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大名家を介した地域文化と都市演劇文化交流史の研究

近世の地域文化形成において、大名家を介した都市演劇文化享受がどのような影響を与えていたかを解明するため、対馬藩、大和郡山藩の事例を中心に研究を進めた。第一に、対馬藩において、江戸藩邸および国元での演劇上演記事について整理した。宗家の大名一族が機会をとらえては江戸や大坂・京で人形浄瑠璃や歌舞伎を観覧していた状況が把握できている。これらの関心の高さが、従来から注目している、国元における小姓による操り上演へとつながったことが確認された。なお、継続してきた江戸藩邸における演劇上演記事の翻刻紹介について、当初からの目標としてきた享保期までの翻刻紹介と調査研究論文をまとめることができた。第二に、大和郡山藩の藩主を中心とする演劇享受の実態について、引き続き、『松平美濃守日誌』の研究を進めた。大坂の浄瑠璃太夫を招き、最新の演目の浄瑠璃を藩主自ら稽古していた実態が、具体的な演目の情報を分析することによって、明らかになってきている。大坂と大和郡山の地理的な近さから、当初想定していた江戸藩邸における都市演劇文化の享受だけにとどまらない影響が認められ、さらに視野を広げた研究の必要性を認識した。第三に、鳥取藩の元禄期の江戸藩邸における演劇享受や、武士が芝居町に出かけて観覧していた実態が藩士の日記および藩政史料から知る事ができるという事例について、特に国元での演劇文化への関心の高さとそのニーズにいかに鳥取藩側が対応したかといった問題にも視野を広げて研究を進めた。対馬藩宗家文書について、東京大学史料編纂所および対馬歴史民俗資料館の所蔵資料を調査し、情報を収集してきた。それらの記事から得られる演劇文化や地域文化に関する情報の重要性を認識し、年次的な継続公開を実施してきた。今年度、公開の下限として目標としていた享保期までの記事について翻刻紹介を完了することができた。大和郡山藩の『松平美濃守日誌』の読解に伴い、第一に都市演劇史への位置づけ、第二に大和郡山藩の地域文化との関連を視野に入れて研究を進められた。藩政史料と照らし合わせる作業もおおむね順調に進めることができた。第一に対馬藩宗家文書の上演記録について考証し、享保末までをめどとして、翻刻紹介を完了したいと考えている。第二に、大和郡山藩柳沢家文書の調査をさらに進め、特に『松平美濃守日誌』について考証し、その研究成果の公開を目指す。翻刻だけでなく、影印の紹介も視野に入れて、写真撮影を実施する。第三に、鳥取藩藩士森藤十郎の日記に見られる、大名家の参勤交代を基盤として江戸と国元の文化交流が行われていた事例について、研究成果をまとめて発表したいと考えている。第四に、出光美術館所蔵の古浄瑠璃絵看板について考証した結果、近世初期の江戸の演劇文化について絵看板がどのような機能を果たしていたのか、また、具体的な知見が得られた。考証をさらに進め、研究成果をまとめて発表する。第一に、対馬藩宗家については、江戸藩邸における享保期までの上演記録の翻刻紹介を完了したことを受けて、国元における演劇関連記事の研究を進める予定である。国元における演劇上演記事に加え、藩主の母親が湯治として旅に出て、大坂・京の歌舞伎を観覧していた事例や、藩主が参勤交代の途上、大坂屋敷においても演劇を呼んでいた事例などにも注目して分析していく。
アルツハイマー治療薬ガランタミンの効率的不斉全合成研究

(-)-ガランタミンはヒガンバナ科植物から単離されたアルカロイドであり、近年欧米でアルツハイマー病の治療薬として使用されてきている。既に筆者らは超原子価ヨー素(PIFA)を酸化剤に用いる分子内酸化的フェノールカップリング反応を鍵反応としてガランタミンやその合成中間体となるナルウエジンの効率的全合成を開発してきた^<1)>。本研究では上記の合成法を基盤として光学活性なアミノ酸を不斉補助基に用いるガランタミンの不斉合成を計画した。即ち、カップリング反応の基質にpyrogallolをもっnorbelladine型化合物を選び、これにアミノ酸(D-フェニルアラニン)を導入してキラルなimidazolidinone環を形成した基質を合成した。本基質を用いた分子内フェノールカップリング反応と続く保護されたpyrogallol水酸基の脱保護反応により、pyrogallol水酸基がジエノン部にMichael付加した環状エーテル体が得られた。本付加反応において2個のキラル中心がジアステレオ選択的(100% de)に構築され、この不斉誘導はキラルイミダゾリジノン環による7員環の立体配座の規制に基づいていることがコンピューター計算からも支持された。上記反応により生成したエーテル体から(-)-ガランタミンを収率良く合成することができた^<2)>。更に、他の骨格をもつヒガンバナ科アルカロイド類の全合成に上記のカップリング反応を適用することを検討した。この結果、4種(sicline, crinine, epicrinine, oxocrinine)のクリナン型アルカロイドを短工程、高収率で合成することに成功した。また、buflavineは上記カップリング反応と続くジエノン-フェノール転位を鍵反応として効率良く全合成することができた^<3)>。近年、急速な社会の高齢化に伴い、優れたアルツハイマー病治療薬の開発に期待が高まっている。中でもシャイヤー社がイギリスで発売を始めたガランタミンは強力なコリンエステラーゼ阻害活性を示し、本邦でも一昨年から治験が始められている薬である。現在、ガランタミンの多くはヒガンバナ科植物から抽出されているが、その含量は約0.01%と低く、世界的な安定供給に間に合わせるために工業的合成法の確立が急がれる。そこで、私たちは、不斉源として安価な光学活性アミノ酸(D-フェニルアラニン)を組み込んだ不斉全合成を計画した。本計画は、遠隔位不斉誘導によるフェノールカップリングとMicheal付加を合成戦略とする新規な不斉合成法を鍵反応として利用している。具体的には、D-フェニルアラニンとチラミンとから調製したペプチドと3,5-dibenzyloxy-4-methoxy-benzaldehydeとを酸性条件下、アミノアセタール化反応で縮合させ、続いて生成するイミダゾリジノンの二級アミノ基を保護した後、phenyliodine(III)bis(trifluoroacetate)(PIFA)を酸化剤とするフェノールカップリング反応にかけた。得られたカップリング生成物の2つのベンジル基を脱保護すると位置および面選択的なMichael付加が進行し、ガランタミンの基本骨格が構築できた。最後に不斉源の除去、イミンの還元、N-メチル化により、(-)-ガランタミンの全合成に成功した。現在、ガランタミン骨格の構築段階であるMichael付加が可逆的であることに注目し、光学活性アミン(chinchonine, chinchonidine)を用いた不斉晶出についても、検討中である。ガランタミンは強力なコリンエステラーゼ阻害活性をもつことからアルツハイマー病治療薬として欧米で発売され、工業的合成法の確立が急がれている。

