hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
価数振動化合物中不安定酸化数元素の濃度および酸化数決定法の研究

本年度は従来まったく手探りで分析が行われて来たペロブスカイト型混合原子価化合物(高温超伝導化合物)中の銅、ビスマス、鉛などの混合酸化数の決定法を研究した。昨年度まではペロブスカイト型混合原子価化合物でもランタン系やイットリウム系超伝導酸化物のように混合原子価状態を示す元素が銅のみ単独の場合について検討した。一元素のみ混合原子価を示す場合には、沃素滴定を含む酸化還元滴定法と、元素分析法の組合わせで、比較的容易に、いわゆる不安定酸化数の濃度とその酸化数の決定は容易であった。しかしビスマス系超伝導酸化物のように化合物中に混合原子価状態を示す元素が2種類以上ある可能性のある場合には、各元素(各酸化状態)の酸化還元電位が、試料を溶液化し、酸化還元滴定などで分析する場合に問題となる。今年度は研究対象試料としてビスマス系超伝導酸化物(Bi、Ca、Sr、Cu、O)を取りあげた。試料の溶解過程においてBi^<5+>の存在が確認されたため酸化還元溶解法として固体試料をMn^<2+>溶液中で溶解し、Bi^<5+>によるMn^<7+>の酸化反応を応用してBi^<5+>の定量を、Fe^<2+>溶解による還元溶解反応でBi^5+とCu^33+の合量を、全銅、全ビスマスの定量によりBi^<3+>、Cu^2+の定量、算出を行う方法を提案した。本法の欠点としてCu^+の共存はBi^5+、Cu^<3+>を低値とするが、ビスマス系酸化物伝導化合物にBi^<5+>の存在を確認し、Cu^<3+>(イツトリウム系、ランタン系では化学分析上存在確認)はほとんど存在しない事が認められた。また、イットリウム超伝導酸化物とビスマス系のそれについてXPSで得られるO_<一s>スペクトルを比較し、そのプロファイルに大きな差が認められた。これはCu3+の存在状態に関連しているものと考えられる。なおビスマス以外に鉛、タリウムなどの共存はさらに化学分析を複雑にするので研究中である。
植物細胞表層微小管構築におけるアクチン繊維の機能

表層微小管構築におけるアクチン繊維の機能を明らかにするために、微小管アクチン繊維両者に結合するタンパク質の同定を試みた。タバコ培養細胞BY-2プロトプラトストを脱液胞化したミニプロトプラストから細胞質粗抽出液を調製し、タキソ-ル、ファロイジンを加えてチューブリン、アクチンを重合させ遠心によって重合体を回収した。微小管のみを脱重合・再重合させたのち塩抽出によって微小管付随タンパク質分画を得、MonoQカラムによってさらに分画した。一方、チューブリン、アクチンの精製も試み、比較的容易に両者の精製ができた。また、植物アクチンに特異的なモノクローナル抗体も得ることができた。精製した微小管、アクチン繊維を用いて共沈実験を行ったところ、分子量約120kDaおよび90kDaのポリペプチドが微小管、アクチン繊維両者に結合することがわかった。それぞれのポリペプチドをアクチン繊維と混合するとアクチン繊維の束が形成され、束化能を持っていることがわかった。今後、これらのポリペプチドに対する抗体を作製して表層微小管との共存の有無を調べなければならない。一方、トチカガミ根毛における原形質流動に関与するアクチン繊維の構築機構を調べた。細胞表層においてアクチン繊維は微小管と共存しており、微小管を破壊するとアクチン繊維の再配列が起こらなかった。このことはトチカガミ根毛においてはアクチン繊維の配向を微小管が制御していることを示している。トチカガミにおいてもBY-2細胞で見出された結合タンパク質が関与している可能性がある。タバコ培養細胞BY-2を用いて、微小管とアクチンを架橋するタンパク質の検索を行った。同時に、BY-2細胞からの微小管とアクチンの精製法の確立を試みた。ミニプロトプラストを破砕し、遠心して得たextractにtaxolとphalloidinを加え、微小管とアクチンを回収した。この時の沈殿を観察すると微小管とアクチンの共存が見られ、この分画に架橋タンパク質も含まれていることが示唆された。微小管のみを脱重合させ微小管タンパク質を得、さらにチューブリンと微小管結合タンパク質を分離・精製した。アクチンも脱重合後、精製した。精製したチューブリン・アクチンはそれぞれ正常な重合能を保持していた。微小管結合タンパク質をカラムで分画し、微小管、アクチンとの共沈実験を行ったところ、分子量約120,65,90kDaのポリペプチドが微小管、アクチン両者に結合することがわかった。120kDaと65kDaを含む分画はアクチンの束化能も持っていた。アクチンの束はATP添加により消失し、DMAP存在下では消失しなかったことから、アクチンの束化とタンパク質リン酸化の関連が示唆された。120-65kDa分画と微小管、アクチンを混合し、蛍光染色して観察したところ微小管とアクチンの共存が認められた。したがって、この分画に架橋タンパク質が含まれていることが予想された。以上のように今年度はBY-2細胞からの微小管、アクチン、微小管結合タンパク質の精製法が確立され、微小管-アクチン架橋タンパク質同定のための基本的手法が確立できた。タバコ培養細胞BY-2プロトプラストを脱液胞化したミニプロトプラストから細胞質粗抽出液を調製し、タキソ-ル、ファロイジンを加えてチューブリン、アクチンを重合させ遠心によって重合体を回収した。

また、植物アクチンに特異的なモノクローナル抗体も得ることができた。精製した微小管、アクチン繊維を用いて共沈実験を行ったところ、分子量約120kDaおよび90kDaのポリペプチドが微小管、アクチン繊維両者に結合することがわかった。それぞれのポリペプチドをアクチン繊維と混合するとアクチン繊維の束が形成され、束化能を持っていることがわかった。今後、これらのポリペプチドに対する抗体を作製して表層微小管との共存の有無を調べなければならない。一方、トチカガミ根毛における原形質流動に関与するアクチン繊維の構築機構を調べた。細胞表層においてアクチン繊維は微小管と共存しており、微小管を破壊するとアクチン繊維の再配列が起こらなかった。このことはトチカガミ根毛においてはアクチン繊維の配向を微小管が制御していることを示している。トチカガミにおいてもBY-2細胞で見出された結合タンパク質が関与している可能性がある。
在宅高齢者の健康関連QOLに及ぼす運動・スポーツ継続の影響と規定要因に関する研究

