hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地上部－地下部生態系間の連動性に着目した樹木根圏炭素動態の解明

根圏炭素動態に寄与する根圏呼吸や滲出物による炭素放出を定量するために、栄養塩液を満たしたシリンジサイズの容器を母体とつながった状態のミズナラ細根にとりつけ24時間培養した。その後、根の生理活性が落ちないように現場で迅速に根圏呼吸の測定を行い、化学特性(窒素)や形態特性(直径・長さ・体積・表面積)を測定した。また、根圏・バルク土壌の化学分析(炭素・窒素・溶存有機炭素)も行った。根圏呼吸量や滲出物量は根の窒素含有率と正の関係を示した。窒素施肥区と対照区を比較すると、重量あたりの根圏呼吸量と表面積あたりの滲出物量は、窒素施肥区においてわずかに大きい傾向を示した。また、根圏土壌とバルク土壌の溶存有機炭素量の差は、窒素施肥区で2倍高い値を示し、施肥区において滲出物量が大きいことと対応した。一方で、施肥区において根圏呼吸に対する滲出物量の割合が小さかった。そのため、窒素施肥区においては、根圏により多くの炭素が配分されるが、施肥によって土壌窒素が制限要因でなくなった結果、根圏呼吸に対する滲出物量の割合が小さくなったと考えられた。これら根圏炭素動態に関する知見を基に、地下部ー地上部生態系の炭素配分・消費プロセスを明らかにすることができれば、土壌圏炭素動態に関する理解が進むと考えている。(1)前年度に引き続き根圏呼吸速度測定装置の開発を進め、環境応答性を定量する。(2)根圏呼吸と光合成データとを組み合わせることで、両者の関係性を評価する。根圏呼吸速度の連続測定データを蓄積するのに加え、陰被処理を行うことで、根圏呼吸速度が環境の変化(日周変化・季節変化)に対してどのように応答するのかを定量的に評価する。また、光合成データを組み合わせることで、地上部ー地下部間のつながりを評価する。当該年度では、根圏呼吸速度測定装置の検討を集中的に行った結果、計画当初に予定していた複数の測定装置に必要なガスアナライザーやロガーの購入を見送ったため、次年度に繰越を計上した。1年目での根圏呼吸速度観測システムの開発が遅れたため、全体の計画に遅れが生じている。今年度に予定していたシステム増設が多少遅れているため、次年度に繰り越すことにした。次年度では増設したシステムを用いて、異なる樹種間の根圏呼吸速度の観測を行う予定である。次年度では、根圏呼吸速度測定装置を複数構築し、根圏呼吸データのサンプリングを効率よく行う予定である。
16S rRNA遺伝子に依存しないＮグラム配列に基づく細菌叢解析法の開発

昨年度までに得られた結果として、ゲノム中の移動性遺伝子の可能性のある遺伝子群について「トーゴーの日シンポジウム2018」で発表した。今年度の目標として、従来16S rRNA塩基配列に基づく系統解析によって細菌叢の比較をしていたものを、短い連続塩基(56塩基)の配列出現頻度を比較することで予測することとした。予測にはサポートベクターマシン(SVM)や深層学習(Deep learning)といった手法を用い、予測の対象は口臭とすることにした。16S rRNA塩基配列による分類で口臭が予測でき、且つ、短い連続塩基配列が菌叢の構成を反映しているのであるならば(これはすでに本研究課題によって十分示されている)、口腔内細菌叢由来のゲノム中における連続塩基配列の出現パターンによって口臭の有無が予測できるはずである。しかし、まず16S rRNA塩基配列に基づいて口臭の予測ができなければならないので、そこをまず確実なものとするために、口臭のある者45名、口臭のない者45名より唾液を採取し、16S rRNA遺伝子の配列に基づく集計(OTUのみの集計で菌種の推定は行っていない)をSVMと深層学習で学習させ、学習に用いなかったサンプルのOTU構成から口臭の有無を予測したところ、SVMでは79%、深層学習では97%の精度で口臭の有無が予測できた。この内容を、BMC Oral Health誌に投稿し掲載されると、同誌のHighlights of 2018の一つに選ばれた。その後、5塩基連続配列の出現頻度に基づき、口臭の有無の予測が可能かどうか検討しているところである。本研究の予算期間内に間に合わなかったが、近々成果を発表する予定である。まず4種の口腔内細菌の精製ゲノムDNAを混合し、人工的な環境細菌叢試料を作り、その塩基配列をMiSeqにより解析し100塩基の配列断片の集合としての結果を得た。その配列より、5塩基配列の出現頻度による菌叢構成種比率と、当該口腔内細菌種のゲノム情報を基にした塩基配列データベースに対してBlast検索による二つの方法で細菌の構成比を求めたところ、精度の高い計算結果が得られた:A. actinomycetemcomitans32%/32%, F. nucleatum 14%/14%, P. gingivalis 0.42%/0.50%, S. mutans 4.9%/4.8%(菌種名5塩基連続配列に基づく解析による値/Blast検索を用いた解析による値)。次に7種(A. actinomycetemcomitans、A. naeslundi、E. coli、F. nucleatum、P. gingivalis、P. intermedia、S. mutans)の口腔内細菌ゲノムDNAを用いてさらに同様の計算を行なうと同時に、種の間で変動が大きく、もっともエントロピー値の大きい5塩基配列、すなわち種の特定に対してもっとも情報量の大きい5塩基配列を10選び、同様の計算を行なった。その結果、高エントロピー項である10の5塩基配列を用いた計算で、512項全部を用いた場合とほとんど変わらない結果が得られた。計算量を大きく減らすことができた。さらにヒト口腔内より採取した唾液中の最近由来の16S rRNA配列の解析を行なうと同時に、100bp断片のメタゲノム解析も行なった。現在、これらの口腔内サンプルを用いて本法による菌叢解析と従来法との比較を行なってその実用性について検討しているところである。本年まで計画通りに進んでいる。実際の口腔内細菌サンプルで解析を行い、その信頼性を検証するための計算が残っているだけである。その計算終了後に、成果を論文として発表する準備も進めている。昨年度までに5塩基連続配列の出現頻度の偏りを指標に、47種の菌の混合液中の菌種の割合を推定する方法を確立したので、昨年度は同様の5塩基連続配列の偏りを用いるが、これを菌種間ではなく、ゲノムの中での偏りに注目して、外来性の遺伝子の検出を試みることにした。細菌ゲノムの塩基の配列には種に固有の偏りがあり、数塩基の連続配列の出現頻度を調べると、菌種を識別することも可能である。この配列の偏りは一つのゲノム中にも観察される。その連続配列の異なる領域は、菌種を越えた水平伝播によって獲得された遺伝子群である可能性が考えられる。そこで、本研究ではゲノム配列中から5塩基連続配列に偏りのある領域を1クラス・サポートベクターマシン(OC-SVM)を用いて抽出し、そこに含まれる遺伝子産物について解析した。ゲノム配列が報告されているおよそ2700種のバクテリアゲノムの塩基配列を200塩基ごとに区切り、5塩基連続配列の出現頻度を集計した。その値が周囲から異なる領域をOC-SVMを用いて判別し、その領域にどのような遺伝子が含まれているかを調べた。この方法で抽出された領域には、遺伝子転位に係る遺伝子や転写・翻訳、細胞壁・細胞膜関連、移動性因子(プロファージ、トランスポゾン)に関係する遺伝子が際立って多かった。その他、機能がまだ報告されていない遺伝子がおよそ半数に達した。それらの遺伝子群をcd-hitを用いて共通の配列を持つもの同士でまとめてみたところ(70%以上相同性)、100種以上のゲノムに共通して存在する95の遺伝子クラスターが存在した。これらの遺伝子群は、今まで知られていなかった菌種間を伝播していく性質を備えた遺伝子であることが示唆された。ここまでの内容を第91回日本細菌学会で発表した。

