hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経堤由来細胞とiPS細胞による歯原性細胞不在のエナメル芽細胞と象牙芽細胞誘導法

本研究では適応範囲の広い歯の再生医療実現に向けて、多能性幹細胞であるiPS細胞から歯原性細胞のサポート無しに歯原性上皮細胞と間葉細胞へ誘導する技法の開発を検討した。1)ヒトiPS細胞からEGFとFGF-2によってSox10など神経堤由来細胞へ誘導し、さらにBMP-2などを添加して歯原性間葉細胞誘導を検討した。BMP-2などを添加するこtによって、DSPP遺伝子の発現上昇が認められたことより、象牙芽細胞様細胞へと分化したことが考えられた。2)ヒトiPS細胞からレチノイン酸とBMP-4によってCK14などを発現するケラチノサイトへ誘導し、さらにFGF-8などを添加して歯原性上皮細胞誘導を検討した。FGF-8などを添加することによって、アメロゲニン遺伝子の発現上昇が認められたことより、エナメル芽細胞様細胞へと分化したことが考えられた。平成30年度の結果を基に次年度は、誘導した歯原性上皮と間葉細胞間の相互作用を応用した、エナメル芽細胞と象牙芽細胞へ分化誘導する基盤技術の開発を検討する。初年度に予定した単培養である、1)ヒトiPS細胞からEGFとFGF-2によって神経堤由来細胞へ誘導し、さらにBMP-2を添加して歯原性間葉細胞誘導を検討し、象牙芽細胞様細胞へ分化させることができた。2)ヒトiPS細胞からレチノイン酸とBMP-4によってケラチノサイトへ誘導し、さらにFGF-8などを添加して歯原性上皮細胞誘導を検討し、エナメル芽細胞様細胞へ分化させることができた。本研究では、前述した目的を達成するために、1)ヒトiPS細胞から神経堤由来細胞を経て、歯原性間葉細胞誘導を検討した。並行して、2)ヒトiPS細胞からケラチノサイトを経て、歯原性上皮細胞誘導を検討した。単独培養から得られた結果を基にして3)ヒトiPS細胞から誘導した歯原性上皮と間葉細胞を共存培養する。これらの結果から、上皮ー間葉相互作用を応用したエナメル芽細胞と象牙芽細胞へ誘導する基盤技術を確立し、得られた結果を取りまとめ学会発表を行う。細胞分化誘導後の遺伝子発現解析で、幾つか用いなかった試薬があった。前年度の残金は、用いなかった遺伝子発現解析用の試薬にあてる。
生分解性プラスチックから成る傾斜機能医用高分子複合材料の創成と機能評価

本研究は、生分解性、生体適合性を持つ種々の脂肪族ポリエステルとキチン、キトサンなどの全く異質の生分解性、生体適合性を持つ高分子材料を固体材料の表面から内部に向けて組成に傾斜をつけて複合化し、あるいは同一の脂肪族ポリエステルの固体材料の表面から内部に向けて結晶・非晶形態に傾斜を持たせることにより複合材料の生分解性や生物活性などの機能に傾斜を持たせ、医用材料への応用に適した新規の高機能性高分子複合材料を創成することを目的として行った。顕微フーリエ変換赤外分光法を使用することにより組成傾斜を定量的に評価する方法を確立した。数種の脂肪族ポリエステルについて結晶・非晶形態に傾斜を持たせる方法を開発した。天然多等糖キチンのフィルムに水溶性生分解性合成高分子ポリ(エチレンオキシド)の溶液を多層キャストすることにより、組成傾斜を発生させることに成功し、組成傾斜構造を赤外顕微鏡により解析した。生分解性を持つポリ(3-ヒドロキシ酪酸)、ポリ(3-ヒドロキシオクタン酸)などの脂肪族ポリエステルと水溶性生分解性合成高分子ポリ(ビニルアルコール)を組合せた組成傾斜材料の開発研究を行った。ポリエステルとポリエーテルより成る二成分非相容ポリマーブレンドが、双方と水素結合を形成可能なジフェノールを添加することにより相容ポリマーブレンドになることを利用する新規の組成傾斜形成法を開発した。天然多糖キチンと合成高分子ポリ(ビニルアルコール)の水溶液分散液をアルミ箔上にキャストし、溶媒を徐々に除去すると組成傾斜構造が自発的に形成されることを発見した。同分散液をテフロン上にキャストした場合には均一組成を持つフィルムが得られ、組成傾斜構造は形成されなかった。組成傾斜高分子複合材料は均一組成を持つ複合材料では達成できない優れた機械的性質を示すことを明らかにした。本研究の目的は、生分解性と生体適合性を持つ脂肪族ポリエステルと、キチン、キトサンなどの全く異質の生分解性、生体適合性高分子材料を、固体材料の表面から内側に向けて組成に傾斜を持たせて複合化し、これにより複合材料の生分解性や生物活性等の機能に傾斜を持たせ、医用材料への応用に適した高機能性高分子複合材料を創成することである。本年度は組み合わせて複合化する高分子材料の探索と、組成傾斜を発生させるための方法論の開発について予備的検討を行なった。材料の厚み方向に距離に比例した組成傾斜を発生させるためには、組み合わせる2種の材料がブレンド状態で相容であることが好ましいと考えられた。そこで代表的な生分解性脂肪族ポリエステルであるポリ(ε-カプロラクトン)とキチン及びキトサンから成る二成分ポリマーブレンドを溶媒キャスト法により調製し、示差走査熱量計、フーリエ変換赤外分光法などにより分析した結果、ポリ(ε-カプロラクトン)とキチン及びキトサンは分子間水素結合相互作用により相容なブレンドを形成することが分かった。キチンまたはキトサンから成るフィルムにポリ(ε-カプロラクトン)の溶液をキャストし、制御した速度で溶媒を除去することにより、組成傾斜を発生することができた。組成傾斜の状況は赤外顕微鏡により確認した。ポリ(乳酸)、ポリ(3-ヒドロキシ酪酸)、ポリ(3-ヒドロキシオクタン酸)など数種のポリエステルについても、同様にブレンドを調製し、相容性を評価した。

