hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経／グリア相互作用による神経細胞の位置決定機構の解明

生物個体において、各細胞が適切な機能を発揮する為には、それぞれの細胞が適切な場所に配置され、周辺の細胞と適切な相互作用を果たす事が重要となる。特に神経系においては、それぞれの神経細胞が適切な場所で適切な相手とネットワークを形成する事によってはじめて、高次の神経活動を行う事が可能となっている。これまでの研究から、神経細胞のネットワーク形成については多くの研究がなされ、多くの知見が得られて来た。しかし、神経細胞を適切な場所に配置するメカニズムについては、いまだ不明な点が多く残されている。我々はこれまでに、ショウジョウバエ神経系をモデルシステムとして、神経細胞が生み出される場所が異常になる変異体の解析を通じて、この神経細胞の適切な場所への配置のメカニズムに対してアプローチしてきた。この研究の中で、我々は、神経幹細胞の分裂方向の制御と神経/グリア相互作用という二つのメカニズムが相補的に神経細胞の位置決定を制御している事を見いだした。本研究では、神経/グリア相互作用による神経細胞の位置決定機構の分子的メカニズムの解明を目的としている。これまでの研究から、神経細胞とグリア細胞とが相互作用する「場」は一様ではなく、神経細胞のあるものは細胞体で、またあるものは軸索を介して、グリア細胞との相互作用を行っている事が明らかとなった。また、どのグリア細胞が神経細胞の位置決定機構に関与しているのかという点についても解析を行った結果、神経細胞の軸索と相互作用する一群のグリア細胞が、神経細胞の位置補正に関与している事が明らかとなった。さらに、このグリア細胞と神経細胞の軸索との相互作用に関与する分子のスクリーニングを行った結果、二つの膜タンパク質が候補として得られ、これらの分子が神経/グリア相互作用の分子基盤を担っている事が示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。我々はこれまでに、ショウジョウバエ神経系をモデルシステムとして、神経細胞が生み出される場所が異常になる変異体の解析を通じて、この神経細胞の適切な配置のメカニズムに対してアプローチしてきた。我々はまず、神経細胞とグリア細胞とが相互作用している「場」の特定を、神経細胞とグリア細胞との空間的な配置を詳細に観察する事によって試みた。その結果、神経細胞とグリア細胞との相互作用の「場」は一様ではなく、神経細胞のあるものは細胞体で、またあるものは軸索を介して、グリア細胞との相互作用を行っている事が明らかとなった。さらに、特定のグリア細胞に細胞死を誘導する事によって、どのグリア細胞が神経細胞の位置決定機構に関与しているのかという点についても解析を行った結果、軸索と相互作用する一部のグリア細胞に細胞死を誘導する事によって、神経細胞の位置や軸索の走行に異常が見られる事が明らかとなり、このグリア細胞と軸索との相互作用が、神経細胞の位置補正に関与している事が考えられた。

現在、神経/グリア相互作用に関与する分子の同定を、UAS-Gal4システムを用いたgain-of-functionスクリーニングを用いて行っており、おおむね当初の計画通りに研究は推移していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定では、神経グリア相互作用に関与する分子の同定を、loss-of-functionのスクリーニングを用いて行う予定であったが、gain-of-functionによるスクリーニングの方が、表現型を見やすく、また時間的金銭的なコストも減らせる為、loss-of-functionによるスクリーニングに切り替えて研究を行っている。このスクリーニングによって分子を同定したのち、その分子のloss-of-functionの表現型について解析を行う予定である。
沖縄県における前庭水管拡大症の遺伝学的特異性と臨床応用に関する研究

沖縄県出身の前庭水管拡大に伴う難聴例おいてSLC26A4遺伝子の解析を施行した結果、IVS15+5G>Aが最も頻度の高い変異である事を確認した。この結果、前庭水管拡大に伴う難聴例における遺伝子変異の頻度において、沖縄県は日本本土や東アジア諸国と異なることが示唆された。また、IVS15+5G>Aが疾患と関連する遺伝子変異であるかを確認するため、コントロールとして沖縄県出身の健常者100人においてIVS15+5G>A遺伝子変異の有無について解析を行った結果、健常者には認めない変異であった。また、遺伝子発現解析の結果、IVS15+5G>Aを認める症例では、遺伝子発現の低下を認めた。以上の結果より、IVS15+5G>A変異は沖縄県の遺伝学的特異性を反映した、前庭水管拡大に伴う難聴の原因となる遺伝子変異であることを証明した。本研究においてこれまでに1症例を増やし、前庭水管拡大に伴う難聴症例21家系22症例に対してSLC26A4遺伝子解析を施行した。22症例中、21症例において遺伝子変異を認めた。9症例においてIVS15+5G>A/ H723Rの複合ヘテロ接合変異、6症例においてIVS15+5G>Aのホモ接合変異、5症例においてH723Rのホモ接合変異を認めた。2リアルタイムPCRを用いた遺伝子発現解析を行った。その結果、IVS15+5G>Aホモ接合変異においては健聴者と比較しSLC26A4遺伝子発現を認めず、難聴の原因となるPoint mutationであることが証明された。これまで、IVS15+5G>Aがイントロン領域に存在することから、スプライシング過程に関連した異常が前庭水管拡大を生じる原因になると推察されていたが、本遺伝子変異に関する遺伝子発現解析の報告は無く証明はできていなかった。本研究によりIVS15+5G→Aは前庭水管拡大に伴う難聴の原因となるPoint mutationであることが証明された。3沖縄県出身者の健常者100人を対象にIVS15+5G>AとH723Rの保因者頻度を確認した。その結果、健常者100人においてIVS15+5G>A、H723Rとも保因者を認めなかった。以上の検査結果より、沖縄県における前庭水管拡大に伴う難聴症例の遺伝学的特異性とIVS15+5G>Aが前庭水管拡大に伴う難聴の原因である事を証明した。本研究においてこれまでに(1)前庭水管拡大に伴う難聴症例18家系に対してSLC26A4遺伝子解析を施行した。(2)18家系中14家系において遺伝子変異を認め、12家系(67%)においてIVS15+5G→Aの変異を認めた。10家系(56%)においてH723Rの変異を認めた。このことは、沖縄県においては日本人の前庭水管拡大症例において最も高頻度に認めるとされるH723RよりもIVS15+5G>Aの頻度が高いという遺伝学的特異性を確認した。(3)リアルタイムPCRを用いた遺伝子発現解析を行った。以上、沖縄県における前庭水管拡大に伴う難聴症例の遺伝学的特異性とIVS15+5G>Aが前庭水管拡大に伴う難聴の原因である事を証明した。本研究期間に実施する事は(1)沖縄県の前庭水管拡大にともなう難聴症例においてSLC26A4領域の遺伝子解析と発現解析を行い難聴の原因遺伝子変異と発現異常を明らかにする。(2)沖縄県の前庭水管拡大にともなう難聴症例の疾患発症率、保因者頻度を調査し、本疾患における沖縄県の遺伝子変異の特異性を明らかにする。

