hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自然炎症とレニン・アンジオテンシン系の相互作用が糖尿病腎症悪化に果たす意義の解明

また、ヒト検体を用いた検討については今後の臨床応用を念頭に血液、尿検体を用いた検討を考慮する。具体的には既存のELISAキットによる測定が考慮されるが、MRP8の血中および尿中での存在様式がmonomer, heterodimer, homodimerなど複雑であり、これらの意義を解析する必要があると思われる。
定常的視覚誘発電位による視覚的注意の時空間特性の検討

視覚的注意は視覚系に入力された情報の選択機能である.今年度は昨年度の研究を発展させ,視覚的注意による神経活動の変調メカニズムについて検討した.本研究では,定常的視覚誘発電位(Steady-State Visual Evoked Potential: SSVEP)と呼ばれる脳波成分に着目した.SSVEPとは,特定の周波数で点滅する刺激に同期した脳波成分であり,脳波中に含まれる刺激の周波数成分として同定できる.先行研究から,点滅刺激に対する注意はSSVEPの振幅量と位相同期度を変調することが知られており,SSVEPの変化を視覚的注意の指標として用いた.以下にその詳細を述べる.視覚的注意は,視覚信号に対する神経応答を増幅させるが,そのメカニズムには集団レベルの神経応答の同期が関与すると考えられている(Kim et al., 2007, Nat. Neurosci.).実験では,異なる周波数で点滅する刺激を画面中央に対して左右に配置し,各刺激に対するSSVEPを誘発した.被験者にはいずれかの刺激に注意を向けるように教示し,注意によるSSVEPの振幅量および位相同期度の変調を解析した.その結果,SSVEPの振幅量(神経応答の増幅と関連すると考えられる)と位相同期度(神経応答の同期と関連すると考えられる)は互いに正の相関を示し,かつ,注意による位相同期度の変調が振幅量の変調よりも先に生じることを示した.これらの結果は,注意による神経応答の同期の変調が,神経応答の増幅を誘発することを直接的に示している.本研究の成果は,国際会議である「Vision Science Society」で発表され,有力国際誌である「Journal of Cognitive Neuroscience」に掲載された.本年度は上記の研究のほかに,事象関連電位(Event-Related Potential)を用いて,注意による神経活動の変調と行動パフォーマンスの向上との関係を直接的に検討する手法を開発した,本研究の成果は論文としてまとめられ,現在有力国際誌に投稿中である.また,視覚的注意の「解放」と「再定位」のタイミングの推定,共同研究として視覚的注意の空間的分布の測定を試みた研究も行っており,それらの成果の一部は学会にて発表された.視覚的注意は生体の視覚系に備わった情報選択機能であり,効率よい情報処理メカニズムの根幹を担っていると考えられている.今年度は,視覚的注意の時間特性を電気生理学的に測定し,以下の2点に関して検討を行った:(1)、注意の切り替えのタイミング,(2)注意による神経応答の変調のメカニズム.本研究では,脳波成分の一種である定常的視覚誘発電位(Steady-State Visual Evoked Potential:SSVEP)を視覚的注意の指標として用いた.SSVEPとは,特定の周波数で点滅する刺激に誘発される神経応答であり,脳波中の刺激と同じ周波数成分として同定できる.先行研究により,点滅刺激に対する視覚的注意がSSVEPの振幅や位相を変調することが明らかとなっており,SSVEPの時間的変化から注意の時間特性を検討した.以下に上記2点の詳細について述べる.(1)注意の移動には,注意の焦点を「解放」し,別の位置に「移動」し,新しい位置に「再定位」する3段階の処理が逐次的に実行されると考えられてきた.本研究では,SSVEPを用いて注意の「解放」と「再定位」のタイミングを推定した.その結果,注意の「再定位」の潜時は「解放」の潜時よりも早く,注意の移動プロセスが必ずしも逐次的に生じているわけではない可能性を示した.本研究の成果は国際学会(Vision Science Society)他にて発表された.(2)注意は神経応答を増幅させるが,そのメカニズムには神経応答の同期が関与すると考えられている.本研究では,SSVEPを指標として,神経応答の増幅と同期の関係性について検討した.その結果,SSVEPの振幅量(神経応答の増幅と関連)と位相同期度(神経応答の同期と関連)は互いに正の相関を示し,かつ,注意による位相同期度の変調が振幅量の変調よりも先に生じることを示した.これらの結果は,注意による神経応答の同期の変調が,神経応答の増幅を誘発することを示す.本研究の成果は論文としてまとめられ,現在有力国際誌に投稿中である。視覚的注意は視覚系に入力された情報の選択機能である.今年度は昨年度の研究を発展させ,視覚的注意による神経活動の変調メカニズムについて検討した.本研究では,定常的視覚誘発電位(Steady-State Visual Evoked Potential: SSVEP)と呼ばれる脳波成分に着目した.SSVEPとは,特定の周波数で点滅する刺激に同期した脳波成分であり,脳波中に含まれる刺激の周波数成分として同定できる.先行研究から,点滅刺激に対する注意はSSVEPの振幅量と位相同期度を変調することが知られており,SSVEPの変化を視覚的注意の指標として用いた.以下にその詳細を述べる.視覚的注意は,視覚信号に対する神経応答を増幅させるが,そのメカニズムには集団レベルの神経応答の同期が関与すると考えられている(Kim et al., 2007, Nat. Neurosci.).実験では,異なる周波数で点滅する刺激を画面中央に対して左右に配置し,各刺激に対するSSVEPを誘発した.被験者にはいずれかの刺激に注意を向けるように教示し,注意によるSSVEPの振幅量および位相同期度の変調を解析した.

