hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトのメラノプシン遺伝子多型と生理機能：機能的潜在性の発現と環境適応能

本研究より、OPN4遺伝子多型I394Tはメラノプシンの分光感度にも関連することが示唆された。また、先行研究では青色光(λpeak 465 nm)でCアリルを持つ遺伝子型(TC、CC型)がTT型より光に敏感に反応することがわかっていたが、それには遺伝子型によるピーク反応性の違いが関連している可能性が示唆された。これまでの研究で、ヒトのメラノプシン遺伝子(OPN4)の一塩基多型(rs1079610)が瞳孔の対光反応の大きさや睡眠習慣と関連することを明らかにしてきた。本年度は瞳孔の対光反応の波長特性(アクションスペクトル)を明らかにした昨年度の実験について、ピーク感度の推定の詳細な分析を行った。その結果、遺伝子型の違いによって、最も瞳孔の縮瞳が強く起こるピーク波長が異なることが明らかとなった。さらに、今年度は、光への反応が強い特徴を持つメラノプシン遺伝子の変異が自然選択の受けた痕跡についての分析も実施した。現在は、両者の結果を論文にまとめ、投稿の準備段階にある。過去の研究でメラノプシンの遺伝子多型I394T (rs1079610)が瞳孔の対光反応に関連していることを明らかにした。本研究では、メラノプシンが光波長特性を有することから、異なる光波長における生理機能とメラノプシン遺伝子多型の関係について調べた。その結果、メラノプシンを強く刺激する短波長光でのみCC+CT群の瞳孔の縮瞳率がTT群に比べ有意に大きかった。さらに、TC群とTT群の対光反応性はそれぞれ476nmと480nmでピークを示し、遺伝子型によって波長特性が異なることがわかった。睡眠習慣の比較では、CC群の就寝・覚醒時刻がTTやTC群より有意に遅いことが明らかになった。夜間の2時間の暗順応によって、その後の光曝露によるメラトニン抑制が強まることを明らかにした。この暗順応後の光感受性の増加はメラノプシンの潜在的な機能の一種と考えられる。しかしながら、暗順応後の光感受性の増加と遺伝子型との関係についてはまだ検討できていない。27年度が最終年度であるため、記入しない。生理人類学暗順応後の光感受性の増加と遺伝子型の関係を明らかにするには、より多くの被験者と実験が必要なため予算の関係から実施は困難である。今年度は、最も新しい研究成果(メラノプシン遺伝子型で瞳孔の対光反応のピーク波長が異なるところ明らかにした成果)を論文にまとめる予定である。メラノプシン遺伝子多型と瞳孔の対光反応の関係を確実なものにできたのは大きな進展と言える。一方で、メラトニンの光抑制や生体リズムの光同調への影響についてはまだ予備実験の段階であり、具体的な実験条件などの設定を急ぐ必要がある。メラノプシン遺伝子多型と瞳孔の対光反応の関係に加え、本年度は睡眠習慣との関連も明らかにできたことは、当初の目標通りである。一方で、課題名にもある潜在的機能性を明らかにする実験はまで予備実験の段階である。本研究では、今までに光に対する非視覚的な作用の個人差と光感受性物質であるメラノプシンの遺伝子多型と関連を明らかにしてきた。最後の実験として、メラノプシンの光感受性の波長特性を詳細に明らかにするための実験を行い、分析の途中ではあるが興味深い結果が得られている。研究の進捗が予定より遅れたため、結果成果のまとめ、成果の公表(学会発表と論文投稿)のための予定していた額が未使用となっている。メラノプシン遺伝子多型と瞳孔の対光反応の関係をより詳細に調べていくと同時に、光によるメラトニン抑制や生体リズム同調との関連も明らかにしたい。メラトニンの光抑制や生体リズム同調に関しては瞳孔実験と比べてかなり大がかりな実験が必要なる。
骨格筋作用薬の系統的スクリーニング法の開発

本研究は、骨格筋収縮制御機構の素過程を特異的に促進あるいは抑制する薬物を、未熟練の技術補助者でも系統的にスクリーニング出来る方法を確立することを目的としている。今年度は、以下の二点について、検討した。1.スキンドファイバーによる作用機序スクリーニング法の開発。スキンドファイバーによる薬物作用の解析、とくに、筋小胞体に対する作用の解析は、複雑なプロトコールで、非常に多種類の溶液を次々にスキンドファイバーに適用して、その結果を見るという実験が必要になる。未熟練の技術補助者でもその複雑なプロトコールを誤りなく施行することができるように、溶液交換をマイクロコンピューターで制御した自動溶液交換装置で行うこととした。自動溶液交換装置は、昨年度作成・報告した。電磁弁駆動回路を用い、本年度購入した「三次元位値制御ロボット」により、開空間に置かれた多種の溶液溜めから溶液を吸って供給する方法を試み、実用に供し得ることが分った。現在、溶液量の経済性、その他について、昨年度の加圧瓶法と比較検討中である。この自動溶液交換装置を用いて、(1)筋収縮蛋白系のCa-張力関係、(2)筋小胞体のCa取り込み、(3)筋小胞体膜の受動的Ca透過性(4)筋小胞体のCaによるCa放出機構、等に対する薬物作用の検定をそれぞれ行うプロトコールを作成した。使用標本については、全筋は溶液の標本中への拡散時間の点でやはり難点があり、単一筋線維ないしは細い線維束を用いざるを得ない模様であるが、なお検討を続けている。2.生筋による骨格筋作用薬のスクリーニング法の実用化。未熟練技術補助者でも使用可能な全筋の反応と、熟練して初めて得ることの出来る単一筋線維の反応を比較し、持続的反応は平衡に達する時間を除けば同じ反応が得られるが、一過性反応は、全筋の反応は定性的には良いが、定量的には問題があることを確認し、対策を検討中である。本研究は、骨格筋収縮制御機構の素過程を特異的に促進あるいは抑制する薬物を、未熟練の技術補助者でも系統的にスクリーニングできる方法を確立することを目的としている。今年度の報告では、紙面の制約もあるので、設備備品費が重点的に使用されたスキンドファイバーによる筋小胞体実験のための自動溶液交換装置の開発について経過報告を行いたい。容積0.6mlの実験槽に斜め上方から張力トランスデューサーに接続した標本を挿入し、実体顕微鏡(ニコンSMZ-10)に取り付けたテレビモニターで監視することができるようにした。循環恒温器(ネスラブRTE5 z)を用いて実験槽周囲を定温の水で潅流し、槽内の温度を一定に保った。標本の浸っている溶液を迅速に交換するため、実験槽内の溶液を一旦吸い取ってから新しい溶液を注入する方法を採用した。実験液は1気圧に加圧したビンに入れ、電磁弁を介して実験槽に連結した。このような加圧ビンと電磁弁は15対並列に接続されているので、どの弁に通電するかによって、15種のうちから任意の溶液を実験槽に注入できる。また、実験槽は別の電磁弁を介して吸引ポンプにも接続されているので、新しい溶液が注入される直前にこの電磁弁に通電して実験槽を空にすることができる。電磁弁は、電気刺激装置(日本光電SEN-3201)でタイミングをとり、自作の回路で駆動した。マイクロコンピューター(日本電気PC-98XA)に予めプログラムされたパルスを発生させることにより、電磁弁駆動回路を制御し、任意のプロトコールの実験が行えるようにした。張力データは、ペンレコーダー(グラフテクSR6221)に描画するとともに、コンピューターに実装したアナログ・ディジタル変換器を用いて収集し、張力*時間積などの解析が行える。この装置を試みに生検筋標本の筋小胞体機能の検査に用いたところ、十分実用に供せられることが分かった。

