hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デコリンを用いた肺癌の腫瘍増殖抑制、抗腫瘍免疫増強、血管新生抑制の試み

背景・目的:デコリン(DC):プロテオグリカンの一つであるデコリン(DC)は、細胞外マトリクスにおいて細胞の接着、移動、増殖において重要な役目を担っている。デコリンは組織ではI型コラーゲン、ファイブロネクチン、TGF-betaなどと結合し、それらの活性を調節している。DCは腫瘍の増殖を抑制する:デコリンは様々な上皮系腫瘍において発現が低下しており、デコリンを恒常的に発現するように形質転換した腫瘍細胞は増殖が抑制されることも報告されている。デコリンを用いた癌遺伝子治療:本研究ではデコリンの、より臨床応用を目指した研究を推進する。すなわちin vivoで、デコリンによる癌増殖・転移抑制をめざした遺伝子治療の開発に資することを目的として、デコリンを発現するアデノウイルスベクターを作製し、実験動物に接種した腫瘍へ感染させ、腫瘍の増殖・転移、血管新生、などを検討した。実験1:デコリン発現ベクターの作製とin vitroにおける検討:(1)山口祐博士(米国バーナム癌研究所)から供与されたヒト・デコリンのcDNAを用い、デコリンを発現する非増殖性のアデノウイルスベクター(Ad-DC)を作製した。(2)ヒトA549肺癌細胞にAd-DCベクターを感染させ、デコリンの発現をノーザンブロッティング法で確認した。(3)腫瘍細胞にAd-DCベクターを感染させて培養したが、コントロール群(Ad-Nullベクター)に比べて有意な腫瘍細胞増殖抑制効果は認められなかった。実験2:in vivoでのAd-DCベクターによる抗腫瘍効果の検討:ヒト肺癌細胞をマウスに接種し作製した移植腫瘍にAd-DCベクターを直接投与したところ、コントロールベクター(Ad-Null)投与に比べ23.3%の腫瘍増殖抑制が認められたが有意差は認められなかった(p=0.19)。また腫瘍血管新生抑制効果は認められなかった。考察:今回の実験ではデコリン遺伝子導入による有意な腫瘍増殖抑制効果は認められなかった。今後はさらに異なる腫瘍細胞株などを用い、実験を進める予定である。背景・目的:これまでデコリンは癌の進展に多岐にわたり関与していることが示唆されており、デコリンの投与は、種々の癌細胞の増殖を抑制することが既に知られている。一方TGF-βは血管新生を促進することが知られており、もし外来性デコリンがTGF-βのもつ血管新生作用をも抑制可能であれば、腫瘍増殖抑制のmodalityとしても有用ではないかと仮定し、以下の実験を行った。実験1:デコリン発現ベクターの作製とin vitro物における検討:(1)山口祐博士(米国バーナム癌研究所)から供与されたデコリンのcDNAを用い、デコリンを発現する非増殖性のアデノウイルスベクター(Ad-DC)を作製した。実験2:in vivoでのAd-DCベクターによる抗腫瘍効果の検討:ヒト肺癌細胞をマウスに接種し作製した移植腫瘍にAd-DCベクターを直接投与したところ、コントロールベクター(Ad-Null)投与に比べ22.5%の腫瘍増殖抑制が認められたが有意差は認められなかった(p=0.1426)。考察:今回の実験ではデコリン遺伝子導入による有意な腫瘍増殖抑制効果は認められなっかたが、さらに異なる腫瘍細胞株などを用い、実験を進める予定である。

またマウス肺線維症モデルヘのAd-DC投与により、線維化が優位に抑制することを報告した(厚生省特定疾患・研究報告会、平成12年1月21日、東京)。そのメカニズムの一部は組織の線維化を促進するTGF-betaの発現を低下することによるものと考えられた。背景・目的:デコリン(DC):プロテオグリカンの一つであるデコリン(DC)は、細胞外マトリクスにおいて細胞の接着、移動、増殖において重要な役目を担っている。デコリンは組織ではI型コラーゲン、ファイブロネクチン、TGF-betaなどと結合し、それらの活性を調節している。DCは種瘍の増殖を抑制する:デコリンは様々な上皮系腫瘍において発現が低下しており、デコリンを恒常的に発現するように形質転換した腫瘍細胞は増殖が抑制されることも報告されている。デコリンを用いた癌遺伝子治療:本研究ではデコリンの、より臨床応用を目指した研究を推進する。すなわちin vivoで、デコリンによる癌増殖・転移抑制をめざした遺伝子治療の開発に資することを目的として、デコリンを発現するアデノウイルスベクターを作製し、実験動物に接種した腫瘍へ感染させ、腫瘍の増殖・転移、血管新生、などを検討した。実験1:デコリン発現ベクターの作製とin vitroにおける検討:(1)山口祐博士(米国バーナム癌研究所)から供与されたヒト・デコリンのcDNAを用い、デコリンを発現する非増殖性のアデノウイルスベクター(Ad-DC)を作製した。(2)ヒトA549肺癌細胞にAd-DCベクターを感染させ、デコリンの発現をノーザンブロッティング法で確認した。(3)腫瘍細胞にAd-DCベクターを感染させて培養したが、コントロール群(Ad-Nullベクター)に比べて有意な腫瘍細胞増殖抑制効果は認められなかった。実験2:in vivoでのAd-DCベクターによる抗腫瘍効果の検討:ヒト肺癌細胞をマウスに接種し作製した移植腫瘍にAd-DCベクターを直接投与したところ、コントロールベクター(Ad-Null)投与に比べ23.3%の腫瘍増殖抑制が認められたが有意差は認められなかった(p=0.19)。また腫瘍血管新生抑制効果は認められなかった。考察:今回の実験ではデコリン遺伝子導入による有意な腫瘍増殖抑制効果は認められなかった。今後はさらに異なる腫瘍細胞株などを用い、実験を進める予定である。
リスクコミュニケーションにおける新聞報道のあり方に関する国際比較研究

