hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RFによる高βpプラズマの生成と第2安定領域

1.実験はWTー3トカマク(R=65cm,a=20cm,B_t≦1.75T)にて行った。低域混合波(LHW)帯の高周波電力(2GHz,P_<rf>≦350kW)を2式の4導波管列ランチャ-でプラズマに入射した。両方のランチャ-での位相差を△φ=(π/2、ーπ/2)または△φ=(ーπ/2、π/2)に設定する事によりトロイダル磁場に沿って双方向に伝播するLHWを高安全係数(q_a20、I_o20kA)プラズマ中に励起し、双方向高速電子流を生成した。2.多チャンネルサブミリ波干渉計によって測定した電子密度、トムソン散乱計測による電子温度、及びNaIシンチレ-タによる硬X線輻射の各空間分布においてプラズマ中心の大きなシャフラノフシフトがみられ(△r/a0.35)、双方向高速電子流による高βpプラズマが生成された事を示した。3.プラズマの周囲に配置した多数(20個)の磁気短針からのデ-タをプラズマフィラメント電流法により磁気解析して得たシャフラ-ノフΛ(=βp+1_i/2)はΛ=34に達した。電子密度と硬X線輻射の空間分布を使って得た電流分布より評価した内部インダクタンスは1_i=1.42.0であり、βp=≧23の高βpプラズマが得られたことになる。この値は逆方向に順方向高速電子流の約50%の高速電子流が生成された事を示している。4.軟X線空間分布信号及び磁気短針信号に、時としてトロイダルモ-ド数n=1の間欠的な速いプラズマ大半径方向の動きが見られた。これはバル-ニング不安定性により引き起こされた可能性があり、詳細を検討中である。5.このプラズマに高電カミリ波(56GHz,200kW)を入射して、バルク電子の電子サイクロトロン加熱(ECH)を行うとβpの顕著な増加がみられた。第2安定領域の高βpプラズマを得るのに、LHWによる双方向高速電子流生成にバルク電子のECHを加える事が有効であると思われる。
生体異物障壁としての小腸薬物代謝酵素とトランスポータの協働機能解析

我々は最近、チトクロームP450(CYP)3A4で代謝される新規免疫抑制剤タクロリムスの体内動態を検討し、経口投与時の初回通過効果に対して、肝臓のみならず小腸が関与するとの知見を報告した。この知見は、肝臓における薬物代謝能を評価するのみでは、経口投与時のバイオアベイラビリティや相互作用の予測が難しいことを示唆する点で極めて重要である。そこで本研究では、薬物療法および医薬品開発における緊要性も考慮しつつ、生体異物(薬物)障壁としての小腸の機能に注目し、基礎的観点から詳細な解析を行なった。小腸にはCYP3Aサブファミリーが存在するが、酵素活性は肝臓に比べ一桁以上低いため、薬物代謝に対する寄与は小さいと考えられてきた。一方、小腸には薬物を排出するトランスポータ(P-糖蛋白質など)が存在するが、膜透過性が高い薬物については、消化管吸収が不完全になることでバイオアベイラビリティが低下するとは考え難い。しかし、薬物代謝酵素とトランスポータが協働する場合には、小腸が薬物の初回通過効果に大きく関与する可能性がある。すなわち本研究では、「小腸におけるトランスポータが、薬物の小腸上皮細胞における滞留時間を延長させること、もしくは代謝物の蓄積による代謝阻害を回避させることによって、薬物代謝を顕著に促進させる」との仮説を定量的かつ速度論的に検証した。従って、本研究は薬物動態研究の新しい流れをリードするものであり、また得られた研究成果・情報は創薬や薬物療法の適正化に還元し得るものと期待される。一方、小腸には薬物を排出するトランスポータ(P-糖蛋白質など)が存在するが、膜透過性が高い薬物については、消化管吸収が不完全となることが原因でバイオアベイラビリティが低下するとは考え難い。さらに本研究では、小腸における薬物の初回通過効果や薬物間相互作用を定量的に評価・予測することを目的として、以下の検討を行う。1.肝臓および小腸における薬物の抽出率の評価:実験動物としてラットを用い、CYP3A4で代謝を受けるタクロリムスを静脈内、門脈内、小腸内に投与し、各種薬物の肝臓および小腸における抽出率を分離評価した。2.小腸における薬物抽出率と薬物輸送・代謝活性の相関解析:小腸(肝臓)のミクロゾームを用いて、各種薬物のCYP3A4による代謝活性を測定する。さらに、上記の実験で得られたデータに基づき、小腸における薬物の抽出(代謝)率に対する、P-糖蛋白質とCYP3A4の寄与率を分離評価した。我々は最近、CYP3A4で代謝される新規免疫抑制剤タクロリムスの体内動態を検討し、経口投与時の初回通過効果に対して、肝臓のみならず小腸が関与するとの知見を報告した。そこで本研究では、薬物療法および医薬品開発における緊要性も考慮しつつ、生体異物(薬物)障壁としての小腸の機能に注目し、基礎的観点から解析を行なった。1.肝臓および小腸における薬物の抽出率の評価:実験動物としてラットを用い、CYP3A4で代謝を受ける薬物を静脈内、門脈内、小腸内に投与し、各種薬物の肝臓および小腸における抽出率を分離評価した。2.小腸における薬物抽出率と薬物輸送・代謝活性の相関解析:小腸(肝臓)のミクロゾームを用いて、各種薬物のCYP3A4による代謝活性を測定した。

さらに、摘出小腸組織を用いた実験で得られたデータと比較解析を行い、小腸における薬物の抽出率に対する、P-糖蛋白質とCYP3A4の寄与率を分離評価した。3.薬物代謝酵素とトランスポータの協働機能の速度論的解析:小腸上皮細胞における薬物、および代謝物の動態を記述し得る速度論モデルを用いて、上記の実験によって得られたデータを解析し、薬物の透過(吸収)障壁としての薬物代謝酵素とトランスポータの協働機能を評価した。さらに、薬物併用時の薬物間相互作用についても検討を加えた。
混合気の火花点火における火花成分が活性種生成に及ぼす影響

