hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域における中高年女性の変形性関節症に関する臨床疫学研究

BMIのオッズ比は1.8(95%信頼区間1.4-2.2)、膝関節外傷の既往のオッズ比は4.6(95%信頼区間2.4-8.6)で共に有意だった。変形性膝関節症の危険因子として、肥満、外傷の既往が考えられた。次年度も同様の調査を継続し、対象者を増やし、再解析する予定である。地域在住中高年女性を対象に、変形性関節症・関節痛に関する調査を行い、その関連要因ついて検討した。長崎県大島町の40歳以上女性591名を対象とした。対象者に対し、肩、肘、手、手指、股、膝、足、足趾、頸、背部、腰部の各関節の最近1ヶ月間の痛みの有無を聞き取った。立位両膝正面のレントゲン写真を撮影し、関節腔の狭小化、骨硬化、骨棘、骨嚢胞の有無により変形性関節症の有無を診断した。身長、体重を計測し、肥満度の指標として、body mass index(BMI)(kg/m^2)を計算した。各部位別の関節痛の有病者割合は、膝関節痛(34.8%)がもっとも多く、次いで腰痛(26.6%)、肩関節痛(16.4%)の順だった。膝関節については、年齢が高くなるに従って、その有病割合は有意に高くなった。レントゲン上の変形性膝関節症は、全体で約1/3の者に認められ、40歳代での有病者はなかったが、年齢が高くなるに従って、有病割合は有意に高くなり、80歳代では約6割となった。有症状変形性膝関節症(レントゲン上変形があり、かつ膝関節痛あり)は全体で、約2割の者に認められ、年齢が高くなるに従って、有病割合は有意に上昇し、80歳代では約4割だった。多変量ロジスティック回帰分析から、変形性膝関節症(レントゲン上及び有症状ともに)は、高年齢、肥満、膝外傷既往、多い身体活動と関連していた。高年齢、肥満、膝外傷既往は、欧米における報告と同様だった。身体活動が多くなれば、膝関節軟骨に繰り返し荷重がかかることになり、変形性関節症の進展に影響しているものと考えられた。
サハリン・アムール地域の言語地図

本プロジェクトの最大の目的であった、存命のニヴフ語話者に面会し音声データを直接得ることは概ね達成できた。この間、フィールドワークをロシア極東ハバロフスク管区およびサハリン州の複数地点で実施した(ハバロフスク、ニコラエフスク・ナ・アムーレ、アレーエフカ、チリャー、ネクラソフカ、オハ、ノグリキ)。調査した話者は20名近くにのぼった。収集したデータは多岐にわたるが、当初予定していた1)基礎語彙、2)2音節語のアクセント分布、3)動植物語彙については各地で集中的に採録し、均質なデータが得られた。それに加え、いくつかの方言については発話資料を集中的に採録できた。プロジェクト1年目として特に力を入れたのは1)国内外の研究者とのネットワーク構築および2)現地調査の足場固めである。1)については5月にヘルシンキ大学(フィンランド)ならびにライデン大学(オランダ)に赴き、共同研究者と今後の研究の進め方について協議した。特にライデン大学では共同研究者Bert Botma氏との共著論文(2014年『Phonology』掲載)について綿密な打ち合わせを行った。8月にはヘルシンキ大学のニヴフ語研究者Ekaterina Gruzdeva氏を札幌学院大学に招へいし、調査研究会を開催した。9月にはフリースランドアカデミー(オランダ)からTjeerd de Graaf氏を招へいし、氏が理事を務めるユネスコの先住民族言語部会の言語保持および言語記録への取り組みについて調査研究会を開催した。予定通り2015年2月にロシア連邦サハリン州に現地調査に赴いた。調査地点はネクラソフカおよびノグリキの2か所とした。ノグリキでの調査はおよそ4年ぶりのことであり、現地の郷土博物館学芸員のアリョーナ・カヴォスク氏に依頼してニヴフ語話者を紹介してもらった。紹介された4名全員を対象に調査票(アクセント、母音フォルマント計測用)に基づいた調査を行った。またそのうちの1名から特に集中的に音声録音を採ることにし、二日目に別個面接調査を実施した。なお研究分担者の水島未記氏と丹菊逸治氏とは2014年9月にロシア連邦ハバロフスク管区ニコラエフスク地区に現地調査に赴いている。収集した資料のデータベース化にあたっては1)研究成果を国外にも発信すること、また2)共同研究者、現地ニヴフ人コミュニティ構成員および現地コーディネーターに日本語を解さない者が多いことに配慮し、日本語のみならずロシア語と英語も積極的に用いることを当初から予定していた。そのための外国語校閲費用を計上した。9月8日から9月22日にかけて、ロシア連邦ハバロフスク管区およびサハリン州にて現地調査を行った。ハバロフスク管区においてはハバロフスク市内で1名、ニコラエフスクで4名、チリャーで1名、またサハリン州のおいてはネクラソフカで1名の話者と面会、集中的に調査した。調査項目は前年度に引き続き、2音節語根における各母音フォルマントおよびアクセントの計測を目的とした調査票に基づく。前年度に引き続いて調査できた被調査者には、前回調査の漏れあるいは補足の聞き取りを実施することができた。またネクラソフカにおいては、シュミット方言の話者から集中的に聞き取りを行い、単語レベルのみならず、まとまったテキスト、特に会話資料を収集することができた。シュミット方言は北部方言とも呼ばれ、話者数が少ないニヴフ語においても特に話者数が少ない方言である(推定で5名)。この方言の記述は非常に少なく、またテキストが出版されたことはこれまで一度もない。今回の資料はさっそく音声付で『ニヴフ語音声資料12ナデジュダグリゴリエヴナ・ベソノヴァ』として音声CD付で公刊したが、これは画期的であった(WEBでも同時公開)。話者のベソノヴァ氏はシュミット方言の研究が進むことを願って、長らく研究者に協力を求めていた。今回、ベソノヴァ氏のそうした要望にわずかながらでも応えることができたことは喜ばしく、今後の研究活動の継続の観点からも望ましい。言語学者の地道な努力が被調査者および現地コミュニティにその成果・意義を認められた瞬間を実感できた。当初予定どおり、現地調査は最低年1回のペースで実施している。同一話者に繰り返し面会して調査できることも増え、お互いの信頼関係のもとに情報を提供してもらう関係を築くことに成功している。また話者の言語的傾向・特性(例えば植物・地名など得意とする分野)を把握できてきたため、調査の効率も上がっている。何名かの話者は亡くなられたが、比較的若い方が被調査者に名乗りをあげてくださっている。調査の副産物としてではあるが、現地コミュニティのニーズの把握にも努めている。例えばロシアの地方都市では入手しにくい書籍、文献のコピーなどを依頼されることがあるが、コミュニティと良好な関係を維持するためにもそうしたニーズには可能な限り応えていきたい。また本プロジェクトの成果も、学術上の意義はもちろん、そうした現地コミュニティに資するものとするにはどのような形式が望ましいか、ロシア側連携協力者と検討を進めている。収集したデータは多岐にわたるが、当初予定していた1)基礎語彙、2)2音節語のアクセント分布、

