hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリカテナン-夢の高分子-の合成・物性

そこで、6π電子環状環化反応を行なったところ、シス体のみが環化し、トランス体は変化せずに残った。分子軌道計算を行なったところ、環化は熱力学的に有利な過程であるので、トランス-シスの異性化を伴う条件で環化を検討する必要があると考えられる。ポリカテナンを合成するためには、定量的な協奏的環化反応と環化成績体の定量的な環開裂が必要である。まず、協奏的環化反応としてDiels-Alder反応を用いた場合の環開裂反応について検討した。ビシナルにエステル基を有する炭素-炭素単結合の還元的開裂を検討したが、ひずみが無い状態では開裂させることができなかった。ひずみの導入は重合効率の低下を招くのでポリカテナン合成の単位反応としては不適切であることが分かった。そこで、ジエノフィルとしてアゾ化合物を用いたヘテロDiels-Alder反応を利用し、窒素-窒素単結合の切断について検討した。電子密度が高い窒素一窒素結合もBirch条件下では切断できたが、定量的な切断には電子密度の比較的低い窒素一窒素結合である必要があり、反応性の高く不安定なアゾジカルボニル化合物をモノマーとして用いる必要があることを明らかにした。そこで、アゾジカルボニル化合物を酸化的に作りながらヘテロDiels-Alder反応を行なうこととし、1,3-ジエンを2つ有するマクロサイクルの合成を検討した。一方、協奏的環化反応として6π電子環状環化反応を利用することを検討した。重合に用いるα,β-不飽和ケトンのMcMurry反応について検討したところ、脂肪族のケトンを用いることで、収率は高くないものの、取り扱い可能なトリエンが得られることを明らかにした。その熱環化反応を検討したが、中央の二重結合がシス体のものは定量的に環化したものの、トランス体のものは未反応で残った。そこで、トランス体をシス体に異性化させながらの環化反応を検討した。しかし、高圧水銀ランプによる光照射やラジカル逓伝体の存在下での反応ではいずれも複雑な分解生成物を与えたことから、穏やかな条件下で重合などを起こさないように異性化を進行させる必要があるものと考えられる。
分子動力学計算による多環芳香族化合物の積層構造形成とそのダイナミックスの解明

^1H-NMR緩和時間測定により加熱・冷却に伴うピッチの分子運動性の変化を評価し,光学的異方性組織の展開との関係について検討した.得られた成果を以下の示す.(1)光学的異方性組織はガウス型の緩和を示すスピン-スピン緩和時間,T_2,の短い成分,G_1,として観察された.(2)保持時間が短い,即ち重縮合反応等による芳香族環の発達が十分に進行していない条件では,G_1成分よりもT_2の長い成分,G_2,が認められる.(3)ピッチを緩やかに冷却した場合,G_2成分はG_1成分に変化し冷却後のピッチには光学的異方性組織の微少球が生成する.この変化は不可逆であり,再加熱によってもT_2は変化しないことから,G_2成分は光学的異方性組織の前駆体と考えられる.これらの結果は,適当な条件下では比較的環構造の小さな芳香族化合物でも積層構造を形成し,光学的異方性組織が展開可能であることを示唆している.上記の結果を踏まえ,多環芳香族化合物としてピレンを,マトリックスとしてナフタレンとそのアルキル誘導体を用い分子動力学計算を行った.積層構造形成のダイナミックスに関して得られた結果を以下に示す.(1)アルキル側鎖のないナフタレンをマトリックスとした場合,ナフタレンとピレン間の相互作用により,系全体が積層構造を形成するが,アルキル側鎖数の増加に従いピレン同士の積層が支配的となる.(2)積層構造の形成はvan der Waalsおよびelectrostatics相互作用に強く依存する.(3)形成した積層構造は計算温度を上昇した場合にも安定に存在する.以上の計算結果の検証のため,多環芳香族化合物の混合物の加熱・冷却,即ち溶融・再固化に伴う分子運動性の変化を観察した.その結果,溶融過程において多環芳香族の積層によると考えられる比較的T2の短い成分が出現し,冷却によりその強度が増加することを確認した.以上,本研究で得られた結果より,多環芳香族の積層はマトリックスの性状に強く依存することを明らかにした.^1H-NMR緩和時間測定により加熱・冷却に伴うピッチの分子運動性の変化を評価し,光学的異方性組織の展開との関係について検討した.得られた成果を以下の示す.(1)光学的異方性組織はガウス型の緩和を示すスピン-スピン緩和時間,T_2,の短い成分,G_1,として観察された.(2)保持時間が短い,即ち重縮合反応等による芳香族環の発達が十分に進行していない条件では,G_1成分よりもT_2の長い成分,G_2,が認められる.(3)ピッチを緩やかに冷却した場合,G_2成分はG_1成分に変化し冷却後のピッチには光学的異方性組織の微少球が生成する.この変化は不可逆であり,再加熱によってもT_2は変化しないことから,G_2成分は光学的異方性組織の前駆体と考えられる.これらの結果は,適当な条件下では比較的環構造の小さな芳香族化合物でも積層構造を形成し,光学的異方性組織が展開可能であることを示唆している.上記の結果を踏まえ,多環芳香族化合物としてピレンを,マトリックスとしてナフタレンとそのアルキル誘導体を用い分子動力学計算を行った.積層構造形成のダイナミックスに関して得られた結果を以下に示す.(1)アルキル側鎖のないナフタレンをマトリックスとした場合,ナフタレンとピレン間の相互作用により,系全体が積層構造を形成するが,アルキル側鎖数の増加に従いピレン同士の積層が支配的となる.(2)積層構造の形成はvan der Waalsおよびelectrostatics相互作用に強く依存する.(3)形成した積層構造は計算温度を上昇した場合にも安定に存在する.以上の計算結果の検証のため,多環芳香族化合物の混合物の加熱・冷却,即ち溶融・再固化に伴う分子運動性の変化を観察した.その結果,溶融過程において多環芳香族の積層によると考えられる比較的T2の短い成分が出現し,冷却によりその強度が増加することを確認した.以上,本研究で得られた結果より,多環芳香族の積層はマトリックスの性状に強く依存することを明らかにした.^1H-NMR緩和時間測定によりピッチの分子運動性の変化を評価し,熱処理に伴う光学的異方性組織の展開について検討した.得られた成果を以下の示す.(1)光学的異方性組織はガウス型の緩和を示すT_2の短い成分(G1)として観察される(2)保持時間が短い,すなわち芳香族化合物の縮合が十分に進行していない条件では,ガウス型の緩和を示す比較的T_2の長い成分(G2)が認められる.(3)ピッチを緩やかに冷却した場合,G2成分はG1成分に変化し冷却後のピッチには光学的異方性組織の微小球が生成する.この変化は不可逆であり,再加熱によってもT_2は変化しないことから,G2成分は光学的異方性組織の前駆体と考えられる.これらの結果は,適当な条件下では比較的環構造の小さな芳香族化合物でも積層構造を形成し,光学的異方性組織が展開可能であることを示唆している.これらの結果を踏まえ,多環芳香族化合物としてピレン(4環)を,マトリックスとしてナフタレンとそのアルキル誘導体を用い分子動力学計算を行った.積層構造形成のダイナミックスに関して得られた結果を以下に示す.(1)アルキル

