hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳児における匂い刺激の親近化による食べ物の好みの制御：匂い付き絵本を用いて

また、コントロール条件として大人を対象に、嗅覚刺激と視覚刺激を同時に呈示し、その際の脳活動をNIRSを用いて検討する実験も行う。今後は、引き続き知嗅覚統合の実験を進めていく。また、より初期の発達を検討する目的で言語獲得前ではあるが2足歩行可能な段階の乳幼児に対しても選好注視法による実験も実施する。また、発達段階の完成形として、上記乳幼児における視嗅覚統合過程と比較する目的で、青年期における嗅覚と視覚情報の統合過程も検討する。このデータについては、すでにfNIRSによるデータは取得されているが、より詳細な情報処理過程も検討していく。本計画では、1歳半から2歳半の乳児を対象に、嗅覚刺激の曝露による親近化を行い、一般的には嫌いな食べ物とされている野菜類をターゲットに、その好みが変化するかどうかを検討する。具体的には匂い刺激を独自に作成しこの刺激に親近化させることを試みる。どの野菜を親近化するのかは、被験者ごとにランダムに決定し、被験者ごとに異なる親近化された野菜ー新奇な野菜のペアを作る。この実験においては、まったく新しい刺激をある程度の標準化をもって作成する必要があり、この作成にコストが必要となっている。現在まで、嗅覚の実験的検討を総合的に実施するにあたり、就学前の幼児を対象に嗅覚実験を行いデータを収集中である。具体的には、大人で用いられている嗅覚検査キットを用いて、これを幼児で実施するために、刺激を絵カードにして実験を行っている。この実験がうまく進むためには、そもそもの絵カードに対する知識が正しいかどうかを確認する必要があり、このベースとなるデータを集めつつ、嗅覚実験時のデータとの比較により、対象に対する知識はあるものの、匂いだけは推定できない、という事態を観察できる。このデータ取得の準備のために、次年度使用額が生じた。本計画は、嗅覚と視覚の連合課程の発達を検討することが最終的な目的であるが、この目標を遂行するにあたり、刺激の選定および刺激の呈示時間のパラメータ設定の試行錯誤に手間取り、実験データの収集に遅延が発生したため。特に嗅覚刺激については、第一に濃度のパラメータの設定が難しく、視覚との組み合わせにおいて、適切に注視を引き起こす刺激を決定するプロセスに時間がかかったことが遅延を招いた。これらの使用については、主に刺激作成および実験遂行に関わるポスドクの雇用にその費用を見込んでいる。この刺激作成のための使用を計画している。本年は昨年に引き続き、就学前の幼児を対象に嗅覚実験を行いデータを収集していく。また、より初期の発達を検討する目的で1歳半から2歳までの乳幼児に対して選好注視法による実験も実施する。
地域的特性を考慮に入れた新規栄養調査法の開発およびその応用

摂取栄養素と生活習慣病と因果関係を明らかにする調査法に食物摂取頻度調査法(FFQ)がある。この方法は多数の地域住民を対象とした調査に適した方法であるが、因果関係を正しく評価するのための、「ものさし」である質問表の妥当性の検討が、沖縄では十分に行われていなった。このような観点から、沖縄の地域的特性を生かしたFFQの開発を目的とした。沖縄の離島(人口9,819人,1995)の地域住民から、夫婦70世帯(年齢3050歳台)を選定した。調査対象者は、個人ごとに連続した7日間の摂取植物を秤量し、食事記録表に記入した。調査の開始前に、栄養調査の経験のある栄養士が対象者に説明を行い、調査期間内に調査表の点検を行った。調査表の食品リスト作成のために、参加者の摂取されていた全食品・料理(830種)を対象とした。目的とする栄養素は、基本栄養素、脂肪酸、コレステロール、ビタミンE、アミノ酸とした。食品の抽出は、1)摂取栄養素量を目的変数とし、各食品ごとの摂取栄養素量を説明変数として、stepwise法による重回帰分析を行ない、累積寄与率が80%になるまで食品を選択した場合と、2)最初に830種の食品の各栄養素に対する累積供給率が90%になるまで選択した(320種)し、選択された320種の食品に対して重回帰分析を行い、累積寄与率が80%となるまで食品を選択した場合と、3)累積供給率90%の基準で食品を選択した3通りの方法で行った。以上の3つの食品リストを比較検討し結果、直接重回帰分析を行った食品リストを基本にしてFFQの作成を行った。食品・料理の類似性や、沖縄独特の食品・料理品目及び、重要度の高いものを考察し、最終的に130品目に絞り込んだ後、食物摂取頻度を加えた半定量式食物摂取頻度調査表を作成した。沖縄の食事は、他県と比較して特色のある食物摂取構造を持ち、全国で行われている栄養調査法をそのまま適用すると、データの信頼性に問題を生ずる可能性がある。沖縄県民の長寿要因が沖縄の食物摂取構造と関連しているとすれば、食事調査の正確性(妥当性)を判定をした食事調査表の開発は重要である。このような観点からコホート研究の対象者の一部に対して「食事記録調査法(秤量法)」を実施し、「食事摂取頻度法」との比較検討をして「妥当性」の評価を以下の計画に従って行った。本研究の対象地域は、沖縄県具志川村(久米島)の地域住民(約5000名)である。本研究の第一段階としてパイロットスタディを実施した。対象者として具志川村の母子保健推進委員及び生活改善グループの構成員10世帯、20名を選定し、調査の説明会を2回行った。調査対象者は、個人ごとに連続した3日間の摂取食物を可能な限り秤量し、食事記録表に秤量結果を記入した。栄養調査の経験のある栄養士が食事記録の点検をした後、回収した。なお、食事記録の記入前に、調査対象者は半定量式食物摂取頻度調査表に、1年間の自己の食事摂取頻度と目安量についての記載を行った。本研究は当初の予定よりも、行政当局の事情により数カ月間、調査の開始が延びたが、その他の事柄については順調に進展している。解析は、栄養士が食事記録調査表をもとに、食品毎に分解し、栄養素計算のための基礎作業を行った。この資料をもとにして、multiple regression analysisを行い、食品リストの選定作業を行った。

