hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
流体力学に関する誤情報の拡散への科学的・心理的・社会的原因の解明とその拡散の防止

多くの科学入門書、テレビ番組、インターネット上の情報などで流体力学現象の原理の誤認識が多く見られる。誤認識の拡散実態と拡散メカニズムを調査研究し、防止策の提言を進めた。特に、拡散メカニズムには科学的要因だけではなく、著者や読者の理解、社会的背景等まで踏み込む必要があり、その追及を行った。理科教員、科学館スタッフ、科学ボランティア、大学・高専教員を対象に、流体力学に関する原理の理解の実態、原理を知ることへの意識、誤情報の実態の理解などを知るためにアンケート調査を行った。以前から予測していた、「流れの速いところほど圧力が小さい」ということをベルヌーイの定理であると誤認識している人たちがいることが浮き彫りになった。曲がる川の流れは小学校5年の理科で扱っているが、ほとんどの教科書で「外側で速く内側で遅い」と書かれている。流体力学的には、曲がりの影響としては内側を増速し、外側を減速するはずであり、これと矛盾する内容である。実際の川では内側で堆積が起こり、外側で水深が深く、内側で浅くなる傾向があるが、この水深の傾向は外側を速くする効果があるが、ほとんどの川でそのようになっているのかは疑問が残る。また、インターネットで公開されている動画では、教科書に一致する「外側で速く内側で遅い」という内容のものが選択的にアップされているようである。しかし、そのようにならない場合もあり、日本機械学会ホームページで、動画と解説を公開した。実際の川の計測は2019年度に計画している。(2019年9月に学会講演を予定)科学書や教材については、専門家の解説内容で「流れの速いところほど圧力が小さい」としているものがあった。これは一定の前提条件の下で成り立つものであり、専門家の意識としては暗黙の了解事項、一般読者は無条件に成り立つと誤解するケースがあることがわかった(2019年3月に学会講演)。科学入門書における誤情報については10年間近くの調査実績があり、データーベース化しているため、誤認識の拡散実態の大きな傾向はとらえることができる。新規に出版された科学入門書を調査し、その内容をデータベースに追加している。理科教員・科学ボランティアや科学館スタッフ向けの研修会を継続して行っている。2018年度は6回行い、流体力学の基本原理と誤認識の事例紹介を行った。その中で、科学普及活動を担う、高校理科教員、科学館スタッフ、高専・大学教員等の方々4050名くらいと交流でき、流体力学の理解や誤情報への理解などのアンケート調査に協力いただけ、意識の一部を把握することができた。原理の誤認識や専門知識の不足点などが散見されること、また誤認識の仕方などが浮き彫りになりつつある。日本機械学会ホームページ上での実験動画公開「楽しい流れの実験教室」で20数件を追加した。その中で、誤認識の事例と正しい原理の解説も含めており、科学の普及とともに誤情報の修正の一助となっていると考えている。本サイトは毎年3万アクセスを超えて一定の波及効果はあると考えている。科学入門書、インターネット情報の調査は継続し、誤認識の拡散状況と拡散メカニズムの分析を行っていく。特に、ここ12年に発行された科学入門書を中心に調査を行い、過去のデータベースと比較検討を行う。曲がる川については実地調査と模型実験を計画しており、小学5年理科の教科書にある「外側で速く内側で遅い」の矛盾を検証するとともに、そのようになる場合とならない場合の条件を明確にし、誤認識の拡散メカニズムとその効果について分析を進める。曲がる川の流れに関する成果を2019年9月に学会発表する予定である。教員と科学ボランティアのための研究会、科学館スタッフのための研修会、各種理科教室を継続する。参加者の理解の仕方、他者への伝達の仕方、教材開発、原理説明の仕方などを提案、実践を交えて誤認識の拡散防止策への提言へと結びつけていく予定である。さらに、小学校等への出張理科教室も計画中であり、小学生および小学校教員の理解の仕方、科学への関心、知的好奇心の持ち方などの状況も把握したい。日本機械学会ホームページ上の実験動画公開「楽しい流れの実験教室」へ題材公開を継続し、正しい理解を普及させていくとともに、フィードバックをかけてわかりやすい説明、誤解を与えないような説明方法、一般市民に魅力的な提示方法・内容を模索していく。

また、インターネットで公開されている動画では、教科書に一致する「外側で速く内側で遅い」という内容のものが選択的にアップされているようである。しかし、そのようにならない場合もあり、日本機械学会ホームページで、動画と解説を公開した。実際の川の計測は2019年度に計画している。(2019年9月に学会講演を予定)科学書や教材については、専門家の解説内容で「流れの速いところほど圧力が小さい」としているものがあった。これは一定の前提条件の下で成り立つものであり、専門家の意識としては暗黙の了解事項、一般読者は無条件に成り立つと誤解するケースがあることがわかった(2019年3月に学会講演)。科学入門書における誤情報については10年間近くの調査実績があり、データーベース化しているため、誤認識の拡散実態の大きな傾向はとらえることができる。新規に出版された科学入門書を調査し、その内容をデータベースに追加している。理科教員・科学ボランティアや科学館スタッフ向けの研修会を継続して行っている。2018年度は6回行い、流体力学の基本原理と誤認識の事例紹介を行った。その中で、科学普及活動を担う、高校理科教員、科学館スタッフ、高専・大学教員等の方々4050名くらいと交流でき、流体力学の理解や誤情報への理解などのアンケート調査に協力いただけ、意識の一部を把握することができた。原理の誤認識や専門知識の不足点などが散見されること、また誤認識の仕方などが浮き彫りになりつつある。日本機械学会ホームページ上での実験動画公開「楽しい流れの実験教室」で20数件を追加した。その中で、誤認識の事例と正しい原理の解説も含めており、科学の普及とともに誤情報の修正の一助となっていると考えている。本サイトは毎年3万アクセスを超えて一定の波及効果はあると考えている。科学入門書、インターネット情報の調査は継続し、誤認識の拡散状況と拡散メカニズムの分析を行っていく。特に、ここ12年に発行された科学入門書を中心に調査を行い、過去のデータベースと比較検討を行う。曲がる川については実地調査と模型実験を計画しており、小学5年理科の教科書にある「外側で速く内側で遅い」の矛盾を検証するとともに、そのようになる場合とならない場合の条件を明確にし、誤認識の拡散メカニズムとその効果について分析を進める。曲がる川の流れに関する成果を2019年9月に学会発表する予定である。教員と科学ボランティアのための研究会、科学館スタッフのための研修会、各種理科教室を継続する。参加者の理解の仕方、他者への伝達の仕方、教材開発、原理説明の仕方などを提案、実践を交えて誤認識の拡散防止策への提言へと結びつけていく予定である。さらに、小学校等への出張理科教室も計画中であり、小学生および小学校教員の理解の仕方、科学への関心、知的好奇心の持ち方などの状況も把握したい。日本機械学会ホームページ上の実験動画公開「楽しい流れの実験教室」へ題材公開を継続し、正しい理解を普及させていくとともに、フィードバックをかけてわかりやすい説明、誤解を与えないような説明方法、一般市民に魅力的な提示方法・内容を模索していく。
医療・福祉分野における熟達化とサービスマネジメントに関する研究

