hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表面プラズモン損失の低減による高効率有機ELの開発とフレキシブル照明への応用

しかし一方では、発光の均一性、経時変化などに課題が残されており、製造方法・プロセス面での検討が必要と思われる。外部量子効率50%を超える白色有機EL素子の開発を目的とし、光学損失の約半分を占める表面プラズモン損失の低減と光取り出し効率の改善を目指した。このため独自のマルチスケール解析により有機薄膜内の光伝播と金属電極での表面プラズモン効果をシームレスに繋ぐ光学ツールを開発すると共に、同手法をマルチカソード構造有機EL素子に適用し、更に光学異方性を制御した基板との組み合わせにより、外部量子効率を標準構造と比べて23倍に改善できることを示した。これらの結果は、発光効率の向上に向けた光学設計技術の重要性と可能性を示唆するものであり、有機EL照明の実現に向けた幾つかの設計指針を示すことができた。当初の計画に従い、サブミクロンサイズの積層薄膜の光学計算に適するマルチスケール解析のための光学計算ソフトウェアを開発できた。また、光学異方性を有するプラスチック基板を用いた場合の光学モード分布、発光特性に関する有効な知見が得られ、ガラス基板に比べて高い発光効率を実現するための指針が得られた。これらの結果は、最終年度に予定している高効率白色有機ELパネルの作製に繋がる有効な知見であり、ほぼ計画に沿った成果が得られているものと思われ、研究はおおむね順調に推移していると判断している。電子工学今年度までの研究成果を三波長型白色有機ELに適用し、マルチカソード構造、光学異方性を特徴とするフレキシブル基板を組合せることにより、発光特性の改善に取り組み、光取り出し効率70%、パワー発光効率200 lm/Wの白色発光の実現に向けた基本技術を開発する。また、これらの結果を踏まえて、プラスチック基板を用いた小型サイズのフレキシブル白色有機EL照明パネルを試作し、高輝度化、演色性、発光色の経時変化などの基礎データを大学研究の範囲で収集することにより、実用化に向けた可能性と指針を得る。これにより、主照明に置き換える有機EL照明の湿原に光学理論の観点から寄与できる。当初の計画に従い、近接場光学を含めたプラズモン効果の解析を可能とするマルチスケール光学解析のアルゴリズムを開発し、有機EL素子の光学現象を精度良く解析することが可能になった。また、表面プラズモン損失の低減に重要な要因を明らかにし、光学損失を大幅に低減できる光学設計への指針を得ること方できた。更に、マルチカソード構造を用いた有機EL素子の試作実験により、表面プラズモン損失の低減および伝搬波への転換を検証することができた。これらの成果は、次年度に予定しているフレキシブル有機EL照明の開発に繋がる基本技術であり、プラスチックフィルムを用いた際の技術課題やその改善方法に対する指針を与えている。今年度はほぼ計画に沿った成果がえられているものと思われ、研究はおおむね順調に推移していると判断される。当該年度所有額以内での予算執行を心掛けたことで、2,644円の端数が発生した。有機EL素子の高効率化のため、光学損失の約50%を占める表面プラズモンを低減することで光取り出し効率を改善し、外部量子効率70%の有機EL素子の実現を目指す。
高校初年次生の適応的な説明文読解と支援メカニズムの解明

本研究の目的を達成するために,平成30年度は研究3を実行し,高校初年次生の適応的説明文読解に対して構造方略への処遇適合型支援がおよぼす効果を検証した。検証では処遇適合型支援として標識化を用いた。高1 (151人)を2群に分け,一方を構造方略教示群とし,他方を非教示群とした。加えて,学習適応性検査の評定値に基づいて,両群で上位群,中位群,下位群を構成した。教示群と非教示群ともに,標識化無版と標識化有版の2つの説明文を提示し,理解度を7段階で評定させた。また7項目から成る構造方略の使用傾向ならびに5教科(英,数,国,理,社)の理解度を7段階で評定させた。これを事前テストとした。事前テストの後,教示群には9週間におよぶ構造方略訓練を行った。構造方略訓練は毎週金曜日のSHで1回実施し,説明文の構造を同定させる問題1問を解答させて自己採点した後,その一週間を振り返って構造方略の使用傾向を評価させた。この構造方略訓練の後に,教示群と非教示群ともに事後テストを同様に行わせた。分析では事前テストから事後テストの評価値を減じた3つの変化量を分析測度として用いた。それらは,構造方略の使用傾向に関する変化量(方略使用変化,7項目),標識有型と標識無型説明文の理解の変化量(説明文理解変化),学業達成の変化量(学業達成変化,5教科)であった。以上の測度を用いてパスモデルを作成しパス解析を実施した。結果から,高1では標識有型説明文の理解度を促しその結果として学業達成が高まるとともに,この標識有型説明文における理解度の向上は特に学習適応性の高い生徒で構造方略教示が構造方略の使用傾向を高めたためであることが示された。ここから,高校初年次生の説明文理解に対して構造方略への処遇適合型支援がおよぼす効果が示された。30年度の計画を概ね予定通り実施することができた点で,上記の自己評価を付した。また,得られた結果は仮説に相応する満足なものであった。また得られた結果には,学習適応性により構造方略教示の効果受給が異なるという先行研究とは異なる結果も得られたが,これは新たな成果である。よって31年度においては,学習適応性レベルという新たな要因を組み込んで,予定どおり構造方略教示(適性形成型支援)の効果検証を引き継き行う予定である。さらに興味深い結果が得られることが期待される。今回の研究により,一連の研究が大きく飛躍することになった。つまり,高1に対する処遇適合型支援の効果が,構造方略教示という適性形成型支援により影響を受けるというメカニズムが示されたからである。これにより,31年度においてはもとより研究4として適性形成型支援の効果を検証する予定であったが,本年度の結果を踏まえてより高度な仮説を構築し,予定した研究計画を実施したいと考えている。高校初年次生では,構造方略の未発達のために説明文読解の不振がみられ,学習不適応や教科理解の不振に陥ることが示唆されてきた。本研究は,高校初年次生における構造方略の包括的な支援が適応的説明文読解に及ぼすメカニズムを解明することである。以上の目的を達成する基盤構築のために,平成28年度は,研究1として,高校初年次生の構造方略が説明文読解を媒介して学習適応性や教科理解に及ぼす効果のメカニズムについて,調査法を用いて検証した。調査では,公立高校初年次生360人(男168人,女192人)を対象にした。高校初年次生に,構造方略の使用傾向,説明文理解度,教研式「学習適応性検査」,各教科(英語,数学,国語,理科,社会)の理解度を評定させた。調査の結果から,次の3点が示された。第1に,5教科の理解度の平均値を教科理解度とすると,高校初年次生における構造方略の使用傾向が説明文読解と学習適応性を介して教科理解に影響する過程が明らかになった。第2に,高校初年次生の構造方略が教科理解に及ぼす影響過程において,学習適応性の下位因子である「覚え方・考え方」が媒介変数となることが示された。第3に,高校初年次生における構造方略の使用傾向が,説明文読解および「覚え方・考え方」因子を介して,5教科(英語,数学,国語,理科,社会)の理解に及ぼす異なる影響過程が明らかになった。以上より,高校初年次生において構造方略の使用傾向が説明文読解や学習適応を介して教科理解をもたらす過程が示唆されたと同時に,理解不振を規定する側面が示された。また,高校初年次生における構造方略の使用傾向から説明文読解を媒介して各教科の理解不振につながる過程と,構造方略の使用傾向から「覚え方・考え方」を媒介して理解不振につながる過程の存在が示された。今回の研究により,次年度以降の研究基盤が果たされたと考えられる。28年度の計画を順調に実施することができた点で,上記の自己評価を付した。また,予定した分析方法よりも適切な分析方法を着想できた点に,満足している。本研究の最終目的を達成するために,平成29年度は一連の研究における研究2を実行し,高校初年次生の適応的説明文読解に対して構造方略の使用が及ぼす効果の検証を行った。

