hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シミュレーションとロボットを用いた４足動物の移動パターン生成原理の追究と評価

4足動物は移動速度に合わせて4脚の振り方(移動パターン)をwalk, trot, gallopなどと切り替えていることが知られているが,なぜそのようになるのかは生物学においても未だ明確にはわかっていない.本研究では,2階層Central Pattern Generator (CPG)と呼ばれる歩行走行のリズムを生み出す神経系を持つ猫のシミュレーション4脚モデルを構築し,walk,trotの自律歩容遷移が可能なことを実証した.また,人工筋肉アクチュエータにより駆動する後2脚のロボットを構築し,そのCPGモデルを用いてステッピングが可能であることを確認した.4足動物は移動速度に応じて複数の異なる移動パターン(4脚の動かし方)を切替えている.その切替え条件のみはNature, Scienceを筆頭に多くの学術論文誌において指摘されてきたが,我々は,さらに,個々のパターンが生成する一貫した単純明解なルール(なぜその順番で4脚を動かすのか)までを世界で初めて発見した.その証明として,簡素な4脚シミュレーションモデルにおいて,設定した1つの移動パターンからプログラムしていない実際に動物が行う他6種の主要移動パターンをすべて創発させ,さらにそれらを速度変化に応じて遷移させることに成功した.しかし,シミュレーションモデルにおいて出現した移動パターンが実際の動物に出現する移動パターンに比べて適切であるのかどうかは不明であった.そこで,シミュレーションモデルの消費エネルギーを計測したところ,trotと呼ばれる一つの移動パターンで歩行から走行まで行うよりも,walk,trot,gallopと移動パターンが遷移したほうがあらゆる速度でエネルギー効率が優れることがわかった.この成果は,Impact factor:2.3の学術論文誌Bioinspiration & Biomimeticsに掲載された.また,同時にロボットにおいても同様の成果が得られることを実証した.この成果についてはIEEE Transactions on Robotics(Impact factor:2.5)への投稿を目指し執筆中である.また,これまでのシミュレーションモデル,およびロボットは機構と制御系が非常にシンプルなモデルであったため,より動物に近い機構と制御系を持つシミュレーションモデルを構築し,walk,trotの移動パターンの自律遷移を実現している.この成果はH28年度中に神経工学系の学術論文誌に投稿する予定である.また,同じ複雑な機構と制御系を持つ4足動物の後脚2脚をモデルとしたロボットを製作し,トレッドミル上で歩行運動させることにも成功した.H27年度における当初の研究計画は「新しいシミュレーションモデルを構築し,基本移動パターンのtrotで定常歩行させることを目標とする.また,後期から,1脚ロボットの製作,実験を行い,宙吊りで動物と同じ脚軌道が生成できることを確認する.筋肉モデルとしては,市販の空気圧人工筋肉アクチュエータを用いる.」であったが,新しいシミュレーションモデルにおいてはtrotのみならずwalkでの歩行も可能にした.また,ロボットについては既に人工筋肉アクチュエータを用いた2脚ロボットによるトレッドミルでの歩行を実現したからである.4足動物は移動速度に応じて複数の異なる移動パターン(4脚の動かし方)を切替えている.その切替え条件のみは多く指摘されてきたが,我々は,さらに,個々のパターンが生成する一貫した単純明解なルール(なぜその順番で4脚を動かすのか)までを世界で初めて発見した.その証明として,簡素な4脚シミュレーションモデルにおいて,設定した1つの移動パターンからプログラムしていない実際に動物が行う他6種の主要移動パターンをすべて創発させ,さらにそれらを速度変化に応じて遷移させることに成功した.本年度では,より動物に近い機構・神経系を持つシミュレーションモデルとロボットによって同様の移動パターン生成を実現し,脚軌道,エネルギーなどを動物データと比較,評価することで提案ルールの妥当性を高めることを目指した.具体的に,動物により近いシミュレーションモデルにおいて,脚負荷情報を制御系に取り込むことで,従来モデル同様に速度変化に応じた複数移動パターンを出現させることを目指した.その結果,walkとtrotという低速,中速で出現する移動パターンが新しいシミュレーションモデルに出現することを確認した.現在は,様々な速度でより安定した移動パターンの遷移が出るように調整を行っている.その結果が出次第,学術論文執筆を行う予定である.また,このシミュレーション以外に,ロボットにおいてより動物に近いモデルを構築するべく,人工筋肉アクチュエータを用いた4足ロボットの後脚を作成し,柔軟に歩行,走行が可能であることを確認した.当初の計画としては,動物の神経系に近い脊髄神経システムや筋肉モデルを搭載した4足シミュレーションモデルを構築し,移動パターンを動物のように遷移させることであった.実際に,そのような4足シミュレーションモデルを構築し,それに歩行させること,walk,trotという低速,中速に出現する移動パターンで歩行し,速度変化させると,それらが滑らかに遷移することを確認した.ただ,各脚関節の軌跡が動物のそれと多少異なっており,動物らしさに欠ける点がある.また,walkの移動パターンについて,各脚の脚間位相差が動物に比べると少し小さく見えるので,そこが大きくなってより動物に近いパターンとなるように調整を行っている.また,動物と同じ様な関節構成を持つロボットの実験については,現状では後脚2脚のみで実験を行っているが,想像していたよりも綺麗な動物に近い軌道で歩行を行わせることが出来たので,現在はこれを4脚に拡張すべく設計を行っている.4足動物は移動速度に合わせて4脚の振り方(移動パターン)をwalk, trot, gallopなどと切り替えていることが知られているが、なぜそのようになるのかは生物学においても未だ明確にはわかっていない。本研究では、シミュレーション4脚モデルや4脚ロボットを構築し、それを歩行走行させることによって状態を観察し、なぜ移動パターンが遷移するのかを解明することを研究のゴールとしている。