おおむね順調に進展しているとは、本年まで計画通りに進んでいるという意味である。その理由としては、予定からの逸脱、停止、遅延、失敗等の進展を疎外する要因がない状態が続いているということ以外にはあり得ない。進展している理由ではないが付け加えるとすれば、得られた移動性遺伝子群候補の機能を解析し、その計算終了後に成果を論文として発表する準備も進めている。昨年度までに得られた結果として、ゲノム中の移動性遺伝子の可能性のある遺伝子群について「トーゴーの日シンポジウム2018」で発表した。今年度の目標として、従来16S rRNA塩基配列に基づく系統解析によって細菌叢の比較をしていたものを、短い連続塩基(56塩基)の配列出現頻度を比較することで予測することとした。予測にはサポートベクターマシン(SVM)や深層学習(Deep learning)といった手法を用い、予測の対象は口臭とすることにした。16S rRNA塩基配列による分類で口臭が予測でき、且つ、短い連続塩基配列が菌叢の構成を反映しているのであるならば(これはすでに本研究課題によって十分示されている)、口腔内細菌叢由来のゲノム中における連続塩基配列の出現パターンによって口臭の有無が予測できるはずである。しかし、まず16S rRNA塩基配列に基づいて口臭の予測ができなければならないので、そこをまず確実なものとするために、口臭のある者45名、口臭のない者45名より唾液を採取し、16S rRNA遺伝子の配列に基づく集計(OTUのみの集計で菌種の推定は行っていない)をSVMと深層学習で学習させ、学習に用いなかったサンプルのOTU構成から口臭の有無を予測したところ、SVMでは79%、深層学習では97%の精度で口臭の有無が予測できた。この内容を、BMC Oral Health誌に投稿し掲載されると、同誌のHighlights of 2018の一つに選ばれた。その後、5塩基連続配列の出現頻度に基づき、口臭の有無の予測が可能かどうか検討しているところである。本研究の予算期間内に間に合わなかったが、近々成果を発表する予定である。本年度はまず5塩基連続配列の偏りによる系統樹の作製や菌叢中の構成種計算が効率良く行なえることを示す論文をまとめて発表する予定である。次の段階として、これまで5塩基の連続配列で解析してきたが、これを増やして種に極めて特異性の高い配列を見出せるかどうかを検証する。78塩基程度では計算量が多くなるだけで、特異性の向上にはあまり結びつかないが、15塩基になれば24MBの細菌ゲノム中に数個しか出現しないはずである。1015連続塩基配列で種特異性の高い配列を見出せるかどうか、検証する。そのような配列があれば、それを使った種の構成推定の計算法を構築する。続いて、57塩基連続配列の特徴を使って、ゲノム中に異質な領域を見つけることで、伝播によって種が獲得した配列を網羅的に拾い上げることを試みる。「偏り」を見つける方法として、1-class support vector machineによる予測を検討している。
損傷制御型コア壁構造システムの研究

コア耐震壁を有する構造システムは、地震力の大半をコア耐震壁で負担し、境界梁で地震エネルギーを吸収することで、その他の部材の損傷は低減される。コア耐震壁下層部では、大きなせん断力、曲げモーメントが作用する。そのため、壁部の損傷が大きくなることが考えられる。これまで耐震壁の性能向上を目指して、多くの研究がなされているが、損傷低減を目的としたものは少ない。本研究では、損傷低減化とプレキャスト化を目標に、i.せん断クラック減少による剛性低下防止、ii.曲げクラックの低減、iii.施工性、汎用性の向上、の3つの要求レベルを想定し、デボンドX型配筋を用いた損傷低減型耐震壁の可能性を検討した。その結果、デボンドX型配筋を有する損傷低減型耐震壁の有効性と限界を示せた。今後はコンクリートの圧縮強度、拘束効果による耐荷機構の詳細の研究を進め、一般性のある最大耐力評価法を検討し、設計式として提案していく必要がある。地震後の損傷が少ない構造形式として、コア壁に制振装置を組み込んだ耐震要素を持つCFT柱-フラットプレート構造は最適な構造形式のひとつである。これまでに、制震装置としての境界梁、柱床接合部のパンチングシアーに対する検討を行ってきた。本研究では、損傷低減型のコア耐震壁の構造形式を提案し、大地震後でも財産価値を失わない構造システムを提案することを目標とする。先行研究として、基本形アンボンドX型配筋を内蔵した平面耐震壁の実験研究を実施し、この成果を元に、コア壁としての立体挙動によるX型ブレースシステムの挙動、コア壁の挙動にスラブの与える影響等の検討を行い、設計手法の確立を目指した研究により、新しい構法による損傷低減型コア壁の開発を目指すものである。本年度は、先行研究の損傷低減型平面耐震壁の結果をL型立体耐震壁に適用した実験的研究を実施し、立体的挙動による損傷、性能の相違について実験により検証を行った。その結果、コア壁にデボンドX型筋を用い、端部の鉄筋を補強することにより、立体耐震壁においても脚部の圧壊を低減させ、損傷を低減して十分に耐力を保持することはできた。しかし、R=1/100を超えるような大変形時の損傷低減、良好な修復性の確保については課題が残った。また、平成18年度実施の実験結果を踏まえ、損傷が見られた部位の耐荷機構評価を行い、その損傷を低減させるための構法を検討して分割耐震壁を提案し、その損傷低減効果を実験的研究により検証した。端部縦筋をデボンドし、パネルを分割することにより分散クラックを防止でき、壁脚部、分割部、プレート部にひび割れを集中させることができた。また分割することで大変形時でも損傷を低減する効果が得られた。昨年度までに、基本形アンボンドX型配筋を内蔵した平面耐震壁の実験研究、コア壁としての立体挙動によるX型ブレースシステムの挙動、コア壁の挙動にスラブの与える影響等の検討を行い、立体的挙動による損傷、性能の相違について実験により検証を行った。また、損傷が見られた部位の耐荷機構評価を行い、その損傷を低減させるための構法を検討して分割耐震壁を提案し、その損傷低減効果を実験的研究により検証した。本年度は、このコア壁に対する境界梁やスラブによる曲げ戻し挙動による損傷への影響、境界梁接合部の損傷評価、脚部辷りの評価を行い、それぞれが損傷に対して大きな要因となることを示した。この結果を受け、次年度はこのような場合でも損傷低減の可能な耐震壁についての検討を行う。曲げクラックは、地震後に建物の自重により閉じるため、ある程度のクラックは許容されるが曲げモーメントが大きくなり残留クラック幅が拡大すると補修が必要となる。また、せん断クラックは、補修によるせん断剛性の回復が期待できないため、せん断クラックを低減させることが望ましい。