これまでに報告例のない、火花点火初期におけるOH活性種生成の動向を実験的に調べた。混合気には4.7Vol%のプロパン-空気を、点火火花は火炎核の成長期間に発光を伴わない、放電時間が1μs以下の純粋な容量火花を用いた。電極には直径0.5mmのステンレス鋼製針端電極を用い、定容容器中心部で火花間隙を0.8mmとした。OH活性種の検出は、波長306.4nmにおけるOHの自発光強度を、二次元およびスポット的に行った。OH活性種の二次元的な挙動を調べる場合には、中心波長306nmの干渉フィルタを通し、イメージインテンシファイアを前置した超高速度カメラにより、自発光の二次元像を記録した。この実験過程で、波長306nm近傍には火花自身の極めて強い自発光が認められたため、画像の記録は火花放電終了後とした。スポット測定では、ダブルモノクロメータと光電子増倍管を組み合わせ、放電経路中心から1.0および1.5mm離れた位置でOH自発光強度を計測した。この場合も火花自身の強い自発光の影響を避けるため、ゲート回路を用いて、放電終了後に測定開始すると共に、混合気中の発光強度と燃焼させない空気中での発光強度の差を求めてOH発光強度を評価した。以上の実験により、以下の知見が得られた。1.OH自発光強度が最強である波長306.4nm近傍には、極めて強い放電火花自身のスペクトルが分布しており、この成分を除去しなければ、真のOH自発光強度を評価できない。2.電極材料であるステンレス鋼(SUS304)の組成であるFe、Ni、Cr等が励起されることにより、波長306.4nm近傍に強いスペクトルが分布することが示唆された。3.火花エネルギーを増大させるに従って、点火初期に生成されるOH生成量がほぼ比例して増加し、熱的効果と相まって初期火炎核の成長速度が増大するが、その効果は点火後3μs程度までであり、その後は火花エネルギーに関わらずほぼ一様な成長速度を示す。4.OHの生成領域は火炎核の火炎面近傍であり、最高温領域である放電経路近傍ではあまり検出されない。また火花点火初期のOH生成量は自立火炎の火炎面で生成されるものと比較して、極めて多量である。1.火花放電の自発光スペクトルをダブルモノクロメータで測定し、OH発光との干渉領域を調べた。その結果、本研究の第一目標であるOH発光波長近傍には、広範囲な火花放電による自発光領域が分布しており、狭帯域の干渉フィルターを用いても、両者の干渉は避けられないことがわかった。OH発光像を得るには、混合気中での発生火花および火炎核像と空気中における火花および高温ガス核像(火炎核ではないのでOH発光成分が含まれない)それぞれの画像を記録し、画像処理によってその差分を求め、OHのみの発光画像を得る手法以外、有効な手段は見あたらない。火花点火現象は確率的要素を多分に含むため、統計処理が不可欠となる。2.定容容器内で、プロパン-空気の静止混合気を用い、OHラジカルの自発光を検出して2次元像を、イメージインテンシファイアを前置した、イメージコンバータカメラを用いて記録した。

また、火花放電時のみの発光像を同様に記録し、上記画像処理によって両者の差分画像を得る手法を検討し、おおむね良好な成果が得られた。3.高速サンプリング機能、大容量メモリおよび広ダイナミックレンジ持つ、本申請(7年度購入済み)のストレージオシロスコープを用いることにより、総点火エネルギーおよび火花成分比率の計測、評価が一元的に可能となり、信頼性が向上した。4.実機の燃焼室内を模擬した、強い乱れ場を生成し、点火実験を行う装置および乱れ評価システムを改良し、良好な結果が得られた。これまでに報告例のない、火花点火初期におけるOH活性種生成の動向を実験的に調べた。混合気には4.7Vo1%のプロパン-空気を、点火火花は火炎核の成長期間に発光を伴わない、放電時間が1μs以下の純粋な容量火花を用いた。電極には直径0.5mmのステンレス鋼製針端電極を用い、定容容器中心部で火花間隙を0.8mmとした。OH活性種の検出は、波長306.4nmにおけるOHの自発光強度を、二次元およびスポット的に行った。OH活性種の二次元的な挙動を調べる場合には、中心波長306nmの干渉フィルタを通し、イメージインテンシファイアを前置した超高速度カメラにより、自発光の二次元像を記録した。この実験過程で、波長306nm近傍には火花自身の極めて強い自発光が認められたため、画像の記録は火花放電終了後とした。スポット測定では、ダブルモノクロメータと光電子増倍管を組み合わせ、放電経路中心から1.0および1.5mm離れた位置でOH自発光強度を計測した。この場合も火花自身の強い自発光の影響を避けるため、ゲート回路を用いて、放電終了後に測定開始すると共に、混合気中の発光強度と燃焼させない空気中での発光強度の差を求めてOH発光強度を評価した。以上の実験により、以下の知見が得られた。1.OH自発光強度が最強である波長306.4nm近傍には、極めて強い放電火花自身のスペクトルが分布しており、この成分を除去しなければ、真のOH自発光強度を評価できない。2.電極材料であるステンレス鋼(SUS304)の組成であるFe、Ni、Cr等が励起されることにより、波長306.4nm近傍に強いスペクトルが分布することが示唆された。3.火花エネルギーを増大させるに従って、点火初期に生成されるOH生成量がほぼ比例して増加し、熱的効果と相まって初期火炎核の成長速度が増大するが、その効果は点火後3μs程度までであり、その後は火花エネルギーに関わらずほぼ一様な成長速度を示す。OHの生成領域は火炎核の火炎面近傍であり、最高温領域である放電経路近傍ではあまり検出されない。また火花点火初期のOH生成量は自立火炎の火炎面で生成されるものと比較して、極めて多量である。
中学校国語科における副読本を活用したPISA型読解力育成に関する実践研究

