hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糸状菌の硝酸呼吸における一酸化窒素(NO)解毒機構の解明

我々は糸状菌F.oxysporumが硝酸呼吸を行うことを真核生物としては初めて発見し、様々な硝酸呼吸系構成酵素を単離・解析している。その中でも、cytochrome P450nor(P450nor)とflavohemoglobin(Fhb)はin vitroでそれぞれ一酸化窒素(NO)の還元とNOの2原子酸素添加活性をもつばかりでなく、NOなどの窒素酸化物によって発現誘導される。本研究では、それぞれの変異株を作製し表現型を解析し、これらの蛋白質の機能を考察した。fhbおよびP450norをともに発現しない変異株M7株を過塩素酸耐性を指標にしてF.oxysporum MT-811(野生株)より単離した。亜硝酸添加培地を用いて培養すると、MT-811株はNOを生成しないのに対し、M7株ではNOの蓄積がみられた。また、M7株では生育が抑制された。構成的に発現する遺伝子プロモーターを用いP450norおよびfhb遺伝子のそれぞれをM7株で発現させた株、M7-NおよびM7-F株では、培地中のNOの蓄積は見られなくなった。更に、これらの株では、それぞれ、P450norおよびfhbのin vitroでの反応産物である亜酸化窒素と硝酸が検出され、M7株と比べて生育が回復した。これらの結果は、P450norとfhbがin vivoでそれぞれNOの還元と2原子酸素添加反応に必須であり、これらがNO存在下でのF.oxysporumの生育に重要な役割を持つことを示す。また、低濃度の亜硝酸存在下ではfhbのみが発現誘導されたことから、両者が機能分担することも示唆された。フラボヘモグロビン(FHb)はheme bとFADを持つ酸素結合性タンパク質であり微生物に広く分布している。これまでFHbの機能は未知であったが、最近、大腸菌FHbが一酸化窒素(NO)ジオキシゲナーゼ(NOD)活性を持つことが示された。本研究ではFFHbのNOD活性とその生理的意義について検討した。我々は、糸状菌の脱窒系を解析する過程で、糸状菌Fusarium oxysporumにFHb(FFHb)が存在することを見出した。吸収スペクトルの解析から、酸素存在下において、酸化型FFHbはNAD(P)Hによって還元され酸素化型FFHbとなった。更に、酸素化型FFHbはNOによって再酸化され、酸化型FFHbとなることが示された。また、NADH、O_2、NOを含む反応系にFFHbを添加した時、添加したFHb濃度に依存してNO_3が生成されたことから、FFHbがNOD活性を持つことが示唆された。一方、菌体内蛋白質のWestern解析により、FFHbの発現が酸素制限条件下、NO_3、NO_2またはNOの添加によって誘導されることが示された。以上の結果は、FFHb/NODが糸状菌の脱窒に関与することを示唆するものと思われる。
プロスタグランジン受容体の構造と機能に関する研究

本研究はプロスタグランジンの生理作用を発現する仕組を受容体の構造と受容体に共役する情報伝達から解明したものである。プロスタグランジン(PG)は構造の類似した多種類の生理活性脂質であるが、本研究においてはPGE_2、PGI_2、PGF_<2α>各受容体について、その遺伝子cDNAをクローニングし、それを動物細胞に発現させ情報伝達系との共役を明らかにすることができた。いずれの受容体も細胞膜を7回貫通するペプチドであり、G蛋白と共役することが推定された。明らかにされた各受容体の構造と情報伝達系を次に要約する。(1)PGE_2受容体:マウスのPGE_2受容体には3種のサブタイプ(EP1、EP2、EP3)があり、受容体間のアミノ酸ホモロジーは2535%と低い。EP1は既知でない未同定のG蛋白と共役し、カルシウムチャネルを介して細胞外Ca^<2+>を細胞内に取り込む。EP2はGsと共役し、cAMPの増大を起こす。一方EP3はGiと共役して活性化したアデニル酸シクラーゼを阻害する。3つのサブタイプ受容体のmRNAは組織により異なる発現分布をするが、腎臓においてはEP1は主に集合管に、EP2は糸球体メサンギウム細胞に、EP3は遠位尿細管管腔細胞に各々特徴のある発現をしている。EP3には、C末端ペプチド鎖のみを異にするイソフォーム体が34種類存在する。イソフォームは共役するG蛋白の種類、情報効率が異なる。(2)PGI_2受容体:ヒトPGI_2受容体は386個のアミノ酸より成る。マウスPGI_2受容体とのホモロジーは73%であるがEP1、EP3とは約30%である。Gsと共役してアデニル酸シクラーゼを活性化する。(3)PGF_<2α>受容体:マウスPGF_<2α>受容体は366個のアミノ酸より成る。この受容体は、妊娠マウス卵巣の黄体に局在する。PGF_<2α>により細胞内Ca^<2+>濃度を増大する。[I]PGI_2受容体の構造と情報伝達機構の研究:マウスPGE_2受容体遺伝子cDNAを用い、ホモロジースクリーニングによりマウスPGI_2受容体cDNAをクローニングした。cDNAから受容体の一次構造を推定した。また、cDNAをCHO細胞に発現させ、PGI_2受容体はGs(cAMP)とPT感受性Go([Ca^<2+>]_i)を介する情報伝達を行うことを明らかにした。[II]PGE_2受容体のサブタイプの構造と機能の研究:マウスPGE_2受容体サブタイプのEP_1、EP_2、EP_3の遺伝子cDNAをすべてクローニングし、それらの一次構造を明らかにした。それらをCHO細胞に発現させ、各々Ca^<2+>系、cAMP促進系、cAMP抑制系と共役することを明らかにした。[III]PGI_2とPGE_2受容体の体内分布と組織分布の研究:PGI_2とPGE_2受容体cDNAを用い、Northern blotting techniqueで各受容体のmRNAの発現量をマウス各臓器、組織分布において明かにした。

腎臓において近位、遠位、ボウマン嚢、各尿細管細胞、間質細胞で3種類のPGE_2受容体サブタイプが特異的な組織分布をしていることを明らかにした。以上、研究計画に従い、PGI_2とPGE_2受容体の構造と機能の一端を解明した。本年度の研究計画に基づき以下の研究成果を得た。3)EP3イソフォームのC末端鎖の役割を変異イソフォーム受容体から解析した。C末端鎖はG蛋白との共役には必須ではないが、活性化に必須である。
術後糖尿病に対する血糖値制御システムの開発

