hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波多波長発信アレイセンサと時間領域相関法を用いた混相流計測システムの開発

前年度において開発を行ったシステムを用いて、空気-水系気泡流における気液両相の流速分布計測を行った。実験装置として矩形断面を有する垂直流路を用い、十分な助走区間を設けた下流部へ中心周波数2MHzと8MHzを有する同心円形状の超音波マルチウェイブセンサを設置した。その際、ワイヤーメッシュトモグラフィ法(WMT)による気泡速度分布計測と組み合わせることで、超音波マルチウェイブアレイ流速分布計測の精度検証を行った。また、接触計測手法であるWMT法の接触による影響、特に気泡速度へ与える影響に関して画像処理計測法を用いた評価を行い、気泡上昇速度計測結果の検証を行った。一方で,本システムにおいて適応が期待できる発信パルスの遅延を利用したフェーズドアレイ超音波に関して,音場解析プログラムを作成し,混相流計測への適用性に関して調べた.さらに、気液二相流におけるボイド率分布の計測のためにエコー強度分布を求める信号処理アルゴリズムを本システムへ組み込み、流速分布計測システムから多次元流動解析システムへと発展させた。ここでは、WMT法のボイド率算出及び単一気泡認識といったデータ処理アルゴリズムを応用し、超音波反射波信号からボイド率分布の算出を行った。そして、矩形流路内における空気・水系二相流計測への適用を試み、WMT法と組み合わせて使用することで、計測結果の比較および計測精度の検証を行った。最後に、本システムによる気液二相流動構造の解明への有効性に関して検討を行った。気液二相流の多次元流動計測のための超音波多波長アレイセンサの開発に向けて、超音波センサから放射される音場の解析を行った。超音波流速分布計測において非常に重要となるセンサの測定体積および超音波透過強度を評価するために、超音波パルスの3次元透過音圧分布の取得が可能な超音波音圧分布計測手法および音線追跡法による数値計算手法を用いた。音圧分布計測には、超音波矩形素子を線形配列した超音波リニアアレイセンサおよび異なる周波数を有する同心2波長発信センサを用い、超音波周波数やパルス波サイクル数の違いによる放射音場に関して調べた。また、数値計算の結果との比較を行うことで、素子のサイズや形状の違いによる3次元音場形成に関して明らかにし、超音波素子の配列方法や素子間距離の最適化に関して考察を行った。さらに、管内気液二相流動において超音波反射エコー強度から相分布を取得するためのエコー信号解析アルゴリズムおよび独自の速度算出アルゴリズムである超音波時間領域相互相関法(UTDC)を用いた信号処理プログラムを開発し、混相流計測システムの基礎構築を行った。そして、本計測システムを垂直矩形管内における空気-水系気泡流計測へ適用することで、空気-水系気泡流におけるボイド率分布形状および気泡速度分布の計測が可能になった。これにより、気液二相流における流速分布やボイド率分布、気泡サイズといった多次元流動構造を解析するための気液二相流高精度流動計測システム構築の可能性を示した。
生命倫理領域における自己決定権実質化のための制度設計の検討

平成18年度・19年度を通じ、医療における患者の自己決定権をめぐる日本・諸外国の制定法・学説・判例の最近の動向と現状の議論状況を検討した。近時、医療に限らず、関係当事者の自己決定権の確保が様々な分野で広く考慮されるようになり、「実践」という側面にも焦点が当てられるようになっているが、自己決定権の実践は、関係当事者に必ずしも福利をもたらさないとの疑念も指摘されており、こうした疑念に対する応答とその解決も検討課題となっている。本研究では、自己決定権が措定する人間像について検討した論文(「医事法における人間像)、医療での患者の自己決定権が諸外国でいかに考慮され制度構築されようとしているのかを調査し、その成果の一端を紹介する論文を公表した(「医療をめぐる意思決定と法」)。後者では、欧米諸国の医学サイドからの意思決定援助の提案紹介を中心に、そうした議論が必要な背景とアメリカの一部の州の立法対応を追跡した。わが国でも、自己決定権の重要性を否定する立場は存在せず、最高裁もこれを肯定している。最高裁の平成18年10月27日判決評釈「予防的な療法(術式)実施に当たっての医師の説明義務」にその傾向に対する論者の評価を示したが、そうした状況下の今日では、総論的立場に合意が得られた延長線において、医学サイドからの提案内容を法的見地から紹介・精査することも必要である。本研究では、文献研究を中心とした作業に加え、インフォームドコンセントについて高い水準と実績を有する医療機関に出張し医療関係者に対する面談も行った。また、以前出版された教科書新版を出版するに際し、医療において特殊な配慮を必要とする患者層に関する医事法上の問題を検討する章の内容を改訂・追加したほか(「特別な配慮を必要とする患者」)、医療事故処理に関する世界の動向についても論文を公表した(「医療事故の民事責任をめぐる近時の動き」)。平成18年度は、研究を発展させるための基礎的な土台作りのための作業として位置づけ、医療において患者の自己決定権が諸外国(アメリカ、イギリス、ドイツ、オランダ、カナダ他)においてどのように考慮されているのか、その立法・学説・判例の最近の動向と現状を、主に文献研究を中心に調査した。また、日本の判例における議論状況についても、上級審を中心として検討する作業を行った。これらの作業は、その内容に変化が激しい領域であることに鑑み、来年度も本年度と同様に継続する予定である。近時、医療に限らず、関係当事者の自己決定権の確保が様々な分野で広く考慮に入れられるようになっていることから、従来は余り重要視されてきていなかった実践という側面がかなり意識されるようになっている。その結果、自己決定権の実践は、実は関係当事者に言われていたような福利をもたらさないのではないかとの疑念が指摘されるようになってきている。本研究では、こうした疑念に対する応答とその解決も、新たな検討課題として生じてきていることが改めて自覚された。医療事故が発生した場合に、医療関係者が患者(側)に対してその原因等にっいて説明することが私法上義務づけられるかについての日本の議論状況を紹介する研究ノートを英文で執箪することにより、日本での医療における説明義務論の状況を発信する作業を並行して行った。この論点の検討作業は、本研究テーマの中心的課題からは事後処理的な側面が強いものではあるが、自己決定権行使が実現しなかった場合にそれを回復するための方策の一つとして有用なものと思量され、また、日本での議論が欧米諸外国と比較しても独自性・先進性がみられる部分も認められることから、かかる作業は必要であると考えられた。

