hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体膜の脂肪酸構成は耐糖能に影響を及ぼすか?エネルギー制限と脂肪酸栄養からの検討

本年度は自然発症糖尿病ラット(OLETF)を用いてインスリン抵抗性の指標に与える種々の多価不飽和脂肪酸投与の影響を検討した。実験群としては飼料に(1)OLETFコントロール(市販試料)(2)OLETF-ラード(市販粉末試料にラード添加)(3)OLETF-EPA油(市販粉末試料にEPA rich oil添加:EPA28%)(4)OLETF-AA油(市販粉末試料にArachidonic acid rich oil添加:AA25%)にて飼育した。血清総コレステロールはラード群に比しEPA群で有意に低く、一方アラキドン酸群では高値を示した。血糖指標の中で空腹時インスリン値はラード群に比し、EPA油群とAA油群で低値であった。経口糖負荷試験では各群間に明らかな差は認められなかった。しかし体脂肪の分布ではラード群に比し、AA群では内臓脂肪量が明らかに少なく、EPA群と比較しても腸間膜脂肪の低値が認められた。肝臓内脂肪の分布を脂肪染色にて組織的に比較したところ、コントロール群に比し、ラード群では中心静脈付近に大脂肪滴の存在が認められた。一方、EPA群ではラード群に比べて顕著に脂肪滴の分布が少なく、一方アラキドン酸油投与群においては肝組織全体に小脂肪滴の散在が認められた。また、肝組織の中性脂肪量を測定したところ、EPA油群がラード群に比べて有意の低値を示した。さらに組織膜上でのインスリン感受性低下に及ぼす各油食の影響を筋肉のGLUT4mRNA量にて観察したところ、各群間でGLUT4mRNA発現量に差は認められなかった。以上のことから食事中の脂肪酸の種類の違いがインスリン感受性に明らかな変化を示さなかったものの、体脂肪の分布や肝臓中での脂肪蓄積量の違いなどには関連があることが示唆された。脂肪酸栄養が糖尿病におけるインスリン抵抗性に与える影響を検討する目的で、今年度は岡山県内のSクリニックに通院中の糖尿病症例43例を対象に栄養評価と血漿と血球膜の脂肪酸分析を行った。そして糖尿病における脂質栄養異常の実態を把握しその改善方法を考察した。糖尿病例の身体計測値から見た栄養状態は男女ともにおよそ40%の症例で肥満状態であり、骨格筋量の指標となる上腕筋囲では明らかな減少を認めた。血糖コントロールが良好な症例は33%で、血清総コレステロール、TGの高値が認められた。栄養素および脂肪酸摂取状況は適正範囲内にあったが、砂糖類および油脂類の摂取が少ない傾向であった。一方、赤血球膜および血漿リン脂質の脂肪酸組成を検討したところ、糖尿病例において飽和脂肪酸比率の増加とアラキドン酸、リノール酸比率の有意の減少を示した。これらのn-6系脂肪酸摂取量と血清遊離脂肪酸濃度の間に負の相関が認められ、血漿リン脂質のn-6系脂肪酸含有率やリンパ球・単球膜のアラキドン酸/ジホモ-γ-リノレン酸比と正相関した。糖尿病患者の脂質栄養状況はP/S比が低下傾向を示したが、適度の植物性油脂の摂取により食事のP/S比を保つことが脂質栄養異常を改善するうえで望ましいと推測された。細胞膜の多価不飽和脂肪酸、特にアラキドン酸の減少はインスリン抵抗性との関連が強く、遊離脂肪酸がインスリン抵抗性を高めるとの報告がある。血清遊離脂肪酸濃度は体脂肪率、血清TG値と有意に関連しており、肥満や高TG血症の改善が、細胞膜のアラキドン酸減少を是正すると推論された。このような血中ならびに膜の不飽和脂肪酸の低値が病態に与える影響をさらに経過を観察し、積極的な運動指導などを組み合わせた体重管理を行って検討を続けたい。また次年度は糖尿病モデルラットを用いて各種脂肪酸を投与しインスリン感受性に与える影響を検討する。
多文化共生の学校づくり-外国人集住都市のグローカル化に関する民族学的研究

本調査研究は、長野県下の外国人集住都市の自治体の政策と教育システムを検討することが目的であった。多文化共生の学校づくり-外国人集住都市のグローカル化の民族学的研究という研究課題のもとに、ニューカマー、特に、日系ブラジル人が集住している都市-上田市と飯田市を民族学的に調査した。新しい移民をとりまく緊急の重大な諸問題は子どもの不就学と教育システムの改善を支援することである。本調査研究は、多文化共生の学校づくりー外国人集住都市のグローカル化の民族学的研究という研究課題のもとに、長野県の外国人集住都市ー特に、上田市と飯田市を事例として、民・官・学・博の連携を構築することで新たな自治体の外国人政策及び教育政策のための提言をすることが目的である。平成24年度には、阿久津昌三が東京都豊島区池袋及び新宿区大久保において調査研究を実施した。また、外国人妻の多い農村調査に関する調査研究を実施した。昨年度の教育フォーラムの課題として、非外国人集住都市、つまり外国人集住農村を重点的に検討する必要にせまられたことによるものである。なお、2012年7月7日に平成24年度免許状更新講習において、「移民と移動の社会学ー外国人集住都市の事例を中心として」と題して講習を実施した。中牧弘允は、飯田市が当番で主催した外国人集住都市会議(平成24年11月12日)に参加した。子どもの教育についての報告がなされた。特に、問題となったのは日本語能力の低さのために高校進学の道が閉ざされてしまうことであった。中学校における日本語指導体制が課題として浮上していることが明らかになった。これを受けて、11月下旬に、阿久津昌三とともに、飯田市多文化共生係においてヒアリングを実施した。また、中牧弘允は、多文化共生センター東京でヒアリングを実施した。中卒の外国人生徒に対して高校進学に向けた教育に力を注いでいること、漢字と数学が苦手であること、非漢字圏の子どもに日本語の読み書き能力をつけされることなどが課題となっていることが明らかになった。さらに、「よこはま国際フォーラム2013」では、豊田市保見団地の報告があり、ポルトガルで授業をするブラジル人学校が3校に減少しているとの言及があった。日系ブラジル人に対する教育政策の先進地域でもこのような趨勢にあることが明らかとなった。本調査研究は、多文化共生の学校づくりー外国人集住都市のグローカル化の民族学的研究という研究課題のもとに、長野県の外国人集住都市ー特に、上田市と飯田市を事例として、民・官・学・博の連携体制を構築することで新たな自治体の外国人政策及び教育政策のための提言をすることが目的である。上田市と飯田市は日系ブラジル人が集住する都市であり、地域、学校、行政、大学、博物館等との連携をもとに実験的に実施することで、世界の諸地域を研究している人類学者がいかに地域に貢献できるのかを模索するために、外国人集住都市会議に参加する都市の「多文化共生の学校づくり」の実態調査を実施する。平成23年度には、飯田市で開催された外国人集住都市会議(平成23年11月8日)に参加した。「外国人集住都市会議いいだ2011多文化共生社会をめざしてーすべての人がつながりともに築く地域の未来ー」に参加することで上田市及び飯田市を含む28都市の現状と課題を把握することができた。上田市市民生活部市民課及び長野県観光部国際課多文化共生係において長野県の多文化共生のヒアリングを実施した。また、長野県教育委員会教育長と意見交換を行なった。教育フォーラム「多文化共生の学校づくり」を主題として、フィリピン出身の子どもたちの視点から」(高畑幸静岡県立大学国際関係学部)(平成23年6月4日)、「地域ネットワーキングの方法の創造学コーディネーターの実践から」(杉澤経子東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター)(平成23年7月10日)を開催した。多文化共生の学校づくりには非外国人集住地域にある学校のなかに問題を抱えている教師たちの実像が浮びあがった。また、多文化共生の学校づくりのための地域ネットワーキングの方法を学ぶことができた。教育フォーラムは公開で開催したために小・中学校の教員及び日本語教師の参加を得ることができた。平成23年度には、飯田市で開催された外国人集住都市会議(平成23年11月8日)に参加することができた。さらに、教育フォーラムを試験的に開催することで新たな課題を発見することができた。

