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吉岡銅山資料の展示と公開に関わる史料の記録と遺構の調査

岡山県高梁市に存在した吉岡銅山の資料蒐集とデータベース作成を行った。調査上祭重要課題とした吹屋の銅山請負者・大塚家の史料が東京で保存されていることが判明。2011年に借用交渉につくことができた。古写真や施設配置図、坑道図、専用鉄道敷設申請時の敷設図面等のデジタル化は終了。高梁市歴史美術館の収蔵品台帳に保存する作業を進めている。これら資料は今後整備される銅山資料室の展示物として活用してゆく。現状吉岡銅山に関する史料調査は、1994年に発行された『成羽町史』資料編に頼る以外にすべがなく、岡山県内の図書館にも史資料の所蔵はない。研究者の一次資料閲覧はほぼ不可能である。21年度の成果(1)『成羽町史』編纂資料の一部が旧成羽町公民館に保管され、門外不出・閲覧禁止となっていること。町関係者の一部が文書解読の勉強会に使用していることが判明した。(2)江戸後期まで銅山を稼業した大塚家の資料は、旧成羽町が所在不明としていたが、近年大塚家の末裔により岡山県記録資料館に寄贈されていたことが判明した。(3)銅山操業地区に居住する銅山労働者の末裔が、銅山経営資料を所有していることが判明した。(4)銅山古写真は、撮影した写真館の廃業以降その存在が不明であったが、その一部を所有する個人が判明。高梁市から同市への寄贈を依頼することになった。(5)銅山の遺構調査は、地元住民と吹屋観光協会の協力が得られ、協力者のひとりから銅山施設配置図と坑道図の提出があり、遺構の所在確認への大きな手がかりとなった。意義この調査等には約1年半を要したが、今後の銅山史料デジタル化の大前提となる最重要案件が解決できたことになる。まず、旧成羽町公民館が保管する史料のデジタル化とデータベースの公的機関での保存と公開については概ね承諾が得られ、地元の研究者との間で準備に入ることができた。次に、岡山県記録資料館に寄贈された大塚家文書については、館長と協議に入ることができた。重要性(1)今後継続する内容は、史料のデジタル化とデータベースの作成である。データベースの様式は、岡山県記録資料館との協議の上決定し図書館を含む公的機関が保管しやすい形式を模索することにした。(2)旧成羽地区で文書解読を行う団体とは、デジタルデータを使用しての勉強会実施と成果発表に向けての体制作りを協議している。(3)銅山遺構の調査は地元住民と共同することが確認できた。公開されておらず、研究者にも閲覧不許可であった吉岡銅山資料のデジタル化とデータベース化を通じて一次資料の公開を行うこと、また銅山遺構の再調査による旧施設の検証をすること、将来的な銅山記念館開設に向けて資料を整備することが本取り組みの目的と概要である。ところが、一部の史誌資料編に掲載された内容の一次資料の所在確認が困難を極めた。これは、一部の有力郷土史家が資料管理をする中、外部からの閲覧はもとより、市関係者でもごく一部の人物にしか閲覧を許可しなかったことに起因した。過去2年間の調査と交渉の結果、本年3月にやっとこの問題を克服することができ、資料は市の教育委員会の管轄下に置かれ、閲覧と記録が可能となった。また、地元資本家の資料は、地域での研究が全く進展しなかったという理由から東京の遺族が保持していること、近世の資料は住友金属が『住友叢書』に編集していること、近代の経営者であった三菱マテリアルの資料は岡山県にはないこと、画像資料は三菱マテリアルと岡山県内の個人が所蔵していることが判明した。ただ、聞き取り調査や現地調査によって、戦後における一次事業再開時の銅山見取り図と坑道図、昭和期後半に計画された銅山跡地のリゾート開発計画書等を入手した。これらは、銅山全盛期の姿を知る上での手掛かりになる。データペースは、高梁市教育委員会及び高梁市歴史美術館等と協議し、高梁市が所蔵する美術・民俗・植物標本資料等の資料全般と横断検索できるプラットホームを開発した。今後記録する銅山資料もこのデータペースに蓄積する。特に今年度は、高梁市教育委員会や高梁歴史まちづくり課との連携強化を図ることができ、数年のうちに銅山記念館の整備を行い、資料の展示と遺構の見学コースの整備を平成23年度からの計画に盛り込むこととなった。本研究で最重要視した「大塚家文書」は、銅山稼業家であった大塚家当主が東京都内で保管されていることが判明。高梁市教育委員会文化課と共に、高梁市重要文化財に位置付けて高梁に里帰り・保管する協議に入ることになった。ここまでの道のりには大きな紆余曲折が大きく、2年以上を要してしまったら、吉岡銅山研究上の最重要史料である文書の活用に目処がたったことは大きな意義がある。吉岡銅山は住友、三菱二つの財閥形成に貢献した。

まず財閥誌の資料を再確認した。住友の資料は『住友叢考』等に詳細があり、史料の所在確認はほぼ完了した。三菱関連史料の一部は、銅山の休山後明延鉱山に移管され、その一分が兵庫県養父市教育委員会に引き取られていることがわかり、高梁市教育委員会からも調査協力を求めていただいた。今後、資料発掘に努める所存である。写真資料は倉敷市在住の個人が多数を保管していることが判明。同氏の協力を得てデジタル化を進めている。高梁市成羽町内では専用軌道敷設に際し岡山県に提出した図面を発見。デジタル化を完了した。戦後、一時復興した吉岡鑛業所に勤務した幾人かの所在を突き止め、聞き取り調査を行っている。元勤務者からは坑道図や施設配置図の提供があり、遺構の確認に役立った。こうして蒐集した資料は全てデジタル化し、高梁市文化交流館と市立図書館収蔵品データベースで保管することとし作業中である。データベースにはFileMakerを応用した。作成には岡山市の山本茂パソラ代表に加わっていただいた。山本氏とは、高梁市の収蔵美術品台帳開発を行なってきた経緯がある。それによって、平成24年3月休校となった吹屋小学校に整備される銅山資料室に本研究成果が活かしてゆける道筋がついた。
超分子ナノデバイスによる嚢胞性線維症に対する経肺遺伝子治療法の開発

