hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サーフアクタントMBEによる高ホール濃度・高品質p-型Zn0の成長技術開発

すなわち、結晶性の観点からも成長温度を200°C低下できることを見出した。なお、400°CでのサーフアクタントMBE成長膜のX線回折半値幅は(0002)ωロッキングカーブ測定で20秒、(10-11)ωロッキングカーブ測定で30秒程度と十分の高品質であった。ZnOへのp型不純物として、V族元素が試みられている。これまでに、As、P、Sb、NなどをZnOにドーピングすることによって、p-ZnOの形成が報告されている。このうち、As、P、Sbについては、高濃度ホール濃度(10^<18>cm^<-3>以上)という報告があり、ZnOベースの光デバイスへの応用も近いのではないかと期待させた。実際、EL素子も試作されたが、その発光強度はきわめて弱く、デバイスには程遠い。この原因として、「(1)電気特性が時間と共に変化する不安定性を示す。(2)実際の試料はミクロサイズのp型領域とn型領域の混在したものである。(3)p型不純物添加によって非発光センターが形成されるため、PL測定ですら発光強度が非常に弱くなる。」などがある。他方、Nに関しては(1)低濃度ホール濃度(2x10^<17>cm^<-3>レベルまで)しかできない、(2)p型不純物添加によって非発光センターが形成されるため、PL測定ですら発光強度が非常に弱くなる、などの問題がある。本研究はZnOのサーフアクタントMBE法を開発し、低温での高品質ZnO膜の形成技術を開発し、Nドーピングによって高濃度ホール濃度実現の見通しを得ることを目標としている。まず水素原子援用MBE法によって、水素原子がサーフアクタントとして働くことを見出した。次いで、300-400Cの低温でも600C以上の高温成長と同様に2次元成長が実現できることをRHEEDとAFM観察から示した。水素サーフアクタントを照射しない状態では、600C以上の高温にしないと2次元成長が実現しない。さらに、AFM、フォトルミネッセンス法、X線回折法によって、サーフアクタント成長400CのZnO膜の結晶性は600C以上の温度でサーフアクタント無しで形成したZnO膜と同程度の高品質結晶であった。次いで、N取り込み確率の成長温度依存性を確認するために、種々の基板温度で成長したZnO膜中へのNの取り込み濃度を測定し、温度の下降と共に、大幅なN濃度上昇が見られた。400C以下の低温では10^<21>cm^<-3>レベルのN濃度取り込みが可能であることを確認した。N不純物の活性化率を考えると、ほぼ10^<18>cm^<-3>レベルのホールドーピングが可能となると考えられる。
Gq型G蛋白質共役光受容体のX線構造解析

ロドプシンが担う光情報変換機能の初期過程は、蛋白質内に含む発色団レチナールの11-cis型から全トランス型への光異性化反応である。バソ中間体において吸収した光エネルギーが活性部位レチナールに微小な歪みとして蓄えられ、ルミ中間体を経てメタ中間体で分子全体に広がる構造変化を惹起し、その結果、細胞質側表面に共役したG蛋白質に光情報が伝えられる。本研究課題では、バソ中間体およびその光異性体である9-シス型イソロドプシンの構造解析を行った。イカロドプシン結晶に対し液体窒素温度下でさまざまな波長の光を照射すると、11-シス型基底状態、9-シス型イソロドプシン、全トランス型バソ中間体の3状態間で平衡状態を形成した。この平衡状態において、さまざまな光照射条件下での光異性体の形成率を見積もり、バソ中間体およびイソロドプシンの測定に最適な条件を見出した。さらに、3状態間遷移の速度定数を決定することができた。X線回折実験においては、ビームラインに設置されたオンライン顕微分光装置を用いて照射したX線量に依存する結晶の吸収変化を測定し、少量のX線量によって壊れていくタンパク質を定量的に解析し、X線照射下でのバソ中間体の残存率を正確に見積もった。これらの結果に基づき、バソ中間体とイソロドプシンのモデルを精度よく構築することができた。視物質ロドプシンは網膜視細胞に存在する光受容膜蛋白質である。研究代表者らはスルメイカのロドプシンについてX線結晶構造解析を行い、昨年度までに基底状態の立体構造を2.5A分解能で決定し、無脊椎動物型ロドプシン活性化における分子内シグナル伝達に寄与すると考えられる特徴的な構造を見出した。今年度は光反応初期中間体であるバソロドプシンの結晶構造解析を目指し、結晶中でバソ反応中間体を捕捉し、X線回折実験に適した条件を検討した。液体窒素温度に冷却した結晶に対して青色光を照射すると、全トランス型レチナールを含むバソ反応中間体が捕捉される。通常安全といわれているX線量で基底状態とバソ中間体の回折データセットを連続して収集した場合、バソ中間体形成に伴う構造変化はレチナール近傍には見られず、GPCRの活性化および構造保持に寄与する残基がX線損傷を受けていることが確認された。一方、青色光照射によりバソ中間体、赤橙色光照射により11-cis型ロドプシン(および9-シス型レチナールを含むイソロドプシン)を可逆的に生成させ、それぞれの状態についてX線回折データを収集し、さらにX線損傷の影響を除去した結果、少ないX線量を照射した場合にのみ、2状態間で活性部位近傍の電子密度に有意な差が観察された。この差電子密度マップに基づきバソ中間体の構造モデルを構築した。構造比較の結果、バソ中間体形成に伴いレチナールがゆがんだ全トランス型へ構造変化し、近傍のアミノ酸残基の側鎖に微小な変位が生じることが明らかとなった。また、タコロドプシンについては、結晶化に適した簡便な精製方法を確立することができた。
70種類以上存在する青枯病菌エフェクターの網羅的機能解析

