hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルツハイマー病脳に蓄積するPHFタウの胎児型、非胎児型異常リン酸化部位の同定

アルツハイマー病患者脳に蓄積するPHFタウを精製し、これまで未同定であったtau1及びC末端領域の異常リン酸化部位を蛋白化学的に解析した。精製PHFタウをプロテアーゼ消化し、tau1、C末端領域のペプチド得た後、これらをさらに固定化トリプシン等で小断片化して逆相HPLCで展開した。この際に胎児型タウを同様の処理をして比較対照とすることにより、非胎児型の異常リン酸化ペプチドを区別した。PHFタウに特異的なピークに注目しながら、得られたすべてのピークについてアミノ酸配列分析、及びイオンスプレー質量分析を行ない、リン酸化部位を同定した。アミノ酸配列分析はペプチドをアルカリ条件下でエタンチオール処理し、リン酸化セリンをS-エチルシステインに変換して行なうことで、リン酸化セリンをポジティブシグナルとして検出した。その結果、ヒトタウの最も長い分子種の配列番号に従って198、199、202、208、210、214、396、400、404、409、412、413、422番目のセリン、及び212、217、403番目のトレオニンがリン酸化されていることが明らかとなった。これまで同定されていた3箇所を加えて合計19箇所の部位のリン酸化が同定されたことになるが、このうち11箇所の部位は胎児型タウにも検出される部位であった。それ以外の8箇所はPHFタウに特異的なリン酸化部位と考えられた。このような非胎児型のリン酸化部位はセリン/トレオニン-プロリンという配列をもつ、いわゆるプロリン指向性キナーゼの認識部位とそうでない部位があり、非胎児型の異常リン酸化にも複数のキナーゼが関与していることが示唆された。
超高圧法による新規希土類系化合物の探索と主に水素吸蔵特性に関する高機能化

新規水素吸蔵合金の探索を目的に、GPaオーダーの超高圧法を用いて新規水素化物および新規合金を合成し、多数の報告を行ってきた。そこで、本研究では超高圧合成法により、希土類系新規化合物を探索し、その機能や特性について調査することを目的とする。具体的には、次の2つの方針で本計画を進める予定である。ひとつは、希土類-Mg系について新規合金、新規水素化物を探索し、得られた新規化合物の水素貯蔵能や反応温度について調査を行う。また新しい現象などが観察された場合は、その機構などについても検討を行う。もうひとつは、希土類-鉄系について探索を行い、主に磁気特性などについて評価する。それぞれについて、前年度の2元系から、今年度は、3元系まで新規化合物の探索領域を拡大し、調査を行った。1)Nd-Fe-B系においては、新規化合物は合成されなかった。2)Nd-Fe-P系においては、空間群I-43dに属する格子定数a=0.8741(3)nmのNd_3P_2新規化合物が合成された。3)Mg-La-Ni系においては、Mg:La:Ni=1:1:1の組成比で、a=0.7634(1)nm,c=0.4303(1)nmの六方晶ZrNiAl型構造(P-62m)の結晶構造を有するMgLaNi新規化合物が合成された。またこの新規化合物は、100°C、2MPaの条件で約3mass%の水素を吸蔵し、不均化せずに、単斜晶系の構造に変化したことを示唆する結果が得られた。我々はこれまでに、新規水素吸蔵合金の探索を目的に、GPaオーダーの超高圧合成法を用いて新規水素化物および新規合金を、この5年間に10件以上の報告を行ってきた。中でも、La-Mg-H系およびCe-Mg-H系において、それぞれMg_<3-δ>LaH_xおよびMg_<3-δ>CeH_xを発見し、これらの新規水素化物に含まれるMgよりも水素化物の生成エンタルピーが大きなLa, Ce量を増加させると、水素放出温度が低下することを発見し、水素吸蔵合金の新しい合金設計を提案できる可能性がある。そこで、本研究では超高圧合成法により、希土類系新規水素化物の開発を行い、さらに低温動作を得るための指針を探索することを目的とする。また、研究遂行中の領域会議において、高圧合成法による希土類系新規磁性材料の開発の重要性が確認されたことから、領域会議の合意を得て、当初研究計画に加えて、希土類系新規磁性材料の探索を行うことも目的に加えた。さらに、Nd-Fe系において、NdFe2ラーベス相化合物の合成を行い、磁歪測定などの磁気特性の調査を開始した。
超長寿命ソフトウェアを実現する自律的な保守性強化技術の研究

本研究課題は,超長寿命ソフトウェアの実現に向けて,ソーシャルコーディングにおいてソフトウェア品質を強化する開発者らの共通する実装方法を明らかにし,それらをルールとして形式化する手法の確立を目的とする.さらに,組織の習慣,技術の動向に合わせて自律的にルールを更新する手法を開発し,継続的なソフトウェア保守技術の確立を目指す.2018年度は,保守性の低いソースコードの提案の特定に向けて,ソースコードの検証作業において局所的な改善と大域的な改善が行われたソースコードに分類する手法を提案した.分類の結果,検証作業で行われる改善のうち48%はプログラムのスタイルを改善する修正であることを明らかにした.本年度は,本研究新生児の計画通り,保守性の低いソースコードの提案の特定に向けて,ソースコードの検証作業において局所的な改善と大域的な改善が行われたソースコードに分類する手法を提案し,次年度から局所的,大域的な改善内容の形式化に取り組む準備が完了した.次年度は,予定通り局所的,大域的な改善内容の形式化に取り組む.局所的な改善内容の形式化にはソースコード解析を応用することで頻出変更パターンを特定する.ただし,ソフトウェア開発技術の加速的な進化により,パターンも日々変更していることが考えられ,本研究課題では変更パターンが時間経過とともに変化しているか否かも調査する予定である.大域的な改善内容の形式化にはリファクタリング推薦技術を応用した技術を提案する.局所的な改善が入出力に影響しない改善であるのに対し,大域的な改善は論理的な変更有無を調査する予定である.本研究課題は,超長寿命ソフトウェアの実現に向けて,ソーシャルコーディングにおいてソフトウェア品質を強化する開発者らの共通する実装方法を明らかにし,それらをルールとして形式化する手法の確立を目的とする.さらに,組織の習慣,技術の動向に合わせて自律的にルールを更新する手法を開発し,継続的なソフトウェア保守技術の確立を目指す.2018年度は,保守性の低いソースコードの提案の特定に向けて,ソースコードの検証作業において局所的な改善と大域的な改善が行われたソースコードに分類する手法を提案した.分類の結果,検証作業で行われる改善のうち48%はプログラムのスタイルを改善する修正であることを明らかにした.本年度は,本研究新生児の計画通り,保守性の低いソースコードの提案の特定に向けて,ソースコードの検証作業において局所的な改善と大域的な改善が行われたソースコードに分類する手法を提案し,次年度から局所的,大域的な改善内容の形式化に取り組む準備が完了した.次年度は,予定通り局所的,大域的な改善内容の形式化に取り組む.局所的な改善内容の形式化にはソースコード解析を応用することで頻出変更パターンを特定する.ただし,ソフトウェア開発技術の加速的な進化により,パターンも日々変更していることが考えられ,本研究課題では変更パターンが時間経過とともに変化しているか否かも調査する予定である.大域的な改善内容の形式化にはリファクタリング推薦技術を応用した技術を提案する.局所的な改善が入出力に影響しない改善であるのに対し,大域的な改善は論理的な変更有無を調査する予定である.
マイクロ波協同トムソン散乱計測の高性能化によるイオン閉じ込めと損失機構の解明