その結果,SSVEPの振幅量(神経応答の増幅と関連すると考えられる)と位相同期度(神経応答の同期と関連すると考えられる)は互いに正の相関を示し,かつ,注意による位相同期度の変調が振幅量の変調よりも先に生じることを示した.これらの結果は,注意による神経応答の同期の変調が,神経応答の増幅を誘発することを直接的に示している.本研究の成果は,国際会議である「Vision Science Society」で発表され,有力国際誌である「Journal of Cognitive Neuroscience」に掲載された.本年度は上記の研究のほかに,事象関連電位(Event-Related Potential)を用いて,注意による神経活動の変調と行動パフォーマンスの向上との関係を直接的に検討する手法を開発した,本研究の成果は論文としてまとめられ,現在有力国際誌に投稿中である.また,視覚的注意の「解放」と「再定位」のタイミングの推定,共同研究として視覚的注意の空間的分布の測定を試みた研究も行っており,それらの成果の一部は学会にて発表された.
ウォルター・レイトンの研究-アルフレッド・マーシャルとの継承性を中心にして

1.レイトンペーパーの資料調査マーシャルとレイトンの関係をケンブリッジにおける経済学教育の視点から分析することに設定し,平成17年度と18年度にわたり英国ケンブリッジ大学図書館,マーシャル・ライブラリー,トリニティ・カレッジ図書館において,マーシャル文書,レイトン文書の調査を行った。2.経済学教育について研究平成17年度には,英国エクセター大学を訪問し,同大学経済学部のジョン・マローニ博士より経済学の制度化におけるイギリス歴史学派のカニングガムとマーシャルの関係について議論し教示を受けることができた。3.研究成果の内容平成17年度は,ケンブリッジ学派におけるレイトンの役割に関しては,ケンブリッジ大学の講義関係資料を中心に分析・検討を行った。その結果,レイトンは「現代産業の構造と諸問題」という講義を担当し,ケンブリッジ学派における応用経済学の分野の開拓者であることを明らかにすることができた。平成18年度はケンブリッジ学派でのレイトンの位置づけを行い,彼をマーシャルが創設した経済学トライボスから生まれた経済学者であり,マーシャル経済学の伝統を受け継ぎ実証経済学の創造的な分野を開拓した人物として評価した。4.学会・研究会への出席報告等平成17年度にはヨーロッパ経済学史学会,英国経済学史学会,英国経済教育学会に出席した。ヨーロッパ経済学史学会では,ポール・カルミー博士(ヘルシンキ・ビジネススクール)の経済学教育についての報告への討論者を行った。研究成果は,平成17年12月23日の近代経済学史研究会で報告を行った。平成18年度は,経済学史学会全国大会で「マーシャルとレイトン-ケンブリッジ学派の知の継承と知の創造-」(平成18年5月27日・28日神奈川大学),経済社会学会西南部会(平成18年12月16日神戸大学)において,「ケンブリッジ学派におけるアルフレッド・マーシャルとウォルター・レイトン」というタイトルで報告を行った。さらに,研究の成果を平成19年9月に開催される経済社会学会全国大会において報告を予定している。平成17年度の研究はマーシャルとレイトンの関係をケンブリッジにおける経済学教育の視点から分析することに設定し,7月から9月にかけて英国ケンブリッジ大学図書館,マーシャル・ライブラリー,トリニティ・カレッジ図書館において,マーシャル文書,レイトン文書の調査を行った。1.マーシャルが創設した経済学トライポス(卒業試験)は,資料調査によりマーシャルが「経済学」の将来を担う人材養成面から創設を意図したことを明らかにすることができた。2.ケンブリッジ学派におけるレイトンの役割に関しては,ケンブリッジ大学の講義関係資料を中心に分析・検討を行った。レイトンは「現代産業の構造と諸問題」という講義を担当し,ケンブリッジ学派における応用経済学の分野の開拓者であることを明らかにすることができた。3.英国エクセター大学を訪問し,同大学経済学部のジョン・マローニ博士より経済学の制度化におけるイギリス歴史学派のカニングガムとマーシャルの関係についての教示を受けることができた。マーシャルの経済学トライポス創設と自らの経済学理論において,対立軸としてケンブリッジ大学の歴史学部のカニングガムの影響が大きいことが明らかになった。4.平成17年度には,ヨーロッパ経済学史学会,英国経済学史学会,英国経済教育学会に出席した。さらに,平成18年5月27日・28日に開催される経済学史学会全国大会において「マーシャルとレイトン-ケンブリッジ学派の知の継承と知の創造-」というタイトルで報告予定である。報告内容の論文原稿は,経済学史学会大会報告集に提出済みである。さらに論文にまとめ,投稿する予定である。

次年度の平成18年度は,レイトンの『エコノミスト』紙で果たした役割,彼の応用経済学とくに統計学への貢献を中心に研究する予定である。ケンブリッジ学派の知の創造面が明らかにされる。昨年度(平成17-18年度)の研究成果並びに今年度(平成18年-19年度)の研究過程を経済学史学会全国大会(平成18年度5月27日・28日神奈川大学開催)で,「マーシャルとレイトン-ケンブリッジ学派の知の継承と知の創造-」というタイトルで報告を行った。今年度はケンブリッジ大学のトリニティカレッジにあるレイトン文書の資料調査とレイトンの著作である『物価研究入門』の検討を中心として研究を行った。これらから次のことが明らかになった。1.平成18年9月4日8日までケンブリッジ大学トリニティカレッジのレイトン文書を調査することにより,ケンブリッジ大学での応用経済学分野におけるマーシャルのレイトンへの教育の期待並びに彼の応用経済学への貢献を明らかにすることができた。ケインズをはじめケンブリッジの経済学者との関係も明らかにできた。2.レイトンの『物価研究入門』を検討することにより,マーシャル経済学の核心である有機的成長の要素である社会進歩が物価上昇期・下降期においてどのような影響があるのかを分析した書物であることが明らかになった。また,レイトンの『物価研究入門』という書物は,彼が統計という分析道具を使い労働者の生活改善を目的とした物価の史的研究であるという評価もできる。3.ケンブリッジ学派でのレイトンの位置づけとしては,マーシャルが創設した経済学トライボスから生まれた経済学者であり,マーシャル経済学の伝統を受け継ぎ実証経済学の創造的な分野を開拓した人物として,レイトンを位置づけることが可能である。これらの研究成果を平成18年7月2日で開催されたケンブリッジ学派の経済学の研究会(一橋大学)において,「ケンブリッジ学派におけるウォルター・レイトン-ウォルター・レイトンの『物価研究入門』を中心として」というタイトルで報告した。また,平成18年12月16日経済社会学会西南部会(神戸大学)において,「ケンブリッジ学派におけるアルフレッド・マーシャルとウォルター・レイトン」というタイトルで報告を行った。さらに,研究の成果を平成19年9月に開催される経済社会学会全国大会において報告を予定している。
新有機カチオン化学の創成と体系化

