hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テノン嚢線維芽細胞の制御による瘢痕形成の病態解明

緑内障濾過手術において、術後の結膜下瘢痕抑制はよりよい術後濾過胞維持に重要である。近年、サリドマイドは血管抑制効果、線維化抑制効果が注目されている。今回我々は、サリドマイドのテノン嚢線維芽細胞に対する作用を検討した。サリドマイドはTGF-βによるテノン嚢線維芽細胞の筋線維芽細胞転化を有意に抑制し、収縮能、接着、遊走に影響を及ぼすことが明らかとなった。サリドマイドは結膜下瘢痕抑制に有用である可能性が示唆された。国内外で最も広く行われている緑内障手術である線維柱帯切除術は、房水のバイパスを作成し、眼外で結膜及び結膜下組織による濾過胞を形成させる濾過手術である。術後に適切な濾過胞を維持することがより良好な手術結果を得るためには大変重要であり、結膜及び結膜下テノン嚢組織における瘢痕形成を抑制する必要がある。現在、線維芽細胞増殖抑制剤を術中に使用し、術後の細胞増殖を抑制する術式が主流であるが、結膜が完全な虚血になるため、術後眼内炎のリスク等の問題がある。より安全な形で、結膜下のテノン嚢の瘢痕形成を抑制する方法が必要であると考えられる。本研究では、従来の増殖抑制による瘢痕抑制ではなく、テノン嚢線維芽細胞の細胞動態を制御している分子機構・生理的因子を検討し、シグナル伝達に関わる化合物を用いて、テノン嚢の創癒機転の解明やより安全な瘢痕形成の抑制方法を模索している。本年度はいくつかの化合物について、in vitroでの細胞動態制御について検討し、今後実験的手術モデルなどで、実際の瘢痕抑制効果を検討したいと考えている。前年度の研究から継続して、ヒト培養テノン線維芽細胞を用いた実験を行った。培養細胞において定常状態で発現しているマーカー分子・細胞接着因子・細胞外基質を、免疫組織染色等で解析し、細胞外基質に関しては瘢痕形成に大きく関わっているコラーゲンとの相互関係についても検討した。昨年度の研究に継続して、現在緑内障治療薬として臨床治験中であるROCK阻害薬に対する培養細胞の反応をさらに詳細に検討するほか、線維芽細胞の収縮抑制効果が知られているいくつかの薬物をターゲットとして、ヒト培養テノン嚢細胞における細胞毒性、細胞増殖能への影響、瘢痕形成への反応、増殖因子発現の変化、細胞接着能の変化等を細胞毒性実験、細胞増殖実験、ELISA法、免疫染色を用いて検討した。テノン嚢線維芽細胞の細胞動態の制御を検討し、テノン嚢の創癒機転の解明やより安全な瘢痕形成の抑制方法のため、今後とも研究継続したいと考えている。
肝癌化学療法早期治療効果予測

近年様々な肝細胞癌に対する化学療法剤が開発され、予後延長が可能となってきているが、それぞれの治療薬が全ての癌に対し、一様に効果があるわけではなく、非常に効果のある場合、副作用が強く出て全く効果のない場合など、その反応性は様々である。本研究において、血管の増殖に関与する物質が血液中に多く発現している場合や、ある種の糖鎖の発現が低下している場合に、肝細胞癌に対する分子標的薬の効果が乏しかったり、副作用が多く出たりする可能性が示された。本研究の目的は、高度進行に対する化学療法の早期治療効果判定(予測)を、新規開発された網羅的糖鎖解析やデータマイニング等、多角的方法論を用いて可能とし、予後改善に結びつける事である。当該年度は、既知の臨床パラメーターに、新規パラメーターとしてフコシル化ヘモペキシン、網羅的糖鎖解析、バイオプレックスエライザシステムを用いたサイトカイン発現データを加え、統合データベースを構築した。個々のパラメーターについての概略であるが、フコシル化ヘモペキシンについては、肝細胞癌約400例、慢性肝炎/肝硬変約100例の患者血清中での発現を、サンドイッチレクチンエライザにより定量した。肝細胞癌での発現は慢性肝炎/肝硬変症例に比べ明らかに高値であり、既知の腫瘍マーカーとの明らかな相関は認めないことが判明した。しかし、腫瘍数,最大腫瘍径などの腫瘍因子との相関も認められず、腫瘍が産生するいわゆる従来の腫瘍マーカーとは異なった発現パターンであり、現在肝組織での発現を検討中である。網羅的糖鎖解析では、肝癌患者で特徴的な糖鎖発現パターンを見出している。しかし、治療前の糖鎖パターンによる化学療法効果予測は、単独では困難であることが判明したため、現在治療前後での変化を確認し、その早期判定への応用を検討中である。サイトカイン発現と化学療法効果予測との関係においては、少数例の検討ではあるが、既に候補因子を抽出しており、現在症例を追加し、普遍的事象であるかどうかの確認を行っている。当該年度の研究目標をほぼ達成したため、計画に沿って、今後統合解析を進める予定である。早期に抗がん剤治療効果を判定する方法論を開発し、より効率的な化学療法レジメンの個別化を可能とし、進行肝細胞癌の生命予後を延長させる事を目的に研究を進めてきた。前年度のフコシル化ヘモペキシンの検討に加え、血管新生に関与するサイトカインを中心としたマルチプレックスエライザシステムでの検討で、肝癌の化学療法剤の治療効果予測を試みた。昨今多数の例で使用されている分子標的薬であるソラフェニブについては、30症例と少数例での検討ではあるが、Ang-2,FST,G-CSF,HGF,leptin,PDGF-BB,PECAM-1/CD31、及びVEGFの発現が亢進している症例では、治療への反応性が不良である事が多く、治療前にこれらを測定する事が治療効果予測に有用であるという事を見出しており、現在論文投稿中である。また、低用量5フルオロウラシルとシスプラチンを用いた化学療法については、血管増殖因子のうち、血清フォリスタチンが高値の例において、予後が不良であることも見出し、論文投稿中である。網羅的糖鎖解析の手法を用いた検討では、肝癌患者で特徴的な糖鎖発現があることを見出している。特に化学療法効果との関係において、低用量5フルオロウラシルとシスプラチンによる化学療法及びソラフェニブ療法の、治療前の糖鎖パターンによる効果予測は困難であったが、ソラフェニブ治療時の副作用である手足症候群や皮疹の発現が、治療前の糖鎖パターンにより予測可能である事を示唆する所見が得られており、現在さらに解析を進めている。本年度の研究で、多くの化学療法治療予測に関連すると思われる因子を見出しており、今後の前向き検討へ向けての足がかりとなる研究成果を得ることができた
機能ゲノム学的手法によるバラ科果樹の自家不和合性花粉側因子の同定

