hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
標的分子であるTBPに結合した転写活性化ドメインの立体構造解析

転写制御機構を理解するためには、転写活性化ドメイン(AD)とその標的分子の間に成立する蛋白質間相互作用の実態を明らかにする必要がある。しかしながらADの構造を原子レベルで明らかにすることはこれまで困難とされてきた。われわれはTFIIDサブユニット(TAF)の機能を解析する過程で、(i)出芽酵母yTAF145及びショウジョウバエdTAF230のN末端にはTBP極めて強く結合し、その機能を阻害する領域(TAND)が存在すること、(ii)TANDは役割分担の異なる二個の小サブドメイン(TANDI,TANDII)から構成されること、(iii)TANDIはADと多くの機能的な共通点を持つことなどを見出した。さらにADとTANDIIの融合蛋白質を用いることにより、TBPとADの安定な複合体を試験管内で作らせることに成功した。すでにdTANDIがTBPと結合することによりTATAボックス様の構造を取ることを示したが、欠失変異体の解析からdTANDIは独立して機能するyTANDI相当領域二個から構成されることを見出した。またこれら二個のyTANDI相当領域はTBPとの結合においてdTANDI,II間に存在するスペーサー領域に強い依存性が見られたことから、いずれも本来のyTANDIとは異なるTBP上の表面と相互作用するものと考えられる。
手触り及び肌触り評価のための接触特性計測システム開発に関する研究

[目的と内容]本研究では、衣服の着心地の快適性の一要因である服地の肌触りを評価するための肌触り計測装置を構築し、着衣時における衣服と人体との接触に伴う着心地が評価できるシステムの開発を目的として、圧力分布センサと3軸加速度センサを指先に装着したグローブ型センサを作成して指先の触診動作の特定と3次元力覚センサアレーによる接触子の試作を行った。布の風合い評価時における指先の圧力と加速度を計測し、弁別能力に優れた人間の接触動作から材料特性を検知評価するための特有の触診動作を特定した。力覚センサを2次元に配列し、紙やすりやRTVゴムを試料として摩擦特性、圧縮特性、やわらかさについて測定可能であるか調査した。[成果]触診動作の特定について、下記の知見が得られた。加速度センサを触診動作特徴検出に利用した場合の出力特性を捉え、触診動作を細かく分類し、規定した基本動作と加速度、荷重の変化パターンを対応づけることができた。風合いの評価項目及び被験者ごとの触診動作の違いが指先の総荷重、荷重中心総移動距離を定量的指標として比較することによって明らかになった。接触子の試作実験において、摩擦試験では、試料に3種類の粗さのヤスリを用いて行い、平均摩擦係数、摩擦係数の平均偏差を算出することができた。圧縮試験では、RTVゴムを試料として用い、加圧時と除圧時の荷重値を測定した。相対的な指標として、圧縮エネルギ、圧縮特性による線形性、圧縮のレジリエンスを導出した。やわらかさ試験では、圧縮試験と同様にRTVゴムを試料として用い、センサに加わる摩擦力と圧縮反力の合力をやわらかさの指標として、市販の硬度計で測定したやわらかさの数値と比較した。結果、高い相関関係が得られ、この指標は材料のやわらかさを評価する上で有効であることが分かった。こうした一連の動作をセンサ、もしくは試料にさせることによって、1つのセンサによって、風合いに関する複数の情報を測定できる性能を得た。[目的と内容]本研究では、衣服の着心地の快適性の一要因である服地の肌触りを評価するための肌触り計測装置を構築し、着衣時における衣服と人体との接触に伴う着心地が評価できるシステムの開発を行う。開発した計測システムによって、布地が人体に触れることによる人体への影響を生理・心理反応を測定することによって評価する。そのためには、人間の風合い評価時の触診動作の特徴を特定する必要がある。本研究では指先の触診動作を把握するために、圧力分布センサと3軸加速度センサを指先に装着したグローブ型センサを作成した。布の風合い評価時における指先の圧力と加速度を計測し、評価項目特有の触診動作の特定を行った。[成果]人間が布を判別する時に行う手指の触運動の特徴を検討するために,2030歳の男性5名及び女性5名が触運動を行っているときの布に対する押荷重値,押荷重値の変動係数,手指の移動速度,速度の変動係数,触診範囲,触診時間及び移動距離を測定した.そして,布判別時の触運動方法や布判別能力における男女間の相違を考察した.その結果を以下に示す.(1)2030歳の男性5名及び女性5名の測定結果より,布判別時の押荷重値は,男性が女性より大きくなる傾向が見られた.

(2)被験者が布を判別するときに二つの触診方法(片面評価法と両面評価法)で判別を行ったが,女性グループの布判別正答率は片面評価法(A)で76.7%,両面評価法(B)で73.3%,男性グループは片面評価法(A)で60%,両面評価法(B)で60%となり,男女間に差が見られた.(3)布判別時における触運動の影響は男女間で差が見られ,これが布判別正答率に影響を与えている可能性が提示された.すなわち,本実験に参加した2030歳の男女被験者各5名の結果より,布を判別するとき,女性は男性より能動的な触診動作を行う傾向が見られた.[目的と内容]本研究では、衣服の着心地の快適性の一要因である服地の肌触りを評価するための肌触り計測装置を構築し、着衣時における衣服と人体との接触に伴う着心地が評価できるシステムの開発を目的として、圧力分布センサと3軸加速度センサを指先に装着したグローブ型センサを作成して指先の触診動作の特定と3次元力覚センサアレーによる接触子の試作を行った。布の風合い評価時における指先の圧力と加速度を計測し、弁別能力に優れた人間の接触動作から材料特性を検知評価するための特有の触診動作を特定した。力覚センサを2次元に配列し、紙やすりやRTVゴムを試料として摩擦特性、圧縮特性、やわらかさについて測定可能であるか調査した。[成果]触診動作の特定について、下記の知見が得られた。加速度センサを触診動作特徴検出に利用した場合の出力特性を捉え、触診動作を細かく分類し、規定した基本動作と加速度、荷重の変化パターンを対応づけることができた。風合いの評価項目及び被験者ごとの触診動作の違いが指先の総荷重、荷重中心総移動距離を定量的指標として比較することによって明らかになった。接触子の試作実験において、摩擦試験では、試料に3種類の粗さのヤスリを用いて行い、平均摩擦係数、摩擦係数の平均偏差を算出することができた。圧縮試験では、RTVゴムを試料として用い、加圧時と除圧時の荷重値を測定した。相対的な指標として、圧縮エネルギ、圧縮特性による線形性、圧縮のレジリエンスを導出した。やわらかさ試験では、圧縮試験と同様にRTVゴムを試料として用い、センサに加わる摩擦力と圧縮反力の合力をやわらかさの指標として、市販の硬度計で測定したやわらかさの数値と比較した。結果、高い相関関係が得られ、この指標は材料のやわらかさを評価する上で有効であることが分かった。こうした一連の動作をセンサ、もしくは試料にさせることによって、1つのセンサによって、風合いに関する複数の情報を測定できる性能を得た。
VSAT衛星通信を用いた画像伝送に降雨及び航空機が及ぼす影響に関する研究

