hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近年の英語学研究に基づく高校生・大学生のための学習英文法研究

本研究により、(1)近年の英文法研究の成果を参照して現行の学習英文法の不備や欠陥を明らかにし、(2)現行の学習英文法のどこをどう変えれば日本人高校生・大学生にふさわしい学習英文法が構築できるかを具体的に示し、(3)学習者の英文法学習を促進するイディオム、文法構文、談話、語用論、言語変種の用例を収集することができた。さらに、(4)日本人高校生・大学生にとって望ましい学習英文法の枠組みについての考察も深めることができた。本研究は、近年の英語学研究の成果に基づき、日本人高校生・大学生のための学習英文法を構築することを目指すものであり、平成26年度には、日本人高校生・大学生のための学習英文法の内容とその指導法の問題を、アンケート調査や授業観察によって明らかにすることを目標としていた。8月に関西外国語大学公開講座・英語教員のための夏期リフレッシャーコースに参加した現職英語教員にアンケート調査を行った。同じアンケート調査を、京阪神の高校で英語を教えている教員に対しても行った。調査項目は、教室でどのような英文法指導をしているか、英文法教材を使っているか、使っている場合には、市販のものか、手作りのものか、英語で英文法指導をしているかなどであったが、英文法指導の実情を知るうえで貴重な回答を得ることができた。また、授業学フォーラム主催講演会(科学研究費助成事業)、言語系学会連合主催公開特別シンポジウム、大学英語教育学会(JACET)主催英語教育セミナー、長崎大学言語教育研究センター主催大学英語教育講演会で(基調)講演や発表を行ったが、参加者から寄せられた質問やコメントから多くの知見を得ることができた。私は読売新聞社発行の英字新聞The Japan Newsに月1回のペースで英文法に関するエッセイを連載しているが、そこには読者からいろいろな質問が寄せられる。質問を読むことにより、中・高・大で教えられている英文法の内容とその教え方にどのような問題があるかを知ることができた。関西外国語大学は平成24年度から学内で北テキサス大学Intensive English Language Instituteの教員による語学プログラムを実施しているが、彼らの授業を観察することにより、英語母語話者である教員がアメリカ国内で外国人留学生にどのような英語教育を実施しているかを確認することができたことも有意義であった。平成26年度の研究成果を踏まえ、日本人高校生・大学生のための学習英文法の構築を目指し、整合性のある学習英文法の枠組みを作ることと、枠組みの各部分を教えるのにふさわしい語、句、構文、談話、語用論、言語変種等の用例を集めることに努めた。本務校主催の「英語教員のための夏期リフレッシャーコース」に参加した現職英語教員に学習英文法に関するアンケート調査を行った。平成26年にも上記リフレッシャーコースに参加した現職英語教員に同じアンケート調査を実施したが、これらのアンケート調査で英文法指導の実態にかかわる貴重なデータを得ることができた。The Japan News(読売新聞社発行の英字新聞)に毎月掲載される英文法エッセイの中で、高校生・大学生の役に立つ英文法の知識を提示した。また、英文法教育の目的・内容・方法に関する論文の中で、現在考えている学習英文法の枠組みと各部分の内容の一端を示した。本務校における米国北テキサス大学Intensive English Language Institute(以下IELI)教員による英語の授業と本学外国人教員の英語の授業を観察した。いずれの授業も英文法を教えることを前面に出した授業ではなかったが、教えるべき英文法の事項は主に用例を挙げて教えた。また、平成28年2月には、北テキサス大学IELIを訪問し、外国人対象の英語の授業を観察し、IELI教員と、非英語母語話者に対する英語(英文法を含む)教育についてディスカッションを行い、さらに、IELI教員にインタビューをした。3月に私立大学情報教育協会主催の「英語教育・コミュニケーション関係学グループ分野連携アクティブ・ラーニング対話集会」に参加し、アクティブ・ラーニングの手法を取り入れた英文法教育の可能性を探った。本務校主催の「英語教員のための夏期リフレッシャーコース」に参加した現職英語教員に対して実施したアンケート調査で、現職英語教員が、教室でどのような英文法指導をしているか、英文法教材を使っているか、使っている場合には、市販のものを使っているか、手作りのものを使っているか、英語で英文法指導をしているかなどを知ることができた。また、英文法の授業の中で英文法の(準)教科書を使って英文法を教えることが英文法の唯一の教え方と考える傾向が残っていることもわかり、有益であった。The Japan News(読売新聞社発行の英字新聞)に毎月掲載される英文法エッセイの中で、文法が、形だけではなく、意味にもかかわるものであることを具体例で示した。5月に発表した英文法教育の目的・内容・方法に関する論文の中で、新しい学習英文法の枠組みと各部分の内容とその指導法の例を示したが、内容と指導法をカップリングして考えることの重要性を示すことができた。本務校における北テキサス大学IELI教員による英語の授業と本務校の外国人教員の英語の授業を観察したが、学習者が英語母語話者か非英語母語話者かによって、また、学習者の英文法知識の質と量によって、英文法の教え方を変える必要があるということを再認識することができた。2月に北テキサス大学IELIを訪問し、IELI教員による外国人対象の英語の授業を観察し、IELI教員と非英語母語話者に対する英語・英文法教育についてディスカッションを行い、さらに、IELI教員にインタビューを行うことにより、教室外でも英語が話されている国における英語・英文法の一つの教育の仕方を知ることができた。平成28年度の研究実績の概要は以下の通りである。

本研究の成果の一部を、招待講演の形で2件、口頭発表の形で1件、公開講座における講義の形で1件、発表した。招待講演の2件は、(1)大学英語教育学会(JACET)関西支部秋季大会における「文法がスピーキングに役立つのはどこまでか」と題する特別講演と、(2)関西大学大学院院生合同学術研究大会における「英文法教育が英語教育に貢献できる三つのこと」という演題の基調講演である。口頭発表の1件は、関西外大国際文化研究所主催の第3回IRI言語・文化研究フォーラムにおいて他の4名と共同で行った「日本人英語学習者への文法構文の指導について」というタイトルの発表である。公開講座における講義の1件は、関西外大大学院主催の公開講座「英語教員のための夏期リフレッシャーコース」における「どのような文法コンテンツをどのように教えるか」と題する講義である。また、本研究を遂行するにあたり、2件の調査を行った。一つは、関西外大大学院主催の公開講座「英語教員のための夏期リフレッシャーコース」に参加した現職の小中高英語教員に対して行った英文法指導の実態に関するアンケート調査である。もう一つは、関西外大における米国北テキサス大学Intensive English Language Institute (IELI)の二人の教員による英語の授業を参観した後に、二人の授業者に対して行った外国語環境下での英語教育に関するインタビュー調査である。私の業務の多忙化と身内の不幸等により、平成28年度に実施する予定であった海外調査を実施することができなかった。そのために本研究の当初の予定を一部変更することになったが、以下に述べる4点については、ほぼ予定通りに進捗した。(1)関西外大における米国北テキサス大学IELIの二人の教員による英語の授業を参観した。いずれの授業もcontent-basedであり、英文法を顕在的に教えることを前面に出した授業ではなかった。英文法を説明する必要が生じたときには、主として類例を示すことにより、学習者自身に英文法を推測させる方法をとっていた。(2)関西外大大学院主催の公開講座に参加した現職英語教員に対して行った学習英文法に関するアンケート調査から、中高の英語教員の中には、十分な英語力のない中高生に英語で文法を教えることに困難を感じる向きがあるということなど、英文法指導の実態にかかわる貴重な知見を得ることができた。(3)近年の英文法研究の成果の中から、高校生・大学生のコミュニケーション能力の育成に役立ちそうな知識を選び出し、分かりやすく加工して、読売新聞社発行の英字新聞The Japan Newsに毎月掲載される私の英文法エッセイの中で提示した。これらの英文法エッセイは、将来どのような英文法コンテンツを学習英文法の中に取り込むべきかという問題を解く一つのヒントになるのではないかと思われる。(4) 2件の招待講演と1件の口頭発表と1件の公開講座における講義を準備するにあたり、英文法コンテンツとその指導法に関して考えを深めることができた。
高周波超音波を用いた組織歪み評価に基づく新しい心血管組織硬さ計測法の開発