在宅高齢者の健康関連QOLに及ぼす運動・スポーツ継続の影響と規定要因を明らかにするために、在宅高齢者776(男性315、女性461)人を調査対象者として、縦断的調査を実施した。調査の結果、595人(76.7%)から回答を得た。回答調査票のうち有効回答の543(男性235、女性308)人を分析対象者とした。在宅高齢者の健康関連QOLの変化(第2回調査QOL-第1回調査QOL)に関連する運動・スポーツ等の要因をステップワイズ法による重回帰分析で分析した結果、以下の結果を得た。1.男性高齢者の健康関連QOLの変化(第2回調査QOL-第1回調査QOL)に関連する運動・スポーツ等の要因は、主観的運動効果(β=0.493、p<0.001)、第1回調査QOL(β=-0.347、p<0.001)、運動必要感(β=-0.204、p<0.01)、主観的運動阻害感(β=-0.132、p<0.05)であった。その重回帰係数はR=0.507(R^2=0.257)であった。2.女性高齢者の健康関連QOLの変化(第2回調査QOL-第1回調査QOL)に関連する運動・スポーツ等の要因は、主観的運動効果(β=0.362、p<0.001)、第1回調査QOL(β=-0.480、p<0.001)、運動必要感(β=-0.222、p<0.01)であった。その重回帰係数はR=0.493(R^2=0.243)であった。平成14年度は,在宅高齢者の健康関連QOLを測定する尺度を作成することを目的として調査と分析を行い,以下の結果を得ると共に,引き続き分析を実施中である.1.在宅高齢者400人(男性200人,女性200人)を調査対象者として,健康関連Q0Lに関するオープンアンサーを実施して,健康関連QOLの構成概念と構成因子を暫定的に予測した.この結果から,(1)WHO/QOL-26,(2)太田らの作成による「地域高齢者のためのQOL質問票」,(3)出村らの作成による「在宅高齢者のためのADL調査票」,(4)SF-36等が既存尺度の中で,健康関連QOL測定尺度として妥当性と信頼性があると判断した.2.上記の4つのQOL尺度の先行研究結果を精査・検討して,(1)WHO/QOL-26,と(3)出村ら作成の「在宅高齢者のためのADL調査票」が在宅高齢者を対象とした健康関連QOL測定尺度の作成に有用であると選定した.3.最終的な在宅高齢者の健康関連QOL測定尺度を作成するために,無作為抽出した在宅高齢者1,200人を調査対象者として,WHO/QOL-26と出村ら作成のADL調査項目を核に追加質問項目及び関連質間項目を加えて質問紙を作成し調査を実施した.4.目下,調査データを項目分析,因子分析等で分析し,在宅高齢者の健康関連QOLの因子構造と質問項目を確定すると共に,併せて共分散構造分析を用いて,健康関連QOLに関連する要因と因果関連を明らかにするための分析を行っている.在宅高齢者の健康関連QOLに関連する運動・スポーツ要因を明らかにするために、在宅高齢者1,600(男性800人、女性800人)を調査対象者として、横断的調査を実施した。

調査の結果、1,024人(64.0%)から回答を得、回答調査票のうち有効回答の842人(男性362人、女性480人)を分析対象者とした。在宅高齢者の健康関連QOLに関連する運動・スポーツ要因をステップワイズ法による重回帰分析で分析した結果、以下の結果を得た。1.男性高齢者の健康関連QOLに関連する運動・スポーツ要因は、ADL(β=0.394、p<0.001)、年齢(β=0.247、p<0,001)、友人のソーシャルサポート(β=0.235、p<0.001)、主観的運動効果(β=0.214、p<0.001)、運動阻害(β=-0.166、p<0.01)、運動実施回数(β=0.169、p<0.01)、年収(β=0.136、p<0.05)であった。その重回帰係数はR=0.684(R^2=0.468)であった。2.女性高齢者の健康関連QOLに関連する運動・スポーツ要因は、主観的運動効果(β=0.437、p<0.001)、ADL(β=0.275、p<0.001)、友人のソーシャルサポート(β=0.166、p<0.05)、年齢(β=0.163、p<0.05)であった。その重回帰係数はR=0.63(R^2=0.409)であった。目下、在宅高齢者の健康関連QOLに関連する運動・スポーツ要因の因果関連を明らかにするために共分散構造分析を用いて分析を行っている。在宅高齢者の健康関連QOLに及ぼす運動・スポーツ継続の影響と規定要因を明らかにするために、在宅高齢者776(男性315、女性461)人を調査対象者として、縦断的調査を実施した。調査の結果、595人(76.7%)から回答を得た。回答調査票のうち有効回答の543(男性235、女性308)人を分析対象者とした。在宅高齢者の健康関連QOLの変化(第2回調査QOL-第1回調査QOL)に関連する運動・スポーツ等の要因をステップワイズ法による重回帰分析で分析した結果、以下の結果を得た。1.男性高齢者の健康関連QOLの変化(第2回調査QOL-第1回調査QOL)に関連;する運動・スポーツ等の要因は、主観的運動効果(β=0.493、p<0,001)、第1回調査QOL(β=-0.347、p<0.001)、運動必要感(β=-0.204、p<0.01)、主観的運動阻害感(β=-0.132、p<0.05)であった。その重回帰係数はR=0.507(R^2=0.257)であった。2.女性高齢者の健康関連QOLの変化(第2回調査QOL-第1回調査QOL)に関連する運動・スポーツ等の要因は、主観的運動効果(β=0.362、P<0.001)、第1回調査QOL(β=-0.480、P<0.001)、運動必要感(β=-0.222、p<0,01)であった。その重回帰係数はR=0.493(R^2=0.243)であった。目下、在宅高齢者の健康関連QOLの変化に及ぼす運動・スポーツ継続の影響と規定要因を明らかにするために、共分散構造分析を用いて分析を行っている。
混合正則化モデリングを軸としたヘテロ生物データ群からの機械学習の研究

