hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速点火における高密度爆縮物理の解明

高速点火レーザー核融合において高密度爆縮を達成し、効率よく追加熱を実施するため、1次元、2次元の放射流体シミュレーションコードを開発し高密度爆縮のモデリングを行った。また、高速点火独自のコーンターゲットの特性評価を行った。これにより高密度爆縮及びコーンターゲット内部状態の理解が進んだ。本研究における課題は高速点火レーザー核融合に必要な高密度プラズマ生成の物理を明らかにすることである。レーザー核融合爆縮過程はプラズマ流体としての流体現象のみならず、レーザー伝搬、プラズマ中の非局所電子熱輸送、輻射輸送等のエネルギー輸送が密接に絡んだ系である。そのため、これらを解析するためには数値シミュレーション手法が必須であり、多岐に渡る物理過程を統合的にシミュレート出来る爆縮流体コードの開発を行っている。特に、爆縮における非局所電子熱輸送は未だ計算手法が確立しておらず、解析が容易でない。申請者はフォッカープランク方程式をベースに運動論的な非局所電子熱輸送計算ルーチンを開発し、モデルの妥当性を確かめるために米国ロチェスター大学レーザーエネルギー学研究所との共同研究を行った。ロチェスター大学は日本の大阪大学レーザーエネルギー学研究センターと同様に直接照射型レーザー核融合を推進しており、直接照射型爆縮実験に関しては世界をリードし、詳細な実験データを保持している。申請者はロチェスター大学で行われた爆縮実験、及びピケットパルスと呼ばれる高強度レーザーパルスに対応した条件で非局所電子熱輸送計算を行い、実験と比較した結果、良い一致を見た。これにより非局所電子熱輸送のモデルの妥当性を検証した。また、核融合点火に用いられるクライオジェニック爆縮において、レーザー吸収領域から非局所的に輸送される高速電子により、燃料球がどれだけ先行加熱されるかを見積った。これらの成果により、非局所電子熱輸送の素過程を定量的に解析できる計算スキームを確立することが出来た。本研究はH20年度の研究計画に組み込まれていたが、共同研究先のロチェスター大学の都合により、1年遅れのH21年度に実施したものである。本研究成果により統合的な爆縮シミュレーションの準備が整った。本研究は高速点火レーザー核融合に必要な高密度プラズマ生成の物理を明らかにすることである。既にH20年度の研究において、レーザー爆縮を解析するために必要となる流体、非局所電子熱輸送、輻射輸送、レーザー伝搬などの素過程をシミュレートする要素物理計算ルーチンを完成されており、H21年度はそれを統合し、計算精度検証することを主な目標とした。開発した1次元及び2次元の統合爆縮流体コードを用いて、高速点火レーザー核融合で用いられるコーンターゲット内部に生成されるプラズマが、追加熱レーザー入射時にどのような分布をしているのか、そのようなプラズマが高速電子発生に及ぼす影響を調べた。また、実験と比較することにより、計算の妥当性を検証することが出来た。本研究により、レーザー伝搬、電子熱輸送、輻射輸送を考慮する2次元爆縮流体コードの精度検証を行うだけでなく、コーンターゲット内部に生成するプレプラズマが高速電子の発生に影響を与え、高速点火レーザー核融合に必要な数MeVの電子の発生を著しく阻害することを明らかにした。本研究により、コーンターゲット内部に発生するプレプラズマの低減が新たな課題となるとともに、高速点火レーザー核融合を成功させるためには一段と高い密度の爆縮プラズマが必要であることを明らかにした。本研究は大阪大学レーザーエネルギー学研究センターでおこなわれている高速点火原理実証実験(FIREX)に直後寄与するものであり、開発した2次元爆縮流体コードを用いて爆縮の解析とともに、コーンターゲット内部のプレプラズマ生成の抑制について計算による検討を行っている。これらの成果はH22年度秋に予定されているFIREX実験条件設定にも貢献しており、高速点火レーザー核融合の成功に向けた物理の理解が進んだ。我が国独自の高速点火方式レーザー核融合で点火を目指すため、高密度爆縮を指向した爆縮条件の確立、特にレーリー・テーラー不安定性成長の定量的評価と流体不安定性に密接に関連する電子熱輸送、輻射輸送等のエネルギー輸送の物理解明を行った。また、開発した爆縮計算コードを用いて大阪大学で開始された高密度爆縮プラズマを点火温度5keVまで加熱する実験(FIREX-I高速点火原理実証実験フェーズI)の実験条件設計、点火実証実験(FIREX-II高速点火原理実証実験フェーズII)の実験デザインに貢献した。今年度は3年間の研究最終年度にあたり、昨年度までに開発した要素物理、特に非局所電子熱伝導については計算解法の見直しを行い、より高精度かつ安定に電子の速度分布関数が解けるように計算コードの改良を行った。また、輻射輸送については計算負荷低減のためのモンテカルロ手法の検討を行った。3次元流体コードに関してはSmoothed Particle Hydrodynamics手法を用いてコードを構築し、従来2次元スキームとの比較、電子熱伝導、輻射輸送との結合により、統合爆縮流体計算環境を完成させた。開発したコードを用いて高速点火を解析し、爆縮がコーンターゲット先端を破壊し、コーン内部にプリプラズマを生成させることで高効率な追加熱を妨げている可能性を見いだし、コーン形状、及び物質の最適化、将来的な点火を見越したコーンターゲットの設計を行った。さらに高速点火実験(FIREX-I)において追加熱レーザーのプリパルスに起因するプリプラズマ生成を評価、解析し、プリプラズマの抑制手法についても提案を行った。
脳幹およ基底核の高分解能磁気共鳴イメージングと標準脳地図の作成

