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製品の審美性が製品評価に与える影響の包括的研究

本研究では、デザインによる製品差別化を図る上で中核となる「審美性」概念に注目し、審美性が製品評価にいかなる影響を与えるかを検討している。2018年度は、大きく2つの方向性から研究を行った。ひとつは、審美性をもたらす構成要素と原理および審美性知覚が製品評価に与える影響についての理論的研究である。もうひとつは、審美性理論に依拠した実証研究の実施であった。理論的研究では心理学および消費者行動研究の包括的なレビューを行い,消費者がどのようなデザインに対して審美性を知覚するのかについて整理を行った。具体的には,色,形状,水平配置,垂直配置といった要素が審美性知覚に及ぼす影響について,既存の研究知見を整理し,体系化を図った。また、この研究成果は『マーケティングジャーナル』のレビュー論文として公表した。より精緻化した研究の実施や研究成果の論文化のために研究期間を1年延長したのの、全体的にはおおむね順調に進展している。審美性知覚が消費者の製品評価に与える影響についての理論的整理も一定水準において達成できており、審美性知覚が消費者評価に与える影響に関する実証研究も着実に遂行できている。また、得られた研究知見を多くの国際学会で発信すると同時に、論文として公表することことができた。以上のことを総合的に考慮すると、一部の計画変更はあったものの、研究はおおむね順調に進んでいる。最終年度である2019年度ではより精緻化した理論研究および実証研究の実施による審美性知覚と製品評価の関連性についての体系化を図ると同時に、今までの研究成果を積極的に論文化し、国内外の著名なジャーナルに投稿することに注力する予定である。2016年度は、大きく2つの方向性から研究を行った。ひとつは、審美性をもたらす構成要素と原理および審美性知覚が製品評価に与える影響についての文献サーベイである。もうひとつは、視覚的な審美性が製品評価に与える影響に関する消費者実験の実施であった。文献サーベイでは、審美性やその製品評価への影響について認知心理学や知覚心理学、消費者行動研究など学問横断的に関連文献を精読し、審美性知覚にかかわる構成要素を製品属性要因と非製品属性要因の観点から整理した。また、こうした理論的検討をもとに、審美性知覚が消費者の製品評価に与える影響に関するオンライン調査を実施した。具体的には、非製品属性要因としての被写体の角度や配置に注目し、広告等における人物モデルや製品の提示角度が審美性知覚および製品評価に与える影響を検証した。その結果、画像に写るモデルや製品の提示角度や配置によって審美性知覚が異なること、またそうした知覚の相違が製品評価に有意な影響を与えることが確認された。こうした研究成果の一部は既に国内学会で報告しており、国際学会でも報告を行う予定となっている。また、これらの研究についてはオックスフォード大学のCharles Spence教授と連携を図っており、論文の共同執筆も進めている。一部の予定変更はあったものの、全体的にはおおむね順調に進展している。2016年度に予定していた審美性知覚と製品評価に関する文献レビューは着実に進展しており、審美性知覚をもたらす要素の整理も一定水準において達成できた。一方、当初予定していた消費者および実務家に対する定性調査を消費者向けの定量調査へと変更した。こうした予定変更はあったものの、当初の予定よりも早く研究知見を獲得し、その成果を学会を通して社会に発信することができた。2017年度は、2016年度に行った文献サーベイを踏まえ、審美性知覚に関する実証研究を行った。実証研究は大きく2つの方向性で実施した。ひとつは、広告におけるモデルや製品の画像の提示アングルが消費者の審美性知覚に与える影響の検証である。検証の結果、右向きよりも左向きのアングルが消費者の審美性知覚を高めること、また、こうした審美性知覚の違いが広告評価や製品評価に有意な影響を与えることを確認した。これらの研究成果については国際学会で報告も行った。さらに、これらの研究成果については海外研究協力者であるオックスフォード大学のCharles Spence教授とともに共著の論文執筆も進めている。もうひとつ進めたのは、消費者の製品選択における審美性重視の個人差に関する実証研究であった。この研究からは、審美性重視の個人差が消費者の人口動態的特性ではなく主に心理的特性に起因すること、また、審美性を重視したマーケティング戦略は新しくてユニークな経験を求める消費者やブランド志向の高い消費者にとってとりわけ有効となりうることを明らかにした。これらの審美性重視の個人差に関する研究成果についても国際学会で報告を行っている。全体的にはおおむね順調に進展している。2017年度に予定していた審美性知覚と製品評価に関する実証研究は着実に進展しており、また、これらの研究成果を国際学会で積極的に発信することができた。一方、審美性知覚の個人差に関する研究は、当初2018年度を予定したが、前倒しで進めることになった。こうした予定変更はあったものの、予定よりも早く研究知見を得てることができ、また、その成果を国際学会を通して社会に発信することができた。

以上のことを総合的に踏まえると、一部の計画変更はあったものの、研究は全般的に順調に進んでいる判断される。本研究では、デザインによる製品差別化を図る上で中核となる「審美性」概念に注目し、審美性が製品評価にいかなる影響を与えるかを検討している。2018年度は、大きく2つの方向性から研究を行った。ひとつは、審美性をもたらす構成要素と原理および審美性知覚が製品評価に与える影響についての理論的研究である。もうひとつは、審美性理論に依拠した実証研究の実施であった。理論的研究では心理学および消費者行動研究の包括的なレビューを行い,消費者がどのようなデザインに対して審美性を知覚するのかについて整理を行った。具体的には,色,形状,水平配置,垂直配置といった要素が審美性知覚に及ぼす影響について,既存の研究知見を整理し,体系化を図った。また、この研究成果は『マーケティングジャーナル』のレビュー論文として公表した。より精緻化した研究の実施や研究成果の論文化のために研究期間を1年延長したのの、全体的にはおおむね順調に進展している。審美性知覚が消費者の製品評価に与える影響についての理論的整理も一定水準において達成できており、審美性知覚が消費者評価に与える影響に関する実証研究も着実に遂行できている。また、得られた研究知見を多くの国際学会で発信すると同時に、論文として公表することことができた。以上のことを総合的に考慮すると、一部の計画変更はあったものの、研究はおおむね順調に進んでいる。今後の研究については、2016年度に得られた研究知見をさらに深めると同時にその応用を図っていく予定である。具体的には、まず、2016年度に行った文献サーベイおよび消費者調査の結果を踏まえながら、審美性知覚に関連する製品属性要因および非製品属性要因が消費者の製品評価に与える影響に関するより精緻な検証を進める。検証では、セルフレポート方式の消費者調査のみならず、アイトラッキングや反応時間分析など、消費者反応をより客観的に測定する分析手法も同時に用いて、製品属性および非製品属性が審美性知覚および製品評価に与える影響とその影響メカニズムを多面的に検証する。これに加え、実務家への定性調査等を実施することによって、研究知見の外的妥当性を検討すると同時に実務への応用可能性の向上を図っていく。また、こうした一連の研究についても海外研究者と連携を図ることで、研究精度を高めながら、研究成果の国際的な発信力も強化して行きたい。今後の研究については、実証研究を継続的に進めることで、消費者の審美性知覚および製品の審美性が消費者の購買意思決定に与える影響について、研究の精緻化をさらに推し進める予定である。実証研究では、消費者の審美性知覚が製品評価に与える影響のプロセスやメカニズムの解明を試みると同時に、審美性知覚が製品評価に与える影響の個人差や文化差に関する検証も行う予定である。また、引き続き、海外研究協力者との緊密な連携のもと、研究成果を国内外の学会や国際ジャーナルへの投稿によって積極的に発信していく。
ステロイド骨粗鬆症における骨形成低下機序の解明:インターロイキン-11の役割

