hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
欧州のソーシャルイノベーション政策による持続可能社会システム構築のための調査研究

4)龍谷大学地域公共人材・政策開発研究センター(LORC)研究会において、EUにおけるソーシャル・イノベーションとEU政策についての発表を行い、研究協力者からの意見、今後の研究展開について助言をえることができた。5)米原市自治基本条例推進委員会にて、EUにおけるSI拠点の取組と実態について報告し、市民活動拠点設置提言に向けてのアイデア提供を行った。研究テーマの重要要素であるソーシャル・イノベーション・ヨーロッパ(SIE)についてはEUにおけるSI推進のための基盤形成のため行われた2年間の事業であったため、終了していたが、SI政策自体はEU政策の中心テーマとして推進されているため、研究目的である「SI醸成のエコシステム構築を目指すEU政策の調査研究」としては問題なく遂行できている。海外調査については、当初予定よりも進んでいる。特にEUにおけるヒアリング調査では、関連する部署の実務家から研究者まで、多角的な視点からの情報を得ることができ、EUの抱える課題とSI政策との関係性、EUレベル、国レベル、地方レベルでどのようにSI政策が取り扱われているのか、全体像をある程度把握することができた。また、国内においては、自治体における住民自治の推進に向けた一つの提言に、EUにおけるSIインキュベーション拠点の概念を取り入れることができたのは一つの研究成果といえる。一方、研究発表については、不十分である。論文執筆とともに、2017年度に成果発表を重点的に進めていく必要がある。ソーシャル・イノベーション(以下SI)はEurope2020のキーコンセプトであり、SI推進政策は科学技術研究分野に限らず地域開発等多岐にわたる。欧州連合(以下EU)のSI政策が社会システム変革にいかに寄与し、SI醸成のエコシステムにつながるのか、を解明することは、持続可能な社会の実現のためには意義ある研究であるといえる。これまでの調査研究により、EU政策におけるSIの概念の捉え方や政策体系についての概観は把握することができた。また明らかにできたのは、持続可能な地域社会構築のためには、食の安全や環境保全など、人間生存に関わる根底的なシステムに関わるSIの醸成が求められていると言うことだ。技術革新と捉えられがちであったSI政策が、社会システムそのものの変革を目指すものとして地域政策で捉えられ始めている。先進国で深刻化する高齢化と人口減少が齎す都市・農村の社会問題は共通する。そこでテーマとして重要視されているのは、人間と環境・社会すべてのシステムが複雑に絡むフードシステムの変革や都市・農村の関係性の再構築である。固定化されたシステムの脱構築に必要となるのは、人材の育成と流動化、そしてその最適配置である。実際にEUではフードセキュリティ・環境・農業分野を包括する部門を設けて研究プロジェクトを推進していた。
児童思春期の愛着形成・修復に資する心理・社会的アプローチの整備

H30年度の研究実績は大別すると、1.児童・思春期のグループセラピーにおけるメンタライジングの働きに関する事例報告・事例研究、2.福祉領域において愛着が健全に発達しなかった児童の理解と、その具体的方法に関する検討に関する研究会議、3.愛着トラウマを含む、さまざまな対人トラウマが生起する社会的ダイナミクスについての理論的考察、の3つになる。1.についての成果としては、支援者に対して非常に攻撃的、批判的に関わる子どもの背後に、愛着に関わる強い求めとそれゆえの恐れや回避見受けられること、支援者は子どもの表面的な言動に振り回されずに、その愛着にまつわる情動を理解し(メンタライズし)、相手を脅かさずに関わる所から、仲間同士の関係展開も生じてくることが見出された。愛着修復の過程において、嘘、甘え、からかい、ふざけ、じゃれつき等が過度に生じ、支援者は否定的感情を強く喚起され、方向性を喪失する体験をするが、支援者が現実的枠組みを踏まえて情動調整し、子どもも、いったん関係が破綻しかかるものの、自ら修復していくところに治療的展開があることが見出された。適切なメンタライジングの涵養に加えて、生活場面を共有するキャンプなどの方法、身体的な接触を含んだ愛着の表現の受容などが加えられる。2.についても、施設等において愛着の健全な発達や修復のために、身体的接触を含む愛着行動の理解を含めたメンタライジング能力が発達していく支援が有効であると確認された。3.については、日本文化に共有された、トラウマ体験の結果生じる恥の感覚を克服するプロセスを見出した。H30年度は、愛着の課題を持つ児童・思春期の子どもへの各種アプローチのメンタライジングの視点からの整理、愛着の重篤な問題を抱える子どもの施設における対処の現状についての調査、親への支援法の構築と実践、メンタライジングの機能の査定法開発の準備に取り組んだ。愛着トラウマを含む対人トラウマの社会集団レベルでの処理における恥や罪の感覚とその克服過程について国際学会で報告し、これまでの成果とあわせて論文とした。研究発表については、愛着の問題の修復に果たすメンタライジングの役割について、児童・思春期のグループセラピーを中心に発表してきた。また、児童福祉施設における愛着の課題への治療的関わりについて、矯正、福祉、医療、教育などの専門家を交えた研究会議、研究交流を大小さまざまに行った。メンタライジングを重視する臨床実践、研究については、その本拠であるアナ・フロイトセンター(ロンドン)のN.ミッジリーとの研究交流が開始した。西村、上地が中心となって子どものMBT(メンタライゼーションに基づく治療)のテキストの翻訳を始めるとともに、基礎技能訓練の準備を開始した。また、2人が運営委員を務める日本メンタライゼーション研究会がアナ・フロイトセンターからA.べイトマンとP.フォナギーを招いてMBTベーシックトレーニングを開催した。それが契機となって、子どもの愛着を修復する技法について、実践研修を展開し始めた。臨床実践を通したデータ収集については、児童・思春期グループにおける各種の活動と方法を開発し、実践を通して継続しているほか、それらの子どもの親への心理教育的グループを開催し、メンタライジングの教育と、能力開発に取り組んでいる。さらには、関連研究者とともに、発達障害児のMBTによる支援、その親への支援、親のメンタライジング能力の査定方法開発を開始した。1.データ収集と分析:現在実施中のフィールドワークや臨床実践プロジェクトについては引き続きデータ収集を継続していく。また、これまでに実施して収集してきた臨床データ(児童グループ、思春期グループ、親支援グループ)や研修会記録(児童福祉臨床の研究会、グループセラピーの研究会、技法研修会)を、それぞれの目的に沿って分析し、考察を進める。2.方法論構築と実施:現時点で、メンタライジング能力(省察機能)の質問紙法による査定法の開発と、親支援のための期間制限式心理教育グループの構成・実施が検討されている。それぞれ、デザインを明確にして準備を進め、実施、検討する。3.研究会での検討・学会発表:収集されたデータの分析と考察を元に、小規模な研究会での研究交流を重ね、考察を深め、さらなる方法論の模索を続けるとともに、随時、学会での発表を重ねていく。思春期青年期精神医学会(2019年7月)、集団精神療法学会(2020年3月)等で発表を行う予定である。メンタライジング能力を高める親支援グループ、愛着の課題を持った子どもへの心理・社会的介入法の展望については、それぞれ論文投稿の予定である。4.子どものMBTについての翻訳を完成させるとともに、MBT-Cの実践手法について、検討し、継続研修を通して、技法の洗練を図っていく。5.愛着の阻害要因として、これまで虐待、マルトリートメントによるトラウマを第一義としていたが、発達障害的要素のの関わりの中でそれが生じてくることが、現実には少なくない。そのような経緯を持った児童・思春期の愛着の傷つきをどうとらえるか、事例の検討や研究交流を通して理論枠組みを整備し、研究デザインを構築していく。