3)動植物語彙については各地で集中的に採録し、均質なデータが得られた。それに加え、いくつかの方言については発話資料を集中的に採録できた。一方、その副産物としてこれまでほとんど調査・記録されてこなかったシュミット方言の音声データを2名の話者から採録することに成功した。その音声分析は今後の研究を俟ちたいが、特筆すべき成果として口蓋垂音ーuの連続を含む語根をいくつか採録したことがある。ニヴフ語他方言においてこれは存在しない音連続である(一般的には軟口蓋音ーu)。シュミット方言という辺境方言に、このように他方言に見られない音連続が認められることはニヴフ語母音体系の歴史的発展過程を考える上で非常に興味深い。現代ニヴフ語の母音調和はストレス依拠高さ調和として知られるが、仮に口蓋垂音ーuが有効な音連続として認められた場合、歴史的前段階として舌根調和が存在した可能性があるためである。舌根調和から高さ調和と言う母音調和の発展過程は隣接するツングース満州諸語において観察される(例えば満州文語から現代満州語三家子方言への発展過程)。舌根調和はほぼ東アジア全域で(かつて)支配的と考えられており、ニヴフ語にもその可能性があるとなると東アジア地域諸言語の母音体系の研究に与える影響は少なくない。実際、今回の成果を国内外のいくつかの研究会や学会で報告した限りでは非常に大きな反響を得た。本プロジェクトの最大の目的であった、存命のニヴフ語話者に面会し音声データを直接得ることは概ね達成できた。この間、フィールドワークをロシア極東ハバロフスク管区およびサハリン州の複数地点で実施した(ハバロフスク、ニコラエフスク・ナ・アムーレ、アレーエフカ、チリャー、ネクラソフカ、オハ、ノグリキ)。調査した話者は20名近くにのぼった。収集したデータは多岐にわたるが、当初予定していた1)基礎語彙、2)2音節語のアクセント分布、3)動植物語彙については各地で集中的に採録し、均質なデータが得られた。本研究は現地調査によりニヴフ語話者から言語データ(とりわけ音声資料)を採録することを主たる研究の方法としている。しかしながら本プロジェクトの採択後、国際情勢の急激な変化、具体的にはウクライナ紛争およびそれに対する日本政府のロシア制裁発動により日ロ関係は急速に冷え込んだ。さらに石油価格の暴落によりロシア経済は大打撃を受け、ロシア社会は大きな混乱の中にある。こうした調査環境の悪化を受け、一時は現地調査を実施することに危惧を抱いたが、幸いなことにほぼ当初予定どおりに調査を実施することができた。逆に現地ではこうした困難な国際情勢下でも現地に赴いて調査・研究を実施したことに対して多大な謝意を示された。ロシアの孤立と混乱は残念ながら解消の見通しが立っていない。2015年度も現地調査を実施する予定であるので、現地情勢には細心の注意を払いながら予定された調査スケジュールを確実にこなせるよう準備・努力したい。最終年度に向けては、成果のとりまとめおよびその公開・発表に時間を割く予定なので、調査はこれまでの調査の漏れに限定したい。
酸性からアルカリ性の広範囲pHにおける炊飯液が米飯品質に及ぼす影響

当研究は,炊飯液のpHの違いが炊飯過程の米,炊き上がり後の米飯,そして米飯の老化に与える影響を明らかにすることを目的としている。その中で,2018年度は始めに米飯試料の調製を検討した。次に炊飯時のpH,温度履歴を測定し,炊き上がり後の米飯の色,形状,物性測定,官能評価を行った。また,4°Cで14時間冷蔵保存した飯も調製し,炊飯液のpHが老化に与える影響について検討した。炊飯液のpHとして3,5,7,9を設定し,食酢および重曹を単独または組み合わせて用いた調味液を利用した。炊飯液が3,5,7,9であっても,炊き上がりの飯のpHは各々4.2,5.9,6.8,8.8(以降,酸性飯,弱酸性飯,中性飯,弱アルカリ性飯と称する)であり,米の緩衝作用により,酸性飯および弱酸性飯は浸漬および加熱時において中性に近づくことが示された。飯の炊き上がり倍率は4試料間に差は見られないが,飯粒の形状は,弱アルカリ性飯において長径が有意に長く,アルカリ条件は澱粉の吸水膨潤に影響を与えることが示唆された。炊飯直後の飯の物性においては,機器測定において,弱酸性飯および中性飯に比べると酸性飯および弱アルカリ性飯は,粒表層の硬さが有意に減少し,粘りが増加した。また粒全体および表層の付着性はいずれも有意に増加した。冷蔵保存後の飯においては,酸性飯および弱アルカリ性飯の硬さ,粘りおよび付着性において,老化抑制効果が認められた。一方,弱酸性飯においては老化促進の傾向が示された。弱酸性飯の特徴は,官能評価でより顕著に見られた。当研究は,2018年度および2019年度に炊飯直後の飯を対象とした測定を行い,2020年度に老化させた飯を対象とすることを目的としていた。しかし試料調製の都合より,2018年度に炊飯直後の飯および老化させた飯の測定を行った。2018年度の計画にあった米の成分分析に関しては2019年度に行う予定である。2019年度は緩衝液を用いて炊飯液を調製し,pHの違いが炊飯過程において米の成分に与える影響を詳細に調べることを目的とする。始めにpHが3,5,7,9の緩衝液を用いて米飯を調製し,調味料を用いて炊飯を行った2018年度の結果と,物性測定において同じ傾向が得られるかどうか確認をする。次に炊飯過程における米の成分について調べる。炊飯液が40,60,80,98°Cに達した時点で米と炊飯液に分け,米の重量測定,炊飯時の溶出固形分量,糖,アミノ酸,タンパク質の定量を行う。炊き上がり後の米飯においては,米飯表層の成分を抽出し,糖およびタンパク質の定量を行う。また米飯をホモジナイズ後,80%エタノールを用いて抽出液を得て,糖,アミノ酸量を測定する。米飯のパラフィン包埋切片を作製し,ヨウ素,またはアクロレイン・シッフ試薬を用いて澱粉およびタンパク質を染色し,光学顕微鏡で澱粉の糊化の様子を観察する。ラピッドビスコアナライザーおよび回転粘度計による粘度測定を行い,pHが澱粉の糊化特性に与える影響を調べ,これらの結果と物性測定との関係について検証する。

2018年度の計画にあった米の成分分析に関しては2019年度に行う予定である。2019年度は緩衝液を用いて炊飯液を調製し,pHの違いが炊飯過程において米の成分に与える影響を詳細に調べることを目的とする。始めにpHが3,5,7,9の緩衝液を用いて米飯を調製し,調味料を用いて炊飯を行った2018年度の結果と,物性測定において同じ傾向が得られるかどうか確認をする。次に炊飯過程における米の成分について調べる。炊飯液が40,60,80,98°Cに達した時点で米と炊飯液に分け,米の重量測定,炊飯時の溶出固形分量,糖,アミノ酸,タンパク質の定量を行う。炊き上がり後の米飯においては,米飯表層の成分を抽出し,糖およびタンパク質の定量を行う。また米飯をホモジナイズ後,80%エタノールを用いて抽出液を得て,糖,アミノ酸量を測定する。米飯のパラフィン包埋切片を作製し,ヨウ素,またはアクロレイン・シッフ試薬を用いて澱粉およびタンパク質を染色し,光学顕微鏡で澱粉の糊化の様子を観察する。ラピッドビスコアナライザーおよび回転粘度計による粘度測定を行い,pHが澱粉の糊化特性に与える影響を調べ,これらの結果と物性測定との関係について検証する。研究内容の年次計画を入れ替え,2018年度は試薬が必要ない米飯の物性測定や官能評価を行った。2019年度は米の成分分析を行うため,試薬や分析カラム等の購入に充てる予定である。
薬剤によるHippoシグナル抑制剤による低侵襲性原始卵胞活性化法の開発