正則化モデリングとは,べき乗則やL1ノルムなどの正則化項を評価関数に加えて自然な解を同定する技法であり,混合正則化モデリングとは正則化項を複数組み合わせるモデリングである.本研究の目的は,ヘテロな生物データ群からの予測問題に対して,(1)混合正則化モデリングを軸とした評価関数の設計技法の深化と,(2) (1)の評価関数のための最適化アルゴリズムの構築を行う.以上を通して,大量に蓄積されつつある生物データ群からの予測問題のための機械学習アプローチの方法論的基盤を確立することである.本年度はここ数年集中的に取り組んだ「E3ユビキチン・ライゲース結合部位予測のための崩壊型ギブス・サンプリング・アルゴリズムDegSampler」を発表した.この手法は次の3の特徴を有する.(1)配列モチーフの出現位置の事前情報は通常一様分布であるが,本研究では,タンパク質の各サイトのdisorder値を基にした事前情報を定式化している.これにより,E3ユビキチン・ライゲースの結合部位の予測精度が格段に向上することを確認している.(2)タンパク質配列を構成するアミノ酸残基はそれぞれ特有の化学的特性を有する.とくに,結合部位の既知のコンセンサス・パターンを見ると,各サイトは極性,無極性,正電荷,負電荷で分類できることが分かる.そこで,この特性を数理モデルで捉えた尤度関数を定式化し提案手法DegSamplerの事後確率に組み込んでいる.(3)タンパク質の機能領域に関するデータベースであるELM(Eukaryotic Linear Motif)を用いて,提案手法DegSamplerの性能を網羅的に評価し,既存手法より優れていることを確認している.E3ユビキチン・リガーゼが結合する基質の部位を予測する配列モチーフを推定する崩壊型ギブス・サンプリング・アルゴリズムDegSamplerを提案することが出来た.DegSamplerは次の特徴を有している:(1)アミノ酸の化学特性に基づく尤度関数を有している.(2)モチーフ出現位置の事前分布としてタンパク質配列の各位置のdisordernessを利用することが可能である.(3)崩壊型のギブス・サンプリングであるため計算の効率が高く結果のブレが相対的に少ない.以上の特徴をもつDegSamplerを用いた36個のE3に対する計算機実験を行ったところ,既存手法よりも格段に良い予測精度を得ている.当初の予定通り,ベイズ推定の技法を駆使し,ヘテロな大量生物学的データからの予測手法の開発を行う.この際に,評価関数の設計において,混合正則化を含む様々なモデリングを考察する.正則化モデリングとは,べき乗則やL1ノルムなどの正則化項を評価関数に加えて自然な解を同定する技法であり,混合正則化モデリングとは正則化項を複数組み合わせるモデリングである.本研究の目的は,ヘテロな生物データ群からの予測問題に対して,(1)混合正則化モデリングを軸とした評価関数の設計技法の深化と,(2) (1)の評価関数のための最適化アルゴリズムの構築を行う.以上を通して,大量に蓄積されつつある生物データ群からの予測問題のための機械学習アプローチの方法論的基盤を確立することである.本年度はここ数年精力的に取り組んできた「タンパク質相互作用ネットワークからのタンパク質複合体予測問題」に関して,次の内容の論文を発表することができた.1.予測されたタンパク質複合体の相互の重なりをモデル化した.2. 1を含む評価関数を最適化するサンプリング・アルゴリズムを構築した.3. 2のアルゴリズムを実装し比較実験を行い,その有効性を実証した.相互に重なりあるタンパク質複合体の数理的モデルを提案できたことは成果であり,また,そのような角度も考慮してタンパク質複合体予測問題を考えるべきという結果を得たことは意義深い.しかし,本年度の個別課題として挙げていた「タンパク質複合体の内部構造モデリングに基づくタンパク質複合体予測手法の開発」に関しては,いろいろと試行錯誤したが否定的な結果しか得られなかった.理由としては,次が挙げられる:1.相互排他的な関係にあるタンパク質間相互作用の情報のタンパク質複合体予測問題に対する貢献度が比較的高くないかもしれない.2.相互排他的な関係にあるタンパク質間相互作用の情報のモデル化が不適切だったかもしれない.3.相互排他的な関係にあるタンパク質間相互作用の情報の他に,本問題に有効と思えるゲノムワイドなデータが存在しなかった.正則化モデリングとは,べき乗則やL1ノルムなどの正則化項を評価関数に加えて自然な解を同定する技法であり,混合正則化モデリングとは正則化項を複数組み合わせるモデリングである.本研究の目的は,ヘテロな生物データ群からの予測問題に対して,(1)混合正則化モデリングを軸とした評価関数の設計技法の深化と,(2) (1)の評価関数のための最適化アルゴリズムの構築を行う.以上を通して,大量に蓄積されつつある生物データ群からの予測問題のための機械学習アプローチの方法論的基盤を確立することである.本年度はここ数年集中的に取り組んだ「E3ユビキチン・ライゲース結合部位予測のための崩壊型ギブス・サンプリング・アルゴリズムDegSampler」を発表した.この手法は次の3の特徴を有する.(1)配列モチーフの出現位置の事前情報は通常一様分布であるが,本研究では,タンパク質の各サイトのdisorder値を基にした事前情報を定式化している.これにより,E3ユビキチン・ライゲースの結合部位の予測精度が格段に向上することを確認している.(2)タンパク質配列を構成するアミノ酸残基はそれぞれ特有の化学的特性を有する.とくに,結合部位の既知のコンセンサス・パターンを見ると,各サイトは極性,無極性,正電荷,負電荷で分類できることが分かる.

そこで,この特性を数理モデルで捉えた尤度関数を定式化し提案手法DegSamplerの事後確率に組み込んでいる.(3)タンパク質の機能領域に関するデータベースであるELM(Eukaryotic Linear Motif)を用いて,提案手法DegSamplerの性能を網羅的に評価し,既存手法より優れていることを確認している.E3ユビキチン・リガーゼが結合する基質の部位を予測する配列モチーフを推定する崩壊型ギブス・サンプリング・アルゴリズムDegSamplerを提案することが出来た.DegSamplerは次の特徴を有している:(1)アミノ酸の化学特性に基づく尤度関数を有している.(2)モチーフ出現位置の事前分布としてタンパク質配列の各位置のdisordernessを利用することが可能である.(3)崩壊型のギブス・サンプリングであるため計算の効率が高く結果のブレが相対的に少ない.以上の特徴をもつDegSamplerを用いた36個のE3に対する計算機実験を行ったところ,既存手法よりも格段に良い予測精度を得ている.当初の予定通り,ベイズ推定の技法を駆使し,ヘテロな大量生物学的データからの予測手法の開発を行う.この際に,評価関数の設計において,混合正則化を含む様々なモデリングを考察する.当初の予定通り,ベイズ推定の技法を駆使し,ヘテロな大量生物学的データからの予測手法の開発を行う.この際に,評価関数の設計において,混合正則化を含む様々なモデリングを考察する.次年度使用額が生じた理由は,当初予定していた国際学会での結果発表が実現しなかったからであるが,これは次年度の成果発表の旅費費用として適切に使用する計画である.次年度使用額が生じた理由は,当初予定していた国際学会での結果発表が実現しなかったからであるが,これは次年度の成果発表の旅費費用として適切に使用する計画である.
特異的な配位数を有するカチオンとガラス構造との相関

これまで、ガラスの構造は、対応する結晶の構造を基にして議論がなされてきた。しかし、ガラス融液を冷却して作製するガラスにおいては、熱力学的に安定な結晶の配位数とは異なる構造が存在することが予想される。本研究は、種々の酸化物ガラスを対象として、詳細な構造解析と物性評価を行うことにより、特異的な配位数を有するカチオンの存在を実証し、ガラス構造との相関を明らかにすることを目的とする。
ダイナミックシステム理論を用いた動機づけの発達研究と第二言語学習・指導への示唆

