hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全身性エリテマトーデスにおけるTh1/Th2バランスの解析

マウスの系において免疫応答の中心的役割を担っているCD4陽性T細胞がサイトカイン産生パターンと機能からTh1とTh2細胞に分類されて以来、生体内のTh1/Th2バランスの破綻が自己免疫疾患の発症に関与していることが示唆されている。しかしTh1/Th2サブセットのインバランスを証明しようとする試みは、必ずしも統一した結果が得られていない。特にサブセットのインバランスと全身性自己免疫疾患における疾患活動性、各々の臓器病態変や自己抗体産生との関連は未知である。我々はCCケモカインレセプターに属するCCR5/4をそれぞれTh1/Th2を区別する細胞表面マーカーとし、腎症を有する全身性エリテマトーデス患者の末梢血、及び腎組織に浸潤しているリンパ球及び、胸膜炎を合併した患者の末梢血、胸水中リンパ球を解析した。末梢血の解析では患者活性化リンパ球上のCCR5の発現は健常人との比較において有意差を認めなかったが、CCR4の発現は有意に低下していた。逆に腎組織に浸潤しているリンパ球はそのほとんどがCCR4を発現しており、CCR5を発現しているリンパ球はほとんど認めなかった。さらに、末梢血中の活性化リンパ球上のCCR4の発現の低下は自己抗体の産生能とは相関を認めなかったが、疾患活動性のマーカーとなる補体(CH50、C3)の低下と正の相関を示した。この事よりループス腎炎の活動期にはCCR4を発現するリンパ球が腎組織に移動、捕捉されている可能性が示唆された。今後はシェーグレン症候群におけるTh1/Th2サブセットのインバランスの証明を試みる目的で、末梢血中及び、唾液腺組織に浸潤しているリンパ球上のCCR5/4の発現の解析を行う予定である。自己免疫疾患の発症に生体内のTh1/Th2バランスの破錠が関与していることが示唆されており、全身性エリテマトーデス(SLE)は、Th2優位の疾患であるとの報告はあるが、未だ確証はない。SLEにおける病態、疾患活動性または治療効果や自己抗体産生能とTh1/Th2サブセットのインバランスとの関連を検討するため、CCケモカインレセプターに属するCCR5/4をTh1/Th2を区別する細胞表面マーカーとし、SLE患者及び正常人の末梢血及び胸水中リンパ球をflow cytometryにより4color stainingで解析し、腎組織に浸潤しているリンパ球を免疫染色により検討した。まず正常人末梢血リンパ球中のCD4陽性CD45RO陽性細胞上におけるCCR5/4の発現を検討したが各々の発現には明らかな偏りは認めず、CCR5/4とも陽性の細胞はほとんど認められなかった。次にCCR5/4の発現をSLE患者末梢血CD4陽性CD45RO陽性細胞上において検討したところ、CCR4陽性細胞はその割合、絶対数において共に有意に低値を示した。CCR5の発現は正常人との比較においてその割合は有意に高値を示したが、絶対数は有意差は認めなかった。また、ループス腎炎合併例における腎に浸潤しているCD4陽性細胞上のCCR5/4の発現を検討すると、大多数がCCR4を発現しておりCCR5を発現している細胞はほとんど認めなかった。逆に胸膜炎合併例における胸水中リンパ球はその殆どがCCR5を発現しており、CCR4を発現しているリンパ球はほとんど認めなかった。現在末梢血及び組織局所におけるCCR5/4のインバランスと病態、疾患活動性や自己抗体産生能の関連を解析中である。自己免疫疾患の発症に生体内のTh1/Th2バランスの破綻が関与していることが示唆されている。SLE末梢血から樹立されたT細胞クローンでのサイトカイン産生パターンからは、Th0/Th2とTh2細胞が多く認められ、SLEはTh2優位の疾患であるとの報告はあるが、未だ確証はない。

SLEにおけるTh1/Th2サブセットのインバランスと病態、疾患活動性または治療効果や自己抗体産生能との関連を検討するため、CCR5/4をThl/Th2を区別する細胞表面マーカーとし、SLE患者及び正常人の末梢血リンパ球をflow cytometoryにより、またループス腎炎患者の腎組織に浸潤しているリンパ球を免疫染色にて解析した。SLE患者では末梢血においてCD8+ T細胞上のCCR5/4の発現やCD4+ T細胞上のCCR5の発現は健常人と比較し有意差を認めなかったが、CD4+ T細胞はCCR4を発現している細胞が有意に減少していた。またループス腎炎患者の腎組織に浸潤しているCD3+リシパ球は大部分がCCR4を発現しており、CCR5の発現はほとんど認めなかった。CCR4+ CD4+ T細胞と臨床症状や臨床検査値との比較検討では、自己抗体産生能や蛋白尿とは相関を認めなかったが、末梢血中のCCR4+ CD4+ T細胞の減少と疾患活動性の指標となりうる補体価(CH50、C3)の低下とが正の相関を認めた。この結果はステロイド剤,免疫抑制剤や血漿交換療法など治療の相違に影響されない印象であるが、現在ステロイド剤を中心に免疫抑制剤のTh1/Th2サブセットのインバランスへの影響を含め、詳細に解析中である。Mosmannらがマウスの系において免疫応答の中心的役割を担っているCD4陽性T細胞をサイトカイン産生パターンと機能からTh1とTh2細胞に分類して以来、生体内のTh1/Th2バランスの破綻が自己免疫疾患の発症に関与していることが示唆されている。しかしTh1/Th2サブセットのインバランスを証明しようとする試みは、必ずしも統一した結果が得られていない。特にサブセットのインバランスと全身性自己免疫疾患における各々の臓器障害も含めた病態、疾患活動性や自己抗体産生との関連は未知である。我々はCCケモカインに属するCCR5/4をそれぞれTh1/Th2を区別する細胞表面マーカーとし、腎症を有する全身性エリテマトーデス患者の末梢血、及び腎組織に浸潤しているリンパ球及び、胸膜炎を合併した患者の末梢血、胸水中リンパ球を解析した。末梢血の解析では患者活性化リンパ球上のCCR5の発現は健常人との比較において有意差を認めなかったが、CCR4の発現は有意に低下していた。逆に腎組織に浸潤しているリンパ球はそのほとんどがCCR4を発現しており、CCR5を発現しているリンパ球はほとんど認めなかった。さらに、末梢血中の活性化リンパ球上のCCR4の発現の低下は自己抗体の産生能とは相関を認めなかったが、その低下は、疾患活動性のマーカーとなる補体(CH50、C3)の低下と正の相関を示した。これらの事より末梢血中のCCR4の低下が疾患活動性と相関しており、またCCR4を発現するリンパ球が腎組織に移動、捕捉されている可能性が考えられ、このことが腎障害の発症になんらかの関係を有している可能性が示唆される。現在症例を追加するとともに、他の自己免疫性疾患についても解析中である。マウスの系において免疫応答の中心的役割を担っているCD4陽性T細胞がサイトカイン産生パターンと機能からTh1とTh2細胞に分類されて以来、生体内のTh1/Th2バランスの破綻が自己免疫疾患の発症に関与していることが示唆されている。
ショットキイ群とショットキイ空間の研究

