hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
触媒機能を有する有機金属化合物

昨年度に引き続き,各種有機遷移金属錯体を合成し,それら新規錯体の構造を確立し,化学反応性に関する研究を行なった.特に配位子として,三級ホスフィンを有する単核錯体,環状チオエーテルを有する錯体, COを有するクラスター錯体について反応性に関する詳細な研究を行なった.パラジウム錯体では炭酸アリル等の有機化合物のC-O結合切断及び生成反応を伴う新反応が見出され(山本),ルテニウムカーバイトカルボニルクラスター錯体ではメチル基,アセチル基,アリル基等の配位子を有し,触媒活性を有する錯体が初めて合成された(山崎).環状チオエーテルを配位子とするモリブデン錯体は窒素分子,酸素分子,アセチレン等の小分子と結合することが見出され(吉田),タングステン錯体に結合した窒素分子はトリメチルクロロシランによりシリル化され,トリメチルシリルアミンを生成することを見出した(千鯛).これらの基礎的研究の成果を参考にしながら,遷移金属錯体を触媒として用いる新反応の開発を行なった.その結果, (1)パラジウム触媒を用いるエノンの一般的合成法が確立され,ステロイド類,プロスタグランジン類の有用な合成法が見出された(辻).(2)コバルトカルボニルとシラン類を用いるフラン及びピラン環を有する化合物を合成する方法を見出し,糖類の新合成法を開発した(村井).(3)ルテニウム触媒を用いるα, β-不飽和カルボン酸の不斉水素化の機構を解明し(高谷),(4)ルテニウム触媒を使用する新しいアミド合成法を開発し,ポリアミド合成へ展開した(村橋),(5)不斉エポキシ化反応を利用する各種の光学活性アリルアルコールの合成と生理活性物質の新合成法の開発に成功した(佐藤).昨年度に引き続き,各種有機遷移金属錯体を合成し,それら新規錯体の構造を確立し,化学反応性に関する研究を行なった.特に配位子として,三級ホスフィンを有する単核錯体,環状チオエーテルを有する錯体, COを有するクラスター錯体について反応性に関する詳細な研究を行なった.パラジウム錯体では炭酸アリル等の有機化合物のC-O結合切断及び生成反応を伴う新反応が見出され(山本),ルテニウムカーバイトカルボニルクラスター錯体ではメチル基,アセチル基,アリル基等の配位子を有し,触媒活性を有する錯体が初めて合成された(山崎).環状チオエーテルを配位子とするモリブデン錯体は窒素分子,酸素分子,アセチレン等の小分子と結合することが見出され(吉田),タングステン錯体に結合した窒素分子はトリメチルクロロシランによりシリル化され,トリメチルシリルアミンを生成することを見出した(千鯛).これらの基礎的研究の成果を参考にしながら,遷移金属錯体を触媒として用いる新反応の開発を行なった.その結果, (1)パラジウム触媒を用いるエノンの一般的合成法が確立され,ステロイド類,プロスタグランジン類の有用な合成法が見出された(辻).(2)コバルトカルボニルとシラン類を用いるフラン及びピラン環を有する化合物を合成する方法を見出し,糖類の新合成法を開発した(村井).(3)ルテニウム触媒を用いるα, β-不飽和カルボン酸の不斉水素化の機構を解明し(高谷),(4)ルテニウム触媒を使用する新しいアミド合成法を開発し,ポリアミド合成へ展開した(村橋),(5)不斉エポキシ化反応を利用する各種の光学活性アリルアルコールの合成と生理活性物質の新合成法の開発に成功した(佐藤).
遅れエトリンガイトの生成によるコンクリート膨張・ひび割れメカニズムの解明

本研究は、セメント・コンクリート硬化体の“硫酸塩劣化"や“Delayed ettringite formation(DEF)"と呼ばれる膨張劣化現象の要因とされている、“遅れエトリンガイト"の生成機構および膨張発生機構について解明することを目標として研究を行った。平成29年度においては、モノサルフェートの前処理乾燥条件および、共存物質が遅れエトリンガイトの生成に及ぼす影響を把握するための検討を行った。具体的には、モノサルフェートおよびケイ酸カルシウム水和物(以下、C-S-H)などを純薬合成し、相対湿度0%、11%、66%の条件の下で乾燥処理を施した。その後、モノサルフェート単体や、モノサルフェート+他水和物(質量比1:1)の配合で、硫酸ナトリウム水溶液を用いた練混ぜ水和を行い、練り混ぜ前後における粉末X線回折によってエトリンガイト生成量を定量した。また、モノサルフェートの結合状態をFT-IRによって評価し、エトリンガイト生成に影響を及ぼす液相pHやCa2+濃度の分析を行った。さらに、試料中のAlの化学形態の評価を行うため、27Al-NMR測定を実施した。得られた成果は下記の通りである。1モノサルフェートは、乾燥湿度の低下に伴ってSO42-の局所的対称性が低下した場合に、エトリンガイトが生成しやすくなることを明らかにした。2モノサルフェートにC-S-Hを共存させた場合、エトリンガイト生成量が顕著に増大することを初めて実験的に明らかにした。C-S-Hの共存によるエトリンガイト生成の促進は、液相pH、Ca2+濃度、化学組成といった指標では整理できなかった。327Al-NMR測定において、C-S-H共存試料にのみC-A-S-Hに由来する4配位Alピークが観測されたため、C-S-HはAlの配位数を変化させることでエトリンガイトの生成を促進しているものと考察した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、セメント・コンクリート硬化体に内在する、または外部環境に由来する硫酸塩の作用によって生じる、“硫酸塩劣化"や“Delayed ettringite formation(DEF)"と呼ばれる膨張劣化現象の要因となる、“遅れエトリンガイト"の生成とその膨張発生機構を、各種水和物の物理化学的性質に基いて解明することを最終的な目標としている。平成28年度においては、1.硫酸イオンと反応してエトリンガイト(以下、Ett)に変化するモノサルフェート(以下、Ms)の乾燥処理が遅れEtt生成量に及ぼす影響、2.Msにケイ酸カルシウム水和物(以下、C-S-H)などの物質を共存させた場合の遅れEtt生成への影響について、主にXRD/Rietveld解析により検討した。また、Ettは1mol中に32molもの水分子を有していることから、加熱脱水および再吸水に伴う水分状態変化と体積変化との関係を検討するため、熱分析および格子定数の算出を行った。1.に関して、Msは110°C程度の強い乾燥条件においては相対湿度66%乾燥と比較して結合水量が低下し、結晶構造が変化するとともに、硫酸イオンを供給すると遅れEttを多量に生成することを明らかにした。2.について、Msに共存物質を混和した場合、C-S-Hを混和したものでは、ほとんどのMsが遅れEttに変化することを明らかにした。特に、C-S-H中のCaO/SiO2モル比が高い場合において、遅れEtt生成量が増大する結果が得られた。さらに3.に関して、110°C乾燥したEttは10mol程度まで水分量が減少するものの、再吸水によって水分量が回復することを明らかにした。また、脱水後は各格子定数が減少し、再吸水に伴って加熱前と同等以上の値になったことから、Ettの保有水分量が体積変化に大きく影響することを示した。まず、モノサルフェートやC-S-Hといった、各種水和物の合成方法を習得し、それらを用いた単純な系によって遅れエトリンガイト生成の現象解明の糸口をつかむことができたことが理由として挙げられる。エトリンガイト生成膨張に関する既往の研究では、セメント硬化体を対象とし、多種の水和物が混合した複雑な系であったことから、エトリンガイトの生成・膨張要因の特定が困難であったが、本研究の合成水和物を用いた単純な系を対象とする手法は、現象解明に有用であることが示された。また、これまで得られていなかったエトリンガイト生成に関する重要な知見を得ることができたことも理由として挙げられる。モノサルフェートの乾燥処理条件、ひいては水分状態によって硫酸イオンとの反応性が異なり、強い乾燥を与えた場合に遅れエトリンガイトの生成量が増大することや、C-S-Hが共存する系において遅れエトリンガイト生成量が劇的に増大すること、またエトリンガイト自体も水分量変化によって体積変化を生じる可能性があることなど、世界で未だ報告されていない新しい知見が得られた。乾燥条件や、共存物質の影響などをいかに定量するかという点に関しては、今後さらに詳細な検討が必要であると考えるが、得られた知見は遅れエトリンガイト膨張現象の解明において重要な役割を果たすものである。