我々の研究室では、これまでに肺高血圧症に対する経肺遺伝子治療法の開発を行ってきており、超分子ナノデバイスを使った安全で効率的な経肺遺伝子治療法の臨床への応用へ向けて、技術や知見の蓄積を進めており、着実に成果を上げている。これら成果を、世界的に見て一番頻度の高い遺伝疾患である嚢胞性線維症(CF)の遺伝子治療への展開を目指したのが、本研究である。現在、塩素イオンチャンネル(CFTR)に異常を有する嚢胞性線維症に対しては、根本的な治療法がなく、対処療法のみが行われている。予後は呼吸器症状の程度に左右され、生存期間中央値は31才である。本研究では超分子ナノデバイスを用いて、CF患者に正常なCFTR遺伝子を、安全かつ効率良く、経肺投与する遺伝子治療法の開発を行う。初年度の研究において、健常者由来気管上皮細胞株化細胞と同様に、CF患者由来気管上皮細胞株化細胞に対しても、超分子ナノデバイスを用いて遺伝子の導入が安全に行えることを確認したので、今年度はさらに研究を進め、遺伝子の反復投与による効果の確認や、正常CFTR遺伝子の導入によって塩素イオン輸送が回復することを確認した。。このことより、次年度において動物でのin vivo投与実験に進むための基礎ができたと考えている。入手した正常CFTR発現プラスミドを用いたin vivo投与実験に向けて、CFモデルマウスの準備に取り組んでいる。これら成果を、世界的に見て一番頻度の高い遺伝疾患である、嚢胞性線維症(CF)の遺伝子治療への展開を目指したのが、本研究である。初年度である今年度は、株化細胞を用いたin vitro実験を開始した。健常者由来気管上皮細胞株化細胞や、CF患者由来気管上皮細胞株化細胞に対して、現在開発中の超分子ナノデバイスで遺伝子導入が可能であるかどうかの検討を行い、遺伝子導入の最適条件の検討を行った結果、健常者由来気管上皮細胞株化細胞と同様に、CF患者由来気管上皮細胞株化細胞に対しても、超分子ナノデバイスを用いて遺伝子の導入が安全に行えることを確認した。入手した正常CFTR発現プラスミドを用いたin vivo投与実験に向けて、CFモデルマウスの準備や評価系の開発に取り組んでいる。。
シャンシュン語の再構とチベット文語形成に関する総合的研究

(1)シャンシュン語テキストのデータベース化と解析のため、武内紹人を英国へ派遣した。大英図書館においてデータベースを作成し,そのコピーは国立民族学博物館情報管理施設でデータベース公開のため作業中である。(2)シャンシュン語・チベット語対訳語語彙集mDzod-phugの調査のため、三宅伸一郎を中国へ派遣した。従前知られていなかった同文献の異本が多数発見され,その複写を取ることができた。近い将来国立民族学博物館で公開できるよう作業を進めている。(3)シャンシュン語とチベット語がhybrid状態になっているポン教文献(ドゥルポン)の検索とデータベース化のため、長野泰彦、立川武蔵、長野禎子、サムテン・カルメイをネパール/中国へ派遣した。ドゥルポンのうち,従前知られていなかった異本が多数発見され,その複写を取ることができた。(4)ヒマラヤ諸語(特にキナウル語とスピティ語)の調査研究のため、高橋慶治をインドに、西義郎、本田伊早夫をネパールに派遣した。これらの記述資料は報告書に掲載予定である。(5)河西九曲地域の諸言語の調査は、長野泰彦がギャロン語、池田巧が木雅語、ツェリン・タールがアムド語、の音論を記述し、データベース化した。中国へ派遣した。(6)チベット古典文法を能格性と代名詞化の観点からreviewし直し、それらの特徴の欠如がチベット語に何を代償としてもたらしたかを研究した。西義郎、立川武蔵、長野泰彦が担当した。これらの歴史言語学的研究はチベット古典文法学そのものの解析が遅れており,充分な成果が得られていない。(7)ポン教図像資料・文献におけるシャンシュン語解析のため、サムテン・カルメイを国立民族学博物館に招聰した。既刊の文献資料には見られない多くのマニュスクリプトがまとめられ,アンソロジーを作成中である。国立民族学博物館の調査報告に発表予定である。中国へ派遣した。●シャンシュン語テキストのデータベース化と解析のため、武内をフランスと英国へ派遣し、大英図書館とフランス国立文書館において調査研究を行った。●シャンシュン語とチベット語がhybrid状態になっているポン教文献(ドゥルポン)の検索とデ一タベ一ス化のため、長野泰彦・立川・長野禎子・サムテン・カルメイをネパールと中国青海省へ派遣した。この結果、従前知られていなかった多くの文献を複写の形で収集できた。●西ヒマラヤ諸語(キナウル語とスピティ語)の記述調査研究のため、高橋と加藤をインドに派遣した。今結果、従前の記述資料の誤りを正し、特に声調のあり方に関して妥当な記述を得ることができた。●河西九曲地域の諸言語の調査は、長野がギャロン語、池田が木雅語、ツェリン・タールがアムド語、の音論を記述し、データベース化すると同時に、文法の概略をおさえることができた。調査研究は中国北京市、青海省・四川省で行った。●チベット古典文法学を能格性と代名詞化の観点からreviewし直し、それらの特徴の欠如がチベット語に何を代償としてもたらしたかを研究した。北村・立川・長野が担当し、この目的のため、北村と立川をインド・ネパールヘ派遣した。

古典文法学資料でポン教集団によって保持されている新資料を発見し、複写の形で収集した。●ポン教図像資料・文献におけるシャンシュン語解析のため、サムテン・カルメイ、ツェリン・タール、熊文彬を国立民族学博物館に招聘し、共同研究を行った。(1)シャンシュン語テキストのデータベース化と解析のため、武内をフランスへ派遣し、国立図書館において文献解読、調査研究を行った。(2)シャンシュン語とチベット語がhybrid状態になっているポン教文献(ドゥルポン)の検索とデータベース化のため、長野禎子を中国青海省へ、立川をネパールへ派遣した。(3)西ヒマラヤ諸語(キナウル語とスピティ語)の調査研究のため、高橋をインドに派遣した。(4)セケ語の記述調査のため、本田をネパールへ派遣した。(5)シャンシュン語語彙と用法に関する基礎調査のため、サムテン・カルメイをネパールに派遣した。(6)現地のポン教寺院の現況および歴史についての聞き取り調査および文献収集のため、三宅を中国四川省松潘県へ派遣した。(7)シャンシュン語文献の所在調査、資料収集のため、ツェリン・タールを中国青海省へ派遣した。またアムド語とチベット語の比較に必要なデータ収集を行った。(8)河西九曲諸語の(特にギャロン語)の調査のため、長野秦彦を中国およびネパールに派遣した。(1)シャンシュン語テキストのデータベース化と解析のため、武内紹人を英国へ派遣した。大英図書館においてデータベースを作成し,そのコピーは国立民族学博物館情報管理施設でデータベース公開のため作業中である。(2)シャンシュン語・チベツト語対訳語語彙集mDzod-phugの調査のため、三宅伸一郎を中国へ派遣した。従前知られていなかった同文献の異本が多数発見され,その複写を取ることができた。近い将来国立民族学博物館で公開できるよう作業を進めている。(3)シャンシュン語とチベット語がhybrid状態になっているポン教文献(ドゥルポン)の検索とデータベース化のため、長野泰彦、立川武蔵、長野禎子、サムテン・カルメイをネパール/中国へ派遣した。ドゥルポンのうち,従前知られていなかった異本が多数発見され,その複写を取ることができた。(4)ヒマラヤ諸語(特にキナウル語とスピティ語)の調査研究のため、高橋慶治をインドに、西義郎、本田伊早夫をネパールに派遣した。これらの記述資料は報告書に掲載予定である。(5)河西九曲地域の諸言語の調査は、長野泰彦がギャロン語、池田巧が木雅語、ツェリン・タールがアムド語、の音論を記述し、データベース化した。中国へ派遣した。(6)チベット古典文法を能格性と代名詞化の観点からreviewし直し、それらの特徴の欠如がチベット語に何を代償としてもたらしたかを研究した。西義郎、立川武蔵、長野泰彦が担当した。これらの歴史言語学的研究はチベット古典文法学そのものの解析が遅れており,充分な成果が得られていない。(7)ポン教図像資料・文献におけるシャンシュン語解析のため、サムテン・カルメイを国立民族学博物館に招聘した。
地域医療における軽症糖尿病患者に対する在宅健康サービスの構築

