hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幼児期から思春期までの自己実現獲得に関する教育心理学的実践研究

本研究は、幼児期から青年期までの自己実現獲得メカニズム、及びそれにかかわる要因との関連について発達的に検討することを目的としたものである。まず、前年度までに作成した自己実現測定尺度を該当年齢を対象に調査を実施し、尺度の妥当性を検討した。研究1では、幼児の自己実現とDodgeモデルを基にした社会的情報処理能力との関連を明らかにした。その結果、自己実現の程度が高い幼児は、反応探索ステップにおいて生成する反応数が多い、相手に対する攻撃的反応は良い方法ではないと考えていることが明らかになった。研究2では、自己実現傾向が高低に関わらず安定している幼児の日常の幼稚園での活動にどのような特徴がみられるかについて検討した。その結果、年長児は学年末になるに従って自己実現は高くなる傾向がみられ、さらに、自己実現傾向が高い水準で安定している幼児は、社会的環境へ適応した行動が多く、他方、低い水準で安定した幼児は、物語に集中して取り組む、遊びが長続きするなどの行動が多く見られることが明らかになった。研究3では、大学生の自己実現と精神的健康との関連を検討した。その結果、Maslowの自己実現項目は「人間性因子」と「自発性・柔軟性因子」から成り立っていることを見いだした。さらに基に、2因子の高低によって、4タイプの自己実現があり、それぞれのタイプの特徴を精神的健康尺度得点との関連づけて考察した。研究4では、高齢者の自己実現の在り方を明らかにするために、高齢者の自己実現がどのような側面から構成されているのかを検討した。その結果,高齢者の自己実現には8つの側面があることが示された。研究5では、欧米で開発された自己実現測定尺度ROSYの日本語化を行った。これらの研究成果を基に、自己実現獲得のための訓練プログラムを構想し、実施中である。本研究は、自己実現獲得メカニズムの解明及びそれに関連する要因を特定することを目的とした研究である。すなわち、幼児期から思春期までの自己実現獲得メカニズム、及びそれにかかわる要因と考えられる自己主張、自己抑制、共感性などとの関係について発達的に検討することを目的としたものである。具体的には、本年度は、幼児期から思春期までの自己実現をとらえるための尺度を、幼児用、児童用、中学生用、及び大学生用を作成し、それぞれに該当する年齢群に実施した。その上で、現在、作成した尺度の妥当性を検討し、さらに、自己実現獲得にとって重要で、かつ基礎的役割を果たすものとしての自己調整能力や共感性などの要因の種類と役割を検討している。すなわち、研究1では、幼児の自己実現を仲間との協調的対人関係から捉えるという視点から、共感性、自己主張、自己抑制との関連を調べている。研究2では、小学校2年生と5年生を対象として、親のしつけ方略に関する子供の認知と自己実現の関連を検討するという視点から、親の子供の発達に対する志向性と、子どものもつ親の期待認知との関係を検討している。研究3では、幼児の自己実現と社会的情報能力との関係を検討することを目的として、葛藤場面、被害場面、好意場面、対成人場面での社会的情報処理能力と自己実現水準との関連を検討している。研究4では、中学生の自己実現と親の自己実現との関連について、親子関係の受容-拒否の次元と、統制性-自律性次元の2つの観点から検討した。研究5では、幼児の自己実現を社会的行動の一つである、攻撃性との関連から検討しつつある。これらの研究成果のいくつかについては、今年中に開かれるいくつかの学会で発表する。「幼児期から思春期までの自己実現獲得に関する教育心理学的実践研究」という題目のもと研究を実施している。

すなわち、幼児期から思春期までの自己実現獲得メカニズム、及びそれにかかわる要因と考えられる自己主張、自己抑制、共感性などとの関係について発達的に検討することを目的としたものである。具体的には、平成11年度に、自己実現をとらえるための尺度の信頼性と妥当性を高めるための調査を行い、幼児用(教師評定による)、児童用(中・高学年用)、中学生用、及び大学生用尺度を再構成中である。また、欧米で開発された自己実現測定尺度ROSY(The Reflection of Self by Youth)の日本語化とその妥当性・信頼性について検討中である。自己実現に関する調査結果を基礎データとして、年齢別に次のようなことがらについて検討している。まず幼児については、自己実現と向社会的行動との関連、社会的行動特性、及び保育者のとらえた自己実現が獲得されたと判断されたときの援助場面とそのエピソードとの関連について。小学生については、2年生と5年生を対象として、児童の自己実現と親のしつけ、とりわけ、学習に関する側面としつけに関する側面に関する子どもの認知との関連について。中学生については、親自身の養育態度認知と子どもがどのように養育されているかについての認知、と中学生自身の自己実現水準との関連について。大学生については、自己実現と親の養育態度に関する大学生自身の認知について。これらの研究成果のいくつかについては、今年中に開かれるいくつかの学会で発表し、大学生については、広島大学教育学部紀要に掲載される。本研究は、幼児期から青年期までの自己実現獲得メカニズム、及びそれにかかわる要因との関連について発達的に検討することを目的としたものである。まず、前年度までに作成した自己実現測定尺度を該当年齢を対象に調査を実施し、尺度の妥当性を検討した。研究1では、幼児の自己実現とDodgeモデルを基にした社会的情報処理能力との関連を明らかにした。その結果、自己実現の角度が高い幼児は、反応探索ステップにおいて生成する反応数が多い、相手に対する攻撃的反応は良い方法ではないこと考えていることが明らかになった。研究2では、自己実現傾向が高低に関わらず安定している幼児の日常の幼稚園での活動にどのような特徴がみられるかについて検討した。その結果、年長児は学年末になるに従って自己実現は高くなる傾向がみられ、さらに、自己実現傾向が高い水準で安定している幼児は、社会的環境へ適応した行動が多く、他方、低い水準で安定した幼児は、物語集中して取り組む、遊びが長続きするなどの行動が多く見られることが明らかになった。研究3では、大学生の自己実現と精神的健康との関連を検討した。その結果、大学生のMaslowの自己実現項目を因子分析し「人間性因子」と「自発性・柔軟性因子」を見いだした。さらに基に、2因子の高低によって、4タイプの自己実現があり、それぞれのタイプの特徴を精神的健康尺度得点との関連づけて考察した。研究4では、高齢者の自己実現の在り方を明らかにするために、高齢者の自己実現がどのような側面から構成されているのかを検討した。その結果,高齢者の自己実現には8つの側面があることが示された。研究5では、欧米で開発された自己実現測定尺度
各種心停止モデルにおける体外循環を用いた蘇生法の有効性に関する研究

