hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
関節軟質破壊における血清中の軟骨型プロテオグリカン分子サイズの変化

動物モデルを用いて関節軟骨破壊における血清中のケラタン硫酸値と軟骨型プロテオグリカン分子サイズの変化を検討した.プロテオグリカンに基質特異性の高い蛋白分解酵素であるキモパパインを家兎膝関節に注入し動物モデルとした.血清ケラタン硫酸値はキモパパイン注入6時間後に注入前の約3倍まで上昇した.ゲルクロマトグラフィーカラムを用いて血清中の軟骨型プロテオグリカン分子サイズを測定すると明らかに低分子化していた.この時点のサフラニンO染色による関節軟骨の組織学的検討で明らかな染色性の低下を認め,関節軟骨基質破壊が起こっていることが確認された。以上のことからキモパパインによる関節軟骨基質破壊により血清ケラタン硫酸値が上昇し,さらに軟骨型プロテオグリカン分子サイズが低分子化することがわかった.各種関節疾患の血清中のケラタン硫酸値および軟骨型プロテオグリカン分子サイズを測定した.変形性関節症および慢性関節リウマチ患者において血清中のケラタン硫酸値および軟骨型プロテオグリカン分子サイズは,健常人と比較し有意差を認めなかった.しかし,急速破壊型関節症患者では動物モデルと同様に,血清中のケラタン硫酸値の増加と軟骨型プロテオグリカン分子サイズの低分子化を認めた.以上のことから急速な関節軟骨破壊では血清中のケラタン硫酸値は増加し,軟骨型プロテオグリカン分子サイズは低分子化することがわかった.血清中の変化をとらえることができなかった変形性関節症および慢性関節リウマチ患者の関節液中の軟骨型プロテオグリカン分子サイズを測定した.変形性関節症と比較し慢性関節リウマチ患者で関節液中の軟骨型プロテオグリカン分子サイズが低分子化していた.このことは,関節軟骨破壊における変形性関節症と慢性関節リウマチの病態のちがいが関与していると考えられた.動物モデルを用いて関節軟骨破壊における血清中のケラタン硫酸値と軟骨型プロテオグリカン分子サイズの変化を検討した.プロテオグリカンに基質特異性の高い蛋白分解酵素であるキモパパインを家兎膝関節に注入し動物モデルとした.血清ケラタン硫酸値はキモパパイン注入6時間後に注入前の約3倍まで上昇した.ゲルクロマトグラフィーカラムを用いて血清中の軟骨型プロテオグリカン分子サイズを測定すると明らかに低分子化していた.この時点のサフラニンO染色による関節軟骨の組織学的検討で明らかな染色性の低下を認め,関節軟骨基質破壊が起こっていることが確認された。以上のことからキモパパインによる関節軟骨基質破壊により血清ケラタン硫酸値が上昇し,さらに軟骨型プロテオグリカン分子サイズが低分子化することがわかった.各種関節疾患の血清中のケラタン硫酸値および軟骨型プロテオグリカン分子サイズを測定した.変形性関節症および慢性関節リウマチ患者において血清中のケラタン硫酸値および軟骨型プロテオグリカン分子サイズは,健常人と比較し有意差を認めなかった.しかし,急速破壊型関節症患者では動物モデルと同様に,血清中のケラタン硫酸値の増加と軟骨型プロテオグリカン分子サイズの低分子化を認めた.以上のことから急速な関節軟骨破壊では血清中のケラタン硫酸値は増加し,軟骨型プロテオグリカン分子サイズは低分子化することがわかった.血清中の変化をとらえることができなかった変形性関節症および慢性関節リウマチ患者の関節液中の軟骨型プロテオグリカン分子サイズを測定した.変形性関節症と比較し慢性関節リウマチ患者で関節液中の軟骨型プロテオグリカン分子サイズが低分子化していた.このことは,関節軟骨破壊における変形性関節症と慢性関節リウマチの病態のちがいが関与していると考えられた.
Martin-Gruber吻合における吻合枝の運動単位数と神経再生への寄与解明

研究課題である「Martin-Gruber吻合における吻合枝の運動単位数と神経再生への寄与解明」は、遠隔筋由来の活動電位除外に基づく、より正確な定量的な運動単位数推定法(MUNE新法)を用いて、Martin-Gruber吻合における吻合枝の運動単位数と、末梢神経障害合併例での臨床症状との関連を明らかにすることを目的とする。1)MUNE新法:神経吻合を有する場合にも使用できるMUNE新法を確立するため、遠隔筋由来の活動電位を除外するMUNEについて検討した。【検討1】健常者3人を対象に、尺骨神経(小指外転筋)MUNEにおける遠隔筋由来(小指外転筋以外の手内筋)の単一運動単位電位(SMUP)の波形開始時の極性を、多チャンネル記録で調べた。全ての遠隔筋は波形開始時に陽性極性を持つことが明らかとなった。【検討2】健常者28名41神経を対象に、尺骨神経(小指外転筋)MUNEを計測。遠隔筋SMUPは全体SMUPの17%で、MUNE値は平均423(遠隔筋SMUP含まない)、平均537(遠隔筋SMUP含む)と、遠隔筋由来SMUPを含むか否かで有意差を認めた。以上より、遠隔筋の影響を除くことで、より正確な定量的な運動単位数推定が可能となり、この技術を応用することで神経吻合枝の運動単位数の計測が実現する可能性が高い。2)成果の発信:上記の成果について、本年度は4件の国内学会等の発表を行い、2編の英文論文を投稿し採択、1件の全国患者会会報へ寄稿を行った。これまでに、MUNE新法に関する検討と成果発表を行った。これは本研究で用いるMUNE新法が、より正確で定量的な運動単位数推定法として有用であることを強く支持する。また、同技術を用いれば、神経吻合を有する神経の吻合枝の運動単位数の電気生理学的解析が初めて可能になる。一方で、神経吻合における被験者計測は、次年度開始となった。以上より、当初の予定より研究進捗はやや遅れているが、今年度は特にMUNE新法に関して一定の知見を得たと評価する。MUNE新法を用いて神経吻合の臨床データ収集開始と、Martin-Gruber吻合の吻合枝の運動単位数を明らかにする。1)健常者の正中神経・尺骨神経MUNEの計測と、Martin-Gruber吻合の有無を調査する。吻合例では、吻合枝の運動単位数を計測する。2)末梢神経障害合併例におけるMartin-Gruber吻合の有無と、吻合例では吻合枝の運動単位数を計測する。(理由)初年度は、現有機器での基礎的な研究までとなり、当初予定していたMartin-Gruber吻合に関連する健常者計測は実施できなかった。

