hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経膠芽腫の獲得薬剤耐性に関与するｍｉＲ―１９５の機能解析

本研究では、特にmiR -195に焦点を絞り、機能解析を推進する。試験管内の研究(In vitro)において、ヒトGBM細胞株(U251MG)とTMZ耐性株(U251R)を用いて、機能獲得(gain of function)実験や、レポーターアッセイ等を行い、標的mRNAを確認する。また、タンパク質レベルでの機能解析も行う。実験動物での研究(In vivo)では、SCIDマウス異種移植モデルを用いてin vitro研究の再現性を確認する。手術検体を用いた臨床検体での検証も行う。薬剤耐性に関与するmiRNAについての知見は乏しく、しかも獲得耐性に着目したところが本研究の独創的な点であり、今後のGBM臨床に役立つ知見を得るべく、検討を開始した。In vitroの検討において、予想外の結果がでて、in vivoの研究も含めて若干の滞りが生じている。一方で、臨床研究については前倒しで開始している。2004年より開始した、アミノレブリン酸を用いた術中蛍光診断に基づくGBM摘出術を継続しており、検体を採取、検討中である。初代培養樹立についても新たな検討を計画中である。本研究に問題が生じた場合の副次的研究として、GBMと脳血管関門に関する研究を同時並行で進めていた。腫瘍と血管の微小環境(ニッチ)について、興味深い知見が得られたので、論文を作成し、現在学術雑誌に投稿中である。また、先行研究の方法論、研究モデルを応用した、食道がん研究、ケロイド研究が公表され、本研究代表者も著者に名を連ねている(研究発表後述)。次年度も、本研究および副次的研究も含め、検討を続行する。(理由)In vitroの検討において予想外の結果が出たため、in vivoの研究も含めて遅れが出ている。臨床研究については前倒しで開始し、継続実施している。一方、副次的研究で、GBMと脳血管関門(BBB)に関して予想外の興味深い知見が認められたため、結果を論文にまとめ、学術雑誌に掲載された(Cell Mol Neurobiol. 2013 May;33(4):498-501)。In vitroの検討において予想外の結果が出たため、in vivoの研究も含めて遅れが出ている。臨床研究については前倒しで開始している。一方、副次的研究で、予想外の興味深い知見が認められ、論文投稿中である。本体研究については、引き続き、臨床検体での検証を進め、本研究仮説の妥当性を検証する。In vitro, in vivoの研究については、てこ入れを検討する。前述の通り、本体研究に問題が生じた際の副次的研究として開始した、GBMと脳血管関門についての微小環境(ニッチ)についての研究で、興味深い知見が得られ、論文が学術雑誌に掲載された。引き続き、本体研究、副次的研究ともに継続していく。前述の通り、本体研究に問題が生じた際の副次的研究として開始した、GBMと脳血管関門についての微小環境(ニッチ)についての研究で、興味深い知見が得られたため、論文投稿中である。公表され次第、詳細を報告する。
地域経済統合の戦後世界貿易への影響の分析:グラビティ・モデルを用いて

本研究では、従来のグラビティ・モデルに貿易創出と貿易転換の各効果の大きさを把握するためのダミー変数を導入し、戦後の地域経済統合の動きが世界貿易に与えた影響を分析した。まず、既存の地域統合機構であるEEC、LAFTA、そしてCMEAを分析対象とした研究では、以下のことが明らかとなった。域外貿易に関しては、(1)EECは当初は域外貿易の水準が予測よりも高かったが、その後低下した。(2)LAFTAは当初から域外貿易が少なかったが、このような輪出・輸入転換効果はLAFTAにおける統合の進展と共に大きくなった。(3)CMEAは逆に当初は大きな輸出・輪入貿易転換効果が観察されていたが、その後対外貿易転換効果は弱まる傾向を見せた。域内貿易に関しては、(1)EECは当初は域内貿易創出効果が高かったが、その効果は1970年代から80年代前半にかけて低下し、最近になってまた回復している。(2)LAFTAは逆に当初は域内貿易は低調であったが、1980年代の経済停滞期を除けばその後拡大している。(3)CMEAは戦後一貫して域内貿易創出効果を高めていったが、活動停止直前期には域内貿易水準が落ちている。次に、新たな地域経済統合の動きが見られるアジア太平洋地域を分析対象とした研究では、以下のことが明らかとなった。(1)貿易関係の緊密さから判断すれば、発足当初のAPECは適切なグルーピングではなかった。(2)ASEANは加盟国間の貿易活動を押し上げる追加的な効果を持っていない。(3)アジア太平洋地域には、EAECとAPECという2段階の貿易創出地域がある。(4)アジア地域内の貿易活動水準は1960年代からすでに通常の世界貿易の水準よりも高かった。(5)環太平洋地域における貿易増加に中心的な役割を果たしたのはEAECである。1.説明変数に距離を導入した「グラビティ・モデル」を用いて、EEC(現EU)、LAFTA(現ALADI)そしてCMEA(現在は消滅)といった地域経済統合機構が、貿易創出効果や貿易転換効果を通して、第2次世界大戦後の世界の貿易フローにあえた影響について推計作業を行った。対象国・地域は80、分析対象年は1960年1990年までは5年おきで、それと1994年である。その結果、これら3機構それぞれに特徴のある結果が得られた。まず、EECは域外貿易、域内貿易共に予想される水準よりも多かった。しかし、その水準は年々低下している。次に、CMEAはEECと比較して大きな貿易創出・転換効果を伴うものであった。最後に、LAFTAは域内貿易・域外貿易共に予想される水準よりも少なく、かつ域内の貿易量の拡大は80年代中頃に一度頓挫していた。2.上記の研究の後に、アジア太平洋域内における地域統合の機構化と貿易関係強化の因果関係を、同じく1960年から現在までを対象にして分析した。その結果、APECはアジア太平洋域内の貿易関係強化を後追いで機構化したものであったことが示された。ただし、必ずしも貿易関係の強化が地域経済統合機構の形成をもたらすとは限らない。ヨーロッパ地域と南北アメリカ地域における同様の考察と比較から、この両者の間には明確な因果関係が存在しないこともまた明らかになっている。
院内感染治療薬バンコマイシンの不斉合成研究