電気的心室細動と高カリウムによる心停止モデルを用いて、体外循環による蘇生法の有効性を検討した。【方法】実験動物にはネコを用い、電気的心室細動群と高カリウム群の2群に分けて、次のように心停止とした。[電気的心室細動群]大腿静脈より右房まで挿入したワイヤ-と前胸部に刺入した鋼線との間に交流を通じて心室細動とした。[高カリウム群]中心静脈より塩化カリウム1ー3Emqを投与して心停止とした。両群とも心停止中に大腿動静脈に体外循環用の送脱血管を挿入した。[心肺蘇生法]両群とも12分間の心停止後、心マッサ-ジと薬剤投与(ノルアドレナリン、リドカイン、重炭酸ナトリウム)を行い、心マッサ-ジ開始1.5分後より1分間隔で自己心拍が再開するまで電気的除細動を繰り返した。心マッサ-ジ開始後4分以内に自己心拍が再開しない場合には、申請したチュ-ブポンプ及び体外循環回路を用いて、大腿静脈から脱血し、大腿動脈より送血して体外循環を行った。両群とも蘇生後4日間経時的に神経学的スコア-を評価した。【結果】電気的心室細動群では、全例体外循環を必要とせず、心マッサ-ジ開始4分以内に自己心拍が再開した。一方、高カリウム群では約半数が4分以内に蘇生できず、体外循環を行った。体外循環を行ったネコは体外循環開始5ー20分以内に自己心拍が再開した。電気的心室細動群の90%は蘇生後4日間生存し、4日目の神経学的スコア-(0=正常、100=脳死)は大半が20ー40であった。高カリウム群では、体外循環使用と非使用との間で生存率と神経学的所見に有意差はなかった。また、電気的心室細動群の方が高カリウム群よりも生存率、神経学的所見ともに良好であった。【結語】体外循環を用いた蘇生法は、高カリウムによる心停止の心蘇生に対しては有効と思われるが、脳蘇生の効果は明らかでなかった。
細胞死におけるFas抗原の機能

平成4年度の本研究では、まず、クローン化したヒトFas抗原cDNAをプローブとして、マウスFas抗原cDNAを単離し、その構造を決定した。マウスFas抗原cDNAをプローブとして、いろいろな組織におけるmRNAの発現量を調べた結果、胸腺、心臓、肝臓、肺、卵巣などで発現が認められた。さらに、Fas抗原遺伝子の制限酵素断片が、マウス種間で、多様性(RFLP)を示すことを用いた解析から、マウスFas抗原遺伝子は第19番目の染色体にマップされ、ほぼ同一の領域にマウスの変異遺伝子1pr(lymphoproliferation)が存在することが明らかになった。1pr変異を持つマウスでは、Fas抗原遺伝子に変異が存在し、Fas抗原のmRNAがほとんど発現されていないか、Fas抗原の細胞死を誘起する活性が失われていることが明らかになった。以上の結果から、Fas抗原は、1pr変異の構造遺伝子であることが示唆され、Fas抗原の機能が失われると、異常T細胞を蓄積するとともに、自己免疫疾患の症状を呈することからFas抗原はT細胞の細胞死を制御している可能性が示唆された。Fas抗原による細胞死のシグナル伝達機構を明らかにするために、マウスリンフォーマWR19L細胞にヒトFas抗原のcDNAを導入し、これを発現する細胞株を樹立した。この細胞は、抗Fas抗体で処理することにより細胞死が誘導される。ヒトFas抗原の欠失変異体を用いた解析の結果、細胞質ドメインの大部分が細胞死のシグナル伝達に必要とされることが明らかになった。Fas抗原とTNF受容体の細胞質ドメインの間で約70アミノ酸の領域が類似性を示し、この領域が細胞死のシグナル伝達に関与していることが示唆された。
炎症性腸疾患の病態解明および治療薬開発へ向けての機能ゲノム解析

炎症性腸疾患は極めて難治性の炎症性疾患であるが原因は不明である。我々は腸管に核内受容体の一種PPARγが大量に発現していることからPPARγリガンドの炎症性腸疾患に対する治療効果、その標的分子について検討した。デキストラン硫酸(DSS)腸炎モデルにおいて糖尿病治療薬であるチアゾリジン誘導体などのPPARγリガンドが腸炎発症阻止に有効であることを詳細に解析し、またPPARγ欠損マウスを用いて内因性のPPARγリガンドーレセプターを介した代謝経路が炎症性腸疾患の発症を抑制することを発見した。(1)DSS腸炎マウスにおいてRosiglitazone(BRL49653),Pioglitazone,Troglitazone等の各種PPARγリガンドはいずれも容量依存的に体重減少の抑制、下痢の軽減化、便潜血の低減化、病理組織学的改善などの腸炎治療効果を示した。(2)PPARγ欠損マウスではリガンド非投与下に腸炎をおこすと野生型にくらべて有意に激しい腸炎をおこす。これは内因性のPPARγ代謝経路が腸炎発症に抑制的に働いていることを示すと考えられた。(3)DSS腸炎マウスにおける遺伝子発現プロファイリング:12000個以上の遺伝子のプロファイル解析により、サイトカイン関連の遺伝子についてはPPARγリガンド投与によりTh1関連のサイトカインIFNγ,IL-2,TNFαなどの発現が低下し、逆にTh2関連のサイトカインIL-10,IL-4が著増している。このデータは炎症性腸疾患の治療を考えた際に極めて重要な知見である。核内レセプターであるPPARγのリガンドの作用としては遺伝子の転写調節作用が考えられ、我々はオリゴヌクレオチドDNAアレイ(GeneChip)を用いて腸炎時及び腸炎にPPARγリガンド投与時の遺伝子発現のプロファイリングを行い新規の知見を多数得ることができた。以上のモデル動物での遺伝子発現のプロファイリングの解析を背景として、現在実際のヒトクローン病での病変部での遺伝子発現のプロファイリングを精力的に進めている。
ヒストンアセチル化を介した遺伝子発現制御ネットワークの研究

