hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域活支援を展開するための専門職の配置に関する研究―居住権の保障の視点から―

本研究は、福祉NPOの活動実態をもとに、制度の「隙間」を作らない生活支援の方法を検討した。「隙間」への対応を可能にしているNPOの活動をみると、他の団体とのネットワークに取り組んでいることが明らかになった。このことから、いかなる組織に所属している専門職であっても、地域という器を作る作業に参加し、そこで作られた「場」を起点にして、所属する組織の仕事を再構成することが必要であるという結論に至った。平成24年度は、23年度に実施したNPOに対するヒアリング調査についての分析を行い、制度の「隙き間」の支援の内実を明らかにした。さらに、その分析を踏まえて、その仮説を実証するためのアンケート調査を実施した。ヒアリング調査の分析からは、以下の点が明らかとなった。対象の団体が取り組んでいた活動の中には、スタッフが当事者の自宅に出向いていくという方法の他に、当事者の方から支援者の方に出向いていく機会を用意する取り組みがみられた。また、福祉専門職が他職種とチームで相談に応じることや、機関の間の調整役を務めることによって、「制度の隙間」を埋める働きをしている様子がみられた。さらに、当事者と専門職との間で、様々なつなぎ役をする非専門職の存在が確認できた。これらのことから、第一には、制度に基づいて設置される機関から離れたところに専門職を配置し、その専門職が、訪問という形でのアウトリーチだけではなく、当事者から支援に出向いていくようなしかけを作る活動を行いながら、ニーズ発見に取り組むことのできるシステムにすることが有効であるといえる。第二には、こうした位置に置かれた専門職が、制度に基づく専門機関や非専門職と結びつくための機会を設定することが効果的であるといえる。また、アンケート調査票の作成にあたって次の仮説および分析枠組みを設定した。従来のNPO研究では、歴史的に住民参加型サービスを自発的に実施していた団体が、介護保険制度の導入に伴って制度に基づくサービスを提供することになったことによって、独自性が失われてきていることが指摘されてきた。今日のNPOは、従来指摘されているような団体だけでなく、多様化してきており、制度の「隙き間」を独自のサービスで埋めようとする団体も生まれてきている。NPOと行政の関係性から「補充型」「協働型」「単独型」「専門志向型」の類型が可能である。平成24年度末に東京都内の福祉NPOに対して配布した「NPOによる福祉活動の実態に関するアンケート」を回収し、集計及び分析を行った。アンケートの回収数は、338票(回収率23.1%)であった。アンケート結果から、制度外の独自サービスを実施している団体は66.1%であり、31.9%の団体は独自サービスを実施していないことが明らかになった。独自サービスを実施していない団体に対しその理由を尋ねたところ、「サービスを提供するだけの財政的な余裕がないから」(42.5%)、「サービスを提供するだけの専門性を持った職員がいないから」(10.5%)などがあげられた一方で、「必要性を感じていないから」という回答が35.1%みられた。当初、NPOは制度の「隙間」を埋める役割を果たしていると仮説を立てていたが、実際には担っている役割は多様であることが明らかになった。すなわち、制度の「隙間」を埋めることをミッションとしているNPOがみられる一方で、不足する制度サービスを担うことをミッションとしているNPOも存在しているということである。このように多様化している一因として考えられるのが、制度サービスの充実度との関連である。アンケート結果では、高齢者分野を中心に活動する団体は、制度の「隙間」に該当するサービスを提供していることが多いのに対して、障害者分野を中心に活動する団体は制度サービスを提供していることも明らかになった。高齢者分野では介護保険事業に民間営利企業も含めた多元化が進んでいるのに対して、障害者分野では民間営利企業の産業が少なく、量的な不足が課題となっていると想定される。このことから、地域生活支援におけるNPOの役割は、制度との関係によって異なるものとなると考えることができる。研究の内容:制度の対象とならないニーズを抱える人々に対する制度外支援を実施している団体に対するヒアリング調査を実施し、事例研究を行った。調査対象は、ホームレス支援、精神障害者の生活支援、外国籍の女性への支援、過疎地域の高齢者への支援を実施している8つの団体とした。調査項目は、対象者に対する支援のプロセス、支援方法、関係機関・団体との連携、支援課題、を柱にした。以上の調査で収集したデータを整理し、事例研究を行うことを通して、地域生活支援を展開する際の視点、支援方法の検討課題を整理した。事例研究から現状の地域生活支援の類型化を、従来の社会福祉の支援方法としての「制度に基づく支援」と、地域福祉実践において展開されてきた「相互支援」という二つの軸を設定して試みた。ヒアリングの対象とした制度外支援を受けている人々の問題は、「制度に基づく支援」「相互支援」の両方から漏れた場所に位置することが明らかになった。

また、それらの人々への支援に共通しているのは、「目的がなくても立ち寄れる場所づくり」「アウトリーチ」「ライフステージに応じて変化する支援」であった。また、現状の支援団体は、これらの人々に対する支援のすべてを一体的に提供している実態が明らかになった。このことはトータルな支援を実現する上で有効にはたらいているといえる。しかし、単独の団体の支援の中で形成されるコミュニティは、当事者性が強く、時間が経過しても地域との接点をもちえずにおり、本来の意味での地域生活が実現していないことが明らかになった。意義:本研究の成果は、制度の「隙間」の課題を抱える人々の早期発見が困難が指摘されている社会福祉政策の課題を解決するためのシステムのあり方を検討する上で意義があると考える。第一には、この2年間の間に、本研究会で「不定住的貧困」と設定したホームレス状態にある人々への支援を実施している国内の代表的なNPO団体をすべてヒアリングすることができた。これによって、生活保護制度の周辺に生じている制度の「隙き間」の実態の全体像を把握することができたといえる。第二には、当初の計画では、データベースを作成することを考えていたが、ヒアリング調査に基づく事例研究および東京都内で福祉活動を行うすべてのNPOの基礎データの分析を進めるうちに、地域生活支援に取り組むNPOが多様化・拡散しており、現状ではデータベースの作成対象を限定することに限界がありることが明らかとなってきた。このような実態を把握したこと自体に、本研究の意義があったと考えている。また、それに代わる方法として、平成24年度は、東京都内の福祉活動を行うすべてのNPOを対象にしたアンケート調査の発送までを完了することができ、集計を25年度に持ち越したもののおおむね計画どおりに実施することができている。これが、今後のデータベースを作成する際の枠組みづくりにつながると考えている。さらに、平成24年度には、二度、学会において口頭発表を行い、研究成果を公開することができた。以上のことから、おおむね順調に進展していると考える。本研究の目的は、制度外の支援を必要とする人々に対応するための生活支援を可能にするシステムを構想し、それを機能させるための専門職の配置の方法を明らかにすることである。今年度の目標は、地域生活支援の枠組みを検討することであったが、今年度の研究を通じて、従来の支援のシステムで対応できない人々の問題の性格を明らかにすることができた。さらにそれを踏まえて、今日のシステムの修正の課題を明らかにすることができたといえる。明らかになったのは以下の点である。従来の支援から漏れた場所に位置する対象者の問題が、その対象とならなかった要因を分析すると、対象者と支援者とのインターフェイスの問題があることが明らかになった。すなわち、「制度に基づく支援」においては行政機関が設置した対象領域ごとの相談窓口がインターフィイスとして想定され、「相互支援」においては、地域の相談窓口とされる民生委員・児童委員が想定される。前者の場合には、制度が用意されていないと支援へのアクセスが困難となる。後者の場合には、地域住民として認識されていない場合(すなわち居住という要件をもたない人々)にとってアクセスが困難となる。
肝硬変症における肝内微小循環障害の分子機序の解明と肝機能改善のための治療法の開発