本研究は、牛海綿状脳症(BSE、狂牛病)に関する食の安全対策を事例として、日本・アジア・欧米における健康リスクの管理・コミュニケーション戦略の現状についての比較実証分析を行うことを目的とした。健康リスク管理においては、安全と安心の両者を実現することが政策目標とされるが、マスメディアにおける政策選択議論での科学的知見の用いられ方は多様である。リスク管理の国際協調、またBSE等の通商問題を考える上で、国家間のリスク認識の差異を十分に考慮して対処すること、また一歩進めて、これを戦略的に維持・変化させることは、国際的にも国内的にも政策目標達成の有力な手段となり得る。しかし、メディアが国・地域を超えてその価値の相違・対立、さらにこれに起因する政策の齟齬、政治的対立を十分に分析・議論しているとは言い難いのが現状である。本研究は、健康リスクへの対処に関わる政策、特にリスクの受容と忌避や政策選択に係るリスクコミュニケーションのあり方、特にマスメディアが政策議論に果たす機能について実態調査を行い、日本・欧米における同リスクの管理・政策の現状についての比較実証分析を意図する。これにはリスクコミュニケーションのあり方、リスクの合理的受容、政策過程における専門家・市民の位置付けも課題として含んでいる。本年度は、1980年代後半から食の安全を揺るがすものとして大きな問題となった狂牛病(BSE)ならびに変異型クロイツフェルト=ヤコブ病(vCJD)との二者を先ず取り上げた。日本、米国さらに、英国の代表的マスメディア(新聞)記事の収集を行い、それらの内容分析を開始した。収集された政策議論は、内容に応じて分類・コード化を行い、定性的また定量的に比較検討を開始している。問題提示・議論の枠組、比較考量された価値、議論の直接・間接的参加者、政策決定の方法に関する検討、中間・事後評価の有無など、政策内容に直接関わる部分と政策決定過程に関する部分の双方を検討し、事実・問題の報道、および政策議論の類型化を図っている。本研究は、健康リスクへの対処に関わる政策、特にリスクの受容と忌避や政策選択に係るリスクコミュニケーションのあり方、特にマスメディアが政策議論に果たす機能について実態調査を行い、日本二欧米における同リスクの管理・政策の現状についての比較実証分析を意図する。本年度は、1980年代後半から食の安全を揺るがすものとして大きな問題となった狂牛病(BSE)ならびに変異型クロイツフェルト=ヤコブ病(vCJD)との二者を題材として、日本、米国さらに、英国の代表的マスメディア(新聞)記事の収集を行い、それらの内容分析を行った。収集された政策議論は、内容に応じて分類・コード化を行い、メディアにおける政策議論、また実際の政策選択の比較検討を行った。議論の枠組、比較考量された価値、直接・間接的な議論参加者、さらにリスク管理の特質を検討し、セスメディア報道は各国の社会経済的文脈を色濃く反映したものであることを明らかにした。議論の枠組、比較考量された価値、直接・間接的な議論参加者、さらにリスク管理の特質を検討し、マスメディア報道は各国の社会経済的文脈を色濃く反映したものであることを明らかにした。
高分子溶液における溶媒和と水和の解明

コラーゲンモデルポリぺプチドやプルランなど代表的な合成および天然高分子の水溶液中での水和数、あるいは有機溶媒中での溶媒和数を超高周波数域誘電緩和法を用いて決定することに成功した。アミド基を有する多くの高分子の水和数は30°C付近に脱水和温度を有することが特徴で、モノマーであるアミノ酸から多くのたんぱく質まで、この特徴を示すことが分かり、水溶液中でのそれらの分子の広がりの温度依存性にも影響していることが明らかになった。これまでの高分子溶液研究においては、溶媒を連続媒体と見なしその中に溶解した高分子がブラウン運動しているという描像を基本に、平均的な高分子の形態と自己拡散が主に議論されてきた。しかし、モノマーオーダーの分子運動性や溶媒との相互作用の強さについての一般的な理解は、充分な状況にあるとは言えない。本研究では、「高分子が溶媒に溶けている」ということは一体どのような状態なのかを完全に理解することを究極の目的とする。この目的を達成するために、まず測定に用いる装置の導入と、測定システムの構築を目指した。8月にネットワークアナライザが納入されたので、液体試料の超高周波誘電緩和測定法として有効なプローブ法を用いた測定システムを構築し、その動作を確認した。測定システムの構築と並行して、コラーゲンモデル物質の水和についての研究を開始した。コラーゲンモデル物質の(Prolyl-ProlylGlycyl)_n(PPGn)は、n≧9で天然コラーゲンと同じ7/2-周期の三重らせんを形成し、水溶液は30°C付近で三重螺旋-単一鎖(TH-SC)転移を示す。PPG10のTH-SC転移はこれまで旋光分散や円偏光二色性を利用して議論されてきたが、単一鎖状態のモル分率f_<coil>を求めるための基準が曖昧であったため、温度に対するf_<coil>の変化は正確には議論されていなかった。本研究では、PPG10水溶液あるいは20mM酢酸溶液の超高周波数域での誘電緩和挙動を詳細に調べ、PPG10が溶液中で形成する三重らせんと単一鎖状態のダイナミックスの議論から、f_<coil>を温度の関数として正確に求める方法を確立した。また、TH-SC転移を化学反応としてとらえることによって、誘電緩和挙動から得られたf_<coil>の温度依存性を用いてTH-SC転移を熱力学的に解析することを実現した。従って、本年度の目的は概ね達成できたと言える。この目的を達成するために、昨年度完成した測定システムを用いて高分子溶液の測定に着手し、測定データの蓄積に勤めた。具体的には、コラーゲンモデル物質の水和・脱水和についての研究を行なった。コラーゲンモデル物質の(L-Prolyl-L-ProlylGlycyl)_n(PPGn)は、n≧9で天然コラーゲンと同じ7/2-周期の三重らせんを形成し、水溶液は30°C付近で三重螺旋-単一鎖(TH-SC)転移を示す。一方、PPG5やPPG7は分子量が低いためTH-SC転移を起こさず、温度に依らず単一鎖の形態で存在する。本研究では、これらPPG5やPPG7の水溶液中での水和・脱水和挙動について詳細に検討した。その結果、水溶液の温度を上昇すると分子量に依存せず概ね30°C付近で脱水和が起こり、アミノ酸残基当たりの水和数は低温側では9高温側では3と評価された。このコラーゲンモデル物質の水和・脱水和現象は化学反応としてとらえることができ、水和・脱水和の反応エンタルピーと反応エントロピーを求めることに成功した。本研究では、「高分子が溶媒に溶けている」ということは一体どのような状態なのかを完全に理解することを目的とした。本研究の初年度に完成した広帯域誘電スペクトル測定システムを用いて溶媒そのものの測定や高分子溶液の測定に着手し、測定データの蓄積と解析に努めた。また、本年度が研究の最終年であることを考慮して、研究結果の取りまとめ作業も行った。

