hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シリコン、ゲルマニウム基多元系非晶質および部分ナノ結晶化合金の作製、構造と性質

本年度では、主にゲルマニウム基多元系非晶質合金の作製と性質の測定を重点的に研究した。その結果、急速凝固により直接0.1mmのゲルマニウムおよびシリコン基非晶質合金を作製することに成功した。また、ホットプレス法により、非晶質相のまま直径10mmのバルク棒状試料として固化成形することに成功した。さらに、ゲルマニウム-ニッケルーランタン、ゲルマニウム-リチウム-カルシウムに代表される、ゲルマニウム-重金属-軽金属合金で、新しく非晶質相が生成することを見出した。ゲルマニウム-クロムーアルミニウム-セリウム-サマリウム非晶質合金が、多段階で結晶化を起こし、ゲルマニウムおよび金属間化合物が結晶化で同時に生じる異常な結晶化であることをX線回折および透過電顕観察により見出した。また、キッシンジャー法により非晶質相からの結晶化過程の動力学的な解析を行い、アブラミ・プロットが示す結晶化様式から反応指数2.8を得た。ゲルマニウム-ニッケルーランタン非晶質合金のX線回折には分裂がみられ、透過電子顕微鏡観察により、これは急速凝固中に生じたナノメートルサイズの結晶相が非晶質母相の中に埋め込まれた非晶質-ナノ結晶混相組織が得られていることを確認した。シリコンおよびゲルマニウム高濃度非晶質合金の電気抵抗測定により、ゆるやかな負の温度依存性を示すことを明らかにした。これらの合金は室温で812μΩmの電気抵抗を有し、この値は通常の非晶質合金と非晶質半導体の中間に位置することがわかった。Geを5070at%含む四元系Ge-Al-Cr-希土類元素アモルファス合金を単ロール液体急冷法で作製した。Ce、NdおよびLaが高Ge濃度のアモルファス合金を作製するために最も効果的な添加元素であることを明らかにした。この新しい多元系Ge基合金はX線回折ではブロードなハローパターンが得られるが、電子顕微鏡による構造解析の結果、1から2ナノメートルサイズの結晶相がアモルファス母相中に共存する混相状態であった。この合金急速凝固状態での配位数は、0.258nmの第一ピークで2.8、0.310nmの第二ピークで4.4である。熱処理した試料では、0.250nmの第一ピークで、2.9、0.308nmの第二ピークで2.9にそれぞれ変化した。この結果は、熱処理に伴う構造緩和により、アモルファス単相およびGe結晶相に近い正方晶Geの原子配列が形成されたことを意味する。Ge-Al-希土類元素系はアモルファス相と結晶相との混相状態となり、特にLaを含む急速凝固合金で高い体積分率のナノ結晶相が得られる。このアモルファス合金は、熱処理によりアモルファス相+第一未知相→第二未知相の結晶化が進行する。第二未知相は、格子定数がa軸が0.559nm、c軸が0.528nmの正方晶であることが明らかになった。Ge合金とは対照的に、Si-Al-遷移金属およびSi-Al合金のガラス形成能に対して、希土類金属は影響を及ぼさない。Ge-Al-Crアモルファス合金の構造解析をX線異常散乱法で行った結果、Ge原子に対するAlとCrの局所構造は、大きく異なることが判明した。Ge-Ge対の部分配位数は3.4でありアモルファスGeの4.0の値ときわめて近いのに対して、その他の元素対の部分配位数は、約8から10であり通常の金属ガラスの値に近いことがわかった。
分子生物学的手法による口腔内微生物群集の構造解析ならびにそのシステム化

我々は前年度においてTerminal restriction fragment length polymorphism (T-RFLP)法が口腔内細菌の多様性解析において有効であることを報告した。今年度は歯周病のそれぞれの病態ごとの細菌の定性・定量を行うとともに,T-RFLPの解析の結果,歯周病患者に特異的な末端断片であると考えられるDNA断片の同定系の確立を試みた。さらに,新規口腔内細菌の分離を試みた。歯周病患者と健常者の唾液中の標的菌種の検出頻度およびその細菌数を比較すると,健常者において検出頻度および細菌数に差が認められた。また,治療中の患者の唾液においても検出頻度およびその細菌数が優位に減少していた。また,T-RFLPの解析の結果,歯周病に特異的な末端断片と思われるDNA断片をアガロースゲルから切り出し,クローニングしたのち,その塩基配列を決定することによって末端断片由来の口腔内細菌を明らかにした。その結果,歯周病に特異的な約1000bpの末端断片を構成する一菌種はPeptostreptococcus属に属する菌種であることが明らかとなった。これは16S rDNAクローンライブラリー法の結果と一致しており,この末端断片を経時的にモニターすることは歯周病の診断,治療,予後の判定に役立っと考えられた。また,歯周病患者の唾液および歯肉縁下プラークからPrevotella属に属する新菌種を分離し,現在,分類学的研究を行っている。【方法】健常人および歯周病患者,各18名の唾液サンプルから染色体DNAを抽出し,16S rRNA遺伝子を標的として,ユニバーサルプライマーおよびスピロヘータ特異的プライマー(forwardプライマーの5'末端を6-FAMで蛍光ラベル)を用いてPCR法により目的の領域を増幅した。得られた増幅断片をHha IあるいはMsp Iを用いて制限酵素処理し,ABI PRISM310 Genetic Analyzerを用いて,それらのフラグメントパターンを解析した。【結果および考察】ユニバーサルプライマーを用いた場合,健常人および歯周病患者由来のT-RFLPパターンは,いくつかの異なったクラスターを形成したが,同グループを明確に区別するものではなかった。歯周病患者のグループにおいては病態(侵襲性および慢性歯周炎)ごとにクラスターを形成する傾向が認められた。一方,スピロヘータ特異的プライマーを解析に用いた場合,両グループをより明確に区別することができた。以上の結果より,口腔内細菌の多様性の解析方法の一つとしてT-RFLP法を適用することは有効であり,迅速に健常人および歯周病患者の口腔内細菌叢を比較できるものと考えられる。我々は前年度においてTerminal restriction fragment length polymorphism(T-RFLP)法が口腔内細菌の多様性解析において有効であることを報告した。今年度は歯周病のそれぞれの病態ごとの細菌の定性・定量を行うとともに,T-RFLPの解析の結果、歯周病患者に特異的な末端断片であると考えられるDNA断片の同定系の確立を試みた。さらに、新規口腔内細菌の分離を試みた。歯周病患者と健常者の唾液中の標的菌種の検出頻度およびその細菌数を比較すると、健常者において検出頻度および細菌数に差が認められた。また、治療中の患者の唾液においても検出頻度およびその細菌数が優位に減少していた。また、T-RFLPの解析の結果、歯周病に特異的な末端断片と思われるDNA断片をアガロースゲルから切り出し、クローニングしたのち、その塩基配列を決定することによって末端断片由来の口腔内細菌を明らかにした。その結果、歯周病に特異的な約1000bpの末端断片を構成する一菌種はPeptostreptococcus属に属する菌種であることが明らかとなった。これは16SrDNAクローンライブラリー法の結果と一致しており、この末端断片を経時的にモニターすることは歯周病の診断、治療、予後の判定に役立つと考えられた。また,歯周病患者の唾液および歯肉縁下プラークからPrevotella属に属する新菌種を分離し、現在、分類学的研究を行っている。
PCOSの治療・予防を目的とした腸内細菌叢解析と新規治療戦略の開発