2018年度は2017年度の実験結果を踏まえて、SNRのよい77GHzのジャイラトロンを用いた協同トムソン散乱システム(77GHz CTS)を用いてLHDにおいて物理データを取得することを目標にした。77GHzのシステムの目標は中性粒子ビームで入射された高速イオンを計測することであるが、システムの健全性を評価するためにバルクイオンのイオン温度を荷電交換分光を用いたイオン温度と比較した。その結果、両者の計測値はおよそ近い値となり、計測の健全性を確認することができた。LHDではプラズマの位置と閉じ込め磁場生成用のヘリカルコイルの位置を変えることにより高速イオンの閉じ込めが異なることが予想されている。そこで、高速イオンの閉じ込めが大きく異なるプラズマ中心の磁気軸位置3.6mと3.9mの二つの磁場配位において同程度の密度において、同じ規格化位置に散乱体積を設置し、中性粒子ビーム加熱プラズマの散乱スペクトルを比較した。その結果、入射した高速イオンのエネルギーに対応する周波数付近でスペクトル形状に磁気軸位置により明確な差があり、高速イオンの閉じ込め特性の違いを反映していることを示唆する結果を得た。CO2レーザー位相コントラストイメージングで計測したバルクイオンの閉じ込めに影響を与える乱流揺動の空間構造にも明確な違いを観測した。これらの結果は高速イオンの閉じ込めの違いとバルクイオンの閉じ込めの磁気軸位置による依存性が類似していることを示唆している。また、磁力線と平衡に入射する中性粒子ビーム加熱をしたプラズマでは、磁力線と同じ方向と、反対方向に入射する場合にスペクトルの非対称性に大きな差が観測され接線入射の中性粒子ビームが入射方向により閉じ込め特性が異なることを示す結果を得た。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は核融合科学研究所の大型ヘリカル装置(LHD)において取得済みの77GHzのマイクロ波光源を用いた協同トムソン散乱の信号の解析を行った。その結果、77GHzを用いた実験では熱化したバルクイオンの計測とともに熱化していない高速イオンの計測も十分な信号強度により取得できていることがわかった。ただし、入射ビームと散乱ビームが交差する体積で決まる散乱体積をスキャンしたところ、ビームの交差部分がない散乱体積がゼロの状態でも信号が観測された。これは、散乱信号はプラズマ中のマイクロ波のすべての領域で散乱されており、真空容器壁で反射された多重散乱光が受信アンテナに混入したためだと考えられる。更なるSN比の向上を目指すためには、ビームの発散が小さく多重散乱の効果が小さいと考えられる高い周波数のジャイラトロンを光源とすることが望ましいことがわかった。LHDでは電子サイクロトロン共鳴加熱用に77GHzの他に154GHzのジャイラトロンを整備している。そこで、上記、多重散乱の効果が小さい154GHzのジャイラトロンでトムソン協同散乱システムを行うために受信系を改良した。平成28年度は平成29年2月からLHDの実験を開始した。平成29年3月の実験では初期実験ながら154GHz入射による協同トムソン散乱実験を行い信号の取得に成功した。実験は計測周波数である154GHz付近で電子共鳴放射光の小さい1.375Tの磁場で実験を行った。イオン温度によるスペクトルの広がりは観測できたが、まだ明確な高速イオン成分の計測にはいたっていない。また、平成28年度はCO2レーザー干渉計を用いた高速イオン駆動のMHD不安定性、およびCO2レーザー依存コントラストイメージングによる微視的乱流計測の整備の進めシステムを稼動させた。微視的乱流は計測できたが高速イオン駆動のMHD不安定性の計測は確認できていない。加熱用のジャイラトロンのアンテナおよび伝送経路を用いているため加熱実験との両立が難しく同時二視線計測は困難であることがわかった。よって、同時二視線計測の方針を変更し、1視線でプラズマ放電ごとにアンテナをスキャンすることにより異なる速度成分を取得することにした。154GHz協同トムソン散乱システムは初期データの取得にとどまっている。今後はよりイオン温度が高く、高速イオンの閉じ込めもよい高磁場でのデータの取得を行う。平成29年3月より高パフォーマンス(主として高イオン温度)のプラズマの実現を目指した重水素実験をLHDで開始した。その結果、重水素イオン同士の核融合反応により中性子が発生し計測に損傷を与える可能性が高いことがわかった。協同トムソン散乱は計測システムを実験室の外に設置しているため中性子の影響はないが、高速イオン駆動のMHD,および微視的乱流計測を行うCO2レーザー計測はこれら中性子により検出感度が劣化する可能性がある。よって、平成28年度にCO2レーザー干渉計の検出器にポリエチレンでシールドし検出器を保護する対策を施した。重水素実験開始後も協同トムソン散乱、CO2レーザー干渉計は稼動するようにシステムの改良は終了した。計測システムの開発はおおむね順調といえるが現在のところ、協同トムソン散乱および、CO2レーザー計測で高速イオンおよびバルクイオンの閉じ込めを解析できる物理データの取得にいたっておらず、今後の実験で物理データを取得する必要がある。平成29年度の実験では核融合科学研究所の大型ヘリカル装置(LHD)において154GHzマイクロ波光源を用いた協同トムソン散乱の計測を行うと共に、過去に取得したデータについて高速イオンと乱流揺動の挙動の相関について解析を進めた。これらに関する結果については査読付論文を出版した。平成28年度末に磁場強度1.375Tで154GHzマイクロ波光源を用いた計測を行い、初期的なデータを取得した。