検証では,高校初年次生が説明文を読解する過程の最中でどのように構造方略を使用するかを,PCを用いた評価システムを用いて,読解時の体制化過程の最中を時期ごとに分けて検証した。また,教科を越えた学習適応や学業達成への影響も検討した。高校初年次生では,構造方略の使用傾向が高い者は低い者に比べて,体制化過程の後半での構造方略の使用を介して説明文理解を向上させ,教科を越えた学業達成や学業達成につながるという仮説を構築し,この仮説を検証した。実験の手続きは次の通りであった。まず,PCの画面上で文配列課題を実施し,体制化過程の最中に出現する構造同定率を求めた。構造同定率は体制化過程の前半と後半に分けて求めた。次に,説明文読解の指標として再生課題を実施し連得点を求めた。課題文として,高校生の理解度が最も低い,公民科教科書に記載された学説史を用いた。また,学習適応と学業達成についても評価させた。山本・織田(2018)に基づき,構造方略の使用傾向に関して下位群と上位群とを設定し,学業達成に影響する過程をモデル化した。つまり,第1に,構造同定率(前半)から構造同定率(後半)へのパスを仮定した。第2に,前半と後半の構造同定率のそれぞれから説明文読解と学習適応へのパスを仮定した。第3に,説明文読解と学習適応のそれぞれから学業達成へのパスを仮定した。なお,第3のパスには等値制約を設けた。分析結果から,高1では構造方略の使用傾向に応じて構造方略の持続的使用が異なるとともに,それぞれの方略使用が説明文読解や学習適応を規定し,それらを介して学業達成に異なる影響を及ぼすことが示された。29年度の計画を概ね実施することができた点で,上記の自己評価を付した。また,予定した研究目的を実行できた点に,満足している。また,予想外の成果も得られた。それは,説明文読解において体制化過程は時間的な広がりを持つが,その時期ごとに構造方略の使用が異なり,その影響が異なるという新知見である。この点は次年度以降の研究をより進展させると考えている。本研究の目的を達成するために,平成30年度は研究3を実行し,高校初年次生の適応的説明文読解に対して構造方略への処遇適合型支援がおよぼす効果を検証した。検証では処遇適合型支援として標識化を用いた。高1 (151人)を2群に分け,一方を構造方略教示群とし,他方を非教示群とした。加えて,学習適応性検査の評定値に基づいて,両群で上位群,中位群,下位群を構成した。教示群と非教示群ともに,標識化無版と標識化有版の2つの説明文を提示し,理解度を7段階で評定させた。また7項目から成る構造方略の使用傾向ならびに5教科(英,数,国,理,社)の理解度を7段階で評定させた。これを事前テストとした。事前テストの後,教示群には9週間におよぶ構造方略訓練を行った。構造方略訓練は毎週金曜日のSHで1回実施し,説明文の構造を同定させる問題1問を解答させて自己採点した後,その一週間を振り返って構造方略の使用傾向を評価させた。この構造方略訓練の後に,教示群と非教示群ともに事後テストを同様に行わせた。分析では事前テストから事後テストの評価値を減じた3つの変化量を分析測度として用いた。それらは,構造方略の使用傾向に関する変化量(方略使用変化,7項目),標識有型と標識無型説明文の理解の変化量(説明文理解変化),学業達成の変化量(学業達成変化,5教科)であった。以上の測度を用いてパスモデルを作成しパス解析を実施した。
瘢痕形成に関与するサイトカインとその制御に関する研究-中和抗体やantisenseを用いて-

本研究では瘢痕形成の機序を明らかとするために、まずEGF、bFGFやTGF βなどの線維芽細胞の増殖を促進することが知られているcytokineの線維芽細胞増殖効果について確認した上でその効果を各種の薬剤が阻止することが可能であるかを検討してきた。その際にどのようなcytokineを線維芽相胞が分泌するのかについても検討し、既に前年度までにin vitroのcollagen gel収縮modelを用いた検討で明らかとしてきた。その結果ではEGF、bFGF、prostaglandin E_1がin vitroでcollagen gelの収縮を抑制することが明らかとなり、それに対してTGFβ_1はcollagen gelの収縮を促進する作用を持つことを確認した。この成果を踏まえ本年度は各種薬剤や各種cytokineとcollagen spongeの併用による効果に関しても動物実験により検討を加えた。その際にまず創傷治癒遅延modelを作製する手法を確立した上で実験を行った。その結果、PGE_1やbFGFさらにTGFβがcollagen spongeとの併用で創収縮を抑制する効果を持つことを明らかと出来るとともに、詳細な病理組織学的検討によりその機序が薬剤により異なっている可能性も明らかとできた。また、TGFβに対するantisenseの効果についても同様な手法を用いて比較検討するとともにその結果を踏まえて動物実験を行なう計画であったがわれわれの作製したantisenseではin vitroでTGFβ産生に対して影響を与えることが確認できなかっな。この点、今後の研究でさらに有効なantisenseの設計が必要であることが課題である。このようにin vitroとin vivoの両面から創の収縮という創傷治癒における重要な反応を制御するする事が可能であることを明らかとし、今後のの研究の発展性を見い出すとともに、臨床応用に関する貴重な基礎知見を明らかとすることができたのが本研究の成果である。また、正常皮膚から線維芽細胞を分離培養し、その継代培養の際に各種濃度のEGF、bFGF、およびTGFβ_1を添加してその増殖促進効果について検討し、その結果、bFGF、およびTGFβ_1が線維芽細胞の増殖を促進することも明らかとした。以上の検討結果を踏まえ、家兎を用いた動物実験でcollagen spongeと各種のcytokine、prostaglandin E_1の併用により創の収縮にどのような影響を与えるのかについても検討した。その結果、既にEGF、bFGFに加えprostaglandin E_1の添加が創収縮を抑制するとの結果を得ている。このようにin vitroとin vivoの両面から創の収縮という創傷治癒における重要な反応を制御するする事が可能であることを明らかとし、次年度以降の研究の発展性を見い出すとともに、臨床応用に関する貴重な基礎知見を明らかとすることができた。本年度は創収縮が遷延する創治癒遷延モデルの作成の試みを行ないマウスを用いて遷延モデルを作成することが出来た。次いでこの実験モデルの創面からの浸出液を収集し、その中の各種cytokineの含有量を測定した。その結果、cytokineの産生の面からこのモデルは肉眼的、組織学的な観点からだけではなく、生物活性においても対照群と明らかに異なる環境であることを示していることが明らかとなった。

