hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GBA遺伝子変異によるパーキンソン病発症機構の解明と治療法開発

我々が以前開発したGBA1欠損メダカに、CRISPR/Cas9にて作製したGBA2欠損、GBA3欠損メダカを交配し、表現型と脳構成脂質の変化を解析した。結論として、GBA1欠損による中枢神経病態にGBA2とGBA3は関与しないと考えたが、GBA1とGBA2が関与する新規コレステロール誘導体の代謝が明らかとなった。また、α-syn BAC TgとGBA1ヘテロKO交配マウスの解析では、病理学的に加齢に伴う脳内リン酸化α-synの蓄積と黒質緻密部ドパミン神経細胞の脱落を認め、生化学的解析によって見出されたミトコンドリア複合体Iの発現低下とグルコシルスフィンゴシンの蓄積が病態に関与していると考えた。まず、メダカGBA2をクローニングし、コーディングリージョンの塩基配列を決定した。メダカGBA2は858アミノ酸よりなる蛋白質であった。予定どおり、CRISPR/Cas9systemによる遺伝子破壊は成功し、ホモ接合型変異体(GBA2ー/ー)脳におけるメダカGBA2酵素活性の欠失を認めた。またカスタムウサギポリクローナル抗体を作製し、ウェスタンブロッティングにてGBA2蛋白発現の欠失が確認できた。GBA2ー/ーメダカが生存可能で、少なくとも明らかな形態異常や泳ぎ方の異常を認めないことを確認した。交配によりGBA1+/ーGBA2+/ーメダカを作製し、同変異体同士の交配によりGBA1ー/ーGBA2ー/ーメダカの作製を開始した。さらに、GBA3がGBA1欠損時に病態に関わっている可能性も考え、GBA2と同様にGBA3欠損メダカも作製した。また、GBA1ー/ーメダカ脳で低下が認められたLipid Xについて、ラット脳を用いて精製・構造解析に成功した。上記に並行し、α-syn BAC TgマウスとGBAヘテロKOマウスを交配し、その解析を進めた。同変異マウスはα-syn BAC Tgマウスと比較し、12ヵ月齢において脳にリン酸化α-synの蓄積を認めた。この蓄積は特に嗅球や大脳皮質に顕著であり、GBA変異がリン酸化α-syn蓄積を引き起こす機序を解析するため、嗅球を用いてマイクロアレイを行うためのサンプル調整に着手した。また、GBAヘテロ接合型変異(R120W、L444P、RecNciI)を持つパーキンソン病患者由来、さらにGBAホモ接合型変異(L444P/L444P、RecNciI/RecNciI)を持つゴーシェ病患者由来のiPS細胞の樹立に成功した。当初予定していた通り、CRISPR/Cas9systemによりGBA2変異メダカを作製することができた。GBA2ー/ーメダカが外観や泳ぎ方からは明らかな異常を認めないことから、GBA1ー/ーGBA2ー/ーメダカの作製・解析は可能であろうと考えている。来年度以降、GBA2ー/ーメダカそのものの解析と併せて、予定通りGBA1ー/ーGBA2ー/ーメダカの解析を進める。Lipid Xについても昨年度内に構造決定ができており、来年度以降に生合成経路決定と生理機能解析に着手することができる。α-syn BAC Tgマウス/ GBAヘテロKO交配マウスに関しては、来年度以降にマイクロアレイの解析に加えて、更なる病理学的解析と行動解析を行う予定である。iPS細胞研究に関しても、予定したGBA変異を持つiPS細胞の樹立に成功している。いずれの研究に内容についても現時点では順調で、来年度以降の計画に取り掛かることが可能と考えている。今年度はGBA1-/-GBA2-/-メダカの解析を中心に行った。まず、GBA1-/-GBA2-/-メダカの表現型の解析を行ったが、生存期間、ドパミン/ノルアドレナリン神経細胞脱落の程度は、GBA1-/-メダカと比較して改善は認められなかった。しかし、GBA1とGBA2変異メダカの脳脂質解析を行ったところ、興味深い知見が得られた。まず、GBA1-/-GBA2-/-メダカはGBA1-/-メダカと比較してGlucosylceramideがさらに蓄積していた。GBA1-/-メダカで増加していたβ-CholesterylglucosideはGBA1-/-GBA2-/-メダカで低下しており、GBA1-/-メダカでは蓄積したGlucosylceramideを基質としてGBA2がβ-Cholesterylglucosideを産生していると推測された。一方、新規脂質Lipid Xに関しては、脳内で主にGBA2が代謝に関わっていることが判明した。既報告で毒性を持つとされているSphingosineはGBA1-/-GBA2-/-メダカでさらに増加しており、GBA1-/-GBA2-/-メダカの表現型が改善しなかった一因と考えられた。このSphingosineの産生にGBA3が関わっている可能性を考え、GBA1-/-GBA3-/-メダカの予備解析を行ったが、行動異常を示すまでの期間については改善が見られなかった。最後に、GBA1-/-GBA2-/-GBA3-/-メダカの作製と解析のため、GBA2+/-GBA3+/-メダカを新たに作製した。

また、α-syn BAC Tg・GBAヘテロKOマウスにおいて特にリン酸化α-synの蓄積が見られる嗅球のマイクロアレイを行った。結果として、オートファジー関連遺伝子やシナプス関連遺伝子など、いくつか興味深い遺伝子の発現変化が認めた。当初予定していた通り、GBA1-/-GBA2-/-メダカの解析を中心に行った。期待したGBA1-/-メダカと比較した表現型の改善は見られなかったが、β-CholesterylglucosideとLipid Xの脂質代謝に関して新規知見が得られた。さらに、来年度に施行予定としているGBA3が関与する脂質代謝を解析する準備を行うことができた。すなわち、GBA1-/-GBA3-/-メダカとGBA1-/-GBA2-/-GBA3-/-メダカの作製と解析の準備ができている。また、α-syn BAC Tg・GBAヘテロKOマウスの嗅球を用いて行ったマイクロアレイの結果も解析済みである。同定した発現変動遺伝子群に着目し、GBA変異が病態にどのように関与しているかを解析する準備ができている。昨年度までにGBA1-/-GBA2-/-メダカの解析を行い、GBA1-/-メダカと比較して表現型の改善が見られないことを確認した。GBA1欠損時に毒性を発揮するとされるsphingosineはGBA1-/-GBA2-/-メダカでさらに増加しており、このsphingosineの産生にGBA3が関わっている可能性を考えた。今年度はGBA1-/-GBA3-/-メダカ、GBA1-/-GBA2-/-GBA3-/-メダカの解析を行ったが、異常行動の発現や生存期間の改善を認めず、GBA1欠損による中枢神経障害の病態にGBA2とGBA3は関与しないと考えた。一方で、GBA1欠損時に蓄積するグルコセレブロシドを低減させる目的で、GBA1-/-メダカにグルコセレブロシド合成酵素阻害薬を投与したところ、異常行動発現の抑制効果を認め、生存期間の延長が期待される結果であった。脂質解析や脳内α-synの蓄積軽減効果については未検証であるものの、同薬剤は神経型ゴーシェ病とパーキンソン病の治療薬となる可能性があり、今後検証を進める予定である。また、α-syn BAC Tg・GBA1ヘテロKOマウスの解析を進めた。行動解析では、15ヵ月齢で不安の減少と解釈できる行動異常を認めたが、その他の行動異常は認めなかった。病理学的には、嗅球、大脳皮質、黒質緻密を中心としてリン酸化α-synの蓄積を認め、18ヵ月齢において約20%程度の黒質緻密部ドパミン神経細胞脱落を認めた。生化学的にはミトコンドリア複合体Iの発現低下を認め、脳脂質解析ではGBA1の基質であるグルコセレブロシドの量的変化は認めなかったものの、グルコシルスフィンゴシンの蓄積を認め、病態への関与が考えられた(Ikuno M et al., in submission)。我々が以前開発したGBA1欠損メダカに、CRISPR/Cas9にて作製したGBA2欠損、GBA3欠損メダカを交配し、表現型と脳構成脂質の変化を解析した。結論として、GBA1欠損による中枢神経病態にGBA2とGBA3は関与しないと考えたが、GBA1とGBA2が関与する新規コレステロール誘導体の代謝が明らかとなった。また、α-syn BAC TgとGBA1ヘテロKO交配マウスの解析では、病理学的に加齢に伴う脳内リン酸化α-synの蓄積と黒質緻密部ドパミン神経細胞の脱落を認め、生化学的解析によって見出されたミトコンドリア複合体Iの発現低下とグルコシルスフィンゴシンの蓄積が病態に関与していると考えた。まずはGBA1ー/ーGBA2ー/ーメダカの解析、またGBA3変異メダカの解析とGBA1変異メダカとの交配・解析を進める。
臨床情報・ゲノム情報を活用した統合失調症神経ネットワーク形成障害の神経病理解析

