hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複合紡糸を利用した高分子流体の伸長粘度測定の改善

本研究は,スピンラインレオメータによる高分子流体の伸長粘度測定に対し,複合紡糸を利用して測定方法の改善を図ることを目的とする.本年度は,昨年度,製作した実験装置を用いて伸長流れを可視化し,伸長粘度測定を行なう.ただし,昨年度,使用した制御用試料流体(水飴水溶液)では,環境温度によるせん断粘度の変化が大きいため,85wt%グリセリン水溶液を使用した.また高分子流体として85wt%グリセリン水溶液にポリアクリルアミド(PAA)を0.01wt%混入したものを使用した.なお,流量比やフィラメント長さなどの実験条件については,昨年度得られた結果を使用した.その結果,得られた伸長粘度は,伸長速度の増加に対する伸長粘度の増加(stretchthickening性)を示し,その傾向は,流量に依存しないことがわかった.しかし,測定した伸長力は,制御用流体と試料流体の両者を区別することができず,水を溶媒としたPAA0.01wt%水溶液の結果より大きな値を示した.一方,伸長流れの可視化(水素気泡法)に関し,ノズル出口近傍では,制御流体(外管)の速度の変化は大きいが,高分子流体(内管)では,ほぼ一様な速度分布を示した.また両流体の界面は,ノズル出口近傍では安定した形状であったが,下流に行くに従い,その区別が困難となり,ノズル下部に設けた真空ポンプ(伸長流動発生機構)近傍では,不安定な形状を示した.さらに本年度,複合紡糸の流れの数値計算を行なった.構成式として修正Giesekusモデルを使用し,試料流体の定常せん断粘度曲線ならびに法線応力差曲線にフィットするようにパラメータを選定した.その結果,計算結果は,実験と異なり,フィラメント長さを十分大きくとることができなかった.これは,制御流体と高分子流体の界面状態の扱いが不十分であったこと,また両流体の界面張力が不明確であったことがその要因であることがわかった.高分子溶液の持つ曳糸性を利用し、伸長変形に対する抵抗すなわち伸長粘度の測定を行う方法としてスピンラインレオメータがある。本研究ではこのスピンラインレオメータによる測定が困難な希薄高分子溶液や剛直な高分子流体の伸長粘度特性を明らかにするため複合紡糸を利用し、伸長粘度測定の改善を行うことを目的とする。そのためまず複合紡糸の実現を可能とする実験装置(2種類の試料流体を同心二重円管より流出させ、ノズル下部にて伸長流動を与える構造)を作成した。試料流体として制御用高粘度ニュートン流体には3種類の濃度の水飴水溶液、そして測定対象となる高分子流体については制御用として使用する水飴水溶液にポリアクリルアミド(PAA)を10ppm混入した希薄高分子溶液を使用した。実験は、試料流体の組み合わせ、流量比、フィラメント長さ、巻き取り速度を実験条件として行った。その結果、つぎのことがわかった。(1)試料流体に関し、内管には測定用試料流体をそして外管には伸長流動制御用のニュートン流体を供給することで安定した伸長流動が得られた。また単独の伸長流でよく見られるノズル出口付近のせん断流れによるバラス効果の発生は、複合紡糸では抑制された。(2)内管と外管に供給する試料流体の流量に関し、外管より内管のほうが低い流量で供給しなければいけないことがわかった。またその流量比については本実験装置の場合、2.5が比較的良好な複合紡糸流れであることがわかった。(3)ノズルより流出した流体のフィラメント長さについてはノズル径の約25倍程度にとるべきでそれ以上の長さでは伸長流動を発生させる巻き取りドラムの回転数に依存することが明らかとなった。本研究は,スピンラインレオメータによる高分子流体の伸長粘度測定に対し,複合紡糸を利用して測定方法の改善を図ることを目的とする.本年度は,昨年度,製作した実験装置を用いて伸長流れを可視化し,伸長粘度測定を行なう.ただし,昨年度,使用した制御用試料流体(水飴水溶液)では,環境温度によるせん断粘度の変化が大きいため,85wt%グリセリン水溶液を使用した.また高分子流体として85wt%グリセリン水溶液にポリアクリルアミド(PAA)を0.01wt%混入したものを使用した.なお,流量比やフィラメント長さなどの実験条件については,昨年度得られた結果を使用した.その結果,得られた伸長粘度は,伸長速度の増加に対する伸長粘度の増加(stretchthickening性)を示し,その傾向は,流量に依存しないことがわかった.しかし,測定した伸長力は,制御用流体と試料流体の両者を区別することができず,水を溶媒としたPAA0.01wt%水溶液の結果より大きな値を示した.一方,伸長流れの可視化(水素気泡法)に関し,ノズル出口近傍では,制御流体(外管)の速度の変化は大きいが,高分子流体(内管)では,ほぼ一様な速度分布を示した.また両流体の界面は,ノズル出口近傍では安定した形状であったが,下流に行くに従い,その区別が困難となり,ノズル下部に設けた真空ポンプ(伸長流動発生機構)近傍では,不安定な形状を示した.さらに本年度,複合紡糸の流れの数値計算を行なった.構成式として修正Giesekusモデルを使用し,試料流体の定常せん断粘度曲線ならびに法線応力差曲線にフィットするようにパラメータを選定した.その結果,計算結果は,実験と異なり,フィラメント長さを十分大きくとることができなかった.これは,制御流体と高分子流体の界面状態の扱いが不十分であったこと,また両流体の界面張力が不明確であったことがその要因であることがわかった.
硫黄呼吸経路に着目した横隔膜機能不全予防メカニズムの解明

本研究は,ミトコンドリアの硫黄呼吸経路に着目し,硫化物による横隔膜機能不全の予防メカニズムを明らかにすることを目的とする.硫黄呼吸経路は,酸素の利用なしにエネルギーを作り出す新たな経路であり,生体内で硫黄呼吸経路を確認できれば,これまでのミトコンドリアエネルギー代謝の概念を転換させる画期的な研究となる.硫黄呼吸経路に着目することで,既存の概念では明らかにできなかったメカニズムを解明することができるほか,呼吸循環器疾患やガンに対する新たな治療法の開発や,筋萎縮や生活習慣病の予防や治療など,様々な新薬・治療法・予防法の開発への道が開かれる可能性があり,広く社会に貢献することが大いに期待できる.本研究は,ミトコンドリアの硫黄呼吸経路に着目し,硫化物による横隔膜機能不全の予防メカニズムを明らかにすることを目的とする.硫黄呼吸経路は,酸素の利用なしにエネルギーを作り出す新たな経路であり,生体内で硫黄呼吸経路を確認できれば,これまでのミトコンドリアエネルギー代謝の概念を転換させる画期的な研究となる.硫黄呼吸経路に着目することで,既存の概念では明らかにできなかったメカニズムを解明することができるほか,呼吸循環器疾患やガンに対する新たな治療法の開発や,筋萎縮や生活習慣病の予防や治療など,様々な新薬・治療法・予防法の開発への道が開かれる可能性があり,広く社会に貢献することが大いに期待できる.
社会的魅力に資する優れた公共建築の発注手法に関する国際比較研究