1.デキサメタゾン(DEX)によるIL-11遺伝子遺伝子転写抑制機序の解析DEXは骨芽細胞系細胞においてIL-11遺伝子の転写を強力に抑制した。この抑制はIL-11遺伝子プロモーター上のAP-1結合部位に変異を導入すると消失したことから、AP-1依存性であることが明らかとなった。逆にtandemのIL-11AP-1結合領域による転写活性もDEXで抑制された。さらにDEXの転写抑制効果はGR(グルココルチコイド受容体)アンタゴニストであるRU-486により解除されたことから、GR依存性であることが示唆された。2.IL-11の抗アポトーシス作用の解析初代培養骨芽細胞およびマウス骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1において、DEXおよび抗腫瘍薬であるEtoposideはアポトーシスを誘導したが、IL-11はこれを用量依存性に最大50%抑制した。PTH処理によりIL-11とほぼ同等のアポトーシス抑制が認められた。DEXによるアポトーシスの際、アポトーシス阻害因子であるbc1-2の発現が低下していたが、PTHおよびIL-11はこの発現低下を抑制した。PTHの抗アポトーシス効果はIL-11中和抗体の同時添加により減弱したことから、少なくとも一部はIL-11の誘導を介していることが示唆された。以上よりIL-11は転写レベルでPTHにより誘導、DEXで抑制される抗骨芽細胞アポトーシス因子であり、ステロイド骨粗鬆症における骨形成抑制の病態およびPTHによるその抑制に関与することが明らかとなった。IL-11はステロイド骨粗鬆症治療薬創薬における新たな標的分子の一つであると考えられる。1)デキサメタゾン(DEX)によるIL-11遺伝子転写抑制機序の解析1.DEXは骨芽細胞系細胞においてIL-11遺伝子の転写を強力に抑制した。2.我々は力学的負荷やPTHがIL-11プロモーター上に存在するAP-1結合領域に依存してIL-11遺伝子転写を促進することを見いだしているが、in vitro mutagenesisによる変異プロモーター解析により、DEXによる抑制もAP-1結合領域に依存していることが明らかになった。3.逆にtandemのIL-11 AP-1結合領域による転写活性もDEXで抑制された。4.DEXによるIL-11転写抑制はGRアンタゴニストであるRU-486により解除されたことからグルココルチコイド受容体(GR)に依存していることが示唆された。2)IL-11の抗アポトーシス作用の解析1.初代培養骨芽細胞およびマウス骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1において、DEXおよび抗腫瘍薬であるEtoposideはアポトーシスを誘導した。2.IL-11は用量依存性に上記のアポトーシスを抑制、その最大効果は約50%であった。4.DEXによるアポトーシス誘導はアポトーシス阻害因子bcl-2の発現低下を伴っていた。5.PTHおよびIL-11は共に、アポトーシスに伴うbcl-2の発現低下を抑制したことから、これらの抗アポトーシス作用にbcl-2発現促進の関与が示唆された。6.PTHの抗アポトーシス効果はIL-11の中和抗体で部分的に抑制されたことから、一部はIL-11の誘導を介していると考えられた。

2.我々は力学的負荷やPTHがIL-11プロモーター上に存在するAP-1結合領域に依存してIL-11遺伝子転写を促進することを見いだしているが、in vitro mutagenesisによる変異プロモーター解析により、DEXによる抑制もAP-1結合領域に依存していることが明らかになった。3.逆にtandemのIL-11 AP-1結合領域による転写活性もDEXで抑制された。4.DEXによるIL-11転写抑制はGRアンタゴニストであるRU-486により解除されたことからグルココルチコイド受容体(GR)に依存していることが示唆された。2)IL-11の抗アポトーシス作用の解析1.初代培養骨芽細胞およびマウス骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1において、DEXおよび抗腫瘍薬であるEtoposideはアポトーシスを誘導した。2.IL-11は用量依存性に上記のアポトーシスを抑制、その最大効果は約50%であった。4.DEXによるアポトーシス誘導はアポトーシス阻害因子bcl-2の発現低下を伴っていた。5.PTHおよびIL-11は共に、アポトーシスに伴うbcl-2の発現低下を抑制したことから、これらの抗アポトーシス作用にbcl-2発現促進の関与が示唆された。6.PTHの抗アポトーシス効果はIL-11の中和抗体で部分的に抑制されたことから、一部はIL-11の誘導を介していると考えられた。1)デキサメタゾン(DEX)によるIL-11遺伝子転写抑制機序の解析1.DEXは骨芽細胞系細胞においてIL-11遺伝子の転写を強力に抑制した。2.我々は力学的負荷やPTHがIL-11プロモーター上に存在するAP-1結合領域に依存してIL-11遺伝子転写を促進することを見いだしているが、in vitro mutagenesisによる変異プロモーター解析により、DEXによる抑制もAP-1結合領域に依存していることが示された。3.tandemのIL-11 AP-1結合領域による転写活性生もDEXで抑制されることが明らかとなった。4.DEXによるIL-11転写抑制はGRアンタゴニストであるRU-486により解除されたことからグルココルチコイド受容体(GR)に依存していると考えられた。4.DEXによるアポトーシス誘導の際、アポトーシス阻害因子bcl-2の発現が低下していた。5.PTHおよびIL-11は共に、アポトーシスに伴うbcl-2の発現低下を抑制したことから、これらの抗アポトーシス作用にbcl-2発現促進が関与している可能性がある6.PTHの抗アポトーシス効果はIL-11の中和抗体で部分的に抑制されたことから、少なくともその一部はIL-11の誘導を介していることが示唆された。7.これらの効果はマウス骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1でもほぼ再現された。
金属クラスターの構造ゆらぎを利用した触媒機能探索