自家不和合性における花粉と雌ずいの細胞間認識は、植物における数少ない「自己認識」システムであり、本研究はその分子機構の解明を目的としている。自家不和合性は単一の遺伝子座(S遺伝子座)に座乗する複対立遺伝子によって説明できる。本研究ではアーモンドのS遺伝子座の詳細な解析を行い、花粉S遺伝子候補として新規のF-boxタンパク質遺伝子SFB (S haplotype-specific F-box protein)を同定することに世界で初めて成功した。SFBはこれまでバラ科・サクラ亜科・サクラ属(Prunus)植物以外からは見出されていない。他の植物種にもSFBが存在して花粉S遺伝子として機能してしいるかどうかを明らかにするため。バラ科・ナシ亜科植物のS遺伝子座の解析を進めた。しかし、サクラ属植物のS遺伝子座領域より広範囲の解析を行ったにもかかわらずナシ亜科植物のF-box遺伝子は同定されなかった。この結果は、ナシ亜科植物のS遺伝子座はサクラ亜科より物理的に大きいことを示していると考えられた。また、サクラ属SFBの一次構造を詳細に特徴づけるため、10以上のSFB対立遺伝子の単離と配列解析を行った。その結果、SFBに見られる可変領域は比較的親水性であり、進化的に正の淘汰を受けていることが示され、恐らくSFBの可変領域はタンパク質分子表面に露出しており、「自己認識」に重要な役割を果たしているものと考えられた。これまでにアーモンドScハプロタイプ領域約200kbp以上にわたってカバーするコスミドコンティグを構築した。この領域のハプロタイプ間での配列多様性をゲノミックサザンブロットによって比較し、花粉S遺伝子は、S-RNase遺伝子近傍の約70kbpの領域に存在する可能性が高いことを指摘した。この約70kbpの領域の全塩基配列を決定するため、ショットガンシーケンスを行った。コスミドクローンを超音波処理して平均約2kbpの断片とし、プラスミドベクターに組み込んでショットガンライブラリーを構築した重複度約3でおよそのシーケンスを得た後、ギャップ部分の配列や不確定な領域を順次個別に解析し、最終的に完全な配列を決定した。決定された塩基配列をORF予測プログラムGene Scanにかけ、ORFの領域を推定した。その結果、この約70kbpの領域には12のORFの存在が推定された。それらのうち3つはレトロトランスポゾン様の配列であった。他の植物種においてもS遺伝子座領域にはレトロトランスポゾン様配列が多く存在することが知られており、レトロトランスポゾン様配列の存在は、S遺伝子座領域における組み換えの抑制に寄与している可能性が考えられた。またその他の推定されたORFの中には、既知の遺伝子と高い相同性を示すものはなかった。今後、これらの推定ORFが実際に発現しているかどうかを確認し、発現器官特異性、ハプロタイプ間の配列多様性などを解析していく予定である。これまでのアーモンドScハプロタイプ領域の解析から、花粉S遺伝子は、S-RNase遺伝子近傍の約70kbpの領域に存在する可能性が高いことを指摘した。この約70kbpの領域の全塩基配列をショットガンシーケンスによって決定し、ORFの領域を推定した。推定された12のORFについて花粉で実際に発現している遺伝子の単離を試みたところ、2つのORFが花粉で発現していることが確認された。更に解析を進めたところ、一方のORFはS遺伝子型に対応した配列多様性を示し、花粉で特異的に発現するなど、花粉S遺伝子にふさわしい性質を持つことが明らかになった。この遺伝子は新規のF-boxタンパク質をコードしていたことから、SFB(S haplotype-specific F-box protein)と命名した。F-boxタンパク質は一般的に、他のタンパク質と共にSCFと呼ばれるタンパク質複合体を形成し、タンパク質ユビキチン化の最終段階を触媒することが知られている。F-boxタンパク質はSCF複合体の中で、基質タンパク質の認識を行っている。今回の知見は、花粉Sタンパク質は花粉管内に取り込まれたS-

RNaseをユビキチン化し、26Sプロテアソームによる分解に回す役割があることを示唆している。これらの結果を報告した論文はPlant Cell誌3月号に掲載された。自家不和合性における花粉と雌ずいの細胞間認識は、植物における数少ない「自己認識」システムであり、本研究はその分子機構の解明を目的としている。自家不和合性は単一の遺伝子座(S遺伝子座)に座乗する複対立遺伝子によって説明できる。我々はこれまでにアーモンドのS遺伝子座の詳細な解析により、花粉S遺伝子候補として新規のF-boxタンパク質遺伝子SFB(S haplotype-specific F-box protein)を同定した。しかしSFBは、これまでバラ科・サクラ亜科・サクラ属(Prunus)植物以外からは見出されていない。今年度は、他の植物種にもSFBが存在して花粉S遺伝子として機能しているかどうかを明らかにするため。バラ科・ナシ亜科植物のS遺伝子座の解析を進めた。しかし、サクラ属植物のS遺伝子座領域より広範囲の解析を行ったにもかかわらずナシ亜科植物のF-box遺伝子は同定されなかった。このことは、ナシ亜科植物のS遺伝子座はサクラ亜科のものより物理的に大きいことを示していると考えられた。また、サクラ属SFBの一次構造を詳細に特徴づけるため、10以上のSFB対立遺伝子の単離と配列解析を行った。その結果、SFBに見られる可変領域は比較的親水性であり、進化的に正の淘汰を受けていることが示され、恐らくSFBの可変領域はタンパク質分子表面に露出しており、「自己認識」に重要な役割を果たしているものと考えられた。
癌遺伝子を用いた実験的ヒト白血病モデルの作製

ヒト癌細肪の高分子DNAをNIH3T3細胞に導入し活性化癌遺伝子を検出する実験系を用いることによって、各種のヒト癌細胞において優性な活性化癌遺伝子が同定・単離されている。この系を用いた場合の活性化癌遺伝子の検出率は1020%程度であり、それらの多くはras familyに属する遺伝子である。この検出率を上昇させる目的で、DNAをトランスフェクトしたNIH3T3細胞をヌード・マウスの皮下に接種し、細胞のトランスフォーメーションを腫瘍形成で判定するIn vivo Selection assay法を用いた。その結果、27例中18例で腫瘍形成を認め、うち9例にN-ras遺伝子、1例にK-ras遺伝子の活性化を認めた。この結果から、N-ras遺伝子の活性化はヒト白血病の発症に重要な役割を担うことが予想された。また白血病の前段階にあると考えられているMyelodysplastic Syndrome患者の骨髄細胞DNAを用いてIn vivo selection assay法を試みた結果、18例中10例に腫瘍形成を認め、うち3例にN-ras遺伝子の活性化を認めた。これら3例の活性化N-ras遺伝子を解析した結果、いずれも13番目のアミノ酸コドンの点突然変異が活性化の原因であり、AMLに認められる12番目もしくは61番目のアミノ酸コドンの点突然変異と異なることが明らかになった。これらのN-ras遺伝子のcDNAクローニングを行い、レトロベクターに導入することを試みている。一方、各種のLeukemiaにおいて異常発現の認められた、Src familyに属する癌遺伝子のcDNAクローニングも現在行っている。これらのcDNAを単独あるいは二者同時に造血前駆細胞に導入し、in vitroで白血病モデルを作製することを目的に研究を進行させている。
マルチスケールでみる気泡を有する地盤の浸透破壊のメカニズム解明と対策法の提案