平成29年度においては、モノサルフェートの前処理乾燥条件および、共存物質が遅れエトリンガイトの生成に及ぼす影響を把握するための検討を行った。具体的には、モノサルフェートおよびケイ酸カルシウム水和物(以下、C-S-H)などを純薬合成し、相対湿度0%、11%、66%の条件の下で乾燥処理を施した。その後、モノサルフェート単体や、モノサルフェート+他水和物(質量比1:1)の配合で、硫酸ナトリウム水溶液を用いた練混ぜ水和を行い、練り混ぜ前後における粉末X線回折によってエトリンガイト生成量を定量した。また、モノサルフェートの結合状態をFT-IRによって評価し、エトリンガイト生成に影響を及ぼす液相pHやCa2+濃度の分析を行った。さらに、試料中のAlの化学形態の評価を行うため、27Al-NMR測定を実施した。得られた成果は下記の通りである。1モノサルフェートは、乾燥湿度の低下に伴ってSO42-の局所的対称性が低下した場合に、エトリンガイトが生成しやすくなることを明らかにした。2モノサルフェートにC-S-Hを共存させた場合、エトリンガイト生成量が顕著に増大することを初めて実験的に明らかにした。C-S-Hの共存によるエトリンガイト生成の促進は、液相pH、Ca2+濃度、化学組成といった指標では整理できなかった。327Al-NMR測定において、C-S-H共存試料にのみC-A-S-Hに由来する4配位Alピークが観測されたため、C-S-HはAlの配位数を変化させることでエトリンガイトの生成を促進しているものと考察した。これまでの検討で、モノサルフェートの乾燥処理を110°Cと相対湿度66%として変化させた場合、硫酸イオンとの反応性が大きく異なり、110°C乾燥において遅れエトリンガイト生成量が増大した。モノサルフェートは保有水分量が少ないほど遅れエトリンガイトに変化しやすい可能性が考えられるため、今後はモノサルフェートの乾燥における相対湿度を11%・33%・97%としたものを作製し、遅れエトリンガイト生成におけるモノサルフェートの湿度依存性を明らかにする。また、生成した遅れエトリンガイト自体の性質を評価し、セメント・コンクリート硬化体の膨張現象との因果関係を明らかにする。具体的には、ダイナミックTGの等減量速度測定によって、試料中の水分量や水の結合状態を詳細に評価する。また、水蒸気吸脱着等温線を測定することによって、遅れエトリンガイト中のミクロスケールの細孔構造の変化を把握し、中赤外および遠赤外領域の波長を用いたフーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)によって、特にCa・Al・Siの原子の結合状態の評価を行う。さらに、27Al-NMRによってモノサルフェートやエトリンガイトのAlの配位数およびその存在割合を定量化する。以上の手法を用いて、モノサルフェートおよび遅れエトリンガイトの水分状態や結晶構造変化を評価することによって、乾燥条件の影響およびC-S-H等の共存物質が遅れエトリンガイトに及ぼす影響の定量化を行う。これらの成果を総合して、セメント・コンクリート硬化体中に生成する遅れエトリンガイトによる膨張性状を定量的に評価する手法の確立を目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。
歯科領域からの早期低体重児出産予防システムの構築

