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地域における国際化の歴史的展開に関する総合研究-九州地域における-

1.詳細は「研究成果報告書」(別紙様式1)にあるので、ここでは概要にとどめる。2.本研究は、近年の国際化をめぐる議論のなかで、ほとんど顧みられていない、国際交流の歴史的展開と地域社会との関わりを、九州・沖縄をフィルドとして、総合的に学問的に位置付けることを目的とした。3.研究代表者のもとに、21名を専攻の時代により4班に分かち、それぞれの責任者をおいて共同研究を行った。ただ研究成果は、作業の中心になった個人の論文の形で発表している。4.4つの班により究明された事項は次のごとくである。(1)東アジア律令諸国家の形成と九州地域の関係を、大宰府出土の木簡や各地官衙などの埋蔵文化財と文献史料により総合的に検討した。これにより唐・新羅と大宰府下(赤間ケ関を含む)との関係は、通説以上に緊密であったと思われる。(2)鎌倉戦国期における在地および寺社の、対外貿易と文化交流の主導者としての役割を、対馬宗氏に収束される西国武士の対朝鮮貿易、中世都市博多の展開、請来仏、などに関連して実態を究明した。(3)幕藩制国家の成立・解体と、ヨ-ロッパ・東アジア交流との関連に注目し、多くの新史料の発掘した。これらにより、初期外交と儒・僧、薩摩藩の唐通事、漢学・洋学の社会的意義、諸藩の殖産政策として抜荷の関連性などを明らかにした。(4)明治昭和前期の、主に民間諸団体・個人の大陸・南方活動に関して、多量の新史料を発掘し検討した。これらにより民権論者・地方資本家の動向や、「朝野新聞」「近時評論」の論調、農民運動、外国人炭鉱労働者の問題などを究明した。研究組織は時代別に4班から成るので,各班別の,次に全体共通の実績を列挙する.1古代班.(1)大宰府出土木簡の整理検討. (2)大宰府・筑柴観世音寺・古代の海上交通における門司関係史料を東大寺図書館・宮内庁書陵部・内閣文庫等で収集.(3)五島・赤間ヶ関および各地官衛の発堀情況等の調査.2中世班.(1)東京の諸機関で宋元時代の地誌・典籍,および対馬における日朝関係文書の調査.(2)大宰府・博多・宗像・山口県下の中世都市・農村の発堀現場の調査,およびその成果の把握.(3)大分・熊本・長崎県下の将来仏の現地調査.3近世班.分担研究のテーマに即して,東京・金沢・小浜・名古屋・長崎・対馬・鹿児島等の諸機関・個人所蔵の関係史料のマイクロ化,検討により,別紙論文のほか,学会発表・新聞寄稿を行った.(3)長崎県下にて大村藩の海産物・陶磁器の生産から海外輸出に関する大量の伝世史料(内山隆氏所蔵)を発現したが,本格的な調査検討は来年度以降にゆずる.4近現代班.(1)福岡県内にて地方資本家の対外活動に関する永江準一・野田卯太郎文書,筑豊炭坑の朝鮮人労働者関係史料を,宮崎県下にてシベリア出兵に関する学界未見の黒木親慶文書を,東京にて佐世保鎮守府関係の川村純義・樺山資純関係文書,興亜会に関する宮島誠一郎関係文書の採訪. (2)東大新聞雑誌研究所にて『近時評論』ほかから関係記事の検索.5.

(1)各班の協力による『九州・沖縄地域対外関係文献総目録』(仮題)作成のため,データの収集および入力(未完成). (2)各班別に毎月24回の研究会の開催.研究実績の一部は、11「研究発表」に示すが、その他基礎調査や検討中の課題(来年度発表)を含めて概要を記す。1.古代部会では『大宰府天満宮史料』の月例研究会をもち、大宰府々下(長門の関を含む)の政治・外交等の構造を、在地に即して検討しているが、今年は大野城市にて和銅6年の紀年銘をもつへら書き壼が出土したので、特に「調」の実態究明に大きな成果を得た。また木筒等の埋蔵文化財と文献史料との対比による総合的検討は引続き推進している。2.古代・中世関係では、福岡市の鴻臚館跡の発掘や中世都市研究が進捗し、とりわけ大陸・半島、ひいては南海との貿易や文化交流の主導者としての禅宗寺院・宗像氏、降っては宗氏に収斂される西国武士の朝鮮交渉、文化伝播における淨土系寺院の役割などについて、東大史料編纂所・内閣文庫・宮内庁書陵部・京大・東北大ほか、全国各地の関係史料の収集と研究を進めた。3.中世後期から近世については、対馬・琉球、薩摩、肥後、長崎等での対外貿易と幕藩制社会の関連を中心に、東京、関西や在地での史料の収集と分析を行った。文化面では、高麗仏画(涅槃図)の伝来とその地域的特質、「南蛮・紅毛」観の変化や「唐寺」の果した文化的役割、島田篁村・楠本碩水を中心に九州漢学と明治外交との関連性をさぐり、豊後竹田藩々校旧蔵の蘭学史料の発見などがあった。4.近代では、京城での甲申事変に関する自由民権論者の対応、軍都佐世保の都市的展開、大陸戦争拡大下における北部九州の農民運動の展開と朝鮮人労働者の問題を中心に、東京および九州各地での史料の発掘・収集と検討にあたった。5.本年度の『研究報告書』作成について、編集方針等の打合せ。本年は最終年度であるから、次の事項を総括的に検討し、それぞれの中で、これまでの研究では殆ど顧みられなかった重要事項を中心に検討し、「研究成果報告書」(別紙様式1)収載の論文8編・目録2点、および川添昭二先生退官記念事業会編『九州大学国史学論集』(仮題)上・下巻、吉川弘文館、1990年8月刊行予定所収論文10編にまとめた(なお、3カ年間の主要成果の一覧は「研究成果報告書」にある)。それぞれ個別論文の形をとるが、あくまて所与のテ-マである九州・沖縄地域における「国際化の歴史的展開に関する総合研究」の視点からなされたものである。1.東アジアの律令制国家と九州の役割-太宰府・赤間関・宗形(像)氏などと新羅・唐の関係、2.鎌倉戦国期の在地・寺院の対外交渉-宗像社・博多禅宗寺院の対外関係とその国内史的意義、対馬・博多の民衆の対外認識(戦争体験を含む)とその伝承、高麗仏教美術の受容の実態、3.幕藩制国家と世界交流-外交と民間交流、外国人の日本人化(例えば琉球・薩摩・長崎の唐通事)と意識の変容、地方における漢学・洋学と産業・軍事改革、4.明治-昭和前期の団体・個人の海外活動-地方新聞・資本家の対外関心、労働運動と外国人労働者、
3次元高速走査マッピング装置の試作

