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ジュディット・ゴーチエの日本関連作品研究―全体像と小説『簒奪者』の生成過程の解明

文献の特定・史実に基づく部分と虚構部分の分析・同時期の問題意識との関連性の分析を行う予定であった。実際は、第二巻(第1831章)とともに全編を通して、参照文献をいくつか特定し、同時期の問題意識との関連性を考察した。したがって、2015年度に引き続き参照文献の調査を行い、特に同時期の問題意識との関連性を裏付け得る、史実部分と虚構部分の分析を進める。その他、成城大学名誉教授の金沢公子氏が主催する『簒奪者』の読書会に二ヶ月に一度出席して作品の理解を深めたほか、渡仏時にはフランスでジュディット・ゴーチエ全集の刊行に携わっているラ・ロシェル大学のイヴァン・ダニエル教授と面会し、作家没後百年にあたる2017年に互いに協力してシンポジウムを開催する旨、相談することができた。なお、上記の第二の目的について、『簒奪者』の生成には当時の日本関連出版物の挿絵の存在が少なからず影響を及ぼしていたこともわかった。その一端を、「十九世紀後半のフランスにおける日本関連出版物と挿絵ー鳥というモティーフが担った役割」(林洋子/クリストフ・マルケ編『テキストとイメージを編む、出版文化の日仏交流』)に発表したことからも、研究はおおむね順調に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。フランス文学2015年度は、第一の目的、ジュディット・ゴーチエによる日本関連全8作品の制作経緯の調査と全体像の構築について、後の2作品の執筆背景・出版状況・主題を調査する。特に、初めの6作品を含め、やや手薄である出版状況について、フランス国立図書館で調査を行う。第二の目的、第一作小説『簒奪者』の生成過程の解明については、可能な限り参照文献が特定できるよう努め、それをもとにして作家がいかなる虚構を組み込んだのか、また、それが同時期のフランスの問題意識といかなる関係があったのかを明らかにする。以上の研究成果を、適宜、日本比較文学会等で発表する予定である。
DU-PAN-2抗原に対する抗イディオタイプ抗体の免疫応答の解析と癌診断治療への応用

DU-PAN-2(D-2)に対する単クローン抗体を免疫原とし、ラットにてポリクローナル抗イディオタイプ抗体(PId)、マウスのハイブリドーマ法にて単クローン抗イディオタイプ抗体(mId)を作製した。得られた抗体はいずれもD-2抗体と特異的に結合し、D-2抗原抗体反応を阻害することより、D-2抗原の内部イメージを有すると考えられた。このmIdをマウスに免疫するとD-2抗原と反応する抗体(Ab-3)誘導され、これはD-2の抗原抗体の結合反応を濃度依存的に阻害した。さらにAb-3はCDC活性やCTLを誘導し得なかったが、ADCC活性を誘導し得た。PIdとMIdのそれぞれをD-2抗原の代用として用いたEIA法を作製し、血清中の抗D-2抗体価を測定した。癌患者血清の抗体価の陽性率はPId法で42%、mId法で33%であった。一方、良性疫患での偽陽性率はpId法で42%、mId法で20%と後者で特異性は良好であった。癌患者血清におけるD-2抗原値と抗体価との間には相関性はみられず、抗原陰性群中pId法で44%、mId法で30%に抗体価が陽性であった。次に、抗体価と胃・大腸癌の進行度との関係を検討すると、I期(早期癌)でもpI法で33%(4/12)、mId法で8%(1/12)に陽性例が認められた。さらに、進行度別に抗原値と抗体価との関係をみると、抗原陽性は13%(4/32)にみられたが、いずれもIV期であった。一方、抗体価のみ陽性例はpId法で34%(11/34)に認められ、しかもI期例が4例含まれていた。pIdを用いた親和性クロマトグラフィーにて癌患者血清より精製された抗D-2抗体はmIdとD-2抗原の双方に反応することが、免疫化学的分析により確かめられた。以上のように、癌患者血中にはD-2抗原に対する抗体の存在することが確認され、その抗体価の測定法は血中抗原陰性あるいは早期癌の診断にも有用な場合がかなりみられ、新たな血清癌診断法として期待できる。DUーPANー2(Dー2)に対する単クロ-ン抗体を免疫原とし,ラットに免疫することによりポリクロ-ナル抗イディオタイプ抗体(PーId),マウスに免疫し,ハイブリド-マ法にて単クロ-ン抗イディオタイプ抗体(MーId)を作製した。得られた抗体は、いずれもDー2抗体と特異的に結合し,Dー2抗原抗体反応を競合的に阻害することより,Dー2抗原の内部イメ-ジを有すると考えられた。このMーIdをマウスに免疫するとDー2抗原と反応する抗体(Abー3)が誘導され,これはDー2の抗原抗体の結合反応を濃度依存的に阻害した。Abー3のDー2抗原陽性癌細胞に対する細胞性免疫反応を検討すると,補体依存性(CDC)活性や特異的細胞障害性T細胞(CTL)を誘導し得なかったが,抗体依存性(ADCC)活性を誘導しえた。また,MーId免疫マウス脾細胞中にはMーIdと反応するB細胞が存在した。

このようにMーIdの免疫によりDー2抗原を認識し,ADCC活性を有する抗体の誘導されることが示唆された。PーIdおよびMーIdをそれぞれ国相化したEIA法を作製し,各種消化器癌患者血清中の抗Dー2抗体価を測定した。癌患者血清の抗Dー2抗体価の陽性率はPーId法で42%(42/101),MーId法で33%(36/108)であった。一方,良性の肝胆膵患者での偽陽性率はPーId法で42%(13/30),MーId法で21%(7/33)と後者で特異性は良好であった。癌患者血清の抗原値と抗体価との間には相関性はみられず,各々の陰陽性の解離するものがPーId法で48%,MーId法で44%にみられた。Dー2抗原陰性群中,PーId法で44%(21/48),MーId法で30%(18/60)に抗体価が陽性であった。以上のように,Id抗体を用いたDー2抗体価測定法は血中Dー2抗原値の陰性の癌症例の診断にもかなり期待できると考えられる。前年度に引き続き、DU-PAN-2(D-2)に対するポリクローナル抗イディオタイプ抗体(P-Id)および単クローン抗イディオタイプ抗体(M-Id)をそれぞれ固相化したEIA法を用いて、各種癌患者血中の抗D-2抗体価を測定し、特に進行度の確認された胃癌23例と大腸癌9例において進行度との関係を検討した。I期に比してIII期以上での抗体価の陽性率は高率であったが、早期癌であるI期においてもP-Id法で33%(4/12)、m-Id法で8%(1/12)に陽性例が認められた。さらに、この32例において進行度別にD-2抗原値と抗体価との関係を検討すると、抗原陽性例は32例中4例にみられたが、いずれもIV期であった。一方、抗体のみ陽性例はP-Id法で34%(11/34)に認められ、その中にI期症例が4例に含まれていた。また、M-Id法では19%(6/32)に抗体のみの陽性例がみられ、うち1例にI期例が含まれていた。この様にId抗体を用いたD-2抗体価の測定法は抗原値の測定に比して、遥かに高い陽性率が得られ、早期癌の診断にも有効な場合がかなりみられた。P-Idを用いた親和性カラムで癌患者血清より抗D-2抗体を精製した。その溶出分画はP-IdとM-21の双方に対して反応したが、D-2抗原は素通り分画のみに検出された。このことより、素通り分画にはD-2抗原抗体複合物の存在する可能性は考慮されたが、Idに対してはD-2抗原抗体反応物は反応しないものと考えられた。さらに、この溶出分画をSDS電気泳動後、ウエスタンブロッテングを行うと、この分画は^<125>I標識D-2抗原ならびに^<125>I標識M-Idのいずれとも反応し、同じ泳動位置に活性帯が検出された。このことより、EIA法にて検出される抗D-2抗体は、D-2抗原にも反応することが示され、癌患者血中にはその様な自己抗体の存在することが証明された。
リン酸化によるBel-2の機能調節と細胞死(アポトーシス)の制御に関する研究

