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陽子線治療における生物学的現象の徹底解明 ～Ｘ線生物学との比較～

近年、全世界的に陽子線治療の普及が進んでいるが、陽子線は放射線生物学にはX線に近いと考えられてきたため、その放射線生物学的検討は、これまで詳しくなされていなかった。そこで一から詳細に検討し直す研究計画を立て、細胞実験を開始した。X線はNovalis Txの6MVのものを用い、陽子線は名古屋陽子線治療センターのPROBEAT-IIIからの225MeVのものを用いた。まずX線と比べた陽子線治療の相対的生物効果比(relative biological effectiveness, RBE)を4種類の細胞(HSG、EMT6、SCCVII、V79)を用いて検討した。その結果、RBEは1.011.20(平均1.14)であり、従来の報告と大差なかったが、細胞間で有意差が認められた。この結果に基づいて、臨床ではRBE値1.1を用いて陽子線治療を行っている。酸素効果比(oxygen enhancement ratio, OER)は従来、X線と陽子線で同じとされてきた。しかし本研究で2種類の細胞を用いて検討したところ、X線と陽子線のOERには有意差が認められ、X線の2.73.0に対し陽子線の方が0.2程度低かった。したがって、X線に比べて低酸素細胞に対してやや有利であると考えられた。拡大ブラッグピーク内での陽子線のRBEも検討したが、遠位端において4.523%のRBEの上昇が認められた。ただしこの上昇は放射線医学総合研究所のグループから報告されているほどのものではなかった。今後は、さらに亜致死損傷の修復、潜在的致死損傷の修復、細胞周期別の効果などについて検討を進めていく予定である。陽子線とX線の放射線生物学的な違いについて、平成27年度は相対的生物効果比(relative biological effectiveness, RBE)と酸素効果比について検討したが、平成28年度はlinear energy transfer (LET)、亜致死損傷の修復と潜在的致死損傷の修復の違いについて、培養細胞を用いて検討した。細胞はEMT6、HSGを使用した。照射には、実験用X線照射装置(210kV)と名古屋陽子線治療センターのPROBEAT-III(225MeV)を使用した。陽子線についてはRBE 1.1としてブロードビーム法を用いて拡大ブラッグピーク中心で照射した。結果として、陽子線の拡大ブラッグピーク中心の平均LETは4.73 keV/μm (range, 0.15-245.65 keV/μm )であり、X線(約2 keV/μm)よりもやや高いと考えられた。陽子線照射後のSLDRはX線照射後と比較して明らかに抑制された。PLDRについては、X線照射後と陽子線照射後で有意差はなかった。重粒子線ではSLDRやPLDRが抑制されると報告されているが、おそらくLETが高く直接効果が強いことが要因の一つと考えられる。陽子線照射後SLDR抑制は、分割照射による腫瘍細胞のダメージ回復を抑制できる可能性があり、臨床的メリットがあると考えられた。次年度は直接作用と間接作用の差などについての検討を加えていく予定である。上述の細胞実験を行い、平成27年度の研究ではすでに論文を放射線治療の分野では最高の国際誌International Journal of Radiation Oncology Biology Physicsに掲載することができた。また平成28年度の研究成果については、学会発表を行い、現在論文を投稿中である。したがって順調に進んでいると考えている。陽子線とX線の放射線生物学的な違いについて、平成28年度までに、相対的生物効果比(relative biological effectiveness, RBE)と酸素効果比について検討を行い、成果を論文化した。平成28度から29年度にかけては、名古屋陽子線治療センターのlinear energy transfer (LET)の推定と、培養細胞を用いた亜致死損傷の修復(SLDR)と潜在的致死損傷の修復)PLDR)の違いについて検討を行った。陽子線の拡大ブラッグピーク中心の平均LETは4.73 keV/μm (range, 0.15-245.65 keV/μm)であり、X線(約2 keV/μm)よりもやや高かったが、特にブラッグピークの遠位端においては10keV/μmまで上昇していった。我々の陽子線のLETがこれまでの報告よりやや高いのは、我々の計算に二次電子の寄与が含まれているためと考えられた。照射後のSLDRはX線照射後と比較して明らかに抑制された。陽子線照射後のSLDR抑制は、分割照射による腫瘍細胞のダメージ回復を抑制できる可能性があり、臨床的メリットがあると考えられた。次年度は直接作用と間接作用の差、細胞周期による陽子線治療効果の違い、HSP90阻害剤との併用効果などについての検討を加えていく予定である。細胞実験の方法は初年度で確立できたので、今後は残された様々な生物学的事象について、X線と陽子線の比較を行っていき、信頼しうる確固たるデータを生み出していく予定である。さらにはマウス腫瘍を用いた実験方法を確立し、再酸素化現象等の検討を行っていく。

細胞実験の方法は初年度で確立できたので、今後は残された様々な生物学的事象について、X線と陽子線の比較を行っていき、信頼しうる確固たるデータを生み出していく予定である。さらにはマウス腫瘍やショウジョバエなどを用いた実験方法を確立し、再酸素化現象等の検討を行っていく。細胞実験の方法は確立できたので、今後は残された生物学的事象について、X線と陽子線の比較を行っていき、信頼しうる確固たるデータを生み出していく。また別の研究で、細胞周期による陽子線治療効果の違いの検討やHSP90阻害剤との併用実験を行っているので、それらとの兼ね合いを含めて、陽子線治療の生物効果の解明を行っていきたい。多くの細胞実験を行ったが、最も費用がかかる血清についてはストックを使用したため、未使用額が生じた。平成29年度に完了できなかった実験があったため、研究費の一部を持ち越した。また平成30年度には、従来の研究計画を少し発展させた追加実験を計画している。これらの実験を遂行するために、研究費を使用する。平成28年度に大量の血清や実験動物購入を予定しているので、次年度繰越使用額と該当年度の予定の額を使う予定である。平成29年度に大量の血清、遺伝子解析の外注、実験動物購入を予定しているので、次年度繰越使用額と該当年度の予定の額を使う予定である。
二酸化炭素吸入を用いた蘇生後の新たな治療戦略

