hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダイヤモンド薄膜中の不対電子の構造の解明とその低減化

これらの前処理後のシリコン基板上には格子状のナノパターンが確認されるが、ナノパターンとこの上に成長させたダィヤモンド膜との関連を追及し、以下のことが明らかになった。1.鮮明なナノパターンを付けるにはマイクロ波電力、ガス圧、処理時間、バイアス電圧が非常重要なパラメータである。2.ナノパターンを鮮明にすることがダイヤモンドの(100)方位の配向性を良くするためには必要であるが、鮮明さによっては配向性を悪化させる場合もある。3.処理後のダイヤモンド成長は二酸化炭素を添加しないで、メタンと水素だけを用いる方が良い。4.パターン、成長を最適化して作製したダイヤモンド膜においても、やはり、10^<18>cm^<-3>の常磁性欠陥が存在する。この研究では,ダイヤモンド膜を配向結晶粒で構成したとき,常磁性欠陥密度がどのようになるかを調査した。バイアス印加マイクロ波プラズマCVD法で,メタン,二酸化炭素,水素を用いて,シリコン(100)基板上に,種々の形態をもつ(100)配向ダイヤモンド膜を作製した。高配向膜を得るために,炭化処理とBEN(bias-enhanced nucleation)処理を施し,シリコン基板上に格子状のナノパターンを形成することが重要であるが,これらの詳細については未知の部分が多い。我々はマイクロ波電力,メタン濃度,前処理時間,ガス圧力,バイアス電圧をパラメーターとして,ナノパターンを形成し,さらに,この上に成長させたダイヤモンド膜の品質について調べた結果,以下のことが明らかになった。1.鮮明なナノパターンを付けるにはマイクロ波電力,ガス圧,処理時間,バイアス電圧が非常に重要なパラメータである。2.ナノパターンを鮮明にすることがダイヤモンドの(100)方位の配向性を良くするためには必要であるが,BEN処理時間を長くして,過度に鮮明にすると配向性はかえって悪化する。3.処理後のダイヤモンド成長は二酸化炭素を添加しないで,メタンと水素だけを用いる方が良い。4.膜中の常磁性欠陥については,Hlセンター以外に2種類のセンターが存在する。5.パターン形成,ダイヤモンド成長プロセスを最適化して作製した膜においても,やはり,10^<18>cm^<-3>の常磁性欠陥が存在する。これは配向化により,膜中に様々な応力が残存することに依る。6.二酸化炭素を添加して作製させた膜で,新たなESRセンターを発見した。
都市環境下におけるカラスと人間生活との摩擦発生機構の解明に関する研究

本研究ではまず,都市におけるカラスと人間生活との摩擦の現状について広く調査した.その結果,ゴミの食い散らかし,人への襲撃,高圧鉄塔への営巣による停電,列車や航空機との衝突など,さまざまな種類の摩擦が生じていることが明らかになった.次に,そうした個々の摩擦の事例について,発生の状況や仕組をいろいろな情報収集と野外観察から明らかにした.ゴミの食い散らかしは,カラスが食物として好む生ゴミが手に入りやすい地域を中心に発生していた.具体的には,プラスチック製のゴミ袋に入れられて路上に放置される地域,とくにその状態が朝の遅い時間まで続くところで頻発していた.生ゴミが大量に出され,カラスの食物になることは,カラスの個体数を増加させる根本原因になっており,それがカラスと人間生活とのさまざまな摩擦の発生につながっていることが示唆された.人への襲撃については,5月から6月に集中し,カラスの巣の付近で発生すること,親鳥が巣やヒナを防衛するための行動であることなどが明らかになった.襲撃は人の背後から飛んできて行なわれ,後頭部を足で蹴るという例が多かった.蹴られることによって頭から出血する例もあるが,大部分は大きな怪我には至らない.高圧鉄塔への営巣による停電は,絶縁上必要な距離を保っている,電線と鉄塔の接地部分の間にカラスが造巣したり,はさまったりすることによって発生していた.関東地方では,カラスによる停電事故が毎年4050件起きている.列車や航空機との衝突は,時速数100キロの速度で走ってくる新幹線や航空機を鳥がよけきれずに発生していた.空港では,空港が漁港,河口,ゴミの大規模処分場などの付近につくられている場合に衝突が多発していた.そうした場所にカラスなどが数多く生息しているからである.本研究ではまず,都市におけるカラスと人間生活との摩擦の現状について広く調査した.その結果,ゴミの食い散らかし,人への襲撃,高圧鉄塔への営巣による停電,列車や航空機との衝突など,さまざまな種類の摩擦が生じていることが明らかになった.次に,そうした個々の摩擦の事例について,発生の状況や仕組をいろいろな情報収集と野外観察から明らかにした.ゴミの食い散らかしは,カラスが食物として好む生ゴミが手に入りやすい地域を中心に発生していた.具体的には,プラスチック製のゴミ袋に入れられて路上に放置される地域,とくにその状態が朝の遅い時間まで続くところで頻発していた.生ゴミが大量に出され,カラスの食物になることは,カラスの個体数を増加させる根本原因になっており,それがカラスと人間生活とのさまざまな摩擦の発生につながっていることが示唆された.人への襲撃については,5月から6月に集中し,カラスの巣の付近で発生すること,親鳥が巣やヒナを防衛するための行動であることなどが明らかになった.襲撃は人の背後から飛んできて行なわれ,後頭部を足で蹴るという例が多かった.蹴られることによって頭から出血する例もあるが,大部分は大きな怪我には至らない.高圧鉄塔への営巣による停電は,絶縁上必要な距離を保っている,電線と鉄塔の接地部分の間にカラスが造巣したり,はさまったりすることによって発生していた.関東地方では,カラスによる停電事故が毎年4050件起きている.列車や航空機との衝突は,時速数100キロの速度で走ってくる新幹線や航空機を鳥がよけきれずに発生していた.空港では,空港が漁港,河口,ゴミの大規模処分場などの付近につくられている場合に衝突が多発していた.そうした場所にカラスなどが数多く生息しているからである.都会にすむカラスは主にハシブトガラスであり,その食性は雑食性である.したがって,市街地で早朝,生ゴミが散在している状況は,ハシブトガラスにとって格好の採食地となる.早朝に生ゴミが散在している市街地でハシブトガラスの分布を規定する要因を明らかにするために,東京都中央区銀座で1年間,カラスの個体数と生ゴミの数を調査した.その結果,調査地内の各ブロックにおけるカラスの個体数と生ゴミ数は正の相関を示し,ハシブトガラスは機会的にやってきて採食するのではなく,通常の生ゴミの分布を知っていて飛来することが推定された.また,カラスは生ゴミをその都度目で見て多いところに飛来しているのではなく,過去の記憶により生ゴミの多かった場所に集まることが示唆された.一方,飛来したカラスがどのようにして餌を認識するかを知るために,東京大学緑地植物実験所で餌付け実験を行なった.ハシブトガラスは警戒心が強く,ビニールシートやたき火などの影響を受けて来なくなったり,同じ餌内容であってもビニール袋に入れただけで,ビニール袋を破って中味をとり出さなくなったりした.屋根の上のような高所と地上では,高所あほうが安全なのか,警戒心が弱く,おとずれる回数も多かった.ハシブトガラスがゴミを散らかすのを防ぐためには,ゴミの夜間回収を行なって,早朝,餌となる生ゴミのまったくない状況をつくるのが望ましい.しかし,それが不可能な場合は,適当な周期で,カラスの警戒をうながす状況を作り出すことも効果的なのではないかと考えられる.前年度に引き続き,東京都銀座の飲食店街において道路に出されるゴミとハシブトガラスの分布状況調査を実施し,解析を行なった.その結果,生ゴミの分布とハシブトガラスの分布に強い相関がみられたため,銀座におけるハシブトガラスの分布は,生ゴミを資源とした理想自由分布にしたがっていることがわかった.

