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修飾固体表面における水素分子の核スピン転換に関する理論的研究

本年度は,清浄及び酸素吸着銀(111)表面上での水素分子のオルソ・パラ転換に関して研究を行った.まず,ファン・デル・ワールス力補正項を取り入れた密度汎関数理論に基づく第一原理電子状態計算を援用し,清浄銀(111)表面上での水素分子の物理吸着状態について詳細に調査した.水素分子の6次元の自由度を考慮したポテンシャルエネルギー表面を得,その結果,水素分子は清浄銀(111)表面上では自由に面内方向へ拡散できるということを明らかにした.また,水素分子の回転に対するポテンシャルの異方性が8meV程度存在しているということを明らかにした.その後,清浄銀(111)表面上での束縛回転によるオルソ・パラ転換の加速の起源を明らかにした.さらに,水素分子のオルソ・パラ転換に伴う回転エネルギーの散逸経路に着目した研究を行い,表面電子系へ回転エネルギーが散逸しているということを見出した.また,不純物分子として酸素分子を取り扱い,銀(111)表面上へ共吸着した酸素分子による反応性変化に関する研究を行った.まず,ファン・デル・ワールス力補正項を取り入れた密度汎関数理論に基づく第一原理電子状態計算を援用し,清浄銀(111)表面上の場合と比べ,酸素分子近傍では水素分子の吸着エネルギーが大きいということを明らかにした.さらに,前年度に得た知見である酸素分子近傍での水素分子のオルソ・パラ転換時間とあわせ,水素分子の拡散を考慮した水素分子のオルソ・パラ転換モデルを明らかにした.さらに,銀(111)表面上の0.5ML酸素原子超構造に発現する強磁性状態の安定性に関して詳細に調べ,室温程度まで強磁性状態が存在しうるということを見出した.これらの成果を,Joumal of the Physical Society of Japan,Vol.82,pp.023601等の3編の論文にまとめ出版し,International Symposium on Metal-Hydrogen System-Fundamentals and Applications-等3つの国際会議と5つの国内会議にて発表した.また,日本真空学会第21回真空進歩賞を受賞した.本年度は,銀(111)表面上での水素分子のオルソ・パラ転換における不純物分子の影響に関して研究を行った.まず,不純物分子として酸素分子を取り扱い,銀(111)表面上での酸素分子の吸着状態について,密度汎関数理論に基づいた第一原理電子状態計算を援用し研究を行った.その結果,分子状吸着した酸素分子では,孤立酸素分子に比べ,分子内電子遷移により磁気モーメントが減少していることを明らかにした.さらに,解離吸着した酸素分子において.0.5ML以上の被覆率で強磁性状態が発現することを示し,その起源が表面銀原子を介して酸素原子間に働く強磁性超交換相互作用であることを明らかにした.次に,銀(111)表面上に酸素分子が共吸着している場合の水素分子のオルソ・パラ転換に関して研究を行った.その結果,酸素分子近傍では水素分子のオルソ・パラ転換が加速され,その転換時間は10^0sのオーダーであることを明らかにした.さらに,水素分子のオルソ・パラ転換を引き起こす磁性相互作用の吸着サイト依存性も明らかにした.また,水素分子のオルソ・パラ転換における束縛回転の影響に関しても研究を行った.水素分子の物理吸着を正確に取り扱うため,ファン・デル・ワールス力補正項を取り入れた第一原理電子状態計算を援用し,銀(111)表面上での水素分子の吸着状態について調査した.その結果,銀(111)表面上での正確な物理吸着状態を求めた.その後,銀(111)表面上では,束縛回転の影響によりオルソ・パラ転換が加速されているということを明らかにした.これらの成果を,Journal of the Physical Society of Japan,Vol-80, pp.084605等の4編の論文にまとめ出版し,28th European Conference on Surface Science等3つの国際会議と6つの国内会議にて発表した.また,日本材料学会分子動力学部門委員会特別賞を受賞した.本年度は,清浄及び酸素吸着銀(111)表面上での水素分子のオルソ・パラ転換に関して研究を行った.まず,ファン・デル・ワールス力補正項を取り入れた密度汎関数理論に基づく第一原理電子状態計算を援用し,清浄銀(111)表面上での水素分子の物理吸着状態について詳細に調査した.水素分子の6次元の自由度を考慮したポテンシャルエネルギー表面を得,その結果,水素分子は清浄銀(111)表面上では自由に面内方向へ拡散できるということを明らかにした.また,水素分子の回転に対するポテンシャルの異方性が8meV程度存在しているということを明らかにした.その後,清浄銀(111)表面上での束縛回転によるオルソ・パラ転換の加速の起源を明らかにした.さらに,水素分子のオルソ・パラ転換に伴う回転エネルギーの散逸経路に着目した研究を行い,表面電子系へ回転エネルギーが散逸しているということを見出した.また,不純物分子として酸素分子を取り扱い,銀(111)表面上へ共吸着した酸素分子による反応性変化に関する研究を行った.まず,ファン・デル・ワールス力補正項を取り入れた密度汎関数理論に基づく第一原理電子状態計算を援用し,清浄銀(111)表面上の場合と比べ,酸素分子近傍では水素分子の吸着エネルギーが大きいということを明らかにした.さらに,前年度に得た知見である酸素分子近傍での水素分子のオルソ・パラ転換時間とあわせ,水素分子の拡散を考慮した水素分子のオルソ・パラ転換モデルを明らかにした.

さらに,銀(111)表面上の0.5ML酸素原子超構造に発現する強磁性状態の安定性に関して詳細に調べ,室温程度まで強磁性状態が存在しうるということを見出した.これらの成果を,Joumal of the Physical Society of Japan,Vol.82,pp.023601等の3編の論文にまとめ出版し,International Symposium on Metal-Hydrogen System-Fundamentals and Applications-等3つの国際会議と5つの国内会議にて発表した.また,日本真空学会第21回真空進歩賞を受賞した.当初の計画に沿って,水素分子のオルソ・パラ転換における不純物の影響及び束縛回転状態の影響について研究を行った.加えて,酸素分子が05ML以上の高被覆率で銀(111)表面上に解離吸着した場合,表面銀原子を介して酸素原子間に強磁性超交換相互作用が働き,強磁性状態が発現することを明らかにした.ここから得られた知見は,表面磁性状態の制御の実現に非常に有用である.本年度は,不純物分子として0-25MLの酸素分子が共吸着している場合の水素分子のオルソ・パラ転換について研究を行った.また,ファン・デル・ワールス力相互作用について補正を行った第一原理電子状態計算を援用し,水素分子のオルソ・パラ転換における束縛回転の影響についても研究を行った.次年度は,本年度の研究を発展させ,水素分子の拡散等の影響を考慮し,様々な被覆率での不純物分子の影響について調査を行う.同時にステップ等の表面構造が存在するような不均一表面に対して適用できる研究手法を確立する.さらに進捗状況に応じて,アモルファス氷等,様々な固体表面で水素分子のオルソ・パラ転換確率を決定する微視的要因を明らかにし,ここから得られた知見により,高効率オルソ・パラ転換触媒,水素分子による表面磁気プローブ手法の確立を目指す.
ブラックボックス化されているＧＮＳＳ測量機の機能・原理可視化教材の開発

