hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マダニ生息分布調査と次世代シーケンシングによる保有病原体の網羅的検出

2016年から2018年度の3年間で新潟県下においてマダニの採取を行った。マダニ種の分類を行い、それぞれの地域において現在分布しているマダニ種のおおよその把握を行うことができた。新潟県で現在確認されたマダニ種は10種で(Dermacentor taiwanensis, Haemaphysalis flava, Haemaphysalis histricis, Haemaphysalis longicornis, Haemaphysalis megasponosa, Ixodes columnae, Ixodes monospinosus, Ixodes nipponensis, Ixodes ovatus, Ixodes persulcatus)、1950年代には見られなかった南方系のマダニ種も確認している。またマダニが保有しているリケッチア、ボレリアの検出を行い、それぞれに病原体の種特異性を確認した。検出された紅斑熱リケッチアはR. asiatica, R. helvetica, R. monacensisの3種であった。また、ボレリアに関してはB. japonica, B. miyamotoiまた、種の特定の出来ないBorrelia属が検出された。マダニ媒介性感染症として新興感染症であるSFTSや再興感染症である日本紅斑熱リケッチアは近年発生率が増えており、媒介者であるマダニそしてマダニ保有病原体の分布状況、を把握することは感染のリスクを予測する上で重要である。新潟県では1950年代以降マダニの調査はほぼ行われておらず、現在の新潟県におけるマダニの分布状況は不明であった。本年度は、現在の新潟県におけるマダニの分布状況、マダニ中での病原体の感染状況を確認するために、新潟県内22か所においてマダニ991匹を収集し分類を行った。本調査での採取点では6種のマダニの存在を確認した(Haemophysalis longicornis, H. flava, Ixodes ovatus, I. persulcatus, I. nipponensis, Dermacentor taiwanensis)。1950年台の調査と比較すると存在が確認されたマダニ種が大きく変わってきていることが確認された。マダニ成虫1匹1検体、若虫・幼虫は5匹プール1検体とし386検体においてボレリア、リケッチア、SFTS(重症熱性血小板減少症候群ウイルス)の3種の病原体の検出を行った。ボレリアは9/386(2.3%)、リケッチアが18/386(4.7%)から検出されたが、SFTSに関しては全検体陰性となった。ボレリア、リケッチア陽性検体においてはシークエンス解析を行い種の確定を行った。マダニの病原体保有率は低いが、県内でのマダニ咬傷によりマダニ媒介性疾患が起こりうることが示唆された。マダニ採取地、マダニ数ともに当初予定より多く調査をすることが出来、新潟県内でのマダニの分布状況の一部が明らかとなった。また調査中に新潟県内で長年野生動物の調査を行っているグループ、また過去に県内でマダニの調査を行っていた研究者、本学農学部で現在野生動物の調査を行っている研究者と情報共有が可能となり、また協力体制を得られるようになった。新潟県におけるマダニの病原体保有状況の一部が明らかとなり、今回調べたマダニで病原体を多く保有しているマダニ(属)がIxodesであることが明らかとなった。昨年度に引き続き新潟県においてマダニの採取を採取地域を拡大して行い、約2000匹程度のマダニを採取した。遺伝子解析の検体数は本年度のみで約1000検体、昨年度と合わせると1400検体程となっている。新潟県において採取されたマダニで確認されたマダニ種は現在10種類となっている(Haemaphysalis longicornis, H. flava, H. megaspinosa, H. histricis, Ixodes ovatus, I. nipponensis, I. Persulcatus, I. monospinosus, I. columnae, Dermacentor taiwanensis)。2017年度採取分のマダニRNA/DNA抽出が終了し、病原体(ボレリア、リケッチア、SFTS)の検出を現在実施している。2016度の病原体検出結果はボレリアが9/386 (2.3%)で、種類はB. japonicaがほとんど(8/9)であるが、Borreliaではあるが種の確定には至らない検体が1検体あった。B. japonicaを保有しているマダニはI. ovatusであり、不明種を保有していたマダニはF. flavaであった。リケッチアに関しては18/386(4.7%)陽性を示し、R. monacensis, R. asiatica, R. helvetica,またリケッチアの種類を確定できない不明種が検出された。Ixodes属から検出されたリケッチアにおいては種の同定が出来たが、Haemophysalis属から検出されたリケッチアは種の同定が出来なかった。SFTSについては現在までに新潟県のマダニからは検出されていない。また、マダニの集団遺伝解析により新潟県に存在しているI. ovatusは2つの郡に分かれることが示唆されている。またマダニの形態分類の精度を上げるために研修を徳島県アカリ研究所において受講した。昨年度と本年度においてマダニの採取量(特に成虫)を増やすことが出来、病原体、マダニの集団遺伝において十分な検体量の確保が出来た。

それにより新潟県内における地域比較などを行うことが可能になった。また現在の新潟県におけるマダニの種類もある程度把握することが出来、今後の分類において重要な情報となる。検体採取数が増えたため、その後のRNA/DNA抽出に時間がかあkり、病原体検出を2017年度中に行うことが出来なかった。2016年から2018年度の3年間で新潟県下においてマダニの採取を行った。マダニ種の分類を行い、それぞれの地域において現在分布しているマダニ種のおおよその把握を行うことができた。新潟県で現在確認されたマダニ種は10種で(Dermacentor taiwanensis, Haemaphysalis flava, Haemaphysalis histricis, Haemaphysalis longicornis, Haemaphysalis megasponosa, Ixodes columnae, Ixodes monospinosus, Ixodes nipponensis, Ixodes ovatus, Ixodes persulcatus)、1950年代には見られなかった南方系のマダニ種も確認している。またマダニが保有しているリケッチア、ボレリアの検出を行い、それぞれに病原体の種特異性を確認した。検出された紅斑熱リケッチアはR. asiatica, R. helvetica, R. monacensisの3種であった。また、ボレリアに関してはB. japonica, B. miyamotoiまた、種の特定の出来ないBorrelia属が検出された。本年度も新潟県内におけるマダニの採取・分類を引き続き行う。本年度は野生動物との関連を明らかにするために、マダニ中の宿主遺伝子の解析を行い、県内マダニが吸血している動物種を推定する。また、農学部の野生動物の調査の結果とマダニの分布状況を同一地図上に載せることを計画している。当初、次世代シークエンス解析を病原体の方で応用することを計画していたが、ヒトの感染症ではないマダニ自体の感染症を検出し、情報の混乱がおこる可能性もあり、次世代シークエンス解析はマダニの宿主の解析の方へ応用するこことした。またマダニと病原体の種特異性解析(なぜある属のマダニが病原体の保有率が高いのか)も次世代シークエンス解析が利用できないか検討をすすめる。新潟県におけるマダニの形態分類のポイントを初心者でも行えるな手引書の作成を行う。2016年度2017年度の、新潟県におけるマダニ中の病原体(ボレリア、リケッチア、SFTS)に関して、検索を終了し論文作成を行い結果の公表を行う。新潟県におけるマダニの宿主動物の推定を行い、野生動物の情報と重ね、宿主とマダニの関連性を模索する。マダニの集団遺伝子解析を行い、新潟県におけるマダニの侵入拡散ルートの模索を行う。マダニの採取は天候に大きく左右される。天候不良によりマダニの採取日を多く出来ず旅費の減少となった。またそれに伴い検体数も伸び悩んだため、試薬類の使用量が予定よりも減った。また上越地域での採取日程が大幅に少なかったため旅費が減少している。マダニ採取にかかる旅費を県の公用車の利用などで抑えることが出来た。また論文作成にあたる費用(投稿料)が2017年度は生じなかった。2018年度は論文の投稿費用が増える予定である。
マウス精子でのフォスファチジルコリン転移酵素類似蛋白とイオンチャネルの相互作用