本年度は、昨年度に引き続き、組み合わせて複合化する新規高分子材料の探索と、組成傾斜を発生させるための方法論の開発について検討を行なうとともに、昨年度の研究により開発することに成功した生分解性脂肪族ポリエステル、ポリ(ε-カプロラクトン)、と天然多糖キチン及びキトサンから成る二成分組成傾斜ポリマーブレンドについて機械的性質と酵素による生分解性挙動を調べ、対応する均一二成分ポリマーブレンドの性質と比較し、組成傾斜が性質に及ぼす効果を評価した。昨年度の研究において、材料の厚み方向に距離に比例した組成傾斜を発生させるためには、組み合わせる2種の材料がブレンド状態で相容であることが好ましいと考えられた。そこで今年度は新たに生分解性脂肪族ポリエーテルであるポリ(エチレンオキシド)とキチンから成る二成分ポリマーブレンドを溶媒キャスト法により調製し、示差走査熱量計、フーリエ変換赤外分光法などにより分析した結果、ポリ(エチレンオキシド)とキチンは相容なブレンドを形成することが分かった。キチンフィルムにポリ(エチレンオキシド)の溶液を多層キャストすることにより、組成傾斜を発生することができた。組成傾斜の状況は赤外顕微鏡により確認した。本研究は、生分解性、生体適合性を持つ種々の脂肪族ポリエステルとキチン、キトサンなどの全く異質の生分解性、生体適合性を持つ高分子材料を固体材料の表面から内部に向けて組成に傾斜をつけて複合化し、あるいは同一の脂肪族ポリエステルの固体材料の表面から内部に向けて結晶・非晶形態に傾斜を持たせることにより複合材料の生分解性や生物活性などの機能に傾斜を持たせ、医用材料への応用に適した新規の高機能性高分子複合材料を創成することを目的として行った。本年度は、前年度までの研究を継続、発展させるとともに、新たに生分解性を持つポリ(3-ヒドロキシ酪酸)、ポリ(3-ヒドロキシオクタン酸)などの脂肪族ポリエステルと水溶性生分解性高分子ポリ(ビニルアルコール)を組合わせた組成傾斜材料の開発研究を行った。さらに数種の脂肪族ポリエステルについて結晶・非晶形態に傾斜を持たせる方法を検討した。顕微フーリエ変換赤外分光法を使用することにより組成傾斜を定量的に評価する方法を確立した。ポリエステルとポリエーテルより成る二成分非相容ポリマーブレンドが、双方と水素結合を形成可能なジフェノールを添加することにより相容ポリマーブレンドになることを利用する新規の組成傾斜形成法を開発した。天然多糖キチンと合成高分子ポリ(ビニルアルコール)の水溶液分散液をアルミ箔上にキャストし、溶媒を徐々に除去すると組成傾斜構造が自発的に形成されることを発見した。同分散液をテフロン上にキャストした場合には均一組成を持つフィルムが得られ、組成傾斜構造は形成されなかった。
腫瘍関連マクロファージをハイジャックする機能性高分子の開発

本研究では、腫瘍関連マクロファージに効率的に光増感剤を送り届ける高分子キャリアを開発することを目的とし、ポリエチレングリコール-ポリアスパラギン酸誘導体から形成される親疎水ミセルに光増感剤を内包させ、ポリエチレングリコールの末端に腫瘍関連マクロファージを標的とするペプチドを導入した高分子ミセルを構築した。この高分子ミセルをヒト膵臓がん皮下腫瘍マウスモデルに静脈注射したところ、光増感剤が腫瘍内マクロファージに効率的に送達されていることが明らかとなった。本研究で開発した高分子ミセルは、腫瘍関連マクロファージをターゲットとするデリバリーシステムのプラットフォームになり得ることが示唆された。平成26年度は、腫瘍関連マクロファージをターゲットするための機能と、腫瘍関連マクロファージと周辺のがん細胞を同時に殺傷するための機能を一つの高分子に統合すべく、アセタール-ポリエチレングリコール-ポリアミノ酸をベースとして、ポリアミノ酸部分に光増感剤を結合する方法、アセタール部分にM2マクロファージをターゲットするためのペプチド(M2pep)を結合する方法の検討を行った。当初、ポリアミノ酸部分にはポリアスパラギン酸誘導体を用いて検討していたが、ポリアスパラギン酸側鎖に光増感剤を結合するには反応に時間を要し、さらに反応中に高分子主鎖が分解するという問題が生じた。分解を抑えるためには温度を下げる必要があったが、温度の低下とともに光増感剤の溶解性が低下し反応効率も低下してしまうため、ポリアミノ酸部分にはポリアスパラギン酸誘導体ではなく、ポリグルタミン酸誘導体を使用することにした。その結果、高分子主鎖の分解を抑制することができ、反応温度を上昇させることができたため、光増感剤の溶解性も向上し、高分子に光増感剤を結合する条件を見出すことに成功した。これと同時にアセタール部分にM2pepを導入する反応条件をアセタール-ポリエチレングリコールを用いて検討したところ、効率よくM2pepを結合するための条件を見出した。本研究では、腫瘍関連マクロファージに光増感剤を送り込み、腫瘍深部まで光増感剤を運ばせ、そして光増感剤を取り込んだ腫瘍関連マクロファージが腫瘍全体に分布したところで光増感剤を活性化することにより、腫瘍関連マクロファージとともに周辺のがん細胞を殺傷し、治療することが難しい腫瘍組織深部の効率的な治療を行うことを目指し、腫瘍関連マクロファージに選択的に光増感剤を送達し、さらに腫瘍関連マクロファージに光増感剤をがん組織深部まで運ばせて細胞殺傷効果を誘導すること(ハイジャック)ができる機能を統合した合成高分子(ハイジャックポリマー)を開発することを目的とした。目的の高分子を合成するにあたり、ポリエチレングリコール-ポリアスパラギン酸ブロック共重合体とポリエチレングリコール-ポリグルタミン酸をベースに、腫瘍関連マクロファージをターゲットとするペプチドと光増感剤の導入を試みた結果、ポリエチレングリコール-ポリアスパラギン酸誘導体のポリエチレングリコールの末端にペプチドを導入した親疎水型高分子ミセルが光増感剤を効率的に内包できることを見出した。この光増感剤内包高分子ミセルは培養マクロファージに取り込まれることがin vitroで確認され、さらにこの高分子ミセルをヒト膵臓がん皮下腫瘍マウスモデルに静脈注射したところ、高分子ミセルが腫瘍内に効率的に集積することが見出された。また、その腫瘍から切片を作成し免疫染色した結果、光増感剤が腫瘍内マクロファージに効率的に送達されていることが明らかとなった。これらの結果から、本研究で開発した高分子ミセルは、腫瘍関連マクロファージをターゲットとするデリバリーシステムのプラットフォームになり得ることが示唆された。当初の研究計画ではアセタール-ポリエチレングリコール-ポリアスパラギン酸誘導体のポリアスパラギン酸誘導体側鎖部に光増感剤を結合する予定で、様々な溶媒、温度、反応時間で結合を試みたが、高分子主鎖の分解、光増感剤の溶解性等の課題から、ポリアスパラギン酸誘導体側鎖に光増感剤を結合することは容易では無いことが示唆された。それ故に、目的の機能性高分子を構築するための反応条件の検討に予定よりも時間を要してしまったものの、ポリグルタミン酸誘導体をポリアスパラギン酸誘導体の代わりに用いることにより、上述の課題を解決することに成功しており、また、それと同時並行で進めていた、M2pepをアセタール基へ導入するための反応条件も見出されたため、当初の研究目的通り、おおむね順調に進展していると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。ドラッグデリバリー平成26年度の研究において、アセタール-ポリエチレングリコール-ポリアミノ酸のポリアミノ酸部位に光増感剤を結合させ、また、アセタール基に対してM2pepを結合させるための条件を見出している。そのため、目的の機能性高分子を構築するための反応条件が揃っており、今後は目的物の高分子の機能性評価を中心に行う。まず、評価に必要なだけの機能性高分子の合成をスケールアップして行う。次に、M2様マクロファージとがん細胞の共