(アレーン)遷移金属錯体による不斉反応は、これまでにも数多く報告されているが、そのほとんどが(アレーン)錯体の側鎖における不斉点の制御や芳香族への求核置換によるものであった。既に、(アレーン)クロム錯体の持つ面不斉を利用した立体選択的鈴木ー宮浦クロスカップリング反応により、軸不斉光学活性ビアリール化合物を効率良く合成する手法を開発し、単一のアレーンクロム錯体から軸異性体の両アトロプ異性体を完璧に作り分けることができるようになったことは報告している。そこで、この方法論を用いて軸不斉を有する天然有機化合物の合成研究を行った。その結果、院内感染治療薬の最後の切り札とされているバンコマイシンの軸不斉を有するA-B環ビアリール骨格を世界ではじめて立体選択的に合成することに成功した。また、軸不斉を有する天然物合成研究の過程で、ベンジル位に水酸基を有するSyn体のビアリールクロム錯体を加熱還流を行った際に、クロムトリカルボニルが分子間で反対の芳香環面に完全に再配位して、面不斉の立体化学が完全に反転したAnti体が得られる興味深い現象も発見することができた。この反応において、ベンジル位側鎖のヘテロ原子が大いに関与しており、錯体の不安定構造の解消が反応の駆動力になっていることを明らかにすることができた。今回、(アレーン)クロム錯体の持つ面不斉を利用した立体選択的鈴木一宮浦クロスカップリング反応により、軸不斉光学活性ビアリール化合物を効率良く合成する手法を開発した。これまでにこの研究により得た最も注目すべき結果は、フェニルホウ酸のオルト位の置換基の選択、あるいはカップリング後における熱による軸異性化を行うことにより、単一のアレーンクロム錯体から軸異性体の両アトロプ異性体を完壁に作り分けることができるようになうた点である。そこで、この方法論を用いて軸木斉を有する天然有機化合物の合成研究を行った。また、軸不斉を有する天然物合成研究の過程で、ベンジル位に水酸基を有するSyn体のビアリールクロム錯体を加熱還流を行った際に、クロムトリカルボニルが分子間で反対の芳香環面に完全に再配位して、面不斉の立体化学が完全に反転したAnti体が得られる興味深い現象も発見することができ、この反応機構の解明を目指して検討中である。
焼結温度調節により細胞の活動を高める機能性炭酸アパタイト骨補填材の創製

我々は焼成温度の異なる炭酸含有アパタイト(CA)の骨補填材としての有用性を検討し、骨補填材として最適な焼成温度を解明するためにラット骨髄由来間質細胞(rBMSCs)およびラット頭蓋冠由来骨芽細胞(rOBs)を用いたin vitroの評価とラット骨欠損モデルおよびヌードマウス皮下への移植実験によるin vivoの評価によりCAが骨補填材として優れた細胞親和性と組織親和性を有する材料であるとの結果を得た。また、低温焼成は細胞増殖促進に有利であり高温焼成は骨芽細胞への分化を促進することを見出した。初年度は、400°C、550°C、700°Cと3種の焼成温度で焼成した炭酸含有アパタイト(CA)を用意し、CAの結晶性、炭酸含有量を解析した。その結果、焼成温度が高いほど結晶性が高くなり炭酸含有量が減少した。また予備加圧を行うことで結晶性が増すこと、炭酸の残存量が増加することが明らかとなった。次に、これら3種のCAを破砕して顆粒状にし、整粒してコーティングした培養容器を作成してラット骨髄由来間質細胞、骨髄細胞(混合培養)、骨芽細胞を培養して細胞動態を検討した。比較対象として1100°Cで焼成した水酸化アパタイト(HA)およびbeta-リン酸三カルシウム(b-TCP)とコーティングを行わない培養容器(NC)を用いた。その結果、CAはHAおよびb-TCPと比較してrBMSCの増殖を促進した。また、細胞増殖促進能は焼成温度が低いほど顕著であった。細胞接着ではCAは焼成温度に関わらずrBMSCの接着を阻害せず、良好な細胞接着性を示した。さらに、骨髄間質細胞の骨芽細胞への分化、および頭蓋冠由来骨芽細胞の分化について検討した。その結果、CAはHAおよびb-TCPと比較して、骨芽細胞分化を促進した。このCAの分化促進能は、ALP活性に関しては焼成温度が高いほど顕著であり、石灰化能は焼成温度が低いほど顕著であった。また、骨髄混合培養系では、CAは、HAおよびb-TCPと比較して、焼成温度に依らず破骨細胞様細胞への分化を促進した。これらの結果は申請者らの合成したHA、b-TCPではなく、多孔質体の市販の材料を用いても同様の傾向であった。以上から, CAは既存の骨補填材料であるHAおよびb-TCPと比較して,細胞の接着性,増殖,石灰化,骨芽細胞および破骨細胞様細胞への分化誘導能において優れた材料であることが示された。さらに、焼成温度を調節することでCAの長所を最適化できる可能性が示唆された。本年度は400°Cから700°Cの間で焼成温度の異なるCA上でのラット頭蓋骨由来骨芽細胞(rOB)の動態解析と、ラット大腿骨骨欠損モデルへのCA填入実験による骨再生時のCAと組織応答について解析した。その結果rOBの接着と増殖はコントロールとして培養用ディッシュと同等であったが、比較に用いた水酸化アパタイト(HA)、βリン酸三カルシウム(β-TCP)はrOBの接着と増殖を阻害した。rOBの分化の検討では、高温で焼成したCA上のrOBは有意に高いALP活性を示し、ALP染色性ではCA、HAでより多数のALP活性陽性細胞が観察された。アリザリンレッド染色による石灰化度の比較では低温焼成のCAで最も濃染された。さらに、ウェスタンブロット解析を行ったところ、CA上のrOBでp38MAPKのリン酸化が顕著であった。そこでp38MAPK阻害剤存在下でのrOBの接着、増殖、分化を検討したところ、接着と増殖は骨補填材の種類有無にかかわらず、有意な差は認められなかったが、ALP活性では特にCA上のrOBにおけるALP活性が他の実験群と比較して著しく低下し、石灰化でもCAにおける染色性が顕著に低下した。ラット大腿骨骨欠損モデルを用いた組織学的な検討から、CAおよびHAを欠損部に填入した群で新生骨の形成が顕著であり、蛍光免疫染色の結果から、CAを填入した組織では、新生骨と顆粒の間に骨芽細胞のマーカーであるオステリックスと、リン酸化p38が共に陽性の細胞が多数認められた。さらに400°Cおよび700°Cで焼成した試作多孔体CAの硬組織誘導能を評価するため、市販のHA多孔体、β-TCP多孔体を比較対象にヌードマウス皮下への埋植実験を行い、組織標本を作製した。前年度までの結果から、細胞の接着、増殖では低温の400°Cで焼成した炭酸含有アパタイト(CA)が最も良好であり、高温の700°Cで焼成したCAが最も骨芽細胞様細胞の分化を促進したことから、各種CAを焼成温度別に分けて使用する群と、低温焼成CAと高温焼成CAを混合して使用する群に分けて、ヌードマウス皮下およびラット大腿骨欠損モデルへ移植する実験を行った。また、比較対照として、市販の水酸化アパタイト(HA)および、β-TCPを使用した。その結果、新生骨の形成では高温焼成のCAが最も促進しており、CA混合群も高温焼成群と比較して骨形成量が少ないことから、生体内での硬組織誘導は高温で焼成したある程度結晶性の高いCAが適していると考えられた。

