hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
革新的な簡便化皮膚癌遺伝子変異検索法の開発

皮膚癌の治療抵抗性に本質的に関わる遺伝子変化を同定する研究を簡単に行うシステムを以下のように構築した。細胞に強制発現させるとランダムに様々な遺伝子変異を引き起こす遺伝子(AID)をマウスメラノーマ細胞に安定導入する。それをマウスに接種し、抗がん剤や免疫療法で治療を行う。治療に抵抗して増殖した癌細胞を採取、遺伝子変異、発現プロファイルの変化を治療前と比較し、皮膚癌の治療抵抗性に関わる可能性がある多数の候補遺伝子を同定し、解析を進めた。例として、Nupr1の発現上昇が抗がん剤感受性低下に、Timp3の発現量低下がT細胞感受性に関与することが明らかとなり、当システムの有用性も示唆された。平成26年度の研究課題は、1,Activation induced cytidine deaminase(AID)遺伝子をマウス癌細胞株へ安定導入したトランスフェクタントの作製、2,トランスフェクタントにin vitro, in vivoでプレッシャーをかけ、治療抵抗性細胞株を採取すること、3,採取した治療抵抗性細胞株の遺伝子発現プロファイルを元の細胞株と比較すること、であった。まず、マウスB細胞からtotal RNAを抽出、cDNAを合成し、それを鋳型にしたRT-PCRによってAID遺伝子の蛋白コード部位をcDNAの形で単離した。この配列でレトロウイルスベクターを作成し、AID強制発現マウスメラノーマ細胞株B16(B16-AID)を作成した。強制発現前のB16はAIDを発現していないことも確認した。次に作成したAID発現B16メラノーマ細胞株にプレッシャーをかける方法として、B6マウスの皮下に接種してから行うワクチン治療モデル、およびin vitroでの無血清培地培養モデル、を実施した。B6マウスワクチン治療モデルでは皮下接種後にワクチンに抵抗して増殖したB16-AIDの遺伝子発現プロファイルを接種前のものと比較することで、メラノーマの免疫療法感受性(細胞障害性リンパ球感受性)に関与する分子としてTimp3を同定することができた。実際にヒト型のTimp3遺伝子をクローニングしてヒトメラノーマに強制発現すると、in vitro共培養の際のCTL感受性が低下することを証明した。またin vitroでの無血清培地培養モデルでは、メラノーマ細胞の生存に強く関わる分子としてNupr1を同定することができた。実際にヒト型のNupr1遺伝子をクローニングしてヒトメラノーマに強制発現すると、in vitroでの抗がん剤感受性が低下することを見いだした。今後はこれらの分子がヒトメラノーマの治療標的になりうるかの具体的検討、および多数の未解析候補分子を解析すること、である。平成27年度の実施計画は、前年度にメラノーマのT細胞感受性に関わる分子として同定したTimp3、抗がん剤抵抗性に関わる分子として同定したNupr1、それぞれの治療抵抗性に関わるメカニズムを解明することであった。実験の結果、ヒトメラノーマ細胞株に強制発現させたTimp3は、共培養したメラノーマ特異的T細胞の活性を増強させることを様々なT細胞とメラノーマ細胞株を用いて確認した。そしてTimp3は調べ得た限りでは他の共刺激、抑制分子、抗原提示メカニズム、などに影響することなく、直接にメラノーマ特異的T細胞に作用している可能性が示唆された。さらに多数のメラノーマ組織を用いた検討では、Timp3は予後良好群ほど強く発現される傾向が見られた。一方で、Timp3の強制発現はメラノーマ細胞の増殖速度に影響しなかった。以上よりメラノーマ細胞上のTimp3はメラノーマ細胞のT細胞感受性を示唆するバイオマーカーとなりうる可能性が示唆された。またNupr1は同様にヒトヒトメラノーマ細胞株に強制発現させた場合、その抗がん剤感受性を低下させる事を複数のヒトメラノーマ細胞株を用いて確認できた。これも同様にNupr1がヒトメラノーマ細胞の抗がん剤感受性を示唆するバイオマーカーとなりうる可能性を示唆する結果である。さらに、Timp3の発現レベルを上昇させることでメラノーマの免疫療法感受性を増強させ、Nupr1を阻害する事で抗がん剤感受性を増強させる、という治療戦略に結びつけることも可能と考えられた。今回の研究課題を進めるための最も基本的な部分であるマウスAID遺伝子の単離、ウイルスベクターへの挿入、各種マウスがん細胞株への導入システムの確立、を達成できた。まずはマウスメラノーマB16モデルでの実験を開始し、AID遺伝子導入による遺伝子不安定性をもたせることで、in vitroでの過酷な培養用件、in vivoでの癌ワクチン療法それぞれに対する耐性を獲得しやすくなることを確認できた。さらにこれらのプレッシャーをかける前と後で遺伝子発現プロファイルが大きく異なっていること、差異が大きかった遺伝子をヒトメラノーマに強制発現させるとそれぞれのプレッシャーに対する抵抗性が有意に変化すること、が明らかとなった。

メラノーマ以外の腫瘍、癌ワクチンや無血清培養以外のプレッシャー、AID遺伝子強制発現による遺伝子不安定性発現をエクソームシーケンスで確認すること、などの課題は残るが今回新たに試みた実験系によってメラノーマの治療抵抗性に関わる因子を効率よく同定出来ることが分かったため、上記評価とした。皮膚免疫まず研究実績の概要のところで記したTimp3, Nupr1について、それらがメラノーマ治療抵抗性を担うメカニズムの詳細を究明し、阻害方法の開発を行う。次にTimp3, Nupr1以外の多数の候補分子についても、遺伝子単離、ヒトメラノーマ細胞への強制発現、ないしはノックダウン実験などによって、メラノーマ治療における治療標的となりうるか、の検討を進める。さらにメラノーマ以外の腫瘍、癌ワクチンや無血清培養以外のプレッシャー、AID遺伝子強制発現による遺伝子不安定性発現をエクソームシーケンスで確認すること、なども行う予定である。解析すべき遺伝子が複数あるため、本年度内に十分に解析できなかった候補分子の解析を次年度以降に進めるため。残った候補遺伝子のマウス、ヒト型をそれぞれクローニングし、レトロウイルスベクターを作成して強制発現実験を行うために、PCR試薬、トランスフェクション試薬を購入する。またT細胞などの免疫細胞への影響を評価するため、FACS用蛍光抗体、ELISA kit、などを購入する。これらのために、27年度請求額と合わせてしようする。
膀胱癌特異的なマイクロRNAおよび遺伝子発現機序に基づいた病理組織学的診断の確立