そのため、新しい計測・波形解析に伴う機器拡充は行わず、Martin-Gruber吻合に関連する健常者計測未実施、国際学会は日程が合わず不参加、などの理由から、物品費・旅費・人件費・謝礼が当初予算を下回った。(使用計画)計測および波形解析に必要な消耗品(電極、リード、解析ソフト、PC一式等)、健常者への謝金、検査実施協力者への謝金、研究協力者との会議に関連する旅費・会議費、国内外の学会発表に関する旅費、論文化経皮(英文校正・投稿料)に使用する予定である。
小学校理科におけるアクティブ・ラーニングとしての反転授業プログラムの開発

本研究の目的は,小学校理科授業における反転授業プログラムを開発し,児童の学習に及ぼす効果を検証することであった。重田(2014)は,反転授業がもつ可能性を活かす教育実践のノウハウの共有が,今後ますます求められるとしている。また,国内の小学校理科授業における反転授業の学術的な検証が乏しく, FLN(2013)によると,反転授業に関する研究は,教師による報告が一般的で量的,質的なデータに基づいた学術的な研究には限りがあるとされている。本研究は,以上のような課題にこたえ得るものであった。反転授業プログラムを開発した単元は,小学校第5学年「電流の働き」であった。本プログラムは,家庭で視聴する反転授業用教材と,学校で実験する対面授業とで構成された。本研究の目的を達成するために,プログラム実施後に知識・理解テストと質問紙調査を実施した。知識・理解テストは計12問であった。児童への質問紙調査は, 9の項目と自由記述欄から構成された。質問紙調査の内容は,反転授業用教材への興味・関心,自宅学習への影響,理科の授業内容への興味・関心,本授業プログラムへの興味・関心で構成された。自由記述欄には,本プログラムのよさや問題点を自由記述させた。知識・理解テストの結果,対象児童の平均は, 12点満点中11点であった(SD=1.45)。質問紙調査の結果,すべての項目で肯定側が95%以上を示した。以下に,これらの結果と自由記述欄の分析を行った結果から考察する。まず,本プログラムの提供した反転授業用教材が肯定的に受容されたことが成果として挙げられる。次に,本プログラムは,自宅での学習時間を確保すること,理科の授業内容への興味,関心を高めること,主体的で探究的な学びを支えることに有効であることが明らかになった。
中央アジア山岳地域における最終氷期以降の氷河変動

2006年6月と9月に中央アジアのキルギス共和国北部のテルスケイ・アラトー山脈において氷河の融解量調査をおこなった.2004年から継続して観測している河川流量観測所に設置した電気伝導度計と,カラ・バトカック氷河前面に設置した自動気象観測器のデータ回収をおこなった.6月の調査では,カラ・バトカック氷河とアイラマ氷河の氷河表面にスチームドリルで穴を掘り,3.5mのステークをそれぞれ10本ずつ各氷河上に設置した.10月の調査では,各氷河上のステークの長さを計測し夏季の融解量を算出した.2006年の夏季に氷河末端部の氷河表面は3mほど低下していた.3年間観測した氷河表面低下量と河川流量は年により大きく異なっていた.この研究の一部は,2006年8月にイギリスのケンブリッジ大学でおこなわれた国際雪氷学会のシンポジウムで発表した.2006年11月2007年1月にかけてノルウェー王国のオスロ大学で,中央アジアの最近の氷河変動に関する衛星画像の解析作業をおこなった.1970年代初頭に撮影されたCoronaの衛星写真と2000年ごろに撮影されたLandsatの衛星画像から氷河面積を抽出・比較し,最近30年間の氷河面積の変化を明らかにした.対象地域は中央アジアの天山山脈全域で,気候環境の異なる5つの山脈を対象に画像解析をおこなった.この結果,より乾燥している中央天山,北天山南部の氷河面積は最近30年間で1%11%ほど消失していた.一方,降水の多い西天山,北天山北部の氷河面積は20%ほど消失していることが明らかになった.天山山脈全城でも,最近の地球温暖化に対する氷河変動への影響は地域ごとに大きく異なっていた.最終氷期の氷河編年を構築するためのモレーン調査は,2006年6月と9月に中央天山のアトバシ山脈でおこなわれた.アトバシ山脈では,すでに調査したテルスケイ・アラトー山脈と同じ二つの氷河拡大ステージを示すモレーンが確認された.フィールド調査では,OSL年代測定の試料をモレーンから採取し,名古屋大学で試料処理から石英を抽出し,首都大学東京でOSL年代測定をおこなった.この結果,若いステージのモレーンは2万年前ごろ形成されたことが明らかになった.調査地域の北天山のテルスケイ・アラトー山脈と中央天山のアトバシ山脈の氷河拡大ステージは同時期であり,この地域の一番古い氷河拡大ステージは,ヒマラヤやカラコルムなどインドモンスーンの影響下の拡大ステージと異なっていた.調査地域は偏西風影響下であり,ヒマラヤ・カラコルムはインドモンスーン影響下であり,変動の違いは,気候環境の違いが原因であると考えられる.この結果はQuaternary Internationalに投稿中である.2004年6月7月と10月に中央アジアのキルギス共和国北部,テルスケイアラトー山脈において氷河の融解量調査をおこなった.河川の流量観測所に電気伝導度,氷河前面に気象観測測器(気温,降水量,日射,放射収支,アルベド,地温,風速)を設置した.また,10月にはGPS測量を氷河上でおこなった.夏季の4ヶ月間のデータ解析から,研究対象とした流域には13%の氷河面積しかないにもかかわらず,夏季の氷河からの融氷水の河川流量に対する貢献度は,最大時で3040%を占めていることが明らかになった.現在,現地測候所の観測された気温は上昇傾向を示し,氷河も縮小している.河川流量に対する氷河からの融氷水の貢献度は大きいため,今後予想される氷河縮小による河川流量への影響をさらに調査していく必要がある.この結果は3月の日本地理学会で発表した.また,テルスケイアラトー山脈西部の過去30年間の氷河面積の変化について,衛星画像のASTERとCoronaを使用し,氷河の面積変化を求める研究をおこなった.1971年2001年の30年間で,氷河面積は全体の7%縮小していた.全体の氷河面積の28%しかない面積1km2以内の小規模な氷河の縮小面積に対する貢献は40%もあり,小規模な氷河が現地の気候に敏感に反応し,縮小への貢献度が大きいことが明らかになった.この結果は,2月にスイスのベルン大学で開催されたヨーロッパリモートセンシング学会の雪氷グループの研究会で発表した.この内容は,ヨーロッパリモートセンシング学会の雑誌に投稿中である.45月にOSL年代測定をおこない,テルスケイアラトー山脈山麓に形成されたモレーンが2万年前の最終氷期後半の氷河拡大によって形成されたことが明らかになった.この結果は5月の地球惑星合同大会で発表した.さらに,10月に下流部のモレーンを対象にOSL年代試料を採取し,現在測定中である.2005年6月と910月に中央アジアのキルギス共和国北部,テルスケイアラトー山脈において氷河の融解量調査をおこなった.河川の流量観測所に電気伝導度,氷河前面に気象観測測器を設置した.また,6月と10月にはGPS測量を氷河上でおこなった.スチームドリルで氷河上の8地点に3.5mの穴を掘りステークを設置して融解量を算出した.電気伝導度により算出した氷河の流出量は,熱収支モデルで求めた氷河流出量とオーダーと変動が一致した.これらのデータ解析から,研究対象とした流域には12%の氷河面積しかないにもかかわらず,夏季の氷河からの融氷水の河川流量に対する貢献度は,最大時で30%を占めていることが明らかになった.

