hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新生児低酸素性虚血性脳症モデルマウスを用いた脳障害に対する再生医療の検討

新生仔低酸素性虚血性脳症モデルマウスに、同種同系GFPマウスより採取した臍帯血幹細胞を投与した。未処置マウスと比較すると、臍帯血与群では未投与群と比べると相対的に運動能力低下が軽く見えたが、両群の直接比較においては重症度の有意差はなかった。臍帯血投与群では投与後20日の時点においてレシピエントの骨髄・末梢血・脾臓中にGFP陽性細胞が認められたものの、脳組織内には確認できなかった。組織像においてもGFP陽性細胞は脳内に認められなかったが、臍帯血投与群では虚血領域にレシピエント由来のアストロサイトの集簇が有意に多く認められ、臍帯血幹細胞が関与する液性因子などの神経保護メカニズムの存在が示唆された。1低酸素虚血性脳症モデルマウスの作成日齢9の新生児マウスに対し右総計動脈結紮を行い、37°Cインキュベーターで10%酸素環境下に45分もしくは70分曝露することにより低酸素虚血性脳症モデルマウスの作成を試みた。45分曝露群においては安定したモデルマウスは作成できなかったが、70分曝露下においては、右総頸動脈の支配領域に一致した、法神経細胞の壊死および脱落が肉眼的および組織学的においても認められ安定したモデルマウスの作成が可能となった。2臍帯血幹細胞の投与およびその後の神経学的評価作成したモデルマウスに対しGFPマウスより採取した臍帯血幹細胞を日齢12に尾静脈より投与した後、日齢32に神経学的評価を施行した。評価項目は運動能力・平衡感覚・協調運動・活動量・記憶に関して行った。評価の結果、未治療のモデルマウスにおいては正常マウス群とくらべ記憶以外の項目において優位な能力の低下が認められた。それに対して臍帯血幹細胞投与群においては正常群マウスと比較すると未治療モデルマウスと同様に記憶以外の項目において能力の低下が残存したが、モデルマウスと臍帯血幹細胞投与モデルマウスとの間では、運動能力・活動量において若干の能力の改善が認められた。以上の結果より、臍帯血幹細胞投与が低酸素虚血性脳障害に対して何らかの影響を与える可能性が示唆された。今後、組織学的・生化学的評価を加え、臍帯血幹細胞の障害組織に対する作用の有無および機序を検証していく予定である。1低酸素虚血性脳症モデルマウスに対する臍帯血幹細胞投与および投与後の評価低酸素虚血性脳症モデルマウスに対しGFPマウスより採取した臍帯血幹細胞を日齢12に静脈投与した。今までの実験過程より、正常マウス群との比較において、未治療群は治療群(臍帯血投与群)に対して運動・平衡感覚・協調運動において相対的に能力の低下があることが認められた。その後の、組織学的評価において投与した臍帯血細胞は骨髄、脾臓、末梢血において検出されたものの、脳切片では観察されなかったことから、投与臍帯血が分泌する液性因子の寄与が推察された。また、臍帯血投与マウスでは虚血領域に一致したレシピエント由来のアストロサイトの集簇および活性型ミクログリアが見られたことから、障害部位近傍の脳発達においてアストロサイト由来神経栄養因子などの何らかの液性因子が関与(例として効率的なシナプス形成など)する可能性を見出した。自己臍帯血幹細胞が分泌する液性因子によって活性化したレシピエントの神経幹細胞およびアストロサイトが、神経細胞の保護または機能維持に寄与するという作用機序仮説を検証中である。1低酸素性虚血性脳症モデルマウスに対する臍帯血幹細胞投与および投与後の評価日齢9に作成した低酸素性虚血性脳症モデルマウスに対し同種同系GFPマウスより採取した臍帯血幹細胞投与を日齢12に投与した。未投与群は投与群に比べ運動・平衡感覚・協調運動において相対的に能力の低下が認められた。フローサイトメトリーにおいて骨髄・末梢血中に臍帯血幹細胞投与後20日の時点でGFP陽性細胞が認められたため、脳内への臍帯血細胞の移行による影響が期待されたが、脳内においては免疫組織学的にはGFP細胞は認められず、PCRにおいてもGFP遺伝子は検出することができず、現時点においては投与した臍帯血幹細胞が直接的に低酸素虚血障害部位に作用して神経予後が改善されることを示唆する所見は得られていない。ただし、組織学的には臍帯血幹細胞投与群において虚血領域に一致したレシピエント由来のアストロサイトの集簇および活性型ミクログリアが優位に認められたことより、臍帯血幹細胞が関与するなんらかの神経保護メカニズムが存在する可能性が示唆された。現在、臍帯血幹細胞が分泌する液性因子や、それらによって活性化されたレシピエント由来の神経幹細胞による神経保護および機能維持の可能性について検証中である臍帯血投与後のレシピエントにおける各種サイトカインの推移などを検証中であるが、検体の絶対数が足りず解析まで進んでいない。今後の継続が必要と考える。A.低酸素性虚血性脳症モデルマウスに対する臍帯血幹細胞及び投与後の評価日齢9に作成した低酸素性虚血性脳症モデルマウスに対し、同種同系GFPマウスもしくは野生株より採取した臍帯血幹細胞を日齢12に投与した。未投与群は投与群と比較して運動・平衡感覚・協調運動において相対的に能力の低下が認められたが、優位な差は確認できなかった。