未熟練技術補助者でも使用可能な全筋の反応と、熟練して初めて得ることの出来る単一筋線維の反応を比較し、持続的反応は平衡に達する時間を除けば同じ反応が得られるが、一過性反応は、全筋の反応は定性的には良いが、定量的には問題があることを確認し、対策を検討中である。
簇出と神経侵襲による早期口腔癌における新規リスク分類確立と病態解析

目的:早期舌扁平上皮癌は、初診時早期であるにもかかわらず再発と不幸な転帰をたどる症例も少なくない。これまで予後因子については数多くの研究がなされてきたが決定打となる因子は同定されておらず、いまだ模索されている。そこで、大腸早期癌の簇出buddingという指標に注目した。簇出は、癌発育先進部間質に浸潤性に存在する単個または5個未満の構成細胞からなる癌胞巣を意味し、これは上皮間葉転換に基づく形態変化と転移能獲得に結びついていると考えられる。今回、この"簇出“という病理因子を含めて早期舌癌を解析した。平成29年度はcT1/2N0 64例を解析し、この結果はHead and Neckに投稿、受理された。(Importance of tumor budding gradeas independent prognostic factor for early tonguesquamous cell carcinoma. DOI: 10.1002/hed.25614)さらに、より本質的な原発巣因子解析のために、本年度(平成30年度)はanyN症例103例での解析を行った。当施設分の舌癌症例140例の簇出(budding)の評価は終了した。N0症例については、先の実績の記述のように、英文投稿掲載された。つづいて、103例のN0症例についても、学会発表済み、現在英文投稿調整中である。今回、予想通りの有望な結果が出たので、この点順調と考える。続いて現在、buddingとDOIの関連について解析発表予定出あること、また病理学教室の浜田芽衣先生の協力を得て、簇出のみの評価では不十分な予測結果を補いうる、補足因子を、免疫染色法を用いて候補のなかからスクリーニング中である。また、有望な結果が出たので、当院IRBにて多施設共同研究の申請し、受理された。共同候補施設で申請中である。多施設共同研究の際の病理評価については、手順が稼働しておらず、この点施設間調整を必要としている。Budding gradeのみでは分別できないrisk症例に関して、免疫染色を用いることで判定補助ができないかを、病理学教室浜田先生の協力を得て検討中である。当施設分に関しての症例からpilot studyとして行っており、有望であれば多施設症例に展開していきたいと考える。多施設共同研究にて、Budding Gradeが早期口腔癌の予後因子として独立して重要であり、追加治療の指標となる可能性を、後ろ向きに解析、証明する。多数症例となるので、層別化しての解析(具体的には術前判明因子による治療格差の影響、頚部郭清タイミング・介入時期による予後差)が可能になると予想している。方法:200715年に当院にて初回根治治療を行った舌扁平上皮癌症例cT1/2N0 64例を解析対象とした。疾患特異的生存率DSS、頸部リンパ節転移発生について、臨床情報と病理学的情報、特に簇出を含めて予後因子を解析した。ほかに、周辺研究として本研究と頭頸部癌に関わるものを数編報告している。当施設分の舌癌症例120例の簇出(budding)の評価は終了した。うち64例のN0症例については、先の実績の記述のように、学会発表済み、現在英文投稿調整中である。続いて現在、N+症例を含めた120例での解析と学会発表準備中である。また、有望な結果が出たので、当院IRBにて多施設共同研究の申請中である。共同候補施設が2施設上がっており、当院IRB認証後に申請予定である。しかしながら、当院病理担当研究者の異動があったために、多施設共同研究の際の病理評価について手順・段取りがまだ決定しておらず、この点施設間調整を予定している。(Importance of tumor budding gradeas independent prognostic factor for early tongue

squamous cell carcinoma. DOI: 10.1002/hed.25614)さらに、より本質的な原発巣因子解析のために、本年度(平成30年度)はanyN症例103例での解析を行った。当施設分の舌癌症例140例の簇出(budding)の評価は終了した。N0症例については、先の実績の記述のように、英文投稿掲載された。つづいて、103例のN0症例についても、学会発表済み、現在英文投稿調整中である。今回、予想通りの有望な結果が出たので、この点順調と考える。続いて現在、buddingとDOIの関連について解析発表予定出あること、また病理学教室の浜田芽衣先生の協力を得て、簇出のみの評価では不十分な予測結果を補いうる、補足因子を、免疫染色法を用いて候補のなかからスクリーニング中である。また、有望な結果が出たので、当院IRBにて多施設共同研究の申請し、受理された。共同候補施設で申請中である。多施設共同研究の際の病理評価については、手順が稼働しておらず、この点施設間調整を必要としている。多施設共同研究にて、Budding Gradeが早期口腔癌の予後因子として独立して重要であり、追加治療の指標となる可能性を、後ろ向きに解析、証明する。多数症例となるので、層別化しての解析(具体的には術前判明因子による治療格差の影響、頚部郭清タイミング・介入時期による予後差)が可能になると予想している。今後、Budding gradeのみでは分別できないGrade 2中間risk症例に関して、いくつかの免疫染色を用いることで2分できないかを検討する予定である。当施設分に関しての症例からpilot studyとして行い、有望であれば、多施設症例に展開していきたいと考える。Budding gradeのみでは分別できないrisk症例に関して、免疫染色を用いることで判定補助ができないかを、病理学教室浜田先生の協力を得て検討中である。当施設分に関しての症例からpilot studyとして行っており、有望であれば多施設症例に展開していきたいと考える。多施設共同研究の執行時に配分する研究材料費(物品費)の使用が遅れたことと、論文投稿に際しての経費が昨年度に執行できなかったことが主因である。いすれも、本年前半に実施予定としている。論文投稿に際しての経費が予想より少額であったこと(校正費用の倹約と、掲載費負担なし)。また、多施設共同研究の執行時に配分する研究材料費(物品費)の使用が未発注であること、免疫組織染色費用がpilot段階であり、使用種類と量が少ないためである。今後支給額自体が減少することもあり、今後の材料購入を補うことなる。
人間型水泳ロボット開発による水泳中の推進メカニズムに関する研究