カチオンプール法に基づいて、カルボカチオンを中心とする有機カチオンの新しい化学を創成し、それを有機合に展開することを目的に研究を行った。具体的には、ヘテロ原子置換カルボカチオン(N-アシルイミニウムイオンやアルコキシカルベニウムイオン)など各種有機カチオンの安定性と反応性の再検討を行うとともに、それらに基づいて新規反応を設計・開発を行った。(1)有機カチオン活性種の熱力学的および動力学的特性の解析:カチオンプール法を用いることにより、N-アシルイミニウムイオンやアルコキシカルベニウムイオンなどの有機カチオンそのものを高い濃度で蓄え、NMR等で解析することに成功した。また、有機カチオンの安定性や反応性と構造や置換基との関係についても検討を行った。(2)有機カチオン活性種の合成化学的応用:カチオンプール法を他の有機イオン種、とくにヘテロ原子をもたないカチオンなどに対して適用し、合成化学的観点から反応開発を行った。たとえば、ジアリールメタン誘導体を酸化すると、対応するジアリールカルベニウムイオンが効率よく生成、蓄えることができることを見出し、この化学種が合的に利用できることを示した。また、他の有機カチオン活性種として有機イオウカチオン種の研究も行った。ジアリールジスルフィド(ArSSAr)を塩化メチレン中、Bu_4NBF_4を支持電解質として低温電解酸化するとアリール(ビスアリール)チオスルホニウムイオン(ArS(ArSSAr)^+)が生成することを明らかにした。さらに、このArS(ArSSAr)^+をチオアセタール(RCH(OMe)SAr)に作用させると、ArS基の速やかな脱離によりアルコキシカルベニウムイオン(RC^+H(OMe))が発生し、これを溶液として蓄えることができることを明らかにした(インダレクト・カチオンプール法)。また、ArS(ArSSAr)^+を用いたカチオン連鎖反応によるヘテロ環化合物の合成や、ラジカル/カチオン/ラジカルカチオン連鎖機構で進行するN-アシルイミニウムイオンプールとベンジルシランの反応も見出した。有機カチオン活性種の熱力学的安定性および反応性の解析有機カチオン種を自在にコントロールして新規有機反応を開発するためには、活性化学種の化学的および物理的特性の本質を深く理解することが不可欠である。通常の有機反応では、カチオンは平衡によって発生させるため、カチオン濃度は非常に低く、ほとんどの場合NMRでは検出できない。しかし、カチオンプール法では、有機カチオンそのものを高い濃度で蓄え、NMR等で解析することができる。具体的には、次のような研究を遂行した。有機カチオンの溶液を一定時間所定の温度にまで昇温し一定時間保った後、求核剤と反応させ、その収率から有機カチオンの安定性を見積もり、構造や置換基との関係を明らかにした。また、フロー系装置を用いて求核剤との反応速度を見積った。すなわち、カチオンプールと炭素求核剤としての芳香族化合物とを高速混合器を用いて混合し、フロー型反応容器内で所定の滞留時間反応させ、さらに2番目の高速混合器により停止剤を導入することにより反応を停止し生成物を得た。生成物の収率と滞留時間の関係から、芳香族化合物に対する最初のアルキル化の速度は2番目のアルキル化に比べてかなり速いことが明らかとなった。同時に、分子軌道計算による解析を行い、反応の活性化エネルギーが1kcal/mol以下であり、非常に速い反応であることも明らかにした。

有機カチオン活性種の合成化学的応用すでに、窒素原子に隣接する炭素上のカチオン種とみなすことのできるN-アシルイミニウムイオンの生成と反応については、種々検討を行ってきた。そこで、本法を、他の有機イオン種、とくにヘテロ原子をもたないカチオンなどに対して適用し、合成化学的観点から反応開発を行った。たとえば、ジアリールメタン誘導体を酸化すると、対応するジベンジルカルベニウムイオンが効率よく生成することを見出し、この化学種が合成的に利用できることを示した。有機カチオン活性種の熱力学的および動力学的特性の解析有機カチオン活性種として有機イオウカチオン種に焦点をあて、研究を行った。ジアリールジスルフィド(ArSSAr)をCH_2Cl_2中、Bu_4NBF_4を支持電解質として低温電解酸化するとアリール(ビスアリール)チオスルポニウムイオン(ArS(ArSSAr)^+)が生成することを低温NMRおよびCSI質量分析により確認し、その熱力学的な安定性について解析を行った。さらに、このArS(ArSSAr)^+をチオアセタール(RCH(OR)SAr)に作用させると、ArS基の速やかな脱離によりアルコキシカルベニウムイオン(RCH(OR)^+)が発生し、それを溶液として蓄えられることを明らかにした(インダレクト・カチオンプール法)。このようにして蓄えたアルコキシカルベニウムイオンは、以前の研究で直接電解法により発生・蓄積したアルコキシカルベニウムイオンと同様の熱力学的安定性および求核剤との反応活性を示すことを明らかにした。その他、N-アシルイミニウムイオンとベンジルシランとの電子移動反応についても検討を行った。有機カチオン活性種の合成化学的応用分子内にオレフィン部位を有するチアセタールに対してArS(ArSSAr)^+を作用させると、生成したカチオンがオレフィン部分と反応して環化したヘテロ環化合物が生成することを見出した。支持電解質としてBu_4NBF_4を用いた場合はフッ素が導入された化合物が得られたが、支持電解質としてBu_4NB(C_6F_5)_4を用いたところ、ArS基が導入された化合物が立体選択的に得られた。さらにこの反応は触媒量のArS(ArSSAr)^+を用いて進行することも明らかにした。その他、ArS(ArSSAr)^+とオレフィンやアセチレンとの反応による含イオウ化合物の合成や、N-アシルイミニウムイオンプールと分子内水酸基をもつオレフィンとの反応による含酸素環状化合物の合成などを検討し、それぞれ対応する生成物が良好な収率で生成することを見出した。また、フロー系を用いた反応のインテグレーションにも着手し、カチオンの生成および求核剤との反応がフロー系を用いて連続的に行えることを確認した。有機カチオン活性種の熱力学的および動力学的特性の解析:昨年度に引き続き、有機カチオン活性種として有機イオウカチオン種に焦点をあて、研究を行った。ジアリールジスルフィド(ArSSAr)をCH_2Cl_2中、Bu_4N(C_6F_5)_4を支持電解質として低温電解酸化するとアリール(ビスアリール)チオスルポニウムイオン(ArS (ArSSAr)^+)が生成することを低温NMRおよびCSI質量分析により確認した。
位相解析ラインセンサを用いた形状・欠陥検査法による巨大構造物の健全性評価

