hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アレルギー性鼻炎発症における肥満細胞脱顆粒の多面的研究

その結果、DPB1*05:01はスギ発症の責任遺伝子であり、HLA-DPB1*02:01とHLA-DPB1*02:02はスギ花粉症に防御的に働く遺伝子であった。さらにHLA-DPB1の遺伝子多型解析を行うと、69番Glu、84-87番Gly-Gly-Pro-Met、170番Thr、205番Valの場合、スギ花粉症発症に防御的であった。ApoA4は舌下免疫療法で誘導される因子であるが、ヒト誘導型肥満細胞においてもカルシウム放出ヒスタミン遊離を抑えることができるかどうか検討した。その結果、この系では、ApoA4はヒスタミン遊離を認めなかった。同様にスギ花粉症患者での網羅的解析で見出したCST-1、Intelection-1についても検討したが、明確なヒスタミン遊離抑制作用を証明することはできなかった。舌下免疫療法においては、口腔粘膜の樹状細胞が重要な役割を果たす。この樹状細胞を刺激すべく短鎖CpG-DNAから6本のCpG-DNAを組み合わせた多脚構造様核酸:Hexapodna(hexa polypod-like structured nucleic acid)とスギ抗原(Cryj1)を組み合わせたものを作成した。マウスに注入すると組織に長時間貯留し、リンパ節への移行と貯留も有意に高いことが判明した。またこのHexapodnaは、通常の抗原刺激(Cryj1)で起こるヒスタミン遊離を抑えることが判明した。スギ花粉症においてDPB1*05:01はスギ花粉症発症の責任遺伝子であり、HLA-DPB1*02:01とHLA-DPB1*02:02はスギ花粉症に防御的に働く遺伝子であった。舌下免疫療法で誘導されるApoA-4は、くしゃみ、鼻掻き、鼻腔の開存度において影響を及ぼす因子であった。肥満細胞においてDectin-1はチロシンリン酸化を起こす重要な因子であった。TSLPとIL-33はIgE産生に重要であるが、肥満細胞からのヒスタミン放出にはあまり関係がなかった。血清中C3a、C5a、IL-17Aが症状との相関を認め、舌下免疫療法を行うといずれも経年的に値が有意に低下した。肥満細胞における活性化分子としてDectin-1を見出し、その活性化がIgE非依存的に行われることを証明した。このことは、抗原非刺激下においても肥満細胞の活性化が起こることを意味している。すなわち抗原非存在下でも、Dectin-1などの抑制を必要とすることがわかる。肥満細胞のヒスタミン遊離抑制作用を有するApoA4に関し、ノックアウトマウスによる解析、スギ花粉症モデルにおけるリコンビナントApoA4の治療分子の可能性を検討できた。結果的には、鼻噴霧ステロイドに比べ弱い作用であったが、今後どのように進行させるのかある程度の見極めができた。一方で、ヒト末梢血から肥満細胞の誘導が可能となり、肥満細胞へのIgE結合、脱顆粒の可視化ができるようになった。ヒト末梢血から肥満細胞を誘導し、ApoA4、Allergin-1、Intelectin-1、CST-1、IL-33、IL-25における脱顆粒への影響を、カルシウム分泌から検討する。同じ系で、長鎖および中鎖の不飽和脂肪酸、飽和脂肪酸にて肥満細胞を処理し、抗原刺激での脱顆粒にどのように影響するのかを調べる。すなわち、鼻腔内の細菌叢の状態で長鎖および中鎖の不飽和脂肪酸、飽和脂肪酸の状況が変化し、抗原曝露での状況に影響を及ぼすのではないかと考えている。
術後補助化学療法を受ける慢性疾患をもつ高齢がん患者のセルフケアに関する研究

外来補助化学療法を行っている慢性疾患をもつ高齢がん患者のセルフケアを明らかにすることを目的に、計画に則り実施した。まず、外来化学療法を行っている高齢がん患者に関する試験的な調査を実施した。外来化学療法を行う高齢がん患者は近年増加傾向にあり、そのなかでも慢性疾患として高血圧症といった疾患が多く見られた。セルフケアの様相としては、がんという病と対峙する思いをもちながら、今まで行ってきた体調をコントロールする術を活用していた。さらに、治療に伴う副作用などの出現症状に対する症状マネジメントを行いながら生活を営み、治療継続のためにさまざまなサポート源を活用しながら生活を調整していた。本研究の目的は、術後補助化学療法を受ける慢性疾患を持つ高齢がん患者が、化学療法を遂行する上での困難とその状況の中で、セルフケアをどのように行っているか明らかにすることである。本年度は、術後補助化学療法を受ける慢性疾患をもつ70歳以上の高齢がん患者に対して、日常生活で患者が行っているセルフケアについて調査を行い、外来化学療法を受ける高齢がん患者のセルフケアの全体像を明らかにすることを目的として活動した。まず、研究初年度である本年度は、研究課題に関連した文献検討と患者への調査に向けたプレテストを行うなどの準備を行った。診療連携拠点病院で治療中の患者10名を対象にインタビューを実施する予定で、70歳以上の高齢がん患者9名より調査を実施することができた。現段階としては、調査データの分析途中であるが、対象のなかでも特徴のある1事例について事例研究としてまとめ、学会発表した。高齢がん患者のセルフケアとしては、化学療法中の生活を継続するために、家族などのインフォーマルなサポートである多くのサポート体制により支えられながらセルフケアを行っていることが明らかであった。高齢がん患者のセルフケアを支える看護としては、治療者というより生活者として大切にしている感覚を尊重しながら、個々の患者の強みが生かせるようなかかわりが求められていると考えられた。インタビュー調査を行った対象者のなかには、術後補助化学療法ではなくセカンドラインの治療を行っている者や慢性疾患を有しない者もいるため、今後は対象者のリクルート方法の見直しと対象者数を増やすため対象施設の拡大を検討していく。本年度は、術後補助化学療法を受ける慢性疾患をもつ70歳以上の高齢がん患者に対して、日常生活で患者が行っているセルフケアについて調査を行い、疾患別などに分けた分析を行い、それぞれのセルフケアの様相を明らかにすることを目的に、本年度は前年度で得たデータ分析を中心に行ったが、研究者の出産・育児により計画通りには遂行することができなかった。現在、データ分析途中ではあるが、対象のセルフケアの特徴として、消化器がん患者特有の食事や排泄に関することや対象者を支えるサポーターに関する内容が多かった。食事に関しては、対象者が生活してきたいままでの生活史が大きく関与していると考えられ、今後は分析をさらに進めていく必要がある。また、本年度はインタビュー調査対象者数を増やすことができなかったため、次年度は対象者のリクルート方法の見直しと対象施設の拡大を行っていく。本研究では、術後補助化学療法を受ける慢性疾患をもつ高齢がん患者が、化学療法を遂行する上での困難とその状況の中でセルフケアをどのように行っているのか明らかにすることを目的とした。研究実施としては、平成25年4月5月は調査準備期間として、所属倫理委員会での実施計画の承認後、研究協力施設への研究依頼を行い、対象者の選定依頼を行った。平成25年6月平成27年11月は調査期間とし、平成25年6月から12月まではプレ調査として行ったが、対象とする術後補助化学療法を受けている70歳以上の高齢がん患者のデータが計画していた数よりも下回った状態であった。平成26年1月からは、調査期間中に対象者8名よりデータ収集できた。結果としては、外来化学療法を受けている高齢がん患者のセルフケアの様相としては、≪出現症状とともに生活する≫、≪治療を継続していくための対処≫、≪体調のコントロール≫、<がんという病と対峙する思い>が抽出された。外来化学療法を受けている高齢がん患者のセルフケアは、今まで培った≪体調のコントロール≫を行いながら、化学療法に伴う薬物有害事象などの≪出現症状とともに生活≫し、生きがいの模索など自身の生活の再構築を行いつつ、治療が今後も継続できるよう個々に異なる≪治療を継続していくための対処≫を行っていた。特に、≪治療を継続していくための対処≫には、〈治療のためのサポートを得る〉といった介護サービスなどのフォーマルサービスの利用やインフォーマルサポートにより治療が継続できている状況にあった。さらに、〈がんという病と対峙する思い〉をもちながら治療を継続しており、がんサバイバーとして生活を営んでいた。看護者は、患者を支える存在に対して関心をもって把握し、支援が継続されるように見守っていくことが必要であると考えられる。

