hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GISを用いた歴史都市解析の可能性〜パリ市歴史中心地区(I.II区)を事例として〜

パリ市第II区(2eme arrondissement)に属するボンヌ・ヌーヴェル地区(Quartier Bonne-Nouvelle)とマイユ地区(Quartier du Mail)を事例として、両地区に関わる18世紀初頭から今日に至る地籍図(cadastre)を基に、GIS(地理情報システム)を用いて地割組織図(plan du tissu parcellaire)を復元し、都市組織の変遷の過程を明らかにすることが研究の主目的である。都市解析の基本的な手法であるtypology分析に加え、GISの解析ツールを援用したTopology分析を復元された地割租組織図に対して試み、種々の都市空間的な位相を解析する。そうした解析から空間的な差異化のメカニズムを探り、生成変化を続ける都市組織(tissu urbain)のダイナミクスの一端を解明したいというのがこの研究での問題意識である。本年度は特に、オスマンの都市大改造に伴う土地収用が実際にどのように計画され実施されたか、その詳細を地割の収用、再編、売却、交換といった観点から実証的に明らかにした。研究対象地区におけるオスマンの都市大改造によって誕生した街路は、セバストポール大通り、テュルビゴ通り、エティエンヌ・マルセル通り、ルーヴル通り、レオミュール通りである。本年度は特に、オスマンによる都市大改造のうちでも最後期に実施されたレオミュール通りの地割の変遷を解明した。そこでは、既存の地割を利用しつつ新しいオスマン型街路と住居の実現に必要な地割の再編が確認されると同時に、開設街路の背後に旧地割がその影響を逃れて保存されて、それらが混在した形の新しい都市組織の生成が見られた。今後の課題としては、本研究の事例から得られた結果を、レ・アール研究の成果や他地区の都市組織と比較検討すること、ならびに、それらのTopology分析などがあげられる。今年度は、平成9.10年度科学研究費補助金奨励研究Aを遂行の結果新たに浮かび上がった課題のうち、次の地割組織図の復元を行った。(1)ANIV seine64(Terrier de la Censive de l'Archeveche dans Paris(1772-86)という一次資料に基づく18世紀末の地割組織図。これにより、フランス革命を機にフィユ・ディユ修道院がパサージュ・デュ・ケールヘと変遷した過程が地割レベルで明らかにされた。(2)ボンヌ・ネーヴェル地区、マイユ地区の南に位置するレ・アール地区(Quartier des Halles)の地割組織図を、フランソワーズ・ブドン(Francoise BOUDON)らの作成した図をもとにGISで再作成し一続きの図とした。これにより、セーヌ右岸の都市展開の状態を明らかにした。(3)19世紀初頭の地割組織図に1968年ごろの街路状態を重ね合わせた図。これにより、オスマンの改造事業以前と以後との変遷が明確になった。以上パリ市第II区(2eme arrondissement)に属するボンヌ・ヌーヴェル地区(Quartier Bonne-Nouvelle)とマイユ地区(Quartier du Mail)を事例として、両地区に関わる18世紀初頭から今日に至る地籍図(cadastre)を基に、GIS(地理情報システム)を用いて地割組織図(plan du tissu parcellaire)を復元し、都市組織の変遷の過程を明らかにすることが研究の主目的である。
津波で失われた景観のデジタル再現と記憶の分析によるコミュニティが共有する場の解析

本研究は津波で失われた景観を再現したVRモデルを作成し,景観要素・場と記憶の関係,空間利用と日常生活との関係を分析することを目的とした。最初にプロシージャルモデリングの一つであるCity Engineを用いて,失われた景観の再現に取り組んだ。City Engineでは構文によってモデル形状やテクスチャのマッピングなどのルールを記述し,それを繋げて3次元モデルが作成される。この作業によりモデルを試作し,住民の方達に建築物で気になる点,違和感を感じる点を教えてもらい,精緻化に取り組んだ。その結果,日常景観の記憶を呼び起こすためには形状のルールだけでなく,染みや汚れ,サビといったテクスチャが重要になることが示された。そこで新たにリアルタイムレンダリングソフトを導入し,建物部材等の劣化を表現するようにし,記憶の中にある景観の精緻な再現を行った。精度が荒い段階ではただ「全く違う」としか言われなかったのが,家を風化させたり汚れを再現したり,細かい生活要素を入れていくと場にまつわる話を自然としてくれるように変わることが考察された。いきなり景色や景観を思い出してくれと言っても正確なものを思い出せないが,対象となる絵情報があればそれと記憶の中の景色を比較して違いを思い出すことが可能となり,さらに記憶の中の景色との違いを考える過程で場所に関する様々な記憶が引き出されることが本研究から明らかとなった。本研究で開発した景観再現手法は新聞等で紹介され,その後NHK放送局の依頼により,「特集明日へつなげよう震災から7年」の企画及び番組作成に協力することになり,番組は2018年3月11日に放送された。本研究では,(A)プロシージャルモデリングを用いて失われた景観を再現したVRモデルを被災住民に見てもらい,(B)視点場,対象要素の特徴を分析するとともに,(C)景観要素・場と行為の関係,空間利用と日常生活との関係を分析していくことを目的としている。平成28年度はVRモデルの作成に重点的に取り組み,現地調査から必要なルール作りを行った。ランドスケープを軸としたかつての集落を3次元の仮想空間として再現するためには,俯瞰的なスケールから生活空間のスケールまで自由に横断できるようにする必要がある。そこで本研究では,プロシージャルモデリングの一つであり, 2次元データから凹凸のあるテクスチャ付きの3次元の建築物や道路を作成するソフトウェアであるCityEngineを用いることとした。CityEngineではモデリングのための構文(CGA Shape Grammar)によって,モデルの形状やテクスチャのマッピングの種類などのルールを記述し,それらのルールを繋げて3次元モデルが作成される。ルールは,分割,移動,回転,押し出し等の単純な組み合わせにより,建物の形状や大きさなどの3次元の形状のパターンや属性が決められる。それを,2次元データに定義された土地の大きさや建物の種類などの条件へ合わせることで,個体差をもった形状のモデルを,広範囲にわたり短時間で一度に作成することが可能となる。そのため,ルール作成の作業が必要であるが,VRモデルの作成にあたってはこのルールの精緻化が特に重要となる。この作業について,被災した6集落の内陸側に伝統的な屋敷林(イグネ)と共に,残っている古くからの住居を対象にして調査を行い,関連する情報を収集してルールの精緻化を図った。試作したモデルについて随時住民の方達に随時確認してもらい,建築物で気になる点,違和感を感じる点を答えてもらい,さらにルールの精緻化に取り組んだ。VR作成に関しては,平成28年度に計画した内容を順調に進めることができている。ただし,作成されたVRを被災者に試行してもらう機会においては,用いたヘッドマウントディスプレイが車酔いのような症状を被験者に生じさせてしまった。今後使用機材の変更か,他の方法を検討する必要があると考えている。平成29年度はVRモデルの作成とそれを用いたヒアリングに重点的に取り組み,さらに他地域へも適用することでモデル作成手法の開発を行った。昨年度までは,プロシージャルモデリングの一つであり, 2次元データから凹凸のあるテクスチャ付きの3次元の建築物や道路を作成するソフトウェアであるCityEngineを用いて再現に取り組んだ。そのため,VRモデルの作成にあたってはこのルールの精緻化が特に重要となる。この作業を実施し,試作したモデルについて随時住民の方達に確認してもらい,建築物で気になる点,違和感を感じる点を答えてもらい,さらにルールの精緻化に取り組んだ。その結果,日常景観の記憶を呼び起こすためには形状のルールだけでなく,染みや苔,サビといった各要素のテクスチャが重要になることが示唆された。そこで平成29年度後半は,新たにリアルタイムレンダリングソフトを導入し,建物部材等の劣化を表現するようにし,住民の方達の記憶の中にある景観の精緻な再現を行った。平成29年度に開発した景観再現手法は新聞等で紹介され,その後NHK放送局の依頼により,「特集明日へつなげよう震災から7年」の企画及び番組作成に協力した。番組は2018年3月11日に放送された。VR作成に関しては,平成29年度に計画した内容を順調に進めることができている。