心停止による死亡率は非常に高く世界的に主要な死因の一つである。自動体外式除細動器や蘇生後の低体温療法といった心肺蘇生法の進歩にもかかわらず心停止・心肺蘇生後の予後は未だ不良であり、現在、蘇生後の予後を改善する治療薬は存在しない。申請者はこれまでの研究過程で蘇生後の二酸化炭素吸入が脳血流を増加させることが明らかにしてきたが、二酸化炭素吸入が蘇生後の予後を改善するかは不明であった。一方、動物実験では高二酸化炭素血症が脳虚血に対して保護的に働くことが報告されており、さらに最近の臨床研究において蘇生後に高二酸化炭素血症であった患者は蘇生後12ヵ月後の神経学的予後が良好であったことが示されている。本研究計画は、心肺蘇生後の二酸化炭素吸入による脳血流の増加が蘇生後の予後を改善するとの仮説を検証し、蘇生後の二酸化炭素吸入を新しい治療法として臨床応用が可能であるかを明らかにすることを目的としている。研究実施計画に基づき、心肺蘇生後の二酸化炭素吸入が蘇生後の生存率に与える影響を明らかにすることを目的として研究を行った。麻酔下にマウスに気管内挿管後、動脈圧、中心静脈ラインを確保し塩化カリウム(KCl)投与により心停止を起こす。8分の心停止後、100%酸素による人工呼吸、エピネフリンの持続投与を開始し胸骨圧迫(約300回/分)を行い蘇生を行った。蘇生後10分後から、10%の二酸化炭素吸入を2時間継続したところ蘇生後10日後の生存率が改善されることが明らかになった。さらに、心肺蘇生後に開始した二酸化炭素の吸入は蘇生後24時間、48時間後の神経障害を改善させることが明らかになった。自動体外式除細動器や蘇生後の低体温療法といった心肺蘇生法の進歩にもかかわらず心停止・心肺蘇生後の予後は未だ不良であり、今現在有効な治療薬は存在しない。申請者はこれまでの研究過程で蘇生後のCO2吸入が脳血流を増加させることが明らかにしてきたが、CO2吸入が蘇生後の予後を改善するかは不明であった。一方、動物実験では高二酸化炭素血症が脳虚血に対して保護的に働くことが報告されており、さらに最近の観察研究において蘇生後に高二酸化炭素血症であった患者は蘇生後12ヵ月後の神経学的予後が良好であったことが示された。本研究計画は心肺蘇生後のCO2吸入による脳血流の増加が蘇生後の予後を改善するとの仮説を検証し、蘇生後のCO2吸入を新しい治療法として臨床応用が可能であるかを明らかにすることを目的としている。研究実施計画に基づき、平成28年度は蘇生後の二酸化炭素吸入が蘇生後の生存率に与える影響を明らかにすることを目的として研究を行った。8分の心停止後、人工呼吸(FiO2=1.0)、エピネフリンの持続投与を開始し胸骨圧迫(約300回/分)を行い蘇生を行った。蘇生後10分後から、5%の二酸化炭素吸入を2時間継続したが、現在までに予後を改善する有意な差はみられていない。今後は二酸化炭素の吸入条件を変え、蘇生後の予後に対する影響を明らかにする。マウスの心停止・心肺蘇生モデルを作成するためのセットアップが完了しており、今後も困難なくモデルの作成が可能であるが、吸入条件を変えた場合の検討がやや遅れている。

申請者はこれまでの研究過程で蘇生後の二酸化炭素吸入が脳血流を増加させることが明らかにしてきたが、二酸化炭素吸入が蘇生後の予後を改善するかは不明であった。一方、動物実験では高二酸化炭素血症が脳虚血に対して保護的に働くことが報告されており、さらに最近の臨床研究において蘇生後に高二酸化炭素血症であった患者は蘇生後12ヵ月後の神経学的予後が良好であったことが示されている。本研究計画は、心肺蘇生後の二酸化炭素吸入による脳血流の増加が蘇生後の予後を改善するとの仮説を検証し、蘇生後の二酸化炭素吸入を新しい治療法として臨床応用が可能であるかを明らかにすることを目的としている。研究実施計画に基づき、平成28年度は蘇生後の二酸化炭素吸入が蘇生後の生存率に与える影響を明らかにすることを目的として研究を行った。麻酔下にマウスに気管内挿管後、動脈圧、中心静脈ラインを確保し塩化カリウム(KCl)投与により心停止を起こす。8分の心停止後、人工呼吸(FiO2=1.0)、エピネフリンの持続投与を開始し胸骨圧迫(約300回/分)を行い蘇生を行った。蘇生後10分後から、10%の二酸化炭素吸入を2時間継続したところ蘇生後10日後の生存率が改善されることが明らかになった。マウスの心停止・心肺蘇生モデルを作成するためのセットアップが完了しており、今後も困難なくモデルの作成が可能である。適切な二酸化炭素の吸入条件の検討が必要であったため、進捗状況がやや遅れることになった。1平成29年度は吸入条件を変え、さらなる検討を行う。心肺蘇生後の二酸化炭素吸入が蘇生後の予後を改善することが明らかになった。今後、脳血流との関連を明らかにする。さらに臨床応用を目指した基礎的なメカニズムの解明を行い、紙面発表に向けて準備を行う。既存の実験機材を使用しての実験が可能であったため、次年度使用額が生じた。研究機械が低予算で購入可能であったため次年度使用額が生じた。研究に使用しているコンピューターの不具合がみられているため、新たな研究用コンピューターの購入に使用する予定である。
運動時エネルギー代謝水準に伴う感覚系機能の変動