培養系での、機能性高分子のマクロファージへの選択性、細胞内動態、細胞毒性を、共焦点レーザー走査型顕微鏡とフローサイトメトリーを用いて評価する。これらの評価が順調に進展し、機能性高分子の有用性が示唆された場合、マウス皮下腫瘍モデルを用いた評価へと発展させる。具体的には機能性高分子の臓器分布を定量するとともに、腫瘍組織の切片を作成して、腫瘍関連マクロファージに光増感剤が送達されていること、また腫瘍関連マクロファージにより深部まで光増感剤が到達していることを検証する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
粉体振動層の動的モデリング

本年度は離散要素法を用いて粉体振動層の数値的な研究を行なった。粉体振動層は直径1ミリ程度のガラス玉を適当な容器に入れ、重力下で鉛直方向の振動を加えて、粉体を流動化させるものである。側壁がある場合には側壁との摩擦の効果により対流運動が生じ、また、表面流動化現象が生じることが実験的に知られている。本年度は特に側壁の影響がなく、実験的には研究の難しい周期的境界条件の場合について調べた。この場合、対流が乱流的になることは既に数値的に示唆されていたが、今回は特に、空間パワースペクトルを計算することにより、そのパワーが空間波数に対してベキ的に振舞い、指数が流体乱流のコルモゴロフ理論による指数-5/3に非常に近いことを報告した。更に、未発表ながら、乱流中の速度場の分布関数がガウス-非ガウス転移を起こすことも見い出した。これは流体における熱対流乱流においてソフト/ハード乱流転移として知られているものである。この結果、粉体振動層は様々な意味で流体乱流に近い挙動を持つ、新しいタイプの乱流であることが確認された。
園芸植物の栄養繁殖に関する生理学的研究

1.X線照射によって誘発された脂肪酸組成が異なるダイズの系統を用いて遺伝子分析を行った.パルミチン酸含量は二つの対立遺伝子によって支配されていることを明らかにした.2.タマネギとネギ野生種Allium oschniniiとの体細胞雑種個体作成に成功した.ネギ属において栽培種と野生種間で体細胞雑種を作出したのは本研究が初めてである.大量増殖能が高く、継代培養を繰り返しても遺伝的組成は安定である.3.トレニア茎切片からの不定芽分化は傷害によって促進される.傷害を与えた茎からの浸出液中の不定芽分化促進物質を分画した結果、それらはRNAに塩基性物質が結合した高分子物質であり、そのRNAが活性を有することを明らかにし、その構造解明を進めている.4.ヒマワリを無菌発芽させ、そのシュートのAgrobacterium rhizogenes MAFF01724を感染させ、毛状根を得た.毛状根中の二次代謝物を高速液体クロマトグラフィーで分析した結果、重金属耐性に関連していると思われるウェノール化合物の生産が認められた.5.水耕裁培のトマトとイチゴを用い、夜間の湿度ストレスが栄養成長と養分吸収に及ぼす影響を調査した.トマトでは夜間の高湿度は成長を促進したが、イチゴでは影響なかった.夜間の高湿度条件下では,トマトはN,P,K,Ca及びMgの吸収の阻害が見られ、特にCaの吸収は少なかった.一方,イチゴではなんら影響は見られなかった.6.ミカン亜科植物21属48種の挿し木発根能力に関して研究を行った.インドール酢酸とナフタレン酢酸処理は発根促進に効果的であった.発根能力は種による違い、体内成長調節物質の季節的周期などに影響されているようである.自根苗はカンキツ類の台木として利用を検討する.1.X線照射によって誘発された脂肪酸組成が異なるダイズの系統を用いて遺伝子分析を行った.パルミチン酸含量は二つの対立遺伝子によって支配されていることを明らかにした.2.タマネギとネギ野生種Allium oschniniiとの体細胞雑種個体作成に成功した.ネギ属において栽培種と野生種間で体細胞雑種を作出したのは本研究が初めてである.大量増殖能が高く、継代培養を繰り返しても遺伝的組成は安定である.3.トレニア茎切片からの不定芽分化は傷害によって促進される.傷害を与えた茎からの浸出液中の不定芽分化促進物質を分画した結果、それらはRNAに塩基性物質が結合した高分子物質であり、そのRNAが活性を有することを明らかにし、その構造解明を進めている.4.ヒマワリを無菌発芽させ、そのシュートのAgrobacterium rhizogenes MAFF01724を感染させ、毛状根を得た.毛状根中の二次代謝物を高速液体クロマトグラフィーで分析した結果、重金属耐性に関連していると思われるウェノール化合物の生産が認められた.5.水耕裁培のトマトとイチゴを用い、夜間の湿度ストレスが栄養成長と養分吸収に及ぼす影響を調査した.トマトでは夜間の高湿度は成長を促進したが、イチゴでは影響なかった.夜間の高湿度条件下では,トマトはN,P,K,Ca及びMgの吸収の阻害が見られ、特にCaの吸収は少なかった.一方,イチゴではなんら影響は見られなかった.6.ミカン亜科植物21属48種の挿し木発根能力に関して研究を行った.インドール酢酸とナフタレン酢酸処理は発根促進に効果的であった.発根能力は種による違い、体内成長調節物質の季節的周期などに影響されているようである.自根苗はカンキツ類の台木として利用を検討する.1.佐賀大学からは4名の研究者を派遣し,全南大学からは2名の研究者を招へいした.名人はそれぞれの研究分担課題に関し共同研究者と研究推進のための討議を行った.また,相互の大学の学生を対象としてセミナーも行った.宮嵜,田代及び一色はサトイモ,ネギ属植物,ナスの系統分類をDNAやアイソザイムレベルで行うための技術を駆使し,それぞれの植物の起源,類縁関係について調査を行った.肥後ギクを材料とし,栄養繁殖性植物の試験管内遺伝資源保存の方法を開発した.3.谷本は塩類ストレス下でのシチメンソウの発芽を実験系として耐塩性機構を調査する方法を確立した.塩類ストレスはベタインアルデヒド脱水素酵素の活性を高めることを明らかにした.4.鄭甲彩はキュウリを異なった台木に接ぎ木して育成し,根部に低温ストレスを与えると樹液中のK,MgおよびATPase活性に変化が起こることを明らかにした.機構解明のために植物体の葉の気孔の行動を調査するよう準備を進めている.5.高木はダイズ油の脂肪酸組成の異なる系統を選抜し,代謝経路の解明と系統の維持及び大量増殖の方法を検討した.6.小島は多孔質セラミックパイプ地下給液栽培システムを開発し,水耕栽培を用いての研究の可能性を拡大した.朴華性と鄭淳柱はキクの水耕栽培のための肥料条件や培養液中の酸素濃度を検討した.石丸は韓国産キキョウを用い,Agrobacterium感染により毛状根を誘導し,日本産キキョウの5倍以上のポリアセチレン化合物を生成することを明らかにした.仁藤はカンキツ類の接ぎ木親和性の形態的調査を行い,細胞の自己認識は接ぎ木後3日後には起こっていることを明らかにした.