特に,住民へのインタビュー調査の結果から,形状だけでは十分な再現が出来ていないという問題が生じたため,モデル作成のプロセスをもう一段増やすことにした。レンダリングソフトを用いることでこの課題を解決することができ,結果的には当初予定していた以上の精緻な再現を行うことが出来るようになった。さらに,他地域への適用も行い,景観再現方法を確立することができた。本研究は津波で失われた景観を再現したVRモデルを作成し,景観要素・場と記憶の関係,空間利用と日常生活との関係を分析することを目的とした。最初にプロシージャルモデリングの一つであるCity Engineを用いて,失われた景観の再現に取り組んだ。City Engineでは構文によってモデル形状やテクスチャのマッピングなどのルールを記述し,それを繋げて3次元モデルが作成される。この作業によりモデルを試作し,住民の方達に建築物で気になる点,違和感を感じる点を教えてもらい,精緻化に取り組んだ。その結果,日常景観の記憶を呼び起こすためには形状のルールだけでなく,染みや汚れ,サビといったテクスチャが重要になることが示された。そこで新たにリアルタイムレンダリングソフトを導入し,建物部材等の劣化を表現するようにし,記憶の中にある景観の精緻な再現を行った。精度が荒い段階ではただ「全く違う」としか言われなかったのが,家を風化させたり汚れを再現したり,細かい生活要素を入れていくと場にまつわる話を自然としてくれるように変わることが考察された。いきなり景色や景観を思い出してくれと言っても正確なものを思い出せないが,対象となる絵情報があればそれと記憶の中の景色を比較して違いを思い出すことが可能となり,さらに記憶の中の景色との違いを考える過程で場所に関する様々な記憶が引き出されることが本研究から明らかとなった。本研究で開発した景観再現手法は新聞等で紹介され,その後NHK放送局の依頼により,「特集明日へつなげよう震災から7年」の企画及び番組作成に協力することになり,番組は2018年3月11日に放送された。平成28年度に作成したVRモデルを用いて,被災住民にヘッドマウントディスプレイを装着してもらってヒアリング調査を行い,(B)「視点場,対象要素の特徴」,(C)「景観要素・場と行為の関係,空間利用と日常生活との関係」の分析のためのデータを蓄積する。ヘッドマウントディスプレイについては,現在保有しているもの以外の機材も試してみる。また,いずれのものも被災住民(特に高齢者)に車酔いのような症状を生じさせてしまう場合には,別の手法を検討する。ヒアリングでは作成したモデルを住民に見てもらい,自由に意見を述べてもらう。作成モデルではVR空間内を自由に移動できるため,対象者にそのことを説明して,VR空間を移動してもらう。被験者の視方向は自動で記録する。さらにどのような要素が気になるかを随時話してもらう。また集落内は自由に移動していくことができるので,被験者が移動したルートを自動で記録する。最後に,どのような思い出があるかを場所と共に語ってもらう。
手工科教育論における岡山秀吉の理論的特質と「教育的価値」の内実

本研究は、戦前日本の手工科教育において、現場への広い影響力をもった代表的研究者とみなされる岡山秀吉(18651933年)の手工科教育に関する研究の発展過程を、各時期の手工科をめぐる状況の文脈に位置づけ経年的にたどり、その全体像と到達点を捉えることを試みた。さらに、彼が開発し編成した手工科教材を復原解釈することを試みた。岡山教育論の特質と意義は、次の2点に集約された。第1に、岡山教育論の核心は、生涯を通して、手工科教育の教材づくりとその基礎理論の構築にあり、その理論は、教材の源泉を、地域産業等、現実の手工業や工業技術に求めつつ、同時に、教材づくりの過程においては、子どもの身体の発達や心理的要求を考慮し、使用する材料や組み立て方等を再構成するなど、手工業や工業技術を、教育の分野へと翻案するというものであった。岡山は、現実の手工業や工業技術に直に触れ、その技術を会得することを通して、教材を選定した。しかも、そうした現実の手工業や工業技術を教育の分野にそのまま適用するのでなく、(1)子どもにとって意味をもつ製作課題として教材を構成、(2)教育目標を次第に複合させる製作課題の系統的配置、(3)子どもの創意的・構成能力を促す配慮を込めた製作課題づくり、(4)各製作課題の作製にそって記載された、子どもを実際に指導する上で的確で要領を得た「教授上の注意」の客観化、といった措置を加えて、教材として開発し、配列した。第2に、岡山は、上記のような試みを通して、教材単元である「細工」及びそこでの製作課題と手工科の授業において実現すべき目的的価値の照応関係を明らかにし、尋常科第1学年から高等科第2学年まで8年間一貫した教育課程を編成することを、1920年代初頭に実現した。なお、この成果を、「教材論にみる岡山秀吉の手工科教育論の特質と意義」(東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科;博甲第99号)にまとめた。1.近年、日本政府の政策の一つの柱として、初等教育からの"職業観・勤労観の育成"が課題となっているが、戦後日本の小学校では、この課題を教科指導に位置づける上での具体的な手だてや一貫したカリキュラムを提示することは困難である。そこで、第2次大戦前、初等教育において8年間一貫して「技術及び労働の世界への手ほどき」を施す側面をもつ教科として位置づいていた手工科(18861941年)に着目した。本研究は、中でも導入期に比べて研究蓄積の薄い成立と変容の時期(19001925年)に焦点をあて、とりわけ当時の手工科教育の指導的役割を果たしていた岡山秀吉の手工科教育論を教材論の視点から国際的水準において解明することで、現下の課題への示唆を得ようとするものである。2.(1)本年度は、既存の研究成果にもとづき、第1に、岡山の手工科教育論の展開の契機となった欧米留学の足取りを国内外の史料から分析し、第2に、岡山の木工教材を復原することを通して彼の技能教授過程の分析を行った。(2)その結果、第1の点については、(1)滞在期間から判断すると、岡山は合衆国の手工を重要視し、(2)なかでも、道具に関する体系的な教授法をもちえていたボストン・スロイド養成学校と、「現代文明の基礎としての産業」を対象とし、人間の生活様式にとってもつ技術の意義を教える教科として定義づけられたコロンビア大学ティーチャーズ・カレッジ附属ホーレスマン校産業科の教育実践を高く評価していたことを解明した。第2の点については、(1)玩具や理科実験器具を含む、生活や生産に関わる「製作題目」をとりあげつつ、(2)その「製作題目」の配列は、そこに含み込まれた鋸の縦挽きや鉋の木口削りといった「教授事項」が系統的に位置づけられていることから、(3)岡山は、発達段階を考慮しつつ、子どもに工業に関する基礎的技能をつかませることをねらいとし、それを教材に的確に具現化していたことを概ね解明した。

