hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RORγT欠損症患者における播種性BCG感染症の発症機序の解明と治療法の開発

メンデル遺伝型マイコバクテリア易感染症,ないしは慢性皮膚粘膜カンジダ症患者に対して全エクソーム配列解析を行い、RORγT異常症の2家系を同定した。患者はRORγTをコードするRORC遺伝子のホモ接合型変異(V24F, R165X)を有していた。Tリンパ芽細胞株であるJurkat細胞を用いたRORγTの強制発現実験で、野生型RORγTを導入した細胞でのみIL17A mRNAが誘導され、両変異は機能喪失型変異と判断した。現在、研究に用いるconditional-Rorc-/-マウスを作製中である。具体的には,実験計画書の許可を得たのち, RorγtflマウスとMx1-Creマウスを入手し,現在繁殖を行っている。Conditional-Rorc-/-マウス作製後は,その表現型を確認したのち, M. bovis BCG(東京株)の懸濁液を足蹠に皮下接種を行う予定である。M. bovis BCG(東京株)の調製について基礎実験を行うとともに,感染実験を行うための実験環境の整備を並行して行っている。マウスを用いた実験には当初予定していた以上に時間が必要と考えられたため,並行してMSMD患者における遺伝子解析を行い,新たなRORγT異常症の発見を試みる検討を進めた。その結果, RORγT異常症の新規症例の同定に成功した。本症は,現在までに3家系8症例が報告されているのみの稀少疾患であり,同定した症例において詳細な機能解析を行い病態解明を試みることを,緊急のプロジェクトとして開始した。エクソーム配列解析により患者では, RORγTにおけるV24Fホモ接合性変異が同定された。同変異は、過去に同定されているS17L変異と同様に蛋白発現は認めたものの,標的配列(RORE-1, RORE-2)に対する結合能が完全に障害されている機能喪失型変異と判断した。今後,患者のCD4陽性naive T細胞からヘルパーT細胞を分化し,分化段階におけるRORγT欠損の影響を検討する。マウスを用いた研究に並行してヒトにおいての解析を行うことで,本症患者がマイコバクテリア感染に易感染性を示す分子基盤を明らかとする。研究を開始するにあたり,本研究計画について動物実験計画書の申請を行い,動物実験の許可を得た。実験計画書の許可を得たのち, RorγtflマウスとMx1-Creマウスを入手し,現在繁殖を行っている。並行して,研究期間中にRORγT異常症の新規家系例の同定に成功した。同定された患者も臨床的にMSMDの表現型を呈しており, RORγT異常症がマイコバクテリアに対して易感染性を呈することを示す重要な症例と考え,緊急のprojectとして機能解析を開始した。患者ではRORγTにおけるV24Fホモ接合性変異が同定された。同変異は,過去に同定されているS17L変異と同様に蛋白発現は認めたものの,標的配列(RORE-1, RORE-2)に対する結合能が完全に障害されている機能喪失型変異と判断した。RorγtflマウスとMx1-Creマウスを交配させ、誘導型のconditional-Rorc-/-マウスを作製し、現在作製したマウスの検証作業を行っている。具体的には、生後4週齢でpIpCの腹腔内投与によりCreリコンビナーゼを誘導し、血液細胞特異的にRorc遺伝子をノックアウトできているかの検証作業を行うとともに、それらのマウスの表現型の検討を行っている。これらの検証作業が終了次第、M. bovis BCG(東京株)の懸濁液を足蹠に皮下接種を行う予定である。マウスを用いた実験は、当初の想定以上に時間が必要と考えられたため、並行してメンデル遺伝型マイコバクテリア易感染症(MSMD)患者における遺伝子解析を行い、RORγT異常症の新規症例の同定を試みた。国際共同研究にて約400例のMSMD患者に対して全エクソーム配列解析を行った結果、RORγT異常症の2家系の同定に成功した。RORγT異常症は、これまでに3家系8症例が報告されているのみの稀少疾患であり、新規症例を同定することで病態解明が飛躍的に進むと考えて研究に取り組んでいる。今回同定した2家系はともにRORC遺伝子のホモ接合型変異を有しており、1家系ではV24Fホモ接合型変異が、もう1家系ではR165Xホモ接合型変異が同定されている。Tリンパ芽細胞株であるJurkat細胞に野生型RORγT、V24F変異体、ないしはR165X変異体を一過性に強制発現させたところ、野生型RORγTを導入した細胞ではmRNAレベルでIL-17の誘導が認められたのに対して、V24F変異体、R165X変異体を導入した細胞ではIL-17の誘導を認めず、両変異は機能喪失型変異と判断した。患者細胞では、抗酸菌感染に対する反応性のIFN-γ産生能が障害されており、MSMD発症の分子基盤になっていると考えている。以上の結果については現在論文作成中である。Tリンパ

芽細胞株であるJurkat細胞を用いたRORγTの強制発現実験で、野生型RORγTを導入した細胞でのみIL17A mRNAが誘導され、両変異は機能喪失型変異と判断した。今後,繁殖しているマウスの掛け合わせを行い, conditional-Rorc-/-マウスの作製, pIpCを投与による後天的に血液細胞特異的にRorc遺伝子を欠損させることによる血液細胞,リンパ組織への影響の検討を予定している。並行して, RORγTの異常を認めたMSMD患者のCD4陽性naive T細胞からヘルパーT細胞を分化し,分化段階におけるRORγT欠損の影響を検討する研究に取り組むことで本症の病態解明を行う。感染免疫学哺育不良のためマウスの繁殖に時間がかかり、マウスの飼育、解析にかかる費用が減少したため次年度使用額が発生した。マウスの繁殖問題は徐々に改善してきている。次年度使用額は、予定していたマウスの解析に使用を計画している。
数理モデルを用いた古人類の生活史の推定

