hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管内皮細胞における血流刺激のメカノトランスダクション機構の解明

血管の内面を覆う内皮細胞は血液の流れに起因する力学的刺激であるshearstressを感知して応答し、血管の働きを調節している。本研究では、我々が独自に開発したイメージング法により、shearstressに対する内皮細胞応答である内因性ArPの放出が細胞膜カベオラから起こり、P2×4受容体を介してカルシウム・シグナリングを引き起こすことを明らかにした。更に、細胞膜カベオラはshearstressによりそのlipidorderを変化させ、膜の流動性を高めることにより、内皮細胞機能を調節することを解明した。血流に基づく流れ剪断応力が血管内皮細胞(ECs)に常に作用することにより細胞の機能を修飾している。以前、我々は剪断応力依存的に応答するカルシウム・シグナリングが細胞内脂質ラフトから惹起されることを報告したが、剪断応力による脂質ラフトの動態については明らかではない。本研究では、新疎水環境感受性の蛍光色素であるlaurdanと二光子レーザー顕微鏡を用いて、生細胞における脂質ラフトのライブイメージを取得した。更に、細胞膜に導入した蛍光指示薬であるDiIC_<18>(3)のfluorescence recoveryafter photobleaching (FRAP)法により、細胞膜の流動特性を測定し、流れ剪断応力に伴う細胞膜の相転移を検討した。HPAECsにおけるlaurdanのGP画像解析により、細胞膜の辺縁に顆粒状のGP値の高い領域が観察された。GP画像を取得した後、カベオラと脂質ラフトのそれぞれのマーカーであるcaveolin-1の発現部位とGP値の高い領域が一致した。細胞膜コレステロールを除去する為にMβCDで処理すると,GP値の高い領域が顕著に減少したことから、GP値の高い領域がコレステロールを多く含む脂質ラフト領域であると同定された。FRAP法により膜流動性を解析した所、脂質ラフト領域では細胞膜の流動性が低い結果となった。HPAECsに流れ剪断応力を負荷すると、細胞膜の特性がより親水性となり、脂質ラフトが下流の領域から減少し、脂質ラフト相から流動相に相転移する傾向が認められた。FRAP法により、ずり応力に伴う細胞膜の流動性の変化を解析した所、流動性が増大することが確認された。以上の結果から、流れ剪断応力が内皮細胞の脂質ラフトの分布を変化させるだけでなく、細胞膜の流動性にも影響を与えるなど、内皮細胞膜の相転移を引き起こすことが明らかとなった。血管内面を一層に覆う内皮細胞は血圧の調節、血液の凝固・線溶、蛋白の選択的透過など、血管機能の制御に中心的な役割を果たしている。近年、内皮細胞の働きがホルモン、サイトカイン、ニューロトランスミッターといった化学的刺激だけでなく、血流に起因するshear stressなどの力学的刺激によっても調節を受けることが明らかになってきた。しかし、そうした力学応答の仕組みはまだ十分解明されていない。以前我々は、血管内面を覆う内皮細胞がshear stressを感知し、ATP作動性のイオンチャネルP2X4を介するカルシウム・シグナリングを起こすことで、力学的刺激であるshear stressの大きさを細胞内カルシウム濃度に変換することを明らかにした。本年度の研究では、shear stressによるP2X4の活性化機構を明らかにすることを目的とした。P2X4はshear stressにより放出される内因性ATPにより活性化される。そのATPの放出過程をリアルタイムで画像化する独自の方法を確立した。新規に合成したビオチン化ルシフェラーゼ蛋白を内皮細胞膜上に固定化し、ルシフェリン溶液を灌流して細胞にshear stressを負荷すると、細胞内から放出されたATPと反応して化学発光が起こるが、その発光を冷却型EM-CCDカメラにより捉えることに成功した。細胞膜には、コレステロールとスフィンゴ脂質に富むカベオラと呼ばれる脂質ミクロドメインがあるが、そのマーカー蛋白であるcaveolin-1が多く発現する局所から、ATPが放出することが明らかになった。さらに、予め細胞質内にカルシウム蛍光指示薬であるFluo-4を負荷し、同一細胞でATP放出局所とカルシウム・シグナリングの発火場所を比較した所、両者が一致していることが確認された。以上の結果から、shear stressに伴うP2X4の活性化が細胞膜カベオラで起き、細胞内へカルシウムを流入させる機序が示された。近年、血流に起因するshear stressなどの力学的刺激によっても調節を受けることが明らかになってきた。昨年度は我々が独自に開発した細胞外ATPを画像化するシステムを用いて、shear stressにより内因性のATPが細胞膜カベオラから放出され、細胞内にカルシウムシグナリングとして、shear stressの情報を伝達する仕組みを解明した。本年度は、shear stress応答の仕組みの解明をさらに進める為、shear stressに対する細胞膜カベオラの挙動と膜分子の力学応答について検討した。二光子レーザー顕微鏡と環境感受性蛍光色素

Laurdanにより、細胞膜脂質の配向状態を画像化し、細胞膜カベオラをリアルタイムでイメージングすることに成功した。FRAP法を同時に併用した解析法により、shear stressを負荷すると、可逆的に細胞膜の相状態が大きく変化し、細胞膜の流動性が顕著に増加することが明らかとなった。さらに、この細胞膜の相状態の変化は人工脂質二分子膜リポソームでも同様に観察された。以上の結果はshear stressに伴う細胞膜脂質の配向状態の変化が細胞特有の代謝活動ではなく、物理現象に基づくことを初めて明らかにした。また、細胞膜流動性の変化がshearstressに伴う内因性ATPの放出反応に大きく影響することを示した。以上の結果はshear stressが誘発する細胞膜脂質の相転移が細胞の応答に寄与することを示唆しており、内皮細胞におけるshear stressの感知機構に、細胞膜脂質が重要な役割を果たすことを明らかにした。本年度計画した1.P2X4チャネルを介したカルシウム流入反応と、2,内因性ATPの放出反応について、我々が独自に確立した新しいイメージングシステムを用いることで、リアルタイムで起こる現象の詳細を明らかにし、その内容を英文論文J.Cell Sciに発表した。尚、当論文はIn This Issueに選ばれた。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り、平成22年度より行ってきた研究を継続すると共に、これまでの研究で明らかになった知見を加える。特に、shear stressのメカノトランスダクションに重要な役割を果たすP2X4を介するカルシウム・シグナリングが細胞膜カベオラで起こることから、特に、カベオラがshear stressの感知に果たす役割について、以下の項目に沿って検討する。1.細胞膜の流動性:細胞膜における流動性の変化を蛍光分子のフォトブリーチングにおける消光の可逆性を利用した蛍光消光回復法(FRAP)を用いて行う。Shear stress負荷時、あるいは細胞膜ミクロドメインであるカベオラ/ラフトを破壊するの作用のあるMethylβcyclodextrinやFilipinで細胞を処理したときのFRAPを共焦点レーザ顕微鏡で測定する。2,膜リン脂質の相転移:細胞膜を構成するリン脂質は二分子層構造をとる。細胞膜の相状態の変化を感知する蛍光プローブLaurdanと2光子レーザ顕微鏡を用いて細胞膜の物理的性状の変化を解析し、カベオラ/ラフトをリアルタイムで画像化する。Shear stressが惹起する相転移の変化やカベオラ/ラフトの動態変化を解析する。さらに人工脂質二分子膜で構成されるリポソームを作製し、同様のイメージングを行うことで膜リン脂質の相転移に及ぼすshear stressの効果を確認する。
戦後初期の在米広島県人による広島救援活動――「平和」イメージへの影響をめぐって

