hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水素結合性相互作用を考慮した石炭マクロ分子のネットワーク構造解析

前年度構築した水素結合性相互作用を考慮した修正Flory-Rherner式を溶媒成分について微分することにより溶媒の化学ポテンシャル(μ_s)を膨潤石炭における石炭体積分率(φ_c)の関数として表現した。溶媒のみが存在する場合、すなわちφ_c=0の時、μ_s=0であり、膨潤が平衡に達した時、再びμ_s=0となる。修正Flory-Rherner式中のFlory-Hugginsの項に含まれるパラメーターは、石炭と溶媒との相互作用パラメーター(x)、架橋間平均分子量(M_c)および配位数(f)である。xは石炭と溶媒の溶解度パラメーター(δ)の差に基づいて決定できる。本研究で用いる混合溶媒のδは、溶媒の組成と個々の溶媒のδから求められる。しかし、仕込み時の混合溶媒の組成と膨潤ゲル中の溶媒の組成は異なる可能性がある。なぜなら、水素結合受容性のある極性溶媒が選択的に石炭に吸収されるからである。そこで液相部分の溶媒組成をガスクロマトグラフを用いて測定し、膨潤ゲル中の溶媒組成を決定した。M_cおよびfをパラメーターとしてμ_sを計算し、実測した平衡膨潤度を満足するMcおよびfを多次元の数値シミュレーションにより決定した。さらに、異なる溶媒を用いてQを測定し、実測値と計算値を比較してモデルを検証した。また石炭種を変えて膨潤特性を同様の手法で解析し、モデルの一般化を試みた。瀝青炭,亜瀝青炭,褐炭を石炭試料とした.申請者らが確立した重水蒸気の吸着脱着法により石炭試料中の水酸基水素を選択的に重水素化した試料も調製した.膨潤溶剤として無極性溶媒(ベンゼン)と極性溶媒(ピリジン,DMSO)の混合溶媒を用いた.溶剤の組成を変化させることにより溶媒の物性を制御でき,膨潤度Qの異なる一連の膨潤試料が調製できた.膨潤試料の^1H-NMRスピン-スピン緩和特性を,303Kでソリッドエコー法により観測し,膨潤により動きやすくなった水素(易動性水素)量C_<MH>を評価した.重水素化処理試料のC_<MH>と無処理のC_<MH>との差から易動性水酸基水素量C_<M(OH)>を決定し,Qとの関係を実験的に明らかにした.Flory-Hugginsの式に水素結合の寄与項を新たに加えることにより,石炭と溶媒の混合自由エネルギー変化に及ぼす水素結合の影響を記述できる.水素結合の寄与項を膨潤炭中の石炭体積分率(Φ_c=1/Q)の連続関数として表すために会合平衡理論を適用することを試みた.水素結合の寄与項に必要なパラメーターは,石炭-溶媒間および石炭分子間の水素結合性相互作用の平衡定数(K_AおよびK_B)である.K_Aは従来の研究にしたがい,フェノール-溶媒系のIR測定より水酸基の伸縮振動の波数シフトに基づいて求めた平衡定数および石炭のフェノール性水酸基1mol当たりの分子容に基づいて決定でき,多くの溶媒についての文献値がある.K_Bは,C_<M(OH)>とΦ_cの関係に会合衡理論を適用して数値シミュレーションにより決定した.その結果,褐炭のK_Bが30であること,会合平衡理論により実験結果は矛盾なく説明されることを明らかにした.前年度構築した水素結合性相互作用を考慮した修正Flory-Rherner式を溶媒成分について微分することにより溶媒の化学ポテンシャル(μ_s)を膨潤石炭における石炭体積分率(φ_c)の関数として表現した。
低酸素性虚血性脳障害に対するカルシウム拮抗剤の効果について

低酸素状態および蘇生後の脳内エネルギー代謝に及ぼすカルシウム拮抗剤(フルナリジン)の効果を知る目的で,フルナリジン投与群,非投与群の脳内のエネルギー動態について,^<31>P-NMRを用いて連続的に検討した。フルナリジンは低酸素負荷(吸入酸素濃度6%)直前に投与を開始(1mg/kgをbolusに投与後1mg/kg/hrで投与)した。(結果)1.低酸素負荷開始より心停止までの時間は,フルナリジン投与群は146.7±46.5分,非投与群は116.7±20.2分で、フルナリジン投与群の方が非投与群に比し長い傾向であった。2.エネルギー代謝不全と考えられるPCr/Piが1以下に低下するまでの時間は,フルナリジン投与群88.3±27.5分,非投与群は68.3±24.7分であり,フルナリジン投与群の方が長い傾向にあった。3.PCr/PiGA1以下に低下する時の平均動脈血圧は,フルナリジン投与群では60mmHg前後であり,非投与群では80mmHg前後であった。4.フルナリジン投与群では,低酸素負荷開始後も,血圧の上昇がみられない例もあり,非投与群と異なった動きを示した。5.蘇生時の血中乳酸はフルナリジン投与群,非投与群の両者には有意差がなかった。以上の事よりカルシウム拮抗剤には心筋の収縮力の低下や血圧の低下作用を有し,脳血流を低下させる可能性もあるがフルナリジン投与群の方が血圧が低下するまで脳内エネルギー代謝が維持されていた事より脳血流がたもたれていると考えられた。また,蘇生を要するまでの時間,PCr/Piが1以下になるまでの時間は有意差はみられなかったが,フルナリジン投与群の方が長い傾向がみられ,フルナリジンの投与量,投与時間,昇圧剤の併用等を検討する事により,仮死による脳障害の予防に応用できる可能性が示唆された。
表面に特異的な分子鎖熱運動性に基づくブロック共重合体の表面ナノ構造制御

水素末端のポリ(スチレン-b-4-ビニルビリジン)[P(St-b-4VP)-H]対称ジブロック共重合体及びフルオロアルキル基末端のP(St-b-4VP)C_2C_X^Fをリビグアニオン重合で合成した。薄膜をスピンキャストで調製し、表面組成はX線光電子分光(XPS)測定に基づき、また、薄膜の超薄切片を作製し、空気界面での分子鎖凝集状態を電子顕微鏡観察に基づき評価した。423Kで90時間熱処理後のP(St-b-4VP)C_2C_X^FのXPS測定により分子鎖末端のフルオロアルキル基は空気界面に濃縮し、濃縮の程度はフルオロアルキル鎖長の増大とともに顕著になることを見いだした。P(St-b-4VP)-Hの場合、表面自由エネルギーの低いPS成分は熱処理より空気界面へ濃縮された。この場合、ラメラ構造は膜面に平行に配列することが透過電子顕微鏡観察により明らかになった。一方、P(St-b-4VP)C_2C_X^Fの場合、P4VPの低表面自由エネルギー末端基のCF_3が空気界面に局在化するため、末端基に連接されるP4VPは高表面自由エネルギー成分であるにもかかわらず熱処理後も表面に存在し、ラメラは膜面から傾いて存在した。一方、Stブロックを重水素でラベルしたP(St-b-4VP)C_2C_X^F膜の中性子反射率測定の結果、長周期に対応する反射は観測されず、ラメラが膜面に平行に配列しないことが明らかになった。
チーム基盤型学習法(TBL)の看護学教育への導入と開発

