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教科「福祉」の指導法の内容及び方法に関する総合的研究

本研究は、高等学校における新設教科である福祉の指導法の内容と方法について、いかにあるべきかを明らかにするための基礎的な調査研究であり、高等学校福祉系学科の教育の実態に関する調査(調査I)、高等学校福祉系学科の教員の意識およびニーズに関する調査(調査II)、教科「福祉」の教員養成課程のある大学の教育内容等に関する調査(調査III)から構成されている。研究の結果、資格取得が可能であることが福祉系学科の大きな特徴であり、介護福祉士国家試験の合格率がその学科が評価されるポイントとなっていることが確認された。担当教員は学科の評価を上げるという使命を果たすべく、資格取得に主眼をおいた指導をせざるを得ない状況があったが、資格取得が第一の目標のように掲げられ、それ以外の学習活動に力を注いでいないことに対して「このままではいけない」という危機感を持っている教員が少なくないことが明らかになった。しかし、資格対応のカリキュラムにすることによって生じる時間的負担と精神的負担があるため、自分が重視したいと考えることを授業内容として取りあげることは非常に難しく、教員は葛藤している状況にあると言えよう。さらに、大きな問題であったのは、生徒は資格取得を主眼とする予備校的な授業を受けているという点である。生徒は国家試験準備のために毎日多くの授業をこなさなければならないのに加えて、放課後や休業中の課外授業や模擬テスト等があり、非常に多忙な学校生活を送っている。そのような環境では、生徒は「国家試験合格」しか見えなくなってしまい、自分が将来何をやりたいのか、本当に福祉を学びたいのかを考える時間を持てなくなっていることが懸念される。教科「福祉」の教育目標にそって、福祉に関して、どのような内容を、どの程度、いかなる方法によって高等学校において福祉を教育するかについて明らかにし、さらにそれらを大学等における教員養成教育、特に教職教育科目の福祉科指導法や教育実習において、それをどのように具現化していくかに関して、早急にかつ明確に示す必要がある。そこで平成14年度は、以下の調査を実施した。(1)学校教育における福祉教育・障害理解教育・高齢者理解教育に関する資料収集使用されている副読本や自作教材、授業記録、研究論文等の収集と分析(2)福祉科を設置している高等学校に対する教育内容・方法に関するヒアリング調査及び質問紙調査現在、福祉科関連学科を設置している高等学校あるいは「福祉」の授業を実施している高等学校に対して、その教育内容や教育方法に関するヒアリング調査及び質問紙調査を実施した。ヒアリング調査対象校10校、質問紙調査対象校179校であった。その結果、一般教科の教育と福祉専門科目の教育のバランスをとることがむずかしいこと、介護福祉士受験資格の取得が可能な学校では受験準備のための学習の負担が大きく福祉教育のあり方を歪めていること、福祉を担当している教員の専門性に偏りがあること、校外実習の実施(実習施設の確保、実習期間の確保等)に問題があることなどが明らかになった。高等学校福祉系学科における専門教育および大学の福祉科教員養成教育の検討するべき課題を明確化することを目的として以下の調査を行った。まず、高等学校福祉系学科の担当教員の専門教育についての意識やニーズを調査した。さらに、大学の福祉科教育法担当者に対して、教科「福祉」の教員養成課程のある大学の教育内容や高等学校福祉系学科の専門教育に関する大学教員の意識等を調査した。調査の結果から、福祉系学科では、福祉関連の資格(ホームヘルパー2級、介護福祉士受験資格等)を取得できることが大きな特色となっていることが明らかになった。しかし、生徒に資格取得をさせることにより、授業が資格取得のための内容に偏ってしまう、「福祉の心」が教えられない等の問題が出てきていることから、教員は資格取得について見直す必要性を感じていることが示された。その一方、資格を生かせる福祉の現場で働ける即戦力を養成していかなければならないという気持ちを教員は強く持っており、葛藤があることがうかがわれた。

また教員から、教育内容のなかに「福祉の心」を取り入れることが重要であるという意見が多く挙げられたが、その具体的な内容や方法は確立されておらず、あいまいであることが確認された。今後、教育内容や方法を検討しなければならないことが示された。また、福祉系学科の問題点や今後の在り方について、大学教員と高校教員との間に意識の差異のあることが確認され、大学教員は高校福祉系学科の現状をあまり認識していないということがうかがわれた。本研究は、高等学校における新設教科である福祉の指導法の内容と方法について、いかにあるべきかを明らかにするための基礎的な調査研究であり、高等学校福祉系学科の教育の実態に関する調査(調査I)、高等学校福祉系学科の教員の意識およびニーズに関する調査(調査II)、教科「福祉」の教員養成課程のある大学の教育内容等に関する調査(調査III)から構成されている。研究の結果、資格取得が可能であることが福祉系学科の大きな特徴であり、介護福祉士国家試験の合格率がその学科が評価されるポイントとなっていることが確認された。担当教員は学科の評価を上げるという使命を果たすべく、資格取得に主眼をおいた指導をせざるを得ない状況があったが、資格取得が第一の目標のように掲げられ、それ以外の学習活動に力を注いでいないことに対して本研究は、高等学校における新設教科である福祉の指導法の内容と方法について、いかにあるべきかを明らかにするための基礎的な調査研究であり、高等学校福祉系学科の教育の実態に関する調査(調査I)、高等学校福祉系学科の教員の意識およびニーズに関する調査(調査II)、教科「福祉」の教員養成課程のある大学の教育内容等に関する調査(調査III)から構成されている。担当教員は学科の評価を上げるという使命を果たすべく、資格取得に主眼をおいた指導をせざるを得ない状況があったが、資格取得が第一の目標のように掲げられ、それ以外の学習活動に力を注いでいないことに対して「このままではいけない」という危機感を持っている教員が少なくないことが明らかになった。しかし、資格対応のカリキュラムにすることによって生じる時間的負担と精神的負担があるため、自分が重視したいと考えることを授業内容として取りあげることは非常に難しく、教員は葛藤している状況にあると言えよう。さらに、大きな問題であったのは、生徒は資格取得を主眼とする予備校的な授業を受けているという点である。生徒は国家試験準備のために毎日多くの授業をこなさなければならないのに加えて、放課後や休業中の課外授業や模擬テスト等があり、非常に多忙な学校生活を送っている。そのような環境では、生徒は「国家試験合格」しか見えなくなってしまい、自分が将来何をやりたいのか、本当に福祉を学びたいのかを考える時間を持てなくなっていることが懸念される。
文学作品における固有名の機能とその受容についての研究―ドイツ語文学の場合