糖尿病患者に携帯機器を用いた在宅健康サービス(携帯機器上で、毎日の体重、運動量(歩数)、血圧等のデータを送信してもらい逆に生活指導をした。)を行い前向きオープン無作為比較試験にて評価した。その結果、有意な体重減少(-0.8 kg)、収縮期血圧低下(-9mmHg)空腹時血糖値低下(-8mg/dl)、HbA1c低下(-0.4%)を認めた。8症例において薬剤の減量が可能であった。携帯機器を用いた在宅健康サービスの介入の医学的及び医療経済的の有用性が示された。本年度は、本研究が、平成21年度総務省の「ふるさと携帯事業-軽症糖尿病患者に対する携帯を用いた在宅健康サービス制度を構築」の継続した研究となるため、まずは、本研究をそのまま継続するかどうかの妥当性の評価を行った。平成21年度総務省の「ふるさと携帯事業」では、軽症糖尿病患者の継続的に指導し、糖尿病の進展予防、合併症予防、医療費削減、医療機関への負担を軽減するという目的のために、まずは、薬物療法をうけていない糖尿病患者に対して携帯を用い在宅健康サービス制度を構築し無作為化臨床試験を行ったが、3カ月の短期的評価では、血糖値、HbA1C、血圧、脂質値が携帯で在宅健康サービスを受けた群(介入群)で非介入群に比べ有意に改善した。また、医療費なども削減できる可能性が見出された。これは画期的なことであり、薬物療法をうけていない軽症糖尿病だけではなく薬剤での治療中の糖尿病患者にも、この携帯を用い在宅健康サービス制度は非常に有効と考えられ、適応範囲を拡大すべきと考えられた。そのため、一部、計画を変更することとなった。まず、薬剤での治療中の糖尿病患者の診療する医療施設の選定することとなり石川県能美市芳珠記念病院が選ばれた。そめ施設での実際に行うための協力体制確立のため、院内スタッフなどとの打ち合わせを繰り返し院内の調整を行なった。また、新たな無作為化臨床試験のプロトコールを作成し金沢大学医学倫理委員会での承認も受けた、現在、糖尿病患者における携帯を用いた在宅健康サービスの長期的有効性評価のための無作為化臨床試験が進行中である。来年度もこの無作為化臨床試験を継続し、長期的な有効性評価をおこなう予定である。本年度は、芳珠記念病院通院中でインスリン治療をおこなっていない糖尿病患者(HbA1Cが8%未満,74歳未満)の中から、本研究の参加に関して同意が文書で得られる患者を対象に携帯機器を用いた在宅健康サービスの介入に関する前向きオープン無作為比較試験をおこなった。携帯機器を用いた在宅健康サービスとは毎日、体重、運動量(歩数)、血圧等のデータやあらかじめ個別に決めておいた生活目標(たとえば1日1万歩歩く、間食しないなど)の達成状況を家庭よりアオキヘルスネットワーク(AHN)に送信する(家庭にて)。AHNでは送られてきたデータをもとに逆に携帯機器を用い生活指導をするというものである。介入群60例、非介入分60例を目標に始まった。介入群、非介入群の両群ともに3カ月ごとに芳珠記念病院を受診、その際に血圧、体重、腹囲、空腹時血糖、HbA1C、血清脂質値などを測定し、両群を比較した。その結果、全体で29例が前向きオープン無作為比較試験に登録した。男性19例、女性10例、平均年齢50歳であった。介入群は15例で1例の脱落例を認めた。1年後の両群の比較では、体重の減少度には有意差はなく、両群とも平均-0.5kgづつ体重減少を認めた。血圧に関して収縮期血圧は介入群で-9mmHgと有意に低下を認めた。空腹時血糖、HbA1Cは介入群で有意差は認めなかったが、非介入群にくらべ低下した。血清脂質値は両群で変化認めなかった。また、介入群では4例において薬剤を減量することが可能であった。非介入群では薬剤を減量できた症例は認めなかった。これは、携帯機器を用いた在宅健康サービスの介入は少なくとも、現状の生活指導法に勝るとも劣らないことを示すものである。また、介入群での薬剤減量が可能であったことは医療経済的にも有用である可能性を示しており、意義のあるものである。本年度は、昨年度に引き続き、芳珠記念病院通院中でインスリン治療をおこなっていない糖尿病患者(HbA1Cが8%未満, 74歳未満)の中から、本研究の参加に関して同意が文書で得られる患者を対象に携帯機器を用いた在宅健康サービスの介入に関する前向きオープン無作為比較試験を継続した。

携帯機器を用いた在宅健康サービスとは毎日、体重、運動量(歩数)、血圧等のデータやあらかじめ個別に決めておいた生活目標(たとえば1日1万歩歩く、間食しないなど)の達成状況を家庭よりアオキヘルスネットワーク(AHN)に送信する(家庭にて)。AHNではそのデータをもとに逆に携帯機器を用い生活指導をするというものである。介入群、非介入群の両群ともに3カ月ごとに、芳珠記念病院に通院していただき、受診時に血圧、体重、腹囲、空腹時血糖、HbA1C、血清脂質値などを測定し、両群を比較した。その結果、全体36例(男性20例、平均年齢52歳)が研究に参加した。介入群で3例の脱落例を認めた。2年経過後の両群の比較では、体重の減少度には昨年まで両群に有意差はなかったものが、非介入群では変化ないものの、介入群では平均-0.8 kgと有意に体重減少を認めた。血圧に関して収縮期血圧は介入群で-9mmHgと有意に低下を認めた。昨年まで両群間で有意差は認めなかった空腹時血糖、HbA1Cでも介入群では空腹時血糖-8mg/dl、HbA1cで-0.4%と有意に低下した。血清脂質値は昨年同様、両群で変化認めなかった。また、介入群では8例(昨年は4例)において薬剤の減量が可能であった。非介入群では昨年同様、薬剤を減量できた症例は認めなかった。これは、携帯機器を用いた在宅健康サービスの介入は、現状の生活指導法より有効であり、介入群での薬剤減量可能症例数の増加は医療経済的にも有用であることを強く示しており、意義のあるものである。患者症例数を介入群60例、非介入群60例と当初、設定したが、患者さんの同意の取得が予想より困難であり、今年度は症例登録が30例にとどまった。24年度が最終年度であるため、記入しない。症例数を増やすために、症例登録期間を延長して引き続き登録作業を継続する。これまでの23年度までの中間成積の結果より、当初の目標症例数に必ずしも達しなくても、有意差のある結果がでると思われる。また、1年経過したものに関しては介入群と非介入群を入れ替える(クロスオーバー試験)ことを行う予定である。
ねじりを受けるプレストレスト鉄筋コンクリ-ト部材の設計に関する研究