青枯病菌OE1-1株は70種類以上のエフェクター遺伝子を持つ。1エフェクター遺伝子欠損株はrsc0245変異株を除いて、いずれも宿主ナスに対し野生株と同等の病原性を示し、遺伝子機能の重複製が明らかとなった。エフェクターファミリー(7 GALA, 6 SKWP, 3 HLK)のそれぞれ及びすべての遺伝子を欠失した欠損株は、完全に病原力を失うことはなかった。またトマト、タバコに対する病原力の程度に違いが見られ、宿主特異性が存在していた。青枯病菌は、トマトやナス等広範囲の植物に感染する植物病原細菌である。その病原性には3型分泌系およびそこから分泌されるエフェクターが必須である。青枯病菌は他の植物病原細菌と比べてより多種類(70種類以上)のエフェクター分子を保有しており、宿主域の広さとの関連性が想定されている。しかし、個々のエフェクターの機能については不明な点が多く、また1種類のエフェクター分子を欠失させた変異株において、その病原性にはほとんど影響がないことが多い。そこで、本研究は、エフェクター分子を複数欠失させ、その変異株の病原性を調べることで、エフェクターの機能を解析することを目的としている。最終的には、すべてのエフェクター分子を欠いた変異株を構築するが、本年度は、特定のエフェクター群(Galaファミリー、SKWPファミリー、HLKファミリー)に焦点をあて、欠失株の構築を行った。Galaファミリーエフェクターに関しては、日本株OE1-1と同じphylotype Iに属するGMI1000株において7遺伝子欠失株の解析が行われているが、本研究においても基本的に同様の結果が得られた。SKWPファミリーエフェクター6遺伝子を欠失させた変異株は野生株と比較して、トマトに対する病原性がわずかに減少していた。一方で、HLKファミリーは3種類のエフェクターHLK1,HLK2,HLK3を含む。1遺伝子それぞれを欠失させた変異株の病原性は野生株のそれと変わらなかった。HLK1/HLK2二重欠失変異株、HLK2/HLK3二重欠失変異株の病原性は減少し、すべてのHLK遺伝子を失った変異株はトマトに対する病原性が著しく減少した。従って、HLKは相互に機能を補完しあっていると推測される。三重変異株の植物体内における増殖も抑制されていたことから、HLKエフェクター産物は、植物体内における増殖に関与している可能性が示唆された。最終的には、すべてのエフェクター分子を欠いた変異株を構築するが、本年度までに、特定のエフェクター群(Galaファミリー7遺伝子、SKWPファミリー6遺伝子、HLKファミリー3遺伝子)に焦点をあて、それらすべてを欠失した株の構築を行った。一方で、別の2種類のエフェクター遺伝子avrAとpopP1についても詳しく解析した。2つの遺伝子は青柄病菌GMI1000のタバコに対する病原性を抑制する働きが示されている。青枯病菌の日本株はタバコに対して病原性を示す株と非病原性株の株に分類されるが、GMI1000株で見られたようなavrAとpopP1との関連性については明らかとなっていなかった。そこで2種類のエフェクター遺伝子について異なる遺伝子型を示す7株について、遺伝子の欠失、導入を行った株を作製し、タバコに接種したときの表現系を調べた。その結果、日本株においてはGMI1000で見られたようなavrAとpopP1とタバコに対する病原性の明確な関係性は確認できなかった。このことは、GMI1000と日本株ではタバコに対する病原性機構が異なっていることを示唆している。

そこで、本研究は、エフェクター分子を複数欠失させ、その変異株の病原性を調べることで、エフェクターの機能を解析することを目的とした。すべてのエフェクター分子を欠いた変異株を構築することはできなかったが、1種類のエフェクター分子を欠失させた変異株は網羅的に作製できた。大部分の変異株の宿主植物ナスに対する病原性は変化しなかったが、rsc0245変異株は著しく病原性が低下した。Rsc0245は宿主細胞に注入されInosine-uridinepreferring nucleosidehydrolaseドメインを持つことは示されているが、機能は未知であり、今後その機能の解明を行っていく。一方、重複欠損株解析では、特定のエフェクター群(Galaファミリー7遺伝子、SKWPファミリー6遺伝子、HLKファミリー3遺伝子)すべてを欠失した株は、病原力は低下するものの、病原性を失うことはなかった。本欠損株から、さらに複数のエフェクター遺伝子を欠失させた株も構築したが、現在までのところ,病原性を失った変異株は得られていない。エフェクター遺伝子欠失突然変異体作製のためのプラスミドの構築は、ほぼ終了しているものの、変異体の作製そのものは、半分程度に留まっているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。変異体作製をスピードアップし、今年度中には完成させる。また、現在までに作製された変異体の中にも興味深いものがあるため、該当するエフェクターを認識する植物側の因子の探索も開始する。
芸術療法における体験過程および表現特徴に関する基礎的研究

研究1.芸術療法における体験過程に関する研究本研究においては,芸術療法の諸技法における体験過程を比較することにより,その独自性と共通性を明らかにすることを目的とした。まず,芸術療法における体験過程を測定する尺度を開発し,その妥当性を検討した。この尺度を用いて,大学生を対象とした調査を実施した。被験者は、ブロック技法,コラージュ技法,風景構成法を体験し,各技法を体験した後に尺度への回答が求められた。この結果が統計的手法を用いて分析された。分析の結果,各技法の体験過程における独自性と共通性が明らかにされた。本研究によって得られた成果は、臨床心理実践の現場において,技法を選択し、導入する際に有用であると考えられる。本研究の結果は,論文としてまとめられ,現在,日本芸術療法学会誌に投稿中である。研究2.ブロック技法における体験過程に関する研究-バウムテストを用いた検討-本研究においては,投影法検査の1つであるバウムテストを用いて無意識レベルでの被験者の変化について検討された。具体的な調査方法としては,被験者に対してブロック制作の前後にバウムテストを実施し,その後,形式的特徴や印象評定などの観点から,ブロック制作前後のバウムテストの結果を統計的に比較検討した。この結果,ブロック制作によって,自己や他者への気づきが促進されるなどの効果があることが示唆された。この結果は,日本心理臨床学会第26回大会において発表された。研究3.ブロック作品と制作者のパーソナリティ特性に関する研究本研究では、性格検査であるTEG(東大式エゴグラム)のパターンと,ブロック作品の特徴を、統計的手法を用いて比較検討した。その結果,TEGのいくつかの下位因子と,ブロック作品の表現特徴との間に有意な関連が認められた。この結果から,臨床心理学的援助の現場において,クライエントを理解するためのアセスメントの手段の1つとして,ブロック技法が活用できる可能性が示された。本研究の結果は,日本心理臨床学会第26回大会において発表された。今後,研究2,研究3によって得られた成果を総合して,論文としてまとめていく予定である。
「うそ」の認知科学的研究

「うそ」の言語としての側面を、言語学や語用論の先行研究を充分に読み進めて、まだ解明されていない問題点を明らかにした。次に、「うそ」の哲学上や数学上の側面を、言語学や数学基礎論の先行研究を充分に検討して、解明されていない問題点を明らかにし、先の言語としての問題点と比較対照した。そして、「うそ」の認知上の側面を、心理学を中心とする認知の先行研究を充分に検討して、解明されていない問題点を明らかにし、先の言語としての問題点なり哲学上や数学上の問題点と比較対照した。このように「うそ」を認知科学的に総合的に研究し、「皮肉」や「比喩」についても認知科学的研究を進めた。萌芽的研究という面では、真と偽という「うそ」に密接な概念について、真でもない偽でもないという第3の範ちゅうの存在が確実なものとなった。真と偽を数直線の端と考えるとすれば、中間にゼロが存在するであろうし、このゼロなるものは真でも偽でもない第3の範ちゅうである。第4の範ちゅう真でありかつ偽であるものは存在するのか?この問題は興味深いのであるが、第3範ちゅうを考えて行く上での参考になろう。
胃切除術後患者の低栄養を予防する栄養管理方法の開発

