hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管構築の分子機構

VEGF-AはFlt-1(VEGF1型受容体)とKDR/Flk-1(VEGF2型受容体)結合すると、Flt-1/Flt-1のホモダイマー、Flt-1KDRのへテロダイマー、KDR/KDRのホモダイマーを形成する。このうちKDR/KDRとFlt-KDRは、内皮細胞の増殖、細胞接着、転写因子ETS-1の発現を調節し、Flt-1/Flt-1はアクチンの再構成による運動性を調節すること、さらに前者のシグナルはPKC-ERK1/2、後者のシグナルはp38 MAPKによって伝達されることを明らかにした(佐藤)。Flt-1遺伝子は胎生期の血管新生に必須であるが、キナーゼドメインのみを欠失させた部分ターゲッティングマウスでは、胎生期の血管形成は正常に起こることを明らかにした。また、KDRのみに結合するVEGF-Eを同定した(澁谷)。VEGF-CやVEGF-Dを結合するFlt-4(VEGF3型受容体)の結合阻害抗体を作成し、本来リンパ管で機能すると考えられていたFlt-4が血管新生の過程で血管内皮にも発現し、その結合を阻害すると血管新生が抑制されることを明らかにした(西川)。ヒト臍帯静脈内皮細胞由来細胞株の無血清培養系を確立し、培養上清中の分泌蛋白について解析を進めた(三井)。タイトジャンクションを構成する新しい4回膜貫通型蛋白質クローディンを同定することに成功した。この蛋白質には、いわゆるアイソタイプが多く存在し、このうちクローディン5が血管内皮に特異的に発現しているらしいことを明らかにした(月田)。流れ刺激を受けると内皮細胞のPECAM-1はc-srcによってチロシンリン酸化され、さらに下流のMAPキナーゼへとシグナルが伝達されることを明らかにした(藤原)。(佐藤)血管新生の過程で内皮細胞に発現するETS-1は、低酸素においてHIF-1を介して内皮細胞に誘導される。ETS-1をdominant negativeに制御する分子を作成し、adenovirus vectorに組み込むことでin vivoでの血管新生の制御を可能にした。血管新生の過程で内皮細胞に発現する転写因子HEXは、血管新生を負に制御する機能を有している。(澁谷)VEGF受容体のうち、主要な機能を果たすKDRの増殖シグナルは、KDR上の単一の自己燐酸化部位を経て、PLC_-PKCの経路で伝達される。Flt-1は、胎生期の血管形成には必要としないが、成熟個体の病的血管新生では機能する。鳥類におけるFlt-1遺伝子をクローニングした。(西川)マウスES細胞のin vitro培養系において、これまでの内皮細胞だけでなく、血管壁細胞をもFlk-1陽性細胞から分化させ、血管様構造物を構築することに成功した。(三井)エンドセリン前駆体遺伝子を導入した腫瘍細胞が造腫瘍性を失うことを示した。(月田)タイトジャンクションを構成する新しい4回膜貫通型蛋白質クローディンのうち、血管内皮に特異的に発現しているクローディン5について解析を進め、クローディン5を標的とした血管の透過性制御の可能性を示した。(藤原)PECAM-の発現を制御することで、内皮細胞の流れ刺激に反応したERKの活性化が変化することから、PECAM-1の流れ刺激受容における重要性を示した。(1)転写因子Ets-1は血管新生を促進するが、今回このEts-1が血管内皮細胞のアポトーシスを促進すること、さらにその機序としてBid,cytochrome p450,caspase-4,p27,p21などpro-apoptotic
先進国の金融政策正常化により新興国において発生するリスクに対するマクロ経済政策

新興国への資本流入に対応する政策について、金融政策等の既存の政策では不十分であるという認識がIMFを含めて一般的に共有されつつあり、これまでのオーソドックな政策ではない、資本規制やマクロプルーデンス政策といった、新たな政策対応が求められている。こうしたことを背景に、本研究は、資本規制やマクロプルーデンス政策の理論研究のフロンティアを拡大する分析を行っている。昨年度の「今後の研究の推進方策」に記述したように、特に本年度は、平成29年度までの研究において構築した小国開放モデルにおけるマクロ政策の分析について、2国モデルに発展させる作業を主な作業を行った。資本規制政策に関しては、Jeanne et al. (2012)が新たな国際ルールの必要性を指摘するなど、今後さらに研究されるべき重要なテーマであるにもかかわらず、他国への影響を考慮した分析は限られる。2国モデルに発展させることによって、両国の政策の相互作用の影響を分析することが可能となる。具体的には、資本市場が不完全なことを特徴とする2国モデルを構築した。その上で、2国が行う資本規制政策について、どういった厚生水準がもたらされるかを検討した。各国の厚生水準を最大化する政策を行った場合(open loop Nash game equilibrium)と、2国が協調して両国を会わせた厚生水準を最大化する政策を行った場合(Ramsey policy)との比較を行い、資本市場が不完全であるほど、協調政策を行った場合とそうでない場合の差は、大きくなることを明らかにした。研究成果の一つを国際学術雑誌に公刊するとともに、別の研究成果を、Discussion Paperとしてまとめることができたため、概ね順調に進展していると判断している。今年度は、本プロジェクトの最終年度ということであり、個々の政策に関する研究に加えて、複数の政策についての比較やポリシーミックスの問題を検討することを中心に行っていく予定である。平成28年度は、主に現在、懸念されている新興国からの資本流出問題に関する知見の集積に取り組んだ。米国の金利上昇が近い将来、予想される局面において、生じる可能性のある資本流出と為替レートの減価について、過去の新興国で生じた危機前以前の状況との比較を行い、過去の研究を踏まえて検討を行った。また、こうした検討に加えて、平成28年度の研究実績としては、以下の3つがある。(1)国内の銀行と海外の投資家にファイナンシャル・フリクションがある小国開放経済モデルを構築し、資本規制の厚生効果を分析した。分析の結果、前述のフリクションの程度が大きい場合ほど、資本規制の効果は大きく、より強い政策姿勢が望ましいことを明らかにした。(2)アジア通貨危機以降、多くの新興市場国がドル・ペッグを離れ、変動為替レート制の下で(広い意味での)インフレ・ターゲティングに移行した経験を踏まえ、ペッグ制、変動為替レート制の下でのマネタリー・ターゲテイング、そしてインフレ・ターゲティングの3つのレジームに関して、理論的に政策評価の分析を行った。分析により、インフレ・ターゲティングが最も望ましいレジームであることを示唆する結果が得られた。(3)価格硬直性と金融フリクションを有する小国開放経済のDSGEモデルを用いて、新興国に焦点を当てカリブレーシヨンを行った上で、標準的なテイラー・タイプの利子率ルールの下で、対外債務の変動も併せて考慮する金融政策を分析した。金融部門が未発達な経済ほど、金融政策において対外債務の変化を考慮することが、より大きな厚生の改善につながる可能性があることを示唆する分析結果を得た。また研究成果に関しても、今年度2つの研究成果が、海外学術雑誌において公刊されたのに加え、現在取り組んでいるプロジェクトに関する知見について、ディスカッションペーパーの形でまとめることができた。平成29年度は、主に平成28年度の研究により得られた資本流出と為替レートに関する知見を踏まえ、新興市場国の特徴を明示的に取り入れた確率的動学一般均衡モデルを構築する作業を行った。平成29年度の主な研究業績としては、以下の3つがある。(1)本研究は、ドル建てで債務を抱える小国開放経済に、金融フリクションを組み込んだニューケインジアンモデルを展開したものである。ラムゼー・タイプの分析を行い、変動為替相場制度の下での最適金融政策と、固定為替相場制度の下での資本規制政策の厚生を比較している。金融フリクションがない経済においては、固定為替相場制度の下で最適資本規制政策を行った場合よりも、変動為替相場制度の下で最適金融政策を行った場合のほうが、厚生が大きくなる。しかし反対に、金融フリクションがある経済においては、変動為替相場制度の下で最適金融政策を行った場合よりも、固定為替相場制度の下で最適資本規制政策を行った場合のほうが、厚生が大きくなることを明らかにした。(2)本研究は、(1)と同様に、ドル建てで債務を抱える小国開放経済に、金融フリクションを組み込んだニューケインジアンモデルを展開したものである。この研究では、資本規制政策の可能性の一つとして、金融危機時に金融機関へ信用供与を行う政策(credit policy)と同じ効果を、資本規制政策が持つことを示した。(3)本研究では、国内の銀行と海外の投資家にファイナンシャル・フリクションがある小国開放経済モデルを構築し、資本規制の厚生効果を分析した。平成29年度は、主に平成28年度の研究により得られた資本流出と為替レートに関する知見を踏まえ、新興市場国の特徴を明示的に取り入れた確率的動学一般均衡モデルを構築する作業に取り組んだ。

