hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モバイルＩＴの活用に関する日米比較－多様な関係主体による価値共創の視点から

食品企業によるモバイルITの活用実態を明らかにするため、(1)価値共創(co-creation)、ソーシャルメディア、食品安全関連の文献整理、(2)日米食品企業のソーシャルメディア活用調査、(3)日米外食チェーンのメニュー表示調査、(4)消費者のモバイルショッピング利用意識調査、(5)外食中食における熱量やアレルギー等の情報活用の消費者調査を行った。日米企業の情報提供は、食物アレルギーや肥満等、社会要請に応じ焦点が異なる。モバイル、PC等端末の差異は薄まり、社会や個客の要請に応じた情報提供や顧客関係構築を模索しており、一部の企業では価値共創するファン作りを意識していることが推察された。本研究の目的は、日米の食品産業を中心に、企業によるモバイルITの活用実態を明らかにし、消費者との関係性構築における可能性を考察することである。研究実施計画では「H24年度以降」分として申請した計画のなかから、H24年度は、食品産業を対象に、オンラインショッピングや食品安全を担保する情報提供などのサービスの現状について、3.日米の企業インタビュー、4.日米の消費者調査を行う計画であった。日米の企業インタビューはH23年度に翌年度以降に延期した経緯があったが、H24年度実績として日本企業2社のインタビューを実施した。米企業の調査と比較はH25年度に実施し、成果として発表予定である。日米の消費者調査では、成果として前年度末に条件付き採択された1オンラインショッピングに関する利用意識調査の論文がH24年6月の再投稿を経てInternational Journal of E-Business Research (IJEBR)に採択が確定、2食品安全関連でもモバイル端末を用いた外食店での食物アレルギー情報提供の効果を検証した英論文(小川ら(2010)の再編)がIJEBR(Vol.8, No.3)に掲載された。新たな食品表示法の施行を控え、外食、中食における表示のあり方が検討課題となった点に着目し、H25年度は外食、中食での情報提供という視点から研究を行った。申請時にH24年度以降として計画した項目中、H25年度に実施したのは3.企業調査、4.消費者調査、5.企業と顧客とのコミュニケーション施策検討、6.成果発表である。企業調査では、日米のファストフード実態調査から、食物アレルギー情報中心の日本に対し、栄養成分情報中心の米国という情報提供の重点の差異を明らかにした。消費者調査では、一般消費者(9月)と食物アレルギー患者家族(2月)を対象に、外食、中食の1利用実態、2購入時に参考にする情報等を調査した。その結果、アレルギーの有無で外食、中食の利用傾向に大差はないこと、購買の際「価格」が一般消費者では圧倒的1位であるのに対し、アレルギー患者家族では3位であり、かつ「アレルギー表示」「原材料」等、複数項目を参考にすること、複数経路から情報を得ることで情報の確からしさを確認しているらしいことを明らかにした。なお、H25年度調査の一部は農林水産省加工食品製造流通指針策定事業による調査であり(小川は検討委員)、価値共創視点からの分析、考察および成果発表に関する費用に科研費を充当した。本研究の目的は、日米の食品産業を中心に、企業によるモバイルITの活用実態を明らかにし、消費者との関係性構築における可能性について考察することである。「研究実施計画」では、平成23年度は、食品産業を対象に、オンラインショッピングや食品安全を担保する情報提供などのサービスの現状について、1.文献調査、と2.日米の企業インタビューを行う計画であった。実績としては、1.文献調査については、モバイル端末のなかでも、2011年は日本において急速なスマートフォンの普及と、twitterやFacebook等SNSの普及、および、企業によるSNS活用が注目されたため、濱野智史(2008)『アーキテクチャの生態系ー情報環境はいかに設計されてきたか』をはじめとする文献を収集し読んだ。2.日米の企業インタビューは、日米で事業を展開する食品企業の実態調査を行ったうえで調査対象候補を選定すべきであるとの判断から、平成24年度以降に延期した。「研究実施計画」以外になるが、追加して実施した研究として、おもに次の3点実績として記す。(1)食物アレルギー患者家族を対象に、モバイル端末を用いて外食店で食材情報を提供する効果を検証した小川ら(2010)の日本語論文を再編し、International Journal of E-Business Research (IJEBR).に投稿し2012年2月に採択された。(2)日米の学生を対象に、オンラインショッピングの利用意識調査を行い論文を執筆、IJEBRに投稿した。H24年3月に条件付き採択通知を受領し、H24年6月までに再提出予定である。(3)日米で事業を展開する食品企業の実態調査を行った。

なお、(1) (2)は米国ケネソー州立大学のD.アモロソ教授と連携して行った。「研究実施計画」でH24年度以降に予定した計画のうち、3.日米の企業インタビューは着手済みで、H25年度も継続予定である。4.日米の消費者調査では、既に、英語での論文を2本執筆、2本ともInternational Journal of E-Business Researchに投稿済みである。1本はH24年度に発行され、1本はH25年度に発行予定であり、当初の成果発表計画より早めに実績を出したといえよう。当初計画通り、H23年度に一旦実施完了した1.文献調査については、海外・国内を含め新たな研究成果が数多く発表されたため、H24年度も調査を継続し、その成果を学会等で発表した。文献調査は、来年度も継続する意向である。「研究実施計画」でH23年度に予定した計画2点のうち、1.は実施済みである。2.日米の企業インタビューは来年度以降に延期したものの、当初計画にはなかった研究として、概要で記したとおり、英語での論文執筆を2本、および、日米の食品産業のSNS利用実態調査を実施した。執筆した論文は、すでに2本ともInternational Journal of E-Business Researchに投稿し、うち1本はすでに採択が決定した。もう1本も条件付きで採択され、H24年6月までに再提出予定である。基本的には当初提出した「研究実施計画」に沿って、H25年度も調査を進める予定である。H2324年度に研究を推進する過程で、スマートフォンの急激な普及に伴い、twitter、Facebook等のSNSが、今後の企業と消費者とのコミュニケーションで大きな役割を果たす可能性があり、注目される分野であることが確認された。そのため、最終年度は、SNSを中心にモバイルITの活用を日米で比較した成果をまとめ、発表したい。「研究実施計画」ではH24年度以降に予定した計画のうち、H25年度は「2&3.日米の企業インタビューおよび「4.日米の消費者調査」を継続、実施する。また、「1.文献調査」はH24年度に引き続きH25年度も実施し、文献整理と成果発表を行う。基本的には当初提出した「研究実施計画」に沿って、今後も調査を進める予定である。H23年度に研究を推進する過程で、スマートフォンの急激な普及に伴い、twitter、Facebook等のSNSが、今後の0企業と消費者とのコミュニケーションで大きな役割を果たす可能性があることが注目されるであろうことが予測された。そのため、今後は、SNSを中心にモバイルITの活用を日米で比較することを検討したい。「研究実施計画」でH23年度に予定した計画2点のうち、H24年度以降に延期した2.日米の企業インタビューを、H24年度に実施する。昨年度申請したが旧版の使用を継続した統計処理ソフトPASWと、共分散構造分析ソフトAMOSの最新版を購入する。PASWは、申請時の使用計画でSPSSと記したソフトと同じソフトである。
自閉症を伴う在宅重度知的障害者の肥満改善に向けた母親への介入プログラム開発