筆者は、ガランタミン合成の鍵反応となるカップリング反応を従来法に比べて効率的で、しかも、低公害で環境と作業者にも優しい合成法を確立することを目指して検討した結果、昨年度の研究において(-)-ガランタミンの不斉合成を達成することができた。本合成法には光学活性アミノ酸を不斉補助基とする遠隔不斉誘導法を考案し、不斉収率の面では完璧な結果(100%ee)が得られた。しかし、化学収率の面では鍵反応である酸化的フェノールカップリング反応が低収率となり、この収率改善を各種誘導体を用いて検討した。本反応の化学収率はアミノ基の保護基の種類により変動することから各種保護基を用いて反応を検討した結果、TFA基(61%)、Ts基(78%)、TBDMS基(60%)が比較的高収率であった。しかし、Ts基を用いた反応生成物は目的物であるガランタミンへの変換が困難であったことからTFA基が最も優れた保護基であることが確認された。上記の遠隔不斉誘導法は反応の工程数が増える欠点もあり、ラセミ体から直接光学活性体を得る不斉変換法を検討した。従来法では強い皮膚アレルギーを示すナルウェジンの不斉晶出法が使用されているが、本研究では各種の光学活性塩基を触媒とした新規不斉合成法を検討した。筆者らの合成中間体はナルウェジン構造に水酸基を余分に付けることによりアレルギーを予防できると予想していたが、本化合物でも研究者にアレルギー症状が発生したため本研究は断念した。そこで、上述の合成法をヒガンバナ科アルカロイド類であるクリニンの合成に適用したが、現在のところ良い結果は得られていない。
効果的な睡眠指導の実施体制構築に向けた，睡眠に注意を要する者の探索的類型

職場のメンタルヘルス対策の一つとして,睡眠への取組みは重要である。不眠や,翌朝起きても疲労が残っているといった,睡眠に注意を要する者は,うつ病をはじめとした精神科的な問題がある者,肥満・過度な飲酒といった生活習慣の悪化による者,また,どちらも関連している者等,多様で異質な集団で構成されている。本研究では,特定健診結果とレセプト情報から,潜在クラス分析を用いて,睡眠に注意を要する者を探索的に類型化する。そして,異質な集団の特徴を明らかにすることを目的としている。得られた類型に対応した,効果的な睡眠指導の提言を試みる。
タンパク質翻訳後修飾解析のための部位特異的モノクローナル抗体の作製

研究目的タンパク質には、リン酸化、糖鎖付加、脂質付加、メチル化、アセチル化などばかりではなく、ユビキチンやSUMO (Small Ubiquitin-related Modifier)のようなポリペプチド付加による翻訳後修飾も存在し、タンパク質分解、DNA修復、シグナル伝達などの生命現象にかかわることが明らかになってきている。本研究では、ポリペプチドによるタンパク質翻訳後修飾を認識するマウスモノクローナル抗体の作製を目的とした。研究方法斉藤らが開発した大腸菌内SUMO化発現システムを用いて抗原を精製後、マウスに免疫し、常法により細胞融合を行った。HAT選択培地により選択培養後、培養上清を用いてSUMO-1、標的タンパク質およびSUMO-1化された標的タンパク質の3種類のELISA法により初期スクリーニングを行った。その後、イムノブロット法、免疫沈降法により、特異的なハイブリドーマの選別を行い、さらに限界希釈法によりクローン化した。研究成果SUMO化部位を同定した色素性乾皮症の原因遺伝子であるXPC (xeroderma pigmentosum group C-complementing protein)タンパク質を標的タンパク質として、SUMO化XPCのみを特異的に認識するモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマを2株得た。SUMO化タンパク質の部位特異的SUMO化状態を認識できるマウスモノクローナル抗体の作製は、SUMO化タンパク質の機能解析のため熱望されている。今回作製したSUMO化状態を認識できるマウスモノクローナル抗体は、ポリペプチドによるタンパク質翻訳後修飾に関する部位特異的翻訳後修飾の機能解析ツールとして使用可能である。今後さらなる検討が必要である。
タスマニア及びニュージーランドの菌類の分化と分布に関する研究ー特に日本産ブナ科植物上の菌類との関連を中心として

日本の菌類相には太平洋西岸に沿って東南アジアを経てオセアニアにまで分布する要素が含まれる.今回の現地調査では,このような分布を示す菌類及びニュージーランド・タスマニアで独自の分化を示す固有菌類の採集調査,分離培養を行い,これらの資料による日本産菌類との比較研究により上記菌類の分布及び分化の特性を明らかにし,今後の日本の菌類相の研究の基礎資料とする.担子菌類ハラタケ目では日本産ムラサキフウセンタケに近縁の新種がニュージーランドのナンキョクブナ林で発見された.フウセンタケ科を中心にこのような分布と分化を示す例を目下研究中である.その他日本産シイタケにきわめて近縁と考えられるものの菌株が得られ,目下比較研究中である.タスマニアのナンキョクブナ・ユーカリ林からはツキヨタケに深い類縁があると思われるPleurotus nidiformisが採集でき,目下両者の関係を比較検討中である.腹菌類ではハラタケ目に近縁の5属が採集された.これらの大半はニュージーランドの固有種である.Zelleromyces(地下生)はニュージーランド新産である.ヒダナシタケ目ではPiptoporus portentosusを含む5種がニュージーランド新産で,目下研究中のニュージーランド産4種とタスマニア産1種は新種である.子嚢菌類では,日本のブナ科植物上に発生するHypoxylon fragiforme(ブナ上)とH.homeianum(シイ上)の中間型を示す菌株がナンキョクブナ上にみられた.またHypocrea属では世界に広く分布するH.pallidaの地理的分化による種と考えられるH.nebulosaがタスマニアに分布し,ニュージーランドには分生子型のかなり分化したH.pallidaの菌株が分布している.日本には生態的分化による別種H.ampulliformisが別寄主上に生えることが明らかになった.このように近縁菌類間でAllopatric及びSympatricと考えられる種分化(種形成)の見出される具体例は菌類ではきわめて珍しい.カプノジウム目のススカビ類は南半球に栄える子嚢菌の一群であるが,わずかながら北半球にも分布し,独特の分化を示している.今回の調査で南半球の豊富な標本資料を持ち帰り,日本産種との比較研究を始めている.日本の菌類相には太平洋西岸に沿って東南アジアを経てオセアニアにまで分布する要素が含まれる.今回の現地調査では,このような分布を示す菌類及びニュージーランド・タスマニアで独自の分化を示す固有菌類の採集調査,分離培養を行い,これらの資料による日本産菌類との比較研究により上記菌類の分布及び分化の特性を明らかにし,今後の日本の菌類相の研究の基礎資料とする.担子菌類ハラタケ目では日本産ムラサキフウセンタケに近縁の新種がニュージーランドのナンキョクブナ林で発見された.フウセンタケ科を中心にこのような分布と分化を示す例を目下研究中である.その他日本産シイタケにきわめて近縁と考えられるものの菌株が得られ,目下比較研究中である.タスマニアのナンキョクブナ・ユーカリ林からはツキヨタケに深い類縁があると思われるPleurotus nidiformisが採集でき,目下両者の関係を比較検討中である.腹菌類ではハラタケ目に近縁の5属が採集された.これらの大半はニュージーランドの固有種である.Zelleromyces(地下生)はニュージーランド新産である.ヒダナシタケ目ではPiptoporus portentosusを含む5種がニュージーランド新産で,目下研究中のニュージーランド産4種とタスマニア産1種は新種である.子嚢菌類では,日本のブナ科植物上に発生するHypoxylon fragiforme(ブナ上)とH.homeianum(シイ上)の中間型を示す菌株がナンキョクブナ上にみられた.またHypocrea属では世界に広く分布するH.pallidaの地理的分化による種と考えられるH.nebulosaがタスマニアに分布し,ニュージーランドには分生子型のかなり分化したH.pallidaの菌株が分布している.日本には生態的分化による別種H.ampulliformisが別寄主上に生えることが明らかになった.このように近縁菌類間でAllopatric及びSympatricと考えられる種分化(種形成)の見出される具体例は菌類ではきわめて珍しい.カプノジウム目のススカビ類は南半球に栄える子嚢菌の一群であるが,わずかながら北半球にも分布し,独特の分化を示している.今回の調査で南半球の豊富な標本資料を持ち帰り,日本産種との比較研究を始めている.
新規層剥離法の開発と得られたナノシートの再構築による新規多孔体及び薄膜材料の創製

