hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
物体材質の高度センシングを目的とした多機能接触センサの複合化とその性能評価

平成11年度においては、人工皮膚感覚として実際にロボットハンドなどに装着することを目指し、平成10年度で得られた研究成果を踏まえて、指型多機能触覚センサおよびコンピュータによって制御可能な簡易可動装置の設計・製作および性能評価を行なった。本センシングデバイスは、人間の皮膚の持つ二種類の主な感覚、すなわち、圧覚と温覚のセンシング機能を単一センサ材料の薄膜ゴム(感圧導電性ゴム)で具現化した接触センサである。センサの設計・製作にあたっては、感圧導電性ゴム、ヒータを内蔵したステンレス製円筒、および一対のくし状電極からなる指型構造とし、消耗品として購入されたセンサ材料および電子部品等を用いて製作された。また、可動装置においては、ステッピングモータで正確な位置決め制御が可能であり、本研究では、物体への接触および押しこみ動作を行なわせるために製作された。本センサは単一のセンサ出力信号を有するが、その中には接触力と温度変化の二種類が混在しているゆえ、同時識別が困難なことから本研究では、センシング動作を測定対象に合わせて逐次的にセンシングを行なう手法を採用した。製作した指型多機能触覚センサの性能評価実験においては、センサ信号取得用ディジタル計測機機および代表的な材質の試料を用いて行なわれた。実験によって非常に簡便なセンサ構造および単一センサ材料にもかかわらず、逐次的センシングを行なうことによって物体の熱的性質と物体の硬さの識別が可能であることが示された。平成10年度においては、全く異なる機能、構造および特性を有する二種類の多機能触感センサの統合を目的として、複合型多機能触覚センサの設計・製作および性能評価を行なった。本センシングデバイスの一方は、人間の皮膚感覚が有していない複数の電気的なセンシング機能、すなわち、同一基板上の単一薄膜パターン電極によるインダクティブな機能とキャパシティブな機能を具備した接触センサであり、他方は人間の皮膚の持つ二種類の主なる感覚、すなわち、圧覚と温覚を単一素材の薄膜ゴム(感圧導電性ゴム)でセンシング機能を具現化した接触センサである。センサの設計・製作にあたっては、感圧導電性ゴムとその面上に付着された薄膜パターン電極対および面状ヒータからなるサンドイッチ構造とし、消耗品として購入されたセンサ材料および電子部品等を用いて製作された。製作した複合型多機能触覚センサの性能評価実験においては、備品として購入された小型恒温恒湿槽、センサ信号取得用計測機器および代表的な材質の試料を用いて行なわれた。実験によって非常に簡便なセンサ構造にもかかわらず、二種類のセンシング機能は十分その役割を果たすことが確認された。本研究の成果は、研究発表に示す通り、応用物理学会欧文誌Jpn.J.Appl.Phys.に掲載予定である。また、感圧導電性ゴムのみで複合情報のセンシングを目指した多機能触覚センサについての成果は、電気学会論文誌Eに掲載予定である。

製作した指型多機能触覚センサの性能評価実験においては、センサ信号取得用ディジタル計測機器および代表的な材質の試料を用いて行なわれた。実験によって非常に簡便なセンサ構造および単一センサ材料にもかかわらず、逐次的センシングを行なうことによって物体の熱的性質と物体の硬さの識別が可能であることが示された。
酵母液胞型プロトンATPアーゼのエンドサイトーシスにおける機能の解析

酵母におけるエンドサイトーシスの解析に用いるための新規なマーカータンパク質を検索して解析することを目的として本研究を遂行してきた。これまでに、その候補としてPmp120p、Pmpl00pを同定したことを報告した。Pmp120pの部分アミノ酸配列を決定して、その配列からPmpl20pをGaslpと同定した。Gaslpは、酵母細胞における主要なGPIアンカータンパク質の一つであり、細胞壁の生合成過程に機能していると考えられている。Gaslpの細胞内局在性については、細胞膜とする報告と細胞内の未同定の小胞に局在するという報告があったが、細胞のプロテアーゼ処理や、ショ糖密度勾配遠心分画などの実験結果から、少なくともその大部分は細胞膜に存在すると結論した。ただし、全体の約20%程度のGaslpは細胞膜ATPaseと細胞分画で異なる挙動を取ることが観察されたので、この画分の細胞内局在性について、遠心分画、細胞染色などの方法を用いてさらに詳細に検討を加える予定である。細胞をシクロヘキシミド処理してタンパク質合成を阻害し、処理後のGaslpの細胞内存在量を、経時的に観察したところ、処理後1時間以内にGaslpの存在量が処理前の約20%にまで低下した。この現象は、エンドサイトーシスや液胞のプロテアーゼの欠損株では認められなかったことから、Gaslpは、エンドサイトーシスによって液胞に到達し、そこで分解をされることが示唆された。ところが、新規に合成されたGaslpの細胞内動態をパルスチェイス法で観察したところ、Gaslpは、その半減期が3時間以上の非常に安定なタンパク質であった。この結果は、Gaslpが速やかに分解を受けるという上述の結果とは矛盾する。シクロヘキシミド処理によってGaslpのエンドサイトーシスが亢進される可能性、細胞内のGaslpには速やかにエンドサイトーシスを受ける画分と受けない画分が存在する可能性などについて、今後検討を加え、エンドサイトーシスにおける調節機構を明らかにして行きたいと考えている。Gaslpは、酵母のGPIアンカータンパク質としては、エンドサイトーシスを受けることが認められた最初のタンパク質であり、エンドサイトーシスの機構、調節を解析する上で好適なマーカータンパク質となると期待できる。また、Pmp100pについては、GASl遺伝子の破壊株にも存在することを認めたので、Gaslpとは異なるタンパク質であることが確定した。今後は、その構造遺伝子を同定して、Gaslpと同様の解析を行う予定である。酵母におけるエンドサイトーシスの解析は、フェロモンおよびその受容体、薬剤排出系や栄養物質取り込み系のタンパク質などを対象として行われてきた。これらのタンパク質は、いずれも培地中の誘導物質の有無によって細胞内への取り込みが誘導される。また、取り込みの最初の過程にEND3とEND4の2つの遺伝子を必要とする。V-ATPaseによる細胞内小器官の酸性化がエンドサイトーシスの過程に果たす役割を研究するにあたり、その作用点がEND遺伝子の産物とは異なる可能性を考えて、まず、以下の2点について検討した。1)これまでの解析に用いられたマーカータンパク質は、調節的な取り込みを受けていると考えることができるが、構成的に細胞内に取り込まれるようなタンパク質はないか。2)END遺伝子に依存する経路以外に取り込み経路はないか。対数増殖期にある細胞の細胞膜タンパク質を、sulfosuccinimidyl-2-(biotinamido)ethyl-1,3-dithiopropionateで標識し、その後再び培養を行って取り込み反応を誘導する。このとき細胞内に取り込まれるタンパク質を抗ビオチン抗体を用いたウエスタンブロッティングで検索した。用いた標識剤は、構造内にジスルフィド結合を持つので、培養後にグルタチオンを作用させることで、細胞膜に残ったタンパク質のビチオン標識を取り除くことができる。その結果、分子量が約120kDaと100kDaのタンパク質を検出し、それぞれをPmp120p、Pmp100pと名づけた。これらのタンパク質は、いずれも液胞膜画分に濃縮されており、その存在量が液胞内プロテアーゼの有無によって影響を受けることから、細胞膜から液胞に輸送されて分解を受けると考えられる。また、取り込みが低温(0°C)や炭素源の枯渇によって阻害されることから、この反応がエネルギーに依存した能動的な反応であることが予想される。一方、END3遺伝子の欠損は、30分(30°C)の培養時間で取り込み反応を阻害しなかった。現在、Pmp120pの部分アミノ酸配列を決定している。ここで得られる配列をもとに、Pmp120pの構造遺伝子を同定して特異的抗血清を調製し、より定量的な実験系を確立する。この系を用いて、既存のEND遺伝子やV-ATPaseの欠損変異が取り込みに与える影響を速度論的に解析していく予定である。これらの解析によって、新規なエンドサイトーシスの経路の存在を明らかにできる可能性があると考えている。