側鎖のないナフタレンをマトリックスとした場合,ナフタレンとピレン間の相互作用により,系全体が積層構造を形成する.(2)アルキル側鎖数の増加に従い,ピレン同士の積層が支配的となる.現在,分子動力学計算に用いた系について,分子運動性の温度変化を^1H-NMRにより検討中である.^1H-NMR緩和時間測定により加熱・冷却に伴うピッチの分子運動性の変化を評価し,光学的異方性組織の展開との関係について検討した.得られた成果を以下の示す.(1)光学的異方性組織はガウス型の緩和を示すスピン-スピン緩和時間,T_2,の短い成分,G_1,として観察された.(2)保持時間が短い,即ち重縮合反応等による芳香族環の発達が十分に進行していない条件では,G_1成分よりもT_2の長い成分,G_2,が認められる.(3)ピッチを緩やかに冷却した場合,G_2成分はG_1成分に変化し冷却後のピッチには光学的異方性組織の微少球が生成する.この変化は不可逆であり,再加熱によってもT_2は変化しないことから,G_2成分は光学的異方性組織の前駆体と考えられる.これらの結果は,適当な条件下では比較的環構造の小さな芳香族化合物でも積層構造を形成し,光学的異方性組織が展開可能であることを示唆している.上記の結果を踏まえ,多環芳香族化合物としてピレンを,マトリックスとしてナフタレンとそのアルキル誘導体を用い分子動力学計算を行った.積層構造形成のダイナミックスに関して得られた結果を以下に示す.(1)アルキル側鎖のないナフタレンをマトリックスとした場合,ナフタレンとピレン間の相互作用により,系全体が積層構造を形成するが,アルキル側鎖数の増加に従いピレン同士の積層が支配的となる.(2)積層構造の形成はvan der Waalsおよびelectrostatics相互作用に強く依存する.(3)形成した積層構造は計算温度を上昇した場合にも安定に存在する.以上の計算結果の検証のため,多環芳香族化合物の混合物の加熱・冷却,即ち溶融・再固化に伴う分子運動性の変化を観察した.その結果,溶融過程において多環芳香族の積層によると考えられる比較的T2の短い成分が出現し,冷却によりその強度が増加することを確認した.以上,本研究で得られた結果より,多環芳香族の積層はマトリックスの性状に強く依存することを明らかにした.
技術構造の歴史的変革とME化の影響に関する総合的研究

本研究の目的は、1940年代前後と80年代前後との比較史的研究をとおして、機械技術を中心とする技術構造の変化をME化の影響に注目して解明することにあったが、2年間の研究をとおして次の点の成果を得た。1.両時代間の差はまず制御技術水準の差にあり、その差は通常フィードバック制御の有無という技術学的水準の差に求める見解が有力であるが、本研究では、労働手段としての技術の体系的関係に注目し、その構造的変化の解明をとおして、次の知見並びに今後の検討課題を得た。(1)工場制の基礎をなす量産型機械と工作機械との体系的関連が確立する時期について。本格的な関係の発展は19世紀後半から20世紀初頭であって、それ以前では萌芽的であったとみるベきであろう。(2)1940年代にかけて自動車産業の発達につれてジョブマシンからプロダクション・マシンへの転化が大規模に進行したこと、技術学上の連関の形成。(3)同様に、70年代から80年代にかけて工作機械工業を中心にコンピュータ制御技術によってジョブマシンからプロダクションマシンへの転化が進行した。2.産業と技術との関係では、70年代から90年代にかけて数値制御技術の普及によって機械工業の技術上の基礎が基本的に変化しつつあり、工作機械工業を中心に、新しいオートメーションとしてのFMSが、自動車工業などではトランスファーオートメーションのFTL化が進行している。3.技術と科学との関係では、こうした技術進歩のもとで研究開発労働の生産的労働への転化について検討した。4.オフィス・オートメーションの発達が労働と労働にあたえた影響を研究した。1.基本テ-マである技術構造の歴史的変革を解明する上で骨格をなす、機械技術、材料技術、制御技術における技術構造の変革、および機械工業ー工作機械工業の関連を中心として、歴史過程を把握するための資料収集、現状を把握するための工場調査、資料収集を進めてきた。それと並行して、管理過程・労働過程へのオ-トメ-ションの影響にかんする資料収集、調査を進めた。(1)トランスファ-オ-トメ-ションの確立期における工作機械技術と量産加工技術との発展的関連、両者関における分業の進展と技術的連関の形成、「専用化」と「汎用化」との関連を解明した。(2)50年代から始まるNC技術の普及による工作機械工業および工作機械技術の構造的変化を、機械統計調査のあり方を含めて調査・検討し、ME技術革新の工作機械工業に与えた影響を解明した。(3)80年代における工作機械工業および自動車工業におけるME技術の浸透過程に焦点を当てて工場調査および資料収集を行った。マシンショップにおける自動化システムとしてのFMSの到達点、自動車工業におけるFTL化の現状を調査し、ME化によるオ-トメ-ション技術史への位置づけを試みた。2.技術進歩と科学、技術、生産相互の歴史的関係の変化・発展に関しては、とくに、科学研究の生産力への位置づけへの新たな理論的解明を行った。3.労働過程における制御の位置づけに関する理論的研究、機械技術の発展における作業機と制御装置との関連についての実証的研究を進めた。OAによる事務・管理労働の変化の研究を進めた。4.軍事技術論の理論的整理、アジアにおける工作機械工業の実態研究、技術移転の資料収集を行った。1.機械技術、制御技術、材料技術を中心とする技術構造の変化については、実態調査および資料集を進め、オートメーション論としての理論化をとおして総合的把握につとめた。(1)実態調査では工作機械工業における機械加工技術におけるME化の進展状況、および自動車工業などの従来型量産工業におけるそれらの技術の浸透にかんする工場調査、機械設備にかんする資料収集を集めた。

(2)機械加工工程におけるME化オートメーションの典型を工作機械工業におけるFMS形態に求め、1970年代から90年代にかけてME制御機械を基礎とする構造的な変化が進展したこと、同時に、それに対応する従来型量産工業における独自な形態としてのFTLに注目し、FMSとの関連を解明し、技術を社会的な体系として把握することの重要性を重視し、体系的視点にたったオートメーションの理論化を試みた。(3)あわせて、19世紀段階における機械的制御方式の発達、20世紀前半におけるジョブ・マシンのプロダクション・マシンへの転化過程とそこにおける工作機械技術の基底的位置に注目した。2.産業および労働過程を含む総合的把握については、(1)機械工業におけるNC工作機械の普級とその機械体系への影響答評価、こうした技術的変革が日本の工作機械製造業に与えた影響の解明、(2)ME化の進展が製造業に留まることなく、事務管理労働におけるオートメーション進展(3)以上の技術進歩を理論的に把握するための基礎としての労働過程論、とくに労働と技術との関連を検討した。
湖沼環境における有機錫汚染の実態に関する調査研究