本研究は,層状化合物の新規層剥離法創出と,得られたナノシートの再構築を通して,新しい触媒・吸着剤・電極材料などの開発を行うことを目的にした。本研究の実施により,今後の研究活動の基盤となる以下の成果が得られた。1.水の急速な相変化を利用した方法により,シート径の大きな酸化グラフェンを得た。2.酸化グラフェン乾燥体を短時間マイクロ波処理することで,欠陥密度が極めて低く,かつ純度の高いグラフェン系炭素材料を得た。3.Mg/Al系層状複水酸化物から得られるナノシート分散液を急速に凍結させることで,ナノファイバー状物質を得た。また,この物質が固体塩基触媒として有効に機能することを示した。本年度は,まずグラファイトの酸化度と剥離度について詳細な検討を行った。酸化に用いる過マンガン酸カリウムの量を系統的に変え,得られる酸化グラファイトの酸化度を元素分析,FT-IR測定,X線回折測定などを用いて分析した。そして酸化度の異なるグラファイトに凍結・融解操作を施して層剥離を試み,剥離度合いを調べた。その結果,酸化グラファイトのC/O比が2.6以下のとき効率的に剥離が進むことが分かった。次に,酸化グラファイト含有水溶液の凍結に用いる冷媒の温度を変えて層剥離を実施することで,凍結速度が層の剥離度合いに及ぼす影響について調べた。その結果,冷媒の温度が低い場合,すなわち凍結速度が速い場合により効率的に層剥離が進み,高い濃度の酸化グラフェン分散液が得られることが分かった。さらに,本手法で得られた酸化グラフェンならびに従来法(超音波印加)により得られたの酸化グラフェンの粒子径をDLSを用いて測定したところ,本手法で作製したものは約10倍大きな径を有していることがわかった。これらのことから,十分に酸化されたグラファイトを迅速に凍結できるプロセスを用いて層剥離することで,シート径の大きな酸化グラフェンを効率的に製造できることが示唆された。また,以上の結果について,国内・国際学会での発表を行い,また学術論文を通して報告した。一方,得られた酸化グラフェンの再構築による機能性材料の合成として,本手法によって得られた酸化グラフェン分散液からシンタリング耐性の高いPt/C担持触媒の合成に着手した。1新規層剥離法を用いて作製した酸化グラフェンからPt/C触媒合成:前年度,酸化グラファイトの新規層剥離法について詳細検討行った。今年度は,この方法使って作製した酸化グラフェンを用いsub-nmサイズのPt微粒子が高分散に担持されたPt/C触媒の合成を行った。特に,Pt錯体/酸化グラフェン混合物の還元処理工程において急速昇温を行うことで,グラフェンシートの再凝集を抑制しながらPt超微粒子を高分散に担持することが可能であることを見出した。今後,ニトロフェノールやオレフィンの水素化反応などを用いて触媒評価を行って行く予定である。2Mg/Al系複水酸化物ナノシートから,ナノファイバー状材料の合成:Mg/Al系複水酸化物ナノシート分散水溶液を非常に高い倍率で希釈し,これを迅速に凍結させ,さらに凍結乾燥することで,径数百nm,長さ数十μmのナノファイバー状物質を得ることに成功した。また,この材料を焼成して得られる複合酸化物がベンズアルデヒドとシアノ酢酸エチルのKnoevenagel縮合反応において,ナノファイバー形状を有していないMg/Al複合酸化物よりも高い活性を発現することを示した。今後CO2吸着分離剤への応用について検討予定である。3混合溶媒を用いたゼオライト層状前駆体の層剥離法開発:ゼオライト層状前駆体の層剥離には,一般に多量の界面活性剤が使用され,また過酷な条件が必要であるという課題がある。この課題を克服するため,ジメチルホルムアミドとエチレングリコールの混合溶媒中で,ゼオライト層状前駆体の一種であるITQ-1と呼ばれる材料を加熱処理し,得られた材料をハイスピードミキサーで処理することにより効率的に層剥離を行えることを見出した。また,本結果について国際学会で口頭発表を行った。今後,得られた材料から触媒を合成し,さらに触媒反応評価を行う予定である。酸化グラフェン関連の検討に加え,本年度は,計画通りゼオライト層状前駆体の新しい層剥離法の提案を行えた。これらに加えMg/Al系複水酸化物ナノシートの再構築によるナノファイバー状物質の合成にも成功した。このことから,当初の計画以上に進展しているものと考えている。本研究では,層状化合物の新規層剥離法の創出と,この手法によって得られたナノシートの再構築により,触媒・吸着剤などの機能性材料開発を行うことを目的にした。本研究の実施により,以下のように今後の研究活動の基盤となる成果がいくつか得られた。

