hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生活経験としての音環境が空間イメージの形成に及ぼす影響

本報告は,空間イメージ形成における人的要因の影響に関する研究の一環をなすものであり,被験者の日常的音環境が,空間イメージを形成する音評価にいかに影響するかを捉えることを目的とする。具体的には,空間における視覚的音源としての“人間"および“走行車両"の存在が,被験者の日常的音環境によって培われた潜在的音をいかに想起させ,空間イメージの形成に影響を及ぼすかを明らかにしようとするものである。2つの側面から心理実験を試みた結果,得られた知見は以下に要約される。1.想起音と街路空間イメージの相関分析(1)空間における音源の有無によるイメージ変化量は,想起音イメージの“喧騒"因子と最も大きくかかわる。(2)街路空間イメージの形成に影響を及ぼす人的要因として,出身地・居住年数・住宅形態・音楽聴取の程度・車の運転頻度および人込みへの意識度を特定することができた。2.空間評価構造における個人差と居住歴(1)実験対象街路の熟知度が,空間評価構造におけるディメンジョン数の増加あるいは評価構造の複雑化として反映する事実が捉えられた。(2)評価の寄与率が高いディメンジョン1に注目し,Visual-WeightとSound-Weightのプロット図を求めた結果,評価パターンは〈視覚優先〉〈想起音優先〉〈視聴覚融合〉の3つに分類された。(3)居住歴に伴う街路の熟知度・車の運転頻度・音楽聴取の程度・人込みの意識度などの日常的音環境との関連において,前述視覚・聴覚の優先性を確認することができた。街路空間イメージの形成に街路の音評価が少なからず影響する事実に着目し,街路の音環境を含めた空間評価と対象者の日常的音環境・音に対する意識とのかかわりに関する検討を目的とし,心理実験および自記式質問紙による調査を行った。心理実験は,盛岡市の街路スライドの提示による空間イメージ実験,および車の走行音・人込みの音・緑の中の音に関する想起音実験の2種であり,7段階評価のSD法を用いた。自記式質問紙法調査の項目は,被験者の属性・生育環境における音環境・現居住地における日常的音環境に関する主観的評価などである。被験者は岩手大学学生97名である。得られた結果は以下に要約される。1.因子分析の結果,街路空間イメージでは快適性,活動性,親密性の3因子,想起音イメージでは価値,喧騒,力量の3因子が抽出された。2.スライドにおける音想起対象の有無による空間イメージの変化量を分析軸とし,想起音の因子得点と変化量との相関係数を算出した結果,いずれの音においても喧騒因子が空間イメージの変化に大きくかかわることが明らかとなった。3.緑の中の音としての静けさに関しては,緑に囲まれた住宅街の音に喧騒を感じる人ほど音想起対象の存在による快適性の絶対差が小さくなる傾向が認められた。4.属性別検討では,出身地・居住年数・住宅形態・音楽を聴く頻度・車の運転・人込みへの意識において顕著に有意差が認められた。5.上記6項目に注目し,各街路の平均因子得点差を外的基準として数量化I類による分析を試みた結果,活動性では出身地および居住年数に続いて運転の有無による影響が大きく,親密性では車の運転の有無および人込みへの意識が大きく影響している傾向が捉えられた。この事実に着目し,次年度研究では人・車の評価ウェイトの違いを個人差として明らかにする計画である。1.想起音と街路空間イメージの相関分析

(1)空間における音源の有無によるイメージ変化量は,想起音イメージの“喧騒"因子と最も大きくかかわる。(2)街路空間イメージの形成に影響を及ぼす人的要因して,出身地・居住年数・住宅形態・音楽聴取の程度・車の運転頻度および人込みへの意識度を特定することができた。2.空間評価構造における個人差と居住歴(1)実験対象街路の熟知度が,空間評価構造におけるディメンジョン数の増加あるいは評価構造の複雑化として反映する事実が捉えられた。(2)評価の寄与率が高いディメンジョン1に注目し,Visual-WeightとSound-Weightのプロット図を求めた結果,評価パターンは〈視覚優先〉〈想起音優先〉〈視聴覚融合〉の3つに分類された。(3)居住歴に伴う街路の熟知度・車の運転頻度・音楽聴取の程度・人込みの意識度などの日常的音環境との関連において,前述視覚・聴覚の優先性を確認することができた。
災害探査ロボット群の半自律化とインターネット遠隔制御