最近は山間部だけでなく都市部にも豪雨が増え,ゲリラ集中豪雨によって堤防が破壊し大きな水害が発生します.いままでは,堤防が破壊するというのは河川の水位が上がって水の力によるものと考えられてきました.この研究で明らかになったのは,強い雨がふると堤防の中の空気がどこにも逃げれないように水の蓋ができ,そのあと河川の水が堤防に入ってくることで捉えられた空気が大きく圧縮され圧があがる(ときには堤防から泡が噴き出すことがあります)ことで知らないうちに堤防が弱くなっているということです.このことを実験や計測,コンピュータシミュレーションで明らかにし,いまある堤防をその破壊に対して強くする方法を検討しました.最近は山間部だけでなく都市部にも豪雨が増え,ゲリラ集中豪雨によって堤防が破壊し大きな水害が発生します.いままでは,堤防が破壊するというのは河川の水位が上がって水の力によるものと考えられてきました.この研究で明らかになったのは,強い雨がふると堤防の中の空気がどこにも逃げれないように水の蓋ができ,そのあと河川の水が堤防に入ってくることで捉えられた空気が大きく圧縮され圧があがる(ときには堤防から泡が噴き出すことがあります)ことで知らないうちに堤防が弱くなっているということです.このことを実験や計測,コンピュータシミュレーションで明らかにし,いまある堤防をその破壊に対して強くする方法を検討しました.1.模型実験とメカニズム解明への実験的検討浸潤過程および浸透,破壊過程をセンサーと画像解析で詳細に観察,計測した.浸透とそれに伴う変形現象を撮影し,PIVによる画像解析によって,地盤内の局所的変位を可視化し気泡の発生・発達・移動が生じる場合の地盤変形パターンを明らかにした.DO(水中溶存酸素量)メータで気泡発生・発達状況を測定し水圧変化と平均的な気泡分布特性を把握した.浸透流を受ける地盤の安定性に及ぼす気泡の影響について強度と時間効果の両面で検討し,気泡が生まれてから放出されるまでのいわゆる「気泡の一生」を明らかにした.また,その際の地盤の変形メカニズムを明らかにし,その予測が可能であることを明らかにした.2.数値解析手法開発とメカニズム解明への解析的検討(マクロ)SPH法を用いて三相連成で気泡の発達を再現可能な解析手法の改良を行った.密度計算と運動方程式を微分型に変更することで安定性と精度が向上できることが分かった.気泡の発生モデルの構築するためのエンタルピーモデルについて調査を行った.(ミクロ)DEM(個別要素法)を用いて,一定応力下において浸透に伴う局部侵食である細粒分を継続的に除去した際の変形プロセスとミクロ構造の変化との関係を明らかにした.浸潤過程および浸透,破壊過程をセンサーと画像解析で詳細に観察,計測した.現有のものより大きな土槽を作成および給水タンクを作成し水位調整を容易にし,浸透破壊に及ぼす気相の影響を調べた.降雨の発生装置を作成し,降雨の影響や浸潤線の動向も追跡可能とした.また,破壊の様子を高速度カメラで撮影し画像解析した.DO(水中溶存酸素量)メータで気泡発生・発達状況を測定する.また,水分計を配置し水分分布から浸潤の様子と平均的な気泡分布特性を把握し、テンシオメータを配置し間隙水圧の変動を調べた.実際の様々な浸透破壊の資料の収集(購入も含む)をした.破壊パターンの分析を行い,破壊時の条件についての整理を継続した.メッシュフリーで粒子法の一種であるSPH法(Smoothed Particle Hydrodynamics)を用いて三相連成で気泡の発生過程から再現可能なモデル化と手法の整備を行った.数値解析の精度をたかめるとともに,実験で観察された気泡の凝集,結合,変形,噴出までも地盤との相互作用を考慮することしながら行う.完全飽和浸透破壊と気泡の発達・移動がある場合とを比較しそのメカニズム解明を継続した.DEM(個別要素法)を用いて,一定応力下において細粒分を継続的に除去した際の変形プロセスとミクロ構造の変化との関係を調べた.DEMを用いて細粒分流出時の粒度の変化に伴うマクロ挙動である限界状態の変化,変形・破壊挙動とミクロ構造の変化との関係を明らかにし,構成モデルを構築する.それをSPH解析に取り込むことで,粒度分布変化の影響を考慮した新しい視点の浸透破壊解析が可能となる.本研究では,地盤の間隙内に閉じ込められた圧縮空気の塊(大きな気泡)や間隙水から発生したミクロな気泡が発達・移動することで地盤を劣化させる現象に着目した.気泡を有する地盤の浸透破壊メカニズムを模型実験,数値計算や事例解析から解明し,対策方法を検討した.その際に,水流に伴う細かい粒子の流出が粒度の変化(材料の変化)をもたらし生じさせる極局所的な変形・破壊(地盤内のミクロな損傷)とそれが累積することで生じる流動的大変形(マクロな破壊の進展)といったように,マルチなスケールの視点から現象を捉え,ミクロ-マクロの相互関係を考慮した。その結果,1)DEMを用いて細粒分流出時の粒度の変化に伴うマクロ挙動である限界状態の変化,変形・破壊挙動とミクロ構造の変化との関係を明らかにし,構成モデルを構築した.それをSPH解析に取り込むことで,粒度分布変化の影響を考慮した新しい視点の浸透破壊解析を可能とした.2)降雨浸透や河川水位の上昇に伴う間隙空気塊の挙動を把握した.無対策の堤防では,降雨浸透や河川水位の上昇により空気圧の上昇やブロー現象が確認されるとともに,天端にクラックが生じ,堤体内に圧縮空気が封入されることによって,堤体に損傷を与えることが模型実験でも確認することができた.

