hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非小細胞肺癌にたいする-酸化窒素供与剤併用化学療法開発に関する研究

基礎研究では、一酸化窒素は固形癌モデルマウスの腫瘍組織内HIF-1α, P-glycoprotein, VEGF, P-Akt, P-CREBの抑制を介して抗癌剤の感受性を改善することを示した。臨床研究では、次期治験に向けて非小細胞肺癌治療に関する以下の三つの多施設臨床試験を行っている。1)未治療進行非小細胞肺癌患者におけるパクリタキセルとカルボプラチンに対するニトログリセリン併用/非併用療法に関す多施設無作為化第II相比較臨床試験、2)3rdライン既治療非小細胞肺癌症例に対する塩酸アムルビシン・ニトログリセリン併用療法の第II相単群臨床試験、3)高齢者未治療病期第IIIB/IV期非小細胞肺癌症例に対するニトログリセリン・ドセタキセルの単群第II相試験。平成19年度には本研究に関して臨床研究と基礎研究を施行した。臨床研究では、非小細胞肺癌治療に関する以下の二つの多施設臨床試験を開始した。1)未治療進行非小細胞肺癌患者におけるPaclitaxelとCarboplatinに対するニトログリセリン併用/非併用療法に関す多施設無作為化第II相比較臨床試験(TRILC0702)、2)3rdライン既治療非小細胞肺癌症例に対する塩酸アムルビシン・ニトログリセリン併用療法の第II相単群臨床試験(KUOPLC0701)。ともに、臨床試験実施計画書作成、臨床試験研究グループ形成(京都大学、東北大学、東京慈恵会医科大学、順天堂大学、昭和大学、国立がんセンター東病院、信州大学、滋賀医科大学、大阪北野病院、熊本大学、台湾大学)、データセンター開設(前者は財団法人臨床研究情報センター(TRI)、後者は京都大学医学部探索医療センター検証部)臨床試験参加各施設における倫理委員会承認、臨床試験開始前事前試験登録(前者:米国国立がん研究施設NCI-PDQ臨床試験登録ID:NCT00616031、後者:UMIN臨床試験登録ID:UMIN000000813)、キックオフ・ミーティング開催を経て、前者は平成20年1月4日から後者は平成19年9月1日から症例登録を開始している。更に前者においては、Electronic Data Capturing SystemをTRIと共同開発し、全国多施設から24時間体制で症例登録、治療群無作為化割り付け、CRF登録をインターネットで行うことを可能とした。基礎研究では、マウス担癌モデルマウスを作製し、ニトログリセリン併用化学療法の効果と作用機序を検討中である。一酸化窒素は腫瘍組織内のHIF-1α,P-glycoprotein, VEGF, P-Akt, P-CREBの抑制を介して抗癌剤の感受性を改善することが示唆されている。平成20年度には本研究に関して臨床研究と基確研究を施行した。臨床研究では、非小細胞肺癌化学療法に関する以下の三つの多施設無作為化臨床試験を開始した。(1)未治療進行非小細胞肺癌患者におけるPaclitaxelとCarboplatinに対するニトログリセリン併用/非併用療法に関す多施設無作為化第II相比較臨床試験、(2) 3rdライン班治療非小細胞肺癌症例に対する塩酔アムルビシン・ニトログリセワン併用療法の第II相単群臨床試験、(3)高齢者未治療病期第III B/IV期,非小細胞肺癌症例に対するニトログリセリン・ドセタキセルの単群第II相臨床試験(TUTRCDC003)を開始した。多施設臨床試験研究グループを組織し、(1)は臨床研究情報センター(TRI)、(2)は京都大学探索医療センター検証部、(3)東北大学未来医工学治療開発センター検証・情報管理部門にデータセンターを設置した。臨床試験参加各施設における倫理委員会承認、臨床試験開始煎事前試験登録(NCT00616031、UMIN000000813、UMIN000001820)を行い、症例登録を進めている。更に(1)においては、Electronic DataCapturing SystemをTRIと共同開発し、全国多施設から24時間体制で症例登録、治療群無作為化割り付け、CRF登録をインターネットで行うことを可能とした。平成21年度においては、定期的に研究施設代表者による臨床試験推進委員会を開催し、臨床試験推進を図る。基礎研究では、マウス担癌モデルマウスを作製し、ニトログリセリン併用化学療法の効果と作用機序解明を推進した。一酸化窒素がin vivo腫瘍組織内の腫瘍微小循環を促進し、腫瘍内低酸素領域を減少させ、低酸素誘導因子, P-糖蛋白, VEGF, P-Akt, P-CREBの抑制を介して抗癌剤の感受性を改善することを確認した。臨床研究では、多施設臨床試験グループを形成して、以下の三つの多施設臨床試験で症例登録を行っている。

1)未治療進行非小細胞肺癌患者におけるパクリタキセルとカルボプラチンに対するニトログリセリン(GTN)併用/非併用療法に関す多施設無作為化第II相比較臨床試験、2)3rdライン既治療非小細胞肺癌症例に対する塩酸アムルビシン・GTN併用療法の第II相単群臨床試験、3)高齢者未治療病期第III B/IV期非小細胞肺癌症例に対するGTN・ドセタキセルの単群第II相試験。これらの臨床試験では、GTNの抗癌剤増強剤としての保険適応追加を目指す第III相試験(医師主導治験)の予備試験となる。基礎研究においては、GTNは、抗癌剤の腫瘍組織への薬物分配を増加するというよりは、腫瘍内微小循環を増強することを介して、腫瘍組織におけるP糖蛋白や血管内皮成長因子(VEGF)などの抗がん薬治療耐性化蛋白質発現を抑制することと、リン酸化Aktやリン酸化CREBなどの癌細胞の生存シグナルを抑制し、CD95などの細胞死シグナルを増強することにより、アポトーシスを促して、癌細胞の抗癌剤への感受性を増強している可能性が示唆された。現時点では、NTG併用化学療法は探索的臨床研究の域を出ておらず、全症例においてGTNが抗癌剤の抗腫瘍効果を増強するわけではない。同一腫瘍組織型であっても、腫瘍組織における腫瘍血管の分布は一様ではなく、抗癌剤耐性化は個人差があると考えられ、NTG併用化学療法の効果も個人差があると考えられる。したがって、抗癌剤投与前の3日間の短期間NTG試験投与により血漿VEGF濃度が大きく低下する症例においては、化学療法にNTGを併用する意義が存在する可能性があり、個別化医療として各症例に相応しい治療を行うべきと考えている。安価で安全なGTN併用がん化学療法の普及により経済的医療崩壊を抑制できることを切に願っている。
海綿の興奮性アミノ酸ダイシハーベインが局在する細胞の起源と機能の生化学的解析