平成29年度にはプラズマの閉じ込めが良く、高いイオン温度を達成できる2.75Tでの計測を行ったが、有意な信号を取得できなかった。これはマイクロ波光源の周波数が高くなると散乱信号強度が小さくなり、それに対して154GHz付近の電子サイクロトロン放射第2高調波(2nd ECE)の強度が大きく、SNR(信号体雑音比)が小さくなるためである。マイクロ波光源を周期的にON-OFF変調して信号成分の取得を試みたが、OFF時においても2nd ECE強度が大きく、2.75Tの実験では有意な信号を取得できなかった。ECEは第4高調波以上は劇的に小さくなるため、磁場を1.375Tとして、154GHzが第4高調波付近となる設定にして計測を試みた。その結果、ON-OFF変調のOFF時にはほとんどECEは計測されず十分なSNRで信号を取得することができた。重水素プラズマと軽水素プラズマで比較実験を行ったところ、同程度の温度、密度においてバルクイオンによる散乱スペクトルの拡がりが軽水素のほうが広く、散乱理論の予測と一致した。154GHzは77GHzに比べて屈折の効果が小さく、ビーム幅も細いため空間分解能良く計測できるので、密度の高い領域では77GHzに対してSNRが十分であれば精度のよい計測が可能である。しかしながら、適用範囲はECEが小さい1.375T以下であるかとが明らかになった。77GHz、154GHzで共に計測システムを開発しそれぞれの周波数において計測に成功し、さらには計測適用可能領域を明らかにした。当初77GHzと154GHzの同時計測を計画していたが、信号伝送用の導波管を2系統同時に用いることができないため、目的に応じて77GHzと154GHzの協同トムソン散乱システムを使い分けることにした。平成29年度よりLHDにおいて重水素実験を開始した。MHD揺動、乱流揺動を計測するCO2レーザーヘテロダイン干渉計、位相コントラストイメージングは、すべての計測システムがLHD実験棟にあるため、検出器の中性子損傷を防ぐためのシールドを設置する必要があり、その結果、検出光学系を大幅に変更する必要があった。平成29年度の実験では光学系の一部が計測に最適化されておらず、そのために、改良用の光学部品(凹面鏡、ミラーなど)を購入し、平成30年度の実験に備えた。高速イオンと、MHDおよび乱流揺動の相関については平成29年度以前の実験データについて解析した。それによれば、高速イオンが損失するときに過渡的に大きな負電場が形成されて、それにより乱流揺動が過渡的に抑制されることがわかった。高速イオンの損失による電場の変化は乱流の位相速度がExB速度でほぼ決まっていることを利用して位相速度の時間変化より計測した。このときの高速イオンの挙動は残念ながら協同トムソン散乱で計測されておらず、中性粒子エネルギー分析器(NPA)より評価した。ただし、NPAは視線積分計測であること、信号の増減が高速イオンの変化だけでなく、中性粒子の変化にも影響されることからデータの解釈が難しい。
シリカゲルを触媒とする新しい有機合成反応に関する研究

シリカゲル,アルミナ-硫化ナトリウムおよび塩化チオニル処理したシリカゲルを用いて高度の官能基選択性をもたせることが出来た。更に新規生理活性物質の合成,開発にもシリカゲルを触媒として利用することが出来た。1.アルミナ上に硫化ナトリウムを担持させた新規還元剤を用いると、アルデヒド類とケトン類の混合物で、アルデヒド類のみを選択的に還元してアルコール類へ収率よく変換することが可能となった。2.β-トリフルオロアセチルビニルエーテル類はシリカゲル存在下に種々のアルコールと極めて容易にエーテル交換反応を行うことを見出した。アルコールとしてアリルアルコールを用いると、エーテル交換に引き続いてクライゼン転位をおこし、C【F_3】基とアリル基をもつアセチルアセトンがえられた。これはさらにヒドラジン類,ヒドロキシルアミン類,グアニジン類と容易に反応し、C【F_3】基とアリル基をもつピラゾール類,イソオキサゾール類,アミノピリジン類などの合成に用いられることを明らかにした。3.シリカゲルを塩化チオニルで処理してえられる塩素化シリカゲルを用いることにより、カルボニル化合物のアセタール化およびジチオアセタール化が可能であることがわかった。又ケトアルデヒド類のアルデヒド基のみを選択的にジチオアセタールとして保護しうることも見出した。更にこの塩素化シリカゲルを用いることにより、例えばフルフラールなどや、ピリジンアルデヒドのように酸触媒を用いる従来法を適応できない化合物でも容易に、かつ簡便にチオアセタール化およびジチオアセタール化できることを見出した。4.4-アルキル-2H-1,4-チアジン-3-オン誘導体の合成にシリカゲルを触媒として用い、これら物質の合成法の改良ならびに新しい関連物質の合成をすることができた。
脳梗塞の個別化医療を目指した基盤研究

もやもや病の感受性遺伝子として近年報告されたRNF213遺伝子についての解析を行った。RNF213遺伝子内の1塩基変異p.R4859K (c.14576G>A, rs112735431)が東アジア人もやもや病患者の創始者変異として報告されたことに加え、同変異が動脈硬化性の頭蓋内動脈狭窄(Intracranial atherosclerosis: ICAS)にも関連することを我々は報告してきた。もやもや病患者、ICAS患者、コントロール例においてRNF213内の全エクソン領域の遺伝子変異解析を行い、p.R4859K以外の頭蓋内動脈狭窄関連変異の有無を検討した。その結果、統計学的な関連解析においてもやもや病・ICASともp.R4859Kが最も強く関連する変異として確認された。これに加え、疾患に関連するRNF213中のレアバリアントの候補を3つ同定した。p.R4859Kは一般の2%に存在することが知られているが、疾患発症には別な因子が存在する可能性があり、p.R4859Kを有する頭蓋内動脈狭窄120例のエクソーム解析を行い、既存のデータベースとの比較により、候補遺伝子を同定した。またp.R4859Kを有しない頭蓋内動脈狭窄の遺伝的要因を明らかにするために、全ゲノム領域関連解析を計画しており、約400例の頭蓋内動脈狭窄のSNP typingをおこなった。頭蓋内狭窄(intracranial atherosclerosis: ICAS)はアジア人に多いことが兼ねてから知られており、その人種差が長年興味の対象となってきた。我々は近年、RNF213遺伝子上のmissense変異p.R4859K (c.14576G>A, rs112735431)とICASの強い関連を報告した(Stroke 2012, 2013)。初年度である本年は、RNF213変異関連ICASの臨床的・画像的の特徴の検討・解析をおこなった。RNF213変異がICASにおけるネガティブリモデリングに関連することが示めした。RNF213変異の正常頭蓋内血管の形態への影響も示唆された。主幹脳動脈硬化例におけるRNF213変異の有無の検索が頭蓋内動脈ステントを含む適切な治療戦略の選択につながる可能性が考えられた(Surg Neurol Int 2017)。またRNF213 c.14576G>AはICASうち、前方循環の動脈硬化に有意な関連を持つことが明らかとなった。主幹脳動脈の部位による遺伝的リスクファクターの違いを明確に示した結果であり、主幹脳動脈硬化のメカニズムの違いの解明や予防戦略に寄与する結果である考えられる(J Stroke Cerebrovasc Dis. 2017)。RNF213全体の遺伝子解析の結果からはc.14576G>A (p.R4859K)以外に統計学的に有意な疾患関連遺伝子変異を認めず、RNF213 p.R4859Kの重要性が再確認される結果となった。rare variantの中では、2つ疾患関連遺伝子の候補を同定した(preparing for submission)。RNF213変異関連ICASの臨床的・画像的の特徴の検討・解析は概ね順調に進みある程度の成果を得ている。rare variantの中では、2つ疾患関連遺伝子の候補を同定した今後さらなるICAS症例の蓄積、RNF213の機能解析に必要と考えられるが、今後の研究の発展の基盤を築くことができた。RNF213 p.R4859

