hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
16世紀スペインにおける重婚、移動、絆

本年度は十六世紀スペインの低所得層の人々の結婚の絆について史料、二次文献の調査を行い、それをもとに論文の執筆をした。(1)昨年度の調査の結果、民衆の間では地元に帰らない移動パターン"Non-return migration"が広く実践されていたことが明らかになった。この移動パターンは独身者に特有なものではなく、多くの既婚者が妻を地元に残して出稼ぎにでた後、家族のもとに帰ることはなかったことが複数の種類の史料の調査の結果、明らかになった。例えば、重婚裁判史料には「帰ってこない夫」「置き去りにされた妻」が必ず登場する。また、今年度の調査結果によれば妻から夫に宛てられた書簡などには家族を顧みない夫を非難するもの、また夫の帰還を懇願するものが多くある。例えば、メキシコ総文書館異端審問セクション所蔵のスペインから新大陸に渡った移民への手紙(16世紀)111通の内、69通は夫の不在に関するものであった。16世紀スペインの夫たちの多くは"Non・return migrants"であったということを考慮にいれると、当時の民衆の結婚生活は、夫婦が各自、別の土地で暮らしていたということになる。さらに、史料を分析すると、この地理的別居は、多くの場合、一時的なものではなく、恒常的なものになったことが明らかになった。十六世紀スペインの民衆の結婚生活の多くは地理的別居の形をとったのである。(2)地理的別居という形をとった結婚生活はどのように「置き去りにされた妻たち」によって営まれたのかを様々な史料から検討した。従来の研究史では、置き去りにされた妻や独り身の女は生家の父母や親戚を頼ったという説が主流であったが、今年度の調査結果では、親戚の家に身を寄せることはむしろ稀であったことが明らかになった。むしろ、自ら生計をたて、vecindad住民権を獲得し、家族を自ら養った女達が多くいた。また、夫の不在中に別の男と同棲、さらには再婚(重婚)するものも多くいた。(3)上記の二点を踏まえた上で、民とエリートの結婚に関する認識の違いを検討した(絆の結び方、維持の仕方、切断の仕方)。具体的には、結婚に関する法律、及び、ナヴァーラ総文書館にて108件の姦淫裁判を調査した。夫と一緒に住んでいそ妻と置き去りにされた妻に対する扱い方の違いに注目をした。これらの調査から明らかになったのは、まず、夫の不在時における妻の姦淫はエリートも民衆も黙認しただけでなく、関与することをむしろ拒んだ点である。夫の不在時における妻の性生活に対して、民衆と当局の態度が異なったのは、その関係が再婚という形をとったときであった。教会と国家は重婚を認めなかったのに対して、夫の不在時における妻の再婚(重婚)は民衆の間では黙認、また多くの場合は推奨された。十六世紀スペインの低所得層の結婚について研究した。従来、カトリック教会が認める合法な結婚とは何かについて研究がなされてきた。これに対し近年の研究者は、異端審問所や教会裁判所で裁かれた重婚や姦淫に関する裁判記録を用い、近世スペインの民衆が非合法な男女関係を結んでいたことに着目するようになった。これらの研究は、近世スペインにおいて様々な種類の(非合法な)男女関係があったこと、つまりそれらが容認されていたことを明らかにした。しかし、非合法な男女関係は全て容認されたわけではなかった。ある非合法な男女関係は容認された一方で、同様に非合法な男女関係の中には裁判所に告訴されたものもあった。人々がどのような基準をもって非合法な男女関係を容認し、あるいは告訴したのかは明らかにされてこなかった。本年度の研究成果は、この基準を明らかにするために、夫に置き去りにされた妻と新しい男の結婚についての研究を実施した。このために、各地で一次史料、二次文献の調査をした。スペインではマドリッド、パンプローナ、サラマンカで現地の文書館(国立歴史文書館、各地の司教区文書館、市立文書館等)および図書館にて、重婚裁判に加えて離婚裁判、別居裁判、姦淫裁判の調査を行った。アメリカ合衆国ではシカゴのニューベリー図書館所蔵の重婚裁判記録の調査をし、さちにシカゴ大学、プリンストン大学、ニューヨーク市立図書館にてそれぞれ二次文献の調査を行った。1990年代以降、地方史や人口動態研究などの成果が蓄積され、近世スペインの人口移動に関する研究は、「定住する低所得層」「土地に縛り付けられる農民」という定説を覆した。一方で明らかにされていないのは、近世の低所得層の人々の一生を通した地理的移動パターンである。例えば、見習い修行をするために故郷を離れた子供たちは修行期間終了後に帰郷したのか、修行地に留まったのか、あるいは新たな土地に移ったのか、私たちが知るところは少ない。近世の低所得層の人々がどこに住んだのかという点、そして彼らがどこの土地に所属意識をもったのかという点は、移民の一回の移動のみに注目していたのでは、解明することはできないからである。この点を明らかにするために、本年度は史料、二次文献の調査から始めた。先行研究が用いた史料が提供する情報では不十分であったために、移民たちが彼らの一生の間にどのような移動をしたのかという情報を提供するような新たな史料の発掘を行った。マドリッド国立歴史文書館所蔵の異端審問記録の中のディスクルソ・デ・ラ・ヴィーダの調査をした。