[炭素系材料の新規層剥離法開発ならびに得られたナノシートの再構築による多孔体合成に関して]1.水の急速な相変化を利用した手法により,ナノシートの微細化を抑制しながら酸化グラファイトの層剥離を行い,シート径の大きな酸化グラフェン分散液を得ることができた(平成26年度の成果;本内容について学術論文並びに国際学会で成果発表を行った)。2.1の手法によって得られた酸化グラフェン乾燥体を短時間マイクロ波処理することで,欠陥密度が制御され,炭素純度の高い(99%以上)グラフェン系炭素材料を得ることができた(H28年度の成果;本内容に関して特許出願を行った)。今後,本試料を電極・触媒材料へ利用することを予定している。[金属酸化物・水酸化物系材料の層剥離ならびに得られたナノシートの再構築による多孔体合成に関して]3.Mg/Al系層状複水酸化物から得られるナノシート分散液を急速に凍結することで,径数百nm,長さ数十μmの繊維状物質を得ることに成功した。また,これを焼成して得られる複合酸化物が固体塩基触媒として有効に働くことを示した(H27年度の成果;国内・国際学会で成果発表を行った)。今後,本試料を高温・水蒸気雰囲気下で作用するCO2吸着剤として用いることを予定している。4.層状ゼオライト前駆体から有機構造規定剤を抽出する新手法の開発を行った。この手法の開発により,層状化合物を構成するゼオライトナノシートを利用した機能性材料の開発が進むことが期待される(H28年度の成果;国内・国際学会で成果発表した)。今後,本手法を担持触媒開発に応用することを予定している。酸化グラフェンの合成に関して詳細検討を行い,重要な知見が得られ,成果報告も行うことができた。また,酸化グラフェンナノシートから機能性材料の合成として,シンタリング耐性の高いPt/C触媒合成に着手することができた。以上のことから,研究はおおむね順調に進んでいると考えている。研究の最終ステージとなる平成28年度は,技術の応用展開について検討する予定である。酸化グラフェンから独自の方法によって得られるPt/C触媒の水素化反応や電気化学反応への応用,ナノファイバー状Mg/Al複合酸化物のCO2吸着分離剤としての利用,独自の方法によって得られたゼオライトナノシートの触媒担体への利用を検討する予定である。化学工学本手法で得られた酸化グラフェンから貴金属担持炭素系触媒の合成ならびに反応評価を行う。また酸化グラフェンからマクロポーラス多孔体を合成し,Li空気電池正極用材料への利用を検討する。一方で,無機系ナノシート合成の一つとしてゼオライト層状前駆体の層剥離及び得られたゼオライトナノシートから触媒合成,さらには触媒の反応評価を行う。29,667円の次年度使用額が生じているが,これは当初予定していた実験を変更したこと伴って購入予定であったオートクレーブ用テフロン内筒の購入を延期したためである。次年度使用額は95,446円となっているが、この内38,134円分の物品は平成26年度内に発注し、既に同年度内に納品されている。支払が平成27年度に入って行われているために計上されている金額である。残りの57,312円については平成27年度に繰り越した方が有効に利用できると判断した。前年度購入を延期したオートレレーブ
消費者文化と広告史におけるジェンダー、人種、階級の意義などについて

オリガ・ホメンコ(研究分担者)は6月12日から20日まで共同研究成果を米国のボストンで開催されたジェンダーと消費者行動学会で、日本におけるバレンタインの歴史・プレゼント交換の文化史について発表を行った。その際に米国の研究者と意見交換を行い、また、発表を雑誌論文にする計画を立てた。6月3日から9日までモスクワにあるロシア国立図書館で、ソ連崩壊後の消費文化構造の変化、商品広告の誕生についての広告資料の収集を行い,それらを分析して戦後日本の事情と比較した結果を10月に名古屋で行われたロシア・東欧学会で、「ソ連崩壊後のロシア消費構造と消費文化の変化と転回・戦後日本との共通点と違い」として発表した。その時に多くの日本のロシア研究者と意見交換でき、次の共同研究につながることを期待している。6月27日から29日に仙台で行われたカルチャラルタイフィン学会では「戦後日本人女性の自己実現・広告と現実の間」について発表した。その時に日本におけるカルチャラルスタディーズの重要な人物と面会でき、自らの研究について報告もできた。以上の研究活動の結果として、今年度四つの雑誌論文を投稿することができた。日経広告研究所が発行している「日経広告研究所報」の4月と5月号に「戦後の商品広告と女性アイデンティティー形成(上)-「もの」と「幸せ」の関係」(上・下)を投稿した。そしてウクライナ科学アカデミーが発行している「東洋の世界」に"Women's, western cosmetics, advertisingand shaping of women's identity in Japan during 1950s"と東京大学出版会発行の『思想史』(2008年9月号)に「婦人雑誌の家電広告における女性像の変化について(50年代後から)-母親像から多様な女性像への変化-」を投稿した。【研究文献の購入】共同研究を行なうに当っての基礎知識構築に必要となる研究文献を購入した。【研究資料の収集及び分析】ジュリアン・シブルカ(研究代表者)が日本の大衆文化、日本社会階級やジェンダーへの理解を深めることを目的にKyoto Chopstick Culture Museum(京都お箸の文化博物館)及び「月桂冠大倉記念館」において資料収集を行なうとともに、オリガ・ホメンコ(研究分担者)は80年代の日本の中流階級における消費文化と広告との関係についての調査を目的に、御茶ノ水図書館及び京都女子大学図書館において、『婦人公論』(1980年1990年刊行)掲載の家電、自動車、酒類、化粧品広告における女性像を調査、資料として収集した。【研究成果】オリガ・ホメンコ(研究分担者)が、収集した資料の分析結果を、ウクライナの科学アカデミーの研究雑誌である『東洋世界』において研究論文「Women's identity and productadvertisingin Japan in prewarand postwarhome appliances ads」)として発表した。また、ジュリアン・シブルカ(研究代表者)およびオリガ・ホメンコ(研究分担者)ともにアメリカDuke大学マーケティング史学会において当共同研究の成果を発表する機会を得た。研究成果を発表するために国際学会発表、論文投稿、資料収集オリガ・ホメンコ(研究分担者、以下オリガとする)は5月17日から20日まで、アメリカのDuke大学でのマーケティング史学会で発表を行った。米国マーケティング史学会の会員となり、研究者と意見交換をすることができた。また、オリガはDuke大学のJohn H. Hartman資料センターやニューヨーク現代美術館(MOMA)において、日本におけるDeBeersのダイヤモンドの広告キャンペーンの資料収集を行った。日本における中流階級文化の定着を探る重要な資料であり、今後の研究につながることが期待できる。研究代表者であるJuliann Sivulkaはマーケティング史学会において、米国のデオドラントの歴史について発表を行った。2007年6月24日から28日の間にオリガは米国のインディアナポリスでの日本ビズネススタディーズ学会で発表を行い、国際ビジネス学会の会員となった。米国のニューヨークにあるテレビとラジオの博物館で自動車広告の資料収集を行い、米国と日本の女性にむけた自動車広告のイメージ変化や戦略方法を比較分析することで得た成果を2008年1月の共同発表につなげることができた。その発表結果を今後消費者行動、カルチュラル・スタディーズの雑誌に掲載予定である。また2007年12月にオリガは日本広告学会に参加し、会員として他の研究者と意見交換できた。日経広告研究所から論文依頼があり、2008年4月に『日経広告研究所報』の238号に投稿した。また2007年中にオリガはウクライナの科学アカデミー東洋研究所の雜誌に日本の消費文化、広告史などについて二つの論文を発表した。理論構造の知識を得るための図書資料などを収集することができ、今後の研究につながる有益なものとなった。