1.平成4年度研究成果(1)一定負荷および多段階負荷運動が、体性感覚誘発電位(Somatosensory Evoked Potentials,SEP)におよぼす影響: SEPの短潜時成分は、運動後半と回復期において潜時の短縮を示した。この傾向は、血中乳酸濃度が高くなる強い運動強度において顕著であった。(2)運動の反応準備期間における聴性脳幹反応(Brain-stem Auditory Evoked Potentials,BAEP)の変動:聴覚刺激に対する反応動作において、予告期間に記録されたBAEPの振幅値は、予告刺激前のBAEPと比較すると、より抑制されることが確認された。2.平成5年度研究成果多段階負荷運動が、BAEPと視覚誘発電位(Visual Evoked Potential,VEP)に及ぼす影響: BAEPの潜時は、強い負荷運動中から回復にかけて短縮する傾向を示した。同様にして、VEPも潜時の短縮を示したが、振幅については、VEPにおいてのみ運動中に振幅が増大する傾向を示した。以上の結果から、全身運動中の体温上昇以外の要素による感覚系機能への影響について考察された。1.大脳誘発電位は通常の脳波,筋電図,心電図に比べて,かなり微弱な電位であり,全身運動中の測定ではこれを増幅してコンピュータ解析を行うには数多くのアーチファクトにより解析が極めて難しい。平成4年度中に行った研究では,導出法,電極配置,測定方法等の検討を始めに行い,この結果に基づき,部分的運動,全身運動時における誘発電位の測定を行った。現在のところ,聴性脳幹反応,体性感覚誘発電位に関する実験まで終了した。その内容は以下のように概括される。2.運動と大脳誘発電位との関連では,第一にゲイティングと呼ばれる運動に伴う感覚経路の抑制が問題となる中潜時成分以降についてはこの現象が確認されているが,聴覚誘発電位の皮質下成分については知られていない本研究で,感覚モダリティの違いに着目しながら,聴性脳幹反応(BAEP)について検討したところ,選択的に聴覚刺激に対する反応動作において脳幹レベルでもゲイティングが生じ,視覚刺激では生じていないことを確認した。3.次に全身運動に伴うエネルギー代謝水準との関連からみた体性感覚誘発電位の検討を始めたが,各成分の内脊髄誘発電位(第2頚髄),皮質誘発電位にわたるN14,N20,N35等を検討し,代謝水準との対応では第一反応と第二反応の成分とでは異なった変動を示すことを確認した。その最大の相違点は血中乳酸濃度が4mlモルを越える運動強度の時には,各成分のうち第一次反応に比べて第二次反応で抑制される成分があることを見い出した。この現象はゲイティングとも異なった変動様相であった。1.平成4年度においては,全身運動時の脳電位測定方法等に関する検討を中心に行い,この結果に基づいて,運動時における誘発電位測定の基礎的な実験を行った。平成5年度においては,感覚系のモダリティ,すなわち体性感覚,聴覚,視覚系の変動を末梢系と中枢系の個々の成分にわたって検討を行い,エネルギー代謝水準の感覚系への影響を検討するという全体の目的を達成するための研究を行った。その結果は以下のように概括される。2.運動と大脳誘発電位との関連では,第一にゲイティングと呼ばれる運動に伴う感覚経路の抑制が問題となるが,聴覚誘発電位のうち,聴性脳幹反応については明らかにされていない。そこで,最初にこの点について検討したところ,選択的に脳幹レベルでもゲイティングが生じてくることが確認された。3.次に全身運動に伴うエネルギー代謝水準との関連からみた体性感覚誘発電位の検討を,第1に軽度な一定負荷運動で,第2にOBLAを越える強度に至る多段階運動の2条件で検討を行った。その結果,運動後半において,短潜時成分の潜時が短縮する傾向がみられた。この現象は多段階運動負荷において顕著であった。4.同様にして,多段階運動負荷における聴性脳幹反応,視覚誘発電位について検討したところ,聴性脳幹反応では視床レベルの変動を反映する第V波に潜時の短縮が,また視覚誘発電位においては第一次成分に潜時の短縮を含むいくつかの変動パターンが存在することが確認された。

5.全体としては,血中乳酸濃度の上昇に伴い各誘発電位の短潜時成分に潜時の短縮がみられたことは,運動に伴う体温上昇が関与していることが推察されたが,同一の潜時成分によっても結果が異なったことから運動固有の変化も確認され,エネルギー代謝水準の変動は感覚機能にも影響を与えることが示唆されたものと考えられる。
非営利分野における株式会社の新しい可能性について

非営利分野というと今日ではNPOのイメージが強いが、歴史を振り返るならば、公企業に代表されるように多くの例がある。本研究では、非営利分野を広義に理解し、伝統的な分野から、昨今の規制緩和によって認可されることになった構造改革特区内の株式会社立の学校・病院等まで、非営利分野を幅広くカバーすることとし、それらの経営実態を客観的に調査した。そのうえで、非営利分野における株式会社がもつ新しい可能性を探った。実態調査編で取り上げた非営利事業のケースは、具体的には、以下の7つのカテゴリーである。1公的セクター(国)、2公的セクター(地方第三セクター、第三セクター鉄道、まちづくり株式会社)、3証券取引所、4生活協同組合の子会社、5株式会社立学校、6株式会社立病院、7民間非営利株式会社。これらのうち、公的セクター(国)と地方第三セクターは、経営限界が明らかになりつつあり、民営化の方向にある。第三セクター鉄道やまちづくり株式会社は、地方経済の衰退傾向の中で地域振興を担って努力しているが、経営環境は厳しい。規制緩和によって構造改革特区内に認可された株式会社立学校は、多くが初めから株式会社立をもくろんだわけではなく、そのためメディアで注目されているのとは裏腹に、厳しい経営を強いられている。生協は、株式会社との垣根を低めつつある。証券取引所については、株式会社に移行した3取引所と会員制組織にとどまる2か所を比較対照した。今日、非営利分野の株式会社で新しい可能性を最も秘めるものは、民間非営利株式会社(NPC)である。これらは、きわめて多様な存在であり、民間人の知恵の多様性を反映しているといえるが、いずれも設立後間もないこともあって、黒字を出すところまでは達しておらず、目的とする社会的事業を展開しながらも、今後に経営課題を残している。以上のように、本研究の成果は、非営利事業の経営実態を総合的に解明した点にある。3年計画のうちの初年度に当たる平成17年度は、当初計画どおり主に既存の非営利分野である公的セクターならびに協同組合等を対象に、そこにおける株式会社形態の活用状況の実態を、直接訪問調査することによって把握することに重きを置いた。訪問調査の対象とした第1カテゴリーは、2001年にそれまでの非営利組織形態から株式会社化した東京、大阪、名古屋の3証券取引所である。いずれも担当者から株式会社化の経緯と成果についてヒアリングし、公共性と営利性の両立などの問題についての所見を得た。第2カテゴリーは協同組合であり、生協のナショナルセンターに当たる日本生活協同組合連合会から、子会社として擁する株式会社の実態をヒアリングした。第3カテゴリーは第三セクター株式会社であり、「IGR岩手銀河鉄道株式会社」と「青い森鉄道株式会社」の両本社を訪ね、開業後3年間の経営状況などをヒアリングした。さらに大阪府の行政改革室を訪問し、府の出資法人である第三セクターの実態と行政側の政策についても詳しい教示を得た。その他にも、JASDAQに上場した民間企業から上場目的について詳細を聞き、また戦前における松下電器の株式会社化の際の客観事情について、本社や関連の資料館を訪問して、資料・情報を収集した。理論面では会社法の制定によって株式会社制度が大きく変わることになるので、関連論文を発表した。実態調査によって新たに得られた知見として、株式会社は理論的には資本調達の仕組みが優れている点にそのメリットがあるとされるが、現実の採用動機はさまざまであり株式会社を選択する理由として10通りほどの目的あることを実態面から探ることができた。