研究1においては、肝硬変症における肝内微小循環障害の分子機序を解明するために、我々は、血管拡張因子であるNOとその活性酵素eNOS,その調節因子であるRho kinaseについて、ラット肝硬変モデルで検討したところ、肝硬変においては、肝臓でのRho kinaseの活性が上昇しており、そのことが肝臓内でのeNOSの活性を低下させ、肝微小循環障害を引き起こしていることを証明した。また脾臓由来のET-1が、Rho kinase活性を促進していることを初めて明らかにした。研究2においては、血小板中に含まれるセロトニンが肝微小循環に及ぼす影響にてついて検討した。肝臓内にはセロトニンの受容体が正常ラット、肝硬変ラットで同程度に認められた。肝線維化の過程において、血小板中セロトニンは肝再生を促進した。肝再生能が亢進することから、肝線維化が抑制され、結果として肝機能の改善、肝微小循環の改善が得られていた。脾臓摘出術による肝機能改善の機序として、脾摘後の血小板が肝再生、肝微小循環に影響していることを明らかにした。研究3では、肝臓指向性のナノカプセルを作成し。これにNO除放剤を搭載することに成功した。肝硬変ラットに投与したところ、肝臓でのNOの発現増強を確認することができ、臨床における肝硬変微小循環障害の改善治療としての可能性があることを明らかにした。本年度での研究では、肝線維化において中心的な役割を担っている肝星細胞をターゲットとした治療法の開発を目的とし、以下の研究と成果を得た。(胆管結紮および四塩化炭素の投与により作成したラットを用いて肝線維化を誘導し肝硬変モデルを作成した。このラットにRho kinase inhibitorであるfasudil(10mg/kg)を経口投与したところ、4週目および8週目でいずれの肝硬変モデルにおいても肝線維化の著明な改善を認めた。また投与により門脈圧も低下し、肝微小循環の改善によると考えられる門脈圧亢進症の改善も認めた。肝硬変ラットにおけるFasudiの臓器毒性は4週間および8週間の投与で確認したが、死亡したラットはみられず、腎機能、肝機能異常をきたしたものはなかった。長期的な投与でもラットにおける安全性を確認した。検討2:培養肝星細胞におけるfasudilの効果培養肝星細胞においてFasudilは、濃度依存性に肝星細胞のアポトーシスを誘導することがわかった。また肝星細胞のアポトーシスに伴ってαSMA蛋白の関与が示唆された。よってfasudilによる肝星細胞のアポトーシスはαSMAの発現低下を介したものであることが考えられた。さらに近年αSMAの発現にかかわる転写因子であるserum response factor(SRF)についてもwestern blotにて検討したところ、αSMAと同様にfasudil投与により、その発現の低下を認めた。今後は、SRFの阻害剤を用いて特異的なシグナルトランスダクションの解明を行い、fasudilによる肝星細胞のアポトーシス誘導のメカニズムについて検討する予定である。1.肝内微小循環障害の分子機序と治療への展開ラットより採取した肝星細胞培養したところ、その活性化とともにSRF(serum response factor)の発現の増強を認めた。また、ET-1およびTGF-beta1の投与は濃度依存性に肝星細胞の活性化を促進し、それに伴いコラーゲン産生を促進した。この効果はRho-kinase inhibitorにより抑制され、SRFの減弱を伴っていた。SRFのsiRNAを導入した肝星細胞はサイトカインによる刺激により活性化せず、逆にアポトーシスとなった。(論文投稿中)(2)硬変肝における経口薬剤Fasudilの肝星細胞のアポトーシスによる肝微小循環および肝線維化の改善:四塩化炭素を6週間、週2回投与することでラット肝硬変モデルが作成されるが、Rho kinaseinhibitorの投与により肝臓組織での肝星細胞の活性化は有意に抑制された。