ラット骨欠損モデルへ移植後1年以上経過した群の検討を現在行っているが、in vitroの培養実験で、破骨細胞の分化について検討したところ、低温焼成CA群で、TRAP陽性、カテプシンK活性用紙細胞が高温焼成CA群より有意に多くみられたにもかかわらず、アクチンリングを呈する多核の巨細胞の出現に関してはCAの焼成温度による差はみとめられなかった。我々は焼成温度の異なる炭酸含有アパタイト(CA)の骨補填材としての有用性を検討し、骨補填材として最適な焼成温度を解明するためにラット骨髄由来間質細胞(rBMSCs)およびラット頭蓋冠由来骨芽細胞(rOBs)を用いたin vitroの評価とラット骨欠損モデルおよびヌードマウス皮下への移植実験によるin vivoの評価によりCAが骨補填材として優れた細胞親和性と組織親和性を有する材料であるとの結果を得た。また、低温焼成は細胞増殖促進に有利であり高温焼成は骨芽細胞への分化を促進することを見出した。本年度の研究計画を実施し、CAが既存の骨補填材であるHAやβ-TCPと比較して、rOBの親和性と分化促進に優れた材料であり、CAの骨補填材としての有用性が確認された。さらに、CAのrOBに対する作用はp38MAPKを介した反応であることが示され、臨床的応用への有用性もより具体的に示された。これらの結果をまとめ学会にて報告し、概ね計画通りに達成することができた。歯科インプラント学最終年度は、2年間で得られた結果の集大成として、最適化した作製条件のCAの効果と必要に応じた追加実験、および条件の異なるCAの混合材との比較検討を行い、研究の総括を行う。1CA作製条件の最適化のため、物性解析、細胞培養系による評価を引き続き行う。2細胞種によって最適焼成温度が異なる可能性が考えられる場合、焼成温度の異なるCAの混合材を作製し、まず培養系で評価を行った後動物モデルへの填入実験を行い評価する。以上の検討を行い、CAを骨補填材として実用化につなげるための基盤データを集積する。本年度の研究計画を順調に実施し、成果をまとめて第43回日本口腔インプラント学会にて報告した。そして現在までの成果を論文にまとめ投稿準備中である。研究は順調に進展しており、現在までの達成度は十分といえる。本年度の結果をふまえ、CAの作用についてさらに解析を進めるために動物モデルを用いたCAの骨再生効果の検証を以下の通り行う予定である。(1)ラットの大腿骨に欠損を作成して欠損部に多孔質体焼結CAを填入する群と比較対象としてHA(ネオボーン)、b-TCP(オスフェリオン)を填入する群、そして未処理のコントロール群を作成し欠損部の再生過程でどのような細胞が機能しているか、パラフィン包埋切片、凍結切片を作成して以下の組織化学的・免疫化学的解析を行う。移植部の形態の検討としてHE染色を行い、形成された新生骨などを形態学的に比較検討する。次いで、CD105などの間葉系幹細胞マーカー、破骨細胞マーカー・カテプシンKの検出のための免疫染色を行う。また、骨芽細胞マーカー・オステオカルシン、血管内皮細胞マーカー・CD31の検出等も行う。さらに、酒石酸耐性酸性フォスファターゼ染色による破骨細胞の検出や、アルカリフォスファターゼ染色による骨芽細胞の検出(凍結切片)等を行い、機能している細胞を特定する。
分娩中における胎児頭部の非観血的酸素飽和度(SpO_2)測定法の確率

この研究は、分娩中の胎児酸素飽和度(fetal SpO_2)を非観血的な方法で安定して測定できるProbeの開発と、分娩中のfetal SpO_2の変化を記録することにある。次にfetal hypoxiaが示唆される際のfetal SpO_2値と胎児心拍数図との関係を検討し、更にfetal SpO_2が低値を示す産婦に酸素をカヌラで持続的に投与し、fetal SpO_2値の上昇を認めるか否かの実験を行った。症例と方法:子宮口5cm以上開大している既破水の産婦にpulse oximeterのProbeを児頭に装着しfetal SpO_2値の変化を測定した。更に分娩中のfetal SpO_2が低値を示す産婦に5l/分の酸素を投与して、その変化をみた。成績:1)反射型SpO_2測定用Probeの発光と受光素子の距離は10mmで最も安定した波形が検出された。2)児娩出直前のfetal SpO_2と児娩出直後のfetal SpO_2との間には正の相関(y=0.974x-7.279)を得た。3)分娩中のfetal SpO_2は子宮口7cm未満で56±13%、子宮口89cm60±11%、子宮口全開大56±11%、分娩直前48±13%であった。この結果から分娩第2期までfetal SpO_2は56%60%を維持していること。しかし児娩出直前には50%以下に低下することが明らかになった。4)分娩中の胎児心拍数図とfetal SpO_2との関係をみるとearly decelerationの出現時にはfetal SpO_2には著変は認められなかった。他方late decelerationとvariabledeceleration出現時にはfetal SpO_2の低下を認めた。5)胎児心拍数図上fetal hypoxiaが示唆される産婦に酸素を投与したところ、fetal SpO_2が50%以下の5例中4例で有効と判定できる上昇を認めた。他方fetal SpO_2が55%以上の9例中7例で変化を認めなかった。結論:臨床応用実現のためには反射型Probeの児頭への安定固定法に更なる改善が必要である。これが充たされれば分娩中の胎児健康診断法として有力な武器となる。目的〕分娩中の胎児酸素飽和度(SpO_2)を長時間、非観血的に安定測定できる反射型光電脈波プローブを開始し、更に分娩中に測定される胎児SpO_2値の精度を分娩直後の臍帯動脈血SpO_2値との比較検討する。方法〕Probe:胎児頭部に装着する反射型SpO_2測定用プローブは6.5cm×3.5cmの西洋梨型を呈し、胎児接触側に一対の発光素子と受光素子を10mmの距離に交叉する形で配列した。装着時期と場所:SaO_2測定用プローブは産婦の子宮口が4cm開大以上、先進児頭がstation-