もともとがん遺伝子として同定されていたski遺伝子産物(Ski)がコリプレッサーN-CoR、mSin3及びヒストンデアセチラーゼと結合し、複合体を形成することを明らかにした。そして、この複合体はリプレッサーMad、Rb、核内ホルモン受容体などによる転写抑制に必須であることを見い出した。さらにski関連遺伝子snoのマウス変異体を作製・解析し、snoが発生初期に必須であることが示された。snoヘテロ変異体では種々のがんが発症することから、snoはがん抑制遺伝子としても機能することを明らかにされた。Sno複合体は転写リプレッサーとして機能するがん抑制因子MadやRbによる転写抑制に関与し、がん抑制因子として機能することが示された。この研究によって、Ski/Snoは細胞タイプによって、発がん因子としても、また反対にがん抑制因子としても機能することが示された。一方、代表的な転写仲介因子であり、ヒストンアセチル化活性を有するコアクティベーターCBPのマウス変異体を作製・解析し、CBPが形態形成、血管形成、造血に重要な役割を果すことを明らかにした。また転写活性化因子として機能する発がん遺伝子産物MybがCBPによって直接アセチル化されること、このアセチル化によってMybとCBPとの結合が強くなることが示され、CBPによる転写因子活性の新たな制御メカニズムが明らかにされた。代表的な転写仲介因子であり、ヒストンアセチル化活性を有するコアクティベーターCBPの転写制御における役割を解析した。形態形成において重要な役割を果たすヘッジホグシグナル伝達経路において、CBPは転写因子GLI3に結合し、そのコアクティベーターとして機能し、GLI3がGli1プロモーターを活性化するために必須であることを明らかにした。また、もともとがん遺伝子として同定されていたski遺伝子産物(Ski)がコリプレッサーN-CoR、mSin3及びヒストンデアセチラーゼと結合し、複合体を形成することを明らかにした。さらにski関連遺伝子snoのマウス変異体を作製すると共に、ショウジョウバエskiの変異体を分離した。これらの変異体はski遺伝子ファミリーの生理機能を明らかにするために、大変有用である。もともとがん遺伝子として同定されていたski遺伝子産物(Ski)とその関連遺伝子産物SnoがコリプレッサーN-CoRやmSin3、及びヒストンデアセチラーゼと複合体を形成し、コリプレッサーとして機能することを明らかにした。そして、snoのマウス変異体を作製・解析し、snoが発生初期に必須であることが示された。
微小藻の発光性励起分子種の生成リズム発現機構に関する反応

Gonyaulax polyedraは、単細胞藻類、渦鞭毛藻の仲間で、夜間に発光することが知られている。この発光系は基質ルシフェリン、酵素ルシフェラ-ゼならびにルシフェリン結合タンパクによって構成され、概日性リズムを示すことから体内時計によって制御されているものと考えられている。励起分子を生成する発光系が、体内時計によってどのように制御されているのかを明らかにするため、われわれの見出した周期短縮因子を中心に検討している。今年度は、昨年度の成果に基づいて、まず光学純度の高い内在性周期短縮因子ゴニオリンの合成方法について検討した。ゴニオリンの合成原料の酵素による選択的加水分解などを試みたが、メンチルエステル化による光学分割によりその目的を達成した。これにより、天然のゴニオリンの光学純度が100%であることが明らかとなり、さらに光学純度100%のトリチウムラベル体と^<13>Cラベル体が合成できた。まず、ゴニオリンの藻内への取り込みを調べたところ、クレアチンに較べ取込み速度が速く、また取込まれる量も多い。ゴニオリンの取込みにおいては絶対構造は識別されない。また、ゴニオリン類縁体において活性と取込み阻害能の間に相関がみられた。さらに、類縁体による取込み阻害実験から、クレアチンとゴニオリンはそれぞれ異なる能動輸送系によって取込まれることが示唆された。生合成実験の予備実験として、まずメチオニンをはじめとする各種アミノ酸類の毒性試験ならびに取込み実験を行ったところ、メチルメチオニンとプロリンなどの強い毒性が認められ、またメチオニンがゆっくりではあるが取込まれるが明らかになった。また、^<13>Cラベル体の分離精製ならびに分析法を確立した。今後これらの知見をもとに生合成ならびに代謝経路を検討する予定である。
わが国の金融機能による都市成長分析に関する地理学的研究

