hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
その場製造アルカリ土類金属蒸気を用いた新しい鉄鋼精錬プロセスの開発

最近、鋼材に対する品質要求の厳格化に伴い、鋼の高純度化、高清浄化が要求されている。マグネシウムは硫黄,酸素との親和力が大きく、強力な脱硫,脱酸剤であり、溶銑,溶鋼中の硫黄,酸素の極低濃度化が可能である。しかし、マグネシウムによる精錬効率が小さく、溶銑,溶鋼への添加時の蒸発損失が大きく、危険を伴い、さらに精錬コストが高いため、実際への適用はほとんど行われていないのが現状である。本研究では、マグネシウムによる鉄鋼精錬の高効率化、添加操作の安全化、および低コスト化を目的として、マグネシアの炭素、アルミニウム熱還元によりその場製造したマグネシウム蒸気による溶鉄の脱硫、脱酸に関する実験を行い、その結果についてプロセス工学的考察を加えた。実験においては、マグネシアと炭素あるいはアルミニウムの混合粉末を加圧成形したペレットをアルミナ、マグネシア、あるいはグラファイト製管に装入して、溶鉄中に浸漬し、溶鉄からの加熱により生成したマグネシウム蒸気を浸漬管下部の孔よりキャリアーガスとともに溶鉄中に直接吹き込み、溶鉄の脱硫,脱酸実験を行った。実験条件としては、溶鉄,ペレットの質量,キャリアーガス流量,溶鉄の初期硫黄,酸素濃度,温度,ペレットの組成,粒度,分割装入などを種々変化させた。マグネシアの炭素熱還元によるマグネシウム生成速度は小さく、溶鉄の脱硫,脱酸速度は小さく、マグネシウムの供給によりほぼ律速されていることがわかった。マグネシアのアルミニウム熱還元速度は非常に大きく、実験初期の吹込み気泡中のマグネシウム蒸気分圧が高いため、脱硫,脱酸効率が低下することが、実験的、理論的に確認できた。吹込み気泡中のマグネシウム分圧を最適に制御することにより、従来に比較してマグネシウムの精錬効率が飛躍的に増加するため、精錬コスト、およびスラグ発生量の大幅な削減が可能であることを明らかにした。炭素あるいはアルミニウムとマグネシアの混合粉末を加圧成形したペレットをグラファイト、マグネシア、またはアルミナ製のタンマン管(多孔質あるいは直径1mmの孔を15ヶ所あけたもの)に装入して溶鉄中に浸漬し、管内にキャリアガスとしてアルゴンまたは窒素を流し、生成したマグネシウム蒸気をキャリアガスと一緒に溶鉄中に吹き込み、脱硫および脱酸実験を行った。炭素に比較してアルミニウムによるマグネシアの還元速度、したがってマグネシウム蒸気の生成速度は非常にはやく、高速精錬が可能である。なお、キャリアガスが窒素の場合、窒化アルミニウムが生成するため、脱硫剤あるいは還元剤のアルミニウムを多く使用する必要があることが明らかになった。高炭素濃度溶鉄の脱硫においては、脱硫剤原単位2kg/t,1500°C以下で硫黄濃度が10分間で500ppmから数十ppm以下まで迅速に低下した。一方、1600°Cと高温では、平衡硫黄濃度が高くなるため、脱硫剤をより多量に使用し、マグネシウム蒸気分圧を高くする必要があることがわかった。一方、溶鉄の脱酸の場合、ガス吹込みに伴うタンマン管内の圧力変動により管内の圧力が静圧より低くなったとき、溶鉄が孔内に入り、マグネシウムと溶鉄中の酸素との反応により生成したマグネシアが孔を閉塞するため、安定した吹き込みを行なうことができなかった。したがって今後、タンマン管の材質、ガス吹込み口の形状、孔径などに検討を加える必要があることが判明した。本年度においては、主としてアルミニウムとマグネシアの混合粉末を加圧成形したペレットを、高炭素濃度溶鉄の脱硫ではグラファイト製タンマン管に装入して溶鉄中に浸漬し、管下部の孔(直径1mm)よりアルゴンキャリアガスとともに生成したマグネシウム蒸気を浴内に吹き込み、脱硫実験を行った。

なお、硫黄濃度の他に新たに溶鉄中のマグネシウム濃度をICPにより測定した。マグネシウムの脱硫効率は、脱硫剤原単位の増加とともに減少した。この減少は、過剰の脱硫剤を使用したことに起因し、最適な脱硫剤原単位は約2kg/tで、20minで硫黄濃度は500ppmから30ppmまで低下し、脱硫効率は54%であった。溶鉄中のマグネシウム濃度は、脱硫剤原単位、溶鉄中硫黄濃度に依存し、実験初期で増加し、その後減少した。本プロセスにおける脱硫反応機構を検討するため、気泡中のマグネシウムと溶鉄中の硫黄の物質移動を律速段階とした反応モデルを構築し、その計算結果と実験結果を比較検討した。溶鉄中の硫黄濃度があまり高くない場合には、溶鉄中の硫黄の物資移動が律速段階であることがわかった。溶鉄の脱酸については、ガス吹込み口が閉塞する問題を解決するため、浸漬管の吹込み口の材質を種々変化させて検討した結果、ジルコニアが最も閉塞しにくいことがわかった。なお、吹込み口の形状についてはさらに検討する必要があることが判明した。また、脱酸反応モデルを構築し、マグネシアの炭素熱還元により生成したマグネシウム蒸気を用いた溶鉄の脱酸反応に関する実験結果を解析した。溶鉄中の酸素濃度が高い場合には気泡生成時にマグネシウムが脱酸反応によりほぼ消費され、マグネシウムの供給速度が脱酸反応を律速していることがわかった。また、溶鉄中の酸素濃度が低くなると、脱酸反応は気泡中のマグネシウムと溶鉄中酸素の物質移動の混合律速となる。なお、マグネシアの炭素熱還元で生成したCOにより、一部マグネシウムが再酸化されることも明らかになった。その場製造マグネシウム蒸気による高炭素濃度溶鉄の脱硫、脱酸に関する実験を行い、実験結果を速度論的に解析して反応機構を解明し、マグネシウム蒸気による効率的な脱硫、脱酸について考察を加えた。マグネシウム蒸気は、マグネシアとアルミニウムの混合粉末を加圧成形したペレットを耐火物製管(底部に直径1mmの孔を開けたもの)に装入して溶鉄中に浸漬し、溶鉄からの加熱を行い、マグネシアのアルミニウム熱還元反応により製造した。このマグネシウム蒸気をキャリアーガスとともに溶鉄中に吹込み、溶鉄の脱硫、脱酸実験を行った。実験結果の解析は、吹込み気泡中のマグネシウムの物質移動と溶鉄中の硫黄、酸素の物質移動の混合律速モデルを用いて行った。本実験条件下では、マグネシウム蒸気の生成速度が非常に大きく、溶鉄の脱硫、脱酸反応はすみやかに進行し、硫黄、酸素濃度は極低濃度まで短時間で低下した。また、吹込み気泡中のマグネシウム分圧が高いため、溶鉄の脱硫、脱酸速度は溶鉄中の硫黄、酸素の気泡界面への物質移動によって律速されていること、およびマグネシウム蒸気の一部は溶鉄中に溶解したり、未反応のまま溶鉄表面より離脱し、マグネシウムの脱硫、脱酸効率を著しく低下させることを明らかにした。なお、キャリアーガスとして安価な窒素ガスを使用した場合、窒化アルミニウムが生成し、マグネシアの還元率が下がり、ペレットの精錬効率が低下した。マグネシウムによる精錬効率の向上のためには、吹込み気泡中のマグネシウム分圧を下げることが必要であり、キャリアーガス流量の増加、浸漬管内へのペレットの分割投入、マグネシアの還元温度の低下などが有効であることを実証した。
石けん膜のような液体薄膜における熱輸送特性の理解