本プロジェクトは文学作品において固有名が有する機能について、中世から現代までのドイツ語圏文学における人名、地名を対象に、個々の作品のケーススタディを通じて検証した。その際には、とりわけ<神話化>ならびに<錯覚形成>という機能に着目した。結論として、文学的固有名には<産出性>、<虚構性>、<否定性>という三つの契機が認められることが明らかとなった。2014年10月に京都府立大学にて行われたシンポジウム『名前の詩学ー文学における固有名あるいは名をめぐる諸問題』の成果を「日本独文学会研究叢書」として出版した。前田は編者を務め,インゲボルク・バッハマンにおける固有名の「アウラ」と記憶の問題を扱う論文を発表した。研究分担者の山本潤(首都大学東京)は中世俗語文芸における固有名と作者性の関連をめぐる論文を発表した。同じく研究分担者の江口大輔(早稲田大学)はジャン・パウルの長編小説における固有名の交換の問題を扱う論文を発表した。研究協力者の木戸繭子はトーマス・マンの短編小説における固有名の「呼びかけ」と主体形成の問題を扱う論文を発表した。次年度以降に予定される下記の二つのシンポジウムの前準備としての研究会を本年度中にスタートした。一つは1930年代から50年代までのオーストリア文学において旧ハプスブルク帝国時代にまつわる固有名がいかにして記憶の継承あるいは歪曲のために機能しているかということを問うものであり,2016年10月の開催を予定している。これには前田,山本に加え研究協力者の桂元嗣(武蔵大学)が加わることになっている。前田はそれへの予備調査として9月にウィーン国立図書館への調査旅行を行った。もう一つは固有名が文学における虚構性の構築にいかにして寄与するのかを問うシンポジウムであり,2017年5月の開催を予定している。前田,江口に加え木戸が加わることになっている。江口はそれへの予備調査として3月にベルリン国立図書館でのジャン・パウル・アーカイブへの調査旅行を行った。前田が2016年4月に帝京大学からお茶の水女子大学へと移籍するに際して研究環境の変化に伴う準備の遅れが予想されたため第二回のシンポジウム開催時期を当初予定の2016年度中から2017年度に変更することとなったが,むしろこのことによって事前の調査ならびに準備のための研究会に十分に時間を割くことが可能となり,当初予定していた通りの成果を挙げることが可能となる見込みである。10月に関西大学にて開催された日本独文学会秋季研究発表会の枠内でシンポジウム「人殺しと気狂いたちの饗宴あるいは戦後オーストリア文学の諸相」に司会者兼発表者として登壇した。シンポジウムの全体テーマは戦後オーストリア文学における保守性の残存とその新世代の作家たちとの関係というものであった。その際には何よりも「オーストリア」という,ハプスブルク帝国の終焉,第一共和国成立,ナチスとの合邦,連合国による占領,第二共和国成立という政治的な激変期を経てもなお当地の文化人・知識人にとって文化的アイデンティティのよすがであり続けた固有名が問題となった。シンポジウムでは前田がハイミート・フォン・ドーデラーの長編における「ウィーン」の虚構化について,研究分担者の山本(首都大学東京)がウィーン大学独文科における『ニーベルンゲンの歌』受容について,研究協力者の桂元嗣(武蔵大学)が「カカーニエン」をめぐるに言説について発表した他,日名淳裕(成城大学)がロホヴァンスキーによるオーストリア文学史再編の試みについて発表した。なおこのシンポジウムの準備のため複数回の研究会を開催したほか,9月に前田,山本がウィーン国立図書館,ウィーン文学資料館,ウィーン大学等にて予備調査をするための出張を行った。シンポジウム後はこの成果を元にした論集作成にあたった(2017年10月に日本独文学会研究叢書として出版予定)。また,2017年5月と2018年2月に予定している二度のシンポジウムのための準備のため,研究分担者の江口大輔(早稲田大学),研究協力者の木戸繭子らと共に文学的固有名の機能についての理論的可能性を先行研究をふまえつつ検討した。その際には固有名によるIllusionierung(虚構化)の契機の有する文学作品における重要性が確認された。本年度は前田がお茶の水女子大学に移籍した初年度であったため研究環境整備のための関連文献の収集の必要があったが,それを順調に行うことができた。10月のシンポジウムならびにその後の論集化の準備も予定通り遂行できた。なお,昨年度の報告書に記したように交付申請書の時点で2016年度予定としていた二度目のシンポジウムは2017年度に行うこととなっているが,その準備は2018年2月の三度目のシンポジウムと合わせ,順調に進展している。5月に日本大学にて開催された日本独文学会春季研究発表会の枠内で,シンポジウム「固有名と虚構性」を企画し,司会者兼発表者として登壇した。そこではとりわけ文学的固有名の有する「錯覚形成作用」に着目しつつ,1800年前後から戦後までのドイツならびにオーストリア文学の諸作品の分析がなされた。前田はハイミート・フォン・ドーデラーとインゲボルク・バッハマンにおける地名の問題について,研究分担者の江口はジャン・パウルにおける「私」について,研究協力者の木戸繭子(中央大学)はトーマス・マンにおける「体を表す名」の機能について発表した。さらに小野寺賢一(大東文化大学)は,ヘルダーリンの詩における神話的名の機能について発表した。このシンポジウムの成果は,「独文学会研究叢書」として2018年5月にオンライン刊行される見込みである。