衛星通信回線を用いたマルチメディア適応型のデータ通信や研究・教育用ネットワークを実現するには,1.大容量のデータ送受信,2.高解像度の映像の高速な伝送を実現することが必要となる.このため,衛星通信回線の特性を十分に把握し,回線品質に適応しつつ,情報を正確にかつ効率良く伝送するための通信方式を開発することが必要となる.この基礎として衛星回線の特性を評価するために,平成10年度は複数台のVSAT衛星通信システムを利用した実験と理論的な解析の両面から以下の研究を行った.1.降雨の影響による通信遮断が,回線品質に及ぼす影響の解析2.航空機による通信遮断が,回線品質に及ぼす影響の解析3.大気及び電離層を構成する媒質のランダム揺らぎが衛星通信のビット誤りに及ぼす影響の定量的解析4.観測データによる降雨減衰曲線とCCIR等により提案されている降雨減衰予測曲線との比較この結果,複数台の機器による同時観測により,ビットエラーの発生の状況を詳細に検討できることが明らかになった.但し,インターネットを利用した遠隔制御システムの構築に手間取ったため,実際に実験できた期間が短く,定量的な評価ができるまでには至っていない.また,今回,通信誤りの状態をより詳細に評価するために中間周波数帯での送受信波形を観測するシステムの構築について検討を行ったが,システムを開発までには至らなかった.今後は,このシステムを完成させ,降雨及び航空機が通信回線に及ぼす影響をより詳細に評価したい.また,この結果を基に大容量の画像データ等の画像圧縮方式と暗号化方式の開発を目指す.新しい衛星通信ネットワークを用いたマルチメディア通信や研究・教育用ネットワークを実現するための基礎として,平成9年度は,以下の研究を行った.1.これまでの時局折り返しによる実験システムで得られたデータを元に,降雨及び航空機が通信誤りに及ぼす影響を詳細に解析を行い,降雨によるビット誤りは,降雨による信号減衰と関係があることを定量的に示した.また福岡地区における降雨減衰の時間率及び降雨減衰特性について評価を行い,その近似式の導出を行った.2.上記の影響をより詳細に解析を行うために、九大の箱崎キャンパス及び筑紫キャンパス等にVSAT衛星通信システムを設置し,これまでの自局折り返しのシステムから複数局間の通信システムヘと拡張を図った.現在,これらのシステムにより観測を行うためのシステムを構築中である.また,信号の誤りの状況をより詳細に観測するために,計算機を用いたビット誤り計測システムの構築を行っている.これまでの観測システムでは,ビットエラーが生じたという統計的な情報だけしか得られず,その時の波形にどのような歪みを生じているかなどについては分からなかった.今後は,この波形歪みを観測できるシステムを構築し,降雨による波形歪みと航空機による波形歪みの違い等について明らかにしていく.更に現在構築中の複数局を用いたシステムにより,航空機や降雨の影響が,地球-衛星間と衛星-地球間の伝搬のどちらに大きく影響を及ぼしているか等についても明らかにしていく.衛星通信回線を用いたマルチメディア適応型のデータ通信や研究・教育用ネットワークを実現するには,1.大容量のデータ送受信,2.高解像度の映像の高速な伝送を実現することが必要となる.このため,衛星通信回線の特性を十分に把握し,回線品質に適応しつつ,情報を正確にかつ効率良く伝送するための通信方式を開発することが必要となる.この基礎として衛星回線の特性を評価するために,平成10年度は複数台のVSAT衛星通信システムを利用した実験と理論的な解析の両面から以下の研究を行った.1.降雨の影響による通信遮断が,回線品質に及ぼす影響の解析2.航空機による通信遮断が,回線品質に及ぼす影響の解析3.大気及び電離層を構成する媒質のランダム揺らぎが衛星通信のビット誤りに及ぼす影響の定量的解析4.観測データによる降雨減衰曲線とCCIR等により提案されている降雨減衰予測曲線との比較この結果,複数台の機器による同時観測により,ビットエラーの発生の状況を詳細に検討できることが明らかになった.但し,インターネットを利用した遠隔制御システムの構築に手間取ったため,実際に実験できた期間が短く,定量的な評価ができるまでには至っていない.また,今回,通信誤りの状態をより詳細に評価するために中間周波数帯での送受信波形を観測するシステムの構築について検討を行ったが,システムを開発までには至らなかった.今後は,このシステムを完成させ,降雨及び航空機が通信回線に及ぼす影響をより詳細に評価したい.また,この結果を基に大容量の画像データ等の画像圧縮方式と暗号化方式の開発を目指す.
顎関節における細胞外マトリックス代謝機構に関する研究

軟骨細胞におけるアグリカナーゼの発現と酵素活性に対するヒアルロン酸(HA)オリゴ糖の作用を解析した。HAオリゴ糖により、軟骨細胞におけるADAMTS4およびADAMTS5の発現、そしてGPI結合タンパクMT4-MMPとADAMTS4との複合体形成が活性化された。NF-κB阻害薬により、この発現誘導は抑制された。以上の結果から、HAオリゴ糖による軟骨マトリックスの分解やアグリカナーゼの発現の活性化には、NF-κBシグナル経路が関与していることが示唆された。これまでのわれわれの研究で、顎関節症状患者において、関節滑液中のヒアルロン酸分子量が健常人と比較して低下していること、そして低分子量ヒアルロン酸が破骨細胞の分化および骨吸収活性を増強することにより、骨破壊を亢進することを報告しており、ヒアルロン酸の分子量の低下が顎関節を含む変形性関節症の病態形成に関与していることを証明している。しかし、軟骨および軟骨基質に対する作用については知見が得られていない。軟骨の主要なプロテオグリカンであるアグリカンは、機械的刺激に対する緩衝剤として軟骨を保護することが知られており、アグリカンの喪失が関節炎を惹起することが報告されている。これまでアグリカンの分解因子としてマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)を中心とした研究が行われてきたが、近年の研究で、より初期のアグリカン分解タンパクとして、アグリカナーゼ(ADAMTS4、ADAMTS5)が同定され、注目を集めている。平成22年度に行った一連の研究結果から、低分子量ヒアルロン酸がアグリカナーゼの発現を遺伝子レベル、タンパクレベル両者において増強する結果が得られた。それに伴いアグリカンの分解活性も亢進することが示された。この結果から、ヒアルロン酸の低分子化は破骨細胞だけでなく、軟骨細胞およびその周囲マトリックスに対しても生物学的作用を有し、変形性顎関節症の病態形成に関与していることが示された。現在、その詳細なメカニズム解明のため、細胞内シグナル伝達に注目した研究を継続中である。軟骨の主要なプロテオグリカンであるアグリカンは、多量の水分との結合能による緩衝材としての関節保護作用などを介して関節の恒常性維持に働く。しかし、変形性関節症(OA)では、アグリカンの分解亢進により、この物理的保護作用が失われ、関節機能低下につながる。近年の研究でOA初期のアグリカン分解に関与する因子としてADAMTS4とADAMTS5が同定されたが、この代謝や分解機構に関する詳細は不明な点が多い。これまでの研究で、われわれは、顎関節患者より採取した関節滑液中のヒアルロン酸の分子量が低下すること、そして低分子量ヒアルロン酸が破骨細胞の分化・骨吸収活性の増強を介して関節破壊に作用することを明らかにした。今回、低分子量ヒアルロン酸がADAMTS4、ADAMTS5の発現や活性化に及ぼす影響についてin vitroの系を中心に研究を行った。培養初代軟骨細胞において、低分子量ヒアルロン酸の添加により、ADAMTS4、ADAMTS5の発現は遺伝子レベル、タンパクレベル両者において亢進が観察された。この増強作用は時間および濃度依存的であった。また、器官培養系の研究では、軟骨に対する低分子量ヒアルロン酸の添加により、培養上清中に検出されるアグリカンの切断に伴うepitopeであるNITEGEが増加した。また、シグナル分子の選択的阻害剤を使用した研究結果より、この低分子量ヒアルロン酸によるADAMTS4、ADAMTS5の発現・アグリカン分解活性の亢進には、NF-κBを介するシグナル経路の関与が証明された。さらに低分子量ヒアルロン酸によるADAMTS4の発現誘導には膜結合型マトリックスメタロプロテアーゼ(MT4-MMP)との複合体形成の亢進が関与していることが共免疫沈降法を用いた検証により、明らかとなった。以上の結果から、関節内におけるヒアルロン酸分子量の低下は、ADAMTS4、ADAMTS5の産生を介するアグリカンの分解亢進により、OA初期の病態形成に関与する可能性が示唆された。
社会的孤立の負荷期間延長は、うつ状態の増悪ではなく、躁状態を引き起こすか？

