hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二視野同時観測による中間赤外線時間軸天文学の開拓

本研究は中間赤外線での高精度モニタ観測を実現するため、2視野同時観測システムを開発し、中間赤外線での時間軸天文学を開拓することをその目標としている。本年度は研究計画の4年目にあたる。これまでの研究で2視野同時観測システムのハードウエア的開発は終えており、今年はそのソフトウエア開発を行った。今システムは中間赤外線カメラMIMIZUKUに搭載されており、MIMIZUKUは東京大学アタカマ天文台6.5m望遠鏡およびすばる望遠鏡で運用されるため、そのソフトウエアシステムはgen2と呼ばれる望遠鏡統合制御システムと接続が必要となる。本年の開発によってシステムのつなぎこみは完成し、基本的な観測動作が可能な状態までシステムを完成させることができた。また懸念であったすばる望遠鏡への持ち込みについても審査が行われ、性能試験観測について受け入れが決定した。大気透過率に関しても検討を進めた結果、30μm帯を含むすべての波長で視野25分角以内では視線の違いによる透過率の差異は1%より十分に小さいことを示した。また参照星の検討もAKARI衛星の全天カタログをベースとして進めた。カラーを用いた天体種別の判別から、10μm帯ではほぼすべての天域でK-M型巨星が参照星として用いられることが分かった。以上、4年の研究によって2視野同時観測システムは開発を完了し、中間赤外線の時間変動観測に向けた準備を整えることができた。これら成果を論文として発表した。中間赤外線は星周空間にある円盤やシェル構造を知る上で最も重要な波長の一つである。近年、衛星望遠鏡によってこれら波長でも放射が時間的に変動する例が見つかってきた。これらは星周環境を知る上で重要であるが、以後観測は進んでいない。これは地上からの観測では大気変動が大きく、高精度のモニタリングができなかったためである。この状況を打開するため我々は中間赤外線用2視野同時観測システムを開発した。このシステムは望遠鏡の2つの視野を合成するものであり、天体と参照星を同時観測することでモニタ制度を格段に向上できるものである。本システムは既知の中間赤外線天体の99%(9μm),60%(18μm)で利用できる。装置開発進展に伴う不具合がいくつか見られるものの、個々の問題は比較的短期間で解消されてきており、装置開発はおおむね順調に進展してきていると言える。観測的研究としては近赤外線波長でこれまで知られていなかった変光現象を検出したり、中間赤外線の特に長波長側で強い変光を見出したりと、将来の観測につながるような発見をいくつか成し遂げている。また木星のイオの火山活動など太陽系内天体の現象も、リモートセンシングで追跡できることが実証された。今後は追観測やクロスキャリブレーションなどでこれらを精査し確度をあげていきたい。国立天文台ハワイ観測所への持込の協議を加速させ、早期の試験観測実現に向けて努力する。また事前に可能な装置の総合試験やソフトウエア整備なども順次実行する。大気条件や参照星となる星密度についても検討を進める。変光天体の観測研究も引き続き行い、論文ほかで発表してゆく。
情報エンジン(通信機+計算機)網における情報処理過程の理論と設計手法の研究

本研究は計算機と通信機が融合した情報システムを情報エンジンとみなし、その総合的な解析と構成のための基礎理論と応用手法の確立を目標としたものであり、「熱エンジン」に対する「熱物理学」の研究を参照しつつShannonとTuringの基礎理論に基づいた情報エンジン理論を提案した。物理エントロピー、物理仕事に対比して情報エントロピー、理論仕事の概念を導入し、情報記号アンサンブルの各記号の符号長のアンサンブル平均の下限値をエントロピーと定義したように、論理仕事量のアンサンブル平均の下限値を情報ポテンシャルと定義した。さらに平衡状態におけるエネルギーとエントロピーに比から物理温度が定義されたように情報ポテンシャルとエントロピーの比によって情報活性度を定義した。熱エンジンの等エントロピー過程、可逆過程、等温度過程に対応して情報エンジンによる論理過程にも等エントロピー過程、可逆過程、等情報活性度過程を導入した。これらの研究によって計算機と通信機の融合システム理論の基礎を与えることが出来た。、一般の情報エンジンによる論理過程は等エントロピー過程と等情報活性度過程の結合によって表わされ、エントロピーと情報活性度線図(H-T線図)の上に簡潔に表現される。例えば情報の分類演算、通信路符号器と誤りのある通信路を経由する情報の伝達、暗号化および解読演算などの動作はH-T線図によって解析することが出来る。さらに情報エンジンが多数結合した情報ネットワークに情報エントロピーと情報活性度の2元量の分布を考えることによって、ネットワークに電流と電圧の2元量を分布させた電気回路理論の成果を活用できることから、複雑な情報ネットワークは電気回路網理論問題として解析する手法を研究した。本研究は複雑な情報ネットワークを統一理論によって総合的に解析することを目的とした萌芽的研究として開始し一応の成果を得たが、さらに理論の発展と具体的応用への拡大がこれからの課題である。本年度は主として情報ネットワークの基礎理論の構築を中心として研究を進めた。その主な理論的成果は下記の通りである。尚、実験的研究については本年度ようやく器材を導入出来たので、来年度以降順次実験システムを整備しつつ理論研究と平行して進める予定である。1情報の基本量の定式化情報源記号Xの集合の記号あたりの平均情報量はXが大きくなるにつれてエントロピーH(X)に収斂することが情報理論の基礎となっている。本研究ではXに論理機械による論理操作を作用させる場合を考察し、情報エンタルピー(Enthalpy)W(X)の概念を提案した。W(X)はXに有効論理仕事Qが施された場合の情報記号あたりに加えられた平均有効論理仕事量である。またWとHの比T(X)=W(X)/H(X)を情報活性度と定義した。ここで有効論理仕事は仕事の保存則を満たす場合(コンパクト等情報量集団)を考察する。2情報エンジンの作用情報の伝達/処理/蓄積作用を有する情報システムを情報エンジンとし、その限界能力をそれぞれ伝達用量C_t、処理容量C_p、情報能力PSIとする時、(無誤差条件下では)基本式PSI=C_t×C_pが成立する。情報エンジンはこれらの基本量を変化させる機関として定義される。3情報エンジン網(情報ネットワーク)の性質情報エンジンが相互に結合した情報ネットワークにおいて、情報が流れの保存則に従い、論理仕事が仕事の保存則に従う時、情報活性度は圧の平衡則に従い、等価的電気回路解析が可能となる。特に最小コスト網は最小発熱回路に対応し分散処理システム設計の重要な指針を与える。4情報ネットワークの応答時間特性ネットワークの三つの応答時間(伝達、処理、動作)を最小とするネットワークを定義し、その基本的性質を導いた。特に動作応答時間を最小とするネットワークとして基準情報ネットワークの概念を提案した。