ダイシハーベイン(DH)はミクロネシア連邦ヤップ州産海綿Dysidea herbaceaより得られる興奮性アミノ酸で、既存のアミノ酸には無い特異な構造を持つことから、機能・構造の両面で注目されている。これまでの研究で、DHは海綿内の間充織に存在する直径10μm程度の球状細胞に存在することがわかっている。本研究ではこの球状細胞の機能と起源を多面的に比較・解析した。形態観察:電子顕微鏡、蛍光顕微鏡観察の結果、球状細胞は光合成補助色素フィコエリトリンを含み、3重の細胞壁を持つこと、また核やオルガネラは存在しないことを明らかにした。これらの形態的特徴は藍藻と類似するものであるが、藍藻類に発達するチラコイド膜構造も観察されなかった。またこの細胞のDAPI染色を行ったところ、核の染色は認められなかったものの、分裂途中にある細胞においてのみ蛍光の局在が観察された。この様なきわめて特異な性状を持つ細胞が、本種はもとより海綿の共生生物として報告された例は無い。分子生物学的解析:次に、海綿より球状細胞および共生藍藻Oscillatoria spongeliaeを分離し、それらの細胞を直接鋳型としてリボゾームDNAのPCR解析を行った。その結果、球状細胞のrDNA配列はホストの海綿と類縁のD.avaraより報告されているものと類似するものであった。一方、共生藍藻のrDNAは既報のO.spongeliaeのものとよく一致した。これらの結果は、ダイシハーベインの産生・貯蔵に深く関わっていると考えられるこの細胞は、藍藻と海綿の特徴を具有している可能性を示すものである。Dysidea herbacea成分の個体変動:D.herbaceaは南太平洋浅海域に広く分布するので、今回、パラオ共和国、ヤップ州の各地で採集を行い、個体ごとにダイシハーベイン(DH)の含量を比較した。パラオ3、ヤップ5地点で計17個体の海綿を採集し、それぞれについてDHの含量、生化学的特性を比較した。生化学的特性としては、本海綿には臭素化フェニルエーテルが高濃度で含まれるので、その生合成に不可欠と考えられるペルオキシダーゼ活性、および過酸化水素産生能について調べた。その結果、DHを含むのはヤップ州産の海綿のみであること、しかし、ヤップ産の海綿でも個体間でDH産生が大きく異なることを明らかにした。また、ペルオキシダーゼ活性についてはヤップ、パラオ産ともに高かったが、過酸化水素濃度に関しては、ヤップ産サンプルは高かったものの、パラオ産では低いという結果が得られた。これらの結果はパラオ産とヤップ産のD.herbaceaのではDHの産生のみならず生化学的にも異なることを物語っている。次にこれらのサンプルのタンパク抽出物についてSDS-PAGEを行い比較したところ、ヤップとパラオのサンプル群では明らかに異なるバンドパターンを与えた。さらに興味深いことに、ヤップサンプル間でもDH産生が高いサンプルには100kD、低いサンプルには30kDにそれぞれ特徴的なバンドが現れることがわかった。D.herbaceaの組織学的研究:これらの海綿の切片を観察した結果、共通して海綿特有の襟細胞、扁平細胞そして、共生藍藻Oscillatoria spongeliaeを観察することができた。これまでの研究で、DHは球状細胞内に存在することが明らかとなっているが、球状細胞はヤップサンプルのみに観察された。しかし、興味深いことにDH含量にかかわらずヤップサンプルには一様に球状細胞が観察された。そこで、抗DH抗体を用いてこれらの切片を染色したところ、ヤップ産の活性が高いサンプルのみ球状細胞が染色されたが、DHほとんどを含まない海綿の球状細胞はまったく染色されなかった。これは同じ球状細胞でもDH産生経路の調整が行われている可能性を示す結果であると考えている。

ダイシハーベイン(DH)はミクロネシア連邦ヤップ州産海綿Dysidea herbaceaより得られる興奮性アミノ酸で、既存のアミノ酸には無い特異な構造を持つことから、機能・構造の両面で注目されている。これまでの研究で、DHは海綿内の間充織に存在する直径10μm程度の球状細胞に存在することがわかっている。本研究ではこの球状細胞の機能と起源を多面的に比較・解析した。形態観察:電子顕微鏡、蛍光顕微鏡観察の結果、球状細胞は光合成補助色素フィコエリトリンを含み、3重の細胞壁を持つこと、また核やオルガネラは存在しないことを明らかにした。これらの形態的特徴は藍藻と類似するものであるが、藍藻類に発達するチラコイド膜構造も観察されなかった。またこの細胞のDAPI染色を行ったところ、核の染色は認められなかったものの、分裂途中にある細胞においてのみ蛍光の局在が観察された。この様なきわめて特異な性状を持つ細胞が、本種はもとより海綿の共生生物として報告された例は無い。分子生物学的解析:次に、海綿より球状細胞および共生藍藻Oscillatoria spongeliaeを分離し、それらの細胞を直接鋳型としてリボゾームDNAのPCR解析を行った。その結果、球状細胞のrDNA配列はホストの海綿と類縁のD.avaraより報告されているものと類似するものであった。一方、共生藍藻のrDNAは既報のO.spongeliaeのものとよく一致した。これらの結果は、ダイシハーベインの産生・貯蔵に深く関わっていると考えられるこの細胞は、藍藻と海綿の特徴を具有している可能性を示すものである
非線形拡散項を伴うロトカ・ボルテラ系に対する数理解析