本研究では,我々がこれまでに開発してきた実時間で形状や変形を解析する積分型位相シフト法を用いた高速・高精度な形状・変形の計測法をさらに発展させ,大型構造物や連続移動物体の欠陥検査方法を開発することを目標に研究を行った.得られた成果を記す.・ラインセンサを用いることで走査モアレ法と同様の原理により物体の等商線を表すモアレしま模様を特別な画像処理を行うことなく得ることが可能となった.・提案する方法によりコンクリート壁面の形状計測を行い,本方法の有効性を確認した.・大型物体の計測を行うための格子投影方法の検討を行った.その成果として,ラインセンサの撮影ラインを含む面内から投影する手法を新たに考案し,それを用いた位相シフト光学系を提案した.効率よく格子を投影する手法についても検討を行い,同一幅で面状に広がる格子投影手法を考案した.・平行光による格子投影装置の開発,計測実験装置の開発,形状計測ソフトウェアの開発を行い,それを集約して形状計測実験を行った.・計測精度を向上するために,複数の基準面を用いることによって画素ごとにキャリブレーションを行う手法を提案し,形状計測実験の結果,本装置を用いて1mm以下の分解能で連続物体の形状計測が可能であることが確認できた.・基準面を多数にすることによって,格子パターンの輝度分布の精度が理想通りでなくても計測精度を向上させることができることがわかった.・この手法を用いることで,高輝度の光源を用いることで計算上は時速300kmで走行する列車からでも1mm以下の分解能で形状計測が可能であることが確認できた.・本手法を応用したマイクロメータオーダーの形状検査システムは,工場ライン用の電子基板の検査装置として製品化された.本手法の展開として,濃度傾斜光投影手法の開発,大型物体の形状計測手法の開発,ライン状LEDを用いた形状計測手法の開発などを行った.本研究では,我々がこれまでに開発してきた実時間で形状や変形を解析する積分型位相シフト法を用いた高速・高精度な形状・変形の計測法をさらに発展させ,大型構造物や連続移動物体の欠陥検査方法を開発することを目標に研究を行った.得られた成果を記す.・ラインセンサを用いることで走査モアレ法と同様の原理により物体の等商線を表すモアレしま模様を特別な画像処理を行うことなく得ることが可能となった.・提案する方法によりコンクリート壁面の形状計測を行い,本方法の有効性を確認した.・大型物体の計測を行うための格子投影方法の検討を行った.その成果として,ラインセンサの撮影ラインを含む面内から投影する手法を新たに考案し,それを用いた位相シフト光学系を提案した.効率よく格子を投影する手法についても検討を行い,同一幅で面状に広がる格子投影手法を考案した.・平行光による格子投影装置の開発,計測実験装置の開発,形状計測ソフトウェアの開発を行い,それを集約して形状計測実験を行った.・計測精度を向上するために,複数の基準面を用いることによって画素ごとにキャリブレーションを行う手法を提案し,形状計測実験の結果,本装置を用いて1mm以下の分解能で連続物体の形状計測が可能であることが確認できた.・基準面を多数にすることによって,格子パターンの輝度分布の精度が理想通りでなくても計測精度を向上させることができることがわかった.・この手法を用いることで,高輝度の光源を用いることで計算上は時速300kmで走行する列車からでも1mm以下の分解能で形状計測が可能であることが確認できた.・本手法を応用したマイクロメータオーダーの形状検査システムは,工場ライン用の電子基板の検査装置として製品化された.本手法の展開として,濃度傾斜光投影手法の開発,大型物体の形状計測手法の開発,ライン状LEDを用いた形状計測手法の開発などを行った.非接触で三次元物体の形状計測や欠陥検査を行う方法として,物体に投影した格子のゆがみを解析する方法,いわゆる格子投影法がよく用いられているが,この方法では二次元のCCDカメラにより面として物体をとらえているため大きい物体の検査に適用するには困難が生じる.そこで,ラインセンサ(一次元CCDカメラ)の特性を活かし,移動物体の形状や欠陥を計測・検査する方法について検討した.この方法により,ラインセンサを用いることで走査モアレ法と同様の原理により物体の等高線を表すモアレしま模様を特別な画像処理を行うことなく得ることが可能となった.さらに,物体の移動に合わせて複数のラインセンサで撮影を行うことにより位相シフト法を適用することができ,形状および欠陥の定量的な評価が可能となった.次に,トンネル壁面など大きい計測対象に対して本方法を適用するため,光源の広がりのある格子投影を用いる場合について検討した.この場合は,位相シフト量が物体の高さにより異なるため,精確な位相値を決定することはできない.また,三本それぞれのラインセンサが撮影する場所も高さにより異なることから,空間分解能が低下する.しかしながら,空間座標および高さのキャリブレーション法を提案して,センサと物体表面の距離が物体の高さに比べて十分長い場合には,本方法は有効であることを示した.さらに,提案する方法によりコンクリート壁面の形状計測を行い,本方法の有効性を確認した.この方法を基礎とし,さらに発展させることで,巨大構造物の検査が可能となる.前年度に開発した装置を基礎とし,高速で計測するための方法について検討した.主に格子投影および撮影に関する装置およびその光学系の開発を行った.まず,高速で撮影が可能なラインセンサを用いた試験装置を構築した.3本のラインセンサを用いて連続的な撮影が行えるようにし,基礎的な実験を行うための高速ベルト回転装置を製作した.