機械・構造物に長期間にわたって必要十分な安全性を確保するためには、環境を考慮した動的環境強度評価とその破壊機構解明を行う必要がある。腐食疲労・応力腐食割れき裂は腐食ピットより生じることが多いが、そのき裂発生の力学的条件決定に対して破壊力学的手法の有用性が指摘されている。しかし、ピットの3次元形状・寸法を従来は目視顕微鏡観察により決定していたため、多大な労力・時間を必要とし、統計的推論に必要とされる多数サンプルの計数は困難であった。本研究では、光ディスクなどのオートフォーカス(AF)機構として実用化されている、レーザビーム合焦点方式を応用して、腐食損傷面の3次元形状を短時間で捉えられる3次元高速走査マッピング装置を開発した。本装置は、非点収差法による非接触距離測定部であるマッピングヘッドと、面走査およびマッピングヘッド出力の計測・表示を行うコンピュータシステムよりなる。測定範囲は、金属損傷面観察用として約170μmと通常のAF機構(約20μm)に比べて広くとってある。また、被検物の反射率補正や外乱光の除去回路を有するなど、通常のAF機構にない機能を有している。さらに、測定の便を考えて、可視発光ダイオード光を測定レーザ光と同軸に入射して、非検物上の測定点を可視化している。本装置の有用性を調べるため、腐食ピット、腐食疲労損傷面、繰返しSCC・空中疲労破面、腐食摩耗面の3次元形状を測定した。これより、急激に落ち込んでいるピットをも含んで、腐食損傷面、破面の3次元形状が精度よく求まった。ステレオ画像処理技術を用いた3次元画像再構築では、急激に高さが変化する場合の形状把握には困難な場合があったが、本装置により手軽に、急激に高さが変化する場合をも含んで、広い範囲(25mm)の3次元形状を精度よく(<1μm)短時間で求めることが可能であり、3次元形状定量評価技術として有効な手法である。しかし、ピットの3次元形状・寸法を従来は目視顕微鏡観察により決定していたため、多大の労力・時間を必要とし、統計的推論に必要とされる多数サンプルの計数は困難であった。本年度は、昨年度開発を行ったマッピングヘッド出力のデータ収集・制御ソフトウェアを作成して、3次元高速走査マッピングヘッド装置を開発した。さらに本装置の有用性を調べるため、腐食ピット、腐食疲労損傷面、繰返しSCC・空中疲労破面、腐食摩耗面の3次元形状を測定した。
LHDにおける電子バーンシュタイン波加熱

核融合科学研究所の大型ヘリカル装置LHDの真空容器内に、高磁場側からプラズマ加熱用電磁波を入射することで電子バーンシュタイン波へのモード変換を可能とするための新たなミラーを設置した。用いる電磁波の遮断密度以上の高密度プラズマに対する加熱実験を行った結果、プラズマ中心部の電子温度上昇を実現した。電磁波入射時のプラズマ中心部の電子密度は用いた77GHzの電磁波の左回り遮断密度の1.6倍の高密度プラズマであることから、中心部の電子温度上昇は入射された電磁波からモード変換された電子バーンシュタイン波によるものと結論できる。平成21年度は、核融合科学研究所の大型ヘリカル装置LHDにおいてモード変換電子バーンシュタイン波加熱を実現するための真空容器内ミラーの配置・形状について詳細な検討を行った。LHDに既設の8系統の電子ナイクロトロン波ビーム入射システムの中から、アンテナ配置・アンテナ可動範囲・入射可能電力などの観点から、アンテナ可動範囲が広く大電力入射が可能な2-0ポートからの77GHz電子サイクロトロン波入射システムを利用することとした。この既設2-0ポート入射システムからのビーム入射位置がプラズマ中心よりも垂直方向下側に位置することから、新ミラーによる反射ビームがよりプラズマ中心側への軌道を取るように、新設する真空容器内ミラーは真空容器内上部に設置することとした。大半径方向の設置位置については、様々な放電条件におけるプラズマ境界の位置と形状を検討し、新設ミラーとプラズマとの間の安全距離を確保した上で反射ビームが高磁場側からプラズマ中に入射可能な配置としてミラー中心を大半径方向位置R=4.2mとし、大半径方向40cmトロイダル方向20cmの大きさのミラーとした。また反射ビームのプラズマへの入射方向に自由度を持たせるために、大半径方向にもトロイダル方向にも2方向のビーム方向選択が出来るよう、角度の異なる3枚の平面ミラー(20cmx20cm、20cmx10cm、20cmx10cm)を組み合わせた形状とした。平成22年度は、核融合科学研究所の大型ヘリカル装置LHDの真空容器内にモード変換電子バーンシュタイン波加熱を実現するための新たなミラーを設置し、それを用いた実験を行った。新ミラーはプラズマ閉じ込め磁場を生成するヘリカルコイル直近に設置されている。既設の弱磁場側入射アンテナからのEC波ビームを新ミラーを介して基本波共鳴磁場強度以上の強磁場側からプラズマ中に入射することで、基本正常波の遮断密度以上の高密度プラズマ加熱が可能な基本異常波加熱または電子バーンシュタイン波加熱の実現が期待できる。実験では、5MWの中性粒子入射加熱装置NBIで維持した線平均電子密度7.58x10^<19>m^<-3>の高密度プラズマに対して、20Hzで100%の電力変調をかけた775kWの77GHzEC波を新ミラー経由により強磁場側から入射した。77GHzEC波のプラズマ遮断密度は7.35x10^<19>m^<-3>である。新ミラーを介した高磁場側入射により、プラズマ遮断密度以上のオーバーデンスプラズマにおいてもEC波電力変調に同期した顕著な蓄積エネルギーの上昇が見られた。蓄積エネルギーの時間変化から評価した吸収パワーは600kW程度で、加熱効率は80%弱であった。一方、通常の弱磁場側入射の場合には蓄積エネルギーには変化がなく、加熱効果は見られない。これらの結果から、本研究は当初の計画通り順調に成果を上げていると言える。今後は基本異常波加熱と電子バーンシュタイン波加熱それぞれの効果の同定を行っていく。平成23年度は、これまでに核融合科学研究所の大型ヘリカル装置LHDの真空容器内に設置した、モード変換電子バーンシュタイン波加熱用ミラーを用いた高密度プラズマ加熱実験をさらに進展させた。平成22年度の実験では、線平均電子密度7.58x10^<19>m^<-3>の高密度プラズマに対して、20Hzで100%の電力変調をかけた775kWの77GHzEC波を新ミラー経由により強磁場側から入射し、プラズマ遮断密度である7.35x10^<19>m^<-3>以上のオーバーデンスプラズマにおいてもEC波電力変調に同期した顕著な蓄積エネルギーの上昇を確認した.平成23年度は、LHDで生成されるさらに高密度のプラズマ(スーパーデンスコア:SDCプラズマ)に対してEC波の高磁場側入射を行った。12.5MWのNBIで加熱したプラズマに水素ペレットを複数入射しSDCプラズマを生成し、その後4MWのNBIで維持しターゲットプラズマとした。ターゲットプラズマに875kW、200msのEC波を高磁場側から入射することにより、プラズマ蓄積エネルギーの上昇とともにプラズマ中心部での電子温度上昇を実現した。