組織の硬さ指標であるYoung率は、組織の歪みと応力から組織の硬さを知ることができる。しかし組織の歪みはストレイン(近接する2点間の心筋運動速度から得られる、局所心筋の“伸び縮み"を数値化した指標)という指標で表わされ、主として心血管組織の機能評価に応用されている。本研究では、生活習慣病が動脈硬化、心機能低下に及ぼす影響を明らかにし、ストレインは加齢とともに低下するが、高血圧単独、糖尿病単独でもさらに低下し、両者が合併すると最も低下度が大であることを明らかにした。本研究結果により、ストレインは心臓機能評価のみならず、心筋組織の硬さ(組織性状)を評価する指標として応用できることが示された。動物実験による組織歪み評価に基づく組織の硬さ計測解析ソフトの開発1.動脈壁硬さ指標の計測イヌ大動脈各部で、血管内に挿入したカテーテルから得られる血管内圧と血管局所の心周期に伴う壁厚変化から動脈壁局所の壁応力を計測した。同時に心臓超音波検査のストレインイメージングを用いて計測したストレイン値から一心周期における動脈壁応力-ストレイン関係(曲線)を求めた。この関係曲線から動脈壁の固有の弾性を算出した。2.左室壁硬さ指標の計測左室内でも同様に心血管組織壁応力-ストレイン関係(曲線)を求め、左室壁の硬さ指標を計測した。左室壁応力は、安静収縮期に、最大左室収縮期圧(左室収縮末期径)/4左室収縮期壁厚(1+左室収縮期壁厚/左室収縮末期径)の計算式を用いても計測し、比較検討を行った。臨床例での検討心筋梗塞・脳卒中既往患者の腹部大動脈を対象として腹部大動脈圧、左室圧を計測すると同時に腹部大動脈壁および左室壁での心臓超音波検査のストレインイメージングを記録し、腹部大動脈壁および左室壁の壁応力-ストレイン関係(曲線)を求めた。この関係曲線から大動脈壁および左室壁弾性の評価を行った。さらに高血圧、糖尿病、脂質異常症など動脈硬化危険因子との関係を検討し、動脈硬化とこれらの心血管組織硬さ指標との関係を検討した。臨床で汎用される動脈の硬さ指標である脈波伝搬速度、Cardio-Ankle Vascular Index (CAVI)との関連を検討した。さらにエラストグラフィの手法を用いて、心血管組織の硬さ分布を画像表示するソフト作成を行っている。組織歪み評価に基づく組織の硬さ検討心筋梗塞・脳卒中既往患者の腹部大動脈を対象として腹部大動脈圧、左室圧を計測すると同時に腹部大動脈壁および左室壁での心臓超音波検査のストレインイメージングを記録し、腹部大動脈壁および左室壁の壁応力-ストレイン関係(曲線)を求めた。動脈硬化の指標と左室壁弾性の間には有意な相関が認められた。動物実験による組織歪み評価に基づく組織の硬さ計測解析ソフトの開発1.動脈壁硬さ指標の計測:イヌ大動脈各部で、血管内に挿入したカテーテルから得られる血管内圧と血管局所の心周期に伴う壁厚変化から動脈壁局所の壁応力を計測した。同時に心臓超音波検査のストレインイメージングを用いて計測したストレイン値から一心周期における動脈壁応力ーストレイン関係(曲線)を求めた。2.左室壁硬さ指標の計測:左室内でも同様に心血管組織壁応力ーストレイン関係(曲線)を求め、左室壁の硬さ指標を計測した。臨床例での検討:心筋梗塞・脳卒中既往患者の腹部大動脈を対象として腹部大動脈圧、左室圧を計測すると同時に腹部大動脈壁および左室壁での心臓超音波検査のストレインイメージングを記録し、腹部大動脈壁および左室壁の壁応力-ストレイン関係(曲線)を求めた。

動脈壁硬さ指標の計測と、ストレイン値に基づく左室壁硬さ指標の計測から得られた動脈壁硬さ-左室ストレイン関係曲線から動脈壁と左室壁の固有の弾性を求める指標の開発は達成できたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。動脈壁硬さ指標の計測と、ストレイン値に基づく左室壁硬さ指標の計測から得られた動脈壁硬さー左室ストレイン関係曲線から動脈壁と左室壁の固有の弾性を求める指標の開発は達成できた。さらに、生活習慣病患者を中心とした臨床例において、本指標と臨床で汎用される動脈の硬さ指標である脈波伝搬速度、Cardio-Ankle Vascular Index (CAVI)、心臓超音波での左室拡張能指標との関連の検討も進めている。前年度に開発した組織歪み評価に基づく心血管組織硬さ指標を、心筋梗塞・脳卒中既往患者の患者を対象として記録し、さらにデータ集積を行い、腹部大動脈壁および左室壁の壁応力一ストレイン関係(曲線)から計測する。組織壁応力一ストレイン関係の解析から得られる新しい心血管組織の硬さ指標を可視化し、リアルタイムに表示するイメージング法を開発する。既に乳腺などの体表面組織で実用化されている「エラストグラフィ」の手法を用いて、心血管組織の硬さ分布を画像表示するソフトを作成し、市販の超音波診断装置に導入する。抗加齢を目指した運動療法、食事療法、抗酸化物質投与を行い、治療効果判定を行う。また、降圧薬の種類の差が心臓年齢に及ぼす効果を調査する。初年度に開発した心血管組織の硬さ評価指標を用いて以下の介入の治療効果を検討する。1.抗加齢を目標とした運動処方の効果検討:前述の心臓年齢評価で実年齢相当と診断された健常者、生活習慣病患者のうち65歳から74歳までの前期高齢者100人と75歳以上の後期高齢者100人を対象として、運動処方を行い、トレーニングが心臓年齢の改善あるいは老化進行を遅らせる効果をもたらせるか否かを検討する。運動処方は自体重負荷による筋トレとウオーキングによる有酸素運動に分けて処方し、1年以上の継続が可能であった対象者に心臓年齢、血管年齢、脳虚血性変化、腎障害の計測を運動療法期間前後で行い、運動療法の効果を検討する。2.抗加齢を目標とした食事療法の効果検討:65歳から74歳までの前期高齢者100人と75歳以上の後期高齢者100人を対象として、たんぱく摂取量、エネルギー量設定、食物繊維摂取量に関する食事指導を行う。1年以上の継続が可能であった対象者に心臓年齢、血管年齢、脳虚血性変化、腎障害の計測を運動療法期間前後で行い、運動療法の効果を検討する。3.抗酸化物質の効果検討:抗酸化物質として、ビタミンE,コエンザイムQを投与する。1年以上の継続摂取が可能であったものに対して心臓年齢、血管年齢、脳虚血性変化、腎障害の計測を投与前後で行い、抗酸化物質の効果を検討する。4.アンジオテンシン受容体阻害薬とカルシウム拮抗薬による抗加齢効果の比較検討:高血圧症例を対象としてアンジオテンシン受容体阻害薬内服群とカルシウム拮抗薬内服群に分類する。1年以上の追跡を行い、アンジオテンシン受容体阻害薬群とカルシウム拮抗薬群で心臓年齢、血管年齢などの計測を行い、両群間の違いを検討する。
精神病の再燃リスクと家族内ストレスの関係についての精神生理学的研究