本研究では,人間型の水泳ロボットを作成するための前段階として,水泳中の泳者の各身体部位に生じる流体力や慣性力を推定するために中島ら(2005)が開発したシミュレーションソフト"SWUM"を用いて,シミュレーションを行ってきた.しかしながら,シミュレーション結果の妥当性を検討するためには,人体もしくはその模型を用いて,各種力学量を実測し,比較検討する必要がある.そこで18年度は,人体手部模型を作成し,その模型を回流水槽中で非定常な運動をさせた際の3軸方向の力を測定した.実験では,流速や移動速度あるいは迎角等を変化させながら,泳者のストローク動作を模倣した運動を行わせ,その際手部に生じている流体力を計測した.次にモデル実験で用いた手部モデル形態に関するデータをSWUMモデルに代入し,さらにモデル運動時の迎角,流入角,移動速度などのデータもSWUMに代入し,各種力学量を計算した.その結果,モデル実験における実測値とシミュレーション結果を比較すると,SWUMによって推定された力は,実測値よりやや小さく,過小評価されることが明らかとなった.ロボットを作成する際にどの程度の出力能力を持つモータを用いるかは大変重要なポイントとなるので,モデル実験のデータをもとにSWUMで用いている各種抵抗係数の同定を再度行った.具体的には,シミュレーションによって求まった肩関節に生じる力とモデル実験による実測値との誤差の2乗平均値が最も小さくなるように,各種抵抗係数を最適化手法により決定した.以上の過程を経て求まった抵抗係数を用いて,一流の男子自由形選手のクロール時のシミュレーションを実施した.その結果,各関節に生じるトルクおよび身体全体で発揮されるパワーが明らかとなった.結果の一例をあげると,泳速度が1.9m/sの場合,全発揮パワーは750.34W,実際に推進に使われたパワーは159.6Wであり,機械的効率は21.2%という結果が得られた.本年度は、ロボットを作成する前段階として、実際の人間の泳ぎを分析し、シミュレーターを用いて、各関節間に生じるトルクやモデルによって発揮される流体力の推定を行った。シミュレーションには、水泳人体シミュレーションモデルSWUMを実装したフリーウェアーSwumsuit ver.1.0.0(中島、2005)を用いた。シミュレーションに先立ち、実際の人間の泳ぎ、特にドルフィンキックに着目し、ドルフィンキックに熟練した被験者を用いて水中動作を三次元画像分析した。分析にはDLT法を用い、各関節ポイントの三次元座標を抽出した。次に被験者の形態に関する測定値をシミュレーターに代入し、さらに各関節ポイントの時系列座標を入力し、流体力の推定を行った。水泳人体シミュレーションモデルは、計16のシリンダーから構成される。それぞれのシリンダーが水中で運動する際、シリンダーを微小な楕円に輪切りにし、その表面に働く揚力および抗力を計算し、それをシリンダーの長手方向に積分し、シリンダー全体に働く流体力及びモーメントを計算した。さらにシリンダーが水面下にある部分に関しては浮力も加味し、すべてのシリンダーに働く力を統合し、推進方向に作用する力のみを推進力として算出した。シミュレーションの結果、実際の人間の泳ぎを分析したデータをモデルに注入した場合、実測では1.1m/sの泳速度を達成していたのに対して、モデルでは、ほぼ同様の1.07m/sの速度を達した。このことより、本シミュレーターの妥当性が立証されたと言える。今後は、このシミュレーション結果を用いて、ロボットを作成する際の各部位のサイズや関節運動を駆動するモーターの出力等を検討して、来年度以降の実際のロボット作成につなげたい。本年度は、昨年度に引き続き、ロボット作りの基礎データ収集を目的として、水泳人体シミュレーションモデルSWUMを実装したフリーウェアーSwumsuit ver.1.0.0(中島、2005)を用いて、ドルフィンキックのシミュレーションを行った。特に本年度の課題として、より精度のシミュレーションを実行するために、実際に人がドルフィンキックを行った場合のデータを用いて、各種パラメータの同定に取り組んだ。本シミュレーションモデルは、計16のシリンダーから構成される。さらにシリンダーが水面下にある部分に関しては浮力も加味し、すべてのシリンダーに働く力を統合し、推進方向に作用する力のみを推進力として算出している。この流体力を算出する際、物体表面の摩擦係数および抵抗係数の設定がモデルの精度に大きく左右する。そこで、摩擦および抵抗係数を同定するために、ドルフィンキックに熟練した被験者を用いて水中動作を三次元画像分析を実施した。分析に当たっては、DLT法を用い、各セグメントの三次元座標および速度を算出し、身体重心の速度変動を求めた。この身体重心の速度変動が実際の人の泳ぎとシュミレーションで一致するように、最適制御理論を用いて、摩擦および抵抗係数を同定した。新たに同定されたパラメータをモデルに代入した結果、重心の速度変動はほぼ一致し、従来より高い精度で人の泳ぎをシミュレーションすることが可能となった。今後は、本モデルを用いて、泳速度を向上させるための動作の最適化に取り組む予定である。

本研究では,人間型の水泳ロボットを作成するための前段階として,水泳中の泳者の各身体部位に生じる流体力や慣性力を推定するために中島ら(2005)が開発したシミュレーションソフト"SWUM"を用いて,シミュレーションを行ってきた.しかしながら,シミュレーション結果の妥当性を検討するためには,人体もしくはその模型を用いて,各種力学量を実測し,比較検討する必要がある.そこで18年度は,人体手部模型を作成し,その模型を回流水槽中で非定常な運動をさせた際の3軸方向の力を測定した.実験では,流速や移動速度あるいは迎角等を変化させながら,泳者のストローク動作を模倣した運動を行わせ,その際手部に生じている流体力を計測した.次にモデル実験で用いた手部モデル形態に関するデータをSWUMモデルに代入し,さらにモデル運動時の迎角,流入角,移動速度などのデータもSWUMに代入し,各種力学量を計算した.その結果,モデル実験における実測値とシミュレーション結果を比較すると,SWUMによって推定された力は,実測値よりやや小さく,過小評価されることが明らかとなった.ロボットを作成する際にどの程度の出力能力を持つモータを用いるかは大変重要なポイントとなるので,モデル実験のデータをもとにSWUMで用いている各種抵抗係数の同定を再度行った.具体的には,シミュレーションによって求まった肩関節に生じる力とモデル実験による実測値との誤差の2乗平均値が最も小さくなるように,各種抵抗係数を最適化手法により決定した.以上の過程を経て求まった抵抗係数を用いて,一流の男子自由形選手のクロール時のシミュレーションを実施した.その結果,各関節に生じるトルクおよび身体全体で発揮されるパワーが明らかとなった.結果の一例をあげると,泳速度が1.9m/sの場合,全発揮パワーは750.34W,実際に推進に使われたパワーは159.6Wであり,機械的効率は21.2%という結果が得られた.
脳発達における環境化学物質の作用機序の解明と代替実験法の確立