本研究の主目的は,日本の主要都市に関して都市成長を金融機能の側面から解明しようとするものである.日本においては,金融機能とそれによる都市類型からみても,大都市圏の中核的な大都市,大都市の副次的中心都市,広域中心都市,県庁所在都市そして地方中心都市など,主要な都市に限っても,都市階層,あるいは資金流動を考慮に入れると都市システムが厳存する.大都市圏の構造変容にも,金融機能は,当然,作用することが解明された.大都市圏の過程において,郊外化が進行するが,まず預金額が中心都市周辺部で増加する.次の段階として,郊外都市の自律化が進み,郊外核が形成されると,貸付機能が拡充し,その結果,預貸率の上昇が進行する.このような金融機能による大都市圏化の進展は,人口増加のそれに比較して遅行する傾向があることも見い出した.金融機能は,当然,経済情況にも大きく影響を受ける.好況期であった19601990年までは,全国的にみても貸付・預金機能とともに預貸率が平準化する傾向があった.しかし,不況期である1997年においては,東京と東京大都市圏に資金が集中するようになり,「東京の一極集中」が強化された.そして,全国的にみて都市間格差が顕著になった.経済不況期には貸付機能が特定の都市に集中することは,筆者らは過去の研究で指摘しているが,1997年の不況期において,預金額も東京一極集中的な傾向を示したことを見い出した.本研究の主目的は,日本の主要都市に関して都市成長を金融機能の側面から解明しようとするものである.日本においては,金融機能とそれによる都市類型からみても,大都市圏の中核的な大都市,大都市の副次的中心都市,広域中心都市,県庁所在都市そして地方中心都市など,主要な都市に限っても,都市階層,あるいは資金流動を考慮に入れると都市システムが厳存する.大都市圏の構造変容にも,金融機能は,当然,作用することが解明された.大都市圏の過程において,郊外化が進行するが,まず預金額が中心都市周辺部で増加する.次の段階として,郊外都市の自律化が進み,郊外核が形成されると,貸付機能が拡充し,その結果,預貸率の上昇が進行する.このような金融機能による大都市圏化の進展は,人口増加のそれに比較して遅行する傾向があることも見い出した.金融機能は,当然,経済情況にも大きく影響を受ける.好況期であった19601990年までは,全国的にみても貸付・預金機能とともに預貸率が平準化する傾向があった.しかし,不況期である1997年においては,東京と東京大都市圏に資金が集中するようになり,「東京の一極集中」が強化された.そして,全国的にみて都市間格差が顕著になった.経済不況期には貸付機能が特定の都市に集中することは,筆者らは過去の研究で指摘しているが,1997年の不況期において,預金額も東京一極集中的な傾向を示したことを見い出した.1.都市成長がいかに金融機能に関っているかを分析するために,主要な金融機関のうち,今年度は全国銀行(都市銀行,地方銀行,長期信用銀行,信託銀行を総称したもの)に関して分析を行った。全国的にみると,預金・貸出両機能とも,東京の卓越性は著しい。しかも,預金機能に比較して貸出機能の方がより一層の集中が進んでいる。2.預金量と貸出金量両者とも,東京・大阪・名古屋が都市システムの上位にランクされ,それぞれ大都市圈を形成し,国土軸の基幹をなしている。預金量の上位グループには,また,福岡・札幌・広島・仙台などの広域中心都市群が含まれている。加えて,熊本・新潟・岡山・岐阜などの県庁所在都市群も名を連ねている。3.都市間の預貸率(貸出金/預金×100)をみると,その最高値は,福岡市(146.7%,1996年)が示し、東京(143.23)と大阪(130.3)が続く。資金量の規模を考察すると,東京と大阪の二極に資金が大きく流動し,福岡・札幌・広島・仙台なども預貸率が100%を超えて,広域的な地域から資金を集めている。11位以下の初都市でも預貸率100%以上の諸都市は,岡山・高松・金沢・鹿児島・那覇の5つであり,それぞれの地方の資金を吸引し,貸付機能の極となり,都市成長を促している。4.一つの都市単位で金融機関の店舗立地展開をみると,郊外化しており,とくに大都市圈では,金融機能が郊外核を成長させている様相が分かる。5.茨城圏内の中小都市群では,旧市街地での商業の空店舗率が年々高まり,商業機能の空洞化が進んでいる。旧市街地の金融機関の店舗が数少ない消費の吸引核の一つとなっている。経済の不況期になると、資金は大都市に集積して統合化が進む。現在、金融不況によって、東京・大阪をはじめとして大規模都市に資金が集中し、金融機能による都市システムは変容しつつある。微視的に都市内部地域をみると、金融機関のより効率化の追求のために、廃止店舗も目立つようになり、経済成長の停滞により、金融機関店舗網も変化している。金融のグローバル化が急速に進んでいるが、東京都心部ではオフィスの賃貸料の高騰によって、かつての好況期には外国銀行の立地は都心部からの分散傾向にあった。しかし、経済不況期に突入することにより、外国銀行の都心部への再度の立地集中が顕著になるという傾向が生じている。

一方、邦銀の外国支店の撤廃も生起して、日本を中心にしてグローバルな観点によっても銀行店舗網もわずかずつ変容している。上述のように、国家都市システムにおいて金融機関から考察すると、広域中心都市(例として、仙台、金沢、広島など)や地方中心都市(例として、水戸、前橋、富山など)には、周辺部から資金が集中する。しかし、その他の地域では、資金が欠如して、諸産業が伸び悩むために、都市成長が停滞する。したがって、経済の不況期においては、国家都市システムは変わりつつあるとともに、それぞれの都市圏内の様相も変化している。大都市内部の街区の変容として、東京都千代田区神田和泉町を事例として調査し、その結果が「フランス地理学評論」に掲載された。微視的にみると、金融機関は大通りに面した容積率の高いところに立地し、その背後には居住機能とともに諸種の機能が混在していることが解明された。金融機能の分析には,つねに資料の欠如の問題が生じる.今年度は,全国銀行(都市銀行・地方銀行・長期信用銀行・信託銀行)の都市別貸出金と預金額の1960,70,80,90,97年に関する数値分析を行った.その結果,東京・大阪・名古屋への資金の蓄積と貸出が特化し,三大都市圏化が着実に進行している.なお,資金の地域的流動の資料は入手できないため,預貸率(貸出金額/預金額×100)によって資金の地域的流動を推測した.ただし,東京大都市圏と阪神大都市圏と比較して,名古屋大都市圏の金融機能の伸びは遅行していることが注視される.三大都市圏の下位に広域都市群(福岡・札幌・広島・仙台など)が金融機能を伸長させている.そして,さらに低位には県庁所在都市などの地方中心都市群が位置して,局地的な金融圏の中核の役割を担っている.このように,金融機能からみても,都市階層化が明確に進行している.上記のように資金の地域的流動の資料が不足するため,金融機能による精緻な都市システムを解明できないことが課題である.しかし,重力モデル等を利用して分析を進めることは,今後の課題としたい.一都市レベルでのミクロ分析は,茨城県のひたちなか市で実施した.金融機関の当初の集積地は那珂湊地区であった.その後,地方銀行Jは,平磯地区(1920年)に店舗網を拡大し,勝田地区(1943年)に支店が立地するのが遅れた.しかし,第二次世界大戦後,勝田の駅前に金融機関が集積した.しかし,1980年代に入って新しく敷設された大通りに沿って,金融機関が立地しはじめ,当然,金融機関の郊外化が進行した.このように,一都市の拡大過程も金融機関の立地展開から分析することが有効であることが解明された.金融の都市システムを垂直的(マクロ)分析と水平的(ミクロ)分析と結合させて進めることも今後の課題としたい.本研究の主目的は,日本の主要都市に関して都市成長を金融機能の側面から解明しようとするものである.日本においては,金融機能とそれによる都市類型からみても,大都市圏の中核的な大都市,大都市の副次的中心都市,広域中心都市,県庁所在都市そして地方中心都市など,主要な都市に限っても,都市階層,あるいは資金流動を考慮に入れると都市システムが厳存する.大都市圏の構造変容にも,金融機能は,当然,作用することが解明された.大都市圏の過程において,郊外化が進行するが,まず預金額が中心都市周辺部で増加する.次の段階として,郊外都市の自律化が進み,郊外核が形成されると,貸付機能が拡充し,その結果,預貸率の上昇が進行する.このような金融機能による大都市圏化の進展は,人口増加のそれに比較して遅行する傾向があることも見い出した.
量子常誘電体チタン酸ストロンチウムの光誘起強誘電相転移