近年,糖尿病患者や高齢者を対象とする手術が多く行われるようになっているが,この場合,術後に術後糖尿病と呼ばれる高血糖状態になりやすい.この術後糖尿病は縫合不全や感染症などの原因となるため,インスリンを投与することにより回避されるが,長時間にわたり瀕回に血糖値を測定する必要があることや,インスリンの効果が術後の回復期に大きく変化するなどの理由から,適切な制御を行うのは困難である.本研究では,我々が現在までに開発した血糖値制御システムを基礎として,インスリンに対する血糖値の応答が時間的に大きく変化する場合にも,術後患者の血糖値を適切に制御できるシステムの開発を目的として,(a)術後患者のインスリン投与に対する血糖値応答のモデル化,および(b)術後糖尿病患者に対する血糖値制御法の検討を行った.その結果,次のようなことがわかった.・動物実験の結果より,時間的変化がない場合のインスリン投与に対する血糖値応答のモデルとして,従来より提案されているモデルの中でKarlsburgモデルが適切であると考えられる.・術後糖尿病患者の血糖値変化のモデルは,Karlsburgモデルに基づいて構成したむだ時間を含む2次の線形状態方程式で表現できる.・応答の時間的変化は,ゲインのみの変化でほぼ表現できる.・術後糖尿病患者の血糖値制御法としては,従来開発してきた各個人のパラメータが事前にわからない場合の,オンライン調整機能をもつ状態予測制御法を用いた血糖値制御法が有効である.近年,糖尿病患者や高齢者を対象とする手術が多く行われるようになっているが,この場合,術後に術後糖尿病と呼ばれる高血糖状態になりやすい.この術後糖尿病は縫合不全や感染症などの原因となるため,インスリンを投与することにより回避されるが,長時間にわたり瀕回に血糖値を測定する必要があることや,インスリンの効果が術後の回復期に大きく変化するなどの理由から,適切な制御を行うのは困難である.本研究では,我々が現在までに開発した血糖値制御システムを基礎として,インスリンに対する血糖値の応答が時間的に大きく変化する場合にも,術後患者の血糖値を適切に制御できるシステムの開発を目的として,(a)術後患者のインスリン投与に対する血糖値応答のモデル化,および(b)術後糖尿病患者に対する血糖値制御法の検討を行った.その結果,次のようなことがわかった.・動物実験の結果より,時間的変化がない場合のインスリン投与に対する血糖値応答のモデルとして,従来より提案されているモデルの中でKarlsburgモデルが適切であると考えられる.・術後糖尿病患者の血糖値変化のモデルは,Karlsburgモデルに基づいて構成したむだ時間を含む2次の線形状態方程式で表現できる.・応答の時間的変化は,ゲインのみの変化でほぼ表現できる.・術後糖尿病患者の血糖値制御法としては,従来開発してきた各個人のパラメータが事前にわからない場合の,オンライン調整機能をもつ状態予測制御法を用いた血糖値制御法が有効である.近年,糖尿病患者や高齢者を対象とする手術が多く行われるようになっている.ところが,糖尿病患者や高齢者は術後に高血糖状態になりやすい.この術後の高血糖状態は縫合不全や感染症などの合併症の原因となる.現在,医療現場では医師の経験に基づいて患者にインスリンを投与することにより,この状態を回避しようとしているが,長時間にわたり瀕回に血糖値を測定する必要があることや,インスリンに対する血糖値の応答が術後の回復期に大きく変化するなどの理由から,適切な制御を行うのは困難である.本研究では,我々が現在までに開発した血糖値制御システムを基礎として,術後のインスリンに対する血糖値変化が時間的に大きく変化する際にも患者の血糖値を適切に制御するためのシステムを開発することを目的として,制御に用いるモデルの検討を行った.具体的には,従来の動物実験において望ましい制御結果が得られなかった場合について詳細に検討し,インスリンに対する血糖値変化のモデルを再構築し,動物実験で有効性を検討した.その結果,次のようなことがわかった.・従来,インスリンに対する血糖値変化のモデルとして,「一次遅れ+むだ時間」系を用いてきたが,糖尿病状態では積分特性を持つ.・インスリンに対する血糖値変化のモデルとしては,線形の範囲では「一次遅れ+積分+むだ時間」系で,それに血糖値低下速度の限界を考慮したモデルが適切である.・構築したモデルを用いた血糖値制御システムにより,従来よりも望ましい血糖値制御が行え,術後糖尿病の場合にもより適切な制御が行えると考えられる.近年,糖尿病患者や高齢者を対象とする手術が多く行われるようになっている.ところが,糖尿病患者や高齢者は術後に高血糖状態になりやすい.この術後の高血糖状態は縫合不全や感染症などの合併症の原因となる.現在,医療現場では医師の経験に基づいて患者にインスリンを投与することにより,この状態を回避しようとしているが,長時間にわたり瀕回に血糖値を測定する必要があることや,インスリンに対する血糖値の応答が術後の回復期に大きく変化するなどの理由から,適切な制御を行うのは困難である.本研究では,我々が現在までに開発した血糖値制御システムを基礎として,インスリンに対する血糖値の応答が時間的に大きく変化する場合にも術後患者の血糖値を適切に制御するためのシステムを開発することを目的として,術後のインスリンおよびグルコースを入力,血糖値を出力としたモデルとパラメータの時間的変化を求めるとともに,制御法について検討した.その結果,次のようなことがわかった.・術後糖尿病患者の血糖値変化のモデルは,Karlsburgモデルに基づいて構成したむだ時間を含む2次の線形状態方程式で表現できる.・モデルの時間的変化は,ゲインのみの変化でほぼ表現でき,ゲインのみが変化するモデルによって術後糖尿病患者の血糖値変化が十分に再現可能である.・

術後糖尿病患者の血糖値制御法としては,従来開発してきた各個人のパラメータが事前にわからない場合の糖尿病患者に対するオンライン調整機能をもつ血糖値制御法が有効である.
転移陰性リンパ節を用いた胃癌特異的マイクロRNAに基づく個別化バイオマーカー