さらに三年間の共同研究の集大成として,2018年2月に東京大学本郷キャンパスにてシンポジウム「名前の詩学ー文学作品における固有名と否定性の諸相」を企画し,前田は司会者兼発表者として登壇した。ここでは主に固有名における否定性と錯覚形成が問題となった。前田はバッハマン作品における固有名の空虚化について発表した。その他,宮田眞治(東京大学)はE・T・A・ホフマンとディドロにおける錯覚形成について,金志成(早稲田大学)はウーヴェ・ヨーンゾンにおける「ベルリン」の名の否定性について発表した。さらに平野嘉彦(東京大学名誉教授)がホメロスからツェラーンまでのテクストにおける否定詞について講演を行った。このシンポジウムについても論集としての刊行をすべく,現在準備中である。本プロジェクトは文学作品において固有名が有する機能について、中世から現代までのドイツ語圏文学における人名、地名を対象に、個々の作品のケーススタディを通じて検証した。その際には、とりわけ<神話化>ならびに<錯覚形成>という機能に着目した。結論として、文学的固有名には<産出性>、<虚構性>、<否定性>という三つの契機が認められることが明らかとなった。引き続き上記二つのシンポジウムの準備を進めると共に,最終年度に予定している第三の(固有名と文学をめぐる問題を包括的に扱う)シンポジウムの準備ならびにそれに先立つ調査・各参画研究者の意見交換の機会としての研究会を開始する見込みである。同シンポジウムのパネリストの国内外からの招聘がさしあたっての課題となる。個別テーマとしては戦後オーストリア文学におけるハイミート・フォン・ドーデラーに代表される大都市文学における固有名による虚構空間の構築と記憶の継承をめぐる問題に取り組んでいく。2017年5月の日本大学における日本独文学会春季研究発表会の枠内にてシンポジウム「固有名と虚構性」を開催し,司会者兼発表者として登壇する。これには研究分担者の江口と研究協力者の木戸も発表者として参加する。前田はインゲボルク・バッハマンとハイミート・フォン・ドーデラーにおける「ウィーン」の虚構化について,江口はジャン・パウルの自伝における作者の固有名について,木戸はトーマス・マンの短編における固有名の作用について発表する。成果は日本独文学会研究叢書として出版する。2018年2月には東京大学本郷キャンパスにて東京大学ドイツ語ドイツ文学研究室との共催でシンポジウム「名前の詩学(仮)」を開催する。前田の個別研究テーマとしては,引き続き戦後オーストリア文学における「オーストリア」という固有名とそれが喚起する集合的記憶の有りようが問題となる。夏期にウィーン文学資料館,ウィーン国立図書館における10日前後の調査旅行を予定している。ドイツ語圏文学前田が所属研究機関を帝京大学からお茶の水女子大学に移すにあたり,移り先機関での研究環境整備のため2年目以降の物品費(文献購入費)を確保する必要が生じたため。前田が110円,江口が3196円を次年度に繰り越した。少額を使い切るよりも繰り越した方が有効な使用ができると判断したためである。山本が45636円を繰り越した。次年度に出版される予定の関連の専門文献を購入するためである。
疎水表面処理を施した循環型マイクロチャネルの作製とその応用

本研究では、閉鎖循環型マイクロチャネルに有機溶媒を入れ、それに接するマイクロチャネルに水溶液を流して、微小な抽出操作を行なう。水相の流れによって有機相内に誘起される流れを観察・利用することも行なう。この際、水相の流れによる圧力に抗して、循環型チャネル内の有機相が押し出されることのないようにする工夫が必要となる。この問題に対し、前年度までに、浅い循環型チャネルと、それに接する深い水相用チャネルからなる構造を作製し、キャピラリーカを利用して浅い循環チャネル部分のみに疎水性表面処理試薬を導入する方法で、循環型チャネル内に有機相を安定して留める事に成功している。本年度は、この深浅2段階からなる構造を利用し、実際に抽出操作を行なった。循環チャネル部分をトルエンで満たし、それに接するチャネルにメチルレッド水溶液を流す。熱レンズ顕微鏡を用いてチャネル内のメチルレッド濃度をモニタした。水相の流れを純水からメチルレッド溶液に切替えると、有機相内のメチルレッド濃度は上昇し、20分程度で平衡に達した。メチルレッド溶液から純水へと戻すと、有機相内のメチルレッド濃度は減少し、5分程度で元の状態まで戻った。この結果から、閉鎖循環型マイクロチャネル構造を利用した濃縮抽出が可能であることが示され、今後、水中の有害有機物濃度モニタリングなどに応用できるものと期待される。循環型チャネル内の有機相の流れを可視化する上で、蛍光色素を含有した微粒子を分散させる方法は、色素が有機相へ溶け出すため用いられない。そこで、循環チャネル部分にDMSOを満たして凍結させ、深いチャネル部分のみに疏水化試薬を流すことで循環チャネル部分のみ親水性表面とし、循環チャネル内の水相の流れを、蛍光微粒子を分散させて顕微鏡観察することに成功した。油水界面近くで特に速い流れがあり、チャネル内側にも渦のような流れが誘起されている事が分った。本年度研究実施計画では、先ずマイクロチャネル内に部分的疏水表面処理を施す基礎技術の確立を行い、その性能評価を行なう。次いでその技術を利用して閉鎖循環型疎水マイクロチャネル部分と、それに接して流れる親水性マイクロチャネル部分からなる構造を構築し、閉鎖循環部に満たした油相を、親水性チャネル部分に水相を流した時に油水界面にかかる力によってまわしてやる事を達成目標としていた。部分的表面処理パターニング方法として、油水二相層流を利用した方法を計画していたが、ある程度のパターニングは可能であるものの、安定した結果・性能を得られなかった。パターン後、循環部に油相を満たし、それに接する親水チャネルに送液してやると、水相にかかる圧力に循環部分の疎水力が耐え切れず、循環部に水相が浸入してしまった。そこで、2段階のフォトリソグラフィーを行なうことによって、深浅2種類の部分を持つマイクロチャネル構造を構築し、キャピラリー力を利用して浅いチャネル部分のみに疎水性表面処理試薬を導入することを行なった。この方法により、確実に親水・疎水部分の塗りわけを行なうことが可能となった。水相に圧力送液を行なっても、疎水性循環部へ水が流れ込むことなく、安定した送液を行う事が可能となった。油相の中の流れをモニタするのに適切な方法がなかったため、疎水表面処理した微小ガラスビーズを油相に分散してその動きを見たが、循環部の油相を油水界面にかかる力でまわすことができたという確証を得ることができなかった。これは、比重の重いガラスビーズを用いた流れの可視化方法が良くないためか、もしくは、油水界面にかかる力が十分大きくないため、油相を循環させるに足りなかったことなのか、現在循環部の構造パラメータ等をふって検討している。
マグネシア-アルミナ系スピネル化合物における照射損傷に及ぼす電子励起効果の解明

本研究では、200MeV Xe ^<14+>イオンまたは350 MeV Au^<28+>イオン照射したMgO・nAl_2O_3の微細組織観察およびHARECXS実験を行い、高密度電子励起によって形成されるイオントラックの内部および周囲の構造について検討を行った。これらの結果から、以下のことが明らかになった。1.200MeV Xe^<14+>イオンおよび350MeV Au^<28+>イオン照射によって形成されたイオントラックは、明視野像においてその先端部がフォーカス条件に伴って白黒のコントラストが反転した。このことから、イオントラックは先端部に微小なピットを持つと考えられる。2.電子線回折図形においてハローリングは観察されず、また高分解能像においてイオントラックの中心部に母相と変わらない格子像が観察された。これらのことから、イオントラックの内部構造は不規則化したスピネル構造であると考えられる。3.2波励起条件では、近接して形成されるイオントラック間に、強い歪コントラストを有する面状の欠陥集合体が観察された。これは、イオントラック周囲の損傷領域が重複することにより形成されたものであると考えられる。4.HARECXS解析の結果、高密度電子励起によってO^<2->イオンの不規則化はほとんど生じず、イオントラックの内部およびその周囲のイオン配列は陽イオンが四面体サイトと八面体サイトにランダムに分布した状態であることがわかった。この不規則化はイオントラックの中心から約6nmの範囲で起こっており、像観察されるイオントラックのサイズよりも広範囲に及んでいることが明らかとなった。
次世代電気自動車駆動用モータのための超低振動制御系と機構構造の統合設計法の構築