精子に発現するPC-TP-Lの結合部位であるL型Ca^<2+>チャネルCa_v1.2のC末は、subtype特有の電位依存性不活性化の速度に重要であることをBHK6細胞の発現系でH18年度に明らかにした。しかし、H19年度にCa_v1.2とCa_v1.3及びキメラチャネルの解析によって、不活性化キネティクスを3つの成分(速い・遅い・定常成分)に分けて解析すると、その比率はC末端より膜貫通部位が強く関与し、回復のキネティクスも膜貫通部位が制御することが明らかになった。またCa_v1.3はCa_v1.2に比較して回復のプロセスが速く進行することが明らかになった。Ca_v1.3はCa_v1.2に比較してより低電位で活性化と不活性化を起こすため、反復する脱分極下ではより強い不活性化の蓄積が予想されたが、逆にCa_v1.2より高いチャネル活性を維持することが示された。PC-TP-LとCa_v1.2及びCa_v1.3が発現する心房筋の洞房結節を模した活動電位をBHK6細胞に発現したCa_v1.2及びCa_v1.3に加えると、Ca_v1.3チャネルが一活動電位あたりの活性化時間とカルシウム流入量がより長く、大きくなる傾向が示された。コンピューターシミュレーション法(Hodgkin-Huxley Model)により、連続した脱分極下におけるチャネル活性は不活性化速度と回復速度の平衡状態であることが示され、かつCa_v1.2とCa_v1.3のチャネル活性の平衡状態を再現した。PC-TP-L存在下でのチャネル活性については現在検討中である。PCTP-Lの結合部位をもつL型Ca^<2+>チャネルCa_V1.2(α_<1C>サブユニット)の電流キネティクスの解析を行った。Ca_V1.2は精子の頭部でβ_1サブユニットと共に発現している。Ca_V1.2をβ_<1a>とα_2/δの定常発現株BHK6細胞に発現させ、電位依存性不活性化及びCa^<2+>依存性不活性化を相同性の高いCa_V1.3と比較した。また2サブユニット間で作成したキメラや点変異を導入したチャネルを同様に解析した。Ca_V1.3はCa_V1.2より電位依存性活性化と不活性化をより低電位で起こし(-17mV及び-13mV)、第2膜貫通ドメインをCa_V1.3型にしたCa_V1.2(CD2キメラ)は電位依存性不活性化が-17mVシフトする。この第2膜貫通ドメインのS4セグメント(電位センサー)のHis(Ca_V1.2ではTyr)が電位依存性不活性化の過分極方向へのシフトに関与することが分かった。また第2膜貫通ドメインにおいてS1-S2リンカーではCa_V1.2のHisに対しCa_V1.3のAspと電荷が異なるので、Ca_V1.2においてアミノ酸置換(H550D)すると電位依存性不活性化が-14mVシフトした。一方、電位依存性不活性化のキネティクスを比較すると、Ca_V1.2の電流の不活性化が速く、脱分極時の電流の減衰成分がより大きかった。Ca_V1.2のC末をCa_V1.3と置換すると電位依存性不活性化は遅くなった。Ca^<2+>依存性不活性化は両サブタイプ間で違いが見られなかった。以上より不活性化の電位依存性に第2膜貫通ドメインのHisが関与し、不活性化キネティクスの相違はC末が関与する可能性が示唆された。以上の結果は生理研研究会「イオンチャネル・トランスポーターと心血管機能」(平成18年12月)、第80回日本薬理学会年会(平成19年3月)、第84回日本生理学会大会(平成19年3月)にて口頭発表した。

コンピューターシミュレーション法(Hodgkin-Huxley Model)により、連続した脱分極下におけるチャネル活性は不活性化速度と回復速度の平衡状態であることが示され、かつCa_v1.2とCa_v1.3のチャネル活性の平衡状態を再現した。PC-TP-L存在下でのチャネル活性については現在検討中である。
敗血症下のマウス粘膜免疫応答の解析、遺伝子治療の導入

研究計画で予定していたとおり、マウスの腹膜炎誘発性腹膜炎(Ceacl Ligation & puncture : CLPと略)を用いて粘膜免疫応答の解析を行った。粘膜免疫系の解析は、細胞性免疫応答を中心に解析を行っている。腹膜炎をマウスに誘導しマウスを敗血症にした。敗血症の死亡率は7日後の時点で50%となるように腹膜炎の重症度を設定した。対照群は開腹のみを行った群を設定した(sham群)。CLPから生存し回復してきたマウスを対象に経粘膜的に免疫をおこなった。免疫法は経鼻免疫法を行った。粘膜アジゴバントであるコレラ毒素と蛋白抗原であるトリ卵白アルブミン(OVA)とともに4日の間隔をあけて2回免疫を行った。2回目の免疫から1週間後に表在リンパ節と脾臓のリンパ球を分離しリンパ球中のOVAに特異的なCD8型T細胞の数をOVAに特異的なMHCのテトラマーを用いて評価解析した。Sham群では免疫後7日にはOVA特異的なCD8型T細胞の数が増加するのに対し、CLPを行った群ではOVAで免疫後のOVA特異的CD8型T細胞の増加は有意に低かった。またリンパ球中のOVA特異的IFN-g産生能をIFN-γ特異的ELISPOT法にて検出すると、sham群ではIFN-γ産生細胞数が増加するのに対し、CLP群ではこの増加が抑制された。さらに個体レベルで経粘膜的免疫に対する細胞性免疫応答がCLP群では落ちていることを評価する目的でOVAを腫瘍抗原として発現する腫瘍であるEG7の接種実験を行った。EG7接種実験ではsham群では腫瘍は排除され死亡率は0%であるのに対し、CLP群では腫瘍は増大しマウスは接種後10日で死亡率が80%になった。
我が国の公共事業計画立案におけるPCM参加型計画手法の有効性分析