Gaslpの細胞内局在性については、細胞膜とする報告と細胞内の未同定の小胞に局在するという報告があったが、細胞のプロテアーゼ処理や、ショ糖密度勾配遠心分画などの実験結果から、少なくともその大部分は細胞膜に存在すると結論した。ただし、全体の約20%程度のGaslpは細胞膜ATPaseと細胞分画で異なる挙動を取ることが観察されたので、この画分の細胞内局在性について、遠心分画、細胞染色などの方法を用いてさらに詳細に検討を加える予定である。細胞をシクロヘキシミド処理してタンパク質合成を阻害し、処理後のGaslpの細胞内存在量を、経時的に観察したところ、処理後1時間以内にGaslpの存在量が処理前の約20%にまで低下した。この現象は、エンドサイトーシスや液胞のプロテアーゼの欠損株では認められなかったことから、Gaslpは、エンドサイトーシスによって液胞に到達し、そこで分解をされることが示唆された。ところが、新規に合成されたGaslpの細胞内動態をパルスチェイス法で観察したところ、Gaslpは、その半減期が3時間以上の非常に安定なタンパク質であった。この結果は、Gaslpが速やかに分解を受けるという上述の結果とは矛盾する。シクロヘキシミド処理によってGaslpのエンドサイトーシスが亢進される可能性、細胞内のGaslpには速やかにエンドサイトーシスを受ける画分と受けない画分が存在する可能性などについて、今後検討を加え、エンドサイトーシスにおける調節機構を明らかにして行きたいと考えている。Gaslpは、酵母のGPIアンカータンパク質としては、エンドサイトーシスを受けることが認められた最初のタンパク質であり、エンドサイトーシスの機構、調節を解析する上で好適なマーカータンパク質となると期待できる。また、Pmp100pについては、GASl遺伝子の破壊株にも存在することを認めたので、Gaslpとは異なるタンパク質であることが確定した。今後は、その構造遺伝子を同定して、Gaslpと同様の解析を行う予定である。
わが国と諸外国における理科授業のビデオ分析とその教師教育への活用効果の研究:IEA/TIMSS-R授業ビデオ研究との協調

1.「理科授業ビデオ分析法」の開発理科授業ビデオを視聴しながら,各自が授業評価のコメントを記入し,視聴後に「理科授業評価観点」に沿って,コメントをカテゴリー化し,整理するとともに,複数の評価者の類似点,相違点の分析を通じて,理科授業に対して多面的に深まった考察を可能とする手法を開発した。2.わが国で無作為抽出されビデオ収録された理科授業に対する分析結果(1)1999年度に収録された95時間分の中学校第2学年の授業ビデオについて,開発した「理科授業ビデオ分析法」を用いて,74人の授業評価者(理科教師)の協力を得て,その特徴を明らかにした。(2)「理科授業評価観点」の13の観点について,それぞれの効果的授業事例と非効果的授業事例を明らかにした。(3)8時間分の授業ビデオについて,授業者の協力を得て,授業の背景を分析し,授業ビデオとともに,教師教育に活用可能な教材を作成した。(4)4時間分のわが国の理科授業ビデオを英語化し,米国,オーストラリア,チェコ共和国の研究協力者の協力を得て,海外の理科教師がどのように評価するかをまとめた。3.海外の理科授業の分析結果(1)IEA/TIMSS-R Video Studyによって収録された,米国,オーストラリア,オランダ,チェコ共和国の4カ国の理科授業ビデオの内,無作為に抽出した各国10時間分の授業を日本語化し,わが国の評価者(理科教師)によって,わが国の理科授業ビデオの分析で用いたと同じ理科授業ビデオ分析法を用いて分析した。(2)米国の理科授業は,多くの観点で高く評価され,逆に,わが国の理科授業は,多くの観点で低く評価された。4.研究成果の理科教師教育への活用理科授業ビデオ分析法を適用した理科教員研修の高い効果が示され,授業ビデオを含む研究成果について,都道府県等教育センターや大学の教師教育プログラムとして活用を開始した。わが国の中学校で「いかに理科が教えられているか」を全国規模で初めて明らかにし,理科授業の問題点を特定するとともに教師教育面での改善への示唆を与えることを目的として,計画初年度の本年は,わが国で無作為抽出された95の中学校の理科授業ビデオを分析し,以下の研究を遂行した。1.わが国の授業ビデオの分析(第一段階)(1)独自に開発した「授業分析観点」と「総合評価観点」を用いて授業の特徴を分析した。各授業について,経験を積んだ6人の異なる理科教師が各自の授業観を生かした評価情報を提供した。(2)評価情報を整理分析し,各授業を多面的に分析評価した。複数の次元で,より高く評価される理科授業とそうでない理科授業,また,より一般的な理科授業と特殊な理科授業が理由とともに明らかとなった。(3)評価結果に基づき次年度に行う第二段階の分析対象とする授業を選定した。2.授業内容と分析結果のデータベース化95時間すべての理科授業の書き起こし情報と,約13,000件の評価情報をデータベース化するとともに,授業ビデオをデジタル化し検索可能とした。同じ授業ビデオを異なった手法で分析している米国のTIMSS-R Video Studyとデータを相互利用するため,米国側担当者と協議した。3.米国を含む海外の理科授業の特徴TIMSS-R Video Studyによって,米国,オーストラリア,オランダ,チェコ共和国の4カ国で収録された理科授業ビデオからわが国での分析用に各国10時間分のサブサンプルを無作為に抽出し,次年度に行う分析の準備として,海外の授業ビデオをデジタル化するとともに,一部の授業の書き起こし情報(英語)を日本語に翻訳した。1.わが国の授業ビデオの分析(第二段階)