GFP陽性臍帯血幹細胞を投与した群においては投与後20日経過した時点でフローサイトメトリーに置いてレシピエントの骨髄・末梢血中にGFP陽性細胞が認められたものの、脳組織内には確認できず、脳組織のPCRにおいてもGFP遺伝子を検出するには至らなかった。臍帯血幹細胞投与後の組織像においては虚血領域に一致してレシピエント由来のアストロサイトの集簇および活性型ミクログリアが優位に認められ、臍帯血幹細胞投与群においては未治療群と比較して、幹細胞が関与する何らかの神経保護メカニズムが存在する可能性が示唆され、幹細胞由来の液性因子やそれらにより活性化されたレシピエント由来の神経幹細胞による神経保護および機能維持の可能性が考えられた。新生仔低酸素性虚血性脳症モデルマウスに、同種同系GFPマウスより採取した臍帯血幹細胞を投与した。未処置マウスと比較すると、臍帯血与群では未投与群と比べると相対的に運動能力低下が軽く見えたが、両群の直接比較においては重症度の有意差はなかった。臍帯血投与群では投与後20日の時点においてレシピエントの骨髄・末梢血・脾臓中にGFP陽性細胞が認められたものの、脳組織内には確認できなかった。組織像においてもGFP陽性細胞は脳内に認められなかったが、臍帯血投与群では虚血領域にレシピエント由来のアストロサイトの集簇が有意に多く認められ、臍帯血幹細胞が関与する液性因子などの神経保護メカニズムの存在が示唆された。行動学的評価、神経組織学的評価が進み、詳細を検討・考察する過程まで進んでいるが、検体の絶対数がまだ少ないため、今後の継続的実験が必要と考える。現在の実験を進め、データを集めることにより結論を導き出すのが本年度の課題である。新生児実験過程はほぼ順調に進んでおり、手技は確立されているが、データ数が少ないため現在の実験を効率的に進め、データ数を増やすことによりより正確な実験結果を得ることが本年度の課題である。低酸素性虚血性脳症モデルマウスの作成行程の確立がなされ、安定したモデルマウスの作成が可能となった。また、臍帯血幹細胞の投与も順調に行われ、その後の神経学的評価も順調に行われている。当該年度の研究は今まで購入した既存の物品にて実施可能であったため。当該年度の研究は今まで購入した既存物品にて実施可能であったため、次年度使用額が生じた。実験継続にあたり動物飼育購入費、試薬購入および研究成果発表のための経費として使用予定である。低酸素性虚血性マウスに対し臍帯血幹細胞をはじめとした各種細胞因子の投与を行い。脳低温療法を含めた各治療群との神経学的改善の有無などの治療効果の比較を行う。また、同時に虚血領域における各種神経細胞の変化を未治療群および治療群の間において比較を行い、各治療における組織学・生化学的変化・効果及び作用機序を考察する。今後の実験において動物購入飼育費、試薬購入、実験機器購入および研究成果を発表するための学会参加日、交通費などに使用する予定である。当該年度の研究は研究施設における既存物品のみで施行可能であったため直接経費よりの支出がなかった。研究を進めるにあたり新規機器購入目的に次年度よりの交付金の前倒し請求により経費を確保したが、当該年度内の発注および納入が間に合わなかったため次年度使用額が生じた。細胞分離に必要な機器(gentleMACS Dissociator)の購入、各種試薬の購入および学会参加費、交通費などに使用する予定である。
てんかんおよびてんかん性精神病におけるドーパミンD1・D2受容体の研究

精神分裂病ではドーパミン神経系の伝達異常が推定されているが、分裂病様の精神症状を示す、てんかん性精神病においてドーパミン神経系の異常を調べた研究は少ない。てんかん性精神病は側頭葉にてんかん焦点を示す症例に多いことから、側頭葉一辺縁系の病態が疑われている。しかしこれまで線条体以外の側頭葉などの部位のドーパミン受容体を調べた報告はない。その理由は、従来の[11C]racloprideなどのD2受容体用PETトレーサの親和性が低く、S/N比が悪く、線条体以外を評価の対象とすることが不可能であったからである。最近、D2(およびD3)受容体に対する親和性がはるかに高いFLB457を標識した[11C]FLB457が開発された。われわれは、[11C]FLB457のPET画像に対してComputerized Brain Atlas (CBA)を用いて線条体以外のD2受容体分布を調べた。その結果、D2受容体が線条体以外の側頭葉や視床においても高い密度で分布することを明らかにした。そして、未服薬分裂病男性患者を11例と年齢が一致した健康男性18例を対象に、[11C]FLB457を用いたPET検査を行い、線状体外のD2受容体を調べた。その結果、分裂病群では対照群に比べて、前帯状回において有意なD2受容体結合能の低下を認めた。さらに、てんかん、てんかん性精神病患者を対象に、[11C]SCH23390(ドーパミンD1受容体)および[11C]FLB457(D2受容体)を用いたPET検査を行い、てんかん発作焦点とD1およびD2受容体の脳内分布の異常の関連を調べた。その結果の視察的評価では、焦点部位と受容体脳内分布の異常には明らかな関連を認めなかった。今後、より定量的な方法で三次元的に脳内分布異常を詳細に調べる必要がある。平成11年度は以下の研究を行った。てんかん性精神病におけるドーパミン神経系の異常を調べた研究は少ない。てんかん性精神病は側頭葉にてんかん焦点を示す症例に多いことから、側頭葉-辺縁系の病態が疑われる。その理由は、従来の[11C]racloprideなどのD2受容体用PETトレーサが親和性が必ずしも高くなく、S/N比が悪く、線条体以外を評価の対象とすることが不可能であったからである。最近、D2(およびD3)受容体に対する親和性が極めて高いFLB457を[11C]で標識した[11C]FLB457が開発された。今年度は、健康人における[11C]FLB457のPET画像の標準化を行った。その結果、D2受容体は、線条体だけではなく視床や側頭葉などの大脳皮質や高い結合能が認められることがわかった。また、予備的検討として、てんかん患者3例を同様の方法で検討した。

その理由は、従来の[11C]racloprideなどのD2受容体用PETトレーサの親和性が低く、S/N比が悪く、線条体以外を評価の対象とすることが不可能であったからである。最近、D2(およびD3)受容体に対する親和性がはるかに高いFLB457を標識した[11C]FLB457が開発された。われわれは、[11C]FLB457のPET画像に対してComputerized Brain Atlas(CBA)を用いて線条体以外のD2受容体分布を調べた。その結果、D2受容体が線条体以外の側頭葉や視床においても高い密度で分布することを明らかにした。そして、未服薬分裂病男性患者を11例と年齢が一致した健康男性18例を対象に、[11C]FLB 457を用いたPET検査を行い、線状体外のD2受容体を調べた。その結果、分裂病群では対照群に比べて、前帯状回において有意なD2受容体結合能の低下を認めた。さらに、てんかん、てんかん性精神病患者を対象に、[11C]SCH23390(ドーパミンD1受容体)および[11C]FLB457(D2受容体)を用いたPET検査を行い、てんかん発作焦点とD1およびD2受容体の脳内分布の異常の関連を調べた。その結果の視察的評価では、焦点部位と受容体脳内分布の異常には明らかな関連を認めなかった。今後、より定量的な方法で三次元的に脳内分布異常を詳細に調べる必要がある。
社会科単元デザインの作成過程における教師の実践的知識の解明と校内研修の活性化