細胞膜上の受容体で受け取られた細胞死のシグナルは細胞質内に存在する伝達物質を介して伝えられ、細胞は核の断片化などの幾つかの段階を経て死に至る。細胞膜上の受容体の一つがFasであり、伝達物質の一つの候補がICEファミリープロテアーゼである。また、細胞死抑制遺伝子であるbcl-2はこれらの情報伝達を負に制御することにより細胞死を抑制すると考えられる。本研究ではこれら細胞死制御遺伝子の関係を明らかにすると共に、情報伝達におけるリン酸化の意義を明らかにすることを目的として解析を行なった。まず、HepG2とHeLa細胞のFasによる細胞死はICEの特異的阻害ペプチドYVADでは抑制されず、ICEファミリーに一つであるCPP32/Yamaの特異的阻害ペプチドDEVDで抑制された。つまり、これらの細胞ではFasによる細胞死にCPP32/Yamaが重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また、Bcl-2に対する抗体を何種類か作製しリン酸ラベルした細胞抽出液より免疫沈降したところ、免疫沈降可能な抗体でのみ26kDaのリン酸化されたバンドを検出し、これらのバンドは抗原で吸収した抗体では検出できなかった。これらの結果はBcl-2蛋白質がリン酸化蛋白質であることを強く示唆するものである。Fas結合蛋白質の一つがフォスファターゼであり、また細胞死の制御にMAPキナーゼが関与することが示唆されていることなどから、細胞死の制御におけるリン酸化の役割は極めて重要であると思われる。
脂肪酸代謝を標的にした新たな膵癌治療法開発へのアプローチ

本研究は、膵がんの新規治療法開発を目的として、膵がん細胞内の脂質代謝に着目し各種検討を行った。これまで、各種脂質代謝阻害剤を用いた検討から、脂肪酸合成阻害が膵がん細胞の増殖を最も顕著に抑制したことから、2018年度はそのメカニズムについての検討を中心に行った。膵がん細胞株として、AsPC1、BxPC3およびPANC1を、阻害剤として脂肪酸合成酵素の1つであるアセチルCoAカルボキシラーぜ阻害剤のTOFAを用いて細胞増殖抑制およびアポトーシス誘導効果を評価した。その結果TOFAは、添加後12時間までに、AsPC1およびBxPC3に対して、有意に細胞増殖を抑制し、アポトーシスを誘導したものの、PANC1についてはそのような効果は観察されなかった。そこで、PANC1について72時間まで阻害剤曝露を延長したところ初めて細胞死が観察された。これらの結果からPANC1は、脂肪酸枯渇の影響を受けにくい細胞株であることが明らかとなった。事実、膵がんは他の癌種と比べても栄養飢餓に耐性を有しており、この現象が膵がんをさらに悪性化させていることが報告されている。そこで、PANC1の飢餓耐性のメカニズムを明らかにするために、様々な培地条件を用いて各種検討を行った。その結果、興味深いことにPANC1はグルタミンのみが欠如した状態で著しく細胞増殖が抑制された。一方、飢餓培地であるEBSSやPBSを用いた検討では、24時間48時間まで生存が観察された。これらの結果は、PANC1は完全栄養飢餓では細胞内の代謝を変化させて飢餓環境に適応させ、生存しようとするものの、グルタミンのみが欠如した状態ではそのような飢餓環境へ適応することが出来ず、増殖が抑制されたものと推察された。実験当初は、脂肪酸合成阻害が膵がん細胞に対して顕著な効果を示したため、これらのメカニズム解明について順調に研究を進めていた。しかし、2018年度は膵がん細胞株の一部にこれら阻害に対して耐性を持つものが見つかったため、この耐性メカニズム解明に関する研究を行ったため、本来の計画よりやや遅れがでたものの、全体として概ね順調に進展しているものを考えられる。現在、膵がんの脂肪酸を含めた栄養飢餓耐性メカニズムの解明を行っている。その中で、PANC1という栄養飢餓耐性細胞株が、グルタミン欠如の状況で細胞死を起こすこと、さらにグルタミンが欠如すると、脂肪酸への依存が大きくなり、脂肪酸合成阻害の効果が上昇することを見出している。そこで、今後は栄養飢餓耐性を示す細胞株の耐性メカニズムを明らかにしつつ、グルタミンの欠如が脂肪酸合成酵素阻害の効果を上げる詳細なメカニズムの解明も同時に進めていく予定である。膵癌の新規治療標的として、脂肪酸合成経路に着目して各種検討を行った。膵癌細胞株として、AsPC1、BxPC3およびPANC1細胞を用いて、脂肪酸合成の律速酵素であるアセチルCoAカルボキシラーゼ(ACC)の阻害の効果を観察したところ、いずれの細胞に対してもACC阻害は増殖抑制効果を示した。また、AsPC1およびBxPC3においてはアポトーシスが見られた。この細胞死は、脂肪酸(パルミチン酸)の添加により、抑制されたことから脂肪酸の枯渇化が細胞死の原因であることが明らかとなった。しかし、その一方でPANC1においては、細胞死は全く観察されなかった。これらの結果は、PANC1が脂肪酸枯渇に対して耐性を有していることを示唆している。そこで、飢餓培地であるEarle's Balanced Salt Solution (EBSS)で培養したところ、他の細胞株(AsPC1およびBxPC3)の増殖が抑制されたのに対して、PANC1ではそのような増殖抑制は観察されなかった。そのため、PANC1は脂肪酸のみならず栄養飢餓に対して耐性を有すことが明らかとなった。膵癌細胞の悪性度には、このような栄養飢餓耐性が関与していることも報告されていることから、PANC1の耐性機序を明らかにすることは膵癌治療の上でも極めて重要であると思われた。そこで、グルコースフリーまたなグルタミンフリーの培地で培養したところ、興味深いことにグルタミンフリーの培地でのみ増殖が劇的に抑制された。グルタミンは細胞内でTCAサイクルおよび核酸合成に利用されることが知られている。そこで、グルタミンからグルタミン酸への反応を触媒するグルタミナーゼを阻害したところ、同様に増殖が抑制されたことから、PANC1の増殖や生存にはTCAサイクルがレスキュー要因として機能していることが示唆された。平成29年度は、当初予定していた計画からは予測出来なかった結果が得られたため、その解明のための研究に時間と予算を割くことになったが、それ以外の部分ではおおむね順調に進行している。