第2に、岡山は、上記のような試みを通して、教材単元である「細工」及びそこでの製作課題と手工科の授業において実現すべき目的的価値の照応関係を明らかにし、尋常科第1学年から高等科第2学年まで8年間一貫した教育課程を編成することを、1920年代初頭に実現した。なお、この成果を、「教材論にみる岡山秀吉の手工科教育論の特質と意義」(東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科;博甲第99号)にまとめた。
パノスコピック形態制御による高次機能希土類系交換スプリング複合磁性薄膜の創製

(A)PLD法を利用したNd-Fe-B系厚膜磁石においても,Zr,Nb,Gaの微量添加は,磁気特性の改善に有効である。さらに,添加物入りの厚膜をPA法で結晶化すれば,更なる特性改善が実現される。特にGaを添加した試料ではその効果が顕著であり,Nd_<2.6>Fe_<14>B+Ga_<0.5at.%>ターゲットから作作製した厚膜では,1700 kA/m程度の著しく高い保磁力が得られた。(B)化学量論組成であるNd_<2.0>Fe_<14>B組成のターゲットを用い作製した試料にPA法を施した際,Zr,Nb,Gaを各々添加することにより,無添加ターゲットを用い作製した試料に見られる保磁力の低下が抑制された。結果的にZr,Nbを添加した試料では,無添加の試料の(BH)_<max>値を上回る約70 kJ/m_3が得られた。(C)Gaの添加は,異方性厚膜磁石の特性改善にも有効であり,基板を加熱した状態で長時間成膜を行った際に起こる保磁力の減少と配向の低下を抑制することができた。これを利用して,保磁力=1160 kA/m,残留磁化=1.00T,(BH)_<max>=183 kJ/m_3の厚膜磁石を作製することができた。(D)超多周期積層型ナノコンポジット厚膜磁石の軟磁性層としてα-Feを用いることに成功した。これにより(BH)_<max>値が90 kJ/m_3を超える等方性厚膜磁石を作製することができた。(E)厚膜磁石に存在するドロップレット抑制するために,基板-ターゲット間を飛行するドロップレットを再アブレーションするための補助レーザを有する,PLD装置を開発した。開発装置の補助レーザの遅延時間を調整することにより,成膜速度の大幅な減少を伴うことなく,ドロップレット数を抑制することができた。さらに,成膜途中でアブレーションを中断しターゲットを冷却した場合にも,通常の成膜(1時間連続成膜)に比べてドロップレットの減少が認められた。数10[nm]の周期を有する高・軟磁性積層型交換スプリング複合磁性薄膜をパノスコピック形態制御により実現するために,分割型回転ターゲットを有する高速成膜PLD装置を開発し,Nd_2Fe_<14>B/Fe_3B系超多層膜を作製してその磁気特性を評価した。作製したままの膜は非晶質Nd-Fe-B/非晶質Fe-Bからなるヘテロ構造であり軟磁性を示したが,熱処理によりNd_2Fe_<14>B,Fe_2B,α-Feが析出し,交換スプリング磁石が得られた。硬・軟磁性層の積層周期と得られる最大エネルギー積の関係を調べたところ,その周期が90[nm]程度のとき最高の最大エネルギー積を得ることができた。また,そのエネルギー積は,Nd_2Fe_<14>B単層膜の値より高いものであった。一方,数10[μm]/hr程度の高速成膜下で異方性磁石薄膜の作製を可能にするために,作製膜の堆積方向から膜を加熱しながら,高温下で膜を堆積させる新しいPLD法考案した。この方法によれば,100[μm]程度の厚さを有する異方性Nd_2Fe_<14>B膜を短時間で作製できること,及び,この方法により等方性膜に比べて磁気特性が改善できることを示した。高性能超磁歪材料を開発するために,Terfenol-Dを対象に,その微細組織と磁気・磁歪特性の関係を計算機シミュレーションにより研究し,その結晶粒径が限界値(20nm)より小さくなると,飽和磁歪を損なうことなしに軟磁性のみが飛躍的に改善されることを見いだした。超軟磁性・超磁歪材料開発に繋げることを目的として,マイクロマグネティクス理論に基づき磁歪と結晶磁気異方性の関係を解析した結果,磁歪の小さな領域では磁歪は軟磁性を悪化させるが,磁歪がある一定以上大きくなることにより,軟磁性を改善する方向に磁歪が働くことが確認され,昨年度に見いだされた保磁力急減現象は巨大磁歪材料においてのみ確認される現象であることが見いだされた。さらに,その発現機構に検討を加え,軟磁性の改善が,磁歪により各結晶粒の磁化の向きが同一方向に揃うことに起因することを明らかにした。積層型硬・軟複合厚膜については,Nbの添加により,(BH)_<max>値を損なうことなく,保磁力と減磁曲線の角形性を改善できた。また,100μm厚までの厚膜化を達成したが,厚膜化により,減磁曲線が2段化する傾向が観察され,更なる厚膜化を進めるには,硬・軟磁性層の作製条件に検討を加える必要があることが示唆された。PLD法により作製したNd-Fe-B/Fe_3B超多周期積層型硬・軟複合厚膜表面に存在する粒子について検討した結果,粒子はターゲットから放出されたドロップレットが直接膜表面に堆積したものではなく,複数回のパルス的な堆積の過程を経て,膜表面で成長したものであることが明らかになった。このことを利用して,膜表面に存在する粒子を抑制する新しいPLD法を開発した。更なる特性改善のためには,Nd-Fe-B層中のFe含有量を増加させる必要がある。