本研究は、公共建築発注手法を工夫することで、限られた予算で、質の高い環境の構築を目指す欧州主要国の実態について考究したものである。包括的な建築法を根拠として設計競技で公共調達をコントロールするフランスではプログラミストの職能が発達し、都市計画上の制限が強いドイツではフランスほど強い規定はなく分権的である。イギリスは、職能団体のガイドラインを中核に、政府系組織でそれを支援するフレキシブルな仕組みを発展させている。本年度は初年度でもあるので、まず研究全体の課題、目的、対象、方法の詳細な検討と既往研究の整理から課題を明確にした。次に大きく3つのフェースについて調査研究を展開した。1.建築士資格の教育プログラムと認定基準、2.ドイツの公共建築発注の概要と支援組織に関する基礎的制度的情報の収集、3.ドイツ現地調査対象リストの作成。これらを、他の研究分担者の担当するフランス等との比較・調整を行いつつ行った。調査方法は、文献及び資料(国内外)調査である。以下成果の概要を示す。建築教育・資格制度:建築教育については、建築家と建築技術者の教育体系、資格制度が区別され、個々の職能団体が密接に関係している点は共通しながらも、実務と教育を交互に行い実務能力を求めるイギリス、比較的意匠に特化した建築家教育を行うフランス、技術・技能を持つ専門職人ごとに育成するドイツ等の違いもある。公共建築の発注プロセスと支援組織:社会制度や社会における建築家の位置づけにより、公共建築の整備プロセスが異なる。早くからPFIを導入するイギリスはPUK、4PSなどが事業支援やゲートコントロールを行う。近年はPPPも主要な整備手法になりつつある。フランスは設計料が一定規模以上の場合設計協議となり、行政の支援機関であるMIQCPがプログラムの検討、候補者リストや審査など各事業プロセスの支援を行っている。ドイツは地方自治体の裁量権が大きく、公共建築発注に設計競技が推奨されている。尚、本研究の今年度の成果の一部は、日本建築学会等で発表予定である。2年目にあたる本年度は、フランス(MIQCP、パリ政治学院都市計画研究所、アルジャントゥイユ市建設部局他)、ドイツ(DVA、BAK、ブラウンシュタイン市建設部局他)での詳細な実地調査をもとに、両国の公共建築発注の実態とその背景にある建築関連法規、専門職能団体の位置づけなど社会システムの構造を研究した。主な成果は、以下のとおりである。1.規定体系:全体的にEU指令に呼応した法整備が進んでいる。フランスではMOP法において包括的に詳細な規定がなされている。ドイツではVOF、VOBといった上位法の下にそれぞれ関連する規定があり、州ごとにそのありようが大きく異なっていた。2.プログラム:フランスではほとんどのプロジェクトはMIQCPの定めるガイドラインに従っている。一方ドイツでは州ごとに状況が異なるが、フィジビリストを雇用している。3.設計者選定:フランスではプログラム同様にMIQCPのガイドラインが重要な意味を持っており、報酬を払う二段階のプロセスが組まれている。ドイツではガイドラインRPW2008が設定されているが、拘束力は弱く運用状態にも差がある。4.報酬規定:フランスドイツともに業務の複雑さを設計料に反映させる仕組みと各段階の業務内容やその反映の仕方が明確に定められている。建築設計の発注に関連する各国の仕組みの根幹を明らかとすることが出来た。最終年度は、過去に調査したイギリスに戻って、その概要をさらに整理するともに、フランス、ドイツでの成果ともあわせて、全体の構造と日本における適応可能性について取りまとめる。本年度はイギリスを訪問し、基本的な発注方法の枠組み、特に政権交代後どのような体制が取られているのかを精査した。具体的には、政府側、政府系団体、専門家職能団、民間企業での実地調査を元に、公共建築発注の実態と背景にある建築関連法規、専門職能団体の位置づけなどを調査した。主な成果は、(1)規定法:The Architect Act 1997に基づきArchitects Registration Board, ARBに登録した者だけが、Architectの称号を独占的に使用するなど、運用の詳細は職能団体の自律的な管理に期待。(2)公共建築発注:明確な決まりはないが、RIBAのPlan of Workを参照。新版(2013)を策定中で、1入札段階の簡略化、2サステナビリティチェックとBIMワークフローの付加、3計画とプログラミングの充実、4竣工後FMのための情報利用要求、5新しいGatewayや他のワークフローとの連動の設定などが盛り込まれている。(3)設計競技:公共発注全体に占める割合は6%で、フランスやドイツに比べれば非常に低いが、設計の質を確保する意味で重要な手法と考えられ、RIBA Competitionによる公共発注者サポートも充実。公共建築発注において、フランスやドイツは合理的な規制を、イギリスは柔軟性のあるガイダンスを好むなど、文化的な違いが明確になった。イギリスの方法を可能にしているのが、強力な職能団体を介した強い自制である。

また、こうした自由度の高い発注体制は、複雑で実践的な発注手法を多く創出しているが、有効に機能させるために、発注支援組織は短スパンで組織替えされ、ガイドラインも頻繁に修正され、最新の経済状況や政策に柔軟に対応できる体制が取られている。これらは、交渉をベースとするコモン・ローのメリットを活用したもので、安易な導入の難しさを物語っている。2011年3月11日に発生した東日本大震災の影響により、調査の実施が一部キャンセルになったにもかかわらず、当初予定していた公共発注全体の各国のデーターベースの作成、フランズ、ドイツにおける現地調査についても、国、自治体、建築家、専門家等へのヒアリング、資料収集が実施できた。実地調査の整理、収集資料の分析などにおいても順調に推移し、法制度上の課題、専門組織の有無と実効性などの、問題構造の解明における視点を抽出しつつあるため、おおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度は研究計画の最終年度にあたるために、まず年度の前半において、これまでの調査内容の整理分析と補足調査の企画・実施を行う。次に各国の公共建築発注状況と発注システムの比較軸(項目)の設定し、比較することで発注システムと整備状況の関係を捉える。同様に、個別のケーススタディーに関して、それらの発注システムの特徴が如何に関係しているのかを整理する。これらの整理分析は、各国の公共発注及びそれらの基盤となっている根拠法や政治システムの部分は、検討・分析に不可避であるために、専門家によるアドバイスなどを有用に活用する。最終的にはこれらの結果から、日本における公共建築発注への適用可能性や、国内の発注スキームの改善点などを視野に入れた研究総括を行う予定である。
温度崩壊型ナノ粒子を用いた薬剤送達イメージング温熱治療システムの開発