胃切除術後患者の低栄養を予防するためには、術前に胃切除により生じる合併症のリスクと食事・栄養との関係について説明し、入院中術後には、実際の食事摂取の具体的方法(食事形態、食事量、切除範囲による食事の進め方、食品構成の提示、必要エネルギー量)について指導することが必要であることが示唆された。胃切除患者の中には消化管ホルモン分泌障害、消化吸収障害による慢性の栄養障害が生じ、食事量の低下、体重減少、イレウス、下痢症、ダンピングなどの「胃切除後症候群」のため、日常生活におけるQOLが大きく損なわれる症例がみられる。そこで、本研究者が実施し、全国の日本消化器外科学会認定245病院から回答を得た「胃切除患者に対する栄養管理と患者教育の取り組み実態」のアンケート調査結果を基に、胃切除患者への介入指導プログラムを検討した。胃切除患者に対する栄養アセスメントで最低限必要な項目は、「身長」、「体重」、「体重減少率」、「アルブミン」、「食欲不振の有無」、「腹部症状(悪心・嘔吐・腹痛・下痢)の有無」であった。栄養管理内容では、「食事摂取量」を確認して「必要エネルギー量」、「必要たんぱく質量」を算出し、「個人対応による献立の調整」について実施するほか、「患者訪問」や「NSTへの参加」を行うだけでなく、「カンファランスへの参加」や「治療方針の確認」が必要であった。栄養指導においては、胃切除患者は食事量や食事内容の具体的な目安や方法に関する情報を必要としており、「ダンピング症候群」、「分割食」、「消化の良い食品の選択」の説明だけでなく、これらに関連する「食事形態」、「食事量」、「切除範囲による食事のすすめ方」、「食品構成の提示」、「必要エネルギー量」も含めた、患者個々に合わせた食事の食べ方や食品の選び方、食事量を中心に栄養指導を展開することが必要であることが分かった。そして、これらの内容を総括して、介入指導プログラムを作成した。平成19年度研究で、胃切除後患者は食事量や食事内容の具体的な目安や方法に関する情報を必要としており、胃切除後症候群の予防には「食事形態」、「食事量」、「切除範囲による食事の進め方」、「食品構成の提示」、「必要エネルギー量」も含めた、患者個々に合わせた食事の食べ方や食品の選び方、食事量を中心に栄養指導を展開することが必要であることが分かった。そこで20年度は、胃切除後患者を対象とした一般書籍を取り上げその内容を検討するとともに、19年度結果を基に栄養指導媒体として患者向けパンフレットを作成した。一般書籍は主にレシピ集としての要素が強く、料理献立の提示はあるものの、栄養素に関しては、食事量は徐々に元の状態に戻す、栄養が不足しないように、タンパク質、ビタミン、糖質は十分に、といった抽象的な説明が目立ち、適正なエネルギー量や食品構成に踏み込んで説明されているものは見られなかった。本研究者が作成した「胃を切除した方へ胃切除後症候群と食事の話し」というパンフレットは、胃切除後の合併症を予防して良好な予後を保つために、起こりうる合併症のリスクと食事や栄養との関係について、適切な情報提供することを目的とした。内容は、主な消化器の働き、胃の構造と機能、胃の切除について、胃切除後の食事の進め方、胃切除後の後遺症、食事療法について、説明した。特に、「術後どのぐらいの期間で、何が食べられるようになるのか」という食事の進め方の目安を必要としている患者は多いため、その目安表を取り入れるとともに、適正なエネルギー必要量の求め方や一日の食事量の目安として食品構成を示し、栄養状態の回復のため、少量でも十分な栄養摂取を説明することに配慮した。また、退院直後は患者自身が体調を庇護して、食べることに慎重になることで、栄養不良状態に陥る場合もあることから、その点についての注意も説明するものとした。
麻痺側前肢の集中的使用が皮質脊髄路の再編に及ぼす影響

本研究では皮質内微小電気刺激法を用いた皮質マッピング法により、内包出血および麻痺肢集中使用による運動野体部位再現マップの変化を解析した。内包出血後には、前肢支配領域は一旦消失し、一部のラットでは10日後に出血前と比べ尾内側部の領域に再出現を認めた。これに対し、麻痺肢集中使用を行ったラットでは、より広い範囲かつ多くのラットで前肢支配領域の再出現を認めた。同群のラットでは前肢機能に関しても有意に改善を認めた。加えてこれらの領域をmuscimolで抑制すると、前肢の機能が低下したことから、同領域が麻痺肢の機能改善に関連していることを見出した。これらの知見は、麻痺肢集中使用法における作用機序の解明において重要なデータであると考える。本研究は、内包出血モデルラットを用い、麻痺側前肢の集中使用法による神経回路の再編過程の解析を目的として実施された。主な研究ストラテジーとして(1)運動野体部位表現マップの変化、(2)運動野からの軸索投射の変化、を設定して実施した。(1)運動野体部位マップ表現の解析における結果について以下に記す。解析には皮質内微小電気刺激法を用いて、出血側運動野におけるマッピングを実施した。内包出血後1日後の時点で、出血側運動野の前肢支配領域において皮質内微小電気刺激に反応する領域が観察されなくなり、出血により下行性運動路の傷害が生じたことが示された。その後、数匹の個体で術後10、24日目に運動野尾側において刺激に反応する前肢領域が観察された。しかし、再出現した前肢領域は出血前に比べ比較的狭い範囲に留まった。それに対し、麻痺肢集中使用を実施したラットでは、術後10日目から自然回復群に比してより広範な前肢領域の出現が確認され、術後24日目には更に領域の更なる拡大が認められた。また、運動野の吻側においても前肢領域の再出現を認めた。前肢運動機能の評価では、自然回復群と比べ集中使用群では有意な機能改善が認められた。さらに、再出現した前肢領域にGABA作動薬であるmuscimolを投与して抑制すると、改善した運動機能が低下することが確認されたので、これらの領域が機能回復に貢献していることが明らかになった。(2)運動野からの軸索投射の変化に関しては、神経トレーサーの注入および組織の染色処理については概ね問題なく実施できた。その結果、出血側運動野から脊髄への投射に関しては殆どが傷害されている事が示された。それに対し、運動野から赤核への投射については比較的保存されており、かつ集中使用群ではその量が増加している事が示唆された。この事から、麻痺肢集中使用による機能回復は赤核を介している可能性が示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ストレス刺激下における神経伝達物質を中心とした聴覚伝導系の適応に関する研究