団塊の世代といわれるベテラン教師の大量退職時代を迎え、現場の教職員の世代交代が進み、教育現場は、世代の双瘤化や、40代後半から50代のベテランと20代の若手教員の割合が高くなっているという現状がある。このような状況の中で、ベテランの経験や実践的知識など学校文化の継承が滞ってしまうと、授業力や生徒指導力といった学校そのものの教育力の低下が懸念される。そこで、個々の教師の持つ実践的知識の継承や、効果的な校内研修体制を構築する必要がある。現状の校内研修の在り方を再考し、さらなる校内研修の活性化や研修体制の見直しを検討していく必要がある。そこで、本研究では、研究協力校におけるアクションリサーチを通して、(1)学校現場の校内研修の現状や意識を調べるとともに、(2)校内研修の中でもとりわけ事前研修において教師がどのような学びをしているのかを明らかにし、(3)事前研修の効果的な持ち方を提案することを目的とした。研究の方法は、(1)学校現場の校内研修の現状や実態を把握するために、研修主任にインタビューを行いインタビュー結果を質的研究方法の一つであるM-GTAを用いて、校内研修の活性化に関する概念構造図を作成し構造的な分析を行い、(2)M-GTAにより生成された概念に基づいてアンケート質問項目を作成し、協力校職員の校内研修に関する意識調査を実施し、校内研修に対する意識を明らかにし、(3)実際の事前研修において発話を記録し、データ化した発話記録を吉崎(1991)らの先行研究を参考に「教材内容に関する知識」「教授方法に関する知識」』「生徒に関する知識」の3つの知識領域に分類して、それぞれの教師がどのような学びをしているのか、その内実を明らかにした。その結果、(1)インタビュー調査とM-GTAを用いての質的分析から、概念関連図の作成を通して、研修主任が考える校内研修の活性化要因として、《A:目標設定群》,《B:研修方略群》,《C:親和性を志向した同僚性群》,《D:研修参画への動機づけ群》の4つのコアカテゴリーが生成され、構造的な把握が可能となった。(2)アンケート調査から、授業案の検討や教材研究などの事前研修に関して十分な時間が確保されていないことや事前研修や教材研究の時間を確保したいという、若手教師の思いや授業力の低下を懸念するベテランの考えも明らかになり、事前研修の充実は喫緊の課題であることが改めて確認された。(3)発話内容を、発言の順にマトリックスに整理し、対話を通した教材理解の深まりや、教材の本質に触れていく場面を検討・抽出し、そこでどのような学びが成立しているかそのプロセスについて分析することを通して、対話が成立し学びが深まる要因として、専門性・開示性といった個に関する要因、リーダーシップ性・相補性といったグループに関する要因、切実性・文脈性といった状況に関する要因を見出せた。

(3)発話内容を、発言の順にマトリックスに整理し、対話を通した教材理解の深まりや、教材の本質に触れていく場面を検討・抽出し、そこでどのような学びが成立しているかそのプロセスについて分析することを通して、対話が成立し学びが深まる要因として、専門性・開示性といった個に関する要因、リーダーシップ性・相補性といったグループに関する要因、切実性・文脈性といった状況に関する要因を見出せた。
延伸拘束下での高分子結晶化

高分子材料の物性は材料内の結晶領域が占める割合によるところが大きい。そのため、高分子材料内の結晶領域の広さに関わる複雑な結晶化メカニズムの解明は重要視されている。高分子結晶化にはナノメータースケールの分子運動が深く関連しているはずである。結晶化に関わる詳細な分子過程を調査する上で、分子シミュレーション的な研究に期待が集まっている。ところで、高分子は低分子と比較して1個の分子が巨大であるため、機械的な拘束を1分子に対して課すことができる(たとえば、延伸、架橋、薄膜への閉じ込めなど)。現在、高分子結晶化を拘束系で系統的に調べたシミュレーション的研究報告は無い。本研究の目的は拘束条件をパラメータとして高分子の結晶化過程がどのように変化するかをシミュレーション的に明らかにし、物理的に検討することである。さらに、無拘束系での高分子結晶化を"拘束ゼロ"の極限として考え議論することである。これまでの研究で、私は延伸拘束化での高分子結晶化を分子動力学シミュレーション的に初めて再現した。また、様々な温度で配向非晶状態からの高分子結晶化シミュレーションを行い、結晶化過程の温度依存性を詳細に調査した。結果、配向非晶状態からの高分子結晶化に関して以下の知見を得た。1.様々な温度で、結晶化を特徴付けるオーダーパラメータ(密度、セグメントの伸長度、セグメントの配向相関)が同じ時間発展を示すことを確認した。特に、結晶化前にセグメントが伸長し、その後伸びたセグメントがパッキングして結晶化するという結晶化前駆現象は、本シミュレーションの条件では確認されなかった。2.オーダーパラメータの時間発展に関する解析の結果、結晶化の特徴的な時間の逆数τ^<-1>が温度に依存し釣鐘方の曲線となることが明らかとなった。これは、実験的に確認される高分子結晶化速度の温度依存性と定性的に一致する結果である。3.セグメントの再配列運動に関する解析より、サイズが10以下のセグメント(セグメントのサイズとはセグメント中のモノマー数である)で再配列運動が頻繁に起こることを確認した。この結果から、配向非晶状態からの高分子結晶化では分子鎖の大規模な再配列が必要無いことが明らかになった。4.セグメントの再配列運動に関する緩和時間の時間発展とオーダーパラメータの時間発展は一致した。すなわち、結晶化前駆現象は見出されなかった。結晶性高分子材料の物性は、材料内の結晶領域が占める割合によるところが大きく、結晶領域の広さに関わる複雑な結晶化メカニズムの解明は特に重要視されている。最近、高分子の結晶化誘導期の結晶化前駆現像を議論した報告が多くなされており、いくつかの構造形成モデルが提唱された。しかし、構造形成の過程をみるためには、現在の実験手法では充分な時間的・空間的分解能が得られず、結晶化前駆現象に対する確定的なモデルが得られないままである。一方、これらの現象にはナノメータースケールの分子運動が深く関連しているはずであり、結晶化に関わる詳細な分子過程を調査する上で、分子シミュレーション的な研究に期待が集まっている。ところで、高分子は低分子と比較して1個の分子が巨大であるために、機械的な拘束を1分子に対して課すことができる(例えば延伸、架橋、薄膜への閉じ込めなど)。現在、結晶化前駆現象を拘束系で系統的に調べたシミュレーション的研究報告は殆どない。本研究の目的は、拘束条件をパラメータとして高分子の結晶化前駆現象がどのように変化するかをシミュレーション的に明らかにし、物理的に検討することである。さらに、最終的に無拘束系での結晶化前駆現象を"拘束ゼロの極限"として考え議論することである。本年度の研究では、延伸拘束下での高分子結晶化を分子動力学シミュレーション的に初めて再現した。また、様々な温度で延伸倍率400%の配向非晶状態からの高分子結晶化シミュレーションを行い、結晶化過程の温度依存性を詳細に調査した。1.様々な温度で、結晶化を特徴付けるオーダーパラメータ(密度、セグメントの伸張度、セグメントの配向相関)が同じ時間発展を示すことを確認した。2.解析の結果、結晶化の特徴的な時間の逆数τ^<-1>が温度に依存し釣鐘型の曲線となることがわかった。これは、実験的に確認される高分子結晶化速度の温度依存性と定性的に一致する結果であった。