食事記録調査の対象者として、具志川村の住民の中で、調査協力が可能な85世帯170名(原則として1世帯男女2名)を選定し、本調査を平成8年度6月及び10月に実施する予定である。沖縄の食事は、他県と比較して特色のある植物摂取構造を持ち、全国で行われている栄養調査法をそのまま適用すると、データの信頼性に問題を生ずる可能性がある。沖縄県民の長寿要因が沖縄の食物摂取構造と関連しているとすれば、食事調査の正確性(妥当性)を判定をした食事調査表の開発は重要である。このような観点からコホート研究の対象者の一部に対して「食事記録調査法(秤量法)」を実施し、「食物摂取頻度法」の比較検討をして「妥当性」の評価を以下の計画に従って行った。平成8年度の対象地域は、沖縄県仲里村、具志川村(久米島)の地域住民(約9500名)である。妥当性研究のための第1回目の食事栄養調査を8月から9月期に実施した。対象者として両村の調査協力世帯(原則として30から60歳)、64世帯128名(原則として夫婦単位)を選定した。調査の説明会を2回行った。調査対象者は、個人ごとに連続した7日間の摂取植物を可能な限り秤量し、食事記録表に秤量結果を記入した。栄養調査の経験のある栄養士が調査期間中、食事記録の点検をした後、回収した。なお、食事記録の記入前に、調査対象者は半定量式食物摂取頻度調査表に、1年間の自己の食事摂取頻度と目安量についての記載を行った。解析は、栄養士が食事記録調査表をもとに、食品毎に分解し、栄養素計算のための基礎作業を行った。この資料をもとにして、multiple regression analysisを行い、食品リストの選定作業を行った。第2回目の食事記録調査を、同一対象者に対して、平成9年度3月に実施する予定である。摂取栄養素と生活習慣病との因果関係を明らかにする調査法に食物摂取頻度調査法(FFQ)がある。この方法は多数の地域住民を対象とした調査に適した方法であるが、因果関係を正しく評価するのための、「ものさし」である質問表の妥当性の検討が、沖縄では十分に行われていなかった。このような観点から、沖縄の地域的特性を生かしたFFQの開発を目的とした。沖縄の離島(人口9,819人,1995)の地域住民から、夫婦70世帯(年齢3050歳台)を選定した。調査対象者は、個人ごとに連続した7日間の摂取食物を秤量し、食時記録表に記入した。調査の開始前に、栄養調査の経験のある栄養士が対象者に説明を行い、調査期間内に調査表の点検を行った。調査表の食品リスト作成のために、参加者の摂取されていた全食品・料理(830種)を対象とした。目的とする栄養素は、基本栄養素、脂肪酸、コレステロール、ビタミンE、アミノ酸とした。食品の抽出は、1)摂取栄養素量を目的変数とし、各食品ごとの摂取栄養素量を説明変数として、stepwise法による重回帰分析を行ない、累積寄与率が80%になるまで食品を選択した場合と、2)最初に830種の食品の各栄養素に対する累積供給率が90%になるまで選択(320種)し、選択された320種の食品に対して重回帰分析を行い、累積寄与率が80%となるまで食品を選択した場合と、3)累積供給率90%の基準で食品を選択した3通りの方法で行った。以上の3つの食品リストを比較検討し結果、直接重回帰分析を行った食品リストを基本にしてFFQの作成を行った。食品・料理の類似性や、沖縄独特の食品・料理品目及び、重要度の高いものを考慮し、最終的に130品目に絞り込んだ後、食物摂取頻度を加えた半定量式食物摂取頻度調査表を作成した。
デジタル図書によるトランスナショナルな外国人児童学習支援ネットワーク構築の研 究

滞日外国人児童は、言語的・文化的障壁のため、学校生活において大きな困難に直面している。母国への帰国児童も、日本語・母語の不十分な習得のために適応障害に苦しんでいる。グローバル化によってもたらされた、こうした問題の解決に向けて、ICT支援ツールに依拠した支援体制とそれに対応した新たな支援法の開発を目指した。読み困難児童に対しては、すでにDAISY教科書が無償提供されている。本研究では、視線追尾検査に基づき読み困難度の科学的計測を試み、外国人児童の読み困難度がディスレクシア日本人児童に比べて同等もしくはそれ以上であることを明らかにしてきた。こうした知見は、既存のDAISY教科書の外国人児童への無償活用を開く基礎データとなるだろう。最終年度においては、縦書き・横書きテキストにおける読み困難度を視線追尾検査に基づき比較分析し、外国人児童が縦書きテキストの適応において、一定期間、困難を抱えていることを明らかにした。また、中国人児童(2名)を対象として、やさしい日本語と母語による予習・復習ワークシートと多言語DAISY教科書の組み合わせる支援方法を工夫し、これにより学習環境が大いに改善されることを確認した。支援方法の導入前後において、STRAW調査、ATLAN語彙力調査、自尊心調査等を実施し、支援方法の有効性を評価した。さらに、この間、調査協力を得てきた外国人児童の視線追尾検査および上記検査結果については、個人ごとにファイリングし、学校現場にフィードバックした。連携するサンパウロ大学においては、教員・学生によるDAISYプロジェクトが組織され、日系学校2校においてDAISY教材利用環境を整備するとともに、それらの日本語教員に対してニーズ調査を実施し、ICT教育活用の重要性を改めて確認することができた。ただし、日系ブラジル人児童に対する具体的な支援は、今後の継続課題となっている。外国にルーツを持つ児童に対するICTを活用した学習支援を開始し、支援方法を模索した。具体的には、大阪市立小学校2校と京都市立小学校1校の協力校をフィールドとして10名の外国人児童(中国人4名、フィリピン人5名、トルコ人1名)に対して、iPadを使って、放課後個別学習支援(1対1の支援を基本し、週1回の頻度)を、2016年10月より開始した。読み能力評価に当たっては、レーブン色彩マトリックス検査・STRAWを実施した。また、東京都様式の自尊感情測定調査(対象生徒と担任)を実施した。これと並行して、フィリピン児童1人に対して、留学生院生による母語(英語)による対人的学習支援を試みた。iPadは、各児童1台を用意して、それぞれの児童に適した学習支援を模索した。また、PDFに音声を載せる方法での試験音声化にも挑戦し、読み困難な日本人児童(1名)の試行的な支援を試みた。外国にルーツを持つ児童の「読み困難度」の把握については、視線追尾検査によって行うこととした。上記支援児童を含む12名の外国人児童と13名の読み困難な症状を呈する日本人児童、成人ディスレクシア1名に対して、2017年2月に視線追尾検査を実施した。各生徒に対して、初見の日本語の例文(該当学年から小学1年生レベル)を音読してもらうことにより、音声データと視線追尾データを取得した。さらに、ATLAN(語彙能力・語用力検査)を加えていくことにより、研究分担者の金森裕治教授が別プロジェクトにて、およそ50名(一般日本人児童および読み困難な症例を持つ日本人児童)に対して実施した視線追尾検査データ(2016年12月実施)を活用することによって、詳細な比較分析を実施していく。これらの結果については、2017年6月8月にかけて、各学校の教員研修会にフィードバックしていく予定である。大阪市立A小学校の特別支援担当教諭が経年的に取ってきた、全校生徒にたいする森田愛媛式データの利用は、結局、特別支援担当教諭から最終的な合意が得られず、活用が不可能となった。そこで、研究分担者の金森裕治教授らのグループが実施した視線追尾検査データ(読み困難な日本児童および通常児童約50名分)に注目し、外国にルーツを持つ児童に対しても、同様な検査を実施することとした(これは日本で初めての試みとなる)。これらのデータの比較分析により、外国にルーツを持つ児童の読み困難な状況を、ディスレクシア児童のケースと比較分析していく。これにより、外国にルーツを持つ児童が、障害児童と同等な困難に直面していることを実証することを目指す。今後、対象児童に対する視線追尾検査を2年間(1年に1回の頻度)にわたり実施していくことにより、支援対象児童の読み能力の変化の経緯をアセスメントしていくこととしたい。2017年度末に実施したアイトラッカーを用いた視線追尾検査の結果データ分析を行い、外国人児童(14名)、読み困難日本人児童(18名)、一般日本人児童(21名)の3グループ間で、読み困難度を比較解析した。これに基づき、学会報告を行った他、共同論文を制作。本年度末には、視線追尾検査に加えて、STRAW、ATLAN、DEM、レーブン色彩マトリックス、自尊心検査などを実施した。縦書きと横書きの読み困難度の比較検証も組み込み、外国人児童(21名)に対して検査実施を試みた。大阪市立小学校2校、京都市立小学校1校において、外国人児童7名に対して、週1で、放課後にICTをツールとした学習支援活動を継続実施した。2017年12月には、サンパウロ大学森幸一教授を立命館大学に招き、ブラジルとパラグアイの日系学校における日本語教育の歴史と現状に関する研究報告会を開催した。