本年度の具体的な研究成果としては、高分子を良く溶かす極性溶媒の代表的存在である、dimethylsulfoxide(DMSO)が、強い双極子-双極子相互作用によって反平行なコンフォメーションでの二分子間会合を生じることを誘電スペクトル測定から明らかにしたことである。また、コラーゲンモデル物質である(L-Prolyl-L-ProlylGlycyl)_n(PPn)や天然由来の幾つかのタンパク質、あるいは単量体に相当するアミノ酸の水溶液における水和・脱水和についての研究を誘電スペクトル測定法を用いて行った。その結果、以下のことも明らかになった。PPG5やPPG7は分子量が低いため温度に依らず単一鎖の形態で存在するが、概ね30°C付近で脱水和を生じ、アミノ酸残基当たりの水和数は低温側では9、一方、高温側では3と評価された。この様な脱水和挙動は、天然の低分子化コラーゲンやリゾチーム、さらに多くのアミノ酸でも共通に確認された。従って、これらの30°C付近での脱水和挙動は、単量体であるアミノ酸が有する基本的な特性が高分子化して保持されたものと結論付けられる。以上の様に、タンパク質の水和・脱水和についての重要な知見が得られたことから、本年度の目的は概ね達成できたと言える。
カー回転ゆらぎのスペクトル測定による磁気共鳴測定法の開発と半導体ナノ構造への応用

狭線幅波長可変レーザを用いてファラデー(カー)回転の揺らぎのスペクトルを測定するスピンノイズ計測システムを開発し、Cs原子ガスの核磁気共鳴スペクトルの高感度測定に成功した。更に、800MHzの高速デジタイザーとFPGAによるリアルタイムFFTを用いるシステムにより、光子情報の利用効率を向上させ、量子ノイズ極限下における測定の高感度化・高速化を図った。低温において顕微スポット下でInAs量子ドットにおける単一電子スピンの磁気共鳴の観測を目指したが届かなかった。外部共振器型波長可変レーザの発振線をInAs量子ドット、量子ホール電子系の共鳴吸収線近傍に同調し、そのカー回転揺らぎのホモダイン検波信号を高速デジタイザーとFPGAによりリアルタイムFFT変換する計測システムを構築した。単一ドットでの磁気共鳴揺らぎを計測には、光学窓付きクライオスタットの中に通常の高NAの対物レンズを用いる光学系配置する顕微分光システムを構築し、単一量子ドットの発光測定を行えるようにした。また、同一スポットで波長可変レーザを用いて、個別量子ドットの反射・吸収測定が行えるように半球ソリッドイマージョンレンズを用いることによりサブマイクロメータースポットでの計測が行えるようにした。しかしながら、測定環境の振動、空調が外部共振器レーザに与える擾乱が大きく、単一量子ドットの吸収測定、磁気共鳴揺らぎの観測までには至らなかった。現在、レーザのケーシング、防振対策による波長可変レーザの安定化、更には、光学ブリッジと差分光検知器を用いることによりレーザ出力の揺らぎの相殺するシステムの構築を進めている。極低温・強磁場での測定が不可欠な量子ホール系での磁気共鳴測定に関しては、別に、偏波面保存ファイバーを用いるカー回転揺らぎ測定システムを開発した。このシステムは室温では良好に動作したが、実際に低温に冷やすと用いていたレンズファイバーが応力により複屈折を生じ、低音での干渉計測には使えないことが判明した。現在、代替案の検討を進めている。スピンノイズ測定システムの開発を効率的に進めるため、853nmの波長可変レーザを用い、Csガスのスピンノイズ測定を行った。曲り導波路構造のレーザチップを用いる波長可変レーザ、光学ブリッジ、広帯域平衡光検知器、高周波増幅器、スペクトルアナライザーを最適化することにより、Cs原子の核磁気共鳴の測定が可能になった。ごく最近、Cs原子のスピンノイズ測定がW.Chalupczak等,(Phys,Rev.A83,032512(2011))により報告されているが、彼らの測定精度を超えるS/N比での測定ができた。極低温・磁場化で顕微分光により1マイクロメーター径のスポットでInAs量子ドットのスピンノイズ測定を1060nmの波長可変レーザを用いて、共鳴励起したで行ったが、磁気共鳴の観測にはいたらなかった。1マイクロメーター径のスポットには数百個の量子ドットがあり、そのうちの12%が正に荷電していると考えられるが、10個程度のスピンの観測にはまだ、測定感度が足りないようである。測定感度の飛躍的向上を目指して、強力なFPGAを内蔵する高速(800MHz-14ビット)ADコンバーターを用いて、デジタイジング信号をリアルタイムでフーリエ返還し、積算する新しいタイプのスペクトルアナライザーシステムを構築した。スペクトルアナライザーはスペクトルチャンネル以外の光子情報を捨てるのに対し、開発したシステムは測定時間のほぼ半分の光子情報からスペクトルの抽出を可能にしている。このシステムではスペクトルアナライザーを用いた場合に比べて、一桁以上の効率でスペクトル揺らぎ情報の収集が可能であることが分かった。しかしながら、長時間の測定においては、デジタイジングに起因すると考えられスペクトル構造が出現し、測定効率の向上が必ずしも測定感度の向上につながっていないことが分かった。低温・磁場下での顕微分光による単一InAs量子ドットでの磁気共鳴測定の実現を目指し、Cs原子ガスのファラデー回転揺らぎ測定により最適化したスピンノイズ計測システムに改良を加えた。Pound der Drever法により波長可変レーザの発振波長を外部共振器にロックし、長時間にわたる測定においても波長ドリフトが起こらないようにした、更に、振動などによるレーザの低周波ノイズをアクティブに抑制した。中性の量子ドットサンプルではスピンノイズ測定の対象となる荷電量子ドットが希薄であるため、サンプルに半透明電極を形成し量子ドットの荷電状態を制御できるようにした。また、荷電状態を発光スペクトルの変化でモニターした。窓付きクライオスタットを用いる顕微分光では3枚の窓での多重反射によりノイズが発生する。また、モニター光が減衰するため、低入射ビーム強度でショットノイズ極限の測定を行なうことが難しくなる。偏波面保存ファイバーを用いる顕微分光システムを新たに構築した。光ファイバーを用いるシステムでは顕微スポットからの反射光を効率よく広帯域光検知器に導入できた。しかしながら、個別量子ドットのスピンノイズによると考えられるKerr信号揺らぎは計測できなかった。量子ドットは双極子モーメントが小さく信号自体が小さい上、スピン緩和時間もそれほど長い訳ではない。