EC波入射時のプラズマ中心部の電子密度は24x10^<19>m^<-3>であり、用いている77GHzEC波の左回り遮断密度14.7x10^<19>m^<-3>の1.6倍、プラズマ遮断密度の3.2倍の高密度プラズマであることから電磁波モードのEC波はプラズマ中心部へは到達できない。したがってこの中心部の電子温度上昇は、入射された電磁波からモード変換された電子バーンシュタイン波によるものと結論できる。以上から、本研究で目的とした高磁場側入射EC波からモード変換された電子バーンシュタイン波による遮断密度以上の高密度プラズマ加熱を実現したと言え、想定されている将来の高密度プラズマ核融合におけるEC波加熱の有用性を大きく高めた。
ナノ空間熱探査によるカーボン材料の多次元熱伝導評価

複雑なカーボン材料を対象として、結晶や欠陥の状態から熱輸送性能を予測可能とする学理の構築を最終目標に据え、基本構成要素であるところのグラファイトやアモルファスカーボンのナノ構造の熱伝導を調べる新しい実験技術の開発を行った。具体的には、集束イオンビームを用いた局所的な欠陥の付与技術と、電子熱顕微鏡法によるナノオーダーでの温度分布の可視化技術を多層カーボンナノチューブに応用して妥当な結果を得た。カーボンナノファイバと単層グラフェンについても欠陥と熱伝導率の関係を調べることができた。直径が100nm程度の多層カーボンナノチューブ(MWNT)を試料として集束イオンビームを局所的に照射することで変化する熱コンダクタンスについて調べるために、まず、集束イオンビームがMWNTの結晶構造に与える影響を高解像度TEMで観察し、同一のMWNT試料にもたらすアモルファス化のばらつきが10%程度に収まる照射条件を見出した。また、TEM内で通電加熱できるようにMWNTをセットするための電極付き貫通孔基板を自作し、そこにセットされたMWNTにインジウムを蒸着することで直径200nm以下の粒子状に付着させる技術を確立した。そのインジウム粒子が温度上昇によって相変化する様子をTEMの暗視野像で確認することができた。以上によってナノオーダーでの温度分布の可視化への準備がほぼ整った。今年度は、これまで扱ってきた多層カーボンナノチューブ(MWNT)とは別の試料として、カーボンナノファイバー(CNF)について詳しく調べた。MWNTと同様に集束イオンビーム(FIB)をCNFへ照射しながらそのCNFの熱コンダクタンスの計測を行って熱輸送の弾道性を調べた。具体的には、長さ5ミクロンのCNF試料の端から距離1ミクロン毎に100nm程度のアモルファス化された局所的欠陥を数か所与えて、CNF試料を分断させた状態にして熱伝導率が試料の長さに依存するかどうか調べたところ、結論としてはそのような長さ依存性すなわちフォノンの弾道性は無いことが確認できた。これはMWNTに比べてCNFのフォノンの平均自由行程が短いことに起因するもので妥当な結果であると考えている。ただし、一連の実験を通して、5ミクロン以上離れている場所を照射するFIBであっても白金のホットフィルムセンサに影響を与えることがわかり、FIBを用いて構造を変化させながら熱輸送を調べる実験系においては離れたFIB照射の影響を補正する必要があるという重要な知見が得られた。金属ナノ粒子を用いたナノスケールでの温度分布の可視化技術に関しては今年度に限っては大きな進展があったとは言えないが、もう一つの課題であるFIBを用いた構造の変化に関しては重要な成果が得られた。それは、離れた場所でのFIB照射の影響を定量的に補正する技術を確立したことであり、総じて順調に進展していると考えられる。今年度は最終年度であることから、改めて当初の目的すなわちナノスケールでの「温度分布計測」と「構造変化付与」をカーボン系ナノ材料を対象として実施した。「温度分布計測」としては、多層カーボンナノチューブ(MWNT)の1本の試料に通電加熱を行いながらインジウムナノ粒子の相変化を用いてTEM内で温度分布を計測した。特に、その全長10ミクロンの試料の端から1ミクロン長さ150nmの部分だけを集束イオンビーム(FIB)の照射によってアモルファス化したものの温度分布計測に成功し、予想以上に周囲へ広がるFIBおよびTEMの電子ビームの影響を含めた熱伝導性能を調べることができた。「構造変化付与」としては、T字型センサーに懸架した長さ1.5-2.0ミクロン、幅1-2ミクロンの単層グラフェンの一部に直径20nm程度の孔を低エネルギー状態のFIB照射によって意図的に設へることに成功し、その孔は電子線誘起堆積法によってアモルファスカーボンを堆積させると10nm程度にまで縮むこともわかった。そのようなナノホールを1個付与しただけで欠陥の無い単層グラフェン試料と比較して熱伝導率が半分程度にまで低下することも明らかにした。さらに、ナノホールよりもさらに熱コンダクタンスが低下するために計測が困難となるフッ化単層グラフェンの計測にも成功した。そこでは1次元熱伝導の仮定を置かずに、センサー全体の熱伝導を数値計算によって厳密に解析することで熱計測を初めて可能にしたという点で重要な成果と考えている。計画している二つの主要技術開発に関して、どちらも順調な進展が見られた。これまでの2年間の結果から、カーボン系材料の基本構造の一つであるグラフェンの熱輸送を定量的かつ系統的に調べることが最終目的に近づくには不可欠だと考えられる。そこで、グラフェンの形状、接触状態、不純物や欠陥などを変化させながら熱輸送を計測することを計画している。その結果をこれまでの多層カーボンナノチューブやカーボンナノファイバの結果と比較して考察を進める予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。

熱工学集束イオンビームを用いることで均一な欠陥が複数の場所に入った多層カーボンナノチューブを準備し、欠陥の場所と個数に依存する熱コンダクタンスを計測する。別の試料として直径200nm程度のカーボンナノファイバー(CNF)を準備し、その結晶状態と熱輸送性能の関係を調べる。CNFにも集束イオンビームを照射して欠陥を導入して熱コンダクタンスの変化を調べる。さらに、それらナノ材料中での温度分布を調べるためにインジウムナノ粒子を堆積させて温度上昇に伴う相変化をTEMで観察する。これらの技術開発によって、最終的には、結晶構造・欠陥配置・接触状態などから熱輸送性能を予測可能とする学理の構築を目指す。当初予定していた液中レーザーアブレーションがレーザーの故障等により中断しているために次年度使用額が生じている。28年度が最終年度であるため、記入しない。ナノ材料における温度分布可視化に必要なインジウムのナノ粒子の製造法として液中レーザーアブレーションを予定していたが、レーザーの故障によって抵抗加熱蒸着へと方式を一旦変更した。このため、当初想定していた液中システムの構築が中止している状態であるため次年度使用額が生じている。温度分布測定に適したナノ粒子生成法としての液中システムにこだわることはやめて、本研究の主目的であるカーボン系材料の熱輸送に関する学理の構築にとって最も重要と考えられるグラフェンの研究へリソースを注ぐこととする。抵抗加熱蒸着方式でもナノ粒子は堆積できるため、しばらくはそれを用いた実験を行っていく。ただし、抵抗加熱蒸着では結晶格子に欠陥が誘起されることも明らかになったので、今後2年間かけて液中システムによるナノ粒子生成法を研究していく。また、カーボンファイバーについては当初予定よりも多くの種類を実験できることになったので、それらのために予算を使用する。
沿岸部軟弱粘土地盤地帯における深層混合処理地盤の長期耐久性の解明