造影剤ならびに抗がん剤を含有する多機能温度崩壊型リポソーム担体と,MRI(磁気共鳴画像)装置下で,超音波を中心とした加温技術を組み合わせた,"薬剤送達イメージング温熱治療システム"の開発を目的とし,薬剤集積の定量的評価に向けた複数のMR定量画像化法の検討・評価を行い,腫瘍領域ならびに肝臓・腎臓などの正常組織の薬剤動態を定量的に評価した.さらに,取得した複数のMR画像情報を用いたリアルタイム温度変化・治療可視化システムの構築,およびMR対応超音波照射プローブに関する検討を行った.本研究は,造影剤ならびに抗がん剤を含有する多機能温度崩壊型リポソーム担体と,MRI(磁気共鳴画像)ガイド下において,超音波を中心とした局所加温技術を組み合わせた,薬剤送達温熱治療システムを構築することを目的とし,平成24年度は,MRIを用いた定量化・高感度化撮像法・処理法の改良・最適化を実施するとともに,MR温度分布画像化法を含むリアルタイム温度変化・治療可視化システムの構築を開始した.また,MR装置内で使用する超音波プローブの改良の検討を行った.定量化・高感度化撮像法・処理法の改良に関しては,前年度使用したLook-Locker法や可変FlipAngle法に加え,複数の繰り返し時間TRとエコー時間TEを使用して撮像するRAREVTR法を使用・パラメータの調整を行うことで,モデル動物に移植した腫瘍領域のT1値およびT2値を従来法に比べ短時間に取得することができた.またリポソーム担体の投与の有無,局所加温の有無の違いによる,T1値,T2値,および拡散強調画像化法により取得したADC値(見かけの拡散係数)の変化を比較したところ,リポソーム担体を投与し,局所加温した場合のT1値が,その他の場合に比べ,短縮したことが確認できたことから,T1値がリポソームの放出範囲や治療範囲の定量的な評価に有用となることが示唆された.リアルタイム温度変化・治療可視化システムの構築に関しては,ソフトウェア部分の構築を開始し,加温前後のMR位相分布を使用するMR温度分布画像化法を用いた温度変化分布と加温後のT1強調画像およびT1値マップとの実時間での重畳・比較方法を検討した.超音波プローブの作成・改良に関しては,現状所有しているプローブのMR装置内での固定方法などの使用法を検討するとともに,より最適なプローブサイズの検討を行った.造影剤ならびに抗がん剤を含有する多機能温度崩壊型リポソーム担体と,MRI(磁気共鳴画像)ガイド下において,超音波を中心とした局所加温技術を組み合わせた,薬剤送達温熱治療システムの構築の実現に向け,平成25年度は,前年度に引き続き,MRIを用いた定量化・高感度化撮像法・処理法の改良・最適化,MR温度分布画像化法を含むリアルタイム温度変化・治療可視化システムの構築を継続した.また,超音波プローブの使用方法の検討を実施した.定量化・高感度化撮像法・処理法の改良に関しては,これまで検討してきた定量値を取得するための可変FlipAngle法,RAREVTR法の更なる最適化を行い,モデル動物に移植した腫瘍領域のT1値およびT2値を取得・評価を行った.さらに,拡散強調画像法(DWI)や血管画像法(MRA)など,リポソーム担体投与前後および治療前後の腫瘍内の変化をより鋭敏に捉えるための撮像法・パラメータの検討を行った.また,ex vivo蛍光画像によるリポソーム担体の体内動態の評価を行い,MRIで取得した腫瘍・正常領域のT1値の経時的変化との相違点の比較を実施した.リアルタイム温度変化・治療可視化システムの構築に関しては,T1・T2強調画像での変化や温度分布画像化法の重畳手法を引き続き検討し,ソフトウェア部分の構築を継続して実施した.加温に使用する超音波プローブの検討に関しては,現在所有しているプローブのMRI装置内で使用するための検討を実施した.造影剤ならびに抗がん剤を含有する多機能温度崩壊型リポソーム担体と,MRI(磁気共鳴画像)装置下で,超音波を中心とした加温技術を組み合わせた,"薬剤送達イメージング温熱治療システム"の開発を目的とし,薬剤集積の定量的評価に向けた複数のMR定量画像化法の検討・評価を行い,腫瘍領域ならびに肝臓・腎臓などの正常組織の薬剤動態を定量的に評価した.さらに,取得した複数のMR画像情報を用いたリアルタイム温度変化・治療可視化システムの構築,およびMR対応超音波照射プローブに関する検討を行った.造影剤ならびに抗がん剤を含有する多機能温度崩壊型リポソーム担体と,MRI(磁気共鳴画像)ガイド下で,超音波を中心とした局所加温技術を組み合わせた,薬剤送達イメージング温熱治療システムの実現に向けて,MRIを用いた定量化・高感度化撮像法・処理法の開発・改良と,MR対応超音波プローブの作成・改良のための調査を行った.定量化・高感度化撮像法・処理法の開発・改良に関しては,まず高速T1定量画像化法の一種であるLook-Locker法を用い,腫瘍ならびに正常組織におけるリポソーム担体の薬剤動態を高速かつ定量的に捉えた.リポソーム担体の投与前から投与72時間後までの腫瘍領域ならびに正常組織のT1値を取得したところ,腫瘍領域のT1値は,投与直後よりなだらかに減少し,投与412時間で最も減少した.一方,正常組織である肝臓・腎臓のT1値は,投与直後に最も減少し,その後徐々に投与前のT1値に戻り始めた.

