hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
花色発現機構の光学的解明と花色関連遺伝子導入による多彩化

1.質感を広義の花色ととらえることにより,色素による色彩に加えて花の観賞性を多様に表現できる.2.花弁の質感は,表皮細胞の形状と花弁内部の構造によって決まる.3.光源から花弁への入射光は,表皮細胞の表面反射光,内部散乱光,および透過光に分けられる.質感は目に入る花弁からの表面反射光と内部散乱光の比率によって決まる.4.ベルベット光沢の実体は表皮細胞表面のハイライトであった,このハイライトが光沢として認知されるためには,表皮細胞が高濃度に色素を持つこと,ならびに人間の目の分解能(視力1.0で約300dpi)に応じて認知できる下限程度の大きさを持つ必要があった.光源に対する花弁の傾斜角度のよって光沢が変化するのはこのためである.5.金属光沢は,表面反射光と内部散乱光の組み合わせによって生じる.色素によって光が吸収され暗くなった背景に表面反射光および内部散乱光によって生じるハイライトが,目の分解能下限程度の大きさで生じるとき,人間の目には金属光沢の質感として認知されることが分かった.6.ダイアモンドダストの実体は,内部散乱光による強く大きなハイライトであった.7.質感を認知するメカニズムについては脳科学の分野においても研究例が少なく,今後の研究課題と考えられた.8.表皮細胞表面に存在するstriation(筋状微細構造)は花弁内部への光の透過量を増やし(すなわち,表面反射光を減らし),質感として深み感を高めることが明らかになった.1.質感を広義の花色ととらえることにより,色素による色彩に加えて花の観賞性を多様に表現できる.2.花弁の質感は,表皮細胞の形状と花弁内部の構造によって決まる.3.光源から花弁への入射光は,表皮細胞の表面反射光,内部散乱光,および透過光に分けられる.質感は目に入る花弁からの表面反射光と内部散乱光の比率によって決まる.4.ベルベット光沢の実体は表皮細胞表面のハイライトであった,このハイライトが光沢として認知されるためには,表皮細胞が高濃度に色素を持つこと,ならびに人間の目の分解能(視力1.0で約300dpi)に応じて認知できる下限程度の大きさを持つ必要があった.光源に対する花弁の傾斜角度のよって光沢が変化するのはこのためである.5.金属光沢は,表面反射光と内部散乱光の組み合わせによって生じる.色素によって光が吸収され暗くなった背景に表面反射光および内部散乱光によって生じるハイライトが,目の分解能下限程度の大きさで生じるとき,人間の目には金属光沢の質感として認知されることが分かった.6.ダイアモンドダストの実体は,内部散乱光による強く大きなハイライトであった.7.質感を認知するメカニズムについては脳科学の分野においても研究例が少なく,今後の研究課題と考えられた.8.表皮細胞表面に存在するstriation(筋状微細構造)は花弁内部への光の透過量を増やし(すなわち,表面反射光を減らし),質感として深み感を高めることが明らかになった.花弁の色と質感は,光源の分光エネルギー分布と花弁の分光反射特性によって決まる.花弁の分光反射特性は,(1)表皮細胞の形状,(2)表皮細胞表面の微細構造(striationおよび(3)含有色素の組成と含量によって決まる.本年度は,色素の影響を除外して,表皮細胞の形状と表皮細胞表面の微細構造が分光反射特性に及ぼす影響を解析した.主な研究成果は以下のとおりである.1.表皮細胞の形状は花弁の分光反射強度に大きく影響した.表皮細胞の形状について,平面状<ドーム状<乳頭状<円錐状の順に分光反射強度が低くなった.強度の低下は,花色の明度に影響した.2.表皮細胞表面の微細構造も分光反射強度に影響した.微細構造は可視光の波長より大きい構造体であるので,表皮細胞表面での可視光の反射・屈折・散乱に影響する.表皮細胞表面に微細構造を持つバラと持たないカーネーションについて,それぞれ5色の品種を用いて分光反射強度を調べたところ,いずれの花色についてもカーネーションの方が強度が高かった.3.レプリカSEM法(mold-cast technique for SEM)を用いて,花弁の形状および表面構造を正確に再現したレプリカを作成した.花弁レプリカの分光反射強度を測定することにより,表皮細胞の形状と微細構造が反射強度に及ぼす影響を高精度に解析できた.4.花弁の構造,すなわち表皮細胞の形状と表面微細構造が花色発現に及ぼす影響を光学的に解明することは,形質転換を含め新たな花色発現への道を開くものである.表皮細胞表面の微細構造は,花弁の質感,すなわち,てかてか,ざらざら,しっとりなどの印象を花弁に与えた.質感を花色に広義に含めれば,花弁の光学特性の解明は育種のための重要な基礎資料を提供すると考えられた.本研究年度においては,花や葉の特徴的な質感の1つであるメタリック(金属光沢)について,それを発現させる組織の形態的・構造的特徴を明らかにしようとした.材料には,葉が強い金属光沢をもつベゴニア・レックス(Begonia rex)を用いた.備品で購入したマイクロスコープを用い,葉の外部形態ならびに内部構造を顕微観察した.得られて知見は以下のとおりである.1.金属光沢の実体:金属光沢域では照射光の大半が表皮細胞底面付近で強く反射し,上面からの観察では細胞の接触面が網目状に強く光っていた.小さなスポットに見える細胞表面の反射光と合わせて,白色と緑色のコントラストが細かい模様で現れる.これが肉眼では銀色の金属光沢に見えるものと思われた.