また,早朝は過去のゴミの分布にあわせて飛来し,その後,当日の状況にあわせた分布に変化することから,記憶によって銀座に飛来し,利用するゴミの探索を行なうという採食行動を行なうことが示唆された.ハシブトガラスの個体移動追跡は,非常に困難である.ハシブトガラスが街中で生活するため,ビルなどの建物が障害となって目視による追跡も地上用発信機を使用した追跡もむずかしいものとなっている.そこで,街中での追跡に適していると考えられるPHSを利用したハシブトガラスの個体追跡実験を行なった.実験は上野動物園で捕獲したハシブトガラス6羽にPHS(Personal Handyphone System)を装着して行なった.39日間の追跡を行なった結果,上野動物園内から移動しないもの,上野公園内での移動がみられるもの,上野を離れて西日暮里まで移動したものが確認された.本研究ではまず,都市におけるカラスと人間生活との摩擦の現状について広く調査した.その結果,ゴミの食い散らかし,人への襲撃,高圧鉄塔への営巣による停電,列車や航空機との衝突など,さまざまな種類の摩擦が生じていることが明らかになった.次に,そうした個々の摩擦の事例について,発生の状況や仕組をいろいろな情報収集と野外観察から明らかにした.ゴミの食い散らかしは,カラスが食物として好む生ゴミが手に入りやすい地域を中心に発生していた.具体的には,プラスチック製のゴミ袋に入れられて路上に放置される地域,とくにその状態が朝の遅い時間まで続くところで頻発していた.生ゴミが大量に出され,カラスの食物になることは,カラスの個体数を増加させる根本原因になっており,それがカラスと人間生活とのさまざまな摩擦の発生につながっていることが示唆された.人への襲撃については,5月から6月に集中し,カラスの巣の付近で発生すること,親鳥が巣やヒナを防衛するための行動であることなどが明らかになった.襲撃は人の背後から飛んできて行なわれ,後頭部を足で蹴るという例が多かった.蹴られることによって頭から出血する例もあるが,大部分は大きな怪我には至らない.高圧鉄塔への営巣による停電は,絶縁上必要な距離を保っている,電線と鉄塔の接地部分の間にカラスが造巣したり,はさまったりすることによって発生していた.関東地方では,カラスによる停電事故が毎年4050件起きている.列車や航空機との衝突は,時速数100キロの速度で走ってくる新幹線や航空機を鳥がよけきれずに発生していた.空港では,空港が漁港,河口,ゴミの大規模処分場などの付近につくられている場合に衝突が多発していた.そうした場所にカラスなどが数多く生息しているからである.
要介護高齢者のニーズ分析に基づく口腔ケアシステム開発に関する研究

1.在宅要介護高齢者に対する口腔ケアの現状分析家族介護者による在宅での口腔ケアは、要介護高齢者の心身の障害によって生じるニーズを反映しておらず、口腔ケアについて十分な知識を有している家族介護者も約2割程度しか存在していなかった。これらのことより、口腔ケアのシステム化を図るためには、ニーズ評価を行い、家族介護者に要介護高齢者の状況をよく理解してもらった上で、口腔ケアを行う必要性があることが明らかになった。2.誤嚥性肺炎予防のための口腔ケアニーズ評価法の開発とシステム化誤嚥性肺炎を誘発しやすいリスク要因である嚥下機能と日常生活機能(ADL)の低下の2つに加えて、口腔日和見菌が検出されるかどうかを総合評価することにより、簡便に誤嚥性肺炎予防のための口腔ケアニーズ評価を行うことができることが明らかになった。この3つのリスクをすべて有する者を「口腔ケア高ニーズ者」、2つのリスクを有する者を「口腔ケア中ニーズ者」とし、在宅の家族介護者にも明示しやすい評価法を開発した。上記のニーズ評価によって、口腔ケアのニーズがあると判定された者については、在宅にて家族介護者が5分間口腔ケア法を行い、口腔環境の改善を目指す。「口腔ケア高ニーズ者」に対しては、5分間口腔ケア導入1ヶ月後に、再度口腔ケアニーズ評価を行い、改善が見られない場合には専門職による口腔ケアに切り替える。また、「口腔ケア中ニーズ者」に対しては、5分間口腔ケア導入2ヶ月後に、再度口腔ケアニーズ評価を行い、改善が見られない場合には専門職による口腔ケアの利用を検討する。本研究で開発された誤嚥性肺炎予防のための口腔ケアニーズ評価とニーズカテゴリーごとの口腔ケア実施法は、在宅介護の場でも簡便に実施できるものであり、有用性は極めて高いものと考えられる。本研究の目的は、在宅の要介護高齢者におけるニーズアセスメントに基づく口腔ケアシステムの開発を行うことである。計画初年度である本年度では、今まで知見の集積が十分でなかった在宅要介護高齢者の誤嚥リスクを明らかにすることとともに、口腔清掃自立度や口腔ケアの実施状況を調べ、口腔ケアのニーズならびにサプライ評価を行った。対象者は宮崎県内に居住し、居宅介護保険サービスを利用している148組の在宅要介護高齢者とその家族介護者であった。誤嚥リスクの評価には、我々が開発して地域高齢者誤嚥リスク評価指標(DRACE)と水飲みテストを併用し、日常生活機能の評価にはADL20スコアを用いた。その結果、在宅要介護高齢者の35.3%が誤嚥高リスク群と判定された。これらの誤嚥高リスク者は、低リスク者に比較して、有意に日常生活機能が低下しており、口腔内セルフケアが十分に出来ない者が多かった(P<0.05)。しかし、家族介護者や在宅介護による定期的な口腔ケアを受けている者は25%程度に過ぎず、口腔ケアニーズと供給状況の統計的一致度について、kappa統計量を用いて調べたところ、極めて低い値を示した。また、在宅での口腔ケア実施の影響要因を調べたところ、1日あたりの介護時間などの介護福祉的な要因であった。これらの知見より、在宅要介護高齢者においては、嚥下機能等の身体機能の低下に見合った口腔ケアが供給されていないことが明らかになった。また、誤嚥リスクを簡便に評価できるDRACEは、日常生活機能評価とともに、口腔ケアニーズ評価において極めて有用であることが示唆された。介護保険サービスを利用している要介護高齢者の家族介護者100名を対象にして、口腔ケア関連要因を評価した。その結果、口腔ケアサービスを利用した経験のある者は5%であった。