(1)「理科授業ビデオ分析法」と,前年度に行った95時間の授業ビデオの評価結果をまとめ,報告書『授業ビデオ研究-理科授業評価(IIV)-』を刊行した。そして,第一段階の授業評価結果を,95人の授業者と74人の評価者に還元し,評価結果や分析手法の有効性や問題点を明らかにするためのアンケート調査を実施した。(2)授業を収録した95校と授業者に,授業ビデオの公開使用の承諾を依頼し,限定的な使用条件範囲において約半数からの承諾を得た。そして,第一段階の評価結果と公開使用承諾結果から,第二段階分析の第一次候補4時間と第二次候補4時間とその分析担当者を決定し,分析を開始した。2.授業内容と分析結果のデータベース化(第二段階)前年度に開発した理科授業ビデオと第一段階の分析結果のデータベースを元に,第二段階として,マルチメディア上で授業ビデオと分析結果をリンクさせるプログラムを開発した。これによって,インターネット上で,授業ビデオと評価情報をリアルタイムに配信することを可能とした。3.海外の理科授業の特徴TIMSS-R Video Studyによって,米国,オーストラリア,オランダ,チェコ共和国の4カ国で収録された理科授業ビデオから無作為抽出した各国10時間分のサブサンプルについて,わが国の評価者(理科教師)によって,わが国の理科授業ビデオの分析で用いたと同じ手法を用いて分析を開始した。4.わが国の理科授業の海外での評価基盤研究(B)(2)「わが国の理科授業の国際的位置づけに関する研究」(研究代表者:松原静郎,課題番号:国11694044)との連携によって,米国,オーストラリア,オランダ,チニコ共和国の4カ国の協力者と,わが国の典型的で高く評価されている理科授業が、理科教育者にどう評価されるかに関する研究を開始した。(1)わが国の授業ビデオの分析-授業者インタビュー前年度の分析結果に基づいて、第二次分析の対象授業ビデオを新たに4本選び合計8本とした。すべての授業ビデオの授業者に、学校訪問の上、インタビュー調査を行った。これによって、授業ビデオに現れていない背景的な情報や研修の歴史など、直接インタビューすることでさらなる補完的なデータを得ることができた。(2)わが国の授業ビデオの分析-評価者カンファレンス第二次分析の8本すべての授業について、それぞれ第一次分析に参加した授業評価者(理科教師)によるグループ討論を実施した。当該授業に関わるすべてのデータをレビューし、改めて授業の評価と改善点について議論した。(3)理科授業CD-ROMの開発第二次分析の8本すべての授業について、授業ビデオを含めるすべての研究情報をCD-ROM化し、平成15年度に教師教育への実践的活用研究を行えるようにした。最終的にこのCD-ROMは公開使用を目指すものである。(4)理科授業ビデオの教師教育への活用法とその効果の研究前年度に試験的に開発した4本の理科授業ビデオのCD-ROMを、大学における教員養成,及び、都道府県の教育センター等での教員研修場面で試用し,活用形態や効果、改善点などのデータを収集した。(5)海外の授業ビデオの分析
地球大気の日周期変動が気象・気候システムに果たす役割の解明

本研究の最終目的は,「日周期変動は地球の気象・気候システムの中で、どのような能動的役割を演じているのか?」という問いに答えを出すことである.そのために,(1)領域気候モデル,(2)全球大気モデルの二種類を用いて,ぞれぞれ日周期強制有り/無しのシミュレーション(3ヶ月程度の積分時間)を行った.これらのデータの予備的解析により,日周期の有り/無しで,大気の短周期変動(1時間- 2日スケール)に差異が顕れることが分かりつつある.一方で,上記のシミュレーションの妥当性を検証するために,高時空間分解能を持つ現実大気のデータセットを解析する必要が生じた.そこで最新の全球大気再解析データ(ERA-5: 1時間間隔の全球データセット)を取得し,短周期成分についての解析を行った.また,大規模データ解析を進めるにあたって,新しくPython(プログラム言語)を用いることにし,その技量習得と研究基盤構築を行った.今後はERA-5を用いて,短周期成分についてのエネルギー収支解析を行い,それらを日周期有り/無しのシミュレーション結果と比較することで,主に日周期が短周期変動に果たす役割に着目して定量的な調査を進める予定である.データ解析に用いるプラットフォーム(プログラム言語)を最新のものに変更したため,その情報収集や技量習得に時間を費やした.また,昨年度より教育業務が加わったことにより,従来想定していたよりも本研究へのエフォート率が下がったため.引き続きPythonによる研究基盤構築を進めながら,再解析データ,数値シミュレーションデータを併せたデータ解析を行う.必要によっては,異なる実験設定(積分時間や地表面条件)で数値シミュレーションをやり直す.なお,これまでの研究により大気の短周期成分を詳しく調べる必要が出てきた.ところが,これらは観測の制約などから従来あまり注目されておらず,その動態(時空間変動)を調べる研究も学術的意義が大きい.そこで今後は,大気の短周期成分そのものを調べる研究も並行して行いたいと考えている.本研究の最終目的は,「日周期変動は地球の気象・気候システムの中で、どのような能動的役割を演じているのか?」という問いに答えを出すことである.そのために,(1)領域気候モデル,(2)全球大気モデルの二種類を用いて,ぞれぞれ日周期強制有り/無しのシミュレーション(3ヶ月程度の積分時間)を行った.これらのデータの予備的解析により,日周期の有り/無しで,大気の短周期変動(1時間- 2日スケール)に差異が顕れることが分かりつつある.一方で,上記のシミュレーションの妥当性を検証するために,高時空間分解能を持つ現実大気のデータセットを解析する必要が生じた.そこで最新の全球大気再解析データ(ERA-5: 1時間間隔の全球データセット)を取得し,短周期成分についての解析を行った.また,大規模データ解析を進めるにあたって,新しくPython(プログラム言語)を用いることにし,その技量習得と研究基盤構築を行った.今後はERA-5を用いて,短周期成分についてのエネルギー収支解析を行い,それらを日周期有り/無しのシミュレーション結果と比較することで,主に日周期が短周期変動に果たす役割に着目して定量的な調査を進める予定である.データ解析に用いるプラットフォーム(プログラム言語)を最新のものに変更したため,その情報収集や技量習得に時間を費やした.また,昨年度より教育業務が加わったことにより,従来想定していたよりも本研究へのエフォート率が下がったため.引き続きPythonによる研究基盤構築を進めながら,再解析データ,数値シミュレーションデータを併せたデータ解析を行う.必要によっては,異なる実験設定(積分時間や地表面条件)で数値シミュレーションをやり直す.なお,これまでの研究により大気の短周期成分を詳しく調べる必要が出てきた.ところが,これらは観測の制約などから従来あまり注目されておらず,その動態(時空間変動)を調べる研究も学術的意義が大きい.そこで今後は,大気の短周期成分そのものを調べる研究も並行して行いたいと考えている.成果発表の経費(学会参加・論文投稿費)が予定より少なかったため.
拡張アンサンブル混合法による蛋白質フォールディング過程の研究

