hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北東アジアの移行経済の進展と日本の役割

研究代表者宮本勝浩は、何度も現地を訪れ、ロシア極東地方と中国の経済の分析を行った。ロシア極東地方は、ヨーロッパロシアと比較して経済発展は停滞している。その一因は、外国からの直接投資や貿易量が少ないことが原因である。他方、中国の目覚しい経済成長の要因は、貿易量や外国からの直接投資であることが検証された。過去十年間で貿易量、直接投資は急増している。さらに、産業構造の変化が顕著であり、衣類、繊維、食料品などの産業に加え、近年は機械、機器などの産業が国際競争力を持ちつつあることが証明された。他方、ロシアは過去も現在も原材料にのみ比較優位を持ち、二次産業には全く比較優位を持たないことが立証された。研究分担者の駿河輝和は、何度もモンゴルを訪問し、モンゴルの労働力調査から生産力の変化を分析した。モンゴル経済は市場経済への移行を図っているが、農業畜産部門への依存度が高く、付加価値の高い産業部門の育成が遅れていることが立証された。経済の活性化に外国からの直接投資の積極的な導入をはかる必要性があることが示された。研究分担者の高龍秀は、韓国経済の分析を行った。韓国は構造転換に成功し、アジア金融危機以後も高い成長率を維持し、先端部門においても日本に迫ってきている。しかし、金融システムなどに問題点も残していることが示された。私たちの分析したエリアは、高い経済成長を維持している韓国や中国と、市場経済化を目指しているが十分な成長を遂げていないロシアとモンゴルの2つの領域に分けることができる。日本は、経済成長が目覚しい中国や韓国だけではなく、天然資源の豊富なロシア極東地方と親日的なモンゴルも視野に入れた北東アジアに対する経済政策を展開する必要があると考えられる。今年度、宮本勝浩はロシア・中国の経済移行経済に関して、国際経済、投資、産業構造の分析を行い、特に投資が国際経済とそめ国の産業構造に強い影響を与えることを明らかにし、中国とロシアの現在の経済状況の相違は、その国の経済政策の基本的方針の相違に基づいていることを証明した。中国の経済発展は、中国政府の輸出産業育成政策、資本流出規制策が功を奏したものであり、他方ロシア経済の停滞はFlシアの内需充足政策、資源輸出政策、資本流出に対する無策などの結果であることを明らかにした。駿河輝和はモンゴルの具体的な企業を個別調査し、それに基づいてモンゴルの産業構造を企業集中度の面から分析した。また、干津平は宮本と共同で、アジア諸国特に中国と大阪の産業の関連を計量的に分析し、大阪は関東地方とは異なりアジア諸国との経済関係が深く、特に中国、インドネシアなどとの経済交流が活発であったことを証明している。そして、中国の開放経済政策の結果、大阪企業が積極的に中国市場に積極的に進出して行っていることを実証的に証明している。このことは、大阪企業の積極性を証明しているが、他方ではこの結果大阪経済が空洞化し、関西地方においては失業率が高くなり、関西経済が停滞する原因をつくっているとも分析している。また、研究分担者の駿河輝和は、モンゴルを訪問し、開発援助の具体的プロジェクトを調査した。無償援助対象となったゴビカシミヤ社、スー乳製品会社、ハラホリン穀物貯蔵庫、ウランバートル市第一バス、ダルハン食肉会社などを訪問調査した。この調査研究は次頁の論文にまとめられた。研究分担者の高龍秀は通貨危機以後の韓国財閥の構造改革について研究を行った。具体的には、社外取締役の役割強化、機関投資家によるモニタリングなどコーポレートガバナンスの観点から財閥改革を分析した。これは、次頁の論文にまとめられている。

研究代表者の宮本勝浩は、平成15年9月2日から5日までの3日間にわたってロシアのウラジオストクとハバロフスクで開催された「第19回日ロ極東学術交流シンポジウム」で、日ロ貿易がなぜ日中貿易と比較して停滞しているかについて、原因を比較した論文「日ロ貿易と日中貿易の比較」を発表した。また、そのシンポジウムに関して「世界経済評論」11月号に報告書を掲載した。さらに、中国の就業と賃金格差の相関を計量分析した論文"Sector Choice and Wage Determinants : Evidence from UrbanChina"を「Journal of Economics, Business and Law」の2004年3月号に、アジアの金融危機と短期資本の移動の相関を計量的に分析した「資本移動とアジアの金融危機」を「経済研究」平成16年3月号に掲載した。研究分担者の駿河輝和は、モンゴル国において市場経済への移行過程で生じた混乱に対して、人々がどのように対応したかを、人口、就業活動、地域移動、インフォーマル部門の拡大の面から研究した。人口の面では、人口成長率、結婚率、出生率の低下、地方では農牧業への流入、都市ではインフォーマル部門の特徴や問題点を分析した、この分析結果は、次頁の論文にまとめられた。研究分担者の高龍秀は、韓国における自由貿易協定(FTA)への対応をまとめ論文「韓国におけるFTA政策」を「甲南経済学論集」平成16年3月発行の第44巻、第4号に掲載した。研究代表者宮本勝浩は、何度も現地を訪れ、ロシア極東地方と中国の経済の分析を行った。ロシア極東地方は、ヨーロッパロシアと比較して、経済発展の速度が遅く、生産力や国民の生活水準は停滞している。それは、ヨーロッパロシアや隣国の中国との比較から明確になったが、外国からの直接投資や貿易量が少ないことが原因である。他方、中国の目覚しい経済成長の要因は、貿易量や外国からの直接投資であることが検証された。過去十年間で貿易量、直接投資は急増している。さらに、産業構造の変化が顕著であり、過去に衣類、繊維、食料品などの産業が国際競争力の優位性をもったが、近年は機械、機器などの産業が比較優位を持ちつつあることが証明された。他方、ロシアは過去も現在も原材料にのみ比較優位を持ち、二次産業には全く比較優位を持たないことが立証された。研究分担者の駿河輝和は、何度もモンゴルを訪問し、モンゴルの労働力調査から生産力の変化を分析した。モンゴル経済は市場経済への移行を図っているが、農業畜産部門への依存度が高く、付加価値の高い産業部門の育成が遅れていることが立証された。経済の活性化に必要な投資は不足しているので、外国からの直接投資の積極的な導入をはかる必要性があることが示された。研究分担者の高龍秀は、韓国経済の分析を行った。韓国は構造転換に成功し、アジア金融危機以後も高い成長率を維持し、先端部門においても日本に迫ってきている。しかし、金融システムなどに問題点も残していることが示された。私たちの分析したエリアは、高い経済成長を維持している韓国や中国と、市場経済化を目指しているが十分な成長を遂げていないロシアとモンゴルの2つの領域に分けることができる。
社会性昆虫アリの労働分化システムを決定する神経基盤の解明