3年計画のうちの2年目に当たる18年度は、既存の非営利分野である協同組合における株式会社形態の活用状況の実態に加え、構造改革特区の中に成立した株式会社立の学校を直接訪問調査し、17年度に引き続いて実態の把握に重きを置いた。訪問調査の対象とした第1カテゴリーは協同組合であり、経営破たんしたあと非営利の精神に戻ることを標榜して再建中のコープさっぽろの現状を役員からヒアリングした。第2カテゴリーは、構造改革特区の中で初めて株式会社立の学校として設立された岡山市(旧御津町、合併により岡山市)の朝日塾中学校や、株式会社立のインターネット大学として注目されている開設準備中(訪問時点)のサイバー大学の登記上の本社と、同大学を特区認可した福岡市港湾局を訪問調査し、担当者からヒアリングした。また、テーマに関連する資料の収集を文部科学省や国会図書館、さらには関西学院大学大学院経営戦略研究科からも行った。実態調査によって新たに得られた知見としては、構造改革特区における株式会社立学校は、必ずしも初めから株式会社による方式を理想として設立されたわけではないことが判明した。理論面では、松下電器産業株式会社とPHP総合研究所の資料協力を得て、松下電器の株式会社化にかかわる戦前期の歴史を論文にまとめ、PHP総合研究所発行の学術雑誌に連載発表した。また、会社法の施行にあわせて、背景となった起業促進政策との関連で同法の意義と問題点を内容とする論文を発表した。研究の最終年度に当たる本年度は、非営利分野における株式会社のうち、地域経済活性化を担う新タイプの第三セクター株式会社であるいわゆる「まちづくり株式会社」と会社法に立脚しながらも社会貢献を目的とし定款に非営利条項を盛り込んだ新タイプの民間非営利株式会社(Non-profit Company)の実態調査に注力した。まちづくり株式会社については、比較的成功例と評価される盛岡まちづくり株式会社を訪問し、また関連して金沢老舗会とそれをモデルに地域振興のために新結成された高岡老舗会を訪問したが、事業努力にあたっても、地域経済の衰退という構造的問題が大きな壁になっている実態が明らかとなった。今日、非営利分野の株式会社で新しい可能性を最も秘めるのは、民間非営利株式会社(NPC)であるが、これについては、日本初のケースである(株)ユニコの森と、商号中に初めて「非営利」の表現を認められた非営利株式会社ビッグ・エスインターナショナルを訪問した。いずれも設立後間もないこともあって、黒字を出すところまでは達しておらず、目的とする社会的事業を展開しながらも、今後に経営課題を残していることが明らかになった。さらに、研究の最終年度であるため、3年間の実態調査の成果を報告書にまとめた。理論編では、戦後の株式会社の設立要件の変遷を批判的に考察した。実態調査編では、以下の7つのカテゴリーにわたってケース研究を収めた。1公的セクター(国)、2公的セクター(地方第三セクター)、3証券取引所、4生活協同組合の子会社、5株式会社立学校、6株式会社立病院、7民間非営利株式会社。
貴金属ナノ粒子とレーザーの相互作用に基づく光熱変換プロセスに関する学術基盤の創成

貴金属ナノ粒子は光と相互作用して、強い光吸収おび光散乱(LSPR)を示す。LSPRの非放射減衰により、吸収エネルギーは熱に変換される。この光熱変換は腫瘍細胞の温熱治療など応用範囲が広いため、基盤的研究の推進をおこなった。(1)ピコ秒パルスレーザー照射による金ナノ粒子コロイド溶液からの光熱バブルの発生・成長・崩壊のダイナミクスを計測し、2温度モデルと媒体への熱伝導を組み合わせた温度計算により実験結果の解釈を行った。(2)単一粒子分光計測により、連続光レーザー照射による金レーザー粒子の相変化及び熱応答性高分子の相転移・相分離を観測した。熱伝導モデルと対流により現象の説明が可能であることを示した。26年度の研究では、ナノ秒パルスレーザーとストリークカメラ、およびマイクロ秒白色光源を組み合わせることにより、ナノ秒パルス幅内の吸収スペクトルの時間変化を観測可能なピコ秒時間分解過渡吸収計を構築し、その性能を評価した。また、ナノ秒レーザーを用いた銀イオンの2光子還元法による銀ナノ粒子の合成について、得られる銀ナノ粒子の形状、サイズに対する界面活性剤の効果を調べた。また、原子間力顕微鏡(AFM)を用いた研究として、1.高密度に金ナノ粒子が表面分散したカバーガラスの液中観察、2.CWレーザー照射された金ナノ粒子から発生するプラズモニックナノ(マイクロ)バブル(PNB,PMB)が生成、成長、消滅する様子の顕微鏡観察、3.PNBのフォースカーブ測定による粘弾性評価、に関する検討を行った。得られた知見として、プラズモニック加熱された金ナノ粒子から生成したバブルが水蒸気リッチな構造から、より安定した気体バブルに変移する事、基板表面に安定して存在するナノバブルが観察されるなどの新たな知見を得ることができた。水中の金ナノ粒子のナノ秒レーザー励起における温度上昇過程をピコ秒時間分解で観察することに取り組んだ。過渡吸収分光法を用いて温度上昇によるプラズモンブリーチを捉えることができた。大気圧下と60 MPaの高圧下ではブリーチは高圧下のほうが著しく、大気圧ではバブルが発生していると考えられた。圧力を変化させる実験の過程で予期せぬ発光を観測した。発光は圧力依存性があり今後解明する必要がある。金ナノ粒子を水中で連続波レーザー加熱して発生する蒸気バブルの原子間力顕微鏡を用いた研究では、蒸気バブルから空気への置換によって長寿命のナノバブルへの変換過程をとらえることができた。ナノバブルの作製は従来溶媒置換などにより行われたため、再現性が必ずしも良くなかったが、光熱変換により安定なナノバブルをつくる指針を与えることができた。光熱変換の応用としてのナノファブリケーションに取り組んだ。ポリマー溶液中で基板に固定した金ナノ粒子をレーザー加熱することにより、ポリマー分子の流れをつくりだしポリマーを金ナノ粒子の周りに固定化することができた。温度上昇をピコ秒時間分解で測定する実験は予想外にノイズが大きいことがわかり、より高強度の分析光を必要とする。原子間力顕微鏡による蒸気バブルの計測は単一金ナノ粒子を用いることは困難であるが、ナノ粒子集合体を光照射することでマイクロスケールのバブルを発生させることで実験可能であるとわかった。また、光熱効果の応用展開に関して予想以上の進展が見られた。貴金属ナノ粒子は可視光と相互作用して、局在表面プラズモン共鳴(LSPR)に基づく強い光吸収および光散乱を示す。LSPRの吸収断面積は著しく大きいため、吸収される光エネルギーは超高速・高効率で熱エネルギーに変換される。従来、「光熱変換」の研究は、表面増強ラマン、蛍光増強等の「プラズモン増強」にくらべて重要性は低いと考えられてきた。しかし、最近、ナノ粒子の光熱変換をドラッグデリバリーや腫瘍細胞の温熱治療に利用する研究が盛んになり、今後、今後有用な分野として注目される。そこで、更なる応用技術開拓のために光熱変換に関する基盤的研究の推進をおこなった。本研究では、過渡吸収分光法を用いた水溶液中の金ナノ粒子コロイドとナノ病パルスレーザーとの相互作用による粒子の温度上昇のピコ秒時間分解計測、金ナノ粒子を水中で連続波レーザー加熱して発生する蒸気バブルの原子間力顕微鏡(AFM)を用いた研究および光熱効果を利用した高分子のマニピュレーションやナノファブリケーションに取り組んだ。その結果、過渡吸収分光法を用いて温度上昇によるプラズモンブリーチを捉えることができた。ただし、温度上昇の詳細な計測は信号対ノイズ比の改善が困難なんため、今後の課題である。また、AFMを用いることにより、蒸気バブルから空気への置換によって長寿命のナノバブルへの変換過程をとらえることができた。さらに、ポリマー溶液中で基板に固定した金ナノ粒子をレーザー加熱することにより、ポリマー分子の流れをつくりだしポリマーを金ナノ粒子の周りに固定化することができた。温度応答性ポリマーを用いたレーザーのオンオフに応答する相分離も観測した。