(A)静磁場強度3Tで撮像された中脳部分の磁気共鳴画像は,1.5Tの静磁場強度の磁気共鳴画像に比べて,Red nucleusやsubstantia nigraなどが,より高い組織コントラストとよりシャープな輪郭をもって描出される.Raphe nucleusやlocus ceruleusの位置も,より正確に同定することが可能であると事前には予測していた.しかし,高分解能で組織コントラストが高いとされる3D-IR法を用いても,Rapbe nucleusやlocus ceruleusの組織コントラストをMRI-T1,T2緩和時間だけで得ることは困難であった.これは,両神経核を構成する神経細胞体があまり密な集簇をしていないことが原因であると考えられた.組織標本を用いても神経核と神経線維のコントラストだけでは,これらの神経核をmassとして同定することは困難である.そこで,下記Bに記すように,より組織特異性の高い別のエンハンサーを用いて同定する必要があった(C)以上の結果から,標準中脳上における各神経核の座標を求めた.今後は,この標準脳座標をもとにした,PE丁,fMRIによる脳機能マッピングが期待される(A)静磁場強度3Tで撮像された中脳部分の磁気共鳴画像は,1.5Tの静磁場強度の磁気共鳴画像に比べて,Red nucleusやsubstantia nigraなどが,より高い組織コントラストとよりシャープな輪郭をもって描出される.Raphe nucleusやlocus ceruleusの位置も,より正確に同定することが可能であると事前には予測していた.しかし,高分解能で組織コントラストが高いとされる3D-IR法を用いても,Rapbe nucleusやlocus ceruleusの組織コントラストをMRI-T1,T2緩和時間だけで得ることは困難であった.これは,両神経核を構成する神経細胞体があまり密な集簇をしていないことが原因であると考えられた.組織標本を用いても神経核と神経線維のコントラストだけでは,これらの神経核をmassとして同定することは困難である.そこで,下記Bに記すように,より組織特異性の高い別のエンハンサーを用いて同定する必要があった(C)以上の結果から,標準中脳上における各神経核の座標を求めた.今後は,この標準脳座標をもとにした,PE丁,fMRIによる脳機能マッピングが期待される本年度は,MRIから中脳領域の標準脳を作成するための基礎的な検討を行った.(A)静磁場強度3Tで撮像された中脳部分の磁気共鳴画像を検討した.Red nucleusやsubstantia nigraなどが,従来以上に明瞭に描出される.その最大の想定は,高い組織コントラストとよりシャープな輪郭が得られることである.その結果,MRI上,描出されないRaphe nucleusやlocus ceruleusの位置も,相対的な位置をより正確に同定することが可能であると考えられた.(B)中脳領域のMRI画像に対する解剖学的標準化の精度を検討した.PET画像の統計学的mappingの可能性を検討した.中脳のT1強調高分解能MR画像をvoxel size 0.89x0.89x0.89mmで撮像した.これを解剖学的標準化したのち,その外形の輪郭を抽出し,そのばらつきを測定した.その結果,中脳領域おける解剖学的標準化の誤差は,最大で5-7mm, FWHMで2-3mmだった.これは,当面の目標としているPETによる神経核イメージングのためには,十分な空間分解能である.しかし,今後fMRIなどより高分解能のマッピングを行うためには,改善が必要である.(C)中脳領域の解剖学的標準化の有効性を予備的にPETデータを使って予備的に検討した.パーキンソン病(PD)患者10例,同年齢の健常高齢者15例の[F-18]FDOPA PETのデータを用いて中脳領域の神経核マッピングを行った.PDにおいて,吻側中脳正中領域(rostral raphe),腹側被蓋野,第四脳室底部外側部(locus cerureus)でKiの軽度の上昇を検出することができた.MRIから中脳領域の標準脳を作成するための検討と,FDOPA PET画像への応用を検討した.(A)静磁場強度3Tおよび1.5Tで撮像された中脳部分の磁気共鳴画像を検討した、灰白質と白質のコントラストを上げるのに最適とされるinversion recoveryによるMRI T1強調画像を用いた場合,大脳皮質,被殻,尾状核,淡蒼球,視床の描出には最適であり,特に視床では,そのsubnucleusまで描出する事が可能であった.しかし,本研究の目標であった縫線核は,明確に描出することが出来なかった.そこでFDOPA,FDGのPET画像などMRIとは異なる組織コントラストを示す画像,組織解剖学の知見を組み合わせることで,縫線核や青斑核の相対的な位置を推定した.そして,解剖学的に標準化された脳地図の中に位置づけることを行った.(B)中脳領域のMRI画像に関する解剖学的標準化の精度を検討した.その結果,中脳領域おける解剖学的標準化の誤差は,最大で5-7mm,FWHMで2-3mmだった.これは,PETによる神経核イメージングのためには,十分な空間分解能である.(C)パーキンソン病(PD)患者10例,同年齢の健常対照者15例の[F-18]

FDOPA PETのデータを用いて中脳領域の神経核マッピングを行った.中脳の解剖学的標準化地図と対照した結果,PDにおいて,吻側中脳正中領域(吻側縫線核),腹側被蓋野,第四脳室底部外側部(青斑核)でFDOPA取り込み率(Ki)値の軽度の上昇を検出することができた.また,線条体のうち,背後側でKiの低下があった.また,個人間のばらつきは大きいが,腹側部側坐核においてKiが亢進する傾向にあった.この結果は,パーキンソン病患者における,ドーパミン作動性中脳辺縁系の機能亢進を裏付け,セロトニン系関与の可能性を示唆するものである.
ゲル化駆動部位を結合させたオイルゲル化剤ポリマーの合成とゲル化機構の解明

本研究は(1)水素結合や疎水性相互作用などの非共有結合をとおして液体を固化(ゲル化)するゲル化駆動機能と(2)非晶性のポリマー(あるいはオリゴマー)は溶液中から結晶化しないという現象に着目し、これらの二つの機能を結合させた結晶へ転移しない安定なゲルを形成する有機ゲル化剤ポリマーの合成を目的とした。すなわち、(2)の機能を有する非晶性のポリマーあるいはオリゴマーに(1)の機能をもつゲル化駆動部位を共有結合でつなげることにより、低分子の自己集合性と高分子の非晶性という一見、相矛盾する二つの機能を階層化させた新規な有機ゲル化剤ポリマーを開発したわけである。本研究で提唱する有機ゲル化剤ポリマーは熱力学的に安定なゲルを形成するのみでなく、形成されたゲルの機械的強度は低分子化合物の有機ゲル化剤の形成するゲルと比べ向上することが分かった。筆者が開発した10種類以上のオイルゲル化剤の構造に基づき、その中でも特に強いゲル化能を示した有機ゲル化剤の構造をアレンジし、官能基を有する化合物をゲル化駆動部位として合成した。具体的には、これまでの筆者の研究より優れたゲル化剤であることがわかっている化合物をアレンジして官能基として末端アミノ基を有する化合物をゲル化駆動部位として合成した。他方の非晶性のポリマーあるいはオリゴマーとして、イソシナナート結合を有するポリエチレングリコール、オリゴエチレングリコールを合成した。ゲル化駆動部位として官能基を有する化合物を非晶質ポリマーであるポリシロキサンやポリエチレングリコールと反応させ、多数のゲル化駆動部位を結合させたオイルゲル化剤ポリマーを合成しそのゲル化機構を解明した。
ナノ構造制御による新規な液体用高分子分離膜の設計