ディスクルソとは、異端審問所の被告が初審時に、生まれてから逮捕されるまでの人生を、主に地理的移動に関して述べたものの記録である。937件の裁判記録を調査し、そこから352人のディスクルソを収集した。主にこのディスクルソを用いて、十六世紀スペインの低所得層の地理的移動パターンを分析した。故郷を離れる人々の数、年齢、性別、職業、移動回数、帰郷の有無などを調べた。また、「帰る」という動詞を人々がどこの土地に言及するときに用いているのか等も分析した。さらに同時代の文学作品の調査も行った。登場人物が富裕層の場合と、低所得層の場合、移動パターンにどのような違いがあるのかについて分析を試みた。これらの調査は、十六世紀スペインの低所得層の間では、生まれ故郷に住み続ける人は全体の一割にも満たなく、かつ、異郷に住んだ人々が地元に一時帰郷することも殆んどなかったことを明らかにした。これらをもとに、論文の執筆を行った。本年度は十六世紀スペインの低所得層の人々の結婚の絆について史料、二次文献の調査を行い、それをもとに論文の執筆をした。(1)昨年度の調査の結果、民衆の間では地元に帰らない移動パターン"Non-return migration"が広く実践されていたことが明らかになった。この移動パターンは独身者に特有なものではなく、多くの既婚者が妻を地元に残して出稼ぎにでた後、家族のもとに帰ることはなかったことが複数の種類の史料の調査の結果、明らかになった。例えば、重婚裁判史料には「帰ってこない夫」「置き去りにされた妻」が必ず登場する。また、今年度の調査結果によれば妻から夫に宛てられた書簡などには家族を顧みない夫を非難するもの、また夫の帰還を懇願するものが多くある。例えば、メキシコ総文書館異端審問セクション所蔵のスペインから新大陸に渡った移民への手紙(16世紀)111通の内、69通は夫の不在に関するものであった。16世紀スペインの夫たちの多くは"Non・return migrants"であったということを考慮にいれると、当時の民衆の結婚生活は、夫婦が各自、別の土地で暮らしていたということになる。さらに、史料を分析すると、この地理的別居は、多くの場合、一時的なものではなく、恒常的なものになったことが明らかになった。十六世紀スペインの民衆の結婚生活の多くは地理的別居の形をとったのである。(2)地理的別居という形をとった結婚生活はどのように「置き去りにされた妻たち」によって営まれたのかを様々な史料から検討した。従来の研究史では、置き去りにされた妻や独り身の女は生家の父母や親戚を頼ったという説が主流であったが、今年度の調査結果では、親戚の家に身を寄せることはむしろ稀であったことが明らかになった。むしろ、自ら生計をたて、vecindad住民権を獲得し、家族を自ら養った女達が多くいた。また、夫の不在中に別の男と同棲、さらには再婚(重婚)するものも多くいた。(3)上記の二点を踏まえた上で、民とエリートの結婚に関する認識の違いを検討した(絆の結び方、維持の仕方、切断の仕方)。具体的には、結婚に関する法律、及び、ナヴァーラ総文書館にて108件の姦淫裁判を調査した。夫と一緒に住んでいそ妻と置き去りにされた妻に対する扱い方の違いに注目をした。これらの調査から明らかになったのは、まず、夫の不在時における妻の姦淫はエリートも民衆も黙認しただけでなく、関与することをむしろ拒んだ点である。
被爆高齢者の生活習慣と骨粗鬆症発生率の関連

被爆高齢者の骨粗鬆症発生率の把握とその危険因子を明かにすることを目的に疫学調査を実施した。1.対象長崎原対協原爆健康管理センターにおいて、平成6年5月24日から平成6年12月28日までの期間に骨密度検査を受診した48歳から87歳までの女性589人(平均年齢61.8歳、標準偏差8.3歳)。3.結果1)骨密度調査:腰椎正面L2L4の平均(AP)の年齢階級別分布を調べた。50歳未満のAP平均は0.964(g/cm^2)、5059歳は0.863、6069歳は0.777、7079歳は0.739、80歳以上は0.674と、年齢が高くなるにつれて骨密度は減少する傾向がみられた。2)生活習慣調査:BMI(=体重/身長^2)が小さいほど骨密度は低く、年齢が高くなるにつれてその差は大きくなる傾向がみられた。また閉経からの年数と骨密度の関連を重回帰分析により調べた。その結果、閉経からの年数が長いほど骨密度は低い傾向がみられた。その他の食生活、運動量、飲酒、喫煙などの要因と骨密度の関連については今後さらに解析を行なう。3)原爆放射線被爆の影響調査:2.0km以内の近距離で被爆したひとのAPの平均は0.810(g/cm^2)2.13.0kmでの被爆者は0.808、3.1km以上の被爆者は0.813と被爆距離と骨密度の間に統計的に有意な関連はみられなかった。
歯根膜組織特異的ペリオスチンアイソフォームの機能解析

我々が歯根膜組織から同定した歯根膜特異的periostin isoform (PDL-POSTIN)とfull lengthのperiostin (FULL-POSTIN)タンパク精製をアデノウイルスを用いて行い、非常に純度の高いperiostinタンパクが回収できた。精製したこの二つのタンパクを解析した結果、PDL-POSTNはFULL-POSTNよりもIntegrin αvβ3に対して強い結合能を持つことが示された。これらのことより、PDL-POSTINが歯根膜組織の恒常性維持や組織再生において重要な役割を果すことが示唆された。Periostinは歯根膜組織において特徴的に発現される細胞外基質の一つで、その機能については未だ十分に解明されていない。我々はそのなかでも歯根膜組織において特異的に発現しているPeriostin isoform、PDL-POSTNを同定している。そこで本研究は、このPDL-POSTINの歯根膜組織における細胞外基質としての機能の解明を行う事を目的としている。申請者らが作製したスプライシングによる欠損を持たないPeriostin(FULL-POSTN)および歯根膜組織特異的Periostin isoform(PDL-POSTN)を発現するアデノウイルスをNIH-3T3細胞にインフェクションを行い、1週間培養後培養上清の回収を行った。使用したPeriostin発現アデノウイルスが作成するタンパクには、c-末端部位にFLAGを付与している。回収した培養上清からPeriostin isoformタンパクを精製するため、抗FLAG抗体ゲルを充填したカラムに培養上清を通過させ、FLAGpeptideを用いて競合的にPeriostinタンパクの溶出、精製を行った。精製された各Periostin isoformタンパクを抗Periostin抗体、および抗FLAG抗体を用いてウェスタンブロット法にて確認した。さらにクマシー染色にて精製タンパクの純度および濃度を確認した。染色の結果、精製タンパクは約5μg、純度も極めて高い事が確認された。この精製タンパクをプレートにコーティングし、細胞外基質として細胞骨格やシグナルカスケードに与える影響を調べる事により、PDL-POSTINの機能解析を行う予定である。Pehostinは歯根膜組織において特徴的に発現される細胞外基質の一つで、その機能については未だ十分に解明されていない。そこで本研究はこのPDL-POSTINの歯根膜組織における細胞外基質としての機能の解明を行う事を目的としている。前年度我々は申請者らが作製したスプライシングによる欠損を持たないPeriostin (FULL-POSTN)および歯根膜組織特異的Periostin isoform (PDL-POSTN)を発現し、FLAGタンパクをc-末端に付与したアデノウイルスをNIH-3T3細胞にインフェクションを行った。インフェクションを行った細胞の細胞上清から非常に純度の高い十分量の各Periostinタンパクを精製したことを報告している。そこで今年度我々はまず精製タンパクを使用した細胞を用いた機能解析、その中でも細胞接着についての解析を行う前段階としてインフェクションを行った細胞上清を用いた研究を行った。PeriostinはIntegrin αvβ3のリガンドであることが知られており、Integrin αvβ3を介して細胞接着に作用することが報告されている。我々はそのIntegrin αvβ3に対してFULL-POSTNとPDL-POSTNの間で結合能力に違いがあると仮定して実験を行った。FULL-POSTNおよびPDL-POSTNを発現するアデノウイルスをインフェクションした細胞の上清にIntegrin αvβ3を加え混合しインキュベートした後回収し、抗FLAGビーズにてIPを行い、抗Integrin αvβ3抗体を用いてイムノブロッティングを行った。その結果興味深いことにPDL-POSTNはFULL-POSTNよりもIntegrin αvβ3に対して強い結合能を持つことが示された。今後我々は精製したタンパクを用い細胞接着アッセイ、Wound healing assay、および細胞接着に関するシグナル分子に関してウエスタンブロット法を用いて解析を進めていく予定である。
次世代交通モードから受けるストレスに関する研究