本年度は研究者の出産、育児の期間があり、一部研究計画通りに遂行できていない状況にある。老年看護学次年度も引き続きデータ収集と分析を進めていく。同時に、研究対象者を増やすため、リクルート方法を検討し、あらたなデータ収集を行っていく。本研究の当初の予定をほぼ達成しており、化学療法を受ける高齢がん患者のセルフケアの全体像が明らかになってきているため、おおむね順調に進展していると考える。本年度は研究者の出産・育児の期間があり、研究計画どおり遂行できなかったため、次年度繰越金が生じた。次年度は、引き続きデータ収集と分析を進めていく。また、対象者のリクルート方法の見直しと対象施設の拡大を検討しながら、対象者数を増やしていくこととする。次年度は、さらなるデータ収集を行うため、研究施設数の拡大を依頼することにしているため、対象者への謝金および実施のための旅費、研究分析のための打ち合わせ等の旅費や分析作業に伴うアルバイト代、その他文献複写依頼や文具等の消耗品の購入に充てる予定である。効率的な研究打ち合わせやインタビュー調査が実施できたため、旅費と人件費において計上していた予定額より下回ったと考えている。次年度は、対象者数を増やすため研究施設数の拡大を検討しており、インタビュー対象者への謝金および実施のための旅費、研究成果の公表や情報交換のための学会参加に伴う旅費、関連図書や文献購入、その他文具等の消耗品の購入に当てる予定である。
コネクテッド・イノベーションに必要な共有技術認識フレーム確立メカニズムの研究

本研究はネットワークに多様なモデュールが接続され、協調して動作することで初めて成立するイノベーションであるコネクテッド・イノベーションの実現に必要な、多様なステークホルダー間における「共有技術認識フレームを構築するためのコミュニケーションメカニズムの解明」を目的とし、探索的事例分析を実施する。初年度である2018年度は、当初の計画をもとに、1)ウェブアプリケーションというイノベーションを成立させたHTML5仕様策定プロセス、2)国土地理院によるウェブ地図技術標準化への関与という2つの事例に関する分析を進めてきた。またコネクティッド・イノベーションにおいて避けることのできない、「多様なステークホルダー間におけるデータ実現に向けた認識すり合わせ」の典型的な事例として、3)兵庫県丹波市における予防接種実施判定システムの開発ならびに地域包括ケア支援システムの開発という事例の分析を追加で開始した。1) HTML5仕様策定プロセス分析では、提案内容の知的財産権が自動的に放棄されるというルールとなっているオープン標準化団体において、新たな技術認識フレームをもとにビジネスモデルを構築しようとする企業が標準化団体内外にてどのように協働体制を整えていったかについての分析を進めてきた。2)国土地理院によるウェブ地図技術標準化への関与の分析では、国土地理院によるアウトリーチ活動の効果分析のために、国内の関連産業の事業者、地方公共団体に対するヒアリングを実施するとともに、地理空間情報関連オープンソース開発者の国際団体に対するアプローチについて会議への参加等を通じて分析した。3)兵庫県丹波市の事例分析では、関係者のヒアリングと資料分析から、必要とされるシステムに関する共通認識の醸成プロセスの分析を進めてきた。1) HTML5仕様策定プロセス分析では、仕様策定プロセスにおける履歴データの多くが公開されており、当時の事象に関する分析を継続する事が可能であった。また近年の改定作業の一部がGitHubに移行されており、他の仕様開発事例との比較分析も容易になりつつある。2)国土地理院によるウェブ地図技術標準化への関与の分析は、国土地理院が主催する技術普及のための会合である地理院地図パートナーネットワーク会議登壇者(4民間事業者、3行政職員、1コミュニティメンバー)に対するヒアリングを実施し、国土地理院に普及活動の有効性について検証できた。また国土地理院担当者に対するヒアリングならびに、担当者が出席するオープンソース開発者の国際会議に同行し、技術者コミュニティとの連携や政府レベルでの普及活動について分析することができた。3)兵庫県丹波市の事例分析では、住民基本台帳をベースとして作成される予防接種台帳のデータを、庁舎外の医療機関において活用するという先進的な事例であることが判明し、本研究の分析対象として追加した。地域医療・福祉政策においてプライバシー保護と行政事務の効率化、医療水準の維持という目標は共有されているが、各部局・機関に分散して生成・管理されるデータを統合して扱うシステムを具体的に開発・導入するには大きなハードルがあった。つまりコネクティッド・イノベーションが強く希求されていつつも、技術認識が統一されないために導入が進まないという典型的な領域である。兵庫県丹波市においては、行政と医師会の間で互いのオペレーションの効率化、接種誤りによる予防接種助成金の不払い防止というそれぞれの便益が両立され、かつ医療過誤防止という住民への便益が担保されるという認識が醸成されたためにシステムの導入に至ったという要因を抽出することができた。各事例で分析が進み、国際学会への投稿も実施しています。2018年度において、3つの事例それぞれにおいて分析を進めることができた。今後は、分析の精度を高めるために以下の調査分析を進めていく方針でいる。1) HTML5仕様策定プロセス分析は、策定が進められた標準化団体であるWorld Wide WebConsortiumの外側における各ステークホルダーのコミュニケーション分析を進め、静的な文書作成言語であるHTMLがアプリケーション実行環境へと役割が変わることに対する認識の醸成と広がりのプロセスについて分析する。2)国土地理院によるウェブ地図技術標準化への関与の分析は、2018年度に実施したインタビュー調査の分析を継続するとともに、国土地理院が普及を目指す技術仕様(ただし国土地理院によって開発された仕様ではない)を国内の地図事業者がどのように評価し、導入した(導入しなかった)かについての調査分析を進める。また、国連等を通じた国際的なアプローチの有効性についての検証を進める。3)兵庫県丹波市の事例分析は、予防接種実施判定システムに続いて実施されている地域包括ケア支援システムの導入事例分析を実施する。地域包括ケア支援システムでは、ステークホルダーが中核医療機関、処方箋薬局、検診センター、介護ステーションが追加されるとともに、共有されるデータが処方箋履歴などへと拡張される。ステークホルダーの拡大と、取り扱いデータの多様化が、共有認識の醸成、システム設計や技術仕様策定・採用に関する合意に対してどのような影響を及ぼすか、対象者へのヒアリングや、資料分析を通じて解析する。これまで研究のアウトプットとしては、国内学会における口頭発表を中心に行い、理論的フィードバックを広く受けることを主眼においてきたが、今年度からは国際学会や学会誌への投稿、書籍等への執筆も実施する予定である。