本研究の目的は、1950年代半ばまでの時期に、米国の市民・組織から広島に寄せられた救援物資や復興援助が、広島の復興理念に与えた影響を明らかにすることである。1940年代後半、広島県出身者を中心とする在米日本人から広島市・県に対して救援物資が寄せられた。広島市・県当局はこれをきっかけに、在米日本人のみならず米国社会一般にも援助を求めて積極的に働きかけ、その際に「平和都市」としての復興をめざしていることを強調していた。このような援助の呼びかけは、貿易振興や観光客誘致に代表される経済復興の試みと一体となっており、「平和都市ヒロシマ」という語りはその中で活用され、強化されていったことが明らかになった。本研究は、アジア太平洋戦争の終結直後の時期、おもに米国による日本占領がおこなわれていた時期(1945年9月1952年4月)に、米国の人々、とりわけ広島県出身者を中心とする在米日本人から広島に救援物資や復興援助が寄せられたことに着目する。そして、それら援助の実態と背景を明らかにするとともに、広島市の復興計画や復興理念に与えた影響を考察することを目的とする。本年度は、調査すべき史料の全体像を把握する目的で、2回の予備調査をおこなった(詳細は以下の「進捗状況」欄に記載)。また本研究の視座を整理する意図で、広島の原爆被害をめぐるさまざまな「当事者性」のあり方と、それらのあいだの相互関係を検討し、「『ヒロシマ』における回復の諸相ー複数の当事者性をめぐって」と題して『歴史としてのレジリエンスー戦争・独立・災害』(川喜田敦子・西芳実編、シリーズ「災害対応の地域研究」第4巻、京都大学学術出版会、2016年3月)に執筆した。さらに、アメリカ人のキリスト教関係者が中心になった救援活動について、9月にシドニー大学(オーストラリア)でおこなわれた学会で、“Historical Background and Influence of Christian Relief Activities for Hiroshima in Immediate Postwar Period"というタイトルで報告をおこない、この救援活動の背景として、アジア太平洋戦争以前にさかのぼる、教会を中心とした人的交流が大きな役割を果たしたことを指摘した。本年度は予定を変更し、調査すべき史料の全体像を把握する目的で、2回の予備調査をおこなった。具体的には、8月に米国国立公文書館(メリーランド州カレッジパーク)を訪問し、援助物資の輸送をめぐる在米広島県人と米国政府・軍部との交渉過程に関する史料の所蔵状況について、国務省や陸軍省の文書を調査した。また3月にはハワイ州ホノルル市を訪問し、ハワイ大学マノア校のハミルトン図書館(Hamilton Library, University of Hawai'i at Manoa)およびハワイ日系文化センター(Japanese Cultural Center of Hawaii)にて、ハワイ在住の広島県出身者がおこなった救援活動の背景と実態を明らかにするための調査をおこなった。その結果、史料状況について以下のことが明らかになった。まず、国立公文書館で閲覧した史料群には目的のものは含まれていなかったため、より範囲を広げて調査を続けることが必要である。いっぽうホノルルでおこなった調査では、日系人新聞など、救援活動の具体的な様相を伝える史料が得られ、さらにアーキビストから新たな調査先についての提案も得られた。今後も調査を継続する意義があろう。本研究は、1940年代後半というアジア太平洋戦争の終結直後の時期に、米国の人びと、とりわけ広島県出身者を中心とする在米日本人から広島に救援物資や復興資金が寄せられたことから着想を得た。そして、それらの援助の実態と背景を明らかにすること、そして援助が広島市の復興理念や復興計画に与えた影響を考察することを目的として、研究に着手した。本年度は、米国社会から広島に関心が向けられた背景をより深く検討するため、ネヴァダ州にある核実験場に焦点を当て、米国の核開発と、それがもたらした被害が、米国社会でどのように記憶されているかを論じた。これは「ネヴァダ実験場から見る米国の原爆実験の歴史と記憶」(若尾祐司・木戸衛一編『核開発時代の遺産』昭和堂、2017年9月出版予定)として出版される予定である。この執筆を除いては、史料調査および翻訳を中心に研究を進めた。史料調査については、平成28年8月に広島で、また平成29年2月にカリフォルニア州ロサンゼルスで、それぞれ史料調査をおこなった。これらの成果は来年度以降の発表を計画している。さらに研究代表者は今年度より、小倉馨書簡の日本語訳プロジェクトに加わった(以上、詳細は「進捗状況」欄を参照)。このプロジェクトに加わることで、米国の市民や団体と広島市とのあいだの結びつきや、そこで広島県出身者らが果たした役割が明らかになると期待される。史料の量が多いことなどから今年度中に刊行することはできなかったが、来年度の刊行を目指している。平成28年8月には、広島市を訪問して調査をおこなった。具体的には、広島県立文書館では、1940年代後半に製作された宣伝映画に関する史料を、広島市議会では同時期の市議会会議録を、それぞれ閲覧した。会議録は分量が多かったためまだ調査の途中であるが、これらの史料により、広島市役所や市の経済界が、援助以外にもさまざまなかたちで、米国からの資金導入を模索していたという知見を得た。平成29年2月には、キリスト教会を中心とした人的交流の様相をさらに具体的に明らかにするため、ロサンゼルスにある南カリフォルニア大学のスペシャル・コレクション(Special Collections, University of Southern California)で調査をおこなった。これは平成25年度にシドニー大学でおこなった報告を発展させたものである。