昨年度はストレス刺激下でのFOS蛋白の聴覚中枢系における変化を絶水刺激後のラットを用いて検討したが、明らかな差異は見出せなかった。また同様の刺激後ラットを用いて中枢聴覚系における主要な興奮性神経伝達物質受容体であるNMDA型グルタミン酸受容体の聴覚中枢系における変化も検討したが、これについても明らかな差異が見出せなかった。これらの結果から我々は、まず内耳破壊という方法を用いてどんな神経伝達物質やその受容体および神経修飾因子が聴覚系に影響を及ぼしているかを再検討する事が必要であると考えた。これら昨年度の成果をふまえて本年度は生体のストレスと密接に関与し、また中枢神経系でNMDA型グルタミン酸受容体とも関連がある一酸化窒素(NO)を中心として研究を進めた。現在、他のいくつかのグループが聴覚に障害が発生した時に内耳において起こるNO動態の変化を研究、発表しているが、我々は中枢聴覚系に主眼をおいて検討した。そして一側の内耳破壊後4週間目から同側の蝸牛神経核においてNOの増加が起こっている事を見出した。またこの増加は、神経型NO合成酵素(nNOS)を介している事も免疫組織学的に見出した。破壊後4週間目からという比較的長い時間を経て変化が起こっており非常に興味深い結果であると思われる。今後も騒音暴露や薬物投与後に起こるNO動態も検討し、その結果をふまえて今後もストレスが聴覚系に及ぼす影響を更に検討していきたい。我々は、最初に絶水刺激をあらかじめ施行したラットに音負荷をかけ、同じ音負荷をした正常ラットとの違いを免疫組織化学的に比較したが、明らかな差異を切片上で認めることはできなかった。聴覚系におけるFOS蛋白の発現を確実に把握するために、我々は一側内耳破壊後における経時的変化を免疫組織化学的に検討した。内耳破壊後1日目、5日目、10日目および20日目のラットを用いて中枢聴覚系の神経核である蝸牛神経核、上オリーブ核及び下丘でのFOS蛋白の発現を観察した。また同ラットを用いて、mRNAレベルで内耳破壊後に変化を認めた中枢系における主要な興奮性伝達物質であるグルタミン酸の受容体の一つであるNMDA1型サブタイプについても、特異的抗体を使用して免疫組織化学的にその変化を同時に検討した。しかし、FOS蛋白及びNMDA1型サブタイプは、免疫組織化学的レベルにおいては著しい変化を認められなかった。今後の予定として我々は、次に生体内においてストレスに関与し、また中枢神経系でNMDA型グルタミン酸受容体と密接な関係がある一酸化窒素(NO)の内耳破壊による変化を、酵素抗体法及び免疫組織化学法を用いての検討、そして新たに人手したNMDA受容体欠損マウスのストレス刺激下における聴覚系での変化を脳幹聴性反応(ABR)にて検討したい。
難治性心疾患の病態発現における性差構築の分子機序

循環器系難治疾患の病態発現における性差の分子機構を解明することを目的とした。重症心不全を来し、現在のところ心臓移植しか根治療法がない拡張型心筋症は男性患者が多い(男女比2.6)ことおよび男性の方が重症であることが知られている。拡張型心筋症の20-30%は常染色体優性遺伝性疾患であるが、遺伝性であってもその病態には性差がある。拡張型心筋症の多発家系において、男性患者は30代40代で発症し、生存予後が不良であるのに対し、女性患者は50代60代で発症する明らかな性差を認めたが、この家系の病因変異としてラミンA/C遺伝子(LMNA)のR225X変異を特定した。一方、LMNA-H222P変異をノックインしたラミン変異マウスでは雄が早く発症し、雌よりも生存予後が不良であることを報告している。ラット心筋細胞にR225XもしくはH222P変異を持つLMNAを導入したところ、テストステロンの非存在下でもアンドロゲンレセプター(AR)が核内に集積することを見出した。また、この際に、FHL2およびSRFの核内集積も亢進していた。さらに、R225X変異を有する拡張型心筋症患者およびラミン変異マウスの心筋組織においても、AR、FHL2およびSRFの核内集積の亢進が確認された。ついで、ラミン変異マウスを用いて、性ホルモンによる拡張型心筋症の病態への影響を検討した。雄マウスは去勢やAR阻害剤よび投与によって病態が軽減するのに対し、雌マウスでは男性ホルモン投与で病態が悪化した。また、病態の変化は心筋の病理所見およびリモデリング関連遺伝子の発現変化によって確認された。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、心筋症や冠動脈疾患における病態発現の性差を解明することを目的として、申請者らが樹立した遺伝子改変マウスを用いて、病態形成における性ホルモンや病態修飾化合物の効果、主病巣における遺伝子発現、タンパク発現パターン変化と、それに対する性ホルモンならびに性ホルモンレセプター阻害剤の影響を検討した。拡張型心筋症モデルマウス(LMNA-KI)の病態発現と性差については、去勢、卵巣摘除、アンドロゲンレセプター阻害剤、テストステロン投与による病態修飾効果を検討した。その結果、雄マウスの去勢およびアンドロゲンレセプター阻害剤投与は病態を軽減した。一方、雌マウスにテストステロンを投与した場合には、病態を重症化した。これらのことから、テストステロンが病態悪化因子であると考えられた。また、LMNA-KIマウスでは心筋においてアンドロゲンレセプター発現が亢進し、下流シグナルであるFHL2およびSRFの発現亢進を介して、心筋リモデリング遺伝子発現をもたらすことを確認した。肥大型心筋症モデルマウス(M21-TG)の病態発現については、雄マウスの病態が重症傾向にあった。また、心筋の網羅的遺伝子発現解析を行い、心筋症病態と関連して発現変化を来す遺伝子群を同定した。冠動脈疾患モデルマウス(MKL1-TG)では、MKL1高発現によってマクロファージの分化異常を来すことを見出した。また、活性化脂質やLPSはマクロファージ活性化に伴うMKL1遺伝子の発現誘導を抑制した。さらに、MKL1を高発現するとマクロファージの分化抑制を認めた。交付申請書に記載した研究計画のうち、拡張型心筋症モデルマウスを用いた研究は予定以上に進んだ。