非線形拡散項を伴うロトカ・ボルテラ系の定常解の大域構造に対する解析を行った。とりわけ、非線形拡散項の係数を無限大にした際の定常解の漸近挙動を特徴づける極限系に注目して、極限系の非定数解の集合が形成する曲線(大域分岐曲線)を関数空間内に描写した。成果の一例として、交差拡散を無限大とする極限系で、係数パラメーターがラプラス作用素の第2固有値に近づくと、未知関数の一成分が発散することを証明した。交差拡散項(cross-diffusion)を伴うロトカ・ボルテラ方程式の解析を行った。この方程式は縄張り争いをする2種類の生物種の個体数密度を調べる反応拡散モデルで、重定-川崎-寺本の提唱(1979)以来、国内外で継続的に研究が重ねられているが、とりわけ交差拡散項に対する解析の困難から、解構造は未開のままである。先行研究において、Lou-Ni(1998)は交差拡散を無限大にしたとき、共存定常解は極限系と呼ばれる2つの近似問題の解によって特徴付けられることを示している。1つ目の極限系は競争種の棲み分け現象を特徴付け、2つ目の極限系は交差拡散効果のない種の減衰を特徴付ける。1つ目の極限系については、Lou-Ni-四ツ谷の研究によって詳細な解構造が空間1次元では得られている。しかしながら、連立の楕円型方程式から成る2つ目の極限系に対してはほとんど研究が進んでいない状況であった。本年度の当該研究においては、2つ目の極限系に対する解析を行い、空間1次元のケースでは係数条件によっては単調増加な解が少なくとも2個存在することを証明した。この極限系に対する従来の研究においては、単調増加な解は係数条件を施しても高々1個しか見つかっていなかったことから、本研究は極限系の定常解が本質的に多重構造を備える点を初めて明らかにしている。さらに、定常解のサイズの先験的な評価や共存解が存在しない係数の領域幅を広げるなどの成果も得られ、これまで成果報告が乏しかった上記の極限系に対する研究の進展に貢献した。加えて、本年度においては、前年度の当該研究で得られた成果を華東師範大学(中国上海市)、KAIST(韓国大田市)で開催された研究集会ならびに愛媛大学、学習院大学で開催された日本数学会の函数方程式論分科会で口頭発表した。また前年度の研究成果を論文としてまとめ、偏微分方程式の国際的な学術雑誌に投稿した。拡散項と移流項を伴うロトカ・ボルテラ系に対する研究を行った。詳しくは、棲息領域において縄張り争いをする2種類の生物種の時空的な変化を記述する系の研究に力を注いだ。この系では、競合関係にある2種類の生物がお互いの混雑を避けて棲み分けようとする傾向をモデル化する際に、生物種間に働くフラックスを直接的に取り込んだ移流項を採用している。平成24年度においては、時間的定常解の解析を重点的に行った。解析における問題意識として「拡散と移流の強さに応じて定常解集合の形成する分岐構造がどのように変化するのか」といった点が挙げられる。本年度上半期においては、拡散項と移流項を伴うロトカ・ボルテラ系をノイマン境界条件の下で考え、競合関係にある2種類の生物の内、1種類の生物の拡散と移流がともに強い場合、競合する2種類目の生物の拡散が弱ければ、お互いが共存するような定常解が存在することを数学的に証明した。Lou-Ni(1996)による研究で、移流項を伴わないロトカ・ボルテラ競合系において、2種類の競合種の拡散力に十分な差がある場合には、共存定常解が存在しないことが知られていた。本研究の成果によって、移流があるケースでは、競合種の拡散力に差があっても共存できる可能性が示された。本年度下半期には、1種類の生物の拡散と移流を一定比で無限大にしたときの共存定常解の漸近挙動を解析した。その際、共存定常解の漸近収束先を未知関数とするような極限系(シャドウ系)を導出した上で解析する方法をとった。空間1次元に単純化したケースでは、極限系の大域分岐構造を得た。その結果、拡散と移流の比や反応項の係数(増殖率や競合係数)の値に応じて、もう一種類の生物の拡散係数をパラメーターとすると、異なる特異極限(内部遷移層と境界遷移層)を結ぶ分岐曲線が得られた。この分岐曲線は定数解から離れている点が特に目新しい成果である。最終年度においては交差拡散項をもつロトカ・ボルテラ系の定常問題の研究に力を注いだ。具体的には、1979年に重定・川崎・寺本によって提唱された2種類の競争種の個体群密度を記述する交差拡散系(SKTモデル)において、片方の種の交差拡散係数を無限大とした際の定常解の漸近挙動を解析した。この漸近挙動は、1999年のLou-Niの研究によって、2種類の極限系によって分類されることが知られている。

そのうちのひとつは、競争種の棲み分けを特徴付ける極限系で、Lou-Ni-四ツ谷の研究で解構造が得られている。しかしながら、交差拡散効果の弱い種の減衰を特徴づけるもうひとつの極限系に対してはほとんど研究がされていなかった。本年度の特筆すべき研究成果は、非線形楕円型方程式に対するノイマン問題で構成される後者の極限系の大域分岐構造を空間1次元で得たことである。具体的には、交差拡散効果が弱い種の増殖率を係数パラメータにとると、ある閾値より係数が大きいと非定数解が存在せず、それより係数が小さいと非定数解が存在することを示した。さらに、非定数解の大域分岐枝は、係数パラメータがマイナス・ラプラシアンの第二固有値に近づくと爆発することを証明した。この結果は、係数パラメータが上記の固有値に等しくなると、2種類の極限系の解集合が(正規化の後に)繋がることを意味している。これまで、2つの極限系は異なる研究グループによって独立に研究されてきて、系同士の関連性が議論されていなかっただけに、今回の結果が2つの極限系の接合点を発見した点で意義深い。なお、この結果は、片方の交差拡散が大きいとき、SKTモデルの定常解集合が固有値付近でサドルノード分岐を起こすことを示唆している。上記の研究成果は、日本数学会総合分科会(函数方程式論分科会)などの研究集会において口頭発表するとともに、論文としてまとめ国際的な学術雑誌へ投稿中である。非線形偏微分方程式交付申請書の「研究の目的」に記載したように、本研究はロトカ・ボルテラ系に交差拡散項や移流項を付加した際の解構造の変化を捉えることを目的としている。後者の移流項を付加した系については前年度の研究によって、とくに拡散と移流を一定比で無限大にしたときの極限系が導出され、その極限系の解集合が形成する大域分岐構造が空間1次元では得られている。本年度においては、前者の交差拡散を付けた系に対する研究を中心的に行った。研究実績の概要にも記述したように、ロトカ・ボルテラ競争系において片方の交差拡散項が非常に大きいケースでは、定常解は2つの極限系によって特徴付けられ、その内の片方の極限系に対する研究が停滞していた。本研究においては、この極限系を解析し、係数条件によっては解が本質的に2個存在することを証明した。ただし、この結果は、係数に対する条件をかなり限定しており、定常解の大域的な構造解明に直接結びつくものではない。とはいえ、定常解の多重存在性は研究計画の立案の時点でも予測出来ていなかったことから、大きな進展であったと言える。また、本年度の研究対象とした極限系は、係数がある種の退化条件をみたすと、解の高さがいくらでも大きくなりうる特徴(解の非有界性)があり、この特徴が解析を困難にしてきた。本年度には、係数がこの退化条件をみたさなければ、解の高さが有界にとどまることを証明できた。この成果は上記の極限系に対する解析における1つの障壁を排除したという点で評価出来る進展である。前年度までは、移流項を伴う系を研究が計画より進展している一方、交差拡散を伴う系の研究は計画より遅れ気味であった。本年度はその遅れを取り戻している。反省点として、本年度までの研究成果の多くが空間1次元に限定されていて、多次元での研究が遅れ気味であることが挙げられる。総合的には、研究はおおむね順調に進展している。交付申請書の「研究の目的」には、ロトカ・ボルテラ型の反応項を伴う拡散方程式系に交差拡散項や移流項を付したモデルに対する研究所信を記述した。
高周期14族元素を骨格に含む芳香族化合物の開発研究