Rho kinase inhibitorの投与により肝臓組織において免疫組織染色を行ったところアポトーシスを来している細胞は、肝、内皮細胞ではなく、活性化したαSMAの発現画増強した肝星細胞であった。また10mg/kgの投与での腎機能をはじめとする副作用は生じないことが確認され、この濃度においては、安全に肝硬変の進行を抑制されることがわかった。2.カプセルを用いた新しいドラッグデリバリーシステムによる肝内微小循環の改善:(1)活性化星細胞に特異的に発現するCollargen Type VI receptorのRGD領域を認識するナノカプセルの細胞特異性の検討とNO-donor内包ナノカプセルの肝臓微小循環への影響に関する検討:Collargen Type VI receptorに特異的に結合するナノカプセルを作成し、in vivoにて検討を行ったところ、ナノカプセルの取り込みは、予想よりも肝星細胞へは低かった。よって、効率のよいナノカプセルの肝星細胞への取り込みを可能とするためにビタミンAを付着させたナノカプセルの作成をおこなった。今後は、肝硬変ラットにおいてNO放出肝星細胞特異的なナノカプセルの効果を検証する。H23年度においては、(1)肝微小循環におけるRho-kinaseの役割(2)肝微小循環におけるNOとVEGFの役割(3)血小板由来セロトニンの肝微小循環への影響(4)肝星細胞特異的ナノカプセルの作成とこれによる肝微小循環障害改善治療の可能性、について研究を行い以下の成果を得た。(1)肝硬変における肝臓微小循環の特殊性の分子機序の解明としてRho-kinase、endothelin-1の役割について研究を行った。肝硬変モデルラットを作成したところ、硬変肝ではRho-kinaseの活性が上昇しており、腫大した脾臓におけるエンドセリンの発現を脾臓B cellに確認した。脾摘したラットにおいては、Rho-kinase活性が低下しており、レーザドップラーにおいて肝微少循環の改善を認めた。また、ヒト臨床における脾摘による肝機能改善の機序として、脾摘によるET-1の産生の低下が肝臓における肝臓微少循環の改善に寄与していることを初めて見いだした。(2)ラット肝再生モデルにおいて、肝微小循環において重要な肝類洞内皮の検討したところ、類洞内皮の再生がNO阻害剤であるL-NAMEによりVEGFの発現低下を伴い生じていることが明らかとなった。肝類洞内皮の循環不全、NOとVEGFのクロストークの破綻によりもたらされ、このことが肝再生不全の原因となっていることを初めて報告した。(3)胆管結紮による肝硬変モデルラットにおいて、脾臓摘出群は非脾臓摘出群にくらべ有意に肝臓中のセロトニン濃度が増加し、肝再生が促進されていた。この効果はセロトニン阻害剤により抑制されていた。血小板数の脾摘後の増加はセロトニンの小腸から肝臓への運搬を促し、ひいては肝再生を促進していることが明らかとなった。(4)NOC18-maleimide(NO放出剤)をhsp16.5ナノカプセルに内包することに成功し、硬変肝の類洞内皮および星細胞に貪食させることに成功し、これにより肝微小循環の改善をレーザドブラーにて確認することができた。本研究により肝微小循環不全の原因の解明と治療法の確立に一定の進歩を得ることができた。
表面増強ラマン散乱明滅現象の二色同時超解像撮影による金属上分子配向変化の解明

表面増強ラマン散乱(SERS)および表面増強蛍光(SEF)の明滅現象の二色同時動画撮影を行った。これは、銀ナノ凝集体の表面上あるいは近傍に、同じ単一分子が存在することを示している。超解像イメージングによって解析することで、正確なSERS/SEF活性分子位置の時間変化を見たところ、励起光強度を大きくすると分子位置の揺らぎが小さくなった。これは、レーザーを照射することで波長よりも小さいような微粒子などに電気双極子を誘起し焦点方向へ引き寄せて捕捉するという、光ピンセットの現象がプラズモン共鳴によって増強されて単一分子レベルでも起きたと考えられる。実際、プラズモン共鳴が起きにくいマイクロメーターサイズの銀凝集体では、このような効果は観測されなかった。単一分子SEFにおける超解像イメージングでは、金属ナノ構造体のプラズモンと結合することで、正確な発光源の位置がぼやけてしまうことが知られている。しかし今回は、正確な位置を表していないとはいえ、励起光強度依存性から単一分子レベルでのプラズモン増強光ピンセットが実現していると言える。また、従来の超解像SEFイメージングでは、二段階のプラズモン共鳴が起きている方が蛍光分子の位置がぼやけて測定されることが報告されている。一方、今回のSERSでは、二段階のプラズモン共鳴が起きているにも関わらず、SEFよりも分子位置の揺らぎが小さいことがわかった。通常の光ピンセットでの解析のように、SERS/SEF活性分子位置の時間変化をフーリエ変換して、その周波数に対してパワー密度をプロットした。励起光強度が小さいと通常通りの調和振動子的な振る舞いを示していたが、励起光強度が大きくなるとノイズ的すなわちランダムな振る舞いを示すことがわかった。後者の振る舞いは、SERS明滅現象を冪乗則で解析した結果と一致した。ポリ-L-リジン(PLL)と色素分子(NK-136およびNK-2523、SMP-9)において、表面増強ラマン散乱(SERS)および表面増強蛍光(SEF)明滅現象を観測した。冪乗則による解析を行い、以下の結果が得られた。銀表面への吸着が強いNK-2523で長波長すなわちSEFでの冪指数が一定であるのに、吸着が弱いSMP-9では短波長すなわちSERSでの冪指数が一定であった。SEFとSERSでは銀表面からの距離が異なるので、やや離れた状態で発現するSEFは吸着が強い場合に、密着した状態で発現するSERSは吸着が弱い場合に、銀表面での分子運動が同じ挙動を示すと考えられる。冪乗則からずれ始める時間では、PLLではSERSの方がSEFより短くなり,色素ではSEFの方がSERSより長くなるという逆の結果が得られた。これは、色素ではSERSとSEFが同一発生源から起きているものの、その機構が異なるためと考えられる。同時間における長波長と短波長での信号強度の値から閾値をひいたものをプロットすると、以下の結果が得られた。PLLでは短波長と長波長の信号強度が同時に強く出ることがなかったので,異なる発生源からの単一分子光学応答により明滅現象が起こっていることが考えられる。一方、NK-136では長波長の信号強度が強い時には短波長の信号強度も強くなっていることから、同じ発生源から明滅現象が起こっていることがわかる。このように非色素では異なる発生源により、色素では同一発生源から明滅現象が起こっていると考えられる。NK-2523とSMP-9においては、プロットのばらつきが定量的に異なった。より安定に銀ナノ微粒子に吸着するNK-2523は分子のゆらぎによりSERSとSEFの寄与のばらつきが大きくなり、吸着が弱いSMP-9では直ちに脱離してSEFの寄与が小さくなるからと考えられる。銀表面上の色素と非色素分子の明滅現象の二色同時動画撮影から、二つの冪指数の相関および二つの減衰時間の相関を調べて、銀表面に密着することで起きるSERSと、少し離れた状態で発生する表面増強蛍光(SEF)での分子の動き方の違いも検討できることがわかった。さらに、同時間における長波長と短波長での信号強度の値を多数プロットしてその関係を調べるという、冪乗則以外の解析方法を編み出し、非色素分子のSERSおよびSEFにおいて1分子計測ができていることも確認できた。また、プロットのばらつきから、異なる置換基を持つ色素分子の銀表面からの脱着によるSERSとSEFへの寄与の違いを検討することができた。明滅現象を示し単一分子測定されていることが明らかな表面増強ラマン散乱(SERS)および表面増強蛍光(SEF)活性分子の二色同時撮影動画を、超解像イメージングによって解析し正確な位置の時間変化を見たところ、SERSでの空間的揺らぎが減少して消失するにつれてSEFでの空間的揺らぎが増大するという結果が得られた。これは、銀表面で揺らいでいたSERS活性分子が、エネルギー移動による蛍光消光が起きてしまう銀表面から離れてSEF活性となり、そこでの分子の揺らぎが観測された場合と考えられる。一方、SEFの消失には二種類あった。SEF活性分子の空間的揺らぎが増大しつつ消失した場合はSEF活性分子が増強電磁場の範囲外に出ていってSEF活性で無くなり、揺らぎが減少しつつ消失した場合はさらに銀表面から離れてSEF活性ではなくなったためと考えられる。このように、銀表面近傍の分子の三次元的な動きを明らかにすることができた。また、レーザー強度を大きくすると分子位置の揺らぎが小さくなった。