これらを用いて,連続物体の形状変形計測の実験を行い,提案手法の有効性の確認を行った.次に,大型物体の計測を行うための格子投影方法の検討を行った.その成果として,ラインセンサの撮影ラインを含む面内から投影する手法を新たに考案し,それを用いた位相シフト光学系を提案した.シミュレーションによりアルゴリズムの確認を行った.さらに上記装置を用いて実験を行い,提案手法の原理の確認を行った.効率よく格子を投影する手法についても検討を行い,同一幅で面状に広がる格子投影手法を考案した.さらに,本手法を鉄道路面の形状検査に適用するために,濃度傾斜光投影手法を用いた計測手法を提案し,実験により原理の確認を行った.任意波形格子を用いた位相接続手法として,エイリアシングを利用した位相解析手法を提案し,実時間形状計測やモアレ干渉法によるひずみ計測に適用した.計測精度を向上するために,複数の基準面を用いることによって画素ごとにキャリブレーションを行う手法を提案し,実験により有効性を確認した.実際の壁面や路面に適用するための小型計測装置の製作を行った.前年度までに製作した計測用台車に計測装置を組み込むために,平行光による格子投影装置の開発,計測実験装置の開発,形状計測ソフトウェアの開発を行い,それを集約して形状計測実験を行った.格子投影装置としては,昨年度に考案した同一幅で面状に広がる格子投影手法を実現する光学系を設計・製作し,それを装置に組込んだ.その投影格子を撮影するために,ライン間隔が10mmの3台のラインセンサカメラを設計・製作した.これらを一体化させて,計測用台車に組込んだ.さらに,形状計測用のソフトウェアを開発した.エンコーダからの信号に同期して撮影を行い,撮影された画像から高さ分布を求めることができる.形状計測実験の結果,本装置を用いて1mm以下の分解能で連続物体の形状計測が可能であることが確認できた.また,基準面を多数にすることによって,格子パターンの輝度分布の精度が理想通りでなくても計測精度を向上させることができることがわかった.従来の位相シフト法では,計測精度を上げるためには精度よい正弦波状の輝度分布を持つ格子を投影する必要があったが,複数の基準面を用いる手法では,格子パターンの精度がよくなくても計測精度を上げることができるこれまでにない新しい手法である.理想的ではない実際の現場環境や,安価なプロジェクタでも精度よい形状計測が期待できる手法と言える.この手法を用いることで,高輝度の光源を用いることで計算上は時速300kmで走行する列車からでも1mm以下の分解能で形状計測が可能であることが確認できた.その他,奥行きの大きな大型構造物の形状計測手法の開発や全周囲の形状計測手法の開発,本手法を線路表面の凹凸や工場ラインにおける連続製造物の形状検査へ適用するための検討を行った.また,本手法を応用したマイクロメータオーダーの形状検査システムは,工場ライン用の電子基板の検査装置として製品化された.
腹膜繊維化症と慢性移植腎症の病理組織学的解析ならびに遺伝子多型の検討

1.腹膜透析患者の生存率、テクニカルサバイバルに影響を与える因子、およびインターロイキン1レセプターアンタゴニスト(IL-1Ra)遺伝子多型が腹膜透析患者の予後に与える影響について検討した.対象と方法:関連施設で腹膜透析を導入された129名をレトロスペクテイブに解析した.1L-1Ra遺伝子多型はPCR法を用いて解析し、他の臨床項目も記録した.IL-Ra遺伝子多型および臨床項目、が腹膜透析患者の生存率およびテクニカルサバイバルに与える影響について多変量解析を用いて解析した.結果:IL-1Ra遺伝子多型の頻度はIL-1RN*1/IL-1RN*1とIL-1RN*1/IL-1RN*2がそれぞれ84.5%と15.5%であった.患者生存期間の中央値は37ヶ月であり、予測因子は年齢、心血管系合併症、血清アルブミン値であった.腹膜透析期間の中央値は32ヶ月であった.腹膜透析より脱落した患者は37例でありテクニカルサバイバルは2年、5年がそれぞれ92.0%と72.7%であった.テクニカルサバイバルにおける独立予後予測因子は血清アルブミン値、腹膜炎罹患頻度、IL-1RN*2の存在であった.2.腎移植後の慢性移植腎症(Chronic Allograft Nephropathy,以下CAN)とサイトカインの遺伝子多型について検討を行った。対象と方法:1990年から現在までに当院にて生体腎移植術が施行され,Protocol Biopsyが施行され病理所見を含めた臨床データの調査が可能であった患者27名が対象.これらの患者に対して,IL-1βのSNPsと移植腎生検の病理組織学所見,臨床所見を比較検討した.結果:腎移植後患者27例におけるIL-1β-511(location : Exon5)のSNPsはC/Cが8例(29.6%)、C/Tが15例(55.6%)、T/Tが4例(14.8%)であった。CANがの発生頻度はC/C群で518例(62.5%)、C/T群で9/15例(60.0%)、T/T群で214例(50.0%)で各群間に有意差は認められなかった。現在、急性拒絶反応の発生率等、あるいはCANの重症度との関連について検討中である。背景/目的:インターロイキン1レセプターアンタゴニスト(IL-1Ra)遺伝子多型がインターロイキン1を介する炎症性疾患と関連があることは証明されている。我々は腹膜透析患者の生存率およびテクニカルサバイバルに影響を与える独立危険因子を評価した。同様にインターロイキン1レセプターアンタゴニスト遺伝子多型が腹膜透析患者の予後に与える影響についても評価を行った。方法:我々は8施設で腹膜透析治療を導入された日本人の患者129名をレトロスペクテイブに解析した。IL-1Ra遺伝子多型は腹膜透析治療導入時にPCR法を用いて解析し、他の臨床的項目および生化学的測定値も記録した。

IL-1Ra遺伝子多型および臨床的項目,生化学的測定値が腹膜透析患者の生存率およびテクニカルサバイバルに与える影響について多変量コックスプロポーショナルハザードモデルを用いて解析した。結果:IL-1Ra遺伝子多型の頻度はIL-1RN*1/IL-1RN*1とIL-1RN*1/IL-1RN*2がそれぞれ84.5%と15.5%であった。患者生存期間の中央値は37ヶ月であり生存率は2年および5年がそれぞれ92.8%および87.9%であった。生存率における独立予後予測因子は年齢,心血管合併症,血清アルブミン値であった。腹膜透析期間の中央値は32ヶ月であった。腹膜透析より脱落した患者は37例でありテクニカルサバイバルは2年,5年がそれぞれ92.0%と72.7%であった。テクニカルサバイバルにおける独立予後予測因子は血清アルブミン値,腹膜炎罹患頻度,IL-1RN*2の存在であった。結論:血清アルブミン値は腹膜透析患者における生存率およびテクニカルサバイバル双方のもっとも強い独立予後予測因子であった。インターロイキン1レセプターアンタゴニスト遺伝子多型は腹膜透析患者のテクニカルサバイバルに影響を与えることがわかった。[腹膜透析患者におけるMMP遺伝子多型]最近腹膜透析患者における細菌性腹膜炎で透析液中のMMP-9が上昇すること、またMMP-2がEPSの早期診断マーカーとなる可能性が報告されている。このため腹膜透析患者におけるMMP-2-1306、MMP-9-1562のSNP検索を行い臨床項目との検討を行った。対象:当院及び関連病院にてfollow upされている腹膜透析患者146例。結果:MMP-2についてはC/Cが100例、C/T14例、T/Tが0例。C/C群とC/T, T/T群との数が大幅に異なるため統計学的解析が困難であった。MMP-9に関してはC/Cが100例、C/Tが33例、T/Tが6例であった。現在、臨床的データ(腹膜炎の発生率)と比較検討し統計学的解析中である。[生体腎移植後患者におけるIL-1β遺伝子多型]対象と方法:1990年から現在までに生体腎移植術を施行され,当院及び関連病院にて移植後管理を受けている患者.かつProtocol Biopsyが施行され病理所見を含めた臨床データの調査が可能であった患者27名が対象.これらの患者に対して,IL-1βのSNPsと移植腎生検の病理組織学所見,移植後腎機能,移植後合併症等の臨床所見を比較検討した.結果:腎移植後患者27例におけるIL-1β-511(location : Exon 5)のSNPsはC/Cが8例(29.6%)、C/Tが15例(55.6%)T/Tが4例(14.8%)であった。CANがの発生頻度はC/C群で5/8例(62.5%)、C/T群で9/15例(60.0%)、T/T群で2/4例(50.0%)で各群間に有意差は認められなかった。現在、急性拒絶反応の発生率等、あるいはCANの重症度との関連について検討中である。
シリコン上の縦型ナノワイヤスピントランジスタのボトムアップ集積