セメントならびに石灰処理土はカルシウムの溶脱に伴い徐々に軟弱化する。軟弱化の速さは地下水中(海水中)のマグネシウム濃度に依存する。沿岸部の軟弱粘土地盤地帯で施工された既設のセメント処理地盤の長期的な安定性の評価方法は確立されておらず,軟弱化による力学的不安定化メカニズムの解明が必要である。本研究では,セメント混合処理土と周辺地盤との相互作用に着目することにより,処理土-粘土間の海水の浸透特性ならびに処理土-粘土間の軟弱化に伴う力学的相互作用の変化を明らかにする。平成30年度は,セメント処理土の海水の浸透時における透水特性ならびに劣化特性の経時的変化と,海水浸透条件下での海水濃度と劣化速度の関係を調べる室内実験を行った。本研究では海水による劣化を模擬しなおかつ劣化促進が可能な塩化マグネシウム水溶液を用いた。まず,MgCl2水溶液通水時の透水量の計測と浸出水のサンプリングが可能な定水位柔壁カラム浸透試験装置を製作した。有明粘土に所定量のセメントを混合した固化処理土を作製し,濃度の異なる4種類のMgCl2水溶液を用いて浸透実験を行った。MgCl2濃度が高いときほど劣化進行が早くなることを確認した。MgCl2濃度が低い条件では徐々に透水性が低下していくが,MgCl2濃度が高い条件では,時点から透水性が高まる現象が観察された。この現象は,透水性の経時変化はセメント処理土中を海水が浸透する過程で,処理土中でセメント水和物の溶解やMgOH2の析出と溶解に起因すると考えられる。平成30年度では,セメント処理土において人工海水の浸透特性ならびに劣化特性に関する室内実験を行った。人工海水による透水と浸出水を採取できる定水位柔壁カラム浸透試験装置を製作し,セメント混合量の異なる処理土供試体を用いて模擬海水の浸透試験を行った。その結果,MgCl2濃度が高い場合ほど劣化進行が早くなることを確認した。この結果を基に,処理土ー粘土層における力学的相互作用の変化を調べる実験条件を検討している。その他,今年度および来年度に実施する処理土ー粘土層における力学的相互作用を調べる実験装置を試作した。平成30年度に実施した内容は,当初計画どおり進んでいるため,おおむね順調に進展している,と判断した。今年度は,海水がセメント処理土中を流れることによる透水性の変化の原因を明らかにする。そして,処理土ー粘土間の浸透特性を明らかにするための浸透試験を実施し,海水浸透による処理土の劣化に及ぼす粘土層の影響について検討する。そして,処理土ー粘土間の劣化・軟弱化による力学的相互作用を調べるための予備的な検討を行う。

研究代表者の所属が年度途中で変わることとなり,実験装置の移設など異動にかかる作業のため一時的に研究を中止する必要があったことと,経費を節約して使用したことによる。次年度以降に実施する力学試験において試作装置の改良等に活用する。
有機金属化合物の反応に対する磁場効果の研究

昨年度の研究をさらに発展させ、第三周期以上の重原子をラジカル中心とする含む反応系で磁場効果を検出することを目的として、溶液中の一連の有機金属化合物の光化学反応に対する磁場効果に関する実験的研究を行った。テトラフェニルシラン(1)、テトラフェニルゲルマン(2)、メチルトリフェニルゲルマン(3)、ジメチルジフェニルゲルマン(4)のブリ-ジ35ミセル溶液またはオイルエマルジョンをナノ秒レ-ザ-光で照射すると、SiーCまたはGeーC結合が解離し、シリルラジカルまたはゲルミルラジカルによる過渡吸収が観測される。1ー3においては、1Tの磁場により、ラジカル対の寿命は52ー80%に減少し、散逸ラジカルの収量は1.05ー1.18倍になることを見いだした。しかし、4においては磁場変化が観測されなかった。従って、前者では反応は三重項状態から起こり、後者では一重項状態から起こることが分かった。三重項増感剤を用いると、直接励起の時と同程度の磁場変化が3でも4でも観測された。また、光化学反応生成物の収量、および収量の磁場変化を測定し、光解離機構を決定した。次に、ヘキサメチルジシランー芳香族ニトリルの光誘起電子移動反応における磁場効果をナノ秒レ-ザ-励起で研究した。レ-ザ-励起後、ニトリルの陰イオンラジカルによる過渡吸収が観測される。pーおよびoージシアノベンゼンの場合には散逸ラジカルの収量が1.35Tの磁場により各々23%および18%増加することが分かった。本研究では、SiやGeのような比較的重い原子をラジカル中心として含む反応系において、光化学反応初期過程に対する比較的大きい磁場効果を示す系を発見することが出来た。本成果は、これらの原子の磁気同立体濃縮に発展するものと期待できる。第三周期以上の重原子をラジカル中心とする系では、スピンー軌道相互作用が増大してスピン相関効果を減少させるため、原子番号の増大にもない化学反応に対する磁場効果の変化量が激滅すると考えられている。このような状況を踏まえて、本研究では、重原子を含む反応系で磁場効果を検出することを目的として、溶液中の有機金属化合物の光化学反応に対する磁場効果に関する実験的研究を行った。アリ-ル置換ゲルマニウム化合物(R_4Ge)のある種のものは、比較的よくミセルに溶けること、およびミセル中のこれらの化合物の光分解反応に磁場効果があることを見出した。特に、メチルトリフェニルゲルマン(Ph_3MeGe)をブリ-ジ35ミセルに溶かし光照射すると、三重項状態より解離し、ゲルミルラジカルとフェニルラジカルによる三重項ラジカル対を形成することを見いだした。さらに、1.35Tの磁場によりこのラジカル対の寿命は68%に減少し、散逸ラジカルの収量は1.27倍になることを見いだした。なお、本年度に申請した、ガスクロマトグラフ装置、低圧水銀灯、および融点測定は、ゲルマニウムを含む有機金属化合物の合成、精製、およびこれらの化合物の光化学反応生成物の同定や収量測定に有効に活用されている。重原子を含む反応系で磁場効果を感度よく検出するためには、レ-ザ-ホトリシス装置を改良し、測定の感度と精度を向上させると同時に反応温度も低下させる必要がある。また、大きな磁場効果を与える反応系を設計・合成する方向の努力も重要で、長鎖のアルキル基を持つ有機金属化合物を合成してミセルに可溶化しミセル内でラジカル対を発生させたり、アルキル鎖で連結した分子を合成し2ケのラジカルを分子内に持つビラジカルを発生させることも必要である。