PCM参画型計画の事例分析とともに、その教育方法について開発を行った。1)計画立案への適用とその有効性分析(1)環境再生型公共事業計画立案における有効性分析(石田)国立公園管理を対象に長野県での計画立案およびマレーシアサバ州でのモニタリング評価に適用した。計画当初からの関係者の十分な間与が大変重要であることが示唆されたこと、モニタリング評価手法の適用はプロジェクトの目標をみすえつつ柔軟性に飛んだオーナーシップの高いプロジェクトの運営を可能にすることが明らかになった。(2)沿岸資源保全計画における有効性分析(石田・山中・浮田)沿岸集落の整備計画立案を対象として、漁業関係者・管理者・市民の参加によるPCM手法を用いて計画を立案した。徳島県由岐町を対象にした試みでは、集落毎の参加型開発を行っていく際の多くの示唆、教訓が得られた。同時に、住民と役場の役割、それ以外のステークホルダーの役割についても多くの成果が得られた。ただし、現実の課題において、日本国内で参加型PCM手法を適用する場合、参加者の時間的制約により、連続したPCMワークショップの開催が困難なことが多い。また、合意形成の場で、参加型PCM手法の部分活用や、ワークショップ手法との併用も有用であると考えられる。PCM手法の非連続開催事例・部分活用事例・ワークショップ手法との併用をすることで、合意形成の場で参加型PCM手法導入の新たな展開の可能性があると言えることが明らかになった。2)PCM手法を核とした合意形成技術の教育方法の開発とその有効性分析土木学会四国支部において研究調査委員会を主催し、PCM手法を核とした合意形成技術の教育方法の開発とその分析を進めた。具体的には、海外でのPCM実務者による研究会と自ら開発した研修会を実施し、それを参加者から評価する方法をとった。この結果、PCMには、(2)理論:ロジックを元に計画立案から評価まで進めるため、関係者にとって筋道が分かり安い。(2)事業の全段階に関与する。(3)目標志向(4)ターゲットグループ志向、(5)問題解決型、(6)参加型といった特徴があり、論理的な段階分析作業が内在していることが作業上の重要な特徴で、参加型トレーニングで有効な教育システムが構成されることが明らかになった。初年度はPCM参画型計画事例の調査を行うとともに、事例分析を進めた。1)PCM参画型計画の事例分析PCM手法を用いた計画策定事例の分析として,具体的にはマレーシアにおける海外援助プロジェクトにおける市民参加型計画の事例を分析した。2)計画立案への適用とその有効性分析以下の2つの対象に対して、PCM手法を適用して有効性を検討した.(1)環境再生型公共事業計画立案における有効性分析(上月)河川環境・水環境の再生を目的とした計画立案を対象として、PCM手法を適用して有効性を検討した。具体的には徳島県内で検討が進められている河川・水環境改善計画を対象に、流域市民・専門家・NPOの参画を得てPCM手法により実行計画を立案した。施策立案に専門的能力を活かした実効性のある施策立案の可能性が示唆されている。また,集落の環境保全において問題となっている鶏糞の再利用に関してPCM手法を用いたワークショップを開催して,一般者の参加が容易なワークショップの構成について検討を行った.(2)沿岸資源保全計画における有効性分析沿岸集落の整備プロジェクトを対象にPCM手法の有効性を分析する。具体的には、集落整備計画立案を対象として、役場の職員を対象として地域振興に関する業務担当上の問題点を探るPCMワークショップを開催した.さらに,活性化や沿岸資源保全を目的とした計画立案に対して、漁業関係者・管理者・市民の参加によるPCM手法を用いて計画を立案するための準備を進めている。既得権との調整が必要な計画立案は我が国特有の特性であり、その制約下での手法の有効性確認が評価の視点となる。

具体的には、海外でのPCM実務者による研究会と自ら開発した研修会を実施し、それを参加者から評価する方法をとった。この結果、PCMには、(2)理論:ロジックを元に計画立案から評価まで進めるため、関係者にとって筋道が分かり安い。(2)事業の全段階に関与する。(3)目標志向(4)ターゲットグループ志向、(5)問題解決型、(6)参加型といった特徴があり、論理的な段階分析作業が内在していることが作業上の重要な特徴で、参加型トレーニングで有効な教育システムが構成されることが明らかになった。
環インド洋世界におけるネットワークと地域形成

環インド洋世界におけるネットワークと地域形成とを,移住者の活動をとおして考察することを目的とする本プロジェクトは,3年間の調査研究をとおして,インド洋をとりまく多様なネットワークの存在と,ネットワークを接合したり分化させたりする介在的存在の重要性を浮かび上がらせてきた。環インド洋世界には,インド系,アラブ系,華人系,ペルシア系などの移住者により,多様なネットワークが形成されてきた。個別的な調査をとおして,以下の諸点について成果が得られた。(1)インド系移住者や華人系移住者が形成した経済的ネットワークの特質の解明をとおして,両者の棲み分けや接合について研究が進展するとともに,移住先における国民競合に果たす役割についての議論が深まった。また複数回の移住による出身地とのネットワークや本国観の変容について研究が積み重ねられた。(2)アラブ系移庄者がイスラーム世界のネットワークを拡大させるとともに,アフリカや東南アジアでは,それぞれの地域世界の構築に重要な役割を果たしたことが明らかとなった。個別的な地域世界の形成と世界秩序との構築が彼らをとおして表裏で進行したことが明らかとなった。(3)また西アジアと西北インドを中心に,東南アジアやアフリカ東海岸とを結びつけたペルシア系移住者や,英領植民地下で活動を活性化させたアルメニア系移住者の果たした役割の重要性が提起された。これらの成果をとおして,世界的にも最も複合的なネットワークを形成してきたと思われる環インド洋世界における,多様なネットワークの実態が明らかになるとともに,ネットワーク間の関係について研究が進展した。環インド洋世界におけるネットワークの形成と地域世界の構築を移住者をとおして考察することを目的とする本プロジェクトは,初年度の本年度,東南アジアと南アジアとの交流および華人系移住者の現在の活動について,基本的データを収集した。東南アジア史研究に携わってきた弘末,深見さらには研究協力者の渡辺佳成は,インド調査をとおして南アジアと東南アジアとの交流を,ヒンドゥー教,仏教,イスラーム、インド系移住者の活動の諸観点から考察した。さらに弘末はオランダにおいて島嶼部東南アジアへの南アジア系およびアラブ系移住者に関する文献資料調査を行った。また南インド史研究に携わってきた重松によるマラッカ海峡およびマレー半島西岸海域の調査は,ベンガル湾海域におけるネットワークの周縁部を明らかにした。一方華人系移民の活動について,多角的な側面から調査が進行した。シンガポールをはじめとする東南アジアにおける華人系移住者の研究に携わってきた田中によるシンガポール,マレーシア,中国での調査は,東南アジアへ移住した華人のなかでその後中国に帰還した人々の動向について明らかにした。また海外華人と本国との金融ネットワークの歴史的展開を考察してきた濱下は,香港,広州,台北での調査をとおして,今日の華人の金融ネットワークについてデータを収集した。以上の調査により南アジア系,アラブ系,ペルシア系,華人系などの移住者により複合的に形成されてきた環インド洋世界のネットワークの実態が明らかとなった。環インド洋世界におけるネットワークの形成と地域世界の構築を移住者をとおして考察することを目的とする本プロジェクトは,2年度目となる本年度,環インド洋世界をめぐる南アジア系移住者の活動について多角的に調査し,研究を進展させた。アラビア半島域や東アフリカにおけるインド系移住者の研究に携わってきた富永は,オマーンでの調査をとおしてインド人移民のネットワークを解明するとともに,イギリスでの文献調査をとおして,彼らのファミリー・ヒストリーをたどった。また研究協力者の大石高志は,南アフリカにおけるインド系移住者の調査をとおして彼らの有する環インド洋ネットワークと現在の国民統合のなかで占める彼ら移民の役割について研究した。さらに研究分担者の水島司と研究協力者の関口真理が,それぞれオーストラリアとアメリカにおけるインド系移住者の歴史と現在のインドとのネットワークについて,調査した。またベンガル湾海域世界の研究に携わってきた重松は,インド,ミャンマーでの調査をとおしてベンガル湾・アンダマン海沿岸の海域ネットワークの調査を進展させた。また水島は,ベトナムとカンボジアに残るインド文化遺跡の調査をとおして,東南アジアにおけるインド文化の受容のしかたについて研究した。

