hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アフリカ農村部におけるリスクと貧困に関する実証研究　－生産資産の変動に着目して－

2013年度は天候ショックから農民を保護する政策の立案のために、天候インデックス保険の研究を重点的に実施した。研究の主たる目的は、降水量をインデックスとした保険を提示し天候不順のリスクを除去することにより、高収益を達成できる農業活動への投資が促進されるかどうかを検証することであった。その目的を達成するために、2012年度に実施した降雨量インデックス型保険に関するフィールド実験の追跡調査として2013年6月に新たに55家計を比較群としてサンプルに加えた、209家計よりデータを収集した。さらに、前年度に実施したデータの情報を最大限活用するために、同じ土地ごとにデータを接続することでパネルデータを構築し、そのデータ整理も完了した。農業生産に関する分析を進めた結果、追加的に無料で保険金を供与されたグループにおいて、メイズ収量はその他のグループよりも統計的に有意に低かったことが明らかとなった。この結果は、今期が干ばっであったことを考慮すると、保険によりリスクから保護されると、収益の分散が高くなる性質を持つ投入物の利用が促進され、ひいては農業生産量の分散も高まる、という理論的予測に一致する結果となった。しかしながら、保険契約の基準としている測候所の降雨量の累積値は事前に定められた降水量を下回らなかったため、保険金の支払いは行われなかった。すなわち、本結果により、悪天候の場合でかつ保険金が支払われないというBasis Riskの状況が不幸にも生起すると、保険供与が農民の厚生を下げてしまう可能性が示唆された。(抄録なし)第一に、一橋大学大学院経済学研究科に提出した論文の改訂稿"Shock and Livestock Transactions i Rural Zambia:a Re-examination of the Buffer Stock Hypothesis"が日本農業経済学会の英文査読誌Japanese Journal of Rural Economicsに2012年4月に掲載された。本稿は、ザンビア農村部で収集した週次パネルデータを用いて洪水生起後の家畜取引の役割を論じた論文である。分析の結果、家畜資産をあまり持たない家計は洪水生起直後に大家畜の売却処分が見られたのに対して、家畜資産を多く持つ家計は洪水が生起した1年以上後に大家畜の取引が観察されていることが判明し、年次データを用いている先行研究において見過ごされてきた家畜取引の存在の可能性を指摘した。本稿は2013年度日本農業経済学会学会誌賞を2013年3月に受賞した。第二に、天候ショックから農民を保護する政策の立案のために、天候インデックス保険の研究を実施した。過去の家計調査データを最大限に利用するために、上記論文で使用したデータのサンプル村を含む9村でザンビア農業研究所と協力し、独自に設計した降雨量インデックス保険の販売を2011年11月より実施した。1年目の2011年には101家計に対して販売を実施し、続く2年目の2012年10月には160家計に対して販売を行った。販売実績は先行研究が報告している低い購入者比率とは異なり、我々の調査地域では両年ともに90%以上の農民が保険契約を最低1口以上購入したが、本保険により穀物被害を補てんするだけに十分な購入は見られなかった。本研究に基づく研究発表は日本農業経済学会2012年度ポスター賞を2012年3月に受賞した。生産資産の変動が天候ショックにより引き起こされていることを実証した点、および、天候リスクを保険する制度の立案に資する研究を実施できている点をかんがみると、当初の研究の目的は順調に満たされていると結論付けられる。2013年6月に家計調査を実施予定である。収集されたデータと過去の天候保険の販売データを組み合わせて、フォーマル保険の提供を通じて天候リスクが保険されたことにより相対的にリスクの高い(同時に収益性も高い)農業技術を採用が促されたかどうかを2013年度に考察する予定である。また保険需要の決定因子に関する研究も論文としてまとめ、国際誌に投稿する予定である。(抄録なし)
システマティック・レビューによる「機能性表示食品」の有効性評価方法に関する研究

我々は当初の予定どおり、機能性表示食品として届出されたシステマティック・レビュー(SR)の前後比較を「PRISMA声明チェックリスト:機能性表示食品のための拡張版(PRISMA)」と「AMSTARチェックリスト(AMSTAR)」を用いて実施した。消費者庁の検証事業として、2015年4月1日から同年10月31日まで(7カ月間分)に同庁ホームページに掲載された51編と、その評価結果を「検証事業前SR」とした。そして、2017年7月1日から2018年1月31日まで(7カ月間分)に掲載された104編のSRを独自に評価し「検証事業後SR」とした。まず、「報告の質」を示すPRISMAを用いた前後比較の結果、2015年7月7日に公表された検証事業報告以降に向上しているとはいえず、記述すべき事項の一部では不備が有意に高まり、むしろ全体として質は低下傾向にあったことを明らかにした。つぎに、「研究の質」を示すAMSTARを用いた前後比較の結果、11点満点中、「検証事業前SR」が6.2±1.8点で、「検証事業後SR」が5.0±1.9点と有意(P<0.001)に質が低下していたことを明らかにした。さらには、SRにおいて、新たにバージョンアップした質評価のツールとして、「AMSTAR2チェックリスト」が2017年9月に開発された。医薬品や医療機器だけでなく、機能性表示食品における届出SRにおいても直接関係することから、このチェックリストの邦訳と使用における解説論文を作成した。おおむね順調に進んでおり、特筆すべき点はない。現在、「機能性表示食品制度における届出SRの質を高めるための特有のチェックリスト」の開発の工程に入っている。既存のガイドライン(2019年3月26日版)やPRISMAを踏まえながら、各分野の有識者の見解を取り入れて、当該SRとして不可欠な事項を示す有益なチェックリストを完成させる予定である。本研究は、2015年4月1日から導入された「機能性表示食品制度」(本制度)において、有効性の根拠として届け出されたシステマティック・レビュー(SR)の研究方法論の適正性を評価するとともに、具体的な改善方法を明らかにすることを目的としている。2016年7月7日に公表された検証事業の報告前のSRと報告後のSRにおいて、「報告の質」と「研究方法の質」が高まったかどうかをそれぞれPRISMAチェックリスト(PRISMA)とAMSTARチェックリスト(AMSTAR)によって評価するとともに、さらに不十分である点を明らかにする(研究1,2)。また、PRISMAは、すべての分野におけるSRの一般的な(in general)報告すべき事項を挙げているが、本制度における特有の記述すべき事項のチェックリストはない。この特有のチェックリストをノミナル・グループ法という、多様な立場のパネリストが参画しての科学的なコンセンサス法を用いて開発する予定である(研究3)。現時点においては、研究1と2において、2017年7月1日から2018年1月31日の期間に消費者庁ホームページに掲載された番号C48-C341の294件について適格基準に基づきスクリーニングした結果、対象の届出96件、対象SR104編を特定することができている。研究の意義・重要性として、学術面においては、いわゆる健康食品の有効性を示すエビデンス構築の先駆的な研究となる。行政面においては、研究の成果はすべて消費者庁などの関係当局にも提言するため、直接的・間接的により制度の発展のために役立てられうる。届出者(企業)側においては、適正にSRを実施することを改めて啓発することになり、届け出されたSRの質はより向上していくことになる。評価するための届出SRだが、2017年7月1日から2018年1月31日の期間に消費者庁ホームページに掲載された番号C48-C341の294件について適格基準に基づきスクリーニングした結果、対象の届出96件、対象SR104編を特定することができた。届出件数とSR数との差異は、ダブルあるいはトリプルクレイムのために、1つの届出の中で複数のSRを包括しているためである。なお、適格基準はSRであることだが、除外の基準として、臨床試験、撤回された届出、前述の期間中に内容が同じSR、あるいはほとんど内容が同じSRが存在する場合には、消費者庁ホームページに最初に掲載された方を採用し、以降のSRは除外した。内容が同じ、あるいはほとんど同じSRが存在する理由は、ある製品のクレイムのために、ある最初にSRを実施した企業等のSRを他の企業等が使い回すためである。