シラシクロペンタジエン(シロール)は環内にケイ素原子を含む最も基本的な共役環状化合物の一つであるが環内炭素上に置換基を持たないシラシクロペンタジエンはこれまで安定な単量体としては単離されていない。本研究では最初の安定な環内炭素無置換シラシクロペンタジエンとして1、1-ジメシチル-1-シラシクロペンタジエンを合成した。この化合物は熱的に安定であるがジエノフィルや遷移金属錯体と容易に反応することがわかった。シクロペンタジエニリデンのケイ素類似体であるシラシクロペンタジエニリデンは環内二重結合とシリレン部位との相互作用に興味のもたれる化学種であるがこれまで報告例がない。シラシクロペンタジエニリデンの前駆体となりうる1、1-ビス(トリメチルシリル)-1-シラシクロペンタジエンを同様の方法論によって合成した。この化合物を光分解したところシラシクロペンタジエニリデンの発生を示唆するヘキサメチルジシランの生成が確認された。シリレンの良好な捕捉剤であるアルコール類、ジエン類、ヒドロシラン類の存在下における光分解反応ではシラシクロペンタジエニリデン由来の生成物は得られなかった。シラシクロペンタジエニリデンの発生を確認するための反応条件及び前駆体の改良を検討する予定である。シラシクロペンタジエンのラジカルイオン種の発生を目的としてその電子移動反応を検討した。1、1-ジメシチル-1-シラシクロペンタジエンは電子受容体であるテトラシアノエチレンとの間で電荷移動錯体を形成した。その電荷移動吸収帯に光照射するとケイ素-炭素結合の開裂が起こった。四塩化炭素共存下では塩素引き抜きがみられたことから電子移動によりシラシクロペンタジエンラジカルカチオンが生成しているものと考えられる。
インターラクティブホログラフィ立体テレビに関する研究

本研究では従来の動画ホログラフィの研究成果を基にして、インターラクティブな動画ホログラフィ装置への改善に関する検討を行った。そのためにまず動画ホログラフィ装置の更なる小型化に関して検討を行った。具体的には光源からLCDまでの距離の縮小方法を検討し、さらに多視点のホログラフィックステレオグラム(HS)を用いた動画ホログラフィ装置を作成し、縦方向の視差を除いた立体像の再生を行った。その時の計算時間の短縮および再生像の特性について検討を行った。また視野の広い再生像が得られることを目的として投影型ホログラム再生装置の検討を行った。気流整流器による再生像の揺らぎの特性およびスモーク空間スクリーンによる再生像の特性の検討を行った。その結果比較的鮮明な再生像が得られ、また視野の広い再生像が得られることを明らかにした。またこれらのデータをもとにしてホログラム再生装置の試作を行い、HODICなどにおいて発表を行った。その結果比較的良好な評価が得られた。またそれらの結果をSPIE(国際光学会)主催の国際会議において発表を行い大変良い評価が得られた。またさらに再生像の特性を改善するために気流整流器を用いたスモークスクリーンに関して検討を行った。その結果をIWAITなどにに発表した。またインターラクティブホログラフィ立体テレビをめざして立体像の伝送方式に関して検討を行った。そのための方式としてネットワークストリーミング技術を利用したホログラフィ立体動画像の配信実験を行い大変良好な結果が得られた。それらの結果をOptical Engineeringなどに発表を行った。またホログラフィのディスプレイへの応用として白色レーザを用いたカラーホログラムおよびパルスレーザを用いた大型ホログラムを作成し良好な再生像が得られ、結果を画像電子学会誌および芸術科学会誌などに発表した。本研究では今までの動画ホログラフィの研究成果を基にして、動画ホログラフィ装置の更なる小型化に関する検討を行った。そのためにまず液晶表示パネルを用いた接眼方式の虚像再生型カラー動画ホログラフィ装置の検討を行い、その結果を映像情報メディア学会(V.57,N.2)に発表した。また同様な実験をDMDを用いて行った結果を電子情報通信学会(V.J86-D-II,N.6)に発表した。またLEDを光源として用いることにより動画ホログラフィ装置の更なる小型化を検討した。まず光源からLCDまでの距離の縮小方法を検討し、さらにLEDの波長特性や点光源特性を改善して各色のLEDを用いることにより、小型RGBカラー立体動画表示装置を試作し,その再生像のカラー特性について検討した結果を映像情報メディア学会誌(V.58,N.3)に発表した。更に視野の広い再生像が得られることを目的としてホログラム空間投影装置の検討を行った。そのために再生像の投影を行うための水微粒子を用いた空間スクリーンの検討を行った。そして水粒子の散乱特性の再生像に及ぼす影響について検討を行った。これらの結果を映像情報メディア学会(V.57,N.4)および画像電子学会(V.32,N.4)に発表した。またこれらのデータをもとにしてホログラム空間投影装置の試作を行い、三次元画像コンファレンスなどにおいてデモを行った。現在はさらに再生像の特性を改善するために気流整流器を用いた水粒子スクリーンに関して検討を行っている。本研究では今までの動画ホログラフィの研究成果を基にして、動画ホログラフィ装置のインターラクティブ化に関する検討を行った。そのために動画ホログラフィ装置の更なる小型化を検討した。