我々は低音にて高い誘電率を持つチタン酸ストロンチウムにおいて、光照射による誘電率の変化を調べてきた。チタン酸ストロンチウムにバンドギャップ以上のエネルギーを持つ紫外線を照射すると、長寿命のスモールポーラロンが導入される。このとき、強い格子変形が誘起されることから、何らかの誘電率変化、なかんずく強誘電相転移の起こることが期待される。まず我々は、光照射下で、誘電率の精密測定が行えるよう、既存のクライオスタットに改造を施し、4Kから温室までの測定を可能にした。その結果、低温で強い紫外線照射により、強い光伝導成分の他に、1MHz以下の周波数において、顕著な誘電率増加を見出した。ついで、線形応答の範囲で、本質的な光誘起誘電率変化の観測を行うため、弱励起極限での実験を行った。その結果、およそ30K以下で、紫外線照射によって、デバイ型緩和を示す振動子が導入されることを見い出した。その振動子強度、緩和時間の温度依存性から、光誘起デバイ緩和のダイナミクスが光誘起キャリアの有限寿命と、熱拡散により、支配されていることが分かった。また、実験結果の詳細な解析から、光誘起デバイ緩和の原因は、スモールポーラロンにより、誘起された分極クラスタのダイナミクスであることが示唆された。
非可換幾何解析学の研究

前年度に引き続き、可換および非可換の場合の離散幾何解析学の研究を行い、特に結晶の数学的理論を確立、幾何学的結晶理論への応用を企てた。これまで結晶格子(結晶構造を抽象化した数学的図形)上のランダム・ウォーク(酔歩)の研究を行っていたが、ランダム・ウォーカー(酔っ払い)が「結晶格子の最も自然な空間への入り方を検出する」ことに注意し(正確には推移確率の極限定理から「自然な入り方」を読み取ることができる)、この事実の応用を考察したのである。ここで「自然な入り方」というのは、一言で言えば(数学的)エネルギーを最小にし、その結果「様々な入り方」の中で最も大きい対称性を持つものである。この事実を用いて、筆者はダイヤモンドのほかにもう一つだけ極めて大きい対称性を持つ結晶構造が存在することを見出した。数学的には、これは完全グラフK_4の最大アーベル被覆グラフの「自然な空間への入り方」である。この構造は、別の動機から1923年に結晶学者のLavesにより発見されており、その後多くの人々により再発見され、その名称は今でも定まっていない(当該研究者はその数学的構成の仕方からK_4結晶と名付けた)。この成果は、AMSの機関紙Noticesに公表された。研究活動としては、2007年1月から6月までケンブリッジ大学ニュートン研究所で行われた特別プロジェクトの組織委員として、グラフ上の解析学と応用に関する共同研究を組織した。その成果はAMSのSymposiaにまとめられる予定である。当該研究者も、この報告集の中に「Discrete Geometric Analysis」のタイトルのサーベイを掲載する。さらに5月にはスイス・ローザンヌのベルヌイ研究所での共同研究に参加した。結晶格子の様々な話題についての研究成果を報告する。1)まずShubin教授との共同研究において、結晶の格子振動の数学的理論を確立した。結晶の比熱については、アインシュタインやデバイらによる量子物理に立脚した理論があるが、最新の結晶格子上の幾何解析学を用いて厳密な理論を構成するのが、この研究の目的であった。このため、結晶格子上の振動方程式に対するスペクトル理論を援用し、跡公式と直積分分解を利用することにより、デバイのT^3法則を厳密な方法で導出した。この中で、振動方程式の連続極限の意味を明確化し、弾性波動方程式のスペクトルと振動方程式の音響型固有値の漸近挙動との関連を明らかにした、2)小谷元子氏との共同研究では、結晶格子上の非対称な周期的ランダムウォークに対する大偏差原理の幾何学的意味を明らかにした。さらに、到達領域のスケール極限が凸多面体となることに注意し、これが結晶格子のグロモフ極限に対する単位球体となることの完全な証明を与えた。さらに、有限グラフの最大アーベル被覆グラフとして与えられる結晶格子に対しては、この凸多面体の組合せ論的特徴づけを与え、頂点や面の確率論的な意味を与えることにも成功した。3)ダイヤモンド格子は、最大対称性を有するだけでなく、等質・等方的性質を有するが、これと同じ性質をもつ3次元結晶の研究を行った。結果としては、ダイヤモンド格子以外にもう1つの結晶格子が存在することが分かった。それは、4つの頂点を持つ完全グラフの最大アーベル被覆(K_4格子)であり、その実現は標準的実現とよばれるものである。ダイヤモンド格子が6員環からなるのに対して、K_4格子は10員環からなる。また、ダイヤモンド結晶がキラリティを持たないのに対して、K_4結晶はキラリティを持つ。現在、K_4結晶が現実に存在するかどうかは知られていない。前年度に引き続き,可換および非可換の場合の離散幾何解析学の研究を行い,特に結晶の数学的理論を確立,幾何学的結晶理論への応用を企てた。

これまで結晶格子(結晶構造を抽象化した数学的図形)上のランダム・ウォーク(酔歩)の研究を行っていたが,ランダム・ウォーカー(酔っ払い)が「結晶格子の最も自然な空間への入り方を検出する」ことに注意し(正確には推移確率の極限定理から「自然な入り方」を読み取ることができる),この事実の応用を考察したのである。ここで「自然な入り方」というのは,一言で言えば(数学的)エネルギーを最小にし,その結果「様々な入り方」の中で最も大きい対称性を持つものである。この事実を用いて,筆者はダイヤモンドのほかにもう一つだけ極めて大きい対称性を持つ結晶構造が存在することを見出した。数学的には,これは完全グラフK_4の最大アーベル被覆グラフの「自然な空間への入り方」である。この構造は,別の動機から1923年に結晶学者のLavesにより発見されており,その後多くの人々により再発見され,その名称は今でも定まっていない(当該研究者はその数学的構成の仕方からK_4結晶と名付けた)。この成果は,AMSの機関紙Noticesに公表された。研究活動としては,2007年1月から6月までケンブリッジ大学ニュートン研究所で行われた特別プロジェクトの組織委員として,グラフ上の解析学と応用に関する共同研究を組織した。その成果はAMSのSymposiaにまとめられる予定である。当該研究者も,この報告集の中に「Discrete Geometric Analysis」のタイトルのサーベイを掲載する。さらに5月にはスイス・ローザンヌのベルヌイ研究所での共同研究に参加した。
低分子量GTP結合タンパク質Rigによる神経細胞形態形成機構の解明