1.佐賀大学からは4名の研究者を派遣し,全南大学からは3名の研究者を招へいした。各人はそれぞれの研究分担課題に関し共同研究者と研究推進のための討議を行った。また,相互の大学の学生を対象としてセミナーも行った。今年は全南大学農科大学の生物工学系の実験室が整備され、新たな実験施設も充実し,今後の研究の発展が期待できそうである。2.宮嵜,田代及び一色はサトイモ,ネギ属植物,ナス属植物について葉緑体DNAのPCR-RFLP分析を行い,葉緑体DNAの多型が種間で存在すことを明らかにした。さらに,この分析方法を用いて材料とした植物の類縁関係及び起源に関し解析が可能であることを示した。共同研究者の安が佐賀大学を訪問した際に実験手法について指導を行った。3.高木はダイズのリノレン酸含有の遺伝についてM-5, IL-8及びC1640(それぞれのリノレン酸含量は4.63, 4.50, 4.58%)の低い含量は,いずれも劣性で同一座に属するfan遺伝子に支配されていることを3系統間の交雑実験によって明らかにした。韓国産エゴマの脂肪酸に関しても解析を進めている。4.谷本はトレニアの細断した茎からの滲出液に不定芽誘導活性が存在することを見い出し,その活性物質の部分精製を行った結果,この物質が熱に安定であり,RNA様の高分子物質であることを示した。5.小島は水耕栽培における水について研究し,水を非熱的微弱エネルギー処理することにより,作物の成育速度に効果的な影響を与えることができることを確認した。近赤外分光法を用いることにより処理水を瞬時に識別できる方法を確立した。6.石丸は韓国で酒原料として珍重されるキキョウ科植物のツルニンジンについて生産状況の調査を行った。ツルニンジンを用いて組織培養による大量増殖とAgrobacteriumを用いた形質転換の可能性について研究を進めている。7.仁藤はミカン亜科植物の組織培養及びプロトプラスト培養により植物体再生の可能性を検討した。研究の過程で,は種から開花までの幼若期間が短い植物があることを示した。ミカン亜科植物の雑間雑種及び属間雑種の台木への利用の可能性を検討した。1.X線照射によって誘発された脂肪酸組成が異なるダイズの系統を用いて遺伝子分析を行った.パルミチン酸含量は二つの対立遺伝子によって支配されていることを明らかにした。2.タマネギとネギ野生種Allium oschniniiとの体細胞雑種個体作成に成功した.ネギ属において栽培種と野生種間で体細胞雑種を作出したのは本研究が初めてである.大量増殖能が高く,継代培養を繰り返しても遺伝的組成は安定である。3.トレニア茎切片からの不定芽分化は傷害によって促進される.傷害を与えた茎からの浸出液中の不定芽分化促進物質を分画した結果,それらはRNAに塩基性物質が結合した高分子物質であり,そのRNAが活性を有することを明らかにし,その構造解明を進めている.4.ヒマワリを無菌発芽させ,そのシュートのAgrobacterium rhizogenes MAFF01724を感染させ,毛状根を得た.毛状根中の二次代謝物を高速液体クロマトグラフィーで分析した結果,重金属耐性に関連していると思われるフェノール化合物の生産が認められた.5.水耕栽培のトマトとイチゴを用い,夜間の湿度ストレスが栄養成長と養分吸収に及ぼす影響を調査した.トマトでは夜間の高湿度は成長を促進したが,イチゴでは影響なかった.
小児先天性心疾患に対する高速二重螺旋状スキャン併用下心電同期CTの臨床応用

小児先天性心疾患に対する高速二重螺旋状スキャン併用下心電同期CTのプロトコルを作成し、CTによる先天性心疾患の心臓形態評価を正確に、低被ばく線量で行う方法を開発した。この成果を臨床放射線とJapanese Journal of Radiologyで報告している(臨床放射線2017;62:169-78、Jpn J Radiol 2018;36:215-22)。デュアルソースCTによる高速二重螺旋状スキャン法を用いた造影心臓CTプロトコルを作成し、先天性心疾患を持つ小児例に撮影を行い、画像データを蓄積した。従来、小児は成人に比べ心拍数が高いため、心臓CTの撮影は困難とされていた。しかし、高速二重螺旋状スキャン法を用いることで心拍数の高い小児例に対しても心電図に同期した撮影法が可能であることが判明した。また、この撮影プロトコルが先天性心疾患の一つである単心室症に対しFontan手術を行った症例に対しても有用であるかどうかを検討した。Fontan手術後の症例では、肺血流、体循環血流が通常の症例と異なっているため、造影CTの撮影タイミングや造影剤注入法などを新たに検討する必要があった。これらの症例の撮影データを蓄積し、Fontan術後症例様の撮影プロトコルを構築した。これらの成果は、第102回北米放射線学会(2016.11.27-12.2、シカゴ)、第52回小児放射線学会学術集会(2016.6.17-18、千代田区)で報告した。また、Fontan術後合併症の画像CT所見についても、第52回日本医学放射線学会秋季臨床大(2016.9.16-18、新宿)で報告した。現在我々は、本研究の撮影プロトコルで得られた画像を用いて3Dプリンターによる模型作成を行い、実際の症例の心臓の形態を正しく模しているかを評価し、術前評価などに寄与できるよう臨床応用することを目指している。デュアルソースCTによる高速二重螺旋状スキャン法のプロトコルは臨床応用が可能となっている。この研究の成果はJapanese Journal of Radiologyに報告している(Jpn J Radiol. 2016;34:284)。またこの撮影プロトコルが、先天性心疾患に対する治療法の一つであるFontan手術を行った症例に対しても有用であるかどうかを検討した。Fontan手術後の症例では、肺血流、体循環血流が通常の症例と異なっている。過去の報告では得に小児期の症例に対する造影プロトコルの報告が少ないため、造影CTの撮影タイミングや造影剤注入法なども新たに検討する必要があった。これらの症例の撮影データを蓄積、解析し、成果を、Japanese Journal of Radiologyに報告している(Jpn J Radiol. 2018;36:215)。先天性心疾患では診断時のみでなく、手術治療後のfollow upでも造影CTで形態を評価する必要がある。術後症例に対しても本研究でもちいている造影CTプロトコルが応用可能かを検討する。また、得られた画像データから3Dプリンターを用いて模型が作成可能かの検討も行う。画像診断初年度に購入予定であったファントムが当施設の備品で補うことができた。画像解析用のパソコンとワークステーション、3Dプリンター用の画像データ編集ソフトを購入予定。
錯体重合法による新しい鉛系酸化物超伝導体の合成