平成30年度は、前年度に購入した搭乗型移動支援ロボットとストレス計測機器を使用して、予備実験を行った。その結果、歩行時と搭乗型移動支援ロボット運転時ではRR間隔に差異が発生することが予見できた。これにより、実験手順を細部まで取り決めたが、データ解析ソフト購入の事務手続きが遅延したため、本実験の実施は平成31年度に繰り越した。また、搭乗型移動支援ロボットの公道走行時における危険性を検証するため、搭乗型移動支援ロボットに近いモビリティとして電動車いすを想定し、電動車いすに関する交通事故分析を行った。分析結果は、第57回土木計画学研究発表会にて発表するとともに、論文として投稿した。ここでは、電動車いすが、「車道走行中(横断中を除く)」に重傷以上の事故となりやすいことがわかった。それとともに、歩道があるにもかかわらず、電動車いすが車道を走行して発生している事故については、Googleストリートビュー等で現地の状況を確認したところ、歩道の幅員が狭い、段差や障害物がある等のやむをえない事情により車道を走行していたであろうと想定できるケースがあった。そのため、搭乗型移動支援ロボットの公道走行にあたっては、走行可能な道路環境の良い路線を選定しておくことや、保安要員をつけておくことが有効であると考えられた。科研費予算を管理するセクションにおいて事務手続きが停滞し、分析で必要となるソフトウェアが入手が遅れた。そのため、当初予定した実験に1年以上の遅れが発生している。現在は、購入手続きの完了に目途が立ったため、予備実験を進め、ソフトウェア入手後、本実験が速やかに実施できるように準備を進めている。平成31年度の上半期に本実験を実施し、下半期の学会にてその結果を発表する。平成29年度は、申請した予算よりも少ない研究経費が配分されたため、当初に購入を予定していた機器の入手が難しくなった。そこで、機器や実験計画の変更を行うとともに平成30年度予算の前倒し支払い請求を行った。これにより実験で使用する搭乗型移動支援ロボットとストレス計測機器等の購入した。また、搭乗型移動支援ロボットの公道走行時における危険性を検証するため、電動車いすに関する交通事故分析を行って第57回土木計画学研究発表会に論文を投稿した。投稿した論文では、搭乗型移動支援ロボットに近いモビリティとして電動車いすを想定し,電動車いすの交通事故を分析することにより、搭乗型移動支援ロボットの安全性を検証することとした。その結果、電動車いすが車道を走行中(横断中を除く)に重傷以上の事故にあいやすいことがわかった。また、歩道があるにもかかわらず、電動車いすが車道を走行している時に発生している事故については、現地の歩道の幅員が狭い、段差や障害物がある等のやむをえない事情により車道を走行して事故にあっていると想定できるケースがあった。そのため、搭乗型移動支援ロボットの導入にあたっては、段差のない幅広な歩道網を整備していくとともに、やむを得ず車道を走行するときに備えた車体整備や操作技術の習得等が必要であると考えられた。研究経費の配分額が査定されたことにより、当初予定していた機器の購入が難しくなり、実験計画の変更等が必要となったため、研究に遅れが生じた。そこで、機器を廉価なものとするとともに、研究費の前倒し請求等を行って、年度内に予定していた機器の購入を実施した。これにより、平成30年度には実験を実施できる見込みである。また、経費がかからない研究として、電動車いすの交通事故分析を行った。平成30年度の上半期には、平成29年度に購入された機器を用いて、搭乗型異動支援ロボットの交通状況に応じたストレス値計測の実験を行う。ここで得られたデータは、第58回土木計画学会等に投稿し、査読論文として取りまとめる予定。実験計画と機器選定の見直し等により次年度使用額が発生。

購入する機器(120万円程度)等は既に決定しているため、平成30年度早期に執行を目指している入札時の落札差金の発生と、予定していた論文投稿料が翌年度に繰り越されたため。論文投稿料や学会参加の経費として使用予定
高齢者における体動計の１年連続装着に基づく身体活動パターンと免疫機能の関係