金属光沢域の境界部の細胞壁が強く光ることに関しては,それらが光ファイバーのように光を誘導する働き(piping effect)があると考えられる.この点に関しては,樹脂切片を作成してさらに詳しく観察する予定である.また,我々の眼に金属光沢に見えることを明らかにするには,人間の視覚メカニズムも合わせて考察する必要があると考えられた.2.表皮細胞の形態(マイクロスコープ観察):金属光沢域の表皮細胞は緑色域の細胞に比べて小さく,平坦であった.したがって,金属光沢域の方が表面反射の強度が高くなった.3.組織の構造(生切片による観察):最も大きな差異は緑色域と金属光沢域の柵状細胞以下の細胞間隙の大きさであった.緑色域では細長い柵状細胞が密に配列しており,光をさらに葉内深くへと誘導することに貢献しているものと考えられた.一方,金属光沢域では細胞間隙が多く,入射光と反対の表皮細胞方向への光の反射率を高めていると考えられた.4.葉緑素溶脱後の分光反射強度:葉緑素を取り除いた葉組織を比較した結果,金属光沢域の方が緑色域より構造的により多くの光を反射していることが分かった.研究の最終年度として,花弁の多様な質感を説明できる光学モデルの検討を中心に行った.得られた知見は以下のとおりである.1.花弁反射光の弁別:花弁の色や質感は花弁からの反射光で認識される.マイクロスコープを用いた花弁反射光の高精度な解析により,光源(太陽光や蛍光灯などの人工光)から花弁に入射した光を,(日)表皮細胞表面での反射光,(月)花弁内部組織からの散乱反射光,(火)色素などによる吸収光,および(水)目には吸収されない花弁透過光に分別すると,質感の光学的多様現機構を上手く説明できることが分かった.2.ベルベットの質感:光沢の実体は表皮細胞側面の(日)表面反射光であった.この表面反射光がハイライトとして人間の目に認識されるためには花弁が高濃度に色素を持ち,花弁に入射した光が吸収される必要があった.3.金属光沢:(日)の表面反射光と(月)の散乱反射光がハイライトとして適度な比率と分布で認識される時,我々の目には金属のような光沢に見えることが分かった.4.ダイアモンドダスト:(月)の散乱反射光が不均一に強く反射される時,ダイアモンドダストは生じる.ダイアモンドダストは質感ではなく,目に見える明るいスポット光が実体である.5.ハイライトの大きさと質感認識:視力1.0の正視距離での解像度は300dpiである.これより小さなハイライトは目に見えず,大きなハイライトはスポット光として目に見える.その境にある,見えるか見えないか微妙な大きさのハイライトが,質感として認識されるのではないかと考えられた.
在外華人版「生きる力」の析出－英語圏の就学前教育カリキュラム比較から－

本研究では、英語圏先進国に居住する華人が、中国語を含めた中華文化を継承し、華人としての誇りをもちつつ、現地の学校システムに通い、現地での成功をめざすという「生きる力」を育成するために、各地で教師や保護者が、宗教団体等とも協力しながら献身的に教育を実施している姿を確認した。すでにある強力な華人ネットワークを基礎としつつ、現地政府や現地のコミュニティと密接な関係を作り出す工夫がよくみられ、こうした中で形作られたさらに強力なネットワークのもと、子どもたちの成長を図り、また現地社会で成功を収めるための手立てを探っていることを明らかにした。本研究は、世界中に住む華人のための就学前教育カリキュラム比較をおこなう。これにより、華人という共通の視点を用いて、各国の教育システムの中で子どもが成功を収めるために必要となる力を析出し、各国の教育の核となるものを明らかにするとともに、世界中どこに住んでいても普遍的に求められる力を導き出そうとするものである。第1年度である平成25年度は、研究の枠組み設定のための情報収集および訪問調査をおこなった。訪問調査地は当初の計画通り北米東部地域とし、事前にこれらの地域の一般的な就学前教育の現状、華人の居住状況、華人幼稚園の有無について重点的に情報収集をおこなった。この事前の情報を収集する中で、全日制の中国語幼稚園と、週末のみ中国語を学習するケースの両方を確認することとし、その特徴が本研究の趣旨に合致する機関を選択して、訪問調査を実施した。具体的には、授業や活動の参観、担当教員へのインビュー、使用されている教材の収集等をおこなった。北米東部地域に在住する華人は、従来から出身地や言語による多様性が存在していたが、それが現在も拡大する傾向にあり、幼稚園のカリキュラムもその状況を反映している。多種多様な中国語関連の教育事業を展開しているグループが運営する全日制華人幼稚園では、華人自身の多様化による園ごとの教育の多様化が見られ、これに華人以外の人々が加わって、華人幼稚園に通う子どもやカリキュラムの多様性にいっそうインパクトを与えていることを確認した。また世界各地で華人のための中国語教育を実施している団体が運営する子どものための中国語学校での実践との比較により、その実施母体によって教育方法や内容が異なることを確認した。これらの調査により、中国本土にある幼稚園との教師の役割や教育方法の違い、教育内容の違いを確認した。訪問調査後には、収集した情報の整理分析をおこない、これらを成果としてまとめた。第2年度である平成26年度は、前年度から引き続き研究の枠組み作成のための情報収集と訪問調査を実施した。訪問調査地は当初の計画通り北米西部地区とし、事前にこれらの地域の一般的な教育の現状および華人の居住状況や教育の現状について情報収集を実施した。その結果、NCLB法以降、バイリンガル教育への視線が厳しくなるなか、移民を多く抱えるカリフォルニア州において中国語を含むバイリンガル教育を実施している教育機関・施設に焦点を当て、学校、政府、地域という視点から分析をおこなった。公立のB小学校は「中国語英語バイリンガルイマージョン教育プログラム」を導入し、成果をあげていた。州や学区のスタンダードを遵守し、これを活かした中国語版カリキュラムの作成へ向けた努力をしつつ、結果責任の1つとして学力テストで優秀な成績を上げていた。一方、貧困家庭支援を目的とするヘッドスタートプログラムの実施拠点である就学前教育施設であるK施設は、広東語という特殊な言語を含むバイリンガル教育施設の継続的な運営を可能にするために、大学などと連携しながらプログラムの説得力を高め、国、州など各レベルのファンドを獲得していた。これらは、教育機関・施設が生き残っていくために必要な当局との連携ということができた。また、B小学校での新しいプログラムの展開は、地域環境の変化と同時に進行し、結果としてそれがマッチし、入学希望者を増やすことにつながっていた。K施設では、保護者を支援する中で、教員として見込みがある人材と判断した場合には、施設負担で資格をとらせ、採用していた。これは移民して間もなくで就職が難しい保護者への支援策であるとともに、施設を継続的に運営していくための人材確保という役割も担っていた。これらは、バイリンガル教育を地域に理解してもらう中で行われることであり、地域社会との相互作用ということができた。第3年度である平成27年度は、引き続き研究の枠組み作成のための情報収集を継続しつつ、訪問調査を実施した。訪問調査地は当初の計画では第3年度にオセアニア、第4年度に欧州としていたが、これを入れ替えて、本年度は英国を訪問した。事前に当該地域の一般的な教育の現状および華人の居住状況と教育の現状について情報収集を実施した。その結果、都市部中心に中国語教育を展開している教育機関に焦点を当て、その実施状況や課題を探った。土曜日に公立ハイスクールを借用して中国語教育を実施しているH機関は、同地区の中国系コミュニティが実施している学校である。中国系の家庭やそうでない家庭に限らず、家庭でほとんど中国語を使用していない状況にある、幼稚園レベルから成人までを含む受講生に対して、ほぼボランティアである教員・スタッフが教育を実施している。クラスはレベル別に分けられており、授業は基本的に英語を用いている。また言語のみならず、文化的なものの伝承にも努めており、太極拳や伝統的な子どものダンスなどもイベント等で扱っている。校長始めスタッフおよび参加者へのインタビューにより開設の経緯や現状と課題、今後の展開方向等を確認した。また収集した情報や保護者へのインタビュー等により一般学校の状況を把握した。