これらの研究を今後、実施する予定である。昨年度の研究をさらに発展させ、第三周期以上の重原子をラジカル中心とする含む反応系で磁場効果を検出することを目的として、溶液中の一連の有機金属化物の光化学反応に対する磁場効果に関する実験的研究を行った。テトラフェニルシラン(1)、テトラフェニルゲルマン(2)、メチルトリフェニルゲルマン(3)、ジメチルジフェニルゲルマン(4)のブリ-ジ35ミセル溶液またはオイルエマルジョンをナノ秒レ-ザ-光で照射すると、SiーCまたはGeーC結合が解離し、シリルラジカルまたはゲルミルラジカルによる過渡吸収が観測される。1ー3においては、1Tの磁場により、ラジカル対の寿命は52ー80%に減少し、散逸ラジカルの収量はー1.18倍になることを見いだした。しかし、4においては磁場変化が観測されなかった。従って、前者では反応は三重項状態から起こり、後者では一重項状態から起こることが分かった。三重項増感剤を用いると、直接励起の時と同程度の磁場変化が3でも4でも観測された。また、光化学反応生成物の収量、および収量の磁場変化を測定し、光解離機構を決定した。次に、ヘキサメチルジシランー芳香族ニトリルの光誘起電子移動反応における磁場効果をナノ秒レ-ザ-励起で研究した。レ-ザ-励起後、ニトリルの陰イオンラジカルによる過渡吸収が観測される。pーおよびoージシアノベンゼンの場合には散逸ラジカルの収量が1.35Tの磁場により各々23%および18%増加することが分かった。本研究では、SiやGeのような比較的重い原子をラジカル中心として含む反応系において、光化学反応初期過程に対する比較的大きい磁場効果を示す系を発見することが出来た。本成果は、これらの原子の磁気同位体濃縮に発展するものと期待できる。
相転移の確率過程の立場からの研究

格子スピン系に付随した緩和過程(Glauber dynamics)について研究した。研究結果は次の通り。1)非有界なスピンを持つ格子模型(例えばφ^4-格子場)に対して次の3条件の同値性を示した;(a)有限体積Gibbs測度に対する相関関数が、体積と境界条件について一様に指数的に減衰する。(b)有限体積Gibbs測度に対する対数Sobolev不等式が、体積と境界条件について一様に成立。(c)有限体積Gibbs測度に緩和過程の平衡状態への収束は指数的に速く、体積について一様である。2)相移転がある2次元Ising model(低温で磁場なし)に付随した緩和過程を格子内の正方形(一辺の長さl)の上で考察。特に自由境界条件と(+)-境界条件での緩和時間の違いに着目した。境界条件に含まれる(+)スピンの割合が全体の1/4より多いか少ないかによって緩和時間に劇的な差異が生じることを示す。(+)スピンの割合が全体の1/4より多い場合、緩和時間は辺の長さlについての指数関数より真に小さいが、(+)スピンの割合が全体の1/4を下回ると緩和時間はlについての指数的となる。スピン変数が非有界な格子スピン系の混合条件について研究を行った。研究のテーマは2つある。一つは有限体積Gibbs stateに対する混合条件-典型的には相関関数の指数減衰によって定式化される-と、対応する時間発展モデル-非平衡なスピン配置が平衡状態へと緩和する様子を記述する-との関係を明らかにすること。もう一つは具体的な場合についてその混合条件の成立を示すことである。主な成果は次の3点である;(1)有限体積Gibbs stateに対するlog-Sobolev不等式が体積、境界条件両方について一様に成立すると仮定すると、非平衡なスピン配置は極めて速く(体積に無関係に指数的)平衡状態へと緩和することを証明した。(2)一般に次の3条件(a)-(c)が同値であることを証明した;(a)有限体積Gibbs stateに対するlog-Sobolev不等式が体積、境界条件両方について一様に成立する。(b)有限体積Gibbsstateに対するPoincare不等式が体積、境界条件両方について一様に成立する。(c)有限体積Gibbs stateについての相関関数が体積、境界条件両方について一様に指数減衰する。更にここで示された同値性により(1)で示した命題の逆も正しいことが分かる。(3) (2)で述べた互いに同値な3条件が実際に成立するか否かの判定条件(その判定条件も実は(2)で述べた(a)-(c)の各々と同値)を提示し、それが高温相で成立することを示した。研究結果は次の通り。
外場駆動によるブロッホ電子のコヒーレント制御

結晶の周期ポテンシャル中における電子状態であるブロッホ電子に空間的に一様で時間的に周期性を有する振動外場(光)を印加した時に生じる特徴的な量子状態とその時間的応答を明らかにした。振動外場の振幅と振動数の比を適切に選ぶことで、ブロッホバンドのバンドギャップを消失させることができる。この原理を応用して、ギャップを有する2バンド系での電子のブロッホ・ゼナートンネリングの制御を示した。また単層グラフェンなどのディラック円錐バンドの形態を電磁場により変形できることを見出した。超短パルス照射によるコヒーレントフォノンを利用することにより、バルク結晶の電子コヒーレンスの制御・観測のための理論を構築した。(1)固体中のブロッホ電子とこれをシミュレートした光学格子中の冷却原子を対象として、そのコヒーレントダイナミクスの理論的研究を行った。ブロッホ状態にある冷却原子のモデルにおいて、二つのブロッホバンドがギャップを隔てて存在するとき、直流外場と交流外場を印可してギャップ間のZenerトンネリングを制御しうることを示した。量子波束が枝分かれして行く増殖モードと、Zenerトンネリングが抑制されるバンドギャップ消失モードとの切り替えができることを数値計算で確認し、これが2重のLandau-Zener干渉効果によることを解析的に明らかにした。(2)固体パラ水素結晶のバイブロン(ブロッホ状態にある分子内励起のフレンケル励起子状態)を、位相ロックした2連パルスによりコヒーレント制御する実験に対し、その理論的解析を行った。2連パルスの時間間隔を制御することで、近似的に2準位系とみなしたバイブロンの波動関数を、ブロッホ球上で完全に操作できる。2連パルスの時間間隔を、500ps近傍でわずか4fs微調整することで、完全な建設的干渉から破壊的干渉まで連続的にスキャンできることを示した。(3)室温におけるGaAs結晶およびBi結晶に対して、位相ロックした2連パルスを時間間隔500アト秒の精度で照射し、このポンプ光により誘起されたコヒーレントフォノンをプローブ光の反射率変調として観測した。フォノンのコヒーレンスに起因する150fs周期の時間軸での干渉パタンに、電子状態のコヒーレンスに起因する2.7fs周期の干渉パタンが重なって観測された。位相緩和効果を取り込んだ確率過程モデルにより干渉パタンを解析した結果、GaAs結晶に対しては約50fsの位相保持時間が求められた。Biではほとんど即時に位相干渉が失われることが分かった。(1)バルク固体電子状態の位相ロック2連パルスによる制御と測定の理論アト秒精度で位相制御された2連パルス照射により、バルク固体のブロッホ電子ダイナミクスを制御・計測する手法の理論的枠組みを構築した。固体結晶に固有のコヒーレントフォノンに位相記憶を焼き付けることで、過渡反射を利用したポンプ・プローブ法による計測が可能となる。短パルスによるバンド間励起の場合、ブロッホバンドの広がりによる不均一幅の位相緩和が問題となりうるが、コヒーレントフォノン計測では、これがある程度除去でき、またパルスのスペクトルを整形することでより精度が高まることを明らかにした。室温のGaAsで、予備的実験とその理論解析に成功している。(2)コヒーレントフォノンのスペクトル分解反射計測の理論10fs以下の長短パルスによるダイヤモンドの透明域励起コヒーレントフォノン生成とスペクトル分解反射計測の実験に対し、誘電関数を用いた理論を構築した。プローブパルスの高エネルギー側と低エネルギー側にフォノン振動のピークが現れ、振動位相が反対称になることが示せる。ただし、実測によればこの予測からのずれも観測され、パルス内の位相シフトによるものと同定できる。(3)ディラック電子のコヒーレント制御グラフェンを主な対象として、ディラック点近傍のバンド形状を外部振動電場により制御する理論を作った。外部電場の偏光を円偏光から楕円偏光、直線偏光と変えることで、バンドギャップを持つ2次元系、トラフ状のバンド絶縁体、楔状のゼロギャップ状態など新規な電子状態が作れることを見出した。[最終年度の研究成果]バルク固体電子状態の位相ロック2連パルス制御に関しては、前年度までに室温GaAs結晶の電子・フォノン結合系位相制御に成功していたが、研究分担者らによる実験で、あらたに液体窒素温度の測定に成功した。この結果をわれわれの「入れ子2準位モデル」で解析したところ、実験データとのよい一致が得られた。ただし、たとえ不透明域励起であっても、コヒーレントフォノン生成機構としては、Impulsive Absorption機構のみならず、むしろImpulsive Stimulated Raman Scattering機構も重要な寄与をしているという新たな知見が得られた(学会発表済み)。この結果、2準位モデルをより現実に即した「2バンドモデル」に拡張する理論的課題が浮かび上がった。予備的計算結果によれば、位相緩和パラメータの不定性を減らした、より詳しい解析が可能であることを見出した。現在、最終的にほぼ完全な理論的枠組みを構築しつつある。[研究期間全体の成果」外場駆動によるブロッホ電子のコヒーレント制御理論を目指して研究を開始したが、初年度後期に電子・フォノン結合系のコヒーレント制御に関して実験的研究の急展開があり、その理論構築と解析に主力を注いだ。この成果は原著論文、国際会議発表、学会発表等で公表した。一方のブロッホ電子そのものの制御理論についても、原著論文、学会発表済みである。とくに単層グラフェンにおけるディラック円錐の形態変形については、国際会議招待講演などで公表し、現在、論文執筆中である。