レーザーを照射することで,波長よりも小さいような微粒子などに電気双極子を誘起し焦点方向へ引き寄せて捕捉する、光ピンセットの現象が起きていると考える。またSEFの方がSERSよりも分子位置の揺らぎが大きいという傾向が明らかになった。SERSは銀ナノコロイド表面上に吸着した分子から,SEFは銀表面から離れた分子から生じるため,活性分子が表面に吸着せず自由に動くことが可能なSEFの方が揺らぎが大きくなったと考える。超解像イメージングによって求めたSERSおよびSEF活性分子の空間的揺らぎから、銀表面近傍の分子の三次元的な動きを検討できるのみならず、そのレーザー強度依存性が示すように単一分子に対するプラズモン増強光ピンセットが起きていると考えられる。光ピンセットは非接触で物体を捕捉・操作できる技術であり、これを単一分子に応用できれば任意に配列させた分子素子の作製も可能になり、ナノテクノロジーの世界に大きく寄与できると思われる。表面増強ラマン散乱(SERS)および表面増強蛍光(SEF)の明滅現象の二色同時動画撮影を行った。これは、銀ナノ凝集体の表面上あるいは近傍に、同じ単一分子が存在することを示している。超解像イメージングによって解析することで、正確なSERS/SEF活性分子位置の時間変化を見たところ、励起光強度を大きくすると分子位置の揺らぎが小さくなった。これは、レーザーを照射することで波長よりも小さいような微粒子などに電気双極子を誘起し焦点方向へ引き寄せて捕捉するという、光ピンセットの現象がプラズモン共鳴によって増強されて単一分子レベルでも起きたと考えられる。実際、プラズモン共鳴が起きにくいマイクロメーターサイズの銀凝集体では、このような効果は観測されなかった。単一分子SEFにおける超解像イメージングでは、金属ナノ構造体のプラズモンと結合することで、正確な発光源の位置がぼやけてしまうことが知られている。しかし今回は、正確な位置を表していないとはいえ、励起光強度依存性から単一分子レベルでのプラズモン増強光ピンセットが実現していると言える。また、従来の超解像SEFイメージングでは、二段階のプラズモン共鳴が起きている方が蛍光分子の位置がぼやけて測定されることが報告されている。一方、今回のSERSでは、二段階のプラズモン共鳴が起きているにも関わらず、SEFよりも分子位置の揺らぎが小さいことがわかった。通常の光ピンセットでの解析のように、SERS/SEF活性分子位置の時間変化をフーリエ変換して、その周波数に対してパワー密度をプロットした。励起光強度が小さいと通常通りの調和振動子的な振る舞いを示していたが、励起光強度が大きくなるとノイズ的すなわちランダムな振る舞いを示すことがわかった。後者の振る舞いは、SERS明滅現象を冪乗則で解析した結果と一致した。ポリ-L-リジン(PLL)や色素分子(NK-136)を用いた超解像顕微イメージング、すなわち各画素での強度をガウス関数でフィットすることによって、回折限界を超えたSERSおよび表面増強蛍光(SEF)活性部位の詳細な位置決定を行う。再発光した位置との距離と暗状態の継続時間の関係などを調べて、並進運動による明滅現象と配向変化などによる置換基ごとの明滅現象と区別する。
がん治療を目指した血管新生抑制分子産生細胞包括マイクロカプセルの開発

平成16年度は(a)カプセル内の細胞生存に関するデバイス形状の最適化および(b)動物実験を行うことでの生体内での有効性の評価を行い、以下のような知見を得た。(a)これまで使用してきたカプセルは粒子径が約500μmのものであり、生体外での細胞培養で、細胞への酸素や栄養分の供給の問題から、早期の細胞の機能廃絶が問題であることが見出された。そこで、カプセル径をさらに微小化する技術の開発を行った。新規に開発したW/Oエマルションを経てカプセルを作製する方法では、カプセルの径を従来の1/5にすることが可能となり、これによって、大幅にカプセルの物質交換性能を向上できることが明らかになった。また、このような径の微小化は、カプセルの力学的安定性も大きく向上させることが明らかになり、よりガン治療にとって有望な細胞包括カプセルを作製することができるようになった。(b)上記で開発した手法に基づいて作製したカプセルに、前年度までにシリカカプセルについて行った検討結果で得られた知見を加えて、ガン治療に有効な成分を産生する細胞を包括した。生体外での検討では、この細胞は1ヶ月以上カプセル内で生存可能であり、抗ガン活性も維持していることが明らかとなった。これを受けて、担ガンヌードマウスに細胞包括カプセルを埋込み、腫瘍の形状観察を行った結果、腫瘍の退縮が確認され、2年間かけて本研究課題のもと行ってきた検討の結果、ガン治療に有望な細胞包括カプセルの開発に成功することができた。平成15年度は(a)カプセル膜の物質透過特性の制御,(b)包括細胞の生存度及び目的物質産生活性,(c)セラミックス様シリカカプセル膜の物理的・化学的安定性に重点を置き検討を行い、以下のような知見を得た。カプセル膜の物質透過特性は、膜の基底部に存在するアルギン酸の化学組成、分子量によって影響を受け、グルロン酸の多いアルギン酸からより小さな細孔径のシリカ膜が生成するとの結果が得られた。また、このアルギン酸組成は、内部に包括した株化動物細胞の増殖に大きな影響を与え、特に、グルロン酸が多い場合、細胞の増殖は著しく,抑制されることが明らかとなった。この増殖抑制の要因は、アルギン酸のマトリックス構造の相違のみでなく、シリカの生成過程によって生じる反応副生物も関与していることを明らかとした。これらの結果は、マイクロカプセルの皮膜のみでなく、その内部に含まれるアルギン酸ゲルによっても、細胞の増殖を制御可能であることを示している。これらの知見を基に、肝臓の薬物代謝酵素であるcytochrome P450(CYP2B1)を遺伝子導入した細胞をグルロン酸を多く含有するマイクロカプセルに包括した。この細胞包括マイクロカプセルを、がん細胞株と共に培養し、培養培地中に、抗ガンプロドラックであるイフォマイドを添加した。その結果、有意にがん細胞の増殖が抑制されると共に、細胞数の減少が確認された。このことから、cytochrome P450(CYP2B1)を遺伝子導入した細胞を包括したカプセルが、抗ガン治療に利用できる可能性を有するデバイスであることが示された。
フィードバック効果による反応拡散パターンの制御とその応用

