hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
簡約リー群の特異冪零軌道の量子化とユニタリ表現の実現

本研究では,簡約リー群に対する随伴軌道の幾何学的量子化をとおして,特異冪零軌道に対応する既約ユニタリ表現の良い実現を与えることを研究の目的とした.その結果,実階数4の例外型単純リー群の四元数型特異ユニタリ表現のそれぞれから実放物型誘導表現(主系列)への埋め込みを特定し,当該の埋め込みが一意的であることを示した.さらに,四元数型特異冪零軌道の幾何構造を階数の低い管状のエルミート対称対あるいは四元数型対称対を用いて記述した.本研究は,簡約リー群に対する随伴軌道の幾何学的量子化の枠組みにおいて,特異冪零軌道に広い意味で対応する既約ユニタリ表現を特定し,これらのユニタリ表現の良い実現を与えることを主な研究目的とする.これによって,簡約リー群のユニタリ表現と等質空間上の非可換調和解析学の研究の発展に寄与することを目指している.平成25年度においては,研究実施計画に基づき,簡約リー群の複素化リー代数において極大放物型部分環を与える次数付けに着目し,その冪零根基内に自然に生じる既約概均質ベクトル空間の軌道の構造をより詳細に調べた.また,対応する特異冪零軌道上のK-等質ベクトル束が定める誘導表現について,スペクトル分解,並びに当該誘導加群へのリー代数の次数化作用について考察した.その結果,例外型単純リー代数の四元数構造から定まる極大放物型概均質ベクトル空間において,退化した3つの軌道を階数の低い管状エルミート対称対及び四元数型対称対の情報を用いて具体的に記述した.さらに,これらの軌道の正規性の(キングによる)証明について再検討し,その座標環上に定まる次数表現の構造についての知見を得た.これらは,今後,本研究を進める上で礎となる情報・知見であると考えている.上記の研究を実施するにあたり,研究代表者は研究集会「表現論および表現論の関連する諸分野の発展」,「表現論ワークショップ」及び「2013年度表現論シンポジウム」等に参加し,研究打合せを行った.また,研究遂行に必要な専門的知識の修得のために表現論関係図書を備えるとともに,コンピュータ周辺機器・ソフト等の物品を購入し,研究を実施するための環境を整えた.本研究は,簡約リー群に対する随伴軌道の幾何学的量子化の枠組みにおいて,特異冪零軌道に広い意味で対応する既約ユニタリ表現を特定し,これらのユニタリ表現の良い実現を与えることを主な研究目的とする.これによって,簡約リー群のユニタリ表現と等質空間上の非可換調和解析学の研究の発展に寄与することを目指している.平成26年度においては,研究実施計画に基づき,簡約対称対(G, K)に対する特異冪零軌道上のK-等質ベクトル束が定める誘導表現の構造を精査するため,簡約リー群の複素化リー代数の任意の放物型部分環を対象として,冪零根基の斉次的冪零元のレビ部分代数における固定化代数が自然に定めるトレース型固定指標の記述法について,研究を実施した.当該放物型部分環及び冪零元が定める2種類の次数付けの間の関係を調べ,冪零元が特異的であるとき,固定化代数の自明でない中心元を構成するとともに,トレース型指標の当該中心元における値を特定した.この手法を用いて,例外型リー代数の特異冪零軌道について,幾何学的量子化を定める「許容データ」を具体的に確認した.これらは,今後,本研究を進める上で礎となる情報・知見であると考えている.上記の研究を実施するにあたり,研究代表者は研究集会「表現論と調和解析の新たな進展」,「代数学シンポジウム」及び「2014年度表現論シンポジウム」等に参加し,球的冪零軌道と幾何学的量子化,等方表現と分岐則等について,研究打合せを行った.また,コンピュータ周辺機器・ソフト等の物品を購入し,研究を実施するための情報環境を整えた.本研究は,簡約リー群に対する随伴軌道の幾何学的量子化の枠組みにおいて,特異冪零軌道に広い意味で対応する既約ユニタリ表現を特定し,これらのユニタリ表現の良い実現を与えることを主な研究目的とする.これによって,簡約リー群のユニタリ表現と等質空間上の非可換調和解析学の研究の発展に寄与することを目指している.平成27年度においては,簡約リー群に付随する複素簡約対称対(G, K)に対する特異冪零軌道上のK-等質ベクトル束が定める誘導表現の構造について,以下の研究を実施した.対称部分群KがA1(2次特殊線形群)を直和因子にもつとき,ある種の仮定の下にGross-Wallachの結果を拡張し,特異冪零K-軌道に対する固定部分群の有限次元表現から誘導された加群の標準分解を与えた.また,放物型誘導の理論を用いて,誘導加群の既約分解及び無重複性について検討した.不定値符号直交群や斜交群など,一般に直和因子がA1型でない場合についても類似の問題を調べた.これらの研究は,特異冪零軌道の量子化により得られるユニタリ表現の「変形」を与えるものであり,上記の誘導加群に生じるリー代数の作用の対称性をより詳しく調べることで,特異ユニタリ表現の実現や特徴づけに新たな視点が得られるものと期待している.研究代表者はRIMS研究集会「表現論および関連する調和解析と微分方程式」「組合せ論的表現論とその周辺」に参加し,放物型誘導と幾何学的量子化,表現の分岐則と組合せ論等について,関連研究者と打合せを行った.また,コンピュータ及びプリンタなど,研究に必要な物品を購入した.