チーム基盤型学習法(TBL)を看護学教育に導入した。導入後のデータ分析結果、学生が授業に関心をもち積極的に参加するようになった。また、チーム討論後の成績は個人の成績より高かった。チーム基盤型学習法(TBL)は、学生の能動的な授業参加を促し、学習効果を上げるに有効な方法である。本研究の目的はチーム基盤型学習法(team-based learning以下TBLと略す)を看護学教育に導入しその教育的評価を行い独自のTBL教育方法を開発することである。TBLを看護学教育に導入・実践し教育効果の検証を行い、日本の看護学教育システムの実情に即した教育方法を検討することにある。研究成果は学会などで発表し、TBLの周知を図るとともにTBLセミナーなどにより教育者への普及を進める。研究者は、TBLの授業により得られた成果の分析結果を平成23年度は2学会で発表、平成24年度も2学会で発表しTBLの周知を図るとともに授業成果を検証した。平成24年度も高知大学医学部看護学科2年生の「小児看護援助論」でTBLの授業を実施した。TBLの各授業では学生の成績評価を行うとともに授業中間と授業後には学生間のピア評価を実施し、ピア評価の結果は学生に返して授業の振り返りを行った。平成24年度に学会で発表した結果から週刊「医学界新聞」第3020号に「チーム基盤型学習(TBL)の効果と導入のコツとして取り上げられ掲載し周知を図ることができた。研究者は、TBLでの授業を平成22年度より開始していたので、平成23年度は平成22年度実施のTBLによる教育結果から得られたデータを分析しその成果を2学会で発表した。TBLの周知を図るとともに新しい課題について検討した。また、看護学科2年生の必須科目である「小児看護援助論」でTBLの授業を実施した。この科目は2単位(60時間)であり、このうちの22時間をTBLの教育に当てた。TBLの各授業では学生の成績評価を行うとともに授業中間(約10時間終了時)と授業後(22時間終了後)には学生間ピア評価を実施した。この授業で得られた結果は、統計的な分析と内容分析を行い、平成24年度開催の学会で発表し新たな課題探求する予定である。研究者はTBLでの授業を平成22年度より開始していたので、平成23年度はその成果を2学会で発表しTBLの周知を図るとともに新しい課題解決を図りつつ平成23年度の研究授業を実施した。平成23年度の結果から得られたTBL教育への示唆としていくつかの課題が示された。(1)学生の予習と個人成績の関係、(2)個人成績とピア評価、(3)予習の有無や程度と学習意欲、(4)チーム討論への参加態度とピア評価、(5)ピア評価とチーム運営、(6)鍵となるチーム編成などであった。これらの示唆を基とし再検討し授業計画を立て平成23年度も高知大学医学部看護学科2年生の必須科目である「小児看護援助論」でTBLの授業を実施した。TBLの各授業毎時に学生の成績評価を行うとともに授業中間(約10時間終了時)と授業後(22時間終了後)には学生間ピア評価を実施した。この授業で得られた結果は、統計的な分析と内容分析を行い平成24年度開催の学会で発表し新たな課題探求する予定である。当初の計画どおり順調に進んでいると同時に、平成24年度もTBLの授業を実施し実証的研究を行うとともに、基礎看護学教育における新た教育方法への提言を図る予定である。平成24年度においても高知大学医学部看護学科2年生の必須科目である「小児看護援助論」でTBLの授業を実施する。これまでの集大成として新たなプログラム構築に基づく授業を計画しさらに検証する予定である。また、看護学教育関連学会で教育結果を発表しTBL教育について周知を図ると同時に、高知県下の看護学教育機関でワークショップを開催し看護学教育への導入促進を図る。平成24年度後半には研究結果に基づいた報告書の作成と新たな基礎看護学教育方法についての提言を行う。〇TBL授業実施に伴う費用;授業用資料作成補助、授業時の補助、データ整理・研究補助〇学会発表;看護研究学会(沖縄県開催、2011.7.7-8)、日本看護科学学会(東京都開催、2011.11.30-12.1)、中四国看護研究学会(鳥取県開催、2013.3)〇ワークショップ開催;ワークショップの開催広告、講師料、資料作成、データ処理・研究補助〇報告書の作成
ミクロ計量経済学の新展開と実証分析