1.についての成果としては、支援者に対して非常に攻撃的、批判的に関わる子どもの背後に、愛着に関わる強い求めとそれゆえの恐れや回避見受けられること、支援者は子どもの表面的な言動に振り回されずに、その愛着にまつわる情動を理解し(メンタライズし)、相手を脅かさずに関わる所から、仲間同士の関係展開も生じてくることが見出された。愛着修復の過程において、嘘、甘え、からかい、ふざけ、じゃれつき等が過度に生じ、支援者は否定的感情を強く喚起され、方向性を喪失する体験をするが、支援者が現実的枠組みを踏まえて情動調整し、子どもも、いったん関係が破綻しかかるものの、自ら修復していくところに治療的展開があることが見出された。適切なメンタライジングの涵養に加えて、生活場面を共有するキャンプなどの方法、身体的な接触を含んだ愛着の表現の受容などが加えられる。2.についても、施設等において愛着の健全な発達や修復のために、身体的接触を含む愛着行動の理解を含めたメンタライジング能力が発達していく支援が有効であると確認された。3.については、日本文化に共有された、トラウマ体験の結果生じる恥の感覚を克服するプロセスを見出した。H30年度は、愛着の課題を持つ児童・思春期の子どもへの各種アプローチのメンタライジングの視点からの整理、愛着の重篤な問題を抱える子どもの施設における対処の現状についての調査、親への支援法の構築と実践、メンタライジングの機能の査定法開発の準備に取り組んだ。愛着トラウマを含む対人トラウマの社会集団レベルでの処理における恥や罪の感覚とその克服過程について国際学会で報告し、これまでの成果とあわせて論文とした。研究発表については、愛着の問題の修復に果たすメンタライジングの役割について、児童・思春期のグループセラピーを中心に発表してきた。また、児童福祉施設における愛着の課題への治療的関わりについて、矯正、福祉、医療、教育などの専門家を交えた研究会議、研究交流を大小さまざまに行った。メンタライジングを重視する臨床実践、研究については、その本拠であるアナ・フロイトセンター(ロンドン)のN.ミッジリーとの研究交流が開始した。西村、上地が中心となって子どものMBT(メンタライゼーションに基づく治療)のテキストの翻訳を始めるとともに、基礎技能訓練の準備を開始した。また、2人が運営委員を務める日本メンタライゼーション研究会がアナ・フロイトセンターからA.べイトマンとP.フォナギーを招いてMBTベーシックトレーニングを開催した。それが契機となって、子どもの愛着を修復する技法について、実践研修を展開し始めた。臨床実践を通したデータ収集については、児童・思春期グループにおける各種の活動と方法を開発し、実践を通して継続しているほか、それらの子どもの親への心理教育的グループを開催し、メンタライジングの教育と、能力開発に取り組んでいる。さらには、関連研究者とともに、発達障害児のMBTによる支援、その親への支援、親のメンタライジング能力の査定方法開発を開始した。1.データ収集と分析:現在実施中のフィールドワークや臨床実践プロジェクトについては引き続きデータ収集を継続していく。また、これまでに実施して収集してきた臨床データ(児童グループ、思春期グループ、親支援グループ)や研修会記録(児童福祉臨床の研究会、グループセラピーの研究会、技法研修会)を、それぞれの目的に沿って分析し、考察を進める。
大腸菌の挿入因子IS3の転移機構に関する研究

1. IS3トランスポゼ-ス過剰生産条件下で生じるDNA産物の構造解析及び、その生成機序の解明IS3のトランスポゼ-ス(Tnp)遺伝子を、アラビノースにより誘導可能なプロモーターの支配下においたプラスミドを構築した。このプラスミドを保持する大腸菌中で誘導条件下でのみ、環状及び直鎖状IS3分子が生じた。この結果は、このような特殊な構造を持つ分子がTnpの作用によって生じることを示し、これらの分子が転移反応の中間体であることを示唆する。このとき生じる直鎖状IS3分子の構造をプライマー伸長法等で解析した結果、この分子は5'端に3塩基の突出配列を有していた。また、Tnpを誘導産生すると、環状IS3分子が直鎖上IS3分子に変換されることを発見した。この結果は、IS3の転移反応が、(1)環状IS3分子の切り出し、(2)環状IS3分子から直鎖状IS3分子への変換、(3)直鎖状IS3分子の標的への組み込み、という経路で進行することを示唆する。2. IS3の転移頻度測定系の構築:クロラムフェニコール耐性遺伝子(Cm^r)を付与したIS3をもつプラスミドを作成した。このプラスミドと転移の標的プラスミドを共存させた大腸菌を一定時間培養した後、この菌体から調製したプラスミドDNAをエレクトロポーレーションで受容菌に導入した。Cm^rを示すコロニーが得られ、その個数から転移頻度は6x10^<-5>/cell divisionと算出された。3. IS3がコードするトランスポゼ-スの大量生産: T7プロモーターの下流にIS3のトランスポゼ-ス遺伝子をつなぎ、IPTG添加で誘導されるT7RNAポリメラーゼによる強い転写を利用してトランスポゼ-スを過剰に生産できるプラスミドを構築した。このプラスミドを用いてトランスポゼ-スの過剰生産を試みたが、期待していた生産はみられず、現在この点を改善すべく条件を検討しているところである。
宇宙医学実験におけるテレサイエンス実験技術の開発