精神分裂病において症状再燃のリスクと家族内でのストレス状況への暴露とが密接な関係を有することが知られている。我々は精神分裂病者の家族の感情表出と患者の社会的機能の変化や症状の再燃、症状の特徴との関連を検討するとともに、患者が家族との接触のなかで受けるストレスの定量的な評価法を確立することを目的として研究を進めた。精神分裂病患者の家族に対してCamberwell家族面接を行い感情表出の高いグループ(high EE群)と感情表出の低いグループ(low EE群)とに分類して患者の社会機能の変化を急性期と9ヶ月後とで比較検討したところ、high EE群では社会機能の緩やかな低下が見られたのに対してlow EE群では社会機能の改善が見られた。家族の感情表出はBrief Psychiatric Rating Scaleで測定した精神症状のうち抑うつ気分と関連していることが明らかになった。また症状再燃のリスクは2年間の追跡調査ではhigh EE群で71%、low EE云群で37%でありのhigh EE群ではlowEE群の1.9倍のリスクであった。感情表出の測定項目のうち批判的コメントに着目して検討を行ったところ、陽性症状に対する批判的コメントが34%と最も頻度が高く、陰性症状に対する批判的コメントは11%と比較的頻度が低かった。このことから日本では西欧に比較して陰性症状にたいして寛容な傾向があることがわかった。患者自身が家族と接するときにいかなるストレスを受けているかを検討するために、テレメトリーシステムを開発した、脳波・心電図・皮膚電気反応・筋電図を無拘束状態で測定できるようになった。この装置により患者のストレス反応をリアルタイムで測定してデータを保存し、同時に家族との面接場面をビデオテープに記録して両者を比較検討し、ストレス反応を引き起こした刺激と批判的コメントの関係を明らかにしていく予定である。本研究課題は、家族面接時の精神障害患者のストレス反応をテレメーターを用いて記録し、その定量的評価を試みるものである。本年度は患者を用いた研究への準備段階として、以下のことを行った。1皮膚電気反射(GSR)測定のために、ブリッジ回路を用いて入力部を製作した。この入力装置を、すでに神経精神科病棟内に設置済みのマルチテレメーターに接続し、健常ボランティアのGSRを記録した。病棟内で通常の活動を行っている状態でGSRが安定して記録でき、また、23時間の記録では記録電極(銀-塩化銀電極)の分極も障害とならなかった。脳波・心電図についてはすでに安定して記録できることが判明しており、今後患者を用いてGSR・脳波・心電図の遠隔測定を行うことが可能となった。2カンバウエル家族面接による患者家族の表出感情の定量的評価を行った。患者家族は高い表出感情スコアを示すもの(高EE群)と、表出感情スコアの低いもの(低EE群)との2群に分類することが可能だった。この2群について家族面接時の患者のストレス反応を測定することにした。3本研究課題遂行につき、高知医科大学倫理委員会に申請した結果、充分なインフォームドコンセントと文書による同意の取得を条件として認可された。4研究備品として購入した音光刺激装置とマイクロマニュピレータを使って、患者の認知機能について評価するためのテストバッテリ-を考案しているところである。認知機能とストレス反応の関係についても検討していきたいと考えている。

精神分裂病患者の家族に対してCamberwell家族面接を行い感情表出の高いグループ(high EE群)と感情表出の低いグループ(low EE群)とに分類して患者の社会機能の変化を急性期と9ヶ月後とで比較検討したところ、high EE群では社会機能の緩やかな低下が見られたのに対してlow EE群では社会機能の改善が見られた。家族の感情表出はBrief Psychiatric Rating Scaleで測定した精神症状のうち抑うつ気分と関連していることが明らかになった。また症状再燃のリスクは2年間の追跡調査ではhigh EE群で71%、low EE群で37%でありのhigh EE群ではlowEE群の1.9倍のリスクであった。感情表出の測定項目のうち批判的コメントに着目して検討を行ったところ、陽性症状に対する批判的コメントが34%と最も頻度が高く、陰性症状に対する批判的コメントは11%と比較的頻度が低かった。このことから日本では西欧に比較して陰性症状にたいして寛容な傾向があることがわかった。患者自身が家族と接するときにいかなるストレスを受けているかを検討するために、テレメトリーシステムを開発した、脳波・心電図・皮膚電気反応・筋電図を無拘束状態で測定できるようになった。この装置により患者のストレス反応をリアルタイムで測定してデータを保存し、同時に家族との面接場面をビデオテープに記録して両者を比較検討し、ストレス反応を引き起こした刺激と批判的コメントの関係を明らかにしていく予定である。
血漿遊離DNAの出現機序の解析とヒト肺がん細胞転移モデルマウスへの応用