1.従来の煩雑な分析法に代わる環境試料水中の有機錫化合物の簡易微量分析法を確立することを目的とし,本年度は以下の問題点の解決を目指した。1)DB-1カラム(0.25mm×60m,0.1μm)使用による最適条件ーカラム流速3.3ml/min,空気100ml/min,水素107ml/min,メイクアップガス37ml/min,注入口200°C,FPD250°C,昇温,50°C(2min),10°C/m°Cn,200°C(3min),(対象有機錫ートリエチル錫,トリプロピル錫,トリブチル錫)2)注入法の検討ースプリット法では低濃度の検出は不可能であったので,スプリットレス法により注入を行なった。注入条件-1μlパージオンタイム2min。3)FPDにおけるSモード(393nm)とSnモード(610nm)との感度,特異性の比較ー感度はほぼ同じであったが,特異性はSnモードの方により見られた。4)カラム処理の工夫,錫化合化物のアルキル化,水素化の比較ー有機錫化合物を塩化物として検出すると強いテーリングが見られた。カラムの臭化水素酸処理や有機銭化合物のアルキル化,水素化によってシャープなピークが得られた。操作の簡便さから水素化法が適当と思われた。5)低濃度有機錫化合物の簡易検出法(a)前処理法の検討ア)ヘリウムガスによるパージトラップ法の検討ー対象有機錫化合物(メチル錫化合物,ブチル錫化合物)のうちメチル錫化合物はパージされやすいがブチル錫化合物はパージされず検出出来なかった。但し試料200mlの水溶液中に4mlの4%水素化ホウ素ナトリウムを添加し水素化した場合は検出の可能性が考えられた。しかし,パージ効率,水素化条件,他の有機錫化合物特にフェニル錫化合物への応用可能性等の問題点が明らかとなった。今後はこれらの条件,問題点を検討し,パージトラップ法による簡易微量分析法を確立する予定である。本年度は環境水質中における有機錫化合物の簡易微量分析法の確立を目的に実験を行った。キャピラリガスクロマトグラフィによる分離定量法の検討カラム:ヒュ-ズドシリカカラム(0.53mm×5m),液相:メチルシリコン,膜厚:2.65μm,カラム温度:110°C(0min)ー10°C/minー170°C(3min),FPD:温度(200°C),水素(75±2ml/min),空気(100ml±3/min),キャリアガス:ヘリウム(20±lm1/mi/min),メ-クアップガス:ヘリウム(0ml/min),注入・スプリット,温度(200°C),注入量(2μl)の条件で0.5ppmの塩化トリエチル錫,塩化トリプロピル錫,塩化スリプチル錫化合物の検出が可能となった.但し以下の問題点が明かとなった.1,Sモ-ド(393nm)とSnモ-ド(610nm)との感度,特異性の比較.2,有機錫を塩化物として検出すると強いテ-リングが見られた一カラム処理の工夫,グリニャ-ル試薬等によるアルキル化,水素化を行いそれらの比較検討.3,低濃度錫化合物の検出(1)前処理方法の検討(a)抽出法の比較検討及び簡易化(b)ヘリウムガスにより水中の有機錫をパ-ジし,TenaxーTAにトラップし,加熱脱着後,再度低温でカラム入口に濃縮しGCへ導入する方法は,操作は簡易であるが高沸点の有機錫がパ-ジされにくいー塩析操作を加えるなどの改良によりパ-ジ効率を高める.(2)全量注入が可能な長い,大口径のオ-プンチュ-ブラ-カラムの選択,分析法の確立後は本学近在の印旛沼等の水質分布を行い,湖沼環境における有機錫の挙動について調査を行う予定である.1.従来の煩雑な分析法に代わる環境試料水中の有機錫化合物の簡易微量分析法を確立することを目的とし,本年度は以下の問題点の解決を目指した。

5)低濃度有機錫化合物の簡易検出法(a)前処理法の検討ア)ヘリウムガスによるパージトラップ法の検討ー対象有機錫化合物(メチル錫化合物,ブチル錫化合物)のうちメチル錫化合物はパージされやすいがブチル錫化合物はパージされず検出出来なかった。但し試料200mlの水溶液中に4mlの4%水素化ホウ素ナトリウムを添加し水素化した場合は検出の可能性が考えられた。しかし,パージ効率,水素化条件,他の有機錫化合物特にフェニル錫化合物への応用可能性等の問題点が明らかとなった。今後はこれらの条件,問題点を検討し,パージトラップ法による簡易微量分析法を確立する予定である。
バルブの遊びを表現した接触挙動と流れの圧縮性の連成計算の実現

自動車用エンジンはバルブが高速に開閉すなわち接触・解離を繰り返す問題である。バルブの開閉には若干の遊びがあり、その開閉は流れとの強い連成問題となる。開閉のタイミングが変わればエンジン性能に大きな違いをもたらす。本研究では数値計算に着目する。接触を伴う問題の流体計算を安定かつ高制度に行うためには、計算格子の制御が課題となる。本研究ではこれらの課題を解決し,流体の圧縮性による接触挙動と流れ場の関係を明らかにする。
遺伝子導入骨髄間葉系幹細胞の移植による骨の再生