このことから,腫瘍と正常組織の薬剤動態が異なることを定量的に捉えられた.また,複数のフリップ角を用いて撮像した画像を組み合わせてT1値を求める可変Flip Angle法を用い,水ファントムのT1値を計測したところ,30度以下のフリップ角を用いた画像を使用することで,従来法で得たT1値と大きな誤差がなかった.Look-Locker法,可変FlipAngle法ともに,従来法に比べ,取得にかかる時間を大幅に短縮できた.超音波プローブの作成・改良に関しては,研究代表者の所属研究チームが共同研究において使用した超音波プローブを参考に,作成・改良に向けた検討を行った.現状のプローブは大部分が非磁性であったものの,MR装置内での使用を考慮していないため,MR装置内での使用を可能にするためのサイズの検討ならびに使用素材を再検討した.MRIを用いた定量化・高感度化撮像法・処理法の改良に関しては,平成23年度に検討したLook-Locker法ならびに可変FlipAngle法を含む,種々のMR撮像法を組み合わせることにより,in vivo実験においても,腫瘍内への薬剤集積や加温後の信号変化を有用な撮像時間で定量的に捉える事が出来る目処が立っており,順調に進捗していると考えている.加温前後のMR位相分布情報を用いたMR温度分布画像化法により,局所加温中の温度変化分布を取得できることは確認しており,薬剤集積や加温後の信号変化の情報と組み合わせることにより,実時間での温度変化・治療可視化システムのソフトウェア部分の構築が可能になると考えている.また,超音波プローブの改良に関しては,当初の計画よりはやや遅れているが,MR装置内で使用する固定具の作成・改良すること,またサイズの最適化を実施することで,平成25年度中の温度変化・治療可視化システムの完成を目指している.MRIを用いた定量化・高感度化撮像法・処理法の開発・改良に関しては,Look-Locker法ならびに可変FlipAngle法を用いることにより,腫瘍モデル動物においても,短時間で定量的な変化を捉える事が出来る目処が立っており,順調に進捗していると考えられる.また平成24年度に予定していたリアルタイム温度変化・治療可視化システムの一部である,MR温度分布画像化法に関する研究も進んでいる.MR対応型超音波プローブの開発・改良に関しては,当初の計画よりはやや遅れているが,改良に向けた準備を行い,次年度での完成を目指している.前年度に引き続き,MRI定量化・高感度化撮像法・処理法の改良・最適化を実施しつつ,MR温度分布画像化法と組み合わせたリアルタイム温度変化・可視化治療システムのソフトウェア部分の完成を目指す.また加温用超音波プローブの改良も引き続き実施するとともに,超音波プローブが完成するまでは,自作の温水還流装置を用いて局所加温を行うことにより,開発したシステムの検証を行う.本年度,改良を行ったMRIを用いた定量化・高感度化撮像法・処理法に関しては,リアルタイム温度変化・可視化治療システムの構築を構築するために,MR温度分布画像化法と組み合わせたシステムの開発に取り組む.加温用超音波プローブの開発に関しては,平成23年度に行った検討に基づき,プローブの作成・改良を行う.なお超音波プローブが完成するまでは,自作の温水還流装置を用いて局所加温を行うことにより,開発したシステムの検証を行う.超音波プローブを作成・改良するための部品類の購入,ならびに構築するリアルタイム温度変化・可視化治療システムの検証実験のための実験用
外国語音声教育への自律学習法導入による音声習得の向上に関する研究

本研究は、学習者が外国語の音声を学ぶ際に影響を受ける要因を探り、個人差が顕著とされる発音分野に適した自律型発音学習プログラムを開発することにある。研究期間中1「発音学習のための音声学習ストラテジー」68項目の調査票を開発し、英語、ドイツ語、フランス語学習者の音声学習ストラテジー使用を調査して因子分析を行うことで各言語の音声学習に対する傾向を明らかにした。2各言語で音声能力の評価が高い学習者のストラテジー使用を抽出し、音声評価項目との相関分析を行うことで各言語の音声学習に効果的な音声学習ストラテジーを検証した。さらに3自律型音声学習プログラムを開発し、実証実験を通して各言語の有効性を確認した。本研究は、学習者が外国語の音声を学ぶ際に影響を受ける要因を探り、個人差が顕著とされている発音分野に適した自律型発音支援プログラムを開発するものである。本年度は12012年度に収集したデータ、すなわち「発音習得のための学習方略(68項目)」を確認するために開発した音声の学習に関する質問紙の再分析を行った。分析にSPSSを用いて探索型因子分析を行い、信頼性係数を産出し、学習者の読み上げ音声の評価点との相関分析を実施した。結果として英語、ドイツ語、フランス語の各言語で音声学習の「メタ認知」「メモリー」「社会性」に関するストラテジーと「全体的印象得点」「リズム得点」「イントネーション得点」との弱い相関が認められ、次年度の自律型学習プログラムの実証実験に備えることができた。22つ目の目標である自律型学習プログラムの作成に関しては、Chamot & O'Malley(1994), Chamot et al.(1999), Littlewood (1996), Cotterall (2000), Magaldi (2010), Reinders (2010)などの提唱する学習モデルを精査した上で、「発音の学習ストラテジー・プロセス・モデル」を独自に作成した。学習者が音声学習を自らの管理下で「計画を練る」、「練習を実行する」、「自己評価する」、「振り返る」学習プロセスに、教師の補助的な役割を組み入れ、学習者の「音声評価」、各言語に特徴的な「分節素」および「超分節素」の説明、「学習者へのフィードバック」を行うことで学習者に自らの活動プロセスを意識化させ、自律学習に導く。本研究では、学習者が外国語の音声を学ぶ際に影響を受ける要因を探り、個人差が顕著だとされている発音分野に適した自律型発音支援プログラムを開発することにある。本年度は学習者の音声に関する外国語学習観や学習方法、学習動機などを知るために学習ストラテジー68項目、学習観68項目、学習ビリーフ26項目、動機40項目を含む質問紙をSILL (Oxford: 1990)、BALLI (Horwitz: 1987)、Berkil(2009)をもとに独自に開発した。質問紙調査は英語・ドイツ語・フランス語を学習する大学生(英語85名、ドイツ語111名、フランス語61名)を対象に行い、回答結果に探索的因子分析を用いて3言語共通に各5因子を導き出した。さらに要因と音声の習熟度との関係を探るために上記学習者の録音音声を「全体的評価」「イントネーション」、「リズム」の3項目について各言語評価者(英語3名、ドイツ語5名、フランス語10名)が5段階評価した。結果として1)3言語で学習ストラテジー、学習観、ビリーフと音声評価全項目との間に相関がみられた。2)英語の「即対応・反復練習型」学習ストラテジー、ドイツ語の「コミュニケーション重視型」学習観、フランス語の「未来期待型」動機は全項目の成績に相関がみられ、どの言語においても音声の習熟度と関連していることが示された。3)さらに得点を標準化した上で成績の上位群と下位群に分けて平均値の差を検証した結果、「代替・模索型」学習ストラテジーに3言語にほぼ共通して有意差がみられ、発音習熟度の高い学習者と低い学習者との間には対象音声の代替案を模索する方法について差があることが推測された。同様に「聴解・反復型」学習観も両群間の有意差が抽出され、音声習熟には何度も聞くことが重要であることを学習者が認識している結果が示された。本研究は、学習者が外国語の音声を学ぶ際に影響を受ける要因を探り、個別性の高い音声習得に適した自律型発音学習プログラムを開発することにある。本年度は最終年度にあたり、昨年度までに作成した、英語・ドイツ語・フランス語の各言語に効果的な音声ストラテジー項目を用い、自律型音声学習プログラムの有効性を検証するために各外国語の授業7回分にプログラムを組み入れて実証実験を行った。