一方、肥大型心筋症モデルマウスを用いた研究では、心筋における遺伝子発現解析が進んだが、病態の性差は顕著ではなかった。一方、ROCK阻害剤投与実験は予定を超えて進んでいる。また、動脈硬化モデルでは、動脈硬化病態の発現までに時間がかかることから、ApoEノックアウトマウスとの交配、高脂肪食の投与での病態発現を検討している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、遺伝子改変マウスを用いて、病態の性差発現機序の解明を目指すものである。in vivoでの研究と細胞レベルでの研究を組合せているが、特にin vivoでの病態発現には時間がかかっている。このため、動脈硬化モデルの研究では、病態発現促進を考慮して、ApoEノックアウトマウスとの交配ならびに高脂肪食投与を組合せた実験系を併行して進めている。
社会教育職員の省察的実践者としての力量形成と組織学習に関する事例研究とその理論化

今回の研究プロジェクトにおいては省察的実践者の長期にわたる力量形成の歩みの跡づけを進めてきた。この跡づけを通して、省察的実践者の力量形成を支える以下のような要因・条件が明らかになってきた。1実践と省察の持続的、再構成的に積み重ねられていくこと2省察的なコミュニケーションが実践の中に、また実践を主題として展開されること3そうした省察的コミュニケーションを重層的に発展させていくための組織化4実践の長期的経時的プロセスをめぐる省察的記述コミュニティ学習コーディネーターの省察的実践者としての力量形成を支える学習を組織するためには、上記の4つの要因・条件を持つ組織学習を実現が必要となる。[本研究の目的]本研究では、地域の学習支援者の実践力とその形成過程を、実践者からの聞き取りと記録によって探り、実践力形成を支える要因・条件の解明し、実践的方策と組織を提起することをめざしている。多様な専門職の力量とその教育過程をめぐるD.A.ショーンの研究(省察的実践)と専門職学習コミュニティの研究が理論的枠組みとなる。[研究実績]1社会教育関係職員の長期にわたる実践の歩みを協働して探り記録化する取り組み:社会教育職員の力量形成をめざす長期研修(福井大学履修証明プログラム「学び合うコミュティを培う」)を通して、福井市・越前市の公民館主事の長期にわたる実践の歩み協働的な聞き取りと記録化の取り組みを組織的に進めている。この跡づけによる記録は、報告書としてまとめ刊行した。2聞き取りと実践記録に基づく、力量形成の条件をめぐる検討:聞き取りと記録化を踏まえ、実践的な力量形成過程を探るとともに、その力量形成を支える条件について、検討を進め、その成果について日本社会教育学会研究大会および日本社会教育職員養成協議会の研究会において報告を行った。3理論的枠組みについて検討ショーンの著書の翻訳:理論的な枠組みの基盤となるドナルド・ショーンの省察的実践、および専門職の実践的力量形成を支える教育のあり方についてThe Reflective Practitionerに続く著書Educating The Reflective Practitioner(1987)の翻訳をめぐる取り組みに参画し、第1章・7章・終章の翻訳を担当して行うとともに、全体の監訳に当たっている。この取り組みについては、近い中に刊行することを予定している。1社会教育職員の長期にわたる実践の歩みを協働して探り記録化する取り組み:社会教育職員の力量形成をめざし福井市・越前市の公民館主事の長期にわたる実践の歩み協働的な聞き取りと記録化を組織的に進めている。この跡づけによる記録は、昨年に引き続き今年度も報告書としてまとめ刊行した(『福井の公民館』III)。また、社会教育の実践の展開の記録集として、福井市の円山公民館・森田公民館の市民参加の編集委員会による広報誌を収集し総集編として刊行した。2聞き取りと実践記録に基づく、力量形成の条件をめぐる検討:聞き取りと記録化を踏まえ、実践的な力量形成過程を探るとともに、それを支える条件について検討を進めている。その成果は福井大学で行われた日本社会教育学会研究大会の特別シンポジウムおよび日本社会教育学会プロジェクト研究「学び合うコミュニティを支えるコーディネーターの力量形成とその組織」のシンポジウムに反映している。3実践力形成のための学習過程と学習組織についての理論的枠組みの構築:実践力形成のための学習過程とその組織について、福井大学の履修証明プログラム「学び合うコミュニティを培う」の2年間の長期研修の展開を踏まえて、その編成・展開・構成をあきらかにする論稿をまとめた。(日本社会教育学会の特別年報に掲載予定)また、関連して、教師の実践力形成とそれを支える専門職学習コミュニティについての論稿をまとまた。(日本臨床教育学会紀要に掲載予定)4理論的枠組みの基礎理論の検討ショーンの著書の翻訳:理論的な枠組みの基盤となるドナルド・ショーンの省察的実践、および専門職のコミュニティの状況が変化する中で、コミュニティ、そして私たち自身の状況・課題・可能性を探る学習が求められている。そしてそうしたコミュニティにおける学習を支えるコーディネーターの役割の重要性が高まってきている。しかしそうしたコミュニティにおける学習コーディネーターの役割は複雑であり、これまでの技術的エキスパートの専門職モデルは適用しがたい。ドナルド・A・ショーンの省察的実践者という新しい専門職モデルこそが、コミュニティ学習コーディネーターに適合的であるとともに、それはこの変化する世界における専門職全体のモデルでもある。ショーンが指摘しているように、省察的実践者としての力量形成においては、実践・省察、そして再構成の持続的なサイクルが必要となる。1実践と省察の持続的、再構成的に積み重ねられていくこと2省察的なコミュニケーションが実践の中に、また実践を主題として展開されること3そうした省察的コミュニケーションを重層的に発展させていくための組織化4実践の長期的経時的プロセスをめぐる省察的記述コミュニティ学習コーディネーターの省察的実践者としての力量形成を支える学習を組織するためには、上記の4つの要因・条件を持つ組織学習を実現していくことが必要となると言える。1実践と省察の持続的、再構成的に積み重ねられていくこと