我々はこれまでに、脚が伸縮するシンプルな4脚シミュレーションモデルと4脚ロボットの上で自律的な移動パターン遷移を実現し、それが起こる簡単なルールを発見していた。しかしながら、そのモデルは制御、機構共にシンプルすぎたために、本研究期間においては、より動物に近い機構と制御方法を持つ4脚シミュレーションモデル、および4脚ロボットを構築し、シンプルモデルに起きた現象が同じルールの上で見られるかどうかを確認することにした。新しい神経系は、生物の脊椎に存在するCentral Pattern Generator(CPG)と呼ばれる歩行走行のリズムを生成する神経回路のうち、2階層CPGと呼ばれる、リズム生成部と脚振り軌道生成部の2つのパートを持つよりリアルなCPGモデルをシミュレーションモデル上に構築した。また、シミュレーションモデルの機構としても、一脚3関節を6つの筋肉アクチュエータモデルによって駆動する猫を参照にしたよりリアルな4脚モデルを構築した。それを歩行させたところ、walk、trotで歩行可能なことが分かった。また、ロボットにおいても後脚のみではあるが、猫を参照にした機構の後脚2脚ロボットに新しい2階層CPGモデルを用いてトレッドミル上を安定して歩行することに成功した。4足動物は移動速度に合わせて4脚の振り方(移動パターン)をwalk, trot, gallopなどと切り替えていることが知られているが,なぜそのようになるのかは生物学においても未だ明確にはわかっていない.本研究では,2階層Central Pattern Generator (CPG)と呼ばれる歩行走行のリズムを生み出す神経系を持つ猫のシミュレーション4脚モデルを構築し,walk,trotの自律歩容遷移が可能なことを実証した.また,人工筋肉アクチュエータにより駆動する後2脚のロボットを構築し,そのCPGモデルを用いてステッピングが可能であることを確認した.新しいシミュレーションモデルにおいては,walk,trotの移動パターンの自律歩容遷移を実現しているが,若干まだ不安定感があるので,パラメータ調節を綿密に行い,安定した歩行を実現することを目指す.また,同時にtrotからgallopへの遷移も実現させる.また,新しいロボットに関しては,4脚でのtrot歩行をトレッドミル上で実現することを目標とする.動物に近いモデルのシミュレーションについては,walk-trotの移動パターンの遷移をより動物に近く滑らかに行わせるよう遺伝的アルゴリズムでのパラメータ調節を行う.そして,walk-trotの遷移が綺麗に行えたら,次は走行であるtrot-
Hypomyces属(子のう菌)およびその近縁属の分生子形成法の研究

本年度採集したHypomyces属の菌株中で、分生子型パターンが異なる可能性のある8種12菌株および当属に関連があるとされるArachnocrea属のA.substipata,Hypocrea属のH.pallidaについて分生子形成法を追跡研究した。分生子形成法の追跡は、昨年までに開発したスライド培養法の変法を用い、微分干渉顕微鏡下で観察した。その結果、Hypomyces属の多くの種はretrogressive型の分生子形成法を行い、(1)Trichothecium型(2)Cladobotryum型(3)Didymocladium型(4)CladobotryumVerticillium型の4型があることが明らかになった。この4型のうち、(4)は昨年明らかにしたArachnocrea substipata Doiの分生子形成法と一致し、多くの分生子形成細胞はretrogressiveであるが一部の細胞の先端には下図(4)Cのようなpericlinal thickeningがみられ、phialidicと考えられる形成法を示した。4分生子形成法の概念図を下に記す。この分生子形成法4型はHypomyces属の属内分類にとって重要な形質と考えられる。今後有性時代諸形質との相関性を確かめた上で当属の属内部類に用いることを検討したい。以上の結果から、Hypomyces属は少くともArachnocrea属を介して肉座菌目中のProtocrea属やHypocrea属Homalocrea節と類縁が近いと考えられる。一方Hypomyces属は麦角菌目に入れるべきだとの説も強く、これについては今後麦角菌目のCordyceps属やその分生子時代と考えられるIsaria属の分生子形成法を研究する必要がある。
IgEの生物学的作用の二面性とアレルギー疾患における意義の検討