1.研究目的本研究においては、(1)中学校国語科においてPISA型読解力の育成を目指し、授業と相乗効果が期待できる副読本(教科書の単元に関連する読み物,資料の活用)を活用した系統性と有機的な関連を重視したカリキュラム開発を行う。また、(2)生徒たちの獲得された読解力について定量的な分析とともに質的な分析から、読解力形成過程について具体的に明らかにすることを目的とする。2.研究方法第1に、中学校国語科において3年生の教科書のある単元の主題材に関連する読み物に関連する資料を収集し、系統性・有機的な関連付けを図ったブックリスト等の提示資料を作成する。そして授業実践と関連づけてこの提示資料の有効利用を図る。第2に、授業と教科書の単元に関連する読み物を有機的に結合させるリフレクションノートを作成し、授業において活用する。生徒は、ブックリスト等に示された情報を参考に、準備された図書や資料を読み、そこから学習したこと、授業で学んだこと等をリフレクションノートに記述する。第3に、この生徒が記述したリフレクションノートから学習状況のモニタリングや学習の深化把握など量的・質的な分析を行い、読解力の向上過程についての検討を行う。3.研究成果3年生の論説文である「生き物として生きる」を主題材とし、関連する副教材10編を精選し、ブックリストを作成した。3年生の2クラスのうち、1クラスをこの開発したブックリストを提示し、必要に応じてレフレクションノートに記述を行わせた。もう1クラスはこれらを使用せず授業を実施した。そして作者の主張に対する意見を記述させその内容を検討した。その結果、ブックリスト等を用いたクラスの方が関連する語い数や引用、論理的な展開が有意に多いことが明らかとなった。このことからブックリスト等の提示資料が学習意欲を高め、読解力を向上させるのに有効であることの具体的な知見を得ることができた。
ハイブリッド技術とリアルタイム処理による機能ダイナミクスの解明

脳機能マッピングは、運動・言語機能に着目した。リアルタイムhigh gamma activity (HGA)マッピングをベッドサイドのみならず、覚醒下手術への応用に成功した(Ogawa, 2014,2016)。一度の視覚課題提示に合わせてそれぞれトリガーを付して、視覚刺激毎の脳皮質電位(ECoG)による解析を行ったところ、精確に手指運動の読み取りが行えた(Kapeller,2016)。この読み取り方法を用いることでてんかん患者でロボットアームの操作を行ことができた(Kapeller 2016)。現在は運動野上にさらに高密度のECoG電極を留置し、さらにモーションキャプチャー装置により各手指のポーズをリアルタイムに読み取ることに取り組んでいるまた、HGAのみならず、他周波数を含め読み取りのためにColor-coded mappingを含む多次元のデータ解析を行う。さらに術中HGAマッピングと皮質-皮質誘発電位(CCEP)計測により、聴覚刺激誘発側頭葉HGAと同部位刺激による前頭葉言語野を同定できる"Super-passive mapping"法を報告した(Tamura,2016)。また、申請者が開発した脳表血流計測システムで、言語課題遂行時の血流変化を捉えたが、これはカメラのフレームレートが60コマ/秒では足りないことが判明した。今後この血流計測にはハイスピードカメラを用いる予定である。このような読み取り技術を応用してFeedback-basedリハビリ法を確立した。また、EEG/機能的MRI(fMRI)を用いた運動遂行、運動想起(MI)fMRIをリハビリテーション前後に行い、脳機能変化を客観的に判断する。読み取った結果をアバター、触覚、音声などでフィードバックし、リハビリテーションの効果向上・判定法に応用した。28年度が最終年度であるため、記入しない。脳機能マッピングは、運動・言語機能である。申請グループはリアルタイム高周波律動(High Gamma activity: HGA)マッピングをベッドサイドのみならず、覚醒下手術への応用に成功した(Ogawa, 2014, 2016)。報告したリアルタイムマッピングは20秒間の安静・課題時の平均を表示していたが、各視覚提示に合わせてトリガーを付して、視覚刺激毎の脳皮質電位(ECoG)による解析を行いはじめた。また、運動野上に留置した高密度ECoGからモーションキャプチャー装置により各手指のポーズを読み取り、精確な運動反応の検出、これを用いたロボットアームの操作を行う。細かいhand poseの読み取りは、より高密度電極による詳細なデコーディングを試行する。また、HGAのみならず、他周波数を含め読み取りのためにColor-coded mappingを含む多次元のデータ解析を行う。上述したが、複数の周波数帯域と高密度電極(倫理員会承認済み)を用いて、ECoGによる精度の高いデコーディングを行う。覚醒下手術中にはリアルタイムECoGマッピングに加え、申請者が開発した脳表血流計測システムで、言語課題遂行時の血流変化を捉える。この血流変化と同課題機能的MRIの比較により機能的MRIが血液量、血流、流速変化が関与しているが解明できる。てんかんによるslow dynamicsの画像化と臨床応用、腫瘍性病変による精確な脳機能マッピング、機能ネットワーク、複数帯域の周波数変化、血流計測により機能的MRI信号の原理を解明に貢献できる。提示刺激とトリガーの間に16msecほどの遅れがあることが判明した。このズレを補正するために脳表電位計測装置と提示モニターに光センサーをすることとした。また、平成27年7月、ECoG-fMRI-EEG同時計測系の設計過程で、EEG上に想定外の雑音が混入し、研究遂行上必要なデータを得られないことが判明したため、雑音除去方法の検討・確立が必要となった。加えて平成27年12月、触覚フィードバック機構の設計過程で、触覚センサー電流が想定よりも不足し、研究遂行上必要な性能を得られないことが判明したため、触覚センサー電流増幅回路の追加設計が必要となった。

また、EEG/機能的MRI(fMRI)を用いた運動遂行、運動想起(MI)fMRIをリハビリテーション前後に行い、脳機能変化を客観的に判断する。読み取った結果をアバター、触覚、音声などでフィードバックし、リハビリテーションの効果向上・判定法に応用した。EEG上の電気的雑音に関しては、頭部、ケーブル固定を工夫しノイズを減らした。課題に関しては運動想起課題、言語課題では黙読とするなどして雑音問題の解決に取り組む。また電気刺激とアバター操作を用いた独自のフィードバックシステムを開発し患者に応用する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
腎の嚢胞化における硫酸転移酵素