本研究の目的は,高齢者の日常身体活動を加速度センサー付体動計の時系列データを詳細に分析し,免疫機能の確保に最適な身体活動の時間帯(タイミング)を明らかにすることであった.対象者は,1年間にわたり,多メモリ加速度計付歩数計を腰部に装着し,1日の歩数と中強度活動時間を評価した.免疫機能の指標として好中球貪食能ならびに分泌型免疫グロブリンAを測定した.好中球貪食能と歩数,また,分泌型免疫グロブリンAと歩数,中強度活動との間に有意な相関関係が認められた.日常身体活動は,免疫機能の維持に貢献すると思われた.ただし,免疫機能を維持するための最適な身体活動のタイミングは不明なままである.平成25年度は,月に一度,体動計のデータのダウンロード作業,電池の交換を継続して行う.測定開始から12ヵ月後に体動計を回収し,身体活動パターンの測定を終了した.同時に,免疫機能の測定を行った.免疫機能のマーカーとして,T細胞活性(CD3, CD4, CD8),NK細胞活性(CD16, CD56),好中球代謝活性(貪食能),PHAによるリンパ球幼若化活性,Con-Aによるリンパ球幼若化活性,唾液中分泌型IgA,血清グラニュライシン(細胞傷害性T細胞・NK細胞由来抗菌物質),血清サイトカイン(IL-2, -4, -6, -10, -18, TNF-α, IFN-α, IFN-β, IFN-γ)などであった.身体活動のデータについては,以下の手順で分析した.高齢者の様々な生活状況を勘案し,体動計を単位時間あたり75%以上装着した場合にのみデータを採用し,下記の通り25%以上の欠損(主因は非装着)を含むデータは不採用とした.1日あたり7時19時(12時間)のうち3時間以上の連続非装着,1ヵ月あたり約1週間以上の連続・断続非装着,1年あたり約3ヵ月間以上の連続・断続非装着.身体活動の量(歩数)と質(中強度活動時間):毎日の歩数と中強度(安静代謝の3倍)以上での活動時間について,1年間の平均および変動係数(年内変動の指標),月ごとの変動係数の平均(日間変動の指標)および月ごとの平均の変動係数(月間・季節間変動の指標)としてまとめ,種々な健康関連変数との関係を調べた.本研究の目的は,高齢者の日常身体活動を加速度センサー付体動計の時系列データを詳細に分析し,免疫機能の確保に最適な身体活動の時間帯(タイミング)を明らかにすることであった.対象者は,1年間にわたり,多メモリ加速度計付歩数計を腰部に装着し,1日の歩数と中強度活動時間を評価した.免疫機能の指標として好中球貪食能ならびに分泌型免疫グロブリンAを測定した.好中球貪食能と歩数,また,分泌型免疫グロブリンAと歩数,中強度活動との間に有意な相関関係が認められた.日常身体活動は,免疫機能の維持に貢献すると思われた.ただし,免疫機能を維持するための最適な身体活動のタイミングは不明なままである.平成24年度は,対象者の募集ならびにスクリーニング,そして,体動計の貸与,ならびに日常身体活動パターンの測定が主たる実施項目であった.体動計は,既存の機種(ライフコーダ,スズケン社製)に独自に改良を加えたモデルであり,1日あたりの歩数,活動強度,消費カロリー,また,2分毎の活動強度を36日間にわたって記憶した.体動計配布後(身体活動測定期間中)は,月に一度,体動計に蓄積される測定データをパソコンへダウンロードし,電池の交換を行った.得られたデータは,採択基準を見合う場合にのみ採用し分析対象とした.本年度は,このように,主に,日常身体活動の継続的測定が主であった.得られたデータについては,随時に身体活動の量,質,タイミングの分析を行っている.データのまとめ方については,身体活動の量(歩数)と質(中強度活動時間):毎日の歩数と中強度(安静代謝の3倍)以上での活動時間について,1年間の平均および変動係数(年内変動の指標),月ごとの変動係数の平均(日間変動の指標)および月ごとの平均の変動係数(月間・季節間変動の指標)としてまとめ,種々な健康関連変数との関係を調べる.身体活動のタイミング(早朝vs夕方):前項で身体活動の量や質が同程度でも,各変数のエンドポイントに差が出る可能性はある.したがって,どのようなパターンおよびタイミングで身体活動や運動を行うかは,高齢者の健康を考える上で重要な問題であると考えている.平成24年度については,研究計画の予定におおむね順調に進んでいる.これらの理由として,本研究は,研究を円滑に遂行するために,既に進行中の中之条研究に追加して行ったことがあげられる.本研究にともなう諸事業は,これまでのスタッフに協力を依頼して対象者募集から測定までを既存のシステムを活用して行った,また,申請者の所属機関のみならず,近隣の大学や自治体とも連携することにより,不足なく研究を推進できたと思われた.ただし,年度内に予定していた研究成果の発表については,その達成ができなかった.研究成果の公表についての学会発表については,旅行を伴うため,申請者の所属機関内での諸調整(他業務やスケジュールなど)が進まずに実現することが出来なかった.

平成25年度も,月に一度,体動計のデータのダウンロード作業,電池の交換を継続して行う.測定開始から12ヵ月後に体動計を回収し,身体活動パターンの測定を終了する.同時に,免疫機能の測定を行う.免疫機能のマーカーとして,T細胞活性(CD3, CD4, CD8),NK細胞活性(CD16, CD56),好中球代謝活性(貪食能),PHAによるリンパ球幼若化活性,Con-Aによるリンパ球幼若化活性,唾液中分泌型IgA,血清グラニュライシン(細胞傷害性T細胞・NK細胞由来抗菌物質),血清サイトカイン(IL-2, -4, -6, -10, -18, TNF-α, IFN-α, IFN-β, IFN-γ)などとするこれらのデータ収集,分析が完了次第に,研究成果を学術論文や学会発表として世間に還元する見込みである.特に,研究成果の公表については,平成24年度には達成できなかったため,平成25年度早々に先だって,平成24年度中の成果公表を急ぐ見込みである.平成25年度の予算計画のうち,主には,消耗品費に充当する見込みである.具体的には,体動計とその電池,免疫機能の分析に伴う費用である.また,本年度は,平成24年度に達成できなかった研究成果の公表を積極的に行いたいと考えており,国内外の学術集会への参加費用(旅費)と学術論文投稿費用(論文別刷り)にも充当する見込みである.
学校と教師を支援する教育学的視座の構築-「体験的学習」の活性化に向けて

本研究は『他者を「理解する」とは、「他者との関係が理解をあふれ出てゆくこと」を理解することにほかならない』というE.レヴィナスの言説を手がかりに、生徒と教師の教育関係を捉え直す試みとして「教育関係において言語が演じる立場を描写する」活動に関する研究を行った。その結果、テクスト化を介して学校現場における教師の「体験」と生徒の「体験」を互いに交差させ、教師による生徒の語り得ない言葉を解釈する営みをとおして、生徒にとっての「教師」はわかりあえない他者との間における(あるいは体験的学習において)媒介者としての責任を担うことが明らかとなった。本研究の目的は、(1)基礎研究としてのE.レヴィナスの思想研究、(2)「教育体験」のテクスト化を行う調査研究、そして(3)授業開発研究の三つの段階を設定し、それぞれの研究の性質の相違に注意深く配慮しつつ複合的研究を行うことにより、「学校」と「教師」を支援することに焦点化した教育学研究の枠組みを構築することにある。平成23年度の本研究の具体的内容は、基礎研究として、レヴィナス思想と教育に関する先行研究のテクストとして"Levinas and Education:At the Intersection of Faith and Reason"(Egea-Kuehne,D.ed.,2008)を読み進める中で、「教え」という言説を手がかりに教育場面における「教師-生徒」関係を考察し、教師の「教育体験」を語り直す視座を検討した。同時に、研究協力校(ECC学園高等学校)でのスクーリング授業に同行し、教員および生徒とともに体験的活動を行う過程で資料収集を行った。具体的には、10/19-20に行われたスクーリング授業において参与観察、アンケート調査などを行った。さらに1/20と3/23に教員を対象とした勉強会を開催し、「教育体験」の記述式アンケートの実施および調査報告を行った。今年度の調査研究が本研究課題にもたらした意義は、第一に、研究協力校の教員(20人)および生徒(約70人)を対象に行った記述式アンケート結果をもとに、それぞれの「学校」や「教師」に向けられた言葉、イメージを収集することができた点である。この調査結果をもとに、次年度では「学校」および「教師」をテーマにした授業開発を行う予定である。加えて、教員を対象にした記述式アンケートにおいて「教育体験」の記述を収集しており、この資料をもとに、次年度では教員と共同で研究会を開き、教師の「教育体験」が実際の教育実践にどのような影響を及ぼしているのか、教師の「体験としての自己変容」について考察する予定である。本研究の目的は、1教育思想研究をとおして「教育場面」再解釈の視座を構築すること。2「教育体験」のテクスト化を行う調査研究をとおして臨床教育(学)的方法論を確立すること。そして3生徒と教師の「交流・協働」に焦点化した授業開発を行うこと。この3つの段階を設定し、それぞれの研究の性質の相違に注意深く配慮しつつ複合的研究を行うことにより、「学校」と「教師」を支援することに焦点化した教育学研究の枠組みを構築することにあった。1の基礎研究の成果に関しては、Joy. A. Palmer ed., “Fifty Modern Thinkers-From Piaget to the Present", (Routledge, 2001.)の翻訳作業に携わり、近代主義的教育(学)における「理論」と「実践」の乖離という主題を考察するための多様な視座を得るとともに、E.レヴィナスの思想研究を手がかりとした「教育場面」の再解釈に関する研究を日本教育学会で発表した。2の「教育体験」のテクスト化に関する調査研究に関しては、研究協力校において2年間にわたり調査を実施した。まず、生徒対象の調査研究については、生徒とともに体験的活動を行う過程で、生徒自身に「教育体験」を記述してもらった。また、教師対象の調査研究に関しては、研究協力校における教員研修会において、生徒の「声」を聴く場面を設定するとともに教師自身に「教育体験」を記述してもらった。この一連の調査から、教師個人の「教育体験」が生徒とのかかわりに与える影響について考察した。この調査の過程で、広岡義之編『教育実践に役立つ生徒指導・進路指導論』において、「学校における進路指導の新たな展開」部分を執筆し、今後のキャリア教育のあり方について論じた。そして、3に関しては、調査結果に基づき資料を作成したが、今後の授業開発を行う際の基礎資料を提供することに止まった。(1)研究協力校の生徒対象アンケート調査の分析が遅れている。(2)インタビュー調査を依頼する予定の生徒との日程調整ができていない。(3)教員を対象とした記述式アンケートの回収が終了していないこと。24年度が最終年度であるため、記入しない。