3)不透気遮水シートによる浸透防止対策工ではシート直下の空気圧が上昇した.越流時にはこの間隙空気が堤防へ突発的な損傷を与えることが予想される.また,透気遮水シート施工時には,浸潤線の経時変化から堤体内から外部へ早期の気泡放出が確認され,降雨浸透防止効果と間隙空気圧の軽減効果が生じることが分かった。
生体の自律分散機構を応用した電力系統の電源ベストミックスの秩序生成の分析

電力システムは典型的な工学システムであるが、独立した一つのシステムを一つの細胞と見なすと、生体とよく似た性質を持つとみなせる。需要は各所に分散しているので、いくつかの独立した電力システムがまず形成される(個の形成)。それぞれのシステムは、その遺伝子情報に含まれる工学的秩序、たとえば需給平衡や電源ベストミックスを維持するように運用される(個の自律性)。隣接したシステムは、相互の秩序を乱さず、相互に利益を得る範囲で連系し拡大していく(個間相互作用)このような連系拡大は、生体の細胞分裂や増殖作用に似ている。一方、燃料電池、コ-ジュネ、風力発電など小規模分散型電源は、非電気事業者に属する場合が多く、一般電気事業者に課せられた供給責務というコンセプトが含まれていない(各個は自己完結的)。したがって既存のシステムに新しいタイプの電源を接続するには、両者にとって具合のよい連系のル-ルが必要となる。自律分散構造の視点からみると、電力システムには、個の自律性の目標がそれを支える場の中で達成され、場の全体目標が高位の個の自律性の目標に移行していく階層構造をもつように思われる。これは見方をかえれば、電力システムが機能の上でフラクタルにおける自己相似性をもつといえるかもしれない。本年度は、一般電気事業者に課せられた供給責務のモデル上での表現、分散型電源の連系の要件の表現、分散型電源の電気エネルギ-供給への協力の度合いの表現など分散型電源の系統併入を決める指標を検討している。また、分散型電源所有者及び電気事業者の行動原理をペトリネットで記述することによって分散型電源の系統併入メカニズムをモデル化している。
視覚物体認識におけるクラスの創発,分割統合,階層化

パターン認識に基づく視覚的物体認識では,認識器が取り扱うことのできるクラスがあらかじめユーザーが定めた特定のものに限られる,認識器を構築するために教師情報を付与した大量の学習用データが必要になる,などの問題がある.本研究ではこれらの問題への対処を目的とし,教師情報が付与されていない映像データから半自動的に教師情報付きデータを生成するためのスキームや,それらのデータを非教師なし学習によって分類する手法に関する研究を行った.パターン認識に基づく視覚的物体認識では,認識器が取り扱うことのできるクラスがあらかじめユーザーが定めた特定のものに限られる,認識器を構築するために教師情報を付与した大量の学習用データが必要になる,などの問題がある.本研究ではこれらの問題への対処を目的とし,教師情報が付与されていない映像データから半自動的に教師情報付きデータを生成するためのスキームや,それらのデータを非教師なし学習によって分類する手法に関する研究を行った.既存の多くのパターン認識研究では、入力データをあらかじめ定められた「クラス」のいずれかに分類することが目的とされ、認識器は未知のクラスに適応する能力や、既知のクラスの分割統合などを行う能力を持たなかった。本研究ではパターン認識を用いた視覚的物体認識問題において、認識対象となるクラスを適応的に創発、分割統合、階層化する能力を得るため、(1)初期クラスの定義、(2)動画像からの学習用画像データの自動取得、(3)特徴抽出写像と識別関数のパラメータの最適化、(4)クラスの分割・統合・階層化、という四つの過程を組み合わせた画像認識手法の開発を目指している。本年度は実験設備の準備、および(2)と(4)の過程についての調査および研究を行った。まず、多量の動画データに対して多くのパラメータを含む認識器の最適化計算を行うため、研究室に並列計算用ワークステーションを設置し、効率的に学習および認識の実験を行う環境を整えた。(2)については、まずビデオカメラによる動画撮影を行い、学習用および性能評価用データの準備を進めた。また、文献調査によって、動画像中から有意な時空間構造を抽出し得ると期待される手法を得て、実装評価の準備を進めた。これにより、今後は認識器を学習する際に適した動画像中の部分系列を得る手法を模索する。(4)については、獲得済み(あるいは所与)の有意なクラスタ構造に所属する学習データと、それに関連すると目される未知データ群に対して、自己組織化写像によって両データから相似な特徴分布を獲得する手法の検討と開発準備を行った。これは一種の半教師付学習であり、今後はこれを完成させて未知クラスの創発や既知クラスの分割・統廃合を自動的に行う手法の実現を模索する。パターン認識に基づく画像認識研究では,未知の画像を所定の「クラス」のいずれかに分類することが目的となる.従来の画像認識研究の多くでは,分類を行う認識器があらかじめ定められた特定のクラスしか取り扱えないという問題があり,また取り扱うクラスごとに手動でラベルを付けた大量の学習用画像を用意する必要があるという問題があった.これらの制約は画像認識の実用化を(顔検出などの)限られた分野に留めている大きな原因であると考えられる.本研究ではこれらの問題を解決するための画像認識学習法の研究開発を行った.具体的には,まず(i)ラベル付けや切り出しを行っていない生の動画データからランダム的に選ばれた構造体に対し,対象の向き変化や非剛体変形にロバストな対象追跡手法を適用し,その構造体のみを捉えた短時間の部分動画シーケンスを取り出すこととした.このような部分動画シーケンスを繰り返し取り出し,それらの集合を認識器の学習に用いることで,学習用画像を自動的に切り出しうることが示された.また,(i)によって得られた部分動画シーケンスの集合に対し,クラスタリングによる非教師的分類を行い,切り出された学習用画像のクラス化を行うこととした.これにより,分類器があらかじめ定められた特定のクラスのみしか学習できないという問題を解決しうることを示した.さらにクラスタリングの結果に対してユーザが手動で重要度を与えることでより効率的に学習を行いうることが示された.
効率的な看護研究・教育を支援するデジタル素材無償配信システムの構築と運用

看護学部教員は実習指導などにより、研究活動に割り当てる時間確保が非常に困難な状態にある。また、それに伴う国内看護系学会誌における論文数の減少についてもその対策が急務とされている。そこで、看護系大学の教員の研究活動をサポートすることを目的とし、インターネットやPCを利用したデジタル技術を活用し、看護研究・教育に必要である一方で、準備・確保が困難な、様々なデジタル素材をダウンロードできるホームページを作成する。すぐに利用できる細菌などの画像等を提供し、プレゼン資料作成をサポートすることで研究活動のための準備期間や負担を減らし、より効率化に研究を進めることができる研究環境構築を目的とする。
COX-2を介したBMP-2の骨形成促進メカニズムに関する基礎的研究