光源からLCDまでの距離の縮小方法を検討し、さらにLEDの波長特性や点光源特性を改善して各色のLEDを用いることにより、小型RGBカラー立体動画表示装置を試作し,その再生像のカラー特性について検討した結果を映像情報メディア学会誌(V.58,N.3)に発表した。また視野の広い再生像が得られることを目的として投影型ホログラム再生装置の検討を行った。まず再生像の投影を行うための水微粒子を用いた空間スクリーンの検討を行った。そして水粒子の散乱特性の再生像に及ぼす影響について検討を行った。その結果比較的鮮明な再生像が得られ、また視野の広い再生像が得られることを明らかにした。これらの結果を映像情報メディア学会(V.57,N.4)および画像電子学会(V.32,N.4)に発表した。またこれらのデータをもとにしてホログラム空間投影装置の試作を行い、三次元画像コンファレンスなどにおいて発表を行った。またさらに再生像の特性を改善するために気流整流器を用いた水粒子スクリーンに関して検討を行った。その結果を三次元画像コンファレンスなどにおいてデモを行った。その結果比較的良好な評価が得られた。またそれらの結果をSPIE(国際光学会)主催の国際会議において発表を行い大変良い評価が得られた。またインターラクティブホログラフィ立体テレビをめざして立体像の伝送方式に関して検討を行った。そのための方式としてネットワークストリーミング技術を利用したホログラフィ立体動画像の配信実験を行い大変良好な結果が得られた。それらの結果を映像晴報メディア学会誌(V58,N.9)に発表を行った。本研究では今までの動画ホログラフィの研究成果を基にして、動画ホログラフィ装置の改善に関する検討を行った。そのために動画ホログラフィ装置の更なる小型化を検討した。光源からLCDまでの距離の縮小方法を検討し、さらに多視点のホログラフィックステレオグラム(HS)を用いた動画ホログラフィ装置を作成し、縦方向の視差を除いた立体像の再生を行った。その時の計算時間の短縮および再生像の特性について検討を行った結果を映像情報メディア学会年次大会に発表した。気流整流器による再生像の揺らぎの特性およびアレイ状空間スクリーンによる再生像の特性の検討を行った。これらの結果を画像電子学会(Vol.34,No.5)に発表した。またさらに再生像の特性を改善するために気流整流器を用いたスモークスクリーンに関して検討を行った。その結果を、映像情報メディア学会年次大会に発表した。
顎顔面領域における三次元CTの規格化

頭部エックス線規格写真で得られる二次元的な情報とそれに加えて頭蓋顎顔面形態の三次元的情報を併せ持つデータベースを構築し、患者の骨格的な顎顔面形態を三次元的に規格化して頭蓋顎顔面の三次元形態の定量解析をも行える歯科矯正治療診断システムを開発することを目的として、今まで比較・評価された報告を認めない上顎歯槽弓の前後径について高解像度CT画像の三次元的情報から上顎歯槽弓の前後径を計測し、従来の頭部エックス線規格写真分析の変数との関連を検討した。頭蓋顎顔面領域の骨形態に異常を認めない永久歯列完成後の矯正歯科治療未経験の女性24名(1232歳:平均年齢20歳)に対して、側面位頭部エックス線規格写真とCT画像を撮影した。CT画像上でANS-PNS、Ba-ANS、S-ANSおよびS-Ba間の距離をそれぞれ求め、側面位頭部エックス線規格写真分析で計測した値との有意差と相関を求めた。また、CT画像上で上顎歯槽弓遠心端を決定し、正中矢状平面上に投影してANSとの距離(上顎歯槽弓前後径)を求め、側面位頭部エックス線規格写真分析で計測したANS-Ptm'/PPとの有意差と相関を求めた。Ba-ANSを除いた全ての計測項目においてCT画像上の計測値と側面位頭部エックス線規格写真上の計測値との間に有意差を認めなかった。また、上顎歯槽弓前後径とANS-Ptm'/PPとの間に高い相関を認めた。側面位頭部エックス線規格写真分析におけるANS-Ptm'/PPは、CT画像上の正中矢状平面における上顎歯槽弓遠心端-ANS間距離に近似していることがわかった。このことから側面位頭部エックス線規格写真の計測値から上顎歯槽弓前後径を推測できることが示唆された。本研究内容について2008年1月14日の口と顔のフォーラムで演題発表をおこなった。また、2008年6月8日の第50回近畿東海矯正歯科学会学術大会において学術展示を行う予定である。外科的矯正治療の適応と診断された成人被検者に対して、頭部X線規格写真から得られた二次元画像と高解像度CT三次元画像をマッチングして、頭部X線規格写真解析による規格化されたデータを利用しながら、頭蓋顎顔面の三次元形態の定量解析をも行える歯科矯正治療診断システムを開発することを目的として以下の通り実験を行った。まずは乾燥頭蓋骨に対して、通法どおり側面位および正面位頭部X線規格写真の撮影をおこない二次元画像データを得た。姫路市の開業歯科医院の協力を得て、顎顔面コーンビームX線CT装置を用い、撮像領域=15cm、スライス厚さ=0.3mmの条件でCT画像を撮像し三次元画像データを得た。側面位および正面位頭部X線規格写真の二次元データおよびCT画像の三次元データから20個の解剖学的指標点の同定をおこない、その中からさまざまに組み合わせた3点を基準として、二次元データと三次元データの重ね合わせをおこなった。数多くのパターンで、乾燥頭蓋骨における二次元データと三次元データのマッチングをおこない、マッチングしたデジタルデータの各計測点についての一致度を比較検討している。精度の高い解剖学的指標点3点を決定し、それを基準として得られたマッチング画像上で、頭蓋顎顔面それぞれの部位において、解剖学的特徴点の3次元的位置の計測(距離的・角度的計測)をおこない、これらの計測値と、乾燥頭蓋骨上での実測値とを比較し、計測誤差について検討している。成人被検者に対して、側面位および正面位頭部エックス線規格写真から得られた二次元画像と高解像度CT三次元画像をマッチングして、頭部エックス線規格写真解析による規格化されたデータを利用しながら、頭蓋顎顔面の三次元形態の定量解析をも行える歯科矯正治療診断システムを開発することを目的として以下の通り実験を行った。矯正歯科治療を受けた経験のない永久歯列期の被検者20名に対して、通法どおり側面位および正面位頭部エックス線規格写真の撮影をおこない二次元画像データを得た。また、姫路市の開業歯科医院の協力を得て、顎顔面コーンビームエックス線CT装置を用い、撮像領域=15cm、スライス厚さ=0.3mmの条件でCT画像を撮像し三次元画像データを得た。精度の高い解剖学的指標点3点を決定し、それを基準として側面位および正面位頭部エックス線規格写真の二次元データおよびCT画像の三次元データからその他各計測点の精度に関して検討した。検討の結果を踏まえ、側面位および正面位頭部エックス線規格写真の二次元データでは同定が困難であるがCT画像の三次元データでは同定可能で、かつ治療方針の立案に重要と考えられる計測点に関して、基準平面に対して前後的、水平的、上下的な誤差を計測することを検討している。この誤差に関して定量的な評価を行うことによって、計測点が側面位および正面位頭部エックス線規格写真の二次元データ上では読影困難であっても、その近似的な点を示唆することが可能になると予測されるため、二次元データと三次元データ間の比較検討がより容易になると考えられる。