平成27年度(第3年度)までに,対称対(G, K)に対する特異冪零軌道及びK-等質ベクトル束が定める誘導表現の構造についての研究が進展し,研究目的の達成に向けて良好な結果を蓄積した.一方,ユニタリ表現の実現や埋め込みに関する最終的な結論には至っておらず,次年度使用額が生じたため,補助事業期間の延長(1年間)を申請し,承認された.本研究は,簡約リー群に対する随伴軌道の幾何学的量子化の枠組みにおいて,特異冪零軌道に広い意味で対応する既約ユニタリ表現を特定し,これらのユニタリ表現の良い実現を与えることを主な研究目的とする.これによって,簡約リー群のユニタリ表現と等質空間上の非可換調和解析学の研究の発展に寄与することを目指している.平成28年度(最終年度)においては,特異冪零軌道に対応する四元数型既約ユニタリ表現の実放物型誘導表現(主系列)における実現についての研究を実施し,以下の実績をあげた.まず,ユニタリ表現の極小Kタイプを定めるパラメータが十分大きい四元数型離散系列表現の場合に,当該ユニタリ表現がちょうど3箇所の主系列表現において実現できるという研究代表者による計算結果(1998年度,証明は未発表)の検証を行った.その検証結果を踏まえて,今度はパラメータを退化させたとき,極小Kタイプベクトルが生成する表現の構造を調べることで,上記3つの実現のうちの1つのみが特異既約ユニタリ表現を定め得ることを明らかにした.これは,極小ユニタリ表現の(極大放物型部分群からの)退化主系列への埋め込みに関するGross-Wallachの結果を他のタイプの四元数型特異ユニタリ表現の場合に拡張できることを示唆している.ただしこの研究成果については,最終的な結論を得るには課題が残っているとの判断から,論文等による発表には至っていない.今後この方向の研究を進めることによって,特異ユニタリ表現の実現や特徴づけについて,より強力な理論の構築を計画している.研究代表者は上の研究を実施するためにRIMS研究集会「表現論と非可換調和解析をめぐる諸問題」「リー型の組合せ論」等に参加し,簡約リー群の無限次元表現及び組合せ論等について,関連研究者と打合せを行った.また,表現論分野専門書・プリンタインクなど,研究に必要な物品を購入した.本研究では,簡約リー群に対する随伴軌道の幾何学的量子化をとおして,特異冪零軌道に対応する既約ユニタリ表現の良い実現を与えることを研究の目的とした.その結果,実階数4の例外型単純リー群の四元数型特異ユニタリ表現のそれぞれから実放物型誘導表現(主系列)への埋め込みを特定し,当該の埋め込みが一意的であることを示した.さらに,四元数型特異冪零軌道の幾何構造を階数の低い管状のエルミート対称対あるいは四元数型対称対を用いて記述した.平成26年度(第2年度)においては,幾何学的量子化を定める許容データに関して系統的な研究を実施し,今後の研究の基盤となる知見・情報が得られたことから,本課題研究は当初の計画どおり,おおむね順調に進展していると判断した.これまでに得られた成果をもとに,特異ユニタリ表現の幾何学的不変量と誘導表現への埋込みを関連させて検討することで,特異冪零軌道に対応したユニタリ表現の実現等についての研究を推進する.また,本課題にかかる研究時間確保のためのエフォート管理を十分に行う.解析学基礎今後は,特異ユニタリ表現の幾何学的不変量や誘導表現への埋込みを併せて検討し,特異冪零軌道に対応したユニタリ表現のさまざまな実現についての研究を統合的に推進する.また,最終年度にあたり,研究成果のとりまとめと発表を行う.平成25年度(初年度)においては,簡約リー群の複素化リー代数において極大放物型部分環の冪零根基内に自然に生じる既約
磁性体/半導体ラテラル積層構造の作製と物性

磁性体/半導体ハイブリッドデバイスの実現を目的として、分子線エピタキシ(MBE)法によりパターン基板上にMnAs/GaAsヘテロ構造の作製を行った。ストライプ状の段差を設けたGaAs基板上にMnAsのMBE成長を行った結果、Mnフラックスの方向で薄膜の成長位置(段差基板の表面のみ、または斜面のみなど)を制御できることが分かった。また、得られた薄膜は下地の形状を維持していることから、この成長温度(250°C)ではMn原子の表面拡散が小さいことが分かった。この結果をもとに、V溝基板を用いることで片側斜面上にのみMnAs膜の成長が可能であると考え、V溝基板上へGaAs/MnAsラテラル多層構造の成長を行い、SEMおよびEDXを用いて評価した。その結果、GaAs成長時に基板温度を低く(600°C→520°C)することによってGa原子の表面拡散を抑え、かつ基板の角度を調節しGaフラックスの入射角度を制御することで片側斜面にのみGaAs成長を行い、その後反対側の斜面にMnAsの成長を行ことでGaAs/MnAsラテラル多層構造の作製に成功した。さらに、電子ビームリソグラフィーで幅500nmのV溝を形成し、その片側斜面上にMnAs磁性細線構造の作製に成功した。これらの結果は、高品質ナノスケールの磁性体細線、ドットの作製の礎となるものである。
転写調節因子Arx及びFezによる一次嗅覚神経回路形成機構の解析

転写調節因子であるArx及びFez遺伝子の欠損マウスにおいて、嗅細胞の軸索が嗅球へと到達できない嗅覚神経回路形成の異常が見られる。Arx及びFez遺伝子の下流に存在し嗅覚神経回路形成の制御をしている遺伝子を同定するために、Fez遺伝子欠損マウスの嗅上皮及びArx遺伝子欠損マウスの嗅球において発現量の変化している遺伝子をDNAマイクロアレイによって探索した。これらの遺伝子群の中から、細胞接着分子・転写制御因子・シグナル伝達分子などの神経回路形成に関与すると予想される遺伝子についてin situ hybridizationを用いて野生型及びFez遺伝子欠損マウス、Arx遺伝子欠損マウスの嗅覚系における発現パターンと発現量を調べた。その結果、Arx遺伝子欠損マウスの嗅球においては細胞分裂を制御する分子であるPrc1,転写調節因子であるEBF3,細胞接着分子であるPlexin C1の3種類の遺伝子の発現が嗅球介在神経細胞において野生型に比べて減少していた。これらの遺伝子が嗅球介在神経細胞の分化・移動および嗅細胞の嗅球への軸索投射を制御している可能性があることが示された。また嗅球介在神経細胞に遺伝子導入をする新たな系としてレンチウイルスの系の導入を試みた。GFP遺伝子を搭載したレンチウイルスを新生仔マウスの脳室に注入して感染させ、2週間後に解剖して解析したところ新生嗅球介在神経細胞に効率よくGFP遺伝子が導入され、新生神経細胞の可視化が可能になった。今後このレンチウイルスの系を用いて新生嗅球介在神経細胞の分化・樹状突起の伸展などに関与する遺伝子の機能解析を行う予定である。転写調節因子であるArx及びFez遺伝子の欠損マウスにおいて,嗅細胞の軸索が嗅球へと到達できない嗅覚神経回路形成の異常が見られる。Arx及びFez遺伝子の下流に存在し嗅覚神経回路形成の制御をしている遺伝子を同定するために,Fez遺伝子欠損マウスの嗅上皮及びArx遺伝子欠損マウスの嗅球において発現量の変化している遺伝子をDNAマイクロアレイによって探索した。DNAマイクロアレイの結果,Fez遺伝子欠損マウスの及び嗅上皮及びArx遺伝子欠損マウスの嗅球において約500個の遺伝子が2倍以上の発現量の変動を示すという結果が得られた。これらの遺伝子群の中から,細胞接着分子・転写制御因子・シグナル伝達分子などの神経回路形成に関与すると予想される遺伝子についてin situ hybridizationを用いて野生型及びFez遺伝子欠損マウス,Afx遺伝子欠損マウスの嗅覚系における発現パターンと発現量を調べた。その結果,Fez遺伝子欠損マウスの嗅細胞においてG gamma 13というシグナル伝達分子の発現が野生型に比べて減少していることが明らかになった。Arx遺伝子欠損マウスの嗅球においては細胞分裂を制御する分子であるPrc1,転写調節因子であるEBF3,細胞接着分子であるPlexin C1の3種類の遺伝子の発現が野生型に比べて減少していた。これらの遺伝子が嗅細胞の嗅球への軸索投射を制御している可能性があることが示された。これらの遺伝子が嗅球介在神経細胞の分化・移動を制御している可能性があることが示された。