早発卵巣不全や閉経前後の不妊患者では、卵胞が発育しないため自らの卵子を用いた妊娠は非常に困難である。しかし、2度の手術を必要とするため侵襲度が高いことが問題である。そこで本研究では、Hippoシグナルを抑制する薬剤を直接投与する低侵襲な方法の確立をすることを目的として今年度は以下の研究項目を行った。昨年度に引き続き、最も有用なHippoシグナル抑制剤の探索を目的として、YAPの核移行を促進するという報告のあるリゾホスファチジン酸(LPA)やトロンビンのHippoシグナル抑制の証明と卵胞発育促進効果の有無について評価した。LPAとトロンビンによる卵巣におけるHippoシグナル抑制効果を調べる為に、10日齢マウス卵巣をLPAとトロンビンを添加した培養液で卵巣組織培養したのち、免疫染色によるYAPの核内移行について調べた。今年度は当学動物施設の工事により動物飼育不可期間があったため、細胞株を用いたHippoシグナル抑制効果についても調べた。細胞株は非黄体化顆粒膜細胞株を用いてLPAとトロンビンを添加した培養液で細胞培養したのち、Hippoシグナルが抑制されるかについて分子生物学的に証明した。薬剤処理後の細胞を経時的に回収しリアルタイムPCR法およびウェスタンブロッティング法を用いてCCN成長因子の発現変化、細胞増殖能について調べた。培養後の変化を非処理群と比較したところ、LPAとトロンビンの両薬剤でCCN成長因子の遺伝子変動の増加がみとめられ、細胞増殖能も増加したことが明らかとなった。申請者等の開発したIVAは、患者が自らの卵子で妊娠可能な画期的な方法であり、本研究により薬剤を用いたHippoシグナルの抑制が可能となれば、低侵襲な卵胞発育の誘導法が開発可能で、自然妊娠すらも可能となる。今年度は当学動物施設の工事により動物飼育不可期間があったため、動物を用いた実験が出来なかった。H30年度はHippoシグナル抑制剤を用いて得られたマウス卵子の質とその正常性について検証する予定である。Hippoシグナル抑制剤をマウスに投与し、in vivoでの卵胞発育促進効果の有無について確認する。得られた卵子の質や正常性について評価する。そして1)Hippoシグナル抑制剤のin vivoにおける卵胞発育促進効果について検証する。投与経路としては、卵巣への局所注射、経口投与、経静脈投与が想定されるが、これらの方法で最適な投与方法を調べる。局所注射、経口投与、経静脈投与それぞれにおいてin vivoにおけるHippoシグナル抑制効果についてin vitroと同項目について検討し、卵巣発育促進効果の有無を確認する。濃度はin vitroで効果のあった濃度の約10倍を目安とする。さらに、2)Hippoシグナル抑制剤投与による卵子の質の機能評価とその正常性についても検証する予定である。Hippoシグナル抑制剤を投与したマウスについて、1ゴナドトロピンにより過排卵処理したのちの排卵卵子数の増加、排卵卵子の形態学的正常性を確認する。また、2得られた卵子の体外受精を行い受精率、胚盤胞到達率を調べる。さらに3偽妊娠マウスへ胚移植後の妊娠率、着床率、胎盤重量、胎児体重、流産率について算出する。さらにエピジェネティックな異常を検証するためにインプリント遺伝子のメチル化解析を行う薬剤を用いたHippoシグナル抑制による卵胞発育誘導を基盤とする低侵襲なIVAの確立のため、本研究においてH28年度は以下の項目を予定していた。通常エフェクタータンパクであるYAPはHippoシグナルにより核移行が抑制されている。アクチンの重合化によりHippoシグナルを抑制すると、YAPが核内へ移行しCCN成長因子などの産生を促すことで卵胞発育が促進される。本年度は最も有用なHippoシグナル抑制剤の探索を目的として、YAPの核移行を促進するという報告のあるリゾホスファチジン酸(LPA)やトロンビンのHippoシグナル抑制の証明と卵胞発育促進効果の有無について評価した。まず、LPAとトロンビンによる卵巣におけるHippoシグナル抑制効果を調べる為に、10日齢マウス卵巣をLPAとトロンビンを添加した培養液で卵巣組織培養したのち、Hippoシグナルが抑制されるかについて分子生物学的解析を行った。薬剤処理後の卵巣を経時的に回収し、リアルタイムPCR法およびウェスタンブロッティング法を用いてCCN成長因子の発現変化、免疫染色によるYAPの核内移行について調べた。さらに、LPAとトロンビンによるin vitroの卵胞発育促進効果について10日齢マウスの卵巣を体外組織培養し、培養後の卵巣重量の変化を非処理群と比較したところ、LPAとトロンビンの両薬剤でHippoシグナル抑制傾向がみとめられた。本法の確立により、身体的にも経済的にも患者への負担が非常に軽減され、提供卵子以外の有効な治療法がないこれらの患者の大きな福音となり、生殖医学を大きく発展させると期待される。本年度の当初の計画通り進展している。