これまで耐震壁の性能向上を目指して、多区の研究がなされているが、損傷低減を目的としたものは少ない。本研究では、損傷低減化とプレキャスト化を目標に、i.せん断クラック減少による剛性低下防止、ii.曲げクラックの低減、iii.施工性、汎用性の向上、の3つの要求レベルを想定し、境界梁で損傷低減効果の認められたデボンドX型配筋を用いた損傷低減型耐震壁の可能性を検討した。その結果、デボンドX型配筋を有する損傷低減型耐震壁の有効性と限界を示せた。今後はコンクリートの圧縮強度、拘束効果による耐荷機構の詳細の研究を進め、一般性のある最大耐力評価法を検討し、設計式として提案していく必要がある。
東南アジア大陸部で発展した積徳行文献の体系解明

1.前年度までに整理し構築した「アーニサンサ」(積徳行)文献(貝葉写本)グループ(約35種230束:1束は約24葉)のデータベースを活用して、タイ仏教の特徴的な現実相との対応が明らかな本研究に適する代表テクストを幾つか選定した。その中で、本年度はクメール文字パーリ語で記された一束からなる“Sabbadana-anisamsa"を取り上げ、同テクストをローマ字に転写する作業を行い、文献研究に取り組んだ。同テクストについては、クメール文字タイ語で記された複数のバージョンが存在することが判明した。2.エディション作成等、代表として選定したテクストの精緻な文献研究を行うためには、手持ち資料の充実を図ることが必要不可欠である。よって、2018年9月には、バンコクに所在する第一級王室寺院Wat Suthat、Wat Ratchabophit、タマユット派の総本山であるWat Bowonniwet、並びにラヨーン県に所在するWat Khottimtharam等で関連資料の調査を実施した。2019年3月には、バンコク所在のタイ国立図書館、アユタヤ所在のCenter for the Study of Ancient Manuscripts (Dhammachai Tipitaka Project)に赴き、関連資料の調査を実施した。3.これらの作業に加え、本年度は、5月に「タイの絵付き折本紙に引用される読誦経典の意味合い」と題した発表(第32回パーリ学仏教文化学会)を、7月に「日本とタイの仏教交流の諸局面(2)ー経典をめぐる交流の史実と現実ー」と題した講演発表(龍谷大学世界仏教文化研究センター:研究セミナー)を行い、当該研究の現在までの研究成果を交えた報告を行った。本研究は、アーニサンサ文献の中から代表テクストを幾つか選定した上で、そのテクストのローマ字転写、校訂、訳出と内容研究を主とする文献研究面と、タイや欧州の図書館に存在する関連する貝葉写本の調査・収集・比較検証を行う資料面の二つのアプローチを取る。資料面について、本年度は大英図書館での関連資料調査も計画していたが、大英図書館での調査については、日程の調整が難航し、実現させることができなかった。文献研究面については、国内の研究協力者と定期的に行う意見交換・研究会の頻度を増やし、読解作業を進めたい。また、クメール文字タイ語で記された難解な文献資料の存在が明らかになったため、同様の文献の読解に精通している現地研究者を新たに研究協力者に迎え、読解作業にあたる。資料面については、本年度3月に実施したアユタヤ所在のCenter for the Study of Ancient Manuscripts (Dhammachai Tipitaka Project)での調査において、同センターの協力を得られることになった。今後、同センターから提供される写本の情報にも目配りをしながら、資料面の充実をさらに図りたい。本研究の目的は、1619世紀の東南アジア大陸部:特にタイで発展し、独自に編纂された積徳行という宗教的実践を勧奨する文献:アーニサンサを考察し、1ほとんど知られていなかった同文献群の全体像を把握すると共に、2伝統的パーリ仏典(正典としてのパーリ三蔵及びその註釈文献)と対比・校合しアーニサンサ文献のパーリ仏典史上における変遷・発展の体系的解明を行う。1.本年度は、1の作業を中心に実施した。具体的には、従前の科研プロジェクト「タイ国を中心とする東南アジア撰述仏教説話写本の研究」を承け、その過程で作成したタイ国中部地域の寺院が所蔵する貝葉写本の所在目録と収集済みのデジタル画像資料を活用し、先ずは「アーニサンサ」(積徳行)文献グループ(約35種230束:1束は約24葉)についての整理を行った。この作業を通じて、文献の全体的な系統を把握し、本研究を進める上での基礎となるアーニサンサ文献データベースを構築した。次に、そのデータベースを活用して、特にタイ仏教の特徴的な現実相との対応が明らかな本研究に適する代表テクストを幾つか選定した。そのうちの一つについてクメール文字からローマ字に転写する作業に着手した。よって、2018年3月にタイ国立図書館所蔵資料を中心に、バンコクにおいて関連資料の調査を実施した。本研究は、上述のように、アーニサンサ文献の中から代表テクストを幾つか選定した上で、そのテクストのローマ字転写、校訂、訳出と内容研究を主とする文献研究面と、タイや欧州の図書館に存在する関連する貝葉写本の調査・収集・比較検証を行う資料面の二つのアプローチを取る。資料面について、本年度はタイ国立図書館、並びに大英図書館での関連資料調査を計画していたが、大英図書館での調査については、日程の調整が難航し、実現させることができなかった。