代表的な拡張アンサンブル法であるMETADとMCMDを効率良く融合したハイブリッド法によって蛋白質の複雑な構造空間を探索するアルゴリズムを,研究代表者が独自に開発した分子シミュレーションプログラムに実装した。さらに高速な分子動力学シミュレーションを実現しサンプリング能力を飛躍的に高める長距離相互作用ポテンシャルの開発に成功して独自開発プログラムに実装した。さらにこれらの手法を様々な生体高分子系に応用してその性能を詳細に検証した。その結果、特にMETADに代表されるタブーサーチ法などの構造空間探索能力は、予め設定された反応座標に強く依存することを明確に示した。本年度は、研究初年度に整備した拡張アンサンブル混合法を実装した分子動力学シミュレーションプログラムを代表的モデル蛋白質へ適用してその性能を詳細に評価する研究を展開した。作年度末から取り組んでいるChignolin等のミニモデル蛋白質のN末端とC末端間の距離を反応座標とするメタダイナミックス分子動力学シミュレーションを実施して、どのような大きさのガウス型ポテンシャルエネルギーをどのようなタイミングで反応座標上に置く事で適切かつ迅速なシミュレーション結果が得られるかを調査した。さらに慣性半径を反応座標とするメタダイナミックス分子動力学シミュレーションについても同様な調査研究を実施した。この調査ではメタダイナミックス法の後にマルチカノニカル法と組み合わせて自由エネルギー地形を構築する本格的な混合手法の評価を実施した。その結果メタダイナミックス法による反応座標上のフラット化が十分でなくても後に実施するマルチカノニカル法が予想以上ロバストに正しい自由エネルギー面を再構築する能力があることをメタダイナミックス法の様々な条件化で確認することができた。平成24年度は本研究を推進するためのプログラム整備とその動作確認作業を実施した。まず、蛋白質の詳細なフォールディング過程を記述し得る様々な集団反応座標にMETAD法を対応可能にするプログラム改良を、今まで開発してきた分子動力学プログラムに実装した。まず始めに、系の時間空間的な履歴に応じて集団反応座標上にガウス型ポテンシャルを置くメタダイナミックス(METAD)サブルーチンプログラムを作成した。次はこのガウス型ポテンシャルがもたらす力を計算して系がより多く訪れた反応座標領域から訪れたことがより少ない領域に、系の分布が力学的にシフトするように相互作用に関連するサブルーチンプログラム群を修正した。プログラムの改良作業は、研究代表者米澤が行い、米澤と研究分担者菊川がクロスチェックする形で10残基の小蛋白質Chignolinを対象にして代表者の機関が保有する高性能コンピュータと本研究費によって購入した高性能コンピュータで本改良分子動力学プログラムが動作することを確認している。次に、ChignolinのN末端とC末端間の距離を反応座標として、メタダイナミックス法を実施してその位相空間探索能力を調査した。プログラムの実施には共同研究者藤澤の協力を頂き、データ解析には共同研究者吉田の協力を得た。その結果、この反応座標はMETAD法によって完全ではないが適切な反応座標として使用し得ることを確認した。さらに慣性半径Rgを反応座標とするMETAD法を共同研究者菊川の協力を得てプログラムに実装した。N末端とC末端間の反応座標の場合と同様に、METAD法で分子動力学シミュレーションを実施してその反応座標としての性質を詳細に調査した。その結果、慣性半径Rgも蛋白質のフォールディングを記述する反応座標として適切な性質を有することを確認することができた。蛋白質の詳細な分子動的過程を記述し得る様々な集団反応座標に、拡張アンサンブル混合法を適用可能にする改良を、これまでに申請者が開発してきた分子動力学プログラムに実装した。まず始めに、系の時間空間的な履歴に応じて集団反応座標上にガウス型ポテンシャルを置くメタダイナミックス(METAD)用のサブルーチンプログラムを新規作成した。次はこのガウス型ポテンシャルによる力を計算して系がより多く訪れた反応座標領域から訪れたことがより少ない領域に、系の分布が力学的にシフトするように相互作用計算に関連するサブルーチンプログラム群を修正した。その後アラニンペプチドを対象にして代表者の機関が保有する高性能コンピュータと本研究費によって購入した高性能コンピュータで本改良分子動力学プログラムが正常に動作することを確認した。さらに高速な分子動力学シミュレーションを可能としサンプリング能力を飛躍的に高める長距離相互作用ポテンシャルの開発に成功し独自開発のプログラムに実装して様々な蛋白質系に応用してその性能の詳細な検証を実施し、論文発表(単著)した。さらに本ポテンシャルを本研究の分子シミュレーション実施に活用した。それらの結果、特にMETADに代表されるタブーサーチに関連する方法の空間探索能力と収束性は、予め設定された反応座標に強く依存することを明らかにした。本研究によって、拡張アンサンブル混合手法は、全段階のラフな空間探索が成功した場合はその後のMCMDで収束を精密に判定できる利点を持つ大変強力な計算シミュレーション手法である一方、蛋白質のような複雑系においては、ラフな空間探索を可能とする様な反応座標系を構築する方法論の確立が必須でありその方向に研究を今後精力的に展開することが重要である事が明確と成った。生物物理当初の研究計画に従って、小型蛋白質Chignolin等のミニモデル蛋白質を使って拡張アンサンブル混合法の能力を確認することができた。