本プロジェクトでは近年において目覚ましく発展しているミクロ計量経済学(Micro-econometrics)の理論および実証分析の展開を踏まえて、統計的理論と経済学的実証分析の両面において研究活動を行った。特に政策プログラム評価問題、パネル計量経済分析、多操作変数(many instruments)問題、弱操作変数(weak instruments)問題などに関連する統計的理論と経済的実証分析について多くの研究成果があった。この研究プロジェクト「ミクロ計量経済学の新展開と実証分析」ではミクロ計量経済学の理論と応用に関する最近の研究の展開を踏まえ、理論面と実証面の両面より研究活動を行っている。2006年度は研究プロジェクトの初年度でもあるので、今後の研究計画の推進を見据えて比較的基礎的な内容の研究を行った。ミクロ計量経済学の理論的研究は国友、市村、高橋、大森を中心に研究を進めている。このうち、国友は主としてパネル・ミクロ計量経済分析における様々な問題、市村はプログラム政策評価とノンパラメトリックな計量経済分析の方法、高橋はミクロ金融市場の計量分析の問題、大森はベイズ・ミクロ計量分析の方法について検討を行い、既に幾つかの未公刊論文、Discussion Paperを執筆した。具体的成果としては、大森は、マルコフ連鎖モンテカルロ法を用いた計量経済モデルについて幾つかの提案を行った。先ず、確率的ボラティリティ変動モデルにおいて、レバレッジ効果を取り入れたモデルの非常に効率的な推定方法を開発・提案したが、このモデルを含むより一般的な非線形状態空間モデルにおいて、効率的な推定方法をどのようにするべきかについても検討した。また労働経済学などで頻繁に用いられているサンプル・セレクションモデルについて、通常のギブス・サンプラーによるサンプリングが非常に非効率的であることを示し、これを簡単に改善する方法も提案している。一方実証面では市村、大屋、大橋、澤田がそれぞれが関心を持っている研究分野において実証分析を進めているが、市村は労働のノンパラメトリック実証分析、大屋はミクロ金融市場の理論的・実証的分析、大橋は産業組織(特に鉄鋼産業)の経済成長の要因分析、大森は公益事業(特に水道の需要と料金政策の評価)分析、澤田は開発経済の計量分析を進めている。具体的な成果としては、大屋は、証券市場のマイクロデータでもある大量の日中データの統計処理に関する研究を行い、従来から指摘されている推定量の不安定性が観測誤差によるものであることに着目、複数系列間の共分散、ないし相関の推定量が不偏推定量となるかどうかに関する検定統計量が提案した。また、モンテカルロ実験によって、サイズ、検出力ともに実際の利用において問題がないことを確認した。大橋は生産関数の推計に基づいたシミュレーション分析により、日本企業がもし転炉を導入せず旧技術の投資のみを行なっていたならば、鉄鋼産業の成長は5%ほどだったことを発見した。以上で述べた昨年度の研究経過を総括すると、本研究計画により順調に研究成果が生み出されていると云えよう。各研究者は既に幾つかの未公刊論文、Discussion Paperを執筆しているが、今後各自が所属する学会等で研究報告を行う予定である。この研究プロジェクト「ミクロ計量経済学の新展開と実証分析」では,ミクロ計量経済学の理論と応用に関する最近の研究の展開を踏まえ,理論面と実証面の両面より研究活動を行っている。2007年度は研究プロジェクトの二年目であり,プロジェクト参加者は初年度の研究結果を踏まえ研究活動を行った。ミクロ計量経済学の理論的研究については国友,市村,高橋,大森などが引き続き研究を進めている。このうち,国友は主としてミクロ計量経済問題の中でも近年注目されている,多操作変数(many instruments)問題や弱操作変数(weak instruments)問題を検討した。市村は政策プログラム評価問題,高橋はミクロ金融市場の計量分析の問題,大森は公共料金のベイズ,ミクロ計量分析などの検討を行い,それぞれ幾つかの未公刊論文,Discussion Paperを執筆した。ミクロ計量経済学の実証面では市村,大屋,大橋,澤田がそれぞれ関心を持っている応用ミクロ経済学の研究分野において実証分析を進めている。市村は主として労働のノンパラメトリック実証分析,大屋と高橋はミクロ金融市場の理論的,実証的分析,大橋は産業組織(特に鉄鋼産業)の経済成長の要因分析,澤田は開発経済の計量分析などの研究を行った。昨年度のプロジェクトの研究活動を総括すると,各研究者は初年度の研究成果を踏まえた研究を確実に進めており,幾つかの未公刊論文,Discussion Paperを執筆し,追加的な研究成果を挙げている。本年度は各自が所属する学会等で研究プロジェクトの成果について研究報告を行う予定であり,この研究計画では順調に研究成果が得られていると云えるであろう。研究プロジェクト「ミクロ計量経済学の新展開と実証分析」では、ミクロ計量経濟学の理論と応用に関する最近の研究展開を踏まえ、理論面と実証面の両面より研究活動を行った。前提として各プロジェクト参加者は研究活動および研究報告活動を行った。市村、高橋、大森などが研究を進め、多くの研究成果を得ている。国友はミクロ計量経済分析の中でも近年応用されることが多い多操作変数(many instruments)や弱操作変数市村は政策プログラム評価の計測問題、高橋はミクロ金融市場の計量分析、大森はベイズ・ミクロ政策分析の検討を行い、それぞれ幾つかの未公刊論文、DiscussionPaperを執筆した。

ミクロ計量経済学の実証面では大森、市村、大屋、大橋、澤田がそれぞれ関心を持っている応用ミクロ経済学の研究分野において実証分析を行った。大森は水道など公益事業の実証分析、市村は労働のノンパラメトリック実証分析、大屋と高橋はミクロ金融市場の実証分析、大橋は産業組織(特に農業や鉄鋼産業)の実証分析、澤田は開発金融の実証分析を行った。総括すると、各研究者はこれまでの研究成果を踏まえた研究を着実に進め、未公刊ではあるがかなりの難の学術論文、Discussion Paperを執筆し、多くの研究成果を挙げた。今後、国内・海外の学会などの場において、研究プロジェクトの研究で得られた研究成果の報告を行う予定である。
非コードRNAとの結合を介したMediator複合体による転写制御機構の解明

Mediatorの転写時における役割を明らかにするため、昨年度に引き続き、サブユニットに結合するRNAの同定を試みた。MED13およびMED13LにPIWIモジュールがあることから、これら二つを標的タンパク質としてPAR-CLIP法を実施した。その結果、内在タンパク質を標的とした手法は、よい市販の抗体が得られず断念したが、Haloタグを付加したものではライブラリーの作成に成功した。特にMED13Lに結合するRNAが強く検出された。これをNGSによるシーケンス解析した結果、結合RNAの主要なものはtRNAであり、他にも細胞質中にあるRNAが大多数を占めていた。MED13を含めたMediator複合体は通常は核に局在していることから、細胞質中でtRNAと結合している意義については現在解析中である。一方、通常のPAR-CLIP法のプロトコールでは、核内でクロマチンと結合したRNAおよびMediator複合体を回収できていない可能性が考えられた。このため、核膜を完全に溶解する改変法を確立すべく条件検討を重ねた。その結果、細胞溶解液の塩濃度を高くすると、PAR-CLIP法で回収できるRNA量が格段に増えることを見出した。このため、この改変プロトコールでMED13Lに対してPAR-CLIPを行い、NGSでシーケンス解析を行った。現在、その性状について解析中であるが、主要なものはncRNAおよびlong ncRNAとなったことから、核内の結合RNAを回収できたものと考えている。今後その内容から生理的意義について予測をたて、実際に検証する実験を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。Mediatorの転写時における役割を明らかにするため、サブユニットに結合するRNAの同定を開始した。始めに内在性のサブユニットを標的としてPAR-CLIP法を実施した。本手法は、紫外線照射によりタンパク質とRNAを架橋するため、低バックグランドに結合RNAが回収することができ、また情報解析と組み合わせることで1塩基解像度で結合部位を同定できる。しかし、用いた培養細胞は標的としたサブユニットの発現レベルが高くなく、またあらゆる市販の抗体を試したが、効率的に免疫沈降可能な抗体は得られなかった。このため、タグ付きMediatorサブユニットに切り替えることとし、Haloタグを付加したサブユニットをHEK293T細胞に発現させ、再度PAR-CLIP法を実施した。その結果、サブユニットにRNAが結合していることが確認できた。通常は、次にサブユニットに結合するRNAを回収し、網羅的シーケンスのためのラブラリー作成に移行するのだが、MED12等のサブユニットが高分子量であったため、通常のプロトコールでは結合RNAの回収効率が著しく低いことが判明した。このため、プロトコールの改良を行い、高分子サブユニットの転写効率を上げることで、RNAの回収率を上げることに成功した。回収後に作成したライブラリーの予備的解析では、結合RNAには2種類程度の長さの異なるRNAが混在していることが明らかとなった。現在ライブラリーを作成して、網羅的シーケンスを行っている最中である。MediatorサブユニットへのPAR-CLIPを行い、ライブラリーを作成することができた。現在シーケンス中であることから、概ね計画通りに成功していると言える。シーケンス後の情報解析によって、mediator複合体に結合するRNAの性状を明らかにする。そこから機能を予測し、実験的な検証を行う。
肺葉切除後の残存肺機能保護のための試み