加えて、平成28年10月より、先年発見された小倉馨書簡の読解と翻訳に参加している。これは1950年代後半に、当時フリーランスで調査・日英翻訳をおこなっていた小倉馨が、オーストリア在住のジャーナリスト、ロベルト・ユンクの依頼を受けて広島で取材をおこない、その成果をユンクに書き送ったものである。核兵器が人間と地域社会にもたらす悲惨を描いたユンクのルポルタージュ『灰墟の光』はこの書簡をもとに執筆された。しかも小倉(1920年1979年)は米国で生まれて幼少期を過ごした後、1930年代に日本に帰国、戦後は広島市役所などに勤めた人物である。そのため、小倉馨書簡の読解と翻訳を進めることで、戦後の広島の地域社会についてより深い知見を得つつある。さらに、小倉本人を含め、移住経験者の人的連関が、個人レベルやキリスト教ネットワーク、その他の組織・団体など、さまざまなレベルで広島と米国社会を結びつけていた、その様相も明らかになってきている。本年度は米国および広島市で史料調査をおこなった。米国では、マイク・マサオカ文書(ユタ大学、ユタ州ソルトレークシティ)と、ロックフェラー財団およびフォード財団の史料(ロックフェラー文書館、ニューヨーク州スリーピー・ホロー)を調査した。これにより、復興資金募集のために広島市が米国でおこなった交渉について、手がかりが得られた。広島では、上記の目的、さらには貿易や観光振興を通じた復興のための、市当局や関係者の活動を明らかにするために、広島市公文書館および広島県立文書館で、藤本千万太資料、平和協会資料、および『中国新聞』などの調査を行った。並行して、平成28年度以来取り組んでいる、小倉馨書簡の翻訳出版に向けた作業を継続した。これらの成果は、広島市立大学特定研究費(平和関連研究費)研究課題「ヒロシマ情報の欧米への伝播に関する基礎的調査」の研究報告会(平成30年2月)で報告し、日本アメリカ史学会第15回年次大会(平成30年9月)でも報告することが決まっている。また翻訳を進めている小倉書簡は、若尾祐司・小倉桂子監訳『戦後ヒロシマの記録と記憶』(仮題)として平成30年7月に出版される予定である。研究期間全体を通じて明らかになったことは、以下の通りである。広島市当局や有力者らは、米国の財団や市民らからの援助や寄付を求めるにあたり、「平和都市」としての復興を目指していることを強調していた。さらに、そのようなイメージは、貿易・観光振興の場面でも積極的に活用されていた。これまでの研究では、広島市が戦後早いうちから「平和都市」として世界的に知られるようになった背景として、米国ほかの外国との、理念や平和思想の面での交流が重要だったことを示してきた。本研究ではそれに加えて、復興資金の獲得や経済復興を媒介とした交流も、「平和都市」イメージが形成され、強化されていった背景をなしていたことが明らかになった。
全脳虚血症例において、膀胱温は脳内温度を反映するか否かの検討

1.研究目的:全脳虚血症例における低体温療法は有用な治療法として期待されているが,臨床的に脳内温度を測定する方法は未だ見いだされていない.我々は直静脈洞内に試作した温度センサー付カテーテルを経静脈的に挿入することによって、脳内温度を経時的に測定し,併せて膀胱温との相関を検討した。2.研究方法:(1)研究に先だって患者家族に本研究の主旨を説明し,同意を得た蘇生後脳症症例10例を対象とした。(2)温度センサーをテルモ社製コアテンプに装着し,両部位の温度を持続的にモニター,記録し,脳内温度と膀胱温との相関を求めた.また,患者の意識状態と日内変動の有無についても併せて検討した。3.研究結果:(1)5症例の内訳は,軽度障害群3例と高度障害群(いわゆる植物状態)3例,脳死群4例であった。(2)膀胱温と脳内温度との相関係数は,軽度障害群0.886,高度障害群0.984,脳死群0.928であり,有意差がみられた。(3)高度障害群と脳死群では日内変動はみられなかった。以上から,脳内温度測定の有用性が確認できた。全脳虚血症例の脳温の管理が必要とされる超急性期の場合,今後は脳内温度をモニターとして低体温療法を実施するとともに,非侵襲的方法である鼓膜温との相関についても検討していきたい。
未分化造血前駆細胞の細胞休止制御機構

1.ヒト骨髄細胞でCD34^+CD38^-c-kit^<Low/->,CD34^+CD38^-c-kit^<high>またはCD34^+CD38^-flt-3^-thy-1^-,CD34^+CD38^-flt-3^-thy-1^+の各分画における細胞は90%以上が静止期にあった.このことは従来表面抗原のみの解析で示されていた未分化造血前駆細胞集団の細胞周期を解析することにより、細胞周期からも非常に未分化な集団であることを証明した。3.未分化造血前駆細胞における細胞休止制御機構を解明する為に、ヒト骨髄細胞CD34^+CD38^-c-kit^<Low/->,CD34^+CD38^-c-kit^<high>分画を培養し、同時に内因性のTGFβをブロックした結果、TGFβはCD34^+CD38^-c-kit^<high>分画の細胞休止には関与するが、CD34^+CD38^-c-kit^<Low/->分画には関与しない事が分かった。このことは未分化前駆細胞の表面マーカーによって細胞休止機構に関与する機構が違うことを示した。
アジア新興工業国群に属するシンガポールと香港の長期的経済成長の構造的:政策的要因

「アジアNlCs諸国比較研究II」グループは、本年度の研究活動として前年度に引き続き、研究対象として担当する香港・シンガポールに関する文献資料の収集・整理を行なうことに加え、当グループの共同作業として、香港・シンガポールにおける調査研究を計画し、着手することとした。本年度の第1回グループ会議は、10月14日16日京都で行なわれ、各研究分担者の活動状況の報告に続いて、現地での調査研究の内容について第1回の予備討議が行なわれた。ここでの主要な論点は、「経営理念としての儒教の把握の可能性について」、「"儒教的経営"と"中国的経営"の識別の可能性について」、「経営のタイプの説明変数としての他の要因、たとえば経済の発展水準、近代化の水準およびパターン等について」などであった。第2回グループ会議は、1985年2月17日19日に京都で開催された。ここで本年度の各研究者の研究実績が報告され、さらに上記調査研究についての次年度における具体的作業計画が検討された。同時に、前年度に続き、主要文献の所在を確認する作業も行なわれている。これは、上記リストにはグループのメンバーが、日本国内のみならず海外出張中に購入したものが含まれているため、かなり重複している文献があると考えられるからである。
「総合的な学習の時間」のカリキュラム特性とその機能に関する研究