これらの結果からPANC1は、脂肪酸枯渇の影響を受けにくい細胞株であることが明らかとなった。事実、膵がんは他の癌種と比べても栄養飢餓に耐性を有しており、この現象が膵がんをさらに悪性化させていることが報告されている。そこで、PANC1の飢餓耐性のメカニズムを明らかにするために、様々な培地条件を用いて各種検討を行った。その結果、興味深いことにPANC1はグルタミンのみが欠如した状態で著しく細胞増殖が抑制された。一方、飢餓培地であるEBSSやPBSを用いた検討では、24時間48時間まで生存が観察された。これらの結果は、PANC1は完全栄養飢餓では細胞内の代謝を変化させて飢餓環境に適応させ、生存しようとするものの、グルタミンのみが欠如した状態ではそのような飢餓環境へ適応することが出来ず、増殖が抑制されたものと推察された。実験当初は、脂肪酸合成阻害が膵がん細胞に対して顕著な効果を示したため、これらのメカニズム解明について順調に研究を進めていた。しかし、2018年度は膵がん細胞株の一部にこれら阻害に対して耐性を持つものが見つかったため、この耐性メカニズム解明に関する研究を行ったため、本来の計画よりやや遅れがでたものの、全体として概ね順調に進展しているものを考えられる。膵癌細胞内のACC阻害が膵癌治療の新しい標的となる可能性が考えられたが、脂肪酸合成阻害による脂肪酸減少と細胞死の関連については明らかになっていない。そのため、現在脂肪酸を原料とする様々な脂質の減少または脂肪酸合成阻害によるアセチルCoA等の前駆物質の蓄積のいずれかが細胞死を誘導しているのかという点に着目し検討を行っている。またPANC1のように脂肪酸合成阻害に耐性を有する細胞に対しては、脂肪酸合成阻害に加えて、新たに耐性克服の標的をグルタミン代謝を中心に検討していく予定である。現在、膵がんの脂肪酸を含めた栄養飢餓耐性メカニズムの解明を行っている。その中で、PANC1という栄養飢餓耐性細胞株が、グルタミン欠如の状況で細胞死を起こすこと、さらにグルタミンが欠如すると、脂肪酸への依存が大きくなり、脂肪酸合成阻害の効果が上昇することを見出している。そこで、今後は栄養飢餓耐性を示す細胞株の耐性メカニズムを明らかにしつつ、グルタミンの欠如が脂肪酸合成酵素阻害の効果を上げる詳細なメカニズムの解明も同時に進めていく予定である。当初の研究計画にもとずいておおよそ順調に進んでおり、2018年度はその結果を論文発表することが出来たが、その費用が当初の予定していたものより安くなったために次年度使用額(23,568円)が発生した。2019年度は、当初予定していた額より、やや増額されるが(400,000円から423,567円)、研究計画について大きな変更はない。
平滑筋および血管内皮細胞のエンドセリン受容体のサブタイプと生理機能に関する研究

最近話題にのぼっている物質としてエンドセリンと一酸化窒素があり、両者ともにその生理的、病態生理的役割が多くの関心をよんできた。我々は平成元年から2年間、一般研究(B)「血管内皮細胞由来の新規血管収縮物質エンドセリンの生理活性に関する研究」の課題でエンドセリンの研究を行なってきた。本研究はその研究をさらに発展させ、平滑筋および血管内皮細胞におけるエンドセリン受容体のタイプとその役割を明らかにすることを目的としたものである。従来、平滑筋にはET_A受容体があり、収縮に関与するが、内皮細胞にはET_B受容体があり、内皮依存性弛緩因子の放出に関与することが報告されてきた。本研究ではこの点を確認すると共に、静脈平滑筋において収縮に関与するETB受容体が存在し、これはET_<B1>受容体とET_<B2>受容体に細分類されることを世界に先駆けて明らかにすることができた。さらにET_A受容体もまたET_<A1>受容体とET_<A2>受容体に細分類できることを見いだしている。内皮細胞は血管内腔表面だけではなく、血管各部位や心臓の弁にも存在する。ウサギ大動脈弁のエンドセリン受容体について検討したところ、ここにはET_A受容体のみが存在しており、従来内皮細胞にはET_B受容体のみが存在するという結果とは異なる成績が得られた。またこの受容体を介する細胞内Ca濃度上昇の機序についても明らかにすることが出来た。その他、平滑筋のエンドセリン収縮の機序、エンドセリン収縮に対する弛緩薬の影響などについても検討を行った。また、エンドセリンの生理作用に関わる総説をまとめることも出来た。詳細は添付した論文集に譲るが、これらの発見がエンドセリンの生理的、病態生理的役割の解明に寄与するものと期待される。本年度の研究により以下の点が明かとなった。1.ET-1の1-10番目のアミノ酸を切断したET(11-21)(IRL-1038)を合成した。この物質はBタイプのレセプターでETと特異的に拮抗することを、各種臓器から作成した膜標本で確認した。今後、ET-Bの特異的阻害剤として利用されることが期待される。2.気管平滑筋は、ET-1により細胞内Ca濃度が増加し、強く収縮する。同様にカルバコールも収縮を発生させるが、両収縮性アゴニストは収縮蛋白系のCa感受性も増加させ、高濃度K収縮に比べ、同程度の細胞内Ca濃度の上昇時により大きな収縮を発生させる。L型Caチャネル阻害剤のnicardipineは細胞内Ca濃度と収縮の一部を抑制するのに対して、抗アレルギー剤であるazelastineは両者を強く抑制した。喘息時の気管平滑筋収縮にET-1が関与しているとの示唆がなされているが、本実験ではin vitroの実験でこのことを確認し、さらに抗アレルギー剤の有用性を示した。3.子宮平滑筋でETはET-A受容体を介して収縮を発生させた。ETに対する感受性は妊娠子宮で高く、ETが生理的な分娩誘発物質であることが予想される。さらに、妊娠・非妊娠子宮ではETによるCa流入経路が異なることが明となった。4.血管平滑筋でET-3がET-B受容体を介して血管内皮の細胞内Ca濃度を増加させ、一酸化窒素を合成し、平滑筋の細胞内Ca濃度を下げ、収縮を抑制することを、ET-Aの特異的阻害剤であるBQ123とET-Bの阻害剤であるIRL-1038を使用することにより明らかにした。