単一スピンのノイズ測定に有利と考えられる、大きな双極子モーメントを持ち、スピン緩和時間が長いカーボンナノチューブやダイアモンド中のNVセンターにスピンノイズ測定の展開を計画し、1300nm帯、637nm帯の波長可変レーザの試作を進めたがスピンノイズ測定の実験にまでは至らなかった。波長可変レーザ、光学系の最適化により、スペクトルアナライザーを用いるスピンノイズの測定に成功した。高速デジタイザーとFPGAによるリアルタイムFFTによるスピンノイズ測定システムを構築した。残念ながら、まだ目標とする半導体ナノ構造における磁気共鳴の観測には至っていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.高速デジタイザーとFPGAによるリアルタイムFFTシステムの最適化により、測定感度を更に向上させる。2.荷電状態を制御可能なInAs量子ドットサンプルの提供を受け、被計測スピン数を増やす。3.ダイアモンド中のN-Vセンター、カーボンナノチューブ、量子ホール状態などの新しい対象に適用する。
本態性高血圧におけるNa,K代謝-降圧利尿剤中止による検討-

降圧利尿剤あるいは他剤併用にて1年以上血圧が140/190mmHg以下のWHOIII期の本態性高血圧症患者9名にて以下の成績を得た。降圧利尿剤中止(WD)前の収縮期血圧129●±☆10mmHg(平均●±☆標準誤差)、拡張期血圧86●±☆3mmHgでWD後2週目に各々134●±☆10、89●±☆4となり、その後4週、8週目に徐々に上昇し、12週目には143●±☆12、92●±☆11と有意に上昇した。WD後血清ナトリウム(Na)は有意の変化はなかったが、血清カリウム(K)は有意に上昇した。一方赤血球内Na濃度はやや下降し、K濃度は上昇するもの5例、下降するもの4例であった。また赤血球NaKATPase活性は7例において下降し、2例で上昇した。血漿遊離Ca^#濃度は有意な変化はなかった。同時に測定した種々ホルモンでは、ANP、ADH、コーチゾールは有意な変化はなく、アルドステロンは血漿レニン活性(PRA)の低下とともに有意に下降した。以下のことから、1年以上血圧がコントロールされている患者でもWDにより、血圧が再上昇する事が示唆された。赤血球Na-KATPaseがWDにより減少するものが多く、Na-KATPase抑制因子の関与が高血圧の原因の一部と考えることもできるが、赤血球内Na、Kの動きは一定ではなかった。降圧利尿剤投与中、アルドステロン、PRAは、常時刺激されている状態にあり、他の体液量に関与する種々ホルモンはホメオスターシスにより元にもどっていることが判明した。今後、症例数の追加とともに、降圧利尿剤投与によるこれら種々因子の変化を検討することが必要である。
家禽における筋肉蛋白質代謝回転速度の分子遺伝学的研究

筋肉蛋白質代謝回転速度について遺伝子発現の観点から考察すると、筋肉蛋白質の合成系と分解系の2つの側面から考えなければならない。筋肉蛋白質の合成速度は筋肉繊維蛋白質の遺伝子発現の問題であり、一方、筋肉蛋白質の分解速度は筋肉細胞内のプロテア-ゼ活性の変化ならびにそれらの酵素群に関する遺伝子発現の問題である。本研究では、筋肉蛋白質代謝回転速度について分解の側面から、分子遺伝学的解析を試みる目的で、筋肉中のカルパイン活性ならびにカルパスタチン活性の制御ならびに、それらの遺伝子発現について分析を行なった。材料には、体重の大小の2方向へ、60世代に渡って選抜されたウズラの系統(LL,RRおよびSS系統)ならびに鶏を用いた。筋肉蛋白質の代謝回転速度の測定は3ーメチルヒスチジン法を用いた。筋肉組織中のカルパインおよびカルパイン活性値はDEAEカラムクロマトグラフィ-で分画後、カゼインを基質として測定した。筋肉蛋白質の分解速度には系統間差が見られ、SS>RR>LLの順に大きかった。筋肉蛋白質の分解に関与していると思われるカルパイン活性値を見ると、幼若期および成熟期のいずれにおいてもSS>RR>LLの順に高かった。一方、カルパインのインンヒビタ-である、カルパスタチンの活性値は逆に、LL>RR>SSの順に高かった。RR系統のカルパイン活性値を100とした時のLL系統およびSS系統の相対的活性比は60ー64%および123ー154%であり、また、カルパスタチン活性値の場合は130%および65%であった。また、カルパインのcDNAにより筋肉組織内のカルパイン遺伝子の発現量を測定した結果、カルパイン活性値の高いSS系統は他の系統に比較して、mーRNAの発現量が多いことが判明した。このように選抜の方向によって、筋肉蛋白質の代謝に変化が生じることは、それぞれの系統で改良目標に適応する代謝システムが確立されてきたことを示すものである。
ノロウイルスの再感染に関する研究ー動物疾患モデルを用いた検討ー

ノロウイルスに一度感染した宿主は短期間内に同じ遺伝子型のウイルスに再感染する可能性は低い。しかし、この知見は成人ボランティアを使用した試験結果に基づくものであり、易感染性の幼児や高齢者において再感染の有無は検討されていない。本研究では、ノロウイルスの動物疾患モデルであるネコを用いてノロウイルス再感染後の胃腸炎症状の発現の有無、再感染前後の免疫動態およびウイルス遺伝子変異の有無を調査する。
スギ高齢木の樹高成長規定機構に関する研究