また研究成果に関しても、今年度3つの研究成果が、海外学術雑誌において公刊されたのに加えて、現在取り組んでいる作業についても、ディスカッションペーパーの形でまとめることができたため。新興国への資本流入に対応する政策について、金融政策等の既存の政策では不十分であるという認識がIMFを含めて一般的に共有されつつあり、これまでのオーソドックな政策ではない、資本規制やマクロプルーデンス政策といった、新たな政策対応が求められている。こうしたことを背景に、本研究は、資本規制やマクロプルーデンス政策の理論研究のフロンティアを拡大する分析を行っている。昨年度の「今後の研究の推進方策」に記述したように、特に本年度は、平成29年度までの研究において構築した小国開放モデルにおけるマクロ政策の分析について、2国モデルに発展させる作業を主な作業を行った。資本規制政策に関しては、Jeanne et al. (2012)が新たな国際ルールの必要性を指摘するなど、今後さらに研究されるべき重要なテーマであるにもかかわらず、他国への影響を考慮した分析は限られる。2国モデルに発展させることによって、両国の政策の相互作用の影響を分析することが可能となる。具体的には、資本市場が不完全なことを特徴とする2国モデルを構築した。その上で、2国が行う資本規制政策について、どういった厚生水準がもたらされるかを検討した。各国の厚生水準を最大化する政策を行った場合(open loop Nash game equilibrium)と、2国が協調して両国を会わせた厚生水準を最大化する政策を行った場合(Ramsey policy)との比較を行い、資本市場が不完全であるほど、協調政策を行った場合とそうでない場合の差は、大きくなることを明らかにした。研究成果の一つを国際学術雑誌に公刊するとともに、別の研究成果を、Discussion Paperとしてまとめることができたため、概ね順調に進展していると判断している。平成29年度は、平成28年度の研究により得られた資本流出と為替レートに関する知見を踏まえ、新興市場国の特徴を明示的に取り入れた確率的動学一般均衡モデルを構築する。新興国の資本移動に関する既存の研究により、投資環境の整備といった発展途上国内の経済状況の変化よりもむしろ、資本を送り出している先進国の利子率の変化が、発展途上国の資本移動における主な原因であったことが、明らかにされている。これより先進国の金利上昇が起これば、再び新興国は大きな影響を受けると予想される。その際、近年発展の著しい金融市場の不完全性・不完備性といった金融にフリクションがあるモデルを導入することで、これまでの研究よりも、新興国の金融市場の未発達な現状をより踏まえたモデルを構築することが可能と予想される。平成30年度の研究推進方策は、平成29年度までの研究において構築した小国開放モデルにおけるマクロ政策の分析について、2国モデルに発展させる作業を主な作業とする予定である。
脳室周囲白質軟化症の脳波デジタル解析を利用した神経生理学的検討