「自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセス」理論(野中)と、行動分析学の手法に基づき介入プログラム案を作成する。専門家パネルにより、作成したプログラム案の妥当性検証を行う。開発したプログラムの効果を、フォローアップのあるABデザイン、被験者間多層ベースラインで検証する。
光子の超拡散を用いたランダムレーザーの研究

ランダムレーザー光源の実用化を目指し、光子が媒質内で超拡散する構造を用いたランダムレーザーの特性解析を行った。複数のすきま粒子を導入することで、超拡散構造に近い媒質を実際に作製できることを示した。また、電磁界シミュレーションにより、媒質内部の光強度分布および発光スペクトルを明らかにした。さらに、超拡散構造を用いると特定のスペクトルピーク強度が上昇し、発振効率の向上が期待できることが実験的に示された。微粒子を分散させた媒質中での光子の拡散状態を解析するモンテカルロ(MC)プログラムに改良を施し、計算できる媒質のパラメータ領域を拡張した。前年度に引き続き、光子の超拡散状態を実現するための媒質構造を探索した。微粒子間の距離分布を変化させるため、多分散の隙間用微粒子をランダムに配置した。この隙間用微粒子の平均粒径・粒径分布・体積濃度や散乱用微粒子の粒径・体積濃度を変化させ、光子が超拡散を起こす構造条件を求めた。その結果、前年度に得られた媒質よりもより超拡散に近い状態を生み出す媒質のパラメータ値を得ることができた。さらに、時間領域差分(FDTD)法とレート方程式を組み合わせた光増幅シミュレーターを用い、隙間用微粒子をランダムに配置した媒質でシミュレーションを行った。その結果、超拡散状態には至っていないが、多分散の隙間用微粒子を加えると、発光スペクトルに現れるスパイクの強度が、隙間用微粒子を加えない場合に比べて高くなることを確認した。上記のシミュレーション結果を検証するため、実験を行った。光硬化性樹脂にレーザー色素・酸化チタン微粒子・隙間用微粒子(直径が既知のシリカ微小球)を混合し、光増幅ランダム媒質を作製した。今回はあえて超拡散にこだわらず、複数直径の隙間用微粒子の組み合わせによる違いに焦点を当てた。その結果、ある特定の組み合わせにおいて、酸化チタン微粒子が一様に分散した通常の媒質に比べて高いスペクトルピークを持つ発光が観測された。酸化チタン微粒子を特定の不均一性をもって分散させることにより、ランダムレーザーの発光スペクトルピーク強度を高められることが明らかとなった。微粒子を分散させた媒質中での光子の拡散状態を解析するモンテカルロ(MC)プログラムを作成し、光子の超拡散状態を実現するための媒質構造を探索した。その結果、これらのパラメータ値を工夫することで、光子の自由行程の有限範囲では、超拡散状態を実現しうることが明らかとなった。さらに、時間領域差分(FDTD)法とレート方程式を組み合わせた光増幅シミュレーターを構築し、隙間用微粒子をランダムに配置した媒質でシミュレーションを行った。現在のところ、計算能力の限界からくる媒質領域の狭さにより超拡散状態は実現できていない。ただし、隙間用微粒子径を変えると発光スペクトルの特性も変化することから、光子の拡散状態がレーザー発光に影響を及ぼすことは確認できた。同時並行して実験的検証も行った。光硬化性樹脂にレーザー色素・酸化チタン微粒子・隙間用微粒子(光硬化性樹脂で作製)を混合し、光増幅ランダム媒質を作製した。こちらも超拡散状態には至っていないと思われるが、微粒子が一様に分散した通常の媒質に比べて高いスペクトルピークを持つ発光が観測された。モード解析の結果、各発光モードで発振スペクトルの選択性がより高まっていることが確認された。この結果より、微粒子分散の不均一性がランダムレーザーの波長選択性を高め、発光スペクトルのピーク強度を高める結果となることが明らかとなった。微粒子を分散させた媒質中での光子の拡散状態を解析するモンテカルロ(MC)プログラムに機能を追加し、光子の行路長や散乱回数を記録できるようにした。その上で、媒質内部で発生した光がどのように媒質内を飛行して外部に出射するかを解析した。隙間用微粒子の有無やその粒径分布により、放出光は媒質内部で異なる散乱状態にあることを明らかにした。また、計算時間を短縮するため、時間領域差分(FDTD)法とレート方程式を組み合わせた光増幅シミュレーターにGPGPUを用いる手法を導入した。その結果、計算速度は従来比約30倍となった。これにより、現実に近いより大きな媒質の電磁界計算が可能となったため、媒質面積が従来比最大36倍の媒質でシミュレーションを行った。発光スペクトルを求めたところ、スパイクの数が増し、より実験に近いスペクトルパターンが得られた。媒質サイズが発光スペクトルに大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。実験では、光硬化性樹脂にレーザー色素・酸化チタン微粒子・隙間用微粒子(直径が既知のシリカ微小球)を混合し、光増幅ランダム媒質を作製した。隙間用微粒子の粒径数を変えて実験したところ、多粒径のものほど高いスペクトルピークが得られることが分かった。