また、口腔ケアについての指導を受けたことがある者は7%であり、サービスの利用状況とほぼ一致していた。また、要介護高齢者の口腔保健状況を客観的に評価するために、口腔保健関連QOL評価スケールのひとつであるGOHAIを用いてスコアを算出した。GOHAIスコアが低い場合、口腔保健の障害因子があることを示しており、何らかの口腔ケアを必要としているものと考えられるが、GOHAIスコアと有意な関連性を有した要因は嚥下機能、日常生活機能(ADL)であった。次に、上記の結果を受け、より詳細な分析を行うために、虚弱高齢者85名を対象に誤嚥リスク、ADL、口腔細菌検査を行った。本研究では上気道感染症原因菌を含む10種の口腔日和見細菌についての検出を行い、いずれかの菌が検出された場合、「日和見感染リスクあり」と評価した。嚥下障害については2段階水飲みテスト法を用いて誤嚥リスクを評価し、ADLについてはADL20スコアが40以下の者を「ADL低下リスクあり」と評価した。その結果、誤嚥リスクを有し、かつ口腔日和見菌が検出された者は21.2%であった。また、低ADLであり、かつ誤嚥リスクを有し、口腔日和見菌が検出された看は9.4%であった。これらの結果より、嚥下機能、ADL、口腔細菌評価を組み合わせることにより、ロ腔ケアニーズのカテゴリー化が可能となることが明らかになった。3要因すべてに問題がある場合では、口腔ケアニーズは高レベルと判断され、専門的口腔ケアの実施が必要となる。また、いずれかの2要因のみに問題がある場合は、口腔ケアレベルは中レベルと判断され、セルフケアを中心とした口腔機能向上プログラムの適応が望ましいと考えられた。
原発性胆汁性胆管炎におけるmiR-139-5p生体内分子機構の解明と創薬開発応用

原発性胆汁性胆管炎は胆管上皮障害を特徴とする疾患であり予後良好な緩徐進行型、予後不良な門脈圧亢進症型、肝不全型に分類されるがその病因は未だ解明されていない。以前我々はmicroRNAに着目し、網羅的解析によりPBC病型毎に異なる発現パターンを持つことを特定した。また、PBC肝内リンパ球においてmiR-139-5pが高発現しc-FOS抑制を介した新規炎症制御メカニズムを初めて解明した。本研究ではこれらの成果を発展させ、miR-139-5pがPBC病態進行に関与しうる特異的な因子として着目し、最終的には分子標的治療薬の開発へと発展させることを目的としている。今年度実施した研究内容は当初の予定通りに前年度のvitroの結果を踏まえて、vivo実験としてPBCモデルマウス(NOD.c3c4)を用いて検証した。このモデルマウスは8週齢で自発的に胆管周囲のリンパ球浸潤と胆管上皮障害が出現しPBCと類似する特徴を持つ。NOD.c3c4マウスの尾静脈にmiR-139-5p(lipofection法)を投与した。これは肝臓内で低発現させるinhibitorを使用した(10匹)。始めの投与から24h、48h、72h後に同様の手技を繰り返し合計3回のmicroRNA injectionを行った。miRNA投与量はプロコールに従い(7mg/kg/匹)、また投与の際に各ポイントで血液を採取することでmiR-139-5pの生体内での直接的な作用を検討した。血液検査上は肝胆道系酵素が有意な差はないものの投与群では改善傾向にあった。また肝組織を検証したところ今回は明らかな胆管炎の改善や変化は認めなかった。しかしマウス生体内の血清内炎症性サイトカインを測定したところ有意な差を持って低下していた。本研究の実験計画はこれまで特定したmicroRNAと特定したその標的因子のc-FOSに着目しており、初年度研究実施計画予定の培養細胞を用いた実験は予定通りに検証することが出来た。今年度の生体内での動態を検証する実験もPBCモデルマウスを用いて予定通りに検証することが出来た。胆道系酵素の改善や炎症性サイトカインの低下など今のところ胆管炎を制御しうる可能性を持つ結果が出ている。今後も試薬濃度などの調節によりより進んだ検証が可能である。従って今年度の研究進捗状況としてはほぼ計画通りに進展していると判断出来る。次年度も研究計画通りに進捗しており、このまま検証を継続していく。また計画内容には記載していないがmicroRNAinhibitor濃度の変更や、試薬投与期間の変更などを追加しより影響が出るであろう濃度、期間を定めていく必要がある。今年度は生体内での検証であるため、今後の創薬応用を念頭に副作用などの観点からも検証を進めていく。原発性胆汁性胆管炎(PBC)は胆管上皮障害を特徴とする疾患であり予後良好な緩徐進行型、予後不良な門脈圧亢進症型、肝不全型に分類されるがその病因は未だ解明されていない。今年度実施した研究内容は当初の予定通りに培養細胞2種類(Tリンパ球細胞(Jurkat)と胆管上皮細胞(H69)を使用)を用いてmiRNA干渉しmiR-139-5pを低発現させた。播種細胞数は1x10^5cells/plateとし、24時間後にlipofection法でmiR-139-5p inhibitorを投与した。投与後48時間経過した後にtreated cells及び培養上清を回収した。その結果、miR-139-5p細胞内の発現低下効率は同程度であった。次に炎症性サイトカイン測定として培養上清中のTNF-α濃度をELISAで測定した。これまでの研究結果からはmiR-139-5p発現低下させたものの、特定の炎症性サイトカイン濃度の変化までは認めなかった。miR-139-5pの標的因子であるc-FOSに関しても発現変化は認めていない。これはmicroRNAは翻訳後抑制というメインな機能が主体であるため単純なmicroRNA抑制のみではその標的因子の増加まではすぐには影響しないものが予想される。この点でmiRNA inhibitor濃度や投与期間を調節することで現在検証実行中である。本研究の実験計画はこれまで特定したmicroRNAと特定したその標的因子のc-FOSに着目しており、初年度研究実施計画予定としてはそれらを踏まえたoppositeな研究計画であるためその方法はすぐに実行することが可能であった。培養細胞も予定通りに当教室で所持している2種類の細胞を用い検証することが出来た。今までのところは期待しうる結果とはなっていないが、今後の試薬濃度などの調節によりより進んだ検証が可能である。