回復期異常は白質障害を鋭敏に反映し、これを認めた早産児は脳室周囲白質軟化症を高率に発症する。しかし、回復期異常は波形そのものの変化が主たる所見であるため、その判読には熟練を要する。早産児脳波のθ・α・β成分について、脳波デジタル情報解析を用いて、回復期異常による変化が客観的に把握できるかどうか検討した。対象は、修正1歳時に正常発達を確認した早産児各10例の受胎後29-30週、31-32週、33-34週における脳波と回復期異常を認めたのべ12回の脳波とした。脳波は、ハイブリッド脳波計neurofax7414を用いて記録し、解析プログラムfocusを用いて高速フーリ工変換し、脳波パワーの平方根を振幅として解析した。解析には、両側の前頭部、中心部、後頭部を関電極、同側の耳朶を不関電極とした単極誘導を用いた。双極誘導と単極誘導を同時に表示して、双極誘導にて高振幅徐披が連続的に出現しており、かつアーチファクトの混入がない10秒間の脳波の断片をそれぞれ6箇所抽出し、短極誘導で解析してその平均値を算出した。今回は、4-6Hz・6-8Hz・8-12Hz・12-20Hz・20-30Hzの5周波数帯域に分けて検討した。統計学的解析には、Mann-WhitneyのU検定を用いた。前頭部および中心部については、いずれの周波数帯域・受胎後齢において有意差を認めなかった。後頭部では、すべての受胎後齢で回復期異常群において後頭部の12-20Hzの周波数帯域で振幅が有意に高値であった。それ以外の周波数帯域では、有意差を認めなかった。回復期異常では、mechanical brushという速波バーストが出現することが知られている。脳波デジタル情報解析により、回復期異常を12-20Hzの成分における振幅の増大として把握できる可能性が示唆された。早産児脳波のθ・α・β成分について、脳波デジタル情報を解析することにより、受胎後齢による変化および急性期異常による変化が反映されるかどうか検討した。早産児の脳波を高速フーリエ変換し、脳波パワーの平方根を振幅として解析を行った。両側の前頭部、中心部、後頭部を関電極、同側の耳朶を不関電極とした単極誘導を用い、時定数は0.3秒とした。動睡眠の高振幅徐波パターンの10秒断片を各々6箇所解析し、その平均値を算出した。正常例の受胎後例による変化の検討には受胎後齢29-30週、31-32週、33-34週の各10例の脳波を、急性期異常による変化の検討には受胎後齢27-28週、29-30週の脳波を用いた。今回は、4-6Hz、6-8Hz、8-12Hz、12-20Hz、20-30Hzの5周波数帯域に分けて検討した。統計学的解析にはMann-WhitneyのU検定またはKruskal-Wallis検定を、多重比較検定にはTukeyの方法を用いた。1)正常例の受胎後齢による変化:4-6Hz・6-8Hzのθ成分は、どの誘導でも29-30週では33-34週に比べて高振幅であったが、31-32週とは差がない誘導が多かった。8-12Hz・12-20Hz・20-30Hzの成分ではほとんどの誘導で受胎後齢による差を認めなかった。2)急性期異常による変化:27-28週では、右中心部の8-12Hzと両側の前頭部の12-20Hzで、急性期異常群が有意に低振幅であった(それぞれp<0.05)。29-30週では、左中心部と両側後頭部の12-20Hzで急性期異常群が有意に低振幅であった(それぞれp<0.05)。それ以外の誘導・周波数帯域では統計学的有意差は認めなかった。脳波デジタル情報解析により、受胎後齢による脳波変化はθ成分に、急性期異常による変化は速波成分に反映されやすいことが示唆された。

今回は、4-6Hz・6-8Hz・8-12Hz・12-20Hz・20-30Hzの5周波数帯域に分けて検討した。統計学的解析には、Mann-WhitneyのU検定を用いた。前頭部および中心部については、いずれの周波数帯域・受胎後齢において有意差を認めなかった。後頭部では、すべての受胎後齢で回復期異常群において後頭部の12-20Hzの周波数帯域で振幅が有意に高値であった。それ以外の周波数帯域では、有意差を認めなかった。回復期異常では、mechanical brushという速波バーストが出現することが知られている。脳波デジタル情報解析により、回復期異常を12-20Hzの成分における振幅の増大として把握できる可能性が示唆された。
重症心身障害児の在宅ケアを支援するITシステムに関する調査・実証研究

「重症心身障害児」(以下,重症児と略す)とは重度の知的障害と重度の肢体不自由が重複した人たちである。全国の重症児数は約36,000名と推計されており,そのうち2/3の約24,000名が居宅で家族によってケアされている。本研究は,重症児施設と居宅や近隣の通園・通所センターを通信回線で接続し,在宅ケアを支援するITシステムを開発し,その有用性を実証することを目指した。本年度はまず始めに,在宅ケア支援のニーズを明らかにするために,在宅重症児と家族の協力を得て生活実態とIT支援に関するアンケート調査を行った。在宅重症児の主たる介護者は母親であり,母子の年齢差は概ね2040歳であった。介護者の年齢分布のピークは50歳代にあり,近い将来親の高齢化が進行する。そこでは在宅ケアが困難となり,施設入所へ移行するケースが増えることが予測された。在宅ケアから施設へスムーズに移行させるうえで,在宅の段階からITを利用して医療・福祉情報を遠隔収集し,データベース化していくこともシステム開発での重要な要件である。ITを利用した支援内容については<医療関連>の要望が大きく,続いて<生活関連>,<医療・福祉制度関連>が希望された。特に遠隔地では医療支援の要望が切実であった。一方,都市部では市内に重症児施設があることから医療支援は遠隔地ほどではなく,生活関連や医療・福祉制度関連など,より良いケアや生活の改善を望んでいるようであった。本調査研究から,IT支援システムには以下の4つの情報機能が必要であることが示唆され,こうした機能を備えた機器システムの開発に着手した:(1)音声情報:医療福祉に関する相談;(2)画像情報:顔色,褥瘡等の診察,リハビリ指導;(3)バイタル情報:脈拍数,呼吸数,血中酸素飽和度,血圧等;(4)データベース:健康,医療情報の経時的記録。
テキストマイニング分析による史学的知識抽出に関する研究