本研究では,近年の第二言語学習に係る動機づけ研究の課題を指摘した上で,それを解決するための新しい枠組みとしてダイナミックシステム理論(DST)を挙げ,その枠組みに基づいて行われた2つの研究を紹介する。研究1では,中高大の合計8年間にわたる英語学習動機づけの変化パターンを検討する。研究2では,大学生の英語学習動機づけの発達的変化を記述するとともに,その変化を生じさせた要因の特定を試みる。本研究全体として,ダイナミックシステム理論の観点から,第二言語学習の動機づけ向上あるいは低下に影響を与える要因について検証する具体的手順を示すとともに,本理論の第二言語習得研究への適用可能性について検討する。本研究課題の目標は,第二言語学習の動機づけが変化・発達するシステムに関して,具体的な視点(モデル)を導き出すことである。そこでは動機づけの向上だけではなく,低下のプロセスも明らかにすることにより,動機づけの変化・発達をより全体的・立体的に捉えることを目指す。このような目標を達成するために,今年度(平成25年度)は異なる発達時期や異なる状況において,より典型的に見られる動機づけの状態を明らかにした上で,動機づけの向上・低下が生じる「変化点」(points of change)の特定を試みた。大学1年生82名を対象とした約半年間にわたる縦断調査の結果から,動機づけが異なる発達的変化を見せた3つのグループの存在が確認された。具体的には,一貫して高い動機づけを保っていた「高動機維持グループ」,調査開始当初の動機づけは中程度だったものの,徐々に動機づけの向上が見られた「動機上昇グループ」,そして調査開始当初は若干の動機づけ上昇が見られたものの,徐々に動機づけの低下が見られた「動機低下グループ」である。さらに,各グループにおいて,動機づけの顕著な変化点を特定するため,繰り返しのある分散分析を行った。その結果,合計10の顕著な変化が認められた(なお,ここでは「顕著な変化」の目安として,サンプルサイズに影響される統計的検定の結果ではなく,effect size(Cohen's d)に着目した)。全体的な傾向として,調査参加者の多くは,英語を勉強しないと不安になる/後悔するといった緊張感やストレスが,英語を学ぶ動機づけのダイナミックな変化に影響を与えていたことが示唆された。本研究課題の目標は,動機づけが変化・発達するシステムに関して,具体的な視点(モデル)を導き出すことである。このような目標を達成するために,今年度(平成26年度)はよりミクロな視点に基づき,調査の計画・実施を行った。具体的には,4コマから6コマの漫画を見て英語で物語を作るというスピーキング課題を準備し,調査協力者には週5日間,約2週間にわたり,その課題を使ったスピーキング学習,ならびに課題の感想や次回の目標などをまとめるスピーキングジャーナルの作成を依頼した。課題のスピーチはすべてICレコーダーに録音,データを文字化したのち,「正確さ」,「流暢さ」,「複雑さ」に代表される複数の側面から,その評価を行った。また,毎回の課題後に記入されたジャーナルの内容から,動機づけの変化・発達を質的な側面から検討した。さらに,課題を実施する前後にプレテスト,ポストテストとして,認知的な要因(例:「面白そうな絵(課題)だと思った」「物語を自分で作るのは難しそうだと思った。」),情意的な要因(例:「初めて経験する課題だったので戸惑った」「物語を自分で作るのは難しそうだと思った」),言語的な要因(例:「適当な単語が思いつかなかった」「発音やイントネーションがうまくできなかった」)に関する計20項目からなる質問紙調査を行い,その変化についても併せて検討した。このような目標を達成するために,今年度(平成27年度)はよりマクロな視点に基づき,調査の計画・実施を行った。具体的には,日本人大学生(計70名)を対象とし,彼らに中高大の英語学習について振り返り,各学年における動機づけの強さを6段階(05)で回答してもらった。その結果,全体の平均としては,中3,高3において動機づけの顕著な上昇が見られた。その一方で,個々の学習者の発達プロセスに注目すると,先述した全体の平均とまったく同じ変化を辿った学生は誰一人として存在しなかった。我々はとかく「平均的な学生」をイメージしながら授業をしたり,テストを作成したりするが,実際にはそのような抽象的にモデル化された学生は我々の教室にはいないのかもしれない。そうは言っても,個々の学習者を一人ひとり見ていくことは煩雑すぎるといった批判もあるだろう。では,現実的な解決策としてどのような方法が考えられるか?1つの解決策はある程度類似した学習者ごとにグループ分けをしてみるといったことが挙げられる。例えば,今回の大学生70名はクラスター分析という統計手法を用いた分析の結果,傾向の異なる3つのグループ(ジグザグ群,低ー高群,高ー高群)に分類できることが分かった。70名すべてに対して,個別の指導を考えるのは難しいかもしれないが,いくつかの類似したグループに対する学習支援であれば教室でも十分に実施が可能であろう。

研究実績の概要でも述べたように,これまでのところ動機づけの変化・発達プロセスについてはある程度まとめられつつある。その一方で,本研究課題ではもう1つの目的として,動機づけに影響を与える背景要因の特定を目指している。こちらについては,すでに動機づけの発達プロセスと同時に,そのようなプロセスに影響を与えた要因についても調査協力者に回答してもらっている。現在は,動機づけが変化した理由・原因について,動機づけが上がった時,下がった時それぞれの観点から具体的に記述してもらったデータを複数の専門家の協力のもと分類している。この作業をコンピュータによるテキスト分析なども利用して多面的な観点から行っているため,予想以上に時間がかかっている。本研究課題の目標は,動機づけが変化・発達するシステムに関して,具体的な視点(モデル)を導き出すことである。そこでは動機づけの向上だけではなく,低下のプロセスも明らかにすることにより,動機づけの変化・発達をより全体的・立体的に捉えることを目指した。まず,そのような目的を達成するにあたっては,Dynamic Systems Theory(以下,DST)を理論的基盤として用いた。その上で,動機づけの複雑な発達プロセスを時間軸に沿って詳細に記述し,それまでには見られなかった行動の変化パターンを見つけ出すとともに,その変化はどのようにして起こるのか,何がその変化を作り出したのかを特定しようと試みた。本研究で対象となったのは大学1年生82名であり,彼らはリスニング力の育成に焦点をあてた授業を受講していた。協力者の英語力は,中級から中上級に属するものであった。彼らには2種類の質問紙尺度,ならびにインタビューを用いた調査を実施した。分析にあたっては,動機づけ尺度を用いた調査により,協力者を異なる動機づけ特性を有するいくつかのグループに分類した。その上で,各グループの動機づけの変化・発達に影響を与えた要因を動機づけ方略の関連から検討した。分析の結果,動機づけの変化と動機づけ方略は密接な関係を持つこと,ただし,学習者の動機づけ状態によって必要な動機づけ方略は異なることが示された。近年,第二言語(英語)を学ぶ学習者の動機づけを高める方略については様々な側面から研究が行われ,方略の体系化や精緻化が進んでいる。そこから得られる動機づけの原理・原則はたしかに有益な示唆を与えるものだが,どの学習者にいつも当てはまる普遍的な原理・原則などは存在しない。効果的な指導には学習者の多様性を考慮に入れることが不可欠であり,DSTはそのような視点を与えてくれる有効な理論的枠組みになり得ると考えられる。本研究では,近年の第二言語学習に係る動機づけ研究の課題を指摘した上で,それを解決するための新しい枠組みとしてダイナミックシステム理論(DST)を挙げ,その枠組みに基づいて行われた2つの研究を紹介する。研究1では,中高大の合計8年間にわたる英語学習動機づけの変化パターンを検討する。研究2では,大学生の英語学習動機づけの発達的変化を記述するとともに,その変化を生じさせた要因の特定を試みる。
フッ素樹脂を絶縁被覆材料とする無電解銅めっきシールド超極細同軸ケーブルの開発