多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)は、主として青年期(15歳頃)に発症し、排卵障害の原因となり、また妊娠成立後も周産期合併症の発症頻度が高く、胎児への影響も懸念されている。しかしPCOSの発症機序が明らかでないため、生活指導や対症療法以外の有効な方策が打ち出せていない。本研究では、胎児期の高アンドロゲン曝露によって成長過程の腸内細菌叢形成に異常が生じ、その結果卵巣病態と代謝異常などの複合的な異常から成る病態であるPCOSが発症するという仮説を明らかにする。そしてPCOSに対して、プロバイオティクス投与による腸内細菌叢是正という、病因をターゲットとした治療さらには発症予防戦略の開発を図る。
高度専門職の需給逆転が職務と組織への関わり方に与える影響の実証研究

本研究は,労働市場における需給バランスの逆転が,高度専門職の組織に対する関わり方,及び企業の経営管理手法に与える影響を実証的に明らかにすることを目的としており,特に「供給過剰⇒供給不足(一級建築士)」と「供給不足⇒供給過剰(薬剤師)」のプロセスにある2業界に着目している。なお,平成27年度より,高度専門職の組織に対する関わり方や職務満足の構造に関するデータを幅広く収集して,本研究を発展させるために,薬剤師や一級建築士に加えて,中小企業診断士(とくに中小企業診断士の多数を占める企業内診断士)を研究対象に含めている。平成30年度は,文献調査,アンケート調査,研究成果の発表を行った。文献調査では,昨年と同様に中小企業診断士に対するアンケート調査で使用する質問用紙の作成のために,職務満足および幸福(感)に関する先行研究を渉猟した。アンケート調査は,兵庫県中小企業診断士協会HRM研究会が兵庫県経営者協会の協力のもと実施する企業に対するアンケート調査の討議に参加し助言を行った。このアンケート調査は,企業内診断士といった専門職人材が所属企業している企業(専門人材の保有・提供企業)と外部専門人材の能力を自社内での活用することを意図している企業(外部専門人材の受入企業)の双方を対象として実施しされている。これまでの研究成果の発表については,中小企業診断士に関して,遠原・前田・三島によって国内外の学会などにて報告が行われている本研究は,労働市場における需給バランスの逆転が,高度専門職の組織に対する関わり方,及び企業の経営管理手法に与える影響を実証的に明らかにすることを目的としており,特に「供給過剰⇒供給不足(一級建築士)」と「供給不足⇒供給過剰(薬剤師)」のプロセスにある2業界に着目している。平成26年度は,ヒアリング調査と文献調査を実施した。まずヒアリング調査は,一級建築士に対して,彼らの需給状況と所属企業に対する認知を明らかにすることを目的として実施した。ヒアリング調査は,研究分担者の前田卓雄(中村学園大学)の元の勤務先である(株)安藤ハザマの協力を得て,九州支店に勤務する一級建築士ならびに一級施工管理技士に対して,2014年8月に実施した。一級施工管理技士とは,建設業法27条に規定される国家資格で,施工管理に特化した資格である。一級建築士と同じ建築規模の施工管理ができ,受験資格においては、学歴と共に実経験が必要となる。加えて,文献調査では,次年度に実施予定の薬剤師に対するアンケート調査で用いる質問紙の精緻化のために,組織行動に関連する実証文献を多く収集し,組織行動研究における職務コミットメントの概念を高度専門職向けにアレンジした質問項目の作成に着手した。なお,薬剤師の役割コンフリクトと組織コミットメントに関する文献調査については,研究分担者の本間利通(大阪経済大学)によって,その成果が公刊されている。また本間利通は,大阪府薬剤師会の理事に対して,疑義照会ならびに存続的コミットメントに関するヒアリング調査も2015年2月に実施しており,その際,薬剤師に対するアンケート項目のチェックも依頼し,項目の精緻化を図った。平成27年度は,文献調査,アンケート調査,ヒアリング調査,成果発表を実施した。文献調査では,薬剤師に対するアンケート調査で用いる質問紙の精緻化のために,組織行動に関連する実証文献を多く収集し,組織行動研究における職務コミットメントの概念を高度専門職向けにアレンジした質問項目を作成した。そして,アンケート調査は,WEBで実施し,調剤薬局企業に勤務する薬剤師だけなく,製薬企業やドラックストア企業などに勤務する薬剤師にまで対象を広げて,調査結果の普遍性を高めた。ヒアリング調査では,本研究の適用性を高めるため,ヒアリングの対象を,薬剤師や一級建築士だけなく,中小企業診断士といった他の高度専門職にも広げた。このような周辺的研究を実施した理由は,高度専門職の組織に対する関わり方や職務満足の構造に関する質的なデータを幅広く得るためである。成果の発表は積極的に実施されている。遠原・前田・三島は,一級建築士に関する論文の公刊と国内学会での発表ならびに中小企業診断士についての論文の公刊をそれぞれ行っている。また本間ならびに三島は,薬剤師に関する論文の公刊と国内外での学会発表を行っている。薬剤師,一級建築士,中小企業診断士に関する論文がそれぞれ公刊されている。また薬剤師,一級建築士について国内外の学会で発表が行われている。平成28年度は,文献調査,アンケート調査の準備,成果の発表を行った。昨年度より,高度専門職の組織に対する関わり方や職務満足の構造に関するデータを幅広く収集して,本研究を発展させるために,薬剤師や一級建築士に加えて,中小企業診断士(とくに中小企業診断士の多数を占める企業内診断士)を研究対象に含めている。文献調査およびアンケート調査の準備では,中小企業診断士に対するアンケート調査で使用する質問用紙の作成のために,職務満足ならびに幸福(感)に関する先行研究を渉猟し,質問項目の検討を行った。なお,アンケート調査については,(一社)兵庫県中小企業診断士協会HRM(Human Resource Management)研究会と連携して実施することとなっている。