本年度はモータドライブシステムにおける位置決め誤差低減のための超低振動制御器設計手法の体系化を目的とした研究を行った。まず従来の制御系設計手法には,パラメータ変動を含む場合の開ループ整形手法が確立されてなかった。そこでヨーロッパの研究機関であるKULeuvenが提案している区分的多項式を用いた線形行列不等式の近似解法を応用することでパラメータ変動を含む場合の開ループ整形手法の体系的な設計手法を提案した。本年度では先行研究で示されていた性能指標との定量的な比較を行った。まず,パラメータ変動を区分的多項式の一種であるB-スプラインを用いて表現する。次に,GKYP補題と呼ばれる定理をパラメータを含むシステム行列に適用し,KULeuvenにて研究が進んでいるパラメータを含む線形行列不等式の緩和手法と組み合わせることで従来の制御器設計手法よりも保守性の少ない制御器設計が出来ることを実証し,従来の設計例との比較を通して本手法の有効性を実証した。次に従来の位置決め誤差低減のための制御器設計手法では,制御器を安定化するためにノッチフィルタと呼ばれる制御器を用いていたがこの制御器は高い安定性を実現するものの,応答性を劣化させるという欠点が存在した。そこで本研究においては安定性と応答性を同時に最適化することで安定性を確保しつつ最大限広帯域化が可能な制御器の自動最適化手法を提案した。まず,安定性を確保するためのノッチフィルタと高応答性を実現するための位相進み補償器を未知変数を含む形で定義する。その後に安定性や応答性といった制御器の定量的な性能指標を周波数領域不等式と呼ばれる形式を用いて定式化する。最後にこの周波数領域不等式を満たすような制御器の係数を数値的に探索することで目標の制御性能を実現する制御器を効率よく設計出来ることを示した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はあらゆるモータの体系的な低振動化手法確立のために,起振限である電磁力を記述する新しい数理モデルを構築し,そのモデルを通して超低振動化を実現するための体系化された構造設計法と制御アルゴリズム設計法の統合化を行うことを目的としていた。今年度は特に振動低減を実現するための高調波電流制御系に関して研究を行った。本研究で取り組んでいる一般化繰り返し制御という制御手法は、多目的な制御性能を達成出来る優れた手法であるが、オンラインでの再設計が難しいため可変速駆動に適してなかった。そこで本年度はデジタルフィルタ再設計手法を応用し、オンラインでの制御器再設計手法に関して研究を行った。この手法は事前に1つの一般化繰り返し制御器をオフラインにて設計し(プロトタイプ制御器)、モータの回転数が変化した際にはプロトタイプ制御器とモータの回転数変化の情報から一般化繰り返し制御器を再設計する手法である。この内容は、「35th Benelux Meeting on Systems and Control」にて発表を行った。更に研究を進めるにつれてパラメータ変動がある際に、制御性能が劣化することが分かった。そこでベルギーの研究室に滞在した際に制御性能が劣化が最小となる制御器の設計手法に関して研究を行った。ベルギーの研究室にて提案された区分的な多項式を用いて凸最適化問題の近似解を得る手法を応用し、制御対象のパラメータ変動がある際に高性能な制御器を自動設計する手法を2つ提案した。1つはパラメータ変動がある際に、全てのパラメータ変動に対して1つの制御器にて制御性能を最大化する手法であり、もう1つはパラメータ変動が推定できる際に、個々のパラメータに応じて制御性能を最大化する制御器をパラメータの多項式にて実現する手法である。本手法はモータ制御のみにとどまらず広く産業機器に関して応用出来る可能性を秘めている。現在までの研究の進捗状況として、起振限である電磁力を記述する新しい数理モデルの構築に関しては順調に進捗しているが、制御アルゴリズムに関してはまだ考察の余地がある。まず研究として高調波電流制御系の性能改善に関する研究を行っていたが、注目していた一般化繰り返し制御という制御系がオンラインで再設計が難しい課題が発生したため、オンラインで再設計が容易なアルゴリズムの開発を行った。このアルゴリズムで外乱の周波数が変わった際の再設計が一部可能になったが、まだ改善の余地がある。更にパラメータ変動がある際に制御性能が劣化するという問題が生じ、そのためパラメータ変動がある際にどう制御系を設計するかが新たな課題となった。そこで、ベルギーの研究室とパラメータ変動がある際の制御系設計のための基礎検討を行い、良い成果が得られている。残る課題としては数値的な不安定性を回避するアルゴリズムを導入し、パラメータ変動時の制御系に関して考察を進める。構造設計法と制御アルゴリズム設計の統合化に関しては昨年度基礎検討を行ったため、おおよその見通しが立っている点で順調に進捗している。以上のことから進捗状況としてはおおむね順調に進展していると判断している。

本年度では先行研究で示されていた性能指標との定量的な比較を行った。まず,パラメータ変動を区分的多項式の一種であるB-スプラインを用いて表現する。次に,GKYP補題と呼ばれる定理をパラメータを含むシステム行列に適用し,KULeuvenにて研究が進んでいるパラメータを含む線形行列不等式の緩和手法と組み合わせることで従来の制御器設計手法よりも保守性の少ない制御器設計が出来ることを実証し,従来の設計例との比較を通して本手法の有効性を実証した。次に従来の位置決め誤差低減のための制御器設計手法では,制御器を安定化するためにノッチフィルタと呼ばれる制御器を用いていたがこの制御器は高い安定性を実現するものの,応答性を劣化させるという欠点が存在した。そこで本研究においては安定性と応答性を同時に最適化することで安定性を確保しつつ最大限広帯域化が可能な制御器の自動最適化手法を提案した。まず,安定性を確保するためのノッチフィルタと高応答性を実現するための位相進み補償器を未知変数を含む形で定義する。その後に安定性や応答性といった制御器の定量的な性能指標を周波数領域不等式と呼ばれる形式を用いて定式化する。最後にこの周波数領域不等式を満たすような制御器の係数を数値的に探索することで目標の制御性能を実現する制御器を効率よく設計出来ることを示した。現在までの進捗状況を踏まえて、今後の研究の推進方針としては、まず高調波電流制御及びパラメータ変動がある場合の制御系設計手法に関してそれぞれ研究を行う。その後、2つの制御系を統合し、モータの低振動化のための制御系設計の基礎とする。特に高回転領域での高調波電流制御、可変速領域での高調波電流制御、パラメータ変動がある場合の高調波電流制御を含む制御器の設計手法の3点が具体的な制御としての課題として挙げられる。制御系設計に対しての基礎を今年度の前半に完成させ、後半にはモータ設計と制御系の同時最適化の課題に取り組む。この課題は前述した区分的多項式を用いた手法にて同様に解決出来る見込みが有りその課題に取り組む。また同時最適化の効果検証のために電磁界解析によるモータ振動の解析と制御系解析ソフトウェアを組み合わせて同時最適化の効果検証を行い、実験も踏まえてモータの音振動低減のための基礎理論構築の検証を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
トリパノソーマ病特異的診断法の開発および野外材料を用いた実用評価