本研究課題の今後の推進方策としては、日本教育学会での研究発表に向けて、集計したデータの分析を行う一方で、「本研究の調査研究が思想研究とどのようなつながりを持ちうるのか」という問いに対する応答を教育実践と思想研究に関する先行研究を読み進める中で、準備していく。また、「教育哲学・思想研究が教師にとってどのような意味を持ちうるのか」という問いに対して、生徒との関係において、さまざまな課題を抱えている教師との対話を重ねることにより考察を深めていく。24年度が最終年度であるため、記入しない。
多言語地域における文化資源蓄積の比較研究

この研究は、歴史的に多言語地域だったボヘミアおよびシレジアについて、そこでの複数文化共生の伝統がどのようにして学術研究の対象となってきたか、さらに蓄積された学術情報がどのようにして文化資源に転換され、実際に社会的に活用されているかを考察するものである。人文学的な研究活動とその成果利用の循環が、それぞれの地域の政治的・社会的条件に規定されながらおこなわれていることが、事例に即して検証された。本研究は、ボヘミアとシレジアというふたつの多言語地域の文化環境にかんする学知の集積状況そのものに注目し、そうした歴史的展開を冷戦期、さらには1990年代以降の中欧地域の政治的・社会的なコンテクストに照らしながら、比較検討をおこなうものである。そのさいとりわけ、専門家による文献的研究が、展覧会、講演会、出版・放送メディアなどをつうじて、社会へ接続可能な文化資源へと変換されている現状の解明に重点を置き、また、両地域を比較対照によって、ドイツ-チェコ関係およびドイツ-ポーランド関係という、それぞれ固有の歴史的条件に規定される差異の側面を確認するとともに、中欧の多言語地域に共通する問題の位相を明らかにする。以上の分析により、多言語地域研究に関する学術情報が文化資源へと転換・活用されている実態を全体としてとらえ、文学研究がはたしうる社会的役割の可能性をも検討する。4年間の研究実施期間の最初の年次にあたる本年度は、おもにドイツ国内における関連資料の所蔵状況を検討し、多言語地域の文化的伝統を「資源」ととらえて、その市民社会への還元の意味を考察するための基礎データ収集にあたった。ボヘミアに関しては、1980年代以降、ハプスブルク帝国支配下の文化状況についての図書がコンスタントに刊行され続けているが、それは近代におけるチェコ国民文化の発展という視座からとらえられたものである。ドイツ語圏の研究者と共同して展覧会が開催され、また重要なカタログ類が出版されるようになったのは、ようやく1990年代以降である点が、文献的に確認された。これらのカタログ類は、ボヘミアの多言語文化的伝統とその位置づけをめぐる言説の変化を示す、もっとも重要な指標であり、次年度以降さらなる検討が必要とされる。シレジアに関しては、ゲアリツに開館したシレジア博物館に焦点を当てた調査をおこない、その開設にいたる経緯、さらには常設展示そのもののコンセプトをめぐる複雑な議論について、インタヴューをおこなった担当学芸員から示唆された。シレジアの場合、ドイツ-ポーランドの国境問題が、第二次世界大戦後にこの地域から追放された大量のドイツ系住民の存在とあいまって、政治的・社会的にきわめて錯綜するコンテクストを形成している。そうしたコンテクストは従来、もっぱら現代政治史の問題として論じられており、文化論的なアプローチはようやく1990年代以降に本格化したものといえる。この点、さらなる資料の渉猟が欠かせないものと思われる。4年間の研究実施期間の第2年次にあたる本年度は、ひきつづきドイツ、チェコ、およびポーランドにおける関連資料の所蔵状況とその内容を検討し、多言語地域の文化的伝統の「資源化」の観点から基礎データ収集をすすめた。ボヘミアに関しては、前年度に収集した展覧会資料を分析し、とりわけ社会主義体制が崩壊した直後、オーストリアのブルゲンラント州立美術館でおこなわれた展覧会のカタログにより、1990年代前半の段階における多言語文化評価の萌芽的な位相を確認した。さらに、大阪大学グローバルCOE「コンフリクトの人文学」とリンクさせておこなった実地調査により、ボヘミアとの重要な比較対象となるモラヴィアにおける文化資源化の現況にふれることができた。これらの研究から得られた、地域文化を中欧全域におけるひとやモノ、さらには情報の流動化のなかでとらえるという知見を、日本独文学会秋季大会でのシンポジウム「プラハとダブリン」(2008年10月13日)、ならびにフェニックスホールでのレクチャーコンサート「モラヴィアから世界へ」(2009年1月24日)において発表した。シレジアに関しては、ゲアリッのシレジア博物館を対象に聞き取り調査を継続しているが、やはり第二次世界大戦後にこの地域から追放された大量のドイツ系住民の地位をめぐるすぐれて政治的な問題と、文化資源化の問題とを複眼的に理解するために、文献資料のいっそう系統だった調査が欠かせないと判断している。本年度は、ボヘミアを中心に、引き続き同地の多言語的な文化環境にかかわる学知の文化資源化の状況について分析した。ベルリンおよびプラハでの文献調査により、<プラハのドイツ語文学>の研究史については、20世紀前半におけるドイツ側およびチェコ側の標準的な文学史記述をあらたあで精査し、さらに冷戦期およびポスト冷戦期を通じた研究史的展開めあとづけをおこなった。これらの成果は、著書『世紀転換期のプラムモダン都市の空間と文学的表象』の序章において、詳しく論じた。こうした研究史の展開のなかで浮上した、多言語環境を背景にもつモダニズム文学の比較研究プロジェクトである科研基盤研究(A)