本研究は、近い将来臨床応用が期待されるbone morphogenetic protein(BMP)-2の骨形成メカニズムが、プロスタグランジンE_2の合成酵素であるcyclooxygenase(COX)-2を介することによって促進されていることを検討した。今回、我々はvivoで投与したBMP-2の骨髄間葉系細胞へ与える影響を調べた。rhBMP-2(10μl,125ng)を1日4回3日間、8週令雌のCOX-2欠損(-/-)マウスと野生型(+/+手)マウスの頭蓋冠骨膜上に注射し、その2週間後採血を行ったところクレアチニン、カルシウム、リンは、+/+マウス、-/-マウス、BMP-2投与、vehicle投与、いずれの群にも差はなかった。同時に大腿骨から骨髄細胞を採取してCOX-2のRNAレベルの発現を調べたところ、BMP-2投与群では有意に促進されていた。各群の細胞をBMP-2非存在下で2週間培養したところ、+/+、BMP-2群はvehicle群と比べて有意に培養上清中のPGE2濃度が上がっており、かつALP活性、ALP染色とも促進効果が認められた。一方、-/-群ではPGE2濃度、ALP活性、ALP染色とも全く影響がなかった。また、+/+、BMP-2群ではオステオカルシンのRNAレベルでの発現が強く誘導されていた。骨の再生医療の領域においてBMP-2の臨床的有用性は大きい。本研究から、その効果発現にCOX-2は極めて重要な役割を演じていることが示唆された。本研究は、近い将来臨床応用が期待されるbone morphogenetic protein (BMP)-2の骨形成メカニズムが、プロスタグランジンE_2の合成酵素であるcyclooxygenase(COX)-2を介することによって促進されていることを、ノックアウトマウスを用いてin vivoで検討した。リコンビナンヒトBMP-2(10μg/ペレット)をI型コラーゲン溶液(0.4ml)に溶解、凍結乾燥の後、直径3mmの球状ペレットを作製し、7週齢のCOX-2ワイルドタイプ(+/+)とCOX-2ノックアウト(-/-)マウスの腰部皮下に移植した。各々のマウスには右側にBMP-2ペレットを、左側にvehicle(PBS with 0.1%BSA)ペレットを対照的に埋入した。両群ともその後通常に飼育し、21日後にペレットを摘出し、microCT(Scanco Medical AG, Zurich, Switzerland)にて撮影、mineral volumeを定量した。その結果、vehicleペレットではワイルドタイプ、ノックアウトマウスとも全くmineralizationが見られなかったが、BMP-2ペレットはワイルドタイプにおいて約1.4mm^3と皮下に異所性骨化を引き起こしていた。そして、その効果はノックアウトマウスでは約0.3mm^3と有意に(p<0.01)抑制を受けていた。このことから、生体内におけるBMP-2の異所性骨化能は少なくともCOX-2を介していることが分かった。
ギンネム有効成分を用いた高付加価値産物の開発

1.キンネムの無毒化未利用資源ギムネムは繁殖力が強く、蛋白質含有量が高く、単位面積当たりのバイオマス生産高は植物界最大である。植物性蛋白資源に恵まれない熱帯地域に莫大な分布量を誇り、これの有効利用法としては家畜飼料、食糧、パルプ原料、燃料など未會有の可能性を秘めているが毒性アミノ酸ミモシンを含むため利用されてなかった。ギンネム茎葉部を海水あるいは0.05N酢酸ナトリウムに浸漬すると95%以上のミモシンを溶脱させることができ、また、ミモシンはイオン交換樹脂、限外ろ過法により97%以上の純度で簡単に廃液中から精製する方法を確率した。無毒化ギンネム中の蛋白、脂肪、炭水化物などの栄養分には変化がなく、ただミモシンのみが除かれることよりギンネムの総合的有効利用法が可能となった。2.ミモシン分解酵素の精製法ギンネム茎葉中および種子中から雨水による溶脱を受けたミモシンのギンネム群落土壌中への過剰な蓄積は植物生態系を破壊するので、土壌中にはモミシン資化性菌の存在が推測された。よってギンネム群落内の土壌中のミモシン資化性菌のスクリーニングを行った結果、唯一ミモシンを完全に資化する菌D6-27を選出することが出来た。この菌にはミモシン分解酵素の存在性が確認され、菌体外ではなく菌体内酵素であることが認められた。ミモシンの添加がない場合、本酵素活性の誘導は認められず、誘導型酵素であることが明らかとなった。1.未利用資源ギンネムは熱帯地域に莫大な分布量を誇り、単位面積当たりのタンパク質生産高は植物界最大である。茎葉部には毒性アミノ酸ミモシンが5%程度含まれており、家畜に種々の病気を引き起こすことから飼料として有効利用されてなかったが、筆者等は浸漬処理法により簡単にミモシンを除去でき、また精製ミモシンは植物生長調節剤として利用が可能なことを証明した。2.ギンネム林内には落葉中のミモシンが土壌中に多量に蓄積し、植物の生態系を著しく乱すはずであるが、実際にはいくつかの未知微生物がミモシンを資化しており、むしろこれらの微生物はミモシンを好んでエサとして利用していることを明らかにした。3.ミモシンは植物の生長を抑制するので、ギンネム中では配糖体として不活性の形で存在し、また、ミモシン分解酵素の存在によりミモシン量が調節されていることを明らかにした。4.ミモシン分解酵素は膜タンパク質であり、アミノ酸のセリンやチロシンで阻害される非常に興味深い酵素であることを明らかにした。5.熱帯、亜熱帯地域は世界的にタンパク質資源に恵まれてなく、食糧不足であるが、家畜飼料としてギンネムを有効利用すれば、新らしく1兆円以上のバイオマス産業となり得ることを明らかにした。1.ギンネムの無毒化未利用資源ギンネムは繁殖力が強く、蛋白質含有量が高く、単位面積当たりのバイオマス生産高は植物界最大である。植物性蛋白質資源に恵まれない熱帯地域に莫大な分布量を誇り、これの有効利用法としては家畜飼料、食糧、パルプ原料、燃料など未曾有の可能性を秘めているが毒性アミノ酸ミモシンを含むため利用されてなかった。2.ミモシン分解酵素の精製法ギンネム茎葉中および種子中から雨水による溶脱を受けたミモシンのギンネム群落

土壌中への過剰な蓄積は植物生態系を破壊するので、土壌中にはミモシン資化性菌の存在が推測された。よってギンネム群落内の土壌中のミモシン資化性菌のスクリーニングを行った結果、唯一ミモシンを完全に資化する菌D6-27を選出することが出来た。この菌にはミモシン分解酵素の存在性が確認され、菌体外ではなく菌体内酵素であることが認められた。ミモシンの添加がない場合、本酵素活性の誘導は認められず、誘導型酵素であることが明らかとなった。
非接触レーザ励起振動を援用した樹脂／金属ツインレーザビーム異材接合