2018年3月18日24日には、小澤と楠がサンパウロ大学を訪問し、DAISY制作ソフト(PLEXTALK producer)ワークショップを2日間にわたって実施した(参加者18名)。また、この際に、森教授、文学部東洋語学科副学科長ハシモトリカ教授、日本文化研究センター長キクチワタル教授らと、DAISYツールを活用した支援ネットワーク構築に関して、打ち合わせ会議を持ち、今回、サンパウロ大学で立ち上げられたDAISYプロジェクト(上記本科研・研究協力者3名と学生8名)とトランスナショナルな支援ネットワーク構築を目指し、DAISY活用の在り方について研究を継続していくことになった。また、大志万学園、アルモニア学園では、学校責任者・日本語教員と打ち合わせを実施し、これら2校の情報インフラ(DAISY再生ソフトおよび多言語DAISY図書の提供)を整え、今後、これら2校の日本語教育において、DAISY図書活用の方策を探ることになった。1)外国人児童の読み困難度の解析については、視線追尾検査(昨年度実施)に加えて、STRAW、ATLAN、DEM、レーブン色彩マトリックス、自尊心検査などについて、実施ができている。昨年度の支援追尾検査データに基づき、外国人児童(14名)、読み困難日本人児童(18名)、一般日本人児童(21名)の3グループ間で、読み困難度を比較解析できている。2)ブラジルとのネットワーク形成については、サンパウロ大学に、DAISYプロジェクトが立ち上がり、トランスナショナルな支援ネットワーク構築を目指し、DAISY活用の在り方について研究を継続していけることになった。また、具体的な研究フィールドとして、大志万学園、アルモニア学園との連携が開始できた。3)大阪市立小学校2校、京都市立小学校1校において、外国人児童7名に対して、週1回で、放課後にICTをツールとした学習支援活動を継続実施できている。滞日外国人児童は、言語的・文化的障壁のため、学校生活において大きな困難に直面している。母国への帰国児童も、日本語・母語の不十分な習得のために適応障害に苦しんでいる。グローバル化によってもたらされた、こうした問題の解決に向けて、ICT支援ツールに依拠した支援体制とそれに対応した新たな支援法の開発を目指した。読み困難児童に対しては、すでにDAISY教科書が無償提供されている。本研究では、視線追尾検査に基づき読み困難度の科学的計測を試み、外国人児童の読み困難度がディスレクシア日本人児童に比べて同等もしくはそれ以上であることを明らかにしてきた。こうした知見は、既存のDAISY教科書の外国人児童への無償活用を開く基礎データとなるだろう。最終年度においては、縦書き・横書きテキストにおける読み困難度を視線追尾検査に基づき比較分析し、外国人児童が縦書きテキストの適応において、一定期間、困難を抱えていることを明らかにした。また、中国人児童(2名)を対象として、やさしい日本語と母語による予習・復習ワークシートと多言語DAISY教科書の組み合わせる支援方法を工夫し、これにより学習環境が大いに改善されることを確認した。支援方法の導入前後において、STRAW調査、ATLAN語彙力調査、自尊心調査等を実施し、支援方法の有効性を評価した。
抗T細胞抗体と骨髄非破壊性同種骨髄移植を併用した免疫寛容誘導のための研究

1.MHC、マイナー抗原の異なるマウスの組み合わせにおいて、抗T細胞抗体、抗腫瘍剤、ドナーの骨髄移植を投与することで、(1)全てを投与した群で30-60%のキメラ(ドナー細胞がレシピエント体内に混在する状態)を呈した。(2)このキメラは抗体+骨髄移植、あるいは抗腫瘍剤+骨髄移植の群では認められなかった。(3)キメラの内容としてはドナー由来のT細胞、B細胞、マクロファージが存在した。2.MHC、マイナー抗原の異なるマウスの組み合わせにおいて、抗T細胞抗体、抗腫瘍剤、ドナーの骨髄移植を投与し、ドナー皮膚移植を行うことで、(1)全てを投与した群のマウス6匹中5匹において120日以上ドナー皮膚移植片の生着を認めた。(2)全てを投与した群のマウス5匹においてドナーと異なるthird partyの皮膚移植を行うと全例が拒絶され、ドナーに対して免疫寛容が誘導されていることが証明された。(3)移植後120日目のマウスにおいて胸腺中にもドナー細胞が認められ、末梢血中のドナー反応性のT細胞が消去されており、胸腺におけるドナー反応性T細胞のnegative selectionが起こっていると考えられた。(4)ドナー、third partyに対する混合リンパ球反応を調べたところ、ドナー特異的に反応が低下しており、in vitroにおいても免疫寛容誘導が示唆された。(5)この系における副作用の検討ではコントロール群と比較して、抗腫瘍剤投与後4日目までは有意な体重減少が認められたが、それ以降は差がなかった。(6)ドナー由来のT細胞を認めるが、明らかなGVHDの所見はなく、移植後130日経過したドナー皮膚片も組織学的な異常は認められなかった。骨髄非破壊処置として何を用いるかが問題になるが、実際の臨床でも用いられている、ブスルファン、イフォマイドを用いた。ブスルファンのみでもキメラの形成が可能であったが、個々のレシピエントマウスでばらつきがあるため、両者を併用してみたところ、比較的安定したキメラを形成することができた。また、骨髄細胞の投与量も1X10^6個から2X10^7個まで検討したが、1X10^7個でもキメラ形成が可能であるが、2X10^7個の投与量が安定したキメラを形成できるため、この投与量を選択した。皮膚移植片生着に関して、無処置B6においては全例が、10日以内にBALB/cの皮膚移植片を拒絶した(n=4)。これに対し、全ての処置をおこなったB6は6例中5例が移植後約100日間、BALB/cの皮膚移植片を生着可能だった。加えて、この全ての処置をおこなったB6において、third partyのCBA/Jの皮膚移植を行った群では、無処置B6と比較して延長効果はあるものの、全例が約70日以内にCBA/Jの皮膚移植片を拒絶した。このthird partyのCBA/Jの皮膚移植片を拒絶したマウスの末梢血中にもBALB/cの白血球が検出できることから、このプロトコールによってドナー特異的に免疫応答反応が低下していると考えられた。副作用についてはブスルファン、イフオスファマイド投与によって、食欲低下や飲水低下に起因する体重減少が投与開始後5日間続いたが、その後は無処置のB6と同じレベルまで回復し、両者に統計学的な有意差を認めなかった。骨髄移植を行わなくても、同様な経過をたどることから、このプロトコールは骨髄非破壊的処置の一つでもあるといえる。
肝組織内DNA障害・修復機構よりみた肝細胞癌発生・再発環境の評価