マイクロRNAはゲノム上にコードされるがタンパク質には翻訳されない20-25塩基長の1本鎖RNA分子であり、標的mRNAの3'非翻訳領域に結合し、標的遺伝子機能を抑制的に制御する。癌の診断、予後バイオマーカーや治療反応予測因子としての有用性が報告されている。本研究では最も臨床現場でアクセスしやすいサンプルであるパラフィン包埋ホルマリン固定(FFPE)切片からRNAを抽出し、癌特異的マイクロRNAにアプローチするものである。本研究において、当初の対象であった胃癌リンパ節に関しては、決定的と言えるような候補マイクロRNAの同定には至らなかった。一方で、近年の消化器癌領域での免疫療法への注目と免疫チェックポイント阻害薬の臨床応用に伴い、腫瘍細胞やリンパ球において免疫チェックポイント分子を介した免疫抑制機構の制御に関与するマイクロRNAに着目する形で研究の方向性を一部シフトした。結果として、免疫チェックポイント分子、PDーL1を制御するマイクロRNAを同定することができ、上述のFFPEサンプルを利用した手法を用いた臨床的検討、さらにマイクロRNAの機能的意義の検証を行った。本研究では、胃癌のリンパ節における胃癌特異的マイクロRNA発現を検出することにより潜在的な胃癌の悪性度情報を得られると考え、バイオマーカーとしての確立を試みるものである。特に転移陰性リンパ節における胃癌特異的マイクロRNA発現を検討する意義は、極めて少数の癌細胞がリンパ管を経由してリンパ節に移行した状態、いわゆる微小転移という病態に加え、原発巣の癌細胞に由来するマイクロRNAが、分泌型などの形でリンパ節にたどり着いたという状態を反映するものと考えている。本研究ではホルマリン固定パラフィン包埋切片からのRNA抽出とマイクロRNAの検出の安定的で再現性の高い手法を確立するため、予備実験を進めている。並行して、マイクロRNA発現と臨床的意義、予後を統計学的に検討するため、胃癌症例の臨床データベース構築を行っている。また文献検索およびTCGA(The Cancer Genome Atlas)などの大規模な網羅的データ解析により胃癌特異的マイクロRNAリストを作成・絞り込みを行っている。全体としてはいまだ準備段階といえるが、有望な候補マイクロRNAが抽出でき、検出が効率的に行えれば意義のある報告につながるものと考えている。手術標本の準備、候補マイクロRNAの絞り込み、検出のための実験系、いずれにおいても準備と方法の確立に時間を要しているため。特に病理学的転移陰性のリンパ節における胃癌特異的マイクロRNA発現を検討する意義は、極めて少数の癌細胞がリンパ管を経由してリンパ節に移行した状態、いわゆる微小転移という病態に加え、原発巣の癌細胞に由来するマイクロRNAが、分泌型などの形でリンパ節にたどり着いたという状態を反映するものと考えている。本研究ではホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)切片からのRNA抽出とマイクロRNAの検出の安定的で再現性の高い手法を確立するため、予備実験を進めている。FFPEブロックを肉眼的にマーキングのうえで厚めに切り出し、RNAを抽出し、リアルタイムPCRで発現量を測定する一連の作業についてはおおむね確立したと言える。胃癌症例の臨床データベース構築を行っている。胃癌原発巣を主体とした解析からリンパ節にfocusしていけるかがポイントと考えると、全体としてはいまだ予備的検討段階であるが、有望な候補マイクロRNAが抽出でき、検出が効率的に行えれば意義のある報告につながるものと考えている。RNA抽出、マイクロRNA測定は確立しているが、病理学的リンパ節転移、あるいはリンパ節転移準備段階といった、非肉眼的なものについてうまく定義づけ解析するにあたりlimitationが生じている。まずは過去の報告や網羅的データなどを用いたアプローチにより、候補マイクロRNAの選択することと、ホルマリン固定標本からRNA抽出と検出法の確立を急ぐ。対象とする標本をリンパ節にこだわらず原発巣も広く解析を試みる。過去の論文報告や網羅的データ解析などから、候補マイクロRNAの選択と検証を進めつつ、再現性の高いRNA抽出と検出を行う。対象とする標本をリンパ節にこだわらず原発巣についても広く解析を試みる。PC上の作業や予備実験等の割合が多く、物品費への支出が予定より少なくなったため。

当研究室ですでに確立していた手技、消耗品、試薬などを用いたことで、想定より物品費が生じなかったこと、旅費を使用しなかったことで次年度使用額が生じた。次年度の物品費に充当する。次年度以降の物品費に使用する。
解析的アプローチを用いた一般化線形モデルのBayes解析

理論研究として主に次の3つを行った.(1)最適な予測分布が満たす等式に着目し,Bayes型モデル選択基準を論じた.(2)共役事前分布が存在するという解析的な性質からBayes推定における双対性を導いた.(3)共役事前分布をもつlocationfamilyについて,線形混合モデルを研究した.応用研究としてTweedie分布をベースとする一般化線形モデルを用いてオーストラリア東部の降水量データの解析を行った.理論研究として主に次の3つを行った.(1)最適な予測分布が満たす等式に着目し,Bayes型モデル選択基準を論じた.(2)共役事前分布が存在するという解析的な性質からBayes推定における双対性を導いた.(3)共役事前分布をもつlocationfamilyについて,線形混合モデルを研究した.応用研究としてTweedie分布をベースとする一般化線形モデルを用いてオーストラリア東部の降水量データの解析を行った.指数型分布族に属する分布の1つにTweedie分布と呼ばれるものがある。この分布は原点にmassをもち、正の領域では連続型であるため、降水量データなどゼロを多く含むデータの解析に非常に便利である。このTweedie分布をベースにした一般化線形モデル(以下、Tweedie一般化線形モデルと呼ぶ)は共役解析可能なモデルであることが申請者によって証明されている。共役事前分布は位置母数分布族に属する。申請者は別の研究からこの位置母数分布族自身も共役解析可能であることを示している。サンシャインコースト大学(オーストラリア)のPeter Dunn准教授はTweedie分布の優れた数値評価プログラムを作成している。申請者による理論的成果とDunn准教授のプログラムの融合が本研究の特色である。現在、Tweedie一般化線形モデルにおけるBayes推定のパフォーマンスのよさを示すため、数値シミュレーションを行っている最中である。また、理論的側面としては、上記で扱ったモデルが一般化線形混合モデルの一種であることを示した。共役解析可能という意味で解析的取扱いができる一般化線形混合モデルの例として非常に興味深い。関連する研究として、上記の位置母数分布をベースにした線形モデルを扱っている。この線形モデルもまた共役解析可能であることを示した。両者の間には密度関数の意味で大きな差があるが、尤度関数が共通という非常に面白い性質がある。この点に着目してさらに研究を進める予定である。指数型分布族に属する分布の中にTweedie分布と呼ばれる分布がある。申請者は、Tweedie分布をベースにした一般化線形モデル(以下、Tweedie一般化線形モデルと呼ぶ)が共役解析可能であることを証明した。このような理論的にきれいな例は応用上も非常に有用である。実際、このモデルは降水量データなどゼロを多く含むデータの解析に適している。サンシャインコースト大学(オーストラリア)のPeter Dunn准教授はTweedie分布に関する優れた数値評価プログラムを開発している。この数値評価プログラムと申請者の理論研究を融合して、クイーンズランド州の降水量データを解析している。クイーンズランド州は近年史上最悪レベルのかんばつに見舞われているため、この応用研究は気候変動の要因を探るという意味で非常に重要である。また、Tweedie一般化線形モデルと尤度を共有する位置母数分布族についても研究を進めた。申請者は、この位置母数分布族をベースにした線形モデルも共役解析可能であることを示した。Tweedie分布は原点にmassをもち、正の領域では連続型であり、負の領域には密度を持たない。一方、上記の位置母数分布族は実軸上の連続分布である。このように一見大きく異なる2つの分布であるが、尤度関数を共有するという非常に面白い性質を持っている。今年度発表したBayes予測問題に関する論文が、位置母数分布族を通して上記の研究とつながっているらしいことが分かってきた。来年度はこの点に注目して研究を進めていきたい。1.研究対象の統計モデルは、Tweedie分布と呼ばれる確率分布である。降水量データや支払保険金データの解析に便利なものとして知られている。Tweedie分布は指数型分布族に属しており、この確率分布をベースにした一般化線形モデルは応用上重要であるだけでなく、理論的にも面白い統計モデルである。以下、Tweedie一般化線形モデルと呼ぶ。2.着眼点は、申請者がTweedie一般化線形モデルに関して行った研究結果-(1)Locationfamilyと同じ尤度関数をもつこと、および、(2)共役事前分布が存在し、共役解析可能一である。実際、Tweedie一般化線形モデルは曲指数型分布族に属するlocationfamilyを通じて理解することができる。したがって、曲指数型分布族における共役解析を論じたOhnishi & Yanagimoto (2010)の結果が適用できる。3.研究実績の1つは、Yanagimoto & Ohnishi (2011)である。鞍点予測分布という概念を導入し、Bayes型モデル選択基準との関連を論じた。Deviance Information Criterion (DIC)として知られているモデル選択基準に対してある種の正当化を与えることができる。鞍点予測分布とは、対数尤度比と損失の2つの項がバランスするような予測分布である。尤度原理によれば対数尤度比は大きければ大きいほどよく、損失は小さければ小さいほどよい。望大項と望小項が釣り合うという面白い性質である。4.もう1つの研究実績は、location familyにおいて対数尤度比および損失を上手く定義することにより、上記のような等式を導いたことである。
視覚障害者の運動機能の特徴とバイオフィードバックを用いたトレーニングに関する研究