従来、平滑筋にはET_A受容体があり、収縮に関与するが、内皮細胞にはET_B受容体があり、内皮依存性弛緩因子の放出に関与することが報告されてきた。本年度はこの点を確認すると共に、これら受容体のサブタイプ分けを試みた。その結果、静脈平滑筋において収縮に関与するET_B受容体が存在し、これはET_<B1>受容体とET_<B2>受容体に細分類されることを世界に先駆けて明らかにすることができた。さらに最近、我々はET_A受容体もまたET_<A1>受容体とET_<A2>受容体に細分類できることを見いだした。さらに、内皮細胞は血管内腔表面だけではなく、血管各部位や心臓の弁にも存在する。ウサギ大動脈弁のエンドセリン受容体について検討したところ、ここにはET_A受容体のみが存在しており、従来内皮細胞にはET_B受容体のみが存在するという結果とは異なる成績が得られた。またこの受容体を介する細胞内Ca濃度上昇の機序についても明らかにすることが出来た。その他、平滑筋のエンドセリン収縮の機序、エンドセリン収縮に対する弛緩薬の影響などについても検討を行った。詳細は添付した論文集に譲るが、これらの発見がエンドセリンの生理的、病態生理的役割の解明に寄与するものと期待される。
終末期関連法における患者の権利保障―ルクセンブルク、ベルギー、フランスの比較

まず、意思表示できない患者の治療の中止について、ルクセンブルク、ベルギー、フランスの終末期関連法の制定過程と実施状況から、これらの国における立法化により新たに顕在化した問題を検討する。次に、患者が苦痛から解放されるための手段を保障できる枠組みを上記3か国の法の比較から具体的に考察する。最後に、ヨーロッパ基準、とりわけヨーロッパ事件裁判所の判例との比較を行う。最終的にはこれらの考察結果を総合し、患者が苦痛から解放されたなかで意思決定でき、意思表示できない患者の治療中止が適切に行われるために必要な法原理を明らかにする。
細胞の時を刻む分子リズム計測のシステム構築

視床下部の視交叉上核(SCN)に存在するマスター遺伝子が全体的な代謝や行動の概日リズムを支配している。その中枢組織の他に、末梢組織でも時計遺伝子は駆動していて、細胞増殖・分化に関係する遺伝子等の発現制御に深く関わっていることが最近の研究から明らかにされつつある。本研究課題の最終的な目標は、末梢組織におけるこの振動リズムの発生メカニズムを解析することである。そのために主要な時計遺伝子Per2のプロモーター領域(E-box7個、CRE1個)とレポーター遺伝子(ルシフェラーゼ遺伝子)を連結したベクターを導入したトランスジェニックラットを用いて、時計遺伝子の概日リズムをクロノスでリアルタイムに測定する系を構築した。生殖組織(卵巣、精巣、子宮、前立腺)から細胞を分離・培養して、ホルモンを添加することにより時計遺伝子の振動リズムを測定した。この実験から、(1)振動リズムを持たない細胞が存在すること、(2)細胞分化によって振動リズムのプロフィールに変化があること、(3)内分泌環境によって振動リズムに変化が見られる、等々の知見が得られた。例えば、卵巣の未成熟顆粒膜細胞は振動リズム駆動刺激に対して、連続的なリズムとなって振動しないのに対し、最終分化した黄体細胞は連続的な振動リズムを形成した。この検出系は、時計遺伝子振動リズム入力の解析に有効であることが示された。今後、この入力刺激によって誘導される遺伝子の発現(出力)の検出系の開発に有力な方法として期待される。細胞の刺激-応答反応および胚由来未分化細胞の分化過程で発生する転写因子の活性(分子リズム)をリアルタイムで観察するために、応答配列を組み込んだベクターを構築した。今年度は、ミオスタチン刺激転写因子(Smad)およびプロジェステロン受容体(PR)による制御領域について調査し、その刺激-応答反応を検証した。Smadシグナリングについては、CAGAボックス、またPRについてはそのコンセンサス配列(AGAACACAGTGTTCT)を合成して、それぞれpGL3ベクター(ルシフェラーゼ遺伝子を連結)に導入、大腸菌に導入してクローニング、常法にしたがってプラズミドを精製した。このプラズミドを目的の細胞(ニワトリ胚由来未分化細胞、ブタ単離顆粒層細胞)にリポフェクションにより導入した。それぞれ、正確な評価を出すために、RNA干渉法あるいはアンタゴニストを用いて、刺激-反応の特異性を検証した。ミオスタチン刺激によって応答するSmadシグナルの場合、細胞分化誘導36時間前後に最大活性を示したのに対し、RNA干渉によりGDF-8の翻訳を抑制した場合、活性のピークがほぼ完全に抑制されることが認められた。また、PR転写シグナリングでは、プロジェステロン刺激では約20時間前後に活性のピークが見られたが、PRアンタゴニスト(RU486)はこの活性のピークを完全に抑制することが認められた。以上の結果から、転写制御領域のコンセンサス配列を合成して、細胞のリズムならびに刺激-応答を連続的にとらえることができ、本システムが有効に機能していることが証明された。
トロイダルプラズマにおける帯状流の大域構造を考慮した輸送モデルに関する研究