本年度は、昨年度の研究をもとに、医療における患者の自己決定権が諸外国、特にアメリカ・カナダにおいていかに考慮され制度構築され、あるいは構築しようとされているのか、立法・学説・判例の最近の動向と現状を継続して調査し、調査結果の一端を紹介する論文を公表した(樫村志郎編『規整と自律』所収「医療をめぐる意思決定と法-患者の拒否、医師の説得とShared Decision-Makingについて」)。同論文は、欧米諸国の医学サイドからの意思決定援助のための提案紹介を中心に据えつつ、そうした議論が必要となる背景としての医療現場の説明の困難さ(説明か説得か)と、アメリカの一部の州の立法者の対応を追跡したものである。わが国における医療での自己決定権の確保も、理念としてその意義を否定する立場はもはや殆どなく、最高裁においても、その傾向は顕著であると評してよい(最判平成18年10月27日判時1951号59頁。同判決について「予防的な療法(術式)実施に当たっての医師の説明義務」ジュリスト1332号81頁以下に論者の評価を示した)。今日では、上記の総論的立場の合意到達の延長線において、その具体的な実践の側面が、明確に意識されるようになっている。こうした状況に鑑み、医学サイドからの提案内容を法的見地から紹介・精査することにつなげることは必要なことである。本年度は、文献研究作業に加え、インフォームドコンセントについて理論的に高い水準と実績を有する医療機関に出張し面談も行った。この問題を早くから実践してきた関係者の意見と経験の聴取は有意義で、今後も継続すべき作業と思われる。なお、自己決定権が措定する人間像についても、これを検討した論文を公表した(「医事法における人間像」法律時報80巻1号51頁以下)。
金星堂を中心とする大正・昭和期の出版書肆と文学に関する総合的研究

本研究は、出版書肆金星堂を中心として、大正・昭和期の出版と文学の動向を総合的に把握しようとする試みである。福岡益雄が大正半ばに設立したこの出版社は、大正期の特色ある叢書類や、雑誌「文藝時代」の発行などを通して、同時代の文学や作家と深いかかわりをもった。その実態を把握するために、まず金星堂の出版物についての基礎的データを蓄積し、図書館や古書店等を通して調査と収集の作業に従事した。そして、その書誌データを集約して、「金星堂出版物目録データベース」を作成した。もとより未定稿の状態で、今後引き続き増補訂正を必要とするが、金星堂の出版活動の輪郭を明らかにし、今後研究を継続するための基礎資料としての意味を有すると考える。またこれと並行して、創業者の福岡益雄と金星堂の出版活動に関する同時代の消息や評価等を、できるだけ収集することに務めた。出版物のデータベースとあわせて、金星堂の足跡を総合的・多角的に検討する新しい材料を発掘することで、その実態をより明らかにすることができた。こうした調査の集約の一方で、金星堂や大正・昭和期の出版と文学をめぐる論考を積極的に発表することに務めた。とくに大正から昭和期にかけての「文壇」と文芸時評をめぐる諸問題や、横光利一らのいわゆる新感覚派と金星堂を中心とするメディアの問題については大きな収穫があり、このテーマの有効性を再認識させられた。今後は、未定稿の書誌データベースを充実させるとともに、金星堂社史・福岡益雄伝をとりまとめることで、金星堂と同時代の文学・作家との関係をより明らかにする一方、同時代の出版社・出版人へと調査・研究を広げていくことが、重要な課題であると考えている。本研究は、大正から昭和にかけて特色ある文学関係書物を刊行した出版書肆・金星堂に焦点をあて、その出版活動の全貌を明らかにするとともに、同時代の文学活動を出版メディアとの関連において新たな視点から解明しようとするものである。研究初年度にあたる今年度は、まず金星堂の出版活動の全体像を把握するために不可欠な出版書目調査を実施。研究代表者宗像和重、研究分担者十重田裕一(ともに早稲田大学)に加え、研究協力者として加藤邦彦(山口県立大学)、山本亮介(早稲田大学非常勤講師)が参加して作業に従事した。具体的には、それぞれが分担して各図書館の目録・所蔵調査や古書店等の在庫調査にあたり、図書館としては、早稲田大学図書館、国立国会図書館、九州大学附属図書館、東京都立図書館、日本近代文学館、神奈川県立近代文学館等の目録や蔵書を確認。その上で、幾度かの調査報告および討議を重ね、連絡用のホームページに出版書目のデータベースを構築している。この作業は来年度以降も継続し、完成後には公開の予定であるが、これまでの蓄積からだけでも、(1)創業者福岡益雄自身の積極的な編集への関与、(2)叢書・全集・シリーズ物の活発な出版、(3)チェーホフやアンドレ・ジイドなど外国文学書目の旺盛な翻訳刊行、(4)小説・散文のほか、詩歌関係書目の充実、(5)文学のみならず、とくに美術や精神文化関係の出版書目の多様さ、(6)横光利一・諏訪三郎らいわゆる新感覚派、モダニズムの作家とともに、田山花袋・徳田秋声ら自然主義作家とのつながりの深さ、等々の興味深い事実が明らかになりつつある。来年度は、これらの調査を継続・充実させるとともに、これらの出版活動と同時代の文学との関連へと考察を進め、さらに他の特色ある出版書肆の活動についても視野に入れながら、研究を継続する予定である。本年度はその2年目にあたる。

研究組織は昨年度と同様で、宗像和重(研究代表者)、十重田裕一(研究分担者)のほか、研究協力者として加藤邦彦(梅光学院大学専任講師)、山本亮介(日本学術振興会特別研究員)両氏の参加・協力を得た。本年度はまず、昨年度に引き続き、金星堂の出版物についての基礎的データを蓄積するために、それぞれが図書館や古書店等を通して、確認と収集の作業に従事した。金星堂の場合には、まだ出版目録が整備されていない現状なので、その確認と整理を昨年度に引き続き最優先の課題として位置づけた。と同時に、それらを通して、今後どのような研究のテーマと方向が可能であるかを検討するために、2005年8月には打ち合わせをかねた研究報告会を開き、「金星堂の雑誌について」(十重田)、「当時の詩および詩壇との関わりについて」(加藤)、「叢書・雑誌と編集者飯田豊二について」(山本)、「『読売新聞』にみる金星堂の軌跡」(宗像)などの報告をおこなった。大正から昭和期にかけての文学動向を検討する上で、金星堂の果たした役割の大きさを、あらためて確認することができた。なお、今年度は研究協力者を含めた全体的な打ち合わせはこの一回であったが、メーリングリストを設けることで、随時相互の情報を交換できる体制をとった。また、こうした研究の進展を相互に確認するとともに、その一端を社会に還元するために、ホームページ(http://katokuni.s57.xrea.com/kinseido/index.html)を開設して、研究の概要を掲げた。ここには現在、叢書・全集・雑誌等の発行出版年分布や広告類で確認されている出版物のリストなどを掲げている。これらを踏まえて、来年度の研究のとりまとめにあたりたい。本研究は、福岡益雄が大正半ばに設立した出版書肆金星堂を中心として、大正・昭和期の出版と文学の動向を総合的に把握しようとする試みである。研究組織は昨年度と同様で、宗像和重(研究代表者)、十重田裕一(研究分担者)のほか、研究協力者として加藤邦彦(梅光学院大学専任講師)、山本亮介(日本学術振興会特別研究員)両氏の参加・協力を得ることができた。本年度は、本研究の三年目(最終研究年度)にあたり、これまでに収集・調査した資料と、それらを通して得られた新たな知見を踏まえて、これまでの研究成果をいくつかの形で集約することに務めた。まず第一に、金星堂の出版物についての基礎的データを蓄積するために、それぞれが図書館や古書店等を通して、調査と収集の作業に従事してきた書誌のデータを集約し、「金星堂出版物目録データベース」を作成した。もとより未定稿の状態で、今後引き続き増補訂正を必要とするが、金星堂の出版活動の輪郭を明らかにし、今後研究を継続するための基礎資料として少なからぬ意味を有するものと自負している。またこれと並行して、創業者の福岡益雄と金星堂の出版活動に関する同時代の消息や評価等を、できるだけ収集することに務めた。出版物のデータベースとあわせて、金星堂の足跡を総合的・多角的に検討する新しい材料のいくつかを発掘できたと思う。こうした調査の集約の一方で、今年度は、それぞれが金星堂や大正・昭和期の出版と文学をめぐる論考を積極的に発表することに務めた。
細胞療法に応用する膵β細胞および組織幹細胞の開発