本研究の目的は、医療・福祉分野におけるサービス従事者である看護師が職務に必要な知識やスキルを獲得する過程を、「経験」という点から明らかにし、サービス・マネジメントのあり方を考えることを目的としている。具体的には、次の3点を検討した。(1)看護師はどのような知識・スキルを持っているか(2)看護師はどのような経験を通して、知識・スキルを獲得したか(3)看護師は、どのような仕事の信念を持っているか研究は、次のステップを踏んで実施された。(1)ステップ1:札幌市内の大学病院、公立病院、民間病院に勤務する優れた看護師(各2名、合計6名)にインタビュー調査を行い、彼女らが持つ知識・スキル、およびそれを獲得した経験について明らかにした。インタビュー内容は、対象者の了解をもらった上で録音し、ファイルとして記録した。得られたデータをグラウンデッド・セオリー(Glaser and Strauss,1967;Struass and Cobin,1998)を使って分析し、知識・スキルの構造、および経験学習プロセス、職場のサービス・マネジメント体制を明らかにした。(2)ステップ2:札幌市内の大学病院、公立病院、民間病院に勤務する、経験10年以上の看護師117名に対して、自由記述式の質問紙調査を実施した。質問票では、初期(病院に勤務してから5年目まで)、中期(6年10年目)、後期(10年目以降)毎に、どのような経験をして、そこから何を学んだか、また、仕事をする上でどのような信念を持っているかを記入するように依頼した。得られたデータはファイルに入力し、内容分析の手法を用いて分析した。具体的には、経験、知識・スキル、信念の関係性を分析し、サービスマネジメントのあり方について検討した。
実験的発癌過程における神経線維の動態 特に生理活性物質と腫瘍組織の機能的連関

ハムスタ-の9,10ーdimethylー1.2ーbenzanthracene(DMBA)誘発舌扁平上皮癌を用いて、発癌過程における神経線維の動態を、神経ペプチドの一つで、痛覚の伝達および強い血管拡張作用など、多機能を有するカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)の免疫組織化学により検索した。発癌群では全例で、肉眼的に表面に潰瘍を形成した大きな腫瘤を形成し、病理組織学的に高分化型の扁平上皮癌がみられ、筋層へも索状に浸潤していち。腫瘤内や腫瘍の筋層への浸潤部の間質には多数の血管および細胞浸潤がみられた。CGRP陽性線維は腫瘤内やそこに存在する血管にはほとんどみられなかったが、腫瘍の浸潤部では多数のCGRP陽性線維がみられ、癌胞巣と非常に接近しているものや細い血管にまとわりつくものもみられた。また、腫瘍周囲組織も含め浸潤部の小動脈には通常の舌に比し、CGRP陽性線維が密に分布していた。すなわち、CGRP陽性神経線維は、腫瘍内部や間質の血管にはほとんど存在しなかったが、発癌早期から腫瘍浸潤部とその周囲組織およびそこに存在する血管では、CGRP陽性神経の数の増加がみられた。CGRPは痛覚に関与するといわれており、腫瘍組織そのものの痛覚閾値は高いが、腫瘍周囲では慢性痛覚に関与しているものと思われた。またCGRP陽性線維は、腫瘍内の血管に分布するものは少なく、腫瘍血管は血流の自動調節能を持たないという従来の説を支持する。しかし腫瘍周囲の血管には特に密に分布するようになり、CGRによる強い血管拡張作用で、受動的に腫瘍組織への血流が増加し、腫瘍の発育にとって神経学的に有利な条件が生じている可能性が示唆された。さらに浸潤性細胞とCGRPの連関についても考察を加えた。
マケドニア朝下のビザンツ帝国における宦官の政治的役割について

標記課題について以下の3種類の史料の分析と解明を試みた。1)マケドニア朝下の宦官フィロテオスの著した「官職一覧」、2)宦官に関する諸法令(ユスティニアヌス法典、レオン6世の修正勅令)及び3)宦官に関する文学的史料。これらの史料の分析から明らかになった点は以下のようにまとめられる。1)宦官はビザンツ帝国の誕生から滅亡まで、常に宮廷或いは教会にあって一定の政治的役割を担っていた。独裁者である皇帝は、常に絶対的に信頼が置け、しかも彼の地位を脅かさない側近を必要とし、その為に宦官のような存在は彼にとっては不可欠と言えた。一方の宦官は出世のためには独裁者の絶対的な庇護を必要とし、この為に彼は他の臣下の真似できないような方法で皇帝の信頼を得ようとつとめた。2)宦官の手術を禁止する法律は全ビザンツ時代を通じてある。しかし時代が下ると共に罰則は緩やかになる。明らかに宦官に対する需要が増加していたことを示している。3)宦官に対する蔑視と偏見は全ビザンツ時代を通じてみられる。しかし時代が下ると共に宦官擁護論(オフリダのテオフラクトス)も出てくるようになる。こうした宦官は中国の王朝にも見られる所である。今年度は、中国史の丸山講師を研究協力者に得て、ビザンツ宦官との比較研究のため「唐代の宦官の制度と特徴」なる研究報告を得た。丸山報告は、ビザンツ宮廷における宦官の制度と特徴をより深く理解する格好の研究報告である。この度提出する標記研究課題の報告書には、和田報告「ビザンツ宮廷における宦官」と丸山報告「唐代中国の宦官」の2編を収録してある。
ヒトドーパミンβ-水酸化酵素遺伝子の発現と調節に関する分子機構