原発性胆汁性胆管炎は胆管上皮障害を特徴とする疾患であり予後良好な緩徐進行型、予後不良な門脈圧亢進症型、肝不全型に分類されるがその病因は未だ解明されていない。以前我々はmicroRNAに着目し、網羅的解析によりPBC病型毎に異なる発現パターンを持つことを特定した。また、PBC肝内リンパ球においてmiR-139-5pが高発現しc-FOS抑制を介した新規炎症制御メカニズムを初めて解明した。本研究ではこれらの成果を発展させ、miR-139-5pがPBC病態進行に関与しうる特異的な因子として着目し、最終的には分子標的治療薬の開発へと発展させることを目的としている。今年度実施した研究内容は当初の予定通りに前年度のvitroの結果を踏まえて、vivo実験としてPBCモデルマウス(NOD.c3c4)を用いて検証した。このモデルマウスは8週齢で自発的に胆管周囲のリンパ球浸潤と胆管上皮障害が出現しPBCと類似する特徴を持つ。NOD.c3c4マウスの尾静脈にmiR-139-5p(lipofection法)を投与した。これは肝臓内で低発現させるinhibitorを使用した(10匹)。始めの投与から24h、48h、72h後に同様の手技を繰り返し合計3回のmicroRNA injectionを行った。miRNA投与量はプロコールに従い(7mg/kg/匹)、また投与の際に各ポイントで血液を採取することでmiR-139-5pの生体内での直接的な作用を検討した。血液検査上は肝胆道系酵素が有意な差はないものの投与群では改善傾向にあった。また肝組織を検証したところ今回は明らかな胆管炎の改善や変化は認めなかった。しかしマウス生体内の血清内炎症性サイトカインを測定したところ有意な差を持って低下していた。本研究の実験計画はこれまで特定したmicroRNAと特定したその標的因子のc-FOSに着目しており、初年度研究実施計画予定の培養細胞を用いた実験は予定通りに検証することが出来た。今年度の生体内での動態を検証する実験もPBCモデルマウスを用いて予定通りに検証することが出来た。胆道系酵素の改善や炎症性サイトカインの低下など今のところ胆管炎を制御しうる可能性を持つ結果が出ている。今後も試薬濃度などの調節によりより進んだ検証が可能である。従って今年度の研究進捗状況としてはほぼ計画通りに進展していると判断出来る。初年度研究計画通りに進捗しており、このまま検証を継続していく。また計画内容には記載していないがmicroRNAinhibitor濃度の変更や、試薬投与期間の変更などを追加しより影響が出るであろう濃度、期間を定めていく必要がある。次年度の研究計画ではin vivoでの検証になるが、これはin vitroでの確定し得た結果を実際のvivoではどのように反応しうるか重要な検討であるため、現在その計画に向けて使用マウスの準備に取りかかる予定である。次年度も研究計画通りに進捗しており、このまま検証を継続していく。今年度は生体内での検証であるため、今後の創薬応用を念頭に副作用などの観点からも検証を進めていく。初年度の試薬代が割引価格であったためより低価格で購入できたことにより次年度使用額として生じた。
葉の細胞別光吸収・反射・透過モデルによる植物体の光反応シミュレーションの研究

本研究の主な目的である光の吸収・反射・透過モデルを用いたCGの研究が、93年8月米国で行われたSIGGRAPH93においてPrinceton大学のHanrahanらにより発表された。この研究では多重層構造における光の散乱と透過モデルにより、皮膚や葉のCGを高品質に実現しており、その基本的な考え方は研究代表者の発想と同質のものである。この事実は、本研究構想が世界的に先進的な領域に達していることを示してはいるが、既に先端研究レベルに遅れをとっている事を示してもいる。研究代表者はこの点をふまえ、研究目的に以下のような修正を加えた。まず、基本的なモデル作りを省略してHanrahanらの成果を修正を加えながら利用することにした。その際、植物の種類・群落を含む形状・生育に伴う細胞の変質という対象の拡張を行った。本研究の最終結論はまだ得られていないが、このモデルにより植物の光に対する反応を多くの範囲で説明できる感触を得ている。
細胞の増殖、分化におけるジアシルグリセロールキナーゼアイソザイムの役割

1細胞の分化、増殖におけるジアシルグリセロール(DG)キナーゼの役割検討......HL60細胞を用いて分化誘導物質であるTPA,DMSO,レチノール酸を用いて細胞を分化させた後、抗80kDaDGキナーゼ(DGKα)抗体との反応によりDGK量の分化における変動を検討したところ、TPAおよびレチノール酸処理によりDGKαおよび90kDaDGキナーゼ(DGKγ)の増加が観察された。さらにmRNA発現量の検討を行なっている。2免疫担当細胞におけるDGKアイソザイムの役割の検討......ヒトTリンパ球系培養細胞であるJurkat細胞とLKT9細胞(EBV transformed B cell)を用いて、実験を行った。現在LKT9細胞に大量にDGKγが発現していることがわかった。今後LKT9細胞を用いて抗体で刺激したときのこれらアイソザイムの変化を観察し、免疫細胞におけるDGKの役割を検討する。3 DGKαの細胞内大量発現による機能の解析......繊維芽細胞(NIH3T3)を用い、DGKcDNAを導入し、DGKを大量に発現する細胞(♯9細胞)を確立した。♯9細胞は増殖の速度が早かった。さらに^<32>P標識♯9細胞をPGDF等で刺激したところ、内因性および外因生DGのホスファチジン酸(PA)、リゾホスファチジン酸(LPA)への変換が亢進した。またDG量は減少していた。4 DGKのEF-handの機能解析......先に著者らはDGKαのEF-handにCa^<2+>が結合しそのことにより活性が調節されていることを示したが(JBC266 7096,1991)、DGKγはEF-hand構造を持つにもかかわらず通常のアッセイ系ではCa^<2+>の影響を受けなかった。EF-hand構造を持つ三つのアイソザイム、DGKα,β,γのEF-hand部分を発現してCa^<2+>の結合能の差、結合することによる立体構造の変化を検討した。いづれのアイソザイムもCa^<2+>を結合したがその結合能には著しい差があった。またCa^<2+>結合による立体構造の変化が観察された。今後EF-handの分子内相互作用、Ca^<2+>結合による構造変化の解析を行う予定である。1細胞の分化、増殖におけるDGキナーゼの役割検討........HL60細胞を用いて分化誘導物質であるTPA,DMSO,レチノール酸を用いて細胞を分化させた後、抗80kDaDGキナーゼ抗体との反応により80kDaDGキナーゼ量の分化における変動を検討した。TPAおよびレチノール酸処理により80kDaDGキナーゼの増加が観察された。また、分化の進行と酵素の増加との関係を検討した。現在分化に伴う80kDaDGキナーゼのmRNA発現量の検討を行っている。2 80kDaDGキナーゼの細胞内大量発現による機能の解析と細胞内トランスロケーション........