研究代表者の弘末は,昨年度および本年度収集した資料をもとに,東南アジアにおけるアラブ系移住者の活動について研究を進展させた。環インド洋世界における多元的なネットワークの存在が明らかになるとともに,複数のネットワークを媒介する介在者の役割が解明されるべき重要な課題として出てきた。環インド洋世界におけるネットワークの形成と地域世界の構築を移住者をとおして考察することすることする目的とする本プロジェクトは,最終年度の本年度,インド系,アラブ系,アルメニア系,華人系移住者の活動について多角的に調査するとともに,研究会をとおして,環インド洋世界のネットワークの特質について議論を深めた。これまで東南アジア島嶼部の歴史研究に携わってきた弘末,深見は,イエメンでの調査をとおしてハドラマウト出身のアラブ人の東南アジア移住について考察した。また同じく東南アジア島嶼部の歴史研究に携わってきた研究協力者の西尾寛治は,マレー世界におけるインド系移住者の研究を進展させた。長年華人系移住者の研究に携わってきた濱下と田中は,インドにおける調査をとおして,インド系移住者と華人系移住者とのそれぞれのネットワークの接合のされ方について考察を深めた。また研究協力者の大石高志は,インドおよびスリランカでの調査をとおして,南アジア系移住者のアフリカとのネットワーク形成の歴史的研究を進展させた。近年ベンガル湾世界におけるネットワークを研究してきた重松は,インド,マレーシア,シンガポールにおける調査をとおして,インド系移住者の果たす役割について研究を進展させるとともに,アルメニア系移住者の果たした役割の重要性を提起した。またマレーシアにおけるインド系移住者のネットワークを考察してきた水島は,タイやミャンマーにおけるインド系移民の実態を調査し,彼らの形成するネットワークとの比較研究を行った。以上の調査研究およびこの3年間の研究活動を踏まえ,研究会を2度開催し,環インド洋世界におけるネットワークの特質について,議論した。多様な移住者が多彩なネットワークを形成していることから,改めてそれらを接合したり媒介する存在の重要性を,認識するに至った。
反芻家畜用新規シンバイオティクスの開発をめざしたフラボノイド分解細菌の分離培養

本研究課題の目的は、反芻胃内のフラボノイド分解性新規細菌を分離培養することである。このために本研究課題では、まずフラボノイド分解細菌を集積培養し、細菌の遺伝子を網羅的に解析することでフラボノイド分解細菌の遺伝情報を収集する。特定された標的細菌の遺伝情報を用いて、該当細菌種を分離するための分子ツールを設計・作製する。それらのツールを用いて細菌の分離培養を試み、分離株の遺伝情報の取得・種の同定を行うとともに、フラボノイド分解活性を定量的に評価する。
基礎励振を受ける非線形性・異方性をもつ回転軸系の不安定現象に関する研究

