hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心房細動塞栓症の新規予防法開発に関する研究:心房内皮の視点から

1.基礎的研究心房細動の発症危険因子とされる加齢、高血圧、糖尿病モデルにおける心房内皮障害をtissue factor pathwayinhibitor(TFPI)、thrombomodulin(TM)、eNOS、ならびにPAI-1という分子発現の視点から検討し、洞調律においてすでにこれらの危険因子が心房内皮障害を引き起こしていること、心房細動自身によって引き起こされる心房内皮障害にレニン・アンジオテンシン系が強く関与していることを明らかにした。2.臨床研究前向きコホート研究であるShinken Database 2004-5を用いて、心房細動患者を抽出しRAS抑制薬ならびにスタチンの効果を検討した。データベース4255名中、初診時心房細動を呈したものは657名存在した。この心房細動患者、ACE阻害薬もしくはアンジオテンシン受容体拮抗薬を服用していた患者は91(13.9%)名であり、観察期間中の脳梗塞発生はRAS抑制薬服用群で1名(1.1%)、非服用群で5名(0.9%)に観察されたが有意な差はなかった。一方、statin服用患者は56名(8.5%)存在し、観察期間中の脳梗塞は服用患者群で0名(0%)、非服用患者群で6件(0.9%)であり、statin服用患者で脳梗塞発生が少ない傾向にあったが有意な差は認められなかった。1.基礎的研究心房細動の発症危険因子とされる加齢、高血圧、糖尿病モデルにおける心房内皮障害をtissue factor pathwayinhibitor(TFPI)、thrombomodulin(TM)、eNOS、ならびに炎症機転であるMCP-1という分子発現の視点から検討した。洞調律においてすでに加齢ラットではTFPI、TM、eNOSのdownregulationが生じており、心房細動負荷によりこれらの修飾がより増強した。高血圧ラットではTM発現のみが減少し、糖尿病ラットではMCP-1発現のみが増加しており、病態により異なる心房内皮障害が生じていることが明らかとなった。一方で、心房細動自身によって引き起こされる心房内皮障害の成因としてRAS系に注目し、AT1受容体格抗薬であるolmesartanの効果を検討した。olmesartanは用量依存的にTFPI、TM、eNOSのdownregulationならびにPAI-1のupregulationを効果的に抑制したことから、心房細動による心房内皮障害にRAS系が深く関与していることが明らかとなった。2.臨床研究前向きコホート研究であるShinken Database 2004を用いて、心房細動患者を抽出し脳梗塞発症率の現状を把握した。データベース2412名中、初診時心房細動を呈したものは286名存在した。平均年齢は64歳で、このうち発作性心房細動は58%、持続性心房細動が42%を占めた。平均観察期間約1.5年での死亡は6例、脳梗塞発症は3名であり、予想に反して低い数字となった。これは、患者背景としてCHADS2スコア01点という低リスク患者が72%を占めた上、高リスク患者での抗凝固療法施行率が約70%と高い数字であったことに起因していると思われた。本研究は来年度も引き続き実施する。1.基礎的研究心房細動の発症危険因子とされる加齢、高血圧、糖尿病モデルにおける心房内皮障害をtissuefactor pathwayinhibitor(TFPI)、thrombomodulin(TM)、eNOS、ならびにPAI-1という分子発現の視点から検討し、洞調律においてすでにこれらの危険因子が心房内皮障害を引き起こしていることを確認した。心房細動自身によって引き起こされる心房内皮障害に対するAT1受容体拮抗薬であるolmesartanの効果を検討したところ、olmesartanは用量依存的にTFPI、TM、eNOSのdownregulationならびにPAI-1のupregulationを効果的に抑制することを明らかにした。

この心房細動患者、ACE阻害薬もしくはアンジオテンシン受容体拮抗薬を服用していた患者は91(13.9%)名であり、観察期間中の脳梗塞発生はRAS抑制薬服用群で1名(1.1%)、非服用群で5名(0.9%)に観察されたが、発生頻度の有意な差はなかった。一方、statin服用について解析すると、服用患者は56名(8.5%)存在し、観察期間中の脳梗塞は服用患者群で0名(0%)、非服用患者群で6件(0.9%)であり、statin服用患者で脳梗塞発生が少ない傾向にあったが有意な差は認められなかった。
爬虫類ミトコンドリアにおける遺伝子発現様式の多様性と進化

本研究では、爬虫綱有鱗目の様々な系統を代表する種につき、次世代シーケンサーを利用したRNA-Seqデータを取得した。このデータを解析して、爬虫類ミトコンドリアDNAに由来するmRNAへのpolyA付加サイトの網羅的決定を行ったところ、種ごとに一部異なるパターンが発見された。またミトコンドリアDNAの遺伝子配置の変化がある種において、一部のタンパク質遺伝子のmRNA量が増加している結果を得た。このように爬虫類のミトコンドリア遺伝子発現系には多様性があり、進化していることが示唆された。本研究は、爬虫類を題材として、ミトコンドリアゲノム(mtDNA)における遺伝子発現様式の多様性と進化を従来にない新しいアプローチで探究することを目指している。前年度に引き続き、5種の有鱗類の肝臓からRNAを抽出し、イルミナMiSeq次世代シーケンサーを用いてRNA-Seq解析を行った。100-200bpのcDNA断片readが1種あたり2000-4000万取得された。当該種のmtDNA塩基配列を用いたBLAST解析により、この中に4-11%のmtDNA由来readが含まれることを確認した。それらを各タンパク質遺伝子ごとに区分し、遺伝子の鎖長を考慮したうえでのread数の相対比を求めたところ、シトクロムオキシダーゼ(CO)のサブユニット遺伝子(とりわけCOI遺伝子)及びシトクロームb遺伝子が比較的高い値を示したのに対し、NADHデヒドロゲナーゼのサブユニット遺伝子は概して低い値を示した。これらの遺伝子はmtDNA上の様々な位置にコードされているにもかかわらず、同一のタンパク質複合体を構成するサブユニット遺伝子同士が、何らかのメカニズムにより協調的に発現制御されていることが示唆された。一方、前年度の結果を踏まえ、polyA付加によって終止コドンが出現するmRNAについて、polyA付加の正確性に関する検証実験を行った。ニホンカナヘビのCOII mRNAにpolyAが付加する際に、直前のUが欠落したと思われるreadが比較的高い比率(2%)で検出されていた問題について、3'RACEを用いた検証実験を行ったところ、やはり同様の比率で欠落が生じていることが示唆された。従って、RNA-Seqでの観察結果は細胞内の現象を基本的に反映しているものと判断された。本研究の目的は、爬虫類を題材として、ミトコンドリアゲノム(mtDNA)における遺伝子発現様式の多様性と進化を、従来にない新しいアプローチで探究することである。爬虫綱有鱗目の主要系統を代表する5種からmtDNAの全塩基配列を決定した。一方、同一個体からmRNAを調製し、Roche GS FLX Titanium型次世代シーケンサーまたはIllumina HiSeq型次世代シーケンサーを用いて、トランスクリプトーム解析を行った。得られた断片readのうち、mtDNAに由来するものをBlast解析で選別し、その塩基配列をmtDNA全塩基配列と照合した。その結果、5種の有鱗類ミトコンドリアにおいて、mtDNAコードの13タンパク質遺伝子と2 rRNA遺伝子にはRNA編集や翻訳フレームシフトが見いだされなかった。3'末端にpolyAを含むreadをmtDNA全塩基配列上にマップしたところ、先行研究でヒトなどの哺乳類で報告されているpolyA付加サイトと概ね調和する結果が得られた。しかし、例えばND5遺伝子mRNAのpolyA付加サイトがND5遺伝子の直下に存在するかどうかについて、種ごとに異なる結果が得られた。現在このような違いが得られた原因に付いてさらに解析を進めている。polyA付加によって終止コドンが出現するmRNAについて、polyA含有readの3'末端構造を調べたところ、正しく終止コドンが出現しないような配列異常が高頻度で生じていることが示された。現在、この結果が次世代シーケンス解析に伴う何らかのエラーである可能性を含めて詳しく検証を進めているところである。このように研究目的をハイスループットに実現するための新しい手法の開発は着実に進んでいる。従来の手法を適用するのではなく、全く新しい手法を開発して行う研究である。任意の脊椎動物からRNA編集や翻訳フレームシフトのサイトを網羅的に探索する手法はこれまで存在していない。今までのところRNA編集や翻訳フレームシフトのサイトは新規に発見されていないものの、それを短期間で探索できる手法を開発できたのは、本研究の大きな成果の一つである。本研究はまだ研究途上であり結論は確定していないものの、mRNAへのpolyA付加の位置やpolyA付加の正確性について新しい結果が次々に得られている。これらの成果は、やはり次世代シーケンサーを用いたハイスループットな手法なしでは容易に得られなかったものである。本研究は、脊椎動物mtDNAの遺伝子発現様式とその進化について、新しい手法で解明するモデル研究として、意義深いと評価できる。