コンピュータ機能と通信機能が統合化された情報機器(情報エンジン)が多数結合した「情報エンジン網の基礎理論の構築とその情報ネットワーク設計論への応用を目指して情報エンジン基礎論およびそれに基づく性能限界、応答時間特性に関する研究を進めた。本年度の主な研究生化は次の通りである。1情報ネットワークの応答時間特性情報源記号の集合XについてエントロピーH、情報活性度T、エンタルピーWを定義すれば情報エンジンEはH、T、Wの変換機関とみなすことが出来る。情報エンジンEの諸特性の内最も重要な応答時間特性には伝達応答時間t_t、処理応答時間t_pおよび動作応答時間t_<op>がある。情報ネットワークを相互に接続した情報ネットワークにおいてこれらの応答時間特性の最小化問題を考察し、伝達応答時間最小網定理、動作応答時間最小網定理を導いた。さらに正規エンジンからなる非冗長な最適情報ネットワークに関する最適情報網定理を導いた。2情報エンジン基礎論の精密化熱エンジンの基礎理論である熱物理学では統計的量が主役となる熱と決定的量を対象とするニュートン力学を融合した体系を構築している。情報エンジン論においても統計的量が主役となる情報理論と決定論的計算理論を統合する情報エンジン理論(情報ネットワーク理論)の構築が必要である。これは従来の情報理論に加え計算量理論、Rissanenの最小記述原理、Kolmogorov記述量理論、Bennetの可逆論理処理論を加味するものであり、その端緒となる理論を発表した。本研究は計算機と通信機が融合した情報システムを情報エンジンとみなし、その総合的な解析と構成のための基礎理論と応用手法の確立を目標としたものである。「熱エンジン」に対する「熱物理学」の研究を参照しつつ、前年度までにShannonとTuringの基礎理論に基づいた情報エンジン理論を研究してきた。本年度はその研究期間の最終年度にあたり、今までの研究の仕上げとしてやや不完全であった基礎理論の補強を中心として研究した。また具体的な情報ネットワーク構成問題として応答時間最適化を検討し有用な結果を得た。まづ基礎理論の精密化として論理仕事を情報記号のアンサンブルに関する平均量として定義し、その下限値を情報ポテンシャルと定義した。これは古典情報理論において情報信号アンサンブルの各記号の符号長のアンサンブル平均の下限値をエントロピーと定義したことに対応している。さらに情報ポテンシャルとエントロピーの比によって情報活性度を定義した。熱エンジンに対応して情報エンジンの論理過程に等エントロピー過程・可逆過程・等情報活性度過程を導入し、一般の論理過程を等エントロピー過程と等情報活性度過程の結合によって表し、エントロピー/情報活性度線図(H-T線図)によって表現する手法を提案した。情報の分類演算、通信路符号器と誤りのある通信路を経由する情報の伝達、暗号化および解読演算などの動作はH-T線図によって解析される。
アジア諸社会におけるエリートのネットワークと文化表象-比較研究の試み-

本プロジェクトは、ネットワークの態様と文化表象の生産の2点に着目して、東アジア、西アジア及び南アジアのエリートの比較研究を行い、アジアのエリート研究のための新しい視点を構築することを目的とした。また、画像による研究と文献による研究を結合し、アジア研究の新たらしいスタイルをつくることも目標に掲げた。研究成果の概要は次の通りである。1.新しい視点の構築。アジアの前近代社会の発展の中に近代性を見いだし、伝統と近代という二項対立的な枠組み自体を否定して、エリート研究の新しいモデルを構築しようとする方向。その逆に、近代化論を洗練し精緻にすることで、エリート研究の新たな展開を図ろうとする試み。また、下層エリートの文化生産の様態の研究を進め、それを媒介にしてエリート文化を民衆文化に接合し、両者の相互作用を明らかにしようとする問題提起。大略この3つの視点から方法上の試みが行われた。2.ネットワークの態様。さまざまな研究が行われたが、特に成果があったのは、系譜の比較史的研究であった。系譜に記録された親族ネットワークをめぐって、系譜編纂の主体、系譜の虚構性、記録形式の変化の歴史的意味、親族組織が系譜作成に先立つのか、その逆か、等々の視角から活発な討論があった。この成果は論文集『系譜の比較史』として近く刊行する予定である。3.文化表象の生産。オスマントルコやインドに見られる言語世界の多元的構造が、文化表象の生産にどのような意味をもったか。近代のアジアにおいて文化生産の基本的な制度的枠組みをなしていた検閲制度の実態はいかなるものであったか。また、デザインのような商品化された文化生産は、アジアではどのような歴史をもつのか等の問題に関する研究が行われた。検閲に関する成果は『東洋文化』86号の特集「日本の植民地支配と検閲体制」として既に刊行した。4.画像と文献の研究の結合。テキストに書かれた戯曲の場面を挿絵としてヴィジュアル化するときにいかなる問題が生じるか、等々のテーマに関する新鮮な研究が多数行われた。3.文化表象の生産。本研究計画は、近世から近代にかけての東アジア、西アジア及び南アジアのエリートの比較研究を、ネットワークの態様と文化表象の生産の2点に着目して行い、アジア諸社会のエリートの性格について、新しい視点を構築することを目的としている。初年度に当たる本年度は、研究会での討論を通じた論点の整理、資料の収集、及び海外調査を行った。研究会は10月17日、1月23日(東洋文化研究所定例研究会と共催)、1月27日、1月30日の4回開催した。研究会では、「植民地期インドのエリートと言語」(井坂理穂)、「オスマン帝国における西欧の衝撃と言語表象世界の変容」(鈴木董)、「オスマン文人の存在構造」(鈴木董)、「文人の表象としての肖像画--元末明初の2作例を中心に」(板倉聖哲)、「イル・ハン朝宮殿建築装飾における権威の象徴」(桝屋友子)、「ルース・デフテリについて」(Ilhan Sahin)、「戦前の日印間におけるマッチの流通と文化表象--商標・権益・ネットワーク」(大石高志)の計7つの発表が行われた。

