hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マダガスカルの原生代カーボナタイトの成因

後者は、マントル起源カーボナタイトマグマに特徴的な炭素および酸素安定同位体組成をもち、超塩基性岩、黒雲母岩、燐灰石鉱床と密接に付随して分布する。マダガスカルのカーボナタイト類と比較検討するため、インド北西部南プルリア剪断帯に沿って産出する原生代スシナカーボナタイトの調査を行い岩石学的評価を行った。マダガスカル南部のカーボナタイトは幅数km、延長約100kmに及ぶ剪断帯に沿って産出しており、後期原生代に起こった東西ゴンドワナ大陸の衝突後にカーボナタイトマグマが剪断帯に沿って広範囲で活動したことが明らかになった。マダガスカル南部における地質野外調査は、天候に恵まれ当初の計画とおり行うことができ、広範囲の地域においてカーボナタイトの分布が確認できた。採集した岩石試料の化学分析および同位体分析を計画に沿って行い多くのデータが得られた。今年度の調査および分析により、本研究の目的である「マダガスカル南部超高温変成帯中に認められる炭酸塩岩がマントル起源マグマにより形成されたカーボナタイトであるとの仮説」がほぼ検証された。25年度が最終年度であるため、記入しない。マダガスカル南部における地質野外調査は、天候に恵まれ当初の計画通り行うことができた。ベトロカ地域からベキリ地域までの約100kmにわたる広い地域にカーボナタイトの分布を確認した。採集した岩石試料の化学分析、同位体分析およびカリ-アルゴン法による年代測定を行い多くのデータが得られた。これらのデータから、カーボナタイトの炭酸塩鉱物は、マントル起源カーボナタイトマグマに特徴的な炭素安定同位体をもち、超塩基性岩、黒雲母岩、燐灰石鉱床と密接に付随して分布することが明らかになった。黒雲母K-Ar法による放射年代測定から約4億7千万年の年代値を得た。これら炭酸塩岩は幅数km、延長約100kmに及ぶ剪断帯に沿って産出しており、後期原生代に起こった東西ゴンドワナ大陸の衝突後にカーボナタイトマグマが剪断帯に沿って広範囲で活動したことが明らかになった。今年度の調査および分析により、本研究の目的である、マダガスカル南部超高温変成帯中に認められる炭酸塩岩がマグマにより形成されたカーボナタイトであることが検証された。平成24年度には、マダガスカル南部における地質野外調査を行い、カーボナタイトと付随する超塩基性岩、雲母岩の分布域をさらに精細に明らかにする。これら岩石類の鉱物学的、地球化学的特徴を分析し、起源マグマの岩石学的および地質年代学的解析を進める。さらにこれら岩石類の希土類元素やニオブなどレアメタル鉱床としての潜在性を評価しする。研究成果を国内外の学会で発表し、学術論文にまとめる。平成25年度には、カーボナタイトとそれに付随する超塩基性岩、雲母岩の岩石成因論的解析をさらに進める。Rb-SrおよびSm-Nd同位体組成分析を行い、これら岩石類のマグマ起源物質を評価する。これら岩石類の鉱物学的、地球化学的特徴を評価し、起源マグマの岩石学的および地質年代学的解析を進める。また、これら岩石類の希土類元素やニオブなどレアメタル鉱床としての潜在性を評価する。研究成果を国内外の学会で発表し学術論文にまとめる。
因果力学的単体分割による量子重力理論の数値シミュレーション

我々は因果力学的単体分割を用いた数値シミュレーションによる量子重力理論の研究を行っている。従来の因果力学的単体分割の数値シミュレーションでは、結果の解析が簡便になるという理由から時間方向に周期的境界条件を課してきた。このような周期的境界条件は一般の時空に於いては必ずしも成立しない。そのため、我々は因果力学的単体分割が誕生する以前から用いられてきた量子重力理論の離散格子模型であるユークリッド的力学的単体分割に於ける手法を応用し、3次元因果力学的単体分割に於いて時間方向に境界が存在する、より一般的な時空に適用可能な数値計算手法を開発した。我々は、このような数値計算手法を用い適切な境界条件を課すことで、因果力学的単体分割によるブラックホール時空の数値シミュレーションの実行することを目標としている。これにより解析的に困難であるブラックホールの蒸発現象の最終段階の計算が可能になると考えられる。また、我々はこの境界が存在する3次元因果力学的単体分割の数値シミュレーションに於いて、局所的な曲率の度数分布の期待値を測定し、それが古典論の一般相対性理論の予言する値とは異なることを示した。これは古典論には現れない局所的な、すなわちプランクスケールにおける量子重力特有の効果を記述している可能性が存在する。特に「広がった宇宙」と呼ばれる相における局所的な曲率の度数分布の期待値には幕的な振る舞いをする領域と指数関数的な振る舞いをする二つの領域が存在することが我々の数値シミュレーションから示唆されている。一方で、「非相関的時空」と呼ばれる相には指数関数的な振る舞いしか存在しない。「広がった宇宙」はユークリッド的ド・ジッター解に対応する相であり、その相にのみに現れる幕的な振る舞いは物理的に重要であると我々は考えている。現在この計算結果の解釈についての議論を進めている。24年度の研究計画は時空に境界が存在する場合のシミュレーションと時空のトポロジーを変化させた場合のシミュレーションの数値コード開発であるが、これらについては既に達成した。さらに時空に境界が存在する場合のシミュレーションにおいて、局所的な曲率の度数分布の測定には幕的な振る舞いをする領域が存在するという物理的に重要であると思われる新たな数値計算結果を得ることが出来た。次年度の我々の研究計画はローレンツ的ド・ジッター時空の構築である。このような時空は加速膨張をするため宇宙論的には非常に重要な時空である。我々は量子宇宙論の議論から定まる適切な境界条件を因果力学的単体分割の数値計算に応用することで、ユークリッド的ド・ジッター時空からローレンツ的ド・ジッター時空に移り変わる時空の構築を目指している。また、「広がった宇宙」と呼ばれる相における局所的な曲率の度数分布の期待値の幕的な振る舞いの起源を探ることで、量子重力理論特有の時空構造を探る。幕的分布のように幾何学量がスケール不変になるということは他の量子重力理論へのアプローチからも示唆されており、それらとの関連を探る。

また、「広がった宇宙」と呼ばれる相における局所的な曲率の度数分布の期待値の幕的な振る舞いの起源を探ることで、量子重力理論特有の時空構造を探る。幕的分布のように幾何学量がスケール不変になるということは他の量子重力理論へのアプローチからも示唆されており、それらとの関連を探る。
古第三紀東南アジアの陸棲脊椎動物相：北半球動物相の変遷にどのように寄与したか？