本研究では、環境化学物質(ダイオキシンなど)の曝露が脳発達のどの時期に作用し、どの作用点・メカニズムに基づくものかの解明を目指しておこなった。さらに環境化学物質の脳発達影響へのin vitroでの代替実験法・スクリーニング法の確立に先立つ成果となることを念頭に研究を進めた。ダイオキシンの作用機序の解明のため、マウス胎児脳から採取した神経細胞ならびにヒト胎児由来神経前駆細胞株の神経細胞分化過程の様々な期間にダイオキシン曝露を行い、神経分化および維持に関わるタンパクの発現変化を認めた。また動物実験を通じて、化学物質曝露による神経細胞におけるシナプスの減少や、行動の変化を見いだした。本研究では、環境化学物質(ダイオキシンなど)の曝露によるin vivoでの表現型がどの時期に作用し、どの作用点・メカニズムに基づくものかの解明を目指している。さらに環境化学物質の脳発達影響へのin vitroでの代替実験法・スクリーニング法の確立に先立つ成果となることを念頭に研究を進めている。平成22年度においては、作用時期の特定のため、in vivoでの環境化学物質の曝露時期に合わせたタイミングで回収したマウス脳を用いて初代神経培養を開始した。全培養期間中、前半、後半、全期間に期間を分け、様々な濃度でダイオキシン曝露を行い、定量性PCRを用いて神経細胞およびグリア細胞に関連する遺伝子のmRNAの発現を解析した。その結果、前半曝露によるグリア細胞分泌タンパクの発現の減少を認めた。加えて、曝露時期に関わらず細胞接着因子の発現の減少を認めた。以上のことから曝露時期の違いにより影響を及ぼす細胞および分子が異なるであろうことが示唆された。作用点の解明について、ダイオキシン受容体AhRノックアウトマウスを用いて曝露実験および行動影響評価を進めており、野生型マウスとの違いについて比較を行い、AhRが脳発達および行動に影響を及ぼすかについて検証を行う予定である。さらに、ダイオキシン曝露影響と並行して、ビスフェノールAの胎児期曝露による行動への影響についてもIntelliCageを用いて検証した。その結果、BPA胎児期曝露群において衝動性を示唆する行動異常が認められた。また、発達期の脳を採取し、発達期における種々の神経関連遺伝子の発現解析を行ったところ、細胞骨格関連タンパクのタンパク量の減少を認めた。本研究では、ダイオキシンをはじめとする環境化学物質の胎児期・授乳期曝露による影響について、特にin vivoで認められる変化が曝露のどの時期に、どういった作用点・メカニズムに基づくものかの解明を進めている。最終的には環境化学物質の脳発達影響を評価するためのin vitro代替実験法・スクリーニング法の確立を目指している。平成23年度においては、作用時期の特定およびヒトでの曝露影響評価を見据え、ヒト胎児由来神経前駆細胞株を用いて研究を行った。この細胞は前駆細胞から各神経系細胞(神経、アストロサイト等)に分化誘導を行うことのできるもので、この分化期間に様々な用量の環境化学物質の曝露を行い、分化状態を定量リアルタイムPCR法、ウエスタンブロット法、免疫染色法を用いて評価した。その結果、ダイオキシン曝露により、グリア細胞マーカーの発現上昇が認められた。また、神経細胞マーカーに関しても変化が認められたが、用量特異的な変化が大きかったため、さらなる検証を進めている。以上のことからヒト由来細胞においても曝露影響を認めることができた。これまでのマウス初代培養細胞での研究との相違を比較し、さらに検証を進める。前年度、ダイオキシン受容体AhRノックアウトマウスを用いてダイオキシン曝露実験および行動影響評価を進めたが、AhRノックアウトマウスの個体数が少なく、十分な検証を進めることができていない。今後は個体数の確保に関して対策を考慮し進めていく予定である。また、ダイオキシン曝露影響と並行して、ビスフェノールAの胎児期曝露による行動への影響についてもIntelliCageを用いて検証し、その結果を現在国際誌へ投稿進備中である。さらに、環境化学物質のヒトの脳発達影響への外挿を見据えたin vitroでの代替実験法・スクリーニング法の確立に利用できる成果となることを念頭に研究を進めている。平成25年度においては、これまでヒト胎児由来神経前駆細胞を用いたダイオキシン曝露影響についての検証から、ダイオキシン曝露が分化の初期段階に作用し、神経系細胞の分化状態に影響を及ぼす可能性が示唆された。このため、この時点での発現変化を起こしている遺伝子をマイクロアレイ法用いて探索を試みた。さらに、このデータをもとにどの細胞内シグナル経路を介しているかを明らかにするため、カスケード解析を行った。その結果、これまでに報告されているセロトニン受容体を介する系のみならず、他の経路においても関与が認められた。

現在これらの系におけるダイオキシンの作用機序について解析を進めている。また、アリル炭化水素受容体ならびにアリル炭化水素受容体核内移行因子のノックダウンによる神経系細胞への分化におけるアリル炭化水素受容体ならびにアリル炭化水素受容体核内移行因子の働きに関する検証も進行中である。一方、実験動物を用いた研究では、研究期間を通じて、施設・研究体制の変更なども含め、十分な個体数を用いて検証することができなかった。現在、これらの研究も進行中であり、継続してデータを取得、解析し、研究成果を発表する予定である。これまでの成果を日本環境ホルモン学会、日本衛生学会等での学術総会で発表を行った。またこれまでの成果をまとめ、論文を執筆中である。本研究では、環境化学物質(ダイオキシンなど)の曝露によるin vivoでの表現型がどの時期に作用し、どの作用点・メカニズムに基づくものかの解明を目指している。さらに、環境化学物質のヒトの脳発達影響への外挿を見据えたin vitroでの代替実験法・スクリーニング法の確立に利用できる成果となることを念頭に研究を進めている。平成24年度においては、前年度中に、ヒト胎児由来神経前駆細胞を用いたダイオキシン曝露影響について検証を始め、ダイオキシン曝露により、神経系細胞の分化状態に影響を及ぼす可能性が示唆された。またその変化を及ぼす時期が特に神経系細胞分化のごく初期の段階にあることが明らかとなった。さらに、アリル炭化水素受容体ならびにアリル炭化水素受容体核内移行因子の発現レベルが神経前駆細胞の分化が進むにつれ変化していくことが認められた。これらのタンパクは神経の発達・成熟に機能していることが報告されている。そこでアリル炭化水素受容体ならびにアリル炭化水素受容体核内移行因子RNA干渉法を用いてノックダウンし、神経系細胞への分化におけるアリル炭化水素受容体ならびにアリル炭化水素受容体核内移行因子の働きとダイオキシンの影響を検証する予定である。一方、実験動物を用いた研究では、平成24年度では十分な個体数を用いて検証することができなかったため、さらに本年度も継続しておこなう。これまで行ってきた妊娠12.5日におけるダイオキシン曝露群に加え、生後0日目に母親へのダイオキシン曝露群を作成し、対照群と合わせた3群でIntelliCageを用いた行動解析を成獣で行う。また、同時に同腹の別個体を用いて、1に示した分子の変化についてヒト由来細胞との相違や共通点を検証する。以上の成果を日本環境ホルモン学会、日本衛生学会等での学術総会で発表を行った。研究途中に東京大学から熊本大学に異動し、新たな研究室において研究設備・システムを立ち上げる必要があったため、研究遂行に若干の遅れが生じている。25年度が最終年度であるため、記入しない。
血管内プラーク形態および血管リモデリングの冠動脈ステント植え込み術長期成績に与える影響