3大学2高専1研究所の連携研究により、ROS(ロボットオペレーションシステム)を用いてロボット間の通信制御統合化システム、相対位置・姿勢計測システム、まったく仕様や性能の異なる群ロボット制御動作アルゴリズム、及びLANを用いた遠隔制御システム等の基礎技術を開発し、先頭ロボットのみオペレータが無線遠隔操縦すると、他のロボットが順番に前を行くロボットを一列になって自動追尾するシステムを開発した。また複数台のロボットが協調動作できるように6自由度の小型マニピュレータを開発した。小型レスキューロボット群による人命探査の実用化への方向性を示した。まず研究で必要とされるハードウエアや基本要素技術の基本設計開発を行うとともに、群ロボットを構成して半自律化して活動できるようにロボットシステムの改造を進めた。具体的には、まず探査に使用するロボットについて、これまでの研究成果として保有している国際レスキューシステム研究機構のUMRS2010をはじめ、各参画機関が保有する、仕様や性能のそれぞれ異なる計5台のロボットの走行や探査用プログラムの改良を進めた。つまり、これまで各ロボットの固有プログラムで動かしていたシステムを、共通の制御用コマンドで制御・操作できるように、RTミドルウエアであるRTC-aistを用いてソフトウエアのコンポーネント化をはかった。またこれらの5台のロボットに取り付け、協調して作業できるように、標準として用いる小型高機能な6軸多関節マニピュレータの設計開発を行った。次にこれらを半自律化した群ロボットとして運用・制御するための群制御アルゴリズムを検討・設計開発した。またこれらの制御で用いる単眼カメラによる画像情報を用いることによりロボット間の相対位置や姿勢をリアルタイムで算出する3次元位置計測法の開発した。また車載カメラの過去画像履歴を用いた移動マニピュレータの遠隔操作システムの開発も並行して進めた。次に操作はLanを用いて、遠く離れた場所からロボット群を遠隔操作するために、通信時に生じる不規則、不安定な遅れを補償するための波変数に基づくマニピュレータのバイラテラル制御法を開発した。またクローラ型ロボットのフリッパーアームにバネによる受動型コンプライアンス機構を取り付け、不整地でも自律的に走行できるシステムについても開発中で、これら成果の実システムへの適用をはかっている。研究目標の一つに、仕様や性能が異なり、ひいてはその個々のロボットの制御を行っているオペレーションシステム自体も異なる複数台の小型レスキューロボットを統合して、群制御や協調動作を遠隔制御にて実施することである。これについては3大学2高専1機関という大学間連携による研究開発体制にて、各機関が独自に持っているこれまでのロボット等の資産やのシステムを活かしつつ、全体の統合システムを作っていくために、H25年の本研究開始時はOpenRTM-istを用いて開発していたが、平成26年途中から世界標準であるROS(ロボットオペレーションシステム)に変更して、より汎用性のあるシステムにすべく開発を進めている。またこの統合システム上で動く群制御方法として、群ロボットを構成する1台のロボットからは構成するロボット達すべての位置分かっていないが、周囲近傍の見えている範囲にあるロボットの相対位置は分かっている場合において、1台の親機をオペレーターが操縦するだけで、他のロボットは障害物や互いのロボットにぶつからず親機に追尾していくロボット誘導アルゴリズムを開発した。またこのロボット間の個体認識と、その相対位置やを姿勢を、小型ロボットという制約条件下で、より精度よく測定するために、小さくコンパクトな単眼カメラ画像による群ロボット相対位置計測システムを開発した。次に複数台の小型ロボットにて探索活動時に実施する協調動作に用いる高性能な共通マニピュレータシステムを製作、より多様な探査域環境にも対応できる計測制御も含めた使いやすいモジュール化したシステムへと改良を進めている。またこのマニピュレータ操作時にて制御動作に遅延等発生する場合でも安定して動作できるようにバイラテラル制御も開発した。3大学2高専1研究所という大学間連携研究により、各所属機関がこれまで開発し保有する仕様や性能が異なる小型レスキューロボットやその計測・制御・オペレーションシステムを用いて、半自律にて群制御や協調動作を行う研究を実施した。具体的な研究内容はROS(ロボットオペレーションシステム)を用いて、各機関の持つ現有のシステムを保持したまま、そのシステムの制御用入出力に対しパラメータを調整するノードを追加挿入することのみで統合するシステムを構築するとともに、搭載可能な小型カメラの画像解析による3次元相対位置計測システムや群ロボット制御用の動作アルゴリズム開発した。次に実際にUMRS2010を2台、UMRS2009、KAMUI、FRIGOの5台の小型レスキューロボットを用いて、先頭のロボットのみオペレータがLAN経由にて無線遠隔操縦すると、他の4台のロボットが順番に前を行くロボットを一列になって適切な距離を保ち衝突することなく、自動追尾するシステムの実証実験を実施した。災害探査での、人命にかかわる重要作業は積極的に人がかかわり、危険度が少ない場合にはロボット自身のセンサ機能を用いてロボット自身が判断して行動する、半自律化によるレスキューロボット活用時の効率・省力化への方向性を示した。またこれらロボットに搭載する協調動作に用いることを想定した6自由度の小型マニピュレータを開発するとともに、これを遠隔操作するためのバイラテラル制御の開発を行った。これは1台では除去不可能な瓦礫の除去等の救助時の必要作業を複数台のロボットが協力して実施することを目指したもので、現在の実用化を目指した小型レスキューロボットが人命探索活動に限られているのを救助活動にも拡張使用するための礎となる研究を実施した。

3大学2高専1研究所の連携研究により、ROS(ロボットオペレーションシステム)を用いてロボット間の通信制御統合化システム、相対位置・姿勢計測システム、まったく仕様や性能の異なる群ロボット制御動作アルゴリズム、及びLANを用いた遠隔制御システム等の基礎技術を開発し、先頭ロボットのみオペレータが無線遠隔操縦すると、他のロボットが順番に前を行くロボットを一列になって自動追尾するシステムを開発した。また複数台のロボットが協調動作できるように6自由度の小型マニピュレータを開発した。小型レスキューロボット群による人命探査の実用化への方向性を示した。大学間連携プロジェクトのために、既に個々の機関がこれまでの研究プロジェクトを通して開発し保有しているロボット関連ハードウエア資産を用いて、しかもその得意分野を生かし、またより発展させるために、その全体システムをどのように構築し統合をはかるかが大きな課題であった。本プロジェクト開始頭書はシステムの統一したオペレーションシステムをOpenRTM-istとして出発し開発を進めていたが、これら各大学および世界各地で開発している最先端の成果を取り入れ、また反対に素早く発信するために、世界標準であるROS(ロボットオペレーションシステム)に変更した。各機関はそのためにシステムのモジュール化構成の変更やそのプログラムコーディングに時間を要し、ロスが生じたが、今後はこの変更により、世界的に進行している研究成果のとりいれ、発信がよりスムーズに行うことが期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。メカトロニクス今後は、現在、統合システムのROS化変更により各機関で取り組んでいるロボットシステムの改良を促進するとともに、各ロボットにマッチングして性能を発揮できるように改良を加えている共通マニピュレータも完成、量産化を行い各機関に配備、また単眼カメラによる計測制度の向上とロバスト化を進め、群ロボットや協調動作実験にて、実証的に開発を進めていく。先進理論に基づく技術要素の基本設計を進めるとともに、各機関所有ロボットのRTC化や群ロボット制御システム等の開発を進めているが,各機関が分担して取り組んでいる実システムへの適用時に必要な要素技術開発が少し遅れている。したがって各機関が所有する仕様や構造の違うロボットを持寄って実証実験を行い、技術的改良を重ねていくという次段階に入れていない。研究に用いるロボット自体は、これまで他のプロジェクトで開発してきた資産を用いているので基本ハード部分には開発費用は発生しないが、今回のプロジェクトの目的である複数台のロボットによる群行動システムやそれを用いた協調動作を実現するため追加や改良のシステムについてハードやソフト開発費が生じている。特に3大学2高専1機関にて連携研究を行っているので、各機関所有の各1台のロボットに搭載するためには、システムも最低5セット用意する必要がある。まず1セットプロトタイプをつくり、改良を重ねて開発してきた。
遷移金属-ホスフィン錯体による特異反応場の形成と触媒反応への応用