本研究では、早期低体重児出産を経験した母親を対象に歯周状態を評価し、早期低体重児出産と歯周病の関連性を疫学的に調査した。また、唾液中の歯周病原細菌の分布を分子生物学的手法によって検討したところ、低体重児出産群における検出総菌数は08菌種であり、その平均は4.67菌種であった。各菌種別の比較では、低体重児出産群においてPorphyromonas gingivalisの検出率が対照群よりも高い値を示した。想定よりも分析対象者数が少なかったため、早期低体重児出産を経験した母親における歯周病原性細菌分布の特異性を現段階で明確にできていないが、今後さらに分析対象数を増やした解析を行う予定である。近年、母親の歯周病と早期低体重児出産との関連が注目され、世界各国にて多くの疫学研究が行われているものの、それを裏付ける明確な研究成果は示されておらず、また、日本人を対象とした大規模研究はなされていない。本研究では、大阪大学医学部附属病院総合周産期母子医療センターとの連携のもと、大規模な対象の分析から「日本人における歯周病と早期低体重児出産」との関連を明確にするとともに、その発生メカニズムについても解明し、歯科的アプローチによる早期低体重児出産予防システムの構築を目標としている。初年度に引き続き、本年度も、疫学調査を行うと同時に、採取したサンプルの分子生物学的解析を行った。大阪大学医学部附属病院総合周産期母子医療センターに出産後の1か月健診のため来院した母親を対象として口腔内診査(歯周精密検査)を行い、医科的な情報(在胎日数と出生時体重)と照合することにより、早期低体重時出産と歯周病の疫学調査を行った。また、母親の唾液をサンプルより細菌DNAの抽出を行い、歯周病原性細菌10菌種に特異的なプライマーを用いたPolymerase chain reaction法を行い、菌種の存在の有無を特定した。現時点では、低体重児出産群における検出総菌数は08菌種であり、その平均は4.67菌種であった。各菌種別の比較では、低体重児出産群において、Porphyromonas gingivalisの検出率が対照群より高い値を示した。早期低体重児出産を経験した母親における歯周病原性細菌分布の特異性を見いだせていないものの、本研究対象全体の検出総菌種数は、一般的な同年代の成人よりも明らかに多いと思われるため、引き続き様々な要因を考慮して分析していく計画である。初年度は、まず、疫学調査およびサンプル採取のプロトコール構築を行った。大阪大学医学部附属病院総合周産期母子医療センターに健診のため来院した母親および関連病院にてパンフレットを配布し、研究協力者を募集した。半年以内に出産を経験し、研究に同意を得られた母親を対象として、歯周精密検査を行い、医科的な情報(在胎週数と出生時体重等)と照合することにより、早期低体重児出産と歯周病の疫学調査を開始した。また、母親の唾液をサンプルとして収集し、細菌DNAを抽出後、PCR法にて歯周病病原性細菌の検出を行った。現在のところ、約50人の母親のデータの収集することができた。このうち、早期低体重児出産を経験した母親は約10人であり、唾液サンプルの解析では、早期低体重児出産を経験した母親において、歯周病原性細菌の検出率が高い傾向が示された。本研究では、大阪大学大阪大学医学部総合周産期母子医療センターとの連携のもと、大規模な対象の分析から「日本人における歯周病と早期低体重児出産」との関連を明確にするとともに、その発生メカニズムについても改名し、歯科的アプローチによる早期低体重児出産予防システムの構築を目標とした。大阪大学大阪大学医学部総合周産期母子医療センターに、出産後の1か月検診のため来院した母親の歯周状態を評価することによって、早期低体重児出産と歯周病の疫学調査を行った。また。唾液をサンプルとして、細菌DNAを抽出後、分子生物学的手法を用いて、歯周病原生細菌に対する分子生物学的解析を行った。

低体重児出産軍における検出総菌数は08菌種であり、その平均は4.67菌種であった。各菌種別の比較では、低体重児出産群において、Porphyromonas gingivalisの検出率が対照群より高い値を示した。これまでの研究成果をもとに、平成26年10月より、マタニティ歯科外来を開設し、妊婦を対象とした歯科相談、口腔衛生指導を行っている。母親の口腔衛生管理の重要性を啓発することによって、生まれてくる子どもの健全な口腔の育成を目指している。小児歯科学出産を経験した母親、特に早期低体重児出産を経験した母親である研究協力者が十分に集まっていないため、構築したプロトコールに基づいたデータ収集とサンプル採取、およびそれらの解析がやや遅れている。作製した研究プロトコールをもとに、早期低体重児出産をを含む、出産を経験した母親のデータ収集及びサンプル採取、およびそれらの解析は順調に進行している。引き続き、疫学調査およびサンプル採取を行い、母集団をさらに増加させる必要があると考えている。今年度は他施設の協力のもと、さらに研究協力者を増やし、早期低体重児出産を経験した母親における歯周病原性細菌分布の特異性を見出し、様々な要因を考慮して分析していきたいと考えている。初年度に引き続き、疫学調査およびサンプル採取を行い、母集団数をさらに増加させる必要があると考えている。そのためには、大阪大学医学部附属病院総合周産期母子医療センターおよび関連する産婦人科病院、大阪大学歯学部附属病院小児歯科診療室において、本研究内容に関するポスター、パンフレットを配布する等、広く社会に研究内容を発信することによって、研究協力者を募る計画である。これらの疫学調査と唾液サンプルの分子生物学的解析によって、母親の歯周病と早期低体重児出産の関連性を認めた場合は、疾患モデルマウスを作製し、また組織学的手法によって、胎児や産科器官への影響を調査する予定である。さらには、出産を予定している母親に歯周治療を行い、歯周治療が早期低体重児出産の発生率に及ぼす影響について介入研究を行う。そして、これらの成果を用いて、歯科的アプローチによる早期低体重児出産予防プログラムの構築を目指したい。母親の歯周病と早期低体重児出産の関連性を認めなかった場合は、母集団のさらに詳細なスクリーニング(問診項目の詳細化)、調査対象者数の増加、または早期低体重児出産の分類の細分化(早産、低体重児出産)等を行い、再度、統計学的解析によって、様々な角度から再検討を行う計画である。研究を進めて行く上で必要に応じて研究費を執行したため、研究協力者数が計画よりも少なく、当初の見込額と執行額が異なった。研究計画に変更はなく、前年度の研究費を含め、当初の予定通りの計画を進めていく。研究を進めて行く上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額は異なったが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費を含め、当初予定通りの計画を進めて行く。
夜行性魚類ハタンポ属の分類学的再検討および形態・分布・生活史の進化