虚血性心疾患の治療法のひとつであるステント植え込み術は広く普及しているが、慢性期再狭窄はその頻度が低くなったとはいえいまだ解決されていない問題点である。本研究では再狭窄に影響を与える因子として血管内プラークに注目した。すなわち、ステント植え込み術前後および6ヵ月後慢性期での血管内プラーク量・分布とステント再狭窄との関係を検討した。経皮的冠動脈形成術を施行した症例から、画像が解析に適する30例を選択した。植え込み時および6ヵ月後慢性期造影時に定量的冠動脈造影・血管内超音波検査を行った。血管内超音波画像の解析はINDEC社製のTape Measure,Echo Plaqueを用いて解析した。ステント近位部および遠位部の正常と思われる部位、さらにステント内では1mm間隔にて測定を行った。血管面積、血管内腔面積、プラーク面積、およびステント面積も測定した。これらのデータを3次元構築しプラークの体積を算出した。定量的冠動脈造影解析にはMEDIS社製のQCA-CMSを用いた。糖尿病、高脂血症といった臨床背景も検討した。非再狭窄例(23例)と再狭窄例(7例)において、臨床背景に有意な差はなかった。血管内超音波検査の2次元解析では、再狭窄例において慢性期の最小血管内腔面積は有意に小さく(2.1±1.0vs.4.5±2.3mm2,p<0.05)、ステント内の新規内膜増殖面積が大きかった(7.0±2.2vs.5.1±2.7mm2,p<0.05)。血管内超音波検査の3次元解析では、非再狭窄例では再狭窄例に比べ、慢性期のステント内新規内膜増殖体積が有意に小であった(3.1±1.1vs.5.4±1.4mm3/mm,p<0.05)。非再狭窄例ではステント留置直後と慢性期を比較するとステント外プラーク量が増大したのに対して、再狭窄例ではステント外プラーク量は減少していた(4.0±:10.3vs.-5.2±11.5,p<0.05)。これらのデータをもとに現在投稿のため最終調整中である。ステント植え込み患者を対象とし、植え込み時および6ヵ月後慢性期造影時に血管内超音波検査を行った。2003年2月現在で44例の患者に慢性期を含め血管内超音波検査を施行した。血管内超音波画像の解析はINDEC社製のTape Measure, Echo Plaqueを用いて解析した。ステント留置前では血管断面での血管面積、血管内腔面積、プラーク面積を測定した。ステント留置後は上記に加え、ステント面積も測定した。血管計測の精度向上のため必ず同じ角度で造影し、また血管の短縮・重なりのなるべく少ない角度を選択した。これらの画像解析に加え、糖尿病、高脂血症といった臨床背景も検討した。高精度の画像解析が要求されるため、心血管画像解析で有名なオランダ・ライデン大学主催の血管内超音波・定量的冠動脈造影に関するシンポジウムおよびトレーニングコースに参加し、そこで意見交換を行った。この意見交換は有意義であり、現在の画像解析に非常役立っている。平成14年度は研究1年目であり、現在は上記のデータを蓄積している。2年目にあたる平成15年度はデータの統計解析、論文作成に当たる予定である。

血管内超音波検査の2次元解析では、再狭窄例において慢性期の最小血管内腔面積は有意に小さく(2.1±1.0vs.4.5±2.3mm2,p<0.05)、ステント内の新規内膜増殖面積が大きかった(7.0±2.2vs.5.1±2.7mm2,p<0.05)。血管内超音波検査の3次元解析では、非再狭窄例では再狭窄例に比べ、慢性期のステント内新規内膜増殖体積が有意に小であった(3.1±1.1vs.5.4±1.4mm3/mm,p<0.05)。非再狭窄例ではステント留置直後と慢性期を比較するとステント外プラーク量が増大したのに対して、再狭窄例ではステント外プラーク量は減少していた(4.0±:10.3vs.-5.2±11.5,p<0.05)。これらのデータをもとに現在投稿のため最終調整中である。
地域における次世代を担う子どもを育む創造的アプローチに関する研究

本研究は、高齢化が進む住宅団地における新しい「コミュニティの仕組み」のあり方を模索するための基礎研究である。その為に、子育てにおける問題の把握、子どもたちの屋外遊びの実態、高齢者の生活に対する意識の傾向を様々な方法によって明らかにした。最も重要な調査として、対象地域である金沢シーサイドタウン(横浜市金沢区並木)の連合自治会を通して、分譲集合住宅に住む1,802軒に対し「金沢区並木地区周辺市民のくらしに関するアンケート調査」を実施し、664軒(36.8%)の回答を得た(調査1)。この結果より、同じ団地内でも地域に対する愛着の違いや暮らしに対する意識の違いが顕在化された。平成24年度は、対象地域である金沢シーサイドタウン(横浜市金沢区並木)の連合自治会を通して、分譲集合住宅に住む1,802軒に対し「金沢区並木地区周辺市民のくらしに関するアンケート調査」を実施し、664軒(36.8%)の回答を得た(調査1)。老人会の協力を得て行った「オーラルヒストリー調査」からは、地域の歴史的な特徴を次世代に伝えることの重要性を認識した(調査2)。また保育園、小学校の母親に対して実施した「並木及びその周辺地域の子育て支援に関するニーズ調査」からは、多くの母親が子育てに対して悩みや不安を持っていることが分かった(調査3)。さらに、小学生に対して行った「子どもの居場所・遊び場調査」アンケートからは、小学校によって公園等の使い方や移動距離に大きな違いがあることが判明した(調査4)。平成25年度は、前年度に実施した調査1を賃貸集合住宅にその範囲を広げて、分譲との違いを明らかにした。これらの結果から、当該団地に居住する住民の大まかな生活意識を纏めることが可能となった。また調査4の延長として、小学校の周辺における子どもの行動観察調査を行うことで、アンケートによる定量的な結果に加え、定量的な子どもの行動データが蓄積された。これら2年間の研究成果は、全住民に配布すると共に、連合自治会において常時閲覧できるようにした。また共同研究のパートナーである横浜市立大学が、「地(知)の拠点整備事業(COC)」によって開設した地域拠点にも公開されている。本研究は、地域における新しい「コミュニティの仕組み」を提案することを通して、幼児や子どもから高齢者までが幸せに暮らせる「まちづくり」手法の確立を目指し、特定の地域における高齢者、子育て世帯(母子)、小学生の様々な生活の実態を把握することを目的としている。初年度は、対象地域(横浜市金沢区「金沢シーサイドタウン」)における高齢者の暮らしに対する意識を把握し、子育て世帯の基本情報を整理すると同時に地元自治体との連携を深めることで、より深い研究の基盤形成を目的とする。【調査1】アンケート調査として、高齢者世帯の生活行動調査及び子育て支援体制構築に向けた人的リソース把握のための実態を把握した。この調査を通して高齢者世帯のライフスタイルを把握し、行動特性を検証した。また当該地域における高齢者の心理的側面についても明らかにした。【調査2】オーラルヒストリー調査を通して、地域内のソーシャルサポート・ネットワークの実態を浮き彫りにした。更にこの結果を活かし、これからの当該地域における市民活動を活性化するための仕掛けづくりの検討を行った。大学や行政及び市民団体が協働することによって新しい信頼関係の創り上げるために高齢者等のオーラルヒストリー収集活動が有効であることが証明された。【調査3】小学生の父母へのアンケート調査を通して、地域における子育て世帯の実態を把握した。この調査によって、子どもが成長していく各フェーズにおいて現実に直面している障害を把握し、今後整備すべき子育て支援サービスが明確となった。また第二子以降を出産した(あるいはその意欲のある)夫婦と、それを躊躇する夫婦の環境条件を比較することによって、少産化の原因の把握とその解決策を検討した。社会科学当該研究は、地元自治体との連携を通して、研究だけでなく多くの市民をも巻き込んだ、新しい地方自治の在り方を模索する活動に繋がりつつある。このことは、地域における大学の新たな存在価値を確立することにも発展してゆくことにもなる。対象地区が築40年の大規模団地であることから、全国的に大規模団地が抱えている少子高齢化等の社会問題の先進的な解決策の模索に繋がっている。この研究と平行して実施している地域における、ワークショップ等のまちづくり活動により、地元の金沢区だけでなく、横浜市全体を管理している部局との連携が始まった。またUR等との組織連携も新たにスタートし、広域なエリアマネージメントの方策が検討されるようになった。