平均発光強度はさほど変わらないことから、さまざまなサイズの隙間を入れることにより、ある特定の波長のみが強く発光していることになる。このことは、媒質内部で光が超拡散状態に近づいていくと発振モードの選択性が高まり、特定のモードにエネルギーが集中しやすくなる可能性を示唆している。散乱微粒子の充填率を変えて実験を行ったが、いずれの充填率でも同じ現象を確認した。発振しきい値については、媒質による違いはほとんど見られなかった。光物理学モンテカルロ(MC)シミュレーションでは、前年度よりさらに超拡散に近い媒質を作り出すことに成功した。しかし、光子の散乱自由行程ヒストグラムにおいて、超拡散となる領域が2桁に達しておらず、さらなる工夫が必要である。時間領域差分(FDTD)法では、2次元媒質を用いて通常拡散とは異なる状態を生み出す媒質を作成し、その特徴を明らかにした。実験においては、隙間用微粒子による発光スペクトルの制御可能性を示した。シミュレーションと実験の定性的な結果が一致したことで、光子の拡散状態を変化させてランダムレーザー発光を制御できる可能性が高まった。モンテカルロ(MC)シミュレーションでは、目標であった、ある程度超拡散に近い媒質を作り出すことに成功した。しかし、通常拡散とは明らかに異なる超拡散を実現するためには、通常拡散に比べて格段に大きな媒質体積を必要とする。時間領域差分(FDTD)法でも同様の壁が存在するが、これらは計算機の能力次第であるので改善は可能である。実験においては、超拡散状態でない場合でも通常とは異なる波長選択性の高い発光が確認されたことが大きな成果である。実験では光子の超拡散の実現は可能と考えられるが、そのための隙間用微粒子の選定が今後の課題となる。引き続き、微粒子粉体を用いた光子超拡散構造のモンテカルロ(MC)シミュレーションおよび時間領域差分(FDTD)法によるレーザー発振シミュレーションを行う。課題である計算能力の向上のため、GPUを用いた計算手法や並列計算も検討の対象とする。MCシミュレーションに関しては、光増幅を考慮に入れた計算を行い、強い光増幅が得られる媒質構造を探る。FDTDシミュレーションでは、より現実のものに近い3次元媒質でのランダムレーザーのシミュレーションを実現する。媒質体積の拡大が技術的課題となる。さらに、微粒子を用いたランダムレーザーの作製および発光実験も引き続き行う。発光機構の解明のため、媒質表面の発光位置によるスペクトルの違いを観測する。また、画像センサーにより発光パターンの空間分布も調べる。超拡散状態を実現するために、MCシミュレーションの結果を用い、実現可能な隙間用微粒子の選定を急ぐ。最終的には、超拡散に近い状態でランダムレーザーを発振させ、発振の高効率化の実現、および新たな発光制御法の確立を目指す。
電磁場制御環境下における光化学反応の研究

パルス光励起直後から数ピコ秒の時間分解能で各時間領域毎に分けて電場発光スペクトルを得ることのできる装置を開発し、光誘起電子移動反応への電場効果を調べた。また、定常光励起において電場と磁場を同時に作用させた時の発光スペクトルの変化を調べた。ITOとアルミを電極として用い、電極間に挟まれたポリマー試料に対して±1MV/cmまでの電場を印加して測定を行った。試料の励起には、フェムト秒Ti : Sapphireレーザーの第二高調波もしくは第三高調波を用いている。発光はマイクロチャンネルプレート内蔵型光電子増倍管によって検出する。まずマルチチャンネルアナライザーを4つのセグメントに分割し、この4つのセグメントを、セグメントルータによって設定した時間ごとに切り替える。次にセグメントの切り替えに同期して試料に印加している電場を切り替える。これを繰り返すことで、電場が存在するときと存在しないときの発光減衰曲線を各セグメントに分けて一度に測定することを実現した。これを観測波長を変えて行うことにより、ピコ秒以下の時間領域にわたる時間分割電場発光スペクトルの測定が可能となる。この装置を用いてピレン(Py)とジメチルアニリン(DMA)の連結分子系に関して時間分解電場蛍光スペクトルを測定した。さらにPyとDMAの連結化合物の光化学反応への電場と磁場の相乗効果を調べた。この連結分子を比較的高濃度でポリマー中にドープした系では、Pyを励起するとDMAからPyへ電子移動が起こるために、シャープな局在励起状態からの蛍光以外に、450nmにピークを有するブロードなエキサイプレックス蛍光が観測され、二種類の蛍光とも電場により消光を示す。蛍光そのものへの磁場効果はほとんど観測されないのに、電場消光への顕著な磁場効果を観測することができた。
侵害情報伝達に関わる脊髄ニューロンでの遺伝子発現に対する全身麻酔薬の影響

1、モデルでのFos発現についてラットの一側足底に切開を入れる刺激により、それに対応するL4、L5脊髄後角のIVI層でFos発現を認めた。これは、カラゲニンやCFA、ホルマリンと言った化学物質による末梢炎症モデルと同様に切開モデルが侵害刺激による脊髄後角での神経細胞の活性化が起こることを示している。また、このモデルは化学物質による末梢炎症と違い、手術手技に準じているためこのFos発現は、手術時の刺激に対する反応に対応すると考えられる。2、デクスメデトミジン投与によりFos発現が抑制されたことについてデクスメデトミジンを切開前に髄腔内投与することによって、脊髄後角でのFos発現は用量依存的に減少した。これは脊髄性のα2-アドレナリン受容体を介し、侵害刺激による後角ニューロンの活動を抑制したためと考えられる。また、切開前に投与し効果が得られたことから、preemptive analgesiaの薬剤としても有用であると考えられる。3、ハロタンによる麻酔維持によりFos発現が抑制されたことについてハロタンを切開後2時間麻酔維持することにより、脊髄後角でのFos発現は有意に減少した。これは、切開の刺激によるFos発現の抑制ではなく、術後のhyperalgesiaによるFos発現を抑制したと考えられる。4、混合投与によりさらにFos発現が抑制されたことについてハロタンの麻酔機序というのはまだわかっておらず、様々な受容体との関与を示す報告がある。今回はα2-アドレナリン受容体作動薬との作用を調べたが、単独投与に比べてFos発現はやや減少した程度であり、またα2-アドレナリン受容体を介して鎮痛作用を生じる報告もないことから、各々が独立した経路による相加的なFos発現の抑制と考える。
スプライシング異常による未成熟mRNAの蓄積を防ぐチェックポイント機構の解析

