hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
家族性痙性対麻痺の病態機序の解明

今後近親婚を有する本邦家系を用い連鎖不均衡の有無を検討し、候補遺伝子座を狭めていく。候補領域が1Mb程度に狭められた段階で、National Center for Biotechnology Information(NCBI)により同部位にmapされた候補遺伝子及びEST(expressed sequence tag)の系統的解析を行い、病因遺伝子の単離を試みる。候補遺伝子としては、脳に発現し、axonなどに関連のある蛋白が考えられる。本研究は、遺伝性の神経変性疾患である家族性痙性対麻痺familial spastic paraplegia(FSP)の原因遺伝子を明らかにし、その病態解明及び治療研究に役立てようとするものである。FSPは、比較的稀な疾患であるが、上位運動ニューロンを選択的、系統的に侵す疾患である。その原因蛋白は錐体路系において、重要な役割を果たしていると予想される。我々は日本の常染色体劣性遺伝性痙性対麻痺13家系について連鎖解析を行った。既知の遺伝子座(染色体8番、染色体16番:Paraplegin)との連鎖を否定した。本邦の劣性遺伝性痙性対麻痺家系では染色体8、16番遺伝子座はまれであると考えられた。さらなる連鎖解析の結果、韮薄した脳梁を伴う複合型常染色体劣性遺伝性痙性対麻痺(ARFSP with TCC)13家系において、染色体15q13-15との連鎖を認めた。非薄した脳梁を伴う複合型遺伝性痙性対麻痺は、ほとんどの家系が本邦において報告されており、本邦に先祖効果(founder effect)が存在する可能性が高い。本邦に多い脳梁非薄化と知能障害を伴う複合型ARFSP(ARFSP with TCC)の責任遺伝子の存在領域を狭めるべく連鎖不均衡について検討し、その領域の候補遺伝子を解析した。有意な連鎖を認めた染色体15q13-15領域に存在する平均0.5Mb間隔のDNAマーカーを用いて連鎖不均衡解析を行い、明らかな連鎖不均衡を示すDNAマーカーは認められなかったが、ハプロタイプ解析により候補領域をD15S132からD15S659までの約4cMに狭めた。二つの候補遺伝子(MAPlA, TYR03)及び6個のESTについて塩基配列を決定したがmutationは認めなかった。今後ARFSPwithTCC責任遺伝子の近傍に位置し連鎖不均衡を示すDNAマーカーを探索し、同時に候補遺伝子の解析を行う。
流通再編下における冷凍野菜開発輸入業者の企業行動に関する研究

本研究では、卸売業界の再編を受けた冷凍野菜開発輸入業者が国内外で講じている企業行動を解明することを目的とした。統計資料、企業データ、ヒアリング結果、政府関連資料を用いてフードシステム論およびマーケティング論の視点から考察を加えた結果、次の3点が明らかになった。第1に、食品卸売業者にみられる流通再編の内実である。これは、大規模卸売業者の系列化と中規模の淘汰および生き残り策の出現に現れている。第2に、流通再編の影響を受けた冷凍野菜開発輸入業者が倒産による売掛金の未回収問題を回避するためにチャネル戦略を講じた結果、輸入冷凍野菜を扱う業務用食品卸売業者に関して元々緩やかに形成されていた重層的なチャネル構造がいっそう深化した。第3に、顧客のバイイングパワーの強化に対応するためのコスト削減策が中国を中心とした海外生産基地において講じられていないのは、2006年以降、安全性確保に関する法制度が厳格化され、輸出環境が変化しているからである。本研究の目的は、食品卸売業者の今日的動向に、冷凍野菜開発輸入業者が国内でどのような影響を受けているのか、また、当影響を受けて海外および国内においてどのような企業行動をとることによって対応しているのかを解明することである。本年度は、主に食品卸売業界の今日的動向とそれに対する冷凍野菜開発輸入業者の国内での行動について、統計資料の分析と実態調査を中心に研究を進めた。注目すべき結果として、以下の点があげられる。第1に、食品卸売業界の今日的動向について、業界を取り巻く環境は厳しさを増していることである。この要因は、食品の主要ユーザーである外食産業の更なる市場規模の縮小と利幅が低下する状況下にあることが関係している。前者については、1997年から9年連続で縮小しており、限られた市場シェアを巡って競争がますます激化している。そして、後者について、総務省統計局『消費者物価指数年報』および日本銀行調査統計局『企業物価指数』を参照すると、輸入食品の仕入価格は全体的に上昇しているにもかかわらず、販売価格は値下げしなければならないような傾向を確認できる。こうした結果、卸売業界では中小企業だけではなく、有名企業による大型倒産も相次いで発生している。一例をあげると、2003年10月に国内最大大手のアイスクリーム卸業者(輸入冷凍野菜も扱う)の藤三商会も630億円の負債を抱えて倒産している。第2は、上述の状況を受け、冷凍野菜開発輸入業者は、チャネルの管理にあたり、信用調査企業の機能を活用して、新規取引を行う可能性のある企業及び既存顧客の経営状況を把握し、それに応じて与信枠を設定したうえで直接取引を行ったり、帳合取引を行ったりと、多様な取引形態を導入することによって売掛金が未回収となるリスクを回避していたことを、事例企業の結果から明らかにした。本年度は、食品卸売業者の今日的動向が冷凍野菜開発輸入業者に与える影響について考察を加えることを目的とした。これにあたり冷凍食品等の加工食品をメインに取り扱う市場外流通の業務用食品卸売業者(横浜市の野口食品,年間売上約80億)の仕入コスト削減への対応と課題を解明することを試みた。業界資料の整理及び事例企業への実態調査を通し、以下の点が明らかになった。第1に、業界の市場規模が低迷し競争が激化するなか、事例企業はスケールメリットの発揮による仕入コストの削減を主たる目的として、同等規模の独立系の卸売会社と共同仕入会社を設立するという対策を講じていた。この対策は、設立以前と比較して仕入コストを平均して1割低下させることに成功している。注目すべきは、(1)メリット(コスト削減)を発揮しやすい、(2)倉庫や配送車等の設備を持たず、入札の実施や取扱商品の発注を行うだけであるため、設立にそれほど資金を必要としないので摸倣化しやすいといった要因から、このような組織が業界において複数存在していることである。それゆえ、同取り組みによるコスト削減の波が特定の冷凍野菜開発輸入業者だけに関係しているわけではなく、すべての企業に迫っていると考えられる。第2に、とはいえ、このような卸売業者のコスト削減の対策は、類似した共同仕入組織が林立していること、業界の規模縮小に伴う商圏のバッティングが発生していること、リベートの存在により、特定の共同仕入組織に傾斜するかたちではこのような対策は進んでいない。したがって、各共同仕入組織においてこれ以上のスケールメリットを発揮することが困難となっている。

