hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本文化に根ざした対人援助関係の構築・維持・促進に関する看護教材の開発

平成30年度は、これまでに引き続き日本文化に特徴的な対人援助関係の構築・維持・促進に関する、学術的な情報の収集ならびにそれらで得られた情報を用いた分析と統合作業を中心に行った。日本ーインドネシア人看護師(インドネシアで看護師としての臨床経験をもつインドネシア人で、EPAにより日本に来日し、日本の看護師免許を取得した後、日本で看護師として働いている者)、日本ーインドネシア人看護師の勤務する病院での指導を担当した日本人看護師、日本ーインドネシア人介護福祉士(インドネシアでの看護師資格をもつ者で、EPAにより日本に来日し、現在日本で介護福祉士の資格を取得後、介護福祉士として働いている者。インドネシアでの看護の臨床経験は問わず)とセミナーやシンポジウムを通して、コンタクトをとり、本研究に関するデータを得た。また、データ量の不足を補うために、これまでの研究で得た、海外で働く日本人看護師を対象とした日本文化に特徴的な対人援助関係に関するインタビューデータを見直し、再分析を行うことで、既存のデータからさらなる知見を抽出できるようにした。あわせて、国内で行われる保健医療福祉系を中心とした学術集会、シンポジウム、セミナー、講演会などに参加し、日本文化型対人援助関係に関連する資料収集を継続した。対人援助関係においては、当事者(患者や利用者)と看護者の一対一の関係性だけでなく、その国の文化や国民性、保健医療福祉のシステム、保険制度なども深く関係してくるため、英米独仏など主要な国の制度についても情報収集を行い、日本で活用できる教材開発につながる資料とした。対象候補者としてコンタクトをとっていた外国人看護師の多くが、自国に帰ってしまったこと、ならびに、新たな候補者(外国人介護福祉士)を得たものの、対象者が所属する施設からの研究参加許可をとるのに時間を要している状況である。引き続き対象者をインドネシア人看護師だけでなく、インドネシア人介護福祉士(日本で介護福祉士として働くインドネシア人看護師)との日程調整、所属施設との依頼を行っていく予定である。また、対象者がもっているネットワークを利用しての新たな対象者獲得も行っていく予定です。加えて、引き続き、これまでの研究で得た既存のデータの再分析を強化することでデータの不足分を補っていくことも検討する。平成28年度は、日本に特徴的な対人援助関係の構築・促進・維持に関する文献の収集を行った。書籍ならびに雑誌文献、および、インターネットからの情報収集もあわせて行ったところ、特に日本文化に根差した対人援助関係を特徴的に見出すためには、高齢者との関係性をどのように構築・維持・促進していくのかということに焦点を当てることの意味が大きいと考えられた。国内で行われる医療・看護系を中心とした学術集会、シンポジウム、公開講座、研修会などに参加して、発表者との質疑応答、当該研究テーマに知見を有するものとの情報交換、配布資料からの知見の蓄積などを通して、日本の文化に根ざして、かつ、特徴的だと考えられる看護の実践、ならびに、看護者が看護の対象者をどのように理解しているのかという方法についての資料を収集した。グローバル化が進む都心部に対して、まだその土地の文化が色濃く残る地域(日本でいうと沖縄地方等)では、祭り、しきたりや習わし等の文化を守り、世代を超えて伝承されていくことと、そこでの看護師は対象者本人だけでなく対象者の文化を含め尊重していくことなど、本研究の根幹にかかわり、共通する点も多いと考えられる資料が得られた。また、ここでも日本文化に根差した対人援助関係を特徴的に見出すためには、高齢者との関係性をどのように構築・維持・促進していくのかということに焦点を当てることの意味が浮かび上がったと同時に、継続的な医療・療養を要する難病や慢性疾患をもつ者との関係性の構築・維持・促進に焦点を当てるとよいと考えられた。当初考えていた対象候補者(外国人看護師)が自国に帰ってしまうということになったもの、所属施設からの研究協力許可が下りないもの、等もおり、再度、対象候補者の選定・依頼をする必要が出てきた。平成29年度は、昨年度に引き続き日本に特徴的な対人援助関係の構築・促進・維持に関する情報の収集と調査研究の準備を進めた。書籍ならびに雑誌文献、新聞、インターネットなどにあわせて、インドネシア人看護師で現在は日本で介護士として働いている方々と交流できる機会を作り、彼らとの話し合いにより本研究の対象者選定と依頼方法などについて検討をした。また国内で行われる、保健医療福祉系を中心とした学術集会、シンポジウム、公開講座、研究会への参加を通じてさらに情報収集を行った。日本インドネシア人介護士(日本で介護士として働くインドネシア人)10周年記念シンポジウムにおいては、日本で介護士として精力的に活動する多くのインドネシア人看護師と本研究の内容に関して検討する場を設けた。彼らのうちの数名はインドネシアでの看護師資格を保持しているが現地での看護師経験はもっていなかったが、インドネシアの看護教育においては看護大学5年のうち最後の1年は臨地で実践を経験していた。彼らは日本の老人介護施設(介護老人保健施設、特別養護老人ホーム等)で介護士として働いていたが、特に高齢者との対人援助関係構築についての調査対象者として適切であることが分かり、今回数名に研究対象者としての内諾を得た。医療においても、関係性と価値に基づく医療の意義が示されているが、福祉領域においては生活の場で行われる対人援助において関係性をどのように構築・維持していくのかは重要な位置をしめる。少子高齢化、高齢化率のさらなる上昇が進む中、地域包括ケアシステムにおける看護の役割はさらに広がっていくことが予想され、期待される。