平成10年度-11度行った研究としては次の3つの分野を挙げることが出来る.1.実型古典的ショットキイ空間の研究.2.ヨルゲンセン数の研究.3.ヨルゲンセン群の研究.1.実型古典的ショットキイ空間の研究.種数2の実型古典的ショットキイ群を8種類に分類し,それらの群のなす8種類すべての実型古典的ショットキイ空間の形状を決定した.更に,それらの空間に作用するショットキイ・モジュラー群の生成元を求め,それらの基本領域を求めた.2.ヨルゲンセン数の研究.1で得られた結果を用いて8種類すべての実型古典的ショットキイ空間についてそのヨルゲンセン数の最良の下界を求めた.この結果は現在日本数学会の学術誌J.Math.Soc.Japanに投稿中である.3.ヨルゲンセン群の研究.ヨルゲンセン数が1となる非初等的離散群(クライン群)をヨルゲンセン群という.平成10年度にはヨルゲンセン群の2つのone-paramter familiesを考察した.この中には,よく知られた古典的モジュラー群,ピカール群,8の次結び目群,ゲーリング群などが含まれている.得られた結果をニューヨーク州立大学ストニイブルック校,ラトガース大学ニューワーク校及びニューブラウンズヴック校で講演した.この結果は第2回Ahlfors-Bers ColloquiumのProceedingsであるContemporary Mathematicsから2000年2月に発表された.11年度は10年度に引き続き単位円周上のフアイバー内のヨルゲンセン群の分布を調べた.特に,新たにヨルゲンセン群の2つのone-paramter familiesを考察した.得られた結果は1999年8月にISAAC国際会議で発表した.2000年1月にはニューヨーク州立大学のI.Kra教授を招きショットキイ群およびショットキイ空間について研究打ち合わせを行った.1999年4月から2000年3月までに得られた結果を投稿準備中である.平成10年度-11度行った研究としては次の3つの分野を挙げることが出来る.1.実型古典的ショットキイ空間の研究.2.ヨルゲンセン数の研究.3.ヨルゲンセン群の研究.1.実型古典的ショットキイ空間の研究.種数2の実型古典的ショットキイ群を8種類に分類し,それらの群のなす8種類すべての実型古典的ショットキイ空間の形状を決定した.更に,それらの空間に作用するショットキイ・モジュラー群の生成元を求め,それらの基本領域を求めた.2.ヨルゲンセン数の研究.1で得られた結果を用いて8種類すべての実型古典的ショットキイ空間についてそのヨルゲンセン数の最良の下界を求めた.この結果は現在日本数学会の学術誌J.Math.Soc.Japanに投稿中である.3.ヨルゲンセン群の研究.ヨルゲンセン数が1となる非初等的離散群(クライン群)をヨルゲンセン群という.平成10年度にはヨルゲンセン群の2つのone-paramter familiesを考察した.この中には,よく知られた古典的モジュラー群,ピカール群,8の次結び目群,ゲーリング群などが含まれている.得られた結果をニューヨーク州立大学ストニイブルック校,ラトガース大学ニューワーク校及びニューブラウンズヴック校で講演した.この結果は第2回Ahlfors-Bers ColloquiumのProceedingsであるContemporary Mathematicsから2000年2月に発表された.11年度は10年度に引き続き単位円周上のフアイバー内のヨルゲンセン群の分布を調べた.特に,新たにヨルゲンセン群の2つのone-paramter familiesを考察した.得られた結果は1999年8月にISAAC国際会議で発表した.2000年1月にはニューヨーク州立大学のI.Kra教授を招きショットキイ群およびショットキイ空間について研究打ち合わせを行った.1999年4月から2000年3月までに得られた結果を投稿準備中である.今年度行った研究としては次の3つの分野を挙げることが出来る.1.実型古典的ショットキイ空間の研究2.ヨルゲンセン数の研究3.ヨルゲンセン群の研究.1.実型古典的ショットキイ空間の研究.種数2の実型古典的ショットキイ群を8種類に分類し,それらの群のなす8種類すべての実型古典的ショットキイ空間の形状を決定した.更に,それらの空間に作用するショットキイ・モジュラー群の生成元を求め,それらの基本領域を求めた.2.ヨルゲンセン数の研究.(1)1で得られた結果を用いて8種類すべての実型古典的ショットキイ空間についてそのヨルゲンセン数の最良の下界を求めた.この結果は今年度中に日本数学会の学術誌J.Math.Soc.Japanに投稿する予定である.(2)Riley sliceに対するヨルゲンセン数の最小値が1であることが分かった.この結果は今年8月の国際会議で発表することにしている.3.ヨルゲンセン群の研究.ヨルゲンセン数が1となる非初等的な離散群をヨルゲンセン群という.ヨルゲンセン群の2つのone-parameter familiesを考察した.この中には,よく知られた古典的モジュラー群,ピカール群,8の次結び目群,ゲーリンク群などが含まれている.得られた結果をニューヨーク州立大学ストニイプルック校,ラトガース大学ニューワーク校及びニューブラウンズヴック校で講演した.

この結果は第3回ahlfors-Bers ColloquiumのProceedingsであるContemporary Mathematicsに投稿した.この研究期間内の今後の目標は,クライン群のいろいろの空間のヨルゲンセン数を求めること,ヨルゲンセン群を更に詳しく調べること,およびメビウス群の離散性の判定条件を求めることである.平成10年度-11度行った研究としては次の3つの分野を挙げることが出来る.1.実型古典的ショットキイ空間の研究.2.ヨルゲンセン数の研究.3.ヨルゲンセン群の研究.1.実型古典的ショットキイ空間の研究.種数2の実型古典的ショットキイ群を8種類に分類し,それらの群のなす8種類すべての実型古典的ショットキイ空間の形状を決定した.更に,それらの空間に作用するショットキイ・モジュラー群の生成元を求め,それらの基本領域を求めた.2.ヨルゲンセン数の研究.1で得られた結果を用いて8種類すべての実型古典的ショットキイ空間についてそのヨルゲンセン数の最良の下界を求めた.この結果は現在日本数学会の学術誌J.Math.Soc.Japanに投稿中である.3.ヨルゲンセン群の研究.ヨルゲンセン数が1となる非初等的離散群(クライン群)をヨルゲンセン群という.平成10年度にはヨルゲンセン群の2つのone-paramter familiesを考察した.この中には,よく知られた古典的モジュラー群,ピカール群,8の次結び目群,ゲーリンク群などが含まれている.得られた結果をニューヨーク州立大学ストニイブルック校,ラトガース大学ニューワーク校及びニューブラウンズヴック校で講演した.この結果は第2回Ahlfors-Bers ColloquiumのProceedingsであるContemporary Mathematicsから2000年2月に発表された.11年度は10年度に引き続き単位円周上のファイバー内のヨルゲンセン群の分布を調べた.特に,新たにヨルゲンセン群の2つのone-paramter familiesを考察した.得られた結果は1999年8月にISAAC国際会議で発表した.2000年1月にはニューヨーク州立大学のI.Kra教授を招きショットキイ群およびショットキイ空間について研究打ち合わせを行った.1999年4月から2000年3月までに得られた結果を投稿準備中である.
尿中ジアセチルスペルミンの早期がん検出能とその活用に関する研究