使用した音声ストラテジーは、68項目のうち2012年度において成績に正の相関が認められた、英語7項目、ドイツ語26項目、フランス語14項目である。プログラムの有効性の検証には、プログラム開始前後の2回にわたり音声習熟度評価(母音、子音、アクセント、イントネーション、リズム)を行った。結果として3言語とも音声の習熟度の上昇が認められ、プログラムの有効性が確認できた。また、習熟度および音声習得の伸び率の高い学生が使用したストラテジーを習熟度の低い学生後比較したところ、3言語ともストラテジー使用の量と種類に差があったことから、複数の多様なストラテジーを同時に使用することに音声習得の好成績が反映されることが明らかになった。各言語の特徴としては、英語ではメタ認知・認知ストラテジー、ドイツ語ではメモリー・認知・メタ認知ストラテジー、フランス語ではメタ認知・社会性ストラテジーの使用が音声習得につながることが確認され、今後の発音教育の授業への取り組みにつながることが推測された。ドイツ語音声教育、音声学、音韻論今年度の1つ目の目標である、3言語共通の質問紙を再分析し、因子分析を行い、質問紙項目の使用と音声習熟度との相関を調査したことで一応の目標を達成させているが、結果として弱い相関係数であった。また、2つ目の目標である自律型学習プログラムについては、学習者監督下のもと、教員に補助的役割を課すモデルを作成した。さらに、次年度の目標である授業における音声学習ストラテジー・プロセス・モデルの有効性の調査を英語とドイツ語で先駆けて行い、次年度に向けて本格的に調査する前提が整った。本年度は、学習ストラテジーに関連する文献の調査・研究をもとに論点整理を行うことにより、本研究協力者の共通基盤づくりをすることから始めた。音声に特化した言語別質問紙は、3言語間の比較や統計処理を容易にするために3言語共通のものに変更したが、質問紙項目は学習ストラテジーのみならずビリーフ、さらに動機や学習観へと広げ、学習者を取り巻く総合的な音声環境について独自の質問紙を開発した。さらに質問紙を用いて項目使用の実態と音声習熟度との関係を調査し、統計処理を施してその相関を検証した。今後はさらに信頼性を高めるために言語別の分析を予定している。前年度作成の音声学習ストラテジー・プロセス・モデルの有効性を実証するために英語、ドイツ語、フランス語の授業に適用させ、有効性を調査する。プログラムの有効性は、音響分析を参考に音声の専門家の判断結果を総合して行う。自律型学習プログラムの有効性の調査:3言語で実証実験を行い、音声習熟度(各言語に特徴的な音(分節素)、アクセント・強勢、イントネーション、リズム(超分節素))を評価して自律型学習プログラムの有効性を調査する。前年度までの成果を学会などで発表する。3言語共通に音声習熟度と項目との相関が得られたので、さらに言語別に信頼性を高めるための分析を行い、音声習得上問題となる分節素や超分節素について3言語別の自律型学習プログラムを作成する。したがって本年度の目的は以下の3点である。1.言語別信頼性テストを行う2.3言語別の自律型学習プログラムを作成する3.前年度の成果を学会などで発表する3月末に予定していた海外送金の追加料金が不要となったため。次年度は協力者の海外渡航を予定しているため、旅費への配分に繰り入れたい。
低分子量生体内機能分子の神経変性疾患に伴うニューロン死に対する保護機構

グルタミン酸誘発ニューロン死を制御する生体内防御機構としての低分子量内在性物質に焦点を当てて検討を行った。1.ウシ胎仔血清より同定した新規化合物セロフェンド酸は、グルタミン酸によるニューロン死を顕著に抑制した。セロフェンド酸はNOドナーによるニューロン死も抑制したが、グルタミン酸受容体チャネル応答には影響を及ぼさなかった。セロフェンド酸はヒドロキシラジカルの生成を抑制し、パラコートや過酸化水素によって誘発されるニューロン死も抑制した。セロフェンド酸の構造に含まれるDMSOにも同様の作用が認められたが、その有効濃度域は約3000倍高く、セロフェンド酸の神経保護作用にはラジカル捕捉以外の要因が大きく寄与している可能性が示された。2.セロフェンド酸と類似の物性を有するニューロステロイドのうち、pregnenolone sulfateはNMDA毒性を増強し、pregnanolone sulfateはNMDA毒性を抑制した。これらの作用は主にNMDA受容体チャネルに対する直接の調節を介することが明らかとなった。3.ビタミンE類縁体の神経保護作用を検討した。過酸化水素によるニューロン死に対してtocotrienol類は有意な保護作用を示したが、α-tocopherolは無効であった。Tocotrienol類はsuperoxide、NO、グルタチオン枯渇によるニューロン死誘導も抑制した。Staurosporineによる細胞死はα-tocotrienolによって抑制された。一部のビタミンE同族体は抗酸化作用とは異なる機序を介してアポトーシスを妨げることが示唆された。4.ドネペジルなどのコリンエステラーゼ阻害薬が、グルタミン酸神経毒性を顕著に抑制することを見出した。ドネペジルの作用の発現には24時間以上の前処置が必要であり、ニコチン性アセチルコリン受容体の刺激が必要であることが示された。難治性神経疾患の主要な危険因子であるグルタミン酸/ラジカルストレスによるニューロン死を制御する生体内防御機構として低分子量内在性物質に焦点を当てて検討を行い、以下の知見を得た。(1)研究代表者がウシ胎仔血清より同定した分子量382の新規環状ジテルペンであるセロフェンド酸は、グルタミン酸によって惹起される大脳皮質ニューロンの細胞死を1μM以下の低濃度から顕著に抑制した。また電子スピン共鳴の解析から、セロフェンド酸はNOとは直接反応しないが、ヒドロキシラジカルの生成を抑制することが明らかになった。ヒドロキシラジカルはNOの細胞毒性を媒介する主要な因子と考えられるので、セロフェンド酸は情報伝達分子としてのグルダミン酸やNOの生理機能に影響を及ぼすことなく、それらの障害性作用のみを抑制するユニークな内在性保護因子として働くことが示唆された。(2)セロフェンド酸と類似の物性を有し、種々の生理活性を発揮することが報告されているニューロステロイド類のグルタミン酸神経毒性に対する作用を検討した。Pregnenolone sulfateおよびpregnenolone hemisuccinateはNMDA毒性を増強し、逆にpregnanolone sulfateはNMDA毒性を抑制した。電気生理学的検討と細胞内Ca^<2+>増大応答の測定の結果、ならびに諸種の酵素阻害薬の作用の検討結果から、これらニューロステロイド類による神経毒性の調節は主にNMDA受容体チャネルに対する直接の作用を介していること、古典的な核内ステロイド受容体の関与は少ないことが明らかとなった。