またコネクティッド・イノベーションにおいて避けることのできない、「多様なステークホルダー間におけるデータ実現に向けた認識すり合わせ」の典型的な事例として、3)兵庫県丹波市における予防接種実施判定システムの開発ならびに地域包括ケア支援システムの開発という事例の分析を追加で開始した。1) HTML5仕様策定プロセス分析では、提案内容の知的財産権が自動的に放棄されるというルールとなっているオープン標準化団体において、新たな技術認識フレームをもとにビジネスモデルを構築しようとする企業が標準化団体内外にてどのように協働体制を整えていったかについての分析を進めてきた。2)国土地理院によるウェブ地図技術標準化への関与の分析では、国土地理院によるアウトリーチ活動の効果分析のために、国内の関連産業の事業者、地方公共団体に対するヒアリングを実施するとともに、地理空間情報関連オープンソース開発者の国際団体に対するアプローチについて会議への参加等を通じて分析した。3)兵庫県丹波市の事例分析では、関係者のヒアリングと資料分析から、必要とされるシステムに関する共通認識の醸成プロセスの分析を進めてきた。1) HTML5仕様策定プロセス分析では、仕様策定プロセスにおける履歴データの多くが公開されており、当時の事象に関する分析を継続する事が可能であった。また近年の改定作業の一部がGitHubに移行されており、他の仕様開発事例との比較分析も容易になりつつある。2)国土地理院によるウェブ地図技術標準化への関与の分析は、国土地理院が主催する技術普及のための会合である地理院地図パートナーネットワーク会議登壇者(4民間事業者、3行政職員、1コミュニティメンバー)に対するヒアリングを実施し、国土地理院に普及活動の有効性について検証できた。また国土地理院担当者に対するヒアリングならびに、担当者が出席するオープンソース開発者の国際会議に同行し、技術者コミュニティとの連携や政府レベルでの普及活動について分析することができた。3)兵庫県丹波市の事例分析では、住民基本台帳をベースとして作成される予防接種台帳のデータを、庁舎外の医療機関において活用するという先進的な事例であることが判明し、本研究の分析対象として追加した。地域医療・福祉政策においてプライバシー保護と行政事務の効率化、医療水準の維持という目標は共有されているが、各部局・機関に分散して生成・管理されるデータを統合して扱うシステムを具体的に開発・導入するには大きなハードルがあった。つまりコネクティッド・イノベーションが強く希求されていつつも、技術認識が統一されないために導入が進まないという典型的な領域である。
放射光ナノ顕微分光による原子層デバイスの界面状態オペランド解析とその系統的研究

本研究の目的は、研究代表者らが開発してきた3次元走査型光電子顕微分光装置"3DnanoESCA"の高い空間分解能(<100nm)と非破壊状態分析可能性という強みを活かして、原子層材料や原子層デバイスの異種接合界面や原子層面内不均一性の解析を行い、マクロな機能特性への影響を調べることである。初年度は原子層デバイスを動作中オペランド分析できるよう装置改良し、実際にグラフェン電界効果トランジスタの動作中チャネル内ピンポイント分析を成功させた。最終年度であるH27年度は、以下に挙げるように新学術領域内外にわたる共同研究を展開し、3DnanoESCAを種々の原子層デバイス分析に活用した。(1)グラフェン・遷移金属ダイカルゴゲナイド超薄膜トランジスタ...単原子層物質であるグラフェンや数原子層膜厚の二硫化モリブデンを剥離法によって作製し、チャネルとして用いた電界効果トランジスタについて、ゲート電圧を印加した状態で、輸送特性測定とチャネル内ピンポイント分光測定を同時に行い、チャネル/電極界面近傍のチャネル分布を明らかにした。(2)紫外線照射酸化グラフェン...単層グラフェンの電界効果トランジスタ構造に、風ゲート電圧印加下で紫外線照射するとエッジ付近で選択的に酸素吸着してエッチングが進むことが知られており、紫外線照射に伴うグラフェンチャネル内の酸化状態の空間不均一性についてnanoESCAでマッピング分析を行った。その結果、炭素と酸素のコアレベルスペクトルから4つの段階的な酸化状態が存在することが示された。(3)原子層触媒...窒素ドープHOPGの表面酸素吸着量解析、BN単層ナノシート触媒の価電子帯空間状態分析、La2Ti2CuSO7など人工光合成触媒ナノクラスターの面方位による触媒活性変化の分析などを行った。上記の成果により、H27年度中に論文・解説を2本出版し(5本投稿中および執筆中あり)、10件の学会発表(うち招待講演4件)を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、研究代表者らが開発してきた3次元ナノ空間分解走査型光電子顕微分光装置「3D nano-ESCA」を拡張して、デバイス動作中の過渡過程における異種接合界面や空間不均一性を探索する「オペランドナノスペクトルイメージング」を実現し、これを原子層デバイスの分析に活用することでデバイス性能向上のための指針を提示することである。初年度である今年度は、以下の項目を行った。(1)電圧印加機構と半導体パラメーターの導入:バイアス電圧やドレイン電圧を印加できるように、試料ホルダーと試料ステージを改良した。また、半導体デバイスの輸送特性測定と顕微分光測定を同時に行えるように、半導体パラメーターアナライザーを配線に組み込んだ。(2)バイアス電圧印加条件下でのグラフェン電界効果トランジス(GFET)内局所電子状態のoperando解析:GFETのチャネル上のピンポイントコアレベルスペクトルに対するゲート電圧依存性を測定した。その結果、C 1sのコアレベルがピークシフトを起こし、シフト量とゲート電圧の関係性は、グラフェン特有の線形分散を再現するものであった。(3) GFETにおける異種接合界面状態の系統的分析(基板/チャネル界面):基板処理方法が異なる親水性基板と疎水性基板を用いてGFETを作製し、金属電極/チャネル接合界面近傍をラインスキャンしたところ、接触抵抗の原因となる電荷移動領域の大きさが異なることが実証された。上記の成果により、論文を2本出版し(1本執筆中あり)、2件の招待講演を行った。