また嗅球介在神経細胞に遺伝子導入をする新たな系としてレンチウイルスの系の導入を試みた。GFP遺伝子を搭載したレンチウイルスを新生仔マウスの脳室に注入して感染させ、2週間後に解剖して解析したところ新生嗅球介在神経細胞に効率よくGFP遺伝子が導入され、新生神経細胞の可視化が可能になった。今後このレンチウイルスの系を用いて新生嗅球介在神経細胞の分化・樹状突起の伸展などに関与する遺伝子の機能解析を行う予定である。
住民による健康な地域づくりを可能にするplace attachmentの解明

申請者は、人がつながる生活の場所に着目し、住民のplace attachmentに、住民による健康な地域づくり推進への糸口を見出した。研究目的は、住民が特定の場所との間で育むplace attachmentに着目し、住民による健康な地域づくりを可能にするplace attachmentの解明であり、エスノグラフィの方法論を用いて探求する。調査では、住民のplace attachmentを示すテーマとその意味関係を明らかにし、住民のplace attachmentの構造を明らかにする。本研究は、住民主体のまちづくり推進の役割を担う保健師への、地域づくりケア技術の開発に向かう基礎研究とする。
急性高山病のスクリーニングテストの開発

急性高山病(AMS)にかかりやすいか否かを,平地で予知するスクリーニングテストの開発を目標とし,3000m級の同じ山に登行した大学生,または2500m以上の高所登山経験の豊富な中高年に対して,最大の3540%強度の自転車運動中に,吸入酸素濃度を1213%までステップ状に急減,または1%/分でランプ状に漸減させ,その時の呼吸循環応答を測定し,AMS経験者と非経験者で比較した.その結果,安全面から酸素漸減法が推奨されること,また,低酸素運動中に動脈血酸素飽和度が急速に低下し75%を下回る人や,各ステージで換気量が少なく呼気終末炭酸ガス分圧が高い人は,高所でAMSを発症しやすいことが示唆された.26年度は、急性高山病のスクリーニングテスト作成のための実験法の開発を目的とし、常酸素運動中に様々な低酸素負荷を与え、その時の呼吸循環応答を測定した。低酸素負荷法として、常酸素から11.8%(高度4000m相当)の酸素濃度まで、ステップ状に急減させる方法(Acute; AC法)と、1分で1%の割合でランプ状に9分で低下させる方法(Gradual; GR法)を用いた。さらに、低酸素のみの影響を見るために、常酸素運動時の呼気終末炭酸ガス分圧に保つよう炭酸ガスを加える条件(Isocapnia; IC)と、登山を想定し炭酸ガスを加えない条件(Poikilocapnia; PC)を組み合わせ、計4試行とした。16名の男女大学生に、常酸素で40%VO2peakの運動を開始し、5分後に低酸素に切替えて引き続き15分間運動させた。吸気酸素濃度は、GR法では切替え後、約1分の時間遅れで直線的に低下し、AC法では2呼吸以内に設定酸素濃度に達した。毎分換気量(VE)はAC法では指数関数的に増加して約5分で定常に達し、GR法では切替え後5分間はあまり増加しないが、それ以降は直線的に増加し約16分で定常に達した。20分後の定常値はGR法はAC法よりやや低値を示すが、有意差は認められず、両方法とも常酸素運動時より有意に高値を示した。一方、酸素飽和度(SpO2)は、定常値は両方法ともIC条件に比べPC条件で有意に低値を示した(平均70%)。これらの値は個人差も大きかった。さらに、10名の被検者に対し、同様にPC条件で2つの低酸素負荷法を実施し、5分ごとに内頚動脈と椎骨動脈の血流量を測定した。これらの脳血流の変化は個人差が大きく、必ずしも低酸素で増えるわけではなかった。以上の結果から、2つの低酸素負荷法の妥当性が確認され、各パラメータの個人差から急性高山病との関連が明らかになることが期待された。27年度の目標は、26年度に用いた低酸素負荷法を用いて、実際に登山中にAMSを発症した者の特徴を明らかにすることで、スクリーニングテスト法および評価項目を確立することであった。そこで、平地において常酸素運動中に吸気酸素濃度を12%まで徐々に低下する酸素漸減法と急激に低下させる急減法を用いて、高所滞在中のAMS罹患群と非罹患群の呼吸循環応答を比較した。26年度に岐阜大学の奥穂高岳夏山診療所(高度2983m、5日間滞在)に参加した15名に対し、Lake Louise questionnaire (LLS)でAMS症状をスコア化し、AMS発症者(LLS>=3)をAMS(+)群、非発症者(LLS<3)をAMS(-)群とした。AMS(+)群は7名、AMS(-)群は8名であった。両群で、高所滞在中の動脈血酸素飽和度(SpO2)に有意差は認められなかった。平地での測定については、急減法において、体重当りの毎分換気量はAMS(+)群が有意に低く、呼気終末炭酸ガス分圧はAMS(-)群で有意に低下するのに対し、AMS(+)群で低下が抑制されていた。すなわち、AMS(-)群では低酸素の運動で積極的に換気を上げ、低炭酸ガス血症の状態になっているのに対し、AMS(+)群は低酸素で換気が上がらないか、または、上がったとしても低炭酸ガスに対する換気の抑制が強く、結果的に換気が抑えられている可能性が考えられた。SpO2は両群で有意差は認められなかった。また、漸減法では両群で有意差は認められなかった。一方、平地での低酸素運動中に軽い頭痛がしたり、頭が重く感じた対象者は、全てAMS(+)群であった。以上のことから、急減法による低酸素運動で換気量が上がらず、呼気終末炭酸ガス分圧があまり低下しない者、および、平地での低酸素運動で頭になんらかの症状がある者は、高所でAMSを発症する確率が高いことが示唆された。27年度の当初の計画は、3000m級の登山経験者でAMS(急性高山病)スコアの記録が残っている人を対象に、26年度に実施した測定法を用いて、平地での低酸素に対する呼吸循環応答を測定し、各種パラメーターとAMSスコアの関連性を明らかにすることであった。かなり対象者は絞られるが、26年度に奥穂高岳夏山診療所(標高2983m)にスタッフとして参加し、AMSスコアを記録してもらった28人の中から、15名が平地での測定に参加してもらえた。

