hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消費者のブランド無選好を形成する要因とその結果に関する実証研究

本研究は、消費者が特定製品カテゴリーに存在する異なる複数のブランドに対する選好をいずれも形成しないような状況(ブランド無選好)に注目し、それがいかなる要因によってもたらされ、かつ、結果としてどのような効果を生むかについて、特に消費者の認知構造という視点から理論的、かつ実証的に検討を加えることを目的として行われた。経験データの分析結果から、特定ブランド情報を活発に閲覧する消費者ほど、単一製品カテゴリーにおける主要なブランド間の類似性(ブランド・パリティー)を低く知覚すること、結果として当該ブランドへの態度も高くなる可能性があることがわかった。本研究は、消費者が特定製品カテゴリーに存在する異なる複数のブランドに対する選好をいずれも形成しないような「ブランド無選好」に注目し、それがいかなる要因によってもたらされ、かつ、結果としてどのような効果を生むかについて、特に消費者の認知構造という視点から理論的、かつ実証的に検討を加えることを目的としている。ブランド無選好という、理論的にも実務的にも重要な問題に消費者視点から接近することにより、(1)理論的には、特にブランド研究におけるブランド知識やブランド・ロイヤルティ、ブランド・コミットメントなどの主要な諸概念の精緻化を促し、(2)実務的には、効果的なブランド構築に向けたマーケティング戦略策定のための具体的な指針を提供することを試みる。初年度は、大きく分けて以下の五つの研究活動を行った。第一に、関連分野の既存研究を幅広く探索、取得し、収集された文献を精査した。その結果、ブランド無選好をとらえる上で、特にBrand Parity(カテゴリー内における主要なブランド間の類似性、以下BP)が重要なキー概念となる可能性が示唆された。同時に、BPをもたらす先行変数、および結果変数についても、主要なものが整理された。第二に、研究活動開始に先立って収集されていたクリックストリーム(ウェブ上の行動履歴)データを分析し、BPをもたらす先行要因の特定を試みた。その結果、BP形成には、消費者が探索した特定情報が寄与する可能性が示唆された。第三に、国内外の関連分野の専門家から広く研究助言を享受し、データ分析手法の洗練や研究枠組の精緻化を試みた。第四に、国内外の商業集積に出向いての観察調査および経験調査を行い、研究枠組の妥当性をチェックした。第五に、これまで明らかとなった研究成果について、米国消費者心理学会などにおいて報告し、研究枠組改善のためのフィードバックを得た。本研究は、消費者が特定製品カテゴリーに存在する異なる複数のブランドに対する選好をいずれも形成しない「ブランド無選好」という状況に注目し、それがいかなる要因によってもたらされ、かつ、結果としてどのような効果を生むかについて、特に消費者の認知構造という視点から理論的、かつ実証的に検討を加えることを目的としている。ブランド無選好という、理論的にも実務的にも重要な問題に消費者視点から接近することにより、1理論的には、特にブランド研究におけるブランド知識やブランド・パリティー(ブランド間類似性)、ブランド・コミットメントなどの主要な諸概念の精緻化を促し、2実務的には、効果的なブランド構築のためのマーケティング戦略策定のための具体的な指針を提供することを試みる。初年度における研究活動から得た様々なフィードバックを受け、二年目も引き続き研究枠組の精緻化に努めた。具体的には、以下の四つの研究活動を行った。はじめに、初年度に抽出されたキー概念、およびその関連概念について、広範で詳細な文献レビューを行った。特に注目したBrand Parity(異なるブランド間における知覚された類似性)をもたらす先行要因、および結果要因について、探索される情報のタイプのみならず、探索主体となる消費者の特徴も考慮し、より幅広い研究枠組の構築に努めた。第二に、収集されたクリックストリームデータ、およびサーベイ調査によって収集されたデータを多面的に分析することによって、BPを取り巻く要因の絞り込みを行った。これにより、BPを形成する情報探索の結果、製品カテゴリ一般に関する情報の取得が、逆に競合他社への選好を高めてしまう可能性を発見した。第三に、国外の関連分野の専門家から引き続き積極的に研究助言を享受し、分析の妥当性を高める試みがなされた。第四に、主に欧米の国際学会での報告を通じて、さまざまなフィードバックを得た。二年度は、初年度に引き続き(1)文献調査、(2)インタビュー調査、(3)商業集積における経験調査や観察調査を追加的に実施し、本研究のキーとなる概念の抽出とその理論的位置づけを明確にする予定であった。上記(1)については予定通り研究活動を行った。キー概念だけでなくその周辺概念も対象としてレビューした関係から、当初想定していた以上の文献や資料を幅広く深くあたった。(2)についてはやはりインタビュー調査への協力を得ることができず、なかなか思うように進めることができなかった。そのため、追加的に別の分析を行った。具体的には、サーベイ調査によって収集された新しいデータも分析対象とし、キー概念であるBPの結果要因にも焦点を当てた検討を加えた。また、関連分野の専門家からの助言や、各種学会からのフィードバックを精力的に取り入れ、既に収集されたデータの分析を何度もやり直した。(3)については適宜行ったものの、研究活動の焦点はどちらかと言うと先述の分析にあったため、こちらについては確認程度に行った。以上のように、当初の予定とは異なるアプローチによる研究活動を代替的に行っているものの、研究目的の遂行自体は進んでいると認識しているため、二年度の研究活動は「おおむね順調に進展している」とした。