膀胱癌においては細胞診および病理組織学的に形態学的診断のみに頼っていることが現状である。治療法としては経尿道的腫瘍切除や膀胱全摘といった外科的治療やBCG膀胱注入療法、集学的な全身化学療法が行われているが、膀胱癌の性質上、多発ないし再発が多く、第二、第三の治療を踏まえた診断マーカーの開発が急務である。microRNA(miRNA)は19-25塩基よりなるnon-coding short RNAで、最近ではmiRNAの発現異常が癌遺伝子や癌抑制遺伝子の発現ネットワークを撹乱し、発癌や進展、転移に深く関与することが明らかとなってきており、miRNAによる種々の遺伝子のエピジェネティックな発現調節機構が注目されている。膀胱癌においてもmiRNAやその標的分子の動態をとらえることで、診断に応用でき、癌細胞の増殖や進展を抑制することが治療戦略や予後改善に応用できる可能性を有する。本研究では尿路上皮に恒常的に発現する分子の一つNACC1が細胞周期のG1期に作用し、膀胱癌の細胞増殖を促進することを明らかにした成果を踏まえ、NACC1を標的分子とするmiRNAの一つ、miR-331-3pがNACC1と同様に細胞老化および細胞周期制御を介して、細胞増殖能を調節していることを確認した。一方で、膀胱癌症例において浸潤癌では免疫組織化学的にNACC1の発現が低下していることがわかり、NACC1およびmiR-331-3pが細胞浸潤能に関与している可能性を考え、浸潤能を検討したところ、miR-331-3pの発現上昇もしくはNACC1の発現低下により、細胞浸潤能が低下することを見出した。引き続きNACC1の機能を細胞増殖における役割について分子レベルで解明し、膀胱癌におけるNACC1の位置付けを明らかにする。膀胱癌細胞株を用いた実験では、NACC1の発現抑制による細胞増殖能のメカニズムについて、細胞周期、アポトーシス、オートファジーなどの機能解析を行ったところ、NACC1は特に細胞周期、細胞老化に関わることを明らかにできた。また、NACC1を標的とするmiR-331-3pの機能解析においても同様の結果が得られ、miRNA-331-3pとNACC1との関連性も示した。さらに、膀胱癌組織を用いた検討では、浸潤性膀胱癌と非浸潤性膀胱癌におけるNACC1の発現の差異を免疫組織化学染色にて検討し、浸潤癌においてNACC1の発現が有意に低いことが明らかとなった。このことから、miR-331-3pとNACC1は細胞浸潤能に寄与することが考えられ、膀胱癌細胞株を用いてin vitroで細胞浸潤能および遊走能を検討したところ、いずれもmiR-331-3pの過剰発現、NACC1の発現抑制にて亢進することが確認できた。TUR-Btもしくは膀胱全摘にて切除された膀胱癌組織について、病理診断学的に浸潤癌、非浸潤癌を抽出し、高異型度と低異型度に分類する。組織からRNAを抽出し、定量的RT-PCR法にてmiR-331-3pを測定する。同様に、尿細胞診で癌と判定された症例につきLBC検体からRNAを抽出し、RTーPCR法でmiR-331-3pを測定する。浸潤性膀胱癌を低分化型癌、扁平上皮分化癌、腺上皮分化癌および神経内分泌分化癌といった分化の特性に着目して分類し、それぞれについて組織中のmiR-331-3p, NACC1,幹細胞マーカーの発現について定量的RT-PC法、免疫組織化学染色法を用いて定量的に評価する。その結果、種々の分子マーカーの発現パターンが腫瘍の細胞形態から予測できるかどうかを検証する。

膀胱癌細胞株を用いた実験では、NACC1の発現抑制による細胞増殖能のメカニズムについて、細胞周期、アポトーシス、オートファジーなどの機能解析を行ったところ、NACC1は特に細胞周期、細胞老化に関わることを明らかにできた。また、NACC1を標的とするmiR-331-3pの機能解析においても同様の結果が得られ、miRNA-331-3pとNACC1との関連性も示した。さらに、膀胱癌組織を用いた検討では、浸潤性膀胱癌と非浸潤性膀胱癌におけるNACC1の発現の差異を免疫組織化学染色にて検討し、浸潤癌においてNACC1の発現が有意に低いことが明らかとなった。このことから、miR-331-3pとNACC1は細胞浸潤能に寄与することが考えられ、膀胱癌細胞株を用いてin vitroで細胞浸潤能および遊走能を検討したところ、いずれもmiR-331-3pの過剰発現、NACC1の発現抑制にて亢進することが確認できた。TUR-Btもしくは膀胱全摘にて切除された膀胱癌組織について、病理診断学的に浸潤癌、非浸潤癌を抽出し、高異型度と低異型度に分類する。組織からRNAを抽出し、定量的RT-PCR法にてmiR-331-3pを測定する。同様に、尿細胞診で癌と判定された症例につきLBC検体からRNAを抽出し、RTーPCR法でmiR-331-3pを測定する。浸潤性膀胱癌を低分化型癌、扁平上皮分化癌、腺上皮分化癌および神経内分泌分化癌といった分化の特性に着目して分類し、それぞれについて組織中のmiR-331-3p, NACC1,幹細胞マーカーの発現について定量的RT-PC法、免疫組織化学染色法を用いて定量的に評価する。その結果、種々の分子マーカーの発現パターンが腫瘍の細胞形態から予測できるかどうかを検証する。
フランスの中等教育における生徒の進路指導とその政策に関する実証的研究-わが国の進路指導との比較研究-