繊維芽細胞(NH13T3)を用い、DGキナーゼcDNAを導入し、DGキナーゼを大量に発現する細胞を確立した。この細胞は増殖の速度が早かった。さらに32P標識細胞をPGDF等で刺激して内因性DGのホスファチジン酸、リゾホスファチジン酸への変換、DG量の変化を観察した。また酵素の活性化機構の一つと考えられるトランスロケーションを80kDaDGキナーゼ並びにヒト網膜に多く発現している90kDaDGキナーゼ(JBC 269 18492,1994)について検討したところラット胸腺細胞で両アイソザイム共にConAとスフィンゴシン刺激により細胞質から核マトリックスへ移行した。3 DGキナーゼのEF-handの機能解析........先に著者らは80kDaDGキナーゼのEF-handにCa^<2+>が結合しそのことにより活性が調節されていることを示したが(JBC266 7096,1991)、90kDaDG』キナーゼアイソザイムはEH-hand構造を持つにもかかわらずCa^<2+>の影響を受けない。このアイソザイムはCa^<2+>ではなくMg^<2+>がEF-handに結合することにより活性が調節されていると考えられるデータが得られたので、2つのアイソザイムのEF-hand部分を発現してCa^<2+>とMg^<2+>の結合能、結合することによる立体構造の変化と活性調節の相関、さらにEF-hand部分の立体構造予測を進行中である。1細胞の分化、増殖におけるジアシルグリセロール(DG)キナーゼの役割検討......HL60細胞を用いて分化誘導物質であるTPA,DMSO,レチノール酸を用いて細胞を分化させた後、抗80kDaDGキナーゼ(DGKα)抗体との反応によりDGK量の分化における変動を検討したところ、TPAおよびレチノール酸処理によりDGKαおよび90kDaDGキナーゼ(DGKγ)の増加が観察された。さらにmRNA発現量の検討を行なっている。2免疫担当細胞におけるDGKアイソザイムの役割の検討......ヒトTリンパ球系培養細胞であるJurkat細胞とLKT9細胞(EBV transformed B cell)を用いて、実験を行った。現在LKT9細胞に大量にDGKγが発現していることがわかった。今後LKT9細胞を用いて抗体で刺激したときのこれらアイソザイムの変化を観察する。3 DGKαの細胞内大量発現による機能の解析......繊維芽細胞(NIH3T3)を用い、DGKcDNAを導入し、DGKを大量に発現する細胞を確立した。また酵素の活性化機構の一つと考えられるトランスロケーションをラット胸腺細胞を用いて検討した。DGKのEF-handの機能解析......先に著者らはDGKαのEF-handにCa^<2+>が結合しそのことにより活性が調節されていることを示したが(JBC 266 7096,1991)、DGKγはEF-hand構造を持つにもかかわらず通常のアッセイ系ではCa^<2+>の影響を受けなかった。EF-hand構造を持つ三つのアイソザイム、DGKα,β,γのEF-hand部分を発現してCa^<2+>の結合能の差、結合することによる立体構造の変化を検討した。
VFM向上を目指した公共調達基本システムのモデル化

本研究では、公共調達の基本システム全体を見直し、その再構築を図るために、Value for Money(VFM)向上を目指した基本システムの提案を目指して、公共調達制度と社会的要請の関係について整理するとともに、諸外国における調達制度との比較分析を行い、将来の多様な事業スキームに対応できるVFM向上を目指した基本システムのモデル化とその評価視点に基づく制度の運用に活用できる分析手法の開発を行った。本研究の目的は、公共調達の基本システム全体を見直し、その再構築を図るために、Value for Money(VFM)向上を目指した基本システムの提案とその運用に必要な分析手法を開発することである。平成20年度は、下記を実施した。(1)公共調達制度と社会的要請の関係の明確化公共調達のプロセスの中で関連している諸法令の整理を行い、調達前、契約中、契約完了後のそれぞれに関連する諸法令に分類した。現在の制度がそれぞれどのような時代背景の下で、どのような対象に対して何を目的として制定されたかを歴史的にさかのぼり明らかにした。公共調達における政策目標である「価値の高い調達の実現」(VFMの向上)は、コストの低減、品質の確保、タイムリー、プロセスの公正さで計測される。しかし、個々の制度とこれらの関係は単純ではなく、関連するアクターの資質や意識によっても、大きな影響を受ける。そこで、昭和期からの時代の流れの中で、公共調達に関連する制度の変化とそれぞれの時代で発生する社会的要請に基づき、これらの関係を俯瞰的に分析評価するために、国における公共事業の実施状況、特に契約の運用状況の変化について、文献等とインタビューによって情報収集した。(2)諸外国の公共調達制度との比較分析のための調査求められる公共サービスやその形態が変化するのに伴い、事業の量と質が変化することが予想される。将来求められる公共事業のスキームと必要な調達方式の可能性を予測するため、諸外国の公共調達制度の調査を実施した。調査対象とした国は、ベトナム・フィリピン・香港・インド・アルジェリアである。本研究の目的は、公共調達の基本システム全体を見直し、その再構築を図るために、今後数十年の活用に耐えるValue for Money(VFM)向上を目指した基本システムの提案とその運用に必要な分析手法を開発することである。平成21年度は、下記を実施した。(1)基本システムのモデル化(全員)公共調達に求められている現在の社会的要請に応えることができ、将来の多様な事業スキームに対応できるよう公共調達の基本システムのモデル化を行った。(2)基本システムに基づくシミュレーション(渡邊、大橋、小澤)(1)で選択されたシステムに対して、考えられる不確実性要因に対するシミュレーションを実施した○国と地方公共団体、大規模事業と中小規模事業、請負工事と調査・測量・設計業務等における公共調達制度の将来像について有識者からの意見も聴取し、基本システムの構築に反映させた。(3)基本システムの評価視点の再整理(全員)基本システムの運用を図る際に必要となる分析・評価手法の開発の基準となる評価視点の再整理を行った。(4)公共調達制度の運用に用いる分析手法の開発(河野、遠藤、滑川、堀田)公共調達制度を運用するにあたって、その実施効果を測定する指標と測定方法、並びにこれを分析し、評価する手法を開発した。VFM向上の効果を、事業のプロセス段階、事業完了時、建設完了後の運用・管理段階のそれぞれで活用できる手法を開発した。本研究の目的は、公共調達の基本システム全体を見直し、その再構築を図るために、今後数十年の活用に耐えるValue for Money(VFM)向上を目指した基本システムの提案とその運用に必要な分析手法を開発することを主眼としている。前年度までの成果に基づき、以下を実施した。(1)基本システムのモデル化と評価視点の再整理公共調達に求められている現在の社会的要請に応えることができ、将来の多様な事業スキームに対応できるよう公共調達の基本システムを多元的な視点から検討した。現状の建設市場の環境の下で発生している課題を解決するための方策、将来の多様な事業スキームに対応できる制度を、それぞれの諸法令の観点から改良案を考案した。さらに、基本システムの運用を図る際に必要となる分析・評価手法の開発の基準となる評価視点の再整理を行った。(2)公共調達制度の運用に用いる分析手法の開発公共調達制度を運用するにあたって、その実施効果を測定する指標と測定方法、並びにこれを分析し、評価する手法を開発した。これは、(1)適切な競争環境が整備されたかどうか?(2)技術力が適切に投入されたかどうか?(3)事業の価値(品質を含む)が向上したかどうか?(4)事業の発展が見込まれるかどうか?等の視点からVFM向上の効果を、事業のプロセス段階、事業完了時、運用・維持管理段階のそれぞれで活用できる手法を目指したものである。
AKAP13を用いた骨代謝の新たな制御機構の解明

