hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
倭玉篇を中心とした漢和辞書の中世から近世への変移

画引きは中国字書『字彙』に代表され、『康煕字典』の方式として現在でも継承されているものであるが、日本での初期段階では『字彙』などとは異なる部首排列と画数意識によるものが見られることを明らかにした。具体的には例えば「出」を8画とするなどと言ったものである。そして、和訓は『倭玉篇』の中でも『慶長十五年版』に代表されるものの継承をしていると言ったことが認められた。
レーザービームを用いたマニピュレータの軌道制御

本研究は(1)レーザービーム追従計算機制御のための理論的研究と、(2)理論的成果の実験による確認からなる。以下これらについて、それぞれ研究実績の概要を報告する。(1)レーザービーム追従計算機制御のための理論的研究多関節型ロボットはその構造から強い非線形性を持つため、精度良く制御するためには、その非線形性を非線形フィードバックによって補償することが有効であることが知られている。しかしながら、厳密に非線形補償を行うには多くの計算を要した。例えばミニコンピュータ(Data General NOVA-03)をもちいてレーザービーム追従制御に必要な直行座標系内での制御系を構成するには、厳密に直行座標系内で非線形補償を行うと、制御則を一回計算するのに、3自由度のロボットで約40msec必要であった。今回の研究では、高ゲインフィードバックを用いたロバスト制御系を非線形補償と併用することにより、非線形補償をある仮定が満たされる範囲内で簡略化できることを理論的に検討した。(2)実験による確認実際の工業用マニピュレータに(1)で開発された制御則を用いて、実際にレーザービーム追従制御系を構成し、その有効性を確認した。その結果、従来では前述のように40msec必要とした演算時間を、制御性能を劣化させることなく10msecまで短縮できることを確認した。以上が本研究の研究成果の概要である。
生態系サービス・食文化・食育を活用した農村空間の再編に関する地理学的研究

生態系サービスを活用した地域農業の振興については、(1)供給サービス(2)文化サービス(3)調整サービスを組み合わせた研究を行なった。事例地域としては、秋田県湯沢市、宮城県名取市、山形県金山町、福島県西会津町を取り上げて調査を行なった。福島県西会津町では、高齢化のすすむ山村集落の地域活性化のために、地域住民の活力をいかに組織するかが課題となった。その調査結果、第一に耕作放棄を防止する方法として親族の労働力を活用する農業支援交流システムの可能性を明らかにした。第二は地域住民のモテイベーションを高めるための共通課題として、食文化への関心を高めた。具体的には食文化博覧会を開催して、地域内の資源に対して地域住民の関心を高めるシステムを開発した。第三は、地域住民が交流しあい、また地域外の交流人口を活用する拠点作りを行なった。西会津町については、農業振興と地域への交流人口の導入を行なう方向性を整理することができた。東日本大震災への対策については、津波の被害を受けた仙台市と名取市の集落農業を活性化する方法を検討した。まず第一に、仙台平野の津波被害の実態と屋敷林の防災効果について調査を行なった。その成果については、東北地理学会で報告した。第二は名取市の大曲集落の復旧復興を実践した。復旧活動では、水田の瓦礫処理や復旧イベントのひまわりまつりの実施などを運営した。復興のための地域農業振興策では、仙台地域の都市住民の交流人口力を活用した貸し田んぼ農業の運営システムの開発を行なった。生態系サービスを活用した農村空間の再編の事例として本年度は、環境保全型農業とりわけ、環境保全米に注目して研究を進めた。調査地域としては、宮城県内の栗原市、登米市、大崎市、七ヶ宿町を事例として取り上げた。環境保全稲作は、生態系サービスの供給サービス、調整サービス、文化サービス、基盤サービスのすべての面で生態系サービスの維持に効果的な役割を果たしていることが明らかになった。また具体的な取り組みとしては、名取市のイグネを活用した体験学習プログラムを充実させ、農業空間再編のマニュアル作成のための基礎資料を収集した。食育・食文化を活用した取り組みとして、福島県熱塩加納村、山形県金山町を事例に調査を行った。地域環境を保全する環境保全米農業とりわけ環境保全米づくりを事例にしてその展望について検討した。その結果、第一に、宮城県で安全安心な栽培履歴が情報公開され、減農薬・減化学肥料の農法で水田の多様な生き物を育み、農業生産におけるエネルギー使用を抑制しCO_2の排出量を減少させ、地域環境を保全できる「みやぎの環境保全米」運動が、県内水田面積の約40%まで拡大してきたこと明らかにした。第二に、「みやぎの環境保全米」運動が集落レベルでどのように定着しているかを事例から検討すると、平地農村では地域内で面的に集積して地域環境を保全していること、および中山間地域では、耕作放棄地の進展を抑制する役割を果たすことが明らかになった。第三は、この事例を支えたのは、生産者や農協の努力と同時に国が実施している農地・水・環境保全向上対策が効果的に機能していた。政策を受け止める地域農業の運動があれば、政策と連動することが明らかになった。第四は、「みやぎの環境保全米」運動は、生態系サービスを維持・創造する上では効果的な手法だが、流通上の価格支援の仕組みの確立が課題となった。平成22年度は、具体的事例地域として3つの地域で調査活動を行なった。仙台地域では、いぐねの学校をおこない、農村における生態系サービスを活用した学習教育イベントの効果と運営方法について継続的に検討した。5月の田植え、7月のいぐねの学校、9月11月の出前授業、10月の収穫祭を行なって、その成果を整理した。この活動に参加した小学生は延べ300人に上った。秋田の湯沢地域では、生態系サービスを提供する農業や資源活用を行なう地場産業の実態調査を行ない、その成果を報告書にまとめた(未公刊)。

3つめの地域は、福島県西会津町のイベント調査である。ここでは、森林資源を活用して生活している高齢者集落の活性化計画を策定するための基本調査と、活性化に動き出すためのイベント実施を行なった。8月の調査では、資源調査と資源マップづくりや集落住民調査を行なった。また2月には、集落ぐるみの食の展覧会を開催した。この調査結果は、宮城教育大学環境教育実践研究センターの紀要に論文としてまとめた。今回の調査では、生態系サービスを活用した地域振興策のための調査方法と具体的なイベントの実施マニュアルの作成に重点をおいて研究した。附随する調査としては、宮城県川崎町の森林伐採による森林更新(萌芽更新)の実際について予備調査を行ない、次年度の調査の準備を行なった。生態系サービスを活用した地域農業の振興については、(1)供給サービス(2)文化サービス(3)調整サービスを組み合わせた研究を行なった。平成23年度は特に、秋田県湯沢市、宮城県名取市、山形県金山町、福島県西会津町を取り上げて調査を行なった。福島県西会津町では、高齢化のすすむ山村集落の地域活性化のために、地域住民の活力をいかに組織するかが課題となった。その調査結果、第一に耕作放棄を防止する方法として親族の労働力を活用する農業支援交流システムの可能性を明らかにした。第二は地域住民のモテイベーションを高めるための共通課題として、食文化への関心を高めた。具体的には食文化博覧会を開催して、地域内の資源に対して地域住民の関心を高めるシステムを開発した。第三は、地域住民が交流しあい、また地域外の交流人口を活用する拠点作りを行なった。西会津町については、農業振興と地域への交流人口の導入を行なう方向性を整理することができた。東日本大震災への対策については、津波の被害を受けた仙台市と名取市の集落農業を活性化する方法を検討した。まず第一に、仙台平野の津波被害の実態と屋敷林の防災効果について調査を行なった。その成果については、東北地理学会で報告した。第二は名取市の大曲集落の復旧復興を実践した。復旧活動では、水田の瓦礫処理や復旧イベントのひまわりまつりの実施などを運営した。復興のための地域農業振興策では、仙台地域の都市住民の交流人口力を活用した貸し田んぼ農業の運営システムの開発を行なった。
弯曲型非定型大腿骨骨折の診断基準の確立とその臨床的意義の解明