2より下方、既破水の条件下で胎児の額部に装着可能である。臍帯動脈血SaO_2値:児娩出直後臍帯をクリップし、その動脈血をガス分析した。SaO_2の測定にはIL482-COオキシメーターを用い、高速度液体クロマトグラフィー(Hi-Auto-Aic)で測定したHb-F値で補正した。症例〕当院で分娩した100例を対照とした。成績〕【.encircled1.】われわれは反射型SpO_2測定用プローブの発光素子と受光素子の距離を10mm、11mm、12mmにして脈波の検出度をみたところ、10mmの距離のプローブで最も安定した波形が検出された。【.encircled2.】児娩出直後の胎児SpO_2と児娩出直後の臍帯動脈SaO_2の差を検討したところ、双方には正の相関(y=0.947x-7.279)を得た。このことは60%以下のSpO_2の値も信頼に値するといえる。【.encircled3.】分娩中の胎児SpO_2値:分娩第1期の胎児SpO_2は5080%の範囲にある。しかし陣痛時や一過性除脈(遅発一過性除脈や変動一過性除脈)に同期する形でSpO_2は低下し、時には25%もしくはそれ以下の低値を示すことがある。この研究は、分娩中の胎児酸素飽和度(fetal SpO_2)を非観血的な方法で安定して測定できるProbeの開発と、分娩中のfetal SpO_2の変化を記録することにある。次にfetal hypoxiaが示唆される際のfetal SpO_2値と胎児心拍数図との関係を検討し、更にfetal SpO_2が底値を示す産婦に酸素をカヌラで持続的に投与し、fetal SpO_2値の上昇を認めるか否かの実験を行った。症例と方法:子宮口5cm以上開大している既破水の産婦にpulse oximeterのProbeを児頭に装着しfetal SpO_2値の変化を測定した。更に分娩中fetal SpO_2が底値を示す産婦に5l/分の酸素を投与して、その変化をみた。成績:1)反射型SpO_2測定用Probeの発光と受光素子の距離は10mmで最も安定した波形が検出された。2)児娩出直前のfetal SpO_2と児娩出直後のfetal SpO_2との間には正の相関(y=0.974x-7.279)を得た。3)分娩中のfetal SpO_2は子宮口7cm未満で56±13%、子宮口89cm60±11%、子宮口全開大56±11%、分娩直前48±13%であった。この結果から分娩第2期までfetal SpO_2は5660%を維持していること。しかし児娩出直前には50%以下に低下することが明らかになった。4)分娩中の胎児心拍数図とfetal SpO_2との関係をみるとearly decelerationの出現時にはfetal SpO_2には著変は認められなかった。他方late decelerationとvariabledeceleration出現時にはfetal SpO_2低下を認めた。5)胎児心拍数図上fetal hypoxiaが示唆される産婦に酸素を投与したところ、fetal SpO_2が50%以下の5例中4例で有効と判定できる上昇を認めた。他方fetal SpO_2が55%以上の9例中7例で変化を認めなかった。結論:臨床応用実現のためには反射型Probeの児頭への安定固定法に更なる改善が必要である。これが充たされれば分娩中の胎児健康診断法として有力な武器となる。
悪性黒色腫:転移巣の早期診断法と予後推定法の確立

1、メラニン形成異常の検討血清5-S-CDは、黒色腫の病勢を反映する有力な腫瘍マーカーである。しかし無色性黒色腫の場合には、血清5-S-CDは異常値を示さないことがある。この問題点を解決するため、黒色腫細胞の5-S-CD産生を亢進させる薬剤をスクリーニングしてきた。黒色腫細胞(SK-MEL-118)を1mg/mlのPGE1存在下で、48時間培養したところ、培養液中の5-S-CDは、約40%上昇した。細胞中の5-S-CDは、約40%上昇した。コントロールに比べ、有意な増加がなかった。臨床的に、PGE1製剤がバージャー病等に用いられている。しかしASOを有する黒色腫患者にPGE1製剤を投与し、血清5-S-CDの増加の有無を検討したところ、有意な血清5-S-CDの増加はなっかた。今後も黒色腫細胞の5-S-CD産生を亢進させる薬剤のスクリーニングが重要であることが示された(T.Horikoshi et al,Cancer 1994)。2、黒色腫細胞の細胞接着因子の解析と基底膜浸潤能a)インテグリンbeta1alpha2(コラーゲン、ラミニンレセプター)は、免疫組織学的に殆どの原発、転移黒色腫組織で陽性であった。かつフォルボールエステル(TPA)処理で発現が促進し、コラーゲンに対する黒色腫細胞の接着も増強することを見いだした。しかもこれらレセプターの発現がプロテインキナーゼcのインヒビターでは抑制されず主としてカルモジュリンキーナゼにより調節されていることを明かにした(Int.Nationl J Cancer 1994投稿中)。研究費は、培養試薬、抗体、実験器具(消耗品)に有効に使用され下記のごとく研究成果を生んでいる。1メラニン形成異常の検討血清5-S-CDは、黒色腫の病勢を反映する有力な腫瘍マーカーであるが、無色性黒色腫の患者の場合には、血清5-S-CDは、末期になって初めて上昇することが多い。細胞中の5-S-CDは、コントロールに比べ、有意な増加がなかった。臨床的に、PGE1製剤がバージャー病等に用いられており、今後、患者にPGE1製剤を投与し、血清5-S-CDの増加の有無を検討する予定である。人体に投与しても安全であり、黒色腫細胞の5-S-CD産生を亢進させ、かつ増殖を促進させないる薬剤の検討が必要であることが示された。2黒色腫細胞の細胞接着因子の解析と基底膜浸潤能(1)インデグリンα2(コラーゲン、ラミニンレセプター)は殆どの原発、転移黒色腫組織で陽性であった。インテグリンα4(ファイブロネクチンレセプター)は殆どの黒色腫細胞で陰性であり、腫瘍巣の一部にのみ陽性細胞が認められた。インテグリンα2、α4ともIFN-β投与による発現の変化は明らかではなかった。(3)臍帯由来の内皮細胞への黒色腫細胞の接着は、TPAにより約50%抑制された。しかしTPAにより内皮細胞のVCAM-1の発現は亢進していた。
マイクロRNA による膵星細胞活性化制御機構の解明とその治療応用

膵星細胞は慢性膵炎や膵癌の際にみられる膵線維化の形成に中心的役割を果たす。膵星細胞の活性化に関わるマイクロRNAの同定を行った。ラット膵星細胞では、培養による活性化に伴いmiR-100、miR-128、miR-143の発現が上昇する一方、miR-126、miR-200の発現手低下が認められた。現在、これらの活性化に関わる意義につき、強制発現系ならびに抑制系を用いて解析を進めるとともに、ヒト膵星細胞の活性化における関与についても、検討を進めている。平成20年度はラット膵星細胞において、培養による活性化に伴うマイクロRNAの発現変化につき検討した。Wistar系雄性ラットの右頚静脈からコラゲナーゼを灌流後、膵臓を摘出し、ナイコデンツを用いて膵星細胞を分離した。分離翌日の未だ静止期にある膵星細胞と、血清を含む培地で2週間培養し、筋線維芽細胞様に形質変換した膵星細胞からマイクロRNAを抽出した。両者間のマイクロRNAの発現プロファイルの差をラットマイクロRNAアレイにより解析した。リアルタイムPCRにより、発現の差異の定量性と再現性を確認し、培養により発現が増強または減少するマイクロRNAを同定した。一方、膵癌ならびに慢性膵炎切除標本の膵線維化部位からマイクロRNAの分離、抽出を行った。すなわち、パラフィン包埋組織より厚さ8・mの切片をマイクロトームで薄切し、あらかじめフィルムの貼ってあるスライドグラスに乗せレーザービームによるmicrodissection用切片を作成した。切片はキシレンにて脱パラフィン処理を行い、アルコールで洗浄後、H&E染色を行い、その切片からレーザービームにて目的の病変のみを削りだした。これよりマイクロRNAを分離した。同様にヒト膵癌患者切除膵よりヒト膵星細胞を分離・培養した。ラットマイクロRNAアレイにて拾い上げた発現差異のあるマイクロRNAについて、ヒト膵星細胞においても発現変化が見られるか検討し、一部につき確認した。以上より、膵星細胞の活性化に伴い、広汎なマイクロRNA発現変化がおこることを見出だした。これらのマイクロRNAにつき次年度以降、機能解析を予定している。平成21年度はラット膵星細胞において、培養による活性化に伴うマイクロRNAの発現変化につき検討した。ラット膵星細胞の培養による活性化に伴い、miR-100、miR-128、miR-143の発現が上昇する一方、miR-126、miR-200の発現手低下が認められた。これらのマイクロRNAによって膵星細胞の活性化や細胞機能調節が行われていると考えられた。次年度においては、これらマイクロRNAの阻害剤を用いて、機能解析を予定している平成22年度は引き続き膵星細胞の活性化に関わるマイクロRNAの同定を行った。Wistar系雄性ラットから分離した膵星細胞のマイクロRNAプロファイルを、分離翌日の未だ静止期にある細胞と、血清存在下で2週間培養することにより活性化した細胞間で比較した。その結果、活性化に伴いmiR-100、miR-128、miR-143の発現が上昇する一方、miR-126、miR-200の発現手低下が認められた。現在、これらの活性化に関わる意義につき、強制発現系ならびに抑制系を用いて解析を進めるとともに、ヒト膵星細胞の活性化においても同様に関与するか、検討を進めている。一方、膵星細胞の膵疾患における意義についても検討を行い、1)膵星細胞は新しいIL-1ファミリーの一つであり免疫調節機能を有するとされるIL-33を核に発現することならびにIL-33が血小板由来増殖因子による膵星細胞増殖に関与すること、2)膵星細胞が膵癌細胞のepithelial-mesenchymal transition(EMT,上皮間葉転換)を誘導すること、3)膵星細胞がβ1-integrinシグナル系を介して膵癌細胞の放射線感受性を減弱させることを、それぞれ明らかにした。