こうしたことから、卸売業者の上記の企業行動は、冷凍野菜開発輸入業者にとってコスト削減の圧力は一定程度かかるものの、共同仕入組織が統合するなどのかたちでさらに大規模にならない限り、これ以上のコスト削減の圧力はかからないと考えられる。冷凍野菜開発輸入業者は営利を追求する企業であるから、顧客のバイイングパワーの強化に対応するために、海外での製品製造段階においてコスト削減策を進展させていると推察される。ところが、実際には進展しておらず、輸出価格は上昇傾向にある。そこで、本年度は沿岸部を中心に行われている中国産冷凍野菜の生産基地を対象にその要因の解明を試みた。中国政府機関の資料、中国の冷凍野菜製造企業の内部資料、冷凍野菜開発輸入業者の内部資料をもとに考察した結果、輸出環境が変容していることが原因となっていたことが解明された。すなわち、ポジティブリスト制度導入以降の近年において、中国政府が輸出食品の安全確保に向けて食品テロ防止のための対策も打ち出す等法整備を進めるとともに、従来から講じていた対策についてもその内容をより厳格化させる姿勢をみせていることから、現地の冷凍野菜製造企業および日本の冷凍野菜開発輸入業者企もそれに対応せざるを得ず、コストが上昇しているのである。こうした一方で、品目数、件数、そして発生率をみると中国産冷凍野菜の日本での残留農薬違反は2007年から2009年にかけて減少しており、ポジティブリスト制度にみられる日本の検疫検査基準の強化に対して、中国で講じられている官民一体の対策は効果をあげていることが確認された。なお、今年度は本研究の論旨に直接的に関与はしないが、フードシステム論的な視点から冷凍野菜開発輸入業者に関連する主体にも焦点を当て、各業界における構造変化の状況や企業行動等を解明した。
地域在住後期高齢者への自立促進ケアプログラムの導入とその効果の縦断的検証

後期高齢者の自立促進には、社会参加、地域コミュニティー、自ら取り組む運動が関連することが明らかになった。要介護になるまでにかかる時間は、社会参加高群(中央値48.4ヵ月)で低群(19.9ヵ月)より有意に長かった。交絡可能な要因を調整しても、要介護になるリスクは社会参加高群で低群より31%低かった。また、若者と話す、近所と関わることが、後期高齢者の自立促進に関連することも明らかになった。本研究は、山梨県K市において、2005年度から追跡し、3年間の研究成果として得た、後期高齢者を対象に、ADL・IADLに影響を与える要因をエビデンスにし作成した、高齢者の自立促進ケアプログラムを導入している。3年間の1年日で、現在データを取得しながら、効果の検証をしながら実践を続けている。また、2005年3,928名(男性1,312名、女性1,957名)、2007年は3,552名(男性1,341名、女性1,931名)。2005年2007年ともに調査に参加した1,921名(男性780名、女性1,141名)。2010年では、1,590名が追跡できており、この対象者のエンドポイントを死亡として、ベースライン時の生活機能要因との関連について、統計学的に分析している。このデータの分析結果を、介護予防ナビとして作成したプログラムに取り込み、後期高齢者が今後自立した生活を送るために、アドバイスシートを渡し、留意点を把握していただいて自立期間の延長を図っている。対象地域に出向き、認知症、うつ、閉じこもりなど、高齢者の自立低下の要因となる状態に対する予防目的で、講演会、研修会を行ない、集団介入を行なっている。残りの2年間で、追跡できている対象者と、新規対象者の本研究プログラムの効果を評価し、ケアプログラムの追加変更を行ないながらまとめていく。介護予防対策において、後期高齢者のうつ傾向や認知機能低下の早期発見、早期治療の重要性を明確にする目的で、2005年からコホートしている山梨県K市在住後期高齢者の心の問題や物忘れ問題が要介護のリスク要因であるかを明らかにするための調査を行った。「おたっしゃ健診問診票」を作成し調査した結果、2177人の地域活動(祭り・行事、自治会、老人クラブ、運動教室、健康教室、認知症予防教室、料理教室、趣味活動、気楽、サロン、ボランティア、旅行、異世代交流)への参加状況を確認できた。2005年と2011年の2時点の要介護者割合の変化を多重ロジスティック回帰分析した結果、うつ傾向と物忘れ傾向がある高齢者がそうでない高齢者に比べ、要介護になる確率が有意に高かった。うつ傾向や物忘れ傾向がある高齢者は、祭りや老人クラブ、趣味、異世代交流など人とのかかわりをもつ地域活動への参加率が低いことと関連することが推測された。しかし、後期高齢者の地域活動参加率は全体的に低く、特に、健康教室、自治体活動、異世代交流への参加率はうつ傾向、物忘れ傾向有無に関係なく10%未満であった。よって、介入として楽しく参加できる「甲州市で学ぶじゃん!脳いきいき教室」を開催し働きかけた。地域の特徴として、農業や自営業が主な農村地区の人が参加しやすい日程を考慮した。参加した人はしなかった人に比べ、オッズ比3.67(1.49-9.02)の確率で、要介護状態にならなかった。この結果を受け、継続して介入を行い、基本チェックリスト及びオリジナルの質問調査を配布した。次年度その評価に繋げる。社会活動参加と後期高齢者の日常生活機能の維持や身体障害の発生の低下に関する長期追跡調査は少なく、本研究ではその検証を行うことができた。2005年に開始し、現在も進行中であるK市の後期高齢者を対象とした前向きコホートデータを用いて、ベースライン時に日常生活で介助が必要ではない自立後期高齢者1838人のデータについて分析した。社会参加状況は、老人の会などいずれかに所属し、活動に参加していれば社会参加高群とし、どれも参加していない場合は社会参加低群とした。Cox比例ハザードモデルを用いて、社会参加状況がその後に要介護になるリスクに与える影響を調べた結果、6年間の追跡で、約40% (736人)が要介護になっていた。交絡可能な要因を調整しても、要介護になるリスクは社会参加高群で低群より31%低かった(ハザード比:0.70、95%信頼区間:0.60-0.83)。