社会的孤立(Social Isolation, SI)など生活環境の問題は、うつ病をはじめとする気分障害の発症と関連することが報告されている。最終年度までの研究から、離乳後間もない3週齢のラットにSIを3週間負荷するとうつ様行動や不安様行動が出現するが、負荷期間を8週間まで延長するとこれらの行動はかえって減弱すること、また、これらの行動変化はリチウム投与により正常化することが明らかとなった。一方、上述の行動変化の背景として、ノルエピネフリン神経系の関与は乏しかった。そこで最終年度では、上述の行動変化における神経可塑性の関与を検討した。最終年度までの研究と同様に、3週齢のラットに対してSIを3週間ないし8週間負荷した。リチウム投与はSI負荷が終了する2週間前より、与える水を通常水からリチウム含有水に切り替えることで行った。負荷終了後、前頭葉皮質および海馬を切り出して、神経可塑性に深く関わるタンパクであるBDNF、phospho-CREB(pCREB)、PSD95、およびphospho-GSK-3β(pGSK-3β)の発現をウェスタンブロッティングで評価した。コントロール群と比べて、SI 3週間負荷群では海馬におけるBDNFの発現が低下していた。SI 8週間負荷群では更に多くのタンパク発現変化が観察され、海馬ではBDNFやpCREBの発現低下やpGSK-3βの発現上昇が、前頭葉皮質ではPSD95の発現低下が認められた。また、これらの発現変化はリチウム投与により正常化した。以上より、SIの負荷期間が長くなるにつれて神経可塑性の障害が重篤となり、うつ状態を経て躁状態を呈すること、また、リチウムは神経可塑性を回復させることにより、うつや躁に対する治療効果を発揮している可能性があることが示唆された。コントロール群と比較して、強制水泳試験では、SIを3週間負荷するとうつ様行動は増加したが、SIを8週間負荷するとうつ様行動は減少した。高架式十字迷路試験では、SIを3週間負荷しても不安様行動に変化はなかったものの、SIを8週間負荷すると不安様行動は減少した。これらより、SIを3週間負荷するとうつ様状態が引き起こされるが、SIの負荷期間を8週間まで延ばすと、うつ様状態は増悪するのではなく、かえって減弱して躁様状態が引き起こされる可能性が示唆された。一方、血中MHPG濃度やNET発現は、SIを3週間負荷しても8週間負荷してもコントロール群との間に有意な差は認められなかった。従って、これらの行動変化において、NE神経系の関与はあまり大きくはないのかもしれない。当初は、平成28年度は短期あるいは長期のSI負荷のモデル動物を作成した上で、うつ様行動や不安様行動など、気分障害の指標となる行動の変化を評価するところまでを計画していたが、実際にはこれらに加え、NE神経系の活動性を反映するMHPGの血中濃度測定やNETの発現評価により、短期あるいは長期のSIがNE神経系に与える影響に関しても評価を開始することが出来た。社会的孤立など生活環境の問題は、うつ病をはじめとする気分障害の発症と関連することが報告されている。社会的孤立に暴露される期間が長くなると精神機能はさらに悪影響を受け、うつ状態が増悪することが想定される。ところが、実験動物を用いた我々のこれまでの研究では、社会的孤立を3週間負荷するとうつ様行動を呈するのに対し、負荷期間を8週間に延長するとうつ様行動はさらに増悪するのではなく、かえって減弱することが明らかとなってきた。今回我々は、代表的な気分安定薬であるリチウムが社会的孤立の負荷期間延長に伴う行動変化に与える効果を評価することを目的に実験を行った。3週齡のWistar ratに対して社会的孤立負荷(個別飼育)を開始し、3週間または8週間飼育した。社会的孤立3週間負荷群では、負荷開始1週間後より与える水を通常水から12 mMリチウム水に、社会的孤立8週間負荷群では、負荷開始6週間後より与える水を通常水から30 mMリチウム水にそれぞれ切り替えて更に2週間飼育した後に、強制水泳試験(無動時間をうつ様行動の指標とする)や高架式十字迷路試験(壁の無いオープンアームでの滞在率(% open)を不安様行動の指標とする)を行った。社会的孤立3週間負荷群では、強制水泳試験における無動時間の延長がリチウム投与によりコントロール群とほぼ同程度となり、うつ様行動は認められなくなった。社会的孤立8週間負荷群では、強制水泳試験における無動時間の減少や高架式十字迷路試験における% openの増加がリチウム投与によりコントロール群とほぼ同程度となり、うつ様行動や不安様行動の減少は認められなくなった。以上より、実験動物において観察された行動変化(社会的孤立によるうつ様行動の出現と、その負荷期間延長によるうつ様行動の減少)は、ヒトにけるうつ状態・躁状態と類似したものである可能性が示唆された。当初は本年度(平成29年度)に実施する計画であった、社会的孤立の負荷期間延長が中枢ノルエピネフリン神経系に与える影響の評価は、昨年度(平成28年度)で完了することが出来た。そこで本年度は、当初の計画には盛り込んでいなかった、社会的孤立の負荷期間延長による行動変化に対するリチウムの効果を評価することが出来た。今回の結果から、様々な期間の社会的孤立を負荷された実験動物は、ヒトにおける双極性障害のモデル動物となる可能性があることを示すことが出来た。