予定通り年度初頭に電圧印加機構・半導体パラメーターの導入が完了し、実際にこれらを使用したデバイスのオペランド分析が行われている。3DnanoESCAを活用した分析に関しては順調に進行しているが、当初提案していた、グラフェンエッジ状態の直接観察とナノグラフェンのデバイス応用に関しては困難であったため、新学術領域内の共同研究を拡充させるよう方針を転換した。27年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度のうちに装置セットアップとGFETの基礎的な電子状態解析を行っているので、本年度は原子層デバイスの系統的分析(原子層の種類、層数、界面状態など)に取り組む。また新学術領域内で、3DnanoESCAによる分析が可能なデバイスや材料を持つグループとの共同研究を推進する。
樹木根系による斜面安定効果の評価手法に関する研究

樹木根系の斜面安定効果を主として上界定理を使うことにより評価することを行った。このためにまず根系分布をモデル化し,根系分布をシュミレーションモデルにより予測した。次に根系の基盤土層内への伸長様式により斜面を分類し,上界定理適用の基礎を作った。結果は次のように要約できる。1)水平根をネットにより,鉛直根を短杭により表現し,根の斜面安定効果を表す概念モデルを提案した。これを使い根の斜面安定効果を評価した。2)水平根分布を推定するために,パイプ理論と根の分岐則を用いたシュミレーションモデルを作った。水平根量は2樹木間中央で最小値を示し,20年までは根量が急増するが,20年以後ほぼ一定値をとることが分った。3)鉛直根については下層土(基盤)の条件により4種のタイプに分類して,そこへの根の伸長パターンにより根系の効果を検討した。下層土が鉛直根の伸長抑制を行う還移層タイプが最も広く出現し,かつ根の崩壊抑止効果が大きいことを指適した。4)水平根と鉛直根の斜面安定効果を同時に評価するために上界定理を適用し,根の効果を検討した。水平根はシミュレーションモデルで,斜出根は遷移層が根系を抑制するモデルを導入して,すべり面における根量(直径,本数)を推定した。上界定理による解析結果によると,崩壊面積が少なくなるほど水平根効果が大きくなり,表層土厚が小さくなるほど鉛直根効果が大きくなることが示された。5)上記の解析をもとに,表層崩壊の発生にかかわる諸要因を整理し,その各々に対する森林のかかわり方を議論し,森林が崩壊抑止にはたす役割を明確にすることを試みた。本研究により,斜面條件(表土層厚,基盤條件)と樹木條件(林令,伐採等)が与えられたとき,斜面安全率がどの程度樹木により変化するかの計算手法が開発された。評価モデルの作製:新しく塑性破壊理論にもとづく上界定理を適用して、斜面方向の根(水平根)と鉛直方向の根(鉛直根)を同時に取り入れた理論モデルを作製した。このモデルでは根の効果は引抜強度で表現され、土の強度定数のうちの粘着力の増加として働くとした。モデルパラメターの決定:モデルのパラメターを次の方法で測定を開始した。イ)根系域内表層土の力学強度定数の測定:最近試作された円井式現場一面剪断試験機により古生層と新第三紀層斜面の表層土の剪断強度を測定し、飽和時と不飽和時のc、φの平均値と分散範囲を決定した。ロ)すべり面上での根量の推定:根を水平根と鉛直根に分けて表土層厚と根の伸長状態により斜面を4タイプに分類した。次に根束逓減則と分岐則という新しい規則性を根に導入して、根株中心から任意距離の水平根と鉛直根の平均本数と平均直径が算出できるモデルを作製した。ハ)根の引抜抵抗力の測定:すべり面上で根は引抜抵抗力として崩壊に作用すると考え、根の直径と引抜抵抗力の関係をロードセルとストレンメターで計測し、回帰式で表現した。ニ)前記の根の平均直径と平均本数および引抜抵抗力を用いて、すべり面における水平根と鉛直根による粘着力の増加量が決定された。ホ)樹木伐採による根の腐朽と引抜抵抗力の減少:伐採年別に腐朽度を測定し、根の強度は伐採後2年間は伐採時と変らないが、以後直線的に減少し、15年で殆んど完全に強度が消失することが分った。

引抜抵抗力も同様な過程をとると考えられる。モデルによるシュミレーションの結果:崩壊地の形状、土層厚、傾斜角を各種に仮定し、関東地方スギ収獲表に前記パラメターの測定値を適用してモデルが適確に作動することを確認した。続いて、上記各種條件下においてスギ林令と共に斜面安全率がどのように変化するかにつき検討を行った。
日本列島における製塩技術史の解明

岩塩の産出しない日本の塩の生産は、古来より海水から塩分を結晶化させて得る技術史として説明されてきた。しかし、製塩の初期の状況については不明確な点が多く、具体的な物証を欠いて、古代の文献資料からの類推にとどまっている。本研究は具体的な製塩の痕跡を遺跡内の堆積物の分析により回収して、初期の製塩技術の実態解明を行うことを第1の目的としている。さらにまた、これらの技術が以後の時代でどのような変容を遂げるのかという点についても配視する。これらの目的を達成するために、考古学的な手法のみではなく、理化学的な手法を併用し、客観性の高い手法を開発し、日本列島における製塩技術の動態を明らかにする。研究代表者は、海藻に付着する微小生物の被熱痕跡から、海藻を焼いた灰を利用した製塩技術の存在を実証してきた。本研究は、それの手法を用いて、日本列島の6地域を対象に、製塩の起源と展開の様相を解明しようとするものである。本研究は、古代の塩生産について、従来のような製塩土器分析に頼った方法ではなく、遺跡内堆積物の微小生物を観察し、炭素による年代分析とあわせ考察することにより、製塩の行われた時期を解明しようとするものである。新たな分析手法を提示したうえで、研究立案している。本研究の推進により、日本列島における塩田成立以前の製塩活動の実態がはじめて解明されることが期待される。
上顎運動を指標とした新しい顎口腔系の機能評価に関する研究