骨の再生医療を目指し、1)を中心に以下の研究を行った。1)遺伝子導入骨髄間葉系幹細胞の移植による骨の再生骨髄細胞のなかに存在する種々の細胞に分化することができる骨髄間葉系幹細胞にin vitroにてレトロウイルスベターによりBMP2の遺伝子を導入したところ骨芽細胞に分化した。この細胞の皮下への移植による新生骨の形成が見られた。BMP2遺伝子を導入した骨髄間葉系幹細胞の移植による骨再生の可能性が開けたと考える。2)骨再生のための新たなScaffoldの開発-ポリロタキサン-ハイドロキシアパタイト複合体-骨組織に限らず、細胞移植による再生医療にとっては細胞の足場となるScaffoldが非常に重要となる。我々は新しい生体内分解性材料であるポリロタキサン(PRX)に注目し、PRXゲルと骨芽細胞接着性を有するハイドロキシアパタイト(HAp)の複合体(PRX-HAp)を作製し骨再生のScaffoldとしての可能性を検討した。PRX-HApへの骨芽細胞の接着が認められ、骨芽細胞の付着したPRX-HApの移植により類骨様組織の形成が見られた。3)自己血清によるヒト骨髄細胞の増殖および骨芽細胞への分化再生医療においては患者自身の細胞の培養が必須である。これまでの細胞培養においては牛胎児血清(FBS)が多く用いられてきているが、近年のBSEなどの問題を考えると実際の臨床においての牛胎児血清の使用は危険である。そこで我々は最も安全と考えられる患者自身の自己血清に着目し、自己血清による骨髄間質細胞の増殖、骨芽細胞への分化をFBS使用の場合と比較検討した。自己血清を用いてもFBSを用いた場合と同等の骨髄間質細胞の増殖、骨芽細胞への分化が見られた。実際の臨床における骨再生医療には最も安全であると考えられる患者自己血清の使用の可能性が示唆された。本研究は骨髄間葉系幹細胞にBMP2(Bone Morphogenetic Protein2)のcDNAを導入することにより骨芽細胞への分化を誘導し、その細胞を生体に移植し骨を再生させることを目指している研究である。ラットをモデル動物として研究を進めている。平成12年度は細胞株の樹立と遺伝子導入に用いるレトロウイルスベクターの作成を行った。1)ラット骨髄間葉系幹細胞株の樹立ウイスターラットの大腿骨より骨髄を採取し、α-MEM(10%ウシ胎児血清含有)培地で培養していき、血球系細胞を除き、付着細胞だけを培養し骨髄間葉系幹細胞を得た。この細胞を継代培養していったところ不死化した細胞株を樹立できた。11継代後に細胞を凍結保存し、その後に融解し培養してみたが細胞は活きており増殖能も保たれていた。この細胞株は今後の骨芽細胞への分化誘導、生体内での骨再生の研究に有用であるばかりでなく、幹細胞の他の研究にも非常に有用と思われる。2)組み換えレトロウイルスベクターの作成遺伝子導入用ベクターとして組み換えレトロウイルスベクターの作成を行った。ベクターコンストラクトはMoMLV由来のpRxineoを用い、これにヒトBMP2のcDNAを組み込んだpRxhBMP2ineoを作成した。pRxhBMP2ineoをamphotrophic型のパッケージング細胞であるΨCRIP-P131に導入しプロデユーサー細胞を得た。この様にして得られた組み換えレトロウイルスベクターからのBMP2遺伝子の発現をNIH3T3細胞にて確認したところ、確かにBMP2遺伝子の発現がみられた。

平成12年度に得られた細胞株、レトロウイルスベクターを用いて、平成13年度はin vitroでの幹細胞の骨芽細胞への分化誘導、平成14年度にはin vivoでの骨再生を検討していく予定である。本研究は骨髄間葉系幹細胞にBMP2(Bone Morphogenetic Protein 2)のcDNAを導入することにより骨芽細胞への分化を誘導し、その細胞を生体に移植し骨を再生させることを目指している研究である。ラットをモデル動物として研究を進めている。今年度(平成13年度)はin vitroにおける遺伝子導入による骨芽細胞への分化誘導を検討した。昨年度に遺伝子導入用ベクターとして作成したBMP2のcDNAを組み込んだレトロウイルスベクターをラット骨髄間葉系幹細胞にin vitroにおいて感染させたところRT-PCR法でBMP2の発現が確認された。また、遺伝子導入後も培養を続けると骨芽細胞への分化の指標であるアルカリホスファターゼ、オステオカルシン、PTHレセプターの発現も認められた。同時にin vitroでの石灰化も認められた。これらの結果より骨髄間葉系幹細胞は骨芽細胞へ分化したと考えられた。平成14年度には遺伝子導入した骨髄間葉系幹細胞をラットに移植しin vivoでの骨形成能を検討する予定である。本研究は骨髄間様系幹細胞にBMP2(Bone Morphogenetic Protein2)のcDNAを導入することにより骨芽細胞への分化を誘導し、その細胞を生体に移植し骨を再生させることを目指した研究である。ラットをモデル動物として研究を行った。これまでにBMP2のcDNAを組み込んだレトロウイルスベクターpRxhBMP2ineoを作成した。pRxhBMP2ineoをamphotrophic型のパッケージング細胞であるCRIP-p131に組み込みプロデユーサー細胞を得た。このベクターを用いて初代培養したラットの骨髄間様系幹細胞にBMP2のcDNAを導入した。遺伝子導入した細胞においてはRT-PCR法によりBMP2の発現が確認された。また、骨芽細胞への分化の指標であるアルカリフォスファターゼ、オステオカルシン、PTHレセプターの発現も認められた。これらの結果より骨芽細胞への分化が誘導されたと考えられた。平成14年度は骨芽細胞に分化したと考えられる細胞をラットの皮下に移植しin vivoでの骨形成能を検討してみたが、骨形成は認められなかった。その原因として、移植した細胞が周囲に播種してしまい骨芽細胞が移植した部位に留まることができなかったことが考えられる。そこで、骨芽細胞が接着でき、生体に移植可能なキャリアーとして新しい生体材料であるロタキ酸の可能性を検討した。ロタキ酸/ハイドロキシアパタイト複合体に分化した骨芽細胞が接着しているのが電子顕微鏡にて確認できたので、細胞を含んだキャリアーをラットの皮下に移植しin vivoでの骨形成能を検討した。
乳幼児を持つ親の育児ストレスに関する縦断的研究

本研究の目的は、乳幼児を持つ両親を対象として育児ストレスを縦断的に測定し、1)子どもの月齢に伴う親の育児ストレスの変化、2)父母の育児ストレスの違い、3)育児ストレスに関連する家族特性について明らかにすることであった。育児ストレスの測定には日本版Parenting Stress Index (PSI)を用いた。日本版PSIは、奈良間ら(1999)により開発された尺度であり、高得点は高ストレスを意味する。子どもが4ヶ月の時点で縦断研究を開始し、3歳6ヶ月まで約6ヶ月毎に計7回の自記式質問紙による調査を行った。全調査で有効回答を得た父112人、母174人を分析対象者とした統計的解析により、以下の結果を得た。1)日本版PSI総得点は子どもの月齢による差がみられ、父では4ヶ月、10ヶ月と増加し、1歳6ヶ月時が最も高く、以降減少した。母では4ヶ月時が最も低く、10ヶ月から1歳6ヶ月にかけて増加し、その後の変化はみられなかった。2)日本版PSI総得点は、父母間で差がみられ、4ヶ月から3歳6ヶ月まで常に父よりも母の育児ストレスが高かった。また、4ヶ月から3歳6ヶ月までの父母の日本版PSI総得点には有意な正相関が認められた。3)日本版PSIと家族特性との関連をみたところ、子どもの出生順位では第二子以降よりも第一子のほうが、また子どもの健康状態では良好なものよりも治療中のもののほうが、父母ともに有意に育児ストレスが高かった。また、有職の母よりも無職の母の育児ストレスが有意に高かった。父の学歴では、中学卒のものはそうでないものよりも母の育児ストレスが有意に高かった。以上の結果から、子どもの月齢、出生順位、健康状態、また母の職業の有無など育児ストレスに関連する要因を踏まえて両親への育児支援を行う必要性が示唆された。本研究の目的は、日本版Parenting Stress Index(PSI)を用いて乳幼児を持つ親の育児ストレスを縦断的に測定し、1.子どもの成長に伴う育児ストレスの継時的変化、2.父親と母親の育児ストレスの関係(父親と母親の日本版PSIスコアの相関)、3.育児ストレスに関連する家族特性を明らかにすることである。子どもの月齢が4・10ヶ月の2時点で研究承諾を得た両親を対象者とし、日本版PSIの回答から得られた結果は以下のとおりである。なお、日本版PSIは15下位尺度からなる自記式質問紙で、高いスコアは高い育児ストレスを意味する。1.父親235人、母親294人から子どもが4・10ヶ月の2時点での日本版PSIの有効回答が得られた。4ヶ月よりもl0ヶ月時にスコアが上昇した下位尺度は父母ともに「子どもの気が散りやすい」「親につきまとう」「親役割によって生じる規制」の3つであり、父親のみ「社会的孤立」「妻との関係」、母親のみ「子どもの機嫌の悪さ」の下位尺度が上昇した。4ヶ月よりも10ヶ月時で下降した下位尺度は、父母ともに「刺激に過敏に反応」であり、母親のみ「抑うつ・罪悪感」「退院後の気持ち」「子どもに愛着を感じにくい」の下位尺度が下降した。2.4ヶ月で326組、10ヶ月で262組の両親から日本版PSIの有効回答が得られた。4ヶ月では「社会的孤立」「健康状態」を除く13の下位尺度、10ヶ月では「健康状態」を除く14の下位尺度において、父親と母親の日本版PSIスコアに正の相関がみられた。