また、教室参加率は、女性(Odds 1.85;95% CI 1.23-2.79)、主観的健康度高い(1.83;1.01-3.33)、健康に関心がある(15.4;2.06-114.7)で有意に高かった。地域活動への参加率は、うつ傾向がない(1.9;1.18-3.05)、若者に話しかける(1.74;1.04-2.92)、近所と時々話す(3.26;1.31-8.11)、近所訪問しあう(6.04;1.99-18.29)、交通が便利(2.2;1.36-3.58)の高齢者が有意に高かった。地域介入として、各地区公民館を利用し「介護予防で体も心も地域もいきいき死ぬまで寝たきりにならない!」と題して、集会を開いた。同時に、お達者健診を開始し、アンケート調査を実施している。地域介入は、2006年から実施しており、現在も展開中である。対象となっている甲州市の協力が得られているため、地域介入の日程など段取り良く行ってくださり、地域への導入ができている。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度は、評価を行うため、高齢者の悉皆調査が必要となる。市の担当者が代わってしまったため、予定している調査の時期が変更にならないように進める必要がある。また、今後の全国展開に向けて進める必要があるため、早急に論文にまとめ発表する予定である。
ハイパワー用圧電セラミックスの非線形応答と損失に関する研究

圧電セラミックスは近年、大電界・大振幅のいわゆるハイパワー条件下で駆動されるアクチュエータとしての応用が拡大している。このようなハイパワー駆動下での圧電応答を記述するためには、印加電界に対する圧電歪の非線形性とそれに伴う損失を圧電基本式に導入する必要があり、さらに誘電・弾性効果の非線形性と損失も同時に考慮しなければならない。したがって、非線形性を記述するための基本式には通常多くの非線形項と複素定数が必要であり、これらの定数の間の関係について様々な仮定を置かないと基本式を解くことができない。この問題を解決するため我々は、圧電歪は常に分極に比例し両者の間の位相遅れはないという実験事実に着目し、これに基づいて昨年度までに非線形性と損失を含む圧電基本式を導出した。また、圧電セラミックスの過渡応答波形の解析から非線形性を評価する手法を提案した。本年度はハイパワーで励振下での共振曲線の跳躍現象に着目し、非線形圧電基本式を用いた解析により同現象の発現メカニズムを考察した。その結果、同現象が本質的に弾性効果の非線形性に起因するものであり、非線形弾性効果よって生じたエネルギーの等価な2つの振動状態の間の遷移によって起こることが明らかとなった。また、PZT系圧電セラミックスに関して温度やMn添加量を変化させて測定した実験結果の解析により、微視的には非180。ドメイン壁の不可逆的な動きが同現象の起源であること明らかにした。このように、本研究の成果によって非線形性および損失を考慮した圧電セラミックスの評価とハイパワー駆動化での圧電応答の予測が可能になり、さらに非線形現象の微視的な起源が明らかになった。ハイパワー駆動下での圧電現象の記述には、非線形性と損失を圧電基本式に導入する必要がある。この際には多くの非線形項と複素定数の間の関係を仮定しないと、基本式を解くことができない。そこで、圧電歪は分極に比例し位相遅れはないという仮定を導入した上で、非線形性と損失を含む形での基本式を導出した。基本式に含まれる材料パラメータの決定方法として、圧電振動子にバースト電圧を印加した際の電流および振動速度の過渡応答波形に着目し、導出した基本式を用いて波形の再現を試みた。その結果、非線形効果によって大きく歪んだ過渡応答波形が理論式により完全に再現され、このフィッティングを用いて非線形パラメータを決定した。この結果により、あらゆる圧電セラミックスについて、一度の測定でその非線形定数を得ることが可能になった。さらに、本理論を用いて圧電振動子の変位が共振点付近で不連続に増大する、いわゆるジャンプ現象の解析を行った。まず、レーザドップラ振動計を用いた温度可変の変位曲線測定系を構築し、マンガン添加量の異なる種々のチタン酸ジルコン酸鉛セラミックス振動子について共振曲線を測定した。基本式と運動方程式から非線形性の影響を含む形で共振曲線の理論式を導出し、実験結果の再現を試みた。マンガン添加量によってジャンプ現象の様相が大きく変化したが、すべての試料について理論式は実験結果をよく再現した。これらの結果より、分域壁(ドメイン壁)の移動に起因する非線形弾性定数がジャンプ現象に支配的に影響していることが明らかとなった。非線形圧電基本式を実際に解くことの出来る形で導出し、運動方程式と組み合わせて解析解もしくは有意な数値解を得ることが当初の大きな懸案であったが、これまでにすでにそれらを達成しているため、研究が順調に進展していると言える。今後は当初の計画通り、任意波形の電圧を印加した際の圧電振動子の応答を記述する理論の構築を目指す。

基本的にはこれまでと同様に非線形圧電基本式と運動方程式を用い、解を数値的に計算することで任意波形に対する圧電応答を記述する。これにより、非線形パラメータの決定方法から任意波形への応答予測までの一連の流れを提案できると考えている。
低次元分子性導体のSTMによる研究

ドナー分子の中心にTCF骨格を持たないβ-(BDA-TTP)_2SbF6_(T_c=7.5K)の超伝導相においてSTMを用いたトンネル分光測定を行った。この系は近隣め物質の振る舞いからκ-(BEDT-TTF)_2X系と同様に電子相関が強い2次元電子系と考えられるが、β-型の構造を持つためκ-(BEDT-TTF>_2Xのようなモット絶縁体に隣接した超伝導ではないと考えられ、そのルカニズムに興味が持たれる。伝導面でのトンネルスペクトルはT_cよりも十分低温では、ゼロバイアス付近のコンダクタンスがほとんどゼロにまで減少する明確な超伝導ギャップ構造を示す。その関数系はκ-(BEDT-TTF)_2X系と同様にV-型を示しており、ラインノードを持った異方的超伝導であることを示している。一方、側面でのトンネルスペクトルは、面の角度に応じて比較的大きなギャップを持ったU-型から小さなギャップのV-型に角度πの間に2回変化することが明らかになった。トンネル遷移確率の方向依存性を考慮し軸近辺でギャップ最大となり、軸近辺でギャップ最大となり、a^*+c^*a^*-c^*方向近辺でノードを持つことが強く示唆される。上述の結晶系のため、純粋なd(x^2-y^2)波対称性ではないかもしれないがd(x^2-y^2)波的対称性が実現していると結論される。このノードの方向はフェルミ面の部分ネスティングによるスピン揺らぎから期待されるノード方向となっている。一方で、β-型における最近接分子間の超伝導電子対とはなっておらず、スピン揺らぎによる超伝導のメカニズムを支持しているように思われる。しかし、ノードを伴う異方的超伝導の証拠とされるZBCPは現在までに観測されておらず、今後の課題である。2次元的電子バンドを持つ有機超伝導体κ-(BEDT-TTF)_2Xにおいて、電子相関と超伝導状態の関わりを明らかにすることを目的に、反強磁性絶縁相との境界に近い超伝導相に位置するκ-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]BrにおいてSTM分光測定を行った。この系では部分重水素置換により電子相関の強さを細かく制御できるが、水素体κ-(BEDT-TTF-d[0,0])_2Cu[N(CN)_2]Brおよび部分重水素化したκ-(BEDT-TTF-d[2,2])_2Cu[N(CN)_2]Brについて重点的に調べた。特に、d[0,0]塩では、結晶の側面での角度分解STM分光の測定に初めて成功した。その系統的な角度依存から、この超伝導がκ-(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2と同様にd(x^2-y^2)の対称性を持つ4波の超伝導であることが明らかになった。同時に、超伝導ギャップのノード方向で、ゼロバイアスにおいてトンネルコンダクタンスが発散的に増加するゼロバイアス異常を観測した。この現象が2次元有機超伝導体のノードの方向で見出されたのは今回が初めてであるが、kappa -(BEDT-TTF)_2Xにおいて超伝導ギャップにノードがあることのより直接的な証拠を与えるものである。d[2,2]では、ノードの近辺のみであるが側面での角度分解測定に成功し、さらにゼロバイアス異常の観測も加えて、d[0,0]塩と同様にd(x^2-y^2)の対称性が明らかになった。これらの結果から、κ-(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2からd[0,0]塩、d[2,2]塩へと電子相関は増大するが、超伝導状態はCu(NCS)_2塩からほぼ連続的であることが示唆された。d[3,3]塩へ測定を拡張し、電子相関及び2量体化の強さとギャップのノード方向との関係を明らかにすることが今後の課題である。