EGFR変異を有するヒト肺がん細胞株H1975を、高度免疫不全マウスに移植しヒト肺がん転移(同種)を再現したモデルマウスを構築した。腫瘍容量増加、転移頻度の上昇に伴い、腫瘍細胞由来血漿遊離DNA検出頻度は上昇した。H1975細胞を皮下移植すると全体の93%で転移を認めたが、リンパ節に高頻度(79%)に転移した。一方、H226B細胞を皮下移植すると全例肺転移を認めた。原発巣と比べ、転移巣でリン酸化を認めた数種の分子を同定した。H1975にルシフェレース発現プラスミドを導入し、H1975-lucを作成した。経時的に、腫瘍容量、転移頻度をin vivoイメージングシステムで解析可能になった今年度は、ヒト肺がん転移モデルマウスにおける転移巣形成と腫瘍細胞由来血漿遊離DNA量の経時的変化について検討した。1.ヒト肺がん転移マウスの作成と転移の経時的変化:高度免疫不全マウス(NOD/SCID/Jak3欠損マウス:NOJマウス)を用いて検討した。NOJマウスは、熊本大学・岡田誠治教授が樹立した高度免疫不全マウスである。NOD.Cg-PrkdcScid種とJak3欠損マウスを交配して作成され、T細胞、B細胞、NKT細胞の欠損に加えて、NK細胞欠損、補体低下、マクロファージ・樹状細胞の機能異常を伴う(Okada, Int J Hematol 2008)。T790M、L858R変異を有するヒト肺がん細胞株H1975を、NOJマウスに移植しヒト肺がん転移(同種)を再現したモデルマウスを構築し、転移頻度、部位を確認した。2.腫瘍細胞由来血漿遊離DNA量と腫瘍容量、転移頻度との相関:上記転移モデルマウスを経時的に解剖し、腫瘍容量、転移頻度及び、MBP-QP法を用いて血漿遊離DNA中T790M、L858R変異量との相関を検討した。以上の結果より、腫瘍細胞由来遊離DNAは、腫瘍進展と共に血中に出現する事が明らかになった。1.ヒト肺がん転移モデルマウスにおける転移形式と腫瘍細胞由来血漿遊離DNAとの関連上皮間質転換(EMT)表現型をスクリーニングとして用い、肺がん細胞株H1975とH226Bについて皮下移植を行い転移形式について検討した。H1975細胞を皮下移植すると全体の93%で転移を認めたが、中でもリンパ節に高頻度(79%)に転移した。一方、H226B細胞を皮下移植すると全例肺転移を認めた(論文作成中)。前者をリンパ行転移、後者を血行性転移の系として、現在、原発巣と転移巣とのDNA変異、蛋白リン酸化の比較を行っている。リンパ行性転移については、原発巣と比べ、転移巣でリン酸化を認めた数種の分子を同定した。上記転移モデルマウスを用いて次世代EGFR-TKI処理を行い、原発巣、転移巣のモニタリングを行った。経時的に、腫瘍容量、転移頻度をin vivoイメージングシステムで解析可能になった。さらに、血漿遊離DNAを継時的に採取し、腫瘍由来血漿遊離DNAの変動解析の準備を行っている。また、上記動物モデルを用いて次世代EGFR-TKI耐性株を抽出している。耐性株を用いた耐性化機構の解析と、腫瘍細胞由来遊離DNAへの反映について検討する予定である。本学でin vivoイメージングシステムが導入され、ルシフェレース発現細胞株H1975-lucの作成ができたことが達成理由と考える。1.ヒト肺がん転移マウスの作成と転移の経時的変化:高度免疫不全マウス(NOJマウス)を用いて検討した。3.ヒト肺がん転移モデルマウスにおける転移形式と腫瘍細胞由来血漿遊離DNAとの関連:肺がん細胞株H1975とH226Bについて皮下移植を行い転移形式について検討した。前者をリンパ行転移、後者を血行性転移の系として、原発巣と転移巣とのDNA変異、蛋白リン酸化を比較した。4.第3世代EGFR-TKI投与後の腫瘍由来血漿遊離DNAの変動:上記転移モデルマウスを用いて次世代EGFR-TKI処理を行い、原発巣、転移巣のモニタリングを行った。

H1975にルシフェレース発現プラスミドを導入し、H1975-lucを作成した。経時的に、腫瘍容量、転移頻度をin vivoイメージングシステムで解析可能になった。EGFR変異を有するヒト肺がん細胞株H1975を、高度免疫不全マウスに移植しヒト肺がん転移(同種)を再現したモデルマウスを構築した。腫瘍容量増加、転移頻度の上昇に伴い、腫瘍細胞由来血漿遊離DNA検出頻度は上昇した。H1975細胞を皮下移植すると全体の93%で転移を認めたが、リンパ節に高頻度(79%)に転移した。一方、H226B細胞を皮下移植すると全例肺転移を認めた。原発巣と比べ、転移巣でリン酸化を認めた数種の分子を同定した。経時的に、腫瘍容量、転移頻度をin vivoイメージングシステムで解析可能になった今回の研究を行うにあたり、モデルマウスの構築、血漿遊離DNA検出系の確立など、研究準備が整っていた事が達成理由と考える。1.ヒト肺がん転移モデルマウスにおける転移形式と腫瘍細胞由来血漿遊離DNAとの関連:表記項目について前年度からの研究を続行する。リンパ行性転移、血行性転移をきたす2つのモデルについて転移嗜好性をきたす主要分子の検索を、DNA、蛋白レベルでの網羅的解析を行う。解析で得られた分子について血漿サンプルで同定可能か検討する。2.次世代EGFR-TKI投与後の腫瘍由来血漿遊離DNAの変動:表記項目について前年度からの研究を続行する。3.ヒト肺がん転移モデルマウスが転移を標的とした新規薬剤のスクリーニング系として有用であるか:次世代EGFR-TKIに加え、MET阻害剤についてもこの転移モデルを用いて抗腫瘍効果について検討する。臨床腫瘍学1EGFR T790Mを有するヒト肺がん細胞株H1975に対して抗腫瘍活性をもつ次世代EGFR-TKIを投与し、抗腫瘍活性が血漿遊離DNAに反映されるか検討する。2腫瘍由来血漿遊離DNAをT790M, L858Rを指標に経時的検討を行い、腫瘍由来血漿遊離DNAの消失時期と転移抑制時期との関連を検討する。2.ヒト肺がん転移モデルマウスが転移を標的とした新規薬剤のスクリーニング系として有用であるか1次世代EGFR-TKI耐性株をヒト肺がん細胞株H1975を用いて作成する。その耐性化因子抑制剤についての効果と血漿遊離DNAとの関連について検討する。
二方向水平力を受けるRC造立体骨組における中柱近傍の梁-スラブ系の終局曲げ耐力

RC造スラブ付き立体骨組中の中柱近傍の柱-梁接合部試験体について一方向および二方向加力実験を行い、加力方法の違いが梁一スラブ系の終局曲げ耐力に与える影響を実験的に調べた。実験パラメータは次のようである。i)水平力の作用方向:骨組構面方向に対して0度(X構面方向)、45度および90度(Y構面方向)ii)スラブ筋量:普通(スラブ筋の配筋間隔;80mm)、少(同;90mm)試験体は水平力を受ける立体骨組における中柱-梁の反曲点間近傍を取り出したもので、試験体総数は4体である。実験開始時に柱に約40tf(≒柱の断面積×0.3・Fc:コンクリート圧縮強度)の一定軸力を加えた後、水平力作用時に対応するせん断力を梁先端部に油圧ジャッキを用いて正負繰り返しせん断力を与えた。加力は正負交番の漸増変位繰り返しで、各サイクルにおける正負の最大変位量が等しくなるよう加力した。また、変位計により試験体各部の変位を測定した。さらにひずみゲージにより鉄筋のひずみ挙動を調べた。梁自由端に加えて荷重-加力点の鉛直方向変位関係より、スラブ筋量の違いに関わらず、一方向加力試験体の曲げ耐力は、スラブ側曲げ引張、同圧縮の場合とも、二方向加力の場合を約20%上回っていることがわかった(梁の部材角が0.02radの場合で比較)。試験体各部に貼付したひずみゲージの値から、実験中、柱主筋は降伏には至らず、柱の二軸曲げの影響による見かけ上の梁の曲げ耐力の減少は生じていないこと、スラブ面内のひずみは二方向試験体のほうが一方向試験体を上回っていることがわかった。従って、梁が共有するスラブを介して作用する応力の影響により、二方向加力時の耐力が一方向加力時に比べ減少していると考えられる。今後は、立体トラス理論に基づく、曲げ・せん断およびねじりモーメントを受ける梁の終局曲げ耐力の理論値と実験結果との比較、検討を行う予定である。
家族性パーキンソン病原因遺伝子DJ-1発現誘導機構解明と治療法開発への試み