本研究のねらいは,2004年度に実施した学校調査及び2005年度に実施した教員調査と,2009年度に実施した学校調査・教員調査の結果を比較分析し、「総合的な学習の時間」がその後の学校教育にどのような影響を与えたのかを確認することである。研究の結果,次のことが明らかになった。第一に,子ども,教師,保護者,学校,地域社会,日本社会に対して「総合的な学習の時間」がポジティブな効果をもたらしていると考える教師が多くなっている。特に中学校においてその傾向が顕著であった。第二に,そうした「総合的な学習の時間」のポジティブな効果は,学校教育の守護者たる教師たちの専門職的実践と教師文化によってもたらされたものと理解される。研究初年度である平成20年度は、以下の3つの作業を行った。1.滋賀県内と長野県内のそれぞれ2つの学校の視察の実施2. 10名の教員へのインタビュー調査の実施3.平成21年度実施予定の、質問紙調査のための調査項目の検討4.学校改革先進校の情報収集作業の実施上記の4つの作業はいずれも平成21年度に実施予定の質問紙調査の準備作業にあたるものであり、質問紙調査票の作成は順調に進んでおり、また調査対象校の選定が完了した。学校視察と教員インタビューからは以下のような知見が得られた。・学校現場は「総合的な学習の時間」に児童・生徒観の関係づくりに一定の寄与が期待できると考えており、学校レベルでは学校づくりの場として、学級レベルでは学級づくりの場として活用しているケースがあることが確認された。これはこれまで特別活動が担っていた機能を引き継いだものと理解することもできるが、個々の特性・特技が活かせる点が特に重視されており、「総合的な学習の時間」の特殊性が活用されているということができる。・「総合的な学習の時間」の活用は、学校の方針や担当教員の取り組み方によって左右されており、したがってその効果も学校差や学級差が大きいと推察される。また、成果を認め、積極的に取り組んでいる教員が確かな成果を上げていることという前研究の結果が再確認された。平成21年度は、滋賀県と長野県、及び2つの府県の公立小中学校の参観と教員インタビュー、滋賀県・長野県の公立小中学校、文科省指定の研究開発校等を対象とした「総合的な学習の時間」の実施状況とその実践に関わる意識に焦点をあてた学校調査及び教員調査を実施した。学校参観と教員インタビューでは、総合的な学習の時間が学年毎に特徴づけられたカリキュラムとして定着している一方で、教師レベルで特色化された実践が取り組まれている実態が確認された。また意欲的に取り組んできた教師が、時間数の削減の対応に苦慮している様子もうかがえた。質問紙調査は、前回プロジェクトと同一の公立小・中学校を標本として実施した教員調査と学校調査と併せて、そのカリキュラム特性と機能を確認するために文部科学省が指定した研究開発校などの学校改革先進校調査を実施した。調査票の配布数及び回収数は以下の通りであった。○教員調査は配布数小学校2480、中学校873、回収数小学校627、中学校232○学校調査は配布数小学校620、中学校291、回収数小学校255、中学校135○先進校調査は配布数小学校277、中学校195、その他5、回収数小学校67、中学校54、その他4なお、3つの質問紙調査の実施時期が、平成21年度実績に基づく必要から平成21年の12月から1月にずれ込んだため、結果分析とその報告は来年度(平成22年度)に行う予定である。平成22年度は、平成21年度に実施した3つの質問紙調査、(1)滋賀県・長野県の公立小中学校教員を対象とした質問紙調査(教員調査)、(2)滋賀県・長野県の公立小中学校を対象とした質問紙調査(学校調査)、文科省指定の研究開発校等を対象とした質問紙調査(管理職調査)の結果を整理・分析し、日本教育学会、日本教育社会学会において、その結果報告を行った。また、その報告を学部紀要として論文化すると共に、HPを開設し、調査結果と簡単な報告を公開し、研究にご協力いただいた学校及び教員に、調査結果を閲覧できるようにした。なお、分析の結果以下のことが明らかになった。「総合的な学習の時間」に対する現場の教師たちの懸念は確実に減少し、導入当初ネガティブな態度を持っていた中学校において、特に子どもが「学校を好き」になったなどの子どもへの効果、「子どもに対する見方が変わった」、「授業の力量があがった」などの教師への効果が実感されている。また、管理職において「総合的な学習の時間」の意義を高く評価する傾向が、この5年間で強まっている。

「総合的な学習の時間」の効果が逸早く現れた小学校ではその後の伸びは小さいが、否定的に転じたわけではない。以上の「総合的な学習の時間」が世間の逆風にかかわらず、現場レベルで着実な進展を遂げている事実は、学校現場が教育改革における方針に単純に左右される存在ではない、自律した存在であることを示している。学校現場は方針の揺れに遭遇しつつも、これを独自に活用・解釈し、それを既存のパターンに取り込むなど、新たな実践(教育)を生み出す力を持っているといえる。
アジア系専門職移民の文化・社会活動と多文化主義─オーストラリアを事例として

本研究は、経済重視の方向へと多文化主義の「変容」が指摘されるオーストラリアにおいて、アジア系専門職移民の中に自らのルーツを踏まえた上で市民としてホスト社会への「参加」を行う人々が現れていることを踏まえ、アジア系移民作家による文化・社会活動に関する分析枠組みを精緻化することを目指した。アジア系移民作家作品の文学賞、批評における評価、英語教育におけるアジア系移民作家作品の位置付け、アジア系移民作家の文化・社会活動についての調査分析を通じて、アジア系移民作家の作品および文化・社会参加がホスト社会における多文化主義理解に働きかける道筋とその現時点での成果、多文化主義への示唆について考察した。本研究の目的は、オーストラリアのアジア系専門職移民のホスト社会への文化・社会参加に関し、特にアジア系移民作家による小説・自叙伝など表現を通じた文化・社会活動に関する分析枠組みを精緻化することである。分析においては、移民政策との関連、特に統合政策との関連に注目し、オーストラリアの経済主義的多文化主義下でのアジア系移民作家の作品、文化・社会活動が、今後の統合政策、多文化主義にもたらす示唆について考察しようとしている。主な分析対象は、アジア系移民作家の作品の文学賞、評論などにおける評価と文化・社会活動の内容、オーストラリアの英語教育におけるアジア系移民作家による作品の採用状況およびカリキュラムにおける移民作品の扱われ方、である。上記の目的を達成するために、本年度はまず分析に必要な情報を入手することを中心的課題と考え、文献調査および現地調査を実施した。文献調査については、オーストラリアの文学賞や文学イベントの情報、アジア系移民作家の作品に対する書評、英語教育に関する政府資料、アジア系移民作家の文化・社会活動の情報について、インターネットによる検索、収集を行った。関連研究論文・著書やアジア系移民作家の著作についても、国内外の図書館、書店、データベースを通じて入手した。収集作業と並行して、これらの内容についての整理分析を実施した。現地調査については、2014年9月に約2週間、ブリスベン(クウィーンズランド州)とシドニー(ニュー・サウス・ウェールズ州)を訪問した。ブリスベンでは、Brisbane Writers Festivalに参加し、アジア系移民作家の活動状況に関する情報を得た。また、両州において、州政府教育関係機関でのインタビューを実施し、州立図書館、大学図書館において資料を収集した。分析に必要な資料を相当数入手することができ、帰国後整理分析作業を進めることができた。本研究は、オーストラリアのアジア系専門職移民のホスト社会への文化・社会参加に関し、特にアジア系移民作家による小説・自叙伝など表現を通じた文化・社会活動に関する分析枠組みを精緻化することを目的としている。今年度は、分析に必要な資料・情報を得るために、文献調査および現地調査を前年度に引き続き実施した。文献調査については、オーストラリアの文学賞および文学イベントに関する情報、アジア系移民作家の作品に対する書評、英語教育とアジア系移民作家の作品に関する政府資料、アジア系移民作家の文化・社会活動の情報について、インターネットによる検索、収集を行った。現地調査は、2015年5月にシドニー(7日間)、8月にメルボルン(12日間)、11月にメルボルン(6日間)を訪問した。5月のシドニーではSydney Writers' Festivalに参加し、アジア系移民作家およびオーストラリアの文学と社会との関わりに関する情報を得た。8月のメルボルンではMelbourne Writers Festivalに参加し情報を入手すると同時に、文化・教育関連機関でのインタビューを実施した。11月のメルボルンでは、Asian Australian Studies Research Networkによる研究大会に参加した。このネットワークはアジア系オーストラリア人研究者が中心となって運営されているものである。今年のテーマは"Mobilities"で、文学作品の内容紹介や研究発表も多く、研究者との交流も含め本研究にとって非常に有意義な現地滞在となった。また、この3回の滞在中、州立図書館、大学図書館でさらに必要となる資料を収集した。資料・情報収集はほぼ計画通り終了し、前年度および今年度収集した資料・情報に関し、整理・分析を進めた。ほぼ当初予定していた通りに情報収集を行うことができた。文献調査は順調に推移した。現地調査も、想定した形で実施ができ、インタビューでも実り多い情報が得られた。得られた資料、情報の分析および考察も特に問題なく進められている。また、2014年7月の学会発表を通じて、本研究の前提となる考察に関してコメントを得ることもできた。国際社会学引き続き当初の研究計画通りに、文献収集および現地調査を実施したい。2015年度はシドニー(ニュー・サウス・ウェールズ州)、メルボルン(ヴィクトリア州)における調査を確実に実施し、分析結果、考察をまとめ、研究報告、論文へとつなげていきたい。当初の計画において、2014年度は海外調査1回、2015年度は海外調査2回を予定しており、より2年目に予算が必要な状況であった。その結果として次年度使用額が生じたものである。主として2015年度の2回のオーストラリア調査に、次年度使用額と2015年度分の助成金を充当する見込みである。シドニー調査(1週間)、メルボルン調査(2週間)を予定している。
各種製品の寿命分布を考慮した製品回収率の導出方法の構築