高温超伝導体では、単位胞中のCuO_2面の数n(n≦3)が増加するにつれて、超伝導転移温度Tcが上昇することが知られている。しかし、Pbをブロック層とする高温超伝導体では、n=3相は未だ合成されていない。また、nが大きな相は、より低温で安定であることがわかっている。そこで、より低温で合成が可能な錯体重合法を用いて、Pb系n=3相(Pb_2Cu)SrLaCa_2Cu_3O_<10>を合成することを目的とした。これまで、合成できなかった原因として、ブロック層とCuO_2面の大きさのミスマッチが考えられる。よく似た結晶構造を持つBi系超伝導体においても、n=3層はBiの一部をPbで置換しなければ合成できない。そこで、Pb系でもブロック層を広げるため、PbまたはSrの一部をイオン半径の大きなBaで置換したり、過剰酸素を導入するために様々な酸素分圧下で焼成を試みた。組成式、焼成条件を以下に示す。温度:650,700,750,800,850°C焼成時間:23,47,120hガス雰囲気:N_2,1%O_2-99%N_2,3%O_2-97%N_2結果は、いずれの組成でもn=2相が安定で、n=3相は全く現れなかった。また、より低温領域を調べるため、出発原料として炭酸塩を含まず酸化物だけを使うことにより仮焼を省き、真空封入してより低温(650°C)で長時間(120時間)焼成したが、n=2相しか合成できなかった。以上より、Pb系超伝導体は、ブロック相とCuO_2面との大きさのミスマッチが大きすぎること、また容易に不純物Ca_2PbO_4ができやすいため、n=3相は不安定で、合成が困難であると思われる。
近代アジア経済発展における華僑ネットワーク

平成6-7年度国際学術研究(共同研究)近代アジア経済発展における華僑ネットワーク1研究計画の目的と成果の概要本研究計画は、19世紀末から第二次大戦前の時期において、日本・中国・東南アジアなど東アジアから東南アジアにかけての諸地域が、貿易・移民・資金移動などを通じて経済的に地域間相互の依存関係を強めてきた歴史的経緯を明らかにすることを目的とした。そして、そうした地域大での発展の枢軸として重要な役割を果たしたのが華僑ネットワークであり、本研究はその歴史的形成を日本語、英語、中国語の文献や統計を体系的に利用しつつ明らかにするとともに、その成果を英語及び日本語で公表することを目的とした。これらの目的は、国際学術研究として多国間の共同研究が行われたことにより、極めて多角的かつ相互比較的な調査と検討が加えられ、相当程度の成果を挙げることができたと考える。これらは、収集した資料ならびに検討を加えた論文・文献を編集・整理した刊行物として近く出版される予定である。そして、今回の国際共同研究によって築かれた国際的な研究ネットワークを基礎として、今後本テーマを継続して研究する予定である。2研究計画全体の概要と年度別研究の要点本研究では、平成6年度当初より相互に文書資料の調査と交換を行った。その後夏に2ケ月弱の期間でロンドンで在イギリス及びその他の分担者と研究を行った。その際はイギリス公文書館・SOASの資料を利用した。この間には相互の研究につき討議の場を設定し、個別の調査結果は年度末を目途に草案を仕上げることを検討した。年度の後半には、次年度に向けての打ち合わせのためイギリス側から2名を日本に招へいした。平成7年度には、香港における共同研究者であるDr.Coi Chi-cheung博士が主宰した国際会議に参加して、主題である「商人と文化」について、華僑ネットワークの主題から研究発表と討論を行った。そして横浜において日本側の共同研究者である古田和子氏が主宰するセミナーを内外の研究者を招いて行った。これには華僑ネットワークの内容を深めることの他に、成果出版のための最終的な調整を行った。また資料についてはアジア地域が対象であっても、イギリスあるいは日本国内に多くの基本的資料が所蔵されているのが実情であり、そのため両年度を通じて東アジア地域以外にも日本、イギリスの資料館において貿易統計等の基礎的資料について資料収集に努めるとともに、利用が容易になるための整理作業(主に各地域の情報を同一水準に論じれるように修正すること)を行うことを確認した。3研究計画の結果及び成果近年、経済社会の活動単位としての地域が注目されるとともに、従来の国家を前提とした経済史研究の枠組み内では等閑視されてきた交流・移動・相互規定といった側面が注目されるようになりつつある。ことに1980年代以降の研究動向においてはアジア間の貿易、移民、資本移動に関心がはらわれてきた。この研究動向を通じて、アジアにおける交流の担い手としての華僑の意義が改めて強調される必要があることが確認された。国内的には社会経済史学会において数度にわたってアジア交易圏が中心的テーマとされたが、国際的にも1994年にミラノで開催された国際経済史学会においても、本研究プロジェクトを中心として討論の場が設定されたことにみられるように、海外からも本研究に関わる領域への関心が高まり、内外の研究者による学術交流の条件・必要性が広く確認された。それに加えて、本研究で扱った諸課題は、近年の目覚ましいアジア経済の展開を概観した場合に、今日的意味をも内包するものである。本研究はこのような社会的、研究上の動向をふまえて国際学術交流が行われたもので、従来の各国別の個別経済史研究の方向にも影響を及ぼしうる新たな研究方法と歴史像の提示ができたと考えている。