2-amino-4,5-diphenylthiazole (DPT)を飼料中に1%混合して継続投与することによって、ラットで嚢胞腎が誘発される。このモデルの腎において早期に発現が変化する遺伝子をdifferential display (DD)法にて検索し、硫酸転移酵素sulfotransferaseのひとつSULT1C2のmRNAの発現がDPT投与によって低下することを見出した。その後、この単離したSULT1C2遺伝子を大腸菌で発現させ、リコンビナント蛋白の硫酸転移酵素としての性質を調べた。マウスSULT1C2のORFをPCRにて増幅し、pET-17bベクターに挿入した。この際PCRのアンチセンス・プライマーを修飾して蛋白C末端こ5個のヒスチジン残基を添加するようにした。大腸菌DH5αをトランスフォームし、リコンビナント蛋白の発現をIPTGにて誘発した。リコンビナント蛋白は、Ni^<2+>-NTAアガロースカラムにて精製し、SDS-PAGEにて予想された約34kDのバンドを確認した。この精製したSULT1C2-Hisを用い、[^<35>S]PAPSを硫酸基供与体として、p-ニトロフェノール、ドーパミン、2-ナフトールおよびDPTを基質(硫酸基受入体)として硫酸転移活性の有無を調べた。その結果、p-ニトロフェノールを基質として活性を示したが、親和性が低く(Km=3.1mK)生依内での本来の基質でない可能性がある。生体内での生理的基質および機能は明らかではないが、SULT1C2は細胞膜や基底膜の構成成分プロテオグリカン等の硫酸基の付加に関わっている可能性が考えられる。2-amino-4,5-diphenylthiazole(DTP)を飼料中に1%混合して継続投与することによって、ラットで嚢胞腎が誘発される。このモデルの腎において早期に発現が変化する遺伝子をdifferential display(DD)法にて検出した。DPT投与開始後4日目に腎を摘出、total RNAの抽出、逆転写、oligo(dT)primerとarbitary primersによるPCRを行い、電気泳動にてバンドを比較した。DDで差の出た3本のバンドのうち、ひとつで発現の変化がノーザンブロットで確認できたので、これをプローブとしてマウス腎cDNAライブラリーをスクリーニングした。約30万個のプラーク・スクリーニングから12個の陽性クローンをとり、最長の2クローンで塩基配列を決定した。クローニングした1482bpのcDNAは296個のアミノ酸をコードするopen reading frameを含み、硫酸転移酵素sulfotransferaseのひとつとして報告されているラットSULT1C2とアミノ酸レベルで94.3%と高い相同性を示し,SULT1C2のマウス型と考えられた。この遺伝子は、正常マウス臓器中では腎、ついで胃で特異的に発現しており,他の臓器では発現がほとんど認められなかった。腎におけるSULT1C2のmRNAの発現は、DPT投与翌日から低下し,2週間後も低下したままであった。生体内での生理的基質および機能は明らかではないが、細胞膜や基底膜の構成成分プロテオグリカン等の硫酸基の付加に関わっている可能性が考えられる。

この際、PCRのアンチセンス・プライマーを修飾して蛋白C末端に5個のヒスチジン残基を添加するようにした。大腸菌DH5αをトランスフォームし、リコンビナント蛋白の発現をIPTGにて誘発した。リコンビナント蛋白は、Ni^<2+>-NTAアガロースカラムにて精製し、SDS-PAGEにて予想された約34kDのバンドを確認した。この精製したSULT1C2-Hisを用い、[^<35>S]PAPSを硫酸基供与体として、p-ニトロフェノール、ドーパミン、2-ナフトールおよびDPTを基質(硫酸基受入体)として硫酸転移活性の有無を調べた。その結果、p-ニトロフェノールを基質として活性を示したが、親和性が低く(Km=3.1mM)生体内での本来の基質でない可能性がある。生体内での生理的基質および機能は明らかではないが、SULT1C2は細胞膜や基底膜の構成成分プロテオグリカン等の硫酸基の付加に関わっている可能性が考えられる。2-amino-4,5-diphenylthiazole(DPT)を飼料中に1%混合して継続投与することによって、ラットで嚢胞腎が誘発される。前年度までに、このモデルの腎において早期に発現が変化する遺伝子をdifferential display(DD)法にて検索し、硫酸転移酵素sulfotransferaseのひとつSULT1C2のmRNAの発現がDPT投与によって低下することを見出し、さらにSULT1C2遺伝子を大腸菌で発現させ、リコンビナント蛋白を生成した。このリコンビナントSULT1C2-Hisを用い、硫酸転移酵素としての性質を調べたところ、[^<35>S]PAPSを硫酸基供与体として、pP-ニトロフェノール、ドーパミン、2-ナフトールおよびDPTのうちではp-ニトロフェノールだけを基質(硫酸基受入体)として硫酸転移活性を示した。しかし、親和性が低く(km=3.1mM)生体内での本来の基質でない可能性がある。ここまでの成果はKidney Int 62:757(2002)にて発表している。生体内での生理的基質および機能は明らかではないが、SULT1C2は細胞膜や基底膜の構成成分プロテオグリカン等の硫酸基付加に関わっている可能性が考えられる。
国際教育開発としての日本型教育の輸出：教員養成カリキュラムを事例に