所属研究科に新しく導入されたイルミナ社MiSeq型次世代シーケンサー(250bpのペアエンド解析が可能)を本研究に積極的に活用していきたい。これまでの予察的な研究によって、エラー率の比較的低いSequence-by-Synthesis型を採用したイルミナ社のマシンが本研究の目的に現状で最も適合していると判断される。新しい種を1ー2種選定し、昨年度と同様のトランスクリプトーム解析を行い、そのデータを利用してRNA編集等の探索、polyA付加の位置や正確性の検証を行うつもりである。またイルミナ社のマシンによる解析で比較的高いpolyA付加エラー率が示されたミトコンドリア遺伝子に関して、3' RACE解析を実施することで、より詳しく裏付けるデータを取得したい。数種のデータを比較することで、polyA付加エラー率に影響を与える要因を洞察する研究を行うつもりである。一方、13コのタンパク質遺伝子に関する定常状態におけるmRNA量比を、read数の比較によって推定する解析を行いたい。その結果をさらに定量PCRによって裏付ける実験も行う必要があろう。それらの結果を踏まえて、定常状態におけるmRNA量比がどのような要因によって決定されているのか、遺伝子の配置変動(制御領域の重複も含む)がmRNA量比にどのような影響を及ぼすのかについて考察を行いたい。次年度の研究費の使用費目としては、50万円を超える備品類や謝金への支出は予定していない。トカゲ・ヘビ類など実験動物の購入費用と、次世代シーケンス関連の試薬・キット類など実験用消耗品の購入に約150万円、研究代表者や研究協力者の旅費として日本進化学会などへの参加・発表経費に約30万円、民間企業へのインフォマティクス解析の委託等に約30万円を予定している。
多色性と熱安定性を併せ持つニトロ基結合型有機色素の結晶フォトクロミズム

ニトロ基の励起状態プロトン移動(ESPT)に基づく新規・高性能フォトクロミック系を創出するとともに、ESPTによって発現する有機結晶の光機能性を幅広く探索した。(1)ニトロ基結合型有機色素の結晶フォトクロミズムこの系には、光着色体が多色性と熱安定性を持つこと、フォトクロミズムの発現には分子間プロトン移動が深く関与していることなど、従来のT型フォトクロミック有機結晶には見られない特徴がある。これらの特徴は、ESPTによる構造変換では色調変化のバラエティに乏しく逆反応が容易に進行してしまうという、これまでの常識を覆すものである。(2)結晶フォトクロミズムの発現における乱れ構造の重要性フォトクロミックなN-サリチリデンアニリン類結晶中に静的乱れ構造が存在する場合があることを昨年報告した。この発見を踏まえ、静的乱れ構造を誘導することによってフォトクロミック結晶を形成させることを試みた。N-(3,5-ジ-tert-ブチルサリチリデン)-1-アミノアダマンタンは、tert-ブチル基とアダマンチル基というかさ高い置換基を分子骨格の両端に結合させたことによってイミン部位にかなりの隙間が確保され、2種類の乱れ構造が1:1で結晶格子中に存在する。この結晶は太陽光の元でも高い感受性を示すフォトクロミック結晶となることがわかった。(3)結晶フォトクロミズムの発現における包接結晶化の有効性N-サリチリデンアニリン類をデオキシコール酸が形成するクラスレート結晶格子内に包接させることによって、フォトクロミック結晶を選択的に得ることができる。この手法をN-フェニルアミノトロポン類に適用したところ、トロポン誘導体で初めて結晶フォトクロミズムを発現させることができた。このことは、包接結晶化の手法がESPT有機色素のフォトクロミズム発現に適用可能であることを示している。芳香族ニトロ基の分子間光反応を駆動力とする新しいフォトクロミック有機結晶の構造-物性相関の詳細を明らかにしながら、励起状態プロトン移動(ESPT)現象による新規結晶フォトクロミック系構築のための基礎研究を進めた。具体的な研究成果を以下に示す。(1) 2-ニトロベンジリデンヒドロキシアニリン類の結晶フォトクロミズムニトロ基をプロトンアクセプターとするESPTが分子間でのみ起こるように規制された表題化合物を用いて、結晶フォトクロミズムが起こることやフォトクロミック反応に伴ってアシニトロ互変異性体が生成することを見出した。このことから、本フォトクロミック系はほとんど先例のない分子間ESPTモードによって進行することが明らかとされた。(2) 2-ニトロベンジリデンシップ塩基類の共結晶化による固相フォトクロミック性の変化結晶を用いる利点の1つは、共結晶化によって第2成分を非共有結合的に強く相互作用させることができることにある。本フォトクロミック系は分子間ESPTモードによって発現するので、共結晶化させることで異種色素分子の協同効果によるフォトクロミズム特性の変調が期待できる。種々検討した結果、置換位置の異なるメチルエステル基を持つ2種の5-アミノインダゾールシップ塩基を共結晶させると、光着色結晶の熱安定性が著しく減少することを見出した。(3)励起状態プロトン移動を起こすフォトクロミック結晶の物性発現に及ぼす構造的要因の解明N-(3,5-ジハロサリチリデン)-2,6-ジメチルアニリン類は同型結晶でありながら、ジフルオロ体のみがフォトクロミズムを示す。これら同型結晶のX線結晶構造解析から、原子半径のより小さいフッ素周りに分子の静的ディソーダーを許容できる空隙が残されていることが示された。このような反応空間のわずかな差異がフォトクロミズム発現を決定づけている事実は驚きに値する。
光線画像工学創成の基礎研究