ねじりを受けるプレストレスト鉄筋コンクリ-ト(PRC)部材の終局耐力、変形性能に及ぼす導入プレストレスの影響を、軸方向鋼材量、横方向鉄筋量を要因とした一方向あるいは正負交番純ねじり載荷試験を行なうことにより検討した。得られた研究成果は、次のとおりである。1.ひびわれ発生ねじりモ-メントは、導入プレストレスの増加に伴い増加する。その増加率は、プレストレス係数にほぼ等しいものの、導入プレストレスが大きいとプレストレス係数より大きい傾向にある。2.土木学会「コンクリ-ト標準示方書」のねじり耐力式における終局時の軸方向鋼材と横方向鉄筋のせん断流q_1q_wがほぼ等しく、両者の鋼材比もほぼ等しい比較的大断面を有するPRC部材であっても、導入プレストレス量の増加に伴い終局ねじり耐力を増加する。3.ねじり耐力式における終局時の軸方向鋼材と横方向鉄筋のせん断流q_1とq_wがほぼ等しいねじり型配筋であっても、両者の鋼材比のつまり剛性の差による変形破壊のために実験値が理論値より小さくなることがある。4.ねじりモ-メントの増加によりPC鋼棒のひずみはほとんど増加せずに、最大ねじりモ-メントに達する。最大ねじりモ-メント後、荷重繰返しに伴いPC鋼棒のひずみは増加するものの、ねじり耐力は増加しない。そのため、導入プレストレスの少ないPRC部材の終局ねじり耐力の理論値は、実験値より大きく危険側になる。5.高強度せん断補強鉄筋は、最大ねじりモ-メント時に非常に小さいひずみしか生じず、降伏していない。最終グル-プまでに数本の高強度せん断補強鉄筋が降伏するものの、全般的にひずみの増加が少なく、普通強度のせん断補強鉄筋に比較してねじりに対して必ずしも効果的に抵抗しない。本研究は、ねじりを受けるプレストレスト鉄筋コンクリ-ト(PRC)部材の合理的設計法の確立のための基礎的資料を得ることを目的として、軸方向鋼材量、よこ方向鉄筋量と緊張力を要員とした長方形断面を有するPRC部材(15x24x200cm)の正負交番純ねじり載荷試験を変位制御により行なった。限られた実験デ-タから得られた結果を以下に示す。1.有効プレストレス量の増加に伴い、ひびわれ発生ねじりモ-メントは増加する。その増加率は、プレストレス係数とほぼ同じか幾分大きい。2.終局時において、横方向鉄筋は降伏するが軸方向鋼材は降伏しないPRC部材では、有効プレスト量の増加に伴い、終局ねじり耐力は著しく増加する。その増加率は、プレストレス係数より大きい傾向にある。このようなPRC部材の終局ねじり耐力は、プレストレス量の効果を考慮することが必要である。3.軸方向鋼材としてPC鋼材を用いる場合、土木学会示方書の終局ねじり耐力式におけるせん断流q_wおよびq_1がほぼ等しいねじり型配筋となっていても、実験値は理論値より非常に小さくなることがある。これは、軸方向鋼材に比較して横方向鉄筋が多い配筋となる部材では、横方向鉄筋は降伏しても破壊は軸方向鋼材と横方向鉄筋の剛性の差による変形破壊となるためであると考えられる。4.ねじり有効断面積を横方向鉄筋中心で求めた時のねじり耐力は、軸方向鋼材中心で求めた時の終局耐力より約3050%大きい理論値を示す。はり断面が小さい時には、終局ねじり耐力に及ぼすねじり有効断面積の影響がきわめて大きい。

昨年度は、土木学会「コンクリ-ト標準示方書」のねじり耐力式における終局時の軸方向鋼材と横方向鉄筋のせん断流q_1とq_wがほぼ等しくても、両者の鋼材比の比つまり剛性の差による変形破壊のために実験値が理論値より小さくなると、部材断面積が小さい時にはねじり有効断面積が終局ねじり耐力に及ぼす影響が大きいことなどを明らかにした。本年度に得られた研究成果は、次のとおりである。1.土木学会のねじり耐力式における終局時の軸方向鋼材と横方向鉄筋のせん断流q_1とq_wがほぼ等しく、両者の鋼材比もほぼ等しい比較的大断面を有するPRC部材であっても、導入プレストレス量の増加に伴い終局ねじり耐力は増加する。2.ねじりモ-メントの増加によりPC鋼棒のひずみはほとんど増加せずに、最大ねじりモ-メントに達する。最大ねじりモ-メント後、荷重繰返しに伴いPC鋼棒のひずみは増加するものの、ねじり耐力は増加しない。そのため、導入プレストレスの少ないPRC部材の終局ねじり耐力の理論値は、実験値より大きく危険側になる。3.高強度せん断補強鉄筋は、最大ねじりモ-メント時に非常に小さいひずみしか生じず、降伏していない。最終ル-プまでに数本の高強度せん断補強鉄筋が降伏するものの、全般的にひずみの増加が少なく、普通強度のせん断補強鉄筋に比較してねじりに対して必ずしも効果的に抵抗していない。4.ひびわれ発生ねじりモ-メントの増加率は、プレストレス係数にほぼ等しいものの、導入プレストレスが大きいとプレストレス係数より大きい傾向にある。
火災時の煙流動性状予測と建築設計計画への応用に関する研究