平成14年度は分離したブタ膵内分泌細胞の長期培養における、インスリン分泌に関わる機能について転写因子を中心に検討し、我々の培養系では、PDX-1,Beta2/NeuroD, Pax6,NKx6.6などのislet specific geneのmRNAの発現は9週程度まで維持されているのにもかかわらず、インスリン蛋白の分泌やインスリン分泌刺激応答性は先行して低下がみられ、PDX-1,Beta2/NeuroD, Pax6,NKx6.6などの転写因子による制御以外の系が示唆された(Pancreas,2003)。平成15年度はブタ膵内分泌細胞の生物学的背景や機能保持のメカニズムの情報のひとつとして、腸管ペプタイドのひとつであるGLP-1の、ブタ膵内分泌細胞のインスリン分泌、細胞増殖に及ぼす影響について検討した。GLP-1は成熟ブタ膵内分泌細胞の経時的なインスリン基礎分泌の低下を抑制し、膵内分泌細胞のPDX-1を介する細胞増殖作用が示唆された(Pancreas 2004)。また新生仔ブタの内分泌細胞から、pancreatic progenitor cellの濃縮を自的としてcell sortingを行い、SP細胞として得られた。最終年度は転写因子large mafの発現を検討し、maf familyが膵の発達、分化に深く関わることを膵虚血負荷や発達期の膵の発現を追跡することにより示した(再生医療学会2005.3月)。導管の発達分化や、インスリン以外の膵分泌ホルモンにも関わる転写因子であり、今後臨床的な重要性が考えられる。炎症、再生、発癌、発達の変化の過程と、血糖調節を介する代謝要因にリンクする転写因子であることが示唆され、炎症を基礎に発生する病態と代謝疾患の関連、膵の発癌と内分泌機構の接点などの検討を今後の課題としている。目的:ブタ内分泌培養細胞の遺伝子情報を明らかにし、長期培養における培養細胞のインスリン分泌に関わる機能を検討した。方法:インスリン遺伝子の発現と、インスリン発現に関わる重要な転写因子、たとえばPDX-1,Beta2/NeuroD, Pax6,Nkx6.などの発現について、reverse transcription-polymerase chain reactionによって検討した。インスリン蛋白の定量はELIZA法により測定した。培養は12週後まで観察を継続した。結果:インスリン分泌は培養2週ごろから次第に低下し5週ごろには1週の半量近くまで低下がみられた。このような比較的早期からの分泌低下にたいして、インスリン遺伝子の発現および調節にかかわる転写因子の発現はかなりよく保持され、インスリンは12週まで、転写因子群は9週程度まで変わらず保持されていた。遺伝子発現のレベルそのものがインスリン蛋白分泌低下の直接の原因とはならないことが示唆される。さらにグルコース応答性や、高カリウム負荷に対する応答性は培養後期まで保持されているものの、次第にそのインスリン分泌反応性が低下してきた。結語:我々のブタ膵内分泌細胞の培養系では、インスリン遺伝子およびislet-specific geneのmRNAの発現は少なくとも9週までは十分に維持されているにも関わらず、インスリン蛋白の分泌や、インスリン分泌刺激に対する反応性はこれに先行して次第に低下がみられた。ブタ膵内分泌細胞の生物学的背景や機能保持メカニズムの情報の一つとして、腸管由来のペプタイドであるGLP-1の、ブタ膵内分泌細胞のインスリン分泌、細胞増殖に及ぼす影響について検討した。ブタ膵内分泌細胞について、通常の培養に10nM GLP-1添加を行いインスリン基礎分泌の測定と、20mM D-glucoseおよび50mM KC1負荷試験によるインスリン反応性を検討した。また0.1%BrdU(5-bromo 2'-deoxyuridine)添加培養し、培養膵内分泌細胞を抗インスリン抗体(guineapig anti-insulin)とマウス抗BrdU抗体を用いて二重染色した後、細胞総数1000個における膵内分泌細胞中のBrdU染色陽性細胞の割合を測定し、細胞増殖を評価した。

インスリン基礎分泌は15日目に対照群で80.3±10.5%に低下していたのに対し、GLP-1群では91.3±12.6%の低下にとどまった。また、インスリン反応性は、高濃度グルコース負荷でGLP-1群が0.62±0.18→1.74±0.28ng/mL、KC1負荷でGLP-1群が0.62±0.18→1.42±0.42ng/mLとインスリン分泌反応の増大傾向を認めた。BrdU染色陽性の膵内分泌細胞は15日目で6.448±0.397% vs 9.179±.850%(P<0.05)と12日目以降に有意に細胞分裂の促進を認めた。以上よりブタ膵内分泌細胞において、GLP-1は経時的なインスリンの基礎分泌の低下を抑制し、膵内分泌細胞の増殖作用がみとめられ、GLP-1は成熟ブタ膵内分泌細胞の短期間の培養系で機能保持に有効であった。Real time PCRではGLP-1群でPDX-1、インスリンのmRNAがそれぞれ1.4倍、1.3倍と増加を認めており、GLP-1の膵β細胞に対する細胞増殖作用はPDXlの誘導を介することが示唆された。MaffamilyはbZip構造を持つ転写因子で、最近Large mafの膵ラ氏島細胞の分化過程での発現および、インスリンやグルカゴン分泌細胞に各mafが特異的に対応する図式が報告され注目されている。しかしながら、in vivoにおける各mafの局在、発現の変化に影響を与える因子などについては不明な点が多い。今回、外因負荷の影響としてラットを用いた膵虚血再還流モデルにおけるlarge mafの発現を検討した。さらに大型哺乳類であるブタで、新生仔および成人ブタ膵での発達上の発現の変化を観察した。ラットの短胃動脈を40分間クランプして虚血負荷とし、その後再還流し、24,48,72時間後の変化をreal time PCR,特異的抗体を用いたWestern blotting,組織酵素抗体法などにより検討した。ブタmafのsequenceは独自に決定し、特異的primerを作製した。Maf A, maf B, c-Mafとも、抑制の後発現の亢進がみられたが、程度、時相には差異があり、また、局在はラ氏島内だけでなく島外にも陽性となる細胞が散見された。ブタ膵では新生仔でラ氏島形成が十分でなく、mafBが顕著に染色されたが、成人にいたると島形成が明らかになり、mafAがラ氏島内細胞に染色され、発達に伴う変化が観察された。組織侵襲の際にmafの発現が誘導され、各maf特異的に修復、再生の機構に何らかの形で関わる可能性が示唆され、また、発達段階の分化形成の過程への関与も推測された。
ドコサヘキサエン酸代謝体の虚血性脳・眼疾患における栄養機能と展開