前年度から引き続きトリエチニルポスフィン-金触媒によるアルキニルスルホンアミドの分子内ヒドロアミノ化反応のさらなる検討を行った。半中空構造を有したトリエチニルホスフィンのキャビティーの立体効果による反応加速効果を見積もるために、アルキン基質が金に配位した構造のDFT計算を行った。その結果、トリエチニルホスフィン-金-アルキン錯体では、アルキン基質はもはや直鎖状構造をとることはできず、折れ曲がった構造をとることがわかった。そして、窒素求核部位は反応点であるアルキン部位に接近することを見出した。これは、申請者らが以前から提唱していた「配位子の立体的な基質を折りたたみ効果によって反応点の接近を促し、環化を加速する」という仮説を支持する結果となった。申請者は次に、炭素-酸素結合形成を伴った環化反応へと適用することにした。これまでに他の研究グループによって、求核部位としてヒドロキシル基を有したプロパルギルエステルを5mol%のAuCl触媒と作用させることにより、6員環エーテルであるテトラヒドロピラン骨格を得られることがわかっている。しかしながら、この手法は多量の触媒を必要とし、かつ7員環形成への適用が未だされていないなどの問題点があった。特に7員環エーテル骨格は多くの海産系天然物に含まれるものであり、温和な条件下、触媒的に構築することができれば、多くの天然物合成に役に立つと考えられる。申請者は、カチオン性トリエチニルホスフィン-金触媒が、ヒドロキシプロパルギルエステルの環化反応を効率的に触媒し、僅か0.5mol%と少ない触媒量でも高収率で6員環エーテル並びに7員環エーテルを与える事を見出した。また基質一般性も良く、様々な官能基や嵩高い置換基を有するものでも対応する環化体を与える事がを見出した。これら成果について現在論文投稿準備中である。申請書の計画通り、金-トリエチニルホスフィン錯体触媒を用い、種々の環化反応へと適用した結果以下のような成果が得られた。まず、シリルエノールエーテルを求核部位としたアルキンの環化反応では、前例のない7員環形成が行えることがわかった。同反応において、既存の金触媒を用いた場合では、5員環と6員環形成は容易であるが、7員環形成を達成した例はない。従って本発見は有機合成化学的にも重要であると思われる。現在、反応条件最適化が終了し、様々な基質を合成し、適用範囲の検討中である。その他アルケンの環化反応において、アルコール、アミン、エノールをそれぞれ求核部位にもつ基質の反応を検討したが、効果的な6、7員環形成へは至らなかった。また、本触媒を用いた8員環形成を種々の環化反応において検討した結果、わずかながら反応が進行することがわかったが、環化体の収率が低いため、実用レベルには至らなかった。また、本研究を行う過程で、ロジウム触媒を用いた炭酸プロパルギル類とシリルホウ酸エステルのカップリング反応により、アレニルシランの新規合成法の発見・確立に成功した。アレニルシランは有機合成化学において有用な有機金属試薬であり、様々な変換反応へと用いられている。アレニルシラン合成の従来法では官能基許容性が乏しいなどの欠点があった。また、不活性ガス雰囲気下で実験操作を行わなければならないなどの煩雑さがあった。今回研究者らが開発した新規合成法は、空気中で簡便に操作可能であり、またエステル、アミド、アルコールといった官能基を有するアレニルシランであっても高収率で合成することができる。また、光学活性な炭酸プロパルギル類を用いた反応では、ほぼ完ぺきな不斉転写を経て軸不斉アレニルシランを得ることができた。従って、本反応は、既存の合成法にとってかわる実用的かつ有用な合成法となりえる可能性がある。前年度から引き続き、トリエチニルホスフィン-金触媒を用いた7員環形成反応の検討を行った。シリルエノールエーテル部位を有するアルキンの7員環形成反応の反応条件及び基質適用範囲の詳細について詳細に検討を行った結果、以下のような事を見出した。まず、環状骨格を有した種々のシリルエノールエーテル基質の反応では7員環を含むビシクロ環化体を高収率で得ることができた。一方で環化がより困難とされていた直鎖状のシリルエノールエーテル基質も効果的に反応し、β-メチレンシクロヘプタン誘導体を高収率で与えることがわかった。本反応では、金触媒反応で通常良く用いられている配位子であるPPh_3やIPr、X-phos等を用いても効果的な環化が起こらなく、トリエチニルホスフィン配位子の有用性を示すことができた。また、この結果をアメリカ化学会のOrganic Lettersにて論文報告した。また、トリエチニルホスフィン-金触媒がアルキン部位を有するスルホンアミドの分子内ヒドロアミノ化にも効果的であることを見出した。これにより、含窒素7員環化合物であるアゼピン類縁体を広く合成することに成功した。アゼピン類は、その骨格が様々な天然物、有用な薬中に含まれることから、本反応が効率的な合成手法の一つになることが期待される。現在、これらの成果の論文投稿が準備段階にある。また、この反応を利用した天然物の全合成を立案し、現在合成検討中である。

半中空構造を有したトリエチニルホスフィンのキャビティーの立体効果による反応加速効果を見積もるために、アルキン基質が金に配位した構造のDFT計算を行った。その結果、トリエチニルホスフィン-金-アルキン錯体では、アルキン基質はもはや直鎖状構造をとることはできず、折れ曲がった構造をとることがわかった。そして、窒素求核部位は反応点であるアルキン部位に接近することを見出した。これは、申請者らが以前から提唱していた「配位子の立体的な基質を折りたたみ効果によって反応点の接近を促し、環化を加速する」という仮説を支持する結果となった。申請者は次に、炭素-酸素結合形成を伴った環化反応へと適用することにした。これまでに他の研究グループによって、求核部位としてヒドロキシル基を有したプロパルギルエステルを5mol%のAuCl触媒と作用させることにより、6員環エーテルであるテトラヒドロピラン骨格を得られることがわかっている。しかしながら、この手法は多量の触媒を必要とし、かつ7員環形成への適用が未だされていないなどの問題点があった。特に7員環エーテル骨格は多くの海産系天然物に含まれるものであり、温和な条件下、触媒的に構築することができれば、多くの天然物合成に役に立つと考えられる。申請者は、カチオン性トリエチニルホスフィン-金触媒が、ヒドロキシプロパルギルエステルの環化反応を効率的に触媒し、僅か0.5mol%と少ない触媒量でも高収率で6員環エーテル並びに7員環エーテルを与える事を見出した。また基質一般性も良く、様々な官能基や嵩高い置換基を有するものでも対応する環化体を与える事がを見出した。これら成果について現在論文投稿準備中である。
予期的に分離した歯髄幹細胞のin vivoにおける評価と顎骨壊死治療への応用