mRNAスプライシングは真核細胞の遺伝子発現に必須な機構であり、スプライシングに異常があると、異常なpre-mRNAが蓄積し、個体レベルでは疾患を引き起こす可能性がある。そこで、スプライシング異常時には、異常なpre-mRNAを蓄積させないために、転写伸長を抑制するというチェックポイント機構が存在すると考えた。本研究の結果から、実際にそのようなスプライシングチェックポイントメカニズムが存在することが明らかとなった。現在までに、スプライシング阻害が転写伸長を抑制することを明らかにしたが、転写が停止する正確な遺伝子上の位置は明らかになっていない。そこで、スプライシング阻害剤であるスプライソスタチンA(SSA)によりスプライシングを阻害した後、クロマチン免疫沈降法によりRNAポリメラーゼIIの停止位置を明らかにすることで、転写が停止する正確な位置を解析したところ、Pol IIが遺伝子特異的に遺伝子5'末端に近い部分で停止していることが明らかとなった。さらに、リン酸化Pol II特異的な抗体を用いてクロマチン免疫沈降実験を行なったところ、遺伝子特異的なPol IIの脱リン酸化が観察された。これらのことから、スプライシングが阻害されることにより、遺伝子特異的なPol IIの脱リン酸化が起こり、その結果、遺伝子特異的な転写伸長抑制、ならびに3'末端の発現低下が起こると考えられる。昨年度までの結果から、細胞をスプライシング阻害剤であるスプライソスタチンA(SSA)で処理した際に、RNAポリメラーゼII (Pol II)が遺伝子5'末端に蓄積し、3'末端の転写が行なわれないことから、遺伝子3'末端の発現が低下することが明らかとなっていた。今年度は、その分子メカニズムを明らかにするために、転写伸長に重要なPol IIのリン酸化とスプライシングの関係について研究を進めた。SSAや他のスプライシング阻害剤であるプラジエノライドで処理した際には、転写伸長に重要なPol II Ser2のリン酸化レベルが低下することが明らかとなった。また、スプライシングを司る高分子複合体スプライソソームの構成因子に対するアンチセンスオリゴを処理した際も、スプライシングの阻害とSer2のリン酸化レベルの低下が観察された。以上のことから、スプライシングの異常はSer2のリン酸化の低下を引き起こすと考えられる。前年までの研究から、スプライシング阻害剤であるスプライソスタチンA (SSA)で細胞を処理すると、RNAポリメラーゼIIのC末端部位のSer2のリン酸化レベルが低下することが明らかとなっていた。本年度は、この原因を探索するために研究を行った。クロマチン免疫沈降実験によりRNAポリメラーゼIIの挙動を確認したところ、SSA処理細胞中では転写が早期に終結してしまい、DNAから離れたRNAポリメラーゼIIが多く観察された。さらに、そのようなRNAポリメラーゼIIは、次の転写サイクルのために核質で脱リン酸化されており、転写の早期終結がRNAポリメラーゼIIの脱リン酸化に関与していることが明らかとなった。さらに、転写を行っているRNAポリメラーゼIIのリン酸化レベルも低下しており、これらの2つの機構によりRNAポリメラーゼIIのリン酸化レベルが低下していると考えられる。このようなRNAポリメラーゼIIの脱リン酸化は、転写阻害剤や翻訳阻害剤の処理では観察されなかったため、遺伝子発現機構全体の阻害ではなく、スプライシング異常に特有の現象であると考えられる。一方、アンチセンスオリゴを用いたスプライシングの阻害や、他のスプライシング阻害剤によるスプライシングの阻害によってもRNAポリメラーゼIIの脱リン酸化が観察されたことも、スプライシング異常がRNAポリメラーゼIIの脱リン酸化を引き起こすことを支持するものである。次年度は、スプライシング阻害が早期転写終結を引き起こす詳細な分子メカニズムの解析を行う予定である。スプライシング阻害時のRNAポリメラーゼIIの脱リン酸化レベルの低下メカニズムを明らかにすることができ、論文として発表することができたため。前年までの研究から、スプライシング阻害剤であるスプライソスタチンA (SSA)で細胞を処理することにより、様々な遺伝子の転写伸長が抑制され、また、RNAポリメラーゼIIのリン酸化レベルが低下することが明らかとなっていた。そこで、本年度は、その原因を探索するために、RNAポリメラーゼIIのリン酸化酵素や脱リン酸化酵素、さらには、転写伸長に関わる因子などのタンパク質の量がSSA処理により変化するかどうかを確かめたところ、これらの因子のタンパク量は変化していなかった。今後は、SSA処理がこれらの因子とRNAポリメラーゼII間の結合に影響を与えるかどうかを確認する予定である。また、mRNA上には様々なRNA結合タンパク質が結合することが知られている。スプライシングが阻害されることにより、pre-mRNAのイントロンが保持され、イントロンに結合したRNA結合タンパク質がリサイクルされないと、それらのRNA結合タンパク質が核質内で枯渇することと考えられる。もし、そのような枯渇がスプライシング異常のシグナルとして認識され、転写伸長が抑制されたとすると、RNA結合タンパク質を過剰発現させることにより、転写伸長の抑制が解除されるはずである。そこで、様々なRNA結合タンパク質を過剰発現させ、その後SSA処理し、転写伸長活性を測定したところ、幾つかのRNA結合タンパク質の発現により、転写伸長の抑制が解除された。今後は、これらのRNA結合タンパク質を過剰発現することにより、転写伸長に関わる因子のタンパク量やRNAポリメラーゼIIとの結合が変化するかどうかを確かめる予定である。

そこで、スプライシング異常時には、異常なpre-mRNAを蓄積させないために、転写伸長を抑制するというチェックポイント機構が存在すると考えた。本研究の結果から、実際にそのようなスプライシングチェックポイントメカニズムが存在することが明らかとなった。研究計画通り、スプライシング阻害と転写に必要なPol II Ser2の関係を明らかにすることができた。また、これらの結果をまとめた論文を投稿中である。以上のことから、研究計画はおおむね順調に進行しているといえる。転写伸長抑制のメカニズムと、転写中のRNAポリメラーゼIIの脱リン酸化メカニズムを明らかにするために、スプライシング阻害時のリン酸化酵素のタンパク量やその挙動を観察する。28年度が最終年度であるため、記入しない。分子生物学今度は、研究計画に従い、スプライシング阻害がPol IIのリン酸化の低下や転写伸長の抑制に働く分子メカニズムの解明を行なう予定である。研究計画通り、転写伸長が停止しているおおよその位置を明らかに出来、さらにその原因が、遺伝子特異的なPol IIの脱リン酸化であることを示唆するデータを得られたため。また、転写伸長停止に関する論文を発表することができたため。実験消耗品にかかる金額が予想を下回ったため。人件費として使用する予定。今後は、研究計画に従い、スプライシングがPol IIの脱リン酸化を引き起こすメカニズムを解析する予定である。消耗品の購入費として使用する予定。研究支援員の雇用計画を変更したことと、実験消耗品にかかる金額が予想より少なかったため。研究支援員の人件費として使用する予定。
Tecチロシンキナーゼを介する造血細胞のシグナル伝達

Tecは我々が遺伝子クローニングを報告した非受容体型チロシンキナーゼであり、その蛋白構造上アミノ末端にプレックストリンホモロジー(PH)ドメインを有することを特徴とする。これまで我々はTecキナーゼが広範なサイトカイン刺激によって活性化されること、さらにサイトカインによるc-fosプロモーター活性化機構に関与することを明らかにしてきたが、Tecファミリーメンバーが分子レベルで相互作用するシグナル伝達分子群については不明な点が多い。我々は本研究計画においてTecキナーゼのセカンドメッセンジャーを遺伝子クローニングしTecの下流を明らかにすると共に、tec-knock out mouseの解析を通じてTecキナーゼの個体における役割を解明することを目指した。具体的にTecの下流分子のスクリーニングに関しては、ヒトTecのキナーゼドメインを“bait"とした酵母のtwo-hybrid screeningを行った。その結果、計6種類のTec-interacting proteins(TIPs)を同定することに成功した。そのうちTIP1,TIP2,TIP3及びTIP6はそれぞれ既知のGrb10,PIK,JAB/SSI-1/SOCS-1及びSak蛋白であった。PIKは約55kDaのphosphatidylinositol3-kinase(P13K)調節サブユニットであり、これまでほとんど解析がなされていない。我々はTecがPIKを介してPI3K活性を正に調節することを明らかにした。またTIP4及びTIP5は何れも未知の蛋白であり、前者はSH2を一つ有するアダプター分子、後者はZn^<2+>-fingerを有する蛋白であることが確認されている。今後はこれらTIPsの細胞内における役割を解明するだけでなく、TIPsの下流に働く機能分子の同定もあわせ検討していく予定である。
外来種駆除による阿蘇地域の希少な草原性昆虫の保護と種多様性の保全