平成24年度には、飯田市で開催された外国人集住都市会議(平成23年11月8日)で把握することができた問題群、具体的には自治体間の格差を解明するために、これらの会議に参加している都市の「多文化共生の学校づくり」の実態調査を実施する。具体的には、新たな自治体の外国人政策及び教育政策のための提言をするために川崎市、横浜市、大泉町等で実態調査を実施する。また、上田市の実態調査を受けて、研究代表者は教育問題、研究分担者は企業問題を中心に多文化共生の実態調査を実施する。平成23年度は、多文化共生に関する文献資料を収集することと、長野県の上田市及び飯田市等において実態調査を実施することに集中して研究費を使用した。研究費等は教育フォーラムに招聘する講師の交通費及び謝金に使用したものが年度計画に近いものになった。また、新たな自治体の外国人政策及び教育政策のための提言をするために川崎市、横浜市、大泉町等での実態調査を実施するための予算を平成24年度に繰り越した。さらに、平成23年度に実施した教育フォーラムを拡充して開催するための予算を平成24年度に繰り越した。平成24年度には、多文化共生に関する文献資料を収集するための研究費は少額になる予定である。
慢性関節リウマチの病変関節におけるケモカイン・ケモカインレセプターの解析

関節リウマチ(RA)線維芽細胞様滑膜細胞(fibroblast-like synovitocyte(FLS))は、RA滑膜で増殖し、炎症性サイトカイン・ケモカインを産生している。各種ケモカインによりRA FLSを刺激し、サイトカイン産生の変化を解析した。これまでにRA滑膜での産生が報告されているMCP-1,RANTES,SDF-1のレセプターである、CCR2、CCR5、CXCR4の発現を確認した。MCP-1,RANTES,SDF-1でRA FLSを刺激したところ、MCP-1は濃度依存的にIL-6,IL-8の産生を亢進させた。RANTES,SDF-1はMCP-1と比較すると程度は小さいが、ともにIL-6,IL-8の産生を亢進させた。これらの結果より、RA滑膜組織で発現されているケモカインは、炎症局所への炎症細胞浸潤に関与しているだけではなく、RA FLSを刺激しサイトカイン、ケモカインの産生亢進にも寄与していると考えられた。RA滑膜組織へのT細胞浸潤におけるケモカインの役割を解析するため、fractalkine(FKN)、およびそのレセプターCX3CR1の発現を解析した。RA患者では、末梢血CD4,CD8 T細胞上のCX3CR1の発現頻度が健常者よりも上昇していた。また、末梢血CX3CR1陽性T細胞では、CX3CR1陰性T細胞と比較し、IFN-γ,TNF-αの発現頻度が上昇し、また細胞障害性分子(granzyme A,perforin)の発現がみられた。RA滑膜組織において、血管内皮細胞、および線維芽細胞様滑膜細胞よりFKNが産生され、血管周囲のT細胞においてCX3CR1の発現がみられた。可溶性FKNは末梢T細胞の遊走を誘導し、また膜型FKNは、RANTESによる末梢T細胞遊走を促進した。これらの結果より、末梢血CX3CR1陽性T細胞は、type 1型のサイトカイン、細胞障害性分子を発現する特異な細胞であり、そのCX3CR1陽性T細胞はFKNによりRA滑膜組織に浸潤し、RAの病態形成に深く関与していると考えられた。慢性関節リウマチ(RA)線維芽細胞様滑膜細胞(B型滑膜細胞: fibroblast like synovitocyte(FLS))は、RA滑膜で増殖し、炎症性サイトカイン・ケモカインの産生などにより、RAの病態形成に深く関与していると考えられている。ケモカインによるRA FLSに対する刺激能については解析されていないため、各種ケモカインによりRA FLSを刺激し、サイトカイン産生の変化などを解析した。ケモカインはこれまでにRA滑膜での産生が報告されているMCP-1, RANTES, SDF-1を用いた。これらのレセプターである、CCR2、CCR5、CXCR4の発現は、RT-PCR法およびフローサイトメーターで確認した。MCP-1, RANTES, SDF-1でRA FLSを刺激し、培養上清中のIL-6, IL-8の産生をELISAで解析した。MCP-1は濃度依存的にIL-6, IL-8の産生を亢進させた。RANTES, SDF-1は、MCP-1と比較すると、程度は小さいが、ともにIL-6, IL-8の産生を亢進させた。また、MCP-1刺激により、ERK1/2のリン酸化が亢進した。また、PTXおよびCCR2 inhibitorでリン酸化の先進は阻害された。これらの実験結果より・RA罹患関節で産生されているMCP-1, RANTES, SDF-1は、RA FLSを刺激し、サイトカイン・ケモカインの産生を誘導する。また、MCP-1刺激についてはCCR2, ERK1/2を介すると考えられた。RA滑膜組織のケモカインは、炎症局所への炎症細胞浸潤に関与しているだけではなく、RA FLSを刺激しサイトカイン、ケモカインの産生亢進にも寄与していると考えられた。また、末梢血CX3CR1陽性