従来の接着培養法による歯髄幹細胞の分離では、血球系や成熟細胞等が混入するため、歯髄幹細胞の本質や再生能力を解明することに限界があると考えられる。本研究では、フロサイトメトリーにて歯髄組織より高純度の歯髄幹細胞を予期的に分離した。LNGFR Low+/THY-1 High+の分画より分離した細胞は高純度のコロニー形成細胞の集団であり、高い増殖能と多分化能を有することが明らかになった。また、この細胞はマウス頭蓋骨欠損モデルにおいて骨再生を促進した。このことからLNGFR Low+/THY-1 High+細胞は骨再生治療において優れたソースとなる可能性が示唆された。予期的分離法により得られた純度の高い歯髄幹細胞を用いて、in vivoにおける骨形成能を明らかにすることを目的とし実験を行った。in vitroでは、CD271(low+)/CD90(high+)の細胞集団より分離した細胞は高いコロニー形成能を示すことが確認できているが、再生医療への応用を考慮した場合にはin vivoでの評価が必要である。そこでGFPをレンチウイルスを用いて導入したCD271(low+)/CD90(high+)ヒト歯髄幹細胞(hDPSC)をマウス頭蓋骨欠損モデルに移植し、細胞増殖能および骨形成能を評価した。マウス頭蓋骨欠損部にカバーガラスを装着することにより、経時的に移植した細胞が増殖する状態を透視しながら観察できるモデルを使用した。また、GFP陽性細胞を観察することにより、移植した細胞の増殖や局在、骨形成への移植細胞の関与等を知ることができる。その結果、CD271(low+)/CD90(high+)hDPSC移植群では、他の分画より分離した細胞を用いた群よりも高い増殖能が認められた。また、移植4週後の免疫染色による評価では、CD271(low+)/CD90(high+)hDPSC移植群のみ、GFPおよび抗ヒトオステオカルシン抗体にて発現が認められた。そのため、CD271(low+)/CD90(high+)hDPSCは高い骨形成能を有すると考えられた。予期的分離法により得られた高純度の歯髄幹細胞を用いてin vivoにおける骨形成能を明らかにするために研究を行った.in vitroでは,CD271(low+)/CD90(high+)の細胞集団より分離した細胞は高いコロニー形成能を示すことが確認できているが,再生医療への応用を考慮した場合にはin vivoでの評価が必要である.そこで,CD271(low+)/CD90(high+) hDPSCをマウス頭蓋骨欠損モデルに移植し,細胞増殖能および骨形成能を評価した.マウス頭蓋骨欠損部にカバーガラスを装着することにより経時的に細胞の増殖や骨形成の状態を透視しながら非侵襲的に観察できるモデルを使用した.CD271(low+)/CD90(high+)hDPSCは,他の分画より分離した細胞と比較し,細胞増殖能が高く,長期間生存することが明らかとなった.しかしながら,マイクロCTを用いて骨形成能を評価したところ,CD271(low+)/CD90(high+) hDPSC移植群に骨形成が認められたが十分ではなかった.そのため,移植部を吸収性メンブレンで被覆し,皮膚切開部を閉創するモデルを用いて評価した.その結果,CD271(low+)/CD90(high+) hDPSC移植群では,他の分画の細胞移植群より高い骨形成能が認められた.予期的分離法により得られた純度の高いヒト歯髄幹細胞(hDPSC)を用いて、in vivoにおける増殖能および骨形成能の評価を行った。予期的に分離したCD271(Low+)CD90(High+)hDPSCを培養増幅後に、GFPをレンチウイルスを用いて導入した。この細胞をコラーゲンゲルと混合し、マウス頭蓋骨欠損モデル(免疫不全(NOD/SCID)マウス)に移植した。マウス頭蓋骨欠損部にカバーガラスを装着しcranial windowを作製することにより、移植したGFP陽性細胞が経時的に増殖する状態を透視しながら観察した。CD271(Low+)CD90(High+)hDPSCは他分画の細胞と比較してin vivoにおいても高い増殖能を示し、長期生存することが明らかになった。また、CTを用いて骨形成量について検討したところ、CD271(Low+)CD90(High+)hDPSCは有意に高い骨形成能を示した。さらに、抗ヒト-オステオカルシン抗体を用いた免疫染色を行ったところGFP陽性細胞に発現を認め、移植細胞が骨形成に寄与していることが明らかになった(Yasui et al. Journal of Dental Research. 2016)。予期的に分離した高純度のhDPSCは、高い増殖能および骨形成能を示すことより再生医療への応用に有用であると考えられた。今後は、この細胞を用いて難治性疾患である顎骨壊死に幹細胞移植治療が有効であるか研究を進めていく予定である。

このことからLNGFR Low+/THY-1 High+細胞は骨再生治療において優れたソースとなる可能性が示唆された。2013年度に予定していたin vivoでの骨形成能の評価についてであるが,マウス頭蓋骨欠損部にカバーガラスを装着し透視しながら非侵襲的に観察できるモデルでは骨形成が十分ではなかった.そのため,2014年度に移植部を吸収性メンブレンで被覆し皮膚切開部を閉創するモデルを用いて評価した.この計画変更により骨形成能の評価に時間を費やしたため,予定よりもやや遅れている.再生医学まず,マウス顎骨欠損モデルを作成し,予期的に分離したhDPSCを移植し骨形成能の評価を行い,顎骨への細胞移植治療の方法を確立する.次に,マウスBRONJ(ビスフォスフォネート製剤関連顎骨壊死)モデルを作成し,予期的に分離したhDPSC移植治療の有効性を検討する.顎骨壊死を生じている部位周辺は血流に乏しく,細菌感染に曝されていることが多く,幹細胞移植治療にとっても条件が悪い.その顎骨壊死の代表例であるBRONJは,難治性であり治療法は確立されていない.また,基礎研究においても複数の研究機関で研究されているが,有効な治療法については明らかになっていない.ビスフォスフォネート製剤投与終了後も骨壊死範囲は拡大していく可能性が十分に考えられ,骨形成能,血管新生能を有するhDPSCの移植により骨壊死範囲の拡大を抑止できるか,また骨形成を促進できるかを評価する.そこで,細胞増殖能に優れるCD271(low+)/CD90(high+)hDPSCをマウスBRONJモデルに移植し,その有効性を検討する.2013年度は、予期的分離法により得られた純度の高い歯髄幹細胞を用いてin vivoにおける骨形成能を明らかにすることを目的とし実験を行ったが、まだ追加実験を要する部分があり終了していないため。以前に分離,凍結保存していた細胞を用いて移植実験を行ったため,抗体の使用が少なく済んだことによる.2014年度は、マウス顎骨欠損モデルへhDPSCを移植する顎骨再生療法を確立し、その効果を検討する。CD271とCD90を用いた予期的分離法により得られたhDPSCをコラーゲンゲルと混合しマウス顎骨欠損部に移植し、骨形成能および血管新生能を評価するとともにこの方法を確立する。2015年度は、マウスBRONJ(ビスフォスフォネート関連顎骨壊死)モデルにhDPSCを移植し、その有効性を検討する。顎骨壊死を生じている部位周辺は血流に乏しく、細菌感染に曝されていることが多く、幹細胞移植治療にとっても条件が悪い。その顎骨壊死の代表例であるBRONJは、臨床においても難治性であり治療法は確立されていない。また、基礎研究においてもマウスBRONJモデルを作成した報告はあるが、有効な治療法について研究した報告はない。ビスフォスフォネート製剤投与終了後も骨壊死範囲は拡大していく可能性が十分に考えられ、骨形成能、血管新生能を有するhDPSCの移植により骨壊死範囲の拡大を抑止できるか、また骨形成を促進できるかを評価する。そこで、細胞増殖能に優れるCD271(low+)/CD90(high+)hDPSCをマウスBRONJモデルに移植し、その有効性を検討する。
健康促進型ライブ配信コンテンツの自動生成機能と観戦者参加向上機能の開発