本研究では日本史学研究における研究過程支援のため,史料目録・テキスト等から史学的知識を抽出し,知識間・知識ー史料間・史料間などの関係を明確にしながら,内在する史学的知識・暗黙知を外在化する研究を行うため,特に(1)史学的知識の抽出・蓄積,(2)史学的知識間,史料学的知識ー史料間,史料間の関連性の検出,(3)知識表現・関連表現とそれらを用いた検索手法の確立を目指した.本研究では日本史学研究における研究過程支援のため,史料目録・テキストから史学的知識を抽出し,知識間・知識-史料間・史料間などの関係を明確にしながら,内在する史学的知識・暗黙知を外在化する研究を行うため,特に(1)史学的知識の抽出・蓄積,(2)史学的知識間,史学的知識ー史料間,史料間の関連性の検出,(3)知識表現・関連表現とそれらを用いた検索手法の確立を解決する.平成26年度は,史学研究者が研究過程で蓄積している史学的知識,特に天正記の史料を用いて人名・時間に着目し,調査・分析を進め,分析の結果に基づき,知識および各種関連の表現方法,さらに蓄積方法を提案するため,上記の(1)および(3)についてデザインし,プロトタイピングを進めた.これにより,ある人物を時系列に追跡し,人名間の関係を提示するなどの日本史における人名に関するテキストマイニングの実現を進めた.最初の段階であるため,人名・時間に特化してシステムのプロトタイピングしテキストマイニングの結果を分析した.しかしながら,他の知識については扱っていないため,知識表現・各種関連のデザインや蓄積のためのプロトタイプシステムの完成度は低くく,上記の(3)における検索手法としては,十分な機能を持ち合わせていないと考えられる.この後,史学研究者から初期段階でのプロトタイプの利用を通じた率直な意見を収集し,それを分析することでよりよいシステムを構築していくことができると考えている.本研究では日本史学研究における研究過程支援のため,史料目録・テキスト等から史学的知識を抽出し,知識間・知識ー史料間・史料間などの関係を明確にしながら,内在する史学的知識・暗黙知を外在化する研究を行うため,特に(1)史学的知識の抽出・蓄積,(2)史学的知識間,史学的知識ー史料間,史料間の関連性の検出,(3)知識表現・関連表現とそれらを用いた検索手法の確立を解決する.平成26年度までに,天正期古記録を対象として史学研究者が研究課程で蓄積してきた史学的知識,特に人名・時間に着目して調査・分析を進め,分析結果に基づき,知識および各種関連の表現方法と蓄積方法を確立するために(1)および(3)についてデザインを進めた.これにより,ある人物を時系列的に追跡し,人名間の関係を提示する手法を提案・検討してきた.平成27年度は,(1)についてさらに深化させ,天正期の古記録テキストから精度の高い史学的知識の抽出を行った.(2)について検討をすすめる上で,対象史料の拡大は必須であると考え,尊卑分脈や柳営補任のような家系図や任免記録も対象として史学的知識の蓄積を行い,これらの結果をもとに,(3)についての対象範囲を拡大するための改善を行った.さらに(3)について,RDFを用いた知識表現・関連表現方法を検討した.天正期の古記録テキストからの史学的知識の抽出の向上を図りつつ,他の史料についても対象とすべく,尊卑分脈や柳営補任のような家系図や任免記録からの史学的知識の蓄積を行うことができた.これらの結果をもとに,知識表現・関連表現について,RDFを用いた知識表現・関連表現方法を検討するなど,順調に進展することができた.本研究では日本史学研究における研究過程支援のため,史料目録・テキスト等から史学的知識を抽出し,知識間・知識ー史料間・史料間などの関係を明確にしながら,内在する史学的知識・暗黙知を外在化する研究を行うため,特に(1)史学的知識の抽出・蓄積,(2)史学的知識間,史料学的知識ー史料間,史料間の関連性の検出,(3)知識表現・関連表現とそれらを用いた検索手法の確立を解決する.平成27年度までに史学研究者が研究過程で蓄積してきた史学的知識,特に人名および時間に着目した調査・分析を進め,それを深化させてきた.(1)および(3)について古記録等のテキストや家系図類や任免記録類も対象として人名およびそれに関連する史学的知識の蓄積し,セマンティックウェブの技術を応用しながらデザインを進めてきた.平成28年度は,(1)について天正期以外へ適用するなどによりさらに深化させた.さらに,これまで進めてきたセマンティックウェブ技術,具体的にはRDFを用いた知識表現およびその蓄積方法を適用し,蓄積してきた人名の関連を抽出してきた.(3)については蓄積した史学的知識に対するセマンティックウェブ技術を用いた検索方式,具体的にはSPARQLを用いた検索手法を提案し,さらにそれをプロトタイピングしたウェブシステム上にて適用するなど,さらなる深化に努めた.(2)について,時代・性格の異なる史料群を対象とすることで知識等の関連の検出するため,系図類や任免記録等のを史学研究者とともに性格や史学研究における利用等について洗い出しを行い,史料ー史学的知識間の関連について検討を進めた.これまでの研究成果を人文科学とコンピュータシンポジウム「じんもんこん2016」や国際会議Digital Humanities 2016などで発表した.

天正期の古記録テキストや系図・任免記録等から抽出した史学的知識の蓄積について国際会議で報告を行い,セマンティックウェブ技術を応用した検索方式およびそれを実現していくためのプロトタイプシステムについてもシンポジウム等で報告を行っており,これまでに進めてきた研究について着々と成果をあげていると考えている.また,これまでは人名に特化した史学的知識を対象として研究を進めてきたが,史料ー史学的知識間についても検討をすすめることができた.これらにより順調に進展することができた.本研究では日本史学研究における研究過程支援のため,史料目録・テキスト等から史学的知識を抽出し,知識間・知識ー史料間・史料間などの関係を明確にしながら,内在する史学的知識・暗黙知を外在化する研究を行うため,特に(1)史学的知識の抽出・蓄積,(2)史学的知識間,史料学的知識ー史料間,史料間の関連性の検出,(3)知識表現・関連表現とそれらを用いた検索手法の確立を解決する.平成28年度までに史学研究者が研究過程で蓄積してきた史学的知識,特に人名および時間に着目した調査・分析を進め,それを深化させてきた.(1)および(3)について古記録等のテキストや家系図類や任免記録類も対象として人名およびそれに関連する史学的知識の蓄積し,RDFやSPARQLなどセマンティックウェブの技術を用いた知識表現,蓄積手法,検索方式を適用した人名検索システムをプロトタイピングし,(2)について,代・性格の異なる史料群を対象とすることで知識等の関連の検出するため,系図類や任免記録等を史学研究者とともに性格や史学研究における利用等について洗い出しを行い,史料ー史学的知識間の関連について検討を進めた.てきた.プロトタイプシステム蓄積ながらデザインを進めてきた.平成29年度は,人名検索システムをさらに深化させ,人名とその典拠史料を示し,さらに時系列に分析できる機能を設けた.また空間的分析手法についても提案した.これまでの研究成果を人文科学とコンピュータシンポジウム「じんもんこん2017」や国際会議Digital Humanities 2017などで発表した.本研究では日本史学研究における研究過程支援のため,史料目録・テキスト等から史学的知識を抽出し,知識間・知識ー史料間・史料間などの関係を明確にしながら,内在する史学的知識・暗黙知を外在化する研究を行うため,特に(1)史学的知識の抽出・蓄積,(2)史学的知識間,史料学的知識ー史料間,史料間の関連性の検出,(3)知識表現・関連表現とそれらを用いた検索手法の確立を目指した.天正記の史料を用いて人名・時間に着目し,調査・分析を進め,分析の結果に基づき,知識および各種関連の表現方法,さらに蓄積方法を提案するため,史学的知識の抽出・蓄積,知識表現・関連表現についてデザインし,プロトタイピングを進めた.人物を時系列に追跡し,人名間の関係を提示するなどの日本史における人名に関するテキストマイニングの実現を進めた.今後は以下の問題に着目しながら本研究を進めていく予定である.・対象史料の拡大を図ることで,より汎化な人名に関する知識蓄積を目指していく・独立して蓄積している史学的知識を関連づけながら新たな史学的知識へとつなげていく・これまでに開発してきたプロトタイプシステムについて,史学研究者から率直な意見を収集し,フィードバックさせることでシステムを改善していく.今後は以下の問題に着目しながら本研究をさらに進展していく予定である.
鉱物の光学異常と分域構造