気管支喘息をはじめとするアレルギー疾患は、世界的に罹患率が増加傾向にあり、その病態解明と治療確立が急務となっている。気管支喘息の過半を占めるアトピー型の主要な発症機序であるIgE依存性I型アレルギーにおいては特に重要とされる、遅発相或いは慢性アレルギー反応において好塩基球が病態形成に関与するとの知見が集積され注目されてきている。我々は、作業仮説として、IgEがアレルギーにおける病態形成とは逆の防御的作用をも発揮して二面的な働きを示す可能性を想定し、本研究にて解析を行った。従来から知られているとおり、IgE架橋刺激が好塩基球活性化の中心的機構であるが、我々は反応抑制(いわゆる脱感作反応)の見地から解析を進め、以下のような結果を得ている。1)ヒト好塩基球に於いて、脱感作処理を受けた後においては、細胞内Lyn・Syk・Btk含有は無処理細胞と差はなかった。2)IgEと抗IgE抗体の濃度を様々に変えて処理した後に、好塩基球の反応性が変化することを確認した。両者のバランス次第では、好塩基球の反応性をかなり弱める状況も見られた。反応性変化の機序としては、脱感作以外のものも考えられた。すなわち、a)抗IgE抗体に対するfreeIgEの中和作用、b)IgE-抗IgE免疫複合体がFcεRIに結合、などが想定される。以上のように、ヒト好塩基球の反応性調節作用は種々の因子が複雑に絡んでいると考えられる。本研究で得た知見は、アレルギー性炎症に於ける好塩基球の反応性理解に重要と考えられる。また我々の知見は、従来治療標的がサイトカインに偏る傾向があるのに対し、IgEが関連する新たな視点を提供することになるものと期待される。我々は従来、IgE自体によるマスト細胞や好塩基球の表面FcεRI発現増加誘導の結果として、IgE依存性細胞活性化が増強することを報告し、この機構がI型アレルギー疾患の病態において増悪・遷延化に関与しうることを論じてきた。本研究では、IgEの作用に関して包括的検討を行い、一般に即時型反応を直接惹起する働きばかりが注目されるIgE及びその架橋刺激が、実際には反応性制御機構としても強力かつ重要であり、反応性増強と抑制という両面の作用を発揮しうることを見出してきている。具体的には、ヒト好塩基球を用いて、IgE・抗IgE抗体両者の濃度を変えて添加して1数日培養後に、好塩基球表面FcεRI発現量、細胞活性化、脱感作を測定した。抗IgE抗体単独添加であれば、既に報告しているように、抗体濃度に依存的に脱感作現象(以後のIgE依存性反応の減弱)と反応性増強(IgE非依存性反応に関して)が認められた。その機序としては、FcεRI発現量変化自体は関与していないと考えられた。これに対し、培養中にIgEと抗IgEの両者を添加しておくと、IgE濃度にも依存して、上記脱感作現象と反応性増強の両方が減弱していることが見出された。培養液中に添加するIgE、抗IgE抗体の濃度を様々に変えて反応性変化を見たところでは、IgEと刺激抗体両者のバランスが反応性への影響に重要であろうと、現時点では想定している。我々は、作業仮説として、IgEがアレルギーにおける病態形成とは逆の防衛的作用をも発揮して二面的な働きを示す可能性を想定し、本研究にて解析を行ったところ以下のような結果を見出した。1)ヒト好塩基球に於いて、脱感作処理を受けた後において、細胞内Lyn・Syk・Btk含有は無処理細胞と差はなかった。

2)IgEと抗IgE抗体の濃度を様々に変えて処理した後に、好塩基球の反応性が変化することを確認した。両者のバランス次第では、好塩基球の反応性をかなり弱める場合も見られた。反応性変化の機序として、脱感作以外にもいくつか考えられた。すなわち、a)抗IgE抗体に対するfreeIgEの中和作用、b)IgE-抗IgE免疫複合体がF_<cε>RIに結合、などが想定される。3)抗F_<cε>RIα抗体を用いて好塩基球処理を行うと、基本的に抗IgE抗体処理と同様の結果が得られた。以上のように、ヒト好塩基球の反応性調節作用は種々の因子が複雑に絡んでいると考えられる。本研究で得た知見は、アレルギー性炎症に於ける好塩基球の反応性理解に重要と考えられる。また我々の知見は、従来治療標的がサイトカインに偏る傾向があるのに対し、IgEが関連する新たな視点を提供することになるものと期待される。
青年期における多面的な次世代育成力支援へのアプローチ