研究会において特に関心を集めたのは、エリートの地域間比較の問題であり、英領インドとオスマン帝国の双方に見られる「多元的な言語世界」の共通点と相違点や、中国の「文人」とオスマン帝国の「文人」の比較の問題について、熱心な討論が行なわれ、アジアのエリートの比較分析の枠組について議論が深められた。また研究会には毎回2030名の参加者があった。研究会には多くの院生が参加し、若手研究者の養成という点でも成果があった。資料収集については、アラビア語資料、ペルシア・タイルのスライド資料など特色あるものの収集が進められた。海外現地調査は、インド、中国、イギリス、アメリカで実施された。招聘では、トルコからIlhan Sahin教授を招き、研究会を開催した。また研究分担者が発表した英語論文は7点に上り、研究成果の海外発信という点でも大きな成果があった。本プロジェクトは、ネットワークの態様と文化表象の生産の2点に着目して、東アジア、西アジア及び南アジアのエリートの比較研究をし、アジアのエリート研究のための新しい視点を構築することを目的としている。第2年度にあたる本年度は、初年度におこなった論点の整理を踏まえて、本格的な比較研究を試みると同時に、海外の研究者を招聘して研究交流をおこない、また海外調査と資料収集を実施した。以上の他、中国、香港、台湾、イラン、レバノン及び英国で海外調査を実施するとともに、漢籍稀覯本の復刻版、ペルシア語図書等の資料を収集し、19世紀中葉のインドの新聞、19世紀の西部インドの出版物リスト、及びイランの議事録のマイクロフィルムを入手した。本プロジェクトは、ネットワークの態様と文化表象の生産の2点に着目して、アジアのエリートの比較研究を行い、アジアのエリート研究のための新しい視点を構築することを目的としている。今年度は、韓国の成均館大学校東アジア学術院と共催シンポジウムを実施し、日本と韓国という複眼的な視点から、アジアのエリートの研究をする新しい試みを行うと同時に、これまでに引き続き、海外から研究者を招聘して研究会を開催し、海外調査と資料収集を実施した。共催シンポジウムは2度開催した。11月5日にソウルの成均館大学校東アジア学術院で開いた1度目のセミナーでは、日本と韓国の研究者が、東アジアのエリートのネットワーク、自己表象、社会経済的性格規定等の問題について討論するとともに、西アジアと東アジアのエリートの比較論を行った。第2回目は、「近代東アジアにおける検閲・出版・文学」というテーマの下に、1月29日に東洋文化研究所で開催した。このシンポジウムでは、植民地支配下の朝鮮における検閲の諸相を実証的に検討するとともに、比較の観点から台湾と「満州」の問題を取り上げ、さらに検閲の制度的源泉である日本について分析した。このシンポジウムは、文化的生産に関わる問題の中では、難しい問題に属する検閲について、日韓両国の研究者が率直な討論を行い、大きな成果を上げることができたので、雑誌『東洋文化』の特集号として成果を公刊する予定である。さらに、今年度は、2月5日に、アメリカから招聘した研究者と日本の研究者の共同で、「アジアにおけるエリートの肖像」というセミナーを開催し、肖像画に表象されたアジアのエリートという、造形的なアプローチからの比較研究を行った。また、11月28日に「エリートの比較社会史--近代を中心に」というセミナーを組織し、朝鮮、中国、韓国、オスマン帝国、植民地期インドのエリートについて比較論を試みた。
遠隔授業におけるバーチャル時空間GISの有用性の検討

本研究課題で得た成果は,次の通りである.1.簡易式バーチャルリアリティ提示装置の評価V字型簡易式バーチャルリアリティ提示装置の改良型として,U字型提示装置の評価実験をV字型と比較する形で実施した.地図課題及び主観評価の結果,地図課題ではU字スクリーン型提示装置はV字と同等の高い学習効果を示した.また,主観評価においては,U字スクリーン型提示装置はV字より有意に高い結果を示した.2.時空間GISの教育への活用可能性空間GISの概念を明確にするとともに,時空間データの作成を通して,その教育分野への活用の可能性を明らかにした.3.教材としての時空間VRコンテンツの開発簡易式バーチャルリアリティ提示装置に搭載するSTSP(Science, Technology, Society, and Peace)教材として,長崎における原爆をテーマとする時空間VRコンテンツを開発した.時空間GISにより起こした被爆前,直後,現在の地図情報をもとに,浦上天主堂近辺の新旧の写真を活用することで,現在の天主堂と被爆直後の天主堂を瞬時に切替表示できるようにした.4.遠隔授業における有用性の検討長崎大学における遠隔授業研究の成果をもとにして,直接対話を重視した遠隔授業の現状として,小学校道徳における遠隔授業の事例,教育実習の遠隔参観,そして国際遠隔授業についてまとめた.それを基にして,遠隔授業と時空間コンテンツの利用と遠隔授業におけるVRの可能性を明らかにした.本研究課題で得た成果は,次の2点である.1.簡易式バーチャルリアリティ提示装置の開発・評価簡易式バーチャルリアリティ提示装置として特徴的な形状を持つV字スクリーン型提示装置を開発した.この装置は,2mx2.5mx2面のスクリーン・サイズを有するにもかかわらず可搬型であり,学校等へ持ち込んでの利用が可能である.テスト用に開発したコンテンツを用いて,V字スクリーン型提示装置と平面スクリーン型提示装置の比較実験を行い,地図課題及び主観評価を実施した.その結果,スクリーン要因(V字,平面)と回数要因(1回目,2回目)の2要因による分散分析混合計画の結果,地図課題ではV字スクリーン型提示装置は平面スクリーン型提示装置より有意に高い学習効果を示した.また,主観評価においても,V字スクリーン型提示装置は平面スクリーン型提示装置より有意に高い結果を示した.2.時空間GIS教材の開発V字スクリーン型提示装置に搭載する時空間GIS教材として,まず長崎における原爆をテーマとするコンテンツの設計を行った.地図は,被爆前後及び現在における長崎市の地図を用いることにした.また,被爆前後の浦上地区の状況については,長崎大学医学部附属原爆後障害医療研究施設が保有する膨大な写真や地図等を活用することにした.入手した被爆前後及び現在の長崎市の地図データから,爆心地を中心とする標高,道路,建物等の情報をGISデータとして作成した.そして,現地調査により,現在の浦上地区の建物データについて高さ方向のデータ取得が完了した.本研究課題で得た成果は,次の通りである.1.簡易式バーチャルリアリティ提示装置の評価V字型簡易式バーチャルリアリティ提示装置の改良型として,U字型提示装置の評価実験をV字型と比較する形で実施した.地図課題及び主観評価の結果,地図課題ではU字スクリーン型提示装置はV字と同等の高い学習効果を示した.また,主観評価においては,U字スクリーン型提示装置はV字より有意に高い結果を示した.2.時空間GISの教育への活用可能性空間GISの概念を明確にするとともに,時空間データの作成を通して,その教育分野への活用の可能性を明らかにした.3.教材としての時空間VRコンテンツの開発簡易式バーチャルリアリティ提示装置に搭載するSTSP(Science, Technology, Society, and Peace)教材として,長崎における原爆をテーマとする時空間VRコンテンツを開発した.時空間GISにより起こした被爆前,直後,現在の地図情報をもとに,浦上天主堂近辺の新旧の写真を活用することで,現在の天主堂と被爆直後の天主堂を瞬時に切替表示できるようにした.4.遠隔授業における有用性の検討長崎大学における遠隔授業研究の成果をもとにして,直接対話を重視した遠隔授業の現状として,小学校道徳における遠隔授業の事例,教育実習の遠隔参観,そして国際遠隔授業についてまとめた.それを基にして,遠隔授業と時空間コンテンツの利用と遠隔授業におけるVRの可能性を明らかにした.
活性型Wnt/Wg蛋白質とその受容体Frizzledの相互作用の生化学的解析