ポリマーで保護した金クラスターの触媒作用のサイズ特異性を原子レベルで調べた結果、(1)70量体以下のクラスターのみが活性を示すこと、(2)触媒活性がポリマーからの電子供与によって金クラスターが負電荷を帯びることに起因していることを明らかにした。加えて、多孔質シリカに担持したAu11クラスターでは、マイクロ波の照射によって、劇的な反応促進効果があることを見いだした。12nm領域のポリマー保護金クラスターをこれまで開発してきたバッチ混合法およびマイクロミキサー法によってサイズ選択的に調製した。これらクラスターのサイズをMALDI質量分析によって原子数レベルで評価した結果、35,43,58,70,110,130,150量体といった魔法数の存在を明らかにした。ポリマー保護金属クラスターの従来の予想に反し、PVP保護金クラスターの安定性が電子殻モデルに基づく電子的な要因に左右されることがわかった。これらのクラスターのアルコール酸化に対する触媒活性を定量した結果、70量体以下において劇的な活性の増大が起きることを突き止めた。さらに、この領域クラスターの幾何構造を粉末X線回折によって評価した。100量体以上のクラスターでは、結合距離の変化はあるもののバルクと類似した構造を有するのに対して、70量体以下では構造そのものがfcc構造から逸脱することを明らかにした。すなわち100量体以上のクラスターは、バルクのfcc構造を切り出したナノ結晶に近い構造を有するが、70量体以下になると規則性の低いアモルファスに近い構造が出現すると考えられる。これらのクラスターは、電子構造のみならず、幾何構造もバルクとは大きく異なるため、新規反応性の出現が期待できる。12nm領域のポリビニルピロリドン(PVP)保護金クラスターをバッチ式混合法およびマイクロミキサーによって調製し、質量分析法によってサイズを評価した。その結果、マイクロミキサーによって0°Cもしくは40°Cで合成した場合には、40量体を中心とした正規分布に近いサイズ分布を持つクラスター(1)と35,43,58量体といった魔法数クラスターを多く含むサンプル(2)が合成されていることがわかった。バッチ式混合法により0°Cで合成した場合には、1に近い分布を持ち70量体以上の分布が多いサンプル(3)、40°Cで合成した場合には、70,110,130,150量体などの魔法数クラスターを多く含むサンプル(4)が得られた。これら4つのサンプルについて、アルコールの空気酸化反応に対する触媒活性のサイズ依存性を定量的に評価した。その結果、水中におけるアルコールの空気酸化に対しては、(1)70量体以下のクラスターのみが活性種として作用していること、(2)同サイズ以下では魔法数クラスターだけでなく、他のサイズのクラスターも同程度の活性を示すことを明らかにした。PVP保護金クラスターは、PVPからの電子供与によって負電荷を帯びていることが以前の分光測定から明らかになっている。すなわち、70量体以下ではこの負電荷のエネルギーが酸素分子のLUMOレベルより高くなるため、酸素分子への電子移動が可能になり、酸素分子が活性化されることで酸化反応が進行するものと考えられる。この結果は、金クラスターの反応性が、電子的な要因に支配されることを示しており、例えば保護分子の種類や異種原子のドーピングによって余剰電子のエネルギー準位を操作することで、触媒活性を制御できると考えられる。
生活実態に基づいた漆器の審美性・機能性に関する実験的検証

本研究は、漆塗膜の審美性と機能性について、生活実態を加味した実証実験を行うことで、伝統的工芸品の今日的な価値を見いだすことを目的としたもので、次の2段階の研究で構成されている。第1段階は漆器の魅力について、文献を題材としたフリーワード分析、第2段階は、漆塗膜の浸漬実験、摩擦実験による表面変化について調査である。結果として、第1段階を終了し、次の結果を得た。漆および漆器について、小説家、家具デザイナー、漆芸家等さまざまな立場で書かれた文献を収集しフリーワード分析を行い、文章の核となるキーワードを抽出した。第2段階の漆塗膜の浸漬実験、摩擦実験については、検体制作の途中段階で終了した。研究内容の(1)漆器の魅力についての文献調査については終了し、平成24年度は、研究計画(2)漆塗膜の浸漬実験、摩擦実験による表面変化についての調査に着手し、試験片作成の準備にとりかかった。《試験片作成の準備》試験片作成のため、先行研究の調査を行い、先行研究より試験片として準備する漆塗膜の仕様(厚さ、大きさ、ベースとなる板の材質および板材との密着性等)について検討した。先行研究では、生漆をナヤシ、クロメの後、ガラス板をベースとして漆塗膜を2030μmに塗布していることがわかった。研究者による実験では、より実際の漆塗装に近い状態での実験をめざすため、アクリル板をベースとして使用し、アクリル板をサンドペーパーで粗めた後、職人により、漆塗膜を刷毛塗りし、塗膜完成後にマイクロメーターを使用して塗膜の厚さを計測することとした。さらに、試験片の仕様に基づき、塗りの手順の打ち合わせを行うとともに、実験用治具の調査を進めた。《親水性疎水性試験の準備》岩手県工業技術センターに赴き、JISハンドブックを参照して関連する試験方法についての事例を調査した。近接技術としては、繊維関係の防汚性試験、汚れ試験等があるものの、いずれも広い面積に繊維製品を敷き詰めた試験であり、塗膜について直接応用できる試験法ではないことが判明した。JISでは該当する試験方法が見当たらなかったものの、表面技術に関する先行研究として、自動車や建築壁面材の塗装に使われる低汚染性、易洗浄性の塗膜開発に関する論文をみつけることができた。《生活上の漆器使用実態の調査》また、生活上での漆器使用実態の調査の一環として実施してきた保育園における漆器利用の事例について、海外学会において発表した。平成25年度は、本務の業務に注力していたため、研究については準備を進めるにとどまり、研究成果は得られていません。研究のための準備については、次のように進めました。平成25年度は主として検体用の漆塗り板を制作するための準備を進めました。【1】文献調査:先行研究で、漆塗膜の実験がどのように行われてきたか調べ、実験の目的、検体の作成方法、検体の検査方法について検討しました。【2】漆塗りを依頼する先に出向き、漆の種類のバリエーションと検体用の塗りの方法について打ち合わせ、漆のバリエーションとして有油の黒、有油の朱、無油の黒、無油の朱の4種を決定しました。また、検体として漆塗り板にはアクリル板を使用することとし、漆の食いつきを良くするために200番のサンドがけすることを決定しました。【3】摩擦試験を依頼する先に出向き、摩擦試験にかけるためアクリル板のサイズについて打ち合わせ、サイズを決定しました。今後の研究の展開として、検体を作成し3ヶ月の乾燥の後に実験に入ります。実験は、主として生活実態を考慮し、油分を付着させ、付着させた油分を水、洗剤液、ぬるま湯および布、スポンジ、紙を使用して摩擦することで除去し、除去後の油分の残差を求めることで漆塗膜の洗浄性能について明らかにしたいと考えています。本研究のもうひとつの目的として、油分が漆塗膜の表面に残ることによって艶が増し、美的な要素が増すといわれていることについても、主観評価によって明らかにしたいと考えています。平成23年度は、研究計画の(1)漆器の魅力についての文献調査および類語整理を行い、以下の結果を得た。漆および漆器について記述されている文献として、谷崎潤一郎(随筆家)、大西長利(漆芸家)、川上元美(家具デザイナー)、永瀬喜助(化学者)が表した文章に対してフリーワード分析を行い、「漆」と他の単語との関係を図式化し、漆器ならびに漆の魅力の核を導き出すことを試み、この結果、(1)全体構造は文章作成者の立場ごとにまとまった。また「漆」と他の単語との関係は、「漆」を中心に「生業」「ものづくり」「漆を塗ることに対する信念」「塗膜としての性状」「漆塗膜の審美的要素」に分かれた。