外来植物セイタカアワダチソウが侵入したことで,絶滅危惧種オオルリシジミや希少な食糞性コガネムシの生息環境がどのような影響を受けたかについて節足動物相を調査することで解明を試みた.また,草原生態系における捕食-被食関係の解明の一環として,希少な草原性の食糞性コガネムシや土壌節足動物に関する調査を実施するとともに,捕食-被食関係を調査し,オオルリシジミを中心とした食物網を解明した.また,セイタカアワダチソウが侵入した環境において,除草の効果を評価した.研究期間中,阿蘇山の噴火や熊本地震により調査地が被害を受け,当初計画した一部の研究は実施ができないなどの問題も生じたが研究成果の公表に努力した.外来植物であるセイタカアワダチソウが進入しオオルリシジミの生息環境が悪化している阿蘇地域の生息地において実験区を設定し,節足動物相に関する調査を実施するとともに,これまでに得られた標本の同定とデータ化を進めている.また,本種と随伴アリとの種間関係の解明や,本種の生息環境の評価と復元にも取り組み,朝日新聞,熊本日日新聞,読売新聞,東海大学新聞など新聞掲載9件,TV放送1件など大きく取り上げられた.研究成果の1部は,日本昆虫学会第74回大会において「オオルリシジミと随伴アリの種間関係ならびに九州北部豪雨が生息地に及ぼした影響」,「くじゅう・阿蘇地域におけるオオルリシジミの生息状況と保護活動」として発表した.また,第62回日本生態学会大会においては,研究成果の1部を「阿蘇地域におけるオオルリシジミ生息地の環境復元」として発表した.加えて,これまでの研究成果を総説としてまとめ,「オオルリシジミとアリの共生関係,くじゅう・阿蘇地域の保護活動」として昆虫と自然49(4)に掲載された.2014年11月29日には,本研究に関連して,東海大学からシンポジウム開催に関する補助を受け「阿蘇地域の絶滅危惧生物の保全のための環境教育と地域連携」というタイトルで,東海大学阿蘇キャンパスにおいて公開シンポジウムを開催し,大会長を務めるとともに,「阿蘇地域の希少昆虫の保護とボランティア」について本研究の成果を含め話題提供を行った.また,総合討論においては,研究分担者である土屋守正教授もコメンテーターとして参加し,研究代表者は司会を務めた.さらに,オオルリシジミが生息する阿蘇地域の草原環境の評価に関するこれまでの研究成果と本研究の成果の1部をとりまとめ,学会誌に投稿中である.これらのことから,本研究は,予想を上回る水準で研究の遂行できていると評価している.本研究では,絶滅危惧昆虫であるオオルリシジミの生息地に外来植物であるセイタカアワダチソウが侵入し,オオルリシジミの食草であるクララの生長を脅かしている実態を初年度から実施してきた野外調査により明らかにすることができた.なお,外来植物の駆除方法開発に関する実験は,本年度は,除草回数がクララとセイタカアワダチソウに及ぼす影響について実施した.また,阿蘇地域の草地の節足動物相とその捕食ー被食関係の解明に関する調査の一環として,セイタカアワダチソウが侵入した草地を含む管理法の異なる阿蘇地域の草地における土壌節足動物相とその個体数の推移に関する調査を実施し,これまでの調査結果と共に論文(査読有)として公表した.また,捕食ー被食関係の解明に関連して同地域の食糞性コガネムシ相に関する調査を実施し,論文(査読有)として公表した.なお,全国的にも報じられているように阿蘇火山の活動は本年も活発な状況であったため,申請内容にはないが,かつての調査結果と比較することにより火山活動がオオルリシジミなどに及ぼす影響についても調査を実施し学会発表を行った.また,オオルリシジミの保全を考える上で重要な遺伝子の多様性について地域個体群の遺伝子の共通性に関する研究(共同研究)を実施し,一部は学会発表を行った.なお,オオルリシジミの発生量は依然として少ない状況にあり,本種を採集して実施予定であった室内実験は,本種の保全を考える上で延期とした.これまでのオオルリシジミの生態解明と保全活動について熊本日日新聞に大きく取り上げられ紹介された.また,熊本県におけるオオルリシジミを含む希少なチョウ類の生息状況を日本鱗翅学会編「日本産チョウ類の衰亡と保護」に報告した.なお,これまでの研究成果については,学会誌(査読有)に投稿中であり,研究成果は,順次,学会誌に投稿する予定である.平成27年度は,申請書に記載した阿蘇地域では絶滅危惧昆虫であるオオルリシジミの生息地に外来植物であるセイタカアワダチソウが侵入し,オオルリシジミの食草であるクララの生長を脅かしている実態を初年度から実施してきた野外調査により明らかにすることができたこと,加えて外来種駆除方法に関する除草回数の効果についての調査を実施できた点で大きな項目を達成できたと評価している.また,阿蘇地域の草地の節足動物相とその捕食ー被食関係の解明に関する調査の一環として,セイタカアワダチソウが侵入した草地を含む管理法の異なる阿蘇地域の草地における土壌節足動物相とその個体数の推移に関する調査,同地域の食糞性コガネムシ相に関する調査を論文(査読有)として公表した.このデータを解析する手法については,共同研究者の土屋が開発を担当し,成果の一部を含む内容を学会発表している.なお,全国的にも報じられているように阿蘇火山の活動は本年も活発な状況であったため,申請内容にはないが,かつての調査結果と比較することにより火山活動がオオルリシジミなどに及ぼす影響についても調査を実施し学会発表を行った.