ヒトドーパミンβ-水酸化酵素(DBH)遺伝子の発現は主にプロテインキナーゼA(PKA)経路により制御されていることがわかっている。一方でプロテインキナーゼC(PKC)もDBHの発現を制御していることは知られていたがその機構は不明である。本研究はPKAの反応エレメントであるサイクリックAMPレスポンスエレメント(CRE)周辺のエレメントの機能解析とPKCのアナログであるTPAのレスポンスエレメント(TRE)の同定を行った。CREの上流にはこの塩基配列と重なってYY-1の結合配列であるCCATが存在する。この結合配列が欠失するとTPAに対する反応性が約50%に低下する。また、ヒトDBHプロモーターの5'端欠損変異DNAを使った実験結果から-210bpから-199bpの間のDNA塩基配列がTPAの反応に必須であることが判明した。この領域には核蛋白質が結合することも明かになった。しかし、現在知られているTREとは全く異なる塩基配列であることから、ヒトDBH遺伝子に特異的なエレメントであることが考えられた。さらに、ヒトDBHプロモーターとは異なるプロモーター(tk)の上流にオリゴヌクレオチドを複数個結合したDNAを用いた実験結果からも同様な結果を得た。これらの結果を総合的に判断してわれわれは以下の結論を得た。(1)TPAはヒトDBH遺伝子のプロモーターの-210bpから-199bpの領域に結合する蛋白質で転写活性を制御している。(2)このTPAの反応を十分に行うためには転写調節因子YY-1の存在が必須である。1.CRE結合蛋白質(hDBH/CREB)の確認本遺伝子のCREはTGACGTCCでありコンセンサスCREとは1塩基対異なる。ゲルシフト実験の結果、この塩基配列は3から5本の蛋白質複合体を形成し、それらの形成はチロシン水酸化酵素やソマトスタチンのCREで強く阻害されることから複合体形成にかかわる蛋白質はCREBであることが強く示唆された。現在、抗体を用いてさらに検討を加えている。2.転写活性調節因子の同定この領域にはYY-1結合配列、E-box、さらにはAP-1様配列が存在する。ゲルシフト実験の結果CRE/CREB複合体以外に強いシフトバンドが観察された。変異を入れたオリゴヌクレオチドを競合DNAに用いた結果、YY-1の結合であると考えられた。この複合体形成は抗YY-1抗体により強く阻害されたことから結合している蛋白質はYY-1と同定した。DBHプロモーターでのYY-1の機能を明らかにする目的で-604bpから+10bpまでをルシフェラーゼ遺伝子に結合したキメラDNA(604Luc)を作製した。さらに604LucのCRE近傍の塩基配列に変異を入れることでそれぞれのDNAエレメントを非特異的な塩基配列にした。その結果、CRE欠損604Lucはプロモーター活性が顕著に低下したがその他には変化が見られなかった。TPAによる刺激に対してはYY-1の結合塩基配列がなければプロモーター活性は非常に低かった。よって、YY-1はDBHプロモーター上でプロテインキナーゼC(PKC)の活性誘導に重要な働きをしていることが明かとなった。3.神経細胞特異的転写活性調節因子の同定SK-N-SH細胞とPC12細胞の核蛋白画分を用いてCRE周辺のフットプリント実験を行った結果、とくに強い蛋白結合活性が見い出されなかった。4.サイレンサー領域とCREおよび転写活性調節因子との関係現在、サイレンサーとの関係は解析出来ていない。それは転写活性領域の解析をさらに詳細に検討する必要があると判断したことによる。すなわち、TPAに反応するエレメントの同定を行っておりサイレンサーとの関係はその後の研究項目にする。ヒトドーパミンβ-水酸化酵素(DBH)

遺伝子の発現は主にプロテインキナーゼA(PKA)経路により制御されていることがわかっている。一方でプロテインキナーゼC(PKC)もDBHの発現を制御していることは知られていたがその機構は不明である。本研究はPKAの反応エレメントであるサイクリックAMPレスポンスエレメント(CRE)周辺のエレメントの機能解析とPKCのアナログであるTPAのレスポンスエレメント(TRE)の同定を行った。CREの上流にはこの塩基配列と重なってYY-1の結合配列であるCCATが存在する。この結合配列が欠失するとTPAに対する反応性が約50%に低下する。また、ヒトDBHプロモーターの5,端欠損変異DNAを使った実験結果から-210bpから-199bpの間のDNA塩基配列がTPAの反応に必須であることが判明した。この領域には核蛋白質が結合することも明かになった。しかし、現在知られているTREとは全く異なる塩基配列であることから、ヒトDBH遺伝子に特異的なエレメントであることが考えられた。さらに、ヒトDBHプロモーターとは異なるプロモーター(tk)の上流にオリゴヌクレオチドを複数個結合したDNAを用いた実験結果からも同様な結果を得た。これらの結果を総合的に判断してわれわれは以下の結論を得た。(1)TPAはヒトDBH遺伝子のプロモーターの-210bpから-199bpの領域に結合する蛋白質で転写活性を制御している。(2)このTPAの反応を十分に行うためには転写調節因子YY-1の存在が必須である。
浮世絵研究分野に応用する画像データベースのためのインデクシングに関する研究

浮世絵データベースの画像内容検索(インデクシング)を実現するために、画像データベースシステムの基本的な仕様、画像内容検索を行うために必要なさまざまなデータ、そのデータを処理する手法について検討した。本年度の研究では、(1)浮世絵に含まれている対象クラスに基づく画像内容検索法、(2)画像データベースを構築するためのインタフェースシステムの設計に集中した。対象クラス別の画像内容検索のための方法は、ある与えられている対象クラスの特徴である色、テクスチャー、画像上の位置を用い、モデル画像とインスタンス画像の間の特徴別なマッチングを行ない、得られたマッチング結果をニューラルネットワークに入力する。ニューラルネットワークは与えられている対象クラスが画像の中で存在しているかどうか、または、その対象クラスのインスタンスが画像内のどこの場所にあるか、について最終的な判断を行なう。画像データベースを構築するためのインタフェースシステムは、データベースに登録する浮世絵の選択、データベースに登録する対象クラスの決定、データベースに登録するモデル画像の選択、データベースに登録されている浮世絵の検索(認識)を行なうためのさまざまな入出力方法をユーザに提供する。本システムを将来的にインターネットに接続させらるために、このシステム要素をJava言語で実現している。
幼児の身体活動に影響する家庭環境と居住地域環境に関する包括的研究

幼稚園あるいは保育所に通う幼児およびその保護者(父親と母親)の客観的に評価した日常生活全般における身体活動量と健康関連指標および生活習慣の相互関係を横断的に検討した。日常の身体活動量は、3軸加速度計(Active style Pro,オムロンヘルスケア)を用いて評価した。中高強度活動(MVPA)に指標として、メッツが3以上の所要時間を、平日の平均値と土日・祝日の平均値を求め、それぞれ5日、2日と重み付けすることによって、個人毎の代表値を求めた。健康関連指標として、対象者の身長および体重の測定を行い、body mass index(BMI)から体型(肥満、標準、やせ)を評価した。生活習慣として、運動習慣の有無を調査した。親子のMVPAの関係は、偏相関係数を用いて検討した。調整因子は、幼児の性別、年齢、BMIおよび就学前施設とした。幼児のMVPAと保護者の体型あるいは運動習慣の有無との関係は、共分散分析を用いて、目的変数を幼児のMVPA、共変量を幼児の性別、年齢、BMIおよび就学前施設、説明変数を保護者の体型(肥満、標準およびやせ)として評価した。また、運動習慣の有無との関係は、説明変数を保護者の運動習慣の有無として評価した。その結果、幼児のMVPAは、母親のと弱い正の相関がみられたが、父親とは見られなかった。また、父親が肥満の幼児は、MVPAの所要時間が標準に比較して有意に低かった。また、保護者の運動習慣と幼児のMVPAとの間には有意な関係が見られなかった。調査は、研究計画通り、順調に進展している。次年度以降は、都市部および山間部において追跡調査を縦断的に実施し、身体活動量と健康関連指標および生活習慣との関連やその地域差を経年的アプローチから検討する。(理由)平成30年度の研究の対象者募集が順調に進み、予想より費用がかからなかったため、初年度より多くの調査地で実施する次年度へ繰り越した。(使用計画)令和元年は、3地域での加速度計および電池を必要とするため、必要な物品を消耗品費として計上する。対象者募集に必要なチラシおよび質問紙作成のため、印刷費を計上する。また、それらを含む調査地で必要な物品の運搬費を計上する。調査地での加速度計の装着や形態計測の補助、資料整理の補助として、研究補助者への謝金を計上する。また、調査地での調査打ち合わせや調査および結果説明のために出張するための経費を計上する。
工場ロボット等のIoT化を支援する教育指向の「つながる」開発・実行フレームワーク