(2)漆の美的観点ならびに用いることについての感覚的な評価については、「美」と「感」のふたつの単語がノードとなっており、中心は形成されなかった。このことから、(3)「用」と「美」は漆をとりまく多くのキーワードのひとつであり、ほかにも化学的性質や生業、制作における信念などがキーワードとして挙げられた。(4)すなわち、漆の魅力は、「塗料としての性質」すなわち用いる上での触覚や聴覚に与える快適さと、目に与える快適さである「美しさ」、そしてそれらが時間を経て継がれる「時間」の価値、さらに、製造者の自負「思い」の価値があることがわかった。研究結果については、『文献にみられる漆器の「用」と「美」の表現』として、相模女子大学紀要Vol.75A(2011)11-24に発表した。なお、本研究により得られたキーワードは、続く研究の主観評価等に利用する予定である。本研究は、漆器の今日的な価値を明らかにするため、(1)漆器の魅力に関する文献調査および類語整理、(2)漆塗膜の浸漬実験、摩擦実験による表面変化についての調査の2部構成の研究を計画し、このうち、(1)について、漆器について記述されている文献から、漆器の有用性および漆器の美的な魅力についてのフリーワード分析を行った。この結果、「漆」と他の単語の関係は「ものづくりに対する信念」「化学的性質」「漆塗膜の審美的な要素」があり、これはすなわち、物質文化の3側面である〔ものそのものの物理的な性質〕〔ものに対する感覚的な側面〕〔ものに対する人の思い〕に対応することがわかった。また、「美しさ」と他の単語との関係性を分析した結果、「用」はノードを形成しなかったことから、漆器の「用」と「美」はいずれも漆器をとりまくキーワードのひとつであり、分けてとらえることはできないことがわかった。(2)の漆塗膜の浸漬実験および摩擦実験については、実験まで至ることができなかった。理由は、微細質量の変化を計測することで、漆塗膜への付着物の量を算出し、溶剤への浸漬や摩擦での付着物の除去の可能性を探る予定であったが、質量変化がきわめて微細であるため、湿度の要因等をいかに考慮すべきかを検討し、結論が得られなかったためである。今後、本研究を継続するとすれば、まず、微細な質量の変化が、付着物によるものであることを証明する等の前提を確実にするところから始めたいと考えている。デザイン研究内容の(1)漆器の魅力についての文献調査については終了し、(2)漆塗膜の浸漬実験、摩擦実験による表面変化についての調査を進行中であるが、担当部局との打ち合わせの後、出張日程がとれず、文献調査まででとまっている。平成25年度は、前年度の平成24年度より引き続いた本務の業務の多忙により、本研究への時間の配分が少なくなってしまいました。本務の業務では、委員会の委員長、カリキュラム改編の主導的立場、研究室で担当していた学生の疾病等にともないプロジェクトの最終成果物制作を教員が制作せざるを得なかったこと、地域連携のプロジェクトが発生し、取材と制作でほぼ1年を要したことがあげられます。研究はおおきく(1)漆器の魅力についての文献調査と(2)漆塗膜の浸漬実験、摩擦実験による表面変化についての調査の二つについて行う計画となっている。このうち、(1)については予定通り進行しているものの、本務校での学生指導が多忙をきわめ、出張の日程が組めなかったため、(2)の実験用漆塗膜の準備とそのための打ち合わせが遅れている。
ヒトおよび大型類人猿の初期運動発達と母子相互交渉