平成17年度には、下記の内容を研究活動として行った。1)模型実験により、高温壁に沿う上昇気流(ウォール・プルーム)を再現し、ウォール・プルームが上部高温層(煙層)と混合する条件を明らかにした。その結果、ウォール・プルームが低温であれば、ウォール・プルームが煙層へ貫入した後、天井に衝突することにより煙と激しく混合し、一方、ウォール・プルームが高温であれば、ウォール・プルームは煙層に押し返されるため、煙層との混合は少なくなることを明らかにした。2)上記の成果および昨年度までの研究成果を煙流動予測モデル(二層ゾーンモデル)と連成させ、煙流動予測を行い、防・排煙設備の煙制御効果を評価するとともに、現在の避難安全計画に対して提言を行った。その結果、明らかとなった事項を次に示す。・機械排煙口への空気混入を考慮すると、標準的な排煙風量では煙層の降下が早く、排煙風量を大きくしても長時間の排煙機作動は可能となるが、煙層降下の抑制にはならない。・階段室で火災が発生した場合には、階段室内の状態は火源上方の開口の有無に大きく依存することを示し、上方階で籠城する在館者の安全性を確保するには火源上方に開口を設けた方が有利である。・防火シャッターにより火災室と区画される空間での煙の拡散性状について考察を行った結果、防火シャッターによる区画だけでは煙の拡散を完全には抑えることができず、廊下を避難経路として使用するためには排煙等の対策が必要である。また、昨年度までの研究成果を査読付き論文集に投稿し、その一部は受理・採用されるとともに、学位論文としてまとめ、平成17年3月23日京都大学博士(工学)の学位を授与された。平成14年度には、防・排煙設備の煙制御効果を正確に評価するためのツール作成を目的として、1)天井付けおよび壁付け機械排煙口への空気混入率の理論的定式化、2)壁付け機械排煙口への空気混入率の測定を研究活動として行った。理論的定式化では、排煙口のアスペクト比を考慮できる形で排煙風量と下部の空気を混入しない限界煙層厚さの次元的関係を導き、限界を超える条件での空気混入率の予測式を定式化した。また、実験により得られた結果を基に流れ場の考察を行い、定式化に用いた近似の整合性を検証した。空気混入率の測定では、まず、下部の空気を混入しない限界状態での測定を行い、排煙風量と限界煙層厚さの次元的関係式の係数を決定した。さらに、様々な条件での空気混入率を測定し、理論的予測式の精度を検証した。その結果、排煙口を線あるいは点とみなすことにより、限界煙層厚さは排煙口短辺あるいは高さを代表寸法としたフルード数の関数として表され、空気混入率は煙層厚さが薄い場合には予測値とよく一致した。煙層厚さが厚くなると、乱流拡散により空気混入量が予測値よりも増加することを示し、この場合には指数関数で近似できることを示した。これにより、建築物内の煙流動性状、特に室避難および階避難にとって非常に重要な火災初期の煙層下端高さを正確に予測することが可能であるとともに、過大な排煙容量を持った機械排煙設備を設計することがなくなり、建築計画上省コスト・省スペースにつながる。従って、社会にとって非常に有用な成果を示したと考える。平成15年度には煙流動予測プログラム(二層ゾーンモデル)に組み込むことを目的とした以下のツールを作成した。1)機械排煙口への空気混入予測ツール昨年度の研究成果では、明確にされていなかった物理現象を把握するために、実験および定式化を行い、界面の上昇および混合量を説明するモデルを作成した。昨年度の成果では、実験による経験的な予測式を用いていたが、理論的に定式化を行ったことにより、予測ツールの信頼性が向上したと考えられる。この研究成果は、日本建築学会環境系論文集に第1報が掲載され、第2報は現在審査中である。2)階段室内の煙流動予測ツール避難・消防・救助の重要なルートである階段室内は本来煙から防護されるべき空間であるが、44人の死者を出した新宿明星56ビル火災のように、火災の発生および煙の侵入のおそれが大いにある。そこで、既往の研究結果を基に、階段室内の煙流動性状を予測するツールを作成した。このツールは、火源上方の開口の有無によって煙突効果による急激な煙の上昇あるいは乱流拡散による煙の上昇をモデル化し、階段室内の温度および煙濃度を予測することができるようになった。これにより、階段が煙で汚染されることにより上階に閉じこめられた避難者を保護するための対策や、消防が救助活動を行う際の階段室内への突入の判断に関する安全性を論ずることができるようになった。この研究成果は、第6回アジア=オセアニア火災安全技術シンポジウムにて口頭発表を行った。3)設計火源作成のための可燃物配置可燃物からの煙発生量を把握するために、可燃物の種類・大きさ・配置に関する実態調査を行った。その結果、建築物の用途・室の種類によって異なるパターンで偏在する可燃物の配置を特性化した。この研究は来年度も継続して行う。この研究成果は、第6回アジア=オセアニア火災安全技術シンポジウムにて共著として口頭発表を行った。以上の成果により、実際の建築物に起こりうる火災を詳細に予測するためのツールが作成された。

これらのツールを煙流動予測プログラムに組み込むことにより、予測結果が建築設計・安全計画および消防計画にも応用されると考えられ、社会にとって有用な研究成果であると考える。平成17年度には、下記の内容を研究活動として行った。1)模型実験により、高温壁に沿う上昇気流(ウォール・プルーム)を再現し、ウォール・プルームが上部高温層(煙層)と混合する条件を明らかにした。その結果、ウォール・プルームが低温であれば、ウォール・プルームが煙層へ貫入した後、天井に衝突することにより煙と激しく混合し、一方、ウォール・プルームが高温であれば、ウォール・プルームは煙層に押し返されるため、煙層との混合は少なくなることを明らかにした。2)上記の成果および昨年度までの研究成果を煙流動予測モデル(二層ゾーンモデル)と連成させ、煙流動予測を行い、防・排煙設備の煙制御効果を評価するとともに、現在の避難安全計画に対して提言を行った。その結果、明らかとなった事項を次に示す。・機械排煙口への空気混入を考慮すると、標準的な排煙風量では煙層の降下が早く、排煙風量を大きくしても長時間の排煙機作動は可能となるが、煙層降下の抑制にはならない。・階段室で火災が発生した場合には、階段室内の状態は火源上方の開口の有無に大きく依存することを示し、上方階で籠城する在館者の安全性を確保するには火源上方に開口を設けた方が有利である。・防火シャッターにより火災室と区画される空間での煙の拡散性状について考察を行った結果、防火シャッターによる区画だけでは煙の拡散を完全には抑えることができず、廊下を避難経路として使用するためには排煙等の対策が必要である。また、昨年度までの研究成果を査読付き論文集に投稿し、その一部は受理・採用されるとともに、学位論文としてまとめ、平成17年3月23日京都大学博士(工学)の学位を授与された。
ニューラルネットワークを用いたPET分子イメージングの新しい薬物動態解析

本研究の目的は、ニューラルネットワークを持つ機械学習を用いて、PET(陽電子断層撮影)・時空間4次元データに対する新たな薬物動態解析法を構築することである。PET画像には、放射性同位元素の崩壊に起因する統計ノイズが含まれる。これが、PET画像における誤差の本質的な原因であり、特に投与放射能量が低いときにその影響は支配的になる。ノイズを除去し、正確なPET画像を提供することは、画像診断精度の向上に貢献する。当該年度はPET画像の元になる投影データに含まれるノイズ除去のためのニューラルネットの構築とその性能評価を行った。頭部MRI(核磁気共鳴画像法)画像を灰白質、白質、脳脊髄液、骨、軟組織、空気/バックグラウンドに領域分割した後、灰白質、白質、軟組織に対して、放射性同位元素標識薬剤の集積濃度比を文献調査により定め、現在のPET装置を想定した放射能濃度を与えた数値ファントム(教師データ)を作成した。ポアソン分布により発生させたノイズを付与したデータを入力として、ノイズの存在しない教師データを再現するように、ニューラルネットを学習させた。ノイズ除去性能は、ノイズなし画像を基準とするピーク信号対雑音比を指標とした。学習では使用しないノイズなし投影データ30個と、それに対応するノイズあり投影データ、ノイズ除去後の投影データのピーク信号対雑音比はそれぞれ、16.4±0.8 dB、31.9±6.0 dBであった。ピーク信号対雑音比が向上したことから、ニューラルネットによるノイズ除去の有効性が示せた。数値ファントムデータよりも現実に即した状況での評価のため、臨床PET装置を忠実に再現したモンテカルロ・シミュレーション系の構築と、シミュレーションデータに対する画像再構成プログラムを開発した。数値ファントムを対象とした検討の結果、細部の構造については、教師データを完全に再現できておらず、本手法には改良の余地がある。しかしながら、ピーク信号対雑音比については顕著な改善が認められている。PETイメージングのためのモンテカルロ・シミュレーション系を構築済みであり、より現実の状況に近いデータを使っての性能評価や手法の改良を行う準備が整っている。以上から、研究の進捗状況としては、順調に進んでいると言える。今年度は、以下の2点を重点的に遂行する。2)薬物動態パラメータ推定のためのニューラルネットワーク構築とその性能評価を行う。薬物動態パラメータの推定精度を、既存解析手法(非線形最小二乗法、基底関数法、グラフプロット)と比較する。本年度は数値ファントムを対象とした基礎的検討を行った。ニューラルネットワークを持つ機械学習に対して、性能要件を満たすコンピュータリソースが、研究計画調書作成時よりも低額で購入可能であったため、本年度の計画遂行に最低限必要な助成金の支出に留めた。
ハイレシプロ研削の研削特性解明と高能率・高精度加工への応用