医療だけでなく保健・福祉の領域においても共通して活用できる対人援助関係構築の技術・維持・促進に関する看護教材開発につなげていく必要性を考える必要が高まった。前年度の懸案事項だった対象候補者(外国人看護師)が自国に帰ってしまうことが多くなったこと、所属施設からの研究許可が下りない事がある、等により、インタビュー調査を開始するのが遅くなっている。結果的に、対象者の所属する施設の看護管理者にもアプローチすることができない状況である。平成30年度は、これまでに引き続き日本文化に特徴的な対人援助関係の構築・維持・促進に関する、学術的な情報の収集ならびにそれらで得られた情報を用いた分析と統合作業を中心に行った。日本ーインドネシア人看護師(インドネシアで看護師としての臨床経験をもつインドネシア人で、EPAにより日本に来日し、日本の看護師免許を取得した後、日本で看護師として働いている者)、日本ーインドネシア人看護師の勤務する病院での指導を担当した日本人看護師、日本ーインドネシア人介護福祉士(インドネシアでの看護師資格をもつ者で、EPAにより日本に来日し、現在日本で介護福祉士の資格を取得後、介護福祉士として働いている者。インドネシアでの看護の臨床経験は問わず)とセミナーやシンポジウムを通して、コンタクトをとり、本研究に関するデータを得た。また、データ量の不足を補うために、これまでの研究で得た、海外で働く日本人看護師を対象とした日本文化に特徴的な対人援助関係に関するインタビューデータを見直し、再分析を行うことで、既存のデータからさらなる知見を抽出できるようにした。あわせて、国内で行われる保健医療福祉系を中心とした学術集会、シンポジウム、セミナー、講演会などに参加し、日本文化型対人援助関係に関連する資料収集を継続した。対人援助関係においては、当事者(患者や利用者)と看護者の一対一の関係性だけでなく、その国の文化や国民性、保健医療福祉のシステム、保険制度なども深く関係してくるため、英米独仏など主要な国の制度についても情報収集を行い、日本で活用できる教材開発につながる資料とした。対象候補者としてコンタクトをとっていた外国人看護師の多くが、自国に帰ってしまったこと、ならびに、新たな候補者(外国人介護福祉士)を得たものの、対象者が所属する施設からの研究参加許可をとるのに時間を要している状況である。インタビュー調査に関しては平成29年度にも継続して行う予定としており、対象者数の調整ならびにインタビュー開始・終了期間を延長することで対応する。新たに対象候補者として加える予定の日本インドネシア介護士(日本で介護士として働くインドネシア人看護師)との日程調整、所属施設への依頼、当該施設での倫理審査などにまだ時間を要すると思われるため、インタビュー調査を平成30年度にも継続しておこなうこととする。引き続き対象者をインドネシア人看護師だけでなく、インドネシア人介護福祉士(日本で介護福祉士として働くインドネシア人看護師)との日程調整、所属施設との依頼を行っていく予定である。また、対象者がもっているネットワークを利用しての新たな対象者獲得も行っていく予定です。加えて、引き続き、これまでの研究で得た既存のデータの再分析を強化することでデータの不足分を補っていくことも検討する。
留日学生、それぞれの日中戦争-マルチ・アーカイブによる留日学生の戦争行動研究-

平成30年度は本プロジェクト実施3年目となり、最終年度となることから、これまでの研究をまとめ、成果を発表することを第一目標にした。特に、人的な労力を多く割いた成城学校史料を、それぞれの分担地域(浜口ー満洲、家近ー国民政府支配地域および中国共産党根拠地、岩谷ー日本軍占領地域、広中ー親日政権と辺境)の研究に役立てて研究をまとめ、シンポジウムもしくは学会のパネル発表を企画・実現することを目指して動いた。主たる活動と成果は以下のとおりである。1昨年度中にPDF化した成城学校史料を各人の分担によって分析・歴史史料として公開することで、その社会的位置づけを明らかにすべく成城学校と交渉をした。当初、成城学校内で史料整理の経過とそれを使った研究を本科研成果として発表するシンポジウムを企画した。35月にかけて成城学校史料の公開について、所有者である成城と交渉を重ねたが、成城学校側が個人情報保護法の観点から公開を拒否するとし、予定していたシンポジウムの実現が不可能となった。そこで急遽、成果発表の場を変えることにした。結局、10月に国際学会である「東アジア日本研究者協議会国際学術大会」に本科研のメンバーを中心としたパネル「東アジアにおける人の移動ー留日学生からみる東アジア国際関係史」を組み、研究成果を発表した(浜口、家近、広中が参加)。2学会報告に参加できなかった岩谷は別途日中戦争関連の報告を北京の社会科学院近代史研究所にて行った。その中で留日学生だった者の活動に触れた。またこの学会発表に先立ち、『留日学生は近代日本で何を学んだのか』(2018年)の著者である見城悌治氏を招いた研究会を行った。見城氏には国際学会のパネル発表にも協力いただいた。3引き続き国内外の史料調査を行った(中国北京国家図書館ー広中、東北大学ー浜口、京都大学ー家近、浜口、愛知大学ー家近、浜口)。平成28年度は研究実施初年度であったことから、構成員のこれまでの研究実績に鑑みてそれぞれ担当地域を決めているが(浜口ー満洲国、家近ー国民政府支配区<直接・間接>および中国共産党根拠地、岩谷ー日本軍占領地区、広中ー親日政権と辺境)、担当地域を中心に関連史料収集に力を注いだ。また、そのデータベース化も実行しつつある。具体的な実施事項(主たるもの)とその成果は以下の通りである。17月に北海道大学において研究会を行い、日本にある中国人留学生関係の史料の代表的所在地とその内容、使用実績に関する発表を聞き、共通の知識にするとともに、今後の研究実施戦略の再検討を行った(岩谷、家近、浜口)。同時に北海道大学が所蔵する関連史料の調査をした(浜口、岩谷)。2さらに8月に韓国に行き、国家記録院(大田)並びに国立中央図書館(ソウル)等を中心として共同史料調査に従事した(浜口、家近、広中、岩谷)。これらの機関の史料は現在電子化が進められており、日本でもある程度の検索が可能であることが判明したものの、史料の閲覧・使用に関しては海外からでは大きな制約があることもわかった。3東京新宿区にある成城学校の同窓会が所蔵する留日学生関連の資料を発掘し、選別、目録作り、データーベース化を進める。成城学校は戦前に陸軍予備校として作られ、朝鮮や中国からの留学生の受け入れも行っていた。同校の了承を得て、同窓会所蔵史料の中から、留学生関連の資料を選別し目録を作り、データベース化を進めている。4その他、京都府立図書館等の日中戦争関係の史料調査(家近)、等も成果をあげた。成城学校の史料に関してはその整理と目録化、データベース化などを順調に進めている。だが、成城学校の所蔵する史料が膨大で、なおかつ非常に興味深いものであるため、その作業の完了には予想外に時間がかかりそうである。その他の史料も所在はさまざまつきとめてあるものの、なかなか成城学校以外の史料にまでたどり着かないのが現状である。平成29年度は研究実施2年目になり、それぞれの担当地域(浜口ー満洲国、家近ー国民政府支配地域および中国共産党根拠地、岩谷ー日本軍占領地区、広中ー親日政権と辺境)に関する関連資料収集を継続していくこと、またこれらの作業過程で発見し、重要史料と考えられる成城学校(新宿区)が有する成城学校留学生関連の資料の整理とデジタル化を進めた。1拓殖大学における研究会と大学所蔵史料調査:平成29年6月実施ーこれまでの研究進捗状況を確認し、今後の研究計画を確認した。同時に拓殖大学所蔵の「旧外地関係資料」の調査を行った(浜口、家近、広中)。2成城学校所蔵の留学生関連資料史料の調査とPDF化:平成29年7月ーこれまでPDF化した史料を目録と照らし並べ替え整理した(浜口、広中)。平成29年7月30年2月ー史料のPDF化をさらに進める(家近、浜口、広中)、平成29年12月ーPDF化した史料の整理(浜口、家近、広中)。平成30年1月ー選別し目録にとった史料に関してはPDF化を完了した。平成30年2月研究会開催ー史料ファイルの確認と共有、成城学校史料によるシンポジウムを企画、タイトル案、それぞれの分担確認(浜口、家近、岩谷、広中)。ここにおいて以前より指摘があった著作権問題が討議され、この問題は持ち越しとなる。3その他の国内の関連史料調査・収集(主要なもの)