また前年度までの種々の研究成果の発表については,学会報告や論文の公刊が積極的に行われている。薬剤師に関しては,本間が国内および海外の学会で発表を行っている。また一級建築士については,前田・遠原・三島によって,国内学会での発表と論文の公刊がなされている。加えて,中小企業診断士においては,遠原によって,国内学会での発表が行われている。一級建築士に関する論文が公刊されている。また薬剤師,一級建築士,中小企業診断士についての研究成果が国内外の学会で発表されている。本研究は,労働市場における需給バランスの逆転が,高度専門職の組織に対する関わり方,及び企業の経営管理手法に与える影響を実証的に明らかにすることを目的としており,特に「供給過剰⇒供給不足(一級建築士)」と「供給不足⇒供給過剰(薬剤師)」のプロセスにある2業界に着目している。平成29年度は,文献調査,アンケート調査の準備(インタビュー調査の実施),研究成果の発表を行った。一昨年度より,高度専門職の組織に対する関わり方や職務満足の構造に関するデータを幅広く収集して,本研究を発展させるために,薬剤師や一級建築士に加えて,中小企業診断士(とくに中小企業診断士の多数を占める企業内診断士)を研究対象に含めている。文献調査では,中小企業診断士に対するアンケート調査で使用する質問用紙の作成のために,職務満足および幸福(感)に関する先行研究を渉猟した。またアンケート調査は,(一社)兵庫県中小企業診断士協会HRM(Human Resource Management)研究会と連携して実施することとなっており,その本格的な実施のために討議を行った結果として,仮説をより明確にするためにインタビュー調査を重ねることが重要という結論に達したため,本年度はインタビュー調査の実施とこれまでの研究成果の発信に注力した。これまでの研究成果の発表については,学会報告や論文の公刊が積極的に行われている。薬剤師に関しては,本間によって論文の公刊および海外での学会発表が行われている。また中小企業診断士においては,遠原および前田によって論文の公刊が行われている。平成29年度に実施予定であったアンケート調査は,(一社)兵庫県中小企業診断士協会HRM(Human Resource Management)研究会と連携して実施するものであった。その本格的な実施のために討議を行った結果として,仮説をより明確にするためはインタビュー調査を重ねることが重要という結論に達した。このため,本年度はインタビュー調査の実施とこれまでの研究成果の発信に注力したことにより,研究計画の遅延が生じた。
アークプラズマのための新温度計測手法の開発

アークプラズマの温度は,種々の計測手法によって古くから計測されているが,それらの結果にはそれぞれバラつきがあり,未だにアークプラズマの真の温度は不明である.本研究では,アークプラズマの真の温度(標準温度)を求めることを目的として,レーザ散乱計測における散乱光のドップラー幅を測定し,LTE(局所熱平衡)の仮定を必要としないより正確なプラズマの温度を求めた.また,本研究で得られた温度と従来から行われている種々の計測法によって得られたアークプラズマの温度を比較検討し,各種計測法のアークプラズマへの適用の妥当性と計測温度の信頼性を示した.10000K以上の温度域では,Stark拡がり法および赤外線放射診断法(従来法)によって得られた温度と本研究で得られた温度がほぼ正確に一致し,LTEの仮定が成り立つことが示された.しかし,1000K以下の温度域では,本研究で得られた温度が他の2方法で得られた温度に比べて低く,LTEの仮定が成り立たないことが明らかにされた.Stark拡がり法および赤外線放射診断法ではプラズマからの放射光を計測しているが,それは直接的に温度を測定しているのではなく,電子密度を測定して,その電子密度からLTEを仮定することにより温度が見積もられており,その温度は物理的に電子温度を示している.したがって,非平衡(LTEの仮定が成り立たない)状態のプラズマを計測した場合,プラズマ温度の計測手法としては,従来法は信頼性が大きく低下することが示された.アークプラズマの温度は,種々の計測手法によって古くから計測されているが,それらの結果にはそれぞれバラつきがあり,未だにアークプラズマの真の温度は不明である.本研究では,アークプラズマの真の温度(標準温度)を求めることを目的として,レーザ散乱計測における散乱光のドップラー幅を測定し,LTE(局所熱平衡)の仮定を必要としないより正確なプラズマの温度を求めた.また,本研究で得られた温度と従来から行われている種々の計測法によって得られたアークプラズマの温度を比較検討し,各種計測法のアークプラズマへの適用の妥当性と計測温度の信頼性を示した.10000K以上の温度域では,Stark拡がり法および赤外線放射診断法(従来法)によって得られた温度と本研究で得られた温度がほぼ正確に一致し,LTEの仮定が成り立つことが示された.しかし,1000K以下の温度域では,本研究で得られた温度が他の2方法で得られた温度に比べて低く,LTEの仮定が成り立たないことが明らかにされた.Stark拡がり法および赤外線放射診断法ではプラズマからの放射光を計測しているが,それは直接的に温度を測定しているのではなく,電子密度を測定して,その電子密度からLTEを仮定することにより温度が見積もられており,その温度は物理的に電子温度を示している.したがって,非平衡(LTEの仮定が成り立たない)状態のプラズマを計測した場合,プラズマ温度の計測手法としては,従来法は信頼性が大きく低下することが示された.
各種病態における非T細胞リンパ球(腫)の皮膚ホーミングレセプター発現の検討

MALTリンパ腫、NK細胞リンパ腫を中心として皮膚ホーミングレセプターを始めとする各種接着因子の発現を検討した。今年度明らかにした成果の概略をのべる。MALTリンパ腫のおける接着因子発現は均一でなく、消化管ではα4β7インテグリンが高発現したが、眼付属器、甲状腺では低いことを見出した。また、高悪性度化した大細胞型リンパ腫においては、消化管であっても同分子は発現を欠いていた。また、同分子のリガンドであるMAdCAM-1の発現もα4β7インテグリンと同様の発現様式が見られ、臓器間格差がみられた。これらの所見は、実際の臨床症例のおけるリンパ腫細胞の動態と関係することが示唆された。MALT1-API2については、現在研究が進行中であるが、通常大細胞型では発現が見られないとする従来の報告と異なり、少なくとも胃以外の例えば眼付属器では大細胞型リンパ腫でも発現することがあることが判明した。NK細胞リンパ腫については、CLA発現と原発臓器および症例の予後との間に密接な関連があることを見出した。すなわち、CLA陽性症例は皮膚例で有意差をもって高率に発現していること、また、CLA陽性例は陰性症例に比べて有意に予後が不良であることが判明した。これらの成果のうち、MALTリンパ腫の症例解析、接着因子に関わる成果はMod Patholなど誌上報告し、MALT1-API2の結果については論文準備中である。NK細胞リンパ腫とCLA発現に関する成果は現在論文投稿中である。1除菌療法の症例間の比較:現在までに蓄積した除菌療法がなされた症例のうち充分な臨床情報と検索材料が得られている症例を3例選択した。これらについて経時的に採取された生検材料において、リンパ腫細胞を形態的・免疫組織学的に同定し併せてPCR法によるclonalityを検索した。その結果、Wotherspoon's scoreのgrade4,5では約80%の検体でclonal bandを検出したのに対して、grade 2以下では陽性検体を認めなかった。灰色領域であるgrade 3では一部(約17%)のみにclonalityを検出した。2)接着因子の検討ではCLAは低悪性度MALTリンパ腫ではいずれも陰性であった。これは正常記憶B細胞の発現性とは異なった結果である。少なくとも胃MALTリンパ腫のリンパ組織間移動にはCLAは関与する所見は得られなかった。臓器特異性のあるhoming receptorであるα4β7インテグリンの発現を免疫組織学的に検討したところMALTリンパ腫細胞で高率に陽性であった。蛍光免疫染色による二重染色により、これらのB細胞での発現を確認した。血管側のリガンドMAdCAM-1は粘膜固有層の血管の一部に発現していた。3)高悪性度化に関わる因子の検討:高悪性度化を示した症例については手術材料による検索を施行した。その結果、高悪性度症例ではCD44 variant formの発現が低悪性度症例に比べて高率であった。われわれはMALTリンパ腫、NK細胞リンパ腫を中心として皮膚ホーミングレセプターを始めとする各種接着因子の発現を検討した。MALT