最終年度までの研究から、離乳後間もない3週齢のラットにSIを3週間負荷するとうつ様行動や不安様行動が出現するが、負荷期間を8週間まで延長するとこれらの行動はかえって減弱すること、また、これらの行動変化はリチウム投与により正常化することが明らかとなった。一方、上述の行動変化の背景として、ノルエピネフリン神経系の関与は乏しかった。そこで最終年度では、上述の行動変化における神経可塑性の関与を検討した。最終年度までの研究と同様に、3週齢のラットに対してSIを3週間ないし8週間負荷した。リチウム投与はSI負荷が終了する2週間前より、与える水を通常水からリチウム含有水に切り替えることで行った。負荷終了後、前頭葉皮質および海馬を切り出して、神経可塑性に深く関わるタンパクであるBDNF、phospho-CREB(pCREB)、PSD95、およびphospho-GSK-3β(pGSK-3β)の発現をウェスタンブロッティングで評価した。コントロール群と比べて、SI 3週間負荷群では海馬におけるBDNFの発現が低下していた。SI 8週間負荷群では更に多くのタンパク発現変化が観察され、海馬ではBDNFやpCREBの発現低下やpGSK-3βの発現上昇が、前頭葉皮質ではPSD95の発現低下が認められた。また、これらの発現変化はリチウム投与により正常化した。以上より、SIの負荷期間が長くなるにつれて神経可塑性の障害が重篤となり、うつ状態を経て躁状態を呈すること、また、リチウムは神経可塑性を回復させることにより、うつや躁に対する治療効果を発揮している可能性があることが示唆された。また、当初の計画には盛り込んでいなかったが、短期あるいは長期のSIによる行動変化に対する、代表的な気分安定薬であるリチウムの効果も評価していきたいと考えている。また、当初の計画には盛り込んでいなかったが、神経可塑性に関連するタンパクの発現に対するリチウムの効果の評価も行う。社会的孤立3週間負荷群では、負荷開始1週間後より与える水を通常水から12 mMリチウム水に、社会的孤立8週間負荷群では、負荷開始6週間後より与える水を通常水から30 mMリチウム水にそれぞれ切り替えて更に2週間飼育した後に、上述と同様の手順で神経可塑性に関連するタンパクの発現を評価する。短期あるいは長期の社会的孤立(Social Isolation, SI)負荷のモデル動物を作成した上で、うつ様行動や不安様行動など、気分障害の指標となる行動の変化を評価したが、行動変化が予測よりも顕著に観察され、当初計画していたよりも少ない実験動物・実験回数で目標を達成する成果が得られた。(理由)実験動物に対する社会的孤立の負荷期間延長に伴う行動変化が予測よりも顕著に観察され、当初計画していたものより少ない実験動物の数や実験の回数で目標を達成する成果を得ることが出来た。また、本年度に実施した、社会的孤立の負荷期間延長による行動変化に対するリチウムの効果の評価は、当初は本年度に行う予定であったが昨年度中に完了できた、社会的孤立の負荷期間延長が中枢ノルエピネフリン神経系に与える影響の評価よりも費用を掛けずに実施できた。(使用計画)
村落統合のシンボルに関する社会学的研究

北海道における3500あまりの神社についての定量分析および北海道幕別町における現地調査をとおして次のような知見を得た。1.北海道においては部落単位の小さな神社(かつては「無願神社」とよばれ、現在でも法人化されていないものが多い)の占める割合が高い。2.北海道においては部落神社は、北海道開拓の初期から戦前にかけて、村民の統合の機能をかなり強く果たしてきた。3.現在においても部落神社は村落統合のシンボルとしての機能を果たしているが、その程度は部落の発展の経緯、神社の創建事情なかんずく氏子総代の熱意の有無に大きくかかっている。
北海道北見市常呂町岐阜方言の尊敬語に見られる言語変容の研究

本研究の目的は、大野町から常呂町岐阜への移住者の間で用いられる尊敬語に見られる変容を明らかにするところにある。本研究は、常呂町岐阜居住者の郷里方言の使用をより包括的に把握するため、尊敬語に着目する。彼らの郷里である西美濃方言における尊敬語にはさまざまな語形があり、それぞれの意味機能を分担しながら使用される。本研究では、常呂町岐阜の話者の用いる尊敬語を特定し、それぞれの意味用法を明らかにする。これをもとに、常呂町岐阜の尊敬語は西美濃方言の尊敬語よりも単純なものになっていることを示す。その単純化を生み出した言語内的・言語外的要因を明らかにすることも本研究の目的である。
景観システムの基礎的解析法の開発と標準化

日本各地の代表的景観域において、景観の基礎的解析法の開発とその標準化を行った.最も多くの成果は,日本での占有面積の広い農村域から得られた.東西日本の農村の景観構造の急速な変遷が把握され,景観構造の動的平衡が消滅したときにその景観内の生物種に絶滅の危機が来ることが明確にされた.さらに里山の群集構造やバイオマス等が調査され,景観要素の生態学的属性も把握された.さらに本州と四国の山間農村では,農村以上に景観構造の変化が大きいことが判った。次に,流域景観においても同じく多くの成果をあげた.水が起こす様々な作用がエコトープの動態を介して明らかとなった.流域内の植物群集は河川水の影響の大きさ別に順に配列しており,これは北海道,本州,四国において類似的なものであった.エコトープの内部構造の研究は,防火帯の草地,及び高山植生で研究された.前2者の二次草原では人為が,自然草原ではフィジオトープが,エコトープの内部構造を規定していた.以上の陸上のエコトープはスケール論的には1:25,000縮尺で解析可能であり,このスケールでの景観解析の標準化が有効であると結論された.一方,水中での景観分析は困難な作業となり,河川水,湖,沿岸サンゴ礁海域を対象とした研究を行ったが,生物の生育地としての水中構造の把握はできたが,景観解析の標準化はできなかった.また,GISを使って景観資料のデータベース化も行い,基礎的段階に到達することができた.1年目は時間的制約が大きかったため,研究計画全体にわたって広く資料収集することと,地理情報システム(GIS)を稼動させるための基礎調整期間とすることになった.景観の基本構造となっているエコトープに関する整理・総括(池上・中越,1995),農村地域の景観生態学的研究(Nakagoshi, 1995)、湿原の生態系の景観生態学的解析(Nakagoshi&Abe, 1995),山村地域の景観生態学的解析(鎌田・曽宮,1995),天然林の構造と更新に関する景観生態学的解析(紙谷ら,1995),GISを利用して流域管理を行うための基礎的研究方法の開発とその応用(坂本ら,1995)河川の景観生態学的調査研究(中村,1995)等を行い,広く本研究を展開するための基礎資料を全国各地で様々な景観域から収集した.また,景観概念を厳密に定義すると同様に,その構造的,機能的特性や成立過程について現段階での知識を総括し,著書として出版した(中越,1995).この著書の中では自然景観,文化景観(農村景観,都市景観)などの本研究に直接関係する部分と,それを発展させた経済的,社会的な景観の意味付けを行い,今後の方向性も示した.広島大学においてGISを稼動させるため,サンワークステーションとGISのソフトではARC/INFOが海外発注となり,3月上旬に設置が完了したため,前述の研究成果を入力することで精一杯であった.標準化に関しては,これから資料を加工する必要があり,1年目の成果としては,互換性のある資料の入力ができたことしか挙げられない.国内に在庫がなかったことが,この原因であり大変残念であった.日本各地の代表的景観域において、景観の基礎的解析法の開発とその標準化を行った.最も多くの成果は,日本での占有面積の広い農村域から得られた.東西日本の農村の景観構造の急速な変遷が把握され,景観構造の動的平衡が消滅したときにその景観内の生物種に絶滅の危機が来ることが明確にされた.さらに里山の群集構造やバイオマス等が調査され,景観要素の生態学的属性も把握された.さらに本州と四国の山間農村では,農村以上に景観構造の変化が大きいことが判った。次に,流域景観においても同じく多くの成果をあげた.水が起こす様々な作用がエコトープの動態を介して明らかとなった.流域内の植物群集は河川水の影響の大きさ別に順に配列しており,これは北海道,本州,四国において類似的なものであった.エコトープの内部構造の研究は,防火帯の草地,及び高山植生で研究された.前2者の二次草原では人為が,自然草原ではフィジオトープが,エコトープの内部構造を規定していた.以上の陸上のエコトープはスケール論的には1:25,000縮尺で解析可能であり,このスケールでの景観解析の標準化が有効であると結論された.一方,水中での景観分析は困難な作業となり,河川水,湖,沿岸サンゴ礁海域を対象とした研究を行ったが,生物の生育地としての水中構造の把握はできたが,景観解析の標準化はできなかった.また,GISを使って景観資料のデータベース化も行い,基礎的段階に到達することができた.日本各地の代表的景観域において,景観の基礎的解析法の開発とその標準かを行った.最も多くの成果は,日本での占有面積の広い農村域から得られた.東西日本の農村の景観構造の急速な変遷が把握され,景観構造の動的平衡が消滅したときにその景観内の生物種に絶滅の危機が来ることが明確にされた.さらに里山の群集構造やバイオマス等が調査され,景観要素の生態学的属性も把握された.さらに本州と四国の山間農村では,農村以上に景観構造の変化が大きいことが判った.