また、様々な温度で配向非晶状態からの高分子結晶化シミュレーションを行い、結晶化過程の温度依存性を詳細に調査した。結果、配向非晶状態からの高分子結晶化に関して以下の知見を得た。1.様々な温度で、結晶化を特徴付けるオーダーパラメータ(密度、セグメントの伸長度、セグメントの配向相関)が同じ時間発展を示すことを確認した。特に、結晶化前にセグメントが伸長し、その後伸びたセグメントがパッキングして結晶化するという結晶化前駆現象は、本シミュレーションの条件では確認されなかった。2.オーダーパラメータの時間発展に関する解析の結果、結晶化の特徴的な時間の逆数τ^<-1>が温度に依存し釣鐘方の曲線となることが明らかとなった。これは、実験的に確認される高分子結晶化速度の温度依存性と定性的に一致する結果である。3.セグメントの再配列運動に関する解析より、サイズが10以下のセグメント(セグメントのサイズとはセグメント中のモノマー数である)で再配列運動が頻繁に起こることを確認した。この結果から、配向非晶状態からの高分子結晶化では分子鎖の大規模な再配列が必要無いことが明らかになった。4.セグメントの再配列運動に関する緩和時間の時間発展とオーダーパラメータの時間発展は一致した。すなわち、結晶化前駆現象は見出されなかった。
Adherens Junction 細胞膜裏打ち細胞骨格

〔研究成果〕我々は細胞間接着装置の一つであるAdherens Junction(以下AJ)の単離に初めて成功し、その分子構築の解析を始めた。その過程でAJの細胞膜裏打ち構造の中からアクチン線維のキャッピングタンパク質であるredixin(82kD)と分子量400kDの高分子量タンパク質tenuinを見いだした。さらに、AJの膜内在性タンパク質の解析も進み、接着分子であるカドヘリンの他に、いくつかの重要な分子があることを見いだしつつある。このように構成成分の解析がかなり進んできたので、AJにおける情報伝達機構を探る試みを開始した。その一つとしてAJにおけるチロシン燐酸化の分析を進めた。その結果AJにプロトオンコジーンの1yn、yesの産物(チロシンキナーゼ)が極度に濃縮されているという興味深い結果を得た。これらのキナーゼの特異的な標的も単離AJの中にあると考え、現在研究を進めている。〔考察、反省、今後の展望〕AJは細胞間接着を司るだけでなく、細胞接着の情報を細胞内へ伝達する場でもある。我々のAJの単離法の開発により、このような局所的に分化した細胞膜での情報伝達機構を解析する道が開けたと考えている。実際に本年度の研究によりsrcファミリーのうちの特殊なチロシンキナーゼがAJに濃縮していることが分かった。これらのターゲットは何かということを単離AJを用いて分析していけば、細胞接着の情報が細胞内に伝達される分子機構が明らかになるのではないかと考えている。このような研究を通じて、細胞のがん化の分子機構だけでなく、がん転移機構の理解も深まるものと期待される。
経皮的椎体形成術の治療効果と続発性骨折の予後因子の解明

有痛性骨粗鬆症性圧迫骨折を有する患者に対して骨セメントを注入する経皮的椎体形成術の予後(続発性骨折)の危険因子について検討を行った。治療前のCTで、椎体高の小さい、すなわち圧潰の強い骨折がある場合は治療椎体の隣接椎体に骨折が生じやすい傾向にあった。また、隣接椎体以外(遠隔椎体)の続発性骨折に関しては、ステロイドを使用している患者や未骨折のCT値が低い患者に多く見られる傾向にあった。痛みを伴う圧迫骨折に対して、経皮的に骨セメントを注入して治療を行う椎体形成術は、欧米を中心に急速に広がりつつある新しい治療法である。本研究は、椎体形成術に関して、1)治療効果(除痛など)に対する予後決定因子の解明、2)続発性骨折に対する予後決定因子の解明を目的としている。本研究は圧迫骨折を有し、保存的治療にて軽快せず、痛みが継続し、生活の質(Quality of Life)の低下を有する患者を対象とする。除外項目としては神経根症状を含む神経学的な異常がある症例、椎体骨折局所および全身の感染がある事などしている。理学所見により局所に疼痛が認められる椎体に椎体形成術を行う。特に術前のMRIにて浮腫が存在する急性から亜急性期の骨折を対象としている。慢性期の骨折であっても疼痛が持続する場合は除外としていない。術直後は痛みの評価とともにCTおよびMRIによるセメントの分布の評価および新たな骨折の出現を評価している。合併症がなければ術翌日よりリハビリを開始し、1週間以内に退院、経過観察としている。その後外来にて主にCT,MRIをもちい新たな骨折の追跡調査をおこなっている。追跡調査は新たな骨折がなければ3ケ月、6ケ月、1年、その後1年おきに行う。新たな骨折が疑われた際はその度に画像検査および臨床症状の評価を行っている。その後外来にて主にCT, MRIをもちい新たな骨折の追跡調査をおこなっている。追跡調査は新たな骨折がなければ3ヶ月、6ヶ月、1年、その後1年おきに行う。
人形峠ウラン残土問題の実証研究：放射性廃棄物をめぐる地域紛争の検証