本研究は、消費者が特定製品カテゴリーに存在する異なる複数のブランドに対する選好をいずれも形成しないような状況(以下「ブランド無選好」と表記する)に注目し、それがいかなる要因によってもたらされ、かつ、結果としてどのような効果を生むかについて、特に消費者の認知構造という視点から理論的、かつ実証的に検討を加えることを目的としている。ブランド無選好という、理論的にも実務的にも重要な問題に消費者視点から接近することにより、1理論的には、特にブランド研究におけるブランド知識やブランド・パリティー(ブランド間類似性)、ブランド・コミットメントなどの主要な諸概念の精緻化を促し、2実務的には、効果的なブランド構築のためのマーケティング戦略策定のための具体的な指針を提供することを試みる。初年度、次年度においては、本研究の主要な概念であるBrand Parity(異なるブランド間における知覚された類似性)について、特にオンライン文脈における経験データを分析することで、消費者のいかなる探索行動がブランドの特異性を形成しうるか検討した。これを受けて最終年度は、大きくわけて以下の二つの研究活動を行った。第一に、これまで発見されたオンラインにおけるBrand Parity形成に関する知見の精緻化である。具体的には、1さらなる文献レビューの実施、2分析結果の多面的検討および追加分析の実施、3国外の関連分野の専門家へのヒアリング、4論文のリバイズと公刊、といった活動を行った。第二に、同様の知見について、リアル店舗において収集されたデータをもとにその経験妥当性を広げる試みがなされた。具体的には、1関連文献の詳細かつ包括的なレビュー、2収集されたデータの加工および分析、3発見事項の国内外における学会での発表、4国外の専門家へのヒアリング、である。以上より、研究枠組の拡張が試みられた。本研究は、消費者が特定製品カテゴリーに存在する異なる複数のブランドに対する選好をいずれも形成しないような状況(ブランド無選好)に注目し、それがいかなる要因によってもたらされ、かつ、結果としてどのような効果を生むかについて、特に消費者の認知構造という視点から理論的、かつ実証的に検討を加えることを目的として行われた。経験データの分析結果から、特定ブランド情報を活発に閲覧する消費者ほど、単一製品カテゴリーにおける主要なブランド間の類似性(ブランド・パリティー)を低く知覚すること、結果として当該ブランドへの態度も高くなる可能性があることがわかった。初年度は、(1)関連分野における既存研究をレビューする文献調査、(2)消費者や実務家(小売店舗運営主体、および一般メーカーのマーケターの双方を含む)などの関係者へのインタビュー調査、(3)国内外における実際の小売店頭での経験・観察調査のそれぞれについて可能な限り行うことによって、研究枠組の構築およびその精緻化を行う予定であった。上記(1)および(3)については、おおむね当初の予定通り進めることができた。しかし、上記(2)については、インタビュイーの協力が十分に得られず、あまり進めることができなかった。そのため、これに代替するものとして、既に保持していたクリックストリームデータの分析を包括的に行った。
日本語と近隣言語における文法化の基礎的研究

平成30年度は、12月89日に東北大学で本課題の代表者及び5名の分担者(ジスク、宮地、青木、李、下地)、2名の協力者(小柳、柴崎)、そして4名の一般応募者(北崎勇帆(東京大学)、川島拓馬(筑波大学)、キン園元(東京大学)、小原雄次郎(東北大学))を交えて「第3回日本語と近隣言語における文法化ワークショップ」を開き、本課題に関する研究についての発表と討論を行った。また、代表者、分担者各自において、主に以下のような本課題関連研究活動があった。ナロックは、8月にドイツ・ケルン大学のB.ハイネ氏を訪れて、世界文法化事典の執筆を進め、文法化の著作(共著)についても協議を行った。また、文法化と類型論の関係について一冊の編集著を出し、中で文法化と類型論との関係を分析する他に、J.ホィットマン氏とS.リー氏と共に日本語と韓国語の文法化の特徴を分析する論文を著した。ジスク氏は、日本語史、漢文訓読史の研究方法、漢文訓読文のグロッシングについての研究、宮地氏は「ならで(は)」の文法化についての研究、下地氏は、琉球語における代名詞における数の変化についての研究、小野寺氏は、談話標識を中心に文法化と構文化との関係についての研究、上原氏は、タイ語との対照を含めて授受動詞の文法化についての研究、青木氏は日本語の丁寧の助動詞、そして補助動詞及び名詞化副助詞の文法化についての研究、李氏は中国語における二重否定構文の文法化についての研究を進めた。今年度は多くの分担者及び協力者、一般参加者が第3回ワークショップに参加し、会場で熱心に専門的な議論が行われ、本国でのこの研究分野の振興につながっている。分担者各自の研究が確実に進んでいるようである。今年度も年一回行われる一般も応募可能なシンポジウムまたはワークショップがこの企画の要になります。一年目には、海外(隣国)の招待者も招いて、大規模でしたが、二年目と三年目は国内の参加者だけで行われました。今年度の予算は初年度に比べ少なくなっているが、一人の専門家を海外から招待する予定である。毎年のこの行事は意思疎通を図るためには不可欠だけでなく、本プロジェクトの研究テーマの振興・普及にも役立っている。さらに、分担者の資格を持ちにくい大学院生・若手研究者の参加の機会にもなっている。代表者及び分担者各自の研究においては、ナロックは、文法化の理論的研究を継続しつつ、具体的な研究対象として新しくテンス・アスペクト形式の文法化及び情報構造の文法化の分析に取り組み続ける。また、8月には文法化研究の第一人者であるB.ハイネがいるケルン大学(ドイツ)を訪ねて、通言語的な文法化を包括的に扱う共著著作について協議を行う。上原と小野寺は、日本語の文法化において主観化と対人化について、小野寺は、文法化と構文化、語用論化との関連について取り組む。楊は、日中の授受動詞等を文法化と主観化の観点から分析し、柴崎は、英語と日本語を対照して文法化についての分析を行い、李は中国語史における構文の文法化と構文化に取り組む。宮地は、日本語における接続詞及び副助詞の文法化に取り組みます。青木は、補助動詞及び形式名詞の文法化、真田は、文法化に関わる語彙変化の量的分析について分析、下地は動詞のカテゴリーを中心に琉球語における文法化についての研究を行う。平成28年度は、11月2627日に仙台で本課題の分担者全員のほかに海外からの招待講師4名(彭広陸(中国東北大学)、楊文江(南開大学)、劉洪岩(燕山大学)、潘家(南開大学))、研究協力者1名(小柳智一)及び公募から選んだ2名を交えて「第1回日本語と近隣言語における文法化ワークショップ」を開き、分担者の研究自己紹介と本課題に関する研究計画を紹介してもらった後、招待講師及び一部の分担者による公開講演・公開発表を行った。