このうち膵星細胞による膵癌細胞のEMT誘導は、膵癌細胞の浸潤・転移能を増強すること、放射線感受性の減弱は、膵星細胞が膵癌に対する放射線治療の効果低下をおこし、治療抵抗性につながる可能性を内外に先駆けて初めて明らかにしたもので、臨床上も大きな意義を持つと考えられる。
中古品が競争におよぼす影響に関する実証的研究

本研究は、同じテーマで助成いただいた昨年度の研究を発展させたものである。昨年度の研究では完全耐久財すなわち減耗しないという仮定の下で、企業が中古市場に対してどのような行動をとるのかを理論的に分析した。しかし中古品が減耗しない、すなわち中古品と新品が完全に代替的であるという仮定は、中古市場の分析にとってはかなり強い制約条件である。そこで本年の研究においては、この仮定を緩め、中古品が減耗していく場合に企業が中古市場の存在を認めるのかそれとも禁止するような行動をとるのかどうかを検討した。まずこの問題を理論的に分析した。理論的な枠組みは、MillerやBenjamin & KormendiあるいはLiebowitzなどによる従来の中古市場モデルに追加的な生産による効果、すなわち「コーチの推論」の効果を付け加えたモデルである。このモデルで減耗を考慮すると、次のような比較静学の結果が得られた。このような理論分析の結果を、自動車市場についての計量分析で実証される。モデルチェンジの周期が短く減耗率の高い日本車が低価格でシェアを拡大するのに対して、周期が長い外国車の場合、たとえ円高になっても価格を下げるよりも、シェアを抑えて高価格を維持した方が企業の利益によりかなうと考えられる。この実証分析についてはデータの収集・整理まで済んでおり、計算結果が出しだい学会誌などの発表する予定である。
国際化、情報化社会が必要とする新しい読み書き能力の範囲と内容

本研究は、国際化、情報化が進む社会を生きていくために、初等・中等教育段階における新たな「読み書き能力」の「範囲」と「内容」の在り方について、3つの班により研究を進めてきた。「比較研究班」では、米、英、独、瑞、墺、リヒテンシュタイン、西、日本におけるPISA2000に対する反応とその結果を検討し、次の知見を得た。移民の多さなど生活圏による観点。性差や校種、出身国等による言語環境による観点。多くの国際比較の中にPISAをどう位置づけるかという観点。他の国内テストの中でPISAをどう位置づけるかという観点。日本ではPISA一色になってしまったが、上記のような多様な観点から冷静な分析が必要である。「歴史研究班」では、急速に国際化、情報化が進んだ明治前期において、国語科の教育内容がいかに形成されていったかを、教科書を中心に分析した。明治中期に向け、次第に海外・沖縄/日本(内)、過去(文化)/現在(実用)、小学(普通教育)/中等(高等教育)、他学科/国語科、子供/大人、地域/全国、等の対立軸を見出すことで、教育内容の整理が進んだ。今日の国語科でも、こうした新たな対立軸をいかに見出すかが重要である。「パブリケーションを核とした教育班」の研究成果は、本研究全体にとって示唆的な内容と言える。国際化、情報化を急速に進めたインターネット発祥の地アメリカでは、新たなリテラシー教育として、小中学校では「読者」を意識したグループによる作文学習、大学では幅広い読者に対応するためのチューターによる文章技術の指導が進められている。国際化、情報化における不特定多数の読者を意識した新しい学習システムとして、日本のリテラシー教育に示唆する点が大きい。情報化、国際化の著しい進展の中で、子供たちが生きていくために必要な新しい読み書き能力の範囲と内容について、平成15年度は下記の3つの観点から研究を進めた。比較研究班の寺井、上谷、中嶋は、それぞれ日本、ドイツ・オーストリア、イギリスのPISA関連図書や初等言語教育教科書等の資料収集に努め、その分析等を行った。中でも中嶋は、イギリスの言語教育の現状と方向性やそれを踏まえた日本の国語教育の今後の在り方等について、学会発表や論文等にまとめた。歴史研究班(府川、甲斐、高木)では、東書文庫所蔵資料や国立教育政策研究所教育図書館所蔵資料、とくに小学校教科書やその関連資料の調査に当たり、分析を行った。府川は国定期の始まる明治中期の国語教科書編纂等に関する調査を、教科書執筆者等のねらい等にまで遡って調査し、甲斐は国語科成立前後に出版された教科書やそれらに付された教科書検定意見の分析を通してリテラシー概念に古典志向から普通文・標準語志向へという転換が生じたことなどを分析した。高木は、明治初年の主に読本教科書の内容を精査し、それが伝統的教科書類と外国教科書との間でどのような変化をしていったかを追った。「パブリケーションを核とした教育」研究班の石垣は、全米国語教師協議会年次大会に参加するなどして、米国におけるパブリケーション教育の最新情報を収集、さらにイリノイ大学シカゴ校ライティングセンターの実践を参観し、それらの成果を論文にまとめた。本研究は、国際化・情報化が進む社会を生きていくために、初等・中等教育段階における新たな「読み書き能力」の「範囲」と「内容」について、3つの班に分かれて研究を進めてきた。「比較研究」班では、ドイツ、オーストリア、スイス、リヒテンシュタイン、イギリス、スペイン、アメリカ等が、PISAをどう受け止め、どのように対応をしたのかを探った。その結果、たとえばドイツではPISAの結果を深刻に受け止め、新たなスタンダードの作成や全国共通試験の実施等の取組がなされたことなどが分かった。一方「歴史研究」班では、明治初期から中期の主に読みに関する教科書及びカリキュラム等の内容や成立過程等を探った。