独自の半導体ナノワイヤ(NW)技術と半導体スピントロニクス技術の融合により、(1)垂直自立型(縦型)半導体NWと磁気トンネル接合(MTJ)電極によるヘテロ接合NWを用いた垂直自立型NWスピン電界効果トランジスタの実現、(2)材料を問わず種々の結晶ウェハ上で位置・サイズ制御可能で、原子レベルで急峻な単結晶ヘテロ接合界面の形成が可能な新奇のボトムアップ型集積技術の基盤確立を目的とする。これを目的に本年度は、縦型NWのボトムアップ選択形成、磁気輸送特性評価、ナノデバイスプロセスの検討、MTJ電極パターンの作製と評価を中心に研究を推進した。海外研究協力先との連携では、母体のInAs-NWチャネル中の電流と印加磁場方向の角度に依存した磁気輸送特性評価を進め、電子輸送現象の系統的なメカニズム構築に向け、試料数を増して追実験を行った結果、NW表面での電子散乱過程の温度及び印加磁場強度依存性に関する知見を得たが、物理現象を解明するモデル構築に予想以上に手間取り、追実験と共に継続して解析中である。国内研究協力先・NIMSとの連携では、電子線リソグラフィとリフトオフにより作製した金触媒ナノ構造パターンを用いたSi半導体NW選択成長の追実験を進め、Si(111)ウェハと垂直な<111>方向のみにSi-NWを選択的に形成する結晶成長条件として、比較的高真空条件下でのSi原料ガス供給が適するとの知見を得ており、直径90nm、高さ500nm程度の垂直自立型Si-NWを作製したが、リフトオフに伴うAu/Si界面汚染による金触媒の不活性化に起因すると考えられるNWの不均一成長と低成長速度が課題として残った。北陸先端大との連携で進めるMTJ電極作製では、CoFe薄膜の磁区構造が電極の形状(アスペクト比)・方向、CoFe層膜厚(10, 20nm)に強く依存するとの明瞭な知見を得ており、素子試作の指針を得た。第2年度の目標であった縦型ヘテロ接合ナノワイヤ(NW)のボトムアップ選択形成技術の確立と物性・構造評価及び電極構造・ナノデバイスプロセスの検討について、当初計画の国内外研究協力先と連携し、鋭意実験を推進した。海外研究協力先との連携により、母体のInAs-NWチャネル中の電流と印加磁場方向の角度に依存した磁気輸送特性評価を進め、電子輸送現象の系統的なメカニズム構築に向けて、試料数を増加してデータの蓄積を進めてきたが、当初構築したモデルから一部想定外の測定結果が得られ、物理現象を解明するモデル構築に予想以上に手間取っている。追実験の実施と共に引き続き鋭意解析中であるが、準備中の学術雑誌論文発表も含め、計画に遅れを生じている。MnAs強磁性体ナノ構造を含むMnAs/InAsヘテロ接合NWで課題であった試料の高抵抗については、原因を探るべく委託した第一原理による理論計算の結果、金属/半導体界面、つまりMnAs/InAs界面にショットキー障壁は生じず、界面のエネルギー障壁が主要因ではないとの知見を得ているものの、主要因の特定には至っていない。また国内研究協力先・NIMSとの連携により、垂直な<111>方向のみにSi-NWを作製可能な条件を取得したが、リフトオフに伴うAu/Si界面汚染による金触媒の不活性化に起因すると考えられるNWの不均一成長と低成長速度が課題として残っている。北陸先端大との連携で進める磁気トンネル接合電極作製では、CoFe薄膜の磁区構造が電極の形状(アスペクト比)・方向及びCoFe層膜厚に強く依存する結果を得ており、素子設計の点で大きな進展があった。なお第2年度は、発生した北海道胆振東部地震が研究施設・実験装置に少なからず影響したことにも起因して、研究協力先との連携を軸に種々の実験を進めたことを付記すると共に、上述の進捗状況を鑑み、やや遅れていると判断する。磁区・磁化方向制御した磁気トンネル接合(MTJ)電極パターンを実際に用いて、InAs系及びSi系ナノワイヤ(NW)へのスピン偏極電流注入の実証を目指す。これを最優先に、これまで検討してきたCoFe/MgO-MTJ電極に注力し実験を進める。1本の横倒しNW上にMTJ電極を形成し、従来の非磁性Au/Ti電極との比較実験から、MTJ電極の磁化方向に起因した擬1次元メゾスコピック系の磁気輸送特性に関する知見を得る。縦型素子構造も含め、NWを絶縁膜で埋め込んだ後、電極形成する部分のみ再度NWを露出させ、MTJ電極を平坦に形成するデバイスプロセスを確立する必要があるが、第2年度に、低誘電層間絶縁膜材料の非晶質HSQによるNW埋め込みとNW再露出のためのドライエッチング条件を取得しており、確立したプロセス技術を基に素子試作を進める。MnAs強磁性体を含むMnAs/InAsヘテロ接合NWの高抵抗の問題に対しては、InAs-NWチャネルへのドーピング等により解決すると共に、母体のInAs-NWも含め、試料数をさらに増加してデータの蓄積を進め、負の磁気抵抗効果等、擬1次元メゾスコピック系物理を解明するモデルを構築する。Si(111)ウェハと垂直な<111>方向のSi-NW選択成長で生じた、リフトオフに伴うAu/Si界面汚染による金触媒の不活性化の問題に対しては、プロセスを見直した結果、電子線リソグラフィ用レジストによる汚染が主要因と考えられるため、酸素アッシング等、Au薄膜堆積前の表面処理を検討する。これらに関しては、当初計画の通り国内外研究協力先と鋭意連携することで効率的に実施する。