なお北米地域では、高等学校における中国語の選択授業で、同様に英語を用いながら中国語を教えるスタイルで実施されており、訪米中にこうした状況も把握することができた。本研究の目的は、華人という共通の視点から、各国・地域の教育システムの核となる部分を明らかにするとともに、世界中で普遍的に求められる力を見いだすことである。基本的には情報収集と訪問調査を柱としている。この観点から、第3年度である平成27年度は、主に英国に焦点を当て、事前に当該地域の情報収集を実施した上で、今回は中国語の普及活動という視点から調査を実施した。調査対象の選択、アポイント、実際の訪問が順調に進み、一定の成果を得られたこと、また北米地域に関する調査にも進展があったことから、現在のところ本研究はおおむね順調に進展しているということができる。最終年度として、前年度までに引き続き訪問調査を実施した上で、これまでの情報収集・現地調査の結果を踏まえて、本研究の全体像を描き出した。事前に訪問調査予定地域として豪州の一般的な教育の現状および華人の居住状況と教育の現状について情報収集を実施した。その結果、都市部中心に中国語教育を展開している教育機関に注目して学校を選定し、連絡をとった上で訪問した。南部の都市にあり土曜日に公立小学校を借用して中国語教育を実施しているX機関は、現地大学入試の中国語科目対策や、初学者のための就学前段階をターゲットにした無料親子講座を開くなど、現地政府やコミュニティとの密接な関係をもとに、公的補助を得つつ、多様な取り組みを実施していた。南東部の大都市にあるC機関は、公立小学校の一角で放課後に中国語教育を実施している。各地で様々なレベルの教育を実施しており、校長や保護者との面談から中国語を学ぶ理由等について確認することができた。東部の都市にあるZ機関は、宗教団体が土曜日に寺院の中で中国語教室を実施している。単なる言語教育ではなく、教員や保護者が協力しながら中国文化を学ばせようとしており、そうしたイベントやコンテストにも積極的に参加していた。研究期間全体における研究・調査により、本研究の目的であった、華人という共通の視点を用いて、各国の教育システムの特徴を明らかにするとともに、各地で中国語や中国文化を、教育や保護者が、宗教団体等とも協力しながら実施する姿が確認できた。一般に海外の華人社会は強力な華人ネットワークを背景にしていると説明されるが、教育については華人コミュニティにとどまらず、現地政府や現地のコミュニティと密接な関係を作り出す工夫がよくみられ、こうした中で形作られたさらに強力なネットワークのもと、子どもたちの成長を図り、また現地社会で成功を修めるための手立てを探っていることが明らかになった。本研究では、英語圏先進国に居住する華人が、中国語を含めた中華文化を継承し、華人としての誇りをもちつつ、現地の学校システムに通い、現地での成功をめざすという「生きる力」を育成するために、各地で教師や保護者が、宗教団体等とも協力しながら献身的に教育を実施している姿を確認した。
糖部修飾型人工核酸アプタマー創出に向けた基盤技術の構築

核酸アプタマーは標的の分子に特異的に結合することのできる核酸分子であり分子標的薬として期待される。アプタマー開発にはポリメラーゼの複製反応で核酸ライブラリを作製する必要があるが、通常のポリメラーゼでは人工核酸(化学修飾を施すことで生体内安定性を高めた核酸)を用いた反応が進行しない。私はこれまでにDNAポリメラーゼを改変することで人工核酸の一つであるLNAに対応可能な改変ポリメラーゼの開発に成功した。改変ポリメラーゼを活用することで、人工核酸アプタマー開発に利用可能な人工核酸の種類を拡張し、人工核酸アプタマー開発における基盤技術の確立を目指す。
グリア産生因子からみた神経難病病因論の一側面

近年の分子生物学的手法の発達により、神経系の発生・分化調節、生存維持、という各段階においてグリア細胞から分泌される神経栄養因子によってニューロンの分化調節や生存維持が図られていることが次第に明らかにされてきている。また、脳損傷後の修復過程でも、反応性アストロサイトから分泌される神経栄養因子が重要な役割を果たしていることが明かにされている。このような状況のなかで、グリア細胞の増殖・分化がどのように調節されているかを明らかにすることが、ひいては、神経系の発生・分化調節、生存維持、脳損傷後の修復過程を理解することにつながることと考えられる。我々が、神経線維腫より精製したグリア細胞増殖抑制活性を持つ蛋白性因子グリオスタチンは、アミノ酸配列の検索の結果、血小板由来内皮細胞増殖因子(PD-ECGF)とほぼ同じと考えられた。また、我々は、胎盤よりPD-ECGFを精製し、神経線維腫より精製したグリオスタチンと、グリア細胞増殖抑制活性、血管内皮細胞増殖促進活性を比較したところ、グリオスタチン、PD-ECGFともほぼ同じ活性を示し、さらに我々の作製したモノクローナル抗体でどちらの活性とも阻害された。以上の結果より、グリオスタチンはPD-ECGFとほぼ同一因子と考えられた。さらに、本年度の研究により、グリオスタチンが新しい神経栄養因子であることを見いだした。このグリオスタチンの多彩な中枢神経系での役割を考えると非常に興味深い。つまり、脳発達過程でグリオスタチンは、グリア、ニューロン、血管内皮細胞にそれぞれ異なった作用を発揮しながらニューロン機能を支えている。また、脳損傷後の組織修復過程において、グリオスタチンは損傷後の反応性グリオーシスの制御に関与している可能性もあると思われる。
更年期女性のQOL向上のための日常生活に関する研究－酸化ストレスを指標にして－