これまでのいくつかの研究は、霊長類の進化においては姿勢や四肢の運動機能(運動系)と感覚・知覚・認知系の発達連関の進化がさらに高次の認知や言語を生んできたという可能性を示唆している。このことは、他者理解や自己理解にもあてはまるだろう。社会的な表情、発声も含めて、社会的相互交渉に含まれる多様な運動発達を定性的・定量的に分析することによって、心の理解の系統発生的、個体発達的起源を明らかにしていくことができる。本研究では、ヒトとチンパンジーを対象として、新生児期からの運動発達を、ジェネラルムーブメント(自発運動)や姿勢反応によって評価し、それらと母子間の姿勢運動的相互交渉、対象操作的相互交渉、および対面的相互交渉との関連を明らかにするための行動観察を実施した。これらを通じて、1)姿勢反応における共通の発達段階の抽出と移行期のずれ、2)ジェネラルムーブメント出現の共通性と四肢の運動の複雑性における種差、3)乳児の摂乳と泣き行動および母親の対称行動の種差、4)母子コミュニケーションの共通性と種差などを、新生児微笑から社会的微笑への発達、身体運動遊び、物を含む相互交渉の観察を通じて明らかにした。これらの実証的資料と文献研究を通じて、チンパンジー母子における身体運動コミュニケーション、から対面コミュニケーションヘの個体発達とヒト母子のコミュニケーションの進化を研究するための理論的枠組みを構築した。本年度は、ヒトとチンパンジーを対象として、新生児期からの姿勢運動発達を、ジェネラルムーブメント(自発運動)、姿勢反応などによって評価し、それらと母子間の姿勢運動的相互交渉(母親の抱きと乳児のしがみつきなどの姿勢運動的相互関係)、対象操作的相互交渉(物体をとりいれたときの身体運動的相互関係)、および対面的相互交渉(表情や発声による相互関係)との関連を明らかにするための基礎資料を収集した。ヒトとチンパンジーとは、新生児期から乳児期初期に仰向けの姿勢をとることができ、自発的な四肢の運動を行うという点で類似している。しかし、ジェネラルムーブメントのパターンに関して、これまでの解析の結果、ヒトでは足が手より単純な動きをするが、チンパンジーでは手と足の運動の複雑さに差がないという違いのあることがわかった。すなわち、線形相関をもったノイズとは区別されるが、週数に応じた変化に共通した傾向は見られず、ヒトのような一時的なパターンの単純化も見られなかった。ジェネラルムーブメントにみられる発達のU字化現象や手足運動の発達初期からの分化はヒト特有であることが示唆された。他方、チンパンジー母子の初期相互交渉場面の分析からは、新生児微笑から社会的微笑への発達的変化がヒトと同様に見られること、これまで考えられていた以上に、eye-to-eye contactが生起していること、さらに、授乳、グルーミング以外に育児行動的な諸々の動作パターンのあることがわかった。本研究では、ヒトとチンパンジーを対象として、新生児期からの姿勢運動発達を、ジェネラルムーブメント(自発運動)、姿勢反応などによって評価し、それらと母子間の姿勢運動的相互交渉(母親の抱きと乳児のしがみつきなどの姿勢運動的相互関係)、対象操作的相互交渉(物体をとりいれたときの身体運動的相互関係)、および対面的相互交渉(表情や発声による相互関係)との関連を明らかにするための縦断的な行動観察を実施した。さらに、母子の生理的相互交渉についても、チンパンジー乳児の生後3か月の吸乳行動を新たに分析した。吸乳持続時間は、対象の3個体とも月齢を伴っても変化はなく、3分から5分間かけて吸乳していることが多い。また、吸乳間間隔は、月齢にともなった変化よりも、授乳拒否にあった個体と他の個体との差が明らかになった。また、チンパンジー乳児の「泣き(cry)」の行動について、どのような場面で起こり、また母親はどのような対処行動をおこなうのかを分析した。その結果、チンパンジー乳児の「泣き」はほとんど母親の姿勢変化などの行動が原因で生起していることがわかった。また、母親の行動としては、乳児の「泣き」に対して「抱く(embrace)」行動が最も高い割合で生起し、80%近くを占めていた。ヒトの乳児のようにその後授乳へ移行したりすることはほとんどなく、「抱く」と泣き止んでいた。

このことは、チンパンジーの母子間における初期のコミュニケーション行動が乳児の側からの母親の行動調整を含むものであるものの、姿勢運動的相互交渉がその中心であることを示している。
テラヘルツ分光によるポリマーナノコンポジットの優れた誘電特性出現機構の解明

ポリマーナノコンポジットの優れた誘電・絶縁特性はポリマーマトリクスとナノフィラーとの界面にあると考えられている。そこで、我々は分子の振動、あるいは分子間相互作用の解析に用いられているテラヘルツ領域に注目し、ポリマーナノコンポジットの良好な物性の発現機構を解明する一助として、ポリアミドナノコンポジットに対してテラヘルツ時間領域分光(THz-TDS)測定を行った。2THzと3THz付近において初めて誘電分散を観測した。2THz付近の誘電分散について、その誘電損率がポリアミドのアルファ型結晶に起因するX線回折強度と正に相関し、THz電界と試料延伸方向が平行であるとき最大となることから、この分散がアルファ型結晶内の分子鎖と平行方向の分子振動に由来すると推測した。また、3THz付近に誘電損率ピークを持つ誘電分散は、THz電界と試料延伸方向が垂直であるとき最大となることから、分子鎖と垂直方向の分子振動に起因すると推測した。さらに、この3THzの誘電損率のピークがNC化により低周波数側にシフトすることを見出し、これはナノフィラー添加によりポリマー/ナノフィラー間に生じる強い相互作用が分子振動を抑制するためであると推測した。THz分光は、最近可能となった斬新な計測法であり、これを高分子の誘電特性の解明に用いた研究例は極めて少ない。分光強度のTHz偏光角依存性等を用いた上記解析は、多くの高分子とそのNCに適用しうる重要で新しい手法と考えている。ポールマーナノコンポジットの優れた誘電・絶縁特性はポリマーマトリクスとナノフィラーとの界面にあると考えられている。そこで、我々は分子の振動、あるいは分子間相互作用の解析に用いられているテラヘルツ領域に注目し、ポリマーナノコンポジットの良好な物性の発現機構を解明する-助として、テラヘルツ時間領域分光(THz-TD5)測定を行った。試料として、ポリアミドナノコンポジットを用い、次の結果を得た。[1]約2.7-3.1THzにみられる誘電損率のピークは、未延伸・延伸に関わりなく、ナノフィラー充填によって低周波側にシフトする。一方、マイクロフィラー充填ではピークはシフトしない。この理由は、ナノコンポジットにおいてはフィラーの比表面積が大きいため、フィラーとポリマーの相互作用が強く現れ、フィラーとポリマーのイオン結合が分子運動を抑制するためと考えられる。[2]約1.9THzにみられる誘電損率ピークの原因は、ポリアミドのアルファ型結晶と考えられる。そのピーク強度が、延伸後のナノコンポジットでは、ナノフィラー充填量が少ないほど明確に現れたことより、ナノフィラー充填は、延伸によるアルファ型結晶の形成を抑制する効果を持つと思われる。[3]約1.9THzの誘電損率ピークが、ナノフィラー充填によりピークシフトを示さないことより、ナノフィラーと相互作用する界面領域のポリアミドの結晶状態はアルファ型結晶ではないことが示唆される。
赤外励起走査型AFM表面観測装置の試作と高分子超薄膜―水界面の特性解析への応用