トロイダルプラズマにおける乱流輸送理論の大域的モデルを構築することを目指している。トロイダルプラズマでの帯状流には、静的帯状流(ZF)と振動帯状流(GAM)ある。GAMとZF間の非線形過程を考慮した乱流輸送モデルを構築し、大域的乱流輸送モデルへの進展を得た。さらに帯状流-乱流モデルにプラズマ境界の効果をモデル的に取り入れ、帯状流による平均流駆動の可能性を議論した。また、高エネルギー粒子駆動GAMのランダウ減衰を介したイオン加熱効果も明らかにし、新しいイオン加熱方法の1つを提案した。本研究では、静的帯状流(ZF)と振動帯状流(GAM)を同時に考慮した場合の大域的乱流輸送を理論的に明らかにすることを目指している。平成22年度は、プラズマ境界付近で支配的となるGAMが乱流輸送へ及ぼす効果、直接背景プラズマへ及ぼす効果のそれぞれの過程を理論的に指摘した。(1)GAMが駆動するZFの効果:GAMは境界近傍で定在波成分を持つ。この場合、GAM同士の非線形結合により、ZFが駆動されるが、この過程を記述する理論モデルを以下のように発展させた。GAM、ZFによる乱流抑制効果を考慮し、乱流、GAM、ZF間結合方程式を導いた。さらにGAMの減衰率のパラメタ依存性を導入することで、駆動されるZFの実験パラメタに関する依存性を明らかにし、効率よくZFが駆動されるパラメタを指摘した。(2)GAMが背景プラズマへ与える効果:中性粒子ビーム入射等によりプラズマに高エネルギー粒子が存在する場合、運動論的効果によりGAMが駆動されることが指摘されている。一方GAMはイオンランダウ減衰するため、高エネルギー粒子からGAMを介した新しいイオン加熱機構が存在することを指摘した(GAM channeling)。そしてGAMイオン加熱効率を準線形理論の枠組みで定式化した。さらに、高エネルギー粒子が背景イオンを加熱する効果と、GAM channelingによるイオン加熱効果を比較し、無視できない効果であることを理論的に明らかにした。従来、プラズマ温度が高い場合、高エネルギー粒子は電子加熱に寄与しイオン加熱に効果がなくなるという問題が指摘されてきたが、GAM channelingはプラズマ温度が高い場合でも、イオン加熱に寄与できる。将来の核融合炉におけるイオン加熱方法の1つに期待される過程である。平成23年度は、GAMとZFの高次非線形競合過程まで取り入れたモデルをもとに新しい定常状態を理論的に指摘した。さらに、プラズマ境界を、帯状流乱流輸送理論に適用することを目指し、研究の第一段階の結果を得た。以下にそれぞれを説明する。(1)GAMとZFの高次非線形競合過程:乱流、GAM、ZFの結合方程式に高次非線形競合項を導入し、詳細に解の性質を調べた。GAMによるZFの駆動項が小さい場合、定常状態は乱流のみ、乱流とZF、乱流とGAMの3種類の解を持ち、各状態の安定性は、減衰率、駆動力で与えられる。GAMのZF駆動力が大きくなる場合、乱流とGAM、ZFが共存する定常解も安定になりうることを理論的に指摘した。ここで、GAMのZF駆動力は乱流スペクトルに強く依存し、乱流の伝播が径方向非対称な場合より大きくなることを明らかにした。乱流-帯状流系の乱流輸送を包括する理論モデルとなっている。(2)上記モデルにプラズマ境界の効果を導入し、さらなる発展を試みた。GAMはプラズマの境界の外には分散関係が存在しないためプラズマ境界で反射するが、ZFは周波数ゼロのため、境界で反射されない。この効果を、結合方程式にキデル的に導入した。GAM成分は境界でゼロ、零周波数の波(平均流、ZF)の境界での合計値は境界の外の流れで規定されるとした。この場合、ZFと平均流が結合することになり、ZFによって平均流が駆動される効果が現れ、実現する平均流は反磁性ドリフト速度程度の大きさを持ちうることがわかった。研究の第一段階としての結果を得ることができた。この効果は強い平均流によって実現するH modeの形成機構の1つの候補と考えられ、さらなる研究を要する重要な課題である。
臨床における腸管内細菌の血中移行の発生病態の研究

1)本来動物の生体内に存在しないPEG(ポリエチレングリコール)をラット腸管内に留置したカテーテルより投与し各種ストレスを与え、正常環境下で腸管粘膜を透過しないPEGの血中濃度を測定し、ストレス程度と腸管透過性を検討しヒトのバクテリアルトランスロケーション(BT)診断に応用する事を目的とした。研究成果:エンドトキシン5mg/dlをラットに静脈投与しショックモデルを作製しラット腸管内に投与した分子量4000のPEGと20000の血中陽性率を検討した。PEG4000で血中陽性率は100%、PEG20000で0%となりBTの診断にはPEG4000が適切であった。エンドトキシン刺激を0.1mg/kg、、1mg/kg、5mg/kgと変化させBTの発生頻度(PEGが腸管内より血中へ以降すること)を検討するとエンドトキンン投与濃度が上昇すると血中PEGの陽性率も上昇し5mg/kgエンドトキシン投与群で100%となった。出血性ショックモデルにおいてもBTは発生し酸素投与がこれを改善せしめる事を証明したCorrelation betweenIns.2) 2症例の臨床例(抗癌剤投与および放射線治療後悪性リンパ腫患者、イレウス患者)の手術患者において腸管から血中に細菌が移行したことを証明した。第一症例は後腹膜に出血があり大腸切除しこの部のリンパ節に緑膿菌が光顕的に証明され、また血中培養、腹水培養においても同菌が証明された。第二症例は慢性イレウス患者においてS状結腸切除施行しリンパ節および血中培養にて肺炎桿菌が証明された。以上の2症例より臨床例においてBTの存在を報告した(Bacterial Translocation as a Cause of Septic Shock in Humans:A Report of Two Cases,Surg Today,Jpn J Surg(1997)27:447-449)。平成8年度まとめ実験1)ICRマウスに対してLPS5mg/kgを腹腔内に投与し、24時間後腸間膜リンパ節(MLN)培養し、バクテリアトランスロケーション(BT)の有無を検討した。治療群としてプロテアーゼインヒビターであるウリナスタチンを投与しBTの抑制効果を検討した。実験は以下の6群に無作為に分別した。I群(n:12)は腹腔内に生食のみ投与。第II群はウリナスタチンとLPSを同時投与した群、(n:13)第III群は生食+LPS(5mg/kg)を腹腔内投与した群(n:14)。第IV群は生食を30分間隔で2回腹腔内投与した群(n:12)、第V群はウリナスタチンを投与し、30分後にLPSを投与した群(n:12)、第VI群は生食注入後30分後LPSのみを投与しこれを2回30分間隔で行った群(n:12)にてBTの発生率と生存率につき検討を行った。結果)BTの発生率はI群25%、II群38%、III群79%、でウリナスタチンの予防効果を認めた。生存率も72時間で検討を行ったが、第V群のウリナスタチン投与群が最も高かった。実験2)臨床例におけるBTの頻度、-現在各種病態下(イレウス、担癌生体の再手術患者、放射線治療後の緊急開腹症例の術中腸間膜リンパ節を培養し、エンドトキシン測定も含め検討中である。実験3)BTの診断法の確立として血中ペプチドグリカン測定法の新しい開発を進めている。

(1)エンドトキシンショックモデルに対するポリエチレングリコール(PEG4000)を経口的に投与し、血中へのPEGの移行を認め、粘膜障害により通常通過し得ないPEG4000がラット大循環無いに移行する事が認められた。(2)発生病態のひとつとして、異常環境時(特にショック時)に異常消化管粘膜でサイトカインが産生され、これらが腸間膜リンパ節を介して全身に影響を与え、臓器障害を引き起こす可能性をTNFのm-RNAを指標に解析を行った。(3)臨床における手術症例において、腸間膜リンパ節内に細菌を証明し、臓器障害に関与する事を明らかにした。
スマホ急増によるネット被害から子どもを守るネットリスク教育のカリキュラム開発