東南アジアの古第三紀動物相では多くの固有な分類群が産出するが,アジアの典型的な産地であるモンゴル内蒙古の化石記録に比べて軽視されてきた。本研究の目的は,東南アジアおよび南部中国の中部始新統漸新統を中心に産出する陸棲脊椎動物について,産出分類群の記載や系統分類の再検討を行い,地理的・時間的分布と近縁群との系統関係から古生物地理学的過程を考察し,北半球の古第三紀動物相の中での東アジア南部の動物相の特徴を明らかにすることである。標本からのデータ収集は,実物標本の形態観察や計測,写真撮影以外に,作製したキャストやマイクロCT・レーザースキャナーによるデジタル画像も用いて行った。2018年度は,東アジア南部に関係する標本の調査として,ミャンマーの始新統ポンダウン層産出の哺乳類・爬虫類の追加データを宗教文化省考古局で収集し,現地で陸棲脊椎動物産出層であるポンダウン層やイラワジ層についての情報収集を行った。考古局からは職員2名を日本に招聘し,標本の借用と共同研究を行った。ベトナム北部古第三系ナズン炭鉱産出の標本(ベトナム国立自然博物館収蔵予定)を日本に借り出し,形態観察を行った。漸新統下部中新統の中国産真反芻類の標本観察を,中国科学院古脊椎動物古人類研究所,中国地質博物館,上海自然史博物館,天宇自然博物館,山旺古生物博物館で行った。国立科学博物館の中部始新統ネパールと下部中新統ミャンマーの化石の保管状況の確認と同定を進めた。国立科学博物館と瑞浪市化石博物館所蔵(所蔵予定も含む)の下部中新統の日本産哺乳類について同定と古生物地理学的検討を行った。比較分類群のデータを,モンゴル地質古生物学研究所と国立科学博物館の標本や文献から収集した。成果の一部を,日本古生物学会と和文総説論文として発表し,原著論文が国際学術誌に受理された。代表者・分担者ともに,それぞれの担当動物相や担当分類群で,博物館調査やデータ収集および分析を進めている。東アジア南部の中期始新世漸新世の陸棲脊椎動物を中心として,博物館所蔵標本や発掘調査標本のデータ収集を継続的に行う。博物館での形態データ収集を既に行った標本について,系統分類の同定を進める。比較分類群については,文献調査と博物館所蔵標本からデータ収集を行う。海外渡航先として,ミャンマー(宗教文化省考古局,国立博物館),タイ(コラート博物館,バンコク地質調査所),ベトナム(地質鉱物局),中国(中国科学院古脊椎動物及古人類研究所),モンゴル(モンゴル科学アカデミー)を予定している。渡航の際に化石産出地の地質学的データの収集も合わせて行う。各担当分類群の産出状況や調査地についての情報交換や系統解析方法の改善のための情報収集のための国内出張を行う。研究組織での分担については,国内研究者については,江木(代表者)が肉食哺乳類,鍔本が大型哺乳類,西岡が小型哺乳類と反芻類,高井が霊長類,對比地が爬虫類を対象分類群として作業を進めていく。他に,海外研究協力者として,これまでの発掘調査での共同研究者(ミャンマーMagway大学のZin-Maung-Maung-Thein博士ほか)が加わる。

海外渡航先として,ミャンマー(宗教文化省考古局,国立博物館),タイ(コラート博物館,バンコク地質調査所),ベトナム(地質鉱物局),中国(中国科学院古脊椎動物及古人類研究所),モンゴル(モンゴル科学アカデミー)を予定している。渡航の際に化石産出地の地質学的データの収集も合わせて行う。各担当分類群の産出状況や調査地についての情報交換や系統解析方法の改善のための情報収集のための国内出張を行う。研究組織での分担については,国内研究者については,江木(代表者)が肉食哺乳類,鍔本が大型哺乳類,西岡が小型哺乳類と反芻類,高井が霊長類,對比地が爬虫類を対象分類群として作業を進めていく。他に,海外研究協力者として,これまでの発掘調査での共同研究者(ミャンマーMagway大学のZin-Maung-Maung-Thein博士ほか)が加わる。
球形シェル構造の定常振動状態に於ける不安定領域の解明

前年度は、水平方向周期外力を受ける球形シェル構造物が幾何学的非線形性を無視し得なくなる入力加速度強度の簡易算定式の提案を行った。本提案式は、多自由度系の振動性状を一自由度系の振動状態を表す幾何学的非線形方程式の係数のみを用いて判別するものであり、通常数値解析で行われているような多自由度系の幾何学的非線形運動方程式を時間に関して数値積分することなく、幾何学的非線形性を無視し得なくなる入力加速度強度を評価できる式となっている。つまり、n自由度のDuffing型振動方程式がnの3乗個の係数を持つところをn個の係数のみを用いて評価している。ところで、本提案式の検証は数多くの数値解析により行っており、本提案式の理論的根拠は前年度に明らかにすることはできなかった。本年度の目的は、この理論的根拠を明らかにすることにあり、2自由度の幾何学的非線形定常振動解および安定条件式を解析的に求め、モードの連成状態を詳細に調べた。得られた知見は以下のようになる。(1)自身の固有振動数より小さな加振振動数を受ける当該構造物にはモードの連成はない。(2)自身の固有振動数を超える外力の振動数を受けると、周期外力の振幅値が小さな範囲で応答が生じ始める。(3)安定な振動経路は、単一のモードのみを考慮した場合に不安定となる振動数より少し小さな入力振動数において分岐する。この分岐点は、入力振幅値を大きくすればするほど自身の不安定領域が生じ始める周波数より低い値で生じ始めている。これらは、前年度行った数値解析結果を理論的に実証しているが、定式化の困難さから減衰率を0と仮定した場合の振動性状を示すにとどまっている。減衰率を無視しない定常振動解を数値解析的に検証し、前年度提案した簡易算定式の理論的根拠をより明らかにすることを今後の課題としたい。球形シェル構造物において複数の逆対称モードを同時に考慮したSweep加振を行うとき、入力加速度の振幅がある値を超えると複数のモードを考慮した場合の各モードの応答振幅は、各々のモードのみを考慮した応答振幅に比べて小さくなることがわかる。これは、あるモードが非線形効果により、その共振曲線がhardeningの性状を見せ始め、そこに含まれる不安定領域の影響により近接固有値を持つ高次側の固有モードの応答に影響を与え、モードの連成作用効果による構造減衰とも呼べるものが生じていると考えられる。そこで、本研究では、ある1つの逆対象固有モードのみを考慮した当該構造物の幾何学的非線形支配方程式がDuffing型の非線形方程式となることに着目し、(1)はじめに、一般的なDuffing型非線形方程式について、単一の固有モードが共振曲線の不安定領域を生じ始める入力加速度の振幅の最小値が、減衰率より得られる係数C_ξとその他のパラメータより得られるモード毎のκ1の積C_ξκ1で表されることを解析的に示した。(2)つづいて、複数の固有モードを同時に考慮した球形シェルの逆対称幾何学的非線形支配方程式に於ける共振曲線の不安定領域を生じ始める入力加速度の振幅値を評価する手段として、単一のモードが不安定領域を生じ始めるモード毎の値C_ξκ1を用いることは有効であり、少なくともある一つのモードが不安定領域を生じない限り構造減衰とも呼べる現象が生じることはないことを示した。
ゲノム編集法の応用によるヒト血液幹細胞遺伝子治療モデルの開発