その結果、初期には欧米の強い影響のもとに編纂された教科書及びカリキュラムが、次第に国情にそった修正等が施され、国語科の成立(1900年)に至った様を、多数の新資料等により具体的に跡づけることができた。「パブリケーションを核とした教育」班は、全米国語教師協議会やコロンビア大学大学院での調査等を通して、アメリカにおけるパブリケーション・アプローチの実践的枠組みを具体的に探った。その結果、従来から日本にもあった類似の実践との差異も見え、関連する概念として「マルチリテラシー」があることなどを検証できた。以上から、これからの時代における新しい読み書きの能力、とくに読みの能力やその教材、カリキュラム、指導法等は、旧来の国語科の範囲と内容ばかりに閉じこもらず、国際化、情報化の進む中で激変しつつあるメディア環境を背景にした新たな領域をも取り込むべきことなどを具体的に提言することができた。
マウス造血幹細胞からの巨核球系細胞の選択的誘導

Thrombopoietin(Tpo)の発見により、巨核球-血小板系の分化、成熟の研究は急速に展開しつつある。巨核球造血の研究の障害は巨核球が量的に少ないことが障害となっている。本研究ではマウス造血幹細胞を1)C-Kit+/Sca-1+/CD34-/Lin-(未熟造血幹細胞),2)C-Kit+/Sca-1+/CD34+/Lin-(成熟造血幹細胞),3)C-Kit+/Sca-1+/CD34+/Lin-/anti-GpIIb(Pm-1)+(巨核球系前駆細胞)の3群に分画し、各種サイトカイン(IL-3,SCF,IL-6,Epo,Tpo)による巨核球系細胞の選択的誘導法検討した。1)、2)、3)のいずれの細胞群からも巨核球(アセチィルコリンエステラーゼ陽性細胞)は誘導されるが、1)、2)からは混合コロニーとして、3)からは巨核球のみからなる純コロニーとして誘導された。しかし、誘導された細胞数あたりの巨核球数で比較すると、1)から誘導される巨核球数は2)の2.5倍と高率であった。また、播種した幹細胞1個から誘導される巨核球数で換算すると、1)は2)に比し、約3倍の比率で巨核球が誘導された。また、サイトカインの組み合わせではIL-3+SCF+Tpo+Epoが最も高率に巨核球を誘導できるが、特にTpoは1)の細胞群にたいして濃度依存性に巨核球を増加させる結果がえられた。以上の結果から、マウス造血幹細胞から巨核球造血の選択的誘導を行うためには、通常の造血幹細胞(C-Kit+/Sca-1+//Lin-)をさらにCD34抗体で分画したC-Kit+/Sca-1+/CD34-/Lin-(未熟造血幹細胞)をTpoの存在下で培養するのが最も効率よく巨核球が誘導されると結論した。
工学教育プログラムの質の向上を目指す評価・認定システムの開発に関する研究

本年度の目的は、1)モデルカリキュラム試案の改善・公表、2)工学教育評価システム案の策定・調査、3)これらに基づいたいくつかの大学の工学教育プログラム評価のための試行についての検討である。初年度(平成9年度)は国内外のアクレディテーションシステムや教育プログラムの評価方法について文献調査等を行い、日本型システムの基本案を作成した。また、工学教育とエンジニア教育の違いなどについて考察した。さらに、アクレディテーションおよびプロフェッショナル・エンジニアに関する大学、産業界での認識の現状、好ましいシステムのあり方などについてアンケート調査を行った。(回答数約3000)その結果、現在の日本におけるシステムは国際的には不十分であり、国際的に整合性のある新しいシステムを作るべきであるという意見が非常に多いことが判明した。平成10年度には工学教育プログラムが評価制度のひとつとして欧米で確立している認定制度について調査し、日本型の認定制度案を作成した。さらに、この「日本技術者教育認定制度(案)」について大学、学会、産業界などの意見を聴取して、その後の参考とした。最終年度(平成11年度)これまでの本研究成果を基盤として、吉川弘之放送大学学長を会長とする「日本技術者認定機構」が平成11年11月19日に設立された。また、工学教育あるいは技術者教育プログラムの評価方法について検討し、原案を作成した。すなわち、認定基準においては、評価項目として、教育プログラムの目的・目標、具体的教育成果、カリキュラム等の教育方法、教育施設・環境、教育改善システムなどとし、教育成果としては、全分野に要求する共通基準と専門分野別に要求する分野別基準に分けた。評価については、自己点検書と実地審査にて行うことにした。今後、このような基準と評価方法にて工学教育プログラムの評価・認定が可能かどうかを確かめるために、学協会、大学に協力を依頼し、試行を進めている。本研究の目的は、我が国および諸外国における工学教育のカリキュラムの実態調査を行うとともに、その質的改善と保証を行うシステムの可能性について検討するものである。本年度は、当初、国内外の詳細なカリキュラム調査を行う予定であった。しかし、国立8大学を中心とする「工学における教育プログラムに関する検討委員会」において、かなり詳細な調査が行われることが判明したので、工学教育プログラムの改善と質的保証を目的とする「アクレディテーション」に関する調査とそのシステム構築について検討した。また、これは、APECにおけるプロフェッショナル・エンジニアの相互承認・認定に関連して緊急に日本でも検討すべき課題となったためでもある。すなわち、本年度は国内外のアクレディテーションシステムや教育プログラムの評価方法について文献調査等などにより調査し、日本型システムの基本案を作成した。(回答数約3000)。その結果、現在の日本におけるシステムは国際的には不十分であり、国際的に整合性のある新しいシステムを作るべきであるという意見が非常に多いことが判明した。本年度の研究計画は,申請時においては(1)工学教育モデルカリキュラムの試案作成,(2)その試案に対する社会の意見聴取,および(3)工学教育プログラム評価システムの検討を行うことであった。本研究では,この内,(3)の評価システムの検討に的を絞って研究を実施した。これは,(1),(2)については他の研究(国立8大学を中心とする「工学における教育プログラムに関する検討委員会」)で検討されており重複する可能性があることと,教育や技術者の国際的相互承認問題から(3)の検討を緊急に実施すべきとの要望が大きいためである。本研究では,工学教育プログラムの評価制度の一つとして欧米で確立している認定制度について調査し,日本型の認定制度案を作成した。そして,この「日本技術者教育認定制度(案)」について大学,学会,産業界などの意見を現在聴取しているところである。本制度には,日本としては新しい,カリキュラム開発のための具体的教育目標の設定,全分野および分野別に要求する教育内容の提示(技術者倫理を含む),教育成果の評価などが含まれている。本認定制度が確立されれば,工学教育プログラムの質的向上に貢献すると共に,国際的相互承認にも役立つものと期待される。なお,「工学教育」とせず「技術者教育」としたのは,従来の「工学教育」では欠けている「職業人」の教育の視点を入れること,また「技術者」とは「21世紀に活躍する自律した行動者」であるという観点から変更したものである。最終年度(平成11年度)