ポリビニルアルコール(PVA)をベースとした有機液体用高性能分離膜のナノ構造制御について検討した。ブレンドおよび鹸化によるPVAのケン化度制御と製膜、ベンゼン(Bz)/シクロヘキサン(ChX)および物性の類似したトルエン(TOL)/メチルシクロヘキサン(MCX)を対象とした分離性能評価(浸透気化法、PVと略称)を行い、一方で、膜内収着量測定、熱測定による結晶化度評価など膜の構造・特性についての評価を行った。さらにこれらの結果をもとに、膜膨潤に与える膜内外圧力差、網目による弾性の効果をフローリーハギンス式をもとに検討した。また膜強度向上の観点から、新たなPVA架橋方法について検討した。1.市販の低ケン化度PVA素材をケン化して製膜し(単独膜)、あるいは2種の市販PVA素材をブレンドして平均ケン化度の異なる種々のPVAブレンド膜を調製した。これらの膜でBz/ChX混合溶液のPV分離を行い、平均ケン化度69%の膜が高い分離性能を示すことを確認した。2.単独膜、ブレンド膜についてBz/ChX混合溶液での膜内溶解量を測定し、この種の膜でのPV分離性能は溶解性が支配的であることを明らかにした。3.ブレンド膜について、TOL/MCX系での分離実験を行い、Bz/ChX系とほぼ同様な結果を得た。4.以上の結果をもとに、膜のナノ構造と分離性能の関係についてモデル的な検討を行い、網目の弾性効果を考慮することで膜性能予測が可能であることを明らかにした。5.PVA膜の熱架橋条件について検討を深め、比較的温和な条件での熱架橋とこれにもとづ耐水化が可能であることを明らかにした。ポリビニルアルコール(PVA)をベースとした有機液体用高性能分離膜を作製するため、膜のナノ構造制御について検討を開始した。その第1段階として、ブレンドによるPVAのケン化度制御と製膜、膜構造評価、ベンゼン(Bz)/シクロヘキサン(ChX)の50/50混合溶液を対象とした分離性能評価(浸透気化法)を行った。また膜強度向上の観点から、新たなPVA架橋方法について検討を行った。1.市販の低ケン化度PVA素材をケン化して製膜し(単独膜)、上記混合溶液の分離について、ケン化度69%が好適であることを確認した。2.2種の市販PVA素材をブレンドして平均ケン化度の異なる種々のPVAを調製した。ブレンドPVAから製膜してBz/ChX混合溶液分離を行ったところ、単独膜の場合と同様に、平均ケン化度69%の膜が高い分離性能を示した。3.DSC測定により、上記それぞれの膜について結晶化度を推算し、ケン化度との関係を求めた。4.材料試験装置(卓上型精密万能試験機)を購入し、引張試験により、上記それぞれの膜について引張強度とケン化度、結晶化度との関係を検討した。5.上記それぞれの膜について、Bz/ChX混合溶液中での膨潤度を測定した。6.以上の結果をもとに、膜のナノ構造制御の可能性、およびPVAのケン化度とBz/ChX混合溶液での分離性能との関係について総合的な検討を行ったが、これまでのところでは明確な結論を得るにいたっていない。7.PVA膜の熱架橋条件について検討し、適切な架橋剤を混合することで比較的温和な条件での熱架橋とこれにもとづく耐水化が可能であることを確認した。ポリビニルアルコール(PVA)をベースとした有機液体用高性能分離膜のナノ構造制御について検討を継続した。ブレンドによるPVAのケン化度制御と製膜、ベンゼン(Bz)/シクロヘキサン(ChX)

および物性の類似したトルエン(TOL)/メチルシクロヘキサン(MCX)を対象とした分離性能評価(浸透気化法、PVと略称)を行った。また膜強度向上の観点から、新たなPVA架橋方法について検討を継続した。1.市販の低ケン化度PVA素材をケン化して製膜し(単独膜)、あるいは2種の市販PVA素材をブレンドして平均ケン化度の異なる種々のPVAブレンド膜を調製した。2.Bz/ChX混合溶液分離では、ブレンド膜でも単独膜の場合と同様に、平均ケン化度69%の膜が高い分離性能を示すことが確認された。3.単独膜、ブレンド膜について、Bz/ChX混合溶液での膜内溶解量を測定し、溶解量の濃度依存性から、この種の膜での浸透気化分離性能は溶解性が支配的であることを明らかにした。4.ブレンド膜について、TOL/MCX系での分離実験を行い、Bz/ChX系とほぼ同様な結果を得た。5.以上の結果をもとに、膜のナノ構造と分離性能の関係についてモデル的な検討を開始した。6.PVA膜の熱架橋条件について検討を深め、比較的温和な条件での熱架橋とこれにもとづく耐水化が可能であることを確認した。ポリビニルアルコール(PVA)をベースとした有機液体用高性能分離膜のナノ構造制御について検討を継続した。ブレンドによるPVAのケン化度制御と製膜、ベンゼン(Bz)/シクロヘキサン(ChX)および物性の類似したトルエン(TOL)/メチルシクロヘキサン(MCX)を対象とした分離性能評価(浸透気化法、PVと略称)を行った。また、凝集性の強いPVA膜での有機液体透過メカニズムについてモデル的に検討した。2.単独膜、ブレンド膜について、Bz/ChX混合溶液での膜内溶解量を測定し、溶解量の濃度依存性から、この種の膜での浸透気化分離性能は溶解性が支配的であることを明らかにした。3.ブレンド膜について、TOL/MCX系での分離実験を行い、Bz/ChX系とほぼ同様な結果を得た。4.以上の結果をもとに、膜のナノ構造と分離性能の関係についてモデル的な検討を行い、凝集性の強いPVA膜においても、フローリーハギンス式を適用した溶解・拡散モデルでの解析が可能であることを明らかにした。
免疫不全宿主におけるアデノウイルスの体内動態の解析