選抜制度に代わるものとしての進路指導の理念と現実を明らかにするために,科学研究費補助金を受けた昭和61年度と62年度にわたり,フランスの教育制度や生徒の進路指導および進路指導に関係ある諸機関・諸委員会などに関する資料などを幅広く収集し,この間,その一部であるがその詳細な内容の分析を行った.そのうち進路指導に係わる理念,制度,その問題点などをいくつかの点に限定して論文にまとめ,また全体にわたる問題については,中間的な成果として論文にして発表した.この研究で明らかにした主な点はつぎのようである.(1)進路指導の理念を確立したランジュヴァン・ワロン改革案について,その分析を行い,進路指導の理念が,教育学的ばかりでなく,広く社会・経済的な観点からも重要な妥当性を持っていることを明らかにした.(2)生徒の進む進路を具体的に図式化して明らかにした.(3)「教授委員会」,「学級委員会」の構成,構成員の役割,生徒の進路に関する討議,審議などについて,その実態の一部を解明した.(4)進路指導は国の教育政策や社会・経済政策と無関係ではありえなく,その観点から,進路指導と学区制度(「学校設置・配置図」)との関係について分析しようとし,その中間的成果をまとめ大学紀要に掲載した.(5)進路指導の理念は十分に認められているが,その理想的な実現は,現実の社会・経済・教育状況の下できわめて困難な状況にある.この理念と現実の乖離については,論文にまとめ学会紀要に掲載された.進路指導については入手困難な生徒の個人情報もあり,今後,その点も含めさらに具体的な究明に努力したい.また比較研究については,わが国の場合の実態把握の段階であるが,できるだけ早く行いたい.近い将来に,研究成果を本にまとめ刊行する予定である.1.フランス政府給費留学中(1977-79)や、この度の科学研究費補助金によって収集したフランスの教育制度・進路指導に関する資料、生徒の進路の勧告を行う「教授委員会」や「学級委員会」に関する資料などについて、詳細な内容の分析を行った。その結果つぎのようなことを明らかにした。(1)進路指導の理念を確立したランジュヴァン・ワロン教育改革案について、その議事録の分析を行い、進路指導の理念が、教育学的ばかりでなく、広く社会・経済的な観点からも重要な妥当性を持っていることを明らかにした。この結果は、フランス教育学会大会(62年11月)において発表した。(2)進路指導によって、生徒がどのような進路を進んで行くかを具体的に図式化して明らかにした。(3)「教授委員会」,「学級委員会」の構成,構成員の役割,生徒の進路に関する討議,審議などについて、その実態の一部を詳細に解明した。(4)進路指導は国の教育政策や社会・経済政策と無関係ではありえなく、その観点から、進路指導と学区制度(「学校設置・配置図」)との関係について分析しようとし、その中間的成果をまとめ大学紀要に投稿した。(4)進路指導の理念は十分に認められているが、その理想的な実現は、現実の社会・経済・教育状況の下できわめて困難な状況にあり、それゆえ、実現していくための具体的な政策努力と制度的整備が必要であることを究明した。この理念と現実の乖離については、論文にまとめ学会紀要に投稿した。2.フランスの進路指導について、さらに具体的な資料および統計資料の収集とその分析につとめ、かなりのものを収集し、分析することができた。3.わが国の進路指導については、実態と問題点の把握に努めた。4.進路指導の基礎となる適性・能力について、非知的な能力を含め、日仏比較を通して、多面的に考察した。選抜制度に代わるものとしての進路指導の理念と現実を明らかにするために,科学研究費補助金を受けた昭和61年度と62年度にわたり,フランスの教育制度や生徒の進路指導および進路指導に関係ある諸機関・諸委員会などに関する資料などを幅広く収集し,この間,その一部であるがその詳細な内容の分析を行った.そのうち進路指導に係わる理念,制度,その問題点などをいくつかの点に限定して論文にまとめ,また全体にわたる問題については,中間的な成果として論文にして発表した.この研究で明らかにした主な点はつぎのようである.(1)進路指導の理念を確立したランジュヴァン・ワロン改革案について,その分析を行い,進路指導の理念が,教育学的ばかりでなく,広く社会・経済的な観点からも重要な妥当性を持っていることを明らかにした.(2)生徒の進む進路を具体的に図式化して明らかにした.(3)「教授委員会」,「学級委員会」の構成,構成員の役割,生徒の進路に関する討議,審議などについて,その実態の一部を解明した.(4)進路指導は国の教育政策や社会・経済政策と無関係ではありえなく,その観点から,進路指導と学区制度(「学校設置・配置図」)との関係について分析しようとし,その中間的成果をまとめ大学紀要に掲載した.(5)進路指導の理念は十分に認められているが,その理想的な実現は,現実の社会・経済・教育状況の下できわめて困難な状況にある.この理念と現実の乖離については,論文にまとめ学会紀要に掲載された.進路指導については入手困難な生徒の個人情報もあり,今後,その点も含めさらに具体的な究明に努力したい.また比較研究については,わが国の場合の実態把握の段階であるが,できるだけ早く行いたい.近い将来に,研究成果を本にまとめ刊行する予定である.
教師の成長をめざす再帰的日本語教育実践研究法の構築

本研究の目的は、現象学の流れを汲む思考法TAE(Thinking At the Edge)を応用した「教師の成長をめざす再帰的日本語教育実践研究法」の構築である。研究期間を通じ、(1)理論モデルの研究、(2)研究法と研究ツールの開発、(3)日本語教師や教育実習生からのデータ収集、(4)「教師の成長」の観点からの効果検証、(5)インターネットサイト「TAEリフレクション」の構築と公開、をおこない、おおむね目的を達成できた。「教師による実践研究による教師の成長」という再帰的循環の創出に一歩を踏み出した。本研究は、ユージン・ジェンドリンが考案した思考法TAE(Thinking At the Edge)を応用した「教師の成長をめざす再帰的日本語教育実践研究法」の構築を目的としている。平成25年度は【理論モデルの策定】【研究ツール「TAEシート」の開発】【効果測定法の検討】をおこなった。【理論モデルの策定】文献調査と研究会参加により情報収集を行い、動的生産的メタファ論を中核とするTAEの理論モデルを策定した。ジェンドリン哲学とマーク・ジョンションらの認知意味論の相違を研究し、ジョンソンらの認知意味論はプライマリーメタファを要素とする原子論を容認するのに対し、ジェンドリンはあくまでもメタファの動的生産性を重視する点に独自性があることを明らかにした。【研究ツール「TAEシート」の開発】TAEは3パートからなるが、パート1の初心者用シート(3枚組)を開発した。パート2では教育実践用のシート使用法を工夫した。パート3では、従来の3枚シートを1枚にした簡易版を作成した。【効果測定法の検討】新シートを用い、大学院生を対象に教育実習の振り返りを行った。平成26年度実施予定であった効果測定を前倒しでおこなった。その結果、TAEを用いた振り返りにより、自己効力感、肯定的自動思考、首尾一貫感覚がゆるやかに上昇することを明らかにした。【研究成果の発表】2013年6月に25TH INTERNATIONALFOCUSING CONFERENCEで「A Conceptual Metaphor in TAE process」と題して、理論モデル策定の成果を発表した。『主観性を科学化する(仮題)』(金子書房)第9章「TAEの理論と実際」を執筆し入稿した。新シートを使用したTAE実践を、10月に2013年度第7回日本語教育学会研究集会で「TAEを用いた教育実習の振り返りによる学びの深まり」と題して発表した。本研究は、TAE(Thinking At the Edge)を応用した「教師の成長をめざす再帰的日本語教育実践研究法」の構築を目的としている。平成26年度は【効果測定法の検討】【「TAEシート」による情報収集】【研究ツール「TAEソフト」の開発】【研究成果の発表】を行う計画であった。【効果測定法の検討】は、前年度調査により、当初予定の質問紙調査では不十分だとわかったため、自由記述、インタビュー、授業(実習を含む)録画、教案収集を行った。【「TAEシート」による情報収集】は、新シート(紙媒体)を開発し、宮崎と北九州で、大学院生と日本語学校教師に実施し意見を収集した。【研究ツール「TAEソフト」の開発】は、収集した意見を反映して「TAEシート」を改訂し、(株)ソフトレイドに依頼し、説明用画面39、作業シート27枚、作業教示27枚からなるウェブサイト「TAEレフレクション」(日本語版)を構築した(一部、準備中ページあり)。これを用いて台北でデータ収集を行った。英語版作成を前倒しで開始し他言語への翻訳も開始した。【研究成果の発表】は、前年度の「メタファの動的生産性」の議論を深め、World Association for Person Centered & Experiential Psychotherapy and Counseling 2014で「Philosophies and practices of bodily knowing」と題し、研究協力者の村里忠之氏と共同発表した。大学院生1名の教育実習の振り返りを「日本語教育への質的研究の貢献ーTAEの3つの使用法ー」と題し、研究分担者の小林浩明氏、研究協力者の近藤朋子氏と共同発表した。また、これを論文にまとめ『主観性を科学化する(仮題)』(金子書房)第12章「実習生は海外日本語教育実習をどのように体験したか」として入稿した。研究期間を通じ、(1)理論モデルの研究、(2)研究法と研究ツールの開発、(3)日本語教師や教育実習生からのデータ収集、(4)「教師の成長」の観点からの効果検証、(5)インターネットサイト「TAEリフレクション」の構築と公開による「再帰的日本語教育実践研究法」の発信をおこない、目的を達成できた。「“教師による教育実践研究"による教師の成長という再帰的循環」の創出に一歩を踏み出した。研究実施計画に照らし、詳細を報告する。平成25年度、26年度はTAEの背景理論モデルを研究し、2つの国際学会で発表した。その成果は、『「主観性を科学化する」質的研究法入門』(金子書房)第10章「TAEの理論と実際」中に執筆し、入稿した。