本研究では、労働アリの示す労働分化カーストを形成する分子メカニズムの解明を目指し、月齢依存的、また個体環境依存的に新たに労働分化カーストを促す実験系の構築を行った。また、月齢、及び環境依存的に労働分化カーストがスイッチすることと相関して変動する遺伝子として、オキシトシンバソプレシンファミリーの神経ペプチドを同定した。今後はその機能解析を目指し、人為的に発現を変化させる実験系の構築を行い、労働分化カーストの成立や維持に関与する分子メカニズムの同定を目指す。本研究は、労働分化システムを制御する神経基盤を分子生物学的に明らかにすることを目的とする。特に社会性昆虫アリが生来もつ労働分化カーストの形成機構に着目し、社会的環境に応じて各個体がその労働行動を柔軟に変化させる神経メカニズムを解明することを目指す。労働アリの労働カーストは日齢依存的、また環境依存的に決定されることが知られている。本研究では第一に労働分化状態と相関する神経ペプチドを網羅的に探索・同定することを目的としている。ここで、社会環境依存的な労働分化カーストの誘導系を構築する必要がある。そこで、第一に個体レベルでの行動パターン解析を行うために、これまでに報告された個体識別バーコードを用いた行動アッセイシステムの構築を行った。今後は照明条件、飼育条件を検討し、行動アッセイシステムにおいて各個体の致死率が最も低い条件を検討した上で、社会環境依存的な労働行動分化の誘導を試みる。また、同時に労働アリ個体において遺伝子発現を人為的に操作する系を構築することを試みた。合成したdsRNA(4ug/ant/day)を混ぜた砂糖水を10日間労働アリに与え、その後5日間dsRNAを含まない砂糖水で飼育した後、各個体の全身からRNAを抽出し、定量PCR法により標的となる遺伝子の発現量を調べた。その結果、候補ペプチドであるイノトシンの発現はコントロール群に比較して低下する傾向が観察されたが、個体毎のばらつきが大きく、統計的な有意差は観察されなかった。この行動アッセイシステムを用い、母コロニーから同齢の労働アリ10匹を小箱に隔離し、飼育した結果、隔離後二日後には餌取り行動をする個体が出現し、その個体行動は行動アッセイを行った10日間維持される様子が観察された。同時に労働アリ個体において遺伝子発現を人為的に操作する系を構築することを試みた。これまでに、食餌法によりdsRNAの投与は効果が得られないことが示唆されたため、頭部に直接dsRNAをインジェクションする方法の検討を行った。その結果、頭部において発現量が低下する傾向が得られたが、個体間のばらつきが大きく、引き続きdsRNA投与量、時期、投与方法を改良することにより、効果的な遺伝子発現ノックダウン系を立ち上げる事を目指す。遺伝子発現抑制系の実験に関しては引き続き実験条件の検討が必要である。しかしながら、行動アッセイ系の構築により、労働分化カーストの形成プロセスを記述することが可能となり、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。本研究は社会的孤立が個体の生存や生体恒常性の維持に関わる分子機構を解明することを目指すものである。これまでに、社会的孤立環境にある労働アリの顕著な寿命低下、及び行動量の上昇と消化量の低下という表現型を見出した。さらに、グループアリ、孤立アリから数個体を選び網羅的遺伝子発現を行った結果、プリン代謝経路に関わる酵素群の発現が孤立アリにおいて低下してることを見出した。この結果から、孤立アリの表現型に関わる遺伝子を同定することを目指し、dsRNAによる遺伝子発現抑制系のたちあげを試みた。これまでに食餌法、インジェクション法の両者を試み、食餌法は個体の栄養状態等に依存して実験条件の安定化を図ることが難しいことが明らかとなったが、インジェクション法により内在性の遺伝子発現に対して半分程度まで発現を抑制することに成功した。また腹部へのインジェクションにより、個体の頭部においてもそのノックダウン効果が得られることが明らかとなった。今後はこれらの個体を用いた行動、生理状態の変化を観察し、社会的孤立が個体の健康と寿命を制御する機構の解明につなげたいと考える。これまでに計画していた行動アッセイ系の確立は予定通り進行し、既に行動アッセイが可能な状態にある。今後は生態に害をもたらさないような実験条件を検討することを第一に行う。

また、労働アリにおいて遺伝子発現を操作する実験系の確立に関してはやや遅れているが、今後は投与方法や投与期間等を詳細に検討することで効率よく遺伝子ノックダウンの実験系を確立することを目指す。今後はdsRNAのインジェクション投与法による効果的な遺伝子発現抑制法の確立を行い、それらの個体を用いた行動アッセイにより労働分化に関わる分子メカニズムの解明を目指す。生態行動学今後は行動アッセイ系を用いて人為的に労働アリをとりまく社会環境を変化させた際に各個体に労働行動がどのように変化していくか、というプロセスを定量的に記載する。また日齢依存的に確立された労働分化カーストを維持し、外勤・内勤行動の労働アリ個体をそれぞれ採取し、神経ペプチドの発現を網羅的に探索することを目指す。同時に、RNA干渉法を用いた遺伝子発現操作系の確立を目指し、上記の実験から得られた候補遺伝子に関しては発現操作した個体を用いた行動アッセイを行い、労働分化カーストの形成・維持過程に対する寄与を解明する。本年度は産休育休の取得により実験計画に遅れが生じ、予定されていた分子遺伝学試薬等の使用量が予想を下回った。行動アッセイシステムに関しては、当初4台のカメラからなるシステムを予定していたが、平成26年度は試作として2台のカメラからなるシステムを構築し、系を確立することに成功した。このため、次年度使用額が生じている。次年度において分子遺伝学的実験試薬、及び生物試料の購入と維持に補完する予定である。平成27年度は前年に確立した手順に添って、同システムを新たに2台構築し、最終的なトラッキングシステムとして完成させる予定である。
神経細胞特異的なガングリオシド様糖脂質抗原の生合成に関する研究