本研究は身近にある液体薄膜として石けん膜に注目し、液体薄膜の熱伝導率・熱拡散率の測定技術を確立し、界面の両親媒性分子の配向による熱物性値の変化やその熱輸送特性を解明する。30年度は、以下の内容について実施した。(1)石けん膜の調整技術の確立と種々の石けん膜に対する測定:前年度に明らかになった細線近傍の膜形状の影響を調査し、これを減少させるため、着色したPVA(ポリビニールアルコール)水溶液の液体薄膜の成膜技術を確立し、熱物性値の測定を行った。膜形状の測定には、散乱光をよくとらえるために青色光を横方向から入射し、デジタルマイクロスコープを用いて測定した。この結果から比較測定に用いる数値解析のモデルを作成したところ熱伝導率、熱拡散率ともにバルクの参照値との偏差が前年度に比べ20分の1程度となり大きく改善された。しかし、電子顕微鏡による観察を合わせて行った結果、この形状測定結果の偏差は未だ大きく、本装置による膜形状の測定精度の範囲内ではこれ以上の正確な値を得ることは困難である。(2)石けん膜に対するシミュレーション:前年度のDPD法(散逸分子動力学法)による液膜内の熱輸送状態の計算結果から、両親媒性分子の配向による異方性やミセルの存在による熱物性値への影響を本測定手法によって測定可能かどうかを、液体薄膜に異方的な熱伝導率を与えた数値実験で調査した。計算モデルでは液体薄膜の垂直方向と面方向で異なる熱伝導率を与え、この模擬実験データを作成し、Gauss-Newton法による推定を行った。計算より面方向の熱物性値は推定できるが垂直方向の熱物性値は細線の温度変化に大きく影響しないため推定が困難であることが分かった。(1)石けん膜の調整技術の確立と種々の石けん膜に対する測定:前年度のPVA樹脂薄膜の熱物性値測定によって明らかになった細線近傍の膜形状が測定結果に及ぼす影響を明らかにするため、着色薄膜の成膜を集中的に実施した。そのため液体薄膜の調整は十分にはできなかったが、PVA樹脂膜の成膜過程で液体薄膜の調整をする過程で溶液作成や膜を保持する環境条件など基礎となる調整技術は確立できたといえる。また、種々の石けん膜に対する測定は上述の通りPVAを始め市販の石けん等を対象に実施しており引き続き測定を行っている。(2)石けん膜に対するシミュレーション:前年度のDPD法(散逸分子動力学法)による液膜内の熱輸送状態の計算により、薄膜の熱物性値の異方性が予測されたため、今年度は以降予定していた熱物性の異方性を本測定方法で把握することが可能か検討を行った。次年度は以下の計画で実施する予定である。(1)測定プローブの改良:これまでの検討により、膜形状測定における課題として、細線近傍の形状測定が困難であること、細線端部の膜形状が液だまりになること、均一な成膜が困難であることである。これらの課題を解決するため測定プローブを改良する。具体的には、細線の径と張る方向の変更を行い、端子の設置方法を変更する。改良したプローブで引き続き種々の液体膜について測定を行う。(2)測定結果およびシミュレーション結果の評価:前年度の石けん膜の熱伝導率および熱拡散率の測定を引き続き行い、一方でその石けん膜に対するDPD法によるエネルギー伝播解析との比較から石けん膜内の分子構造が熱物性値に与える影響を詳細に分析評価する。(a)測定システムの製作:従来の測定系の問題であった、加熱電流の切り替え時の電流の不安定さを解消するために、電流値を自動で切り替える電源を用い、さらにデータ分解能の不足を補うために、複数のデータロガを同期させてデータ取得を可能とした。これにより再現性の高い測定系を実現した。また、恒温槽内に石けん膜プローブ固定治具を製作し、細線法による温度上昇と紫外赤外分光装置による膜厚測定を恒温恒湿度環境で同時測定可能とした。(b)数値解析モデルの改良:作成した薄膜の細線近傍の形状をマイクロスコープおよび電子顕微鏡で観察し、実際の膜に近い計算モデルを作成した。さらに、細線近傍の計算格子寸法以下の形状を再現するために、格子内の固気液の体積分率を考慮した熱輸送計算とし、従来に比べより高精度な計算が可能となった。(c)予備データの取得:石けん膜の熱物性値測定の予備実験として、液膜内の対流を完全に除去した比較データの取得を、固体薄膜を作製して実施した。固体薄膜は本研究で用いている石けん膜プローブにPVA(ポリビニールアルコール)水溶液の液体膜を張り、乾燥させることで作成した。得られた熱物性値は熱伝導率、熱拡散率ともにバルク参照値の100倍以上となった。この結果は(b)で測定した細線近傍の形状が、細線長手方向で変化している、裏表で大きく形状が異なる、液だまりが細線近傍にある、などの要因によって実際の膜形状と計算モデルが一致していないためと考えられる。(b)の内容も併せて次年度対策を検討する。(d)界面活性剤水溶液のDPDシミュレーション:エネルギー輸送を解析可能としたDPD法(散逸粒子動力学法)を用いて両親媒性分子を混入した水に対し計算を行った。その結果、濃度によって形成されるミセルの形状が変化し、このときの系の熱伝導率がミセルの形成方向に依存することが分かった。(a)測定システムの製作:

測定回路系は十分な性能の電源およびA/Dコンバータが準備できた。膜厚測定系についてもこれまで廉価モデルを利用して測定系の試作を行っていたため構築は完了した。石けん膜を張るプローブを水平に固定し、恒温槽内に設置する治具は試作が完了しているので評価し完成させる予定である。(b)数値解析モデルの改良:本解析モデルを並列計算によって計算する計画は、現有するGPGPUによって試算してみたが、陰解法を用いているため大きな計算時間の短縮につながらなかった。そこで計算条件、計算方法の最適化を実施することで計算時間を半減させることができた。本結果をもって計算コストの低減は実現できたと考える。(c)予備データの取得:石けん膜の熱物性測定方法の精度確認のために、PVA膜を固めた固体薄膜を用いて本手法の精度の検証を行っている。しかしながら、細線近傍の形状が、細線長手方向で変化している、裏表で大きく形状が異なる、液だまりが細線近傍にある、などの要因によって、細線近傍の膜形状を計算モデルに反映させることが難しい問題が発生している。今後、より高精度な膜形状測定と液膜の場合の形状への影響を調査する必要がある。(d)界面活性剤水溶液のDPDシミュレーション:エネルギー輸送を解析可能としたDPD法(散逸粒子動力学法)による計算は当初の計画以上に進展しており、膜内のエネルギー輸送の状態を把握するに至っている。本研究は身近にある液体薄膜として石けん膜に注目し、液体薄膜の熱伝導率・熱拡散率の測定技術を確立し、界面の両親媒性分子の配向による熱物性値の変化やその熱輸送特性を解明する。30年度は、以下の内容について実施した。(1)石けん膜の調整技術の確立と種々の石けん膜に対する測定:前年度に明らかになった細線近傍の膜形状の影響を調査し、これを減少させるため、着色したPVA(ポリビニールアルコール)水溶液の液体薄膜の成膜技術を確立し、熱物性値の測定を行った。膜形状の測定には、散乱光をよくとらえるために青色光を横方向から入射し、デジタルマイクロスコープを用いて測定した。この結果から比較測定に用いる数値解析のモデルを作成したところ熱伝導率、熱拡散率ともにバルクの参照値との偏差が前年度に比べ20分の1程度となり大きく改善された。しかし、電子顕微鏡による観察を合わせて行った結果、この形状測定結果の偏差は未だ大きく、本装置による膜形状の測定精度の範囲内ではこれ以上の正確な値を得ることは困難である。(2)石けん膜に対するシミュレーション:前年度のDPD法(散逸分子動力学法)による液膜内の熱輸送状態の計算結果から、両親媒性分子の配向による異方性やミセルの存在による熱物性値への影響を本測定手法によって測定可能かどうかを、液体薄膜に異方的な熱伝導率を与えた数値実験で調査した。計算モデルでは液体薄膜の垂直方向と面方向で異なる熱伝導率を与え、この模擬実験データを作成し、Gauss-Newton法による推定を行った。計算より面方向の熱物性値は推定できるが垂直方向の熱物性値は細線の温度変化に大きく影響しないため推定が困難であることが分かった。(1)石けん膜の調整技術の確立と種々の石けん膜に対する測定:前年度のPVA樹脂薄膜の熱物性値測定によって明らかになった細線近傍の膜形状が測定結果に及ぼす影響を明らかにするため、着色薄膜の成膜を集中的に実施した。そのため液体薄膜の調整は十分にはできなかったが、PVA樹脂膜の成膜過程で液体薄膜の調整をする過程で溶液作成や膜を保持する環境条件など基礎となる調整技術は確立できたといえる。
周産期感染症におけるS. saprophyticusの病原性の解析

本研究は、妊娠女性を対象として膣・尿路・腸管の細菌叢を前方視的に調査し、若年女性の急性膀胱炎の起因菌として注目されているStaphylococcus saprophyticusの各臓器におけるcolonizationの頻度および、妊娠中の膀胱炎の起因菌としての頻度を明らかにすることを目的として行った。平成20年3月31日までに、筑波大学附属病院を受診した妊娠女性で同意の得られた症例にっいて、妊娠12-16週と妊娠34-36週の2回、尿・膣・直腸の細菌培養・同定検査を行った。尿226検体、膣227検体、直腸227検体において検出されたStaphylococcus属は、Staphylocoecusaureusが尿17検体(7.5%)、膣15検体(6.6%)、直腸3検体(1.3%)、Staphyioeoccus haemolyticusが尿9検体(4.0%)、膣10検体(4.4%)、直腸6検体(2.6%)、Staphylococcus epidermidisが尿14検体(6.2%)、膣24検体(10.6%)、直腸12検体(5.3%)、Staphylococcus homimisが尿1検体(0.4%)、膣7検体(3.1%)、直腸1検体(0.4%)、Staphyloeoecus warneriが尿と直腸でそれぞれ1検体(1.0%)であった。S.saprophyticusは、尿・腔・直腸のいずれの部位においても検出されず、本邦の妊娠女性の膀胱炎の起因菌としてS.saprophyticusの重要性は低いと考えられた。一方、尿からはStaphylococcus属が合計45検体(19.8%)、Enterococcus属が73検体(32.3%)、Escherichiacoh coliが40検体(17.7%)検出され、対象症例において無症候性細菌尿が2例、後期流産が2例、早産が7例に認められた。妊娠中の尿路感染症は早産のリスク因子とされており、本研究で尿検体から分離されたStaphylococcus属あるいはEnterococcus属、E.coliの細菌学的解析は早産の機序解明のりために有用であると期待される。本研究は、妊娠女性を対象として膣・尿路・腸管の細菌叢を前方視的に調査し、Staphylococcus saprophyticusの各臓器におけるcolonizationの頻度および、膀胱炎の起因菌としての頻度を明らかにすることを目的として行っている。平成19年3月31日までに、研究代表者が産婦人科診療を行っている筑波大学附属病院を受診する妊娠女性で同意の得られた症例89例について、妊娠初期(妊娠12-16週)に、膣・尿・直腸の細菌培養・同定検査を行った。これまでのところ膣において検出されたStaphylococciは、Staphylococcus haemolyticusが尿で5検体(5.6%)、膣で5検体(5.6%)、Staphylococcus epidermidisが尿で6検体(6.7%)、膣で11検体(12.3%)、Staphylococcus aureusが尿で5検体(5.6%)、膣で1検体(1.1%)、Staphylococcus hominisが膣で1検体(1.1%)、Staphylococcus warneriが尿で1検体(1.1%)である。Staphylococcus sapropyticusは、膣・尿・直腸のいずれの部位においても検出されていない。また、尿でEscherichia coliが検出されたのは17検体(19%)であったが、このうち菌量が10^5CFU/ml以上のものが2検体あり、この2症例については無症候性細菌尿として抗菌薬による治療を行った。概して研究は順調に行われており、平成19年度も計画通り進める予定である。

S.saprophyticusは、尿・腔・直腸のいずれの部位においても検出されず、本邦の妊娠女性の膀胱炎の起因菌としてS.saprophyticusの重要性は低いと考えられた。一方、尿からはStaphylococcus属が合計45検体(19.8%)、Enterococcus属が73検体(32.3%)、Escherichiacoh coliが40検体(17.7%)検出され、対象症例において無症候性細菌尿が2例、後期流産が2例、早産が7例に認められた。妊娠中の尿路感染症は早産のリスク因子とされており、本研究で尿検体から分離されたStaphylococcus属あるいはEnterococcus属、E.coliの細菌学的解析は早産の機序解明のりために有用であると期待される。
階層的回帰分析と統計的意思決定論を利用した選択試験データの解析法