T細胞では、CX3CR1陰性T細胞と比較し、IFN-γ,TNF-αの発現頻度が上昇し、また細胞障害性分子(granzyme A,perforin)の発現がみられた。RA滑膜組織において、血管内皮細胞、および線維芽細胞様滑膜細胞よりFKNが産生され、血管周囲のT細胞においてCX3CR1の発現がみられた。可溶性FKNは末梢T細胞の遊走を誘導し、また膜型FKNは、RANTESによる末梢T細胞遊走を促進した。これらの結果より、末梢血CX3CR1陽性T細胞は、type 1型のサイトカイン、細胞障害性分子を発現する特異な細胞であり、そのCX3CR1陽性T細胞はFKNによりRA滑膜組織に浸潤し、RAの病態形成に深く関与していると考えられた。
機能性伝熱面による相変化伝熱の促進とマイクロヒートパイプへの展開

現在,高熱流束デバイスの熱管理技術の開発が求められており,マイクロナノスケールでの凝縮熱輸送特性の促進に着目した検討を行った.本研究では,伝熱に貢献度の高い微小液滴を活用するため,濡れ性こう配を有するマイクロ複合伝熱面を製作した.濡れ性こう配とは,疎水面の幅を徐々に減少させることで,液滴を輸送する機構である.製作した伝熱面を用いて低圧環境下で凝縮実験を行い,液滴前後の接触角差で発生する駆動力によって液滴の排除効果が高くなり,膜状凝縮と比較して高い熱輸送特性を示すことが分かった.一般的に,滴状凝縮において高い熱輸送特性を得るためには成長した液滴の離脱を促進する必要があり,例えば重力や蒸気のせん断力などの利用が考えられてきた.しかしながら,ナノ・マイクロスケールにおいて滴状凝縮を活用しようとする場合,重力などの体積力よりもむしろ表面張力などの表面力が支配的となり,重力や蒸気を活用する液滴離脱促進に代わって液滴を積極的に排除する機構が必要である.これまでに伝熱に貢献度の高い数ミクロンオーダーの液滴を活用する伝熱面の製作を行ってきたが,フラッディングによって疎水面が覆われてしまう問題点があった.そこで,この問題を解決するために,濡れ性こう配の機能化を与えた伝熱面を作製することとした.シリコンウエハを伝熱面として使用し,親水面として熱酸化により酸化膜を成膜した.その後,撥水処理剤であるCytopを厚さ600nmでコーティングし,疎水面を形成した.さらにエッチングによって,アスペクト比600,三角パターンの底辺が24ミクロンの濡れ性こう配を作製した.濡れ性こう配の効果を検証するために10マイクロリットルの液滴を滴下したところ,接触角の差で液滴が移動することを確認した.そこで,この濡れ性こう配を有する伝熱面を用いて低圧条件下での凝縮実験を行った.高速度カメラ及びデジタルカメラで撮影した凝縮面上の滴状凝縮の割合を計測したところ,これまでに作製したパターンと比較して高い値を示すことがわかった.すなわち,濡れ性こう配は液滴の排出に効果的といえる.また,凝縮熱流束及び熱伝達率を計測したところ,フラッディングが抑制されたためにラインアンドスペースのパターンよりも高い値を示した.高熱輸送デバイスの小型・高性能化を目的とし,相変化伝熱の更なる伝熱促進が望まれている.そこで伝熱への貢献度の高い数ミクロンの液滴を活用する疎水・親水のマイクロ複合伝熱面を製作し,その伝熱特性の評価を行ってきた.その複合伝熱面は幅12ミクロンの疎水面と幅28ミクロンの親水面を交互に配置した形状であり,高さは360nm,800nm,1700nmの三通りとした.凝縮実験を行った結果,疎水面上の凝縮液滴を積極的に除去し,高い熱輸送特性を実現することが出来たものの,凝縮液量と液滴排除量のアンバランスによって生じるフラッディングを完全に抑制することは出来なかった.そこで,濡れ性こう配を表面に製作した複合伝熱面によってフラッディングの抑制を試みた.濡れ性こう配とは,疎水面幅を徐々に変化させ,液滴前後の接触角度差によって液滴を駆動させるものである.実験の結果,この凝縮面では液滴が効果的に排除され,フラッディングの発生を抑制することが出来るとともに,熱輸送特性が向上することが分かった.しかしながら表面温度の計測が問題であったため,濡れ性こう配の有効性を明確にするための薄膜熱電対を製作し,熱伝達特性の評価を行った.この薄膜熱電対は銅とコンスタンタンで構成されるT型熱電対であり,線幅は50ミクロンである.この薄膜熱電対を製作した凝縮面上に濡れ性こう配を形成し,凝縮実験を行った.その結果,これまでに得られた濡れ性こう配を有する複合伝熱面上の熱輸送特性とほぼ同等の値を示したことから,これまでの実験結果は妥当なものであることが分かった.すなわち,濡れ性こう配は液滴排除効果が高いためにフラッディングが抑制され,その結果として熱伝達特性も向上することを明らかにした.近年,ナノ・マイクロデバイスの除熱や熱管理が重要となっており,凝縮においては高い熱伝達率が得られる滴状凝縮の利用が望まれる.そこでは液滴半径が数ミクロン程度のものが伝熱に最も寄与することが明らかになっているため,微小液滴を活用する濡れ性こう配マイクロ複合伝熱面を作製し,その性能を検討した.また液滴の離脱に及ぼす蒸気流速の影響を調べ,濡れ性こう配による液滴排除効果との関連について検討した.これまでに,濡れ性こう配を形成したマイクロ複合伝熱面と,濡れ性こう配を形成せず,親水面と疎水面を交互に配置した伝熱面上の熱輸送特性を比較した結果,濡れ性こう配による液滴排除効果によって伝熱特性が向上することを示した.そこで熱輸送特性の促進に,より効果的な濡れ性こう配の形状を明らかにするためにマイクロ複合面の上流側疎水面幅が60ミクロンから下流側の幅15ミクロンへと変化する濡れ性こう配(こう配率2.25ミクロン/mm,以下b=60ミクロン)と,上流側疎水面幅が200ミクロンから下流側の幅50ミクロンへと変化する濡れ性こう配(こう配率7.5ミクロン/mm,以下b=200ミクロン)を用いて実験・比較を行った.