海産由来の食品成分でありヒト脳内主要高度不飽和脂肪酸であるN-3系脂肪酸のドコサヘキサエン酸(DHA)について、虚血性脳・眼疾患に及ぼす影響を虚血性脳疾患モデルの4血管閉塞モデル、中大動脈結紮モデル、イボテン酸誘発認知症モデルで検討した。その結果、DHAは虚血性脳疾患発症時の神経細胞保護、並びに予後の遅延性の神経細胞死を抑制する可能性が示され、認知症予防等の栄養学的効果が期待できると考えられた。海産由来の重要な食品成分でありヒト脳内主要高度不飽和脂肪酸でもあるn-3系ドコサヘキサエン酸(DHA)は、生体内では細胞膜リン脂質に存在し膜機能の調節に重要な役割を果たしているが、虚血性脳(眼)疾患などの中枢神経疾患発症時には、速やかにリン脂質より切り出されて遊離の脂肪酸或いは様々な代謝体となり、新たな生理活性を発現すると考えられている。そこで本研究では、n-3系のDHAとその代謝体について、グルタミン酸をはじめとする各種神経伝達物質の受容体応答に対する影響を確認することによって、DHA並びにその代謝体の栄養学的な意義と応用について貢献するものである。本年度は、脳性麻痺などの患者50名に対し、1年間以上に渡って経腸栄養法によって処置された際の血中脂肪酸組成の変化について、使用された経腸栄養剤中のn-6/n-3との相関関係について調査した。その結果、n-6/n-3比が高い経腸栄養剤を使用した場合の血清中の脂肪酸組成は健常人に比べ、α-リノレン酸、EPA(イコサペンタエン酸)、DHA量が有意に少ないこと、また、n-6/n-3比が低い場合(3.03.94)においてもn-3系脂肪酸がα-リノレン酸に偏っている場合には、血清中の脂肪酸組成は健常人に比べ、EPA、DHA量が有意に少ないことが明らかとなった。一方、n-6/n-3比が3.6程度で、さらにEPAやDHAを含む経腸栄養剤では、健常人と同等の脂肪酸組成に改善することが明らかとなった。以上より、中枢神経系疾患における経腸栄養法の適用では、DHAやEPAなどのn-3系脂肪酸を含有する経腸栄養剤の使用が栄養学的に重要ではないかと考えられた。本年度は、DHAの生体内の代謝体であるヒドロキシドコサヘキサエン酸、ジヒドロキシドコサペンタエン酸について、血液、脳組織中の定量分析を目的に、内部標準物質となりうる標識体を作製し、感度及び化合物選択性に優れるLC/MS/MSシステムによる定量法の開発を検討した。内部標準物質として、^<18>O標識体の作製を試みたが、生物変換によるヒドロキシドコサヘキサエン酸、ジヒドロキシドコサペンタエン酸の生合成の収率が悪く、十分量の^<18>O標識体を作製並びに、定量分析法の確立に至らなかった。また、初代培養神経細胞に対する作用については、ラット脳海馬・眼網膜からの初代培養神経細胞法を確立でき、ヒドロキシドコサヘキサエン酸、ジヒドロキシドコサペンタエン酸の神経細胞保護作用が認められ、DHA代謝体の栄養学的な意義の一端が明らかとなった。最終年度はこれら化合物についての定量法を確立するとともに虚血性脳疾患予防作用を確認する。本年度は、遊離の脂肪酸としてDHAの脳虚血による空間認知障害に対する影響について、ラット病態モデルを用いて8方向放射状迷路の評価系を適用し検討した。先ず、DHAの慢性経口投与により空間認知に影響及ぼすか検討したが、30日間のDHA(40mg/kg)投与群と非投与のコントロール群に差異は認められなかった。

続いて、10分間の脳虚血を処置したラットに対して、脳虚血後24時間、48時間、72時間、96時間の空間認知障害に対する影響を検討した。その結果、DHA投与群は、正選択数、誤選択数ともコントロール群に比べ改善する傾向が認められ、特に24時間後では統計学的に有意に改善した。この効果は、中大動脈梗塞モデル(MCA)試験においても同様であった。以上より、中枢神経系疾患、特に脳梗塞の予防・予後において、昨年度の神経細胞保護作用と考え合わせて、DHA等の高度不飽和脂肪酸の栄養学的な意義の一端が明らかとなったと考えられた。今後、メカニズム等の詳細な解明が進むことを期待する。
本邦における造血幹細胞移植後二次癌の頻度・リスクに関する研究

造血幹細胞移植(HSCT)後の二次性固形腫瘍に関して、成人血縁者間移植患者を対象に頻度およびリスク因子の検討を行った。2007年までに初回血縁者間HSCTが実施され、日本造血細胞移植学会全国調査に報告された16歳以上の成人9388例(移植年1974-2007年)を対象とした。80例において二次性固形腫瘍が確認され、移植後1年以内の発症が12例に認められた。累積発症率は5年において0.6%(95%信頼区間[CI], 0.5-0.8%)、10年において1.2%(95%CI,0.9-1.5%)であった。5例において2種類の固形腫瘍の発症が見られた。日本人の一般人口データとの比較では、発症リスクは一般人口と比べ有意に高く(標準頻度比(SIR) = 1.3, 95%CI,1.1-1.6)、特に口腔癌(SIR = 12.5, 95%CI, 7.7-19.1)、食道癌(SIR = 6.4, 95%CI, 3.3-11.2)におけるリスクが高かった。移植後1年以上生存した患者5776例での二次性固形腫瘍発症リスク因子の検討では、TBI、慢性GVHD含め有意なリスク因子はなかった。癌腫によっては一般人口に比べて高頻度の発症率であることを示したことは大きな意義がある。移植後患者のフォローにおいて二次癌の可能性を念頭に置いた対応が必要であること、さらに定期的なスクリーニングの必要性を示した。造血幹細胞移植(HSCT)は血液悪性疾患を中心とした各種疾患の根治療法として本邦でも広く施行されている。移植成績の向上から長期生存者の数が増え、移植後晩期合併症が注目されるようになった。晩期合併症のなかでも重要度の高い二次性悪性腫瘍(二次癌)の本邦における頻度・リスク因子の検討を行うことが本研究の目的である。2005年度までに日本造血細胞移植学会全国調査(成人領域)に報告された19,172件の造血幹細胞移植で「二次癌」の項目が「あり」と報告されたものに関して、自由記載形式で記載された二次癌に関する情報を2006年度から造血細胞移植登録一元管理プログラム(TRUMP)を用いた電子化登録の新調査形式項目と一致させるための研究を行なった。記載情報をPosttransplant lymphoprolierative disorder(PTLD)、固形腫瘍、増血器腫瘍に分類し、固形腫瘍ではさらに病名・組織名・臓器名に、増血器腫瘍ではさらに病名の項目に該当する情報への変換を行なった。記載されていた情報が不十分であり、十分に変換されなかったものが15%存在した。過去に本邦で施行された809人を対象とした解析での頻度は移植後5年の時点で1.9%、10年の時点で4.2%である。このような発生頻度の、しかし重要な合併症の調査においては大規模の調査が必須であるが、その中の報告漏れ、あるいは報告情報の不足による欠損データは、本研究結果に多大な影響を与えうる。したがって、引き続き入念な情報内容の確認と調査を予定している。