そこで本研究では、Hippoシグナルを抑制する薬剤を直接投与する低侵襲な方法の確立をすることを目的として今年度は以下の研究項目を行った。昨年度に引き続き、最も有用なHippoシグナル抑制剤の探索を目的として、YAPの核移行を促進するという報告のあるリゾホスファチジン酸(LPA)やトロンビンのHippoシグナル抑制の証明と卵胞発育促進効果の有無について評価した。LPAとトロンビンによる卵巣におけるHippoシグナル抑制効果を調べる為に、10日齢マウス卵巣をLPAとトロンビンを添加した培養液で卵巣組織培養したのち、免疫染色によるYAPの核内移行について調べた。今年度は当学動物施設の工事により動物飼育不可期間があったため、細胞株を用いたHippoシグナル抑制効果についても調べた。細胞株は非黄体化顆粒膜細胞株を用いてLPAとトロンビンを添加した培養液で細胞培養したのち、Hippoシグナルが抑制されるかについて分子生物学的に証明した。薬剤処理後の細胞を経時的に回収しリアルタイムPCR法およびウェスタンブロッティング法を用いてCCN成長因子の発現変化、細胞増殖能について調べた。培養後の変化を非処理群と比較したところ、LPAとトロンビンの両薬剤でCCN成長因子の遺伝子変動の増加がみとめられ、細胞増殖能も増加したことが明らかとなった。申請者等の開発したIVAは、患者が自らの卵子で妊娠可能な画期的な方法であり、本研究により薬剤を用いたHippoシグナルの抑制が可能となれば、低侵襲な卵胞発育の誘導法が開発可能で、自然妊娠すらも可能となる。今年度は当学動物施設の工事により動物飼育不可期間があったため、動物を用いた実験が出来なかった。H29年度はHippoシグナル抑制剤を用いて得られたマウス卵子の質とその正常性について検証する予定である。Hippoシグナル抑制剤をマウスに投与し、in vivoでの卵胞発育促進効果の有無について確認する。得られた卵子の質や正常性について評価する。そして1)Hippoシグナル抑制剤のin vivoにおける卵胞発育促進効果について検証する。投与経路としては、卵巣への局所注射、経口投与、経静脈投与が想定されるが、これらの方法で最適な投与方法を調べる。局所注射、経口投与、経静脈投与それぞれにおいてin vivoにおけるHippoシグナル抑制効果についてin vitroと同項目について検討し、卵巣発育促進効果の有無を確認する。濃度はin vitroで効果のあった濃度の約10倍を目安とする。さらに、2)Hippoシグナル抑制剤投与による卵子の質の機能評価とその正常性についても検証する予定である。Hippoシグナル抑制剤を投与したマウスについて、1ゴナドトロピンにより過排卵処理したのちの排卵卵子数の増加、排卵卵子の形態学的正常性を確認する。また、2得られた卵子の体外受精を行い受精率、胚盤胞到達率を調べる。さらに3偽妊娠マウスへ胚移植後の妊娠率、着床率、胎盤重量、胎児体重、流産率について算出する。さらにエピジェネティックな異常を検証するためにインプリント遺伝子のメチル化解析を行う。H30年度はHippoシグナル抑制剤を用いて得られたマウス卵子の質とその正常性について検証する予定である。Hippoシグナル
戦後世代による原爆被害の記憶の継承に関する社会学的研究

被爆者調査史研究・原爆忌調査・米国調査を通して、原爆被害の記憶の、被爆者から戦後世代への継承の実態を調査した。その結果、この継承にともなって、戦後、原爆被害の記憶を規定してきた「唯一の被爆国日本」「核廃絶」「反核平和」などの支配的パラダイムは依然として強力であるものの、次第にその力が弱まり、このパラダイムにかならずしも規定されない多様な継承の仕方が現れてきていることが明らかとなった。(1)日本および米国における原爆の記憶の世代間継承の比較調査を行った。日本では、広島原爆忌における追悼行事・碑めぐり活動・語り部活動の調査を行った。米国ではワシントンDCの航空宇宙博物館別館に完全修復されて展示されている原爆投下機エノラ・ゲイ号の展示、原爆開発を行ったニュー・メキシコ州ロスアラモス研究所付設のブラッドバリー博物館の展示の調査を行った。日本における原爆に関する記憶が原爆によってもたらされた被害と核廃絶を中心としているのに対して、米国における原爆に関する記憶が原爆投下が太平洋戦争を終結させたこと、戦後における核開発がもつ核抑止力に焦点化されていることが確かめられた。(2)戦後継続的に行われた被爆者調査をそれ自体原爆の記憶の変遷を示す資料として読み直す作業を行った。19年度は慶應義塾大学が60年代に行った被爆者調査を中心に文献調査を行った。また文献調査にとどまらず、実際に調査に当たった研究者へのインタビュー調査も実施した。広島で調査を行った原田勝弘明治学院大学名誉教授、長崎で調査を行った下田平裕身信州大学大学院教授への聞き取りを行った。被爆者調査のなかにも、厚生省(当時)の被爆者調査との関係、被爆者運動との関係、統計的手法と生活史的方法のちがいなど、さまざまな類型がみられることが判明した。(3)原爆被害の記憶にとどまらず、戦場体験の記憶、沖縄戦の記憶、満州移民の記憶など多様な戦争体験の記憶とその継承の実態を把握するために、『戦後日本における市民意識の形成-戦争体験の世代間継承-』(慶應義塾大学出版会、2008年)を編集出版した。(1)ふたつの「グラウンド・ゼロ」調査ともに「グラウンド・ゼロ」と呼ばれているふたつの場所、広島・原爆ドーム周辺とアメリカ・ニューヨークの国際貿易センター跡地の比較調査を行なった。両者の慰霊碑の比較、広島平和記念資料館とWTCビジター・センターの展示の比較を行い、両国における戦争の記憶の違いを分析した。とくに9・11テロ跡地が原爆爆心地を意味する「グラウンド・ゼロ」と呼ばれていることに現れているアメリカにおける原爆の記憶を明らかにした。(2)被爆者調査史調査昨年に引き続き、戦後継続的に行なわれてきた被爆者調査をそれ自体原爆の記憶の変遷を示す資料として読み直す作業を行なった。20年度は一橋大学が1960年代から今日まで継続して行なっている被爆者調査を中心として文献調査を行なった。一橋大学の被爆者調査が日本原水爆被害者団体協議会を中心とする被爆者援護法制定運動と密接な関係を結びつつ展開されてきたことが明らかとなった。また70年代に広島で調査を行なった中川清同志社大学教授への聞き取りを行ない、1975年に実施された厚生省原子爆弾被害者実態調査における政府・一橋大学・慶應義塾大学の役割を確認することができた。(3)「相原資料」調査戦後、在野で原爆被害の調査を行なってきた故相原秀次氏が広島平和記念資料館に寄贈した資料(「相原資料」)の調査を行い、相原資料の全体像を把握するとともに、慶應義塾大学が行なった調査との間に研究交流があったことを示す資料を確認した。(1)被爆者調査史調査一昨年度、昨年度に引き続き、戦後継続的に行われてきた被爆者調査をそれ自体原爆の記憶の変遷を示す資料として読み直す作業を行った。21年度は一橋大学が1960年代から現在まで継読して行っている被爆者調査および広島大学が1960年代に行った爆心地復元調査を中心に文献調査を行った。また文献調査と並行して、一橋大学で40年以上に亘って被爆者調査を行ってきた濱谷正晴教授、および広島大学で故湯崎稔教授とともに被爆者調査を行った児玉克哉三重大学教授への聞き取り調査を行った。この結果、慶應義塾大学・一橋大学・広島大学による被爆者調査が1965年と75年に実施された厚生省による原子爆弾被害者実態調査に対する三様のリアクションとして位置づけられることが確認できた。(2)中鉢コレクション調査1965年と75年の厚生省調査に参加した慶應義塾大学中鉢正美教授が慶應義塾大学図書館に残した被爆者調査関連資料(「中鉢コレクション」)の調査を行った。残されている調査票から両調査が被爆者の生活構造の変化を明らかにするためのパネル調査として企画されたことが判明した。(3)相原資料調査昨年度に引き続き、在野で原爆被害の調査を行ってきた故相原秀次氏が広島平和記念資料館に寄贈した資料(「相原資料」)の調査を行った。中鉢コレクションに残されている相原秀次氏関連の資料から両者の間の研究交流の実態が明らかにできた。(4)『社会学評論』特集

「記憶と場所」企画編集日本社会学会機関誌『社会学評論』第60巻第4号(2010年3月発行)で特集「記憶と場所」を企画編集するとともに、本研究の成果の一部を論文「記憶と場所」として発表した。
東アジア雑貨産業の構造と展開―雁行形態・産業集積・分業再編―