2018年度の研究計画として、(1)人形峠ウラン残土問題の解決過程の全体像を明らかにし、行政、住民、責任企業といった各主体の動向を再構成する。(2)全国の不法投棄事案や廃棄物処理施設の建設・立地問題(NIMBY問題)の構図との対比。(3)放射性廃棄物特有の解決の困難性についての把握。(4)福島の「特定廃棄物」についての事態に対しての政策的示唆の析出、を掲げた。このうち(1)については資料を引き続き検討し、論考に向けて準備を進めた。(2)については、香川県・豊島への調査を実施することで、全量撤去後の現場において継続する汚染の実態や、住民活動に関して知見を得ることができた。(3)(4)については、福島県での現地調査において、中間貯蔵施設の建設をめぐる紛争の実態について知見を得た。これら実態調査と文献検討を踏まえて、研究のまとめに向けた作業を展開することができた。人形峠以外の不法投棄事件に関するフォローアップについて進展させることができた。また福島県における特定廃棄物をめぐる事態についての現状把握と調査を実施することができた。研究報告などの研究会参加や成果のとりまとめを中心に成果の発信に向けた最終段階にかかわる活動を推進する。今年度の実施計画は、1)人形峠ウラン残土問題の解決に至る過程をできるだけ詳細に明らかにする。2)不法投棄事案撤去をめぐるいくつかの事例(香川県豊島、岐阜県椿洞)について過去の自らの論文(2007年)以降の経緯を補充調査し、実態を把握するの二点であった。今年度は主に、人形峠ウラン残土問題の解決に至る過程をできるだけ詳細に把握しながら、今後の解明すべき論点を他研究者との議論や研究交流の中で検討することに力点を置いた。人形峠のウラン残土問題の解決過程について、運動側の記録は一定まとめられて刊行されているものの、行政資料(主に鳥取県および地元市町村、監督官庁)、訴訟資料、汚染企業である動燃側資料による検証が全くといってよいほど欠落している。したがって、この3種類の関連資料の蒐集と所在確認、目録としての整理などの作業に着手した。鳥取県立図書館における関連資料の探索も終え、有意な資料の所在を確認した。また、訴訟資料に関しては、すでに人形峠の撤去にかかる訴訟を分析している東京経済大学教授・片岡直樹氏より資料提供など、連携をとった。こうしたウラン残土問題の概要について阿部新(山口大学准教授)とともに研究会をもち、今後の解明すべき論点についての意見交換を実施した。対比対象としての不法投棄事案の撤去をめぐる状況把握のための補充調査については、申請者がすでに経緯をまとめて分析をした、香川県豊島や岐阜県の椿洞の不法投棄事例について、ここ数年の動向について確認するため、主に資料調査を実施した。ウラン残土問題に関する、資料所在確認については順調に実施することができた。また、今後の解明すべき論点などについての検討も、他研究者との共同作業によって順調に進めることができた。一方、対象事例としての他の不法投棄事件に関する状況については、資料収集と分析に止まり、現地でのヒアリング調査といった課題は次年度以降に残された。2017年度に予定していた研究概要は以下のとおりである。1)不法投棄事案における撤去(香川県豊島、岐阜県椿洞など)までの過程との比較により、放射性廃棄物であるが故の人形峠における撤去までの経緯の特色・困難性を明らかにする。2)現状の放射性廃棄物、「特定廃棄物」をめぐる政策と地域紛争の状況・構図について整理する。3)1)の分析結果から、福島における放射性廃棄物の保管・処理・移動・撤去をめぐる政策的示唆を整理する。このうち3)の福島における放射性廃棄物に関する地域紛争の実態を把握するため、連携研究者とともに双葉町における調査を実施し、中間貯蔵施設建設予定地とそれを取り巻く実態について把握した。さらに人形峠の実地調査と現地見学会の参加によりより実態把握を深めることができた。また前年度に引き続き、今後の解明すべき論点を他研究者との議論や研究交流の中で検討することに力点を置いた。とくにウラン残土問題の概要について、今後の解明すべき論点についての意見交換を実施した。さらに所在を確認した資料について一部入手し分析を開始した。とくに以下の四つの論点、1廃棄物の量と質,2汚染濃度や不確実性に対する各主体(住民、行政、企業〔動燃〕)の態度の違い,3費用負担額と負担主体、負担方法,4当該土地の所有形態(民有・公有)に着目し、念頭に置きながら双葉町における調査を実施した。こうした今年度の調査及び研究は、福島県双葉町における中間貯蔵施設の建設をめぐる動向を注目しながら、人形峠の事例の政策的教訓を引き出すための分析、という、今後の研究の方向性に向け重要なステップであった。ウラン残土問題に関する、資料所在確認済の文献を一部入手・分析を開始した。また、今後の解明すべき論点などについての検討も、他研究者との共同作業によって深められた。一方、福島県双葉町における中間貯蔵施設の建設の経緯や状況の把握によって新たな論点や分析すべき事象が多くあり、人形峠の事例との比較検討についての論点を絞り切れない部分が多く、次年度以降に研究課題として残された。

(3)放射性廃棄物特有の解決の困難性についての把握。(4)福島の「特定廃棄物」についての事態に対しての政策的示唆の析出、を掲げた。このうち(1)については資料を引き続き検討し、論考に向けて準備を進めた。(2)については、香川県・豊島への調査を実施することで、全量撤去後の現場において継続する汚染の実態や、住民活動に関して知見を得ることができた。(3)(4)については、福島県での現地調査において、中間貯蔵施設の建設をめぐる紛争の実態について知見を得た。これら実態調査と文献検討を踏まえて、研究のまとめに向けた作業を展開することができた。人形峠以外の不法投棄事件に関するフォローアップについて進展させることができた。また福島県における特定廃棄物をめぐる事態についての現状把握と調査を実施することができた。地層処分をめぐる放射性廃棄物の問題における政策的な進展や、特定廃棄物問題における研究の進展についても加味しながら、論点を明確にしたうえで、人形峠ウラン残土問題において精査すべき点をより明確にしながら、資料分析を進めていく。不法投棄事案の分析については、現地調査や資料収集を重ねながら、最近の動向を分析する。(1)18年にわたる人形峠ウラン残土問題の解決過程の全体像を明らかにし、行政、住民、責任企業といった各主体の動向といった詳細まで事実経過を再構成する。(2)人形峠の事案との対比を図るため、不法投棄事案や廃棄物処理施設の建設・立地問題(NIMBY問題)の構図を一定事例を集めながらモデル化する。(3)(1)および(2)の対比から、放射性廃棄物特有の解決の困難性について明確化する。(4)(3)に基づき、福島の事態に対しての政策的示唆を析出する。以上が今後の研究の方向性であるが、特に福島県双葉町における中間貯蔵施設の建設をめぐる動向を注目しながら、人形峠の事例の政策的教訓を引き出すための分析を引き続き実施していく。研究報告などの研究会参加や成果のとりまとめを中心に成果の発信に向けた最終段階にかかわる活動を推進する。対象事例である不法投棄現地調査のみ実施により生じた。データ入力のアルバイト経費および調査出張が一部実施できなかったことによるものであり、全体の進捗とは無関係の繰り越しである。成果報告の予定が次年度以降になったため。次年度以降の現地調査実施によって旅費として使用予定である。
次世代生産システムにおける三次元計測を中心とした測定の不確かさの研究