本年度は三回(5月、6月、8月)にわたって実験の打合せ会議を開催し実験計画、方法、手順の打合せを行った。電極刺入のマニプレータの遠隔操作及びHead Mounted Display (HMD)による立体視の方法を確立するために島津製作所におけるテストを二度にわたり行った。テストベッド実験は平成6年12月20日から22日まで筑波宇宙センターのテレサイエンス実験室を使用して実施した。主な成果は1)遠隔操作法を用いてアフリカツメガエルの卵母細胞に二本の電極を刺入する方法の確立、2)電極刺入時にHMDを使用して立体視を可能にしたこと、3)current injection及びvoltage clampを遠隔操作により行う事ができた。4)軌道上模擬実験室の研究者(PS)に対して予めビデオで録画した各実験操作をコンピュータ(MAC)に収納し随時PSの要求に応じて再生して操作方法を呈示するシステムを作り上げた。更に5)名古屋大学環境医学研究所と筑波宇宙センターを電話回線を用いて接続し、テレビ会議システム(DMIX)により宇宙センターの実験室を直接モニターした。実験結果はリハ-サルおよび実験第一日はマニプレータの操作不能のためPSが手動で操作した。細胞内電位記録およびvoltage clampは地上の通常の実験と同様に記録できた。ビデオ録画による指示方法は良好な結果を得る事が出来た。HMD操作には問題はなかった。実験第二日はマニプレータ操作のプログラムを改善し、遠隔操作可能となり、所定の計画通りの技術的成果を得ることができた。実験結果の評価は得られた生体現象の記録からも行われたが、I-V曲線等から得られた結果では通常の実験と全く同じ結果であることが確かめられ、テレサイエンス技法による遅延時間の介入、立体視の画像の低画質などの制約条件のもとでの実験においても細胞内電位記録とvoltage clampという精細な操作が可能であることが示された。本年度はテレサイエンス・テストベッドとして模擬軌道上実験室と地上管制室を宇宙開発事業団筑波宇宙センターに設置し、地上と軌道上の交信遅延時間を画像と音声については片道3秒、コンピュータを通してのコマンド信号については片道10秒に設定し、実際の宇宙実験における遅延時間と同様の条件下で行った。実験はアフリカツメガエルの受精電位の細胞内記録法による測定であり、地上からコマンド信号により、顕微鏡の焦点合せ、ガラス微小電極の卵細胞への刺入をテレ・マニピュレーションにより行った。これらの操作には立体視が不可欠の条件であることから、現在我々の開発中のHead Mounted Display(HMD)装置を用い、顕微鏡像を眼前のスクリーンに立体視できるようにした。アフリカツメガエルの排卵、精子の採取は軌道上のオペレータガ地上の研究者の指示のもとに操作を行い、またガラス管微小電極への3M KC1の注入等の本実験において必須な重要な操作も研究者の指示のもとにオペレータが行い、電極内の気泡の存在等も研究者が取り付けられた電極を顕微鏡下で確認し、電極の選別も行われた。実験は第1日目のリハーサルと第2日、第3日の2日間の本実験により計5回の電位測定を行った。リハーサルでは軌道上における卵の操作に時間がかかり、標本の照明による温度上昇などの悪条件が重なり、不調におわった。本実験では第1回こそ受精電位の記録に失敗したものの、細胞内電位測定は成功した。第2回、第3回、第4はいずれも受精電位記録に成功した。しかも受精した卵は卵割が開始し、電位測定のみでなく卵割によっても正常に発生段階を観察することが出来た。宇宙における医学生物学実験にテレサイエンス/テレマニピュレーションを導入し、精巧な細胞内電位測定が可能なことを示すことが出来たのは、宇宙実験に大きな指針を与えたことになった。

本年度のテレサイエンス実験の実施にあたり平成5年7月より平成6年1月まで計6回の打合せ会を開き、実験の実施は平成6年1月25日より3日間に亘り、宇宙開発事業団筑波宇宙センター宇宙実験棟内テレサイエンス実験室の軌道系実験室と地上系実験室を使用して行った。本年度の実験は昨年度と同じアフリカツメガエルの卵の細胞内電位計測を行ったが、本実験の特徴はK^+イオンチャンネルの特性を調べる目的でアデノシンの用量反応曲線を作ることにある。その手段として顕微鏡の立体画像を通信系を通して送信し遠隔部にて受信した像により、更に顕微鏡操作、微小電極の操作をコンピュータを介する通信系を通じて行う実験系を構築することにあった。3日間計6回の実験は通信系、機械系いずれも順調に作動し、実験は予定通りに成功裏に終わった。しかし、軌道系実験室におけるオペレータの操作が未だ多く、所謂crew timeの軽減を目的とし、実権者自らの手で行う実験には未だ完璧なものとは言えない。今後更に、ロボット等の導入によりcrew timeを減らす方向に向かわねばならない。しかし、本実験で見られたように、trouble-shootingの際のオペレータの必要性は明らかで、宇宙実験ライフサイエンス系の実験の難しさを示すものであった。本年度は三回(5月、6月、8月)にわたって実験の打合せ会議を開催し実験計画、方法、手順の打合せを行った。電極刺入のマニプレータの遠隔操作及びHead Mounted Diaplay(HMD)による立体視の方法を確立するために島津製作所におけるテストを二度にわたり行った。テストベッド実験は平成6年12月20日から22日まで筑波宇宙センターのテレサイエンス実験室を使用して実施した。主な成果は1)遠隔操作法を用いてアフリカツメガエルの卵母細胞に二本の電極を刺入する方法の確立、2)電極刺入時にHMDを使用して立体視を可能にしたこと、3)current injection及びvoltage clampを遠隔操作により行う事ができた。4)軌道上模擬実験室の研究者(PS)に対して予めビデオで録画した各実験操作をコンピュータ(MAC)に収納し随時PSの要求に応じて再生して操作方法を呈示するシステムを作り上げた。更に5)名古屋大学環境医学研究所と筑波宇宙センターを電話回線を用いて接続し、テレビ会議システム(DMIX)により宇宙センターの実験室を直接モニターした。実験結果はリハ-サルおよび実験第一日はマニプレータの操作不能のためPSが手動で操作した。細胞内電位記録およびvoltage clampは地上の通常の実験と同様に記録できた。ビデオ録画による指示方法は良好な結果を得る事が出来た。MHD操作には問題はなかった。実験第二日はマニプレータ操作のプログラムを改善し、遠隔操作可能となり、所定の計画通りの技術的成果を得ることができた。
術中発症脳梗塞の迅速診断法の開発