K変異は日本人の2%が有することから、頭蓋内主幹動脈狭窄・脳梗塞発症には修飾因子が存在すると考えられる。上記の解析で得られた臨床的な特徴に加え、全ゲノム領域の遺伝子解析を通じて得られた遺伝的要因の候補とを統合的に解析する。昨年度は、サンプル収集を継続しており、予定していた全ゲノム領域の遺伝子解析が次年度にずれこんだため次年度使用額が生じた。
抗腫瘍活性を有する新規3環性ポリケチドの効率的合成法の開発

抗腫瘍活性を有する新規3環性ポリケチド、インドキサマイシンFの合成研究を行った。その結果、(-)-カルボンを出発物質として、クライゼン転位反応と続く閉環メタセシス反応を鍵反応とする6工程の変換により、2環性骨格を構築した。さらに、二ヶ所の核間位メチル基の立体選択的な導入を含む6工程の変換によりAB環部に相当する2環性化合物を合成した。その後、保護基の掛けかえを行った後、エステル部およびケトンの還元に伴うヘミアセタール環の形成により、インドキサマイシンFの3環性骨格に相当する化合物の立体選択的合成に成功した。現在、インドキサマイシンFの合成に向け、さらなる検討を行っている。今年度は研究実施計画に基づき、インドキサマイシンFの3環性骨格部位の効率的構築法の開発を行った。はじめにAB環部に相当する2環性化合物の合成について検討した。その結果、(-)-カルボンを出発物質とし、6工程の変換により二環性化合物の合成に成功した。すなわち(-)-カルボンの共役ケトン部位を立体選択的にエポキシ化し、続いて加水分解することで対応するジオールへと変換した。得られた化合物のジオール部をアセトニド保護した後、別途合成したアリルブロミド誘導体との酸素選択的アリル化を行い対応するアリルビニルエーテル化合物を得た。続いて得られた化合物のクライゼン転位反応について検討した結果、ジエチルアニリンを溶媒として用いたところ、反応は良好に進行し、対応するクライゼン転位成績体を立体選択的に得ることに成功した。次いで得られた化合物の閉環メタセシス反応を行うことで、AB環部に相当する二環性化合物の合成に成功した。続いてAB環上に存在する連続した二つの4級炭素の構築を5工程の変換により達成した。すわなち、ケトンα位に対して立体選択的にメチル基を導入した後、B環上に存在するMOM基により保護された水酸基を、脱保護、カルボン酸への酸化およびエステル化を経て、対応するメチルエステルへと変換した。次いでメチルエステルのα位にコンベックス面側からメチル基を導入することで立体選択的に4級炭素の構築に成功した。このように化合物の構造的特徴を利用することで二ヶ所の4級炭素を立体選択的に構築することに成功した。現在得られた二環性化合物からインドキサマイシンFの3環性骨格部位に相当する化合物の合成を目指している。今年度も引き続き、インドキサマイシンFの三環性骨格部位の効率的構築法の開発を行った。まず前年度確立した合成経路を基に問題点を改善しつつ、AB環部に相当する二環性化合物の立体選択的合成を行った。すなわち、(-)-カルボンを出発物質とし、酸素選択的なアリル化、立体選択的なクライゼン転位反応と続く閉環メタセシス反応を鍵反応とした8工程の変換により二環性化合物を合成した。続いて第一級水酸基をカルボン酸に酸化する過程において、前年度確立した方法では再現性が取れないといった問題点が生じたため、酸化方法について再検討を行った。その結果、スワン酸化により一度アルデヒドとした後、ピニック酸化を行うことで、再現性よくカルボン酸へと導くことが出来た。その後、メチルエステルへの変換と立体選択的なメチル基導入により、AB環部に相当する二環性化合物を合成した。次いで得られた化合物に対して、ヘミアセタール環の形成による三環性骨格部位の構築を目指した。まずケトン部位の官能基および立体選択的な還元について検討したが、エステル部位が先に還元された化合物が得られた。これは、ケトン近傍に存在するアセトニドの立体的かさ高さに起因するものと考えた。そこで、アセトニドをTES基へと変換した後、還元反応を行った結果、望むヘミアセタール環化が進行し、インドキサマイシンFの三環性骨格部位に相当する三環性化合物を合成することに成功した。現在得られた三環性化合物からインドキサマイシンFの全合成を目指し、側鎖部位の立体選択的導入について検討を行っている。前年度までにクライゼン転位反応を鍵反応とするインドキサマイシンFの三環性骨格に相当する化合物の立体選択的合成に成功した。今年度はその三環性化合物に対して、テトラヒドロフラン環上の側鎖部構築について検討を行った。側鎖部位は、テトラヒドロフラン環に相当するヘミアセタール部位をオキソニウムイオンとした後、側鎖に対応するグリニャール試薬を作用させることで、コンベックス面からグリニャール試薬が接近し望む立体化学で置換基を導入できると考えた。はじめにヘミアセタール化合物に対して、直接側鎖に対応するグリニャール試薬を加えたが、側鎖を導入することはできなかった。次いで、ヘミアセタール部位を一度アセチル化した後、ルイス酸を添加することでオキソニウムイオンを発生させ、側鎖に相当するGrignard試薬を加えたが、側鎖を導入することは出来なかった。またアセチル体に対して、側鎖部位へ変換可能なニトリル基の導入を、ジエチルアルミニウムシアニドを用いて検討したが、目的のニトリル体を得ることは出来なかった。そこで現在は、シクロへキサン上のジオール部位の保護基の変更やヘミアセタール部位をメチルアセタールへと変換した後、オキソニウムイオンを経由する側鎖部位の導入について検討している。テトラヒドロフラン環上の側鎖部が構築できれば、シクロへキサン環の官能基変換を行っていく予定である。