実績の概要でも述べたように、AMSスコアが高かった人と低かった人で約半数ずつグループ分けでき、結果としても、3つの項目でAMSスコアに高い人に特徴が認められた。これはほぼ本研究の目的を達成したことに近い成果である。しかしながら、対象者が遠方ということもあり、実験条件が2条件に限られてしまったこと、高所でのAMSスコアと動脈血酸素飽和度のデータの頻度が少なく、安静時に限られたことから、もう少し詳細にデータを採取する必要があることが課題として残った。一方、28年度の高所登山の候補地を決める必要があるため、3000m級で比較的容易に登れる山の中で、木曽駒ヶ岳と乗鞍岳を下見登山した。その結果、アプローチの短さ、難易度、設備の充実度を総合評価し、乗鞍岳を候補地に絞った。気候がいい8月初旬に登山する計画を立て、バス会社や山小屋に連絡し、仮予約した。以上のように、計画通り研究は進んでおり、次年度の準備も進んでいるが、条件追加と登山中のデータ収集という新しい課題が見つかったこともあり、進捗状況としてはおおむね順調とした。当初の計画では、登山経験のない若年者にAMSスクリーニングテストを実施し、その後、実際に3000m級の山に登らせてAMS症状の有無を確認する予定であった。しかし、昨年度末より医学研究の倫理指針が厳しくなり、また、今年度から審査を受けることになった医学部系・病院系の倫理審査委員会では、低酸素実験や高所登山が理解してもらえず、何度も修正や根拠証拠を求められ、夏の登山登山シーズンに間に合わなくなったため、当初の計画を断念した。その代わり、中高年で登山経験が豊富な人を対象に、昨年と同様の実験を実施し、これまでAMSによくかかった群(AMS経験群)とほとんどかかったことがない群(AMS非経験群)で比較する後ろ向き実験を実施した。被検者は中高年の山の会に所属し、3000m級の山に複数の登山経験がある、4074歳の男女18人で、AMS発症経験の有無についての精度は非常に高いと言える。昨年度と同様、5分間の常酸素運動後、吸気中の酸素濃度と炭酸ガス濃度を酸素漸減-Isocapnea、酸素漸減-Poikilocapnea、酸素急減-Poikilocapnea,および常酸素の4条件で、15分間運動させた。AMS経験群は、酸素飽和度が低下しやすく、70%の中止基準付近まで低下する場合が多く、AMS非経験群はそこまで低下しなかった。酸素急減条件ではAMS経験群の中には酸素飽和度が急激に低下し、20分間運動できない場合もみられた。また、AMS経験群は軽い頭痛などの自覚的症状が、15分程度の短時間の低酸素暴露でも出現する場合がみられた。以上のことから、高所登山をシミュレートした酸素漸減-Poikilocapnea法を用い、酸素飽和度と換気パラメータを測定するスクリーニングテストを実施することで、急性高山病にかかりやすいか否かが、安全にある程度の精度で予知できることが示唆された。急性高山病(AMS)にかかりやすいか否かを,平地で予知するスクリーニングテストの開発を目標とし,3000m級の同じ山に登行した大学生,または2500m以上の高所登山経験の豊富な中高年に対して,最大の3540%強度の自転車運動中に,吸入酸素濃度を1213%までステップ状に急減,または1%/分でランプ状に漸減させ,その時の呼吸循環応答を測定し,AMS経験者と非経験者で比較した.その結果,安全面から酸素漸減法が推奨されること,また,低酸素運動中に動脈血酸素飽和度が急速に低下し75%を下回る人や,各ステージで換気量が少なく呼気終末炭酸ガス分圧が高い人は,高所でAMSを発症しやすいことが示唆された.当初、低酸素環境で運動中の呼吸循環応答の測定法として、酸素濃度をステップ状に漸減させる方法を考えていた。
光波動－励起子波動完全共鳴による超高速・超高効率非線形光学応答の実現

本研究では、膜厚1μmに至るまで位相緩和定数が0.2 meVを下回る単結晶CuCl薄膜作製法を確立し、CuClとZnOの高品質膜に対して測定した非線形スペクトル及び励起子輻射緩和特性ではいずれの試料においてもスペクトル形状・輻射緩和時間が重心運動の閉じ込めによって波動性が顕現した励起子波と光波の長距離結合に関する理論計算と一致していることを確認した。また、光カー効果測定より求めた非線形屈折率は、光と励起子の結合が強まる膜厚の試料においては高速カー媒質として良く利用される石英よりも4桁以上と桁違いに大きな光学非線形性を示すことに成功した。本計画で取り扱う光と励起子の長距離結合では励起子のコヒーレンスが高まるほど非線形光学応答の効率が高まるため、薄膜試料の品質向上が最優先事項である。そこで、分子線エピタキシー(MBE)法と比べて成膜に要する時間が短い真空蒸着法によって様々な条件下での成長・比較を繰り返すことにより、光と励起子の相互作用が強いCuClの薄膜をCaF2基板上に作製する場合に品質が高まる成長レート及び基板温度を明らかにした。その結果、真空蒸着法においても通常のMBE法で作製したものに肉薄する高品質薄膜を作製することが可能になり、この成長条件をMBE法に電子線照射を取り入れた独自の成膜法に適用することにより、CuCl薄膜の更なる高品質化に成功した。光学実験面では、まず反射スペクトルより得られる位相緩和定数が0.1 meVと以前の水準から半減していることを明らかにし、光学的品質の向上を定量的に示すことができた。また、縮退四光波混合及び光カー効果による非線形スペクトルの測定も行ったが、励起子の重心閉じ込めによる各励起子モードの構造が位相緩和定数低減の効果によってより先鋭化し、高次の励起子モードまで明確に観測できるほどコヒーレンスが拡がっていることを確認した。さらに、光との結合が強いモードが集中する縦波励起子エネルギー近辺を励起すると、最も強い非線形応答効率を示すとされてきた横波励起子共鳴励起より桁違いに強い信号を観測できることも明らかになり、バルク結晶や通常のナノ構造における常識を覆す結果が得られた。光カー効果の測定より非線形屈折率も求めることができるが、カー媒質として良く利用される石英よりも2桁以上大きな値が得られ、高品質薄膜特有の光ー励起子長距離結合が実現した系では従来トレードオフの関係にあるとされてきた応答速度及び光学非線形性の双方が高まることを定量的に示すことに成功した。本計画では、MBE法に電子線照射を取り入れた独自成膜法の改善や非線形光学応答の評価を主要目的としているが、いずれにおいても明確な進展が見られた。試料作製に関しては、MBE法では多大な時間を要する成長条件の最適化を真空蒸着法を併用することによって短期間で達成し、初年度のみで大幅な試料品質向上に至った。その一方で、膜厚の制御については融点の低いCuClでは基板温度を高めすぎないように注意して再蒸発の効果を抑えることが有効であることが明らかになってきたものの、十分に精度が高い制御には至っていない。なお、基板温度の過剰な低減は品質の低下に繋がるので、バランスを考慮した見極めが必要である。にも繋がりかねないので基板光ー励起子コヒーレント結合の更なる増強には膜厚の制御が不可避であり、現状ではこの点に難がある。また、独自技術の電子線照射についても改善の余地があり、極限まで品質を高める製法の確立や膜厚制御精度の向上が今後の課題となっている。光学測定面に関しては、膜厚及び励起子重心閉じ込めによる励起子モードによって励起光の最適パルス・スペクトル幅が異なることを利用し、励起レーザーのパルス幅を低減してスペクトル幅を広げることよって輻射幅が大きい超高速励起子モードの励起効率を高める工夫を進めた。特に、複数の励起子モードを同時に励起するフェムト秒レーザーを光源に用いた実験では、中心波長を輻射幅が大きいモードが集中する縦波励起子エネルギー近辺に設定することによって非線形応答効率を劇的に高められることを発見し、試料作製面に加えて励起光のパルス幅・中心波長の制御によっても光ー励起子長距離結合に起因する非線形光学応答の増強が実現できることを明らかにした。本研究では、重心運動が閉じ込められることによって波動性が顕現した励起子と光波を長距離にわたって整合させることにより、光学応答の速度・効率の双方を高めることを目指している。初年度は、光と励起子の相互作用が強いことで知られるI-VII族半導体CuClに対して分子線エピタキシー法をベースとした薄膜作製法の改善を行い、高品質膜が安定して得られる成膜条件を明らかにした。また、非局所応答理論による計算により光ー励起子長距離コヒーレント結合による光学応答の高速化・高効率化は膜厚が増すにつれて増大する傾向があることが示されているため、今回はより厚い領域を中心にCuCl薄膜作製を行い、膜厚1μmに至るまで位相緩和定数が0.2 meVを下回る単結晶薄膜の作製が可能となった。さらに、潮解性のあるCuClを空気中で安定して活用できるようキャップ層に最適な物質についても調べ、Siの蒸着からの自然酸化を利用することによって従来のCaF2キャップ層では完全にCuClが変質する時間から倍以上の時間が経過しても、CuCl薄膜の品質を維持できることを明らかにした。