氷長石、ザクロ石やエピスチルバイトなどの沸石にはさまざまな分域構造があり、その成因をすでに明らかにしていたが、最終年度にはさらに、幾つかの鉱物(例えば、adularia)の組織の研究に加えてその成因を一層明確にした。結晶の内部のイオンは周りのすべてのイオンと電気的に釣り合っていなければならない。しかし、結晶表面に露出しているイオンは、その下やステップの側面上のイオンとのみ釣り合っておればよい。したがって両者は本来等しくとも、位置的に必ずしも等しいとは限らない。むろん上からイオンが降り注ぐ。そして三次元的に成長する過程で結晶面上のイオンは拡散し、三次元的に安定な位置に落ち着く。すなわち内部のイオンと同じになる。もし成長温度が低くて成長速度が速ければ、イオンが三次元的に拡散する時間的ゆとりがなく表面上にて釣り合った状態でイオンの配列は凍結されてしまい、それが次々に積み重なって準安定な三次元の構造が作られる。結晶面が異なれば表面に露出している原子の配列もまた異なる。したがって、表面上での釣り合いの状態も、また結晶面ごとに違ってくる。その結果生じるのが構造分域である。最終年度に研究したものを次に述べる。氷長石は(010)面を持たないカリ長石であるが、(010)面を有する特異な氷長石をしらべたが、これもまた一般的な氷長石のものに似た組織を持ち、非平衡な状態で生じた準安定な長石であり、上に述べた機構で説明できる。ザクロ石もまたAl,Feの秩序-無秩序構造からなり、秩序構造のものは三斜晶系まで対称が低下している。以上の通りに、この3年内に鉱物の光学異常、原子の秩序-無秩序構造、分域構造の成因を明らかにすることができた。(1)沸石の1つフェルシェライトの組織と構造を調べた,フェルシェライトはチャバサイトの亜種であるが,特異な形態を示すと共に,しばしばグメリン沸石と平行連晶している.まず, C軸と垂直および平行な薄片を作り,偏光顕微鏡下に調べた.フェルシェライトは細かく,複雑な組織からなる.そこで,薄片から小さな結晶を取り出して,ガンドルフィー・カメラ(購入)で同定を行った.さらに,その組織と構造の成因を解明した.(2)グメリン沸石の組織と構造を調べた.グメリン沸石はチャバサイトと平行連晶することが多い.小さな結晶であるので,ガンドルフィー・カメラにて同定を行った.また,その組織と構造の成因を論している.(3)さらに現在,トムソン沸石などの沸石鉱物を研究中である.今までの研究結果に加えて、氷長石、ザクロ石やエピスチルバイトなどの沸石の分域構造をX線と光学的方法にて調べ、その成因を究明した。むろん上らかイオンが降り注ぐ。もし成長温度が低くて成長速度が速ければ、イオンが三次元的に拡散する時間的ゆとりがなく表面上で釣り合った状態でイオンの配列は凍結されてしまい、それが次々に積み重なって準安定な三次元の構造が作られる。

したって、表面上での釣り合いの状態も、また結晶面ことに違ってくる。その結果生じるのが構造分域である。氷長石は(010)面を持たないカリ長石であるが、(010)面を有する特異な氷長石をしらべた。これもまた一般的な氷長石のものに似た組織を持ち、非平衡な状態で生じた準安定な長石であり、上に述べた機構で説明できる。ザクロ石もまたAl、Feの秩序-無秩序構造からなり、秩序構造のものは三斜晶系まで対称が低下している。エピスチルバイトでもAl、Siの秩序構造が見られ、三斜晶系まで低下している。
有限密度でのUA(1)量子異常とカイラル対称性回復の検証に関する理論研究

本研究は、対称性を手がかりとしてハドロンの多彩なエネルギースペクトルを理解することを最終的な目的とした研究である。その一環として具体的には、有限媒質中でのUA(1)量子異常の振る舞いおよびカイラル対称性の部分的回復の徴候を観測することを目的として、原子核中でのeta-prime(958)中間子の質量減少を実験的に観測することを目指した理論研究を行った。eta-prime(958)中間子は、他の南部ゴールドストーン粒子に比べて遙かに重い質量を持っており、これはUA(1)量子異常項の存在により説明されると考えられている。重要なことは、その同じ理論体系がカイラル対称性の回復に伴う同粒子の質量減少を予言していることである。しかし、その実験的検証は現在の所皆無であり、この質量減少を実際に実験的に観測することは、カイラル対称性の部分的回復やハドロンの質量生成機構の解明につながる重要なファクターである。本研究では、eta-prime(958)中間子原子核生成について、(pi,N)反応及び、(p,d)反応を用いた束縛状態の生成可能性を議論し、そのどちらでも束縛状態を生成し、観測可能であることを示した。更に、通常中間子原子核束縛状態は幅が広く、このことが束縛状態をピークとして観測する事を困難にしているが、本研究において、ハドロン有効理論を元に吸収幅の評価を行い、その幅は束縛状態がピークとして観測可能である程度に十分小さいことも示した。これらの理論計算に基づき、実験研究者と共に実験の実施可能性を議論し、共同でドイツ重イオン研究所にeta-prime(958)中間子原子核生成実験の提案を行った。本研究では、原子核中でのη'(958)中間子の質量減少を実験的に観測し、有限媒質中でのU_A(1)量子異常の振る舞い及びカイラル対称性の部分的回復の実験的検証を行うことを目的とした理論研究を行っている。具体的には、η'(958)中間子と原子核の束縛系を生成することにより、有限媒質中でのU_A(1)量子異常の振る舞い、及びカイラル対称性の回復のシグナルを得ることを目的とする。また、これにより真空中でのη'(958)の大きな質量の獲得機構についても検証することが可能となる。最終的にはこれらの研究を通し、QCDで発現する自発的対称性の破れの機構について明らかにすることを目指している。本年度は、まず原子核を標的としたη'(958)中間子生成過程に関する評価を、pion beamおよびproton beamの場合について行った。その結果、実験で得られると期待されるデータを注意深く見ることにより、有限密度中でη'(958)中間子の質量が小さくなる効果を、束縛状態生成によるピーク構造として観測可能であることが分かった。現在、実験研究者とともに、実験の遂行可能性について、詳細に議論を行っているところである。また、そのピーク構造の観測可能性を評価する際に非常に重要である原子核によるη'(958)中間子の吸収幅についても、検討を行った。その結果、現在実験が盛んに行われている他の中間子原子核系とは全く異なる機構により、期待される吸収幅は小さいと予想されることが分かった。これらの成果に関して、現在論文を執筆中である。
高分子の流動誘起結晶化のメカニズム