すなわち第二級アルコールをケトンへと変換後、ケトンα位へビニルおよびメチル基を順次導入した後、ビニル基に対してアクリル酸エステルを用いたクロスメタセシス反応を行うことで、立体選択的にシクロへキサン環上の置換基を導入できるものと考えている。最後にエキソメチレン部位の構築、ケトンの立体選択的還元とエステル部位の加水分解を行うことでインドキサマイシンFの不斉全合成を達成する予定である。抗腫瘍活性を有する新規3環性ポリケチド、インドキサマイシンFの合成研究を行った。その結果、(-)-カルボンを出発物質として、クライゼン転位反応と続く閉環メタセシス反応を鍵反応とする6工程の変換により、2環性骨格を構築した。さらに、二ヶ所の核間位メチル基の立体選択的な導入を含む6工程の変換によりAB環部に相当する2環性化合物を合成した。その後、保護基の掛けかえを行った後、エステル部およびケトンの還元に伴うヘミアセタール環の形成により、インドキサマイシンFの3環性骨格に相当する化合物の立体選択的合成に成功した。現在、インドキサマイシンFの合成に向け、さらなる検討を行っている。これまでにインドキサマイシンFの三環性骨格部位に相当する化合物の立体選択的合成に成功したが、平成26年度中の達成目標であったインドキサマイシンFの全合成は達成出来ていないため、やや遅れていると判断した。これは、平成25年度中に行ったAB環部の合成において再現性に問題点が生じたことや、当初計画していたテトラヒドロフラン環部の構築法では三環性骨格部位が構築できず、他の合成経路について検討したことが原因としてあげられる。有機合成化学今後は、これまでに合成したインドキサマイシンFの三環性骨格部位に相当する化合物のテトラヒドロフラン環およびシクロへキサン環上に望む置換基を導入し、インドキサマイシンFの全合成を達成する予定である。すなわち、ヘミアセタール部位をメチルアセタールへと変換後、ルイス酸および側鎖に対応するグリニャール試薬を作用させることで、テトラヒドロフラン環上に置換基を導入する予定である。この時コンベックス面からグリニャール試薬が接近することで、望む立体化学で置換基を導入できるものと考えている。シクロへキサン環上の置換基に関しては、第二級水酸基をケトンへと変換後、ケトンα位へビニルおよびメチル基を順次導入した後、ビニル基に対してアクリル酸エステルを用いたクロスメタセシス反応を行うことで立体選択的に導入することが出来るものと考えている。また全合成を達成後、インドキサマイシンFおよび合成中間体の生物活性試験を行いたいと考えている。平成25年度の研究実施計画では、インドキサマイシンFの3環性骨格部位の構築を目的としていた。現在までにAB環部の構築を達成しており、残すC環部を構築することが出来れば、3環性骨格の構築を達成できる。C環部に相当するテトラヒドロフラン環は現在までに合成している化合物を還元条件に伏すことにより、構築できるものと考えている。以上の理由によりおおむね順調に進展していると判断した。当初計画では、分子内SN2反応によりC環部を構築する予定であったが、合成研究を行ってきた結果、ヘミアセタール環の形成を経由した方がC環部を容易に合成できるものと判断した。
回転円筒上のねじれ乱流境界層の壁面せん断応力計測

本研究は,軸流中で高速回転する円筒上に発達する捻れた乱流境界層において,壁面せん断応力を計測することを目的としており,この壁面せん断応力を,レーザ計測,微小熱線,壁面トレーサ,ヒートトレーサ,運動量積分方程式,等の方法により計測しようとするものである。測定に使用した熱線は直径3μmのタングステン線で,微小なI型プローブを回転する方法とV型プローブを併用した。実験は,全長1200mmの回転体が静止している場合と,速度比(円筒周速度/主流速度)が1の場合の乱流域のほぼ全域について行った。これらの微小熱線による壁面近傍の速度の測定結果に対して,バッファーフイッテイング法を適用し,壁面せん断応力を評価した。この値をこの乱流境界層の運動量積分方程式と比較したところ,比較的良好な一致を見た。運動量積分方程式から壁面せん断応力を求めることについては,不確かさ解析の結果,少なくとも一測定断面で10回程度の測定を繰り返すことにより,精度の良い測定ができることを明らかにした。レーザ計測による壁面せん断応力の計測は,壁面近傍の速度勾配を計測する方法で,一つは光学系を回転体に組む込むもので,これについてモデル実験を行っている。いま一つは外部静止系から回転体壁面近傍の速度勾配を検出するもので,その光学系を試作している段階である。つまり,軸流中で回転する円筒上の流れに対しては,レーザによる方法の研究は現在継続中である。また,壁面トレーサ,ヒートトレーサによる壁面せん断応力計測は,高速回転している壁面へのセンサの設置が予想以上に困難で,この方法による精度が上記の方法を凌駕するものでない限り,利点はないと判断された。本研究は,軸流中で高速回転する円筒上に発達する捻れた乱流境界層において,壁面せん断応力を計測することを期間内の主目的としている。本研究はこの壁面せん断応力を,(a)レーザ計測,(b)微小熱線,(c)壁面トレーサ,(d)ヒートトレーサ,(e)運動量積分方程式,等の方法により計測しようとするものであるが,本年度はまず,(b)微小熱線と(e)運動量積分方程式により調べている。壁面のごく近傍の粘性底層内を詳細に測定するため,まず,現有の実験装置全体,特に回転円筒設置部の再調整を行った。これらの壁面近傍の速度の測定結果に対して,バッファーフィッティング法を適用し,壁面せん断応力を評価した。この値をこの乱流境界層の軸方向と周方向の運動量積分方程式と比較したところ,比較的良好な一致を見た。ただし,積分した上での比較であるため,この壁面せん断応力が十分な精度であるとの断定はできない。また,(e)の運動量積分方程式から壁面せん断応力を求めるのは,軸方向への数値微分を要するため,局所的に高精度を要求することは難しいと判断された。この他の壁面せん断応力の計測については,現在準備中であり,本年度の結果と総合して信頼性の高い値を求める。その上で,この種の流れの簡易計測法を提唱し,対数速度分布等の相似則に決着を付ける予定である。

測定に使用した熱線は直径3μmのタングステン線で,微小なI型プローブを回転する方法とV型プローブを併用した。実験は,全長1200mmの回転体が静止している場合と,速度比(円筒周速度/主流速度)が1の場合の乱流域のほぼ全域について行った。これらの微小熱線による壁面近傍の速度の測定結果に対して,バッファーフィッティング法を適用し,壁面せん断応力を評価した。この値をこの乱流境界層の運動量積分方程式と比較したところ,比較的良好な一致を見た。運動量積分方程式から壁面せん断応力を求めることについては,不確かさ解析の結果,少なくとも一測定断面で10回程度の測定を繰り返すことにより,精度の良い測定ができることを明らかにした。レーザ計測による壁面せん断応力の計測は,壁面近傍の速度勾配を計測する方法で,一つは光学系を回転体に組む込むもので,これについてモデル実験を行っている。いま一つは外部静止系から回転体壁面近傍の速度勾配を検出するもので,その光学系を試作している段階である。つまり,軸流中で回転する円筒上の流れに対しては,レーザによる方法の研究は現在継続中である。また,壁面トレーサ,ヒートトレーサによる壁面せん断応力計測は,高速回転している壁面へのセンサの設置が予想以上に困難で,この方法による精度が上記の方法を凌駕するものでない限り,利点はないと判断された。
唾液分泌促進剤の臨床的有効性に関する検討