1-API2については、現在研究が進行中であるが、通常大細胞型では発現が見られないとする従来の報告と異なり、少なくとも胃以外の例えば眼付属器では大細胞型リンパ腫でも発現することがあることが判明した。NK細胞リンパ腫については、CLA発現と原発臓器および症例の予後との間に密接な関連があることを見出した。すなわち、CLA陽性症例は皮膚例で有意差をもって高率に発現していること、また、CLA陽性例は陰性症例に比べて有意に予後が不良であることが判明した。これらの成果のうち、MALTリンパ腫の症例解析、接着因子に関わる成果はMod Patholなど誌上報告し、MALT1-API2の結果については論文準備中である。NK細胞リンパ腫とCLA発現に関する成果は現在論文投稿中である。
妊娠維持および異常妊娠発生における免疫の役割

Semialograftである胎児が母体の中で分娩まで生存し得る機序を検討すべく、胎盤付着部位近傍の免疫環境につき検討を加えた。まず実際母体が胎児を認識しているか、子宮近傍リンパ節(【LN_2】)を用いて検討した。その結果、妊婦LN,mononuslear cells(MNC)のmitogin反応性は非妊LN,MNC,に比し顕著に上昇を示した。又臍帯血MNCに対する反応も、末梢血に比し上昇を示した。更にNK活性を検討したところ、非妊LN,MNC,に比し高値を示した。以上より、母体は胎児を認識し、それに対し傷害的に働くものと推察された。そこで胎児を守る機序の存在の必要性が重要と考えられ、次に胎児と母体の接点に存在する脱落膜の細胞性免疫能(CMI)におよぼす影響につき検討した。脱落膜細胞(Decidual cell,DC)は正常妊娠の初期中絶により得られた脱落膜組織をcollagenaseおよびDNA se処理し、遊離細胞を得、それを更にpercoll比重遠心法により分離し、比重分画1.0351.045を採取しDCとした。まずDCおよびDCの培養上清のCMIにおよぼす影響をmitegen反応系,およびMLR系で検討した。DCの培養上清は無血清培養液中で24時間培養し得た。又DCの培養時Indemethacin(Ind)を添加する系を作製した。更にDC培養上清中のprostaglandin E(PGE)濃度も測定した。その結果、DCおよびその上清はCMIを低下させ、上清中の抑制因子の一つとしてPGEが推察された。又培養上清がSuppressor cell機能を誘導することも明らかとなった。更に脱落膜海綿層に存在するMNCを免疫組織学的に同定するとSuppressor T cellであり、機能的にも、CMIを抑制することが明らかとなった。以上より、母体は胎児をSemialograftと認識しているにもかかわらず、それが守られる機序として脱落膜由来の免疫抑制機構が大きく働いていることが明らかとなった。
IgA腎症の成因と治療法の検討-ヒトIgA1糸球体沈着動物モデル作成とその適用-

IgA腎症は腎糸球体メサンギウム領域にIgAが優位に沈着することを特徴とする。本邦では発生頻度が極めて高く、糸球体腎炎の役40%を閉めるといわれている。本症はきわめて緩慢な経過をとるが、約20年の経過で40%の症例が末期腎不全に至る、極めて重要な疾患である。臨床的には扁桃炎等の急性上気道炎直後に肉眼的血尿が一部の本症症例にみられる以外には、臨床症状が乏しいことが特徴である。検査所見としては、持続的な血尿・蛋白尿がみられるが、ネフローゼ症候群を呈することはまれである。約半数の症例で血清IgA値の上昇がみられる。現時点で本症の成因・根治療法・予防法は確立されていない。我が国の慢性維持透析患者は近年25万人を越えて増加の一途をたどり、その医療費は透析療法のみで約1兆円(全体の医療費の約3.3%)と推計される。そのうちIgA腎症による透析患者数は推定45万人、新規透析導入患者年間約3万人のうち数千人はIgA腎症患者と推定される。透析医療費の抑制という医療経済的見知からも、IgA腎症に対する根治的治療法・予防法の開発は急務であり、最重要課題の一つであると考えられる。我々はIgA腎症の成因として、ヒトIgAlヒンジ部に存在するO結合型糖鎖の異常という新しい仮説を立て検討し、本症の糸球体lgA沈着にIgAlヒンジ部糖鎖の構造異常が関与する事を明らかにしてきた。一方、IgAl分子のヒンジ部分はヒトとマウスで大きく異なりマウスIgAlにはO結合型糖鎖構造が存在しえない事から、動物モデルを用いたIgAlヒンジ部0結合型糖鎖の解析に有用なマウスモデルは存在しなかった。そこで、本助成によりでは、ヒト型免疫グロブリンをもっキメラマウスを用い、O結合型糖鎖構造異常によるIgA腎症発症モデル動物としての可能性を検討した。IgA1分子のヒンジ部分はヒトとマウスで大きく異なりマウスIgAには0結合型糖鎖構造が存在しない事から、動物モデルを用いたIgA1ヒンジ部0結合型糖鎖の解析に有用なマウスモデルは存在し得ず、IgA1分子の構造からのIgA腎症の成因・治療の研究はヒトでしか行えなかった。本研究ではヒト型IgA1を産生するキメラマウスを用いて、IgA腎症で解明されたIgA1ヒンジ部に存在する0結合型糖鎖の異常という実際のヒトの病態に則したモデル動物作成を試みた。しかし本検討では尿所見の異常や組織障害はみられず、今後、沈着の量の問題かまたはさらなる機序が惹起されるのかの検討を行っていく予定である。また、この糖鎖不全IgA1の産生機序を明らかにしていくため、本症患者で扁摘が治療効果がみられる症例があることに着目し、本症患者の摘出扁桃のリンパ球産生IgA1の特性を検討している。昨年度、酵素処理によりシアル酸とガラクトースを除去した糖鎖不全IgA1を作成し、IgAを含むヒト型免疫グロブリン産生キメラマウス(KMマウス)に投与すると全例(14/14)でIgAのメサンギウム沈着を観察した。これを踏まえ、本年度はヒト合成IgA1ヒンジペプチドで前感作後に糖鎖不全IgA1を投与して、その沈着性、組織障害惹起への影響を検討した。合成ヒト