1.研究背景及び目的近年の産業現場では自動化・効率化・省力化が進展し、従来アナログ的な人間の感覚によって操作されてきたものが次々に様々なセンサーやロボットに置き換えられている。教育現場においても産業現場で用いられる最新機器を導入した技術教育が行われているが、その成果物が得られる過程は最新機器内のブラックボックスの中で数値化及び演算が行われる。学生が実践的技術者として産業現場にスムーズに順応するためには最新機器のマニュアル的な操作技能を習得することも必要であるが、同時にそのブラックボックス化された内部構造や動作原理を理解することが大変重要である。本研究ではGNSS測量技術を題材に取り上げ、実用のGNSS測量機の機能・原理を忠実に再現しつつ、学習する上でのブラックボックスを可能な限り排除した機能・原理可視化教材の開発を目的とした。2.研究内容(1)観測フィールド、衛星モデル及び受信機モデルを作製し、机上にGNSS測量システム全体を再現した。(2)衛星モデルに搭載させた加速度センサーによる自己位置標定と電波の送受信の制御による受信機モデルの座標決定を行うためのプローグラムソースを作成した。(3)以上、完成したGNSS測量システムモデルについて衛星モデル及び受信機モデルの位置や森林模型及び構造模型の配置などの測定条件を変化させながら様々の条件において動作確認を行った。3.研究成果本研究では, GNSS測量システムを構成する衛星モデル・受信機モデルを作製し、GNSS測量システム全体の機能・原理を可視化する教材を開発した。動作確認では構造物模型や森林模型を受信機モデル周辺に配置した際のマルチパスによる影響や電波強度の低下が確認され、GNSS測量機の実用上の問題点を疑似的に経験できる教材となっている。今後は本教材を学生実験等で実践し、教育効果を検証する予定である。また、論文発表等を通じてここで得られた成果を広く周知・公開していきたい。
盲導犬に供されるラブラドール・レトリーバー遺伝性疾患の分子疫学調査

本研究では、盲導犬として使用されるラブラドール・レトリーバーの遺伝性疾患の頻度調査を行った。盲導犬集団での遺伝性疾患の頻度と交配個体の遺伝子型が明らかになり、調査した遺伝性疾患について出産を抑制する交配コントロールが可能となった。・運動誘発性虚脱1強い運動によって誘発される神経疾患である。174頭の盲導犬を調査して、発症犬が13頭(7.45%)、キャリアが58頭(33.3%)、野生型が103頭(59.2%)であった。運動誘発性虚脱の遺伝子頻度は24.1%で、野生型の遺伝子頻度は75.9%と算出され、運動誘発性虚脱は盲導犬集団に非常に広く浸透していることが明らかになった。遺伝子検査が可能となり、交配コントロールができる目処が付いた。・中心核ミオパチー:主に欧米で発症が認められる疾患である。149頭の盲導犬を調査して、発症犬が0頭、キャリアが1頭(0.68%)、野生型が148頭(99.3%)であった。盲導犬集団内にはほとんど浸透していないと考えられた。発症犬の期待値頻度は0.0011%であり、母集団が2,000頭余りの盲導犬集団には発症犬はいないことが明らかになった。・進行性網膜萎縮症:遅発性の網膜症で、発症犬は68歳で視力を失う。170頭の盲導犬を調査して、発症犬が0頭、キャリアが9頭(5.3%)、野生型が161頭(94.7%)であった。盲導犬協会では眼科検査(表現型の検査)によって、発症犬を選別し交配コントロールを実施している。その結果が顕著に現れていることが明らかになった。発症犬の期待値頻度は0.07%であり、盲導犬集団内からは進行性網膜萎縮症の変異遺伝子はほぼ排除されていると考えられた。・ナルコレプシー:発作性睡眠と呼ばれる神経疾患で、アメリカでの発症が報告されている。148頭の盲導犬を調査し、発症犬およびキャリアともに0頭であった。148頭全てが野生型で、盲導犬集団内には変異遺伝子が無いと考えられた。
移行経済(ロシア東欧)の類型化にかんする3軸理論の完成のための研究

本科研費による研究は、3軸理論の当初の仮説から出発して、(1)その1つの修正と、(2)1つの実証的現状分析の前進、(3)1つの理論的発展を達成することができた点に成果がある。第1の修正点は、3軸の第3の軸についてである。1つの軸は国家の過剰撤退による制度破壊と国家の制度構築機能を両極端とする軸線、そして第2の軸は地域統合への参加度合いとそこからの距離の線を表現する軸であるが、この2つに次元の軸の交差にたいして3次元の軸は自由化の程度を表す軸ではなくて、経路依存の軸とも呼ぶことのできるものを置く必要があると結論を出した。それは移行前の経済システムと実体経済の状況を示すものである。移行経済諸国はこの3次元空間に配置されることによって類型化のための「グループ分け」できる。自由化の程度はむしろその結果として把握すべきである。第2の現状分析の前進では、第2の軸である地域統合つまりEU加盟を「統合される」東欧の視点からレジーム選択と制度構築のプロセスとして分析することに成功している。その結果、EU加盟の過程を多次元的多面的かつ相互依存的に論じることができるようになった。第3の理論的発展では、3軸の相互関係をより包括的に体系化するための理論的プラットフォームとして、コンフィギュレーション理論を定式化した。それは国家-企業-社会諸団体-個人の4つの主体の相互連結の三角錐型一国構造、4つのタイプの調整の進化的複合的発展、多層分析と自律的エージェント論による多主体複雑系分析、ブリコラージュ的体制転換論を特徴とする。それに基づいて中東欧の移行経済を分析して、著書として出版した。さらに、この理論がさまざまな現状分析に応用可能であり(下記論文参照)、また最近のポスト・ワシントン・コンセンサスにもとづく「新しい比較経済論」にも制度派の「資本主義の多様性」論の検討にも有効であることを2005年6月の比較経済体制学会共通論題報告などでも示した。基盤研究Cの初年度に当たる平成14年は以下の研究を行った。第1に、自由化の進展度、国家の過剰・制度構築そして地域統合への参加度合いという3軸で論じることの是非について、自由化の進展を市場形成に置き換えることの是非、その技術的把握方法について検討した。第2に、資本主義多様性論の研究を深めるために、David Coates編集のModel of Capitalism(全三巻)を入手して精読を開始した。また、クラウチ&ストリーク編『現代の資本主義制度』の研究から資本主義制度の多様性、モデル性についての理論的把握の仕方を研究した。コーポラテリズムの基軸概念を導入できないか、検討している。第3に、拙稿の英文ペーパー化を完成して、3月の時点であるが国際学会で報告して、議論した。すでに和文論文と英文論文は大量に増刷して研究者に配布した。2度にわたる学会と研究会でその点についての議論と意見交換を重ねている。第4に、この間3軸理論の研究の派生的産物として2つの研究論文を発表することができた。1つはEUの南東欧政策とバルカンの戦後経済復興政策であり、もうひとつはEU加盟交渉の最終局面についての分析である。第5に、遅れていた海外の研究者との交流については2月17日よりハンガリー訪問して、ハンガリーアカデミー世界経済研究所、経済研究所そしてブダペスト中欧大学を訪問して、研究報告と意見交換を予定している。またチャバとの意見交流も予定している。