このノードの方向はフェルミ面の部分ネスティングによるスピン揺らぎから期待されるノード方向となっている。一方で、β-型における最近接分子間の超伝導電子対とはなっておらず、スピン揺らぎによる超伝導のメカニズムを支持しているように思われる。しかし、ノードを伴う異方的超伝導の証拠とされるZBCPは現在までに観測されておらず、今後の課題である。
深層循環の層重特性

中深層の海水と密度の等しい物体の漂流を計測して中深層循環の直接測定を行うことが本研究の目的である。海中のソーファー層と呼ばれる音波導波層を利用するソーファーフロートにより広範囲の追跡を行う。周波数780Hzの音波を1日2回発する中立フロートの信号を3点に係留した受信局で到達時刻を計測記録する。受信局を回収して中立フロートの位置を決め、漂流距離を微分して速度を評価することができる。中立フロートは海水とともに動くので高い制度で海洋の中深層循環を直接測定することができる。昨年度に確立したソーファーフロートの浮力試験法に基づいて、四国沖の1500mの海水密度とつり合う調整を行ない、本年4月に白鳳丸(東大海洋研)により30°N、136°Eの地点に放流した。フロートの個数は2台であり、同航海で1辺の長さが242km、393km、457kmの3角形の頂点にソーファー受信局を係留した。水深5000mの海域で受信ハイドロホンは1000m層に置いた。受信局の回収は10月下旬に敬天丸(鹿大水産)で行なった。ほぼ同一点に放流した2台のフロートは最初の10日間は毎秒5cm以下で北に流れたが、その後南に秒速10cmで流れた。その後160日余の間は両者は南北に約100km離れていたが、ともに毎秒1030cmで西に流れた。漂流点は黒潮の南側の黒潮反流域にあり、西向きの流れが卓武することは知られていたが、多くの観測で無流面を仮定する1500m層に恒常的な流れが存在することは新しい知見である。受信局を回収し、ほぼ同一点に受信局を設置し、あらたに2台のフロートを134°E上に放流した。上の解析による漂流中のフロートも同じ子午線にあり、四国沖の九州パラオ海嶺の東側に相当する。四国海盆の反時計まわりの深層循環の解明に有意義な配置と言える。
原因不明突然死予防への挑戦ートランスオミックス解析による死亡分子機構の解明

原因不明の突然死については未だ死亡機序が明らかではない。今年度は対象となった事例について全エクソーム解析を行った。解析については、北米人類遺伝学会、国際ゲノム会議の指標に基づいた評価を用いて、東北ゲノムや東京医科学研究所でのゲノムと比較的して病的あるいは有意とされたものを疾患特異的な変異をした。対象群においては平均で概ね23万あまりの変異が検出された。まず、突然死群、心肥大群、その他の群で分けた解析を行い、特に心疾患関連遺伝子に着目した解析では、突然死群と心肥大群で有意に心疾患関連遺伝子の変異が有意に多く、一方で、その他の群はその変異の割合が有意に低かった。自律神経関連遺伝子に着目した解析においては、突然死群と、心肥大群・その他群で層別化ができ、有意に変異が多いことが明らかとなった。このことは、突然死群においては少なくとも心疾患関連遺伝子変異に加え自律神経関連遺伝子変異が関与している可能性を示した。乳幼児突然死群においては全例において自律神経関連遺伝子変異が有意に多い結果が得られている。さらに特異的な1例に見出された遺伝子変異をヒントにして乳幼児突然死例に関して解析を行ったところ、1例を除きその特異的な遺伝子変異が見出され、乳幼児突然死のリスクファクターになる可能性を示した。メタボロミクス解析においては、初年度は顕著に差違が検出できる外因死群について解析を行った。つまり、窒息と薬物中毒例である。尿の解析においては、アミノ酸解析で2群間でmultiplexで有意に差を認め、その有効性が示された。窒息は短時間死亡で特に呼吸障害の代表でもあり、突然死群における病態の解明の一助になる可能性が示唆された。全エクソーム解析について、別途機器購入が遅れたこと、共同利用の解析サーバの能力に依存すること等で、未だ爆発的な解析までは至っていないが、概ね順調に進展している。突然死例に見出された結果は世界初であり、今後の解析を経て、治療への応用が期待される。実際に次年度において、動物モデルで証明する。また、乳幼児突然死例においてその解析から発見された新たな遺伝子変異については、次年度動物モデルにて検証する検討にすでに入っている。今年度、全エクソーム解析から新しい知見を多数得た。乳幼児突然死における特異な遺伝子変異についてはトリプルクリスパーの技術を用いて動物モデルで検証する予定である。また、得られた自律神経系関連遺伝子変異群については、その遺伝子変異を導入して自律神経系興奮時に突然死が生じるかどうかを検証するとともに、その治療への応用実験を目指す。一方、解析はまだ途中であるため、他の遺伝子変異群を含めた解析を進めるとともに、事例の層別化を目指す。
励起状態分子のナノスケール局在化法の開拓