難治性神経疾患の主要な危険因子であるグルタミン酸/ラジカルストレスによるニューロン死を制御する生体内防御機構として、代表的な神経伝達物質であるアセチルコリン、および研究代表者らがウシ胎仔血清より単離・同定した新規神経保護活性化合物セロフェンド酸に焦点を当てて検討を行った。(1)アルツハイマー病治療薬として臨床適用されているドネペジルなどのアセチルコリンエステラーゼ阻害薬が、培養大脳皮質ニューロンに対するグルタミン酸の神経毒性を顕著に抑制することを見出した。ドネペジルの保護作用の発現には24時間以上の前処置が必要であり、また受容体遮断薬の作用の検討から、ニコチン性アセチルコリン受容体の刺激が保護作用の発現に必要であることが示唆された。さらに、ドネペジルの長時間処置は大脳皮質ニューロンにおけるニコチン性アセチルコリン受容体の発現量を増加させた。以上の結果は、アセチルコリン系の神経伝達の活性化が神経細胞の保護に有効であることを示唆している。(2)セロフェンド酸は、paraquatや過酸化水素によって誘発される培養線条体細胞の細胞死を有意に抑制した。セロフェンド酸の構造中に含まれるdimethyl sulfoxide(DMSO)を適用した場合にも同様の作用が認められたが、有効濃度域は約3000倍高いものであった。一方で、ヒドロキシルラジカルを捕捉する能力はセロフェンド酸とDMSOとで同程度であったことから、セロフェンド酸の神経保護作用には単なるラジカルの捕捉以外に別の要因が大きく寄与している可能性が示された。グルタミン酸およびラジカルストレスにより誘導される中枢ニューロンの変性・細胞死を制御する機構として、内在性低分子量化合物の役割について検討を行った。1.4種類のビタミンE同族体について、過酸化水素により誘発される線条体ニューロンの細胞死に対する効果について検討したところ、α-、γ-およびδ-tocotrienolは有意な保護作用を示したが、α-tocopherolは無効であった。Tocotrienol類はsuperoxideドナーやNOドナーによるニューロン死の誘導も有意に抑制し、グルタチオン枯渇によって誘導されるDNA断片化をも抑制した。さらに、staurosporineにより誘導されるアポトーシス性細胞死はα-tocotrienolによってのみ有意に抑制された。以上のことから、一部のビタミンE同族体は抗酸化作用とは異なる機序を介してニューロンのアポトーシスを妨げることが示唆された。2.Krebs液中に維持した大脳皮質組織切片にNMDAの処置あるいは虚血(酸素およびグルコースの除去)負荷を行うことによって誘導されるニューロン死は、NMDA受容体グリシン結合部位の遮断薬であるDCKAによって顕著に抑制された。NMDA適用時や虚血負荷時にグリシンあるいはD-セリンを添加してもニューロン死の誘導は促進されなかったことから、大脳皮質組織中では内在性のグリシン部位リガンドが十分量供給されていることが示唆された。また、D-セリンを選択的に分解する酵素D-amino acid oxidaseの適用によってNMDAおよび虚血誘発ニューロン死はほぼ完全に抑制された。
分裂酵母の浸透圧感受性変異株の解析による浸透圧情報の伝達と適応機構の解明

本研究では第1に、グリセロール3リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子(gpd1^+)の浸透圧応答に関わるシス配列ならびにトランス因子の解析を行った。まず培地浸透圧に応答したgpd1^+遺伝子の転写開始点をS1マッピングにより決定した。決定した転写開始点の上流33塩基対付近にはTATA配列が認められた。浸透圧に応答した発現に関わるシス領域を決定するため、プラスミド上でgpd1^+プロモーター上流からの各種欠失変異遺伝子を作成した。これらのプラスミドで形質転換した分裂酵母(野生株ならびにwis1失株)を低浸透圧ならびに高浸透圧培地で生育させ、RNAを調節し、ノーザンハイブリダイゼーション法によってgpd1^+の発現量を解析した。その結果、転写開始点の上流52から92塩基対の領域に、浸透圧に応答した発現調節に必要なシス配列が存在することが明らかになった。この領域にはATF/CRE認識配列が認められた。最近、他の研究者によりgpd1^+の発現がAtf1(分裂酵母のATF/CREBホモログ)の支配下にあることが示された。よって、本研究によって明らかになったシス配列にAtf1が結合し、gpd1^+の転写調節を行っていると考えられる。第2に、高浸透圧感受性変異株の取得と解析の過程で取得したfpd2^+遺伝子の機能解析を行った。fpd2^+遺伝子はgpd1^+欠失変異株の高浸透圧感受性を相補する多コーピ-サプレッサーとして取得され、グリセロール3リン酸デヒドロゲナーゼのホモログをコードしていた。fpd2^+欠失変異株を作成し解析したところ、fpd2^+遺伝子はグリセロール合成能を有するものの、高浸透圧耐性機構への関与は認められなかった。興味深いことにgpd2^+欠失変異株は、その生育にヒスチジンまたはリジンの要求性を示した。今後、すでに取得している他の高浸透圧感受性変異株についても解析を進める予定である。
乳癌におけるエストロゲン・レセプターβの治療効果予測因子としての重要性の検討