平成10年度には,唾液分泌量の咀嚼機能に及ぼす影響に関する基礎的データを得ることを目的として,顎口腔系に異常を認めない本講座教室員のボランティア10名を被験者として,唾液分泌抑制作用を有する硫酸アトロピン0.5mgの服用前後における10分間安静時唾液分泌量と篩分法による咀嚼効率の測定を行った.得られた結果は以下の通りである.1.被験者10名中6名には硫酸アトロピンの経口投与により,約60分後に実験的口渇状態(投与前分泌量の約33%)を惹起させることが可能であった.2.硫酸アトロピンの経口投与により唾液分泌量が減少した6名の被験者においては,硫酸アトロピン投与後に咀嚼効率の有意な低下が認められた(P<0.01).平成11年度には,上下顎全部床義歯装着者18名に対して,アンケートによる口渇状態の評価と10分間安静時唾液分泌量の測定を行った.さらに,口渇が著明であった無菌顎患者3名と顎顔面補綴患者4名を被験者として,塩酸ピロカルピン投与前後の口渇の程度とそれに伴う咀嚼機能の障害程度について,10分間安静時唾液分泌量の測定と篩分法による咀嚼効率の測定を行った.得られた結果は以下の通りである.1.口渇を自覚していない義歯装着者8名の10分間安静時唾液分泌量は0.88mlであった.2.口渇を自覚している義歯装着者10名の10分間安静時唾液分泌量は0.21mlであった.3.塩酸ピロカルピンの投与によって唾液分泌量が有意に増加した(P<0.01).4.塩酸ピロカルピンの投与によって咀嚼効率が有意に増加した(P<0.01).以上の結果から,口渇の程度を客観的に評価する指標として10分間安静時唾液分泌量が有効であること,また,塩酸ピロカルピンの投与が口渇の改善のみならず,咀嚼機能の改善にも有効であることが示唆された.咀嚼に関与する唾液の役割は極めて大きく,特に,義歯装着者にとっては,その量と性状が維持ならびに装着感に大きな影響を及ぼす.しかし,高齢者においては,加齢に伴う唾液分泌量の減少に加えて,種々の慢性疾患や種々の薬剤の服用に起因してさらに減少するため,口渇を訴える患者が少なくない.本研究では,唾液分泌量の咀嚼機能に及ぼす影響に関する基礎的データを得ることを目的として,顎口腔系に異常を認めない本講座教室員のボランティア10名を被験者として,唾液分泌抑制作用を有する硫酸アトロピン0.5mgの服用前後における10分間安静時唾液分泌量,Kapurらの方法に準じたピーナッツを試験食品とする篩分法による咀嚼効率(10mesh残留量),ピーナッツ3g自由咀嚼時における嚥下閾に至るまでの咀嚼時間および咀嚼回数の測定を各々行い,比較・検討した.得られた結果は以下の通りである.1.被験者10名中6名には硫酸アトロピンの経口投与により,約60分後に実験的口渇状態(投与前分泌量の約33%)を惹起させることが可能であった.2.硫酸アトロピンの経口投与により唾液分泌量が減少した6名の被験者においては,硫酸アトロピン投与後に咀嚼効率の有意な低下が認められた(P<0.01).3.自由咀嚼時の嚥下閾に至るまでの咀嚼時間および咀嚼回数には,各被験者に一定の傾向は認められず,また,投与前後における差も認められなかった.以上の結果から,口渇の程度を客観的に評価する指標として10分間安静時唾液分泌量が有効であること,また,唾液分泌量が咀嚼機能に大きく影響を及ぼすことが示唆された.平成11年度では,最も口渇が問題となる無歯顎患者に対して,口渇の程度とそれに伴う咀嚼機能の障害程度についてのアンケート調査(主観的評価)と10分間安静時唾液分泌量および篩分法による咀嚼機能評価(客観的評価)を併せて行い,口渇患者への臨床的対処法を確立する予定である.平成10年度には,唾液分泌量の咀嚼機能に及ぼす影響に関する基礎的データを得ることを目的として,顎口腔系に異常を認めない本講座教室員のボランティア10名を被験者として,唾液分泌抑制作用を有する硫酸アトロピン0.5mgの服用前後における10分間安静時唾液分泌量と篩分法による咀嚼効率の測定を行った.得られた結果は以下の通りである.1.被験者10名中6名には硫酸アトロピンの経口投与により,約60分後に実験的口渇状態(投与前分泌量の約33%)を惹起させることが可能であった.2.硫酸アトロピンの経口投与により唾液分泌量が減少した6名の被験者においては,硫酸アトロピン投与後に咀嚼効率の有意な低下が認められた(P<0.01).平成11年度には,上下顎全部床義歯装着者18名に対して,アンケートによる口渇状態の評価と10分間安静時唾液分泌量の測定を行った.

さらに,口渇が著明であった無菌顎患者3名と顎顔面補綴患者4名を被験者として,塩酸ピロカルピン投与前後の口渇の程度とそれに伴う咀嚼機能の障害程度について,10分間安静時唾液分泌量の測定と篩分法による咀嚼効率の測定を行った.得られた結果は以下の通りである.1.口渇を自覚していない義歯装着者8名の10分間安静時唾液分泌量は0.88mlであった.2.口渇を自覚している義歯装着者10名の10分間安静時唾液分泌量は0.21mlであった.3.塩酸ピロカルピンの投与によって唾液分泌量が有意に増加した(P<0.01).4.塩酸ピロカルピンの投与によって咀嚼効率が有意に増加した(P<0.01).以上の結果から,口渇の程度を客観的に評価する指標として10分間安静時唾液分泌量が有効であること,また,塩酸ピロカルピンの投与が口渇の改善のみならず,咀嚼機能の改善にも有効であることが示唆された.
バングラデシュ農村域における水供給と衛生に関わる環境汚染リスク軽減に関する研究