Cas9 nucleasesを使ってguide RNA (sgRNA)誘導性homologydirected repair (HDR)経路による両アリル遺伝子座位へのDNA組換え実験の効率化にヒトT細胞で成功した。その標的遺伝子としてHIV複製に関与するLEDGF蛋白質をコードするPSIP1遺伝子を試み、導入蛍光蛋白質の輝度の選別により効率よく組換え反応を誘導できることがわかった。ヒト血液幹細胞ならびにT細胞へ遺伝子構築を実現化する試みとして、HIV遺伝子そのものを標的とするゲういうsノム編集技術開発を試みた。その結果TALENの利用により遺伝子除去効率がきわめて優れていることがわかった。H26年度はCRISPR法を使ってhomology directed repair (HDR)経路による両アリル遺伝子座位へのDNA組換え実験の効率化にT細胞で成功した。その標的遺伝子として、まず、HIV複製に関与するLEDGF蛋白質をコードするPSIP1遺伝子を試み、導入蛍光蛋白質の輝度の選別により効率よく組換え反応を誘導できることがわかった。そして、次にその外来遺伝子を本来の内在性遺伝子に復帰あるいは単一塩基置換させる遺伝子改修法の試みを始めた。また、ゲノム編集法を利用したHDR組換え法により、HIVプロウイルス特異的にLacO反復配列を挿入する手法を確立した。そして、その細胞にGFP融合LacIを発現させ、蛍光顕微鏡によりGFP凝集像が見出され、すなわちHIVプロウイルスの動態追跡が可能であることをわかった。そして、ヒト血液幹細胞ならびにT細胞へ遺伝子構築を実現化する試みとして、HIV遺伝子そのものを標的とするゲノム編集技術開発を試みた。その結果、まずTALENの利用により、以前われわれが報告したCRISPR法(Sci Rep 3:2510, 2013)よりも、遺伝子除去効率がきわめて優れていることがわかった。また、CRISPR法によりHIV蛋白質をコードする座位を標的として、HIVの複製を抑制しうる独自のレンチウイルスベクターを開発した。以上の結果から、遺伝子改修法としてゲノム編集法が応用できることがわかってきた。具体的に血液細胞、特に血液幹細胞への遺伝子治療法の施行が可能な技術の展開が今後の課題である。CRISPR法を使ってhomology directed repair (HDR)経路による両アリル遺伝子座位へのDNA fragment挿入組換え実験の効率化に、CD4+ T細胞(JurkatならびにMT-4細胞)で成功した。その標的遺伝子として、まずHIV複製に関与するLEDGF蛋白質をコードするPSIP1遺伝子を試み、挿入蛍光蛋白質をコードする遺伝子の発現量の高い細胞をセルソータで選別する方法により効率よく組換え反応が生じた細胞を得ることができた。そして、次にその外来遺伝子を本来の内在性遺伝子に復帰あるいは単一塩基置換させる遺伝子改修法を開発した。なお、改修遺伝子の発現はウエスタン法により確認した。そして、その細胞にGFP融合LacIを発現させ、蛍光顕微鏡によりGFP凝集像が見出され、すなわち生細胞におけるHIVプロウイルスの動態追跡が可能であることをわかった。一方、ヒト血液幹細胞ならびにT細胞へ遺伝子構築を実現化する試みとして、HIV遺伝子そのものを標的とするゲノム編集技術開発を試みた。また、CRISPR法によりHIV蛋白質をコードするウイルス遺伝子座位を標的として、HIVの複製を抑制しうる独自のレンチウイルスベクターを開発した(投稿中)。以上の結果から、遺伝子改修法としてCRISPR/Cas9法が有用であることがわかった。具体的に血液細胞、特に血液幹細胞への遺伝子治療法の施行が可能な技術展開への実験を行っている。ゲノム編集法が開発されて、これまで困難であった特定遺伝子座位へのノックインならびに遺伝子の改修など、次々と研究成果が報告されており、その研究進展のスピードは早い。きわめて競争の激しい研究領域である。本年度は、T細胞のHIV関連分子の遺伝子両アリル座へのノックイン法とウイルス学的解析法の開発に成功しており、その達成度は高い。ウイルスZFN法、TALEN法、CRISPR法などのDNA配列特異的切断酵素を利用したゲノム編集技術は、近年急速に進歩している。そして、本研究課題として提案した血液幹細胞へのコモンガンマ鎖遺伝子座位への遺伝子導入研究に、ZFNを使った成功例が本研究開始後に報告された(Nature 510:235-240, 2014)。そこで、治療標的遺伝子座位の両アリルに効率的に外来遺伝子をノックインする研究に計画を変更した。そして、その外来遺伝子の除去、そして、本来の遺伝子の改修技術の開発に推進方針を変更した。また、血液幹細胞へのゲノム編集システムの導入法については、申請者がもっとも得意とするレンチ

ウイルスベクターによる方法をまず採用した。しかし、他の方法を試みるべきと考えており、現在実験を進めている。具体的にはナノテクノロジーの応用であり、その研究領域の国際的広がりから考えて海外の研究者との共同研究を開始した。
マウス臼歯萌出過程における破骨細胞の分化・成熟とアポトーシス

本年度は、歯の萌出に伴う歯槽骨の改造現象を観察するため、胎生14日から生後11日のマウス顎骨のパラフィン切片を作製し、TRAP/ALPの二重染色を行った。さらに、マウス臼歯の各発育段階におけるRANK, RANKL, M-CSFの局在をABC法にて免疫組織学的に検索した。胎生14日では、ALP陽性細胞は顎骨、メッケル氏軟骨、周囲で観察された。単核のTRAP陽性細胞も少数存在していた。RANKLは顎骨周囲、メッケル氏軟骨のhypertrophic chondrocyte、歯堤上皮、口腔上皮、臼歯歯小嚢の細胞で陽性であった。RANKはRANKLとほぽ同様の反応がみられた。RANKは、顎骨形成部の結合組織細胞、TRAP陽性細胞でも反応がみられた。胎生17日では、歯槽骨内面にTRAP陽性の細胞が、外面にALP陽性の細胞が存在し、骨の改造が活発であることが窺えた。RANKLは、歯小嚢、ALP陽性細胞で陽性であった。また、RANKL陽性細胞に近接して破骨細胞(3つ以上の核を持つTRAP陽性の細胞)が観察された。RANKは歯小嚢、TRAP陽性細胞に反応がみられた。3日齢では、歯槽骨周囲の細胞、中間層細胞、星状網細胞でALP陽性であった。破骨細胞が歯槽骨内面に多数観察された。RANKLは、口腔上皮、歯槽骨周囲で強陽性であった。歯小嚢、TRAP陽性細胞の他、エナメル芽細胞、象牙芽細胞でも反応がみられた。RANKはTRAP陽性細胞、歯小嚢、前象牙質もわずかに陽性であった。11日齢では3日齢と同様反応を示した。なお、M-CSFはRANKLと同様の局在を示した。
ハイリスク新生児の運動発達と育児環境が発達軌跡に及ぼす影響