使用済み製品のうち、社会から排出されスクラップとして回収されるモノと、排出されていない退蔵物、あるいは回収されずに消散しているモノ、回収されずに最終処分されているモノがあると考えられる。これは、回収工程における歩留りであり、回収率と言える。そのためには、回収率の分母となる使用済み製品の発生量を把握する必要があるが、実態を把握することが困難であり、推計する必要がある。そこで本年度は、鉄鋼、アルミ、銅の3素材と、Zn、Cr、Niの3物質に着目し、動的にマテリアルフローを分析し、スクラップの回収過程に関するフロー分析ならびに回収性に関する要因分析をおこなった。さらに、昨年度の研究を進めるに従い、物質の回収ポテンシャルである物質ストックは、重要であるにも係らず、今まで殆ど定量化されていないことが分かったため、物質ストックを推計する新しい手法についても検討した。鉄鋼材、アルミ、銅を対象に、使用済み製品からのスクラップ回収に至る過程について、経済的要因を考慮した分析をおこなった結果、鉄鋼材において、老廃スクラップの回収に対しスクラップ価格が影響をしていることがわかった。アルミニウム、銅の非鉄金属のスクラップの回収においては、鉄鋼材とは異なり、スクラップ価格以外の要因が、スクラップ回収に与える影響が大きいことがわかった。さらに、鉄鋼材のメッキや黄銅の合金元素として用いられるZnや、ステンレス鋼材の添加元素として用いられるCrやNiに着目し、動的にマテリアルフローを分析し、それらの回収性を評価した。物質ストックを導出する新しい手法として、本研究でおこなってきた動的分析の他に、積み上げ法(bottom-up approach)による推計方法、ならびに、夜間光衛星画像を用いた推計方法も検討し、それぞれの方法による推計結果を比較することで、3つの手法を補完的に用いることが出来ることがわかった。使用済み製品のうち、社会から排出されスクラップとして回収されるモノと、排出されていない、あるいは回収されていないモノのがあると考えられる。これは、使用済み製品の回収工程における歩留りであり、回収率と言える。そのためには、実態を把握することが困難な、使用済み製品の発生量を把握する必要があることがわかる。しかしながら、自動車や建築物のような課税対象となる製品以外の製品について、保有や廃棄に関する実態は把握されていないのが現状である。そこで、本年度は、動的マテリアルフロー分析により使用済み素材の排出量を推計し、スクラップの統計値から統計的手法により回収率を推計する手法の確立を試みた。具体的には、鉄鋼材のマテリアルフローのデータから、建築物、土木構造物、産業機械、家庭用・業務用機械、船舶、自動車、その他機械類、容器の回収率をそれぞれ導出することとした。しかしながら、パラメータ数が多いと不確実性が高くなるため、調査により自動車、容器の回収率を得た。さらに、産機、家業機、船舶、その他機械を区分することが難しかったため、それらをまとめ機械類とした。鉄鋼材のマテリアル投入量のデータは、1920年から整備し、動態モデルにより使用済み製品に含まれ使用済みとなる鉄鋼材の量を1970年から推計した。鉄鋼材スクラップとして回収された量は統計値に整備されている。そこで、回収率は経年で変化しないものとし、推計された各用途からの鉄鋼材排出量を係数とし、回収率を非線形最小二乗法により同定した。なお、製品の寿命データにも不確実性があるため、その不確実性を考慮した推定回収率の分布形状が得られた。用いたデータを精査することで同定された回収率の値の確度を上げることができる。しかし、本研究の新規性は、同定結果の確からしさよりも、マテリアルフローデータを用いることにより製品の回収率を推計する手法を確立したことにある。
ウェブによるがん生存者の遠隔ストレスマネジメントシステム開発研究