平成25年度、平成26年度を通じ、理論モデルを踏まえた研究法を、研究ツール「TAEシート」として具体化し、大学院生、日本語教師を対象に実施データを収集しながらシートの改訂を重ねた。収集データは「教師(実習生)の成長」の観点から分析し、「2013年度第7回日本語教育学会研究集会」「2014年日本語教育国際研究大会」で発表した他、前掲書第11章「TAEの研究事例」として執筆、入稿した。シート改訂作業は、平成27年2月、54枚の「TAEシート」がダウンロードできるウェブサイト「TAEリフレクション」(日本語版)の構築、公開として結実した。最終年度の平成27年度は、多言語版、拡張版、解説動画を付加し、「日本語教育実践フォーラム」「日本語教育学会秋季大会」でデモンストレーション等をおこなった。平成28年3月に日本教師学学会で、初任期日本語教師の「TAEリフレクション」を活用した教育実践の振り返り成果を発表した。本研究の目的は、現象学の流れを汲む思考法TAE(Thinking At the Edge)を応用した「教師の成長をめざす再帰的日本語教育実践研究法」の構築である。研究期間を通じ、(1)理論モデルの研究、(2)研究法と研究ツールの開発、(3)日本語教師や教育実習生からのデータ収集、(4)「教師の成長」の観点からの効果検証、(5)インターネットサイト「TAEリフレクション」の構築と公開、をおこない、おおむね目的を達成できた。「教師による実践研究による教師の成長」という再帰的循環の創出に一歩を踏み出した。研究目的の(1)から(5)のうち「(1)哲学的議論をふまえて理論モデルを策定する」は、前年度の「メタファの動的生産性」の議論を深め、国際学会で発表した。「(2)理論モデルに依拠した実践研究法を構築し、『TAEシート』『TAEソフト』の研究ツールを開発する」は、新しい「TAEシート」(紙媒体)を開発した。それを大学院生と日本語教師に実施し意見を収集し、その意見を「TAEソフト」(TAEウェブサイト)の開発に反映させた。(3)国内外の日本語教師や日本語教育実習生に実践研究の実施を依頼しデータを収集する」は、紙媒体を用いて宮崎と北九州で、インターネットを利用して台北で、それぞれデータを収集した。「(4)主に「教師の成長」の観点から効果を検証する」は、大学院生1名のTAEによる日本語教育実習の振り返りを、TAE作業に対するインタビューを挿入しながらおこない、その分析結果を、日本語教育国際研究大会において「日本語教育への質的研究の貢献ーTAEの3つの使用法ー」と題し発表した。「(5)「TAEシート」「TAEソフト」をインターネットで公開し「再帰的日本語教育実践研究法」を発信する」は、2015年2月にウェブサイト「TAEリフレクション」を構築し公開した(一部、準備中のページあり)。当初は、ウェブ上でシートに書き込めるものを計画していたが、個人情報をウェブ上に安全に保管するシステムは莫大な費用を要することが判明したため、ウェブ上からワード版やエクセル版のシートをダウンロードし、日本語教師がそれぞれオフラインで作業し保管できるものに変更した。これによりウェブサイト構築費が圧縮できたため、当初計画にある英語版に加え、中国語版、韓国語版等を作成することとした。
対不正攻撃セキュリティ機能を有する付加プロセッサに関する研究