移植時年齢中央値は40歳(16-74)、男性59%、原疾患は急性骨髄性白血病33%、急性リンパ性白血18%、慢性骨髄性白血病15%、リンパ腫11%、その他23%であった。ドナーは同胞が86%、その他血縁11%、不明3%で、HLA一致が79%、不一致が15%、不明6%であった。骨髄破壊性前処置(MA)が76%に行われ、54%が全身放射線照射(TBI)を受けた。80例において二次性固形腫瘍が確認され、移植後1年以内の発症が12例に認められた。累積発症率は5年において0.6%(95%信頼区間[CI], 0.5-0.8%)、10年において1.2%(95%CI, 0.9-1.5%)であった。5例において2種類の固形腫瘍の発症が見られた。日本人の一般人口データとの比較では、発症リスクは一般人口と比べ有意に高く(標準頻度比(SIR)=1.3, 95%CI, 1.1-1.6)、特に口腔癌(SIR=12.5, 95%CI, 7.7-19.1)、食道癌(SIR=6.4, 95%CI, 3.3-11.2)におけるリスクが高かった。移植後1年以上生存した患者5776例での二次性固形腫瘍発症リスク因子の検討では、TBI、慢性GVHD含め有意なリスク因子はなかった。癌腫によっては一般人口に比べて高頻度の発症率であることを示したことは大きな意義がある。移植後患者のフォローにおいて二次癌の可能性を念頭に置いた対応が必要であること、さらに定期的なスクリーニングの必要性を示した。非血縁者間移植も含めた解析を今年度予定している。
光励起高スピン状態から光誘起分子磁性体へのブレイクスルー

今年度は,これまで研究してきたポルフィリンやフラーレンダイマーなどのポリマー+ラジカルタイプとは異なり,ラジカル置換ポルフィリン分子からなる結晶の作成や励起三重項-ラジカル対系における励起状態寿命の制御に関する研究を行ない,次のような結果を得た.1.イットリクム(Y)ポルフィリンにアクアク結合を通してキノリン-ラジカル分子を結合させた分子の合成に成功した.この分子は新しいタイプの励起三重項-ラジカル系を構築する.さらに重要なことに,この分子からなる単結晶の作成に成功し,X線回折による構解析から,結晶全体にラジカルネットワークが生成していることがわかった.2.エトキシ基がポルフィリンの窒素原子Nに結合したラジカルポルフィリンからなる2つ目のラジカル結晶の作成に成功した.3.1と2の結晶のESR信号が観測され,ラジカル結晶であることが確認された.今後,光照射下におけるESR信号と磁化率の測定を予定している.光によるESR信号や磁化率の変化が期待され,これにより光誘起分子磁性への道が広がると考えられる.4.ポルフィリン-ラジカル系の新たな展開として,2個のラジカルが結合した系やラジカル置換位置の異なる分子を合成して,励起寿命へのラジカルと溶媒の効果を検討した.その結果,ラジカル数の増加と溶媒の極性の増加とともに著しく励起寿命が短くなることがわかった.これらの結果は,励起三重項とラジカル間の交換相互作用の大きさで解析された.5.XバンドとWバンドESRスペクトルのg値と線幅の解析を行った.また,これらのESRパラメータから励起多重項間の項間交差速度を求める方法を開発した.この方法により,極性溶媒は,励起二重項の寿命を短くするが,項間交差過程には影響を及ぼさないことがわかった.今年度は、基本骨格であるフラーレンダイマーのESRによる詳しい解析とフラーレンダイマー・トリマー、その他の分子の合成を試みた。結果は、以下の通りである。1.フラーレン環を直接繋いだダイマー(C_<120>)と酸素原子が一つ入ったダイマー(C_<120>O)について、励起三重項状態のESR信号を観測して、モノマー(C_<60>)との比較を行なった。スペクトルの解析から、2つのダイマーとも、励起は95%以上一方の環に局在化していることが分かった。これにより、2つのフラーレンダイマーは本研究に適合する分子であることがわかった。2.モノマーと同様な方法を用いて、これらのフラーレンダイマーへのラジカルの付加を試みた。しかし、もともとダイマーの量が少なく、現在までに元素分析やESR実験に必要な量(2mg)のラジカル付加のダイマー分子が合成できていない。今後、収率の良い合成方法を新たに開発する必要がある。フラーレン三量体については、光反応が起こりやすく不安定であり、光物理の研究には向いていないようである。3.新たな分子系として、我々の研究室で三重項・ラジカル対の研究が進んでいるポルフィリン-ラジカル系とフタロシアニンラジカル系のダイマーの合成をスタートさせた。反磁性金属で2つの環を結合する方法で、この方法は以前に励起二量体のESR研究に用いていた方法である。現在、これらの分子系の合成に集中している。今年度は,これまで研究してきたポルフィリンやフラーレンダイマーなどのポリマー+ラジカルタイプとは異なり,ラジカル置換ポルフィリン分子からなる結晶の作成や励起三重項-ラジカル対系における励起状態寿命の制御に関する研究を行ない,次のような結果を得た.1.イットリクム(Y)ポルフィリンにアクアク結合を通してキノリン-ラジカル分子を結合させた分子の合成に成功した.この分子は新しいタイプの励起三重項-ラジカル系を構築する.さらに重要なことに,この分子からなる単結晶の作成に成功し,X線回折による構解析から,結晶全体にラジカルネットワークが生成していることがわかった.2.エトキシ基がポルフィリンの窒素原子Nに結合したラジカルポルフィリンからなる2つ目のラジカル結晶の作成に成功した.3.1と2の結晶のESR信号が観測され,ラジカル結晶であることが確認された.今後,光照射下におけるESR信号と磁化率の測定を予定している.光によるESR信号や磁化率の変化が期待され,これにより光誘起分子磁性への道が広がると考えられる.4.ポルフィリン-ラジカル系の新たな展開として,2個のラジカルが結合した系やラジカル置換位置の異なる分子を合成して,励起寿命へのラジカルと溶媒の効果を検討した.その結果,ラジカル数の増加と溶媒の極性の増加とともに著しく励起寿命が短くなることがわかった.これらの結果は,励起三重項とラジカル間の交換相互作用の大きさで解析された.5.XバンドとWバンドESRスペクトルのg値と線幅の解析を行った.また,これらのESRパラメータから励起多重項間の項間交差速度を求める方法を開発した.この方法により,極性溶媒は,励起二重項の寿命を短くするが,項間交差過程には影響を及ぼさないことがわかった.
非結核性抗酸菌(NTM)の新規検出方法の開発