2省察的なコミュニケーションが実践の中に、また実践を主題として展開されること3そうした省察的コミュニケーションを重層的に発展させていくための組織化4実践の長期的経時的プロセスをめぐる省察的記述コミュニティ学習コーディネーターの省察的実践者としての力量形成を支える学習を組織するためには、上記の4つの要因・条件を持つ組織学習を実現が必要となる。1社会教育職員の長期にわたる実践の歩みを協働して探り記録化する取り組み:福井市・越前市の公民館主事を中心として、実践の歩みを跡づけ共有し記録化する取り組みを引き続き重ねてきている。今年度は40年近い経験を持つ福井市の公民館主事の力量形成過程について聴き取り・学会報告と当事者による記録化が進められてきている。また日本社会教育学会プロジェクト研究「学び合うコミュニティを支えるコーディネーターの力量形成とその組織」においては、社会教育以外の分野におけるコーディネーターの力量形成とそれを支える組織についての経験に基づく報告の組織化も進められている。2聞き取りと実践記録に基づく、力量形成の条件をめぐる検討:実践的な力量とそれを支える組織について、実践者の取り組みと、理論的な枠組みの検討の双方を通して検討を進め、日本社会教育学会プロジェクト研究「学び合うコミュニティを支えるコーディネーターの力量形成とその組織」・日本社会教育職員養成協議会での研究協議の場で報告を行っている。実践と省察のサイクルの持続的な展開、その相互交流の場の組織化、事例研究を通した組織的な研究、実践の長期展望を支える組織的条件等、力量形成のための要因が析出されてきている。学習組織について、福井大学と福井市の協働による履修証明プログラムの取り組みに基づき、その基本的編成を検討する報告をまとめた。3理論的枠組みについて検討ショーンの著書の翻訳:理論的な枠組みの基盤となるドナルド・ショーンの省察的実践、および専門職の実践的力量形成を支える教育のあり方についてEducating The Reflective Practitionerの翻訳をめぐる取り組みが進んでいる。2015年12月をめどに、最終稿をまとめる。教育学社会教育生涯学習教師教育1社会教育職員の長期にわたる実践の歩みを協働して探り記録化する取り組み:福井中心に進めてきた実践経験の展開についての跡づけをさらに下記のように展開する。・三十年を超える実践経験を有する実践者の歩みについての協働の跡づけを進める。・社会教育以外の実践者の実践経験の積み重ねについての跡づけと交流を進める。2力量形成の条件をめぐる検討:省察的実践者としての力量形成を支える組織的条件を、専門職学習コミュニティとそれを支えるコーディネーター・コミュニティの視点から明らかにし、さらにそうした組織化を促し評価する制度的な枠組みについても検討する。3理論的枠組みについて検討
複数のキナーゼ活性を同時観察可能な蛍光プローブ分子の開発と細胞周期解析への応用

ERKは増殖因子や発癌プロモーターなどの細胞外刺激で活性化されるセリン/スレオニンキナーゼである.本研究ではERKのキナーゼ活性を蛍光顕微鏡観察下の細胞内で可視化分析するための新規蛍光プローブの開発を行い,ERK情報伝達系における新たな知見の獲得を目指した.このプローブは,ERKのリン酸化標的基質ペプチドである基質ドメイン,リン酸化された基質ドメインと結合するFHA2ドメイン,および2色の蛍光タンパク質(CFP, YFP)から構成されており,活性化ERKによってリン酸化された基質ドメインがFHA2ドメインと結合することによってCFP-YFP間の蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)効率が変化することを期待してプローブを設計した.プローブをコードするcDNAをヒト乳癌由来MCF-7細胞に導入し,上皮増殖因子(EGF)を添加したところ,プローブ分子のリン酸化に伴うFRET効率の減少が観察された.ウエスタンブロッティング法によりプローブの基質ドメインがリン酸化されていること,また,ERKの活性化を阻害する薬剤U0126の存在下ではFRET効率の減少,基質ドメインのリン酸化ともに観察されないことから,このプローブはERKの活性化を生細胞内で検出可能であることが確認された.また,プローブの応答から,細胞質ではEGF添加後のERK活性の上昇が一過的であるのに対し,核内では活性が持続的であることを見出した.チロシン脱リン酸化を阻害するオルトバナジン酸ナトリウムの存在下では細胞質におけるERKの活性が持続的になったことから,EGF刺激によって活性化されたERKを脱リン酸化して不活性化するチロシンポスファターゼが細胞質にのみ存在していることが明らかとなった.本研究は,蛍光標識によるERKの分子動態解析ではなし得なかった,ERKの「活性」の時間的・空間的な解析に蛍光プローブが有用であることを示した.MAPキナーゼファミリーの一員であるErkはさまざまな増殖因子や発がんプロモーターなどの細胞外刺激で活性化されるセリン/スレオニンキナーゼである.本研究ではErkのキナーゼ活性を蛍光顕微鏡下の単一細胞で可視化分析するための新規蛍光プローブ分子の開発を行った.このプローブ分子は,Erkのリン酸化標的基質ペプチドである基質ドメイン,リン酸化された基質ドメインと結合するFHA2ドメイン,およびオワンクラゲ由来の緑色蛍光タンパク質の変異体であるシアン色蛍光タンパク質(CFP),黄色蛍光タンパク質(YFP)から構成されており,活性化Erkによってリン酸化された基質ドメインがFHA2ドメインと結合することに伴いCFP-YFP間の蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)効率が変化することを期待して,プローブ分子を設計した.まず,タンパク質からなるこのプローブ分子をコードするcDNAを作製し,培養細胞に導入して蛍光顕微鏡下で観察したところ,細胞から蛍光が観察され,プローブ分子が発現したことが確認された.この細胞に細胞外刺激として上皮細胞増殖因子(EGF)を添加したところ,FRET効率が減少することを見いだした.ウエスタンブロッティング法によりプローブ分子の基質ドメインがリン酸化されていること,また,Erkの活性化を阻害する薬剤U0126の存在下ではFRET効率の減少,基質ドメインのリン酸化ともに観察されないことから,このプローブ分子はErkの活性化を生細胞内で検出することができるものである.MAPキナーゼファミリーの一員であるErkはさまざまな増殖因子や発がんプロモーターなどの細胞外刺激で活性化されるセリン/スレオニンキナーゼである.本研究ではErkのキナーゼ活性を蛍光顕微鏡下の単一細胞で可視化分析するための新規蛍光プローブ分子の開発を行い,Erk情報伝達系における新たな知見を得ることを目的として実験を行った.このプローブ分子は,Erkのリン酸化標的基質ペプチドである基質ドメイン,リン酸化された基質ドメインと結合するFHA2ドメイン,およびオワンクラゲ由来の緑色蛍光タンパク質の変異体であるシアン色蛍光タンパク質(CFP),黄色蛍光タンパク質(YFP)から構成されており,活性化Erkによってリン酸化された基質ドメインがFHA2ドメインと結合することに伴いCFP-YFP間の蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)効率が変化することを期待して,プローブ分子を設計した.このプローブ分子をコードするcDNAをヒト乳癌由来MCF-7細胞に導入し,上皮増殖因子(EGF)を添加して細胞外刺激を加えたところ,プローブのリン酸化に伴うFRET効率の減少が観察された.ウエスタンブロッティング法によりプローブ分子の基質ドメインがリン酸化されていること,また,Erkの活性化を阻害する薬剤U0126の存在下ではFRET効率の減少,基質ドメインのリン酸化ともに観察されないことから,このプローブ分子はErkの活性化を生細胞内で検出することができるものであることが確認された.また,プローブの応答から,Erkの活性化はEGFの添加直後ではなく約3分後から開始し,さらに,細胞質ではErk活性の上昇が一過的であるのに対し,核内では高い活性が長時間持続することを見出した.これまでにErk分子の細胞内動態に関する研究はいくつか行われているが,本研究は,Erkの「活性」の細胞内動態について新たな知見を与えた.ERKは増殖因子や発癌プロモーターなどの細胞外刺激で活性化されるセリン/スレオニンキナーゼである.本研究ではERKのキナーゼ活性を蛍光顕微鏡観察下の細胞内で可視化分析するための新規蛍光プローブの開発を行い,ERK情報伝達系における新たな知見の獲得を目指した.