本研究では,基礎励振を受ける非線形性・異方性をもつ回転軸系の不安定現象に関し,主に以下の2テ-マについて,理論的,実験的に調べた.1.基礎励振を受ける非線形回転軸系の強制振動軸受のがたに起因して非線形復原力をもつ回転軸系の支持台が外部から一方向に正弦的な励振を受ける場合の回転軸に応答について,極座標表示の非線形成分を用いて理論解析を行った.その結果,回転軸の振れ回り軸跡は楕円形となり,軸回転速度に依存して励振振動数に対する回転軸の応答曲線は複雑に変化することが明らかになった.また,定常解が不安定となる励振振動数範囲で,振幅が時間的に緩やかに変化する非同期振動が発生し,その振動成分には励振振動数の両側に等間隔で並ぶ振動成分が含まれることが明らかとなった.実験においても,理論解析と定性的に類似した結果が得られた.2.弾性支持された偏平回転軸系の主危険速度付近における不安定振動1個の回転体を中央にもつ偏平回転軸系のベ-スが弾性的に支持され,そのベ-スが一方向に可動である場合,その系の主危険速度付近に現れる不安定振動について減衰の影響も考慮して,理論的,実験的に調べた.理論解析より,主危険速度付近の不安定領域は,ベ-スの質量,ベ-スの支持剛性,軸の偏平性に依存して,最大6カ所に分かれ,それらの不安定領域内の振動様式には2種類の様式が存在することが明らかになった.実験では,ベ-スの質量を変えることにより不安定領域が15個に分かれるタイプの応答曲線が得られ,理論結果と実験結果の一致が確かめられた.本研究では,基礎励振を受ける非線形性・異方性をもつ回転軸系の不安定現象に関し,主に以下の2テ-マについて,理論的,実験的に調べた.1.基礎励振を受ける非線形回転軸系の強制振動軸受のがたに起因して非線形復原力をもつ回転軸系の支持台が外部から一方向に正弦的な励振を受ける場合の回転軸に応答について,極座標表示の非線形成分を用いて理論解析を行った.その結果,回転軸の振れ回り軸跡は楕円形となり,軸回転速度に依存して励振振動数に対する回転軸の応答曲線は複雑に変化することが明らかになった.また,定常解が不安定となる励振振動数範囲で,振幅が時間的に緩やかに変化する非同期振動が発生し,その振動成分には励振振動数の両側に等間隔で並ぶ振動成分が含まれることが明らかとなった.実験においても,理論解析と定性的に類似した結果が得られた.2.弾性支持された偏平回転軸系の主危険速度付近における不安定振動1個の回転体を中央にもつ偏平回転軸系のベ-スが弾性的に支持され,そのベ-スが一方向に可動である場合,その系の主危険速度付近に現れる不安定振動について減衰の影響も考慮して,理論的,実験的に調べた.理論解析より,主危険速度付近の不安定領域は,ベ-スの質量,ベ-スの支持剛性,軸の偏平性に依存して,最大6カ所に分かれ,それらの不安定領域内の振動様式には2種類の様式が存在することが明らかになった.実験では,ベ-スの質量を変えることにより不安定領域が15個に分かれるタイプの応答曲線が得られ,理論結果と実験結果の一致が確かめられた.本研究では,軸受のがたに起因する非線形復原力および軸剛性に異方性をもつ回転軸系に,基礎励振として正弦外力が加わる場合の非線形応答,特に不安定現象について調べる.実験では,上記のような回転軸系を製作した.回転軸の駆動装置としてACサ-ボモ-タおよびサ-ボパック(三菱電機,MRーSA153),回転軸の測定装置として変位センサ(キ-エンス,LXー130),ディジタル回転計(小野測器,TWー830),およびロ-タリ-エンコ-ダ(小野測器,SPー405Z),加振力の測定装置として力変換子(B&K,8200U)およびラインドライブインプット(B&K,2644)などの実験に必要な装置を購入すると共に,測定装置からのデ-タをAD変換してパ-ソナルコンピュ-タ(現有設備)に取り込み,回転軸の振れ回り振幅,回転数,基礎台の振幅などを求め,ディスプレイ上に共振曲線や振動波形を表示できるような計測システムを製作し,その動作確認を行った.今後の研究計画では,軸剛性をもつ偏平軸や非線形復原力をもつ回転軸系を対象にし,正弦的な基礎励振の場合についてさらに綿密な実験を行う.特に,基礎の励振振動数,励振振幅,基礎の固有振動数,および回転軸の非線形性や異方性が回転軸の応答にどのような影響を及ぼすのかを検討すると共に,不安定振動の発生の有無およびその発生範囲について理論的,実験的に明らかにする.本研究では,基礎励振を受ける非線形性・異方性をもつ回転軸系の不安定現象に関し,主に以下の2テ-マについて,理論的,実験的に調べた.1.基礎励振を受ける非線形回転軸系の強制振動軸受のがたに起因して非線形復原力をもつ回転軸系の支持台が外部から一方向に正弦的な励振を受ける場合の回転軸の応答について,極座標表示の非線形成分を用いて理論解析を行った.その結果,回転軸の振れ回り軌跡は楕円形となり,軸回転速度に依存して励振振動数に対する回転軸の応答曲線は複雑に変化することが明らかになった.

また,定常解が不安定となる励振振動数範囲で,振幅が時間的に緩やかに変化する非同期振動が発生し,その振動成分には励振振動数の両側に等間隔で並ぶ振動成分が含まれることが明らかとなった.実験においても,理論解析と定性的に類似した結果が得られた.2.弾性支持された偏平回転軸系の主危険速度付近における不安定振動1個の回転体を中央にもつ偏平回転軸系のベ-スが弾性的に支持され,そのベ-スが一方向に可動である場合,その系の主危険速度付近に現れる不安定振動について減衰の影響も考慮して,理論的,実験的に調べた.理論解析より,主危険速度付近の不安定領域は,ベ-スの質量,ベ-スの支持剛性,軸の偏平性に依存して,最大6カ所に分かれ,それらの不安定領域内の振動様式には2種類の様式が存在することが明らかになった.実験では,ベ-スの質量を変えることにより不安定領域が15個に分かれるタイプの応答曲線が得られ,理論結果と実験結果の一致が確かめられた.
口腔扁平上皮癌の間質構造に関する電子顕微鏡学的研究

口腔扁平上皮癌の間質構造に関する電子顕微鏡学的検索を行う目的で、家兎(日本白色種)VX2移植舌癌モデルを作成して、舌移植部腫瘍および深頸リンパ節転移巣におけるコラーゲン線維を中心とする間質構造の形態的変化を、光学顕微鏡および走査型電子顕微鏡を用いて検索した。光学顕微鏡では、舌移植部腫瘍は7日目より盛んに増殖し、間質細胞の増生も著明であった。コラーゲン線維を中心とする線維成分は、腫瘍の増殖につれて分解消失し、一部には腫瘍による圧排像も認められた。一方、深頸リンパ節の転移巣では、コラーゲン線維の変化は、ほとんど認められなかった。走査型電子顕微鏡による観察では、アルカリ・水浸軟法により腫瘍によるコラーゲン線維の圧排変形像と断裂変性像が観察された。すなわち、舌癌胞巣ではコラーゲン線維の断裂消失が認められ、深頸リンパ節転移巣では細網線維網の圧排像と、最終的にはコラーゲン線維の断裂と粗造化が認められた。(1)正常扁平上皮癌間質の膠原線維の走査型電子顕微鏡学的研究正常口腔粘膜上皮下結合組織の膠原線維は、規則正しい網目状構造をなし、乳頭状に隆起していたが、口腔扁平上皮癌細胞の浸潤とともに膠原線維はその配列が不規則となり、低倍像では癌胞巣に一致した大小の欠損腔が観察された。癌胞巣部の高倍像では、腫瘍細胞の浸潤による膠原線維の圧排変形像や断裂像が観察された。(2)口腔扁平上皮癌間質の透過型電子顕微鏡学的研究口腔扁平上皮癌の早期浸潤例を透過型電子顕微鏡で観察すると基底幕の断裂、多層化、anchoringfibrilsの消失、上皮下結合織内膠原線維の配列より、走向の不規則化などの所見が認められた。口腔扁平上皮癌間質における膠原線維の各タイプの局在に関する免疫走査型電子顕微鏡学的研究口腔粘膜前癌病変、特に白板症と乳頭腫においては、上皮細胞層と上皮下結合組織の接合部にType IV Collagenの局在が認められたが、口腔扁平上皮癌の癌胞巣周囲(間質との境界部)にはType IV Collagenの局在は認められなかつた。走査型電子顕微鏡による観察では、アルカリ・水浸軟法により腫瘍によるコラーゲン線維の圧排変形像と断裂変性像を観察された。
東北地方太平洋沖地震を踏まえた南海トラフにおける海溝型地震の強震動予測の高精度化