LAMP法によるトリパノソーマ特異的遺伝子検出法の開発。血清診断用抗原の探索トリパノソーマミトコンドリアHSP70およびリボソームP0蛋白質がアフリカトリパノソーマ検出ELISA抗原として有用であることが明らかとなった。リボソームP0蛋白質はC末端に強い抗原性を示す領域を有することも明らかとなった。P0-C末端領域の合成ペプチドを用いたELISAでもトリパノソーマ感染血清を良好に検出可能であった。合成ペプチドを使用することによって組換え蛋白質の発現と精製など大幅に診断系構築のステップを削減することが可能となる。本研究計画第1年度はトリパノソーマ病特異的診断法開発に有用であるトリパノソーマ特異的遺伝子を検索し,クローニングすることを目標とした.また,クローニングした遺伝子は組換えトリパノソーマ抗原として大腸菌または昆虫細胞を用いて発現し,その抗原性について血清診断に応用可能か否か検討した。1.トリパノソーマ特異的抗原遺伝子のクローニング:(1)トリパノソーマ(T. congolense)cDNAライブラリーを作製した。(2)10種のトリパノソーマ特異的単クローン抗体(奨励研究(A)、平成12-13年度、課題番号12760208にて作製済み)によるイムノスクリーニングによって,POサブユニットタンパク質、ミトコンドリアHSP70および新規抗原(p74と呼ぶ)をコードする遺伝子をクローニングした。(3)それぞれの特異抗原遺伝子コード領域近傍のゲノム遺伝子配列は現在クローニングし,配列を決定しているところであり、完了すればこれらの遺伝子の全転写ユニットが明らかとなる。2.組換えトリパノソーマ抗原の作製:(1)クローニングしたトリパノソーマ特異抗原遺伝子の内、POおよびp74の大腸菌発現プラスミドベクターを構築した。POについてはpRSET vectorを用いて予想通りの分子量および抗原性を有する組換POタンパク質を作製できた。一方p74はpRSET vectorの発現系では遺伝子配列に異常が認められないにもかかわらず、組換p74蛋白の発現ができなかった。現在、その原因を追求すると同時に、別の大腸菌発現ベクターおよびバキュロウイルス発現ベクターを用いて組換体を構築している。3.作製した組替タンパク質の抗原性に関する検討については現在遂行中である。本研究計画第2年度はトリパノソーマ病特異的診断法開発に有用であるトリパノソーマ特異的遺伝子を組換えトリパノソーマ抗原として大腸菌を用いて発現し,その抗原性について血清診断に応用可能か否か検討した。さらに、LAMP法を用いたトリパノソーマ特異的遺伝子検出法についても検討した。1.組換えトリパノソーマ抗原の作製・精製クローニングしたトリパノソーマ特異抗原遺伝子の内、POおよびミトコンドリアHSP70の大腸菌発現プラスミドベクターを構築した。POおよびHSP70両方で,pRSETvector(インビトロジェン社)を用いて予想通りの分子量および抗原性を有する組換えタンパク質を作製・精製できた。2.作製した組換えタンパク質の抗原性に関する検討精製組換え抗原を用いた抗体検出ELISAを構築し,トリパノソーマ実験感染マウスより採取した経過血清を用いて,組換えPOおよびHSP70の抗原性を評価した。その結果,両組換え抗原共に、感染後、7日目前後から抗体が検出できた。POおよびHSP70はそれぞれ細胞質内およびミトコンドリア内に存在する蛋白質であり、トリパノソーマ細胞表面に発現するVSGのような抗原変異はおこさない。従って今回作製した組換えPOおよびHSP70を用いることによって正確かつ安定的に抗トリパノソーマ抗体を検出可能である。3.LAMP法によるトリパノソーマ遺伝子検出LAMP法は等温反応で高感度に遺伝子増幅を行なう方法である。従って十分な設備が利用できない臨床の現場における利用価値が高い。今回我々はトリパノソーマPFRA遺伝子をLAMP法によって増幅することに成功した。4.今回得られた成果は現在学術雑誌に投稿中である。LAMP法は等温反応で高感度遺伝子増幅を行う方法である。また、遺伝子増幅の有無が反応液の濁度によって判別可能である。従って実施には単純なインキュベーター以外の特別な設備を要しない。LAMP法のこのような特徴は、十分な施設・設備が利用できない開発途上国や小規模診療施設などで高感度病原体検出を実施する上で非常に有用である。直接検出法、PCR法、LAMP法の比較トリパノソーマ慢性感染マウスから一日毎に20μl採血し、鏡検によるトリパノソーマの直接検出、PCR法およびLAMP法によるトリパノソーマ遺伝子検出を行った。血液検体からのDNA抽出には野外での実行性を考慮し、ワットマン社製DNA抽出用ろ紙(FTAカード)を用いた。その結果、直接検出

<PCR<LAMPの順に検出感度が高くなり、LAMP法の有用性が検証された。従来から指摘されていた通り本実験においても、LAMP法に用いるBst DNAポリメラーゼはPCR法に使用するTaq DNAポリメラーゼよりも血液由来酵素阻害因子の影響を受けにくいことを示唆する結果が得られた。
ロジスティック回帰分析を用いた小型肺腺癌の予後を予測するための研究