研究代表者はCT有限要素解析を用いた先行研究で、生体力学的な観点から、大腿骨弯曲変形による過剰ストレスで骨幹部中央に非定型大腿骨骨折が発症しうることを証明し報告すると同時に、骨幹部近位の転子下領域に発症する典型的な非定型大腿骨骨折と区別する新しい概念を報告した。本研究では多施設共同研究で非定型大腿骨骨折患者を集積し、発症部位別に患者を分類し、生体力学解析と病理組織学的解析を行う。サブタイプ別に発症要因を同定することで弯曲型非定型大腿骨骨折の診断基準を確立され、病態に即した治療法の提供が可能となることから、臨床的意義の大きい研究と考える。
ダイナミック・ナノリフロー法によるLSI超微細配線の形成と機構解明

LSIデバイスは微細化することによって高性能化を実現してきたが、多層配線が細くなり過ぎて形成できないという課題があった。本研究では、高温で銅合金をスパッタ成膜するダイナミックナノリフロー法によって幅が15nmの超微細配線(M2配線とビア)を形成する条件を見出した。この方法によれば成膜中に合金元素が絶縁層界面に偏析して蒸着物の濡れ性を向上する。また、配線形成の可否を決める因子は、配線形成初期の表面曲率勾配と加熱・冷却中の熱応力勾配であり、それぞれの因子による駆動力を定量的に評価したところ同等の効果であることが明らかになった。得られた知見をもとにリフロー挙動をシミュレーションすることができた。幅が15nmの配線溝およびビアにおいて、Coライナーが形成されている場合と、形成されていない2種類の基板を作製した。銅を成膜する前にCoライナー基板の表面酸化物を還元する条件を探索し、Ar+5%H2雰囲気において350°C5分の熱処理が最適であることが判明した。この条件で還元したCoライナー有りと無しの基板に対してスパッタ法で銅のダイナミックリフロー試験を試みた。成膜温度は200°C450°Cの範囲で変化し、各温度における成膜時間、スパッタパワーを変化して断面TEMによる組織観察を実施した。さらに、配線溝へのリフローが未完のサンプルにおいて、追加熱処理を行うことによってリフローが完了するか否かを調査した。得られた結果は以下の通りであった。ダイナミックリフローは250350°Cで完全な埋め込みが見られた。時間依存性はリフロー時間の1/2乗に比例した。スパッタパワーの依存性はなかった。追加熱処理による埋め込みの進行は見られなかった。これらの結果より、ダイナミックリフローの機構としてスパッタ蒸着時の運動エネルギーによるとするモデル、および配線内部の表面・界面エネルギー平衡によるとするモデルだけでは、全ての結果を矛盾なく説明することができないことが判明した。一方で、リフローが未完のサンプルの組織形態を詳細に調査したところ、銅配線幅の収縮が見られ、絶縁層との熱膨張係数差によって発生した熱応力を考慮することで定性的な説明が可能であることが明らかになった。一連の結果は、研究開始時に想定していたモデルの限界と新たな因子(熱応力)を検討する必要性を示している。研究申請時に計画した実験は予定どおり完了した。系統的な実験を実施したことで、想定していたモデルの妥当性を十分に検討することができた。また、新たな影響因子を考察する必要性を示す結果も得られており、新規モデルの構築への道筋が開けた。昨年度の研究において、表面曲率勾配と熱応力勾配がリフローの駆動力になることを示した。28年度は、種々の初期組織を有する15nm幅の微細配線を作製し、リフロー熱処理を実施することによる埋め込み組織形態を観察した。同時に、リフロー前後の組織を透過電子顕微鏡を用いて観察し、初期組織における配線表面の曲率勾配を求め、リフロー後の組織との関連性を調査した。さらに有限要素法を用いて、加熱時と冷却時の熱応力勾配を求めた。得られた結果をもとに、曲率勾配と熱応力勾配による駆動力の大きさと原子フラックスを求め、リフロー埋め込みを決める因子を明らかにした。曲率勾配は、初期組織のみに依存し、リフロー埋め込みを促す初期組織を特定することができた。すなわち、いわゆるオーバーバードンが無い場合が好ましいことを示した。一方で、熱応力勾配は初期組織に依存するのに加えて、加熱と冷却の過程にも依存することを示した。加熱時においては、オーバーバードンの有無にかかわらず、熱応力勾配が埋め込みを促進するように作用した。冷却時においては、オーバーバードンがある場合は、埋め込まれた配線を押し出すように作用し、オーバーバードンが無い場合は埋め込みを促すように作用することが明らかになった。これらの結果から、オーバーバードンが無い初期組織を作製することで、高温への加熱時とそれに続く冷却時において埋め込みが促されることが明らかになった。さらに、初期組織の膜厚や曲率を微妙に変化したときの影響についても明らかとなり、経験的に知られていた実験事実に対する明確な説明を与えることができた。研究計画を予定どおり実施し、実験と理論的解析を通じて影響因子の定量評価を行うことができ、当初目標を達成した。また、次年度(最終年度)に向けた指針を示すことができた。初年度は、幅が15nmの配線溝およびビアにおいて、スパッタ法で銅のダイナミックリフロー試験を試みた。時間依存性はリフロー時間の1/2乗に比例し、スパッタパワーの依存性はなかった。また、追加熱処理による埋め込みの進行は見られなかった。一方で、熱応力を考慮することで定性的な説明が可能であることが明らかになった。次年度は、種々の初期組織を有する15nm幅の微細配線を作製し、成膜後にリフロー熱処理を実施することによる埋め込み組織形態を観察した。配線表面の曲率勾配は、初期組織のみに依存し、リフロー埋め込みを促す初期組織を特定することができた。すなわち、オーバーバードンが無い場合が好ましいことを示した。