PCR primerをアデノウイルス遺伝子のHexon3とHexon4領域に設定した。アデノウイルス2型、3型をtemplateとしてconventional PCRを行いウイルスDNAが増幅されることを確認した。次に臨床分離株アデノウイルスストック液から抽出したDNAをtemplateとしてconventional PCRを行い、アデノウイルス1,2,3,5,6,7,8,11型が特異的に増幅されることを確認した。アデノウイルス2型のPCR産物をTAクローニングベクターにクローニングし定量的PCRに使用する標準DNAとした。Syber Green Master Mixを用いて定量的PCRを行った結果、10から10,000,000コピーのアデノウイルスが定量的に検出可能であることが判明した。この方法を用いて臨床検体として咽頭ぬぐい液、便、血液(全血、白血球、血漿)、尿からウイルス検出を行ったところ、定量的にアデノウイルスを検出することが可能であった。造血幹細胞移植患児における血液、尿、便、咽頭粘液中からアデノウイルスゲノムをリアルタイムPCR法により検出し、その結果を定量的、経時的に解析した。対象患児は6名。移植前後で定期的に採取した各種検体からDNAを抽出しテンプレートとし、定量的PCRを行った。2名よりウイルスDNAが検出された。1名は移植前に尿中でのみ1.36X10^5copy/mlのウイルスDNAが検出されたasymptomatic infectionであり、無治療でウイルスは検出感度以下になった。1名はday28に血漿中で1.42X10^6copy/ml、便中で2.8X10^4copy/gのウイルスDNAが検出され、下痢、肝機能障害を伴ったdefinite adenovirus diseaseであった。初回ウイルス検出後速やかに抗ウイルス剤(Cidofovir)投与開始し、著明な効果を得た。肝機能正常化に平行してウイルス量は減少し、day56に検出感度以下になったのを確認後Cidofovir投与を中止した。定量的PCRによる造血幹細胞移植時の体内ウイルス量のモニタリングが、全身アデノウイルス感染症の迅速な確定診断および治療効果の判定に有用であることが示唆された。臨床分離株中和によって同定されたアデノウイルス2型、3型をFL細胞に接種しCPEが70-80%出現した時点で細胞を集め、-70°Cに保存し、DNAを抽出した。これをtemplateとしてconventional PCRを行いアデノウイルス2型、3型が増幅されることを確認した。アデノウイルス2型のPCR産物をTAクローニングベクターにクローニングした後シークエンスを行い、PCR産物がアデノウイルス遺伝子と85-90%のhomologyを持つことを確認した。プラスミド濃度を調整し、定量的PCRに使用する標準DNAとした。Syber Green Master Mixを用いて定量的PCRを行いABI PRISM 7900HTにより検出した結果、10から10,000,000コピーのアデノウイルスが定量的に検出可能であることが判明した。対象患児は6名。

定量的PCRによる造血幹細胞移植時の体内ウイルス量のモニタリングが、全身アデノウイルス感染症の迅速な確定診断および治療効果の判定に有用であることが示唆された。
オピオイドペプチド発現ベクターによる痛みの遺伝子治療

オピオイドペプチド発現ユニットを組み込んだアデノウイルスベクターを作成した。組み込んだオピオイドペプチドはMet-エンケファリン、β-エンドルフィン、スパイノルフィン、エンドモルフィンである。前年度、4次ウイルスまで精製・濃縮し、in vitroで発現を確認したMet-エンケファリンとスパイノルフィン発現ベクターを、クモ膜下カテーテルを留置したラット(300-350g)の脊髄(腰髄部)にカテーテル(PE10)を介してin vivo導入した。鎮痛効果をホルマリンテスト、ホットプレートテストなどで調べたが、有意な鎮痛効果は認められなかった。脳脊髄液中のMet-エンケファリンの含量をラジオイムノアッセイ法で測定したが、発現ベクター導入によって、わずかに含量の増加を認めるのみであった。鎮痛効果が得られなかった理由としては、in vitroにおいては目的とした蛋白が産生され、同じ発現系でLacZ遺伝子はきちんと発現していたことなどから、(1)Met-エンケファリンが脳脊髄液中で速やかに分解されてしまった、(2)慢性的なオピオイドペプチド刺激で、脊髄のオピオイドレセプターがダウンレギュレーションしてしまった、(3)内因性オピオイドペプチドの鎮痛物質としての限界、(5)発現ウイルスベクターの精製上の不備、などが考えられる。現在は、より強力かつ安定なオピオイドペプチドであるエンドモルフィンで検討中である。このうちMet-エンケファリンとスパイノルフィン発現ベクターを4次ウイルスまで精製・濃縮した。他のオピオイドペプチド発現ベクターについても現在、精製中である。in vivoでの実験に先立ち,至適な感染条件や発現の経時的変化を検討するため,in vitroで遺伝子導入を行った。宿主細胞には新生児ラットより分離・培養した脳軟膜細胞を用いた。まず、LacZ遺伝子を発現する組換えアデノウイルスを感染させ,X-Galによる染色を行った。MOI(multiplicity of infection)0、1、10、100で感染させ、1、4、7、10日後に発現をみたところ、MOI依存性に、観察期間を通してX-Gal陽性細胞を確認することができた。細胞毒性を示すような所見は特に見られなかった。発現効率を上げるため、より高いMOIで感染させた場合にどうなるかは今後の検討課題である。次にオピオイドペプチド発現ベクターを同じく脳軟膜細胞に導入した。目的とするオピオイドペプチドの産生は,mRNAレベル(ノーザンブロット法)では確認できた。オピオイドペプチド発現ベクター導入によっても、細胞に障害は現れていない。現在行っているのが、培養液中のオピオイドペプチドの免疫活性を,経時的にラジオイムノアッセイで測定することである。ラジオイムノアッセイは市販のキットを用いる予定である。
介護事業所と地域の役割補完による高齢者と地域の相互関係の構築に関する研究