本研究は、3次元空間情報を「光線」によって表現し、映像システムを構成する入力系・処理系・表示系を光線ベースで統一的に捉え直すことによって画像工学の体系を再構築し、新しい学理である光線画像工学の創成することを目指したものである。このためには、入力・処理・表示の全てに関して光線ベースで取り扱う技術が必要となる。このうち、表示に関しては光線を再現する方式のディスプレイが提案されてきており、我々の研究室でも光線空間データを実際の光線として再現することに既に成功している。このため本研究では主に光線空間の取得(入力)および処理に関する基盤技術の確立に注力した。光線空間の取得については、マルチカメラによる光線情報の取得を基盤技術と捉え、マルチカメラシステムを高効率・高精度で構築するための位置合わせの手法と、得られた多視点画像群を補正し、光線空間を構築する手法を開発した。これらにより、マルチカメラシステムを用いて光線空間を構築する基礎技術を確立した。光線べースの画像信号処理としては、光線空間の信号処理によって、シーンの分離および合成と、光学現象の再現を含む特殊映像効果の生成を実現した。また、光線情報の通信に必要な情報圧縮・符号化についても多視点画像間の類似性を利用することにより従来の動画像圧縮を超える効率を実現し、光線情報の圧縮符号化の基礎を確立した。さらに、3次元画像情報を光波面として記述するホログラムと光線空間との相互変換を実現した。ホログラムは究極の3次元画像表示方式であると言われており、光波とその伝播という物理現象に基づく記述方式である。このホログラムと光線空間とが理論的に等価な情報を表現し、相互に変換可能であることが示されたことは、光線空間が入出力方式に依らない普遍的な3次元空間情報の記述法であることを裏付けただけでなく、これに物理的な意味を与えた点においても画期的である。今年度は光線画像工学の基礎となる技術に関して幅広く研究を行ったが,特に,自由視点画像生成アルゴリズムの研究,光線空間でのシーン分離・合成方法の研究,光線情報取得法の高精度化の研究,芸術表現に適用可能な光線情報処理の研究,に関して重点的にすすめた.それぞれについて下記に示す.【自由視点画像生成アルゴリズムの研究】自由視点画像生成においては,計算時間の問題から視差マップの最適化処理が難しかった.今回は最適化手法として従来の動的計画法を拡張したマルチパスDPを新たに提案し,これを適用することによって,生成する自由視点画像の画質を大幅に改善し,計算時間が数桁多い従来の生成アルゴリズムの結果に匹敵する画像を得ることに成功した.また,2次元画像上での領域分割を用いた自由視点画像生成法を提案し、従来手法が不得意としていた物体の境界付近での画質の改善に成功した。【光線空間でのシーン分離・合成方法の研究】特定の奥行き付近にある物体を光線空間中から分離・抽出する手法と,複数の物体を光線空間内で合成する手法の提案を行った.【光線情報取得法の高精度化の研究】光線情報の取得手段として最も一般的なものは多数のカメラを用いる方法であるが,従来のカメラキャリブレーションを用いた方法では誤差の問題から光線情報取得の観点から適した画像を得ることは難しかった.今回マルチカメラシステムに特化したカメラキャリブレーション手法を提案し,取得される光線情報の精度を向上に成功した.【芸術表現に適用可能な光線情報処理の研究】光線空間を平面ではなく曲面で切り出すことで視覚的な特殊効果および芸術表現を加えた自由視点の画像を生成することを検討した。結果としては特殊効果が数式化されていれば、その数式に対応した曲面で光線空間を切り出すことで特殊効果の再現が可能であることが明らかになった。

現在の画像工学は3次元空間情報をそのままの形では取り扱えず、平面に投影し2次元情報に縮退して処理をしなければならないからため、十分な学理となっているとは言えない。本研究では、3次元空間情報の本質に立ち返り、空間情報をその基本構成要素である「光線」によって表現することとし、映像システムを構成する入力系・処理系・表示系を光線ベースで統一的に捉え直す。これによって、画像工学の体系を再構築し、新しい学理である光線画像工学の創成を目指す。今年度、重点的に研究を行ったテーマについて以下に述べる。【光線空間とホログラムとの相互変換の研究】3次元画像を光波面として捕らえ、記録するホログラムもまた、光線空間と同様に3次元空間情報を記述する手法の一つである。光線空間とホログラムの相互変換に関する理論的検討を行い、光線空間を複素数に拡張することで両者が等価な情報を記述でき、過不足なく相互変換が行えることを示した。【光線情報取得法の高精度化の研究】光線情報の取得手段として最も一般的なものは多数のカメラを用いる方法である。多数のカメラを位置・方向について精度よく配置することは非常に大変な作業であり、これが得られる光線情報の精度に多大な影響を及ぼしている。そこで、カメラキャリブレーション技術を応用し、カメラの設置を効率的に行えるシステムを開発した。【光線空間の信号処理による特殊映像表現の研究】光線空間の信号処理によって光学効果を含む特殊画像の生成方式を検討した。その結果、レンズによる虚像や上位蜃気楼、また平面鏡による反射像および合わせ鏡による多重反射などを含んだ画像の生成を実現した。
非線型楕円型偏微分方程式の研究