MEP( motor evoked potential)を用いた、術中脳梗塞発症を迅速に診断する方法を開発する目的で成犬を用いて実験的研究を行った。結果1)成犬のMEPの刺激部位を、陰極を乳様突起弓部皮下、陽極を下顎部軟部組織に置くことで直腸温37度近傍から直腸温20度近傍までの体温間でMEP電位を得ることが出来た。そのMEP電位は体温によらず減衰することがないことが示された。2)刺激からMEP波形発生まで、体温によらず平均2.8 msecであった。この実験モデルは脳脊髄ー筋肉の神経伝達に対する実験系として実用出来ることが示され、上記迅速診断法確立に有用であると考えられた。H25年度研究実績の概要「研究の目的」弓部大動脈瘤手術時における体外循環中の脳梗塞発症体外循環中にMotor evoked potential(MEP)を行うことにより早期発見することを目的とする。そのために、「研究実施計画」では常温下での確実なMEPの検出ができることが、本実験での最低の条件である。そのため、成犬(実験用ビーグル犬)を用いてMEPを確実に検出できる方法を試行している。成犬の頭部外表から脳の標的局所部位を確実に電気刺激出来るように、1)両側外耳道、2)両側眼窩、3)頭骨再背部で囲まれる四方形を12等分してMappingを行った。それぞれの交叉点に刺激電極を固定した。固定方法は、ネジを頭骨に埋め込み刺激電流が容易に脳局所を通過し易くした。結果としては、刺激の方向性(陰極から陽極に電流が走る)が、頭骨外表の刺激方向が左右方向(例えば、右→左ないし左→右の平行)である場合が有意にMEPが計測された成犬を用いて、全身麻酔下に通常のMEPシステムを使用して実験を行っている。以下のことが判明している。常温直腸温下で、人間に対して行っている方法でもMEPは出現するが、その出現頻度が極めて低い。また、確実性が低い。その原因検索で時間を費やしている。原因の一つとして、実験遂行に際して実験犬の直腸温が徐々に低下して、低体温が原因の一つとの考えから、体温を上げるべく電気毛布を使用して直腸温が下がらないように工夫を行うも、さしたる改善が得られない。2)の結果を受けて、より脳表に近づける目的で頭蓋骨へ2ヶ所に刺激針を刺入してその針を刺激すると、出現頻度が60%近くまで上昇した。しかしまだ100%の確実な出現を見ていない。4)早めの、体温変化に対するMEP反応を見るべく準備(人工心肺消耗品購入)を行っているが、まだその段階まで達していない。弓部大動脈瘤手術時の術中脳梗塞発症の早期発見が本研究の目的である。脳梗塞により脳機能が障害される。その結果、脳皮質→脊髄路→筋肉の経路も機能しなくなる。この経路はMEP(Motor evoked potential)測定により確認できる。したがって、脳梗塞により脳皮質が機能不全に陥るとMEPが反応しなくなる。本研究においては、確実なMEP測定が重要であり、平成25年度はMEP測定を確実にすべく種々の工夫を行った。H26年度では、100%確実にMEPの測定が得られる段階ではないが、H25年度に行った頭部電極位置を変える工夫のほか、刺激電極設置の工夫等の種々の工夫を重ねている。また同時に、弓部大動脈瘤手術時においては、体外循環を行いながらMEPを測定するため、実験用ビーグル犬での体外循環の確立を中心に実験を行った。大概循環用送、脱血部位の試行、確定を行い、体外循環を実際に行う実験を行った。その後体温の上げ下げを行っている。現時点では直腸温で最低温は20度近くまで下げることができている。MEP(Motor evoked potential:運動誘発電位)は、大脳皮質運動野を電気的に刺激し下肢筋肉収縮の筋電図を記録し、その間の神経伝導・伝達経路の障害の有無を検索する方法である。本法を用いて、低体温手術中に発生する脳虚血(脳梗塞)の迅速診断法を確立する目的で実験的研究を行った。1)MEPを確実に行える方法論を確立した。成犬を全身麻酔下に、心電図、動脈圧、舌酸素飽和度をモニターして行った。頭蓋部の刺激部位を10区画に分け、その区画から2区画を選択してMEP刺激を行った。その結果、いずれの組み合わせにおいてもそのMEP発現率は17.1%に止まった。その発生頻度における傾向として、1)右側同士の組み合わせでの刺激が、左側同士での組み合わせより発生頻度が高い傾向があった。刺激方法を変更し、乳様突起ー下顎軟部組織間で刺激を行うと、ほぼ100%の確立でMEPの発生が得られた。2)1)のMEP刺激方法の確立を受けて、MEP電位の体温による変化を検討すべく体外循環を用いて直腸温を常温から20度の超低体温まで低下させてそれぞれの直腸温でのMEP電位を計測してその変化を検討した。その結果、MEP波形は常温から20度のいずれの体温においても連続的に発生し、体温低下による電位の減衰もなく同等であった。また刺激からMEP波形発生までの時間も体温に拘わらず平均2.8 msec.であった。以上より、常温直腸温20度の直腸温において、大脳皮質ー脊髄ー肢筋肉間の神経伝導、伝達は遅滞なく行われることが示された。

またそのMEP電位も減衰することないためMEPを使用して、低体温時の脳虚血実験が大型動物実験が行えることが示された。今後の研究方向としては、上記のMEPを用いた実験系にて、低温時脳虚血を作製し、その迅速診断にむけた研究を推し進める。MEP( motor evoked potential)を用いた、術中脳梗塞発症を迅速に診断する方法を開発する目的で成犬を用いて実験的研究を行った。結果1)成犬のMEPの刺激部位を、陰極を乳様突起弓部皮下、陽極を下顎部軟部組織に置くことで直腸温37度近傍から直腸温20度近傍までの体温間でMEP電位を得ることが出来た。そのMEP電位は体温によらず減衰することがないことが示された。2)刺激からMEP波形発生まで、体温によらず平均2.8 msecであった。この実験モデルは脳脊髄ー筋肉の神経伝達に対する実験系として実用出来ることが示され、上記迅速診断法確立に有用であると考えられた。確実なMEP計測の方法論がまだ確立されていない。そのため、ビーグル犬による体外循環の確立および体温の調節はほぼ可能であるが、更なるMEP計測の確立が重要である。心臓血管外科確実なMEP計測の方法論を確立しながら、同時並行して体外循環を設置して体温の上げ下げによるMEP電位の変化を観察する実験を推し進める。現在までの達成度MEP計測の方法論の段階で実験が滞っている。しかし、この方法論が本実験の大事な部分であるため、確実に確立していきたい。成犬を用いて、全身麻酔下に通常のMEPシステムを使用して実験を行っている。以下のことが判明している。常温直腸温下で、人間に対して行っている方法でもMEPは出現するが、その出現頻度が極めて低い。また、確実性が低い。その原因検索で時間を費やしている。原因の一つとして、実験遂行に際して実験犬の直腸温が徐々に低下して、低体温が原因の一つとの考えから、体温を上げるべく電気毛布を使用して直腸温が下がらないように工夫を行うも、さしたる改善が得られない。2)の結果を受けて、より脳表に近づける目的で頭蓋骨へ2ヶ所に刺激針を刺入してその針を刺激すると、出現頻度が60%近くまで上昇した。しかしまだ100%の確実な出現を見ていない。以上が現時点における成果である。したがって、実験もまだ緒についたばかりである。諸般事情により、実験実施が当初の計画通りには進まなかった。今後の研究の推進方策頭部外表からのMEP計測が確実に出来るのが理想である。しかし、その方法論確立が時間を要するのであれば、頭骨をはずして直接脳表面の電気的刺激を考慮している。前項でも示したように、1)MEPの出現を確実に行う方法を会得することのみ。2)直接、脳表への刺激、脊髄への刺激を検討中以下の実験を行う。1)MEPの確実な計測:頭蓋骨より先頭を行い、刺激電極が脳表近傍までとどくようにする。また前頭葉、側頭葉、後頭葉に配置してその最も有効な刺激部位を探索する。2)冷却、加温過程の循環動態の観察:成犬を用いた体外循環を確立して、中心冷却により20度近くまで冷却してその際の循環動態を観察する。引き続いて、中心加温により常温まで加温してその間の循環動態を観察する。1)、2)を確立したのちに両項目について同時に行う。現時点においては、2)の項目についてはほぼ予備実験は終了しており、今後は計測を含めた本実験を行う。
火災時に生成する有害性ガスを除去する技術に関する基礎的研究