(2)単一粒子分光計測により、連続光レーザー照射による金レーザー粒子の相変化及び熱応答性高分子の相転移・相分離を観測した。熱伝導モデルと対流により現象の説明が可能であることを示した。ナノ秒レーザーパルス幅内のピコ秒時間分解計測についてはピコ秒時間分解過渡吸収計の構築とそれを用いた測定が柱となるが、26年度の研究ではナノ秒パルスレーザーとストリークカメラ、およびマイクロ秒白色光源を組み合わせることにより、ナノ秒励起-ピコ秒観測が可能な過渡吸収分光装置を構築し、評価した。電気的にそれらの装置を同期することにより、数100 ps程度のジッターで測定が可能であることが分かった。また、予備実験から3時間程度の積算で十分なS/N比で測定可能であると結論付けた。これに加えて、金ナノ粒子のCWレーザー加熱により発生したプラズモニックナノバブルの原子間力顕微鏡観察について実験的検討がなされた。実験開始時には、ガラス上に分散した金ナノ粒子が溶液中でAFMカンチレバーの走査によって離脱したり、バブルの発生による急激な相互作用力の変化など、いくつかの問題点があったが、金ナノ粒子の分散密度を増加や、より柔らかく且つ振動数の高いカンチレバーを使うことにより、光学顕微鏡では直接観察が難しい回折限界以下の大きさのバブルの観察や、フォースカーブ測定が可能となり、概要に示した新たな知見を得ることができた。予期していた以上に進展の見られた光熱効果の応用による、ナノ構造作製に関して研究を進める。これによって、本来の目的である、光熱効果変換プロセスの学術基盤の創成の進展を期待できる。すなわち、熱伝導および熱対流の解明ができると期待される。28年度が最終年度であるため、記入しない。光化学26年度に構築したナノ秒励起-ピコ秒観測が可能な過渡吸収測定系を用いて、実際に金ナノ粒子のナノ秒パルスレーザー励起に伴う過渡吸収スペクトルを測定し、パルス幅内に起こる温度変化と、ナノ粒子および媒体の相転移を追跡する。特に、高圧セルを用いて高圧下、常圧下で実験を行うことによって、バブルの発生が及ぼす金ナノ粒子の温度上昇、および相転移への影響について考察する。金ナノ粒子の分散密度とCWレーザーパワー密度の相関について、プラズモニックバブルの発生過程の顕微鏡観察から、より詳細な検討を行う。金ナノ粒子の分散密度を減少させた系におけるプラズモニックバブルの成長・消滅速度や表面ナノバブルの形状に対するレーザーパワー密度依存性を検討することで、最終的には、現在のところ実験的な難しさを伴う金ナノ一粒子からのプラズモニックバブルのナノレベル観察に知見を得るための研究を推進する。3月に納品となり、支払いが完了してないため。4月に支払いが完了する予定である。
中枢及び末梢制御によるグレリン分泌調節の解明