:舞鶴引き揚げ記念館(浜口)、京都大学所蔵史料(浜口、家近)、東北大学史料館(浜口)、等。4海外の関連史料調査・収集:台湾の国史館(浜口、岩谷)、台湾の中央研究院(浜口)、中華人民共和国・南京の第二歴史档案館(岩谷)、等。成城学校所蔵の留学生関連資料は膨大で、PDF化に予想外に時間と労力がかかった。平成30年1月には目録でとりあげた史料に関してはなんとかPDF化を完了させたものの、その内容の解析までには至らなかった。そのため予定していたシンポジウムは平成30年9月に遅らせることにした。その上シンポジウム開催にあたり、所蔵史料の扱いに関して成城学校側の意向を確認したところ、学校理事会の承認を得る等の手続きが必要との結論に至り、理事会の結果を待っている状況である。平成30年度は本プロジェクト実施3年目となり、最終年度となることから、これまでの研究をまとめ、成果を発表することを第一目標にした。特に、人的な労力を多く割いた成城学校史料を、それぞれの分担地域(浜口ー満洲、家近ー国民政府支配地域および中国共産党根拠地、岩谷ー日本軍占領地域、広中ー親日政権と辺境)の研究に役立てて研究をまとめ、シンポジウムもしくは学会のパネル発表を企画・実現することを目指して動いた。主たる活動と成果は以下のとおりである。1昨年度中にPDF化した成城学校史料を各人の分担によって分析・歴史史料として公開することで、その社会的位置づけを明らかにすべく成城学校と交渉をした。当初、成城学校内で史料整理の経過とそれを使った研究を本科研成果として発表するシンポジウムを企画した。35月にかけて成城学校史料の公開について、所有者である成城と交渉を重ねたが、成城学校側が個人情報保護法の観点から公開を拒否するとし、予定していたシンポジウムの実現が不可能となった。そこで急遽、成果発表の場を変えることにした。結局、10月に国際学会である「東アジア日本研究者協議会国際学術大会」に本科研のメンバーを中心としたパネル「東アジアにおける人の移動ー留日学生からみる東アジア国際関係史」を組み、研究成果を発表した(浜口、家近、広中が参加)。2学会報告に参加できなかった岩谷は別途日中戦争関連の報告を北京の社会科学院近代史研究所にて行った。その中で留日学生だった者の活動に触れた。またこの学会発表に先立ち、『留日学生は近代日本で何を学んだのか』(2018年)の著者である見城悌治氏を招いた研究会を行った。見城氏には国際学会のパネル発表にも協力いただいた。3引き続き国内外の史料調査を行った(中国北京国家図書館ー広中、東北大学ー浜口、京都大学ー家近、浜口、愛知大学ー家近、浜口)。成城学校の留日学生関係の資料についてはデータベース化を急ぎ、一刻も早くその内容的検討を進めなければならない。平成29年度中に成城学校史料のデータベス化を終わらせ、成城中学・高等学校の協力を得た上で我々の研究会と共同で、これに基づくシンポジウムを計画することを本年度の第一目標とする。その際、周辺の史料も整理・検討を進めたい。成城学校の留日学生関連史料については作成した目録に取り上げたものに関してはようやくPDF化を完了させた。しかしこの作業に思いのほか時間がかかり、史料の内容検討にまでは至らなかった。シンポジウムの企画はしたものの、学校側の史料公開方針が明確に決まっていない段階であり、現在はその回答を待っている段階である。
環境適応型農業に関する歴史地理学的研究―畿内の焼畑と北東北の山菜を事例として―

本研究は、焼畑と山菜を事例として、古代から近世において、自然環境に適応して営まれていた農業の実態の解明を試みたものである。3年間のささやかな成果は、以下の諸点にまとめることができよう。2.紀伊国の紀ノ川流域においては、古代から近世の焼畑に関する史料が、高野山に多く残されていることが判明した。高野山は、寺の火災を避けるために、原則的には焼畑を禁止していたが、農民たちは焼畑を積極的に営んでいたと考えられる。3.東大寺の荘園である大和国の河上荘において、都市近郊の山地において焼畑が営まれていた可能性を指摘した。河上荘の山地では、雑穀の他に、お茶が栽培されていた。都市近郊の焼畑において、商品作物としてのお茶が栽培されていたことが注目される。4.中世から近世において「山畠」はその一部に焼畑を含み込んでいたと判断される。「山畑」と「山畠」は史料のみから弁別することはむずかしく、明確に弁別できない多様な当時の実態こそ重要であると判断される。5.東北の山菜に関しては、江戸時代中期(1700年代)の史料を見い出したが、余りにも大部にすぎ、今回の研究では、その一部を調査・複写するに止まった。今後の調査に期待することとしたい。日本の古代から近世の農業に関するこれまでの研究は、関連史料の多く残る水田稲作に集中してきた。畠や焼畑をはじめとする水田以外の地目に関する調査・研究をさらに推し進め、その地域でなされていた生業の全体像を明らかにする必要がある。本研究は、研究上、全くの空白域となっていた古代近世前期の畿内の山畑(焼畑)と、近世中期の北東北の山菜(農作物も含む)に関する独自の調査・検討をおこなうものである。これまでの史料収集・現地調査・検討によって明らかにしえたことがらは、以下のようにまとめられる。1.畿内および畿内周辺の焼畑に関しては、紀伊半島、特に、和歌山県の高野山金剛峰寺を中心とする紀ノ川流域と、紀ノ川上流域の奈良県吉野地域に、焼畑関連の史料が多く残されていることが判明した。本年度は古代から中世に関する史料と、近世の検地帳を中心に史料の収集をおこなった。その結果、紀伊半島においては、焼畑が古代から戦後まで営まれ、すでに、中世後期から近世初頭の段階で、いちはやく「茶」や「桑」「楮」などの換金作物が導入・栽培されており、単なる自給的な焼畑ではなかった可能性がでてきた。2.北東北の山菜に関しては、旧津軽領と旧南部領に関する近世中期に作成された村ごとの「物産書上帳」の一部を複写した。大部な史料であり、旧村ごとに記載された「うど」「わらび」「ふき」など、山菜ごとの解読と現地比定、さらには、分布図の作成とデータベース化に向けて、基礎的な調査と検討を継続中である。なお同史料には、上記の山菜の他にも、「麻」「たばこ」「牛蒡」「人参」などの農作物や、「駄馬」「駿馬」など、さらに重要な記載もあり、次年度において調査・検討を継続する予定である。本年の史料収集・現地調査・検討によって明らかにしえたことがらは、以下のようにまとめられる。1.畿内および畿内周辺の焼畑に関しては、紀伊半島、特に、和歌山県の高野山金剛峰寺を中心とする紀ノ川流域に山畑(焼畑)関連の史料が多く残されていることが判明した。本年度は古代から中世に関する山畑(焼畑)関連史料と、近世前期の検地帳を中心に史料の収集をおこなった。