東京大学千葉演習林での調査結果からWetnessIndex(土壌水分条件の指標)と土層厚、開空度を説明変数とする高齢林の地位指数の推定式を提示した。スギ高齢木での光合成測定から、葉内CO2拡散抵抗が光合成の制限要因となっていること、葉内CO_2拡散抵抗は年樹高成長量と高い相関があること、樹高が同じ場合に年樹高成長量が小さい成木で水ポテンシャルの低下が大きいことを明らかにした。葉面に付着させた水が葉内に浸透し、木部に達することを明らかにし、葉面への水滴付着が葉の水ストレスの回復や成長に寄与することを示唆した。東京大学千葉演習林の100年生前後のスギ高齢林10林分内の30箇所で樹高と立地環境との関係を調べ、高齢木の樹高は土壌の透水性の指標とは相関が認められず、土壌水分環境の地形指標と高い相関があることが明らかになった。樹高と年樹高成長量の異なるスギの光合成特性を調べ、年樹高成長量が小さいほど、日中の水ポテンシャルが低く、気孔コンダクタンスが小さく、光合成速度も低かった。葉の炭素の安定同位体比の測定結果から、年樹高成長量の小さいスギで炭素固定の場である葉緑体内のCO2濃度が低いと推定されたが、葉内CO2濃度に差がないことから、CO2の葉内拡散抵抗が大きい可能性を示唆された。年樹高成長量の小さいスギで当年葉の通水抵抗が大きい傾向にあることを明らかにした。木部の通水抵抗に関わる仮道管の有縁壁孔の解剖学的形質には樹高の異なるスギで違いがなく.、樹高が高くなることに伴う水ストレスの増大に対する解剖学的形質の適応は起きていないことを明らかにし、樹高が高く日中に水ポテンシャルがより低下するスギほどエンボリズムによる通水阻害が起きやすいことが示唆された。スギの葉への重水溶液の付着実験を行い、葉表面から水が吸収されることを明らかにした。葉内の水の重水濃度の変化から、比較的多量の葉面付着水が葉内に吸収されていると推定した。スギ3年生苗の鉢植えを用いて、夜間に葉に水滴が付着する影響を調べた。灌水を抑えることによって乾燥ストレスを与えたスギで気孔閉鎖が緩和される傾向があることを明らかにし、霧や結露などの大気湿度環境がスギの気孔反応に影響する可能性を示唆した。東京大学千葉演習林の100年生前後のスギ高齢林10林分内の30箇所で樹高と立地環境との関係を調べ、調査地点を増やしても昨年度明らかになった100年生時の樹高と土壌水分環境の地形指標との高い相関が認められることを確認した。樹高と年樹高成長量の異なるスギの葉内CO2拡散抵抗を測定し、3年生苗木に比べ、樹高20m程度の成木の葉内CO2拡散抵抗が有意に大きいことを明らかにした。成木の葉内CO2拡散抵抗は、樹高が同程度であっても年樹高成長量によって異なり、年樹高成長量が小さい成木ほど大きい傾向が認めされた。来年度以降、再測定を行い現象の確認を行う。苗木と年樹高成長量の小さい成木の葉の解剖学的形質を比較し、柵状組織の細胞が成木で有意に小さいことを明らかにした。葉内CO2拡散抵抗と細胞の大きさとの相関については今後の課題である。年樹高成長量が小さい成木の葉に、夜間水滴を付着させる処理を1週間継続した後の水分生理状態を測定した結果、水滴付着処理を行うことによって日中の水ポテンシャルの低下が有意に緩和されることを明らかにした。昨年度、スギの葉への重水溶液の付着実験を行い、葉表面から水が吸収されることが明らかになっており、葉面から吸収された水がキャビテーションを起こした仮道管に再補充され通水抵抗が低下した可能性が示唆された。葉表面から吸収された水が仮道管まで移動するかどうかの確認が来年度の課題となった。東京大学千葉演習林の100年生前後のスギ高齢林10林分で樹高と立地環境との関係を調べてデータを追加し、総計26林分、70地点でのデータを解析し、土壌水分条件の指標と土層厚、開空度を説明変数とした重回帰式によって樹高を精度良く推定できることを明らかにした。樹高が同程度で年樹高成長量が異なるスギ人工林の土壌と細根の分布を調べ、年樹高成長量の小さい人工林の土壌は、軟らかい土層が薄く、細根の分布が表層に限られることを明らかにした。樹高と年樹高成長量の異なるスギの葉内CO2拡散抵抗を測定し、樹高よりも現在の年樹高成長量と葉内CO2拡散抵抗により高い相関があることを明らかにした。

同じ成木の供試木でも、年による年樹高成長量の違いによって葉内CO2拡散抵抗が異なることを明らかにした。葉内CO2拡散抵抗や年樹高成長量は、カルボキシル化効率と有意な相関が認められた。このことから、年樹高成長量の小さい成木で光合成速度が低い原因は、葉内CO2拡散抵抗が高いことによることを示唆した。柵状組織の空隙率等を調べたが苗木と成木で有意な違いは認められなかった。細胞壁の厚さについては、年樹高成長量の小さい成木の葉で、苗木の葉よりも厚い傾向が確認された。年樹高成長量が小さい成木の葉に、夜間水滴を付着させる処理を1週間継続したところ、光合成速度や気孔開度の変化は認められなかったが、当年シュート木部の通水抵抗が低下し日中の水ポテンシャルの低下が有意に緩和されることを明らかにした。水分生理状態を測定した結果、水滴付着処理を行うことによって日中の水ポテンシャルの低下が有意に緩和されることを明らかにした。スギのシュートへの重水溶液の付着実験を行い、重水が針葉表面からシュート内部の木部仮道管まで移動することを明らかにした。葉面から吸収された水がキャビテーションを起こした仮道管に再補充され通水抵抗が低下した可能性を示唆した24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。
衝突噴流沸騰系の限界熱流束の上限について(サブクール液の場合)

サブクール条件下の衝突噴流沸騰系の限界熱流束を、試験流体として水、R113、R22を用いて、加熱面長さL=40,60mm,噴流速度u=5-35m/s,圧力p=1-25bar,サブクール度ΔTsub=0-115Kの範囲で測定し、サブクールによる限界熱流束の促進について検討し、サブクールによる限界熱流束の上昇に対する流動モデルを提案した。そして、その流動モデルを基にサブクールの限界熱流束に対する予測式が、以下のように与えられることを見いだした。サブク-ル下の限界熱流束は、飽和液の限果熱流束に比較して飛躍的に上昇する可能性がある.本研究では、△Tsub=120Kの高サブク-ル度を得るためには、実験系を不凝縮ガス(例えば,窒素ガス、N_2)を用いて高圧状態をつくった。しかし、不凝縮ガスが限界熱流束に及ぼす影響については、本実験系を含む殆どの実験系(プ-ル沸騰や強制対流沸騰)においても現在まで十分解明されているとは言い難い状況にあるので、本実験を進める前にプ-ル沸騰での実験において、不凝縮ガスの影響を検討した結果、以下の結果を得た.1.限界熱流束は、不凝縮ガスの影響を殆どうけない.2.プ-ル沸騰の限界熱流束に及ぼすサブク-ルの影響は、次式で与えられる.そして、ザブク-ルの影響を従来の範囲より大幅に拡張した.qc,sub:サブク-ル下の限界熱流束,Hfg:蒸発潜熱,σ:表面張力,ρ_1,ρ_v,密度,g:重力の加速度,c_p:比熱,△Tsub:サブク-ル度この結果を基に、衝突震流沸騰系における限界熱流束をサブク-ル度△Tsub=120K、流速u<15m/s、加熱面長とL=60mmの範囲で、試験流体として水及びR113を用いて測定し、次の結果を得た.1.限界熱流束が、サブク-ル度と共に上昇する範囲とサブク-ル度の影響を受けない範囲が存在し、その境界は噴流流速と加熱面長さに支配されそうである.境界については、更に検討する必要がある.2.サブク-ル条件下の限果熱流束に及ぼす噴流速度の影響についても、今後検討していく必要がある.サブクール条件下の衝突噴流沸騰係の限界熱流束を、試験流体として水、R113、R22を用いて、加熱面長さL=40mm,噴流速度u=5-35m/s,圧力p=1-25bar,サブクール度ΔT_<sub>=0-115Kの範囲で測定し、サブクールによる限界熱流束の促進について検討し、サブクールによる限界熱流束の上昇に対する流動モデルを提案した。【numerical formula】
神経回路形成における新規RhoファミリーG蛋白質の役割