研究代表者(林田)は1989年に滲透媒質方程式のCauchy問題の弱解のSobolev空間上での正則性を示したが,それは空間1次元の場合,Barenblatt解の正則性と丁度一致している。今回,林田は球対称解について限定して,空間次元が2又は3の場合に弱解の正則性が,Barenblatt解のそれに前回よりも近いことを示した。研究分担者,児玉は複素ユークリッド空間C^nの一般複素エリプソイドEの正則自己同型群からの特徴付けの問題を研究し,Eの境界∂Eが実解析的な場合には懸案の結果を得た。研究分担者,小俣は離散的勾配流を用いて,放物型方程式に対応する問題を取り扱った。特に自由境界問題での取り扱いでは,時刻無限大で,不安定な定常解に収束する例を示した。研究分担者,一瀬はKac作用素とSchrodinger半群の差の作用素ノルム及びトレースノルムを時間tのベキでの評価を与え,また,作用素ノルム及びトレースノルムでのTrotter-katoの積公式を示した。研究分担者,田村は古典統計力学のN-vector Heisenberymodelにおける2点相関関数のRandom Walk表示を改良した。
脱窒光合成細菌の一酸化窒素(NO)還元酵素の分離精製とその性質

自然界の窒素循環で重要な役割をしている脱窒の機構のうち,一酸化窒素(NO)還元の機構はほとんど明らかでない.特にNO還元酵素(NOR)の酵素化学的実体については全くわかっていない.私達は脱窒光合成細菌Rhodobacter sphaeroides f.s. denitrificansの脱窒の機構を調べてきたが,今回NORを分離精製することを試みた.光にNORはチトクロームbc1複合体(bc1 complex)上にあると推定される結果を報告したが,今回Trumpowerらのdodecylmaltosideをdetergentとしてbc1 complexを調整する方法を採用し, NORはbc1 complexとは異なるfraction(Reaction centerを含む)に依存する事が認められた.脱窒光合成培養したcellからクロマトフォアを調整し, dodecylmaltosideが可溶化後, DEAE Biogel AクロマトグラフィーでNOR fractionとbc1 complex fractionに分離した.両fractionは更にDEAE Sepharase CL6B, Sepharose 6Bクロマトグラフィーで精製した. NOR活性, Ubiquinol:cytochrome C reductase活性の回収率はそれぞれ7%, 5%であった. NOR fractionにもcyt.b,cは存在しその比は約1:2で, bc1complexのcyt.b,cのcyt.b,cの比は2:1であった.SDSPAGEにより両fractionを構成するペプチドの分析で, bc1 complexは報告の通りcyt.b,c1,FeS protein,13 kDa proteinより構成され, NOR fractionにはFeS protein,13 kDa proteinは無く, cyt.b,c1のバンドとReaction centerのH,M,L subunitと,さらに45kDaと38kDaのバンドが認められた. NOR fractionについてはさらにPhenylsepharose CL4Bの疎水クロマトグラフィーを行うと, NOR活性は3%Tween20または1%TritonX100で溶出され,そのfractionに上記の45kDa, 38kDaのpolypeptideが存在した. 2つのpolypeptideの一方がNORと関係あるものと推定した.自然界の窒素循環で重要な役割をしている脱窒の機構のうち,一酸化窒素(NO)還元の機構はほとんど明らかでない.特にNO還元酵素(NOR)の酵素化学的実体については全くわかっていない.私達は脱窒光合成細菌Rhodobacter sphaeroides f.s. denitrificansの脱窒の機構を調べてきたが,今回NORを分離精製することを試みた.光にNORはチトクロームbc1複合体(bc1 complex)上にあると推定される結果を報告したが,今回Trumpowerらのdodecylmaltosideをdetergentとしてbc1 complexを調整する方法を採用し, NORはbc1 complexとは異なるfraction(Reaction centerを含む)に依存する事が認められた.脱窒光合成培養したcellからクロマトフォアを調整し, dodecylmaltosideが可溶化後, DEAE Biogel AクロマトグラフィーでNOR fractionとbc1 complex fractionに分離した.両fractionは更にDEAE Sepharase CL6B, Sepharose 6Bクロマトグラフィーで精製した. NOR活性, Ubiquinol:cytochrome C reductase活性の回収率はそれぞれ7%, 5%であった. NOR fractionにもcyt.b,cは存在しその比は約1:2で, bc1complexのcyt.b,cのcyt.b,cの比は2:1であった.SDSPAGEにより両fractionを構成するペプチドの分析で, bc1 complexは報告の通りcyt.b,c1,FeS protein,13 kDa proteinより構成され, NOR fractionにはFeS protein,13 kDa proteinは無く, cyt.b,c1のバンドとReaction centerのH,M,L subunitと,さらに45kDaと38kDaのバンドが認められた. NOR fractionについてはさらにPhenylsepharose CL4Bの疎水クロマトグラフィーを行うと, NOR活性は3%Tween20または1%TritonX100で溶出され,そのfractionに上記の45kDa, 38kDaのpolypeptideが存在した. 2つのpolypeptideの一方がNORと関係あるものと推定した.
深層学習を用いたコンシューマ向け3Dスキャナーデータの超解像技術の開発

本研究の課題は、3Dスキャナーを用いて取得した点群データ中に頻発するデータ欠損の問題に対して、信頼性の高い点群データの生成法を確立することである。2018年度の主な目標としてはデータ欠損の自動検出手法の提案と評価を行うことであり、点群モルフォロジー演算を用いて新たな点を発生させ、その点群表面を分析することでデータの欠損部分を検出する手法を提案した。また、提案手法では、非常に多くの点を新たに生成するため、処理時間が膨大になるという問題がある。そこでボクセル空間を導入したラフ判定を取り入れることで高速化を実現している。これにより、欠損検出処理を12割程度に削減することができた。また、点群モルフォロジーの構造要素を変更することで検出する欠損の大きさを制御できることも利点である。提案手法の性能評価としては、Bendelsらの欠損検出手法を従来法として検出精度の比較を行った。再現率、適合率、F値を用いて定量的な評価を行ったところ提案手法の優位性を確認できた。また、深層学習を用いた欠損補間についても予備実験と評価を行った。入力としては、欠損を検出した点群データをボクセルモデルに変換したものを取り上げた。実験では、欠損ありボクセルデータ、欠損なしボクセルデータを用意し、畳み込みニューラルネットワークに学習させた。その結果、欠損ありのボクセルに対して、形状を考慮した補間処理が進んでいることを確認した。また、点群を直接ニューラルネットワークに投入し、セグメンテーションやクラス分類の精度について評価を行った。今後については、ボクセル変換の必要性の有無を分析し、点群データを直接補間する方法との比較を行い、提案手法を確立させていく予定である。また、並行して欠損補間の後処理として位置付けている点群の鮮鋭化についても手法を提案し実験を行った。本課題は、点群データに頻発する欠損に対してデータ補間を行い、信頼性の高い点群モデルを生成することである。初年度の目標である欠損の自動検出手法の提案と評価において実施計画の通り実施することができた。また、補間処理に導入する機械学習について、ボクセルモデルを対象とした実験、及び点群を直接扱う実験を実施できた。さらに、次年度以降に計画をしている点群モデルの鮮鋭化について手法の提案と検証実験を実施することができた。成果については国内学会にて発表している。次年度については、機械学習を用いた欠損補間手法の確立に重点を置き、安価なコンシューマスキャナーにより得られた点群データ(解像度:低、欠損:多い)の超解像に取り組む。まずは既存物体のスキャン作業を進め、より多くのモデルを用いた機械学習の出力精度を調査する。ここでは、高解像度と低解像度の点群データを準備し、高解像度のデータを教師データとして採用する。次に、ボクセルモデルへ変換したデータを機械学習への入力とする手法と点群データを直接入力する手法を比較検証し、より最適な入力データを特定する予定である。予備実験では欠損領域の情報を付加してある点群データの方が補間精度は高いという結果が得られたが、欠損の度合いや点密度などの要因によって補間結果が変化すると考えられる。本研究で目指す超解像限界の解明を意識し、ネットワークの構成および、学習データの変更を行いながら、引き続き実験を行う予定である。