肝細胞癌は通常肝硬変をその発生母地とし、この慢性障害肝における発癌に関わる遺伝子異常を引き起こす一因としてDNAの酸化障害を引き起こす活性酸素類reactive oxygen species (ROS)の産生増加が報告されている。多くのROSのうちhydroxyradical (OH-)はguanine塩基を修飾し強いDNA障害をもたらすが、通常はDNAの修復機構により8-hydroxy-2'-deoxyguanosine (8-OHdG)として除去される。このDNA障害塩基除去修復過程で中心的役割を果たすのがhuman ogg1 gene (hOGG1)である。このDNA傷害・修復機構から肝細胞癌発生・再発環境を評価する本研究において以下の結果が得られている。[方法]研究対象としてC型肝炎併存の肝細胞癌40例とControl群として正常肝症例16例の非癌部肝切除標本を用いた。酸化ストレスによるDNA塩基傷害指標となる8-OHdGは抗体による免疫組織染色を行い肝細胞千個中の陽性細胞数を8-OHdGlabeling index (8-OHdGLI)として,さらに8hOGG1のmRNA発現をReal-Time quantitative PCR法を用いて測定した後hOGG1/GAPDHとの比で表し各種臨床パラメータおよび病理組織学的因子と比較検討した。[結果]DNA傷害の指標としての8-OHdG及びhOGG1の測定は肝細胞癌治療後の肝内再発環境評価に有用な指標となりうることが示めされた。肝細胞癌は通常肝硬変をその発生母地とし、この慢性障害肝における発癌に関わる遺伝子異常を引き起こす一因としてDNAの酸化障害を引き起こす活性酸素類reactive oxygen species(ROS)の産生増加が報告されている。多くのROSのうちhydroxyradical(OH-)はguanine塩基を修飾し強いDNA障害をもたらすが、通常はDNAの修復機構により8-hydroxy-2 ́-deoxyguanosine(8-OHdG)として除去される。このDNA障害塩基除去修復過程で中心的役割を果たすのがhuman ogg1 gene(hOGG1)である。このDNA傷害・修復機構から肝細胞癌発生・再発環境を評価する本研究において本年度までに以下の成果をあげている。酸化ストレスによるDNA塩基傷害指標となる8-OHdGは抗体による免疫組織染色を行い肝細胞千個中の陽性細胞数を8-OHdGlabeling index(8-OHdG L. I.)として,さらに8 hOGG1のmRNA発現をReal-Time quantitative PCR法を用いて測定した後hOGG1/GAPDHとの比で表し各種臨床パラメータおよび病理組織学的因子と比較検討した。[結果]8-OHdGL. I.とhOGG1 mRNA発現はControl群に比べHCC非癌部で有意に高かった。各種臨床データと8-OHdG L. I.およびhOGG1 mRNA発現との比較検討では8-OHdG低発現、hOGG1 mRNA高発現および外科的切除断端陰性と微小肝静脈浸潤陰性の各因子が無再発期間延長と相関を示した。DNA傷害の指標としての8-OHdG及びhOGG1の測定は肝細胞癌治療後の肝内再発環境評価に有用な指標となりうることが示めされた。多くのROSのうちhydroxyradical(OH-)はguanine塩基を修飾し強いDNA障害をもたらすが、通常はDNAの修復機構により8-hydroxy-2'-deoxyguanosine(8-OHdG)として除去される。[方法]

研究対象としてC型肝炎併存の肝細胞癌40例とControl群として正常肝症例16例の非癌部肝切除標本を用いた。酸化ストレスによるDNA塩基傷害指標となる8-OHdGは抗体による免疫組織染色を行い肝細胞千個中の陽性細胞数を8-OHdGlabeling index(8-OHdG L.I.)として,さらに8 hOGG 1のmRNA発現をReal-Time quantitative PCR法を用いて測定した後hOGG1/GAPDHとの比で表し各種臨床パラメータおよび病理組織学的因子と比較検討した。[結果]DNA傷害の指標としての8-OHdG及びhOGG1の測定は肝細胞癌治療後の肝内再発環境評価に有用な指標となりうることが示めされた。
生分解性を有する直鎖状脂肪族ポリエステルの構造と酵素分解性の相関解明