このプローブは,ERKのリン酸化標的基質ペプチドである基質ドメイン,リン酸化された基質ドメインと結合するFHA2ドメイン,および2色の蛍光タンパク質(CFP, YFP)から構成されており,活性化ERKによってリン酸化された基質ドメインがFHA2ドメインと結合することによってCFP-YFP間の蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)効率が変化することを期待してプローブを設計した.プローブをコードするcDNAをヒト乳癌由来MCF-7細胞に導入し,上皮増殖因子(EGF)を添加したところ,プローブ分子のリン酸化に伴うFRET効率の減少が観察された.ウエスタンブロッティング法によりプローブの基質ドメインがリン酸化されていること,また,ERKの活性化を阻害する薬剤U0126の存在下ではFRET効率の減少,基質ドメインのリン酸化ともに観察されないことから,このプローブはERKの活性化を生細胞内で検出可能であることが確認された.また,プローブの応答から,細胞質ではEGF添加後のERK活性の上昇が一過的であるのに対し,核内では活性が持続的であることを見出した.チロシン脱リン酸化を阻害するオルトバナジン酸ナトリウムの存在下では細胞質におけるERKの活性が持続的になったことから,EGF刺激によって活性化されたERKを脱リン酸化して不活性化するチロシンポスファターゼが細胞質にのみ存在していることが明らかとなった.本研究は,蛍光標識によるERKの分子動態解析ではなし得なかった,ERKの「活性」の時間的・空間的な解析に蛍光プローブが有用であることを示した.
画像データベースの解析に基づく星曼茶羅の構図と表現の研究

我が国で星曼茶羅が盛んに制作された平安時代後期から鎌倉時代前期(1213世紀)の西洋の十二宮の図像と星曼茶羅の図像との比較をおこなうため、フランスのシャルトル大聖堂西正面左扉口のアーキヴォルトの十二宮浮彫と堂内のステンドグラスの十二宮ならびにアミアン大聖堂の西正面左扉口側壁の十二宮浮彫を調査し、写真撮影をおこなった。星曼茶羅に描かれた十二宮は西洋天文学ならびに西洋占星術の影響によることは明らかであるが、その影響関係を具体的に解明するためには、より広範な関連文献の調査・検討が必要であり、この問題は引き続き検討したい。また、昨年度に引き続き、星曼茶羅の画像データベース作成の基礎となる映像資料の収集のため、新たに三重・西蓮寺、三重・法住院ならびに群馬・長楽寺所蔵の星曼茶羅を調査し、写真撮影をおこなった。御物の星曼茶羅については管理者の宮内庁三の丸尚蔵館よりカラーポジの提供を受けて、画像データベース作成に供した。特に三重・法住院の星曼茶羅は四重院から構成され、その第四院の図像は三十六禽と推測されるが、経儀に記された名称と符号しない図像的特徴をもっていることが確認された。名称比定を含め、図像の意味の解明は今後の大きな検討課題である。星曼茶羅の構成要素と構図に関して、大阪・久米田寺所蔵の星曼茶羅を中心に再整理し、本報告書の11.研究発表に掲載した論文にまとめた。この過程で、星曼茶羅の主要構成要素である北斗七星の意味付けについて十分解明できなかったので、この点については引き続き考察を加えたい。未だ調査ならびに写真撮影について許可を得ることができていない作例については、所蔵者へ引き続き交渉をおこない、許可が得られるよう努力する。研究課題について、平成17年度は主に、星曼荼羅の諸尊配置の構成原理を解明する基本作業として、各種星宿図(北斗曼荼羅のほか熾盛光曼荼羅などを含む)の現存作製の図像比較をおこない、既存の画像データを用いたデータベースの構築に向けてデータ入力を継続した。また、星曼荼羅の成立問題を解明するための基礎作業として、インドと中国の古天文学の特質を考察し、関連資料の調査・撮影をおこなった。インドにおける代表的遺例として大英博物館所蔵「ナヴァグラハ」を、中国における代表的遺例として大阪歴史博物館所蔵「蘇州天文図拓本」を取り上げ、星曼荼羅の成立ならびに展開を、仏教(密教)、ヒンドゥー教、道教、陰陽道などの星宿信仰との関わりの中から捉えるとともに、古代数理天文学との比較という観点からも考察した。また、日本の星宿信仰と深い繋がりのある天神信仰との関係を解明するために基礎作業として、大阪天満宮所蔵の「天神画像」を調査し、写真撮影をおこなった。天神画像の遺例の多くは制作年代が中世後期から近世にかけてであり、星曼荼羅制作の盛期とは時間的な隔たりが大きいが、天神信仰の展開は星曼荼羅の成立にも大きな影響を与えたとみられる天人相関説を背景としており、北野天満宮所蔵「北野社絵図」のように、星曼荼羅の中尊である釈迦金輪と天神を同一画面に描く作例などは、日本の星宿美術の展開における両者の習合の好例といえる。それらの具体的な関係については今後解明すべき課題であり、また、星曼荼羅の代表的遺例のうち未だ撮影許可を得ていない作品については、写真撮影が可能となるよう所蔵寺院への交渉を継続する。研究課題について、平成18年度は、昨年度に引き続き、主に、星曼荼羅の諸尊配置の構成原理を解明する基礎作業として、各種星宿図(北斗曼荼羅のほか熾盛光曼荼羅などを含む)の現存作例の図像比較をおこない、既存の画像データを用いたデータベースの構築に向けてデータ入力を継続した。