対象地区周辺の工業団地連合体や漁業協同組合との情報共有が始まったことにより、コンパクトシティとして、これからの地域の在り方を模索することが可能となった。次年度(平成25年度)は今年度から引き続き、高齢者世帯の意識調査を実施する予定であるが、今まで対象としてきた分譲地区だけでなく、URの協力を得て賃貸住戸エリアの意識調査を予定している。また子どもの遊び空間とその方法等に関する詳細なアンケートを実施し、現地踏査を含めて、団地の外部空間における子どもの遊びや大人との交流がどのように展開されているかを明らかにする。また最終年度にあたり、積み上げてきた調査結果を地元住民や自治体また関係諸団体と共有するための出版を計画している。【調査1】高齢者世帯のくらしに関する意識調査・・・\1,000,000【調査2】オーラルヒストリー調査・・・・・・・・・・・・・・・・・\300,000【調査3】子どもの遊び活動調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・\300,000【その他】調査結果をとりまとめ印刷する・・・・・・・・・・・\553,540
ドイツ＝ポーランド国境地帯の文学と移民文学の比較研究－記憶と「〈わたし〉語り」

旧ドイツ領にあたるポーランド北部/西部国境地帯が、1980年代以降に書かれたドイツ語・ポーランド語文学においてどのように表象されるかという問題を、とくにその独特な「わたし語り」による記憶の描かれ方に注目して分析した。当該国境地帯は、この地域在住のポーランド語作家の文学においては多層的な記憶のテクストとして表象されているが、社会主義末期西ドイツへ移住し、体制転換後両国を行き来する作家の文学においては、国境地帯をめぐる様々なディスクールが移動者の視点から脱構築される。さらに、体制転換に伴う創作環境・流通形態の変化と、題材・テーマ・手法への影響に関して、10名の作家にインタビューを行った。本年度は、バイリンガル作家ダリウシュ・ムッシャーの作品を、ポーランドにおける「受容」という観点から論じた。まず7月末、小樽で開催された北大スラブ研究センターの研究員らによるワークショップで、上記の作家のポーランド語作品のポーランドにおける出版事情を、国境地帯の文化人と移民作家の共同作業という現状に照らし合わせながら紹介した。さらに、1月12日開催された、地域研究コンソーシアム次世代ワークショップ「地域の『対外的境界』と『内なる境界』ー東欧と中国語圏をめぐる研究者の対話」(代表者:香坂直樹)で「境界認識と自己意識ードイツ在住ポーランド人作家と地域の関係を通してー」という報告を行い、こうした共同作業のもつ文化的意義について解説した。そのほか、2月16日27日、ドイツ・ポーランド・ルクセンブルクへ出張し、ふたりの作家にインタビューを行った(ビデオに収録)。ひとりは、ルクセンブルク在住、もうひとりは1980年代末にドイツへ移住し、2009年ポーランドに帰還した作家である。両者からは、ポーランドにおける出版事情のほか、創作に関する様々な情報を得ることができた。3月、本研究課題を主要テーマとする博士論文を東京大学大学院総合文化研究科(地域文化)に提出し、博士号を取得した(10月)。2011年5月から8月にかけて北海道大学博物館にて行われた、ボーダー・スタディーズ第五期前半展示「言葉は境界を越えてーロシア・東欧作家の作品と世界」の内容を含めた冊子が今年度出版されるにあたり、担当した展示パネルのテキストに手を加えたものと、作家クシシュトフ・マリア・ザウスキ自身がこの展示のために書き下ろしたテキスト「文学における境界」を翻訳したものを掲載した。4月、デンバーで開催されたABS学会(Association for Borderlands Studies)に参加し、ベルリンで展開するポーランド人の文化活動について報告した。8月から9月と3月、2度にわたって渡欧し、計6名の作家・文学研究者・文芸誌編集者にインタビューを行った。また、録画した画像に字幕をつけるため、8月ワルシャワで協力者と打ち合わせをした。9月には、ドイツ/ポーランド・インスティテュートで開催されたサマーセミナーに参加し、博士論文の一部を発表してドイツ、ポーランド両国の若手研究者と意見交換を行った。3月には、ポーランド学術アカデミーベルリン歴史研究所のコロキアムに招かれ、「ドイツ/ポーランド国境地帯の現代文学」について報告した。ドイツ/ポーランド国境にあるヨーロッパ大学ヴィアドリナの研究者がコメンテーターとして参加し、有意義な学術交流となった。・2013年4月12日ABS学会(アメリカ合衆国)にて報告・2013年9月6日ドイツ/ポーランド・インスティテュート(ドイツ)にて報告・2014年3月17日ポーランド学術アカデミーベルリン歴史研究所(ドイツ)にて報告旧ドイツ領にあたるポーランド北部/西部国境地帯が、1980年代以降に書かれたドイツ語・ポーランド語文学においてどのように表象されるかという問題を、とくにその独特な「わたし語り」による記憶の描かれ方に注目して分析した。社会主義末期西ドイツへ移住し、体制転換後ドイツ・ポーランド間を移動しながらドイツ語ないしポーランド語で創作するようになった人々は、移住当初から亡命作家ではなかったが、社会主義崩壊後は「在外作家」と呼ばれることさえなくなった。彼らは今日「ポーランド語/ドイツ語作家」として活動している。本年度の成果は、彼らの創作の背景にある社会的歴史的条件と語りの手法の影響関係を明らかにした点にある。まず、1980年代の西独移住がこの地域の歴史と不可分であり、ポーランドの亡命/移住史の中でもかなり特殊な例であることを明らかにした(北大総合博物館で講演、ドイツのポーランド人による文化活動にみられる戦略性については国際学会ASEEESで報告)。さらに、移民社会内の分裂、移民集団に向けられた差別、ドイツ系帰還者のアイデンティティの亀裂といった経験が、彼らの文学においては「読みの慣習」というもう一つの次元と複雑に絡み合い、すぐれた間テクスト性とパフォーマンス性を生み出していることがわかった(論集『反響する文学』、Contemporary Polish Migrant Culture and Literature in Germany, Ireland, and the UK参照)。また、両国を行き来することが可能になった1990年代、彼らは従来の移民像から距離をとり、「東欧」を失われた時空間として描き出していることを指摘した。