AKAP13は、機械刺激応答や女性ホルモン活性化など様々なシグナリングを統合するタンパクである。動物実験や細胞実験解析によって、AKAP13は、骨形成に関与することが判明した。実際、骨マーカー遺伝子発現解析結果や骨形成に重要な骨芽細胞の分化過程での同遺伝子発現解析結果から、AKAP13は骨芽細胞の分化の極初期の段階で重要な役割を担っており、骨形成機能発現や骨リモデリングのイニシエーショントリガーになっている可能性が示唆された。同遺伝子およびCo-factorの解析は、今後、新たな骨形成を介した骨粗鬆症治療薬開発に繋がるものと考える。骨特異的AKAP13コンディショナルノックアウトマウスによる解析では、顎骨にphenotypeがみられた。さらに、骨microstructureの解析目的にてμCTによる解析を進行中である。さらに、collagen type1a1 Creのみならず、オステオカルシンCreを用いて解析を行い、同時に、Bone marrow stromal cells (BMSCs)や成熟骨細胞を用いたプライマリーカルチャーを作成しin vitro解析を継続中である。これまでの検討で、AKAP13ヘテロノックアウトマウスでは骨粗鬆症様変化を引き起こし、AKAP13が骨の維持に重要であることが分かった。これについて、AKAP13が骨形成に寄与することを明らかにしてきたが、さらにAKAP13が有する各シグナル(PKAシグナル、GEF-RhoA活性化、核内受容体(エストロゲン・グルココルチコイドなど))を制御する各ドメインの役割について、それぞれ骨代謝に重要であることを証明した。これらの成果は、今後論文報告する予定である。さらに、2015年に、これまでの研究成果を論文報告(Koide H et al. Journal of Bone and Mineral Research Volume 30, Issue 10, pages 1887&#8211;1895, October 2015)した。AKAP13は骨芽細胞の様々なstage・stateにおいて、必要なシグナルを統合するドッキングプラットフォームとしての役割を有し、必要な時に誘導され各シグナル伝達を有効に制御していることが示唆される。Collagen Type1a1Creマウスを用いたAKAP13コンディショナルノックアウトマウスは現在解析が進行中である。また、現在、Immortalized Bone Marrow Stromal Cellsを用いた、AKAP13のPKAを介したPTH作用の制御機構を明らかにするための実験が進行中である。AKAP13の骨特異的コンディショナルノックアウトマウスの解析を進めている。現在のところ、骨の一部にAnomalyを認めるが、その他の骨の表現型に関しては野生型と比較して変化を認めていない。AKAP13のヘテロマウスを用いた解析では、骨粗鬆症様変化を認め、その骨形成は低下、骨芽細胞数も低下していた。一方で、破骨細胞数には有意差は認めず、骨吸収にも大きな影響は及ぼしていなかった。従って、AKAP13は骨形成に関与するものと考えられ、さらに、大腿骨のmRNA解析ではRUNX2の低下が認められ、骨形成の極早期の段階での寄与が示唆されている。一方、in vitroの解析では、骨芽細胞分化の系でAKAP13の発現量は分化するにつれて低下することからも、ごく初期の段階において重要な役割を担っているものと推察された。今後は、骨転写因子CREを用いたマウスでの解析も並行して進める。in vitroの系では、AKAP13のRhoシグナルの関与が知られており、実際に、骨芽細胞のRhoの高発現実験においてAKAP13のノックダウンがその骨代謝への効果を減弱ささせることが分かった。また、mutant structureを用いた検討から、ぞれぞれの機能性domainがAKAP13の骨代謝に重要な役割を担っていることが分かった。現在、骨におけるAKAP13の結合因子および、AKAP13遺伝子をノックダウンさせた際の遺伝子変化の解析を進めている。AKAP13コンディショナルノックアウトの表現型解析は順調に進行中であり、プライマリーカルチャーによる分化実験及び遺伝子発現解析も進んでいる。siRNAを用いたAKAP13結合分子候補の骨芽細胞分化における機能解析a)結合分子候補のクローニングとIP westernによる複合体形成の確認、b)結合分子の情報を応用したバイオインフォマティクスによる作用機序とシグナル経路の推定、c)siRNAを用いた機能的スクリーニングによる骨芽細胞分化に及ぼす結合分子の役割・形態観察とカルシウム沈着の特殊染色による成熟骨芽細胞への分化能の評価骨代謝平成27年度の研究実施計画WT/Floxed/Floxed/コンディショナルノックアウトマウス群間において、大腿骨、脛骨由来のBMSCsの骨芽細胞分化誘導と頭蓋骨からの成熟骨細胞のプライマリーカルチャーb-glycerophosphate、ascorbic acid、BMP

2刺激による骨が細胞分化と誘導形態観察とカルシウム沈着の染色による骨芽細胞への分化能の評価の当初計画に追加し、分担研究者と共同でCRISPR/Casシステムを用いたAKAP13ノックダウンによる影響を解析する方針である。平成28年との研究実施計画LC-MS/MSを用いたAKAP13結合分子の同定まず、分化誘導後の骨芽細胞を用いて、AKAP13を遺伝子導入しその結合分子候補を吟染色レベルで同定する。さらに、アセトン沈殿法にて濃縮を行い特異的バンドをSDS-PQGE展開後に切り出し、LC-MS/MS(nano)を用いて正体を突き止める。
情報リテラシーの学習をサポートする活動とコミュニティメモリの構造化に関する研究