家族性パーキンソン病(PARK7)原因遺伝子産物であるDJ-1タンパク質は,チロシンヒドロキシラーゼ(TH)とタンパク質複合体を構成する事が明らかにされていたが, DJ-1タンパク質のTH発現誘導機構については,未解明であった。本研究では, DJ-1タンパク質のチロシンヒドロキシラーゼ(TH)の発現誘導機構を明らかにし,さらにヒトとマウスではその作用に違いがある事を明らかにした。申請者らが新規に同定した細胞癌化遺伝子DJ-1は、抗酸化ストレス機能を発揮し、パーキンソン病など神経変性疾患における神経細胞死抑制に機能していると考えられるが、その分子機構はまだ解明されていない。そこで、平成21年度は以下の研究をすすめ、一定の成果を得た。転写プロモーター領域単離と転写調節機構解明酸化ストレスによる、DJ-1遺伝子発現誘導機構を解明するために、ヒトおよびマウスゲノムDNAから、DJ-1転写開始点上流1020kbのDNAをHigh Fidelity PCR酵素を使用し増幅・単離を行った。制限酵素地図、塩基配列確認後、ルシフェラーゼおよび分泌型アルカリフォスファターゼ(SEAP)に連結したレポーターコンストラクトを作成した。ついで、各種デリーション変異体を作成し、酸化ストレスに応答する領域を、神経芽細胞腫由来培養細胞SHSY-5Y細胞に、一過性遺伝子導入、およびStable Cell Lineを作成し検討した。その結果、in vivoで認められるような顕著なDJ-1遺伝子発現誘導は観察される事が出来なかった。この事実から、酸化ストレス誘導には、神経細胞のみならず神経膠細胞(特にアストロサイト)がその制御に重要である手がかりを得た。現在、神経膠細胞と神経細胞の共培養系、神経膠細胞に特異的に作用する酸化ストレス誘発剤を使用し神経および神経膠細胞における抗酸化ストレス機構解析に取りかかっている。細胞癌化遺伝子産物DJ-1タンパク質は、細胞癌化を促進するのみならず、家族性パーキンソン病(PARK 7)の原因遺伝子であることが明らかにされている。DJ-1タンパク質抗酸化ストレス防御タンパク質として神経細胞保護に作用し、パーキンソン病などの神経変性疾患発症抑制に寄与することが我々および多くの研究者により明らかにされてきた。DJ-1タンパク質は、抗酸化ストレス防御タンパク質機能以外にも、転写調節因子、タンパク質分解酵素などさまざまな機能が知られている。そこで、平成22年度は、DJ-1タンパク質の酸化ストレス防御機能以外の機能について検討した。その結果、DJ-1タンパク質は、カテコラミン生合成系の律速酵素であるチロシン水酸化酵素、及びドパミン脱炭酸酵素と複合体を形成し、この2つの酵素活性を制御(促進)することを明らかにした。また、この酵素活性促進作用には、ヒトとマウス(げっ歯類)間で生物種特異性があることを明らかにした。さらに、家族性パーキンソン病(PARK7)で見いだされている各種変異体では、酵素活性促進作用が見られないことを明らかにした。パーキンソン病は、神経系におけるドパミン減少が主徴であり、ドパミン分泌促進(維持)にDJ-1タンパク質機能が示唆され、パーキンソン病の新たな治療薬開発の可能性を提示することができた。現在、さらなるDJ-1タンパク質機能を神経細胞のみならず神経膠細胞(アストロサイト、ミクログリア)での機能探査を開始している。平成23年度は、家族性パーキンソン病(PARK7)原因遺伝子DJ-1について、以下の解析を行った。1、神経膠細胞におけるDJ-1タンパク質機能、2、DJ-1タンパク質によるチロシンヒドロキシラーゼ(TH)遺伝子発現誘導生物種差(ヒトとマウス間)、3、DJ-1特異的結合低分子量化合物による6-OHDA細胞死誘導耐性作用を検討した。1、ヒト全脳由来cDNAライブラリーおよびマウスアストロサイト由来cDNAライブラリーから、新規DJ-1結合タンパクとしてエネルギー獲得、グリア伝達物質分泌に関与する3種遺伝子を単離した。現在、結合の特異性、DJ-1タンパク質による結合タンパク質の制御機構の検証をすすめ、DJ-1タンパク質による、神経膠細胞を介した神経細胞保護作用の可能性が示唆された。パーキンソン病(PD)発症に対する神経膠細胞機能の関与が示唆された。2、DJ-1タンパク質によるTH遺伝子発現誘導の生物種差を平成22年に論文報告している。そこで、その生物種差の起因となるアミノ酸部位を決定することにより、新規パーキンソン病治療薬開発への可能性を試みる。現在、ヒトとマウスの各種キメラDJ-1遺伝子を作成し、レポーターアッセイによりヒトTH遺伝子プロモーターに作用するDJ-1のアミノ酸領域の限定がほぼ終了し,今後はこの領域の合成ペプチドの作用をさらに検討する。3、DJ-1タンパク質は、自己酸化により活性酸素を消去する。DJ-1のタンパク質構造を維持する特異的化合物をインシリコ探索により得ているが,これらの化合物が6-OHDAによる神経細胞の酸化損傷(細胞死)を回避することを明らかにした。この化合物をシードとして、新規作用点からのPD治療薬創成の可能性を示唆した。
磁性アタッチメントの臨床応用-骨植不良歯への応用

磁性アタッチメントは咀嚼の側方への伝達が殆んどないと言われているので動揺歯でも維撓歯として活用できると報告されているが、症例数が少ないため、今回骨植不良歯に磁性アタッチメント(以後MAと省略)を応用し、骨植がどのように進展していくか経過観察することを目的とする。1.応用対象:58歳74歳までの成人男女5人(現在までのところ)を対象とした。2.方法:骨植不良歯(P_2P_<3K>)根管治療後MAを装置した。この装着後にポケットを4点測定とレントゲンを撮り、3ヶ月後、6ヶ月後、1年後に経過観察して比較する。3.結果:(1)74歳男性の旧義歯(7651467MT,76542111256MT)の51、√<2>,√<5>にハイコレックスMDを装着した。いずれもP_3状態であり、3ヶ月後のレントゲンでの変化はないが、√<2>清掃不良で周囲に発赤がみとめられた。(2)62歳女性の新義歯(61456MT)の√<4>にマグフィット600を装着した。√<4>(P_2)は骨植変化ない。(3)71歳女性の新義歯(43211123567MT)の6にマグフィット600を装着した。6(P_3)で清掃良く歯周炎なし。4ヶ月後に義歯側のマグネット脱離し再装着・骨植状態改善されている。(4)58歳女性の新義歯(76541 67 MT)の4((P_3)にハイコレックスMDを装着した。3ヶ月後4歯頚部プラーク付着で発赤が認められポケットは周囲3mm程度。X-Pでは骨植状態変化なし.4.結論:現状ではまだ装着後34ヶ月経過の観察であり、明確な結果は出ていないが、口腔清掃不良であればMA維持歯であっても周囲は発赤を起こし、骨植不良が進むと思われるが、清掃良好なら、P状態の進行度はクラスプより遅く、MAを使用した方が側方のゆれがない分利点と思われる。P_3状態で清掃よければ骨植改善されている症例も認められたが現状では、短期間と症例数が少ないので今後更に症例を増やし、6ヶ月後、1年後の経過観察が期待される。
マグネシウム合金における双晶の形成・抑制機構と力学特性に及ぼす影響の解明