糖脂質性HNKー1抗原(sulfoーglucuronylーparagloboside)の生合成に関与するグルクロン酸転移酵素について以下のような結果を得た。1.グルクロン酸転移酵素の活性測定系を確立し、ラット大脳ミクロソ-ム画分のNPー40抽出物中における本酵素の諸性質を明らかにした。合成糖脂質であるラクト-Nーネオテトラオ-ス脂訪酵導体を受容体とし,UDPーグルクロン酸( ^<14>C)を供与体として、NPー40抽出物と反応させると、時間の経過とともに直線的に^<14>Cーグルクロン酸が受容体に取り込まれた。本酵素活性発現にはMm^<2+>を必要とし、至適濃度は10mMであり、反応の至適pHは4.5にあった。本酵素は燐脂質の影響を強く受け特にホスファチジルイノシト-ルにより活性化させた。。本酵素のUDPーグルクロン酸およびラクト-Nーネオテトラオ-ス脂肪酸誘導体に対するKm値はそれぞれ0.2mM,O.4mMと算出された。2.本グルクロン酸転移酵素の臓器分布を調べた。大脳に最も高い活性が、ついで小脳に活性が見いだされた。しかし、肝臓、賢臓、肺、胸腺、脾臓、坐骨神経繊維等には本酵素活性は検出されなかった。3.発生段階における本グルクロン酸転移酵素活性を調べた。胎生17日齢のラットおよび生後4週齢のラット大脳について比較したところ、本転移酵素活性は4週齢ラットで高く胎児では低いのに対し、糖脂質性HNKー1抗原の発現は逆に胎児で多く4週齢のラットでは少なかった。本転移酵素活性と糖脂質性HNKー1抗原との発現が一致しないという興味ある知見を得た。。
メラノサイト及びメラノーマ細胞の分化におけるBMPとKITの役割と関係

我々はメラノサイト発生由来とされるマウス神経冠細胞(neural crest cells,NCC)を培養系として使用してきた。このNCCからNCCmelb4(NCC由来メラノサイト前駆細胞株)、NCCmelan5(NCC由来成熟メラノサイト細胞株)、NCCmelb4M5(NCC由来未熟メラノサイト細胞株)を確立し、メラノサイトの分化や増殖、メラニン色素生成、発癌メカニズムに関わる様々な因子を検討し、報告してきた。NCCmelb4M5株は最も幼弱なメラノサイトであり、移動することのない神経上皮細胞から活発に移動するNCC細胞(後のメラノサイト)への最初の段階に相当すると推測される。NCCmelb4はKIT発現があることから、NCCmelb4M5がより分化した次の段階にあたる。NCCmelan5は成熟したマウスメラノサイト細胞株といえる。BMP(Bone Morphogenetic Protein)は、生体の発生や形態形成、アポトーシスに重要な役割をする。初期発生に始まり、その後のほとんど全ての器官形成に関与する。BMPのシグナル伝達は様々なアンタゴニストにより制御され、特に細胞外ではNoggin,Chordin,Follistatinにより受容体への結合が阻害される。一方、細胞内においては転写因子Smad群、特にSmad1,Smad5,Smad8がリン酸化され、そのシグナルが伝わっていく。以上のことを踏まえ、今回の研究で、NCCmelb4M5細胞はBMP4添加により細胞増殖能は抑制を受け、KITは蛋白レベル、mRNAレベルとも誘導された。BMP4によるこれらの作用は、nogginの大量投与で相殺された。より生体に近いin vitro primary cultureで、BMP4添加はKIT陽性細胞を増加させた。まとめると、BMP4はそのシグナル伝達系を介して、最も幼若な分化段階のメラノサイトで、KIT発現に関与していることが示唆された。すなわち、BMP4は、KIT依存直前のメラノサイトに重要な因子の可能性がある。我々はこれまでメラノサイトの発生由来とされるマウス神経冠細胞(neural crest cells, NCC)を培養系として使用してきた。NCCmelb4はKIT,チロシナーゼ関連蛋白(TRP-1、TRP-2/DOPAクロムトウトメラーゼ;DCT)陽性であるが、チロシナーゼ、ETRB、DOPA反応は陰性を呈する。一方、NCCmelb4M5はKIT陰性を呈し、TRP-1、TRP-2陽性で、チロシナーゼ、ETRB、DOPA反応は陰性である。NCCmelan5はKIT、TRP-1、TRP-2、チロシナーゼ、ETRB、DOPAすべてが陽性を示す。電子顕微鏡により、NCCmelb4、NCCmelb4M5ともにメラノソームはstage I、電顕DOPA陰性、チロシナーゼ活性陰性を示す。以上より、NCCmelb4M5株は最も幼弱なメラノサイトであり、移動することのない神経上皮細胞から活発に移動するNCC細胞(後のメラノサイト)への最初の段階に相当すると推測される。

BMP(Bone Morphogenetic Protein)は、生体の発生や形態形成、アポトーシスに重要な役割をする。初期発生に始まり、その後のほとんど全ての器官形成に関与する。BMPのシグナル伝達は様々なアンタゴニストにより制御され、特に細胞外ではNoggin, Chordin, Follistatinにより受容体への結合が阻害される。一方、細胞内においては転写因子Smad群、特にSmad1,Smad5,Smad8がリン酸化され、そのシグナルが伝わっていく。以上のことを踏まえ、今回の研究で、NCCmelb4M5細胞はBMP4添加により細胞増殖能は抑制を受け、KITは蛋白レベル、mRNAレベルとも誘導された。BMP4によるこれらの作用は、nogginの大量投与で相殺された。より生体に近いin vitro primary cultureで、BMP4添加はKIT陽性細胞を増加させた。まとめると、BMP4はそのシグナル伝達系を介して、最も幼若な分化段階のメラノサイトで、KIT発現に関与していることが示唆された。すなわち、BMP4は、KIT依存直前のメラノサイトに重要な因子の可能性がある。我々はメラノサイトの発生由来とされるマウス神経冠細胞(neural crest cells, NCC)を培養系として使用してきた。このNCCからNCCmelb4(NCC由来メラノサイト前駆細胞株)、NCCmelan5(NCC由来成熟メラノサイト細胞株)、NCCmelb4M5(NCC由来未熟メラノサイト細胞株)を確立した。NCCmelb4M5株は最も幼弱なメラノサイトであり、移動することのない神経上皮細胞から活発に移動するNCC細胞(後のメラノサイト)への最初の段階に相当すると推測される。NCCmelb4はKit発現があることから、NCCmelb4M5がより分化した次の段階にあたる。NCCmelan5は成熟したマウスメラノサイト細胞株といえる。BMPのシグナル伝達は様々なアンタゴニストにより制御され、特に細胞外ではnoggin, chordin, follistaiinにより受容体への結合が阻害される。chordin,follistatinにはこういった効果はなかった。そこで、より生体に近いprimary cultureを用いて、BMP4添加下での変化をみたところ、Kit陽性細胞が有意に増加した。
記憶障害を呈した若年脳損傷者の生活支援、社会支援に関する研究