光によって2つの異性体間を可逆的にスイッチング可能な分子系を対象とし、片方の異性体の励起状態をナノ空間に局在化させる方法論の開拓を目指した。試料には閉環体で強い蛍光を発し、開環体で蛍光を発さないジアリールエテン(DE)誘導体を主として用い、ナノ局在化の評価のために、DE誘導体のナノ粒子を調製した。UV及び可視のCWレーザー光をそれぞれ閉環反応、開環反応誘起に用いた。基板上の単一DEナノ粒子に対して、UV及び可視光の強度と空間分布を種々検討し、超解像局在化の最適条件を探索した。その結果、45 nm程度の領域に励起状態が局在化でき、提案したコンセプトに基づく励起状態の超解像局在化が実証できた。平成27年度は、試料の励起と蛍光検出のため、レーザー共焦点顕微鏡を自作した。励起光源として連続発振UVレーザー(波長325 nm)と連続発振可視レーザー(波長488 nmあるいは532 nm)を用いた。開口数の大きな(NA 1.2 1.35)液浸タイプの対物レンズによりUV、可視レーザー光を回折限界程度まで集光し、かつ2つのスポットの焦平面上での空間的重なりを調整可能な共焦点顕微鏡を自作した。試料からの蛍光はアバランシェフォトダイオードで検出するシステムとし、単一光子レベルの微弱蛍光も検出可能なシステムとした。ステージには位置決め精度が1 nm程度のピエゾステージを用い、10 nmの発光スポットサイズを十分評価可能な試料走査系とした。単一量子ドットの発光をUV及び可視光を励起光としてそれぞれイメージングし、二つのビームが高い空間精度(<10 nm)で重ね合わせられることを確認した。光異性化を示す分子として、これまでに励起状態ダイナミクス計測や多光子環開閉反応実験を行った経験を有するジアリールエテン(DE)誘導体を用いた。励起状態の局在化サイズを共焦点レーザー顕微鏡で検出・評価するために、種々のDEのうち、閉環体で強い蛍光を発し、開環体で蛍光を発さない蛍光性DE誘導体を選択した。上記の共焦点光学顕微鏡を用い、蛍光性DE誘導体を添加した高分子薄膜に蛍光スイッチON用のUV光と蛍光励起用の可視光を集光照射し、UV及び可視光強度を最適化し、それらが同時照射される場合のみDE誘導体が蛍光を発する条件を決定した。さらに、回折限界スポットまで集光したUVレーザーと可視レーザー光の集光スポットの空間的重なりを変化させ、それに伴う蛍光スポットサイズの変化を検出し、回折限界を超えた超解像発光スポットを実現した。申請時の当初計画に沿って、初年度(H27年度)はレーザー顕微鏡装置の構築とその評価を主たるターゲットとして研究を遂行した。連続発振UVレーザー光と連続発振可視レーザー光を励起光源とし、単一光子レベルの検出感度を有する共焦点レーザー顕微鏡システムを構築することが出来た。装置評価・参照用サンプルとして高分子薄膜中に固定化された単一発光生量子ドット用い、UV光励起、可視光励起それぞれの場合で共焦点イメージングを行い、得られたイメージの解析からUVレーザー光と可視レーザー光を空間的に高い精度(<10 nm)で対物レンズの焦平面上で重ね合わせられることを実証し、当初計画どおりの顕微鏡システムが構築出来た。併せて、参照試料として蛍光性DE誘導体を添加した高分子薄膜を用い、蛍光スイッチON用のUV光と蛍光励起用の可視光を上記顕微鏡システムを用い照射し、UV及び可視光強度を最適化することで、それらが同時照射される場合のみDE誘導体が蛍光を発する条件の決定に成功した。さらに、二つの集光スポットの空間的重なりを制御することで超解像蛍光スポットの形成にも成功し、当初目標を達成した。これらの理由から、進捗状況を(2)とした。平成28年度は、平成27年度に自作したレーザー共焦点顕微鏡を用い、ジアリールエテン(DE)誘導体などの光異性化分子系の一つの異性体の励起状態局在化に対して、その最適化を行った。試料としては前年に引き続いて、閉環体で強い蛍光を発し、開環体で蛍光を発さない蛍光性DE誘導体を主として用いた。それらDE誘導体のナノ結晶、ナノ粒子を再沈法などによって調製した。ガラス基板上に希薄分散させた単一DEナノ粒子を用いて超解像局在化の評価を行った。このとき、超解像局在化の評価にはより小さなナノ粒子が望ましいが、一方余りに分子数が少ないと光褪色の影響を受けやすくなり、測定が困難になるため、それらのバランスを考慮した。試料調製において種々の条件を検討し、平均粒径20 nm程度の粒子を作成することに成功し、今回はこの粒径20 nm程度の粒子を実験に用いた。回折限界スポットまで集光したガウス型のUVレーザーと、ガウス型とドーナツ型の可視(緑色)レーザー光の集光スポットの空間的重なりや強度を種々変化させ、試料であるナノ粒子のレーザー共焦点イメージを取得した。この時蛍光検出にはアバランシェフォトダイオード用いた。各光照射条件における蛍光スポットサイズをレーザー共焦点イメージから見積り、励起状態の局在化の度合いを評価した。最適条件下では、最高で半値幅45 nm程度の領域に励起状態を局在化可能であることが示され、本コンセプトによってサブ50 nmの精度で励起状態の超解像局在化が実現できることが実験的に示された。

光によって2つの異性体間を可逆的にスイッチング可能な分子系を対象とし、片方の異性体の励起状態をナノ空間に局在化させる方法論の開拓を目指した。試料には閉環体で強い蛍光を発し、開環体で蛍光を発さないジアリールエテン(DE)誘導体を主として用い、ナノ局在化の評価のために、DE誘導体のナノ粒子を調製した。UV及び可視のCWレーザー光をそれぞれ閉環反応、開環反応誘起に用いた。基板上の単一DEナノ粒子に対して、UV及び可視光の強度と空間分布を種々検討し、超解像局在化の最適条件を探索した。その結果、45 nm程度の領域に励起状態が局在化でき、提案したコンセプトに基づく励起状態の超解像局在化が実証できた。平成28年度は、可視レーザー光を二分割し、液晶空間位相変調器で片方の可視レーザー光の空間強度分布をドーナツ状にデザインし、もう片方のガウス型の可視光と再び重ね合わせることで顕微鏡焦平面上で穴無しドーナツ状の可視ビームを実現する。それとUV光とを用いることで、より微細で等方的な蛍光スポットを形成する。励起用可視レーザー光の空間的な強度分布を穴の空いていないドーナツ状にした場合、等方的な実効的蛍光スポットが実現できることが予測される。穴無しドーナツ状スポットの強度分布を種々変化させた場合に予想される蛍光スポットサイズをシミュレーションにより見積り、最適スポット形状、強度に関する知見を取得する。その後、そのような強度分布を有する可視ビームを液晶空間位相変調器で形成し、実験的にどの程度微小な蛍光スポットが形成されるかを走査型共焦点イメージから評価する。CdSe等の単一量子ドットをPMMA薄膜に固定化し参照試料とし、空間位相変調器で強度変調を与えた可視光を励起光として走査型共焦点イメージを取得する。得られる蛍光像から可視光集光スポットのサイズ、形状を評価する。ガウス型強度分布をもつUV光でも同様の測定を行い、得られた2つのイメージからUVと可視光が設計どおりの光強度分布・空間的重なりとなっているかを確認する。DE単一分子の共焦点イメージを取得し、実効的な蛍光スポットサイズを評価する。ドーナツ光のサイズや光強度、UV光のスポット径と強度など、光照射条件を種々検討し、励起状態分子のナノ局在化を実現する。ナノ光化学
金微粒子を担体とする固相合成法の開発