本研究では、グレリンの分泌制御機構について検討を行った。グレリン産生細胞に長鎖脂肪酸の受容体であるGPR120が発現していることを見出した。グレリン産生細胞株及びマウス胃粘膜初代培養細胞を用いてGPR120のアゴニスト処理によってグレリン分泌が抑制されることを明らかにした。また、GPR120アゴニストはextracellular signal-regulated kinase (ERK)のリン酸化を介してグレリン分泌を抑制することを示した。さらに、グレリン分泌を制御する脳内神経核の同定を目的に、交感神経起始核の電気破壊実験を行い、視床下部傍室核がグレリン分泌を制御する可能性を示唆した。本年度は、絶食誘導性グレリン分泌に関与する視床下部神経核の同定を目的にマウスを用いて視床下部弓状核(ARC)、室傍核(PVH)及び腹内側核(VMH)の神経核の片側破壊実験を行った。これらのマウスの絶食後の血中グレリン濃度を測定した結果、ARC破壊群、PVH破壊群及びVMH破壊群のいずれにおいても、コントロールマウスと同様に、絶食誘導性グレリン分泌上昇が見られ、神経核破壊の影響が観察されなかった。一方、グレリン産生細胞株(SG-1)を用いてG-protein coupled receptor 120 (GPR120)によるグレリン分泌抑制メカニズムの検討を行った結果、グレリンmRNA発現量とグレリンアシル化酵素(GOAT)mRNA発現量はGPR120アゴニストのGW9508処理によって変化しなかった。prohormone convertase 1(PC1)mRNA発現レベルはGW9508処理で減少したが、prohormone convertase 2(PC2)mRNA発現レベルはGW9508処理で増加した。さらに、GPR120アゴニストの前処理は、ノルアドレナリン誘導性グレリン分泌刺激作用を有意に抑制した。加えて、グレリン分泌におけるGPR120の細胞内シグナル経路について各種阻害剤を用いて検討した結果、GPR120によるグレリン分泌抑制はERK/MAPK経路を介して作用することを明らかにした。平成24年度は絶食誘導性グレリン分泌に関与する視床下部神経核の同定を目的に、マウスを用いて視床下部外側野(LHA)破壊後の絶食による血中グレリン濃度の変動を検討した。C57BL/6Jマウスの成熟雄を用いて片側のLHAを破壊し、35日後に自由摂食下とその後の24時間絶食後に血液を採取した。その後、脳の凍結切片を作製し、光学顕微鏡下で破壊領域を観察した。LHAの破壊に成功した個体をhit群、LHA以外の領域を破壊した個体をmiss群として解析を行った結果、hit群及びmiss群でも絶食誘導性グレリン分泌の有意な増加が見られた。電気破壊を行っていない対照群とhit群の自由摂食下の血中アシル化グレリン濃度を比較すると、hit群で有意に増加したが、対照群とmiss群の間では自由摂食下における血中アシル化グレリン濃度に差は見られなかった。以上の結果から、LHA破壊マウスの血中アシル化グレリン濃度は絶食で上昇しており、LHAは絶食誘導性グレリン放出の起始核ではないことが強く示唆された。一方、hit群において自由摂食下の血中アシル化グレリン濃度は対照群と比較して有意に高くなっており、LHAはグレリン分泌に対して抑制性である可能性が強く示唆された。また、グレリン産生細胞株を用いた検討から、Gタンパク質共役型受容体のひとつであるGPR120がグレリン細胞株に高発現していること見出し、GPR120のアゴニストの添加によってグレリン分泌が減少すること示した。このGPR120アゴニストによるグレリン分泌抑制作用は、マウスを用いたin vivo実験でも確認され、GPR120による新たなグレリン分泌制御機構を明らかにした。本年度は、交感神経系を介したグレリン分泌制御メカニズムの存在を確認するため、まず絶食誘導性グレリン分泌に対する自律神経節遮断薬であるヘキサメトニウムの効果を検討した。さらに、交感神経の起点となる脳神経核を同定するために、視床下部外側野(LHA)、視床下部室傍核(PVN)、視床下部腹内側核(VMH)、青斑核(LC)及び視床下部弓状核(ARC)の神経核破壊を行い、絶食誘導性グレリン分泌に対する効果を検討した。β1アドレナリン受容体選択的阻害薬であるアテノロール(10 mg/kg)及びヘキサメトニウム(30 mg/kg)の腹腔内投与は24時間絶食に誘導される血漿グレリン濃度の上昇を阻害した。次に、LHA、PVN、VMH、LCの片側を電気刺激により破壊し、ARCをグルタミン酸ナトリウムの投与により破壊した。その結果、無処置群では絶食により血漿グレリン濃度は有意に増加したが、PVN破壊群では血漿グレリン濃度の有意な増加は見られなかった。

LHA、VMH、LCの破壊は、絶食誘導性血漿グレリン濃度の上昇を阻害しなかった。一方、絶食時の血漿グレリン濃度をコントロール群と比較すると、LHA破壊群では有意に増加しており、VMH、LC破壊群では増加する傾向が見られた。ARCの破壊は絶食誘導性グレリン分泌を阻害しなかった。以上の結果から、絶食によるグレリン分泌は交感神経を介して刺激されることが明らかとなった。また、PVNが絶食誘導性グレリン分泌に関与する交感神経の起始核である可能性が高いことが示唆される。また、グレリン分泌を制御する因子の探索を行った。グレリン産生細胞株を用いた解析により、GPRC5bがグレリン産生細胞株に高発現していることを見出し、siRNA実験によりグルタミン酸がGPRC5bを介してグレリン分泌を抑制することを明らかにした。内分泌学平成24年度に引き続き平成25年度は、グレリン分泌を刺激する神経が交感神経の起始核の同定を目的に、視床下部弓状核と室傍核の神経核領域への電気刺激による神経核の破壊実験を行った。その結果、視床下部の交感神経核はグレリン分泌制御に関与しないことが示唆されたが、本研究では片側の破壊により検討したため、現在は、交感神経系を薬剤で刺激する検討を進めている。また、平成24年度に明らかにしたGタンパク質共役型受容体のひとつであるGPR120によるグレリン分泌抑制効果について、より詳細な検討を行い、グレリン分泌におけるGPR120シグナル経路を明らかにした。これらの結果は、論文としてまとめ、専門誌であるThe American Journal of Physiology - Endocrinology and Metabolism誌に受理された。以上のことから、グレリン分泌に関与する起始核の同定は多少の遅れはあるものの、概ね順調に進捗していると考えられる。平成24年度の計画では、グレリン分泌を刺激する神経が交感神経のどの神経核がグレリン分泌に関与するかを同定する(起始核の同定)を行うために、神経核領域への電気刺激による神経核の破壊を行い、主に視床下部外側野破壊によるグレリン分泌を検討した。現在は、引き続き、視床下部弓状核と室傍核の破壊を行っており、多少の遅れはあるものの順調にそれぞれの神経核の影響を検討できている。また、Gタンパク質共役型受容体のひとつであるGPR120がグレリン細胞株に高発現していること、及びGPR120のアゴニストの添加によってグレリン分泌が減少すること明らかにした。さらに、マウスを用いた実験から、GPR120アゴニスト投与によって絶食誘導性グレリン分泌の増加を抑制すること示し、GPR120はin vitroだけでなく、in vivoにおいてもグレリン分泌に関与すること明らかにした。これらの結果は、現在専門誌への論文投稿準備中であり、順調に進捗していると考えられる。平成26年度は昨年度に引き続きグレリン分泌に関与する視床下部起始核を同定するために、交感神経系を刺激する薬剤である2-デオキシ-D-グルコース(2-DG)やウロコルチンの脳室内投与を行い、グレリン分泌に与える影響を検討する。同定後は、免疫組織化学的手法を用いて、その神経核に存在するニューロンを同定する。
細胞膜イオンブロックによるHTK液の長時間心筋保護効果の解析