一側肺全摘特後、SF_6ガスを遺残腔内に注入し対側垂の過膨張を防止し、呼吸機能上良好な結果を得ている。しかし、肺葉切除後の残存肺の過膨張と胸郭の縮小が呼吸機能に与える影響は明かでない。そこで肺葉切除後に肺切除後遺残腔にバル-ンを充填し、結合性被膜を形成した段階でSF_6を注入し(1)葉切群、(2)バル-ン抜去後方置する群、(3)除去後SF_6で管理する群にわけて解討をする計画を立てた。先ず、右肺下葉切除を行い、切除肺容積に相当するガスで膨らませた人工材料バル-ンを肺切除後遺残腔に充填する為、先ず手術用手袋に空気を注入し、遺残腔に留置し経過を観察したが、数周間で空気が吸収されてしまう為、遺残腔に留置し経過を観察したが、数週間で空気が吸収されてしまう為、遺残腔を保つことが不可能であった。そこで手術用手袋にSF_6ガスを注入し、遺残腔に留置する試みを行った。しかし、SF_6ガスは窒素を吸収し膨張するため、過膨張の為手袋の破裂をまねき、ガスの注入量をコントロ-ルすることが困難であった。破裂しない程度にやや少な目にSF_6ガスを手袋内に注入し、遺残腔に留置して13カ月経過後犠牲死させて遺残腔を観察したが、結合織の形成はなく、又癒着も認めなかった。次に、手袋を留置する群は長期間かかるため、下葉のみ手袋留置群とし、上葉切徐した群は胸腔をマ-レックスメッシュにて隔壁して遺残腔の作成を行った。メッシュにて隔壁された群は12カ月目にて透視下に観察するも遺残腔は残存しており、短期の作成には有効であると思われた。又、手袋を挿入した群では12カ月後に犠牲死させて観察すると遺残腔に完全な結合織が出来上がっていた。この様に、初期の目的は達成したが局所肺機能の測定に困難が多く、残存肺機能の測定には、新しい工夫が必要習ある。その一つとして換気血流シンチがあるが動物実験には使用できない情況である。肺葉切除術後に起る残存肺の過膨脹状態を実験的に作成するために、成犬に肺切除術を行ったが、犬は縦隔構造が薄弱なために1側のみの肺葉切除を行っても対側肺が切除肺の痕に容易に移動してきて、遺残死腔を填めてしまうために、術側残存肺の過膨脹現象が起こりにくい。そこで肺機能測定のターゲットは右上葉にするが、右上葉が人間と同様に過膨張を起こさすために右中下肺葉の切除と同時に左下葉も切除して、1側肺が対側に移動するための変化を防止した。右中下葉切除の痕にラテックス嚢を装填し、その嚢の中に空気を注入して、術前の中下葉のあったスペースに相当する大きさにして1カ月後に胸部X線写真にて右上葉の位置、大きさを検討したが、嚢充填例では肺切除前後で大きさ、位置、含気性などに変化はなかった。また胸腔内に液貯留もみられなかった。対照の肺切除のみの例では、横隔膜挙上、残存肺の大きさの増大、胸郭の縮小などが見られた。

また、脳水貯留もみられた。しかし、血液ガスには両群間に有意差はなかった。換気動態を胸部運動の計測、換気クリアランス法などで検討中である。なお、胸腔内に充填用のバッグを試作しているが、材質としてガス保留性の良い膜を検討中である。しかし、注入したガスが永久的に保留できる膜材質は得難い様である。そこで、ラテックス嚢を充填して1カ月経過後には嚢周囲に結合織膜ができていることを確かめた後、ガス嚢を抜去し、その痕の腔に経皮的にSF_6ガスを注気して限局性の気腔を保ち嚢充填と同等の効果を得る方法を検討中である。一側肺全摘術後、SF_6ガスを遺残腔内に注入し対側肺の過膨張を防止し、呼吸機能上良好な結果を得ている。しかし、肺葉切除後の残存肺の過膨張と胸郭の縮小が呼吸機能に与えている影響は明らかでない。そこで、肺葉切除後に肺切除後遺残腔にバル-ンを充填し、結合性被膜を形成した段階でSF_6を注入し、(1)葉切群、(2)バル-ン抜去術放置する群、(3)除去後SF_6で管理する群にわけて検討をする計画を立てた。先ず、右肺下葉切除を行い、切除肺容積に相当するガスで膨らませた人工材料バル-ンを肺切除後遺残腔に充填する為、先ず手術用手袋に空気を注入し、遺残腔に留置し経過を観察したが、数週間で空気が吸収されてしまう為、遺残腔を保つことが不可能であった。そこで手術用手袋にSF_6ガスを注入し、遺残腔に留置する試みを行った。しかし、SF_6ガスは窒素を吸収し膨張するため、過膨張の為手袋の破裂をまねき、ガスの注入量をコントロ-ルすることが困難であった。破裂しない程度にやや少な目にSF_6ガスを手袋内に注入し、遺残腔に留置して13カ月経過後、犠牲死させて遺残腔を観察したが、結合織の形成はなく、又癒着も認めなかった。次に、手袋を留置する群は結合織形成による遺残腔作成に長期間かかるため、下葉のみ手袋留置群とし、上葉切除した群は胸腔をマ-レックスメッシュにて隔壁し、遺残腔の作成を行った。メッシュにて隔壁された群は12カ月目にて透視下に観察するも遺残腔は残存しており、短期の作成には有効であると思われた。又、手袋を挿入した群では12カ月後に犠牲死させて観察すると、結合織による遺残腔が出来上がっていた。この様に、初期の目的は達成したが局所肺機能の測定に困難が多く、残存肺機能の測定には、新しい工夫が必要である。その一つとして換気血流シンチがあるが、動物実験には使用できない状況である。
自主学習素材共有システムの実運用における利用者支援に関する研究