本研究では、IoT等の次世代システムには、「複雑な環境におけるサービスの切り替え」が必要であるという課題に着目し、コンテキスト指向プログラミングと呼ばれる技術を基盤とした総合開発環境を提案することを目指している。特徴は、導入のための教育面と信頼性を考慮し、サービスを切り替える部分とサービス提供部分を分離したアーキテクチャを有する点にある。本年度は、以下の成果を得た。また、国際会議にて各々1件ずつ系4件の発表を行った。1核となるコンテキスト指向プログラミング言語RTCOPを提案し、性能評価を行った。また、これまでの研究はC#であったが、C++で行うことで、組込みシステムとの親和性が向上した。2評価対象のロボット開発に関連し、自動で環境を発見するための基礎的なシステムを実機開発し評価を行った。具体的には、RTCOPは、レイヤと呼ぶ単位でシステムの書き換え、すなわちサービスの切り替えを行うが、このレイヤを切り替える部分について、制約条件を発見しモデルとプログラムを自動生成するシステムを構築した。また、市販の自動掃除機ロボットに提案システムを構築し、動作を確認した。3統合開発環境と関連した、コード生成、モデリング・シミュレーションについて2つの成果を得た。上記2のロボットは「サービス切り替え部分」を自動生成する。モデリング・シミュレーションについては、カラーペトリネットからテストケースを自動生成するシステムの基礎実験を行った。4RTCOPとFPGAとの協調設計に関連した基礎研究を行い、RTCOPにFPGAで実現する部分を持たせ、ハードウェア再構成を行い、性能評価や問題点の解析を行った。具体的には、レイヤ切り替え時にハードウェアの再構成を行う部分の試験的な開発を行い、性能評価を行なった。その結果、同期機構等の研究が必要であることが判明した。平成30年度は、(1)予知保全を考慮したロボットの開発、(2)振る舞いモデルに関するコード生成、(3)協調動作に関するアーキテクチャを予定していた。成果については、研究実績の概要に記した通りであり、(1)に関しては、予知保全と関連した部分については、今年度は実施しなかったが、実績2に記した自動で環境を発見し、「サービス切り替え部分」を自動生成する機能を備えたロボットを提案することができた。また、実績1で述べた通り、これまで改善をしてきたプログラミング言語の仕様を確定し実装することがすることができた。(2)と関連し、実績3で述べた通り、カラーペトリネットからテストケースを生成できた。(3)協調動作に関するアーキテクチャについては、申請時はソフトウェアのみで完結する内容を予定していた。ロボットシステムにおいてFPGAを利用することは一般的であるが、FPGAとの協調に関しては、本申請の次のテーマとして考えていたが、今年度、基礎的な実験を行うことができ予定以上に前進した。以上の通り、予定変更した内容もあったが、予定以上に前進した成果もあり、いずれも国際会議で発表することができた。以上から、おおむね順調に進展していると判断した。令和1年度(平成31年度)の目標は、「方法論とフレームワークを完成させ、総合的に評価する。」としている。特に、総合的な評価に力を入れ、実践的なシミュレータや、様々な環境を構築できる仮想環境でロボットを実機で動作させることで評価を行う。申請した通り、モデル上で実行時のレイヤ切り替え/重ね合わせを実施し、想定通りに動作するかを評価する。評価について、以下の2点について重点をおく。また、最終年度のため、論文執筆に注力する。(1)仮想環境として平成30年度に学内に設置した2面のプロジェクションマッピング装置を利用し、様々な環境を準備する。また、2面のプロジェクションマッピングでは現在、平面座標を得ることができるが、マッピングされる画像との連携が十分ではない。この点を補うシステムを新たに構築する。(2)評価対象としてFPGAを使用したシステムを考慮する。平成30年度に進捗したFPGAとの協調設計について発展させ、ソフトウェア・ハードウェア協調設計に貢献するための基礎評価を行う。本研究では、工場ロボットソフトウェアのIoT化に備え、導入障壁を軽減することを目的とした教育指向の開発・運用フレームワークをコンテキスト指向技術に基づき提案することを目的としている。平成29年度の目標は以下の通りである。(1)工場ロボットシステムを動作させ特徴を理解する。予知保全に適した故障例題について提案する。(2)方法論を支援するツールについて開発する。以上の目標(1)に対し、企業教育で用いられ、工場で用いられている機材を含むFAプログラミング用教材を購入し実験し、特徴を理解した。また、(2)ツール開発については、Colored Petri Net(CPN)と呼ぶペトリネットツール上でモデリングし、ツールのユーザインタフェースに関する基礎部分について検討した。成果については、本研究は初年度であることから、研究のアイデアやそれを裏付ける実験などを中心に、企業紀要1件、国際会議5件、国内会議9件の発表を行った。企業紀要1件は、国内ツールベンダーであるキャッツ(株)が発行元であり、組込みシステム開発に携わる企業に幅広く配布されZIPC WATCHERSである。本紀要に、「IoT時代の組込みソフトウェアに向けたコンテキスト指向技術」というタイトルで掲載され、本研究について、組込みシステム開発を行なっている技術者に広く伝達することができた。本研究はコンテキスト指向技術に基づいて行なっているが、提唱者のワークショップで、Petri-Net Based Testing Environment for Context-Oriented Programming等2件の発表を行なった。さらに、Embedded Software for Industrial IoTsという工場ロボットに関する国際会議ワークショップでも発表を行なった。当初の目標に加えて、新たな取り組みを始めることができたため、「当初の計画以上に進展している」とした。