固相合成はポリスチレン樹脂に基質を担持し、数段階の有機反応を行ったのちに固相担体から生成物を切り出し、目的化合物を得る新しい合成手法である。固相合成は反応操作が簡便になる反面、反応性の低下や生成物の同定の難しさなどの問題点がある。本研究では、金属微粒子の表面にチオールを介して生成する自己組織化単分子膜(SAM)の表面が均一に並んでいることに着目し、金微粒子を固相反応場とするペプチド合成について検討した。ω-undecylenylalcoholを出発原料に用い、末端に種々のFmocアミノ酸をもつアルカンチオールを合成した。アルカンチオール存在下、四塩化金酸を還元処理することによりアミノ酸担持金微粒子を調整し、Fmoc基の脱保護によりその担持量が約1mmol/gであることを明らかにした。これは従来のポリスチレン樹脂に匹敵する担持量であり、金微粒子が固相反応場として有用であることを示している。また、疎水性アミノ酸であるアラニン、バリン、フェニルアラニンなどを担持させた金微粒子に対して種々のFmocアミノ酸との縮合反応を検討し、溶媒に分散する金微粒子の固相反応が液相反応と同等の反応性を持つことを明らかにした。一方、溶媒に分散しなかったアラニン担持金微粒子に対して縮合反応を行ったところ、反応速度は低下するが、中程度の収率で縮合反応が進行することがわかった。さらに、金微粒子上での固相反応では、NMRやIRといった一般的な測定法を用いて、反応のモニタリングができることも明らかにした。この金微粒子が持つ高い反応性や反応モニタリングの容易さは、従来の固相合成法にはなかった特徴であり、金微粒子が固相ペプチド合成の反応場として優れていることを実証した。また、アラニン担持金微粒子に対して種々のFmocアミノ酸との縮合反応を検討し、溶媒に分散する金微粒子の固相反応が液相反応と同等の反応性を持つことを明らかにした。

本研究では、金属微粒子の表面にチオールを介して生成する自己組織化単分子膜(SAM)の表面が均一に並んでいることに着目し、金微粒子を固相反応場とするペプチド合成について検討した。ω-undecylenylalcoholを出発原料に用い、末端に種々のFmocアミノ酸をもつアルカンチオールを合成した。アルカンチオール存在下、四塩化金酸を還元処理することによりアミノ酸担持金微粒子を調整し、Fmoc基の脱保護によりその担持量が約1mmol/gであることを明らかにした。これは従来のポリスチレン樹脂に匹敵する担持量であり、金微粒子が固相反応場として有用であることを示している。また、疎水性アミノ酸であるアラニン、バリン、フェニルアラニンなどを担持させた金微粒子に対して種々のFmocアミノ酸との縮合反応を検討し、溶媒に分散する金微粒子の固相反応が液相反応と同等の反応性を持つことを明らかにした。一方、溶媒に分散しなかったアラニン担持金微粒子に対して縮合反応を行ったところ、反応速度は低下するが、中程度の収率で縮合反応が進行することがわかった。さらに、金微粒子上での固相反応では、NMRやIRといった一般的な測定法を用いて、反応のモニタリングができることも明らかにした。この金微粒子が持つ高い反応性や反応モニタリングの容易さは、従来の固相合成法にはなかった特徴であり、金微粒子が固相ペプチド合成の反応場として優れていることを実証した。
１８４０年代ロシアにおけるユートピア希求の諸相－ペトラシェフツィの詩と散文の分析

本年度は、前年度に引き続き、詩人プレシチェーエフの研究に取り組んだ。拙稿「プレシチェーエフの青春ーペトラシェフスキー・サークルの『預言者』」(『ロシア語ロシア文学研究』第45号、2013年)で、私は「預言者を演じた詩人」というプレシチェーエフ像を提示した。ここで描き出したのは、1840年代という時代を背景に、プレシチェーエフが、自ら描いた「預言者」に自らを同化させ、サークルという場においてその役割を演じていった過程である。ただ、芸術と生活の密着はすぐれてロマン主義的な現象であり、その双方を動員しながら、ある統一的な「人格」を打ち出していく試みは、レールモントフを一つの頂点としつつ、デカブリストの詩人たちにすでに萌していた。こうした「人格の探求」の流れのなかにプレシチェーエフを位置づけ、改めてその自作自演のプロセスをたどり直してみたいというのが、新たなテーマとなった。加えて、1840年代はロマン主義からリアリズムへの過渡期に位置している。ロマン主義の演劇的文化がリアリティを失いつつある中で、「預言者」というペルソナを演じるために、プレシチェーエフはいかなる戦略をとったのか。それを明らかにすることが研究の課題となった。研究の成果は、2014年度のロシア文学会全国大会にて発表した。さらに、「小さな預言者ープレシチェーエフと人格の探求」と題する論文にまとめた。今後いずれかの学術雑誌に投稿するつもりである。ただ、芸術と実生活を限りなく一致させるという文学的試みが確かに存在する一方で、両者の一致があり得ないという自覚から出発する文学的表現も存在する。統一や調和には到達できないという反省的な自己意識も、ロマン主義文学の主要な原動力となっていた。こうした側面はプレシチェーエフ研究では論究できない。この問題に取り組むために、現在はアポロン・グリゴーリエフの研究に取り組んでいる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ペトラシェフスキー・サークルに関わりのあった作家たちを対象としている。このサークルは、ユートピア社会主義者ペストラシェフスキーを中心に結成された青年知識人たちの集まりで、若き日のドストエフスキーなど、多くの新進作家たちが参加していた。ペトラシェフスキー・サークルは文学的グループであり、同時に政治的グループでもあった。メンバーたちは、「言葉」(文学的テクスト)と「行動」(サークルでの活動)の両面において、自らの時代の問題に応えようとした。抑圧された状況にあって、彼らは言葉と行動の双方を動員しながち、外の世界との調和的関係(=ユートピア)を求めていったのである。しかし、言うまでもなく、これは極めて困難な探求である。個人と外界の間には決定的な不調和がある(そしてユートピアが現実となることはない)。また、一個人における言葉と行動の関係も、一筋縄でいくものではない。状況・言葉・行動の間には、複雑な相互作用の関係がある。本研究は、それぞれに特徴的な作家を取り上げ、芸術と実生活にまたがるユートピア探求の試みを対比的に描き出すことで、1840年代文学史の描かれざる一局面を明らかにすることを目的としている。本年度は、とくに詩人プレシチェーエフの研究に取り組んだ。プレシチェーエフは、自らの詩で提示した「預言者」というあるべきユートピアン像に自らを同化させ、現実においてもその役割を演じていった。サークルという限られた共同体のなかで、「預言者」を自作自演することで、言葉と行動を統合する仮面をまとうことに成功したのである。この研究は、「プレシチェーエフの青春ーペトラシェフスキー・サークルにおける『預言者』」と題した論文にまとめられ、日本ロシア文学会の機関誌『ロシア語ロシア文学研究』第45号に発表された。プレシチェーエフを扱った日本で最初の学術論文として意義のあるものと自負している。