マグネシウム合金における,双晶挙動に及ぼす第二相の影響を明らかにするため,実験観察と数値解析の両面から研究を実施した.実験的に時効により第二相の体積分率を制御可能なマグネシウム合金AZ91材をモデル合金として,引張と圧縮の予負荷後に反転負荷を与える材料試験を行った.数値解析としては、双晶形成と双晶回復を考慮した結晶塑性解析手法を構築し,実験結果を活動変形機構の点から解釈するために用いた.得られた結果より,予負荷時に導入される双晶量が異なることに起因する反転負荷時の応力ーひずみ挙動の差を指標として,第二相の体積分率が異なる材料の双晶頻度が評価可能であることが示唆された.商用マグネシウム合金およびLPSO型Mg合金を対象とした実験観察,二相材の解析および双晶モデルの精密化を行った.具体的な実施項目は下記のとおりである.【単相材および二相材を用いた実験観察】長周期相を含まないZnとYの固溶合金であるMg99.2-Zn0.2-Y0.6合金の鋳造材を用いて材料試験と組織観察を行い,双晶に起因する応力ーひずみ挙動の非対称性を定量的に把握した.長周期相を含むMg-Zn-Y系合金の鋳造材を用いた材料試験と組織観察を実施した.また,単相材の結果と比較することにより,第二相(長周期相)が双晶の発生に及ぼす効果を抽出した.【従来手法による結晶塑性解析】結晶塑性解析手法を用いて,二相マグネシウム合金の双晶発展に関する解析を行い,第二相が双晶発生に及ぼす影響を定量的に把握した.【双晶モデルの精密化】上記単相および二相材の実験観察結果に基づき,双晶発生・回復モデルを精密化すると共に,結晶塑性解析手法に導入してその効果を検証した.【精密化された双晶モデルを用いた力学挙動解析】上記解析手法を用いて,巨視的力学特性に関する解析を行い,さらに実験結果との比較により双晶挙動と力学特性の関係を評価した.特に双晶モデルの精密化の効果として,第二相の体積分率の増加に伴う双晶抑制を数値的に評価可能となった.マグネシウム合金における,双晶挙動に及ぼす第二相の影響を明らかにするため,実験観察と数値解析の両面から研究を実施した.実験的に時効により第二相の体積分率を制御可能なマグネシウム合金AZ91材をモデル合金として,引張と圧縮の予負荷後に反転負荷を与える材料試験を行った.数値解析としては、双晶形成と双晶回復を考慮した結晶塑性解析手法を構築し,実験結果を活動変形機構の点から解釈するために用いた.得られた結果より,予負荷時に導入される双晶量が異なることに起因する反転負荷時の応力ーひずみ挙動の差を指標として,第二相の体積分率が異なる材料の双晶頻度が評価可能であることが示唆された.本研究の目的は,双晶の形成・抑制機構および双晶が力学特性へ及ぼす影響について明らかにすることである.そのために,第二相を含むマグネシウム合金に着目し,1.双晶形成への第二相の効果抽出,2.双晶形成・抑制メカニズムの解明,3.双晶挙動と力学特性の関係解明を目標として,実験観察と数値解析の両面から実施している.平成24年度は純マグネシウムと商用マグネシウム合金および長周期積層構造相を含むマグネシウム合金を対象とした実験観察,単相材の解析および双晶発展モデルの構築を行った.具体的な実施項目は下記のとおりである.【単相材を用いた実験観察】材料試験とSEM/EBSD観察を組み合わせた双晶発展観察手法を用いて,純マグネシウムおよびマグネシウム合金AZ31材の鋳造材と押出材における双晶発展を観察した.また,負荷軸の異なる単軸負荷試験を実施し,各材料の力学特性における異方性を把握した.【二相材を用いた実験観察】長周期積層型マグネシウム合金を対象として第二相の体積分率の異なる合金を溶解・鋳造により作製し,材料試験による変形挙動の調査およびSEM/EBSDとXRDによる組織観察を行うことにより,双晶形成頻度と変形挙動に関する基礎的な知見を得た。【結晶塑性解析】結晶塑性有限要素解析手法を用いて,マグネシウム単相材の双晶発展に関する解析を行い,実験観察結果と比較し双晶発展機構を検討した.また,数値的な影響に依存しない解析結果を得るため,マグネシウムのように結晶レベルで強い異方性を持つ場合に,形状関数や数値積分方法が解析結果に及ぼす影響についても検討した.【双晶発展モデルの構築】既存双晶モデルおよび実験観察結果に基づき,双晶発展モデルを改良すると共に,結晶塑性解析手法に導入し,単軸負荷解析および押出加工を模擬した等二軸圧縮解析を行った.【当初計画以上に進展している点】当初計画では平成25年度に予定していた長周期積層型マグネシウム合金を対象とする実験・観察を前倒しで実施した.さらに,その合金系も当初の予定では2種類であったが,第二相の体積分率の異なる7組成を対象として実験・観察を実施した.【当初計画通りに進展している点】単相材を用いた実験観察は当初の予定通りに,純マグネシウムおよびマグネシウム合金AZ31材の鋳造材と押出材を対象として双晶発展を観察すると共に,材料試験を実施して力学特性を把握した.また,単相材の数値解析についても,当初の予定通り実施し,実験・観察結果と比較して,マグネシウムにおける双晶発展機構を検討した.【当初計画と比べて遅れている点】