(3)上記1,2の結果に基づき、沖縄県の遺伝学的特異性を考慮した前庭水管拡大症における難聴遺伝子診断法を確立する予定である。これまでに遺伝子解析により沖縄県の遺伝学的特異性を明らかにした。また、遺伝子発現解析により沖縄県の前庭水管拡大症例において最も多く認めるIVS15+5G>Aが前庭水管拡大に伴う難聴の原因である事を証明した。よっておおむね順調に進展していると自己評価した。(1)引き続き前庭水管拡大症例の評価を行う。(2)沖縄県の前庭水管拡大にともなう難聴症例の疾患発症率、保因者頻度を調査し、本疾患における沖縄県の遺伝子変異の特異性を明らかにするためコントロール群の解析を行う。(3)これまでの遺伝子解析症例のうち、SLC26A4遺伝子変異を認めなかった症例において原因となる遺伝子変異を同定する。(3)収集したデータを解析し沖縄県での効率的な難聴遺伝子診断法について結論付ける。(1)引き続き前庭水管拡大に伴う難聴症例の遺伝子解析を進める。(2)原因となるSLC26A4遺伝子変異を認めなかった例に対して前庭水管拡大の原因と成り得る遺伝子変異を同定する。(3)保因者頻度解析目的にコントロール群における遺伝子解析を進める。(4)研究結果の解析、学会発表、論文作成を行う。以上に対し重点的に研究費を使用する計画である。
魚肉ゲル形成の発現におけるミオシン軽鎖サブユニットの役割に関する研究

魚肉タンパク質の加熱ゲル形成性の発現には,筋原線維タンパク質の主要成分であるミオシンが主体的な役割を担っている。ミオシン分子は2本の重鎖と4本の軽鎖から成るサブユニット構造をとるが,加熱ゲル形成過程で重鎖が相互作用して多量体を形成していく現象が確認されており,重鎖の挙動に研究の興味が注がれてきた。ー方,軽鎖はミオシン頭部と尾部の接続部近くに水素結合によって結合し,ミオシン頭部の構造安定化に大きく寄与しているにも係わらず,ゲル形成における役割は明らかではない。そこで本研究では,加熱過程における軽鎖の挙動を調べ,ミオシンのゲル形成における軽鎖の役割を明らかにすることを試みた。前年度において,魚類普通筋ミオシン軽鎖は加熱過程で特異的な解離パターンを示すとともにこの軽鎖の欠損がミオシンの弾性発現温度を低温側へシフトさせる要因となっていることを明らかにした。本年度は,これらの結果を基に,ミオシン軽鎖の存在状態を各種変化させることができるミオシンの分子断片を用いて加熱ゲル形成過程での軽鎖の存在意義を検討した。コイ・ミオシンを各種酵素処理して軽鎖の存在状態を変化させたS1断片およびRodを調製し,これらミオシン分子断片の動的粘弾性を測定したところ,低温側でのゲル形成による弾性の主要因はミオシンのRod部分にあることがわかった。しかしながら,弾性の発現温度はミオシンの頭部すなわちS1側が制御しており,その制御過程にアルカリ軽鎖が強く関与していることを認めた。本研究で得られた知見は,ミオシンのゲル形成において,軽鎖がその引き金としての役割を担っている可能性を示唆している。一方,軽鎖はミオシン頭部と尾部の接続部近くに水素結合によって結合し,ミオシン頭部の構造安定化に大きく寄与しているにも係わらず,ゲル形成における役割は明らかではない。1.スケトウダラ,シログチ,トビウオ,クロカジキおよびコイ・ミオシンにつき,3080°Cで加熱処理して各種軽鎖の解離度を魚種間で比較したところ,SDS-PAGEの結果から,加熱温度の上昇に伴って解離する軽鎖の種類に魚種特異性が認められ,クロカジキやコイなど加熱によってアルカリ軽鎖の解離が顕著な魚種,シログチやトビウオなどDTNB連鎖の解離が顕著な魚種,スケトウダラなど加熱に係わらず未加熱の状態で既に軽鎖の解離が著しい魚種に分類された。2.加熱過程で特異的な軽鎖の解離が認められたコイおよびトビウオ・ミオシンにつき,動的粘弾性測定を行ったところ,軽鎖を予め欠損させるとミオシンの弾性発現がより低温で起こることを明らかにした。さらに,軽鎖の欠損を段階的に抑制することによって,弾性発現温度の低温側へのシフトが消失することも認めた。以上の結果より,軽鎖がミオシンから解離すると,ゲル形成の初期段階に変化が生じ,ミオシンの弾性発現が速まることがわかった。
捻り試験機の開発とインプラントの荷重疲労試験および捻り試験