これまでの本研究成果を基盤として、吉川弘之放送大学学長を会長とする「日本技術者認定機構」が平成11年11月19日に設立された。また、工学教育あるいは技術者教育プログラムの評価方法について検討し、原案を作成した。すなわち、認定基準においては、評価項目として、教育プログラムの目的・目標、具体的教育成果、カリキュラム等の教育方法、教育施設・環境、教育改善システムなどとし、教育成果としては、全分野に要求する共通基準と専門分野別に要求する分野別基準に分けた。評価については、自己点検書と実地審査にて行うことにした。今後、このような基準と評価方法にて工学教育プログラムの評価・認定が可能かどうかを確かめるために、学協会、大学に協力を依頼し、試行を進めている。申請時の研究計画では、平成11年度は、1)モデルカリキュラム試案の改善・公表、2)工学教育評価システム案の策定・調査、3)これらに基づいたいくつかの大学の工学教育プログラム評価の試行であった。しかし、昨年度の実績報告で述べたように、その後の情勢の変化により、研究を「技術者教育認定制度」の確立に必要な研究に絞り、工学教育の認定・評価方法について検討した。すなわち、まず、認定基準案を作成し、学会等で評価してもらい、吉川弘之放送大学学長を会長とする「日本技術者教育認定制度」の設立に寄与した(平成11年11月19日に設立された)。共通基準には、技術者倫理やコミュニケーション能力など従来にない教育を要求している。評価は、自己点検書と実地審査で行うことにした。このため、自己点検書の書き方を統一しておく必要がある。そこで、この自己点検書フォーマットを作成した。これには、自己点検評価の方法も記載してある。現在、このような基準と評価方法で実施可能かどうかを試行するため、学協会、大学に協力を依頼して準備を進めている。
遺伝子多型ペースメーカーチャンネルによる細胞内伝達抑制を用いた慢性痛遺伝子治療

急性痛から慢性痛への移行機序として、神経障害部位へのペースメーカーチャンネルの集積が報告されている。遺伝子多型ペースメーカーチャンネルは細胞膜に存在しても電流を流さないため、神経障害部位に強発現させることにより、異所性放電を抑制できる可能性がある。本研究では、細胞内サイクリックAMPを制御することにより、細胞膜へのペースメーカーチャンネル発現を抑制し、それが疼痛行動抑制につながることを明らかにした。本現症と同様の働きをもつ遺伝子多型チャンネルの障害部位への導入が痛みに与える影響については今後の検討が必要である。ペースメーカーチャンネルとしても知られているHyperpolarization-activated cyclic nucleotide-gated(以下HCN)チャンネルは多くの臓器に存在している。4つのサブタイプのうち、特にサブタイプ2は、脊髄後根神経節において神経障害性痛におけるビリビリとした痛みを引き起こす自発活動電位をコントロールしており、急性痛から慢性痛への移行に大きく関与している。本研究では、未だに選択的な拮抗薬をもたないHCNチャンネルサブタイプ2の働きを抑えるため、遺伝子多型に注目して細胞内刺激伝達作用を持たないチャンネルを強発現することが疼痛行動に及ぼす効果を明らかにし、将来的にこの方法を、単なる対症療法でない根本的な痛みの遺伝子治療として臨床応用することを目的する。本年度は、まずラット脊髄神経結紮モデルを作成後、細胞内サイクリックAMP濃度を上昇させる作用のあるフォルスコリンを脊髄腔内に投与し、疼痛行動評価を行った。培養細胞を用いた予備実験では、フォルスコリン投与によってHCNチャンネルの糖鎖負荷が抑制され、膜電流の減少が示されている。動物モデルへの投与の結果、10mM、100mMともにフォルスコリン投与によって疼痛行動が抑制された。これらの作用は一時的であり、投与終了後4日目には疼痛閾値はベースラインへと戻った。次にこの時点での脊髄レベルでの変化について検討するため脊髄、及び後根神経節を摘出し、HCNチャンネルの集積変化、発現変化についてウエスタンブロット、免疫染色にて確認を行った。これに関しては現在も実験を継続している状況である。ペースメーカーチャンネルとして知られているHyperpolarization-activated cyclic nucleotide-gated(以下HCN)チャンネルは、体内のほとんどの臓器に発現しているイオンチャンネルである。4つのサブタイプを持ち、特にサブタイプ2が、脊髄後根神経節において神経障害性痛の慢性化に関与していることが明らかになっている。特に障害された神経節からの自発活動電位は、HCNチャンネルの非選択的阻害薬であるZD7288によって抑えられ、疼痛行動も抑制されている。本研究では、選択的な拮抗薬を持たないHCNチャンネルサブタイプ2をターゲットとして、発現を抑制する、あるいは発現後に作用を抑制することで、急性痛から慢性痛への移行を抑制するという、「痛みの遺伝子治療」を目的として研究を行ってきた。初年度は、動物モデルへのフォルスコリン投与を行い疼痛行動の抑制を確認した。これは細胞内サイクリックAMP濃度の上昇によるHCNチャンネルのコンフォーメーションチェンジが関与していると考えられ、これによって細胞膜への発現が低下したことが機序と考えられた。昨年度は組織学的に細胞膜への発現変化を確認するため、フォルスコリン投与後の脊髄後根神経節の共焦点レーザー顕微鏡を用いた免疫組織検査を行い、フォルスコリン投与後に、HCNチャンネルの膜上への発現が減少したことを観察した。本研究での疼痛行動評価、免疫組織検査の結果から、動物モデルにおいて慢性痛への移行予防にフォルスコリンが有用であることが示された。本年度は研究最終年度として、これらの結果の総括を行い、現在上記結果を報告するための準備を行っており、近日中に論文として投稿する予定である。痛みの遺伝子治療標的とするチャンネルの発現が少なく、ウエスタンブロットによってはっきりと検出できていない。脊髄への遺伝子導入に必要なウイルスの作成を行っているが、実験に必要な十分量のウイルスが得られていない。ウエスタンブロットによる検出効率をあげるため、析出法、染色法の改善を継続して行う。免疫染色による検出精度をあげ、共焦点顕微鏡による観察によってチャネルの発現部位を同定する。本年度購入予定であった消耗品のうち、抗体の使用量が少なく、費用が少なくてすんだこと、また動物の使用量が予定よりも少なくてすんだことから予算よりも少ない使用量となった。来年度は予定通りの使用を予定している。
戦後日本の指導者の「ハビトゥス」形成と「界」の構造に関する実証的研究