次に,流域景観においても同じく多くの成果をあげた.水が起こす様々な作用がエコトープの動態を介して明らかとなった.流域内の植物群集は河川水の影響の大きさ別に順に配列しており,これは北海道,本州,四国において類似的なものであった.エコトープの内部構造の研究は,防火帯の草地,採草地,及び高山植生で研究された.前2者の二次草原では人為が,自然草原ではフィジオトープが,エコトープの内部構造を規定していた.以上の陸上のエトコープはスケール論的には1:25,000縮尺で解析可能であり,このスケールでの景観解析の標準化が有効であると結論された.一方,水中での景観分析は困難な作業となり,河川水,湖,沿岸サンゴ礁海域を対象とした研究を行ったが,生物の生育地としての水中構造の把握はできたが,景観解析の標準化はできなかった.また,GISを使って景観資料のデータベース化も行い,基礎的段階に到達することができた.
高スピン偏極ナノピラーによる交差アンドレーエフ反射の観測と量子ビットへの応用

発熱を最小限として高効率なスピン偏極電流が生成可能な試料構造により、超伝導体/非磁性常伝導体二層膜中において、交差アンドレーエフ反射と呼ばれる現象を誘起・制御することを試みた。その結果、超伝導体/非磁性常伝導体界面(S/N界面)において、スピン偏極電流の偏極成分のみ透過できないことがわかった。また、非磁性常伝導体層中において、超伝導状態とスピン偏極状態が共存できることが示された。さらに、スピン偏極電流を用いることで、S/N界面で超伝導ギャップの形成過程の観測に成功した。これらは、交差アンドレーエフ反射測定に代表される超伝導体複合ナノ構造での測定において新しい検出方法を提案可能とするものである。本研究の目的は、超伝導体と強磁性体からなる新奇な複合ナノ構造を用いて、交差アンドレーエフ反射の観測と、それによる量子ビットを実現することである。そのうち本年度は、新奇な複合ナノ構造の作製プロセスの確立と、本ナノ構造が交差アンドレーエフ反射の測定に有効であることを示した。本研究において新規に考案した複合ナノ構造は、超伝導体/非磁性常伝導体二層膜上に2つの強磁性体ナノピラーを接合した構造である。本構造では、先行研究において高効率にスピン偏極電流を注入可能であることが示されている強磁性ナノピラー構造を、超伝導体/非磁性常伝導体二層膜に応用している。それにより、強磁性体からの逆近接効果による超伝導状態の抑制を排除するとともに、注入電流による発熱を最小限とすることを狙った。実際の作製においては、清浄界面を有した試料作製のため、大気暴露することなく超伝導体/非磁性常伝導体/強磁性体を連続堆積させたのちに微細加工を施すことで本構造を実現した。作製した構造において、非磁性常伝導体中のスピン蓄積量に比例するスピン信号を測定した結果、超伝導体の超伝導転移とともに信号が増加した。本結果は、超伝導体/非磁性常伝導体界面が清浄界面であり、界面における超伝導ギャップの存在によりスピン偏極成分が超伝導体へ吸収されないことを明確に示したものである。さらに、非磁性常伝導体層の電気抵抗測定と組み合わせることにより、常伝導体層において、スピン偏極状態とともに超伝導体の近接効果によるスピン一重項状態が共存していることを示唆する結果が得られ、スピン一重項状態の電子対が分かれることによって実現する交差アンドレーエフ反射の測定に有効であることがわかった。本研究の目的は、超伝導体と強磁性体からなる新奇な複合ナノ構造を用いて、交差アンドレーエフ反射の観測と、それによる量子ビットを実現することであった。上記目的のため、昨年度までに、新奇な複合ナノ構造の作製プロセスの確立と、当該ナノ構造が交差アンドレーエフ反射の測定に有効であることを示した。本研究において新奇に考案した複合ナノ構造は、超伝導体/非磁性常伝導体二層膜上に2つの強磁性体ナノピラーを接合した構造である。本構造では、強磁性体からの逆近接効果による超伝導状態の抑制を排除するとともに、注入電流による発熱を最小限とすることが可能と考えられ、実際、測定により明確な信号として確かめられた。さらに非磁性常伝導体層では、スピン偏極成分とともに超伝導体の近接効果によるスピン一重項状態が共存可能であることを示す結果が得られ、スピン一重項が分かれることによって実現する交差アンドレーエフ反射の測定に有効であることがわかった。本年度は、温度および磁場に対する相互に依存した関係を実験から決定するために、転移温度近傍において、複数の温度における磁場に対する抵抗の変化を測定し、多面的な解析を行った。その結果、非磁性常伝導体中に近接効果が現れる温度、超伝導体/非磁性常伝導体界面に超伝導ギャップが形成される温度、超伝導体が超伝導特性を示す温度がそれぞれ異なることが明らかとなった。これは、通常の電流ではなくスピン偏極電流を用いた面内構造における測定によって初めて明らかになったものであり、交差アンドレーエフ反射に代表される超伝導体ナノ構造を有した試料において、実験可能な温度および磁場が存在すること、および、その範囲を実験的に探索可能であることを示している。以上のように本研究では、交差アンドレーエフ反射自体の観測も含めた、より広範囲な複合ナノ構造に関する重要な知見を複数得られた。強磁性体からの逆近接効果を抑制するために非磁性常伝導体を超伝導体層と強磁性体層の間に堆積させるなど、当初の計画から変更はあったものの、交差アンドレーエフ反射の測定に向けて基本的な構造の作製プロセスを確立した。また、本研究における最終目標である交差