近年の火災による総死者数な年々減少傾向にあるが、火災による死因は一酸化炭素中毒・窒息による件数の割合が高く、火災種類については出火件数の割合と比較して住宅火災による死者数が非常に高くなっている。火災時に発生する煙や有害性ガスは火炎よりも拡散速度が高く避難者に甚大な影響を与えることが知られているが、避難安全検証や排煙設備などによる対策は大規模な建築物のみが対象であり、住宅に用いることは難しい。本研究では有害性ガスが拡散するまえに化学的変化させることによって無害な物質にする手法を開発し、住宅の安全向上だけでなく、工事中の火災および消防活動中の有害性ガスの影響の除去を目的としたものである。
ＭＭＰ－２０ノックアウトマウスを用いた歯髄の硬組織形成メカニズムの解明

直接覆髄は歯の寿命に直結する極めて重要な処置であるが,現在の治療方法では歯髄を保存できる可能性は決して高くない。細胞外基質分解酵素であるMMP-20が象牙質基質を分解し,その分解産物は歯髄の創傷治癒を促進することが明らかになっているが,MMP-20が硬組織形成に果たす役割はいまだ不明な点が多い。そこで本研究では,MMP-20欠失マウスを用いて,歯髄の創傷治癒および硬組織形成に対するMMP-20の役割を明らかにし,RNAシークエンス解析からMMP-20機能欠失により変化する遺伝子およびシグナル経路を同定することで,新たな分子ターゲットおよび新たな歯髄の創傷治癒メカニズムを明らかにする。
孫が祖父母を救う

我々は、乳歯より間葉系幹細胞(SHED)を単離した。SHEDの骨粗鬆症における細胞治療への可能性を検索するために、モデルマウスにSHEDを全身投与した。投与後に骨密度や骨梁の回復が確認された。長管骨組織学的に解析した結果、骨梁の回復とともに、骨芽細胞の増加とTRAP陽性細胞の減少が認められた。遺伝子発現解析でRunx2, ALP, Osteocalcinの発現がSHED投与群で上昇していた。血清中の骨吸収に関連するsRANKLとCTXの濃度をELISA法で測定した結果、SHED投与群で低下していた。以上のことから、SHEDの全身投与は骨形成を促進するとともに、骨吸収を抑制することが示唆された。こどもは社会の宝であり神秘的可能性を秘めた存在である。小児歯科学のスローガン『乳歯は生命の源である』がその具体例のひとつである。少子化と高齢化の日本社会で高齢者医療に貢献できるライフサークルを網羅した新規医療の開拓が小児歯科医療の使命である。我々は永久歯との交換による『自然脱落直後の乳歯歯髄に多分化能や免疫制御能をもつ間葉系幹細胞が保持されている』ことを発表した。そこで本研究課題ではトランスレーショナルリサーチ推進の視点から、骨粗鬆症モデルマウスを用いて『乳歯幹細胞療法の老齢者骨粗鬆症への応用の可能性』を解き明かし、疾患予防と進行抑制をもたらす新薬開発の糸口を開拓する。ヒト乳歯歯髄から通法により間葉系幹細胞(SHED)を単離して、フローサイトメトリーにて幹細胞表面マーカーの発現を検索し、in vitroでの分化誘導による多分化能を確認した。また、骨組織疾患の一つである骨形成不全症の患児の乳歯からもSHEDの単離に成功し、フローサイトメトリーにて幹細胞表面マーカーの発現を検索し、in vitroでの分化誘導による多分化能を確認した。多分化能について、骨への分化能は骨形成不全症由来のSHEDにおいては低下していることが確認された。このことから、骨形成不全症由来SHEDにおける骨への分化課程での細胞内シグナル伝達系の解析を行っている。また骨形成不全症モデルマウスにおけるSHED投与の骨形成への影響についても、マイクロCT等を用いて検索を行っているところである。ヒト乳歯歯髄組織から通報により単離した間葉系幹細胞(SHED)を骨粗鬆症モデルマウスに静脈投与した。SHED投与したマウス群の長管骨をマイクロCTで測定したところ、骨密度の回復が認められた。また、長管骨を組織学的に観察したとこと、SHED投与群では骨が細胞数の増加とTRAP陽性細胞の減少が認められ、遺伝子発現解析では、骨関連遺伝子(Runx2, Alp, and osteocalcin)発現の上昇が認められた。また、血清中の骨吸収に関連するsRANKLとC-terminal telopeptides of type I collagen(CTX)の濃度をEISA法で測定したところ、2つの因子ともにSHED投与群では減少していた。このことから、SHEDの全身投与は骨形成を促進するとともに、骨吸収を抑制することが示唆された。現在、SHEDによる骨形成促進と骨吸収抑制のメカニズムについて詳細な解析を行っているところである。小児歯科骨組織関連疾患の解析が順調に進んでいることから、概ね進展している。今後は骨粗鬆症モデルマウスの開発とその解析を行う予定である。In vitroにおける骨形成不全症由来のSHEDの詳細な解析を継続する。また、骨形成不全モデルマウスのSHED等与時後の骨形成に関する詳細な解析を継続する。骨粗鬆症モデルマウルの開発を行うとともに、以下の解析を行う。1骨の経時的変化:マイクロCTを用いて、SHED移植後の疾患モデルマウスにおける骨密度、皮質骨および骨梁経時的変化を検索する。2試料採取:SHED移植後4週間で、疾患モデルマウスより血清と大腿骨を採取し、大腿骨の一部は組織切片作成に供する。