河川流量に対する氷河からの融氷水の貢献度は大きいため,今後予想される氷河縮小による河川流量への影響をさらに調査していく予定である.この結果は2月のニュージーランドで開催されたGLIMS workshopで発表した.テルスケイアラトー山脈西部の過去30年間の氷河面積の変化について,衛星画像のLandsatとCoronaを使用し,氷河の面積変化を求める研究をおこなった.1971年2002年の30年間で,氷河面積は全体の8%縮小していた.面積1km2以内の小規模な氷河は,全体の氷河面積の28%しかないが,30年間の縮小面積に対する割合は38%に達していた.小規模な氷河は現地の気候に敏感に反応し,縮小への貢献度の大きいことが明らかになった.この結果は,9月に中国の蘭州でおこなわれた国際雪氷学会で発表した.この内容の論文は,国際雪氷学会の国際誌であるAnnals of Glaciologyで受理された.最終氷期の氷河変動研究では,今年度を通してOSL年代測定をおこない,テルスケイアラトー山脈山麓に形成されたモレーンが7万年と2万年前の最終氷期前半と後半の氷河拡大によって形成されたことが明らかになった.この結果は5月の地球惑星合同大会,7月のドイツ・ケルンのLED2005で発表した.この内容の論文は,ElsevireのQuaternary Geochronologyに投稿中である.2006年6月と9月に中央アジアのキルギス共和国北部のテルスケイ・アラトー山脈において氷河の融解量調査をおこなった.2004年から継続して観測している河川流量観測所に設置した電気伝導度計と,カラ・バトカック氷河前面に設置した自動気象観測器のデータ回収をおこなった.6月の調査では,カラ・バトカック氷河とアイラマ氷河の氷河表面にスチームドリルで穴を掘り,3.5mのステークをそれぞれ10本ずつ各氷河上に設置した.10月の調査では,各氷河上のステークの長さを計測し夏季の融解量を算出した.2006年の夏季に氷河末端部の氷河表面は3mほど低下していた.3年間観測した氷河表面低下量と河川流量は年により大きく異なっていた.この研究の一部は,2006年8月にイギリスのケンブリッジ大学でおこなわれた国際雪氷学会のシンポジウムで発表した.2006年11月2007年1月にかけてノルウェー王国のオスロ大学で,中央アジアの最近の氷河変動に関する衛星画像の解析作業をおこなった.1970年代初頭に撮影されたCoronaの衛星写真と2000年ごろに撮影されたLandsatの衛星画像から氷河面積を抽出・比較し,最近30年間の氷河面積の変化を明らかにした.対象地域は中央アジアの天山山脈全域で,気候環境の異なる5つの山脈を対象に画像解析をおこなった.この結果,より乾燥している中央天山,北天山南部の氷河面積は最近30年間で1%11%ほど消失していた.一方,降水の多い西天山,北天山北部の氷河面積は20%ほど消失していることが明らかになった.天山山脈全城でも,最近の地球温暖化に対する氷河変動への影響は地域ごとに大きく異なっていた.最終氷期の氷河編年を構築するためのモレーン調査は,2006年6月と9月に中央天山のアトバシ山脈でおこなわれた.アトバシ山脈では,すでに調査したテルスケイ・アラトー山脈と同じ二つの氷河拡大ステージを示すモレーンが確認された.フィールド調査では,OSL年代測定の試料をモレーンから採取し,名古屋大学で試料処理から石英を抽出し,首都大学東京でOSL年代測定をおこなった.この結果,若いステージのモレーンは2万年前ごろ形成されたことが明らかになった.
喘息におけるプロテアーゼによる自然免疫型気道炎症とその制御