フッ素ポリマーは低誘電率、低誘電正接であるため高周波材料として理想的である。しかしながら、表面エネルギーが低く、化学的に不活性なため、高密着性を有する金属配線をフッ素ポリマー上に作製するには何らかの表面処理が必要となる。本研究では、大気圧プラズマプロセスと液相中の自己組織化プロセスを融合させた、大気圧プラズマ化学液相堆積法によるフッ素樹脂基板表面の高密着性銅メタライジングプロセスの開発を行った。テトラフルオロエチレン・パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合樹脂(PFA)に対して大気圧ならびに中圧(0.2-4kPa)条件においてHeプラズマを照射したところ、形成された過酸化物ラジカルは中圧プラズマ処理と比較して、中鎖ラジカル成分が主に存在することがわかった。過酸化物ラジカル基にポリアクリルアミンをグラフト共重合させて無電解銅めっき膜を形成して90°剥離試験を行ったところ、密着強度として1.0 N/mmが得られ、製品規格値(0.65 N/mm)を超えるPFA表面の高密着性銅メタライジングに成功した。またFTIR測定から、銅めっき膜がPFAのバルク部で剥離する割合は大気圧プラズマ処理のほうが中圧プラズマ処理と比べると低く、主にPFA/ポリアクリルアミングラフト層の界面で剥離しており、設計通りの無電解銅めっき膜/PFA界面が得られていることが示唆された。これらの結果から、大気圧プラズマ処理はバルク部の機械的強度を弱めることなく、表面に高密度で中鎖ラジカルの形成が可能であり、高い密着性で銅と不活性なPFAを接着することができることが示唆された。我々が提案した大気圧プラズマ化学液相堆積法を用いてポリテトラフルオロエチレン(PTFE)シート上に高密着性の銅配線パターンを直接描画することを試みた。従来、マイクロパターン構造を基板上に形成する方法としてフォトリソグラフィ法が用いられてきたが、工程数が多くて高コストな方法であるため、代替パターニング技術として、必要な所にのみ材料を付加していくプロセスが提案されている。なかでも、インクジェット法はオンデマンド印刷が可能であるため、材料利用効率が高く、最も産業利用に適している手法であると考えられる。我々はインクジェット法の適用により、無電解銅めっきにおける前駆体であるPd/Snナノ粒子触媒を前処理されたPTFE基板上に塗布し、塗布した場所のみに銅めっき膜の形成が可能であるかを検証した。検証実験には、ガラスクロス入りのPTFEシートを用いた。基板表面に大気圧のヘリウムプラズマを照射した後、ポリアクリルアミンをグラフト化した前処理基板表面に対して、Pd/Snナノ粒子を含む溶液をインクジェット法を用いてライン状に塗布した。インクジェットヘッドの吐出口径は直径15 μmで、1ドットあたりの吐出液滴数は1滴、ドット間隙は30 μmとした。本基板に対して無電解銅めっき処理を行い、最小線幅59μmの銅配線を形成することに成功した。また、JIS-H8504テープ試験により銅めっき層の密着強度を評価したところ剥離はしなかった。したがって、形成した銅配線パターンは0.32N/mm以上の密着強度を有することが分かった。また、無電解銅メッキ膜が析出するかどうかは、PTFE基板に対するヘリウムプラズマの照射時間に大きく依存し、プラズマ照射によってPTFE上に形成される過酸化物ラジカルに対してグラフト重合するポリアクリルアミンがある一定以上の密度に達した場合に銅膜が析出することが分かった。本研究では、高周波の誘電損失が小さく成形性に優れたフッ素樹脂であるPFAの表面に高密着性の銅めっき膜を作製するプロセスの開発を目的としている。

具体的には、ヘリウムまたはアルゴンを主成分とするプラズマ照射処理によりPFA表面の脱フッ素化および過酸化物ラジカル基の導入をおこなったのち、錯化高分子としてポリ4ビニルピリジン(P4VP)もしくはポリアクリルアミンを含む溶液を塗布することによりPFA表面に無電解銅めっきプロセスにおいてめっき膜形成の前駆体を形成する触媒を担持する高分子鎖をPFA表面にグラフト重合する。めっき膜はグラフト重合により強固に結合した高分子鎖に析出するため、高密着性が期待できる。平成23年度は、1-5kPa程度の中圧ヘリウムプラズマを適用した場合のラジカル生成量と銅めっき膜の密着強度の関係を、プラズマ発生圧力をパラメータとして評価した。錯化高分子としては水溶性のポリアクリルアミンを用いた。ラジカル密度と触媒担持密度、ならびにめっき膜の密着強度の間には相関がみられ、作動圧力が1.3kPaの時に密着強度の最大値として0.44N/mmを得た。中圧ヘリウムプラズマ照射により形成される過酸化物ラジカルの密度と無電解銅めっき膜の密着強度には相関があることが確認された。しかしながら、現段階で得られている最大密着強度は目標値である1.0N/mmを達成していない。この原因として、プラズマ処理後のPFA基板に対してポリアクリルアミンが十分グラフト化していないことが考えられ、PFAの側鎖にグラフトする密度を増大させる最適条件の探索が必要である。側鎖ラジカル量の増大とそれに伴う銅めっき膜の密着強度の増大を図るため、脱フッ素化における最適なプラズマ処理条件を探索する。具体的には、圧力レンジとしては大気圧、ガス種としてはヘリウムに加えてアルゴン、電源周波数としては13.56MHzに加えてパルス変調を適用して比較検討を行う。研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額は異なったが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。
十一世紀のスペイン写本芸術-モサラベ美術からロマネスク美術への移行を巡って-