これまでの2年間で鹿児島県本土および種子島から採集したハタンポ属魚類の標本および、日本各地から採集した稀種のハタンポ属の標本から得られた耳石を用いて年齢解析をおこなった。その結果、大型になるユメハタンポやダイトウハタンポでは寿命が20歳前後であるなど、これまでの小型あるいは中型のハタンポ属での研究結果と大きく異なる結果となった。また、鹿児島県で得た個体を用いてミナミハタンポおよびリュウキュウハタンポの産卵期を推定し、沖縄島で得られていた知見と比較して、産卵期が夏季に近く、寿命が長くなる傾向が認められた。2015年度に実施した与那国島における魚類相調査の結果に加え、日本各地の博物館に所蔵された与那国島産の標本と過去の文献調査をおこなった。その結果、与那国島からは現時点で600種が分布することが明らかになった。この結果は書籍として2016年9月に出版され、高い評価を得た。また、これと並行した追加調査により、日本初記録となるウツボ属2種が同島から採集された。与那国島の他にも琉球列島の黒島、トカラ列島平島や奄美大島、与路島、請島、沖永良部島、また台湾の澎湖、金門島、小琉球などで魚類採集調査を実施し、新種や日本初記録種などを含む約2000個を採集し、数多くの成果を得た。これらの採集標本に基づく標本は、2016年度以前に採集した標本とあわせて随時報告をおこなっている。また、3年間にわたり毎月おこなった鹿児島県内之浦漁港で得られた標本を整理し、同港に500種以上が水揚げされることが明らかになるとともに、多くの生鮮写真とともに各種を解説した魚類図鑑を作成中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。1.鹿児島県におけるハタンポ属魚類の生活史に関する研究鹿児島県肝付町の内之浦漁港、笠沙町の笠沙漁港、種子島の3定点からハタンポ属魚類3種を経月的に収集した。ミナミハタンポは一度の調査で0約250個体、ミエハタンポは010個体、リュウキュウハタンポは05個体とミナミハタンポが最も個体数の多い種であることが明らかとなった。採集した標本を研究室に持ち帰ったのち、体長、体重を測定し、生殖腺の外観から雌雄を判別した。その後、各月に最大でも50個体を解剖し、生殖腺の重量から種、月、採集場所毎に生殖腺指数を算出した。その結果、各種の各採集場所における産卵期や最小成熟体長が明らかになるとともに、採集場所の違いによる産卵期の違いやミナミハタンポの二型の間でみられる産卵期の違いが明らかとなった。2.鹿児島県の島嶼域を中心とした標本収集鹿児島県肝付町内之浦漁港に10回(約20日間)、種子島に8回(約25日間)、笠沙町に5回(約5日)、口永良部島、中之島、奄美大島、徳之島、与論島、沖縄島、南大東島、西表島、台湾、フィリピンに各1回(310日)の魚類標本の採集調査をおこない、2500個体以上の標本を採集した。採集個体は同定後、転鰭、写真撮影、固定作業を行い鹿児島大学総合研究博物館の魚類分類学研究室に登録した。これらの過程で、南大東島で採集したハナスズキ属が日本からの標本に基づく初めての記録となったとともに、いくつかの種を鹿児島本土や奄美大島からの初めての記録となった。3.夜行性魚類の夜間の行動沖縄島真栄田岬沖合の調査区域でハタンポ属と同じ夜行性魚類であるイットウダイ科テリエビスの観察調査をおこなった。その結果、ハタンポが日没後1時間で最大1.5 kmもの距離を移動したことに対し、テリエビスではほとんどの時間を半径10 m以内の狭い範囲で過ごすことが明らかとなった。鹿児島県肝付町の内之浦漁港、笠沙町の笠沙漁港、種子島の3定点からハタンポ属魚類を経月的に収集した。標本を研究室に持ち帰ったのち、体長、体重を測定し、生殖腺の外観から雌雄を判別した。また取り出した耳石を琉球大学で解析し、各個体の年齢を明らかにした。その結果、一昨年度までの研究で明らかになった沖縄島におけるミナミハタンポの産卵期と比べ、種子島での産卵期は短く、夏季に近づき、笠沙・内之浦ではそれがより顕著になることが明らかになった。また、年齢も鹿児島本土のものが沖縄島と比べてより高齢であることも示された。宇治群島、奄美大島、喜界島、小笠原諸島母島・父島、口之島、与那国島、マレーシア(クアラトレンガヌ・ビドォン島、ボルネオ島)、上甑島、徳之島、内之浦(毎月13回)の魚類の採集調査をおこない、3000個体以上の標本を採集した。これらの過程で、与那国島で採集したメギス科が日本からの標本に基づく初めての記録となったとともに、いくつかの種を鹿児島本土やトカラ列島、奄美大島、沖縄島からの初記録として発表された。与那国島において5大学合同で魚類相調査を実施した。調査では、県や町などの行政との事前調整を含め、これまでに自身が参加するだけの立場では学ぶことが出来なかった大人数を動かすためのノウハウを学ぶことができた。

また、共通の目標をもったフィールド調査を通じて、大学間の壁を越えた技術的、人間的交流をおこない、同じ舞台で研究する研究者間の信頼関係を築くことができた。このような背景もあり、参加者全員が高いモチベーションで調査を完遂し、わずか1週間の調査で約400種の魚種を採集するにいたった。研究開始当初は、鹿児島のハタンポ科魚類にのみ焦点をあてた研究を実施する予定であった。しかしながら、鹿児島大学においては、鹿児島県のみならず与那国島や小笠原諸島といった琉球列島の広域やマレーシアやフィリピンなど海外にまで広く調査を行う機会に恵まれており、想定よりもはるかに広大なフィールドを舞台とした研究活動をおこなうことができている。また、魚類相研究をはじめとして、ハタンポ科魚類のみならず、他の海産魚類を広く対象とした研究活動を展開する機会が多く、想定していた以上に大きな実績と経験を得ることができている。これまでの2年間で鹿児島県本土および種子島から採集したハタンポ属魚類の標本および、日本各地から採集した稀種のハタンポ属の標本から得られた耳石を用いて年齢解析をおこなった。その結果、大型になるユメハタンポやダイトウハタンポでは寿命が20歳前後であるなど、これまでの小型あるいは中型のハタンポ属での研究結果と大きく異なる結果となった。また、鹿児島県で得た個体を用いてミナミハタンポおよびリュウキュウハタンポの産卵期を推定し、沖縄島で得られていた知見と比較して、産卵期が夏季に近く、寿命が長くなる傾向が認められた。2015年度に実施した与那国島における魚類相調査の結果に加え、日本各地の博物館に所蔵された与那国島産の標本と過去の文献調査をおこなった。その結果、与那国島からは現時点で600種が分布することが明らかになった。この結果は書籍として2016年9月に出版され、高い評価を得た。また、これと並行した追加調査により、日本初記録となるウツボ属2種が同島から採集された。与那国島の他にも琉球列島の黒島、トカラ列島平島や奄美大島、与路島、請島、沖永良部島、また台湾の澎湖、金門島、小琉球などで魚類採集調査を実施し、新種や日本初記録種などを含む約2000個を採集し、数多くの成果を得た。これらの採集標本に基づく標本は、2016年度以前に採集した標本とあわせて随時報告をおこなっている。また、3年間にわたり毎月おこなった鹿児島県内之浦漁港で得られた標本を整理し、同港に500種以上が水揚げされることが明らかになるとともに、多くの生鮮写真とともに各種を解説した魚類図鑑を作成中である。新しい環境における初年度であることから、フィールドでの採集方法や採集場所の確立、人脈の形成に半年は必要だと想定していた。しかし、鹿児島大学総合研究博物館の本村浩之氏をはじめとする、鹿児島大学の関係者の方々や、魚類分類学研究室のメンバーのもつ人脈、経験、知識に加え、鹿児島県の漁業関係者や地元住民のサポートにより、採集方法や採集場所をスムーズに確立することができた。そのため、想定以上のスピードで研究活動を軌道に乗せることが可能であった。また、魚類分類学研究室の主に鹿児島県の島嶼域における魚類相調査に積極的に参加したため、これまでの沖縄県における経験と併せて琉球列島の生物相に対する理解を大幅にすすめることができた。このような経験を積むことは、実験や解析のみを行う研究活動のなかでは得ることのできないことであり、今後の研究活動において重要な能力となると確信している。昨年度まで収集した標本をもとに、解析を中心とした研究活動を展開する予定である。また、これまで調査を実施していなかった甑島列島や台湾での調査を実施し、さらなる標本の集積を遂行する。
昭和時代の食物に関する記述データの保存と食文化史的解析‐新聞・雑誌・書籍‐