1.幾何公差を中心とした製品の寸法及び幾何特性仕様及び検証GPS(Geometrical Product Specification)は,自動車関係を含む機械産業を中心とした生産システムにおいて曖昧さをなくし,数学的にきちんと定義された表現を設計,加工,測定を通じて行うことを目指している.GPSの普及が次世代生産システムおよびそのグローバリゼーションでキーとなる技術である.この中で,以下の3つの点が重要な技術となることを明確化した.(1)三次元座標測定機:数学的な取り扱いが容易で三次元的な形状を測定する(2)不確かさ評価:三次元座標測定機を含めた測定とその測定結果における測定の不確かさ評価(3)実際の現場環境への適応方法2.三次元座標計測における測定の不確かさの重要性の評価GUM(計測の不確かさの表現のガイド)が発行されたこともあり,計測における測定の不確かさの評価は国際的に非常に重要になってきている.座標計測では,複雑な三次元形状の座標,位置,寸法の測定が可能である.しかし,このような測定値の不確かさは,測定点の不確かさおよび測点の位置などにより決定されるため簡単に評価できない.(1)三次元座標測定機の校正手法を含めて,校正後の三次元座標測定機の不確かさを評価する(2)形体の形状偏差の影響による不確かさについて,直線形体を対象として区分多項式により形体を表現した場合の形状偏差モデルを構築した1.幾何公差を中心とした製品の寸法及び幾何特性仕様及び検証GPS(Geometrical Product Specification)は,自動車関係を含む機械産業を中心とした生産システムにおいて曖昧さをなくし,数学的にきちんと定義された表現を設計,加工,測定を通じて行うことを目指している.GPSの普及が次世代生産システムおよびそのグローバリゼーションでキーとなる技術である.この中で,以下の3つの点が重要な技術となることを明確化した.(1)三次元座標測定機:数学的な取り扱いが容易で三次元的な形状を測定する(2)不確かさ評価:三次元座標測定機を含めた測定とその測定結果における測定の不確かさ評価(3)実際の現場環境への適応方法2.三次元座標計測における測定の不確かさの重要性の評価GUM(計測の不確かさの表現のガイド)が発行されたこともあり,計測における測定の不確かさの評価は国際的に非常に重要になってきている.座標計測では,複雑な三次元形状の座標,位置,寸法の測定が可能である.しかし,このような測定値の不確かさは,測定点の不確かさおよび測点の位置などにより決定されるため簡単に評価できない.(1)三次元座標測定機の校正手法を含めて,校正後の三次元座標測定機の不確かさを評価する(2)形体の形状偏差の影響による不確かさについて,直線形体を対象として区分多項式により形体を表現した場合の形状偏差モデルを構築した機械産業を中心とした生産システムにおいて曖昧さをなくし,数学的にきちんと定義された表現を設計,加工,測定を通じて行うことが,次世代生産システムおよびそのグローバリゼーションでキーとなる技術である.このような考え方は,ISOを中心にGPS規格として体系化されつつある.この中で,測定においては,数学的な取り扱いが容易で三次元的に複雑な形状を測定するための三次元座標測定機とその測定結果における測定の不確かさ評価が重要となっている.2.座標計測における測定の不確かさの重要性GUM(計測の不確かさの表現のガイド)が発行されたこともあり,計測における測定の不確かさの評価は国際的に非常に重要になってきている.座標計測では,円筒軸と平面のなす角度のような複雑な測定が可能である,しかし,このような測定値の不確かさは,測定点の不確かさおよび測定点の位置などにより決定されるため簡単に評価できない.以下のような視野に立って評価することは独創的であり,次世代生産システムの効率化に大きな影響を与えることができた.●複雑な三次元形状の機械部品が増加し,これに対応できるのは三次元座標測定機だけであることを明確化した.●三次元座標測定機は,複雑でインテリジェントな測定機であるため,不確かさの要因として非常に多くの要素を考慮しなくてはならないことを分析し,評価手法を提案した.●座標測定では,測定戦略が重要な意味を持ち,測定戦略を含めた不確かさが重要であり,測定戦略を含めた不確かさ評価手法を定式化した.GPSは,機械産業を中心とした生産システムにおいて曖昧さをなくし,数学的にきちんと定義された表現を設計,加工,測定を通じて行うことであり,GPSの普及が次世代生産システムおよびそのグローバリゼーションでキーとなる技術である.このような考え方は,ISOを中心にGPS規格として体系化されつつある.この中で,以下の2つの点が重要な技術となることを明確化した.(1)三次元座標測定機:数学的な取り扱いが容易で三次元的に複雑な形状を測定するための三次元座標測定機(2)不確かさ評価:三次元座標測定機を含めた測定とその測定結果における測定の不確かさ評価2.座標計測における測定の不確かさの重要性の評価GUM(計測の不確かさの表現のガイド)が発行されたこともあり,計測における測定の不確かさの評価は国際的に非常に重要になってきている.座標計測では,複雑な三次元形状の座標,位置,寸法の測定が可能である.