近年、プラスチックなどの廃棄物による環境汚染が社会問題となっている中、環境に優しい高分子材料として自然環境中の微生物によって分解される生分解性プラスチックが注目されている。化学合成により得られるポリ(β-プロピオラクトン)(PPL)、ポリ(δ-バレロラクトン)(PVL)は、生分解性を有する直鎖状脂肪族ポリエステルであり、力学的性質にも優れ、将来実用化が期待されている。しかしながら、その結晶構造や酵素分解性に関する研究は、現在のところほとんど行われていない。そこで本研究では、鎖長の異なるこれらの直鎖状脂肪族ポリエステルの結晶構造を明らかにすると共に、その構造と生分解性の相関について検討することを目的としている。本年度は、透過型電子顕微鏡、X線回折装置及びコンピュータを用い、PPLとPVLの単結晶を生成し、その結晶構造及び表面構造の解析を行った。PPL単結晶は、a軸に沿って分子鎖の折りたたみ構造を有する槍状の形態を示した。格子定数は、a=0.700nm,b=0.490nm,c=0.492nmと求められた。分子鎖は平面ジグザグ構造をとることがわかった。一方、PVL単結晶は、菱形の先端を有する板状結晶を示し、全ての回折点はa=0.747nm,b=0.502nm,c=0.742nmの斜方晶系で指数付けできることがわかった。また、分子鎖はPPLと同様に平面ジグザグ構造をとることがわかった。また、単結晶表面に存在する分子鎖の折りたたみ部分のほぼ頂点には、エステル基あるいはアルカン基の2種類の構造が考えられる。それぞれのエネルギー的な安定構造を比較したところ、PPL、PVLともにアルカン基が折りたたみ部分の頂点に位置している方が安定であることがわかった。
歯周病原因子による伸展刺激負荷歯周組織構成細胞の分子生物学的研究

本研究は,矯正治療時に種々の生物学的ストレスを受けると考えられる骨芽細胞における菌体表層成分に対する応答性について検討した.その結果,下記のような知見が得られた.1.Toll様受容体(TLR)2陰性でTLR4陽性である骨芽細胞様細胞株SaOS-2において,大腸菌型合成リピドA(化合物506)刺激による破骨細胞分化因子RANKLならびに破骨細胞分化抑制因子OCIFの遺伝子発現変化についてRT-PCR法を用いて検討した.その結果,同細胞は化合物506刺激により明確なRANKL mRNA発現の増強を示した.他方,OCIF mRNA発現に変化がみられなかった.また,フローサイトメトリーによる細胞表層におけるRANKL発現においても同様の結果が得られた.2.SaOS-2細胞とヒト末梢血単核球細胞(PBMC)の共培養によるPBMCからのTRAP陽性細胞(破骨細胞様細胞)分化における化合物506の影響について検討した.その結果,PBMCはSaOS-2細胞との共培養によりTRAP陽性細胞の発現がみられ,同現象は化合物506前処理したSaOS-2細胞との共培養によりTRAP陽性多核細胞数が増強した.また,これら増強作用は,抗ヒトTLR4抗体であるHTA125により抑制された.以上の結果から,内毒素性リポ多糖(LPS)の活性中心であるリピドAは,骨芽細胞のTLR4を介してRANKL発現を増強し,破骨細胞活性化に関与していることが示唆される.本研究は,矯正治療時に機械的ならびに生物学的ストレスを受けると考えられる骨芽細胞における菌体表層成分に対する応答性を検討するとともに,伸展力を加えた条件下でのこれら細胞の応答性について明らかにすることを目的としている.本年度は以下の結果が得られた.1.歯周病原性細菌であるPorphyromonas gingivalisより温フェノール・水法にてリポ多糖体を抽出し,酢酸加水分解によりリピドA画分を得た.また,これら菌体より機械的に線毛を剥離し,同蛋白を調製した.2.ヒト骨芽細胞様細胞MG63およびSaos-2における菌体関連受容体であるCD14,Toll様受容体(TLR)2およびTLR4の発現についてRT-PCR,フローサイトメトリーを用いて検討した.その結果,両細胞株ともにCD14の発現がみられた.また,MG63はTLR2陽性でTLR4陰性であり,Saos-2はTLR2陰性でTLR4陽性であった.3.これら細胞株において,菌体表層成分に対する応答性について検討したところ,MG63はStaphylococus aureusペプチドグリカンおよびP.gingivalis線毛により明確なサイトカインおよび転写因子NF-κBの誘導活性を示したが,大腸菌型合成リピドAである化合物506ではこれらの活性はみられなかった.他方,Saos-2は化合物506においてこれら活性がみられた.また,供試した活性標品は,骨芽細胞様細胞からのアルカリホスファターゼ産生を増強した.次年度は,これら菌体成分刺激による骨化関連遺伝子の発現変化を調べるとともに,伸展刺激条件下での細胞応答性について明らかにすることを計画している.本研究は,矯正治療時に種々の生物学的ストレスを受けると考えられる骨芽細胞における菌体表層成分に対する応答性について検討した.その結果,下記のような知見が得られた.1.Toll様受容体(TLR)2陰性でTLR4陽性である骨芽細胞様細胞株SaOS-2において,大腸菌型合成リピドA(化合物506)刺激による破骨細胞分化因子RANKLならびに破骨細胞分化抑制因子OCIFの遺伝子発現変化についてRT-PCR法を用いて検討した.その結果,同細胞は化合物506刺激により明確なRANKL mRNA発現の増強を示した.他方,OCIF mRNA発現に変化がみられなかった.また,フローサイトメトリーによる細胞表層におけるRANKL発現においても同様の結果が得られた.2.SaOS-2細胞とヒト末梢血単核球細胞(PBMC)の共培養によるPBMCからのTRAP陽性細胞(破骨細胞様細胞)分化における化合物506の影響について検討した.その結果,PBMCはSaOS-2細胞との共培養によりTRAP陽性細胞の発現がみられ,同現象は化合物506前処理したSaOS-2細胞との共培養によりTRAP陽性多核細胞数が増強した.また,これら増強作用は,抗ヒトTLR4抗体であるHTA125により抑制された.以上の結果から,内毒素性リポ多糖(LPS)の活性中心であるリピドAは,骨芽細胞のTLR4を介してRANKL発現を増強し,破骨細胞活性化に関与していることが示唆される.
断層帯の浸透率・弾性波速度構造とその地下深部流体挙動解析における重要性