本研究では、固液界面に存在する分子の動的構造や配向に関する情報を、固体表面の微細構造に関する情報と共にin situで捉えることを目的として、赤外分光法と原子間力顕微鏡(AFM)法を組み合わせた新規の赤外励起走査型AFM表面観測装置を試作した。固液界面の情報を間接的に捉えるため、赤外全反射吸収法および偏光ラマン分光法を用いて、固体高分子薄膜および高分子水溶液中の水について検討した。特に、OH伸縮振動帯に注目し解析を行った。生体適合性の高い薄膜中においては、水のOH伸縮振動帯の波形は、純水のものと極めて似通った波形を示した。この結果は、生体適合性の発現が、水の構造に密接に関与していることを示しており、さらに、水の構造を破壊しにくい材料ほど、生体適合性に優れていることを示すものと考えられる。一方、水溶性高分子についても、同様に「水の構造」の観点から検討したところ、生体適合性に優れた高分子は、溶液中の水の水素結合ネットワーク構造をほとんど乱さないという知見を得た。上述したように、生体適合性材料は、いずれの系においても、水の構造を破壊しにくいことが示されたが、共にバルクの情報に基づくものである。そこで、冒頭でも述べたように、固体表面上の水のみならず、界面を形成する固体高分子材料の情報を同時に検討するため、赤外励起走査型AFM表面観測装置を試作し、水の構造および材料の動態について検討した。赤外励起走査型AFM表面観測装置を、励起用赤外光源、近接場励起用原子間力顕微鏡、およびロックインアンプを用いて試作した。表面に薄膜を形成させた半円筒型ZnSeプリズム上に薄層の水溶液をのせたものを溶液セルとした。セルの下方から全反射が生じる角度で波長可変赤外レーザー光を照射し、薄膜一液体の界面を励起して、検出部分に自己共振型カンチレバーを装着したAFMにより界面を観測した。試料とカンチレバーの先端(探針)がnmオーダの距離まで接近すると、試料表面の原子や分子と探針の間に働く原子間力により発振周波数が変化する。この周波数変化をロックインアンプにより復調し、電圧変化に変換してZ軸制御用ピエゾ素子の電圧を制御することにより、探針と試料の距離を一定に保つよう制御した。探針をXY方向に走査し、Z軸ピエゾ素子に加えられた電圧をコンピュータ処理をし、試料表面の形状を三次元画像として観測した。この際に、上述したように、試料セルに赤外レーザー光を周波数(f1)で変調して照射し、探針の共振周波数(f0)に対応する復調電圧に含まれるf1成分を、ロックインアンプにより同期増幅することにより、赤外レーザー波長で励起された分子の二次元分布画像を観測した。装置の性能評価のために、ZnSeプリズム上に糖脂質単分子膜を構築し、その界面における水や糖脂質分子の構造、糖結合タンパク質であるレクチンの結合過程の検討を試みた。膜の背部にあるプリズム内に照射した赤外レーザー光の全反射の際に、プリズムー薄膜界面で発生したエバネッセント波により、薄膜の極近傍の分子が励起される。O-H伸縮と同じ振動数を有する光を照射した際のカンチレバーの共振周波数変化から、水素結合による水のクラスター構造に関する知見を得る試みをした。同様にレクチンの結合過程については、ペプチド結合と同じ振動数の光を励起に用いた。今後、当該分光システムにより実験的に得られたスペクトルと、理論計算により得られる振動スペクトルとの相関を検討する予定である。

特に、OH伸縮振動帯に注目し解析を行った。生体適合性の高い薄膜中においては、水のOH伸縮振動帯の波形は、純水のものと極めて似通った波形を示した。この結果は、生体適合性の発現が、水の構造に密接に関与していることを示しており、さらに、水の構造を破壊しにくい材料ほど、生体適合性に優れていることを示すものと考えられる。一方、水溶性高分子についても、同様に「水の構造」の観点から検討したところ、生体適合性に優れた高分子は、溶液中の水の水素結合ネットワーク構造をほとんど乱さないという知見を得た。上述したように、生体適合性材料は、いずれの系においても、水の構造を破壊しにくいことが示されたが、共にバルクの情報に基づくものである。そこで、冒頭でも述べたように、固体表面上の水のみならず、界面を形成する固体高分子材料の情報を同時に検討するため、赤外励起走査型AFM表面観測装置を試作し、水の構造および材料の動態について検討した。
バゾヒビンによる血管恒常性維持の解明と動脈硬化抑制への応用

Vasohibin-1(VASH1)は血管新生刺激に反応して血管内皮細胞が自ら産生・分泌し、さらに自らに作用して血管新生を抑制する極めてユニークな分泌タンパクである。今回、筆者らはこの研究を行い、以下の事を明らかにした。VASH1の発現は血管内皮細胞においてHuRによるpost-transcriptionalな調節下にあり、Reactive Oxygen Species(ROS)の除去に働くSuperoxide Dismutase2(SOD2)や、抗老化・抗ストレスに働くSIRT1の活性を高めることが分かった。in vivoにおいてはVASH1ヘテロマウスは野生型マウスに比べparaquat(ROSを発生し組織を障害する)による肺障害が強く現れ、死にやすい傾向にあった。さらにVASH1ヘテロマウスにVASH1 adenovirusを感染させてVASH1の発現を増加させてやるとcontrol adenovirusを感染させたマウスと比較してparaquatによる肺障害が弱く死ににくくなり、VASH1によりレスキューされることが明らかになった。要約としてVASH1が血管新生抑制作用の他に、血管内皮細胞に対してSOD2とSIRT1を介して抗老化・抗細胞死作用を有し、さらには内皮細胞の恒常性維持にも非常に重要な分子であることを見出した。vasohibin-1は血管新生刺激に反応して血管内皮細胞が自ら産生・分泌し、さらに自らに作用して血管新生を抑制する極めてユニークな分泌タンパクである。申請者はこれまでにvasohibin-1が内皮細胞において血管新生抑制作用の他に、SIRT1とsuperoxide dismutase-2(SOD2)を介して抗老化・抗細胞死作用を発揮し、内皮細胞の恒常性維持にも非常に重要な分子であることを見出してきた。vasohibin-1の内皮細胞の恒常性維持メカニズムについては(1)vasohibin-1がcell cycle dependentkiasel(CDK1)の発現とリン酸化を制御することによりCDK1の活性を制御し、そのCDK1がSIRT1をリン酸化する。(2)Vasohbin-1はTNF-αの発現を抑制し、SIRT1の下流分子であるFoxo3aの発現を促進させることによりSOD2の発現を制御する。(3)in vivoにおいてはvasohibin-1ヘテロマウスは正常マウスより、大量の活性酸素を発生するパラコートに対する抵抗性(生存率および肺の障害)が低いこと、さらにvasohibin-1ヘテロマウスにvasohibin-1アデノウイルスとコントロールアデノウイルスを投与するとvasohibin-1アデノウイルス群でパラコートに対して抵抗性が上昇することを明らかにした。現在、日本人の死因の上位を占める虚血性心疾患と脳血管疾患の主な原因は動脈硬化である。動脈硬化の主因に血管内皮細胞の老化と細胞死があり、それらを抑制することがこれらの疾患の防止につながると考えられる。この研究の目的であるvasohibin-1の動脈硬化抑制の可能性については(1)血管内皮細胞においてvasohibin-1の発現をsiRNAでノックダウンすると接着分子ICAM-1の発現が増加し単球の内皮細胞への接着が増加すること、逆にアデノウイルスベクターでvasohibin-1を高発現させると単球の内皮細胞への接着が減少することを明らかにした。in vivoにおいては現在、vasohibin-1(+/-)マウスとApoE(+/-)ノックアウトマウスを交配中であり、今後、vasohibin-1(-/-)/ApoE(-/-)マウスとvasohibin-1(+/+)/ApoE(-/-)マウスに高カロリー食を投与し大動脈のOil Red O染色等により動脈硬化の程度を比較解析する予定である。申請者はこれまでにvasohibin-1が内皮細胞において血管新生抑制作用の他に、SIRT1とsuperoxidedismutase-2(SOD2)を介して抗老化・抗細胞死作用を発揮し、内皮細胞の恒常性維持にも非常に重肇な:分子であることを見出してきた。vasohibin-1の内皮細胞の恒常性維持メカニズムについては(1)vasohibin-1がcell cycle dependent