バングラデシュ農村地域において,水と衛生にかかわる問題の構造を明らかにしたうえで,地域コミュニティにおいて地域適正技術を適用し,安全な水供給と衛生改善をもたらすことで,生活環境を持続可能なものとし,併せて貧困の解消にもつながる計画プロセスを提示する.さらに,地域住民が計画プロセスに参加することによって,水と衛生に関連する問題認知や生活環境改善意思がどう変化したかを実証的に明らかにする.バングラデシュ農村地域において,水と衛生にかかわる問題の構造を明らかにしたうえで,地域コミュニティにおいて地域適正技術を適用し,安全な水供給と衛生改善をもたらすことで,生活環境を持続可能なものとし,併せて貧困の解消にもつながる計画プロセスを提示する.さらに,地域住民が計画プロセスに参加することによって,水と衛生に関連する問題認知や生活環境改善意思がどう変化したかを実証的に明らかにする.安全な飲料水供給と衛生は人の生命と健康に関わる要件であり、社会開発の基盤である。バングラデシュでは、1980から90年代に飲料水源として普及した1000万本にのぼる井戸の約30%が政府の水質基準を上回るヒ素に汚染している。また、現在この国で普及しているトイレはし尿の管理上多くの課題をかかえており、ヒ素に汚染された井戸水に代わる代替水源を表流本に求めることを難しくしている。今年度は、研究対象地域として洪水常襲地域に存在する世帯数120世帯の農村を選び以下の研究内容を実施した。1.住民意識調査:住民の生活に対する満足度を構造化し、飲料水ならびに衛生設備に対する行動選択要因、改善意思形成にかかわる要因を抽出する目的で、55項目にわたるヒヤリング調査を実施した。サンプル世帯は118世帯である。2.既往施設の事例分析:バングラデシュにおいてはヒ素対策のために多くの施設が導入されてきたが、継続的に管理・供用されている例は少ない。失敗の原因について、社会環境特性、技術特陸の両面から分析した。技術オプションの適用性判断につながるとともに、外部者(施設等の供給を行う者)と地元のコミュニティの関係性において求められる要件を考察するうえでの基礎となる。3.水汲みストレスのモデル化:ヒ素汚染地域では、安全な水源が存在していたとしても、主に女性が担っている水汲み行動は、肉体的ストレスと、宗教上の理由からの精神的ストレスを伴う。ストレスを最小化するサイト選択に資するため、水汲みストレスをモデル化した。4.水供給と衛生に関わる環境汚染リスクの構造化:現地の研究協力者とのプレーンストーミング、住民参加型のワークショップの結果、研究協力者が実施する衛生的なトイレ普及プロジェクトの経験等を踏まえて、バングラデシュ農村域における飲料水供給と衛生に関連する環境汚染リスク要因の構造化を行った。安全な飲料水供給と衛生は人の生命と健康に関わる要件であり、社会開発の基盤である。バングラデシュでは、1980から90年代に飲料水源として普及した1000万本にのぼる井戸の約30%が政府の水質基準を上回るヒ素に汚染されている。また、現在この国で普及しているトイレはし尿の管理上多くの課題をかかえており、ヒ素に汚染された井戸水に代わる代替水源を表流水に求めることを難しくしている。今年度は、研究対象地域として、安全な水供給施設が限られ、多くの住民が安全な飲料水へのアクセスが困難で、改善された衛生設備の普及も立ち遅れている地域を加え、住民ヒヤリング調査を行った。この調査では、昨年と同様の質問項目とし、サンプル数は124であった。また、この地区でヒ素汚染の実態調査ならびに代替技術の選択にかかわる調査として、ため池等表流水水質調査、住民のため池利用にかかわるヒヤリング調査を行った。昨年度実施した調査結果と併せて、以下の研究内容を実施した。1.ヒ素汚染に対する住民意識構造の相違の把握:住民の現在の生活に対する満足度、ヒ素汚染や非衛生に対する不安度などについて、昨年度と今年度を行った2つの調査地域間での比較分析を行った。2.住民意識調査から計画代替案の比較において住民が重視している要因を抽出し、この要因と昨年度モデル化を行った水汲みストレスをもとに、ストレス軽減を指標とした飲料水供給施設の段階的適正配置について考察した。3.昨年度考察した環境汚染リスクにかかわる要因の構造化を踏まえ、施設導入に伴うリスク軽減ならびに便益について、トイレの導入による衛生改善を対象に考察した。また、表流水を水源とする代替案を導入したときのインパクトについて考察した。安全な水供給と衛生は人の健康と生命に欠かせない要件であるが,バングラデシュ農村地域では安全な飲料水供給と衛生設備がいきわたらないために,住民は環境汚染リスク,健康リスクにさらされている.バングラデシュ農村地域の自然的,社会的特性を踏まえて,環境汚染リスクの構造を明らかにしたうえで,研究対象地域において水供給と衛生に関わる環境汚染リスク,健康リスク軽減のための計画案を開発し,地域社会による受容を含めて計画案を評価する.このため,住民意識調査を通じて,住民及び地域コミュニティの生活環境改善意思形成にかかわる要因について分析する.さらに,安全な水供給と衛生改善がもたらす便益の定量化を試み,地域コミュニティを主体とするリスク軽減方策の導入及び持続的な管理のためのプロセスを明確にし,地域住民,外部者を含めた関係者の役割を明示する.今年度は,研究機関の最終年度にあたり以下の研究内容を実施した.1.研究対象地域において,利用可能な水源,地域コミュニティの要望を考慮し,安全な水要求と衛生改善を統合した対策案を設計し,リスクの低減,もたらされる便益を基準として評価を行った.2.研究対象地域で行われた水供給と衛生改善のための生活環境施設導入後の住民意識の変化についてアンケート調査を行った.

情報や知識の不足から生活環境改善意思を示していなかった住民にとって,施設導入過程に参加することで,どのような意識変化がみられたかを明らかにした.3.住民意識調査の結果から得られる水供給と衛生に関する意思形成に必要な情報を踏まえ,計画案選択,導入した施設の持続的管理への地域コミュニティの参加を前提とした計画実施プロセスを具体化し,外部者としての政府,地方政府,NGO,海外援助機関の役割と地域コミュニティとの関わり方について考察した.
２０１８年出版予定の書籍のための、１９８９年以降の日本の現代美術の研究