まず、「報告の質」を示すPRISMAを用いた前後比較の結果、2015年7月7日に公表された検証事業報告以降に向上しているとはいえず、記述すべき事項の一部では不備が有意に高まり、むしろ全体として質は低下傾向にあったことを明らかにした。つぎに、「研究の質」を示すAMSTARを用いた前後比較の結果、11点満点中、「検証事業前SR」が6.2±1.8点で、「検証事業後SR」が5.0±1.9点と有意(P<0.001)に質が低下していたことを明らかにした。さらには、SRにおいて、新たにバージョンアップした質評価のツールとして、「AMSTAR2チェックリスト」が2017年9月に開発された。医薬品や医療機器だけでなく、機能性表示食品における届出SRにおいても直接関係することから、このチェックリストの邦訳と使用における解説論文を作成した。おおむね順調に進んでおり、特筆すべき点はない。対象となるSRが特定できたので、次はレビューアによるPRISMAとAMSTARによる質評価を行う段階になった。概ね2018年7月下旬までに評価結果をまとめ、2018年度内にそれぞれ論文化する予定である。なお、チェックリスト開発については、当初見込みのとおり、2018年9月頃より調整を開始し、2019年度にデリフィーコンセンサス法を用いた会議により完成させる予定である。現在、「機能性表示食品制度における届出SRの質を高めるための特有のチェックリスト」の開発の工程に入っている。既存のガイドライン(2019年3月26日版)やPRISMAを踏まえながら、各分野の有識者の見解を取り入れて、当該SRとして不可欠な事項を示す有益なチェックリストを完成させる予定である。研究の進捗により、2017年度内に研究会議が当初予定よりも1回少なかったことがあり、その分が2018年度に繰り越される。また、作業におけるアルバイト代が、この2018年度に集中することが予想される。具体的には、評価されたシートの照合作業や、2つ目の研究プロジェクトが途中で開始されることもあり、その事務作業に時間を要すると考えられる。機能性表示食品制度における届出SRに特有なチェックリストの開発の部分において、年度内に少しの遅れが生じたため完全に執行できなかった。しかし、年度明けにすぐに着工できているので問題はない。
小学校英語教育における児童生徒の非言語学的要因に関する基礎的研究

認知発達という過渡期にある児童の外国語活動に対する好意度や不安は,クラス内における他者との関係や授業形態,授業内容などの要因により変化しやすいことがわかった。また、比較的安定した児童個人内の特性によっても、外国語活動の授業における不安や否定的評価に対する恐れが規定されうることも分かった。本研究は小学校英語教育における、児童生徒の非言語字的要因(学習動機や学習観、学習不安、学習方略等)の役割を把握することを目的とした3ヶ年計画の研究である。今日、小学校における英語活動の設備・環境が順次整っていく中で、彼らがどのような意欲(動機や態度)を持ち、どのように英語学習を考え(言語学習観)、どのような不安を感じ(情意)、どのように勉強してゆくのか(学習方略)、その要因を探索し、整理しながらそうした要因への教育的介入可能性を見出そうとする研究である。以上の目的を達成するために、本年度(研究初年度)は(1)小学校英語教育における児童・生徒の非言語学的要因を扱った研究の文献研究と、(2)研究を進める上で必要不可欠である調査参加者の確保、(3)調査で使用する各質問紙(学習動機、学習不安、学習観、学習方略)の作成を行った。さらに、3年後の必修化にともない、小学校での英語活動が過渡期にあることを踏まえ、教員向けの研修会に参加し、児童生徒の心理面に対する対応や動機付けなどに関連した最新情報や資料の収集を行った。また、特別支援学級における英語活動についても、授業観察とその指導者にインタビューを行い、活動の様子や心理面での変化などについて情報を収集した。文献調査結果と研修会での現場の意見から、小学校における英語活動については、心理面において肯定的な結果と変化を及ぼさないという結果が混在しており、またその評価も研究者間で一貫していないことがわかった。特別支援学級における英語活動については、実践例が少なく、教育現場には様々な課題があることがわかった。必修化を目前に控え、こうした点についての更なる研究が必要であることが伺えた。なお、本年度の調査(文献調査とインタビュー)結果とまとめについては、既に国際学会(LPLL2009 :アイルランド)へプロポーザルを提出し、採択されており、来年度に発表予定である。研究2年目である平成21年度については、(1)研究成果の中間報告と、(2)本調査(アンケートとインタビュー)の実施、(3)調査データの分析を行うことを目標としていた。(1)に関して、昨年度の文献調査結果とインタビュー結果と本年度分の収集資料をまとめた中間結果をLPLL2009(国際学会)で発表した。(2)に関して、研究初年度に作成した質問紙を調査協力校で実施した。さらに、同校において小学校英語活動を担当する教員にインタビューを行い、教員から見た児童生徒の様子や教員自身の学習観などの聞き取り調査を行った。(3)の調査データの分析には、探索的因子分析や重回帰分析などを用いた。主に、目標理論に基づくパスモデルを立て、そのモデルの検討を行った。同時に、非言語学的要因の抽出やそれらの要因閥の因果関係も探索した。分析の際には個人情報保護の観点から、データは群として扱い、さらに個人や所属が特定できないように加工するなどして取り扱いには十分注意した。本年度分の結果概要としては、小学校外国語(英語)活動における、通塾による不安低減の可能性および女子児童の積極性等が挙げられる。また、特別支援学級での英語活動の有効性についても、教員へのインタビューから得ることができた。その他、本年度においては、中間発表以外にも、分析手法や小学校英語活動の動向を知る目的で、大学英語教育学会や小学校英語活動の研修会(AEEN第3回ワークショップ)へ参加した。また、来年度に学会発表を行うために本年度の研究のまとめ(アブストラクト)を、日本教育心理学会第52回総会及び、大学英語教育学会第49回全国大会等に応募し、採択されており、来年度に発表予定である。研究最終年度として,本研究課題のまとめと研究結果の発表(フィンランドでの国際学会,6月;小学校英語教育学会,7月,北海道;日本教育心理学会,8月,東京;JACET全国大会,9月,宮城)を行い,総括として研究成果報告書を作成した.結果の概略として,先行研究のトレースの結果,小学生の場合,学年が上がることに,英語学習に対する意欲(動機)は低下することがわかった.「一般的な事柄への興味関心の分極化」という発達的な説明で解釈できるのではないだろうか.