さらに、次年度以降に計画をしている点群モデルの鮮鋭化について手法の提案と検証実験を実施することができた。成果については国内学会にて発表している。次年度については、機械学習を用いた欠損補間手法の確立に重点を置き、安価なコンシューマスキャナーにより得られた点群データ(解像度:低、欠損:多い)の超解像に取り組む。まずは既存物体のスキャン作業を進め、より多くのモデルを用いた機械学習の出力精度を調査する。ここでは、高解像度と低解像度の点群データを準備し、高解像度のデータを教師データとして採用する。次に、ボクセルモデルへ変換したデータを機械学習への入力とする手法と点群データを直接入力する手法を比較検証し、より最適な入力データを特定する予定である。予備実験では欠損領域の情報を付加してある点群データの方が補間精度は高いという結果が得られたが、欠損の度合いや点密度などの要因によって補間結果が変化すると考えられる。本研究で目指す超解像限界の解明を意識し、ネットワークの構成および、学習データの変更を行いながら、引き続き実験を行う予定である。予定していた学会参加の旅費が不要であった。また、論文については現在執筆中であり、出版までは至らず印刷代が不要であった。次年度の学会参加および論文執筆の活動に使用する予定である。
生分解性ポリマービーヅを用いた経口免疫法の開発と経口免疫寛容の解析への応用

Drug Delivery System免疫学経口ワクチン粘膜免疫経口免疫寛容消化管粘膜部には生体でも最も多くのリンパ球が存在し、発生学的にもまた全身の免疫系と比較して、特異な機能を有する細胞亜群が存在することが知られている。近年経口からの抗原投与により抗原特異的な免疫寛容を誘導することが可能であること、また実際ヒトの自己免疫疾患において経口からの免疫寛容を誘導することにより、症状の改善がもたらされることが知られている。しかも粘膜部を通じて感染が成立する感染症も数多く、これらの感染症の予防においては粘膜部への分泌型の抗体の誘導が必須である。そこで我々は新規に開発した、生体内で分解される薬物輸送担体を用いて、経口免疫寛容が誘導される機序を解明することを試みた。(2)粘膜部での免疫誘導を最も効率よく誘導するために必要な輸送担体の物理条件を見いだした。(3)上記条件の輸送担体と抗原特異的なT細胞抗原受容体トランスジェニックマウスを用いることにより、経口的な免疫寛容が成立したときの免疫誘導部におけるサイトカインの誘導、抗原特異的T細胞の動態を観察した。(4)経口免疫により誘導される免疫応答において肝に存在するリンパ球の果たす役割を解析した。(5)これらの発見により、経口免疫寛容が誘導維持されるのに必要な条件が明らかになり今後の経口ワクチンの開発に有益な情報がもたらされた。消化管粘膜部には生体でも最も多くのリンパ球が存在し、発生学的にもまた全身の免疫系と比較して、特異な機能を有する細胞亜群が存在することが知られている。近年経口からの抗原投与により抗原特異的な免疫寛容を誘導することが可能であること、また実際ヒトの自己免疫疾患において経口からの免疫寛容を誘導することにより、症状の改善がもたされることが知られている。(2)粘膜部での免疫誘導を最も効率よく誘導するためには輸送担体に物理的な条件が必要であることを見いだした。(4)これらの発見により、経口免疫寛容が誘導維持されるのに必要な条件が明らかになり今後経口ワクチンの開発にも有益な情報がもたらされた。(2)粘膜部での免疫誘導を最も効率よく誘導するために必要な輸送担体の物理的条件を見いだした。

消化管粘膜部には生体でも最も多くのリンパ球が存在し、発生学的にもまた全身の免疫系と比較して、特異な機能を有する細胞亜群が存在することが知られている。近年経口からの抗原投与により抗原特異的な免疫寛容を誘導することが可能であること、また実際ヒトの自己免疫疾患において経口からの免疫寛容を誘導することにより、症状の改善がもたらされることが知られている。しかも粘膜部を通じて感染が成立する感染症も数多く、これらの感染症の予防においては粘膜部への分泌型の抗体の誘導が必須である。そこで我々は新規に開発した、生体内で分解される薬物輸送担体を用いて、経口免疫寛容が誘導される機序を解明することを試みた。2.粘膜部での免疫誘導を最も効率よく誘導するために必要な輸送担体の物理的条件を見いだした。3.上記条件の輸送担体と抗原特異的なT細胞抗原受容体トランスジェニックマウスを用いることにより、経口的な免疫寛容が成立したときの免疫誘導部におけるサイトカインの誘導、抗原特異的T細胞の動態を観察した。4.経口免疫により誘導される免疫応答において肝に存在するリンパ球の果たす役割を解析した。5.H.pylori感染マウスモデルを用いて、微粒子化抗原をワクチンとして経口投与すると感染防御に有用であることを見出した。
凍結保存培養粘膜の移植に関する基礎的研究

〔研究目的〕過去の一連の研究によって、われわれは口腔粘膜より分離された上皮細胞を3T3-J2細胞を栄養細胞として共培養することにより、移植可能な培養上皮を作成する方法を確立した。本研究ではこの培養上皮の臨床応用の範囲を拡大するために、培養上皮の至適凍結保存条件を明らかにするために研究をおこなった。〔研究方法〕ヒトロ腔粘膜および皮膚より粘膜上皮細胞と表皮細胞を分離し畠、Greenらの方法に準じて培養上皮を作成した。凍結保存の温度は-80°C、-196°Cと凍結速度は-1°C/h、凍害防止剤としてはGLYCERIN、DMSOを使用した。観察は上記の条件下で3カ月凍結保存し37°C恒温槽による急速解凍後、組織学的に検索した。また培養上皮を解凍後、単離して再培養することで増殖能を調査した。〔研究結果〕培養表皮、培養粘膜上皮ともに-80°Cよりも-196°C保存の方が細胞障害の程度は軽度であり、両者とも解凍後にも細胞増殖能は保存されていた。凍害防止剤の効果についてはDMSOの方がGLYCERINよりもその効果が高かったが、DMSOでは粘膜上皮細胞の分化を促進する効果がみとめられた。培養表皮と培養粘膜上皮を比較すると粘膜上皮の方が凍結による細胞形態の変化が大きくこれは角化層の有無、細胞間橋の程度など両培養組織の超微形態の違いによる耐凍性の差によるものと思われた。〔結論〕以上の実験結果より臨床応用を前提とする培養粘膜の凍結保存には-196°C、GLYCERIN使用が適当と思われた。
STM-BH法によるドーパントの直接観察と界面空間電荷層の原子レベル評価