当初計画では平成24年度中に商用二相合金の実験・観察を完了する予定であったが,材料入手の関係で上記に示した長周期積層型マグネシウム合金を対象とした実験・観察の実施を先行させた.その結果,商用二相合金の実験・観察が遅れている.一方,既存双晶モデルを拡張して数値解析へ導入するのに際して,境界条件によっては双晶回転に伴う数値的な不安定が発生し数値解析が途中で発散してしまうことがある.この数値的な不安定については未だに解決しておらず,当初計画と比べて進展が遅れている.以上のように当初計画と比較して,一部に実施順番の入れ替わりや技術的課題が残っているものの,当初計画よりも幅広く研究を展開していることから,概ね順調に進展していると判断される.【実験観察に関する研究推進方策】当初計画では平成24年度に実施予定であった商用二相マグネシウム合金の実験・観察を早期に完了させ,商用マグネシウム合金と長周期積層型マグネシウム合金の双晶発展挙動に関する観察データから第二相の効果を抽出する.また,実験データを定量的に処理する過程で不足が生じた場合は追加実験を行う.定量化方法としては,EBSD解析による双晶の面積分率変化のみならず,SEM観察により得られる表面組織像の変化からひずみ分布を算出し,双晶形成に伴うひずみ分布変化の点からも検討を加える.【数値解析に関する研究推進方策】双晶回転に起因する数値解析の不安定を回避する手法については,より詳細にその原因を追求すると共に,同様の研究を実施している国内外の研究者との情報交換により早期に改善する.また,実験・観察結果の定量化により得られた知見を反映させた双晶モデルの精密化を実施する.さらに,複相材のための結晶塑性解析手法を構築し,力学挙動に関する実験結果と計算結果を比較することにより,その妥当性を検証すると共に解析手法を改善する.【実験観察と数値解析の融合研究に関する推進方策】単相および複相マグネシウム合金の実験結果とそれらをモデル化した数値解析より,双晶の形成・抑制における第二相の役割を明らかにする.また,力学挙動と双晶挙動の両面から実験観察と数値解析を比較することにより,マグネシウム合金における双晶挙動と力学特性の関係を明らかにする.該当なし
アポリポ蛋白E遺伝子型とアルツハイマー病病理所見との対比:連続剖検脳での検討

【目的】アポリポ蛋白E(apoE)のε4遺伝子型はアルツハイマー病(AD)の危険因子である.本研究ではホルマリン固定・パラフィン切片よりDNAを抽出しapoE遺伝子型と病理像および発症年齢を対比した.またα1アンチキモトリプシン(ACT)シグナルペプチド遺伝子多型をも検討した.【対象と方法】早発型AD(EOAD)7例,遅発型AD(LOAD)12例,対照は痴呆がなく他の原因で死亡した36例.パラフィン切片よりDNAを抽出し,PCR産物を制限酵素にて切断してapoEとACTの遺伝子多型を決定した.【結果】1.パラフィン切片からのDNA抽出とapoE遺伝子型決定の成功率は36/55(65.5%)であった.2.apoE遺伝子頻度は、対照でE3/2 5(20.8%),E3/3 18(75.0%),E4/3 1(4.2%),ADでE3/3 8(66.7%),EF/3 4(33.3%)で,ADではE4/3の比率が高かった.発症年代別に見ると、ε4保有者の比率はEOADでは0/3,LOADでは4/9で,LOADでε4保有者の頻度が高かった.3.発症年齢とapoE遺伝子型については,ADのうちε4保有者の発症年齢は65.5±4.9歳,ε4非保有者の発症年齢は57.9±19.3歳と,ε4非保有者の発症年齢の方がむしろ低かったが,ADのうちEOADの3例を除くと,ε4非保有者の発症年齢は72.5±12.5歳となり,ε4保有者の発症年齢の方が低くなった.対照の中で85歳以上の超高齢者ではE4保有者は存在せず,E3/2の比率が20%と高かった.4.病理像との関係では,apoE遺伝子型が決定できた例から見るとε4保有者の比率はEOADでは0/3,LOADでは4/9であった.5.ACT遺伝子型分布についてはADと対照とに有意差はなかった【考察】1.パラフィン切片からの遺伝子解析が困難な原因としてホルマリン固定の時間やバッファーが関係すると考えられる.2.病理学的にも発症年齢からもEOADとLOADとは区別され,ε4とADとの関連はLOADに限定されることが明らかになった.3.ACTの遺伝子多型はε4の作用を修飾はしていなかった.【目的】アポリポ蛋白E(apoE)のε4遺伝子型はアルツハイマー病(AD)の危険因子である.本研究ではホルマリン固定・パラフィン切片よりDNAを抽出しapoE遺伝子型と病理像および発症年齢を対比した.またα1アンチキモトリプシン(ACT)シグナルペプチド遺伝子多型をも検討した.【対象と方法】早発型AD(EOAD)7例,遅発型AD(LOAD)12例,対照は痴呆がなく他の原因で死亡した36例.パラフィン切片よりDNAを抽出し,PCR産物を制限酵素にて切断してapoEとACTの遺伝子多型を決定した.【結果】1.パラフィン切片からのDNA抽出とapoE遺伝子型決定の成功率は36/55(65.5%)であった.2.apoE遺伝子頻度は、対照でE3/2 5(20.8%),E3/3 18(75.0%),E4/3 1(4.2%),ADでE3/3 8(66.7%),EF/3 4(33.3%)で,ADではE4/3の比率が高かった.発症年代別に見ると、ε4保有者の比率はEOADでは0/3,LOADでは4/9で,LOADでε4保有者の頻度が高かった.3.発症年齢とapoE遺伝子型については,ADのうちε4保有者の発症年齢は65.5±4.9歳,ε4非保有者の発症年齢は57.9±19.3歳と,ε4非保有者の発症年齢の方がむしろ低かったが,ADのうちEOADの3例を除くと,ε4非保有者の発症年齢は72.5±12.5歳となり,ε4保有者の発症年齢の方が低くなった.対照の中で85歳以上の超高齢者ではE4保有者は存在せず,E3/2の比率が20%と高かった.4.病理像との関係では,apoE遺伝子型が決定できた例から見るとε4保有者の比率はEOADでは0/3,LOADでは4/9であった.5.ACT遺伝子型分布についてはADと対照とに有意差はなかった【考察】1.パラフィン切片からの遺伝子解析が困難な原因としてホルマリン固定の時間やバッファーが関係すると考えられる.2.病理学的にも発症年齢からもEOADとLOADとは区別され,ε4とADとの関連はLOADに限定されることが明らかになった.3.ACTの遺伝子多型はε4の作用を修飾はしていなかった.目的)アルツハイマー病(AD)の危険因子であるアポ蛋白E (apoE)-ε4 alleleのAD発症における意義を検討するため、ADの脳病理所見(アミロイドβ蛋白蓄積量、神経原線維変化の量、神経細胞消失の程度)、臨床症状(発症年齢、重症度、進行速度)、およびアポリポ蛋白E遺伝子型の対比をおこなった。方法)