ユビキチン依存性の蛋白分解系によるArmadillo(Arm)蛋白量の制御はWingless(Wg)シグナル伝達において中心的な役割を演じている。最近この過程には、プロテインキーゼZeste white 3(Zw3)並びにCasein kinase I(CKIα)によるArmのリン酸化が重要である事が報告されている。Zw3とCKIαさらには他のArm蛋白分解制御複合体の構成員は、Wgシグナル依存的にArmのリン酸化を制御しているが、その詳細な機構は明らかでない。特にZw3とCKIαによるArmのリン酸化のうちWgシグナルが細胞内でどちらのリン酸化を抑制しているのかは不明である。これらの疑問に答えるため、本研究では、Drosophila S2R+細胞において種々のRNAi実験を行い、それをArm蛋白の中の異なる位置のSer残基のに生じたリン酸化を特異的に認識する抗体とを用いて解析した.その結果は以下の様である.1)CKIαは及びZw3はArmのそれぞれSer56及びThr52,Ser48,Ser44を特異的にリン酸化しており、またZw3によるArmリン酸化にはCKIαによるPrimingリン酸化が必須であった。2)DaxinはZw3によるArmのリン酸化を促進するが、CKIαによるArmリン酸化には影響を与えない。3)WgシグナルはZw3よるArmのリン酸化を速やかに抑制するが、CKIαによるArmのリン酸化には影響を与えない。従ってこの過程がWgシグナル伝達の主要な抑制段階となっている事が判明した。さらに4)Wg刺激によって誘導されるDishevelledのリン酸化はCKIαによる事も明らかとなった。RNAi法を用いてDrosophilaのWgシグナル伝達経路におけるCKIαの機能を再検討した結果、以前の報告に反し、CKIαはWgシグナル伝達の負の制御因子である事が判明した。具体的には1)DrosophilaのS2R+細胞についてCKIαのin vitroRNAi法を行うと、著しいArm蛋白質の蓄積が生じる事、また2)Drosophilaの胚にCKIαのdsRNAを注入すると、Wg経路が活性化された事を示す、Naked cuticleの表現型を持つ胚が生じた(in vivo RNAi)。さらにこれらの胚ではWgの標的遺伝子であるEngrailedの体節における発現領域の拡張が観察された。従って、CKIαの発現を抑制するとWg経路が活性化される事が確認された。またこの結果から、CKIαがβ-catenin蛋白の分解を促進する事により、癌抑制遺伝子として機能している可能性が示された。
歯科用石膏系埋没材の再利用に関する研究

硬化時膨張の測定コントロールで0.44(±0.01)%を示し,10%添加は0.46(±0.01)%,20%添加は0.34(土0.02)%,30%添加は0.30(±0.02)%,40%添加は0.18(±0.02)%,50%添加で0.12(±0.03)%となった.10%添加時には値が増加し,20%からは添加量が増加するに従って値が減少する傾向を示した.加熱膨張の測定コントロールで1.074%を示した膨張量は10%添加は1.129%,20%添加は0.972%,30%添加は1.048%,40%添加は1.102%,50%添加で1.194%となった.10%添加時には値が僅かに増加し20%添加時に減少し,30%からは,添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.圧縮強さの測定焼成前では10%添加時に値が増加し,20%からは添加量が増加するに従って値が減少する傾向を示した.焼成後では10%添加時に値が増加し,20%からは添加量が増加するに従って値が減少する傾向を示した.適合試験10%添加時には値が減少し,20%からは添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.表面あらさの測定10%添加時には値が減少し,20%からは添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.埋没材の表面あらさに関しては焼成前では20%添加時には値が減少し,30%からは添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.焼成後では10%添加時には値が減少し,20%からは添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.硬化時間の測定添加量が増加するに従って硬化時間は減少する傾向を示した.硬化時膨張の測定コントロールで0.44(±0.01)%を示し,10%添加は0.46(±0.01)%,20%添加は0.34(土0.02)%,30%添加は0.30(±0.02)%,40%添加は0.18(±0.02)%,50%添加で0.12(±0.03)%となった.10%添加時には値が増加し,20%からは添加量が増加するに従って値が減少する傾向を示した.加熱膨張の測定コントロールで1.074%を示した膨張量は10%添加は1.129%,20%添加は0.972%,30%添加は1.048%,40%添加は1.102%,50%添加で1.194%となった.10%添加時には値が僅かに増加し20%添加時に減少し,30%からは,添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.圧縮強さの測定焼成前では10%添加時に値が増加し,20%からは添加量が増加するに従って値が減少する傾向を示した.焼成後では10%添加時に値が増加し,20%からは添加量が増加するに従って値が減少する傾向を示した.適合試験10%添加時には値が減少し,20%からは添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.表面あらさの測定10%添加時には値が減少し,20%からは添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.埋没材の表面あらさに関しては焼成前では20%添加時には値が減少し,30%からは添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.焼成後では10%添加時には値が減少し,20%からは添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.硬化時間の測定添加量が増加するに従って硬化時間は減少する傾向を示した.市販されている石膏系埋没材を用いて,一度焼却した鋳型材をボールミルにて44-88ミクロンに粉砕し,粉砕した粉末を同じ埋没材に5%,10%,15%とそれぞれ添加して,鋳型材の硬化時膨張,加熱膨張,圧縮強さ,通気性,粒度分布測定について検討を行った.硬化時膨張の測定では,コントロールと比較し,再利用埋没材10%添加時には値が増加し,20%からは添加量が増加するに従って値が減少する傾向を示し70%以降では膨張は見られなかった.加熱膨張の測定では,コントロールと比較し,再利用埋没材10%添加時には値が僅かに増加し20%添加時に減少し,30%からは,添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した圧縮強さの測定では,焼成前ではコントロールと比較して,再利用埋没材10%添加時に値が増加し,20%からは添加量が増加するに従って値が減少する傾向を示した.焼成後も同様に,コントロールと比較して再利用埋没材10%添加時に値が増加し,20%からは添加量が増加するに従って値が減少する傾向を示した.通気性の測定では,焼成試料の場合,コントロールと比較して,再利用埋没材40%添加までは添加量の増加とともに通気性は悪くなる傾向を示した.50%添加で破裂したためそれ以降は計測不能であった.乾燥試料の場合も同様に,コントロールと比較して再利用埋没材の添加量増加とともに通気性は悪くなる傾向を示した.