南海トラフにおける海溝型地震の強震動予測に向けて、海底地形、海水、及び陸域の地形の地震動への影響の評価を実施した。その結果大阪湾のように水深の浅い海の水は、まわりの陸域の地震動への影響が非常に小さいことを確認した。次に、紀伊半島周辺の海底地形を簡易にモデル化した地盤モデルで検討を行った結果、海域なしと仮定した場合より1割2割程度、計算波形の振幅が変化することが分かった。次に、震源の破壊過程が予測地震動に与える影響について検討を行った結果、強震動生成領域の形状と破壊開始点の位置関係が局所的な地震動に非常に大きな影響を与えることが分かった。1溝型巨大地震の震源のモデル化についての検討2011年東北地方太平洋沖地震について、観測記録を分析し、経験的グリーン関数法による震源モデルの構築及び改良を行った。ここでは、震源領域のうち強震動生成域のみをモデル化の対象とした。また、建築構造物に影響の大きい周期0.110秒をモデル化の対象周期とした。次に、構築した震源モデル及び地震調査研究推進本部の地下構造モデル(2012年度版)を用いて、差分法による地震動シミュレーションを行った。その結果、構築した震源モデルは、震源に近い宮城県内の観測記録を十分に再現できないものの、福島県から西の観測記録を概ね再現できるものであった。なお、構築した震源モデルの5つの強震動生成域の地震モーメントから求めたそれぞれのマグニチュードは7.28.0、強震動生成域全体の地震モーメントから求めたマグニチュードは8.1となり、震源全体のマグニチュードと比べかなり小さかった。このことは、今後、海溝型巨大地震の強震動予測を行う上で重要な情報になると考える。現在、2011年東北地方太平洋沖地震の震源もモデル化から得られた知見、地震調査研究推進本部の強震動予測レシピ、を基に、海溝型巨大地震の震源のモデル化について検討を行っている。2海底地形、海水、及び陸域の地形の地震動への影響の評価年度初めの計画では、海底地形など地下構造の3次元的な不整形性及び海水が地震動に与える影響を評価するために、仮想的な地下構造モデルを用いて地震動への影響を定量的に評価することも予定していた。平成25年度は、3次元地震動計算の計算コード(3次元差分法の計算コード)に傾斜する地表面及び海水を設定して計算できるよう計算コードの改良を行い、仮想的な地盤での計算コードの検証を行い、設定したモデルで適切な計算ができることを確認した。1海底地形、海水、及び陸域の地形の地震動への影響の評価前年度に行った仮想モデルを用いた評価の結果をもとに、実地盤について海底地形、海水、及び陸域の地形を考慮した地下構造を設定し、仮想地盤と同様に、地震動への影響を定量的に評価し、どの程度海底地形、海水、及び陸域の地形を強震動予測の際の地下構造モデルに取り入れる必要があるかを明らかにすることを研究の目的としていた。今年度は、大阪盆地(大阪平野と大阪湾)を対象に、実地震記録及び仮想震源を用いたシミュレーションを行い、大阪湾の水の地震動への影響について検証した。その結果、水深の浅い大阪湾の水は、まわりの陸域の地震動への影響が非常に小さいことを確認した。2震源の破壊過程が予測地震動に与える影響についての検討平成25年度に引き続き、2011年東北地方太平洋沖地震について、観測記録を分析し、震源のインバージョン等これまでの研究で明らかになってきた、震源の周期特性(長周期地震動と短周期地震動の震源域が異なる点)や、震源の複雑な破壊過程(同じ震源領域が2度すべる点)など考慮した海溝型巨大地震の震源のモデル化手法(震源のモデル化のレシピ)について検討を行った。具体的には、強震動予測レシピに基づき、南海トラフにおける海溝型巨大地震の震源モデルを作成し、地震動を強く放出する領域(強震動生成領域)や長周期地震動の生成領域の位置の違いによる予測地震動の変化、震源パラメータの不確かさを考慮するという観点から、レシピにのっとり計算したパラメータのうち一つのパラメータ(具体的には地震モーメント、応力降下量、断層全体の面積に占める強震動生成領域の割合について検討)の値を1割増し、2割増したにした場合の予測地震動の変化について検証した。しかしながら、検討結果を定量的に評価し、取りまとめるところまではできなかった。これについては次年度の課題とする。1底地形、海水、及び陸域の地形の地震動への影響の評価これまでに実施した検討をもとに、今年度は西日本の太平洋沿岸部の実地盤について海底地形、海水、及び陸域の地形を考慮した地下構造を設定し、それらの地震動への影響を定量的に評価し、どの程度海底地形、海水及び陸域の地形を強震動予測の際の地下構造モデルに取り入れる必要があるかを明らかにすることを研究の目的としていた。しかしながら、今年度は紀伊半島周辺の海底地形を簡易にモデル化した地盤モデルでの検討にとどまり、実地盤でのシミュレーションまで実施することができなかった。実地盤の検討を実施できなかった原因として、複雑な地形をモデル化した計算では、計算が不安定になり発散する現象がみられ、発散現象を回避することができず、実地盤による検討が完了しなかった。なお、簡易モデルによる検討の結果、海底が深くなると、海域なしと仮定した場合より1割2割程度、計算波形の振幅が変化することが分かった。2源の破壊過程が予測地震動に与える影響についての検討