低学年や中学年の児童とは異なり,高学年になるにつれ,興味関心が様々に分化し,英語以外への興味も持つようになることで,全般的な学習動機の変容に伴う英語学習意欲や動機の低下が考えられる.また動機変容に際して,男女差が見られる傾向があることである.これらは高学年における認知発達(cognitive development)による影響(例えば,自己中心性からの脱却や主観と客観の分化,抽象的な思考や,ソーシャル・スキルの獲得,自尊心,自己概念の形成など)と思春期に伴う心理的な変化を受けているようであり,こうした発達的変化についても考慮する必要があるかもしれない.小学校高学年児童(5,6年生)を対象に英語活動中における授業への好意度と不安を中心にその役割と関係性について調査結果,認知発達という心理的変化の過渡期にある児童の授業に対する好意度や不安は,クラス内における他者との関係や授業形態と授業内容などの要因により,変化しやすいことが分かった.一方で,比較的安定した児童個人内の特性によって不安や否定的評価に対する恐れなどが規定されることも分かった.児童一人ひとりのニーズに合わせた授業展開を行うことは困難と思われるが,個別支援という考え方も一つの選択肢として考慮する必要があるかも知れない.
アスパラギン結合糖鎖による造血制御機構の解明 -糖転移酵素遺伝子導入による解析-

造血幹細胞の増殖・分化や造血器腫瘍の増殖・臓器特異性(homing)において骨髄微小環境のもとての糖鎖、特にアスパラギン結合糖鎖の意義については不明である。本研究ではアスパラギン結合糖鎖の造血幹細胞の増殖・分化における生物学的意義を明らかにするため、β1-4N-acetyglucosaminyltransferaseIIIGnTIII遺伝子を造血幹細胞や造血細胞株さらに造血ストローマ細胞に導入、発現し、造血細胞の増殖・分化能を検討し、さらにGnTIII糖転移酵素のトランスジェニックマウスに認められる汎血球減少の分子機構を解明し、造血細胞における新たな造血制御機構を解明し、近年造血器腫瘍の治療としての造血幹細胞移植への応用や遺伝子治療への応用を目的とするものである。結果1. GnTIIIトランスジェニックマウスの造血障害の分子機構の解析骨髄微小環境における糖鎖機能を解析する上で有用なモデル動物として糖転移酵素GnTIIIのトランスジェニックマウスがある。このマウスは汎血球減少を来すが、正常マウスとの骨髄移植実験からGnTIIIの発現増強のある骨髄ストローマ細胞に障害があることが明らかとなった。2. GnTIIIトランスジェニックマウスのストローマ細胞の障害分子の同定。GnTIIIトランスジェニックマウスの骨髄ストローマ細胞上の障害分子としてレクチンを用いた糖鎖解析からVCAM-1に着目した。さらにVCAM-1発現CHO細胞に、GnTIII遺伝子を導入し、造血細胞との接着能は有意に低下したことからGnTIIIによる糖鎖はインテグリンVLA4/VCAM-1の相互作用に影響することをはじめて明らかにした。
理科教育用O2/CO2計測システムの構築とそれを用いた自然探求型の教材開発

酸素(O2)と二酸化炭素(CO2)に視点を絞った自然探求型の理科教材は、理科教育における「エネルギー」・「粒子」・「生命」・「地球」の科学の基本概念の育成に重要な役割をはたすものと考えている。そこで本研究では、誰でも簡単に操作できる理科教育のためのO2ガスとCO2ガスを計測するシステム教材を開発した。O2ガスは、簡単に作製できる手作りによる隔膜ガルバニ電池式酸素センサを採用した。この酸素センサは、大気中のO2濃度だけでなく、溶液中のO2濃度も計測できるため理科教材として最適なセンサである。CO2ガスは、固体電解質型センサモジュール(FIGARO : CDM4160-HOO)を使用した。このシステムは、O2センサとCO2センサを組み合わせて同時に自動計測できるようになっている。センサはUSBによりPCに接続しデータを取り込み、市販の表計算ソフトにより処理できるように計測ソフトを開発した。さらに盲学校の理科教育にも使えるよう、計測データを読み上げる機能を加え、さらに外国の理科教育でも使用できるように日本語から英語による表示が切替できるようになっている。何よりもこのシステムの重要な利点は、人間には無色透明な酸素と二酸化炭素の気体濃度の変化に対して時間を追って視覚することができることである。探求実験として発表者個人の呼気を例として実験をおこなった。浅く吸い込んだ空気を呼気袋に吹き込んだ場合(浅い呼気)と深く肺まで吸い込んで30秒間息を止めた後の呼気を呼気袋に吹き込んだ場合(深い呼気)の2種類について実験をおこなった。それぞれの実験は、5秒間隔でデータをサンプリングし90秒間計測をおこなった。呼気における酸素と二酸化炭素の経時変化を比較し検討を行った。尚、計測器のキャリブレーションは、大気中の酸素濃度と二酸化炭素濃度と同じに酸素20.9%、二酸化炭素400ppmとして設定した。実験結果、浅い呼気の場合、酸素濃度は20.9%から18.64%と約2.3%減少した。一方、二酸化炭素濃度は、呼気後17828ppm(約1.78%)となり大気中の二酸化炭素濃度の約45倍増加した。深い呼気の場合、酸素濃度は16.81%と約4.1%減少した。一方、二酸化炭素濃度は、呼気後2485ppm(約2.48%)となり大気中の二酸化炭素濃度の約62倍増加した結果を得ることができた。このように浅い呼気や深い呼気でも、呼気袋とO2/CO2計測システムがあれば、誰でも簡単に呼気の実験をすることができる。しかも定量的に精度よい結果を得ることができる。この計測システムは、自然探求型の理科教材として「生命」の基本概念育成にも大いに期待できる。