神経回路は、特異な細胞極性を示す神経細胞がその神経突起を介した接着により形成する複雑なネットワークシステムである。この神経突起形成に低分子量G蛋白質、Rhoファミリーが深く関与しており、細胞骨格の再構築により、RhoAは神経突起の退縮を、Rac1とCdc42は神経突起の伸長を引き起こすことが知られている。しかし、Rhoファミリーにはこれらのメンバー以外に多数のG蛋白質が存在するが、それらの神経機能はほとんど不明である。そこで、その神経機能が不明であるRnd1とRnd2の情報伝達機構を調べた。我々は、Rnd2の神経機能を明らかにするため、酵母のtwo-hybrid法を用いてRnd2の新規の特異的なエフェクター、Rapostlinをクローニングし、神経細胞の樹状突起の分枝化に深く関わることを明らかにした。この神経機能の分子機構を明らかにするため、RapostlinのC末端のSH3領域に結合する分子を解析し、Cdc42のエフェクターであり、アクチン重合を促進するN-WASPが結合することを見いだした。一方、RapostlinはFCHドメインを含むN末端で微小管に直接結合することから、Rapostlinは2つの異なる細胞骨格分子、微小管とアクチンをリンクすることにより、樹状突程の分枝かを制御するものと推察される。Rnd1の中枢神経系での役割を明らかにするため、Rnd1に結合する分子を酵母のtwo-hybrid法でスクリーニングし、神経軸索ガイダンス分子、Sema4Dの受容体、Plexin-B1に、Rnd1が結合することを見いだした。Rnd1はPlexin-B1に安定に結合し、リガンドであるSema4D依存的にRhoAを活性し、Sema4DによるPlexin-B1を介した細胞体退縮を引き起こした。このことから、Rnd1はSema4D/Plexin-B1による軸索ガイダンス作用に深く関わっていることが強く示唆された。
子宮頚癌および前癌病変術後におけるHPV感染存続機構の解明

良性型ヒトパピローマウイルス(HPV)はその病変である尖圭コンジローマの治癒とともに完全消失することが知られている。一方,子宮頸癌の原因である16,18,31,33,52b,および58型などの悪性型HPVは病変の切除後も完全消失しない場合があるとの報告が見られる。そこで我々は,子宮頸癌および異型上皮術前のHPVの型,術式,さらには存在様式と術後のHPVの陰性化との関連を検討した。LEEP切除.子宮膣部円錐切除.単純および広汎子宮全摘術を施行した施行した159例の病変における術前.術後のHPVの存在とタイピングをHPVE6領域を増幅するnested PCRで行い比較した結果,悪性型HPVは159例中42例(26.4%)で陰性化していた。正確なタイピングが可能な16,18,33の3型のうちでは33型が最も高頻度に存続していた。31,52bおよび58型の悪性型HPVは病変や術式によらずほとんどの症例で存続感染しており,これらの型を除外,すなわち16.18.33方のみで検討すると102例中40例(39.2%)で陰性化が得られていた。浸潤癌で広汎性子宮全摘術を行った症例では70%と高率に陰性化していたが,子宮膣部円錐切除を施行した異型上皮では半数以上において術前と同型あるいは別の悪性型HPVの感染が持続していた。悪性型HPVの存続感染は異型上皮術後の再発リスクを増加させる可能性があるが,病変の完全摘出によりHPVの陰性化が期待できることが示唆された。子宮頸癌の発生におけるHPV DNAの宿主DNAへの取り込み(integration)の重要性に注目し,16型HPVの存在様式の簡便な診断法を確立した。Integrationの際にはE2領域が好んで寸断・欠失し,結果としてE6/E7蛋白の高発現を来す。そこで,定量的リアルタイムPCR法を用い,E2およびE6遺伝子のコピー数を算出し,1. HPV DNAがintegration単独で存在する場合はE2遺伝子は増幅されない。2. episome単独で存在する場合はE2およびE6遺伝子のコピー数はほぼ同数である。3.両方の存在様式が混在する場合にはE2遺伝子のコピー数がE6遺伝子のコピー数より少なくなる。という仮定に基づいて存在様式を判定した。すでに存在様式の判明している22例の浸潤子宮頸癌について本法による存在様式診断を行ったところ,その精度はサザンブロット法を上回り,2次元電気泳動法に匹敵することが確認された。また,28例の子宮膣部擦過細胞を加えた計50例について検討した結果,病変の進行とともにintegrationの存在様式が増加する傾向を認めた。また,従来integrationはほとんど起こっていないとされているCIN症例においても11例中4例のintegration(2例の混合様式を含む)を確認した。以上の結果をJounal Clinical Microbiologyに投稿し,2002年40巻3号に掲載された。以上のように本研究課題を行う手法が確立し研究を行う準備が整ったが,本研究課題は子宮頚部・尿道上皮擦過細胞を材料として遺伝子診断を行うものであり,また配偶者は無症候性の感染である可能性がきわめて高いなど,その実施にあたっては倫理的配慮を要し,患者のみならず配偶者からも充分な同意を取得する必要があるため,研究課題を本学医学部倫理委員会に申請した。定量的リアルタイムPCRによる16型HPV DNAの存在様式の診断法を確立し,結果をJournal Clinical Microbiology,2002年40巻30号に掲載した。