スマートフォンの急速な普及に伴う新たなネット被害・不快から子どもを守る緊急対応啓発としてのネットリスク教育のカリキュラム開発(子ども用)、保護者・教育関係者等への啓発プログラムの開発を行った。その成果は、1.啓発内容=教育内容の選択論理を明らかにし、「教育内容選択検討フォーマット」の提起、2.1を踏まえた、子ども用中学生版、高校生版のカリキュラム開発(継続中)、3内容検討の基礎となる青森県の子どもたちの二つの実態調査を行い報告書として公表した。スマートフォン(以下「スマホ」と省略)に対応したネット・ケータイリスク教育のカリキュラム開発は、(1)前提となる二つの実態調査を実施し報告書を作成・発表した。(2) 1中学生版、2高校生版のカリキュラム開発を行っている(継続中)。(1)1『スマートフォン全盛時代への警告ネット依存傾向の実態と対策・提言調査報告書』(2013年6月)。青森県内の中学3年生(598名)、高校2年生(668名)を対象に実施し、ネット依存傾向者が中学生8%(ネット接続環境が身のまわりにある生徒割)、高校生5%(全生徒割)であった。2『スマホ全盛時代におけるネット利用状況(被害)調査デジタルゲーム端末を中心にして報告書』(2014年3月)。青森県内の小学5年生(708名)、中学3年生(1089名)、高校2年生(872名)を対象に実施し、デジタルゲーム端末から何らかの被害を受けている小学生が55.7%もいる実態が明確になった。(2)上記調査とネットに関する各種全国調査、大谷が提唱する「ネット・ケータイリスク教育論」を踏まえ、中学生版と高校生版のネットリスクカリキュラム開発を実施中である。1中学生版は、携帯電話・スマホの所持率が低い青森県の現状を踏まえ、各学年二コマ、全六コマ設定し、また、スマホに関しては3学年で「スマホの落とし穴」「ネット依存」の研究授業を一校で実施し事前・事後調査を行った。2高校生版は、主に1年生を対象として、「スマホの落とし穴とLINE」「情報発信とネット依存」の二コマの研究授業を二校で実施し検討をしている。これらのカリキュラム開発はカリキュラム評価を行いつつ、現在報告書の作成段階である。
保育専攻学生の個人差に応じた指導計画作成力向上の指導法

保育所や幼稚園等で行われる1日の保育のうちの1時間ほどについて計画する部分担任指導計画(以下,部分計画)は,主に保育実習生などが作成することが多いとされる。先行研究からは,この部分計画を作成する際の認知的側面(構想や推敲など)については学生によって個人差があることがうかがえるが,そうした個人差を明らかにした実証研究は少ない。さらには,認知的側面に個人差があるとすれば,それに伴って情意的側面(困難さや苦手だと感じることなど)にも個人差が生じることが考えられるが,それらの実態を明らかにした研究もない。そこで本研究の目的は,保育実習中に多くの保育実習生が経験するように,熟達した他者を読み手として想定させて部分計画を作成させる学生群(以下,熟達者想定群)と,読み手を想定しない学生群(統制群)を設定し,両群の部分計画作成時の認知的側面と上位的側面の個人差を類型化することとした。具体的には,認知的側面の特徴を類型化するために熟達者想定群と統制群が作成した部分担任指導計画の文字数について,それぞれの群ごとにクラスタ分析を行った。そしてそのクラスタごとに情意面の特徴を類型化するために困難カテゴリの出現数をカウントし出現率を比較した。その結果,熟達者想定群では,部分計画の文字数がやや多い第2クラスタの「日本語表現に関する困難」の出現数が有意に多く,文字数が多いクラスタである第4クラスタの「保育援助・技術に関する困難」の出現数が有意に多く,文字数がとても多い第5クラスタの「部分計画立案の際のルールに関する困難」の出現数が有意に多かった。一方,統制群では部分計画の文字数が中程度の第1クラスタの「日本語表現に関する困難」の出現が有意に少なく,高程度の量の第2クラスタの「日本語表現に関する困難」カテゴリの出現が有意に多いことが明らかになった。質の高い幼児教育が,子どもの小学校以降の認知的および非認知的能力の高さと繋がりがあることが明らかにされたことを受けて,幼稚園等では質の高い幼児教育の実現のためにカリキュラム・マネジメントが実施され始めた。これを受け,保育者養成段階においては,カリキュラム・マネジメントを効果的に実施することのできる人材を育成するために,保育者志望学生の指導計画作成力を育成することが定められた。そのため,現在の保育者養成教育においては,授業や実習指導などにおいて学生の指導計画作成力を育成する取り組みが日々行われている。しかし,適正処遇交互作用(学習者の「適性」と「処遇(指導法)」には交互作用があり,両者の組み合わせによって学習効果が異なるというもの)の存在が認識されながらも,現在のところ,一斉的,画一的な指導の展開が一般的であり,保育専攻学生の個人差に応じた指導計画作成力を高める指導法については検討されていない。また,指導計画を作成する際に学生のどのような個人差の要因に着目すればよいのかということについても明らかにされていない。これらのことが,指導計画作成力の低い学生を生み出しており,このことは幼稚園等でのカリキュラム・マネジメント実施の障害となっていくと考えられる。このような課題をふまえ,初年次である平成28年度は次のことを行った。1申請者のこれまでの研究成果を踏まえ,研究で使用するためのより信頼性の高いルーブリックの改善版を開発し,さらに,2最新の先行研究のレビューによって,指導計画を作成する際に着目すべき学生の個人差として,計画段階で提案していた個人的要因を次のように一部改善することとした。すなわち,「協同作業認識」「共感性」「保育観」「学習観」である。予備調査により,介入の際に使用する自己評価用ルーブリックに課題があることがわかり,改善版を作成する必要が出てきたため,データ収集よりもそちらを優先した。さらに,着目すべき学生の個人差についても,社会的スキルに関する最新の先行研究レビューが必要であることが学会等情報収集で明らかになり,それを受けてその分野に関する研究レビューを重点的に行ったことから,データ収集が遅れる結果となった。幼児教育を行う施設におけるカリキュラム・マネジメントの重要性の高まりを受けて,現在の保育者養成教育では,学生の指導計画作成スキルの向上が重視される。しかし,現在のところ,保育者養成教育では一斉的,画一的な指導計画作成指導の展開が一般的であり,保育専攻学生の実態や個人差に応じた指導計画作成スキル向上のための指導法については検討されていない。そこで,昨年度は,保育専攻学生を次の2群に分け,多様な指導法の効果を検証した。まず,実習指導担当者という熟達した読み手を想定させて部分計画を作成する熟達者レビュー群と,そのような熟達した読み手を想定させない統制群である。データ分析の観点は,1学生が作成した指導計画に含まれる全体の文字数と,2指導計画を立案する際に感じた困難の種類である。その結果,レビュー群と比べて,統制群の学生のほうが指導案の文字数が有意に多いことが明らかになった。このことから,多くの文字数を指導計画に書き,綿密な指導計画を作成させることを目指す場合は,「熟達した他者が読み,添削する」という状況を作り出さないほうが学生には適していると考えられる。一方で,指導計画作成時に学生が感じる困難の種類については,レビュー群は子どもの姿に関する記述を書く際に困難を多く感じているのに対し,統制群では指導計画立案の際のルールに関して多くの困難を感じていることが明らかになった。このことから,学生に子どもの目線に立った指導計画を作成させることを目指す場合は,より熟達した他者が読み手となる状況を作り出すことが有効であることが考えられる。