IgA1ヒンジペプチドを作成し、これにKLHを結合させてcomplete adjuvantとともに2Wおきに3回前感作した免疫群(n=12)とコントロール群(n=7)の2群に1mg/day/匹の糖鎖不全IgA1を連続5週間腹腔内投与し、以下の検討を行った。1)ELISA法で血中抗ヒンジIgG抗体価測定。2)dipsickによる尿蛋白・潜血の評価、3)腎臓組織の光学顕微鏡・蛍光顕微鏡的観察。蛍光抗体法でIgAの沈着強度を半定量的に評価した。血中抗ヒンジ抗体価は免疫群では3回目免疫2週後に上昇ピークを示し、IgA連日投与後から減少、陰性化した。このことから投与された糖鎖不全IgAが血中抗ヒンジ抗体と免疫複合体を形成されたことが示唆された。コントロール群では前回同様全例にIgAのメサンギウム沈着をみたが、免疫群においては4/12(33.3%)がIgA陰性で、予想に反しその沈着強度は有意に減少していた(P<0.007,Mann Whitney's U test)。以上から、この抗ヒンジ抗体が糖鎖不全IgA1の血中からの除去に働き、本モデルでのIgA沈着を抑制する可能性が示唆された。しかし両群ともに明らかな尿異常、組織変化はなく、組織障害惹起には他の更なる機序の関与が推測された。一昨年度、酵素処理によりシアル酸とガラクトースを除去した糖鎖不全IgA1を作成し、IgAを含むヒト型免疫グロブリン産生キメラマウス(KMマウス)に投与すると全例(14/14)でIgAのメサンギウム沈着を観察した。これを踏まえ、昨年度はヒト合成IgA1ヒンジペプチドで前感作後に糖鎖不全IgA1を投与して、その沈着性、組織障害惹起への影響を検討した。本年度も引き続き、前感作を合成ヒンジとともに合成Ga1NAC結合ヒンジ糖ペプチドと非免疫群の3群でn数を増加させて比較した。合成ヒトIgA1ヒンジペプチドを作成し、これにKLHを結合させてcomplete adjuvantとともに2Wおきに3回前感作した免疫群(n=12)とコントロール群(n=7)の2群に1mg/day/匹の糖鎖不全IgA1を連続5週間腹腔内投与し、以下の検討を行った。2)dip stickによる尿蛋白・潜血の評価、3)腎臓組織の光学顕微鏡・蛍光顕微鏡的観察。蛍光抗体法でIgAの沈着強度を評価した。コントロール群では前回同様全例にIgAのメサンギウム沈着をみたが、免疫群においては4/12(33.3%)がIgA陰性で、予想に反しその沈着強度は有意に減少していた(p<0.007,Mann Whitney's U test)。
浄土教関連和歌の総合的研究

僧侶・聖の和歌史を構築する。中でも浄土教の聖の和歌の系譜は脈々と流れており、その全体像を明らかにすることを目的とする。具体的には、空也・西行・慈円・法然・一遍・他阿・蓮如の各上人を中心とする。また、この浄土教和歌史は、各上人が詠んだ真作に限らず、民間で生成していった偽作の和歌(伝承歌)も含める。庶民がこれらの上人の歌をどのように受容し、どのように生きる糧としていったのかを解明する。
tmRNAによるアミノ酸合成系酵素の発現調節機構の解析

タグペプチドの配列(AANDENYALAA)を非分解型(AHHHHHHALDD)に変えたtmRNA遺伝子を野生型tmRNA遺伝子と置き換えた大腸菌を作成した。この大腸菌から得られたトランストランスレーション産物は予想通り細胞内で安定になった。さらに、ニッケルカラム、二次元電気泳動等を用いて、この大腸菌からトランストランスレーション産物である非分解型タグペプチド融合タンパク質を精製する系を確立した。完全培地にて発現してきたタグペプチド融合タンパク質の中で、最も量的に多いものを精製し、そのN末端のアミノ酸配列を調べたところ、metEの産物であることが明らかになった。遺伝子配列から予想されるmetEの産物の全長は分子量85Kdaなのに対してmetE-非分解型タグペプチド融合タンパク質は70Kda程度であったことから、翻訳の途中でトランストランスレーションが起こっていると考えられた。精製したmetE-非分解型タグペプチド融合タンパク質は、いくつかのプロテアーゼで消化した後、それらのC末端断片をニッケルカラムを用いて精製し、MALDI TOF MASSを用いてアミノ酸配列を解析し、metEのどの部分からタグペプチドに置き換わっているのかを明らかにした。また、metE抗体とHisタグ抗体を用いて通常のmetEの発現とmetE-非分解型タグペプチド融合タンパク質の発現パターンを調べたところ、タグペプチド融合タンパク質の割合は1%から数%程度であった。ヒスタグが付いているので、ニッケルカラムで精製することが容易である。ニッケルカラム、二次元電気泳動等を用いて、この大腸菌からトランストランスレーション産物である非分解型タグペプチド融合タンパク質を精製する系を確立した。遺伝子配列から予想されるmetEの産物の全長は分子量85Kdaなのに対してmetE-非分解型タグペプチド融合タンパク質は70Kda程度であったことから、翻訳の途中でトランストランスレーションが起こっていると考えられる。現在、精製したmetE-非分解型タグペプチド融合タンパク質は、いくつかのプロテアーゼで消化した後、それらのC末端断片をニッケルカラムを用いて精製し、MALDI TOF MASSを用いてアミノ酸配列を解析し、metEのどの部分からタグペプチドに置き換わっているのかを調べているところである。また、栄養素、温度、ストレス等を変化させた様々な条件下において、metE抗体とHisタグ抗体を用いて通常のmetEの発現とmetE-非分解型タグペプチド融合タンパク質の発現パターンを調べる。どのような条件でtmRNAが働き、どのような条件でtmRNAが働かないのかを調べる。
始原生殖細胞の形成、増殖、分化過程におけるポリコーム因子ＰＲＣ２の包括的機能解析