本研究課題は、脳をはじめとする神経系に顕著に発現しているが、その機能は未知であるRas類似低分子量GTP結合タンパク質Rigに着目したもので、神経細胞に於いてRigがどのような生理機能を担っているのかを探索することを目的とする。これまでの代表者の解析結果から、Rigがリサイクリング系の膜輸送に関与する分子であること、及び神経細胞の形態変化に関与する分子であることが明らかとなった。Rigが膜輸送や神経突起の形態形成、分化、そして極性決定の局面で重要な機能を担っていることが強く示唆される。更にRigの機能を探索すべく、蛍光標識したRig遺伝子産物を細胞内に発現する系を構築し、リサイクリング過程の実時間解析を行った。又、マウス脳破砕液からRigと結合するタンパク質の候補群を見出す実験も行い、細胞内でRigと結合するタンパク質群を見出した。データベース検索の結果、これらタンパク質群のうちの一つは既知のものであった。Rigがこの結合タンパク質と協調して細胞内機能を発揮していることが示唆され、更に解析を続けている。新規Rasファミリー低分子量GTP結合タンパク質Rigは、脳を始めとする神経系組織に顕著に発現が認められ、そのアミノ酸配列のC末端側には細胞膜に結合するのに必須である脂質修飾(プレニル化)を受けるCAAXモチーフを有する。RigはRasとアミノ酸配列上非常に良く似ているタンパク質であるにも拘らず、神経系細胞に於けるその生理的機能に関しては未だに良く分かっていない。申請者はこれまでにRig遺伝子を細胞に強制発現させると、細胞外から取り込ませたトランスフェリンや、リサイクリングエンドソームのマーカータンパク質であるRab11と共局在することを見出した。そこで、Rigを発現させた細胞に於いてトランスフェリンのリサイクリングの過程を経時的に観察したところ、Rigの恒常的活性型変異体や優性抑制変異体を発現させた細胞ではkineticsに顕著な差は認められたかったが、CAAXモチーフに点変異を入れて脂質修飾を受けられないRig変異体を発現させた細胞ではkineticsが有意に遅くなることを認めた。Rigの脂質修飾不能変異体をマウス海馬初代培養細胞に導入したところ、野性型Rigを導入したものに比べて樹状突起の枝分かれが有意に少なくなることを観祭した。現在、その様子を実時間観察すべく、蛍光標識したRig遺伝子産物を発現する発現系の構築を行っている。又、Rigの細胞内での機能を追求すべく、マウス脳破砕液からRigと結合するタンパク質の候補群を見出す実験も行った。これらの候補群の中には、Rigと共同して細胞内のリサイクリング系膜輸送や神経細胞の形態形成に密接に関与すると考えられるタンパク質が存在する可能性が有り、今後研究を更に深めたい。RigはRasとアミノ酸配列上非常に良く似ているタンパク質であるもに拘らず、神経系細胞に於けるその生理的機能に関しては未だ良く分かっていない。申請者はこれまでにRig遺伝子を細胞に強制発現させると、細胞外から取り込ませたトランスフェリンや、リサイクルリングエンドソームのマーカータンパク質であるRab11と共局在することを見出した。そこでRigを発現させた細胞に於いてトランスフェリンのリサイクリングの過程を経時的に観察したところ、Rigの恒常的型変異体や優性抑制変異体を発現させた細胞ではkineticsに顕著な差は認められなかったがCAAXモチーフに点変異を入れて脂質修飾を受けられないRig変異体を発現させた細胞では、kineticsが有意に遅くなることを認めた。Rigの脂質修飾不能変異体をマウス海馬初代培養細胞に導入したところ、野生型Rigを導入したものに比べて樹状突起の枝分かれが有意に少なくなることを観察した。今年度は新たに蛍光標識したRig遺伝子産物を発現する発現系を構築し、リサイクリング過程の実時間解析を行った。又、Rigの細胞内での機能を追求すべく、マウス脳破砕液からRig結合するタンパク質の候補群を見出す実験も計画した。ごく最近、細胞内でRigと結合するタンパク質を見出した。データベース検索の結果、このタンパク質は既知のものであり、Rigがこの結合タンパク質と協調して細胞内機能を発揮しているという仮説についても検討を加えたい。
CPU一体化3次元グラフィックス装置を活用した蛋白質の構造の迅速な精密化システム

1.CPU一体化3次元グラフィックス装置“IRIS"を購入し、基本性能テストを行った。現在、図形表示プログラムQUANTA、分子動力学計算プログセムCHARMMが自由に使える状態となっている。2.今までVector Generalディスプレイ上で動いていた“FRODO"と称する電子密度適合プログラムをIRISに移動することに成功した。これにより、蛋白質の電子密度分布図の解釈が飛躍的に容易になった。3.マウスのβーインタ-フェロンについては、3.OA分解能の電子密度分布図の算出に成功し、世界ではじめて、その立位構造を解明することが出来た。また、分子動力学を併用したプログラムであるXPLORを動かして、この構造の徹底的な精密化を行うことに成功した。4.リボヌクレア-ゼMsについては、その3'GMPとの複合体の立体構造を解明し、2.5A分解能で精密化することに成功した。更にGpC,ApCとの複合体について同様な研究を行い、リボヌクレア-ゼの分子識別の機構を解明することが出来た。5.上記の3.のマウスのβーインタ-フェロンを基にして、上記の1.のQUANTA,CHARMMの支援のもとに、ヒトβーインタ-フェロンま構造を類推することが出来た。6.タンパク性プロテア-ゼ・インヒビタ-SSIとその標的酸素サブチリシとの複合体は分子量が約8万となる。したがって、従来、その構造精密化は、極めて困難であったが、今回の研究によって確立した上記の1.,2.のシステムにより、その完全な構造精密化に成功した。1.CPU一体化3次元グラフィックス装置“IRIS"を購入し、基本性能のテストを行った。現在、図形表示プログラムQUANTA、分子動力学計算プログラムCHARMMが自由に使える状態となっている。2.今までVector Generalディスプレイ上で動いていた“FRODO"と称する電子密度適合プログラムをIRISに移植することに成功した。3.マウスのβーインタ-フェロンについては、3.0A分解能の電子密度分布図の算出に成功し、世界ではじめて、その立体構造を解明することが出来た。来年度は、分子動力学を併用したプログラムであるXPLORを動かして、この構造の徹底的な精密化を行う予定である。4.リボヌクレア-ゼMsについては、その3′GMPとの複合体の立体構造を解釈し、2.5A分解能で精密化することに成功した。来年度は更にGpC,ApCとの複合体について同様な研究を行い、リボヌクレア-ゼの分子識別の機構を解明する予定である。5.上記の3.のマウスのβーインタ-フェロンを基にして、上記の1.のQUANTA,CHARMMの支援のもとに、ヒトβーインタ-フェロンの構造を類推する予定である。1.マウスのβーインタ-フェロンについては、前年度に3.0A分解能の電子密度分布図の算出に成功し、世界ではじめて、その立体構造を解明することが出来た。今年度は、分子動力学を併用したプログラムであるXPLORを動かして、この構造の徹底的な精密化を行うことに成功した。2.リボヌクレア-ゼMsについては、前年度に、その3'GMPとの複合体の立体構造を解明し、2.5A分解能で精密化することに成功した。今年度は、GpC,ApCとの複合体について同様な研究を行い、リボヌクレア-ゼの分子職別の機構を解明することが出来た。3.上記の1.のマウスのβーインタ-フェロンを基にして、前年度に確立したソフトウェア-・システムQUANTA,CHARMMの支援のもとに、ヒトβーインタ-フェロンの構造を類推することが出来た。4.タンパク性プロテア-ゼ・インヒビタ-SSIとその標的酵素サブチリシンとの複合体は分子量が約8万となる。
抑場制御機能のついた電気式人工喉頭の開発とその自然性の評価研究