一方で、熱応力勾配は初期組織だけでなく加熱・冷却過程にも依存し、高温への加熱時とそれに続く冷却時において埋め込みが促されることが明らかになった。得られた結果から、経験的に知られていた実験事実に対する明確な説明を与えることができた。最終年度は、任意の初期形状を与えたときに、表面曲率勾配と熱応力勾配によって、銅配線の形状がどのように変化するかを予測することを試みた。Level Set Methodという方法を用いて、2種類の異なる駆動力を同時に考慮してリフロー挙動の経時変化のシミュレーションを行った。シミュレーションの結果は、実験で得られたリフロー挙動と定性的に一致することが明らかになり、2種類の駆動力を用いたモデルが妥当であることを示した。LSIデバイスは微細化することによって高性能化を実現してきたが、多層配線が細くなり過ぎて形成できないという課題があった。本研究では、高温で銅合金をスパッタ成膜するダイナミックナノリフロー法によって幅が15nmの超微細配線(M2配線とビア)を形成する条件を見出した。この方法によれば成膜中に合金元素が絶縁層界面に偏析して蒸着物の濡れ性を向上する。また、配線形成の可否を決める因子は、配線形成初期の表面曲率勾配と加熱・冷却中の熱応力勾配であり、それぞれの因子による駆動力を定量的に評価したところ同等の効果であることが明らかになった。得られた知見をもとにリフロー挙動をシミュレーションすることができた。これまでの研究成果によって、ダイナミックリフロー機構を決定する新たな因子として熱応力を考慮する必要性が明らかになった。熱応力分布は配線形状に依存し、応力勾配が存在することによって拡散クリープが生じて完全な埋め込みが実現できる可能性がある。拡散クリープの影響を調べるために28年度は以下の研究を行う。まず、有限要素法によって熱応力分布の発生と分布状態を明らかにする。配線形状が異なるサンプルにおいてリフローを行い、埋め込み状態を観察する。また、リフロー後の冷却速度を変化することで熱応力緩和の影響を調査する。これらの実験結果と計算結果を比較することで、熱応力モデルの妥当性、および主要な影響因子を明らかにする。29年度は、従来より想定していたモデルと新たな熱応力モデルの比較検討を行い、与えられる条件においてそれぞれのモデルがどの程度の割合で支配的であるかを解明するとともに、現象を定量的に説明できるモデルを構築し定式化する予定である。リフロー駆動力の定量的評価が可能になり、メカニズムの定式化の方針が立った。これをもとに、一般的な駆動力下における組織形成挙動のシミュレーションを行い、リフロー条件に応じた埋め込み組織形態の予測を可能にすることを試みる。用いるシミュレーション方法としては、レベルセット法を基本とするプログラムコードを作製し、実験との対比を行うことによってモデルおよびコードの妥当性を検証し、修正を重ねて完成に導く。29年度が最終年度であるため、記入しない。材料科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
表皮細胞形態形成時における細胞壁再構築機構の解析

本研究では、シロイヌナズナ表皮細胞分化時(根毛・トライコーム形成)において、転写因子群の最下流で働くGL2遺伝子のさらに下流で細胞壁構築に直接または間接に関わっている因子を同定し、シロイヌナズナ表皮細胞分化時の細胞壁再構築機構を理解することを目的とした。また、これらの転写因子群の上流で働き、表皮細胞壁再構築を誘導するペプチドホルモンの作用機構についても解析を進めた。GL2遺伝子下流の細胞壁再構築因子を網羅的に探索するために、GL2遺伝子過剰発現体で顕著に発現が上昇している遺伝子をAgilentマイクロアレーにより抽出した。発現が上昇していた遺伝子を、1.細胞壁の構築に直接関与している酵素をコードする遺伝子2.根毛の伸長に関与している遺伝子3.GL2のさらに下流で働いている転写因子。の3つのカテゴリーに分類し、解析した。細胞壁関連酵素遺伝子の中では、まず細胞壁多糖であるキシログルカン分子のつなぎ換え反応や切断反応を担っているXTHファミリー遺伝子に着目した。このファミリーの中では、XTH2, XTH12, XTH14, XTH26の発現が各2倍程度上昇していた。細胞壁構造糖タンパク質であるエクステンシン遺伝子の一部の発現も各3倍程度上昇していた。他に、細胞壁関係の遺伝子としては、AtGH9C1とPLL17の発現もそれぞれ2倍程度上昇していた。転写因子では、bHLH遺伝子群の中のRHD6ファミリー遺伝子群(RSL1, RSL2, RSL4, AT5G43175)の発現が各2.5倍程度上昇していた。CLEペプチドの果樹への影響を調べるために、投与法などを検討した結果、カキの根をCLE25処理すると根端が細くなることがわかった。これは、皮層始原細胞が皮層と内皮を形成する際の並層分裂が抑制されているためだと考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、モデル植物と果樹培養体の表皮細胞(根毛・トライコーム)分化におけるペプチドホルモンの作用を、転写制御因子と細胞壁再構築因子を繋ぐ視点で明らかにすることを目指すものである。CLEペプチドが誘導するシロイヌナズナ表皮細胞分化に、分化制御転写因子群や、細胞壁関連遺伝子がどう関わるかを明らかにする。また、得られたデータを、果樹培養体を用いた解析に利用し、植物でのペプチドホルモン実用化の手がかりを得たいと考える。シロイヌナズナの表皮細胞(根毛・トライコーム)分化に関わる転写因子による制御カスケードは、これまでかなり明らかになってきている。しかし、その下流で働くと考えられる細胞壁関連遺伝子群との関わりは良くわかっていない。そこで、シロイヌナズナ表皮細胞分化において、GL2の下流で働く細胞壁関連遺伝子の探索を試みた。GL2遺伝子下流の細胞壁再構築因子を網羅的に探索するために、gl2突然変異体とGL2遺伝子過剰発現体から、RNAを調整し、Gene Chip解析を行った。その結果、細胞壁再構築機構関連の候補遺伝子をいくつかリストアップした。ペプチドホルモンの果樹組織培養体(マンゴー、ブルーベリー、ブドウ等)への影響を明らかにするために、マンゴー、ブルーベリー、ブドウ等の組織培養体をCLEペプチド処理し、形態形成への影響の解析を進めている。一方、ブドウの果樹培養体を用いた解析により、CLV3のオーソログである5つのブドウ遺伝子(VvCLE6, VvCLE25-1, VvCLE25-2, VvCLE43, VvCLE TDIF)を同定した。

当初の計画どおりGene Chip解析を行い、特にGL2過剰発現体との比較により、いくつか興味深い遺伝子の発現の変化を見出し、問題なく解析を進めている。また、果樹培養体を用いた実験についても、プレリミナリーな結果であるが、CLEペプチドによる根の成長への影響を示唆するデータを得ている。GL2下流候補遺伝子の解析については、候補遺伝子のプロモーターGUS植物を作出し、細胞レベルでの発現パターンを詳細に観察する。また、これらの遺伝子が表皮細胞形成に及ぼす影響について、突然変異体や過剰発現体の解析により明らかにする。ペプチドホルモンの果樹培養体への影響については、シロイヌナズナ表皮細胞分化及び細胞壁関連遺伝子の配列を参考に、果樹におけるホモログ遺伝子を単離し、リアルタイムPCRで解析する。以上の、根毛・トライコーム形態、細胞壁成分、発現遺伝子解析により得られた結果をふまえ、CLEペプチド処理が果樹培養体に与える影響について、シロイヌナズナと比較し、解明する。
エコ社会的市場経済原則の下での「場所に関する戦略的経営」の経済地理学的研究