平成7年度には、香港における共同研究者であるDr.Coi Chi-cheung博士が主宰した国際会議に参加して、主題である「商人と文化」について、華僑ネットワークの主題から研究発表と討論を行った。そして横浜において日本側の共同研究者である古田和子氏が主宰するセミナーを内外の研究者を招いて行った。これには華僑ネットワークの内容を深めることの他に、成果出版のための最終的な調整を行った。また資料についてはアジア地域が対象であっても、イギリスあるいは日本国内に多くの基本的資料が所蔵されているのが実情であり、そのため両年度を通じて東アジア地域以外にも日本、イギリスの資料館において貿易統計等の基礎的資料について資料収集に努めるとともに、利用が容易になるための整理作業(主に各地域の情報を同一水準に論じれるように修正すること)を行うことを確認した。3研究計画の結果及び成果近年、経済社会の活動単位としての地域が注目されるとともに、従来の国家を前提とした経済史研究の枠組み内では等閑視されてきた交流・移動・相互規定といった側面が注目されるようになりつつある。ことに1980年代以降の研究動向においてはアジア間の貿易、移民、資本移動に関心がはらわれてきた。この研究動向を通じて、アジアにおける交流の担い手としての華僑の意義が改めて強調される必要があることが確認された。国内的には社会経済史学会において数度にわたってアジア交易圏が中心的テーマとされたが、国際的にも1994年にミラノで開催された国際経済史学会においても、本研究プロジェクトを中心として討論の場が設定されたことにみられるように、海外からも本研究に関わる領域への関心が高まり、内外の研究者による学術交流の条件・必要性が広く確認された。それに加えて、本研究で扱った諸課題は、近年の目覚ましいアジア経済の展開を概観した場合に、今日的意味をも内包するものである。本研究はこのような社会的、研究上の動向をふまえて国際学術交流が行われたもので、従来の各国別の個別経済史研究の方向にも影響を及ぼしうる新たな研究方法と歴史像の提示ができたと考えている。今年度の研究実績としては、資料調査とセミナーの開催をあげることができる。まず資料調査に関して、日本側の研究参加者は9月に各々約1カ月の期間を取って、ロンドンでの資料調査に従事した。具体的にはイギリスから見たアジア地域の経済情報を得るために、主に外交文書・個人回想録等の文献を検索した。調査の場所としてはイギリス公文書館、ロンドン大学アジア・アフリカ学院図書館等をあげることができる。また海外からの研究参加者については、二回にわたって史料調査のための招へいを行なった。外国人研究参加者の来日目的は、日本における華僑研究文献の検索が主たるものであった。調査場所としては、旧商科大学系の大学図書館、東洋文庫等があげられる。調査の結果は、研究参加者それぞれにとって意義のあるものであった。なお海外での史料調査は、二年目においても対象地域を東南アジア等へ拡大しつつ継続される。次にセミナーの開催について、セミナーは日本側研究参加者が史料調査のため、イギリス滞在を行っている期間を利用して行なわれた。会場はロンドン大学アジア・アフリカ学院が選ばれた。
温度感受性リポソームの開発:曇点を有する高分子を担持したリポソームの薬物放出挙動

部位選択的に薬物を送達できる運搬体として、温度感受性リポソームの有効性が示されている。本研究では、温度変化に応答して、短時間に、内包した薬物を完全に放出する温度感受性リポソームとして、ポリホ-Nイソプロピルアクリルアミドを担持したジオレオイルホスファチジルエタノールアミン(DOPE)リポソームを調製し、このリポソームの温度感受性について検討した。脂質膜へのアンカー部位を有する温度感受性高分子として、N-イソプロピルアクリルアミドとアクリル酸ステアリルの共重合体(モノマー組成比98/2)をラジカル重合法によって合成した。DOPEリポソームを超音波法によって調製し、これと合成した温度感受性高分子の水溶液をインキュベーションすることによって、高分子修飾リポソームを調製した。このリポソームの内部に蛍光物質カルセインを取り込ませ、このリポソームからのカルセインの放出挙動の温度応答性を調べた。その結果、この高分子の曇点である31以下では、カルセインの放出はほとんど起こらないが、35以上で著しくなることがわかった。曇点以上における放出は極めて速く、40においては数秒以内にカルセインが完全に放出された。さらに蛍光法によって、リポソーム膜の構造が、3035においてラメラ相からヘキサゴナル相へ転移することが示唆された。この温度領域は、カルセインの放出が促進される温度領域と一致することから、このようなリポソーム膜の構造変化によって、内部に取り込んだ物質の放出が引き起こされたものと考えられる。この高分子の曇点は、調節することが可能であることから、体温付近で内包物を放出する温度感受性リポソームの調製が可能である。したがって、本研究で調製した温度感受性高分子修飾リポソームは、新しい温度感受性ドラッグデリバリーシステムとなる可能性を有するものと考えられる。
社会・生態システムの生活者参加型環境マネジメントに関する研究