今年度は、強震動予測レシピに基づき、南海トラフにおける海溝型巨大地震の震源モデルを作成し、地震動を強く放出する領域(強震動生成領域)や長周期地震動の生成領域の位置の違いによる予測地震動の変化、破壊開始点の位置、震源パラメータの不確かさを考慮するという観点から、レシピにのっとり計算したパラメータのうち一つのパラメータ(具体的には地震モーメント、応力降下量、断層全体の面積に占める強震動生成領域の割合について検討)の値を1割増し、2割増したにした場合の予測地震動の変化について検証した。その結果、強震動生成領域の形状と破壊開始点の位置関係が局所的な地震動に非常に大きな影響を与えることが分かった。この結果から、今後の海溝型地震の予測には、強震動生成領域の位置、形状、破壊開始点の位置を慎重に設定する必要があると言える。南海トラフにおける海溝型地震の強震動予測に向けて、海底地形、海水、及び陸域の地形の地震動への影響の評価を実施した。その結果大阪湾のように水深の浅い海の水は、まわりの陸域の地震動への影響が非常に小さいことを確認した。次に、紀伊半島周辺の海底地形を簡易にモデル化した地盤モデルで検討を行った結果、海域なしと仮定した場合より1割2割程度、計算波形の振幅が変化することが分かった。次に、震源の破壊過程が予測地震動に与える影響について検討を行った結果、強震動生成領域の形状と破壊開始点の位置関係が局所的な地震動に非常に大きな影響を与えることが分かった。今年度は、1「海底地形、海水、及び陸域の地形の地震動への影響の評価」及び、2「震源の破壊過程が予測地震動に与える影響についての検討」を行うことを研究目標としていたが、1では、浅い海(大阪湾)の影響を検討したものの、2の解析に時間を要し、太平洋等の深い海の影響を評価できなかった。また、2についても解析結果を単に最大速度といった指標でなく、長周期構造物への影響の大きい指標を基に評価を行うことを予定していたが、どのような指標が最適であるかといった検討が十分に行えなかったため、評価結果のとりまとめが十分に行えなかった。地震工学今年度は、これまで目標を達成できなかった課題及び、検討の必要な問題について、引き続き研究を行うとともに、新たに地震動の短周期成分の予測手法についての検討も行う。具体的には次の4つの課題について検討を行う予定である。1海底地形、海水、及び陸域の地形の地震動への影響の評価:太平洋など深い海の地震動への影響について、地震動シミュレーションにより検討を行う。2震源の破壊過程が予測地震動に与える影響についての検討:昨年度行った予測結果について、適切な評価手法の検討を行ったうえで、予測結果の評価を行い、震源の破壊過程等が予測結果に与える影響を評価する。32011年東北地方太平洋沖地震のシミュレーション:初年度に行った2011年東北地方太平洋沖地震のシミュレーションにおいて、大阪平野の咲洲付近の周期6秒前後の波の増幅を再現できなかったため、その原因について検討するとともに、地盤増幅の再現を試みる。4統計的グリーン関数法の高精度化:地震動の短周期成分の計算に用いる統計的グリーン関数法の高精度化についても検討する。具体的な方法として、海溝型地震についての経時特性を検討し、必要に応じて周波数に依存した経時特性を導入することも検討する。
光通信用マイクロ非球面レンズ金型の超精密研削に関する研究

近年になりマルチメディアや光通信などの新産業が急速に普及し始め,それに伴いマイクロ非球面の光学部品などの需要も急激に拡大されている.このような微小な凹面の非球面形状を従来の縦型方式の研削スピンドルにより鏡面研削することは,砥石軸の剛性が得られないなどの理由で困難であった.そこで,本研究では砥石回転軸を工作物の回転軸に対して45゚傾ける方式の超精密研削システムおよびマイクロ砥石と単石ダイヤモンドツルアによるツルーイング法を開発し,微小な非球面形状の研削加工について可能性検証を行った.サブmmサイズのガラス成形用の型として用いられる超硬合金製非球面型を試作した結果,0.1μm以下の形状精度と0.03μmRmax以下の表面粗さが安定して得られることが明らかとなった.さらに,斜軸研削法において,砥石に関する各種誤差要因が加工形状精度に与える影響について検討した.砥石の上下方向のセッティング誤差,砥石の左右方向方向のセッティング誤差,砥石摩耗による砥石半径の誤差など影響についてシミュレーションを行った.さらに,この計算結果を基にそれらの補正法について検討し,実際に超硬合金製の非球面型を用いて補正加工実験を行い,補正効果について検証し,本補正法が有効に作用することが明らかにした.また,マイクロレンズが集積されたマルチアレーレンズのように,近似曲率半径が300μm程度と更に微小化が要求されているものに対しては,微小なカップ砥石による砥石のツルーイング法を提案し,砥石の微小化と非球面工作物の微小化について検討を行い,砥石周速が約1.7m/sの領域においても鏡面が得られ,本非球面加工法が有効に作用することを明らかにした.近年になりマルチメディアや光通信などの新産業が急速に普及し始め,それに伴いマイクロ非球面の光学部品などの需要も急激に拡大されている.このような微小な凹面の非球面形状を従来の縦型方式の研削スピンドルにより鏡面研削することは,砥石軸の剛性が得られないなどの理由で困難であった.そこで,本研究では砥石回転軸を工作物の回転軸に対して45゚傾ける方式の超精密研削システムおよびマイクロ砥石と単石ダイヤモンドツルアによるツルーイング法を開発し,微小な非球面形状の研削加工について可能性検証を行った.サブmmサイズのガラス成形用の型として用いられる超硬合金製非球面型を試作した結果,0.1μm以下の形状精度と0.03μmRmax以下の表面粗さが安定して得られることが明らかとなった.さらに,斜軸研削法において,砥石に関する各種誤差要因が加工形状精度に与える影響について検討した.砥石の上下方向のセッティング誤差,砥石の左右方向方向のセッティング誤差,砥石摩耗による砥石半径の誤差など影響についてシミュレーションを行った.さらに,この計算結果を基にそれらの補正法について検討し,実際に超硬合金製の非球面型を用いて補正加工実験を行い,補正効果について検証し,本補正法が有効に作用することが明らかにした.また,マイクロレンズが集積されたマルチアレーレンズのように,近似曲率半径が300μm程度と更に微小化が要求されているものに対しては,微小なカップ砥石による砥石のツルーイング法を提案し,砥石の微小化と非球面工作物の微小化について検討を行い,砥石周速が約1.7m/sの領域においても鏡面が得られ,本非球面加工法が有効に作用することを明らかにした.現在,我が国において,光通信ネットワークの構築が急速に進められている.さらに光通信のマルチメディアへ応用を考えた場合,LDモジュール(光通信器機用デバイス)の一層の小型・軽量化が求められる.その際,光学レンズのマイクロ化が大きな課題となっている.光学レンズ系は,非球面化することによって単一素子化が可能であり,大幅な小型・軽量化が期待できる.しかし一方,球面なように幾何学的に単純な形状の場合は研磨による成形が可能であるが,マイクロ非球面の場合は研削に因らざるを得ない.そこで,本報告では砥石回転軸を工作物の回転軸に対して45°傾ける方式の超精密研削システムを開発し,微小な非球面形状の研削加工について可能性検証を行った.初めに,最大回転数15×10^4rpmと高速回転の空気静圧軸受(東芝機械製ABC-20M)を搭載した同時2軸(X,Y)制御加工機を開発した.また,工作物の形状が微小な凹面であるため,従来の砥石を用いることができず,レジンボンドダイヤモンド製で直径0.8mmのマイクロ軸付き砥石を新たに試作して用いた.マイクロ砥石のツル-イングはカップ砥石を用いて行った.そして,マイクロ砥石の軌跡の計算はNewton-Raphson法を用いることにより精度の向上と計算時間の短縮を図った.さらに,加工後の形状精度を形状測定器により測定し,その測定データに基づいた形状補正を行うシステムを開発した.以上述べた加工システムにより0.50.8mmのSiC製非球面型の微小な非球面形状の試作を行った結果,0.1μmP-V以下の形状精度と0.03μmRmax以下の表面粗さが安定して得られることが明らかとなり,本システムの実用の可能性が示された.近年になりマルチメディアや光通信などの新産業が急速に普及し始め.それに伴いマイクロ非球面の光学部品などの需要も急激に拡大されている.このような微小な凹面の非球面形状を従来の縦型方式の研削スピンドルにより鏡面研削することは,砥石軸の剛性が得られないなどの理由で困難であった.