赤外線反射光方式の3次元運動解析装置を頭部運動測定に適用し,測定系の確立と基礎的データの蓄積により,上顎運動を指標とした新しい顎口腔系の機能状態の評価法を確立することを本研究の目的とした.初年度は,指標とする上顎運動を的確に計測する方法の構築を行った.教室に従来より配備されている6自由度顎運動測定器において,クラッチの形状とLED配置および解析ソフトウェアの開発を行った.これにより無拘束自由運動時の上顎と下顎の機能運動を,同時に高精度で測定できるようになった.この装置を用いて正常者における顎機能運動を計測した結果,下顎の開閉口運動および咀嚼運動に同期して上顎が協調運動を行っていることが明かとなった.すなわち,開閉口運動時には,上顎が開口時は上方,閉口時は下方へと下顎とは逆方向へ周期的に運動していることが明らかになった.これらのデータをもとに,本研究への補助金によって新たに導入された赤外線反射光方式の運動測定装置において,測定法および解析法を確立した.平成8年度は評価法の確立と正常者における基礎的データの蓄積を行った.これと同時に集積されたデータを詳細に検討し,汎用の評価基準として有用なパラメータを抽出し機能評価法を確立した.平成9年度は顎関節症治療,あるいは補綴治療前後における顎機能評価を行った.平成7,8年度において確立した測定系と評価基準として採用するパラメータを用いて,顎関節症患者における治療前後,新たな咬合関係を求めるような補綴治療の治療前後などにおいて治療効果の判定を行った.頭部運動測定が新しい顎口腔系機能評価の指標となることを明らかとした.今後の研究計画としては,臨床応用に際して汎用性のある測定条件を求めたい.赤外線反射光方式の3次元運動解析装置を頭部運動測定に適用し,測定系の確立と基礎的データの蓄積により,上顎運動を指標とした新しい顎口腔系の機能状態の評価法を確立することを本研究の目的とした.初年度は,指標とする上顎運動を的確に計測する方法の構築を行った.教室に従来より配備されている6自由度顎運動測定器において,クラッチの形状とLED配置および解析ソフトウェアの開発を行った.これにより無拘束自由運動時の上顎と下顎の機能運動を,同時に高精度で測定できるようになった.この装置を用いて正常者における顎機能運動を計測した結果,下顎の開閉口運動および咀嚼運動に同期して上顎が協調運動を行っていることが明かとなった.すなわち,開閉口運動時には,上顎が開口時は上方,閉口時は下方へと下顎とは逆方向へ周期的に運動していることが明らかになった.これらのデータをもとに,本研究への補助金によって新たに導入された赤外線反射光方式の運動測定装置において,測定法および解析法を確立した.平成8年度は評価法の確立と正常者における基礎的データの蓄積を行った.これと同時に集積されたデータを詳細に検討し,汎用の評価基準として有用なパラメータを抽出し機能評価法を確立した.平成9年度は顎関節症治療,あるいは補綴治療前後における顎機能評価を行った.平成7,8年度において確立した測定系と評価基準として採用するパラメータを用いて,顎関節症患者における治療前後,新たな咬合関係を求めるような補綴治療の治療前後などにおいて治療効果の判定を行った.頭部運動測定が新しい顎口腔系機能評価の指標となることを明らかとした.今後の研究計画としては,臨床応用に際して汎用性のある測定条件を求めたい.教室に従来より配備されている6自由度顎運動測定器において,クラッチの形状とLED配置および解析ソフトウェアの開発を行った.これにより無拘束自由運動時の上顎と下顎の機能運動を,同時に高精度で測定できるようになった.この装置を用いて正常者における顎機能運動を計測した結果,下顎の開閉口運動および咀嚼運動に同期して上顎が協調運動を行っていることが明かとなった.すなわち,タッピングに代表される開閉口運動時には,上顎が開口時は上方,閉口時は下方へと下顎とは逆方向へ周期的に運動していることが明らかになった.また,咀嚼運動時には上下運動に加えて左右方向への運動成分がみられ,これらの上顎運動の運動範囲は開口量や食品の性状と関連があることが認められた.これらのデータをもとに,本研究への補助金によって新たに導入された赤外線反射光方式の運動測定装置について,測定法および解析ソフトウェアに関して検討を加えている.この研究の平成7年度における研究計画は,指標とする上顎運動を的確に計測する方法を構築することにあった.現在のところ基本的な測定系の確立はほぼなされ,基本的なデータに関して得られた知見は学会等において報告を済ませているので初年度の目的は達成されたと考えられる.研究の遂行に伴い,上顎運動は運動範囲が小さいこと,床面を基準座標系とするため体動の影響が測定結果に影響することなどが明かとなってきた.これらの問題点を解決するため,顎運動測定装置と赤外線反射光方式の運動測定装置の同時計測による正確なキャリブレーションや,臨床応用に際して汎用性のある測定条件を求めることが今後の課題として残されている.これまで顎口腔系の機能運動は、咬合平面や眼耳平面など頭部においた基準平面に対する下顎の運動を測定し、これを解析することによって評価されてきた。この研究は、頭部姿勢制御に関する一連の研究から得た知見をもとに、これまで観測対象となり得なかった上顎における顎機能運動という新たな視野から顎口腔系の運動を観察することを目的として行われている。

平成7年度において、この研究に対して交付された科学研究費補助金により、必要な装置の購入、設置を行い上顎運動の測定系を確立した。平成8年度には、この測定系を用いて顎機能運動時の上顎、下顎の無拘束自由運動に関する基礎的なデータの収集を行い、上顎切歯点を代表点として頭部動揺軌跡に関する解析を行った。この結果、以下のような新たな知見を得て、学術誌において報告した。1.タッピング運動に代表される下顎のリズム性を持った垂直的な運動に対応して、上顎もまた下顎運動に同期した周期性の運動を行い、その運動範囲は下顎運動のおよそ10%であることを明らかにした。2.咀嚼運動にみられるリズム性があり、かつ下顎が上顎に対して側方への運動性分を有する運動の場合、上顎運動にもまた側方成分が存在し、この大きさや方向は咀嚼する食品の性状によって影響を受けていることが認められた。3.開口障害や、顎関節周囲に疼痛を持つ顎機能障害患者群においては、正常者にみられる規則性のある上顎運動とは異なった運動パターンを示し、上顎運動の解析が顎機能異常の診査、診断に有用性があることが認められた。今後さらに解析を進めて、頭部動揺の生理学的な意義の検討と臨床応用のための有効なパラメータの検索を行う。赤外線反射方式の3次元運動解析装置を頭部運動測定に適用し,測定系の確立と基礎的データの蓄積により,上顎運動を指標とした新しい顎口腔系の機能状態尾評価法を確立する事を本研究の目的とした.初年度は,指標とする上顎運動を的確に計測する方法の構築を行った.教室に従来より配備されている6自由度顎運動測定器ににおいて,クラッチの形状とLED配置および解析ソフトウェアの開発を行った.これにより無拘束自由運動時の上顎と下顎の機能運動を,同時に高精度で測定できるようになった.この装置を用いて正常者における顎機能運動を測定した結果,下顎の開閉口運動および咀嚼運動に同期して上顎が協調運動を行っていることが明かとなった.すなわち,開閉口運動時には,上顎が開口時は上方,閉口時は下方へと下顎とは逆方向へ周期的に運動していることが明らかになった.これらのデータをもとに,本研究への補助金によって新たに導入された赤外線反射光方式の運動測定装置において,測定法および解析法を確立した.平成8年度は評価法の確立と正常者における基礎的データの蓄積を行った.これと同時に集積されたデータを詳細に検討し,汎用の評価基準として有用なパラメータを抽出し機能評価法を確立した.平成9年度は顎関節症治療,あるいは補綴治療前後における顎機能評価を行った.平成7,8年度において確立した測定系と評価基準として採用するパラメータを用いて,顎関節症患者における治療前後,新たな咬合関係を求めるような補綴治療の治療前後などにおいて治療効果の判定を行った.頭部運動測定が新しい顎口腔系機能評価の指標となることを明らかとした.今後の研究計画としては,臨床応用に際して汎用性のある測定条件を求めたい.
不確かな分布を有する離散時間確率系に対するロバスト制御の理論基盤整備