[1]流動下での結晶成長の可視化(滝本)流動下で結晶化を顕微鏡観察出来る装置を開発し、等温結晶化が調べられるようにした。さらに画像解析により、流動下での核生成速度と結晶成長速度を定量的に求めることが出来るよりになった。その結果、流動により核生成は加速されるが、結晶成長はほとんど変化しないことが明らかになった。さらに分子量の影響について調べ、流動の影響は応力で整理出来ることがわかった(即ち、分子量が小さい試料では、粘度が低い分だけ高いせん断速度を与えると、高分子量の試料とほぼ同様の結果を得る。)低応力化では通常の球晶成長が観察されるが、核生成速度はせん断速度の指数関数的に増加する。高応力化では、小さな球晶が多数列状に並んだ構造をとる。[2]結晶化発熱と粘弾性の同時測定(小山)レオメータに熱電対を組み込み、結晶化発熱と粘弾性の変化を同時測定出来るようにした。この装置を用いて、レオロジー測定中に得られた結晶化発熱量の積分から結晶化度を求めた。その結果、せん断粘度ηと結晶化度Xcの関係はη(Xc)=η(0)exp(αXc)でよく表せることを見出した。ここでαはせん断速度に依存するので、同じ結晶化度でも、せん断速度により内部構造が異なることを示唆する。[3]せん断下でのPV測定(小山)既存のPVT測定装置のピストンを回転出来るようにし、圧力とせん断を同時に与えながら、結晶化による体積減少を測定できる装置を開発した。そして高圧・せん断流動下での結晶化の速度を定量的に解析した。この結果より、(1)圧力Pが結晶化の速度に与える影響は、平衡融点T_m^0の圧力による上昇による過冷却度ΔT=T_m^0(P)-Tcの増加で整理することが出来た。(2)せん断速度が結晶化の速度に与える影響は、結晶化温度Tc圧力Pによらない結晶化誘起ひずみで表すことが出来た.(3)結晶化の速度は、無せん断時の速度と流動誘起結晶化による速度の和で表せることが分かった.[4]流動下での結晶化の分子動力学シミュレーシ算ン(増渕)ポリエチレンオリゴマー(パラフィン)をモデルとし、流動下での結晶化をシミュレーション出来るプログラムを作成した。短時間流動を与えて停止し、その後等温結晶化させるシミュレーンヨンで、流動配向による結晶化誘導時間の短縮が観測出来た。以上の結果は、成形過程における結晶化をCAEにより予測するのに極めて有用な知見になり得る。より広い範囲の試料、温度、圧力、ひずみ速度及び変形様式(一軸伸長など)での検証が望まれる。

申請時の計画に基づき、以下の4点について研究を進めている。1流動下での結晶化の直接観察流動下で結晶化を顕微鏡観察出来る装置(予備実験で作成してあったもの)の温度制御を改良し、等温結晶化が調べられるようにした。さらに画像解析により、流動下での核生成速度と結晶成長速度を定量的に求めることが出来るようになった。これまでのところ、流動により核生成は加速されるが、結晶成長はほとんど変化しないという結果を得ている。2結晶化発熱と粘弾性の同時測定レオメータに熱電対を組み込み、結晶化発熱と粘弾性の変化を同時測定出来るようにした装置(試作済み)について、熱電対の本数を増やし、発熱データの再現性を向上させた。熱測定から、流動により結晶化誘導時間が大きく減少することがわかった。また、結晶化による粘度の急激な上昇の測定にも成功した。3圧力およびせん断の同時印加下での結晶化既存のPVT測定装置のピストンを回転出来るようにし、圧力とせん断を同時に与えながら、結晶化による体積減少を測定出来る装置を開発した。圧力により結晶化は加速されるが、流動によりさらに加速される。高圧下での結晶化が、常圧下で過冷却度を大きくした条件での結晶化と同一視出来るかを明らかにするため、温度と圧力を系統的に変化させた実験を計画中である。4流動下での結晶化の分子動力学シミュレーションポリエチレンオリゴマー(パラフィン)をモデルとし、流動下での結晶化をシミュレーション出来るプログラムを作成した。短時間流動を与えて停止し、その後等温結晶化させるシミュレーションで、流動配向による結晶化誘導時間の短縮が観測出来た。[1]流動下での結晶成長の可視化(滝本)我々の開発した装置により、流動下での結晶成長の直接観察を行っている。本年度は特に、分子量の影響について調べた。その結果、流動の影響は応力で整理出来ることが分かった(即ち、分子量が小さい試料では、粘度が低い分だけ高いせん断速度を与えると、高分子量の試料とほぼ同様の結果を得る)。低応力下では通常の球晶成長が観察されるが、核生成速度はずり速度の指数関数的に増加する。高応力下では、小さな球晶が多数列状に並んだ構造をとる。[2]結晶化発熱と粘弾性の同時測定(小山)昨年度開発した装置を用いて、レオロジー測定中に得られた結晶化発熱量の積分から結晶化度を求めた。その結果、せん断粘度ηと結晶化度Xcの関係はη(Xc)=η(O)exp(αXc)でよく表せることを見出した。ここでαはせん断速度に依存するので、同じ結晶化度でも、せん断速度により内部構造が異なることを示唆する。[3]せん断下でのPVT測定(小山)昨年度開発した装置を用いて、高圧・せん断流動下での結晶化の速度を定量的に解析した。この結果より、(1)圧力Pが結晶化の速度に与える影響は、平衡融点T_m^0の圧力による上昇による過冷却度ΔT=T_m^0(P)-T_cの増加で整理することが出来た。(2)せん断速度が結晶化の速度に与える影響は、結晶化温度T_c圧力Pによらない結晶化誘起ひずみで表すことが出来た。(3)結晶化の速度は、無せん断時の速度と流動誘起結晶化による速度の和で表せることが分かった。以上の結果は、成形過程における結晶化をCAEにより予測するのに極めて有用な知見になり得る。より広い範囲の試料、温度、圧力、ひずみ速度及び変形様式(一軸伸長など)での検証が望まれる。
RTIモデルを使用した音読支援における認知特性の解明と指導法の開発