頭蓋顎顔面領域の骨形態に異常を認めない永久歯列完成後の矯正歯科治療未経験の女性24名(1232歳:平均年齢20歳)に対して、側面位頭部エックス線規格写真とCT画像を撮影した。CT画像上でANS-PNS、Ba-ANS、S-ANSおよびS-Ba間の距離をそれぞれ求め、側面位頭部エックス線規格写真分析で計測した値との有意差と相関を求めた。また、CT画像上で上顎歯槽弓遠心端を決定し、正中矢状平面上に投影してANSとの距離(上顎歯槽弓前後径)を求め、側面位頭部エックス線規格写真分析で計測したANS-Ptm'/PPとの有意差と相関を求めた。側面位頭部エックス線規格写真分析におけるANS-Ptm'/PPは、CT画像上の正中矢状平面における上顎歯槽弓遠心端-ANS間距離に近似していることがわかった。このことから側面位頭部エックス線規格写真の計測値から上顎歯槽弓前後径を推測できることが示唆された。本研究内容について2008年1月14日の口と顔のフォーラムで演題発表をおこなった。また、2008年6月8日の第50回近畿東海矯正歯科学会学術大会において学術展示を行う予定である。
LESによる乱流解析に適した高精度数値計算アルゴリズムの構築

LESに適用可能な2次精度半陰的スプリッティング法,およびレギュラー格子のMAC法に適合するエネルギー保存型対流項差分スキームを提案した.1.壁面粘着条件を課す高解像度の乱流数値解析では,運動方程式の粘性項に起因する時間刻み幅の制限から,粘性項に対する陰的な時間進行法の使用が望まれる.しかし,スマゴリンスキーモデルを用いる最も一般的なLES乱流解析では,実質的な粘性係数が空間的な変数となるため,ナビエ・ストークス方程式に対する従来の汎用的な陰的計算アルゴリズムをそのまま使用することは困難である.そこで,まず変数係数の粘性項を時間2次精度で扱うための陰的な計算アルゴリズム(スプリッティング法)に対する条件を示し,さらに,スマゴリンスキーモデルを用いるLESにも導入可能な経済的な2次精度半陰的スプリッティング法を提案した.2.非圧縮性流体における質量と運動量の保存則と運動エネルギーの式との従属関係を離散的にできるだけ正確に表現しようとする差分法にエネルギー保存型対流項差分スキームがあり,LESのような非定常乱流解析の非線形不安定性を抑える手法としてしばしば用いられている.しかし,この従属関係の満足度は計算アルゴリズムと深く結びついており,従来のエネルギー保存型対流項差分スキームはレギュラー格子のMAC法とは適合しないことが明らかになった.そこで,離散的な保存則と計算アルゴリズムとを再検討し,レギュラー格子のMAC法に適合する新たなエネルギー保存型対流項差分スキームを提案した.上記2つの提案はLESの数値計算における粘性項および対流項それぞれの数値不安定性を抑えるための手法である.今後,これらを組み合わせてLES乱流解析に適した高精度数値計算アルゴリズムを構築する.LESに適用可能な2次精度半陰的スプリッティング法,およびレギュラー格子のMAC法に適合するエネルギー保存型対流項差分スキームを提案した.1.壁面粘着条件を課す高解像度の乱流数値解析では,運動方程式の粘性項に起因する時間刻み幅の制限から,粘性項に対する陰的な時間進行法の使用が望まれる.しかし,スマゴリンスキーモデルを用いる最も一般的なLES乱流解析では,実質的な粘性係数が空間的な変数となるため,ナビエ・ストークス方程式に対する従来の汎用的な陰的計算アルゴリズムをそのまま使用することは困難である.そこで,まず変数係数の粘性項を時間2次精度で扱うための陰的な計算アルゴリズム(スプリッティング法)に対する条件を示し,さらに,スマゴリンスキーモデルを用いるLESにも導入可能な経済的な2次精度半陰的スプリッティング法を提案した.2.非圧縮性流体における質量と運動量の保存則と運動エネルギーの式との従属関係を離散的にできるだけ正確に表現しようとする差分法にエネルギー保存型対流項差分スキームがあり,LESのような非定常乱流解析の非線形不安定性を抑える手法としてしばしば用いられている.しかし,この従属関係の満足度は計算アルゴリズムと深く結びついており,従来のエネルギー保存型対流項差分スキームはレギュラー格子のMAC法とは適合しないことが明らかになった.そこで,離散的な保存則と計算アルゴリズムとを再検討し,レギュラー格子のMAC法に適合する新たなエネルギー保存型対流項差分スキームを提案した.上記2つの提案はLESの数値計算における粘性項および対流項それぞれの数値不安定性を抑えるための手法である.今後,これらを組み合わせてLES乱流解析に適した高精度数値計算アルゴリズムを構築する.
科学技術教育における教科「見直し・再編」の日仏比較－数学科・理科・技術科－