捩じり試験機を考案、製作し、インプラントとアバットメントとの連結部の形態の違いによる比例限界、最大ねじり強度と破壊形態の違いを試験し、その結果を国際学会に報告すると共にISOTC/106に日本より提案し、2009年にCD(SC8N240)として採択されたことは国際的にもインプラント治療に際し、またインプラントシステムの開発に取って非常の大きな意義があった。またインプラントとアバットメント連結部での荷重疲労試験は荷重方向とインプラント傾斜角度の違いによる疲労強度の関係を明らかにしたことも大きな意味をもった。臨床でインプラントとアバットメントとの連結部での破折、アバットメントスクリューの破折が報告されている。このようなことからISO TC/106に日本より提案し、NWIP(SC8N240)として昨年度、ISO TC/106ベルリン会議で受理された。これを受け捻り試験法、試験機を試作するため、予備実験としてインプラント連結部の捻り試験を試みてきた。専用の試験機はないため、この試作が課題であり、平成20年8月に予備試験を行った。材料としてexternal連結のセティオインプラント(GC社製)、internal連結のジェネシオインプラント(GC社製)とSPIインプラント(Thomen Medical社製)を各2本ずつ用いた。インプラント体にそれぞれのアバットメントを連結、アバットメントチタンスクリューを20Ncmのトルクにて固定した。専用の捻り試験機は市販されておらず他目的で使用されている島津製作所製オートグラフを改良した捻り試験機(長野工業試験場所有)を用い、インプラント体の中心軸に捻り力が与えられるよう専用のジグを作製した。回転速度0.01rpmでおこなった。その結果いずれのインプラントにおいても永久変形を起こすまでの回転と捻り強度は同様な傾向が認められ、二つの直線から構成される放物線を呈していた。最初の直線は捻り試験開始から0.9Nmの視点までのラインであり次に少し緩やかなカーブを描いていた。また測定後の走査型電子顕微鏡による観察ではセティオインプラントではヘキサゴンの角の部分が崩れていた。またジェネシオインプラントとSPIインプラントではインプラント体のノッチの縁の部分の破壊が認められた。これらの結果から永久破壊、変形が起こり始めた時点は最初の直線のからカーブしている捻り強度の部分であると推測される。以上の結果を日本補綴歯科学会東京・関越支部学術大会にて平成20年10月18日に発表した。この研究は、捻り試験方法の確立(ISO)と、各種インプラントシステムの連結強度さらに界面の破壊面状態を観察し、インプラントシステムの捻り試験の基準値を提示することは歯科医学にとって需要である。インプラントとアバットメントとの連結部での破折、アバットメントスクリューの破折が臨床で見られる。この原因は咬合荷重疲労や捩じり力によるものと考えられる。インプラントとアバットメントとの連結はそれぞれ各インプラントシステムにより異なっているが、連結部の捩じり強度に関する基準はない。このようなことからISO TC/106に日本より提案し、一昨年NWIP(SC8N240)としてベルリン会議で受理された。これをもとにオートグラフを改良した捩じり試験機(長野工業試験場所有)にてインプラントとアバットメントの内部連結のSPIインプラント(Thomen Medical)とジェネシオインプラント(GC)、外部連結のセティオインプラント(GC)の捩じり試験を行った。しかしこの捩じり試験機はインプラント用の試験機ではないため島津製作所にて捩じり試験機を一昨年試作した。これを用い昨年CAMLOGインプラント(ALTATEC GmbH)直径3.3mm,3.8mm,4.3mm,5.0mm,6.0mmを各6本、合計30本の捩じり試験を行った。試験試料はインプラントにアバットメントを20Ncmで特デジタルトルクメターHDM-5(HIOS Inc.Japan)を用いて連結し、捩じり試験機にセットし、3.6度/分で捩じり、破壊までの強度と破壊曲線を測定した。また外部連結のセティオインプラント(GC)も同様な試験を行った。また試験後アバットメントを外し、連結部をSEMにて観察した。その結果、破壊曲線は比例限界までの直線とそれ以降の破壊までの曲線からなることが明らかとなり、比例限界、最大破壊強度の平均値を求め比較した。CAMLOGインプラントでは比例限界点での強度は直径3.3mmとそれ以上のインプラント径で有意差があり、太い径ほど大きい値を示した。また最大破壊強度においても直径4.3mmとそれ以上の径のものとの間に有意差があるとこが明らかとなった。また破壊後のSEM観察ではインプラントシステムにより破壊面が異なり、CAMLOGインプラントではアバットメント側が、セティオインプラントではアバットメントとインプラント側の連結部の破壊が認められた。以上の結果を2009年9月ケープタウン(南アフリカ)で行われた第13回ICPで発表した。

また捩じり試験機、試験法、CAMLOGインプラントの試験結果を2009年10月大阪でのISO TC/106会議で発表しISO Technical Specification(技術仕様書)として進めることが採択された。これら捩じり試験は試験法の確立と各種市販されるインプラントとアバットメントとの連結強度さらに界面の破壊面状態を観察し、インプラントシステムの捩じり試験による連結部強度の基準値を提示することは歯科医学に重要である。インプラントとアバットメントとの連結はそれぞれ各インプラントシステムにより異なっているが、連結部の捩じり強度に関する基準はない。このようなことからISO TC/106に日本より提案し、一昨年NWIP(SC8N240)としてベルリン会議で受理された。これをもとに基礎実験でこれらを検証するため島津製作所にて振じり試験機を試作した。この試験機を用いて一昨年CAMLOGインプラント(ALTATEC GmbH)直径3.3mm,3.8mm,43mm,5.0mm,6.0mmを各6本、合計30本の捩じり試験を行った。試験試料はインプラントにアバットメントを20NCmで特デジタルトルクメターHDM-5(HIOS Inc.Japan)を用いて連結し、捩じり試験機にセットし、3.6度/分で捩じり、破壊までの強度と破壊曲線を測定した。また外部連結のセティオインプラント(GC)も同様な試験を行った。また試験後アバットメントを外し、連結部をSEMにて観察した。その結果、破壊曲線は比例限界までの直線とそれ以降の破壊までの曲線からなることが明らかとなり、比例限界、最大破壊強度の平均値を求め比較した。CAMLOGインプラントでは比例限界点での強度は直径3.3mmとそれ以上のインプラント径で有意差があり、太い径ほど大きい値を示した。また最大破壊強度においても直径4.3mmとそれ以上の径のものとの間に有意差があるとこが明らかとなった。また破壊後のSEM観察ではインプラントシステムにより破壊面が異なり、CAMLOGインプラントではアバットメント側が、セティオインプラントではアバットメントとインプラント側の連結部の破壊が認められた。以上の結果を2009年9月ケープタウン(南アフリカ)で行われた第13回ICPで発表したが、現在はこの内容をまとめInternationasl Journal of Prosthdontics(ICPの機関誌)に投稿の準備をすすめている。またCAMLOGインプラントと連結機構が同様の3つのノッチを有し、類似しているReplaceインプラント(Novel Bio Care)についても捩じり試験を行い、わずかな形態の違いが捩じり強度にどのように影響するか比較検討を行っている。この結果についても日本口腔インプラント学会で報告する。インプラントシステムの捩じり試験による連結部強度の基準値を提示することはインプラント器材の開発またインプラントアバットメント連結部のトラブルの原因究明に重要である。
米中和解と東南アジアの国際関係-東南アジア諸国の対日認識の変容