プロテアーゼ型アレルゲンを模したpapainの吸入後の自然免疫型炎症の形成機序を検討した結果、1炎症反応が二相性(初期反応(1日目):好中球性と遅発反応(7日目):好酸球性)となる過程で、初期反応はIL-33が非T細胞を介して、遅発反応はRag-2陽性細胞(主としてT細胞)を介する。2papain吸入後6Hを最大とする一過性のIL-33放出が誘導後に、6Hと72Hの二峰性のIL-13の誘導が認められる。3papain吸入への応答には性差や年齢差、さらには種差などの宿主側の要因が大きく影響する、事を明らかにした。これらの知見は気管支喘息発症機序の解明に有用な情報をもたらすと期待される。プロテアーゼ型アレルゲンによって起きる「EIAI:(好酸球性気道自然炎症)」と「NIAI:(好中球性気道自然炎症)」の炎症動態はまだ何も明らかでない。我々はEIAIにおける炎症細胞について予備的データを得た。Papainの吸入終了後、経時的に得たBALF(肺胞洗浄液)中細胞数のデータである。初期反応(1日目)で堅固な炎症が起きるだけでなく、吸入後7日目をピークとする遅発反応が起き、以降1421日目までに炎症は消失する。この遅発反応では初期反応と比べて炎症細胞数は45倍になり、激しい炎症病態を形成する。IL-33欠損マウスでは初期反応が抑制されているだけでなく、遅発反応も起きていない。Rag-2欠損マウスでは、初期反応は野生型と同じく起きているが、興味深いことにIL-33欠損マウスと同じく遅発反応は起きない。したがって、(1)IL-33はプロテアーゼ型アレルゲンによるEIAIの初期反応だけでなく遅発反応にも必須である、(2)Rag-2依存性のT・B細胞が遅発反応を誘導する、と理解される。このようなEIAIの遅発性の強い炎症反応があることが明らかとなったことに加え、遅発反応がRag-2遺伝子依存的[*]であることから、遅発性反応は通常の抗原抗体反応とは別の仕組みでT細胞・B細胞によってIL-33と協調しながら制御されていると考えて差し支えない。[*Rag-2遺伝子はNatural helper細胞(Nature,2010,463,540)、MPPtype2(Nature,2010,464,1362)、Nuocyte(Nature,2010,464,1367)には影響しない]近年アレルギー性疾患病態にはT helper細胞の活性化を中心とした獲得型アレルギーと、自然免疫系の活性化が主体となる自然型アレルギーが存在することが想定されてきている。中でも、アレルギー疾患の発症に最も重用なサイトカインの一つであるIL-33を介したアレルギー疾患モデルは自然型アレルギーと呼ばれ、その発症機序の解明が待たれていた。本研究ではIL-33を介して誘導されることが明らかになっているプロテアーゼ型アレルゲン投与によって惹起される「EIAI:(好酸球性気道自然炎症)」と「NIAI:(好中球性気道自然炎症)」の炎症動態に着目して研究が行われている。我々はpapainの吸入終了後、経時的にBALF(肺胞洗浄液)中細胞数とサイトカイン、ケモカイン濃度を測定した。その結果、炎症反応が二相性(初期反応(1日目)と遅発反応(7日目))となる過程で、初期反応はIL-33が非T細胞(マスト細胞、好酸球、好塩基球、Innate Lymphoid cellなど)を介して誘導されるのに対して、遅発反応はRag-2陽性細胞(主としてT細胞)を介していることが明らかとなった。また、初期反応に先立ちpapain吸入後6Hを最大とする一過性のIL-33放出が誘導された後に、6Hと72Hをピークとする二峰性のIL-13の誘導が認められ、遅発反応は強い好酸球浸潤を伴うことが明らかとなった。さらに、このようなpapainには性差(メスに比してオスの反応は軽微)や年齢差(加齢マウスでは炎症惹起しない)、さらには種差(BALB/cAマウスでは好酸球性炎症が起こらない)などの宿主側の要因がおおきくえんきょうすることが明らかとなった。これらの知見はヒトの気管支喘息の発症とその病態を検討する上で重要な情報をもたらすと考えられる。我々は前年度に続きEIAIにおける炎症細胞について予備的データを得た。

Papainの吸入終了後、経時的に得たBALF(肺胞洗浄液)中のサイトカイン、ケモカイン濃度データである。また、C57BL/6Nマウスにpapainを吸入させることによって、7日後を最大とするBALF中への好酸球優位の炎症細胞の増加が認められるが、BALB/cAマウスではpapainの吸入を行っても好酸球性の気道炎症は認められずマクロファージの微増のみ認められた。本モデルは喘息関連遺伝子IL-33に依存している。しかしながら、BALF中のサイトカイン測定でIL-33の検出ができなかった。そのためpapain吸入後のより早い時間帯でのサンプリングを行った。その結果、IL-33濃度はpapain吸入後6Hを最大とする一過性の発現を示した。IL-33と同様にIL-5、IL-6もpapain吸入後6Hをピークとする類似のパターンを有していた。IL-13は6Hと72Hにピークがあり、TNFはpapain吸入後6Hと7日目にピークがある二峰性のパターンを示した。IL-4は72H後に単一のピークがあり、他のどの因子とも類似性がなかった。CCL12/MCP-5は7日目に単一のピークを示した。CCL17/TARCとCX3CL1/Fractalkineはそれぞれ7日目、6Hに弱いピークが認められるものの、早期から炎症収束まで全般に高値を示した。したがって、(1) Papainによって誘導されるEIAI病勢には遺伝的背景が影響すること、(2)IL-33はpapain処理後極めて短時間のみ誘導されIL-33サージの存在が示唆されること、(3)様々なサイトカイン発現パターンから、papain吸入後経時的に炎症を担うサイトカイン産生細胞の交代があること、が示唆された。EIAIの基礎的な炎症動態が明らかになりつつある。途中、感染事故によりマウスコロニー閉鎖期間があったたこと、分担者の中江がさきがけ研究者専念のため離脱したことから、やや当初計画から遅れているが今後はEIAIに焦点を絞り概ね順調に伸展する見込みである。25年度が最終年度であるため、記入しない。途中、感染事故によりマウスコロニー閉鎖期間があったたことと、そのコロニー回復に予想していたよりも時間がかかっているため当初計画からやや遅れているが、野生型マウスを使用したBALF解析により、EIAIの基礎的な炎症動態が順調に明らかになりつつある。今後、EIAIに焦点を絞り概ね順調に進展する見込みである。分担者の大保木が見出した知見(H22-23若手研究B)から、EIAIを制御する興味深い遺伝子が明らかとなった。この知見をあわせることでEIAIの病理学的意義についても理解を深め、気道炎症におけるプロテアーゼによる自然免疫の関与を明らかにする。分担者の大保木が見出した知見(H22-23若手研究B)から、EIAIを制御する興味深い遺伝子IL33が明らかとなった。自然免疫系の関与にはTLR4遺伝子、PAR2遺伝子、CD3e遺伝子、Igh6遺伝子の欠損マウスを利用することで解析を進める。
多様な作業現場に適用可能な,粉じん粒子の観測手法に関する研究

近年,作業環境の改善が進み,浮遊粉じんの濃度が著しく低下した作業場も多い。しかし,現場の環境中には様々な種類の粉じん粒子が浮遊しており,作業者が複数の種類の粉じんに曝露していることも少なくない。例えば,鋳物工場における金属フュームと鉱物性粉じん(鋳物砂,研磨砂)などが考えられる。そこで本研究では,作業者の健康影響の評価や現場の改善に応用するため,作業環境中に浮遊する物性の異なる粉じんを観測する実用可能な手法を検討している。本年度は,A社自動車車体工場の8単位作業場所(溶接および研磨,ハンマー作業)および,B社自動車部品工場の6単位作業場所(自動車用クラッチディスクの組み立て作業)において,観察試料を採取し,電子顕微鏡および光学顕微鏡によるそれぞれの試料の観察および検討を行った。試料採取を行ったA社の作業場では溶接作業による金属ヒュームや,研磨作業による金属粉および研磨剤が同時に浮遊している。さらに各作業場で行われた主な作業内容によって浮遊する粒子成分も変化していた。また,B社作業場に比べてA社作業場は粉じん濃度が高いためにろ紙上の粒子密度が大きく,有効な観察を行うために必要な捕集条件も異なっていた。試料採取に関しては予想外に機器の準備が遅れたために,残念ながらサーマル・ブレシピテーター(熱沈着方式)等の様々な捕集方式による試料採取が十分に行えていない。現状では本研究の進行状況はまだ不十分であり,さらに検討が必要である。
ゲノム動力学による転写制御機構の解明