現在までに開発されてきた階層的回帰分析(hierarchical regression analysis)あるいはその特殊例としてのm群回帰分析(m group regression analysis)における第1の問題点は、回帰係数の交換可能性(exchangeability)を仮定する際に変数を選択できないことにある。本研究においては、回帰係数を、1)すべての群に関して同一であると考えられるもの(共通変数群)、2)同一ではないが各群を通して類似していると考えられるもの(交換可能係数群)、および、3)各群に類似性を仮定できないもの(非交換可能係数群)、に分け、周辺尤度を最大化するようにそれぞれを推定する方法を開発した。これら3種の係数群を統一的に取り扱うことは、まずすべての係数を確立変数であると見なし、第1群はその分布が共通する平均のまわりに集中している(分散がゼロ)、第2群はその分布が共通する平均のまわりでゼロでない分散を持っている、そして第3群はその分布が各群で異なる平均のまわりに集中している(分散がゼロ)とみなすことにより可能となる。この方法を実現するプログラムを作成した。第2の問題点は、現行のm群回帰分析は線形モデルに限定されていることにある。m群回帰分析を非線形なモデルに拡張するための方法としてはスプライン関数を利用する方法やネットワークモデル(neural network model)を利用する方法等が考えられるが、本研究においては、スプラインを用いたm群回帰分析のプログラムの開発および、試行的にネットワークモデルを利用した非線形回帰分析の開発を行った結果、新たな発展の萌芽を見いだした。本研究では開発されたネットワークモデルを利用した方法をm群非線形回帰分析として拡張することは容易ではないが、今後の方向を示唆するものである。p変量、m群の階層的回帰分析においては、m個のpx1回帰係数ベクトルは、正規分布をする確率変数ベクトルであると考えられる。したがって、所謂経験的ベイズ推定法を用いれば、その分布の平均ベクトル及び分散共分散行列母数として取り扱われることになる。また、それに加えて、m個の誤差分散も母数となる。通常、誤差分散に関しては、推定されるべき母数の数を減らす意味で、それらが全て等しいという制約を置くことが多いが、それは簡単である。また、平均ベクトルや分散共分散行列のいくつかの要素が等しいという制約を課すことも容易である。これに反し、平成5年度の研究は、上記のような母数にかかる制約条件ではなく、m個の回帰係数ベクトルのある要素の値が、全ての群を通じて等しいという形の制約条件を考え、その条件の基での経験的ベイズ推定法を開発した。この最も単純な場合は、各群の切片が等しいとするモデルであるが、任意の要素が等しい場合を統一的に取り扱える方法の開発した。その方法は、等しいとされる回帰係数の要素を新たな母数として取扱い、残りの要素からなるm個の確率ベクトルを従来どおり確率変数として取り扱うものである。確率ベクトルのとして取り扱われる回帰係数の要素の数が減少するため、全体として推定される母数の数は制約無しの場合に比してやはり減少することとなる。この方法を実現する計算機プログラムをSASのIMLモジュールとして開発した。なお、プログラムに於いては、確率ベクトルの要素に関する制約条件を課することを、その部分に対応する分散共分散行列の対角要素の値がゼロと置くことにより実現している。他方、非交換可能な変数の取扱いは、それらの変数に対応する分散共分散行列の逆行列の分割行列をゼロと置くことにより同じプログラムで取り扱うことが可能であるが、その際、対数尤度関数の評価に問題が生じることが判明した。現在までに開発されてきた階層的回帰分析(hierarchical regression analysis)あるいはその特殊例としてのm群回帰分析(m group regression analysis)における第1の問題点は、回帰係数の交換可能性(exchange-ability)を仮定する際に変数を選択できないことにある。

本研究においては、回帰係数を、1)すべての群に関して同一であると考えられるもの(共通変数群)、2)同一ではないが各群を通して類似していると考えられるもの(交換可能係数群)、および、3)各群に類似性を仮定できないもの(非交換可能係数群)、に分け、周辺尤度を最大化するようにそれぞれを推定する方法を開発した。これら3種の係数群を統一的に取り扱うことは、まずすべての係数を確率変数であると見なし、第1群はその分布が共通する平均のまわりに集中している(分散がゼロ)、第2群はその分布が共通する平均のまわりでゼロでない分散を持っている、そして第3群はその分布が各群で異なる平均のまわりに集中している(分散がゼロ)とみなすことにより可能となる。この方法を実現するプログラムを作成した。第2の問題点は、現行のm群回帰分析は線形モデルに限定されていることにある。m群回帰分析を非線形なモデルに拡張するための方法としてはスプライン関数を利用する方法やネットワークモデル(neuralnetwork model)を利用する方法等が考えられるが、本研究においては、スプラインを用いたm群回帰分析のプログラムの開発および、試行的にネットワークモデルを利用した非線形回帰分析の開発を行った結果、新たな発展の萌芽を見いだした。本研究で開発されたネットワークモデルを利用した方法をm群非線形回帰分析として拡張することは容易ではないが、今後の方向を示唆するものである。
捜査手続の密行化と任意捜査のコントロールに関する検討

本研究では、1捜査の密行性概念の現代的意義を確認し、2人格関連情報の取得に対する新たなコントロール・モデルを提示する。具体的な作業目標として、捜査の密行性は維持されるべきものであるのか否か、むしろ当該捜査手法の強制処分性を根拠づける特徴となるのではないかということについてわが国の議論状況を確認する。他方、この点に関するドイツ法の状況を調査する。次に、任意捜査に関する昭和51年決定を基礎としたコントロール・モデルが十分には機能していない点を指摘し、ドイツ法の知見を参考に新しいモデルを提示する。
ピリジルアミノ化法を用いた脳特異的糖鎖の構造解析と脳内分布

本研究ではマウスの神経組織に特徴的に発現している糖鎖を見い出し、その構造決定を行い、糖鎖の発現箇所、発現時期、結合しているタンパク質等を明らかにし、糖鎖の機能探索の第一歩とする。本研究では糖鎖を直接確認出来るピリジルアミノ化法を用いて行うことにした。平成6年度までの研究では、マウスの各臓器より得られたピリジルアミノ化糖鎖の糖鎖マップを比較することにより、神経組織に特徴的に発現している2種の糖鎖(BA1とBA2)の構造を決定し、これら糖鎖BA1とBA2の発現時期をマウス脳の発達段階に応じてどの様に変動するかを調べた結果、BA2は生後直ぐに増加し、7日目で最高値に達し、その後少し減少し一定になった。それに対し、BA1は出生から一週齢までは、ほとんど検出されなかったが、その後大脳と脳幹で増加し、BA2とほぼ同じ含有量となった。しかし、小脳においては余り増加せず、大脳の25%程度迄増加したにすぎなかった。平成7年度では、平成6年度に引き続き発達段階に応じた変動の測定を完成させた。これらの脳特異的糖鎖はマウスの発達段階で特徴的な変動を示しており、何らかの発現調節がなされている可能性を示唆していた。次に存在場所、結合している蛋白質について調べた。上記2種類の脳特異的糖鎖(BA1,BA2)について、マウスの発達段階における含有量の変化を調べた。脳のホモジネートを遠心分離により細胞分画し、ヒドラジン分解-N-アセチル化法で糖鎖を切り出し、蛍光標識後、2種類のHPLCを組み合わせて脳特異的糖鎖の定量を行った。この結果BA1,BA2共にミクロソーム、ミトコンドリア画分に多く存在し、またミエリン、シナプトソーム画分にも存在していた。現在までに、これらの脳特異的糖鎖を結合している蛋白質が主に膜に存在する事と、BA1,BA2の構造を結合するレクチンカラムにこれら糖蛋白質が結合する事が分かった。さらに詳細な解析を行いつつある。
マウス着床初期胚におけるナノグ遺伝子のリプログラミング機能