がん患者の尿中ではジアセチルスペルミン排泄量が増加する。本研究では、ジアセチルスペルミンが比較的早期の癌に対して高い検出感度を示すことに着目し、健康診断受診者を対象としてジアセチルスペルミンの測定を行い、健常者レベルの詳細な検討に基づいて信頼性の高いカットオフ値を設定したほか、異常高値者の中に癌保有者が見いだされることを明らかにした。さらに、在宅検査による患者の早期掘り起こしを可能にするため、イムノクロマトグラフィーによる簡便測定法の開発を進めた。一方、癌組織中で、正常組織では検出されないジアセチルスペルミンが極めて早期の段階から上昇することを見いだした。この発見は、早期癌検出の新しい方法を提供するとともに、早期癌における尿中ジアセチルスペルミン上昇の原因解明のための手がかりを与えるものである。1.尿中ジアセチルスペルミンを早期癌検出の目的で腫瘍マーカーとして利用するためには、多数の健常者を対象として尿中ジアセチルスペルミンの健常者レベルを詳しく調査し、異常検出の指標となるカットオフ値を正しく設定することが必要である。そこで、研究の初年度にあたり、東京都職員健康診断の協力を得て、健康診断受診者の尿検体(男性3952名、女性1955名)について、ジアセチルスペルミン測定を行った。その結果、女性は男性と比較して全体としてジアセチルスペルミンレベルが高い(平均値:男性109.3,女性163.1nmol/g creatinine)ことが明らかになり、カットオフ値を男性、女性で異なるレベルに設定する必要があることが明らかになった。また、女性のジアセチルスペルミン排泄量は、20代、30代では50歳以上の年齢層と比較して高値を示す傾向があった。これらの知見は、判定基準の設定にあたって考慮すべき要因となる重要な知見である。2.便潜血検査とジアセチルスペルミン検査の併用によって早期大腸癌の検出効率を改善する試みについて、東京都職員健康診断受診者を対象とする調査システムを立ち上げ、調査を開始した。本調査における異常検出数は年間数十件にとどまるため、今後の研究期間を通じて調査、解析を継続し、十分な症例数を蓄積する必要があると考えられた。3.イムノクロマト法によるジアセチルスペルミン簡易検出系について、部材、使用抗体、検出用抗原固定化の条件などの基礎検討を行い、尿中の健常者レベルに相当する100nM前後のジアセチルスペルミン濃度においてテストラインの濃さが著明に変化する条件を見いだすことができた。今後さらに詳細な条件検討を進めることを計画している。4.ESI-TOF質量分析法で尿中ポリアミンを定量する方法を確立し、ジアセチルスペルミンについては金コロイド凝集法による測定結果とよく一致することを確認した。1.東京都職員健康診断の協力を得て、健康診断受診者の尿検体(男性4046名、女性1970名)計6016名について、ジアセチルスペルミン測定を行った。女性は男性と比較して全体としてジアセチルスペルミンレベルが高かったため、カットオフ値を男性、女性で異なるレベルに設定し、それぞれ約5%の被験者について再検査を行ったところ、対象者約300名中2名から、白血病、子宮癌の申告があった。がん検診への適用の可能性について、なお、検討を続ける予定である。3.DiAcSpmの在宅検査を普及させ、自覚症状をもたない患者の早期掘り起こしを可能にするために、イムノクロマト法による簡易測定系の開発を進めた。21年度に引き続き、部材、使用抗体、について再検討を行い、数種類のモノクローナル抗体の中から最適の抗体を選択するとともに、抗DiAcSpm抗体標識金コロイド粒子の凝集を避けて分散安定化するための条件について検討し、尿中の健常者レベルより低い数10nMからカットオフレベルより高い400nM程度のジアセチルスペルミン濃度においてテストラインの濃さが著明に変化する条件を見いだすことができた。今後さらに詳細な条件検討を進め、がんの早期発見に資することを計画している。4.ESI-TOF質量分析法および金コロイド凝集法を用いて大腸がん手術検体中から得た組織抽出液中のDiAcSpm濃度を測定し、DiAcSpmが癌組織特異的に上昇していることを明らかにした。正常組織中にはポリアミンのアセチル体は一般にほとんど検出されない。癌組織中でDiAcSpmが検出されたのはこれがはじめてであり、がん特異的なDiAcSpm合成のメカニズムの解明は今後の課題であるが、その解明は、DiAcSpmががんマーカーとして優れた特性を示す理由の解明につながる可能性がある。アセチルポリアミン代謝関連酵素の動態との関連について、23年度に研究を進めることを計画している。

1.東京都職員健康診断受診者(約6000名)の尿検体中のジアセチルスペルミン測定を継続した。男性、女性それぞれのカットオフ値を超えた約5%の被験者について再検査を行ったところ、再検対象者約285名中3名から、白血病、前立腺癌、食道癌の申告があった。2010年度の結果と合わせ、がん検診への適用の可能性が示唆された。2.DiAcSpmの在宅検査を普及させ、自覚症状をもたない患者の早期掘り起こしを可能にするために、イムノクロマト法による簡易測定系の開発を進めた。測定デバイスの保存安定性を向上させる条件について検討するために種々の条件で作成したデバイスに対して熱加速試験を行い、十分な安定性を付与する条件を見いだすことができた。今後さらに詳細な条件検討を進めれば、がんの早期発見に資することが可能になると考えている。3.金コロイド凝集法によるDiAcSpm測定試薬を用いて、癌組織特異的なDiAcSpmの上昇についてさらに詳細な解析を進めた。大腸内視鏡手術で摘出された組織、について検討した結果、正常組織中にはポリアミンのアセチル体は一般にほとんど検出されないのに対して、組織学的に癌と診断される以前の大腸アデノーマの症例においてもDiAcSpmが周辺正常組織より上昇する例が多数認められ、また、そのような上昇例の出現頻度は組織の異型度の増加と関連する傾向が認められた。細胞の悪性化と関連してDiAcSpmが上昇するメカニズムの解明は今後の課題であり、DiAcSpmががんマーカーとして優れた特性を示す理由の解明につながる可能性がある。その解明に向けて、アセチルポリアミン代謝関連酵素の動態を明らかにするために、質量分析法を利用した、3種類のポリアミン代謝関連酵素の活性測定法を開発した。
スポーツをめぐる法的課題と競技団体のガバナンス-日米の紛争と競技者の権利