この調査に使用した反応座標は大変一般的なものである事から様々な蛋白質への適用の可能性を示すことができた。本研究推進のための申請者が開発した複合拡張アンサンブル理論の分子動力学プログラムの実装作業および修正作業、さらにその分子動力学シミュレーション実施によるプログラムの確認作業等に関して本研究は、当初の予定に従って順調に進捗している。今後は、当初の研究計画どうりにこれまでより大きいサイズの球状蛋白質にターゲットを移して拡張アンサンブル混合法の性能評価研究を推進すると共に小型蛋白質から得られたデータを精査してそのフォールディング過程の詳細を明らかにする。また蛋白質フォールディングに、より適切であると考えられる反応座標を集団座標の関数として新たに考案して本研究の拡張アンサンブル混合法で検証することで計算シミュレーション計算科学を活用して蛋白質構築原理の理解に一層貢献することを目指す。平成25年度以降は、今までに実装および修正した分子動力学シミュレーションプログラムを基に、METAD法とMCAMD法を組み合わせて蛋白質の構造特性を詳細に研究するための反応座標の研究とその効率化に焦点を当てた研究展開を集中して実施する予定である。本年度は物品を購入する際に見積もり先を多くすることや研究遂行に関してできるだけ安価で役に立つものを厳選する等して予算の効果的な使用に努めた。その結果、執行額を予定よりも節約することができて次年度使用に回す事になった。本年度使用額と併せて本研究遂行に役立つ効果的な物品購入等に当てる予定である。平成24年度の高性能コンピュータ2台の購入が当初の予定よりも安価に購入できた。それらは平成25年度に繰り越して、本年度にもう一台の高性能コンピュータを追加購入して本研究を遂行するための計算機能力を向上させる予定である。また平成24年度に整備したプログラム資源を活用して国内外の学会で成果を発表する事にも注力する。さらに他機関の共同研究者である菊川との連携を密にする目的で、相互に打ち合わせの為の出張を実施する予定である。
パーキンソン病におけるミトコンドリア蛋白遺伝子異常

パーキンソン病(PD)では電子伝達系複合体I(Complex I)の活性低下があり,その原因として複合体蛋白をコードしているミトコンドリアDNA(mtDNA)と核遺伝子に変異がある可能性がある.我々は,mtDNAの遺伝子多型に注目し,PD10例,PD以外の疾患対照30例のmtDNAの全塩基配列を決定した.これらの結果をもとに塩基番号(np)4343,12358,11255,14180の4ヶ所の点変異につき,PD121例,正常対照139例,PD以外の変性疾患対照48例の末梢血リンパ球よりDNAを抽出,ミスマッチプライマーを用い,PCRにてmtDNAを増幅後,制限酵素消化の有無により点変異の出現頻度を確認した.np4343,12358の点変異は,いずれの群において出現頻度に有意な差はなく,日本人に多い多型の一つと考えられた.一方,np11255,14180はフリーラジカルの攻撃を受けやすいヒスチジン(His),システイン(Cys)へのアミノ酸置換を伴った点変異であり,np11255ではPD1例,疾患対照2例に,np14180ではPD2例のみに点変異が存在した.His,Cysへのアミノ酸置換は構成蛋白のフリーラジカルに対する感受性を高め,Complex Iの活性低下を引き起こす可能性がある.今後臨床症状との関連を含めて検討していく予定である.一方核でコードされる複合体Iのサブユニットに関しては,ウエスタンブロットで減少していた24-kDaサブユニットの正常遺伝子構造を明らかにすべく24-kDaサブユニットのcDNAをプローブとしヒト胎盤ゲノミックライブラリーより100万クローンをスクリーニングし,得られた30クローンを分析し,24-kDaサブユニット核遺伝子は凡そ全長5060kbの8エクソンよりなる遺伝子であることが判明した.またin situ hybridizationでchromosome18の短腕に存在することを明らかにした.今後全てのエクソンを明らかにし患者群で変異が存在するか否か検討する予定である.パーキンソン病(PD)では電子伝達系複合体I(Complex I)の活性低下があり,その原因として複合体蛋白をコードしているミトコンドリアDNA(mtDNA)と核遺伝子に変異がある可能性がある.我々は,mtDNAの遺伝子多型に注目し,PD10例,PD以外の疾患対照30例のmtDNAの全塩基配列を決定した.これらの結果をもとに塩基番号(np)4343,12358,11255,14180の4ヶ所の点変異につき,PD121例,正常対照139例,PD以外の変性疾患対照48例の末梢血リンパ球よりDNAを抽出,ミスマッチプライマーを用い,PCRにてmtDNAを増幅後,制限酵素消化の有無により点変異の出現頻度を確認した.np4343,12358の点変異は,いずれの群において出現頻度に有意な差はなく,日本人に多い多型の一つと考えられた.一方,np11255,14180はフリーラジカルの攻撃を受けやすいヒスチジン(His),システイン(Cys)へのアミノ酸置換を伴った点変異であり,np11255ではPD1例,疾患対照2例に,np14180ではPD2例のみに点変異が存在した.His,Cysへのアミノ酸置換は構成蛋白のフリーラジカルに対する感受性を高め,Complex Iの活性低下を引き起こす可能性がある.今後臨床症状との関連を含めて検討していく予定である.一方核でコードされる複合体Iのサブユニットに関しては,ウエスタンブロットで減少していた24-kDaサブユニットの正常遺伝子構造を明らかにすべく24-kDaサブユニットのcDNAをプローブとしヒト胎盤ゲノミックライブラリーより100万クローンをスクリーニングし,得られた30クローンを分析し,24-kDaサブユニット核遺伝子は凡そ全長5060kbの8エクソンよりなる遺伝子であることが判明した.またin situ hybridizationでchromosome18の短腕に存在することを明らかにした.今後全てのエクソンを明らかにし患者群で変異が存在するか否か検討する予定である.
構文文法の視点からの比較統語論―ドイツ語・英語・日本語の比較