本研究の目的は、フィードバック機構を用いることにより初めて創成される動的秩序形成の提案とその制御である。具体的には、自己組織化における時間・空間的秩序構造の代表的な例として知られる、Belousov-Zhabotinsky(BZ)反応を用いた秩序構造の制御を実験・数値実験・解析・数値解析を用いて多面的に捉え、生体信号処理や自然現象の理解や制御に繋げる。また、得られた知見から情報処理に応用することである。申請者は、リアルタイム光フィードバックシステムの開発、ラセン状化学反応波の安定化と伝搬方向の制御(BZパケットの実現)、BZパケットに対する曲率方程式の導出とそれによる数学的解析などを行なってきた。これらの結果は、光刺激をもちいたネガティブフィードバック機構を加えることにより、化学反応レベルでの情報伝達(BZパケット)の粒子的伝播とその制御の可能性を示してきた。本年度は、光ノイズ刺激に対するBZパケットの応答性や平成15年度に提案した曲率方程式の改良とそのモデルによる数値計算、および、数学的解析を試みた。数値計算、解析とも、BZパケットの定性的振舞いをよく説明できることが示され、その結果を論文として投稿中である。今回提案した曲率方程式を用いたモデルは、時間・空間的秩序構造の代表的な例である、2つのコアを持つラセン構造をも説明できることが示され、その結果を論文として投稿準備中である。BZ反応パターンにフィードバックを加えることにより、入力画像のエッジ検出など画像処理が行なえることを提案した。また、様々な入力画像に対し得られるパターンと人間の錯視現象の類似性を示した。これらは、自己組織化パターン形成が情報処理に応用できる例である。これらの結果を論文投稿準備中である。生体内信号処理や自然現象では、発生したパターンの情報を利用しフィードバックをかけ新たな情報処理を行うなど、現象の更なる発達に使われている.しかしながら、従来の研究では、そのようなフィードバック機構によるパターン形成の報告は十分ではない。それらを実験・数値実験・電気回路により実現し、生体信号処理や自然現象の理解や制御を行う。また本研究の特色は、秩序構造の制御を実験・数値実験・解析・数値解析を用いて多面的に捉えることである。本研究では、自己組織化における時間・空間的秩序構造の代表的な例として知られる、Belousov-Zhabotinsky (BZ)反応を用いた秩序構造制御の研究を下記のように行った。1.リアルタイム光フィードバックシステムの開発2.ラセン状化学反応波の安定化と伝搬方向の制御(BZパケットの実現)3.数値実験によるBZパケットの再現4.BZパケットに対する曲率方程式の導出とそれによる数学的解析これらの結果は、光刺激をもちいたネガティブフィードバック機構を加えることにより、化学反応レベルでの情報伝達(BZパケット)の粒子的伝播とその制御の可能性を示した。更に、BZパケットの分裂や衝突など、粒子(例えば電子など)と似た振る舞いをすることを確認し、新たな情報処理手法の提案を行いつつある。
炭酸固定活性化酵素の改変によるイネ葉光合成機能の強化