更年期女性における日常生活と酸化ストレス状態との関連を究明することを目的に、平成29年度に引き続きリクルートを行い、42名からデータを得た。研究参加者は継続的な治療を受けていない、且つ喫煙をしていない女性であり、平均年齢は51.0±6.0歳であった。酸化ストレス状態として血清を用いて、d-ROMs値;酸化ストレス度、BAP値;抗酸化力、BAP/d-ROMs;潜在的抗酸化能を測定した。d-ROMs値は336.5±45.7U.CARR、BAP値は2227.8±191.9μmol/L、BAP/d-ROMsは6.76±1.21であり、酸化ストレス度はやや高く、抗酸化力はほぼ正常な状態、潜在的抗酸化能はやや低い状態であった。次にこれらに酸化ストレス状態と血中エストロゲン濃度、脂質代謝等、食物摂取による抗酸化物に加え、研究参加者の主観から尺度化する簡易更年期指数(SMI)および健康関連QOLの関連について検証したところ、血管機能関連マーカー(高感度C反応性蛋白)と潜在的抗酸化能との間に負の相関が見られた(rs=-0.331)。酸化ストレス状態と血管機能関連マーカーに関連が見られたことから、閉経後の女性における血管機能低下や動脈硬化の発症に、酸化ストレスが関連していることが考えられた。ヒアリングにより得られた月経状況によって分類したところ、「閉経前」22名、「閉経後」20名であった。閉経前後で酸化ストレス状態に有意差は見られなかった。加齢は酸化ストレスを増加させることは明らかになっており、更年期の酸化ストレス増加を抑制することは、高齢者の健康増進、疾病の予防の観点から重要である。今後本報告に記す生体指標および更年期症状の結果と併せ、酸化ストレスを亢進させる要因を同定するため多変量解析による分析を進める。初年度は、Elisa法(酵素免疫測定法)によるエストロゲン濃度の測定のプロトコール確立に向けて、条件検討を行った。静脈より血液採取を行い、真空採血管で0、3、6、9時間保存後に遠心分離により上清を採取し、-80°Cに凍結保存した。これらの検体の血清中エストロゲン測定を行ったが、9時間保存のものでもエストロゲン濃度の減衰は見られなかった。この結果から、少なくとも血液採取後9時間までは血清中エストロゲン濃度が測定可能であるされる結果が得られた。一方で酸化ストレスの指標とするBAPとd-ROMについては、血液採取後72時間以内に計測することが推奨されている。これらの結果から、本課題においては、被験者から血液を採取後、9時間以内にこれらの生化学検査を実施することが望ましいことが考えられた。エストロゲンの測定キットについて、本解析に適したものを選定するため、複数のElisaキットを精査した。今回の研究課題では血清中エストロゲン濃度が低いと予測される更年期女性について測定をすることから、血清を希釈して測定することを推奨していないキットが望ましい。また、エストロゲン濃度が十分に高い成熟期女性の測定も行うことから、高い濃度でも原液で測定できるものがよいと考えられる。予備検討をしたキットのうちこれらの条件を満たし、測定結果の再現性があるものを本研究課題で使用することに決定した。今年度はエストロゲン濃度測定の条件検討に当初の想定以上の時間が必要となったため、他の条件検討は次年度に早急に行うこととする。平成27年度の研究実施計画にある、エストロゲン濃度測定の条件や精度についての予備検討を行うことができたことから、「おおむね順調に進展している」と判断した。今年度は、更年期女性の酸化ストレス状態に関連する要因として測定する、ビタミンC、ビタミンE、高感度C反応性蛋白の本調査のプロトコール確立に向けて、予備的な条件検討を行った。研究参加に同意が得られた研究対象者の上腕の皮静脈より採血を行い、採血後速やかに遠心分離により採取した上清と、採血後3時間冷蔵保存後に遠心分離により採取した上清における各物質の濃度を統計学的に比較した。測定は専門の測定機関に委託した。対象者は20歳代50歳代の女性13名であった。ビタミンC、ビタミンEともに、採血直後と採血3時間後の値に有意差はみられなかった。高感度C反応性蛋白については、値に2倍以上の違いが見られた1名のデータを除いて分析し、採血直後と3時間後の値に有意差は見られなかった。これらの結果から、採血後の生体試料は3時間までは冷蔵保存が可能であることが明らかになった。また、研究中間年度の本年度と初年度となる昨年度の研究成果について検証を試みた。昨年度の研究遂行では、血清中エストロゲンは、少なくとも血液採取後9時間までの冷蔵保存によっても濃度が測定可能であるとされる結果を得ている。一方で、今年度の結果ではビタミンC、ビタミンE、高感度C反応性蛋白に関しては3時間内の冷蔵保存が可能となる知見を得ている。これらの結果を総括すれば、酸化ストレス状態を論じる際に必要となる生体試料については3時間内の冷蔵保存を上限として、研究の遂行が肝要と考えられる。平成27年度、平成28年度において予備検討を行った。平成29年度の本調査への準備が整ったことから、「おおむね順調に進展している」と判断した。今年度は、前年度の予備検討の結果を踏まえて本調査を開始した。

計画通り所属教室のホームページ等で対象者のリクルートを行い、24名の調査を実施した。対象者から採血した血液サンプルからの酸化ストレス、エストロゲン、脂質代謝系、ビタミン濃度、血管内皮機能等の測定、質問紙による栄養摂取調査とQOL測定を行った。対象となった24名は、年齢51.8±7.0歳、d-ROMs値340.3±49.7 U.CARR、BAP値2218.7±188.5 μmol/L、エストロゲン濃度28.7±38.0 pg/mLであった。酸化ストレス度はやや高く、抗酸化力はほぼ正常を示し、年齢相応の酸化ストレス状態であると考えられた。収縮期血圧123.2±16.1 mmHg、拡張期血圧80.9±8.0 mmHgであり、高血圧に該当する者は5名であった。脂質代謝系の測定として、HDLコレステロール73.8±14.8 mg/dL、LDLコレステロール122.4±28.3 mg/dL、総コレステロール219.0±27.7 mg/dL、高感度CRP 647.3±1200.5 ng/mLであったが、高感度CRP以外は概ね基準値の範囲内であった。抗酸化物として、血中ビタミンC濃度10.4±2.9 μg/dL、ビタミンE濃度1.4±0.4 mg/dLであり、これらも概ね基準値の範囲内であった。月経の状況について、月経周期が規則的な者は11名(45.8%)、閉経後の者は13名(54.2%)であった。また、SMIの得点は29.7±17.1で50以上の要受診は2名であった。今後は引き続き調査を継続し、対象者数を増やしていく。更年期周辺の女性における酸化ストレス状態と、それに関連する要因として、脂質代謝系、抗酸化物、QOLや健康状態の関連について検証する。学内の他の業務等により、本研究を遂行するための十分な時間を確保することができなかった。現時点での対象者数は想定より少ないものの、予定していた測定項目は問題なく計測できている。更年期女性における日常生活と酸化ストレス状態との関連を究明することを目的に、平成29年度に引き続きリクルートを行い、42名からデータを得た。研究参加者は継続的な治療を受けていない、且つ喫煙をしていない女性であり、平均年齢は51.0±6.0歳であった。酸化ストレス状態として血清を用いて、d-ROMs値;酸化ストレス度、BAP値;抗酸化力、BAP/d-ROMs;潜在的抗酸化能を測定した。d-ROMs値は336.5±45.7U.CARR、BAP値は2227.8±191.9μmol/L、BAP/d-ROMsは6.76±1.21であり、酸化ストレス度はやや高く、抗酸化力はほぼ正常な状態、潜在的抗酸化能はやや低い状態であった。次にこれらに酸化ストレス状態と血中エストロゲン濃度、脂質代謝等、食物摂取による抗酸化物に加え、研究参加者の主観から尺度化する簡易更年期指数(SMI)および健康関連QOLの関連について検証したところ、血管機能関連マーカー(高感度C反応性蛋白)と潜在的抗酸化能との間に負の相関が見られた(rs=-0.331)。酸化ストレス状態と血管機能関連マーカーに関連が見られたことから、閉経後の女性における血管機能低下や動脈硬化の発症に、酸化ストレスが関連していることが考えられた。ヒアリングにより得られた月経状況によって分類したところ、「閉経前」22名、「閉経後」20名であった。閉経前後で酸化ストレス状態に有意差は見られなかった。
Tautomycin及び類縁体の構造と機能に関する研究