6月27日から29日に仙台で行われたカルチャラルタイフィン学会では「戦後日本人女性の自己実現・広告と現実の間」について発表した。その時に日本におけるカルチャラルスタディーズの重要な人物と面会でき、自らの研究について報告もできた。以上の研究活動の結果として、今年度四つの雑誌論文を投稿することができた。日経広告研究所が発行している「日経広告研究所報」の4月と5月号に「戦後の商品広告と女性アイデンティティー形成(上)-「もの」と「幸せ」の関係」(上・下)を投稿した。そしてウクライナ科学アカデミーが発行している「東洋の世界」に"Women's, western cosmetics, advertisingand shaping of women's identity in Japan during 1950s"と東京大学出版会発行の『思想史』(2008年9月号)に「婦人雑誌の家電広告における女性像の変化について(50年代後から)-母親像から多様な女性像への変化-」を投稿した。
正常造血および造血器腫瘍におけるクロマチン修飾因子の翻訳後修飾が果たす役割の解明

造血器腫瘍は標準治療で完治する症例は限られている非常に予後不良な疾患であり、治療抵抗性細胞への介入が課題である。近年、造血器腫瘍の腫瘍原性として、クロマチン修飾因子の制御異常が一因となることが分かってきた。そこで本研究では、クロマチン修飾因子蛋白のリン酸化やアセチル化などの翻訳後修飾に注目し、これらの翻訳後修飾がクロマチン修飾因子蛋白の機能に及ぼす影響を評価する。そして、クロマチン修飾因子の翻訳後修飾が正常造血または治療抵抗性細胞に及ぼす効果を解明し、造血器腫瘍に対する新規の治療法の開発を試みる。
米国における知的障害教育カリキュラムの確立とその継承・課題に関する研究

本研究は米国の知的障害教育カリキュラム開発をリードしたニューヨーク市に焦点を当て、カリキュラムの確立とその後の通常教育カリキュラム一本化に伴う問題と対応を整理する。この作業により、知的障害教育のプログラム化に伴う制度上・教育上の課題を包括的に捉える。日本において通常学級・特別支援学級、障害のあるものとないものが共に学ぶインクルーシブな環境において知的障害のある児童生徒のニーズに応じた支援と教育を提供するために知的障害教育独自のカリキュラムをいかに継承し新たな仕組みを構築できるか考察する。
こけら葺屋根における最適な葺込銅板の配置を考えるための手法

2018年度は以下の3項目を中心に実験を進めた。(1)こけら葺屋根モデルの作製と設置,(2)採取したこけら葺屋根の解体と生物劣化の観察・記録,(3)測定用サンプル採取と銅元素分布の測定(1)について,屋根工事業者の方と打合せを重ねて屋根モデルを設計・製作した。また,申請者所属研究機関の野外試験地にモデル設置場所を確保して整地を行うとともに,モデルを設置するための架台を作成した。設置場所の都合上,モデル数は6体となった。各モデルは葺込銅板の葺足からの距離を変え,葺足先端から5分(15mm,現在主流),1寸(30mm),2寸(60mm)とした。また,設置する際に屋根勾配は緩めと急の2種類とした。この実験によって,葺込銅板をより奥に配置しても銅成分が広がっていくかどうかを明らかにする。銅板をより奥に配置することによるメリットは2つあり,気温が上がった時の銅板の熱膨張によるこけら板葺足の浮き上がり・割れの抑制が期待できること,葺足が損耗してこけら板が短くなった場合でも銅板が暴露することなく,特に南面で問題となっている銅板の露出とめくれを防ぐ効果が期待できることである。この実験結果は,屋根の方向による最適な銅板配置を知るうえで重要な知見となる。(2)(3)について,重要文化財2棟からいただいたこけら葺屋根平葺面の一部を1段ずつ剥がして劣化状態を観察・記録した。また,各段から蛍光X線分析用のサンプルを作成し,X線顕微鏡で銅元素分布を調べた。結果は2019年6月1,2日に行われる文化財科学会で発表する。概要を述べると,生物劣化については屋根の方角と高さ,樹木の生育や日当たりなどの周囲環境によって,板の腐朽の程度が異なった。また,蛍光X線分析により,こけら板に付着する銅元素量と屋根の高さおよび10段毎に配置された葺込銅板からの距離の関係を明らかにした。実験はおおむね順調に進んでいる。順調に結果が出ているものとして以下が挙げられる:(1)実際のこけら葺屋根から採取した試料の蛍光X線分析で,屋根における銅元素分布を明らかにしつつある。測定結果は,今年度6月の文化財科学会で発表する。また,順調に進行しつつある実験として以下の3点が挙げられる:(2)屋根モデルは,定期的な計測を行いつつある。(3)別途小さいこけら葺屋根モデルで水分の浸み上りを観察できるかどうかの可能性を探る実験が進みつつあり,大型CT装置による測定を行う予定がある。(4)(1)とは別の建物からいただいたこけら葺屋根の一部について,蛍光X線分析用のサンプル採りを行いつつある。順調ではなかった点として以下の2点がある:(5)架台の作製が遅れたため,屋根モデルの設置も遅れて2019年4月6日になってしまったこと,(6)設置場所の関係で設置可能台数が6台となったため,屋根形状(反りとむくり)ではなく,構造としては最も基本的な「勾配」に重点を置き,葺足からの銅板の距離を変えたモデルで実験を進めることにした。しかし(5)に関しては,既に予備的実験で屋外暴露試験を4年半継続しているので,設置の遅れた分の結果も推測は可能である。(6)についても,得られる知見は最適な銅板配置を考えるうえで,最も基礎的で有用性の高いものであると言える。今年度以降,以下のように実験を進める予定である。◆屋外設置した屋根モデルについては,葺足部分の銅元素量をハンディタイプ蛍光X線分析装置で23か月ごとに測定する。合わせて,測色も行う。屋根モデルは架台から取り外し可能なので,測定前にモデルを取り外して室内で測定する。◆別途の屋根モデルを作成し,こけら板の初期含水率と葺く時の締め具合によって,水の浸み上りや滞留に違いがみられるのかを調べる。まず,大型CT装置による撮像でそれを明らかにできるかどうかを検討する。昨年度中に,CT装置での撮像条件を決めるための屋根モデルを別途作成したので,今年度前半に,それを使って撮像条件,モデルの最終寸法等を決める予備実験を行う。CT撮像での水分状態の観察が難しい場合には,市販の木材含水率計のプローブ部分を改造してこけら板の隙間に挿入できる形状にして葺足より奥の水分状態を調べられるようにすることを考えている。◆実際のこけら葺屋根に関しては,文化財建造物保存技術協会に修理工事を行う建物を紹介していただいてサンプルを採取し,屋根における銅元素分布の知見を蓄積していく。◆得られた知見から,こけら葺屋根におけるこけら板自体とこけら板間への水分浸潤や乾燥についてのモデル式を出し,雨水に溶出した銅イオンの広がり方やその速度に関する予測式を立てることを目標とする。