まず、初年度から行ってきた、数理モデルを用いた古人類の出産間隔の推定の研究をまとめ上げた。それによって、新人以前の古人類の出産間隔が類人猿よりもはるかに短かったことを示した。これは彼らの社会を考えるうえで極めて重要な結果である。また、類人猿と古人類のヒトとの比較解剖学的相違について調査した。そして、生活史がどのように文化発展に影響するかを数理モデルによって解析し、高い死亡率や負傷率が文化発展を阻害することを明らかにした。人類史において、新人以降で寿命が延びたことが、新人における爆発的な文化発展に寄与したと考えられる。さらに、古人類の社会における、グループによる協力の起源と進化の機構について、従来の数理モデルを拡張し、より広い戦略空間と非線形的な利得を考慮した分析を行った。それによって、人類社会の大きな特徴である、3人以上の非血縁個体のグループによる協力がいかにして生まれたのかを検討した。また、現在の人類では、類人猿と比較して、集団間の遺伝的差異が小さいことが知られているが、一方で集団間の表現型多様性は必ずしも小さいとは言えない。配偶者選択による性淘汰が、人類集団間の表現型多様性の出現と維持に関与してきた可能性を検討するため、計算機シミュレーションを用いた分析を行った。また、現代人データから古人類の生活史を考えるために、現代人の出生率に影響を与える要因を調べた。現代の日本においては、出生率の低い首都圏への人口集中が進んでいるが、出生率は高いが仕事の年収などが少ない地方に若年者が滞在することもある。その条件を質問紙調査で分析し、職場に不満を持ちつつも仕事を通した成長に満足感を持つ人間の定住意欲が高いことを明らかにした。以上の研究について、国内外の様々な学会や研究会で発表した。また、いくつかの研究は論文にまとめて査読付き国際誌に投稿し、受理された。数理モデルを用いて古人類の生活史を推定するには、古人類化石データの分析、現代人および霊長類の生活史関連データの収集、生活史を扱う数理モデルの構築と解析が必要不可欠である。まず、研究代表者の中橋は、旧人(ネアンデルタール人)の生活史を化石データと数理モデルを用いて研究した。その結果、旧人の死亡率や負傷率は非常に高く、それが彼らの文化発展の阻害要因となっていたことが示された。以上の研究内容をまとめた論文は査読付き国際誌に受理された。また、古人類社会でどのような配偶者選択が行われていたかを考えるため、性淘汰モデルを構築して研究した。その結果、配偶相手を選択する際に成功者を模倣する場合と同調的に模倣する場合で進化動態が異なることが示された。以上の研究内容を日本人類学会大会、日本人間行動進化学会年次大会において発表するとともに、論文にまとめて投稿した。研究分担者の井原は、古人類社会における学習戦略の進化動態を分析するため、加藤郁佳(大学院生)とともに、強化学習モデルを用いたシミュレーションを行い、その成果を日本人間行動進化学会年次大会において発表した。また、人類とその他の霊長類における声の性差を測定することを目的として、徳増雄大(大学院生)とともに、音声データ取得のための方法の検討を開始した。研究分担者の堀内は現代日本の出生率や人口増加率に影響する要因についての調査研究を行い、人口減少地域に若年者が定住するための条件について数理社会学会大会で発表した。また中橋、井原、堀内の3人共同で、霊長類や狩猟採集民の生活史データと古人類化石の推定年齢データを用いて古人類の生活史を推定し、その結果を論文にまとめて投稿した。当初の計画通り、まず様々な類人猿や狩猟採集民の生活史データを文献から収集した。そして、これらの集団がどのような共通の生活史パターンを持っているかを様々な生存曲線モデルを用いて調べ、最もよくあてはまるモデルを見出した。このモデルは人類類人猿に広くあてはまると考えられるため、古人類化石の推定年齢データにそのモデルを当てはめ、彼らの生活史パラメータを推定した。その結果、古人類は現生人類や類人猿に比べ、成熟個体の期待余命が短く、成体まで生存する割合も低かったことが示された。一方で、この高い死亡率にも関わらず、古人類は絶滅せず生存していたことから、短い出産間隔で死亡率の高さを補っていたと考えられる。以上の結果を論文にまとめ、査読付き国際誌に投稿した。他に、生活史の進化と関係する配偶者選択の数理モデル研究、古人類社会における学習戦略の進化動態のシミュレーション、現代日本の出生率に影響する要因についての調査、なども行った。まず霊長類や狩猟採集民の生活史データと古人類化石の推定年齢データを用いて古人類の出産間隔を推定し、それが非常に短かったことを示した。また、古人類の生活史の推定において重要な、彼らの社会形成を考えるために、以下のような様々な研究も行った。まず古人類社会でどのような配偶者選択が行われていたかを考えるため、性淘汰モデルを構築して解析した。その結果、配偶相手を選択する際に成功者を模倣する場合と同調的に模倣する場合で進化動態が異なることなどを示した。さらに、古人類はある程度の大きさの群れを作っていたと考えられるが、そのような群れを作るメリットを考えるため、群れサイズが集団行動に与える影響を数理モデルで調べた。その結果、群れが大きくなるほど周囲への警戒を弱めることができるようになることなどを示した。

次に現生人類で見られるような個体間の協調が、古人類においてどのようにして出現したのかを明らかにすることを目指し、進化ゲーム理論を用いた研究を行った。特に、個体間に社会的順位の違いがある場合には、協調の結果として獲得された資源が優位個体に独占される可能性があり、協調は劣位個体にとって必ずしも適応的ではないと考えられるが、そこで協調が進化する条件を明らかにした。更に、条件不利地域においてどのように人が定住し子育てなどが可能になるか、実証的な研究を行った。山形では小規模事業者たちが独自のネットワークを構築することで、自分たちの企業活動を安定化していること(それが出産や子育てにも影響する)を示した。また現代日本人の移動頻度が出生率などの値にどのように影響するか、大阪の人口移動頻度と出生率の関連についても調査を開始した。以上の研究について、様々な学会や研究会で発表した。また、いくつかの研究は論文にまとめて査読付き国際誌に投稿し、受理された。当初の計画通り、昨年度までに、様々な類人猿や狩猟採集民の生活史データから、これらの集団がどのような共通の生活史パターンを持っているかを様々な生存曲線モデルを用いて調べ、人類類人猿に広くあてはまると考えられるモデルを見出した。そして、古人類化石の推定年齢データにそのモデルを当てはめ、彼らの生活史パラメータを推定し、古人類は現生人類や類人猿に比べ、成熟個体の期待余命が短く、成体まで生存する割合も低かったことを示した。一方で、古人類はこの高い死亡率にも関わらず絶滅せず生存していたことから、出産間隔が非常に短かったことが示された。他に、生活史の進化と関係する配偶者選択の数理モデル研究、古人類の群れ形成と集団行動の関係性を調べる数理モデル研究、異なる場所に拠点を置く行動が全体社会の統合に及ぼす影響についての研究、古人類における個体間の協調の起源に関する研究、なども行った。以上の研究の一部は論文としてまとめられ、査読付き国際誌に掲載された。まず、初年度から行ってきた、数理モデルを用いた古人類の出産間隔の推定の研究をまとめ上げた。それによって、新人以前の古人類の出産間隔が類人猿よりもはるかに短かったことを示した。これは彼らの社会を考えるうえで極めて重要な結果である。また、類人猿と古人類のヒトとの比較解剖学的相違について調査した。そして、生活史がどのように文化発展に影響するかを数理モデルによって解析し、高い死亡率や負傷率が文化発展を阻害することを明らかにした。人類史において、新人以降で寿命が延びたことが、新人における爆発的な文化発展に寄与したと考えられる。さらに、古人類の社会における、グループによる協力の起源と進化の機構について、従来の数理モデルを拡張し、より広い戦略空間と非線形的な利得を考慮した分析を行った。それによって、人類社会の大きな特徴である、3人以上の非血縁個体のグループによる協力がいかにして生まれたのかを検討した。また、現在の人類では、類人猿と比較して、集団間の遺伝的差異が小さいことが知られているが、一方で集団間の表現型多様性は必ずしも小さいとは言えない。配偶者選択による性淘汰が、人類集団間の表現型多様性の出現と維持に関与してきた可能性を検討するため、計算機シミュレーションを用いた分析を行った。また、現代人データから古人類の生活史を考えるために、現代人の出生率に影響を与える要因を調べた。
ノンコーディングRNAから翻訳される癌関連ポリペプチドの網羅的同定