始原生殖細胞(Primordial germ cells: PGCs)が性決定のシグナルを受けた後、卵母細胞へ分化する過程においてポリコーム抑制複合体が減数分裂誘導を制御するという報告を受け、減数分裂誘導機構の更なる解明を目指すべく、研究を進めている。本年度は遺伝子強制発現ベクターの改良により安定的に生殖細胞にて候補遺伝子を発現できる系の再構築、そして候補遺伝子を発現させることによる表現型の解析を行った。生殖細胞への分化の過程において、発現ベクターがサイレンシングを受けてしまうという結果を受けて、ベクターの改良のために、1)insulator sequenceの発現ベクターへの付与、2),候補遺伝子発現ベクターと、テトラサイクリン誘導用のrtTA遺伝子発現ベクターの分離、3)薬剤耐性遺伝子の変更及び、薬剤濃度の検討を行い、ES細胞を始原生殖細胞様細胞(PGC-like cells:PGCLCs)へと分化させた後も、発現を維持できる最適な条件を見つけだした。発現ベクターの改良に伴い、新たにES細胞株を樹立し、PGCLCsにて候補遺伝子群の発現を行い、FACS、免疫染色、qRT-PCRによる表現型解析を行ったところ、候補遺伝子群の発現を行うと、PGCLCsの分化が進み、減数分裂への移行を誘導することができた。具体的には生体内にて、生殖隆起へとPGCsが移入した後に発現する遺伝子の発現上昇や、減数分裂特異的に発現される遺伝子の発現上昇、そして、減数分裂に特異的に起こる相同染色体の対合を誘導できることを確認した。その後、候補遺伝子群を絞り、減数分裂移行に決定的な働きをする遺伝子の同定に成功した。現在はRNA-seq, ChIP-seq,遺伝子破壊を用いた多角的な解析を行い、論文作成へと仕上げている段階である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は始原生殖細胞(Primordial germ cells : PGCs)の分化過程でポリコーム複合体を介したエピゲノム情報の編成が減数分裂開始に影響を与えるという報告を受け、減数分裂開始に必要十分な因子の同定を目指すべく、その基板を構築することに注力した。受入研究室にて培養ディッシュ上でES細胞からPGC初期分化過程を再構築する体外培養法が開発され、培養ディッシュ上でPGCの分化過程を解析する基板ができたことを踏まえ、生殖細胞への分化過程で減数分裂誘導遺伝子候補を強制発現できるES株を構築した。具体的には、減数分裂誘導遺伝子候補のスクリーニング、遺伝子強制発現ベクターの作成、ES細胞へのベクター導入を行った。性決定後、雌PGCは減数分裂に入るが雄PGCは一旦増殖停止し、その後精原細胞前駆体であるGonocyteへと分化するため、その時期に雌雄で顕著に発現のプロファイルが違う遺伝子を絞り、既存の文献とも照らしあわせてスクリーニングを行った。その後ピックアップした遺伝子を雌PGCより構築したcDNAライブラリーからクローニングを行い、FLAG, HAなどのエピトープタグの遺伝子配列を付与しDoxycycline依存的に細胞内で強制発現を行うことができるベクターを作成した。上記のPGC培養基板の開発を踏まえ、候=補遺伝子強制発現ベクターをPGCレポーターES細胞に導入し候補遺伝子を減数分裂前の生殖細胞で強制発現できる系を構築した。現在、分化誘導したPGC様細胞に候補遺伝子群を強制発現させ減数分裂開始への影響を解析中である。ポリコーム複合体によるエピゲノム修飾の制御が雌の始原生殖細胞において減数分裂開始に重要という報告を受け(Yokobayashi S, et al. Nature 2013)、始原生殖細胞(PGC)の分化過程における減数分裂誘導機構の更なる解明を目指すべく、研究を進めている。受入研究室においてES細胞からPGCLCsへと分化する体外培養系が確立され、PGCLCsへと分化誘導した細胞において減数分裂誘導候補遺伝子の発現を試みたが、細胞がPGCLCsへと分化していく段階で発現ベクターのサイレンシングがおこることが判明し、発現ベクターの再構築が必要となった。先行研究において、抗サイレンシング効果のあることが知られているインスレーターエレメントを発現ベクターへと導入し、PGCLCsの分化系における抗サイレンシング効果の評価を行った。インスレーターエレメントを発現ベクターの5末端側、または5,3末端両方で挟むなど、様々なコンビネーションで試したところ、PGCLCsにおいても発現を誘導することが可能となり、インスレーターによる抗サイレンシング効果が見受けられた。インスレーターを両側で挟むようにベクターを設計すると、抗サイレンシング効果が高いことも判明した。しかし、完全にサイレンシングを防ぐことは難しく、遺伝子の発現レベルは徐々に低下することも分かり、starting materialとして発現レベルの高いES株を用いることにより、PGCLCsにおける減数分裂誘導候補遺伝子の機能解析を目指すこととした。

生殖細胞への分化の過程において、発現ベクターがサイレンシングを受けてしまうという結果を受けて、ベクターの改良のために、1)insulator sequenceの発現ベクターへの付与、2),候補遺伝子発現ベクターと、テトラサイクリン誘導用のrtTA遺伝子発現ベクターの分離、3)薬剤耐性遺伝子の変更及び、薬剤濃度の検討を行い、ES細胞を始原生殖細胞様細胞(PGC-like cells:PGCLCs)へと分化させた後も、発現を維持できる最適な条件を見つけだした。発現ベクターの改良に伴い、新たにES細胞株を樹立し、PGCLCsにて候補遺伝子群の発現を行い、FACS、免疫染色、qRT-PCRによる表現型解析を行ったところ、候補遺伝子群の発現を行うと、PGCLCsの分化が進み、減数分裂への移行を誘導することができた。具体的には生体内にて、生殖隆起へとPGCsが移入した後に発現する遺伝子の発現上昇や、減数分裂特異的に発現される遺伝子の発現上昇、そして、減数分裂に特異的に起こる相同染色体の対合を誘導できることを確認した。その後、候補遺伝子群を絞り、減数分裂移行に決定的な働きをする遺伝子の同定に成功した。現在はRNA-seq, ChIP-seq,遺伝子破壊を用いた多角的な解析を行い、論文作成へと仕上げている段階である。当初、予想していなかった遺伝子発現ベクターの分化過程におけるサイレンシングという問題に直面したものの、発現ベクターの改変、そしてPGCLSsの分化過程における遺伝子発現動態の詳しい解析により、生殖細胞分化過程における遺伝子発現ネットワークの解析の基板となる系が構築できた。27年度が最終年度であるため、記入しない。現在、受入研究室内の他のプロジェクトの発展により得られた新たな知見を元に新たな候補遺伝子を検討しており、遺伝子のクローニング及び、発現ベクターの構築を新たに行い、PGCLCsにおける減数分裂誘導候補遺伝子の機能解析を目指している。本年度は雌PGCの減数分裂開始機構を培養ディッシュ上で解析するための基板の構築を目指し、減数分裂誘導遺伝子候補のスクリーニング、遺伝子強制発現ベクターの作成、そしてマウスES細胞へのベクター導入を行った。そしてES細胞から生殖細胞へと分化誘導を行う実験系を用いて減数分裂誘導遺伝子を強制発現できる系を構築することができた。これらの結果は当初計画通り、概ね順調に進展している。本年度構築した生殖細胞分化誘導系を用いての解析を進め、減数分裂開始機構の多角的な解明を目指す。
病態モデルにおける血栓形成成因の薬理学的解明