本研究では、バッファオーバフローの脆弱性を利用したスタックスマッシング攻撃に対する防御を目的として、攻撃の検出機構を備えたマイクロプロセッサアーキテクチャを提案した。プロセッサコアの外部に攻撃検出のための専用プロセッサを設け、その上で動作するソフトウェアを用いて攻撃検出を行うことで、攻撃の検出精度とプログラムの実行性能の両立を可能とした。バッファオーバフローによるスタックスマッシュ攻撃を正確に検出するためのプロセッサアーキテクチャの検討を行なった。ます、命令レベルにおいて、関数呼び出しと関数からの戻りを正確に検出し、それらをモニタリングすることで関数呼び出しの論理的な関係を把握する方式を提案した。C言語のlongimp関数やC++における例外処理(trythrowcatch)に対しても正確に関数呼び出し状況を把握するため、専用のマシン命令を設ける。これにより、誤検出を完全に防ぐことができるので、実際の使用において十分な適用性を有する。また、ピープ領域でバッファオーバフローを発生させて攻撃を行なう場合に備えて、変数領域のメモリへの割り当てのランダム化とその管理方式の検討を行なった。システムアーキテクチャ設計のための予備評価として、一般の応用プログラムを対象に、バッファオーバフローによって問題となり得る分岐命令から最初にシステムコールを行うまでの時間的猶予(具体的には動的な命令数)について、シミュレーションによる評価・調査を行った。本研究では、プログラムの実行を命令レベルでモニタリングすることによって関数の呼び出し関係を動的に把握し、これに基づいて分岐命令の実行の正当性をチェックすることにより、バッファオーバフローを用いたスタックスマッシング攻撃などの不正攻撃を完全に防止するプロセッサアーキテクチャの検討を行なった。C言語のlongjmp関数やC++における例外処理(trythrowcatch)に対しても正確に関数呼び出し状況を把握できる方式を開発したことにより、実用的なプログラムに対して十分に適用することが可能となった。次に、本方式の実装に関する概略設計を行い、小規模なリターンアドレス管理プロセッサをメインプロセッサとは別に設けて、メインプロセッサで実行するプログラムをモニタリングすることとした。また、来年度に予定している性能評価のため、動作サイクル単位でプログラムの実行時間を計測するシミュレータを開発した。本格的な評価は来年度に行うが、ある実用プログラムに対して、防御能力としては不完全ながらも低オーバヘッドで攻撃検出を行う既存の防御方式と比較しても、本方式における防御処理のためのオーバヘッドは極めて小さいことを確認した。スタックスマッシング攻撃に対する防御を目的として、攻撃の検出機構を備えたマイクロプロセッサアーキテクチャを提案した。本アーキテクチャの特徴は、通常のプロセッサ(メインプロセッサ;MP)とは別に攻撃検出のための専用プロセッサ(リターンアドレス管理プロセッサ;RAMP)を設け、RAMP上で動作するソフトウェアを用いて攻撃検出を行う構成にある。RAMPは、MPから分岐命令の実行に関する情報を得て、MPで実行しているプログラムの関数呼び出し状態を管理する。また、バッファオーバフローによって関数からの戻り番地が書き換えられていれば、これを検出してMPに割り込み信号を送出する。MPは、システムコール命令を実行する際に、RAMPからの攻撃検出割り込みが発生していないことを確認することにより、攻撃による被害を未然に防ぐことができる。また、本方式は、C言語のlongjmp関数やC++の例外処理などの非局所分岐に対しても誤検出することなく、スタックスマッシング攻撃を正確に検出することが可能であるため、十分な実用性を備えている。シミュレーションによる性能評価の結果、本方式の適用によるプログラム実行の性能低下は最大でも4.85%に抑えられることを確認した。今日、一般に、セキュリティのために性能を犠牲にするのは止むを得ないとする風潮も見られるが、本研究では、その犠牲を非常に小規模なハードウェア機構であるRAMPの実現コストに求めることにより、セキュリティを維持しながらもプログラム実行の性能低下やソフトウェアの生産性低下を回避することを可能とした。
有線・無線混在時の無線センサ網向け分散ゲートウェイと秘密分散FECによる通信方式

無線センサ網(WSN)は多数の無線センサ端末が受信パケットの転送機能を持つ自律分散型の無線ネットワークである.唯一のシンクを置く既存のWSNのモデルでは,パケットの集中により様々な性能が低下する.本研究では,有線上の外部ユーザのアクセスに対し,分散ゲートウェイを用い,WSNの可用性等が向上する手法を提案した.また,盗聴攻撃への対抗手法とBluetoothを用いたコミュニケーション手法も提案した.平成25年度は,申請当初に予定していた当該年度の研究実施計画について以下のように研究を行った.(1)秘密分散FECを用いた分散転送プロトコル設計ならびに(2)シミュレーションによる評価無線センサネットワークにおいて,送信元ノードと宛先ノードとの結合度を低減し秘密分散法を応用して暗号化データを送信するためには,宛先ノードが正しい送信元ノードから連想されたデータかどうかをチェックし,データを転送する前に送受信ノード間で作成された複数経路を正しく経由しつつデータが到着したかどうかをチェックする必要がある.このようなことを行うために,複数のハッシュ関数を用いるブルームフィルタ(Bloom Filter)と呼ばれるデータ構造を用いた認証機構によりチェックするための手法を提案し,シミュレータで評価した.送信元ノードへのなりすましを防ぐための手法では,送信元ノードの隣接ノード群からなる情報を認証情報として用いることでこれを実現し,中継ノードへのなりすましについては往路上の経路上のノードの隣接ノード情報をブルームフィルタに格納してゆき,宛先ノードで秘密分散法を利用した暗号化を用いて複数の暗号化された(往路の)認証情報として用い,復路上のノードでの隣接ノード情報を順次格納したブルームフィルタの内容とを送信元ノードで比較することにより,経路上になりすましノードが存在するかどうかを判断する.このような手法により秘密鍵や共有鍵を用いることなく分散転送プロトコルの秘匿性が向上することをシミュレーション実験により評価した.本年度は有線・無線混在時の無線センサ網向け分散ゲートウェイと秘密分散FECによる通信方式の複数経路に基づく互いに素なゲートウェイ選択方式の設計とシミュレーション評価について下記の通り研究を推進した.平成25年度で設計、評価を行った手法について、より大規模なネットワークを模擬し、複数の有線や無線ネットワークを経由するため、複数経路手法を拡張し、適切なゲートウェイ選択を行うための選択方式を設計する.既存手法では,経路構築の際、各ノードに木構造をもった制御用のIDを割り当てるDART(Distributed Address Routing)という手法をもとに開発されているが,平成26年度で設計した方式もこの考え方を拡張して用いる.この手法をシミュレーション実験により評価した.提案法では,対象とするネットワークの規模がより大きくなり,多様性も増加してくる.その際に問題となる途中の無線の中継ノードや有線の中継機器に不正なプログラムが仕込まれてしまうことにより,無線では中継データの盗聴,有線では中継データの窃取が発生したり,中継ノード内の鍵が窃取されてしまう可能性があるが,その際の転送データの安全性についてもシミュレーション実験により評価した.その結果,一般に非常に対策が困難な攻撃である盗聴に対しても今年度での提案法が適用可能なことを定量的に確かめた.また,当初計画において無線センサ網のための通信方式として,暗黙のうちに想定していた無線LANなどのコネクションレス型の方式だけではなく,コネクション型のBluetoothなどの使用可能性が見えてきたため,この通信方式の利用についても提案した.今年度の研究結果は国際会議などで発表を行った.今後,当初計画以外の知見についても学術論文にまとめてゆく予定である.本年度(平成27年度)は,平成25年度,平成26年度までで研究を進めてきた秘密分散法に基づくセキュア分散転送を用い,相異なる暗号化データであるシェアの転送方法について,ブルームフィルタならびに分散ゲートウェイを用いたシステムの全体像について示すとともに,ゲートウェイの選定方法やデータ転送の仕方により,転送データの安全性やデータの到達率が異なることを実験的に確かめ,多岐にわたる無線センサネットワークの利用方法により可能な経路の選択方法が異なり,それによって実現できる安全性などについての考察を行った.また,局所的な制御パケットのブロードキャストを用いることで,各ノードがネットワーク全域の接続状態や各ノードの位置情報を持つことなく,無線マルチホップ通信を行う際の盗聴攻撃に対しても有効な手法が実現可能であることを示した.無線マルチホップ通信における盗聴攻撃への対策は,他の手法では,ネットワーク全域の接続状態や送受信ノードの絶対的な位置情報をもつ場合を想定した提案手法が考えられていたが,我々の提案手法ではそのような仮定に基づかなくとも有効な経路制御が可能である.これらの手法やシステムについて,(日本)国内の研究会や国内・海外で開催される国際会議で発表し,一部の手法については評価を得ている.本年度に発表した手法については,考察を進めていき,学術論文への採択などに結びつくよう準備や改良を続けている.また,一部の研究については海外の研究者への紹介を行い,将来的な研究シーズとして共同研究ができるような枠組みが準備できるよう研究を進展させているところである.無線センサ網(WSN)は多数の無線センサ端末が受信パケットの転送機能を持つ自律分散型の無線ネットワークである.唯一のシンクを置く既存のWSNのモデルでは,パケットの集中により様々な性能が低下する.本研究では,有線上の外部ユーザのアクセスに対し,分散ゲートウェイを用い,WSNの可用性等が向上する手法を提案した.また,盗聴攻撃への対抗手法とBluetoothを用いたコミュニケーション手法も提案した.研究の目的で述べた通り,有線・無線混在時の無線センサ網向け分散ゲートウェイと秘密分散FECによる通信方式の複数経路に基づく互いに素なゲートウェイ選択方式の設計について提案・評価し国際会議での論文発表ができている.また,無線端末によるBluetoothの利用についての知見も得られている.情報学平成