「がんに関連する新規ポリペプチド群を網羅的に同定し、治療への応用」を目指し、以下の実験を行った。(1) PhyloCSFというアルゴリズムを使用して、翻訳されている可能性があるlncRNAを全てリストアップし、その解析により同定したORFのリストの中から、ヒトのがんにおいてRNAの発現量が変化しているものや、ポリペプチドのORF中にDNAの変異が存在するものを同定を行ったが、残念ながら興味深い候補の同定には至らなかった。(2)上記の網羅的スクリーニングとは別に、すでに癌関連ポリペプチドの候補を3つ同定しており、これらの解析を進めている。それらポリペプチドのうちのひとつはグリオーマで遺伝子が欠損していた。このポリペプチドは核移行シグナルを持ち核内に局在していた。結合タンパク質を同定してみると、HDAC3複合体を形成するサブユニットの全てと非常に強く結合していた。HDAC3複合体の活性が変化するとtranscriptomeが変化すると予想されるので、KOマウスのprefrontal cortexを用いてRNA-seqを行ったところ、KOで55個の遺伝子発現が上昇し、18個の遺伝子発現が低下していた。(3)上記のポリペプチド以外の残りの二個の候補に関しても同様に解析を進めていく。ひとつに関しては、すでにKOマウスとFLAGノックインマウスが作製を行った。別の候補に関しても同様に、現在KOマウスとFLAGノックインマウスを作製中である。大規模スクリーニングにより新規の癌関連ポリペプチドを同定することは出来なかったが、既に解析中の候補に関しては興味深い表現型を示すことが分かった。これらの成果より、おおむね順調に進展していると言える。(1) PhyloCSFというアルゴリズムを使用して解析を行ったが、残念ながら興味深い候補の同定には至らなかった。本年度はさらに別の癌データベースを用いて、再度同定を試みる。(2) HDAC3複合体と結合しているポリペプチドの解析を進めていく。まずChIP-seqを行うことにより、ヒストンのアセチル化の状態、及びこのポリペプチドがどの遺伝子領域に結合しているかを同定する。さらに経時的に癌が生じないか検討する。必要に応じて発癌の誘導実験も検討する。(3)上記のポリペプチド以外の残り二個の候補に関しても同様に解析を進めていく。必要に応じて、発がんを促進するような遺伝子の導入や薬剤の投与を行う。さらに、結合タンパク質などを同定することにより分子機構を明らかにする。免疫沈降法とプロテオーム解析を用いてポリペプチドの結合タンパク質を同定し、結合タンパク質より予想される様々な機能解析を行い、分子機構を明らかにする。
アジア・アフリカ諸国の理数科教育協力に関する総合的研究