先進的な試みをしている5施設にて、子どもから成人、回復期にある者から経過の長い者まで、特殊な疾患による記憶障害の場合も含めて、脳損傷による記憶障害者の支援についてまとめた。研究成果の一つとして、運動療法を構造化して行う認定健康増進施設は、経過の長い後天性の脳損傷者の、神経心理学的な障害(特に注意障害)や生活の質の改善に有用。またSNS(LINEのトーク機能)による行動指示や記憶を補完する支援は、若い脳損傷者が自立した生活をおくるために有効。抗NMDA受容体脳炎では、適切な治療を行えばヘルペス脳炎に比較して回復は良好であるが、しばしば生活期に記憶障害が長く残存し、代償手段や就労支援が必要。研究者が所属している3つの施設で、関わっている記憶障害を呈する比較的若年の脳損傷者の対象者に年齢層や重症度の違いがあるため、まずはデータ連結を主眼にはおかず、各施設で関わる対象層の特徴を活かした記憶障害研究を、施設ごとに本年度は行った。「疾患別、介入時期別の記憶障害の経過の違い」「記憶障害を訴えながらも心的要因が強い患者群の検討」を先崎章(埼玉総合リハ)が担当。継時的な記憶検査結果から、低酸素脳症の改善率が最も低かった。数年程度の経過後にリハを行った例でも、代償手段についての指導により数例では検査上も改善がみられた。記憶障害の訴えの背景として、身体表現性障害を合併している例がある。両側視床内側部梗塞後にうつを合併した例でも心理的な面への配慮が必要。「記憶障害を呈した若年脳損傷者に対する就労・復学にむけたリハ」について浦上裕子(国立障害者リハ)が担当。過去7年間に復学を目標にリハを行った就学者60例を検討。復学率は80%と高いが、その後の進学・就労において多くの支援が必要。高校生では、WAIS-IIIのFIQやWMS-Rの遅延再生(記銘力)と予後が関連。大学生では、認知機能障害が軽度であっても、進学・就労などの環境変化にて適応障害を起こすことが多い。医学的再評価、短期間訓練対応、生活訓練課程での就労準備性に対する訓練、職業リハなど、支援の連携が社会参加につながる。「学童期以降の小児頭部外傷後高次脳機能障害、記憶障害の長期予後QOL」を大賀優(茨城医療センター)が担当。小児頭部外傷14例を分析した結果、全例に記憶障害、12例に注意障害。知能指数正常化2例を含む復学進学8例において深刻な成績低下。学童期以降の小児頭部外傷後高次脳機能障害において高頻度かつ長期的に後遺する記憶障害に対し、将来的なQOL低下を防ぐうえで効果的なリハ技法の開発や教育機関を含めた継続的な支援介入が必要。各研究者・研究協力者が所属する4つの施設で、対象層の特徴を活かした記憶障害研究を、施設ごとに分担し行った。「健康増進施設による支援研究(先崎章)」健康増進施設を一定期間利用している、記憶障害を主症状とする脳損傷者35例を、継続群19例と休止群16例との2群に分けて臨床背景を検討した。継続群では休止群に比較してFAM注意の改善度が有意に大きかった。また今後の研究の方向性を探るために、「記憶障害を呈する軽度外傷性脳損傷の文献的検討」を行った。「特殊な疾病による記憶障害への支援研究(浦上裕子)」抗NMDA受容体脳炎6名の回復期からのリハと経過を後方視的に検討し、記憶障害の経過を分析した。発症から平均4.5ヵ月でリハを行った4名は平均4ヵ月で認知機能の改善を認め、就労、復学、在宅自立に向かった。一方、発症から治療まで6ヵ月以上経過した2名は、記銘力や展望記憶の障害が回復期以降に残存し、代償手段や就労支援を必要とした。「小児期発症例に対する支援研究(中島友加、大塚恵美子;研究協力者)」小児期発症の高次脳機能障害者の記憶を含む認知機能の経年的変化について、24例(発症平均9.5歳、調査時平均22.3歳)を検討した。記憶低下が持続すると経年的にVIQ、類似、理解など結晶性知能の低下がみられる一方、PIQや算数など流動的知能は経年的影響が少なかった。また大賀優は「小児頭部外傷における高次脳機能障害について」諸外国の研究状況を調査しまとめた。「単一疾患における記憶障害の支援研究(青木重陽;研究協力者)」前交通動脈瘤破裂21例の発症後5年間の経過を調査し、三宅式記銘力検査で異常が続いたこと、発症25年の経過で障害者評価尺度における心理社会的適応が有意に改善していたこと、綿密な環境調整が効果的なことを示した。データの連結をしていず、各施設で分担した研究を行っている。記憶障害を呈した若年脳損傷者を対象とする生活支援、社会支援に関する研究を意図しており、当初、研究対象者は小児や未成年者など若い層を中心とし、しかもデータの連結を意図していた。しかし一部の施設において運営方針やスタッフの変更があり、若年者の取り扱い例が少なくなり長期経過も追いにくくなった。また対象者の同意を得ているとはいえ、院外に患者情報を持ち出すことの限界もあった。そのため、平成26年度は研究者・研究協力者の所属する施設ごとの対象者における研究を行った。その結果、記憶障害を呈する様々な疾患や支援の多彩な側面が明らかになった。

そして平成27年度も同様の手法を継続し、それぞれが分担した分野で順調に研究が進んでいる。平成26年度には、小児期に発症した例の長期経過と支援について検討が手薄であった。その点を補うために本年度は新たな研究協力者(中島友加大塚恵美)を加え、主に学童期の脳損傷により記憶障害を呈した若年者がどのような経過をたどるのか、教育支援や成人後の生活支援、社会支援では何が必要なのかについての検討を加えた。また、所属が研究機関から医療機関に変更になった大賀優は、研究協力者として研究を再開するために「小児頭部外傷における高次脳機能障害について」諸外国の研究状況を調査した。各研究者・研究協力者が所属する4つの施設で、対象層の特徴を活かした記憶障害者支援研究を、施設ごとに分担し行った。「健康増進施設による支援研究(先崎章)」比較的早期(発症から2年以内)に健康増進施設利用を開始した、脳器質疾患14例を「継続群」「終了就労群」「終了未就労群」とに分け検討したところ、「終了就労群」は、「継続群」に比べて、健康増進施設通所中にRBMT、TMTやCAS意欲の得点に改善傾向を認めていた。これとは別に、新しい支援のあり方としてSNS(LINE)を利用してリハを行った例を検討した。「特殊な疾病による記憶障害への支援研究(浦上裕子)」全盲をきたした高次脳機能障害者3例の記憶障害に対するリハと帰結から、視覚障害と高次脳機能障害を重複してもつ者に対する支援のあり方を3類型に分け提言した。「小児期発症例に対する支援研究(中島友加、大塚恵美子;研究協力者)」小児期発症例で、記憶を含む認知機能の経年的変化について、昨年度に引き続き、平均8.2年の間隔を空けて知能検査を行った25例(発症平均9.4歳、調査時平均22.5歳)を検討した。記憶低下が持続すると、経年的に結晶性知能の低下がみられる一方、流動性知能は経年的影響が少ない。記憶障害に特化した教育プログラムや学業カリキュラムの定期的な見直しが望まれた。また大賀優(研究協力者)は「小児頭部外傷における高次脳機能障害とリハについて」5年間に救急外来を受診した小児軽症頭部外傷299例の要因等を分析した。「単一疾患における記憶障害の支援研究(青木重陽;研究協力者)」前交通動脈瘤破裂21例の発症後5年間の経過を検討し、密な環境調整と支援によって9例(42.9%)が就職(復職)したことを示した。また、軽度外傷性脳損傷例の支援を先崎章が、中等度重度の外傷性脳損傷例の支援を山里道彦(研究協力者)がまとめた。各研究者、研究協力者のデータの連結をしていず、各施設で分担した研究を行っている。その理由は昨年度の報告書に記載した通りである。平成28年度も同様の手法を継続し、それぞれが分担した分野で順調に研究が進んでいる。ただし平成29年度まで研究期間を一年間延長した。その理由は、(1)「健康増進施設による支援研究(先崎章)」において、その後の経過をみて最終的に結果をまとめる必要があること、(2)「小児期発症例に対する支援研究(中島友加、大塚恵美子;研究協力者)」において、記憶障害を呈した若年者がどのような経過をたどるのか、教育支援や成人後の生活支援、社会支援では何が必要なのかを明らかにするためにさらに分析を行うこと、(3)「小児頭部外傷における高次脳機能障害とリハについて(大賀優)」、救急外来を受診した小児軽症頭部外傷例の経過・転帰等の研究を追加すること、(4)新しい支援の試み(SNSであるLINE等の利用等)やこれまでの研究成果を文章化すること、の必要があるためである。
脂肪族アルケンからのアルデヒドおよびその誘導体の環境低負荷型合成法の開発