本研究では、エピゲノム情報から染色体の局所物性を推測し、分子動力学計算を行って、その結果をHi-C実験データと比較・検証した。ヒト線維芽細胞およびリンパ芽球様細胞についてシミュレーションを行った結果、染色体のうち核小体と接触するドメインが動的に形成される様子を説明することに成功し、ラミナと染色体の相互作用データ、Hi-C実験データを定量的に説明するモデルの構築に成功した。転写の活発な領域と不活発な領域が自発的にコンパートメントを形成する過程を計算し、ゲノム構造と転写制御の動的関係について解析を行った。さらに、この方法をゲノム物理学の系統的研究に用いる研究計画をたてている。ゲノム動力学による転写制御機構の解明を行うため、ヒトのリンパ芽球様細胞の核内ゲノムの立体構造を計算する理論モデル構築に向けて研究を行った。このモデルでは、3C拡張法(Hi-C法、TCC法)実験によって得られるゲノム2点間の物理的な接触頻度データをもとに、ヒトの2倍体細胞核内の染色体すべての立体構造を計算する。この計算では、2倍体細胞の相同染色体ペアにおけるそれぞれの染色体のHi-Cデータへの寄与を理論的に分離する必要が生じるため、新しい理論的方法を開発しなければならない。26年度は、100ないし1000個の構造のアンサンブルをシミュレートし、計算される平均接触頻度が実験と一致するようにアンサンブルに含まれる構造をモンテカルロ計算によって変形させた。その結果を用いて相同染色体ペア間の相互作用を自己無撞着に分離する方法を分析し、2つのX染色体が互いに異なる構造をとるなど、実験と整合的な結果を得た。また、酵母ゲノムモデルをさらに発展させ、実験データのバイアスを取り除くための標準化法を用いた統計的処理を行うことによるシミュレーション結果への影響を分析した。核内に遺伝子が運動する空間範囲と遺伝子活性との相関について興味深い結果を得て、論文にまとめる準備を行った。27年度には、26年度に開発したヒトゲノムモデル、酵母ゲノムモデルをさらに洗練し、蛍光分布測定、遺伝子発現データなど、実験データとの比較を行って、研究目的の実現を目指す。ゲノム動力学による転写制御機構の解明を行うため、ヒトの繊維芽細胞の核内ゲノムの立体構造を計算する理論モデル構築に向けて研究を行った。1Mb解像度の計算を行い、染色体の核内分布を再現するモデルを作成した。このモデルにより、G1期初期の核小体形成が核内の染色体分布に決定的な影響を与えること、染色体と核小体の相互作用が染色体の大まかな構造を決めることを明らかにした。さらに、10kb解像度モデルの構築を目指して、拡張3C法(Hi-C法)実験データを分析した。CTCF結合によるループ形成点をHi-C法データから精度よく求めるアルゴリズムを開発した。ヒストン修飾などエピジェノム情報を20次元ベクトルとして表現し、核小体形成部位を高精度で予測する計算法を開発した。また、酵母の間期核内ゲノム構造の計算を行い、tRNA遺伝子の局在を表現するモデルを構築した。このモデルを用いて、テロメアのアンカーを失った変異体において発現レベルが下がった遺伝子の核内分布が合理的に説明できることを示した。27年度までの研究により、ヒトのゲノム構造計算では、エピジェネティックな情報から染色体間の相互作用を予測できる可能性が示され、理論の発展にとってヒントを得た。この手がかりをもとに、28年度はモデル構築を大きく前進させることができると考えられる。ヒストン修飾など、エピゲノム情報を29次元ベクトルとして表現し、ニューラルネットの深層学習の方法により、29次元から6次元の表現に高精度で還元する方法を開発した。この方法を用いて、染色体各場所がどの程度の凝縮度を持つかを100kbの解像度で推測する方法をつくり、凝縮度に応じて、各場所が異なる反発相互作用を持つと仮定したモデルによる動力学計算を行った。その結果、不均一な反発相互作用によって核内に相分離が生じ、染色体のコンパートメントが形成されること、HiCデータが大まかに再現されること、核内ラミナとの接触頻度の測定値が再現できることなど、核内のゲノム構造の重要な特徴を説明するモデルをつくることに成功した。さらに、29次元より少ないエピゲノム情報で同等の表現ができないかエピゲノム情報の分析を進めるとともに、染色体局所構造のパッキングと顕微鏡観測データの比較を行った。また、昨年度まで行ってきた酵母の間期核内ゲノム構造についての動力学計算モデル開発をさらに進め、染色体テロメアが核膜へのアンカーを失う変異体における遺伝子の空間分布を計算した。変異による転写活性の変化と空間分布の変化を解析して、遺伝子分布の重なりを評価する新しい計算法を導入することにより、変異による構造変化と機能変化の相関について、興味深いデータを得ることができた。不均一な反発相互作用による相分離の結果、核内ゲノム構造の主要な特徴が説明できるという成果は、当初の計画時には予期できなかった重要な成果である。この発見をもとに、包括的、かつ高精度なゲノム動力学計算を行う道が開けた。ヒトfibroblast細胞、およびヒトlymphoblastoid細胞の間期核内のゲノム立体構造を計算するモデルを構築し、その動的構造分布についての解析を行った。