kiasel(CDK1)の発現とリン酸化を制御することによりCDK1の活性を制御し、そのCDK1がSIRTIをリン酸化する。(2)Vasohibin-1がSOD2の発現を介してROSの産生を制御する。(3)in vivoにおいてはvasohibin-1ヘテロマウスは正常マウスより、大量の活性酸素を発生するパラコートに対する抵抗性(生存率および肺の障害)が低いこと、さちにvasohibin-1ヘテロマウスにvasohibin-1アデノウイルスとコントロールアデノウイルスを投与するとvasohibin-1アデノウイルス群でパラコートに対して抵抗性が上昇することを明らかにした。現在、日本人の死因の上位を占める虚血性心疾患と脳血管疾患の主な原因は動脈硬化である。動脈硬化の主因に血管内皮細胞の老化と細胞死があり、それらを抑制することがこれらの疾患の防止につながると考えられる。この研究の目的であるvasohibin-1の動脈硬化抑制の可能性については(1)血管内皮緬胞においてvasohibin-1の発現をsiRNAでノックダウンすると接着分子ICAM-1の発現が増加し単球の内皮細胞への接着が増加すること、逆にアデノウイルスベクターでvasohibin-1を高発現させるとホモシスチンによるICAM。1の発現の増加を抑制し単球の内皮細胞への接着が減少することを明らかにした。in vivoにおいては現在、vasohibin-1(+/-)マウスとApoE(+/-)ノックアウトマウスを交配中であり、今後、vasohibin-1(-/-)/ApoE(-/-)マウスとvasohibin-1(+/+)/ApoE(-/-)マウスに高カロリー食を投与し大動脈のOil Red O染色等により動脈硬化の程度を比較解析する予定である。Vasohibin-1 (VASH1)は血管新生刺激に反応して血管内皮細胞が自ら産生・分泌し、さらに自らに作用して血管新生を抑制する極めてユニークな分泌タンパクである。今回、筆者らはVASH1の血管新生抑制作用以外の役割を明らかにするためにこの研究を行い、以下の事を明らかにした。in vivoにおいてはVASH1ヘテロマウスは野生型マウスに比べparaquat ( ROSを発生し組織を障害する)による肺障害が強く現れ、死にやすい傾向にあった。さらにVASH1ヘテロマウスにVASH1 adenovirusを感染させてVASH1の発現を増加させてやるとcontrol adenovirusを感染させたマウスと比較してparaquatによる肺障害が弱く死ににくくなり、VASH1によりレスキューされることが明らかになった。
効果的な再非行防止に向けた家庭裁判所と関係諸機関との連携に関する基盤的研究