背景)ナノグ(Nanog)遺伝子は、未分化細胞の多能性維持に関わる鍵因子として同定され、着床前胚である胚盤胞の内部細胞塊細胞の未分化性維持に必須である。その後、我々の研究から始原生殖細胞の生存維持にも不可欠であり、細胞死から守る働きのあることが明らかになった。ナノグ遺伝子の発現は、胚盤胞内部細胞塊細胞および始原生殖細胞に加えて、着床直後胚のエピブラストでも認められている。しかし、その働きや遺伝子発現の調節機構は不明のまま残されていた。本研究課題は、エピブラストでのナノグ遺伝子の役割を明らかにすることを目的とする。結果)ナノグ遺伝子をエピブラストの時期特異的に機能阻害する実験系を用いて以下のことが明らかになった。1)ナノグ遺伝子は着床初期胚の発生に必須である。2)ナノグ遺伝子機能欠損細胞では、細胞死よりも異常な細胞分化が見られた。ChlP解析やルシフェレース解析によりナノグ遺伝子の発現調節に関して以下の事が明らかになった。2)発現調節のスイッチングは着床直後の胚で起きている。結論)以上の結果から、エピブラストの発生にナノグ遺伝子は必須不可欠な機能を果たし、その発現調節は胚発生に伴い、Oct4/Sox2型からOct4/Smad2型にスイッチングされることが示された。背景)ナノグ(Nanog)遺伝子は、マウスやヒトES細胞やiPS細胞の多能性維持に関わる鍵因子として知られている。Nanog遺伝子の欠損は、着床前胚の多能性細胞の分化を、初期生殖細胞では細胞死を招くことを明らかにしてきた。しかし、着床初期胚での役割は不明のままである。目的)Nanog遺伝子が着床前胚(ES細胞の元細胞を含む)、着床初期胚、生殖細胞でそれぞれ異なる分子ネットワークに関わり、異なる役割を総合的に理解することを目的とする。研究実績)着床初期胚のエピブラストではNanogが重要な役割を果たすことを、Nanogの時期特異的機能欠損胚で示した。エピブラストのNanog発現部位では、Oct4は発現するが、Sox2の発現はみられず、着床前胚でのOct4/Sox2によるNanog遺伝子の発現制御とは異なる転写制御を受けていると考えられた。着床初期胚では、Oct4/Smad2により転写が制御されていると推察し、Nanog遺伝子の転写制御領域へのOct4とSmad2の結合をクロマチン免疫沈降(ChIP)法により解析した。エピブラスト細胞を使ったChIP解析からSmad2の結合が示され、現在確定作業を行っている。着床初期胚でのNanogの機能および発現制御に関してOct4/Sox2からOct4/Smad2へのスイッチングが明らかになっている。平成24年度、Smad2結合領域へのDNA配列変異の導入などにより、発見が確定されれば成果発表できる。この様な状況から研究は順調に進展していると考えている。1)着床初期胚エピブラストを材料にしたクロマチン免疫沈降法により、Nanog遺伝子上流へのSmad2の結合を解析する。2)着床初期胚エピブラストの代替えモデルとしてエピステム細胞を用いて、Nanog遺伝子上流のSmad2やOct4結合領域に導入されたDM配列変異が、Kanogの遺伝子発現におよぼす影響を解析する。
近代日本の文学言説におけるジェンダー構成の研究

本研究は、近代日本において女性/男性の差異と境界が文学言説においていかに構成されたかを探る動態的なジェンダー研究を目的としてスタートし、そこでわたしたちは共時的な観測をおこなうとともに通時的な観点からの考察を行ってきた。最終年度の研究成果は以下のようになっている。藤森清は、1910年前後の文芸雑誌や文芸記事を精査するかたわら、男性作家が女性を表象する際のバイアス、また男性ジェンダーの構成のありようを探り、具体的には夏目漱石や森鴎外の小説を分析することを通して同性愛嫌悪と女性嫌悪の痕跡を見いだした。また関礼子は、1890年から1910年にかけての女性表現者の文体を調査するかたわら、草創期『青鞜』を細かく分析することを通して、擬古文から言文一致にいたる文体にあらわれた「ジェンダーの闘争」を摘出した。紅野謙介は、1920年前後の雑誌メディアを調査し、なかでも与謝野晶子の批評活動をとらえ、その批評にジェンダーの枠組みを越える可能性を発見するとともに、菊池寛とは異なる「文学の社会化」のコースを見いだした。また本研究の研究協力者である金井景子によって、教科書教材に見られるジェンダー偏差が指摘され、ジェンダー規範からの解放を目指す教育の方法論が提起された。補助金の支出に際しては、ひきつづき図書資料の購入や各種図書館・文学館での貴重資料のコピーのデータ整理を行った。また数回にわたり、収集と整理の結果を報告する研究会を都内で開催した。研究会にはほかに常時10入程度の研究者の参加があった。3年間の研究をへて、近代文学研究とジェンダー研究のクロスする領域がはっきりと見えてきた。これらの成果をふまえ、2001年5月には日本近代文学会春季大会において「ヘテロセクシズムの機構」と題されたシンポジウムが開催され、藤森清が司会を、金井景子が発表を担当し、ほかにも本研究会の参加メンバーが運営に関わった。その内容は岩波書店から刊行された「文学」2002年2月号に掲載されている。近代日本において女性/男性の差異と境界が文学言説においていかに構成されたかを探る動態的なジェンダー研究を目的としたが、より精緻な分析をおこなうためにあえて鳥瞰的視点をとらず、二つの時期に絞って共時的な観測をおこなうことにした。1つは今世紀初頭の1900年前後である。近代国民国家の成立期にあたるこの時期において、新聞雑誌メディアがどのような言説を組み立てているかを探るため、各種の文芸雑誌(「文芸倶楽部」CD-ROM版など)や新聞紙面における事件報道、また当時最初の女子大学であった日本女子大学の広報誌などの収集にあたり、これらの資料を整理した。いま1つは1920年前後、いわゆる大正デモクラシーの叫ばれた時期である。この時期、吉屋信子ら女性作家たちが書いていた通俗小説や、与謝野晶子らによる「文化主義」の言説にはどのようなジェンダー概念が組み込まれていたかを探るべく、それらの資料の収集と整理をおこなった。女性の権利主張の段階とはべつに、この時期に「国民」の名のもとに性差の解消が求められていることなども次第に見えてきた。補助金の支出に際しては、図書資料の購入や各種図書館・文学館での貴重資料のコピー、それらのデータ整理のためのパーソナル・コンピューターの購入に当てた。また計5回にわたり、収集と整理の結果を報告する研究会を都内で開催したが、名古屋在住の藤森清氏、またゲストスピーカーとして神戸女学院大学専任講師の飯田祐子氏にも参加していただくため、そのつどの交通費、宿泊費を補助金より支出した。