青木による「です」の文法化、小柳の文法化と多義化との関係、劉・胡とジスクの訓点語における文法化などの研究発表と討論があった。代表者、分担者各自の研究においては、代表者は文法化の中の主な意味変化としての主観化・間主観化の理論的研究に取り組み、三つの主観化・間主観化論の存在を明らかにし、言語現象の分析上の違いを示し、三つのアプローチを融合・超越した新アプローチを提案し、今年1月に書籍で発表できた。上原も同じく主観化を分析しながらも、ラネカーの認知意味論における主観化に焦点を当て、また、文法化関連現象として複文の主文化現象の日本語における概要を示し、いくつかの一般化や問題提起ができた。宮地は「だけ」の文法化に関する研究に取り組み、小野は日本語の構文的重複語の派生について研究を行い、真田は日本語語彙の量的変化を分析し、青木は形態変化の面では動詞活用の変化、意味語用論の面では文法化への語用論的要因の影響等と言った課題に取り組み、楊は中国語における使役と受身との間の変化、李は中国語におけるエヴィデンシャリティ表現の文法化、ナロックと楊(中国・南海大学)は、日本語のエヴィデンシャリティ表現の文法化に取り組んだ。ナロックは更に理論と一般化を中心にB.Heineと一緒に文法化の統語論的側面、そして文法化と言語類型との関係の解明に取り組んだ。近々に公表する予定である。初年度は組織を立ち上げ、研究課題の随行に必要な意識統一が主な目的で、分担者全員が参加者た第1回ワークショップでそれを果たすことができた。また、代表者・分担者各自ですでに一定の研究成果が上がっている。

平成29年度は、11月1819日に仙台で本課題の代表者、及び分担者(ジスク、宮地、青木、大保里、楊、李、下地)、そして3名の一般応募者(北崎勇帆(東京大学)、佐川郁子(東北大学)、相原まり子(日本大学)、を交えて「第2回日本語と近隣言語における文法化ワークショップ」を開き、本課題に関する研究についての発表と討論を行った。また、代表者、分担者各自において、主に以下のような本題関連研究活動があった。ナロックは文法化と類型論についての理論的考察が一段落し、論文として出た。また、文法化とシンタックスについてのB. Heineとの共著論文も、アムステルダム大学のK. HengeveldとH. Olbertzと一緒に取り組んできたテンス・アスペクト・モダリティ・エヴィデンシャリティ形式の文法化の論文集も発表できた。柴谷方良編の日本語統語論ハンドブックにおける日本語における文法化の形態・統語論的側面についても論文が発表できた。文法化プロパー以外にも日本語のエヴィデンシャリティについて中国南海大学の楊氏との共同論文、日本語のモダリティについての単独論文も発行された。傍らに、8月にケルン大学のB. Heine氏を訪れて、文法化事典の執筆を進め、共同著者のT.Kuteva氏(デュッセルドルフ大学)とも協議できた。ジスク氏は、訓読文による日本語への影響の研究を、宮地氏は、形式名詞の文法化(特に「だけ」と「の」)の研究、下地氏は、琉球語におけるアスペクト形式の文法化の研究、小野寺氏は、語用論と文法化の相互関係の研究、上原氏は、日本語とタイ語における文法化の研究、青木は日本語の従属節の文法化及び使役文の変化の研究、李は、中国語における代名詞の研究を進めた。今年度は多くの分担者全員が第2回ワークショップに参加し、一般応募者と一般参加者が昨年より増えた。会場で専門的な議論が昨年より深まった。琉球語を専門とする分担者をプロジェクトに加えることができた。分担者各自の研究が確実に進んでいるようである。平成30年度は、12月89日に東北大学で本課題の代表者及び5名の分担者(ジスク、宮地、青木、李、下地)、2名の協力者(小柳、柴崎)、そして4名の一般応募者(北崎勇帆(東京大学)、川島拓馬(筑波大学)、キン園元(東京大学)、小原雄次郎(東北大学))を交えて「第3回日本語と近隣言語における文法化ワークショップ」を開き、本課題に関する研究についての発表と討論を行った。また、代表者、分担者各自において、主に以下のような本課題関連研究活動があった。ナロックは、8月にドイツ・ケルン大学のB.ハイネ氏を訪れて、世界文法化事典の執筆を進め、文法化の著作(共著)についても協議を行った。また、文法化と類型論の関係について一冊の編集著を出し、中で文法化と類型論との関係を分析する他に、J.ホィットマン氏とS.リー氏と共に日本語と韓国語の文法化の特徴を分析する論文を著した。ジスク氏は、日本語史、漢文訓読史の研究方法、漢文訓読文のグロッシングについての研究、宮地氏は「ならで(は)」の文法化についての研究、下地氏は、琉球語における代名詞における数の変化についての研究、小野寺氏は、談話標識を中心に文法化と構文化との関係についての研究、上原氏は、タイ語との対照を含めて授受動詞の文法化についての研究、青木氏は日本語の丁寧の助動詞、そして補助動詞及び名詞化副助詞の文法化についての研究、李氏は中国語における二重否定構文の文法化についての研究を進めた。
大腸癌発生過程における細胞不死化の分子生物学的機構

悪性腫瘍では、細胞増殖と細胞死のバランスが破綻し無秩序な細胞増殖が生じている。大腸癌におけるApoptosisの異常を明らかにする目的でApoptosis関連遺伝子の発現を解析した。大腸癌切除例、ヒト大腸癌細胞株を対象として、Apoptosis抑制因子Bcl-2、Bcl-XL,Apoptosis促進因子Bax、Bad、Bak、Apoptosis EffectorであるCaspase Family(ICE、CPP32、ICH-1L)、さらに、癌抑制遺伝子p53の発現をWestern Blottingで解析し、Densitometerを用いて定量化、癌部分と正常粘膜のそれぞれの発現を比較した。すべての症例において、Bax、Bad、Bak、CPP32、ICH-1Lは癌、正常粘膜の胃方に発現が認められた。Bcl-XL.Bax.Bad.CPP32、ICH-1L、p53は、正常粘膜に比較して癌で発現が高い傾向が認められた。逆に、Bcl-2、Bak、ICEは、癌に比較して正常粘膜で発現が高い傾向が認められた。個々のの腫瘍における各Apoptosis関連遺伝子の発現パターンは多様であるが、高頻度に認められた顕著な変化は,癌におけるBcl-XLの発現上昇、Bcl-2の発現減少であった。