その結果,b=200ミクロンと,こう配率を高めることは液滴の積極的な離脱に効果的であることが分かった.しかしながら,離脱半径が大きくなるため,b=60ミクロンのマイクロ複合伝熱面と比較して滴状凝縮のサイクルは低下し,熱輸送特性としては同程度を示している.すなわち,液滴排除効果と滴状凝縮のサイクルのバランスを最適化する構造設計による凝縮熱輸送特性の促進を実現するために,濡れ性こう配の液滴排出速度などの検討が必要になると考えられる.また,蒸気せん断力の液滴排除への影響を検討する必要があったため,蒸気流速を変化させた実験を行ったが,蒸気流速による熱輸送の変化は観察されなかった.現在,高熱流束デバイスの熱管理技術の開発が求められており,マイクロナノスケールでの凝縮熱輸送特性の促進に着目した検討を行った.本研究では,伝熱に貢献度の高い微小液滴を活用するため,濡れ性こう配を有するマイクロ複合伝熱面を製作した.濡れ性こう配とは,疎水面の幅を徐々に減少させることで,液滴を輸送する機構である.製作した伝熱面を用いて低圧環境下で凝縮実験を行い,液滴前後の接触角差で発生する駆動力によって液滴の排除効果が高くなり,膜状凝縮と比較して高い熱輸送特性を示すことが分かった.本年度は濡れ性こう配の有効性を示すために薄膜温度センサーを製作した.表面温度の直接計測により熱輸送特性を精度よく評価でき,その結果,これまでの疎水親水を交互に配置する複合伝熱面と比較して高い熱伝達率と,高い液滴排除効果を得ることが出来たためである.熱工学今年度は,より高い熱輸送特性を得ることを目的として濡れ性こう配の形状について検討する.現在は一つのパターンしか製作出来ておらず,アスペクト比を変えることによって液滴排除効果,熱伝達率のさらなる向上を目指す.さらに,現在は濡れ性こう配を凝縮面に利用することを目的としてきたが,マイクロチャンネルやヒートパイプへの展開を検討している.その準備として,現在はステンレス板に濡れ性こう配を製作しており,その製作工程はほぼ確立された.現在マイクロチャンネルへの応用展開を行うべく,実験装置を製作している段階である.本年度は濡れ性こう配を伝熱面上に形成し,その効果を検証することを目的とした.これまでに作製したラインアンドスペースの伝熱面と比較して,液滴の排出能力及び熱輸送特性も大きく向上し,伝熱に有効であることを示した.引き続き実験を継続し,より有効なパターンの検討を行う計画である.伝熱面の製作にかかる施設利用料として計画していたが,比較的順調に製作が進んだため.引き続き,濡れ性こう配の有効性を検証するための実験を継続する計画である.これまでに,ラインアンドスペースのパターンと比較して,濡れ性こう配をパターニングすることにより,排水効果及び熱伝達特性を向上させることが出来た.今後,より効果的なパターン形状を検討するためにアスペクト比を変更した伝熱面を製作する.一方で,形状的に滴状凝縮を実現するための基礎実験として,シリコンウエハにマイクロサイズの円柱を加工しその有効性について検証する.これを実現できれば,Cytopを必要とすることなく機能性伝熱面を作製することができる.アスペクト比を変更した濡れ性こう配を製作するための施設利用料として使用する計画である.約30万円ほどの次年度使用額が生じたが,これは一種類の濡れ性こう配しか作製することが出来なかったためである.濡れ性こう配の有効性は示すことが出来たため,次年度に復数パターンの濡れ性こう配を作製する.約30万円ほどの次年度使用額が生じたが,これは一種類の濡れ性こう配しか作製することが出来なかったためである.次年度は得られた濡れ性こう配の知見を基に,複数パターンの濡れ性こう配を製作する.
非可換代数の公開鍵暗号への応用と汎用ハッシュ関数の組合せ論的構成

パンケーキソート問題の一般化である2次元配列の再配列問題を汎用ハッシュ関数の構成法に応用する事を検討した。さらに、汎用ハッシュ関数のそれ以外の構成法としてグラフの再帰的構成の活用を考察した。偶数次数の正則完全3部グラフの1-因子分解可能性が、立方体表面上のラテン方陣に関連する性質を持つある種の組合せデザインの存在性と同値であることを証明した。それを利用して、正則完全3部グラフの1-因子分解可能性を証明した。次数がnで頂点の数が2nの正則グラフは1-因子分解可能であることが予想されているが、未解決であり1-因子分解予想と呼ばれている。本研究は1-因子分解予想の解決への部分的な貢献となっている。公開鍵暗号として素因数分解問題の困難性に基礎をおくRSA暗号や離散対数問題の困難性に基礎をおくElGamal暗号と楕円ElGamal暗号が普及している。公開鍵暗号はインターネットなどのオープンなネットワーク上の情報通信の秘匿や認証に必要不可欠な基盤技術であり、情報通信システム全般に多くの応用を持つ。素因数分解問題と離散対数問題に対する多項式時間アルゴリズムは知られておらず、実システムで利用されている2048ビットサイズのRSA型合成数の分解は現状では困難とされる。一方で、P.Shorによって素因数分解問題と離散対数問題の多項式時間量子アルゴリズムが発表されており、量子計算機ハードウェアが実現された場合には、RSA暗号やElGamal暗号の安全性が脅かされることとなる。近年、D-Wave等の組み合わせ最適化問題を実行するための量子アニーリングを実現した量子計算機がカナダの企業から市販され始め、既存の公開鍵暗号の安全性に懸念が持たれ始めている。そこで、量子計算機を利用する攻撃者に対しても安全なポスト量子計算機暗号(PQCrypto: Post-quantum cryptography)の研究が国内外で盛んになっている。PQCryptoにおいては、特定の数学原理に限定せずに様々な暗号方式の新しい設計手法が検討されている。PQCryptoでは、いくつかのアプローチが検討されている。ここでは、非可換な代数における共役元探索問題(CSP:Conjugacy Search Problem)の困難性に安全性の基礎を置く公開鍵暗号方式の安全性解析を行い、これらの暗号方式に潜在する脆弱性を解明し、それを修正し安全な公開鍵暗号を構成することを目的としている。共役元探索問題の困難性を仮定しスタンダードモデルにおいてIND-CCA(適応的選択暗号文攻撃に対して識別不可能)を満たす公開鍵暗号の汎用的構成方法を考察した。現在までに、(L.Wnag等, ``New Constructions of Public-Key Encryption Schemes from Conjugacy Search Problems'', INSCRYPT 2010, LNCS Vol. 6584, (2011) 1-17)で提案されたいくつかの公開鍵暗号方式の安全性について検討を行っており、ハッシュ関数の扱いに関して不適切な部分があり、十分な安全性を持たない事を解明した。新しい設計方法として、Cramer-Shoup暗号の設計を基にして、証明可能安全性を満たす、共役元探索問題に基礎を置く公開鍵暗号の設計・構成を検討している。その厳密な証明についてはまだ完了していない。非可換半群や無限群を利用する際に不可避的に引き起こされる選択元が一様に分布しない問題を、汎用ハッシュ関数族を利用するデータの一様化手法をLeftover Hash補題と共に適合させるため、組合せ論・符号理論的な汎用ハッシュ関数の構成するアプローチとして、具体的な組合せデザインの構成方法について調査した。汎用ハッシュ関数の設計に関する提案とは直接に結びつかないが、組合せデザインとして新しい知見を得た。ある種の組合せデザインはグラフ理論における完全3部グラフの分解問題に応用があることが分かった。現状の公開鍵暗号は、RSA暗号のように素因数分解問題を安全性の基礎とする技術、または、ElGamal暗号や楕円ElGamal暗号のように離散対数問題を安全性の基礎とする技術により構成されている。一方でP.Shorが構成した量子アルゴリズムによって素因数分解問題や離散対数問題を多項式時間で解くことができることが分かり、量子計算機の実現は、現状の公開鍵暗号に対する大きな脅威になっている。2011年にはカナダの企業D-Wave Systemsが量子計算機とされるものを発表した後にも、2016年にはIBMが5量子ビットの量子コンピュータを公開している。ポスト量子計算機暗号(PQCrypto)に関する技術開発も盛んになってきている。PQCryptoの技術開発に向けて、既存の手法と異なる基礎理論について汎用ハッシュ関数の構成を目指している。PQCryptoに対応する公開鍵暗号の構成と組合わせ構造を利用した汎用ハッシュ関数の構成を試みている。非可換代数の共役元探索問題を利用した公開鍵暗号の汎用的構成法はほぼ完成しているが、まだ、厳密な安全性証明ができていない。一方で、組合わせ構造の研究から発展して、グラフ構造の1-因子分解とラテン方陣に似たある種の組合わせ構造の間にある理論的な関係が明確になりつつある。ラテン方陣の理論は秘密分散の構成に応用することもでき、実際に多くの秘密分散構成法が知られている。汎用ハッシュ関数の研究から関連して、ラテン方陣と同様の性質を持つ組合せデザインの理論研究を実施している。現在までに、ある種の組合せデザインが、次数が偶数の正則な完全3部グラフの1-因子分解が可能に対応していること、さらに、正則な完全4部グラフも1-因子分解が可能であることを証明する段階に進んでいる。非可換代数の共役元探索問題を利用した公開鍵暗号の汎用的構成法に関しては概ね完成している。