視覚障害者に対して体の動きやその動きにより発生する力を音に変換し、訓練に応用することで、より優れた訓練法を検討することが全体の目的であり、初年度に当たる当該年度では、視覚障害者と晴眼者の動きを比較し、視覚障害者の動きにはどのような特徴があるかを探る実験を開始した。当該年度に実施した研究の具体的内容は、倫理委員会からの許可を得て実験を始めたことである。先行研究を再確認しプロトコールを確定して倫理審査申請書を作成し提出した。新たに計測機器を購入し、それを現有機器と同期するように接続した。本実験では両機器が同期していることが重要であったため、実際にデータを取り、遅れがないことを確認した。また、データ収集を容易にするため、プログラミングを行い、予備実験を繰り返し行い、プロトコールが実現可能か、改善点はないか、確認した。その後、データ収集を開始した。数名の被験者からデータを得たので、分析用のプログラムを完成させ、データ収集方法に問題はないか、分析方法で改善は必要ないか等を確認した。研究において、この段階はきわめて重要であるので、慎重に行っている。現在、分析結果を確認中であるが、大きな問題は見つかっておらず、今まで収集したデータを使用できると思われる。また分析用プログラムにも問題は見当たらない。今後は上記の確認作業を終わらせ、データ収集を再開し、出来るだけ早くデータ収集を終わらせる予定である。実験開始にあたり、新規に機器を購入したが、受注生産であったため、納納品に少々時間がかかった。またこの機器と現有機器の接続kにも少々手間取った。既に数名の被験者からデータを収集しており、今後はその数を増やし、分析を進めていく。実験計画がやや遅れていることに伴う予算執行の遅れ
ダイレクトデジタルX線像に対するテクスチャーの周波数特性応じた選択的画像処理

半導体CCDをセンサーに用いた新しいデンタルX線イメージングシステムに対して、テクスチャーの周波数特性に応じた選択的画像処理等を検討した。ダイレクトにX線照射して得られるデジタルX線像を処理するためには、デジタルイメージとしてダイナミックレンジが広いことが必要な要件のひとつである。そこで、CCDを用いたこのシステムの特性を検討し選択的画像処理を試みた。数種のシステムのうちRadioVisioGraphy(RVG-S)およびSens-A-Rayを使用した。1.長い照射時間においては暗電流が増加することから、Sens-A-Rayにおけるコントラスト分解能は低下した。両システムにおいては、CCDの電気信号は8ビットでデジタル化されているに過ぎない。暗電流によって有効なピクセル値の範囲が狭まっては、加算減算等を繰り返す画像処理には向かない。したがって、暗電流の上昇は選択的画像処理の実行においては避けなければならない。2.コントラスト分解能の良い原画像を得るために、菅電圧を変えたりK殻吸収端フィルターを付加する試みを行った。ステップウエッジを撮影したところ50kVpより90kVpの方が高い分解能を与えたことは、これまでのX線フィルムとは逆の結果であった。NbやGdを主成分とするフィルターも分解能を高くすることに貢献した。3.8ビットのピクセル値の変動のなかで強調処理などを行った。輪郭強調/平滑化処理はX線像の見やすさを向上させたが、不要な部分のコントラストを抑制することは臨床使用では好まれなかった。TIFFファイルとして扱い、パソコン上で空間周波数に依存したアンシャープマスクをかけることを試みた。カリエス等の像を見やすくすることができた。これに関する定量的な評価を今後行いたい。
米国WTC同時多発テロ後のステークホルダー参画型の復興プロセスと都市空間の変容