本研究の目的は,ハイレシプロ研削の加工メカニズムを解明し,高精度・高能率な成形研削を実現することである.そのために新たに成形研削のモデルを提案し,研削抵抗と研削面粗さの理論解析を行った.また研削実験を行い,ハイレシプロ研削における研削条件と研削抵抗および研削面粗さの関係を明らかにした.その結果,成形研削面を高精度化するために最適な研削条件の選定が可能になった.ハイレシプロ研削とは工作物を高速反転運動させて研削を行う高能率研削の一種である.工作物の送り速度が速いため,1回の工作物送りに対する砥石半径切り込み量が小さくなる.本研究は,ハイレシプロ研削法を用いて成形研削を行う際の加工メカニズムを解明し,高精度・高能率成形研削を実現することを目的とする.平成26年度はハイレシプロ研削における研削面粗さの解析法を検討し,高精度化するための研削条件選定指針について検討した.これまでハイレシプロ研削法により成形研削を行う場合,ピックフィードが小さいため滑らかな研削面が得られるものと考えられてきた.しかし理論的・実験的に明確な裏付けが示されたことはない.そのためハイレシプロ研削に適用することを念頭においた研削面粗さの解析法を確立する必要がある.そこで統計的研削理論を基にした成形研削面の解析法を提案した.その結果,単位時間に創成される研削面の面積を一定とした場合,ピックフィードが小さくなるにつれて,研削面粗さも小さくなるとの解析結果が得られた.ただし工作物送り速度がハイレシプロ研削条件近辺の200500mm/sにおいては,ピックフィードは研削面粗さに影響を与えない結果となった.これらの解析結果は,同様の研削条件下での研削実験により実証された.これらの解析および実験の結果から,成形研削においてピックフィードを小さくすることは平滑な研削面を得るために有効な手法であることが明らかとなった.しかしピックフィードを小さくすればするほど平滑な研削面が得られるわけではなく,ハイレシプロ研削条件下においてはピックフィードと研削面粗さの間に相関関係が無いことが明らかとなった.ハイレシプロ研削とは工作物あるいは砥石ヘッドを高速反転運動させて研削を行う高能率研削法の一つである.工作物送り速度が速いため,1回の工作物送りに対する砥石半径切り込み量が小さくなる.本研究は,ハイレシプロ研削法を用いて成形研削を行う際の加工メカニズムを解明し,高精度・高能率成形研削を実現することを目的とする.平成27年度はハイレシプロ研削における研削面うねりの解析法を検討し,高精度化するための研削条件選定指針について検討した.これまでハイレシプロ研削により成形研削を行う場合,ナノトポグラフィーとよばれるナノメートルオーダ振幅を有するうねりが発生することが知られている.このナノトポグラフィーは研削模様として顕著に現れるため問題となっている.そのため研削条件とナノトポグラフィーの分布の関係を明らかにし,顕著にならない研削条件の選定指針を明らかにする必要がある.そこで砥石軸の振動が工作物に転写される研削モデルをもとに,研削条件がナノトポグラフィー分布に与える影響を検討した.その結果,ある一定の研削条件下におけるナノトポグラフィー分布をシミュレートすることを可能とした.研削条件からナノトポグラフィー分布をシミュレートすることが可能になったが,ナノトポグラフィー分布を評価指標が無いため,最適な研削条件を選定する際の指針が得られなかった.そこで新たに“ばらつき幅"という評価指針を定義した.これは同一研削面内における断面プロファイルの振幅の最大値と最小値の差である.このばらつき幅と研削条件の関係を解析した結果,ハイレシプロ研削により得られた研削面のばらつき幅は大きくなる傾向があった.したがって仕上げ研削の際には,工作物送り速度を下げる必要があること明らかとなった.平成27年度に計画していたハイレシプロ研削における研削面うねりの解析を,計画通り可能とした.ハイレシプロ研削とは工作物あるいは砥石ヘッドを高速反転運動させて研削を行う高能率研削法の一つである.工作物送り速度が速いため,1回の工作物送りに対する砥石半径切り込み量が小さくなる.本研究は,ハイレシプロ研削法を用いて成形研削を行う際の加工メカニズムを解明し,高精度・高能率成形研削を実現することを目的とする.平成28年度はハイレシプロ研削における砥石摩耗量を評価し,高精度な成形研削を実現するための研削条件選定指針について検討した.高精度な成形研削を実現するためには砥石摩耗を抑制する必要がある.そこで研削のハイレシプロ化が砥石摩耗に与える影響について検討した.その結果,ハイレシプロ化が進むほど,砥石摩耗量が大きくなることが明らかとなった.また同じ工作物送り周波数であっても,砥粒切込み深さが大きくなる研削条件を選定した場合,砥石摩耗量が大きくなる結果となった.したがってハイレシプロ研削化が進むことにより,砥粒切込み深さが大きくなるため,砥石摩耗量が大きくなったものと考えられる.この結果からハイレシプロ研削であっても,砥粒切込み深さを小さくすることにより砥石摩耗量を抑制できることが明らかとなった.