アンドレーエフ反射の量子ビットへの応用のためには、スピン一重項状態と強磁性の相互作用が必要となるが、常伝導体層の導入により本相互作用が効果的に観測されない可能性も考えられた。しかしながら、この点に関しても、常伝導体層においてスピン一重項状態とスピン偏極状態の共存状態が実現可能であることを示唆する結果を得て、本共存状態を積極的に利用することでより長距離に渡る量子もつれ状態実現の可能性がでてきた。以上から、おおむね順調に進展していると判断している。超伝導スピントロニクス今後は、さらなる特性向上を行うことで、交差アンドレーエフ反射の信号を実際にとらえる。また、研究成果の発表を積極的に行っていく。これまで超伝導体として用いていたNbに代わり、より超伝導転移温度の高いNbNの成膜を行う。また、強磁性体についても、これまで用いていたNiFeに代わってCoFeAlを用いることで、より高効率なスピン偏極状態の生成を可能とする。測定においては、ジュール熱による超伝導状態の変化にともなう信号を排除し、スピン偏極成分による信号を抽出する。ここで、スピン偏極による信号はジュール熱による信号と比較して非常に小さいため、励起電流依存性の測定のみでは不十分である可能性が高い。そこで、磁化配列の制御された複数の強磁性体ピラーによる多端子スピン注入を行い、ジュール熱の影響が等しい一方でスピン蓄積量の異なる状態での測定を実現する。これらの実験結果から、交差アンドレーエフ反射の信号成分の解析手法を確立し、量子ビットへの応用に向けた知見を得る。また、研究成果を論文および国内外の学会講演等において発表する。本年度は試料構造作成に専念するように計画を変更し、精密測定を次年度に回したため、一部の測定機器などの購入が次年度となった。また、一部の実験において、次年度以降により本研究に適した物品をそろえる予定とし、まずは現在所属する研究室において現有していた物品を用いて遂行した。NbNおよびCoFeAl成膜のため、新規スパッタリングターゲットを購入する必要がある。測定においては、測定試料ソケットの考案および購入を行い、多端子スピン注入下における測定を実現するためのソースメータなども購入する。また、国外での発表を行っていくための出版費、渡航費も必要となる予定である。
近似圧縮アルゴリズムによるテキストデータ処理の高速化

本研究では,組合せ最適化の考え方をもとに,情報の損失と誤差を対応させ,処理速度と高い圧縮率の保証を求められる非可逆圧縮の操作に応用可能な文字インデックスを定式化した.この文字インデックスを用いたテキスト処理における「検索」を定義し、圧縮済みテキスト上で検索処理を行う際の誤差の計量を定式化した.次に,テキスト処理に対して有効な文字インデックスを見つける問題を,組み合わせ最適化問題として定式化し,多項式時間近似アルゴリズムを設計した.文字インデックスを見つける問題に対しては,計算量の理論に基づく解析から,任意に誤差率を下げられる多項式時間近似アルゴリズムが存在しないことが明らかになった.そのため,定数誤差率の達成を目標とした多項式時間近似アルゴリズムの開発と理論的解析を行った.その結果,文字インデックスの問題に対しての定数誤差率近似アルゴリズムの開発に成功した.また,実際のテキストデータを扱って,開発した近似アルゴリズムの実際的な評価を試みた.理論的解析においては,最悪のケースを想定した解析を行っているため,対象となるデータの性質を考慮した実験的評価も重要である.また,多項式時間アルゴリズムとはいえ,その計算量オーダーが高ければ現実のシステムにおいて有用であるとは言い難く,実装上の問題となる.これらの点を検証するため,英文テキストを対象とした文字インデックスを求めるシステムと,これを用いてテキストを圧縮,また検索等の処理を行う試験的なシステムを構築し,実験を行った.その結果,アルゴリズムが十分実用的な時間で大規模なデータに対しても動作すること,理論的に確かめられた圧縮率が得られること,またアルゴリズムの持つ最悪のケースでの誤差よりも一般的にはよい解が得られることなどがわかった.本研究では,組合せ最適化の考え方をもとに,情報の損失と誤差を対応させ,処理速度と高い圧縮率の保証を求められる非可逆圧縮の操作に応用可能な文字インデックスを定式化した.この文字インデックスを用いたテキスト処理における「検索」を定義し、圧縮済みテキスト上で検索処理を行う際の誤差の計量を定式化した.次に,テキスト処理に対して有効な文字インデックスを見つける問題を,組み合わせ最適化問題として定式化し,多項式時間近似アルゴリズムを設計した.文字インデックスを見つける問題に対しては,計算量の理論に基づく解析から,任意に誤差率を下げられる多項式時間近似アルゴリズムが存在しないことが明らかになった.そのため,定数誤差率の達成を目標とした多項式時間近似アルゴリズムの開発と理論的解析を行った.その結果,文字インデックスの問題に対しての定数誤差率近似アルゴリズムの開発に成功した.また,実際のテキストデータを扱って,開発した近似アルゴリズムの実際的な評価を試みた.理論的解析においては,最悪のケースを想定した解析を行っているため,対象となるデータの性質を考慮した実験的評価も重要である.また,多項式時間アルゴリズムとはいえ,その計算量オーダーが高ければ現実のシステムにおいて有用であるとは言い難く,実装上の問題となる.これらの点を検証するため,英文テキストを対象とした文字インデックスを求めるシステムと,これを用いてテキストを圧縮,また検索等の処理を行う試験的なシステムを構築し,実験を行った.その結果,アルゴリズムが十分実用的な時間で大規模なデータに対しても動作すること,理論的に確かめられた圧縮率が得られること,またアルゴリズムの持つ最悪のケースでの誤差よりも一般的にはよい解が得られることなどがわかった.
壁面近傍での予混合乱流伝ぱ火炎微細構造に関する研究