本研究は、非結核性抗酸菌(NTM)に対して、病院・家庭内水系の培養法による迅速発育型と遅発育型が分離検出可能な選択的かつ定量的な検出方法の開発が最大の目的である。開発した新規検出方法は、家庭・病院の水系試料からNTMを検出することが可能であった。NTMの汚染状況を把握することが可能となったことから、病院・家庭内水系での免疫抵抗減弱者のNTM感染対策を講じることができ、健康な社会づくりに貢献できることを期待している。非結核性抗酸菌(NTM)は主に日和見感染である。NTMは自然界に広く存在しており、ヒト-ヒト感染する結核菌とは異なり、環境から感染する。免疫抵抗減弱者の増加に伴い、NTMの感染者数は世界的に増加傾向にある。治療は抗生剤の投与となるが、効果は小さく除菌が出来ずに難治化する例が多い。その為に、汚染源に合わせた感染対策を行うことが重要である。培養によるNTM検出は確立されておらず、コロニー形成に1週間以上を要することから、迅速に結果を得る事ができる遺伝子学的検出が考案され調査に用いられている。しかし、遺伝子学的手法では死菌でも検出される欠点がある。そこで、培養によるNTM検出法の確立を目指した。シュウ酸を用いた培養による定量検出法の開発において、平成27年度ではパイロット的な実験結果に基づいて、下記の3点を実施することを計画した。1結核菌検出法を用いたNTM生残率の比較については、NTM検出に代用される結核菌検出法を比較検討した。NTM生残率は100分の1以下に減少し方法間での有意な差は認められなかったが、シュウ酸法の生残率が高いことがわかった。これは、シュウ酸法での検出開発を支持する結果となった。2定量性を高める最適な検体処理条件の検討については、処理方法、シュウ酸濃度と暴露時間、中和方法、培養法を改良した。4点の改良により、NTM標準株を再現性よく検出することができた。シュウ酸濃度に関しては0.1%と0.5%に設定することで、定量性が高くなり、また菌体確保が容易になった。3選択性を向上させる為の固形培地に添加する抗生剤の検討については、アムホテリシンBとナリジクス酸を培地に添加することにした。目的ではない真菌とシュウ酸で処理しきれなかった一般細菌の増殖を抑制することが出来た。上記に記述した様に、平成27年度の実施計画は順調に進み、良好な実験結果を得ている。平成27年度では、下記3点の検討をパイロット的な実験に基づいて実施し、結果を得た。1結核菌検出法を用いたNTM生残率については、NTM検出に頻繁に代用される方法を比較検討した。NaOH法、NALC-NaOH法、シュウ酸法で、生残率は100分の1以下に減少し、方法間での有意な差は認められなかった。しかし、シュウ酸法の生残率がある程度には高く、シュウ酸法での検出開発を支持する結果となった。作業時間の短縮から遠心ではなく、濾過法で集菌した。シュウ酸濃度に関しては0.1%と0.5%を併用することで、良好な結果を得た。0.1%処理では、生残率が高く定量性が良いのだが、実サンプルではメチロバクテリウムのコンタミ量が多くなり定量するのに問題となる場合がある。0.5%処理も併用する事により定量性は落ちるが、メチロバクテリウムのコンタミはほぼ無く、菌数測定と菌体確保が容易となった。中和方法に関しては指示薬の変化による方法から、シュウ酸処理量の10倍のリン酸緩衝液を使用方法にすることで、再現性が良くなった。培養方法は、集菌を遠心法よりフィルター濾過法に変更したことにより、7H11培地にフィルターを直接のせて培養することにした。3選択性を向上させる為の抗生剤添加の検討については、アムホテリシンBとナリジクス酸を培地に添加することにした。また、平成28年度に計画していた実試料測定への応用と評価を前倒しで始めており、研究成果を学会にて報告した。最終年度には、新規検出法の実試料測定への応用と評価、ならびにNTM汚染度迅速把握の為のqPCR法と新規検出法との相関性について検討した。新規検出法の実試料測定への応用と評価については、病院内・一般家庭内の水系試料をサンプリングし新規検出法にてNTMを検出した。実際にM. avium患者の浴室の水について、開発した検出法を用いて調査したところ、自宅シャワー水からM. aviumを検出することが出来た。また、家庭内では、台所の蛇口、浴室の蛇口・シャワーヘッドから、病院内では、内視鏡自動洗浄機、ナースステーションの蛇口、浴室の蛇口・シャワーヘッドから高感度にNTMを検出する事が出来た。

NTM汚染度迅速把握の為のqPCR法と新規検出法との相関性については、模擬汚染水(表皮ブドウ菌、大腸菌、緑膿菌、メチロバクテリウムを、真菌としてカンジダ、およびNTMを混合懸濁)を使用した場合は良好であった。実試料におけるqPCRと新規検出法との相関性については、さらに検討する必要があった。本研究は、非結核性抗酸菌(NTM)に対して、病院・家庭内水系の培養法による迅速発育型と遅発育型が分離検出可能な選択的かつ定量的な検出方法の開発が最大の目的である。確立した新規検出法は実試料への応用が可能であったことから、NTM汚染調査に有用な方法であることが確認できた。今後は、新規検出法によりNTM汚染状況を把握し、汚染除去等の対策を検討し感染防御方法の構築を行っていきたいと考えている。開発した新規検出方法は、家庭・病院の水系試料からNTMを検出することが可能であった。NTMの汚染状況を把握することが可能となったことから、病院・家庭内水系での免疫抵抗減弱者のNTM感染対策を講じることができ、健康な社会づくりに貢献できることを期待している。平成28年度の計画としては、平成27年度の実施計画に遅れが無いことから、当初の予定通りに下記に2点について行う。1NTM汚染度の迅速把握の為のリアルタイムPCR法の開発定量的PCR法に用いられる抗酸菌の属に特異的な遺伝子配列は既に報告されており、検出するプライマーの配列を利用することが出来る。そこで、病院内水系のNTM汚染度の迅速把握の為に抗酸菌属としての定量について、平成27年度に最適化したシュウ酸法を元に、定量的PCR法を比較検討する。標準株を用いた模擬汚染水を使用し、検討を進めていく。2新規検出法の実試料測定への応用と評価平成27年度で最適化した検出法について、病院内水系試料を使い有用性の検討を行う。一般家庭や病院内の水をサンプルとして改良シュウ酸法によるNTMの検出を行い、問題があった場合にはさらに改良し精度の高い検出法へと改変していく。細菌学次年度使用額が生じた理由は、旅費とその他の項目に該当する予算を科研費で支払わなかった為である。平成27年度当初に申請していた旅費の項目に該当する学会参加に係わる旅費とその他の項目に該当する臨床分離株の運搬費については、他研究費を使用した。次年度使用額については、現在執筆中の論文投稿料、およびそれに係わる参考資料に使用する予定である。また、平成28年度に請求した助成金に関しては、申請した研究計画に沿って使用する予定である。
単離した神経分泌細胞のパッチクランプ法による電気生理学的性質と浸透圧受容性の検策