2.エディション作成等、代表として選定したテクストの精緻な文献研究を行うためには、手持ち資料の充実を図ることが必要不可欠である。よって、2018年9月には、バンコクに所在する第一級王室寺院Wat Suthat、Wat Ratchabophit、タマユット派の総本山であるWat Bowonniwet、並びにラヨーン県に所在するWat Khottimtharam等で関連資料の調査を実施した。2019年3月には、バンコク所在のタイ国立図書館、アユタヤ所在のCenter for the Study of Ancient Manuscripts (Dhammachai Tipitaka Project)に赴き、関連資料の調査を実施した。3.これらの作業に加え、本年度は、5月に「タイの絵付き折本紙に引用される読誦経典の意味合い」と題した発表(第32回パーリ学仏教文化学会)を、7月に「日本とタイの仏教交流の諸局面(2)ー経典をめぐる交流の史実と現実ー」と題した講演発表(龍谷大学世界仏教文化研究センター:研究セミナー)を行い、当該研究の現在までの研究成果を交えた報告を行った。本研究は、アーニサンサ文献の中から代表テクストを幾つか選定した上で、そのテクストのローマ字転写、校訂、訳出と内容研究を主とする文献研究面と、タイや欧州の図書館に存在する関連する貝葉写本の調査・収集・比較検証を行う資料面の二つのアプローチを取る。資料面について、本年度は大英図書館での関連資料調査も計画していたが、大英図書館での調査については、日程の調整が難航し、実現させることができなかった。文献研究面については、国内の研究協力者と定期的に行う意見交換・研究会の頻度を増やし、読解作業を進めたい。資料面については、本年度3月に実施したタイ:バンコクでの調査において、新たにマハーニカーイ派の第2級王室寺院Wat Liap(Wat Ratchabrana)、タマユット派の総本山で第1級王室寺院Wat Bowornniwet、同じく第1級王室寺院Wat Ratchabophitの協力を得られることになった。これらの寺院には貴重な仏典写本が所蔵されていることから、今後、それらの写本の情報収集にも目配りをしながら、資料面の充実をさらに図りたい。また、クメール文字タイ語で記された難解な文献資料の存在が明らかになったため、同様の文献の読解に精通している現地研究者を新たに研究協力者に迎え、読解作業にあたる。資料面については、本年度3月に実施したアユタヤ所在のCenter for the Study of Ancient Manuscripts (Dhammachai Tipitaka Project)での調査において、同センターの協力を得られることになった。今後、同センターから提供される写本の情報にも目配りをしながら、資料面の充実をさらに図りたい。(理由):上述のように、資料面について、本年度に実施する計画であった大英図書館が所蔵する関連資料の調査が実施できなかったことによる。(使用計画):本年度実施できなかった大英図書館での関連資料の調査を行う予定である。
流氷下の海洋乱流境界層の観測および研究

1.研究の目的:本研究は、典型的な季節海氷域であるハドソン湾、アラスカや北海道オホ-ツク海沿岸において、結氷、成長、融解と海氷の成長に伴う海洋ー海氷境界面における乱流輸送量の変化の過程を明らかにすることを目的としており、この成果は局所的また全球的規模の気候変動の研究に多大な貢献をするものである。2.研究計画及び成果:(1)1990年5月にカナダのハドソン湾の融解期の沿岸定着氷下の海洋乱流境界層中に3次元超音波流速計と塩分水温計を設置して、運動量、熱、塩フラックスの連続観測を行った。境界層は層流から乱流場への遷移領域あるいは乱流場であり、その移行過程に運動量輸送が大きく、またフラックスのピ-クが間欠的に出現することが明らかにされた。(2)海氷の成長過程に伴う運動量、熱フラックスの変動の過程を明らかにするために、1991年5月にアラスカのエルソン・ラグ-ンの海氷に人工的に開水面を作り、新生氷を生成させ、海氷を通しての運動量、熱フラックスの観測を行った。開水面に海氷が生成されると、海氷表面からの熱輸送は抑制されるが、氷厚増加にともない熱フラックス係数は徐々に増加する傾向がみられた。(3)海氷の成長過程の異なる条件での観測結果との比較研究を行う目的で、(1)や(2)と同様の観測を、季節海氷域の南限である北海道オホ-ツク海沿岸の汽水湖であるサロマ湖の海氷で、1992年2月から3月にかけて行った。海氷に約3m四方の開水面を作り、新生氷を生成させ、海氷を通しての運動量、熱フラックスの観測を、同時に海氷下乱流境界層の運動量、熱および塩フラックスの観測を行った。海氷下の流速は極めて弱く、流速場は層流の領域であったと思われるが、現在デ-タの解析中であり、今後も研究計画を継続してゆく予定である。1.研究の目的:本研究は、典型的な季節海氷域であるハドソン湾や北海道オホ-ツク海沿岸において、結氷、成長、融解と海氷の成長に伴う海洋ー海氷境界面における乱流輸送量の変化の過程を明らかにすることを目的としており、この成果は局所的また全球的規模の気候変動の研究に多大な貢献をするものである。2.研究計画及び成果:観測は、カナダのハドソン湾の沿岸定着氷下の海洋乱流境界層中に小型超音波流速計及び小型水温塩分計を設置し、運動量、熱、塩フラックスの連続観測を行った。また、境界層の乱流構造の指標である乱流強度や抵抗係数の測定を行った。境界層中の流速は高々10cm/sであり、この流速の範囲内で乱流強度に顕著な流速依存性は見られなかった。また、乱流強度は海氷底面から遠ざかるに従い減少する傾向が見られた。乱流境界層の厚さは約11.5mであったが、この厚さは水塊構造特に密度躍層の挙動に大きく左右された。境界層中の運動量フラックスは流れの変動成分に大きく左右され、そのピ-クは間欠的に出現した。その間欠性と流速場が、層流から乱流への遷移領域から発達した乱流場へと移行する過程に関連していると思われるが、これについては現在解析中であり、今後も研究計画を継続してゆく予定である。熱及び塩フラックスの時系列は現在解析中である。