本研究では、介護事業所と地域が相互に役割を補完することによって、高齢者のその人らしい生活を支えることができると考えている。そこで次の(1)(3)を目指した調査研究や実践的取組を行った。すなわち、(1)介護事業所にない機能を地域がカバーする、(2)地域にない機能を介護事業所がカバーする、(3)介護事業所と地域が協働する、である。その結果、介護事業所と地域が相互に役割を補完することによって、施設高齢者と地域の関係性、および地域高齢者と地域の関係性を維持や再生することができることがわかった。また、介護事業所は高齢者が地域と関わることをサポートできる重要なポジションにあることが示唆された。高齢者のその人らしい生活を実現するためには、高齢者と地域の双方向の関係性が必要である。さらに、それを持続的な関係にするためには、高齢者に対して「身体ケア」と「関係性を支えるケア」を含めた、「生活を支えるケア」を提供する必要があると考えている。本研究では、介護事業所と地域がそれぞれに役割を担うことによって、高齢者の暮らしをつなぐ「生活を支えるケア」を提供することができると仮定し、次の3つの検証を行う。すなわち、1介護事業所に不足する「多世代が行き来する」機能を地域が補完する、2地域に不足する「生活や人のつながりを支える」機能を介護事業所が補完する、3介護事業所と地域が役割を相互補完し、在宅要介護高齢者と地域の関係性をつくる、である。平成23年度は1の取組および検証を行い、平成24年度には2の取組および検証を行った。地域高齢者の生活調査を実施し、日常生活ニーズを把握した結果、足回りへのニーズや重労働を伴う家事の代行があり、地域高齢者の日常生活困難が明らかになった。また、気楽に参加できる旅行や催事、人と会える機会へのニーズもあり、外出機会や人とのつながりを創出することの意義も明らかになった。そこで、地域高齢者の日常生活困難を、行政や福祉組織、NPO、住民が支えている事例の実態把握調査を行った。この調査は介護事業所が支える取組ではないが、地域高齢者の孤立死を防止することや人との関わりを維持することは、共助が有効であることがわかった。また、外出機会や人とのつながりを創出するために、介護事業所を会場にしたサロンを開催した。サロンでは、行政や企業の協力を得て講座を開催することもあった。「地域に不足する生活や人のつながりを支える機能を介護事業所が補完する」取組は、介護事業所が地域高齢者の日常生活を支えることや、地域高齢者と地域の関係性を維持することにつながる可能性がある。さらに、その人らしい生活を持続させるためには、高齢者に対して「身体ケア」と「関係性を支えるケア」を含めた、「生活を支えるケア」を行う必要があると考えている。本研究では、1介護事業所に不足する「多世代が行き来する」機能を地域が補完することで、介護事業所は施設高齢者と地域の関係性を再建することができる、2地域に不足する「生活や人のつながりを支える」機能を介護事業所が補完することで、介護事業所は地域高齢者の地域居住を支えることができる、3介護事業所と地域が協働することで、要介護高齢者と地域および要介護高齢者と家族介護者の関係性を維持することができる、の3つの検証を行う。平成23・24年度は12を検証し、平成25年度は3を検証した。まず、ショートステイを利用する在宅要介護高齢者に対する配票調査から、要介護高齢者の生活活動(食事、家事、外出、交流関係等)の実態等を把握し、在宅要介護高齢者の関係性の問題を検証した。また、ショートステイを利用する家族介護者に対する配票調査から、介護負担感類型別に、要介護高齢者の状況や介護環境、ショートステイ利用効果、生活ニーズ等を分析した。そして、介護負担感別にどのようにショートステイを利用すればよいか、介護事業所はどのように介入すればよいかを明らかにした。さらに、介護事業所と地域住民との協働のもとで施設高齢者の一時帰宅を試行し、介護事業所と地域がどのように役割をカバーしあえば要介護高齢者の関係性を支えることができるかを検討した。以上の取組と検証から、介護事業所と地域がそれぞれに役割を担うことによって高齢者の暮らしをつなぐ「生活を支えるケア」を行うことができること、高齢者とその周辺の人や環境のつながりを支えることが高齢者の地域居住につながることがわかった。

さらに、それを持続的な関係にするためには、高齢者に対して「身体ケア」と「関係性を支えるケア」を含めた、「生活を支えるケア」を提供する必要があると考えている。本研究では、介護事業所と地域がそれぞれに役割を担うことによって、高齢者の暮らしをつなぐ「生活を支えるケア」を提供できると仮定し、次の3つの検証を行う。すなわち、(1)介護事業所に不足する「多世代が行き来する」機能を地域が補完する、(2)地域に不足する「生活や人のつながりを支える」機能を介護事業所が補完する、(3)介護事業所と地域が役割を相互補完し、在宅要介護高齢者と地域の関係性をつくる、である。平成23年度は(1)の検証を行った。介護事業所に地域が入る取組として、イベント的取組(バザー)と、定期的取組(子ども習い事教室会場の提供、老人会や自治会の会議会場の提供等、施設発行ミニコミ誌の近隣住戸配付)を行った。これらの取組の参加者は、介護事業所による同様の取組を積極的に行うべきと考えており、取組内容としては、コンサート、サロン、各種教室、子どもの放課後の居場所、施設ツアー、住民による講演会を求めていることを配票調査から把握した。それを受けて、23年度にサロンを開催し、サロンの一環としての音楽コンサートと習い事教室を24年度に実施する計画を進めた。また、取組による施設高齢者の効果を観察すると、子どもが習い事に来る曜日・時間に菓子を用意して待っている姿を見ることができた。さらに、その時の衣装や表情に日常からの変化も見ることができた。「介護事業所に不足する多世代が行き来する機能を地域が補完する」定期的な取組は、施設高齢者と地域の持続的な相互関係につながる可能性がある。介護事業所と地域が役割を補完し合う方策について今後さらに追究していく。本研究では、介護事業所と地域がそれぞれに役割を担うことで、高齢者の暮らしをつなぐ「生活を支えるケア」を提供できると仮定し3つの検証を行う。すなわち、1介護事業所に不足する「多世代が行き来する」機能を地域が補完する、2地域に不足する「生活や人のつながりを支える」機能を介護事業所が補完する、3介護事業所と地域が役割を補完し、在宅要介護高齢者と地域の関係性をつくる、である。平成23年度は1の検証を行った。平成24年度は、平成23年度の取組を継続しつつ、2の検証を行った。平成24年度は、A)地域高齢者の日常生活困難の解決につながる取組、B)外出機会や人と会う機会を創出する取組、の必要性を把握した上で進めた。A)地域高齢者の日常生活困難の解決につながる取組は、地域組織が地域高齢者の日常生活を支えることの可能性と有効性がわかった。介護事業所が実施主体となって地域高齢者の生活を支えることができるかどうかの検証は平成25年度への継続課題とする。B)外出機会や人と会う機会を創出する取組は、参加者から好評価を得ているが、平成25年度も継続して実施しその効果をさらに検証する。さらに、平成24年度は平成25年度につながる知見を得ることができた。まず、地域力が高齢者と地域の関係性づくりにつながるのではないか、つまり、高齢者の地域居住を継続させるためには地域力が必要なのではないか、という視点である。さらに、平成24年度には、施設高齢者を一時帰宅させることを試行した結果、地域にはそれを受け入れる力があることがわかった。何らかの働きかけがあれば、潜在的な地域力は呼び起こされるのではないか、という視点である。
材料信頼性向上の為の三次元可視化技術によるマルテンサイト組織の定量評価