以上から,これまでの一斉的・画一的な指導ではなく,指導計画作成スキルにおいて何をねらいとして目指すのかに応じて,教員が適切な教授法を選択することが重要であると考えられる。昨年度はデータを収集し,保育専攻学生の指導計画作成スキルに対する効果的な指導法を明らかにすることができた。しかし,その成果を学術雑誌に投稿することが課題として残されていることから,(2)おおむね順調,と判断した。保育所や幼稚園等で行われる1日の保育のうちの1時間ほどについて計画する部分担任指導計画(以下,部分計画)は,主に保育実習生などが作成することが多いとされる。先行研究からは,この部分計画を作成する際の認知的側面(構想や推敲など)については学生によって個人差があることがうかがえるが,そうした個人差を明らかにした実証研究は少ない。さらには,認知的側面に個人差があるとすれば,それに伴って情意的側面(困難さや苦手だと感じることなど)にも個人差が生じることが考えられるが,それらの実態を明らかにした研究もない。そこで本研究の目的は,保育実習中に多くの保育実習生が経験するように,熟達した他者を読み手として想定させて部分計画を作成させる学生群(以下,熟達者想定群)と,読み手を想定しない学生群(統制群)を設定し,両群の部分計画作成時の認知的側面と上位的側面の個人差を類型化することとした。具体的には,認知的側面の特徴を類型化するために熟達者想定群と統制群が作成した部分担任指導計画の文字数について,それぞれの群ごとにクラスタ分析を行った。そしてそのクラスタごとに情意面の特徴を類型化するために困難カテゴリの出現数をカウントし出現率を比較した。その結果,熟達者想定群では,部分計画の文字数がやや多い第2クラスタの「日本語表現に関する困難」の出現数が有意に多く,文字数が多いクラスタである第4クラスタの「保育援助・技術に関する困難」の出現数が有意に多く,文字数がとても多い第5クラスタの「部分計画立案の際のルールに関する困難」の出現数が有意に多かった。一方,統制群では部分計画の文字数が中程度の第1クラスタの「日本語表現に関する困難」の出現が有意に少なく,高程度の量の第2クラスタの「日本語表現に関する困難」カテゴリの出現が有意に多いことが明らかになった。2年目は,1年目に開発した改善版のルーブリックを用いて計画していた学生の個人差の要因に着目したデータ収集を行う。その際,申請時に提案していたように,2種類の介入(ピアレビューとルーブリックによる自己評価)によって,学生の指導計画のエラー数がどのように異なるかを検証する。今年度は,1これまでの成果を学術雑誌に投稿する,2学会発表を行い成果を公表する,31年度目に開発した修正版ルーブリックという指導計画立案スキルの評価得点や,保育観および学習観という学生の個人差の観点から,実習指導担当者という熟達した読み手を想定させて部分計画を作成させる指導法と,熟達した読み手を想定させない従来のような指導法の効果を明らかにする。研究の介入の際に使用するルーブリックに修正が必要であることが予備調査の結果に判明し,その修正・改善を行ったため,データ収集が遅れた。また,学会等参加によって,着目すべき学生の個人的要因に改善が必要であることが判明し,先行研究のレビューを優先的に行ったため,データ収集が遅れた。
磁性材料としてのウラン化合物の探索

希土類金属間化合物の中には実用磁性材料など大きな磁気的異方性を有するものが知られているが、この異方性は結晶場を考慮したsingle-ionモデルで理解されている。同形の希土類化合物と比較するとアクチナイド化合物の磁気的異方性は極めて高いことが少なくなく、5f電子の化学結合の方向異方性に因ると考えられている。本研究ではウラン化合物の磁性材料としての可能性を検討することを目的として、3元系U-Fe-X(X=Ge,Al,B,Sb)の物質検索と物性評価を行った。物質探索は、目的の化学量論量の物質をアーク炉で調整してas-castとアニールした試料のSEMによる組織観察と組成分析、X線回折及びDTA分析により行った。U-Fe-Ge系では新規化合物としてUFeGeが見いだされた。この化合物は斜方晶として指数付け可能であるが比重の測定結果とは矛盾しており、TEMを用いた電子線回折法による結晶系の同定を計画している。またU5Fe7Ge3近傍にも未知の相が存在することが判明したが、その組成については更に今後検討が必要である。U-Fe-Al系では、六法晶として指数付けできるUFe5Al3が見いだされたが、組織観察によれば1%以下ではあるが他相を含んでいるため、現在その量論比について検討中である。U-Fe-Sb系では、体心立方晶のU3Fe3Sb4と単純正方晶のUFeSb2が見いだされ、それぞれY3Au3Sb4型、AsCuSiZn型として粉末X線回折強度が説明できることが判明した。しかし、U-Fe-B系では新しい相を見いだすことはできなかった。多結晶UFeGeの熱磁気曲線によれば、UFeGeは約20Kで強磁性に転移するが、1KOeでの磁化は約0.01μB/fuと極めて小さい値を示す。5Kにおける磁化は低磁場で急激に増加した後、最大磁場55KOeまで飽和ぜずにほぼ直線的に増加する。
１軸磁気軸受群を用いた磁気浮上セルフベアリングモータと磁気浮上ポンプに関する研究

ポンプを動かした状態で磁気浮上モータの修理を行うことができる磁気浮上ターボポンプを実現する。そこで、浮上ロータの外側に1軸磁気軸受群を配置することにより故障時に取り外し交換が可能な構造とした磁気軸受とモータの機能を有するセルフベアリングモータを開発し、それを用いた磁気浮上ターボポンプを開発する。そのために1軸磁気軸受群からなる磁気軸受・モータ・セルフベアリングモータの協調制御、複数の渦電流センサ使用時におけるセンサの同調動作に関する研究を行い、磁気浮上ポンプを開発する。
クロマチン構造変換に関わる因子の作用機構解析