今後いずれかの学術雑誌に投稿するつもりである。ただ、芸術と実生活を限りなく一致させるという文学的試みが確かに存在する一方で、両者の一致があり得ないという自覚から出発する文学的表現も存在する。統一や調和には到達できないという反省的な自己意識も、ロマン主義文学の主要な原動力となっていた。こうした側面はプレシチェーエフ研究では論究できない。この問題に取り組むために、現在はアポロン・グリゴーリエフの研究に取り組んでいる。26年度が最終年度であるため、記入しない。1840年代における詩人プレシチェーエフの軌跡に関しては、独自の視点からまとめることができたと考えている。しかし、ドストエフスキーとの関係など、論じ切れていない重要な論点も多い。また、対象となる他の作家、アポロン・グリゴーリエフなどに関しても、テクスト分析、および構想の段階にとどまっており、論文にまとめられる段階には達していない。したがって、2の評価区分とした。ドストエフスキーとの関係を軸に、プレシチェーエフの散文作品の研究を進める。それによって、より複眼的な視点から、プレシチェーエフの青春を捉え直すことができると考える。また、対象となる他の作家たちの研究も進める。特に、アポロン・グリゴーリエフの研究は重要となる。ペトラシェフスキー・サークルと関わりを持ちながらも、真剣なメンバーになることのなかったグリゴーリエフの軌跡を追うことで、プレシチェーエフとは相違なるユートピア希求のありようを浮き彫りにできると考える。
船型設計のための高品質曲面生成手法及び曲面データの圧縮転送手法に関する研究

本研究の目的は、船型設計のための自動フェアリング機能の開発と、Webによる設計情報交換を円滑に行うための曲面圧縮転送技術の開発にある。まず、フェアリング研究によって得られた知見を示す。線図を利用した船型の自由曲面生成では、微小な振動と大局的なうねりが生じやすい。既存手法ではこれらの自動除去は困難であったが、以下の3段階からなる新規手法により除去可能であることを示した。1.曲線処理:線図の制御点に関して、弧長と曲率の線形和が均等になるように再配置する。2.曲面処理:線図に沿った制御点移動により、線図と交差する等パラメータ曲線のうねりを減少させるフィルタを作用させる。3.最適化処理:曲面を薄板とみなし、制御点の移動距離と歪みエネルギーの線形和を最小にする操作を行う。これらに基づいたフェアリングシステムを構築し、曲率分布を検証した結果、本手法が有効であることを検証できた。次に、曲面圧縮転送の研究によって得られた知見を示す。3次元CADで作成された設計データを高速に配信するためには曲面圧縮が有効であるが、従来手法では曲面境界付近で品質劣化が著しいという欠点があった。本研究では、以下からなる新しい曲面圧縮手法を開発した。1.3Dデータの境界曲線網を取り出し、境界での連続性を保つ補間曲面を生成する。2.元の曲面と補間曲面のずれを二通りの方法、すなわち、制御点ごとの3Dベクトルの算出か、補間曲面の法線方向に関する距離の差分による近似を行う。後者は最小二乗法近似であるが、データ量が小さいので許容誤差以内であれば後者を採用する。3.差分データは2次元配列で表現できるので、画像とみなしてJPEG圧縮を施す。これらを実装した曲面圧縮システムを実装して圧縮率と品質を評価した結果、本手法が有効であることを検証できた。高品質曲面生成の研究においては、船型設計で用いられる線図から曲面データの生成を行う際に生じていた歪みを自動的に除去することで、高品質な曲線を自動的に生成するアルゴリズムを開発した。発生する歪みは、大別して、振幅の点で大局的なものと微小なものの二つのタイプがある。本研究では、従来困難であった両タイプの歪みを除去することを目的とした。大局的なうねりの除去に対しては、曲線と曲面の制御点再配置が有効であることが評価実験から判明したので、最適な制御点配置を得るための評価式を開発し、大局的な歪みの生じにくい制御点配置を算出する手法を導いた。また、制御点配置では、弧長を用いるものと曲率を用いるものがあるが、船型設計においては、両者を線形結合させた評価指標が有効であることが評価実験を通じて判明した。一方、局所的な歪みに対しては、最小二乗法を用いたフェアリングを用いて高品質化をはかった。これらの手法を組み合わせて用いることで、従来のフェアリングでは除去できなかった歪みでも有効に除去できることを確認した。一方、曲面圧縮方式の研究においては、CADデータをWebを介して高速に転送して情報交換する目的で手法の開発を行った。本研究では曲面データを対象として、制御格子点に対して離散コサイン変換を施して圧縮を図る手法を発展させた。損失のある圧縮を施す際の問題点は、曲面の境界部で微小な不連続性が生じ、ずれがわずかでも劣化が大きく感じられることにある。そこで、不連続性を解消するための平滑化手法を応用し、曲面間の連続性を保持させる手法を開発した。評価の結果、連続性保持に関しては、G1までの連続性を考慮し、再帰的処理によって滑らかさを確保できることを確認した。