作製したCuCl薄膜の光学評価に関しては縮退四光波混合スペクトルと光カー効果による非線形スペクトルの測定を行ったが、光ー励起子長距離コヒーレント結合に起因する各閉じ込め励起子モードに対応する複数の鋭いピーク及び輻射シフト・輻射幅増大が現れる特徴的なスペクトル構造が見られ、膜厚1μmまでのいずれの試料においても各ピークの光子エネルギーが輻射シフトを含めた固有エネルギーの理論計算値と一致していることを確認した。また、光カー効果の測定より求めた非線形屈折率は光と励起子の結合が強まる膜厚の試料においてはカー媒質として良く利用される石英を4桁上回る値となっており、前年度より桁違いに大きな光学非線形性を実現することに成功した。本計画では、分子線エピタキシー法に電子線照射を取り入れた独自成膜法の改善や非線形光学応答の評価を主要目的としているが、いずれにおいても明確な進展が見られた。CuCl薄膜作製に関しては、前年度までは膜厚100 nm400 nm程度を中心に行っていたが、励起子コヒーレンスが十分に長い高品質薄膜の作製法を確立しつつあることを受けて400 nm以上の膜厚領域での作製にも着手し、膜厚が1μmに至っても励起子コヒーレンスが膜厚方向全体に広がっている高品質CuCl単結晶薄膜を安定して作製できるようになってきた。また、振動子強度や励起子束縛エネルギーが極めて大きいワイドギャップ半導体であるにもかかわらず、潮解性ゆえに光物性の基礎研究にしか使われてこなかったCuClを応用面で活用するための検討も行ってきた。特に、キャップ層として最適な物質の選別に注力し、Si膜がこれまで用いてきたCaF2やSiOx等を直接蒸着する場合よりも長時間にわたってCuCl薄膜の品質を保持できることまで分かってきた。縮退四光波混合や光カー効果による非線形光学スペクトル測定においては、膜厚400 nm以上のCuCl薄膜においても光ー励起子長距離コヒーレント結合特有の複数の鋭いピークや輻射シフトが観測できることを明らかにし、光学非線形性の指標となる非線形屈折率が従来と比べて桁違いに大きくなることを示すことにも成功した。なお、膜厚や励起光波長の僅かな違いによってもスペクトル形状が非単調に変化することも確認しており、ナノからバルクへのクロスオーバー領域において膜厚・励起光波長を精密に制御することにより、更に光学非線形性が増大することを示唆する結果も得られた。本研究では、重心運動の閉じ込めによって波動性が顕現した励起子波と光波を長距離にわたって整合させることによる従来の常識を超えた高効率光学応答の実現を目指した。そのためには、励起子のコヒーレンス長がミクロンオーダーに至るほどの高品質半導体薄膜が必要なため、光と励起子の相互作用が強いことで知られるCuClに対してMBE法をベースとした成膜法の改善を行った。その結果、膜厚1μmに至るまで位相緩和定数が0.2 meVを下回る単結晶CuCl薄膜作製法を確立することに成功した。また、潮解性のあるCuClを空気中で安定して活用するためのキャップ層に最適な物質についても調べ、Si蒸着からの自然酸化を利用することによってCuCl薄膜の品質を維持できることも明らかにした。作製したCuCl薄膜及びZnO薄膜に対して縮退四光波混合による非線形スペクトルや励起子輻射緩和特性の測定を行ったが、複数の鋭いピーク及び輻射シフト示す特異な形状や100フェムト秒を下回る超高速応答を確認し、膜厚1μm程度までのいずれの試料においても各ピークの光子エネルギーや輻射緩和時間が光ー励起子長距離結合に関する理論計算と一致していることを確認した。
目次の構造と索引等を利用した日本語文献のハイパーテキスト化による高次検索システム

本研究は、目次情報と索引によって全文の知識の枠組みを組み立て、それを教師とした検索システムを開発し、ハイパーテキストに再構成することによって、電子図書館などの今後の大量全文情報検索に対して、一定の技術的かつデザイン的な指標を与えるという目的と意義を持つ。このために次のような研究過程を準備し、実験した。(1)全文に現れる用語を章立てなどの階層構造を保存したまま抽出し、書名や目次の章節に現れた階層的用語、および索引語との異同を調査した。(2)その調査から、書名・目次・全文や索引に現われる用語の相互関係を明確にし、その関係を教師とした高次検索方式を考案し、実験した。(3)階層性を考慮した全文のハイパーテキスト化を計り、(2)の検索方式を埋め込んだ。最終的に20冊の学術図書の全文を計算機可読の形で入手し、章立て構造を保った形でデータベース化した。長尾の開発した形態素解析プログラムJUMANを導入し、これを用いて上記学術図書のテキストの形態素解析を行い、その結果取り出された名詞のうち一般用語辞書に登録されている語を除き、複合語と未知語とをその図書の特徴を表現する用語であるとして取り出すプログラムを整備した。また目次データのタグ構成は長尾の考案したものを使用したが、かなりの目次について自動タグ付けができるようになった。その成果は長尾によって電子図書館実験システム(Ariadne)に実装された。前年の問題点として残った目次の章立て方式や精粗の異なりについては、これを統一的にとらえることができた。章立て方式の異同はタグ付けの一般化によって整形し、さらに階層の相対的な上下関係を判定する検索プログラムによって解消した。精粗の異なりは全文テキスト自体の名詞を用いた知識利用によってほぼ解消した。(2)その調査から、書名・目次・全文や索引に現れる用語の相互関係を明確にし、その関係を教師とした高次検索方式を考案し、実験した。
貯水池管理に向けたカビ臭生産藍藻類の代謝特性の解明とそれを用いた増殖制御法の開発