その結果、紀伊半島北部の紀ノ川流域においては、山畑(焼畑)が古代から戦後まで確かに営まれてきたことが、史料の上からも確認された。また、古代・中世の「畑」の文字が焼畑を意味しているとの通説に対しても、新しい解釈をおこなうことができたと思われる。その成果の一端を、「紀伊国の山畑(焼畑)に関する歴史地理学的研究」にまとめて発表した。2.北東北の山菜に関しては、旧津軽領と旧南部領に関する近世中期に作成された村ごとの「物産書上帳」の一部を継続的に複写した。なにぶんにも大部な史料であり、旧村ごとに記載された「うど」「わらび」「ふき」など、山菜ごとの史料解読と現地比定、さらには、分布図の作成に向けて、基礎的な調査と検討を昨年に引き続き継続中である。なお同史料には、上記の山菜の他にも、「麻」「たばこ」「牛蒡」「人参」などの農作物や、「駄馬」「駿馬」などの重要な記載もあり、さらに史料の複写・解読と検討の継続が必要である。本研究は、焼畑と山菜を事例として、古代から近世において、自然環境に適応して営まれていた農業の実態の解明を試みたものである。本年度のささやかな成果は、以下の諸点にまとめることができよう。1.古代・中世の史料に記載された「畑」の文字は山間の焼畑を意味し、「畠」の文字は一般的な平地の畠を意味し、両者は厳密に使い分けられていたと言う黒田日出男氏の説が通説とされている。けれども、本年度の研究によっても、両者は必ずしも厳密に使い分けられていた訳ではなく、個々の史料に基づいた現地調査と検討により慎重な判断が必要であると考えられる。2.中世はもとより、近世においても、「山畠」はその一部に焼畑を含み込んでいたと判断される。史料に記された「山畠」と「山畑」の文字のみから両者の違いを弁別することはむずかしく、それぞれの関連史料と現地調査に基づいて、個々の具体的な復原と検討を経て、慎重に判断せざるをえないと思われる。明確に線引することができない当時の多様な実態こそ重要であると判断される。3.近江国の葛川と菅浦荘、備中国新見荘などを事例として、当時の多様な「山畠」に検討を加えた。特に、近江国の菅浦荘には「山畠」に関する史料が多く残されていることが判明した。小麦や大豆などの雑穀が栽培された日指・師川の「山畠」をはじめとして、桐油が植えられた「山畠」、さらには、枇杷や綿が栽培された「山畠」など、菅浦荘の「山畠」は実に多様な実態を有していたことを明らかにした。4.東北の山菜に関しては、岩手県の盛岡中央公民館など地元の他に、関東の税務大学校租税資料室にも江戸時代中期(1700年代)の関連史料が所蔵されていることが判明した。両者ともに大部な史料群であり、本年度までの調査では、その一部を調査・複写するに止まった。全体の複写とそれに基づいた詳細な分析と復原・研究には、かなり長期の時間が必要と判断される。今後の複写と分析・調査・研究に期することとしたい。
稲麦二毛作における麦わら処理を活用した雑草防除と生産性向上

麦わらのすき込みと焼却が雑草発生に及ぼす影響を、アレロパシーを中心として解析した。その結果、1現地水田でのすき込みは、雑草抑制において焼却に優る効果を示した。また、水稲の生育に対し、分げつを抑制したものの登熟歩合を高めて増収の傾向を示した。さらに、ポット試験において再現性について確認したところ、オオムギ、コムギいずれの麦わらをすき込んだ場合にも、各種の水田雑草に対して強い抑制効果が認められた。すき込みによる雑草発生の抑制効果は経時的に低下したが、水稲収穫時期の秋頃から翌春の麦作の出穂期頃まで残効が確認できた。この場合、麦わらの処理量としては実際の栽培現場で施用されるレベルの2040kg/aで雑草抑制効果が認められた。この結果から、麦わら処理は焼却よりもすき込みが優れていることが示唆された。2麦わらから浸出する成長抑制物質の存在を実証するために、アレロパシー活性が強いとされるオオムギわら並びにその焼却灰の浸漬水を用いて検定植物の種子発芽を調査した結果、わら浸漬水は、わら焼却灰浸漬水に比較して顕著な発芽抑制効果を示した。この場合、浸漬水への土壌添加の有無にかかわらず同様の傾向を認めた。これらのことから、水田湛水後に麦わらから速やかに浸出する多感物質の関与が考えられた。そして、オオムギのわらと焼却灰の浸漬水中に含まれるフェノール性物質の(±)-2-フェニルプロピオン酸、3-フェニルプロピオン酸、フェルラ酸、没食子酸(無水)およびp -クマル酸の5種類の関与を確認し、中でも(±)-2-フェニルプロピオン酸の関与が強く示唆された。3麦わら焼却時の温度は、ウインドロウから25cm程度までの土表面では100°C以上になるが、土壌中では埋土種子を失活させる高温を継続する範囲が限られていたことから、麦わら焼却は,雑草抑制範囲が限定的で現場技術としての実用性が低いことが示唆された。水田二毛作(稲・麦)の麦作後の麦わら処理が、水稲作の雑草発生の消長に及ぼす影響を、麦わらの含有成分を中心に検討した。本年は、麦わらの焼却と鋤込み後の田面水がコマツナ等の検定植物での発芽を抑制した(日作紀85.2.P122)ことから、処理後の早い段階で水中に何らかの発芽抑制物質が浸出していると予測された。そこで、麦わらの水抽出液に含まれる生長抑制物質について、フェノール類を中心に同定し含有量推定と発芽抑制の検証を行った。試験方法は、シロガネコムギの麦稈を供試し、麦稈50kg/a相当量の焼却区・鋤込み試験区ならびに麦稈無施用区を設け、24時間後に田面水を採取し、PLCで分析した。また、LC/TOF/MSを用い、麦わら中の含有が確認されているフェノール14種について、田面水中への浸出を確認した。なお、日本作物学会紀事85巻2号(2016年4月発行)に研究論文「米麦二毛作における麦わらの処理方法が水田雑草の発生量と水稲の生育に及ぼす影響」を掲載した。化学分析手法による麦わらの雑草抑制成分の抽出と、その物質の発芽抑制の検証のデータを積み重ねる中から、より信頼度の高い結果取得を目指している。しかし、分析点数を増加させるられず、結果の信頼性を高める点で、進捗が遅れている。今後は、効率的な分析手法を確立して、分析点数・分析種類数を増加させる予定である。北部九州の米麦二毛作における麦収穫後の麦わら処理が,水田初期雑草の発生に及ぼす影響を明らかにする一環として,わら処理法(すき込み,焼却)の違いが植物の出芽に及ぼす作用機構の解明を試みた.アレロパシー作用が強いと言われるオオムギわらのコマツナへの出芽抑制作用を調査したところ,生わらは顕著に出芽を抑制し,麦わら焼却灰は,その効果が生わらに劣ることが明らかとなった.この場合,土壌の添加の有無に係わらず同様の傾向であったことから,出芽抑制作用は,土壌微生物による麦わらの分解代謝産物ではなく,麦わらまたは焼却灰から直接,水中に浸出した物質が関与している可能性が考えられた.そこで,オオムギわらに含まれる既知の13種類のフェノール性物質を供試して,検定植物の出芽への影響を調査したところ,すべての物質で出芽抑制作用が認められた.さらに,LC/TOF/MSでオオムギわら処理溶液中のフェノール物質の特定を試みたとろ,数種類が検出された.この結果を踏まえ,検定植物に対する阻害活性物質の濃度を比活性で割った値を全活性と定義し,検定植物の出芽や根の伸長に及ぼす全活性を算出した結果,オオムギわら抽出液中に存在する阻害活性物質は,(±)-2-フェニルプロピオン酸であることが示唆された。なお、この成果は、現在、日本作物学会紀事に「オオムギわらのすき込みと焼却処理後の田面水に溶出した出芽抑制物質の特定」の表題で投稿し、審査中である。なお、時期は遡るが、日本作物学会紀事85巻2号(2016年4月発行)に研究論文「米麦二毛作における麦わらの処理方法が水田雑草の発生量と水稲の生育に及ぼす影響」は、日本作物学会2018年度日本作物学会論文賞(第15回)を受賞した。