3.家族特性に関するデータのうち、子どもの性、子どもの健康状態、兄弟数、母親の就業、父親の年収および学歴と4ヶ月時の日本版PSIの下位尺度スコアに関連がみられた。今後、さらに縦断研究を継続し、子どもの成長に伴う育児ストレスの継時的な変化を明らかにする予定である。本研究の目的は、日本版Parenting Stress Index(PSI)を用いて乳幼児を持つ親の育児ストレスを縦断的に測定し、1.子どもの成長に伴う育児ストレスの継時的変化、2.父親と母親の育児ストレスの関係(父親と母親の日本版PSI得点の相関)、3.育児ストレスに関連する家族特性を明らかにすることである。平成12年度は子どもの月齢が18ヶ月の時点で両親316組を対象として郵送法による調査を行い、父親208人、母親259人から日本版PSIの有効回答を得た。なお、日本版PSIは15下位尺度からなる自記式質問紙で、高い得点は高い育児ストレスを意味する。得られた結果は以下のとおりである。1.前年度に実施した子どもが4・10ヶ月の時点での調査から得られたデータと合わせ3時点での両親の育児ストレスの変化をみたところ、日本版PSIの総得点、子どもの特徴に関する総得点、子どもに関する下位尺度「機嫌の悪さ」「気が散りやすい」「親につきまとう」「子どもに問題を感じる」、親自身に関する下位尺度「親役割によって生じる規制」「配偶者との関係」「親としての有能さ」で子どもの月齢とともに増加した。また、子どもに関する下位尺度「刺激に過敏に反応」では子どもの月齢とともに得点が減少した。2.日本版PSIの全ての下位尺度において、父親と母親の日本版PSI得点に正の相関がみられた。3.子どもが女児、満期産、現在治療中である、兄弟がいない場合、また母親が無職、育児サークル未参加の場合、家族形態が核家族の場合に18ヶ月時の日本版PSIの下位尺度得点がより高かった。本研究は、乳幼児を持つ両親を対象として育児ストレスを縦断的に測定し、子どもの発達に伴う親の育児ストレスの変化および、父母の育児ストレスの関係について明らかにすることを目的としている。育児ストレスの測定には日本版Parenting Stress Index(PSI)を用いた。日本版PSIは15下位尺度からなる自記式質問紙で、高い得点は高い育児ストレスを意味する。平成11年度に子どもの月齢が4か月の時点で縦断研究を開始し、平成13年度は、子どもの月齢が2歳及び2歳6か月の時点で郵送法による調査を行った。2歳時には父親203人、母親244人、2歳6か月時には父親187人、母親225人から有効回答を得た。統計的分析により得られた結果は以下のとおりである。1.2歳時と2歳6か月時の日本版PSI得点を父母別に比較したところ、父親では全ての下位尺度において月齢による差はみられなかった。母親では「子どもの機嫌の悪さ」と「刺激に過敏に反応/ものに慣れにくい」で2歳時よりも2歳6か月時が高かった。2.それぞれの月齢における父母の日本版PSI得点を下位尺度別に比較したところ、いずれの月齢においても母親は父親よりも「親役割によって生じる規制」「配偶者との関係」「親としての有能さ」「抑うつ・罪悪感」「退院後の気落ち」「健康状態」の6下位尺度で高く、父親は母親よりも「親を喜ばせる反応が少ない」で高かった。3.2歳時における「健康状態」を除く14の下位尺度、2歳6か月時における全ての下位尺度において父親と母親の日本版PSI得点に正の相関がみられた。
コンホメーション規制による新規アシルラジカル生成法の関発と機能開拓

アシルラジカルは、有機合成化学上、重要な反応活性種である。それは、このラジカル種がシグマラジカルとして比較的穏和な反応性を有し、選択的な新反応の開発に応用展開できる可能性を秘めているからでる。現在まで、その生成法は種々知られているが、生理活性天然物や医薬品などの複雑な構造を持つ化合物の合成に適用する場合、適用範囲が限定されるという欠点を持つものが多い。今回、著者は、適用範囲の広い新しいアシルラジカルの生成法の開発をめざして検討を行い、以下に示すような成果を得た。椅子型配座に固定された3種のシクロヘキサノン誘導体の、カルボニル基のα-位(エクァトリアル位)にヒドロキシメチル基を導入し、チオカーボネート等のラジカル前駆体へと変換後、ラジカルを生成反応に付すと、シクロヘプタノン誘導体が高収率且つ高立体選択的に得られた。これは、はじめにラジカルフラグメンテーションが起こり、炭素-炭素結合の開裂を経てアシルラジカルが生成し、これが直ちに、同時に生成したアルケンに[7-endo]モードで付加した結果であると考えることができ、シクロヘキサノンのコンホメーション制御下における立体電子効果に支配されたアシルラジカル生成法を開発することができた。また、たいへん興味深いことに、この反応で、マイナー生成物ながら5,6-スピロ化合物が得られた。これは、アシルラジカルの[6-exo]環化を経て生成した1級ラジカルのフラグメンテーションにより生成したものであると考えられる。この反応プロセスはこれまでに全く例のない新規なものであり、今後理論化学計算を用いてその反応機構の解明を行うとともに、合成反応としての一般化を行いたい。
光異性化にともなうホスト分子の極性変化を利用した機能性ゲスト放出薄膜の開発