同時多発テロ後のロウアーマンハッタン地区の復興プロセスと都市空間の変容について明らかにするために,復興計画プロセスに関与した専門家に加えて,ニューヨーク市都市計画局(CPD),市住宅修復開発局(HPD),地元のビジネス・インプルーブメント・ディストリクト(Alliance for Downtown New York)などにインタビュー調査を実施すると同時に,集収した関係資料を用いて復興事業を分野別に分類し,その事業の内容と成果について分析した。復興の名のもとに行われた災害直後の人口回復を目的とした住宅に対する家賃補助政策や,住宅のリノベーション事業に対する補助金の支給,オープンスペースの創出や河川整備事業や周辺の開発などの復興事業を通して,同地区はビジネス地区から住宅や商業機能を含めた用途混在型の地区へと変貌を遂げており,これは災害前から進められていた市の方針である「複合開発路線」を一層加速することにつながったことを明らかにしている。同地区における復興は,自然災害とは異なり,米国本土を襲った初めての大危機に対する連邦政府の威信をかけた政治的意図が大きく影響し,単なる復旧にとどまらない事業に資金が投入された点も特異な点である。また,復興事業の推進にあたってはニューヨーク市当局にとどまらず,地域のコミュニティ開発法人に直接補助金を支給することによって地域の復興を支援しており,復興の推進者は地元行政組織だけではなく地域の非営利組織も大きな主体として関与していた。ただ,人口の入れ替わりをみると,若年世帯が増加し,同地区の居住者の収入は上昇しており,同地区の居住者層の年齢構成や収入階層には変化が見られ,空間変容だけではな居住者階層において変化があったことが明らかになった。本研究の対象は、2001年9月11日に米国のワールドトレードセンター(WTC)を襲った同時多発テロ(以下、9.11災害)後の再建である。公的機関として設立されたロウアーマンハッタン開発公社(LMDC)が調整機関となり、ニューヨーク州、ニューヨーク市、港湾公社、市民、民間企業、市民団体、などの多様な主体が参画して、利害や再建への価値観を討議しながら再建を進めているプロセスにその特徴がある。9.11災害後の再建のベクトルは災害に強いまちではなく、この災害を契機としてどのような都市空間を再編するかという方向に向かって進められている。同じボリュームのオフィス床を供給するか、神聖な場所として公共空間として保存するか、犠牲者を追悼するメモリアルを建設するか、商業開発だけではなく住宅開発に軸をおいた複合開発を目指すかなど、各主体によってさまざまな価値観が存在している。今年度は、第1に計画策定の手続きおよびプロセスに焦点をあて、多様な主体がどのようなプロセスで計画策定を進め、そこでの価値観が計画にどのような影響を与えたかについて明らかにした。建築家やプランナーで結成された中間支援組織が再建においてどのような役割を果たしたかについて分析している。第2に、再建計画のプロセスに関してベリー(1992)、ウェブラー(1995)、イネス(1999)らが提唱した討議型都市計画の規範に基づいて、9.11災害後の再建プロセスを評価している。対象とした計画は、WTC敷地における国際競技で選考されたリーベスキンドによる計画(2003年2月)までの計画案の変遷である。研究の方法であるが、再建にかかわった建築家協会(AIA)、都市計画家協会(APA)、地域計画協会(RPA)、ロウアーマンハッタン地区のB.I.D、ニューヨーク市芸術家協会、コミュニティ委員会などに対して2006年9月にインタビュー調査を実施している。以下に結論を示す。ロウアーマンハッタンにおける討議型の都市計画においては大規模市民集会によって出された再建に向けての意見市民の声がLMDCによって公表された初期案を白紙撤回させ、それが国際コンペにおけるガイドラインの作成の基礎となった。これを可能にしたのは成熟した市民社会と討議型都市計画を推し進めた専門家による中間支援組織の存在とコミュニティ委員会などの平時の都市計画の仕組みがある。ただ、討議型都市計画における課題も見えてきた。それはロウアーマンハッタン開発公社に権限を持たせることなく調整機関にとどめたため、実質的にはニューヨーク州に意思決定権限が集中したことである。LMDCや地元自治体のニューヨーク市に期待される役割である再建プロセスへの市民参加と多様な主体間の利害や価値観の調整は、中間支援組織によって補完されたとみることができる。彼らは討議型都市計画を促進したと同時に、市民の再建への想いやビジョンなどに加えて専門的知見からの技術的なインプットを提示することによって、多様な主体による計画の合理性、総合性を高めたとみることができる。

同地区における復興は,自然災害とは異なり,米国本土を襲った初めての大危機に対する連邦政府の威信をかけた政治的意図が大きく影響し,単なる復旧にとどまらない事業に資金が投入された点も特異な点である。また,復興事業の推進にあたってはニューヨーク市当局にとどまらず,地域のコミュニティ開発法人に直接補助金を支給することによって地域の復興を支援しており,復興の推進者は地元行政組織だけではなく地域の非営利組織も大きな主体として関与していた。ただ,人口の入れ替わりをみると,若年世帯が増加し,同地区の居住者の収入は上昇しており,同地区の居住者層の年齢構成や収入階層には変化が見られ,空間変容だけではな居住者階層において変化があったことが明らかになった。
第一原理計算の多重実行と統計力学に基づいた酸化物固溶体の構造と物性