本研究はNICU入院経験のある児および養育者を対象に入院中から退院後の外来において児の運動発達と養育環境の実態および関連要因を明らかにし、発達支援プログラムの作成および評価を行うことを目的とした。横断分析、経年分析ともに、出生時のリスクが児の発達に関連することが明らかとなり、継続的な発達支援プログラムの必要性が示唆された。NICU入院歴のあるハイリスク新生児を対象に発達の軌跡を評価し,特徴を明らかにすることを目的として調査を実施した.調査対象は大都市近郊A自治体において平成3年から平成21年に出生した児のうち低出生体重によりNICUに入院歴のある児9名であり,出生時,月齢1ヵ月月,3ヵ月,1歳半,3歳の計5回健診データを後方視的に分析した.調査項目はそれぞれの時期の身体機能の特徴(体重,身長),発達課題の達成度,養育者への気になる点の聴取であった.対象は男児5名,女児4名,平均在胎週数32w(2538w),平均体重1474.0g(4021818g),2500g未満の低出生体重児9名(うち1000g未満1名,1500g未満2名)であった.調査結果より,体重の平均値の推移は,出生時1474g,月齢1カ月2257.8 g,月齢3カ月5138.5 g,1歳半9.3kg,3歳12.1kgであった.身長は,出生時41.2cm,月齢1カ月42.8cm,月齢3カ月56.5cm,1歳半74.4cm3歳88.6cmであった.発達課題で遅延がみられた児は9名のうち,3名であった.3カ月では首のすわりなど.1歳半では言語面での遅れがみられた.また.養育者は発達課題を達成の有無に関わらず発達に関する不安を常に訴えていた.3ヵ月では栄養,運動発達面,1歳以降は言語や友達との関係などの不安が多く聴取された.ただし,養育者の受け入れは1歳半で,安定し,児の発達に合わせて見守る姿勢が確立してく傾向がみられた.ハイリスク新生児発達においては,児の発達軌跡は個別性が高く,発達に遅延がみられる場合も多い.その分養育者の発達への関心や不安も強く,時期に合わせて安定した育児を行い,児の発達を支援する環境を作れるように支援することが重要である.今後,健常児との比較や項目の再分析により,出生時の状況の影響をより詳細に検討することが課題である.NICU入院歴のあるハイリスク新生児を対象に発達の軌跡を評価し,特徴を明らかにすることを目的として調査を実施した.調査対象は大都市近郊A自治体において平成3年から平成21年に出生した児のうち低出生体重によりNICUに入院歴のある児9名であり,出生時,月齢1ヵ月月,3ヵ月,1歳半,3歳の計5回健診データを後方視的に分析した.調査項目はそれぞれの時期の身体機能の特徴(体重,身長),発達課題の達成度,養育者への気になる点の聴取であった.対象は男児5名,女児4名,平均在胎週数32w(2538w),平均体重1474.0g(4021818g),2500g未満の低出生体重児9名(うち1000g未満1名,1500g未満2名)であった.調査結果より,体重の平均値の推移は,出生時1474g,月齢1カ月2257.8 g,月齢3カ月5138.5 g,1歳半9.3kg,3歳12.1kgであった.身長は,出生時41.2cm,月齢1カ月42.8cm,月齢3カ月56.5cm,1歳半74.4cm3歳88.6cmであった.発達課題で遅延がみられた児は9名のうち,3名であった.3カ月では首のすわりなど.1歳半では言語面での遅れがみられた.また.養育者は発達課題を達成の有無に関わらず発達に関する不安を常に訴えていた.3ヵ月では栄養,運動発達面,1歳以降は言語や友達との関係などの不安が多く聴取された.ただし,養育者の受け入れは1歳半で,安定し,児の発達に合わせて見守る姿勢が確立してく傾向がみられた.ハイリスク新生児発達においては,児の発達軌跡は個別性が高く,発達に遅延がみられる場合も多い.その分養育者の発達への関心や不安も強く,時期に合わせて安定した育児を行い,児の発達を支援する環境を作れるように支援することが重要である.今後,健常児との比較や項目の再分析により,出生時の状況の影響をより詳細に検討することが課題である.本研究はNICU入院経験のある児および養育者を対象とした経年調査により、児の運動発達と育児環境の実態および関連要因を明らかにすることを目的とした。平成27年度には下記の研究を行い、成果が得られた。1.入院中の児の発達評価:在胎週数40Wごろの児を対象として、MRIなどの医学的診断、Dubowitz評価(神経発達学的評価)、GMs(自動運動の評価)評価を実施し、児の発達の特徴を把握した。その結果、満期産時の一般データと比較すると、やや低値であることが確認された。2.退院後のフォローアップ外来における児の発達評価:修正月齢4カ月、10カ月の児を対象として発達評価(新版K式)を実施した。