また、星曼荼羅の成立問題を解明するための基礎作業として、古代ギリシア・西アジアならびにインドの古天文学の特質を考察し、関連資料の調査・撮影をおこなった。古代ギリシアの古天文学については、代表的遺跡であるアクロポリスを中心に国立考古学博物館などの所蔵品も含めて神殿建築と神像彫刻・浮彫および方位と古天文学との関係を取り上げ、その伝播と中世イスラムの天文学の発達については、トルコのイスタンブール市街のイスラム建築やトプカプ宮殿などの所蔵品との関係を考察した。インドにおける古天文学の知識は、コナーラクの太陽寺院ほか多くのヒンドゥー教寺院に示されており、それら寺院の内外に残されたナヴァグラハの彫刻・浮彫はインド占星術の特質を示す顕著な遺例である。これら多様な東西の古天文学の知識、特に数理天文学との比較という観点から、星曼荼羅の成立について考察した。これらの具体的な解明については、継続的調査を踏まえて進める。星曼荼羅は仏教(密教)美術の一ジャンルであるが、言うまでもなく信仰の対象として制作された。代表的遺例のうち、調査ならびに写真撮影の許可を未だ得ることができない作品も多い。これらの作品については、調査ならびに写真撮影の許可が得られるよう引き続き所蔵寺院への交渉をおこなう。我が国で星曼荼羅が盛んに制作された平安時代後期から鎌倉時代前期(1213世紀)の西洋の十二宮の図像と星曼茶羅の図像との比較をおこなうため、フランスのシャルトル大聖堂西正面左扉口のアーキヴォルトの十二宮浮彫と堂内のステンドグラスの十二宮ならびにアミアン大聖堂の西正面左扉口側壁の十二宮浮彫を調査し、写真撮影をおこなった。星曼荼羅に描かれた十二宮は西洋天文学ならびに西洋占星術の影響によることは明らかであるが、その影響関係を具体的に解明するためには、より広範な関連文献の調査・検討が必要であり、この問題は引き続き検討したい。また、昨年度に引き続き、星曼荼羅の画像データベース作成の基礎となる映像資料の収集のため、新たに三重・西蓮寺、三重・法住院ならびに群馬・長楽寺所蔵の星曼荼羅を調査し、写真撮影をおこなった。御物の星曼荼羅については管理者の宮内庁三の丸尚蔵館よりカラーポジの提供を受けて、画像データベース作成に供した。特に三重・法住院の星曼荼羅は四重院から構成され、その第四院の図像は三十六禽と推測されるが、経儀に記された名称と符号しない図像的特徴をもっていることが確認された。名称比定を含め、図像の意味の解明は今後の大きな検討課題である。星曼荼羅の構成要素と構図に関して、大阪・久米田寺所蔵の星曼荼羅を中心に再整理し、本報告書の11.研究発表(平成19年度の研究成果)に掲出した論文にまとめた。この過程で、星曼荼羅の主要構成要素である北斗七星の意味づけについて十分解明できなかったので、この点については引き読き考察を加えたい。未だ調査ならびに写真撮影について許可を得ることができていない作例については、所蔵者へ引き続き交渉をおこない、許可が得られるよう努力する。
地域の公園等レクリェーション地の需要予測モデルと潜在便益の計測・評価方法の開発

公園などのレクリェーション地に対する需要行動は,一般に施設内容による魅力度を吸引力とし,居住地からの距離や時間距離を抵抗力として施設利用者を特定できることが多い。このため,施設の数や面積などの諸元値から施設変数を構成し,距離抵抗などをアクセシビリティ指標として重力モデルやポテンシャルモデルを構築することで地域内の居住ゾーンからの需要規模を把握できることが分かった。しかしながら,実際の利用行動はそのときの利用目的により施設を選択するというものが多く,競合施設の存在や施設メニューの違いがその選択行動に大きく影響する。したがって,ロジットモデルやプロビットモデルを用いて利用者が複数の計画案や施設の選択肢集合から施設を選択する行動から需要予測する選択モデルを適用する方が,集計的なモデルより現実的であることが判明した。また,便益評価については,実際の利用を想定した事業に対しては旅行費用法の適用により,施設利用に伴なう便益評価すなわち施設の利用価値での評価を上述のモデルから推計される利用者について行い,非利用価値を含まない便益だけで評価することが過大評価の危険性も少なく妥当であると考えられた。ただ,この場合,利用者の時間価値をどのように定義するかが重要である。一方,非利用に伴なう便益評価はCVMの適用により可能であるが,その手法上の性格から環境保全の必要性が極めて高い場合にのみ適用すべきであり,利用便益が大部分を占めるような事業に対しては上述の方法で評価することが妥当であると判断された。地域の公園等レクリェーション地の需要予測モデルを構築するため、札幌市内の総合公園および運動公園を調査対象とし、札幌市民を被験者に公園の利用実態をアンケート調査により行った。その結果、アクセス交通手段については、都心部の公園以外では、徒歩圏としては500m1km程度で、この圏内の住民は徒歩または自転車利用によるアクセスであるが、徒歩以外では自家用車によるアクセスが圧倒的に多く、当該地域のマイカ-依存の生活習慣が窺われた。公園の利用形態としては、日常的な散策・散歩、休憩、スポーツが主な利用形態であり、このことと関連して利用施設としては自由広場・芝生広場および野球場やテニスコートなどのスポーツ施設の利用が主たるものとなっている。また利用季節としては積雪寒冷地であるため5月8月の温暖な季節に利用が集中している。こうした公園利用は、きわめて一般的で利用者の分布も公園を中心とした同心円内に距離抵抗による利用者密度の濃淡もあり、都市の中心地構造と同様な地域構造が見られ、Huff型の重力モデルのあてはまりも良い。ただし、これもすべての公園に整備されている自由広場・芝生広場などの多目的利用空間に依存するものであるため、公園個々の特色による利用者の吸引力を反映することが困難である。すなわち、個々の公園の魅力を反映した需要予測には至らないと考えられる。このことに対応するにはロジットモデルなどの非集計モデルによる分析を今後行い、総合的な需要予測方法の開発を行うことがより良い公園計画に資することになると考えられる。また、潜在便益の計測・評価に関しては、仮想市場評価法(CVM)およびヘドニック法の適用を試みた。その結果、CVMにおいては公園の機能・規模を維持することに対する支払意志額(WTP)を求めたところ質問形式と支払形式による差はあるものの約1500円/人・年程度であった。またヘドニック法においては地価を被説明変数に、公園緑被率・交通アクセシビリティ・土地利用形態などを説明変数としてヘドニック回帰分析を行ったところ公園緑被率が地価に及ぼす影響がきわめて小さく地域のアメニティを提供する公園が資産価値に反映されていないことが明らかとなった。