水道水のカビ臭の原因となる物質2MIBについてシアノバクテリアのPseudoanabaena galeataを用いて実験を行った。まず、2MIBの産出の関係遺伝子GPPMTとMIBS及び2MIB濃度を分析することで、2MIBの産出量の評価にこれらの遺伝子解析が有効な手段であることを示すことで、細胞の持つ2MIBの産出能の分析が可能になった。次に、これらの遺伝子の発現頻度の計測で、水温、乾燥処理等の環境要素が2MIB産出能に与える影響を把握した。水温については30度程度までであれば水温の上昇と共に2MIB産出能は上昇すること、乾燥処理をすることで2MIB産出能は低下すること等を明らかにした。本研究の目的の一つであったシアノバクテリアがカビ臭物質である2MIB(2-methylisoborneol)を産出する際に必要となる遺伝子はGPPTとMIBSであることが他機関から報告されたため、研究計画を多少先取りする形でこの遺伝子の発現頻度をマーカーに、シアノバクテリアが2MIBを発生させる環境条件について研究を進めた。既に2MIBを産出することがわかっているPseudoanabaena galeataを対象に、水温、リン及び窒素の栄養塩条件、乾燥負荷を変えて培養を行い、これらの遺伝子をプライマーに、RTPCRで増殖、発現頻度を測定した。その結果、水温について25度程度までであれば水温が高いほど遺伝子の発現頻度が高くなることが確認された。これは平成16年に渡良瀬貯水池で観測された結果に符号し、同年の高濃度のカビ臭発生の原因が確定できた。栄養塩濃度については、窒素濃度とリン濃度の量及びこれらの比を変えながら培養により、リン濃度が低くなるほど遺伝子の発現頻度が有意に高まることが確認された。この結果は窒素濃度が高いと2MIB濃度が高まるというこれまでの経験的な結果と相通ずる部分も含まれる事実である。ビーカー中で水の量を変えて乾燥負荷を模擬した実験では、乾燥させるとこれらの遺伝子の発現頻度が減少することが確認された。これは渡良瀬貯水池で行われる干し上げが2MIBの発生を低減させているのではないかという仮説に符号するものである。なお、これらの遺伝子の発現頻度と実際に発生する2MIBの量には良好な相関が認められた。以上のように、2MIB産出に必要となる遺伝子をマーカーにして2MIB発生能をモニタリングすることで、これまで経験的にしかわからなかった2MIB発生制御の条件が明らかになり、更なる分析を進めることで、貯水池管理の手法が提案できる見通しがついた。水道水の異臭味が近年、大きな問題となっている。中でもカビ臭は多大の不快感を与え、おいしい水供給の観点のみならず、環境保全の観点からも解決を迫られている。カビ臭原因物質として知られる2-メチルイソボルネオール(2MIB)は、ある種の藍藻類によって産生される。これまで、貯水池の干し上げがカビ臭防止に有効なことが経験的に見出され、国土交通省等水資源管理に携わる機関においても更なる研究・開発の重要性が指摘されている。しかし、そのカビ臭防止の機構は不明であり、より効果的な方策への発展は不可能な状態にある。本研究では、貯水池管理におけるカビ臭防除を最終的な目標として、カビ臭産生種を特異的にモニタリングするための手法の開発、カビ臭産生代謝系の同定と効果的な防除法の開発を目的としている。平成24年度には、こうした背景の下、干し上げがPseudoanabaena galeataの2-MIB産生能に与える影響を解析し、2-MIB抑制対策として干し上げの効果について評価した。国立環境研究所のP.galeataに、1-7日間、14日間、21日間、28日間の乾燥ストレスを与え、その株からRNAを抽出し、cDNAを合成、カビ臭関連遺伝子GPPMT及びMIBSの内部配列プライマーにより、これらの遺伝子の発現量を定量した。この結果より、P. galeataのカビ臭関連遺伝子GPPMT、MIBSの発現量と干し上げを行わないものを比較した。干し上げ5日間目から14日間目においては、サンプルの発現量は経時的に減少し、特に干し上げ14日間目の株ではGPPMT、MIBSともに25%以下にまで低下した。このことから、貯水池内における干し上げが、P.galeataのカビ臭関連遺伝子の発現量低下に効果的であることが分かった。今年度は、当初の計画調書及び前年度に報告した今後の研究の推進方策に則って、曝気循環施設の運用について、シアノバクテリアに対する暗条件や圧力増加ストレスに伴う生理的影響について明らかにした。具体的には細いチューブを用いることで実験室内で0.6MPa程度の高い水圧を付加することの可能な装置を開発した。

この装置内でシアノバクテリアの一種Pseudoanabaena galeataを培養し様々な明暗条件、加圧、無圧条件で実験を行った。この結果、次のような新しい知見を得た。まず、従来、曝気循環においてはシアノバクテリアが暗条件に置かれることで死亡、これが細胞数を減少させると考えられていた。しかし実際には明条件で加圧した場合にも細胞数が減少し、電子顕微鏡観察の結果、加圧によって気泡が縮小、浮力の低下によって沈降量が増加することが原因であることが確認された。この発見に基づき、明暗条件及び加圧条件の組み合わせを変化させた実験を行い、細胞数の指標となるOD730の測定を行うことで、暗条件に起因する細胞数減少量と加圧による細胞数減少量の分離を行った。また、この結果は顕微鏡で確認される細胞の沈降速度から見積もられる値とほぼ一致するものであった。次に、加圧速度を変化させることで、細胞の沈降速度は加圧速度の対数に比例して増加することを示した。このことは、急速な循環を起こす装置を用いる方がより効率的にシアノバクテリアの量を減少できることを示している。2-MIB濃度と2-MIB合成遺伝子の発現量との間にも高い相関がみられた。そのため、2-MIB合成遺伝子の発現頻度を調べることで、瞬間的な2-MIB発生能を見積もることができる。この性質を利用すると、遺伝子圧現頻度は、暗条件にして1週間程度たった時に最大値となり、その後は減少することが得られたことから、曝気循環の運用の仕方により2-MIBの産出を促す可能性が示され、注意を要することがわかった。応用生態工学当初の計画では、2MIBの産出遺伝子の解明から始める計画になっていた。しかしながら、最近になって他機関によって産出遺伝子がGTTPとMIBSであることの報告があった。元々、遺伝子の解析に長期間を費やす計画であったために、これが省けることになった影響は大きかった。また、遺伝子を産出する遺伝子が明確になったことは、同時に類似の藻類の中で、2MIBを生産する藻類が初めからわかっており、これを用いることができたことで、2MIBを発生するかどうかの確認作業も省けた。以上のことから、当初の計画で最も重要な部分である、貯水池におけるカビ臭産生菌のモニタリング手法の開発から研究を進めることができ、上記遺伝子の発現頻度をモニターにして、2MIBを発生させる環境要因の特定に集中することができた。これが計画以上の達成度を得る原因となった。2MIBの発生の環境要因の特定においては、様々な工夫を行った結果、予想以上に安定した結果を得ることができ、試行回数を減らすことが可能になり、これも計画をより速くすすめることができた原因である。当初、24年度の主たる計画では、実際の湖沼からの藍藻類の単種無菌培養系を確立するとともに、16S rRNAのPCR(polymerase chain reaction)法による増幅、増幅断片のクローニングと塩基配列決定により、カビ臭産生菌の同定を遺伝学的レベルで行い、さらに、ガスクロマトグラフィー質量分析計による2MIB、ジオスミンの産生量の計測により、湖沼の水質管理の為にモニタリングが必要となるカビ臭産生菌の選定を行うことを予定していた。
先天性腎尿路異常発生の新たなメカニズム:分化制御因子Id2欠損マウスの解析