本年度前半には英国ロンドンへの研究調査出張を行い、大英図書館に所蔵されている十一世紀北スペイン由来の諸写本の実見調査、ウォーバーグ美術史研究所での文献収集ならびにコートールド美術史研究所のウォーカー博士との面談を行った。年度の後半にはフランス国パリヘ出張し、フランス国立図書館や国立美術史研究所付属図書館での研究調査を行った。また同市の社会科学高等研究院歴史学研究所において、装飾写本をはじめとするフェルナンド一世とサンチャ王妃の治世の芸術全般に関する試論を発表した。以上の調査・研究によって、本研究の対象であるフェルナンド一世とサンチャ王妃の注文作、四写本のうち、十一世紀にスペインへ到来したロマネスク様式による挿絵はごく少数であり、写本の装飾の大半は十世紀以来の伝統的なモサラベ様式によっていることが確認できた。こうした保守性は写本のテキストや書体の選択においても認められる。さらに、写本のみならず、彼らが建立したレオンのサン・イシドーロ聖堂のプランにも、西ゴート王国やアストゥリアス王国以来のスペインの建築の伝統が顕著に反映されている。したがって、フェルナンド一世とサンチャ王妃の芸術政策においては「スペインの伝統を重視する王」としてのイメージを確立することが重要視されていたと考えられる。そのため、彼らが外来のロマネスク様式をスペイン北部へ積極的に導入したという従来の見解は修正されるべきであるとの結論を得た。今年度は、まず、研究課題の考察に必要な基礎的作業(データベース構築)を重点的に行った。本研究の直接の対象となるフェルナンド一世と王妃サンチャの写本、およびそれらと比較するための材料として、十世紀から十二世紀初頭にかけてイベリア半島で制作された写本のうち重要な作例について、マドリード国立図書館、エル・エスコリアル修道院図書館、スペイン王立歴史アカデミー図書館、スペイン国立図書館、パリ国立図書館等でマイクロフィルムならびに実見調査を行い、必要なデータを採取した。並行して、各地の研究所や大学図書館等において先行研究の渉猟にあたった。十一世紀のレオン王フェルナンド一世と王妃サンチャに関わる写本の中でも美術史的見地からの先行研究がまったくないサンチャ王妃の『語源論』写本から分析を開始することとし、美術史学会全国大会(於名古屋大学)において問題提起的な発表を行った。さらにサモラ(スペイン)、マドリード、パリなどの国際コロキウムや国際シンポジウムなどで発表を行い、中世美術史学者さらに写本学の専門家や中世史の研究者らとの意見交換を通して研究を深めた。その結果、『語源論』写本は、これまで一部の写本学者によって考えられてきたようにレオン王国の首都での制作ではなく、フェルナンド一世が生まれ育ったナバラ王国のサン・ミリャン・デ・ラ・コゴーリャ修道院で制作されたものとの結論を得たが、これによって同国王夫妻の初期美術政策における地方修道院の重要性を浮き彫りにすることができた。
高分子型デス・マーチン超原子価ヨウ素酸化剤の創製と展開

5配位型超原子価ヨウ素官能基をもつDess-Martin酸化剤は、精密有機合成において水酸基のアルデヒド基あるいはケトン基への、温和で選択的及び効率的な非金属系酸化剤として、決まって利用される重要な酸化試剤である。しかしながら、爆発性が潜在するという致命的問題があるため工業化学的利用はまったく不可能である。本研究は、安全性、簡便性、経済性、及び環境の面からも優れた非金属系酸化剤である高分子リサイクル型Dess-Martin超原子価ヨウ素試剤及び関連の高分子リサイクル型超原子価ヨウ素試剤を開発し、アルコール類の酸化反応を検討した。その結果、3配位型超原子価ヨウ素官能基をもつ高分子試剤が、触媒量のTEMPO(2,2,6,6-テトラメチルピペリジンオキシラジカル)存在下、アセトン溶媒中、室温で種々の第1級アルコールをアルデヒドに、第2級アルコールをケトンへ高率的に酸化することを見い出した。また、水の添加により、第1級アルコールはカルボン酸に酸化できることも見い出した。この手法は、反応後の簡単なろ過により、高分子試剤を定量的に回収できるとともに、ろ液を濃縮するだけで、酸化生成物が容易に得られる有益な方法であり、広く天然物合成における酸化反応にも適用できるとともに、低沸点化合物の効率的酸化にも簡便な操作で適用できることが判明した。さらに、本高分子型超原子価ヨウ素試剤・TEMPO系は種々の第1級及び第2級アルコールの酸化において、その高分子型試剤の再生再利用が充分に可能であることも分かった。5配位型超原子価ヨウ素官能基をもつDess-Martin酸化剤は、有機合成、特に付加価値の高い天然物合成や薬理活性化合物合成のような精密有機合成において、水酸基のアルデヒド基あるいはケトン基への温和で、選択的及び効率的な酸化剤として、決まって利用される重要な酸化試剤である。しかしながら、爆発性が潜在するという致命的問題があるために、工業的利用はまったく不可能である。本研究では、5配位型超原子価ヨウ素官能基をポリスチレン側鎖に有する高分子リサイクル型Dess-Martin超原子価ヨウ素化合物の開発と展開にあり、その研究の一環として、ポリスチレン側鎖に3配位型超原子価ヨウ素官能基である(ジアセトキシ)ヨード基を有する高分子リサイクル型原子価ヨウ素化合物を用いて、触媒量のTEMPO(2,2,6,6-テトラメチルピペリジンオキシラジカル)存在下、種々のアルコールの室温下での酸化反応を検討した結果、0,5等量のTEMPO存在下で、第1級アルコールからは対応するアルデヒドが、第2級アルコールからは対応するケトンが効率的に得られることを見い出した。これは、(ジアセトキシ)ヨード基を有する高分子リサイクル型原子価ヨウ素化合物が安全で取り扱いやすい再生再利用型試剤であることから、合成化学的に非常に有用である。今後、アルコール基質を糖化合物等にも広げ、その合成化学的汎用性を確立するとともに、高分子リサイクル型原子価ヨウ素酸化剤のデザイン向上も検討して行く。5配位型超原子価ヨウ素官能基をもつDess-Martin酸化剤は、有機合成、特に付加価値の高い天然物合成や薬理活性化合物合成、あるいは機能材料化合物のような精密有機合成において、水酸基のアルデヒド基あるいはケトン基への温和で選択的及び効率的な酸化剤として、決まって利用される重要な酸化試剤である。しかしながら、爆発性が潜在するという致命的問題があるために、工業的あるいは医薬業的利用はまったく不可能である。本研究では、5配位型超原子価ヨウ素官能基をポリスチレン側鎖に有する高分子リサイクル型Dess-Martin超原子価ヨウ素化合物の開発と展開にあり、その研究の一環として、前年度に引続いて、ポリスチレン側鎖に3配位型超原子価ヨウ素官能基である(ジアセトキシ)