今年度の科学研究費による研究は以下のようにして行なわれた。1.前年度に確立したパッチクランプおよび瞬時液交換法をもちいて浸透圧感受性が高いといわれている第3脳室前腹側部および視索上核領域から単離した神経細胞の浸透圧感受性について調べること、2.スライス標本での浸透圧感受性と比較すること、3.オピオイドに対する神経分泌ニュ-ロンの作用を検索することである。[結果および考察]1.膜電位固定下で得られた単離した神経細胞の膜電位依存性ナトリウム電流は外液浸透圧に対して緩徐な応答を示すことがわかった。浸透圧を上昇するとナトリウム電流は減少し、浸透圧を低下すると増加した。電流・電圧曲線で求められる逆転電位が浸透圧刺激により移行することからチャネル構造の変化をともなっていることが示唆された。2.スライス標本を用いてマウスの視索上核およびラット室傍核ニュ-ロンの浸透圧感受性を調べた。マウス視索上核ニュ-ロンでは浸透圧上昇による興奮と抑制が観察された。ラット室傍核ニュ-ロンの多くが浸透圧上昇により抑制された。生理学的意義は不明であるが、浸透圧上昇によるイオン透過性の減少の可能性が1.の実験より類推された。3.抗利尿ホルモン産生細胞のオピオイドに対する感受性をスライス標本を用いて検索した。内因性κアゴニストleumorphinおよびdynorphinの投与により過分極および放電活動の減少が生じた。この抑制反応はシナプス入力およびカルシウム活動電位の減少によるものであることが示唆された。μおよびδアゴニストは効果を示さなかった。一方、オキシトシン産生細胞だと考えられる神経細胞の放電活動はκ、μ、δアゴニストのいずれによっても抑制された。以上の結果は、神経分泌細胞の神経活動はオピオイドによって抑制されるが、特に抗利尿ホルモン産生細胞に対してはκアゴニストが選択的に作用することを示唆している。今年度の科学研究費による研究はまず最初に以下のようにして行なわれた。1.視床下部神経細胞の単離手法の確立。2.単離細胞をシャーレに定着させる手法の試み。3.細胞を免疫組織化学的に同定する手法の試み。4.単離細胞の電気生理学的性質を検策する手法の確立。上記の実験により同定した神経分泌細胞の電気生理学的性質の検策手法に対する糸口ができた。しかし単離された視床下部神経細胞の電気生理学的性質および化学受容器の性質さえも解明されていない今日、まずこれらのことを知ることが先決であると考え、今年度の後半は主に視床下部第3脳室側壁部および視索上核領域から単離した神経細胞をパッチ・クランプおよび瞬時外液交換法を用いて、ナトリウム電流に対する浸透圧の影響を調べた。〔結果〕単離した神経細胞から膜電位固定下でナトリウム電流を誘起し外液浸透圧を変化させると緩除な電流の変化、高張液でナトリウム電流の減少・低張液で増加が観察された。この変化はマニトールばかりでなくショ糖を含む高張液での浸透圧刺激で同様の結果が得られた。また電流・電圧曲線より浸透圧変化により逆転電位が移動することがわかった。これらの現象は第3脳室側壁部および視索上核領域神経細胞の両方ともに観察された。〔考察〕視床下部第3脳室側壁部および視索上核領域神経細胞のナトリウム電流は浸透圧刺激により比較的緩除な機構を介して、多分膜にあるチャンネルの構造変化を伴って変化していることが示唆された。

〔展望〕以上のように視床下部神経細胞のナトリウム電流に対する浸透圧の影響は概略的に知ることができたが他の電流に対する影響を検策すること、またこのような浸透圧感受性が視床下部神経細胞に特異的な性質なのか他の中枢神経細胞を用いて比較する必要があり今後の課題である。加えて神経分泌細胞の化学感受性を理解するには、単離細胞のみならずスライス標本でも実験を行う必要があると考える。今年度の化学研究費による研究は以下のようにして行われた。1.前年度に確立したパッチクランプおよび瞬時液交換法をもちいて浸透圧感受性が高いといわれている第3脳室腹側部および視索上核領域から単離した神経細胞の浸透圧感受性について調べること、2.スライス標本での浸透圧感受性と比較すること、3.オピオイドに対する神経分泌ニュ-ロンの作用を検索することである。〔結果および考察)1.膜電位固定下で得られた単離した神経細胞の膜電位依存性ナトリウム電流は外液浸透圧に大して緩徐な応答を示すことがわかった。浸透圧を上昇するとナトリウム電流は減少し、浸透圧を低下すると増加した。電流・電圧曲線で求められる逆転電位が浸透圧刺激により移行することからチャネル構造の変化をともなっていることが示唆された。2.スライス標本を用いてマウスの視索上核およびラット室傍核ニュ-ロンの浸透圧感受性を調べた。マウス視索上核ニュ-ロンでは浸透圧上昇による興奮と抑制が観察された。ラット室傍核ニュ-ロンの多くが浸透圧上昇により抑制された。生理学的意義は不明であるが、浸透圧上昇によるイオン透過性の減少の可能性が1)の実験より類推された。3)抗利尿ホルモン産生細胞のオピオイドに対する感受性をスライス標本を用いて検索した。内因性κアゴニストleumorphinおよびdynorphinの投与により過分極および放電活動の減少が生じた。この抑制反応はシナプス入力およびカルシウム活動電位の減少によるものであることが示唆された。μおよびδアゴニストは効果を示さなかった。一方、オキシトシン産生細胞だと考えられる神経細胞の放電活動はκ、μ、δアゴニストのいずれによっても抑制された。以上の結果は、神経分泌細胞の神経活動はオピオイドによって抑制されるが、特に抗利尿ホルモン産生細胞に対してはκアゴニストが選択的に作用することを示唆している。
低毒性の血管新生抑制剤の再発見-新しい戦略での肺癌術後治療臨床試験を目指して-