その結果、出生時の状況がその後の児の発達に影響することが明らかとなり、体重が低い、在胎週数が早いほど発達指数が低い傾向が確認された。また、4カ月時の調査におい養育者の育児に対する意識が高い場合は、10カ月時の発達指数が高値になることが確認された。3.退院後のフォローアップ外来における養育者の育児不安の評価:修正月齢4カ月、10カ月の児の養育者(母)を対象として育児不安の調査をアンケートおよびインタビューを用いて実施した。その結果、育児不安は相対的に低く、母の育児に対する不安は高いとは言えず、不安や不満の事項は配偶者と関係などにおいて発生していることが確認された。本研究はNICU入院経験のある児および養育者を対象に入院中から退院後の外来において児の運動発達と養育環境の実態および関連要因を明らかにし、発達支援プログラムの作成および評価を行うことを目的とした。横断分析、経年分析ともに、出生時のリスクが児の発達に関連することが明らかとなり、継続的な発達支援プログラムの必要性が示唆された。研究計画の時点では初年度は計画ではNICU入院中の早期の時点での運動発達の特徴および問題点を明らかにするとともに,スタッフおよび保護者等の関わりを含む育児環境についても明らかにすることを目的としていた.また,ここで得られた結果を次年度の発達軌跡への影響を検討する上での基準データとして用いる予定であった.このため,研究対象をNICU入院中のハイリスク新生児として,在胎週数36ー38週時点での運動発達および育児環境及の評価を実施する計画であった.しかしながら,調査対象予定であった臨床機関の協力が得られない状況となり,NICU入院中の児を対象とした,初期からのデータを分析することはできなかった.このため,今年度は調査対象を変更し,研究協力の得られた自治体の乳幼児健診のデータを分析し,NICU入院歴のあるハイリスク新生児の発達の軌跡を,出生時,3か月,1歳半,3歳の4時点で観察することとした.このため,次年度に検討予定であったハイリスク児の発達の軌跡についての全体像を把握することができた.リハビリテーション今後の研究では今回の調査で実施した対象の健常児の分析を追加するとともに,NICU入院中のフィールドも対象に,詳細な発達評価を行い,より発達の特徴を明らかにしていく.NICU入院中のハイリスク新生児を対象として在胎週数36ー38週時点での運動発達および育児環境及の現状を明らかにする.ここで得られた結果を基準データとして,修正月齢1ヶ月,3ヶ月,6ヶ月,1年時点での発達を評価する.発達の軌跡の特徴を明らかにするとともに,前年度に得られた運動発達および育児環境の発達軌跡の影響を検証する.また,初年度に把握した発達軌跡の全体像および健常児のデータも合わせて分析し,より詳細な発達軌跡への影響因子を明らかにする.研究計画の時点では初年度は計画ではNICU入院中の早期の時点での運動発達の特徴および問題点を明らかにするとともに,スタッフおよび保護者等の関わりを含む育児環境についても明らかにすることを目的としていた.また,ここで得られた結果を次年度の発達軌跡への影響を検討する上での基準データとして用いる予定であった.このため,研究対象をNICU入院中のハイリスク新生児として,在胎週数36ー38週時点での運動発達および育児環境及の評価を実施する計画であった.しかしながら,調査対象予定であった臨床機関の協力が得られない状況となり,NICU入院中の児を対象とした,初期からのデータを分析することはできなかった.このため,今年度は調査対象を変更し,研究協力の得られた自治体の乳幼児健診のデータを分析し,NICU入院歴のあるハイリスク新生児の発達の軌跡を,出生時,1ヵ月,3ヵ月,1歳半,3歳の5時点で観察することとした.このため,次年度に検討予定であったハイリスク児の発達の軌跡についての全体像を把握することができた.
コンスタンティヌス帝の宗教政策

古代末期ローマ帝国の支配を根底から支えた理念および具体的様相を、主にコンスタンディヌス帝期からテオドシウス帝期に至るまでの帝国側の公文書史料を用いて明らかにした。二世紀末に始まる大迫害の失敗からキリスト教公認へと至る急激な政策転換は事実「転換」ではなく、優者による劣者の保護に自らの民族的自尊心と使命を認めるところの、共和政末期以降ローマ人にも受け継がれてきたギリシアの哲学思想に支えられた政策の延長であり、公認も単なる戦術変更であった。帝国側の公文書からは、この期間の諸皇帝が自らは有産者の一員として伝統的な貴族政的統治を行う一方、他方では教会を帝国支配の一つの装置と位置づけて下層民への配慮という任務を割り当て、支配の分業化を試みていたことが読みとれる。しかも、帝国がギリシア伝来の帝王学という思想的背景のもと,戦争の敗者に赦しを与えて彼らを積極的に登用し、法的支配の機構の中に組み込んだように、教会もまたキリストの支配の名のもと、罪を犯した罪人に赦しを与えて彼らを教会という法的支配の機構の中に同化してきたのである。その意味で両者は政治および宗教という支配領域の相違こそあれ、支配理念および方策の点では同一の組織を形成してきたと言える。これが一世紀以来の対立緊張と四世紀以来の和合の歴史の根底に流れる原因の一端である。キリスト教が近代においては主に対外戦争や民族対立、あるいは内乱のため国家的統一ないし共同性を緊急に求められた地域、即ちアフリカ、アジアではフィリピン、朝鮮といった帝国主義支配の下に置かれた地域に伝播したという事実もキリスト教が持つ上の性格をよく示している。今年度はローマ側の文献の分析に終始したため、教会が「帝国」をどう概念化・神学化したかという、神寵帝理念の成立史および発展史の問題は、計画の中に入れていたが果たせずに課題として残された。
鉄フタロシアニン錯体におけるパイd相互作用とスピン・軌道・電荷の秩序と揺らぎ

今年度は主としてフタロシアニン環上の炭素サイトのNMR測定を行い、伝導と担うパイ電子のスピン密度分布と磁気秩序の様子を調べた。常磁性状態でのNMRスペクトルの温度依存性を調べたところ、スペクトルの重心が殆ど変化していないことから、d電子がキュリー・ワイス則に従うのと対照的に、パイ電子の磁化率は温度に依存しないことが分かった。また、スペクトルの線幅が低温で増加し、磁化率に不均一な分布が生じていることを示している。この原因として、スピン密度の分布が・電子系の電荷不均衡(電荷秩序)の発達に付随して現れる可能性が考えられる。一方、反強磁性状態(4.2K、7T)におけるNMRスペクトルは、非常に幅の広い連続的なスペクトルを示すことが見いだされた。このことはパイ電子の磁気秩序は、あたかも非整合SDWのように、モーメントの大きさがゼロから連続的に分布した極端に不均一な状態であることを示している。鉄の磁気モーメントと強く結合するシアノ軸中の炭素スペクトルはシャープな反強磁性分裂を示す。更にd電子系とパイ電子系では磁気転移温度も異なる。フタロシアニン環上の炭素サイトとシアノ基上の窒素サイトのNMRスペクトルの温度依存性の比較から、鉄d電子の反強磁性秩序は16Kから13Kの範囲で起こるのに対し、パイ電子系の磁気転移温度は11Kであることが分かった。同じ分子上にある強く相互作用している二つの電子系が、このように異なる秩序状態や転移温度を示すことは極めて異常であるが、まだそのメカニズムは明らかではない。鉄フタロシアニン錯体TTP[Fe(Pc)(CN)_2]_2に関して、鉄のd電子と強く結合するシアノ基上の炭素サイト、及びパイ電子密度が大きいPC環上の炭素サイトをそれぞれ^<13>C同位体で置換した試料について、NMR測定を行った。前者については、12Kの反強磁性転移に近い温度領域を除く常温から4Kまでの広い温度範囲において、スピン格子緩和率(1/T_1)、及びスピンエコー減衰率(1/T_2)を測定した。反強磁性転移に向かって1/T_1、1/T_2ともに通常の局在スピン系の臨界発散よりも格段に激しい増大を示した。一方後者に関しては、鉄のd電子が2副格子の反強磁性に秩序化した4.2Kにおいて、PC環内の炭素サイトのNMRスペクトルを測定した。予想に反して、内部磁場がゼロから1テスラ程度に広く分布することを示す非常に幅広いNMRスペクトルが得られた。これはシアノ基上の炭素サイトのNMRスペクトルがシャープな共鳴線を示し、鉄のd電子の秩序モーメントの大きさに分布がないのと対照的で、パイ電子の磁化には、例えばスピン密度波状態で実現するような大きな分布が生じていることを示している。伝導バンドの1/4を占めるパイ電子系は2倍周期の電荷秩序を示しやすいことが知られており、これとパイ電子系の反強磁性素スピン相関は、鉄d電子系の反強磁秩序とのフント結合と競合する。パイ電子系のモーメントの分布はこのようなフラストレーションの効果として理解できる可能性がある。今後理論家との議論を深める必要がある。一方で、今回用いた結晶は、こまかまツインがあり結晶軸の方位に分布がみられ、これがNMRスペクトル幅の原因ともなっている。今後は、試料合成方法を改善し、軸のそろった大型結晶を育成する努力も必要である。
一般化コロナ問題の研究