研究課題の採用最終年度である本年度は、おもに第一年度、第二年度にかけて収集した日本、米国、オーストラリアの政府文書を利用しながら、論文にまとめて刊行すると同時に、海外の学会で発表することを中心に活動を行った。また、引き続き研究当該期に関係する元政府関係者へのインタビューも行うと共に、米国国立公文書館のニクソン文書の収集と分析を行った。本年度は特に、東南アジア諸国のデタント期の対日観の変化につき、「反日」世論の形成過程とそれに対する日本外交の対応について研究を進めた。また、米国ニクソン政権の東南アジア基本政策について考察し、特に「ニクソン・ドクトリン」と米中接近に対する東南アジア諸国の反応を米国政府がどのように観察していたかについて検証を加えた。これらの研究の成果をまとめた論文「東南アジアにおける日本イメージと日本外交-1970年代を中心に」が、大石裕・山本信人編『イメージの中の日本-ソフト・パワー再考』(慶應義塾大学出版会、2008年8月)に所収されて公刊された。同論文においては、1960年代末から70年代初頭にかけて悪化した、東南アジア諸国の日本イメージと、それに対する日本政府や日本の知識人による反応について、戦後日本外交に伴う自己イメージと他者の日本イメージのギャップという視角から検討した。結論として、「福田ドクトリン」は、1960年代末から1970年代にかけて拡大した東南アジアにおける「反日」世論の現実をふまえて、国際社会で新たな役割と日本イメージを見出そうとする日本の模索のひとつのこたえであったと論じた。同論文は伝統的な外交史研究の手法を用いながらも、「日本イメージ」という社会学的視点を入れて執筆したものである。本年度は、公文書館訪問や情報公開請求を通じて、研究課題に関する基本的史料・資料の収集において成果を挙げると共に、インタビュー、研究者との交流を通じて、基本的な研究の枠組を構築した。具体的には、(1)1974年の田中首相東南アジア訪問時の「反日」運動の背景と日本外務省の認識・反応、(2)ベトナム戦後地域主義秩序を模索する日本外交、についての研究を行い、下記のように発表を行った。史料収集としては、フィリピン大学、オーストラリアの国立公文書館にて関係史料を収集したほか、日本の外務省に情報公開請求を行ない、約20点の未公開資料を入手するとともに、10名ほどの元外交官などにインタビューを行った。学会などにおける報告出版物(1)「1970年代の東南アジアにおける「反日」をめぐる日本外交」朝日新聞社・慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所編『調査報告書日本の「ソフト・パワー」を考える』(2006年5月)。本年度は具体的なテーマとして、(1)1970年代の日本の東南アジア外交における「反日」世論の意味、(2)デタントが米国・日本・インドネシアの関係に与えた影響、についての研究を行い、学会・研究会等で発表を行うとともに、論考をまとめた。この過程で、「研究実施計画」の通り、米国国立公文書においてNixon Presidential Materialsのファイルから、東南アジア諸国のニクソン・ドクトリンへの具体的な反応を表す文書を収集した。未公開資料についても請求を行い、新資料を入手した。まず、上記テーマの(1)についてであるが、これまで1970年代の東南アジアにおける「反日」感情・運動については、日本の経済的プレゼンスの上昇とインドネシアの国内政治権力闘争から説明されてきた。本研究では、こうした要素に加えて国際構造の変容という大きな文脈のなかに位置づけて解釈を行った。次に、(2)のテーマについてであるが、従来、デタントとアジアの国際関係についての外交史研究は米中関係、日中関係、日米関係といった二国間関係焦点が当てられてきた。本研究では、アジア域内の諸国間の関係に焦点を当てるという新たな視角を用い、日本とインドネシアの関係を対象としている。さらに、インドネシアの石油および天然ガス開発をめぐる日米関係についても研究を進め、東チモール問題以外の分野では先行研究の少ないニクソン政権の対インドネシア関係についても報告を行った。このように、これらの研究には意義と重要性があると思われる。なお、次ページに記入した以外の主な成果としては下記が挙げられる。昇亜美子「東南アジアにおける日本イメージと日本外交-1970年代を中心に」大石裕・山本信人編『イメージの中の日本』(慶應義塾大学出版会、近刊)、135-154頁。

結論として、「福田ドクトリン」は、1960年代末から1970年代にかけて拡大した東南アジアにおける「反日」世論の現実をふまえて、国際社会で新たな役割と日本イメージを見出そうとする日本の模索のひとつのこたえであったと論じた。同論文は伝統的な外交史研究の手法を用いながらも、「日本イメージ」という社会学的視点を入れて執筆したものである。
標的遺伝子組換えによるDNA修復酵素遺伝子の機能の解析

アルキル化剤や放射線は細胞のDNAに様々な傷をつけ、細胞を癌化させる突然変異を誘起することが明らかにされている。アルキル化剤によってDNA上に生じた傷を修復する酵素として、O^6-メチルグアニンDNAメチルトランスフェラーゼ(MGMT)が知られている。DNAの傷と突然変異および発癌の関連を明らかにし、その過程を分子レベルで解析する目的で、標的遺伝子組換えの手法によりMGMT遺伝子を欠損する変異細胞・変異マウスを作製する実験に着手した。(1)相同的組換えの頻度を上げるため、マウスの胚性幹細胞(ES細胞)由来の遺伝子ライブラリーから単離したMGMT遺伝子の5'端領域を含む染色体DNAクローンを使用してターゲティング・ベクターを構築した。ベクターの両端にはネガティブ選別用に2種類のHSV-TK遺伝子を結合させ、また相同的組換えによって遺伝子を不活化し併せてポジティブ選択を行うため、第2エクソンの翻訳領域の中にG418耐性マーカーカセットを挿入した。(2)ターゲティング・ベクターをエレクトロポレーションによりES細胞へ導入後、GANC存在下でG418耐性の細胞のDNAをサザンブロット解析によりスクリーニングし、目的とするクローンを選択した。現在ダブルノックアウトにより対立遺伝子の両方が不活化した細胞株(ホモ接合体)を確立する作業を行っている。また対立遺伝子の片方の遺伝子を不活化した細胞をマウスの胚盤胞に導入し、キメラマウスを経て変異マウス(ヘテロ及びホモ接合体)を得る操作を試みている。
鯨類による海洋区系の時空間的利用様式―安定同位体分析からのア プローチ―