次年度もひきつづき資料収集と整理にあたり、包括的な成果の発表にのぞみたい。近代日本において女性/男性の差異と境界が文学言説においていかに構成されたかを探る動態的なジェンダー研究を目的として昨年度からスタートしたが、引き続き共時的な観測をおこなうとともに通時的観点からの考察も加えることにした。191020年前後に絞った研究としては、やはり新聞雑誌メディアへのアプローチを試みた。週刊誌として出た「日露戦争実記」のような戦争メディアにおけるジェンダー構成や、島崎藤村が無名の女性の書き手を集めてつくった個人雑誌「処女地」における女性自身の自己表象、芥川龍之介や川端康成など、男性作家たちが女性を表象する際のバイアス、また男性ジェンダーの構成のありようを探ったのが、今年度の中心的な実績となった。また通時的には、関礼子によって、教科書に教材として採用された文学テキストの分析を通して、ジェンダーフリー教育の問題を考え、教育学や女性学との実質的な交流がはかられたことも特筆すべきことである。補助金の支出に際しては、前年度に購入したパソコンをもとに、図書資料の購入や各種図書館・文学館での貴重資料のコピーのデータ整理を行った。また計4回にわたり、収集と整理の結果を報告する研究会を都内で開催した。研究会にはほかに常時10人程度の研究者の参加があった。次年度は最終年度にあたるため、資料収集から整理・分析に重点を移しながら包括的な成果の発表にのぞみたい。近代日本において女性/男性の差異と境界が文学言説においていかに構成されたかを探る動態的なジェンダー研究を目的として平成10年度からスタートし、共時的な観測をおこなうとともに通時的観点からの考察を行ってきた。週刊誌として出た「日露戦争実記」のような戦争メディアにおけるジェンダー構成や、島崎藤村が無名の女性の書き手を集めてつくった同人雑誌「処女地」における女性自身の自己表象、芥川龍之介や川端康成など、男性作家たちが女性を表象する際のバイアス、また男性ジェンダーの構成のありようを探ったのが、今年度の中心的な実績となった。補助金の支出に際しては、ひきつづき図書資料の購入や各種図書館・文学館での貴重資料のコピーのデータ整理を行った。また数回にわたり、収集と整理の結果を報告する研究会を都内で開催した。3年間の研究をへて、近代文学研究とジェンダー研究のクロスする領域が見えてきた。言説研究、メディア研究とともに現在、報告書の作成に向かっているところである。
熱-光触媒材料の開発と新奇反応の開拓

光触媒と熱触媒の特徴を併せ持つ触媒材料を開発し、両触媒作用が調和して機能し、あるいは機能分担することにより優れた触媒機能を発現させることに成功した。TiO_2光触媒上でメタノールからギ酸メチルが高い選択率で生成し、これが光触媒的酸化反応とティシチェンコ反応(酸塩基触媒作用)の連続反応であることを明らかにした。また、ブテンの光触媒的異性化反応がPd-TiO_2上、室温で進行し、Pdの熱触媒作用(アルケンのヒドリド引き抜きとカルベニウムイオン中間体への再付加)を励起電子と正孔が加速させることを明らかにした。特徴的な光触媒作用に、金属あるいは金属酸化物表面の様々な熱触媒作用(酸塩基触媒作用、酸化・部分酸化触媒作用、脱水素触媒作用、異性化触媒作用、重合触媒作用など)を盛り込むことで、より高度・高次な熱-光協奏機能触媒作用を発現させることを目的とした。チタンはクラーク数(Klarke number)が10番目に大きく、地中に多く存在している元素である。最もクラーク数が大きい酸素との化合物である、酸化チタン(TiO2)は化学的に安定な化合物であり、また、人体や環境に対して無害である。さらに、硬度が高く耐摩耗性に優れているという特徴ももつ。このようにTiO2は資源的に有利な要素をもっているので、まず、TiO2の光触媒能を維持しながら酸触媒能を高める検討を行った。ついで、TiO2への異元素導入による高活性化を検討した。空気雰囲気、酸化チタンへの光照射-加熱(100150°C)環境下、メタノール蒸気が比較的高い転化率(40%)においても高い選択率(90%)でギ酸メチルへ変換されることを見いだした(2CH3OH+O2→HCOOCH3+2H2O)。さらに、少量のパラジウムを担持することによりギ酸メチルの収量が増加することを見いだした。この反応は、ギ酸とメタノールの反応(エステル化反応)あるいはホルムアルデヒドの二量化で進むと思われた。in situ赤外分光法により詳細に反応を追尾した結果、この反応は後者の経路で進行することを明らかにした。工業化学および石油化学の分野において触媒はその物質変換を担う重要な材料である。通常、触媒と呼ばれるものは熱触媒(thermocatalysis)を示し、反応速度が大きいが、多くの場合加熱が必要である。一方、光触媒は非常に強い酸化力をもち、反応は室温で進行するが、反応速度は小さい。光触媒と熱触媒の特徴を併せもつ触媒材料を開発し、両触媒作用を協奏的に機能させることにより優れた総合的触媒機能が期待できる。本研究では、両触媒作用を併せもつ触媒を調製し、その光・熱触媒作用をメタノールの変換反応を用いて評価した。光および熱触媒として酸化チタン(触媒学会参照酸化チタンTIO-8)を用い、これをガラス表面(48cm^2)にコーティングし、400°Cで熱処理後反応に用いた。酸化チタンのコーティングには酸化チタンの分散液を用いた。外部光照射-内部加熱型反応装置を自作し、メタノールの変換反応に用いた。Air雰囲気下で20-24μmol min^<-1>のメタノールを流通させた。光源にはブラックライト(1800μW cm^<-2>)を用いた。反応生成物はGCを用いて分析した。室温623Kにおける反応結果を検討した。本流通条件下、酸化チタンは熱触媒作用を示さなかった。UV照射条件下ではメタノールは転化し、温度を上げるにしたがい転化率は増加した。この結果は、酸化チタンによる熱触媒作用と光触媒作用が協奏的に機能していることを示唆している。この条件では、メタノールの酸化的脱水素および二量化反応が進行し、室温および523Kにおいて高い選択率(90,88%)でギ酸メチル(HCOOCH_3)が生成することを見いだした。それより高温では、一酸化炭素(CO)の生成が優勢となり、メタノールの選択的部分酸化能が発現することが明らかになった。昨年度、光照射下、酸化チタン上において、メタノールの酸化的脱水素および二量化反応が進行して室温および523Kにおいて高い選択率(90,88%)でギ酸メチル(HCOOCH_3)が生成することを見いだした。本研究では、基質をエタノールに換えて、その変換反応を評価した。