がん生存者の効果的なストレスマネジメントのために、Webを用いた電子学習プログラムを開発することを目的とした。研究1で、DVDを用いた電子学習プログラムを開発し、実施前、後、1週間後において、ストレス対処力が有意に高まり、ストレス蓄積性の高い行動特性や抑うつが低下し、免疫力の向上が見られた。研究2では、筑波大学にサーバーを置き、Webで無料配信するeプログラムを構築し、効果を分析した結果、ストレス蓄積性の高い行動特性が有意な低下を示した。がん生存者が自らの感情を過度に抑えず、素直に自分を表現し、必要時に周りに救援を求められる行動特性への変容が考えられ、DVDと同じようなストレスマネジメント効果が確認できた。日本のがん生存者(300万人以上)が、がんと共に前向きで、希望ある、幸せに生きるための電子学習プログラムを開発し、その精神的、免疫的な効果を検討することが目的である。18年度は、ウェブのコンテンツ開発をおこなった。出力情報の信頼性、映像性、双方向性、選択性、ゲーム性を重視して構築をおこなった。コンテンツタイトル:がんから学ぶ-他者報酬型から自己報酬型生き方へ、【□!<プロローグ>】がんのイメージ療法SATプロジェクト(20026年)の立ち上げ動機とその科学的成果に関する視聴者に向けた著者コメント【□!1】「ストレスが生む病気、がん」(1)がんを引き起こす要因は身体的ストレスよりも心的ストレスであること。ストレスになりやすい人はストレス気質を生まれながらに持っている面から、「執着気質」と「不安気質」のチャックシートを実施し、採点は自動的に行う。【□!2】「自分を知る手がかり」、「ストレスのセルフケア自信度」シートで行動自信を測る。「自己抑制度」「感情認知困難度」シートで心理状態を知り、「他者報酬追求型」の人生を生きてきたことで「本来の自分」を見失ってストレスを起こす。本来の自分を見つけ、ストレスの累積がない人生を送るよう喚起する。【□!3】自己カウンセリングを行うための右脳のトレーニングとして「レモン」イメージ法。被験者にあったイメージ法を探るために「自己否定感尺度」のシートを実施。その結果で高い人は「未来自己イメージ法」を低い人は「宇宙自己イメージ法」。(3)その効果を測るため、「セルフケア自信度」で80%未満である項目をチェック。80%未満の人は行動分解をして80%以上いくまで追試。(4)80%以上の人には、自分をがんの心的要因について問い、さらに深い興味を持った人には、対面カウンセリングを薦める。【□!4】「がんは悪い病気?」がん生存者にとって、がんになったことにより何を得たか。がんのもたらす効用に似たものをSATイメージ療法体験者の書簡等で紹介していく。(1)研究目的:Webを用いたがん生存者のストレスマネジメントための電子学習プログラムを開発することである。当該年度の研究目的は、Webでの利用ができるように、DVD化した電子学習プログラムの予備的介入を行い、介入効果と、Web使用上での課題を明らかにすることが目的である。(2)研究方法:平成19年11月平成20年2月の間に,都内のがんを専門とする診療所において、研究ボランティアを募集し、調査の趣旨について説明し同意を得られた22名(男性6名、女性16名)を介入対象とした。研究デザイン;単一群の時系列デザイン介入方法;1時間の気功の実施,がん生存者のための電子学習プログラムSATDVDの視聴(以下SATDVD)。評価方法;心理特性は、自記式質問紙票調査により、介入前、気功教室直後、気功教室1週間後、SATDVD視聴後、その後1週間後の5時点で測定。生化学データは気功教室、SATDVD視聴の前後で、唾液を採取し比較。測定項目;性別、年齢、心理特性尺度(抑うつ度、情緒的支援認知度、自己抑制度、感情認知困難度、問題解決型行動特性)。生化学データ(唾液中副腎皮質ホルモン、唾液中アミラーゼ、唾液中IgA)(3)結果:気功法では、全ての心理特性の得点には、有意な変化は認められなかった。一方、SATDVD視聴前、直後、1週間後で比較すると、抑うつ度、自己抑制度、感情認知困難度、自己解離度、PTSS得点の有意な低下を認めた。問題解決度は有意な変化は認められなかった。また、気功教室参加、DVD視聴ともに、介入後に有意な副腎皮質ホルモンの低下とIgAの増加を認め、アミラーゼは有意な変化は認められなかった。(4)結論:本電子学習プログラムは、心理特性と生化学データ共に改善効果が確認された。また、機能の追加点や改善点が明確になり、本介入実施前にプログラムの改良を行い、ユーザビリティーを高める。

目的:本研究は、急増するがん生存者のメンタルヘルス問題に対し、Web.技術およびSAT療法を用い、ストレスマネジメント効果を有する電子自己学習プログラム(SAT-eプログラム)を開発することである。事前調査としてDVD化した同プログラムでがん生存者を対象に実施したところ、自己イメージの変化を伴った抑うつ(SDS)の軽減効果、分泌性免疫グロブリンSlgAの増加効果があることを明らかにしてきた。当該年度の研究目的は、インターネットで無料配信したSAT-eプログラムによる、がん生存者のストレスマネジメント効果について検討することである。対象と方法:を008年8月2009年3月に、Web上でプログラムを完全に終了し、調査の趣旨を説明し同意を得られたがん生存者28名(男性12名女性16名)、健常者32名(男性21名女性11名)、合計60名を対象とした。がん生存者群の平均年齢は、37.3±14.6歳、健常者では37.1±11.1歳であった。測定項目:性別、年齢、職業、原発癌および現在の癌の種類、治療状況、心理指標:自己抑制度(自分の感情を抑制する度合)、感情認知困難度(自らの感覚や感情を鈍化させ、我慢強く耐える傾向)。SAT-eプログラムは、約75分間の自らが愉しむ生き方への変容を目指した自己理解と、本来的自分に気づくイメージワークと、ストレスを溜めない生き方の目標設定コーチングである。プログラム前後での心理指標の変化を統計学的に検討した。結果:プログラム前後の心理指標を比較したところ、がん生存者群、健常群共にプログラム後に、自己抑制度(がん生存者z=-4.11,p〈.001、健常群;z=-4.212,p〈.001)、感情認知困難度(がん生存者z=-3.05,p〈.001、健常群;z=-3.64,p〈.001)の有意な低下を認めた。SAT-eプログラムによる心理指標の改善は、参加者がイメージワークによって、自らの感情を過度に抑えず、素直に自分を表現し、必要な時に周りに救援できる自己イメージへの変容が促されたためと考えられ、本SAT-eプログラムのストレスマネジメント効果が確認された。今後、大きなサンプルによる追試と、プログラムへの動機づけや簡略化が課題である。
超短光パルス加工による広帯域高密度3次元光導波路網