術後tamoxifen単独補助療法後乳癌患者(TAM+群)において認められた、estrogen receptor-β(ER-β)のwild type, ER-β1陽性例の予後の良さが、tamoxifenの効果を示しているのか、乳癌自然史を示しているのかを明らかにするため、無補助療法群(TAM-群)について解析した。TAM-群ではER-β1発現状況による予後の差は認められず、上記の結果はtamoxifenの影響によることが判明した。乳癌の臨床における第二のestrogen receptor、ER-βの検索価値についてのコンセンサスは明確でなかった。我々は、術後tamoxifen(抗estrogen剤)単独補助療法後長期を経た乳癌症例について500例規模の検索を行い、ER-β、特にwild type、ER-β1が、長期予後予測因子として極めて重要であることを明らかにした。しかしこれまでの研究は適切な対照群、すなわち術後無補助療法群を欠いていたため、ER-β発現状況による予後の差が、tamoxifenの効果によるのか癌の自然経過を表しているのか不明であった。この点を明らかにするため本研究では術後無補助療法群を対象とした解析を行う。あらゆる補助療法の効果予測を行う上でも、不可欠な基礎データを構築できるものと期待している。長期予後が判明している、1980年代に癌研附属病院で手術を施行された遠隔転移のない浸潤癌を対象とし、すでにデータベース化されている臨床情報から、術後補助療法なしの症例を抽出。データの正確さを期し、全例についてカルテチェックを行っている。現在までに、約500例につき、予後、組織型、組織学的悪性度、病期(腫瘍径・リンパ節転移状況)、年齢、閉経状況等、基本情報の収集が終了し、ER-β3種,ER-α(古典的ER),progeste ronereceptor,HER2,Bcl-2等の免疫染色も約250例分終了している。評価は約150例について終了している。現時点では、術後tamoxifen単独補助療法群で認められた、ER-β発現状況による明確な予後の差は明らかとなっていないが、今後さらに症例数を増やすことにより、術後無補助療法群での予後の差の有無、すなわち癌の自然経過を明らかにできると期待している。我々は、術後tamoxifen(抗estrogen剤)単独補助療法後長期を経た乳癌症例について大規模な検索を行い、ER-β、特にwild type、ER-β1が、長期予後予測因子として極めて重要であることを明らかにした。この点を明らかにするため本研究では術後無補助療法群を対象とした解析を行っている。データの正確さを期し、全例についてカルテチェックを行った。現在までに、約700例にっき、予後、組織型、組織学的悪性度、病期(腫瘍径・リンパ節転移状況)、年齢、閉経状況等、基本情報の収集が終了し、ER-β3種,ER-α(古典的ER),progesterone receptor,HER2,Bcl-2等の免疫染色も約500例分終了している。評価は約300例について終了している。今後全例について染色・評価終了後、臨床経過との比較を行い、術後無補助療法群での予後の差の有無、すなわち癌の自然経過を明らかにする。乳癌術後自然経過を明らかにする目的で、これまでに抽出した、術後無補助療法群約700例について、ER-β、ER-α,PgR,HER2等、計9種の免疫染色、評価を完了した。ER-β発現状況による無再発生存率、全生存率の比較を行った。また、腫瘍径、リンパ節転移状況、核異型度、ER-α,PgR,HER2発現状況等、確立された予後予測因子を含めた多変量解析を行い、ER-βの独立した予後予測性を検討した。無補助療法群では、ER-β1発現状況による予後の差が見られなかった。Tamoxifen単独補助療法群での、ER-β1陽性癌は陰性癌に比し有意に予後良好との結果は、自然経過によるものでなく、tamoxifenの影響を示すものであることが明らかとなった。Tamoxifenの具体的影響を明らかにするために、ER-β1陽性癌、陰性癌、各々について、tamoxifen治療の有無による予後を比較したところ、tamoxifenはER-β1陽性癌の予後改善に効くのではなく、ER-β1陰性癌の予後を悪化させる方向に働いていることがわかった。

乳癌研究における必須項目である、ER-α,PgRについての結果も付随して得られているが、tamoxifen療法の根幹をなす欧米データと一致する結果は得られなかった。乳癌術後自然経過が明らかとなった。TamoxifenがER-β1陰性癌の予後を悪化させるとの結果は予想外であったが、ER-α,PgRについての結果が欧米と一致しないことも予想外であった。今後、人種差を考慮した研究が必要と思われる。
二酸化窒素様活性窒素種の心血管系組織からの発生機序とその制御に関する研究