接合部に非接触で振動を付与し接合することで接合体の強度特性を向上する、金属と樹脂の新しいレーザ異材接合法を開発する。そのため、装置の設計・試作を含む接合法の開発と、接合メカニズムを解明するための局所的な界面強度評価法について検討する。平成30年度に行った主な研究内容を以下にまとめる。これまでに、パルスレーザを援用したツインレーザビーム照射により接合することで、金属/樹脂異材接合体の強度向上が認められた。そこで、接合メカニズムについて検討するため、接合体の界面強度を評価した。レーザ接合実験により得られた金属/樹脂異材接合体を、界面に直接開口方向のはく離力を与えられるくさび型圧子押込み試験により評価した。界面強度評価試験の結果、提案する試験法により界面ではく離を生じさせることができた。また、界面強度に認められるパルスレーザ照射の有無による差は小さかった。したがって、パルスレーザ照射により接合体の破断荷重が向上した原因は、接合中の界面温度が変化したことが主要因と考えられる。また、このように界面温度が変化することによって、レーザ照射による樹脂の機械的性質の変化が接合体の強度特性に影響を及ぼす可能性も示唆された。そこで、界面強度に及ぼす樹脂の機械的性質の変化について検討した。樹脂を高温および高湿度環境中で保持し、機械的性質の変化を調べた。その結果、高温および高湿度環境中保持により、樹脂の機械的性質が変化し、樹脂によっては、ぜい性的な破壊挙動へと変化する場合が認められた。高温および高湿度環境中保持によって機械的性質が変化した樹脂と金属の接着接合体を作製し、界面強度をくさび型圧子押込み試験により評価した。圧子押込み試験中の押込み荷重とき裂長さの関係を求め、き裂進展抵抗により界面強度を評価した結果より、樹脂の機械的性質の変化が界面強度に影響を及ぼすと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、接合部に非接触で振動を付与し強度特性を向上する金属と樹脂の新しいレーザ異材接合法を開発する。平成28年度は主に以下の内容について検討した。(1)接合部への非接触振動付与手法の開発;接合用のレーザと振動励起用のレーザのツインレーザビーム照射によって接合を行い、振動付与のための適切なレーザ照射条件を明らかにする。そのため、必要となる振動励起用レーザの仕様を予備実験により確認し、接合用ツインレーザビーム装置を設計・製作した。また、AEセンサを用いた、レーザ励起振動の特性評価手法を検討し、振動特性に及ぼすレーザ照射条件の影響について基礎的なデータを取得した。さらに、作製したツインレーザ接合装置を用いて、表面処理を施したステンレス鋼とPETの異材接合実験を行った。(2)局所的な界面強度評価法の確立;樹脂/金属異材接合体の強度支配因子、接合および強度発現メカニズムを明らかにするするため、局所的な界面強度の評価法を確立する。まず、接着接合により作製した異材接合ダミー試験片を用いて押込試験を行い、界面で剥離を生じさせた。他の試験法による界面強度評価結果との比較から、本提案手法による界面強度評価の妥当性を確認した。次に、押込試験により適切に界面で剥離を生じさせるため、有限要素解析および計算により、界面に加工する溝形状および押込試験用の微小圧子の形状を検討し、圧子を設計・試作した。また、実際の樹脂/金属異材合体の界面に溝形状を加工する手法を確立し、射出成形で作製した樹脂/金属異材接合体に提案手法を適用し、界面強度の評価が可能であることを確認した。以上のように、非接触振動付与ツインレーザビーム接合および界面強度評価のいずれも、次年度以降の実験のための準備を完了した。平成28年度は、主に、(1)接合部への非接触振動付与手法の開発、(2)局所的な界面強度評価法の確立について取り組んだ。(1)接合部への非接触振動付与手法の開発については、非接触振動付与ツインレーザ接合実験のための装置の設計・製作、また、同装置による接合実験を行い、実験が可能な状態とした。(2)局所的な界面強度評価法の確立については、ダミー試験片により本提案手法の妥当性を確認し、実際のレーザ接合部の評価において適切な溝形状とその加工法、押込試験用圧子の設計・製作を行い、それらを用いた試験により界面強度評価が可能であることを確認した。以上のように、本年度に開発・確立した実験装置や手法により、次年度以降の研究を遂行できる状態となったことから、「おおむね順調に進展している」と判断した。当初予期しなかったこととして、以下のような事項があげられるが、年度全体としては、上記のように順調に進めることができた。・購入予定のレーザ装置が製造中止となり、再度、装置の選定からはじめた。・溝加工について、費用・時間の関係から、当初予定とは異なる方法を探索した。平成29年度に検討した主な内容を以下にまとめる。(1)接合部への非接触振動付与手法の開発;平成28年度に設計・製作した、振動励起用パルスレーザと溶接用ファイバーレーザにより構成されるツインレーザビーム実験装置を用いて、非接触振動付与のための適切なレーザ照射条件を検討した。

加速度センサを用いた実験により、パルスレーザ照射によるレーザアブレーションによって発生した振動が接合界面に伝達されていることを確認し、振動付与のための有効なパルスレーザ照射条件を明らかにした。これらの結果に基づき、パルスレーザを援用したツインビームレーザ照射によるPETとSUS304の接合実験を行い、異材接合体を作製した。(2)局所的な界面強度評価法の確立;射出成型により作製した樹脂と金属の異材接合体について、平成28年度に検討した圧子押込法により界面強度を評価した。微小な領域を評価するための試験片形状および加工法を検討し、押込工具を設計・試作した。提案している試験法により、熱的な負荷で樹脂が劣化したことにより生じる界面強度の変化を評価することができた。(3)接合強度特性に及ぼす振動の効果と接合メカニズムの解明;パルスレーザを援用したツインビームレーザ照射により得られた接合体は、CWレーザ照射のみで得られた接合体より、高い引張せん断荷重を示した。ツインビームレーザ照射では、同じ入熱であっても、CWレーザ照射のみの場合より接合界面の最高温度が高くなった。また、ツインビームレーザ照射で比較すると、レーザアブレーションが発生する条件で得られた接合体は接合面積が増加した。以上より、接合界面の温度の上昇および振動付与による接合面積の増加が、ツインレーザビーム照射の効果として考えられる。平成29年度は、主に、「接合部への非接触振動付与手法の開発」、「局所的な界面強度評価法の確立」、「接合強度特性に及ぼす振動の効果と接合メカニズムの解明」について取り組んだ。「接合部への非接触振動付与手法の開発」については、接合界面に振動が伝達されていること、および振動励起のためのパルスレーザ照射条件を明らかにし、それに基づき、接合実験を行うことができた。「局所的な界面強度評価法の確立」については、微小な領域の界面強度の評価を行うための試験片や押込試験用圧子を設計・試作した。提案する手法により、樹脂の劣化による異材接合体の界面強度の変化を評価できることがわかった。「接合強度特性に及ぼす振動の効果と接合メカニズムの解明」については、接合界面の温度や接合部の状態、接合体強度特性などから、実験的にパルスレーザ照射の効果を明らかにすることができた。以上より、「おおむね順調に進展している」と判断した。他方、研究を進める上で、以下のような課題があった。・界面の強度が高く樹脂の変形が著しい場合には、提案する界面強度評価手法が適用できなかった。・パルスレーザ照射による効果が認められる条件で作製したレーザ異材接合体について、提案する手法による界面強度の評価やシミュレーションによるメカニズムの解明を進める計画であったが、そのための接合条件の絞込みや試験片の加工に時間を要した。ただし、上最終的な目標に対しては、年度全体として、上記のように順調に進めることができた。接合部に非接触で振動を付与し接合することで接合体の強度特性を向上する、金属と樹脂の新しいレーザ異材接合法を開発する。そのため、装置の設計・試作を含む接合法の開発と、接合メカニズムを解明するための局所的な界面強度評価法について検討する。平成30年度に行った主な研究内容を以下にまとめる。
ナショナル・トラストによる１８世紀イギリス風景庭園の保存・復元手法