フランスの小中高における普通教育としての技術教育の概念は、テクノロジー(Technologie)教育としては、高校(リセ)の「エンジニア科学」科教育へと連続する志向性を含みながら、フランス版のSTEM (Science,Technology, Engineering,Mathematics)教育的な傾向がある。このエンジニア科学教育は、「システム工学」に重点をおき、コレージュから高等教育まで接続すると位置づけられ、コレージュの「テクノロジー」科教育にもその影響がみられる。1.フランスの科学教育と技術教育として、次の科学技術教育の概念を表す教科があることが明らかになった。「世界の発見」科が、幼稚園では教育の領域として、小学校(5年制)の基礎学習期の小学校第1・2学年では教科としてある。「世界の発見」科は、科学教育と技術教育との関連が強く、時間と空間の概念と世界に関する知識を獲得する生活環境に関する日本の生活科に似た総合的教科である。この教科は、小学校の深化学習期の第3・4・5学年における科学的教育の領域における教科としての「実験科学・技術」科に接続される(学習の構造化)。この「実験科学・技術」科は、科学的教育としての科学教育と技術教育との統合教科である。中学校の適応期の第1学年(第6級)と中心期の第2・3学年(第5・4級)では、1995年の教科としての「技術」科から変化がおこり、小学校の科学的教育教科である「実験科学・技術」科と連続した教科としてのScience ettechniques「科学・技術」科が中学校に登場し、その科目としてのTechnologie「技術」科が設置された。その一方、進路指導期では、1995年の教科としての「技術」科の伝統を受け継ぐ科学教育と技術教育とが分化した教科としてのTechnologie「技術」科が設置された。特に、中学校における技術(テクノロジー:Technologie )科教育が、STEM教育的な傾向をもち、高校のEngineering教育である「エンジニア科学」科教育との連続の傾向をもつことが明らかになった。2.研究分担者である理科教育研究者との共同討論として、科学技術教育における日常的概念が学習者の科学的理解を促すことと,科学技術教育において生活概念とものづくりの視点に立脚した教育課程が構想できることを検討した。小学校における「世界の発見」科は、コンピューターの基礎の機能を発見し利用し、情報学とインターネットの資格を得ることが目的に加えられる。「実験科学・技術」科では、技術教育に関する教育内容は、技術的物品の、電気回路、電気の安全、てこと秤と釣り合い、機構、運動の伝達である。1995年に「科学・技術」科の教育内容に含まれた情報学は、2008年には含まれない。小学校のテクノロジー(technologie)教育の特徴は、情報学の内容の分離であるといえる。コレージュにおける「実験科学・技術」科の教科の目的は、科学技術教養の獲得である。その第1学年の「実験科学と技術」科の科目「技術」科では、「輸送手段」の領域が設定され、教育内容は、技術的な機能と基礎(てこの原理、歯車による動きの伝達装置と変換、歯車装置など)と利用されるエネルギー及び材料の特性における技術的変革の知識の原理との結合である。第2学年では、応用の領域として「住環境と建設」の領域が設定され、教育内容は、エネルギーと伝統的な材料、あるいは技術革新においての基礎と技術革新に関係づけられる原理のアプローチである。第3学年は、応用の領域として「快適とホーム・インテリジェント・システム」の領域が設定され、教育内容は、インテリア設備(家庭用電化製品の設備など)あるいはエクステリアの設備(照明、風力ポンプ、太陽施設など)、情報化と日常のシステムの自動化(暖房、照明など)である。第4学年の教科「技術」科では、特にプロジェクトに結びついたデジタル・メデアの生産のための情報及びコミュニケーショーンの合理的利用と技術の自律性に関して能力を広げる。「実験科学・技術」科の科目「技術」科は、科学の方法と関連づけられ、教科「技術」科は、プロジェクトによる技術的問題解決と関連づけられる特徴がある。1.一般的には科学の方法はアナリシス(Analysis:分析)、技術の方法はシンセシス(Synthesis:総合)が主体になるといわれているが、フランスでは科学教育と技術教育を関連させる方法論として、教育課程(カリキュラム)開発で採用されていた。また、フランスの各教科では、教養につながり、教育課程を貫く「科学」に基礎を置いた科学の教育という基本理念のもと、フランス独自の科学の認識論による科学的概念によって教育課程開発が行われていた。この点は、日本の科学技術教育における独自の科学的概念を教養とリテラシーと学力との関係として構築し、それを基盤とした教育課程開発に多くの示唆を与える。2.ジョスパン法に代わる保守政権下のフィヨン法において「PISA型学力」の導入である「知識及びコンピテンスの共通基礎」が制定されたが、科学の科学的客観的「知識」を伝達してエリートを養成するという伝統的中等教育と、EUのキー・コンピテンシーの影響を受けた「PISA型学力」の導入の対立があった。(1)との関係では、「科学」と「PISA型学力」導入後の「科学的概念」との関係が問われていた。3.フランスの小学校の「世界の発見」科と「実験科学・技術」科教育における子どもの生活概念と科学的概念との関連、中学校(コレージュ)で新設された教科「実験科学・技術」科教育の教科目「技術Technique」科教育と教科「技術Technologie」における科学的概念の特質、STEM教育としての数学科・理科・技術科の各教科の科学的概念の特質、高校(リセ)の普通教育課程に新設された「エンジニア科学」

おける科学的概念の特質、これら関連を、新学習指導要領と教科書の調査と分析を通して明らかにできた。2008年の教科としての「テクノロジー(Technologie)」科は、1985年と1995年のテクノロジー教育より変化することになる。そこでは、数学を含めた科学的テクノロジー的教養(culture scientifique et technologique)の一環としてのテクノロジー的教養の育成のための教育の意義が強調され、テクノロジー教育と数学教育・科学教育・情報教育との関連性が強調された。その2008年のテクノロジー教育は、コレージュの第1・2・3学年では、科学教育と技術教育を統合した教科としての「科学・技術(Science et techniques)」科の中の一科目の「テクノロジー(Technologie)」科となり、scienceとの関連ではtechnologieでないtechniquesに分類される科目としての「テクノロジー(Technologie)」科になった。この「テクノロジー(Technologie)」科では、教科としての「科学・技術(Science et techniques)」科の中の自然科学の科目(物理、化学など)における「探究」という科学の方法が重視され、それとの関係において、techniqueとしての技術の方法が、「技術的製作品」と関連づけられることになった。ここに、技術の系統的内容と方法による1985年の科学的なtechnologie教育というよりも、科学教育化の傾向が出てきた。現在、この科学教育との関連におけるテクノロジー教育に関するtechniqueとtechnologieの位置づけの性質をめぐって議論がなされている。一方、コレージュの第4学年は、情報の伝達と管理の重視や、「システムのエネルギー効率」などのリセの「エンジニア科学(Science de l'ingenieur)」科の影響があり、Engineering教育化がみられる。(1)前年度からの検討課題の詳細な継続研究を行った。特に、伝統的な普通教育における主知主義の学力概念や教育課程と、「PISA型学力」の導入によるフランスの学力概念や教育課程の変容とを関係づけながら、科学技術教育に関わる各教科の科学的概念の特徴を、分析した。(2)小学校における「世界の発見」科や[実験科学・技術]科、コレージュの「実験科学・技術」科における「技術」科、リセの「エンジニア科学」科にみられる科学技術教育の多元的な「総合化」の様相と、中学・高校におけるそれらの教科の科学的な客観的知識の系統性に基づいた「分化」の独自性を、日本の「PISA型学力」導入後の授業時間増の科学技術教育と比較して分析した。2000年代には、エンジニア科学が注目される。テクニシャンやエンジニア、研究者の需要増を受けてのことである。2000年における、リセの第1学年の「エンジニア科学入門(ISI)」およびS科の「エンジニア科学:science de
膜蛋白質ｓｈｅｄｄｉｎｇの絶対定量解析基盤技術の確立と慢性炎症反応モニタリング