2018年度は、日本型教師教育のベストプラクティスの一つである授業研究について、移転政策としての特徴を理解し、適性を判断するために、イノベーション理論のうち「知覚属性」の考え方に基づき、1相対的優位性、2両立可能性、3複雑性、4試行可能性、5観察可能性の5つの視点から分析した。その結果、移転政策としての授業研究は1相対的優位性、2ニーズとの両立性は高いものの、それ以外の項目では政策の実践者、ユーザーにとっては望ましい属性を持っているとはいいがたい。Coercive borrowing(強制的借用)とAgency(行為主体性)の概念を援用して、インドネシアにおける授業研究の政策移転事例を分析した。また、アフリカの教育開発の視点から、政策移転された授業研究が成功する(教師の授業実践力量を改善し、生徒の学力を向上させる)ための条件について考察した。政策移転も制度移転の場合と教育的な考え方や実践の場合とでは移転を根付かせるための条件が異なるであろうことが予想された。また実践としての政策の視点からは、移転が制度であってもその制度の運用に注目する必要があることが先行研究において示唆されていることが分かった。ミャンマー、カンボジア、モザンビークのプロジェクト・リーダーおよび関係者から聞き取り調査を実施し、成果物も一部収集した。聞き取りからミャンマー、カンボジアでは政策移転のレファレンスとしてシンガポール、香港の可能性が示唆された。域内統合やPISAの影響なども視野に入れる必要があることがうかがえた政策借用・貸与に関する先行研究の分析から、Dolowitz&Marsh(1996,2000)の政策移転枠組みとPhillips &Ochs (2003)の教育政策移転モデルの枠組みを組み合わせて、教育協力プロジェクトとしての特徴を理解することが可能である。この枠組みを用いて本研究が対象とする3つの教育協力プロジェクトを相互比較できる。しかし、実践としての政策(プロジェクト)移転を分析するためには、プロジェクトに携わる現地の人々が、どのようにプロジェクトを理解し、実行しているのか情報を収集する必要がある。2018年度は研究代表者が事故で全治三か月の怪我をしたことに加え、研究分担者の一人がサバティカルを得て1年間アメリカに研究の場を移したため、現地でのアンケート調査、インタビュー調査を行うことができなかった。このため、研究の進捗がやや遅れている。2018年度に実施できなかった現地カウンターパートへのインタビューならびにアンケート調査を手分けして、最優先で行う。さらに、それぞれのプロジェクトにかかわる日本の大学関係者へのアンケートならびに聞き取り調査も手分けして進める予定である。とくに、CPのうち重要なアクターがどのようなモーチベーションをもってプロジェクトにかかわっているか、プロジェクト以外に、どのようなチャンネルで情報を収集し、プロジェクト実施に反映させているかについて注意を払う。それぞれのプロジェクトで導入しようとする改革をイノベーションの知覚属性の視点から評価する。どのような工夫で知覚を高めようとしているかを明らかにする。分析枠組みに従って、プロジェクト間での水平方向での比較が可能なように、これまで収集した各国の基礎情報、政策文書、プロジェクトドキュメントプロジェクトリーダーへの聞き取り調査、成果物を国ごとに体系的に整理する。2017年度は3年間の研究の準備段階として位置付け、主として研究対象国の基礎的情報の収集と並行して、3か国を比較する分析するための枠組みの検討を行った。対象国共通の基礎的情報は、現行制度の理解と課題の把握を目的として以下の観点から情報を収集した。1教育制度全般、2現行教員養成制度、カリキュラム(プログラムへの学生の選抜制度を含む)、3教育政策文書、4対象国の教育開発を支援している開発パートナーとその主たる領域、支援アプローチの特徴、5学習者、教員をめぐる課題、ニーズ、6JICA技術協力プロジェクト・ドキュメントの分析(対象国のニーズの把握、達成目標、支援の方法等)。Educatinal policy borrowing, educationalpolicy transferをキーワードに文献検索を行い、先行研究のレビューを継続的に行った。開発途上国と開発パートナー間での教育借用を扱った研究は、先進国間の教育借用に比べると小数であるが、2000年以降増加傾向にあることが分かった。教育借用をモデル化した先駆的研究としてPhillips and Ochs(2003)の4段階モデルがあり、先行研究でも用いられている。本研究でも本モデルを踏まえて分析を試み、教育開発の文脈から必要な修正を加えることとしている。イノベーション普及理論ではユーザーによる「知覚特性」の考え方が応用できそうなことが分かった。カンボジアでの予備調査(2018年2月)から、日本型教員養成カリキュラムをパッケージとして輸出することはないが、理数科教育学のカリキュラム構成は日本のものを参照していることが明らかになった。カンボジアでの予備調査期間中、カンボジア国立教育研究所において開催された「教育研究セミナー」において、教育借用のモデルを中心に初年度の成果を発表した。これまで、カンボジアで予備調査(プロジェクト・リーダー聞き取り調査)を行ったほか、モザンビーク案件にかかわる専門家からインフォーマルな聞き取りを実施した。ともに、一見して日本型教員養成カリキュラムの輸出とわかるようなパッケージ輸出は行っていない。しかし、理数科教育法のカリキュラム構成(カンボジア)や、理数科教育法教科書の作成(モザンビーク)の原理の部分は日本のものを参照しているとのことであり、両国では、プロジェクトの成果物として認可され、採用される可能性が高い。一方、ミャンマーでは先導的試行として教員養成カレッジ5校を4年制大学へ格上げすることが決まった。プロジェクトでは当初、初等教育カリキュラム改訂に合わせて教員養成カレッジのカリキュラム改訂を支援しようと計画していたが、現在ミャンマーの教員養成改革の主導権を握っているのはUNESCOである。

UNESCOはロンドン大学の専門家を投入して教員養成カリキュラム作成支援に注力しており存在感を強めている。今後、プロジェクトで教員養成カリキュラム改訂支援にどの程度かかわっていくのかが不透明である。しかし、日本の支援の特徴を浮き彫りにするためには、ミャンマーを事例にUNESCOの支援をフォローすることが欠かせない。2018年度は、日本型教師教育のベストプラクティスの一つである授業研究について、移転政策としての特徴を理解し、適性を判断するために、イノベーション理論のうち「知覚属性」の考え方に基づき、1相対的優位性、2両立可能性、3複雑性、4試行可能性、5観察可能性の5つの視点から分析した。その結果、移転政策としての授業研究は1相対的優位性、2ニーズとの両立性は高いものの、それ以外の項目では政策の実践者、ユーザーにとっては望ましい属性を持っているとはいいがたい。Coercive borrowing(強制的借用)とAgency(行為主体性)の概念を援用して、インドネシアにおける授業研究の政策移転事例を分析した。また、アフリカの教育開発の視点から、政策移転された授業研究が成功する(教師の授業実践力量を改善し、生徒の学力を向上させる)ための条件について考察した。政策移転も制度移転の場合と教育的な考え方や実践の場合とでは移転を根付かせるための条件が異なるであろうことが予想された。また実践としての政策の視点からは、移転が制度であってもその制度の運用に注目する必要があることが先行研究において示唆されていることが分かった。ミャンマー、カンボジア、モザンビークのプロジェクト・リーダーおよび関係者から聞き取り調査を実施し、成果物も一部収集した。聞き取りからミャンマー、カンボジアでは政策移転のレファレンスとしてシンガポール、香港の可能性が示唆された。域内統合やPISAの影響なども視野に入れる必要があることがうかがえた政策借用・貸与に関する先行研究の分析から、Dolowitz&Marsh(1996,2000)の政策移転枠組みとPhillips &Ochs (2003)の教育政策移転モデルの枠組みを組み合わせて、教育協力プロジェクトとしての特徴を理解することが可能である。この枠組みを用いて本研究が対象とする3つの教育協力プロジェクトを相互比較できる。しかし、実践としての政策(プロジェクト)移転を分析するためには、プロジェクトに携わる現地の人々が、どのようにプロジェクトを理解し、実行しているのか情報を収集する必要がある。2018年度は研究代表者が事故で全治三か月の怪我をしたことに加え、研究分担者の一人がサバティカルを得て1年間アメリカに研究の場を移したため、現地でのアンケート調査、インタビュー調査を行うことができなかった。
生体の機能と構造に対する中長期無拍動流人工循環の影響に関する基礎的研究