本年度の目標は以下の通りである。(1)工場ロボットシステムを動作させ特徴を理解する。予知保全に適した故障例題について提案する。(2)方法論を支援するツールについて開発する。目標についての進捗状況は以下の通りである。(1)に関し、申請時は模擬的にロボットシステムを動作させることを想定していたが、実際に工場で使用されている機材を入手し、基礎的な実験することができた。(2)に関し、Colored Petri Netと呼ぶツールを中心に開発を行ない、想定通りの動作を行うことを確認できた。特に、ユーザインタフェース部分について進展した。本研究では、IoT等の次世代システムには、「複雑な環境におけるサービスの切り替え」が必要であるという課題に着目し、コンテキスト指向プログラミングと呼ばれる技術を基盤とした総合開発環境を提案することを目指している。特徴は、導入のための教育面と信頼性を考慮し、サービスを切り替える部分とサービス提供部分を分離したアーキテクチャを有する点にある。本年度は、以下の成果を得た。また、国際会議にて各々1件ずつ系4件の発表を行った。1核となるコンテキスト指向プログラミング言語RTCOPを提案し、性能評価を行った。また、これまでの研究はC#であったが、C++で行うことで、組込みシステムとの親和性が向上した。2評価対象のロボット開発に関連し、自動で環境を発見するための基礎的なシステムを実機開発し評価を行った。具体的には、RTCOPは、レイヤと呼ぶ単位でシステムの書き換え、すなわちサービスの切り替えを行うが、このレイヤを切り替える部分について、制約条件を発見しモデルとプログラムを自動生成するシステムを構築した。また、市販の自動掃除機ロボットに提案システムを構築し、動作を確認した。3統合開発環境と関連した、コード生成、モデリング・シミュレーションについて2つの成果を得た。上記2のロボットは「サービス切り替え部分」を自動生成する。モデリング・シミュレーションについては、カラーペトリネットからテストケースを自動生成するシステムの基礎実験を行った。4RTCOPとFPGAとの協調設計に関連した基礎研究を行い、RTCOPにFPGAで実現する部分を持たせ、ハードウェア再構成を行い、性能評価や問題点の解析を行った。具体的には、レイヤ切り替え時にハードウェアの再構成を行う部分の試験的な開発を行い、性能評価を行なった。その結果、同期機構等の研究が必要であることが判明した。
「小児虐待ハイリスク状態」の母親の心理分析と援助に関する研究

1.育児の実態と母親の意識に関する調査3歳未満の乳幼児の母親492名に調査した結果、81.9%の母親が育児にストレスを感じ、その背景には母親が育児以外の事を行う自分の時間が確保ができるかや、子どもの要求の強さなどが関連していることが推察された。2.多胎児の育児の実態と母親の意識に関する調査3歳未満の多胎児の母親156名への調査の結果では、妊娠中から育児にかけての心身の負担の大きさが推察された。また多胎妊娠に困惑した者に子どもを叱りすぎたり虐待しているのではないかと心配する者が多く、妊娠中から育児期に渡る多胎児専用の支援の重要性が確認された。3.母親へのインタビュー虐待行為をすることがあると報告する母親に対するインタビュー内容の分析結果から、虐待行為は次のような8つの状況がある場合に生じやすいことがわかった。1)母親に心身の疲労が蓄積し余裕がない場合(育児経験がない、自分の時間が確保できない、家族との間に葛藤がある等の状況が幾つか重なり、かつサポートが得られない場合)、2)子どもの行動や要求の訴えを激しいと思った場合(激しいと感じやすいのは、子どもの発達的特徴から3歳未満児の場合や1歳未満児と23歳児の兄弟の場合であり、また母親が感じる気質的特徴も関連していた)、3)子どもの発達や反応に関する知識がなかったり、子どもや育児を肯定的にとらえていないので、子どもの行動や要求が認められない場合、4)子どもに共感できない場合、5)子どもに対する他者の否定的な意見を重要視し取り入れた場合、6)子どもの気質的特徴を否定的にとらえ、かつそれを決めつけている場合、8)育児に関する規範にこだわる場合などである。4.負担感が強く虐待行為をしている育児状況を早期発見するためのリストの作成母親へのインタビュー内容を基にリストを作成し、信頼性と妥当性を検討し、完成させた。1.面接調査の実施我々の「虐待ハイリスク状態の実態調査(平成9年)」において、面接調査の承諾が得られた、虐待行為をしている母親24名に家庭訪問による半構成的な面接を行った。2.「虐待行為」と「虐待」の範疇・定義強く叩く・強くつねる・どつくなどの暴力と、ののしる・傷つける(例えば出ていけ)などの暴言の連呼を、子どもへの教育的配慮ではなく、感情的に子どもにあたるとか、自分の気分でしていると母親自身が明確に認識している場合を「虐待行為」とした。また「虐待」の判断は、このような虐待行為が繰り返されている場合で、母親を怖がる・おびえる、母親の顔色や機嫌を窺う、虐待行為があっても母親を肯定的に気づかう、自己否定傾向・集中性や積極性の低下(自信喪失)などの反応が子どもにみられている場合(危惧される母子関係)とした。3.面接逐語録の分析分析は、以下の3つの視点でグラウンデッドセオリーアプローチの継続比較分析を行った。(1)どんな文脈で虐待行為をするのか、虐待行為をする時は母親にとってどんな状況の時か。(2)母親が苛立っていたのに虐待行為に至らないですんだ場合は、どんな状況の時で、どのような文脈で子どもに対応したのか。(3)養育行為に至る母親の心理に違いはないか。分析は現在進行中である。1.育児の実態と母親の意識に関する調査3歳未満の乳幼児の母親492名に調査した結果、81.9%の母親が育児にストレスを感じ、その背景には母親が育児以外の事を行う自分の時間が確保できるかや、子供の要求の強さなどが関連していることが推察された。2.多胎児の育児の実態と母親の意識に関する調査

3歳未満の多胎児の母親156名への調査の結果では、妊娠中から育児にかけての心身の負担の大きさが推察された。また多胎妊娠に困惑した者に子供を叱りすぎたり虐待しているのではないかと心配する者が多く、妊娠中から育児期に渡る多胎児専用の支援の重要性が確認された。3.母親へのインタビュー虐待行為をすることがあると報告する母親に対するインタビューの内容の分析結果から、虐待行為には1)母親に余裕のなく負担感が強い時(育児経験がない、自分の時間が確保できない、家族との間に葛藤がある等の状況が幾つか重なり、かつサポートが得られず心身の疲労が蓄積した場合)、2)子供の要求の激しさの感じ方、3)子どもの行動や要求の認可性、4)子どもの発達や反応に関する知識、5)子どもへの共感性、6)他者の意見の取り込み方、7)子どもの気質的特徴への認識、8)育児規範への帰属性などが影響していることがわかった。4.負担感が強く虐待行為をしている育児状況を早期発見するためのリストの作成母親へのインタビュー内容を基にリストを作成し、信頼性と妥当性を検討し、完成させた。
建物間の隙間に関する数理的・歴史文化的研究