次に厳密な安全性証明を完成することを目指している。汎用ハッシュ関数と組合せ構造の研究に関しては、当初の研究計画にあった組合わせ構造の研究を実施中に、ラテン方陣と似た性質を持つ組合わせ構造に関して理論的な結果を得た。新しい汎用ハッシュ関数の構成にも関連づけられるかもしれなく、理論的に興味ある結果と思われるので、その研究を優先してすすめている。次数が偶数の正則な完全3部グラフは1-因子分解が可能であること、そして、1-因子分解は立方体表面上のラテン方陣と共通する性質を持つ組合わせ構造と同値であることの証明がほぼ完成しており、論文を執筆中である。共役元探索問題を利用した公開鍵暗号の構成法は概ね完成しており安全性証明の完成を目指した。そのために適切な汎用ハッシュ関数の構成が必要となる。汎用ハッシュ関数の既存の構成法として組合せデザインや符号理論の応用が知られているが、研究代表者の2次元配列の再配列問題に関する先行研究を発展させて、2次元配列の各セルに含まれる文字を変化させる群作用を含めて検討した。これは計算機科学における焦げ付きパンケーキソート問題を、1次元のリストの文字のソートを2次元配列の再配置に関する問題に一般化したものと考えることができ、それを汎用ハッシュ関数の構成法に応用する事を検討した。汎用ハッシュ関数のそれ以外の構成法としてグラフの再帰的構成の活用を考察した。その過程で、偶数次数の正則完全3部グラフの1-因子分解可能性が、立方体表面上のラテン方陣に関連する性質を持つある種の組合せデザインの存在性と同値であることを証明した。それを利用して、正則完全3部グラフの1-因子分解可能性を証明した。次数がnで頂点の数が2nの正則グラフは1-因子分解可能であることが予想されているが、未解決であり1-因子分解予想と呼ばれている。1-因子分解予想に関する最良の結果としてCariolaroとHiltonの研究が知られているが、CariolaroとHiltonの結果からは正則完全3部グラフの1-因子分解可能性は帰結できなく、本研究はCariolaroとHiltonの結果を補完し1-因子分解予想の解決への部分的な貢献となっている。これら二つの成果について欧州で開催された国際学会で研究発表を行い、現在これらをまとめた最終論文を執筆中である。さらに、共役元探索問題を利用した公開鍵暗号の新しい展開を目的として、属性ベース署名を用いた匿名シングルサインオンの構成法とその安全性に関する研究を実施し提案した。パンケーキソート問題の一般化である2次元配列の再配列問題を汎用ハッシュ関数の構成法に応用する事を検討した。さらに、汎用ハッシュ関数のそれ以外の構成法としてグラフの再帰的構成の活用を考察した。偶数次数の正則完全3部グラフの1-因子分解可能性が、立方体表面上のラテン方陣に関連する性質を持つある種の組合せデザインの存在性と同値であることを証明した。
特異積分と関数空間の研究（多重線形作用素を視野に入れて）