また,他大学との共同研究としてオオルリシジミの保全を考える上で重要な遺伝子の多様性について地域個体群の遺伝子の共通性に関する研究を実施し,一部は学会発表を行った.なお,オオルリシジミの発生量は依然として少ない状況にあり,本種を採集して実施予定であった室内実験は,本種の保全を考える上で延期とした.なお,平成27年度の研究成果は,学会発表6件,論文(査読有)2件,本種を含む県内のチョウ相に関する総説1件,共同研究者と共著の論文を学会誌(査読有)に投稿中1件であり,研究成果は,順調に上がっていると自己評価している.平成28年度は,申請書に記載した「セイタカアワダチソウの密度が異なる実験区における昆虫相の調査」や「異なる除去法でセイタカアワダチソウを除去した場合の希少種を含めた昆虫相への影響評価」については,熊本地震により阿蘇校舎,研究設備が大きな被害を受けたため,復旧作業などに多くの労力を要し計画通り研究を遂行できなかった.しかしながら,申請書に記載した「希少な草原性昆虫へのセイタカアワダチソウ駆除策の影響評価」や「草原性の節足動物の捕食-被食関係の解明」や,「阿蘇地域の草原の節足動物間の食物網の作製」については,平成27年度までの研究成果のとりまとめに努力するとともに,継続的な野外調査を実施した.オオルリシジミが生息する阿蘇の草原の管理が節足動物相に及ぼす影響の1部として草原に生息するマダニに関する調査結果をとりまとめて日本蜘蛛学会大会において発表した.また,オオルリシジミの個体数の推移などに関する調査も道路網の寸断など震災の影響の残る困難な状況の中,何とか実施することができた.本調査を実施した結果,熊本地震による熊本県内のオオルリシジミの生息環境への被害状況を調査し,生息地は一部で大きな被害を受けていることが判明した.本調査結果については,日本昆虫学会九州支部会において発表を行うとともに,NHKなどで紹介され,専門学術雑誌においても公表する予定である.また,詳細は学術論文としても報告する予定である.なお,計画通りに研究を遂行できなかった場合の対策としてオオルリシジミをとりまく食物網の数学的解析を進め,本種の絶滅に関するシュミレーション分析の基礎となる成果をEntomological Scienceに論文として公表することができた.オオルリシジミの遺伝子解析による起源に関する共同研究の一部もEntomological Scienceに論文として公表することができた.熊本地震の発生以降,阿蘇校舎,オオルリシジミの生息地共に甚大な被害を受ける中,オオルリシジミの生息地の被害状況の把握と個体数の推移に関する調査,本種を取り巻く節足動物相に関する調査を実施した.本種の飼育を伴う実験は,実験設備が被災したこと,個体数が激減していることなどから実施できなかった.このため,計画通りに研究を遂行できなかった場合の対策として記述していたオオルリシジミをとりまく食物網の数学的解析を進め,論文として公表した.なお,9月以降,これまでの調査で得られていた資料の整理,復旧と得られていた草原の節足動物相の標本整理,標本の復旧作業を行った.平成29年度は,申請書に記載した「セイタカワダチソウの密度が異なる実験区における昆虫相の調査」や,「草原の節足動物の捕食ー被食関係の解明」,「阿蘇地域の草原性節足動物の環境復元に関する食物網の数学的解析」に取り組んだ.
癌遺伝子Fynの生理機能と癌化能獲得のメカニズム

本年度はチロシンリン酸化酵素Fynの基質の同定と低親和性IgE受容体FcεRII(CD3)との結合について新しい知見が得られたので報告する。正常Fyn蛋白(Fyn^A)とC末端が異常な高発癌性Fyn蛋白(Fyn^c)によってリン酸化される基質の差異がマウス正常細胞NIHBT3への形質転換能を規定しているとの仮説のもとに,基質の同定を進めている。入手可能な,シグナル伝達に関係しそうな蛋白質に対する抗体を用いて,fynを導入したNIH3T3細胞の破砕液を免疫沈降し,これをWestern blotして抗リン酸化チロシン抗体でリン酸化の有無を調べる方法により,Fyn^d・Fyn^Cともにras蛋白のシグナル伝達に関与するGAP(GT Pase Activating Protein)をチロシンリン酸化することが見出された。しかしながら,Fyn^C特異的な基質を認識する抗体は今だ得られていない。京大ウィルス研の淀井らとの共同研究により,B細胞の増殖に関与する可能性が示されているFcεRIIのシグナル伝達にチロシンリン酸化が関与するか否か検討した.その結果,FcεRII cDNAを導入されたNK細胞様株YTSERにおいて,FcεRIIとFyn蛋白が物理的に結合し,ILー2受容体の鎖の発現が上昇していることが示された。また,B細胞においてもFynとは異なるものの,未知のチロシンキナ-ゼとFcεRIIが結合していることが証明できた。従って,FcεRIIはチロシンキナ-ゼを介して細胞内へ信号を伝達していることが強く示唆される。
微生物を利用する魚臭の矯臭と脂質酸化酵素阻害剤の探索