各々の因子の間に朗らかな相関は認められなかった。大腸癌におけるApoptosisの抑制には、Bcl-XLの過剰発現、Bakの発現低下が関与している可能性が示唆された。特に、Bcl-XLの発現上昇は、大腸癌の発生に重要な役割を果たしている可能性が考えられる。癌で認められたApoptosis促進因子Bax、Badの発現上昇、Apoptosis Effector CPP32、ICH-1Lの発現上昇は、生体反応として、癌細胞を排除するためのApoptosis誘導機構も活性化されている可能性を示唆するものと考えられる。個々の腫瘍で異なる、Apoptosis関連遺伝子の発現異常は個々の腫瘍の生物学的性質の多様性を反映している可能性が考えられる。大腸癌細胞株において、化学療法剤5-FUを用いてApoptosisを誘導したところ、5-FUに対する感受性にはp53-dependentなApoptosisが関与していることが示唆された。さらに、直腸癌に対する放射線療法感受性とp53、Bcl-2、p21の発現の相関を検討し、p53(+)/p21(-)の腫瘍は放射線療法に対して抵抗性を示し、p53(-)/p21(+)の腫瘍は放射線療法に対して良好な感受性を示すことが明らかになった。Bcl-2の発現と放射線療法感受性には明かな相関は認められなかった。化学療法、放射線療法が誘導するApoptosisには、p53ばかりでなくp21も重要であると考えられる。現在、TRAP(Telomeric Repeat Amplification Protocol)法を用いて、テロメラーゼ活性を測定し、テロメラーゼ活性とアポトーシス調節因子の異常の相互関係を解析中である。
本研究課題の目的は、生物における温度に関わる現象を理解するための理論を考えることである。30年度は、研究計画の初動として、現在までに異生物種HSF1の利用による熱ショック応答温度を変える方法のトランスジェニック動物での実証のための準備として、レシピエントであるメダカHSF1のKOを確立し、約10種の生物種のHSF1のインシリコクローニングを完了し、数種類を実際にクローニングして培養細胞に導入・発現させて、熱ショック応答温度を解析した。応答温度低下が大きすぎると飼育温度も下げる必要が生じるため、30年度には、飼育と応答温度で最良の組み合わせを検討する。また、それぞれのHSF1の3量体形成温度やHSE配列との温度依存的な結合特性解析を、組換えタンパク質で実施する。一方で、温度計測系では、共同研究先の大阪大学と共にgTEMPと名付けた蛍光タンパク質温度プローブを報告しているが、光毒性の少ない長波長域で励起が可能なverを開発し、培養細胞系への導入が完了し、赤外レーザー照射による温度変化を高速で観測できる顕微鏡の構築も完了した。赤外レーザー照射部位の温度計測プローブによる高速温度イメージングが可能となったが、組み換えタンパク質と、培養細胞発現系における温度-蛍光レシオ検量線の一致度が低く、現在その原因探索と改善を検討中である。IR-LEGO顕微鏡法の応用として国際共同研究も実施し、熱ショック応答による遺伝子発現ではなく、単一細胞アブレーションによる神経細胞再生過程の解析に加え、分子同定のための追加実験を実施した。これらの成果は近日投稿予定である。本課題は2つのカテゴリーを同時並行で進める計画となっており、【A】生体構成要素(オルガネラ・細胞質・生体分子など)の熱的な物理特性の解析と、【B】生体分子(タンパク質、核酸)の熱・温度に対する物性の進化過程における変化の解析を計画している。まず、【A】については、細胞レベルでの熱的物性評価系として、温度計測プローブの開発と、高速温度イメージング顕微鏡の開発の2つが前提条件となる。一昨年度は備品としてW-View Gemini(顕微鏡イメージング用分光装置)を購入し、高速ライトシート顕微鏡(基礎生物学研究所野中准教授の協力)へ導入する予定であったが、赤外レーザー導入光学系の設置が空間的に困難であるため、まずは通常の蛍光顕微鏡による高速温度計測系を構築し、実測まで達成できた。以上から、Aに関しては予定通り進捗しているといえる。【B】に関しては、HSF1をモデルに複数生物種において生息温度と、熱ショック応答温度の評価を、in vivoとin vitroで実施する予定であるが、in vivoの土台となるメダカHSF1-KO系統を樹立(投稿中)し、培養細胞系における評価を実施するまでに至った。今後はin vitro系での複数生物種の組換えタンパク質を行うが、そのベースとなる配列はクローニングを完了し、ベクター構築まで進んでいる。以上からBに関しても順調に進捗していると考えている。現状の進捗は予定通り進んでいるため、31年度に特段の変更は考えていない。一方で、当所計画と異なる点としては、別件外部資金が採択となり、一部の研究機器(顕微鏡関連と、分子生物学的な機器類)の購入したため、共通で使用できる装置を予定以上に揃えることができ、今後の計画での実験手技の幅が広がったので、必要に応じて新たな検証実験を加えることを考える。具体的には、高速細胞温度計測顕微鏡のリアルタイム演算のためのPCの購入ができたので当所計画では画像取得後に演算する予定であったが、リアルタイムで表示できるようにする。直接的には研究に直結しない部分であるが、これまでに、バイオサーモロジーワークショップを開催してきたが、31年度にも開催を継続する。共同研究者や、関連分野の研究者と相談して講演者をすでに決定し、開催に向けて準備を進めている。このワークショップを通じて、本研究課題遂行に必要な情報交換や、共同研究を積極的に模索する。本課題は2つのカテゴリーを同時並行で進める計画となっており、【A】