平成30年度は3言語の他動詞構文のうち、目的語を一つとる他動詞構文(以下他動詞構文)と、二重目的語構文を中心に考察を行った。昨年度と同様に、各言語の動詞に関する先行研究をもとにこれらの構文を取る動詞を対象として選び出し、その比較分析を行った。他動詞構文はどの言語においても非常に基本的なタイプであるが、主格名詞句や対格名詞句に立ちうる要素の制限は3言語で相違が見られる。主格名詞句に関しては、日本語は総じて有生の動作主となることが多いが、英語・ドイツ語においては心理動詞に見られるように、原因や無生の対象も許容される。また英語はドイツ語に比べ道具・場所・時間といったさらに多様な意味役割の主語を許容する。目的語名詞句に関しても英語は日本語・ドイツ語に比べ被動・被成目的語を広く許容する。また他動詞構文はいわゆる同族目的語構文に見られるように、本来的な自動詞への拡張が見られる。これは英語・ドイツ語で広く見られるが、日本語は限定的である。二重目的語構文については、日本語は授与動詞だけではなく受取動詞でもこの構文が現れるが、ドイツ語や英語では許容されない。またドイツ語では略奪動詞でこの構文が可能であるが、日本語と英語では不可能である。なお日本語では授与の補助動詞を使用することで広く拡張が可能となる。さらにこのような差異を生み出す要因として、文要素のトピック化の可能性、アスペクトの語彙化、空間表現の語彙化、与格の機能における相違があることが明らかとなった。これは今後、詳細な分析が必要であるものの、言語間の構文の特徴の相違が、他の一般的な特徴の言語間の相違に起因する可能性を示したという点で非常に重要な意義があったと考えられる。以上の成果は特にドイツ語と日本語の考察に焦点を絞る形で、論文として近日中の公刊を予定している。平成28年度はまず3言語の自動詞表現、中でも[主格名詞句+動詞]を中心に考察を行った。研究実施計画ではこの構文を伴う用例を、対象とするドイツ語、英語、日本語のコーパスから収集する予定であったが、この構文は非常に基本的なものであるためデータが膨大であり、比較にも予想以上の困難を伴うことが判明した。したがって本年度は方針を変更し、まず3言語の翻訳、具体的には各言語版の『ハリーポッター賢者の石』を用いて、その中で[主格名詞句+動詞]構文が各言語でどのように用いられているかを比較した。その成果はスペインで行われた2016International Symposium on Verbs, Clauses and Constructionsにて発表した。また3言語の比較に際しては、個別言語に注目して詳細にその構文の使用状況を明らかにする必要があると考えたため、ドイツ語の[主格名詞句+動詞]構文に注目し、この構文がドイツ語においてどのように使われているかを調査した。この構文が使用される際は、一般に他動詞構文の省略と考えられる場合も多いが、本研究ではそれを省略とは考えず、この構文が積極的に使用されるという独自の視点から考察を行った。その成果は第44回語学ゼミナール(日本独文学会主催)で発表した。平成28年度の研究計画では、対象とする3言語の自動詞構文のうち、[主格名詞句+動詞]ならびに[主格名詞句+動詞+方向規定表現]の形式をとる2構文を重点的に考察する予定であった。本年度は前者の[主格名詞句+動詞]構文に関しては考察を進めることができ、それに基づいた研究発表を行ったが、後者の[主格名詞句+動詞+方向規定表現]構文に関しては関連文献の収集は済んでいるものの、まだ十分に考察が進んでいない。遅れの理由としては、自動詞構文が非常に基本的なものであるため、一つの構文の分析に予想以上の労力を費やすことになったためである。平成29年度は3言語の自動詞構文のうち、[主格名詞句+動詞+方向規定表現]というタイプの構文を中心に考察を行った。研究実施計画ではこの構文を伴う用例を、研究対象とするドイツ語、英語、日本語のコーパスから収集する予定であったが、この構文は非常に基本的で、それぞれの言語のデータの整理作業が膨大となり、限られた時間の中では難しいことが判明した。そのため方針を変更し、動詞に関する先行研究をもとに、この構文を取ると考えられる動詞を選択し、それらに関してコーパスのデータを集めて分析を行った。その結果、まずドイツ語では何らかの意味での移動物(mover)のある方向への移動が想定される場合にのみ、この構文が出現することが判明した。これがドイツ語におけるこの構文の使用条件となっていると考えられる。さらに英語に関しては、この構文が出現する動詞はドイツ語とほぼ重なるものの、若干の動詞に関してドイツ語と相違が見られることがわかった。日本語については十分なデータに基づいた観察ができなかったものの、対応する動詞を考察する限りでは、ドイツ語・英語と異なり、この構文は基本的に移動動詞に限られるようである。このように今年度の研究により、3言語の構文上の差異が明確となった。このような差異にはどのような背景が見られるかは今後他の構文と合わせて考えていきたい点である。以上の成果は特にドイツ語の考察に焦点を絞る形で、第45回語学ゼミナール(日本独文学会主催)で公表した。

平成29年度の研究計画では、他動詞構文のうち[主格名詞句+動詞+対格名詞句]と[主格名詞句+動詞+対格名詞句+形容詞]の2構文を対象に研究を進める予定であったが、前年度に研究できなかった[主格名詞句+動詞+方向規定表現]という形式の構文を重点的に研究することにした。この構文に関しては成果が得られ、上記のように口頭発表による公表に至ったものの、他動詞構文については手付かずであった。遅れの理由としては、自動詞構文が非常に基本的なものであり用例が豊富で、一つの構文の分析にも予想以上の労力が必要であったためである。平成30年度は3言語の他動詞構文のうち、目的語を一つとる他動詞構文(以下他動詞構文)と、二重目的語構文を中心に考察を行った。昨年度と同様に、各言語の動詞に関する先行研究をもとにこれらの構文を取る動詞を対象として選び出し、その比較分析を行った。他動詞構文はどの言語においても非常に基本的なタイプであるが、主格名詞句や対格名詞句に立ちうる要素の制限は3言語で相違が見られる。主格名詞句に関しては、日本語は総じて有生の動作主となることが多いが、英語・ドイツ語においては心理動詞に見られるように、原因や無生の対象も許容される。また英語はドイツ語に比べ道具・場所・時間といったさらに多様な意味役割の主語を許容する。目的語名詞句に関しても英語は日本語・ドイツ語に比べ被動・被成目的語を広く許容する。また他動詞構文はいわゆる同族目的語構文に見られるように、本来的な自動詞への拡張が見られる。これは英語・ドイツ語で広く見られるが、日本語は限定的である。二重目的語構文については、日本語は授与動詞だけではなく受取動詞でもこの構文が現れるが、ドイツ語や英語では許容されない。またドイツ語では略奪動詞でこの構文が可能であるが、日本語と英語では不可能である。なお日本語では授与の補助動詞を使用することで広く拡張が可能となる。さらにこのような差異を生み出す要因として、文要素のトピック化の可能性、アスペクトの語彙化、空間表現の語彙化、与格の機能における相違があることが明らかとなった。これは今後、詳細な分析が必要であるものの、言語間の構文の特徴の相違が、他の一般的な特徴の言語間の相違に起因する可能性を示したという点で非常に重要な意義があったと考えられる。以上の成果は特にドイツ語と日本語の考察に焦点を絞る形で、論文として近日中の公刊を予定している。今後の推進方策としては次のように考えている。まず平成29年度は、平成28年度に研究する予定であった[主格名詞句+動詞+方向規定表現]の形式をとる自動詞構文を重点的に考察し、その内容を研究発表などで公表する。そして引き続き平成29年度に研究を進める予定となっている他動詞構文の分析に移りたい。研究対象とする他動詞構文はこれまで扱った自動詞構文と同様に、非常に基本的なものであるので、おそらく予想以上の労力が必要だと思われる。したがって平成29年度は[主格名詞句+動詞+対格名詞句]の構文のみを扱い、同様に考察する予定であった[主格名詞句+動詞+対格名詞句+形容詞]は平成30年度に扱うこととしたい。今後の推進方策としては、まず平成29年度に研究する予定であった他動詞構文のうち、より基本的な[主格名詞句+動詞+対格名詞句]の構文を重点的に考察し、その内容を研究発表の形で公表する。さらに引き続き平成30年度の計画に挙げた[主格名詞句+動詞+対格名詞句+方向規定表現]の分析も行う。
磁気共鳴による脳灌流画像法の開発と基礎的・臨床的研究