魚臭の矯臭における鰹節菌の機能性の解明とリポキシゲナーゼ(LOX)阻害剤の探索を行なった.本菌のアルデヒド分解とLOXの阻害における代謝産物又は生菌体の関与を明らかにし,微生物を利用した新しい食品加工技術を開発し,多獲魚の有効利用に寄与することを目途とした.1. Eurotium属菌体(鰹節製造菌)の機能性の検討(1) Eurotium属の菌体をイワシと混合すると,propanalと1-penten-3-olの生成が特異的に減少し発臭が顕著に抑制された.油脂の過酸化物価も低く,高度不飽和脂肪酸の酸化も抑えられた.また,菌体から代謝産物を抽出し,比較的強いイワシのLOX阻害物質を単離,精製した.(2)魚臭成分であるアルデヒド類を菌体で処理すると,短時間で相当するカルボン酸やアルコールに転換した.(3)鰹節菌体を添加してイワシの乾燥加工品の貯蔵試験を行うと,官能的にも魚臭が低減され,有効性が確認された.鰹節菌による魚臭の矯臭は, LOX阻害とアルデヒド類の分解にあると予測された.2.微生物起源の酸化酵素阻害剤の探索魚臭の矯臭における鰹節菌の機能性の解明とリポキシゲナーゼ(LOX)阻害剤の探索を行なった.本菌のアルデヒド分解とLOXの阻害における代謝産物又は生菌体の関与を明らかにし,微生物を利用した新しい食品加工技術を開発し,多獲魚の有効利用に寄与することを目途とした.1. Eurotium属菌体(鰹節製造菌)の機能性の検討(1) Eurotium属の菌体をイワシと混合すると,propanalと1-penten-3-olの生成が特異的に減少し発臭が顕著に抑制された.油脂の過酸化物価も低く,高度不飽和脂肪酸の酸化も抑えられた.また,菌体から代謝産物を抽出し,比較的強いイワシのLOX阻害物質を単離,精製した.(2)魚臭成分であるアルデヒド類を菌体で処理すると,短時間で相当するカルボン酸やアルコールに転換した.(3)鰹節菌体を添加してイワシの乾燥加工品の貯蔵試験を行うと,官能的にも魚臭が低減され,有効性が確認された.鰹節菌による魚臭の矯臭は, LOX阻害とアルデヒド類の分解にあると予測された.2.微生物起源の酸化酵素阻害剤の探索魚臭の矯臭における鰹節菌の機能性の解明とリポキシゲナーゼ(LOX)阻害剤の探索を行なった.まず,本菌の矯臭効果は何によるのか,どのような条件で効果を発揮するのか等について検討し,アルデヒド分解とLOXの阻害における代謝産物または生菌体の関与を明らかにしている.これらにより微生物を利用した新しい食品加工技術を開発し,多獲魚の有効利用に寄与することを目途している.1.Eurotium属菌株(鰹節製造菌)の機能性の検討(1)Eurotium属の1菌株の菌体から代謝産物を抽出し,イワシのLOX阻害物質を単離,精製した.菌体をイワシと混合すると,n-3系脂肪酸のヒドロペルオキシド(EPAの場合,15-OOH)の生成が顕著に抑制された.(2)代謝物中の有効成分のイワシLOX(粗抽出物)に対する酵素化学的試験を行ない,代謝物によって阻害効果に差異があるものの比較的強いことが分かった.(3)魚臭の主成分であるアルデヒド類を菌体で処理してGLC分析(Porapak系の充填剤)すると,短時間で相当するカルボン酸やアルコールに転換していた.鰹節菌による魚臭の矯臭は,LOX阻害とアルデヒド類の分解にあると予測され,アルコールデヒドロゲナーゼやアルデヒドデヒドロゲナーゼの生産について,さらに検討を要する.2.糸状菌の単離土壌中より常法によって糸状菌(約80株)を単離,保存した.培養抽出物のイワシLOXの阻害作用についてスクリーニングを行い,極めて強いもの2株,やや強いもの数株を認めた.魚臭の矯臭における鰹節菌の機能性の解明とリポキシゲナーゼ(LOX)阻害剤の探索を行なった.まず,スクリーニングによって強い阻害活性の認められた菌株の生産物の同定と,活性測定を行った.また,鰹節菌をイワシに添加して,その有効性について検討した.これらにより微生物を利用した新しい食品加工技術を開発し,多獲漁の有効利用に資する.1.微生物起源の酸化酵素阻害剤の探索(1)Aspergillusterreusと同定した1菌株の培養ろ液抽出物からイワシのLOX阻害物質を単離した.機器分析により,新規物質の1,3-dihydro-7-methyl-4,5,6-trihydroxy-isobenzofuranと同定した.極めて強い阻害剤であることがわかった.抗酸化性はトコフェロール(Toc)よりやや強い程度で,Tocとの相乗効果は弱かった.LOX阻害活性は余り強くなかった.また,抗酸化性はTocと同程度であった.2.鰹節菌のイワシへの添加効果(1)鰹節菌体をイワシミンチと混和すると,propanalと1-penten-3-olの生成が特異的に減少し,発臭が顕著に抑制された.油脂の過酸化物価も低く,高度不飽和脂肪酸の酸化も抑えられた.(2)イワシの乾燥加工品の貯蔵試験を行ったところ,官能的にも魚臭が低減され,有効性が確認された.
緑色イオウ光合成細菌のキノール酸化還元酵素はb/Rieskeタイプであるか?

2年目の本年度は、まず、昨年度に緑色イオウ細菌でその存在が示唆されたチトクロムc_1の探索を行った。調整された膜標品の可溶化、イオン交換クロマトグラフィー後、SDS-PAGEおよびヘム染色により、十数本のタンパクからなる粗精製標品が得られた。N末端アミノ酸配列の決定を試みたところ、残念ながらヘムcタンパクではなく、ヴァルバキアの外膜タンパクとsimilarityのあるものが得られた。恐らくN末がブロックされていると考えられ、今後の戦略を検討中である。次に、緑色イオウ細菌と同じように系I型反応中心をもつ、ヘリオバクテリアの電子伝達経路を調べることにした。ヘリオバクテリアはグラム陽性の光合成細菌であり、コアタンパクはホモダイマー構造をとることが分かっている。しかし還元側のF_A/F_Bタンパクや、反応中心P798の直接の電子供与体と考えられているチトクロムc(cyt c)の実体については不明である。そこでH.gestiiの細胞と膜標品を用い、反応中心の電子供与体側の反応解析を行った。膜標品では、フラッシュ照射により酸化されたP798^+の再還元は、2相性(t_<1/2>=3msと7ms)を示した。早い成分はcyt cの酸化速度と一致し、cyt cからP798への電子伝達と判断した。遅い成分は、還元側からの電子の戻りと思われる。しかしcyt c→P798の反応は、細胞中(in vivo)での反応速度(t_<1/2>=約100μs)と比較すると極端に遅かった。この違いの原因について、ニ価カチオンMg^<2+>や温度の影響を調べた。また、bc複合体の阻害剤であるstigmatellinの添加により、cyt cの再還元速度は遅くなることも分かった。緑色イオウ細菌は、高等植物や藍藻の光化学系Iと類似したFe-Sタイプの光化学反応中心をもつ光合成細菌である。最近、チトクロムczからP840への電子伝達は、反応溶液中の粘性に依存することを見いだした。これはチトクロムcz分子の溶液中での“揺らぎ"に起因するものと考えられ、今回、他のタンパク質複合体との相互作用について検討することにした。膜標品を用いたフラッシュ照射実験では、antimycinA存在下、チトクロムczの酸化・再還元とともにチトクロムbの還元が観察された。またstigmatellin存在下、チトクロムbの還元は阻害され、チトクロムczの酸化後の再還元が極端に遅くなった。これらの特性は、緑色イオウ細菌の膜標品中にはQ-サイクルにもとづくキノール酸化還元酵素が存在することを示している。また556nmにa吸収帯をもつ膜結合型チトクロムc(c1 ?)の存在が新たに見いだされ、一連の反応は次のようなスキームで進行することが推察された。キノール->Ricskc->cyt c-556(c1 ?)->cytcz->P840チトクロムczは、構造的に大きく“揺らぎ"ながら、キノール酸化還元酵素と反応中心複合体との間の電子伝達を直接に仲介しているらしい。今回、緑色イオウ細菌のキノール酸化還元酵素の活性をはじめて測定することに成功した。緑色イオウ細菌は地球上の光合成生物の中でも最も原始的な反応中心をもつと考えらる。今後、キノール酸化還元酵素の実体を明らかにすることは、光合成電子伝達系の進化的成立過程および構造・機能の相関性をより深く考察する上で興味深い。