本研究では,高精度第一原理計算と統計力学計算を組み合わせて,酸化物の固溶体構造と物性を評価する新しい計算手法を開発し,具体的にプログラムとして実装,計算を実行した.計算結果の検証と,計算手法の改良を目的として,固溶体試料の合成および評価実験を並行して行い,計算にフィードバックさせた.さらに,開発した手法を様々な酸化物固溶体に適用した.例えばMgO-ZnO系やMgO-NiO系において基底状態構造や磁気構造,平衡状態図を求めた.また,欠陥蛍石型構造をもつBi2O3において有限温度下における酸化物イオンの平均分布を評価した.本研究では,高精度第一原理計算と統計力学計算を組み合わせて,酸化物の固溶体構造と物性を評価する新しい計算手法を開発し,具体的にプログラムとして実装,計算を実行した.計算結果の検証と,計算手法の改良を目的として,固溶体試料の合成および評価実験を並行して行い,計算にフィードバックさせた.さらに,開発した手法を様々な酸化物固溶体に適用した.例えばMgO-ZnO系やMgO-NiO系において基底状態構造や磁気構造,平衡状態図を求めた.また,欠陥蛍石型構造をもつBi2O3において有限温度下における酸化物イオンの平均分布を評価した.本研究では,高精度第一原理計算と統計力学計算を組み合わせて,酸化物の固溶体構造と物性を評価する新しい計算手法を開発し,具体的にプログラムとして実装,計算を実行する.計算結果の検証と,計算手法の改良を目的として,固溶体試料の合成および評価実験を並行して行い,計算にフィードバックさせる.統計力学計算では,最適クラスター展開手法,ダブルクラスター展開法,自由エネルギーの評価法を開発する.第一原理計算では,GGA+U法やハイブリッド交換相関法による新しい取り扱い手法について精度を検討する.これらの計算手法を等価酸化物固溶体系に適用し,構造と状態図を系統的に算出する.固溶体の磁性とイオン伝導性についての理論的検討も進める.磁性材料の計算にあたっては,イジングモデルを適用してダブルクラスター展開する場合と,ハイゼンベルグモデルに基づく場合とを比較する.イオン伝導性については,陰イオン副格子の欠陥構造を評価する.平成23年度はクラスター展開法の手法開発と固溶体構造,状態図計算を中心に研究を行った.具体的には,遺伝的アルゴリズムを用いた最適クラスター展開やダブルクラスター展開手法を汎用プログラムに組み込んだ.また,格子振動自由エネルギーの計算・安定構造探索のための,フォノン計算を幾つかの酸化物において行った.電子状態計算としては,ハイブリッド交換相関法による計算を多数実行し精度検討を行った.具体的には,II価,III価の等価酸化物固溶体や希土類元素を含む酸化物について,非稠密構造を含む様々な結晶構造についての計算を行った.さらに,磁性元素を含む酸化物固溶体において,開発したクラスター展開の方法を適用し,原子配置・磁性の効果を両方取り入れることにより,基底状態の構造を明らかにした.平成25年度は,前年度に引き続き,高精度第一原理計算と統計力学計算を組み合わせて,酸化物の固溶体構造と物性を評価する新しい計算手法を開発し,プログラムとして実装,計算を実行した.計算結果の検証と,計算手法の改良を目的として,固溶体試料の合成および評価実験を並行して行い,計算にフィードバックさせた.例えば,リチウムイオン電池の固体電解質として期待されるLISICON系において,第一原理分子動力学法による拡散係数計算,クラスター展開法による規則不規則転移温度計算を網羅的に行った.さらに機械学習手法を用いて計算結果を解析することにより,高イオン伝導度を持つ新たな化合物が予測された.これらは高精度第一原理計算,統計力学計算,機械学習を組み合わせて実施したものである.さらに予測されたLISICON化合物について,合成実験を行い,イオン伝導度の温度依存性の評価を行った.また,平成25年度においては,フォノン計算により最安定結晶構造および相転移経路を予測する新しい手法の開発を行った.具体的には,様々な金属において,高精度第一原理計算に基づいた多数のフォノン計算を行い,フォノンの分散関係の解析を行った.その結果に基づいて結晶構造を変化させ,再度フォノン計算を行った.これらを繰り返すことにより,一般的な最適化アルゴリズムでは発見されないような最安定な結晶構造が発見された.それと同時に,結晶構造間の相関に関する網羅的な知見を得た.本研究では,高精度第一原理計算と統計力学計算を組み合わせて,酸化物の固溶体構造と物性を評価する新しい計算手法を開発し,具体的にプログラムとして実装,計算を実行する.計算結果の検証と,計算手法の改良を目的として,固溶体試料の合成および評価実験を並行して行い,計算にフィードバックさせる.統計力学計算では,最適クラスター展開手法,ダブルクラスター展開法,自由エネルギーの評価法を開発する.第一原理計算では,GGA+U法やハイブリッド交換相関法による新しい取り扱い手法について精度を検討する.これらの計算手法を等価酸化物固溶体系に適用し,構造と状態図を系統的に算出する.固溶体の磁性とイオン伝導性についての理論的検討も進める.磁性材料の計算にあたっては,イジングモデルを適用してダブルクラスター展開する場合と,ハイゼンベルグモデルに基づく場合とを比較する.イオン伝導性については,陰イオン副格子の欠陥構造を評価する.平成24年度は,前年度に計算した内部エネルギーとフォノンの多重実行計算結果を統合し,様々な構造についての自由エネルギーの温度・圧力依存性を計算する汎用プログラムを確立させ,状態図を作成した.また,等価酸化物固溶体についての計算を終えた.

具体的には,MgO-ZnO系などにおいて,クラスター展開法を用いた網羅的エネルギー計算による基底状態探索,熱力学積分法による自由エネルギー計算,モンテカルロ法による平衡状態図計算を行った.さらに,磁性を採り入れた計算を開始した.この際,前年度開発したダブルクラスター展開手法を用いてイジングモデルで磁性を取り扱った.また磁性元素の電子状態計算の精度検討を行い,GGA+U,ハイブリッド法により磁性元素を含んだ系における電子状態の高精度計算が可能であることが分かった.平成23年度の研究計画において,予定していた事項はほぼ完了した.さらに平成23年度の研究計画では予定していなかった磁性元素を含む酸化物固溶体における計算を行うなど,当初の計画以上に進展している.25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の研究計画において,予定していた事項はほぼ完了した。さらに本年度の研究計画では予定していなかった磁性を採り入れた計算を開始するなど,当初の計画以上に進展している。現段階では,順調に進展している.今後も研究計画通り研究を推進する予定であるが,研究を遂行する上で問題点が出てくることも予想される.本研究の理論計算において想定される最大の問題点は,クラスター展開の精度不足である.その原因として予想されるのは,(1)電子状態計算における交換相関項の系統的誤差と数値誤差,(2)クラスター展開そのものの精度不足である.本研究で開発した手法に致命的な問題が見つかった場合には,研究対象となる物質数が減ってしまうことはやむを得ない.むしろ将来に繋がる方法論の構築を優先する.25年度が最終年度であるため、記入しない。現段階では順調に進捗している。今後も計画通り研究を推進する予定であるが,研究を遂行する上で問題が出てくることも予想される。本研究の理論計算において想定される最大の問題点は,クラスター展開の精度不足である。その原因として予想されるのは,1電子状態計算における交換相関項の系統的誤差と数値誤差,2クラスター展開そのものの精度不足である。本研究で開発した手法に致命的な問題が見つかった場合には,研究対象となる物質数が減ってしまうことはやむを得ない。むしろ将来に繋がる方法論の構築を優先する
麻酔関連薬剤のヒト胎盤通過性に影響する因子の解明

「ヒト胎盤潅流モデルにおけるプロポフォールの移行」帝王切開時に娩出した胎盤の1つの小葉を用いて胎児側や母体側潅流液のアルブミン濃度・血流量を変化させて母体-胎児側潅流液中のプロポフォール(P)の移行を調べた(single pass mode)。クリアランスとして求める時には、受動輸送の標準薬としてアンチピリン・クリアランスと比較した。その結果、(1)胎児側アルブミン濃度の上昇に伴い同側プロポフォール濃度とそのクリアランスは上昇したが、アンチピリンのクリアランスは胎児側アルブミン濃度に関係なく一定であった。(2)母体側アルブミン濃度の上昇によりプロポフォール・クリアランスは低下した。(3)母体側潅流液の流量増加により、胎児側プロポフォール濃度は漸増しアンチピリンについても同様であった。(4)胎児側流量の増加に伴うプロポフォール濃度変化はなく、移行総量を示すクリアランスは増加した。この時、アンチピリン・クリアランスは一定流量までは増加したが、それ以上ではプラトーとなった。(5)胎盤組織へのプロポフォール移行量は大きく潅流液濃度を上回った。以上の結果より、(1)従来の臍帯血/母体血の薬物濃度比のみで薬剤の胎盤移行率を求めるのは困難であること、(2)プロポフォールの胎盤移行を促進する因子は(1)臍帯血流↑、(2)胎児血Alb↑、(3)子宮血流量↑、(4)母体Alb↓、(3)胎盤組織自体の薬物取り込み量が多い、と考察した。脂溶性薬剤の胎盤移行に絨毛膜に発現するp-glycoproteinが影響すると考えた(血液-脳脊髄関門にも発現してポンプ機能により脳内濃度を下げる)。in vivoラットにプロポフォールを静注し、を前処理することによりP脳内濃度や麻酔作用がどのように変化するか調べた。前処理により麻酔作用は増強・延長しP持続静注終了時の血中濃度は上昇し、覚醒時の脳組織P濃度は減少した。覚醒時の脳/血液濃度比は前処理にて増大した。その原因として分布容量の減少を考えた。1.プロポフォールのHPLCによる測定法の確立:還流液中ならびに組織中プロポフォール(P)の濃度を簡便に測定できる新規なHPLC法を開発した。本法は従来より手間のかかった抽出操作を必要とせず、再現性よくかつ正確に測定することが可能となった。還流液中Pの濃度が50ng/mLの場合、そのintra-assay変動係数は1.5%となり、inter-assay変動係数は3.7%となった。還流液中および胎盤組織中のPを再現性よくかつ正確に測定できる最低濃度はそれぞれ10ng/mLと50ng/mLである。2.胎児側におけるタンパク結合の影響:プロポフォール(P)の血漿中タンパク結合率が高く、9799%だと報告されている。したがって、その胎盤透過性はタンパク結合により大きく影響されることが考えられる。そこで、胎児側還流液中のアルブミン濃度を変えることによりその胎盤透過性に対するタンパク結合の影響について検討した。Pの胎盤透過性は母体側から胎児側への透過クリアランス(CL)をもって評価し、アンチピリン(A)をマーカーとして用いた。