本研究は日本の都市空問における特徴のひとつである建物間の隙間に焦点を当て,隙間の定量化手法を提案し,市街地における隙間の面積と分布様態の特性を明らかにすることを目的としている。建物間の隙間は,建物配置図において半径rの円が掃過できない領域として定義する。円の直径が隙間の幅に相当する。隙間の領域を抽出する方法として,建物配置図を画像化(1画素50cm角)し,画像処理技法における図形の収縮(erosion)と拡大(dilation)という操作を援用する。すなわち,半径rの円に対応するディジタル図形によって建物平面を拡大し,その後収縮するという方法を用いる。これはモルフォロジーにおけるclosingと呼ばれる操作に相当し,画像処理の結果,隙間が抽出可能となる。この計量手法を東京都23区と大阪市24区における建物配置全体に適用し,以下のような知見を得た。(1)隙間率(グロスの面積比)は東京都においては,隙間の幅1.5mの場合は0.5%,幅2.5mでは1.4%,幅3.5mでは2.4%,大阪ではそれぞれ0.6%,1.3%,2.0%と計量された。局所的には10%を超える地域も多く,隙間の面積は市街地形成上無視し得ない量となっている。(2)隙間率と建物の密度指標(棟数密度・周長率・建蔽率)の値とは高い相関を示す。(3)隙間率の高い地域は,東京都ではJR山手線外周沿いに,大阪市ではJR大阪環状線外周沿いに環状に連担する。(4)隙間率の高い地域は住宅密集地域であり,人口密度が高く,緑被率は低い。震災対策重点地域とも重なり,都市の安全上の問題を抱えている。なお,本研究は数理的考察に加えて,隙間の生成過程について歴史文化的な面からも考察することを目的としていたが,建物配置に関する法令・慣習なとの資料をもとに若干の考察を加えるに留めた。また,隙間の利用状況に関する現地調査を行い,隙間のもつ機能についても検証した。日本の都市空間における特徴のひとつに、建物間の狭小な隙間があげられる。隙間は単なる残余空間ではなく、日照や通風の調節、延焼防止、プライバシーの確保などの機能をもっている。また、倉庫や庭などとして活用する例も見受けられ、隙間の有効利用を図るためのアイデアも数多く提案されている。しかし、隙間に対する関心の高さに比して、量的な現状把握と歴史的・文化的な考察は未だ不十分であるといえる。そこで、本研究ではまず、建物間の隙間を定量的に把握するための計量モデルを提示し、実際の隙間を計量するとともに、その量的な分布形態について考察する。本研究では、建物配置図において半径rの円が掃過できない領域を隙間として定義し、建物配置図を画像化した後、画像処理技法における図形の収縮(erosion)と拡大(dilation)という操作を援用する。すなわち、半径rの円に対応するディジタル図形(構造要素)によって画像化された建物平面を拡大した後、収縮するという方法を適用する。これはモルフォロジーにおけるclosingという操作に相当し、画像処理の結果、隙間に相当する部分が抽出可能となる。本年度は分析対象地域を東京都23区に設定し、隙間の広域的な分布を把握するとともに、隙間の面積と建物・人口・緑地の密度との関係を分析した。建物配置図の画像化に際しては1画素を50cmとした。

計量の結果、隙間の面積の割合と建物の密度(棟数密度・周長率・建蔽率)や人口密度との間には正の相関が、緑被率とは負の相関がみられた。また、隙間の割合が大きい地域は、山手線沿線外部に沿って連担する木造密集地域とほぼ重なり、この地域は人口密度も高く、緑被率が低い地域であることが明示された。さらに、幅2。5m以内の隙間の面積は東京都23区の総面積の約1。4%にあたり、隙間が都市空間において無視できない量を占めていることが明らかになった。本研究は日本の都市空間における特徴のひとつである建物間の隙間に焦点を当て,隙間の定量化手法を提案し,市街地における隙間の面積と分布様態の特性を明らかにすることを目的としている。建物間の隙間は,建物配置図において半径rの円が掃過できない領域として定義する。円の直径が隙間の幅に相当する。幾何学的処理が煩雑になることを避けるために,隙間の領域を抽出する方法として,建物配置図を画像化(1画素50cm角)し,画像処理技法における図形の収縮と拡大という操作を援用する。すなわち,半径rの円に対応するディジタル図形によって建物平面を拡大し,その後収縮するという方法を用いる。これはモルフォロジーにおけるclosingと呼ばれる操作に相当し,画像処理の結果,隙間が抽出可能となる。この計算手法を東京都23区と大阪市24区における建物配置全体に適用し,以下のような知見を得た。(1)隙間率(グロスの面積比)は東京都においては,隙間の幅1.5mの場合は0.5%,幅2.5mでは1.4%,幅3.6mでは2.4%,大阪ではそれぞれ0.6%,1.4%,2.1%と計量された。局所的には10%を超える地域も多く,隙間の面積は市街地形成上無視し得ない量となっている。(2)隙間率と建物の密度指標(棟数密度・周長率・建蔽率)の値とは高い相関を示す。(3)隙間率の高い地域は,東京都ではJR山手線外周沿いに,大阪市ではJR大阪環状線外周沿いに環状に連担する。(4)隙間率の高い地域は住宅密集地域であり,人口密度が高く,緑被率は低い。震災対策重点地域とも重なり,都市の安全上の問題を抱えている。なお,本研究は数理的考察に加えて,隙間の生成過程について歴史文化的な面からも考察することを目的としていたが,建物配置に関する法令・慣習などの資料をもとに若干の考察を加えるに留めた。また,隙間の利用状況に関する現地調査を行い,隙間のもつ機能についても検証した。
抗イディオタイプ抗体を用いた実験動物用ワクチンに関する研究