本研究の目的は、船型設計のための自動フェアリング機能の開発と、Webによる設計情報交換を円滑に行うための曲面圧縮転送技術の開発にある。まず、フェアリング研究によって得られた知見を示す。線図を利用した船型の自由曲面生成では、微小な振動と大局的なうねりが生じやすい。既存手法ではこれらの自動除去は困難であったが、以下の3段階からなる新規手法により除去可能であることを示した。1.曲線処理:線図の制御点に関して、弧長と曲率の線形和が均等になるように再配置する。2.曲面処理:線図に沿った制御点移動により、線図と交差する等パラメータ曲線のうねりを減少させるフィルタを作用させる。3.最適化処理:曲面を薄板とみなし、制御点の移動距離と歪みエネルギーの線形和を最小にする操作を行う。これらに基づいたフェアリングシステムを構築し、曲率分布を検証した結果、本手法が有効であることを検証できた。次に、曲面圧縮軟送の研究によって得られた知見を示す。3次元CADで作成された設計データを高速に配信するためには曲面圧縮が有効であるが、従来手法では曲面境界付近で品質劣化が著しいという欠点があった。本研究では、以下からなる新しい曲面圧縮手法を開発した。1. 3Dデータの境界曲線網を取り出し、境界での連続性を保つ補間曲面を生成する。2.元の曲面と補間曲面のずれを二通りの方法、すなわち、制御点ごとの3Dベクトルの算出か、補間曲面の法線方向に関する距離の差分による近似を行う。後者は最小二乗法近似であるが、データ量が小さいので許容誤差以内であれば後者を採用する。3.差分データは2次元配列で表現できるので、画像とみなしてJPEG圧縮を施す。これらを実装した曲面圧縮システムを実装して圧縮率と品質を評価した結果、本手法が有効であることを検証できた。
障がいのある子どもが自然災害に備えセルフケア能力を高めるための支援構築

平成30年度は、平成29年度に開発した子ども自身の災害に備える力を高めるツール『障がいのある子どもの災害備えパッケージ』を基に、2県10特別支援学校教員と研究者が合同で7回のテレビ会議を実施し、iPad等で活用可能な教育教材用ソフトウエアを開発した。開発したソフトウエアは、認知レベルが小学部3・4年生程度の子どもを対象とし、4つのセルフケア能力(身を守る、緊急事態を察知する、必要物品の準備・活用、周囲の状況の理解)を高める内容である。災害の種類は地震とし、2ストーリー(災害発生→避難)で構成した。本ソフトウエアを用いた介入研究を10支援学校で実施した。介入対象の子どもは34人(聴覚障がい8人、知的障がい20人、肢体不自由2人、病弱3人、医療的ケア1人)、介入を実施した教員は33人であった。介入効果検証のためインタビュー調査を子ども16人、教員11人に実施した。また、教員22人には紙面調査を実施した。得られたデータの分析は次年度に実施予定である。研究者会議を4回開催し、開発したツール『障がいのある子どもの災害備えパッケージ』とiPad等で活用可能な教育教材用ソフトウエアを用いた防災教育の実際を広く周知するための講演会開催の準備を進めた。平成31年3月16日に講演会「自然災害に備えてこどもの力を高めるために-こども自身が身を守る力を高める関わりとは-」を開催した。参加者は特別支援学校教員等35人で、子ども自身が災害に備える力を高める防災教育の重要性を認識し、今後の講演会等への参加を希望されていた。参加者に普及を促すための人材育成プログラム開発に向けた紙面調査を実施した。これまでに得られた研究成果を国内学術学会1題、国際学術学会で1題発表した。また、学術集会でテーマセッションを開催し、約100人の参加を得た。平成30年度の主な計画は4項目であった。1.教育教材用ソフトウエアを電子媒体(タブレット端末等)で活用可能なものに開発する。2.新ツール(紙ベース)および開発したソフトウエアの介入調査を、関東圏と関西圏の2県10特別支援学校で実施する。3.開発した新ツールおよびソフトウエアの普及を促すための人材育成プログラムの開発を、紙面または面接調査を用いて行う。4.国内外の学会発表等での情報公開を行う。ソフトウエアは、7ストーリー(自分登録→災害発生→避難→避難所到着→避難所生活→帰宅(引っ越し)→フィードバック)で構成し30分以内に終了予定内容としていたが、開発業者による作業が進まず、2ストーリーとなった。人材育成プログラム開発のための調査は終了し、開発は次年度とする。予定した4項目は、おおむね順調に進展している。平成31年度は、開発した新ツール『障がいのある子どもの災害備えパッケージ』と、それを基に開発したiPad等で活用可能なソフトウエア(教育教材)の活用状況や課題を、昨年度導入した10特別支援学校教員と児童への調査結果からまとめる。また、昨年度に開催した講演会時に実施したアンケート調査結果を基に、新ツールの国内普及に向けた人材育成プログラムを開発、プログラムを基に講習会を開催する。さらに、国外での普及のため、英語版としたツールの活用可能性について米国の大学等関係者から助言・評価を得て修正する。得られた知見を国内外の学会で発表する。また、多くの方に活用いただけるよう、開発した『障がいのある子どもの災害備えパッケージ』の日本語版・英語版をインターネット上で公開する。講習会の評価および今後に取り組むべき課題を明確にし、次の研究に繋げる。5年間の研究成果を報告書としてまとめ、情報公開を行う。多様な障がい(視覚・聴覚障・知的)や医療的ケアの子ども自身が様々な場(自宅・学校・施設等)で自然災害に備えることが可能となるツール開発のため、平成27年度は以下を実施した。研究者が自然災害に備えるために開発した2ツール『特別支援学校用災害シミュレーションパッケージ』『災害セルフケアパッケージ-肢体不自由児用-』を、これまでに活用した特別支援学校管理者9人と教員7人を対象に個別の面接調査を実施し内容の分析を行った。結果、開発する新ツールは、これまでに開発した2ツールを土台としての開発は可能であるが、学校以外での子どもの活動の場を想定した内容や重複障がいのある子どもへの活用が可能となる内容の追加・修正の必要性が示唆された。また、管理者からは、活用を促すための管理者の意識改革の必要性が課題として提示された。開発したツールを電子媒体で活用するための面接調査を、特別支援学校教員7人を対象に実施し、障がいのある子どもに電子媒体を活用して災害教育を行うことの有用性が示唆された。加えて、個々の子どもの発達に応じて活用が可能となるように現ツールを改善することの必要性が提示された。インターネットおよび文献検索より、本研究との関連研究調査を実施したが、研究者らの研究報告が主であり、新たな関連研究は見当たらず、本研究の独創性と重要性が明確となった。平成27年度に予定していた調査研究をすべて計画通りに実施した。