情報テクノロジーの使用や学習の実態を見るなら,メディア・情報教育に関して重要なことは,ローカル・コミュニティにおけるインフォーマルな知識の共有やリソースへのアクセスを支援する方法やツールをデザインすることだということになるであろう.こうしたことから,本研究では,平成12年の研究と同様に,大学のコミュニケーション・ツールや認知的道具のインタフェース・デザインのための専門教育のコースにおいて,情報テクノロジーの専門的使用に関するインフォーマルなコミュニケーションやリソースへのアクセスのあり方がどのようなものかを組織的に調査した.さらに,具体的にインタフェースをデザインするという活動中心のカリキュラムを編成し,また,専門的研究方法やメディア使用上のティップスを蓄積,共有を容易にするツールをデザインした.平成13年度には,さらに,いくつかの仕事場におけるコンピュータ・ツールの使用やデザインのあり方を調査し,コンピュータ・ツールをデザインするために,それを用いる仕事の理解およびツールを仕事の中で用いる人々とどのようにリンクできるかが重要であることを明らかにした.このようにして,実際の現場でのコンピュータ・ツールのデザインのためには,コンピュータ技術を超えて,それを用いる活動の理解が必要である.こうした結果は,大学レベルの情報教育のカリキュラムの作成のための基礎的なデータを提供するであろう.情報テクノロジーの使用や学習の実態を見るなら,メディア・情報教育に関して重要なことは,ローカル・コミュニティにおけるインフォーマルな知識の共有やリソースへのアクセスを支援する方法やツールをデザインすることだということになるであろう.こうしたことから,本研究では,平成12年の研究と同様に,大学のコミュニケーション・ツールや認知的道具のインタフェース・デザインのための専門教育のコースにおいて,情報テクノロジーの専門的使用に関するインフォーマルなコミュニケーションやリソースへのアクセスのあり方がどのようなものかを組織的に調査した.さらに,具体的にインタフェースをデザインするという活動中心のカリキュラムを編成し,また,専門的研究方法やメディア使用上のティップスを蓄積,共有を容易にするツールをデザインした.平成13年度には,さらに,いくつかの仕事場におけるコンピュータ・ツールの使用やデザインのあり方を調査し,コンピュータ・ツールをデザインするために,それを用いる仕事の理解およびツールを仕事の中で用いる人々とどのようにリンクできるかが重要であることを明らかにした.このようにして,実際の現場でのコンピュータ・ツールのデザインのためには,コンピュータ技術を超えて,それを用いる活動の理解が必要である.こうした結果は,大学レベルの情報教育のカリキュラムの作成のための基礎的なデータを提供するであろう.
中近東アナトリア地域での前期鉄器時代文化編年構築に向けた放射性炭素年代研究

本研究では,放射性炭素(^<14>C)年代をもとにした中近東アナトリア地域の前期鉄器時代編年構築を試みた。また,本研究では編年構築に高精度年代推定を必要としており,^<14>C年代の正確度に大きく関与する地域的な^<14>C濃度変動の検証も行った。高精度^<14>C年代決定を行うためには,大気中の^<14>C濃度が地域によらず一定でなければならない。アナトリア地域では,北半球の基準となる大気中^<14>C濃度(IntCalシリーズ)とは異なった変動が指摘され,地域性の存在が示唆されてきた。我々は,トルコ共和国カマン・カレホユック遺跡およびゴルディオン遺跡の出土木材を用いて^<14>C濃度変動を明らかにし,IntCalシリーズとの比較を行った。対象期間はBC1250年から900年とし,樹木試料の5年輪分を1試料とする高分解な^<14>C測定を行った。我々が作成した^<14>C濃度変動データセットからは地域性を示す結果は得られなかった。特に,カマン・カレホユック遺跡出土樹木はIntCalシリーズと完全に一致し,ゴルディオン遺跡出土木材は4年程度の差異が見られた。この差異を先行研究(Manning et al. 2010)と比較すると,これまで指摘されてきたアナトリア地域の^<14>C濃度の地域性はアナトリア地域の常緑樹で顕著に現れる挙動であることを指摘した。以上の検証をふまえ,カマン・カレホユック遺跡出土炭化物試料の^<14>C年代測定を行い,測定結果と層序などの考古学情報を用いた^<14>Cベイズ推定による年代解析をおこなった。また,^<14>C年代の解析にはゴルディオン遺跡より報告されているデータについても考古学情報を加味して,特に中央アナトリア地域の^<14>C編年としてデータ解析をおこなった。ヒッタイト帝国崩壊(前12世紀)からフリュギア王国の興隆(前11世紀)まで,アナトリア地域は暗黒時代と呼ばれる期間が続くが,本研究により前10世紀前半から建築遺構群を伴う文化的活動が存在したことを明確に示し,前9世紀後半からフリュギア王国の影響が強く現れる文化が現れ始めた事を理化学年代の観点から裏付けることができた。中近東アナトリア地域において^<14>C年代測定を用いた考古編年構築に向けて,大きな問題の一つがアナトリア地域における地域的な^<14>C変動の有無であった。大気中の^<14>C濃度変化は地域によらず一定であると仮定する^<14>C年代測定にとって,地域的な^<14>C濃度変動の存在は,測定年代の精度を大きく損ねる。これまでにアナトリア地域においても地域的な^<14>C濃度変動の指摘がなされており,平成21年度の主な研究対象の一つが,この存在の再検証であった。^<14>C濃度変動の検証には,トルコ共和国カマン・カレホユック遺跡出土炭化物およびゴルディオン遺跡出土樹木試料を用いた。これらは年輪年代測定の結果からBC1300年からBC915年と推定され,5年輪毎を基本に分割した試料に対し90点程の^<14>C測定を行った。これまでに得られた^<14>C測定結果からは,北半球の平均的^<14>C変動データセットIntCal09と非常によく一致し,地域的な変動は見られなかった。^<14>C変動の調査と並行して,カマン・カレホユック遺跡前期鉄器時代編年の高精度化を目的とした出土炭化物の^<14>C年代測定も行った。前期鉄器時代と定義する文化層(IIdからIIc層)は,さらに文化層を構成する建築層まで細分化されている。今回の^<14>C測定から,文化層の年代推定だけではなく建築層レベルの年代推定を行うことができた。これにより,ひとつの建築層から次の建築層へ移る建替え期間は,数十年であったことも推測された。現在は,発掘記録から遺跡の正確な層序関係を整理しており,考古情報が確定し次第,これらの結果をベイズ解析しさらに正確度の高い年代推定を行う予定である。平成21年度では,カマン・カレホユック遺跡,ゴルディオン遺跡以外の遺跡(ベイスルタン遺跡)からも試料採取を行う予定であったが,現地調査隊とのスケジュール上,平成22年度へ持ち越した。