統合失調症の病態に神経ネットワーク形成障害等の関与が提唱されているが、未だ明確ではない。今回、統合失調症死後脳の生前の臨床情報のデータベース化から、特定の表現型を抽出し、関連する脳組織病理所見を明らかにすることにより、その臨床表現型と関連した神経ネットワークの変化(GABA系、カテコラミン系、オリゴデンドロサイト/ミエリン等)を神経病理学的アプローチにより明確化する。また、ゲノム変異を同定することで遺伝的背景が明確な統合失調症死後脳でも比較検討し、組織表現型とその分子生物学的な背景との関連性を明確にする。
裁判員裁判評議を想定した集団討議実験と大型模擬裁判による比較の試み

平成30年度は、法曹三者等で行われた模擬裁判員裁判の評議データを収集した。同データは評議人数比は裁判官3名、市民(裁判員)6名と一定でありながら、評議体が議論する事件の内容は異なっていた。これらの評議データを入手し、随時申請者が開発した評議可視化手法による分析を試みた。同時にこれまで評議分析手法として申請者が提案してきた、テキストマイニングと多変量解析による分析手法についても新たな手法を考案した。とくに評議内の発話の時系列変化を表現する手法について検討した。また同分析結果から得られた知見を活かし、実験的な裁判員裁判を実施した。裁判員役は一般市民に募集を行っが、申請者所属の学内企画と並列的に行ったため、小学生高学年30名と両親30名が参加者となった。また評議体の構成も実際の裁判員裁判とは異なり、市民裁判員5名、裁判官役1名の構成となった。計12組の評議体に対して同じ公判内容を提示して評議を実施した。このとき各評議体(子・親)の半数(6組)には「推定無罪の原則」の説示を裁判官役が行い、評議内でもこの点を中心に議論させた。他方の評議体では同原則について説示は行わなかった。また計画上は申請時の裁判員裁判と同じように3日間の時間をかけて行う予定であったが、近年の裁判員裁判の審理期間の長期化、また実質上に参加者を長期拘束することの難しさから、半日程度の模擬裁判となった。これらの結果を申請者の開発した可視化手法や、その他の質問項目等含めて分析をおこなった。加えて上記研究のなかで得られた裁判員裁判における市民の意思決定に関する新たな問題意識として、評議内の裁判官による量刑相場等の情報提供が与える影響について検討する必要が生じた。そこで同情報提供のあり方として、AI等を想定した意思決定支援システムと裁判官との比較から、量刑相場提示の影響力を推定する研究も行った。本研究計画は平成28年度から平成29年度に渡り、1.地方裁判所模擬裁判データの収集と分析を並行させながら、2.小集団評議の実験を行い比較するデータ収集と分析を行う。そして総括として最終年度(平成30年度)に3.大型の模擬裁判員裁判実験を行い蓄積した研究知見を確かめることを目的とした。また4.本計画で主として用いるテキストマイニングによる評議分析と、既に荒川・菅原(2010)らの先行研究で行われている質的分析との比較も行うものである。まず1.評議データの収集・分析については、2009年に日本の裁判員制度開始までに各地方裁判所および法曹三者で行われた模擬裁判員裁判の評議データや、現在も各地方裁判所で不定期に行われる模擬裁判員裁判のデータの収集を行った。本年度は某地方裁判所で行われた模擬裁判員裁判のデータを2つほど収集し、これを申請者が開発した手法等で分析を行った。同内容は既に弁護士会の研修会等で報告、また論文化(若林、2017b)した。これに並行して、4.評議内容の質的分析(ディスコース分析、KJ法等)を用いて研究協力者との連携の中で検討を行った。本分析についても既に学会等で報告、論文化した(小坂・若林・サトウ,2016)また2,集団討議実験からの比較については、当初想定していた実験計画の準備段階に留まった。とくに実験1「集団サイズの違いによる集団意思決定内容の分析」について、専門家数・市民数を調整して実験の実施を行う予定である。最後に、3.大型模擬裁判員裁判の実施については、最終年度での実施を計画しているため現状の進捗はない。とくに、2.集団討議実験からの比較について、当初想定していた実験「集団サイズの違いによる集団意思決定内容の分析」について、専門家と非専門家の区分について当初は法科大学院生と法学以外の学生を想定していたが、専門家役参加者確保が困難となったため計画を変更することになった。今後は専門的知識の有無を実験的に操作する手法に切り替えて改めて実験を行う予定である。本研究計画は平成29年度から平成30年度に渡り、1.地方裁判所模擬裁判データの収集と分析を並行させながら、2.小集団評議の実験を行い比較するデータ収集と分析を行い、最終年度(平成30年度)に3.大型の模擬裁判員裁判実験においてこれまで蓄積した研究知見を確かめることを目的としてきた。昨年度末の時点で2の実験計画については手法を変更し、また主として、1.のデータ分析手法の検討として計画してきた4.テキストマイニングによる評議分析について中心的に検討してきた。まず2.に関しては、当初「集団サイズの違いによる集団意思決定内容の分析」という評議内の人数比を基にした実験計画を立てていたが、裁判官役の妥当性の操作が困難であることから、裁判員評議を更に抽象化し、量刑相場の提示者としての裁判官と裁判官以外(市民、人工知能等)を操作した心理学実験を行い、市民の量刑判断への裁判官の影響力を推定する実験を複数行った。またこれらを学会報告し論文化した。次に1.については今年度は新たな模擬裁判のデータを得られなかったが、初年度に、研究協力者との共著論文(小坂・若林・サトウ,2016)で得られた知見をもとに、新たに時間を捨象せずにテキストマイニングを用いた評議分析手法の方法を開発し、これを学会報告および論文化をおこない、これを現在投稿中である。最後に、3.大型模擬裁判員裁判の実施については、上記の分析手法を活かすために、評議内の話題の展開(時間順)を操作した評議体グループを比較対象とした実験とする予定である。