本研究は、酸素(O_2)濃度と二酸化炭素(CO_2)濃度の状況変化をモニターするために、安価で簡単に操作できるO_2/CO_2計測システムを構築することを目的とする。(1)O_2センサは、本研究室で実用化に向けて開発してきた手作りによるO_2センサを活用した。気相・液相中のO_2濃度を計測できる隔膜ガルバニ電池式O_2センサと温度センサを組み合わせたインターフェイスと計測ソフトを開発しO_2計測システムを作製した。(2)CO_2センサは、CO_2の測定範囲や使用環境が異なるため、その用途に応じて様々な仕様のセンサが必要になる。そこで安価で制御用の固体電解型CO_2モジュールを使ってCO_2計測システムを作製した。O_2/CO_2専用インターフェイスと計測ソフトを開発し、理科教育用O_2/CO_2計測システムを構築した。吸気(空気)と呼気(吐いた息)に含まれるCO_2濃度を比較して肺の働きを調べたり、燃焼後に発生するCO_2の有無によって、ものの違いや燃焼の仕方を調べたり、様々な自然現象に対して、O_2とCO_2に特化した多くの自然探求型教材を開発した。試作品を北海道道立教育研究所付属理科教育センター理科支援員配置事業(SCOT)コーディネーターの中村隆信先生に評価を依頼し、現場の教員実習で使用してもらった。理科教育用O_2/CO_2計測システムを100セット、試作品を準備したので、中学校・高等学校・大学・都道府県の教育センターに配布し、実際の教育現場で使用してもらうことを予定している。本研究は、酸素と二酸化炭素の自然現象を計測するためにO_2/CO_2計測システムを構築し、このシステムを使って理科実験教材を開発し、実践として活用できることを目標とした。(1):02センサを組み立てる時に使用する酸素透過膜(ポリエチレン)の厚さを20μmから30μmに改良することで、酸素センサが飛躍的に安定することが分かった。(2):小学校・中学校の現場でPCの数が充分でない場合、酸素濃度を表示する方法としてHARRIS・ICL7136CPL(秋葉原・秋月電子)のデジタル電圧計(1800円)を用いると安価で利用できる簡易型酸素センサキットを作成した。この手法はPCの操作が不慣れな先生も簡単に表示操作ができ扱い易くした。また、このデジタル電圧は完成品がないため、回路を組み立てるのに時間が無い先生のために、50台を東京高専で組み立ててできるだけ利用し易いように準備を行った。(3):O_2/CO_2計測システム使って開発した教材を例に多くの都道府県の教育現場に広める試みをおこなった。「理科での持続可能な発展に関する教材の開発とそれを用いた科学的表現力の育成」(松原静郎代表)のワークショップの一貫として15の都道府県の教育センターの指導主事の先生方(北海道、青森県、岩手県、宮城県、福島県、栃木県、群馬県、神奈川県、新潟県、静岡県、富山県、愛知県、三重県、京都府)にお集まりいただき、O_2/CO_2センサの活用に関するワークショップを開催する運びとなった(場所:文部科学省5階第3会議室)。内容は、低学年向けの簡易型酸素センサキットと高学年向けの酸素/二酸化炭素センサキットを紹介した。簡易型酸素センサキットは、酸素センサの組立て方、PCとの接続の仕方、計測ソフトの使い方などを説明した。紹介した実験中で呼気やロウソクの燃焼実験はとても好評であった。
光コムと光シンセサイザによる高速・高密度光信号処理

高分解能なアレイ導波路格子からなる光シンセサイザを用いて、繰り返し周波数12.5GHz、最小パルス幅3psのさまざまなパルス波形の短光パルス整形技術を確立した。発生させたフーリエ限界パルスのファイバ伝搬特性を定量的に明らかにした。光シンセサイザによって生成した短光パルスを非線形ファイバに導入して、広帯域で平坦なスーパーコンティニューム光の発生に成功した。1Gbps 16波のDWDM伝送システムにおいて、ローカルコムを用いたヘテロダイン検波により、10kmエラーフリー伝送に成功した。高分解能なAWGからなる光シンセサイザーのファイバー網の伝送特性解析やフォトニックネットワークへの応用について検討した.光シンセサイザーはAWG,強度変調器,位相変調器,ミラーがモノリシックに集積された反射型構成からなる.4インチ石英基板上に作製されたAWGは30chの出力導波路をもち,各チャネルに位相変調器及び強度変調器が集積されている.光パルスを生成するために,光周波数コムを光シンセサイザーに入力した.コムの周波数間隔は光シンセサイザーのチャネル間隔(12.5GHz)に一致させた.光シンセサイザーにより精密にパルス波形を整形できることを利用して,さまざまなパルス波形のファイバー伝搬特性を調べた.中心周波数1553nm,繰返し12.5Gz,パルス幅4-8psのsech^2型およびGauss型パルス(フーリエ限界パルス)を発生させ,ピークパワーをいくつかの値に設定して単一モードファイバー(D=17ps/nm/km)に入射した.ファイバーの伝搬前後のパルス波形を強度相関器によって測定した.これにより,sech^2型パルス(半値幅:3.7ps)のピークパワーをパラメーターとして,出力パルスの半値幅の伝搬距離依存性を調べたところ,ピークパワーの増加とともに,波形の広がりが抑えられていくことが分かった.特にsech^2型パルスでは,ピークパワーが5.5W以上になると5km伝搬後でも波形の広がりはほとんど見られなかった.これが実際にソリトン的な伝搬をしているかどうか確認するために,パルス幅と基本ソリトンを満たすピークパワーとの関係を定量的に調べたところ,理論値とよい一致を示した.光パルスシンセサイザーを用いた短光パルス合成により,ファイバー網の伝送特性解析について検討した.光パルスシンセサイザーはAWG,強度変調器,位相変調器,ミラーがモノリシックに集積された反射型構成からなる.4インチ石英基板上に作製されたAWGは30chの出力導波路をもち,各チャネルに位相変調器及び強度変調器が集積されている.精密にパルス波形を整形できることを利用して,繰返し12.5Gz,パルス幅4-8psのsech^2型およびGauss型パルス(フーリエ限界パルス)を発生させた.この方法で発生した種パルスをEDFAで増幅し,200mの単一モードファイバ(D=17ps/nm/km)に伝播してパルス圧縮を行った.単一モードファイバの後に設置した自己相関器で観測される波形を元に,圧縮後の形状がガウシアンパルスとなる様に位相スペクトルをフィードバック制御した.従来のシンセサイザだけを用いる場合は3ps程度のパルス発生が限界だったが,本方法では1.3psまでパルスを圧縮でき,さらにペデスタルフリーのパルス発生にも成功した.パルシンセサイザによって生成した短光パルスを分散フラットファイバに導入して,広帯域なスーパーコンティニューム(SC)光を発生した.コム間隔12.5GHz,ピークパワー106Wのsech^2型パルスにより,131nm(20dB帯域)のSC光を生成した.このSC光の周波数間隔を掃引して干渉計測を行い,空間分解能30μmの高速な3次元計測が可能なことを確認した.高密度波長多重の送信用光源として広帯域・高確度なコム発生技術,また受信用にローカルコム光発生によるホモダイン検波技術を開発し,高分解な分波を実現することを検討した.C-band内の3つの種光源と1つのコム発生系を用いて50GHz間隔,27波のキャリア光を生成し,この光源を用いて10Gbps,100kmのエラーフリー伝送に成功した.高分解能なAWGからなる光パルスシンセサイザーのファイバー網の伝送特性解析やフォトニックネットワークへの応用について検討した.光パルスシンセサイザーはAWG,強度変調器,位相変調器,ミラーがモノリシックに集積された反射型構成からなる.4インチ石英基板上に作製されたAWGは30chの出力導波路をもち,各チャネルに位相変調器及び強度変調器が集積されている.光パルスを生成するために,光周波数コムを光パルスシンセサイザーに入力した.コムの周波数間隔は光シンセサイザーのチャネル間隔(12.5GHz)に一致させた.光パルスシンセサイザで整形可能なパルスは3psであった.光パルスシンセサイザを用いた波形整形を伴うパルス圧縮について検討した.光パルスシンセサイザで発生した3psの光パルスを高出力