我々は、教材作成者の代わりに、学生が自主的に学習教材を作成し共有するe-Learning環境を提供するため、投稿型自主学習素材共有システムKSSを試作した。本研究では、実際の教育現場で利用・運用するために必要な学習者および教員に対する支援機能を検討して、実運用可能な投稿型自主学習素材共有システムS-Quiz(KSSの改良版)を開発した。特に、学習者に対する支援機能について、膨大なインタネットリソースを活用して、問題作成の参考情報を学習者に提示する機能を実現した。また、教員支援として、システム管理者タスクや単純大量タスクなどを教員が安全にかつ簡便に行えるように自己完結型運用支援機能を実現した。学習者が自ら問題を作成して、それらの問題を学習間で共有できる投稿型自主学習素材共有システム(以下、S-Quizと呼ぶ)の開発を継続推進した。まず、昨年度からの研究継続として、SーQuizにおける学習者に対する問題作成支援として、正答に着目して、関連するリソースをインタネット上(一次実装ではWikipediaを利用)から取得して、学生が問題と誤答候補を作成できる支援機能を設計・実装した。さらに作問支援のための素材蓄積用のデジタルアーカイブシステムを追加実装した。教育現場での試用・評価実験などは未実施であるが、実装前に本機能の予備実験を行い、学習者が提示されたリソースで問題作成を行えることを確認した。次に、システム管理者のサポートなしで、各種設定を教員が安全に行えるよう自己完結型運用支援機能を実装を進めた。具体的には、システム管理者が行っているタスクを分析して、教員が独自にシステムを運用できるためのタスクを整理し、個々のタスクに対してシステムの安全性などを担保するためにどのような制約条件を設定した。この制約条件に基づき教員に提供するインタフェースをデザインした。このインタフェース実装は一次試作のフェーズを終えた。投稿型自主学習素材共有システムの運用サーバで、教員に対する支援機能および外部リソースを用いた学習者の作問支援機能を含む改良版の投稿型自主学習素材共有システムの評価実験を実施した。実験は当初、実際の授業の中で実施する予定であったが、安定性など問題があり、授業に与える影響を考慮して、仮想的な模擬授業環境を想定した限定的な主観評価実験になった。平成24年度と同様に実験で得られた各種データは分析を行い、概ね良好であるという主観評価結果が得られた。なお、当該支援機能の改良は必要と判断されなかったので主たるる機能実装は実現できたと考える。さらに、今年度は学習者が作成する問題の偏りに着目して、バランスのよい作問になるように学習者を誘導する教育制御機能についても研究を行い、制御方法の提案を行い、シミュレーションによりその効果を確かめた。なお、得られた結果については教育システム情報学会会研究会や電気関係学会四国支部連合大会などで成果発表した。追加のバランス制御については、教育システム情報学会学生研究発表会で成果発表し、優秀な研究発表として平成27年度全国大会への発表招待を受けている。最後に、改良した投稿型自主学習素材共有システムを公開する予定である。学習者が自ら問題を作成して、それらの問題を学習間で共有できる投稿型自主学習素材共有システム(以下、S-Quizと呼ぶ)における学習者に対する問題作成支援として、作成したい問題に関連する候補情報を、Wikipediaなど構造情報を保持するインタネットリソースから自動収集して、共起関係などに着目した分析を経て、問題作成の参考情報を自動生成する機能の設計を行った。さらに、S-Quizの問題作成機能の一次試作を行った。次に、地域観光検定を対象領域として問題作成機能の一次評価を実施した。しかし、試作された機能により自動作成された問題は、十分な量を提供できる可能性が示唆されたが、クオリティに関して十分であるとは言えない一次評価結果となった。そのため、今年度は、基本的な設計アイデアを基に、問題を自動生成する機能のコア部分の再検討を実施した。そのため、今年度は当初予定していた性能を発揮するシステム開発にはいたらなかった。また、再検討(設計・開発)は時間がかかると判断されたため、S-Quizの問題自動作成機能の研究と平行して、S-Quizの他の学習者支援機能および、次年度実施予定の教師支援機能の検討を進めた。3年間の研究全体としては概ね予定通りと考えるが、問題自動生成機能は次年度に持ち越しとなった。なお、本年度の研究成果は、教育工学系学会である教育システム情報学会などで登壇発表を行い、関連研究者と意見交換なども行った。また、今年度の発表には間に合わなかったが、教育工学系の国際学会で研究成果を発表する予定である。支援機能の実装については当初計画よりやや遅れが出ている(一次試作の段階や評価実験まで実施できていないなど)。平成25年度実施の教育実践に利用できるシステムの安定度は担保されていると考えられるので、教育実践の準備をしながら平行して開発作業を進めることで、遅れの影響は最小限になると考えている。