この点から、本モデルを用いて、創傷治癒を促進すると考えられるcytokineや薬剤の投与、不足しているcytokineの投与、過剰産生のcytokineの中和、さらにはcollagen spongeなどの真皮代替物とcytokineの併用の効果の判定に用いるなどの試みは創収縮の制御という重要な研究目標のみでなく、今後は褥瘡で代表される難治性潰瘍の治療法の開発、評価、肥厚性瘢痕の予防などの基礎研究の進歩にに大いに貢献する成果を上げ得るものと考えられる。また、正常皮膚から線維芽細胞を分離培養し、その継代培養の際に各種濃度のTGFβ_1を添加してその増殖促進効果について検討するとともにIn vitroの創収縮モデルであるcollagen gel収縮に与える影響について検討し、創収縮においてTGFβ_1が重要な役割を果たしていることを改めて明らかとした。さらに前述の実験モデルで創収縮にcollagen spongeとTGFβ_1が与える影響について検討を加えている。このようにin vitroとin vivoの両面から創の収縮を検討するモデルを確立するとともに、創傷治癒における重要な反応を制御するする事が可能であることを明らかとし、最終年度の研究のさらなる発展性を見い出すとともに、臨床応用に関する貴重な基礎知見を明らかとすることができた。本研究では瘢痕形成の機序を明らかとするために、まずEGF、bFGFやTGFβなどの線維芽細胞の増殖を促進することが知られているcytokineの線維芽細胞増殖効果について確認した上でその効果を各種の薬剤が阻止することが可能であるかを検討してきた。その際にどのようなcytokineを線維芽細胞が分泌するのかについても検討し、既に前年度までにin vitroのcollagen gel収縮modelを用いた検討で明らかとしてきた。その結果ではEGF、bFGF、prostaglandin E_1がin vitroでcollagen gelの収縮を抑制することが明らかとなり、それに対してTGFβ_1はcollagen gelの収縮をを促進する作用を持つことを確認した。この成果を踏まえ本年度は各種薬剤や各種cytokineとcollagen spongeの併用による効果に関しても動物実験により検討を加えた。その際にまず創傷治癒遅延modelを作製する手法を確立した上で実験を行った。その結果、PGE_1やbFGFさらにTGFβがcollagen spongeとの併用で創収縮を抑制する効果を持つことを明らかと出来るとともに、詳細な病理組織学的検討によりその機序が薬剤により異なっている可能性も明らかとできた。また、TGFβに対するantisenseの効果についても同様な手法を用いて比較検討するとともにその結果を踏まえて動物実験を行なう計画であったがわれわれの作製したantisenseではin vitroでTGFβ産生に対して影響を与えることが確認できなかった。この点、今後の研究でさらに有効なantisenseの設計が必要であることが課題である。このようにin vitroとin vivoの両面から創の収縮という創傷治癒における重要な反応を制御するする事が可能であることを明らかとし、今後のの研究の発展性を見い出すとともに、臨床応用に関する貴重な基礎知見を明らかとすることができたのが本研究の成果である。
大腸水素によるメタボリックシンドローム抑制の新戦略創生

大腸発酵によって生成される水素がその還元性により食餌性肥満誘導ラットの脂肪組織で炎症を抑制する可能性を調べた。同時に持続的な大腸水素生成に必要な発酵基質量を調べた。その結果、発酵性難消化性糖質由来の大腸水素により脂肪組織中水素濃度が高まり、炎症性サイトカインであるIL-6の脂肪組織からの分泌が抑制されることを見出した。また、持続した大腸水素生成を可能にするために大腸で利用される以上の難消化性糖質を供給することが必要であることがわかった。以上より、十分量の難消化性糖質の供給は大腸からの持続的な水素デリバリーを可能にし、炎症軽減を介したメタボリックシンドローム抑制につながることがわかった。食餌誘発性肥満による脂肪組織からのサイトカイン分泌,酸化ストレス上昇を大腸水素(H2)によって低減させ、耐糖能異常を改善させられる可能性を調べた。また,脂肪組織中H2濃度の上昇が各種炎症関連因子の遺伝子発現に与える影響を調べた。SD系雄ラットに標準コントロール(NC)食または高スクロース高脂肪コントロール(HSF-C)食を28日間与えた後、HSF食を与えたラットをさらに3群に分け、HSF-C食、HSF+H2水投与(HSF-H)、HSF+5%フラクトオリゴ糖食(HSF-F)を28日間与えた。H2水の平均H2濃度は230 umol/Lだった。試験途中に腹腔内グルコース負荷試験(IPGTT)を行った。最終日に(呼気+放屁)H2排出量、門脈H2濃度およびエンドトキシン濃度,腎周囲脂肪H2濃度,単離した脂肪細胞からのIL-6およびTNF-α,CCL2分泌量,盲腸内短鎖脂肪酸濃度を測定した。エネルギー摂取量,体重増加量は群間に差は見られなかった。腎周囲脂肪重量はNC食群に比べHSF食群で有意に大きかった。IPGTTの結果から求めた曲線下面積はHSF-F群,HSF-H群でHSF-C群の84%だった。HSF-F群の門脈H2濃度および腎周囲脂肪H2濃度はHSF-C食群に比べ有意に高かった。このことから,フラクトオリゴ糖由来の大腸H2によるラットの耐糖能改善作用が示唆された。また、HSF-Hラットでも耐糖能改善が認められた。単離した脂肪細胞からのIL-6分泌量はHSF-C食群に比べHSF-F群で有意に低かった。門脈中のエンドトキシン濃度は群間で差がなかった。このことからフラクトオリゴ糖由来の大腸H2は脂肪組織でのIL-6分泌を低下させることが示された。以上のことから、難消化性糖質由来の大腸H2は脂肪組織でのIL-6分泌を抑制し,ラット耐糖能を改善する可能性があると示唆された。今年度6月に大学を異動したため、本研究にとりかかる準備のみを実施した。そのため、実際の研究を遂行できていない。課題を来年度に実施することにした。今年度に大学を異動したため、研究基盤を築くところからスタートしたため、研究を一切遂行できなかった。食事誘発性肥満ラットに大腸水素発生性の難消化性糖質を与えると脂肪組織中の水素濃度が上昇し、脂肪組織からのIL-6分泌を抑制することをこれまでに明らかにした。また、このIL-6分泌抑制に、高脂肪食摂取時の腸管透過性亢進によるエンドトキシン流入増加に対する難消化性糖質の抑制作用でないことも示した。したがって、メタボリックシンドロームの要因となる脂肪組織における酸化ストレスを大腸水素が軽減したためと考えられ、生体への水素デリバリーは生理的に意義があると思われる。ここまでの研究で大腸水素がメタボリックシンドロームの軽減に寄与することを示したので、大腸水素による生体への水素デリバリーの維持について検証した。水素デリバリーには、大腸水素のほか、水素ガスの吸入、水素水の投与が考えられる。これまでに水素ガス吸入や水素水の投与では、3060分で水素が体外に排出され、長時間維持できないことが明らかにされている。本研究では、大腸水素による生体への水素デリバリーが24時間を通じてどの程度維持されるかを明らかにすることを目的とした。ラットに難消化性糖質として高アミロースでんぷん(HAS)を飼料に20%添加して28日間与えた。試験開始時、試験開始1、2、4週間後に24時間の(呼気+放屁)水素排出量を経時的に測定した。その結果、24時間高水素生成を維持していることがわかった。次に10%HAS飼料を用いたところ、高水素生成を24時間維持できなかった。大腸切除ラットで、小腸HAS消化率と大腸HAS供給量、大腸HAS利用量を求めたところ、10% HAS飼料による大腸HAS供給量は大腸におけるHAS利用量と同等であった。したがって、大腸水素発生を高く維持するためには、十分量の発酵基質を投与する必要があることがわかった。