マルテンサイトパケットは互いに複雑に入り組んでいること、その界面は特定の晶癖面を持っていること、またブロックも入り組んだ構造を持っていることが明らかとなった。すべてのブロックは旧オーステナイト粒界に接していた。さらに、三次元像の定量化を位相幾何学および微分幾何学の観点から行うに当たって、種数、オイラー評数、ガウス曲率、平均曲率といったパラメータを導入して、形態の定量化への可能性を検証した。その結果、これらのパラメータを使うことによって、複雑な実際の金属組織形態の定量化が可能であることを示し、今後の新しい3D定量材料組織学構築への布石となるものと期待される。本研究では、金属材料の特性や信頼性をより一層向上する上で重要となる複雑に入り組んだ三次元組織をより定量的に評価することを目的とする。具体的には、シリアルセクショニングEBSD法によるマルテンサイト組織の三次元可視化を実施する。最適な無歪シリアルヒクショニング研磨方法(機械研磨、Arイオン研磨、FIBを用いたGaイオン研磨)の検討を行った。あわせて高温変形ステージを用いて高温オーステナイトと変態後のマルテンサイトの結晶方位を測定する変形・加熱中その場共にEBSD測定法の構築に取り組んだ。得られたおもな成果は以下のとおりである。(1)対象組織のサイズに応じて、機械研磨法とFIB研磨法を適宜使い分けことの重要性を示した。これらのシリアルセクショニング像を三次元再構築する手法について検討し、IMOD、MAVIといった解析ソフトウェア-を用いて、三次元像が得られること、また任意の断面での形態評価が可能であることを示した。併せて、観察途中でEBSD測定を任意の一断面で取り入れることによって、三次元的結晶学についても明らかにすることが可能となった。この三次元EBSD観察法を用いて、ラスマルテンサイトの形態が入り組んでいることを明らかにすると共に、その技術を適用してパーライト組織中のラメー組織が三次元的にはねじれていることを明らかにした。これらの知見は、社会基盤材料の信頼性と密接に関役しており、その三次元形態の定量化が次の課題であり、その定量評価法の構築に現在取り組んでいる。(2)高温変形中その場EBSD測定を可能とするステージの開発を行った。その有用性を確認し、次年度に向けた研究環境の整備を行った。高温変形中の、応力ひずみ曲線、EBSD測定、電気抵抗測定の同時計測が可能なシステムを構築し、順調に稼働することを確認した。マルテンサイトの三次元形態情報をもとに、従来見過ごされてきた組織の入り組み度、埋もれた界面の構造を明らかにするとともに、三次元像の定量化を位相幾何学、微分幾何学に基づいて行う手法の可能性を検討した。具体的には、シリアルセクショニングEBSD法こよるマルテンサイト組織の三次元可視化を実施する。マルテンサイトへの適用を考慮して、三次元形態の定量化手法を位相幾何学、微分幾何学に基づいて定量解析する手法を構築した。その結果、複雑な組織形態として、連結性や分散性を定量評価するパラメーターとして位相幾何学のオイラー評数や、種数が有効であることを明らかにした。さらに、局所的な組織の入り組み度を評価するに際して、ガウス曲率や、平均曲率といった微分幾何学的解析が役に立つことを示した。これらの形態評価をマルテンサイトを含む材料組織の評価に適用し、組織の形態学を2Dから3Dへ拡張する道筋を開いた。これらの成果と関連して、日本鉄鋼協会内に「階層的3D4D解析による材料信頼性向上」フォーラムを立ち上げ、また国内外の数学会、材料関係学会からの招待講演、依頼解説執筆によって、公表した。また、全自動シリアルセクショニング3D顕微鏡を開発した。
面不斉を有する新規イオン性液体:「万能型」不斉合成反応場としての応用

近年、低温で溶融する塩(イオン性液体)が、環境に負荷をかけない溶媒として、各方面から脚光を浴びている。ジアルキルイミダゾリウム塩は、現在最も精力的に研究されているイオン性液体の一つであるが、本研究では、イミダゾール環が置換基によってはプロキラル面を持っており、面のどちらかにストラップをかけてしまえばキラルになる、ということに注目した。このアプローチにより、余分な官能基を持つ不斉部位を導入することなく(=塩の高融点化を防ぎつつ)、3次元的な不斉空間を構築できる。昨年度までの研究により、2,4-ジメチルイミダゾールの二つの窒素原子をオリゴメチレン鎖で架橋したシクロファン型イミダゾリウム塩の合成法を確立し、これが室温溶融塩として存在することを確認した。また、光学活性なアニオンとのジアステレオメリックな相互作用を^1H-NMRで追跡可能であり、このイミダゾリウムカチオンが不斉識別能を有することを明らかにした。そこで今年度、上記のイミダゾリウム塩に更なる相互作用点を導入することを目的とし、2,4-ジメチルイミダゾールの二つの窒素原子をオキソエチレン鎖で架橋した、擬クラウンエーテル部位を持つ面不斉イミダゾリウム塩を合成した。エーテル部位のコンホメーション効果により、このイミダゾリウム塩は極めて高い収率で生成し、またアニオンを交換することにより、室温イオン性液体が得られた。調製された面不斉イミダゾリウムのキラル識別能を検討したところ、興味深いことにランタノイド錯体のキラリティーを識別することが明らかとなった。ここまで述べてきた面不斉イオン性液体は、いずれもラセミ体として合成されるため、光学活性溶媒として利用するためには、光学分割、あるいは不斉選択的な合成が必要となる。そこで、シクロファン型イミダゾリウム塩の合成において、不斉補助基を用いることにより、面性キラリティーを制御することを試みた。L-バリン誘導体を持つ架橋鎖で、2-メチルイミダゾールの二つの窒素原子を連結したところ97:3の比で一方のジアステレオマーが優先的に生成し、再結晶により過剰の異性体が単離された。ジアルキルイミダゾリウム塩は、現在最も精力的に研究されているイオン性液体の一つであるが、本研究では、イミダゾール環が置換基によってはプロキラル面を持っており、面のどちらかにストラップをかけてしまえばキラルになる、ということに注目した.このアプローチにより、余分な官能基を持つ不斉部位を導入することなく(=塩の高融点化を防ぎつつ)、3次元的な不斉空間を構築できる。合成は以下のように行った。種々のイミダゾール類に対し、水素化ナトリウムおよびジブロモアルカンを作用させ、モノアルキル化イミダゾールを得た。続いて、得られたモノアルキル化イミダゾールを、高希釈条件下、加熱することでイミダゾールの四級化反応を行い、目的であるシクロファン型イミダゾリウム塩を得た(収率40%、2段階)。2段階目の環化反応の速度および収率は、架橋鎖の鎖長に大きく依存した。シクロファン型の面不斉を持つ化合物において、面を経由したストラップのフリップ運動はラセミ化に対応する.これを防ぐ目的で、^1H-NMRの検討により、イミダゾリウム2位にメチル基を導入したところ、上記のフリップ運動が効果的に抑制されていることが分かった。続いて、塩の融点を下げる目的で、得られたイミダゾリウム臭素化物のアニオン交換を、定法に従って行った。臭素アニオンとスルフォニウムイミドアニオンとの交換は効率よく進行し、対応する塩を高収率で与えた。得られた塩の融点を測定したところ、シクロファン型のイミダゾリウム塩は、一般のジアルキルイミダゾリウム塩に比べ、高い融点を示すことが分かった。しかしながら、イミダゾリウム2位と4位にメチル基を導入した、対称性の低い塩の場合、対象な塩に比べ融点は低く、アニオンの選択次第では、室温より低い融点を示すものもあった。上記のように調製された面不斉イオン性液体の、キラル溶媒としてのポテンシャルを調べたところ、^1H-NMRの測定において、種々の光学活性なアニオンとの間で、ジアステレオメリックな相互作用が観察された。