トウトマイシン(tautomaycin)は1型及び2A型ホスファターゼに対して同程度に抑制する新しい阻害剤である。コンピューター支援による複雑な物質の立体構造解明のための新しい手法を応用し、トウトマイシンの立体構造を確定した。さらに、この絶対立体配置を基にNMR情報から原子間距離及び角度を見積り、DADAS90により、その立体配座を求めた。収束した結果からトウトマイシンは18位から24位の部分でターン構造をとっていることが示された。またトウトマイシンを数種のフラグメント及び誘導体に導き、どの構造部分が活性に関与するのかを細胞レベル、酵素レベルで調べた。誘導体TM3a、TM3b、TM2、TM4、TM5の内、TM3aは0.14mMの濃度で強いブッレブ形成を誘起し,TM2は0.14mMの濃度で中程度のブッレブ形成を誘起した。他の誘導体は同様な形態変化を誘起せず、TM2,TM5には0.44mM以上の濃度で細胞毒性が認められた。次にこれらの誘導体の1型及び2A型のプロテインホスファターゼに対する阻害活性を調べたところすべての誘導体に0.01mMの濃度でも全く阻害活性が認められなかった。
高速滑走状態の数値流体力学的評価法の研究

水面上を走る滑走艇や、離着水時の飛行艇の胴体部に働く流体力では、静圧よりも動圧が支配的となり、船体姿勢や運動パラメーターも速度に依存して変化する。このため、高速船の評価や性能予測は、煩雑なものとなる。また船体周辺の自由表面に大規模な変形が生じ、発生する飛沫は運動量を運び去ると同時に、船体、プロペラブレード、エンジン吸入部に被害を与える可能性がある。流体数値シミュレーションにおいては、自由表面変形が比較的穏やかな滑走状態を評価した例がある。しかし、高速滑走における飛沫の広がりは、船体の長さスケールよりも大きくなるため、従来の方法では非効率が生じる。そこで本研究では、特に高速の滑走状態を評価する目的で、粒子法に基づいた数値シミュレーション技術を開発した。基にした粒子法は、越塚らによって提唱されているMPS法であるが、3次元の滑走問題を実用的な計算時間で実現するため、幾つかの新たなモデルを導入した。滑らかな物体表面を粒子で模擬するため、鏡像粒子を導入し、従来の格子法と同様のslip/no-slip条件を実現した。また、これまでの非圧縮粒子法では、境界層内などにおいて空間解像度を高める事が困難であったが、計算粒子の合体・分裂の概念を導入し、空間解像度の制御を提案した。従来の粒子法は、非圧縮流体を扱う場合に、粒子密度が一様であるため、粒子間隔から決まる空間解像度も一様等方とならざるを得なかった。これは格子に基づく数値計算手法で言えば、黎明期の直交等間隔格子に対応する。本研究は、境界適合格子または解適合格子に相当する技術を粒子法に取り入れる試みである。2次元および3次元において、物体の水面突入および滑走状態のシミュレーションを行い、総粒子数の増加を抑えながら、物体周辺の高解像度計算を実現した。そこで本研究では、特に高速の滑走状態を評価する目的で、粒子法に基づいた数値シミュレーションを開発している。この技術は未完成であるが、格子法における解適合格子と同様の仕組みを、粒子法で実現するものとして、研究を継続中である。
海洋光合成機構解明を目指したフコキサンチン及びそのアナログ色素の合成研究

1.既に合成した6から8行程を経て,アレンのWittig塩5を合成した。2.6を室温でBu_4NReO_4触媒を用いて反応させると,共役ケトン7の6Z体(32%)及び6E体(50%)が得られた。また,6を(Ph_3SiO)_3VO触媒存在下キシレン中還流すると,7の6Z体(35%)と環の内部に二重結合が転位した8(58%)が得られた。7のE及びZ体は,ヨウ素触媒存在下ヘプタン中還流すると,Z体の場合はE体を経由して,8へと変換することがわかった。8からWittig塩3へと誘導した。3.3と4とのWittig反応により共役鎖を延長し,さらに5とのWittig反応を行って骨格化合物2を合成した。なお,Wittig反応時に生ずるZ異性体は,パラジウム触媒で処理することにより,望むE体へ変換できた。最後に,2の5,6位をMCPBAでエポキシ化して,フコキサンチン1の初めての全合成が達成できた。4.フコキサンチンの両端の環構造を変化させた種々のアナログを合成して,その蛍光スペクトルを測定した。その結果,環構造はフコキサンチンの蛍光特性には影響していないことが判明した。
有機／無機複合ナノ接合による熱電変換特性の解明と制御