脳血流画像は放射性医薬品を用いるSPECTによって行われてきたが、SPECTでは被曝線量があり、限られた施設内でしか実施できず、また、装置も高価な欠点があった。最近広く臨床に用いられるようになった。MRIでは、Gd-DTPAを静注後に高速撮像を行えば、脳灌流画像を得ることができ、優れた機能情報、血流情報が得られることがわかった。本研究では、脳灌流画像をFISPのパルス系列であるTR50msec、TE30msec、Flip angle 10°を用いて実施し、1画像7秒にて連続10枚から15枚の撮像を行い、Gd-DTPA注入前後(0.15mmol/kg体重)の画像をサブトラクションすることによって、血行動態を観察した。まず、梗塞ないし頸動脈の狭窄を形成した成犬によって撮像を行い、上記の撮像条件で、最もコントラストの高い画像が得られることをつきとめた。各種の頭蓋内疾患に、本法と^<99m>TcHMPAOを使った脳血流SPECTを行い、両者の画像の比較検討を行い、MRIによる脳灌流画像が核医学的検査法に変わり得るか否かを検討した。脳梗塞症例においては、脳梗塞の広がり、部位などに関し、脳灌流画像と放射性核種による脳血流画像は、ほぼ同一の情報を提供した。脳灌流画像においては、血行動態を経時的に観察できる利点があり、静止したイメージによる脳血流画像よりも優れていることがわかった。さらに、脳血流画像では脳腫瘍における血行動態を評価することは不可能であるが、脳灌流画像ではこの点が可能であり、脳腫瘍でも血流があれば陽性像を得ることが可能であった。また、脳灌流画像においては、FLIP FLOP現象、ぜいたく灌流、副行路の形成がよく描出された。要約すると、脳灌流画像によって、脳の機能情報、血流情報が得られ、臨床上有用であったが、今後さらに臨床例を増加させ、発展させる必要があると結論できる。
図形の潜在記憶におけるモジュール性の検討

平成9年度と10年度を通じ、本研究の目的は、図形に対する潜在記憶の情報表現が、属性ごとに偏別のモジュールに分かれた様式であるのか、属性の区分を離れてモジュール統合が行われた後の様式であるのかを実験的に検討することであった。そのため、人間の被験者に図形の形状を学習させ、その後で記憶しているか否かを検査した。その際、学習時と検査時で、図形の定義属性が同じである条件と、異なっている条件を、それぞれ設定し、条件間で比較を行った。平成9年度は、人間にとって熟知性が低いランダムな行列パターンを記銘材料に用いて、輝度・色・運動方向のような属性で定義した図形に対するプライミング実験を行った。また、平成10年度は、人間が熟知している文字形状を記銘材料に用いて、輝度と運動で定義した図形に対するプライミング実験を行った。前者の実験では、学習時と検査時で定義属性が同じであるときにはプライミングによる学習の転移が見られたが、定義属性が異なっているときには見られなかった。これは、熟知性が低い図形に対する潜在記憶の情報表現は、属性ごとに個別のモジュールに分かれた様式であることを示唆する。一方、後者の実験では、学習時と検査時で定義属性が同じであっても異なっていても、プライミングによる学習の転移は見られた。これは、熟知性が高い図形に対する潜在記憶の情報表現は、属性の区分を離れてモジュール統合が行われた後の様式であることを示唆する。これらの結果から、視覚モジュールと潜在記憶の関係に、記銘材料に対する熟知性が影響することがわかった。これら2つの実験をまとめた論文は、いずれも国際学術誌に投稿し、現在は審査中である。図形に対する潜在記憶の情報表現は,属性ごとに個別のモジュールに分かれた様式であるのか,属性の区分を離れてモジュール統合が行われた後の様式であるのかを検討した.モジュール性の有無の指標は,先行する学習課題から後続する検査課題に学習が転移するか否かとした.潜在記憶の情報表現様式にモジュール性があれば,学習課題と検査課題の図形を定義する特徴が同じときには学習は転移し,異なるときには転移しないであろう.この仮説を実験的に調べた.本年度は行列パターンを記銘材料とした実験を行った.その際,学習時と検査時で用いる行列パターンの定義属性が同じである条件と異なる条件で,学習の転移の有無をそれぞれ調べた.実験方法には,二次元の行列パターンを用いて,研究代表者が開発した,N-rook法と呼ぶ方法を用いた.この方法は,被験者に,各行各列に1つだけ他とは異なるセルを持つような完備行列パターンを学習させ,その後の検査課題で,非完備行列パターンを提示して完備行列パターンを構成させる.この種の行列パターンは並べ替え(順列)と同値であるので,学習した行列パターンを偶然に再現する率は50%となることが数学的に保証できる.ここで,被験者は,学習時に提示された完備行列パターンを何となく覚えていて,その結果,学習が転移し,検査時に既知の行列パターンを再現してしまう率が50%よりも高くなると予想した.実験結果は実際にそのようになった.ここで学習時と検査時で定義属性を変化させ,輝度・運動方向・色などさまざまなものを用いて,学習の転移の有無を調べたところ,定義属性が同じときのみ学習が転移することがわかった.この結果の一部を1997年6月に行われた認知科学会大会で発表し,結果全体を英語論文として投稿した.平成9年度と10年度を通じ、本研究の目的は、図形に対する潜在記憶の情報表現が、属性ごとに個別のモジュールに分かれた様式であるのか、属性の区分を離れてモジュール統合が行われた後の様式であるのかを実験的に検討することであった。

その際、学習時と検査時で、図形の定義属性が同じである条件と、異なっている条件を、それぞれ設定し、条件間で比較を行った。平成9年度は、人間にとって熟知性が低いランダムな行列パターンを記銘材料に用いて、輝度・色・運動方向のような属性で定義した図形に対するプライミング実験を行った。また、平成10年度は、人間が熟知している文字形状を記銘材料に用いて、輝度と運動で定義した図形に対するプライミング実験を行った。前者の実験では、学習時と検査時で定義属性が同じであるときにはプライミングによる学習の転移が見られたが、定義属性が異なっているときには見られなかった。これは、熟知性が低い図形に対する潜在記憶の情報表現は、属性ごとに個別のモジュールに分かれた様式であることを示唆する。一方、後者の実験では、学習時と検査時で定義属性が同じであっても異なっていても、プライミングによる学習の転移は見られた。これは、熟知性が高い図形に対する潜在記憶の情報表現は、属性の区分を離れてモジュール統合が行われた後の様式であることを示唆する。これらの結果から、視覚モジュールと潜在記憶の関係に、記銘材料に対する熟知性が影響することがわかった。これら2つの実験をまとめた論文は、いずれも国際学術誌に投稿し、現在は審査中である。
基礎教育普遍化プロジェクトにおける非政府機関の機能に関する実証的研究