生体構成要素(オルガネラ・細胞質・生体分子など)の熱的な物理特性の解析と、【B】生体分子(タンパク質、核酸)の熱・温度に対する物性の進化過程における変化の解析を計画している。まず、【A】については、細胞レベルでの熱的物性評価系として、温度計測プローブの開発と、高速温度イメージング顕微鏡の開発の2つが前提条件となる。一昨年度は備品としてW-View Gemini(顕微鏡イメージング用分光装置)を購入し、高速ライトシート顕微鏡(基礎生物学研究所野中准教授の協力)へ導入する予定であったが、赤外レーザー導入光学系の設置が空間的に困難であるため、まずは通常の蛍光顕微鏡による高速温度計測系を構築し、実測まで達成できた。以上から、Aに関しては予定通り進捗しているといえる。【B】に関しては、HSF1をモデルに複数生物種において生息温度と、熱ショック応答温度の評価を、in vivoとin vitroで実施する予定であるが、in vivoの土台となるメダカHSF1-KO系統を樹立(投稿中)し、培養細胞系における評価を実施するまでに至った。今後はin vitro系での複数生物種の組換えタンパク質を行うが、そのベースとなる配列はクローニングを完了し、ベクター構築まで進んでいる。以上からBに関しても順調に進捗していると考えている。現状の進捗は予定通り進んでいるため、31年度に特段の変更は考えていない。一方で、当所計画と異なる点としては、別件外部資金が採択となり、一部の研究機器(顕微鏡関連と、分子生物学的な機器類)の購入したため、共通で使用できる装置を予定以上に揃えることができ、今後の計画での実験手技の幅が広がったので、必要に応じて新たな検証実験を加えることを考える。具体的には、高速細胞温度計測顕微鏡のリアルタイム演算のためのPCの購入ができたので当所計画では画像取得後に演算する予定であったが、リアルタイムで表示できるようにする。直接的には研究に直結しない部分であるが、これまでに、バイオサーモロジーワークショップを開催してきたが、31年度にも開催を継続する。共同研究者や、関連分野の研究者と相談して講演者をすでに決定し、開催に向けて準備を進めている。このワークショップを通じて、本研究課題遂行に必要な情報交換や、共同研究を積極的に模索する。
β^+-γ計測による陽電子寿命測定装置の開発と各種材料中の格子欠陥のその場測定

陽電子消滅法は結晶中の空孔やその集合体・転位等を極めて敏感に検出し、その種類と量を識別することができるユニークな手法である。しかし従来多用されてきたγ-γ同時計測法は、陽電子線源と試料を密着させる必要があり、測定環境(温度・圧力等)や試片の形状・種類などに制約があった。この制約を取り除き、簡便に高温熱平衡や応力下での陽電子寿命その場測定を可能にするため、β^+-γ同時計測による陽電子寿命スペクトロメータの試作を進めた。陽電子線源には^<68>Ge(約3MBq)を用い、0.5mm厚のプラスチックシンチレータ(PilbtU)で直接陽電子を検出しスタート信号とした。陽電子が対消滅した時刻は、消滅γ線をBaF_2シンチレータを用いて検出した。試作されたスペクトロメータを用いて、既知試料について測定を行ない、従来法と同じ結果が得られることを確認した。またシステム全体の実効的な時間分解能として約300psが得られた。この値は、この手法を用いた装置の時間分解能としては世界最高である。時間分解能の更なる向上をめざして、分析電磁石による線源からの白色陽電子線のエネルギー選別を行なうことを着想し、研究を続けている。大型加速器を用いずに、あらゆる材料・物質の様々な条件下でのその場測定が可能になろうとしている。陽電子寿命測定法は格子欠陥の研究において極めて有用な手法であるが,従来法であるγ-γ同時計測法では陽電子線源と試料が密着しているため,試料や測定条件に様々な制約がある.そこで本研究では試料と陽電子線源が分離されたβ^+-γ同時計測による陽電子寿命測定装置を試作した.β^+-γ同時計測法では,scintillatorで直接陽電子を検出してstart信号とし,stop信号として電子との対消滅の際に出る0.511MeVのγ線を用い,この時間差を測定することによって陽電子寿命スペクトルを得る.本研究ではstart detector,stop detector以外にcoincidence detectorを用いる方法をとり,できるかぎり試料以外の寿命成分を減らすことを試み,また,陽電子線源として陽電子のエネルギーが1.89MeVと大きく,β^+崩壊時にでるγ線の少ない^<68>Geを用いている.これまでに得られた結果は以下のとおりである.1.同一試料について得られる寿命値は従来法とほぼ一致している.2.装置の時間分解能は約300psである.3.試料の寿命成分以外に約1100psという長寿命成分がある.これは試料表面や空気中で形成されるオルソ・ポジトロニウムのpick-off消滅が原因であると考えられる.今後,β^+-γ法を高温測定に応用するために高温測定用チャンバーの試作を完了し,このチャンバーを用いて従来法では測定不可能であるTiAl等の金属間化合物の高温熱平衡測定等を可能にする予定である.また,将来的には単一エネルギー陽電子ビームの使用を試み,時間分解能の向上を目指したい.陽電子寿命法は結晶中の空孔やその集合体・転位等を極めて敏感に検出し,その種類と量を識別することができるユニークな手法である.しかし従来多用されてきたγ-γ同時計測法は,陽電子線源と試料を密着させる必要があり,測定環境(温度等)や試片の形状・種類などに制約があった.この制約を取り除き,簡便に高温熱平衡や応力下での陽電子寿命その場測定を可能にするため,β^+-γ同時計測による陽電子寿命スペクトロメータの試作を進めた.陽電子線源には^<68>Ge(約3MBq)を用い,0.5mm厚のプラスチックシンチレータ(Pilot U)で直接陽電子を検出しスタート信号とした.陽電子が対消滅した時刻は消滅γ線をBaF_2シンチレータを用いて検出した.

試作されたスペクトロメータを用いて,既知試料について測定を行い,従来法と同じ結果が得られることを確認した.またシステム全体の実効的な時間分解能として約300psが得られ,この手法を用いた装置の時間分解能として世界最高を達成した.時間分解能の更なる向上をめざして,分析電磁石を用いて線源からの白色陽電子線のエネルギー選別を行うことを着想し,計算機実験を行い大幅に分解能の向上が計られることを示した.その一方,エネルギー選別による計測効率の劣化は避けられない.この計測効率の改善に向けて,(1)より効率的なエネルギー選別,(2)より強力な線源の利用,の2点について検討を加え,前者については高効率な磁界型レンズの設計を進め,後者については線源に^<63>Cu(n,γ)^<64>Cu反応による^<64>Cuを用いる準備を進めている.本システムの完成により,大型加速器を用いずに,あらゆる材料・物質の様々な極端条件下(高温,低温,応力下等)での格子欠陥のその場測定が可能となろう.