エンジン内での予混合乱流伝ぱ火炎微細構造については、乱流燃焼の速さや火炎伝ぱ限界と密接な関連を持ち、種々の研究がなされている。代表者らは、しわ状層流火炎と群島状火炎の燃焼分担割合を考慮した乱流火炎才細構造モデルを示し、シュリ-レン像縞間隔の実測値がこのモデルによる予測値と一致することを示した。本研究では、強い乱れ場の中を一袋向に伝ぱする乱流火炎微細構造測育装置を製作し、中心軸上における火炎伝ぱ方向並びにそれに直角方向からのシュリ-レン写真撮影と、静電探針による火炎面プラズマ電位信号の計測を行い、伝ぱ火炎の観察及び火炎領域厚さの解析を行った。また同時に壁面近傍での乱流伝ぱ火瓦の微細構造を明らかにするために、混合気の特性(層流燃焼速度、層流火炎反応域厚さ)及び乱れ場の乱れ強さをそれぞれ独立に変化させた実験を行った。その結果、乱流伝ぴ火炎シュリ-レン像縞間隔は、ファン回転速度の増加と共に急激に小さくなり、層流火炎反応域厚さが薄いほど縞間隔は小さくなった。また火炎伝ぱ方向からのシュリ-レン写真にみられるように、断面前辺部では中央部より縞間隔は小さくなった。これは流れ及び火炎伝ぱに対する壁面の影響によるものと考えられる。静電探針での計測によれば、ファン回転速度15000rpmで70mm以上の火炎領域厚さが計測され、高強度乱流伝ぱ火炎の計測が本装置により可能となった。また壁面近傍での乱流火炎面イオン電流のピ-ク数は、燃焼室中心軸上より多く、乱流伝ぱ火炎構造に費する壁面存在の影響が大きいことがわかった。また、静電探針により計測されたファン回転速度15000rpmで三種類の混合気の火炎素面間隔はほぼ一定になるという重要な結果も得た。これを詳細に検討するために、今後は乱れ場の乱れ強さを測定し、さらに異なる混合気についても同様な実験を試みる必要があるものと考えている。壁面近傍における予混合乱流伝ぱ火炎の挙動は、そこでの火炎の微細構造と密接な関連を有する。このような観点から、本年度は壁面近傍での微細な空間構造を解析するために、まず静電探針による乱流火炎帯の厚さ方向の計測を行った。従来は、探針に電場をかけたために生じるイオンシースの厚さが印加電圧により変化するので、実験結果相互の比較が困難であったが、本研究は定容容器内予混合層流伝ぱ火炎のプラズマ電位信号を、探針に電場をかけずに計測し、それが火炎素面検出に応用できることを示した。この方法は空間分解能にも優れることを確認した後、予混合乱流伝ぱ火炎構造を計測した。球形に近い定容容器の中心部に、均一でほぼ等方的な定常乱れ場を作り、中心点火により燃焼実験を行った。アース(燃焼容器壁)と電気的に絶縁された火炎のプラズマ電位を計測するために静電探針の検出部以外は絶縁した。その結果、乱流伝ぱ火炎の深層構造についての解析と考察により、以下の点が明らかになった。火炎帯厚さは乱れ強さの増大と共に厚くなり、同じ乱れ強さでは乱流混合の化学反応特性時間に対する比であるダムケラー数の減少と共に厚くなる。

また、火炎帯での未燃混合気塊の平均的な中心間距離は、既燃ガスの膨張のため未燃ガス中のそれの2倍程度となる。観測面と垂直方向に火炎が伝ぱする場合の壁面近傍では、火炎帯厚さは薄くなり、火炎素面の数は減少する。このため、未燃混合気塊の平均的な中心間距離は壁面近傍でもほとんど変化しない。また、代表者らの予混合乱流伝ぱ火炎微細構造モデルで、未燃混合気塊の空間尺度を乱れの縦方向積分空間尺度とした場合の火炎帯厚さの予測値は、実測値とかなり良く一致することから、このモデルの有効性が確認された。さらに、火炎が観測面に沿う方向に伝ぱする場合の壁面近傍の火炎帯に関しては、製作した実験装置で基礎実験を行っている。エンジン内での予混合乱流伝ぱ火炎微細構造については、乱流燃焼の速さや火炎伝ぱ限界と密接な関連を持ち、種々の研究がなされている。代表者らは、しわ状層流火炎と群島状火炎の燃焼分担役割を考慮した乱流火炎微細構造モデルを示し、シュリ-レン像縞間隔の実測値がこのモデルによる予測値と一致することを示した。本研究では、強い乱れ場の中を一方向に伝ぱする乱流火炎微細構造測定装置を製作し、中心軸上における火炎伝ぱ方向並びにそれに直角方向からのシュリ-レン写真撮影と、静電探針による火炎面プラズマ電位信号の計測を行い、伝ぱ火炎の観察及び火炎領域厚さの解析を行った。また同時に壁面近傍での乱流伝ぱ火炎の微細構造を明らかにするために、混合気の特性(層流燃焼速度、層流火炎反応域厚さ)及び乱れ場の乱れ強さをそれぞれ独立に変化させた実験を行った。その結果、乱流伝ぱ火炎シュリ-レン像縞間隔は、ファン回転速度の増加と共に急激に小さくなり、層流火炎反応域厚さが薄いほど縞間隔は小さくなった。また火炎伝ぱ方向からのシュリ-レン写真にみられるように、断面周辺部では中央部より縞間隔は小さくなった。これは流れ及び火炎伝ぱに対する壁面の影響によるものと考えられる。静電探針での計測によれば、ファン回転速度15000rpmで70mm以上の火炎領域厚さが計測され、高強度乱流伝ぱ火炎の計測が本装置により可能となった。また壁面近傍での乱流火炎面イオン電流のピ-ク数は、燃焼室中心軸上より多く、乱流伝ぱ火炎構造に対する壁面存在の影響が大きいことが分かった。また、静電探針により計測されたファン回転速度15000rpmで三種類の混合気の火炎素面間隔はほぼ一定になるという重要な結果も得た。これを詳細に検討するために、今後は乱れ場の強さを測定し、さらに異なる混合気についても同様な実験を試みる必要があるものと考えている。
新しい貨幣モデルの構築