粒度分布測定では,コントロールと比較して平均粒径が小さくなる傾向を示した.硬化時膨張の測定コントロールで0.44(±0.01)%を示し,10%添加は0.46(±0.01)%,20%添加は0.34(±0.02)%,30%添加は0.30(±0.02)%,40%添加は0.18(±0.02)%,50%添加で0.12(±0.03)%となった.10%添加時には値が増加し,20%からは添加量が増加するに従って値が減少する傾向を示した.加熱膨張の測定コントロールで1.074%を示した膨張量は10%添加は1.129%,20%添加は0.972%,30%添加は1.048%,40%添加は1.102%,50%添加で1.194%となった.10%添加時には値が僅かに増加し20%添加時に減少し,30%からは,添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.圧縮強さの測定焼成前では10%添加時に値が増加し,20%からは添加量が増加するに従って値が減少する傾向を示した.焼成後では10%添加時に値が増加し,20%からは添加量が増加するに従って値が減少する傾向を示した.適合試験10%添加時には値が減少し,20%からは添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.表面あらさの測定10%添加時には値が減少し,20%からは添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.埋没材の表面あらさに関しては焼成前では20%添加時には値が減少し,30%からは添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.焼成後では10%添加時には値が減少し,20%からは添加量が増加するに従って値が増加する傾向を示した.硬化時間の測定添加量が増加するに従って硬化時間は減少する傾向を示した.
還元拡散法による希土類機能性材料の製造に関する基礎的研究

本研究は、還元拡散法による希土類機能性材料として希土類磁石を選び、拡散に関する実験を行なったものである。当初はCo中へのSmの拡散、及びFe中へのNdの拡散の両方を取り上げたが、後者の場合NdはFe中には容易には拡散せず、長時間の熱処理によっても進展が見られなかったので、研究の後半では前者のCo-Sm系に的を絞った。Co中へのSmの拡散は、「研究成果報告書」に詳述した理由から、溶融Sm-Co合金とCoブロックで拡散対を構成したが、拡散が起きる前にCoブロックの表面が不均一に溶け出す現象を抑えることができず、このため拡散層厚が非常に不均一になった。そこで、Coブロックを溶融Sm-Co合金の蒸気と接触させる方法に切り換えたところCoの溶出が抑えられ、かなり均一な厚さの拡散層が得られたので、以後はこの方法によった。最も成長の速い相はSmCo_5で、その内側にSm_2Co_<17>の相がわずかに成長した。最も外側に現れているSm_2Co_7の相は試料断面の研磨中に失われることが多く、層厚の測定ができなかった。結果として1050、1100及び1150°Cの各温度で、SmCo_<17>相におけるSmの拡散系数が求められた。本研究で採用した方法をヒントに、Sm_2O_3-Caチップの混合物をCo粉末と直接には触れないようにして還元拡散プロセスを行なわせたところ、カルシウム分による汚染の少ないCo-Sm合金が得られた。これは言わば「還元・揮発・拡散法」と呼ぶべきもので、比較的蒸気圧の高いSm等には有用な方法であろう。また、一旦SmCo_5の層を大きく成長させた後、Sm蒸気の無い条件で11001200°Cに保持すると、SmCo_5相をSm源とする拡散が進行してSm_2Co_<17>相が大きく成長することを確認した。この二つの結果は、工業的に未完成な還元拡散法によるSm_2Co_<17>素磁石材料の製造につながる有望なものとして、今後も検討を加える予定である。還元拡散法による希土類磁石の製造においては,金属カルシウムが溶融した直後に還元反応が急速に進むこと,及び,溶融した金属カルシウムは粉末試料中に速やかに浸透することが観察されている.その場合には,還元反応で生成した金属サマリウムやネオジウムが,過剰に存在する溶融カルシウム中に溶け込むことによって試料全体に行く亘り,コバルトや鉄の粉末中に拡散すると推定されるので,これを確かめるために,溶融Ca-Sm合金とコバルト試片,および溶融Ca-Nd合金と鉄試片の面での拡散実験を行なった.金属カルシウムの使用量は希土類酸化物の通常1.5倍当量であるから,生成したサマリウムやネオジウムが全て過剰のカルシウム中に溶け込むと83wt%程度の希土類含有量となる.しかしながら,このような組成の溶融合金中にコバルトや鉄の試験片を浸すと, 900°C程度の低温でも5分以内に試験片が溶失し,拡散実験を行なうことができなかった.

そこでサマリウムとムオジウムを量を次第に減らした結果,カルシウムを90wt%にすれば試験片の溶失をかなり抑えられることが分った.ただし,このような組成ではカルシウムの蒸気圧が高く,実際の還元拡散法で要求される温度である11001200°Cでの拡散実験を行なうことはできないので,止むなく930°Cにおいて実験した.その結果,コバルト試験片へのサマリウムの拡散は,光学顕微鏡とEPMAによって確認されたが,未だ拡散層の同定を行なうには至っていない.一方,鉄試片とCa-Nd合金の場合には, 30分程度の浸漬で薄い拡散層らしいものが現われたが,さらに時間を延長しても,この層内にNd-richな結晶粒が現われて,それが時間の経過と共に細かくなるだけで,拡散層が試片内部に広がる様子は見られなかった.この原因は未だに不明で,今後実験を続けて行く上で,かなり大きな問題である.前年度の経験に基づいて、今年度はSm-Co系の拡散過程に的を絞って研究を行った。溶融Sm-Co合金とCoブロックによる拡散実験では、拡散に先立ってCoブロックの表面がSm-Ca合金中に溶け出すことが避けられず、しかも、この溶け出しが均一に進行しないために、得られた拡散層の厚さが不均一で、拡散係数の決定に支障を来たした。そこで、溶融Sm-Ca合金の蒸気とCoブロックを接触させる方法に切り換えたところ、かなり均一な拡散層が得られたので、以後はこの方法を採用した。ただしこの方法では、最も外側に成長すうSm_2Co_7の拡散層が不安定で、粗研磨した試料面の観察では認められても、鏡面仕上げ中に失われることが多く、EPMAによる相の同定(線分析)および拡散層厚さの測定は殆ど行えなかった。最も成長の速い相はSmCo_5で、その内側にSm_2Co_<17>がわずかに成長した。実験温度は1000°Cから1200°Cまでを対象としたが、1000°Cでは拡散が非常に遅く、また、1200°Cでは再びCo表面の溶解が起きることもあり、満足すべきデータが得られていない。結局1050、1100および1150°CでSmの拡散係数が求められた。本研究で採用した方法においてSm-Ca合金の代わりにSm_2Co_3とCaチップ、Coブロックに代えてCo粉末を用いたところ、反応生成物のCaOをあまり含まないCo-Sm合金が得られた。この方法は言わば「還元・揮発・拡散」と呼ぶべきもので、比較的蒸気圧の高いSm等には有効な方法であると思われる。また、一旦SmCo_5の層を大きく成長させた試料を、次にSm蒸気のない条件で11001200°Cに加熱すると、SmCo_5相からSm_2Co_<17>相へSmが拡散することによってSm_2Co_<17>相が大きく成長することも確かめられたので、還元拡散法による2-17系Sm-Co磁石材料の製造につながる有望な方法として、今後も検討する予定である。
ウイルスタンパク質による感染細胞内ミトコンドリアの生理機能に及ぼす影響の解析