本研究は平成23-27年度5年間実施した。日本が実施したアジアおよびアフリカの開発途上国に対する理数科教育協力援助に関して、文献調査や現地調査を行い、各国における実施状況・プロジェクトの特徴・効果・問題点・各国の変容等を分析し、実証的に評価した。あわせて、初等・中等理数科授業の分析方法を開発し具体的な授業改善方法を確立した。さらに、研究結果に基づき、援助機関のみならず、現地政府教育機関・教員養成高等教育機関、および日本の大学からの参画による新たな国際協力枠組みを提案した。平成27年度には、以上の研究成果をまとめ国際シンポジウムを開催して情報共有し、若手研究者の養成を行った。本研究開始初年度であり、アフリカ・アジア地域において過去に日本が実施した理数科教育協力プロジェクトについて情報を収集した。広島大学が関係したフィリピン、バングラデシュ、カンボジア、ケニア、ザンビア,ガーナへ分担研究者および大学院生を派遣して基本情報を収集するとともに、各プロジェクトと次年度以降の研究枠組みおよび研究計画を立案した。さらに、新たにウガンダ、インドネシアとの連携を開始した。理数科プロジェクトの教室レベルへの影響を調べるためには、理数科教師の教室における指導を詳細に分析する必要がある。そのため、各国の授業をVTRで記録し、教師と生徒との対話を分析する手法の開発と機器の整備を行った。VTRカメラ、録音機、VTR再生装置、授業分析機を購入し、VTR記録から教師・生徒の発言をプロトコルに起こし、各場面をカテゴライズして授業の流れを解析する手法の開発に着手した。年度末には、別途予算で国際ワークショップ(タイ、マレーシア、フィリピン、カンボジア、バングラデシュ)を開催し、理科授業分析手法に関する情報共有と分析手法の普遍化を検討した。また、本研究を推進するには国際協力機構(JICA)や文部科学省との連携が必要であり、連絡調整と今後の方針について摺り合わせを行った。26年度アフリカにおいては、ザンビアの国家カリキュラム理科・算数・数学の策定に対する助言指導(池田・馬場派遣)、ザンビア理数科教育改善のための協力者派遣(付属学校教員)、ザンビア初等・中等学校現場における授業分析および環境教育教材開発のための大学院生派遣、ザンビアの理科教員(6名受け入れ・JICA受託研修費)に対する理科授業改善研修、現地JICAプロジェクトに対する協力等を実施した。その結果、国の理科・数学カリキュラム改善に対する直接的な大きな成果を上げることができた。また、付属学校教員を派遣して現場における授業改善のワークショップを現地プロロジェクトと共催することで多数の教員に伝達講習できた。また、ザンビアの水質調査とその教材化に関して論文2報とザンビアからの留学生の博士学位取得に貢献できた。ケニアにおいて、日本の民間教材会社と連携して、手回し発電機を用いた電気教材の開発と普及に関する調査を開始し27年度以降はほかのアフリカ諸国へ拡大できる可能性を検討しつつある。また、これをJICAの本邦研修の教材化を検討した。さらに、西アフリカ諸国におけるJICAの「みんなの学校」プロジェクトの効果に関する研究に着手した。アジア地域は、バングラデシュに教員・学生を派遣し、カリキュラム分析、教科書分析、授業分析等を実施し、関連した論文2報、学会発表を行った。また、フィリピン・インドネシア等において国際シンポジウム招待講演を受け、理数科国際教育協力や授業改善に関する発表を行った。さらに、インドネシアのバンドンのインドネシア教育大学および理科教育センターとの研究連携、インドネシアからの招へい(別途広島大学運営費交付金支出)を実施した。年度末には、アジア5か国から研究者を招へいしてセミナーを開いた。24年度計画に基づき、フィリピン、バングラデシュ、ザンビアを重点的に調査した。フィリピンでは、先行したアメリカの国際協力とそれに続く日本、ドイツの協力形態・方式や、それぞれの効果について歴史的な分析・考察を行った。また、小学校児童(第3・4学年)の理科学力とローカル言語および教授言語との関連に関する調査を実施した。バングラデシュおよびザンビアでは、初等・中等学年の理科・数学の授業の分析および現職教員に対するアンケート調査のデータが集積された。同時に、ザンビアおよびガーナで収集した理科授業ビデオをもとに、教師の発問とそれに対する生徒の反応を分析する方法を開発した。この方法によって、教師の教授能力が判別可能となった。しかしながら、両国ともに教師の発する発問は極めて単純な生徒の知識を確認して正答を求めるものがほとんどで、生徒の思考を促す高度な発問は皆無であった。したがって、具体的改善の指針を示すためには、日本のベテラン教師の高度な発問を分析する必要があることが判明し、これを25年度以降の計画に組み込むこととした。また、カンボジアにおいてはJICAのプロジェクトが24年8月に終了し、対象地域の教員養成校および学校における効果に関する実証的調査を開始した。ウガンダについては、JICAのプロジェクトに関する予備調査を開始した。年度当初には計画していなかったが、インドネシアからの招へい協力者および現地調査が可能であったため対象国として追加した。さらに、年度末に東南アジア諸国(シンガポール・タイ・インドネシア等)の研究者・実務者を広島大学に招へいしてセミナーを開き、その場で上記のザンビア・ガーナで開発した授業分析方法を紹介して情報の共有を図った。本年度アフリカのザンビアの理数科教育改善の研究を継続するとともに、研究分担者がザンビアに直接フィールド調査を実施した。また、研究協力者(付属学校教員・理科)を別途派遣して日本の理科授業のデモンストレーションを現地教員に対して実施した。さらに博士課程前期の修士論文(ザンビアの理数科改善の研究2名)の論文執筆指導を実施した。別途、JICA受託研修の一貫としてザンビアから5名の研修員(数学教員)を受け入れて数学授業改善のインプットを実施した。

アフリカ諸国に対して、英語圏アフリカ(ケニア他4か国10人)仏語圏アフリカ(ニジェール他5か国12人)の理数科教員研修をそれぞれ1か月日本において実施し、年度末にはケニアおよびザンビアと広島大学との研究連携可能性に関する調査を行った。また、ニジェールのJICA事業の実施効果に関する現地調査を行った。アジア地域に関しては、バングラデシュ3名6回の現地調査、カンボジア1名2回の現地調査を実施した。フィリピンの国際理科教育学会および国内生物教育学会に招待されそれぞれで発表した。日本国内においては、付属学校において、教育実習における実習生の理科指導と、ベテランの指導教員の理科指導をVTR記録し、日本の理科指導の実態の分析を開始し、これに関する予備的な会合を持ち、次年度(最終年度)のための準備を行った。平成23年度から平成27年度まで5年間にわたって本補助金により、アジア・アフリカの開発途上国を対象として、日本の国際協力機構(JICA)が実施した各国の初等・中等学校における理科および算数・数学の強化プロジェクトに関して情報収集・比較・それぞれの効果等に関して実証的な研究を実施した。平成27年度は本補助金の最終年度に当たり、各国それぞれの研究の総括を行うとともに5カ年間の総括を実施した。ザンビアについては中等学校における生徒実験の有効性を実証した。ケニアに対しては初等レベルでの手回し発電機の導入に関して日本の民間会社(ナリカ)と提携して研究するとともに、アフリカ地域の初・中等学校教師に対してその使用方法を伝達してその効果を検証しつつある。ガーナにおいては、理数科の現場教員が研修によって教授法がどのように変化するかについて、授業のビデオ記録データをもとに授業分析することによって明らかにした。理数科の授業分析法については、ザンビア、ガーナ、バングラデシュおよび比較対照として日本の比較分析を実施し、分析方法が確立され、途上国共通の問題点(知識注入、教師中心、生徒に考えさせる場面の欠如)等が明らかとなり、具体的な授業改善の方策(学習者に考えさせる発問の導入、効果的な実験・活動の導入)が指摘され、教員研修に導入した。フィリピンにおいては、初等理科授業における教授言語(フィリピン語、英語、地方言語)のそれぞれの効果について検討し、特に理解が遅い児童に対しては理科学習初期においてフィリピン語による支援が効果的であることを実証した。カンボジアおよびインドネシアに対しては国の国家カリキュラム分析と具体的な授業実施案を作成(簡易実験観察、マラリア・デング熱予防教材)した。また、研究の総括として2月21日・22日に東京(アルカデイア市谷・JICA研究所)において国際シンポジウムを主催した。本研究は平成23-27年度5年間実施した。
「対話と連携の博物館」の実践的総括に基づく博物館運営の新たな指針の構築に向けて