とりわけ28年度までは、ヒストン修飾など29種類のエピゲノム情報を6次元状態に分類していたが、29年度にニューラルネット深層学習、隠れマルコフ法、潜在的ディリクレ配分法を比較検討した結果、6種類のエピゲノム情報を5次元状態に分類する統計的方法を開発することに成功し、その有効性を示すことができた。この統計的方法をもとに、エピゲノム情報に応じた物性を持つ高分子として染色体をモデル化し、その分子動力学計算を行った。とくに、凝縮したM期の染色体がG1期初期に膨張する過程をシミュレートすることにより、核小体の自発的構造形成を示すことができるようになった。さらに、この過程で染色体のうち核小体と接触するnucleolous associated domainが形成される様子を説明することに成功した。遺伝子発現の活発な領域と不活発な領域が自発的にコンパートメントを形成する過程を計算し、ゲノム構造と転写制御の動的関係を示す解析を行った。また、出芽酵母のゲノム立体構造を計算し、tRNAをコードする遺伝子の核内分布の分析を行った。tRNAをコードする遺伝子が局在する複数の領域が存在することを示し、その転写制御を解析するための基礎データを得ることができた。さらに、タンパク質相互作用システムの典型例を数理モデルにより解析し、ゲノム立体構造が概日周期により制御される機構を分析するためのテスト計算をおこなった。本研究では、エピゲノム情報から染色体の局所物性を推測し、分子動力学計算を行って、その結果をHi-C実験データと比較・検証した。ヒト線維芽細胞およびリンパ芽球様細胞についてシミュレーションを行った結果、染色体のうち核小体と接触するドメインが動的に形成される様子を説明することに成功し、ラミナと染色体の相互作用データ、Hi-C実験データを定量的に説明するモデルの構築に成功した。転写の活発な領域と不活発な領域が自発的にコンパートメントを形成する過程を計算し、ゲノム構造と転写制御の動的関係について解析を行った。さらに、この方法をゲノム物理学の系統的研究に用いる研究計画をたてている。2倍対細胞の自己無撞着計算法を開発し、基礎となる実験データのバイアスを取り除く方法の分析など、研究目的を達成するための理論的方法の構築を行った。27年度以降は、この成果をもとに、具体的なモデル構築を推進することができる。27年度までに開発された計算手法をさらに発展させ、28年度にはヒトゲノムの合理的な構造モデルを構築する。このモデルを用いて、構造と転写活性の関係、マイクロメートルスケールの染色体ダイナミクス、クロマチンドメインの形成と崩壊など、生物学的に重要な問題について研究を行う。29次元のエピジェネティックデータが利用できるのは、例外的に豊富なデータが蓄積されている繊維芽細胞に限られる。一般的に利用可能な数次元のエピジェネティックデータによるモデリングが可能と思われるため、機械学習の方法を開発する。これを合わせて、本研究課題の結果を国際学術誌に投稿する。理論生物物理学27年度には、26年度に行った2倍対細胞の自己無撞着計算法、および実験データのバイアスを取り除く方法の開発を踏まえ、500kb程度以下の解像度を持つヒトゲノム動力学計算を実現させる。研究員の雇用により研究の推進をはかり、28年度には結果を整理して公表する。
外傷直後の凝固障害の病態解明とその制御に関する研究

各グループとも経過中、低血圧や血清乳酸値の上昇は認めなかった。TFの投与量に依存して血小板数や凝固線溶系データの悪化を認めた。α2-plasmininhibitorはhighdose群で有為に低下していた。フィブリノゲン分解産物はTFの投与量に比例して増加していた。plasmin-α2-plasmininhibitorcomplexも増加していた。大量のTFは組織低灌流を伴わないフィブリン分解とフィブリノゲン分解を伴ったDICを引き起こしている。α2-plasmininhibitorの減少とplasminの増加が、TF投与による線溶亢進型DICの主な原因と考えられる。【はじめに】組織因子(TF)投与DICモデルは、線溶亢進型DICのモデルとして認知されている。また、大量のTFが血液と接触する病態は、鈍的外傷モデルとしても捉えることができる。しかし、本モデルにおける線溶の動態は、十分把握されていない。【目的】TF投与モデルにおける線溶の動態を検証する。【方法】9週齢のラットをTFの投与量により0U/kg(control)、4U/kg(low dose)、16U/kg(high dose)の3群(各6匹)に分けた。麻酔下に、右頚静脈(TF投与ルート)と左大腿動脈(動脈圧モニタリング・採血ルート)にカニュレーションを行った。設定のTFを4時間かけて投与しつつ、0、2、4時間目に経時的に採血を行った。【結果】各グループとも経過中、低血圧や血清乳酸値の上昇は認めなかった。α2ーplasmin inhibitorはhigh dose群で有為に低下していた。plasmin-α2-plasmin inhibitor complexも増加していた。【結語】大量のTFは組織低灌流を伴わないフィブリン分解とフィブリノゲン分解を伴ったDICを引き起こしている。α2ーplasmin inhibitorの減少とplasminの増加が、TF投与による線溶亢進型DICの主な原因と考えられる。【方法】9週齢のWistar/ST系雄性ラットをTFの投与量により0U/kg、4U/kg、16U/kgの3群(各6匹)に分けた。pentobarbital麻酔下に、右頚静脈(TF投与ルート)と左大腿動脈(動脈圧モニタリング・採血ルート)にcannulationを行った。TFの投与終了後、各臓器を採取し病理学的検討を行った。【結果】各グループとも経過中、低血圧やlactateの上昇は認めなかった。TFの投与量に依存してfibrinogen分解産物(FgDP)が増加していた。また、FgDPは、TFの投与開始から経時的に増加していた。しかし、ROTEMを用いた検討では線溶亢進(Clotの早期溶解)は認めなかった。全てのグループでtissue-type plasminogen activatorの増加は認めなかった。16U/kg群ではplasminogen activator inhibiterの増加を認め、腎糸球体に血栓形成を認めていた。【結語】大量のTFはt-PAの著増を伴わないfibrinogen分解を引き起こしていると考えられた。組織因子(TF)投与モデルに対しての低血圧負荷は、モデル作成が困難であったため、検討を断念した。TF投与モデルに対しての低酸素負荷モデルの確立を行う。ドラムショックモデルにおける検討を進める。平成23年度の未使用額10,190円は、平成24年3月に購入したラットクローズドSPF Slc:Wistar/STの支払いが4月以降となるため生じたものである。次年度は、上記の低酸素負荷のための動物実験用麻酔器、実験動物費と検査関連費に研究費を使用する計画。
ビッグデータを用いたパフォーマンス－環境相互流れモデルの検討

スポーツにおける試合の流れは、科学的にその存在が否定されている。しかし、先行研究において試合状況が選手のパフォーマンスに影響を与えることは明らかとなっており、試合状況を媒介としたパフォーマンス間の規則性は生じている可能性が高い。本研究では、選手のパフォーマンスが試合状況を変化させ、その試合状況によって、選手の次のパフォーマンスが変化するという“パフォーマンスー環境相互流れモデル"を提案し、MLB(Major League Baseball)のオープンデータ"Baseball Savant"から5年間、約350万件の投手の投球データを分析することによって、仮説の立証を行う。
人文主義期ローマ法学及び諸文献における占有理解