本研究では、電極/単分子/電極接合(単分子接合)のゼーベック係数の制御機構を明らかにするため、単分子接合のゼーベック係数(S)を測定する装置を開発し、分子/電極界面の制御によるSの変化を明らかにした。その結果、Sの符号を制御する方法として、強磁性体電極を用いた分子軌道のスピン分裂を利用する方法と、電極との接触を担うヘテロ環の電子密度を利用する方法が有効であることを明らかにした。また、C82に金属イオンを内包させた系では、伝導軌道のレベルシフトにより、これまでに観測された最大のパワーファクターを示すことを見出し、ナノスケール接合におけるSの制御方法に関する指針を得た。1. Au/BDT/NiおよびNi/BDT/Ni (BDT:ベンゼンジチオール)のゼーベック係数基板、探針がAuの場合、ゼーベック係数S = 7.4uV/Kと既報値(Reddy et al, Science, 315, 1568 ,2007)とよく一致した。基板、探針をNiの場合、S = -12 uV/Kとなった。AuとNiでは、仕事関数はどちらも5eV近辺で大きく変わらないため、ゼーベック係数の符号反転は伝導に寄与する軌道が電極との化学反応により大きく変化したことを示している。共同研究者(大阪大学大戸助教)による第一原理計算の結果、実験で観測された結果が透過係数のスピン分裂によって引き起こされたことが裏付けられた。この結果は、強磁性電極を利用することで同じ分子でもゼーベック係数の符号が反転されることを示しており、電極-分子結合を利用した熱電素子の開発にとって重要な知見と言える。2.オリゴチオフェン分子のゼーベック係数チオフェンの5量体, 8量体,17量体を金電極に架橋した単分子接合の熱起電力を測定し、それぞれ、S=9.3, 28, 24 uV/Kを得た。この結果から、すべての分子で電荷担体がホールであることが明らかとなった。分子長が長くなるとゼーベック係数の値が大きくなったことから、長い分子では伝導に寄与するチャンネルがフェルミレベルに近づき、また、よりシャープな分布を示していることが示唆された。3. C82およびGd@C82のゼーベック係数金属内包フラーレンでは、S=-30uV/K,非内包のものがS=-19uK/Vと、金属内包フラーレンが大きなゼーベック係数を示した。この原因は現在解析中であるが、内部の金属とフラーレン骨格の間の電荷移動により伝導に寄与するフラーレン骨格のπ軌道がよりフェルミレベル近傍に近づいたためと推測している。研究目的の主目的である単分子接合におけるゼーベック係数の制御方法に関しては、昨年度に実験結果を得ていた金属内包フラーレンを利用した研究と、分子と電極の接続部位をピリジンからオリゴチオフェンに変化させた際のゼーベック係数の変化を明らかにした。金属内包フラーレンの研究では、昨年度に加え、新たにフロンティア軌道部分で大きなスピン依存性が期待されるCe@C82の測定を行い、観測されたゼーベック係数は、C82が-23 uK/Vに対して、Gd@C82は-31 uV/K、Ce@C82では、-30 uV/Kであった。Gd@C82とCe@C82では、孤立した分子のフロンティア軌道には大きな違いが見られるものの、大きな違いが観測されなかった。この原因を明らかにするため、共同研究者により第一原理計算が行われ、電極に接続された状態ではCe@C82が負に帯電し、両者の間の伝導に寄与する電子状態は結果として似た形状を示すことが明らかとなった。分子と電極をつなぐための官能基は、分子接合のフェルミレベルと分子軌道の関係を制御する重要な因子である。共同研究者によって新たに合成されたフェニル骨格部分を有する分子において、電極との接合部分を担う官能基としてピリジンおよびオリゴチオフェン分子を利用した場合、前者ではゼーベック係数が負に、後者では正になることを見出した。この結果から、結合部位の設計により実用素子の設計に必要なp型およびn型素子の開発が可能であることが明らかとなった。平成27年度は、電気伝導度と熱起電力の同時測定をおこなう装置の開発、および、ホッピング伝導領域における単分子の熱起電力測定を行った。これまでの測定方法では、(1)熱起電力を測定している際の電気伝導度の評価が難しいこと、(2)直立した配向の膜を形成しない分子の場合には測定が困難であることという問題がある。(1)を解決するための手法として、高速かつ精密に電流電圧(IV)特性を測定する方法を開発した。低バイアス領域ではほぼ電流は電圧にほぼ直線的に変化するため、IV特性の傾きからコンダクタンスが、切片から熱起電力を求めることができる。(2)を解決する手段として、通常、単分子の電気伝導度測定で用いられるSTMブレークジャンクション(BJ)測定を行いながら、高速にIV特性を測定した。STM-BJでは、STMの探針と基板を衝突させたのち、引き離す際に形成される過渡的な構造に対して電流を記録する。この方法では、分子が基板に寝転んだ状態であっても、測定操作中に引っ掛けて単分子接合を形成できることに加え、さまざまな分子配向に対する測定も行うことができる。開発した装置による測定結果では、予定通り、高速IV測定結果の傾きからSTM-BJ測定で観測される典型的なコンダクタンストレースと単分子接合の形成を示すプラトーを観測することができた。

同時に熱起電力を評価することもでき、微細な構造変化に伴う熱起電力の変化を追跡することが可能となった。ホッピング伝導領域における熱起電力測定では、これまでに測定を継続してきたオリゴチオフェン分子に関する測定を進め、トンネル伝導領域と大きくはかわらないホール伝導を示す正のゼーベック係数を観測した。この結果は、トンネル伝導状態もホッピング伝導状態も単分子レベルでは結果として類似した電子状態を利用した電気伝導となっているためと説明できる。本研究では、電極/単分子/電極接合(単分子接合)のゼーベック係数の制御機構を明らかにするため、単分子接合のゼーベック係数(S)を測定する装置を開発し、分子/電極界面の制御によるSの変化を明らかにした。その結果、Sの符号を制御する方法として、強磁性体電極を用いた分子軌道のスピン分裂を利用する方法と、電極との接触を担うヘテロ環の電子密度を利用する方法が有効であることを明らかにした。また、C82に金属イオンを内包させた系では、伝導軌道のレベルシフトにより、これまでに観測された最大のパワーファクターを示すことを見出し、ナノスケール接合におけるSの制御方法に関する指針を得た。平成26年度に予定していた装置開発の一部は引き続き次年度に継続する必要があるが、平成27年度に計画されている計測内容の一部を前倒しして行い、有意な結果を得ている。分子エレクトロニクス引き続き、分子/電極接合の化学種とゼーベック係数の関係を明らかにする。また、分子接合のゼーベック係数の発現機構を理解する上でより本質的な情報を得られる極低温におけるゼーベック係数の測定方法を開発するとともに、トンネル分光測定による接合の電子状態の直接解明とあわせ、高ゼーベック係数を実現するための設計指針を得る。当初計画では種々の測定モードをもつ測定装置を開発する予定であったが、現状の単純な測定方式で比較的高精度かつ高確率で測定が行えることが明らかとなったため、種々の分子系における測定を前倒しして行った。とくにNi電極を用いた結果では、世界ではじめてNi電極の影響により分子接合のゼーベック係数が正負反転することを明らかにするなど、非常に重要な結果を得ることができた。他の分子系に対しても有用な成果を得つつある。以上の状況から、研究は順調に進展していると判断した。現状の装置で、H27年度に予定していた部分の研究の進展を優先させることができた、また、予定していた機材を購入せずとも予定していた装置の開発が可能となったため、費用の一部を次年度に繰り越した。現在測定を進めている分子系についての研究をすすめるため、電流電圧特性の測定と熱起電力測定を高速で切り替えながら行う。電流電圧特性からは、接合の電子状態を簡便に見積もることができるため、分子種を変えた際のゼーベック係数の変化が、準位のシフトなのか広がりなのかを評価できる。この測定から、接合の電子状態とゼーベック係数の関係がより詳細に明らかとなり、接合の設計指針を導くことが可能となる。また、分子接合の存在をより明確に検出できる距離変調にともなう電流変調応答を検出する手法を取り入れ、より確実性の高い測定を実現する。H26年度に行う予定であった装置開発のための部材の一部、および成果発表のための旅費として使用する。
企業内におけるメンタルヘルス施策と従業員によるその心理的評価