我々が開発した光増感反応を応用した内皮損傷動脈血栓モデルを用いて各種抗血栓薬の効果を検討した結果、血栓性閉塞および血栓溶解処置後の再閉塞において血小板活性と血小板由来の血管収縮が大きく関与していることが示唆された。本モデルを用いて、糖尿病、高血圧症、高脂血症ラットにおける血栓形成異常に関与する因子について、血小板凝集能の変化を中心に検討した。糖尿病ラットでは血小板自体の凝集能が亢進しているにもかかわらず、in vivoでの血栓形成は糖尿病発症初期では遅延していた。その原因として、発症初期では血液中での血小板凝集は逆に抑制されており、血液中に何らかの血小板凝集抑制物質が存在していることが示峻された。本物質の単離、同定を試みているが、現段階では明らかになっていない。本件については、今後の課題として継続研究中である。自然発症高血圧ラットでは、血栓形成が著しく遅延していた。降圧処置により血栓形成遅延は有意に短縮したが、なお、正常対照群に比べ有意に遅延していた。血小板凝集能は降圧処置にかかわらず高血圧ラットで低下していた。これらの結果より、高血圧ラットでの著明な血栓形成遅延は、血小板凝集能低下に加え、高血圧の直接的(血行力学的)影響により血栓が完全成熟する前に圧により飛ばされるためと思われる。一方、高脂血症ラットでは、血栓形成時間の短縮と血栓溶解後の高い再閉塞率がみられ、これはTXA_2産生の亢進による血小板凝集能亢進と血管収縮促進によることが示唆された。以上、病態における血栓形成異常に関与する因子が各病態により異なることが明かとなった。我々が開発した光増感反応を応用した内皮損傷動脈血栓モデルを用いて各種抗血小板剤を評価した結果、ex vivo抗血小板凝集作用と、in vivo血栓形成阻害作用との間に、相関関係が得られた。また本モデルの特徴として、血小板由来の血管収縮が血栓形成に関与していることが示唆され、より臨床に近いモデルであることが認められた。本モデルを用いて糖尿病ラットおよび自然発症高血圧ラットにおける血栓形成と血小板凝集能との関係について検討した。糖尿病ラットでは血小板自体の凝集能が亢進しているにもかかわらず、in vivoの血栓形成は糖尿病発症初期では遅延していた。その理由といて、発症初期の全血中での血小板凝集能は逆に低下しており、血液中に何らかの血小板凝集阻害物質が存在することが示唆された。現段階ではこの物質は同定されていないが、今後の課題として継続研究中である。一方、高血圧症ラットでは、血栓形成が著しく遅延していたが、降圧剤処置により血栓形成時間は有意に短縮された。しかし、対照の正常血圧ラットと比べ、なお約2倍遅延していた。一方、血小板凝集能は、降圧処置にかかわらず高血圧ラットでは低下していた。これらの結果より、降圧処置した高血圧症ラットでの血栓形成遅延は、血小板凝集能低下に帰因すると考えられる。一方、無処置高血圧症ラットでの著明な血栓形成遅延は、一部血小板凝集能の低下が関与しているが、主としては高血圧の直接的(血行力学的)影響により血栓が完全成熟する前に、圧により飛ばされるためと思われる。以上、病態における血栓形成異常に関与する因子が、各病態により異なることが明らかとなった。

我々が開発した光増感反応を応用した内皮損傷動脈血栓モデルを用いて各種抗血栓薬の効果を検討した結果,血栓性閉塞および血栓溶解処置後の再閉塞において血小板活性と血小板由来の血管収縮が大きく関与していることが示唆された.本モデルを用いて,糖尿病,高血圧症,高脂血症ラットにおける血栓形成異常に関与する因子について,血小板凝集能の変化を中心に検討した.糖尿病ラットでは血小板自体の凝集能が亢進しているにもかかわらず,in vivoでの血栓形成は糖尿病発症初期では遅延していた.その原因として,発症初期では血液中での血小板凝集は逆に抑制されており,血液中に何らかの血小板凝集抑制物質が存在していることが示唆された.本物質の単離,同定を試みているが,現段階では明らかになっていない.本件については,今後の課題として継続研究中である.自然発症高血圧ラットでは,血栓形成が著しく遅延していた.降圧処置により血栓形成遅延は有意に短縮したが,なお,正常対照群に比べ有意に遅延していた.血小板凝集能は降圧処置にかかわらず高血圧ラットで低下していた.これらの結果より,高血圧ラットでの著明な血栓形成遅延は血小板凝集能低下に加え,高血圧の直接的(血行力学的)影響により血栓が完全成熟する前に圧により飛ばされるためと思われる.一方,高脂血症ラットでは,血栓形成時間の短縮と血栓溶解後の高い再閉塞率がみられ,これはTXA_2産生の亢進による血小板凝集能亢進と血管収縮促進によることが示唆された.以上,病態における血栓形成異常に関与する因子が各病態により異なることが明かとなった.
がん看護専門看護師の役割遂行能力を高める臨床における継続的教育支援方法の開発