本研究では,ライブ配信プラットフォームを対象とした,健康促進コンテンツのための人工知能手法及び知的手法の確立とその有効性の検証を目的とする.具体的には,プレイヤの介在を全く必要としない,アルゴリズムによりプレイされる(Self-Playing,以降SP)コンテンツを対象とし,生活上の通常のストレスに対処できるといった状態にあることを示す精神的健康を促進するSPコンテンツを生成する手法,他の人及びコミュニティとの繋がりを維持できることを示す社会的健康を促進する観戦者参加を向上させる手法を研究する.予備評価を通じて各提案手法の改善を図った後,当SPコンテンツを配信し,その効果を評価する.本研究では,ライブ配信プラットフォームを対象とした,健康促進コンテンツのための人工知能手法及び知的手法の確立とその有効性の検証を目的とする.具体的には,プレイヤの介在を全く必要としない,アルゴリズムによりプレイされる(Self-Playing,以降SP)コンテンツを対象とし,生活上の通常のストレスに対処できるといった状態にあることを示す精神的健康を促進するSPコンテンツを生成する手法,他の人及びコミュニティとの繋がりを維持できることを示す社会的健康を促進する観戦者参加を向上させる手法を研究する.予備評価を通じて各提案手法の改善を図った後,当SPコンテンツを配信し,その効果を評価する.
頭頸部癌患者の免疫抑制を解除しNKT細胞免疫系を賦活する新たな複合免疫治療の開発

本研究において、免疫抑制細胞と臨床経過の関連の解明、免疫抑制機序の解明、および免疫抑制細胞の阻害薬の検討を行った。頭頸部癌患者において骨髄系免疫抑制細胞と活性型制御性T細胞の治療前の増加例は予後不良であった。これら免疫抑制細胞は予後予測、効果判定や再発判定マーカーとなる可能性が示唆された。またリンパ節の解析から、鼻腔の所属リンパ節である上頸部リンパ節には制御性T細胞が少なく、鼻腔は抗腫瘍免疫応答の誘導に適した部位と考えられた。また制御性T細胞によるNKT細胞への抑制は、ある抗腫瘍薬によって解除され、免疫治療の効果を増強する可能性が期待された。頭頸部進行癌に対し、手術・放射線・化学療法による治療が行われるが、再発・転移をきたすことも多く、治療成績はいまだ満足いくものではない。近年、癌が誘導する免疫抑制作用の存在が明らかとなり、治療効果の減弱や、免疫治療の効果が抑制される要因として注目されている。しかし、頭頸部扁平上皮癌患者において免疫抑制細胞がどのように抗腫瘍免疫を抑制するかよく分かっていない。本研究は、免疫抑制細胞による抗腫瘍免疫抑制機序の解明と、免疫抑制細胞の増殖や機能を阻害する薬剤の探索、さらに頭頸部癌患者における抗腫瘍免疫を賦活させ標準治療や免疫療法などの治療効果を高める新たなアジュバント治療の開発を目的としている。今回の検討から、頭頸部扁平上皮癌患者の末梢血において、活性化型の制御性T細胞(Treg)が、良性腫瘍患者と比較し著明に増加し、治療効果や病状経過をよく反映することが確認された。この結果から、免疫抑制細胞として頭頸部扁平上皮癌患者で同定される活性化型Tregは、臨床的に重要な細胞集団であることが示された。これらの細胞は末梢血中で確認できることから、臨床経過、予後、治療経過などの指標になる可能性が示唆された。Cまた、活性化型TregとCD15+の顆粒球系MDSCの増加には有意な相関が認められ、Tregの増殖誘導にMDSCが関与する可能性が示唆され、免疫抑制細胞同士の関連が示唆される結果が得られた。さらにTregおよびMDSCによるNKT細胞を含めた抗腫瘍免疫系に対する抑制機序は明らかでなかったが、今回の検討から、Tregの量依存的にNKT細胞の増殖およびIFN-γ産生は抑制されたが、Tregの産生するIL-10、TGF-βなど抑制性サイトカインは関与せず、本抑制機序には細胞接触が必要であることが示された。機序の解明と、さらには免疫抑制細胞の阻害薬の探索は、免疫治療の効果の増強の可能性が期待される。頭頸部扁平上皮癌患者の末梢血中において活性化型Tregは、良性腫瘍患者と比較し著明に増加し、治療効果や病状経過をよく反映することを確認した。健常者ボランティアの採血から分離した末梢血単核球より、IL-2およびTGF-βにより頭頸部扁平上皮癌患者の末梢血よりフローサイトメトリーにてTregの増加率との治療効果との関連を解析した。その結果、とくにCD45RA-Foxp3highの活性化型Tregが標準治療後に低下し、さらに未再発症例は増加せず経過するが、再発した症例は活性化Tregが再度増加することが明らかとなった。Tregを、またIL-2およびαGalCerによりNKT細胞を誘導した。これらの細胞を共培養し、αGalCerの添加による再刺激を加え、NKT細胞の増殖をフローサイトメトリーにて、IFN-γの産生をELISA法にて測定した。その結果、Treg容量依存的にNKT細胞の増殖および、IFN-γ産生は抑制された。さらに分離培養用transwellプレートを用い、TregとNKT細胞を培養すると、その抑制効果は完全に解除された。その結果よりTregの産生するIL-10、TGF-βなど抑制性サイトカインは関与せず、本抑制機序には細胞接触が必要であることが示された。頭頸部扁平上皮癌患者の末梢血よりフローサイトメトリーにてMDSC)の比率を測定し、Tregの増加率との関連を解析した。その結果、とくにCD45RA-Foxp3highの活性化型Tregと、Lin-, HLA-DRlow/-, CD15+の顆粒球系MDSCの増加が有意に関連することが明らかとなった。CD15+MDSCの増加症例において、末梢血T細胞の刺激時にIL-10の産生亢進が認められ、Tregの誘導にMDSCが関与する可能性が示唆された。頭頸部進行癌に対し、放射線化学療法、拡大手術による治療が行われているが、再発・転移をきたすことも多く、治療成績はいまだ満足いくものではない。しかし、頭頸部扁平上皮癌患者において免疫抑制細胞の意義はよく分かっていなかった。本研究は、免疫抑制細胞と臨床経過との関連、抗腫瘍免疫抑制機序の解明、免疫抑制細胞の増殖や機能を阻害する薬剤の探索、さらに頭頸部癌患者における抗腫瘍免疫を賦活させ標準治療や免疫療法の効果を高める新たな治療法の開発を目的としている。