分布の不確かさが確率的ポリトープを用いて表現できるようなランダム行列によりダイナミクスが記述される離散時間線形確率系に対するロバスト制御問題に取り組んだ.そのような系のロバスト安定性を線形行列不等式に基づく条件式で特徴づけることに成功した.その条件式は厳密な値を得ることが難しい期待値を含むことから,その期待値をランダム行列の標本を用いて評価することを通してロバスト安定解析および制御器設計を行う方法を構築した.また,ロバスト制御において安定度を考慮すること等が可能になるよう,その手法をさらに拡張した.本研究は,ランダム行列を端点にもつ確率的ポリトープと呼ぶ数学的概念を導入し,その概念の活用を通して,不確かな分布を有する確率系を対象としたロバスト制御の理論基盤を整備することを目的としている.本年度ではまず,確率的ポリトープで特徴づけられる系のロバスト安定性を解析する手法の確立に焦点を絞り,数値的に評価が可能なロバスト安定条件の導出を試みた.そして,確率的ポリトープを構成する有限数の端点行列の最大特異値(の期待値)を評価することを通して,従来の確定系に対する議論と同様に,そのポリトープに含まれる無数のランダム行列を尽くしたロバスト安定解析が可能であることを示した.また,この解析(および対応するロバスト安定条件)は一般に保守的になってしまう(すなわち,実際にはロバスト安定であるのにロバスト安定だと判定できない可能性がある)ことが数値的に判明したので,その保守性を低減するために2つのアプローチを考案した.1つは,確率的ポリトープを構成するランダム行列の最大特異値を直接評価するのではなく,その(複数時間ステップ分の)積を考えることにより保守性の低減をはかるものであり,もう1つは,リアプノフ行列と呼ばれる変数を用い,条件式中のランダム行列に相似変換の自由度をもたせることで保守性の低減をはかるものである.前者は,積をとる時間ステップ数を大きくとることにより,計算時間が増加するもののロバスト安定解析の保守性を劇的に低減できることが数値的に確認できた.また後者は,前者に比べて保守性の低減に関しては効果が限定的であるが,条件式が行列不等式を用いて記述されており,状態フィードバック設計への拡張が容易であることが明らかになった.本年度は,昨年度に得られたロバスト安定解析に関する知見を活用し,確率的ポリトープで特徴づけられる系をロバスト安定化する手法を構築する研究に取り組んだ.昨年度の研究においてロバスト安定解析に関するアプローチを2つ提案したが,制御器設計との相性という観点からは,そのうちの1つであるリアプノフ行列を用いたアプローチがとくに有用である.本年度では,まずそのリアプノフ行列を用いたアプローチにおける(行列不等式を用いて記述される)ロバスト安定条件を,変数変換等の手法を用いることでロバスト安定化制御器設計のための条件式へ拡張した.また,得られた条件式は期待値操作を含む形で記述されていることから厳密な評価が一般に困難であるので,確率変数の標本を十分多く生成してその条件式を近似的に解く設計法を構築した.そのような設計により得られる結果はあくまで近似的であるが,中心極限定理等の数学的ツールを用いれば,設計後にその結果が正しい(したがって制御対象と制御器からなる閉ループ系がロバスト安定になる)ことの信頼率を計算することが可能である.その信頼率が十分1に近ければ,得られた結果は信頼できるといえる.なお,そのように標本を生成して条件式を解くことにも関連し,上記設計では比較的大きな計算負荷がかかるが,その軽減に大きく寄与すると期待されるアイディアがすでに得られている(詳細については割愛する).また,本年度は設計にリフティングと呼ばれる手法を活用することに関しても基礎的検討を行った.しかし,現在の活用方針では,数値的に確認した限りでは効果が限定的である.この点については,今後の発展に期待したい.本年度に遂行予定であったロバスト安定化制御器設計に関する研究は,上記の通りおおむね完了した.また,次年度に遂行予定であるロバスト安定解析・設計法のさらなる高度化に関しても,安定度の考慮等に関してはすでに検討を始めており,総じて順調である.本年度は,前年度に整備したロバスト安定化制御器設計手法を2つの観点から拡張する研究に取り組んだ.その観点の1つ目としてまず,上記設計のための条件式を,確率系の状態応答に関する収束性能に相当する安定度も評価できるように一般化した.これにより,単に応答が収束することを保証するだけでなく,その収束の速さも考慮に入れて制御器を設計することが可能になった.なお,この拡張を可能にするアイディアは汎用的であるので,本研究で導出したその他の条件式に対しても同様に活用が可能である.また,上記観点の2つ目として本年度ではさらに,確率系のダイナミクスを決めるランダム行列が各時刻でとる値が前時刻での値に依存する場合にも,そのロバスト安定性を保証可能かどうかについて検討を行った.具体的には,そのようなランダム性を有する確率系の1つとして,係数行列が有限モードマルコフ連鎖によって切り替わる確率的スイッチドシステムを考え,その系を本研究で整備した設計法により安定化する方法について検討した.そして,系の状態空間を適切に拡大すれば,そのような系であってもロバスト安定化が可能であることを明らかにした.以上の研究の遂行により,本研究で取り組むことを予定していた課題は概ねすべて完了することができた.また,一部の課題については当初の計画以上に進展した側面があり,確率系の制御に関する新たな可能性を見出すことができた.