本研究課題では、英国のナショナル・トラストによる庭園の保存・復元活動を対象とした。クレアモント庭園の活動計画書(全9巻)の分析を通し、具体的提案は資料の有無や調査・研究の今後の可能性、維持管理の問題が総合的な検討にもとづいていること、活動目的である「全体的な調和」に関しては、必ずしも明瞭な指標が示されていないことを明らかにした。また、トラストによる活動の変遷と、2つの先駆的事例における庭園構成の特徴を復元する手法を明らかにした。トラストの保存理念は設立当初の「永久保全」から「変化の注意深い管理」へ変化しており、庭園の保存理念の変遷を新たな研究課題として提示することができた。本研究は、英国のナショナル・トラストによって20世紀後半を中心に取り組まれている18世紀風景庭園の保存・復元活動を対象とし、歴史的環境の保存・復元手法を明らかにすることを目的としている。平成26年度はトラストの歴史的環境・自然環境の保存・継承活動のうち、風景庭園を含む庭園および林苑の保存・復元・維持管理の活動に焦点を当て、1895年トラスト設立後から1983年イングリッシュ・ヘリテイジ(English Heritage)によって初めて庭園が登録されるまでの期間における取り組みの変遷を明らかにした。具体的には文献調査により、1937年カントリー・ハウス計画(Country Houses Scheme)開始、1948年ガーデン計画(Gardens Scheme)開始、1965年ガーデン・ヒストリー・ソサイエティ(Garden History Society)設立の3つの出来事を区切りとした4期に区分し活動の変遷をまとめた。またクレアモント庭園について、文献調査と現地調査により地所の変遷とナショナル・トラストによる地所取得、調査、復元・整備の取り組みを整理した。19世紀に王室の地所となった期間、20世紀前半の開発の様相と,ナショナル・トラストによる地所取得に至る経緯および復元に当たって行われた調査について報告した(「クレアモント庭園の解体と復元の始まり」平成26年度日本建築学会中国支部研究報告集、第38巻、pp.953-956)。またイギリス・ガーデン研究会、広島ランドスケープ研究会での研究発表を行った。平成27年度はまず、平成26年度に行った文献調査にもとづき、ナショナル・トラストによる庭園の保存・復元活動の変遷について、研究発表を行った(2015年度日本建築学会大会(関東))。またストウ庭園(Stowe)のシニア・ビジネス・サポート・コーディネーターと、クレアモント庭園(Claremont)のガーデンズ・アンド・カントリーサイド・マネージャーへヒアリングを行い、ストウ庭園のコンサベーション・プラン、クレアモント庭園のアクション・プランを入手することができた。これらの資料をもとにクレアモント庭園のアクション・プランについて概要を整理し2016年度日本建築学会大会(九州)にて発表予定である。またナショナル・トラストの庭園保存活動においてとくに重要な位置を占める庭園群のうち、モズレイ・オールド・ホール(Moseley Old Hall)、ウェストバリー・コート(Westbury Court Garden)、ナイツヘイズ(Knightshayes)、ヒドコート(Hidcote Garden)、クルーム(Croome)の5庭園において現地調査と資料収集を行うことが出来た。主要な研究対象であるストウ庭園とクレアモント庭園において、ナショナル・トラストのスタッフへヒアリングを行い、それぞれ保存・復元活動の詳細が記されたコンサベーション・プラン、アクション・プランを入手することが出来た。また、ナショナル・トラストによる庭園保存活動の中で特に重要な位置づけにある5庭園の現地調査と資料収集を行うことが出来た。平成26年度の研究成果として、2015年度日本建築学会大会(関東)にてナショナル・トラストによる庭園保存・復元活動の変遷について研究発表を行い、本年度の研究成果として、2016年度日本建築学会大会(九州)にてクレアモント庭園のアクション・プランについて研究発表予定である。以上によりおおむね順調に進展している。本研究は、英国のナショナル・トラストによって取り組まれている庭園の保存・復元活動を対象として、歴史的環境の保存・復元手法を明らかにすることを目的としている。平成28年度は、まず平成27年度の現地調査・資料収集においてナショナル・トラストより受領したクレアモント庭園の行動計画書(Claremont Action Plan)にもとづき、保存・復元活動の概要を報告した(ナショナル・トラストによるクレアモント庭園の行動計画、2016年度日本建築学会大会(九州)学術講演梗概集pp. 665-666)。本計画書は全9巻よりなり、歴史資料・現地調査にもとづき将来像と目標が示された後に、建築物・シート・彫刻,径,眺め,植栽,考古学,今後の課題というテーマ別に方針が示され、7つのエリア別にテーマごとの提案がまとめられ、優先順位と工程が示されていた。具体的な提案では、庭園保存の全体方針に則りつつ、資料の有無や調査・研究の今後の可能性、庭園への訪問者に対する対応を考慮していることを明らかにすることができた。また、この報告に、保存・復元手法に関する考察を加えた論文の日本建築学会計画系論文集への投稿準備を進めた。これと平行して、同じく平成27年度に受領したストウ庭園の保存計画書に検討を加えたほか、イギリス風景庭園の代表作のひとつであるラウシャム庭園におけるウィリアム・ケントの造園手法についてガーデン・ヒストリー・ソサイエティが発行しているジャーナルGarden Historyへの投稿準備を進めた。

同じく平成27年度の現地調査・資料収集にもとづき1960年代に先駆的な庭園保存・復元活動が実施されたウェストバリー・コートの庭園構成の変遷を明らかにし、平成29年度に日本建築学会大会(中国)にて発表予定である。平成28年度は、平成27年度に実施した現地調査・資料収集の成果にもとづき、日本建築学会大会の他、査読付き論文集への論文投稿を予定していた。クレアモント庭園に関しては、全9巻からなる行動計画書を詳細に検討し、日本建築学会大会(九州)での研究報告を行うことができた。また、ウェストバリー庭園に関しても構成の変遷を明らかにすることができた。しかし、所属機関における運営教務による多忙、特に入試・広報関連業務の多忙のため、クレアモント庭園に関して、保存・復元手法に関する考察を加えた査読付き論文集への投稿が予定より遅れた。また、研究計画ではクレアモント庭園とストウ庭園の保存・復元手法の比較を通して、ナショナル・トラストによる庭園の保存・復元手法を明らかにする予定であり、両庭園の資料を収集し検討を加えたが、その結果、具体的な事例としてはクレアモント庭園を対象とし、ナショナル・トラストによる庭園保存・復元活動の変遷の全体像に焦点を当てる方向で研究を進めることを検討した。理由としてはまず、ストウ庭園はトラストへ委譲された時期が比較的新しく、現在、重点的に研究および復元活動が進行中であり、クレアモント庭園と庭園保存・復元活動状況が大きく異なっているためである。次に、ナショナル・トラストの庭園保存・復元活動は世界的に見ても先駆的な取り組みである一方、英国でも十分に歴史的な検証が加えられておらず、保存・復元の全体像を明らかにすることの学術的な意義が大きく、個別事例の研究も全体的な視野の中で意義を増すと考えられるためである。以上により研究の進捗状況はやや遅れており、研究期間を予定より1年間延長した。本研究は、英国のナショナル・トラストによって取り組まれている庭園の保存・復元活動の手法を明らかにすることを目的としている。平成26年度には、トラスト設立以降の庭園保存・復元活動の変遷を文献調査により明らかにするとともに、ロンドン近郊の5庭園の現地調査と資料収集を行った。平成27年度にはストウ庭園とクレアモント庭園においてヒアリング及び現在の庭園保存・復元活動に関する資料収集を行うとともに、新たにトラストの庭園保存活動における先駆的な事例である5庭園の現地調査と資料収集を行った。平成28年度は、他業務との関係で予定通り研究を進捗させることができなかったため、研究期間を1年延長した。
格子欠陥レベルで拡散経路を壅蔽する新奇酸化抑制機構の解明