光および熱触媒として酸化チタン(触媒学会参照酸化チタンTIO-8)を用い、これをガラス表面(48cm^2)にコーティングし、400°Cで熱処理後反応に用いた。酸化チタンのコーティングには酸化チタンの分散液を用いた。外部光照射-内部加熱型反応装置を自作し、エタノールの変換反応に用いた。Air雰囲気下で20-24μmolmin^<-1>のメタノールを流通させた。光源にはブラックライト(1800μWcm^<-2>)を用いた。反応生成物はGCを用いて分析した。本流通条件下、酸化チタンは熱触媒作用を示さなかった。UV照射条件下ではエタノールは転化し、アセトアルデヒドが選択的に得られた(エタノール転化率30%、選択率ほぼ100%)。二段階で反応が進行するメタノールの反応と異なるが、エタノールの部分酸化反応が高選択的進行するという興味深い結果が得られた。温度を上げるにしたがい、選択性は維持されたまま転化率は増加し、結果的に収率は40%に達した。
木部分化過程における新奇制御因子の単離と分子ネットワークの解析

維管束は水分や栄養分、シグナル分子を植物体全体に運搬する植物に必須な器官である。維管束は木部、篩部、前形成層により構成されている。このうち木部分化に関わる遺伝子群は多数明らかにされているものの、それらがどのような転写ネットワークにより発現制御されるのかということは未だ明らかになっていない。そこで、申請者は木部分化の分子機構を理解しそれを応用へと発展させていくために木部分化関連遺伝子群の遺伝子間の関係、発現制御ネットワークを明らかにすることを目的とした。そのために、まず道管分化のマスター遺伝子であるVND7およびVND6を発現制御する新規因子の単離をアクティベーション・タギング法により試み、それを起点として転写制御の全体像を明らかにすることを目指している。今年度はまず、スクリーニングに必要となる親株であるVND7およびVND6のプロモーターリポーターラインを作成した。また、エストロジェン誘導型のアクティベーション・タギング用ベクターの作成を行った。さらに、それらを用いて予備的なスクリーングを行いこの系が使用可能であることを確認した。そこで、現在、大量の形質転換植物を作成し、順次スクリーニングを進めているところである。今後、このスクリーニングにより木部分化を制御する新規因子の単離が見込まれる。また、このスクリーニングの系は木部分化に限らず様々な分化過程の転写制御を解析する際に利用できると考えられる。
「自律を目指す教育」に関する自然主義的研究―情動の合理性に着目して―

本研究は、教育哲学の重要な研究課題である「自律を目指す教育」の在り方に関して、自然主義的な探究(科学的知見や科学的方法を積極的に用いた哲学研究)によって新たな理解を得ようとするものである。情動の合理性に関する科学的研究を参照することによって、理性や思考と感性や情動を対比的にとらえた上で自律を前者に結びつけるという、教育哲学が長らく有してきた傾向を問い直し、「自律を目指す教育」の重層性の解明を進めていく。
ミトコンドリアミオパチ-におけるミトコンドリア 異常と組織特異性に関する研究

1.慢性進行性外眼筋麻痺症候群(CPEO)CPEO患者28人中22人にmtDNAの欠失を認めた。ただ欠失したmtDNAの大きさ,部位,量と臨床症状,生化学異常の程度とは相関がなかった。欠失mtDNA量とcytochrome coxidase(CCO)欠損線維との数には相関があった。さらに筋線維ときほぐし標本ではCCO欠損は節状に分布し,その長さと変異mtDNAの量とも相関があった。変異mtDNAがCCO欠損と密接に関係することが推定された。培養系ではCCO(+)と(-)の2種の筋管細胞が得られた。この全か無か(all or none)の現象は閾値説(変異mtDNAが1個の細胞内で,ある閾値を超えた時細胞はその機能を失い,それ以下の時は正常mtDNAが代償するため何らの機能障害をみない)を証明したこととなった。ρ°細胞を使った実験では変異mtDNAが60%を超えると細胞のCCO活性は消失した。MELASの患者の約80%にはmtDNA3243番目のA→G変異があることを見出した。さらに残りの10%では3271番目にT→C変異があることも明らかにした。また生検筋内にはSDH染色で濃染するstrongly SDHーreactive blood vessels(SSV)が存在することを明らかにした。このSSVは電顕的には小動脈の平滑筋内のミトコンドリアの増加があり(平滑筋のミトコンドリア異常),そのため中枢神経系では卆中様症状をみるのではないかと考えられた。3.ミオクロヌスてんかん(myoclonus epilepsy associated with raggedーred fibers:MERRF)MERRFでmtDNA8344番目にA→G変異を持つ6例の生化学的,組織化学的分析を行った。すべての症例でCCO部分欠損を認めた。またSSVも高頻度(5例)に認めたが,MELASのSSVがCCO陽性であるのにMERRFのそれらは陰性であった。この酵素欠損の差が卆中様症状の発生を左右する可能性が考えられた。(1)ミトコンドリア脳筋症の遺伝子異常とその発現慢性外眼筋麻痺症候群(CPEO)40例中24例(60.0%)にミトコンドリアDNAの欠失を見出した。その欠失の部位や正常と変異ミトコンドリアDNAの量は症例ごとで異なっていた。CPEOの生検筋にはチトクロ-ム酸化酵素の部分欠損が組織化学的に確認できる。そこで変異ミトコンドリアの量と、欠損線維数とを比較検討したところ、有意の差をもって相関していた。このことは変異ミトコンドリアがミトコンドリア電子伝達系酵素活性の低下に関わっていることを示している。またミオクロヌスてんかんを主症状とするMERRF6例にもミトコンドリアDNA8344番目のA→Gー塩基置換を認めた。これらの症例でもチトクロ-ムC酸化酵素の部分欠損を認めた。(2)脳卆中様症状をくり返すMELASの臨床病理学的解析MELAS40例の臨床的、病理学的、生化学的分析を行った。本症は小児に多く、突然頭痛、嘔吐で発症し、けいれんを伴う(90%以上)。