マウスを用いた基礎的研究:本研究を行うためには、ハイブリド-マ技術を用いたモノクロ-ナル抗体の作製が必須なので、まず最初に、モノクロ-ナル抗体作製法の確立しているマウスを使って基礎的な研究を行った。私たちの研究室では、以前からマイコプラズマ感染症の研究を活発に行っているので、まず最初に、マイコプラズマ(Mycoplasma pulmonis)を用いて研究を行った。1.マイコプラズマ肺炎発症の機序を解明する目的でマイコプラズマ感染マウスにおける免疫応答を調べた。(1)DBA/2マウスにおいては、マイコプラズマ感染にともない、液性免疫および細胞性免疫ともに低下していた。(2)ヌ-ドマウス(BALB/c)においては、マイコプラズマ感染にともない、羊赤血球に対する抗体産生応答が亢進していた。2.マウスミエロ-マ細胞NS-1を親株として、マイコプラズマに対する種々のモノクロ-ナル抗体の作製を試みた。マイコプラズマ(死菌または生菌)をBALB/cマウスに免疫した。あるいは、マイコプラズマをBALB/cマウスに感染させた。これらのBALB/cマウスから脾臓細胞を取り出し、ポリエチレングリコ-ルを用いて、NS-1細胞と融合させた。(1)マイコプラズマ免疫マウスおよび感染マウスから約30種類の抗マイコプラズマ抗体産生ハイブリド-マクロ-ンが得られた。3.他の研究者と共同して、センダイウイルス(HVJ)およびマウス肝炎ウイルス(mHV)に対するモノクロ-ナル抗体を作製した。今後の研究の展開:1.マイコプラズマ感染マウスから採取した血清の感染防御効果を検討する。2.作製した抗マイコプラズマモノクロ-ナル抗体の性状(アイソタイプ、抗原特異性、感染防御効果)を検討する。3.作製した抗HVJ,抗mHVモノクロ-ナル抗体の性状を検討する。4.作製した各モノクロ-ナル抗体に対する抗イディオタイプ抗体を作製し、ワクチンとして応用することを試みる。5.溶連菌発赤毒素に対するモノクロ-ナル抗体の作製を試みる。マウスを用いた基礎的研究:本研究をおこなうためには,ハイブリドーマ技術を用いたモノクローナル抗体の作製が必須であるので,まず最初に,モノクローナル抗体作製法の確立しているマウスを使って基礎的な研究をおこなった.私たちの研究室では,以前からマイコプラズマ感染症の研究を活発におこなっているので,まず最初に,マイコプラズマ(Mycoplasma pulmonis)を用いて研究をおこなった.1.マイコプラズマ肺炎発症の機序を解明する目的で,マイコプラズマ感染マウスにおける免疫応答を調べた.(1)DBA/2マウスにおいては,マイコプラズマ感染にともない,液性免疫および細胞性免疫ともに低下していることが示された.(2)ヌードマウス(BALB/c)においては,マイコプラズマ感染にもともない,羊赤血球に対する抗体産生応答が亢進していることが示された.2.マウス・ミエローマ細胞NSー1を観株としてマイコプラズマに対する種々のモノクローナル抗体の作製を試みた.マイコプラズマ(死菌または生菌)をBALB/cマウスに免疫した.あるいは,マイコプラズマをBALB/cマウスに感染させた.これらのBALB/cマウスから脾臓細胞を取り出し,ポリエチレン・グリコールを用いてNSー1細胞と融合させた.(1)生菌免疫マウスおよび感染マウスから8種類の抗マイコプラズマ抗体産生ハイブリドーマ・クローンが得られた.

今後(63年度および64年度)の研究の展開:1.マイコプラズマ感染マウスから採取した血清の感染防御効果を検討する.2.作製した抗マイコプラズマ・モノクローナル抗体の性状(アイソタイプ,抗原特異性,感染防御効果)を検討する.3.作製した抗マイコプラズマ・モノクローナル抗体に対する抗イディオタイプ抗体を作製する.4.センダイ・ウィルス(HVJ)に対するモノクローナル抗体の作製を試みる.マウスを用いた基礎的研究:本研究を行うためには、ハイブリドーマ技術を用いたモノクローナル抗体の作製が必須なので、まず最初に、モノクローナル抗体作製法の確立しているマウスを使って基礎的な研究を行った。私たちの研究室では、以前からマイコプラズマ感染症の研究を活発に行っているので、まず最初に、マイコプラズマ(mycoplasma pulmonis)を用いて研究を行った。1.マイコプラズマ肺炎発症の機序を解明する目的で、マイコプラズマ感染マウスにおける免疫応答を調べた。(1)DBA/2マウスにおいては、マイコプラズマ感染にともない、液性免疫および細胞性免疫ともに低下していた。(2)ヌード・マウス(BALB/c)においては、マイコプラズマ感染にともない、羊赤血球に対する抗体産生応答が亢進していた。2.マウス・ミエローマ細胞NS-1を親株としてマイコプラズマに対する種々のモノクローナル抗体の作製を試みた。マイコプラズマ(死菌または生菌)をBALB/cマウスに免疫した。あるいは、マイコプラズマをBALB/cマウスに感染させた。これらのBALB/cマウスから脾臓細胞を取り出し、ポリエチレン・グリコールを用いてNS-1細胞と融合させた、(1)マイコプラズマ免疫マウスおよび感染マウスから約30種類の抗マイコプラズマ抗体産生ハイブリドーマ・クローンが得られた。3.他の研究者と協同して、センダイ・ウィルス(HVJ)およびマウス肝炎ウィルス(mHV)に対するモノクローナル抗体を作製した。今後(64年度)の研究の展開:1.マイコプラズマ感染マウスから採取した血清の感染防御効果を検討する。2.作製した抗マイコプラズマ・モノクローナル抗体の性状(アイソタイプ、抗原特異性、感染防御効果)を検討する。3.作製した抗HVJ、抗MHVモノクローナル抗体の性状を検討する。4.作製した各モノクローナル抗体に対する抗イディオタイブ抗体を作製し、ワクチンとして応用することを試みる。マウスを用いた基礎的研究:本研究を行うためには、ハイブリド-マ技術を用いたモノクロ-ナル抗体の作製が必須なので、まず最初に、モノクロ-ナル抗体作製法の確立しているマウスを使って基礎的な研究を行った。私たちの研究室では、以前からマイコプラズマ感染症の研究を活発に行っているので、まず最初に、マイコプラズマ(Mycoplasma pulmonis)を用いて研究を行った。(2)ヌ-
培養神経含有人工神経鞘の開発

polyphenolを用いた末梢神経保存に関する研究緒言)polyphenolはその抗酸化効果により組織保存に応用可能と考えられている。今回われわれは、末梢神経を用いてその保存効果を検討した。材料及び方法)約20mmのラット坐骨神経を採取し、1%polyphenolで48時間4°Cで処理しさらに4°CのDMEM液中に5日間保存した後、同系ラットの坐骨神経に作成した15mmの神経欠損に移植し架橋した群(P群)、同様に採取した坐骨神経を直ちに同系ラットの坐骨神経欠損に移植した群(F群)、同様に採取した坐骨神経をDMEM液中で1週間保存し同系ラットの坐骨神経欠損に移植した群(M群)の3群にわけて、移植後12週、24週でその3群のラットの坐骨神経再生を電気生理学的、組織形態学的に評価した。結果)12週では、電気生理学的にもまた形態学的にもF群及びP群の結果はM群より上まわっていたが、F群とP群間に有意差は認められなかった。24週においても、P群とF群間に有意差は無かった。しかし、両群ともM群に比して有意に良好な結果を示した。結論)polyphenolには末梢神経の保存効果があり、polyphenolで1週間保存した神経片は、はほぼ新鮮神経片と同等の末梢神経軸索誘導能があった。1 polyphenolを用いた末梢神経保存の研究緒言)polyphenolはその抗酸化効果により組織保存に応用可能と考えられている。結果)12週では、電気生理学的にもまた形態学的にもF群はP群より上まわっていた。24週では、P群の神経再生はF群にやや劣るものの両群間に有意差は無かった。しかし、M群に比して有意に良好であった。結論)polyphenolには末梢神経の保存効果があることが、わかった。2培養神経細胞含有人工神経鞘の開発に関する研究緒言)培養神経細胞自身に末梢神経誘導能がないかを調べるため、神経細胞含有チューブを作成し、そのチューブ内での神経再生を検討した。材料及び方法)負イオン量を注入したシリコンで直径1.2mm、長さ18mmのチューブを作成し、そのチューブ内で2日間PC12h細胞を培養した。十分にPC12h細胞が発育したチューブで、ラット坐骨神経に作成した15mmの神経欠損を架橋した。結果)3ヶ月の時点で坐骨神経断端に直径は細いものの架橋を認めた。結論)ラット坐骨神経での、シリコンチューブ内の神経再生距離は10mmと報告されている。よって神経細胞含有チューブには、神経再生を促進させる作用があると考えられる。現在架橋神経の組織学的検索中である。