キャピラリーグロー放電発光分析による水素吸蔵材料中の水素の3次元分布解析

グリム型グロー放電管を試作し、今回の科研費により高圧電源、ガス配管、真空計などを購入した。現有の分光器を取り付け、グロー放電プラズマを励起源とする発光分析が可能となった。さらに、リング状の放電管も試作し、この放電管に高電圧を印加させることにより、X線源としての可能性も探った。(1)アルゴン-水素グロー放電を励起源とする発光分析通常は発光源としてのグロー放電プラズマにはアルゴンガスが使用される。この場合、カソード(試料)表面では物理的なスパッタリング現象が生じている。一方、水素を添加することにより水素による化学的なスパッタリング(エッチング)が生じることが知られている。そこで、鉄鋼中の炭素の分析に注目してアルゴン-水素グロー放電の発光分析を試みた。ガス圧、ガスの混合比、印加電圧など、様々な条件を変えながら最適な条件を探った。ある条件では炭素の原子線よりも分析条件の良い場合があることが分かった。(2)リング状グロー放電管の試作従来のグロー放電管は平行・平板の電極からなる放電管であったり、グリム型と呼ばれる平板・中空陽極からなる放電管であった。今回、リング状のグロー放電管を試作することに成功した。さらに、グロー放電プラズマにおける高速電子を電子源として利用することによりリング状のX線管へと改良することを計画している。実際、数kV程度であれば、安定な放電が得られ、X線の発生も確認できた。今後、さらに高電圧を印加した際の放電の安定性を高めていく改良が必要である。これにより、グロー放電プラズマを利用した分析が可能となった。本年度は、グロー放電プラズマ中で生じるカソードスパッタリングを利用した薄膜作製に関しての実験を行った。つまり、全反射蛍光X線分析法では試料を平坦基板上に捕集する必要があるが、グロー放電プラズマ中のスパッタリングにより金属試料を原子化し、基板上に薄膜化としてサンプリングするシステムを開発した。放電条件(放電電圧、電流、ガス圧など)や試料(金属)にもよるが、数分程度の放電により平坦な薄膜試料が得られた。表面の凹凸は走査トンネル顕微鏡により直接観察した。その結果、数10nmの凹凸であることが分かった。このようにして作製した試料を全反射蛍光X線分析装置で測定し、十分な分析が可能となることが確認された。この研究成果はTXRF2003国際会議でポスター発表した。現在、発光分析用のシステムの立ち上げ、および、微小放電管の試作などを行っている。
バインダーレスWCと窒化ケイ素を複合した新規工具材料創製と焼結メカニズム解明

前年度は液相焼結法による緻密化を行ったが、今年度は液相に頼ることなく固相焼結法による緻密化を行う。焼結助剤と呼ばれる酸化物であるAl2O3やY2O3などを添加することなく、通電加圧焼結法により合成を行った。収縮挙動をモニタリングし、解析を行ったところ、Si3N4添加により1500°C程度で収縮のピークが現れた。WCセラミックスは、焼結温度1650°Cで、30 mol%以下のSi3N4を加えることで緻密に焼結した。構成相はX線回折法により調べたところ、αおよびβ-Si3N4とWCに加え、反応生成物が検出された。この反応生成物はWC-SiC系セラミックスにおいても確認されたものである。微細組織観察では、Si3N4無添加では多数の気孔が確認されたが、Si3N4添加により気孔はほとんど無くなり、緻密化していることが確認された。Si3N4を添加しても極端な異常粒成長は見られなかったが、1 mol%添加でのみわずかに大きな結晶粒も散見された。ヤング率は、Si3N4量の増加とともに減少した。この変化は等ひずみ、等応力モデルに従っていた。硬さは、Si3N4添加により低下はしたが、大きな低下ではなく、WCに近い高い硬さを維持した。破壊靭性値は、少量のSi3N4添加ではほとんど変わらないが、添加量が多くなると若干増加した。電気的性質については、Si3N4は絶縁性の材料であるが、Si3N4量が増加しても、電気抵抗率に大きな変化は見られなかった。焼結助剤を用いることなく、WC-Si3N4セラミックスの合成に成功し、収縮挙動の評価を終えた。各種組成の焼結体を作製するとともに、密度測定、構成相の同定、微細組織観察を行った。機械的性質に関係する部分として、ヤング率、硬さ、破壊靭性値に関して、Si3N4量との関係性を調べた。当初計画通り進行している。今年度で実験計画に記載した事項については終了している。今後は、研究成果を学会等で発表する必要がある。通電加圧焼結中の収縮状況をモニタリングし、収縮挙動の解析を行った。約1300、1500 °Cで収縮係数のピークが確認された。1300 °Cのピークは液相出現による固相粒子の再配列によるものと考えられる。1300 °Cのピークは、WC量が多くなると相対的に液相量が減少するためピークは小さくなった。焼結体の密度は、アルキメデス法により測定を行った。焼結温度1500 °Cおよび1600 °Cの各種温度で緻密な焼結体が得られた。WC量が増加しても焼結体は緻密には焼結していたが、WC量が60 mol%以上になると僅かではあるが相対密度が低下した。焼結体中の焼結助剤量が相対的に減少したことに起因しているのではないかと考えられる。焼結体の構成相は、X線回折法により調べた。構成相は、α-Si3N4、β-SiAlONとWCからなっていた。原料粉末として加えたSi3N4とWCの反応生成物は確認されなかった。1500 °Cでは大部分がα相となっており、1600 °CではWC無添加の場合、ほとんどがβ相であった。α相率は、焼結温度が1500 °Cの場合、WC量の増加により僅かに増加し、1600 °Cの場合、20 mol% WC添加で大きく増加し、更なるWC量増加により僅かに増加した。WC存在下においても、α-β相変態は、焼結温度による制御が可能であった。Si3N4はWC無添加では焼結温度1500 °Cの場合粒状組織となり、一方1600 °Cでは板状組織となった。WCを加えるとこの板状粒は消滅し、微細な粒状組織となった。WCの複合化は組織の微細化に有効である。ヤング率は、焼結温度1500および1600 °Cで作製した焼結体いずれにおいてもWC量により増加した。焼結助剤を添加したSi3N4-WC複合セラミックスの合成を1500および1600 °Cで行い、収縮挙動の評価を終えた。さらに、各種組成の焼結体の密度測定、構成相の同定、微細組織観察、ヤング率の測定を行い、WC量による変化を調べており、当初計画通り進行している。微細組織観察では、Si3N4