平成19年度に得られた主な研究成果は以下のとおりである。1.p型GaAs(110)清浄表面の局所トンネル障壁(LBH)が正・負のバイアス域においてピークを示すことを見出し、正バイアス域のLBHピークが価電子帯から伝導帯へのトンネリング径路の切り替わりに対応したピークであることを明らかにした。また実験結果がバンドの湾曲を取り入れたLBHの計算結果と良く一致することを示し、GaAs(110)等の半導体表面においては、バンドの湾曲がLBHのバイアス依存性に支配的な影響を与えていることを指摘した。2.p型GaAs(110)表面下に存在するアクセプタサイトのLBHと清浄表面のLBHとの比較・解析を行ない、負バイアス域における両者のピーク位置がシフトしていることを明らかにした。LBHのシフト量はアクセプタのポテンシャルを表していると考えられ、この結果はLBH計測により個々のドーパント原子のポテンシャルを評価できることを初めて示した成果である。3.GaSb(110)およびlnP(110)各表面についても同様にLBHの観測・解析を行い、清浄表面のLBHについてはバンド構造を反映した差異が見出されている。またアクセプタサイトのLBH解析からは妥当なポテンシャル値が評価されている。3.STM-LBH測定をGaAs(110)表面に現れるX字型および星型欠陥のサイトに適用した。LBHのバイアス依存性から評価される欠陥サイトの荷電状態は理論予想と定性的に一致しており、この結果はLBH測定が欠陥評価にも有効であることを示している。本研究の目的は、半導体中の不純物原子(ドーパント)の分布、及びその電子状態を原子レベルでSTM(走査トンネル顕微鏡:Scanning Tunneling Microscope)を用いて評価することである。STMにより半導体表面のドーパント分布を得るとともに、BH(Barrier Heght)を計測することによりドーパント原子の電子状態を知り、その区別を原子分解能で得ることを試みている。今年度は、STM-BHによる実験をn型GaAs及びp型GaAsについて行った。バイアス電圧、及びトンネル電流を変化させつつ、STM像及びBH像を得た。n型のものでは低バイアス、高電流側でドーパントサイトでのBHの低下の傾向を確認できた。しかしながら、高バイアス、低電流側ではドーパントサイトでBHが上昇していた。また、p型のものではさらに複雑で、低バイアス、及び高バイアス側ではドーパントサイトでBHが上昇の傾向をしめしていたが、その中間領域ではドーパントサイトでBHが低下する傾向をしめしていた。当初、P型のドーパントではBHが上昇し、n型のドーパントではBHが低下すると考えていた。しかしながら、実験結果からは単純にBHが上昇したり、低下するのではなく、複雑に上昇、低下していた。このことより、ドーパント原子の電子状態が非常に複雑になっていることが示唆される。今後は、低温での実験を行い、ドーパント原子の電子状態の詳細について研究する予定である。本研究の目的は、半導体中の不純物原子(ドーパント)の分布、及びその静電ポテンシャルを原子レベルでScanning Tunneling Microscope(走査トンネル顕微鏡:STM)を用いて評価することである。STMにより半導体表面のドーパント分布を得るとともに、LBH(局所トンネル障壁:Local Barrier Height)を計測することを通してドーパント原子の静電ポテンシャルを求めている。そして、ドーパント原子の区別を原子分解能で得ることにより、STMのナノスケールデバイスへの応用を目指している。今年度は、STM-LBHによる実験を液体窒素温度(<80K)で行うとともに、STM探針を加熱することにより、探針の汚染を防ぐことを試みた。この結果、非常に安定にSTM-LBHの実験を行うことができるようになり、前年度よりも精密な計測を行えるようになった。実験対象となる試料はZnドープp型GaAs(110)、及びSiドープn型GaAs(110)である。それぞれの試料においてバイアス電圧を0.1Vずつ、1.0V^-2.6V、及び-1.0V^--2.6V程度まで変化させつつ、ドーパント原子が存在する場所と清浄GaAs表面でLBHを計測し比較を行った。この結果、アクセプタ原子が負に帯電しその結果LBHは上昇するという単純な予測とは異なり、p型GaAsにおいて、ドーパントサイトのLBHは必ずしも清浄表面と比べて上昇する訳ではないことが確認できた。また、負のバイアス電圧においては、清浄表面のバイアス電圧依存性は2次曲線に近い物となり、さらにドーパントサイトのバイアス電圧依存性は清浄表面の曲線がバイアス電圧正の方向へずれたものとなった。このずれがドーパント原子による局所的なバンドベンディングを表しているのではないかと考えている。

LBHのシフト量はアクセプタのポテンシャルを表していると考えられ、この結果はLBH計測により個々のドーパント原子のポテンシャルを評価できることを初めて示した成果である。3.GaSb(110)およびlnP(110)各表面についても同様にLBHの観測・解析を行い、清浄表面のLBHについてはバンド構造を反映した差異が見出されている。またアクセプタサイトのLBH解析からは妥当なポテンシャル値が評価されている。3.STM-LBH測定をGaAs(110)表面に現れるX字型および星型欠陥のサイトに適用した。LBHのバイアス依存性から評価される欠陥サイトの荷電状態は理論予想と定性的に一致しており、この結果はLBH測定が欠陥評価にも有効であることを示している。
ジアセチレンナノ結晶の構造相転移ダイナミクスの制御と高性能光・電子材料の創出