1、アゾカリックスアレンおよびシクロデキストリンの超分子超薄膜からの光徐放の定量シクロデキストリンおよび光照射により放出可能なホスト分子であるアゾカリックスアレンの包接化合物の超分子超薄膜を作製した.この超薄膜を基板上に作製し,初年度に導入した備品によりゲスト分子の放出挙動をモニターした.メントールなどのモノテルペン類をゲスト分子に用いた場合のゲスト放出速度を水晶発振子微量天秤により定量した.溶液中ではアゾカリックスアレンの光異性化により包接反応の平衡を傾けることができたが,基板上に累積したアゾカリックスアレンの光異性化速度は遅く,光照射条件あるいは製膜条件を変化させてもゲスト分子の放出を促進できなかった.ただし,製膜過程で超高圧処理技術を併用することで,ゲスト分子の放出速度が可変になることを示した.2、高分子に結合した超分子部位からの光徐放の定量高分子に結合したアゾカリックスアレンも固体基板上では光応答性を確認できなかった.また,包接化合物を高分子に結合した場合には膜中のゲスト分子の密度も低下し,ゲスト分子の電気化学応答も不明瞭となった.1)で検討した低分子包接化合物の方が,膜中のゲスト密度が高いためゲスト分子の機能(電気化学応答や放出による薬効)を発揮する上で有利であった.3、包接化合物の薄膜への光照射によるパターン形成と光電気化学特性今回検討した膜状包接化合物においては,基板上での光異性化反応・ゲスト放出の効率が低く,原子間力顕微鏡で観測できるパターンを形成することはできなかった.ただし,フラーレンC_<60>をゲスト分子に用いた場合には,C_<60>が1個/nm^2という高面密度で存在しているにも関わらず,孤立したC_<60>に近い電子遷移を観測された.包接反応を利用してホスト分子の分子内空隙に個室化することで,ゲスト分子本来の電子特性を維持した超薄膜を調製可能にした.1)アゾカリックスアレン包接化合物への光照射に伴う包接挙動の定量アゾカリックスアレンの包接化合物に光照射し,包接挙動の変化を定量した.ゲスト分子として,ピレンや8-アニリノ-1-ナフタレンスルホン酸などのシクロデキストリンに包接されるような芳香族化合物を用いた.紫外-可視吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルにより,アゾベンゼン部の光異性化によりゲスト分子が放出可能であるかどうか,また,アゾベンゼン部の光異性化によって錯形成定数が顕著に変化するゲスト分子の構造的特徴について検討した.ただし,6つのアゾベンゼンを環状に結合したアゾカリックス[6]アレンでは,光定常状態に達するのに30時間以上必要であった.これは,アゾカリックス[6]アレン分子内のアゾベンゼン部位同士が互いに立体障害となり光異性化が困難であるためと考えた.そこで,6量体のうち一部のアゾベンゼンをフェニレンにしたアゾカリックス[6]アレンを新たに合成し,これにより包接能を保ったまま光応答性が向上することを明らかにした.2)アゾカリックスアレンの高分子への固定化製膜性および作製した膜の安定性の向上を目指して,アゾカリックスアレンを高分子に結合した高分子ホストの利用を検討した.アゾカリックスアレンおよび参照化合物としてのシクロデキストリンを高分子鎖に結合可能なモノマーを調製した.このモノマーは他の重合性モノマーの共重合によりアゾカリックスアレンを導入した高分子を合成することが可能である.3)ゲスト放出量測定装置の立ち上げ水晶発振子ミクロバランス測定法およびサイクリックボルタンメトリー用電気化学測定装置を購入した.平成19年度に薄膜状の包接化合物からのゲスト分子の放出現象を定量するための,測定条件を最適化するために,L-メントールとシクロデキストリンからなる包接化合物の粉体からのL-メントールを定量する手法を確立した.1、アゾカリックスアレンおよびシクロデキストリンの超分子超薄膜からの光徐放の定量シクロデキストリンおよび光照射により放出可能なホスト分子であるアゾカリックスアレンの包接化合物の超分子超薄膜を作製した.この超薄膜を基板上に作製し,初年度に導入した備品によりゲスト分子の放出挙動をモニターした.メントールなどのモノテルペン類をゲスト分子に用いた場合のゲスト放出速度を水晶発振子微量天秤により定量した.溶液中ではアゾカリックスアレンの光異性化により包接反応の平衡を傾けることができたが,基板上に累積したアゾカリックスアレンの光異性化速度は遅く,光照射条件あるいは製膜条件を変化させてもゲスト分子の放出を促進できなかった.ただし,製膜過程で超高圧処理技術を併用することで,ゲスト分子の放出速度が可変になることを示した.2、高分子に結合した超分子部位からの光徐放の定量高分子に結合したアゾカリックスアレンも固体基板上では光応答性を確認できなかった.また,包接化合物を高分子に結合した場合には膜中のゲスト分子の密度も低下し,ゲスト分子の電気化学応答も不明瞭となった.1)で検討した低分子包接化合物の方が,膜中のゲスト密度が高いためゲスト分子の機能(電気化学応答や放出による薬効)を発揮する上で有利であった.3、包接化合物の薄膜への光照射によるパターン形成と光電気化学特性今回検討した膜状包接化合物においては,基板上での光異性化反応・ゲスト放出の効率が低く,原子間力顕微鏡で観測できるパターンを形成することはできなかった.

ただし,フラーレンC_<60>をゲスト分子に用いた場合には,C_<60>が1個/nm^2という高面密度で存在しているにも関わらず,孤立したC_<60>に近い電子遷移を観測された.包接反応を利用してホスト分子の分子内空隙に個室化することで,ゲスト分子本来の電子特性を維持した超薄膜を調製可能にした.
砂地盤上の既設構造物に対する固化工法による液状化対策に関する研究