そこで今年度、上記のイミダゾリウム塩に更なる相互作用点を導入することを目的とし、2,4-ジメチルイミダゾールの二つの窒素原子をオキソエチレン鎖で架橋した、擬クラウンエーテル部位を持つ面不斉イミダゾリウム塩を合成した。エーテル部位のコンホメーション効果により、このイミダゾリウム塩は極めて高い収率で生成し、またアニオンを交換することにより、室温イオン性液体が得られた。調製された面不斉イミダゾリウムのキラル識別能を検討したところ、興味深いことにランタノイド錯体のキラリティーを識別することが明らかとなった。ここまで述べてきた面不斉イオン性液体は、いずれもラセミ体として合成されるため、光学活性溶媒として利用するためには、光学分割、あるいは不斉選択的な合成が必要となる。そこで、シクロファン型イミダゾリウム塩の合成において、不斉補助基を用いることにより、面性キラリティーを制御することを試みた。L-バリン誘導体を持つ架橋鎖で、2-メチルイミダゾールの二つの窒素原子を連結したところ97:3の比で一方のジアステレオマーが優先的に生成し、再結晶により過剰の異性体が単離された。
柔軟体の構成式と搬送時の挙動解析理論に関する研究

本研究における柔軟体とは、紙やフィルムを意味し、その搬送とは、プリンターや複写機や輪転機におけるローラーによる紙・フィルムの送りを意味する。また、ATMなどのベルトで挟み搬送する紙幣用機器においても、柔軟体である紙幣とベルトによる送りも含む。本研究は、上記に定義した「紙」の搬送過程における変形挙動の解析を実現することを最終目標として、その第一段階として、「紙」が搬送過程においてローラーやベルトで挟まれた時に生じる弾塑性変形挙動を支配する「構成式」を求めることを目的としている。さらに、「柔軟構造物の搬送時の挙動を解析するための数値解析システム」を開発することを第二の目的とする。1)弾性定数と内部構造の関係を求めるために、表面に各種のトナーを溶着させた場合の弾性定数を曲げ・引っ張り(曲げ方向に依存するが)と微小圧縮試験機による圧下試験により測定し、紙の弾性定数とトナーによる影響を明確にした。2)そして、搬送解析の基礎式における紙の面内2軸と厚さ方向を含めた3軸異方性に関する変形特性を試験するため、材料定数の測定方法を検討した。3)さらに、紙の弾性定数に及ぼす温度・湿度の影響を実験により調べた。4)紙の降伏挙動を調べるために,微小圧縮試験機を用いて紙を圧下試験し、圧下状態と塑性変形の関係を測定した.紙の搬送時における変形挙動を解析するための構成式を作製し,それを用いて変形時の応力状態を解析し,実験値と比較することで,作製した構成式の有効性に関して考察した.本研究における柔軟体とは、紙やフィルムを意味し、その搬送とは、プリンターや複写機や輪転機におけるローラーによる紙・フィルムの送りを意味する。4)紙の降伏挙動を調べるために,微小圧縮試験機を用いて紙を圧下試験し、圧下状態と塑性変形の関係を測定した.紙の搬送時における変形挙動を解析するための構成式を作製し,それを用いて変形時の応力状態を解析し,実験値と比較することで,作製した構成式の有効性に関して考察した.本課題で対象とする柔軟体は,プリンタに使用する「紙」である.紙はセルロース繊維が絡み合い,結合した構造をしている.紙が使用,保管される環境は様々に異なるが,これは繊維同士の結合や,繊維自体の性質に影響を及ぼす.プリンタ等の紙送り機構において,紙はローラーによって搬送される.このとき紙は引張り,圧縮,曲げの力を受け変形する.これらの機構において使用される紙の変形特性が異なることは,紙詰まり,印刷不良の原因となる.よって,これらのシステムの信頼性を高めるためには,紙の力学的特性を知る必要がある.そこで本研究では,紙の引張試験と圧縮試験を行い,引張り及び圧縮変形特性に与える湿度の影響について定量的に求めた.同時に,搬送時における紙の挙動を正確に把握するためには,紙の力学的構成式を確立する必要があり,これについても検討を行った.さらに,以上の構成式を用いて,ローラー間で圧縮された場合の紙の挙動のシミュレーションを行った.得られた主な成果は次の通りである.1.引張試験から,弾性定数は湿度50%以下では湿度の増加とともに大きくなり,50%以上では湿度の増加とともに小さくなる結果が得られた.2.破断時の応力は湿度が上昇するにつれて減少し,破断までに生じるひずみは湿度の増加の増加とともに大きくなった.3.また,圧縮試験において,最大ひずみは湿度の増加とともに増加する結果が得られた.しかし,塑性ひずみは湿度が70%以下では湿度の上昇の増加とともに増加するが,湿度95%では減少することがわかった.4.紙の異方性ならびに圧縮性を考慮した塑性構成式を提案した.実験結果をかなり良く表現し得ることを示した.以上の成果の一部について,平成13年度塑性加工春季講演会に発表の予定である.来年度は,さらにこの研究を継続し,搬送における検討ならびに実験検証を行いたいと考えている.本研究における柔軟体とは,紙やフィルムを意味し,その搬送とは,プリンターや複写機や輪転機におけるローラーによる紙・フィルムの送りを意味する.また,ATMなどのベルトで挟み搬送する紙幣用機器においても,柔軟体である紙幣とベルトによる送りも含む.本研究は,上記に定義した「紙」の搬送過程における変形挙動の解析を実現することを最終目標として,その第一段階として,「紙」が搬送過程においてローラーやベルトで挟まれた時に生じる弾塑性変形挙動を支配する「構成式」を求めることを目的としている.