本研究では、ジアセチレン(DA)ナノ結晶における構造相転移型固相重合反応のサイズ効果を解明し、ポリジアセチレン(PDA)ナノ結晶の三次非線形光学特性との構造相関を明らかにした。固相重合反応におけるサイズ効果は、ナノ結晶で少しずつ重合が進行するのに対し、ナノファイバー(NF)では相転移的な重合挙動が観測された。NFでは重合に伴う応力ー歪み挙動が固相重合を良好に進めるのに適当であり、励起子吸収ピークがバルク結晶より長波長側に観測された。さらに、PDA NFの三次非線形光学感受率がバルク結晶を凌駕することを初めて明らかにし、当初目的としたバルク結晶を凌駕するナノ結晶材料を創出することにも成功した。本申請研究では、有機ナノ結晶における協同的反応の結晶サイズ効果と光機能発現における構造相関を探究する。特に無機結晶に比べて結晶格子が柔らかい有機結晶では、結晶格子の硬さ(応力ー歪み挙動)に変化が発現し始めるサイズ領域の上限が無機結晶より相対的に大きいことが予想され、光学特性に特有のサイズ効果を発現するπ共役系有機ナノ結晶においては、光誘起構造相転移の閾値やドメイン発生/成長ダイナミクスのサイズ依存性、ナノ結晶格子における構造安定化に興味が持たれる。本申請では、ジアセチレン(DA)ナノ結晶における構造相転移型固相重合反応のサイズ効果を解明するとともに、ポリジアセチレン(PDA)ナノ結晶の三次非線形光学特性との構造相関を明らかにすることで、有機結晶の相転移現象に特有のサイズ効果の解明とバルク結晶を凌駕するナノ結晶材料の創出を目指した。初年度は、はじめにDAナノ結晶のサイズ・形状制御を行った。特に、従来からサイズ制御が可能であったジアセチレン誘導体DCHDだけでなく、他の誘導体においても形状制御剤の添加によって、形状制御が可能性であることを見出した。次いで、DAナノキューブとナノファイバーについて固相重合によって伸長する励起子吸収の時間変化を追跡することで、構造相転移型固相重合ダイナミクスのサイズ効果を検討した。その結果、ナノキューブでは少しずつ重合が進行するのに対し、ナノファイバーでは相転移的に重合が進行することが分かった。さらに興味深いことには、PDAナノファイバーの励起子吸収ピークは対応するバルク結晶より先鋭化し、長波長側に観測された。これは、三次非線形光学感受率の増大を期待させる結果であるとともに、バルク結晶の固相重合性が芳しくなくとも、ナノ結晶において固相重合性を調査した上で、三次非線形光学特性を再検討すべき問題提起と言える。初年度は、サイズ・形状制御されたジアセチレン(DA)ナノ結晶を作製し、紫外線照射によって誘起される構造相転移型固相重合ダイナミクスのサイズ効果を調査した。具体的には、(1)DAナノ結晶の対象化合物として、異なる置換基を有するDA誘導体3種を選定し、ナノ結晶のサイズと形状を制御するための作製条件を調べた。特に、作製法である再沈法において、核発生と結晶成長を制御する観点から、形状制御剤(界面活性剤)の添加と温度制御が有効であり、結晶性のナノキューブからナノファイバーまでのサイズ・形状制御を達成した。また、マイクロ波照射などの熱処理(アニーリング)によって結晶性を向上できたことは、DAナノ結晶における相転移型固相重合反応のサイズ効果を『応力ー歪み挙動』の変化として議論する上で重要であった。(2)DAナノ結晶における固相重合ダイナミクスナノ結晶における固相重合性とサイズ・形状や励起子吸収ピーク波長との相関を調査した。これは、PDAバルク結晶では側鎖間の相互作用が強すぎることで主鎖が歪んでいるものの、結晶格子が相対的に適度に柔らかくなったナノファイバーでは固相重合に伴う歪みの蓄積/解放挙動が変化するとともに側鎖間の相互作用が弱まることで、主鎖のπ共役系が安定化されたことが原因と考えられる。以上の事実は、三次非線形光学感受率の増大を期待させる結果であるとともに、バルク結晶の固相重合性が芳しくなくとも、ナノ結晶における固相重合性を再調査すべきという問題提起と捉えることができる。本申請研究では、ジアセチレン(DA)ナノ結晶における構造相転移型固相重合反応のサイズ効果を解明するとともに、ポリジアセチレン(PDA)ナノ結晶の三次非線形光学特性との構造相関を明らかにすることで、有機結晶の相転移現象に特有のサイズ効果の解明とバルク結晶を凌駕するナノ結晶材料の創出を目指した。二年目は、サイズ・形状制御したPDAナノ結晶について、構造評価を行った。個々のナノ結晶のTEM測定および電子線回折測定に成功するとともに、ナノ結晶の粉末についてXRD測定を行った結果、ナノ結晶の結晶格子定数はバルク結晶と比較して僅かに変化することを初めて明らかにしたことで、吸収スペクトルの結晶サイズ依存性の原因の一端を明らかにしたと考えている。次いで、PDAナノ結晶の非線形光学特性評価に向けて、PDAナノ結晶薄膜の作製を行った。従来は光散乱損失の小さい薄膜の作製に困難を伴っていたが、緩衝材としてPVAを加えたテーパードセル法を適用することで、光学的品質の高い薄膜が作製可能であることが分かった。また、ファイバーナノ結晶をテーパードセル法で薄膜化した場合、ナノファイバーが一軸配向することで、擬似単結晶薄膜が得られることが分かった。

得られた薄膜のひとつを用いて、分光エリプソメトリーによる複素誘電率測定およびpump-probe分光法(高速過渡光学応答測定)による非線形光学特性評価を行った結果、得られた薄膜は測定に耐えうる光学的品質であることを確認した。二年目には、サイズ・形状制御されたポリジアセチレン(PDA)ナノ結晶を作製して構造評価するとともに、非線形光学特性評価に向けて、光散乱損失の小さい薄膜の作製に注力した。具体的には、(1)PDAナノ結晶の構造評価サイズ・形状制御されたPDAナノ結晶を作製し、ナノ結晶のTEM測定および電子線回折測定に成功した。電子線損傷する前に像を取得することに苦労したものの、測定できたナノ結晶についてはほぼ単一ドメインの結晶であることを確認できた。また、ナノ結晶の粉末についてXRD測定を行った結果、ナノ結晶の結晶格子定数はバルク結晶と比較して僅かに変化することを初めて明らかにしたことで、吸収スペクトルの結晶サイズ依存性の原因の一端を明らかにしたものと考えている。(2)非線形光学特性評価に向けたPDAナノ結晶薄膜の作製PDAナノ結晶の非線形光学特性評価に向けて、PDAナノ結晶薄膜の作製を行った。これまでは光散乱損失の小さい薄膜を再現性良く作製することが困難であったことから、複数の手法(移流集積法、高分子電解質を用いた交互積層法、光硬化性樹脂中への配向固定化など)を用いて再度薄膜化条件の最適化を試みた結果、緩衝材としてPVAを加えたテーパードセル法を適用することで、光学的品質の高い薄膜が作製可能であることが分かった。また、ナノ結晶ファイバーをテーパードセル法で薄膜化した結果、横毛管力によってナノファイバーが一軸配向することで、擬似単結晶薄膜の作製にも成功した。得られた薄膜のひとつを用いて、分光エリプソメトリーによる複素誘電率測定およびpump-probe分光法(高速過渡光学応答測定)による非線形光学特性評価を行った結果、得られた薄膜はどちらの測定にも耐えうる高い光学的品質を有することを確認できた。本申請研究では、ジアセチレン(DA)ナノ結晶における構造相転移型固相重合反応のサイズ効果を解明するとともに、ポリジアセチレン(PDA)ナノ結晶の三次非線形光学特性との構造相関を明らかにすることで、有機結晶の相転移現象に特有のサイズ効果の解明とバルク結晶を凌駕するナノ結晶材料の創出を目指した。DAナノ結晶における構造相転移型固相重合反応のサイズ効果については、ナノキューブでは少しずつ重合が進行するのに対し、ナノファイバーでは相転移的な重合挙動が観測された。ナノファイバーの固相重合においては、重合に伴う応力ー歪み挙動が固相重合を良好に進めるのに適当であることが分かった。また興味深いことに、生成したPDAナノファイバーの励起子吸収ピークは対応するバルク結晶より先鋭化し、より長波長側に観測された。これは、相対的にπ共役主鎖に歪みの少ないPDAが生成したことを意味し、バルク結晶の固相重合性が芳しくなくとも、ナノ結晶において固相重合性を再検討すべきという問題提起と捉えることが出来る。次に、PDAとポリビニルアルコールからなる光散乱損失の少ないコンポジット薄膜を作製し、ナノ結晶の三次非線形
現代日本社会におけるオルタナティブ教育に関する比較社会学的研究