今回、標準治療を行った頭頸部扁平上皮癌患者において、その治療前の末梢血中のエフェクター型の制御性T細胞について、その比率が1%以上の上昇例と1%以下の非上昇例とに分けて予後を比較すると、上昇例は非上昇例に比べ、全症例においてもIV期進行癌のみにおいても、予後が不良であることが明らかとなった。この結果から、免疫抑制細胞として頭頸部扁平上皮癌患者で同定されるエフェクター型Tregは、予後因子となることが示唆された。さらにエフェクター型TregはT細胞やNKT細胞の活性化による分裂、サイトカイン産生を強く抑制することが示された。さらに樹状細胞の培養条件下にTregを加えると、樹状細胞の成熟が抑制されることが示され、TregによるT細胞やNKT細胞の抑制には抗原提示細胞である樹状細胞の機能抑制が関与している可能性が示唆された。免疫抑制機序の解明と、さらには免疫抑制細胞の阻害薬の探索は、免疫治療の効果の増強の可能性が期待される。頭頸部扁平上皮癌患者の末梢血中において活性化型Tregは、良性腫瘍患者と比較し著明に増加し、腫瘍径、病期の進行によって有意に増加していることを確認した。治療前の頭頸部扁平上皮癌患者の採血から分離した末梢血単核球中のTregの比率をフローサイトメトリーにて解析し、標準治療後の予後との関連を解析した。その結果、CD45RA-Foxp3highのエフェクター型Tregの比率が1%以上の上昇例と、1%以下の非上昇例とに分けて予後を比較すると、上昇例は非上昇例に比べ、全症例においてもIV期進行癌のみにおいても、予後が不良であることが明らかとなった。IL-2およびTGF-βにより健常者の末梢血よりTregを、またIL-2およびαGalCerによりNKT細胞を誘導した。これらの細胞を共培養し、αGalCerの添加による再刺激を加え、NKT細胞の増殖をフローサイトメトリーにて、IFN-γの産生をELISA法にて測定した。その結果、Treg容量依存的にNKT細胞の増殖および、IFN-γ産生は抑制された。さらに、培養液中に、免疫チェックポイント分子阻害薬である抗CTLA-4抗体、抗PD-1抗体を添加したが、その抑制は解除されなかった。さらに樹状細胞の培養条件下にTregを加えると、樹状細胞の成熟が抑制されることが示された。これらの結果から、TregによるT細胞やNKT細胞の抑制には抗原提示細胞である樹状細胞の機能抑制が関与している可能性が示唆された。近年、癌が誘導する免疫抑制作用の存在が明らかとなり、頭頸部癌においても治療の効果の減弱や阻害に関与している可能性がある。しかしこれまで頭頸部癌患者における免疫抑制細胞の意義はよく分かっていなかった。本研究は、免疫抑制細胞と臨床経過との関連、抗腫瘍免疫抑制機序の解明、免疫抑制細胞の増殖や機能を阻害する薬剤の探索・新規治療への発展を目的とした。標準治療を行った頭頸部扁平上皮癌患者において、治療前の末梢血中の顆粒球型骨髄系免疫抑制細胞(MDSC)およびエフェクター型制御性T細胞(Treg)について検討を継続して行った。MDSCとTregのどちらの細胞の上昇例も非上昇例に比べ予後は不良であった。制御性T細胞の血液中の比率は治療経過と関連し、標準治療後に減少し再発時に早期に再上昇を認めた。このことからエフェクター型Tregの比率は予後予測因子となり、その挙動は治療効果の判定や再発予測を判定するマーカーとなる可能性が示唆された。T細胞の活性化はMDSCおよびTregによってその活性が抑制されたが、NKT細胞はTregにのみ抑制された。TregによるNKT細胞の抑制はある種の抗腫瘍薬の添加によって回復し、NKT細胞のリガンド刺激による増殖・IFNγ産生能は増強した。
タイを中心とする大陸部東南アジアの地域協力枠組みと日中の競合関係