(2)本研究計画では、北海道オホ-ツク海沿岸のサロマ湖で(1)の沿岸定着氷と同様の観測を行ない、海氷の成長過程の異なる条件での観測結果と比較研究を行なう予定であった。しかしながら本年(1991年)の冬は暖冬であり、サロマ湖は一部結氷したものの、安定した海氷が存在せず、当初の計画を断念せざるをえなかった。この計画は一部手直しのうえ1991年の融解期にアラスカで実施する予定である。1.研究の目的:本研究は、典型的な季節海氷域であるハドソン湾、アラスカや北海道オホ-ツク海沿岸において、結氷、成長、融解と海氷の成長に伴う海洋ー海氷境界面における乱流輸送量の過程を明らかにすることを目的としており、この成果は局所的または全球的規模の気候変動の研究に多大な貢献をするものである。2.研究計画及び成果:(1)1990年5月のカナダのハドソン湾の融解期の沿岸定着氷下海洋乱流境界層の現場実験観測から得られたデ-タ解析の結果から、境界層は層流から乱流場への遷移領域あるいは乱流場であり、その移行過程に運動量輸送が大きいことが明らかにされた。(2)海氷の成長過程に伴う運動量、熱フラックスの変動の過程を明らかにするために、1991年5月にアラスカのエルソン・ラグ-ンの海氷に人工的に開水面を作り、新生氷を生成させ、海氷を通しての運動量、熱フラックスの観測を行った。開水面に海氷が生成されると、海氷表面からの熱輸送は抑制されるが、氷厚増加にともない熱フラックス係数は徐々に増加する傾向がみられた。(3)海氷の成長過程の異なる条件での観測結果との比較研究を行う目的で、(1)や(2)と同様の観測を、季節海氷域の南限である北海道オホ-ツク海沿岸の汽水期であるサロマ湖の海氷で、1992年2月から3月にかけて行った。海氷に約3m四方の開水面を作り、新生氷を生成させ、海氷を通しての運動量、熱フラックスの観測を、同時に海氷下乱流境界層の運動量、熱および塩フラックスの観測を行った。海氷下の流速は極めて弱く、流速場は層流の領域であったと思われるが、現在デ-タの解析中であり、今後も研究計画を継続してゆく予定である。
英語学習者のコミュニケーション方略使用の実態及び方略指導の内容と方法に関する研究

1.英語学習者がコミュニケーションにおいて遭遇する語彙的問題以外の問題のうち、文法的問題の実態とその回避・解決において使用され得るコミュニケーション方略を明らかにし、その分類を試みた。2.語彙的、文法的問題の回避・解決のために使用されるコミュニケーション方略を言語的に実現するために有用と思われる基本的語彙・文法項目を英英辞典の語義の定義文の分析を通して抽出した。3.語彙的・文法的問題の回避・解決の手段としてのコミュニケーション方略について、従来主に研究の対象とされてきた、文中において問題となっている語彙を、その他の文の要素に影響を与えることなく回避・解決する'local solution'に対して、文の他の要素との関係で、相対的に回避・解決する'global solution'(語彙を超えたレベルでの言い換え)に目を向け、その手法と可能性を検討した。4.第2言語習得において、コミュニケーション方略の使用がどのような役割を果たし得るのかを、第2言語習得において重要だとされる条件(理解可能な言語入力、理解可能な言語出力、言語入力の頻度、言語項目への気づき、自分の言語知識とのギャップヘの気づき)が、コミュニケーション方略使用によってどの程度満たされる可能性があるのかを、コミュニケーション方略使用の細分化されたタイプごとに考察した。5.コミュニケーション方略研究の現状と今後の課題について、主に、CS研究が新たな段階に入ったことを明確に示したKasper and Kellerman(eds.)(1997)に収められた論文(16編)における研究成果を分析・検討することを通して考察することによって、今回の研究に続く研究が取り組むべき課題と研究の方向性を示した。平成9年度の本研究の実績は次の通りである。1英語学習者がコミュニケーションにおいて遭遇する語彙的問題以外の問題のうち、文法的問題の実態とその回避・解決において使用され得るコミュニケーション方略を明らかにし、その分類を試みた。これはコミュニケーション方略研究において初めての試みなので、今後、従来研究の対象とされてきた語彙的問題の回避・解決に使用されるコミュニケーション方略の分類法との統合も含めて再検討する必要がある。2語彙的、文法的問題の回避・解決のために使用されるコミュニケーション方略を言語的に実現するために有用と思われる基本的語彙・文法項目を英英辞典の語義の定義文の分析を通して抽出した。従来の研究によって明らかにされていたもの以外に、in+a(n)+形容詞+wayなどいくつかの広範に使用できる表現を抽出することができた。3言い換えを中心としたコミュニケーション方略指導の内容と方法に関して先行研究のレビューを行い、その問題点、改善すべき点を明らかにするとともに、本研究における指導内容と方法に関して検討した。先行研究の問題点としては、コミュニケーション方略の指導が同じ時間内に行なわれる普通授業との関係でどのように行なわれたのかが不明瞭であること、指導の内容が必ずしも明らかでないこと、特定の言語項目に関する従来の指導方法との比較という視点が必ずしも明確ではないこと、などが明らかとなり、コミュニケーション方略指導のための具体的シラバスと指導教材の作成の参考にすることができる。今年度の研究実績は以上の通りであるが、論文として結実していないものが殆どなので、次年度以降、研究の進捗状況に合わせて具体的に論文の形にして発表したい。平成10年度の本研究の実績は次の2点である。1語彙的・文法的問題の回避・解決の手段としてのコミュニケーション方略について、従来主に研究の対象とされてきた、文中において問題となっている語彙を、その他の文の要素に影響を与えることなく回避・解決する`local solution'に対して、文の他の要素との関係で、相対的に回避・解決する`globalsolution'(語彙を超えたレベルでの言い換え)に目を向け、その手法と可能性を検討した。

また、local/global両方の回避・解決の手法或いはパターンの指導のあり方として、教科書本文を色々なパターンで言い換える練習を、英語授業の不可欠な活動として含めることを提案するとともに、実際に教科書本文が様々に言い換え可能であることを示した。なお、これについては、全国英語教育学会(松山大学)において、「コミュニケーション方略としての『言い換え』-その指導内容と方法に関する基礎的研究-」と題した研究発表を行った。2語彙を超えたレベルでの言い換えの典型例として、文の主語を換えるという操作による言い換えの可能性を探るために、英英辞典の言い換え文のうち、主語を換えるという操作によるものを抽出し、分析した。分析の視点は、(1)元の文の主語と言い換え文の主語との関係、(2)元の文の要素と言い換え文の主語との関係、(3)主語以外の元の文の要素と言い換え文の要素との関係、であった。分析の結果、語彙を超えたレベルでの言い換えの手法の一つである、主語を換えるという操作は、関連語の使用という言語形式上の操作を伴っていることが多いことが判明し、語彙レベルでの解決のための言語形式の操作(例:上位語の使用)とは異なっている可能性が明らかになった。なお、これについては、中国地区英語教育学会(鳥取大学)において、「語彙を超えたレベルでの言い換え-『主語を換える』という操作による言い換えを中心として」と題した研究発表を行った。平成11年度の本研究の実績は次の通りである。本年度は、第2言語習得において、コミュニケーション方略の使用がどのような役割を果たし得るのかを、第2言語習得において重要だとされる条件(理解可能な言語入力、理解可能な言語出力、言語入力の頻度、言語項目への気づき、自分の言語知識とのギャップヘの気づき)が、コミュニケーション方略使用によってどの程度満たされる可能性があるのかを、コミュニケーション方略使用の細分化されたタイプごとに考察し、今後のコミュニケーション方略指導の効果に関する実証的研究の基礎を提供することを目指した。なお、これについては、第30回中国地区英語教育学会(岡山大学)において、「第2言語習得におけるコミュニケーション方略の役割」と題した研究発表を行い、現在学会誌に投稿し、印刷中である。また、3年間の研究を締めくくるに当たって、コミュニケーション方略研究の現状と今後の課題について、主に、CS研究が新たな段階に入ったことを明確に示したKasper and Kellerman(eds.)(1997)に収められた論文(16編)における研究成果を分析・検討することを通して考察することによって、今回の研究に続く研究が取り組むべき課題と研究の方向性を示すことを目指した。なお、これについては、今後、学会発表する予定である。
高プロトン伝導性ガラスの創製と燃料電池への応用