Fe含有量の増加は保磁力の低下を招くため,パルス熱処理法を適用して保磁力を改善した。この方法の採用により,従来の熱処理法では十分な保磁力が得られなかったNd_<2.2>Fe_<14>ターゲットも使用可能となり,残留磁化が増加するとともに,最大エネルギー積が約10kJ/m^3増加した。また,Nd-Fe-B/Ta積層構造を作製することにより,ポストアニーリング法による異方性Nd-Fe-B薄膜磁石作製に成功した。この方法により作製された膜は,Nd_2Fe_<14>Bの化学量論的組成よりそのNd量を減少させても異方化状態を保持し,異方性ナノコンポジット磁石となった。異方化状態を保持する最小のNdとFeの原子比は8:92であった。Nd:Fe=11:89の原子比を有する異方性ナノコンポジット磁石膜では87kJ/m^3の最大エネルギー積が得られた。2)超軟磁性・超磁歪材料開発昨年度予測した超軟磁性・超磁歪材料について,軟磁性発現原因を解析的および数値的アプローチを行いて研究した。その結果,磁歪および交換相互作用により各結晶粒の磁化の向きが同一方向に揃うことに起因して超軟磁性が達成されることが明らかになった。(A)PLD法を利用したNd-Fe-B系厚膜磁石においても,Zr,Nb,Gaの微量添加は,磁気特性の改善に有効である。さらに,添加物入りの厚膜をPA法で結晶化すれば,更なる特性改善が実現される。特にGaを添加した試料ではその効果が顕著であり,Nd_<2.6>Fe_<14>B+Ga_<0.5at.%>ターゲットから作作製した厚膜では,1700 kA/m程度の著しく高い保磁力が得られた。(B)化学量論組成であるNd_<2.0>Fe_<14>B組成のターゲットを用い作製した試料にPA法を施した際,Zr,Nb,Gaを各々添加することにより,無添加ターゲットを用い作製した試料に見られる保磁力の低下が抑制された。結果的にZr,Nbを添加した試料では,無添加の試料の(BH)_<max>値を上回る約70 kJ/m_3が得られた。(C)Gaの添加は,異方性厚膜磁石の特性改善にも有効であり,基板を加熱した状態で長時間成膜を行った際に起こる保磁力の減少と配向の低下を抑制することができた。これを利用して,保磁力=1160 kA/m,残留磁化=1.00T,(BH)_<max>=183 kJ/m_3の厚膜磁石を作製することができた。(D)超多周期積層型ナノコンポジット厚膜磁石の軟磁性層としてα-Feを用いることに成功した。これにより(BH)_<max>値が90 kJ/m_3を超える等方性厚膜磁石を作製することができた。(E)厚膜磁石に存在するドロップレット抑制するために,基板-ターゲット間を飛行するドロップレットを再アブレーションするための補助レーザを有する,PLD装置を開発した。開発装置の補助レーザの遅延時間を調整することにより,成膜速度の大幅な減少を伴うことなく,ドロップレット数を抑制することができた。さらに,成膜途中でアブレーションを中断しターゲットを冷却した場合にも,通常の成膜(1時間連続成膜)に比べてドロップレットの減少が認められた。
無限区間における補間とその数値計算への応用

本研究では、無限区間における補間、とくに後で述べる「Lagrange-Bessel補間」の数値積分への応用を、主に行い、最終的には、Bessel関数を含む振動積分の計算に成功した。無限区間における補間(標本点a_1,a_2,...,a_k,...)(f(x)はa_1,a_2,...,a_k...を零点に持つ整関数)において、標本点をBessel関数J_n(x)(n=0,1,...)の零点に選んだものがLagrange-Bessel補間である。この補間公式をもとに、いわゆる補間形数値積分公式を得る要領で、「対称積分」∫^∞_<-∞>f(x)dx,「反対称積分」∫^∞_<-∞>sgnxf(x)dxに対する数値積分公式、すなわち、「Lagrange-Bessel積分則」を得た。そして、とくに反対称積分に対するLagrange-Bessel積分則は、DE公式などで用いられる、対称積分に対する台形則と、同程度の精度を達成することが、複素積分の理論を用いた誤差解析により分かった。Lagrange-Bessel積分則の応用として、主にBessel積分則の応用として、主にBessel関数を含む振動積分∫^∞_0f(x)J_n(x)dxの数値計算の研究を行った。上の積分やFourier変換型積分∫^∞_0f(x)sin xdxのような振動積分は、従来の数値積分公式では計算が難しかったが、Fourier変換型積分にたいしては、大浦・森によるDE公式が得られている。この公式はBessel関数を含む振動積分の計算には使えないが、Lagrange-Bessel積分則と大浦・森のアイディアを組み合わせて、Bessel関数を含む振動積分に対するDE公式を考案、数値実験でも有効性が実証された。
デリバティブ市場の設計と管理に関する総合的研究