また、持続した大腸水素生成を可能にするために大腸で利用される以上の難消化性糖質を供給することが必要であることがわかった。以上より、十分量の難消化性糖質の供給は大腸からの持続的な水素デリバリーを可能にし、炎症軽減を介したメタボリックシンドローム抑制につながることがわかった。決定額が予定していた額より低かったため、当初予定していたモデルラットを使えなくなった。そのため、肥満誘導に時間をかける必要を生じた。このことが遅れの原因となっている。ただし、モデル形成に時間はかかるが、予想していたデータ検証を行えることがわかったため、今後、進度を早めることが可能となる。実施する内容は決っているため、それを確実に遂行する。新しい環境で研究基盤をようやく築けたため、今後それを利用して研究を実施する。栄養化学時間がかかるものの、確実にモデル形成が可能であることがわかったため、あらかじめモデルとなる動物を多量に飼育し、実験を連続的に進めることを可能にする。これによって、多少遅れていた部分も来年度分とまとめて実施していける。大学を異動したため、研究を遂行できていないため、来年度への研究延期申請を提出した。モデル動物を変更したため、研究に多少の遅れを生じている。そのため、次年度使用額が生じた。次年度の研究課題の遂行のための消耗費及び旅費に充てる。次年度に遅れた分の研究を実施するため、それに充当させ、研究を進める。
擬微小重力培養を用いた3次元軟骨組織構築技術に関する研究

変形性関節症などの関節疾患の治療法として,軟骨再生技術の確立が急がれている.しかし,生体外での細胞培養時に生じる障害によって培養組織が壊死を起こすため,広範囲の軟骨欠損に応用可能な大型の軟骨組織を再生する技術は確立されていない.われわれは大型の三次元軟骨組織を再生することを目的として,微小重力環境を模倣するRWVバイオリアクターを利用した新規軟骨再生技術の開発を行なった.間葉系幹細胞は高い増殖能力を持ち,適切な分化誘導因子の存在下で三次元培養を行なうことで軟骨組織へ分化する能力を持っている.しかし,生体外で培養を行なう際シャーレの底に沈んでしまうため,培養組織はシート状にしか形成されない.また,軟骨細胞は2次元的に培養すると繊維芽細胞様の細胞に脱分化する.このような問題点を解決する方法として,RWVバイオリアクターがつくる擬似微小重力環境を利用した三次元培養法が考えられる.RWVは,円形のベッセルが,回転することで細胞に与える重力方向を絶えず変化させ,その結果,時間平均すると,地上重力の100分の1という微小重力環境を模倣することができる.初年度は,ラビット10日齢のロングボーンより骨髄細胞を採取し,3週間培養により増殖させた後,TGF-βなどを添加した培養液中でRWVバイオリアクターによる回転培養を行った結果,長径1.5cm,短径0.8cmの大型で均質な3次元軟骨組織を形成させることに成功した.切片を作製しサフラニンO染色やアグリカンやコラーゲンIIの発現量から軟骨類似の組織であることを確認した.本年度は、初年度に確立したRWVによる培養法によって得られた組織を、ウサギ膝関節全層欠損モデルに移植し、経過を組織化学的、免疫組織化学的に評価したところ、極めて良好な結果を得た。以上の結果より、ラビット骨髄を用いたRWV培養による軟骨構築技術を確立した。変形性関節症などの関節疾患の治療法として,軟骨再生技術の確立が急がれている.しかし,生体外での細胞培養時に生じる障害によって培養組織が壊死を起こすため,広範囲の軟骨欠損に応用可能な大型の軟骨組織を再生する技術は確立されていない.われわれは従来の軟骨再生技術における問題点を解決し,大型の三次元軟骨組織を再生することを目的として,細胞障害の少ない微小重力環境を模倣するRWVバイオリアクターを利用した新規軟骨再生技術の開発を行なった.間葉系幹細胞は高い増殖能力を持ち,適切な分化誘導因子の存在下で三次元培養を行なうことで軟骨組織へ分化する能力を持っている.しかし,生体外で培養を行なう際,地上重力の影響を受け細胞はシャーレの底に沈んでしまうため,培養組織はシート状にしか形成されない.また,軟骨細胞は2次元的に培養すると繊維芽細胞様の細胞に脱分化することが知られている.このような問題点を解決する方法のひとつとして,RWVバイオリアクターがつくる擬似微小重力環境を利用した三次元培養法が考えられる.RWVは,円形のベッセルが,回転することで細胞に与える重力方向を絶えず変化させ,その結果,時間平均すると,地上重力の100分の1という微小重力環境を模倣することができる.ベセルの回転によって,細胞はベッセルの底に沈むことなく,培養液中にふわふわと浮いた状態で徐々に三次元集合体を形成すると考えられている.本年度の研究では,ラビット10日齢のロングボーンより骨髄細胞を採取し,3週間培養により増殖させた後,TGF-βなどを添加した培養液中でRWVバイオリアクターによる回転培養を行った結果,長径1.5cm,短径0.8cmの大型で均質な3次元軟骨組織を形成させることに成功した.切片を作製しサフラニンO染色やアグリカンやコラーゲンIIの発現量から軟骨類似の組織であることを確認した.変形性関節症などの関節疾患の治療法として,軟骨再生技術の確立が急がれている.しかし,生体外での細胞培養時に生じる障害によって培養組織が壊死を起こすため,広範囲の軟骨欠損に応用可能な大型の軟骨組織を再生する技術は確立されていない.われわれは大型の三次元軟骨組織を再生することを目的として,微小重力環境を模倣するRWVバイオリアクターを利用した新規軟骨再生技術の開発を行なった.間葉系幹細胞は高い増殖能力を持ち,適切な分化誘導因子の存在下で三次元培養を行なうことで軟骨組織へ分化する能力を持っている.しかし,生体外で培養を行なう際シャーレの底に沈んでしまうため,培養組織はシート状にしか形成されない.また,軟骨細胞は2次元的に培養すると繊維芽細胞様の細胞に脱分化する.このような問題点を解決する方法として,RWVバイオリアクターがつくる擬似微小重力環境を利用した三次元培養法が考えられる.RWVは,円形のベッセルが,回転することで細胞に与える重力方向を絶えず変化させ,その結果,時間平均すると,地上重力の100分の1という微小重力環境を模倣することができる.初年度は,ラビット10日齢のロングボーンより骨髄細胞を採取し,3週間培養により増殖させた後,TGF-βなどを添加した培養液中でRWVバイオリアクターによる回転培養を行った結果,長径1.5cm,短径0.8cmの大型で均質な3次元軟骨組織を形成させることに成功した.切片を作製しサフラニンO染色やアグリカンやコラーゲンIIの発現量から軟骨類似の組織であることを確認した.本年度は、初年度に確立したRWVによる培養法によって得られた組織を、ウサギ膝関節全層欠損モデルに移植し、経過を組織化学的、免疫組織化学的に評価したところ、極めて良好な結果を得た。
死滅造礁サンゴの回復に伴う魚類群集の変化