本研究では、企業内メンタルヘルスの増進施策の実態と、従業員によるその心理的評価を測定することを目的として、メンタルヘルス担当者を対象とした面接調査、および従業員を対象とした質問紙調査を行った。まず、メンタルヘルス担当者を対象とした面接調査は、企業内におけるメンタルヘルス施策の実際とその必然性(その企業のおかれている環境との関連において)を明らかにするために行った。その結果、1)認識として、経済的環境が厳しくなっている現状において、従業員のメンタルヘルスの問題がますます無視できないと考えていることが明らかとなった。2)実際の施策としては、リスナ-制度、カンウンセリング・マインド講習、配布物による情報提供などがあった。全体として、直属上司をキ-マンと位置づけているケースが多かった。3)企業内でメンタルヘルス上の問題を生じた場合には、配置転換、時短、フレックスタイムなど、個人の希望を尊重しつつ個別の処遇を行っていることが明らかとなった。4)今後の課題として、従業員個人のメンタルヘルス自己管理と、従来タブ-視されてきたメンタルヘルス障害への理解の促進があげられた。一方、従業員を対象とした質問紙調査は、実際に企業内で行われているメンタルヘルス施策に関して、従業員がどのように認知し、メンタルヘルスに対してどのような認識を持っているかを明らかにするために行った。その結果、1)全社的な取り組みのなされている施策については認知度が高く、各施策間での関連性が明確でなく単発で行われているものについては認知度が低かった。2)施策の認知度とメンタルヘルスへの認識は正の相関があり、認知度が高いほど、メンタルヘルスへの認識が高かった。3)メンタルヘルスへの認識は職務ストレスを緩和し、職務満足度に貢献することが見いだされた。
脱原発がもたらす地域社会への影響とそれへの対応－－台湾の原発立地自治体に着目して

今年度は文献調査と資料収集と現地調査(3回)をおこなった。まず、基盤産業の衰退が地域に与える影響、脱原発が地域社会に与える影響、台湾の事例についての先行研究をフォローした。また、原発立地自治体である新北市と屏東県、原発立地地域とその周辺地域の地域誌などを収集し、原発が計画されるに至った経緯、地域の変化などを把握した。さらに、台湾の経済部・行政院、原発事業者および立地自治体が開催する廃炉計画の説明会などの議事録を集めて分析し、アクター間の争点の相違(核廃棄物の最終貯蔵場の立地と補助金問題)を確認した。加えて、第一原発と第二原発の立地地域およびその周辺地域にてフィールドワークをおこない、各アクターを対象にして、脱原発からの影響について聞き取り調査をおこなった。結果としては、使用済み核燃料が移出されるまで立地自治体への補助金が配られ続けるため、現段階では立地自治体は脱原発のもたらす財政への影響は少ないと評価していることがわかった。加えて廃炉事業の開始によってある程度の雇用が見込まれるが、稼働停止による失業後の空白期間ができ、実質廃炉までの再雇用が不確実である。なお、原発関連の仕事に従事する人びとをみると、台電の正規労働者は他の部署に異動することで仕事が確保できている。非正規労働者は、原発での仕事を長期的な仕事と見なしていないため、原発閉鎖後は、別の短期の仕事に移行することが分かった。脱原発が地域社会にもたらす影響の多様性が分かる一方、特定の影響が特定の人びとに集中しやすく、いわゆる影響の偏在が窺える。また、一部の住民は、脱原発のもたらす可能な経済的・社会的なインパクトを受けているにもかかわらず、それらを危機として認識していないこともわかった。平成30年度は、日本国内の基盤産業の衰退、原発産業が地域社会への影響に関する文献調査をおこなった。だが、海外の先行研究および地域社会がその影響への捉え方と対応に関する先行研究も必要であるため、それを来年度の課題とした。第一原発、第二原発に関連する地域誌および統計データを入手し、立地地域、地域住民への聞き取り調査を行った。それによって、稼働していた原発の閉鎖が立地地域の経済的・社会的な影響を一部把握した。データの量が膨大であるため、来年度は引き続きそれを分析することとした。現地調査によって、原発産業に左右されやすい人びとを把握でき、来年度は特定の人びとへのライフヒストリー調査をすることを決めた。加えて、区役所、住民から意見を集めたことで、来年度に実施予定の質問紙調査の質問項目の設計および配布に役立てる。今年度の文献調査は主に日本国内の文献がメインであったため、来年度は海外の先行研究のフォローも進める予定である。加えて、原発の稼働時期と稼働停止時期において、地域の財政状況、雇用状況などを比較することによって、立地自治体や地域住民は経済的・社会的なインパクトに対応する能力を持つかどうかを検証する予定である。今年度では、第一原発、第二原発の建設時に影響を受けた漁民(伝統漁法の漁民)、土地買収による故郷喪失者に対してライフヒストリー調査をおこない、原発建設時から稼働停止に至るまでのライフコースの変化を一部把握した。来年度は引き続き対象となる人びとにアクセスしてライフヒストリー調査を進める予定である。さらに、北部と南部の立地自治体の比較についても調査を進めている。産業構造、エネルギー構造という要因のほか、自治体の自治権の変化も重要な要素である。来年度は南北の原発立地自治体の財政状況と財政構造の比較をおこない、自治権の変化が地域の脱原発への対応に与える影響を明らかにしたい。