日本の博物館の運営指針として2000年に策定された「対話と連携の博物館」の実践を総括することを目的として、1公立博物館の地方独立行政法人化における問題点の抽出と対応策の検討、2多様なユーザー、サポーターと博物館を繋ぐ博物館密着型NPOの役割の解明、3全国の博物館関連NGOsの実態把握と情報共有という3課題を設定し、それぞれについて博物館関係者の間での論議の機会を設けた。その結果、策定当時と比べて博物館の運営形態が著しく多様化している現状と、博物館密着型NPOの成長など当初想定していなかった形での「対話と連携」の進展ぶりが明らかになった。以上の内容を新たな指針構築に向けた論集として取り纏めた。本研究の主題である「対話と連携の博物館」の総括については、日本博物館協会(以下、日博協)と連携して取り組みを進めている。平成25年度の日博協主催の研究協議会(テーマ2)は「多様化する博物館の理念と制度ー『対話と連携の博物館』の総括(1)」と題して2014年1月30-31日に開催された。その記録は博物館研究Vol.49 No.6に掲載されている。全国博物館長会議(同年6月11日)においてはパネルディスカッション「博物館の持続的発展に向けて」が開催され、博物館の柔軟で効果的な運営の在り方等について討議がなされた。2015年2月9日に西日本自然史系博物館ネットワークはシンポジウム「自然史標本の保全を考える日常から緊急時、復興まで」を開催し、博物館関係者の対話と連携のもとに本テーマに関わる継続的な論議の場の確保を目指した。2015年3月26-27日には「多様化する博物館の理念と制度ー『対話と連携の博物館』の総括(2)」と題した日博協主催の研究協議会が開催された。ここでは他の社会教育機関やデジタルアーカイブとの連携、地域コミュニティや被災地との連携、ICOMを視野に入れた国際連携などに論議が深められた。以上の会合には本研究の研究代表者、分担者が立案・企画に関わり、あるいは演者、パネリストとしての役割を果たしてきた。緊急課題である公立博物館の地方独立行政法人化については、2014年7月23日に開催された自然史系博物館館長懇談会の場において、政令改正の意義と大阪市における進捗状況を研究代表者がレポートし、共有化を図った。夏以降は本科研費事業として独立行政法人制度のもとでの公立博物館(群)の経営・運営のあり方について博物館学的な立場から検討を深めることを目的とした全国レベルの研究会の立ち上げに取り組み、11月7日に第1回の会合を東京で開いた。本研究の主題である「対話と連携の博物館」の総括については、日本博物館協会と連携して取り組みを進めている。2016年1月21-22日に東京国立博物館で開催された協会主催の研究協議会(平成27年度、テーマ1)『運営の多様化と博物館登録制度の在り方ー「対話と連携の博物館」の総括(3)』において、山西が「博物館登録制度の在り方に関する調査研究委員会」の論議の状況について」、また佐久間が「博物館総合調査から見た直営館と中規模外郭団体運営館の現状と課題について」それぞれ講演した。緊急課題である公立博物館の地方独立行政法人化については、2014年度に引き続き第2回第4回の「公立博物館の地方独立行政法人化に関する研究会」を開催した。そのうち第2回と第3回については、大阪市が3月に公表した「文化施設(博物館施設)の地方独立行政法人化に向けた基本プラン(素案)」の内容を博物館関係者の間で広く共有するために、公開フォーラムとしてそれぞれ東京、京都において開催し、多数の参加者を得た。第4回の研究会では「公開フォーラムの振り返りと論点整理」および「国の博物館独立行政法人の運用と課題」を議題として8名のメンバーにより論議した。2015年度に計画していた「博物館をめぐる市民団体サミット」については、11月28ー29日に大阪市立自然史博物館において「友の会サミット2015ユーザーコミュニティが博物館を活性化する道を探る」を大阪市立自然史博物館・西日本自然史系博物館ネットワーク・大阪自然史センターの共催で予定通り開催した。外部講師10名を招聘し、60名の参加者が交流を深めた。さらにミュージアムショップを通した博物館と利用者のよりよい関係を探ることを目的に「大阪市立自然史博物館のミュージアムショップに関するアンケート」を実施している(第1回を2014年3月に実施済み、第2回を6月に予定)。2019年ICOM(国際博物館会議)大会の京都開催が昨年6月に決定され、今後日本の博物館の在り方が国際的にも注目されるようになることから、博物館登録制度の見直しや新たな博物館振興策の推進に向けた機運が高まっている。このような中で「対話と連携の博物館」の総括と新たな博物館運営の指針構築を探るという本研究の課題設定は時宜に叶ったものであった。「対話と連携の総括」をテーマとして日本博物館協会が3箇年にわたって開催した研究協議会を通じてさまざまな実践例が集約され、また総括の論議も積み上げられている。さらに本科研費事業として2015年11月に開催した「友の会サミット」は、「対話と連携」の領域をユーザーコミュニティ相互の交流にまで拡げていこうとする画期的な場となった。ただし論議は緒に着いたばかりであり、今後の深化が求められる。また、来館者と博物館をつなぐミュージアムショップの意義についても博物館学的な検討に着手しているところである。

一方、緊急課題として検討してきた「公立博物館の地方独立行政法人化」については、政令改正内容および大阪市の基本プランの共有という所期の成果を得ることができた。しかし論議はそれにとどまらず、指定管理者制度による管理代行や直営も含めた博物館の多様な運営形態の比較検討といったテーマにまで発展しつつある。最終年度、引き続き第5回および第6回の「公立博物館の地方独立行政法人化に関する研究会」を開催し、指定管理者制度の導入状況と評価、文教施設における公共施設等運営権の導入(PFIコンセッション方式)の動き、各種経営形態の比較、独立行政法人通則法の改正にともなう国立館のガバナンス強化などのテーマについて討議した。また博物館群を設置・管理する地方独立行政法人の設立準備を進めている大阪市が公表した「博物館施設の地方独立行政法人化に向けた基本プラン(案)」についての情報共有も行った。3年間の本研究においては「対話と連携の博物館」の総括および新たな指針構築に向けた視点から、日本の博物館が直面する諸課題について、上記の研究会ををはじめ友の会サミットの開催など論議の場を設けるとともに、認定特定非営利活動法人大阪自然史センターとの交流、日本博物館協会が主催する研究協議会ならびに博物館登録制度の在り方に関する調査研究検討会への参画などを通じて、日本の博物館の将来に関わる諸課題について、学芸員、友の会・NPO関係者、行政担当者、博物館学研究者など広範な関係者との間で論議を深めることができた。その結果、指針「対話と連携の博物館」が策定された2000年当時と比べて、博物館の運営形態が著しく多様化し日本の博物館界が様々な課題に直面している現状や、博物館密着型NPOの成長にみられる当初想定していなかった形での対話と連携の進展ぶりが明らかになった。以上の成果を今後に継承するため、最終年度に当たり、本研究に関わった各方面の方々に依頼をして、それぞれの問題意識に立脚した論考を寄稿していただき、「日本の博物館のこれからー「対話と連携」の深化と多様化する博物館運営ー」と題した論集(20題、116ページ)を刊行し、インターネット上にも公開した。日本の博物館の運営指針として2000年に策定された「対話と連携の博物館」の実践を総括することを目的として、1公立博物館の地方独立行政法人化における問題点の抽出と対応策の検討、2多様なユーザー、サポーターと博物館を繋ぐ博物館密着型NPOの役割の解明、3全国の博物館関連NGOsの実態把握と情報共有という3課題を設定し、それぞれについて博物館関係者の間での論議の機会を設けた。その結果、策定当時と比べて博物館の運営形態が著しく多様化している現状と、博物館密着型NPOの成長など当初想定していなかった形での「対話と連携」の進展ぶりが明らかになった。以上の内容を新たな指針構築に向けた論集として取り纏めた。「対話と連携の博物館」の中間総括については、2回にわたる日本博物館協会の研究協議会を通じて、経過の共有並びに各地の館園における先進的な実践例の集約ができた。ただし、これからの博物館運営指針について問題提起する作業については2015年度以降に持ち越された。公立博物館の地方独立行政法人化をテーマとした研究会は、第1回を2014年11月に開催し、政令改正の意義と内容について共有することができた。2回目は大阪市の博物館独法化基本プランの公表を待って開催することにしていたが、公表時期が3月にずれ込んだために、4月下旬に開催の運びとなった。
液晶性超分子ホストを用いたフラーレン・カーボンナノチューブの自己組織化