昨年度時点で、2.集団討議実験からの比較については、当初想定していた実験計画が専門家役参加者確保が困難となったことなどから計画を変更した。今年度は、この裁判官という専門家とそれ以外のパーソナリティ特徴を持つ対象(専門性の有無、情報の正確性)からの評議内の量刑相場の提示について扱う計画に切り替えて実験を行い、当初の予定とは異なるが裁判官の影響力の推定に用いることができた。平成30年度は、法曹三者等で行われた模擬裁判員裁判の評議データを収集した。同データは評議人数比は裁判官3名、市民(裁判員)6名と一定でありながら、評議体が議論する事件の内容は異なっていた。これらの評議データを入手し、随時申請者が開発した評議可視化手法による分析を試みた。同時にこれまで評議分析手法として申請者が提案してきた、テキストマイニングと多変量解析による分析手法についても新たな手法を考案した。とくに評議内の発話の時系列変化を表現する手法について検討した。また同分析結果から得られた知見を活かし、実験的な裁判員裁判を実施した。裁判員役は一般市民に募集を行っが、申請者所属の学内企画と並列的に行ったため、小学生高学年30名と両親30名が参加者となった。また評議体の構成も実際の裁判員裁判とは異なり、市民裁判員5名、裁判官役1名の構成となった。計12組の評議体に対して同じ公判内容を提示して評議を実施した。このとき各評議体(子・親)の半数(6組)には「推定無罪の原則」の説示を裁判官役が行い、評議内でもこの点を中心に議論させた。他方の評議体では同原則について説示は行わなかった。また計画上は申請時の裁判員裁判と同じように3日間の時間をかけて行う予定であったが、近年の裁判員裁判の審理期間の長期化、また実質上に参加者を長期拘束することの難しさから、半日程度の模擬裁判となった。これらの結果を申請者の開発した可視化手法や、その他の質問項目等含めて分析をおこなった。加えて上記研究のなかで得られた裁判員裁判における市民の意思決定に関する新たな問題意識として、評議内の裁判官による量刑相場等の情報提供が与える影響について検討する必要が生じた。そこで同情報提供のあり方として、AI等を想定した意思決定支援システムと裁判官との比較から、量刑相場提示の影響力を推定する研究も行った。本研究課題の今後の推進方策として、まず1.地方裁判所模擬裁判データの収集と分析については、今後も各地方裁判所等での模擬裁判員裁判への積極的参加等を通してデータを収集する予定である。また既に行われている模擬裁判員裁判のデータについても法曹・法学者の強力を得て可能な限り収集を行う。次に、2.実験的小集団評議のデータ収集と分析については、先述したように、当初想定していた内容とは異なるが「集団サイズ」と「専門知識の有無」を独立変数とした実験を実施して裁判員裁判評議の基礎的な心理学的知見を蓄積することを目指す。また、4.質的分析との比較については、既に実施した分析を踏まえて、新たな評議の分析においても同様の結果が得られるかを検討していく。これらを踏まえて最終年度に3.大型模擬裁判員裁判の実施に備える。本研究課題の今後の推進方策として、まず1.地方裁判所模擬裁判データの収集と分析については、今後も各地方裁判所等での模擬裁判員裁判への積極的参加等を通してデータを収集していく予定である。
自己免疫性胃炎:自己抗原エピトープの構造決定と認識機構の解析

マウス自己免疫性胃炎は胃壁細胞のH/KーATPaseを自己抗原として認識する。その抗原性には臓器特異性はあるものの種特異性がなく、且つ交叉抗原性はないものの、Na/K-ATPase分子の一次構造と60%のhomologyを有する。これらの特徴を前提にして、マウス、ブタ、ヒトH/K-ATPaseのα或いはβサブユニット間で共通構造を示し、かつNa/K-ATPasetoと共通性の少ないペプチド部位を選択し、15アミノ酸残基からなるペプチドを10種作製し、胃炎発症マウスより胃壁細胞を抗原として作製したT細胞クローン(13株)との反応性を増殖実験により解析した。その結果、各動物のα(892-907)番アミノ酸残基(α-892、細胞質内に存在)を抗原として認識するクローン、II-6、が得られた。このクローンはγINFを産生するTh1であり、α-892をI-E^dに拘束されて認識し、ヌードマウスに移入すると病理組織学的に胃炎を発症するも自己抗体産生はみとめられず、発症にはTh1が関与し、Th2ないしは自己抗体の直接的関与は否定された。しかしながら、このペプチドと胃炎発症マウスの脾T細胞の反応性は低く、いわゆるcryptic epitopeの一つと考えられた。また、Na/K-ATPase αサブユニットの対応するペプチド部分(Naα-892)はII-6細胞と反応せず、II-6とα-892間の反応を阻害しなかった。この事実は、両ペプチド間に共通性のない7個のアミノ酸残基にエピトープ及びアグレトープが存在する事を示唆しており、更に解析中である。
組織間隙からセンチネルリンパ節への特異的な薬物集積システムの開発

センチネルリンパ節への効率的かつ特異的なトレーサー集積法を開発するため、以下の検討を行った。はじめに、リンパ節循環解析のため以下の実験を行った。実験には白色家兎を用い膝窩リンパ節の節前リンパ管と節後リンパ管とにカニュレーションを行いリンパ節灌標本を作製した。予備実験により、本標本においてはリンパ液の灌流圧と流量との関係が詳細に検討されているので、ここでは、リンパ節循環に対する急性炎症の効果を評価した。その結果、fMLPを灌流することによりリンパ節に急性炎症を惹起させると、同じ圧でリンパ液の注入を行っても節後リンパ管より流出する量は炎症のないコントロールと比較して有意に減少した。この結果は、好中球の集積とその作用によりリンパ節における灌流抵抗が増加した、もしくは、血管壁やリンパ節被膜の透過性の上昇によりリンパ節から血管・組織間隙への液体の移動が増加したためと考えられる。このことから、腫瘍のリンパ節転移においてもリンパ節における免疫反応によってリンパ動態の変化する可能性が示唆される。次に、内蔵においても皮膚と同様なトレーサーの移行が認められるかどうかを確かめるために、ウサギの胃壁に色素(エバンスブルー+アルブミン)を注入し胃の所属リンパ節が染色されるか否かを検討した。その結果、胃壁に注入された色素はリンパ管に取り込まれ、胃周囲のリンパ節に移行することが判明した。また、胃壁をマッサージすることにより色素のリンパ系への移行は著明に促進されることが観察された。この結果から、組織間隙からリンパ節へのトレーサー移行は内臓においても皮膚と同様の性質を有していることが示唆された。以上の研究方法を発展させることは、今後種々の臓器において有用なセンチネルリンパ節同定のためのトレーサー開発につながるものと思われる。
自然言語意味概念の共通的記述言語による次世代知能化Web基盤