少子化対策の一助として、日本の青年期の特徴を明らかにするため、少子化対策先進国であるスウェーデンと日本の大学生の性意識、性行動、次世代育成に関する調査を実施した。結果、日本の大学生の大多数は、結婚や子どもをもつ願望を有していたが、スウェーデンの大学生に比べて、将来の計画性や親になることへの自信、性に関する知識が低かった。また次世代育成力に関する教育的介入を実施し、非介入群との比較をしたところ、介入群のほうが将来のライフコースへ肯定的展望を抱いていた。次世代育成を意識した教育的介入は青年期のリプロダクティブ・ヘルスへのアプローチとして有益であることが示唆された。平成25年度に実施した研究の概要は以下の3点である。それぞれについて報告する。1.青年期男女に対する次世代育成力に関する基礎調査(質的調査):日本の大学生を対象として次世代育成力に関する個別インタビューとグループインタビューを行った。これらの結果からは学生らが受けた幼少期からの養育体験や親の存在が、自らのライフコースや次世代育成に対する意識に影響していることが示唆された。2.青年期男女に対する次世代育成力に関する基礎調査(日本およびスウェーデンにおける量的調査)準備:質的調査と文献検討の結果を基にした調査票の作成を行った。次世代育成力に影響する要因を予測し、それらが次世代育成力に影響を与えているか否か、また青年期の次世代育成力に関する意識、知識の程度なども調査項目に取り入れた。この調査について、研究者が所属する機関およびスウェーデンで調査を実施する大学において研究倫理審査委員会で審査され、承認を受けた。その後、現在までに日本における調査を実施中であり、今後さらにデータを蓄積し、分析を行う予定である。またスウェーデンにおける調査フィールドは確保できた。3.スウェーデンにおける次世代育成力支援の現状視察:昨年度は、スウェーデンでの青年期における健康教育施設として、ノルショーピン地区のユースクリニックを視察したが、今年度はヨーテボリ地区のユースクリニック、保健センター、母親のケアセンターを視察した。スウェーデンにおいては、思春期の早い時期からリプロダクティブ・ヘルスに関する地域における取り組みが活発で、多職種による総合的包括的なサポートが提供されている。思春期から成熟期までを視野に入れた連続的なケア提供は日本における周産期支援にも参考にでき得るものであった。平成24年度の研究実施計画として立案したものは以下の3点である。1.文献検討:国内外の青年期男女に対する健康教育の現状、介入研究について文献検討を行った。その結果、国内での青年期男女に対する健康教育では、生殖性やリプロダクティブ・ヘルスを意識したものは非常に少なく、また親準備性など社会的側面などに焦点が絞られたものが散見された。国外における健康教育の現状は様々ではあるが、発展途上国におけるリプロダクティブ・ヘルスに関する教育は、避妊や性感染症の予防的対策であるかもしくは先進国の中には、親準備性を高めるような思春期からの教育的介入が見られた。不妊予防という視点からのリプロダクティブ・ヘルスに対する教育的介入は希少である。2.青年期男女に対する多面的次世代育成力に関する基礎調査(質的調査および量的調査):今年度は調査には至らなかったが、その準備段階として、調査フィールドの確保と研究者の所属する機関および調査対象機関における研究倫理委員会において、審査を受け、それぞれの機関からの承認を得た。次年度には早々に調査にかかる準備を整えることができた。3.スウェーデンにおける次世代育成力支援の現状視察:スウェーデンでの青年期における健康教育施設として、自治体により数箇所設置されているユースクリニックがある。このうち、ノルショーピン地区のユースクリニックを視察した。そこでは1325歳の男女を対象として、リプロダクティブ・ヘルスに関する相談、避妊具の無料配布のみならず、恋愛や人間関係に関するカウンセリングなどが実践されていた。職員は医療職、看護職、心理職、福祉職と多岐にわたり、総合的なサポートが提供されており、若者の次世代育成力を育てる素地が形成される一助となっていることが感じ取れた。研究最終年度である平成26年度は、以下の内容を実施した。1.青年期男女に対する次世代育成力に関する調査(日本およびスウェーデンにおける量的調査)前年度までに実施した質的調査と文献検討の結果を基にした調査票を作成し、日本およびスウェーデンにおいて大学生を対象とした調査を実施した。青年期の次世代育成力に関する意識、知識の程度などを調査項目に取り入れた。日本においては首都圏の5大学で809部の調査票を配布回収し、有効回答数801部(99%)が得られた。スウェーデンにおいても都市部の1大学において調査票の配布および大学のウェブシステムを利用した調査を実施して、計515部の有効回答が得られた。これらのデータを比較分析したところ、日本の大学生の特徴として、スウェーデンの大学生より結婚希望年齢、第1子を希望する年齢ともに低く、約9割の日本の学生が結婚、子どもをもつ願望を有していた。

しかし日本の大学生は、スウェーデンの大学生に比べて、将来の計画性が低く、親になることへの自信のなさや不安も抱えていることがわかった。さらに、性に関する知識(妊娠、性感染症、避妊など)もスウェーデンの大学生より低く、あいまいな項目が多くあったことから、今後、日本の青年期男女に対する次世代育成を意識した教育的関わりの必要性が示唆された。2.青年期女性に対する次世代育成力に関する教育的介入の実践と評価日本の2大学の女子学生115名を対象として次世代育成力に関する教育的介入を実施し、その結果を自由記載による質的調査から分析し、また非介入群との比較(量的調査)を行った。結果、介入群には子どもを持つことや育児への肯定的内容の回答が得られ、また介入群のほうが将来のライフコースへの肯定的展望を抱いていた。リプロダクティブ・ヘルスを中心とした次世代育成を意識した教育的介入は青年期へのアプローチとして有益であると考えられた。母性看護学、助産学、生涯発達看護学青年期男女に対する次世代育成力に関する基礎調査(量的調査)を実施することができたが、まだ完遂していないため、達成度はやや遅れていると判断した。青年期男女に対する多面的次世代育成力に関する基礎調査(質的調査および量的調査)の実施に至らなかったが、準備段階までは整えることができ、年度初めには調査にかかる予定でいる。そのため達成度はやや遅れていると評価した。調査のフィールドを拡大し、データ集積を重ね、分析を行っていく。調査に向けてのフィールド確保、研究倫理審査委員会での承認、調査項目厳選など調査実施の準備は整っているので、年度開始とともに積極的に調査実施の方向である。研究の進捗状況がやや遅れたため。具体的には量的調査にかかるフィールドへの移動旅費とデータ入力の人件費の使用が少なかった。量的調査のためのフィールドを拡大し、依頼および調査実施のための旅費と集積したデータ入力の人件費に使用する。国内における質的、量的調査を実施するとともに、次の段階として、スウェーデンにおける青年期の量的調査の実施計画とフィールド調整を行っていくため、2名の研究者ともが渡瑞し、その準備を整える。したがって、次年度は国内および国外への旅費、調査結果の入力等としての謝金に研究費の多くを利用する計画である。
無臭チオール及びスルフィドの創製とそのグリーンケミストリーへの応用