多重線形作用素の様々な関数空間上での有界性を調べた.特にIα型とよばれる多重線形分数べき作用素の性質を調べた.ふつうの分数べき作用素は臨界指数L1においては弱い有界作用素にしか成り立たないが,この作用素は臨界指数においてもαに制限を加えると強い有界性が成り立つことを証明した.またこの作用素をradial関数に制限したときのセントラルモレー空間上での有界性も証明した.応用としてbilinear fractional integralに関するStein-Weissの不等式を改良した.1.Morrey空間上の分数べき作用素の有界性に関しては,Spnneの不等式とそれを改良したAdamsの不等式の両方が知られている.ところが局所化されたcentral Morrey空間上ではSpanneの不等式しか知られていなかった.我々はcentral Morrey空間上ではAdams不等式は成り立たないことを示した.その代わりとしてSpanneの不等式をAdamsの不等式を補間するような新しい不等式を証明し,その結果が指数に関しては最良であることも示した.またradial関数に制限した場合にはある指数に関する条件の下ではAdamsの不等式が成り立つことを証明し,またその指数に関する条件が最良であること示した.2.分数べき作用素の重みつきLp評価に関してはMuckenhoupt-Wheedenの結果が必要十分条件を与えている.しかしde Napoli, Drerichman, Duran達は2011年に,定義域をradial関数に制限すると重みの条件を弱めることができることを示した.我々は上の1.で示したcentral Morrey空間におけるAdamsの不等式の重み付き評価を証明した.central Morrey空間の特別な場合がLp空間になることから,我々の結果はde Napoli達の結果を拡張したことになる.さらに我々の証明はDe NapoliたちのLp評価を使っていないので,彼らの結果の別証明を与えたことにもなる.central Morrey空間という新しい研究対象をみつけることができ,その空間上での作用素の有界性が証明できた.そこでの証明方法が新しいものなので,さらなる発展が期待できる.1.線形の分数べき作用素はLp --> Lq有界であるがL1においては弱い有界性しか成り立たないことが分かっている.多重線形分数べき作用素においてもKenig-Stein(1999)が1つでもL1空間があるときは弱い有界性が成り立つことを示した.しかし我々は多重線形の場合はL1空間があっても,さらにL{∞}空間があっても,値域が臨界点の空間であっても,他の空間がcompensateしてくれるので,適当の条件の下では強い有界性が成り立つことを示した.さらにその結果が最良であることも示した.2.分数べき作用素の評価の応用としてCaffarelli-Kohn-Nirenbergの不等式と呼ばれるタイプの不等式の2重線形版を証明することができた.これはMoen (2009)の結果の改良になっている.3.radialfunctionに分数べき作用素を作用させた場合のべき乗重み付き評価に関するDe Naploi, Drelichman, Duranの証明は非常に技巧的で長い.そこでMuckenhoupt-Wheeden, Sawyerらによる重みの理論を使うことにより別証明を与えることができた.これにより,モレー空間,多重線形分数べき作用素の重み付き評価も得ることができた.線形の場合では成り立たない現象が,多重線形では起きることを発見できたので,これからの研究につながる.線形の場合では成り立たない現象が,多重線形では起きることを発見できたので,これからの研究につながる.多重線形作用素の様々な関数空間上での有界性を調べた.特にIα型とよばれる多重線形分数べき作用素の性質を調べた.ふつうの分数べき作用素は臨界指数L1においては弱い有界作用素にしか成り立たないが,この作用素は臨界指数においてもαに制限を加えると強い有界性が成り立つことを証明した.その理由は多重線形の場合は一つ悪い空間があっても他の空間をそれを補うことによる.またこの作用素をradial関数に制限したときのセントラルモレー空間上での重み付き有界性も証明した.この結果はNapoli, urerichman and Duran (2011)とDuoandikoetxea (2013)のルベーグ空間における結果に別証明を与えたことにもなっている.応用としてbilinear fractional ntegralに関するStein-Weissの不等式を改良した.これとは別に2重線形ヒルベルト変換の変種である2重線形分数べき作用素BIαの重み付き有界性についても研究した.この作用素は上記のIα型よりも特異性が強く扱うのが難しい作用素である.重みのないルベーグ空間での有界性は有界性の成り立つ範囲が完全に決定されているが,重みを付けた場合は1/r = 1/p +1/q -α/nにおいてr <1またはr=1の場合に,重みに制限を付けた場合の結果しか知られていなかったが(Moen 2016),r>1の場合の結果を得た.さらにr=1の場合はMoenの結果を改良した.また重みの形をpower weightに限った場合には,r<1の場合には重みの満たすべき必要十分条件をみつけることができた.多重線形作用素の様々な関数空間上での有界性を調べた.特にIα型とよばれる多重線形分数べき作用素の性質を調べた.ふつうの分数べき作用素は臨界指数L1においては弱い有界作用素にしか成り立たないが,この作用素は臨界指数においてもαに制限を加えると強い有界性が成り立つことを証明した.

またこの作用素をradial関数に制限したときのセントラルモレー空間上での有界性も証明した.応用としてbilinear fractional integralに関するStein-Weissの不等式を改良した.de Napoli達の結果を多重線形分数べき作用素にまで拡張することを考えており.どのように研究を進めるかのアイデアはすでに持っている.さらにGrafakos型という,さらに特異性の強い多重線形分数べき作用素も研究の視野に入れたい.Kenig-Stein型の多重線形分数べき作用素の性質についてはある程度分かったので,今度はGrafakos型の多重線形分数べき作用素の研究に進む.実解析学2016年度に規模の大きな研究集会を計画しているので,そのための旅費にあてる2017年度は海外の研究者を招聘しての研究集会を開催することが分かっていたのでその旅費にあてる.実解析学シンポジウムの旅費に20万円,調和解析セミナーの旅費に30万円をあてる.実解析学シンポジウムの旅費に20万円,調和解析セミナーの旅費に30万円あてる.
培養粘膜はどのように口腔粘膜を再生するのか

[目的]われわれは1999年に培養複合口腔粘膜(EVPOME)の開発に成功し、2000年5月より口腔粘膜欠損部へ臨床応用しているが、口腔の部位によって治癒の早さや癒痕形成の程度に差がある傾向にある。培養粘膜移植を良好な結果に導くためには培養粘膜移植による口腔粘膜再生のメカニズムを解明することが必要である。私たちは培養粘膜移植による口腔粘膜再生のメカニズムを解明するために、マウス背部皮膚への移植モデルと口腔内移植モデルを開発し、培養粘膜移植後の治癒過程を形態学的手法にて観察した。[方法]BALB/c(-)ヌードマウスの背部皮膚に直径10mmの皮膚欠損創を2個作製し、左側にEVPOMEを右側に培養粘膜の一部分であるヒト無細胞真皮(AlloDerm^<【○!R】>を移植。さらにヌードマウスの右側頬粘膜に3mm^2の口腔粘膜欠損創を作製し、EVPOMEを移植。対照群としてAlloDerm^<【○!R】>を移植。経時的に移植部を摘出して形態学的に観察した。[結果]皮膚移植モデルでは、術後7日目では両群とも痂皮形成を認め、組織学的には、EVPOMEの重層上皮は一部は残存するが大部分は脱落していた。術後28日には両群とも表皮で覆われていた。口腔内移植モデルでは、移植後5日では、重層化した上皮層がAlloDerm^<【○!R】>上に観察され、7日目では上皮表層が剥離、脱落する部分も認められたが、数層の連続した上皮層が観察された。移植後14日、21日では上皮層は厚みを増し周囲上皮と連続性していた。ただし、基底膜には裂隙が認められた。AlloDerm^<【○!R】>移植群では、術後14日目でも移植部分の上皮層は認められず、AlloDerm^<【○!R】>下層に炎症性細胞浸潤が多数認められた。[考察]これらのことから、皮膚移植モデルではEVPOMEは移植後痂皮形成して脱落した後、表皮が再生されると考えられた。口腔内移植モデルでは、術後7日目頃には上皮表層など一部が脱落する部分もあるが、基底細胞と基底膜は残存し、その後上皮層は厚みを増しながら周囲上皮と連続するものと考えられ、基底膜が口腔粘膜再生に関与している可能性が示唆された。[目的]われわれは1999年にティッシュエンジニアリングの手法を用いてヒト培養複合口腔粘膜(培養粘膜)の開発に成功し、2000年5月より口腔粘膜欠損部へ臨床応用しているが、口腔の部位によって治癒の早さや瘢痕形成の程度に差がある傾向にある。培養粘膜移植による口腔粘膜再生のメカニズムを解明するための、マウスの培養粘膜背部移植モデルを開発するために、マウス背部皮膚に培養粘膜を移植し、その後の治癒過程を形態学的手法にて観察した。[方法]BALB/c(-)