結晶の周期ポテンシャル中における電子状態であるブロッホ電子に空間的に一様で時間的に周期性を有する振動外場(光)を印加した時に生じる特徴的な量子状態とその時間的応答を明らかにした。振動外場の振幅と振動数の比を適切に選ぶことで、ブロッホバンドのバンドギャップを消失させることができる。この原理を応用して、ギャップを有する2バンド系での電子のブロッホ・ゼナートンネリングの制御を示した。また単層グラフェンなどのディラック円錐バンドの形態を電磁場により変形できることを見出した。超短パルス照射によるコヒーレントフォノンを利用することにより、バルク結晶の電子コヒーレンスの制御・観測のための理論を構築した。所期の目的の一つであったブロッホ電子ダイナミクスの振動外場による制御に関しては、ほぼ数値計算および理論解析を終了しているが、論文作成が遅れている。これはもう一つの目的であった、コヒーレントフォノンの量子理論の構築が、実験の進展にともなって緊急性を帯びてきたためである。一方、振動外場が固体電子に及ぼす影響の一つに、バンドギャップの形成・消滅がある。これに関して、グラフェンを代表とする2次元ディラック電子のバンド制御を研究開始した。こちらも緊急性を要するテーマであるが、国際会議で発表が決まっており、計算結果のとりまとめと論文作成を急ぐ予定である。物性理論研究期間の最終年にあたり、まずこれまでの成果のとりまとめと論文作成に移る。一方、振動的外場によるブロッホ電子の制御理論構築を目的とした本研究課題は、光による固体研究の各分野に関連があり、かつグラフェンやトポロジカル絶縁体など最近の話題とも密接に関係する。このために大きく発展する方向性もあり、論文作成による「収束」と「展開」の双方を追及する予定である。今年度の前半においては、振動的外場による冷却原子系のコヒーレント操作とくにBloch-Zener振動の制御理論をまとめた。これは最初の研究計画では平成26年度の計画の一部としたものであるが、世界的にこの問題への興味が増しているので、一年前倒しして計算を実行し論文発表した。その後、バルク固体中ブロッホ電子の2連光パルスによるコヒーレント操作の実験で新展開があったので、その理論解析を行った。これはフォノン・ブロッホ電子結合系のコヒーレンスを観測する新しいタイプの実験であり、最初の研究計画には記載されていない問題であるが、バルク固体中でのブロッホ電子のコヒーレンスとその破れを含む興味深い問題であり、緊急に理論解析を要したためである。このように多少の研究実施順序の入れ替えと変更はあったが、計画はおおむね順調に進んでいると判断される。予定していたレーザープリンタの購入を延期したために若干の余りが生じた。平成26年度の前半に、研究計画書に平成25年度の計画として記載したブロッホ電子の振動外場中での散乱問題を解決して論文発表まで進める予定である。これは予備的研究は実行済みである。さらに、バルク固体中のフォノン・ブロッホ電子結合系のコヒーレント制御を研究目標につけ加える。
在宅療養支援における個人情報管理行動自己評価尺度の開発

本研究の目的は,「在宅療養支援における個人情報管理自己評価尺度」を開発することである。尺度構成要素については,これまで調査したデータの統計的分析等をもとに専門職,有識者と内容を吟味した結果,「管理項目」21項目,「行動項目」18項目が設定された。これをもとに全国200床以上の病院の退院支援実務職員に対し質問紙調査を実施した。その結果,回収数1,358件(25.9%),有効回答は1,106件(有効回答率81.4%)であった。今後確認的因子分析等によって,尺度の妥当性と信頼性の検討を行う。本研究の目的は,在宅療養支援における適切な個人情報管理について,在宅療養支援に関わる職員各々が連携を阻害せず実状に見合った具体的な対策が実施できるよう,「在宅療養支援における個人情報管理自己評価尺度(仮称)」を開発することである。平成23年度は,これまで調査したデータや先行研究をもとに尺度の構成要素を統計的分析によって検討した。さらに専門職および有識者から助言を得て内容の吟味に当たった。その結果,現段階では所属組織における管理的要素が含まれる「管理項目」21項目,職員個々の情報管理行動として「行動項目」18項目が設定された。そして,この結果をもとにさらに項目の表現,質問紙の精選を行った。また平成23年度中に全国調査を実施する予定であったが,平成23年3月に起こった東日本大震災の影響により実施までには至らなかった。平成24年度は,有識者と尺度項目の内容の検討を行い,質問紙の作成,全国調査を実施した。全国調査は,WAMNET (独立行政法人福祉医療機構)に登録されている全国の病院のうち,平成24年9月現在,病床数200床以上の病院2,626件に対し,無記名自記式質問紙を平成25年2月末に郵送した。調査期間は平成25年3月1日22日とした。回答者は各病院の退院支援実務にあたっている職員2名とし,返信は回答者個々に行ってもらった。その結果,1358件の回収があった。そのうち,96件は退院支援部門の設置なし,50件は回答不備のため分析対象から除外した。従って有効回答は1,121件,有効回答率は21.3%であった。現在データ集計中であり,今後単純集計ののち確認的因子分析および独立変数との関連の分析を行う予定である。責任者,管理職問わず,どの職員でも具体的な個人情報保護対策が実施可能となる尺度の構成要素を検討し,「在宅療養支援における個人情報管理自己評価尺度(仮称)」を開発する。尺度開発にあたっては,質問項目の設定および内的妥当性の検討・修正の後,病院の退院支援部門の職員,居宅介護支援事業所の居宅介護支援員に対し調査を実施し,信頼性と妥当性を検証したいと考えている。平成23年度の実施状況としては,これまで調査したデータや先行研究をもとに尺度の構成要素を統計的分析によって検討した。その結果,現段階では所属組織における管理的要素が含まれる「管理項目」と職員個々の「行動項目」に分類され,「管理項目」21項目,「行動項目」18項目が抽出された。当該年度ではこの結果をもとにさらに項目の表現の精選,プレテストによる項目および質問紙の精選,全国調査を実施する予定であったが,平成23年3月に起こった東日本大震災の影響により,聞き取り調査を予定していた専門職および有識者が在住する地域の被災状況やその後の社会情勢の不安定な状況等により,調査の実施までには至らなかった。平成23年度は,これまで調査したデータや先行研究をもとに尺度の構成要素を統計的分析によって検討し,この結果をもとにさらに項目の表現の精選,プレテストによる項目および質問紙の精選,全国調査を実施する予定であったが,平成23年3月に起こった東日本大震災の影響により,聞き取り調査およびプレテストを予定していた専門職および有識者が在住する地域の被災状況やその後の社会情勢の不安定な状況等が生じた。そのため一部の聞き取り調査とプレテストができず,尺度に必要な項目の確定,全国調査の実施までに至ることはできなかった。平成23年度はプレテスト,聞き取り調査,全国調査を実施する予定であったが,平成23年3月に起こった東日本大震災の影響により,聞き取り調査およびプレテストを予定していた専門職および有識者が在住する地域の被災状況やその後の社会情勢の不安定な状況等が生じた。