当初予定していたロンドンにはイラク攻撃の余波が心配されるので今回は見送ることにした。移行経済の3軸理論の研究は第2年目になり、第1の軸である国家機能の役割に関する海外の文献を読みこんだ。第2軸である国際地域統合が移行経済のタイプ化に与える影響についてはかなりの検討を進めてきている。その影響を「システム・レジームの競争的選択者の相互取り込み」として理解することができた。このような視角の確立はEUの東欧拡大と東欧のEU加盟についての理論的、実証的研究に新しい地平線を構築することになった。その成果の一部はすでに昨年の国際経済学会での報告に結実したが、今年度はさらに日本EU学会でも「共通論題報告」を行うことができた。その一部はミネルヴァ書房から刊行予定の『ロシア東欧経済』所収論文「東欧のEU加盟」に結実している。また、3軸理論をベースにしながら論文「経済システムの比較と移行経済」(角田修一編『社会経済学入門』大月書店)を発表した。ここでは、第3の軸、自由化の程度を放棄して、社会の経路依存性を新しい軸に据える試みを行っている。これまでのこの分野の研究成果は本年度完成する予定の学位請求論文に盛り込まれる予定である。3軸理論を発展させてコンフィギュレーション理論として定式化した。それに基づいて、中東欧の移行経済を分析して、著書として出版した。著書は以下の構成となる。第1章比較経済体制論からコンフィギュレーション理論へ第2章現存した国家社会主義の歴史的考察第3章企業・経営からみた20世紀社会主義とはなにか第4章コメコンからEU加盟へ第5章EU加盟の実現第6章国際金融と体制転換第7章対内・対外直接投資の特徴とその位置第8章対内直接投資と体制転換への影響第9章ハンガリーにおける民営化と所有構造の転換第10章ハンガリーの体制転換と労働市場、労働・生産過程第11章市場経済移行の類型化アプローチこれまでの研究を通じて、当初の仮説とは異なり、第3の軸を修正した。ひとつの軸は国家の過剰撤退による制度破壊と国家の制度構築機能を両極端とする軸線、そして第2の軸は地域統合への参加度合いとそこからの距離の線を表現する軸であるが、この2つに次元の軸の交差にたいして3次元の軸は自由化の程度を表す軸ではなくて、経路依存の軸とも呼ぶことのできるものを置く必要があると結論を出した。それは移行前の経済システムと実体経済の状況を示すものである。移行経済諸国はこの3次元空間に配置されることによって類型化のための「グループ分け」できる。自由化の程度はむしろその結果として把握すべきである。
核内情報伝達系の制御分子の創製

レチノイン酸の核内受容体RARおよびRXRに対する特異的リガンドのデザイン、合成を行い、そのレチノイドもしくはレチノイド作用制御活性を評価した。まず、本研究者が見いだした芳香族レチノイド(RARアゴニスト)の構造活性相関をRXRリガンドの設計に応用し、強力なレチノイドシナジスト活性をもつジフェニルアミン誘導体を見いだし、その構造活性相関を明らかとした。RARおよびRXRを用いた転写活性化試験の結果、レチノイドシナジスト作用を示すジフェニルアミン誘導体はRXR選択的アゴニストであった。更に、ジフェニルアミン誘導体の安息香酸をピリミジンカルボン酸に変換した結果、より強力なRXR選択的アゴニストを見いだした。ついで、レチノイドの構造に必須な官能基であるカルボキシル基をチアゾリジン環で代替した化合物を合成したところ、レチノイン酸もしくは芳香族アミド骨格を持つレチノイドにチアゾリジン環を導入した化合物がレチノイド活性を有することがわかった。ある種のチアゾリジン誘導体は核内受容体の一つであるPPARのリガンドとなることも報告されており、新規チアゾリジン誘導体が核内情報伝達系において特徴的な作用を発揮すると考えられる。また、この結果を応用して、チアゾリジン骨格を持つ新規チロイドホルモン様物質を見いだした。また、これらRXR選択的アゴニストの構造の吟味から新規RXRアンタゴニストを創製した。RXR(ホモダイマー選択的)アンタゴニストは現在までに一例報告されているが、その化合物はRAR・RXRヘテロダイマーに対してはアゴニストとして働くので、本化合物は全く新しい作用を有するレチノイドアンタゴニストである。以上、見いだした化合物の中には受容体選択性ばかりでなく、核内受容体ヘテロダイマー選択性をもつものもあり、核内情報ネットワーク解明の優れたツールとなり得る。細胞分化・増殖の特異的調節因子として知られているレチノイン酸の核内受容体RARおよびRXRに対する特異的リガンドのデザイン、合成を行い、そのレチノイドもしくはレチノイド作用制御活性を評価した。まず、本研究者が見いだした芳香族レチノイド(RARアゴニスト)の構造活性相関をRXRリガンドの設計に応用し、強力なレチノイドシナジスト活性をもつジフェニルアミン誘導体を見いだした。これらの化合物はヒト白血病細胞を用いた分化誘導検定系において、それ自身は活性を持たないが、レチノイドの作用を著しく増強した。このレチノイドシナジスト活性はジフェニルアミン骨格の窒素原子上もしくは芳香環上の置換基によって影響を受け、例えば窒素原子上への炭素数35程度の嵩高いアルキル基(イソプロピル基やシクロプロピルメチル基など)の導入が高活性をもたらした。一方、より嵩高い置換基であるベンジル基やn-ヘプチル基を持つ化合物は逆にレチノイドの分化誘導作用を濃度依存的に抑制した。