WWW(Web)は情報流通と情報蓄積・共有のグローバルな基盤に成長し,今後ともその重要性は増していくが,その次世代基盤・標準に向けて我が国からの貢献は皆無に近い状況にある. W3Cを中心にして次世代Web基盤としてSemantic Webの標準化が進められているが,本研究ではSemantic Webとは異なる側面を持つ代表者を含むグループによるWebテキストコンテンツ意味概念記述言語CDL(Concept Description Langauge)の国際標準化活動に連動し, CDLの使用環境ツール機能の研究開発を進めた.特に重要な課題になっているテキスト文からCDLへ変換する方法については,自然言語テキストの十分な意味理解が困難であるのと同様に完全自動化は困難であるので,単語語彙の多義性解消を人手選択による援用で行うグラフィカルエディタ(現在は英文テキストが対象)を開発し,人手負担を軽減した変換法を開発した.並行してCDL関係の自動識別率向上に向けて,英文テキストから関係をもつ単語対を同定し,係り受け解析結果と周辺文脈単語及び辞書情報を利用し, CDL関係をSupport Vector Machine (SVM)により学習し識別する方法の研究開発を行った.また, CDLデータの意味に踏み込んだ検索インタフェースとして, SQL風の問合せ言語(仮称: CDQL)を設計し, RDFの問合せ言語であるSPARQLを利用した実装を行った.CDLから少し離れた基盤的研究として, Web検索エンジンを利用する単語対間の関係類似度の効率的計測法を創案・開発した.これは(キリスト教,教会), (イスラム教, ?X)といった問合せに対し, ?X=モスクと答えるような新しいWeb検索の道を拓く基盤技術になるものである.この研究は国際的にも高く評価され, Web分野で最高峰の国際会議であるWWW2009(2009年4月マドリッドで開催)にfull paperとして採択された.情報流通と情報蓄積・共有,更には共創のグローバルな基盤に成長したWebを,コンピュータがその情報コンテンツの意味内容を把握できるようにして,検索・マイニング・編集・組織化等の意味に立ち入る操作を可能にする次世代知能化Web基盤に向けた研究開発を推進した.具体的には,メタデータ記述を中心とするSemantic Webとは異なり,我が国発の技術としてW3Cで国際標準化を進めている,自然言語テキストコンテンツの共通的概念意味記述言語CDL(Concept Description Language)に関する研究を進めた.CDLは基本的にはテキスト中の自立語間の意味的関係を記述し,それを階層的に構成して,テキストの表す深層意味には至らない一般に合意が得られるレベルの意味概念を,言語非依存な形式で共通的に記述する.行った研究開発の第一は,自然言語テキストからCDLへの変換法であり,英文についてCDLの45種の関係のうち使用頻度が高い36種の関係記述を,用例に基づいて機械学翌する方法である.第二は,CDL化されたデータを検索するSQL-likeな問合せ言語を設計し,その初期的実装版としてRDF(Resource Description Framework)の問合せ言語SPARQLを利用した実装を行った.Webテキスト処理に関連する研究として,テキストからの感情抽出について,国際的にも高く評価される成果を得た.この効果を実証するために,Webニュースを8種の感情に分類して提示するシステムを開発した.また,Web検索エンジンを利用して関係を持つ単語対であるか否かを判別する手法は,WWWO7(Web技術関係で最も権威ある国際会議)にフルペーパーとして採録され(日本からは2編のみ,日本の大学からは1編のみ),国際的に高い評価を得た.WWW(Web)は情報流通と情報蓄積・共有のグローバルな基盤に成長し,今後ともその重要性は増していくが,その次世代基盤・標準に向けて我が国からの貢献は皆無に近い状況にある. W3Cを中心にして次世代Web基盤としてSemantic Webの標準化が進められているが,本研究ではSemantic Webとは異なる側面を持つ代表者を含むグループによるWebテキストコンテンツ意味概念記述言語CDL(Concept Description Langauge)の国際標準化活動に連動し, CDLの使用環境ツール機能の研究開発を進めた.特に重要な課題になっているテキスト文からCDLへ変換する方法については,自然言語テキストの十分な意味理解が困難であるのと同様に完全自動化は困難であるので,単語語彙の多義性解消を人手選択による援用で行うグラフィカルエディタ(現在は英文テキストが対象)を開発し,人手負担を軽減した変換法を開発した.並行してCDL関係の自動識別率向上に向けて,英文テキストから関係をもつ単語対を同定し,係り受け解析結果と周辺文脈単語及び辞書情報を利用し, CDL関係をSupport Vector Machine (SVM)により学習し識別する方法の研究開発を行った.また, CDLデータの意味に踏み込んだ検索インタフェースとして, SQL風の問合せ言語(仮称: CDQL)を設計し, RDFの問合せ言語であるSPARQLを利用した実装を行った.CDLから少し離れた基盤的研究として, Web検索エンジンを利用する単語対間の関係類似度の効率的計測法を創案・開発した.これは(キリスト教,教会), (イスラム教, ?X)といった問合せに対し, ?X=モスクと答えるような新しいWeb検索の道を拓く基盤技術になるものである.この研究は国際的にも高く評価され, Web分野で最高峰の国際会議であるWWW2009(2009年4月マドリッドで開催)にfull paperとして採択された.
小児の食道胃接合部の括約機構に関する研究-小児食道内圧測定法と食道内PH測定検査による噴門部の機能検査