25,26年度で推進してきた研究をまとめ,本研究課題の全体的な強調動作についてシミュレーション実験を行う.本研究を進めてゆくにあたり,無線・有線の混在環境を作り出しシミュレーションを行う必要があるが,まずは,すべてを無線と考え,有線部分は無線のシミュレーションパラメータを有線のものと同等になるようパラメータの設定を行う.当初,平成26年度で計画していた分散ハッシュテーブル技術の導入については,平成27年度以降も引き続き設計に反映させてゆく.また,平成26年度で明らかになってきたBluetoothの利用についても本研究課題に反映させ,研究を推進してゆく方針である.ブルームフィルタ(Bloom Filter)と秘密分散法,ならびにセキュア分散データ転送手法を組み合わせた分散転送プロトコルを提案することにより,この手法がデータ転送時の秘匿性が向上することを明らかにできた.これらを含め,雑誌論文7件(このうち国際会議論文6件)を公表することが出来ているため.平成26年度の科研費の研究はシミュレーション実験の実施により評価結果を得ているが,Bluetoothの利用など想定外の研究課題などが見つかり,予定していた旅費や別刷代などの一部が未使用となったため.また,旅費などが当初の想定より安価となったため.秘密分散FECを用いた分散転送プロトコル設計について引き続き検討し,中間ノードでの格納情報を安全に格納し参照するための手法の提案を行う.また,研究全体として提案するプロトコルのパケットロス耐性などを計測し評価する予定である.平成27年度は3年にわたる本研究の最終年度となり,研究結果のまとめなどを行う際の促進のための発表や情報収集,ならびに研究成果を発表するための旅費,さらに学術論文などへのまとめや採択された場合などの別刷代への支払いなどに使用する予定である.平成24年度から2年間にわたる期間の研究として採択された電気通信普及財団研究調査助成,ならびに平成25年度総務省情報通信開発推進制度ICTイノベーション創出型開発(フェーズI)の採択により,研究費に若干の余裕が生じたため.次年度である平成26年度は3年間を予定している本研究の2年目にあたるため,提案手法の骨格を固めるためのシミュレーションプログラム作成のための謝金や,研究成果を公表したり国内外の研究者との議論を通じて研究内容を深めてゆくための旅費などに使用することを計画している.
自閉症モデルマウスを用いて解明する聴覚性情動反応の調節機構

本研究の目的は、音に対する情動反応の調節の基盤となる神経回路およびその作動機序を解明することである。そのために、H28年度には、特定の音に対する過剰な恐怖反応が見られることが知られている自閉症に着目し、自閉症モデルマウスのひとつであるBTBR T+tf/Jマウス(BTBRマウス)を用いた実験系の構築を行った。その結果、二音弁別恐怖学習課題において、コントロールであるB6マウスで見られる安心行動(恐怖刺激と関連付けていない音に対する特異行動)がBTBRマウスでは見られないことが明らかになり、H29年度第40回日本神経科学大会にて報告した。さらにH30年度には、マウスの二音弁別恐怖学習課題において見られる安心行動に関する論文を投稿し、現在改訂中である。またH29-30年度には、B6マウスを用いた情動反応調節の基盤となり得る神経回路の探索を行ってきた。その結果、我々が以前同定した島皮質聴覚応答領域からの神経連絡がある島皮質後部領域から、情動・自律神経反応の制御中枢である扁桃体・視床下部などの脳領域への並列回路の存在を明らかにし、H30年度第41回日本神経科学大会および第5回生物音響学会にて発表した(現在論文投稿準備中、2019年度国際学会発表決定)。島皮質から情動中枢への皮質下神経回路の並列構造を見出し、その構造から当回路の役割に関する新たな仮説が導き出された。これにより、機能解析へ研究が展開しており、順調に推移していると評価できる。今後は、同定した島皮質神経回路の情動制御における役割を明らかにし、これまでの解剖学的な知見と合わせて論文投稿というかたちで本プロジェクトを終了する計画である。本研究の目的は、聴覚刺激に対する情動反応を調節する神経回路を同定し、聴覚性情動反応調節の神経機構を解明することである。自閉症スペクトラム障害(自閉症)では、聴覚刺激に対する過剰な恐怖反応がしばしば見られることから、自閉症モデルBTBR T+tf/J (BTBR)マウスを用いて研究を行うこととした。しかしながら、BTBRマウスにおいて、自閉症に見られるような情動反応調節の異常はこれまでに報告されていなかった。そこで我々は、音弁別恐怖/安全学習課題を用いて、BTBRマウスの条件刺激に対する情動反応を調べた。その結果、対照マウスに見られる安全音に対する安心行動が、BTBRマウスでは見られないことが明らかになった(論文投稿準備中、第40回日本神経科学学会発表予定)。さらに、我々がマウスで同定した島皮質聴覚領域(島聴覚野)からの入力を受ける島皮質領域から恐怖情動の表出を制御する扁桃体中心核への機能的結合を確認した。自閉症モデルBTBRマウスから、これまでに知られていなかった情動反応の異常を発見し、当初の計画通り、次のステップへ進むことが出来ている。その結果、二音弁別恐怖学習課題において、コントロールであるB6マウスで見られる安心行動(恐怖刺激と関連付けていない音に対する特異行動)がBTBRマウスでは見られないことが明らかになり、この安心行動を指標とした実験系の構築を達成することが出来た(第40回日本神経科学大会にて報告済、論文再投稿準備中)。H29年度には、B6マウスを用いた情動反応調節の基盤となり得る神経回路の探索を行った。その結果、我々が以前同定した島皮質聴覚応答領域からの神経連絡がある島皮質後部領域から、情動・自律神経反応の制御中枢である扁桃体・視床下部などの脳領域への複数の出力回路が層特異性を持って存在することが明らかになった(第41回日本神経科学大会にて発表予定、論文投稿準備中)。H30年度は、これらの神経回路の情動反応における役割を明らかにしていく予定である。島皮質から情動中枢への皮質下神経回路が層によって独立していることを見出し、それぞれの回路に選択的に遺伝子導入する方法も既に確立できているため、計画通り、オプトジェネティクスを用いた機能探索に進める状況にある。