2年目の本年度は、まず、昨年度に緑色イオウ細菌でその存在が示唆されたチトクロムc_1の探索を行った。調製された膜標品の可溶化、イオン交換クロマトグラフィー後、SDS-PAGEおよびヘム染色により、十数本のタンパクからなる粗精製標品が得られた。N末端アミノ酸配列の決定を試みたところ、残念ながらヘムcタンパクではなく、ヴァルバキアの外膜タンパクとsimilarityのあるものが得られた。恐らくN末がブロックされていると考えられ、今後の戦略を検討中である。次に、緑色イオウ細菌と同じように系I型反応中心をもつ、ヘリオバクテリアの電子伝達経路を調べることにした。ヘリオバクテリアはグラム陽性の光合成細菌であり、コアタンパクはホモダイマー構造をとることが分かっている。しかし還元側のF_A/F_Bタンパクや、反応中心P798の直接の電子供与体と考えられているチトクロムc(cyt c)の実体については不明である。そこでH.gestiiの細胞と膜標品を用い、反応中心の電子供与体側の反応解析を行った。膜標品では、フラッシュ照射により酸化されたP798^+の再還元は、2相性(t_<1/2>=3msと7ms)を示した。早い成分はcyt cの酸化速度と一致し、cyt cからP798への電子伝達と判断した。遅い成分は、還元側からの電子の戻りと思われる。しかしcyt c->P798の反応は、細胞中(in vivo)での反応速度(t_<1/2>=約100μs)と比較すると極端に遅かった。この違いの原因について、二価カチオンMg^<2+>や温度の影響を調べた。また、bc複合体の阻害剤であるstigmatellimの添加により、cyt cの再還元速度は遅くなることも分かった。
パーキンソン病の睡眠障害が夜間高血圧に及ぼす影響

【目的】パーキンソン病(PD)患者においては、自律神経障害に加え、夜間血圧に影響しうる多くの要因(睡眠障害や夜間の運動障害など)が認められることから、潜在的な夜間高血圧の存在が示唆される。本研究ではPDにおける夜間高血圧の頻度および夜間高血圧に影響を及ぼす要因について検討する。【結果】ABPMの結果から、dipper型21例、non-dipper型25例、reverse-dipper型21例に分類され、69%の患者が夜間の血圧異常(non-dipper型とreverse-dipper型)を有していた。各種の要因を3群間で比較したところ、夜間平均血圧、夜間脈拍、夜間脈拍変動、夜間排尿回数、日中最低血圧、PDQ39において有意な差が認められた。これらの要因を説明変数、夜間の血圧低下度(% decrease)を目的変数として重回帰分析を行ったところ、夜間平均血圧、夜間排尿回数、日中最低血圧が夜間の血圧低下度を規定する有意な要因として抽出された。【結論】心血管リスクを高める夜間高血圧が、PD患者の69%と高頻度に認められた。既報では、起立性低血圧が夜間高血圧の危険因子とされるが、本研究の結果からは日中最低血圧(起立性低血圧以外に食事性低血圧や運動時低血圧を含む)の方が夜間高血圧の予測因子として優れていた。夜間頻尿は睡眠障害をきたす可能性があるが、それ以外の睡眠関連項目の結果は必ずしも夜間高血圧との関連を示さなかった。<目的>パーキンソン病(PD)では自律神経障害が存在し、夜間の睡眠に影響する多くの因子を有しているが、心血管リスクを高める夜間高血圧に関する研究はほとんどなされていない。PDの夜間高血圧の頻度とその背景にある要因(睡眠障害や夜間運動障害など)との関係を検討する。<研究実施計画>PDを対象に、携帯型自動血圧計(ABPM)による24時間血圧変動を記録し、臨床所見(年齢、重症度、罹病期間、運動合併症、内服薬)、体動センサー(ActiSleepによる入眠潜時、睡眠効率)、PD sleep scale-2(PDSS-2)およびNon-motor symptom assessment forPDの結果と比較する。<進行状況>現在までにPD45例の評価を行った。24時間血圧変動のパターンは、dipper型19例、non-dipper型12例、reverse dipper型14例であった。各対象ごとの運動症状、睡眠効率、PDSS-2、Non-motor symptom assessment forPDの結果からスコアを算出した。まだ、症例数が少ないため、血圧変動とその背景にある要因との因果関係については統計的な評価ができていない。今後、症例が増えた段階で多重ロジスティック分析による解析を予定している。<意義>PDにおける夜間高血圧の頻度やリスク因子を明らかにし、治療介入の方法を検討することは、PDの予後を改善するために有用と考えられる。解析方法については既に確立しているので、対象者数を増やすことによって、今回の研究の目的を達成できると考えている。【目的】パーキンソン病(PD)においては、自律神経障害に加え、夜間血圧に影響しうる多くの要因(睡眠障害や夜間の運動障害など)が認められることから、潜在的な夜間高血圧の存在が示唆される。【結果】ABPMの結果、dipper型21例、non-dipper型25例、reverse-dipper型21例に分類され、69%の患者が夜間の血圧異常(non-dipper型とreverse-dipper型)を有していた。これらの要因を説明変数、夜間の血圧低下度を目的変数として重回帰分析を行ったところ、夜間平均血圧、夜間排尿回数、日中最低血圧が夜間の血圧低下度を規定する有意な要因として抽出された。【結論】本研究では、心血管リスクを高める夜間高血圧が、PD患者の69%と高頻度に認められた。過去の報告では、起立性低血圧が夜間高血圧の危険因子とされるが、本研究の結果からは日中最低血圧(起立性低血圧以外に食事性低血圧や運動時低血圧を含む)の方が夜間高血圧の予測因子として優れていた。当初の評価予定症例数よりは少ないが、一定の結果を得ている。学会での発表をお呈しており、おおむね順調と考える。

これらの要因を説明変数、夜間の血圧低下度(% decrease)を目的変数として重回帰分析を行ったところ、夜間平均血圧、夜間排尿回数、日中最低血圧が夜間の血圧低下度を規定する有意な要因として抽出された。【結論】心血管リスクを高める夜間高血圧が、PD患者の69%と高頻度に認められた。既報では、起立性低血圧が夜間高血圧の危険因子とされるが、本研究の結果からは日中最低血圧(起立性低血圧以外に食事性低血圧や運動時低血圧を含む)の方が夜間高血圧の予測因子として優れていた。夜間頻尿は睡眠障害をきたす可能性があるが、それ以外の睡眠関連項目の結果は必ずしも夜間高血圧との関連を示さなかった。背景因子の関与を明らかにするためには、PDの症例数を増やすことが必要である。ABPMの追加購入を行って、出来るだけ短期間に症例数を増やしていきたいと考えている。一方、PDSS-2、Non-motor symptom assessment forPDの質問票への正確な記入が必要となるため、認知機能の低下が疑われる者は対象から除外される。したがって関連施設からの対象者の確保も必要と考えている。一定の結果が得られており、今後はその意義について検討を加えていく予定である。(理由)中間報告のための学会旅費に充てる予定であったが、研究データを処理するのに時間がかかり、学会への参加が出来なかった。(使用計画)次年度の学会発表経費と論文作成費に組み込んで使用する予定である。