1993年と1994年の10月に沖縄県西表島の網取湾とそれに隣接する崎山湾で、死滅サンゴの回復に伴う魚類群集の変化を調べた。網取湾のサンゴは1981年頃にオニヒトデの食害を受け、ほぼ完全に死滅したが、現在一部のサンゴ礁では回復途上にある。一方、崎山湾では95%以上のサンゴが生存している。そこで、網取湾からサンゴがまだ回復せず、サンゴ枝の構造的複雑性が非常に低いサンゴ礁(以後、死滅サンゴ礁と呼ぶ)と回復途上にあるサンゴ礁(1993年は被度で平均81%、1994年は平均94%のサンゴが生存しており、それぞれ81%回復サンゴ礁、94%回復サンゴ礁と呼ぶ)、および崎山湾からサンゴがほぼ完全に生存しているサンゴ礁(生存サンゴ礁と呼ぶ)を選出し、各サンゴ礁に1m×20mのトランセクトを5本設置し、魚類の種数と個体数を計数した。81%回復サンゴ礁と94%回復サンゴ礁で観察した魚類の種数と個体数は、死滅サンゴ礁よりも著しく多く、生存サンゴ礁と同じであった。回復サンゴ礁では、死滅サンゴ礁に比べ、1)サンゴポリプ食魚、2)幼魚、3)成魚の定住魚、4)成魚の移動魚が、種数と個体数ともに著しく増加していたことがわかった。また、両回復サンゴ礁と生存サンゴ礁の間で、魚類の種組成もほとんど同じであった。このように、サンゴが完全に回復しなくても、魚類群集はほぼもとの状態にまで回復することが判明した。1993年10月に沖縄県西表島の網取湾とそれに隣接する崎山湾で、死滅サンゴの回復に伴う魚類群集の変化を調べた。そこで、網取湾からサンゴがまだ回復せず、サンゴ枝の構造的複雑性が非常に低いサンゴ礁(以後、死滅サンゴ礁と呼ぶ)と、回復途上にあるサンゴ礁(被度で約80%が生存しており、回復サンゴ礁と呼ぶ)、および崎山湾からサンゴがほぼ完全に生存しているサンゴ礁(生存サンゴ礁と呼ぶ)を選出し、各サンゴ礁に1m×20mのトランセクトを5本設置し、魚類の種数と個体数を計数した。回復サンゴ礁で観察した魚類の種数(トランセクトあたり平均34.0種)と個体数(194.6個体)は、死滅サンゴ礁(9.2種、17.4個体)よりも著しく多く、生存サンゴ礁(34.4種、191.4個体)と同じであった。回復サンゴ礁では、死滅サンゴ礁に比べ、1)サンゴポリプ食魚、2)稚魚、3)成魚の定住魚、4)成魚の移動魚が、種数と個体数ともに著しく増加していたことがわかった。また、回復サンゴ礁のこれらの魚類グループの種数と個体数は、生存サンゴ礁のものと同じであった。このように、サンゴが完全に回復しなくても(つまり、80%の回復状態で)、魚類群集はほぼもとの状態にまで回復することが判明した。今後も引き続き回復サンゴ礁の魚類群集を観察し、サンゴが完全に回復したとき、魚類群集はどのような群集構造を示すか、調べる必要がある。1994年10月に沖縄県西表島の網取湾とそれに隣接する崎山湾で、死滅サンゴの回復に伴う魚類群集の変化を調べた。

網取湾のサンゴは1981年頃にオニヒトデの食害を受け、ほぼ完全に死滅したが、現在一部のサンゴ礁では回復途上にある。一方、崎山湾では95%以上のサンゴが生存している。そこで、網取湾からサンゴがまだ回復せず、サンゴ枝の構造的複雑性が非常に低いサンゴ礁(以後、死滅サンゴ礁と呼ぶ)と、回復途上にあるサンゴ礁(被度で平均94%が生存しており、回復サンゴと呼ぶ)、および崎山湾からサンゴがほぼ完全に生存しているサンゴ礁(生存サンゴ礁と呼ぶ)を選出し、各サンゴ礁に1m×20mのトランセクトを5本設置し、魚類の種数と個体数を計数した。回復サンゴ礁で観察した魚類の種数(トランセクトあたり平均32.0種)と個体数(198.6個体)は、死滅サンゴ礁(7.8種、13.6個体)よりも著しく多く、生存サンゴ礁(33.4種、197.4個体)と同じであった。回復サンゴ礁では、死滅サンゴ礁に比べ、1)サンゴポリプ食魚、2)幼魚、3)成魚の定住魚、4)成魚の移動魚が、種数と個体数ともに著しく増加していたことがわかった。また、回復サンゴ礁のこれらの魚類グループの種数と個体数は、生存サンゴ礁のものと同じであった。このように、サンゴが完全に回復しなくても、魚類群集はほぼもとの状態にまで回復することが判明した。今後も引き続き回復サンゴ礁の魚類群集を観察し、サンゴが完全に回復したとき、魚類群集はどのような群集構造を示すか、調べる必要がある。
ウルソデオキシコール酸のimmunomodulatory effectsの検討