遺伝子欠損マウスの解析結果より、先天性水腎症と深く関連のある分化制御因子Id2を中心とした先天性腎尿路異常の発生メカニズムの解析を行った。野生型マウスに尿管閉塞を作成すると水腎症の発症を認めるが、3日後に最大2.4倍のId2遺伝子の発現上昇を認めた。これまでの成果から、アンギオテンシン系の遺伝子との関連が示唆されていたが、遺伝子ネットワーク解析、およびマイクロアレイの解析から、その関連性がより強く示唆された。また、家族内発症例を対象にヒトId2遺伝子のSNP解析を行ったが、いずれのSNPも検出されなかった。1) Id2欠損マウスの胎児期出生後におけるAT1受容体発現量の検討Id2欠損マウスは胎生16日には水腎症を発症しており、AT1受容体欠損マウスは生後14日には水腎症が明らかになると言われている。2つの遺伝子の関連を調べるために、野生型マウスとId2欠損マウスから、腎および腎盂尿管移行部のmRNAを抽出し、AT1受容体遺伝子の発現量を定量的RT-PCR法を用いて比較することを計画した。まず胎生14日での比較を行ったが、この時点ではその発現量に有意な差はないことがわかった。このことは、Id2遺伝子の有無によって生じる水腎症の発症の時期は胎生14日以前にAT1遺伝子の発現に差があるのではないかと推測させるものであった。現在、胎生14日以前のAT1遺伝子の発現量を調べる追加実験を準備中である。AT1受容体発現部位ついては、抗体の問題があり、その同定には至っていない。2)片側尿管結紮(UUO)モデルを用いたAT1受容体の発現量解析野生型マウスにUUOモデルを作製すると、腎盂内圧が上昇し、水腎症が引き起こされ、このときにAT1受容体の発現が増加することが知られている。Id2遺伝子の有無による、既知の水腎症関連遺伝子の発現の変化を調べることを計画した。8週齢の野生型マウスを用い、麻酔下に片側の尿管を結紮し、UUOモデルを作製した。本モデル安定して作製可能となっている。発現する水腎症関連遺伝子群の変化を定量的RT-PCR法で測定し、両者を比較したところ、結紮後3日目を最大にId2遺伝子発現の上昇を認め、Id2遺伝子は、後天的な水腎症発生機序にも関与する遺伝子であることがわかった。この所見は、既知の水腎症関連遺伝子群とId2遺伝子の関係を解明する上で重要な所見であった。今後、Id2遺伝子欠損マウスを用いての比較を行う予定である。1)AT1受容体発現部位の同定(担当:横山、伊藤、青木)これまでの研究成果からId2がAT1受容体の機能調節に関わっていると考えられる。野生型マウスとId2欠損マウスそれぞれの腎、腎盂尿管におけるAT1受容体の発現パターンを、免疫組織染色法を用いて調べ、比較している。もともと、mRNAレベルでの発現量を比較しているが、抗体の問題がありタンパクレベルでのAT1受容体発現および、その発現部位については、その同定には至っていない。2)片側尿管結紮(UUO)モデルを用いた腎実質の線維化と炎症細胞浸潤についての検討(担当:横田、青木)野生型マウスのUUOを作製すると、腎の線維化や炎症細胞浸潤が起こる。しかし、AT1受容体欠損マウスはこの現象が野生型に比べ軽度であることがわかっている。Id2欠損マウスにおいても同様の所見がないか、先天性水腎症とUUOモデルを比較することを計画した。線維化の解析については,腎臓および腎盂尿管の特殊染色を行い、CCDカメラ付顕微鏡で画像取込みを行い、画像解析ソフトで線維化領域の面積を求め、線維化の程度を比較することが可能となった。まずヒト尿管狭窄症例の標本でその繊維化が強いことを確認し、さらにId2欠損マウスに起きている繊維化および炎症細胞浸潤について確認した。UUOモデルにおいてもその点を確認したが、現時点では標本間にばらつきがあり、均一なモデル作成が可能となるよう、条件設定の見直しを行っている。これまでの研究成果からId2がAT1受容体の機能調節に関わっていると考えられる。野生型マウスとId2欠損マウスそれぞれの腎、腎盂尿管におけるAT1受容体の発現パターンをみた。mRNAおよび蛋白レベルでの発現量を比較しているが、水腎症発現したUPJにおいてはAT1の発現が増加していた。免疫組織染色によるAT1受容体発現および発現部位ついては抗体の問題があり、その同定には至っていない。平滑筋マーカーのSmooth muscle actin(SMA)の発現については、大きな差は認めなかった。このことから、AT1はId2欠損マウスの水腎症発症に関与する可能性が示唆される。

しかし、AT1欠損マウスに起こる水腎症の報告と異なる所見もあり、この点は今後のさらなる検討を要する。片側尿管結紮モデルを用いた腎盂尿管移行部におけるId2発現について解析すると、Id2はsham群に比べ、発現量は結紮後3日目に増加した。また、水腎症の程度を示す指標となる、腎皮質/腎盂比は14日目まで増加したが、Id2欠損マウスの先天性水腎症に比べて低い。このことより、Id2の欠損が腎の線維化抑制に関与している可能性が示唆された。ヒト先天性水腎症症例におけるId2遺伝子の変異の有無について、SNPs(single nucleotide polymorphisms)について解析した。まず約4.0kbにわたるId2遺伝子座をPCRで増幅し、これを鋳型としてPCRによるダイレクトシークエンスを行い、GenBankに登録されているヒトId2遺伝子座の塩基配列と比較した。ヒトId2遣伝子座においてSNPsがプロモーター領域と第一エクソン、イントロンにあることがデータベースに登録されているが、塩基配列を決定した7家系、28サンプルにおいて、いずれのSNPsも検出できなかった。
COX-2選択的阻害剤とType I IFNシグナルとの併用による癌免疫療法