機械的人工循環法としての中長期に渡る無拍動流循環が生体の機能と構造に及ぼす影響を、覚醒下の慢性実験動物を用いて拍動流循環動物と対比して基礎的に研究した。特に体循環について、無拍動流や脈圧の低下した状態の持続による影響が蓄積された病態について、拍動流左心バイパス(PLHB)と定常流左心バイパス(NLHB)での比較を行った。循環動態及びその調節系の検討:体血管抵抗はわずかな低下傾向を示したが、他の血行動態、末梢組織循環、組織代謝、液性調節因子のいずれにおいても拍動の有無で差を認めなかった。全身臓器の血流分布比にも変化を認めなかった。一方、心拍変動解析法による自律神経の活動性の検討により、NLHBの施行に伴う副交感神経の活動性の上昇が認められた。血管系のトーヌス、収縮性、自律神経による調節系の検討:NLHBの施行に伴い、形態的変化が観察されているが、ノルアドレナリン、ニトログリセリン負荷を行い機能面の検討をしたところ、血管系のトーヌスには変化をきたさないが、収縮性の減弱が認められた。しかし、自律神経の反応性の検討では拍動の有無で差を認めなかった。時間医学的検討:体温のサーカディアンリズム(CR)は、レニンのリズムを除いて周期、位相、振幅ともPLHB、NLHBを通して維持され、中枢神経でのCR発生、環境同調機能、体温調節に関連する種々の調節機能はNLHBに影響を受けないことが示唆された。血管の構造に関する検討:大動脈は壁の非薄化と平滑筋の萎縮が見られた。しかし、腎臓を対象に行った検討では、中動脈の血管壁に変化は見られなかったが、傍糸球体領域の末梢血管には血管壁の平滑筋に増殖性の肥厚が観察され、NLHBの影響と考えられた。特に体循環について、無拍動流や脈圧の低下した状態の持続による影響が蓄積された病態について検討した。体重4060kgの成山羊に対して拍動流左心バイパス(PLHB)を作成し、術後2週間目に遠心ポンプに交換し、以降4週間定常流左心バイパス(NLHB)を維持した。いずれの検討においてもNLHB時の脈圧はPLHB時に比較し有意に減少したが、平均大動脈圧、平均灌流量は有意差を認めなかった。1.循環動態及びその調節系の検討:定常流左心補助循環施行に伴い、体血管抵抗はわずかな低下傾向を示したが、他の血行動態、末梢組織循環、組織代謝、液性調節因子のいずれにおいても拍動の有無で差を認めなかった。全身各臓器の血流分布比にも変化を認めなかった。一方、心拍変動解析法による間接的な自律神経の活動性の検討により、NLHBの施行に伴う副交感神経の活動性の上昇が認められた。2.血管系のトーヌス、収縮性、自律神経による調節系の検討:NLHBの施行に伴い、形態的には大動脈壁の壁厚の減少や膜平滑筋細胞の萎縮が観察されているが、さらにノルアドレナリン、ニトログリセリン負荷を行ってその機能面について検討したところ、血管系のトーヌスには変化をきたさないが、その収縮性に減弱が認められた。しかし、心拍変動解析法による間接的な自律神経の反応性の検討では拍動の有無で差を認めなかった。3.末梢循環に関する検討:末梢循環はサーモグラフィ、レーザドップラー組織血流計を用いて検討したところNLHB中にもPLHB同様に維持されていた。血流波形の解析からvasomotionが観察され、NLHB中にも自律的な血流調節機構が維持されていることが示唆された。4.時間医学的検討:体温のサーカディアンリズム(CR)は、その周期、位相、振幅ともPLHB、NLHBを通して維持され、中枢神経におけるCR発生、環境同調機能、体温調節に関連する種々の調節機能はNLHBに影響を受けないことが示唆された。

血管の構造に関する検討:大動脈は壁の非薄化と平滑筋の萎縮が見られた。しかし、腎臓を対象に行った検討では、中動脈の血管壁に変化は見られなかったが、傍糸球体領域の末梢血管には血管壁の平滑筋に増殖性の肥厚が観察され、NLHBの影響と考えられた。機械的人工循環法としての中長期に渡る無拍動流循環が生体の機能と構造に及ぼす影響を、覚醒下の慢性実験動物を用いて拍動流循環動物と対比して基礎的に研究した。特に体循環について、無拍動流や脈圧の低下した状態の持続による影響が蓄積された病態について検討した。体重4060kgの成山羊に対して拍動流左心バイパスを作成し、術後2週間目に遠心ポンプに交換し、以降4週間定常流左心バイパスを維持した。いずれの検討においても定常流左心バイパス時の脈圧は拍動流バイパス時に比較し有意に減少したが、平均大動脈圧、平均灌流量は有意差を認めなかった。1.循環動態及びその調節系の検討:定常流左心補助循環施行に伴い、体血管抵抗はわずかな低下傾向を示したが、他の血行動態、末梢組織循環、組織代謝、液性調節因子のいずれにおいても拍動の有無で差を認めなかった。全身各臓器の血流分布比にも変化を認めなかった。一方、心拍変動解析法による間接的な自律神経の活動性の検討により、正常山羊に対して長期左心補助循環を施行した際の心拍変動は、拍動流人工心臓使用時と定常流人工心臓使用時で相反する変化を示す傾向を認めた。左心補助循環が心臓自律神経の状態に与える影響は拍動流人工心臓と定常流人工心臓の間に差異がある可能性が示唆された。2.血管系のトーヌス、収縮性の検討:昨年の結果と同様に、頭数を増やして実験しても血管系のトーヌスには変化をきたさないが、その収縮性に減弱が認められた。また、圧受容体反射の感受性に影響を与えないことが示された。3.抹消循環に関する検討:末梢循環に関する検討は、病理組織学的な面から中、小口径の血管に関する検討を開始し、動物実験を継続中である。4.時間医学的検討:長期間の拍動流型及び定常流型ポンプを使用した左心補助循環の施行時においても体内時計のサーカディアンリズムは維持されるが、これらの補助循環は循環調節因子であるレニンのサーカディアンリズムに影響を与える可能性があることが明らかになった。健常皮膚を介して伝送される電力によって駆動される体内完全埋込型の定常流式および拍動流式の電気駆動式人工心臓を対象として生体適合化に間する基礎研究を行った。1.血液破壊の軽減:昨年度に引き続き、遠心ポンプのインペラとケーシングの半径方向隙間ならびに軸方向隙間を独立に変化させたモデルを作成し、さらに、駆動方法をダイレクトドライブ方式とすることの影響を、溶血試験、流れの可視化、数値計算を施行し血液破壊の軽減のための定量的指針を提唱した。2.血液の凝固に伴う血栓形成の防止:遠心ポンプのインペラを従来のオープンタイプからセミオープンタイプに変更することで、インペラ周囲の血液潅流を増加させることができ、抗血栓性の向上を図った。また、新しく開発した血液接触面のヘパリン化法により、生体適合化が一段と向上した。3.体内空間や生体組織に対する血液ポンプの解剖学的適合性の実現のための方法論の創出:従来に引き続き、画像解析を基に人工心臓をデザインし、それを慢性動物実験に応用した結果優れた体内への装着性が明らかとなった。電気油圧式全人工心臓ばかりではなく、拍動流式の補助心臓、定常流人工心臓などに関しても、体内空間への適合化に関して検討した。4.体内での熱発生の影響と許容限界の明確化:
皮膚T細胞リンパ腫でのFra-2とc-Mybの発癌における役割の解明