数学・統計学グルーの研究成果は、第一に、資産価格の推移を表現する確率過程の拡張と精緻化である。具体的には、確率過程に予期せぬショックの発生を許容するための変動要因を導入したことであり、これによりデリバティブ価格の数値計算がより強力になると考えられる。(Nagai H. and W.J.Runggaldier)第二は、取引費用を明示的に扱ったうえで最適投資の意思決定を分析したことである。(Nagai, H.(2006)ならびに,Nagai, H.(2007))経済学グループの成果は、第一に、スパンニング条件(spanning)について詳細に検討し、デリバティブの経済厚生機能を再確認したことである。第二に、デリバティブズ市場において最も重要な指標となるヴォラティリティの特性を、わが国と韓国の金融・資本市場で観察された実際の取引データに基づいて分析したことである。そこでの知見は、デリバティブズ価格の均衡モデルから導出されるインプライド・ヴォラティリティが、市場を取り巻く経済環境の変動に敏感に反応し、かつ将来の大きな環境変動を予見する可能性を否定できないということである。(Nishina, K., Maghrebi, N. and Kim, M.S,ならびにMaghrebi, N., Kim, M.S, and Nishina, K,)法学グループの成果としては、デリバティブズ市場が正常に機能することの亜要性を、既存の株式市場における不正な取引を例にして示したことがある。すなわち、実際に取引されている金融資産の種類にかかわらず、正常な市場機能が求められることは言うまでもないが、とりわけデリバティブズを代表とする先端的な市場において不正な取引の弊害が深刻になることを示唆している。(吉本(2006))当研究プロジェクトは、デリバティブズ市場の設計と管理に関する理論的ならびに実際的な検討を蓄積して、いくつかの顕著な成果を上げることができたと考える。とりわけ、スパンニングの議論に基づいて、デリバティブズが成熟した経済における必須かつ効率的な契約手段であることを再確認したこと、さらには、その価格形成と市場のデザインに関して、先行研究が培った流れを発展させたことは特筆してよいと考える。本研究の初年度の成果を、それぞれのグループの研究目的を基準にして報告する。確率・数学グループの目的はデリバティブズの価格形成に関する基礎理論を再検討して、体系的に確立することであり、長井『Risk-sensitive portfoliooptimization withfull and partial information,』,『Risky fraction processes and Problems with Transaction Costs』および小谷『Thermodynamic limit of relative Fredholm determinant of Green operators forrandom Schrodinger operators』,『On a condition that one-dimensional diffusionprocesses are martingales』は大きな貢献をしている。経済学グループの目的はデリバティブズの経済厚生上の意義と役割を厳密に検討したうえで整理することであるが、仁科・嘉本『ファイナンス理論の展望』に結実した。そこでは、いわゆるSpanningに関する議論は誤解が多く、デリバティブズは既存資産の集合によって複雑可能な契約であるから経済厚生上の追加的な貢献はないという主張を論理的に否定するものである。法学グループの目的は、吉本『資本と準備金』,に展開されたように、デリバティブズ関連法令とその前提となる考え方を、重要かつ象徴的な部分について再検討することである。

全体として、本研究を計画した時点における初年度の目的は十分に果たしていると考えられる。とりわけ確率・数学グループの貢献は著しいものであり、次年度の計画内容にまで部分的に進んでいる状況である。約3週間滞在なさったLaurent教授との議論は最先端の理論構築へ向けて有意義な収穫であった。また、3月にウイーンで行う予定の高等研究所Polesek教授との議論も大いに期待が持てる。なぜなら、彼は本研究の問題意識とアプローチの方向性について強い興味を示しており、同僚達との相互研究発表を準備するなお、非常に大きな期待を持って迎えてくれるからである。本研究の2年度の成果を、それぞれのグループの研究目的を基準にして報告する。確率・数学グループの成果はデリバティブズの価格形成に関する標準的な前提である確率過程の特性を再検討し、とくにマルチンゲールの重要性を確認したことにある。よく知られているように、マルテンゲール性は市場における無裁定条件と密接な関係を持つが、これまで考えられていた程度以上に重なる部分(積集合もしくは必要十分関係と言える)が強いことを明らかにしている。S.Kotaniはこの意味で重要な貢献である。H.Nagaiはさらに、情報が不完全な場合にまで議論を発展させる可能性を開いた。これらの成果は、同グループのテーマである、デリバティブズの価格形成を明らかにできるメカニズムの開発に大きく貢献していると考えられる。経済学グループの成果は、デリバティブズが標準的な取引手段として存在する経済では、従来のような間接金融対直接金融という分類や評価が、必ずしも意味を持たないことを示したことである。経済厚生を高める金融システムを追求する場合に、デリバティブズは不可欠の手段であり、そこでは、直接金融のみが市場メカニズムの利点を享受するとは限らない。従来非効率と考えられていた銀行を仲介するシステムも存在理由を持つのである。ファイナンスの理論のみならずゲーム理論のフレームワークも導入して、包括的な検討を展開したことはこれからの研究に強い刺激を与えるものと期待される。法学グループの成果は、吉本(2),(3)に象徴的に現れているように、既存の金融契約や各種の証券のみならず、たとえばポイズン・ピルのように新しい形態をまとって導入された契約が、基本的にデリバティブズの特性を持つ内容であることを、わが国の制度に立脚して明らかにしたことである。この命題は、ファイナンス理論では既によく知られていることではあるが、関連法律の枠の中で、しかもわが国で昨年修正された会社法をベースにした議論展開は、十分意義のある内容である。
日本金石文の編年史料化と史料学的分析方法に関する研究

本年度は、本科研によって昨年度までに収集した金石文拓本サンプルを中心に、東京大学史料編纂所架蔵金石文拓本コレクションのうち、特に未整理分(約300項目・500点)の拓本の整理を進めた。上述の未整理拓本をマイクロフィルムによって撮影し、デジタル化した。また、未整理拓本を中心に、既整理拓本についても、金石文拓本カードを作成した。また昨年度までに作成済みのカードを入力し、電子情報化して、画像史料解析センターにおいて試験的に構築している金石文拓本データベース登録に備えた。本科研と関連して、二〇〇七年九月二九日より一〇月二日まで、徳島県下金石文拓本サンプル採集のための調査を、史料編纂所附属画像史料解析センタープロジェクトにより行った。また同じく、二〇〇八年三月三〇・三一日に、鹿児島県湧水町黄金塔および南九州市斉藤彦松梵字資料室所蔵資料の調査を行った。さらに、本科研の最終段階において、東北地方の金石文調査が必要となり、〇八年度の繰越事業として、二〇〇八年五月二五日より同二七日まで、山形県庄内・置賜地域の金石文調査を行った。最後に、上述の作業を含め、3年間の調査・研究の成果を総合して、報告書を作成した。報告書には、研究論文のほか、既整理・未整理分のすべてを網羅した史料編纂所所蔵金石文拓本編年目録を収録した(一九九八年度以降採訪分については未収)。また併せて、本科研において調査・研究を進めた大分県立歴史博物館所蔵金石文拓本編年目録も収載した。本年度は、年度始めに東京で研究代表者・研究分担者全員による会議を開催し、今年度の研究活動について具体的な方針・課題を決定した。それに基づいて、まずは金石文史料学の確立のために考古学的分野における研究文献を収集し、それらの内容を検討することによって、金石文史料の位置づけを探った。また、金石文史料、とりわけ鎌倉時代の鐘銘について、既存の代表的活字編年史料集である『鎌倉遺文』への収録状況と特徴・問題点を研究し、代表者高橋慎一朗が、鎌倉遺文研究会第118回例会(2006年1月26日)において、「鎌倉時代の鐘銘と『鎌倉遺文』」と題する口頭報告を行った。いっぽう、東京大学史料編纂所所蔵の金石文拓本史料に関しては、リサーチアシスタント1名の作業によって、目録既作成分について、データベースの書誌的情報の追加・修正ならびにデータの成形を行うとともに、同じくリサーチアシスタント1名の協力を得つつ、外注による金石文拓本の全体画像のマイクロフイルム写真撮影とスキャニングによるデジタルデータ化に着手した。さらに、史料編纂所所蔵拓本群と密接な関わりを持つ大分県の金石文拓本を調査するために、大分県立歴史博物館に出張した。史料編纂所所蔵拓本群の中には、日名子太郎氏寄贈による大量の大分県の拓本群が含まれており、これと同館所蔵の拓本を比較検討することで、編纂所拓本群の特性を明らかにしようとするものである。具体的には、同館学芸員の協力を得て、拓本の原本調査を行い、「金石文拓本史料カード」に記録してデータを蓄積した。なお、金石文拓本の所在状況を調査するため、京都府立総合資料館へも出張をおこなった。(調査)2006年4月30日5月2日まで、徳島県阿南市・上板町・石井町・神山町等においてフィールドワークを実施し、板碑を中心とする金石文拓本サンプルの採集および調査・研究を行った。同地域は、全国的に見ても特徴的な板碑が集中している地点であり、特に画像板碑については、初発期に属する板碑が所在するなど、板碑を中心とする金石文の史料学的分析および編年史料化に関する研究を進める上で貴重なサンプルとなる。