その結果、我々が以前同定した島皮質聴覚応答領域からの神経連絡がある島皮質後部領域から、情動・自律神経反応の制御中枢である扁桃体・視床下部などの脳領域への並列回路の存在を明らかにし、H30年度第41回日本神経科学大会および第5回生物音響学会にて発表した(現在論文投稿準備中、2019年度国際学会発表決定)。島皮質から情動中枢への皮質下神経回路の並列構造を見出し、その構造から当回路の役割に関する新たな仮説が導き出された。これにより、機能解析へ研究が展開しており、順調に推移していると評価できる。当初の計画通り、島皮質-扁桃体中心核の神経回路に焦点を当て、正常マウスを用いて本神経回路の活動を操作することにより、本回路の情動行動おける役割を明らかにしていく。H29年度に確立した島皮質の回路選択的遺伝子導入により、オプトジェネティクスを用いて同定した各神経回路の情動行動における役割を明らかにしていく。今後は、同定した島皮質神経回路の情動制御における役割を明らかにし、これまでの解剖学的な知見と合わせて論文投稿というかたちで本プロジェクトを終了する計画である。当初の計画よりやや順調に進行したため、次年度使用額が生じたが、次年度計画において様々な課題が生じることが想定されており、そのための経費に充てたいと考えている。当初想定していたものより少ない実験回数により目標を達成できたため、次年度使用額が生じたが、次年度に難易度の高い実験を予定しており、計画より実験回数を増やす、あるいはアプローチを変更する必要が生じる可能性があるため、その場合に充てたいと考えている。当初想定していたより少ない実験で進捗してきたため次年度使用額が生じたが、新たな仮説にもとづく機能解析の実験を次年度に行うこととなり、その経費に充てたいと考えている。実験に使用するマウスの購入および維持、回路選択的な活動操作に必要なウイルスベクターおよび光刺激用LED、免疫組織化学用の抗体、ジェノタイピング用分子生物学試薬、行動実験装置(共通機器)の利用、共焦点顕微鏡(共通機器)の利用、論文校正・投稿、学会発表に使用する計画である。
クーロンブロッケードを利用した単一2準位系の形成に関する研究

本研究では、量子ドットの有するクーロンブロッケード現象とゼロ次元離散化量子準位を利用して、2重結合量子ドットで人工的な2準位系を1個だけ形成することを目的とした。そのために、GaAs/AlGaAs2次元電子ガス内に、表面ゲート法を用いて単一および2重結合量子ドットを形成しその基礎的な特性を調べた。その結果、量子ドットでは1ケルビン以下の極低温で明確なゼロ次元離散化準位がある場合のクーロンブロッケード特性を観測した。また、2重結合量子ドットでは準位間の共鳴トンネルおよび2重ドット系のクーロンブロッケードを観測し、人工的な2準位系が形成できる可能性を示した。ただし、準位間のコヒーレンスに関しては、明らかにすることができなかった。また、2重結合量子ドットを用いて、2準位系の読み出しの際に重要となる単一電子の検出の基礎実験を行い、電荷数の変化を信号として読みとることができた。以上の表面ゲート法を用いた量子ドットはドットサイズの制限から1Kという極低温でしか動作しない。この動作温度を上げること、ドット間のコヒーレンスが長くなることが期待できる超微細直径を持つカーボンナノチューブを利用して量子ドットを形成することを試み、表面ゲートドットに比べて1桁以上大きな帯電エネルギーや量子化準位間隔を得ることができた。さらに、2重結合量子ドットを形成するプロセスを開発した。クーロンブロッケード効果を用いて人工的な2準位系を形成するために、本研究では半導体結合量子ドットを利用する。本年度は、結合量子ドットを作製する基礎技術を確立し、単一ドットでのクーロンブロッケード特性を測定することにより、単一ドットのパラメータや実験システムのノイズレベル等の評価を行った。これにより、結合量子ドットを形成したときにゼロ次元量子準位が形成されるかどうかを評価した。単一ドットおよび2重結合ドットは、GaA,s/AIGaAsへテロ構造基板上に電子ビームリソグラフィーを用いて金属ゲート形成し、それに負の電圧を印可することにより形成した。単一ドットのクーロン振動のソースドレイン電圧依存性から、電子温度を見積もったところゼロ次元準位間隔よりも温度が高くなっていることがわかり、量子的にはなっていない。現在、配線に高周波遮断フィルタを挿入することにより、温度上昇を抑えることを試みている。古典結合量子ドットで結合の効果を観測するために、一方のドットを単一電子エレクトロメータとして、もう一方のドットの電子数の変化を1個単位で検出することを試みた。その結果、エレクトロメータの電流に結合したドットの電子数変化に対応した電流信号が観測され、結合したドットを流れる電流もエレクトロメータ電流と同時に測定することにより、この信号が電子数変化に対応にすること実験的に確認した。ただし、電子数変化に対応する電流信号はバックグラウンドを構成する浮遊容量を介したクーロン振動に対して小さく、この手法を人工2準位系の電子検出に応用する際の問題点となることがわかった。本年度は、人工2準位系を形成する材料として従来から扱っている表面ゲート法を用いてカリウム砒素2次元電子ガス内に量子ドットを形成する方法に加え、量子ドットとしての単層カーボンナノチューブの電気的特性を測定した。従来の電子線露光法を用いたガリウム砒素系量子ドットでは、形成できるドットサイズがサブミクロンのオーダーであることに比べ、カーボンナノチューブは直径が数ナノメートル程度であるので、人工2準位系材料としてのポテンシャルは非常に高い。実験では、単一の単層カーボンナノチューブの両端の電流端子(端子間隔は250nm)を蒸着し、ギャップの近傍にゲート電極を着けた。室温では、オーミックな特性を示すが低温でクーロンブロッケードによる非線形な電流電圧特性を示し、それがゲート電圧により変調されることがわかった。全体的な振る舞いは、ゼロ次元離散準位が存在する場合の単一量子ドットの振る舞いに非常ににている。現在のところ、トンネル障壁は電極とナノチューブの接続部分に形成されていると想像している。しかし、その高さを制御することができていなく、電極との結合が強い場合も観測されている。さらに、量子ドットとしてのナノチューブにマイクロ波を印可しその応答を調べた。