脂肪族末端アルケンを基質として用いたワッカー型酸化反応やアセタール合成反応では,ほとんどの場合においてケトンや内部アセタールなどのマルコフニコフ型生成物しか得られない。我々は,パラジウム/銅触媒存在下,t-ブチルアルコール溶媒中,基質として脂肪族末端アルケンおよびピナコール,酸化剤として1気圧の酸素およびメチル-p-ベンゾキノンを用い,40 °Cの穏和な条件下において,上述の位置選択性を逆転させて逆マルコフニコフ型生成物である末端アセタールを高選択的に得ることに成功した。1-オクテンなどの官能基を持たない脂肪族末端アルケンの場合には,反応溶液に対してシリンジポンプで徐々に添加することによってアルケンの内部異性化が抑制され,末端アセタールの収率が向上した。メチル-p-ベンゾキノンはパラジウムの酸化剤として働くのみならず,パラジウム,または,銅ーパラジウム二核錯体における銅に配位して金属上の電子密度を低下させて,配位アルケンに対する酸素求核剤の求核攻撃の段階を促進し,また,逆マルコフニコフ選択性の向上に寄与していると推定される。4-ブロモ-1-ブテンなどのハロゲンをもつ脂肪族末端アルケンを用いた場合には,ハロゲンが配向基として機能して高い逆マルコフニコフ選択性が発現した。中性のハロゲン官能基の配位は一般的に弱いが,本反応系では他に配位能の高い化合物が存在しないために配向基として機能したと考えられる。脂肪族末端アルケンの酸化反応における逆マルコフニコフ選択性の発現は困難な課題であり学術的に興味深いが,本反応では詳細な反応条件の検討によって末端アセタール合成反応として実現した。末端アセタールはアルデヒドの保護体で合成中間体として有用な化合物群であり,本反応は有機合成的にも価値の高い反応である。本研究における開発目標の一つである脂肪族末端アルケンからの触媒的な末端アセタール合成反応を開発することが出来た。また,脂肪族末端アルケンの逆マルコフニコフ型ワッカー型酸化によるアルデヒド合成反応については,アルデヒドの選択性および収率向上に向けて詳細な反応条件の検討を現在行なっているところであり,ある程度の段階まで条件最適化が進んでいる。末端アセタール合成反応については,現段階では末端酸化剤兼配位子としてメチル-p-ベンゾキノンを化学量論量用いる必要があるが,末端酸化剤としてメチル-p-ベンゾキノンに代えて酸素を主に用いることが出来るように,かつ,逆マルコフニコフ選択性および触媒活性の向上に向けた,さらなる反応条件の検討を行う。また,末端アセタール合成反応において得られた知見を基に,工業的により重要な,脂肪族末端アルケンの逆マルコフニコフ型ワッカー型酸化による高選択的なアルデヒド合成反応の開発を進めているところである。末端アセタール合成反応とアルデヒド合成反応は互いに密接に関連する反応であり,一方の反応において得られた知見をもう一方に適用可能であることから,両反応を並行して検討することによって効果的に双方の研究を推進させることが出来るものと期待する。また,反応機構に関する知見を得るべく,反応に関連する錯体の合成・単離・構造決定・反応性の検討や,両反応に共通する鍵段階である,パラジウムに配位したアルケンに対する酸素求核剤の求核攻撃の段階についてDFT計算による検討を行う。

末端アセタール合成反応については,現段階では末端酸化剤兼配位子としてメチル-p-ベンゾキノンを化学量論量用いる必要があるが,末端酸化剤としてメチル-p-ベンゾキノンに代えて酸素を主に用いることが出来るように,かつ,逆マルコフニコフ選択性および触媒活性の向上に向けた,さらなる反応条件の検討を行う。また,末端アセタール合成反応において得られた知見を基に,工業的により重要な,脂肪族末端アルケンの逆マルコフニコフ型ワッカー型酸化による高選択的なアルデヒド合成反応の開発を進めているところである。末端アセタール合成反応とアルデヒド合成反応は互いに密接に関連する反応であり,一方の反応において得られた知見をもう一方に適用可能であることから,両反応を並行して検討することによって効果的に双方の研究を推進させることが出来るものと期待する。また,反応機構に関する知見を得るべく,反応に関連する錯体の合成・単離・構造決定・反応性の検討や,両反応に共通する鍵段階である,パラジウムに配位したアルケンに対する酸素求核剤の求核攻撃の段階についてDFT計算による検討を行う。他の研究費の使用状況との兼ね合いで,当該研究課題の研究費のうち,特に物品費の支出が抑制された。次年度使用額については次年度に主に試薬,実験器具等の物品購入に充当する予定である。
慢性骨髄性白血病における分子標的治療後の残存腫瘍の高感度定量法と治療法の開発