本研究では、超短光パルスによるシリカガラス中の光誘起屈折率変化を用いて,3次元的光信号網を作製し,高密度3次元光信号網の実用性の検討を行う予定であった。以下に実績を示す。自己束縛フィラメントによるガラス内部での屈折率変化の誘起フェムト秒レーザーパルスを,低い開口数をもつレンズによりガラス内部へ集光照射すると,自己集束と回折の効果が釣り合った部分に,自己束縛フィラメントが形成され,誘起される永続的屈折率変化の形状は入射パルスの偏光に依存することがわかった。現在論文投稿準備中である。方向性結合器の作製フィラメント形成領域を走査することにより,導波路を作製することができる。フィラメント形成領域を2次元に走査することによりY字型方向性結合器を作製した。成果は学会,国際会議にて発表した。ビームプロファイルによるボイドの形状変化と偏光依存性フェムト秒レーザーパルスのビームプロファイルを制御することにより,ボイドの形状が変化することを確認した。また,2次元ボイドアレイを書き込み,その回折光強度が読み出し光の偏光方向に依存することを見出した。マイクロ3次元ホールドリリングフェムト秒レーザーの集光照射により,後面を蒸留水に接触させたシリカガラス内部に3次元マイクロホール構造の作製した。直径4μm長さ200μm以上の高いアスペクト比をもつホールを作製した。結果は論文に掲載された。二光束干渉によるガラス内部へのホログラフィック回折格子の作製フェムト秒レーザーの2光束干渉によりソーダガラス内部の任意の位置に2光束干渉による回折格子を作製した。結果は論文掲載済みである。以下に実績を示す。
水素固体中でのミュオン触媒核融合の研究

ミュオン触媒核融合におけるミュオン分子の共鳴的生成過程は、中性子生成効率を決める重要な過程であるにもかかわらず、その温度依存性や密度依存性などには理論的に説明のできない現象が多数存在することが知られている。核融合という数MeVのエネルギー領域の現象が、温度などの数meVと9桁も小さいエネルギー領域の現象により左右されることは非常に興味深い。これはミュオン分子の生成が共鳴的に起こることによる。この共鳴条件の解明は原子・分子科学的な見地からも応用の見地からも興味深いものである。ミュオン分子生成過程の共鳴エネルギーは数meV程度であるため、重水素分子の回転・振動順位への依存性があることは知られている。また、同一核種の重水素分子は、十分な低温化でも回転順位が基底状態になることはなく、約5meV程度エネルギーの離れたオルソ分子とパラ分子が混在する。このオルソ・パラの比にも共鳴状態は依存することは理論的に予見され、我々のグループによるオルソ・パラ状態を制御した実験により確認された。本研究では、触媒を用いて人工的にオルソ状態のみの水素を精製し、ミュオン触媒核融合実験を行った。昨年度行った予備的な実験と合わせ、固体・液体・気体でのデータを得ることに成功した。固体・液体では理論的な予測に反しオルソ状態の方が通常よりも核融合中性子の生成率が低いという結果になった。これは、高密度状態による何らかの効果によるものと思われ、今後のさらなる研究が必要である。逆に、気体では中性子生成率としては理論と一致するものであったが、中性子の生成時間には今まで見られたことのない奇妙な傾向が観測された。このデータと理論とを比較することにより、ミュオン分子を生成する前のミュオン原子の熱エネルギー化に関する詳細な情報が得られた。ミュオン触媒核融合では、中性子生成効率を決める重要な過程として、ミュオン分子の共鳴的生成過程が多くの者によって研究されてきた。核融合という数MeVのエネルギー領域の現象が、数meVと9桁も小さいエネルギー領域の共鳴現象により大きく左右されることは非常に興味深く、また、多くの未解決の問題の存在が知られている。ミュオン分子生成過程の共鳴エネルギーは数meV程度であり、温度にして数10K、重水素分子の回転・振動順位への依存性が知られている。一方、重水素分子が同一核種の分子であるために生じるオルソ・パラ効果により、十分な低温化でも回転順位が基底状態になることはなく、約5meV程度エネルギーの離れたオルソ分子とパラ分子が混在することになる。このため、従来行われてきたミュオン触媒核融合実験では、分子生成率などの値は回転順位の平均値として求められてきた。この曖昧性は、理論と実験での違いを議論する際の障害となっていた。本研究では、重水素のオルソ分子とパラ分子の比率を実験的に制御することで、ミュオン分子の共鳴的分子生成過程の解明を行うことを目的とし、今年度は触媒を用いたオルソ・パラ変換装置の開発を行った。同時に、オルソ分子とパラ分子の比率を計るために、半導体レーザーを用いたラマン散乱分光装置の開発を行い、高精度でのオルソ・パラ比の決定が可能となった。当該装置は、TRIUMF研究所(カナダ)で行われた重水素系でのミュオン触媒核融合実験に用いられ、オルソ分子100%の状態での実験データの取得に成功した。現在までの予備的な解析では、通常の重水素分子に比べオルソ分子100%では固体・液体中で分子生成率が約2割減少することが分かってきた。これは、理論予測とは逆の傾向であり、その原因解明は今後の課題である。
ネフローゼの原因となる糸球体足細胞の機能不全を解析する新たなアプローチの開発

足細胞は終末分化細胞であり、足細胞の機能不全はすぐさま糸球体濾過に影響を及ぼし、蛋白尿の原因となる。本研究では、新規ネフローゼラットと不死化足細胞培養を用いて疾患に伴い変化する蛋白を見いだし、その発現制御について検討を進め、足細胞特異的なネフローゼモデルを開発することを目的としている。本研究による成果を以下に示す。1)新規先天性ネフローゼラットの腎症発症進展に足細胞の形質変化が重要な役割を演じていることを見いだした。皮質の表層と深部でスリット膜関連分子の発現が異なることを免疫組織化学で見いだし、レーザーマイクロダイセクション法とPCR法により表層糸球体では免疫組織化学の結果と同様にスリット膜関連分子ネフリンとポドシンの発現低下を確認した。また、これらの糸球体では足細胞の細胞増殖が起こっており、細胞周期が再び周り始めたことが分化した形質を失う原因になったと考えられる。2)細胞の形質転換に関与するsnail分子が腎炎発症時にスリット膜分子ネフリンの発現低下を導くことを見いだした。3)脱リン酸化酵素SHPを膜に誘導するSIRP-alpha分子が足細胞のスリット膜および基底側の膜に発現しており、足細胞膜分子のリン酸化を制御していることを見いだした。また、SIRP-alphaのリガンドであるCD47はメサンギゥム細胞と内皮細胞に発現しており、SIRP-alphaとCD47の分子間相互作用は糸球体構築に重要であることが示唆された。4)足細胞スリット膜に関連したMAGI-1およびJAM4分子に結合する新規分子LNXを見いだし、機能的な意義を明らかにした。5)新規に確立した足細胞株を用いて足突起形成について解析を進め、足突起形成にはcAMPのシグナルが重要であること、cAMPの上昇に伴い、アクチン線維の脱重合が起こることと微小管の再構築が突起形成の引き金になることを見いだした。足細胞は神経細胞と同様に終末分化細胞であり、足細胞の機能不全はすぐさま糸球体濾過に影響を及ぼし、蛋白尿の原因となる。本研究においては、新規ネフローゼラットと不死化足細胞株の特徴づけを行い、それらを用いて疾患に伴って変化する蛋白を見いだしてその発現制御について検討を進め、足細胞特異的なネフローゼモデルを開発して治療薬開発に役立てることを目的としている。本年度は次のことを明らかにした。1)新規ネフローゼラットの腎組織形態は4週齢まではほぼ正常であるが、離乳期の5週に入ると蛋白尿を発症し、組織の急激な変化が皮質の最表層に近い部分から起こることを見いだした。2)ネフローゼラットの糸球体にどのような変化が起こるかについて、ラットの糸球体に発現している蛋白(血管内皮細胞、メサンギウム細胞および足細胞に発現しているもの)を網羅的に解析し、ネフローゼラットにおいて発現が変化している蛋白を精査した結果、足細胞のスリット膜関連蛋白の発現低下が顕著であることを見いだした。また、ネフローゼラットの糸球体足細胞では、通常では見られないS期にある細胞が数多く見いだされたことから、細胞増殖のシグナルが活性化された状態にあることが分かった。3)培養細胞を用いた実験から、細胞増殖がさかんな時期にはスロット膜関連分子(ネフリンなど)の発現が低下していることも明らかとなり、足細胞の分化状態を反映するスリット膜分子は細胞増殖の停止に伴い発現が上昇し、また、細胞増殖中は低下していることが分かった。以上のことからネフローゼの原因として細胞増殖制御の異常が示唆された。