DNAはホルマリン固定10μ厚の脳切片5枚をキシレンにて脱パラフィンを行い、エタノールで洗浄後、Tris EDTA buffer中にてproteinase Kで蛋白を融解して得る。DNAを用いてapoEのエクソン4をPCRにて増幅し、得られたPCR産物を制限酵素Hha Iにて切断してapoE遺伝子型を決定する。病理学的検索はADおよび正常老人脳について老人斑、神経原線維変化、アミロイドアンギオパシー、神経細胞の消失について、分布・数・大きさなどを定量的に評価する。臨床症状は心療録にもとずく。結果)パラフィン切片よりDNAを抽出し、apoEのPCR産物を得ることが出来た。しかし、PCR産物を制限酵素Hha Iにて切断する段階になると異常なDNA切断片が混入し、apoE遺伝子型を明確に判定できない症例が多かった。これまでアルツハイマー病(AD) : 3、アルツハイマー型老年痴呆(SDAT) : 4、老人斑が多いだけでADまたはSDATとはいえないもの: 4、疾患対照:4 (パーキンソン病2、OPCA1、MSA1)、正常対照:2を検索したがパラフィン切片のみから確実にapoE遺伝子型が判定できたのは4例のみであり、グループ間の差を検討できる段階ではない。考察)本研究はパラフィン切片からのDNAでapoE遺伝子型を判定する段階が重要な点であるが、残念ながらDNA抽出が安定せず、ホルマリン固定の際のバッファーの有無が関係していると考えられる。当初の計画より遅れているが、現在、proteinase K消化の段階で0.025%SDSを加え、さらにmicro-concentrator tubeを用いてSDSを除去したのちPCRをかける方法を検討しており、確実なデータが得られると考える。目的)アポ蛋白E(apoE)-ε4 alleleはアルツハイマー病(AD)の危険因子である.apoE遺伝子頻度はこれまで臨床例で求められているが,ε4 alleleをADの診断へ役立たせようとするするには病理解剖例のデータを用いて特異性と感受性を検討する必要がある.この目的のために我々はホルマリン固定脳切片よりDNAを抽出し解析している.しかし昨年度の報告ではホルマリン固定脳切片からapoE遺伝子型を決定することが極めて困難であることを報告した.本年度は種々の段階で技術的な改善を行いながら検討症例数を増やした.方法)Dホルマリン固定10μ厚の脳切片5枚を抽出溶液(Chelex 100 20%,Tween 20 2.5%,Nonidet P40 0.25%,SDS 0.1%)を用いてDNAを抽出する.DNAを用いてapoEのエクソン4をPCRにて増幅するが、この際2組のプライマーを作成しnested PCRをかけることと,Taq polymeraseとして加熱によって活性化するTaq Gold(Perkin Elmer)を用いた.得られたPCR産物を制限酵素Hha Iにて切断してapoE遺伝子型を決定する.結果)対象はAD10例(51-79y.o.),対照33例(66-99y.o.)の合計43例.34例(79.1%)でPCR産物が増幅された.PCR産物の塩基配列をdirect sequenceにて検討したところ正確に増幅されていた.対照ではE4/3,E3/3,E3/2が各1(4.2%),19(79.2%),4(16.7%)であったが,ADではE4/3,E3/3が各2(20%),8(80%)とADではE4/3の比率が高かった.対照の中で85歳以上の超高齢者ではE4保持者は存在せず,E3/2の比率が20%と高かった考察)従来ホリマリン固定材料を用いたPCRの増幅では成功率は60%程度とされ,ポルマリン固定の時間やバッファーが関係するとされているが我々の方法を用いると極めて高率に,正確に増幅されることが示された.しかし,制限酵素後の判定にまだ問題を残している.
生体インピーダンス法による小児肥満のスクリーニング法に関する研究

【対象及び方法】青森県弘前市内の14年生の小学生531名(男子257名,女子274名を対象とし,10月の発育測定時に身長,体重,皮下脂肪厚(栄研式改良型皮下脂肪計,明興社),BIA値(SIF-891,selco製)を3年間継続して測定した。【結果及び考察】1.経年的変化BIA法から推定した体脂肪率は,各学年,男女とも低下する傾向にあった。また,各学年とも女子の体脂肪率が男子の値より高い結果であった。2.4年生から5年生,5年生から6年生の1年間の体重,除脂肪体重,体脂肪量の変化量を比較すると男子では体重の増加量が除脂肪体重の増加に相当し,女子では体重の増加が体脂肪量の増加に匹敵していた。3.BIA法で体脂肪率を推定し、肥満を判定することは集団的には可能であっても、個人を選別することは体密度推定式や体脂肪率推定式が未だ十分なものでないことからも不的確であると思われた。[方法]弘前市内の小学校4校の1年生から6年生の児童約900名を対象とし、秋期の発育測定時に身長、体重、皮下脂肪厚(上腕背部、肩甲骨下部)、インピーダンス値を測定した。肥満度は村田らの性年齢身長別標準体重から算出した。体密度予知式は中塘らの式、体脂肪率推定式はLohmanの式を用いた。また、9歳以下の児童の体密度予知式は10歳以上の式を用いた。[結果]各学年別性別の身長、体重の値は、その年に報告された学校保健統計調査結果に比べて大きな値であった。皮下脂肪厚(2部位合計)、肥満度、Rohrer指数、インピーダンス値からの体脂肪率間の相関係数は、いずれも有意(p<0.001)な関係が認められた。しかし、Pohrer指数160の場合の肥満選別率は男子10.0%、女子6.2%で、肥満度20%の場合の肥満選別率は男子16.1%、女子13.4%であった。また、平均的にみると男女ともRohrer指数160は肥満度では約30%となり、皮下脂肪厚では約43mm、体脂肪率では2224%に相当し、肥満度20%は皮下脂肪厚38mm、体脂肪率2023%に相当し、肥満度の肥満選別率が高く設定されていた。また、Rohrer指数の身長別基準値を用いた場合の体脂肪率は、男子では2225%、女子では2528%に相当した。肥満度0%に相当する体脂肪率は、小学2年生から6年生までほぼ一定の値で推移し、男子では約17%、女子では21%であり、肥満度20%では男子22%、女子では23%に相当した。【方法及び対象】弘前市内の15年生の小学生764名(男子385名、女子379名)を対象とし、10月の発育測定時に身長、体重、上腕背部と肩甲骨下部の皮下脂肪厚(栄研式改良型、明興社)、BIA値(selco製SIF-891)を測定した。皮下脂肪厚からの体脂肪率は、北川らの体比重算出式、Lomanらの体脂肪率算出式から推定した。BIA値からの体脂肪率は、中塘らの体比重算出式、Lomanらの体脂肪率算出式から推定した。翌年の同じ時期に再度同様に測定した。【結果及び考察】身長、体重等の1年間の増加量はそれぞれ中央値で男子5.56.7cm、2.94.3kg、女子5.97.0cm、2.65.5kgであった。また、インピーダンスから推定した体脂肪率から算定した体脂肪量、除脂肪量の1年間の変化は、男子では9、10、11歳からの1年間の除脂肪量は前年の変化量に対して有意に高く、女子では11歳からの1年間の体脂肪量が前年の変化量に対して有意に高かった。皮下脂肪厚の変化量は男子で有意差を認められたものもあったが、女子では有意差は認められなかった。【対象及び方法】

青森県弘前市内の14年生の小学生531名(男子257名,女子274名を対象とし,10月の発育測定時に身長,体重,皮下脂肪厚(栄研式改良型皮下脂肪計,明興社),BIA値(SIF-891,selco製)を3年間継続して測定した。【結果及び考察】1.経年的変化BIA法から推定した体脂肪率は,各学年,男女とも低下する傾向にあった。また,各学年とも女子の体脂肪率が男子の値より高い結果であった。2.4年生から5年生,5年生から6年生の1年間の体重,除脂肪体重,体脂肪量の変化量を比較すると,男子では体重の増加量が除脂肪体重の増加に相当し,女子では体重の増加が体脂肪量の増加に匹敵していた。3.BIA法で体脂肪率を推定し、肥満を判定することは集団的には可能であっても、個人を選別することは体密度推定式や体脂肪率推定式が未だ十分なものでないことからも不的確であると思われた。