本研究は、グローバリゼーション進展下で、大都市圏及びこれを擁する地域に劣らない経済発展を実現しているオーストリアのフォラールベルク州を研究対象地域として、その活力の源泉の解明を目的とする。この州は1980年代までの繊維工業地域から金属・機械・電機工業地域へと変化するとともに、農業・観光産業も盛んである。その活力の直接的要因は立地企業の活動にあるが、州全体としての「場所に関する戦略的経営」がその基盤をなしていると考えられる。それは州政府、基礎的地方自体、企業団体、労働者団体、農業者団体などの相互作用の結果として構想され実行されていると考えられる。この仮説の解明が本研究の具体的な目的である。
シングルキャリアブロック伝送に関する研究

サイクリックプレフィックス(CP)を用いたブロック伝送方式を移動体通信システムに採用する試みが盛んに行われている.CPを用いたブロック伝送方式は,演算効率の高い周波数領域等化を行うことにより高速信号伝送で問題となる周波数選択性フェージングに強い伝送方式であるからであるが,移動体通信システムでは干渉や同期などマルチユーザ,マルチセルの環境特有の様々な問題が発生する.本研究では,移動通信環境におけるCPを用いたブロック伝送方式のための通信路応答推定法に関する検討を行った.特に,2.5GHz帯の広帯域移動無線アクセスシステムの通信方式として注目されているOFDMA方式を想定し,その上り,下り両回線のための通信路応答推定法を検討した.OFDMA方式はOFDM信号のサブキャリアの一部を各ユーザが重複しない形で使用することで多元接続を実現する方式であり,基地局での受信信号は通常のOFDM信号と異なりチャネル応答長×ユーザ数の独立な通信路パラメータによって決定されるため,上り回線の通信路応答推定が特に困難である.本研究ではOFDMA方式では従来のOFDM方式と比べて独立な通信路パラメータの数は多くなるものの,そのうちドミナントな成分は従来のOFDM方式とほぼ同一であることを解析的に明らかにし,その性質を利用した通信路応答推定法を提案した.また,高い周波数利用効率を達成するために,1セル繰り返しの周波数割り当ても検討されているが,このような環境では他セルからの干渉信号によって,下り回線での通信路推定も難しくなる.そこで,CPを用いたブロック伝送方式では,受信信号ベクトルがFFT長次元ベクトル空間中のごく一部の部分空間に存在する性質を利用し,マルチセル環境で希望基地局および干渉基地局と端末との間の通信路応答を繰り返し最小2乗法によって効率的に同時に推定する手法提案した.第4世代移動体通信システムのフィジカルレイヤプロトコルとして、従来からのシングルキャリア伝送にマルチキャリア伝送方式で採用されているサイクリックプレフィックスと周波数領域等化器を用いたブロック伝送を導入した方法が注目されている.これは周波数選択性フェージングに強いブロック伝送を用い、FFTを用いた効率的な周波数領域等化を採用することで高速通信を実現しつつ,シングルキャリア伝送を行うことで送信信号のPAPR(Peak-to-Average Power Ratio)をマルチキャリア伝送方式に比べて小さくすることが出来るためである.サイクリックプレフィックスを用いたブロック伝送では,サイクリックプレフィックス長を通信路の最大のインパルス応答長よりも長くする必要があるが,屋外での通信が予想される移動体通信環境では極めて長いインパルス応答長を想定する必要があり,これは周波数利用効率の低下につながってしまう.本研究では、サイクリックプレフィックス長よりも長いインパルス応答長を持つ通信路において,良好な特性を得るための新しい等化方式を提案した.具体的には,演算効率の優れるスライディングFFTを用いて全ての遅延波をカバーするような時間範囲の受信信号から周波数軸上の信号を生成し,MMSE誤差基準に基づいて最適化されたウェイトを乗算し合成,及びIFFTを行うことで符号間干渉およびブロック間干渉が大幅に低減された受信信号を得ることができる.このようなアイデアに基づいた等化器の理論最適ウェイトをSISO,及びMIMOシステムに対して導出し,計算機シミュレーションによってその有効性を確認した.次世代移動体通信システムのフィジカルレイヤプロトコルとして,ADSLや無線LAN,地上波ディジタルTV放送などで利用されている,サイクリックプレフィックス(CP)を用いたブロック伝送方式を採用する試みが盛んに行われている.これはCPを用いたブロック伝送が演箕効率の高い周波数領域等化を行うことにより,高速信号伝送で問題となる周波数選択性フェージングに強い伝送方式であるからである.移動体通信システムでは屋内,屋外を間わず様々な環境で安定に通信を実現することが重要となるが,自動車のイグニッション,スイッチング電源や医療機器などから放射されるバースト雑音は通信品質を大きく劣化させることが知られている.これまでバースト雑音対策としては主に誤り訂正符号が利用されてきたが,本研究ではCPを用いたブロック伝送方式の高い等化能力を利用して,信号処理レベルでのバースト雑音対策を提案している.具体的には,まず信号レベルから受信信号ブロック中のバースト雑音を検出し,その時間サンプル値を強制的に0とする.これによりバースト雑音による信号歪みを不完全巡回行列による信号歪みに変換することとなる.さらにFFTを用いた1-tap離散周波数領域等化器のMMSE最適ウェイトを導出し,これより得られた仮判定を利用して残留干渉成分をリカーシブに除去することで大幅な特性改善が得られる.提案方式は誤り訂正符号と同時に利用することが出来るため,従来方式に比べてより高いバースト雑音耐性を得ることが可能となる.サイクリックプレフィックス(CP)を用いたブロック伝送方式を移動体通信システムに採用する試みが盛んに行われている.CPを用いたブロック伝送方式は,演算効率の高い周波数領域等化を行うことにより高速信号伝送で問題となる周波数選択性フェージングに強い伝送方式であるからであるが,移動体通信システムでは干渉や同期などマルチユーザ,マルチセルの環境特有の様々な問題が発生する.本研究では,移動通信環境におけるCPを用いたブロック伝送方式のための通信路応答推定法に関する検討を行った.特に,2.5GHz帯の広帯域移動無線アクセスシステムの通信方式として注目されているOFDMA方式を想定し,その上り,下り両回線のための通信路応答推定法を検討した.OFDMA方式はOFDM信号のサブキャリアの一部を各ユーザが重複しない形で使用することで多元接続を実現する方式であり,基地局での受信信号は通常のOFDM信号と異なりチャネル応答長×ユーザ数の独立な通信路パラメータによって決定されるため,上り回線の通信路応答推定が特に困難である.