本研究の目的は,断層帯の内部構造,力学的性質,浸透率のような水理学的性質に関する構造などを調べて,地震の発生過程および地下深部における流体移動の定量的な解析に必要な断層モデルを提示することである.南米チリのアタカマ断層では,断層帯の内部構造と断層帯に接する母岩中のダメージ分布をより詳細に解析して論文で報告した(Mitchell & Faulkner,2009)。この研究では,顕微鏡スケールの微小クラックから地質断層に至る5桁におよぶ規模で,ダメージ分布が定量的に解析された.その結果,ダメージの程度を示すクラック密度は断層コアからの距離のべき乗に比例して減少することが明らかになった.断層帯のダメージ分布がこのように詳細に調べられたのは初めてである.今後クラック密度と浸透率,弾性波速度などの関係を決めることによって,断層帯全体の浸透率・速度構造モデルを決める道が開けた.有馬-高槻構造線と米国カリフォルニアのサンアンドレアス断層では,衝撃粉砕岩の野外調査と変形組織の解析をおこなって,結果を国際会議で報告した(論文は現在執筆中).衝撃粉砕岩(pulverized rock)とは,著しく粉砕しているものの,母岩の組織(花崗岩の等粒状組織など)を残していて,通常の断層のような著しい変形をうけていない岩石のことである.最近命名されて何故そのような岩石が断層沿いに形成されるかが議論されている.本研究では,両断層とも,断層コアの両側で断層帯の幅が著しく違うこと,破砕物の粒径分布で共通性が認められることなどを見いだした.その他,蛇紋岩断層ガウジ',無水石膏とドロマイトからなる断層ガウジの高速摩擦実験を共同でおこない,断層は高速時に大きな強度低下を起こすこと,摩擦熱で層状鉱物からなる断層ガウジは脱水・脱ガス分解をして天然の組織とよく似た剪断組織が形成されることを見いだした(学会で発表).本研究の目的は,代表的な断層帯の内部構造とその力学的性質,浸透率・貯留係数のような水理学的性質に関する断層帯の内部構造,および断層帯の弾性波速度構造を調べて,地震の発生過程および地下深部における流体移動の定量的な解析に必要な断層帯のモデルを提示することである.このような研究は,地震の発生機構、地球内部における流体移動,廃棄物隔離・二酸化炭素の地中貯留などの環境問題など,幅広い問題の定量的解析の基礎となるものである.研究期間の開始(平成19年9月末)以降の研究成果は以下の通りである。(1)封圧下で弾性波速度が測定できるように容器内変形透水試験機用の弾性波測定システムを構築した(大気圧下での予備実験は完了).(2)有馬-高槻構造線,野島断層,四国の中央構造線,サンアンドレアス断層の断層調査とサンプリングをおこなった.(3)サンフランシスコ市・金門橋近くのサンアンドレアス断層系から採取した蛇紋岩断層ガウジを用いて地震性断層運動を再現する高速摩擦実験をおこない,断層が高速運動をするときに大きく強度を失うことを明らかにした.(4)Durham大学のN. De Paolaと共同でイタリアの断層帯から採取した無水石膏とドロマイトからなる断層ガウジの高速摩擦実験をおこない,地震発生時に断層の大きな強度低下が起こることを示した.次年度以降は,採取した断層岩の力学的・水理学的・弾性的性質に関する測定,より詳しい高速摩擦,および実験試料の組織解析と天然の断層帯の内部構造との比較をおこないたい.Mitchellの論文5編が現在査読中である.本研究の目的は、断層帯の内部構造、力学的性質、浸透率・貯留係数のような水理学的性質に関する構造、および弾性波速度構造を調べて、地震の発生過程および地下深部における流体移動の定量的な解析に必要な断層モデルを提示することである。今年度は、スペインのカルボネラス断層とチリのアタカマ断層を詳しく調べ、それらの断層帯の内部構造と断層帯に接する母岩中のダメージ分布について論文で報告した。それらの断層は数層の網目状の断層ガウジ帯をもち、ダメージゾーンと断層コア部からなる通常の断層よりは遙かに複雑な内部構造をもつことを明らかにした。この結果は、複雑な構造をもつ大規模断層の実例として注目を集めた。アタカマ断層では、母岩中のダメージが断層帯から離れるにつれて規則的に減少しており、それに対して経験則を提唱した。もう1つの公表論文では、室内の三軸試験機を用いて差応力のサイクル試験をおこなって岩石中に様々なダメージ(密度の違うクラックなど)を作り、同時に岩石試料の浸透率を測定した。この結果を自然の断層のダメージ分布に関する経験則を合わせることによって、断層帯の浸透率構造を記述する経験則を提唱した。この経験則は、地下流体の挙動を解く上で極めて実用的な経験則である。この成果は、流体移動に対する断層帯の影響を解析する道筋を示した点において有用である。その他、有馬-高槻構造線、サンアンドレアス断層沿いの衝撃粉砕岩の調査と変形組織の解析、サンアンドレアス断層系(サンフランシスコ市・金門橋近く)から採取した蛇絞岩断層ガウジを用いた高速摩擦実験、イタリアの断層帯から採取した無水石膏とドロマイトからなる断層ガウジの高速摩擦実験、数種類の層状鉱物からなる断層ガウジを用いた高速摩擦実験をおこない、地震発生時に断層の大きな強度低下が起こることを示した。これらの成果は、国際学会で報告し、現在数編の論文を準備中である。本研究の目的は,断層帯の内部構造,力学的性質,浸透率のような水理学的性質に関する構造などを調べて,地震の発生過程および地下深部における流体移動の定量的な解析に必要な断層モデルを提示することである.

南米チリのアタカマ断層では,断層帯の内部構造と断層帯に接する母岩中のダメージ分布をより詳細に解析して論文で報告した(Mitchell & Faulkner,2009)。この研究では,顕微鏡スケールの微小クラックから地質断層に至る5桁におよぶ規模で,ダメージ分布が定量的に解析された.その結果,ダメージの程度を示すクラック密度は断層コアからの距離のべき乗に比例して減少することが明らかになった.断層帯のダメージ分布がこのように詳細に調べられたのは初めてである.今後クラック密度と浸透率,弾性波速度などの関係を決めることによって,断層帯全体の浸透率・速度構造モデルを決める道が開けた.有馬-高槻構造線と米国カリフォルニアのサンアンドレアス断層では,衝撃粉砕岩の野外調査と変形組織の解析をおこなって,結果を国際会議で報告した(論文は現在執筆中).衝撃粉砕岩(pulverized rock)とは,著しく粉砕しているものの,母岩の組織(花崗岩の等粒状組織など)を残していて,通常の断層のような著しい変形をうけていない岩石のことである.最近命名されて何故そのような岩石が断層沿いに形成されるかが議論されている.本研究では,両断層とも,断層コアの両側で断層帯の幅が著しく違うこと,破砕物の粒径分布で共通性が認められることなどを見いだした.その他,蛇紋岩断層ガウジ',無水石膏とドロマイトからなる断層ガウジの高速摩擦実験を共同でおこない,断層は高速時に大きな強度低下を起こすこと,摩擦熱で層状鉱物からなる断層ガウジは脱水・脱ガス分解をして天然の組織とよく似た剪断組織が形成されることを見いだした(学会で発表).
光検出器の飽和特性を利用した光共振器モード不整合の誤差信号取得法の研究