ヌードマウスの背部皮膚に2箇所、直径10mmの皮膚欠損創を作製し、一方にはヒト口腔粘膜上皮細胞を用いて作製した培養粘膜を、もう一方にはコントロールとして培養粘膜の一部分であるヒト他家新鮮屍体真皮(AlloDerm^<【○!R】>)を移植した(Group 1)。ヌードマウスの背部皮膚に長さ5mmの切開を加え、そこから直径20mm程度皮膚を剥離し袋状してその中の皮下に、一方にはあらかじめ培養粘膜を、もう一方にはAlloDerm^<【○!R】>を移植した(Group 2)。経時的に移植部を形態学的手法により観察した。[結果]Group 1では、術後5日目の固定用ガーゼを除去した時期では培養粘膜の上皮細胞は認められるが、その数日後には重層上皮の大部分が脱落していた。Group 2では、袋状の皮膚の直下に移植した培養粘膜の上皮はさらに重層化し、培養粘膜内の血管は多い傾向にあった。[考察]Group 1とGroup 2の結果より上皮層の状態によって、血管新生の程度が異なることが示唆されたが、今後は口腔内移植モデルを作製し、同様の検索を行う必要があると思われた。[目的]われわれは1999年にティッシュエンジニアリングの手法を用いてヒト培養複合口腔粘膜(培養粘膜)の開発に成功し、2000年5月より口腔粘膜欠損部へ臨床応用しているが、口腔の部位によって治癒の早さや瘢痕形成の程度に差がある傾向にある。培養粘膜移植による口腔粘膜再生のメカニズムを解明するために、マウスの培養粘膜背部移植モデルにて培養粘膜移植後の治癒過程を形態学的に観察するとともに、臨床に近似した治癒過程を観察するためラット口腔内移植モデルの開発を試みた。【方法]BALB/c(-)ヌードマウスの背部皮膚に2箇所、直径10mmの皮膚欠損創を作製し、一方にはヒト口腔粘膜上皮細胞を用いた培養粘膜を、もう一方にはコントロールとして培養粘膜の一部分であるヒト他家新鮮屍体真皮(AlloDerm【○!R】)を移植した(Group 1)。ヌードマウスの背部皮膚に長さ5mmの切開を加えて皮膚を袋状に剥離してその皮下に、一方には培養粘膜、もう一方にはAlloDerm【○!R】を移植した(Group 2)。経時的に移植部を形態学的に観察した。またウィスター系ラットの頬粘膜と口蓋粘膜の上皮細胞を培養し培養粘膜作製を試みた。[結果]マウス背部移植モデルのGroup 1では、術後固定用ガーゼを除去した時期では培養粘膜の上皮細胞は認められ、その数日後には重層上皮の大部分が脱落していたが著しい癒痕形成はなく治癒した。Group 2では、皮下に移植した培養粘膜の上皮はさらに重層化し、培養粘膜内の血管は多い傾向にあった。ラットの頬粘膜、口蓋粘膜の上皮細胞では、口蓋粘膜の方が採取できる細胞数が多く、培養粘膜作製に適していると考えられた。[考察]マウスモデルGroup1とGroup 2の結果より上皮層の状態によって血管新生の程度が異なることが示唆されたが、今後はラット口腔内移植モデルの開発を進めその治癒過程を検索する必要があると思われた。培養粘膜移植を良好な結果に導くためには培養粘膜移植による口腔粘膜再生のメカニズムを解明することが必要である。
連星中性子星の構造と安定性についての研究

本研究では、アインシュタイン方程式を解くために、他の研究グループが用いているconformally flat condition(CF条件)という条件を使用しないで、積分方程式化するという定式化を行い、その定式化をもとに3次元の数値計算コードを開発し、連星中性子星の構造を求めてきた。これを用いてバリオン質量一定の平衡形状系列を求め、軌道進化の際の不安定性を議論した。この結果をCF条件を仮定して求められたBaumgarte et al.(1998)と比較すると、求められた角運動量などについて、定式化に起因する違いが見られた。これによって、従来の定式化による結果が、必ずしも普遍性をもったものではない可能性が示唆されたことになり、これまでの計算結果についてどの程度現実を近似したものであるかを再考察する必要性を主張したものとして、この結果は重要である。一方、中性子星の構造を近似するには0.5<N<1.0のポリトロープがよく用いられているが、連星系が進化するとき、ポリトロープ指数やポリトロープの定数がどのようにふるまうかはまったくわかっていない。一方、中性子星物質に対しては、核子密度を越えるような非常に高密度な領域に渡って、現実的な状態方程式が提唱されている。これを用いると、平衡解の系列を進化に対応させる際、状態方程式そのものに起因する不定性以外の不定性は現れない。そこで、本研究では、現実的な状態方程式を採用し、連星系がどのように進化するかについても調べた。この際、合体時の質量が1.4太陽質量の中性子星を考えると、星が合体するよりも前にセキュラー不安定を起こすことがわかった。さらに、この振る舞いは状態方程式としてポリトロープを採用したものでは完全には近似できないこともわかった。
口腔衛生と心血管疾患の関連に関する研究