同サンプルは整理のうえ東京大学史料編纂所架蔵金石文拓本コレクションに追加の予定であり、同コレクションの一層の充実にも寄与するであろう。次に、2007年2月28日3月3日まで、大分県立歴史博物館において、同館所蔵の金石文拓本についてカードを作成し、調査・研究を実施した。同館所蔵の拓本は、全国有数の優れた石造物の集中地である大分県内の、県・国の有形文化財に指定されたものの拓本コレクションであり、最も研究が進んでいる同地域の金石文情報をカード化することにそれらの編年化・史料学的分析を進める基礎資料となるであろう。(史料情報研究)史料編纂所附属画像史料解析センターにおいて、すでに試験的に構築が進んでいる金石文拓本データベースのもととなる史料情報の校正および、データベースへの反映を進めた。次に、史料編纂所拓本コレクションのうち、既整理分について、金石文拓本史料カード610枚を作成した。そのうち、今年度は139件を電子情報化し、将来的にはデータベースに登録する予定である。また、データベースの設計・改良について、業者と打ち合わせを行い、検討を進めた。本年度は、本科研によって昨年度までに収集した金石文拓本サンプルを中心に、東京大学史料編纂所架蔵金石文拓本コレクションのうち、特に未整理分(約300項目・500点)の拓本の整理を進めた。上述の未整理拓本をマイクロフィルムによって撮影し、デジタル化しか。また、未整理拓本を中心に、既整理拓本についても、金石文拓本カードを作成した。また昨年度までに作成済みのカードを入力し、電子情報化して、画像史料解析センターにおいて試験的に構築している金石文拓本データベース登録に備えた。本科研と関運して、二〇〇七年九月二九日より一〇月二日まで、徳島県下金石文拓本サンプル採集のための訓査を、史料編纂所附属画像史料解析センタープロジェクトにより行った。また同じく、二〇〇八年三月三〇・三一日に、鹿児島県湧水町黄金塔および南九州市斉藤彦松梵字資料室所蔵資料の調査を行った。さらに、本科研の最終段階において、東北地方の金石文調査が必要となり、〇八年度の繰越事業として、二〇〇八年五月二五日より同二七日まで、山形県庄内・置賜地域の金石文調査を行った。最後に、上述の作業を含め、3年間の調査・研究の成果を総合して、報告書を作成した。報告書には、研究論文のほか、既整理・未整理分のすべてを網羅した史料編纂所所蔵金石文拓本編年目録を収録した(一九九八年度以降採訪分については未収)。また併せて、本科研において調査・研究を進めた大分県立歴史博物館所蔵金石文拓本編年目録も収載した。
筋萎縮からの回復におけるβ2-作動薬の適用に関する研究

本研究は不活動より起こった下肢の筋萎縮を速やかに回復させるための手立てを検討することを目的としている.その手段として,本研究では筋肥大作用を有する薬剤(クレンブテロール)と回復時の運動量に着目している.これらの双方の適切な投与量や活動量を導くために,実験動物(ラット)を用いたギプス固定モデルで,組織化学的手法や生化学的手法により骨格筋の変化を調べる計画である.本研究は不活動より起こった下肢の筋萎縮を速やかに回復させるための手立てを検討することを目的としている.その手段として,本研究では筋肥大作用を有する薬剤(クレンブテロール)と回復時の運動量に着目している.これらの双方の適切な投与量や活動量を導くために,実験動物(ラット)を用いたギプス固定モデルで,組織化学的手法や生化学的手法により骨格筋の変化を調べる計画である.
表面に微細構造を有する昆虫規範型ナノ・マイクロ複合システムの開発