まず生活社参加型の水辺に関する生態に関する関心と嗜好を中心とする社会環境調査と河川底性動物や魚類・鳥類を中心とする生態環境調査を実施し,生態調査結果を埋没させ生活者の環境に関する印象に重きを置いた心理学的な環境感性評価法を開発した.次に,この評価法の有効性を実河川流域で実証し,上下流域の「多様性と統合のための環境政策代替案の作成と紛争と解決法を明らかにし,新たな環境マネジメント方法論を考案した.まず生活社参加型の水辺に関する生態に関する関心と嗜好を中心とする社会環境調査と河川底性動物や魚類・鳥類を中心とする生態環境調査を実施し,生態調査結果を埋没させ生活者の環境に関する印象に重きを置いた心理学的な環境感性評価法を開発した.次に,この評価法の有効性を実河川流域で実証し,上下流域の「多様性と統合のための環境政策代替案の作成と紛争と解決法を明らかにし,新たな環境マネジメント方法論を考案した.本年度は初年度であり、全体的には調査の実施が多く、その収集整理が膨大で、結果として研究途上のものが多いことを断っておく。以下18年度の研究実績の概要を述べる。1、社会システム:環境マネジメントに必ず伴うコンフリクト問題の安定性をまとめた。すなわち社会的安定性を数学的安定性でどこまで表現できるか考察・分類した。次に環境評価と意思決定支援における基準としての多基準分析法の種々の理論の比較検討を行いそれらの適用可能性をいくつかの事例を通して考察・分析した。また、京都鴨川社会調査ではメタレベルとアクタレベルを設定し、データ構造を「である」「であってほしい」「と感じる」に分類し、KJ法とISM法を併用して調査項目の構造を決定し、調査票を設計した。これを用いて生活者の一部である地元住民と地元芸術系の高校生ならびに釣り人を対象として水辺環境評価を行なった。データのうち感性データを用いて因子分析を行なった。結果としては、生活者の多様なジオ・エコ・ソシオ(GES)環境評価(ソシオから見たエコの)結果が出てきている。また、これにより生活者の平均的な環境評価の意味がないこともわかった。2、生態システム:河道の砂州の生息機能をまとめ、水生生物存続に必要な水辺ジオ環境が明らかになった。また鴨川の特異性を表す多数の堰堤に仕切られた生息場構造と魚類相と水鳥相の関係を調査したが、分析には至っていない。この分析がエコから見たソシオ環境評価につながる論理を今後構築する必要がある。3、社会と生態システムの関連構造:数学的なシステムの一般理論は整理した。すなわち、これらの関連構造と時間を導入した安定性の議論を論述した。そして、具体的には、地元住民と水鳥に着目したGES環境における関連分析の準備ができた段階である。これと1、について、現在3つの全文審査付論文として投稿中である。本年度は,昨年の社会調査ならびに生態調査の追加調査を踏まえて分析中心の研究を行なった.1、社会調査;昨年度の末丸町と地元高校生の社会調査を踏まえ,上下流の住民の意識差を明らかにするため,鴨川上流域の雲が畑・大原地区を追加調査した.また,生活者の季節による水辺印象変化を捉えるため,春と夏の追加社会調査を行なった.2、生態調査;社会調査の結果,住民の季節変化に大きな影響を与える魚類より関心の強い鳥に着目することにした.鴨川の特異性を表す多数の堰堤によって仕切られた構造と水鳥の生息場利用の関係を分析した結果,サギ類では各堰堤区間に一様に分布すること,鴨類では止水的な水面の広さが生息密度と相関があった.またツバメの営巣場所は水辺に近い商店街に多いが,餌として必ずしも水生動物に依存する訳ではなく,むしろ水辺に多い陸生動物を利用していることがわかった.3、従来ほとんど注目されなかった印象による3階層水辺環境評価法を確立した.その方法は水辺GES(ジオ・エコ・ソシオ)環境調査項目と9の印象項目の関連をクラメールの関連係数で繋ぎ,印象構成項目のプロフィールを提示し,この印象構成項目を用いて因子分析を行ない,共通因子を解釈する評価法である.4、特に3で,生活者の水辺印象項目に水鳥(サギやカモなど)やツバメがどの程度寄与しているかを明らかにした.この結果、水辺空間に鳥類の生活圏を組み込むことが必要で、従来型の河道等に即した狭い水辺空間ではなく、水辺空間が,生態から見た鳥類の生活空間を包含し,これらの空間を保全する水辺から見た町づくりの必要性を主張する根拠を構築した.平成20年度の目的は, 1)生活者参加型環境評価システム手法の開発2)環境評価システムに生態調査結果を埋没させる手法の開発3)環境評価システムの実流域における実証的研究, 4)実流域の問題の明確化と環境マネジメントのための目的と境界の明示化と代替案の作成5)実流域における社会リスクとしてのコンフリクト現象の分析,であった.以上の目的のために,生活者の社会・生態環境マネジメントへの参加を「情報と決定」と認識したうえで社会調査法に特に感性項目を付加し,環境経済的評価では表現できない,環境印象評価法を確立した.それは,河川水質環境評価で重要視されている底生生物調査に着目し,これらを餌とする魚類・鳥類調査を経て,この魚類・鳥類が生活者の印象項目で「水辺像」に与える影響を階層システム論的に構成した.なお,手法はクラメールの関連係数と因子分析を用いた.

これは社会・生態環境マネジメントにおける計画代替案の事前・事後評価法として利用できる.つぎに河川流域における社会・生態システムの「多様性と統合」というマネジメント課題を解決または安定させる手法の開発を行った.まず社会・生態システムの20年間の植生ならびに社会・経済調査の変化過程を多変量解析法で分析し,上下流域の3代表地域の社会調査を行い,それぞれの社会・生態環境の固有の問題(例えば獣害や土砂災害等)と上下流問題(治水安全度や生態環境保全等)を分析し,コンフリクト状況が生じているかあるいは生じるリスクがある場合の分析手法を開発した.以上の手法は,京都市の鴨川流域を中心に実際的に適応しその有効性を確認し,環境印象評価については京都の水辺と中国北京の水辺の比較研究,上下流問題はインドとバングラデシュにわたるガンジス川下流のベンガル地域に適用し,有効性を確認した.
Xe-CTによる呼吸機能の形態的評価方法の開発

画像所見と呼吸機能検査の関連を見るために、気管支喘息症例8名とOOPD症例10例、間質性肺炎症例8名に高分解能コンピュータ断層撮影(HRCT)と呼吸機能検査を施行した。HRCTの気管支壁の肥厚と気管支喘息症例の%1秒量とは相関関係があったが、OOPD症例においては気管支壁肥厚と呼吸機能の画像所見との相関は認められなかった。呼吸HRCTで認められるエアトラッピングと%1秒量は気管支喘息、OOPDいずれでも負の相関関係を認めた。健常人でもエアトラッピングと%1秒量には負の相関関係を認めた。間質性肺炎症例では気管支壁肥厚、エアトラッピングともに呼吸機能検査との関連を見いだせなかった。気管支喘息症例に対しては治療による呼吸機能の改善に伴いエアトラッピングも改善したが気管支壁肥厚は変化なかった。今回申請したXe-CT検査ではOOPD4名のみ同意が得られた。症例数が少ないため十分な検討はこれからであるが、HRCTで認められたエアトラッピングの領域では換気定数が低い傾向にあった。OOPDにおいては、Xe-CTで作成した気マップで換気の少ない領域とは呼気HRCTのエアトラッピングを領域と一致する傾向を認めた。
肺動脈性肺高血圧におけるヒト剖検心からの右室心筋病理の解析