開心術に用いられる心筋保護法に際し、虚血再灌流障害を可及的に防御し、虚血心筋のviabilityを良好に保つべく、有効な心筋保護液作成(投与薬剤,投与量)について実験(in vivo、ex vivo)を行った。1.(1)Wister系ラットの摘出心にisolatedworking rat heartモデルを用い常温下心停止実験で、ST. Thomas液を対照とした心筋保護液中のCl^-をlactobionateで置換した。35分間の虚血後の大動脈流量および心拍出量の回復率は、St. Thomas液中のCl^-のうち40mM/Lをlactobionateで置換した群が有意に良好であり、LPK遊出量は低値を示した。この結果より再灌流後のCl^-の細胞内への流入に起因する細胞浮腫を防御し、有効な心筋保護効果を示すことが示唆された。(2)虚血心筋を再灌流すると細胞外Ca^<++>が細胞内へ過剰流入し、再灌流障害を示すことが知られている。就中、Na^+-Ca^<++>交換機構は細胞内外いずれの方向にも作動し、虚血再灌流時に細胞内へCa^<++>過剰流入経路となる可能性が高い。一方Ni^<++>がNa^+-Ca^<++>交換機構に拮抗することが明らかにされており、心筋保護液にNi^<++>を添加した際の心筋保護効果について検討した。常温下35分間の虚血後の大動脈流量回復率は、Ni^<++>100nM/L添加群が0μM、1μMに比し有意な上昇が認められ、CPK遊出量も同群で有意に低値を示し、有効な心筋保護効果を示した。2.雑種成犬を用い、癌床に準じた対外循環心筋保護モデルを作成し、虚血再灌流障害における心筋Ca^<++>代謝を組織細胞化学的手段を用いて観察し、フリーラジカル消去剤(SOD、カタラーゼ)の長時間心筋保護(180分)の有用性について検討した。ラジカル消去剤投与群では、ミトコンドリア内Ca^<++>ATPase活性は対照群に比し低下を示し、TBA(Thio barbituric acid)の増加、α-TOC(α-tocophorol)消費の抑制など細胞内脂質の過酸化を阻止する所見が認められ、虚血後の再灌流障害に対する有用性が示唆された。当初の実験計画であるisolatedworking heart modelを使った虚血再潅流障害を防ぐべく長時間心筋保護効果の研究に先立ち、まず雑種成犬を用いて同様の実験を施行した。雑種成犬を用い、臨床に準じた体外循環心筋保護モデルを作成し、虚血再潅流障害における心筋Ca^<++>代謝を組織細胞化学的手段を用いて観察し、フリーラジカル消去剤(SOD、カタラーゼ)の長時間心筋保護(180分)の有用性について検討した。(1)ミトコンドリア内Ca^<++>

ATPase活性は再潅流直後は高値を示すが、ラジカル消去剤投与群では、再潅流60分後で虚血前のレベルまで低下したのに対し、コントロール群では減弱し、電顕像では強い心筋障害を示した。(2)ラジカル消去剤投与群では、コントロール群に比ベ有意に、TBA(thiobarbituricacid)反応物質の増加、α-TOC(α-tocopherol)消費の抑制など細胞膜脂質の過酸化を阻止する所見が認められた。(3)以上より、ラジカル消去剤投与群では、再潅流時にミトコンドリア内Ca^<++>過剰流入が防御され、他の指標からも体外循環中の虚血後再潅流障害に対する有用性が示唆された。次にisolated working heart modelを使用し、長時間心筋保護の研究を心機能の面から検討した。現在ラット心を用い、心筋保護液単独(HTK液またはSt.Thomas液)をコントロール群とし、(1)半減期の長いPyranconjugated polgmer SOD添加群(2)Na^+-Ca^<++>交換機構の拮抗イオンとしてNi^<++>整剤添加群(3)心筋浮腫防止効果としてのCl^-チャネルブロッカー(lactobionate)添加群と比較し、再潅流時の虚血前値に対する心拍出量の回復率および再潅流時CPK放出量を測定する。現在それぞれにつき有意差を検定し、それらの薬剤の効果、有用性につき検討中である。I〕雑種成犬を用い、臨床に準じた方法で、虚血再灌流の実験を行い、フリーラジカルスカベンジャーとしてSODまたはcatalaseの心筋保護効果としての有効性を立証した。(平成4年度)【.encircled1.】NI^〓をOM(A群)、100uM(B群)、1uM(C群)(各群〓=5)各々含むSt,Thomas液を注入して心停止後、37°C35分間の虚血とし、虚血再灌流前後の心機能回復率を求めた。その結果B群ではA、C群と比較して有意の上昇(P<0.05)を認め、Ni^〓によるNa^+-Ca^〓交換機構の抑制が、心筋機能回復を好転させる因子となることが推察された。【.encircled2.】心筋保護液としてSt.Thomas液(ST群)、St.Thomas液中のCl^-のうち40、80、120mMをlactobionateにて置換した群を、それぞれL40群、L80群、L120群とし、37°C35分間の心停止を行い、心機能の回復率を検討した。その結果L40群でST群に比し有意な(P<0.01)心機能回復率を示し、Cl^--blockerとしてlactobionateの心筋保護効果が認められた。開心術に用いられる心筋保護法に際し、虚血再藻流障害を可及的に防御し、虚血心筋のviabilityを良好に保つべく、有効な心筋保護液作成(投与薬剤,投与量)について実験(in vivo、ex vivo)を行った。1.(1)Wister系ラットの摘出心にisolatedworking rat heartモデルを用い常温下心停止実験で、St.Thomas液を対照とした心筋保護液中のCl^-をlactobionateで置換した。35分間の虚血後の大動脈流量および心拍出量の回復率は、St.Thomas液中のCl^-のうち40mM/Lをlactobionateで置換した群が有意に良好であり、cpk遊出量は低値を示した。この結果より再灌流後のCl^-の細胞内への流入に起因する細胞遊浮腫を防御し、有効な心筋保護効果を示すことが示唆された。(2)虚血心筋を差灌流すると細胞外Ca^<++>が細胞内へ過剰流入し、再灌流障害を示すことが知られている。就中、Na^+-Ca^<++>
全身麻酔中の低体温予防の研究-中枢性ノルエピネフリン作動性神経活性は関与するか

申請者らはイソフルレンが視索前野(POA)のノルエピネフリン(NE)放出を増加させることを報告した。放出されたNEは結合したレセプターの種類により様々な作用を及ぼすが、POAでは体温及び意識レベルの低下が主な作用と考えられる。ラットのPOAにNEを微量注入すると、α_1レセプターを介して体温低下が惹起されることは遍く知られた事実である。依って今回我々は、イソフルレンによるPOAのNE放出増加はα_1レセプターを介して体温低下に関係しているとの仮説をたて、検証した。体重350-420gの雄性ウィスター系ラット(各群n=6)のPOAにNE(0、0.1、1μg)、プラゾシン(PRZ;α_1antagonist)0、0.05、0.5μg、又はNE1.0+PRZ0.5μgを微量注入(0.4μ1)、1時間後に2%イソフルレンを30分吸入させた。体温は直腸温を指標とし、注入前から麻酔終了50分後までの10分毎に得た測定値からarea under curveを計算、各群間の比較をした。イソフルレン麻酔による体温低下の機序の一つとしてPOAのα_1レセプターの関与が示唆された。全身麻酔中に体温が低下することは遍く知られている事実である。低体温は生体に様々な悪影響を及ぼす。例えば、覚醒時振戦の原因となり、酸素消費量の急激な増大の為、心肺予備能の少ない患者では虚血性心疾患の発症や増悪等、転帰に重大な影響を及ぼしうる。又、術中の低体温が術後感染誘発の要因になるとの研究もなされ、出血傾向も増幅される。これらの影響は患者に無用の負担を強いるばかりか、治療に要する医療資源の消費増加になるため出来るだけ予防することが望ましい、現在使用されている様々な保温具を有効に使い、更に本研究を基に神経機序の面からも何らかの対策を講じることがより一層医療にとって有効であろう。
地域生活を送る障害者の余暇・スポーツ活動への参加と生活の質に関する実証的研究