*2018年度は1定例研究会、2専門家を招聘しての研究会(公開)、3メンバーによる「連載タイと中国・CLMV」(『タイ国情報』2018年1月号から同年11月号まで連載)への寄稿、42018年8月ミャンマー=タイ東西経済回廊の現地調査、以上4つを実施した。*1の定例研究会については月1回のペースで実施した。ただし、10月は元JICA研究所所長の北野尚宏氏から「中国の対外援助の動向」について、11月には中国の雲南大学国際関係研究院の畢世鴻教授から「中国の対外戦略と東南アジア」について、2019年2月には元『週刊東洋経済』編集長の西村豪太氏から「中国の対外戦略、ジャーナリストの観点から」についてそれぞれ報告を受け、研究会は関係者にも公開した。また、2019年2月には雲南大学の畢世鴻教授を客員教授として学習院大学に招聘し共同研究を進めた。*3の連載は、共同研究会のメンバーが自分の課題について執筆を行った。具体的には、末廣が第1回(アジアゲートウェイとしてのタイ)、第3回(タイ東部経済回廊)、宮島が第2回(タイと中国CLMVとの貿易)、助川が第2回(ASEAN経済共同体の現状)と第6回(ミャンマー=タイ調査旅行の成果)、伊藤が第3回(中国のデジタルエコノミー)、大庭が第4回(日本のアジア地域戦略)、青木が第4回(タイのメコン地域戦略)、柿崎が第5回(タイと中国の高速鉄道建設)、大泉が第5回(日本企業のタイプラスワン戦略)を、それぞれ分担して執筆した。*4の現地調査(車による実走)は2018年8月に、ヤンゴンから車で出発し、ディラワとバゴーの工業団地で聞き取り調査、パアンで宿泊のあとタイとの国境ミヤワディ=(タイ側メーソット)に行き、国境を越えたあと、山を越えて南下しバンコクに到着した。その成果はバンコクでの講演会(末廣)や、3の連載第6回目(助川)で報告している。*1年目の本研究課題の進捗状況は概ね当初計画したとおりに進行している。もっとも、2018年8月のミャンマー=タイ東西経済回廊の現地調査(車による実走)は、メンバーのひとりが調査に出発する直前に体調を崩したために、急遽参加を取りやめた。その代わり、2018年11月に中国の雲南大学から招へいし、報告を行ってもらった畢世鴻教授を、2019年2月(2週間)に、学習院大学客員教授として改めて招聘した。*なお、2018年11月の畢教授の報告会は、実質的にミニ国際シンポジウムの体裁をとり、日本貿易振興機構アジア経済研究所で「中国一帯一路戦略研究会」を主宰する大西康雄氏、早稲田大学名誉教授で、長年大メコン圏(GMS)開発の研究に従事してきた白石昌也氏にコメントをお願いした。また、日本タイ学会のメンバーもこの報告会に参加した。*ミャンマー=タイの現地調査は、ミャンマーが雨期のさなかに実施した。8月16日に到着した段階では、道路事情はそれほど深刻ではなかったが、18日に宿泊した東部のパアンはすでに洪水が始まっており、街に面したイラワジ川も氾濫直前の状態であった。幸い無事タイに入国することができたが、翌週はパアンの近郊は死者が出るほどの大規模な洪水に見舞われた。したがって、現地調査にあたっては、慎重に日程を組むことの重要性を改めて認識した。*2019年度の本研究課題の推進方策は、2018年度とほぼ同様の活動を念頭に置いている。1月1回のペースの定例研究会(メンバーの個別発表)、2外部報告者を含めたミニシンポジウムの開催、3雑誌における連載の継続、4本研究課題と関係の深い国・地域での現地調査の実施。*以上うち3の連載については、引き続き『タイ国情報』を活用して、「アジアの世紀を振り返る」と題して、タイ、東南アジア、東アジア、中国、日本に関する論点を整理する予定である。とくに、1992年の有名な世界銀行報告書『東アジアの奇跡(The East Asian Miracle)』で述べられた「公正な所得分配を伴った高い経済成長」や、1980年後半から2000年代初めまで東アジアを席捲した民主化運動と民主主義の定着が、2010年代以降、一転して経済格差の拡大や権威主義的支配(強権的政治体制)の復活へと、大きく流れが変わった背景とその現状を分析することを企画している。*2019年8月の現地調査については、中国の昆明からベトナムとの国境の町・河口(ベトナム側はラオカイ)をへて、ハノイに至る鉄道ルートを実際に乗車して踏査する。いわゆる南北経済回廊の「ベトナムルート」を、自動車ではなく鉄道で確認するもので、4年前に同じメンバーで実施した昆明市の建設中であった新幹線の南駅も視察する。また、ハノイでは近郊の電子工場を訪問する予定で、現地調査には日本貿易振興機構アジア経済研究所のベトナム担当で、現在、バンコクに駐在中の坂田正一氏の協力を得ることになっている(参加の内諾を得ている)。*2020年の2月から3月には、以上の活動の成果についてミニシンポジウムで報告することを計画している。

*1の定例研究会については月1回のペースで実施した。ただし、10月は元JICA研究所所長の北野尚宏氏から「中国の対外援助の動向」について、11月には中国の雲南大学国際関係研究院の畢世鴻教授から「中国の対外戦略と東南アジア」について、2019年2月には元『週刊東洋経済』編集長の西村豪太氏から「中国の対外戦略、ジャーナリストの観点から」についてそれぞれ報告を受け、研究会は関係者にも公開した。また、2019年2月には雲南大学の畢世鴻教授を客員教授として学習院大学に招聘し共同研究を進めた。*3の連載は、共同研究会のメンバーが自分の課題について執筆を行った。具体的には、末廣が第1回(アジアゲートウェイとしてのタイ)、第3回(タイ東部経済回廊)、宮島が第2回(タイと中国CLMVとの貿易)、助川が第2回(ASEAN経済共同体の現状)と第6回(ミャンマー=タイ調査旅行の成果)、伊藤が第3回(中国のデジタルエコノミー)、大庭が第4回(日本のアジア地域戦略)、青木が第4回(タイのメコン地域戦略)、柿崎が第5回(タイと中国の高速鉄道建設)、大泉が第5回(日本企業のタイプラスワン戦略)を、それぞれ分担して執筆した。*4の現地調査(車による実走)は2018年8月に、ヤンゴンから車で出発し、ディラワとバゴーの工業団地で聞き取り調査、パアンで宿泊のあとタイとの国境ミヤワディ=(タイ側メーソット)に行き、国境を越えたあと、山を越えて南下しバンコクに到着した。その成果はバンコクでの講演会(末廣)や、3の連載第6回目(助川)で報告している。*1年目の本研究課題の進捗状況は概ね当初計画したとおりに進行している。もっとも、2018年8月のミャンマー=タイ東西経済回廊の現地調査(車による実走)は、メンバーのひとりが調査に出発する直前に体調を崩したために、急遽参加を取りやめた。その代わり、2018年11月に中国の雲南大学から招へいし、報告を行ってもらった畢世鴻教授を、2019年2月(2週間)に、学習院大学客員教授として改めて招聘した。*なお、2018年11月の畢教授の報告会は、実質的にミニ国際シンポジウムの体裁をとり、日本貿易振興機構アジア経済研究所で「中国一帯一路戦略研究会」を主宰する大西康雄氏、早稲田大学名誉教授で、長年大メコン圏(GMS)開発の研究に従事してきた白石昌也氏にコメントをお願いした。また、日本タイ学会のメンバーもこの報告会に参加した。*ミャンマー=タイの現地調査は、ミャンマーが雨期のさなかに実施した。8月16日に到着した段階では、道路事情はそれほど深刻ではなかったが、18日に宿泊した東部のパアンはすでに洪水が始まっており、街に面したイラワジ川も氾濫直前の状態であった。幸い無事タイに入国することができたが、翌週はパアンの近郊は死者が出るほどの大規模な洪水に見舞われた。したがって、現地調査にあたっては、慎重に日程を組むことの重要性を改めて認識した。*2019年度の本研究課題の推進方策は、2018年度とほぼ同様の活動を念頭に置いている。1月1回のペースの定例研究会(メンバーの個別発表)、2外部報告者を含めたミニシンポジウムの開催、3雑誌における連載の継続、4本研究課題と関係の深い国・地域での現地調査の実施。*以上うち3の連載については、引き続き『タイ国情報』を活用して、「アジアの世紀を振り返る」と題して、タイ、東南アジア、東アジア、中国、日本に関する論点を整理する予定である。
配位プログラミング－分子超構造体の科学と化学素子の創製