だが、海外の先行研究および地域社会がその影響への捉え方と対応に関する先行研究も必要であるため、それを来年度の課題とした。第一原発、第二原発に関連する地域誌および統計データを入手し、立地地域、地域住民への聞き取り調査を行った。それによって、稼働していた原発の閉鎖が立地地域の経済的・社会的な影響を一部把握した。データの量が膨大であるため、来年度は引き続きそれを分析することとした。現地調査によって、原発産業に左右されやすい人びとを把握でき、来年度は特定の人びとへのライフヒストリー調査をすることを決めた。加えて、区役所、住民から意見を集めたことで、来年度に実施予定の質問紙調査の質問項目の設計および配布に役立てる。今年度の文献調査は主に日本国内の文献がメインであったため、来年度は海外の先行研究のフォローも進める予定である。加えて、原発の稼働時期と稼働停止時期において、地域の財政状況、雇用状況などを比較することによって、立地自治体や地域住民は経済的・社会的なインパクトに対応する能力を持つかどうかを検証する予定である。今年度では、第一原発、第二原発の建設時に影響を受けた漁民(伝統漁法の漁民)、土地買収による故郷喪失者に対してライフヒストリー調査をおこない、原発建設時から稼働停止に至るまでのライフコースの変化を一部把握した。来年度は引き続き対象となる人びとにアクセスしてライフヒストリー調査を進める予定である。さらに、北部と南部の立地自治体の比較についても調査を進めている。産業構造、エネルギー構造という要因のほか、自治体の自治権の変化も重要な要素である。来年度は南北の原発立地自治体の財政状況と財政構造の比較をおこない、自治権の変化が地域の脱原発への対応に与える影響を明らかにしたい。
断片化抗CD3抗体による免疫調節と自己免疫疾患治療

T細胞受容体(TCR)の発現を調節することによって、自己免疫疾患の組織傷害や抗体産生を抑制できる可能性について、検証を行っている。TCRの発現量と自己免疫疾患の関連性の発端は、SLEモデルマウスでTCRコンポーネントであるCD247をヘテロで欠損させた場合に、自己免疫疾患が著明に軽快することを見出したことであるが、その後の解析にて自己抗体産生がCD247(+/-)マウスで有意に減少していること、免疫細胞数やTCRシグナルはCD247(+/+)と同等であるが、TCR発現量が約30%減弱していることが判明した。外来抗原で免疫した際にも抗原特異的抗体産生が低下していたことから、TCR発現量低下が抗体産生減少を引き起こす可能性が示唆されたため、治療的介入によりTCR発現を低下させると抗体産生や組織傷害を軽減させることが可能か否かを明らかにすることを目的としている。方法としてはTCR発現を低下させる効果のある抗CD3抗体を用いている。これまでヒトにおいて移植医療として使用されてきた抗CD3抗体(OKT3)は、その副反応が強いこともあり十分な効果を見いだせず、現在は販売中止となっている。今回用いている断片化抗CD3抗体(Anti-CD3eF(ab')2)等の抗体を用いたTCR発現量調節による治療について、前年度の研究ではSLEモデルであるMRL/lprマウスへの抗体産生抑制、組織傷害抑制効果は明らかではなかった。この理由として、抗体の半減期が短く大量頻回投与が必要であることや、TCR発現調節能が低い可能性があることが考えられた。前年度までの結果をふまえ、断片化抗体にとどまらず、効果の高い方策を考慮する必要性が生じた。そこで、抗体のFc部位を不活化することによって副反応を最小限に減弱するとともに、抗体半減期を大幅に上昇させる効果を期待したHamster由来の抗CD3ーFc不活化抗体(CD3-silent)を入手し、通常の抗CD3抗体との相違をあわせて検討した。Silent抗体はVitroにおいてはT細胞活性化能が失われていることを確認したが、Vivoにおいては通常のCD3抗体と同様の動態を示した。すなわち、末梢血T細胞数の減少、TCR発現の低下と弱いCD69、CD25発現誘導がいずれも認められた。しかし、MRL/lprマウスにCD3、CD3-silent抗体を一定期間投与した結果、いずれの抗体もコントロールに比し有意な疾患軽減を呈さなかった。これは、すでに自己抗体価が100万倍を超えた状態で、疾患が進行している条件下で投与を開始したため、傷害軽減を見出すほどの効果が得られなかった可能性や、本モデルにおいてはT細胞が腫瘍性に増殖するため、抗体のDoseをかなり増量する必要があり、抗体としての機能が十分ではなかった可能性が示唆される。現在は、Mouse由来の抗CD3抗体を使用して、MRL/lprのみならずNZB/Wなどの他のSLEモデルや、実験的自己免疫性脳脊髄炎モデルなどに対する効果を検討しているところである。Mouse由来のFc-silent抗体は、Mouse由来の通常の抗CD3抗体に比し、TCR発現抑制効果がより長期であることがわかった。また、抗体投与により、リンパ節内にとどまるT細胞が上昇することによって末梢血中リンパ球減少が誘導されることも明らかにしつつある。断片化抗CD3抗体(anti-CD3e F(ab')2)をマウスに投与することにより、T細胞を除去することなくTCR発現を低下させることができ、抗体産生反応を減弱させることができることを確認しているが、自己免疫疾患等へ治療効果があるかどうかを目的として、疾患発症後10週齢のMRL/lprマウスに抗体を20および100 microg/bodyを3日毎に投与した。その結果、100 microg/body投与群においてのみ、CD4陽性T細胞とCD4-CD8-T細胞でのTCR発現量は低下した。しかし、同時に活性化マーカーであるCD69発現がCD4,CD8にて著明に増加していた。懸案であるTregの増加については、今回では明らかな増加は認められなかった。さらに、2週間の投与では、MRL/lprマウスの自己免疫疾患の軽減は明らかではなかった。これらの結果は、断片化CD3抗体においては、TCR発現は低下させうるものの、同時にT細胞に軽度の刺激が入ることにより、免疫反応低下が相殺されていることが考えられた。断片化抗CD3抗体は、疾患発症後に投与した場合には効果は減弱してしまう可能性は否定できない。今後、自己免疫疾患発症前から長期投与した場合に、予後は如何に変化するかを検討する予定である。さらに、TCRを低下させるためには高濃度の断片化抗体を頻回投与することが必要となり、これはあまり実際的ではない。最近では、抗体を改変して半減期を延長した抗体や、Fc部分の糖鎖修飾を改変することによって免疫活性を起こさない抗体等が作成可能となってきており、市販されているものもあるため、それらの可能性についても今後検討していく予定である抗CD3抗体のTCR減少効果が少ないことと、軽度の免疫活性化作用を有することで、正しい治療効果が十分に得られない可能性も出てきているため、今後より副作用の少ない抗体を選択する必要性が生じている。