本研究ではOFDMA方式では従来のOFDM方式と比べて独立な通信路パラメータの数は多くなるものの,そのうちドミナントな成分は従来のOFDM方式とほぼ同一であることを解析的に明らかにし,その性質を利用した通信路応答推定法を提案した.また,高い周波数利用効率を達成するために,1セル繰り返しの周波数割り当ても検討されているが,このような環境では他セルからの干渉信号によって,下り回線での通信路推定も難しくなる.そこで,CPを用いたブロック伝送方式では,受信信号ベクトルがFFT長次元ベクトル空間中のごく一部の部分空間に存在する性質を利用し,マルチセル環境で希望基地局および干渉基地局と端末との間の通信路応答を繰り返し最小2乗法によって効率的に同時に推定する手法提案した.
低酸素性虚血性脳症の発症における微小循環動態と活性酸素の産生および細胞障害の検討

胎児・新生児期の中枢神経障害の原因の1つとして妊娠中の子宮胎盤循環不全による胎児低酸素血症がある。我々は子宮胎盤循環不全が胎仔脳循環に与える影響を検討するため、全胚仔灌流系の確立と実験至適条件の設定行った。妊娠12日目S/Dラットを麻酔下で開腹し子宮を摘出・切開し、胎盤を付着させたまま胎仔を取り出し、卵黄嚢を切開して胎仔頭部を露出した状態にした。培養の至適条件の設定を行うため様々な温度で培養を行い、36度での培養が最も長期観察に適していると考えられた。また、培養液はラット血清をHanks液で4倍希釈し、95%酸素・5%二酸化炭素の混合ガスで飽和させた液を用いた。脳表血管の血管径を生体顕微鏡下で観察し、顕微鏡に接続したCCDを用いてビデオ録画したのちにコンピューター解析して血管径を測定した。95%酸素・5%二酸化炭素の混合ガスで飽和したEBSS液(Earles Balanced Salt Solution)中で灌流し脳表血管を観察したところ、血管径は経時的変化に関らず一定であった。以上より本実験系は胎仔循環動態を比較的安定して観察でき、適切な実験系であった。その後、灌流液の飽和ガス濃度を変化させ、それぞれのガス濃度における灌流液中の酸素・二酸化炭素分圧を測定し、灌流液中の二酸化炭素分圧変化時の、血管径の変化率を算出することにより、二酸化炭素負荷がラット胎仔脳循環に与える影響を検討した。灌流液中の二酸化炭素分圧上昇に伴い、血管径の変化量((初期血管径ー各濃度における血管径)÷初期血管径)は低下した。すなわち二酸化炭素分圧上昇は胎仔脳血管径を増加させた。向後は引き続きhypoxia-reoxygenationに伴う脳実質組織での活性酸素の産生と細胞障害の検討を行う予定である。今年度我々は子宮胎盤循環不全が胎仔脳循環に与える影響を検討するため、全胚仔灌流系の確立と実験至適条件の設定を中心課題とした。妊娠12日目S/Dラットをハロセン麻酔下で開腹し子宮を摘出・切開し、胎盤を付着させたまま胎仔を取り出し、卵黄嚢を切開して胎仔頭部を露出した状態にした。まず培養の至適条件の設定を行うため様々な温度で培養を行い、36度での培養が最も長期観察に適していると考えられた。95%酸素・5%二酸化炭素の混合ガスで飽和したEBSS液(Earles Balanced SaltSolution)中で灌流し脳表血管を観察したところ、血管径は経時的変化に関らず一定であった。以上より本実験系は胎仔循環動態を比較的安定して観察でき、適切な実験系であると考えられた。今後、灌流液の飽和ガス濃度を変化させ、それぞれのガス濃度における灌流液中の酸素・二酸化炭素分圧を測定し、灌流液中の二酸化炭素分圧変化時の、血管径の変化率を算出することにより、二酸化炭素負荷がラット胎仔脳循環に与える影響を検討する予定である。
学習・記憶増強酵素スルフォトランスフェラーゼの発現調節と麻酔薬による修飾機序

硫酸プレグネノロンは中枢神経系において学習・記憶に重要な役割を果たすニューロステロイドである.中枢神経系の支持組織であるグリア細胞において、硫酸プレグネノロンの産生を触媒する酵素スルフォトランスフェラーゼ(SULT)の発現調節機構を検討した.ラットC6グリア細胞株を種々の興奮性アミノ酸受容体サブタイプの作動薬およびNO産生刺激条件に暴露し、SULT2B1aアイソフォームmRNA発現をリアルタイムPCR法で測定した.培養液中のnitrite濃度をGriess Reactionによって測定し、NO産生量とした.グルタミン酸およびAMPAは、受容体の脱感作を予防するcyclothiazideの存在下で用量依存的にSULT2B1a発現を抑制した.グルタミン酸によるSULT2B1a発現の抑制は、AMPA受容体拮抗薬NBQX、神経型NO合成酵素(nNOS)阻害薬7-NIの前処置により回復した.LPS/TNF-によるサイトカイン反応でC6グリア細胞に誘導型NO合成酵素(iNOS)を誘導するとSULT2B1a発現は抑制され、この抑制はiNOS阻害薬L-NILで部分的に回復した.外因性NOドナーは用量依存的にSULT2B1a発現を抑制した.グルタミン酸、外因性NOドナー、iNOS誘導はいずれもnitrite産生量を増加させた. C6グリア細胞を静脈麻酔薬ミダゾラムに暴露すると、SULT2B1a発現は抑制された.以上より、C6グリア細胞におけるSULT2B1a発現は興奮性アミノ酸受容体のAMPA型サブタイプを介するNOの細胞内シグナル伝達経路により調節されること、ミダゾラムは臨床使用濃度の短時間暴露でSULT2B1a発現を抑制することが明らかになった.硫酸プレグネノロンは中枢神経系において学習・記憶に重要な役割を果たすニューロステロイドである.中枢神経系の支持組織であるグリア細胞において、硫酸プレグネノロンの産生を触媒する酵素スルフォトランスフェラーゼ(SULT)の発現調節機構を検討した.ラットC6グリア細胞株を種々の興奮性アミノ酸受容体サブタイプの作動薬およびNO産生刺激条件に暴露し、SULT2B1aアイソフォームmRNA発現をリアルタイムPCR法で測定した.培養液中のnitrite濃度をGriess Reactionによって測定し、NO産生量とした.グルタミン酸およびAMPAは、受容体の脱感作を予防するcyclothiazideの存在下で用量依存的にSULT2B1a発現を抑制した.グルタミン酸によるSULT2B1a発現の抑制は、AMPA受容体拮抗薬NBQX、神経型NO合成酵素(nNOS)阻害薬7-NIの前処置により回復した.LPS/TNF-によるサイトカイン反応でC6グリア細胞に誘導型NO合成酵素(iNOS)を誘導するとSULT2B1a発現は抑制され、この抑制はiNOS阻害薬L-NILで部分的に回復した.外因性NOドナーは用量依存的にSULT2B1a発現を抑制した.グルタミン酸、外因性NOドナー、iNOS誘導はいずれもnitrite産生量を増加させた. C6グリア細胞を静脈麻酔薬ミダゾラムに暴露すると、SULT2B1a発現は抑制された.以上より、C6グリア細胞におけるSULT2B1a発現は興奮性アミノ酸受容体のAMPA型サブタイプを介するNOの細胞内シグナル伝達経路により調節されること、ミダゾラムは臨床使用濃度の短時間暴露でSULT2B1a発現を抑制することが明らかになった.ニューロステロイドは主に中枢神経細胞の支持組織であるグリア細胞から産生され、神経伝達物質の作用を興奮性または抑制性に調節する物質である.Pregnenolone sulfate (PREG-S)は、海馬においてNMDA受容体の活性化を介して記憶パフォーマンスを向上し、学習障害を改善するニューロステロイドである,PREG-Sは、pregnenoloneを基質としてステロイド代謝酵素スルフォトランスフェラーゼ(SULT)によって生合成される.本研究は、学習・記憶パフォーマンスを向上するニューロステロイドPREG-Sへの転換を触媒する酵素SULTの調節機構の解明およびこれに対する静脈麻酔薬の作用を調べることを目的とした.ラット脳由来RNAおよびC6グリア細胞株から抽出したRNAを用いて、cDNAを合成した.それぞれのcDNAを鋳型として、SULT2A1,2B1a,2B1bの各アイソフォームに特異的なプライマーを用いてPCRを行った.SULT2B1aはラット脳およびC6に、SULT2B1bはラット脳のみに発現した.SULT2A1はラット脳にもC6にも発現しなかった.このことから、C6においてPREG-Sの産生を触媒するアイソフォームはSULT2Blaであることが明らかになった.SULT2B1aとβ-actinを標的遺伝子として、遺伝子解析ソフトウェアによって設計したプライマー対を20組程度作成した.C6のcDNAを鋳型としてリアルタイムPCRを行い、適切な解離曲線が描けるプライマー対1組を決定した.ラット脳のcDNAを鋳型としてSULT2B1aに特異的なプライマーを用いてPCRを行った.TOPOベクターに組み込んだPCR生成物を大腸菌中にトランスフォームし、これを増殖・抽出してリアルタイムPCR用スタンダードプラスミドを作成した.硫酸プレグネノロンはグリア細胞で産生され、海馬においてNMDA受容体の活性化を介して記憶パフォーマンスを向上し、学習障害を改善するニューロステロイドである.