研究の目的は,リーマン面上の有界正則関数環の一般化コロナ問題について調べることである.特に複素平面の単位円板上の非有界有限葉被覆面(有限葉円板と呼ぶ)は有限リーマン面のみならず種数無限のリーマン面を含んでいる重要なクラスにおける一般化コロナ定理の指数について調べることである.この研究を進める過程で,後述する可算個コロナ問題についての結果を得た.複素平面の単位円板において,コロナ定理が成り立つことをCarleson(1962)が証明してから,コロナ問題について多くの研究が発表されている.特にWolffが定理の別証を与えてからは有界正則関数環の研究で一般化コロナ問題と関連した結果が多く発表されている.RosenblumとTolokonnikov(1980)は,異なる方法であるが,ヒルベルト空間に値をもつ関数論を利用して,可算個コロナ定理が単位円板で成り立つことを証明した.得られた結果は次の通りである.結果:2葉円板において,可算個コロナ定理が成り立つこれを証明するに際して,一般化コロナ問題を研究しているときに得られたある式が重要な役割をした.この結果は,可算個コロナ定理が成り立つ種数無限のリーマン面が存在することを示している.上記の結果は,研究集会「Hardy空間の研究...函数環と関連して」(1992年11月16日18日)において題「2葉円板のGamelin定数」で発表した.この講演については,数理解析研究所講究録として,1993年に出版される.この結果を論文として発表する予定である.研究の目的は,リーマン面上の有界正則関数環の一般化コロナ問題について調べることである.特に複素平面の単位円板上の非有界有限葉被覆面(有限葉円板と呼ぶ)は有限リーマン面のみならず種数無限のリーマン面を含んでいる重要なクラスにおける一般化コロナ定理の指数について調べることである.この研究を進める過程で,後述する可算個コロナ問題についての結果を得た.複素平面の単位円板において,コロナ定理が成り立つことをCarleson(1962)が証明してから,コロナ問題について多くの研究が発表されている.特にWolffが定理の別証を与えてからは有界正則関数環の研究で一般化コロナ問題と関連した結果が多く発表されている.RosenblumとTolokonnikov(1980)は,異なる方法であるが,ヒルベルト空間に値をもつ関数論を利用して,可算個コロナ定理が単位円板で成り立つことを証明した.得られた結果は次の通りである.結果:2葉円板において,可算個コロナ定理が成り立つこれを証明するに際して,一般化コロナ問題を研究しているときに得られたある式が重要な役割をした.この結果は,可算個コロナ定理が成り立つ種数無限のリーマン面が存在することを示している.上記の結果は,研究集会「Hardy空間の研究...函数環と関連して」(1992年11月16日18日)において題「2葉円板のGamelin定数」で発表した.この講演については,数理解析研究所講究録として,1993年に出版される.この結果を論文として発表する予定である.
非断熱高精度量子動力学理論の開発と量子揺らぎが物質構造に与える効果の解明

1.非断熱的格子の量子揺らぎを取り込んだ共鳴Hartree-Fock法を用いてポリアセチレンが金属化する機構を明らかにした。ポリアセチレンは炭素がジグザグに一次元方向に延びる単純な構造を持っており、そのままでは半導体である。しかし、これにハロゲン物質をドープすることで銅に匹敵する電気伝導度を持つようになることで注目された。赤外吸収分光からドープするとスピンをもたない荷電ソリトンが生成されることが指摘されていたが、高ドープ領域でパウリ常磁性を示すことから、伝導を担うキャリアが不明のままであった。私たちは、高ドープ領域で格子の非断熱的量子揺らぎを考慮すると、ソリトンバンドと価電子帯のギャップがマージされて、朝永ーラッティンジャー流体になることを示した。この様子は波数依存電子密度のドーピング依存性を解析することで明らかになった。低ドープ領域では波数依存電子密度はフェルミ波数のところで解析的な変曲点になるが、高ドープ領域では微分がべき発散する朝永ーラッティンジャー流体に特徴的な構造を持つことを示した。本研究はPhysical ReviewB99, 035203(2019).に掲載された。2.TTF-CA(テトラチアフルバレン-クロアニル)はサブピコ秒オーダーの超高速電場応答を示す強誘電体として注目されている。中性相では格子ひずみを伴わない常誘電体であるが、超高速電場応答実験を行うと、わずかに分極の変化が現れることが指摘されている。私たちは、格子ひずみがないTTF-CAの中性相に量子揺らぎとしてイオン性相のドメインが現れ、ドメイン内に局所的な結合交代が現れることを明らかにした。これの計算結果は、中性相TTF-CAの電場応答実験の結果と整合している。現在この研究成果は論文として執筆中である。ポリアセチレンの電気伝導機構については論文として出版され、TTF-CAの中性相電子格子状態についても論文執筆中である。それ以外の基底状態についても事前計算は終わっており、大きな問題はないと考えている。量子動力学への応用については、コーディングが終わらなかったが定式化は終わっており、令和元年度には完成する見通しができている。1.TTF-CAはイオン性相で強誘電体となるだけでなく、サブピコ秒オーダーでの超高速電場応答を示すことで注目されている。イオン性相における電子と格子の構造と量子揺らぎを明らかにし、超高速電場応答の起源を探る。イオン性では分子内にスピンが生じることから、スピンソリトンが揺らぎの起源となることが予想されるが、格子ひずみがあることから格子のソリトンも揺らぎとして存在する可能性があり、強誘電分極との関連について考察する。2.(TMTTF)_2X(x=PF_6など)は温度や圧力により多彩な基底状態を有する物質で、近年は電子強誘電体として注目されている。私たちは、少数サイトの事前計算で、同一サイトクーロン相互作用は格子ひずみを増強し、最隣接サイトクーロン相互作用は電荷移動を増強することを明らかにした。強誘電相は両者が拮抗しひずみと電荷移動が共存する領域で現れる。この強誘電相では、分極の向きが反転する量子揺らぎが存在することも明らかにした。これは量子常誘電体の発現機構とも関係があると考えている。今後は系のサイズを増やし、強誘電相の電子と格子の構造並びに量子揺らぎについて明らかにする。4.擬一次元強相関物質における光励起状態と緩和ダイナミクスを明らかにする。ハロゲン架橋Ni錯体などの擬一次元強相関物質では、電子ー格子相互作用の影響も大きく、断熱近似を超えた格子の記述が必要である。大きな量子揺らぎと非断熱効果が光励起と緩和に及ぼす影響を実時間発展を通して明らかにする。5.課題など:現在までのところ大きな問題は予想されていないが、大型計算機が必要な時は、物性研究所や分子科学研究所の計算機の利用も考える。