1.小児PH検査法の確立とコンピューター化を行った。システムは微小ガラス電極、PHアンプ、A-D変換器、コンピューターからなる。検査は、電極を下部食道上2cmに留意し、PH値を2秒毎にサンプリング、24時間行う。終了後はデータの解析、PHスコア計算、グラフ表示などをコンピューターにて自動的に行えるようにした。2.食道内圧検査。PH検査の臨床応用を行った。GER症例、肥厚性幽門狭窄症、食道裂孔ヘルニアの各噴門機能低下疾患を取り上げ、検討した。食道裂孔ヘルニアでは内圧検査での昇圧帯の異常が著しい。肥厚性幽門狭窄症ではPH検査上の逆流が頻回であるが、食道クリアランスは良好である。GERはその中間にあり、症状によりPH検査のばらつきがある。以上両検査は、小児の噴門機能病態の解明に有用な検査法である。3.形態的な検索法である上部消化管造影のGERの指標としての意味を、100例で検討した。McCauleyのgrade分類、delayed refluxの有無、His角、穹窿部指数、噴門部開大の5造影所見を食道内圧・24時間食道PH検査と対比し、推計学的に検討した。その結果、上記造影所見は、GERの量的な指標であるPH検査と比較的強い相関を示し、特に、噴門部開大、delayed reflux、grade分類がGERの評価法として妥当であることがわかった。ただし、その評価力は十分とは言えず、他の検査結果と合わせて考える必要がある。4.24時間食道PH検査にて胃食道逆流現象(GER)の質的な解析を行うため、新しく24時間PH分布ヒストグラム、逆流時間分布ヒストグラムを133症例で検討した。その結果、成因の異なるGERで、異なったPHヒストグラム分布を示すこと、術後症例ではPHヒストグラムが正常例に近づく事など、従来GERの量的な検討のみであったPH検査で、質的な検討をも行うことが可能であることがわかった。2.食道内圧検査。1.食道内圧測定法の定量化、基準化について(1)我々は従来より管腔臓器の内圧測定について、より正確な互換性のある圧データの計測について研究を行って来たが、一般に広く用いられる注入式Open Tip法による測定での注入方式に関し低比抵抗型(low compliance)注入方式を開発し、さらにその簡便な方法として抵抗器に動脈圧測定用極微量注入器(Intraflo)を用いる方法を開発し、注入量6ml/Hで圧レスポンス500mmHg/secの高い圧変動応答性を得ることができた。(2)食道内圧測定に用いるカテーテルについては被検者の食道径より太いものを用いると食道壁拡張による応力が内圧に加算され測定圧が高く出ることが判明した。各種径のカテーテルによる臨症例での検討から新生児では8Frまたはそれ以下のカテーテルで計測する必要がある2.食道体部および食道胃接合部の内圧変動の基礎律変動波を検討する目的で各部位の圧変動の経時的変化をコンピュータに取り込み、フーリエ変換による波形解析を行うためのアナログ及びデジタルフイルターの特性、定数につき検討し、そのハードウエアー及びソフトウエアーを作製した。

3.食道胃接合部機能を動的に把握する目的で長時間(通常は24時間連続測定)下部食道内pH計測が行われるが、一般には記録紙に記録されたものを用手的に計測、解折することが、これをパーソナルコンピュータ(HP-87)を利用しAD変換しリアルタイムに画像化しつつ集録する自動計測法を開発し、オフラインでPC-9801を用いて各種条件下での解折を行えるソフトウエアーを作製した。現在得られた各種パラメータ(逆流回数、逆流時間、等)につき検討し、接合部機能を評価するのに最も適当な変数選択につき検討中でありその臨床応用として各種逆流を生じる疾患の鑑別に利用する方式を検討中である。昭和61年度の研究で消化管内圧測定の標準化のためにはlowcompliance pumpによる注入法が必要であることを明らかにしたが,さらに年令に応じた食道内圧測定用のカテーテルの至適な太さについて補足的な検討を行い,新生児を対象とする場合には8Fr以下のカテーテルを用いるべきであることを明らかにした.これらの方法を用いて胃食道逆流現象(GER)を主訴とする患児35例の食道内圧測定を行い,逆流をみとめない対照群と比較検討を行った.その結果, 1)逆流群の下部食道昇圧帯(LES)圧は正常群に比し有意をもって低値を示しまた日令による差を認めなかった.2)LESの幅は正常群との間に差を認めなかった.3)GERに対する内科的治療の経過中におけるLES圧の変化をみると症状の改善と共に圧の上昇がみとめられ,症状消失時のLES圧の臨界値は27emH_2Oであった.したがってこれ以上のLES圧があるならば噴門機能は正常であると考えられる.一方噴門機能の動的な評価法として下部食道の24時間持続pH測定を行い, pH4以下の逆流時間,回数,最長時間, 5分以上持続した逆流の回数をパラメータとしてスコアリングを行ったところ, GER群は対照群に比べ明らかな低値をとり,逆流時間,逆流回数と強い相関が認められた.食道内圧測定による食道噴門部の機能評価はある一時点での静的な評価であり,これに長時間の動的な解析が可能なpH計測を組合わせることにより,より確度の高い機能評価法とするべく研究を進めている.1.24時間食道PH検査にて胃食道逆流現象(GER)の質的な解析を行うため、133症例で、新しく24時間PH分布ヒストグラム、逆流時間分布ヒストグラムを検討した。その結果、1)成因の異なるGERで、異なったPHヒストグラム分布を示すことがわかった。2)術後症例では、PHヒストグラムが正常例に近づく。3)逆流時間分布ヒストグラムは、GERの成因によらず同様な分布を示した。以上より、従来GERの量的な検討のみであったPH検査で、質的な検討をも行うことが可能であることがわかった。2.形態的な検索法である上部消化管造影のGERの指標としての意味を、100例で検索した。MaCauleyのgrade分類、delayed refluxの有無、His角、穹〓部指数、噴門部開大の造影所見を食道内圧、24時間食道PH検査と対比し、推計学的に検討した。その結果、1)GERの量的な指標であるPH検査と比較的強い相関を示したが、質的な検査法である食道内圧検査法とは相関が弱かった。3)McCauleyのgrade分類は、Ph検査によるGERの程度と相関を示し、その評価法として妥当であることがわかった。4)上部消化管造影の所見により、多変量解析法によりPH検査異常群(=GER)と正常群の判別を行い、的中率は65.8%、誤判別率は31.7%であった。3.小児GER46例を対象として、その保存的治療について検討した。その結果、保存的治療の効果はほぼ満足できることがわかった。
有機2分子接合界面を有する分子素子の試作とその電子・光機能の評価

本研究は、分子接合素子を作製するために、まず分子レベルすなわちナノメートル領域での接合評価をIETS法、変位電流法により行なった後、接合界面に見られる電子の挙動を2分子層間での電子移動過程として明かとする。そして、IETS法を基にして電気的手法により2分子接合界面を有する分子接合素子を試作し、その電子・光機能の評価を行なうことを目的とした。分子接合素子の試作には至らなかったが、本研究により、以下の研究成果を得ることができた。1)2分子膜間の電子挙動を捉えるために、nsecオーダで移動する膜内の微視的電子移動現象捉える光電位測定システムを開発し、計測した。その結果、同種の分子膜間の電子移動、異種2分子間の電子移動現象を見いだした。そして、分子膜間の電子移動距離、移動速度などを実験的に確かめるとともに、簡単な解析モデルから説明した。2)有機超薄膜電子トンネル層として機能するポリイミドLB膜中の界面エネルギー準位密度を、トンネル電流の理論式から解析し、IETS法を基にした電気的手法により素子状態でのポリイミドLB膜界面の準位密度のエネルギー分布を見いだした。さらに、STM探針を用いたSTSの計測により、ポリイミドLB膜の局所的なエネルギー構造に起因すると見られる波形を得た。また、機能性分子であるポルフィリンPILB膜との分子接合膜に対する実験も行ったが、分子接合に起因する特性を得るには至らなかった。
穴の開いたリブを有する管の製造法に関する研究