本研究者は既に数種のジアゼピン誘導体にRXRアゴニスト(レチノイドシナジスト)活性を見いだしていたが、その構造を展開した結果、ニトロ基、メトキシ基などの導入によってレチノイドアンタゴニストとなることを見いだした。これらの新規アンタゴニストはヒト白血病細胞を用いた分化誘導検定系においてレチノイド(RARアゴニストもしくはRAR、RXRアゴニストの併用)作用を抑制した。各種受容体を用いた転写活性化実験により、これらのアンタゴニストが従来のRARアンタゴニストとは異なり、RXRアンタゴニスト活性を持ち、RAR・RXRヘテロダイマーにおけるRXR側に結合することでRARアゴニストの作用を抑制することがわかった。RXR(ホモダイマー選択的)アンタゴニストは現在までに一例報告されているが、その化合物はRAR・RXRヘテロダイマーに対してはアゴニストとして働くので、本化合物は全く新しい作用を有するレチノドアンタゴニストである。また、レチノイドの構造に必須な官能基であるカルボキシル基をチアゾリジン環で代替することが可能であることを応用して、チロイドホルモン骨格にチアゾリジン環を導入した化合物を合成したところ、チロイドホルモン受容体の転写活性化において天然のチロイドホルモンであT_3と同程度の活性を有する化合物を見いだした。ある種のチアリジン誘導体は核内受容体の一つであるPPARのリガンドとなることも報告されており、新規チアゾリジン誘導体が核内情報伝達系において特徴的な作用を発揮すると考えられる。レチノイン酸の核内受容体RARおよびRXRに対する特異的リガンドのデザイン、合成を行い、そのレチノイドもしくはレチノイド作用制御活性を評価した。本研究者はベンツアニリド、ジフェニルアミン誘導体にそれぞれ強力まRAR、RXRアゴニスト活性を見いだしているが、更なるヘテロ原子、特に窒素原子導入による効果を検討した。その結果、RARアゴニストであるAm80の持つ安息香酸のフェニル基をピリジン環に代替した場合にはヒト白血病細胞を用いた分化誘導検定系におけるレチノイド活性の向上がみられたが、窒素原子を2つ含むピリミジン環に変換した場合には活性が消失することを見いだした。このピリミジン誘導体はRARに対する結合能を示さない。一方、RXRアゴニストであるジフェニルアミン誘導体の安息香酸をピリミジンカルボン酸に変換した場合には、逆に、HL-60細胞検定系で著しいレチノイドシナジスト活性の上昇が観測された。興味深いことに、このレチノイドシナジスト作用における置換基効果はジフェニルアミン誘導体とピリミジンカルボン酸では異なっており、ピリミジン環内窒素原子の非共有電子対が化合物の立体構造に関与していることが示唆された。ピリミジンカルボン酸の強力なレチノイドシナジスト作用もRXRに対する結合・活性化であることを、各種受容体を用いた転写活性化実験により明らかとした。また、本研究者が見いだしたRXRアゴニストはHL-60細胞検定系でビタミンDの分化誘導能に全く影響を与えないが、PPAR・RXRヘテロダイマーの転写活性化を引き起こすことを見いだした。以上のことから、新規RXRリガンドが他の核内受容体の機能を選択的に制御しうることが明らかとなった。
マイクロファイナンスによる地域活性化政策の理論的実証的研究

1.目的:少額民間資金のマイクロファイナンス(MF)の直接投資資金(DF)が農業6次産業化推進の有力手段。2.方法:北海道余市地区のワイン産業を中心に研究。ファウンディングを札幌市内、農業経営は北海道内。以下3点を検証。(1)(MF)&(DF)、貸付融資、(2)(MF)& (DF)。(3)(1)よりは大きな(MF)& (DF)。3.成果:(3)理由:強力な出資者兼商品購入者を同時に獲得できる。6次産業化の代表モデルといわれる、北海道余市地区のワイン産業を中心に、マイクロファイナンスによる地域活性化政策の視点から研究を進めた。その結果、(1)入植者やインターとしての若者がワイナリー関係では増加して来ているが、入植のブームから苗木不足や、経験の浅い入植者も増加しているなど、課題も浮き彫りになってきた。(2)ワイン表示ルール厳格化による混乱により、苗木不足が発生し、順調な国内葡萄生産から作られるワイン増産にブレーキがかかった。理由:昨年、国内では国産ワインの他輸入濃縮果汁原料の商品が流通しており国産ワインとそれ以外を区別する明確な表示ルールがなかった。そこで、国税庁は新たに「日本ワイン」の表示基準を設け、地域で育てたブドウを85%以上使用した場合に限り、産地名と産地内で醸造されたかどうかをラベルに表示できることにした。このルールが制定されれば、海外原料を使ったワインは「輸入果汁・輸入ワイン使用」などの表示が必要になり、日本の地名は使えない。いくつかの既存生産者が苗木の確保に向かい苗木不足となった。本年度は、実態調査が主体となった。(3)北海道のワイン産業、甲州のワイン産業、中部のワイン産業、大分のワイン産業について、その実態調査を実施した。(4)日本酒の酒蔵についても比較関連事項として実態調査した。(5)(青森)リンゴ生産者に関す基礎調査の実施。(6)(福岡)養豚生産に関して、「日本の畜産の将来を考える会」の立ち上げに参画した。また、畜産や配合飼料の現状と問題点に関する資料も同時に収集した。(1)実態調査を中心に研究を進めた。(2)データのとりまとめと実証分析が遅れ気味であった。(3)研究成果を年度内に公表することが出来なかった。(4)成果の報告は新年度の国際会議などで報告の予定である。(1)ワイン産業における成果の発表をB&ESI(国際会議)で行った。日本酒と地ビールについても同時に比較分析を行うことが出来た。一部の大手メーカー以外90%以上は中小零細企業で、そのほとんどが地方に拠点を置いており、これらの産業を活性化することが、地域お越しや限界集落対策に大きな効果をもたらすことを実証した。(2)テロワール的ワイン産業への入植のブームは、早くも経験不足からワイナリーを手放す三木町のケースなど課題も浮き彫りになってきた。ワイン表示ルール厳格化は、一時的な苗木不足が発生し、国内産葡萄から作られるワイン増産にブレーキがかかるのではないか?という予測もあったが、実態調査の結果では今のところ目立った影響がないように見うけられた。ワインを委託生産している醸造所などによると、葡萄栽培農家による試験醸造も増加してきており、葡萄の生食用出荷から加工用出荷への変更が見られるが、データとして細く出る状態ではなかった。(3)マイクロファイナンスによる地域活性化政策を北海道のワインと農産加工品(リンゴ)を中心に研究を進め、農産加工品についての実態調査が遅れ気味となっている。農産加工品と養豚生産、及び関連業界への実態調査について、現在研究推進中である。(4)養豚など畜産関連産業については、配合飼料の生産・需要・供給。畜産関連産業と消費者との間に大きな情報ギャップが存在することが分かり、相互の情報共有と消費者への情報発信のため、「日本の畜産の将来を考える会」を設立し、ホームページ上で、研究成果の発信と関連情報の発信をはじめた。(1)ワイン産業については、日本酒やビール産業も含めた、研究成果を国際会議で報告することが出来た。(2)農産加工品についての調査研究が遅れ気味である。(3)配合飼料から見た畜産業についてのホームページを立ち上げ、研究成果と消費者への情報発信へのプラットホームを作ることが出来た。I.理論モデル上から社会的厚生が最大となる条件を導出する。(1)比較優位の分析(2)供給割り当ての分析(3)過剰参入定理の分析、人口増加や地球環境の変化による穀物の供給上限があるといわれることから、供給側の制約を考慮した理論モデルを構築して、社会的厚生が最大となるような条件、及び、持続可能性が最大となるような条件を導出した。II.時系列分析・インパクト分析・意識構造分析による地域の変化と実態を明らかにする。アンケート調査によって、北海道と全国、もしくは、海外における動態状況を明示した。III.Smart Regulationの財政節約効果と社会的厚生・持続可能性を明らかする。IV.「持続可能で環境に優しい」Smart Regulation導入の経済学的条件を明らかする。V. IIV.の研究結果から、「地球規模の社会厚生的食料循環は、利害関係者のオープン参加型政府間接統治システムSmart Regulation(SR)と経済効率性が維持できれば、自立的に持続可能である」。という命題を証明した。VII.その結果(1)昨年度遅れ気味であった、ワイン産業における成果の発表を国際会議EuAWで行った。