UDCAは、ヒトリンパ球の免疫グロブリン(Ig)産生、サイトカイン(IL-2,IL-4,rIFN)産生に対して抑制的に作用し、IL-2に誘導されるNK活性、LAK活性に対しても抑制的に作用することを、これまでに明らかにしてきた。さらに、平成5年度には、モノクロナールな細胞群を用いて、UDCAの抗原提示における影響についても検討し、抗原特異的なT細胞の活性化現象がUDCAにより抑制されることを確認した。すなわち、ヘルパーT細胞(Th)としてovalubmin(OVA)特異的マウスハイブリドーマ細胞を、抗原にはTNP化したOVA(TNP-OVA)を、抗原提示細胞(APC)としてはハプテンTNPに特異的なIgM(IgM_<TNP>)を表出するマウスBリンパ腫を使用し、抗原提示に及ぼすUDCAの影響を活性化Thの示すIL-2産生およびThのcytotoxicityを指標に検討したところ、UDCAはこれら両活性をともに用量依存性に抑制した。平成6年度は、Thの認識するantigenic determinantである16アミノ酸の既知配列を人工的に作成し、UCDAによるTh活性化現象の抑制がAPCの抗原のuptake、degradationの抑制によるものか、あるいはTh細胞への直接的作用かを検討した。APCによるputakeおよびdegradationを必要としないこの人工ペプチドを使用しても、UDCAのThの活性化現象の抑制は回避されなかった。したがって、UDCAによるThの活性化現象の抑制は、ThがAPC上の抗原を認識する過程あるいはその後のT細胞の細胞内情報伝達過程に作用して得られていると推測された。さらに、マウスにUDCA(1-5mg/日、3日間)を経口投与し、肝内単核球、脾細胞、抹梢血単核球の1g産生を検討したところ、UDCAの1g産生抑制は肝内単核球においてのみ観察され(未発表)、UDCAの免疫調節作用は肝を主座として発揮されると考えられた。UDCAは、PBC治療に使用され有用であることは知られているが、本研究の結果より、その作用機序のひとつとしてUDCAによる肝におけるimmunomodulationも推察された。UDCAが、リンパ球の免疫グロブリン産生およびT細胞由来のサイトカイン(IL-2,IL-4,IFN-gamma)産生に対して抑制的に作用することを、in vitroの実験系で証明してきた。平成5年度は、モノクロナールな細胞群を用いた抗原提示assay系を用いて、ヘルパーT細胞(Th)のIL-2分泌および細胞障害活性の獲得に及ぼすUDCAの影響について検討し、UDCAがこれらのTh細胞機能に抑制的に作用することを明らかにした。さらに、このT細胞機能の抑制が、抗原提示細胞の抗原処理機能の抑制を介して得られるのではないことも判明した。すなわち、抗原に十分な時間接触させた抗原提示細胞は、この抗原パルスの過程にUDCAが存在しても、Thとの接触の過程にUDCAが存在しなければThを活性化し得た。この結果、UDCAの作用点がおそらくT細胞であると考えられた。重症免疫不全(severe combined immunodeficiency,SCID)マウスにヒト末梢リンパ球を移入し、graft versus host reaction(GVH)によると思われる肝管周辺へのリンパ球浸潤を認めた。しかし、このような病変形成は一部のマウスに限られていた。

向後は、ヒトリンパ球移入前に、SCIDマウスにradiationをおこない、SCIDのNK細胞活性を抑制し、この病変形成があまねく、より多くのマウスに惹起できるようにまず試み、UDCA投与の肝GVHにおよぼす影響を検討する。UDCAは、ヒトリンパ球の免疫グロブリン(Ig)産生、サイトカイン(IL-2,IL-4,rIFN)産生に対して抑制的に作用し、IL-2に誘導されるNK活性、LAK活性に対しても抑制的に作用することを、これまでに明らかにしてきた。さらに、平成5年度には、モノクロナールな細胞群を用いて、UDCAの抗原提示における影響についても検討し、抗原特異的なT細胞の活性化現象がUDCAにより抑制されることを確認した。すなわち、ヘルパーT細胞(Th)としてovalubmin(OVA)特異的マウスハイブリドーマ細胞を、抗原にはTNP化したOVA(TNP-OVA)を、抗原提示(APC)としてはハプテンTNPに特異的なIgM(IgM_<TNP>)を表出するマウスBリンパ腫を使用し、抗原提示に及ぼすUDCAの影響を活性化Thの示すIL-2産生およびThのcytotoxicityを指標に検討したところ、UDCAはこれら両活性をともに用量依存性に抑制した。本年度は、Thの認識するantigenic determinantである16アミノ酸の既知配列を人工的に作成し、UDCAによるTh活性化現象の抑制がAPCの抗原のuptake、degradationの抑制によるものか、あるいはTh細胞への直接的作用かを検討したところ、APCによるuptakeおよびdegradationを必要としないこの人工ペプチドを使用しても、UDCAのThの活性化現象の抑制は回避されなかった。したがって、UDCAによるThの活性化現象の抑制は、ThがAPC上の抗原を認識する過程あるいはその後のT細胞の細胞内情報伝達過程に作用して得られていると推測された。さらに、マウスにUDCA(1-5mg/日、3日間)を経口投与し、肝内単核球、脾細胞、末梢血単核球のIg産生を検討したところ、UDCAのIg産生抑制は肝内単核球においてのみ観察されたことから、UDCAの免疫調節作用は肝を主座として発揮されると考えられた。UDCAは、PBC治療に使用され有用であることは知られているが、本研究の結果より、その作用機序のひとつとしてUDCAによる肝におけるimmunomodulationも推察された。
「産み」の哲学的・倫理学的研究－生命論、他者論、フェミニズムを参照軸として