慢性骨髄性白血病(CML)の治療はABL阻害剤イマチニブの登場により治療成績が向上したが、イマチニブ投与によっても造血幹細胞分画に白血病細胞が残存する。この研究では、イマチニブ治療後の幹細胞における残存を高感度に検出し、幹細胞に対する効果を評価するとともに、白血病幹細胞を標的とした治療を目指して研究を行った。イマチニブ初回投与となる初診時慢性期症例は、治療前、イマチニブ投与開始後3カ月、6カ月、1年の骨髄検体を、イマチニブ継続中の症例については、1年以上内服を継続している症例の骨髄検体を用いた。セルソーターを用い造血幹細胞(Thy-1^+のlong term HSCとThy-1^-の2分画)・前駆細胞(CMP:骨髄球系共通前駆細胞,GMP:顆粒球単球系前駆細胞,MEP:巨核球赤芽球系前駆細胞の3分画)の5分画を分離し,リアルタイムPCRによる残存腫瘍(MRD)の定量を行い、幹細胞における残存白血病細胞を解析した。初診症例は、12例について継続的な解析が可能であった。3カ月後における予測残存量はHSC/Thy1^+>MEP>CMP>HSC/Thy1^->全単核球>GMPの順に多く認められた。6カ月後では、CMP≒MEP≒HSC/Thy1^+>HSC/Thy1^->GMP>全単核球の順であった。HSC/Thy1^+分画におけるMRDは、3カ月後で治療前の1/5、6カ月後では1/25に減少した。この結果から、イマチニブ投与後の前駆細胞、幹細胞分画におけるBCR-ABL陽性細胞の減少は治療開始後早期から認められ、HSC/Thy1^+分画で最も残存率が高いことがわかった。一方,イマチニブ長期投与症例は22例を解析し、ほとんどの症例で分子遺伝学的寛解を得た後も幹細胞に白血病細胞が残存していた。従来の全骨髄を用いたリアルタイムPCR法で感度以下になる症例でも、幹細胞、前駆細胞分画で高感度に残存腫瘍を検出が可能で、前駆細胞と比較すると幹細胞により多くの残存を認めた。また、別の角度から、CML幹細胞を評価するため、Hoechst染色を用いたSide Population(SP)分画の解析を行った。慢性期CML診断時の骨髄検体において、SP分画ととCDマーカーを比較したところ、SP分画と幹細胞が豊富であるとされるCD34+38-に強い相関を認めず、治療後のBCR-ABL陽性細胞の残存についても、SP分画における有為な残存傾向を認めなかった。イマチニブ治療後の慢性骨髄性白血病患者における造血幹細胞分画での残存腫瘍について、これまでの研究結果を発表した(Int J Hematol. 8: 471-475, 2008)。この論文では解析した症例数は少ないが、残存白血病細胞は幹細胞分画に残る傾向があるものの、イマチニブを継続することによりある程度は減少することが推定された。これをさらに詳細に調べるため、前方視的な観察研究のプロトコールを作製し、名古屋大学医学部倫理委員会で承認を得た。名古屋大学の関連病院への説明会を行い研究参加施設においては各病院の倫理委員会で承認を得た上で検体を集積している。平成21年2月末の時点で,12例の初診症例の登録を得ており、治療前、治療後3カ月、6カ月、12カ月の骨髄検体から、造血幹細胞(Thy-1+のlong term HSCとThy-1-の2分画)・前駆細胞(CMP:骨髄球系共通前駆細胞,GMP:顆粒球単球系前駆細胞,MEP:巨核球赤芽球系前駆細胞の3分画)の5分画を分離し、リアルタイムPCRによる残存腫瘍の定量を行い、幹細胞における残存白血病細胞の解析を継続中である。一方,イマチニブ長期投与症例は、これまでに15例の登録が有り、ほとんどの症例で分子遺伝学的寛解を得た後も幹細胞に白血病細胞が残存することを観察している。また、一部の症例では、FISHによる幹細胞での残存腫瘍も平行して解析し、リアルタイムPCRの方がより高感度に残存腫瘍をモニターできることを確認した。3カ月後における予測残存量はHSC/Thy1^+>MEP>CMP>HSC/Thy1^->

全単核球>GMPの順に多く認められた。6カ月後では、CMP≒MEP≒HSC/Thy1^+>HSC/Thy1^->GMP>全単核球の順であった。HSC/Thy1^+分画におけるMRDは、3カ月後で治療前の1/5、6カ月後では1/25に減少した。この結果から、イマチニブ投与後の前駆細胞、幹細胞分画におけるBCR-ABL陽性細胞の減少は治療開始後早期から認められ、HSC/Thy1^+分画で最も残存率が高いことがわかった。一方,イマチニブ長期投与症例は22例を解析し、ほとんどの症例で分子遺伝学的寛解を得た後も幹細胞に白血病細胞が残存していた。従来の全骨髄を用いたリアルタイムPCR法で感度以下になる症例でも、幹細胞、前駆細胞分画で高感度に残存腫瘍を検出が可能で、前駆細胞と比較すると幹細胞により多くの残存を認めた。また、別の角度から、CML幹細胞を評価するため、Hoechst染色を用いたSide Population(SP)分画の解析を行った。慢性期CML診断時の骨髄検体において、SP分画ととCDマーカーを比較したところ、SP分画と幹細胞が豊富であるとされるCD34+38-に強い相関を認めず、治療後のBCR-ABL陽性細胞の残存についても、SP分画における有為な残存傾向を認めなかった。
シャック・ハルトマン型位相回復による像再生の研究