そのため一部の聞き取り調査とプレテストができず,尺度に必要な項目の確定,全国調査の実施までに至ることはできなかった。平成24年度は,東日本大震災の被災地域の状況を十分に加味しながら専門職および有識者からの聞き取り調査,プレテストを行い,「在宅療養支援における個人情報管理自己評価尺度(仮称)」の尺度に必要な項目の設定と質問紙の作成,全国調査の実施を行いたいと考える。平成24年度は,主に聞き取り調査に対する出張費,プレテストおよび全国調査時の印刷,郵送費で研究費を使用する予定である。さらに調査結果の集計,分析を実施し報告書を作成する予定である。
大脳皮質―海馬神経ネットワークにおける虚血性障害の膜電位画像による解析

1.スナネズミの大脳皮質および海馬切片を膜電位依存性色素で染色し、電気刺激により誘発される神経興奮の伝搬を画像化した。大脳皮質ではIV層への刺激により、直上のII層が興奮し、その興奮が周辺に伝搬した。海馬CA1領域では放射層への刺激により、放射層全体が興奮するとともに、錘体細胞層および起始層に興奮が伝搬した。2.スナネズミ前脳虚血モデル(総頸動脈両側結紮)にて、4分間の虚血を負荷し、1820時間後に海馬切片標本を作製し、膜電位依存性色素を用いて、それら海馬CA1領域における神経興奮の伝播を膜電位画像により観察したところ、放射層刺激による興奮の拡がりは放射層内に強く、しかも、非虚血動物に比較して長時間興奮が持続したものの、錐体細胞層を越える伝搬は極めて減弱した。同一動物の対側海馬の組織検索ではCA1錐体細胞の脱落はみとめられなかったが、機能的にはこの時期にすでにシナプス伝達に障害が発生していることが示唆された。3.ラット頭頂部の一側に高カリウム刺激によるスプレディングデプレション(SD)を誘発し、1日後に、同側および対側(対照)の大脳皮質冠状切片を膜電位感受性色素で染色し、IV層刺激による興奮伝搬の様子を比較した。両側大脳皮質の興奮伝搬の様子には著明な差異が認められなかったことから、SDの発生は神経興奮伝搬に著明な影響を与えないことが示唆された。4.スナネズミに、2分間の一過性脳虚血で前処置し、その7日後にさらに5分間の一過性脳虚血を負荷した場合、海馬切片の神経興奮伝搬は、5分間の一過性脳虚血のみの動物に比較して、より広範囲に拡がったことから、2分間の一過性脳虚血前処置による神経機能における虚血耐性の誘発が示唆された。本年度は以下の検索を中心に研究を進めた。1.ラットおよびスナネズミの大脳皮質(Bregmaより67mm後方の頭頂近傍領域)および海馬の冠状切片(厚さ400μm)を膜電位依存性色素で染色し、電気刺激により誘発される神経興奮の伝搬を画像化した。いずれの動物からの切片も、興奮の拡がりの様子は類似しており、大脳皮質では(協)層への刺激により、線維走向に沿ってその直上のII層が興奮し、ついで、その興奮が周辺に伝搬した。海馬CA1領域では放射層への刺激により、線維走向に沿って放射層が興奮するとともに、錘体細胞層および起始層に興奮が伝搬するが、膜電位に依存性する光学特性変化は錘体細胞層では他の2つの層に比べて小さかった。2.スナネズミ前脳虚血モデル(総頸動脈両側結紮)にて、4分間の一過性脳虚血を負荷し、1820時間後に海馬切片標本を作製し、膜電位依存性色素を用いて、それら海馬CA1領域における神経興奮の伝播を膜電位画像により観察したところ、放射層刺激による興奮の拡がりは放射層内に強く、しかも、非虚血動物に比較して長時間興奮が持続したものの、錐体細胞層を越える伝搬は極めて減弱した。同一動物の対側海馬の組織検索ではCA1錘体細胞の脱落はみとめられなかったが、機能的にはこの時期にすでに錘体細胞の障害が発生していることが示唆された。

3.ラット頭頂部の一側に高カリウム刺激によるスプレディングデプレション(SD)を誘発し、1日後に、同側および対側(対照)の大脳皮質冠状切片を膜電位感受性色素で染色し、(協)層刺激による興奮伝搬の様子を比較したところ、両側の興奮伝搬の様子には著明な差異が認められなかった。SD後には皮質神経細胞に虚血剛性が生ずることが知られているが、この虚血耐性と神経興奮伝搬の程度には関連のないことが示唆された。1.スナネズミ海馬切片について、膜電位感受性色素を用いて神経興奮伝搬の拡がりを詳細に検討した。海馬切片CA1領域に電気刺激を与えると電極尖端近傍から膜脱分極(膜興奮)が伝搬していくが、錐体細胞層に誘起された膜脱分極は数ミリ秒以内で速やかに再分極するのに対して、起始層および放射層に生じた膜脱分極の再分極には1020数ミリ秒を要した。さらに、4分間の一過性脳虚血を負荷した動物から、1820時間後に作製した海馬切片では、放射層への刺激による興奮は錐体細胞層や起始層に伝搬せず、放射層内での興奮に限局していた。また、この膜脱分極からの再分極にはさらに時間がかかり、放射層での膜興奮が持続したことから、4分間の虚血でも1日後には海馬神経伝達に機能的障害が発生していることが示唆された。2.スナネズミに対し、(1)5分間の両側総頚動脈結紮による一過性脳虚血を負荷、(2)2分間の一過性脳虚血負荷で前処置し、その7日後にさらに5分間の一過性脳虚血を負荷の2種類の脳虚血操作を行い、それら各操作の1日後に各群の動物から、大脳皮質および海馬の切片標本を作製し、膜電位画像法により、神経細胞興奮伝搬の拡がりを検索した。5分間の一過性脳虚血から1日後に作製した海馬切片では、膜脱分極の伝搬は、刺激電極の置かれた層内に限局していた。2分間虚血(前処置)後に再度5分間虚血を施行した動物の海馬切片では、一部、錐体細胞の膜脱分極が認められ、刺激電極を置いた層内の膜脱分極伝搬も、前処置をしない切片よりも広範囲に拡がったことから、神経機能面での虚血耐性誘発が示唆された。
高エネルギー核物理と素粒子の研究(第11回素粒子と原子核物理国際会議)