我々が作成した^<14>C濃度変動データセットからは地域性を示す結果は得られなかった。特に,カマン・カレホユック遺跡出土樹木はIntCalシリーズと完全に一致し,ゴルディオン遺跡出土木材は4年程度の差異が見られた。この差異を先行研究(Manning et al. 2010)と比較すると,これまで指摘されてきたアナトリア地域の^<14>C濃度の地域性はアナトリア地域の常緑樹で顕著に現れる挙動であることを指摘した。以上の検証をふまえ,カマン・カレホユック遺跡出土炭化物試料の^<14>C年代測定を行い,測定結果と層序などの考古学情報を用いた^<14>Cベイズ推定による年代解析をおこなった。また,^<14>C年代の解析にはゴルディオン遺跡より報告されているデータについても考古学情報を加味して,特に中央アナトリア地域の^<14>C編年としてデータ解析をおこなった。ヒッタイト帝国崩壊(前12世紀)からフリュギア王国の興隆(前11世紀)まで,アナトリア地域は暗黒時代と呼ばれる期間が続くが,本研究により前10世紀前半から建築遺構群を伴う文化的活動が存在したことを明確に示し,前9世紀後半からフリュギア王国の影響が強く現れる文化が現れ始めた事を理化学年代の観点から裏付けることができた。
トポロジカル物質のエッジの理論的研究

今年度はトポロジカルチャージ、とりわけマヨラナフェルミンが引き起こす新たな物性について研究を行った。特にボソンとフェルミンの交換に対し系が不変である超対称性についての可能性を探った。より具体的にはジョセフソンarrayの系を考え、charging energyを取り入れる。電子数と超伝導の位相は互いに共役であることから超伝導絶縁体転移が起こることが古くから知られている。またこの系はXXZスピンモデルと呼ばれるモデルにもマップできることが分かっている。この系にマヨラナフェルミオンがいると新しい物性が現れるか、研究を行った。超伝導体の上に半導体のナノワイアを乗せ磁場を加えるとマヨラナフェルミオンができると信じられている。これが正しいと仮定し超伝導体とその上にあるマヨラナフェルミオンを考え、これに上記のジョセフソン接合とcharging energyを取り入れた。強いcharging energyの場合、各超伝導でマヨラナフェルミオンはスピンとしてふるまうことが分かり、このことより縦磁場方向のイジングモデルが作れることを明らかにした。またZ2スピン液体などの非自明なスピン系も形成することができることが分かった。さらにマヨラナフェルミオンのカップリングをうまく調節するとBlume-Capelモデルと呼ばれるスピン1のモデルにマップすることができる。これよりモデルが超対称性をもつことが明らかになった。モデルが超対称性をもつことにより実験にかかる物理量はなにかを見つけることが今後の課題であり、現在も行っている。また上記のモデルはすべて1次元系として扱ったが、これを2次元系にすることはそれほど非自明ではない。この点も今後研究が必要となる。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はトポロジカル物質のエッジ状態に特有な物理現象の解明である。この目的を念頭に当研究者は超伝導体/磁性体/超伝導体の接合系を考え、磁性体の秩序が超伝導体に染み込む、逆近接効果を仮定しJosephson電流の計算を行った。この研究はオランダのTwente大学のA. Golubov教授と当研究者が所属する田仲研究室のメンバーとの議論により行われた。次のような結果が得られた:接合系がトポロジカルに非自明になることにより界面に現れるMajoranaフェルミオンが逆近接効果により別のMajoranaフェルミオンと混成が起こり、その結果Josephson電流の周期がsin2φ(φは超伝導の位相差)という従来のものとは異なる特異なふるまいを示す。従来超伝導と磁性体の接合系において逆近接効果が研究されることは古くからあったが、逆近接効果と接合系がもつトポロジカルな性質に着目した研究は当研究が始めてある。またこの研究の結果は当初の目的であったトポロジカル物質のエッジ由来の新奇な物理の解明にも応じるものとなっていることも強調したい。この成果はアメリカの物理学会誌、Physical Review Bにも掲載された。上記の成果以外にも当研究者はトポロジカル物質のエッジの物理現象の解明ということを念頭にBasel大学のJ. Klinovaja准教授とも議論を行い、超伝導上にナノワイアを2つ載せた系がもつトポロジカルな性質やAndreev束縛状態の研究を進めている。研究を遂行するため当研究者は一度スイスのBasel大学に滞在し議論を行った。この成果は現在Progress of Theoretical and Experimental Physicsというジャーナルに提出しており現在査読中である。このように当研究者は海外の研究者とも連携を深め、日々研究を進めている。以上により当研究者の研究は概ね順調であるという判断に至った。分数量子ホール系は魅惑的で深遠な性質を持っていることから世界中で熱心に研究がなされてきた。特に以下の性質が多くの人々の関心を惹きつけている:(i)分化された電荷(anyon)の出現。(ii)局所的な秩序変数ではなく、系全体のグローバルな秩序の形成(これをトポロジカル・オーダーという)(iii)系のバルクではエネルギーギャップが開いているのに対し、系の端ではギャップレス状態が現れる。(以下これをエッジ流と呼ぶ。)(iii)のエッジ流は1次元系の電子系として扱われ、これまでこのエッジ流を理論的に解析することによりノイズや干渉系の実験的研究との協力の元で実際の分数量子ホール系の端では上記の(i)の分化した電荷の存在はあると確かめられている。実はこのエッジ流は(ii)で述べたトポロジカル・オーダーとも密接に関わっており、このエッジ流こそが分数量子ホール系を理解するうえで欠かせない存在になっている。さらに最近の研究でこの分数量子ホール系のエッジ流からparafermionと呼ばれるエキゾチックな粒子を作れるという提案がされた。当研究者はWeizmann研究所のYuval Oreg教授とグループのメンバーと議論をしてparafermionというエキゾチックな粒子についての研究を進めた。具体的にはν=2/3などのneutral modeがある分数量子ホールの系で上記のようなparafermionを作ることを考え、Josephson電流の周期性からneutral mode特有の情報を引き出すことを目的に研究を行った。得られた結果としてより多彩なparafermionについて明らかにしたこと、特異なJosephson電流が流れることを示し、一般に実験で測定が難しいとされるneutral modeとの対応関係も得られた。当研究者が当初掲げていたトポロジカル物質のエッジ状態から新しい物理を探索するという目的は達成されつつあるから。実際parafermionは量子コンピュータへの応用も考えられており、非常に魅力的で今後が期待できると考えられる。