我々は、ラット心臓中にペルオキシダーゼ依存性チロシンニトロ化を発生させる酵素又は蛋白質の存在を、生化学的及び免疫組織学的に検討した。チロシンニトロ化の関与する蛋白質は、可溶性分画で、pH6.0で最大の活性を示した。ヒドキシアパタイト、イオン交換クロマトグラフィー等による精製により、ヘモグロビンおよびミオグロビンが関与していることが判明した。その他の蛋白質の存在も認められたが、同定にまで至らなかった。モルカット膜を用いた検討により、ミオグロビンやチトクロームcは、この目的蛋白質に関係ないことが判明した。更に、凍結切片を用い、過酸化水素、亜硝酸イオン下で反応させると、ニトロチロシン抗体に反応する染色局在を、心筋細胞に認めた。下腿横紋筋では、このような染色が認められないことより、ミオグロビンではないことが判明した。さらに、虚血-再還流により作製した心筋梗塞の凍結切片を用いチロシンニトロ化に関与する酵素の存在を検討すると、冠動脈に集積する好中球由来のペルオキシダーゼが関与することが判明した。しかしながら、固定標本及び未処理凍結切片では、梗塞部の染色局在を認めるが、冠動脈での染色は認められなかった。以上より、ヘモグロビン、ミオグロビン、チトクロームC以外にチトクロームCの分解物であるミクロペルオキシダーゼも考えられるが、分子量から否定的であり、今後、高分子量のタンパクの検討が必要である。ラットの全身の主な臓器において、ペルオキシダーゼ活性によりアミノ酸又は蛋白質チロシンをニトロ化する酵素又はヘム蛋白の存在をしらべるために、凍結切片を、H2O2,NO2-を含む緩衝液中で反応させ、NO2-の酸化によるNO2発生に伴う蛋白質のニトロ化を抗ニトロチロシン抗体で免疫染色した。また各臓器のホモジネートを、H2O2、NO2-、アミノ酸チロシン又はウシ血清アルブミンを含む反応液と反応させ、ニトロチロシン抗体を用いた免疫ブロット、HPLCによるニトロチロシンの測定を行った。その結果、ニトロチロシン陽性所見は、肺、脾臓、胃、小腸では好酸球に認められたのに対して、心臓では、心筋細胞内にその局在を認めた。ホモジネートでの検討では、自然沈降分画に好酸球ペルオキシダーゼが存在するのに対して、心臓では可溶性分画に活性蛋白の存在を認めた。そこで、ラット心臓に存在する、ペルオキシダーゼ活性によりアミノ酸又は蛋白質チロシンをニトロ化する酵素又はヘム蛋白が、どのような生化学的性質を有しているかを検討した。チロシンニトロ化作用を有する蛋白質は、ラット心臓のホモジネートの可溶性分画に存在し、最大活性がpH6.0付近にあった。チロシンニトロ化活性をマーカーとして、ゲル濾過やイオン交換クロマトグラフィーで精製を進めると、最終的にヘモグロビンとミオグロビンが同定され、さらに別の未知の蛋白の存在が明らかとなった。心臓の凍結切片を用いて、低濃度(510μM)のH2O2、NO2-と反応させ、抗ニトロチロシン抗体で免疫染色すると、心筋細胞内にニトロチロシンの顆粒状の局在が認められた。現在その蛋白の精製分離を行っているところである。ラット心臓に、ペルオキシダーゼ活性により亜硝酸(NO_2^-)を二酸化窒素(NO_2)に酸化する蛋白質としてヘモグロビンとミオグロビンを同定した。また、凍結切片を用いて蛋白質チロシンのニトロ化を抗ニトロチロシン抗体で免疫染色を行うと、比較的低濃度(510μM)のH_2O_2、NO_2^-で心筋細胞に局在が認められ、未知のペルオキシダーゼ活性を有した蛋白の存在が示唆された。そこで、蛋白変性剤を用いない二次元電気泳動後のニトロ化によるウエスタンブロット法を用いた新しい蛋白分離同定法を確立した。

還元剤下では、ヘモグロビンはサブユニットに分かれ、その場合、チロシンニトロ化に関する高いペルオキシダーゼ活性を有していることが判明した。しかしながら、自然のヘモグロビン及びミオグロビンのチロシンニトロ化作用に必要なH_2O_2、NO_2^-はmM濃度であり、ヘモグロビンの分子変化の関与は不明である。一酸化窒素合成酵素(NOS)に依存しないNOの産生や非酵素的NO産生が、低酸素、pH5.5の条件で認められるので、ペルオキシダーゼを介したNO_2^-からNO_2の産生の関与を否定できない。現在、ラット虚血心又虚血再緩流後の心筋梗塞病変を用いて未知のペルオキシダーゼ活性を有する蛋白を検索中である。ラット虚血心又虚血再緩流後の心筋梗塞病変を用いて未知のペルオキシダーゼ活性を有する蛋白を検索した。その結果、冠動脈を中心として、チロシンニトロ化能を有するペルオキシダーゼの存在が確認され、その細胞がミエロペルオキシダーゼ染色局在とほぼ同一であることが判明した。しかしながら、固定標本、凍結切片上ではニトロチロシンの局在は、壊死心筋にみとめられ、冠動脈には認められなかった。一酸化窒素(NO)を産生する酵素であるNOSのうち、壊死部周辺の心筋細胞、血管内皮細胞にそれぞれiNOS,eNOSの増強を認めた。また、蛋白変性剤を用いない二次元電気泳動後のニトロ化によるウエスタンブロット法を用いた新しい蛋白分離同定法を確立し、ペルオキシダーゼ活性により亜硝酸(NO_2^-)を二酸化窒素(NO_2)に酸化する蛋白質としてヘモグロビンとミオグロビンを同定した。そこで、ヘモグロビンやミオグロビンを除去し、ペルオキシダーゼ作用のある蛋白質を検討した結果、アポトーシスに関係しているチトクロームCの蛋白質分解酵素によるペプチドがミクロペルオキシダーゼの発現が示唆され、心筋梗塞でそのようなチロシンをニトロ化するミクロペルオキシダーゼの存在を検討している。
超低落差水車のダリウス形ランナ翼周りの流れ機構と最適ダクト形状に関する研究

ダリウス形横流水車による超低落差水力の有効利用を考えたとき,その実用化には水車効率の可及的向上と付加的流れ損失の低滅化を図る必要がある。本研究では,ランナを囲むケーシング形状と吸出し管に焦点を絞り実験と理論の両面から調査し,ケーシング形状の最適化によって,水車効率の約5%の向上と発電システムとして望ましい最高効率点の高速度比側への移行を確認した。その具体的成果をその経緯に従って示すとつぎのとおりである。1.ランナ入口におけるダクト軸対称絞りの設置:流路断面積絞り比を1.080.70に変えた実験から,絞り比の増加とともに発生トルクと落差がともに増え,最高効率点速度比も高速側へ移行すること,および最高効率は絞り比0.80のときに得られ,ダリウス翼が上流側を横切る際の動的失速遅れが有効に作用していることが知られた。2.ランナ出口における絞りの設置:平行壁の場合,ダリウス翼が下流側を横切る際の発生トルクが小さく,ランナ下流では大きな偏流を伴う。そこで絞り比を1.080.90と変えてその改善を試みたが,平行壁と大差ない結果であった。3.吸出し管部の二次元ダクト広がり角の影響:低落差有効利用には付加的流動損失と廃棄損失の低滅が不可決である。そこで通常より大きな広がり角10゚を持つダクトを用いその流れ分布を詳細計測したところ,はく離を起こすことなく圧力回復していることがわかった。4.ランナ入口におけるダクト軸対称の絞り設置:絞り比を0.80に保ち,絞りの軸をダクト軸から翼が下流に向かう側にずらした非対称絞りにおいて,ランナ効率の向上と良効率を示す速度比範囲の拡大を認められた。5.任意流路形状におけるダリウス形ランナ周りの流れ場計算:計算スキームを開発し,現在ランナ1回転中の瞬時性能実測値との検証を行っている。今後はこの比較考察を更に進め,吸出し管を含むケーシング形状の最適設計への指針を確立する予定である。