事業所に勤務する従業員を対象としたアンケート調査から、口腔衛生、特に歯周病の指標(歯周炎リスクおよび喪失歯数)と心血管疾患、消化性潰瘍、生活習慣病リスク指標(血圧、血糖、資質、肥満度など)との関連を調査した。その結果、下記の関連がみられることがわかった。(1)歯周病指標と虚血性心疾患(2)歯周病指標と消化性潰瘍(3)歯周病指標と生活習慣病リスク指標(ベースライン時および追跡時)事業所に勤務する従業員を対象としたアンケート調査から、口腔衛生、特に歯周病の指標(歯周炎リスクおよび喪失歯数)と心血管疾患、消化性潰瘍、生活習慣病リスク指標(血圧、血糖、資質、肥満度など)との関連を調査した。(1)歯周病指標と虚血性心疾患(2)歯周病指標と消化性潰瘍(3)歯周病指標と生活習慣病リスク指標(ベースライン時および追跡時)平成18年度においては、ベースラインとして平成16年に取得されたアンケート調査項目のデータチェック作業(不適合データをチェックし、処理ないし解析データから削除)を行った。その後、歯周病に関連する指標と、虚血性心疾患(心筋梗塞と狭心症)の現病歴との関連を調べた。今回の解析に必要な情報が全て得られた分析対象者31,894人(男性7,033人、女性24,861人)の平均年齢±標準偏差は、男性41.9±10.7歳、女性44.1±10.5歳であった。虚血性心疾患を現在治療している者は174名であった。歯周病の指標として、1)喪失歯数(智歯、歯列矯正を除く)、2)5本以上の喪失歯、3)歯周炎(自己申告)、4)歯周病リスク数(歯茎からの出血、歯の動揺、口臭の3項目のうち、あてはまる項目数)の4つを設け、消化性潰瘍(胃・十二指腸)の有無を従属変数としてそれぞれロジスティック回帰分析を行った。共変量としては、年齢、性別、Body Mass Index、喫煙歴、飲酒歴、高血圧、糖尿病、ストレス(職業性ストレス簡易調査票による)、そして歯磨き回数を用いた。その結果、歯周病の指標各々の4つのモデルのすべてにおいて、これらの歯周病指標と虚血性心疾患との間に有意な関連がみられた。しかも、虚血性心疾患の発生や進行に影響を与えると考えられる主な要因について調整を行ったうえでもなお、歯周病との間に有意な関連が確認された。しかしながらベースラインデータを用いた横断研究であるため、今後は健診データと照らし合わせた分析や縦断的研究などにより、この関連をさらに検討する必要がある。なお、この結果については2006年5月、日本産業衛生学会総会において発表しており、医学雑誌に投稿予定である。1.平成16年のべースラインデータを用い、歯周病に開連する指標と、消化性潰瘍の現病歴とめ関連を調べた。解析に必要な情報が全て得られた分析対象者は29,904人(男性6,816人、女性23,088人)であった。虚血性心疾患を現在治療している者は420名であった。歯周病の指標として、1)喪失歯数(智歯、歯列矯正を除く)、2)5本以上の喪失歯、3)歯周炎(自己申告)、4)歯周病リスク数(歯茎からの出血、歯の動揺、口臭の3項目のうち、あてはまる項目数)の4つを設けロジスティック回帰分析を行った。その結果、歯周病の指標各々の4つのモデルのすべてにおいて、これらの歯周病指標と消化性潰瘍との間に有意な関連がみられた。2.平成16年のべースラインデータと健康診断データを合体させ、空腹時採血された非喫煙女性17,693名について歯周炎の現病歴、および喪失歯数(5本以上)と心血管リスクファクターの関連を調べた。歯周炎の現病歴を有する者は4,389人(24.8%)であった。年齢および飲酒を調節して比較した結果、歯周炎群は非歯周炎群に比べて有意に空腹時肥満度(body mass index)、白血球数、血糖、中性脂肪が高く、HDLコレステロール値が低かった。5歯以上喪失群では、それ未満の群に比して血糖、白血球、Body mass index、GOT、GPT、中性脂肪、尿酸値、収縮期および拡張期血圧が高く、HDLコレステロール値が低かった。これらより、(1)歯周炎群では心血管危険因子の集積がみられる、(2)アンケート調査では、歯周炎の現病歴よりも、(歯周炎の結果としての)喪失歯数のほうが危険因子との関連が強いことが示唆された。平成20年度においては、べ一スラインとして平成16年に取得されたアンケート調査項目のデータから、歯周病に関連する指標と、消化性潰瘍(胃・十二指腸)の現病歴との関連を調べた。方法:今回の解析に必要な情報が全て得られた分析対象者分析に使用した調査項目に未回答があった者を除く28,765人を分析対象とした。

歯周病の指標としては、1)5本以上の喪失歯、3)歯周炎(自己申告)、4)歯周病リスク数(歯茎からの出血、歯の動揺、口臭の3項目のうち、あてはまる項目数)の3つを設け、消化性潰瘍(胃・十二指腸)の有無を従属変数としてそれぞれロジスティック回帰分析を行った。また共変量として、年齢、性別、BMI、喫煙歴、飲酒、高血圧、糖尿病、仕事のストレス(職業性ストレス簡易調査表による)、歯磨き回数を用いた。結果:分析対象者28,765人(男性6,688人、女性22,077人)の平均年齢±標準偏差は、男性41.7±10.6歳、女性43.6±10.5歳であった。分析対象者のうち、現在消化性潰瘍を治療中の者の割合は1.4%(397人)であった。平均喪失歯数は2.4本(標準偏差3.5本)であり、分析対象者の17.6%(5,071人)が5本以上の歯を失っていた。歯周炎があると答えた者は全体の20.9%(6,007人)であった。また、歯周病リスク数の平均は0.6(標準偏差0.8)であった。分析の結果、歯周病の指標をひとつずつ加えた3つのモデルのすべてにおいて、これらの指標と消化性潰瘍との間に有意な関連がみられた。さらに年齢、喫煙歴(現在)、糖尿病、仕事のストレスについても、消化性潰瘍との間に有意な関連が認められた。結論:本研究では、消化性潰瘍の発生や進行に影響を与えると考えられるいくつかの要因について調整を行ったうえでもなお、歯周病と消化性潰瘍との間に有意な関連を確認した。
形式的手法に基づく動的変更可能なソフトウェア・ハードウェアの同時生成手法

半導体技術の進歩により、集積度は向上の一途を辿り、デジタルシステム全体が1チップLSI内に実装できるようになってきている。必然的にソフトウェアもそのほとんどがLSI内に格納されるようになり、ハードウェア・ソフトウェア協調設計(以下、HW/SW co-design)支援の重要度が増している。しかし、現在のHW/SW co-designは設計の最初の段階で全体仕様の中のどの部分をハードウェアで実現するか、どの部分をソフトウェアで実現するかを先ず決定してから、ハードウェア、ソフトウェアそれぞれの設計が行われる設計手法となっている。しかし、これでは、設計の最初の段階での決定がその後の設計すべてを左右することになり、HW/SW co-designという意味で最適な設計を行うことは事実上不可能となっている。本研究では、HW/SW co-designを体系的に行うための要素技術である、ハードウェア合成、ソフトウェア合成、形式的検証の3分野について、当該分野における海外の最先端の研究者(下記)を訪問し、調査を行った。・プリンストン大学Wolf教授先端システムLSI設計手法とその事例・プリンストン大学Malik教授高効率ソフトウェアコンパイラ技術・カーネギーメロン大学Clarke教授形式的検証技術・カリフォルニア大学バークレー校Bryaton教授ディープサブマイクロン用ハードウェア合成技術・ドートモンド大学(ドイツ) Marwedel教授組み込みプロセッサ用ソフトウェアコンパイラ技術・ダルムシュタット工科大学(ドイツ)Eveking教授形式的検証技術・インペリアルカレッジPage教授高位レベルハードウェア合成技術・インペリアルカレッジLuk教授高位レベルハードウェア合成技術加えて、カリフォルニア大学アーバイン校のGajski教授らによって開発されたSpecC言語を対象としたSW/HW co-design環境であるSystem-on-Chip Environment(SCE)についての調査を行い、報告書としてまとめた。また、IEEE International Conference on Field-Programmable Technology (ICFPT2004)を12月に東京大学にて開催し、その会議の一部として特にフィールドプログラマブルな要素を持つシステムを対象として、ハードウェア・ソフトウェア協調設計に関する議論を行った。