ミトコンドリアを介するRNAウイルス感染に対する自然免疫応答(RLR経路)の進行には、ミトコンドリアの呼吸活性の維持が重要であることをこれまでに明らかにしてきた。本年度は、その分子メカニズムの一端に迫ることを目的として、呼吸活性を司る呼吸鎖複合体の形成と関わりが深いクリステの形成とRLR経路の関係を解析した。クリステは、ミトコンドリア内膜がマトリックス側へ陥入した構造であるが、ここには呼吸鎖複合体が他の内膜部分と比較して密に集積しているとされている。本研究では、クリステの形成に関わる分子の一つとされるoptic atrophy 1(OPA1)の機能に着目した。OPA1の欠損細胞では、クリステの形成不全が確認される。この細胞では、野生型の細胞と比較して呼吸活性やRNAウイルス感染に対する応答が顕著に抑制されていた。このことから、OPA1はRLR経路の進行に重要な分子であることが予想される。また、OPA1欠損細胞に野生型、またはクリステを形成できない変異体の遺伝子をそれぞれ入れ戻した細胞を作製し、同様の解析を行った。その結果、野生型の遺伝子を入れ戻した場合のみ、呼吸活性をウイルス感染に対する応答の回復が認められた。これは、OPA1のクリステ形成に関わる機能が呼吸活性とRLR経路の進行の双方に重要であることを示唆している。さらに、これらの細胞内に含まれるmtDNAのコピー数を定量したところ、クリステの形成不全を引き起こしている細胞ではコピー数の減少が確認された。mtDNAには呼吸鎖複合体のサブユニットの一部がコードされているため、mtDNAの減少により呼吸鎖複合体の機能に異常が生じていることが予想された。以上の結果から、OPA1によるクリステ形成の制御は、呼吸活性の調節を介してRLR経路の進行と密接な関わりがあると結論付けた。29年度が最終年度であるため、記入しない。ミトコンドリアは細胞の活動に必要なエネルギー(ATP)の産生の場としての機能以外にも、RNAウイルス感染に対する自然免疫応答の中心として機能する(RLR経路)。RLR経路の活性化にはミトコンドリア内膜の呼吸鎖複合体により内膜を隔てて形成される膜電位が必須である。ミトコンドリア内膜に局在するメタロプロテアーゼOMA1は膜電位の低下や酸化ストレスにより活性化するストレス応答性プロテアーゼとして知られている。しかし、ウイルス感染時の機能は明らかにされていない。そこで、RLR経路上流のセンサー分子のリガンドを細胞内に導入することで、免疫応答誘導時のOMA1の活性化を生化学的に解析した。また、OMA1の基質として知られるOPA1はミトコンドリアの形態調節や内部構造であるクリステの構造形成に関わるとされている。クリステは好気呼吸による酸化的リン酸化によりATPを効率よく産生するために重要な場とされているため、本年度はミトコンドリアの呼吸活性が自然免疫応答とどう関わっているのか解析を行った。その結果、ウイルス感染に対するRLR経路の活性化にはミトコンドリアの呼吸活性も関係していることが呼吸鎖複合体の阻害剤や脱共役剤を用いた実験から示唆された。また、ミトコンドリアに局在することで膜電位の低下を引き起こすA型インフルエンザウイルス由来タンパク質PB1-F2によるRLR経路の抑制効果が、呼吸鎖複合体の活性に影響を及ぼすためなのか解析を行った。さらに、呼吸鎖複合体の阻害による細胞質中におけるミトコンドリア由来ATPの濃度の測定と、ウイルス感染に対する自然免疫応答の変化を照らし合わせることにより、ミトコンドリア由来ATPの役割の検討も行い、その重要性を見出した。ミトコンドリアの呼吸活性と自然免疫応答の関係を解析するための実験系の構築はほぼ達成されていると考えられ、それにより前述のもの以外にも多くの興味深い知見が得られている。そのため、順調に研究を進められていると考える。一方で、当初の目的の一つであった免疫関連タンパク質群の構造体とその変化の検出に関しては引き続いて条件検討を行う必要がある。現在、これまでに得られた研究成果を取りまとめ、論文として国際誌への投稿を予定している。前年度のミトコンドリア呼吸活性の抗ウイルス自然免疫応答(RLR経路)における重要性に関する知見を基に、研究を継続した。具体的には、ミトコンドリアの呼吸活性を司る内膜の呼吸鎖複合体の機能に着目し、研究を推進した。ミトコンドリアは独自のゲノム(mtDNA)を有しており、一部の呼吸鎖複合体のサブユニットやrRNA、tRNAがコードされている。これまでに呼吸鎖複合体の機能低下を伴う深刻な病態を引き起こすmtDNAの変異が報告されており、それらの変異を保持したmtDNAを有する細胞(サイブリッド)が樹立されている。今年度はmtDNAの変異により呼吸鎖複合体が機能障害を引き起こしており、呼吸活性が低下しているとされる細胞をモデルとして研究を行った。まず、これらの細胞のATP合成能についてATPセンサー分子(ATeam1.03)を用いたイメージング解析を行った。その結果、解糖系が亢進した条件(グルコース培地)では差は見られなかった。しかし、ミトコンドリア呼吸活性が亢進した条件(ガラクトース培地)ではmtDNAが変異している細胞では細胞質中のATP濃度が低下することが確認され、確かに呼吸活性が低下していることが示された。