本研究では、戦後日本社会で活躍してきた各界指導者のライフコース全体を通したハビトゥス形成の過程と「界」との関係やその特徴、さらに「界」相互の関係や構造について、データベースに基づく量的分析と個人のライフヒストリーを軸にした質的分析の両方から分析・考察した。その結果、家庭、学校、キャリア経験のなかで形成された文化資本、社会資本のもつ影響力が明らかになった。これらの結果をもとに、現代の指導者養成・教育の方向や展望についても議論を深めた。本研究は、戦後日本社会で活躍してきた各界の指導者に焦点をあてて、その社会的経験やハビトゥス形成の過程と「界」の関係、さらに「界」相互の関係を含む重層的な構造を明らかにすることを目的としている。具体的には、『私の履歴書』(1956年現在)を中心に、自伝資料の収集とデータベース化を行ない、それらをもとに分析・考察することによって、現代の指導者養成・教育を考えていく上での基礎をつくると同時に、現実的な示唆を得ようとするものである。*初年度にあたる今年度は、『私の履歴書』に掲載された人物(約750名)について、いくつかの分析軸を設定し、それにそってデータ化する作業に着手した。*また全体研究会を3回開催した。第1回は、『私の履歴書』の概要と師弟関係に焦点をあてた分析と旧制中学校の教育に焦点をあてた分析について報告した。第2回は、女性著名人の動向についての分析と「苦学生」という視点を軸にした分析が報告された。第3回は、外部講師による家庭教育とくに父親の役割に焦点をあてた「経済人」の分析の報告と、養子経験に焦点をあてた分析が報告され、活発な議論を行なわれた。本研究は、戦後日本で活躍してきた各界指導者に焦点をあてて、その社会的経験やハビトゥス形成の過程と「界」の関係、さらに「界」相互の関係を含む重層的な構造を明らかにすることを目的としている。具体的には『私の履歴書』(日本経済新聞社連載、1956現在)を中心に、自伝資料の収集とデータベース化を行ない、それらをもとに分析・考察することによって、現代の指導者養成・教育を考えていく上での基礎をつくると同時に、現実的な示唆を得ようとするものである。*本年度は、昨年度に引き続き、データベース化の作業とそれに基づく分析・考察を進めた。*研究代表者、分担者がそれぞれ担当する「界」の人物についての分析・考察を進め、その進捗について、全体研究会を4回開催した。第1回は、児童文学界と大学の関係に焦点をあてた報告と、社会的指導者研究の理論的検討についての報告が行われた。第2回は、アカデミズムにおける論壇の位置についての報告と、著書の合評会を行なった。第3回は、幼児教育に携わる女性リーダーについての報告と、戦後女性運動をリードした文化人についての報告が行われた。第4回は、学校教科書に取り上げられる著名人の分析についての報告と、外部から招聘した報告者による経済界の指導者に関する報告が行われた。*全体研究会での報告を基に、各報告者が関連学会で口頭報告を行なった。*本年度は、昨年度の研究経過をふまえて、研究代表者、分担者がそれぞれ担当する「界」におけるハビトゥス形成の過程について、自伝資料を基にさらに分析・検討を進め、研究会で報告と議論を行なった。*その結果を土台として、各「界」の構造についても分析・検討をすすめ、共通の分析の視点と枠組について検討した。各「界」におけるハビトゥス形成の過程について、さらに自伝資料を基にしながらそれぞれ分析を進め、その結果について研究会で検討し、共通理解を深めることができた。また、ハビトゥス形成の過程を踏まえて各「界」の構造について分析し、分析の視点と枠組を共有することができた。これらの成果については、研究会報告を基に、各自が学会報告、論文として発表した。以上より、概ね順調に進展していると判断できる。*最終年度である本年度は、これまでの研究成果を総合し、総合的な考察とまとめを行った。(1)研究会において、分担者がそれぞれの研究の成果をまとめて報告し、相互にコメントを行った。そのなかで、各界(政治界、経済界、文学界、人文系学問界、婦人運動界、幼児教育界)におけるハビトゥスとその形成過程について比較検討した。(3)各自の研究成果は、論文、学会発表の形でそれぞれ公表した。

(4)全体の研究成果を総合し、著書としてまとめる作業を行っている。本研究では、戦後日本社会で活躍してきた各界指導者のライフコース全体を通したハビトゥス形成の過程と「界」との関係やその特徴、さらに「界」相互の関係や構造について、データベースに基づく量的分析と個人のライフヒストリーを軸にした質的分析の両方から分析・考察した。その結果、家庭、学校、キャリア経験のなかで形成された文化資本、社会資本のもつ影響力が明らかになった。これらの結果をもとに、現代の指導者養成・教育の方向や展望についても議論を深めた。戦後日本の各界リーダーの社会的経験や軌跡について分析・考察するという本課題の目的に沿って、今年度は(1)データベース化をさらに進めることができた。(2)各界リーダーの個別的な分析と同時に、各「界」のハビトゥス形成の特徴について分析・考察を進めた。4回の全体研究会のなかで、これらの成果について報告しあい、認識と考察を深めることができた。また、外部講師による報告を入れることで、さらに視点を広げることができた。(3)研究会報告を基に学会での報告を行なった。以上より、概ね順調に進展していると判断できる。今後は、各「界」の構造分析をさらに深めると同時に、その結果をつき合わせて「界」と「界」の関係の分析・検討を行なっていく。最終年度にあたる28年度は、これまでの知見を整理し、全体としてまとめていく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。教育社会学今後は、各「界」の分析をさらに深め、共通の課題と個別の課題を明確化し、それぞれが研究を進めていきながら全体の知見を整理していく。研究代表者・分担者は、学会報告、論文発表の形で成果をまとめる。戦後日本社会で活躍してきた各界の指導者の社会的経験や軌跡を明らかにするという本課題の目的にそって、今年度は主として(1)『私の履歴書』のデータ化作業の着手(2)各界を代表する人物を中心にいくつかの視点からの分析・考察を行なった。3回の研究会で各自の研究経過の報告とディスカッションを通して共通認識や課題を共有することができた。また研究経過をもとに、国際カンファンスで報告・議論することによって視野を広げることができた。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断できる。今年度使用予定分についてはほぼ計画どおり使用した。前年度繰越分について、資料整理、データ分析補助に若干の余裕が生じた。今年度は、データベース化・分析作業を研究代表者・分担者で分担して行ったため、謝金に余裕がでた。今年度は最終年度にあたるため、資料の整理、データ分析等についての謝金および成果報告にかかる旅費などに使用する予定である。『私の履歴書』のデータ化作業と分析を進めていくと同時に、研究会を軸にして各自の報告とディスカッションを通してさらに認識を深め、全体の見通しと土台を形成していく。分担者は、これまでの研究報告をもとに、各自で成果を論文として発表する。各界指導者のデータベース化・分析作業は進めているが、まだ十分に整理・統合できていない部分がある。そのための謝金に使用すると同時に、人物資料の収集のための資料費・旅費に当てる予定である。