水素と酸素を燃料とする燃料電池は、高いエネルギー変換効率、環境保全の面全てにおいて最も優れたものとされ、自動車用動力や家庭用小型発電機に応用可能な低温型燃料電池の開発が急がれている。本研究ではゾルゲル法による高プロトン伝導性ガラスの開発を行い、燃料電池の固体電解質としての応用の可能性について検討した。ゾルゲル法によりて、細孔径が15nmで、500m^2/gの比表面積を有したP_2O_5-SiO_2系ガラスを作製した。細孔表面に水を吸着させることで、プロトン伝導度が上昇するが、細孔の大きさの影響を大きく受けることがわかった。すなわち、細孔が小さいと、吸着した水は表面OH基と強く化学吸着したものとなり、プロトンの移動にあまり寄与しない。細孔径が大きくなるとともに、物理吸着するようになり、伝導度に著しい向上がみられた。しかし5nm以上になると、吸着水で細孔が閉じることなく、伝導度を低下するようになることを明らかにした。2nm程度の大きさの細孔径を有したガラスは90%RHで0.05S/cmとなり、低湿度雰囲気下でも高い伝導度を保ったままであることがわかった。また、作製したガラスは150°Cから-30°Cまでの広い温度範囲で高い伝導度を示し、広い温度範囲での応用の可能性があることがわかった。一方、ガラス薄膜の作製についても検討した。ある種の表面活性剤をテンプレートにして、高いプロトン伝導性を示す厚さが500nm程度の膜厚を作製することに成功した。作製したガラス及び薄膜を電解質にして、燃料電池を組み立て、空気-水素系で測定したところ、一定の電圧-電流を取り出せていることも確認した。水素をエネルギー源にする燃料電池は、高いエネルギー変換効率、無尽蔵な原料、環境保全の面、全ていて最も優れたものとされ、自動車用動力や家庭用小型発電機に応用可能な低温型燃料電池の開発が急がいる。本研究は、ゾルゲル法による高プロトン伝導性ガラスの開発を行い、燃料電池の固体電解質としての応用の可能性について検討することを目的としている。ゾルゲル法によってP_2O_5-SiO_2系ガラスの作製を検討した。金属アルコキシドを原料にして、その加水分解でゲルを作り、600°Cで加熱してガラスにした。ガラスの電気伝導度とガラス構造との関連を調べたところ、ガラスは2nm程度の非常に小さな孔がある多孔体で、そこに水を吸着させることで、プロトンの移動が著しく促進されることがわかった。現在、6080%の湿度中、50°Cでの伝導度が60mS/cmのものが得られた。これはナフィオン膜の伝導度と同程度であり、しかも、シリカを骨格にした酸化物ガラスであることから、化学的、熱的な耐久性に優れたものである。作製したガラスを用いて、水素濃淡電池を構成し、その水素ガス応答特性を測定したところ、きわめて優れた応答性を示した。このことから、プロトンがガラス内を移動していることが確認できた。さらに、ガラスを電解質にして、燃料電池を組み立て、空気ー水素系で測定したところ、一定の電圧ー電流を取り出せていることも確認した。水素をエネルギー源にする燃料電池は、高いエネルギー変換効率、無尽蔵な原料、環境保全の面全てにおいて最も優れたものとされ、自動車用動力や家庭用小型発電機に応用可能な低温燃料電池の開発が急がれている。ゾルゲル法によってP_2O_5-Sio_2の作製を検討した。

ガラスの細孔特性を調べたところ、15nmの大きさの細孔で、500m^2/gnの比表面積を有したものであった。ガラスの電気伝導度は水の吸着とともに高くなり、90%RHで0.25S/cmであった。特に細孔の小さいガラスででは、一旦水を吸着すると、ガラスからの離脱が抑えられ、低湿度雰囲気下でも高い伝導度を保ったままであった。伝導度と温度の関係ででは、室温付近ででは、ナフィオン膜のそれと同程度であり、しかも、120°Cから-25°Cまでの広い温度範囲で高い伝導度を示すものであることがわかった。このことは、得られたガラスは高い伝導度とともに優れた熱的安定性をも示している。一方、化学安定性については、ZrO_2を加え、P_2O_5-ZrO_2-SiO_2組成にすることで、ガラスの化学安定性が改善されることも明らかにした。作製したガラスを電解質にして、燃料電池を組み立て、空気-水素系で測定したところ、一定の電圧-電流を取り出せていることも確認した。水素と酸素を燃料とする燃料電池は、高いエネルギー変換効率、環境保全の面全てにおいて最も優れたものとされ、自動車用動力や家庭用小型発電機に応用可能な低温型燃料電池の開発が急がれている。本研究では、ゾルゲル法による高プロトン伝導性ガラスの開発を行い、燃料電池の固体電解質としての応用の可能性について検討した。ゾルゲル法によって、細孔径が15nmで、500m^2/gの比表面積を有したP_2O_5-SiO_2系ガラスを作製した。細孔表面に水を吸着させることで、プロトン伝導度が上昇するが、細孔の大きさの影響を大きく受けることが分かった。すなわち、細孔が小さいと、吸着した水は表面OH基と強く化学吸着したものとなり、プロトンの移動にあまり寄与しない。細孔径が大きくなるとともに、物理吸着するようになり、伝導度に著しい向上がみられた。しかし5nm以上になると、吸着水で細孔が閉じることなく、伝導度を低下するようになることを明らかにした。2nm程度の大きさの細孔径を有したガラスは90%RHで0.05S/cmとなり、低湿度雰囲気下でも高い伝導度を保ったままであることがわかった。また、作製したガラスは150°Cから-30°Cまでの広い温度範囲で高い伝導度を示し、広い温度範囲での応用の可能性があることがわかった。一方、ガラス薄膜の作製についても検討した。ある種の表面活性剤をテンプレートにして、高いプロトン伝導性を示す厚さが500nm程度の膜圧を作製することに成功した。作製したガラス及び薄膜を電解質にして、燃料電池を組み立て、空気-水素系で測定したところ、一定の電圧-電流を取り出せていることも確認した。
東南アジアにおける政治の民主化と司法化