血清サンプルと大腿骨の一部は凍結保存し、骨形成と骨吸収に関連する分子の検索に活用する。3可溶性RANK ligand (sRANKL)とI型コラーゲンC-テロペプチド(CTX)の測定:骨吸収に関与する破骨細胞分化因子(sRANKL)と骨基質の分解産物で骨吸収量を反映する指標であるCTXの血清濃度をELISA法で測定する。4骨芽細胞および破骨細胞特異的因子、骨基質の発現解析:骨芽細胞特異的因子(Runk2, ALP, Osteocalcin)と破骨細胞特異的因子(Rank,カルシトニン受容体,カテプシンK)の遺伝子・タンパク質の発現量の変化、骨基質主成分のI型コラーゲン遺伝子・タンパク質の発現量の変化をRT-PCR法とウエスタンブロット法でそれぞれ検索する。5組織学的検索:骨組織切片の作製後、HE染色にて骨梁、骨髄、皮質骨の変化を検索する。また、TRAP染色にて破骨細胞数の変化を検索する。疾患モデルマウスの開発を次年度に繰り越したため、次年度使用額が生じた。今年度に疾患モデルマウスの開発の計画を組み入れる。
アソシエーション・スキームのモジュラー表現と標準加群の研究

アソシエーションスキームのモジュラー表現、すなわち正標数の体上での表現、の研究を中心に行った。よく知られているようにアソシエーションスキームの隣接代数の全行列環における二重中心化環は複素数体を係数体とする場合には元の隣接代数に戻る。アソシエーションスキームがシュアー的ならば、これは任意の係数体上で成り立つが、一般には成り立たない。サイズが32の場合には非シュアー的スキームの95%がこの性質をもっていない。これはこの性質を調べることが非シュアー性を判定するのに役立つことを意味している。本研究では、関係の数が3以下の場合には非シュアー的であってもこの性質が満たされることを示した。関係の数が3である非シュアー的スキームは強正則グラフなどにたくさん例が知られているため、これは有用な結果であると思われる。またJohn Bamberg (University of Western Australia), Jesse Lansdown (University of Western Australia)と共同で、代数計算用ソフトウェアGAP上で動くアソシエーションスキーム用のパッケージ"AssociationSchemes"を開発し、WEBで公開した。これはこれまでWEBで公開していた関数をGAPパッケージの正式な形に書き換え、またオブジェクト指向プログラミングに書き換えた内容となっている。アソシエーションスキームの二重中心化環に関する研究は、まさに表題にある「アソシエーションスキームのモジュラー表現と標準加群の研究」である。同型は隣接代数をもっても、標準加群が同型でなく、その違いが二重中心化環にでる様子などが分かり、研究は順調である。基本的にはこれまで通りに研究を進める予定である。新たに正標数の体上だけでなく、整数環上の表現も考える予定である。これについては、整数環上の隣接代数と判別式の関係など、既に得られている結果もあり、次年度はこれらをまとめていく。主にアソシエーション・スキームの正標数の体上での標準加群についての研究を行った。よく知られているように有限群の群環について、その正則加群が直既約になるための必要十分条件は、群がp-群であり、係数体の標数がpであることである。同様のことがアソシエーション・スキームの隣接代数と標準加群についても得られないかという問題を考えた。まず標数pの体上でp-スキームの標準加群が直既約になることを、島袋修氏(長崎大学)との共同研究によって示した。その後、逆も正しいかどうかを考えたが、計算機を用いた計算で、反例が多く存在することが確認された。反例をよく調べたところ、そのすべてがシュアー的ではないことに気づき、一般にこれを証明した。すなわち、シュアー的アソシエーション・スキームに限れば、p-スキームであることと、標数pの体上の標準加群が直既約であることは同値である。またH. Blauによって定義されたreality-based algebra (以下RBA)についての研究を行った。これはアソシエーション・スキームの隣接代数を特別な場合として含む概念となっている。RBAの表現に関する基本的なことをいくつか示し、それを用いてRBAに対するFrobenius-Schurの定理を証明した。すなわち、RBAの任意の既約指標に対して0, 1,または-1の値が定まり、それを用いて対応する表現が実表現として実現できるかなどを判定できるという内容である。これは指導学生の安藤羅崇汰氏(信州大学)との共同研究である。研究の主なテーマに大きく関係する、p-スキームと標準加群の直既約性に関する結果を得ることができた。標準表現のdouble centralizerに関する研究にも着手し、現在進展中である。また関連する話題としてreality-based algebraに対するFrobenius-Schurの定理の一般化もできた。以上のことから、研究は順調に進んでいると判断できる。予定通りにアソシエーション・スキームのモジュラー表現と標準加群の研究を行う。

特にモジュラー標準加群のdouble centralizerに関する平成30年度は研究を進め、研究集会での発表、論文作成を行う予定である。アソシエーション・スキームの指標理論の発展、および構造論への応用についても並行して行ってゆく。基本的にはこれまで通りに研究を進める予定である。新たに正標数の体上だけでなく、整数環上の表現も考える予定である。これについては、整数環上の隣接代数と判別式の関係など、既に得られている結果もあり、次年度はこれらをまとめていく。計算機の購入を次年度に行うことにしたため。また信州大学理学部数学科の学科長であり、不慮の事態(同僚の現職教員の死亡)に対応して、予定していた出張をキャンセルしたため。次年度使用額は、平成30年度請求額と合わせて、計算機の購入及び旅費として使用する。海外出張先を大韓民国にしたため、予定よりも旅費がかからなかった。次年度使用額は平成31年度請求額と合わせて、講演などに用いるノートPCを購入する。
新しいキラルケイ素含有π電子系の触媒的構築と機能創成