本研究により得られた知見を今後の研究にも活かしていきたい.分布の不確かさが確率的ポリトープを用いて表現できるようなランダム行列によりダイナミクスが記述される離散時間線形確率系に対するロバスト制御問題に取り組んだ.そのような系のロバスト安定性を線形行列不等式に基づく条件式で特徴づけることに成功した.その条件式は厳密な値を得ることが難しい期待値を含むことから,その期待値をランダム行列の標本を用いて評価することを通してロバスト安定解析および制御器設計を行う方法を構築した.また,ロバスト制御において安定度を考慮すること等が可能になるよう,その手法をさらに拡張した.本年度に遂行予定であったロバスト安定解析に関する研究は,上記の通りおおむね完了した.また,次年度に遂行予定であるロバスト安定化状態フィードバック設計に関する研究は,一部の基礎的な内容に関して繰り上げて検討中であり,総じて順調に進展しているといえる.次年度は当初の計画の通り,ロバスト安定解析・設計法のさらなる高度化に取り組む.より具体的には,解析・設計の対象となる系のクラスを拡げることや,安定度を考慮することによる理論の高度化を行う.また,次年度が本研究の最終年度であるので,これまでに得られた成果を整理し,順次学術雑誌に投稿していく予定である.制御工学次年度は当初の計画の通り,確率的ポリトープで特徴づけられる系をロバスト安定化する状態フィードバックの設計法について検討する.その際,本年度に得られたロバスト安定解析に関する成果を活用することで,保守性が低い条件式のもとで性能のよい制御器が得られる方法の確立を目指す.また,設計にあたっては解析の場合以上に計算コストがかかることが懸念されるので,その対策についても併せて検討する.
脳微少血管反応性に及ぼす高血糖の影響に関する研究

昨年度に引き続き頭蓋内有窓法を用いて,高血糖が家兎の脳軟膜動脈の血管反応性(二酸化炭素反応性,内皮依存性弛緩反応)に及ぼす影響を検討した。二酸化炭素反応性については、高血糖群と正常血糖群との間に差はみられなかった。高血糖の内非依存性弛緩反応に及ぼす影響窓内にアセチルコリン(10^<-5>,10^<-6>M)を投与し,脳軟膜動脈の反応を検討した。アセチルコリンは,人工髄液で溶解し濃度を調整して窓内に投与した。投与中は窓内に留置したカテーテルより排液し、窓内の圧を510mmHgに維持した。また,窓内温度をモニターし3839°Cに調節した。アセチルコリン投与後数分で脳軟膜動脈の拡張(内非依存性弛緩反応)をみとめた(4060%)。高血糖群では正常血糖群よりも,アセチルコリン(10^<-5>M)による内皮依存性弛緩反応が抑制される傾向にあった。ただ,以前の報告によると,10^<-5>Mのアセチルコリンで起こる弛緩反応は一酸化窒素(NO)合成酵素阻害薬では完全に抑制できず,アセチルコリンによる弛緩反応にNO以外のメカニズムが関与している可能性も示唆されている。そのため,高血糖群での血管反応性の抑制が十分にみられなかった可能性もある。これについては,現在,アセチルコリンの濃度(NOが主なメカニズムとして関与していると思われる濃度:10^<-6>M)を変更して反応性の比較を行っており,データを解析中である。高血糖による内皮依存性弛緩反応の障害の機序として,活性酸素などのフリーラジカルの関与を考えているが,その解明については今後検討していくつもりである。また,フリーラジカル除去作用が期待される静脈麻酔薬の投与により,弛緩反応の障害がどのように修飾されるかについての検討も今後の課題としたい。平成14年度は,頭蓋内有窓法を確立し,高血糖が血管反応性(内皮依存性弛緩反応,二酸化炭素反応性)に及ぼす影響を検討することを目的として研究を始めた。以下に,本年度行った頭蓋内有窓法の手順とアセチルコリンに対する脳軟膜動脈の反応について記す。頭蓋内有窓法の確立家兎をセボフルラン4%(酸素100%)で麻酔導入し,耳静脈より輸液および薬液投与用のカテーテルを留置した。チオペンタール2030mgを静脈内投与し,気管挿管を行った。ベクロニウム1mg/Kgの静脈内投与にて筋弛緩を得て,イソフルラン12%(酸素30%)で人工呼吸を行った。直接動脈圧測定と採血のために大腿動脈より,50%ブドウ糖の静脈内投与用に大腿静脈よりそれぞれカテーテルを留置した。家兎をスフィンクスポジションとし,頭蓋骨を露出したのち,頭蓋骨(頭頂部)に径1cm弱の穴をあける。硬膜が露出したら,人工髄液で穴を満たして,出血を起こさないように注意しながら硬膜を切除する。穴の周りの頭蓋骨にプラスチック製の筒を固定し,その上部をカバーガラスで覆って,穴を密閉する。密閉された筒内を人工髄液で満たし,窓下の脳軟膜動脈を顕微鏡で観察。顕微鏡にビデオカメラシステムを接続して血管を描出し、ビデオテープに経時的に記録したのち、血管径変化を解析することで、血管の反応性を検討した。アセチルコリンに対する脳軟膜動脈の反応脳軟膜動脈(径70μm程度)に,アセチルコリン(10^<-6>M)を投与し,動脈径の拡大を観察した。家兎の脳軟膜動脈はアセチルコリンで一酸化窒素を介した内皮依存性弛緩反応を起こすことがわかっており,確立した頭蓋内有窓法でも同様の反応が観察できたることを確認した。現在,正常血糖ならびに高血糖状態でのアセチルコリンに対する反応性も確認しており,データを解析中である。今後,二酸化炭素反応性の違いについても比較検討する予定である。

そのため,高血糖群での血管反応性の抑制が十分にみられなかった可能性もある。これについては,現在,アセチルコリンの濃度(NOが主なメカニズムとして関与していると思われる濃度:10^<-6>M)を変更して反応性の比較を行っており,データを解析中である。高血糖による内皮依存性弛緩反応の障害の機序として,活性酸素などのフリーラジカルの関与を考えているが,その解明については今後検討していくつもりである。また,フリーラジカル除去作用が期待される静脈麻酔薬の投与により,弛緩反応の障害がどのように修飾されるかについての検討も今後の課題としたい。
小児口腔ケアを対象とした新たな医療連携開発：エビデンス構築による医科との関係強化