本年度は計画に沿って文献を精力的に読み進めたものの、まとまった考察として発表するに至らなかった着想が多く、論文発表は一本に留まった。しかし、本研究課題を通して、今後の「産みの哲学」のさらなる展開に繋がる基礎的な作業は終えることができたと考えている。本年度に発表した論文は、「産みの人称性と性的差異:「誕生肯定」再論としての「産む男」試論ー「産み」の哲学に向けて(3)」(『現代生命哲学研究』大阪府立大学)である。本論文では、死の人称性と対比させながら産みの人称性を考察し、その特徴を「異質的複数性」として提示した。「異質的複数性」とは、同質的な個人が並列する複数性ではなく、性的差異によって区分される男女とそこから産まれる子どもという差異化された複数性のことである。その上で、この「異質的複数性」を把握する手がかりとして、Mary O'BrienのThe Politics of Reproduction (1981)を参照し、射精によって男は産みから疎外されるというその主張に一定の妥当性を認めた上で、その疎外の克服については十分な回答が与えられていないことを指摘した。最後に、森岡正博が主題化した「誕生肯定」という概念を、私が他者に、そしてまた他者が私に向ける相互的な誕生肯定として理解することが、男の産みからの疎外を克服する一つの可能性ではないかと主張した。また本年度には、昨年度に発表した論文、「フェミニスト現象学における「産み」をめぐってー男性学的「産み」論の可能性」(『女性学研究』大阪府立大学女性学研究センター)に対して、南山大学社会倫理研究所から第9回社会倫理研究奨励賞審査員賞を受賞した。それに伴い、この受賞論文を中心として、本研究課題で取り組んできた「産みの哲学」についての講演を2016年4月に同大学で行う予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の主要な成果は、論文「「産み」の哲学に向けて(1)先行研究レビューと基本的な論点の素描」(『現代生命哲学研究』、大阪府立大学生命哲学研究所、2014年3月末刊行)である。本論文では、まず「産み」という営みがこれまでほとんど哲学的に考察されてこなかったことを確認した上で、数少ない直接の先行研究だと考えられる、小泉義之『生殖の哲学』(主にミシェル・フーコーの思想に依拠)、檜垣立哉『子どもの哲学』(同じく西田幾多郎及びエマニュエル・レヴィナス)、加藤秀一『〈個〉からはじめる生命論』(同じくハンナ・アーレント)を、それぞれの依拠する思想家の著書を参照した上で批判的に考察し、それに基づいて独自の「産み」の哲学を素描した。特に、檜垣の言う「水平的他者」と「垂直的他者」の区別に着目し、檜垣自身がその区別を明確に理論化できていないことを指摘した。その上で、レヴィナスの「隔時性diachronie」の概念を独自に読み解くことで、「死」を規矩にして両者を「私がその死を見届けるもの」と「私の死後に生きていくもの」の区別として再構成する可能性を論じ、「産み」とは後者の「私の死後に生きていくもの」を生みだす営みであると主張した。本論文は、「産み」の哲学的考察という新しい領域を拓く第一歩として、関連する思想家の議論をレビュー、批判した上で、「産み」の人間的意味を捉えようとする意欲的な試みである。特に、レヴィナスの思想とそれを主軸とした檜垣の議論を中心にした考察によって、「産み」を理解するには生命論と他者論を表裏一体のものとして把握しなければならないことを示した点に大きな意義がある。本年度は、昨年度に引き続き「産み」についての哲学的考察を進め、論文3本を発表した。1つめの論文「「産み」を哲学するとはどういうことか」は、昨年7月に開催された関西大学倫理学研究会で発表した内容を論文にまとめ、同研究会発行の『倫理学論究』に掲載された。本論文では、これまで問うてきた「産みとはなにか」という主題をメタ的に捉え返し、そもそも「産みを哲学するとはどういうことか」という視点から「産み」を考察した。この考察から、女性的主体としての経験を現象学的に捉えるという「フェミニスト現象学」という分野が産みの哲学の先行研究として浮かび上がり、そこで「産み」がどう論じられているのかをレビューするという課題が明らかになった。2つめの論文「フェミニスト現象学における「産み」をめぐって」は、大阪府立大学女性学研究センター発行の『女性学研究』に投稿、査読を経て掲載決定済みである(発行日付は2015年3月で現在印刷中)。本論文では、まずフェミニスト現象学一般のレビューを行った上で、フェミニスト現象学における「産み」の理解を跡付けた。そこから、フェミニスト現象学は「産み」を女性身体による妊娠と出産に限って論じていることが明らかになった。それに対して筆者は、「産み」の現象学的探求は、妊娠に先立つ性交渉、性関係、また出産の後に続く子育て、親子関係にまで広げていくことが必要ではないか、それは同時に「産み」の営みおよび「産み」の哲学に男性を巻き込むことではないか、と主張した。3つめの論文「「産み」と「死」についての覚え書き:「弔い」を手掛かりに」は、大阪府立大学21世紀科学研究機構「環境哲学・人間学研究所」発行の『現代生命哲学研究』に掲載された。

本論文では、これまでの「産み」の考察からは視点を変え、「産み」と生の両極を成す「死」について、それを「産み」と内在的に関連させて把握するという試みを行った。本年度は計画に沿って文献を精力的に読み進めたものの、まとまった考察として発表するに至らなかった着想が多く、論文発表は一本に留まった。しかし、本研究課題を通して、今後の「産みの哲学」のさらなる展開に繋がる基礎的な作業は終えることができたと考えている。本年度に発表した論文は、「産みの人称性と性的差異:「誕生肯定」再論としての「産む男」試論ー「産み」の哲学に向けて(3)」(『現代生命哲学研究』大阪府立大学)である。本論文では、死の人称性と対比させながら産みの人称性を考察し、その特徴を「異質的複数性」として提示した。「異質的複数性」とは、同質的な個人が並列する複数性ではなく、性的差異によって区分される男女とそこから産まれる子どもという差異化された複数性のことである。その上で、この「異質的複数性」を把握する手がかりとして、Mary O'BrienのThe Politics of Reproduction (1981)を参照し、射精によって男は産みから疎外されるというその主張に一定の妥当性を認めた上で、その疎外の克服については十分な回答が与えられていないことを指摘した。最後に、森岡正博が主題化した「誕生肯定」という概念を、私が他者に、そしてまた他者が私に向ける相互的な誕生肯定として理解することが、男の産みからの疎外を克服する一つの可能性ではないかと主張した。また本年度には、昨年度に発表した論文、「フェミニスト現象学における「産み」をめぐってー男性学的「産み」論の可能性」(『女性学研究』大阪府立大学女性学研究センター)に対して、南山大学社会倫理研究所から第9回社会倫理研究奨励賞審査員賞を受賞した。それに伴い、この受賞論文を中心として、本研究課題で取り組んできた「産みの哲学」についての講演を2016年4月に同大学で行う予定である。本研究課題では、「産み」の哲学を構築するべく、ベルクソンの生命論、レヴィナスの他者論、フェミニズムの母-子論という三つの軸を立てて考察を進める計画であった。しかし現在のところ、フェミニズム関連の資料調査や先行研究のまとめ、また男性学への接続についての考察などが特に進んでいる一方で、前2者のベルクソンの生命論とレヴィナスの他者論を軸にした産みの考察については、昨年度の論文でレヴィナスについて多少論じたに留まっている。また在外研究については、今年度は主にフェミニズム関連の資料収集と論文執筆に研究を集中したため、現時点では具体的な日程が定まっておらず、最終年度に実施できない可能性もある。一方で、特に進んでいるフェミニズムを軸とした考察については、予定通り進んでおり、最終年度にはそこから発展する男性学的「産みの哲学」を提示できる見込みである。また論文の発表数という点では、博士論文執筆のために投稿論文1本に留まった初年度に対し、今年度は3本掲載されており、「産み」の哲学という構想自体は着実に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。上記のように、これまでは三つの軸の中でフェミニズムの軸が最も研究が進展しているので、最終年度にはそれを発展させるための作業を主に行いたい。具体的には、男性にとっての産みという視点から男性学の先行研究をレビューし、現象学的身体論、ジェンダー論、人類学的な知見などを踏まえた男性学的産み論を提示する。
TFL発現異常による免疫制御の破綻が引き起こすがん病態悪化機構の解明