また高精度化にあたっては研削抵抗の大きさについて検討する必要がある.従来,研削抵抗の大きさは砥粒形状を円錐形とおいて数式化されていた.しかし本研究では,新たな砥粒形状モデルに基づく研削面粗さの解析を進めてきた.そのため,研削抵抗の式を修正した.その結果,新たな砥粒形状モデルの導入が研削抵抗の理論式に与える影響はないことが確認された.本研究の目的は,ハイレシプロ研削の加工メカニズムを解明し,高精度・高能率な成形研削を実現することである.そのために新たに成形研削のモデルを提案し,研削抵抗と研削面粗さの理論解析を行った.また研削実験を行い,ハイレシプロ研削における研削条件と研削抵抗および研削面粗さの関係を明らかにした.その結果,成形研削面を高精度化するために最適な研削条件の選定が可能になった.26年度に計画していたハイレシプロ研削における研削面粗さの解析を,計画通り可能とした.平成28年度はハイレシプロ研削における研削抵抗について解析する.この解析により,研削抵抗が小さくなる研削条件の選定指針を明らかにする.工学平成27年度はハイレシプロ研削面のうねりについて理論的に解析する.この解析により,ハイレシプロ研削面の不均一性について,発生メカニズムを明らかとし最適な研削条件の選定指針を示す.平成28年度はハイレシプロ研削における研削抵抗について解析する.この解析により,研削抵抗が小さくなる研削条件の選定指針を明らかとする.計画的に執行した結果,端数が生じたため次年度に繰り越すこととした.成果発表を行うため,平成28年度の旅費に加算する.
間質ネットワークが加速するがんの悪性化メカニズム

腫瘍では様々な間質細胞が連携して癌の進行に有利な微小環境を作っている。当課題ではヘテロな間質細胞の複合作用を解析し、癌の悪性化を誘導する間質細胞ネットワークの機構を明らかにする事を目的にしている。具体的には、中皮細胞、線維芽細胞、マクロファージが癌の浸潤を誘導するプレ・ニッチの形成、腫瘍組織の形態形成に及ぼす作用を明らかにする。前年度から引き続いて、胃癌の深部浸潤をモデルにした間質ネットワークの機構についての解析を中心に進めた。マクロファージが癌の細胞外小胞を貪食し、その小胞内分子および小胞構造をさらに第三の間質細胞に受け渡す新規伝搬機構をまとめ、論文が採択された。ヒト癌由来細胞外小胞・小胞を取り込んだTAM(マクロファージ)・活性化中皮細胞とこれらの各対照細胞から行ったRNAシークエンスリスト中からヒト遺伝子を比較し、用いた胃癌細胞のモデル実験では癌細胞外小胞内の分子の約17 %が、TAMを経て再びマクロファージから分泌された小胞内に伝搬されている事などを見出した。このTAMが分泌する癌由来分子を比較的高率に含む小胞は、TAMの細胞膜の特徴的な突起(ブレブ)形成に依存する。これらの癌由来分子はTAMを介して中皮細胞に伝搬されると、中皮細胞に間葉転換(EMT様の変化)を誘導した。同様に癌細胞外小胞分子はTAMを介して線維芽細胞、血管内皮細胞にも伝搬し、それらの間質細胞の間葉転換やCAF(癌関連線維芽細胞)への変化を誘導して癌細胞の浸潤を招くニッチを形成する機構が分かった。個別の分子作用の解析は、一部まだ継続して検討を残している。腸間膜微小器官の組織においても、上記の癌分子情報の伝搬機構が見られ、その結果同器官にリンパ管新生を誘導する事を見出した。癌細胞からマクロファージを介して中皮・線維芽細胞・内皮細胞に癌分子情報の伝搬が生じるネットワークの一部を解明した平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。個々の間質細胞からヘテロな間質細胞の複合作用に解析を進め、癌の悪性化を誘導する間質細胞ネットワークの機構を明らかにする事を目的にしている。具体的には中皮細胞の可視化マウスでの知見から「新規中皮ニッチの作る胃癌の局所浸潤」と、「腹膜転移の場を形成する腸間膜微小器官」をとりあげ、中皮細胞を軸として線維芽細胞、マクロファージが癌の浸潤誘導や腫瘍組織の形態形成に及ぼす複合作用を明らかにする。胃癌では漿膜中皮細胞が胃壁内に侵入して線維化を伴うニッチを形成し、これが胃癌の更なる深部浸潤を誘導する場となる事を見ている。その機序となる遺伝子解析を行うため、腹膜中皮細胞を蛍光ラベルで可視化したトランスジェニックマウスの胃に癌細胞を移植し、胃壁に侵入した中皮細胞を採取しRNA試料を作成した。今後はそれを基に、非担癌マウス胃の中皮細胞を対照群にしてRNAシークエンスによる差異解析を行い、活性化中皮細胞が癌・線維芽細胞の浸潤を誘導する分子基盤を作成してゆく。一方で、漿膜中皮細胞の胃壁内侵入は、腫瘍塊が産生する細胞外小胞によって誘導される事を見出している。その際、細胞外小胞はいかに線維化を伴う組織中を移動して中皮細胞にその情報を伝達しているのかを検討した。その結果、癌細胞の産生する細胞外小胞は受動的な拡散ではなく、マクロファージによる運搬と小胞の受け渡しにより、漿膜中皮をはじめ周辺の間質細胞に伝達されている知見が得られた。また腹膜中皮細胞可視化マウスから、担癌および非担癌対象群の腸間膜微小器官を採取しRNA試料を準備した。当初、解析サンプルとして遺伝子改変マウスから採取を予定していた中皮ニッチ細胞が、見込みより採取量が少なく、同マウスの交配実験期間を延長する必要性が生じた。しかし、その後は順調に解析サンプルが採取でき、結果的にはほぼ当初のスケジュールに復帰できた。また癌組織の情報を周辺間質細胞にリレーする機構として、マクロファージを介した中皮細胞、線維芽細胞間の伝達について新規知見が得られ、今後の展開に結び付いている。