本研究の目的は、東南アジア諸国における政治の民主化と司法化の関係を考察することであった。司法化は民主化に付随して始まり、民主主義を守る役割を果たすと理解されることが多い。しかし、司法化は、多数派の暴政を言い立てて多数決主義を否定する特権的少数者を保護することがある。民主化途上国では民主主義がまだ脆弱であるため、司法化は民主化を容易に阻害し危機に陥れる。タイはその典型である。司法化の現状は多様である.司法化に大きな影響を与えるのは、2つの要因であることが明らかになった。判事の人事と司法府を取り巻く政治状況である。本研究の目的は、東南アジア諸国の政治体制変動とりわけ民主化において、司法がどのような役割を果たしているのかを地域研究の観点から実証的に比較検討することにある。平成26年度には、政治の司法化を主たる研究対象とした。司法制度については、国ごとの違いが大きいので、まずは基礎的な事実の把握から着手した。平成26年5月25日の研究会において、研究代表者の玉田が直前の5月22日にタイで勃発した軍事クーデタが司法とどのように関連していたのかを分析して紹介した。加えて、初年度の研究の進め方として、研究分担者がそれぞれの担当国について政治の司法化の現況ならびに政治の司法化に関する先行研究(研究状況)を調査し、研究会で報告して全員の知識や理解を共有することを確認した。研究分担者は、インドネシア、フィリピン、マレーシア、ミャンマー、パキスタン、韓国、インド、エジプト、ロシアと、それぞれの担当国ごとに、平成26年10月19日と平成27年1月25日に開催の研究会において順番に報告した。政治の司法化の現況把握にあたっては、憲法裁判所を主たる対象として、次の点に留意した。第一に、憲法裁判所が設置されているのかどうか、存在するならばどのような経緯で設置されたのか、存在しないのであれば最高裁判所の司法審査権を強化するような憲法改正が実施されたのかどうか。第二に、どのような事案が司法審査の対象になり、誰に訴えの資格が認められるのか。第三に、憲法裁判所が設置されている場合、判事は司法裁判所と同様に職業裁判官に限定されるのか、それとも法曹資格を持たないものにも門戸が開かれているのか。研究会を進めるうちに明らかになったのは、国ごとの違いの大きさである。たとえば、政治の民主化や脱民主化にとって、タイでは憲法裁判所の役割が顕著ながら、インドネシアではむしろ汚職取締機関のほうが重要なことが明らかになった。取り上げるのは、東南アジアからタイ、インドネシア、フィリピン、ミャンマー、マレーシア、東アジアから韓国、南アジアからインド、中東からエジプト、そしてロシアの9カ国である。平成27年度には、分担者がそれぞれに研究を進める一方、平成27年5月23日、11月21日および22日、そして平成28年2月14日の3度にわたって研究会を開催した。5月の研究会で、研究代表者が政治の司法化に関する先行研究を詳しく紹介し、全員で司法化に関する理解を深めた。続く2度の研究会では、各国の事例をその中にどう位置づけて理解したらよいのかを検討した。それに加えて、平成27年12月14日および15日には、京都大学においてタイの民主化と司法化に関する公開国際シンポジウムを開催した。報告者15名(タイ人11名、日本人3名、アメリカ人1名)、討論者2名(タイ人2名)、聴衆は50名ほどであった。タイにおける政治の司法化に関する理解が大いに深まった。政治の司法化に関する先行研究のレビューを行った上で、各国の司法化の現状を正しく位置づけることができた。しかしながら、司法化と民主化のどちらを独立変数・従属変数にするのか、共通の理解を十分には確立できなかった。今年度の研究で明らかになった知見のうち特に重要なのは次の2点である。第1に、政治の民主化が、権威主義体制から民主主義体制への移行期、その後の定着期に分けて理解されるように、司法化も民主主義体制の年齢ないし安定度に応じて考察する必要があることが分かってきた。政治の司法化はドイツでナチスが権力を握ったことへの対抗措置として第二次世界大戦後に広まった。そこでは、政治の司法化によって、民主主義を多数派の暴走から守るということが強調される。他方、現代世界の司法化は、1970年代以後の民主化の第三の波とともに登場しており、多数派支配への防波堤よりも、始まったばかりの民主政治を定着させることが重視される。たとえば、民主化後に最初に実施される選挙で勝利した勢力が、憲法を改悪・無視して、居座りを続けようとすることへの歯止めである。本研究が対象とするここ30年間に登場した新興民主主義体制では(インドは例外)、1940年代以前に始まる既存民主主義体制とは状況が大きく異なるにもかかわらず、多数者の暴政を持ち出して、弱者ではなく特権層としての少数派を守ろうとする動きも観察される。それは司法化が民主化を阻害する事例である。第2に、政治の司法化は司法審査(違憲審査)だけには限られないことが明らかになった。司法化には、民選の国民代表(大統領もしくは内閣)vs.非民選の司法機関という側面があり、後者には裁判所のほかに、汚職取締や会計監査などの機関も含まれる。