無添加では多数の気孔が確認されたが、Si3N4添加により気孔はほとんど無くなり、緻密化していることが確認された。Si3N4を添加しても極端な異常粒成長は見られなかったが、1 mol%添加でのみわずかに大きな結晶粒も散見された。ヤング率は、Si3N4量の増加とともに減少した。この変化は等ひずみ、等応力モデルに従っていた。硬さは、Si3N4添加により低下はしたが、大きな低下ではなく、WCに近い高い硬さを維持した。破壊靭性値は、少量のSi3N4添加ではほとんど変わらないが、添加量が多くなると若干増加した。電気的性質については、Si3N4は絶縁性の材料であるが、Si3N4量が増加しても、電気抵抗率に大きな変化は見られなかった。焼結助剤を用いることなく、WC-Si3N4セラミックスの合成に成功し、収縮挙動の評価を終えた。各種組成の焼結体を作製するとともに、密度測定、構成相の同定、微細組織観察を行った。機械的性質に関係する部分として、ヤング率、硬さ、破壊靭性値に関して、Si3N4量との関係性を調べた。当初計画通り進行している。焼結助剤を添加したSi3N4-WC複合セラミックスについて、機械的性質である硬さ、破壊靭性値の測定を行い、WC量との関連性を明らかにする。また、ビッカース圧子押し込みによるき裂進展状況を調べ、破壊靭性との関連性を調べる。焼結助剤無添加での固相焼結によるWC-Si3N4セラミックスの合成を試みる。適正なSi3N4量を探りながら合成を行い、焼結中の収縮挙動について調べる。得られた焼結体は、密度測定、構成相の同定、微細組織観察、ヤング率、機械的性質の測定を行い、WC量との関連性について明らかにする。今年度で実験計画に記載した事項については終了している。今後は、研究成果を学会等で発表する必要がある。業者に消耗品を発注した際、請求時に見積金額よりも1円少なく請求されたため。翌年度分の消耗品費として使用したします。日本金属学会秋期大会および粉体粉末冶金協会等の講演大会に参加し、研究成果を発表するため。残額は、今年度学会発表の旅費に使用する予定である。
高齢者介護施設利用者における薬剤性有害事象および薬剤関連エラーの臨床疫学的研究

本研究の初年度にあたるH29年度より、介護老人保健施設2施設(合計200床)と特別養護老人ホーム(合計80床)において、薬剤性有害事象(ADE)および薬剤関連エラー(ME)を正確に測定するための調査フォームおよび調査プロセスを用い、全介護記録の網羅的レビューによるコホート調査を実施した。現地にて研究者および研究補助員によりレビューを行い(1次レビュー)、収集されたADEおよびMEが疑われるイベントを、複数名の医師による独立したレビュー(2次レビュー)と、全医師による最終評価(3次レビュー)により妥当性の検証を行う方法とした。調査対象者はH28年08月01日からH29年07月31日までの1年間に調査対象施設に入所していた入所者のうち、ショートステイでの利用者以外の者であり、期間内の調査対象者は計459名で、入所期間の合計は3315人月であった。H30年12月15日に全調査対象者の1次レビューが完了し、潜在的なイベント総数は1562件であり、うちADEは364人に対して1402件、MEは160人に対して599件発生しており、MEを伴うADE(予防可能なADE)は100人に439件認められた。1次レビューの段階での入所100人月あたりのADEおよびMEの頻度は、それぞれ42.3、18.1であり、これは米国での同一方法論の調査の約4倍の頻度であったが、この頻度は現在実施中の2次レビューにより低下すると考えられる。H31年04月時点では医師4名による2次レビューを行っており、全1562件のイベント中、596件(38%)の2次レビューが完了した。R1年08月頃に2次レビューを完了させ、その後の3次レビューを経てデータをフィックスした上で、R1年度末までの論文化を予定している。H30年12月15日時点で、最終的に固定された調査対象者459人、3315ヶ月に対する1次レビューが完了し、ADEおよびMEの候補となりえる潜在的なイベント全1562件が抽出された。このレビュー作業と平行して、調査対象者の背景情報、潜在的イベントに関する情報、調査対象者に対して投与された全薬剤に関する情報のそれぞれについてデータベース入力を行い、H31年04月時点で、これらのデータベースへの入力作業もほぼ完了している。H31年01月より2次レビューを開始し、H31年04月までの間に全体の約40%にあたる596件の2次レビューが完了しており、R1年08月頃には2次レビューが完了する予定であり、最終的な妥当性検証の段階である3次レビューを秋頃に完了させた後にデータ解析を行い、R1年の年度内の論文化と投稿を完了させることが可能であると考えている。なお2次レビュー経過の中で、あらためて現地での追加情報収集が必要となることや、関連する情報の入力などの情報処理作業のため、調査にかかる旅費および研究補助員の謝金は研究実施前の予定を上回っているが、物品費等が予定よりも抑えられており、予算内での研究継続は可能であると考える。H30年度内で1次レビューが完了し、R1年夏頃の2次レビュー完了を目標に引き続きレビュー作業を継続するとともに、情報の入力作業も並行して行う。2次レビューおよび3次レビューの経過の中で、あらためて現地での追加情報収集が必要となることや、関連する情報の入力などの情報処理作業のため、調査にかかる旅費および研究補助員の謝金は初年度に続き研究実施前の予定を上回ることが予想される。調査の目的であるADEおよびMEの収集について、研究実施前にはイベント数が不十分な場合には、調査対象期間を拡大して調査対象者数を増やすことが検討されていたが、1次レビュー完了時点で1562件の潜在的なイベントが同定されており、2次レビューにおいても除外となるイベントの頻度は多くなく、ADEおよびMEを含む全イベントが1000件を超えることが十分見込めるため、調査期間を延長して調査対象者を増やす必要はないと考える。2次レビューから3次レビューの段階においては、臨床疫学調査および薬剤性有害事象に高い専門性を有する研究協力者とのミーティングを繰り返し行い、レビュー精度の向上を図る。また同時にデータベース構築作業も継続して行い、2次レビュー完了後の速やかな解析および結果の論文化につなげる。調査はまず現地にて研究者および研究補助員がレビューを行い(1次レビュー)、収集されたADEおよびMEが疑われるイベントを、複数名の医師により2次レビューを行うという方法としている。調査対象者はH28年8月1日からH29年7月31日までの1年間に調査対象施設に入所していた入所者のうち、ショートステイでの利用者以外の者であり、期間内の調査対象者は計458名で、入所期間の合計は3311人月であった。H30年3月時点では、このうち261人(1442人月)分の1次レビューが完了した。ADEは188人に対して675件、MEは82人に対して336件発生しており、MEを伴うADE(予防可能なADE)は56人に261件認められた。

入所100人月あたりの頻度では、それぞれ46.8、23.3および18.1という結果であった。ADEの原因薬剤としてはベンゾジアゼピン系及び類似の催眠鎮静薬(84件,12.4%)、降圧薬(83件,12.4%)、非定型抗精神病薬(75件,11.1%)が多く、重症度は命に係わる以上のものが3.4%(23件)だったが、入所時に持参した薬剤の減量または中止に伴うADE(39件)では14%(5件)が命に係わる以上の重症度であり、有意差を認めた(χ2検定:P=0.0008)。本中間解析結果を取りまとめ、H30年9月にマレーシアで開催されるISQua's 35th International Conferenceで学会発表するために抄録を演題登録し、H30年4月26日付けでacceptされた。H29年7月31日時点で調査対象者は458人に固定され、H29年度末にはそのうち6割程度の対象者の1次レビューが完了している。現在の進捗状況からするとH30年夏頃に1次レビューが完了するが、データ入力のためのデータベース作成の作業についても準備を平行して進めており、H30年夏以降に2次レビューを実施し、H30年度内にはデータベースを完成させることができる見込みである。