本年度実施した研究は(1)調査とデータ分析、(2)学会発表、(3)論文発表の3つに分けられる。平成23年度は2年計画の1年目にあたり、特に(1)の調査を重視し、(2)(3)も実施した。(1)調査とデータ分析第一に、中国広東省に長期滞在し、地域産業の現状をこの目で観察し、企業と地域政府の関係者からインタビューを実施した。実施した地域は華南地域では古鎮(世界最大級の照明器具産地)、澄海(世界最大級の玩具産地)、潮安・彩塘(ステンレス器具産地)、広州(アパレル及びアニメ産業)、深センと香港(世界最大級の眼鏡フレーム産地)、北窖(中国で有力な家電産地)、清遠(陶磁器産地)、黄埔(女性用サンダル産地)、深セン(ニセモノ携帯電話産地)、華東地域では江蘇省の蘇州(工業園区)、日本では福井県鯖江市(眼鏡フレーム産地)であった。各地での現地調査から、アジア規模での産業の動態がかなりの程度ミクロに把握可能になりつつある。これと並行して企業データの定量データ分析を進めた。これにより当初の研究計画で述べた、頑健な分析結果に一歩近づいた。(2)学会発表第二に、学会にて報告を2度行った。一度は滞在先の中国広州・中山大学で開催された空間経済学に関する国際コンファレンスで、私は日本の産業集積の発展と変化の歴史について英語と中国語を交えながら報告を行った。もう一度は日本国際経済学会の全国大会において、中国の産業集積における企業の経営パフォーマンスについてポスター報告を行った。中国では現地の専門家から、日本では国際経済学のアプローチに精通した専門家からコメントが得られ、現地情報と分析法の両面で有意義であった。(3)論文発表第三に、これまでの研究成果を論文としてまとめ、積極的に多言語で発信した。今年度刊行された4本の雑誌論文の内、1本は英語で、もう1本は中国語で執筆した。これは研究計画にも記載したことであり、当初の目標を一定程度達成した。これにより今後の研究交流の進展が期待される。目的として記載した中国の地域産業の定量・定性分析がおおむね進展している。定量分析の面ではミクロ企業データを用いた分析の結果が得られ、学会報告を行い、論文を公刊した。定性分析については中国珠江デルタで現地調査を行い、公刊論文としての研究成果公表には至っていないが、分析のための主要な資料がすでに得られた。なおこのほかに雑誌・書籍への論文投稿によりこれまでの研究成果の公表を行った。このため、2年計画の1年目としておおむね順調な進展が見られると判断した。次年度以降は、調査資料を用いた研究のとりまとめが必要である。23年度の調査より得られた中国珠江デルタ地域の地域産業の一次資料・二次資料を基にした分析を書籍としてまとめることが目標となる。このためには集中的に執筆作業に取り組むことが必要であり、次年度はこの方針で研究を進めることを検討している。計画実施にむけ、大きな問題点は見当たらない。

定性分析については中国珠江デルタで現地調査を行い、公刊論文としての研究成果公表には至っていないが、分析のための主要な資料がすでに得られた。なおこのほかに雑誌・書籍への論文投稿によりこれまでの研究成果の公表を行った。このため、2年計画の1年目としておおむね順調な進展が見られると判断した。次年度以降は、調査資料を用いた研究のとりまとめが必要である。23年度の調査より得られた中国珠江デルタ地域の地域産業の一次資料・二次資料を基にした分析を書籍としてまとめることが目標となる。このためには集中的に執筆作業に取り組むことが必要であり、次年度はこの方針で研究を進めることを検討している。計画実施にむけ、大きな問題点は見当たらない。
マルチスケールな震源過程解析に基づく巨大地震破壊成長メカニズムの解明

本研究は、巨大地震の成長メカニズム、特に破壊が進展できるかどうかを決める要因を理解することを目指す。同時に、高周波励起現象の物理的要因を明らかにする。そのために、巨大地震の地震波形解析による破壊成長イメージングと、小地震の応力降下量を用いた断層の物理特性の推定を行う。これにより、地震時の破壊成長過程において、破壊域が巨大化する「きっかけ」を運動学的・物理的に解明しようとするものである。
極大地震入力に対する高耐震基礎の開発と入力機構の解明に関する研究

極大地震時における上部構造の応答低減を目的に、高耐震基礎絶震構造の開発を目的とした。大歪み域まで安定な新地盤材料として、高減衰ゴムチップと繊維補強材を混合した複合改良地盤材料の開発と、その性状を室内試験により把握した。複合改良地盤を擁壁に適用して免震建物との衝突応答および、直接基礎の底面を絶縁状態にして側面に複合改良地盤を用いた場合の低減効果を振動台実験と3D非線形FEM解析により確認した。極大地震時における上部構造への入力機構の解明と、新地盤材料と非線形相互作用を応用した高耐震基礎構造の開発を目的として、今年度は次の4項目を実施した。1.過去の大地震時における基礎-上部構造の地震被害の分析と解析研究を調査し、その結果として、上部構造への入力地震動特性に、表層地盤の強非線形性と基礎あるいは杭周辺地盤の強非線形相互作用が大きな影響を与えていることを確認した。2.大歪み域まで安定な新地盤材料の開発として、新たに高減衰ゴムチップと繊維補強材を混合した複合地盤材料の要素試験(一軸圧縮試験、三軸試験、単純せん断試験)を行い、その性状を把握した。3.地盤-基礎の非線形挙動及び実効入力動を解明するため、杭基礎の杭頭部の損傷が上部構造物の応答に与える影響を、遠心動的実験結果の3次元弾塑性FEM解析により明らかにした。その結果、杭周地盤の非線形性と杭頭部の損傷が上部構造の振動性状を変化させ、上部構造の応答低減に影響を与えることを明らかにした。4.直接基礎を対象として、1.で記載した新複合地盤を用いた高耐震基礎の開発のための実験として、支持地盤の硬軟、埋め込み深さ、基礎側面地盤や底面地盤の特性、入力地震動、入力レベル等をパラメータとした遠心実験と振動台実験を行い、応答低減に関する有益な実験データを得た。今後実験データの分析と解析シミュレーションを行い、応答低減を可能とする高耐震基礎の開発を進展させる。極大地震時における上部構造への入力機構の解明と、新地盤材料と非線形相互作用を応用した高耐震基礎構造の開発を目的として、今年度は次の項目を実施した。1.大歪み域まで安定な新地盤材料の開発として、高減衰ゴムチップと繊維補強材を混合した複合地盤材料の動的せん断試験を行い、その性状を把握した。2.地盤-基礎の非線形挙動および実効入力動を解明するため、杭基礎の杭頭部の損傷や地盤改良が上部構造物の応答に与える影響を、動的加振実験と解析により検討した。その結果、杭周地盤の非線形性と杭頭部の損傷および地盤改良が、杭応力や上部構造の応答低減に影響を与えることを明らかにした。3.直接基礎を対象として、複合地盤を用いた高耐震基礎の開発のための実験として、支持地盤が硬質地盤で、埋め込み材料、埋め込みの有り無し、基礎側面地盤や底面地盤の接触条件、入力地震動、入力レベル等をパラメータとした振動台実験を行い、応答低減に関する有益な実験データを得た。特に基礎底面の条件として、接着した場合、滑る場合、浮かした場合の側面地盤の影響について検討した。4.免震建物と擁壁の衝突応答を低減するため、複合改良地盤を用いた擁壁の正弦波入力および地震波入力による衝突実験とシミュレーション解析を行い、応答低減効果と解析モデルの有効性を確認した。極大地震時における上部構造への入力機構の解明と、新地盤材料と非線形相互作用を応用した高耐震基礎構造の開発を目的として、新複合改良地盤の開発、免震衝突および直接基礎と杭基礎の模型振動台実験、三次元非線形FEM解析を行い、下記の研究成果を得た。(1)大歪み域まで安定な新地盤材料の開発を行い、高減衰ゴムチップと繊維補強材を混合した複合地盤材料の動的せん断試験を行い、その性状を把握した。(2)地盤ー基礎の非線形挙動および実効入力動を解明するため、杭基礎の杭頭部の損傷や地盤改良が上部構造物の応答に与える影響を、動的加振実験と解析により検討した。(3)直接基礎を対象として、複合地盤を用いた高耐震基礎の開発のための実験として、支持地盤が硬質地盤で、埋め込み材料、埋め込みの有り無し、基礎側面地盤や底面地盤の接触条件、入力地震動、入力レベル等をパラメータとした振動台実験を行い、応答低減に関する有益な実験データを得た。特に基礎底面の条件として、接着した場合、滑る場合、浮かした場合の側面地盤の影響について明らかにした。また、3D非線形FEMを用いた解析シミュレーションを行い、応答低減を可能とする高耐震基礎について有意な知見を得た。また、実大の建物モデルに高耐震基礎を適用した場合の応答低減効果を、3D非線形FEMによる解析から明らかにした。