(2)マイクロファイナンスによる地域活性化政策を北海道のワインと農産加工品(リンゴ)を中心に研究を進めた。(3)農産加工品と養豚生産、及び関連業界への実態調査を実施し、(4)農産加工品分野についての「日本の畜産の将来を考える会」HPで報告する予定である。(5)マイクロファイナンスによる地域活性化政策を北海道の養豚産業を中心に酪農産業と比較しながら研究を進めた。1.目的:少額民間資金のマイクロファイナンス(MF)の直接投資資金(DF)が農業6次産業化推進の有力手段。2.方法:北海道余市地区のワイン産業を中心に研究。ファウンディングを札幌市内、農業経営は北海道内。以下3点を検証。(1)(MF)&(DF)、貸付融資、(2)(MF)& (DF)。(3)(1)よりは大きな(MF)& (DF)。3.成果:(3)理由:強力な出資者兼商品購入者を同時に獲得できる。1.(平成28年度の計画)(1)遅れ気味であった、ワイン産業における成果の発表を国際会議でする予定である。(2)マイクロファイナンスによる地域活性化政策を北海道のワインと農産加工品(リンゴ)を中心に研究を進める。(3)農産加工品と養豚生産、及び関連業界への実態調査を実施する。(4)農産加工品分野についての研究成果を関連学会で報告する予定である。2.(平成29年度の計画)(1)マイクロファイナンスによる地域活性化政策を北海道の養豚産業を中心に酪農産業と比較しながら研究を進める。(2)ワイン、農産加工品(リンゴ)、養豚についての最終的な実態調査。(3)マイクロファイナンスの法制度についての確認。(4)研究成果を関連分野の国際会議などで発表する。(平成29年度の計画)(1)マイクロファイナンスによる地域活性化政策を北海道の養豚産業を中心に酪農産業と比較しながら研究を進める。金融論二重払いH28.1/29分の戻し/支出番号15033-1(15027-1で既に支出済)(1)当初、PCやプリンター、ソフトウエアなどの購入を予定していたが、リニューアル無しで使用できた。(2)加えてインタビューなど、専門的知識の提供のための支出が比較的少なかった。(3)国際学会参加やベトナムでの実態調査等の旅費や「日本の畜産の将来を考える会」のHP作成費などに費用がかさんだが、物品購入と人件費・謝金に対する支払が少なかったため、次年度使用額が生じた。その他の項目において、文具の購入に充当の予定である。(1)年度末から年初にかけて、PCやプリンターなどが壊れ使用できなくなったので、これらを購入予定ある。(2)また、最終年度であるため、国際学会報告と、専門的知識のための謝金を当初計画以上に支出の予定である。
悪性黒色腫に発現する融合症遺伝子EWS/ATF1の癌化機構における役割の解明

我々は以前よりcAMP依存性に増殖する細胞株の分子機構に注目し、cAMP反応性エレメント結合蛋白CREB/ATF1によって制御される増殖関連遺伝子の同定を試みてきた。最近、Zucmanらにより悪性黒色腫の一部(MMSP)においてEwing肉腫癌遺伝子EMS)が転写因子ATF1と融合遺伝子を形成していることが判明しており、細胞増殖機構において、CREB/ATF1が果たす役割に注目が集まっている。実際、PCNA(増殖性細胞特異的核抗原)やcyclinAのプロモーター領域にはCREが存在する。ATF1ロイシンジッパー中のArgをLeuに点突然変異させることによってATF1ドミナントネガティブ分子を作製した。このミュータント蛋白(ATF1RL)は野生型CREBとヘテロダイマーを形成するがDNA結合できないのでCREBドミナントネガティブとして作用するこたが明らかとなった。実際、PC12細胞でATF1RLを過剰発現させると、CRE結合能が低下し、PC12細胞のcAMPによる神経突起伸張が抑制された。そこで、E1Aをtransfectしてtransformしたヒト腎由来の293細胞に、ATF1RL発現ベクターを導入して、細胞増殖に対する影響を調べた。その結果、ATF1RLの過剰発現は293細胞の形態にも、増殖能にも影響を与えなかった。ATF1RLはCREBによる転写活性化は抑制できるが、ARF1による活性化には影響がないため、E1Aの下流の増殖制御カスケードはCREBではなく、ATF1によって制御を受けていることを示唆している。
マルチメディア教育環境におけるヒトの映像・音声情報の平行処理方略に関する研究