ヨード基を有する高分子リサイクル型超原子価ヨウ素化合物を用いて、触媒量のTEMPO(2,2,6,6-テトラメチルピペリジンオキシラジカル)存在下、種々のアルコールの室温下での酸化反応を検討した結果、アセトン中、0.2等量のTEMPO存在下で、第1級アルコールからは対応するアルデヒドが、第2級アルコールからは対応するケトンが高収率で得られることを見い出した。さらに、種々の基質に当反応を適用し、その一般性と汎用性、及びリサイクル性を確立した。これらの成果は国際的学術論文誌に発表した。今後、さらに3配位型及び5配位型の高分子リサイクル型超原子価ヨウ素酸化剤を設計合成し、アルコール以外の基質にも当酸化反応を適用して行く。5配位型超原子価ヨウ素官能基をもつDess-Martin酸化剤は、有機合成、特に付加価値の高い天然物合成や薬理活性化合物合成のような精密有機合成において、水酸基のアルデヒド基あるいはケトン基への、温和で選択的及び効率的な非金属系酸化剤として、決まって利用される重要な酸化試剤である。しかしながら、爆発性が潜在するという致命的問題があるため工業化学的利用はまったく不可能である。本研究の目的は、安全性、簡便性、経済性、及び環境の面からも優れた非金属系酸化剤である高分子リサイクル型Dess-Martin超原子価ヨウ素試剤及び関連の高分子リサイクル型超原子価ヨウ素試剤を創製し、安全且つ環境調和型酸化剤として種々の有機合成へ適用してゆくとともに、工業化学や医薬業化学への利用可能性についても検討してゆくことにある。先に、我々が開発し、その合成化学的利用について検討してきた3配位型超原子価ヨウ素官能基をもつ高分子試剤が、触媒量のTEMPO(2,2,6,6-テトラメチルピペリジンオキシラジカル)存在下、アセトン溶媒中、室温で種々の第1級アルコールをアルデヒドに、第2級アルコールをケトンへ高率的に酸化することを見い出し、昨年度、学術論文に発表した。本系は天然物合成における酸化反応にも適用できるとともに、低沸点化合物の効率的酸化にも簡便な操作で適用できることが判明した。さらに本高分子型超原子価ヨウ素試剤・TEMPO系は種々のアルコール酸化において再生再利用が充分に可能であることが分かった。
教育と福祉の「関係性」に関する原理的・実証的研究

本年度はメンバー全体として以下の実績を挙げることができた。【実態に関する分析】1沖縄の琉球政府時代における「訪問教師」制度に関する歴史研究。生活保護法、児童福祉法での琉球法と日本法の相違から米国施政権下に起因する問題状況を抽出した。また、都市地域・基地地域などの地域的特性を反映した当時の子ども及びその家庭の生活・教育状況を当時の諸資料をもとに整理した。これを踏まえて「訪問教師」制度に関する調査のため沖縄県を3度訪問し、関係する資料(史料)の収集と分析にあたった。成果として特にこれまでの先行研究で未検証であった「訪問教師」制度創設の経緯と法的根拠の所在、訪問教師をめぐる人事行政の実態(訪問教師の配置地区と地域特性、就任時の教員経験年数、訪問教師の在任年数と退任後のキャリア特性など)を明らかにできた。2重症心身障害児の教育と福祉をめぐる研究。重心身障害児施設の戦後の黎明期において重症心身障がい問題の顕在化と法制度化の問題、重症心身障害児の教育権運動の展開過程、養護学校義務制(1979年)に対するある重心身障害児施設における論議、岡崎英彦の「指導と発達」をめぐる問題を検証した。3田村一二、池田太郎の「教育福祉」の思想形成過程及び実践の分析。両者の後継者へのインタビューの実施と両者の施設で現在に継承されている実践の態様に関する基礎的データを収集した。4スクールソーシャルワークによる教育権保障に関する研究。スクールソーシャルワーカーの実践事例から学校教育における子どもの「阻害要因」を検証するとともに、滋賀県東近江市、京都府京都市におけるNPOを事例として地域で行われている子どもたちの「居場所」活動の実態調査を行った。【原理に関する分析】本研究の最終的課題である子どもの生活・生存保障の観点での教育と福祉の「関係性」原理の究明は最終年度で上記の「実態」から抽出をし構築していく。上記の「研究実績の概要」の中の【実態に関する分析】での2を除き、全体として遅れている。特に1の沖縄の琉球政府時代における「訪問教師」制度に関する歴史研究では、沖縄県立図書館が新館への移転準備に伴い、米国施政権下の時期の本研究課題に直結する多くの歴史的資料を所蔵している同図書館内の郷土資料室が2018年4月から12月の長期にわたって完全閉室となったため、2018年度の大半はここでの貴重資料にまったくアクセスできなかったことの影響がきわめて大きい。この間に沖縄県立公文書館、琉球大学沖縄資料室にて調査を行ったが、沖縄県立図書館郷土資料室に所蔵されている資料を調査し、収集・分析することができなかったことにより、研究の進捗に大きな遅滞が生じてしまった。また、3と4については研究分担者両名が勤務大学を異動した、あるいは次年度に異動することに伴い、本来の職務とその周辺の業務が増加してしまい、本研究への取り組みがかなり制約されてしまった。これらのため【原理に関する分析】は、学校教育(「訪問教師」制度、スクールソーシャルワーカー)、障がい児・者福祉、地域福祉における【実態に関する分析】で得られた研究知見をもとに生成していくものである性質上、【原理に関する分析】においても遅れを生じてしまっている。まず、【実態に関する分析】については以下の通りである。1の沖縄の琉球政府時代における「訪問教師」制度に関する歴史研究では、「訪問教師」の制度構造と子どもの教育権保障、生活・生存権保障という観点からみた制度的特性に関する研究知見をまとめ、8月の日本教育学会にて研究発表を行う。また、夏休み中に沖縄県での「訪問教師」制度に関する実地調査を実施し、元「訪問教師」へのインタビュー調査及び手記等の発掘を行いたい。そうすることで、訪問教師が果たした役割と課題についてさらに実証的に究明を行えればと考えている。これらの成果を集約し、年内に論文投稿をする。2の重症心身障害児の教育と福祉をめぐる研究はすでに4点の論稿にまとめている(未発表)。次年度ではそれらを精緻化し学会発表、論文投稿等の公表を行う。3の田村一二、池田太郎の「教育福祉」の思想形成過程及び実践の分析では、両者に関係する人物4氏へのインタビュー調査及び両者が創設した2施設での教育実践の分析をさらに進めていき、論稿にまとめる。4のスクールソーシャルワークによる教育権保障に関する研究では、「子どもの居場所活動の実態」という発表題目で8月の日本学校教育学会で研究発表を行う。これを踏まえる形で年度内に「子どもの居場所活動の意義」という論題で論稿にまとめる予定である。【原理に関する分析】については、上記の【実態に関する分析】で得た研究知見をもとに本研究の最終的課題である子どもの生活・生存保障の観点での教育と福祉の「関係性」原理を究明していく。本研究は、子どもの教育・福祉の権利保障のあり方が社会的に注目される現況の中で、教育と福祉の「関係性」、具体的には、教育と福祉の共通性と差異性、接点・連携・統合・融合等の内実とその可能性を、とりわけ「子どもの生活・生存保障」という観点をもとにして教育、福祉の原理、実態(制度・政策、実践現場)の両面から究明することを課題としている。【原理に関する分析】(1)教育と福祉の「関係性」の検証に向けた概念整理;教育、福祉の双方に共通の価値認識として、「生活・生存主体」、「権利主体」への発達に向けた子どもへの働きかけが抽出できる。しかしながら、教育サイドでの「教育福祉」に対する捉え方としていわば「学校教育継続の手段」等としての「福祉観」もまた窺える。【実態に関する分析】