本研究課題を行う手法が確立し研究を行う準備が整ったが,本研究課題は子宮頚部・尿道上皮擦過細胞を材料として遺伝子診断を行うものであり,また配偶者は無症候性の感染である可能性がきわめて高いなどその実施にあたっては倫理的配慮を要し,患者のみならず配偶者からも充分な同意を取得する必要があるため,研究課題を本学医学部倫理委員会に申請し,平成15年4月受理された。以後、対象患者および配偶者に同意を得て症例を集積中であるが,いまだ研究結果を得るには至っていない。
アポトーシスに及ぼす細胞内pH（pHi）の影響、加温によるpHiの変化との関連

目的:種々の癌治療での抗腫瘍効果におけるアポトーシス(以下Ap.)の関与は不明である。今回、特に照射後数時間以内に起こるAp.の出現頻度を、pH値との関係について検討した。SCK細胞を用いたIn vitro実験にて、照射後に起こる核濃縮がおこったものをAp.、細胞の膨化、細胞膜破壊を壊死(nerosis)として、照射後4時間までの変化として計測した。方法:細胞内pHの変化は、培養液のpHを変えることで行い、細胞内pHの測定にはpH蛍光指示薬BCECF-AMを用い、2波長の分光光度計で測定した。照射線量は、以前の研究でSCK細胞では壊死が著明であり、3-6Gy程度ではAp.が3-6%程度出現することを認めている。従って、今回4Gyの照射で行った。結果:pH値7.0の正常な培地で、4Gy照射後4時間でAp.の出現率は3.0±1.2%程度であり、壊死細胞は認めなかった。しかし、pH値の6.0の培地では、Ap.出現率には有為な差異を認めなかったが、膨化細胞(壊死細胞)の出現が認められた。
ラット切歯歯胚の発生過程におけるビンブラスチン投与の影響

哺乳期ラットに微小管阻害剤(ビンブラスチン)の投与をおこなうと、投与後1日目で前エナメル芽細胞とその基底膜を介して接している前象牙芽細胞に細胞死を伴う強い障害が認められた。投与後2日目では、障害部位の周囲から歯乳頭細胞が増殖し、前象牙細胞へ分化した。この細胞の分化過程では障害部に残存した基底膜成分と、その近傍に局在する細胞外マトリックス成分が制御に関与していると考えられた。この仮説を実証するために免疫組織化学的検討を加えたところ、(1)I型コラーゲンは前象牙芽細胞の消失とともに陰性となり、回復期に一致して陽性に転化し、(2)III型コラーゲンやラミニンは障害部位の基底膜に残存することが確かめられた。これらの結果から、障害後の迅速な前象牙芽細胞の回復には基底膜類似構造の残存とその再構築が必要であり、特にI型コラーゲンの発現は前象牙芽細胞の分化と密接に関係していると考えられる。微小管阻害に伴う細胞死の発現について、(a)HE所見において、前象牙芽細胞とその周りの歯髄細胞の核濃縮、ヘマトキシリン好染の小体の出現などが認められ、(b)アポトーシス検出キット(オンコー社)の染色反応では、障害を起こした歯髄細胞の核に特異的なアポトーシス陽性反応が認められ、(c)電顕観察からも核の断片化などアポトーシスの特徴が認められた。なお、これら細胞死の特色は歯髄間葉細胞に限られており、障害を受けた前エナメル芽細胞ではアポトーシス陽性反応は認められなかった。微小管阻害剤によって起こるアポトーシスの機序については不明だが、特に障害を受けた前エナメル芽細胞に接していた歯髄細胞のアポトーシスが顕著であったことは、上皮と間葉の相互作用がアポトーシスの作用機序に関与していることも考えられる。
形態形成における膜結合型メタロプロテアーゼの機能

プロテアーゼは、形態形成や細胞分化の過程にも重要な役割を果たしていることがわかってきている。私達はそのような役割を担いうる遺伝子群のひとつ、ADAM(a Metalloprotease andDisintegrin)ファミリーに属するメルトリンα、β、γの形態形成・細胞分化における役割を探っている。今年度の最大の成果は、メルトリンα遺伝子の個体における機能を探るためにそのノックアウトマウスを作製したことである。メルトリンαノックアウトマウスのホモ個体は一部胎生致死になることがわかった。またより正確なデータを得るためにノックアウトマウスの複数系統へのバッククロスを行っている。その中で、一部のhomozygoteの胎盤の血管形成不全を見いだしている。現在、生まれてきたホモ個体に関し、骨格筋の再生能に異常がないか、などの問題に対して検討を行っている。また、メルトリンのメタロプロテアーゼの基質を検索している。メルトリンαのディスインテグリンドメインを含む可溶性蛋白質を精製し、それがファイブロネクチンリセプターを高発現する細胞と高い結合能を示すことを明らかにした。その結合能およびその細胞生物学的意義に関し、さらに解析を進めている。メルトリンβは、後根神経節など末梢神経の生ずる領域、及び分化後の胎仔・新生仔期の筋細胞で強い発現が見られ、メルトリンαとは異なる役割を果たしていると考えられる。そこで現在、個体におけるメルトリンβの役割を調べるため、メルトリンβ遺伝子を単離し、メルトリンβ遺伝子ノックアウトマウスを作成しようとしている。
BackCasting手法による岩手県被災者台帳を活用した総合要援護者台帳の構築