日本の昭和時代前半期の食情報の実態と食生活の変容を明らかにすることを目的とし、1927年から1960年までの新聞に掲載された、調理・食品・栄養に関する記事を抽出し、内容を精査した。抽出した記事総数は11,344件(調理5,618件、食品4,092件、栄養1,634件)であった。調理記事は1941年以前と比べて1945年の数年間は激減し、その後増加の傾向を示した。食品記事は外来食品や新品種の紹介など多様化した。19411944年は配給食品の記事が激増した。栄養記事は主に栄養知識や栄養価値の啓蒙であったが次第に戦時栄養学の必要性へと変化した。昭和前半期の食生活は戦争の影響が大きいことを認めた。【目的】本研究課題は、昭和時代の食物および食生活の実態を史実に基づいて明らかにすることを目的とするものである。昭和元年(1926)から高度成長期に至る昭和36年(1961)までを昭和時代前半期と捉え研究に取り組む。特に食生活において変容と発展を遂げた、太平洋戦争後の復興から高度成長期に至る時期の食物および食生活を明らかにする。【方法】本年度は、昭和元年から昭和20年の太平洋戦争終結までのおよそ20年間について調査を行った。東京朝日、読売、北海タイムス、河北新報、神戸又新日報、山陽新報6社の新聞を資料とし、対象期間に掲載された食生活に関する記述を収集した。収集記事を栄養・食品・調理に分類整理し、データ保存を行った。【結果】掲載記事の量および内容は年により様々であった。また社会状況も大きく変化を遂げた時代であったため、昭和20年間を4期に分け、各期における栄養・食品・調理に関する内容をまとめた。収集した件数は、I期:昭和2年5年:食品585件、栄養411件、調理1,603件、II期:昭和610年:食品601件、栄養346件、調理1,313件、III期:昭和1115年:食品387件、栄養252件、調理878件、IV期:昭和1619年:食品979件、栄養275件、調理382件、昭和20年は3項目に分類が困難であったため、これらを含む食関連記事415件であった。以上、食品・栄養・調理および食関連記事合計8,427件の保存データを、現代的手法による検索(年月別・項目およびキーワード別等)が可能なデータベースの作成準備を進めた。【方法】平成21年度に行った調査(昭和元年から昭和20年)に引き続き、本年度は昭和26年までの6年間について調査を行った。東京朝日新聞を資料とし、対象期間に掲載された食生活に関する記述を収集し、収集記事を食品(配給を含む)・栄養・調理・食糧経済・食品衛生・食関連広告・その他に分類整理し、データの保存を行った。【結果】昭和20年の終戦直後から26年までの食関連記事合計3,059件のデータを保存した。これを上記の項目に分類した結果、全記事数に占める割合は、食品30%(内配給に関する記事が13%)、食糧経済22%、栄養3%、食品衛生3%、調理1%、食関連広告35%、その他6%であった。昭和23年から昭和24年にかけて記事数が急激に増加し、中でも食関連の広告記事の掲載が顕著であった。終戦直後から23年までは栄養不足が大きな問題であり質より量の確保が最優先であったが、24年以降は食品の配給制から自由販売となった事に伴い、嗜好品の広告や調理記事の掲載数が増加し、食生活が徐々に回復する兆しが伺えた。保存データを、現代的手法による検索(年月別・項目およびキーワード別等)可能なデータベースの作成準備を進めた。

【方法】平成22年度に行った調査(昭和21年昭和26年)に引き続き、平成23年度は昭和29年までの三年間について調査を行った。東京朝日新聞を資料とし、対象期間に掲載された食生活に関する記述を収集し、収集記事を食品(配給を含む)・栄養・調理・食糧経済・食品衛生・食関連広告・その他に分類整理し、データの保存を行った。【結果】昭和26年から昭和29年までの食関連記事合計3,059件のデータを保存した。これを上記の項目に分類した結果、全記事数に占める割合は、食品30%(内配給に関する記事が13%)、食糧経済22%、栄養3%、食品衛生3%、調理1%、食関連広告35%、その他6%であった。昭和23年から昭和24年にかけて記事数が急激に増加し、中でも食関連の広告記事の掲載が顕著であった。終戦直後から昭和23年までは栄養不足が大きな問題であり、質より量の確保が最優先であった。しかし、昭和24年以降は食品の配給制から自由販売となった事に伴い、嗜好品の広告や調理記事の掲載数が増加し、食生活が徐々に回復する兆しが伺えた。保存したデータは昨年同様、現代的手法による検索(年月別・項目およびキーワード別等)可能なデータベースとして準備を進めた。本研究課題は昭和時代の食物および食生活の実態を史実に基づいて明らかにすることを目的とするものである。昭和元年から高度成長期に至る35年間の食に関わる事柄について調査研究を行い、データを正確に保存するとともに、当時の我が国の食物および食生活を明らかにすることを目的とした。平成24年度に実施した研究実績に引き続き、平成25年度は昭和32年35年の4年間についてデータ保存を行った。朝日新聞を資料とし、対象期間に掲載された食関連記事を全て抽出した。抽出した全ての記事を食品、栄養、調理、食糧経済、食品衛生、その他に分類・整理した。昭和32年35年までの食関連記事の総数は2,333件であった。その内訳は、昭和32年376件(食品43件、栄養25件、調理120件、食糧経済66件、食品衛生33件、その他89件)、昭和33年615件(食品122件、栄養56件、調理158件、食糧経済160件、食品衛生42件、その他77件)、昭和34年538件(食品57件、栄養78件、調理289件、食糧経済88件、食品衛生21件、その他5件)、昭和35年804件(食品114件、栄養32件、調理265件、食糧経済214件、食品衛生104件、その他75件)であった。本年度収集したデータを昨年度調査した結果(昭和31年以前の保存データ)と比較すると、調理に関する記事の増加が顕著であった。特にテレビ料理番組の連載記事の掲載が増加した。その背景には昭和28年以降のNHKおよび日本テレビ開局によるテレビ契約数の急増があげられる。また、その他の項目に分類したデータとして、給食関連記事および食品表示に関する内容の記事が多く見られた。学校給食の実施に伴う記事が特徴的であった。保存データは昨年度同様に、現代的手法による検索可能なデータベースとして準備を進めた。【目的】本研究課題は、昭和時代の食物および食生活の実態を史実に基づいて明らかにすることを目的とするものである。昭和元年(1926)から高度成長期に至る昭和36年(1961)までを、昭和時代前半期ととらえ調査研究を行う。特に食生活において著しい変容と発展を遂げた太平洋戦争後(昭和20年)の復興から、高度成長期(昭和35年)に至る時期の食物および食生活を明らかにする。【方法】平成23年度に実施した調査に引き続き平成24年度は、昭和30年および31年の2年間について調査した。
余次元の高い葉層構造の研究