その結果、マイクロ波の振動電界はソースドレインバイアスに重畳する形で作用し、ナノチューブはこれを古典的に検波することがわかった。このモデルを用いると、マイクロ波照射下のクーロン振動に現れる様々な構造も、電流電圧特性のゼロ次元離散準位による構造を反映していることが、シミュレーションにより確かめることができた。本研究では、半導体材料やカーボンナノチューブ材料を用いて人工原子である量子ドットさらにはそれらを結合して2重結合量子ドットの形成を目指すものである。本研究のこれまでの成果で、単層カーボンナノチューブ上に金属電極を蒸着することで電極とナノチューブ間にトンネル障壁が形成でき、従ってナノチューブの両端に電極を蒸着することにより量子ドットが形成できることを明らかにしてきた。本年度はそのことを利用して、ナノチューブ上に極微なSiO_2を蒸着することでトンネル障壁を形成し、2重結合量子ドットを形成する技術を開発した。そして、以下に示すように結合量子ドットの形成を示唆する電気的特性を得た。まず、これまでの方法でナノチューブ上に電流を流すための金属電極を形成する。この時点でクーロンブロッケード特性を低温で測定し、単一量子ドット的振る舞いを示したデバイスに対して、電子ビーム露光の位置合わせ技術を利用して電流端子間にSiO_2を蒸着する。そして再び低温でクーロンブロツケード特性を測定した結果、クーロンギャップの増大、不規則なクーロンダイアモンドパターンそして負性微分コンダクタンスが観測された。これらは、単一量子ドットの時には観測されていなかったもので、2重結合量子ドットが形成されていることで説明される。本年度はさらに、ナノチューブの微細性を生かすために、電極間隔を極端に小さくした量子ドット構造を作製し、温度に換算して約2000Kもの帯電エネルギーを有する量子ドットを形成することができ、40Kでも明瞭なクーロンブロッケード特性を観測することができた。
地域と大学が連携した産後の母親に対する包括的な食育プログラムの開発に関する研究

本研究では産後の母親の妊娠前からの体重変化と減量希望について把握し、このライフステージの特徴を明らかにすることを目的とした。徳島県下7市町の乳児健診対象者(1ヶ月15ヶ月)の母親1,229名に妊娠前から現在までの体重状況、ボディイメージ図を用いた体型認識、減量希望に関する調査を実施した。その結果、産後の女性では、体重が産前に戻っているにもかかわらず、やせ願望が強いことが明らかになった。また、食事への関心は母親自身だけでなく、子供に対しても高かったが、母親の摂取量については、ビタミン、ミネラルなど平均値で不足している栄養素があった。また、育児に関するサポートについては食への関心、栄養素摂取量と相関は見られなかった。地域の事業や施設に対しては、育児に対する不安や離乳食、母親の食事のレシピに関する指導、市販品の栄養成分表示、託児所の設置など様々な要望が得られた。一方で、自身、子供の食事両方に関心がない等、健康面で将来的に問題をもつリスクが高い母親も存在していた。本研究で得られたデータから、妊娠中から産後まで継続した栄養指導の必要性とともに、食事や育児について、何らかの問題をもった母親のスクリーニングとそれに対応するプログラムの必要性が明らかになった。これは地域の保健事業を妊娠中から産後まで継続して行うことで母子共にフォローする重要性と病院などの連携の必要性を示唆していた。また、産後の母親のニーズ、問題点に対応した教育プログラムの開発が可能になり、今後はその有効性検討が今後の課題である。本年度は産後の母親について食育を行う上で、現状把握と問題点の抽出を行うことを目的とした。徳島県市町村栄養士研修会による協力の下、大学との協議を重ね、調査項目、実施方法を決定し、徳島県下11市町の産後27ヶ月の母親をデータベースから抽出した。抽出した対象者にアンケートを郵送し、調査を行った。対象者へのインフォームドコンセントはアンケートに文書を同封し、調査の趣旨に同意した者のみが返送するようにした。調査に関する作業は大学、市町村栄養士が役割を分担して行った。対象者674名のうち、238名から返送があり、回収率は35.3%であった。対象者の平均年齢は29.8±4.2歳、妊娠前の平均BMIは21.0±3.3であった。出産の経験では初産婦が111名(46.2%)、経産婦が126名(53.3%)であった。妊娠前からの体重増加量では、産後4ヶ月まで減少する傾向が見られた出産後7ヶ月の対象者の平均BMIは21.6±3.4であり、妊娠前と比較して有意な差は見られなかった。産後57ヶ月の対象者では、ボディイメージについて理想のイメージが現実のイメージよりも低かった者は、全体の86.4%であった。BMI≧25の割合は11%であり、全国平均(711%)と差は見られなかった。一方で産後現在のBMIが18.522.0の対象者では79%、BMIが≦18.5の対象者でも53%が減量を希望していた。食事の用意に時間を割いているかについて、育児サポートの有無と関連は見られなかった。自分と子供両方の食事に関心がない対象者は3%であった。対象者の72%が栄養士による個別栄養相談を希望していた。産後の母親では体重が妊娠前に戻っている者が大半であったが、ボディイメージの面ではやせ願望が強く、一般的な同年代の女性と比較しても顕著なことが明らかになった。また、食事への関心については環境によるものよりも本人の意識が大きく影響していると考えられ、この時期の母親への栄養指導(食育)の必要性と有効性が明らかになった。次年度は今回明らかになった問題点を基に、有効な事業計画を開発・実施し、有効性を検討する予定である。本年度は産後の母親について食育を行う上で、前年度に引き続き現状把握と問題点の抽出を行うことを目的とした。徳島県市町村栄養士研修会による協力の下、大学との協議を重ね、調査項目、実施方法を決定し、徳島県下9市町の産後212ヶ月の母親をデータベースから抽出した。抽出した対象者にアンケートと食事調査票を郵送し、調査を行った。対象者698名のうち、294名から返送があり、回収率は42.1%であった。体重が二人新前に戻るのが望ましいと考えられる対象者の平均年齢は30.2±3.9歳、妊娠前の平均BMIは20.6±2.8であった。出産の経験では初産婦が89名、経産婦が95名であった。妊娠前からの体重増加量では、妊娠前と調査時の体重差は0.5±4.0kgであり、有意な差は見られなかった。調査時で肥満(BMI≧25.0)の割合は5.4%と全国平均と比べて低かったが、減量を希望している者の割合は低体重(BMI<18.5)で31.3%、適正体重(18.5≦BMI<25.0)では90.2%と効率であった。