平成28年度までに全ての章のための基礎調査を行ない書籍の執筆を開始した。そこで平成29年度は、これまでの調査に基づき、全体の流れや章構成、そこで扱っている内容を改めて検証し直した。具体的には所内の研究会、国際学会での発表、海外美術館で学芸員とのワークショップなどを通して知見者の意見をもらった。また、書籍内で重要なテーマとなるアジア地域内での文化交流や環境問題をテーマとしたアートに関して、2018年にケンブリッジ・スカラーズ・パブリッシングから出版される『エコ・アート・ヒストリー・イン・アジア』というアンソロジーの一章として執筆した。この他1989年以降のアジア美術全般の問題を把握するため、4月にソウルで行われた韓国国立近現代美術館とテート・アジア・リサーチセンター(イギリス)とが主催した国際学会にレスポンデントとして出席。テートのウエッブサイト用に“Territories Disrupted: Space"を執筆。また、世界の現代美術の流れを把握するため、ベニス・ビエンナーレ、ドクメンタ、ミュンスター彫刻プロジェクトを視察。この他アートプロデューサーの北川フラム、学芸員の林牧人、画廊経営者の池内務、美術家の白井美穂、卯城竜太、宇治野宗輝、岡崎乾二郎、演劇プロデューサーの高山明らをインタビュー。北アルプス国際芸術祭、横浜トリエンナーレ、札幌国際芸術祭などを視察。これらのことからアジア地域内の交流や、日本特有の美術の発展、また、西欧とは異なる社会や環境問題に対するアプローチが示唆された。ここで得られた成果を、現代韓国美術を研究するジーヒー・キムと連携し、平成30年にカリフォルニアで開催される国際学会、カレッジ・アーツ・アソシエーションでパネル発表するべく、プロポーザルを共同執筆し、出願した(参加確定)。29年度が最終年度であるため、記入しない。2年計画の第1年次にあたる本年度は、フィールドワーク・調査、関係者インタビュー、執筆、調査資料・内容の整理を行った。執筆のための基礎情報の蓄積と来年度以降の研究方針の明確化に努めた。1.フィールドワーク・調査、関係者インタビュー・以下を行った。【フィールドワーク・調査】佐賀町エキジビットスペース(視察とディレクター取材)、瀬戸内国際芸術祭(視察と福武總一郎取材)、福岡アジア美術館滞在調査、アートファンタジー対馬(視察とディレクター取材)、福島ビエンナーレ(視察とディレクター取材)、琵琶湖ビエンナーレ(ディレクター取材)、アートベース直島、県北ビエンナーレ、3331アーツ千代田プロジェクトスクール、三鷹いのちと平和映画祭(視察とディスカッション)、埼玉トリエンナーレ、ジェンダー研究会、ワシントン・Archive of American Art(アーカイブズ調査)、京都市立芸術大学ギャラリー(視察)。【関係者インタビュー】田附勝、千葉由美子、藤原えりみ、桑山忠明、柳幸典、開発好明、青木野枝、山城千賀子、砂入博司、山本糾、安部典子、播磨みどり。上記、フィールドワーク等によって収集した画像、音声資料の整理を行った。2.執筆・論文発表収集した情報を元に、2016年12月より第1章(1970-89)の執筆を開始。2017年4月25日に執筆内容を東京文化財研究所で行われる研究発表のための準備を行った。そこで得たフィードバックを取り込み、7月までに第1章完成予定。調査中の題材の中から個人作家に関する小論文、展覧会評などを出版。調査に関しては順調だが、執筆がやや遅れ気味である。理由として、書き始めで執筆ペースがつかめなかったことと、2月に海外で発表、調査などがあり、ひと月執筆できなかったことがある。2017年度は執筆活動を主に研究を推進する。

また、現在調査が足りない、1995年から2000年までの美術の流れと、2011年の震災以降の美術、地方美術展の行政、観客の反響など、細かい部分の調査を詰めてゆく。執筆計画として、7月、10月、2018年1月、3月までに各章を完成予定。執筆が遅れた場合は5月を目安に書籍の草稿を完成し、その後は見直しと不足部分を補う作業を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
重症心身障害児の能動的活動を引きだす施設療養空間のあり方に関する研究

二つの医療型障害児入所施設を調査対象として、入所施設内で重症心身障害児が主体的で能動的な生活を送るための空間要件、すなわち精神的な身の置き所としての居室と身体的な身の置き所としての姿勢保持環境のあり方について調査した。床就寝居室はベッド就寝居室よりも私物持込み点数が多く、より私的な作り込みが見られた。また床生活空間は、車イス上椅坐位とベッド上臥位以外の多様な姿勢を生み出し、生活行為の多様化に寄与していた。重度の身体障害をもつ障害児が「能動的な生活」を送るための施設療養空間の建築計画要件を探ることを目的とし、能動的活動性を向上させる内的要因である覚醒レベルの向上に寄与する「座のとり方」に対する物理的環境要素のあり方を明らかにする。平成22年度は本研究1年目として、施設療養空間内での姿勢に寄与する建築要素の調査(【調査1】物理的要素の書き取り調査)をおこなった。調査対象施設は、肢体不自由児施設から重症心身障害児施設へと建替えのおこなわれたR施設(群馬県)と、筆者が建築の基本計画策定に参画した肢体不自由児施設Kセンター(熊本県)である。R園は建替え前の1空間(Rp)および建替え後の2空間(Ra1,Ra2)、Kセンターは建替え後の2空間(KaN,KaK)の5つの空間について調査をおこなった。また、RpとKaNおよびKaKについては、入所児童の座のとり方調査(【調査2】重症児の座のとり方調査)を実施した。これらの調査から、以下のことが判った。(1)施設空間の床素材は主に木質,カーペット,ビニル系シートであり、しつらえによる作りこみも見られた。KaNおよびKaKのカーペット空間は車イス等の車輪付き移動補助具の侵入を制限しているが、Rpではカーペット空間でも車輪付き移動補助具を使用しているなど、床の使われ方と床材とに決定的関係性はみられない。一方で、車輪付き移動補助具の侵入を制限する空間(=床座空間)に着目すると、意図的に広く計画したKaN(44.5%)以外は全床面積の1.7%(Rp),3.4%(Ra1),3.7%(Ra2)、15.8%(KaK)と非常に小さい。(2)一方で、【調査2】より入所児童の居場所について分析すると、床座空間への滞在は「余暇的な活動」に限られ、食事等への利用は見られないことがわかった。その滞在率はKaNで30.8%と高い他、KaKでも18.7%,Rpでも8.8%と床面積比より大きい。また、姿勢では臥位がもっとも多く座位移動も見られることがわかった。これらの結果から、床座空間は施設空間において非常に小さく設定されているが、重度障害児の居場所としては余暇的に使われ、床面積比よりも大きい滞在率が見られることがわかった。さらに多くの空間に置いて上記の調査をおこない、関係性について定量的な考察を目指す。平成23年度の研究では、施設生活の拠点となるべき居室に着目し、居室の拠点性が上がることで施設生活の能動性が上昇するという仮説に立ち、重症心身障害児の療養空間の利用様態調査をおこなった。調査は医療型障害児施設の肢体不自由児施設2施設(K施設とR施設)を対象とし、居室内の個人領域形成の状況を把握するためのモノの描き取り調査と、障がい児童の生活展開を把握するタイムスタディ調査をおこなった。居室タイプは[ベッド就寝(B)/床就寝(F)/混在(M)]と[個室(S)/個室的多床室(Sm)/多床室(M)]とで分類し、全9タイプとしている。このうち、K施設には床就寝の個室(F-S)と床就寝の個室的多床室(F-Sm)があることが特徴的であり、一方R施設にはベッド就寝と床就寝が混在する多床室(M-M)があることが特徴的である。モノの描き取り調査による就寝場所周りの個人的持ち物の点数を居室タイプ別に比較すると、ベッド就寝多床室(B-M)の一人あたりの平均点数は19.6であった。これを1とした場合、(M-M)では0.65、(F-Sm)は1.68、ベッド就寝個室(B-S)は2.06、(F-S)は2.72となった。床数別では、個室>個室的多床室>多床室となり、就寝タイプでは、床就寝>ベッド就寝>混在の順で多い。特に、床就寝タイプの居室の個人領域の作り込みは点数100点を超える居室がみられるなど顕著である。一方、生活展開として居室滞在率を調べたところ、居室滞在率とモノの点数は相関しないことがわかった。居室滞在率は、ケア方針や共用空間の質にも連関するファクターを持っており、共用空間の過ごし方の詳細な調査が必要であるが、少なくとも居室への「閉じこもり」は生じていないことが判明した。今後は共用空間での利用様態を詳細に分析する。