EDFAにより増幅し,200mのSMF中を伝搬することで光パルスを1.6psにまで圧縮した.圧縮後の波形にはペデスタルが生じたが,光パルスシンセサイザへのフィードバック制御により,1.4psのペデスタルフリーな圧縮パルスが得られた.次にSMF1本でなく,2種類のファイバで行う波形整形を伴うパルス圧縮について検討した.高非線形分散シフトファイバ(HN-DSF)及び単一モードファイバ(SMF)中で伝搬することでパルスを圧縮した.SMFのみでは1ps程度までの圧縮が限界であったが,HN-DSFとSMFのペアにより500fs未満に圧縮された.光周波数コムを用いたDWDM伝送システムにおいて,帯域制限をかけた1GbpsASK信号を用いることで,直接検波による雑音成分を低減させる方法を試みた.25GHz間隔,16波の光周波数コムを生成し,1Gbps/NRZ信号を10km伝送した時において,10-11のBER特性が確認できた.
テロメアによる心血管の生物学的老化の診断法の開発

白血球テロメア長が潜在的な動脈硬化や血管の老化の診断に応用できる可能性につき検討した。本年度は、広島大学医学部附属病院において高血圧、高脂血症、糖尿病などの心血管リスクファクターの治療中の患者、または心筋梗塞、脳卒中、閉塞性動脈硬化症の既往のある患者、または検査のため来院しこれらの疾患が除外された患者合計83例を対象に血管内皮機能、動脈硬化の重症度と白血球テロメア長の関連を検討した。動脈硬化の重症度は上記の各疾患が1つ存在する毎にポイント1としてその合計を各人算出し、cardiovascular damage score(CVDスコアー)として評価した。内皮機能は反応性充血による前腕動脈径拡張反応(Flow mediated dilatation, FMD)から評価した。対象はCVDスコア0から4までの5群にわかれ、FMDはCVDスコアの上昇に伴い低下した。すなわち、CVDスコアから評価した動脈硬化重症度と内皮機能が相関することが示され、CVDスコアによる分類は妥当であることが立証された。次に、白血球テロメア長をCVDスコアーの群別に比較したところ、スコアの増加にともなってテロメア長が減少していた。テロメアの加齢による正常な低下を考慮してテロメア短縮を評価したテロメア係数もCVDスコアーの上昇にともない低下することが観察され、テロメア長の短縮は加齢とは関係ないことが明らかになった。以上の結果から白血球テロメア長の短縮は潜在的またはすでに存在する動脈硬化性血管障害の進行と何らかの機序を共有していると考えられ血管の老化が診断できる可能性が示された。本年度、まず、テロメア長の測定方法についての基礎的研究をおこない、血液からのDNA抽出、サザンブロッティングなどにつき、最適な方法を確立した。次におこなったテロメア長の再現性の検討、年齢との疎な相関などから、テロメア長は対象に固有な指標であり、短期間で変化しないことがわかり、臨床検査としての条件を満たすことが確認された。また、検査サンプルは、心臓など、臓器組織を採取する必要はなく、むしろ血液での検討が臨床検査として、より優れた指標となることがわかった。約90名の心血管病患者とボランティアの協力を得て、各疾患群における平均のテロメア長、血管内皮機能、および酸化ストレス指標との関連を検討したところ、年齢で補正したテロメア長は、疾患群間では有意差をみとめなかったが、高血圧、高脂血症、糖尿病、などのリスクファクターと虚血性疾患(心筋梗塞、狭心症、脳梗塞、閉塞性動脈硬化症)のイベント数をスコア化すると、このスコアが高いものほど、テロメア長が短いことがあきらかになった。さらに血管内皮機能の指標として、前腕動脈く血後の血管拡張反応を血管エコーで測定したところ、テロメア長は血管内皮機能が低下しているほど、短縮していた。これらの結果は、テロメア長が、実際の暦年齢よりも鋭敏に心血管リスクを反映することを示唆しており、心血管疾患のリスク/重症度の予測因子として、臨床的に有用であることを示している。今後、現段階で得られた結果をさらに大きなサンプルで確認するとともに、科研申請書で示したように、テロメア短縮と酸化ストレスの関与につき検討中であり、テロメア短縮のメカニズムを明らかにする上で重要な臨床データが集積しつつある。前年に引き続き白血球テロメア長が潜在的な動脈硬化や血管の老化の診断に応用できる可能性につき検討した。内皮機能は反応性充血による前腕動脈