平行開発を進める前提で研究計画の一部を変更することで、全体的な進捗としては、概ね予定通りであると考える。試作された機能の一次評価では、自動作成された問題は十分な量を提供できる可能性が示唆されたが、クオリティに関して十分であるとは言えない結果となった。このため、問題自動作成機能の再検討に基づく設計・開発のフェーズを再度行う必要があるが、期間内に当初予定の研究目標を達成するために、平行実施できる研究を精査して、S-Quizの他の学習者支援機能および、次年度実施予定の教師支援機能の検討も今年度実施した。このため、全体的な進捗としては、概ね予定通りであると考える。平成24年度に完成に至っていないS-Quizの支援機能実現を平成25年度計画に盛り込む。これと当初予定の計画を平行に実施する。なお、平成25年度はシステム開発に関わる学生スタッフを増員して、開発フェーズの時間短縮などはかり、開発を推進する。平成23年度に実施できなかったS-Quizの問題自動生成機能の実現を平成24年度計画に盛り込む。また、平成23年度に平行実施した平成24年度の研究計画分に基づき、当初予定どおり研究を実施する。全体としては平成24年度終了時点で、予定されていた研究を達成することを目指す。なお、平成24年度はシステム開発に関わる学生スタッフを増員して、開発フェーズの時間短縮などはかり、研究を推進していく予定である。今年度は、投稿型自主学習素材共有システムの実運用実験を主たる研究課題とする。投稿型自主学習素材共有システムの運用サーバで、平成24年度に実現した支援機能の評価実験を実施する。さらに最終運用実験を実際の授業の中で実施する。なお、このために必要なシステム開発も平行して進める。平成24年度と同様に実験で得られた各種データは謝金【謝金等:データ分析協力費】を利用して分析する。また、当該支援機能の改良が必要な場合は、謝金【謝金等:プログラム作成協力費】を利用して実施する。なお、得られた結果については関連学会や国際会議などで成果発表する【国内旅費・外国旅費:研究発表旅費】。また、システム公開する。これらは林・垂水の両名で対応する。今年度は、システム管理者のサポートなしで、各種設定を教員が安全に行えるよう自己完結型運用支援機能を実現する。具体的には、システム管理者が行っているタスクを分析して、教員が独自にシステムを運用できるためのタスクを整理する。さらに、個々のタスクに対してシステムの安全性などを担保するためにどのような制約条件を設定するか検討する。この制約条件に基づき教員に提供するインタフェースをデザインする。このために、(1)タスクと制約条件の分析と(2)インタフェースの設計を林・垂水で分担して対応する。(1)タスクと制約条件の分析は、平成23年度に前倒しで実施しており、(2)インタフェースの設計については、教員に提供するインタフェースデザインは垂水が担当する。
英国小説における意識描写の通時的事例研究：自由間接思考の歴史的変遷

今年度は、自由間接思考(FIT)の変容プロセスの一端を、近年普及しつつある現在時制小説を取り上げて考察した。事例研究として、世界崩壊後の出来事が現在時制で語られるディストピア小説『オリクスとクレイク』(マーガレット・アトウッド作)を扱った。アトウッドはこの小説の中で、主人公スノーマンが体験する過酷な現実世界を、現在時制語りを用いて効果的に描き出している。本研究では、語りの時制としての現在時制が、スノーマンの意識描写(特にFITの形式と意味)に与える影響を分析した。分析結果は以下の通りである。(1)FITの意味(FITが再現する意識のレベル)現在時制語りにおいては、予想通り、思考だけではなく知覚レベルの意識も顕著に再現されていた。知覚描写においては、現在時制の持つ即時性・同時性が、世界崩壊後の「今」を生きるスノーマンの知覚描写(特に視覚)により臨場感を与え、映像喚起的な効果をもたらしていた。思考描写においては、現在時制の持つ無時間性(atemporality)が、公的な時間が消失したゼロ時(zero hour)の世界で戸惑うスノーマンの朦朧とした意識描写(幻覚・妄想)に、より現実味を与えていた。(2)FITの形式「会話」の基本時制である現在時制を「語り」の基本時制として使用することから、現在時制語りでは、書き言葉の口語化がかなり進行していた。以下のような表現が、口語性を示す言語指標として、多用されていた(進行形、修辞疑問、間投詞、省略、不完全文等)。現在時制を使用した口語的なスタイルは、意識の「言語化の度合い」の観点から見れば、言語化された意識(意識的な意識)よりも形を整えていない流動的な意識(幻覚・妄想など)を再現するのに適していた。また現在時制と相性のよい直接的な視覚描写(スノーマンの視覚を通した情景描写)が多いことも、作品全体の口語化と関係していることが分かった。(1)上記の内容の一部を、イギリスのバーミンガム大学で行われた国際文体論学会(Poetics and Linguistics Association)において発表し、その内容をProceedingsに投稿した。(2)近年流行している現在時制語りが、FITの形式と意味に与える影響の一端を考察することができた。来年度は、記憶をベースとした語りにおける意識描写について扱う予定である。カズオイシグロの作品を事例に、語り手の(無)意識的な記憶の歪みが、どのようなスタイルで再現されるのかを考察する。またその成果をイギリスのリバプール大学で開催されるPALA2019において発表する。本研究の目的は、英国小説において、19世紀以降、作中人物の意識を再現するための技巧として発展してきた「自由間接思考(Free Indirect Thought: FIT)」の形式と意味を通時的な観点から考察し、小説における意識描写の歴史的変遷の一端を、FITの変容・進化のプロセスを通して提示することである。本研究の主な研究対象は英国小説であるが、広く英語文学作品を視野に入れつつ研究を進めていく。初年度は、意識描写に関する先行研究をもとに、FIT(形式と意味)の通時的な変化を考察するために必要な観点を整理した。(1) FITの中で再現される作中人物の「意識のレベル(知覚・思考)」を区別し、異なるレベルの意識を表す言語指標を設定する。先行研究の中には、FITが再現する意味(意識)の中に知覚・思考レベルの意識を同じように含めているものもあるが、これらを区別して扱う方が意識描写をより精緻に分析できる。(2)FITが再現する意識が、作中人物の内面の中でどの程度「言語化」されたものか、つまり「言語化された思考(意識的な意識)」と「形を整えていない流動的な意識(無意識や断片的な思考)」を文脈や形式などから区別する。「言語化の度合い」を見ていく重要な言語指標としては、「書き言葉の口語化」に着目する。今年度は、上記の観点を念頭におきながら、リアリズムの代表作品の1つであるサッカレーの『虚栄の市』の分析を国際学会(PALA)で発表し、その内容をProceedingsに投稿した。本論文では、従来FITを通した意識描写があまりないとされてきた当作品においても、知覚と思考を巧妙に織り交ぜた意識描写が実践されていることを指摘した。また『虚栄の市』においてFITが再現する意識は、作中人物がどんな状況(興奮・怒り・驚き)であっても、ある程度論理的に整った(言語化された)意識であることも分かった。(2)アメリカのウェストチェスター大学で行われたPALA(Poetics and Lingusitics Association)の年次大会で、上記の成果の一部を作品分析を通して発表することができた。発表後、シェフィールド大学のJoe Bray教授から、意識描写の分析を行う上では、作家あるいは作品毎にジェンダーの観点も考慮する必要があるのではないかとの指摘を受けた。PALA 2017Proceedings onlineに投稿する際には、この点を分析の中に反映させることができた。今後は、意識描写の分析をする際に、FITとジェンダーの関係にも着目しながら研究を行っていきたい。