昨年度からの研究を継続し、ニーズアセスメント調査と細菌検査を行った。ニーズアセスメント調査:首都圏の母子周産期医療センター(総合・地域)を対象にアンケート調査を行い、55施設(55%回収率)からの結果について解析を行った。歯科の必要度(ニーズ)を確認すると、入院中では平均値60.44%(中央値60%)、在宅移行時では平均値73.4%(中央値80%)と、比較的に高い傾向であった。歯科との連携に関しては、「入院中に歯科との連携がある(院内歯科、及び、院外からの往診)」と回答した科は、43/55科(78.2%)であった。一方、「在宅移行時に在宅対応可能な歯科との連携がある」と回答した科は、13/54科(24.1%)であった。そのため、特に在宅移行時の歯科的なニーズに対して、小児在宅歯科医療が十分に対応できていないことが考えられた。また、東京都内の訪問看護ステーション(事業所)へのアンケート調査結果についての解析も行った。東京訪問看護ステーション協議会が掲載している全施設である東京都内の584事業所を対象とした調査である(回収率33.6%:184/584事業所)。その結果、歯科と連携があると回答した事業所は18か所と少ないことが確認でき、在宅移行後の小児在宅歯科医療との連携ができていない可能性が考えられた。今後、ニーズアセスメント調査については、論文で発表予定である。細菌検査:気管切開児を対象に、常在菌の薬剤耐性についての検討を行うことを目的に、唾液と、気管切開部からの喀痰及び分泌物の採取を行った。対象患者数が、当初の予定よりも少ない傾向であったが、疾患に関係なく口腔内から耐性菌の検出を行うことができた。今後、解析をすすめ、結果を学会で発表予定である。小児における肺炎や肺炎を疑う発熱は、重症化し死に至ることがある。平成27年人口動態統計月報年計の概況からも、1-4歳及び5-9歳の死因の第5位に肺炎が示されていることから、小児の肺炎予防は、非常に重要な対策課題である。しかし、小児の口腔内細菌と肺炎に関するエビデンスは、成人と比べて少ない。そのため、歯科が介入する必要性や、特に入院中の医療依存度の高い高度医療依存児への歯科的なニーズや、在宅移行時の歯科的になニーズについては未確認な部分が多い。そこで本研究では、小児の肺炎予防のためのエビデンスを構築することを目的としている。ニーズアセスメント調査:入院中や在宅移行となる児に対する、歯科の必要度について、首都圏の母子周産期医療センター(総合・地域)を対象にアンケート調査を行った。内容は、「高度医療依存児が、入院中に歯科との連携が必要になった症例はありますか」「高度医療依存児が、退院時に歯科との連携が必要になった症例はありますか」と、オープン形式の設問も含めた調査を行った。合計100施設に郵送し55施設から返信があった(55%回収率)。結果については、テキストマイニングを用いて、より具体的なニーズについて解析中である。細菌検査:当クリニックに来院する気管切開児を対象に、常在菌とその薬剤耐性についての検討を行うことを目的に、検査対象の菌種を絞り込み、薬剤耐性については薬剤感受性試験に用いる抗菌薬の選定を行った。検体は唾液と、気管切開部からの喀痰及び分泌物としている。検体が入手出来次第、解析を行う予定である。ニーズアセスメント調査:現在解析作業中であり概ね当初の予定通りに進捗している。細菌検査:対象菌種の選定や薬剤感受性試験に用いる抗菌薬の選定は概ね問題なく行えた。検査については、気管切開を行っている児を対象としているため、外来で来院する児が少なく、対象児のリクルートが当初の予定通りに行えず進捗状況はやや遅れている。

細菌検査:気管切開児を対象に、常在菌の薬剤耐性についての検討を行うことを目的に、唾液と、気管切開部からの喀痰及び分泌物の採取を行った。対象患者数が、当初の予定よりも少ない傾向であったが、疾患に関係なく口腔内から耐性菌の検出を行うことができた。今後、解析をすすめ、結果を学会で発表予定である。アンケート調査:解析結果をまとめ、母子周産期医療センター(総合・地域)と歯科との関わり合いについて、現状を学会で報告する。また、アンケートを行った施設に結果と考察を報告する。細菌検査:検体採取が出来次第検査を行い、常在菌とその菌の薬剤耐性を確認する。結果が揃い次第、解析を行う。耐性菌が確認できた場合は、その傾向をまとめ、学会で発表を行う。細菌検査の被験者のリクルートの遅延に伴い、検査代やその他の消耗品や機材の購入が遅れているため。
チュルク系諸言語における接触と変容のメカニズムに関する調査研究

ユーラシアの広大な地域に分布するチュルク系諸言語は、その分布の広さにもかかわらず均質的な特徴を示すといわれてきた。しかしこれは、従来のチュルク諸語の研究が、主に近代になって新たに制定された標準書き言葉に依存しており、人為的な理想化・単純化が施された言語変種を主に扱ってきたこと、また、小言語や社会方言に注目することがなく、ひとつの言語の内部でのバリエーションに、地域方言を除き、あまり注意が払われてこなかったことによる。本研究では、メンバーが現地調査により、直接母語の話し手や文献にアクセスしつつ、これまで明らかにされることの少なかった、標準変種内でのさまざまな言語現象やバリエーション、記述の少ない小言語や接触変種に関するデータを集めた。主な調査地域は、中国、モンゴル、ロシア、カザフスタン、ウズベキスタン、イラン、トルコ、ドイツにおよび、サリグ・ヨグル語、新ウイグル語、サハ語、ドルガン語、カザフ語、ウズベク語、カシュカイ語、クリミア・タタール語、トルコ語のアブダル変種などのチュルク系諸言語とその周囲の非チュルク系言語を調査した。その際に、バリエーションを生み出すメカニズムとして、チュルク系諸言語の間の言語接触、チュルク系諸言語と非チュルク系諸言語との間の言語接触に注目しつつ研究を進め、言語接触による言語変化の類型の抽出、および、それに基づいた大言語の文法の再記述に向け、基礎的な作業を終えた。古代チュルク語であるウイグル語と中世チュルク語のチャガタイ語に見られる接触の影響についても検討した。また、こうした調査活動と併行して、マインツ大学、オスロ大学、ウプサラ大学、ボアズィチ大学、中山大学、北京大学の研究者とのシンポジウムを開催し、将来の研究連携を視野に入れた意見交換・研究討議を行った。本年度実施した調査・研究事項は以下のとおりである。1.中国甘粛省蘭州でのサリグ・ヨグル語の子音体系(特に気音の分布)の調査:8月,林2.中国西北部でのイスラム系神秘主義教団を対象とした調査:8月9月,王建新(神奈川大学,分担者)3.ドイツに住むトルコ系移民の言語意識調査ための予備調査:9月,林4.イランでのカシュカイ語の基礎語彙と関係節の調査:8月,栗林5.キルギス語のvoiceに関する調査:大崎紀子(京都大学大学院博士課程,協力者)6.ウズペク語の指示詞の調査:西岡いずみ(九州大学大学院博士課程,協力者)7.トルコでのクルム・タタール語の方言差の調査,藤家洋昭(大阪外国語大学・助教授,協力者)8.フェルガナ地方におけるウズベク語方言に関する調査:9月,菅原9.チャガタイ語古辞書および19世紀末-20世紀初頭にロシア人が書いたウズベク語辞書・文法書の研究:菅原10.ロシア語からドルガン語への借用語彙の調査:藤代11.ロシアに所蔵されるウイグル語文献の研究:庄垣内12.ウズベク語方言調査(フェルガナ州アククルガン):9月10月,古屋薫(東京大学大学院博士課程,協力者)13.サハ(ヤクート)語の存在詞の調査:3月,江畑冬生(東京大学大学院,博士課程)14.国際シンポジウム「中国とその周辺地域における異文化接触と変容」の開催:10月25日(分担者の王が中心となり、周大鳴(広州・中山大学)、麻国慶(北京大学)、菅原純(日本国際情報化協力センター)を招き、言語学と民族学・歴史学との共同研究の可能性について討議した。)15.ユーラシアの諸言語を対象とする他2科研プロジェクトと合同の研究会「ユーラシアの言語:過去と現在」の開催:3月16日(ユーラシア諸言語に関する研究の成果と途中経過を持ち寄り、広範な意見・情報の交換を行った。)