径拡張反応(Flow mediated dilatation, FMD)から評価した。対象はCVDスコア0から4までの5群にわかれ、FMDはCVDスコアの上昇に伴い低下した。すなわち、CVDスコアから評価した動脈硬化重症度と内皮機能が相関することが示され、CVDスコアによる分類は妥当であることが立証された。次に、白血球テロメア長をCVDスコアーの群別に比較したところ、スコアの増加にともなってテロメア長が滅少していた。テロメアの加齢による正常な低下を考慮してテロメア短縮を評価したテロメア係数もCVDスコアーの上昇にともない低下することが観察され、テロメア長の短縮は加齢とは関係ないことが明らかになった。以上の結果から白血球テロメア長の短縮は潜在的またはすでに存在する動脈硬化性血管障害の進行と何らかの機序を共有していると考えられ血管の老化が診断できる可能性か示された。本年度はさらに本研究を展開し、より簡便な方法でテロメア評価を行うため新手法を開発し、検査の意義を確立するために酸化ストレスなど他の因子との関連性を追及している。
葉の形成に関与するGTP結合蛋白質の機能の解析

目的:生体の様々な反応の分子スイッチとして働くGTP結合タンパク質には、大別して3種類ある。その中のひとつの低分子量GTP結合タンパク質に属するYPT/rabタンパク質は、細胞内小胞輸送に関与している。植物特有の現象と関わる遺伝子を見つけるために、遺伝子発現に及ぼす光の影響を調べたところ、2つの遺伝子(pra2とpra3)が光により調節されていた。本研究光でその発現が制御されているpra2とpra3タンパク質の局在場所を明らかにすることを目的とした。成果両タンパク質のモノクローナル抗体を用意したので、これを使用して、何時、何処で、どれだけ、これらのタンパク質が発現しているか調べた。両タンパク質ともに、茎に多く発現していた。pra2タンパク質は根と芽ではほとんどなく、暗所生育実生の茎に存在し、光照射により顕著に減少した。pra3タンパク質は茎以外の組織にも少しあり、光照射により減少したが、pra2タンパク質ほど顕著ではなかった。暗所生育実生の茎のどの部分にこれらのタンパク質が存在するか調べたところ、pra2タンパク質はpra3タンパク質と異なり、茎の上部に存在する結果を得た。pra2タンパク質は暗所生育実生の茎に特異的に起こる現象に関わる小胞輸送の分子スイッチとして機能していると推測された。pra3タンパク質は暗所生育実生の茎で盛んにおこり、かつどの組織でも普遍的に必要な小胞輸送の分子スイッチとして機能していると推測された。暗所生育実生の茎の上部特異的に起こる現象は茎伸長である。茎伸長に必要な小胞輸送、-例えば細胞壁合成に関与する物質の輸送-との関係を今後調べる予定である。
シナプスにおける時・空間近接分子群の同定手法の開発

生体蛋白質は時々刻々と多様な分子群と相互作用することにより、成熟、輸送を経て適所に局在化することで、生理機能を発揮する。これらいずれの過程が障害されても蛋白質はその機能を果たせず、時には疾患の要因となる。本研究では、超解像プロテオミクス法の開発に挑戦する。これまで見過されてきた蛋白質相互作用を明らかにして、シナプス制御機構やシナプス病態機構の理解につながる成果を得ることを目指す。
ヨシ群落地(湿地)におけるメタン(CH_4)の発生機構に関する研究

八郎潟中央干拓地のヨシ群落地〔G_6圃場,地学部のヨシの密度は34本/m^2,リタ-:6.5kg/m^2(風乾重量)〕の土壌断面における地下茎の分布深さを調査した結果,次のことが明らかになった。(1)、土壌断面における酸化層(地表面から深度40cm)には,主として,垂直地下茎(全垂直地下茎量の約93%)が分布している。(2)、土壌断面における漸変層(深度4060cm)には水平地下茎が最多分布(全水平地下茎量の約50%)している。そこで、へドロ地盤の地中深く分布する水平地下茎と地上部の茎(地上茎と呼ぶ)の茎内部のメタンガス(CH_4)を測定した結果,次の事実が明らかになった。枯死しているヨシ(草丈が338cm)の水面からの高さ160cm地点の地上茎の茎内部のメタンガス濃度を1とすると,(1),水面上高さ17cmの根元に近い茎内部のメタンガス濃度は約27倍であった。(2)、これに対して,深度33cmに分布する生きた水平地下茎の茎内部のメタンガス濃度は約380倍で,更に,深く分布する生きた水平地下茎(深度65cm)の茎内部のメタンガス濃度は約1040倍であった。一方,ライシメ-タにおける枯死したヨシ(草丈が610cm)の水面上の高さ10cm,160cm,290cmの各高さの地上茎の茎内部のメタンガス濃度は、それぞれ4.9ppm,3.2ppm,2.0ppm,であった。この時の空気中のメタンガス濃度は2.0ppmであった。以上の事実から,干拓地におけるヘドロ地盤の地中深くで生成(発生)されたメタンガスをヨシ植生が,ヨシの植物体を通じて,地上の大気に放出していることは明らかである。したがって,次に,ヨシの通気組織系について検討した。水平地下茎の節の下部から発生している根(吸水根と呼ぶ)の側面から発生している根をヒゲ根と呼ぶことにする。このヒゲ根から→吸水根→水平地下茎→茎→葉鞘→葉身の順序で,全植物体に連なる通気組織系内の発達状況を走査電子顕微鏡で調べた。その結果,ヨシ植物体におけるメタンガス移動の経路を形態学的に明らかにできた。
シトルリン化フィブリノゲンの凝固・線溶機能異常とその病因との関係