各モデルは葺込銅板の葺足からの距離を変え,葺足先端から5分(15mm,現在主流),1寸(30mm),2寸(60mm)とした。また,設置する際に屋根勾配は緩めと急の2種類とした。この実験によって,葺込銅板をより奥に配置しても銅成分が広がっていくかどうかを明らかにする。銅板をより奥に配置することによるメリットは2つあり,気温が上がった時の銅板の熱膨張によるこけら板葺足の浮き上がり・割れの抑制が期待できること,葺足が損耗してこけら板が短くなった場合でも銅板が暴露することなく,特に南面で問題となっている銅板の露出とめくれを防ぐ効果が期待できることである。この実験結果は,屋根の方向による最適な銅板配置を知るうえで重要な知見となる。(2)(3)について,重要文化財2棟からいただいたこけら葺屋根平葺面の一部を1段ずつ剥がして劣化状態を観察・記録した。また,各段から蛍光X線分析用のサンプルを作成し,X線顕微鏡で銅元素分布を調べた。結果は2019年6月1,2日に行われる文化財科学会で発表する。概要を述べると,生物劣化については屋根の方角と高さ,樹木の生育や日当たりなどの周囲環境によって,板の腐朽の程度が異なった。また,蛍光X線分析により,こけら板に付着する銅元素量と屋根の高さおよび10段毎に配置された葺込銅板からの距離の関係を明らかにした。実験はおおむね順調に進んでいる。順調に結果が出ているものとして以下が挙げられる:(1)実際のこけら葺屋根から採取した試料の蛍光X線分析で,屋根における銅元素分布を明らかにしつつある。測定結果は,今年度6月の文化財科学会で発表する。また,順調に進行しつつある実験として以下の3点が挙げられる:(2)屋根モデルは,定期的な計測を行いつつある。(3)別途小さいこけら葺屋根モデルで水分の浸み上りを観察できるかどうかの可能性を探る実験が進みつつあり,大型CT装置による測定を行う予定がある。(4)(1)とは別の建物からいただいたこけら葺屋根の一部について,蛍光X線分析用のサンプル採りを行いつつある。順調ではなかった点として以下の2点がある:(5)架台の作製が遅れたため,屋根モデルの設置も遅れて2019年4月6日になってしまったこと,(6)設置場所の関係で設置可能台数が6台となったため,屋根形状(反りとむくり)ではなく,構造としては最も基本的な「勾配」に重点を置き,葺足からの銅板の距離を変えたモデルで実験を進めることにした。しかし(5)に関しては,既に予備的実験で屋外暴露試験を4年半継続しているので,設置の遅れた分の結果も推測は可能である。(6)についても,得られる知見は最適な銅板配置を考えるうえで,最も基礎的で有用性の高いものであると言える。今年度以降,以下のように実験を進める予定である。◆屋外設置した屋根モデルについては,葺足部分の銅元素量をハンディタイプ蛍光X線分析装置で23か月ごとに測定する。合わせて,測色も行う。屋根モデルは架台から取り外し可能なので,測定前にモデルを取り外して室内で測定する。◆別途の屋根モデルを作成し,こけら板の初期含水率と葺く時の締め具合によって,水の浸み上りや滞留に違いがみられるのかを調べる。まず,大型CT装置による撮像でそれを明らかにできるかどうかを検討する。昨年度中に,CT装置での撮像条件を決めるための屋根モデルを別途作成したので,今年度前半に,それを使って撮像条件,モデルの最終寸法等を決める予備実験を行う。
日本中近世移行期における室町幕府の研究

本年度は、室町幕府と在地領主との関係をみるなかから、その所領の存在形態と政治的活動が、在地領主の横の結合形態である「同名中」内における家格秩序に反映されている点を明らかにし、幕府内においても室町幕府に仕えた女房の存在形態に迫る研究を中心に行った。次の3点を公表した。(1)「近江国佐々木越中氏と西佐々木同名中」は、近江国湖西の在地領主佐々木越中氏について、交通・流通支配に関わり経済基盤を整え、15世紀半ばに天台系寺院を占拠し、居城としてゆく姿を明らかにし、「西佐々木同名中」の中核的存在として滅亡に至るまでの経緯を解明した。次いで(2)「戦国末期室町幕府女房所領に関する一史料」では、その存在すら明確でない幕府女房について、滋賀県朽木家が所蔵する未公開史料から、内々の申次機能をもつ女房には、寄進された所領も多くあったのではないかと、その経済基盤について新知見を加えた。(3)「書評湯浅治久著『中世後期の地域と在地領主』」では、中世後期の地域社会と、そのなかで様々な矛盾を抱えながら成長してゆく在地領主の実態を考察した湯浅治久氏の著書について、在地領主財政・同名中・幕府公権との関わりなどの視点から書評を行った。また、本年度も前年度に引き続き滋賀県の朽木家へ度々訪問し、史料の現状を調査し、写真撮影や翻刻のための細部の確認などを行った。江戸初期までのものを、続群書類従完成会から近く刊行する予定である。さらに現在、「西佐々木七氏の所領と序列-同名中内序列の形成と変動-」と題する論考を作成中である。室町戦国期に近江湖西地方で「西佐々木同名中」を形成した、佐々木越中・田中・朽木・永田・能登・横山・山崎の七氏について、政治・経済・軍事等諸側面から分析を加え、同名中内には序列があり、それは血統・所領・財政状況・将軍との親疎がその序列に反映されている点を明らかにした。本年は室町幕府権力機構の解明のための基礎的文献の調査と資料収集を行い、その過程で得られた知見を、論考「近江国湖西の在地領主と室町幕府」としてまとめた。そこでは幕府を支えた在地領主たちが、幕府の身分格式の形成と関わりながらどのように関係を構築してゆくのかを明らかにした。とくに政所執事伊勢氏の被官の全国的分布とその特徴を抽出し、被官となったものが15世紀半ばから簇生してきた土豪層であることを明らかにした。そしてそれまでほとんど検討されてこなかった外様衆という幕府内の身分について考察し、近江国湖西における在地領主たちが幕府の身分格式に規制されるなかで、上部(幕府や守護など)との関係を構築してゆくことを明らかにした。近江国湖西という地域に限定せざるを得なかったが、今後は全国的な傾向を明らかにしてゆきたい。また本年行った史料収集は、室町幕府やそれにかかわる在地領主、武家儀礼にかかわる資料や文献など、幅広く蒐集し、そのために東京大学史料編纂所や国立公文書館、宮内庁書寮部へ調査にでかけ資料の筆写・コピーを行った。これにより、来年度以降の幕府権力機構や権力構造の解明に寄与できるものと考える。また現在投稿中であるが、戦国期に室町幕府将軍近習となった朽木氏の残した史料について「朽木文書について-その伝来、および現状と復元-」と題する論考を作成した。武家文書の伝来を中近世現代に至るまでの史料論として考察した。とくに移行期における武家文書のあり方についての知見が得られた。またそのための調査も行った。史料の伝来した朽木家へも度々訪問し、史料の現状などを調査し、写真撮影し、写真帳を作成した。本年も前年度に引き続き、室町幕府権力機構の解明のための基礎的文献の調査と資料収集を行った。その過程で得られた知見を、論考「近江国湖西の在地領主と室町幕府」として公表した。また本年も史料収集を、室町幕府やそれにかかわる在地領主、武家儀礼にかかわる資料や文献など、幅広く蒐集した。さらに戦国期に室町幕府将軍近習となった朽木氏の残した史料について、「朽木文書について-その伝来、および現状と復元-」と題する論考を公表し、武家文書の伝来を中近世現代に至るまでの史料論として考察した。次いで、室町中期から戦国期にかけて近江国湖西地方で形成された西佐々木同名中と、その中心的存在の佐々木越中氏について、基礎的事実の解明と幕府との関係のありかたを考察した論考「近江国佐々木越中氏と西佐々木同名中」を作成した。これにより幕府の家格上は外様衆に位置していた西佐々木各氏のなかにおける佐々木越中氏の位置づけが明らかとなった。その上で、これまでまったく未解明であった西佐々木同名中を形成した七つの各氏について、その所領の検出、同名中内における序列などにについて解明した、「室町・戦国期近江湖西における在地領主の動向」と題する報告を、戦国史研究会例会にて行った。