その後H31年度にかけて解析および論文作成を行い、H31年度中の論文化が可能であると考えている。なおADEおよびMEの同定のためにレビューする介護情報は膨大であり、1回の調査あたりでレビューできる人数が限られるため、調査にかかる旅費および研究補助員の謝金は研究実施前の予定を上回り、次年度もこの傾向が続くと予想されるが、物品費等が予定よりも抑えられており、予算内での研究継続は可能であると考える。本研究の初年度にあたるH29年度より、介護老人保健施設2施設(合計200床)と特別養護老人ホーム(合計80床)において、薬剤性有害事象(ADE)および薬剤関連エラー(ME)を正確に測定するための調査フォームおよび調査プロセスを用い、全介護記録の網羅的レビューによるコホート調査を実施した。現地にて研究者および研究補助員によりレビューを行い(1次レビュー)、収集されたADEおよびMEが疑われるイベントを、複数名の医師による独立したレビュー(2次レビュー)と、全医師による最終評価(3次レビュー)により妥当性の検証を行う方法とした。調査対象者はH28年08月01日からH29年07月31日までの1年間に調査対象施設に入所していた入所者のうち、ショートステイでの利用者以外の者であり、期間内の調査対象者は計459名で、入所期間の合計は3315人月であった。H30年12月15日に全調査対象者の1次レビューが完了し、潜在的なイベント総数は1562件であり、うちADEは364人に対して1402件、MEは160人に対して599件発生しており、MEを伴うADE(予防可能なADE)は100人に439件認められた。1次レビューの段階での入所100人月あたりのADEおよびMEの頻度は、それぞれ42.3、18.1であり、これは米国での同一方法論の調査の約4倍の頻度であったが、この頻度は現在実施中の2次レビューにより低下すると考えられる。H31年04月時点では医師4名による2次レビューを行っており、全1562件のイベント中、596件(38%)の2次レビューが完了した。R1年08月頃に2次レビューを完了させ、その後の3次レビューを経てデータをフィックスした上で、R1年度末までの論文化を予定している。H30年12月15日時点で、最終的に固定された調査対象者459人、3315ヶ月に対する1次レビューが完了し、ADEおよびMEの候補となりえる
超伝導検出器を用いた大型焦点面アレイに適応可能な較正用偏光ミリ波源の開発

本研究は、次世代CMB偏光実験に向けて、超伝導検出器を用いて大型の焦点面検出器アレイに適応可能な、較正用ミリ波偏光源の開発を目的としている。これからのCMB実験では、観測に先駆けて実験室で検出器の性能評価を行いあらかじめ観測計画(特に観測する空の領域の大きさ)を詳細に立てる事が非常に重要になるが、そのための超伝導検出器に適応可能な較正源は現在存在せず、その開発を本研究で行う。本研究を通して長年望まれて来た「実験室に居ながら実際の観測サイトでの検出器感度を評価出来るシステム」を実用化する事ができる。本研究で開発するシステムは、5-15Kに冷却した黒体源からのミリ波を金属ミラーで反射させて一部を直線偏光させた物を検出器に入射する。従来黒体源の冷却には液体窒素や液体ヘリウム等の寒剤が使用されて来たが、本研究では機械式冷凍機を用いて長時間の安定使用(>1日)を保証する。その為に、伝熱で冷却のできる黒体の開発を昨年度行った。開発するシステムの原理検証としてPOLARBEAR-2実験で用いるTESボロメータを利用するため、今年度は(他予算にて開発を行っている)POLARBEAR-2システムへの搭載が可能な真空槽の機械的及び光学的な設計をし実機を製作をした。さらに、黒体源とミラーを設置してシステム全体の冷却試験を行い、黒体源が計画通り10K程度に冷却出来ている事を確認した。またミラーの回転軸にエンコーダを搭載し(ミラーの回転方向は生成する偏光波の偏光方向と1対1対応があるため)検出器の偏光角の測定も可能にした。レシーバシステムの開発に遅延が生じ、期間内に実際の超伝導検出器を用いた原理実証を完了させるにはいたらなかったが、システム自身は完成しており当初の目的はほぼ達成出来たと言える。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、次世代CMB偏光実験に向けて、超伝導検出器を用いた大型の焦点面検出器アレイに適応可能な、較正用ミリ波偏光源の開発を目的としている。これからのCMB実験では、観測に先駆けて実験室で検出器の性能評価を行い予め観測計画(特に観測する空の領域の大きさ)を詳細に立てる事が非常に重要になるが、その為の超伝導検出器に適応可能な較正源は現在存在せず、その開発を本研究で行う。本研究を通して長年望まれて来た「実験室に居ながら実際の観測サイトでの検出器感度を評価できるシステム」を実用化する事ができる。本研究で開発するシステムでは、515Kに冷却した黒体源からのミリ波を金属ミラーで反射させて一部を直線偏光させた物を検出器に入射する。今年度はまず黒体源の設計、試作及び冷却試験を行った。通常ミリ波実験ではスポンジ状の黒体源を液体窒素に浸してミリ波を生成するが、機械式冷凍機を用いて伝熱にて冷却する事は困難であるため、本システム用に、ミリ波帯域で黒体として使用できるCR-112(E&Cエンジニアリング)という鉄粉を含んだエポキシ樹脂を硬化させて黒体源を製作した。またCR-112は屈折率が高く反射も大きいため、ピラミッド型の形状にして実効的な反射を抑える事にも成功している。実際に冷凍機を用いて冷却試験を行い、期待通り10Kまで冷える事を確認した。また、本システムの原理検証としてPOLARBEAR-2実験で用いるTESボロメータを利用する。POLARBEAR-2システムへの搭載が可能なように本システムの機械的及び光学的な設計を行い、作業を完了した。

レシーバシステムの開発に遅延が生じ、期間内に実際の超伝導検出器を用いた原理実証を完了させるにはいたらなかったが、システム自身は完成しており当初の目的はほぼ達成出来たと言える。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績で述べた通り、本研究の一つの鍵は低温で動作するミリ波の黒体源が準備できるかであるが、冷却についてはすでに目処がついており、かつ、本システムの最終目的は超伝導検出器の特性評価であり、その邪魔になる黒体源表面での反射も形状を工夫する事で抑える事に成功している。原理検証として使用する(他予算にて開発している)POLARBEAR-2レシーバシステムの開発に少し遅れが生じ、その為本システムの容器(クライオスタット)の製作に遅れは出ているが、設計はすでに終了しており、来年度早々に製作と原理検証に入れる見込みである。来年度は、製作したシステムをPOLARBEAR-2レシーバに搭載し、システムの原理検証及び超伝導検出器の性能評価を行う。特に実際のCMB観測のプランを立てる上で重要となる、「検出器のノイズレベル」、「偏光に対する応答性」が十分な精度で測定できる事を確認したい。また、本研究で開発する偏光源は広く他実験及び他の超伝導検出器開発にも応用可能であり、開発経過及び成果は積極的に国内外の学会及び研究会にて報告する。