ジメチルスルフィドに代表されるチオール・スルフィド試薬は有機合成をする上で必要不可欠な試薬であるにも関わらず悪臭を有しており,環境との調和の視点から無臭の代替品の開発が望まれている。今年度は無臭スルフィドの開発とその応用を検討した。1)無臭ドデシルメチルスルフィドの開発:先に筆者らは炭素数12のドデシルチオールが無臭であることを見出しており,これをもとに炭素長1116のアルキル基を有するメチルスルフィドの臭いを検討した。その結果,ウンデシルメチルスルフィドでは僅かな臭いを有していたが,ドデシルメチルスルフィドは無臭であることが判明した。そこで,ドデシルメチルスルフイドを悪臭チオールであるジメチルスルフィドの代わりに用いてCorey-Kim酸化,オゾニド処理,AlCl_3-スルフィド組合せ系による脱アルキル化を行なったところ,無臭代替品として有用であることが明らかとなった。また,ドデシルメチルスルホキサイドでSwern酸化を行なったところ,高収率,無臭で反応を完結できた。2)回収容易な無臭メチル6-モルホリノヘキシルスルフィド(MMS)の開発:炭素長36のモルホリノアルカンチオールを合成し,臭いを検討した結果,6-モルホリノヘキシルチオールが無臭であることを見出した。また,本チオールをメチル化して調製したMMSも同様に無臭であった。MMSはアミノ基を持つため,酸・塩基分配抽出で反応液から回収することができ,容易に再使用できる利点を持つスルフィドである。本スルフィドを用いてCorey-Kim酸化,オゾニド処理,AlCl_3-スルフィド組合せ系による脱アルキル化を行なったところ,高収率で反応が進行した。さらに,MMSも高い回収率で回収できた。また,メチル6-モルホリノヘキシルスルホキシド(MMSO)を用いてのSwern酸化も良好な結果を与えた。有機合成に良く使用される有機硫黄試薬には、エタンチオールやベンゼンチオール等のチオール試薬やジメチルスルフィドに代表されるスルフィド試薬がある。これらは極めて強い悪臭を放ち、研究者に不快感や健康を害するのみならず周辺の住民にも被害を及ぼす事もある。しかし、上記の硫黄試薬類は有機反応には必要不可欠の試薬であることから、上記試薬類の無臭化を研究課題として検討を始めた。Dr.Patraが来日するまでに研究代表者は脂肪族チオールの無臭代替品としてドデカンチオールを、芳香族チオールの無臭代替品としてベンゼン環にヘプチル基を導入したチオール類を開発してきた。一方、悪臭スフイドの無臭代替品としてはドデシルメチルスルフィドを開発し、エーテル結合の解裂反応や酸化反応に有効であることを示した。Dr.Patraが実施した研究は無臭の光学活性チオールを用いた新規反応の開発と無臭スルフィドの改良を検討した。1.無臭の光学活性チオールを用いた新規反応の開発α,β-不飽和ケトンに無臭の光学活性チオールとルイス酸を用いて反応させたところ、高立体選択的不斉Tandem Michael-MPV反応を開発することができた。反応基質としては脂肪族、芳香族どちらの置換基を有するα,β-不飽和ケトンにおいても反応は良好に進行し、上記生成物に無臭チオールを用いて分解反応を行なうと9699%eeの高いエナンチオ選択性で光学活性1,3-メルカプトアルコールを得ることができた(論文投稿中)。2.無臭スルフィドの改良先に開発した無臭スルフィドは脱アルキル化や酸化反応に有効であるが、生成物の分離操作に分別抽出が適用できない欠点がある。この欠点を改善するためスルフィドの分子中にアミノ基をもつ各種スルフィドの合成を検討中である。

本スルフィドを用いてCorey-Kim酸化,オゾニド処理,AlCl_3-スルフィド組合せ系による脱アルキル化を行なったところ,高収率で反応が進行した。さらに,MMSも高い回収率で回収できた。また,メチル6-モルホリノヘキシルスルホキシド(MMSO)を用いてのSwern酸化も良好な結果を与えた。
老化におけるシナプス可塑性と空間記憶の細胞および分子メカニズム