がん看護専門看護師(以下OCNS)が役割遂行能力を高めるために初期に必要な支援方法を開発することを目的に実施した。結果、OCNSの育成経験のある看護管理者の支援内容やOCNSが役割を遂行する能力をどのように獲得したのかを明らかにした。その後、両研究からOCNS支援モデルを開発した。モデルの主要な構成要素は活動環境を保障し、不足した能力を気付かせ、自律性を育成することが挙げられた。モデルは交流集会で公表し、適切性と活用性の観点より、概ね適切かつ活用の可能性を示唆する結果であった。また、どのように自律性を担保した支援を行うのかについて課題が明らかになった。本研究は、がん看護専門看護師(以下OCNS)の高度看護実践の教育基盤を形成するために臨床におけるOCNSの継続的教育支援方法を開発することを目的としている。そのため3年度計画を立て、1年目に当たる平成26年度は、臨床における看護管理者がOCNSの支援の実際と必要と考える支援を明らかにするために取り組んだ。平成26年度の推進計画は、テーマに関連した文献検討、研究協力者の募集及び依頼、調査の実施、結果のまとめと分析を完了させる予定であった。本年度は計画通りに進捗し、平成27年度には学会発表できる準備も整っている。本年度の研究成果は、看護管理者は、就学前の支援として進学への心理的、物理的、経済的支援を行っていた。大学院修了後からOCNSとして自立するまでの23年までの時期での支援は、看護管理者の役割によって異なっており、看護師長は実践力を向上させる支援、副看護部長は多職種との連携の取り方や態度、看護部長は組織の中で位置づくための支援を行っていた。この研究の結果は、看護管理者としてのOCNSの教育基盤を築く役割モデルの構築に導くことができる資料としての価値があり、高度看護実践の教育基盤を形成するためのファーストステップとしての意義がある。本研究は、がん看護専門看護師(以下OCNS)の高度実践の教育基盤を形成するために臨床や大学院におけるOCNSの継続的教育支援方法を開発することを目的としている。そのため3年間の研究計画を立て、1年目は臨床においての継続的教育支援を明らかにした。2年目はOCNS自身がどのようにして高度実践を実施できるようになるのか、役割遂行能力の視点から取り組み状況を明らかにすることを試みた。3年目はこれまでの研究をもとに臨床や大学院での継続的支援教育を開発し、公表することとする。平成27年度はOCNSの高度実践を行っていくための役割遂行能力を明らかにすることに取り組んだ。調査対象者を810名予定していたが、現在までで7名のデータ収集が終了している。あと2名のデーター収集予定であるが、OCNSとの日程調整等がやや難航し、平成28年度にデータ収集を持ち越している。しかし、データ収集が終了しているものは、分析に着手し、平成28年度上半期には終了予定である。平成28年度実績:平成27年度に取り組んだがん看護専門看護師への役割遂行するための能力を獲得するための取り組みへの調査を完遂し、結果をまとめ公表することができた。成果の具体的内容:平成27年度からの引き続き行ってきたがん看護専門看護師を対象とした役割遂行をするための取り組み調査結果を導き出し、がん看護学会において報告をした(平成29年2月:高知)。この結果から、役割を遂行するという問題意識を明確に持つこと、そして遂行するための取り組みとしてPDCAサイクルを自ら日常的に行うことが重要であることが示唆された。意義:上記の結果から、OCNSへ継続的に教育的支援を行う上で、問題意識の明確化、PDCAサイクルを身に着けるための支援が重要であり、そのための支援体制や支援内容を教育機関やOCNSを受け入れる臨床施設で整備・拡充することが示唆された。今後OCNSの受け入れ経験が無いあるいは経験の乏しい施設に情報提供を行うことで、OCNSひいてはCNSの効果的な活用に寄与すると言える。重要性:昨今のCNSについては、臨床での実践力の低下や役割遂行能力の低下を指摘されて久しい。そのような中で、いかにしてOCNSの役割遂行能力を高めるための教育的支援を行うのか、という教育機関や臨床施設の疑問と悩みを解決する方向性と手段を提供できる。今後は、教育機関や臨床施設に対して、役割実践能力を高めるための教育的支援方法モデルを考案することで、広くこれらの知見を広め、活用を促すことになると考える。本来は今年度中に研究を終了する予定であったが、急な大学教員数の不足状況に陥り、これまでの教育研究活動の変更を余儀なくされた。その影響があり研究の進捗がやや遅れる結果となった。しかしそのような状況の中でも、1年延長申請をすることで達成できるよう計画を修正して取り組んでおり、平成28年度の成果は出せている。2017(H29)年度は、これまで行ってきたがん看護専門看護師(以下OCNS)の役割遂行能力を高める管理者による支援モデルの検討に取り組んだ。過去に行った2種類の研究結果を統合的に解析し、看護管理者のOCNSへの役割を開発するプロセスの中での支援方法と、OCNS自身が役割開発へに対してどのような志向性を持っているのかを検討し、モデルの作成を試みた。そのモデルを日本がん看護学会学術集会交流会で公表し、適切性と活用性について、評価を求めた。

その結果、参加者59名中50枚回収(回収率84.7%、有効回答率100%)、属性は看護師42名中CNS35名、看護管理者10名(重複あり)であり、他は学生や教員であった。適切性および活用性は4段階リッカートスケール評価で4をそう思う、から1を思わないとして配分し調査した。適切性の平均3.2(SD=0.6)活用性3.0(SD0.6)という評価であった。また自由記述で意見を聴取した結果、CNSとしての基礎的能力、支援と自律性のバランス、管理者の能力の前提、CNSを受け入れる病院の規模について検討の余地があるという意見があった。結論としては、本モデルはある程度支持され、適切性と活用性があると考えられた。しかしこのモデルを適用する対象者としては、病院の規模(役割や機能の違い)をどこに絞るのかを検討すること、管理者のレベルやCNSの基礎的能力によって本モデルが活用できるかが左右されるため、この点については、モデルとの関連性を明確にし、変動要因としてモデルにどのように加味するかが課題となる。がん看護専門看護師(以下OCNS)が役割遂行能力を高めるために初期に必要な支援方法を開発することを目的に実施した。結果、OCNSの育成経験のある看護管理者の支援内容やOCNSが役割を遂行する能力をどのように獲得したのかを明らかにした。その後、両研究からOCNS支援モデルを開発した。モデルの主要な構成要素は活動環境を保障し、不足した能力を気付かせ、自律性を育成することが挙げられた。モデルは交流集会で公表し、適切性と活用性の観点より、概ね適切かつ活用の可能性を示唆する結果であった。また、どのように自律性を担保した支援を行うのかについて課題が明らかになった。平成26年度の推進計画は、テーマに関連した文献検討、研究協力者の募集及び依頼、調査の実施、結果のまとめと分析を完了させることにあり、本年度は推進計画の通りに進めることができ、まとめと分析は完了している。次年度には学会で発表できる準備も整った。平成28年度は、過去2年間のデータをまとめ、OCNSの役割遂行能力を高めるための大学院教育や臨床における支援方法を開発する。それは平成29年2月開催の日本がん看護学会の交流集会で報告し、広く意見交換をすることで開発内容の精製を図る予定である。研究を遂行する上では、データの分析や教育方法の開発においては、OCNSの意見を取り入れて討議を進める必要があるため、研究協力者を追加し、研究推進基盤を強化する必要があると考えている。平成29年度は、これまで得た研究成果をどのように評価し、周知するのかという観点で修正を加えた。当初計画では、研究成果の評価に関しては、研究成果を公表するための講演会開催し、参加者へのアンケートで評価する予定であった。しかしより研究成果の今後の活用や周知まで見越すならば、研究成果の活用性の方向を探索する評価が必要であると考え、より対面に近い方法に変更し、意見交換を行いながら研究成果をブラッシュアップする方略をとる。そして最終到達目標を効果的な周知を意図して、CNSの役割遂行能力の高めるためのモデルを作成し、活用しやすさ取り入れやすさを追求するように目標の一部変更を行い推進していく。臨床看護学平成27年度は、OCNSが看護管理者から受けた支援と必要と考えている支援内容を明らかにすることが目的である。