本研究の目的は,マルチメディア教育環境における,主として映像が学習者に及ぼす様々な効果の実験的検討であった.この検討を進めて行く際の具体的な目標として,以下の3点が掲げられた.(1)映像情報と音声情報の平行処理方略についての検討;(2)実際的な教育場面のモデルとしての,LL教室内レスポンス・アナライザ-・システムを利用した研究システムの確立;(3)実験室的研究手法としての,アイカメラを用いた映像視聴時の眼球運動および瞳孔反応測定・分析システムの構築.まず(2)のレスポンス・アナライザ-・システムに関しては,本研究の早い時期から各種映像教材を用いて,同時に多人数の学習者を対象として,教材の理解度や興味の度合い等についてのリアルタイム・デ-タの収集を実施した.つぎに,(3)のアイカメラ・システムでは,特にその瞳孔反応測定部分のハ-ド/ソフトウェアの開発に力を注ぎ,いくつかの基礎実験を通じて画像と視覚系反応の関係が分析された.なお(1)については,(2),(3)の検討やその他の関連する研究知見を総合した理論的考察が主体となる.しかし研究年度内では,認知心理学的な方法論の模索を行なう中で,動画像の情報処理モデルのごく基本的な要素を抽出するにとどまった.なお本研究の枠組みで,個.別学習対応型のマルチメディア教育システムを試作ずみであり、そこでは実験的な制御のもとで画像情報と音声情報を活用した学習が展開される.今後はこのシステムによる学習場面に,動画像に関する基本モデルおよびアイカメラ・システムを適用して,音声情報処理を含んだより包括的な映像の学習者モデルを構築して行きたい.本研究の目的は,マルチメディア教育環境における,主として映像が学習者に及ぼす様々な効果の実験的検討であった.この検討を進めて行く際の具体的な目標として,以下の3点が掲げられた.(1)映像情報と音声情報の平行処理方略についての検討;(2)実際的な教育場面のモデルとしての,LL教室内レスポンス・アナライザ-・システムを利用した研究システムの確立;(3)実験室的研究手法としての,アイカメラを用いた映像視聴時の眼球運動および瞳孔反応測定・分析システムの構築.まず(2)のレスポンス・アナライザ-・システムに関しては,本研究の早い時期から各種映像教材を用いて,同時に多人数の学習者を対象として,教材の理解度や興味の度合い等についてのリアルタイム・デ-タの収集を実施した.つぎに,(3)のアイカメラ・システムでは,特にその瞳孔反応測定部分のハ-ド/ソフトウェアの開発に力を注ぎ,いくつかの基礎実験を通じて画像と視覚系反応の関係が分析された.なお(1)については,(2),(3)の検討やその他の関連する研究知見を総合した理論的考察が主体となる.しかし研究年度内では,認知心理学的な方法論の模索を行なう中で,動画像の情報処理モデルのごく基本的な要素を抽出するにとどまった.なお本研究の枠組みで,個.別学習対応型のマルチメディア教育システムを試作ずみであり、そこでは実験的な制御のもとで画像情報と音声情報を活用した学習が展開される.今後はこのシステムによる学習場面に,動画像に関する基本モデルおよびアイカメラ・システムを適用して,音声情報処理を含んだより包括的な映像の学習者モデルを構築して行きたい.(1)既存のアイマ-クレコ-ダ(NAC社製)に瞳孔部昭明用の赤外発光ダイオ-ドを付加することで、一方の眼の眼球運動および他方の眼の瞳孔映像を同時記録することが可能となった。これにパ-セプトスコ-プ(浜松ホトニクス社製:C3160)を接続して、瞳孔映像の画像解析を通じた瞳孔反応分析と、アイマ-クによる眼球運動分析を平行して実施する測定分析システムの構築を完了した。(2)リスポンスアナライザ-を用いた、コンピュ-タ利用の教室実験用のリアルタイムデ-タ収集システムに、各種デ-タ収集法に関するソフトウェアの開発を行ない、各種実験への対応の幅を広げた。(3)当該年度の科研費で購入した光動画ディスクシステム(TEAC社製:LVー210A)とパソコンを接続して、映像教材の認知実験に、より柔軟性をもたらすことができた。また、(1)、(2)の実験で使用する映像教材の編集がより容易になった。(4)通常の映像教材と、これを一連の静止画系列に再編集した映像教材を用意し、それらの視聴時における被験者の眼球運動を測定し、映像情報及び音声情報との関連について検討を加えた。(5)眼球運動・瞳孔反応測定分析システムの評価実験:コンピュ-タグラフィクスによる単純な視覚課題のもとでの眼球運動と瞳孔反応の測定分析を行ない、本システムが次年度以降予定されている諸実験において、有効に機能することを確認した。映像教材の理解過程の解明に際し、映像(刺激)の情報特性をなんらかの形で把握する必要が生じる。いわゆる映像教材のタキソノミ-が必要となる。我々は今年度,あらかじめ購入されたレ-ザ-ディスクへの刺激課題の登録に力点をおいた。このような研究目的上,刺激のなんらかの特性,とくに,学習者の学習過程になんらかの影響を与えるなんらかの特性を見出すことが重要な問題となる。今年度は、映像のもつ情緒的特性に注目し,それをSenramtic Differencial法により測定し,続いてアイカメラを用いて同様の映像を呈示した際の瞳孔変化の測定を行なった。すなわち瞳孔の変化に重要な影響を与える刺激特性を,SD法を利用することによって特定しようとしたわけである。SD法による測定の被験者には大学生41名を用いた。

各被験者は,TVモニタ-に呈示される静止画像を見ながら,パソコンのCRTに表示された評定尺度を,キ-ボ-ド操作により評定した。使用した画面は20枚でNHKのTV番組「驚異の小宇宙・人体第一集:生命誕生」から選択した。それらは風影,人物,胎児,生殖細胞,およびそれらに関するCGであった。瞳孔変化の測定にはNAC社製アイマ-クレコ-ダを使用し,自作の実験装置に改修したものを用いた。ここでは一方のカメラで眼球運動を,また他方で瞳孔の変化を測定した。現段階で,明確な刺激特性を抽出するにはいたっていないが,SD法によるプロフィ-ルと瞳孔径の変化パタ-ンには一定の関連が指摘できる状況をみてとれる。本研究の目的は,マルチメディア教育環境における,主として映像が学習者に及ぼす様々な効果の実験的検討であった.この検討を進めて行く際の具体的な目標として,以下の3点が掲げられた.(1)映像情報と音声情報の平行処理方略についての検討;(2)実際的な教育場面のモデルとしての,LL教室内レスポンス・アナライザ-・システムを利用した研究システムの確立;(3)実験室的研究手法としての,アイカメラを用いた映像視聴時の眼球運動および瞳孔反応測定・分析システムの構築.まず(2)のレスポンス・アナライザ-・システムに関しては,本研究の早い時期から各種映像教材を用いて,同時に多人数の学習者を対象として,教材の理解度や興味の度合い等についてのリアルタイム・デ-タの収集を実施した.つぎに,(3)のアイカメラ・システムでは,特にその瞳孔反応測定部分のハ-ド/ソフトウェアの開発に力を注ぎ,いくつかの基礎実験を通じて画像と視覚系反応の関係が分析された.なお(1)については,(2),(3)の検討やその他の関連する研究知見を総合した理論的考察が主体となる.しかし研究年度内では,認知心理学的な方法論の模索を行なう中で,動画像の情報処理モデルのごく基本的な要素を抽出するにとどまった.なお本研究の枠組みで,個.別学習対応型のマルチメディア教育システムを試作ずみであり,そこでは実験的な制御のもとで画像情報と音声情報を活用した学習が展開される.今後はこのシステムによる学習場面に,動画像に関する基本モデルおよびアイカメラ・システムを適用して,音声情報処理を含んだより包括的な映像の学習者モデルを構築して行きたい.
バルクナノメタルの磁気・電気物性の新開拓と粒界制御への挑戦