本研究では、スポーツにかかわるこれらの法的課題のうち暴力問題、事故問題、差別問題、選考や参加資格問題、ドーピング問題等の紛争に焦点を当て、スポーツの先進国であるアメリカ合衆国と我が国を対象に、本質的な課題の解明と今後のよりよい紛争解決方策を競技者及び参加者の権利の視点から、検討することを目的としている。これらの課題に迫ることは、国際的に今日注目されてきているスポーツインテグリティの一側面を追求することにもつながり、我が国の透明なスポーツ界の今後の発展に寄与するものである。研究の方法は、主として種々の文献資料を用いた分析、検討が中心となる。
光機能性抗体による内在性タンパク質活性制御システムの開発

近年,生体内システムの時空間的挙動が重要な役割を果たしていることが明らかとなり,生体内システムを人為的に操作する汎用性の高い研究技術が必要とされている.本研究では,内在性タンパク質を標的とすることが可能な「抗体」による分子認識技術を基盤として,タンパク質活性を時空間的に制御する「光遺伝学的」手法を取り入れ,生きた個体内で内在性タンパク質の活性を光制御する新規タンパク質「光機能性抗体」を創出する.近年,生体内システムの時空間的挙動が重要な役割を果たしていることが明らかとなり,生体内システムを人為的に操作する汎用性の高い研究技術が必要とされている.本研究では,内在性タンパク質を標的とすることが可能な「抗体」による分子認識技術を基盤として,タンパク質活性を時空間的に制御する「光遺伝学的」手法を取り入れ,生きた個体内で内在性タンパク質の活性を光制御する新規タンパク質「光機能性抗体」を創出する.
がん研究のための国際情報の収集と配布

本研究は、がん特別研究に所属する研究者に対して、国内外のがん研究情報を配布することを目的としたサ-ビスを主体とする役割を果している。平成二年度における進歩状況のごとくである。(1)がん関係のデ-タベ-スの収集とUTOPIAへの収録。本研究費によって購入したExcerpta Medica(EM)デ-タベ-スを、研究代表者の所属している筑波大学学術情報処理センタ-の大型計算機システムに入力し、同センタ-で開発したオンライン文献検索システムUTOPIAに収録した。本年度に収録した文献数は、約32万件である。(2)収録されたデ-タベ-スのオンライン利用の実施。収録されたデ-タベ-スをオンライン利用に供した。利用している研究者の所属機関は、80機関であり、その利用範囲は全国に及んでいる。UTOPIAに収録されている他のデ-タベ-スも同時に公開しているので、研究者にとって必要なソ-スとしての役割を果している。(3)SDIサ-ビスの実施。がん特別研究に所属している研究者の中で、定期的に情報を入手することを希望している研究者を対象に、本研究費で購入したEM及び筑波大学学術情報処理センタ-の校費で購入しているCancer Literature(CL)を対象にSDIサ-ビスを実施した。SDIサ-ビスは、研究者があらかじめ登録している必要とする情報の内容に基づき、新たなデ-タベ-ス・テ-プが納入される度に検索を行い、情報を打ち出して各研究者に送付するサ-ビスである。今年度のサ-ビス回数は、EMが16回、CLが9回で、サ-ビス対象者は延べ5.025名である。本年度は、出力リストを見やすくするために、利用者に不要と思われる出力メッセ-ジを削除するプログラム開発を行い、実用に供している。
コミュニティ的マネジメントの組織行動論的分析

本研究は、日本企業における従業員の公共的行動をもたらす職場について組織行動論の観点から分析する研究である。組織行動論の既存研究に沿って、4度の質問紙調査が設計、実施された。調査の結果からは、公共的行動は、職場における相互依存性や組織へのコミットメントとともに、自由だけではなく、規律やルールを遵守する風土、あるいは役割が明確になっているといった秩序をもたらすマネジメントが有効であることが示唆された。19年度の研究実績は(1)コミュニティ的マネジメントに関する文献の渉猟、(2)質問紙調査の準備、(3)日本的なマネジメントに関する研究発表の3点である。(1)コミュニティ的マネジメントに関する文献を渉猟:コミュニティ的マネジメントを捕らえうるために、初年度として広く文献を渉猟した。主にハバーマスのコミュニケーション理論や共同体組織に関する社会学の諸研究と米国で研究がなされている協同的企業(colaborative firms)に関する文献、日本的経営に関する既存研究の検討を行った。共同体的なマネジメントにおいても、その多様性があり、今後引き続き文献の検討を行ったうえで、整理分類をする。(2)質問紙調査の準備:コミュニティ的な職場に焦点を当てた質問紙調査を準備した。このうち1つは助け合う職場を検討するもの、もう一つは知識を教えあう職場を検討するものである。調査は20年度以降に実施される予定である。職場の項目としてコミュニケーションの手法でや知識を教えあう文化、生理整頓などのルールと個人の項目として、組織を背負う意識や組織へのコミットメントを含む質問紙を、欧米の既存研究をベースに作成した。(3)日本的なマネジメントに関する研究発表:これまでの研究をコミュニティ的なマネジメントの視点から、改めて検討し、2つの論文と2つの海外での学会発表という形で研究の発表を行った。主にこれまでの研究成果の発表だが、発表を通じて、コミュニティマネジメントに関する知見を多く得ることができた。20年度の研究実績は、I調査データの収集と分析、II研究成果の発表、III組織における協調行動に関する文献の渉猟と検討の3点である。I調査データの収集と分析:昨年度に引き続き、3つの質問紙による定量的調査とデータ分析を行った。まず、19年度にデータ収集がなされていた職場のメンバーの知識共有に関する自動車ディーラーを対象とした調査(調査(1))では、マルチレベルのうち階層的線形モデルによるデータの分析を行った。次に、仕事のあり方と職場内の互恵互助的な関係に関する電器メーカーを対象とした調査(調査(2))では、調査設計とデータの収集と分析が行われた。そして、職場のマネジメントとコミュニケーションや互助互恵的な行動に関する調査は、2つの中堅企業を対象に調査(調査(3))を行い、現在データが収集されている段階である。II研究成果の発表:調査(1)の調査結果の一部は論文として執筆を行い、併せて国際学会発表のための英文原稿の準備を行った。調査(2)の調査結果の一部は、経営行動科学学会で発表され、発表に基づいて論文を執筆し、同様に国際学会発表のための英文原稿を準備した。III組織における協調行動に関する文献の渉猟:組織行動論における協調行動に関して、古典的な研究から最新の研究の渉猟を行った。その過程で、公共哲学やコミュニティに関する文献についても平行して渉猟と検討を行い、本研究の理論的フレームワークのプロトタイプを構築した。21年度の研究実績は、(1)調査データの収集と分析、(2)研究成果の発表、(3)経営管理・公共哲学に関する文献の検討の3点である。1調査データの収集と分析:今年度は、前年度に引き続き3つの大規模な質問紙調査とそのデータ分析を行った。まず、役割外行動をはじめとする組織行動と評価システムの関係に関する飲料メーカーを対象とした調査(調査A)では、自律性と役割外行動のモチベーションに対する影響と、制度の合致度と成果の関係についての分析と研究がなされた。2つめに、組織と個人の関係に関する調査が4社を対象として行われた(調査B)。これは前年度に引き続く調査研究である。3つめに、10社を対象として、職場における役割外行動の調査(調査C)を行った。それぞれの調査データに関しては、クラスター分析やマルチレベル分析の手法を用いて分析を行った。2研究成果の発表:まず、調査Bの調査結果を基に、組織内のメンバーの組織と個人の関係に関して、クラスター分析を用いて分析を行い、論文として上梓した。調査Aに関しては学会において役割外行動とモチベーションの関係に関して、学会において成果発表を行った。3経営管理・公共哲学に関する文献の検討:経営管理論に関する古典的な文献とともに、日本的マネジメントに関する研究の検討を行った。また、理論的フレームワークの構築のために、自由と秩序に関わる議論がなされている公共哲学の文献に関して、前年度に引き続き検討を行った。
記憶想起障害モデルマウス開発による想起制御分子基盤の解明と想起障害改善への応用