穴のあいたリブを有する管は、構造材として用いた場合の部材の軽量化や熱交換器として用いた場合の熱交換性能向上による装置のコンパクト化への応用が可能と考えられる。本研究の実用化には管の薄肉化が不可欠であるが、薄肉管においても加工条件の一つである「ガイド位置」を適正化することで厚肉管と同様に、接合強度の向上が確認できた。材料にアルミニウムを用いた実験結果より得られた成果を以下に示す。管肉厚によらず共通している定性的な傾向は以下の通りである.1.ガイド位置が高くなるほど接合強度は向上するが、リブが座屈する原因や、リブの供給を妨げる場合がある。2.ガイド位置が低いと接合強度は低下、または全く接合しない。これらの現象の現れ方は管肉厚によって変化する。3.管肉厚が大きくなると、リブと管の間の隙間が増え、接合強度が低下する。4.管肉厚が小さくなると押出し比が増加して接合強度が上昇する。管肉厚が小さくなる場合とガイド位置が大きくなる場合では、接合強度に対して等しい効果を持つ。設定管肉厚に適したガイド位置は、管肉厚が小さいときはガイド位置を小さく、管肉厚が大きいときはガイド位置を大きくする。また、ダイス出口付近ほどメタルフローの変化が大きいため、ガイド位置がダイスから遠くなる管肉厚が大きい条件では、ガイド位置の適応範囲が広い。また、これらの現象を引き起こす原因を調査するため、押出し中のビレット内における静水圧応力に着目し、数値解析によるシミュレーションを行い、以下の結果を得た。1.材料流動は圧縮応力側から引張応力側に生じる。2.ガイド位置を増加させると応力勾配の向きが半径方向内向きになり、マンドレル中心寄りの材料流動に変化する。3.管肉厚を減少させると押出し比の増加、応力勾配の変化を原因にマンドレル中心寄りの材料流動に変化する。穴のあいたリブを有する管は、構造材として用いた場合の部材の軽量化や熱交換器として用いた場合の熱交換性能向上による装置のコンパクト化への応用が可能と考えられるが、昨年度まで行ってきた実験は管肉厚が一定の押出し材であった。設定管肉厚が成形品の接合強度と成形品形状に及ぼす影響および適正加工条件の最適化を中心に調査を行ったので、以下に結果を示す。・設定管肉厚を変更して実験を行い、押出し成形品の接合状態を各条件で比較した。設定肉厚が薄くなるほどリブとの接合が強くなり、リブの座屈を引き起こすことを明らかにした。管肉厚が薄い場合は、接合を強くする原因であるメタルフローの入り込みを抑える目的でガイド位置の設定を低くすることが有効である。各管肉厚における適性ガイド位置を実験的に明らかにした。・押出し比は押出し前の素材であるビレット径と押し出される型材の面積比によって決まるが、管肉厚が薄くなるほど押出し比は大きくなる。鉛を用いた実験により押出し前のビレット径による管とリブの接合への影響を調べるため、押出し後の成形品を押出し比ごとに調査した。押出し前後のリブ形状を比較したが、押出し比の大小に関わらず成形状態に差は見られなかった。数値解析を用いて押出し比による解析をしたところ、押出し比を変化させてもガイド形状とダイスとの位置関係が同じであればメタルフローの分布が同様になることが明らかとなった。・リブ材に用いる材質が管の材質と異なると接合強度や製品形状に影響が出る。本加工法ではリブと管が別加工のため、リブに管と別の素材を用いることができる。通常では押出し加工困難な高強度アルミ合金A5083をリブに用いて押出し接合を行い、成形品形状や管とリブの接合強度を評価した。リブに管材よりも高強度材を用いることにより、高いガイド位置を設定してもリブに座屈が起こりにくいので接合面積を増やすことができ、接合強度を向上させた。

2.ガイド位置を増加させると応力勾配の向きが半径方向内向きになり、マンドレル中心寄りの材料流動に変化する。3.管肉厚を減少させると押出し比の増加、応力勾配の変化を原因にマンドレル中心寄りの材料流動に変化する。
圧力下における重い電子系の量子臨界現象

圧力下での重い電子系の量子臨界現象を明らかにするために、磁気臨界点近傍にある化合物の良質な単結晶を育成し、圧力及び磁場下での物性測定から以下の新しい知見を得た。1.六方晶の重い電子系Ce_7Ni_3:Ce_7Ni_3はT_<N1>=1.8KとT_<N2>=0.7Kで2段の磁気転移を起こす。磁化容易軸のc軸方向に磁場を印加すると、0.3Tで反強磁性は消失するが、0.6T以上で新たな磁気秩序相が発生する。二つの相境界の間の0.3-0.6TではC/Tが-1nTに比例するという非フェルミ液体的挙動を示す。この様な磁場誘起の秩序相の出現は、擬4面体構造をとるCe磁気モーメントの幾何学的フラストレーションに起因する可能性が高い。2.CeNiSnの一軸圧誘起磁気転移:CeNiSnは擬ギャップを持つ常磁性半金属である。斜方晶構造のc軸方向に一軸圧をかけると、0.13GPaで反強磁性秩序が3K付近に出現した。一方、a軸方向に圧力をかけると、キャリア密度が増加することが判った。P//cでの電気抵抗の結果から見積もった結晶場基底状態の近藤温度が圧力に対して減少することから、結晶場基底状態の4f波動関数と伝導電子状態との混成がab面内で弱まることがP//cでの磁気秩序形成に起因していると推論される。3.Ce_2Ph_3Ge_5の圧力下における非フェルミ液体的挙動:T_N=4.9Kで反強磁性秩序を示す斜方晶のCe_2Ph_3Ge_5の反強磁性秩序の消える臨界圧力はPc=0.45GPaと見積もられた。P>3Pcでも、電気抵抗と磁化率はそれぞれρ∝T^<1.45>,x∝(1-T^<0.27>)という非フェルミ液体的挙動を維持した。Pc以上においてもCe_2Ph_3Ge_5の磁化はあまり減少しないので、生き残っている局在スピンの短距離秩序が非フェルミ液体的挙動の原因であろうと考えられる。圧力下における重い電子系の量子臨界現象を明らかにする為に、磁気臨界点近傍にあるCe化合物の単結晶を育成し、圧力下での電気抵抗、比熱、帯磁率の測定によって以下の新しい知見を得た。1.Ce7Ni3の非整合スピン密度波状態と特異な伝導現象:六方晶のCe7Ni3は1.8Kと0.7Kで2段の磁気転移を起こした後も、130μΩcm程度の大きな残留抵抗を示す。この値は単結晶試料を超高真空中で固相電解しても変化しなかった。しかし、磁化容易軸のc軸方向に磁場を印加すると、0.35Kでは9Tで-55%もの巨大磁気抵抗を示した。一方、ホール係数と帯磁率の温度変化は互いにスケールできるので、キャリア密度は磁気転移点以下で減少しないことが判った。これらから、大きな残留抵抗は、非整合スピン密度波状態におけるスピン揺らぎに起因すると結論できる。