余次元の高い葉層構造の研究において、横断的に幾何学的構造をもつ葉層構造は中心的な位置を占める。研究手法としては、葉層構造を直接幾何学的に扱う方法のほかに、特性類と呼ばれる葉層構造から定まるある種の量(不変量)を調べる方法などが存在する。当研究では、横断的に幾何学的葉層構造のうち、まず横断的に複素解析的構造を持つ葉層構造について主に特性類を通じた研究を行った。横断的に複素解析的な葉層のうちある種の条件を満たすものに対しては、Bott類と呼ばれる特性類が定義されるが、これの虚部はすべての横断的に複素解析的な葉層に対して定義される。本年度の研究では、この虚部として与えられる特性類についてその基本的な性質をいくつか明らかにした。特に、その特性類の幾何学的意味の一端を明らかにしたが、この特性類は通常の、すべての葉層構造に対して定義される特性類とも深く関連することから、一般の葉層構造の理解の手がかりになると思われる。また、幾何学的意味が知られている葉層の特性類は現在のところGodbillon-Vey類などほんの一部に限られるが、それ以外の特性類の幾何学的な理解にもつながることが期待される。また、上述の特性類以外にも横断的に複素解析的な葉層構造の特性類は多数存在するが、これらを用いて、ある種の葉層構造の族についてはこれらが決して横断的に複素解析的になり得ないことを示した。
ビーム中性化法によるアルファ粒子計測法の開発

本研究においてはプラズマの自己加熱源となり燃焼を持続させる役割を担うアルファ粒子の磁場中での挙動研究ため、ヘリウム中性粒子ビームにより2個の電子を与えてアルファ粒子を中性化する方法について、ITERのような次期計画において実現可能なシステムとしての基本設計を行い、必要なビーム源開発を行った。特に後者については実機に必要なヘリウムイオンビーム電流(>3A)、ビーム径(2cm)を荷電交換に最適なビームエネルギー(20keV)で得る事に成功し、大電流ビームの正イオンから負イオンへの安定した変換に関わる工学技術と自然飛行を使ったヘリウム中性粒子ビーム生成の原理検証に成功した。DTプラズマに閉じ込められたアルファ粒子はプラズマの自己加熱源となり燃焼を持続させる役割を担うが、そのアルファ粒子の磁場中での挙動を計測する決定的な方法が今だない。ここではヘリウム中性粒子ビームにより、2個の電子を与えてアルファ粒子を中性化する方法について、要素開発とシステムとしての確認を行うことを目標とする。具体的には、1.要素開発として最も重要な能動計測用ビーム源の開発:特に飛行中性化法によりプラズマ透過性の良いヘリウム中性ビームが生成されていることをプラズマ透過実験により確認する、2.多穴電極によるヘリウムビーム引き出しと負イオンへの変換法の開発、3.大型ヘリカル装置LHDにおける能動中性化実験データーを解析し、システムとしての整合性を確認するための原理検証実験を行う、4.候補となる検出器の、耐久テストと中性子誘導信号の絶対値および誘導スペクトルに関する試験データーを取得する、5.以上の結果をもとにITERの実機にたいするシステム設計を行う、ことを目標としている。今年度の成果は以下の通りである。(1)TOF(飛行時間法)によりHe負イオンの自然寿命を利用して中性化するためのテストスタンドの設計を行い、部分的に準備を開始した。具体的にはこの計画の鍵となるHe正イオンとHe負イオン生成用リチウムセルの製作が終了した。現在性能試験実験の準備中である。また、2重荷電変換で生成したHe負イオンを加速管の入り口まで輸送するビーム光学系が重要でありその設計をおこなった。これらは、以下の実機サイズの開発の基礎データとなる。(2)多穴電極によるヘリウムビーム引き出しと中性化法の開発装置については、産業総合研究所の最近の強収束型イオン源について調査を行った.その成果を取り入れれば実機に使用できるHe正イオン源が可能となることがわかった。(3)検出器について、耐放射線性と高温での動作と言う点でダイアモンド検出器が有望であることがわかった。今年度は最近シンポが著しいCVDダイアモンドを使った検出器について調査をおこなった。(4)核燃焼実験計画の進展と最新のビーム技術について調査をおこなった。DTプラズマに閉じ込められたアルファ粒子はプラズマの自己加熱源となり燃焼を持続させる役割を担う。本研究ではヘリウム中性粒子ビームにより、2個の電子を与えてアルファ粒子を中性化する方法について、要素開発とシステムとしての確認を行うことを目標とする。具体的には、1.要素開発として最も重要な能動計測用ビーム源の開発:特に飛行中性化法によりプラズマ透過性の良いヘリウム中性ビームが生成されていることをプラズマ透過実験により確認する2.多穴電極によるヘリウムビームの開発。それを用いた引き出し実験とビーム性能の研究。負イオンへの変換法の開発3.大型ヘリカル装置LHDを用いた能動中性化実験の解析と調査、システムとしての整合性を確認するための原理検証実験4.候補となる検出器の耐久テストと中性子誘導信号の絶対値および誘導スペクトルに関する試験データーを取得する5.以上の結果をもとにITERの実機に対するシステム設計を行うことを目標としている。(1)TOF(飛行時間法)によりHe負イオンの自然寿命を利用して中性化するためのテストスタンドの建設を行った。このテストスタンドにはHe正イオンと荷電変換リチウムセル、イオン分離器が高電圧(150keV)スタンドに格納されるため、高圧ステージを購入する予定であったが、この仕様は実験しながら随時改良を重ねる必要があるため、いくつかの部品に分割し個別に設計し製作が終了した。(2)TOF(飛行時間法)により中性化されたビームにある準安定状態成分を測定するための原理実証用プラズマ装置の設計し製作が終了した。(3)実際に核燃焼実験で用いることを想定し実機サイズの多穴電極によるヘリウム性イオン源の設計と製作をおこなった。鍵となる熱負荷の問題については将来の開発要素を取り込める設計とした。(4)ITER中央チームに研究者を派遣し本特定領域で概念設計が進んでいる計測システムに関して実機への整合性についてCAD上での検討を行った。(5)昨年度と今年度の研究成果についていくつかの論文を執筆し、またいくつかの国際会議で発表を行った。