平成30年度は、以下の研究を行った。1.貨幣サーチモデルにおいては、貨幣が分割可能かつ貨幣保有分布が離散分布である限りにおいて、追加的な要素を入れない限り、連続無限個の定常均衡があることが知られている。これにより、政策効果も非決定になり、この種のモデルの重要な問題点となっている。一つの解決方法は、サーチ市場以外に集権的市場を追加して、定常均衡を決定化する方法がある。しかし、この方法は明らかに恣意性を含んでいる。我々は、純粋なサーチモデルにおいて、効用関数および費用関数が線形であり、取引における交渉形態がナッシュ交渉である場合には、定常均衡はある程度決定化することを発見した。つまり、社会厚生および貨幣を保有していないエージェントの数は、均衡に関わらず一定になるとを発見しました。一方で、効用の分布(簡単に言えば、貧富の差)については、非決定になり均衡に依存する。したがって、少なくとも社会厚生に関しては、決定的な効果があり、政策について議論できる貨幣モデルになっている。これは、貨幣が分割可能な場合のサーチモデルにおいて、政策が議論できて恣意的な要素の無い初めてのモデルである。2.貨幣サーチモデルにおいては、貨幣が分割可能かつ貨幣保有分布が離散ではない場合には、連続無限個の定常均衡がある場合と、有限個の均衡がある場合が知られている。この差は、定常分布を表現する方程式がcompletely continuousであるか否かにより決まることを示した。つまり、この連続性が成立する場合regularityが成り立てば定常均衡は連続無限個あるが、この連続性が成立しない場合には有限個になる可能性があることを示した。貨幣モデルは、非決定性に関連して2種類に分類できることを明らかにした。具体的には、貨幣保有分布から分布の定常性を表す式へのマップが強連続(ノルム連続)の場合には、バナッハ空間上の陰関数定理の条件が満たされる限りにおいて、非決定性(定常均衡が連続無限)になる。また、この性質は当該位相において開集合になる。また、やや強い条件を満たせば稠密性も成立する。この場合は、ある意味、方程式の数と変数の比較を無限次元に拡張できる場合になると考えられる。一方、このマップが*弱位相における連続性しか満たさない場合は、定常均衡が有限個になり決定性を持つ可能性が発生する。この場合には、そもそも微分も定義できず陰関数定理を適用できない。また、方程式の数と変数の数の関係の無限次元版を考えることが困難になり、多くの興味深い場合が発生するものと考えられる。これらの結果は、貨幣的均衡の非決定性を、数理的に新しい観点から明らかにするものである。つまり、これまで明らかではなかった連続分布における非決定性問題に解決を与えるものであり、重要な成果と考える。なお、結果は、数理的に細部の条件などを詰めたうえで、ディスカッションペーパーにまとめる予定である。28年度の目的は、特に連続分布の場合に、数学的に非決定性の問題を分析することにあった。細部の条件は詰めていないものの、この問題の大体の数理構造は明らかになった。また、得られた条件に合致する決定性の例と非決定性の例が存在することも分かった。以上より、おおむね順調に進展していると考える。初年度は、貨幣保有分布から貨幣保有分布へのマッピングが強連続な場合は、適切な正則性条件の下で均衡が連続無限個存在することを示した。また、このマッピングが弱連続な場合は、定常均衡が有限個になる可能性があることを示した。平成29年度は、実際にこのマッピングが弱連続で定常均衡が有限になる例について考察した。モデルとしては、最も標準的な財と価格に関するナッシュ交渉を用いた。エージェントは同時に消費と生産が可能であるが、マッチした2人のエージェントの貨幣量が異なっており、貨幣が価値を持つ場合には2人のエージェントの消費量および生産量が異なると同時により貨幣を多く持つエージェントが、貨幣保有が少ないエージェントに貨幣を渡す均衡がある可能性がある。つまり、相対的に貨幣保有が大きいエージェントは相手に渡す財を少なくしその代わりに貨幣を渡す。逆に、相対的に貨幣保有が少ないエージェントは相手に渡す財を多くしその代わりに貨幣を受け取る。この場合、貨幣保有分布は収束し、定常分布は一意になる。さらに、分布のサポートは収縮し、定常均衡では一点になる。なお、この場合には、貨幣保有分布から貨幣保有分布へのマッピングは弱連続になる。この場合は、定常均衡は効率的になり、金融政策の効果を議論する必要がない。また、分布は退化し、分布のサポートは一点になる。したがって、貨幣保有分布に対する効果を分析する比較静学は意味を持たない。本研究の目的である定常均衡が決定になるモデルは構築できた。しかし、金融政策などを議論するには不十分であり、また貨幣保有分布のサポートが広がりを持っていない。したがって、順調に進展しているが、満足できる結果に至っていない。

我々は、純粋なサーチモデルにおいて、効用関数および費用関数が線形であり、取引における交渉形態がナッシュ交渉である場合には、定常均衡はある程度決定化することを発見した。つまり、社会厚生および貨幣を保有していないエージェントの数は、均衡に関わらず一定になるとを発見しました。一方で、効用の分布(簡単に言えば、貧富の差)については、非決定になり均衡に依存する。したがって、少なくとも社会厚生に関しては、決定的な効果があり、政策について議論できる貨幣モデルになっている。これは、貨幣が分割可能な場合のサーチモデルにおいて、政策が議論できて恣意的な要素の無い初めてのモデルである。2.貨幣サーチモデルにおいては、貨幣が分割可能かつ貨幣保有分布が離散ではない場合には、連続無限個の定常均衡がある場合と、有限個の均衡がある場合が知られている。この差は、定常分布を表現する方程式がcompletely continuousであるか否かにより決まることを示した。つまり、この連続性が成立する場合regularityが成り立てば定常均衡は連続無限個あるが、この連続性が成立しない場合には有限個になる可能性があることを示した。29年度は、数学的な細部の条件を詰めることが第一の目的になる。次に、決定性の成立する新しい貨幣モデルを構築することが第二の目的になる。数学的には、決定性のための条件がほぼ明らかになったので、この条件を考慮の上で、政策などが分析できる貨幣モデルを構築することになる。現時点では、金融政策などを議論するには不十分なモデルしか発見しておらず、また貨幣保有分布のサポートが広がりを持っていない。また、貨幣保有分布に対する効果を分析する比較静学は意味を持たない。したがって、今後の研究の方向としては、これらの欠点を克服し、社会的厚生に対する政策効果を分析可能にし、また貨幣保有分布(資産分布)を議論できるモデルを構築することになる。また、交渉方法や契約方法が適切な結果を導く可能性があり、この方向での研究も進める。研究のための出張が、2017年4月にずれ込んだため、次年度の使用となった。都合により、計画していた出張の一部を延期した。これについては、30年度に出張を行って使用する予定。2017年4月の出張で既に使用している。
神経細胞死関連遺伝子のゲノムワイドスクリーニングと神経変性疾患の分子基盤

Sec61aをショウジョウバエ複眼や培養細胞で過剰発現すると不良品タンパク質が細胞質に逆輸送されて蓄積し細胞死が誘導されること、逆にSec61aの活性を遺伝学的に弱めることによりポリグルタミン病モデルにおいて細胞質に蓄積していた不良品タンパク質が減少し、晩発性の神経変性が回復することが明らかになった。次に小胞体でのストレスシグナルが神経変性の進行に重要と考え小胞体ストレス反応に応じてユニークなスプライシングを行うXBP1を利用した新しい小胞体ストレスモニター系を構築した。XBP1遺伝子と蛍光タンパク質をコードするVenus遺伝子とを連結した人工遺伝子(ERAI遺伝子)を作製した。このERAI遺伝子は本来のXBP1遺伝子と同様に小胞体ストレスを感知したIRE1によってスプライシングされ、活性化されるようにデザインされている。このERAI遺伝子を培養細胞に導入すると、小胞体ストレスによってVenusの蛍光が観察された。次に、このERAI遺伝子を持つトランスジェニックマウス(ERAIマウス)を作製した。培養細胞を用いた実験と同様に、人為的な小胞体ストレスをこのERAIマウスに与えた場合、腎臓をはじめとする多くの臓器・組織からVenus由来の蛍光が観察された。正常マウス脳においてもBipとVenusのシグナルが重なる神経細胞が観察された。これまでに報告されている小胞体ストレス関連神経変性疾患は数多くあり、この小胞体ストレス検出系を用いることで疾患と小胞体ストレスとの関連性が明らかになると期待される。