本研究では、最大径2cm以下の小型肺腺癌の術後再発を概ね正確に予想するため判別式を作製することができた。さらに術後再発を規定する最大の因子は脈管浸潤の有無であったため、脈管内に浸潤した肺腺癌細胞をアポトーシス(細胞死)させるための研究も併せて行い、Srcの活性化が肺腺癌のアポトーシス抵抗性に関与していることを示すことができた。小型肺腺癌の中で根治術後に再発する腫瘍の診断基準は確立されていない.肺葉切除後の病理学的検索にて最大径2cm以下の原発性肺腺癌と確認された53人の患者(男性28人,女性25人;16人は再発あり)から術後再発の有無を予測する判別式(logistic model)を作成した.判別式は臨床病理学6因子(性別,血管浸潤,リンパ管侵襲,組織亜型,乳頭癌成分および喫煙歴)を独立変数としているが,その正分類率は91%であった(p<0.0001).肺腺癌においては同一のstageに分類されても予後の異なる群が含まれていることは広く認識されており,その分類を行うために様々な報告が見られる.最近,少数のmRNAや蛋白の発現パターンから非小細胞性肺癌の術後の予後を予測することが可能であるとの報告が複数見られる.これらも非常に信頼性の高い研究であるが,これらの研究で同定された複数の分子を用いて臨床の現場で予後予測を行うことは,当面困難と思われる.我々のmodelは臨床現場で情報を得ることが十分可能な6つの因子から構成されており,直ちに実施可能であることを強調したい.このmodelの妥当性を検証するため他院で手術された肺腺癌患者を対象に上記した判別式で術後の再発予測を行い,実際の臨床データと比較検討する検証実験を現在行っている.小型肺腺癌の中で根治術後に再発する腫瘍の診断基準は確立されていなかった。肺葉切除後の病理学的検索にて最大径2cm以下の原発性肺腺癌と確認された28人の男性患者(15人は再発あり)から術後再発の有無を予測する判別式(logistic model)を作成した。判別式は臨床病理学5因子(血管浸潤、リンパ管侵襲、組織亜型、乳頭癌成分、喫煙歴)を独立変数としているが、その正分類率は87%であった(P=0.0004)。このmodelの妥当性を検証するため他院で手術された肺腺癌の男性患者11人(4人は再発あり)の臨床データとlogitic modelにより予想された再発の有無を比較すると、統計学的有意差は得られなかったが、その多くは正しく分類された(9/11人,82% ; P=0.0606)。よって今回作成されたmodelの有用性が示唆された。ただし本研究では解析した28人の女性患者で再発した症例数が少なく判別式作成に至らなかった。以上の研究結果から小型肺腺癌の術後再発を規定する最大の因子は脈管浸潤の有無であったので、肺腺癌組織の脈管内に浮遊する癌細胞と低接着性培養皿で浮遊培養した肺腺癌細胞株を対象に新たな実験を行った。その結果1)肺腺癌組織の脈管内に浮遊する癌細胞は活性化型Srcを発現していること、2)浮遊培養され活性化型Srcを発現した4つの肺腺癌細胞株にSrc阻害薬を添加しSrcの活性を低下させるとアポトーシスに陥った。よって脈管浸潤した肺腺癌細胞をアポトーシスさせるにはSrc阻害薬が有効であることも併せて明らかにした。
近世武芸の教育的特性についての研究　－近世初期兵法書を資料として－

本研究では、日本の身体運動文化の変革点の一つである近世初期に焦点をあて、近世武芸がどのような過程で現代武道にも通底する教育的性質を帯びていったのかについて明らかにすることを目的とした.近世初期の理想的な武士像として、戦闘者的武士観と士的武士観が並列して存在していた.戦闘者の特性と為政者としての特性が提示されるとともに,武士階級において両者の理論的両立が求められていた.そして,武士教育の内容としては,これらを二面的特性として持つ武士の〈再〉生産過程として,それぞれの性質を教育する内容が示されていた.こうした理念は現実の兵法教授の中で受肉されたと考えられる.本研究では、日本の身体運動文化の変革点の一つである近世初期に焦点をあて、近世武芸がどのような過程で現代武道にも通底する教育的性質を帯びていったのかについて明らかにすることを目的とした。平成27年度は、近世初期を代表する三大兵法流派の書物の資料分析をもとに、士大夫的士分観に焦点を絞り、その形成過程の検討に取り組んだ。資料の結果として、研究成果の発表を行った。本年度の達成度としては、史料の分析、国際学会での発表、論文の発刊を山鹿流兵法書の史料分析をもとに国際学会、シンポジウムを含め成果発表を行った。次年度にもシンポジウム開催(二回)、書籍発刊の準備を進めており、総じて研究は順調に進展しているといえる。本研究では、日本の身体運動文化の変革点の一つである近世初期に焦点をあて、近世武芸がどのような過程で現代武道にも通底する教育的性質を帯びていったのかについて明らかにすることを目的とした。平成28年度は、前年度からの課題である士大夫的士分観の形成過程の検討を継続し、さらに芸道的稽古形成過程、武芸の教化システム発展過程の資料分析を開始した。研究活動実績としては次の通りである。本年度の達成度としては、予定していた資料の分析、国際学会での発表、proceedingsの発刊を行えた。平成29年度は、前年度からの課題である芸道的稽古形成過程の検討、武芸の教化システム発展過程の資料分析を継続して行った。また、昨年度までの研究成果をもとに近世武芸成立過程の予備的検討について国際学会において発表した。本研究では、日本の身体運動文化の変革点の一つである近世初期に焦点をあて、近世武芸がどのような過程で現代武道にも通底する教育的性質を帯びていったのかについて明らかにすることを目的とした.近世初期の理想的な武士像として、戦闘者的武士観と士的武士観が並列して存在していた.戦闘者の特性と為政者としての特性が提示されるとともに,武士階級において両者の理論的両立が求められていた.そして,武士教育の内容としては,これらを二面的特性として持つ武士の〈再〉生産過程として,それぞれの性質を教育する内容が示されていた.こうした理念は現実の兵法教授の中で受肉されたと考えられる.研究方法については27年度と同様である。27年度の研究課題「武芸の芸道的稽古形成過程」は継続して研究を行う。身体技法性についての検討を加える予定である。【研究成果発表予定】・武芸の教化システムとしての発展過程(研究期間:平成28年4月ー平成29年10月.国際武道学会にて発表予定)29年度は、士分観形成過程の研究成果をもとに、芸道的稽古形成過程、武芸の教化システムとしての発展過程についての研究をすすめ、研究成果の発表につなげる。《29年度以降》1.武芸の芸道的稽古形成過程(研究期間:平成27年4月ー平成30年3月.日本武道学会大会、国際武道学会にて発表予定)2.武芸の教化システムとしての発展過程(研究期間:平成28年4月ー平成30年3月.日本武道学会大会、国際武道学会にて発表予定)近世武芸論体育哲学電子機器の購入を予定していたが、本年度は代替品が調達できたため購入を見送ったため。電子機器の購入を予定していたが、本年度は代替品の調達ができたため購入を見送ったため。前年度の購入計画していた電子機器を本年度購入する予定である。新年度すぐに計画していた機器を購入予定である。
長鎖アシル化リジン修飾タンパク質の同定と機能解析