(4)大地震時における免震建物と擁壁の衝突応答を低減するため、複合改良地盤を用いた擁壁の正弦波入力と地震波入力による衝突実験およびシミュレーション解析を行い、応答低減効果と解析モデルの有効性を確認した。また、上町断層帯地震のような想定外の地震が入力した場合に、複合改良擁壁が実大の免震建物モデルの衝突応答の低減に与える影響を明らかにした。本年度に複合地盤の要素試験および、直接基礎と杭基礎の振動台実験を、予定通り行うことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は、複合地盤-基礎の振動台実験の解析評価および実建物への適用性検討を行い、本研究の総合的なまとめを行う。
ガラス溶融体中の多価金属イオンの酸化・還元挙動に関する電気化学的研究

1アルカリホウ酸塩及びケイ酸塩融体中の鉄、及びスズイオンの酸化還元挙動を微分パルスボルタンメトリーにより研究した。鉄イオンについては、得られた電流電位曲線から、Fe^<3+>からFe^<2+>への1電子反応であることがわかった。アルカリ酸化物含有量が20mol%以上では、その含有量の増加及び溶融温度の減少に伴い半波電位は負電位側にシフトした。このシフトは、融体中において高酸化状態のFe^<3+>が増加していることを示す。また、アルカリ酸化物含有量が20mol%以下では、2つの還元ピークで電流電位曲線をシミュレートできた。これは、フリー及び錯形成をした2種のFe^<3+>のFe^<2+>への還元ピークであることが分かった。スズイオンについては、ケイ酸塩系とホウ酸塩系とではSn^<4+>のSn^<2+>への還元の半波電位のアルカリ酸化物含有量依存性が異なった。ホウ酸塩系ではその含有量の増大につれ半波電位は負電位側にシフトした。一方、ケイ酸塩系では正電位側にシフトした。これは、融体中で形成されるスズ錯体の錯形成平衡定数の差異によるものと結論できた。2シリカ系のゲルおよびガラスを種々作成し、NMR測定を行い、6配位シリコンとガラスの塩基度との関係などを明らかにした。ナトリウムケイ酸塩二成分系においては、シリコンは4配位であった。しかし、そこにP_2O_5が入ってくると6配位のシリコンが出現してきた。P_2O_5の量が大きくなるとシリコンは4配位をとらず、6配位のみとなった。6配位シリコンの割合と、そのときのガラスの光学的塩基度とはお互いに密接に関係しており、6配位シリコンの指示薬としての役割、すなわちガラスの塩基度の指標とすることができた。さらにホウ酸を加えた四成分系ガラスの^<29>Si、^<31>P及び^<11>BのNMRスペクトルを測定した。得られたデータをもとに、考えられる四成分系ガラスの構造ユニット明らかにし、リンの場合の分布と組成Xとの関係をシミュレーション可能にした。(1)酸化・還元挙動:鉄イオンの挙動については、アルカリボレート系ではアルカリ含有量が20mol%以上の時溶融温度、アルカリ含有量およびアルカリのイオン半径の増大に伴い半波電位は負電位側にシフトした。このことはFe^<3+>の増加を意味する。アルカリ含有量が20mol%より少なくなってくるとFe^<3+>は酸性酸化物としての働き以外に、塩基性酸化物としても働き、フリーのFe^<3+>の生成が示唆された。アルカリシリケート系ではアルカリ含有量の増大に伴い負電位側にシフトしたが、イオン半径については正電位側にシフトした。このことはイオン半径の小さいアルカリほどFe^<3+>とより安定なクラスターを形成できるため、アルカリイオン半径の増大に伴いFe^<2+>がFe^<3+>に対して相対的に安定化することによるためと推察された。スズイオンについては、アルカリボレート系では鉄の時と同様の傾向が見られたが、アルカリシリ-ト系ではアルカリ量の増大に伴い半波電位が正電位側にシフトし、イオン半径の増大につれて負電位側にシフトした。

これらのことは、融体中のスズイオンの存在状態は、急冷ガラスのものとは異なることを示唆している。(2)ガラス中の遷移金属イオンの状態別分析:ガラス中に存在する鉄イオンの状態分析を、湿式法並びにガラスの吸収スペクトル測定による非破壊分析法により行った。ガラスを均一な厚さに切断し、鏡面状に研磨したものの吸収スペクトルを測定し、単位厚さあたりの1030nmの吸収強度を測定した。さらにο-フェナントロリンを用いた湿式分析によりFe^<2+>量および全鉄量を求め、前述の吸収強度との関係を示す検量線を作成した。得られた検量線から、ガラス中の量を求めた結果は、湿式法のものとよく一致した。1アルカリホウ酸塩及びケイ酸塩融体中の鉄、及びスズイオンの酸化還元挙動を微分パルスボルタンメトリーにより研究した。鉄イオンについては、得られた電流電位曲線から、Fe^<3+>からFe^<2+>への1電子反応であることがわかった。アルカリ酸化物含有量が20mol%以上では、その含有量の増加及び溶融温度の減少に伴い半波電位は負電位側にシフトした。このシフトは、融体中において高酸化状態のFe^<3+>が増加していることを示す。また、アルカリ酸化物含有量が20mol%以下では、2つの還元ピークで電流電位曲線をシミュレートできた。これは、フリー及び錯形成をした2種のFe^<3+>のFe^<2+>への還元ピークであることが分かった。スズイオンについては、ケイ酸塩系とホウ酸塩系とではSn^<4+>のSn^<2+>への還元の半波電位のアルカリ酸化物含有量依存性が異なった。ホウ酸塩系ではその含有量の増大につれ半波電位は負電位側にシフトした。一方、ケイ酸塩系では正電位側にシフトした。これは、融体中で形成されるスズ錯体の錯形成平衡定数の差異によるものと結論できた。2シリカ系のゲルおよびガラスを種々作成し、NMR測定を行い、6配位シリコンとガラスの塩基度との関係などを明らかにした。ナトリウムケイ酸塩二成分系においては、シリコンは4配位であった。しかし、そこにP_2O_5が入ってくると6配位のシリコンが出現してきた。P_2O_5の量が大きくなるとシリコンは4配位をとらず、6配位のみとなった。6配位シリコンの割合と、そのときのガラスの光学的塩基度とはお互いに密接に関係しており、6配位シリコンの指示薬としての役割、すなわちガラスの塩基度の指標とすることができた。さらにホウ酸を加えた四成分系ガラスの^<29>Si、^<31>P及び^<11>BのNMRスペクトルを測定した。得られたデータをもとに、考えられる四成分系ガラスの構造ユニット明らかにし、リンの場合の分布と組成Xとの関係をシミュレーション可能にした。
エッジプラズマの実験的研究