アトウッドはこの小説の中で、主人公スノーマンが体験する過酷な現実世界を、現在時制語りを用いて効果的に描き出している。本研究では、語りの時制としての現在時制が、スノーマンの意識描写(特にFITの形式と意味)に与える影響を分析した。分析結果は以下の通りである。(1)FITの意味(FITが再現する意識のレベル)現在時制語りにおいては、予想通り、思考だけではなく知覚レベルの意識も顕著に再現されていた。知覚描写においては、現在時制の持つ即時性・同時性が、世界崩壊後の「今」を生きるスノーマンの知覚描写(特に視覚)により臨場感を与え、映像喚起的な効果をもたらしていた。思考描写においては、現在時制の持つ無時間性(atemporality)が、公的な時間が消失したゼロ時(zero hour)の世界で戸惑うスノーマンの朦朧とした意識描写(幻覚・妄想)に、より現実味を与えていた。(2)FITの形式「会話」の基本時制である現在時制を「語り」の基本時制として使用することから、現在時制語りでは、書き言葉の口語化がかなり進行していた。以下のような表現が、口語性を示す言語指標として、多用されていた(進行形、修辞疑問、間投詞、省略、不完全文等)。現在時制を使用した口語的なスタイルは、意識の「言語化の度合い」の観点から見れば、言語化された意識(意識的な意識)よりも形を整えていない流動的な意識(幻覚・妄想など)を再現するのに適していた。また現在時制と相性のよい直接的な視覚描写(スノーマンの視覚を通した情景描写)が多いことも、作品全体の口語化と関係していることが分かった。(1)上記の内容の一部を、イギリスのバーミンガム大学で行われた国際文体論学会(Poetics and Linguistics Association)において発表し、その内容をProceedingsに投稿した。(2)近年流行している現在時制語りが、FITの形式と意味に与える影響の一端を考察することができた。当初の計画では、モダニストの作品を中心にしながら、FITにおける「書き言葉の口語化」の言語指標を設定する予定だったが、研究を進めていくうちに、書き言葉がより口語化されているポストモダン小説の方が、細かい指標を設定できる可能性があることが分かった。2018年度は、当初の予定を変更して、口語性の指標をより明確にするために、ポストモダン小説の中でも現在時制語りの小説(例:マーガレット・アトウッドの『オリクスとクレイク』)に焦点を絞り、書き言葉の口語性及びそれが作中人物の意識描写に与える影響について考えていきたいと思っている。またその成果を、イギリスのバーミンガム大学で開催されるPALA2018において発表する予定である。来年度は、記憶をベースとした語りにおける意識描写について扱う予定である。カズオイシグロの作品を事例に、語り手の(無)意識的な記憶の歪みが、どのようなスタイルで再現されるのかを考察する。またその成果をイギリスのリバプール大学で開催されるPALA2019において発表する。2017年度は、アメリカ(フィラデルフィア、ウェストチェスター大学)への海外旅費と学会発表・論文投稿に必要な文献費の合計が当初の予定費用を超えてしまった。
近代日本におけるＴｈｅ　Ｊａｐａｎ　Ｔｉｍｅｓのメディア論的考察

本プロジェクトの最終年度に当たる今年度は、これまで重ねてきた日刊英字新聞The Japan Times、(以下『タイムス』)をめぐる調査、成果物を論文としてまとめる作業に主軸を置いた。成果論文では、対外宣伝を志向した『タイムス』も読者の大半は日本人知識層であった事実を踏まえ、日本人経営による英字新聞が近代日本の英語受容に与えた影響という観点で考察を深めた。具体的には、『タイムス』の送り手にとって、対外宣伝の手段と英語教育の目的がどのように結びついていたのか、また学校教育の外に位置する教育メディアがどのような英語文化を形成したのかについて、創刊(1897年)から占領期(1951年)までの『タイムス』および『英語青年』(18982010年)などの派生雑誌をもとに検討した。その結果明らかになったのは、『タイムス』をはじめとした英字新聞が大正期に「時文」(current English)という知を提唱し、やがて時局化とともに「時事英語」へと変容していくプロセスである。それは当時の英語教育界における「英文学」権威への抵抗であり、国家の要請する「日本人として英語を使う」ことに理念的整合性と具体的手段を与えることにもつながった。英字新聞が牽引した「現代の英語」と安いう知は、1938年創刊の岩波新書が掲げた「現代人の現代の教養」とも相似する。したがって、英語学習メディアの主流が活字から視聴覚へと移行するに伴い、current Englishにおける「現代の教養」としての側面もまた大きく変容していくのであった。本研究の意義は、メディア分析から英語文化を捉えることで、先行研究における「教養か実用か」という二項対立の英語教育目的論争に対し、「古典か時文か」という新しい視点を提供したことにあるだろう。本研究を出版化する作業に反映させる予定である。計画通り成果論文をまとめたことに加え、日本の論壇をめぐる共同研究に参加し、1980年代後半から90年代前半の「国際派雑誌」の需要と機能を検討した。成果は図書として出版されたが、同プロジェクトへの参加は、本研究を進める上でも有益なものであった。成果論文の刊行に努めるとともに、英語メディアをより広い社会的文脈に位置づけるべく、エスニック・メディアにもアブローチしたいと考えている、まずはハワイの日本語メディアを研究対象として、フィールド調査を予定している。本年度は、戦時期の英字新聞ジャパン・タイムスについて外交スキャンダルをめぐる報道分析を行い、邦字紙との比較を通して同紙の言説空間の特色を明らかにするという課題に取り組んだ。なお、これまでに蓄積してきた研究成果を国内外の学会で発表することを通して研究の質を高め、本研究の構想をより具体化することを目標に据え、実施してきた。まず、2011年6月11日に早稲田大学で開催された日本マス・コミュニケーション学会春季大会で「戦時期ジャパン・タイムスの多元的言説空間-浅間丸事件(1940年)をめぐる報道分析から-」の口頭発表を行った。本口頭発表後にThe Japan Times社から取材を受け、同紙に掲載されたことは、研究を公の場で発表していくことの意義を、身をもって経験したことの一つである。同様に、2011年6月2427日にインドのハイデラバードで開催されたThe Asian Media Information and Communication Centre(AMIC)で口頭発表"The Public sphere in English-language newspaper in Japan, 1931-1945"を行い、オーディエンスの反応から共同比較研究の可能性を見出されたことも、本研究の国際性を高める点で貴重な機会となった。以上2つの学会発表を行うことで、戦時期ジャパン・タイムスの広報活動を、東アジアにおける文化政策の文脈のなかで位置づけることができた。発表で受けた批判や意見は、『マス・コミュニケーション研究』への投稿論文にも反映させている。さらに、指導教官である佐藤卓己先生が代表の科研「ソフト・パワー構築に向けたメディア文化政策の国際比較研究」にも研究協力者として参加し、プリント・メディアをめぐる文献レビュー論文を発表したことも、本研究課題の論的背景を構築する作業として有用なものであった。また、来年度以降本格的に着手していく予定である占領期のジャパン・タイムスについて、当時の東ヶ崎潔社長(1947-56年)関係者へのインタビュー調査、資料収集も行った。本年度は、対外出版および英文ジャーナリズムに関する先行研究をまとめ、本研究課題の理論的背景を構築していくとともに、占領期における『ジャパン・タイムス』の分析とアウトプットによって、論文構想をより具体化していくことを目標としていた。まず、計画通り、本研究の理論的背景をなすレビュー論文「出版メディアにおける『武士道』と『1Q84』のあいだ」が佐藤卓己,渡辺靖,柴内康文編『ソフト・パワーのメディア文化政策一国際発信力とは何か』(新曜社、2012年11月)として刊行された。学術書として、研究者以外の読者から感想をいただく好機を得、読み手を意識した文章力について反省する契機となった。同様に、2012年7月1114日にマレーシアのシャー・アラムで開催されたThe 21st conference of the Asian Media Information and Communication Centre (AMIC)で口頭発表を行い、様々な反応を得たことも、本研究の国際性を高める点で貴重な機会となった。国内外のメディア研究者との交流経験は、中長期的な研究計画へと結実させたいと考えている。また、2012年2月末に提出した投稿論文「英字紙読者の声ー浅間丸事件(1940年)とジャパン・タイムス」は、同年7月刊行の『日本マス・コミュニケーション研究』81号に掲載された。