実際に、RNAウイルス感染に対する感受性(RLR経路の活性化)をウエスタンブロッティングによる転写因子の活性化の確認やELISA法によるI型インターフェロンおよび炎症性サイトカインの分泌量の測定により評価したところ、野生型の細胞と比較してmtDNAが変異している細胞では明らかにウイルス感染に対する免疫応答が弱くなっていることが確認された。一方で、基質の添加により呼吸鎖複合体の活動をレスキューすると免疫応答が回復した。このことから、呼吸活性の維持がRLR経路の活性化に必要であることが示された。当初の目標の一つであった「ミトコンドリア呼吸活性と自然免疫応答との関係の解明」については興味深い知見が数多く得られている。また、酸化的リン酸化の制御に関わるミトコンドリアタンパク質の役割についても研究が進められており、概ね順調に研究を推進できていると思われる。現在、得られた成果を取りまとめた論文を国際誌に投稿中である。ミトコンドリアを介するRNAウイルス感染に対する自然免疫応答(RLR経路)の進行には、ミトコンドリアの呼吸活性の維持が重要であることをこれまでに明らかにしてきた。本年度は、その分子メカニズムの一端に迫ることを目的として、呼吸活性を司る呼吸鎖複合体の形成と関わりが深いクリステの形成とRLR経路の関係を解析した。クリステは、ミトコンドリア内膜がマトリックス側へ陥入した構造であるが、ここには呼吸鎖複合体が他の内膜部分と比較して密に集積しているとされている。本研究では、クリステの形成に関わる分子の一つとされるoptic atrophy 1(OPA1)の機能に着目した。OPA1の欠損細胞では、クリステの形成不全が確認される。この細胞では、野生型の細胞と比較して呼吸活性やRNAウイルス感染に対する応答が顕著に抑制されていた。このことから、OPA1はRLR経路の進行に重要な分子であることが予想される。また、OPA1欠損細胞に野生型、またはクリステを形成できない変異体の遺伝子をそれぞれ入れ戻した細胞を作製し、同様の解析を行った。その結果、野生型の遺伝子を入れ戻した場合のみ、呼吸活性をウイルス感染に対する応答の回復が認められた。これは、OPA1のクリステ形成に関わる機能が呼吸活性とRLR経路の進行の双方に重要であることを示唆している。さらに、これらの細胞内に含まれるmtDNAのコピー数を定量したところ、クリステの形成不全を引き起こしている細胞ではコピー数の減少が確認された。mtDNAには呼吸鎖複合体のサブユニットの一部がコードされているため、mtDNAの減少により呼吸鎖複合体の機能に異常が生じていることが予想された。以上の結果から、OPA1によるクリステ形成の制御は、呼吸活性の調節を介してRLR経路の進行と密接な関わりがあると結論付けた。クリステの構造の不安定化は呼吸鎖の形成不全や活性低下を引き起こし、結果としてATP産生能の低下を引き起こす。クリステの構造を調節する因子はOPA1以外にもこれまでに複数同定されており、当研究室ではこれらの因子の欠失細胞をいくつか保有している。これらの細胞を用いて、これらの分子の調節機構やクリステの構造維持がRLR経路活性化に対してどう影響しているのか明らかにしていきたい。
火災加熱を受ける建築構造物の耐火性能に関する研究

本年度は、研究代表者はスイス連邦工科大学チューリッヒ校(ETH)に長期出張し、スイス連邦工科大学・構造工学研究科の鋼構造および複合構造のチェアマンであるマリオフォンタナ教授とともに、鋼板の高温時局部座屈に関する研究を行った。研究代表者は、スイス連邦工科大学チューリヒ校において、3次元薄板要素の有限要素モデルを新たに開発し、その妥当性を、正方形箱型断面を持つ鋼短柱の既往実験結果を用いて検討した。また、スイス連邦工科大学においてアルミニウムおよびステンレス鋼の正方形箱型断面柱の常温スタブコラム実験を行い、その実験結果と数値解析結果の比較を行った。それらの実験結果と数値解析結果は良好な一致を示した。さらに、3辺が単純支持境界で残りの1辺が自由境界であるアルミニウム合金単板およびステンレス単板の座屈実験を行った。この実験は常温時において行い、これらの実験結果と前述の有限要素モデルによる数値解析結果との比較を行った。特に、アルミニウム合金とステンレス材に着目したのは、それらの常温時応力歪関係が明瞭な降伏棚を持っていないラウンド型の応力歪関係であり、その関係が高温時における鋼材の応力歪関係と似ているからである。この実験は、鋼板の高温時座屈挙動を常温時において模擬したものであり、スイス連邦工科大学チューリヒ校所有の実験設備を用いて行った。これらの実験と数値解析から、高温時における単板および正方形箱型断面部材の座屈挙動を解明することができた。本研究は、火災加熱を受ける建築構造物の耐火性能を検討するものである。この研究では、建築構造物に用いられる主要部材(梁・柱・ボルト接合部等)の火災時耐火性能を、構造力学に基づく理論的アプローチによって、または実験的アプローチによって検討する。さらに、これらと並立して、構造全体の火災時耐火性能を火災応答数値解析によって検討する。本年度の主要研究課題は、鋼構造物内に配された鋼柱の高温座屈挙動および高温座屈耐力の検討である。本研究では火災応答数値解析と接線係数理論の両者を用い、火災に晒される鋼柱の高温座屈問題を解明する。火災区画内にある柱と梁が同時に温度上昇するとき、柱は梁の線膨張によって外側に押し出される。特に、梁の加熱スパンが大きい場合には、高温柱の局所などは低温度域において容易に塑性化してしまう。構造内に配された柱の高温座屈というものは、弾塑性ビームコラム挙動を呈した後の分岐現象になる場合が多い。この場合の柱の座屈問題は、鋼材の有効剛性の低下と、強制変形による初期不整を含んだ複雑な弾塑性座屈問題である。本年度では、構造内に配された柱の高温座屈挙動を詳細に追跡する為に、コラムディフレクションカーブ(CDC)による数値解析法を用いる。また、接線係数理論によって座屈理論解を評価し、この妥当性および適用可能性を前者の数値解析法によって検討する。本年度、当研究より得られた成果は次に示すとおりである。(1)構造内に配された柱とそれに隣接する梁が火災加熱をうけるとき、当該柱の柱頭たは、梁の線膨張に起因する水平方向変形と回転角を受ける。特に、後者の回転角は座屈耐力低下をもたらす重要な影響因子である。(2)火災高温下における柱の座屈長さは階高の0.7倍に概ね一致し、その座屈耐力は接線係数理論によって概ね評価できる。本年度の前半においては、昨年度に引き続き、独立行政法人建築研究所との共同研究を行った。主要な建築構造部材である高力ボルト接合梁継手の耐火性能を実験によって検討した。実験装置には、建築研究所所有の水平型加熱炉を用い、継手試験体中央部に等曲げモーメントを載荷し、炉内温度を上昇させた。継手試験体は梁中央部に高力ボルト接合部を有し、高力ボルト接合部は最適な全強度接合設計が施されている。実験では、試験体が崩壊するまで加熱と載荷を継続し、継手試験体の終局時部材温度と崩壊モードを解明した。その結果、全強度接合設計を施された高力ボルト接合梁継手に対しても、火災高温時においては高力ボルト接合部の破断が先行することが判明した。なお、本研究成果は日本建築学会構造系論文集2005年3月号において公表されている。本年度の後半においては、研究代表者がスイス連邦工科大学チューリッヒ校(ETH)に長期出張し、ETH・マリオフォンタナ教授とともに、鋼板の高温時局部座屈に関する研究を行った。研究代表者は、スイス連邦工科大学において、3次元薄板要素の有限要素モデルを新たに開発した。本有限要素モデルには、Batheが提案した4節点シェル要素を用いた。有限要素モデル内の材料は、鋼材SS400およびユーロコードで規定されたステンレススチールを用いた。長方形鋼板の3辺の境界条件が単純支持で、その他1辺のそれが自由の場合について、その座屈荷重と座屈後残余耐力を解明した。