本研究の目的は、RTI(指導に対する反応)モデルに基づいた読字指導法の一つである「T式ひらがな音読支援」の第3段階の指導に、認知特性を考慮した指導方法を提案することである。そのために,1読字困難を主訴とする子ども達の認知特性を心理的・医学的側面から明らかにし「認知評価シートを作成する」,2「認知評価シート」を活用した第3段階の指導方法を開発する,32の指導効果を検証する,の3点を研究する。平成30年度は,T式ひらがな音読支援の3回目の検査基準より読字困難と判定された小学生で,本人と保護者が研究協力に同意した小学生5名について,認知検査,語彙検査,音読検査を実施した。WISC IVで測定した全IQは4名が80以上,1名が74であった。認知検査の処理速度において4名は処理速度が遅かった。1名だけ処理速度が速かった。認知検査を実施した2名(処理速度の遅い小学生1名と処理速度の速い小学生1名)について,2語彙指導を提案した。なお,この2名はWISC IVにおいて全IQとワーキングメモリの得点が同じであった。小学校教諭が彼らの学習に対応した指導プログラムを作成し,平成30年4月から平成31年3月まで指導を行った。指導は1週間に30分で、朝学習などの時間を活用して実施された。指導の効果を確認するために音読検査や語彙検査などを実施したところ,処理速度の速い小学生は,単文音読検査の音読所要時間が平均音読所要時間よりも速かった。長文音読検査では音読所要時間が学年平均+2.30SD遅かった。一方,処理速度の遅い小学生は,単文音読検査の音読所要時間が学年平均+4.39SD,長文音読検査では音読所要時間が学年平均+5.89SD遅かった。語彙検査についても処理速度の効果が認められ,処理速度の速い小学生は昨年度との比較において語彙数を増加させたが,処理速度の遅い小学生は語彙数が増加していなかった。認知検査の実施については概ね順調に進んでいるが,認知検査の解析がやや遅れている。認知検査を考慮した指導方法の提案については,一部で実施しているが,全体としては対象数が少なく,遅れている。認知検査を考慮した指導については,協力校の小学校教員が実施したケースがある。1年間を通して取り出して語彙指導を中心とした指導を実施した。その結果,音読速度が速くなり,語彙数が増加したケースと,そうではないケースが確認された。以上より,WISC IVで測定した処理速度の遅さが音読の困難や語彙習得の困難に影響を及ぼすのではないかと考えられた。しかし,本分析は対象数が少ないため,この結果が全体の傾向なのか,本研究のみに見られる結果なのかが明確ではない。そこで今後は,研究対象者を増やして語彙習得における処理速度の効果を検討する。平成30年度に認知検査を実施した残りの3名についてもWISC IVで測定した処理速度と音読検査や語彙検査の結果を分析する予定である。また,北海道チームから対象者が報告されているので,その小学生に対しても認知検査を実施し,その後,語彙指導を実施する予定である。本学LDセンターに通っている小学生の認知検査データについては,蓄積されているが解析が間に合っていないため,早急に解析を実施する予定である。これらのデータすべてを合わせて統計的な分析を実施し,処理速度と語彙習得の関連性を検討したい。読字困難児の語彙習得と処理速度の関連性が明らかされたら,処理速度に頼らない語彙指導を提案したい。また,本学LDセンターに登録している小学生を対象とした語彙指導を実施し,効果の検証も行いたい。そのために、1読字困難を主訴とする子ども達の認知特性を心理的・医学的側面から明らかにし「認知評価シートを作成する」、2「認知評価シート」を使用した第3段階の指導方法を開発する、32の指導効果を検証する、の3点を研究する。1については、本学LDセンターに通っている児童のデータと、T式ひらがな音読支援を実施し、音読困難と判定された児童のデータを使用して検討する。T式ひらがな音読支援の3回目の検査基準より音読が困難と判定された児童で、本人と保護者が研究協力へ同意した児童2名について、認知検査、語彙検査、音読検査を実施し、ワーキングメモリと音韻処理の苦手さを確認した。彼らは、WISCで測定した知能指数は85以上であった。認知検査の得点については、一人は処理速度が高く、一人は視覚認知が高かった。彼らについて、3得意な認知機能を活かした指導案を提案した。それに基づいて、平成30年4月から平成31年3月まで小学校の指導教諭が彼らを個別に取り出して指導を行う。指導は一日15分で、朝学習などの時間を活用して実施される。平成31年3月には、指導の効果を検討するために検査を実施する予定である。検査の実施については、申請者が実施する。さらに、1について、平成30年7月末には3名の音読困難児童の認知検査、語彙検査、音読検査を実施する。昨年度も6月より小学1年生を対象としたT式ひらがな音読支援を実施した。

T式ひらがな音読支援の実施対象者は約1800名であった。そして、彼らの中で3回目(平成31年3月)の検査で音読困難と判定された児童について、認知検査への協力依頼を行う予定である。T式ひらがな音読支援で音読が困難と判定され、かつ本人と保護者の研究への同意が得られた2名に対して、認知検査、語彙検査、音読検査を実施した。そして、結果を基に彼らの在籍する小学校の指導教諭に指導案を提案し、現在指導を実行しているところである。平成30年度7月末には新たに3名の対象児に本人と保護者の研究協力を得て検査を行うことが決定している。さらに、平成29年度はT式ひらがな音読支援を約1800名の小学1年生に実施しており、次の段階として本研究対象児を検討しているところである。また、平成30年度も6月より、T式ひらがな音読支援を実施するために、5月に小学校教諭対象の研修会を行った。今年度も約1800名の小学1年生を対象にT式ひらがな音読支援を実施する。以上より、認知検査を実施した人数は少数ではあるが、対象児を募集する母集団については、順調にスクリーニングしているため、おおむね進展していると考える。本研究の目的は、RTI(指導に対する反応)モデルに基づいた読字指導法の一つである「T式ひらがな音読支援」の第3段階の指導に、認知特性を考慮した指導方法を提案することである。そのために,1読字困難を主訴とする子ども達の認知特性を心理的・医学的側面から明らかにし「認知評価シートを作成する」,2「認知評価シート」を活用した第3段階の指導方法を開発する,32の指導効果を検証する,の3点を研究する。平成30年度は,T式ひらがな音読支援の3回目の検査基準より読字困難と判定された小学生で,本人と保護者が研究協力に同意した小学生5名について,認知検査,語彙検査,音読検査を実施した。WISC IVで測定した全IQは4名が80以上,1名が74であった。認知検査の処理速度において4名は処理速度が遅かった。1名だけ処理速度が速かった。認知検査を実施した2名(処理速度の遅い小学生1名と処理速度の速い小学生1名)について,2語彙指導を提案した。なお,この2名はWISC IVにおいて全IQとワーキングメモリの得点が同じであった。小学校教諭が彼らの学習に対応した指導プログラムを作成し,平成30年4月から平成31年3月まで指導を行った。指導は1週間に30分で、朝学習などの時間を活用して実施された。指導の効果を確認するために音読検査や語彙検査などを実施したところ,処理速度の速い小学生は,単文音読検査の音読所要時間が平均音読所要時間よりも速かった。長文音読検査では音読所要時間が学年平均+2.30SD遅かった。一方,処理速度の遅い小学生は,単文音読検査の音読所要時間が学年平均+4.39SD,長文音読検査では音読所要時間が学年平均+5.89SD遅かった。語彙検査についても処理速度の効果が認められ,処理速度の速い小学生は昨年度との比較において語彙数を増加させたが,処理速度の遅い小学生は語彙数が増加していなかった。認知検査の実施については概ね順調に進んでいるが,認知検査の解析がやや遅れている。認知検査を考慮した指導方法の提案については,一部で実施しているが,全体としては対象数が少なく,遅れている。認知検査を考慮した指導については,協力校の小学校教員が実施したケースがある。1年間を通して取り出して語彙指導を中心とした指導を実施した。
ガストンネル型プラズマ溶射を用いた航空・宇宙用超耐熱材料の開発