掲載までの査読者とのコミュニケーションにおいて、文章表現の脇の甘さ、論理展開および結論の不明瞭さ、実証性の弱さを反省し、研究の方法やスタイルを根本的に見直す契機となった。以上、前年度から継続していたテーマのアウトプットに加えて、本年度は特に占領期の英字新聞についての記事分析、および社会的機能についての考察にも取り組み、2012年9月に投稿した「占領期の英語体験とNippon Times」は、『京都大学教育学研究科紀要』59号(2013年3月刊行)に掲載された。日本社会における英字新聞の教育的機能を考察する上では、本年度7月に行ったタイ、バンコクにおける英字新聞社『TheNation』へのインタビュー調査が有益であった。さらに本年度は、学会での発表・論文投稿を通して、研究の具体的課題を掴み、本研究課題の構想に見直しを迫られる一方、海外でのフィールドワークに確かな手応えを感じた。二度目となる国際学会での発表(AMIC,マレーシア)やタイにおける調査では、本研究課題の成果提出後に着手すべき、英字新聞の国際比較研究という新たな視点と展望を得る好機となった。年度末の2013年2月末3月上旬には、アメリカ合衆国でのフィールド調査(米国図書館所蔵のThe Japan Timesの収蔵印調査、Washington D. C., New York Los Angels)を行い、資料の収集のみならず、研究の方法論を経験から得る点で、大きな成果を得た。UCLAへの短期滞在では、今後の研究のモチベーションが上昇した。本プロジェクトの最終年度に当たる今年度は、これまで重ねてきた日刊英字新聞The Japan Times、(以下『タイムス』)をめぐる調査、成果物を論文としてまとめる作業に主軸を置いた。成果論文では、対外宣伝を志向した『タイムス』も読者の大半は日本人知識層であった事実を踏まえ、日本人経営による英字新聞が近代日本の英語受容に与えた影響という観点で考察を深めた。具体的には、『タイムス』の送り手にとって、対外宣伝の手段と英語教育の目的がどのように結びついていたのか、また学校教育の外に位置する教育メディアがどのような英語文化を形成したのかについて、創刊(1897年)から占領期(1951年)までの『タイムス』および『英語青年』(18982010年)などの派生雑誌をもとに検討した。その結果明らかになったのは、『タイムス』をはじめとした英字新聞が大正期に「時文」(current English)という知を提唱し、やがて時局化とともに「時事英語」へと変容していくプロセスである。それは当時の英語教育界における「英文学」権威への抵抗であり、国家の要請する「日本人として英語を使う」ことに理念的整合性と具体的手段を与えることにもつながった。英字新聞が牽引した「現代の英語」と安いう知は、1938年創刊の岩波新書が掲げた「現代人の現代の教養」とも相似する。したがって、英語学習メディアの主流が活字から視聴覚へと移行するに伴い、current Englishにおける「現代の教養」としての側面もまた大きく変容していくのであった。
論理・集合力学融合計算に基づく自立非分化型問題解決システムの構築と有効性の検証

本研究により得られた成果は以下のようにまとめられる。(1)「階層型問題解決の枠組」:個々に自律しているが機能的には未分化な要素からなる問題解決層(自立非分化層)と、機能的には分化しているが個々には自立性のない要素からなる問題解決層(分化非自立層)の二種層が交互に積み重なり、相互にインタラクションしあいながら問題解決を実現する枠組みを与えた。後者の層は導出される解の正当性と効率性を保証するものであり、他方、前者の層は柔軟な解の導出を与えるものである。両層が共通の問題解決に向かうよう制約指向の立場からの枠組みが導入されている。(2)「分化非自立層の計算原理」:制約指向問題の典型的な形である整合ラベリング問題(制約充足問題)に対する論理的処理に基づく解法の一つである併合法、とりわけ動的計画法の考え方を取り入れた侵入法(invasion)に基づいて問題解決層を実現した。論理に基づくことにより解の正当性が保証され、また、侵入法の採用により効率性も保証されている。(3)「自立非分化層の計算原理」:複雑な制約を直積あるいは直和分解し、単純な要素制約充足問題群に還元する方法を導入することによって、比較的均質な(機能的には未分化な)問題解決要素が相互に影響を及ぼしあいながら全体として秩序形成することにより問題解決を行う計算原理の導入を行った。最も基本となる考え方は、物理・化学現象における秩序形成の説明原理ともいえるハ-ケンのシナジェティクスとプリゴジンの散逸構造である。(4)「両層間のインタラクション」:ポラニ-の暗黙知の考え方、とりわけ二重制御ならびに周縁制御の原理と、人間における右脳-左脳の処理分化の知見を導入し、両層の計算が協調的に解の探索に向かうためのインタラクションのあり方を明らかにした。(5)「具体的問題への適用」:設計・計画問題などに適用し、本枠組みの有効性を明らかにした。