また、スイス連邦工科大学においてアルミニウムおよびステンレス鋼の正方形箱型断面柱の常温スタブコラム実験を行い、その実験結果と数値解析結果の比較を行った。それらの実験結果と数値解析結果は良好な一致を示した。さらに、3辺が単純支持境界で残りの1辺が自由境界であるアルミニウム合金単板およびステンレス単板の座屈実験を行った。この実験は常温時において行い、これらの実験結果と前述の有限要素モデルによる数値解析結果との比較を行った。特に、アルミニウム合金とステンレス材に着目したのは、それらの常温時応力歪関係が明瞭な降伏棚を持っていないラウンド型の応力歪関係であり、その関係が高温時における鋼材の応力歪関係と似ているからである。この実験は、鋼板の高温時座屈挙動を常温時において模擬したものであり、スイス連邦工科大学チューリヒ校所有の実験設備を用いて行った。これらの実験と数値解析から、高温時における単板および正方形箱型断面部材の座屈挙動を解明することができた。
フレイルと潜在性臓器障害との多重連関の理解深化のための学際的疫学研究

【データ収集と追跡調査】抗加齢ドックの新規受診者、再診者を対象とした臨床検査を行い、当初の計画通りに臨床情報や生体試料を収集した。サルコペニアとの関連を検討する目的で、保存血を用いてシスタチンやアンドロゲンを分析した。対象者へのアンケートから、循環器疾患の発症調査(平成30年度分)を行った。ながはまコホートでは第3期調査を行い、全32日間の調査で2,616人分のデータを収集した。循環器疾患の発症登録は2017年3月末までの採録分について、外部委員によるイベント確定作業で情報が不足した症例についての再調査、ならびに県外の病院での採録を行って最終確定を終えた。調査期間を延長して発症登録を継続している。人口動態統計を用いた死因調査、住民基本台帳に基づく死亡や転居の把握についても1年分延長した。【データ解析】ながはまコホートの第1期・第2期データ、ならびに抗加齢ドックのデータを用いた横断解析から、指先で簡便に測定可能な終末糖化産物がサルコペニアや骨密度低下と関連することを明らかにした。循環器におけるフレイル形質の一つである起立性血圧調節障害に円背が関連することを明らかにし、高齢者における血圧調節には生理学的な因子のみならずフィジカルな因子も影響することを明らかにした。高齢者の排尿障害(特に夜間頻尿)はQOLや予後を悪化させる因子であるが、夜間頻尿が睡眠障害や様々な因子とは独立して夜間血圧を高めることを明らかにすることで、夜間頻尿と臓器障害との間に夜間の血圧調節障害が介在する可能性を見出した。定期的な入浴習慣は圧利尿を亢進して心負荷を軽減した。また、入浴習慣は頸動脈肥厚等で評価した動脈硬化と負に関連することも明らかにし、温熱刺激による熱ショックタンパク質の発現亢進が関与することが推察された。これらの成績について英文学術誌に発表するとともに学会で発表した。詳細は研究業績を参照。コホートでの臨床情報の収集や追跡調査は当初の計画通りに実施した。横断面での関連解析も順調に進み、フレイルの理解深化につながる基礎的知見について、複数の論文を発表し国内学会でその成果を発表した。【コホート調査】コホートでのデータ収集(ベースライン調査やフォローアップ調査)、ならびに追跡調査を継続して実施する。研究の進捗に伴って臨床・検体検査の追加が必要となった場合や、新しいバイオマーカーが開発された場合などは適宜検査項目の追加(削除)を行う。【データ解析】横断的な検討から、収集した個々のデータやその相互連関について理解を深めるとともに、その知見に基づいて循環器疾患やフレイルなどに関する長期縦断解析を行い、リスク因子とイベントとの関連について明らかにする。ながはまコホートでは発症登録の追加調査に時間を要したが、2017年度末までの循環器イベントを確定したことで、縦断解析を含めた検討を進める。【フレイルスコアの開発】上記の解析で得られた知見を総合し、フレイルを真に評価しうる簡便なスコアを開発するとともに、スコアの妥当性について縦断解析による検証を加える。スコアに組み込む指標を選別するための検討をさらに深める。【データ収集と追跡調査】抗加齢ドックの新規受診者、再診者を対象とした臨床検査(ベースライン調査、フォローアップ調査)を行った。対象者へのアンケートと診療録調査とから、循環器疾患の発症調査(平成29年度分)を行った。調査結果のうち28年度分までを固定して、循環器疾患に関する縦断解析が行える環境を整えた。ながはまコホートでは、第3期調査(2回目のフォローアップ調査)を行い、全11日間の調査で827人分のデータを収集した。循環器疾患の発症登録は、平成29年度末までの採録を終え、外部委員によるイベント確定作業を行った。人口動態統計を用いた死因調査は、平成28年度末分までを完了した。いずれのコホートでも予定通りにデータの収集や追跡調査を行った。【データ解析】ながはまコホートの第1期・第2期データを用いた横断解析から、大動脈脈波伝播速度(動脈壁効果)の長期的変化とそのリスク因子、上腕足趾血圧格差(ABI)をリスク評価に用いる際の交絡因子の解明による予防医学的意義の理解深化、大血管の壁硬化に対する網膜細小血管の形態学的変化の予後予測能、長期的な血圧変化に対する随時尿ナトカリ比との関連、血清コレステロール亜分画と2型糖尿病やインスリン抵抗性の増悪の関連などを明らかにし、英文学術雑誌に発表するとともに国内外での関連学会で報告した。収集済みの血液資料を用いて、低分子化合物や脂質成分の網羅的分析を進めた。抗加齢ドックのデータ解析からは、骨格筋の減少とレニンアンジオテンシン系の関連、骨格筋の減少、動脈硬化、認知機能低下の相互連関に関する成績などを英文学術誌に発表した。コホートでの臨床情報の収集や追跡調査は、当初の計画通りに進めた。データ解析も順調に進み、目標達成につながる基礎的知見について、複数の論文を発表し国内・国際学会でその成果を発表した。