本研究の目的は、近年、日本社会で注目を集める「オルタナティブ教育」と呼ばれる多様な教育・学びの場で実施したフィールドワークの成果をとおして、現代日本社会における公教育制度の変容過程を明らかにすることである。具体的には、児童生徒(高齢者や外国人を含む)をはじめ、教員、保護者、地域住民といった立場の異なるアクターたちが、マスメディアや行政機関が形成する教育言説を再定義しながら、あるべき教育の実現を目指していかに相互交渉をしているかを社会学的に考察する。こうした問題設定のもと、採用期間の最終年度である平成25年度は、これまでの研究の成果を総括するため、1)オルタナティブ・スクールに関する比較調査と、2)オルタナティブ教育に関する文献・資料研究を実施した。まず、1)オルタナティブ・スクールに関する主な研究結果を説明する。平成25年度の前半では、関西地区を中心に「不登校児童生徒」を受け入れるフリースクールにおいて補充調査を実施した。具体的には、採用初年度より参与観察を継続してきたフリースクール(京都市、大阪市)で聞き取り調査を実施した。また、このような不登校支援型のフリースクールにおける「学校文化」の特徴を明らかにするため、海外モデル型のオルタナティブ・スクール(兵庫県、大阪府)においても比較調査を実施した。平成25年度の後半では、住民参加型の学校形態であるコミュニティ・スクール(三重県)について聞き取り調査を実施した。具体的には、現場の教員や教育行政、保護者たちと密接に連携しながら、地域住民がいかに既存の学校空間のあり方を再構成しようとしているかについて考察した。2)文献・資料研究としては、教育現場における「日常的実践」の可能性という本研究の分析枠組みを精査するため、教育社会学、教育人類学、カルチュラル・スタディーズを中心とした実践論に関する蓄積についてレビューし、文献研究を実施した。採用終了年度である平成25年度は、オルタナティブ教育に関する文献を体系的に収集することができ、本プロジェクトの分析枠組み(日常的実践論)について、事前の計画以上に研究を進めることができた。また、当初の研究計画では、主な調査対象として民間のフリースクール(不登校支援の場)、夜間中学校(識字教育の場)、コミュニティ・スクール(住民の学校参加の場)を想定していた。これに対して実際の研究では、それに加え学校教育制度の枠組みの中にありつつも、「オルタナティブ」と呼びう否多様な学校形態(特別支援教育、へき地教育、生涯教育、多文化教育等)について比較調査を進めることができた。以上の理由から研究が計画以上に進展したと判断する。平成25年度は、採用期間の最終年度にあたるため、採用終了後の研究の方向性について説明する。第一に、過去3年間に実施してきたオルタナティブ教育に関する比較研究の結果について、引き続き社会学の専門誌に投稿し、論文としてまとめていく。第二に、採用初年度より実施してきたオルタナティブ教育に関する比較調査の知見を発展させるため、これまで重点的にフィールドワークを実施することができなかった多文化教育の取り組みについても調査していく。第三に、フィールドワークの知見だけでなく、これまでの文献・資料研究の成果についても整理する。具体的には、学校教育制度の内外を間わず、日本社会におけるオルタナティブ教育の諸形態・類型を概観したうえで、オルタナティブ教育(alternatives)に関する新たな研究領域の構築を目指していく。本研究の目的は、「オルタナティブ教育」と呼ばれる多様な教育・学びの場において、児童生徒をはじめ、教員(スタッフ)、保護者、地域住民たちが日常的に遂行している相互交渉や意味づけの過程をとらえることにより、現代日本社会における公教育制康の動態的な変容過程を分析することである。本研究の意義は、今日、国家や行政の主導のもとで組織化されてきた既存の学校文化がいかに変質し、新たな「学校像」がいかなる社会・文化的条件のもとで模索されているかについて明らかにすることにある。平成23年度の研究内容としては、1)「オルタナティブ・スクール」に関する比較調査と、2)国内外の文献・資料研究を実施した。まず、1)オルタナティブ・スクールに関する比較調査の主な結果を説明する。(1)2011年4月以降、「不登校児童生徒」の受け入れを行うフリースクール(京都市、大阪市、東京都等)においてフィールドワークを実施した。また、このような「不登校支援型」のフリースクールにおける教育活動の特徴を明確にするため、「海外モデル型」のオルタナティブ・スクール(大阪府、京都府、兵庫県)と、外国人学校についても比較を行った。(2)2011年8月以降、「義務教育未修了者」を受け入れる夜間中学校に関する調査として、「不登校支援」との連携という点で特徴的な取り組みを進める公立中学校(京都市)において聞き取りを実施した。(3)2011年6月から翌年2月にかけて、地域住民参加型の学校形態であるコミュニティ・スクール(三重県と大阪府)について、住民による学校参加の変容過程について聞き取りを行った。2)文献・資料研究としては、日本社会において「オルタナティブ」と呼ばれる教育・学びの諸形態が、いかなる社会・文化的文脈のなかで登場し展開してきたかを検討するため、国内外の関連文献・資料(オルタナティブ教育論、公共性論、カルチュラル・スタディーズなど)を収集し分析を進めた。本研究の目的は、近年、.日本社会で注目0を集める「オルタナティブ教育」と呼ばれる多様な教育・学びの場で実施したフィールドワークの成果をとおして、現代日本社会における公教育制度の変容過程を明らかにすることである。