本研究は、ナノサイズ(粒径10nm以下)とバルク(粒径10μm以上)の中間サイズである“バルクナノ領域"における結晶粒・粒界の物性を、新たな電気・磁気計測の研究対象にし、これまで組織制御・強度追究に焦点が当たっていた研究分野に新たな電子物性を芽生えさせることを目的とした研究である。まず、成果の一つとして、Dyフリーの等方性NdFeBボンド磁石の静水圧力効果を通じて、NdFeB結晶子内の構造制御による保磁場向上に成功した。具体的な成果は、保磁場と結晶子サイズの相関を明らかにしたことである。また、工業用アルミニウムのARB加工材に非接触電気伝導測定を実施し、材料組織の中で大角粒界密度が電気伝導性に大きな影響を与えることを明らかにし、非接触電気伝導測定の有用性を証明することに成功した。さらに、超伝導体レニウムのHPT加工処理材については、巨大ひずみ印加による結晶単位胞の膨張が著しい超伝導転移温度の上昇を発現することを明らかにし、静水圧力印加が必ずしも超伝導状態制御に有効でないことを実証した。そして、銀のHPT加工材については、巨大ひずみ印加直後のTEM観察では把握できなかった組織変化の存在を非接触電気伝導測定を通じて明らかにした。このように、バルクナノ材料の研究分野に、我々独自の電気磁気測定法を適用し、当該分野に魅力的なマテリアルサイエンスが埋もれていることを実験的に証明することに成功した。今後は、第一原理計算の研究者と連携を密にすることによって、本研究で発掘した物理現象をサイエンスとして成熟させていきたい。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ナノサイズ(10nm以下)とバルク体(10μm以上)の中間サイズである“バルクナノメタル材料"の結晶粒・粒界を研究対象にし、像観察の手法では捉えにくい基礎物性を主に磁気測定を通じて顕在化させることを目的とする。まず、交流磁気測定によるバルクナノ領域の磁区・磁壁ダイナミクスの開拓を目指した。これはバルクナノメタル材料の応用研究への足掛かりになるだけでなく、これまで敬遠されてきた非線形物理現象の研究に挑戦するものである。具体的には、「非線形磁化率の抽出手法の構築」と「非線形項を含む磁壁の運動方程式に基づく高速磁気履歴現象のシュミレーション」を通じて、磁区・磁壁ダイナミクスの研究の処方箋を構築した。螺旋磁性体MnPを研究対象にし、強磁性相中に存在する多様な磁気挙動の分析に成功した。次に、NdFeBボンド磁石の高圧力実験において、応力による粒界制御に挑戦し、Dy無添加条件での究極的な保磁場上昇を目指した。ある組成の室温下では、加圧による約40%の保磁場上昇を実現した。不純物添加の多い組成、もしくは不純物添加の少ない組成でも元々保磁場が大きいものでは、圧力印加による保磁場の上積みは20%程度であった。現状、Dy無添加条件での室温におけるNdFeBボンド磁石の保磁場の操作限界は2テスラ程度と言えそうである。さらに非磁性バルクナノメタルについては、交流磁気測定を通じて(非接触スタイルによる)マクロスコピックな側面からの電気伝導性を評価した。AlのARB加工材の実験では、ひずみ加工のサイクル数が及ぼす電気伝導度の変化には系統性を欠いたが、あるひずみ状態で熱処理を施し、粒径のサイズを変えた際の電気伝導度の温度変化には特徴的な変化を見出した。また、超伝導体レニウムに対して、巨大ひずみ加工が及ぼす効果を、磁気測定・構造解析の側面より系統的に研究し、静水圧力効果とは対照的な実験結果を得た。

バルクナノ領域の結晶粒・粒界を研究対象にする研究において、像観察の手法では捉えにくい基礎物性を磁気測定を通じて顕在化させようとする挑戦的な試みは着実な前進を見せており、「おおむね順調に進展している」と評価できる。複雑な磁区形成機構を有する試料を対象に、磁区・磁壁ダイナミクスの研究の処方箋を構築できたことは大きな成果であり、今後、この方法をバルクナノメタル材に適用する。次に、組成を異にする数種のDy無添加型NdFeBボンド磁石において、静水加圧による保磁場上昇に挑戦した。特に、不純物添加の非常に少ない組成の試料の実験を通じて、室温での保磁場の上限がおよそ2テスラであることを予想させる結果を得た。今後は温度特性を調べることで、自動車のモーター等での実用上大切な温度である500Kでの挙動を推測・評価する。AlのARB加工材に対しては交流磁気測定を通じた非接触電気伝導測定を実施し、粒径のサイズを系統的に変えた際、電気伝導度の温度変化に特徴的な変化を見出したことは大きな成果である。今後は、ひずみ導入サイクルの異なる試料で同様の測定を行い、普遍的特徴を見出すことが次なる課題である。また、超伝導体レニウムに対して、巨大ひずみ加工を及ぼすことで超伝導状態の安定度を操作することができることを見出したことは特筆すべき成果であり、磁気測定・構造解析に加え表面観察の結果を加えた総括的な解析が次の課題である。バルクナノ領域で結晶粒・粒界による新しい磁気挙動を発掘すべく、バルクナノメタル磁性材の交流磁気測定を実施し、非線形的な振る舞いに注目した新しい物理現象開拓に挑む。次に、組成を異にする数種のDy無添加型NdFeBボンド磁石における静水加圧による保磁場上昇の挑戦を継続する。特に、静水加圧効果が顕著な組成に対しては、温度特性を調べることで、自動車のモーター等での実用上大切な温度である500Kでの挙動を推測・評価する。ひずみ導入サイクルの異なるAlのARB加工材に対して、交流磁気測定を通じた非接触電気伝導測定を実施し、ひずみ導入バルクナノアルミ材における電気伝導度の結晶粒サイズ特性を明らかにする。また、巨大ひずみ加工を施された超伝導体レニウムに対して、表面観察(TEM観察)を実施し、磁気測定・構造解析の結果を踏まえた総括的な解析を行う。
市島春城およびその関連史料の総合的研究