20世紀のポーランド文学には、国境地帯を多民族的多元的世界の象徴として描く作品や、「言説の集合体」(パランプセスト=羊皮紙)として描く作品が多数存在するが、彼らは、放浪者や地球外生物の視点を導入することにより従来の手法を脱構築しながら、「東欧」の記憶を細分化し、身体化していることが明らかとなった(比較文学会、MCE研究会、フォーラム・ポーランド会議、西スラヴ学研究会で報告)。本研究課題は、国境線が幾度も引き直され、民族・文化・言語の混成が進んだポーランド北部/西部国境地帯がいかに表象されうるかを、当該地域出身作家の文学とその受容を通して明らかにすることを目的とする。この地域は従来「ドイツ語文学」の枠組みで論じられることが多く、現代ポーランド語文学の作家や、ポーランド/ドイツ間を移動する作家の文学を通してはほとんど論じられてこなかった。そこで本研究においては、対象を1950年代から60年代当該地域に生まれたポーランド語を母語とする作家とし、その中に西ドイツへ移住した人々を含めた。本年度の成果は以下の4点である。1)本研究が対象とする文学には、自分たちが生まれる前に存在した多言語多文化世界を、今日的な視座から書き起こす傾向がみられる。これは、作品が書かれた1980年代末から1990年代、ポーランドの辺境地域、とくに旧ドイツ領にあたるポーランド北部/西部国境地帯で、ヨーロッパの多元主義と結びついた地域主義が高まったことの影響と考えられる。2)2000年代になると、中東欧を欧州連合の最東端として位置づけ、その文化の新たな伝統を、間テクスト的次元で創造・継承する傾向が顕著となる。しかもこの傾向は、作品が国際的に流通する際、ヨーロッパとは異なる中東欧らしさの指標として機能する。移住を背景にもつ作家の文学には、この指標を「悪用」する戦略がみられる。3)国境地帯の文学に関する研究はいまだに国別・言語別に行われる傾向が強く、受容や流通に関する情報は、作家本人から直接収集するしかなかった。そこで10名の作家にインタビューを行い、映像に記録した。4)西ドイツへ移住した女性作家は、初めから「移民文学」ではなく、「世界周遊者ないし旅行者の文学」という枠組みの中で受容された。今後は、旧ドイツ領からの引揚者によるドイツ語文学のポーランドにおける受容について調査したい。ドイツ語圏を含む中・東欧文学計画していた研究内容はすべて、各種学会やワークショップで報告されただけでなく、博士論文としては活字化されているが、論文として学術雑誌に投稿されたわけではない。活字化した形で発表することは、今年度の課題として残されている。また、前年度に計画されていた、ポーランド語作家パヴェウ・ヒューレの文学についての論文は、論集『東欧地域研究の現在』(柴宜弘・木村真・奥彩子編;山川出版社)に収められ、平成23年9月に刊行された。今年度の成果としてもっとも重要と思われるのは作家インタビューである。これは、文学以外の分野の研究者にとっても興味深い内容となっている。インタビューを行った作家は、申請者が博士論文で扱ってきた人々であり、中には10年以上の付き合いになる作家もいる。
情報ネットワークによる学校図書館支援システムと公共図書館