そこで,本研究では砥石回転軸を工作物の回転軸に対して45゚傾ける方式の超精密研削システムおよびマイクロ砥石と単石ダイヤモンドツルアによるツルーイング法を開発し,微小な非球面形状の研削加工について可能性検証を行った.サブmmサイズのガラス成形用の型として用いられる超硬合金製非球面型を試作した結果,0.1μm以下の形状精度と0.03μmRmax以下の表面粗さが安定して得られることが明らかとなった.さらに,斜軸研削法において,砥石に関する各種誤差要因が加工形状精度に与える影響について検討した.砥石の上下方向のセッティング誤差,砥石の左右方向方向のセッティング誤差,砥石摩耗による砥石半径の誤差など影響についてシミュレーションを行った.さらに,この計算結果を基にそれらの補正法について検討し,実際に超硬合金製の非球面型を用いて補正加工実験を行い,補正効果について検証し,本補正法が有効に作用することが明らかにした.また,マイクロレンズが集積されたマルチアレーレンズのように,近似曲率半径が300μm程度と更に微小化が要求されているものに対しては,微小なカップ砥石による砥石のツルーイング法を提案し,砥石の微小化と非球面工作物の微小化について検討を行い,砥石周速が約1.7m/sの領域においても鏡面が得られ,本非球面加工法が有効に作用することを明らかにした.
ウイルス感染症におけるスタチン系薬の宿主応答作用と抗ウイルス作用の解明

動物モデルや細胞実験を用いて、ウイルス感染症におけるスタチン系薬の宿主応答作用と抗ウイルス作用を解析した。肥満マウスのウイルス性心筋炎モデルではウイルス感染前からのスタチンの予防投与によって死亡率の低下が認められ、その機序として腹腔内マクロファージにおける機能や形質の調節が介在することが考えられた。さらに、ヒト胎児肺線維芽細胞へのサイトメガロウイルス感染実験において、スタチンによるウイルス産生の抑制が見られ、宿主細胞における分化増殖に関わる遺伝子群の発現変動が関与している可能性が示唆された。ウイルス感染症に対する早急な対策が求められている昨今、本研究成果として、以下の新たな所見が得られた。1、ウイルス性心筋炎モデルにおけるスタチン系薬の生存効果:脳心筋炎ウイルスによる心筋炎を呈した肥満症マウスでは、プラセボ群と比較してsimvastatin投与群でその生存率が良好であった。その投与開始時期と至適用量はウイルス接種の4日前と0.5mg/kg/日であった。一方、対照マウスのウイルス性心筋炎ではスタチンによる生存率の改善が認められなかった。この結果から、スタチンの薬物効果は肥満症(高脂血症・耐糖能異常)の病態でウイルス感染の前投与で発揮される可能性が示唆された。2、ウイルス性心筋炎モデルにおけるスタチン系薬のマクロファージ作用:上記で確認されたスタチンの投与方法を再現し、ウイルス性心筋炎を伴う肥満症マウスの腹腔内マクロファージにおける貪食機能と細胞表面抗原発現を解析した結果、プラセボと比較してsimvastatin群では羊赤血球の貪食能がウイルス感染3日後において亢進し、同時期のCDllb(白血球機能抗原)の発現が抑制されていた。以上より、スタチンはマクロファージを標的細胞としてウイルス感染症における宿主応答を修飾する可能性が示された。今後、ヒト単球系細胞を用いてインターフェロンγ刺激下でのスタチン投与に伴う細胞表面抗原の発現変動を解析する。3、ヒトサイトメガロウイルスに対するスタチン系薬の抗ウイルス効果:ヒト胎児肺線維芽細胞へのウイルス(Towne株)感染実験において、mevastatinやlovastatinの共培養(濃渡0.1μM)でウイルス産生の抑制作用が確認された。このような抗ウイルス作用の機序を検討する目的で、DNAマイクロアレイを用いて感染早期⇒後期における細胞遺伝子発現の網羅的解析を実施する予定である。1、ウイルス性心筋炎モデルにおける白血球機能抗原阻害薬の生存効果:スタチン骨格を有する白血球機能抗原阻害薬(LFA703)をスタチン(simvastatin)の投与法と同様に心筋炎ウイルス接種(500pfu/マウス)の4日前より0.5mg/kg/dayの用量で連日腹腔内投与を実施した。感染後1週間で全てのマウス(n=20)が死亡し、同薬の生存率向上の効果は確認されなかった。スタチンのウイルス性心筋炎モデルへの生存向上作用は主に白血球機能抗阻害を介して発揮される可能性は低いものと判断される。2、ヒト単球系細胞表面抗原に対するスタチンの修飾作用:インターフェロン-γ(5unit/ml)刺激下のヒト単球系細胞(THP-1)における表面抗原(樹状細胞抗原-白血球機能抗原-細胞問接着分子抗原)の発現変動を0.1-1.0-10uM濃度のスタチン(pravastatin/simvastatin)を細胞へ曝露させてフローサイトメトリーにて解析した。インターフェロン-γ刺激により表面抗原の発現は亢進したが、スタチンによる発現亢進の抑制は見られなかった。ウイルス感染時のマクロファージ表面抗原に対するスタチン些よる応答修飾作用は低いものと推定される。3、スタチンによるヒトサイトメガロウイルス複製抑制に関与する宿主細胞遺伝子発現の制御:ヒト胎児肺線維芽細胞とヒトサイトメガロウイルス(Towne株)・スタチン(mevastatin-0.1uM)との共培養を行い、DNAマイクロアレイ(Affymetrix GeneChip[○!R]arrays)による感染1日目→3日目での宿主細胞遺伝子群の発現変動を網羅的に解析した。感染1日目より有意に発現抑制(CDK2/ARF1/IFI16)や亢進(XRCC2/UBE2)した遺伝子群を機能解析した結果、細胞の分化増殖に関わる遺伝子群であった。ヒトサイトメガロウイルスの複製掬制はスタチンによる宿主の細胞周期の調節を介するものと推定される。