本邦における人口の高齢化は、世界に例をみない速さで急速に進んでおり、高齢者に特有の疾患、特に老人性痴呆への対策が急務となっている。これまで、アルツハイマー病などの疾病による老人性痴呆のメカニズムについては、数多くの基礎・臨床研究が行われてきたが、正常な老化による老人性痴呆のメカニズムについては、ほとんど研究がなされていない。そこで、本研究では、正常老化における記憶学習障害のメカニズムを検討し、その予防・治療法開発の一助となすことを目的とする。米国アリゾナ大学において、空間・物体認知能力における正常老化の影響を行動学的・電気生理学的実験手法により検討した。つまり、若齢(9ヶ月齢)および老齢(24ヶ月齢)ラットを用いて、海馬依存型空間学習記憶試験および嗅周囲皮質依存型物体認知試験を行った後、記録ドライブを海馬に、刺激ドライブを嗅周囲皮質に移植し、電気刺激誘発シナプス可塑性を測定した。その結果、老齢ラットの空間認知能力は、若齢ラットと比較して有意に低下していた。一方、老齢ラットの物体認知能力は、短期遅延時間(2分間)では、新奇物体を認知できるものの、その認知レベルは若齢ラットより低く、より長い遅延時間(2時間、24時間)では、新奇物体を認知できなかった。さらに、老齢ラットの嗅周囲皮質高頻度刺激による海馬長期増強は、若齢ラットと比較して低下していた。すなわち、正常老化により、空間認知能力が低下するだけではなく、物体認知能力も遅延時間依存的に低下し、これらの低下は、嗅周囲皮質-海馬神経回路の機能低下によるものであった。本研究課題の成果をまとめると、正常老化による空間・物体認知能力の低下は、enrichment trainingにより改善され、その改善は、嗅周囲皮質-海馬神経回路の機能改善によるものであることが明らかとなった。さらに、enrichment trainingによりその蛋白質発現量が変化する分子は、老人性痴呆を予防するための標的候補となることが示唆された。今年度は、近年、実験動物レベルにおいて、正常な老化による記憶学習障害の進行を防ぐことが報告されたenrichment trainingについて、それによる脳内遺伝子の発現変化を網羅的に検討した。つまり、young(Y:9ヶ月齢)またはAged(A:21ヶ月齢)マウスを、enriched(E:遊具がある)またはnormal環境(N:遊具がない)で3ヶ月間飼育した後、行動学的な海馬依存型認知記憶学習試験(novel object recognition test)を行うとともに、海馬における蛋白質レベルでの遺伝子発現変化を抗体アレイ法により検討した。その結果、A-E群の認知記憶学習能力は、A-N群と比較して有意に向上しており、Y-N群と同等レベルであった。一方、蛋白質発現解析においては、1002種類の蛋白質について検討し、A-E群において、A-N群と比較して有意に過剰発現しているものが29種類、逆に減少しているものが15種類見つかった。さらに、これら44種類について、Western blotting法でそれらの発現変化を再検討した結果、A-E群において、A-N群と有意な差があり、且つY-N群と差がないもの、すなわち、enrichment trainingにより若齢時の蛋白質発現レベルに回復したものが20種類あった。今後は、米国アリゾナ大学の神経システム・記憶・老化部門において、老齢動物のenrichment trainingによる神経活動への影響を覚醒多電極同時記録法により検討するとともに、前述の分子に関して、それらを標的とした薬物を老齢動物に処置し、記憶学習機能・神経活動の改善を検討する予定である。今年度は、米国アリゾナ大学の神経システム・記憶・老化部門において、老齢動物のenrichment trainingによる神経活動への影響を覚醒多電極同時記録法により検討した。つまり、young(Y:9ヶ月齢)またはAged(A:24ヶ月齢)ラットを、enriched(E:遊具がある)またはnormal環境(N:遊具がない)で3ヶ月間飼育した後、多電極ドライブを海馬に移植した。その後、海馬依存型記憶学習試験(novel object recognition test)を行いながら、神経活動[単一神経細胞の発火頻度、θ波(海馬place cellに特徴的な大きな振幅の脳波)の出現頻度]を測定した。その結果、A-E群の記憶学習能力は、A-N群と比較して有意に向上しており、Y-N群と同等であった。しかし、海馬CA1での単一神経細胞の発火頻度およびθ波の出現頻度は、A-N群と比較して有意な差はなく、Y-N群と比べ有意に低下していた。

一方、海馬CA1での蛋白質発現解析では、A-E群において、A-N群と有意な差があり、且つY-N群と差がない分子は、昨年度と同様の結果であった。すなわち、enrichment trainingにより、記憶学習能力の行動学的および遺伝子発現的な回復は見られたものの、電気生理学的な神経活動の回復は見られなかった。今後は、老齢動物のenrichment trainingにより海馬で蛋白質発現が大きく変化する分子群について、それらを標的とした薬物を老齢動物に処置し、記憶学習試験における記憶学習能力の改善と、覚醒多電極同時記録法により同時に測定される神経活動の改善を検討する。本邦における人口の高齢化は、世界に例をみない速さで急速に進んでおり、高齢者に特有の疾患、特に老人性痴呆への対策が急務となっている。これまで、アルツハイマー病などの疾病による老人性痴呆のメカニズムについては、数多くの基礎・臨床研究が行われてきたが、正常な老化による老人性痴呆のメカニズムについては、ほとんど研究がなされていない。そこで、本研究では、正常老化における記憶学習障害のメカニズムを検討し、その予防・治療法開発の一助となすことを目的とする。米国アリゾナ大学において、空間・物体認知能力における正常老化の影響を行動学的・電気生理学的実験手法により検討した。つまり、若齢(9ヶ月齢)および老齢(24ヶ月齢)ラットを用いて、海馬依存型空間学習記憶試験および嗅周囲皮質依存型物体認知試験を行った後、記録ドライブを海馬に、刺激ドライブを嗅周囲皮質に移植し、電気刺激誘発シナプス可塑性を測定した。その結果、老齢ラットの空間認知能力は、若齢ラットと比較して有意に低下していた。一方、老齢ラットの物体認知能力は、短期遅延時間(2分間)では、新奇物体を認知できるものの、その認知レベルは若齢ラットより低く、より長い遅延時間(2時間、24時間)では、新奇物体を認知できなかった。さらに、老齢ラットの嗅周囲皮質高頻度刺激による海馬長期増強は、若齢ラットと比較して低下していた。すなわち、正常老化により、空間認知能力が低下するだけではなく、物体認知能力も遅延時間依存的に低下し、これらの低下は、嗅周囲皮質-海馬神経回路の機能低下によるものであった。本研究課題の成果をまとめると、正常老化による空間・物体認知能力の低下は、enrichment trainingにより改善され、その改善は、嗅周囲皮質-海馬神経回路の機能改善によるものであることが明らかとなった。さらに、enrichment trainingによりその蛋白質発現量が変化する分子は、老人性痴呆を予防するための標的候補となることが示唆された。
青壮年期のメタボリックシンドローム予防の自己効力感尺度と介入プログラムの開発