本研究課題では、鯨類の食性指標となる炭素(C)・窒素(N)安定同位体比の分析から、課題:1)索餌場としての鯨類による海洋区系の時空間的利用様式、課題:2)食物連鎖網のフロー推定に基づく、複数の生態系システム検出に取り組む。課題1では、主要小型鯨類4種について、海洋区系の時空間的利用様式を明らかにした昨年度に引き続き、解析手法の改善を図り最終化を進めた。課題2では、a)他班と連携し、低次高次を包括した食物連鎖網のフロー推定に必要な情報として小型鯨類の安定同位体比分析情報を提供した。またb)炭素・窒素安定同位体比間の直線式について、ここで提案された「異なる生態系間で切片は異なるが傾きは等しい」との仮説に基づき、小型鯨類13種の炭素・窒素安定同位体比から得られる直線の切片を種間で比較した。課題1では、標本数の多い、ハンドウイルカ、マダライルカ、スジイルカ、マイルカを対象とした。昨年度の結果を最終化するため、4種のC-Nマップ上にベイズ標準楕円を推定した。時空間変動の解析には一般化線形混合モデル(GLMM)を用いた。表皮バイオプシー標本は年代によって、保存法の違いがあることから、調査毎の誤差構造の違いを考慮するために、調査をランダム効果に用いた。課題2aでは、計画研究班の主対象海域に合わせて、6種の炭素・窒素安定同位体比の分析結果を提供し、低次高次を包括するC-Nマップと対応する直線式の推定を行った。課題2bでは、課題2aから得られる直線式のパラメータを用いて切片を推定し、鯨種別に比較した。計画研究班では、黒潮以北の高緯度海域が主対象となる。当該海域での情報を充実させるため、さらに1980年代の流し網調査で採集されたマイルカ、カマイルカ、セミイルカ、イシイルカの筋肉標本についても、炭素・窒素安定同位体比の追加解析を実施した。28年度が最終年度であるため、記入しない。北太平洋の海洋区系とそこに存在する生態系を、鯨類が時空間的にどのように利用しているのか把握するため、炭素・窒素安定同位体の分析を行った。ハンドウイルカ、マダライルカ、スジイルカ、マイルカの小型ハクジラ4種を対象とした分析からは、移動回遊を伴いながら栄養段階が季節的に変化する種、移動回遊を伴わず季節的に栄養段階が変化する種、栄養段階に顕著な季節的変化が認められない種があり、種によって海洋区系の利用様式が異なることが示唆された。また安定同位体比の地理的な変化からは、低水温-高水温、沿岸-沖合、窒素固定海域などの違いによる基礎生産構造の地理的差異が、小型ハクジラの炭素・窒素安定同位体比に反映されているものと考えられた。他班との共同研究により、懸濁有機物(POM)、動物プランクトン、表層性・中深層性魚類、頭足類、海鳥類、鯨類といった生態系の主要構成生物を網羅して、安定同位体比による生態系の構造を分析した。北太平洋の混合領域、移行帯、移行領域の3区系でこれを比較した結果、栄養段階ごとの濃縮率に海域間で違いがない一方、生態系のベースラインが海域間で異なることが示唆された。研究代表者らが平成25-26年度に実施した研究課題『鯨類からみた海洋区系と機能』で提案した海洋区系は、鯨類の地理分布と海洋物理環境との関連を分析した結果から導かれたものである。しかし生態系の頂点に位置する鯨類と、その基点となる物理環境との間に介在する食物連鎖網を通したプロセスについては十分な検証ができていなかった。本研究の結果から、生態系の基礎生産構造が、食物連鎖網を通して高次捕食者に影響すると考えられ、鯨類から提案した海洋区系が生態系構造との関連からも整合的に理解できた。研究代表者らが平成25-26年度に実施した研究課題『鯨類からみた海洋区系と機能』では、鯨類の地理分布と海洋物理環境との関連から海洋区系を提案した。しかし同一区系を利用する種でも、区系内の利用様式は一定ではなく、例えば区系内の沿岸-沖合間での種内、種間での利用様式の違いや季節的な区系間の移動といった、詳細な構造についても理解が不十分であった。また『鯨類からみた海洋区系と機能』で用いた目視記録は、ほとんどが夏季に集中する。これは、目視環境が優れる夏季に調査が集中するためで、夏季以外の目視記録は利用できたとしても、悪天候による発見確率の低下などの問題を考慮する必要があった。今回、安定同位体分析を用いることで、こうした問題点を克服し、断片的にではあるが鯨類による海洋区系の時空間的な利用パターンや、生態系における様々な構成生物との関係について理解を深めることができた。計画研究班との共同研究では、低次高次の生物を網羅的に扱い、安定同位体比から各海洋区系の食物網構造の違いを明らかにした。次年度以降、国際学会での成果公表も予定しており、順調に成果が得られてきている。

課題1では、主要小型鯨類4種について、海洋区系の時空間的利用様式を明らかにした昨年度に引き続き、解析手法の改善を図り最終化を進めた。課題2では、a)他班と連携し、低次高次を包括した食物連鎖網のフロー推定に必要な情報として小型鯨類の安定同位体比分析情報を提供した。またb)炭素・窒素安定同位体比間の直線式について、ここで提案された「異なる生態系間で切片は異なるが傾きは等しい」との仮説に基づき、小型鯨類13種の炭素・窒素安定同位体比から得られる直線の切片を種間で比較した。課題1では、標本数の多い、ハンドウイルカ、マダライルカ、スジイルカ、マイルカを対象とした。昨年度の結果を最終化するため、4種のC-Nマップ上にベイズ標準楕円を推定した。時空間変動の解析には一般化線形混合モデル(GLMM)を用いた。表皮バイオプシー標本は年代によって、保存法の違いがあることから、調査毎の誤差構造の違いを考慮するために、調査をランダム効果に用いた。課題2aでは、計画研究班の主対象海域に合わせて、6種の炭素・窒素安定同位体比の分析結果を提供し、低次高次を包括するC-Nマップと対応する直線式の推定を行った。課題2bでは、課題2aから得られる直線式のパラメータを用いて切片を推定し、鯨種別に比較した。計画研究班では、黒潮以北の高緯度海域が主対象となる。当該海域での情報を充実させるため、さらに1980年代の流し網調査で採集されたマイルカ、カマイルカ、セミイルカ、イシイルカの筋肉標本についても、炭素・窒素安定同位体比の追加解析を実施した。今年度の分析は、主にハンドウイルカ、マダライルカ、スジイルカ、マイルカを中心に進めた。これらは主に、亜熱帯域や移行帯を中心に分布する種であるが一方、他班との共同研究は、計画研究A03項目で提案された黒潮以北を中心とした海洋区をベースに展開している。次年度は上記4種に加え、特に移行領域や亜寒帯域に分布するカマイルカ、セミイルカ、イシイルカの分析を重点的に実施する予定としている。この分析結果から、各海洋区の生態系構造の推定がより信頼の高いものとなると同時に、生態系のなかで鯨類が果たす役割についても、海洋区間の比較、種間の比較を通して理解が進むものと考えている。また、分析標本の中には1990年代前半に採集されたものもあり、過去の標本記録については今一度検証が必要である。特にスジイルカ、マイルカ、カマイルカなどは、別種との混群が多く記録されている。標本採集時の目視記録では、種判定を誤っている可能性も否定できず、種を誤ったままでは解釈を誤る可能性が高い。次年度はDNA分析手法を用いて、表皮組織標本からの種判定を行う。また同時に種判別も実施し、雌雄での安定同位体比の違い、海洋区利用様式の相違についても、検討する予定としている。以上の研究展開により、北太平洋の海洋区系について、海洋物理環境鯨類を通して整合的に把握することができ、これまで情報が限られてきた外洋域の生物資源の利用・管理に貢献できるものと期待される。28年度が最終年度であるため、記入しない。
シナプス形成初期過程の分子機構の解明