本年度は、室町幕府と在地領主との関係をみるなかから、その所領の存在形態と政治的活動が、在地領主の横の結合形態である「同名中」内における家格秩序に反映されている点を明らかにし、幕府内においても室町幕府に仕えた女房の存在形態に迫る研究を中心に行った。次の3点を公表した。(1)「近江国佐々木越中氏と西佐々木同名中」は、近江国湖西の在地領主佐々木越中氏について、交通・流通支配に関わり経済基盤を整え、15世紀半ばに天台系寺院を占拠し、居城としてゆく姿を明らかにし、「西佐々木同名中」の中核的存在として滅亡に至るまでの経緯を解明した。次いで(2)「戦国末期室町幕府女房所領に関する一史料」では、その存在すら明確でない幕府女房について、滋賀県朽木家が所蔵する未公開史料から、内々の申次機能をもつ女房には、寄進された所領も多くあったのではないかと、その経済基盤について新知見を加えた。(3)「書評湯浅治久著『中世後期の地域と在地領主』」では、中世後期の地域社会と、そのなかで様々な矛盾を抱えながら成長してゆく在地領主の実態を考察した湯浅治久氏の著書について、在地領主財政・同名中・幕府公権との関わりなどの視点から書評を行った。また、本年度も前年度に引き続き滋賀県の朽木家へ度々訪問し、史料の現状を調査し、写真撮影や翻刻のための細部の確認などを行った。江戸初期までのものを、続群書類従完成会から近く刊行する予定である。さらに現在、「西佐々木七氏の所領と序列-同名中内序列の形成と変動-」と題する論考を作成中である。室町戦国期に近江湖西地方で「西佐々木同名中」を形成した、佐々木越中・田中・朽木・永田・能登・横山・山崎の七氏について、政治・経済・軍事等諸側面から分析を加え、同名中内には序列があり、それは血統・所領・財政状況・将軍との親疎がその序列に反映されている点を明らかにした。
認知症ケアを支える「地域」の形成

認知症高齢者の介護には、地域の様々な社会資源の協働・連携が不可欠である。今後の認知症高齢者の介護は家族任せでなく、また、施設か在宅かの二者択一でもなく、地域内の様々な組織や集団が連携・協力して担っていかなくてはならない。その際、地域の介護施設の有する認知症介護の専門的知識や介護技術・介護方法は広く利用・活用できる。地域において住民参加型の認知症ケア・システムを作りだすことが重要である。1.平成19年度には,主として次の3つの対象地域において次のような調査・研究を行った。(1)長野県上田市(2)岐阜県池田町(3)佐養県佐賀市(1)対象地域の概要を把握するため,市役所・町役場等の関係諸機関から各種統計・資料を入手した(人口構成・人口勲態・産業構造・就労構造・家族構造・医療・介護保険の利用状況等)。(2)認知症高齢者の介護・生活の拠施設計・組織の調査(1)長野県上田市では,ボランティア集団[いずみ会」の活動の経緯と実態を,市の社会福祉協議会との連携・援助という観点から分析した。(2)岐阜県池田町では,特別養護老人ホーム「サンビレッジ新生苑」における認知症介護の方法を,施設と地域住民の間に形成された認知症に関する相互理解のという観点かち分析した。(3)佐賀県佐賀市では,NPO法人「たすけあい佐賀」の活動の経緯と今日の活動を,制度を利用しつつ制度にしばられない自由な発想と活動の成果という観点から分析した。2.研究の成果・意義・重要性等(1)いずれの研究対象地域においても,認知症高齢者の介護の現時点での最適方法にたどり着くまでに、様々な試行錯誤の過程があったことが判明した。その地域に発する固有の介護ニーズに対応しようとして生み出された結果がそれぞれの地域における今日の介護の形態となっている。(2)介護保険等の制度とのかかわりについていえば,それぞれの施設や集団には多様な対応が見られる。認知症高齢者及びその家族の生活を支えるには,現行の制度だけを利用していては不十分な場合が多い。それぞれの対象地域では,制度を利用しながらもその枠にはまらない独自の方法を編み出している。(3)特徴あるリーダシップと地域内外の諸集団との連携いずれにおいても特徴あるリーダーシップが見られ,同時に,地域内外の関連する組織・集団との緊密な連携を実現していた。平成20年度には、認知症高齢者を地域全体で支える試みを行っている自治体を訪問し地域によって特色あるケアの実態を調査した。福岡県大牟田市は、行政(市)のトップから末端までの職員を動員し、高い理念を持つ介護事業所と住民の3者の連携による認知症の地域ケアを行っている。3者の連携によって実現する地域での徘徊模擬訓練や、小中学校の児童への認知症の出前講座や絵本作成など、地域の資源を総動員して認知症介護を行おうとする姿勢がきわめて明白であった。長野県上田市では、さまざまな認知症の高齢者のための公的施設やサービスとならんで、地域住民の有志から構成される自助集団が、自主的に形成・運営する集団が、インフォーマルであるが十分にに認知症ケアの内実を果たせる活動を担っていた。参加者は、介護保険と関係なく自分たちのペースで会を運営している。そこには会の運営に責任を持つ社協関係者の存在があるが、なによりも自分たちの力で会を運営しようとする参加者(認知症の人を多数含む)の存在が大きい。岐阜県大垣市では、認知症高齢者を含む要介護者が介護保険では充足されない生活上のニーズを満たすためのサポーターを養成し、利用している。介護保険からもれるサービスを地域のサポーターがいかに安定的に提供できるかの模索を行っている。こうした試みは確実に成果を挙げてきており、地域の特性・資源を十分に生かしたところではとりわけ成果が大きいと思われる。認知症高齢者の介護において近年注目されているのが「地域」である。在宅か施設かという二者択一ではなく、高齢者がそれまでともに暮らしてきたなじみのある人々となじみのある空間で暮らしていける場としての「地域」が重要となってきた。「介護予防」や「地域密着型サービス」など介護保険法の改正のたびに出てくる用語は、介護保険の制度としての持続にとっても今後地域が重要な役割を果たしていくこと示唆している。とりわけ認知症高齢者が「住みなれた地域」で暮らし続けるためには、家族だけでなく地域全体のサポートがぜひとも必要になる。すなわち、認知症高齢者が地域の中で自分らしく暮らしていくためには「地域」のなかに、そうした人たちを支えるその地域固有の仕組みやサービスがなくてはならない。地域における認知症介護はそれぞれの地域固有の人材、組織、活動、及びそれらの連携によって実現する。本研究では、認知症介護を実現している地域を選んで調査を行い、それぞれの地域における認知症高齢者の介護の特徴を明らかにした。調査をとおして、次の4点が明らかになった。(1)地域のなかに、認知症高齢者が安心して集うことの出来る集団がなくてはならないこと。