明治期に活躍した文筆家・政治家である市島春城が遺した膨大な数にわたる史料の目録を整備し、彼が残した資料のうち、特に重要と思われる雑記類の翻刻と記事インデックスの作成を行いながら、その史料の内容検討を行い、市島や大隈重信がかかわった諸団体の活動とその近代日本の政治史・文化史上における意義を探る。特に、政治活動と文化的活動とがどのように結びついていたのかの検討を通じて、この両者の結びつきの結節点となった市島、さらには市島が支えた大隈重信や大隈系政党の活動を、文化と政治との複合的視野のなかで位置付けることとしたい。
アンリ研究の基盤作りを目指した〈アンリ哲学の現代思想における意義づけ〉の研究

本研究の目的の一つはミシェル・アンリという現代思想を代表する哲学者に関する国内の研究状況を活性化させるべく、ミシェル・アンリに関心を寄せる研究者たちの横のつながりを作ることであったが、この目的は「日本ミシェル・アンリ哲学会」の設立によって果たされた。また、現代思想におけるアンリ哲学の意義づけについては、アンリの思想をベルクソン、フッサール、メルロ=ポンティ、ハイデガー、レヴィナスなどの思想と対比させることで、その意義を明確化する研究発表や著書を刊行した。本研究の研究計画の中には、日本におけるミシェル・アンリ研究の堅固な基盤作りを目指すことが盛り込まれているが、本年は、とりわけ、この基盤作りを積極的に行った。当初の研究計画としては、将来的な組織化の礎石作りを行うことを掲げていたが、実際に、アンリ研究者の横のつながりを作るために呼びかけを行うと、多くの研究者から賛同が集まり、最終的には学会として立ち上げることが決まり、平成21年8月に「日本ミシェル・アンリ哲学会」を発足させた。本研究の研究代表者が事務局担当をつとめ、学会の会則や活動内容などを決めると同時に、会員の募集を行い、現在会員は44名に達している。本学会は、主に、日本国内におけるアンリ研究者の連携とアンリ研究に関する国際交流をその目的としており、その国際交流の面では、「国際ミシェル・アンリ学会」(La Societe Internationale Michel Henry)のFrancois Lavigne氏や、ルーヴァン・カトリック大学(ベルギー)のJean Leclercq氏、さらには、カレル大学(チェコ)のKarel Novotny氏との交流を行った。また、平成22年3月には、「日本ミシェル・アンリ哲学会」の第一回研究大会を同志社大学で行い、四人の研究発表と愛知県立芸術大学の中敬夫氏の記念講演会を実施した。アンリ哲学の現代思想における意義づけの研究に関しては、学会設立の仕事に追われて、当初の計画通りには進まなかったが、マルクスの思想についての研究を進め、平成22年度に、引き続きアンリのマルクス解釈の射程やその独自性を浮き彫りにするための下準備を行うことができた。平成22年度には、チェコのプラハで開催されるアンリ哲学に関するコロック(Karel Novotny氏主催)に参加して発表することが決まっており、そこでは、アンリのマルクス解釈をもとにして、アンリの身体論について論じる予定にしている。本研究は、日本におけるミシェル・アンリ研究者の横のつながりを形成するための組織作りを行うとともに、将来、日本のアンリ研究を国際的な連携のもとで展開していくための礎石作りを行い、それと連動させる形で、ミシェル・アンリ哲学の現代思想における意義付けを明確化することを目指すものである。本年度の研究実績としては、まず、5月に、間文化現象学プロジェクト(基盤研究(B)研究代表者:谷徹(立命館大学))の間文化現象学ワークショップにおいて、ミヒャエル・シュタウディグル氏とともにパネラーをつとめ、研究発表を行った。また、6月には、本研究の一環として2009年8月に設立し、2010年3月に第一回研究大会を開催した「日本ミシェル・アンリ哲学会」の第二回研究大会を東京大学にて開催した。アンリ哲学研究の国際交流に関しては、11月にプラハ(チェコ)で開催されたアンリ関係のコロックで研究発表を行うとともに、ウィーン(オーストリア)、ルーヴァン・ラ・ヌーヴ(ベルギー)、メッス(フランス)、パリ(フランス)を訪れ、カレル・ノボトニー、ロルフ・キューン、ミヒャエル・シュタウディグル、ジャン・ルクレール、グレゴリー・ジャン、フレデリック・サイラー、ディディエ・フランクなどの研究者と研究打ち合わせ等を行うことができた。このように、アンリ研究関係でヨーロッパの多くの研究者と交渉を持てたことは、今後の日本におけるアンリ研究の活性化にとって非常に意義深いことであった。さらに、12月には、ここ数年来の研究成果を著書としてまとめた『経験のアルケオロジー-現象学と生命の哲学』を勁草書房より上梓した。この著書では、主にフッサール、メルロ=ポンティ、ベルクソン、ミシェル・アンリの哲学を論じ、これらの哲学者が「経験の起源の探究」というテーマを巡っていかに思索し、そうした思索のプロセスがミシェル・アンリ哲学へとどのように流れ着いたかを跡づけた。今年度の成果としては、まず、2011年6月11日に本研究課題の一環として設立した「日本ミシェル・アンリ哲学会」の第三回研究大会を立命館大学にて開催するとともに、この学会の学会誌「ミシェル・アンリ研究」(ISSN:2285-7873)第一号を発行したことである。

また、アンリ研究に関する国際的連携については、2011年7月から8月にかけて、フランスを訪れ、ミシェル・アンリ研究の第一人者の一人であるポール・オーディ氏と、彼の著書、Michel Henry:Une trajectoire philosophiqueの翻訳について打合せを行い、また、モンペリエを訪れて、「国際ミシェル・アンリ学会」元会長のローラン・バシャルド氏と情報交換を行ったことが大きな成果であった。論文・研究発表等の成果に関しては、とりわけ、2011年12月11日に行った河合臨床哲学シンポジウムでの講演「思い出せない他者・忘れれない他者」、および、『立命館文学』第625号掲載の「現実感の現象学-ミシェル・アンリと木村敏」が大きな成果であった。前者では、ミシェル」アンリの他者論をレヴィナスの他者論と比較検討することを通して、現代哲学が描き出した他者像の多様性を浮かび上がらせることを試みた。また、後者では、世界的に著名な精神病理学者である木村敏の離人症にめぐる思想と比較しつつ、ミシェル・アンリの生の現象学が解明しようとしていた「実在性(reahte)」の意味を確認することを試みた。