本実験で計画されていた,位相変調器を含む入射光学系,温度制御で光路長を可変できる光共振器本体については,ほぼ予定通り完了した.本題である誤差信号の取得に関しては,フォトディテクタの試作が長引き,交付期間中に我々の提案する方法が有効であることを実証するには至らなかった.試作の過程で得られた知見としてまず挙げられるのが,フォトダイオードの電極形状に由来するRFの応答の空間分布の発生である.フォトダイオードの飽和特性が仮になくても,DC成分とRF成分での応答が空間的に一様でない現象が観測された.これにより0次の誤差信号に高次の誤差信号が混入することがほぼ確実となったので,本研究の目的とは別に詳細に調べる必要があると考えている.また,初年度で,光位相変調器へのRF印加電圧が,意図しない電気的な結合を介して誤差信号を狂わせる現象が問題となり,低減方法を検討していたが,次年度で同期検波後の低周波信号も含めて総括的に対策を見直し,問題とならないレベルにまで不要干渉を低減する電気系の構成方法を見出した.なお,本研究と同様の目的で誤差信号を得る実権がLIGO計画のR&Dの一環としてMuellerらによって行われ,2000年2月に公表されている.Muellerらのグループでは単純に動径方向に分割線をもつフォトダイオードを用いており,Guoy位相調整用のテレスコープに光学モードの節と分割線を合わせる機能を含めたもので,この種の誤差信号を実際に取得した初の実証実験である.本研究は,2次の信号取得の実証という意義からは遅れをとってしまったが,フォトディテクタの飽和を利用して光電変換系を簡略化できるという提案は依然ユニークなものであり,引き続き実験検証を行う予定である.本研究では,光共振器と入射光ビームの間の2次のモード不整合の誤差信号を取得するために,数十MHz程度のRF信号による変復調を利用する.このため,フォトダイオードを用いて,RF帯域での光強度変化を十分な信号対雑音比で検波して電気信号に変換し,かつその位相が十分安定している必要がある.本年度は位相比較の基準となるプリアンプつきのフォトダイオードの試作を行い,目的の帯域で振幅特性が平坦であることが確認できた.また,当初の計画案では共振型の位相変調器を購入する予定であったが,性能の良い電気光学結晶が入手できたので,共振型結晶の新規購入は見送った.この電気光学結晶を利用して,安定した位相変調を掛けるための方法を再検討した.以前より,関連する実験で,光位相変調器への印加電圧が,意図しない電気的な結合により検出系に直接回り込み,長さの誤差信号やアラインメントの誤差信号に重畳してしまう現象が問題となっていたが,今年度はこの現象の原因の調査も行った.対策には,高周波系統の回路結線だけではなく,同期検波後の比較的低周波の信号が伝わるケーブル類の結線方法にも工夫が必要であることが分かり,電気系の一部を改造中である.本題である誤差信号の取得に関しては,予備実験装置において共振器長と光周波数のずれの信号(0次の信号に相当)の取得が確認できた.その信号を共振器長にフィードバックすることにより,共振を数十分間保てることも分かった.1次(ミスアラインメント),2次(ミスマッチング)の誤差信号は,まだ復調系の製作が完了しておらず,確認がとれていない.また,何種類かの反射率の鏡を用いて共振器長の掃引測定を行った結果,2次の高次モードの相対残量を定量的に知るには,高次モードの縮退が解けるほど高い反射率のミラーを使わないほうが良いことがわかり,やや低めの反射率の鏡の調達を検討している.本実験で計画されていた,位相変調器を含む入射光学系,温度制御で光路長を可変できる光共振器本体については,ほぼ予定通り完了した.本題である誤差信号の取得に関しては,フォトディテクタの試作が長引き,交付期間中に我々の提案する方法が有効であることを実証するには至らなかった.試作の過程で得られた知見としてまず挙げられるのが,フォトダイオードの電極形状に由来するRFの応答の空間分布の発生である.フォトダイオードの飽和特性が仮になくても,DC成分とRF成分での応答が空間的に一様でない現象が観測された.これにより0次の誤差信号に高次の誤差信号が混入することがほぼ確実となったので,本研究の目的とは別に詳細に調べる必要があると考えている.また,初年度で,光位相変調器へのRF印加電圧が,意図しない電気的な結合を介して誤差信号を狂わせる現象が問題となり,低減方法を検討していたが,次年度で同期検波後の低周波信号も含めて総括的に対策を見直し,問題とならないレベルにまで不要干渉を低減する電気系の構成方法を見出した.なお,本研究と同様の目的で誤差信号を得る実権がLIGO計画のR&Dの一環としてMuellerらによって行われ,2000年2月に公表されている.Muellerらのグループでは単純に動径方向に分割線をもつフォトダイオードを用いており,Guoy位相調整用のテレスコープに光学モードの節と分割線を合わせる機能を含めたもので,この種の誤差信号を実際に取得した初の実証実験である.本研究は,2次の信号取得の実証という意義からは遅れをとってしまったが,フォトディテクタの飽和を利用して光電変換系を簡略化できるという提案は依然ユニークなものであり,引き続き実験検証を行う予定である.
聴覚性プライミング効果を利用した英語リズム学習教材開発：効果に影響する要因の解明