さらに,「柔軟構造物の搬送時の挙動を解析するための数値解析システム」を開発することを第二の目的とする.最終年度は紙の搬送時における変形挙動を解析するための構成式を作製し,それを用いて変形時の応力状態を解析し,実験値と比較することで,作製した構成式の有効性に関して考察した.しかし,本年度に修正を加えた構成式では,面外圧縮時における面内変形の異方性を正確に表現することは困難であった.今後,問題点を解決するための構成式の研究を続ける予定である.
MyD88ノックアウトマウスを用いた矯正学的歯の移動における炎症様反応機構の解明

MyD88ノックアウトマウスから単離された骨芽細胞に機械的刺激を負荷した後、ケモカインの発現を解析した。骨芽細胞において、MyD88は機械的刺激によるケモカイン(MIP-2およびMCP-1)の発現と、MAPキナーゼの活性化に関与することが示された。このことから、MyD88は免疫反応だけでなく、機械的刺激による炎症様反応にも関与し、矯正力による歯の移動に重要であることが示唆された。1)MyD88ノックアウトマウスを用いた矯正学的歯の移動における炎症様反応機構の解明:MyD88(+/-)C57BL/6マウスを交配させ,出生したMyD88(-/-)マウスを用いた矯正力負荷実験を行う予定であったが,MyD88(-/-)マウスの減弱した免疫能のため,in vivoの計画は実行不可能であった.よって,MyD88(-/-)C57BL/6マウス新生仔頭蓋骨由来の骨芽細胞に機械的刺激を加えたときのケモカインの発現について,実験を進めることとした.MyD88(-/-),MyD88(+/+)およびMyD88(+/-)C57BL/6新生仔マウスを屠殺後,採取した頭蓋骨をコラゲナーゼ処理し,12週間培養し骨芽細胞を採取した.骨芽細胞に機械的刺激(10g/cm^2,20min)を負荷し,MIP-2の発現をリアルタイムPCRで定量した.しかし,どのタイプでもMIP-2のmRNA発現誘導量に有意差が見られなかった,現在,MyD88(+/+)C57BL/6マウスの分化誘導後の骨芽細胞において,機械的刺激による炎症性ケモカイン(RANTES,MCP-1,MIP-1β)のmRNA発現をリアルタイムPCRで定量中である.MyD88(-/-),MyD88(+/+)およびMyD88(+/-)C57B/6新生仔マウスを屠殺後,採取した頭蓋骨をコラゲナーゼ処理し,12週間培養した.さらに1週間分化誘導させた後,骨芽細胞に機械的刺激(10g/cm^2, 20min)を負荷し,ケモカイン(MIP-2, RANTES, MCP-1, MIP-α, 1βMIP-1β)の発現をリアルタイムPCRで定量した.MyD88(+/+)とMyD88(+/-)からの骨芽細胞では,機械的刺激後にMIP-2とMCP-1およびRANTESのmRNAが増加した。MyD88(-/-)からの骨芽細胞では,MIP-2の発現量は微量で,機械的刺激による発現の増加も認められなかった。また,MCP-1は,MyD88(-/-)からの骨芽細胞の機械的刺激によって発現の増加は認められたが,MyD88(+/+)とMyD88(+/-)からの骨芽細胞の機械的刺激による発現増加と比較すると,増加率は小さかった。RANTESは,MyD88(-/-)からの骨芽細胞において,MyD88(+/+)とMyD88(+/-)からの骨芽細胞と同様に,機械的刺激によってmRNA発現量が増加したが,いずれの細胞においても機械的刺激によるRANTESのmRNA発現量の増加量は小さかった.MIP-1αとMIP-1βにおいては,どの細胞においても発現が低く,測定限界以下であった。これらの結果から,MyD88はMCP-1,特にMIP-2の発現に強く関与している可能性が示唆される。現在,機械的刺激によるMIP-2とMCP-1の発現に,MyD88が与える細胞シグナル伝達機構を解明するために,westernblot法による解析を行っている.MyD88(-/-)とMyD88(+/+)(以下WT)C57BL/6新生仔マウスから単離した骨芽細胞を1週間分化誘導させた後,機械的刺激(10g/cm^2,20min)を負荷し、ケモカイン(MIP-2,RANTES,MCP-1)の発現をリアルタイムPCRで定量した。MyD88(-/-)の骨芽細胞では、MCP-1とRANTESの定常的な発現量はWTと同等あるいはわずかに増加したが、MIP-2の発現量は有意に低下し、機械的刺激後では、MIP-2発現の有意な増加は認められず、MCP-1の発現は増加したものの、WTと比較すると増加率は有意に小さかった。一方、MyD88(-/-)の骨芽細胞の機械的刺激によるRANTESの発現はWTと同程度に増加した。さらに、機械的刺激による骨芽細胞の細胞シグナル伝達機構を調べるために、MAPキナーゼ(ERK,p38,JNK)のリン酸化とIkBタンパク量をWestern blot法で解析した。WTの骨芽細胞では、機械的刺激によりの3種類のMAPキナーゼはリン酸化が認められた。

MyD88(-/-)の骨芽細胞では、機械的刺激により3種類のMAPキナーゼのリン酸化が認められたが、WTと比較していずれもリン酸化量は減少していた。IkBタンパク量は、WTとMyD88(-/-)のどちらの骨芽細胞においてもわずかに発現していたが、機械的刺激による変化は認められなかった。これらの結果から,MyD88はMIP-2の定常的発現と機械的刺激によるMIP-2およびMCP-1の発現に関与しており、また、機械的刺激によるケモカインの発現誘導およびMAPキナーゼ活性化には、少なくとも部分的にMyD88を介しているが、NF-kB経路は介さないことが示された。このことから、MyD88は免疫反応だけでなく、機械的刺激による炎症様反応にも関与する可能性が示唆された。