次世代シークエンサーを用いたdnBMAL1マウス海馬のトランスクリプトーム解析を重点的に行った。Gene Set Enrichment Analysis (GSEA)を用いた解析から、dnBMAL1マウス海馬では時計遺伝子群の顕著な発現異常が観察され、dnBMAL1発現により海馬時計機能が障害を受けることが明らかとなった。さらに興味深いことに、dnBMAL1マウスの海馬ではcAMP産生を制御する遺伝子群の発現異常が観察され、これら遺伝子群の発現異常によりcAMP濃度の低下が導かれることが示唆された。実際に、トランスクリプトーム解析によりアデニル酸シクラーゼ1、ドーパミン受容体群のmRNA発現低下が示唆され、定量的リアルタイムRT-PCRを用いた解析でも、これらの発現低下が確認された。さらに、以上の結果に基づいて、ドーパミン受容体D1/D5受容体のアゴニストとアンタゴニストを用いた薬理遺伝学的解析(pharmacogenetics)を行った。野生型マウスに対するD1/D5受容体アンタゴニスト投与はZT4における記憶想起には影響を与えなかったものの、ZT10における記憶想起を選択的に阻害することが示された。従って、海馬の時計機能はドーパミンD1/D5R-cAMP情報伝達経路を介して記憶想起を制御することが示唆された。さらに、cAMP情報伝達経路による記憶想起制御の標的がAMPA型グルタミン酸受容体であると考察して、この仮説の検証を進めた。また、脳搭載型蛍光顕微鏡を用いたGCaMP6による海馬CA1ニューロンのカルシウムイメージングを行い、社会認知記憶形成と想起時のイメージング解析系を確立した。また、CRESTのコンディショナル変異マウスから繊維芽細胞を調整し、細胞レベルでCREST欠損の影響を解析する系を確立した。29年度が最終年度であるため、記入しない。dnBMAL1マウスの行動学的解析の結果、社会的認知記憶課題、恐怖条件付け文脈記憶課題、物体認知記憶課題など海馬を必要とする記憶課題に共通してdnBMAL1マウスはZT10(明期開始10時間後)付近において一貫して記憶想起効率の低下を示すことが明らかとなった。従って、海馬依存性記憶想起がサーカディアンリズム制御を受けることが強く示唆された。一方で、オープンフィールドテスト等の解析では、dnBMAL1マウスは行動活性並びに不安行動には異常を示さないことが明らかとなった。また、dnBMAL1マウスの日内行動リズムも正常であり、記憶想起障害の原因は情動行動や全身性のリズムの異常によるものではないことが強く示唆された。次世代シークエンサーを用いたdnBMAL1マウス海馬のトランスクリプトーム解析により、多数の情報伝達因子群の発現変動が同定された。特に、cAMP情報伝達経路の異常が観察されたため、海馬cAMP濃度を測定した結果、dnBMAL1マウスでは、海馬のcAMP濃度の低下が観察され、ZT10付近で特に顕著であった。この結果に基づいて、薬理遺伝学的解析(pharmacogenetics)を用いて、dnBMAL1マウスにおける想起障害の改善を試みた。cAMP濃度増加を導くロリプラムをdnBMAL1マウスに投与した結果、ZT10で観察された記憶想起障害の改善が観察された。さらに、現在、発現異常が観察された遺伝子群の記憶想起障害に対する役割の解析を試みている。一方、dnBMAL1マウスでは前脳領域の広範囲でdnBMAL1が発現しているため、海馬の時計機能の障害により、記憶想起障害が観察されるのか明確にできないため、アデノ随伴ウイルスでdnBMAL1を発現するシステムを整備し、領野特異的にdnBMAL1を発現させた影響の解析を開始した。さらに、脳搭載型蛍光顕微鏡を用いたGCaMP6によるフリームービング時の海馬CA1ニューロンのカルシウムイメージング手法のセットアップを進めた。記憶想起のサーカディアン制御を司る情報伝達経路の同定が大いに進展し、想起制御遺伝子群も明らかになりつつあるため。dnBMAL1マウスの行動学的解析の結果、海馬を必要とする記憶課題に共通してdnBMAL1マウスはZT10(明期開始10時間後)付近において一貫して記憶想起効率の低下を示すことが明らかとなった。そこで、海馬が時間帯依存的な記憶想起制御に関わるかを明らかにするため、アデノ随伴ウイルスを用いてdnBMAL1を海馬特異的に発現させてその効果を解析した。その結果、dnBMAL1を海馬において発現させた場合にもdnBMAL1マウスと同様に、ZT10付近において記憶想起効率の顕著な低下が観察され、海馬時計機能が記憶想起を制御することが強く示唆された。さらに、dnBMAL1マウス海馬ではcAMP濃度の低下が観察された結果から、前年度に引き続き、薬理遺伝学的解析(pharmacogenetics)を用いて、cAMP濃度増加を導くロリプラムを用いてdnBMAL1マウスにおける想起障害の改善を試みた。前年度の解析結果ではロリプラムの全身投与によりdnBMAL1マウスの記憶想起障害の改善が観察されたため、今年度は、ロリプラムを海馬あるいは前頭前野に直接投与した影響を解析した。その結果、海馬に投与した場合には全身投与と同様にdnBMAL1マウスの記憶想起障害が改善された。一方、前頭前野に対する投与では改善は認められなかった。