2.CeNiSnの一軸圧誘起磁気転移:CeNiSnは擬ギャップを持つ常磁性半金属である。斜方晶構造のc軸またはb軸方向に圧力を加えると、p【greater than or equal】0.13GPaでは4K以下で反強磁性秩序が発生した。磁気転移は比熱と帯磁率にピークとして現れた。p//aでは、比熱と帯磁率は徐々に減少した。この強い方向依存性は、結晶場下における4f電子と伝導電子との異方的な混成が、著しく変化した事を意味する。p//cでの電気抵抗の温度依存性から、磁気臨界点付近で反強磁性的スピン揺らぎによる散乱が増大することが示された。3.加圧によるCe2Rh3Ge5の反強磁性秩序の消失と超伝導の探索:斜方晶の反強磁性体であるCe2Rh3Ge5のTNは4.9Kから圧力とともに低下し、0.4GPa以上で消失した。さらに圧力を高めると、多結晶試料の電気抵抗は0.5K以下で急に低下した。これは試料の一部の超伝導転移を示唆するが、そのような抵抗の減少は単結晶試料では観測されなかった。圧力下における重い電子系の量子臨界現象を明らかにする為に、三つのCe化合物の単結晶を育成し、圧力及び磁場下での物性測定によって以下の新しい知見を得た。1.CeNiSnの一軸圧下及び静水圧下の電気抵抗:擬ギャップを持つCeNiSnの残留抵抗が、静水圧下で著しく減少することから、擬ギャップの消失が確認された。また、結晶場基底状態と励起状態の近藤温度T_K^LとT_K^Hはどちらも静水圧力に比例して上昇する。ところが、c軸方向に加圧すると、電流方向I//aとI//bの電気抵抗から見積もったT_K^Lはどちらも低下する。一方、T_K^Hの値はI//aでは減少するのにI//bでは増加する。これらは、P//cによって結晶場基底状態の4f波動関数と伝導電子状態の混成はab面内で弱まるのに対して、励起状態のb軸方向のc-f混成は強まる事を示唆する。2.Ce7Ni3の電気伝導、比熱、磁化に対する磁場効果:六方晶のCe7Ni3は1.8Kと0.7Kで2段の磁気転移を起こす。電気抵率は0.02Kでも90-110pΩcmの大きな値を示した。しかし、磁化容易軸のc軸方向の縦磁気抵抗が、0.35Kでは9Tで-55%にも達した事は、残留抵抗の原因が、スピンの揺らぎによることを示唆する。なお、T<0.6K、B//c>1Tの領域に基底状態とは別の磁気的秩序状態が存在する事が、磁化、比熱、電気抵抗の結果から明らかになった。3.加圧によるCe2Rh3Ge5の非フェルミ液体的挙動:斜方晶の反強磁性体であるCe2Rh3Ge5のTNは4.9Kから加圧とともに低下し、Pc=0.45GPaで消失した。Pc<P<3Pcの広い圧力範囲で電気抵抗と磁化率は非フェルミ液体的挙動を示した。これは、他のCe化合物では2Pc付近でフェルミ液体に復帰するのと対照的であり、近藤温度が圧力に鈍感である事も、Doniach相図では説明できない。圧力下での重い電子系の量子臨界現象を明らかにするために、磁気臨界点近傍にあるCe化合物の良質な単結晶を育成し、圧力および磁場下での物性測定から以下の新しい知見を得た。1.Ce_7Ni_3の磁場誘起量子臨界現象六方晶のCe_7Ni_3はT_<N1>=1.8KとT_<N2>=0.7Kで2段の磁気転移を起こす。磁化容易軸のc軸方向に磁場を印加すると、0.3Tで反強磁性は消失するが、0.6T以上で新たな磁気秩序相が発生することが磁化、比熱、電気抵抗の結果から明らかになった。この新しい相はB-T相図中で反強磁性相と隔離されているという点で、単純なスピンフロップ相ではあり得ない。二つの相境界の間の0.3・0.6TではC/Tが-lnTに比例するという非フェルミ液体的挙動を示す。この様な磁場誘起の秩序相の出現は、擬4面体構造をとるCe磁気モーメントの幾何学的フラストレーションに起因する可能性が高い。2.Ce_2Rh_3Ge_5の圧力下における非フェルミ
カット野菜の品質劣化要因である褐変機構の解析と褐変制御

本研究の目的は、近年その流通・消費が増大しているカット野菜、特にカットレタスの主たる品質劣化要因である褐変の機構を解明し、新たな制御法を提供することである。我々はすでにカットレタスの褐変にはカットによるポリフェノールの生合成の誘導、特にフェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)活性の誘導が重要であることを示している。本年度は、ポリフェノールの生合成系をターゲットとして、ヒートショック処理によるPAL活性誘導の抑制と褐変抑制の関係を調べるとともに、ヒートショック処理レタスの貯蔵中の品質変化を調べた。その結果、50°C、90秒という穏和なヒートショック処理でPALの誘導も貯蔵褐変も顕著に抑制された。貯蔵中のビタミンCレベルを調べたところ、非処理サンプルと有意差は生じなかった。また、官能評価においても、ヒートショック処理したカットレタスはコントロールのカットレタスよりも有意に優れていた。このように穏和な熱処理はカットレタスの品質保持に有効であることが明らかとなった。本研究の目的は、近年その流通・消費が増大しているカット野菜、特にカツトレタスの主たる品質劣化要因である褐変の機構を解明し、新たな制御法を提供することである。カット野菜の褐変は、野菜中のポリフェノール類がポリフェノールオキシダーゼの作用により酸化することで生じるが、野菜中のポリフェノール量はリンゴ果実などに比べると著しく低く、リンゴの褐変などとはメカニズムが異なる。すなわち、ポリフェノールの生合成系が品質劣化や褐変に重要な役割をはたしていると考えられる。ここでは、レタスの生合成系をターゲットとして、フェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)活性と褐変との関係を明らかにする。本年度は、ポリフェノール生合成系の律速酵素であるフェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)の特異的阻害剤2-アミノインダン-2-フォスフォン酸やシキミ酸経路(ポリフェノール生合成系にフェニルアラニンを供給する)エノールピリビルシキミ酸リン酸合成酵素(EPSPS)の阻害剤グリフォセートでカットレタスを処理し、褐変度、ポリフェノール量、酵素活性等を測定した。カットしたレタス葉片は、PAL活性が誘導され、数日後に褐変した。2-アミノインダン-2-フォスフォン酸で処理したカットレタスでは、カットによるPAL活性の上昇が抑制され、貯蔵褐変も抑えられた。グリフォセート処理でも褐変が抑制された。本年度は、カット前の貯蔵と褐変の関係、PALの組織部位と褐変の関係、PALの精製について検討した。その結果、レタス個体によるバラツキが大きかったが、カット前の貯蔵日数が増すと、カットしたとき褐変しやすく、カット後2,3日目のPAL活性が高い傾向が認められた。レタスの部位別で見ると真ん中の部分がPAL活性が高く、また褐変しやすかった。イオン交換樹脂、ゲルろ過クロマトグラフィーによりレタスPALの精製を試みたが、分子量20万で、分子量5万のサブユニットの4量体と推定された。
不況下の財政金融政策に関するマクロ実証分析