フラーレンやカーボンナノチューブなどのナノ炭素材料は、様々な特異的な機能を持つことから将来のボトムアップ的デバイス構築における重要な部品として研究が行われている。ナノメートルオーダーの材料を、任意の位置および向きに配置することは、今後のデバイス構築において克服しなければならない技術課題である。そこで、本研究では有機物の持つ自己組織化能を利用したフラーレンおよびカーボンナノチューブの空間的配置について研究を行った。実際には、フラーレンとディスク状のヘキサベンゾコロネンを複合化した分子を合成した。この分子は、液晶性を示しディスク状化合物の一次元カラムに沿ってフラーレンが集積化され、新規な太陽電池用材料として検討を行った。単層カーボンナノチューブ(SWNT)は、直径1nm長さ数μmの形態を持つため、通常は糸鞠状の絡みあった状態となる。SWNTの側面へ有機物を吸着させ、有機物の液晶性を用いてSWNTの配列化について検討を行った。液晶性共役オリゴマーを合成し溶媒中で混合しSWNTの分散および液晶性について調べたところ、液晶性オリゴマーを加えることによりSWNTがネットワーク化した。さらに、ピレンを含む両親媒性化合物を合成しSWNTとの複合体を形成させ、その周りでシリカのゾルゲル重合を行ったところ一本のSWNTの周りに均一にシリカの超薄膜を形成させることに成功した。これらの検討により、有機物の自己組織化によってSWNTの空間的配置・ナノコーティングが達成され今後のナノデバイス構築における基礎技術となる。フラーレンおよびカーボンナノチューブを有機物の持つ組織化によって一定の大きさ・形を持つ組織体にすることを目的とし、種々のホストの合成を行った。カラム状組織体を形成する液晶性ヘキサベンゾコロネンの側鎖にフラーレンを導入し、その組織化について検討を行った。ヘキサベンゾコロネンの形成するカラム状組織体の周りにフラーレンを集積化できることがわかった。さらに、液晶性オリゴフェニレンビニレンを合成しカーボンナノチューブとの複合化を試みた。本来安定に溶媒中に分散できないカーボンナノチューブを合成したホストを共存させることにより、数ヶ月間安定に分散できることを見いだした。さらに、溶媒を取り除いたカーボンナノチューブとホスト分子の複合体の液晶性を調べたところ、カーボンナノチューブの存在により有機物の組織体構造の変化がみられた。透過型顕微鏡観察により、この複合体内にはカーボンナノチューブのネットワークが存在することがわかった。
技術革新が家庭生活に与えた影響に関する研究-「台所」を中心として-