本研究において研究代表者は、Fra-2とc-Mybが皮膚T細胞リンパ腫に普遍的に発現し、細胞増殖に関与することを見出した。また、c-MybはFra-2の直接的な標的遺伝子であることが示された。さらに細胞増殖に関わるc-Mybの下流標的遺伝子としてRas活性化因子であるRASGRP2を同定した。Fra-2-c-Myb経路は発癌遺伝子カスケードとして機能し、細胞増殖に寄与することが示唆された。研究代表者はこれまでに、AP1ファミリーのFra-2が成人T細胞白血病(ATL)に構成的に発現し、ケモカイン受容体CCR4発現を誘導することを明らかにした。さらに、Fra-2は原癌遺伝子であるc-Myb、MDM2とBcl-6の発現誘導を介してATLの細胞増殖にも関与することを報告した(Nakayamaet a1.,Oncogene, 2008)。皮膚T細胞リンパ腫(CTCL)は、皮膚指向性の成熟T細胞由来の腫瘍グループであり、ATLとはHTLV-1非感染であることを除けばCCR4およびc-Mybの高発現も含めて類似するところが多い。そこで、今回、研究代表者はCTCLの発癌機構におけるFra-2/c-Myb経路の役割を検討した。その結果、Fra-2はCCR4およびc-Mybと同様にCTCLにおいて普遍的に発現していた。c-Mybのプロモーター解析により、c-MybがFra-2の直接的な標的遺伝子であることを確認した。また、c-Mybの発現抑制によってATL、CTCLともに細胞増殖が有意に低下した。このc-Mybによる細胞増殖促進の一部はc-Mycを介していることが推測されたが、ATL、CTCL細胞株の全てにおいてはそれを説明できなかった。現在、c-Myc以外の細胞増殖に関わるc-Myb標的遺伝子を網羅的遺伝子解析によって検討している。これらの結果から、CCR4陽性成熟型T細胞リンパ腫においてFra-2/c-Myb経路は発癌遺伝子カスケードとして機能し、特に細胞増殖に寄与することが示唆された。本研究の目的は、皮膚T細胞リンパ腫(CTCL)でのFra-2の発現解析、Fra-2によるc-Myb発現誘導機構の解析、およびc-Mybの細胞増殖に関わる分子機構の解析を通じて、Fra-2とc-MybのCTCL発癌における役割を解明することにある。そのため先ず、ATL、CTCL細胞株及び患者由来検体におけるFra-2とc-Mybの発現を解析した。その結果、Fra-2と同様にc-Mybも普遍的に発現していた。次に、c-MybがFra-2の直接的な標的遺伝子であることを証明する為、c-Mybプロモーターの発現解析を行った。その結果、Fra-2/JunDヘテロ二量体によってc-Mybが発現誘導されることを見出した。このc-Mybによる細胞増殖促進の一部はc-Mycを介していることが推測されたが、ATL、CTCL細胞株の全てはそれを説明できなかった。そこでsiRNAによりc-Myb発現を抑制したATL細胞株のマイクロアレイ解析により、c-Mybの下流標的遺伝子の探索を行った。その結果、細胞増殖に関わる新規c-Myb標的遺伝子としてRasファミリー蛋白質の活性化因子であるRasGRP2を同定した。
変動期における投票行動の全国的・時系列的調査研究