臨海部に多く存在する既設石油タンクの液状化対策工法として薬液注入固化工法を取り上げ,遠心模型実験並びに有限要素解析により、その地震時沈下挙動について調べた.模型実験並びに数値解析では,改良地盤の強度,改良幅は一定とし,改良深さをパラメータとした.実験モデルは試験装置の制約上2次元とし,幅440mm×奥行150mmせん断土槽内に作成した.厚さ150mm相対密度約50%の硅砂8号砂層上に模型タンクを設置した.地盤改良を施すケースでは、予めコンテナ内で硅砂に特殊シリカ系水ガラスを注入して作成したもの(一軸強度約150kPa)を所定の大きさに切りだしたものをタンク直下に設置した.改良幅は160mm一定とした.模型タンクは,厚さ0.7mmアルミ製枠(幅140mm,実物換算で7m)で作成した.その中に50G場でタンク接地圧が100kPaとなるように鉛散弾を入れた.このようにして作成した模型地盤に対して,50Gの遠心加速度場において実物換算で2Hzの正弦波(最大加速度約0.34G)を20波入力することにより,振動実験を行った.数値解析には橋口らが提案してしてる拡張下負荷面モデルを用いた.薬液注入により改良された地盤は,土粒子骨格については未改良のものとほとんど変わらないと考えられることから,ほとんどのパラメータは未改良砂と同じとし,過圧密比と透水係数の2つのパラメータのみ変更した.模型実験・数値解析の結果,1.タンク直下の地盤改良は改良幅が小さくても,沈下抑制に対して効果的あること,2.タンク直下地盤に改良を施すと,その側方への変形は抑制されるものの,周辺地盤はかえって液状化しやすくなること,3.地震動後の改良地盤自体の変形が非常に小さい場合,沈下のほとんどはその直下の未改良砂地盤の圧縮沈下と未改良砂地盤の側方変形により発生し,沈下量は未改良率に比例することなどがわかった.初年度である平成12年度のは,実際に兵庫県南部地震で不等沈下を生じたタンクの被災事例から,その被害の特徴の抽出を行った.また実際に現場で行った固化剤注入試験ならびにそこからサンプリングした試料に対して行った強度試験結果についてまとめた.実地盤での地盤の固化工法に近い条件で薬液注入した試料を用いて改良地盤材料の強度並びに変形特性を調べた.この試料の作成は既存のモールドで,24.5196kPaの有効鉛直応力を作用させた状態で薬液を注入することによって行った.実験では3軸圧縮・伸張試験により強度特性を,繰り返し三軸試験により改良土のG-γ,h-γ関係を調べることにより,改良土の変形特性を把握することができた.改良地盤材料の変形特性と現行のタンク基部地盤の液状化判定法を参考に,遠心模型振動実験の実験条件を策定した.模型地盤の基本的な寸法はこれまで他の工法について検討したものと同様の条件とし,地盤改良深さ・幅,タンク荷重をパラメータとして条件を決定した.特に深さについては,現行の液状化判定で用いられるP_L値を基準に決定した.来年度は,この計画に基づき,遠心模型実験を実施する予定である.臨海部に多く存在する既設石油タンクの液状化対策工法として薬液注入固化工法を取り上げ,遠心模型実験並びに有限要素解析により、その地震時沈下挙動について調べた.模型実験並びに数値解析では,改良地盤の強度,改良幅は一定とし,改良深さをパラメータとした.実験モデルは試験装置の制約上2次元とし,幅440mm×奥行150mmせん断土槽内に作成した.厚さ150mm相対密度約50%の硅砂8号砂層上に模型タンクを設置した.地盤改良を施すケースでは、予めコンテナ内で硅砂に特殊シリカ系水ガラスを注入して作成したもの(一軸強度約150kPa)を所定の大きさに切りだしたものをタンク直下に設置した.改良幅は160mm一定とした.模型タンクは,厚さ0.7mmアルミ製枠(幅140mm,実物換算で7m)で作成した.その中に50G場でタンク接地圧が100kPaとなるように鉛散弾を入れた.このようにして作成した模型地盤に対して,50Gの遠心加速度場において実物換算で2Hzの正弦波(最大加速度約0.34G)を20波入力することにより,振動実験を行った.数値解析には橋口らが提案してしてる拡張下負荷面モデルを用いた.薬液注入により改良された地盤は,土粒子骨格については未改良のものとほとんど変わらないと考えられることから,ほとんどのパラメータは未改良砂と同じとし,過圧密比と透水係数の2つのパラメータのみ変更した.模型実験・数値解析の結果,1.タンク直下の地盤改良は改良幅が小さくても,沈下抑制に対して効果的あること,2.タンク直下地盤に改良を施すと,その側方への変形は抑制されるものの,周辺地盤はかえって液状化しやすくなること,3.地震動後の改良地盤自体の変形が非常に小さい場合,沈下のほとんどはその直下の未改良砂地盤の圧縮沈下と未改良砂地盤の側方変形により発生し,沈下量は未改良率に比例することなどがわかった.
嗅粘膜分泌異常における気道リモデリングの関与-好酸球性副鼻腔炎の嗅覚障害の解明-

嗅覚障害を伴った副鼻腔炎で、術後ECP濃度が減少したものには、経過良好例が多く、嗅覚障害の改善も認められた。同時に呼気中NO濃度も有意に減少した。組織学的には呼吸粘膜では高度の好酸球浸潤が認められるが、嗅粘膜では好酸球浸潤の割合は低かった。しかし、粘膜下のボーマンの拡大が見られ、レクチン免疫染色にてConA、SNAの発現を認め、粘液の変化が観察された。粘液分泌亢進に関与する肥満細胞からamphiregulinは嗅粘膜では呼吸粘膜ほど分布してなかった。以上から、呼吸粘膜のレモデリングによる嗅粘膜のへの影響は、好酸球自体による嗅粘膜障害と言うより、嗅粘膜分泌異常の亢進による嗅粘膜機能障害の可能性が示唆された。1.嗅覚障害を訴える慢性副鼻腔炎の手術症例に対し、獨協医科大学倫理委員会の許可のもと呼吸粘膜と嗅粘膜を採取して組織学的評価を行った。副鼻腔粘膜の好酸球浸潤をEG2染色で確認した。同時に嗅粘膜上での好酸球浸潤の程度を比較すると嗅粘膜では、必ずしも呼吸粘膜と同等に浸潤してなかった。すなわち、呼吸粘膜と同等に浸潤していたものは約1/3のみであり、3/2では嗅粘膜上での好酸球浸潤は少なかった。2.呼気中NO濃度は、呼吸粘膜の好酸球浸潤の程度が増加するとともに高値を示した。3.呼吸粘膜と嗅粘膜でのamphiregulinの分布を検討した。好酸球浸潤の強い呼吸粘膜では、amphiregulinの発現する割合も多く認められた。しかし、嗅粘膜上では明らかなamphiregulinの発現は認められなかった。4. BALB/cマウスの腹腔内にovalalbumin (OVA)4μgを2回注入する。慢性モデルを作製するために17日37日までOVAを毎日吸入させて40日目に屠殺し、組織学的にリモデリングモデルを確立させた。1.嗅覚障害を呈する副鼻腔炎での内視鏡手術施行前後の経過から、副鼻腔呼吸粘膜に好酸球浸潤の高い物ほど嗅覚障害を訴える割合が高く、かつ術後嗅覚障害の改善例では、副鼻腔粘膜の好酸球浸潤も低下した。2.好酸球性副鼻腔炎で嗅覚障害を呈する患者の嗅粘膜を採取し、同時に採取した呼吸粘膜と組織学的に検討した。好酸球浸潤の割合を呼吸粘膜と嗅粘膜で比較すると、高度の好酸球浸潤と呈する呼吸粘膜に比べ、嗅粘膜への浸潤の程度は低かった。そのため、呼吸粘膜でみられた、基底膜肥厚、上皮細胞剥奪、粘膜下浮腫などのリモデリングの所見は、嗅粘膜の所見は軽微であり嗅粘膜の剥奪所見は少なかった。3.嗅粘膜分泌状態の評価として、多くの症例で粘膜下の粘液線のボーマン腺の拡大および増生が観察された。さらにレクチン染色にてConA, SNAの発現を認め、粘液の変化が観察された。4.マウスリモデリングのモデル作製して、鼻腔呼吸粘膜では好酸球浸潤、基底膜肥厚、上皮細胞剥奪、杯細胞の出現を観察し、リモデリングの所見と考えられた。一方、嗅粘膜においても好酸球浸潤および基底膜肥厚は認められたが、呼吸粘膜に比べて、その程度はすくなかった。また杯細胞への置換も軽度であった。分泌腺においては、嗅粘膜上皮でのSNAの発現およびボーマン腺でのConAの発現をみとめた。5.以上のことから、嗅覚障害を伴う好酸球性副鼻腔炎では、活性好酸球による直接の嗅粘膜障害よりも嗅粘膜分泌異常に伴う嗅粘膜表面での嗅分子の接着障害の可能性が推測された。1)嗅粘膜を細胞培養し、正常嗅粘膜細胞の増殖および分化能と比較する。そのために、なるべく生体内に近づける目的で、嗅粘膜上皮と繊維芽細胞や脳アストログリアの再構成による嗅粘膜の三次元培養を試みた。上皮細胞の分化を支持すると言われるVitaminA加無血清培地と血清培地を用い、両者の培地での増殖および分化能を比較観察した。培養細胞に対して種々のcytokeratin抗体や抗Neurafilament抗体を用い嗅上皮であることを同定した。さらに兎実験的副鼻腔炎モデル時の嗅粘膜を嗅粘膜上皮と繊維芽細胞や脳アストログリアの再構成による嗅粘膜の三次元培養を試みた。しかし、現在まで嗅細胞は培地の中では、抗体を用いた嗅細胞の生存の確認は数日間のみであり、明らかな嗅細胞のcell lineの確立には至っていない。2)マウスリモデリングのモデルの作製を試みた。