肺動脈性肺高血圧患者の右心室は剖検心における解析では線維化面積率が正常右心室の約4倍の面積に拡大し、右室内の小動脈は減少しており、この変化は心外膜よりも心内膜側が顕著であった。右心室の相対的な虚血がこのような変化の主因であることが推測された。これらの変化は血行動態の良否には相関せず、発症から診断や治療までの年数に相関した。右心室を主に還流する右冠動脈の太さは心不全症状と関連しており、肺動脈肺高血圧の治療管理においては、右室の線維化を抑えるため早期に発見・治療すること、右冠動脈の発達を評価することが重要と考えられた。当センターにはその創設以来特発性・その他の原因の肺動脈性肺高血圧症(PAH)で亡くなられた患者(小児・成人)の剖検組織が多数保管されている。今回それらの剖検心のうち特発性肺動脈性肺高血圧・膠原病性肺高血圧患者の2005年までの24例の標本の右室病理をMasson's trichrome染色標本を用いて解析した。肺動脈性肺高血圧患者の剖検心では右室の心筋細胞は有意に肥大し、線維化面積も有意に拡大しているにもかかわらず、一視野あたりの小動脈数はむしろ正常心に比較して減少しているという結果を得た。また線維化は心外膜側よりも心内膜側でより強く、心筋が冠動脈経由で心外膜側からのエネルギー・血流供給を受けていることを考慮すれば、右室心筋の相対的な虚血・エネルギー枯渇が原因であることを推測した。本疾患においては10代前半の患者であっても、強い右室の線維化を伴っており、年齢によらず右室は線維化しており、その線維化の度合いには年齢や肺高血圧の程度(肺血管抵抗値・肺動脈圧)といった肺血管の障害の重篤度よりも、発病からの期間のみが相関することを見いだした。すなわち、発症早期からの治療が重要であると考えられた。当施設には創立以来多くの原因の肺動脈性肺高血圧で亡くなられた患者さん(成人・小児)の剖検組織が多数保管されている。それらの剖検心のなかで、特発性・遺伝性および膠原病性肺動脈性肺高血圧患者の2005年までの24例の剖検病理標本を解析中である。これまでは本疾患が肺動脈の問題で生じていることから,病理組織の解析は主に肺血管が主体で、心臓には余り目が向けられてこなかった。しかしながら本疾患の主たる死因は右心不全であり、肺への血液供給を行っている右心室の病理について解析を行った。この結果肺動脈性肺高血圧患者では、右心室の壁が肥厚・右心室腔の拡大を認めるが、病理学的には間質の線維化が強く、単位面積当たりの微小動脈は減少し、心筋は大きく肥大していた。またこれらの病理組織変化は臨床的に得られた肺動脈に関するカテーテル検査結果とは相関せず,発症からの期間に相関することが判明しており、この結果に基づいた本疾患の管理・治療についての提言ができないか、模索している。右室病理組織の解析がほぼ終了したため、論文化の課程にある。免疫組織染色は論文化の段階での指摘を参考に行う予定であるが、まだ論文のアクセプトが得られていないため、若干の遅れを生じている。新たな剖検心が得られた場合にmRNA解析・cDNA採取などを考えているものの、この1年剖検となった本疾患の対象患者が出現しなかった。特発性肺動脈性肺高血圧は原因は不明ながら肺の抵抗血管が細胞増殖などで進行性に狭窄・閉塞し、肺動脈圧が上昇する疾患である。治療薬たる肺血管拡張薬がようやくある程度揃いつつある現在においても、治療成績の良い施設で5年生存率が約80%と決して予後が良いとは言えない疾患である。本疾患の主たる死因は高い肺血管抵抗に抗して右室が血液を拍出できなくなる右心不全であり、右室リモデリングを如何に防止、あるいは高い肺血圧に右心室を適応させるかが重要だが、近年まで本疾患に関する研究の多くは疾患の本態である肺動脈に集中しており、右心室に着目した研究は皆無であった。本研究では特発性肺動脈性肺高血圧で死亡した患者のヒト剖検心から得られた右心室標本をMasson-trichrome染色を用いて解析し、右室の心筋繊維が約正常3倍に肥厚し、面積比で約4倍に線維化し、小動脈が約2/3に減少していることを見いだした。この変化は心内膜側がより顕著であり、右室のエネルギー需要に対する血流供給のミスマッチが関与していると考えられた。また血行動態指標と線維化は相関せず、唯一発症から診断・死亡までの期間のみが有意に相関し、症状出現時から経時的に右室の線維化は進行すると考えられた。この知見を元に生存している現在診療中の患者の右室を還流する右冠動脈の太さに着目して更に解析したところ、右冠動脈断面積/体表面積比は右室収縮期圧に有意に相関していたが、右室収縮期圧に見合わない細い右冠動脈を有する患者では、心不全症状・所見が強いことを見いだした。これらから右冠動脈の発達を観察し、右心不全の予後予測を立てることが可能となると考えており、右冠動脈の状態に応じて治療の強度・速度を変えていくことで患者個々人の状況に適した治療戦略を構築することができると考えている。

肺動脈性肺高血圧患者の右心室は剖検心における解析では線維化面積率が正常右心室の約4倍の面積に拡大し、右室内の小動脈は減少しており、この変化は心外膜よりも心内膜側が顕著であった。右心室の相対的な虚血がこのような変化の主因であることが推測された。これらの変化は血行動態の良否には相関せず、発症から診断や治療までの年数に相関した。右心室を主に還流する右冠動脈の太さは心不全症状と関連しており、肺動脈肺高血圧の治療管理においては、右室の線維化を抑えるため早期に発見・治療すること、右冠動脈の発達を評価することが重要と考えられた。病理組織標本の解析・それと関連する臨床情報との相関の解析は予定通り行われており、現在の段階で一旦論文化中である。免疫染色による解析は、適当な標本を使用して次年度から行う予定。新たな剖検症例が出現した場合にホルマリン固定前の標本で行う予定であった、剖検直後の右室心筋のmRNA解析・cDNA採取は現在の所新たな剖検症例がないため、剖検直後症例の心筋のmRNA解析は今のところ行えていない。現在の状況の論文化を最優先に進め、その過程で指摘されるであろう必要な免疫染色(caveolin, eNOS, CD31など)を追加する。この結果を基に新たな標本の免疫染色を考えている。新たな剖検心が得られた場合、承諾を得て固定前にcDNA作成・mRNA抽出での線維化マーカー、血管マーカーの解析を考えている。小児循環器現在の状況でまず論文化し、成果を公表する予定です。次年度は保存の状態の良い標本に対して免疫染色を実施し、caveolin、CD31、eNOSといった血管内皮細胞や右室心筋のリモデリングに関与する抗原についての解析を追加する予定。また新たな剖検症例が発生した場合、許諾が得られれば剖検心でのcaveolin等過去の論文で報告のある右室心筋の線維化に関与する因子のmRNA解析を考えている。課題の論文化がやや遅れているためこれに関わる経費が先送りになっていることや、論文化の段階でレビュワーの指摘で金額の大きな免疫染色試薬を必要とする可能性が高く、論文化の状況によって支出状況が変わると見込まれるため。また、新たな剖検心が出現した場合に行う予定で算定している遺伝子・mRA解析に関する費用が、剖検心の出現がないことから、先の年度に次年度使用額として残る形となりました。本年度の間はこれまでに病理解析を行った検体の再解析とそれに基づいた論文執筆や発表が主体となったため、当初予定していた免疫染色に必要な抗体やそれに関わる機材の物品購入がなく、計画より少ない状況となった。論文化の段階での免疫染色試薬の購入・剖検心が新たに生じた場合のRNA解析・cDNA作成のために使用する。論文掲載が行われる見込みの段階で次のステップである免疫染色など物品購入を多数伴う解析に踏み込む予定であり、今年度は免疫組織染色用の抗体やそれにかかわる試薬、物品、解析に必要なコンピューターやハードディスクの購入を行うことで、繰り越して使用を計画している。