シナプスの形成には、神経細胞(プレ)とその標的細胞(ポスト)間の綿密な相互作用が重要であると示唆されているが、その内、ポストがプレに働きかける機構に関しては未知な部分が多い。私は、ショウジョウバエ幼虫の神経-筋結合系を用いて、ポスト内の酵素CaMKIIがプレの機能と形態を逆行的に調節することを報告してきた。本年度は、シナプス形成期における標的細胞の挙動を調べるもう一つのアプローチとして、筋肉細胞内で自発的に発生する自家蛍光のイメージングを行った。青色励起光照射の下で筋肉細胞を観察すると、一過的に緑色蛍光が上昇する現象が検出された。一部の蛍光信号は鋭いピークとして出現したが、残りの信号は、立ち上がると数十秒の間安定した水準を保ち続け、その後鋭く減衰するという、細胞に起因するシグナルとしては類のないキネティクスを示した。自家蛍光シグナルは、細胞外のカルシウムイオン依存的に発生した。薬理学的実験により、自家蛍光はミトコンドリア内に存在するフラビンタンパク質に起因することが分かった。また、蛍光シグナルは自発的に出現するものの、その発生頻度が神経の投射に大きく依存した。蛍光強度が、筋肉細胞の中でも特にシナプス部で大きく上昇する事実と合わせて、自家蛍光変動がシナプス形成過程に関わる生理的現象を反映している可能性が提起された。本研究は、シナプス形成期に、標的細胞内で自発的に発生する自家蛍光シグナルを、生体において報告した最初の例である。自家蛍光イメージングは、シナプス形成の理解に大いに貢献する可能性がある。また、もし、先行研究から予想されるように自家蛍光強度とカルシウムイオン濃度との間に相関があることが判明すれば、自家蛍光イメージングは、ミトコンドリアの活性化状態を調べる手法としてだけでなく、新しい非侵襲的なカルシウムイメージング法としても適用できる可能性がある。CaMKIIの下流に位置する逆行性因子を同定するために、本年度はまず、様々な遺伝子の機能喪失バックグラウンドで活性型CaMKIIを発現する系統を樹立した。続いて、それら系統のシナプスの形態解析を進めている。一方、CaMKIIの上流因子であるカルシウムが、シナプス形成期にポスト内でどのような挙動を示すかを調べるため、カルシウム指示薬を用いたライブイメージングを行った。CCCDカメラ、Ar-Krレーザー、Nipkow式共焦点ユニットから成り、高解像度・全画素読み出しでありながら、高速な画像取得が可能な測定系を用いた。タイムラグ無しに画像取得ができるよう、系の性能を向上させた。特に、シナプス形成期に筋肉細胞から伸展されるmyopodiaという細かな突起内に注目してイメージングを実行した。ポスト内のカルシウム濃度をキレート剤で減少させると、myopodiaの挙動が変化したので、カルシウムが何らかの役割を果たしている可能性が示唆された。現在、プレとポストの接触前後にmyopodiaや他のポストの構造内で特徴的なカルシウム濃度変動があるかどうか、データ解析を行うと共に更なる測定を続けている。また、この時期にポスト内でカルシウム濃度変化を引き起こす因子として、神経伝達物質が働いている可能性を検証するために、神経伝達物質を局所部分においてのみ、パルス状に放出するシステムを構築した。本年度は、CaMKIIの下流に位置し、この逆行的調節を仲介する因子の探索に取り組んだ。免疫組織学的手法を用いたところ、ポスト内のCaMKII活性を上げることによって、グルタミン酸受容体サブユニットDGluRIIA、PDZドメインタンパク質Discs Large(DLG)、及び接着分子Fasciclin II(FasII)の局在様式が変化することが見いだされた。そこで、これらのシナプス構成タンパク質をコードする遺伝子の機能喪失バックグラウンドにおいて、CaMKIIによる逆行的調節作用が残存するかどうかを調べた。DLG及びFasII機能喪失バックグラウンドでは、ポストのCaMKII活性化によってプレの形態が調節される現象は消失していた。また、電気生理学的実験結果も、逆行的調節が消失したことを裏付けるものであった。一方、GluRIIA機能喪失バックグラウンドでは、CaMKII活性化による影響は依然として観察された。以上の研究より、ポストのCaMKII活性化によるプレの逆行的調節には、DLGとFasII分子が必要であることが示唆された。また、CaMKIIの上流因子であるカルシウムが、シナプス形成期にポスト内でどのような挙動を示すかを調べるため、カルシウム指示薬を用いたライブイメージングを行った。プレとポストの接触前後にmyopodiaや他のポストの構造内で特徴的なカルシウム濃度変動があるかどうか、データ解析を行うと共に更なる測定を続けている.シナプスの形成には、神経細胞(プレ)とその標的細胞(ポスト)間の綿密な相互作用が重要であると示唆されているが、その内、ポストがプレに働きかける機構に関しては未知な部分が多い。

私は、ショウジョウバエ幼虫の神経-筋結合系を用いて、ポスト内の酵素CaMKIIがプレの機能と形態を逆行的に調節することを報告してきた。本年度は、シナプス形成期における標的細胞の挙動を調べるもう一つのアプローチとして、筋肉細胞内で自発的に発生する自家蛍光のイメージングを行った。青色励起光照射の下で筋肉細胞を観察すると、一過的に緑色蛍光が上昇する現象が検出された。一部の蛍光信号は鋭いピークとして出現したが、残りの信号は、立ち上がると数十秒の間安定した水準を保ち続け、その後鋭く減衰するという、細胞に起因するシグナルとしては類のないキネティクスを示した。自家蛍光シグナルは、細胞外のカルシウムイオン依存的に発生した。薬理学的実験により、自家蛍光はミトコンドリア内に存在するフラビンタンパク質に起因することが分かった。また、蛍光シグナルは自発的に出現するものの、その発生頻度が神経の投射に大きく依存した。蛍光強度が、筋肉細胞の中でも特にシナプス部で大きく上昇する事実と合わせて、自家蛍光変動がシナプス形成過程に関わる生理的現象を反映している可能性が提起された。本研究は、シナプス形成期に、標的細胞内で自発的に発生する自家蛍光シグナルを、生体において報告した最初の例である。自家蛍光イメージングは、シナプス形成の理解に大いに貢献する可能性がある。また、もし、先行研究から予想されるように自家蛍光強度とカルシウムイオン濃度との間に相関があることが判明すれば、自家蛍光イメージングは、ミトコンドリアの活性化状態を調べる手法としてだけでなく、新しい非侵襲的なカルシウムイメージング法としても適用できる可能性がある。
地域の復興と都市宗教の力-阪神大震災被災地における宗教の実証的研究