その結果、嗅粘膜上皮の支持細胞、基底細胞、嗅細胞、細胞表面およびBowman腺の染色像を正常嗅粘膜と対比すると鼻腔呼吸粘膜では、多数の好酸球浸潤、基底膜肥厚、上皮細胞剥奪、杯細胞の出現を観察し、リモデリングの所見が観察された。しかし、嗅粘膜では呼吸粘膜に比べて好酸球浸潤および基底膜肥厚は軽度でリモデリングの影響は少なかった。杯細胞への置換も軽度だが、分泌腺においては、嗅粘膜上皮でのSNAの発現およびボーマン腺でのConAの発現を認めた。従って、好酸球性副鼻腔炎では、活性好酸球による直接の嗅粘膜障害よりも嗅粘膜分泌異常に伴う嗅粘膜表面での嗅分子の接着障害の可能性が推測された。
心技体のバランスのとれた合唱指導法の開発研究

本研究は、新たな合唱指導法を、心理的側面、技術的側面、身体的側面から総合的に検討したものである。このために、国内外の合唱団等の視察及びメンタルトレーニングを取り入れた歌唱実験等を実施し、以下のことが明らかとなった。(1)技術的側面からは、和声感の育成のために、音程練習を取り入れた合唱ソルフェージュを導入すべきであること、(2)身体的側面からは、児童・生徒の声を育成するためには心身をリラックスさせた状態での呼吸法や発声練習が重要であること、(3)心理的側面からは、自信を持たせることが演奏能力向上に有効であり、技術面の伸張に繋がること。日本の学校教育のおける音楽教育では、音楽で心をつなぐといった精神面での充実が教育の基盤にあると考えられる。その中にあって、合唱教育では、声の技術的な発声訓練や指導が重視されがちであるが、児童・生徒の心身を開放し、柔軟性のある声の育成のためには、呼吸法やリラックス法を重視したウオーミングアップの検討が重要である。本研究は、上記発声法を児童・生徒に習得させる一環として、心技体のバランスのとれた合唱指導法について検討することを目的とする。平成22年度は、この目的のために国内外の学校教育機関の合唱活動の視察を実施した。国内視察としては、コダーイワークショップへの参加、合唱活動の盛んな小学校の音楽授業の視察、国外視察としては、フィンランドのエスポー音楽学校の訪問がある。エスポー音楽学校では、タピオラ合唱団、エモアンサンブルを中心に、合唱指導法を視察し、指導者へのインタビューを行った。その結果、合唱教育の根幹である和声感の育成のためには、音程練習を合唱練習に取り入れた合唱ソルフェージュを導入すべきであること、音楽授業での音程練習法の開発が必要であるといった知見が得られた。また、フィンランドのタピオラ合唱団での合唱指揮者へのインタビューとウオーミングアップの視察を通して、児童・生徒の声を育成するためには心身のリラックスを取り入れた呼吸法や発声練習が重要であるという見方は間違っていないことを再確認することができた。その他、新たな知見として、フィンランドでは、合唱教育と器楽教育が密接に関連付けられており、このような教育システムは、音楽力の向上の点でも相乗効果を上げ得ることが分かった。翻って日本の音楽教育の現状を見ると、合唱教育と器楽教育の連携について、抜本的な検討が必要であると思われる。児童生徒一人一人が、柔軟性のある無理のない声で、その力を最大限に発揮する発声法を習得できることを合唱指導法開発の最終到達目標とし、本研究は、その一環として心技体のバランスのとれた合唱指導法について検討することを目的とする。平成23年度は、平成22年度に引き続き、この目的のために国内外の学校教育機関の合唱活動の視察を実施した。国内視察としては、合唱活動の盛んな小学校、高等学校各1校の音楽授業および合唱部の視察を行い、国外視察としては、フィンランドのフォルッサ市にあるロウナイス・ハメーン音楽学校の音楽授業を視察した。国内視察からは、音楽授業での器楽、歌唱、鑑賞などのバランスのとれた授業内容が、子どもたちの感性を高め、尚且つ歌唱力も向上させ得ることが確認できた。ロウナイス・ハメーン音楽学校では、児童生徒を年齢別に分けた3クラス、一般の女声合唱、混声合唱のクラスの視察、及び指導者へのインタビューを行った。さらに、前年度のエスポー音楽学校の訪問で得た新たな知見「合唱教育と器楽教育が密接に関連付けられており、その教育システムは、音楽力の向上の点でも相乗効果を上げ得る」ことに基づいて、弦楽やピアノ、合奏アンサンブルのクラスも視察した。今回の視察でも、合唱クラスでは、心身の開放を目的としたウオーミングアップが取り入れられており、器楽関係の授業においては、楽器演奏と歌唱を結びつけることによって、読譜力、初見能力を向上させる指導法が取り入れられていた。また、音楽理論やソルフェージュの理論授業を個々の専門である演奏に結びつけていることもわかった。以上の結果から、背景にあるフィンランドの音楽教育機関の特徴も考慮に入れ、以下のような結論を得た。フィンランドの音楽教育システムは、国民一人一人が主体的に活動に取り組めるような多様な音楽教育機関を設置しており、各機関はそれぞれ特徴的なカリキュラムを用意している。その根幹にある考えは、(1)聴くことと演奏することの両方を重視し、演奏家と聴衆の両方を育てること(2)幼児期の音楽教育が重要であること、の2点があることがわかった。本研究は,心技体のバランスが演奏に大きな影響を与えるのではないかという仮説を立て,それを実証するために平成22年度より進めてきた実践研究である。