「脆弱性の高い被災者」の避難生活・仮住まい・生活再建においては、支援優先対象、必要情報、支援資源の同定が後手に回るため、支援効率の悪さに直面している。本研究では、「完成形から時間を逆に辿って要件を同定する方法論」を用い要援護者の災害過程を解明し、現在の「(自主防等が)対象者の情報を収集する」避難行動支援に特化した狭義の要援護者台帳ではない「平時からのシームレス移行型要援護者台帳」の要件を検討した。「脆弱性の高い被災者」の避難生活・仮住まい・生活再建においては支援効率の悪さに直面しており、制限が厳しい支援局面において、特別に配慮が必要な対象が必ずしも一様では無いため、支援優先対象、必要情報、支援資源の同定が後手に回る。この状況を打破するには、Back Casting方法論を用いることが効果的であるため、本年度はこの方法論に基づき、基礎的データの蓄積・解析を実施した。1要援護者の属性に応じた災害過程を定量的定性的に明らかにした。定量的データの解析を実施した。被災者台帳システムから、個人・世帯別に管理されているデータの中から、解析に必要なデータを個人情報に抵触しない形で取り出し、アーカイブ化した。時系列的な支援過程の詳細を明らかにするために、専門職能者への調査を実施した。2災害過程において、支援サービスにアクセスした/できなかった要援護者の実態を解明した。災害過程において「特別に配慮が必要か否かを」判定する1つの目安として「行政や関係機関が実施する支援サービスにアクセスした/できなかった」があるため、これらの実態を解明した。また、関係者へのインタビュー調査を実施し、定量データを補完した。平成26年度は、東日本大震災の被災地である岩手県をフィールドとし、岩手県に導入された被災者台帳を活用した要援護者支援の実態を調査することを手段とし、以下を実施した。1「供給された要援護者サービスを評価するための指標を構築する」:過去の災害において、被災時の要援護者サービスを体系化・整理し、その質と効果を客観的に評価するための指標のプロトタイプを開発のための要件定義を行った。災害時の要援護者サービスの担い手である医療・保健・福祉分野における団体・組織は、避難所における総合的なアセスメントシートの作成について、検討を進めている。しかし、現在まで専門職による統一的な「被災者の状況」「サービス効果の評価」につながるアセスメントシートの開発は成し遂げられていないという問題意識にたち、復旧・復興のアセスメントシート作成につながる調査・分析が実現した。2「災害過程に応じた災害時要援護者台帳に必要な要件を定義する」:達成目標に至る業務フローを定義し、果たすべき機能に対する要求事項を確立するために環境要件とシステム要件についても必要な事項を抽出した。局面ごとの項目条件が変化することで支援効果がどのように変わってくるかについて、妥当性を検討しながら、要件定義を実施した。5「災害過程における要援護者支援メカニズムに基づく最適支援モデルに応じた要援護者台帳のデザインを実施する」:支援対応過程の局面における、要援護者のカテゴリに対する、支援のために必要項目について、どの項目がどのタイミングで得られるかをフロー分析し項目の順序化をはかるための分析を実施した。業務フローに基づいた検証を行い、支援ツールとしての側面だけでなく、関係者による要援護者支援に付加価値が生まれるような仕掛けとしてのデザインについて、要援護者支援にあたる行政職員と協働で検討を実施した。平成27年度は、最終到達目標である「平時からのシームレス移行型災害時要援護者台帳活用のための社会システムをデザインする」に向かって、以下を実施した。1供給された要援護者サービスを評価するための指標を構築した:効果測定を実施するためにはサービス投下以前の現状を把握し、投下以前の状況と比較し効果を算出する必要がある。また、サービスが果たすべき目標をあらかじめ指標化しておく必要があることから、Back Castingにより到達目標をあらかじめ明らかにし、要援護者のカテゴリごとに局面における到達目標をあらかじめ設定。それらの到達を促進するための支援目標の設計を実施した。2災害過程に応じた災害時要援護者台帳に必要な用件を定義した:「災害時要援護者台帳」独自のセキュリティの定義を検討した。セキュリティの定義を裏付ける法律解釈や運用についても併せて検討した。また、新支援業務を「例外処理」としてシステムに取り込むための幅を持った用件定義を実現した。3災害過程における要援護者支援メカニズムに基づく最適支援モデルに応じた要援護者台帳のデザインを実施した:モデルにおけるシュミレーションを実施し、モデルが実態を実現できるかどうかについて、検証を実施した。4平時からのシームレス移行型災害時要援護者台帳活用のための社会システムをデザインした:要援護者台帳運用の業務プロセスを支えるのは、応急・復旧・復興期における社会活動(災害対応・被災者支援活動等)を貫く一定の活動ルールが必要であり、それが運用方法を決める上での大前提になる為、発災前の台帳作準備と発災後の台帳運用のフェーズにおける運用規定の各々を検討した。また、その運用を具体的に支える関係機関からなる協議会等のあり方についても調査・検討した。

本研究では、「完成形から時間を逆に辿って要件を同定する方法論」を用い要援護者の災害過程を解明し、現在の「(自主防等が)対象者の情報を収集する」避難行動支援に特化した狭義の要援護者台帳ではない「平時からのシームレス移行型要援護者台帳」の要件を検討した。最終到達目標である「平時からのシームレス移行型災害時要援護者台帳活用のための社会システムをデザインする」に向かって、東日本大震災の被災地である岩手県と協働し、調査研究を全般的には「おおむね順調に進展」させた。特に「災害過程における要援護者支援メカニズムに基づく最適支援モデルに応じた要援護者台帳のデザイン」においては、岩手県内で継続的に行政界を超えて広域避難を続けている被災者における要配慮が必要な被災者の全体状況を調査・分析する機会を得て、一部当初の予想を超えて進捗することができている。一方、復旧・復興のアセスメントシート作成の検討については、東日本大震災においては、復興の進捗が当初予想よりゆっくりとした歩みとなっており、それに伴って調査研究の進捗がやや遅れ気味で推移している。27年度が最終年度であるため、記入しない。危機管理・災害福祉1供給された要援護者サービスを評価するための指標を構築する:効果測定を実施するためにはサービス投下以前の現状を把握し、投下以前の状況と比較することで、効果を算出する必要がある。また、サービスが果たすべき目標をあらかじめ指標化しておく必要がある。よって、Back Castingにより到達目標をあらかじめ明らかにし、要援護者のカテゴリごとに局面における到達目標をあらかじめ設定する。またそれらへの到達を促進するための支援目標の設定を実施する2災害過程に応じた災害時要援護者台帳に必要な要件を定義する:「災害時要援護者台帳」独自のセキュリティの定義を検討する。セキュリティの定義を裏付ける法律解釈や運用についても合わせて検討する。また、新支援業務を「例外処理」としてシステムに取り込むための幅をもった要件定義を実現する。3災害過程における要援護者支援メカニズムに基づく最適支援モデルに応じた要援護者台帳のデザインを実施する:モデルにおけるシミュレーションを実施し、モデルが実態を実現できるかどうかについて、検証を実施する。4平時からのシームレス移行型災害時要援護者台帳活用のための社会システムをデザインする:要援護者台帳運用の業務プロセスを支えるのは、応急・復旧・復興期における社会活動(災害対応・被災者支援活動等)を貫く一定の活動ルールが必要であり、それが運用方法論を決める上での大前提になる。発災前の台帳作成準備と発災後の台帳運用のフェーズにおける運用規程の各々を検討する。またその運用を具体的に支える関係機関からなる協議会等のあり方についても調査・検討する。計画通り、研究を推進した。特に研究推進にかかる課題はなかった。当初は東日本大震災の被災地である岩手県を対象としていたが、それに加えて、平成25年度に発生した大島町土砂災害における被災者情報についても、その対象範囲とした。これは台風や大雨による水害や土砂災害は、一般的に局地的ではあるが、地震に比べると高頻度であり、要援護者の災害過程・災害支援過程を明らかにすることは重要であると判断したからである。