CLは母体側動脈中濃度(MA)、胎児側静脈中濃度(UV)、胎児側流量(Q_f)を用いて算出した(CL=UV×Q_f/MA)。母体側潅流液中のアルブミン濃度を4.4g/Lに維持し、胎児側潅流液中のアルブミン濃度を4.4,11,22,33,44g/Lと変えた。その結果、AのCLが胎児側潅流液中のアルブミン濃度にまったく影響されなかったのに対し、PのCLは胎児側潅流液中のアルブミン濃度が増加するにしたがって高くなり、22g/L条件下でAのCLを上回る結果となった。F/M比もアルブミン濃度が増加するにつれて、大きくなり44g/L条件下で約1となった。したがって、臨床で薬物の胎盤透過性ならびに胎児への移行性を評価するのに用いられているF/M比がアルブミン濃度により大きく変動することが示された。さらに、実験終了時の胎盤組織中濃度は母体側静脈中濃度の5倍以上の値を示し、Pの胎盤透過性に胎盤組織も何らかの役割を果たしていると考えられる。1.ヒト胎盤潅流モデルにおけるプロポフォールの移行帝王切開時に娩出した胎盤の1つの小葉を用いて胎児側潅流液のアルブミン濃度を変化させて母対側潅流液中のプロポフォール(P)の移行を調べた(single pass mode)。その結果、胎児側アルブミン濃度の上昇に伴い同側プロポフォール濃度は上昇した。受動輸送の標準薬として同時に母体側潅流液に加えていたアンチピリンのクリアランスは胎児側アルブミン濃度に関係なく一定であった。また、母体側動脈-静脈のP濃度較差は一定で、胎盤組織取込量も相当あることが判明した。胎児血漿タンパク量はプロポフォール胎盤移行量を決定する大きな因子の一つと結論した。脂溶性薬剤の胎盤移行に絨毛膜に発現するp-glycoproteinが影響すると考えた(血液-脳脊髄関門にも発現してポンプ機能により脳内濃度を下げる)。まず、in vivoラットにプロポフォールを静注し、P-glycoprotein拮抗薬シクロスポリンを前処理することによりP脳内濃度や麻酔作用がどのように変化するか調べた。前処理により麻酔作用は逆に増強・延長しP持続静注終了時の血中濃度は上昇し、覚醒時の脳組織P濃度は減少した。覚醒時の脳/血液濃度比は前処理にて増大した。予測とは逆の結果となり、その原因として分布容量の減少を考えた。これらの結果より、現在は、ヒト胎盤モデルでの同様の研究は待機し、文献的検討を加えている。「ヒト胎盤潅流モデルにおけるプロポフォールの移行」帝王切開時に娩出した胎盤の1つの小葉を用いて胎児側や母体側潅流液のアルブミン濃度・血流量を変化させて母体-胎児側潅流液中のプロポフォール(P)の移行を調べた(single pass mode)。クリアランスとして求める時には、受動輸送の標準薬としてアンチピリン・クリアランスと比較した。その結果、(1)胎児側アルブミン濃度の上昇に伴い同側プロポフォール濃度とそのクリアランスは上昇したが、アンチピリンのクリアランスは胎児側アルブミン濃度に関係なく一定であった。(2)母体側アルブミン濃度の上昇によりプロポフォール・クリアランスは低下した。(3)母体側潅流液の流量増加により、胎児側プロポフオール濃度は漸増しアンチピリンについても同様であった。(4)胎児側流量の増加に伴うプロポフォール濃度変化はなく、移行総量を示すクリアランスは増加した。
溶接現象における界面機作の研究

本研究では固相拡散接合と溶融溶接を対象として、その界面現象と機構を明らかにすることを目的とする。研究実施計画に従って、昭和60年度の研究成果を報告する。1.拡散接合における界面現象59年度において金属同志(Ni)の接合を行ない、接合界面に存在するボイドの消失過程を実験並びに理論的に検討した。60年度においてはセラミックス同志(アルミナ)の接合実験を行なった。アルミナの接合において、接合界面のボイドは主として空孔拡散機構により収縮する。その接合強度は金属の場合と違って、平均的な接合面積率ではなく、界面付近に存在するボイドの形状と最大寸法に依存することが分った。さらにインサート材としてガラスを添加すると比較的低温(800°C程度)で母材並みの強度が得られることが分った。2.アーク溶接における溶滴離脱機構パルスMIG溶接における1パルス1溶滴移行に着目し、離脱機構を検討した。ピーク電流時のピンチ不安定によりワイヤ端の溶滴が離脱するモデルを構築し、適正なパルス波形条件を提案した。3.セラミックスのレーザ接合レーザビームのエネルギ密度分布を光学系により制御し、セラミックスに照射したときの温度分布並びに接合部の性状に及ぼす効果を追求した。母材に比べて低融点をもつ、ろう材を粉末で供給し、その組成を変えて接合実験を行なった。その結果、従来に比較すると格段に広範囲での面接合を行なうことができると同時に割れのない良好な継手を得ることができた。粉末成分比を調整し、接合部に形成される相と母材との熱膨張率の差を小さくすると継手強度が母材並みまで改善される。
トランスジェニックマウスを用いた小児がんに対する新規免疫遺伝子治療法の開発