本研究においては、新規ネフローゼラットと不死化足細胞培養株の特徴づけを行い、それらを用いて疾患に伴って変化する蛋白を見いだしてその発現制御について検討を進め、足細胞特異的なネフローゼモデルを開発して治療薬開発に役立てることを目的としている。本年度は次のことを明らかにした。1)正常な足細胞は細胞分裂を停止しているが、先天性ネフローゼラットでは足細胞の細胞周期が回り始め、S期に入った足細胞ではスリット膜蛋白の発現低下が低下していた。また、このような細胞ではWT-1の発現が低下していることも判明した。さらに、電子顕微鏡の観察により、足細胞の分裂像を捉えることに成功した。2)足細胞培養株において、細胞増殖期にある細胞では、近接した細胞に突起を延ばした状態を維持したまま、細胞分裂が起こることを見いだした。3)足細胞株の足突起形成にはcAMPのシグナルが重要であること、cAMPの上昇に伴い、アクチン線維の脱重合が起こることと微小管の再構築が突起形成の引き金になることを見いだした。4)新たなスリット膜分子として、タイト結合蛋白MAGI-1を同定し、この分子がスリット膜分子であるネフリンと直接結合すること、スリット膜が膜ドメイン形成に役割を演じる上で、MAGI-1が重要であることを見いだし、Lab Investに報告した。これらの成果の一部は日本解剖学会総会、日本腎臓学会総会および東京大学でのセミナーで発表した。足細胞は神経細胞と同様に終末分化細胞であり、足細胞の機能不全はすぐさま糸球体濾過に影響を及ぼし、蛋白尿の原因となる。1)足細胞に発現するJAM4分子に結合する新規分子LNXを見いだし、Oncogeneに報告した。2)メサンギウム増殖性腎炎モデルにおける修復過程にアクチンのサブタイプであるalpha-actinが重要な役割を演じていることを見いだし、J Histochem Cytochemに報告した。3)先天性ネフローゼラットにおいて、皮質の表層と深部でスリット膜関連分子の発現が異なることを免疫組織化学で見いだし、レーザーマイクロダイセクション法を用いて各部位における糸球体を切片から切り出し、PCRにて遺伝子の発現を調べた結果、表層では免疫組織化学の結果と同様にスリット膜関連分子ネフリンとポドシンの発現低下が確認できた。この結果は第6回国際ポドサイトシンポジウムにて発表した。4)細胞の形質転換に関与するsnail分子が腎炎発症時にスリット膜分子ネフリンの発現低下を導くことを見いだし、Lab Investに報告した。5)脱リン酸化酵素SHPを膜に誘導するSIRP-alpha分子が足細胞のスリット膜および基底側の膜に発現しており、足細胞膜分子のリン酸化を制御していることを見いだした。
運動パターンの異なる皮質誘発性顎運動における筋感覚制御の相違

咀嚼運動の調節機構を明らかにするために、麻酔したウサギの大脳皮質を電気刺激して誘発される顎運動を、咀嚼運動のモデルとして用いた。咀嚼する試料の硬さを変化させた場合、筋紡錘からの感覚情報、筋活動および顎運動パターンがどのように変化するかを定量的に分析し、筋感覚が咀嚼運動の調節に果たす役割を調べた。また、試料の咀嚼に伴う筋活動の変化についてその時間的要因を分析し、歯根膜感覚および筋感覚が咀嚼力調節に果たす役割を調べた。テスト試料にはポリウレタンを用いて作製した硬さの異なる5種類の小片を用意した。顎運動中に上下顎の臼歯部間にテスト試料を挿入し、咬筋、顎二腹筋の筋電図、顎運動を同時に記録した。その後、歯根膜感覚あるいは筋感覚を遮断し同様の記録を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。1.咬筋の積分活動量および活動持続時間は、いずれも試料が硬くなるに伴い増大した。2.筋紡錘からの感覚情報は、試料を咀嚼させる前においては、主として開口相のみであったが、試料を咀嚼させると閉口相においても出現し、試料の硬さに応じて増大した。3.試料咀嚼中における咬筋活動の増大において、その増大発現は咀嚼サイクル内において試料による歯への負荷が発生する前(あるいは単シナプス性反射の最短潜時で説明できないほどに早期)に生じる場合があった。そのような咬筋での早期の活動量増大において、その増大発現タイミングを分析したところ、(1)試料の硬さに応じては変化せず、(2)歯根膜感覚の遮断によっても変化しなかったが、(3)筋感覚の遮断後には遅延した。以上の結果より、咀嚼力は咀嚼する物体の硬さに比例して変化するが、その調節には単純な反射性調節の他に、フィードフォワード的制御も関与していること、また、その制御には筋感覚が重要な役割を演じていることが示唆された。咀嚼運動を調節する生理機構を明らかにするために、麻酔したウサギの大脳皮質を電気刺激して誘発される顎運動を、咀嚼時の顎運動のモデルとして用いた。今回は三日月状の顎運動を誘発して実験をおこなった。咀嚼する物体の硬さを変化させた場合、筋紡錘からの感覚情報、筋活動および顎運動パターンがどのように変化するかを定量的に分析し、筋感覚が咀嚼運動の調節に果たす役割を調べた。顎運動中に上下顎の臼歯間にテスト試料を挿入して、咬筋と顎二腹筋の筋電図および顎運動を同時記録した。2.試料が硬くなるに伴い、最小開口度(上下顎間距離)は増大した。最大開口度自体は有意に変化しなかった。咬合相における下顎の側方運動は、試料挿入により増大したが、試料の硬さに応じて変化しなかった。3.筋紡錘からの感覚情報は、試料を咀嚼させる前においては、主として開口相のみ出会った。