ガストンネル型プラズマ溶射による複合機能膜の作製プロセスを解明するとともに、高機能・高密度窒化チタン-セラミックス複合膜の膜特性を評価した。セラミックス複合膜では、溶射回数の増加により傾斜機能性などを高めた。また、ガストンネル型プラズマ反応溶射により純度95%以上のTiN皮膜が得られ、TiNの結晶粒径がナノサイズ(約100nm)であることを確認した。さらにTiN膜複合膜の耐食性の向上を果たしたガストンネル型プラズマ溶射による複合機能膜の作製プロセスを解明するとともに、高機能・高密度窒化チタン-セラミックス複合膜の膜特性を評価した。さらにTiN膜複合膜の耐食性の向上を果たした本研究では、ガストンネル型プラズマ溶射によるガストンネル型プラズマ溶射のプロセス特性を解明するとともに、高機能・高密度窒化チタン-セラミックス複合膜を作製し、その超耐熱材料としての膜特性を評価している。また、得られた複合膜の耐環境機能性を高め、宇宙・航空機部品への実用化を検討している。本年度は以下の研究成果を得た。1.ガストンネル型プラズマ溶射を用いてセラミックス(アルミナ+ジルコニア)複合膜を作製し、アルミナ混合率の増加により緻密で硬い(Hv=1200)熱遮蔽膜(TBC)が出来ることを確認した。また、この高エネルギープロセスにより、膜の表面から基板方向に向かって傾斜機能性を持つことが明らかになったが、溶射回数の増加により、より滑らかな傾斜機能性が実現できた。2.ガストンネル型プラズマ溶射を用いた窒化チタン(TiN)膜の作製については、内部供給に加えて外部供給方式を用い、従来と同様の結果を得た。この場合、作動ガス流量N_2:20 l/min,Ar:180 l/min、プラズマ電流400A、溶射距離L=75mmにおいて、95%以上の純度のTiN皮膜が得られた。また、TEM分析の結果、TiNの結晶粒径はナノサイズ(約100nm)であることを確認した。3.ガストンネル型プラズマ溶射装置において、内部からZrO_2粉末、外部からTi粉末を供給し、TiN+ZrO_2複合膜を作製した。ZrO_2混合率の増加に対して、複合膜の硬度及び接着結合力が増加した。この多層のTiN+ZrO_2の膜においては、500μmを超える密着強度の高い膜が得られた。4.以上の複合膜の耐食性の向上のため、金属ガラス膜の作製を行い、品質の良い400μmを金属ガラス膜が容易に作製でき、耐食性に優れる複合膜設計の指針ができた。本研究では、独自の超高温・高エネルギーのガストンネル型プラズマ溶射により、高機能・高密度TiN(窒化チタン)-セラミックス(ジルコニア、アルミナ)複合膜を作製し、2000K級の超耐熱材料として膜特性を評価することを目的としている。さらに、この高密度TiN複合膜の耐熱衝撃性、高温耐食性などの耐環境機能性を高め、宇宙・航空機部品への実用化を目指した開発研究を推進し、本年度は以下の成果を得た。1.ガストンネル型プラズマ反応溶射により得られたTiN膜、およびTi膜、TiN複合膜について、それら溶射膜の断面組織をSEM、画像解析システムなどで観察するとともに、それらの耐摩耗性を計測した。Ti膜、TiN複合膜、TiN膜の順に耐摩耗性が向上し、約150μmのTiN皮膜については、SUS304と比較して80%の耐摩耗性の改善が得られた。2.また、TiN膜、TiN複合膜についてNaClを用いた電気化学腐食試験の結果、TiN複合膜よりも、TiN膜のほうが耐食性に優れ、腐食電流はひと桁小さい値5.8×10^<-6>A/cm^2が得られた。3.ガストンネル型プラズマ溶射、反応溶射法による超耐熱TiN-セラミックス複合膜の高速作製法を確立した。TiN-セラミックス複合膜の一例として、TiN-Ysz複合膜、TiN-Ysz傾斜機能膜を作製し、その組織・構造を調べた。また、組織改良による高温耐食性の向上とともに、TiNとYszとの結合性については、若干弱いため今後改善する必要がある。4.ガストンネル型プラズマ溶射による高機能熱遮蔽膜の開発のため、ジルコニア(YSZ,CSZなど)とLaZrOの複合化を行い、耐熱衝撃性に優れる高機能セラミックス複合膜を試みた。Na_2SO_4とV_2O_3を用いた高温腐食試験では、傾斜機能YSZ-LaZrO複合膜が約60時間の寿命となり、YSZ膜、LaZrO膜の約2倍の耐食性を示した。本研究は、独自の超高温・高エネルギーのガストンネル型プラズマ溶射により、高機能・高密度TiN(窒化チタン)-セラミックス(ジルコニア、アルミナ)複合膜を作製し、2000K級の超耐熱材料として膜特性を評価することを目的としている。さらに、この高密度TiN複合膜の耐熱衝撃性、高温耐食性などの耐環境機能性を高め、宇宙・航空機部品への実用化を目指した開発研究を推進し、以下の成果を得た。1.熱遮蔽TiN-セラミックス複合膜について超耐熱・高機能の特徴を持つ複合コーティングを高速作製により得た。

具体的にはジルコニアに対してアルミナ以外にLa2O3、CeO2を加えて数分レベルの短時間で作製した200ミクロンの膜に対して耐熱衝撃性、機械的機能性の向上を果たした。2.プラズマ入力、粉末供給速度、溶射粒子速度など溶射パラメータの計測により、プラズマ溶射、反応溶射におけるプロセス特性の最適化を行い、TiN-セラミックス複合膜の機能性向上を果たした。3.得られたセラミックス複合膜の断面組織をSEMなどで観察し、気孔(欠陥)などを測定した。また、それらセラミックス複合膜の結晶構造についてはXRDにより明らかにした。皮膜の物理的性質についてはビッカース硬度を始めとする機械的機能性を明らかにした。4.セラミックス複合膜の耐熱性、耐熱衝撃性の評価のため、電気炉による加熱処理(800度)を行なうとともに、高温耐食性、耐酸化性など化学的機能性について検討した。以上により、ガストンネル型プラズマ溶射得られた複合膜の宇宙・航空機部品、宇宙推進機などへの適用についての可能性を見出した。年度のとりまとめを3ヶ月延長したため、若干の遅れが出たが、当初の計画どおり徐々に回復している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の今後の推進方策については、研究目的が達成できるよう研究計画の変更を含み、年度内に研究が終了するように研究を推進するとともに、3年間の研究成果のとりまとめを行う。