『プラハとダブリーン20世紀ヨーロッパ文学の二つのトポス』に連携研究者として参加し、文化資源化の観点から写真メディアと文学テクストの相互作用について報告するとともに、前年度の成果を論文「カフカにおける<交通>とアデイテンティティ」として発表した。さらに、Hans Dieter Zimmermann教授を招いてのワークショップの司会をつとめ、ボヘミア周縁地域(いわゆるズデーテンラント)でのドイツ-チェコの民族的・言語的対立と共存の状況について、最新の知見を得た。また、文化資源化の具体的なすがたとして、1995年にベルリン文学館によって企画され、プラハやハンブルクを巡回した展覧会《プラハのドイツ文学》について、そのコンセプトと展示の実際を、展覧会カタログと展評、ならびに関係者へのインタビューに基づいて再構成し、論文「展示された文学史<プラハのドイツ語文學>とそのベルリン展(1995)の射程」にまとて発表した。本年度は、これまでの研究成果を総括し、ボヘミアとシレジアにおける多言語的な文化環境に関する学知が、文化資源として市民社会に発信されていくさいの地域的差異を考察した。ボヘミアについては、前年度におこなった文学史的な知見の視覚化という観点に立って、テクストと画像を組み合わせる書籍の刊行が1960年代初頭から現在にいたるまで続いていることを確認した。そのさい、素朴な実証主義を乗り越える、メティアミックスの先駆的な異験だったエフリンタとルカスの写真集を詳細に分析し、プラハの文化環境を写真によって表現した手法の実態とその意義を明らかにした。あわせて同書の先進性が、著者たちの政治的・社会的な周縁性と呼応するものであることを論じた。シレジアについては、連携研究者の吉田耕太郎がこれまでの調査成果を「文化空間としてのシレジア」(『独文学報』第26号、2010年)として発表した。これは、同地域における多言語的な文化環境の資源化の事例として、シレジア博物館を取り上げ、その創設背景と機能を検証したものである。同館は、館蔵資料のオンライン・データ化による公開に積極で、現ポーランド領から追放されたドイツ系住民の復古主義的な団体の活動とは一線を画そうとしている。これは、EUの東方拡大後の、文化資源の新たな活用として評価される一方、その社会的機能の評価については、現在のドイツ-ポーランド関係の文脈を反映し、たえざる変化のさなかにある。両地域におけるこれらの文化資源の蓄積と活用は、過去から現在にいたるドイツ-チェコ関係およびドイツ-ポーランド関係との緊密な相関のうちにあることが、具体的に明らかになった.同時に、プラハのユダヤ系知識人の活躍を中核に据えたボヘミア的多言語環境の文化資源化が、1950年代後半に始まり、さまざまなメディアを介して展開してきたのにたいし、シレジアでは住民追放問題や国境線画定問題に影響され、ようやく2000年以降に取組みが始まっている現状であり、中欧における文化的時差を典型的に示していることも確認された。
視覚探索における図地非対称性の数理解析と心理実験による解明

本研究は,人間が傾きが異なる線分を一目で識別するときの情報処理過程を,図地非対称性の現象を手掛かりにして,数理モデルと心理実験を用いて検討することを目的としている.ここで検討の対象とした図地非対称性の現象は,斜め線分が図とな垂直線分が地となるときの方が,その逆よりも,検出成績が良くなることである.ここで興味深いことは,視覚系の処理密度が悪い特徴を図(検出の標的)とした方がむしろ成績が向上することである.この現象を説明するために,線分間の傾きの異同を基本単位とし,ベイズ推定を統合規則とする情報処理過程を考え,図地分離や検出の情報処理に対応する数理モデルを構成した.そして,その数理モデルから図地非対称性を導くことができることを数学的に証明した.次に,この数理モデルの妥当性を心理実験を用いて検討し,まず,もとの図地非対称性の現象が再現できることを示し,この数理モデルが現象を説明できることを定量的に証明した(投稿中).次に,背景に雑音が混入し地が斉一でなくなったときに生じる検出力の系統的低下の問題や,単一線分だけでなくパターン全体が分割されるときの問題に対して,この数理モデルから導かれる予測が,実際に観測されることを実験的に示した.また,一目で識別することとは視覚情報処理の並列性の機能とその限界の問題であるので,並列情報処理の計算理論を構築し,人間の視覚系は処理の局所性という観点において並列計算機と同一視しうるという結論を得た(印刷中).本研究は,人間が傾きが異なる線分を一目で識別するときの情報処理過程を,図地非対称性の現象を手掛かりにして,数理モデルと心理実験を用いて検討することを目的としている.ここで検討の対象とした図地非対称性の現象は,斜め線分が図とな垂直線分が地となるときの方が,その逆よりも,検出成績が良くなることである.ここで興味深いことは,視覚系の処理密度が悪い特徴を図(検出の標的)とした方がむしろ成績が向上することである.この現象を説明するために,線分間の傾きの異同を基本単位とし,ベイズ推定を統合規則とする情報処理過程を考え,図地分離や検出の情報処理に対応する数理モデルを構成した.そして,その数理モデルから図地非対称性を導くことができることを数学的に証明した.次に,この数理モデルの妥当性を心理実験を用いて検討し,まず,もとの図地非対称性の現象が再現できることを示し,この数理モデルが現象を説明できることを定量的に証明した(投稿中).次に,背景に雑音が混入し地が斉一でなくなったときに生じる検出力の系統的低下の問題や,単一線分だけでなくパターン全体が分割されるときの問題に対して,この数理モデルから導かれる予測が,実際に観測されることを実験的に示した.また,一目で識別することとは視覚情報処理の並列性の機能とその限界の問題であるので,並列情報処理の計算理論を構築し,人間の視覚系は処理の局所性という観点において並列計算機と同一視しうるという結論を得た(印刷中).
力調節機能を規定する神経機序の課題依存性