本研究が目指したところは、阪神大震災によって大きな被害を受けた地域社会が復興するにあたり、宗教が何らかの寄与を為し得たのかどうかを検証することであった。これまで得られた知見を以下に述べるなら、リジッドな組織を伴う神道、仏教、キリスト教、新宗教が地域社会の復興に貢献することはかなり難しいということがまず挙げられよう。教団は基本的には、そこに所属する信者の方角を向いていたのであり、地域社会全体にその翼を広げることはしなかった(できなかった)のである。たとえば天理教では被災後、活動を地域社会において展開しようとして壁に突き当たったという事実を、本研究は突き止めている。教団へのアレルギーが確かに被災者の間には存在したのである。とはいえ、宗教そのものが完全に被災者によって拒絶されたというわけではない。犠牲者の慰霊を宗教的な儀礼によって行うことは、多くの被災者が求めたところであった。また本研究は、被災地において巡礼が創出されたことを指摘しているが、このことは被災者が自らの心のケアに供するべく宗教的な装置を利用したことを示すものである。さらに本研究では子供達の他界観にも注目をしているが、彼らは、自身にとっては遠い概念であった死に対処するため、他界に言及して心の平穏を取り戻そうとしたようなのである。被災者は、組織という外殻を纏う限りの宗教に対してはネガティブであったといわざるをえない。しかし、外殻を意識させない拡散したかたちの宗教に対してはポジティブな姿勢を見せたといえるだろう。危機的状況に在る社会で、そのダメージからの回復に寄与する可能性を宗教が有することは確かである。ただしそれは、組織的・制度的宗教ではなく、非教団的な宗教であることが本研究から判明したのである。本研究が目指したところは、阪神大震災被災地によって大きな被害を受けた地域社会の復興にあたり、宗教が何らか寄与をなすことができたのかどうかを実証的に検証することであった。これまで得られた知見を以下に述べるなら、リジッドな組織を伴う仏教・神道・キリスト教・新宗教、すなわち教団が被災した地域社会の復興に貢献することはかなり難しい、ということがまず一つである。教団が働きかけることのできる対象は信者とその周辺に限られ、さらにその働きの内容は個々の「心の救い」以上のものではないようだからである。とはいえ、地域の復興という課題に宗教がまったく無力であるというわけではない。住民主体の(教団中枢の主導ではどない)民俗宗教レベルにおいてこの課題への貢献がなされていることを、本研究は確認している。「祭り」という民俗宗教の装置を川いて地域住民の結束をつくりあげようとの企てが、被災地では繰り返し実行されているのである。祭りが集団の統合を促す機能を持つとは、我々にも経験的に理解できるところのはずである。民衆主体の(習俗の一環と認識されている)民俗宗教は地域住民を連帯ならしめ、組織的な教団宗教は専ら限定的な心の救いを供給する、と二種の宗教の間で分業が行われていると見ることができそうである。ただ前者についていえば、祭りの第一の目標が人々の動員とされているがゆえに、祭りはその本質たる聖性を希薄化させ、その結果に単なるイベントへと変容しつつあるように思われる。となれば、世俗化した祭り(=まつり)が地域社会の連帯をつくりあげる力を発揮し続けることができるのか、懸念せざるをえない。なお上記研究と並行して、被災地の小中学校で発行された犠牲者を悼む文集を収集し、そこから子どもたちの死に対する観念の変化を読み取ろうとする作業が進行中であることを付言しておく。阪神・淡路大震災

被災地において宗教は何らか力を発揮することができたのか(これからも何か為すことができるのか)というテーマのもと取り組んだのが今回の調査研究であるが、我々は1995年以降の阪神・淡路という特定時空間での宗教の力にのみ言及したかったわけではない。社会はこれからも安定的に存続するとは断言できず、いつ危機的状況に陥るやもしれない。そんなとき、人々を癒し一つに結びつけることができるなら、危機は試練とポジティブに解釈され、社会が危機を脱する可能性は高まろう。そして人々を慰安し連帯せしめる力を発揮してきたのが何より宗教であったことは、歴史が教えてくれるところである。では「宗教離れ」が指摘されて久しい日本社会は、向後遭遇するかもしれぬ危機に宗教抜きで立ち向かうことになるのだろうか。あるいは大方の予想を裏切り、宗教は日本人の深奥において根強く、人々を支え動機づける力を未だ果たしうるといえるだろうか。我々の知りたいことはこれであり、被災地はそのための貴重なフィールドであった。そして被災者は、自身と地域社会が立ち直るため、確かに宗教を動員していた。祭り開催に力を注いだり巡礼的な行事を創出したりして、復興への途を着実に歩んでいたのである。これは、宗派・教団に代表される制度宗教・組織宗教ではない(教団への一般の期待は小さく、また教団に意欲があったとしても法的規制もあり、目覚しい働きは期待できない)。おそらく被災者は、復興の一助にと参加している行動が宗教活動であるとは意識していまい。とはいえ、祭りは宗教儀礼以外の何者でもないし、幾つかの地点を読経、献花、黙祷しながら経行く行動は明らかに巡礼という宗教活動である。さらにいえば、両者とも生活に密着し生活に溶け込んだ民俗宗教の要素である。我々の研究が明らかにしたことは少なくないが、我々の深奥で民俗宗教的心意が健在であることを指摘できたことは、一つの大きな収穫であった。
ステロイド性大腿骨頭壊死の成因ならびに予防法に関する研究

本年度は家兎に長期間アルコ-ルを投与した研究をまとめ、又血中脂肪の骨細胞への移動に関する研究を開始した。臨床的研究としてはステロイド剤の大量投与患者に脂質代謝改善剤を併用投与し、ステロイド性大腿骨頭壊死の予防法に関する研究の第2期中間的まとめを行った。実験的研究としては当初の計画どうり、家兎に水のかわりに日本酒を218ケ月摂取させた。その結果、血液学的には血中脂肪、特に中性脂肪と血清コルチゾ-ル値が経時的に上昇していった。又組織学的には肝臓の脂肪変性、大腿骨頭骨髄の脂肪髄化、骨細胞への脂肪沈着、骨細胞のviabilityの低下が認められた。しかし骨頭内の血管については時に異常な所見は認められなかった。このような結果はこれ迄実験において観察しえたステロイドの長期投与に伴う変化と一致したものである。故にこれらの実験より、アルコ-ルの長期大量投与も最終的にはステロイド剤と同様の機序により大腿骨頭壊死を発生させる可能性が示唆される。臨床的には昨年度に引き続き、SLEや腎移植後でステロイド剤が大量投与されている患者に、脂質代謝改善剤を併用投与し、経過観察を行っている。2年後の現在までのところ130数例や1例も大腿骨頭壊死は発症していない。これらの所見は、本症の成因として脂質代謝が関与していることを示唆するもので、われわれがいままで報告してきた所見と一致している。またステロイド剤長期投与の実験から、骨の脆弱性や骨修復能の低下も大腿骨頭の陥没変形を来す原因として重要と思われた。骨壊死や骨の脆弱性を予防する目的で投与した脂質代謝改善剤も、壊死発生の予防効果があると思われる。本年度は主に家兎を用いた実験的研究を行い,また臨床的研究としてステロイド大量投与患者に脂質代謝改善剤を併用投与しステロイド性骨壊死の予防法に関する研究に着手した.実験的研究として当初の計画通り,家兎に大量のステロイド剤を投与し,約2ヶ月後脛骨上端部での骨内血流量と骨内圧を測定した.その結果ステロイド投与群では有意に骨内血流量が減少し,逆に骨内圧は上昇することが判明した.組織学的には骨髄の脂肪髄化が顕著であった.この研究に先立ち,加齢に伴う骨内血流量も測定したが,加齢に伴い血流量が減少しすることも判明した.一方,ステロイド剤の投与が大腿骨頭に及ぼす影響を,臨床例の剖検時に得られた組織標本より検索した.生前ステロイド剤が大量に投与された20例と投与されていない患者19例の大髄骨頭を比較検討した.ステロイド投与群では骨髄の脂肪髄化と骨細胞への脂肪の沈着などが認められた.これらの所見は本症の成因として脂質代謝障害が関与していることを示唆するもので,われわれがいままで報告してきた所見と一致していた.本症の成因として虚血が重要視されているが,実験的虚血における骨細胞の変性過程においては,骨細胞の脂肪変性は認められなかった.また前述の剖検例においてもステロイド剤の初期病的変化が観察されたが,この時点で血管壁や血管そのものに異常所見は認められなかった.本年度は家兎に長期間ステロイド剤を投与した研究をまとめ、またもう一つの大腿骨頭壊死発症因子であるアルコールを家兎に投与する実験を開始した。臨床的研究としてステロイド剤の大量投与患者に脂質代謝改善剤を併用投与し、ステロイド性骨壊死の予防法に関する研究の中間的まとめを行った。実験的研究として当初の計画どうり、家兎に大量のステロイド剤をおよそ半年間投与した。その結果、脛骨上端部での骨内血流量の低下と骨内圧上昇は、短期投与(6週)の実験よりも、さらに顕著であった。病理組織学的には骨髄の脂肪髄化と骨梁の菲薄化が漸次進行していた。またテトラサイクリング標識における骨形成能の検索では、ステロイド剤により高度に抑制されることが判明した。一方、アルコールを投与した家兎では、血中のコルチゾール値が有意に増加していた。これは骨頭壊死の二大発症因子であるステロイドとアルコールの異なる因子を結びつける結果である。この実験よりアルコールも最終的には、ステロイド剤と同様の機序により骨頭壊死を発生させる可能性が示唆される。臨床的にはSLEや腎移植後で、ステロイド剤が大量投与される患者に、脂質代謝症善剤であるクリィノフィブラートを併用投与した。1年後の現在までのところ、50数例中1例も骨頭壊死は発症していない。またステロイド長期投与の実験から、骨の脆弱性や骨修復能の低下も大腿骨頭のcollapseを来す原因として重要と思われた。骨壊死や骨の脆弱性を予防する目的で投与した脂質代謝改善も、壊死発生の予防効果があると思われる。その結果、血液学的には血中脂肪、特に中性脂肪と血清コルチゾ-