現在、日本作物学会紀事に投稿中の論文「オオムギわらのすき込みと焼却処理後の田面水に溶出した出芽抑制物質の特定」に関する審査の過程で、修正・追試等が求められ、その対応のために、進行が遅れている。麦わらのすき込みと焼却が雑草発生に及ぼす影響を、アレロパシーを中心として解析した。その結果、1現地水田でのすき込みは、雑草抑制において焼却に優る効果を示した。また、水稲の生育に対し、分げつを抑制したものの登熟歩合を高めて増収の傾向を示した。さらに、ポット試験において再現性について確認したところ、オオムギ、コムギいずれの麦わらをすき込んだ場合にも、各種の水田雑草に対して強い抑制効果が認められた。すき込みによる雑草発生の抑制効果は経時的に低下したが、水稲収穫時期の秋頃から翌春の麦作の出穂期頃まで残効が確認できた。この場合、麦わらの処理量としては実際の栽培現場で施用されるレベルの2040kg/aで雑草抑制効果が認められた。この結果から、麦わら処理は焼却よりもすき込みが優れていることが示唆された。2麦わらから浸出する成長抑制物質の存在を実証するために、アレロパシー活性が強いとされるオオムギわら並びにその焼却灰の浸漬水を用いて検定植物の種子発芽を調査した結果、わら浸漬水は、わら焼却灰浸漬水に比較して顕著な発芽抑制効果を示した。この場合、浸漬水への土壌添加の有無にかかわらず同様の傾向を認めた。これらのことから、水田湛水後に麦わらから速やかに浸出する多感物質の関与が考えられた。そして、オオムギのわらと焼却灰の浸漬水中に含まれるフェノール性物質の(±)-2-フェニルプロピオン酸、3-フェニルプロピオン酸、フェルラ酸、没食子酸(無水)およびp -クマル酸の5種類の関与を確認し、中でも(±)-2-フェニルプロピオン酸の関与が強く示唆された。3麦わら焼却時の温度は、ウインドロウから25cm程度までの土表面では100°C以上になるが、土壌中では埋土種子を失活させる高温を継続する範囲が限られていたことから、麦わら焼却は,雑草抑制範囲が限定的で現場技術としての実用性が低いことが示唆された。雑草抑制成分の検証を、現時点では、雑草以外のレタスやコマツナ等を供試しているが、やはり、実際に雑草害として防除対象となっている水田雑草を供試し、また出来るだけ、実際の水田条件を再現した発芽条件下において実施する必要がある。また、実験室内における検証試験を実施する一方で、現地における麦わら処理作業と雑草発生に関わる生産生態的な視点でのデータ収集を実施したい。なお、本年度は、昨年度の結果を纏めて、日本作物学会紀事に研究論文「米麦二毛作における麦わらの処理方法が水田雑草の発生量と水稲の生育に及ぼす影響」の続報を投稿する予定である。雑草抑制成分の効果の検証を、レタスやコマツナ等を供試しているが、やはり、実際の防除対象となっている水田雑草を供試し、また出来るだけ、実際の水田条件を再現した発芽条件下において実施する必要がある。また、アレロパシーに関する化学的な影響のみならず、焼却した際に生じる熱の影響も、種子の休眠覚醒や発芽に関する観点からデータを収集したい。本研究の成果論文「米麦二毛作体系における麦わらの処理方法が水田雑草の発生量と水稲の生育に及ぼす影響」(日本作物学会紀事85:122-129)は、2018年度「日本作物学会論文賞」を受賞した。平成28年度の機器分析実験において、機器トラブルによる実験中断のために、やむを得ず、分析を次年度送りとしたために、試薬等の購入費を持ち越した。投稿中の論文が2017年度中に受理されなかったために、論文掲載料等として支出する分が繰り越した。平成28年度の実験持ち越し分の実験は、平成29年度に実施するために、そのための持ち越し経費として平成29年度分とあわせて予算執行する。
歯の発生におけるL3遺伝子の役割の解析

前年度には、歯の発生過程におけるL3遺伝子の発現と消長について、in situハイブリダイゼーション法により明らかにした。そこで本年度は、培養歯胚を用いて、L3遺伝子が歯の発生に及ぼす影響を形態学的に明らかにした。胎齢12日のICRマウスの胎仔より、無菌的に下顎第一臼歯歯胚を摘出し培養した。次に、L3遺伝子に対するアンチセンスオリゴヌクレオチドを用いて、培養歯胚でのL3遺伝子発現阻害実験をおこなった。まず、培養歯胚にL3遺伝子に対するアンチセンスの有効濃度について検討した結果、至適濃は度20μMolであることがわかった。歯胚を、1日間培養した翌日よりアンチセンスを添加し始めることが、最も有効であることが判明した。そこで、摘出した歯胚を、47、11および14日間培養した。その結果、アンチセンス添加による影響は、培養開始47日ではほぼ正常に発達するものの、11日目以降には正常な形態は認められなかった。アンチセンスを添加し培養した歯胚は、上皮組織に比べて間葉組織の増殖分化が強く抑制され、正常な歯胚の形成は認められなかった。以上より、L3遺伝子は歯の発生段階に応じて、部位及び時期特異的に発現することが示された。さらに、L3遺伝子に対するアンチセンスを用いたL3遺伝子発現阻害実験により、L3遺伝子は、歯胚間葉組織の増殖と分化に必須な因子であり歯胚の形態形成に重要な役割を果たしていることが明らかになった。RT-PCR法を用いて胎生12日のマウス胚より、LIMホメオドメイン遺伝子ファミリーに属する遺伝子L3を単離し、pCRIIプラスミッドに組み込んで、アンチセンスおよびセンスRNAプローブを作成した。センスプローブは対照実験に用いた。これらのプローブについては、電気泳動によりその分子量を調べ、正しいプローブであるかを確認した。胎生12日以降のICRマウス胎仔の頭部を通法に従い10μmのパラフィン薄切切片とし、プレパラートに貼付し、ディゴキシゲニン(Dig)にてラベルされたプローブにより、ハイブリダイゼーション反応を行い、L3の発現と消長を検索した。歯胚発生の時期によるL3遺伝子の発現の程度の変化を、胎生12日以降の歯胚について、発生段階に応じて比較検討した。胎生12日の蕾状期歯胚の間葉にわずかに、歯乳頭先端部にDig陽性反応が認められ始め、胎生16日の帽状期歯胚の歯乳頭歯冠部に広範囲に最も強く認められた。胎生20日の鐘状期歯胚の咬頭部分にわずかなDig陽性反応が認められた。以上より、本年度はまず、L3遺伝子は歯の発生段階に応じて、部位及び時期特異的に発現することが示され、歯の発生にL3遺伝子が重要な関連があることが示唆された。
ビリルビンの病態生理学的意義に関する研究