本研究では、明治から戦後までの台所を中心に、水廻りの関連性から便所を加え、これらの変容渦程と技術革新の影響関係について明らかにした、、すなわち、戦前期の台所は調理を主体とする場であり、その作業の合理化を目指して新しい技術が開発・導入されたが、戦後は、台所は居室を兼ねる場となることから新たに換気などの諸設備とともにデザイン的な諸要素を踏まえた新たな技術が開発・導入され、大きくその姿を変えてきた.また、便所は臭いとともに衛生面の向上をめざした多様な技術が開発・導入され、その姿を変えてきたことを明らかにした。本年度は、研究遂行予定に準じ、主に明治期の文献収集とその分析を行った。具体的には、明治期の家事教科書のうち、高等女学校の家事教科書に注目し、家事関連内容の分析を行った。同様に、建築関連雑誌からガス・電気・水道といった設備関連記事を収集し分析を行った。共に、収集・分析が継続中であり、成果は次年度に報告したい。なお、ガス・電気などのわが国の普及過程に関しては、既往研究や関連企業の社史等をもとにその概要を把握した。一方、本研究、すなわち、技術と家庭生活のあり方についてその関係性を検討することに主眼をおく研究は、わが国において一般的に認知されているとは言い難い。そこで、こうした分野において先んじている欧米の状況を把握することを目的に、海外調査を行った。具体的には、この分野の研究者として活躍されているマギル大学(モントリオール)のA.アダムス教授に面会し、分野における研究の状況、使用する資料等についてご教示いただいた。また、研究姿勢として、事実の把握よりも、住宅や技術の使用者がそれらを如何に理解し受容したのかを検討する視点が重視されている欧米の現況についてアドバイスを受け、カナダ建築センターで、氏が研究で用いられる原資料を閲覧し研究手法に対する理解を深めた。また、アメリカの国立議会図書館で、関連する博士論文の情報を収集した結果、住宅のあり方を、衛生や家事労働といった視点から、技術や社会的な要請と関係づけて捉えていると思われる論稿を数多く認めることができた。また、アメリカ歴史博物館では、ある一般住宅が科学技術をはじめとする社会状況と関連して変容するという内容を具体的な資料を示しながら解説している常設展示を見学し、上記のような研究成果の一端が展示に反映され、住宅に対するそうした視点からの理解が進んでいることを認識した。最後に、科学技術が影響を与えだした当時の住宅の具体例として、医師が設計したというオクタゴン(ワシントンD.C.)ならびにジェファーソン設計の自邸モンティセロ(シャーロッツビル)を見学し、見聞を深めた。こうした経験を次年度以降の研究に反映させたいと考える。本研究は、台所を中心とした家庭生活の変化を促した様々な技術革新を取り上げ、その変化の様相を検討しようとするものである。台所を中心に分析するにあたって(1)台所の流し台の変遷(2)台所の家電化について(3)水廻りとしての台所・浴室・便所の関係性と間取りの変化(4)技術革新を促した背景の一つとしての衛生思想の普及過程について、の4つのテーマを設定した。すなわち、テーマ(1)に関しては、明治以降から戦後に出版された家事教科書から「台所」を取り上げ、具体的な流し台としてガス台.コンロ台・米櫃・冷凍庫などとの複合化の動向を含め、どのような変遷過程を経てきたのかの編年表を作成している。こうした台所の流し台の動向をまとめる一方で、流し台の技術革新の具体的実例として戦後の株式会社サンウェーブの開発したステンレスのシンクに見られる技術革新について、資料収集とその分析を行った。その成果の一部が「生活領域における日本の技術革新一サンウェーブが開発した流し台(シンク)の技術的変遷(1)」(『第2回国際シンポジウム日本の技術革新-経験蓄積と知識基盤化-研究論文発表会論文集』)である。テーマ(3)に関しては、現在、資料収集中である。なお、昭和初期の都心部における住宅内の諸設備の普及実態に関しては「昭和9(1934)当時の東京周辺の独立住宅の附帯設備の実態状況について」(『第2回国際シンポジウム日本の技術革新-経験蓄積と知識基盤化-研究論文発表会論文集』)として一部報告した。ここでは、昭和初期における技術革新の傾向として、小型化などの性能向上の過程が窺えること、および、小型化による住宅内の設置の過程で住宅の平面計画や構造計画に影響を与えていった様子を明らかにした。また、テーマ(4)に関しても、現在、資料収集中であり、その成果の一部を「明治期の『大日本私立衛生会雑誌』にみる住宅の改善に関する言説」(『第2回国際シンポジウム日本の技術革新-経験蓄積と知識基盤化-研究論文発表会論文集』)として報告した。なお、技術革新と生活に関する先行研究の蓄積のあるイギリスを訪れ、研究状況の視察を行った。

本研究は、台所を中心とした家庭生活の変化を促した様々な技術革新存取り上げ、その変化の様相を検討しようとするもので、「台所」を中心に分析するにあたって(1)台所の流し台の変遷(2)台所の電化について(3)水廻りとしての台所・浴室・便所の関係性と間取りの変化(4)技術革新を促進させた背景のひとつとしての衛生思想について(便所と技術革新の関係性)の4つのテーマを設定し、資料収集とその分析を行っている。その結果、(1)に関しては、明治以降から戦後にかけて出版された家事教科書を中心に、台所の流し台についてその変容の編年表を作成した。そして、その動向に関しては戦前期と戦後に大きく区分し、戦前期に関してはその詳細を報告した。その内容は、これまでの台所編年関係の動きを、精緻に整理したものといえるであろう。また、流し台の実用新案等の特許申請案を収集し、戦後の特許申請案に見られる傾向を概観した。また、(1)に関しては、流し台の技術革新の具体的実例として戦後の株式会社サンウェーブの開発したステンレス流し台(シンク)に見られる技術革新に関する内部資料の収集が終わった。今後の具体的分析は、これまで知られていないものであり、期待されるものといえる。(2)に関しては、昨年同様に電気メーカの社史などによる資料収集を行った。(3)に関しては、戦前戦後の住宅の間取りの収集を行っている。また、(4)に関しては、衛生思想の普及過程を考え方の普及過程として捉えるのではなく、具体的な技術の変化を見ながら便所設備の変化の分析を通して解明することに軌道修正した。そのため、具体的には、須賀商会を中心に戦前期の水洗便所技術などの設備関連会社の事業内容を整理し、海外からの技術導入とその実施状況を明らかにしつつある。この作業は、現在、継続中で、次年度には報告したいと考えている。本研究は、台所を中心とした家庭生活の変化を促した技術革新に注目し、その変化の様相を明らかにすることを目的としている。台所の変容過程の分析に当たっては、各時代の生活に強い影響を与えた文献と考えられる明治以降から現代までの家事教科書を基本史料とし、その記述内容の分析を試みた。その結果、明治以降から現代までの台所の変容過程を第1期(1867-1910):近代的台所変革の萌芽期、第2期(1910-1930):近代思想の導入・模索期、第3期(1930-1950):戦時下の影響による停滞期、第4期(1950-1965):近代的理論の再興・成熟期、第5期(1965-1980年代):現代的台所への発展・転換期、の5期に時代区分出来ることを明らかにした。各時期の台所の変革に影響を及ぼしたと考えられる技術革新の詳細は、現在、整理・分析を継続中である。また、流し台の技術革新の事例として、戦後のサンウエーブのステンレス流し台の開発の分析を行なった。特に開発メモからステンレス流し台の一体絞り型の開発過程等を明らかにし、また、需要者のニーズと技術開発の関連性についての考察を試みた。同様に、流し台の高さによる変遷過程の考察を行なった。改良便所の分析は、資料収集を継続しつつ改良の動向を概観し、併せて法制度の整備や都市基盤整備といった観点も含め分析を試みている。また、新たに暖房設備に関しても資料収集を開始した。
パーキンソン病におけるミトコンドリアDNA障害とhMTH1発現誘導