従って、ウイルス実験の結果に一致して、海馬の時計機能が記憶想起を制御すること、さらに、cAMP情報伝達経路を介して記憶想起が制御される分子基盤の存在が示唆された。また、dnBMAL1マウス海馬のトランスクリプトーム解析の結果でも、予想されていた時計遺伝子群の発現異常が観察された。さらに、脳搭載型蛍光顕微鏡を用いたGCaMP6による海馬CA1ニューロンのカルシウムイメージング手法のセットアップを進め、イメージングに適したGCaMP発現ウイルスの調整を行った。平成29年3月までに、CRESTコンディショナルマウスの行動学的解析、GCaMPを用いたdnBMAL1マウス海馬CA1のカルシウムイメージング、dnBMAL1マウスのトランスクリプトーム解析を行う予定であった。しかし、CRESTコンディショナル変異マウスの解析ではEmx-creマウスを用いた解析では予想された表現型が観察できなかったため、種々のウイルスを作製し、コンディショナル変異誘導の必要性がでてきた。また、GCaMPによるカルシウムイメージングでは当初用いたAAV9の発現量が高すぎて、イメージングには適していなかったので、他のAAVを検討することにした。そこで、トランスクリプトーム解析をH29年3月に開始することとして、1,2月はウイルス作製に専念することとにしたたため、研究の遅れがでた。次世代シークエンサーを用いたdnBMAL1マウス海馬のトランスクリプトーム解析を重点的に行った。Gene Set Enrichment Analysis (GSEA)を用いた解析から、dnBMAL1マウス海馬では時計遺伝子群の顕著な発現異常が観察され、dnBMAL1発現により海馬時計機能が障害を受けることが明らかとなった。さらに興味深いことに、dnBMAL1マウスの海馬ではcAMP産生を制御する遺伝子群の発現異常が観察され、これら遺伝子群の発現異常によりcAMP濃度の低下が導かれることが示唆された。実際に、トランスクリプトーム解析によりアデニル酸シクラーゼ1、ドーパミン受容体群のmRNA発現低下が示唆され、定量的リアルタイムRT-PCRを用いた解析でも、これらの発現低下が確認された。さらに、以上の結果に基づいて、ドーパミン受容体D1/D5受容体のアゴニストとアンタゴニストを用いた薬理遺伝学的解析(pharmacogenetics)を行った。野生型マウスに対するD1/D5受容体アンタゴニスト投与はZT4における記憶想起には影響を与えなかったものの、ZT10における記憶想起を選択的に阻害することが示された。従って、海馬の時計機能はドーパミンD1/D5R-cAMP情報伝達経路を介して記憶想起を制御することが示唆された。さらに、cAMP情報伝達経路による記憶想起制御の標的がAMPA型グルタミン酸受容体であると考察して、この仮説の検証を進めた。また、脳搭載型蛍光顕微鏡を用いたGCaMP6による海馬CA1ニューロンのカルシウムイメージングを行い、社会認知記憶形成と想起時のイメージング解析系を確立した。また、CRESTのコンディショナル変異マウスから繊維芽細胞を調整し、細胞レベルでCREST欠損の影響を解析する系を確立した。dnBMAL1を発現するアデノ随伴ウイルスを野生型マウスに導入して、想起効率のサーカディアン制御を担う脳領野を同定し、記憶想起効率のサーカディアン制御を行う責任領域を明らかにする。
リガンド非依存的GPCR活性化による破骨細胞の分化・機能制御の機構解明

薬剤開発の際の有望な標的分子とされるリガンド未同定G蛋白質受容体(オーファンGPCR)の研究では、そのリガンドの発見に関心が向けられてきた。しかし申請者らは、オーファンGPCRであるGPR137Bがリガンド非依存的なGPR137Bの恒常活性が破骨細胞分化に関わる可能性を示した。そこで本研究では、GPR137Bの恒常活性を介した破骨細胞内シグナル伝達を詳細に解析する。さらに、GPR137B欠損マウスを作製しin vivo機能解析を行うこと、およびヒト骨髄細胞を用いて、その破骨細胞分化における本遺伝子の機能を解析することにより、薬剤開発に向けてGPR137Bの標的分子としての妥当性を評価する。
サンスクリット語古典のペルシア語訳とインド古典諸学の体系