「第11回素粒子の原子核物理国際会議」は本総合研究における準備研究の結果、参加国40カ国、国外参加者350人、国内参加者350人の予定で、昭和62年4月20日から4月24日までの5日間、京都国際会議場にて開催されることになった。会議は国際純粋応用物理学連合(IUPAP)及び日本物理学会の主催で行なうことが確定し、会議の運営のため組織委員会が発足した。また、会議の内容を検討するものとして組織委員の下にプログラム委員会が発足した。会議の事務はホスト研究機関である高エネルギー物理学研究所が担当し、事務総括は研究分担者である中井浩二氏によって行なわれることになった。会議の内容を検討するためのプログラム委員会は、分担者を含めた各方面の研究者を集めて数回行なわれ、コントリビューテッド論文の閲読を含む作業を行ない口答発表者等を決定した。コントリビューテッド論文は検討資料として印刷した。会議全体の運営について分担者によって構成されている組織委員会を開き、会場設営、登録、議事録出版、運営、募金、経理等の問題等について決定した。また、国際会議に先立って「フォークと原子核」というテーマで「INS菊池スプリングスクール」を開催することを決めた。これは4月15日より3日間、下田市東急ホテルで約100名の参加者の下に、国際会議に出席する著名な学者を講師にして行なうことを決めた。このための準備会を分担者を含めて現地で開き、講義内容、会場設営、運営等について検討した。
日本古代における天皇権威の形成・変容と東アジア世界

711世紀における天皇権威の形成・変容を、東アジア世界との交流を視野に位置づけた。天皇の祖先祭祀は、大陸で祖先を祀る宗廟祭祀等の影響を受け、7世紀後半にアマテラスへの祭祀や山陵の創出として本格的に形成される。その後、香椎廟や八幡神等の祖先神の分出や、伊勢神宮と山陵の並立などの現象がみられた。10世紀末には、山陵の宗廟としての機能は衰退し、その後に、伊勢神宮と八幡宮が宗廟を名乗る。また、東大寺大仏も天皇権威の分身であり、その変化は上記変遷と関わる点を明らかにした。奈良時代から平安時代における天皇権威の形成・変容を、東アジア世界の中に動態的に位置づけるために、次の三点を行った。(1)2007年4月に、モニュメントをテーマとした史学研究会シンポジウム(於京都大学)において、「御願寺と天皇」と題した報告を行い、9月には平安寺院吏研究会(於名古屋市立大学)において、同題名の報告を行った。なお、両報告は、10月に科研の追加認定があったので、直接的経費は発生していないが、参考までに掲げる。その後、資料の整理・検討を深め、報告内容を大幅に補足・修正し、「御願寺と天皇-九.十世紀を中心に-」と題した論文を雑誌『史林』誌上に発表した。内容は、天皇の宗教的権威の源のひとつである九世紀的な「天皇霊」が、十世紀末から十一世紀初頭に変質した点や、その結果日本で「宗廟」と位置付けられていた山陵が、伊勢神宮や石清水八幡宮に席を譲ることになった点を明らかにした。(2)データベースと資料整理の補助員を活用しつつ、中国宋代までの宗廟・山陵・祥瑞に関する史料の収集・分類を精力的に進めた。『冊府元亀』や各種会要をはじめとした類書については、おおよそ終えることができた。一部正史や説話に関する収集も始めた。(3)東大寺大仏の権威と天皇の宗教的権威は相似形を示すと考え、それらを論文にまとめる作業を開始した。あわせて、先行研究の精査と、なお遺漏のあった『平安遺文』や『鎌倉遺文』『大日本古文書』の一部など、補足すべき史料収集を行った。1.東大寺大仏に関する研究2008年9月9日に日本史研究会古代史部会・中世史部会(合同部会)席上で、「宮と寺-東大寺大仏供起源考-」と題して報告を行い、東大寺大仏が天皇の宗教的権威を分与する形で成立し、平安京遷都後に天皇権威の抽象化にともなって、大仏もより国家的性格を明確にするように変貌したことを明確にした。なお、同報告をもとに成稿したものを投稿した。2.祥瑞・宗廟・山陵(1)アルバイトの投入と購入したデータベースを利用して、史料整理を行った。具体的に、(a)中国史に関する史料整理は、唐代を中心にカード化を進めるとともに、倭・日本の「天皇霊」に類似する中国「宗廟之霊」などのカード化を行った。(b)朝鮮史に関する史料については、『三国史記』の宗廟・山陵・瑞祥に関する史料を整理し、エクセルの表形式によるデータ化も終了しつつある。(c)倭・日本の瑞祥史料の整理したものの校正を始めた。(2)祥瑞制度や宗廟・山陵制度を通して、東アジア世界の中での倭・日本の天皇権威の位置づけを明確にする作業をすすめた。具体的には、7世紀後半の倭において新羅の影響を受けたと想定される祥瑞の政治的利用を明らかにしている。なお、この研究成果と関連し、2008年11月10日大東市だいとう塾において「古代の祥瑞思想と讃良郡-白山鶏と龍-」(於大東市生涯学習センター)と題する講演を行った。また、8・9世紀日本における祥瑞制度や宗廟・山陵制度に関する変遷を跡付ける作業を行った。1.東大寺大仏供に関する研究天皇権威の変遷を明らかにするために、それと不可分の関係にあり、かつ大陸の影響の強い東大寺大仏に関する研究をすすめ、その研究成果を「東大寺大仏と宮-大仏供起源考-」と題して『日本史研究』誌上に公表した。八世紀には天皇の宮と密接な関係にある大仏であったが、一時的な地位の降下を経て、平安京遷都後の九世紀になると宮との関係を離れ、南都の中心寺院としての位置を確立する点を明らかにした。このような変遷は、天皇権威の変遷とも連動していると考えられる。2.山陵・瑞祥・宗廟に関する研究(1)日本・中国・朝鮮の資料収集をすすめ、日本と朝鮮に関しては、データを表にし、その校正も行った。中国に関しては、正史や類書を中心に、紙媒体のカード型式にして収集した。(2)上記資料を活用し、中国や朝鮮の史料と比較しつつ、対外関係や即位儀礼などで活躍する祖先霊を山陵や伊勢神宮などの制度に見出した。