神経芽腫に対する新規治療法の確立を目指して、神経芽腫の臨床患者に最も近い動物モデルであるMYCN TgMを用いて新規治療法であるSeV/DCによる放射線併用免疫遺伝子治療の抗腫瘍効果の検討とメカニズム解析を行い、抗腫瘍効果を認め、初期のエフェター細胞は、NK細胞とCD4陽性T細胞が有力であると考えられた。神経芽腫に対する新規治療法の確立を目指して、神経芽腫の臨床患者に最も近い動物モデルであるMYCN TgMを用いて新規治療法であるSeV/DCによる放射線併用免疫遺伝子治療の抗腫瘍効果の検討とメカニズム解析を行う。1. MYCNTgMと同系統の129X1/SvJマウスの骨髄より樹状細胞前駆細胞を採取し、Flt3-L, SCF,IL-3, IL-6を添加した細胞培養液で3週間培養し、樹状細胞前駆細胞を増殖させた。2. GM-CSFおよびIL-4存在下の培養液にて1週間培養し、樹状細胞に分化させる。3.凍結保存した樹状細胞の一部を解凍し培養系にうつし、翌日センダイウイルスベクターをMOI100にて感染させ、遺伝子導効率および樹状細胞の細胞特性をFACSにて確認する。4.マウスは「放射線前照射併用SeV/DC治療群」「SeV/DC治療群」「放射線照射のみの群」「非治療群」の4群に分け、各群n=5とする。5.放射線前照射生後3週目のホモのMYCNトランスジェニックマウスを、MRI撮影にて腹腔内に神経芽腫が発生していることを確認した後、鉛遮蔽板の裏側に鎮静をかけたマウスを固定し、エックス線照射装置を用いて、体外より腫瘍局所的にエックス線を1日4Gy、合計3日間照射する。6. SeV/DCによる治療SeVを感染させて48時間後の樹状細胞(SeV/DC)を1x106個/100μLに調整し、MYCNトランスジェニックマウスを開腹し直視下にSeV/DCを腫瘍内投与する。SeV/DCによる治療は、1週間に1回、合計3回施行する(抗腫瘍効果の免疫メカニズム解析)抗腫瘍効果を担うエフェクター細胞を同定するために、治療開始後のNK細胞活性およびCTL活性を測定。(MYCN TgMに対する放射線前照射併用SeV/DC療法)1. MYCNTgMと同系統の129X1/SvJマウスの骨髄より樹状細胞前駆細胞を採取し、Flt3-L, SCF,IL-3, IL-6を添加した細胞培養液で3週間培養し、樹状細胞前駆細胞を増殖させた。SeV/DCによる治療は、1週間に1回、合計3回施行する。「放射線前照射併用SeV/DC治療群」にて腹腔内に発生する神経芽腫の体積が、非治療群と比較して有意に抑制されたが、マウスの生存日数には影響を与えなかった。(抗腫瘍効果の免疫メカニズム解析)抗腫瘍効果を担うエフェクター細胞を同定するために、治療開始後のNK細胞活性およびCTL活性を測定。さらに神経芽腫に対するSeV/DCを含む新規の標準的治療を考案することを目標としている。23年度は、以下の研究計画に沿って研究を実施した。

3.凍結保存した樹状細胞の一部を解凍し培養系にうつし、翌日センダイウイルスベクターをMOI100にて感染させ、遺伝子導効率および樹状細胞の細胞特性をFACSにて確認する。4.マウスは「放射線前照射併用SeV/DC治療群」「SeV/DC治療群」「放射線照射のみの群」「非治療群」の4群に分け、各群n=5とする。5.放射線前照射生後3週目のホモのMYCNトランスジェニックマウスを、MRI撮影にて腹腔内に神経芽腫が発生していることを確認した後、鉛遮蔽板の裏側に鎮静をかけたマウスを固定し、エックス線照射装置を用いて、体外より腫瘍局所的にエックス線を1日4Gy、合計3日間照射する。6. SeV/DCによる治療SeVを感染させて48時間後の樹状細胞(SeV/DC)を1x106個/100μLに調整し、MYCNトランスジェニックマウスを開腹し直視下にSeV/DCを腫瘍内投与する。SeV/DCによる治療は、1週間に1回、合計3回施行する1. MYCNTgMと同系統の129X1/SvJマウスの骨髄より樹状細胞前駆細胞を採取し、Flt3-L, SCF,IL-3, IL-6を添加した細胞培養液で3週間培養し、樹状細胞前駆細胞を増殖させた。3.凍結保存した樹状細胞の一部を解凍し培養系にうつし、翌日センダイウイルスベクターをMOI100にて感染させた。3マウスは「放射線前照射併用SeV/DC治療群」「SeV/DC治療群」「放射線照射のみの群」「非治療群」の4群に分け、各群n=5とする。4.放射線前照射生後3週目のホモのMYCNトランスジェニックマウスを、MRI撮影にて腹腔内に神経芽腫が発生していることを確認した後、鉛遮蔽板の裏側に鎮静をかけたマウスを固定し、エックス線照射装置を用いて、体外より腫瘍局所的にエックス線を1日4Gy、合計3日間照射する。5. SeV/DCによる治療SeVを感染させて48時間後の樹状細胞(SeV/DC)を1x 106個/100μLに調整し、MYCNトランスジェニックマウスを開腹し直視下にSeV/DCを腫瘍内投与する。その結果、放射線前照射併用SeV/DC療法により、MYCN TgMにおいて、抗腫瘍効果を認める傾向であったが、有意な結果ではなかった。(抗腫瘍効果の免疫メカニズム解析)抗腫瘍効果を担うエフェクター細胞を同定するために、治療開始後のNK細胞活性およびCTL活性を測定した結果、NK細胞の影響が最も大きいと考えられた。小児外科(MYCN TgMに対する放射線前照射併用SeV/DC療法)に関しては、研究計画どおり、実施できている。(抗腫瘍効果の免疫メカニズム解析)に関して、やや遅れている。(MYCN TgMに対する放射線前照射併用SeV/DC療法)に関しては、研究計画どおり、実施できている。(MYCN TgMに対する放射線前照射併用SeV/DC療法)に関しては、研究計画どおり、実施できているが、(抗腫瘍効果の免疫メカニズム解析)に関して、まだ、実施されていない。麻酔法などを工夫して、今後、個体数を増やして解析を行う。(抗腫瘍効果の免疫メカニズム解析)抗腫瘍効果を担うエフェクター細胞を同定するために、治療開始後のNK細胞活性およびCTL活性を測定している。今後、抗体を用いてNK細胞およびCD4陽性T細胞、CD8陽性T細胞を除去し、抗腫瘍効果にどのような影響を及ぼすかを確認する。