主な研究成果を下記に記す。(1)領域会議、班会議、国際シンポジウムを開催、後援し、計画班、公募班、総括班で本領域推進に関する議論ならびに領域外研究者との交流を積極的に行った。(2)本領域を総括する国際会議ISCP2014を開催した。また(3)3種の国際ジャーナルに本領域の特集号を組んだ。これらにより本領域のコンセプトや活動、研究成果を国際的に広報した。(4)若手シンポジウムや若手国際会議等を主催、後援し、若手研究者間の密なネットワークの構築を支援した。(5)毎月2回発行のNews Letterやホームページを通じて、研究成果やトピックスを広く配信した。錯体化学が培ってきたd軌道やf軌道が演出する多彩な結合と化学構造、物性、化学反応性の科学を主軸として「プログラミング」の概念に基づき、他の物質科学、界面化学ならびに電子工学分野などの周辺分野との結合、組み合わせによって、ナノ・メゾ領域の精密な構造からなる物質群(超構造体)の基礎科学をつくり上げ、それをもとに物理的、化学的、生物学的な入力信号を、他の出力信号に変換することによって新原理に基づく新機能をもつ、高性能な素子へ展開することを目指している。初年度の本年度は第1回全体会議(東京、2009年10月)、第2回全体会議+第1回公開講演会(つくば、2010年1月)を開催し、計画班、総括班での本領域推進に関する討論、共同研究の推進を行うとともに、領域外研究者との交流(本領域の広報および関連研究の発表)を行った。それぞれの会議では要旨集等を出版した、また、次年度以降の国際会議、国内会議の計画をすすめ、すでに2010年9月の錯体化学国際会議でのシンポジウム、ヨルダンでのユーラシア会議でのシンポジウム、12月のPacifichem2010でのシンポジウム企画、8月の日本化学会関東支部大会でのシンポジウム、9月の高分子学会でのシンポジウムなどを開催し、広く本研究領域の内容と成果を発信する準備をおこなった。2011年には、フランス、レンヌでの日仏錯体化学シンポジウムを開催することを決定した。研究成果についてはすでに共同研究を含め、論文発表した。また、NewsLetterを毎月発行し、研究成果やトピックスを班員および関連研究者にメールで広く発信し、「配位プログラミング」の研究概念の普及に努めた。平成22年度は第3回全体会議(東京、2010年6月)、第4回全体会議+第2回公開講演会(名古屋、2011年2月)を開催し、計画班、総括班での本領域推進に関する討論、共同研究の推進を行うとともに、領域外研究者との交流(本領域の広報および関連研究の発表)を行った。それぞれの会議では要旨集等を出版した。また、News Letterを毎月発行し、研究成果やトピックスを班員および関連研究者にメールで広く発信し、「配位プログラミング」の研究概念の普及に努めた。外部に対しては、2010年9月の錯体化学国際会議でのシンポジウム、ヨルダンでのユーラシア会議でのシンポジウム、12月のPacifichem2010でのシンポジウム、日韓錯体化学シンポジウムなどを開催し、広く本研究領域の内容と成果を発信した。2011年には、フランス、レンヌでの日仏研究成果についてはすでに共同研究を含め、論文発表した。平成23年度は第5回全体会議(東京、2011年6月)、第6回全体会議+第3回公開講演会(東京、2012年2月)を開催し、計画班、総括班での本領域推進に関する討論、共同研究の推進を行うとともに、領域外研究者との交流(本領域の広報および関連研究の発表)を行った。

新しい試みとして第1回若手フォーラムを2011年5月に東京大学で開催し、領域内の若手研究者間の交流を行った。外部に対しては、フランス(レンヌ)での日仏合同シンポジウムなどを開催し、広く本研究領域の内容と成果を発信した。本学術領域研究では、錯体化学が培ってきた遷移金属が演出する多様な結合様式と化学構造、物性、化学反応性を主軸として「プログラミング」の概念に基づき、界面科学・電子工学分野の組み合わせによりナノ・メゾ領域構造体の基礎科学を作り上げる。合わせて、それを元に物理的、化学的、生物学的な入力信号を他の出力信号に変換することに新原理に基づく新機能を持つ高性能な素子へ展開することを目標として研究を進めている。平成24年度は第7回全体会議(東京大学小柴ホール)、第4回公開シンポジウム+第8回全体会議・班会議(つくば国際会議場中ホール)を開催し、計画班、公募班、総括班での本領域推進に関する討論、共同研究の推進を行った。班会議も10月から12月の間に4回開催した。また、新学術研究領域「融合マテリアル」との合同若手研究会を開催し(平成24年12月、東京大学小柴ホール)、領域外研究者の交流も行った。News letterを毎月2回発行し、研究成果やトピックスを広く配信した。本学術領域研究では錯体化学が培ってきた遷移金属が演出する多様な結合様式と化学構造、物性、化学反応性を主軸として「プログラミング」の概念に基づき、界面科学・電子工学分野の組み合わせによりナノ・メゾ領域構造体の基礎科学を作り上げる。合わせて、それを元に物理的、化学的、生物学的な入力信号を他の出力信号に変換することで新原理にに基づく新機能を有する高性能な素子への展開を目的としている。平成25年度は第9回全体会議・班会議(東京大学小柴ホール)、International Symposium on Coordination Programming (ISCP2014)(東京大学伊藤国際学術研究センター)を開催し、計画班、公募班、総括班で本領域推進に関する討論を行った。Nwes Letterを毎月2回発行し、研究成果やトピックスを広く配信した。本領域では、生体分子に迫り匹敵するような精密な超構造体を「配位プログラミング」法を駆使して作り上げ、その新現象を見つけて解き明かし、革新的な化学素子の創製へ応用する新しい学問分野を創出することを目的としている。本年度は、本領域終了後の研究成果の取りまとめとして、国内、国際広報の拡大、報告書作成、また学部、大学院学生への本領域成果の紹介などを行った。主たる成果二つを下記に示す。(1)本領域の海外への広報の拡大による「coordination programming」の概念の国際的一般化を目的として、日本化学会発行の国際速報雑誌、Chemistry Lettersにおいて、「coordination programming」のバーチャル特集号が発行された。特集号には領域代表者のハイライトレビューを含む本領域参画研究者からの計42報の論文がまとめられ、本領域のコンセプトと成果、ならびにアクティビティの高さを国内外に示す事ができた。(2)学部や大学院の学生など将来の日本の化学を背負うであろう若い世代への「Coordination programming」の概念の普及のため、錯体化学若手の会と共催という形で錯体化学若手の会夏の学校2014を開催した。