硫酸プレグネノロンは、プレグネノロンを基質としてステロイド代謝酵素スルフォトランスフェラーゼSULTにより生合成される.本研究は、学習・記憶パフォーマンスを向上するニューロステロイド硫酸プレグネノロンの産生を触媒するSULTのアイソフォームSULT2B1aの調節機構を明らかにすることを目的とした.C6グリア細胞を、興奮性アミノ酸受容体の(1)NMDA型サブタイプの作動薬NMDA(1001000μM)、(2)AMPA型サブタイプの作動薬AMPA(30300μM)、(3)カイニン酸型サブタイプの作動薬カイニン酸(1001000μM)、および(4)すべてのサブタイプに結合する作動薬グルタミン酸(1001000μM)に8時間暴露した.反応終了後細胞からRNAを採取しcDNAを作成した.これをテンプレートとしてリアルタイムPCRを行い、SULT2B1a mRNA発現に対する用量反応曲線を作成した.グルタミン酸およびAMPAは、受容体の脱感作を予防するcyclothiazide(100μM)の存在下で、用量依存的にSULT2B1a発現を抑制した.グルタミン酸によるSULT2B1a発現の抑制は、AMPA受容体の拮抗薬NBQXにより回復した.NMDAおよびカイニン酸はSULT2B1a発現に影響しなかった.硫酸プレグネノロンはグリア細胞で産生され、海馬においてNMDA受容体の活性化を介して記億パフォーマンスを向上し、学習障害を改善するニューロステロイドである,硫酸プレグネノロンは、プレグネノロンを基質としてステロイド代謝酵素スルフォトランスフェラーゼ(SULT)により生合成される,本研究は、学習・記憶パフォーマンスを向上するニューロステロイド硫酸プレグネノロンの産生を触媒するSULTのアイソフォームSULT2B1aの発現調飾機構を明らかにすることを目的とした.以上の結果より、C6グリア細胞株におけるSULT2B1a遺伝子の発現は興奮性アミノ酸受容体を介する細胞内NOシグナル伝達により調節されること、静脈麻酔薬ミダゾラムは臨床使用濃度の短時間暴露でSULT2B1a遺伝子の発現を抑制することが明らかになった.
溶接技能継承支援システムの開発