聴覚性プライミング効果(音声単語と文の即時復唱)が発音学習に効果的かどうか,日本人英語学習者によるリズム(シュワーの強母音に対する長さの割合(長さ)とシュワーの音質)の学習を対象に行った.特に,学習の際,文字提示(実験1)やリズムの復唱(実験2)がどう影響するか検証した.その結果,実験1では,音声のみで学習後,音声と文字を一致させる十分な学習の必要性が示唆された.実験2では,音声文の復唱前に同型のリズムを復唱することでより効果がみられた.さらに,両実験でシュワーの「長さ」のみで効果があり,暗示的学習では,知覚上卓越のある項目で効果を得やすい可能性が示唆された.本研究では,近い将来,日本人英語学習者のための英語リズム発音訓練の教材開発を目指し,(1)どのような語(例:定型表現)において,(2)どのような提示方法で(例:文字情報),(3)どのように学習方法で(例:暗示vs.暗示+明示),(4)どのような期間(集中vs.分散),訓練すれば,日本人英語学習者が苦手とする語強勢(長さ:弱母音の強母音に対する割合と,弱母音の質)の発音習得に最も効果があるのかを検討する.訓練方法には聴覚性プライミング(反復)効果を用いる.平成26年度は,(2)刺激語の提示方法:文字情報の影響について検討した.実験では「学習期」に,音声刺激語を「音声のみ8回」,「音声+文字8回」,「音声7回→音声+文字1回(最後)」のいずれかで提示し,参加者に復唱してもらった.10分後の「テスト期」では全刺激語(学習期で反復なしの単語も含む)を文字提示し,参加者に音読してもらった.学習期に反復あり,なしの単語の発音を比較した結果,訓練の最初から音声と文字で同時提示された単語を反復した場合と,音声提示のみで反復した単語において,同程度の発音向上が見られた(長さの面).一方で,音声提示後,最後に1回提示した文字情報が,長さ・質ともに発音学習に負の影響を与えた.以上より,本研究は,音声反復により形成された表象に文字を介してアクセスする為には,学習期に音声提示された単語を十分に反復すること,文字情報もある場合は,学習の最初からでよいので十分に反復する必要性を示唆した.また,学習者は音声と文字情報を一致させる機会があることでより発達した音韻表象を形成し,L2言語処理,習得を促進できることも示した.音声と文字の両者をどのように提示すれば正確な語強勢の音韻表象を形成し,発音向上につながるかを明らかにすることは,発音教育と音韻処理のプロセスの解明において意義があると考える.本研究者は,日本人英語学習者が効果的に英語特有のリズム発音を習得する方法として,聴覚性プライミングの原理を利用した発音学習を提案している.本研究では,近い将来英語リズムの発音トレーニング教材を開発するため, 1.どのような語(例:単語,定型表現レベル)において, 2.どのような提示方法で(例:文字情報,リズム・パターン), 3.どのように学習方法で(例:暗示vs.暗示+明示), 4.どのような期間(集中vs.分散)で訓練すれば,日本人英語学習者が苦手な語におけるリズム(語強勢:弱母音の強母音に対する長さの割合と,弱母音の質)の発音習得に最も効果があるのかを検討する.平成27年度は,2.刺激語の提示方法:リズム・パターン(以下,リズム)の反復が,後続に提示される英文における語強勢の産出にどのように影響するか,音声分析を用いて検討した.実験では2種類のリズム:強弱弱強(SWWS)と弱強弱強(WSWS)を用意した.リズムはドラム音とシンバル音で作成された.参加者は提示されたリズムを“ta"という音で反復し,その直後に音声または文字提示される英文を読み,発音は録音された.提示される英文の強弱のリズムは,先行するリズムと同じ場合(matching)と異なる場合(mismatching)があった.分析の結果,先行するリズムが後続の英文のリズムと同じ場合(matching)に語強勢(長さ)の発音が向上した.短時間でも母語と異なる第二言語のリズムのインプットから,無意識のうちにリズム情報を内在化し,後続の音声産出を向上させるという結果は,成人学習者の発音学習への示唆,また,第二言語の音韻処理・習得のプロセスの解明において意義があると考える.このリズムのプライミング効果が,英語力,リズムの種類,英文の提示方法(音声,文字)の要因によってどのように異なるのか現在分析中である.本研究では下記の要因を検討する実験を計画している.1.どのような提示刺激語を(例:単語と定型表現)2.どのような提示方法で(文字情報,リズム・パターン情報)3.どのように学習(例:暗示的学習vs.暗示的学習+明示的学習)4.どのような期間(例:集中学習vs.分散学習).3年計画のうち,1年目に(2)の文字情報の要因の調査をおこなった.2年目に(2)リズム情報の要因について調査を終える予定であったが,27年度後半における体調不良により,十分な分析を行うことができなかった.

本研究では,日本人英語学習者が,明示的な指導を一切受けることなく,音声提示された単語を反復することによって得られる発音習得の効果(プライミング効果)を検証している.ターゲットの発音は,語強勢と弱母音である.これらのプロソディーは,発話の理解度に影響を与える英語のリズムを作り出すうえで重要な役割を果たしている.にもかかわらず,日本人英語学習者にとってその発音習得は難しい.近い将来,英語リズム(語強勢,弱母音)の発音トレーニング教材を開発することを視野に入れ,本研究では, 1.どのような言語材料を(例:単語と定型表現), 2.どのような提示方法で(例:音声情報と文字情報,リズムパターン), 3.どのように学習(例:暗示的学習vs.暗示的学習+明示的学習), 4.どのような期間(例:集中学習vs.分散学習)で反復学習すれば,当該発音の習得が効果的に促進されるかについて検証する.計画当初,平成28年度は,上記2.に焦点をあてて研究を遂行する予定であった(具体的には,デジタル作成された「英語のリズム音」を学習者が聞き, "ta"の音で音声反復することにより,無意識のうちにリズム情報を内在化させ,その情報を後の音声産出に生かすことができるか(発音習得につなげることができるか),学習者の英語力,提示されたリズムパターン,英文の提示方法(音声,文字)などの要因を考慮しながら検証する).しかし,体調不良により,研究を十分に遂行することができなかった.本研究では,音声反復による暗示的学習が,語強勢の発音習得にいかに影響するか,下記の要因を考慮しながら検証する計画をしている.1.どのような言語材料を(例:単語と定型表現), 2.どのような提示方法で(例:文字情報,リズムパターン情報), 3.どのように学習(例:暗示的学習vs.暗示的学習+明示的学習), 4.どのような期間(例:集中学習vs.分散学習).平成26年度からの3年計画のうち,平成26, 27年度に2.「どのような提示方法で」の「文字情報の要因」について実験を行なった.また平成27年度の後半までには2.の「リズムパターンの要因」について,データ収集,主な分析を完了していたため,年度内に詳細分析・発表を進める予定であった.しかし,平成27年度後半から平成28年度末まで,予期せぬ病気により,計画通りに研究を遂行できず,補助事業期間を平成29年度まで延長させて頂いた.現在は体調も回復しており,本年度は問題なく研究を遂行できると考えている.日本人英語学習者を対象に,音声反復による発音学習の効果(聴覚性プライミング)を検討した.発音項目は,シュワーの長さ(強母音に対するシュワーの割合)と音質であった.単語・文の提示方法が,プライミングによる発音学習にどのような影響を与えるのかを明らかにすべく2つの実験を行った.実験1音声反復の際,文字の提示が発音学習にどう影響するか検討した.20名の日本人大学生(英語力中級)が参加した.実験では「学習期」に,刺激語を「音声のみ8回」,「音声+文字を同時に8回」,「音声7回→音声+文字1回」のいずれかの方法提示し,参加者に反復してもらった. 10分後の「テスト期」では,刺激語の音声反復と音読をしてもらった.その結果,音声反復・音読のいずれの場合でも,学習効果を得るには,学習期での十分な音声反復が重要であること,特に音読の場合,文字の負の影響を避けるためには,まずは音声のみで,その後音声と文字を一致させる十分な学習の必要性が示唆された.実験2音声文に先行して,音声文と同型のリズム音を繰り返すことが,発音学習を促進するか検討した.参加者は日本人大学生10名(英語力中級)であった.参加者には,まず,4拍のリズム音をtaの音で反復してもらった.続いて,4音節のモデル音声文を反復してもらった.その結果,リズム音(例弱強弱強)と後続文のリズム型が一致する場合(例She feeds the dog.)に有意な学習効果がみられた.