各種野生イネの光合成特性を調査した結果,EEゲノムを持つOryza australiensisが,AAゲノムの栽培種であるO.sativaよりも高い光合成能力を持っている可能性が示唆された.このOryza australiensisから光合成を律速しているRubiscoの活性化酵素であるRubisco activase遺伝子を単離し,O.sativaのものと比較したところ,その塩基配列の相同性は98%と非常に高かった.次に,イネの栽培品種日本晴を供試材料とし,アグロバクテリウムを介して,CabプロモーターにつないだRubisco activaseのイネの遺伝子を導入し,過剰発現を狙った形質転換体を作出した.また,個葉光合成能力の改良によるイネの多収化を図る基礎研究として,その光合成特性(個葉光合成能力,光合成関連酵含量)を調べた.結果的には強度のCo-suppressionのため,形質転換体のRubisco activase含量は日本晴より低くなり,光合成能力を向上させることはできなかった.一方,アンチセンス遺伝子を導入した形質転換体を調査した結果から,強光下における定常状態の光合成速度は,少なくとも通常の2025%のRubisco activase量があれば維持できると考えられた.しかしこの量では,光誘導過程における光合成速度の増加が遅く,光強度が変化しやすい環境下においては不十分であると考えられた.今後はCo-suppressionを防ぐため,イネ以外の種(オオムギ,トウモロコシ,ホウレンソウ,インゲンなど)からRubisco activase遺伝子を取り出して栽培イネに導入する,また,Cabプロモーターの代わりにCAMV35Sプロモーターを利用する計画などを進めている.各種野生イネの光合成特性を調査した結果,EEゲノムを持つOryza australiensisが,AAゲノムの栽培種であるO.sativaよりも高い光合成能力を持っている可能性が示唆された.このOryza australiensisから光合成を律速しているRubiscoの活性化酵素であるRubisco activase遺伝子を単離し,O.sativaのものと比較したところ,その塩基配列の相同性は98%と非常に高かった.次に,イネの栽培品種日本晴を供試材料とし,アグロバクテリウムを介して,CabプロモーターにつないだRubisco activaseのイネの遺伝子を導入し,過剰発現を狙った形質転換体を作出した.また,個葉光合成能力の改良によるイネの多収化を図る基礎研究として,その光合成特性(個葉光合成能力,光合成関連酵含量)を調べた.結果的には強度のCo-suppressionのため,形質転換体のRubisco activase含量は日本晴より低くなり,光合成能力を向上させることはできなかった.一方,アンチセンス遺伝子を導入した形質転換体を調査した結果から,強光下における定常状態の光合成速度は,少なくとも通常の2025%のRubisco activase量があれば維持できると考えられた.しかしこの量では,光誘導過程における光合成速度の増加が遅く,光強度が変化しやすい環境下においては不十分であると考えられた.今後はCo-suppressionを防ぐため,イネ以外の種(オオムギ,トウモロコシ,ホウレンソウ,インゲンなど)からRubisco activase遺伝子を取り出して栽培イネに導入する,また,Cabプロモーターの代わりにCAMV35Sプロモーターを利用する計画などを進めている.イネのジャポニカ種(品種、Nipponbare)のRubisco activaseのcDNAをクローニングし、CabプロモーターにつないたT-DNAベクターを構築した。このT-DNAベクターを、アグロバクテリウム(Agrobacterium tumefaciens)EHA101系統に凍結融解法により導入した。次にイネ種子(Oryza sativa L.Nipponbare)からカルスを誘導し、上記ベクターを持つアグロバクテリウムを感染させ、ハイグロマイシンによって形質転換個体を選抜した。現在までの段階ではまだ植物体再生には至っていないので、引き続き培養を行い、選抜個体についてはPCRによる導入遺伝子の検出とゲノミックサザン解析を行い、形質転換体であることを確認する予定である。イネ野生種6種と栽培種2種の葉のCO_2-光合成曲線から炭酸同化効率を算定するとともに,Rubisco activaseを免疫定量した。また、ウエスタンブロッティングにより同酵素の変異を調べた。野生種Oryza australiensisは栽培種より炭酸同化効率およびRubisco activase含量が有意に高く,in vivoのRubisco活性化率が優れていると考えられた。また,Rubisco activaseのポリペプチド組成も異なることが観察された。既知のイネ科植物のRubisco activaseの塩基配列およびアミノ酸配列から保存性が高い領域を特定し、縮合プライマーを作成した。O.sativaとはゲノムタイプの違うO.australiensisのRNAを鋳型にRT-PCRを行い、増幅された断片の塩基配列を決定した。この配列を元に新たにプライマーをデザインし、5'-および3'-RACE法(Rapid amplified of cDNA ends)によって翻訳領域の全長の配列を2種類決定した。決定した配列を比較したところ、どちらもO.sativaのRubisco activaseの配列と高い相同性を示した。イネのジャポニカ種(品種、Nipponbare)のRubisco activaseのcDNAをクローニングし、CabプロモーターにつないたT-DNAベクターを構築した。

現在までにベクターコントロール、センス、アンチセンスの形質転換体をそれぞれ十数から数十個体得た。これらについては既にハイグロマイシン耐性遺伝子断片のPCR増幅によって導入遺伝子の存在を確認したが、引き続きゲノミックサザン解析を行い、導入コピー数を確認する予定である。センス遺伝子導入個体の形態約な特徴として、ベクターコントロールや野生型に比較して葉や稈が細かった。これら形質転換植物の葉のCO_2-光合成曲線から炭酸同化効率を算定するとともに、Rubisco activaseを免疫定量した。センス遺伝子を導入した形質転換体では炭酸同化効率が高濃度のCO_2(1800ppm)条件下ではコントロール個体の最大値を上回った個体もあったが、平均ではコントロール個体に比べて有意に低下していた。また、センス遺伝子導入個体ではRubisco activase含量はコントロール個体群の平均の7%程度にまで減少していた。このことから、Co-suppressionもしくはPost-transcriptional gene silencingといった抑制減少が起こっている可能性が高かった。つまりRubisco acitivaseの過剰発現体の作出には至っていないので、昨年度に単離したO.australiensisのRubisco acitivaseと思われるcDNAか、ホウレンソウ等の多種のRubisco acitivaseを利用することを検討中である。イネのジャポニカ種(品種、Nipponbare)のRubisco activaseのcDNAをクローニングし、CabプロモーターにつないだT-DNAベクターを構築した。このT-DNAベクターを、アグロバクテリウム(Agrobacterium tumefaciens)EHA101系統に凍結融解法により導入した。次にイネ種子(Oryza sativa L. Nipponbare)からカルスを誘導し、上記ベクターを持つアグロバクテリウムを感染させ、ハイグロマイシンによって形質転換個体を選抜した。センス遺伝子導入個体の形態的な特徴として、ベクターコントロールや野生型に比較して葉や稈が細かった。採取した種子は現在冷蔵保存中である。
ヘテロジニアス環境でのJXTA-OverlayP2Pシステムの実装と評価

通信技術には,2つの大きな流れがある。一つはインターネットに代表されるクライアント・サーバ・システムともう一つはP2Pシステムである。最近のP2Pシステムはその技術的な特徴からシステム設計や実装において新しい分野を生み出している。JXTAを用いたP2Pの研究が数多く開始されてきている。JXTAは各種サービスに必要とされる共通のアプリケーション要件を提供することによって、あらゆるP2Pサービスを実行できるプラットフォームである。JXTA-Overlayは、JXTAベースのアプリケーションに必要とされる基本的な機能を提供するものである。本研究では、ピアグループ機能、ピアの監視、ピアグループとタスクの監視、ICタッグカード機能、ユーザのPresence機能とセキュリティ機能を設計し実装を行った。また、知的アルゴリズムに基づいてP2Pシステムのリソース割り当てとピアの信頼性のための新しいアルゴリズムの提案と実装を行った。そして、遠隔P2Pシステム、ロボット協調システム、アドホック・ネットワークおよび車車間ネットワークの応用について研究を行った。近年の通信技術には,2つの大きな流れがある。平成22年度の研究では、ピアグループ機能、ピアの監視、ピアグループとタスクの監視、とセキュリティ機能を設計し実装を行った。また、知的アルゴリズムに基づいてP2Pシステムの経路制御、電力制御、リソース割り当てのための新しいアルゴリズムの提案と実装を行った。JXTA-Overlay上のあるピアからコマンド(文字型)のバイナリーコードをエンコードしP2P通信で転送後、他のピアで受信したデータをデコードする。文字型のデータをバイナリー型には変換しているが、セキュリティの面からは極めて脆弱である。そこで、より安全に通信を行うためにコード伝送に暗号化技術によるセキュリティ機能を実装した。また、ファジィ理論に基づいたJXTA-Overlay P2Pシステムのための新しい信頼性ピアのアルゴリズムの提案と実際を行った。従来の研究ではJXTA-Overlay P2P遠隔教育システムのユーザに、学習意欲を高めるための「刺激」を与えるためのSmartBox装置を実装した。しかし、サイズは大きいため実験し難くなっていたため、平成22年度の研究ではSmartBoxの小型化の改良を行った。平成23年度では、ICタッグカード機能の実装、ユーザのPresence機能の実装、無線環境のためのセキュリティ機能の拡張、ロボット通信の応用、アドホック・ネットワークの応用について研究を行った。JXTA-Overlay P2Pシステムでは、移動ユーザや移動端末(移動ロボット)の位置関係を実現するためにはICタッグカード機能とユーザのPresence機能を実装した。平成22年度ではJXTA-Overlay P2Pシステムのセキュリティ機能の実装を行った。しかし、このセキュリティ機能は無線環境での十分でないので、その機能を拡張した。JXTA-Overlay P2Pシステムを評価するためにロボット協調システムとアドホック・ネットワークのテストベッドでの実装を行い、そのシステムの振る舞いと検討を行った。また、P2Pシステムを実現するためには経路制御、電力制御、ピアの信頼性とリソース割り当てが重要である。しかし、この問題は複数のパラメータが必要となるので、NP完全問題となり、解決手法としてヒューリスティックな手法が有効である。そこで、申請者は、ヒューリスティックな手法としてファジィアルゴリズムを用いたJXTA-Overlay P2Pシステムのためのピア信頼性アルゴリズムを実装し、検証と評価を行った。