(目的)周生期における活性酸素の病態生理的意義が解明されるにつれて、ビリルビンの抗酸化作用が非常に注目されるようになった。その抗酸化作用は、ビリルビンが生体で生成された活性酸素ないし過酸化脂質を捕捉ないし消去することにより行なわれる。その過程でビリルビンは捕捉されプロペントディオペント物質に酸化され、消去されてビリベルジンに酸化されている。これらのビリルビン酸化物質の新生児での生理的意義は不明であるため種々の検討を行い、同時に活性酸素生成の指標になる測定キットの新生児期使用の問題点も検討した。(研究方法)1.In vitroの実験系でのスーパーオキサイドアニオン生成系でのビリルビン酸化物の同定、2.新生児期での光酸化や酸素暴露におけるin vivoでのビリルビン酸化物質の意義3.新生児の光酸化ストレスを指標として、ビリルビン酸化物質の測定キットであるBiopyrrin EIA Kitと酸化的DHA損傷物質の8-ヒドロキシデオキシグアノシンの測定キットである8-OHdGELISA Kitで検討した。(結果及び考案)1.スーパーオキサイドアニオンの生成系での主要なビリルビン酸化物質は、プロペントディオペント物質であり、ビリベルジンの有意な増加は認められなかった。2.母乳性黄疽では、(ZZ)-ビリルビンと血清ビリベルジンおよび尿中プロペントディオペント物質は有意な正の相関を持った。しかし、光酸化や酸素暴露における酸化ストレスの指標として血清ビリベルジンは有用ではないと考えられた。3.新生児期にBiopyrrin EIA Kitを尿中のビリルビン酸化物質使用する場合、ビリルビン光異性体の影響のためビリルビン酸化物質として評価は困難である。同様に、新生児の尿中の8-OHdGELISA Kitでの測定も來雑物の影響を考える必要があった。(目的)ビリルビン(BR)は、新生児期にヒトでは体内に蓄積され、何らかの生理作用を営んでいると考えられる。BRは、活性酸素ないし脂質過酸化ラジカルを捕捉しプロペントディオペント物質(PD)を始めとする酸化物質に酸化され、他方では消去することによりビリベルジン(BV)に酸化される。しかし、活性酸素のどの分子種がどのBR酸化物を生成するかは不明である。それを明らかにし、活性酸素の分子種および脂質過酸化ラジカルの新生児期での影響を究明することにある。(研究方法)1.キサンチン-キサンチンオキシダーゼ系で、O_2^-を生成させ、それにビリビン単独ないしBR・ヒト血清アルブミン複合体を加えPD及びにBVの生成(各々5検体)を検討した。2.新生児高BR血症の児(在胎週数35週41週、出生体重2170g3568g)に光療法の光源として、グリーンライト(12例)あるいはブルーホワイトライト(12例)を照射し、照射前と照射後24時間に遮光下で採血し、血清中のBRおよびその光異性体ならびにBVを高速液体クロマトグラフィーで測定し、両光源における光療法の効果ならびに酸化物質であるBVの生成を比較検討した。(結果)1.O_2^-を生成しないBR溶液系ではPDの生成はなく、生成系ではPDの生成を見た。O_2^-を生成しないBR・ヒト血清アルブミン複合体溶液系でもPDの生成をみるが、O_2^-生成系では有意にそれは上昇した。BVは、O_2^-の生成の有無にかかわらず感度以上の生成を認めなかった。

2.臨床的効果の指標となるBRの減少率とサイクロビリルビン生成はグリーンライト群13.36±14.33%,0.023±0.009およびブルーホワイトライト群20.66±10.34%,0.023±0.006で両光源の有意差(p=0.16,0.97)がなかった。BV生成は、グリーンライト0.051±0.013およびブルーホワイト0.039±0.014でグリーンライトがやや高い傾向(p=0.06)が見られた。(目的)新生児期におけるビリルビン(BR)の抗酸化作用を検討するため、酸化ストレスの生じる新生児光療法に的を絞ってin vitro及びin vivoの検討を行った。(研究方法)1キサンチン・キサンチンオキシダーゼ系で、O_2^-を生成させ、それにBR単独ないしBR・ヒト血清アルブミン複合体を加えBRの酸化物質の一種であるプロペントディオペント物質(PD)およびビリベルジン(BV)の生成(各々5検体)を行った。2新生児高BR血症の児(在胎35週41週、出生体重21703568g)に光療法の光源として、グリーンライト(GL)あるいはブルーライト(BL)を照射し、照射前と照射後24時間に遮光下で採血し、血清中のBRおよびその光異性体ならびにBVを高速液体クロマトグラフィーで測定し、両光源における光療法の効果ならびにBVの生成を検討した。3尿中のビリルビンの酸化物質や酸化ストレスの指標となる物質を考えるための基礎資料として、正期産新生児においてGL〔13例〕,BL〔11例〕およびビリブランケット(BK〔11例〕)照射前と24時間後の尿中BRおよびその光異性体の分析を行って、血清中のそれと比較検討した。(結果)1 O_2^-生成系では、PDを主に生成し、BVの生成は認められなかった。2光構造異性体の生成は、GLとBLで有意差はなく、BVの生成はGLがやや高い傾向があった。3血清中と尿中との比較において、BR光立体異性体は有意な相関を持たないが、BR光構造異性体は有意な弱い正の相関を持った(r=0.472, P<0.01)4両測定ともに、光前後で有意差は認められなかった。
微生物の脱炭酸酵素を用いたコルベ・シュミット反応と芳香族ヒドロキシ酸の生産