DTプラズマに閉じ込められたアルファ粒子はプラズマの自己加熱源となり燃焼を持続させる役割を担う。本研究ではヘリウム中性粒子ビームにより、2個の電子を与えてアルファ粒子を中性化して計測する方法について、要素間発とシステムとしての確認を行うことを目標とする。具体的には、(1)要素開発として最も重要な能動計測用中性ビーム生成法の原理検証、(2)実機サイズの多穴電極によるヘリウムビームの開発、(3)能動中性化実験の解析と調査、(4)、候補となる検出器の検証、(5)ITERの実機に対するシステム設計を行う。この内、(4)、(5)については昨年度までの研究で定の見通しを得たので、今年度は(1)と(2)に集中して研究を行い、以下の成果を得た。(1)TOF(飛行時間法)によりHe負イオンの自然寿命を利用して中性化するためのテストスタンドの建設を行ない、高圧ステージ上の機器が完成した。He正イオンビームを加速しイオン分離器の性能を調査し、ビーム輸送計算と定性的に良い一致が得られた。(2)TOF(飛行時間法)により中性化されたビームにある準安定状態成分を測定するためのレーザー吸収分光システムを使ってホローカソードプラズマ中の準安定状態測定に成功した。(3)実際に核燃焼実験で用いることを想定し実機サイズの多穴電極によるヘリウム性イオン源を核融合科学研究所のビームテストスタンドに取り付け、目標電流を得る見通しを得た。また、負イオンへの変換に必要な強集束性を確認し設計にほぼ近いビーム焦点が得られていることがわかった。(4)昨年度と今年度の研究成果についていくつかの論文を執筆し、またいくつかの国際会議で発表を行った。本研究ではヘリウム中性粒子ビームにより、2個の電子を与えてアルファ粒子を中性化して計測する方法について、要素開発とシステムとしての確認を行うことを目標とする。具体的には、(1)要素開発として最も重要な能動計測用中性ビーム生成法の原理検証、(2)実機サイズの多穴電極によるヘリウムビームの開発、(3)能動中性化実験の解析と調査、(4)候補となる検出器の検証、(5)ITERの実機に対するシステム設計を行う。今年度は以下の成果を得た。(1)昨年度建設したTOF(飛行時間法)によりHe負イオンの自然寿命を利用して中性化するためのテストスタンドにおいて、アルカリガスセルを起動して負イオン生成実験を開始した。負イオン生成効率(>1%)は見かけ上,過去の文献値よりも高く、またアルカリガスセル通過後の正イオン/負イオンのビームプロファイルに強い集束性能があらわれることがわかった。(2)ヘリコン波を使ったシリンダ形状プラズマ生成装置が完成し、TOF(飛行時間法)により中性化されたビームにある準安定状態成分を測定するためのアルゴンプラズマが生成できた。(3)核燃焼実験で用いることを想定し実機サイズの多穴電極によるヘリウム性イオン源において、最適パービアンスが負イオンへの変換に適するエネルギー領域で得られた。
チャネル流における乱流状態の低レイノルズ数極限~壁乱流の起源

乱流の数値解析に従来独立な研究手段として使われてきた「分岐解析理論」と「時間発展スキーム」を相補的に用いて、平行平板間の平衡解を探索した。その結果、低レイノルズ数領域でヘアピン状の渦を有した厳密解を得た。境界層乱流に代表される壁剪断流においてヘアピン状の渦の存在が実験等で観測されてきたが、数値的・理論的にはヘアピン状の渦を有する平衡解の存在は長らく未発見のままであり、今回の解の発見は乱流秩序構造に関する極めて重要な発見だと言える。本研究の主目標は、壁乱流の起源を明らかにするために従来は全く独立な研究手段として用いられてきた分岐解析理論と時間発展スキームを相補的に用いてチャネル流における乱流状態の低レイノルズ数極限に迫ることである。申請初年度にあたる本年度、大容量メモリを積んだ最新の計算サーバを購入し、申請時に設定した4段階の研究目標のうち最初の2目標((1)既に得られている分岐解の精度の確認、(2)分岐解が存在する低レイノルズ数極限を求めること)がほぼ達成された。分岐解が存在する低レイノルズ数はおよそ1000程度であることが分かった。この値はチャネル乱流の層流乱流遷移の植とも関連があり、分岐解の解析が工学的にも有益な情報をもたらすことを示唆する。また以下に挙げる二つの副次的な成果も得られた。一つは従来の分岐解とは対称性の異なる新たな分岐解を得ることにも成功したことである。この分岐解はチャネルを構成する二つの壁間にまたがる大きな循環渦からなり、近年なされている高レイノルズ数における数値計算や実験などでの乱流中の構造に関する報告とも多いに関連がある。これらの結果は2008年度イギリスで開催が予定されている国際学会での発表を予定している。第二に、本研究で購入されたサーバを用いて浸透現象の計算も行った。半透膜をとおした溶液の平衡状態について非一様な応力分布が再現され、浸透流の力学的な理解が得られた。2年目にあたる2008年度は世界同時不況に端を発するメモリ価格の急下落に伴い、64GBのメモリを積んだ最新の計算サーバを比較的安価に購入することができた。この計算機を用いて申請時に設定した4段階の研究目標のうち3目標((3)得られた解の線形安定性の計算)を2009年度に跨り実施中である。この途中経過については既に国際学会などで公表した。2008年度に得られた、最も大きな成果として平面クエット流におけるヘアピン渦解の求解があげられる。平面ポアズイユ流については計算が完了している第2目標((2)分岐解が存在する低レイノルズ数極限を求めること)を、年度中期より平面クエット流に対しても実施していたところ、偶然にも、旧来知られていた解に匹敵するほどの低レイノルズ数で存在する新しい厳密解を得ることに成功した。この解が内包するヘアピン型の渦形状は、従来の解にはなく、また、一般の壁乱流で実験的に古くより確認されていた渦形状に対応しており、流体分野の広くに渡って認められうる重大な発見である。本計画の締めくくりのにあたる2009年度は、当初の計画に付随して、この平面クエット流で得られた解の物理的特性を集中的に調べ、その重要性は国内外の研究会で広く公表することを予定している。本研究の主目標は、従来は独立な研究手段として使われてきた分岐解析理論と時間発展スキームを相補的に用いることで、チャネル流における乱流状態の低レイノルズ数極限に迫ることである。この二つの手法を相補的に駆使する中、前年度、研究途上で平面クエット流におけるヘアピン渦解が得られた。境界層乱流に代表される壁勇断流中においてヘアピン型の渦の存在が実験等で観測されてきたが、数値的・理論的にはヘアピン型の渦を有する平衡解の存在は長らく未発見のままであり、今回の解の発見は乱流秩序構造に関する極めて重要な発見だと言える。本研究の最終年度にあたる2009年度は、主に、このヘアピン渦解の物理的特性を解析し内外に公表することに充てられた。まず第一に、解が存在する最低レイノルズ数を数値分岐解析により高い精度で求め、また、この解が基本平行解から逐次的に分岐する様子について調査した。第二に、得られた解の安定性解析にも着手した。その結果、解は不安定であるものの、不安定固有値の個数は数個程度であることが分かった。