材料及び方法)約20mmのラット坐骨神経を採取し、1%polyphenolで48時間4°Cで処理しさらに4°CのDMEM液中に5日間保存した後、同系ラットの坐骨神経に作成した15mmの神経欠損に移植し架橋した群(P群)、同様に採取した坐骨神経を直ちに同系ラットの坐骨神経欠損に移植した群(F群)、同様に採取した坐骨神経をDMEM液中で1週間保存し同系ラットの坐骨神経欠損に移植した群(M群)の3群にわけて、移植後12週、24週でその3群のラットの坐骨神経再生を電気生理学的、組織形態学的に評価した。結果) 12週では、電気生理学的にもまた形態学的にもF群はP群より上まわっていた。24週では、P群の神経再生はF群にやや劣るものの両群間に有意差は無かった。しかし、M群に比して有意に良好であった。結論)polyphenolには末梢神経の保存効果があることが、わかった。2培養神経細胞含有人工神経鞘の開発に関する研究緒言)培養神経細胞自身に末梢神経誘導能がないかを調べるため、神経細胞含有チューブを作成し、そのチューブ内での神経再生を検討した。材料及び方法)負イオン量を注入したシリコンで直径1.2mm、長さ18mmのチューブを作成し、そのチューブ内で2日間PC12h細胞を培養した。十分にPC12h細胞が発育したチューブで、ラット坐骨神経に作成した15mmの神経欠損を架橋した。結果) 3ヶ月の時点で坐骨神経断端に直径は細いものの架橋を認めた。結論)ラット坐骨神経での、シリコンチューブ内の神経再生距離は10mmと報告されている。よって神経細胞含有チューブには、神経再生を促進させる作用があると考えられる。現在架橋神経の組織学的検索中である。
HGFの血管新生効果の研究-微小循環を可視化したチャンバー法を用いて確かめる

Rabbit Ear Chamberを用いて観察した結果、hepatocyte growthfactor(HGF)は微小血管形成を促進する効果を有していることがわかった。投与時期に関しては、潰瘍形成前に投与する方がより効果を発揮できる可能性があると考えられた。投与部位については、過去の報告ではHGFは筋肉内投与で導入効率が良いことが言われており、今回の結果と一致しない結果となった。耳介基部の筋肉では潰瘍部位から距離が遠く、HGF蛋白が潰瘍部に十分に発現されていない可能性があると思われた。このことについては今後の研究課題の一つであると思われた。Hepatocyte Growth Factor(以下HGF)の微小血管に対する影響を調べるために、日本白色家兎の耳介に作製した潰瘍に微小血管観察用のRabbit Ear Chamber(以下REC)を装着し、本モデルを使用した予備実験を行った。REC作成日にHGFを耳介基部の筋肉内に1mg/bodyの容量で投与した。その結果、通常REC内に観察可能な細小動静脈はREC作製後3週目以降に血管が形成されるのに対し、HGF投与群ではREC作製後2週目に4例中3例で新生血管を認めた(1例は感染しており、観察不可能だった)。1視野中に新生血管が占めている面積占有率を画像解析ソフトのimage Jを用いて計測したところ、HGF群は2週目で平均70%、3週目で平均90%であり、非投与群は2週目で平均14%、3週目で平均70%と、HGF投与群と非投与群の間で明らかな差を認めた。これらの結果から、HGFの血管新生促進効果を裏付ける重要な知見が得られた。今後は、HGFのコントロールプラスミドを培養作製してコントロールのデータを収集することを予定している。さらに、投与群におけるHGF蛋白の発現を確認するためにWestern blot法を用いた解析を行うことと、血管新生部分の組織を採取して血管形成を組織学的および免疫組織学的に検討を行う予定である。さらにはこれらの一連の項目について、血管内皮障害モデルである糖尿病家兎においても検討を行い、HGFの効果を検証する予定である。RECの作製には熟練を要するため、手技が安定するまでに時間を要した。また、コントロールプラスミドの培養にも時間がかかることからコントロール群の検証までに至っていない。昨年の予備実験の結果から、REC装着時に1mg/bodyの容量でHGFを投与した場合に、HGF非投与群と比較して有意に多数の血管新生を認めていたため、引き続きHGFの投与量と投与時期および投与部位にについて検討を行った。投与量について、1mg/bodyに加えて2mg/bodyおよび4mg/bodyの投与を行ったが、血管新生の割合については、1mg/bodyと比較して2mg/bodyおよび4mg/bodyでは有意差を認めなかった。しかし、個体差が大きかったことから、今後も引き続き検討する予定である。投与時期については、REC装着1日前に投与した個体とREC装着時に投与した個体を比較して、有意差を認めないものの、REC装着1日前に投与した個体の方が、成熟した太さを有する血管の新生が多く観察される傾向を認めた。また、REC装着1日前に投与した方が、REC内の感染による血管新生阻害も少ない傾向を認めた。投与部位については、HGFを耳介基部筋肉内に投与するものとREC周囲に投与するものを比較したところ、概ね耳介基部の方が血管新生を多く認めた。しかし、REC周囲のどこにHGFを投与するかによって、血管新生の量に個体差が大きかったことから、今後も検討する予定である。HGFの投与量と投与部位に関して、それぞれ異なる量と部位で投与した場合の血管新生量について、ある程度の傾向は確認できたが、個体差が大きかったことから今後も検討する予定である。また、HGFのコントロールプラスミドを作製する予定であったが、プラスミド作製者の時間的な制約があったため、まだ十分な量を確保できていない。以上の点から遅れが生じている。投与部位については、HGFを耳介基部筋肉内に投与するものとREC周囲に投与するものを比較したところ、耳介基部の方が太い血管を多く認める傾向はあったが、有意差は認めなかった(p=0.49)。本研究の結論としては、RECで観察した結果HGFは微小血管形成を促進する効果を有していることがわかった。耳介基部の筋肉では潰瘍部位から距離が遠く、うまく取り込まれていない可能性があると思われた。このことについては今後の研究課題の一つであると思われる。