我々は、がん抑制シグナル経路の一つであるHippo経路で働く転写因子TEADのリジン残基がミリストイル化されていることを発見した。本研究では、TEADのリジンミリストイル化の機能と制御機構の解明を目的とした。ミリストイル化TEADを特異的に検出するモノクローナル抗体を作製に成功した。本抗体を用いて、リジン残基の長鎖アシル化修飾はシステイン残基から分子内転移によって引き起こされていることを示唆する結果を得た。加えて、リジン残基の長鎖アシル化修飾はTEADの転写共役因子であるYAPとの結合に重要であることを示した。がん抑制シグナル経路の一つであるHippo経路で働く転写因子TEADのリジン残基のミリストイル化の制御機構の解明を目的とし、平成28年度は以下の2点について研究を推進した。1.迅速な細胞内リジンミリストイル化TEADの検出方法の確立。ミリストイル化リジンを含有するTEAD由来のペプチドを抗原として用いて、ミリストイル化TEADを特異的に検出するポリクローナル抗体およびモノクローナル抗体の作製を行った。MS解析により、TEADはミリストイル化だけでなく、パルミトイル化修飾も受けることが分かったが、ペプチドを用いたELISAアッセイにより作製したモノクローナル抗体は、ミリストイル化ペプチドを強く、パルミトイル化ペプチドを弱く認識する一方、アセチル化および非修飾のペプチドは全く認識しなかったことから、長鎖アシル化TEADを特異的に認識する抗体の取得に成功した。本抗体を用いて、細胞内のTEADが長鎖アシル化されていることを確認し、抗体を用いたウエスタンブロット法により迅速且つ簡便にTEDAの長鎖アシル化を検出することを可能にした。2. TEADリジンミリストイル化の制御機構。最近、TEADのシステイン残基がパルミトイル化されることが報告された。X線結晶構造においてこのシステイン残基は、我々が見出したアシル化部位であるリジン残基と近接していたころから、システインおよびリジン残基の長鎖アシル化の相互作用について、システインをセリンに置換した変異体を用いて検討したところ、リジン残基のアシル化修飾はシステイン残基から分子内転移によって引き起こされていることを示唆する結果を得た。本研究の目的は、がん抑制シグナル経路の一つであるHippo経路で働く転写因子TEADのリジン残基のミリストイル化の制御機構およびその生理的意義の解明を目的としている。平成28年度はTEDAミリストイル化の制御機構の解明を主な目的とし研究を実施した。本年度の目標を達成するためには、簡便で迅速なTEDAミリストイル化の検出系の確立は必須の課題であった。そのため、TEDAミリストイル化を特異的に認識するモノクローナル抗体の作製を試み、成功した。リジン長鎖アシル化を特異的に認識する抗体の報告は存在せず、本抗体が世界初となる。本抗体を用いて、TEADが細胞内でアシル化されていることを確認することが出来き、本抗体の取得により、今後の研究進展の飛躍的な加速が期待できる。最近、TEADのシステイン残基がパルミトイル化され、パルミトイル化は転写共役因子YAP/TAZとの結合に重要であることが報告された。我々が行ったMS解析の結果からも同じシステイン残基のパルミトイル化を確認しただけでなく、ミリストイル化されることを見出した。報告されているTEADのX線結晶構造においてこのシステイン残基は、我々が見出したアシル化部位であるリジン残基と近接していたこと、システインをセリンに置換したTEAD変異体はリジンアシル化修飾できなくなったことから、リジン残基のアシル化修飾はシステイン残基から分子内転移によって引き起こされているという全く新しいリジンアシル化修飾の制御機構を示唆する結果を得ることが出来た。以上から、当初予定していた目標については、概ね達成することが出来たと考える。我々は、がん抑制シグナル経路の一つであるHippo経路により制御されている転写因子TEADのリジン残基がミリストイル化、パルミトイル化などの長鎖脂質修飾されていることを発見した。脂質修飾を受けるリジン残基は、転写共役因子YAP/TAZの結合ドメイン中に存在し、種を超えて保存されていることから、リジン脂質修飾はYAP/TAZとの相互作用に影響することにより、TEADの転写活性を調節している可能性がある。平成29年度は、リジン脂質修飾によるTEADの機能変換について検討した。長鎖脂質修飾されるリジン残基をアルギニンに置換した変異体(KR変異体)を作成し、YAPとの結合活性を免疫沈降法により解析した。その結果、還元剤存在下において、KR変異体とYAPの結合は顕著に低下した。この条件下で、TEAD野生型のリジン残基はアシル化されていたことから、リジン残基の脂質修飾はYAPとの結合に重要であることが示唆された。一方、還元剤非存在下では、KR変異はYAPとの結合活性に顕著な影響を与えなかった。最近、TEADのシステイン残基がパルミトイル化され、パルミトイル化はYAPとの結合に重要であることが報告された。一方、前年度の解析から、リジン残基の脂質修飾はシステイン残基から分子内転移によって引き起こされていることを示唆する結果を得ている。以上の知見から、TEADのシステインの脂質修飾はYAPとの結合に十分である一方、還元条件下ではリジンの脂質修飾がYAPとの結合に重要な役割を果たすことが示唆された。