環境適応型の化学工業の確立をめざし、化成品や医薬品などの合成に生体触媒を積極的に導入すること目指し、本研究では炭酸固定機能を備えた脱炭酸酵素群を利用した酵素的コルベ・シュミット反応を用いて、機能性ポリマー・液晶・医薬品の原料として汎用される芳香族ヒドロキシ酸の合成法を検討した。本炭酸固定を触媒する脱炭酸酵素群の充実とライブラリー化を図った。従来の有機合成手法によるカルボキシル基の導入反応(コルベ・シュミット反応)では副生成物や反応条件の点で問題があり、微生物酵素が触媒する位置選択的なカルボキシル化反応を活用することで、芳香族化合物の効率的な分子的高機能化が可能となる。そこで、微生物の脱炭酸酵素が備えている炭酸固定機能を活用して、さまざまな芳香族ヒドロキシ酸の生産法の開発を試みた。最重要課題は、微生物酵素によるKolbe-Schmitt反応による4-ヒドロキシ安息香酸の合成法の確立である。これまでに4-ヒドロキシ安息香酸脱炭酸酵素活性が極めて高いEnterobacter cloacae P240を微好気条件下で分離した。本酵素を精製単離し、逆反応によるCO2固定活性を確認し、遺伝子解析を終えた。本菌は高活性ではあるが、強い酸素感受性を示すため、実際の生産には向いていない。安定性に優れた4-ヒドロキシ安息香酸脱炭酸酵素を見出すことを目的とし、50°Cでの集積培養によって微生物を分離し、酵素の特性を休止菌体反応で検討した。分離株の休止菌体を調製し、酵素活性を脱炭酸反応で評価した結果、6株の微生物で活性が認められた。酵素活性は4-ヒドロキシ安息香酸を培地に添加すると強く誘導され、培地組成を最適化した。いずれの菌株でも脱炭酸反応の最適温度は50°C付近で、30分間の熱処理では5060°Cまでほぼ100%の活性が残存していた。これらの菌株は、超臨界二酸化炭素下での炭酸固定活性評価に適用できると考えている。現在、菌株の同定と炭酸固定活性について検討を進めている。環境適応型の化学工業の確立をめざし、化成品や医薬品などの合成に生体触媒を積極的に活用する研究が盛んとなってきた。本研究では炭酸固定機能を備えた新しい脱炭酸酵素群を利用し、機能性ポリマー・液晶・医薬品の原料として有用な芳香族ヒドロキシ酸の合成法の開発を検討した。従来の有機合成法によるカルボキシル基の導入反応(コルベ・シュミット反応)では苛酷な反応条件による副生成物、多量の強アルカリ廃液処理などの問題を抱えている。微生物酵素による位置選択的なカルボキシル化反応を活用することで、芳香族化合物の効率的な環境適応型合成法が期待される。そこで、微生物の脱炭酸酵素の炭酸固定機能を活用して、芳香族ヒドロキシ酸工業生産法の基盤技術の開発を図った。重要課題の一つは、4-ヒドロキシ安息香酸の合成法の確立である。4-ヒドロキシ安息香酸は、液晶ポリマー原料としての重要な用途があり、汎用性が高い。これまでに4-ヒドロキシ安息香酸脱炭酸酵素活性が極めて高いEnterobacter cloacaeP240を分離し、本酵素を精製単離し、逆反応によるCO2固定活性を確認し、遺伝子解析を終えた。次に、4-ヒドロキシ安息香酸生産条件の最適化を図った。超臨界二酸化炭素条件下での生産条件を検討した。E.cloacaeP240は高活性を示すが、その酵素活性は不安定で、実際の工業生産には不向きであった。この不安定性の原因は本酵素を構成するサブユニットタンパク質の解離が原因ではないかと予想された。触媒活性をもつサブユニットの他に、安定性に寄与するサブユニットが2種類存在することが遺伝子解析から予想され、このサブユニットの作用をタンパク質レベルで解析した。また一方で、摂氏50度で集積培養を行うことにより、安定な酵素を生成する微生物の分離に成功した。この安定な酵素のサブユニット間の相互作用を不安定な酵素と比較した。
生物多様化を促進する共生と社会性の発達

(1)シロアリにおける時空的な広がりシロアリの分子系統樹を作成して、下等シロアリのミゾガシラシロアリ科は単系統ではないこと、高等シロアリの中でキノロシロアリ亜科が最も古く分化したことなどを明らかにし、ミゾガシラシロアリ科の系統進化を共生原生動物相、生物地理、分子系統から総合的に検討した。またオーストラリアにおけるシロアリの分布様式から、高等シロアリが森林ではなくサバンナで進化して熱帯林とサバンナで適応放散を遂げたとの新しい仮設の提出しつつある。(2)シロアリ一微生物共生系の進化シロアリ一微生物共生系が下等シロアリから高等シロアリへの進化過程で変化する様相を、窒素固定とセルロース分解機構を用いて示した:下等シロアリのコウシュンシロアリでは空中窒素固定能が非常に高いが高等シロアリの土壌食のものでは極端に低く、また下等シロアリでも共生原生動物だけでなくシロアリもセルロースもヘミセルロースを分解する酵素を作る。(3)シロアリによる資源利用各種シロアリによるメタン生成能とシロアリによる植物遺体の利用様式のデータを蓄積し、シロアリの地球環境へのインパクトを検討した。(4)生物多様化を促進する共生と社会性の発達についての理論的統合(1)シロアリにおける時空的な広がりシロアリの分子系統樹を作成して、下等シロアリのミゾガシラシロアリ科は単系統ではないこと、高等シロアリの中でキノロシロアリ亜科が最も古く分化したことなどを明らかにし、ミゾガシラシロアリ科の系統進化を共生原生動物相、生物地理、分子系統から総合的に検討した。(4)生物多様化を促進する共生と社会性の発達についての理論的統合(1)「シロアリの多様化プロセス」ワークショップ国内の幅広い関連分野の研究者を招き京都で開催し、研究の現状と今後の方針を検討した。内容:1)シロアリの系統と生物地理学のレビュー、2)分子系統に関する研究のレビューと今後の展望、3)シロアリ自身ンのセルラーゼの精製とDNAの分析の成果報告、4)下等シロアリにおけるヘミセルロースの分解に関する成果報告、5)ルーメンにおける研究成果の報告と、シロアリ-微生物共生系の比較研究の展望。(2)シロアリ-微生物共生系の動態シロアリのエネルギー源としての炭素の流れをセルロース分解、酸素消費、二酸化炭素排出、メタン生成酢酸生成を測定することによって解明した。ヤマトシロアリにおいてはメタン生成に特定の原生動物が関与する証拠が得られた。さらにイエシロアリ、コウシュンシロアリを用いて比較研究が進められた。(3)系統進化と種分化)オオシロアリ科、ヤマトシロアリ属の系統進化を共生原生動物相の類似性、ミトコンドリアDNAを用いた分子系統によって明らかにした。2)ヤマトシロアリの腸壁に生息するメタン細菌のDNAを解析することによって生息場所の異なるメタン細菌が同一種である証拠が得られた。3)ヤマトシロアリ自身のセルラーゼのDNA解析が成功し、他のシロアリのセルラーゼ研究への展望が開かれた。4)シロアリの種特異的な体表ワックスの分析から系統分類の新しい基準が提出された。(1)シロアリにおける時空的な広がりシロアリの分子系統樹を作成して、下等シロアリのミゾガシラシロアリ科は単系統ではないこと、高等シロアリの中でキノコシロアリ亜科が最も古く分化したことなどを明らかにし、ミゾガシラシロアリ科の系統進化を共生原生動物相、生物地理、分子系統から総合的に検討した。またオーストラリアにおけるシロアリの分布様式から、高等シロアリが森林ではなくサバンナで進化して熱帯林とサバンナで適応放散を遂げたとの新しい仮説の提出しつつある。(2)シロアリ-微生物共生系の進化シロアリ-微生物共生系が下等シロアリから高等シロアリへの進化過程で変化する様相を、窒素固定とセルロース分解機構を用いて示した:下等シロアリのコウシュンシロアリでは空中窒素固定能が非常に高いが高等シロアリの土壌食のものでは極端に低く、また下等シロアリでも共生原生動物だけでなくシロアリもセルロースやヘミセルロースを分解する酵素を作る。(4)生物多様化を促進する共生と社会性の発達についての理論的統合
口腔粘膜侵害受容器の生後発達