ドイツの少年司法では、捜査段階から少年への援助や調査が可能であることが諸機関連携の背景にある。ドイツ「少年法の家」における取り組みは、手続の迅速化に偏るなどの弊害もあるが、外部機関による検証を通して、長期間同じ場所で働く担い手間での信頼が醸成され、一定の再犯防止効果があることが示されている。日本の家庭裁判所と関係諸機関の連携は、家庭裁判所調査官などの転勤の頻繁さなどから、上からの形式的な連携に止まっており、その効果の検証も不十分である。しかし、ドイツの取り組みや日本の事例からは、諸機関の担い手と信頼関係を結べる、地域に根を張った者を中心とした諸機関連携が再非行防止には効果的と言える。平成26年度の研究では,まず,香川県弁護士会における付添人ケース研究会等への参加を通して,発達障害のある少年による非行事案においては,弁護士付添人の活動を通した,家庭裁判所と医療機関,教育機関との連携が重要であり,こうした弁護士付添人の活動を通した家庭裁判所と関係諸機関との連携によって,非行少年の再非行を適切に予防する可能性があることが明らかになった。次に,ドイツにおいて,裁判官と検察官,警察官,少年事件の調査担当者などが同じ建物の中で,連携しながら少年事件の処理を行っているJugendrechtshausを2ヶ所訪問し,裁判官などに聴き取り調査を行ったことによって,訪問先では,比較的軽微な事件を中心に,少年事件の迅速処理に向けた連携が進められているが,それぞれに対象となる事件や,専門機関との連携の方法などが異なること,そして非行少年を扱う関係諸機関の連携にあたっては,個人情報等共有と個人情報保護との両立を図ることがドイツにおける課題となっていることが明らかになった。この訪問に際して,Jugendrechtshausの歴史やその業務の評価に関する様々な書籍を入手できたので,これらを読解し,その意義と課題について検討することが今後の課題となる。同時に,ドイツの脳神経学を専攻する研究者を訪問し,虐待などの被害を受けた経験のある非行少年の再非行を防止するために必要な施策について聴き取りを行い,その研究者の講演を翻訳するとともに,その研究成果に基づき,少年司法における虐待被害の位置づけを検討し,虐待被害を的確に位置づけるための,家庭裁判所と医療機関等との連携の重要性を明らかにした論文を公表できた。今年度は,日本においては,家庭裁判所と関係諸機関との連携の在り方に関する既発の論稿を整理,検討し,日本の少年司法における諸機関連携に関する研究の現状についての調査を行った。そして,前年に引き続き,高松の付添人ケース研究会にて,付添人が様々な機関と家裁との連携を促進させた事案に関する情報収集を行うとともに,非行少年支援の諸団体の連携を進める研究会にも可能な限り出席し,家庭裁判所や付添人との連携に関する情報収集を行った。また,ドイツにおいては,暴力事犯を繰り返した少年のみを対象とし,こうした少年達への適切な再非行防止策を実施するために,諸機関が連携して,裁判所における処遇選択を有意義なものにする取り組みを行っている,ケルンのHaus des Jugendrechtsなどを訪問し,その設置の経緯,再非行防止に向けた外部の就労促進機関との連携の現状と課題について調査を行った。これらの情報収集と調査を通して,以下の諸点が明らかとなった。まず,日本の少年司法における諸機関の連携に関する研究においては,他国の少年司法における諸機関連携の在り方は必ずしも参照されていないが,少年司法手続の早期から,保護処分の終了後も見据えた連携が志向されていること。次に,家庭裁判所はこうした連携に必ずしも積極的ではなく,その論拠として,家裁が全国で統一的で公平な対応を求められるなどの事情があること。また,ケルンのHaus des Jugendrechtsは,暴力事犯を繰り返した少年の再非行防止に成果を挙げている一方で,非行少年への援助機関と捜査機関とが同居しているために,少年達への援助が必ずしもスムーズに進められていないなどの諸課題があること。以上の作業も踏まえて,日本の少年司法における諸機関連携に関する研究の到達点とドイツ少年法の家の設立経緯や特徴を明らかにした論文を公表することができた。日本の家裁調査官などへのアンケート調査等を実施できなかったが,日独における情報収集と調査,及び文献研究を通して,日本における家庭裁判所を中心とした諸機関連携の現状と課題は概ね明らかとなった。加えて,ケルンのHaus des Jugendrechts等の訪問調査などによって,ドイツにおける暴力事犯を繰り返した少年に対する諸機関連携の実際を調査し,ドイツの少年司法における,暴力事犯の非行少年の再非行防止に向けた諸機関連携の現状と課題を把握するなど,日独における研究を計画通りにスムーズに進めることができたため。今年度は,ドイツについては,ドイツ少年法の家における諸機関連携の成果を検証した諸文献の検討作業と,公的機関としての少年法の家と同様の機能を持つ,旧東独地域のゲーラにある少年ステーション,及び,同じく旧東独地域のコトブスにある民間の少年法の家を訪問し,それぞれにおける諸機関連携の調査を行った。日本については,引き続き,各種の研究会に出席し,個別の少年司法における諸機関連携事例に関する情報を収集するとともに,関連文献の収集とその検討・分析を行い,少年司法における諸機関連携の課題を抽出する作業を行った。これらの研究を通して以下の諸点が明らかとなった。まず,ドイツ少年法の家における諸機関連携の成果検証のレベルは,迅速性の実現に力点が置かれているものの,日本における諸機関連携の検証よりははるかに高いものであること。

そして,ドイツの公的機関としての少年法の家における諸機関連携と民間の少年法の家におけるそれとでは,その在り方に違いがあること。さらに,ドイツ少年司法においては,個人情報保護の諸規定が,諸機関連携の足かせとなっていること。日本の少年司法における諸機関連携事例に鑑みると,いずれの連携事例においても核となるキーパーソンが存在しているが,それは諸機関の担い手と信頼関係を結ぶことができる,地域に根を張った者であること。そして,上意下達式の諸機関連携では,少年の立ち直りに向けた支援などに切れ目が生じがちなために,そこで再非行などの問題が生じるのであり,これを防ぐには関係機関がヨコ型でつながることが必要であること。以上の諸点を踏まえて,日本の少年司法における諸機関連携事例とドイツの公的機関としての少年法の家及び民間の少年法の家の調査に基づく単行本と,ドイツの公的機関としての少年法の家における諸機関連携の在り方とその検証成果の意義を明らかにした論文を公表することができた。アンケート調査と言う形は取れていないが,ドイツ少年司法における諸機関連携の検証研究の分析を通して,当該研究においてなされたアンケートを参照することができ,前年度までの研究成果を踏まえ,再非行を繰り返す少年によるケースを中心として,その効果的な再非行防止に向けた家庭裁判所と関係諸機関の連携の在り方についての検討が進み,一定のモデルの提示にまで至っていること。そして,ドイツと日本の比較の中で,日本の少年司法における諸機関連携を進める上で,個人情報保護や日本特有の家庭裁判所調査官の異動などが,その足かせとなっているという分析まで行えたこと。さらには,日独の少年司法における諸機関連携事例を手がかりに,諸機関連携のモデルの提示を行うことができたこと。以上の諸点に照らして,本研究はおおむね順調に進ちょくしていると言える。今年度は、ドイツ少年法の家が設置されていない州における少年司法に関わる諸機関連携の実情を通して、少年法の家における諸機関連携の特徴を浮き彫りにするために、バイエルン州アウグスブルク市の少年局を訪問し、そこで取り組まれてきた諸機関連携について調査を行った。さらに、ベルリンで開催されたドイツ少年裁判所会議に出席し、ドイツの少年司法機関における諸機関連携の鍵となる担い手に関する理論的動向に関する情報を収集した。日本については,引き続き,各種の研究会・学会に出席し,日本の少年司法における諸機関連携の在り方とその鍵となる担い手として弁護士を位置づけ、その妥当性を論証する報告等を行い,少年司法における諸機関連携のより詳細なモデルの提示に取り組んだ。その結果、以下のことが明らかとなった。ドイツ少年司法において、最も自由剥奪制裁を多用するバイエルン州においても、非行少年への社会内処遇の実施に向け、少年局を中心として、少年係検察官、社会内処遇を実施するNPO、少年係裁判官との連携が実現していること。もっとも、発達障がいなどの特定の障がいを抱えた非行少年の場合、ドイツでは医師が連携の軸となること。アウグスブルク市においても、シュツットガルト市における少年法の家の取り組みへの関心がなかったわけではないが、それぞれの機関の担い手と顔見知りの関係があるので、一つ屋根の下に集まる必要はないという判断から、現在では関心がもたれてはいないこと。