本研究では,喉頭摘出者が発声を行うために用いる装置の一つである電気式人工喉頭に,その音声が従来より自然に聞こえるようにするために,抑揚制御機能を付加する方策について検討し,装置を開発した.実際には,次の2点について行った.(1).抑揚制御機能を付加する場合の人工喉頭パラメータの実用的な検討(2).実際に装置を使用する喉頭摘出者の使い勝手を考慮した実用器の開発研究によって得られた成果について以下に示す.1.喉頭摘出者自身の呼気圧を用いることにより,人工喉頭音声に抑揚をつける方策を検討した.この方法は話者の感情や意志を音声に付加できる.このような人工喉頭の設計では,呼気圧対周波数変換関数,気流抵抗値の2つのパラメータ値が重要である.本研究では実際の使用時を想定しながら,人工喉頭の主観的な使いやすさ,発せられた声の自然性,声の平均高さの3つの観点からそれぞれのパラメータについて適した値の範囲を求めた.また,抑揚制御型人工喉頭の使いやすさにはその被験者の摘出後の期間,現在使用している代用発声法等により個人差があることがわかった.2.本方式で呼気圧を検出する場所である気管孔の形状はヒトにより異なり,気管孔の形状に呼気圧検出部の形をあわせる必要があることがわかった.実用器の製作に関して,上記結果と,使い勝手についての喉頭摘出者の意見等を考慮し形状をきめた.また,個人差への対応については,関数のフィッティングが容易なワンチップマイコンを人工喉頭に利用することとした.現在のところ,個人差の要因に関する場合分けが不十分であり更なる検討を要する.また,人工喉頭音源自体はまだまだ不自然であるため,ゆらぎなどの声をより自然にするための機能を盛り込むことについても検討が必要であろう.本研究では,喉頭摘出者が発声を行うために用いる装置の一つである電気式人工喉頭に,その音声が従来より自然に聞こえるようにするために,抑揚制御機能を付加する方策について検討し,装置を開発した.実際には,次の2点について行った.(1).抑揚制御機能を付加する場合の人工喉頭パラメータの実用的な検討(2).実際に装置を使用する喉頭摘出者の使い勝手を考慮した実用器の開発研究によって得られた成果について以下に示す.1.喉頭摘出者自身の呼気圧を用いることにより,人工喉頭音声に抑揚をつける方策を検討した.この方法は話者の感情や意志を音声に付加できる.このような人工喉頭の設計では,呼気圧対周波数変換関数,気流抵抗値の2つのパラメータ値が重要である.本研究では実際の使用時を想定しながら,人工喉頭の主観的な使いやすさ,発せられた声の自然性,声の平均高さの3つの観点からそれぞれのパラメータについて適した値の範囲を求めた.また,抑揚制御型人工喉頭の使いやすさにはその被験者の摘出後の期間,現在使用している代用発声法等により個人差があることがわかった.2.本方式で呼気圧を検出する場所である気管孔の形状はヒトにより異なり,気管孔の形状に呼気圧検出部の形をあわせる必要があることがわかった.実用器の製作に関して,上記結果と,使い勝手についての喉頭摘出者の意見等を考慮し形状をきめた.また,個人差への対応については,関数のフィッティングが容易なワンチップマイコンを人工喉頭に利用することとした.現在のところ,個人差の要因に関する場合分けが不十分であり更なる検討を要する.また,人工喉頭音源自体はまだまだ不自然であるため,ゆらぎなどの声をより自然にするための機能を盛り込むことについても検討が必要であろう.
喘息死に関する臨床的疫学的研究