関節リウマチの病因のひとつと考えられているシトルリン化フィブリノゲン(C-Fbg)は、トロンビンの切断部位のArgがシトルリン化されるため、フィブリノペプチドの放出が起こらないために重合反応が起こらないことを明らかにした。また、健常ヒト滑膜培養細胞にC-Fbgを添加する実験では、C-Fbg単独、患者中に存在する抗CCP抗体との同時添加によっても、炎症を惹起するような物質の明らかな増加は観察されなかった。リコンビナントフィブリノゲンをウサギ筋肉ペプチジルアルギニンデイミナーゼによりシトルリン化させた。その結果はSDS-PAGE後にAnti-Citrulline(Modified)Detection Kitを用いたウエスタンブロッティングで確認した。シトルリン化フィブリノゲンのトロンビンによるフィブリン重合反応を行ったところ、まったく重合を観察できなかった。そこでトロンビンによるフィブリノペプチド放出試験を実施した。その結果、FPAおよびFPB放出ともにトロンビン濃度を通常条件の83倍として3時間反応してもまったく観察できなかった。しかし、血液凝固第XIII因子によるフィブリノゲンγ鎖架橋反応の開始時間は、対照の正常フィブリノゲンの2分に対し、遅延しているものの5分であった。さらに、プラスミンによるフィブリノゲン分解反応の阻害試験を行った結果では、シトルリン化フィブリノゲンにおいてもFPA放出後のAα鎖のN末端であるいわゆる"A"knobの結合部位であるいわゆる"a"holeと低親和性Caイオン結合部位の機能は、正常対照と大きな差がないことが明らかになった。一方、シトルリン化フィブリノゲンはトロンビンによりフィブリン重合反応がまったく起こらなかったため、生成フィブリン塊のプラスミンによる溶解試験は行うことが出来なかった。以上の結果より、シトルリン化フィブリノゲンはトロンビンの切断部位であるAα鎖16Arg-17GlyおよびBβ鎖14Arg-15GlyのArgがシトルリン化されたために、フィブリノペプチドの放出が起こらないことにより、重合反応が起こらないことが明らかになった。しかし、それ以外の機能は概ね大きな影響を受けないことが推測された。2年目の研究は健常ヒト滑膜培養細胞(ACBI479;DSファーマバイオメディカル社)をシトルリン化フィブリノゲン(C-Fbg)存在下で培養し、培養上清中の各種サイトカイン・接着因子および凝固・線溶系制御因子の発現分泌刺激の有無の検討であった。間質細胞で産生されるとされている炎症性サイトカインであるTNFα,IL-6,IL-8のいずれもC-Fbgの単独添加、あるいはC-Fbgと結合すると考えられる抗環状化シトルリンペプチド(CCP)抗体の同時添加においても、両者無添加の培養上清と比較して、有意な増加は認められなかった。TNFαにおいては、むしろどちらかの添加により低下する傾向が認められた。炎症性サイトカインにより細胞表面に発現が増強すると考えられている接着因子であるICAM-1とよく相関する可溶性ICAM-1(sICAM-1)は、C-Fbgの単独添加、あるいは抗CCP抗体の同時添加においても、両者無添加の培養上清と比較して、有意な増加は認められなかった。線溶低下を来たし組織内フィブリン沈着に関与すると考えられているプラスミノゲンアクチベータインヒビター(PAI-1)と、関節リウマチの関節組織破壊に関与すると考えられているマトリックスメタロプロテアーゼ-3(MMP-3)の発現は、C-Fbg単独添加、抗CCP抗体単独添加、あるいはC-Fbgと抗CCP抗体の同時添加による明らかな増加は認められなかった。以上、今回の検討では、C-Fbgあるいは抗CCP抗体の正常滑膜細胞への明らかな影響は観察されなかった。このことは、今後健常者滑膜細胞と関節リウマチ患者単球・リンパ球、患者滑膜細胞と患者単球・リンパ球、患者滑膜細胞と健常者単球・リンパ球の組み合わせ培養に対して、C-Fbgあるいは抗CCP抗体の影響を調べる実験を行う重要性を認識させられた。
農村地域における在宅ケアの実態に関する比較研究

「農村地域における在宅ケアの実態に関する比較研究」という課題で1990年度と1991年度の科学研究費の交付を受けた。初年度は、長野県佐久病院、新潟県大和町のゆきぐに大和総合病院の在宅ケアの実践、ならびにそのプログラム化について調査を行った。91年度は、新たに岩手県沢内村の沢内病院を対象に加え、在宅ケアを準備する地域医療の実態に関して調査を行った。この三つの事例は、病院の所在地の自治体の規模、病院の大きさや経営状態、また病院のカバ-している範囲などさまざまな差異があるが、共通しているのは、在宅ケアの実践に対して、医師集団が果している役割が大きいことである。医師たちが、地域の保健、医療、福祉をつなぐパイプ役を演じており、保健婦、看護婦、理学療法士らと連携をとりながら、地域医療のプログラムをつくり、それを実践している。最近は、「キュアよりもケアを」という声もきかれるが、治療や緊急時の処置に対する不安がなくならなければ、家庭における看護もなりたちがたい。この点からすれば、この三地域は、訪問診療、往診と形は異なっていても、医師が地域へ出てゆくことが保障されているし、なによりも医師の専門性を生かした指導のもとに在宅ケアがなされている。入浴サ-ヴィスなどに代表される在宅でのケア水準の維持については、三つの事例ではバラつきがあり、とくに受け入れ側である家庭の問題については、今後個々のケ-スにあたって詳しく分析される必要がある。在宅ケアはこれまでも行なわれてきたし、今なおさまざまな問題をかかえながらおこなわれている。よりよい在宅ケアのシステム化のために、この三つの事例にとどまらず、事例を多くしてその実態について解明する必要がある。「農村地域における在宅ケアの実態に関する比較研究」という課題のもとに、二つの地域を選定し、その実態調査を行った。ひとつは長野県臼田町にある佐久総合病院が在宅ケアを行っている地域(臼田町、八千穂村、佐久市、南北相木村、川上村など)であり、もうひとつは、新潟県の大和町にあるゆきぐに大和総合病院がカバ-する地域(大和町、六日町、塩沢町など)である。この両地域について、一年間集中的な実態調査を行うなかで以下のことが明らかになった。この二つの地域では、明確な理念をもつ複数のリ-ダ-が存在し、その強力なリ-ダ-シップのもとに包括的な地域医療が推進されている。その共通点は、総合病院を核としながら、他の関連施設、たとえば老健施設、特別養護老人ホ-ム、農村検診センタ-などとの有機的連帯のもとに活動が進められていることである。つまり、予防と治療と福祉のネットワ-ク化が最終的に目指されねばならないとする共通認識が存在する。その中に「在宅ケア」も位置づけられており、病気を病院で治療するということをはるかに超えて、退院者の「継続看護」、病気への対応、セルフコントロ-ル、不断の健康管理という広い文脈の中で、「在宅ケア」の取り組みがなされている。この点からして、医師だけにとどまらず、医療プロフェッショナル(看護婦、保健婦、PTなど)の組織化が不可欠であり、二つの地域いずれもが、こうした組機化への運動を重要視していることがわかる。また、このような活動のプログラムを問題にしたり、問題点や改善点を検討するものとして、「在宅ケア委員会」や「在宅ケア実行委員会」などの組織づくりも果している役割が大きい。いずれにせよ、この両ケ-スともまだその活動は緒についたばかりで、経済的コスト、アンパワ-、患者の増加といった問題にどう対処してゆくかという大きな課題をかかえている。「農村地域における在宅ケアの実態に関する比較研究」という課題で1990年度につづいて1991年度も研究費の交付を受けた。初年度は、長野県佐久病伝、新潟県ゆきぐに大和総合病院に関して、在宅ケアの実態調査を行った。