筋生検ではraggedーred線維を90%の症例に認め、87.5%に生検筋内に血管異常(SSV)を認めた。このことはMELAが主として血管系のミトコンドリア異常によって起ることを示唆している。酵素異常は複合体工欠損を40%に認めた。ただし正常例も14例(35%)存在した。(3)MELASの遺伝子異常MELASの患者には時に家族発症があり、母性遺伝を疑わせることがある。それはミトコンドリアDNAの突然変異を示唆している。そこで家族発症例のミトコンドリアDNAを解析し、3243番目(tRNA^<Leu(UUR)>)でのA→Gー塩基置換を見出した。この変異は40例中32例(80%)にみられ、本症の病因に深く関係することが明らかにされた。1.チトクロ-ムC酸化酵素欠損の培養細胞による再現性2.慢性外眼筋麻痺(CPEO)におけるチトクロ-ムC酸化酵素欠損CPEO(chronic progressive external ophthalmoplegia)では,酵素欠損線維が散在し,いわゆる部分欠損の像を示す。この部分欠損は筋線維の全長に広がるのではなく,節状(segmental)であることを筋線維ときほぐし標本で明らかにした。この欠損部位とCPEOの変異ミトコンドリア(mt DNAの欠失)の量は相関した。このことより,ミトコンドリア病は組織特異性というより細胞特異性を示すこと,酵素欠損と変異mtDNAの量は相関することが分った。(Matsuoka et al Muscle Nerve 1992).MELASではその約80%にmtDNA3843部位でのA→G変異がある。残り20%について分析し,その半数10%に新しく3271にT→C変異があることを見わした(Goto et al.Biophys Biochim Acta 1991).
観光狩猟と地域資源管理の可能性―北海道における野生動物との共生に関する実証的研究

本研究は2014年に設定された占冠村猟区を事例とし、猟区導入過程における猟区と観光狩猟が地域社会にもたらす社会的な影響を分析することで、観光狩猟と地域資源管理がもつ可能性を明らかにすることを目的とした。その結果、住民からは安全な狩猟の実施を期待する声が多く聞かれた一方で、経済的・生態学的メリットに対する期待はほとんど聞かれなかった。むしろ、農業被害対策の軽視と、過去の観光開発のようにトップダウン的な政策への不安が聞かれた。そのため、猟区によるエゾシカの利用管理において、「安全な狩猟」「農業被害対策」「地域経済の活性化」と「住民の生活実践」とのすり合わせが重要であると考察された。本研究は、北海道における観光狩猟と地域社会の関係を、住民の生活実践に基づいた観点から、フィールドワークによって実証的に分析し、それによって、野生動物と人間社会の共生関係の構築に対して、観光狩猟と地域資源管理がもつ可能性を明らかにすることを目指している。そのために、理論研究とフィールドワーク、調査地との協働と研究成果の社会還元を活動の柱としている。1年目(平成26年度)は、1.文献渉猟、2.フィールドワーク、3.学会発表、4.学会誌投稿をおこなった。1.文献渉猟では、野生動物による農作物被害や、近年の狩猟活動に関する文献を購入し、考察をおこなった。2.フィールドワークについては、9月に調査地である占冠村で聞き取り調査を主とした現地調査をおこなった。特に、占冠村猟区の設定が完了し、その経緯や地域社会にもたらしうる様々な影響について、村内外の関係者から聞き取りをおこなうことができた。3.学会発表については、これまでの調査結果をもとに、7月に神奈川県横浜市でおこなわれた第18回国際社会学会にて審査を受けたうえで英語による口頭発表をおこなった。また、11月に愛知県犬山市でおこなわれた第20回「野生生物と社会」学会においてもポスター発表をおこなった。4.学会誌投稿については、「野生生物と社会」学会が発行する『野生生物と社会』にこれまでの調査結果をまとめた短報を投稿し、現在、審査結果待ちである。本研究は、北海道における観光狩猟と地域社会の関係を、住民の生活実践に基づいた観点から、フィールドワークによって実証的に分析し、それによって野生動物と人間社会の共生関係の構築に対して、観光狩猟と地域資源管理がもつ可能性を明らかにすることを目的としている。2年目(平成27年度)は、1.文献渉猟、2.フィールドワーク、3.国内および国際学会発表、4.学会誌投稿をおこなった。1.文献渉猟では、野生動物管理と野生動物との共生に関する文献を購入し、考察をおこなった。2.フィールドワークについては、8月及び11月に、論文投稿のための補完的な調査をおこなった。3.学会発表については、日本アフリカ学会で講演をおこなったほか、国際野生動物管理学術会議において口頭発表をおこなった。4.学会誌投稿については、日本森林学会が発行する『日本森林学会誌』への投稿をおこない、掲載が決定した。1.文献渉猟、2.フィールドワーク、3.国内および国際学会発表、4.学会誌投稿をおこなうことができ、1つの目的であった学会誌への掲載も決定した。本研究は、北海道における観光狩猟と地域社会の関係を、住民の生活実践に基づいた観点から、フィールドワークによって実証的に分析し、野生動物と人間社会の共生関係の構築に対して、観光狩猟と地域資源管理がもつ可能性を明らかにすることを目的とした。北海道において、増加するエゾシカへの対策の一環として、猟区を設定し、エゾシカを観光狩猟のための資源として活用することによって、個体数管理とともに、地域経済の発展、安全な狩猟活動を進める試みが新たに取り組まれていた。本研究では、2014年に設定された占冠村猟区を事例とし、村内外の関係者から聞き取り調査をおこない、猟区導入過程における、猟区と観光狩猟が地域社会にもたらす社会的な影響を分析した。その結果、村内関係者からは、安全な狩猟の実施を期待する声が多く聞かれた一方で、経済的・生態学的メリットに対する期待はほとんど聞かれなかった。むしろ、農業被害対策が重視されていないこととともに、過去の観光開発のように猟区運営やエゾシカ管理がトップダウン的におこなわれようとしていることに対する不安が聞かれた。そのため、猟区によるエゾシカの利用管理において、「安全な狩猟」「農業被害対策」「地域経済の活性化」のバランスをとることとともに、地域住民の生活や地域社会の歴史などと柔軟に「すり合わせ」をおこなうことが必要であると考察された。本研究の成果をもとに、社会還元を目的とした現地での研究成果報告会をおこなったほか、学会および公開講演で発表した。また、日本森林学会誌に投稿し、98号第3巻に掲載された。

そのため、猟区によるエゾシカの利用管理において、「安全な狩猟」「農業被害対策」「地域経済の活性化」と「住民の生活実践」とのすり合わせが重要であると考察された。フィールドワークは、当初の予定より1回少ない夏にしたおこなえなかったが、計画していた通り、1.文献渉猟、2.フィールドワーク、3.学会発表、4.学会誌投稿のすべてを遂行することができた。最終年度となる平成28年度では、研究成果の社会還元を目的として、調査地において研究会を開催することが必要であると考えている。また、これまでよりもさらに論考を深めた論文を、環境社会学会に投稿し、研究成果の充実を目指したい。環境社会学・地域研究2年目となる平成27年度は、文献研究を進めるとともに、他地域との比較も含めたフィールドワークをさらに展開する。また、これまで参加したことがない観光学に関係する学会に参加、発表し、さらなる学術的発展と交流を目指すこととする。フィールドワークの際に、現地での滞在日数が予定よりも短くなったため。最終年度となる平成28年度では、調査地への成果還元を大きな目的としているので、そのために必要な旅費や物品費に使用する。