11-12世紀にローマから占有慨念が受け継がれた後も、西ヨーロッパではこの概念は十分には定着せず、そもそもその正確な概念内容が理解されるためには15-6世紀の人文主義を要した。しかるにこの概念こそ、およそ法学的概念体系、特に民事法、民事訴訟、の発展のために鍵を握るものであった。この研究の基本的なねらいは、人文主義における概念の正確な把握の過程と、実務における概念の定着を、必ずしも矛盾無しではない画像としてギャップを描くことに存した。つまり単なる乖離ではなく、相互作用や相互克服の試行錯誤として把握するということである。人文主義つまり学識法の側においては、従来の学説史ではあきたらず、概念の掘り起こしのための思考や装備の問題に焦点をあてて再考することを目指し、一定の成果を得た。つまり人文主義ローマ法学のみならず、人文主義一般のテクスト解釈メカニズムに立ち入り、占有概念の古典的形姿を再発掘する様を分析しようと試みた。特に、16世紀フランスの人文主義法学にも固有の限界が認められ、これが社会の真の問題に鋭いイムパクトを与え得ない結果を将来するのではないかとの見通しを得た。しかしながら、このことを実務法学の側の悪戦苦闘、ディレンマ、の描き出しによって裏付ける作業は、緒に就いたばかりであり、かつ後続の研究計画が認められなかったため、一旦ここで終結せざるをえない。とはいえ、若干の文献に触れた限りにおいて言うならば、確かに一旦正確な占有訴訟の原則は理解されたとはいえ、従来考えられていたように、直ちに占有概念は十全な形で定着したのではなく、特におそらく17世紀に入って行くに従って、よく機能し始めた占有訴訟自体が、一方では単純な物の取り戻しのために、他方では凡そ平和秩序維持のために、使われ、再度混乱に向かっていくのではないかと考えられる。確かにそうでなければ、19世紀になってのサヴィニーによる大整理は必要なかったであろう。私見によれば、占有の概念は法学全体の再建にとって鍵を握るものであり、他方それは千年来ローマ法との対話を通じて育まれてきたものである。私の主たる課題はローマの素材に直接働きかけてその対話を復活させ、占有概念に新たな生命を与えることであるが、その際当然ながら、同種のことをしてきた千年来の営みの検討が伴い、その上に立っての作業がなければならない。とりわけ重視する人文主義的方法の歴史は突っ込んだ検討の対象とされねばならない。この大きなプログラムは実現すれば単一の書物をなし、その執筆は進行中であるが、研究史上も一つ埋めなければならない部分は、人文主義本体(つまり高度なローマ研究、ローマとの対話の最も批判的な部分)と実務の間の距離である。確かに頂点の法学はローマのテクストを的確に(「批判」的に)把握し、占有概念をフランス民法典に結実する民事法の基盤にもたらした。しかし他方、占有の概念は法の中核として社会の中で生々しく動くのであり、その部分がどうかということを検討に入れなければ吟味は完結しない。人文主義本体についての研究を進めるかたわら、それと微妙な関係に有る「人文主義法学」(主としてフランス)を再吟味しなければならないばかりか、後者と微妙な緊張関係に立つ同時期、つまり16-7世紀の実務に何らかの見通しを得るべく、実務法学(主としてイタリア)の文献を渉猟した。特にこの最後のことのために、出張を行った。他でも日本では文献が絶望的であるが、この分野はゼロであるからである。また古い史料であるためコピー等は許されない。

この結果、Brunsの古典的研究にもかかわらず、実務はむしろ16-7世紀になって却って占有訴訟の混乱に苦しむようになるのではないか、という新しい見通しを得るに至った。一方で一層高度に実力規制の必要が感得されるかたわら、占有訴訟は端的な取り戻しのための手段に絶えず転化しようとするのである。こうした次元と人文主義法学ないし学識法学はすれ違う。そして単に理念が実現されていないというばかりではなく、学識法学の側の占有理論がまだまだ奥行きと精度を欠く所以ではないか、という疑念が生じた。ということは、そうした土台の上に築かれた近代私法の概念体系は、その後Savignyによる大変革を経るものの、何か欠落を抱えたままであるのではないか、それが現在の大きな変革の中で意識されなければ、傷を抱えた宇宙船を打ち上げるが如くになるのではないか、という十分に新しい見解を獲得するに至った。その傷の何たるかを測定するためには再び全く新しい方法によるローマのテクストとの対峙が有用である。これらの考察が執筆中の書物の序章を埋めることになると思われる。二年計画の終期であるために、中間報告との重複をいとわずに全体について記す。西ヨーロッパにおいても占有概念の定着は困難を極めたのであるが、この研究はローマから西ヨーロッパがこの概念を受け取り、そして定着させていくときの諸相をなるべく立体的に捉えようとする計画の一環である。一方で現在の世界において法学的概念体系を再構築するときに、これまで何度かの大きな変革期にそうであったように、まずは法的概念世界の「半導体」とも言うべき占有概念の再構築が必要であるということ(現に占有概念が大変混乱しているということ)が有り、他方に、そもそもローマで何故そして何を基礎にこの概念が生成していったかということの私の研究の進展が有る。この研究は数年後に公表されるが、人文主義以降同種の研究をしてそれぞれの時代の課題に答えてきた歴史が有り、これをも踏まえねばならない。この点の確認は公表予定作品の序論を構成するが、今回の研究はそのさらに一環をなす。つまり占有概念が学説上実質的に理解されるようになる15-16世紀イタリア・フランスにおいて、これを担う人文主義は彼らの現実(いわば実務)と一体どういう関係にあったか、というのが問題設定である。ローマの占有概念を高い精度で理解しうるためには社会構造の中から滲み出る成熟した意識を要する。作業の一方は人文主義法学のみならず人文主義本体の理解を再検討することであった。これは従来から多少進めてきたものであるが、とりわけオトマンやドゥアレーヌス等について今回検討が進んだ。そして何と言っても、今回それまでに持てなかった知見をもたらしたのは、一年目におけるフランス・イタリアでの資料調査により、実務に近い法学者の文献に接しえたことである。少し遅く17世紀初頭にかかる一群の法学者達の著作から、先進的なイタリアにおいてさえ、実務においては、占有訴訟において、どうしても一方では警察的絶対的な平和秩序維持に、他方では当事者間の取り戻しに、プラクティスが引っ張られ、このディレンマの中で占有独自の次元の維持に人々が苦闘する様が見て取れた。むしろ先端のローマ法研究の動向とはコントラストをなす傾向であり、特に人文主義後のイタリアでの後退が目に付く。もっとも、この見通しをさらに深めるには至らなかったのは、二年目において(体調を含む)諸般の事情により、計画した(イタリアでの)
JCウイルスによる小脳髄芽腫の誘発と小脳分化の相関