不安定固有値に付随する固有モードは渦の不安定性の性質を表現するので、今後、固有モードの空間的性質を調べることで、ヘアピン渦の崩壊プロセスの理解につながることが期待される。第三に解が持つ渦のトポロジーについて解析を行った。ヘアピン渦のヘッド部分では渦のつなぎかえが定常的に起きてい分かってきた。これらの成果は招待講演を含む国内外の研究会で発表された。
近世以前に構築された京都鴨川水系の水利システムに関する研究

本研究の目的としている「鴨川水系の水利システム」の解明に向けて,本年度は主に,当時の河川整備状況とその整備思想,行政による河川空間管理制度,民間人による河川空間の利用状況をより詳しく探るため,当時の地方新聞記事の記述,京都府立総合資料館蔵の京都府庁文書および京都府議会図書館蔵の議会議事速記録,旧土地台帳及び旧公図の閲覧・複写を行った.その結果,前年度に取り扱った鴨川右岸の先斗町沿岸に加え,北は丸太町橋から南は五条大橋付近までの広域にわたる鴨川河川空間の利用状況が把握された.業種についても,現在一般的な高床納涼席だけでなく.床机納涼席や各種興業等幅広い種類の営業状況を取り扱った.また営業者らによる河川空間への構造物設置状況についても把握し,人々が集い集まる広場的空間利用状況を含む,当時の河川景観を詳細に描き出すことに成功した.更に,河川空間利用者である民間の営業者らと,河川空間の管理者である京都府の間で交わされた使用契約書類の記述を追うことで,当時の河川行政思想を読み取ることにも成功した.特に,当時の鴨川河川敷へのアクセスとして利用されていた竹村屋橋(車道橋)が,河川空間の広場性消失とともにそのアクセス路としての役割を失うに至る過程を確認することが出来た.この竹村屋橋は,往年の鴨川景観論争を生んだ歩道橋のモチーフとなった橋でもあり,その橋の歴史的な位置付けを明らかにしたことは,現代の歴史的景観の価値を議論する上でも重要な意味を持つ成果であると言える.これらの成果について,第6回景観・デザイン研究発表会において,「明治後期の京都鴨川における河川空間の広場的利用に関する研究」の題目で発表し,土木工学の景観系研究者と意見交換を行った.この発表に関しては,土木学会景観・デザイン委員会より優秀講演者賞を授与された.本研究の目的としている「鴨川水系の水利システム」の解明に向けて,本年度は,現地調査および歴史資料の収集とその複写を主に行った.特に,近世の利水関係の村絵図,明治の地籍図や大正11年当時の都市計画地図といった歴史資料の収集,および現地での水路跡の調査の結果,区画整理以前に構築されていた伝統的水利で用いられていた水みちのネットワークの一部を描き出すことに成功し,それらをパソコンの描画関係ソフトを用いて地図化し示した.また,「鴨神社境外上地民家地之図」等の発見・複写により,道路開鑿・区画整理などで現在までに大きく姿を変えてしまった下鴨社家町の土地利用を把握することに成功した.次年度にはこれらの成果を融合させ,京都郊外における灌漑用水と集落での生活用水の共用の実態について考察する予定である.更に,鴨川水利システムに大きな影響を与えたと考えられる,土地区画整理の行われる以前の京都の河川行政の方針を探るため,京都府庁文書,京都府議会の議会議事録を閲覧・複写し,本線を含めた水系管理の実態を把握した.特に明治30年頃の水系沿岸の官有河岸地借使用の利用実態に着目し,当時の河川景観を制度面から復元するという研究アプローチを確立した.その一部は「明治・大正期の納涼床営業者の鴨川官有地利用に関する研究-先斗町三条・四条間を対象として-」として土木学会論文集に投稿し,平成22年度に登載が決定した.本研究の目的としている「鴨川水系の水利システム」の解明に向けて,本年度は主に,当時の河川整備状況とその整備思想,行政による河川空間管理制度,民間人による河川空間の利用状況をより詳しく探るため,当時の地方新聞記事の記述,京都府立総合資料館蔵の京都府庁文書および京都府議会図書館蔵の議会議事速記録,旧土地台帳及び旧公図の閲覧・複写を行った.その結果,前年度に取り扱った鴨川右岸の先斗町沿岸に加え,北は丸太町橋から南は五条大橋付近までの広域にわたる鴨川河川空間の利用状況が把握された.業種についても,現在一般的な高床納涼席だけでなく.床机納涼席や各種興業等幅広い種類の営業状況を取り扱った.また営業者らによる河川空間への構造物設置状況についても把握し,人々が集い集まる広場的空間利用状況を含む,当時の河川景観を詳細に描き出すことに成功した.更に,河川空間利用者である民間の営業者らと,河川空間の管理者である京都府の間で交わされた使用契約書類の記述を追うことで,当時の河川行政思想を読み取ることにも成功した.特に,当時の鴨川河川敷へのアクセスとして利用されていた竹村屋橋(車道橋)が,河川空間の広場性消失とともにそのアクセス路としての役割を失うに至る過程を確認することが出来た.この竹村屋橋は,往年の鴨川景観論争を生んだ歩道橋のモチーフとなった橋でもあり,その橋の歴史的な位置付けを明らかにしたことは,現代の歴史的景観の価値を議論する上でも重要な意味を持つ成果であると言える.これらの成果について,第6回景観・デザイン研究発表会において,「明治後期の京都鴨川における河川空間の広場的利用に関する研究」の題目で発表し,土木工学の景観系研究者と意見交換を行った.この発表に関しては,土木学会景観・デザイン委員会より優秀講演者賞を授与された.