(1)MPP+のミトコンドリアDNA複製阻害機構パーキンソン病惹起物質であるMPP+がミトコンドリアDNA複製を選択的に阻害することを見いだし報告してきたが、この間その複製阻害におけるMPP+の標的がミトコンドリアDNA複製中間体であるD-loopであることを見いだした。つまり、MPP+はミトコンドリアDNA複製DNAポリメラーゼであるDNAポリメラーゼγにはまったく阻害効果を示すことなく、複製新生鎖の量をin vivo, in organelloで強く減少させることから、MPP+はDNA合成を阻害するのではなく、複製中間体を不安定化させることが示唆された。実際、単離したミトコンドリアDNA複製中間体であるD-loopから複製新生鎖を直接遊離させる活性がMPP+に存在した。このことは、MPP+は蛋白質因子を介さず直接D-loopと反応しその構造を不安定化させることで複製を阻害することを示唆しており、ミトコンドリア病でしばしば見られるミトコンドリアDNA枯渇の機構に対して、全く新しい概念を導入するものである。(2)ミトコンドリアDNAの酸化障害とhMTH1パーキンソン病患者においてはミトコンンドリア機能低下、ミトコンドリアDNA障害、酸化ストレスの存在が指摘されていた。申請者らはDNA酸化障害を予防する8-oxo-dGTPase(hMTH1)が、実際にパーキンソン病患者の黒質細胞において発現増強していることを抗hMTH1抗体を用いた免疫染色で確かめ、初めてミトコンドリアDNA酸化障害予防修復酵素によるに生体の防御的反応の存在を示した。また、MutY蛋白質とligation-mediated PCRを組み合わせたミトコンドリアDNA障害検出系を作製した。
未熟心筋細胞から成熟心筋細胞への電気特性分化のしくみ―胎生期マウス心筋イオンチャネル発現の変容とその制御―

T型Ca^<2+>チャネル(α1G,α1H)の発達に伴う変化本実験では、マウス心筋の発達に伴うT型Ca^<2+>チャネルの変化を分子生物学的及び電気生理学的に検討した。心室あるいは単一心室筋細胞は、胎生9.5日齢、18日齢マウスから得た。膜電流はパッチクランプ法により記録した。T型Ca^<2+>チャネルをコードする遺伝子であるCav3.1(α1G),Cav3.2(α1H)遺伝子の発現については、リアルタイムPCR法で解析した。大きなT型Ca^<2+>チャネルが胎生9.5日齢、18日齢では記録できるが、成熟期には記録できなかった。その電気生理学的性質は、Cav3.2の機能的発現を示唆した。mRNA発現解析では、Cav3.2遺伝子が胎生9,5日齢から強く発現し、発達に伴い減少したが、Cav3.1は胎生18日から少量の発現が認められた。病態心筋で観察される異常自動能は、Cav3.2遺伝子でコードされるT型Ca^<2+>チャネルが関わることも予想された。L型Ca^<2+>チャネルの発達に伴う変化我々は、L型Ca^<2+>チャネルの発達に伴う変化を電気生理学的・分子生物学的に検討した。L型Ca^<2+>チャネルをコードする遺伝子であるCav1.2(α1C),Cav1.3(α1D)遺伝子の発現については、リアルタイムPCR法で解析した。胎生初期マウス心室筋のL型Ca^<2+>チャネルはその活性化曲線・不活性化曲線とも陰性にシフトしており、Cav1.3遺伝子の特性を示した。mRNA発現でも、胎生9.5日齢はCav1.3遺伝子優位であり、胎生18日齢・成熟期ではCav1.2が主であった。またCav1.3のsplicing variantについても別に検討した。重症心不全の新たな治療としての"心筋細胞移植による再生医療"は、近年注目され多くの研究が発表されつつある。心筋細胞移植に用いる細胞として、ES細胞由来および骨髄間質細胞由来の心筋細胞が候補とされる。両者とも自己拍動能を有しており、実際移植された誘導心筋細胞がどのような機能的分化を果たし生着するかは全く不明である。移植心筋細胞の生着に伴って起こる機能分化に関して多くの研究者が検討中であるが、その前の基礎段階の実験として、生理的な機能分化である、胎生期から成熟期への発達に伴う心筋細胞の機能分化を詳細に検討し、その分化のしくみを明らかにすることが必須である。平成14年度は、心筋の自動能に大きく関わるT型Ca^2+チャネル(α1G,α1H)、L型Ca^<2+>チャネル(α1C,α1D)の胎生期マウス心室筋の発達に伴う変化の解析を、分子生物的(mRNA解析;リアルタイムPCR法、蛋白定量;ウェスタンブロット法、化学発光を用いて)および電気生理学的手法(パッチクランプ法)を用いて行った。丁型Ca^<2+>

チャネルのmRNAは、胎生初期はα1Hが主として発現し、発達とともにその発現が減少し、胎生後期および成熟期ではα1Gが主に発現していた。電流解析ではT型Ca^<2+>電流は胎生期のみ記録でき、そのNi2+感受性はα1Hのphenotype発現を示した。L型Ca^<2+>チャネルは、胎生初期はα1Cと共にα1D mRNAの発現が有意に認められ、電流解析でもα1Dのphenotypeの発現が疑われる活性化曲線が記録できた。現在、T型Ca^<2+>チャネル(α1G,α1H)とL型Ca^<2+>チャネル(α1C,α1D)のウェスタンブロット法を用いた蛋白発現定量解析を試みている。T型Ca^<2+>チャネル(α1α,1H)の発達に伴う変化本実験では、マウス心筋の発達に伴うT型Ca^<2+>チャネルの変化を分子生物学的及び電気生理学的に検討した。心室あるいは単一心室筋細胞は、胎生9.5日齢、18日齢マウスから得た。膜電流はパッチクランプ法により記録した。T型Ca^<2+>チャネルをコードする遺伝子であるCav3.1(α1G),Cav3.2(α1H)遺伝子の発現については、リアルタイムPCR法で解析した。大きなT型Ca^<2+>チャネルが胎生9.5日齢、18日齢では記録できるが、成熟期には記録できなかった。その電気生理学的性質は、Cav3.2の機能的発現を示唆した。mRNA発現解析では、Cav3.2遺伝子が胎生9.5日齢から強く発現し、発達に伴い減少したが、Cav3.1は胎生18日から少量の発現が認められた。病態心筋で観察される異常自動能は、Cav3.2遺伝子でコードされるT型Ca^<2+>チャネルが関わることも予想された。L型Ca^<2+>チャネルの発達に伴う変化我々は、L型Ca^<2+>チャネルの発達に伴う変化を電気生理学的・分子生物学的に検討した。L型Ca^<2+>チャネルをコードする遺伝子であるCav1.2(α1C),Cav1.3(α1D)遺伝子の発現については、リアルタイムPCR法で解析した。胎生初期マウス心室筋のL型Ca^<2+>チャネルはその活性化曲線・不活性化曲線とも陰性にシフトしており、Cav1.3遺伝子の特性を示した。mRNA発現でも、胎生9.5日齢はCav1.3遺伝子優位であり、胎生18日齢・成熟期ではCav1.2が主であった。またCav1.3のsplicing variantについても別に検討した。