本年度は情報ネットワークによる学校図書館支援システムの構築事例として文部科学省「学校図書館資源共有ネットワーク推進事業」(2004-2006)の指定を受けている中から5地域(島根県斐川町、大阪府羽曳野市、北海道札幌市、埼玉県さいたま市、熊本県熊本市)の調査を行うととともに、文献収集により本研究に関わる事例の情報収集にあたった。本年度に実施した調査の概要は下記の通りである。島根県斐川町:同町では斐川町立図書館が中心となる学校図書館ネットワークを構築しており、学校図書館のスタッフの職能向上などを業務としている。大阪府羽曳野市:同市では、学校への学校司書の配置を進めるとともに学校図書館と市立図書館のネットワークの構築および市立図書館を中心とした配本システムを構築している。北海道札幌市:同市では学校に附設される学校図書館情報センターおよび寄託図書による体制を整えるとともに、中央図書館も独自に調べ学習支援を行うなど、多面的な取り組みがなされている。埼玉県さいたま市:旧浦和市で開始された学校図書館支援センターはさいたま市の成立に伴い所属公共図書館が増加し、その担当する学校数も増えている。熊本県熊本市:熊本市の事例は研究代表者が2002年度に調査を実施しており、その追跡調査として実施した。市立図書館および市立学校を5ブロックに分割して実施する配本システムおよびリクエスト制度、共通利用カードなどのさまざまな取り組みがなされている。成果については、2007年度の図書館情報学会大会で報告し、同学会誌に投稿する予定である。本年度は情報ネットワークによる学校図書館支援システムの構築事例として4地域の調査を行った。対象とした地域および調査の概要は下記の通りである。岩手県東磐井郡図書館ネットワーク:千厩教育事務所、千厩町立図書館、大東町立京津畑小学校をそれぞれ訪問し、担当者に対するインタビューを行うとともに資料収集にあたった。同地域は教育事務所の管内となる6町村を対象とする広域の図書館ネットワークを構築しており、京津畑小学校は昨年度の児童一人あたりの実績において、地域でもっとも多くの本をネットワークを通して利用しており、その際の指導等について調査した。同地域は文部科学省「学校図書館資源共有型モデル地域事業」(2001-2003)および「学校図書館資源共有ネットワーク推進事業」(2004-2006)の指定を受けている。岩手県紫波町図書館ネットワーク:紫波町教育委員会を訪問し、同町の取り組みについて調査するとともに、紫波町立図書館において資料収集を行った。同町は、「学校インターネット事業」において図書館のネットワークを構築し、現在に至っている。沖縄県石垣市:石垣市教育委員会および石垣市立図書館の担当者にインタビューを行うとともに、沖縄県立図書館八重山分館において資料収集をおこなった。同地域は、「学校図書館情報化・活性化推進モデル地域事業」(1998-2000)の指定地域である。沖縄県那覇市:那覇市教育委員会の担当者にインタビューを行うとともに、那覇市立図書館、沖縄県立図書館本館において資料収集を行った。同地域は文部省「学校図書館情報化・活性化推進モデル地域事業」(1998-2000)および文部科学省「学校図書館資源共有型モデル地域事業」(2001-2003)、「学校図書館資源共有ネットワーク推進事業」(2004-2006)の指定を受けている。本年度は情報ネットワークによる学校図書館支援システムの構築事例として1地域および1社の調査を行うとともに、文献収集により本研究に関わる事例の情報収集にあたった。なお、これらとは別に調査を予定していた1地域・1社については、対象とした機関の都合により調査を延期している。岩手県東磐井郡図書館ネットワーク:一関市立川崎図書館(旧川崎村立図書館)を訪問し、担当者に対するインタビューを行うとともに資料収集にあたった。同地域は教育事務所の管内となる6町村を対象とする広域の図書館ネットワークを構築しており、平成16年度に教育事務所などの訪問調査を実施している。本年度は地域の公共図書館を対象とする追跡調査を実施した。(株)デジタル・カルチャー・テクノロジー:同社はウェブ対応の図書館蔵書管理システムを開発・販売しており、本研究で平成16年度に調査を行った岩手県東磐井郡図書館ネットワーク、岩手県紫波町図書館ネットワークのほか、山形県温海町など学校図書館のネットワーク化を実施している事例において導入実績がある。本調査においては、同社を訪問し、導入地域においては詳細な情報が得られなかった同システムの概要について聞き取り調査を行うとともに資料収集を行った。このほか、図書館ネットワーク・学校図書館等に関する資料収集を行い、分析の理論的枠組みの構築を行った。調査の結果については、2006年3月に開催された東北教育学会第63回大会において口頭発表を行った。

北海道札幌市:同市では学校に附設される学校図書館情報センターおよび寄託図書による体制を整えるとともに、中央図書館も独自に調べ学習支援を行うなど、多面的な取り組みがなされている。埼玉県さいたま市:旧浦和市で開始された学校図書館支援センターはさいたま市の成立に伴い所属公共図書館が増加し、その担当する学校数も増えている。熊本県熊本市:熊本市の事例は研究代表者が2002年度に調査を実施しており、その追跡調査として実施した。市立図書館および市立学校を5ブロックに分割して実施する配本システムおよびリクエスト制度、共通利用カードなどのさまざまな取り組みがなされている。成果については、2007年度の図書館情報学会大会で報告し、同学会誌に投稿する予定である。
在宅高齢者ケアのリスク管理:薬物療法の安全な自己管理の阻害要因究明と対応策の構築

医療機関内の安全管理では、薬物療法に関するエラーは、予防しうる最も重要なエラーとして焦点化され取り組まれている。しかし、在宅療養においては、その安全で効果的な実施は、介護者や要介護者自身の能力に委ねられている部分が少なくない。そこで本研究では、個人の能力に加え、環境やケアプロセス全体の中で療養生活を捉え、安全な薬物療法の自己管理を阻害する要因と対応策のあり方を検討した。方法としては、文献検討や訪問系サービス提供者(訪問介護・訪問看護等)等への聞取り調査、全国の訪問介護事業所から無作為抽出した1000か所を対象とした郵送調査を行った。その結果、提供者側による処方を含めた薬剤管理(高齢者にとって不適切な薬剤の使用を控える、重複投与の管理等)の観点、処方後のコンプライアンスに関わるエラー予防の観点等から実態を整理できると考えられた。高齢者の薬物療法では、生理的な薬剤耐性、高齢者に特有の病態、投薬に対する意識(コンプライアンス)等が副作用と関連していると考えられている。副作用による影響回避には、Beer's Criteria等65歳以上の高齢者に不適切とされる薬剤の使用実態を明らかにしていく必要性、薬剤数の管理等の重要性が確認された。処方後のコンプライアンスでは、訪問系サービスによる支援が重要な役割を担い、サービス提供者個々の知識と対応・組織内での情報共有・管理のあり方、多職種連携の重要性が明らかになった。特に介護保険利用者では、介護支援専門員の薬物療法に対する意識や連携のノウハウが効果的な多職種連携の鍵を握るであろうこと、訪問回数の多い訪問介護サービスの役割及びそれらと連携する医療系サービスの役割の重要性が確認された。また、コンプライアンスは、年齢、認知能力、薬の数等が関連しているといわれており、高齢者個々の認知能力や本人・同居介護者の協力による影響が少なくないことが再確認された。高齢者は一般に複数の疾患に罹患しており、複数の薬物を服薬している場合が少なくない。高齢者が安全な在宅療養生活を送れるよう、薬物療法の適切な自己管理を阻害する要因を明らかにしておくことは急務である。本年度は、在宅療養中の高齢者の薬物療法に関連したエラー(不適切な管理・有害事象等)の発生状況を明らかにし、エラーの内容や量、生命への危険度といった観点から整理を行うことを目指した。具体的には、先行研究のレビュー、訪問看護師等の在宅ケアサービス提供者へのヒアリング調査等を行い、事例レベルでの情報収集と情報整理を行った。ヒアリングによって不適切な薬物療法がなされた事例として、以下のような事例が挙げられた;1)在宅療養者自身や家族による不適切な管理(服薬方法の間違い、服薬すべき薬物の種類の間違い等)によるもの、2)薬の形状と嚥下機能との不適合等、処方段階で発生しているもの、3)輸液ポンプ等医療機器関連の薬物療法管理に関連するもの(トラブル発生時の本人・家族による対処に困難を伴う)、4)医療提供者によるインシデントやアクシデント、などである。また、療養者の服薬状況が不適切である場合に、そのことをタイミングよく(アクシデントになる前に)専門職が把握する方法を確保する必要があると考えられた。次年度は、エラー発生の関連要因の同定と、患者・環境・ケア等の視点から博報を整理し、ケア提供方法や多職種連携のあり方等を含め、高齢者の薬物療法の安全な自己管理に結びっく対応策の構築を目指す。また、在院期間が短く在宅ケアが充実している米国や豪州等における在宅高齢者の薬物療法管理に関する問題点やエラー、その対応策や仕組等について、わが国への応用可能性を考慮しながら、研究者や専門職を対象に現地で情報収集を行う。