炎症反応の進行を的確に把握する技術開発を目的として、炎症によって誘導される細胞膜タンパク質のsheddingをフェムトモルレベルで高精度にモニタリングする系の開発を試みた。無細胞合成系を用いてリコンビナント炎症関連膜タンパク質を合成し、これを内部標準として、タンパク質絶対定量を可能とする高感度MRM質量分析系を確立した。この系を用いて各種膜タンパク質を定量し、10ヘムトモルレベルで検出可能である事を確認した。コムギ胚芽を用いた無細胞タンパク質合成技術により作製した炎症関連マーカータンパク質候補(ケモカイン、サイトカインとそれらの受容体、免疫関連因子、プロテアーゼとそのインヒビター等、多数の膜タンパク質を含む238種)の質量分析により得られた、各タンパク質のイオン化ペプチド情報を基に、これらをタンデムに配列する人工タンパク質をコードする遺伝子を合成し、これを鋳型として人工タンパク質QCONCATを合成した。さらに本人工タンパク質QCONCATを内部標準タンパク質として使用する目的で、合成の際にN末端に独自に開発したTIPs (Tandem Internal standard Peptides)タグを付加し、TIPsタグを内部標準に用いて、合成タンパク質の絶対量を質量分析計で定量化することを可能とした。トリプル四重極型質量分析計(AB-SCIEX QTRAP5500)を用いて、TIPsタグ付き人工タンパク質QCONCATの質量分析をナノフローで再度行い、高感度&ハイスループット性を検討した。その結果、良好なイオン化ペプチドシグナル強度を得ることができたものの、ナノフローの不安定性により再現性に乏しい結果となった。そこで、高感度&ハイスループット性に劣るが、安定性のあるマイクロフローを採用し、再度検討した。その結果、10フェムトモルオーダーでの感度を再現できる良好な結果を得た。これを基に条件設定を行い、培養細胞系を用いた炎症関連マーカータンパク質のMultiple Reaction Monitoring (MRM)解析を現在進めている。炎症関連マーカー蛋白質候補として、ケモカインとその受容体、サイトカインとその受容体、免疫関連因子、プロテアーゼとそのインヒビター等、多数の膜タンパク質を含む238種のリコンビナントタンパク質を、当大学のコムギ胚芽を用いた無細胞タンパク質合成技術により作成すると同時に、安定同位体標識し、定量解析用の同位体標識炎症関連標準タンパク質ライブラリーiSIRPLを構築した。さらに本リコンビナント内部標準タンパク質には合成の際に、N末端に独自に開発したTIPs (Tandem Internal standard Peptides)タグを付加し、TIPsタグを内部標準に用いて、合成タンパク質の絶対量を質量分析計で定量化することが可能となっている。さらに、これら238種のリコンビナントタンパク質を質量分析し、各タンパク質のイオン化ペプチド(プロテオタイピックペプチド)を決めた。これは、来年度に計画しているMultiple Reaction Monitoring (MRM)解析システムの構築に必須の基本情報となる。絶対定量技術の開発に加えて、質量分析計の検出感度とダイナミックレンジの向上は、プロテオーム解析において極めて重要な課題である。従来の質量分析システムでは、複雑なプロテオームの全体像を捉えることはできず、そのため検出感度と検出範囲に優れた解析技術の導入が、本研究の推進には必要不可欠であることから、最新のトリプル四重極型質量分析計(AB-SCIEX QTRAP5500)を用いた、高感度(アトモルからフェムトグラムレベル)で、かつ検出のダイナミックレンジも1056と広いMRM解析システムを構築して行く。当初の計画通り、炎症関連マーカー蛋白質候補として、ケモカインとその受容体、サイトカインとその受容体、免疫関連因子、プロテアーゼとそのインヒビター等、多数の膜タンパク質を含む238種のリコンビナントタンパク質を、コムギ胚芽を用いた無細胞タンパク質合成技術により作成すると同時に、安定同位体標識し、タンパク質絶対定量解析用の内部標準炎症関連標準タンパク質ライブラリーiSIRPLの構築を終了した。さらにはこれらリコンビナントタンパク質のイオン化ペプチド(プロテオタイピックペプチド)を決めMultiple Reaction Monitoring (MRM)解析システムの構築に必須の基本情報を取得した。炎症組織、および炎症関連細胞でのSheddingの実態把握のために、絶対定量メンブレンプロテオーム解析を行う。我々が24年度に構築を進める安定同位体標識炎症関連膜タンパク質ライブラリーiSIRPLを用い、以下の解析に進む。in vitro解析:マウスの培養単球・マクロファージ、線維芽細胞、血管・リンパ管内皮細胞に着目し、マウスiSIRPLを用いて、炎症関連マーカー蛋白質、特に絶対定量メンブレンプロテオーム解析を行う。さらに、これらの細胞をサイトカイン、ケモカインやLPS等の炎症惹起物質で刺激した後に、再度絶対定量解析を行い、Sheddingを受けるタンパク質を探索・同定するとともに、その効率を定量化する。これにより、炎症関連膜タンパク質のSheddingプロファイリングデーターシートを作製する。in vivo解析:膠原病モデルマウス群MHX/lprの各系統マウスより、尿、血液液および疾患部位組織採取し、iSIRPLを基に、Sheddingを受け細胞外に遊離するタンパク質を検出するために、トリプル四重極型質量分析計によるMRM解析を試みる。消耗品、旅費、謝金、その他(共同施設使用料、論文校閲・掲載費)に使用予定である。繰越金はin vivo解析用の消耗品、共同施設使用料に当てる。
推算GFR分析による慢性腎臓病（CKD）進展予防のための定量的評価スケールの開発

近年、慢性腎臓病(CKD)が生活習慣病の中で重要な位置を占めてきている。このCKDへの進展をいち早く推算糸球体濾過量(以下eGFR)値で評価して対応する基準がCKDのガイドラインで示されている。本研究では、いわゆる健常者の人間ドックデータより、eGFRの悪化や進展に及ぼす危険因子を数値的に分析する。すなわちeGFRの分析によるCKD進展を予防するための定量的評価スケールの開発を目指す。さらにこのスケール作成をeGFRcysでも検討し、CKD予防のための臨床指導、保健指導への具体的指標となるものを数値化する。