本研究では、サンスクリット語古典から翻訳・翻案されたペルシア語文献をインドの伝統的知の体系の中に置くことで、インドの伝統的知識がどのように翻訳・翻案文献を通して伝えられ、イスラームの古典的知識の体系に組み入れられていったのかの文献的証左を探った。アブル・ファズルが『アクバル会典』で描いたインドの古典的知の体系は、ペルシア語の翻訳・翻案文献に基づいたものであった。この研究で副次的に明らかになったことは、『カーマルー五十章編』を通じて伝えられた『アムリタクンダ』が基づいたサンスクリット語文献群とその伝播経路である。インド固有の「息の学」は、翻訳文献を通じてイスラームの伝統的な知の体系に同化された。サンスクリット語古典のペルシア語への翻訳・翻案文献から、インドの古典的学問体系を網羅的に扱っている文献の拾い出しをおこなった。学会活動としては、2013年10月56日に開催された日本南アジア学会第26回全国大会において「イスラーム文献に見るインドの出家修行者たち」と題して、インドの修行者集団に関する情報を伝える、地誌の時代のアラビア語文献、百科全書家たちの時代のペルシア語への翻訳文献資料やパールスィー教徒の著したインドの諸宗派と諸学派の記録、イギリス植民統治時代の初めに統計調査資料として集められた宗教集団に関する情報を、時系列的に比較対照して、当時どのような修行者集団が確認されていたのかを検証した。また2014年2月には渡印し、宗教諸派の活動を描く文献の写本調査をおこなった。一方、現在ヒンドゥー教ヴァイシュナヴァ派に属する一派の教団本部を訪れ、創始者から伝承されているイスラーム・ヨーガ的な修道実践や教理の内容を調査し、関連文献を収集した。平成26年度は、写本調査と成果の一部発表を行った。6月には、ロンドン・ダブリンで写本調査を行い、ヨーガに関連する翻訳文献にも含まれる占星術や医療占星術に関連する写本の調査と複写を行い、現在整理・翻訳中の『真理の綱要』の該当箇所との比較対照をおこなった。また、インド中世文化史家サイモン・ディグビー追悼記念学会に参加して、翻訳文献研究者らと情報交換を行い、資料提供や今後の研究活動への助言を得た。10月には日本南アジア学会において、「ナータ・ヨーガを説く『ギーター・サーラ』」と題して、スーフィー・シャリーフという人物による『ギーター・サーラ』の翻訳とされるペルシア語の論攷について、諸ギーター文献の中でもヴェーダーンタ的特徴をもちヨーガのマニュアルにも似た『ウッタラ・ギーター』に依拠したものであることを明らかにした。さらに、同一人物によると考えられる他のヨーガ的修道論の翻訳における文体や術語の比較により、スーフィーたちにヴェーダーンタ哲学思想を伝えたものは、この書に示されるようなウパニシャッド的ブラフマン論にあり、それがスーフィー神学に通じるものであるとみなされたという根拠を示した。11月には、「前近代南アジアにおけるイスラームの諸相ー在来社会との接触・交流・変容ー」と題するシンポジウムにおいて、「翻訳文化の示す学知と創造性」と題して発表し、本研究の主題となっているペルシア語文献群に示されるインドの古典的学問体系を、サンスクリット語によるインドの伝統的な古典諸学の体系と比較対照し、ペルシア語文献の作者たちが示した学ぶべき学芸の種類や実際に翻訳された文献群の幅広いジャンルを示すことで、インドの古典的学問体系が翻訳を通してイスラーム知識人社会に伝えられたことを実証し、出版物に著した。6月には、バンコクで開催された第16回国際サンスクリット学会で、Identity of the Translators and Adapters: Written Sources of Yoga in Persianと題して発表を行った。これまでに同定されたヨーガに関連するサンスクリット古典のペルシア・アラビア語訳の中で、異なる宗教的伝統をもつ翻訳家たちがヨーガの思弁と実践を、それぞれの文脈でどのように理解し共有していったのかを、インド人カーヤスタとイスラーム・スーフィーによる同じ文献の翻訳の注釈のつけ方の違いを通して分析した。9月には、インドの伝統的学知に関して13世紀から19世紀までにペルシア語で著された翻訳文献や論攷に関する調査研究を目的としたPerso-Indicaというプロジェクトのメンバーとして、デリーでの第3回学術大会に参加し、Changing Ourselves - the textual transmission of the Sivasvarodayaと題して発表を行った。インドにおけるイスラーム系言語による翻訳活動の黎明期において初めて紹介され、その後、百科事典などに繰り返し引用された占術文献について、そのルーツとなったサンスクリット語および土着語のテキストの存在を示し、ペルシア・アラビア語による翻訳文献の伝搬とその影響について検証した。研究者たちとの意見交換を行い、プロジェクトとしての翻訳文献データベースの出版計画について分担を確認した。インドの古典的学問体系に関する写本調査においては、インド・パキスタン国内の写本複写をめぐる状況が変化しつつある中、9月におこなった調査の結果、今まで看過されてきたインドで著されたペルシア語百科事典の中に、伝統的なインドの古典諸学が含まれていることが明らかになってきて、それを公表する見通しが立った。学問体系に関する諸文献の翻訳はほぼ順調に進んでいるが、専門性が高いものについてはそれぞれの分野のサンスクリット学者に助言を乞う必要がある。一方、出版されたテキストにおける欠落や不明瞭さを補うための信頼に足る写本の収集は、諸研究者の協力により充実しつつあり、該当箇所の抽出と異読の分析などが残されている。

平成28年度の研究活動は、集めた資料の翻訳作業と、学会発表、およびインドでの写本資料調査を行った。学会発表としては、9月に日本宗教学会第75回学術大会において、「業と輪廻ーカルマ・ヴィパーカのイスラーム的解釈の展開」と題して発表をおこなった。サンスクリット語古典の翻訳にもとづくペルシア・アラビア語文献に見いだされるインドの業報輪廻観の解釈の変遷をたどり、中世末期に翻訳されたカルマ・ヴィパーカ文献に示された贖罪法にイスラーム的贖罪法に通じるものが認められ、善悪の果報を示す説話文学、原典にもとづく思弁的理解を経てヴェーダ文献にルーツをたどられる祭式伝統における贖罪法を通してインド人の輪廻観が理解されたことを示した。資料調査としては、平成29年2月に、3週間にわたりインド現地調査をおこなった。プーナのBhandarkar Oriental Research Instituteなどにてヨーガおよびタントラに関連するサンスクリット語と土着語の写本調査を、ハイデラバードのSalar Jung Museum Libraryなどでは、ペルシア語の写本調査と収集をおこない、さらにデリーのIndira Gandhi National Centre for the Artsにおいて、写本マイクロ資料の調査をおこなった。この調査では、今まで言及されたことのなかったヨーガ関連の新写本を発見し、典拠不明のペルシア語訳とされた文献の原典と同定できたことは有益であった。また、懸案であった「アムリタ・クンダ」の基づいた原典同定のための大きな証左を、サンスクリット語写本に描かれた図に見出すことができた。さらには、ペルシア語で著された占星術書断片集におけるサンスクリット語古典からの翻訳文献を発見できたことも、今後のヨーガや占星術古典の伝播プロセスの研究に役立つと考えられる。インドの伝統的な学問体系が、どのようにイスラーム系言語によって紹介され、どのように個々のサンスクリット語古典の翻訳・翻案文献とかかわり、イスラームの学問体系と結びつけられているのかを明らかにするという目的の達成のために、幅広い学問分野の文献を扱うことになった。インドの伝統諸学のペルシア語訳された学問体系の全体を鳥瞰するための手段として、アブル・ファズルによる『アクバル会典』やモーベド・シャーによる『諸学派の学院』に「インド人の見解」として描かれる哲学諸派の考え方を基本とし、『真理の綱要』と題された翻訳・翻案撰文集に含まれる文献との比較対照を行ってきた。これらの叙述に関して、個々の学問分野のペルシア語訳文献ばかりではなく、当時ペルシア語で著された百科事典も参照して、サンスクリット語古典の示す教理と比較対象を行ってきた。これらの百科事典は新たな独立した主題としても研究対象となりうるものであり、整理・分析が必要である。基本となる『アクバル会典』のインドの哲学諸派の部分の原典の整理と翻訳、『真理の綱要』との対照に関しては、ほぼ順調に進んでいる。『諸学派の学院』に関しては、サンスクリット語原典からの引用部分がそれほど認められないことがわかってきたために、諸学派・諸宗派を扱ったイギリス植民地時代の報告にまで参照文献を拡大する必要性がでてきた。それらの収集と分析は進めつつある。
次世代エネルギー供給システムの整備と移行期の石油流通システム