感覚の受容機構は生後の発達とともに変化する。その末梢性の要因としては、神経成長因子などの内因性物質の関与による受容器とそれらを支配する神経とのシナプス連絡の変化等が示唆されている。これらの変化は外界からの刺激に強く依存し、刺激に対して合目的的に構築されていくと考えられている。皮膚の触および圧受容器では、ラット下肢皮膚を材料として機械刺激に対する閾値が生後14日ごろに急速に変化することが報告されており、この時点で触圧覚は成熟ラットと同様な機能まで発達すると考えられている。しかし、侵害受容器の生後発達に関してのデータはほとんど無く、とくに粘膜の侵害受容器の生後の機能的変化に関しては報告がまったくない。そこで、本研究では歯科領域ともっとも関連の深い口腔粘膜を対象として侵害受容器の生後発達を詳細に検討した。申請者らの研究ですでに、成熟ラットの口腔粘膜では、サブタイプとしては、高閾値機械侵害受容器、熱侵害受容器、ポリモーダル侵害受容器等、侵害受容器の存在が明らかにされているが、これらの侵害受容器は、成長に伴って、それらの分布比率、支配神経の種類と伝導速度、機械刺激に対する閾値、熱刺激に対する閾値、発痛物質に対する感受性などの機能的変化が生じることが考えられた。主な結果として,侵害受容器の機械的閾値が生後3-5週で変化することが明らかになった。また、幼若期では、ポリモーダル侵害受容器の割合が大きいこともあきらかになった。そこで、本研究では歯科領域ともっとも関連の深い口腔粘膜を対象として侵害受容器の生後発達を詳細に検討するものである。申請者らの研究で、成熟ラットの口腔粘膜では、サブタイプとしては、高閾値機械侵害受容器、熱侵害受容器、ポリモーダル侵害受容器等、侵害受容器の存在が明らかにされている。これらの侵害受容器は、成長に伴って、それらの分布比率、支配神経の種類と伝導速度、機械刺激に対する閾値、熱刺激に対する閾値、発痛物質に対する感受性などの機能的変化が生じることが考えられる。本年度の成果として,侵害受容器の機械的閾値が生後3-5週で変化することが明らかになった。

申請者らの研究ですでに、成熟ラットの口腔粘膜では、サブタイプとしては、高閾値機械侵害受容器、熱侵害受容器、ポリモーダル侵害受容器等、侵害受容器の存在が明らかにされているが、これらの侵害受容器は、成長に伴って、それらの分布比率、支配神経の種類と伝導速度、機械刺激に対する閾値、熱刺激に対する閾値、発痛物質に対する感受性などの機能的変化が生じることが考えられた。主な結果として,侵害受容器の機械的閾値が生後3-5週で変化することが明らかになった。また、幼若期では、ポリモーダル侵害受容器の割合が大きいこともあきらかになった。
組織誘導再生法における膜の撤去時期が骨形成量ならびに骨成熟度に及ぼす影響

実験動物にはビ-グル成犬3頭を用い,下顎両側前臼歯部(P_2P_4)および第1後臼歯(M_1)を抜歯した.抜歯3カ月経過後,抜歯窩の治癒を確認して,粘膜骨膜弁を剥離し,骨面を露出した.次いで,長さ6mm,幅3.3mm,深さ4mmの人工骨欠損部を左右2つずつ形成した.骨欠損部のうち3箇所には0.45μmの気孔径を有する四フッ化エチレン樹脂(PTFE)製の膜を被覆し,残る1箇所は膜を被覆せずに粘膜骨膜弁を戻し,縫合した.なお,術後8,16,24週目前日に骨ラベリング剤を投与した.膜を被覆した実験部位のうち,2箇所は術後8,16週目に膜の撤去を行い,再度縫合処置を加えた.残りの1箇所は膜を留置させたまま24週目まで放置した.術後24週経過した時点で,被験部顎骨を採取した.通法に従い,非脱灰研磨標本を作製し,マイクロラジオグラム像,ラベリング像ならびに染色所見をもとに組織学的な検索を行い,以下の結果を得た.1.新生骨の形成量は術後24週まで膜を留置した部位で最も多く,次いで16週目,8週目に膜の撤去を行った部位の順であり,膜を被覆していない部位では陥凹した状態で新生骨が形成されていた.2.新生骨の成熟度は膜を被覆していない部位,8週目に膜の撤去を行った部位では既存骨とほぼ同様な高い成熟度を有しており,16週目に膜の撤去を行った部位で成熟傾向にあり,術後24週まで膜を留置した部位ではトルイジンブルーに濃染した新生骨が認められ,成熟度の低い様相を呈していた.3.骨ラベリング所見より,術後24週まで膜を留置した部位では,実験期間終了前日にラベルされた骨が骨髄側にのみわずかに存在することから膜方向への骨形成は活発でないことがうかがえた.以上のことから,組織誘導再生法(GTR法)は期待しうる骨増生が得られる反面,骨膜の遮断により骨成熟が遅延される傾向にあり,骨成熟過程に骨膜の関与が推測され,膜方向への骨形成がほぼ終了した時点で速やかに膜を撤去した方が臨床上確実な術式となりうることが示唆された.実験動物にはビ-グル成犬3頭を用い,下顎両側前臼歯部(P_2P_4)および第1後臼歯(M_1)を抜歯した.抜歯3カ月経過後,抜歯窩の治癒を確認して,粘膜骨膜弁を剥離し,骨面を露出した.次いで,長さ6mm,幅3.3mm,深さ4mmの人工骨欠損部を左右2つずつ形成した.骨欠損部のうち3箇所には0.45μmの気孔径を有する四フッ化エチレン樹脂(PTFE)製の膜を被覆し,残る1箇所は膜を被覆せずに粘膜骨膜弁を戻し,縫合した.なお,術後8,16,24週目前日に骨ラベリング剤を投与した.膜を被覆した実験部位のうち,2箇所は術後8,16週目に膜の撤去を行い,再度縫合処置を加えた.残りの1箇所は膜を留置させたまま24週目まで放置した.術後24週経過した時点で,被験部顎骨を採取した.通法に従い,非脱灰研磨標本を作製し,マイクロラジオグラム像,ラベリング像ならびに染色所見をもとに組織学的な検索を行い,以下の結果を得た.1.新生骨の形成量は術後24週まで膜を留置した部位で最も多く,次いで16週目,8週目に膜の撤去を行った部位の順であり,膜を被覆していない部位では陥凹した状態で新生骨が形成されていた.2.新生骨の成熟度は膜を被覆していない部位,8週目に膜の撤去を行った部位では既存骨とほぼ同様な高い成熟度を有しており,16週目に膜の撤去を行った部位で成熟傾向にあり,術後24週まで膜を留置した部位ではトルイジンブルーに濃染した新生骨が認められ,成熟度の低い様相を呈していた.3.骨ラベリング所見より,術後24週まで膜を留置した部位では,実験期間終了前日にラベルされた骨が骨髄側にのみわずかに存在することから膜方向への骨形成は活発でないことがうかがえた.以上のことから,組織誘導再生法(GTR法)は期待しうる骨増生が得られる反面,骨膜の遮断により骨成熟が遅延される傾向にあり,骨成熟過程に骨膜の関与が推測され,膜方向への骨形成がほぼ終了した時点で速やかに膜を撤去した方が臨床上確実な術式となりうることが示唆された.