近年,熟練技能の継承問題が大きな社会問題となっている.技能情報が熟練者の定性的表現,経験に大きく依存し情報共有が困難であるので,技能情報の定量化,教育支援システムの開発が重要である.本研究では被覆アーク溶接技能を対象とし,品質工学手法のRT法を適応することで熟達技能者データに基づいて熟達度を定量的に評価するシステムの開発を行った.また学習情報を効果的に共有するために,AR技術を応用してリアルタイムに自身の様子を投影する学習情報提示システムを開発した.また,教授者と学習者が情報共有を行うために特性要因図による提示手法を開発し,共有情報の構造化,視覚化を可能とした.平成24年度は溶接技能評価システムの開発,および溶接技能情報提示方法に関する研究を行った.技能動作支援システムでは,教授者側,学習者側それぞれの支援を行うシステムと,両者の情報共有を支援するシステムが必要である.平成23,24年度に開発した技能動作知的符号化システムと技能評価システムは,教授者には定量的に学習者の現在の熟達度を提示することができ,学習者には自主学習において自身の習得レベルと課題の技能動作を提示することが可能となる.これにより間接的に教授者と学習者が学習情報を共有することが可能となるが,特に学習者が技能学習をする際には,学習時に学習情報と自身の状態を提示することが極めて重要なため,技能情報を提示するシステムが必要である.今年度は,前年度に引き続き溶接技能評価システムの開発をその精度の向上を行った.評価システムでは,品質工学手法のRT法により熟達者の動作データと同期取得した筋電位データから単位空間を作成し,この単位空間と学習者のデータとのマハラノビス距離を求めることで,溶接技能の習得レベルと技能動作,筋活動の部位とタイミングについて評価が可能となった.また熟達者が単位空間を設定することで,熟達者の評価基準をシステムに直接反映することが可能という点がこの評価システムの大きな特徴である.さらに,学習者が自主学習時に熟達度向上のための指導情報を提示するシステムの初期研究を行なった.具体的にはAR技術を利用し,シースルー型ヘッドマウントディスプレイを学習者に装着させ,学習者自身の身体部位の状態や筋活動情報を提示するシステムを開発した.これにより,従来では困難であった学習中の情報提示が可能となり,学習者は直接的に技能動作をイメージすることが容易となる.平成25年度は最終年度として溶接技能継承システムの開発を行った.研究対象である溶接技能動作の教育学習を支援するためには,教授者側として(a)学習者の熟達度状況の把握と(b)熟達度に合わせた学習情報の提示,学習者側として(c)自身の熟達度状況の把握と(d)自己学習の機能が必要である.(a),(c)の学習者の熟達度状況の把握については,これまで教授者の経験的,定性的な判断に依存していたため,(1)溶接技能動作定量化システムと(2)溶接技能動作定量的熟達度判定システムを開発した.まず,(1)で3次元位置計測と筋電位測定で技能動作の定量化を行い,(2)で定量的熟達度の判定を行う.(2)では品質工学手法のRT法により教授者データから単位空間を作成し,この単位空間と学習者データとのマハラノビス距離を求めて良否判断をすることで,熟達度の判定,また熟達度に影響を及ぼす技能動作と筋活動の部位の評価が可能となった.この結果,体幹ー肩ー肘の角度,すなわち脇の開きと溶接箇所と溶接ホルダの位置関係が大きく影響し,またその時の僧帽筋のIEMGは熟達度が低い学習者は大きくなることがわかった.次にこの判定結果を元に(b)の学習者に適切な学習情報を提供する機能と,(d)の自己学習機能が重要となる.そこで,判定した熟達度から教授者データとの差異がある身体部位とその動作を明示することで注意を促し,またシースルー型HMDを用いてリアルタイムに学習者自身の様子を投影しながら学習する(3)学習情報提示システムを開発した.このシステムを用いてアーク溶接学習を実施し,溶接時に自身の姿勢を確認できることの有効性が得られた.ただし,常時提示すると溶接時に重要な溶融池の確認の障害になるなど,HMD特有の課題も知見として得られた.本研究のシステムにより,教授者側と学習者側の双方が理解しやすい学習情報を提供することが可能なった.近年,熟練技能の継承問題が大きな社会問題となっている.技能情報が熟練者の定性的表現,経験に大きく依存し情報共有が困難であるので,技能情報の定量化,教育支援システムの開発が重要である.本研究では被覆アーク溶接技能を対象とし,品質工学手法のRT法を適応することで熟達技能者データに基づいて熟達度を定量的に評価するシステムの開発を行った.また学習情報を効果的に共有するために,AR技術を応用してリアルタイムに自身の様子を投影する学習情報提示システムを開発した.また,教授者と学習者が情報共有を行うために特性要因図による提示手法を開発し,共有情報の構造化,視覚化を可能とした.平成23年度では溶接技能動作定量的評価システムの開発を行った.具体的にはまず対象技能動作をアーク溶接作業として溶接動作解析システムを開発した.技能動作の3次元位置情報を解析するために2カメラ同期撮影システムを開発し,撮影した動画像をモーションキャプチャシステムで3次元位置情報に変換した.

ここで,撮影時のアーク光対策として赤外線フィルタを用いて画像の白飛びを防ぐとともに,マーカを高輝度小型電球にすることで判別率を高めた.また,3次元位置情報と表面筋電位の同期解析システムにより,技能動作時の上肢の筋活動の解析を行った.次に品質工学の一手法であるRT法により,熟達者の模範動作データを「良品」として単位空間を作成し,比較対象の動作データとのマハラノビス距離を求めて正誤判定を行う技能評価システムの開発を行った.これらの結果を溶接技能者に提示して,これまで溶接技能上達のために必要な暗黙知に対してどのようにアプローチをしていたか,すなわち気づきの明確化を行った.今回は企業の溶接技術センターに勤務する溶接技能者6名を対象に,ウィービング運棒法による裏金有立向突き合わせ溶接の技能評価実験を実施した.この結果から,溶接開始時点の姿勢データは初級者を除きほぼ変わらない結果となったが,上方に運棒を進めると熟達者は姿勢があまり変化しないが,経験が浅いほど脇が開く結果となった.またEMG解析では熟達者の結果は最大筋電位に対して30%以下で,時間的変化もあまりないが,35年の技能者では運棒に対して筋電位が不安定で,しかも肩付近の筋電位が大きくなる傾向が分かった.また,実験後に被験者にアンケートを実施した結果と解析結果を熟達者に提示してインタビューを実施したところ,溶接技能の習得に重要な新たな知見を得ることができた.平成24年度では前年度に引き続き溶接技能評価システムの精度向上を目指したが,使用する評価項目の取捨選択が困難であった.また溶接技能情報提示システムでは,計画段階で購入予定のヘッドマウントディスプレイが販売中止となり,その後の代替機の選定にも時間が掛かってしまったため,購入及び開発が遅れてしまった.平成23年度は研究初年度であったが,平成23年3月の東北地方太平洋沖地震の影響で研究開始が遅れ,さらに補助金減額(3割減)の可能性があったため購入計画の留保を10月まで行った.そのため動作計測装置の購入が遅くなったことより当初の開発計画より遅れてしまった.また溶接技能計測に協力予定だった企業が,今回の原子力発電所事故に関係した企業であり,溶接技能実験やアンケート実施でも大きな影響が出てしまった.平成25年度は最終年度として平成23,24年度までに開発したシステムを統合化し,溶接技能継承システムの開発を行う.具体的には,まずモーションキャプチャシステムと筋電位計測による溶接技能動作の定量化,および技能評価を実施し,評価結果から熟達度に基づいた技能データベースを構築する.次に技能データベースと連動させ,学習時に提示する情報を熟達度に応じて構築する.ここで学習者側の学習支援システムとして,無線センサを用いて溶接時に自身の動作,および未熟達項目をAR技術によりリアルタイムに提示できるシステムの構築を行う.これらのシステムをまず,大学内工場で技術職員,ならびに学生を被験者として検証実験を行う.さらに協力予定の企業の溶接技術センターで運用し,その学習効果を検証する.最終的な成果発表として,日本機械学会と人工知能学会での国内発表,および論文投稿を実施する.平成24年度は前年度に開発した溶接技能動作定量的評価システム,および溶接技能者の解析結果より熟達者の溶接技能データベースの作成を行う.またこのデータベースに基づいた熟達度評価システムの開発を行う.さらにAR技術を利用して,実際に溶接作業を実施しながら技能情報を提示する溶接技術学習支援システムの開発を目標とする.
横浜ピジンのデータベース化とデータベースを用いた簡略日本語表現の研究