Heイオンを純銅に照射すると表面に酸化物結晶や酸化皮膜の形成が抑制する現象を見出した。もし、この現象が銅の格子間位置や粒界にHe原子が存在することによって酸素の拡散経路を塞ぎ酸化を抑制しているとすれば、プリント基板や端子として現在使用している銅の酸化抑制に画期的な腐食防食法となり電子部品の長寿命化や環境低負荷に貢献できると考えられる。そこで、本研究では、純銅にHeイオン照射後酸化させ、Heイオン照射量による銅表面や内部の微細組織や微細構造の変化について先端電子顕微鏡法によるナノ構造解析と複合量子ビーム超高圧電子顕微鏡を用いたその場観察を試み、Heイオン照射による酸化抑制機構について解明する。
リフレクションシートによる看護教育実践知の集積と統合

看護基礎教育に関わる教員、臨床看護教育者に対し、学習者中心型の教育を実践するための基盤となる教育プログラムを実施し、受講後の教育実践の内容をリフレクションシートを通して集積することにより、看護教育実践知の統合を図ることを目的に本研究を実施した。研究3年目である2018年度は、引き続き教育プログラムを開催し、受講後のリフレクションシートの募集を行った。研究2年目までに、リフレクションシートの提出によるデータ収集が予想以上に困難であることが認識されている。そこで、リフレクションシートの提出数を増やすため、1教育プログラムへの参加者数を増やす、2指定のリフレクションシート以外の方法でも教育実践知を収集する、方法を考慮した。<教育プログラムの実施>「『看護を教えるを学ぶワークショップ2018』」と称し、インターネット等を通じて参加者を募集した。1の方策の一つとして、開催期間を短縮した(昨年度までは3日間だった日程を、2日間に短縮)。11名の応募があり(昨年は7名)、10名が参加した。プログラム前後で参加者の学習者中心型の教育や、看護実践の学習を支援する方法に関するする知識の習得状況を比較したところ、実施後の習得状況の項目は同じか、高まっていた(昨年度までと同様)。また、終了後の評価では、「このような機会を増やしてほしい」「無料ではもったいない」といった好意的な意見が多かった。<リフレクションシートの集積>今年度、プログラムへの参加者は増加したが、昨年度までの参加者を含め提出されるシートは増えていない。2の方策の一つとして、教育について、自由な形式で、電子メールでの意見提出を可能にしたところ、1名から提出があった。形式に関わらず、プログラム終了後の実践を文章にまとめることが困難であることが明らかであり、さらなる研究計画の変更が必要である。3年目も計画通りに教育プログラムを実施した。参加人数を増やすため、開催日程を3日から2日にしたところ、昨年に比べて多くの参加者を得ることができた。しかし、プログラム実施後のリフレクションシートの提出には至っておらず、引き続きの課題である。本研究の最も多きな課題は、研修終了後の実践を確認することができていないことである。次年度(2019年度)は最終年度であり、1リフレクションシート以外の方法で、研修参加者の今日浮く実践知を確認すること(聞き取り調査の実施など)や、2対象者を、本研究で実施する研修修了者以外のものひ広げて、教育実践知を集積することを計画する。看護基礎教育に関わる教員、臨床看護教育者に対し、学習者中心型の教育を実践するための教育プログラムを実施し、受講後の教育実践の内容をリフレクションシートを通して集積することにより、看護教育実践知の統合を行うことを目的に本研究を実施した。研究開始年度である2016年度は、教育プログラムとデータ集積の計画を立案し、4年間の研究実施に関して所属機関の研究倫理審査委員会における承認を得た。<教育プログラムの実施>教育プログラムは「『看護を教える』を学ぶワークショップ2016」と称し、インターネット等を通じて参加者を募集したところ、7名の参加者を得た。2016年9月3日(土)、10日(土)、11日(日)の3日間、都内にて実施した。参加者は全員臨床において看護師教育・看護学生の教育に関わるものであった。プログラム前後で、参加者の学習者中心型の教育や、看護実践の学習を支援する方法に関する知識の習得状況(16項目)を比較したところ、全ての項目で実施後の習得状況が高まっていた。また、本プログラムの内容は、教育実践に役立つと評価していた。また、今回学んだ知識を用いて現場で実践した後で、さらに深めるワークショップの開催を望むという意見や、複数の組織に所属する参加者たちがお互いの教育実践について語り合ったことにより、自らの実践を振り返るよい機会になり、定期的にこうしたワークショップを持つことを望むという意見があった。<リフレクションシートの集積>ワークショップ参加者には、ワークショップ終了後1年以内に2通程度のリフレクションシートの提出を依頼した。終了後約半年が経過したが、教育実践に関するリフレクションシートの提出数が伸びていない。リフレクションシートの提出を促すため、定期的にニュースレターを送りリマインドを促す支援を行っている。計画通りに教育プログラムを実施し、プログラム参加者の学習状況や満足度は高かった。しかし、当初の計画よりも参加者数が少なく、また、リフレクションシートの集積数も少ない状態である。参加者が少なかった理由として、1ひと月の中で週末を2回使用するという日程の設定、2募集期間が短かったという2点が考えられる。また、リフレクションシートの集積が少ない理由は、1参加人数が少なかったことと、2参加者が記載用紙に事例を記載することに困難を感じている可能性があるというの2点が考えられる。研究2年目である2017年度は、昨年度立案した研究計画に基づき引き続き教育プログラムとリフレクションシートによるデータ集積を行った。<教育プログラムの実施>「『看護を教える』を学ぶワークショップ2017」と称しインターネット等を通じて参加者を募集し7名の参加者を得た。2016年11月5日(土)、19日(土)、12月3日(土)の3日間、都内にて実施した。