しかし,このような測定値の不確かさは,測定点の不確かさおよび測定点の位置などにより決定されるため簡単に評価できない.本年度は特に,以下のような視野に立って不確かさを評価することができた.このような評価は独創的であり,次世代生産システムの効率化に大きな影響を与えることができると考えられる.(1)三次元座標測定機の校正手法を含めて,校正後の三次元座標測定機の不確かさを評価する手法を定式化した.この手法により,校正手法を含めて三次元座標測定機の評価が可能となった.(2)形体の形状偏差の影響による不確かさについて,直線形体を対象として区分多項式により形体を表現した場合の形状偏差モデルを構築した.このモデル化手法によって,直線形体の測定に伴う不確かさ評価手法を確立した.1.幾何公差を中心とした製品の寸法及び幾何特性仕様及び検証GPS(Geometrical Product Specification)は,自動車関係を含む機械産業を中心とした生産システムにおいて曖昧さをなくし,数学的にきちんと定義された表現を設計,加工,測定を通じて行うことを目指している。GPSの普及が次世代生産システムおよびそのグローバリゼーションでキーとなる技術である.このような考え方は,ISOを中心にGPS規格として体系化されつつある.この中で,以下の3つの点が重要な技術となることを明確化した.(1)三次元座標測定機:数学的な取り扱いが容易で三次元的に複雑な形状を測定するための三次元座標測定機(2)不確かさ評価:三次元座標測定機を含めた測定とその測定結果における測定の不確かさ評価(3)実際の現場環境への適応方法2.三次元座標計測における測定の不確かさの重要性の評価GUM(計測の不確かさの表現のガイド)が発行されたこともあり,計測における測定の不確かさの評価は国際的に非常に重要になってきている.座標計測では,複雑な三次元形状の座標,位置,寸法の測定が可能である.しかし,このような測定値の不確かさは,測定点の不確かさおよび測定点の位置などにより決定されるため簡単に評価できない.本年度は特に,以下のような視野に立って不確かさを評価することができた.(1)三次元座標測定機の校正手法を含めて,校正後の三次元座標測定機の不確かさを評価する手法を定式化した.(2)形体の形状偏差の影響による不確かさについて,直線形体を対象として区分多項式により形体を表現した場合の形状偏差モデルを構築した.このモデル化手法によって,直線形体の測定に伴う不確かさ評価手法を確立した.GUM(計測の不確かさの表現のガイド)が発行されたこともあり,計測における測定の不確かさの評価は国際的に非常に重要になってきている。このような次世代生産システムにおいて測定の不確かさの重要性と本研究グループの研究の位置付けを考えて,本研究では,以下のことを明らかした。・次世代生産システムにおける測定の不確かさの評価方法および効率的な処理処方を確立した。・測定の不確かさの評価方法をより精密化するための評価システムを開発した。・三次元機構に対してナノメートルからメートルオーダまでの評価が可能な体系を構築した。・三次元座標測定機に対するバーチャル測定機の評価を行った.昨年度に開発したバーチャル測定機のプロトタイプを利用して,既存の三次元座標測定機のハードウェアの誤差モデル(バーチャル測定機)を評価した。バーチャル測定機においては,以下の研究開発を行った。
ウエルシュ菌α毒素の生物活性とスフィンゴミエリン分子種代謝の分子生物学的解析

本研究では、中国四川大地震でも多く見られたウエルシュ菌によるガス壊疽の主要な病原因子であるα毒素による細胞膜破壊作用とリン脂質代謝との関係に注目し解析した。α毒素が血中に移行すると高度の溶血を示すことから、赤血球膜破壊作用を指標に検討した。その結果、本毒素は、不飽和脂肪酸を有するリン脂質を特異的に代謝亢進させることにより、血球膜の恒常性の破綻をきたしていることが判明した。また、不飽和結合を有するリン脂質の増加は、細胞膜の不安定化、あるいは、老朽化の指標となることも示唆された。ウエルシュ菌α毒素は、ヒツジ赤血球に作用すると百日咳毒素感受性のGTP結合タンパク質を介して内因性のスフィンゴミエリナーゼを活性化させ、一連のスフィンゴミエリン代謝系の活性化を引き起こすことを報告してきた。そこで、今回、α毒素による溶作用とスフィンゴミエリン分子種の関係について焦点を絞り解析した。α毒素処理赤血球由来セラミドを大腸菌由来ジアシルグリセロールキナーゼでリン酸化後、逆相TLCを用いてセラミド分子種を分離し、各々のバンドをFAB-MS、及び、LC-MS/MSを用いて解析した結果、C24:1-セラミドが特異的に生成亢進していることが判明した。さらに、C24:1-セラミドやC24:2-セラミドは、C24:0-やC16:0-セラミドと比較して、毒素処理赤血球内においてスフィンゴシン、及び、スフィンゴシン1-リン酸へ代謝されやすいことが判明した。従って、本毒処理赤血球内で活性化されるセラミダーゼは、不飽和結合を有するセラミドを特異的に分解していると推察され、さらに、赤血球のターンオーバーに不飽和結合を有するリン脂質の関与も示唆された。次に、ボルトンハンター試薬でラベル化したα毒素、及び、ラフト特異的阻害剤(MβCD)などを用い、コレステロールリッチドメインとして知られ、細胞内シグナル伝達のプラットホームドメインであると報告されている脂質ラフトとα毒素による溶血作用との関係について検討した結果、ラフト中にC24:1-スフィンゴミエリンが少ないにもかかわらず、本毒素は、特異的にラフトに結合し、C24:1-スフィンゴミエリンを分解していることが明らかとなった。ウエルシュ菌α毒素は、ヒツジ赤血球に作用すると百日咳毒素感受性のGTP結合タンパク質を介して内因性のスフィンゴミエリナーゼを活性化させ、セラミドを生成すること、さらに、生成したセラミド分子種のうち、脂肪酸側鎖が飽和であるC24:0-やC16:0-セラミドと比較して、不飽和結合を有するC24:1-セラミドやC24:2-セラミドがスフィンゴシン、及び、スフィンゴシン1-リン酸へ代謝されやすいことを明らかにしてきた。本年度は、生体内に微量しか含まれておらず、市販もされていないC24:2-セラミドを合成し、α毒素による溶血とC24:2-セラミドの関係について解析した。我々のグループは、C24:2-セラミドの化学合成に成功した。さらに、本化合物をヒツジ赤血球に作用させた結果、α毒素による溶血作用を濃度依存的に亢進させ、その効果は、C24:1-セラミドと同様、あるいは、それ以上であった。従って、α毒素による溶血に不飽和結合を有するスフィンゴミエリン分子種が密接に関与することが強く支持された。また、不飽和結合を有するリン脂質の増加は、細胞膜の不安定化、あるいは、老朽化の指標どなることも示唆された。さらに、α毒素の受容体の探索をウサギ好中球、マウスマクロファージ、そして、PC12細胞を用いて行った結果、TrkA受容体(神経成長因子受容体)が本毒素の受容体のひとつであることを見出し報告した。また、NGFは、末梢における炎症を増強することが報告されていることから、α毒素による高度の全身性炎症にTrkAを介するシグナル伝達系の活性化が深く関与していることが推察された。従って、ウエルシュ菌感染症治療にTrkA受容体阻害剤が有効であると考えられる。
国語科教育改善のためのコミュニケーションの発達に関する実証的・実践的研究