その集団のなかに自分の役割があって、何か自分が誰かの役に立っているという実感が得られること。(2)認知症介護の事業所が、地域住民にたいして、認知症の理解と支援方法の学習について、積極的な役割を果たしていること。介護事業所が地域住民の「認知症介護よろず相談」になっている場合も多い。(3)行政、介護事業者、地域住民この3者の連携が必要であること。(4)認知症介護について、介護保険ではカバーしきれないサービスを提供する何らかの仕組み、活動が組織化されている地域では、地域で住み続けることがより容易になる。
Fas/FasLと放射線ないしはGVHによる細胞傷害によって引き起こされる皮膚炎

私が提唱するFas欠損もしくはFasL欠損マウスへの放射線照射+骨髄移植による皮膚炎発症モデルは、GVH(移植片対宿主)反応によるものであることを皮膚組織の病理学的検査により確定した。宿主をRAG-2KOマウスとし、骨髄細胞をgldマウスの骨髄とWT(5.1)マウスのミックスとして骨髄移植行い、その後の病態変化を調べた。1.皮膚以外の変化私が提唱するFas欠損もしくはFasL欠損マウスへの放射線照射+骨髄移植による皮膚炎発症モデルは、GVH(移植片対宿主)反応によるものであることを皮膚組織の病理学的検査により確定した。そこで、GVH反応ならば皮膚以外の組織にも変化が見られるはずと考え、同様のGVH誘発操作をしたマウスの肝臓、腎臓、肺、等を精査した。その結果、皮膚炎を発症したマウスでは肝臓の中心静脈周囲領域に活性化したリンパ球を主体とした細胞浸潤が見られ、肺胞上皮下の皮下組織にも活性化リンパ球様の細胞浸潤が見られるなど、GVHは全身性に起こっており皮膚症状はその一部であることがわかった。2.皮膚炎の発症に関わる細胞宿主をRAG-2KOマウスとし、骨髄細胞をgldマウスの骨髄とWT(5.1)マウスのミックスとして骨髄移植を行い、その後の病態変化を調べた。結果、RAG-2KOマウスの骨髄とgldマウス骨髄をミックスするとGVH様異常は発現せず、このGVH様異常の発現を抑える細胞がT細胞B細胞以外にもある可能性が示唆された。免疫学
アモルファスカルゴゲナイド半導体の電子構造解析と伝導性制御に関する研究

1.InーSe系の電子構造解析aーIn_2Se_3、および単結晶In_2Se_3を合成し、シンクロトロン軌道放射光を光源とした紫外光電子分光法(UPS)によりこれらの価電子帯構造を検討した。その結果、aーIn_2Se_3と結晶In_2Se_3の価電子帯の基本構造はほぼ同様であり、上からSe4Pの孤立電子対レベル、Se4PーIn5P PーPσ結合バンド、Se4PーIn5S SーPo結合バンドSe4S内殼レベル、の順になっていることが明かとなった。また光伝導の励起スペクトルにサブバンドギャップ波長位置に小さいピ-クを見出した。これらの結果から、バンド計算によって予測された6配位Inにもとづくギャップ内の擬伝導帯の存在と、そこをパスとした電子伝導性が確認された。さらにラマンスペクトルの測定から上述の構造が確認された。2.伝導性制御と非線形光学特性aーIn_2Se_3の電子構造解析の結果、pーblock元素陽イオンがつくるnsバンドが伝導帯を構成している場合は高い易動度が期待されることが明かとなった。高い電子易動度は、高い3次非線形光学特性を生ずる。上述の仮説のもとに、キャリア-電子が存在する場合は高い伝導率をもつaーSnO_2及びaーIn_2O_3などについて、THG法により3次非線形光学感受率χ^<(3)>の測定を行った。得られた値はaーSnO_25×10^<-12>esu、aーIn_2O_31×10^<-12>esuであり、無機非晶質としては最も高い値となった。χ^<(3)>の理論表現を求め、これとエネルギ-バンド計算とを結合してχ^<(3)>の理論値を求め実験と比較した結果、より一致が見られた。その結果、高い電子易動度をもつ系は高い3次の電気感受率をもつ、という作業仮説の一般性が確認された。本年度は,InーSe系へのド-ピング実験,価電子帯構造の実験的評価,および購入レ-ザ-を用いた長波長レ-ザ-光を用いたラマン散乱測定系の立ち上げ,を行なった。以下にそれぞれを略述する。1)aーIn_2Se_3薄膜へのフォトド-ピングaーIn_2Se_3膜をフラッシュ蒸着により作製し,その片面にAgをさらに蒸着する。これに約1.3eVの光を照射するとAgがフォトド-プされることが明らかとなった。フォトド-プされたものの伝導性は,現在測定中である。2)価電子帯構造分子研のSORを用い,結晶及びaーIn_2Se_3のUPS測定を行なった。その結果,別に行なったバンド計算の結果(状態密度)とよく一致した結果が得られた。即ち価電子帯上端は酸素の孤立電子対によって構成されていること,伝導帯の底部は,Inの5S軌道によって形成されていることが明らかにされた。また,結晶とアモルファスのIn_2Se_3の価電子帯構造は,ほぼ同様であることが明らかにされた。さらに,光伝導測定により,6配位Inが存在することによるバンドギャップ内の擬伝導帯の存存が実証された。3)長波長,パルスレ-ザ-を用いたラマン散乱測定系の立上げaーカルコゲナイドの大部分は着色している。