我々は、がん抑制シグナル経路の一つであるHippo経路で働く転写因子TEADのリジン残基がミリストイル化されていることを発見した。本研究では、TEADのリジンミリストイル化の機能と制御機構の解明を目的とした。ミリストイル化TEADを特異的に検出するモノクローナル抗体を作製に成功した。本抗体を用いて、リジン残基の長鎖アシル化修飾はシステイン残基から分子内転移によって引き起こされていることを示唆する結果を得た。加えて、リジン残基の長鎖アシル化修飾はTEADの転写共役因子であるYAPとの結合に重要であることを示した。がん抑制シグナル経路の一つであるHippo経路で働く転写因子TEADのリジン残基のミリストイル化の制御機構およびその生理的意義の解明を目的とし、引き続き以下の研究を推進する。1. TEADのリジンミリストイル化修飾酵素の同定。TEAD由来のミリストイル化リジンペプチドを基質として用いて、in vitroで脱アシル化酵素活性を有するヒトサーチュインを同定する。In vitroで活性のあったサーチュインについて、siRNAオリゴを用いたノックダウンおよび過剰発現系を用いて、今年度作製に成功した抗体を用いたウエスタンブロット法により、細胞レベルでの効果を検討し、TEADの脱リジンアシル化酵素を同定し、TEADのリジンミリストイル化制御機構の全貌を明らかにする。2.リジンミリストイル化によるTEADの活性制御。ミリストイル化部位と同定されたリジン残基は、転写共役因子YAP/TAZの結合ドメイン中に存在し、種を超えて保存されていることから、YAP/TAZとの相互作用に影響を与える可能性が高い。そこで、野生型とミリストイル化されるリジンをアルギニンに置換した変異体(KR変異体)のYAP/TAZとの結合活性を比較しながら検討する。TEAD転写活性の影響については、レポーターアッセイ、CTGFなどの標的遺伝子のmRNAレベル、さらにはマイクロアレイによる網羅的な遺伝子発現解析等により検討する。以上の実験により、リジンミリストイル化によるTEADの活性化制御機構を明らかにする。分子細胞生物学、ケミカルバイオロジー本研究課題の目的を達成するためには、リジン長鎖アシル化タンパク質の検出を確立することが必須である。平成28年度において、長鎖アシル化TEADを特異的に認識するモノクローナル抗体の作製に成功し、本抗体を用いて研究を進めた。抗体作製の成功により、クリック反応を利用した長鎖アシル化検出法の確立の緊急性は低くなり、本年度は実施しなかった。一方で、クリック反応を用いた長鎖脂肪酸標識技術の確立は、網羅的なアシル化タンパク質の同定に必要であるので、本年度使用予定であった長鎖アシル化タンパク質標識に必要な経費の一部を、次年度に使用することにした。繰越金と合わせた直接経費1,871,062円のうち、物品費に1,571,062円、旅費に200,000円、その他に100,000円を使用予定。内訳および使途目的は以下の通り。物品費(1,571,062円):抗体類(200,000円)、脂肪酸標識試薬(300,000円)、細胞培養関連器材(200,000円)、ガラス器具(100,000円)、その他一般試薬(771,062円)。旅費(200,000円):本課題の成果を国内学会に発表。その他(100,000円):学会
CT透視下インターベンション時に術者の被曝を低減するシールドの開発

CT透視下において術者が受ける散乱線を測定し、これに基いて被曝防護に有効なシールドを製作した。シールドを用いて術者が受ける散乱線を測定し、防護を行わない場合と比較してその有効性を検討した。防護シールドを用いることによって術者の被曝量が大きく減少することが確認できた。適切な防護シールドを用いることで術者の安全が確保され、また、より多くの手技を行うことが可能になると考えられた。近年高度なCT透視下穿刺が要求されその件数も増加している。術者被曝の増加が問題視されているが現状では防護シールドは使用されておらず、年間100件行うと放射線障害防止法による規定の線量限度500mSv/年を超える可能性がある。我々はCT透視で生じる散乱線量分布の解析に基づいた新しい形状の、またほとんどのCT透視装置に使用できる汎用性のある防護シールドを制作した。また、これを用いて手技に伴う散乱線の分布を計測し、その有効性を検討した。今年度は防護シールドを制作し、これを用いて線量の計測を行った。胸部肺生検と同条件のCT透視を1分間行い、デジタル線量計を実際の手技における術者の手の位置に設置して計測した。シールドなしでは線量は9,999μSvを超える値であったが防護シールドを用いれば273μSvまで低減できた。防護シールドにより大幅に被曝量は低減したが予想よりも術者の受ける線量が多かった。これは透視野を挟んで患者の頭側からの散乱線が原因であると考え、透視野の頭側にも新たなシールドを設置し再度計測を行った。デジタル線量計をCTの断層面より3cm・5cmの位置と術者ファントムの胸部・腹部に設置した。異なる条件下(寝台・胸部ファントム・シールド設置の有無)で1分間のCT透視時の被爆量を計測した。頭側のシールドを追加した場合の被曝量はCTの断層面より5cmの位置では1810μSv、術者ファントムの胸部・腹部の位置ではそれぞれ30μSv、72μSvであった。頭側のシールドを設置しなかった場合の被曝量はそれぞれ1780μSv、34μSv、77μSvであり両者に差はなく、患者の頭側からの散乱線はほとんどないと考えられた。しかし、CTの断層面に何も置かない条件でも散乱線が計測され、CT装置からも散乱線が発生しているものと考えられた。CT透視下穿刺では術者の被曝量が大きく、年間100件で線量限度500mSv/年を超える可能性がある。しかし現状では防護シールドが使用されておらず、我々はCTに使用できる防護シールドを制作した。また、これを用いて手技に伴う散乱線の分布を計測しその有効性を検討した。[研究内容]今年度は昨年度に作製したシールドを用いてさらに詳細な線量の計測を行った。シールドはアクリル板に鉛シートを貼り付けた半筒形で患者を覆うように寝台上に設置する。胸部肺生検と同条件のCT透視を1分間行い、TLD装置(UD-512P,Panasonic)、ペン型電離箱を用いてCT断面から一定の距離における被曝量を測定した。それぞれの位置において異なる条件下(シールド設置の有無)で測定を行った。TLD素子(UD-170A、蛍光体;BeO),電離箱はシールドの上に設置し、CT断面より4cm-27cmまでの距離では寝台の頭尾方向に1cm毎、32cm-42cmまでは5cm毎の位置で線量を計測した。TLD素子は術者の指の被曝を想定してアクリルで作製した指ファントムに貼り付けた。また術者の胸部の位置を想定してCT透視下穿刺を行う際に術者が立つ位置に三脚を設置し、床から130cm、CT断面よりそれぞれ40,50,60cmの位置にTLD素子,電離箱を置いて測定を行った。CT断面より4cmの位置ではTLDによる測定値はシールド設置時で15.2mSv、シールドなしで19.2mSvであった。42cmの位置ではシールド設置時17μSv、シールドなしで1.34mSvであった。[研究の意義・重要性]TLD、電離箱のいずれの計測においてもシールドを用いることにより被曝量は大きく減少した。適切な防護シールドを用いることで術者の安全が確保され、より多くの手技を行うことが可能になると考えられる。また、CT断面からの距離が大きくなるとシールドの有無による被曝量の差が増大した。CT透視使用時は術者がCT断面から出来るだけ距離をとることで、防護シールドの効果がより大きく得られると考えられた。