本研究における第一の目的は、2000年代後半に発生したグローバル金融危機以降、各国がマクロ経済回復のために実施した「裁量的財政政策」と「非伝統的金融政策」の組合せによる一連の政策効果を定量的に検証しようとするものである。昨年度に理論的枠組みとなる拡張型小国開放動学的一般均衡(DSGE)モデルを構築しており、引き続き、ベイズ理論を用いたモデルの推定を実施した。分析対象国は10ヶ国であり、すべての国において推定パラメーターは妥当な結果を得ることができた。ベンチマークとなる分析が完了したため、当該モデルの既存研究にはないユニークな工夫(外国為替介入を内生的に)が一定の学術的貢献を持つことも確認された。変動相場制を採択している一方、実質的には強い為替管理の性格を持つ政策スタンスが明らかとなり、この点をフォーカスした論文を執筆、海外学術雑誌へ投稿中である。本研究におけるもう一つの目的は、当該金融危機からの回復が各国で概ね肯定される一方、今度はその大規模な財政赤字による将来の景気後退リスクが懸念されており、出口戦略としての財政健全化が各国のマクロ経済安定にどのような影響を与えたのかについて検証を試みるものである。しかしながら、昨年度と同様に明確な結論が得られない状況が継続しており、当該データの再構築や別の代理変数候補を複数検証している。加えて、分析対象国のグローバル金融危機発生以降における財政金融政策スタンスについて対象国研究に従事する者へのヒアリングや国際機関シンクタンク(OECD)のエコノミストとの意見交換からは、本研究の問題意識に関する財政赤字や景気後退は不明確との認識を得た。したがって、本研究によるマクロ経済学的実証に基づいた財政赤字や景気後退に対しての政策スタンスの検証・明確化はやはり重要な貢献となることが再確認されるに至った。研究計画において、昨年度後半より遅れが生じており、グローバル金融危機発生以降の裁量的財政政策と非伝統的金融政策の政策実績について分析が完了していない。半期の遅れにより、本年度後半に予定していた危機収束後の財政赤字の健全化とマクロ経済安定に関する分析の完了・論文執筆に至っていない。次年度前半は今年度の分析を継続・完了し取り纏め,危機収束後の財政赤字の健全化とマクロ経済安定に関する分析も完了させ,研究成果の公表を目指す。次年度前半は研究成果の報告に注力する予定のため、国際学会への申請と同時に比較的日程調整に融通のきくセミナーなどでの報告にも注力する。次年度後半は研究の遅れに対する予備期間として充当していたため、現在の遅れが相殺される。グローバル金融危機によって、ケインジアン的政策(財政政策による景気刺激)の有用性が再び議論されるに至った。本研究は、当該危機の発生以降、各国がマクロ経済回復のために実施した「裁量的財政政策」と「非伝統的金融政策」の組合せによる一連の政策効果を定量的に検証しようとするものである。また、危機からの回復が各国で概ね肯定される一方、今度はその大規模な財政赤字による将来の景気後退リスクが懸念されており、出口戦略としての財政健全化が各国のマクロ経済安定にどのような影響を与えたのかについても検証を試みる。現時点では、その根幹となるシミュレーション分析のための小国開放動学的一般均衡(DSGE)モデルに適用する理論的枠組みを確定した。当該モデルには既存研究にはないユニークな工夫(外国為替介入を内生的に)を組み込んでいる。外国為替介入は広義の意味において非伝統的金融政策の一つと見なされ、裁量的財政政策との併用効果については広く検証が望まれている。この点は本研究の重要な貢献の一つとなる可能性が大きい。分析対象国のデータ整備は完了しており、モデルの推定に着手している。しかしながら、裁量的財政政策実施「後」の財政赤字とマクロ経済の関係において、金利低下や通貨安の経路からマクロ経済の安定を導くことができたかどうかを検証する段階で、シミュレーション分析において期待される明確な結果を得られない状況にあり、論文の草稿に至っていない。研究計画において、本年度前半は、分析対象国のデータ整備を完了させるとともに利用する小国開放DSGEモデルに適用する理論的枠組みについて確定させる予定であったことから、概ね順調に推移していた。しかしながら、本年度後半は、ベイズ推定を用いたモデルの推定および推定パラメーターの検証、その後シミュレーション実験を逐次実施していき、グローバル金融危機発生以降の裁量的財政政策と非伝統的金融政策の政策実績について分析を完了させることであったが、いくつかの困難に直面しており、まだ打開できていない状況にある。研究成果の公表が未達成である。また、分析対象国のグローバル金融危機発生以降における財政金融政策スタンスについての文献調査および政策担当者へのヒアリングや現地研究者との意見交換にも研究成果が確定していない状況で進展していない。

本研究におけるもう一つの目的は、当該金融危機からの回復が各国で概ね肯定される一方、今度はその大規模な財政赤字による将来の景気後退リスクが懸念されており、出口戦略としての財政健全化が各国のマクロ経済安定にどのような影響を与えたのかについて検証を試みるものである。しかしながら、昨年度と同様に明確な結論が得られない状況が継続しており、当該データの再構築や別の代理変数候補を複数検証している。加えて、分析対象国のグローバル金融危機発生以降における財政金融政策スタンスについて対象国研究に従事する者へのヒアリングや国際機関シンクタンク(OECD)のエコノミストとの意見交換からは、本研究の問題意識に関する財政赤字や景気後退は不明確との認識を得た。したがって、本研究によるマクロ経済学的実証に基づいた財政赤字や景気後退に対しての政策スタンスの検証・明確化はやはり重要な貢献となることが再確認されるに至った。研究計画において、昨年度後半より遅れが生じており、グローバル金融危機発生以降の裁量的財政政策と非伝統的金融政策の政策実績について分析が完了していない。半期の遅れにより、本年度後半に予定していた危機収束後の財政赤字の健全化とマクロ経済安定に関する分析の完了・論文執筆に至っていない。本年度前半は,前年度の分析を継続・完了し取り纏め,本研究の実証分析として主要な位置づけとなる論文を執筆する予定である。また,危機収束後の財政赤字の健全化とマクロ経済安定に関する分析も完了させ,本年度後半に研究成果として公表する予定である。政策担当者へのヒアリングや現地研究者との意見交換の実施も予定する。次年度前半は今年度の分析を継続・完了し取り纏め,危機収束後の財政赤字の健全化とマクロ経済安定に関する分析も完了させ,研究成果の公表を目指す。次年度前半は研究成果の報告に注力する予定のため、国際学会への申請と同時に比較的日程調整に融通のきくセミナーなどでの報告にも注力する。次年度後半は研究の遅れに対する予備期間として充当していたため、現在の遅れが相殺される。当該年度に英文校閲費用が発生しなかったため、次年度に使用予定。中心となる論文の完成が遅れ、英文校閲費用が少額となった。次年度での使用を予定。また、シミュレーションの推定方法を拡張するため、関連機器の購入としても次年度に使用予定。