JCウイルスを神経芽細胞腫由来細胞,グリア系細胞,上皮系細胞に感染させて, T抗原V抗原の発現を調べたところ,神経芽細胞腫由来細胞においては, T抗原V抗原共発現していたが,グリア系細胞においてはT抗原の発現しか認められず,上皮系の細胞ではT抗原V抗原共に発現していなかった.このことは, JCウイルスの遺伝子発現には,神経細胞特異性があることを示すものである.次いでこの遺伝子発現を, promotorーenhancer活性について調べた. JCウイルスのpromotorーenhancer活性は,神経芽細胞腫由来細胞株においてのみ,強い活性を有し,グリア系,上皮系の細胞においては,活性は弱かった.SV40においては,これとまったく逆の結果が得られた.したがって,昨年度に得られたin vivoにおいて, JCウイルスの遺伝子発現には,宿主細胞の神経への分化が必要であるという事実を考慮に入れると,初期遺伝子の神経細胞特異的活性が, JCウイルスの神経特異性を決定するうえで,大きな役割をはたしていると考えられる.この初期遺伝子領域の,神経特異的発現を規定していると孝えられる, promotorーenhancer領域の構造を明らかにするために, deletion mutantを作成してその活性を調べた.その結果, TATA boxより上流30bp削ったところまで,活性が認められ,それ以上の欠失は活性をなくしてしまうことが明らかとなった.またこの活性を有する70bpのpromotorーenhancer領域DNAに,特異的に結合する因子が,神経芽細胞腫由来細胞株内に存在することがわかった.このような結果をもとに, JCウイルスのT抗原に相当するヒト小脳髄芽腫の遺伝子は何かという問題を研究する予定である.JCウイルスを神経芽細胞腫由来細胞,グリア系細胞,上皮系細胞に感染させて, T抗原V抗原の発現を調べたところ,神経芽細胞腫由来細胞においては, T抗原V抗原共発現していたが,グリア系細胞においてはT抗原の発現しか認められず,上皮系の細胞ではT抗原V抗原共に発現していなかった.このことは, JCウイルスの遺伝子発現には,神経細胞特異性があることを示すものである.次いでこの遺伝子発現を, promotorーenhancer活性について調べた. JCウイルスのpromotorーenhancer活性は,神経芽細胞腫由来細胞株においてのみ,強い活性を有し,グリア系,上皮系の細胞においては,活性は弱かった.SV40においては,これとまったく逆の結果が得られた.したがって,昨年度に得られたin vivoにおいて, JCウイルスの遺伝子発現には,宿主細胞の神経への分化が必要であるという事実を考慮に入れると,初期遺伝子の神経細胞特異的活性が, JCウイルスの神経特異性を決定するうえで,大きな役割をはたしていると考えられる.この初期遺伝子領域の,神経特異的発現を規定していると孝えられる, promotorーenhancer領域の構造を明らかにするために, deletion mutantを作成してその活性を調べた.その結果, TATA boxより上流30bp削ったところまで,活性が認められ,それ以上の欠失は活性をなくしてしまうことが明らかとなった.またこの活性を有する70bpのpromotorーenhancer領域DNAに,特異的に結合する因子が,神経芽細胞腫由来細胞株内に存在することがわかった.このような結果をもとに, JCウイルスのT抗原に相当するヒト小脳髄芽腫の遺伝子は何かという問題を研究する予定である.
有機分子炭素同位体比測定による生物大量絶滅事変記録の解析

本研究の目的は、地層試料中のバイオマーカーの分子組成と炭素同位体比の測定を行ない、生物生産活動環境の情報の解読を行い、バイオマーカーの分子炭素同位体比測定の地球史解読における意義を明らかにすることにある。以下の研究を行った。(1)研究対象として白亜紀/第三紀(K/T)境界の大量生物絶滅事変を取り上げ、有機・同位体地球化学記録の解析を行った。試料はCaravaca地域(北部スペイン)で採取した。特にK/T境界における多環芳香族炭化水素(PAH)の組成変化を調べ、境界時において森林火災が大気中の酸素が不足状態で起こっていると推論された。(2)暁新世末の大量生物絶滅事変をニュージーランド・Tawanuiセクションで採取した試料を用いて研究された。この時期大気の二酸化炭素の炭素同位体比が軽い方向に変動したことが陸域および海域の有機分子の炭素同位体比から推定されたが、これらの解析が詳細に行われた。以下の研究を行った。
「個人の尊重」を解釈基準とすることによる、社会権諸条項の解釈の変革

本研究は、日本国憲法の規定する社会権のうち、25条の「生存権」及び26条の「教育を受ける権利」について、人権の中核となる思想を表す憲法13条の「個人の尊重」を解釈基準として捉えなおす研究を行ったものである。またその前提として、「個人の尊重」やその自律、あるいはそれと密接な関係を有するドイツ連邦共和国基本法1条の「人間の尊厳」について、その理解の進化を図った。その成果が、「『故人の尊厳』保護」、「人間像の転換?」、「無期限の保安拘禁の合憲性」及び「日本国憲法における実定規範としての『人間の尊厳』の位置づけ」である。しかし、研究課題に直接応える研究成果は、「生活保護と『個人の尊重』」及び「『教育を受ける』側と『教育を行う側』の個人」の二論文である。前者では、生活保護受給者がありふれた行為でさえ制約されることがあるのは、憲法25条の「最低限度の生活」からイメージされる人間像に基づいていること、また野宿者の生活保護からの不当な排除も、保護機関の想定する人間像に起因し、それが生活困窮者の生き方を実質的に規制していることを示した。そして、このような問題を克服する為に、生存権が「自由の実質化」を目的とするものであり、憲法25条の背後には13条の「個人の尊重」が存在するという憲法規範の重層構造を明らかにした。そしてこの構造からすれば、一般的に社会保障を受けている人も、その保障の下で個性ある生活を送ることを憲法は要請しており、上記のような規制や排除は許されないことを論じた。後者では、教育を「教える者」と「教えられる者」の個性の対峙を基本構図に、「教育を受ける権利」を教える側に存在する一般的な権力性を限定するものと捉え、具体的考察を行った。大学の場合、教員の「教授の自由」は「研究の自由」からではなく、教育を受ける学生の側から正当化されるべきであることを明らかにした。また子どもに対しても、未熟であってもその「個性」を出発点とし、公教育の要請から一定の方向へ教導する場合も、その抑圧を防止する方策を示した。そして、教育をする側の個性については、教師の場合、公教育の目的と子ども達の個性への尊重によって枠づけられた「職務上の個性」でなければならず、親も教育は子を保護する者としての権限の行使であり、自らの個性を抑制すべき場合があることを指摘した。最後に「教育の自由」等の基本概念を批判的に検討し、「国民の教育権」について、その読み替えの可能性と限界、そしてそれを補う憲法による公権力規制のルートを示した。本年度は、日本国憲法の規定する社会権のうち、25条の「生存権」について、人権の中核となる思想を表す憲法13条の「個人の尊重」を解釈基準として捉えなおす研究を行った。