X線は,可視光よりも遙かに短波長であり,かつ電子線よりも物体に対して透過性がよいので,物体内部の高解像度イメージングが行えるX線顕微法を開発できる可能性がある.しかし,光学または電子顕微鏡のように,X線領域で精度の良い結像レンズを作製することは困難である.本研究では,レンズを用いず,並列開口フィルターを用いた位相回復法による新しいX線物体イメージング法の提案を行い,計算機シミュレーションによる物体再生例によって,その方法の有効性を示した.X線は,可視光よりも遙かに短波長であり,かつ電子線よりも物体に対して透過性がよいので,物体内部の高解像度イメージングが行えるX線顕微法を開発できる可能性がある.しかし,光学または電子顕微鏡のように,X線領域で精度の良い結像レンズを作製することは困難である.本研究では,レンズを用いず,並列開口フィルターを用いた位相回復法による新しいX線物体イメージング法の提案を行い,計算機シミュレーションによる物体再生例によって,その方法の有効性を示した.本年度は,本研究室で最近提案した矩形開口列フィルターを用いた位相回復法(レンズを全く使用しない新しいイメージングシステム)を,レンズによる結像システムが利用できないX線領域へ拡張すること,および,光の近接場散乱からの物体イメージングの可能性を探ることを目的としていた。その結果,超短波長のコヒーレントX線(波長1A程度)を用いても実際に作成可能な矩形開口列フィルターによってナノサイズの物体の振幅分布と位相分布を正確に再生できることを計算機シミュレーションにより確認できた。この成果は,物理学専門の論文誌としては最も権威のある米国物理学会速報誌Physical ReviewLettersに掲載された。また,昨年秋の応用物理学会でも発表した。その後,さらに改良を行い,物体と矩形開口列フィルター間の距離,矩形開口列フィルターと観測面間の距離をファーフィールド条件からフレネル条件に緩和しても物体再生が可能となる方法を考案し,その有効性を確認できた。この成果も論文にする予定である。次に,光の近接場による物体イメージングへの適用について検討した。まず,物体と矩形開口列フィルター間の距離をフレネル条件からさらに近づけても適用できるように方法の改良を行った。その結果,波長程度の横方向分解能をもつ高開口数イメージングが可能となり,さらに奥行き方向の分解能も向上させることができた。この方法の分解能はホログラフィー顕微鏡とほぼ同じであるが,ホログラフィーとは異なり参照波を必要としないという利点をもつ。今後は,本科研費で購入したFDTD光学ソフトによって計算した近接場データから本方法のプログラムによって物体を再生させるシミュレーションを開発し,最終的には,波長以下の物体でも再生できる新しい近接場イメージングシステムを構築する予定である。前年度は、本研究室で提案した矩形開口列フィルターを用いた位相回復法(レンズを全く使用しない新しいイメージングシステム)を、レンズ結像システムによる精度の良い物体イメージングが困難であるX線領域へ拡張することを行った。その後、さらに改良を行い、物体と矩形開口列フィルター間の距離、矩形開口列フィルターと観測面間の距離を,ファーフィールド条件よりも近距離のフレネル条件に緩和する方法を考案し、その成果をアメリカ光学会論文誌に発表した。今年度は、実際のX線が部分的コヒーレント光であるために生じる再生物体の劣化問題の解決について検討した。その結果、部分的コヒーレント光により照明された物体の回折強度分布を測定した後、別に測定したX線のコヒーレンス関数を用いて測定強度の補正を行うことで、再生物体の劣化を大きく改善できることが確認できた。この成果は論文として投稿し、来年度掲載予定である。さらに、観測面との間の距離をフレネル条件からさらに縮めた近距離場にして再生物体の解像度を上げる方法について理論的検討を行い、その方法によって、物体の解像度を照明光の波長程度まで上げることが可能かどうか、計算機シミュレーションによって調べた。その結果、矩形開口列フィルターを用いた本方法によって高解像度物体再生が可能であることを計算機シミュレーションで確認した。レンズを用いない位相回復法を高解像度システムへ適用することは,世界的に見ても今まで行われていなかった。従って、レンズを用いた高解像度物体再生が困難なX線顕微鏡への応用が期待できる成果である。この成果は論文として投稿する予定である。来年度は、X線照明の際の直接光が物体波の中心部分と重なることによって、物体波の中心部分の情報が失われて再生像が劣化する問題について検討する予定である。本年度の研究成果としては,主に2つの結果を得た.まず,コヒーレントX線照明した物体の回折波強度測定の際に生じる中心周波数データ消失問題(物体からの回折波の中心部分情報が強い直接波と重なり埋もれてしまう問題)に対して,從来の反復法とは異なる,サンプリング定理を用いた補間法による消失データ復元法を提案し,それが本研究の解析的位相回復による物体再生に非常に有効であることを計算機シミューションで明らかにした.この方法は,従来の反復法による復元法とほぼ同じ効果があるが,解析的方法であるため計算処理時間が短いという利点をもっている.この成果は,論文として発表する予定である.次に,レーザーダイオード光学素子からなる実験システムを用いて、本研究の位相回復法による物体再生法の有効性を示す結果を得た.この方法は,レンズなどの結像系や参照波による干渉システムなどを利用していないため,X線や電子線などの波動によるイメージング法に拡張可能であるという利点をもっている.

特に,現在よく利用される反復法による位相回復では,1枚の回折波強度分布から複素振幅物体を再生することが非負条件を利用できる振幅物体再生に比べて非常に難しいという問題があるか,本方法は,解析的方法を用いているので,そのような問題がないという優位な特徴をもつ.しかし,今年度の実験は予算の関係で,簡易的な実験しか行えなかった.再生物体の精度の評価などを厳密に行うためには,今後,実験装置を揃えて,より精密な実験を行う必要がある.
電子線を利用したSi表面でのダイヤモンドのエピタキシャル成長

シリコン表面でのダイヤモンドのエピタキシャル成長には多くの問題が残されている。メタンを水素で希釈した気体放電を用いて成長を行なっているため、シリコン表面の酸化の問題は避けて通る事は出来ない。一つの解決策としてイオン衝撃による表面前処理を行なうことにより、核発生密度の増加とエピタキシャル成長の双方に良好な結果が得られ始めている。しかし、成長した粒子が下地に対して傾き及び回転をしていることが知られており、成長に伴うコアレッセンスが円滑に進行せず、平坦な表面構造を持つ薄膜は得られていない。ここではイオン衝撃の変わりに電子線を下地に照射して、核発生密度の増加とエピタキシ-の改善を試みた。下地表面の前処理として、表面酸化層を取り除いた後にメタン雰囲気でSiCのエピタキシャル層を成長させた。そこに数100Vで加速された電子線を照射し、ダイヤモンドの成長を開始した。その結果として、核発生数の増加は明らかに確認されたが、方位配列した粒子(エピタキシャル粒子)の密度は多くならなかった。しかし、粒子の下地に関する方位は比較的パラレル・エピタキシ-の関係を保っていた。これより下地表面の前処理の方法がダイヤモンドのエピタキシャル成長において重要な役割をしている事が明らかになった。
うつ質問票と光トポグラフィーによるうつ病の類型化およびセレン栄養状態との関連