本研究は、グループホーム等を利用し地域で生活する障害者を中心に、生活上の満足度や身体活動量、生活環境の状態等を明らかにすることを目的として行われた。障害者の身体活動の特性を明らかにするために行った身体活動と健康に関する本人へのアンケート調査では、スポーツの実施率、スポーツの実施に対する希望の状態などとともに、実施場所や一緒に行うものを必要としている様子が示された。さらにグループホームなどで自立的生活を送る知的障害者で分析を進めたところ、スポーツの実施希望と実際のスポーツ習慣の間に相関が認められたほか、スポーツに関する希望と実際の活動量、運動量と肥満度(BMI)、健康状態と体脂肪率等について関連が見られた。これらの結果は、地域生活を送る障害者の運動に対する意識と健康状態の関連を裏付けるものであり、身体活動を支援する環境作りの重要性を示唆するものであった。そのほか地域の支援者等を対象にした調査でも、休日の余暇活動へのサポート情報の必要性などについて伺われた。さらに加速度計内蔵の生活習慣記録器による身体活動の分析からは、週末における身体活動量の少ないことが統計的にも明らかとなった。そのほか障害者のスポーツ大会(スポーツチャンバラ)等の継続的な観察では、スポーツ活動への参加が、社会的役割への意識変化や精神的健康につながる様子が観察された。また軽度障害のある幼児の活動量の調査では、保育園での活動が日課によって変動する様子が示され、測定の有効性が認められたが、さらに詳細な調査分析が必要と考えられる。本研究は、グループホームや在宅で生活する障害者について、生活上の満足度や身体活動量などについて、様々な条件がどのような影響をおよぼすかについて明らかにすることを目的としておこなった。まず知的障害者の身体活動の特性を明らかにするために、ライフコーダーを用いて身体活動量の測定を行った。その結果、特に余暇活動に参加していない知的障害者では、平日に比較して休日の身体活動量が少ない傾向にあることが明らかになった。これに対して、サッカーなどのスポーツ活動に参加しているものでは、休日の身体活動量が多かった。また肥満傾向を示した知的障害児の測定では、休日の身体活動量が少ない傾向にあることが示された。また余暇活動に参加する肢体不自由者では、休日のスポーツ活動への参加が、生活の張りや健康に結びついていると考えているものが多かった。また余暇活動のパターンとして、健常者との交流を含めた活動では、社会的関係性の広がりや、社会的役割の実感に結びつくことからより高い満足が得られる様子が示された。さらに障害者への聞き取り調査から、地域の余暇活動に関する情報が少なく一元化されていないことから、特に初めて参加しようと思うきっかけがなかなかつかめない様子がうかがわれた。これについて、地域の余暇活動に関する情報収集を行うとともにインターネットのホームページ上にその情報を試験的に公開した。今後は積雪期の身体活動量を元にした非積雪期の調査、インターネット上の余暇・スポーツ活動情報に関する効果などの検証を行う予定である。本研究は、グループホームや在宅で生活する障害者について、生活上の満足度や身体活動量などについて、様々な条件がどのような影響をおよぼすかについて明らかにすることを目的とするものである。今年度は障害者の身体活動の特性を明らかにするために、身体活動と健康に関するアンケート調査を実施した。対象者は地域で生活する知的障害者353名であった。その結果、週にスポーツを実施していると回答したものは男性で24.7%、女性で11.7%であった。また週に1回以上定期的なスポーツを行っているのは、男性で23.6%、女性5.1%であった。一方スポ-ツの実施に対する希望としては、男性では59.8%、女性で50.7%が実施したいと回答した。さらに実施できない要因として、場所がない男性40.8%、女性35.2%、指導者がいない男性47.3%、女性39.1%などの回答が見られた。このようにニーズに対する条件整備の遅れが大きいことが伺われた。

また健康状態に関する調査では、全体として、女性では身体の不調を訴えるものが多かった。身体活動量の質的調査では、交通手段などの量的相違などの影響から居住地域により活動の傾向に違いが見られるなど、地域差が大きいことが伺われた。インターネットよる地域の余暇・スポーツ活動情報に関しては、具体的事例として、「地域でスキーを実施したいが、どのようにすればいいのか」「地域の活動を知ることが出来て良い」「指導者や大会などの実施日程に関する情報が欲しい」などの意見が寄せられた。今後は得られたデータの詳細な分析とまとめ、および一部身体活動量などに関する追加調査を行う予定である。本研究は、グループホームや在宅で生活する障害者について、生活上の満足度や身体活動量、生活環境の状態等との関係を明らかにすることを目的として行われた。今年度は、主にこれまでの調査によって得られたデータの分析とともに、その成果の報告を行った。まず障害者の身体活動の特性を明らかにするために行った身体活動と健康に関するアンケート調査(353名)では、スポーツの実施率、スポーツの実施に対する希望などとともに、スポーツ活動を実施できない要因等について報告した。さらに生活環境条件などを統制して分析(282名)を進めたところ、スポーツの実施希望と実際のスポーツ習慣の間に相関が認められたほか、スポーツに関する希望と実際の活動量(男性)、運動量と肥満度(BMI)(男性)、健康状態と体脂肪率等について関連が見られた。これらの結果は、地域生活を送る障害者の運動に対する意識と健康状態の関連を裏付けるものであり、身体活動を支援する環境作りの重要性を示唆するものであった。そのほか地域の支援者等を対象にした調査でも、休日の余暇活動へのサポート情報の必要性などについて述べられた。さらに加速度計内蔵の生活習慣記録器による身体活動の分析からは、週末における身体活動量の少ないことが統計的にも明らかとなった。また肥満度(BMI)と身体活動レベルとの間に相関が見られ、生活習慣病の予防のためにも、身体活動量を確保することの重要性が示された。そのほか継続的な観察による調査を実施してきた障害者のスポーツ大会(スポーツチャンバラ)や日常的スポーツ活動(車椅子バスケットボール)に参加する知的障害者、肢体不自由者のスポーツ参加と生きがいについては、スポーツ活動への参加が、社会的役割への意識変化や精神的健康につながる様子が観察された。