本研究の目的は、力調節機能に関連する中枢神経回路を特定し、その課題依存性を明らかにすることである。本年度においては、下肢筋群の随意収縮中において経頭蓋磁気刺激法および経皮的脊髄刺激法という手法を用いて、皮質脊髄路興奮性の指標である運動誘発電位(MEP)と脊髄反射を下肢筋群から誘発する実験を行った。次年度以降の研究は、今年度に取得した実験結果の論文発表を行なう予定である。被験者は、下肢に疾患のない健常な成人男性11名であった。運動課題は、等尺性収縮での足関節伸展・屈曲および膝関節伸展・屈曲とし、各収縮において随意最大収縮の5,10,20%の強度で実施した。経頭蓋磁気刺激では、大脳皮質の下肢筋群の支配領域に磁気刺激を与えて、下肢筋群からMEPを誘発した。経皮的脊髄刺激では、背部に貼付した電極から脊髄の感覚神経に電気刺激を与え、下肢筋群から脊髄反射を誘発した。被検筋は、ヒラメ筋、内側腓腹筋、外側腓腹筋、前脛骨筋、内側広筋、大腿直筋、大腿二頭筋として、表面筋電図で各筋から筋活動を計測した。安静時および随意収縮時におけるMEPおよび脊髄反射の最大振幅値を算出した。随意収縮時に各筋のMEPと脊髄反射の振幅値は収縮レベルの増大に伴って大きくなったが、足関節背屈中における前脛骨筋の脊髄反射の振幅値は有意な増加を示さなかった。したがって、随意収縮中における下肢筋群の脊髄反射の変調には、筋間差が見られることが明らかになった。当該年度は、主に昨年度に習得した研究手法の応用に多くの時間を割いた。具体的には、皮質脊髄路興奮性を評価する経頭蓋磁気刺激法や下肢の複数筋から脊髄反射を誘発する経皮的脊髄刺激法を用いた実験に取り組んだ。実施した実験の1つは、研究論文の執筆まで当該年度中に達成し、学術雑誌への投稿準備中である。なお、研究計画では随意収縮による下肢筋群の脊髄反射の変調を調べる予定であったが、それに加えて、皮質脊髄路の変調も明らかにすることができた。したがって、当該年度は、当初の計画以上に研究が進展したと評価する。今後は当該年度に取得した研究結果を論文にまとめ、学術雑誌に投稿する予定である。また、国内外における学会での研究発表も積極的に行っていく。本研究の目的は、力調節機能に関連する神経機序を特定し、その課題依存性を明らかにすることである。本年度においては、経皮的脊髄刺激法という手法を用いて、ヒトの脊髄神経興奮性の指標である脊髄反射を下肢筋群から誘発する実験を行い、脊髄反射の日間における再現性を確認した。脊髄神経興奮性は骨格筋の筋活動の制御を検討する上で重要であり、次年度以降の研究は今年度に習得した経皮的脊髄刺激法を用いて実施する予定である。被験者は健常な成人男性20名であった。刺激電極の陽極は被験者の腹部に、陰極は腰椎1-2番の皮膚上に貼付した。経皮的脊髄刺激には定電圧刺激装置(DS7A, Digitimer社製)を用いて、被験者の脊髄神経に電気刺激を与えた。電気刺激は50msの間隔を空けて2連発刺激とし、刺激電流は2mAから2mAごとに100mAまで漸増させた。足指筋(短趾屈筋、短趾伸筋)、下腿筋(ヒラメ筋、内側腓腹筋、前脛骨筋)、大腿筋(内側広筋、大腿直筋、大腿二頭筋)の下肢筋群8筋から表面筋電図を記録して、脊髄反射を計測した。24時間後にも同じ実験を行い、脊髄反射の日間再現性を検討した。再現性の検定には級内相関係数を用いた。なお、刺激電極や表面筋電図の電極位置を皮膚上に印をつけて、同じ位置から脊髄反射を誘発・記録できるようにした。脊髄反射が導出された電気刺激強度の閾値は、中程度あるいは高い再現性が確認された(級内相関係数: ICC = 0.48-0.87)。脊髄反射の動員曲線の最大傾斜は、内側広筋を除いて中程度以上の再現性が確認された(ICC = 0.56-0.92)。以上の結果から、経皮的脊髄刺激を用いた脊髄反射の再現性は中程度以上の再現性が認められることが明らかになった。次年度以降は、脊髄反射測定の“ゴールドスタンダード"であるH反射の結果と比較して再現性を検討していく予定である。今年度は、3編の原著論文が国内外の学術雑誌に掲載され、共同研究として実施された研究に関しても2編の原著論文が国外の学術雑誌に掲載された。現在も投稿・改訂中の論文が複数編あるため、当該年度において積極的に研究発表を行ってきた。特別研究員初年度にあたる今年度は、主に研究手法の習得に研究活動の多くの時間を割いた。具体的には、脊髄レベルの興奮性を評価する末梢神経刺激法を用いた実験に取り組んでいた。さらに、共同研究を通して、複数筋から反射を誘発することができる経皮的脊髄刺激法に関する方法論的な研究に取り組んできた。これらの研究手法は次年度以降の研究活動の基盤となるものであり、来年度以降の研究活動は大いに進捗すると期待することができる。