本研究は、COX-2選択的阻害薬のcelecoxibによる免疫抑制細胞の不活化と2'3'-cGAMPを用いたtype I IFN誘導の効果を組み合わせることにより、効果的で簡便な抗腫瘍効果を誘導する治療法の開発とその機序解明を目的とした。複数の担がんマウスモデルを用いて併用治療による効果的な抗腫瘍効果をもたらす治療方法の検討を行い、無治療群および各単独治療群と比べて併用治療群でより高い腫瘍増殖抑制能を誘導する治療条件を見出した。この併用治療による抗腫瘍効果はCD8陽性T細胞やマクロファージには依存的していないこと、またtype I IFN経路以外のシグナル経路が関与している可能性が示唆された。はじめに、乳がん細胞株4T1細胞を移植した担癌マウスモデルにおいて、併用療法により抗腫瘍効果が得られる投与量およびスケジュールの最適化を行った。移植した腫瘍の増殖抑制効果を指標として検討を重ねた結果、無治療群および各単独治療群と比べ、併用治療群でより高い腫瘍増殖の抑制能を誘導する治療条件を見出した。4T1細胞モデルで確立した併用治療条件を用いて、大腸がん細胞株CT26細胞を移植したマウスモデルで検討したところ、無治療群と比べて各単独治療群においても高い抗腫瘍効果が見られたことより、細胞株間で治療に対する感受性に違いがあることが示唆された。決定した条件を用いて治療を行い、腫瘍に浸潤したリンパ球の割合や表現型の変化をフローサイトメトリーを用いて解析したところ、他治療群と比べて併用治療群においてT細胞やMDSC(骨髄由来抑制細胞)の割合や表現型に目立った変化は見られなかった。そこで、併用療法による抗腫瘍免疫に関与する細胞群の同定を行うため、CD8陽性T細胞またはNK細胞を除去したマウスを用いて併用治療を行ったところ、どちらの細胞群も抗腫瘍効果には関与していないことが明らかになった。4T1細胞移植モデルを用いて2'3'-cGAMPとcelecoxibによる効果的な抗腫瘍効果を誘導する治療条件を最適化し、CT26細胞移植モデルにおいてもその効果を検討した。また、併用療法によるTAM (腫瘍関連マクロファージ)やMDSC(骨髄由来抑制細胞)の表現型および機能変化の解析を行ったが、変化を同定することが出来なかった。そこで、次年度に予定していた抗腫瘍免疫に関与する細胞群の同定を先に行い、併用療法による抗腫瘍効果にCD8陽性T細胞およびNK細胞は関与していないことを明らかにした。この結果をもとにさらなる検討を行い、エフェクター細胞を同定した後に、腫瘍内浸潤リンパ球を解析するタイミングや指標とする分子を決定して再度検討するため、全体的な遅れはないと考えられる。はじめに、担癌マウスモデルを用いて2'3'-cGAMPとcelecoxibの併用治療による効果的な抗腫瘍効果を誘導する治療方法の検討を行った。複数のマウス細胞株を用いた検討により、無治療群および各単独治療群と比べ、併用治療群でより高い腫瘍増殖抑制能を誘導する治療条件を見出した。決定した条件を用いて治療を行い、腫瘍に浸潤したT細胞やMDSC(骨髄由来抑制細胞)などの割合や表現型の解析をフローサイトメトリーを用いて行ったが、治療群間で有意な変化は確認されなかった。これまでの研究結果より、2'3'-cGAMPの単独治療で誘導される抗腫瘍効果はCD8陽性T細胞とマクロファージに依存的であることが証明されている。そこで、併用治療群においても同様の細胞群が抗腫瘍効果を担っていると考え、CD8陽性T細胞またはマクロファージを除去したマウスを用いて併用治療を行ったところ、どちらの細胞群も2'3'-cGAMPとcelecoxibの併用治療による抗腫瘍効果には関与していないことが示された。さらに、2'3'-cGAMP刺激により誘導されるtype I IFNの受容体を阻害しても抗腫瘍効果が見られたことより、STINGを介したtype I IFN経路以外のシグナル経路が併用治療による抗腫瘍効果に関与している可能性が示唆された。はじめに、併用療法による抗腫瘍効果に関与する細胞群の同定を行う。これまでの研究結果より、その担当細胞としてマクロファージの関与が示唆されるため、クロドロネート投与によりマクロファージを除去したマウスを用いて併用療法を行い、抗腫瘍効果を検討する。エフェクター細胞群を同定した後に、腫瘍内浸潤リンパ球の表現型や機能解析、腫瘍の組織学的な解析(HE染色や免疫染色)を行い、併用療法による抗腫瘍免疫誘導の作用機序の解明を行う。また、マウスモデルにおいて併用療法による抗腫瘍効果の作用機序を明らかにした後に、ヒト臨床組織検体を用いて併用療法の効果について検討を行う。腫瘍免疫
統制経済下の中小商工業整備と流通再編成

当該研究期間の研究は、貴重な一次資料の編纂事業を基礎に置いている。まず国民更生金庫・戦時金融金庫の内部資料を利用して、戦時期の企業整備政策と重要産業への特殊資金融資の実態を6巻の資料集としてまとめ、さらに戦時経済総動員資料の補遺4巻を刊行した。それらの資料分析から得られたは論点は、以下の通りである。(1)欧州大戦と対外関係の悪化を機に、優良設備への生産集中と劣等設備の廃棄が始まった。(2)企業整備を円滑に実施するため商・工業組合への組織化を進め、業界内の利害を調整した。(3)国民更生金庫を利用して転廃業者の資産処理に特別な優遇措置をとった。(4)残存業者による転廃業者への共助金の原資が国民更生金庫から融資された。(5)一般金融機関からの融資が困難な重要企業に対して、戦時金融金庫が出資引受、融資を行った。(6)戦時金融金庫の融資は、機密性が高い兵器や高いリスクを負った零細な機帆船運航会社など多岐にわたり、金庫がリスクを引き受けることによって一般金融市場のリスクを軽減していた。(7)国民更生金庫・戦時金融金庫ともに、経営は大幅な赤字を計上し、政府損失補償に依存する特殊機関であった。上記の(1)(4)については編著書である『戦時日本の経済再編成』にまとめた。また最終年度には、戦時金融金庫に関する(5)(7)について、ドラスティックな中小企業・流通再編を金融面から支えた国策機関の役割を解明した。1戦時統制経済下の中小商工業の整備・合理化政策の推移を解明した。国民更生金庫の内部資料から重要な基本資料を中心に、資料集(全6巻)を編纂し、戦時動員の経済的負担の分散を図りつつ、低生産性事業者の整理を進めたことを解明した。実証部分では、工業部門や流通部門で最大の従業員数をもつ織物工業と繊維問屋・小売業における産業組織の再編に力点を置いて解明した。この結果、最低生産規模規制の導入、複雑な流通取引の簡素化が一挙に進んだこと、転廃業者に対する補償措置によって強制廃業を避け、業界団体の自治的整備計画が実施されたことなどが明らかになった。2中小企業整備を本格的に開始することになった太平洋戦争の開始前後の総動員計画を解明した。昭和16年度から19年度の物資動員計画に関する新発掘の重要資料を中心に資料集(全4巻)を編纂し、昭和16年の独ソ開戦、米英の対日資産凍結前後の対英米開戦準備期の総動員計画を詳細に明らかにした。この結果、対蘭印経済交渉の破綻頃から、対英米開戦と仏印、蘭印、フィリピンの軍事占領を前提とした総動員計画が策定され始めたこと、軍による船舶徴用が民需品生産を極度に圧迫していったことが明らかになった。3総員体制の構造を日中戦争期から戦後統制期を通じて概観し、高度な機械工業大量生産体制が生み出される一方、民需関係中小企業が徹底して犠牲になったことを明らかにした。国民更生金庫・戦時金融金庫の内部資料を利用して、戦時期の企業整備政策と重要産業への特殊資金融資の実態を解明した。その要点は、(1)欧州大戦と対外関係の悪化を機に、優良設備への生産集中と劣等設備の廃棄が始まった。