中性相では格子ひずみを伴わない常誘電体であるが、超高速電場応答実験を行うと、わずかに分極の変化が現れることが指摘されている。私たちは、格子ひずみがないTTF-CAの中性相に量子揺らぎとしてイオン性相のドメインが現れ、ドメイン内に局所的な結合交代が現れることを明らかにした。これの計算結果は、中性相TTF-CAの電場応答実験の結果と整合している。現在この研究成果は論文として執筆中である。ポリアセチレンの電気伝導機構については論文として出版され、TTF-CAの中性相電子格子状態についても論文執筆中である。それ以外の基底状態についても事前計算は終わっており、大きな問題はないと考えている。量子動力学への応用については、コーディングが終わらなかったが定式化は終わっており、令和元年度には完成する見通しができている。1.TTF-CAはイオン性相で強誘電体となるだけでなく、サブピコ秒オーダーでの超高速電場応答を示すことで注目されている。イオン性相における電子と格子の構造と量子揺らぎを明らかにし、超高速電場応答の起源を探る。イオン性では分子内にスピンが生じることから、スピンソリトンが揺らぎの起源となることが予想されるが、格子ひずみがあることから格子のソリトンも揺らぎとして存在する可能性があり、強誘電分極との関連について考察する。2.(TMTTF)_2X(x=PF_6など)は温度や圧力により多彩な基底状態を有する物質で、近年は電子強誘電体として注目されている。私たちは、少数サイトの事前計算で、同一サイトクーロン相互作用は格子ひずみを増強し、最隣接サイトクーロン相互作用は電荷移動を増強することを明らかにした。強誘電相は両者が拮抗しひずみと電荷移動が共存する領域で現れる。この強誘電相では、分極の向きが反転する量子揺らぎが存在することも明らかにした。これは量子常誘電体の発現機構とも関係があると考えている。今後は系のサイズを増やし、強誘電相の電子と格子の構造並びに量子揺らぎについて明らかにする。4.擬一次元強相関物質における光励起状態と緩和ダイナミクスを明らかにする。ハロゲン架橋Ni錯体などの擬一次元強相関物質では、電子ー格子相互作用の影響も大きく、断熱近似を超えた格子の記述が必要である。大きな量子揺らぎと非断熱効果が光励起と緩和に及ぼす影響を実時間発展を通して明らかにする。5.課題など:現在までのところ大きな問題は予想されていないが、大型計算機が必要な時は、物性研究所や分子科学研究所の計算機の利用も考える。旅費の使用額が当初計画より少なかったことが理由です。これは参加を予定していた国際会議と日本物理学会春の年会が学内の仕事が重なったいたことなどが原因です。平成31年度は、日本物理学会及び国内外で開催される国際会議に複数参加予定で、成果報告や情報交換など助成金を有効に利用できると考えています。
太陽光誘導皮膚がんの新規治療法の開発－D-DTをターゲットとした研究－

Macrophage migration inhibitoryfactor(MIF)は多彩な生物学的作用を有するサイトカインであるとともに,p53の機能を制御する特徴を有し,アポトーシスを抑制する.近年,MIFの機能的ホモログであるD-dopachrome tautomerase(D-DT)は,MIFと同様に炎症性サイトカインの作用を有することが明らかとなった.申請者らはこれまでにMIFがp53の発現を抑制することで紫外線照射による表皮細胞のアポトーシスが抑制されて光発癌が促進することを証明し(Carcinogenesis, 2009),さらにはD-DTがMIFに補完的にp53の発現を制御することによりアポトーシスを抑制する機序を世界で初めて明らかにした(FASEB J,2016).長期間の太陽光の曝露による光発癌は,昨今の高齢化社会において増加しており,その対策は重要課題である.そこで本研究では,現時点で未解明な光発癌メカニズムに対するD-DTの機能解析を行っている.研究は当初の計画通りに進んでいる.D-DT過剰発現(Tg)マウスおよびWTマウスから得た培養表皮角化細胞(D-DT過剰発現keratinocytesおよびコントロールkeratinocytes)やsiRNAでD-DTの発現を抑制した培養表皮角化細胞(D-DT欠損keratinocytes)にUVB照射や温熱刺激さらにその両者の刺激を加え,癌抑制遺伝子p53を介したアポトーシスにおけるD-DTの機能の解析,Heat shock proteinを介したアポトーシスにおけるD-DTの機能の解析,さらにはUVB照射および温熱刺激による発癌によるD-DTの作用点の網羅的探索を行う.Macrophage migration inhibitory factor(MIF)は多彩な生物学的作用を有するサイトカインであるとともに,p53の機能を制御する特徴を有し,アポトーシスを抑制する.近年,MIFの機能的ホモログであるD-dopachrome tautomerase(D-DT)は,MIFと同様に炎症性サイトカインの作用を有することが明らかとなった.申請者らはこれまでにMIFがp53の発現を抑制することで紫外線照射による表皮細胞のアポトーシスが抑制されて光発癌が促進することを証明し(Carcinogenesis, 2009),さらにはD-DTがMIFに補完的にp53の発現を制御することによりアポトーシスを抑制する機序を世界で初めて明らかにした(FASEB J,2016).長期間の太陽光の曝露による光発癌は,昨今の高齢化社会において増加しており,その対策は重要課題である.そこで本研究では,現時点で未解明な光発癌メカニズムに対するD-DTの機能解析を行っている.研究は当初の計画通りに進んでいる.D-DT過剰発現(Tg)マウスおよびWTマウスから得た培養表皮角化細胞(D-DT過剰発現keratinocytesおよびコントロールkeratinocytes)やsiRNAでD-DTの発現を抑制した培養表皮角化細胞(D-DT欠損keratinocytes)にUVB照射や温熱刺激さらにその両者の刺激を加え,癌抑制遺伝子p53を介したアポトーシスにおけるD-DTの機能の解析,Heat shock proteinを介したアポトーシスにおけるD-DTの機能の解析,さらにはUVB照射および温熱刺激による発癌によるD-DTの作用点の網羅的探索を行う.(理由)物品の納入が年度区切りに間に合わないため(使用計画)研究は計画通りに進捗しており、次年度使用額に影響はない。
肺および心肺移植の適応拡大と移植後の至適患者管理に関する総合的研究