JXTAを用いたP2Pの研究が数多く開始されてきている。JXTAは各種サービスに必要とされる共通のアプリケーション要件を提供することによって、あらゆるP2Pサービスを実行できるプラットフォームである。JXTA-Overlayは、JXTAベースのアプリケーションに必要とされる基本的な機能を提供するものである。本研究は、理論的な計算、環境開発、シミュレーション、および実験の4段階によって行った。研究目的を達成するために、平成24年度では次の点について研究を行った。JXTA-Overlayの新しい機能の実装とセキュリティ機能の実装を行い、その実装の検討と評価を行った。応用としては車車間・ネットワークの実装と評価を行った。また、セキュリティ・アルゴリズムを実装し、セキュアJXTA-Overlay P2Pシステムの実験を行い、その評価について検討した。新たなアルゴリズムとプロトコルの検討、実装と評価として、従来のJXTA-Overlayには,二つのアルゴリズムが実装されていた。一つは,ピアの判定であり、もう一つはファイルを検索するためのアルゴリズムである。去年度まで、その機能の一部が実装されている状態であった。そのため、プリミティブの生成と実行したことを通知するEventの生成が必要であったため、新しいアルゴリズムを実装した。また、知的アルゴリズムに基づいてP2Pシステムの経路制御、ピアの信頼性、リソース割り当てのための新しいアルゴリズムとプロトコルの提案と実装を行った。当初計画していた初年度の研究計画を達成することができた。また、成果として学術論文に4編、国際会議(査読付き)に26編の論文が採録された。さらに、NBiS-2011、BWCCA-2011国際会議では"Best Paper"賞を受賞、IEEE AINNA-2012国際会議では"Highly Commended Paper"賞を受賞しており,国際的にも本研究の内容が高い評価を受けている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策として、今年度の研究成果をベースに、以下の研究を行う。1)ヘテロジニアス環境でのJXTA-Overlayの実装と評価2)新たなアルゴリズムとプロトコルの検討、実装と評価3)遠隔P2Pシステムの検討、実験と考察
糖尿病角膜症に伴う細胞外マトリックスの分子構築の変化:免疫組織化学的解析

糖尿病の発症により基底膜に形態変化が起ることがよく知られている。角膜では糖尿病に伴い点状角膜上皮症や再発性角膜びらんなどの合併症が起こる。我々は、このような角膜障害に伴い、基底膜を含めた細胞外マトリックスの構成成分がどのように変化するかを解明するため、インスリン非依存性糖尿病モデル動物(GKラット)を用いて基底膜の分子構築の変化を免疫組織化学的に検討した。まず電子顕微鏡にて形態を観察したところ、糖尿病GKラット角膜では、角膜上皮基底細胞におけるヘミデスモゾームの減少並びに上皮基底細胞からの基底膜の剥離が観察された。またGKラットではデスメ膜のlong spacing collagenが正常な角膜に比べて、加齢に伴い顕著に増加することが観察された。次ぎに免疫組織染色により細胞外マトリックスの構成成分(I、III、IV、VI、VIII型コラーゲン、ラミニン、フィブロネクチン、ヘパラン硫酸プロテオグリカン)の発現を調べた。その結果、VIII型コラーゲンの発現の増加とラミニンの発現の減少が観察された。さらにコロイド金法ならびにHRP法を用いた免疫電顕により、VIII型コラーゲンが正常なラットの角膜ではデスメ膜全体にほぼ均一に分布するのに対し、GKラットではデスメ膜全体に分布すると同時に、特にlong spacing collagenに局在していることが明らかになった。以上のことから基底膜の分子構築の変化が糖尿病角膜症の原因の一つになっていることが推測された。今後さらに糖尿病と基底膜の形態変化との関係を角膜の培養系を用いて免疫組織化学的に解析していくことが必要と考えられる。角膜では糖尿病に伴い点状角膜上皮症や再発性角膜びらんなどの合併症が起こることが知られている。このような角膜障害に伴い、基底膜を含めた細胞外マトリックスの構成成分がどのように変化するかは未だほとんど解明されていない。そこで本研究では、糖尿病角膜における細胞外マトリックスの変化を免疫組織化学的に検討した。糖尿病GKラット角膜と正常Wistarラット角膜(15、33、62週齢、雄)を用い、糖尿病に伴う基底膜や角膜固有質での形態変化を電子顕微鏡にて観察したところ、GKラット角膜ではこれまでヒトで報告されているような基底膜の肥厚は認められなかったが、上皮基底細胞からの基底膜の剥離が観察された。またデスメ膜ではlong spacing collagenが正常な角膜に比べて、加齢に伴い顕著に増加することが観察された。さらに細胞外マトリックスの構成成分に対する抗体を用いて免疫電顕にて局在を検討したところ、IV、VI型コラーゲン、ラミニン、フィブロネクチン、ヘパラン硫酸プロテオグリカンの局在にはほとんど変化が認められなかった。一方、VIII型コラーゲンは、正常な角膜ではデスメ膜全体にほぼ均一に分布するのに対し、GKラットではデスメ膜全体に分布すると同時に、特にlong spacing collagenに局在していることが明らかになった。我々は、このような角膜障害に伴い、基底膜を含めた細胞外マトリックスの構成成分がどのように変化するかを解明するため、インスリン非依存性糖尿病モデル動物(GKラット)を用いて基底膜の分子構築の変化を免疫組織化学的に検討してきた。糖尿病GKラット角膜では、角膜上皮基底細胞におけるヘミデスモゾームの減少並びに上皮基底細胞からの基底膜の剥離が観察された。