5つの事業場の20-49歳の就労者を対象に行った質問紙調査に基づき因子分析を行い、「青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度」を作成した.尺度は2因子13項目からなり、Cronbachのα係数は0.866であった。また、尺度は健康行動と有意に関連し、妥当性が示された。介入プログラムは、対象者が単一の事業場で就業していないことを想定し、メタボリックシンドローム予防のための保健行動のための個別健康教育を主にした内容で構成することとした。また、行動変容のためにセルフモニタリング、スモールステップ法を基盤とし、食行動、運動行動、計画性に焦点をあてた内容とした。青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度の原案の作成に向けて、文献等の検討を行った。国内文献は医中誌を用いて20042014年の11年間、青年期中年期、キーワードは「自己効力感あるいは自己効力感尺度」と「メタボリックシンドローム」、「自己効力感あるいは自己効力感尺度」と「生活習慣病」の組み合わせで検索した結果32件であった。表題から重複2件と本研究と対象が異なる6件を除き24件を検討対象とした。結果、運動の遂行、食物摂取、休養、体重管理に対する行動への自信を測定しする尺度を用いていた。国外文献は、MEDLINEを用いて20042014年、「self-efficacyあるいはself-efficacy scale」と「metabolic syndrome」、「self-efficacyあるいはself-efficacy scale」と「lifestyle rlated disease」の組み合わせで検索した結果89件であった。表題から重複39件と本研究の対象が異なる34件を除き、19件を検討対象とした。結果、食物摂取に対する自己効力感尺度と身体活動やエクササイズに対する自己効力感尺度というように複数の尺度を用いていた。また、自己の身体への気づきを測定している内容もあった。これらの結果を踏まえた上で、実用的かつ包括的な尺度となるように項目作成の枠組みを検討した。青壮年期のメタボリックシンドローム予防ための保健行動に対する自己効力感尺度の原案作成過程で、項目の精選にあたり平成26年度に行った文献検討について再検討した。その結果、国内文献は、14件、国外文献は10件の計24件が分析対象となった。国外の文献のうち1件、国内文献のうち4件は一般性自己効力感尺度のみを用いた研究であったため、生活習慣病予防のための特定の行動に対する自己効力感を測定していなかった。生活習慣病予防という特異的な課題への自己効力感としては、食物摂取、身体活動、休養、体重管理、健康管理への自信を測定する項目であった。それらは、食習慣に関する自己効力感尺度のみ、身体活動に対する自己効力感尺度のみ、あるいは食習慣に関する自己効力感尺度と身体活動に関する自己効力感尺度などと、複数の尺度を組み合わせて用いていた。複数の場合は項目数が多くなり対象者にとって回答することが負担となる可能性が考えられる。これら検討の結果を踏まえた上で、実用的かつ包括的な尺度となるように項目作成を検討した。メタボリックシンドローム予防ための保健行動に対する自己効力感尺度の枠組みとしては身体活動、食物摂取、体重管理、健康管理を採用した。これらの枠組みで30項目から成る尺度原案を作成した。今後は作成した尺度原案について、専門家により質問紙調査によりその内容妥当性について確認したのち、信頼性と妥当性について検証するための調査を実施する予定である。年度途中で研究代表者の所属機関の異動があり、計画を十分に遂行する時間の確保が困難であったこと、平成26年度に行った文献検討で作成した項目の精選による課題整理にとどまったためである。本研究は、早期予防・早期改善という観点から2049歳の青壮年期の人々を対象に、メタボリックシンドローム予防つまり内臓脂肪型肥満の予防のための健康的な食事と身体活動などに焦点を当てた保健行動に対する包括的な自己効力感尺度の開発を目指しており、行動変容を促す介入のためのアセスメントおよび効果測定の指標を開発することである。平成28年度は、平成27年度に国内外の文献を参考に身体活動、食物摂取、体重管理、健康管理を枠組みとして作成した青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度原案の30項目について、表現および回答肢等について研究者間で検討した。その結果、青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度(案)30項目を確定した。確定した青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する尺度および各項目に対する内容妥当性の検討を目的に、生活習慣病予防の保健指導に従事した経験者および公衆衛生看護学の研究者を対象とした、郵送法による自記式質問紙を用いた専門家審査を実施するために、所属の倫理委員会に申請し承認を得た。内容妥当性を検討するために質問紙の内容は、青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度(案)の各項目の適切性、項目の過不足、表現方法について自由記載を求めることとした。返送された回答を元に項目を修正し、尺度(修正案)を作成する予定である。尺度原案の表現等について再度検討したこと、所属変更に伴いフィールドの再調整が必要となったため、尺度原案の内容

妥当性の検証と尺度の確定および妥当性の検討ための質問紙調査が未実施であったため。平成29年度は、平成28年度までに作成した「青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度(原案)」についての内容妥当性の検討を目的に、協力の得られた生活習慣病予防の保健指導に従事した経験者6名および公衆衛生看護学の研究者5名による、郵送法による自記式質問紙を用いた専門家審査を実施した。尺度(原案)の各項目の適切性、項目の過不足、表現方法について自由記載を求め、回答を元に項目を修正し、28項目から成る尺度(修正案)を作成した。妥当性について郵送法による自記式質問紙を同一対象者に対して実施し、内容妥当性指数(CVI)にて検討した。S-CVIは88.9であり、I-CVIが70%未満であった1項を除外、その他指摘があった項目の表現を修正し、27項目からなる尺度案を作成した。4つの都道府県で協力の得られた5か所の事業場の2049歳の従業員601名に対して質問紙調査を行った。回収は161名(回収率26.8%)で、そのうち有効回答の得られた154名を分析対象とした。因子分析の結果、2因子13項目からなる「青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度」を抽出した。尺度のクロンバックのα信頼性係数は0.866であった。介入プログラムは、対象者が単一の事業場で就業していないことを想定し、メタボリックシンドローム予防のための保健行動のための個別健康教育を主にした内容で構成することとした。また、行動変容のためにセルフモニタリング、スモールステップ法を基盤とし、今回開発した自己効力感尺度の項目に取り組むことを意図し、食行動、運動行動、計画性に焦点をあてた内容とした。また、介入プログラムの目的はメタボリックシンドローム予防のための1保健行動への動機づけ、2保健行動に対する自己効力感の向上、3保健行動の実践の3つとした。5つの事業場の20-49歳の就労者を対象に行った質問紙調査に基づき因子分析を行い、「青壮年期のメタボリックシンドローム予防のための保健行動に対する自己効力感尺度」を作成した.尺度は2因子13項目からなり、Cronbachのα係数は0.866であった。また、尺度は健康行動と有意に関連し、妥当性が示された。また、行動変容のためにセルフモニタリング、スモールステップ法を基盤とし、食行動、運動行動、計画性に焦点をあてた内容とした。国外文献の翻訳に予想以上に時間を要した。1)尺度原案の内容妥当性の検証:平成28度は、尺度原案の項目精選のための専門家審査を行う。その結果を踏まえて原案を修正し、再調査によって内容妥当姓を検証する。2)尺度の確定および妥当性の検討:作成した尺度原案について、協力の得られた事業場の2049歳の従業員を対象とした質問紙調査を実施する。対象者の内訳は、定期健康診査および特定健譲診査でメタボリックシンドローム該当基準に12つ当てはまった者300名(内服治療者は除外する)、定期健康診査および特定健康診査で有所見がみられなかった者600名とする。
芳香族π電子系をコアとするカスケード分子の合成と自己組織化