炭素と同族元素であるケイ素に対するキラリティーの触媒的不斉導入はキラルケイ素の物理的・化学的性質への潜在的興味から近年注目を集めつつあるが、報告例はいまだ限られており未開拓の状況となっている。我々はヒドロシラン類の不斉非対称化という概念に着目しこれを実現するための新しい触媒設計と並行して種々の検討を行ったところ、新規フェナントロリン配位子がロジウム触媒を用いる分子内ヒドロシリル化反応に効果的であり、キラルケイ素中心を持つ有機ケイ素化合物を高いエナンチオ選択性で与えることを見出した。またイリジウム触媒による直接的C-Hシリル化にも中程度の選択性ながら本配位子が同様に有効であることを明らかとした。未だ研究例の限られているケイ素の触媒的不斉合成に関して、遷移金属触媒によるヒドロシラン類の酸化的付加とそれに続く骨格変換を基軸とする不斉非対称化の方法論に着目し、適切な不斉触媒の創成と基質デザインの両面から研究を行っている。反応としては、最近Hartwigらによって報告されたイリジウム触媒によるC-H結合の直接的シリル化反応を取り上げ、本法の不斉化への適用を検討した。本反応ではフェナントロリン(Phen)がイリジウムの効果的な配位子として機能することが見出されており、Phenを母骨格とする不斉配位子を利用すれば不斉反応への応用が可能だと考えた。しかしながら、キラルなPhen配位子の報告例は天然物から誘導されたものが少数知られるのみであったため、今回、汎用されるキラル素子であるビナフトールから誘導される新規軸不斉Phen配位子の設計を併せて行った。本配位子を用い、イリジウム触媒存在下、Phenylbisphenethylhydrosilane類の不斉非対称化をモデル反応として検討を行ったところ、目的とするC-H結合の直接的シリル化反応が進行し目的とするキラルケイ素中心を含む環状有機ケイ素化合物を中程度のエナンチオ選択性で得られることを見出した。次に、炭素ーケイ素結合の形成手段としてより温和な条件で反応が進行するアルケン類のヒドロシリル化を選択し、同様の不斉非対称化の手法によるキラルケイ素中心の不斉合成を試みた。モデル基質としてPhenylbis(vinylcyclohexenyl)hydrosilaneを選択し、同様のPhen配位子および遷移金属触媒を用いたエナンチオ選択的分子内ヒドロシリル化を検討した。本反応ではロジウム触媒がヒドロシリル化をもっとも効率よく進行させる遷移金属触媒であることが分かり、良好なエナンチオ選択性で目的物を得ることに成功している。触媒的不斉合成のターゲットとして報告例の限られているケイ素不斉点の新しい構築法として、遷移金属触媒によるヒドロシラン類の不斉対称化を基軸に精査を行った。前年度に見出した、1イリジウム触媒による直截的C-Hシリル化反応を用いる不斉非対称化、および、2ロジウム触媒によるオレフィン類のヒドロシリル化反応を用いる不斉非対称化の二種類の反応について、配位子検討によるさらなるエナンチオ選択性の向上、基質適用範囲の精査、および触媒構造の確認のための補足実験などを行った。1直截的C-Hシリル化反応Hartwigの直截的C-Hシリル化反応に有効な配位子である1,10-フェナントロリンに不斉環境を組み込んだ新規キラルフェナントロリン配位子を立案し、実際に二つの同一のフェネチル基を有するヒドロシラン類の不斉非対称化を検討したところイリジウム触媒存在下で良好な収率で、フェネチル基芳香環とヒドロシランとの間で分子内直截的C-Hシリル化反応が進行し、目的とする環状有機ケイ素化合物が最高77%eeで得られた。2ヒドロシリル化反応1の反応の検討過程で見出したキラルフェナントロリン配位子を用い、二つの同一のオレフィンを分子内に有するヒドロシランの不斉非対称化を検討したところイリジウム触媒では反応が進行せず、代わりにロジウム触媒が有効であることを見出した。ケイ素上の芳香環の置換基効果や、オレフィン側鎖の基質適用範囲の精査を行うことで、最高91%eeで目的とする環状有機ケイ素化合物が得られた。また、本キラルフェナントロリン配位子は分子内にフェノール性水酸基を有しており、N,N,O-三座配位のロジウム錯体が活性な触媒として機能していることをNMR実験などから確認した。本研究で見出した新規フェナントロリン配位子は、上述の反応の他、有機亜鉛試薬の不斉求核付加反応などにも有効であることを見出したので併せて報告する。

有機合成化学当初設計した、ヒドロシラン類の不斉非対称化の方法論のキラルケイ素中心構築における妥当性を実証できた点と、そのための新規不斉触媒の設計方針が明らかになりつつある点を鑑みて、計画は順調に進展しているものと判断している。今後は、現在のエナンチオ選択性をさらに改善すべく、更なる配位子修飾を行っていく予定である。エナンチオ選択性のさらなる向上と併せて、得られたキラル有機ケイ素化合物の各種変換を検討する予定である。例えば、本生成物は酸化処理することにより、シクロオクタジエンのケイ素類縁体であり、有機EL素子など機能性分子としての応用が期待できるシロール類へと変換できる。また、現在は立体制御が容易であると考えられる分子内反応のみを検討しているが、分子間反応へと発展していきたい。特に、ジヒドロシラン類のエナンチオトピックな二つ水素を識別する反応を取り上げ、各種変換が容易な3級キラルヒドロシラン類の構築を目指したい。試薬などの必要な物品費が当初の計画と比較し、少額にて購入できたため。次年度、当初予定していなかった国際学会参加のため多額の旅費が必要となることがみこまれるため、本年度の予算余剰分をこの費用に充当する予定である。
高齢者のNeuromotor fitnessを改善する実践的な運動処方の確立