(2)沖縄県の「訪問教師」に関する歴史研究;「教育」に依拠しながらも「福祉」にもわたる職務を担った訪問教師教師の制度的特徴および活動を検証。(3)重症心身障害児施設の黎明期の歴史研究;3施設の創設経緯から昭和38年事務次官通達による運営、昭和42年の児童福祉法一部改正による重症児施設の法制度化、さらに昭和54年の義務制までを視野に入れた、戦後日本の障害福祉の諸問題の顕在化プロセスを検証。(4)田村一二、池田太郎の思想形成過程の分析;田村一二、池田太郎の教育福祉実践の資料収集と年表作成。(5)子どもの学校教育の阻害要因と福祉的支援の整理;文科省「スクールソーシャルワーカー実践活動事例集」の分析。とくに、上記【研究実績の概要】の中の(1)と(2)が遅れている。(1)の教育と福祉の「関係性」の検証に向けた概念整理では、「福祉」サイドにおける教育観の検証に当たっては主として『社会福祉研究』誌における文献分析にとどまっている。「生活・生存主体」、「権利主体」への発達のための働きかけにおける理念の精緻化を他の「福祉」サイドの文献をもとに図っていく必要がある。また、(2)での沖縄県の「訪問教師」に関する歴史研究では、沖縄県において1950年代前半から1970年代初頭まで存在していたと推察される「訪問教師」制度に関連する史料の多くを現在所蔵している施設が改装中につき土日が休館日となる等のため、大学での勤務の関係上、平日に当該施設において訪問調査を行うことがきわめて難しく、そのため史料の調査と獲得においてなかなか進捗しがたい状況となっている。本年度はメンバー全体として以下の実績を挙げることができた。【実態に関する分析】1沖縄の琉球政府時代における「訪問教師」制度に関する歴史研究。生活保護法、児童福祉法での琉球法と日本法の相違から米国施政権下に起因する問題状況を抽出した。また、都市地域・基地地域などの地域的特性を反映した当時の子ども及びその家庭の生活・教育状況を当時の諸資料をもとに整理した。これを踏まえて「訪問教師」制度に関する調査のため沖縄県を3度訪問し、関係する資料(史料)の収集と分析にあたった。成果として特にこれまでの先行研究で未検証であった「訪問教師」制度創設の経緯と法的根拠の所在、訪問教師をめぐる人事行政の実態(訪問教師の配置地区と地域特性、就任時の教員経験年数、訪問教師の在任年数と退任後のキャリア特性など)を明らかにできた。2重症心身障害児の教育と福祉をめぐる研究。重心身障害児施設の戦後の黎明期において重症心身障がい問題の顕在化と法制度化の問題、重症心身障害児の教育権運動の展開過程、養護学校義務制(1979年)に対するある重心身障害児施設における論議、岡崎英彦の「指導と発達」をめぐる問題を検証した。3田村一二、池田太郎の「教育福祉」の思想形成過程及び実践の分析。両者の後継者へのインタビューの実施と両者の施設で現在に継承されている実践の態様に関する基礎的データを収集した。4スクールソーシャルワークによる教育権保障に関する研究。
細胞内セラミド局在制御による心血管疾患の予防及び治療法の開発研究

スフィンゴミエリン合成酵素1(SMS1)は、ゴルジ体において、セラミドからスフィンゴミエリンを合成する酵素であり、この酵素を欠損させたマウス(SMS1-KOマウス)では生体内における脂質代謝に異常が生じ、重篤な症状を発すると推定される。実際、昨年度までの解析により、SMS1-KOマウスの示す『痩せ』の表現型は、脂肪組織の機能異常に起因する可能性が示唆されていた。そこで、本年度の研究においてはSMS1-KOマウスの脂肪組織の機能に着目して解析を行った。まず、脂肪組織の切片を調べたところ、SMS1-KOマウスでは脂肪細胞が著しく萎縮していることが明らかになった。また、メタボローム解析により脂質組成分析を行ったところ、脂肪組織においてはスフィンゴミエリン量が減少し、セラミド量が増加していることがわかった。恐らくは、SMS1を欠損させたために、スフィンゴミエリンに変換されなくなったセラミドが細胞内に蓄積したためと考えられる。さらに、セラミドは細胞死を誘導することが知られていることから、SMS1-KOマウスの脂肪組織では恒常的に細胞死が起っている可能性が考えられたため、マクロファージの増加を調べたところ、SMS1-KOマウスの脂肪組織ではマクロファージの浸潤が有意に増加していた。このことから、SMS1-KOマウスの脂肪組織では恒常的に細胞死が起っていると推定された。また、セラミドを介した細胞死は酸化ストレスを伴うことが報告されていることから、SMS1-KOマウスの酸化ストレス状態を調べたところ、SMS1-KOマウスの尿中には酸化ストレスマーカーである8-OHdGが有意に多く検出された。以上の結果から、脂肪組織におけるセラミド量の増加に伴う酸化ストレスの亢進と細胞死がSMS1-KOマウスが示す『痩せ』の原因であると推定された。スフィンゴミエリン合成酵素(SMS1)ノックアウトマウス(以下、KOマウスと略す)が『痩せ』の表現型を示す原因を探るため、まず、高脂肪食負荷実験を行った。その結果、高脂肪食負荷条件下でもKOマウスの体重は増加せず、『痩せ』の表現型を示した。次に、代謝ケージを用いて、摂食量や酸素消費量を測定したが、これらの測定値(体重あたり)は野生型マウスと同程度であった。これらのことからKOマウスは病的に痩せていると考えられた。そこで、次に血糖値を測定したところ、KOマウスでは空腹時血糖値は有意に高い値を示した。また、グルコース投与時の血中インスリン量を測定したところ、KOマウスでは非常に低い値を示した。このことから、KOマウスはI型糖尿病のような病態を示すことがわかった。また、膵臓から膵島を単離し、高濃度グルコースを添加してインスリンの分泌を測定したところ、野生型マウスの膵島からのインスリン分泌量は3倍程度に増加したのに対し、KOマウスの場合にはほとんど増加しなかった。このことから、KOマウスの膵島では、スフィンゴミエリンが合成できないために、膵β細胞がインスリンを分泌できなくなっていると考えられた。一方で、インスリン投与実験によりインスリン抵抗性を測定したところ、予想に反して、KOマウスではインスリン抵抗性が低下していた(当初、KOではセラミドが小胞体やゴルジ体に蓄積するために細胞内のガングリオシドGM3などが増加してインスリン抵抗性が惹起されると推定していた)。恐らくは、KOマウスではグルコース刺激によるインスリンの分泌が著しく低下しているため、インスリン感受性が高感度に維持されているものと推定された。