第2年度までに確立した種々の要素技術を結集してInAs系及びSi系NWによる縦型スピントランジスタの試作と評価を行うが、これまで縦型素子作製プロセス等で共同研究を進めてきた研究分担者との連携により推進する。独自の半導体ナノワイヤ(NW)技術と半導体スピントロニクス技術の融合により、(1)垂直自立型(縦型)半導体NWと強磁性体トンネル障壁電極によるヘテロ接合NWを用いた垂直自立型NWスピン電界効果トランジスタの実現、(2)材料を問わず種々の結晶ウェハ上で位置・サイズ制御可能で、原子レベルで急峻な単結晶ヘテロ接合界面の形成が可能な新奇のボトムアップ型集積技術の基盤確立を目的とする。これを目的として本年度は、縦型NWのボトムアップ選択形成、物性・構造評価と強磁性体トンネル障壁電極の検討を中心に研究を推進した。海外研究協力先との連携による磁気輸送特性評価のため、作製した縦型NWを根元から機械的に剥離後、別のSiO2/Si(111)基板上に横倒した試料を用いて実験を行った。母体となるInAs単体のNWでは電流と磁場方向の角度に依存した磁気抵抗効果を示し、その温度依存性の知見を得たが、NW中の電子散乱を議論する十分な測定データが得られておらず、系統的なメカニズム構築に向け、試料数を増やして実験を行った結果、NWの表面状態が電子の散乱に大きく寄与しているとの知見を得た。また国内研究協力先・NIMSグループとの連携により、まずは金触媒も用いた化学気相堆積装置によるSi半導体NWの選択成長実験を実施し、結晶成長条件(原料ガス流量・成長温度・チャンバ圧等)依存性実験を行った。好適な条件範囲が極めて狭いが、真空中での選択成長では、Si(111)ウェハと垂直な<111>方向のみにSi半導体NWを作製可能との知見を得た。さらに北陸先端大との新たな連携により、スパッタ装置を用いたCoFe(10nm)/MgO(1nm)/CoFe(5nm)トンネル障壁薄膜の堆積と磁化率測定(@4K及び300K)を行った。強磁性体CoFe多結晶膜の冷却過程における磁区の磁化方向に依存すると考えられるヒステリシス曲線を得た。初年度の目標であった垂直自立型半導体ナノワイヤ(NW)の選択形成技術の開発と物性評価および電極構造の検討について、当初計画した研究協力先と連携し、鋭意実験を推進した。国内研究協力先・NIMSグループとの連携により、まずは金触媒も用いた化学気相堆積装置によるSi半導体NWの選択成長実験を実施し、好適な結晶成長条件範囲は極めて狭いが、真空中での選択成長でSi(111)ウェハと垂直な<111>方向のみにSi半導体NWを作製可能との知見を得ている。さらに、当初計画通り海外研究協力先との磁気抵抗効果・磁気輸送特性評価に関する連携を引き続き積極的に推進し、磁気抵抗効果の角度依存性特性・温度依存性等、1本の横倒しNWの磁気輸送特性評価に関するデータを蓄積することで、母体となるInAs半導体NW中の電子輸送・散乱がNWの表面状態に大きく影響しているとの知見を得ており、研究成果の学術論文発表を現在準備している。ただし、MnAs強磁性体ナノ構造を含むMnAs/InAsヘテロ接合NWにおける負の磁気抵抗効果等に関しては、これまで得られた複雑な物理現象を解明するため、さらなる追加実験を海外研究協力先との間で計画しており、未だ基礎的な1次元メゾスコピック系物性物理の解明に時間を要している。
線路施設に対する最適な料金設定の考察

本研究は、鉄道事業における上下分離形態の事例を対象とし、交通機関間および交通事業者間の競争関係を考慮しつつ、線路施設の利用に際して列車運行事業者がどのような料金を負担することが適当であるかについて、経済学の観点から分析するものである。平成19年度は、線路施設に関する使用料設定について長期的効率の観点から分析を行った。すなわち、既存事業者が所有する線路施設と並行および競合する施設を新規事業者が整備可能な場合について、線路施設に対する経済効率的な料金設定を考察した。まず、EUの線路使用協定における投資インセンティブ規定について調査を行った。その結果、英国の事例から、線路所有会社と列車運行会社の間の線路使用協定のみでは投資が誘引されず、産業全体を政策対象とする交通省による資金面を含めた支援が必要となることが明らかとなった。その一方で、市場競争や設備投資の水準が異なるドイツおよびフランスの事例との比較検討から、英国のように線路所有事業をNetwork Rail社という非営利事業者に譲渡することは必ずしも必要でないことも明らかとなった。また、昨年度に引き続き、線路使用料に関する経済理論を中心に、交通社会資本、中でも不可欠施設(エッセンシャル・ファシリティ)に対する賦課に対する内外の研究業績の検討を行った。そして、経済理論から導出された使用料設定方式をJR会社の間の線路使用協定に適用して線路使用料を推定し、機会費用と環境優位性をともに反映させた線路使用料であれば、鉄道貨物事業への適用は可能であるとの結論を得た。本研究を通じて、英国の鉄道事業の効率化が一度の分割民営化の枠組で達成されるわけではなく、事後に生じた安全面の課題への対応など、長期にわたる試行錯誤を経て進められてきたことが改めて確認された。この産業組織の変遷と投資および安全の関係に関して、引続き研究を進める予定である。平成18年度は、線路施設に関する使用料設定について短期的効率の観点から分析を行った。すなわち、既存事業者が所有する線路施設と並行および競合する線路施設が、物理的および技術的な問題から早期には整備されない場合について、線路施設の使用権の配分のあり方を検討した。まず、線路使用料に関する経済理論を中心に、交通社会資本、中でも不可欠施設(エッセンシャル・ファシリティ)に対する賦課について内外の研究業績の検討を行った。また、英国の線路使用料設定方式の制度設計の指針およびその背景について現地調査を行った。その結果、線路所有会社であるNetwork Rail社と列車運行事業者との間で、EU指令に準拠した社会的限界費用概念に加え、線路容量制約を背景とする混雑費用概念にも基づいて線路使用料が設定されていることが明らかとなった。さらに、線路の容量制約が当地の列車事故の重要な要因の一つとして認識されたものの、交通機関間の競争のために線路使用料の増額によって投資費用の確保を図ることが出来ず、鉄道事業の再々編と線路所有事業の事実上の再国有化に至ったことが得られた。ドイツおよびフランスの線路使用料の事例についても分析を行い、市場競争や設備投資の水準が線路使用料水準の設定に重要な影響を及ぼしていることが確認された。ただし、当初、経済理論から導出された使用料設定方式をJR会社の間の線路使用協定に適用して線路使用料を推定することを予定していたものの、機会費用などの推定にあたり必要な資料が十分には得られなかった。それゆえ、平成19年度において引き続き調査を行う予定である。
外点法型の制御系設計法に関する研究