1.肺および心肺移植における適応拡大に関する研究<慢性肺気腫>本邦における肺移植の対象となるような若年性慢性肺気腫は全体の1-2%であることが推定され、肺移植までの橋渡し的治療としてvolume reduction surgeryの有用性が示された(白土)。<原発性肺高血圧症>プロスタサイクリン療法の有効性が示され、移植までのブリッジ療法となる可能性が示されたが、一方でプロスタサイクリン療法が無効なものの存在も明らかとなった(中谷)。<その他の疾患>特発性肺線維症、肺リンパ脈管筋腫症、閉塞性汎細気管支炎、肺気腫の中では特発性肺線維症に適応となる症例が多く見いだされた(泉)。2.基礎的な研究1)ドナーソースの拡大心停止ドナーからの肺移植に関する研究が進展した(藤村)。生体部分肺移植については肺葉移植における必要最低限の肺容量を明らかにする研究が進められた(清水)。2)異種間肺、心肺移植異種動物からの移植は同種間肺移植に比して免疫学的な障壁が極めて高く、移植肺の生着には多くの問題が残されているが、ドナーとして未成熟な胎児器官に対しては拒絶反応が弱いことが示され(加藤)、また、異種移植後の免疫反応に関する解析が進展した(高本、綾部、加藤)。3)肺移植および心肺移植後の患者管理に関する研究移植後早期にみられるreimplantation responseにおける血小板の関与の重要性が示された(藤村)。拒絶反応の制御に関しては、漢方薬から抽出された雷公藤の強力な免疫抑制作用が明らかとなり(小柳)、さらに遺伝子導入を応用した基礎的な検討においてその有効性が示された(松田)。慢性拒絶反応に関してはその発生機序にエンドセリンが関与することが分子生物学的な手法により明らかとなった(松田)。1.肺および心肺移植における適応拡大に関する研究本邦においては、肺移植に適応とされている比較的若年の慢性肺気腫の症例は欧米に比して少ないと言われているが、これまでの慢性肺気腫の症例の検討から肺移植の適応となるような例は全体の1-2%ではないかと推定された(白土)。また、肺移植の適応と判断された患者の予後調査も続いており、その疾患の予後は肺移植の成績と対比して検討されつつある(泉)。さらに肺あるいは心肺移植の適応とされる原発性肺高血圧症の予後の判定指標として、BNPが有用であることが明らかにされた(川島)。ドナーとして抗原性の低い胎児を用いた研究が緒についており(加藤)、今後の展開が期待される。2.基礎的な研究1)ドナーソースの拡大心停止ドナーからの肺移植を現実のものとするために、移植後のNOの効果が検討され、移植肺の機能がNOの吸入により有意に改善することが明らかにされた(清水)。2)異種間肺、心肺移植動物からの移植は同種間肺移植に比して免疫学的な障壁が極めて高く、移植肺の生着には多くの問題が残されているが、抗Fas抗体を投与することによってその生着を延長しうることが明らかとなり(綾部)、異種移植における拒絶反応のコントロールに新たな展開をもたらすことが期待できる。3)肺移植および心肺移植後の患者管理に関する研究移植後早期に発生する臓器傷害(reimplantation response)の防止が肺移植の成績向上に必須であるが、その発生機序に血小板の関与が明らかとなった(藤村)。また、ラザロイドがその治療法として有効であることが確認された(安倍)。

一方、慢性期の問題として閉塞性細気管支炎がいまだ解決されていないが、その発生機序にエンドセリンが関与することが分子生物学的な手法により明らかとなった(松田)。1.肺および心肺移植における適応拡大に関する研究慢性肺気腫症例に対するvolume reduction surgeryの成績の検討から、その生命予後における有用性が示され(白土)、肺移植の適応とはならない高齢者における対症的な治療法としての根拠が明らかにされた。また、肺移植の適応と判断された患者の予後調査の結果、特発性肺線維症、肺リンパ脈管筋腫症、閉塞性汎細気管支炎、肺気腫の中では特発性肺線維症に適応となる症例が多く見いだされた(泉)。原発性肺高血圧症に対しては、プロスタサイクリン療法の有効性が示され、移植までのブリッジ療法となる可能性が示された(中谷)。2.基礎的な研究1)ドナーソースの拡大近年はドナー不足のため生体部分肺移植の症例が増加しているが、肺葉移植における必要最低限の肺容量は明らかではない。この限界を明らかにするため、イヌを用いた部分肺移植の研究が開始された(清水)。2)異種間肺、心肺移植異種動物からの移植は同種間肺移植に比して免疫学的な障壁が極めて高く、移植肺の生着には多くの問題が残されているが、ドナーとして未成熟な胎児器官に対しては拒絶反応が弱いことが示され(加藤)、そのメカニズムの解明により異種移植の実現性が期待される。また、異種移植後の免疫抑制法として、脾臓の摘出とFK506、メントレキセートの投与を行い、ニホンザル、ヒヒ間の移植において生着の大幅な延長が報告された(高本)。3)肺移植および心肺移植後の患者管理に関する研究移植後早期にみられるreimplantation responseにおける血小板の関与の重要性が示された(藤村)。拒絶反応の制御に関しては、漢方薬から抽出された雷公藤の強力な免疫抑制作用が明らかとなり(小柳)、さらに遺伝子導入を応用した基礎的な検討においてその有効性が示された(松田)。1.肺および心肺移植における適応拡大に関する研究慢性肺気腫症例に対するvolume reduction surgeryの成績の検討から、肺移植までの橋渡し的治療としての意義が示された(白土)。特発性肺線維症の検討からは在宅酸素療法が肺移植までの患者管理に有効であることが示唆された(長井)。原発性肺高血圧症については、プロスタサイクリン療法が無効なものの存在が示され(中谷)、これまでの患者登録の経験から、患者に対する精神的、経済的なサポートの必要性が示された(白土)。2.基礎研究1)ドナーソースの拡大:生体部分肺葉移植におけるドナーとレシピエントの体格に関するイヌを用いた検討では、体重差としてドナーが1.2倍以上であることが望ましいことが示唆された(清水)。保存法の検討では、肺胞上皮細胞機能を指標として副腎皮質ホルモンの有効性が明らかにされた(藤村)。2)異種間肺、心肺移植:異種間肺移植に関する研究では、ABO式血液型の検討で抗B抗体と異種抗体との関連性が示された(加藤)。また、組織移植を考慮した、凍結保存の検討では細胞の凍結によって各種の表面抗原の表現が保存後も変わらないことが示唆された(高本)。3)肺移植および心肺移植後の患者管理に関する研究:移植成績向上のためには特に急性期管理が重要であり(小柳)、reperfusion injury防止にbradykinin(綾部)、セレクチンブロッカー(和田)等が有効であることが示された。