本年度は、前年度の補充調査をするとともに、岩手県沢内病院を加え、地域医療の実態について調査した。前の二対象地は、総合病院を核とし、老健施設、特養、農村検診センタ-などと連携をとりながら、複数市町村にまたがる広い地域で、保健・医療活動が推進されている。これに対し沢内村は一村で沢内病院をかかえ、42集落を対象とした包括医療のとりくみがなされている。沢内村は、豪雪、貧困、多病多死に苦しめられ、医療の届かない地域であった。したがって、病院をつくり、医療サ-ヴィスを確保することが、村づくりの核であった。故深沢村長のリ-ダシップのもと全国に先がけて老人医療無料化にふみきり、また加藤院長のイニシアチヴのもと、「誰でも、どこでも、いつでも最新最高の医療サ-ヴィスと文化的な健康生活の保障」をめざし、「地域包括医療実施計画」が策定され、プライマリ-・ケア体制を整えるべき活動がなされてきた。在宅ケアは地域医療との連携をぬきにしては考えられず、この先進地域である沢内村を対象地に加えたのも、そうした理由からである。調査の過程で明らかになったのは、村民に対するプライマリ-・ケアの確保が第一に目指されており、在宅ケアへのとりくみもその一環に位置づけられている。健康管理センタ-を中心にして、個人・家族台帳がつくられ、僻地診療、往診、保健婦による指導がおこなわれている。沢内村老齢化率が高くなっており、国庫補助も打ちきられ、病院経営が危うくなっているという重大な難題をかかえており、今後のたてなおしが注目されるところである。
上下顎インプラントフルブリッジに付与する咬合様式に関する臨床的研究

本研究において、力学的な観点から咬合様式について検討を加えるために、まず静的な咬合力に着目した。上下顎インプラントフルブリッジ補綴(IFB)の場合、天然歯列に比較して、臼歯部は比較的に短く、咬合力分布において天然歯列と何らかの差異があると推察される.このような観点から、IFBにおける咬合力および咬合力分布を把握することは極めて重要なことであると考えられる.今回我々は、咬合力専用装置オクルーザーを用いて、IFBの咬合力分布を測定し、詳細に検討した.被験者として、IFBを装着した無歯顎患者18名(IFB群)を選択し、対照群として、上下顎ともに健全歯列を有する者18名(NT群)を選択した。その結果、全歯列における総咬合力について、IFB群はNT群に比較して有意に小さかった.前歯列の咬合力について、両群間に有意差は認められなかった.小臼歯部においては、IFB群はNT群に比較し有意に大きくなり、逆に大臼歯部においては、IFB群は有意に小さくなった.その結果、IFB群における小臼歯部と大臼歯部の咬合力がほぼ同程度の値となった.咬合面積について、咬合力と同様な傾向が認められた。平均圧力について、両群間に有意差が認められなかった.咬合力重心について、左右的位置は両群ともに正中部付近に位置しており、有意差が認められなかった.前後的位置について、NT群に比較しIFB群は有意に前方に偏った.左右側歯列の左右非対称指数について、両群に有意差が認められなかった.さらにインプラント補綴における動的な咬合力を測定することを目的とし、現在、インプラント上部構造の内冠にストレインゲージを貼り付けた三次元咬合力計のシステム開発を行っており、自家製のセンサーの製作および予備実験としてこの装置の校正実験を行った.そして被験者を2名選択し、各種食品咀嚼時における咀嚼運動を記録分析した。今後クラウンの形態を変化させ、同様の実験を行っていく予定である。その結果、全歯列における総咬合力について、IFB群はNT群に比較して有意に小さかった.前歯部の咬合力について、両群間に有意差は認められなかった.小臼歯部においては、IFB群はNT群に比較し有意に大きくなり、逆に大臼歯部においては、IFB群は有意に小さくなった.その結果、IFB群における小臼歯部と大臼歯部の咬合力がほぼ同程度の値となった.咬合面積について、咬合力と同様な傾向が認められた。

平均圧力について、両群間に有意差が認められなかった.咬合力重心について、左右的位置は両群ともに正中部付近に位置しており、有意差が認められなかった.前後的位置について、NT群に比較しIFB群は有意に前方に偏った.左右側歯列の左右非対称指数について、両群に有意差が認められなかった.さらにインプラント補綴における動的な咬合力を測定することを目的とし、現在、インプラント上部構造の内冠にストレインゲージを貼り付けた三次元咬合力計のシステム開発を行っており、自家製のセンサーの製作および予備実験としてこの装置の校正実験を行った.さらに本装置が口腔内での応用可能か否か予備実験を進めている.本研究において、力学的な観点から咬合様式について検討を加えるために、まず静的な咬合力に着目した。上下顎インプラントフルブリッジ補綴(IFB)の場合、天然歯列に比較して、臼歯部は比較的に短く、咬合力分布において天然歯列と何らかの差異があると推察される.このような観点から、IFBにおける咬合力および咬合力分布を把握することは極めて重要なことであると考えられる.今回我々は、咬合力専用装置オクルーザーを用いて、IFBの咬合力分布を測定し、詳細に検討した.被験者として、IFBを装着した無歯顎患者18名(IFB群)を選択し、対照群として、上下顎ともに健全歯列を有する者18名(NT群)を選択した。その結果、全歯列における総咬合力について、IFB群はNT群に比較して有意に小さかった.前歯部の咬合力について、両群間に有意差は認められなかった.小臼歯部においては、IFB群はNT群に比較し有意に大きくなり、逆に大臼歯部においては、IFB群は有意に小さくなった.その結果、IFB群における小臼歯部と大臼歯部の咬合力がほぼ同程度の値となった.咬合面積について、咬合力と同様な傾向が認められた。平均圧力について、両群間に有意差が認められなかった.咬合力重心について、左右的位置は両群ともに正中部付近に位置しており、有意差が認められなかった.前後的位置について、NT群に比較しIFB群は有意に前方に偏った.左右側歯列の左右非対称指数について、両群に有意差が認められなかった.さらにインプラント補綴における動的な咬合力を測定することを目的とし、現在、インプラント上部構造の内冠にストレインゲージを貼り付けた三次元咬合力計のシステム開発を行っており、自家製のセンサーの製作および予備実験としてこの装置の校正実験を行った.そして被験者を2名選択し、各種食品咀嚼時における咀嚼運動を記録分析した。今後クラウンの形態を変化させ、同様の実験を行っていく予定である。