ル値が経時的に上昇していった。又組織学的には肝臓の脂肪変性、大腿骨頭骨髄の脂肪髄化、骨細胞への脂肪沈着、骨細胞のviabilityの低下が認められた。しかし骨頭内の血管については時に異常な所見は認められなかった。このような結果はこれ迄実験において観察しえたステロイドの長期投与に伴う変化と一致したものである。故にこれらの実験より、アルコ-ルの長期大量投与も最終的にはステロイド剤と同様の機序により大腿骨頭壊死を発生させる可能性が示唆される。臨床的には昨年度に引き続き、SLEや腎移植後でステロイド剤が大量投与されている患者に、脂質代謝改善剤を併用投与し、経過観察を行っている。2年後の現在までのところ130数例や1例も大腿骨頭壊死は発症していない。これらの所見は、本症の成因として脂質代謝が関与していることを示唆するもので、われわれがいままで報告してきた所見と一致している。またステロイド剤長期投与の実験から、骨の脆弱性や骨修復能の低下も大腿骨頭の陥没変形を来す原因として重要と思われた。骨壊死や骨の脆弱性を予防する目的で投与した脂質代謝改善剤も、壊死発生の予防効果があると思われる。
熱中症対策としてのファン付き衣服の有効性に関する研究

ファン付き衣服が熱中症対策として有効なのかを検証することを目的として、人工気候室や実際の建設現場で被験者実験を行う。特に本研究では、ファン付きズボンやファン付き上着内部の下着素材が皮膚温や水分損失に及ぼす影響を評価する。最終的には、局所風速の影響を考慮した平均皮膚温予測モデルの構築を試みる。
共生褐虫藻における生理活性長鎖アミノ酸類の生合成と代謝過程に関する研究

共生褐虫藻は、海洋の腔腸動物に共生し、生態形成に重要な役割を果たしている.近年サンゴの白化現象で注目されているが、古くより生物活性物質の真の生産者としても着目されてきた.末端にアミノ基を有する代謝産物としてゾーザンテラトキシンならびにゾーザンテラミンに着目し、その生合成過程について検討した.まず、ゾーザンテラミンの炭素源を特定するために、グリシン、酢酸、メチオニン、プロピオン酸の各ラベル体の投与実験を行った.その結果、グリシン(2Cx1)、酢酸(2Cx11)の計24個の炭素によって母核が形成されていることが明らかになった.また、側鎖のメチル基6個については、メチオニンあるいはグリシンから3個、酢酸から3個の炭素計6個のオリジンが証明された.想定されるラベル化した前駆体の合成を試みたが、化合物の安定性等から現在までに成功していない.そのため、MS-MSによる生合成前駆体による微量ラベル化解析法についても次年度に引き継ぐこととなった.ゾーザンテラミンの共生藻株での分布、ならびに宿主生物における分布について検討した.Y-6株の遺伝子の分析を行ってもらい、その位置づけから関連ならびに非関連株を選定した.分離培養株8種を培養し、分離、精製したが、これまでのところY-6株以外に存在が認められていない.奄美大島のスナギンチャクには関連物の存在を確認したが、マメスナギンチャクにはその存在は確認出来なかった.この点についても次年度に引き継いで検討する.共生褐虫藻は、海洋の腔腸動物に共生し、生態形成に重要な役割を果たしている.近年サンゴの白化現象で注目されているが、古くより生物活性物質の真の生産者としても着目されてきた.末端にアミノ基を有する代謝産物としてゾーザンテラトキシンならびにゾーザンテラミンに着目し、その生合成過程について検討した.まず、ゾーザンテラミンの炭素源を特定するために、グリシン、酢酸、メチオニン、プロピオン酸の各ラベル体の投与実験を行った.その結果、グリシン(2Cx1)、酢酸(2Cx11)の計24個の炭素によって母核が形成されていることが明らかになった.また、側鎖のメチル基6個については、メチオニンあるいはグリシンから3個、酢酸から3個の炭素計6個のオリジンが証明された.想定されるラベル化した前駆体の合成を試みたが、化合物の安定性等から現在までに成功していない.そのため、MS-MSによる生合成前駆体による微量ラベル化解析法についても次年度に引き継ぐこととなった.ゾーザンテラミンの共生藻株での分布、ならびに宿主生物における分布について検討した.Y-6株の遺伝子の分析を行ってもらい、その位置づけから関連ならびに非関連株を選定した.分離培養株8種を培養し、分離、精製したが、これまでのところY-6株以外に存在が認められていない.奄美大島のスナギンチャクには関連物の存在を確認したが、マメスナギンチャクにはその存在は確認出来なかった.この点についても次年度に引き継いで検討する.