喘息発作死が世界的に増加が指摘される中で,本邦の喘息死の特徴について平成2年度報告で(1)頻度が増加傾向,あるいは横ばい状態である,(2)年令は50才60才,70才代の順で,男性に多い,(3)発作開始後1時間以内に死亡する急死が経年的に増加している,(4)喘息のタイプでは慢性型,感染型,混合型,重症者に多いが,軽中等症の割合が高くなっている,(5)死亡の誘因として,殆んど明確ではないが感冒肺炎など気道感染の占める割合が高い,(6)患者,家族に喘息に関する知識が低いのでこれに伴う受診率の低下や服薬の不充分治療全体の遅れがあることなどを指摘した。平成3年度では追加症例を含め上記諸事項の確認および急増しつゝある急死症例につき,その病態把握を全体死群との比較で試みた。対象症例は発作死全体群357例,急死群145例で昭和62年平成1年までに死亡した症例である。結果(1)急死群は全体死の中,1980年までは1015%であったのが1981年以後は20%を超え,今回は40.6%とその増加が著明であった。(2)性別では男性に多く,年令別では全体死群と差はみられないが,そのピ-クが若年層にシフトする傾向であった。(3)重症度では2群間に差はみられなかった。(4)喘息のタイプでは慢性型重症型,慢性型中等症,発作型中等症が各々42.7%,25.3%,15.7%と多くみられた。アトピ-,感染型の分類ではアトピ-型の占める割合の増加がみられた。(5)死亡場所は、家庭内,搬送車内での急死が多くDeath on Arrival(病院に到着時すでに死亡)の症例が多くみられた。(6)過去に大発作で入院,挿管の既往をもつ人が急死群に多かった。透因として感染の他,アスピリン服用,過労も多くみられた。(7)薬剤投与の薬などでは2群間に差はみられなかった。(8)その他,患者,家族に対するオリエンテ-ション不足,薬剤の使用の問題救急体制の不足,医療機関の相互連絡の不足などがあり,急死の予防に示唆を与える成績を考えられた。気管支喘息に起因する死亡は厚生省の統計では過去15年間,10万人に5人程度であるとされる。しかし,諸外国では喘息死の増加が注目されている。今回は本邦の最近の成人の喘息死の実態をより明きらかにする目的で全国規模のアンケ-ト調査を実施した。全国200床以上の病院および呼吸器科を有する病院を対象として1986年1989年間に死亡した症例につき回答を求め,その結果を集計,解析し,19611985年迄の光井らの報告と比較検討した。1.総死亡者数449名,男242名,女158名,不明1名で,年令は16才以上である。この中,喘息発作が直接死因となった発作死は351名(男192名,女158名)であった。直接死因が不明,又は喘息以外の原因の死亡が約22%であった。2.発作死351名の中,窒息死は329名(93%)であり,その中,発作開始から24時間以内に死亡したものは243名(69%)にみられた。これは1985年以前のそれと比較して,微かに増加傾向であった。3.発作死の年令は50,60,70才代の順に多く1985年以前に比し,若年化の兆しがみられた。4.発作開始から1時間以内に死亡してしまういわゆる“急死"は全体の約25%であり,過去10年間での特徴であった。5.喘息死と生前の重症度との関連では,1980年以前には喘息死亡の80%を占めていた重症者の死亡が今回の調査では50%に減少し代って軽症,中等症の死亡の増加が観察された。6.病型別には慢性型(約70%),発作型(30%),アトピ-型,感染型,混合型が各々15%,35%,50%で,これらは1985年以前と比し大きな変動はみられなかった。7.医師があげた死亡と関連する事項としては患者の疫病への認識不足,種々の原因による治療の遅れや不充分などが主であり,患者教育や救急体制の整備,充実の重要性が考えられた。今後,これらの充実とともに喘息死に関する調査を継続して実施する必要性が考えられた。

平成3年度では追加症例を含め上記諸事項の確認および急増しつゝある急死症例につき,その病態把握を全体死群との比較で試みた。対象症例は発作死全体群357例,急死群145例で昭和62年平成1年までに死亡した症例である。結果(1)急死群は全体死の中,1980年までは1015%であったのが1981年以後は20%を超え,今回は40.6%とその増加が著明であった。(2)性別では男性に多く,年令別では全体死群と差はみられないが,そのピ-クが若年層にシフトする傾向であった。(3)重症度では2群間に差はみられなかった。(4)喘息のタイプでは慢性型重症型,慢性型中等症,発作型中等症が各々42.7%,25.3%,15.7%と多くみられた。アトピ-,感染型の分類ではアトピ-型の占める割合の増加がみられた。(5)死亡場所は、家庭内,搬送車内での急死が多くDeath on Arrival(病院に到着時すでに死亡)の症例が多くみられた。(6)過去に大発作で入院,挿管の既往をもつ人が急死群に多かった。透因として感染の他,アスピリン服用,過労も多くみられた。(7)薬剤投与の薬などでは2群間に差はみられなかった。(8)その他,患者,家族に対するオリエンテ-ション不足,薬剤の使用の問題救急体制の不足,医療機関の相互連絡の不足などがあり,急死の予防に示唆を与える成績を考えられた。喘息発作死が世界的に増加が指摘される中で,本邦の喘息死の特徴について平成2年度報告で(1)〓〓が増加傾向あるいは横ばい状態である,(2)年令は50才60才70才代の順で,男性に多い,(3)発作開始後1時間以内に死亡する急死が経年的に増加している,(4)喘息のタイプでは慢性型,感染型,混合型,重疫者に多いが,軽戸等症の割合が高くなっている,(5)死亡の誘因として殆んど明確ではないが感〓〓炎など気道感染の占める割合が高い,(6)患者,家族に喘息に関する知識認識が低いので,これに伴う受診率の低下や叔薬の不充分治療全体の遅れがあることなどを指摘した。平成3年度では追加症例を含め,上記諸事項の確認および急増しつつある急死症例につき,その病態把握を全体死群との比較で試みた。結果(1)急死群は全体死の中,1980年までは1015%であったが,1981年以後は20%を超え,今回は40.6%とその増加が著明であった。アトピ-,感染型の分類では,アトピ-型の占める割合の増加がみられた。(5)死亡場所は,家庭内搬送車内での急死が多く,Death on Arrival(病院に到着時,すでに死亡)の症例が多くみられた。誘因として感染の他,アスピリン服用,過労も多くみられた。(7)薬剤投与の量などでは2群間に差はみられなかった。(8)その他,患者,家族に対するオリエンテ-ション不足,薬剤の使用の問題,救急体制の不足,医療機関の相互連絡の不足などがあり,急死の予防に〓〓を与える成績を考えられた。
呼吸波形解析を活用してCOPDの呼吸困難を読み解く―新たな呼吸法開発を目指して―

慢性閉塞性肺疾患(COPD)の自覚症状のひとつである労作時呼吸困難はADLやQOL、生命予後と関連する。そのため、労作時呼吸困難を適切に評価する必要がある。申請者は、これまで、COPDの呼吸リズムに着目し、安静時呼吸波形の不規則性(不規則呼吸)がCOPDの労作時呼吸困難や増悪と関連することを明らかにしてきた。本研究では、COPD患者の不規則呼吸と労作時呼吸困難および心肺運動負荷試験で評価した運動耐容能との関連を検討する。さらに、COPDの治療介入前後で不規則呼吸が改善するかどうか検証する。本研究の目的は、不規則呼吸を治療ターゲットとしたCOPDの新たな治療戦略の糸口を得ることである。