本研究では、独自開発した抑うつ症状に関する質問紙調査票「こころのチェックシート」を用いて地域および職域にて実施し、抑うつ状態を示している対象者をタイプ別に類型化し、一部にセレン欠乏が関与しているという仮説を検討しようとするものである。3年間にわたって、地域住民約600名および職域にて約1,500名のデータが得られている。また、職域の100名については血液サンプルを得て、セレン栄養状態の指標の測定が行われている。今後、光トポグラフィーを用いたうつ類型化と比較しながら、セレン栄養状態との関連につき分析を行っていく。うつ病の一部にセレン欠乏が関与しているという仮説が出されている。うつ病は抑うつ気分や不安・焦燥を主症状とする精神疾患で、単一の病態ではなく様々な病因によって引き起こされる気分障害であると理解されており、その一部にセレン欠乏の関与が示唆されている。本研究では、抑うつ状態を独自開発した抑うつ症状と社会・生活環境ストレスに関する質問紙調査票「こころのチェックシート」と光トポグラフィーを用いた大脳の生理学的な部位別活動指標により類型化しつつ、それぞれの抑うつ状態のタイプごとでセレン栄養状態を評価し、セレンとうつとの関連を明らかにしようとするものである。平成23年度は地域および職域で「こころのチェックシート」を実施した。実施人数は地域で200名、職域で500名であり、抑うつ状態と診断されたそれぞれ10名および20名に対して医師による面談を行い、背景にある社会・生活要因や人間関係のトラブルなどの要因について聞き取り調査を行った。「こころのチェックシート」における回答パターンによる抑うつ状態の類型化と面談から得られた社会・生活要因との関連について統計学的な検討を行っている。血漿中セレン濃度およびGPx活性の測定を行い、測定方法の精度管理の確認を行い、次年度のおける測定に向けて準備を完了した。光トポグラフィーを用いての大脳の生理学的な部位別活動指標の計測についての倫理審査申請書については準備を行っている。また、平成23年10月にはトルコで開催された国際微量元素学会に参加し、セレンを含めて各種微量元素の生体内における健康影響やメンタルヘルスとの関連についての最新知見に触れ今後の研究の進め方について示唆を得た。本研究では、独自開発した抑うつ症状と社会・生活環境ストレスに関する質問紙調査票「こころのチェックシート」を用いて、地域および職域にて実施し、抑うつ状態を示している対象者をスクリーニングし、うつ病の一部にセレン欠乏が関与しているという仮説を検討しようとするものである。平成25年度においても、地域および職域において質問紙調査票「こころのチェックシート」を実施した。実施人数は地域で200名、職域で500名であり、この3年間で、地域住民約600名および職域にて約1,500名のデータが得られている。また、職域の100名については血液サンプルを得て、セレン栄養状態の指標、すなわち、血清中セレン濃度の測定およびセレン酵素であるグルタチオンペルオキシダーゼ活性の測定が行われている。本年度、質問紙調査票「こころのチェックシート」を実施した中で抑うつ状態と診断された地域5名および職域20名に対して医師による面談を行い、背景にある社会・生活要因や人間関係のトラブルなどの要因について聞き取り調査を行った。「こころのチェックシート」における回答パターンによる抑うつ状態の類型化と面談からえられた社会・生活要因との関連について統計学的な検討を行っている。今後、血液サンプルからのセレン栄養状態に関する指標と、光トポグラフィーを用いた大脳の生理学的な部位別活動指標により類型化しつつ、それぞれの抑うつ状態のタイプごとの分析結果とを合わせて総合的に分析を行っていく。これまでの研究の進捗状況は、平成23年度に地域および職域で「こころのチェックシート」を実施し、実施人数は地域で200名、職域で498名であり、抑うつ状態と診断されたそれぞれ10名および20名に対して医師による面談を行い、背景にある社会・生活要因や人間関係のトラブルなどの要因について聞き取り調査をした。平成24年度には、地域で915名に「こころのチェックシート」を実施した。また、もう1ヶ所の職域集団約100名に対しては、「こころのチェックシート」の実施に合わせ採血を行い、血清中セレン濃度およびGPx活性の測定を行った。平成23年度に「こころのチェックシート」を実施した498名については、質問票への回答パターンによる抑うつ状態の類型化と面談から得られた社会・生活要因との関連についてうつ症状を抑制型、焦燥型、双極性および非定型うつ病の典型的症状に分類し統計学的な検討を行い、うつ尺度得点22点を超える抑うつ状態の者は男性30人(7.8%)、女性9人(8.0%)の合計39人(7.8%)であった。

非定型うつ病の症状を訴えるものは男性123人、女性24人であったが、必ずしもうつ尺度得点は高くなかった。双極性うつ病の症状を訴えるものは男性5人、女性5人の計10人でうち8名はうつ尺度得点が高値であり、残り2人も高値傾向(20点)であった。焦燥感を訴えるものは男性10人、女性4人で、うちうつ尺度得点高値者は男性5人、女性2人であった。研究フィールドとの関係は良好であり、次年度以降も「こころのチェックシート」の実施や、血液サンプルの採取について引き続き協力が得られることとなっており、研究実施上の制約がない。光トポグラフィーを用いての大脳の生理学的な部位別活動指標の計測については、現在、倫理審査申請書の準備を行っているところである。25年度が最終年度であるため、記入しない。地域、職域とも研究協力者のリクルートは順調に進んでおり多くの対象者に対して「心のチェックシート」の実施がなされている。また、関連要因として想定している微量元素セレンの栄養状態の把握も進展している。ただ、光トポグラフィーの実施が遅れているが、この点については、医学部附属病院に受診しての実施だけでなく、ポータブル機器を使用しての地域や職域での実施について検討を行っていく予定である。地域および職域において「こころのチェックシート」を実施するとともに血液サンプルの採取を行い、セレン栄養状態を血漿中セレン濃度の測定およびGPx活性の測定により把握し、心のチェックシートの回答パターンとの関連について統計学的に検討する。また、従来から肥満とうつについてはその関連が指摘されてきたところであるが、セレンには肥満にともなうアディポサイトカイン異常を抑制する効果が見出されており、血漿サンプルを用いてアディポサイトカインの測定も追加で行う予定である。本年度は、うつ症状のタイプごとに血清セレン濃度およびGPx活性を対照群と比較する。また、同意が得られた方に対して、光トポグラフィーを用いての大脳の生理学的な部位別活動指標の計測を行い、タイプごとの特徴的な所見について検討を行う。平成24年に地域において実施した915名の「こころのチェックシート」から得られる抑うつ症状について、職域と同様にタイプ別分類ごとの頻度を明らかにし、職域とのちがいについて比較検討を行う。
交渉解としての世代間衡平の定式化とその天然資源・環境問題への応用

通常のラムゼーモデルでは、将来世代はいっさい現在世代に影響を及ぼすことはない。唯一、現在世代の将来世代に対するパターナリスティックな利他主義が世代間衡平をもたらす。次に、ラムゼーモデルの変種としての(準)hyperbolicな割引率をもつモデルでは、将来世代は現在世代の思うようには行動しない(現在世代の最適経路は時間不整合となることから、将来世代は現在世代の選択に間接的に影響を及ぼす。そこでは、ラムゼーモデルのパターナリスティックな利他主義に加えて、将来世代の現在世代に対する裏切りの可能性が、世代間の経路を形成する。本研究は、さらに将来世代の現在世代に対する影響の程度を強めた仮想的な世界を想定し、その世代間衡平経路を考察した。世代間重複モデルの枠組みで、老人は生まれたばかりの若年と交渉を行う。仮想的というのは、生まれたばかりの若年は、老人と交渉する能力も来期に老人となったときの交渉を予想する能力も有すると仮定しているためである。若年と老人の交渉の結果得られるナッシュ交渉解のうちで、サブゲーム完全性を満たすものを、本研究では、世代間衡平経路と呼ぶ。簡単な例題を通じて、このような世代間衡平経路は、個人の割引率よりも低い割引率と期間内で若年層に対して高いウエイトを与えるラムゼーモデルの解経路と一致することを示した。つまり、例題において世代間衡平経路は効率的であり、ある人々が期待してきたように、主観的割引率よりも低い社会的割引率が用いられる。現在、さらにより一般的な設定で、同様の結果が得られるかを現在検討している。