本研究の目的は、力調節機能に関連する中枢神経回路を特定し、その課題依存性を明らかにすることである。本年度においては、下肢筋群の随意収縮中において経頭蓋磁気刺激法および経皮的脊髄刺激法という手法を用いて、皮質脊髄路興奮性の指標である運動誘発電位(MEP)と脊髄反射を下肢筋群から誘発する実験を行った。次年度以降の研究は、今年度に取得した実験結果の論文発表を行なう予定である。被験者は、下肢に疾患のない健常な成人男性11名であった。運動課題は、等尺性収縮での足関節伸展・屈曲および膝関節伸展・屈曲とし、各収縮において随意最大収縮の5,10,20%の強度で実施した。経頭蓋磁気刺激では、大脳皮質の下肢筋群の支配領域に磁気刺激を与えて、下肢筋群からMEPを誘発した。経皮的脊髄刺激では、背部に貼付した電極から脊髄の感覚神経に電気刺激を与え、下肢筋群から脊髄反射を誘発した。被検筋は、ヒラメ筋、内側腓腹筋、外側腓腹筋、前脛骨筋、内側広筋、大腿直筋、大腿二頭筋として、表面筋電図で各筋から筋活動を計測した。安静時および随意収縮時におけるMEPおよび脊髄反射の最大振幅値を算出した。随意収縮時に各筋のMEPと脊髄反射の振幅値は収縮レベルの増大に伴って大きくなったが、足関節背屈中における前脛骨筋の脊髄反射の振幅値は有意な増加を示さなかった。したがって、随意収縮中における下肢筋群の脊髄反射の変調には、筋間差が見られることが明らかになった。当該年度は、主に昨年度に習得した研究手法の応用に多くの時間を割いた。具体的には、皮質脊髄路興奮性を評価する経頭蓋磁気刺激法や下肢の複数筋から脊髄反射を誘発する経皮的脊髄刺激法を用いた実験に取り組んだ。実施した実験の1つは、研究論文の執筆まで当該年度中に達成し、学術雑誌への投稿準備中である。なお、研究計画では随意収縮による下肢筋群の脊髄反射の変調を調べる予定であったが、それに加えて、皮質脊髄路の変調も明らかにすることができた。したがって、当該年度は、当初の計画以上に研究が進展したと評価する。本年度には、主に研究手法の習得に研究活動の多くの時間を割き、脊髄レベルの興奮性を評価する末梢神経刺激法を用いた実験に取り組んでいた。この研究手法は次年度以降の研究活動の基盤となるものであり、来年度以降の研究活動は大いに進捗すると考えられる。また、今後は経頭蓋磁気刺激法を用いて下肢筋群から運動誘発電位を誘発する手法を習得する予定である。この研究手法を用いることにより、筋活動時の脊髄神経回路をより明確化することができると考えている。今後は当該年度に取得した研究結果を論文にまとめ、学術雑誌に投稿する予定である。また、国内外における学会での研究発表も積極的に行っていく。
義歯装着時の発語評価・調整法の確立－チェアサイド用構音動態可視化システムの開発－

発音はコミュニケーションを図る上で必要不可欠な口腔機能である.筆者らは音声認識システムによるチェアサイド用発語機能評価システムを開発したが,義歯装着時の発音判定,義歯調整に関する明確な指針を得ていない.そこで発音時の口腔諸器官の動き,発音障害の部位を視覚化し,発語機能の評価,義歯調整法の確立を目指した.まず上顎の中パラタルバーの幅と断面形態を変えた際の発音を測定し,幅,形態による差は生じにくいものの,[ニ],[キ]等の音節では発音障害の生じやすいことが判明した.また各音節を構音中の舌の動きが視覚的に分かるようなソフトの開発に取り組み,発音時の構音点と舌の形態イラスト表示等の機能を追加した.発音はコミュニケーションを図る上で必要不可欠な口腔機能で,患者自身の主観的評価が重要な咀嚼,嚥下機能に対し,発音は他者が明瞭に聞き取れるかの客観的評価が要求される.しかし一般の歯科補綴治療では義歯装着の際,歯や粘膜の痛み,咬合,清掃状態等を精査するが,発音の確認はまれで患者がスムーズに話せるか,術者が聞き取りやすいか等の主観的な判断に頼っているのが現状である.患者も発音への意識は薄く,訴えは少ないが,義歯装着後に電話の会話が通じにくい,息の抜けが悪い等の症状は少なくない.歯科医は発音と義歯の形態,デザイン(設計様式)との関係をよく理解し,義歯の装着,調整を行う必要がある.筆者らは音声認識システムを導入し,簡便な録音機器とノートパソコンを用いて,チェアサイドで使用可能な発語機能評価システムを開発し,特定の被験音の明瞭度を評価し,義歯装着時の発語機能評価を可能としたが,義歯装着時の発音の不具合をどのように判定し,どの部位をどれだけ調整すればよいかの明確な指針が得られていない.そこで本研究では各音節に対応して口腔諸器官の動きを視覚的に再現し,発音障害の生じる義歯の部位を明示するプログラムを作成して,義歯装着時の発語機能の評価法,義歯の調整法を確立することを目的とした.本年度は健常者,欠損歯列者の構音中の舌,口唇,軟口蓋部等の諸器官の動きと,発音の違いを記録,分析し,特に欠損歯列者の義歯装着時の構音中の舌の動きを,各音節に対応して視覚的に分かるようなプログラムの開発に取り組んだ.また従来の音声分析プログラムで発音時のアクセントを推定するために,基本周波数のF0を計算する機能を追加した.その他に分析用ファイルをcsvファイルに保存する際に,自動的に音声セグメントラベルに保存できる機能を追加し,より操作性,機能性が向上した.発音はコミュニケーションを図る上で必要不可欠な口腔機能である.筆者らは音声認識システムによるチェアサイド用発語機能評価システムを開発したが,義歯装着時の発音判定,義歯調整に関する明確な指針を得ていない.そこで発音時の口腔諸器官の動き,発音障害の部位を視覚化し,発語機能の評価,義歯調整法の確立を目指した.まず上顎の中パラタルバーの幅と断面形態を変えた際の発音を測定し,幅,形態による差は生じにくいものの,[ニ],[キ]等の音節では発音障害の生じやすいことが判明した.また各音節を構音中の舌の動きが視覚的に分かるようなソフトの開発に取り組み,発音時の構音点と舌の形態イラスト表示等の機能を追加した.発音はコミュニケーションを図る上で必要不可欠な口腔機能で,患者自身の主観的評価が重要な咀嚼,嚥下機能に対し,発音は他者が明瞭に聞き取れるかの客観的評価が要求される.しかし一般の歯科補綴治療では義歯装着の際,歯や粘膜の痛み,咬合,清掃状態等を精査するが,発音の確認はまれで患者がスムーズに話せるか,術者が聞き取りやすいか等の主観的な判断に頼っているのが現状である.患者も発音への意識は薄く,訴えは少ないが,義歯装着後に電話の会話が通じにくい,息の抜けが悪い等の症状は少なくない.歯科医は発音と義歯の形態,デザイン(設計様式)との関係をよく理解し,義歯の装着,調整を行う必要がある.筆者らは音声認識システムを導入し,簡便な録音機器とノートパソコンを用いて,チェアサイドで使用可能な発語機能評価システムを開発し,特定の被験音の明瞭度を評価し,義歯装着時の発語機能評価を可能としたが,義歯装着時の発音の不具合をどのように判定し,どの部位をどれだけ調整すればよいかの明確な指針が得られていない.そこで本研究では各音節に対応して口腔諸器官の動きを視覚的に再現し,発音障害の生じる義歯の部位を明示するプログラムを作成して,義歯装着時の発語機能の評価法,義歯の調整法を確立することを目的とした.本年度は健常者,欠損歯列者に種々のデザインの実験用義歯を装着し,発音の違いを記録,分析するとともに,発音障害の生じた部位を調整しその効果を検討した.また分析用プログラムのVoiceAnalyzerについて改良を行い,Windows 8への対応およびWindows8で新たに加わったタッチ入力への対応を図った。