本研究では,要求された制御仕様を満足しない制御器から制御仕様を達成する制御器へと向かって探索を行うという,外点法型の制御系設計法を提案した.具体的には,制御器変数を実行可能領域に近づけていく繰り返し手法を,制的状態フィードバックだけでなく,低次元化制御器を利用した領域極配置制御問題,および,H_∞制御問題に対して提案し,従来法からでは制御器を得ることが難しい数値例に対する実行可能解が,提案手法からは得られることを示した.本研究では,要求された制御仕様を満足しない制御器から制御仕様を達成する制御器へと向かって探索を行うという,外点法型の制御系設計法を提案した.具体的には,制御器変数を実行可能領域に近づけていく繰り返し手法を,制的状態フィードバックだけでなく,低次元化制御器を利用した領域極配置制御問題,および,H_∞制御問題に対して提案し,従来法からでは制御器を得ることが難しい数値例に対する実行可能解が,提案手法からは得られることを示した.本研究の目標は、制御問題に対する外点法を提案し、初期実行可能解が得られずに内点法が実装できない制御問題の準最適解や実行可能解を求める方法を確立することであり、本事業は領域極配置条件付H∞制御問題を中心として、実行可能解が得られるための条件について研究を進めることが目的である。平成19年度は研究開始の年度として、1計算機環境の整備2申請者が以前に提案した領域極配置制御問題に対する外点法の問題点・改善事項の検討を行った。1については、高性能の計算機と必要なソフトウェアを購入し、研究環境を整えた。2については、「各回の繰り返し時に解の存在性が保証できていないこと」が1つの問題点であると考え、(収束速度が少し遅くなるが)これを保証できるようにアルゴリズムを修正した。そして、複素左半平面内で全ての極を虚軸から一定距離以上離すことを目的とした単一の領域極配置制御問題に対し,修正前では解が得られなかった数値例の実行可能解が本修正後に得られるようになったことを確認した.また,本アイデアをH∞制御問題に対する外点法へ適用し,この方法が混合H2/H∞制御問題に対する内点法の初期値計算に利用できることを確認した.現在は、数値実験を行いながらこれらの制御問題について,実行可能解が得られるための条件に関する理論的な検討と,得られた成果を発表する準備を進めているところである.本年度の目標を要約すると、以下の通りであった。1領域極配置制御問題を中心として、H19年度に提案した外点法型の制御系設計アルゴリズムの有用性の検証、及び、改善・収束性に関する考察を行う2 1を実行するために必要な研究環境を整備・維持する1に挙げた「有用性の検証」については、単一、および、複数の領域に極配置を行う制御問題に関して、以前に提案した外点法からでは制御器が得られないような数値例題に対し、H19年度に提案した外点法からは制御器が得られることが確認できたことから、その有用性が示されたといえ、H20年度は、これらの成果をそれぞれ、第27回計測自動制御学会九州支部学術講演会、および、第9回計測自動制御学会制御部門大会で発表した。また、前者の内容については、次年度の5月に開催される国際会議に採択が決定しており、後者の内容については、8月に開催予定の国際会議に投稿中である。ただし、更なる手法の改善や収束性に関する考察については具体的な見通しがまだ無いので、次年度以降の継続課題とする。なお、並列で進めている内点法型の制御系設計法を実行する際に必要な初期値を外点法から与えたことからも、本研究の有用性は示せたと考える。2に挙げた研究環境の整備については、必要なハードウェア・ソフトウェアを購入できたので、研究を効率よく進めていくことができたと考える。現在は、この手法をH∞制御器の設計法、および、領域極配置条件付のH∞制御器の設計法に拡張し、数値実験から従来法よりも良い結果を与える制御器が得られることが確認できている。また、この成果を国際会議や学術論文誌に投稿する準備を進めているところである。平成21年度は研究期間の最終年度でもあったので,これまでに得られた成果の公表を第1の目標としていた.この点に関しては,国際会議で3回,国内学会で2回の口頭発表を行うことができた.また,現在,学術論文誌への投稿準備を進めているところである。その他の計画としては,計算機環境の保守,他の制御問題への拡張,アルゴリズムの収束性に関する考察があった.計算機環境の保守については,数値計算ソフトウエアの更新を行った.他の制御問題の拡張については,ロバストD安定制御系設計法への拡張を考え,学会発表まで行うことができている.アルゴリズムの収束性については,提案手法に含まれている自由パラメータを適切に設定すれば,多くの数値例題でアルゴリズムが収束することは分かっているが,具体的な条件などについては,検討を続けている段階である.
植物病原菌の生体制御破壊型非殺菌性農薬の開発に向けた物質の同定及び作用機構解明

現在、過度な農薬の使用による植物病原菌での薬剤耐性菌の出現が問題となっている。これらの問題解決のためには、新たな農薬の元となる物質の探索や微生物農薬の候補となる微生物の探索が必要となる。これまでに、イネいもち病菌の感染過程の途中で非殺菌的に作用し、イネでのイネいもち病菌の感染を抑制する菌株を発見した。そこで、本研究では、分離菌株が特殊な培養条件下で菌体内に生産する物質の同定とその菌体抽出液によりイネいもち病菌に誘導される異常付着器形成とメラニン合成抑制による発病抑制の作用機構の解明を目的に実験を行う。
社会的ジレンマにおける多様性とコミュニケーション、リーダーシップに関する研究

個人にとって望ましい行動が、社会的には望ましくない結果につながるという社会的ジレンマは、社会に多くの問題を生んでいる。一方、こうした問題はコミュニティによる自主管理によって解決できることが事例調査などから分かっている。本研究では、その成功条件として整理されているOstromのenabling conditionsに基づいて、メンバーの多様性、リーダーシップ、コミュニケーションの3つに注目し、これらの要素がどのように関連しあい、社会的ジレンマを乗り換えて協力関係を醸成できるかを明らかにする。制御された実験室だけでなく、フィールドにおいても検証し、政策的含意まで踏み込む。