電気自動車など自動車の電化の進行は新しいエネルギー供給システムを必要とし、石油流通システムの構成員はその担い手として期待されている。これらは石油製品の需要を緩やかに減少させており、石油流通システムの構成員は、需要の減少の中で、石油流通システムを維持し、同時に新しいエネルギーに対する対応を行わなくてはならない。本研究はこのエネルギーの移行期における石油流通システムのあり方を考察したものである。平成25年度は、24年度に引き続き、1次世代自動車の影響を含む石油製品需要(揮発油)の減少が石油流通システムに与える影響を調査・研究し、2次世代エネルギーの自動車用エネルギーの主役とされる電気と水素の流通インフラの整備とターゲットセグメントの調査・研究を行ったほか、平成25年度からは、3電気自動車の普及と石油流通システムに影響を与える新しい車の利用方法であるカーシェアリングなどについて調査研究を開始した。国際比較としては、24年度のフランス、英国に加えて、カナダのインフラ整備についての現地調査を実施した。1については石油流通システムに影響を与える三大要因である次世代自動車の需要予測、交通流対策について総合エネルギー調査会の予測データの検証を行った。特に次世代自動車の中心となる電気自動車の普及予測とその障害要因の分析を実施した。この24年度、25年度の1に関する成果として『経営力創成研究』に論文「次世代自動車の普及と石油流通システムの変質」を発表した。2については、神奈川県横浜市などの高充電整備地区における意識と東京横浜間、東京-名古屋間における充電設備の普及状況と消費者意識に関する実証実験を実施した。その結果、充電設備が整備されればされるほど、充電設備の利用が減少するなどの結果を得た。また水素燃料については、とよたエコフルタウンなどでのヒアリング調査を実施した。3については、カーシェアリングと次世代自動車を組み合わせたカーシェアリングシステムであるバンクーバーの状況の調査等を行った。またカーシェアリングの普及状況と次世代車との関係についての調査・研究を実施した。平成25年度の研究では需要量の減少と次世代自動車を取り上げたが、実際の需要減が次世代自動車というよりもハイブリッドなどの現世代自動車を中心に起こってきていることから需要予測の調整が必要であることが分かった。平成24年度は、1次世代自動車の影響を含む需要の減少とサプライサイドに与える影響、2販売拠点における業態間競争の激化と異業種間競争、またそれらに影響を与えると考えられる充電設備網、消費者行動に関する研究、3ソーシャル・ロジスティックスの視点からの物流拠点整備のあり方についての研究を実施した。1については需要減少がサプライサイドに与える影響について、高度化法の観点からその影響を検証した他、高度化法が元売・特約店の関係に与える影響について、ヒアリング調査等を行った。2の販売拠点、充電設備網に関する研究では、横浜と長崎の2つの地域における充電設備の状況を電気自動車(リーフ)を用いて実走した上で検証した他、消費者行動の側面から充電網のあり方について、既販売車種の走行能力などを加味して調査、研究した。また欧州における充電設備と消費者行動として、英国における充電設備網を訪れ、ヒアリング調査を行った他、フランスにおける電気自動車のカーシェアリングの展開状況と今後の可能性について現地にてヒアリング調査等を行った。3のソーシャルロジステッィクスについては、平成25年2月の消防法の改訂がガソリンスタンド過疎地の与える影響について調査、研究を行った。具体的にはガソリンスタンドの閉鎖に対する支援や対策事例を、経産省や全石連における委員会における調査結果などから収集し、その後の進展と対応について考察した。この考察の中で、地方自治体との意見交換、精製・元売の業界団体を含めて情報交換を行ったほか、先進的事例の発掘を行った。研究実績としては、1高度化法が与えるチャネルマネジメントについての調査(供給環境の変化とチャネル政策)、2充電設備網については、パワートレインの多様化を含めた考察、3ソーシャルロジステックスについては、自治体等を含めた幅広いヒアリングが蓄積できたこと等が主な研究実績である。平成26年度は、過去3年間の研究のまとめとして、新エネルギー供給拠点と移行期の社会インフラとしての石油流通システムのあり方についてまとめた。研究成果として新エネルギー移行期における最適な石油流通機構のあり方を流通機構の構成員の役割を含めて報告書にまとめた。その結果、新エネルギーの供給拠点として期待される小規模な石油流通業者が、価格制度や取引システムにおける不全によって危機にさらされていることを、卸売価格システム分析によって示した。また精製・元売の直接流通システムについては、子会社単位まで遡ってデータを収集し、規制緩和から現在までの実態をまとめ、その影響について分析した。同時に、SCやスーパーなどの異業種を含めた機構全体についても、各販売業者毎に個別にデータを収集して分析した上で、その影響をまとめた。この調査は石油流通における異業種の地位について包括的にまとめた唯一のデータであり、きわめて有用な資料となった。今後は欧米との比較研究が必要であり、早期に取り組む必要がある。新エネルギー供給拠点の調査としては、日産自動車などの協力を得て、スペインバルセロナの電気自動車ENV200の工場及び流通インフラ調査とバルセロナ等においてEVタクシーの運転手を含めEVの利用実態調査を行った。

さらに新エネルギー供給拠点の前提しての車両普及予測調査を、燃料電池車、クリーンディーゼル車、電気自動車を中心に実施し、電気自動車の普及の条件と課題、燃料電池車の課題、クリーンディーゼル普及支援の必要性などを米国、欧州、わが国の文献を中心に調査し報告書にまとめた。一方、震災時における石油流通のあり方については、石油連盟モデルの有効性の検証を予定していたが、震災時のタンクローリーの動き等をビックデータ等を利用して解析するに留まった。引き続き防災の観点からもこの領域の研究を進める必要がある。石油流通システム電気自動車の普及を支える充電供給網の整備状況を国際比較を含めておこなったこと、わが国では車使用の中心形態とされていない電気自動車のカーシェアリングのシステムを、実証実験が行われているバンクーバーにおいて現地調査したこと、そして24年度から調査・研究してきた需要の減少の要因別、需要減についての研究を論文にまとめ報告することができた。また移行期の石油流通システムの課題であるガソリンスタンド過疎地の課題、移行期における緊急時対策についても、資源エネルギー庁の調査への参画、緊急時対策に対する具体的検証、東京都および各地の石油商業組合などとの意見交換・現状調査を実施することができた。しかしながら過疎地対策については机上の分析と(東京での)ヒアリングに留まったことから、現状分析に成果が留まっていることは次年度の課題として残った。また同様に次世代エネルギーへの移行期における石油販売業者の業態模索や石油流通システムの公正で透明な価格を含めた取引制度のわが国への適応についても、事例を積み上げる段階(調査段階)であり、次年度の課題としたことが、この達成度をおおむね順調に推移しているとした理由である。販売拠点における業態間競争と異業種間競争、充電設備については初年度目標にした現地調査をほぼ実施することができた。2の業態間競争に対する高度化事例研究の整理については実施に至らなかったが、欧米の電気自動車の施設状況、わが国における代表的な地域においての現地調査は充分な効果をあげることができた。実施調査を行ったことから、スペックのみの分析では無く、消費者行動まで踏み込んだ理解ができたと考えている。この調査結果は、平成25年度の消費者行動調査の基礎となると考える。3のソーシャルロジスティクスについては、適時なテーマとして現地情報を積極的に収集することができ、次年度のヒアリング、現地調査への段取りを作ることができた。平成26年度は、この3カ年のまとめとして。次世代自動車など需要減少が次世代のエネルギー供給システムにどのような影響を与えるのかの結論を出したい。