このTAMが分泌する癌由来分子を比較的高率に含む小胞は、TAMの細胞膜の特徴的な突起(ブレブ)形成に依存する。これらの癌由来分子はTAMを介して中皮細胞に伝搬されると、中皮細胞に間葉転換(EMT様の変化)を誘導した。同様に癌細胞外小胞分子はTAMを介して線維芽細胞、血管内皮細胞にも伝搬し、それらの間質細胞の間葉転換やCAF(癌関連線維芽細胞)への変化を誘導して癌細胞の浸潤を招くニッチを形成する機構が分かった。個別の分子作用の解析は、一部まだ継続して検討を残している。腸間膜微小器官の組織においても、上記の癌分子情報の伝搬機構が見られ、その結果同器官にリンパ管新生を誘導する事を見出した。癌細胞からマクロファージを介して中皮・線維芽細胞・内皮細胞に癌分子情報の伝搬が生じるネットワークの一部を解明した腫瘍では様々な間質細胞が連携して癌の進行に有利な微小環境を作っている。当課題では個々の間質細胞からヘテロな間質細胞の複合作用に解析を進め、癌の悪性化を誘導する間質細胞ネットワークの機構を明らかにする事を目的にしている。具体的には、中皮細胞を軸として線維芽細胞、マクロファージが癌の浸潤誘導や腫瘍組織の形態形成に及ぼす複合作用を明らかにする。胃癌では漿膜中皮細胞が胃壁内に侵入して線維化を伴うニッチを形成し、これが胃癌の更なる深部浸潤を誘導する場となる事を見ている。H28年度までに、この中皮細胞の胃壁内侵入は、腫瘍が産生する細胞外小胞の伝達が誘導する事を見出した。細胞外小胞がいかに組織中を比較的遠距離移動して中皮細胞にその情報を伝達するのかを検討した結果、癌細胞の産生する細胞外小胞をマクロファージ(TAM)が取り込み、長距離(ミリ単位)運搬し、漿膜中皮をはじめ周辺の線維芽細胞、内皮細胞に小胞内容分子を伝搬している事をイメージングにより明らかにできた。また一部では、癌由来小胞自体を再放出し、間質細胞に伝搬している可能性が示唆され、伝達分子と共に検討を加えている。H28年度に腹膜中皮細胞を蛍光ラベルで可視化したトランスジェニックヌードマウスの胃にヒト癌由来の細胞外小胞を移植し、胃壁に侵入した中皮組織からRNA試料を作成した。本年度は未処理の同マウス中皮細胞を対照群にして、癌由来細胞外小胞、それを取り込んだマクロファージ(TAM)を含めたRNAシークエンスによる差異解析を施行した。胃癌細胞とマクロファージ、中皮細胞、線維芽細胞などの間質細胞のネットワークを解析するため、予定通りにサンプルが採取でき、その網羅的分子解析の主なデータまで取得する事ができたため。またマクロファージを介した、癌由来分子情報の間質細胞への新規伝搬機構の分子解析も予定通りに進められた。これまでに作成した「胃癌の深部浸潤を誘導する漿膜中皮細胞」および「腹膜微小器官」のRNA試料から次世代シークエンスによるRNA発現差異解析を行う。その中から、活性化中皮細胞が癌とその付随間質細胞(線維芽細胞、マクロファージなど)の浸潤を誘導する分子群、および癌細胞外小胞により活性化する腹膜微小器官の分子群を同定し、その機能解析を進める。特に候補分子の発現により、癌組織の侵入や転移を誘導するプレ・ニッチを形成するものの絞り込みを行う。当該候補分子を対象にCRISPR/Cas9やウイルスベクターでのノックダウンによる発現調節を基盤とした腫瘍抑制効果の判定と、実際のヒト腫瘍組織標本を用いた発現スコアと予後判定の相関解析から、新規治療対象となる分子を選定する。最終的にはそれらの機能遮断ツールの作成を目指す。
変身するヒロインたち：英語圏文学における現代的女性像

現代の英語圏文学における女性のイメージを「変身」というテーマに着目して考察した。多岐にわたる文学テクストの中の女性のイメージを詳細且つ広範に見直し、現代における新たな女性の表象を生みだす試みや可能性を探った。研究期間内の成果として四編の論文を発表し、学会で二度の口頭発表を行った。加えて、もう一編の論文が現在審査中である。また、本課題研究の内容を学生向けに編集し、専門教育の場で活用できる資料を整えた。1本研究の目的である英語圏文学における女性像の変遷を考察するため、研究代表者及び研究分担者は、前年度に選定した重要な批評資料を揃え、検討した。また、同じく前年度に選定した一次テクストや中心に扱う作家に関わる資料の精読を進めた。こうした資料分析について、随時、研究代表者が意見・情報のとりまとめを行い、8月に本年度の中間報告とする形でミーティングを行った。また、研究分担者1名が研究休暇取得のためプロジェクトから外れることになり、今後の研究協力の方法確認も含め、本年度総括のための最終ミーティングを3月に行った。2予定したとおり、日本英文学会等の国内学会に加え、国外では8月にベルギーのゲントで開催されたおとぎ話研究の国際学会Fairy Tales Vanguardに参加し、さまざまな国の研究者や現地で活躍する作家たちと意見・情報交換を行った。3具体的なテクスト精読を進めるにあたり、本研究課題の中心テーマである女性の「変身」の意味づけについて検討を続け、研究代表者及び研究分担者がそれぞれ独自のアプローチ(女性の語り手とそのイメージの変遷、女性の変身と母性及び母親像、おとぎ話の再話とジェンダー)により多角的な視点で考察していくことを確認した。上記の活動について、研究代表者は研究分担者による成果発表について事後の確認と助言を行い、分析した資料や参加した学会の講評をまとめた。本研究課題として取り組んできた英語圏文学における女性像の変遷について、以下に述べるかたちで、本研究期間中に研究代表者及び共同研究者が行った考察をさらにおしすすめ、総括し、研究成果としてまとめた。1最終年度に予定したとおり、カナダ、ブリティッシュ・コロンビア大学で研究を行う元研究共同者と相互にまとめた考察について意見交換を行うとともに、カナダ現地において、研究課題関連のあらたな情報・資料を収集することができた。2研究代表者は本研究課題に関わるテーマで学会発表を行い、論文1編を発表した。共同研究者も他の研究者らとの共著書に本研究課題テーマでの論文1編を寄稿した。3上記カナダで研究ミーティングにおける意見交換もふまえながら、本研究主題を教育活動に活かすためのマテリアル作りについて共同研究者らと最終的な話し合いを行う事ができ、選定したテクスト等の総括を進め、平成26年度中にこのマテリアルのベースを完成させることを確認した。4研究代表者は、上記の学会発表に基づき修正・加筆した論文を平成26年度において発表する予定である。1本研究の目的である英語圏文学における女性像の変遷を考察するため、研究代表者及び研究分担者は、各自、女性のイメージとテクストに関する批評資料の選定・整理を行った。これについて、7月と8月にミーティングを設け、それぞれの報告をもとに議論を行った。この活動の中で、主に様々な文化圏で試みられてきた原型的物語の現代的書き換えに注目してヒロインのイメージの変遷とそれをめぐる議論の発展を確認した。2予定したとおり、日本英文学会大会、日本アメリカ文学会大会に加え、国内の児童文学関連学会のほか、国外では7月にオーストラリアの児童文学学会などで情報収集の場を開拓し、このあらたな開拓分野における批評の動向を把握することに努めた。また、9月に大英図書館における文献調査のほか、英国の書店を見てまわり、スコットランドのグラスゴー大学では当地の研究者と関連分野についての意見交換を行った。3研究の核となる文学テクストの選定のため、英米に加えてオーストラリアやカナダなど広く英語圏のテクストを概観し、継続的に候補文献リストの情報を交換し合ったうえで検討を重ねた。上記の資料選定・整理と中心テクストの検討を通して、本研究で扱おうとするテーマ「変身」の根本的な定義づけについて話し合いを進めてきた。また、研究の中心となる、言語と作者性、身体とパフォーマンス、性とジェンダーといった、女性の変身物語における重要ファクターの設定に従い、各自の分担について検討した。1本研究課題の核となる原型的女性像のイメージの変遷を考察するにあたり、より広い視野をもっての土台作りのため、前年度と本年度を通して、研究代表者及び研究分担者にとって新しい分野である児童文学研究やおとぎ話研究について学び、大まかな流れを把握し、理解を深めた。2研究代表者は上記の新規開拓分野の調査のために参加した国際学会の内容、また、選定した短編テクストを含むアンソロジー概説をまとめ、発表した。同じく、おとぎ話再話を中心としたアプローチにより研究を進めている研究分担者は、選定したテクストの分析と考察の結果として学会での口頭発表とジャーナルへの論文発表を行った。