本研究はトカマク核融合プラズマにおいてリミタ背後の領域の電子とイオンの輸送機構を調べ壁への負荷を軽減する方法を明かにする事にある.特に最近問題になっているイオン温度が電子温度を上回っている可能性を検証するため信頼性のある温度測定法,空間電位測定法を開発する事にある.以下,研究調査結果を述べる.1.ドイツユ-リッヒ原子力機構よりホトカ-研究員を理研に招聘し理研ミラ-型電子サイクロトロン(ECR)共鳴プラズマ発生装置によりホトカ-氏の開発した回転ダブルプロ-ブ法によるイオン温度測定法の精度を調査した.ラングミュアプロ-ブによる電子温度,グリッドプロ-ブによる磁力線方向のイオン温度と比較する実験を行いその妥当性を検証出来た.結果は一部電離気体国際会議に発表予定である.この結果を基礎として近い将来原研のJT60の周辺プラズマでのイオン,電子温度測定への適用する事にした.さらに測定精度を上げた試験にはプラズマと磁場の有限寸法のために浮動系とはいえプロ-ブのプラズマへの擾乱が問題となった.測定の規準化のために広い一様磁場を有する宇宙研磁化プラズマ装置が適しているので近い将来その共同利用を提案する事にした.一方,上記プロ-ブ法とは独立に理研で開発したダブルプロ-ブによるイオン温度測定法をドイツユ-リッヒ原子力機構プラズマ研究所におけるTextorに適用した.そのモンテカルロシミュレ-ションが同所E,ベリッツ研究員により行われ解析的な式を補充した.これにより本測定法の適用範囲が拡大された.また,そこでは以前より理研で開発された高速電子温度測定法の適用性を試験しイオン温度との比較を行った.これらプロ-ブによる荷電粒子温度測定法ではプロ-ブ表面からの電子放出とそれによって生ずるシ-スへの効果が信頼性のある計測法の確立に問題点として残り以下の研究を行った.2.ドイツユ-リッヒ原子力機構よりフックス研究員を理研に招聘し理研カスプ型電子サイクロトロン共鳴プラズマ発生装置により同氏の提案したプロ-ブ表面から二次電子放出による特性歪とそれを応用した空間電位測定について研究調査した.ECRプラズマ中面積の異なる6種の非対称ダブルプロ-ブの特性を吟味し浮動系での空間電位推定法を考察しダブルプロ-ブとシングルプロ-ブとの限界面積比に関し理論と実験との差を明かにした.比較のため上記ECRプラズマからイオンを引出しその質量スペクトルの位置と広がりから空間電位とイオン温度の評価を行った.プロ-ブ表面からの二次電子放出効果はカスプ近辺での電子温度の最高値が16eV付近と分かり辛うじてエッジプラズマの一部をシミュレ-ト出来たが,問題の根本解決には放出率の高い材料を選定を行う事,また電子ビ-ムないしイオンビ-ムをプロ-ブや電極表面に照射した実験を行うのが好ましい事が判明した.この目的には上記理研カスプ型ECRイオン源プラズマが適用可能であるので近い将来再実験を行う事とした.3.核融合によって生じた排気ガスであるHeが周辺プラズマ部へ導かれポンプリミタにより効率良く排気される必要がある.この排気効率をイオン散乱スペクトルコピ-の原理に基ずいた新しい検出法により調べる実験をTextorに装備されたポンプリミタALTーIIで行った.プラズマ成分ガスがD_2であるため灰であるHeを質量分析するのに,プラズマエッジから流入するD_2とHe(10%)をイオン化,加速した後タ-ゲットに当てD_2^+を分解,エネルギ-分析することでD_2を分離分析する工夫をした.本方法により今回の実験ではNBIのオンオフ,プラズマ密度を変えた時Heガスパフによって注入されたHeをポンプリミタ下流で検出し排気効率の測定を行い所定の成果を得た.詳細は近い将来報告する.4.周辺プラズマでの水素原子分子イオンと電子エネルギ-分布との関係を調べる実験を上記理研カスプ型ECRイオン源プラズマで行いH_4^+からH_5^+が存在する事H^+,H_2^+,H_3^+の各々の密度が最大となる実験条件を見いだした.負イオンH^-の存在は1桁以下であるが壁付近のシ-スの振舞いに影響を及ぼすので,負イオン密度測定法としてレ-ザ-を使用する光ガルバノ法を試験した.本研究はトカマク核融合プラズマにおいてリミタ背後の領域の電子とイオンの輸送機構を調べ壁への負荷を軽減する方法を明かにする事にある.特に最近問題になっているイオン温度が電子温度を上回っている可能性を検証するため信頼性のある温度測定法,空間電位測定法を開発する事にある.以下,研究調査結果を述べる.1.ドイツユ-リッヒ原子力機構よりホトカ-研究員を理研に招聘し理研ミラ-型電子サイクロトロン(ECR)共鳴プラズマ発生装置によりホトカ-氏の開発した回転ダブルプロ-ブ法によるイオン温度測定法の精度を調査した.ラングミュアプロ-ブによる電子温度,グリッドプロ-ブによる磁力線方向のイオン温度と比較する実験を行いその妥当性を検証出来た.結果は一部電離気体国際会議に発表予定である.この結果を基礎として近い将来原研のJT60の周辺プラズマでのイオン,電子温度測定への適用する事にした.さらに測定精度を上げた試験にはプラズマと磁場の有限寸法のために浮動系とはいえプロ-ブのプラズマへの擾乱が問題となった.測定の規準化のために広い一様磁場を有する宇宙研磁化プラズマ装置が適しているので近い将来その共同利用を提案する事にした.