我々はC3HZnFのひとつTFLをリンパ腫患者の染色体異常より発見し、これまでにTFL-/-マウスを作成、IL-17aの炎症性サイトカイン制御を通じTFLが自己免疫疾患に関わることを報告した。今回、リンパ腫予後との関係を検討するため、TFL-/-とリンパ腫モデルマウス(Vav-Bcl2-Tg)との交配を試みたところ、TFL欠失群では腫瘍の大きさに差が無いにもかかわらず、瀕死状態になる時期が早まり、炎症増強によるがん患者のcachexiaと似た病態が観察された。さらにTFL欠失群の骨髄B220-IgM+異常細胞集団の遺伝子網羅的解析でケモカインCXCL-13の上昇を認め、TFL欠失群の腫瘍発症時期に相関して血清CXCL-13の上昇と体重減少を認めた。本研究でTFLがリンパ腫の予後マーカーであることを臨床的に示し、がん制御に関わるメカニズムを動物モデルを用いて明らかにする。TFL発現がDLBCLの予後に関わるか、西脇病院と姫路赤十字病院の協力の下全自動免疫染色機で染色を行い、従来のHans法での病型との関連を検討中である。現在われわれが有する独自の抗体を用いて適切な希釈倍率の検討を行っている。今回2つの評価項目をもって検査結果の一致度を評価した。5000倍希釈の方が、判定の一致率が高まっていることが分かった。2000倍希釈での「完全一致率」は19/41例(46%)、別の評価項目で15/41例(37%)であった。5000倍希釈での「完全一致率」は23/37例(62%)、別の評価項目で21/37例(57%)と改善が認められた。今後専門病理医の再評価を行い、強陽性群の予後を評価する方向で検討を進めていく。5000倍にて陰性判定もより明瞭になっているため、陰性群の予後悪化も、評価する予定である。本研究は神戸大学の学術・産業イノベーション創造本部の発明評価委員会にて特許の継続維持が決定されており、今後臨床応用の期待が高まっている。本研究の一部内容は昨年のアメリカ血液学会にてポスター発表された。当初の予定通り、臨床研究が進行中であり、本研究期間内に一定の成果が得られると考えられている。またマウスの研究に関しても神戸大学血液内科の大学院生の協力により、鋭意進められており、おおむね順調に進展していると考えられる。研究予定にあるように、臨床倦怠を用いた研究を進めていくと同時に、新規ノックアウトマウスの導入とともに新しい疾患モデルマウスの作成にも取り組んでいく。次年度は新規マウスの導入など新たな動物実験も予定しており、必要経費が当初の予定とは異なり次年度に経費が必要となってきている。そのため次年度の使用額を上記のように提示した。
早産児のDNA多型・メチル化とアタッチメント形成・予後との関連性

DRD4・5-HTTLPRの多型・メチル化率は在胎日数と関連しなかった。新生児行動評価,母親敏感性,DRD4・5-HTTLPR多型,DRD4・SLC6A4メチル化率を独立変数,D/D値を従属変数として重回帰分析を行った結果,有意な関連性はなかった。CpGサイト別にマンホィットニーU検定を行った結果,低D/D群と比較して,高D/D群はSLC6A4のある特定の複数CpGサイトにおいて有意に高いメチル化率を示した。先行研究においては,ドーパミン受容体遺伝子(DRD4)多型とセロトニントランスポーター遺伝子(5-HTTLPR)多型のある特定の反復回数がリスク因子と仮定され,アタッチメントD群との関連性ありという報告と関連性なしという報告があり,結果は相反している。また,成人の未解決・トラウマ度合は5-HTTLPRのメチル化と関連ありと報告されており,アタッチメント形成要因・予後を追及する際にDNAメチル化異常の測定が有効であることを示唆している。本研究はDNA多型とDNAメチル化の両者を解析することによって先行研究間の矛盾を解決しようとする試みである。本研究では唾液からDNAを抽出した。唾液採取は非侵襲的であり,簡便である。現在,協力者全員のDNAメチル化の解析が終了し,多型解析が間もなく終了する予定である。また,以下の生理的指標と面接・アンケート指標に関しては全協力者の半数を終了した。残りの半数は平成27年度中に終了する予定である。生理的指標としてビデオ注視中における心拍・脳波測定を行った。心拍に対してはAR自己回帰分析を行い,交感神経に対する副交感神経の優位性を分析した。脳波に関してはFFT分析を行い,前頭前野におけるパワー値の非対称性を分析した。また,アタッチメント表象物語評定(NAAR)を使用してアタッチメントの内的表象を測定した。子どもの行動チェックリスト(CBCL)を使用して母親に協力者の行動を評定していただき,協力者本人にはCBCLの自己評価版であるユースセルフレポート(YSR)を使用して自分の行動に関して自己評価していただいた。また,認知発達の指標としてWisc-IVを施行した。1アタッチメント評定協力者45名が1歳の時点でストレンジ状況法を行った結果,安全群,両面価値群,回避群はそれぞれ67.5,18.6,4.6%で,分類不可が9.3%であった。次に非構成的・非志向的群(D/D)の評定を9段階尺度にて行った結果,非D/D群(4以下),D/D群(5以上)はそれぞれ72.1,27.9%であった。D/Dの最高評定値は6であり,欧米に見られる強いD/D値は皆無であった。2 DNA解析協力者が715歳時点でORAGENEにて唾液を採取後,DNAを抽出した。1)DNA多型サンガーシーケンス法にて多型を同定した。DRD4第3エクソン48bpの多型は反復7回が1例のみであった。5-HTTLPRの多型はS/S型が約60%を占め,Nakamuraら(2000)に一致した。2)DNAメチル化NGS解析法にてDRD4とSLC6A4のメチル化率を測定した。3結果DRD4の反復7回/非7回,及び5-HTTLPRのSS型/非SS型の変数を使用して,早産・満期産,D群・非D群,低D/D群(D/D値12)・高D/D群(D/D値56)に関してFisherの正確確率検定を行った結果,いずれも有意差はなかった。新生児行動評価,母親敏感性,DRD4多型・5-HTTLPR多型,DRD4・SLC6A4メチル化率を独立変数,D/D値を従属変数として重回帰分析を行った結果,有意な関連性はなかった。DRD4とSLC6A4の各CpGサイト別に非D/D群・D/D群間のメチル化率に関してマンホィットニーU検定を行った結果,有意差は見出されなかったが,低D/D群・高D/D群間に関しては有意差のあるCpGサイトが複数見い出された。全CpGサイトを俯瞰すると,DRD4には一貫した傾向はなかった。しかし,低D/D群と比較して高D/D群は,SLC6A4の転写開始点の下流に行く程CpGサイトのメチル化率が一貫して高まる傾向を示した。DNA解析結果は生物学的指標として理解されるものであり,環境要因の重要性を減じるものではない。D/D傾向とメチル化が相互に影響を与えた可能性があり,今後は前向き研究が必要である。当初,口腔内粘膜を採取してDNAの抽出を行う予定であった。しかし試験的な口腔内粘膜採取において,解析に必要なDNA量を抽出できず,唾液からのDNA抽出に切り替えた。