肺癌切除例は,たとえI期,II期であっても遠隔転移を中心とした再発死亡が少なくないが,現在のところ,肺癌の術後化学療法の延命効果は明らかでないと言わざるを得ない.TNP-470などの新しい血管新生抑制剤が臨床治験に入ったが,副作用も多く,実際に本邦においてAdjuvant therapyとして使用できるまでには相当の年月が必要と思われる.一方,日常診療で用いられている薬剤のうちのいくつかは,強力な血管新生抑制作用を持っている.その中でもマレイン酸イルソグラジン,トラニラストなどの血管新生抑制作用は強力であることから,これらの薬剤の血管新生抑制作用を種々の点から検討した.肺癌切除例は、たとえI期、II期であっても遠隔転移を中心とした再発死亡が少なくないが、現在のところ、肺癌の術後化学療法の延命効果は明らかでないと言わざるを得ない、欧米において、TNP-470などの新しい血管新生抑制剤が臨床治験に入ったが、副作用も多く、実際に本邦においてAdjuvant therapyとして使用できるまでには相当の年月が必要と思われる。一方、日常診療で用いられている薬剤のうちのいくつかは、強力な血管新生抑制作用を持っている。その中でもマレイン酸イルソグラジン、トラニラストなどの血管新生抑制作用は強力であることから、これらの薬剤の血管新生抑制作用を種々の点から検討した。本年は、培養血管内皮細胞の増殖抑制効果の検討と、Wound migration法を用いた培養血管内皮細胞の遊走能抑制効果の検討を行った。肺癌切除例は,たとえI期,II期であっても遠隔転移を中心とした再発死亡が少なくないが,現在のところ,肺癌の術後化学療法の延命効果は明らかでないと言わざるを得ない.TNP-470などの新しい血管新生抑制剤が臨床治験に入ったが,副作用も多く,実際に本邦においてAdjuvant therapyとして使用できるまでには相当の年月が必要と思われる.一方,日常診療で用いられている薬剤のうちのいくつかは,強力な血管新生抑制作用を持っている.その中でもマレイン酸イルソグラジン,トラニラストなどの血管新生抑制作用は強力であることから,これらの薬剤の血管新生抑制作用を種々の点から検討した.
中耳真珠腫の合併症に対する新しい治療法の開発に関する研究

以下の3つの主要テーマについて、それぞれの研究の実績を述べる。迷15路瘻孔の病態生理と最適治療法の確立:迷路瘻孔が2つ存在する場合に、1つを吸引したときに蝸牛機能の低下が起こるが、その程度は他端が乾燥しており、脳硬膜が切開されている状態で最も大きい。その予防には、生食で環流しながらの操作が重要であった。また、脳硬膜の切開は、可能であれば迷路瘻孔が閉鎖されたのちに行うべきと考えられた。エルビウムレーザーによる耳小骨連鎖再建:内耳への照射実験を行った結果、アブミ骨底への照射では内耳障害の可能性を否定できなかった。キヌタ骨より外側の耳小骨への照射では内耳障害は明らかではないことから、臨床使用はキヌタ骨・ツチ骨の切断に限って行った。2例に応用した。耳管開放症・閉鎖不全に対する新しいプロテーゼの開発:難治な耳管開放症にたいする治療法としてシリコン製の耳管ピンを作製した。その形状を工夫して、最適のものを設計してきた。現在までに4つの形状を決定して、耳管の個人差に応じて使用している。標準的なサイズは23mm、最大幅2.5mm、先端の太さが1mmである。6カ月以上経過観察した14耳では著効7耳(50%)、有効4耳(29%)、計79%が有効以上であった。耳管開放症・閉鎖不全における耳管の画像診断を行った。立体CTも試み、上記疾患での耳管の特徴を明らかにした(文献参照)。以下の3つの主要テーマについて、それぞれの研究の進行状況を述べる。迷路瘻孔の病態生理と最適治療法の確立:複数の迷路瘻孔が存在するときにこれを操作する危険性について検討した。迷路瘻孔が2つ存在する場合に、1つを吸引したときに蝸牛機能の低下が起こるが、その程度は他端が乾燥しており、脳硬膜が切開されている状態で最も大きかった。その予防には、生食で還流しながらの操作が重要であった。今後さらに症例数を追加するとともに、前庭が開放された時の内耳機能低下の予防策を検討する予定である。エルビウムレーザーによる耳小骨連鎖再建:このレーザーは従来の各種レーザーに比較して、骨削開能に優れているが、内耳が照射されたときの安全性の確認のために、内耳への照射実験を行った。その結果、アブミ骨底への照射では内耳障害の可能性を否定できなかった。キヌタ骨より外側の耳小骨への照射では内耳障害は明らかでないことから、臨床に使用できるめどがついた。閉鎖不全耳管開放症に対する新しいプロテーゼの開発:難治な耳管開放症にたいする治療法としてシリコン製の耳管ピンを作製した。標準的なサイズは長さ23mm、最大幅2.5mm、先端の太さ1mmである。現在のところ15例に使用し約70%の症例に有効である。2例に応用した。迷路瘻孔の病態生理と最適治療法の確立:迷路瘻孔が2つ存在する場合に、1つを吸引したときに蝸牛機能の低下が起こるが、その程度は他端が乾燥しており、脳硬膜が切開されている状態で最も大きい。

エルビウムレーザーによる耳小骨連鎖再建:内耳への照射実験を行った結果、アブミ骨底への照射では内耳障害の可能性を否定できなかった。キヌタ骨より外側の耳小骨への照射では内耳障害は明らかではないことから、臨床使用はキヌタ骨・ツチ骨の切断に限って行った。2例に応用した。耳管開放症・閉鎖不全に対する新しいプロテーゼの開発:難治な耳管開放症にたいする治療法としてシリコン製の耳管ピンを作製した。その形状を工夫して、最適のものを設計してきた。現在までに4つの形状を決定して、耳管の個人差に応じて使用している。標準的なサイズは23mm、最大幅2.5mm、先端の太さ1mmである。6カ月以上経過観察した14耳では著効7耳(50%)、有効4年(29%)、計79%が有効以上であった。耳管開放症・閉鎖不全における耳管の画像診断を行った。立体CTも試み、上記疾患での耳管の特徴を明らかにした(文献参照)。
ヒト染色体上の自律複製開始領域の分離と複製開始機構の解析

1.自律複製開始領域の分離の試みRaji Cell DNAをEcoRIまたはHindIIIで完全分解し、pVC-Hgr(ハイグロマイシン耐性遺伝子)にクローン化し、12個ずつまぜてプラスミドDNAを調製し、Electroporation法によりHeLa細胞に導入した。複製能の検出は、(1)2日後に回収したEpisomal DNAをDpuI処理後、アガロース電気泳動にて解析、(2)一部をハイグロマイシンの培地で培養し、耐性コロニーの産生を比べた。現在まで約800個のクローン(断片の平均2Kb、合計1600Kb)を64のグループに分けて解析したが、自律複製するものは得られていない。この実験の問題点はクローンをまぜて解析したため、(1)、(2)のいずれの方法でもバックグラウンドが上がってしまい、効率が良くないARSは、検出されていないと思われる。現在、長いDNA断片(10-20Kb)を、lacZ発現ベクターにクローン化し、1クローン毎にtransfectionして、lacZの発現細胞数が減少しないことを第一の選別基準として実験中である。有賀らによって、ヒト及びマウス細胞中で自律複製することが報告されているc-myc遺伝子上流域のHindIII-PstI断片の複製能を、主としてHeLa細胞を用いて調べた。DNAの細胞への導入は、Electroporation法、及びリン酸カルシウム法を用い、導入条件はlacZ遺伝子の発現に依存した細胞の染色により至適化した。5%の細胞にDNAが導入される条件でc-myc上流域を持つプラスミドを導入し、2日後に回収したDNAについてDpnI抵抗性とMboI感受性の両方で複製分子の検出を試みた。酵素の分解条件はE.coli dam^ー株で調製したDNAを同時に加えて確認した。用いた条件下ではDNAの導入された細胞当り10分子が複製しておれば検出できるはずであるが、複製した分子は全く検出できなかった。