国語科授業におけるコミュニケーション能力の発達のありようを捉え、国語科教育改善のための提案授業を実施し、分析した。アンケート班、授業観察班、実験授業班の三グループに分かれ、それぞれの立場からとらえた国語教室におけるコミュニケーションについて考察を行った。(1)アンケート班実践者に対するアンケート(児童・生徒のコミュニケーション能力をどのようにとらえ、想定しているか)を集約し、話し合い学習を向上させるためには、共同性(話し合いの参加者が相互の能力の伸長を図る意識を持つこと)が重要だとの見解を得て、実験授業班に対する仮説導出の基礎的な理論を提供した。(2)授業観察班実験授業とは立場を異にする授業の自然観察を通して、国語教室コミュニケーションにおける問題点を指摘した。主に、教師と児童とが水平的に位置に立たず、教師を中心とした権力構造的な体制が整えられ、継承されていることの弊害の大きさを指摘した。(3)実験授業班小学校4年生、5年生と続けてきた実験授業の集約として、小学校6年生の実験授業を計画・実施し、計8時間に対する細密な分析を行った。読書会という読みの授業の形式をとりつつ、そこにおける話し合いに対して学習者がどのようにメタ認知を働かせるか、そのメタ認知が話し合いの活性化、話し合い能力の伸長にどのようにかかわるかを把握し、考察を加えた。最終的に、この6年生の実験授業を提案授業と位置づけ、授業方法の提案を行うとともに、4年生から6年生のすじみちを再検討し、コミュニケーション能力の発達に関する見解をまとめた。まず国語科教育における言語コミュニケーション能力の発達を解明し、その科学的基礎を基にした従業を構想するために、コミュニケーション理論自体の考究に取り組んだ。その結果、音声言語コミュニケーションを中心とした研究が進んでいることが判明し、その研究の動向に合わせて、研究組織の改変を行った。従来の、文学、説明文、文章表現、音声という4領域については、分析する授業の領域としてとらえることにした。研究分担班として、(1)国語科授業の自然観察によるコミュニケーション能力の解明班(自然観察班)、(2)仮説的理論に基づく実験授業によるコミュニケーション能力の解明班(実験授業班)、(3)アンケートによる教師の子どもに対するコミュニケーション能力の実態解明班(アシケート班)、(4)インタビューによる教師自身のコミュニケーション能力観の解明班(インタビュー班)を設け、授業観察、研究会合を重ねながらそれぞれの分担を進めた。その結果、(1)自然観察班は、山口県と岡山県で授業の自然観察を行い、そのビデオ記録を分析し、コミュニケーショシのありようをとらえた。(2)実験授業班は、福岡県小倉市の授業を設計し、その実験的授業を実施してもらった。その結果を分析し、実験仮説に基づく授業のありようをとらえた。(3)アンケート班は、研究会合を重ねアンケートとして効果が期待できる内容を整備し、近畿圏の国語教師40名に対して試行的に実施し、分析を行った。(4)インタビュー班は、広島県の教師経験者に試験的に実施し、フレームを整備した後、山口県と岡山県で行った自然観察班の授業の授業者に対するインタビューを行い、そのビデオ記録を分析した。これを集約し、第二年度の実施計画を整備した。国語科授業におけるコミュニケーション能力のありようをとらえるために、音声言語にしぼって(1)国語科授業の自然観察(自然観察班)、(2)国語科授業の実験的実施(実験授業班)、(3)国語教師に対するアンケート(子どものコミュニケーション能力の捉え方)・インタビュー(教師自身のコミュニケーション観)に分かれて観察・作業・分析を行った。(1)自然観察班=小学校1年「大きなかぶ」、小学校6年「やまなし」、中学校「報道写真」の授業(第一年度実施)について、教師の働きかけによる学習者間のコミュニケーションの変化・変容を中心にコミュニケーション活動の実態を分析した。指導者と学習者の上下関係や指導者の方向付けによりかなり大きな変化が起きることを見出した。(2)実験授業班=北九州市の小学校で5年生を対象に、「読書会をしよう」という単元で聞く・話すを中心としたコミュニケーションに関する実験的授業を実施した。

10時間の授業を通して、聞く能力に大きな伸びが見られたことが確認された。また聞く意識・自覚、方法習得には個性が見られること、集団内のコミュニケーションルールの確立など、いくつかの特徴的な事実が把握できた。(3)アンケート・インタビュー班=調査紙法による実態調査を行い、一定多数の教師の共通的・平均的なコミュニケーションの意識(子ども観・教師観)をとらえた。特に低学年においては、能力観のばらつきが大きいことが見受けられた。最終的に第三年度に実験授業を行い、コミュニケーション能力の発達を踏まえたカリキュラムの基礎資料を得ることを計画した。国語科授業におけるコミュニケーション能力の発達のありようを捉え、国語科教育改善のための提案授業を実施し、分析した。アンケート班、授業観察班、実験授業班の三グループに分かれ、それぞれの立場からとらえた国語教室におけるコミュニケーションについて考察を行い、最終年度としての集約を行った。(1)アンケート班実践者に対するアンケート(児童・生徒のコミュニケーション能力をどのようにとらえ、想定しているか)を集約し、話し合い学習を向上させるためには、共同性(話し合いの参加者が相互の能力の伸長を図る意識を持つこと)が重要だとの見解を得て、実験授業班に対する仮説導出の基礎的な理論を提供した。(2)授業観察班実験授業とは立場を異にする授業の自然観察を通して、国語教室コミュニケーションにおける問題点を指摘した。主に、教師と児童とが水平的に位置に立たず、教師を中心とした権力構造的な体制が整えられ、継承されていることの弊害の大きさを指摘した。(3)実験授業班小学校4年生、5年生と積み上げてきたクラスを使用し、小学校6年生の実験授業を計画・実施し、計8時間に対する細密な分析を行った。読書会という読みの授業の形式をとりつつ、そこにおける話し合いに対して学習者がどのようにメタ認知を働かせるか、そのメタ認知が話し合いの活性化、話し合い能力の伸長にどのようにかかわるかを把握し、考察を加えた。最終的に、この6年生の実験授業を提案授業と位置づけ、授業方法の提案を行うとともに、4年生から6年生のすじみちを再検討し、コミュニケーション能力の発達に関する見解をまとめた。最終的に、研究成果報告書をまとめた。