本研究は,昆虫の構造と機能を規範として,マイクロメートルオーダの可動機構と,ナノメートルオーダの表面構造の組み合わせることにより,付加価値の高いナノ・マイクロ複合システムを開発することを目的としており,以下の4つの研究が行われた.「アリを規範とした壁面付着機構の研究」では,アリの脚先端から分泌される液体が壁面付着に深く関与していることを示し,マイクロ加工技術を利用して表面から微量の液体を分泌する「付着パッド」を開発し,小型ロボットを壁面に付着させることに成功した.この結果より,表面の微細構造によりマイクロ機構の付着性を制御できることを示した.「アメンボロボットの研究」では,円筒面上に微細な構造を加工し,撥水性を高める技術を開発した.この加工をロボットの支持脚表面に施すことにより,表面張力で水面に浮き,自立的に移動可能なアメンボロボットを開発した.「3次元マイクロ機構の自動組み立ての研究」では,ポリマー材料の熱収縮を利用してヒンジ機構を屈曲させ,立体的なマイクロ可動機構を自動的に組み立てる技術を開発した.また,組み立てたヒンジ機構を,磁場などを用いて大きく駆動できることを示した.「生体分子モータを利用したマイクロ回転機構の研究」では,生体分子モータの一種である微小管を,微小流路を用いて一定の方向に円状配向し,ガラス基板上に固定することに成功した.この微小管のレールの上にキネシンをコーティングしたマイクロ回転子を導入することで,回転機構が実現できると考えられ,生体エネルギーによりマイクロ部品を任意の軌道上で駆動できる可能性を示した.本研究は,昆虫の構造と機能を規範として,マイクロメートルオーダの可動機構と,ナノメートルオーダの表面構造の組み合わせることにより,付加価値の高いナノ・マイクロ複合システムを開発することを目的としており,以下の4つの研究が行われた.「アリを規範とした壁面付着機構の研究」では,アリの脚先端から分泌される液体が壁面付着に深く関与していることを示し,マイクロ加工技術を利用して表面から微量の液体を分泌する「付着パッド」を開発し,小型ロボットを壁面に付着させることに成功した.この結果より,表面の微細構造によりマイクロ機構の付着性を制御できることを示した.「アメンボロボットの研究」では,円筒面上に微細な構造を加工し,撥水性を高める技術を開発した.この加工をロボットの支持脚表面に施すことにより,表面張力で水面に浮き,自立的に移動可能なアメンボロボットを開発した.「3次元マイクロ機構の自動組み立ての研究」では,ポリマー材料の熱収縮を利用してヒンジ機構を屈曲させ,立体的なマイクロ可動機構を自動的に組み立てる技術を開発した.また,組み立てたヒンジ機構を,磁場などを用いて大きく駆動できることを示した.「生体分子モータを利用したマイクロ回転機構の研究」では,生体分子モータの一種である微小管を,微小流路を用いて一定の方向に円状配向し,ガラス基板上に固定することに成功した.この微小管のレールの上にキネシンをコーティングしたマイクロ回転子を導入することで,回転機構が実現できると考えられ,生体エネルギーによりマイクロ部品を任意の軌道上で駆動できる可能性を示した.本研究は,昆虫の構造と機能を規範として,マイクロメートルオーダの可動機構と,ナノメートルオーダの表面構造の組み合わせることにより,付加価値の高いナノ・マイクロ複合システムを開発することを目的とする.平成17年度は、アリの壁面付着機構の研究、および生体分子モータを利用したマイクロ回転機構の研究を行った。アリの壁面付着機構の研究では、まずアリの脚先端の構造を顕微鏡により観察し、壁面付着のメカニズムを解明した。その結果、脚から分泌される液体の表面張力が付着に深く関与していることが明らかになった。次に昆虫の脚の構造を規範とし、表面から液体を分泌する微小機構をマイクロ・ナノ加工技術により製作し、付着性能を評価した。さらにその機構を利用した微小な6足歩行ロボットを製作し、アリと同様な歩行パターンで駆動させることにより、壁面での歩行動作を実現した。マイクロ回転機構の研究では、生体分子モータの一種であるキネシン・微小管を利用して、微小部品を回転駆動させることを試みた。まずマイクロ加工技術により製作した円形の流路に微小管の分子を流すことにより、微小管を一定の方向に円形配向する技術を開発した。次に微小部品にキネシンを付着させ、ATPを加えることにより、微小管上を回転駆動させることに成功した。この結果により、ナノメートルオーダの生体分子モータをマイクロ部品のアクチュエータとして利用し、所望の運動を実現させるための基礎技術が確立された。マイクロロボットの骨格,関節などを製作するための基礎技術として,3次元マイクロヒンジ機構の自動組み立て技術を開発した.複数の平板をポリイミドのヒンジで結合した微小な平面構造をMEMS技術で製作し,約500度で加熱することにより,ヒンジが熱収縮により自動的に屈曲し3次元構造が組み立てられる.ポリイミドのヒンジは加熱後も大きな弾性変形が可能であり,関節などの可動部として利用できる.また,微細構造を有する機能表面として,アメンボの脚を規範とした円筒状の撥水表面,およびアリの脚先端の構造を模した付着パッドの開発を行った.撥水表面は,円筒面上にフォトリソグラフィーとエッチングにより凹凸構造を形成し撥水材を塗布したものと,櫛型の撥水性フィルムを円筒面にまきつけた細毛構造を製作した.いずれも表面の微細構造によって,撥水性を高めている.

さらに,これらの撥水性の脚を用いてアメンボ型の水面移動ロボットを開発した.推進機構としては,脚の振動を利用したもの,脚により水を掻くものの2種類を製作した.バッテリーとモータを本体に搭載し,表面張力により水面上に浮き,自立的に移動するロボットの開発に成功した.付着パッドは,シリコーンゴムの一種であるPDMSに液体を出すための流路と穴をMEMS技術で加工したものである.このパッドを小型6足歩行ロボットの足裏に装着し,マイクロポンプで液体を吐出させることにより,垂直な壁面上でロボットに歩行動作を行わせることに成功した.
インタラクティブ進化的ネットワーキングに関する研究

インターネット等の物理ネットワーク上に論理的に構築されるオーバレイネットワークの中で,ノードが直接通信(論理リンク)により互いにサービスを提供し合うPeer-to-Peer(P2P)ネットワークに注目し,実際に稼働しているP2Pネットワークのトポロジ群(論理リンク構造)を,ノードやユーザからの評価に基づき,動的かつ進化的に適応させる手法を考案し,その基本的な有用性をシミュレーションにより示した.インターネット等の物理ネットワーク上に論理的に構築されるオーバレイネットワークの中で,ノードが直接通信(論理リンク)により互いにサービスを提供し合うPeer-to-Peer(P2P)ネットワークに注目し,実際に稼働しているP2Pネットワークのトポロジ群(論理リンク構造)を,ノードやユーザからの評価に基づき,動的かつ進化的に適応させる手法を考案し,その基本的な有用性をシミュレーションにより示した.オーバーレイネットワークのリンク構造を利用者の好みを反映させて進化的に形成する方法(インタラクティブ進化的ネットワーキング手法)を,ネットワーキングが主機能であるオーバーレイネットワーク上のシステムにおいて実行し,ネットワークリンク構造が変化することで,各システム利用者の主観的満足度が向上するかを検証すること,が最終目標である.この最終目標に向けた第一ステップとして,オーバレイネットワークの一種であるP2Pネットワーク上のファイル共有システムを対象として,インタラクティブ進化的ネットワーキングの考え方に沿った手法を考案し,考案手法をシミュレーションにより評価した.インタラクティブ進化的ネットワーキング手法では,全てのノード(N個)を含む複数のネットワークリンク構造(T個)を生成し,それらがどの瞬間にも並存しており,それらの今の状況への適応度(評価値)が,実際に利用者に利用されながら測られる.本年度の取組みでは,利用者の主観的な満足度モデルは検討していないが,多くのP2Pノード(=利用者)の検索性能が向上するようにネットワークリンク構造を変化させることを目的に,具体的に次の4点について決定した:1)可能なネットワークリンク構造(探索空間),2)ファイル検索方法(クエリ伝搬手法),3)ネットワークリンク構造の評価値の測り方,4)評価値に基づいたネットワークリンク構造の進化的形成方法.シミュレーションの結果,状況によって,多くのノード(利用者)にとって検索性能の高いネットワークリンク構造を進化的に形成できることを示した.オーバーレイネットワークのリンク構造を利用の好みを反映させて進化的に形成する方法(インタラクティブ進化的ネットワーキング手法)を,ネットワーキングが主機能であるオーバーレイネットワーク上のシステムにおいてを実行し,ネットワークリシク構造が変化することで,各システム利用者の主観的満足度が向上するかを検証すること,が最終目標である.この最終目標に向けて,前年度は,オーバレイネットワークの一種であるP2Pネットワークを対象として手法を考案した.この考案手法では,全てのノード(N個)を含む複数のネットワークリンク構造(T個)を生成し,それらがどの瞬間にも並存しており,それらの今の状況への適応度(評価値)が,実際に利用者に利用されながら測られる.今年度は,前年度の考案手法を拡張し,そめ拡張手法が,ノードの参加離脱や検索対象の時間変化が起こる動的なP2Pネットワーク環境において,確実な検索に寄与するかどうかを,シミュレーションにより調査した.調査の結果は, P2Pネットワーク上にある検索対象が少数で,かつそれらの複製配置が行われないとき,進化的オーバレイネットワーキング技術が有効に働くことを示唆した.さらに,進化的オニバレネとワーキング技術の応用システムとして,新たな情報検索システムを提案した.この提案システムは,情報発信者,情報利用者,進化的オーバレイネットワーキング技術がインタラクションすることで,情報発信者と利用者の双方の要求を満たす情報源間のつながりを,適応的に生成することを目指すものである.今年度は,提案システムをシミュレーションにより基礎評価し,その可能性を示した.
妊婦における心身の健康増進に向けたオメガ3系脂肪酸による無作為化比較試験