転写制御因子による転写活性化にはクロマチンの構造変換が必須である。その過程にはクロマチンリモデリング因子、ヒストンシャペロン、およびヒストン修飾酵素などのタンパク質が関与している。本研究は、クロマチン構造変換による遺伝子発現制御機構を明らかにすることを目的として、クロマチンリモデリング因子ACF、ヒストンシャペロンNap1、ヒストンアセチル化酵素の立体構造に基づく分子作用機構の解析を行った。その過程にはクロマチンリモデリング因子,ピストン修飾酵素およびヒストンシャペロンなどの蛋白質が関与している。クロマチン構造変換に関わる因子の分子作用機構を解明することは遺伝子発現制御の分子機構の理解に非常に重要である。本研究では,クロマチンリモデリング因子ACF,ヌクレオソーム会合因子,およびヒストンアセチル化酵素に注目して,それらの分子作用機構を分子構造の観点から明らかにすることを目的とする。これまでに,クロマチンリモデリング因子ACF(ISWI-Acf-1複合体)を昆虫細胞により大量発現させ,蛋白質精製を行った。ヌクレオソームの調製を行った。ISWIのDNA認識機構を明らかにするため,ATPaseドメインの調製を行った。ヌクレオソーム会合因子によるヒストンの認識機構を明らかにするため,まず,ヌクレオソーム会合因子とヒストンH2A-H2Bの間の親和性を表面プラズモン共鳴法により解析した。その結果,ヌクレオソーム会合因子とH2A-H2Bの解離定数(K_D)は14nMであった。ヌクレオソーム会合因子のC末端酸性領域を欠損させた変異体では,H2A-H2Bとの親和性は1/3に低下した。この結果からヌクレオソーム会合因子の酸性領域はヒストンとの結合に関わることが示唆された。また,ヌクレオソーム会合因子は分子内に存在する長いループ領域により多量体を形成するが,そのループ領域はヒストンとの結合に関与しないことが変異体を用いた測定から示唆された。現在,他の解析データも含めた測定結果に基づいて安定性のより高い複合体を調製して,結晶化条件の検索も行っている。p300の活性制御機構を調べるため,酵素活性を有するp300変異体を昆虫細胞により発現させ,精製を行い,結晶化条件の検索を行っている。その過程にはクロマチンリモデリング因子、ヒストン修飾酵素およびヒストンシャペロンなどのタンパク質が関与している。本研究では、クロマチンリモデリング因子ACF,ヌクレオソーム会合因子、およびヒストンアセチル化酵素に注目して、それらの分子作用機構を分子構造の観点から明らかにすることを目的とする。ACF(ISWI-Acf1複合体)はDNA上でヒストンを等間隔に配置させる活性をもつが、その駆動力はACFの構成サブユニットであるISWIのATPaseドメインでおこる構造変換にあると考えられている。ACFのヌクレオソームに対する作用機構を調べるため、ACFのATPase不活性変異体を調製して、ヌクレオソームとの安定な複合体の調製法を検討した。また、ISWIのDNA認識機構を明らかにするため、タンパク質およびDNAの分子長の最適化を図って、ISWIATPaseドメイン-DNA複合体調製を検討した。現在、分子構造解析のための結晶化条件の検索を行っている。ヌクレオソーム会合因子によるヒストン認識機構を明らかにするため、ヌクレオソーム会合因子とヒストンH2A-H2B、ヒストンH3-H4、あるいはヒストンオクタマーとの複合体を調製して、各複合体の結晶化条件の検索を行った。ヌクレオソーム会合因子単体による結晶は既に得られており、解析途上にある。p300の活性制御機構を調べるため、p300全長、ヒストンアセチル化酵素(HAT)ドメイン、およびHATドメインを含む各種フラグメントを調製し、基質(ヒストン)に対する酵素活性の違いを検討した。HATドメイン-基質ペプチド複合体の結晶化条件の検索を行っている。
ストーマ周囲皮膚障害に対するケア実践可能なシステムの開発

本研究の目的は、ストーマ周囲皮膚を観察することにより皮膚障害を判断し、皮膚障害がある場合にはケア計画の立案もできるシステムを開発することである。前年度までは、ストーマ周囲皮膚障害の状態ならびに発生部位を言語化し、皮膚生理機能と併せて皮膚障害の病態との関連性を見出した。しかし、病態は3種とストーマ周囲皮膚に一般的に認めるといわれる皮膚障害の病態を網羅していなかったため、前年度の調査を継続した。その結果、対象者は74名から111名となり、病態はカンジダ、粘膜移植、壊疽性膿皮症等の8つを追加することができた。病態増加に伴い、水疱、膿疱、潰瘍が皮膚障害の所見が追加された。次に、ストーマ周囲の皮膚障害を観察するスケールの作成のために、ストーマケアのエキスパートである医師・看護師にインタビューを行った。その結果、ケアに連動させるためにはストーマ周囲皮膚をストーマ近接部、皮膚保護剤部、皮膚保護剤外部の3つに区分し、皮膚の状態を観察する必要性が見出された。さらに、皮膚障害の状態をスケール項目とした時に治癒期間を指標にすると、利用者がケア介入の緊急度等を理解しやすくなると考え、状態別に統計学的に重みづけを行った。その結果、紅斑、水疱・膿疱、びらん、潰瘍・不良肉芽・粘膜皮膚移植・肥厚において、それぞれ2、3、4、40と重みづけがされた。ただし、3つの皮膚区分における治癒期間の重みに差はなかった。最後にケアに連動するシステムとするため、調査した3つのストーマ周囲皮膚の区分と紅斑、水疱、膿疱、びらん、潰瘍、不良肉芽、粘膜皮膚移植、肥厚の組み合わせから、病態との関係性を導き出した。さらに、提供されたケア、ならびにエキスパートの見解をふまえ、アルゴリズムによってケアを導き出すツールを開発した。そこで、ストーマ周囲皮膚の障害部の状態ならびに発生部位を言語化し、皮膚生理機能と併せて皮膚障害の病態との関連性を見出した。さらに、ケアとの関係をみた。同意が得られ調査対象となったものは74名であった。ストーマの種類は、コロストミー63.5%、イレオストミー25.7%、ウロストミー10.8%であった。皮膚障害の実態は、色調変化100.0%、びらん58.3%、組織過形成10.8%であった。障害部位は、ストーマ近接部32.4%、ストーマ近接部と面板貼付部55.4%、面板貼付部4.1%、テープ貼付部8.1%であった。ストーマ周囲皮膚障害部の生理機能の平均値は、pH6.0、角質水分量29.8%であった。病態は、接触皮膚炎による紅斑・びらんが85.1%、偽上皮腫性肥厚(PEH)2.7%、機械的刺激による表皮剥離12.2%であった。これらより、病態と実態との関係は、接触皮膚炎による紅斑は、ストーマ近接部と面板貼付部位に限局しており、pH・角質水分量には正常な皮膚と差はなかった。接触皮膚炎によるびらんとPEHは、ストーマ近接部と面板貼付部位に限局しており、pH・角質水分量は正常な皮膚より高値であった。しかし、PEHは皮膚より突出した病変が特徴であった。機械的刺激による表皮剥離は、面板貼付部位とテープ貼付部位に認め、pH・角質水分量は正常な皮膚より高値であった。ケアは、接触皮膚炎とPEHでは装具交換間隔を短期間に変更、あるいは装具を変更していた。機械的刺激による表皮剥離では、剥離剤の使用を指導していた。これらより、皮膚障害とケアとの関係性は見出せたが、ストーマ周囲皮膚障害に認める壊疽性膿皮症等を認めなかったため、調査を継続する必要がある。

最後にケアに連動するシステムとするため、調査した3つのストーマ周囲皮膚の区分と紅斑、水疱、膿疱、びらん、潰瘍、不良肉芽、粘膜皮膚移植、肥厚の組み合わせから、病態との関係性を導き出した。さらに、提供されたケア、ならびにエキスパートの見解をふまえ、アルゴリズムによってケアを導き出すツールを開発した。