1基礎教育普遍化における非政府機関の類型化と機能非政府機関(NGO)はさまざまな機関を含み、政府ではは取り組めない事業を行っているという点では一致しても、NGO一般全体としての機能を明確化することは困難である。本研究において、以下のような類型と類型ごとの機能が明らかになった。(1)国内におけるNGOの機能(1)全国レベルNGO-政策提言、パイロットプロジェクトの実施、行政官・教員の研修、国際援助機関・外国援助機関の実施する教育関係ODAのカウンターパート、国際NGOの教育援助プログラムの全国レベルでのコーディネートなど(2)専門NGO-地域のニーズや状況に応じたカリキュラム開発、教科書・教材作成、教育開発プログラム遂行にあたっての調査研究、モニタリングと評価、スタッフ、インストラクター、コミュニティ・メンバーに対する研修など(3)コミュニティ・レベルのローカルNGO、ボランティア団体-コミュニティ教育開発プログラムの実施、他の社会開発分野との連携・融合など(2)海外におけるNGOの機能(1)国際NGO-国際的視野からの教育開発プロジェクトのコーディネート、資金調達と配分、広報活動と開発教育、国際援助機関・外国援助機関の実施する教育関係ODAのパートナーなど(2)外国NGO-対象国NGOに対する資金援助、対象国政府に対する支援、NGOの拠点である国の教育関係ODAのパートナー、NGOの拠点である国内における広報活動と開発教育ならびに相互交流プログラムの実施など3非政府機関の機能に関する比較研究ラオスの学校建設を行うNGO、アメリカでインドの基礎教育を支援するNGO、AIV/AIDSにとりくむNGOにおける基礎教育に関する機能についての事例分析を行った。1インドの教育計画における非政府機関の位置づけ--インド連邦政府は、初等教育の普遍化をめざす連邦計画として、世界からの借款によりDPEP(District Primary Education Programme)を開始している。これは、ディストリクト(県)を単位とした初等教育普及プログラムであり、行政当局は非政府機関(NGO)とのパートナーショップを築き、その組織や人材、これまでの活動の蓄積を生かしたプログラムを策定・実施しようとするものである。すなわち、初等教育普遍化にとってNGOは欠かせない存在となってきており、インド国立教育計画・行政研究所でもその研究が着手されたところである。2シクシャ・カルミ・プロジェクトおよびロク・ジュンビシュ・プロジェクトにおける非政府機関の機能--これらは、ラジャスタン州政府の外郭団体として基礎教育普及プロジェクトを行っており、Social Work Research CentreとSandhanの2つの中心的な教育に関するNGOから、スタッフ研修や教材開発、プロジェクト評価などの面での協力を得ている。さらに、ブロック(県の下の郡に担当)・レベルでは、さまざまなNGOが村落教育計画の策定や村落教育委員会のメンバーの研修などにかかわっている。ただし、ブロック・レベルのNGOは教育を必ずしも活動の中心にしているわけではない。たとえば、保健・医療のNGOが、関連する教育分野にその活動の範囲を広げ、上記のプロジェクトと契約して業務を請負い、その業務についての資金の供与を受けるというシステムがとられている。すなわち、プロジェクトの側からは地域に根ざしたNGOを活用していることになるが、NGOにとっても自己の活動の目的や主体性確保しながら活動資金を獲得するという、両者にとってメリットのあるパートナーシップ関係が築かれている。1インド・ラジャスタン州における政治変動と教育に関する非政府機関の機能昨年度分析を行ったラジャスタン州の非政府機関が、インド政府の核実験実施に起因する海外援助機関からの資金援助の停止、さらには州政府の政権交代という新たな事態により、本年度初めから危機的な状況に至った。この政治変動が非政府機関の活動に与えたインパクトを分析し、海外機関への資金の依存と政権政党との過度の緊密的関係が非政府機関のそのものの弱点となることを明らかにし、さらに、州レベルの非政府機関にあっては調査研究や研修などの専門的機能が、またフィールドレベルの非政府機関では対象とするコミュニティへのコミットメントが、自己の存在を保証する重要な機能であることを検証した。この分析に関しては、"SOUTH ASIAN CONFERENCE ON EDUCATION"(1999年11月14日18日・デリー大学で開催)において研究発表を行い、インドの教育学研究者との研究交流を行った。

その過程で、非政府機関の教育活動、海外教育援助、教育への市場原理の導入と分権化などが、南アジア諸国の教育政策において焦点となっていることも明らかとなった。2国際機関および政府と非政府機関とのパートナーシップ(インドを事例として)インドにおけるこれらの機関等の活動について文献資料の分析と訪問調査等を実施し、基礎教育普遍化プロジェクトにおいて非政府機関は重要な機能を果たしつつも、その機関単独でのプロジェクトでは効果も薄く、国際機関や連邦政府、州政府との共同事業や相互補完によるパートナーシップが必要不可欠であることが明らかとなった。ただし、非政府機関自体の独立性、自律性が保障され、これらが対等な関係にあるパートナーシップが築かれなければならないことが指摘される。1インド・ラジャスタン州における非政府機関の機能の実態調査昨年度まで分析を行ってきたラジャスタン州の事例に関して、政治変動によってもたらされた変化のその後を追跡調査し、とくに世界銀行によって推進されているDistrict Primary Education Programme(DPEP)における教育の商業化傾向との対比を検討した。また、州の政治変動の結果、州政府と対立関係にあるNGOのDigantarの初等教育プログラムを訪問調査し、その特性をあきらかにした。またその過程で、海外からの資金援助に関する連邦法が存在し、インド国内のNGOが海外からの支援を受ける際の規制が明らかとなった。2非政府機関の機能に関する理論的検討本来は、政府の責任である基礎教育の普遍化にNGOが関わることの意味を、教育の公共性という視点から検討した。その結果、NGOは資金やスタッフの面で政府の施策を補完するだけではなく、独自の目的を堅持しながら主体的な活動を行うべきであり、教育を受ける権利の保障という点において政府との一致点を見出して、パートナーシップを築くべきであることを指摘した。3非政府機関の機能に関する比較研究ラオスの学校建設を行うNGO、アメリカでインドの基礎教育を支援するNGO、AIV/AIDSにとりくむNGOにおける基礎教育に関する機能についての事例分析を行った。