免疫染色により細胞外マトリックスの構成成分(I、III、IV、VI、VIII型コラーゲン、ラミニン、フィブロネクチン、ヘパラン硫酸プロテオグリカン)の発現を調べたところ、VIII型コラーゲンの発現の増加とラミニンの発現の減少が観察された。さらに免疫電顕により、VIII型コラーゲンが正常なラットの角膜ではデスメ膜全体にほぼ均一に分布するのに対し、GKラットではデスメ膜全体に分布すると同時に、特にlong spacing collagenに局在していることが明らかになった。以上のことから基底膜の分子構築の変化が糖尿病角膜症の原因の一つになっていることが推測された。今後さらに糖尿病と基底膜の形態変化との関係を角膜の培養系を用いて免疫組織化学的に解析していくことが必要と考えられる。
脳卒中足関節麻痺へのミラーセラピーとトレッドミルの相乗効果

予備的研究として、脳卒中患者への有効なトレッドミル歩行速度設定の検討を行った。脳卒中回復初期段階のトレッドミル速度負荷により、将来獲得する歩行を実現できる可能性が示唆され、負荷速度と将来予測される速度が近いことが重要であると考えられた。脳卒中足関節麻痺へのミラーセラピーの効果を無作為比較検討した。自然回復の影響と対照群で行われた通常訓練による効果から、結果に違いがみられにくかったが、中等度麻痺患者の膝関節機能では介入の効果を認めた。先行研究において「ミラーセラピー」を足関節背屈機能訓練として重度麻痺の患者へ実施し麻痺回復の効果を得てきた。しかし、ミラーセラピーを下肢に実施する方法論として麻痺側背屈介助の有無による差の検証は行われていない.今回は,ミラーセラピーの効果が,麻痺肢介助の有無によって影響を受けるのかを検討した.対象はStroke Impairment Assessment Setの足関節の運動機能(以下,SIAS-F)が2点以下かつ指示理解良好な初発脳卒中片麻痺患者27名とした.ミラーセラピー施行中、患者には鏡に映る非麻痺側下肢を注視させながら非麻痺側の背屈運動を行わせた.この時,鏡に隠れている麻痺側も同時に背屈するよう指示し,背屈運動を介助した13名(以下,介助群)と介助せず自己努力のみで行った14名(以下,自動群)の2群を入院順に分けた.1日目のミラーセラピー前(以下,開始時)と7日目のミラーセラピー後(以下,終了時)および終了時から7日後(以下,最終時)の計3回,SIAS-Fとビデオ撮影による背屈角度を評価した.終了時から最終時までの1週間はミラーセラピーを行わず通常訓練のみ実施した.介助群と自動群の比較で,平均年齢,性別,麻痺側,発症から開始時までの期間および開始時のSIAS-Fと背屈角度に有意差はなかったが,診断名に群間差を認めた(p<0.05).SIAS-Fの経過は,自動群が14名中8名で改善を認め,その差は有意(p<0.05)であったが,介助群は13名中4名の改善で有意差は認められなかった.平均背屈角度は,自動群が開始時2.2°±4.1°,終了時8.6°±8.5°,最終時10.0°±9.6°,介助群が開始時0.4°±1.4°,終了時0.3°±0.8°,最終時1.3°±3.7°で自動群が介助群よりも終了時および最終時で有意に高値を示した(p<0.05).近年,脳卒中麻痺肢に対するミラーセラピーの有効性が確認されている.先行研究は上肢の報告が多く下肢への介入研究は少ない.我々の予備的研究では,初発脳卒中片麻痺患者30名を対象に重度足関節麻痺への背屈機能訓練としてミラーセラピーを実施し一定の効果を得てきた.今回は症例数を増やし追加検討を行った.回復期リハビリテーション病棟に入院中で,週7日間のリハビリを実施している初発脳卒中で, Stroke Impairment Assessment Set(以下,SIAS)の足関節運動機能(foot pat;以下,SIAS-F)が2点以下,かつ指示理解良好な片麻痺患者46名が対象である.通常のリハビリに追加してミラーセラピーを実施した23名(以下,MT群)とミラーセラピーを行わず通常のリハビリのみを実施した23名(以下,CT群)を入院順で2群に分けた.全例,本研究への参加の同意を得た.対象者の内訳は,MT群が男性11名,女性12名,平均年齢63.8±12.0歳,右片麻痺11名,左片麻痺12名である.発症からミラーセラピー開始までの期間(以下,発症後期間)は平均78.2±16.8日であった.CT群は男性12名,女性11名,平均年齢68.5±10.5歳,右片麻痺9名,左片麻痺14名である.発症後期間は平均68.5±13.7日であった.7日間の介入後, SIAS-Fと足関節背屈角度を両群間で比較するとMT群の方がCT群よりも改善した.現在,詳細な効果判定を進めている.予備的研究として、脳卒中患者への有効なトレッドミル歩行速度設定の検討を行った。本研究では脳卒中患者の歩行再建に役立つ足関節運動麻痺の回復を目指すために「ミラーセラピー」と「トレッドミル歩行訓練」の相乗効果を検討している。我々は、先行研究において「ミラーセラピー」を足関節背屈機能訓練として重度麻痺の患者へ実施し麻痺回復の効果を得てきた。今回はトレッドミル歩行が麻痺肢へ与える影響を明らかにするため脳卒中片麻痺患者のトレッドミル歩行周期パターン(麻痺側と健側の運動学的左右差)を分析した。トレッドミル歩行が監視で可能な脳卒中片麻痺患者19名とした。平地快適歩行速度に設定したトレッドミル歩行を3次元動作解析装置(KinemaTracer)でサンプリング周波数60Hzにて20秒間計測した。手すりを使用し、装具は平地歩行で普段から使用しているものとした。計測は2回行い1回目と2回目の間を4週間とした。