本年度は地域に在住する健康な一般高齢者35名(男子12名、女子23名、67.8±4.6歳)を対象に、テンポの異なる連続ジャンプがNeuromotor fitness(下肢筋機能)に及ぼす影響を検討した。参加者は性と年齢で層化し、テンポの速い(108 bpm)ジャンプ運動群17名とテンポの遅い(60 bpm)ジャンプ運動群18名に分類した。これらの対象者に週3日の連続ジャンプ運動を3ヶ月間実施させ、その前後で効果を検証した。3ヶ月間の運動教室を完了した者は32名で、脱落した3名は動機の欠如や家庭の事情など個人的な理由であった。そのため、本年度の運動教室継続者は91.4%となった。本年度の運動実施による受傷者はいなかったことから、連続ジャンプは有害事象が認められないトレーニングであった。1要因のみ対応のある2要因分散分析の結果、時間と群で有意な交互作用は認められなかった。テンポの速いジャンプを行った群では、前後左右方向に素早く歩くコーディネーション能力が有意に変化したのみであった。また、テンポの遅いジャンプを行った群では握力と最大2歩幅が有意に改善した。その他の能力に変化はなかった。これらのことから、ジャンプのテンポを変化させた運動は、素早い動作の改善を目的とする場合はテンポの速いジャンプ、下肢筋力の改善を目的とする場合はテンポの遅いジャンプを行う使い分けが必要であると考えられる。これらの2年間の研究実績から、高齢者が自立生活を送るための下肢のNeuromotor fitnessを維持・改善するための運動処方の多くを明らかにすることができた。当初の計画通り、地域に在住する一般健常高齢者を対象としたトレーニング教室の結果から、下肢の神経筋機能に及ぼす影響を検討できている。ただ、計画で朝と夕の2回運動を実施するという内容は、対象者の理解が得られず実施できていない。平成29年度と平成30年度の2年間で、一般健常高齢者を対象として実践的な運動を用いた際のトレーニング効果について検討できた。研究全体のスケジュールでは、高齢者のNeuromotor fitnessを改善する運動タイプ、運動負荷量、強度を検討した。最終年度は、日常生活動作を用いた手軽な「運動」が、Neuromotor fitnessにどのような影響を与えるのか検討する予定でいる。これまでの研究結果において有害事象は認められなかったが、連続ジャンプのイメージは膝や腰を受傷するととらえる高齢者もおり、体重の24倍の負荷が繰り返されることでリスクは避けられない。そのため、本年度は椅子からの立ち上がり運動を用いたトレーニングが高齢者のNeuromotor fitnessに及ぼす影響を検討する予定でいる。本年度の成果によって、日常生活動作を楽に行うことが可能になると予想している。本年度は地域に在住する一般高齢者34名を対象に,連続ジャンプを移動して行うジャンプ移動群(FJ群)18名とその場ジャンプ群(SJ群)16名に無作為割り付けし,週3回の運動を3ヶ月間行わせ,コーディネーションやバランスなどの神経筋機能への影響を検討した.3ヶ月間の運動教室の脱落者は5名(FJ群2名,SJ群3名)となったが,本研究を最後まで継続した者は85.3%と良好であった.脱落した理由は,動機の欠如や家庭の事情など個人的理由であった.本教室の遂行による有害事象の発生はなかった.運動教室の効果指標としては,横方向への歩行移動,4スクエアステップ,開眼及び閉眼での足圧中心動揺,ステッピング,椅子からの立ち上がりパワー,最大2歩幅であり,これらはNeuromotor fitnessを評価する内容であった.反復測定分散分析の結果,開眼条件における矩形面積と椅子立ち上がりパワーに有意な交互作用が認められ,単純主効果の分析結果では矩形面積はSJ群が,椅子立ち上がりパワーはFJ群が有意な改善を示した.また,ステッピング(10秒及び20秒),横方向への移動,4スクエアステップでは時間に有意な主効果を示し,下位検定の結果,ステッピングはFJ群のみ,それ以外の指標は両群で有意な改善を示した.以上のことから,連続ジャンプを用いた3ヶ月間のトレーニングでは,連続ジャンプを移動して行う方が下肢の敏捷性や筋パワーを改善する可能性が大きいことが示唆された.また,その場でのジャンプ運動は,開眼条件での足圧中心動揺の面積変数を改善したことから,Neuromotor fitnessに及ぼす影響は運動形態の違いにより異なると思われる.次年度以降は,効果の大きかった連続ジャンプを移動して行う運動を用い,負荷量や運動パターンを変化させ,高齢者のNeuromotor fitnessに及ぼす影響を探索する.当初の計画どおり,地域に在住する一般高齢者を対象としたトレーニング教室を実施し,初年度の課題遂行ができた.本年度は地域に在住する健康な一般高齢者35名(男子12名、女子23名、67.8±4.6歳)を対象に、テンポの異なる連続ジャンプがNeuromotor fitness(下肢筋機能)に及ぼす影響を検討した。

本年度の運動実施による受傷者はいなかったことから、連続ジャンプは有害事象が認められないトレーニングであった。1要因のみ対応のある2要因分散分析の結果、時間と群で有意な交互作用は認められなかった。テンポの速いジャンプを行った群では、前後左右方向に素早く歩くコーディネーション能力が有意に変化したのみであった。また、テンポの遅いジャンプを行った群では握力と最大2歩幅が有意に改善した。その他の能力に変化はなかった。これらのことから、ジャンプのテンポを変化させた運動は、素早い動作の改善を目的とする場合はテンポの速いジャンプ、下肢筋力の改善を目的とする場合はテンポの遅いジャンプを行う使い分けが必要であると考えられる。これらの2年間の研究実績から、高齢者が自立生活を送るための下肢のNeuromotor fitnessを維持・改善するための運動処方の多くを明らかにすることができた。当初の計画通り、地域に在住する一般健常高齢者を対象としたトレーニング教室の結果から、下肢の神経筋機能に及ぼす影響を検討できている。ただ、計画で朝と夕の2回運動を実施するという内容は、対象者の理解が得られず実施できていない。本研究の計画どおり,高齢者のNeuromotor fitnessを改善するための効果的な運動(連続ジャンプ運動)を探索するために,動作の種類,運動強度,運動パターン,運動量を変化させた研究を残り2年間継続し,運動処方内容を明らかにしていきたい.2年目の対象者募集やトレーニングスケジュールについては,すでに自治体の協力機関(保健センター)と話し合いを行っており,本年度も計画どおりの研究遂行ができると考えている.平成29年度と平成30年度の2年間で、一般健常高齢者を対象として実践的な運動を用いた際のトレーニング効果について検討できた。研究全体のスケジュールでは、高齢者のNeuromotor fitnessを改善する運動タイプ、運動負荷量、強度を検討した。最終年度は、日常生活動作を用いた手軽な「運動」が、Neuromotor fitnessにどのような影響を与えるのか検討する予定でいる。これまでの研究結果において有害事象は認められなかったが、連続ジャンプのイメージは膝や腰を受傷するととらえる高齢者もおり、体重の24倍の負荷が繰り返されることでリスクは避けられない。そのため、本年度は椅子からの立ち上がり運動を用いたトレーニングが高齢者のNeuromotor fitnessに及ぼす影響を検討する予定でいる。本年度の成果によって、日常生活動作を楽に行うことが可能になると予想している。初年度に計画をしていた2箇所の対象者が,先方の都合により1箇所となりトレーニングの経費に関係する166,293円を繰り越すことになります.当初予想した消耗品や人件費を抑制できたことによる。次年度は、最終年度にあたり成果をまとめることから国内あるいは国際学会参加の旅費に充当する。
高励起状態からの光化学および分子運動ダイナミックスのニアフィールド単一分子分光

微小領域中の単一もしくは少数分子の光化学反応、特に、高効率の光化学反応を近接場走査光学顕微鏡(NSOM)などを用いて観測しようとすると、観察中にプロープ光によって光反応が起こってしまう恐れがある。それを避けるためには、照射時・観察時に用いる波長を分けて、観察時に反応を起こさないようにしなければならない。また、観察波長において光反応前後の像にコントラストが生ずることも必要である。我々は、そのような性質を備えた材料系を探索してきたが、今回、有望と思われる系を見いだした。光酸発生剤(4-nitrobenzyl-9,10-dimethoxyanthracene-2-sulfonate;NAS)および感酸性色素(NileBlue A base;NBAb)を分散したポリマー(poly(methyl methacrylate);PMMA)フィルムを試料とした。光酸発生剤NASは、光励起により量子収率約0.5でプロトンを発生する。発生したプロトンはポリマー中を拡散して近傍の感酸性色素NBAbと反応し、カチオン型のNBA(NBA^+)を生ずる。NBAbとNBA^+では、吸収および発光波長が異なるため、照射波長を選ぶことにより両者を独立に蛍光イメージングすることが可能である。また、NASの励起波長は短波〓に存在するため、色素の励起波長では酸発生を起こさない。実際にNSOM装置を用いて酸発生に伴う色素の変化を観測した結果、局所的な光酸発生および、NBAb・NBA^+のイメージングが可能ことを確認した。