本研究プロジェクト(JES4)では、2007年参院選後から2011年末までの期間に、全国の20歳以上の男女から無作為抽出したサンプルを対象として、前後7回にわたるパネル調査(面接調査5回、郵送調査2回)を実施した。得られたデータの分析を通じて、(1)選挙制度や政党システムの変化、(2)社会経済的な構造の変化、(3)情報環境の変化、などが投票行動に及ぼす影響が明らかにされつつある。今日、日本の有権者を取り巻く環境は、(1)選挙制度や政党システム、(2)社会・経済・国際的な構造、(3)重層的な情報環境、の変動によって、大きく変化しつつある。こうした変動期における有権者の意識や行動に関するデータを収集し、またその分析を通じてこれらの変動が日本の政治・社会にもたらす影響を明らかにする作業は喫緊の課題であり、今日これを行わなければ、そうした貴重なデータを得る機会も失われてしまう。こうした要請を受け、本研究は上記の3つの変動の中で有権者の投票行動がどのように変化しつつあり、またその変化がどこに向かっているのかを明らかにすることを目的とする。具体的には、(1)との関連では、投票行動の規定要因にどのような変化が生じているのか、戦略投票が顕著に見られるようになってきたか、そうした変化は異なるレベルの選挙を通じて見られるか、またそれが政党間競争や政党システムのあり方に対してどのような影響を及ぼしつつあるのかを明らかにする。(2)との関連では、投票における各争点のウェイト、経済投票のセイリエンス、社会集団間の党派的分界線などを検討し、日本における政治的な対立構造の変容を明らかにする。(3)との関連では、マスメディア、パーソナル・ネットワーク、インターネットなどによる重層的な情報環境が有権者の意思決定にどのような影響を及ぼしているのか、また政党によるメディアの戦略的な使用と有権者の認知的な成熟とがどのような相互作用を生み出しているかを明らかにする。方法論的な柱となるのは、一般有権者を対象とする全国面接調査である。全国レベルで無作為抽出された対象者に対して、国政選挙時に専門の調査員が直接訪問して面接調査を行う。また非選挙時の政治意識に関する郵送調査も補助的に実施する。本研究の初年度である平成19年度は、参議院選挙に関する調査を実施した。メインのサンプルは、全国の20歳以上の男女を母集団とし、層化2段無作為抽出法によってサンプリングされた3000サンプルである。従来に比べてサンプリングに要する時間が大幅に増大したため、調査は事後調査のみとし、そこに資源を集中することとした。すなわち、9月中旬から10月初頭にかけての17日間にわたり、個別面接聴取法による調査を実施した。調査の準備に十分な時間をかけることができたことにより、有効回収数は1673、回収率は56%と、他の同様な調査と比較しても十分に満足できる結果となった。また同時に、本研究の前身プロジェクトであるJES IIIプロジェクト(平成13年度平成17年度)との継続性を保つため、JES IIIプロジェクトの9波のパネル全てに回答した523名を対象に上記のメインサンプルと同じ質問項目による郵送調査を実施した。こちらも有効回収数が295、回収率56%と、長期間にわたるパネルサンプルであることを考慮すると十分な回答を得ることができた。回収した調査票は自由回答も含めすべて電子データ化し、回答の単純集計、基本的項目(デモグラフィックな属性、支持政党、投票政党、内閣支持など)とのクロス集計を行なった上で、現在は多変量解析等、より精緻な統計的手法を用いて、投票行動の個別的側面に関する分析を進めている。またこれに引き続き平成20年度に実施予定の次回調査のための対象者抽出を開始したが、個人情報保護法および住民基本台帳改正法の施行以後、住民基本台帳の閲覧申請に関して各自治体から要求される準備作業および審査に要する時間が大幅に長期化したため、この作業の年度内の完了が困難となった。そのため、平成20年4月以降も引き続きこの作業を続け、8月末日に作業を完了することができた。本研究の第2年度にあたる平成20年度においては、第一に、前年度に実施した参院選調査の分析を進め、各メンバーが様々な機会・媒体を通じてその成果の発表を行なった。具体的には、2007年参院選における有権者の投票行動(投票方向および投票参加)が、様々な要因によってどのように規定されているかが検討に付され、この選挙においては管理職、専門職といったグループにおける自民党離れ(民主党への投票)が顕著であること、経済状況に関する認識が投票行動に直接影響を及ぼす度合いが増大していること、内閣への業績評価・期待に関して自民党への投票に直接大きな影響を及ぼしているのは、業績評価に関しては憲法問題、期待に関しては財政政策と憲法問題であること、安倍内閣への支持に対して大きな影響を与えた政策争点も憲法・安全保障問題であったこと等、多くの興味深い知見が得られた。

第二に、来るべき総選挙時に実施する面接調査のための回答者の抽出、調査票の構築等の作業を進め、さらに予算の繰越使用が認められたため、本年度の事業として2009年衆院選の前後に2波のパネル調査として全国面接調査を実施し、歴史的な政権交代をもたらしたこの選挙における有権者の投票行動に関する極めて貴重なデータを収集することができた。このデータに関しては基礎的な集計作業が完了し、次の段階の解析が進められている。なお、以上の作業に並行して、平成21度に実施予定の郵送法による実験的調査に関しても、質問内容の検討などの準備が進められた。本研究の第3年度にあたる平成21年度においては、第一に、2007年参院選調査および2009年衆院選調査によって得られたデータの分析を進め、各メンバーが様々な機会・媒体を通じてその成果の発表を行なつた。具体的には、小泉、安倍、麻生の3つの内閣下における有権者の投票行動の比較を通じて、(1)首相個人に対する好悪、景気対策や外交などに関する内閣業績評価といった諸要因が投票行動に与える影響の大きさは、それぞれの内閣によって異なっており、例えば首相個人への好悪の影響は小泉内閣期において相対的に大きく、麻生内閣期には相対的に小さい、(2)ただし同時に、いずれの内閣期においても、首相評価や内閣支持に対しては国全体の経済状況に関する認識が大きな影響を与えるが、自分自身の個人的な経済状況に関する認識はそれほど大きな影響を与えていないといった点での一貫性が認められる、等の知見が得られた。これ以外にも、様々な価値観、社会的・心理的属性、政治的関心や満足度などが投票行動に与える影響が明らかにされた。第二に、本研究における第4波調査として、2009年衆院選調査と2010年夏に実施を予定している参院選調査の間を繋ぐと同時に、選挙時の調査においては調査環境や質問量などの制約によって質問することの難しい様々な政治意識項目に関して、実験的な試みも含めたデータ収集を行うことを目的として、2010年1月下旬から2月中旬にかけての郵送調査を実施した。この調査によって有権者の抱く政治的な記憶、選挙制度に対する評価、様々な社会的集団や社会的状況と政治との関連に関する意識など、投票行動の背景にある有権者の意識について極めて興味深いデータを収集することができた。このデータに関しては、現在基本的な集計作業が完了し、引き続きより詳細な解析が進められているところである。本研究の第4年度にあたる平成22年度においては、第一に、2007年参院選調査、2009年衆院選調査、および2010年政治意識調査によって得られたデータの分析を進め、各メンバーが様々な機会・媒体を通じてその成果の発表を行なった。特に、選挙による2大政党間での政権交代という歴史的な結果をもたらした2009年調査データの分析を通じて、この選挙における政策争点態度、内閣業績評価、政治的認知、制度信頼、社会的ネットワーク、メディア接触といった様々な要因が投票行動にどのような影響を及ぼしたのかが実証的に明らかにされた。こうした成果に基づき、2010年度日本政治学会大会において、本研究グループのメンバーを司会者・報告者とする分科会「投票行動から見た2009年政権交代」を開催することができた。第二に、本研究における第45波調査として、2010年参院選の前後に全国面接調査を当初の計画通り実施した。政権交代後初の国政選挙であり、質問項目に関しても政権交代可能な2大政党制を前提としたいくつかの項目が新たに加えられた。