一方,上記プロ-ブ法とは独立に理研で開発したダブルプロ-ブによるイオン温度測定法をドイツユ-リッヒ原子力機構プラズマ研究所におけるTextorに適用した.そのモンテカルロシミュレ-ションが同所E,ベリッツ研究員により行われ解析的な式を補充した.これにより本測定法の適用範囲が拡大された.また,そこでは以前より理研で開発された高速電子温度測定法の適用性を試験しイオン温度との比較を行った.これらプロ-ブによる荷電粒子温度測定法ではプロ-ブ表面からの電子放出とそれによって生ずるシ-スへの効果が信頼性のある計測法の確立に問題点として残り以下の研究を行った.2.ドイツユ-リッヒ原子力機構よりフックス研究員を理研に招聘し理研カスプ型電子サイクロトロン共鳴プラズマ発生装置により同氏の提案したプロ-ブ表面から二次電子放出による特性歪とそれを応用した空間電位測定について研究調査した.ECRプラズマ中面積の異なる6種の非対称ダブルプロ-ブの特性を吟味し浮動系での空間電位推定法を考察しダブルプロ-ブとシングルプロ-ブとの限界面積比に関し理論と実験との差を明かにした.比較のため上記ECRプラズマからイオンを引出しその質量スペクトルの位置と広がりから空間電位とイオン温度の評価を行った.プロ-ブ表面からの二次電子放出効果はカスプ近辺での電子温度の最高値が16eV付近と分かり辛うじてエッジプラズマの一部をシミュレ-ト出来たが,問題の根本解決には放出率の高い材料を選定を行う事,また電子ビ-ムないしイオンビ-ムをプロ-ブや電極表面に照射した実験を行うのが好ましい事が判明した.この目的には上記理研カスプ型ECRイオン源プラズマが適用可能であるので近い将来再実験を行う事とした.3.核融合によって生じた排気ガスであるHeが周辺プラズマ部へ導かれポンプリミタにより効率良く排気される必要がある.この排気効率をイオン散乱スペクトルコピ-の原理に基ずいた新しい検出法により調べる実験をTextorに装備されたポンプリミタALTーIIで行った.プラズマ成分ガスがD_2であるため灰であるHeを質量分析するのに,プラズマエッジから流入するD_2とHe(10%)をイオン化,加速した後タ-ゲットに当てD_2^+を分解,エネルギ-分析することでD_2を分離分析する工夫をした.本方法により今回の実験ではNBIのオンオフ,プラズマ密度を変えた時Heガスパフによって注入されたHeをポンプリミタ下流で検出し排気効率の測定を行い所定の成果を得た.詳細は近い将来報告する.4.周辺プラズマでの水素原子分子イオンと電子エネルギ-分布との関係を調べる実験を上記理研カスプ型ECRイオン源プラズマで行いH_4^+からH_5^+が存在する事H^+,H_2^+,H_3^+の各々の密度が最大となる実験条件を見いだした.負イオンH^-の存在は1桁以下であるが壁付近のシ-スの振舞いに影響を及ぼすので,負イオン密度測定法としてレ-ザ-を使用する光ガルバノ法を試験した.
ヒト培養細胞のカルバペネム系抗菌薬失活効果の解析

研究代表者は、平成2224年度の科研費研究(課題番号22591114)で、ヒト肺胞上皮細胞株A549の培養上清が、カルバペネム系抗菌薬(Cps)の抗菌活性を低下させる効果(CIE)を持つことを明らかにした。本研究で、この培養上清中の代謝産物を質量分析し、L-cysteine (L-cys)が強いCIEを示すことが判った。さらに上清中のL-cysの濃度は経時的に増加し、その濃度に従ったCIEが観られた。この現象は培養液中にアミノ酸が無ければ起こらず、血清を添加すれば減弱する。L-cysによるCPsの不活化が生体内で起きるかは不明であるが、CPsの体内動態を考える上で考慮すべきである。平成25年度は、主に細胞培養上清のカルバペネム薬失活効果の評価系を、より簡便で安定したものにすることに重点を置いた。従来の実験系では、24穴のプラスチックプレート(10%FCS/RPMI1640)中で18時間培養後、細胞培養上清を無血清RPMI1640培地に置換後、数時間(典型的には3時間)の前培養後に上清を粗抽出液として回収する。この抽出液を別の試験管中で段階的に希釈した後、抗菌薬を添加、15分数時間(多くは2時間)培養し、直後に-80°Cで凍結保存。後日にペーパーディスクを用いた細菌学的bioassay法で阻止円直径から含有抗菌薬量を計測し、コントロール比として結果を算出してきた。この方法の難点として、11回の実験に長時間を要する、2実験毎の培養の状況によって結果が不安定、3細菌学的bioassay法では抗菌活性がある物質の存在下では活性を判定不能なことなどが挙げられる。今年度の研究で、粗抽出液を-80°Cで凍結保存し後日検査しても、回収直後と同程度のカルバペネム薬失活効果があることが判り、あらかじめ大量(数十mL程度)の粗抽出液を採取、凍結保存することで、より安定した実験結果を得ることができた。また、これらの検討中に温度及び時間依存的に培養上清のカルバペネム失活活性は減弱することが判り、95°C、45分の熱処理でほぼ完全に活性が消失することも判った。またヒト単球様細胞株THP-1細胞、子宮頸癌細胞株Hela229細胞、喉頭癌細胞株HEp-2細胞などについて同様の検討をし、細胞種によってカルバペネム失活活性に差があることが判った。さらに現在このカルバペネム失活活性に対するβラクタマーゼ阻害薬の影響を検討中である。これらの知見を基に今後さらに研究を発展させ、この現象のメカニズムを探求し、ひいては抗菌薬の体内動態に対する細胞の影響について解明したい。平成25年度は、主にカルバペネム薬失活効果の評価系を、より簡便で安定したものにすることに重点を置き、主にA549細胞を用いて、細胞を無血清RPMI1640培地で培養した際の培養上清液のカルバペネム薬失活効果を測定する系を確立した。平成26年度は、この結果を受けて、カルバペネム薬失活活性を有した細胞上清を20-40mL程度集めて、凍結乾燥することで10倍程度に濃縮し、検体中の代謝産物の質量分析による解析(CE-TOFMS、LC-TOFMS)を外注検査(ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ株式会社)で行った。対象と比較して、カルバペネム薬失活活性を有した細胞上清検体に有意に多い物質を絞り込み、その中でも17種類の候補物質を選択してカルバペネム薬失活活性の有無を調べるスクリーニング検査を行った。カルバペネム薬失活活性の有無を調べるスクリーニング検査は、検体にカルバペネム薬(IPM)を添加して96穴のマイクロプレート上でMicrococcus luteusの発育の有無を確認する系で、新たに確立した方法である。すなわち各々の検体の希釈系列に対して、MICの2倍濃度のIPMと反応させた後M. luteusを接種し、24時間培養後に菌の発育を目視で判定した。この結果、L-cysteineを12.5μg/mL(71μM )以上含むウェルでM. luteusの発育を認め、A549細胞培養上清のカルバペネム薬失活活性の原因の一つがL-cysteineであることが示唆された。その後、5,5′-Dithiobis-2-nitrobenzoic acid(DTNB)を用いたEllman法でA549細胞の培養上清中に、培養開始後数時間程度でL-cysteineが放出され、その挙動と培養上清のカルバペネム薬失活活性は一致しており、この活性はL-cysteine単独によるものであることが確認された。