幕末・明治期に発生したYokohama Dialectは日本語をベース(主体)としたピジンとして唯一知られている。本研究では当時の文献で見られるYokohama Dialectと判定される語彙・表現のデータベースを作成した。つづいて、データベースのデータを分析し、このピジン語の性格・諸相を明らかにした。方法としては他のピジン語の性格に関する研究結果と対照することをとおしてその性格を明らかにし、ピジン語共通の特徴および日本語ピジン特有の性格を検証した。その結果、従来のピジン語の性格を共通にもちながら、語順など日本語特有の特徴を併せ持っていることを明らかにした。このピジン語は簡略日本語が国際コミュニケーションのツールとして使われた実例であり、今後の日本と外国人とのあいだの国際コミュニケーションのあり方には大いに参考となりうるものである。また、幕末明治初期の日本側英学資料(『初期日本英学資料集成』(マイクロフィルム、34リール、雄松堂フィルム出版)に散見されるYokohama Dialectの語彙もダータベースに加えた。ただし、表記についてはアルファベットとカタカナの両方で表した。幕末・明治期に発生したYokohama Dialectは日本語をべ一ス(主体)としたピジンとして唯一知られている。このピジン語は簡略資本語が国際コミュニケーションのツールとして使われた実例であり、今後の日本と外国人とのあいだの国際コミュニケーションのあり方には大いに参考となりうるものである。20年度では当時の英語文献で見られるYokohama Dialectと判定される語彙・表現のデータベースの一部を作成した。具体的には、唯一まとまった資料であるExercises in the Yokohama Dialectにおいて英語と対訳されているYokohama Dialectの語彙をデータベース化した。つづいて、幕末・明治初中期の日本滞在記Japan in English: KeyNineteenth-Century Sourceson Japanの21冊のうち、残り15冊を精読し、そこに含まれているYokohama Dialectと認定される語彙もデータベースに登録した。データベースの形式は、ヨコハマ語彙を英語との対訳形式(和英、英和)を設けたうえ、語彙よりまとまった表現語句を、別の形式でまとめた。これで、ヨコハマピジン語彙の大半である英語部分についてデータベースが完成し、ヨコハマピジンおよび簡略日本語の表現分析に入る準備が完成した。また、日本語文献については、すで語彙・表現の調査済で、データベースに入力さえすれば、データベース全体が完成となる。本年度には、まず『初期日本英学資料集成』(マイクロフィルム、34リール)におさめられている関係資料(特に、単語・会話・文字を扱った日本人による当時の版本など)のデータの検討を行い、すでにデータベース化してあった英語文献との比較により横浜ピジンと思われるデータを追加する作業を実施した。ただ、期待したほどの成果はなく、こうした会話書などはほとんど英語語彙からなることが判明した。唯一、『日本外国独通詞』巻末に、「日本詞にて異人へ通ずるつかひよふ」13の語彙があり、日本語訳もついていることもあって、英語文献と共通であることが確認できた。一例をあげると、「いつでもあいさつをヲハヨヲ」という具合である。本年度の主たる課題になっていた、横浜ピジン・簡略日本語の性格の分析では以下のようなことを明らかにすることができた。1日本語の発音を簡略にしている。11項目の中から、数例あげる(「:」は長音を表す)。2語彙の多くが多義である(スラッシュはスペリングのバリエーションを区別;括弧内は(英語で示されている意味の数)Abnai/ah booneye(2)、Aboorah(5)、Acheera sto(3)、Aligatou's/allegato(2)、Arimasu(10)、など。換言すれば、それだけ少ない語彙でまかなうことができている(データベースの項目は300ほどである)。3ほかにもいろいろな特徴(いろいろなピジン語で分析されている特徴と共通しているものが中心)の中で、以下のような条件法の表現が注目される。Nanny sto hanash, watarkshee boto piggy(何人話私ボートペけ=誰か聞いたら、ボートで出かけた[といってくれ])。これは日本人の記述した資料、『横浜繁盛記』の中でも次の例で確認できる。「(洋客)アナタヤスイ。ワタクシカウ。アナタタカイ。ワタクシペケペケ。」英語のピジンで見られる「No money, no come」と類似した表現である。
人工抗体/DNA複合体を用いた悪性黒色腫瘍の遺伝子治療

眼悪性黒色腫に対する遺伝誌治療を目指し、上皮増殖因子(EGF)レセプターと特異的なモノクローナル抗体(B4G7)を、ポリリジンを介してDNAと結合させた複合体(イムノージン)を利用して、EGFレセプター発現細胞に選択的に遺伝子を導入する方法を試みた。自殺誘導遺伝子(HSV-TK遺伝子または大腸菌CD遺伝子)を運ぶイムノジーンを、10^5cellレベルでEGFレセプターを発現している培養悪性黒色腫細胞(HMV-I、G361)に添加し、生存細胞を計測した。遺伝子導入のみでは殺細胞効果は認めなかったが、イムノジーンでの遺伝子導入により、GCVや5-FCに対する感受性が濃度依存的に亢進した。特に、HMV-I細胞では、CD導入/5-FC処理により90%以上に細胞が死滅し、少なくとも7日間細胞増殖を抑えた。さらに、この殺細胞効果は、Fab断片でまえ処理するとHSV-TK、CDともに抑制されたことからイムノジーンによる遺伝子導入がEGFレセプターを介することが確認された。また、HMV-I細胞をCD/イムノージンあるいはTK/イムノージンと混合した後、ヌードマウス背部皮下に移植し、5-FCあるいはGCVを隔日にマウス腹腔内投与した。遺伝子導入のみ、5-FC、GCV投与単独では腫瘍は経時的に増殖したが、CD導入/5-FC処理およびTK導入/GCV処理では、約3週間にわたる顕著な腫瘍増殖抑制効果を認めた。すなわち、イムノージンによる実験的遺伝子治療が、in vutro及びex vivoにおいて有効であることが確認された。一方、B4G7抗体遺伝子のcDNAをクローニングし、人工一本鎖(scFV)抗体の酵母での発現系を作製した。一本鎖抗体を用いたイムノジーンを用いることにより、偏平上皮癌細胞や悪性黒色細胞において、in vitroでの遺伝子導入が確認されている。現在scFv抗体大量精製方法およびin vivoでの効果・安全性について、引き続き検討中である。眼悪性黒色腫に対する遺伝子治療の可能性を検討するため、上皮増殖因子(EGF)レセプター特異的なモノクローナル抗体(B4G7)を、ポリリジンを介してDNAと結合させた複合体(イムノジーン)を用いて、EGFレセプター発現細胞に選択的に遺伝子を導入する方法を試みた。自殺誘導遺伝子(HSV-TK遺伝子または大腸菌CD遺伝子)を運ぶイムノジーンを、10^5/cellレベルでEGFレセプターを発現している培養悪性黒色腫細胞(HMV-I、G361)に添加し、6時間後にGCVまたは5-FCを投与して、96時間後に生存細胞を計測した。特に、HMV-I細胞では、CD導入/5-FC処理により90%以上の細胞が死滅し、少なくとも7日間、細胞数の増加は観察されなかった。さらに、この殺細胞効果は、Fab断片で前処理すると、HSV-TK、CDともに抑制されたことから、イムノジーンによる遺伝子導入がEGFレセプターを介することが確認された(大竹ら、第101回日本眼科学会総会、1997)。また、HMV-I細胞をCD/イムノジーンと混合した後、ヌードマウス背部皮下に移植し、体重1Kgあたり500mgの5-FCを隔日にマウス腹腔内投与した。