それらも視野に入れないと、司法化について的確な理解が難しい。司法化の進行は、必ずしも民主化にプラスになるとは限らないことが明らかになった。司法化といえば何よりもまず違憲審査である。各国の事例を眺めていくと、司法化に大きな影響を与えるのは、2つの要因であることが明らかになった。判事の人事と司法府を取り巻く政治状況である。まず、任用するものや任用されるものは誰なのか。第1に、政治家が任用に関与すれば、判事は政治家に遠慮する可能性が高い。第2に、任用される側について見れば、年功序列に基づいており誰もが順当と受け止める本命馬と、任命権者の政治力によって抜擢される穴馬では、(デシマル式)掛け率に比例して、任命権者への従属度が高まる。第3に、憲法裁判事に任命されるのが、職業裁判官限定なのか、弁護士などの法律家も含まれるのか、あるいは政治家や官僚も含まれるのかといった点も判決に影響を与える。第4に、判事には、任期があるのか、定年があるのか、任用されるのは何歳くらいなのか。次に、司法機関が政治へのチェックに積極的になるかどうかは、政治勢力の分散的多元的配置状況に左右される。政治アクターが分散的多元的であるほうが、司法化は活発になりやすい。インドネシアでは、民主化したとはいっても軍隊の政治的な影響力が強く、政党は多元的な状況にあるため、憲法裁判所が司法化に積極的になりうる余地が大きい。また、大統領の任期が1期に限定される国では、個々の大統領の権力最盛期が短期間に限られ、司法機関が執政府に挑戦できる可能性が高い。それとは一味異なって、司法機関が政治的中立性をかなぐり捨てたエジプトやタイでは、司法は敵対陣営に対して手厳しい判断をためらいなく下しうる。年度末に『政治の司法化と民主化』という成果報告書を作成した。本研究の目的は、東南アジア諸国における政治の民主化と司法化の関係を考察することであった。司法化は民主化に付随して始まり、民主主義を守る役割を果たすと理解されることが多い。しかし、司法化は、多数派の暴政を言い立てて多数決主義を否定する特権的少数者を保護することがある。民主化途上国では民主主義がまだ脆弱であるため、司法化は民主化を容易に阻害し危機に陥れる。タイはその典型である。司法化の現状は多様である.司法化に大きな影響を与えるのは、2つの要因であることが明らかになった。各国の政治の司法化の現況ならびにその研究状況について、各自が研究会で調査結果の紹介を重ねて、全員が知識や理解を共有し、予定通りに進めることができた。しかしながら、研究を一定の方向へ導いていくためにはさらに工夫が必要なことがわかった。その理由の1つは、各国ごとの違いが想定以上に大きいことが判明したからである。各国の事例を研究し学び合うことはブレインストーミングとしては有効ながら、研究の方向を拡散させかねないことになった。もう1つは、研究代表者の玉田がタイの急激な政治変化に直面して、政治の司法化よりも、政治の脱民主の把握・分析に追われ、理論面の総括を十分には行えなかったからである。各国の実状が異なることを踏まえた上で、司法化と民主化について研究視角の統一性を極力追求する。
砂浜沿岸域における甲殻類の分布帯形成機構に対する陸域土地利用の影響

後背部に海岸道路が建設された佐渡の砂浜では、小型甲殻類の密度が一時減少したが、その後は回復傾向が認められた。本州日本海側の広範囲の砂浜調査によって、汀線域より28種群の生物の出現を確認し、7群集にクラスター分けした。これらの群集と砂浜の立地環境(物理化学的な環境要因とGISによる地形的要因)の関係を求め、砂浜を垂直に3つの分布帯に分けられると結論した。多変量モデルでは、護岸などの人工構造物は砂浜生物群集に統計的に有意な影響を与えるとはいえなかった。しかし、バイオログプレートでは、後背地の土地利用が異なる砂浜で底質の細菌活性の違いを見ることができた。新潟市内および佐渡市の砂浜海岸において、砂浜汀線域から打ち上げ帯上部の範囲で、ナミノリソコエビなどの小型甲殻類の生息状況を調査し、同時に生物の棲息に関連すると思われる環境要因について測定を行った。新潟市内の調査地Aは、打ち上げ帯から後背植生帯および砂丘帯までの距離が長く、人口構造物がないため、人為的影響の少ない浜だと考えられたが、佐渡市内の調査地Bは、砂浜の後背部の植生帯に海岸道路が建設され、人為的影響の強い浜だと考えられた。調査では、汀線に垂直にトランセクトをとり、一定間隔ごとに直径10cmのコアサンプラーにて深さ10cmまでの底質を採集し、1mm目の篩上に残った埋在性の小型甲殻類を保存し実験室に持ち帰った。持ち帰った小型甲殻類は、双眼実体顕微鏡下で同定し、個体数を計数した。トランセクト上にて底質硬度、サクション、および地下水位を測定し、底質を持ち帰って粒度組成を測定するとともに、含水率および間隙率を求めた。同時に、地下水の塩分濃度を測定し、海水の浸透範囲を推定した。また、小型のコアを用いて、小型甲殻類等の餌となると考えられる砂浜汀線域の底生付着藻類(主に珪藻類)の採集を行い、種組成や現存量等の調査方法の検討を行った。調査地の緯度経度をGPSで測定し、GISデータとして利用可能な状態にするとともに、調査地とした砂浜の立地条件をGISを用いて抽出した。砂浜の立地条件として、人工護岸の有無、砂浜長、隣接する砂浜までの距離、河口の有無、河口までの距離、砂浜1kmバッファ内の水深帯面積比率(0-5m、5-10m、10-15m、15-30m)、同バッファ内の水深の平均・その標準偏差・海底傾斜を求めた。新潟近郊の砂浜海岸において、砂浜汀線域から打ち上げ帯上部の範囲で小型甲殻類の生息状況を調査し、同時に生物の棲息に関連すると思われる環境要因について測定を行った。トランセクト上にて底質硬度および地下水位を測定し、粒度組成等を測定用に底質を持ち帰った。地下水の塩分濃度を測定し、海水の浸透範囲を推定した。調査地の緯度経度をGPSで測位し、GISデータとして利用可能な状態にするとともに、調査地とした砂浜の立地条件をGISを用いて抽出した。砂浜の後背部に海岸道路が建設された佐渡市内の調査地では、人為的影響により小型甲殻類の密度が一時減少したが、今年度の調査では回復傾向にあると考えられた。また、新潟近郊の調査地では、バイオログGN-2プレートを用いて細菌類の炭素源利用能力を測定し、砂浜底質の細菌活性が小型甲殻類の生息環境の評価に活用可能かどうか検討した。各浜の汀線、打上げ帯および後背砂地において表層(0-1cm)および深層(4-5cm)の底質をコアにて採集し、実験室にて2.0gの試料を測り取り、滅菌食塩水にて10倍に希釈した。希釈試料を150μLずつバイオログプレートに接種し、23度にて48時間培養した後、マイクロプレートリーダーにて発色量(波長590nm)を測定した。発色量を比較すると、浜に湧出する地下水の影響をより強く受けていると考えられる5cm深のサンプルに砂浜間の違いがあり、後背に大規模な砂丘もしくは山地のある砂浜で発色量の比率が高くなる傾向があった佐渡の砂浜海岸において、砂浜汀線域から打ち上げ帯上部の範囲で小型甲殻類の生息状況を調査し、同時に環境要因の測定を行った。トランセクト上にて底質硬度および地下水位を測定し、海水の浸透範囲を推定するため地下水の塩分濃度を測定するとともに、粒度組成等を測定用に底質を持ち帰った。調査地の緯度経度をGPSで測位し、GISデータとして利用可能な状態にした。