妊娠中のうつ病・うつ症状に対するオメガ3系脂肪酸の安全性と潜在的有効性を評価するためのオープン試験を行い、食事からのオメガ3系脂肪酸の摂取量が諸外国より多い日本においても、オメガ3系脂肪酸は安全性が高く、うつ病・うつ症状に対して有効である可能性があることを初めて示した。その上で多施設共同のランダム化比較試験(RCT)を実施し、目標症例数の集積に成功した。中国医薬大学(台湾台中市)のKuan-Pin Su教授と連携し、日本と台湾で同一の研究プロトコルにそって研究を実施するためのプロトコルを確定させ、同一の調査用紙およびデータマネジメントシステムを完成させた。また、日本と台湾でうつ症状を評価する構造化面接のトレーニングを行い、構造化面接のビデオの台湾語版を作成し、独立して実施した評価の結果を検討することで、日本と台湾で合わせて5人の評価者の評定者間信頼性が高いことを示した。これによって、5人の評価者が別々に妊婦のうつ症状の評価を行っても、評価者による差は許容範囲内にとどまることが担保された。また、日本では妊婦に対するオメガ3系脂肪酸の介入研究は初めてであるため、万全を期すためランダム化比較試験に先だって安全性を確認するオープン試験を実施することとし、その臨床試験登録を行った(ClinicalTrials.gov Identifier: NCT01948596)。平成26年度中に、日本で8人、台湾で5人、合わせて13人の研究参加者を集積し、オープン試験のリクルートを終了した。オープン試験で安全性に問題がないことが安全性評価委員会で確認されたため、ランダム化比較試験の臨床試験登録を行い(ClinicalTrials.govIdentifier: NCT02166424)、ランダム化比較試験に移行し、研究参加者の集積を継続している。また、副次的に実施した観察研究の結果から、わが国の市中産院の妊婦の精神疾患の頻度およびその関連要因を明らかにし、現在学術誌に投稿中である。多施設共同のランダム化比較試験を実施中で、研究参加者の集積を継続した。また本研究に関連して、国際栄養精神医学会の理事として、海外の理事とともに現代の精神医学における栄養の重要性に関する総説をまとめた(Sarris J, et al. World Psychiatry 2015)。また、アジア・オセアニア地域の研究者と共同で、栄養を含めた生活習慣からのうつ病・うつ症状へのアプローチについて、欧米のエビデンスのアジア・オセアニア地域への適用について総説をまとめた。(Sarris J, Nishi D, et al.Asia-Pacific Psychiatry 2015)国立成育医療研究センターでの研究実施にあたって面接調査および採血のために確保していた部屋が急きょ他の診療科によって使用されることになり、研究を実施できるのが週2日から週1日に制限され、国立成育医療研究センターにおいて研究参加者のリクルートに必要な期間が延びることとなった。また、RCTのプロトコルを学術誌に出版した(Nishi D, et al. BMC psychiatry 2016)。RCTの研究参加者を、平成28年度中に日本で31人、台湾で26人リクルートした。主要評価時点である介入12週後の調査までに脱落したのは日本で0人、台湾で2人であり、当初の想定より脱落率は低かった。安全性に関して、介入と関連の可能性がある有害事象として軽度から中等度の軟便・下痢、消化器の不快感(胸やけ、胃もたれ等)、げっぷ等は認められたが、重度の有害事象は認められなかった。平成26年度は、適切な方策をとったことで計画通りに研究が進展している。しかし、平成25年度に生じた遅れを取り戻すには至っていない。研究環境の再整備を行い、研究参加者のリクルートを加速させる。28年度が最終年度であるため、記入しない。精神保健学産院のホームページ等での広報はすでに行っているが、今後は広報の媒体をさらに増やすことを計画している。また、産婦人科の医療施設と連携し、研究実施施設をさらに増やすことも計画している。これらの方策によって、平成27年度はさらに研究を進展させる。平成25年度は、東京医科大学付属病院(新宿区)の産科に通院する妊婦において、エジンバラ産後うつ病自己調査票(EPDS)が9点以上の妊婦の割合が先行研究と比較してもかなり低いことが明らかとなった。日本人の平均と比較して社会経済的に恵まれている妊婦が多いことが影響していると推測された。また、妊婦本人から研究参加同意が得られたにもかかわらず、後日になって夫の不同意のため研究参加を中止せざるをえないケースが少なからず発生した。研究の進捗の遅れにともなう研究期間の延長により、次年度も研究費が必要となった。平成26年度に関しては、研究参加者数の増加にともない人件費・謝金が増加し、当初計画よりも使用額が増えた。ただ、カプセルが非常にリーゾナブルな価格で作成されたこと等により平成25年度から平成26年度への繰越額が大きかったため、次年度使用額が生じている。