疎水性メチレン鎖の両末端に親水部としてそれぞれ6個の水酸基を持つボーラ型両親媒性カスケード分子は,ヒドロゲルを生成することが報告されている。各種観測から,ダンベル型のカスケード分子が水中で水素結合と疎水相互作用により,直交あるいはらせん状にスタッキング(自己組織化)して繊維状の集合体となり,ゲルを生成すると推定されている。そこで,コアとして芳香族π電子系化合物を含む新規なボーラ型カスケード分子を合成し,自己組織化によるナノスケールの集合体を構築できれば,コアのπ電子系をスタッキングにより配列させ興味ある性質の発現が期待でき,新しい応用研究への材料を提供できると考えられる。本研究ではπ電子系として最も簡単なベンゼンを選び以下の研究を行った。ベンゼンのパラ位に水酸基をもつヒドロキノンとα,ω-ジブロモアルカンから3段階でベンゼン環をコアとしてメチレン鎖の両端に6個の水酸基を持つ新規なカスケード分子を合成した。メチレン鎖の長さが4,6,8のカスケード分子を水に加え,加熱して均一溶液とした後室温まで放冷したところゲル化した。一方メチレン鎖10ではゲル化しなかった。また,メタ位に水酸基をもつレソルシノールから出発して,同様の方法で合成したメチレンの鎖6のカスケード分子もゲル化することがわかった。ゲルの電子顕微鏡観察を行ったところ,いずれも繊維状の集合体の形成が観測された。ゲル化しないフェノールをコアとし親水部を一つ持つカスケード分子の吸収極大は濃度を変化させても一定であった。一方,ゲル化したヒドロキノンをコアとするカスケード分子では,濃度を増加させると長波長にシフトした後,一定となった。したがって,集合体ではπ電子系が相互作用していることが分かった。疎水性メチレン鎖の両末端にそれぞれ6個の水酸基を持つポーラ型両親媒性カスケード分子は,ヒドロゲルを生成することが報告されている。そこで,コアとして色素などの芳香族π電子系化合物を含む新規なポーラ型カスケード分子を合成し,自己組織化によるナノスケールの集合体を構築できれば,コアのπ電子系をスタッキングにより配列させ興味ある性質の発現が期待でき,新しい応用研究への材料を提供できると考えられる。そこで,本年度はコアに最も単純な芳香族π電子系としてベンゼン環を導入した新規なカスケード分子の合成を試みた。ヒドロキノンとα,ω-ジブロモアルカンを無水炭酸カリウム存在下,アセトニトリル中で反応させエーテル体とした。次に,マロン酸ジメチルをDMF中炭酸カリウム存在下反応させテトラエステル体を得た。これとトリス(ヒドロキシメチル)アミノメタンを無水炭酸カリウム存在下DMSO中反応させることによりアミド化し,ベンゼン環をコアとしてメチレン鎖の両端に6個の水酸基を持つ新規なカスケード分子を合成した。同様な反応を1,4-ビス(プロモメチル)ベンゼンおよびジヒドロキシナフタレンを出発物質として行った。得られたカスケード分子を水に加え,加熱して均一溶液とした後室温まで放冷したところ,メチレン鎖が4および6のカスケード分子の溶液は流動性を失い,ゲル化した。ゲルの電子顕微鏡観察を行ったところ,繊維状の集合体の形成が観測された。

疎水性メチレン鎖の両末端にそれぞれ親水部として6個の水酸基を持つボーラ型両親媒性カスケード分子は,ヒドロゲルを生成することが報告されている。各種観測から,ダンベル型のカスケード分子が水中で水素結合と疎水相互作用により,直交あるいはらせん状にスタッキング(自己組織化)して繊維状の集合体となり,ゲルを生成すると推定されている。そこで,コアとして芳香族π電子系化合物を含む新規なボーラ型カスケード分子を合成し,自己組織化によるナノスケールの集合体を構築できれば,コアのπ電子系をスタッキングにより配列させ興味ある性質の発現が期待でき,新しい応用研究への材料を提供できると考えられる。昨年度の研究において,ベンゼン環のパラ位に水酸基をもつヒドロキノンと1,6-ジブロモヘキサンから3段階でベンゼン環をコアとしてメチレン鎖の両端に6個の水酸基を持つ新規なカスケード分子を合成した。このカスケード分子を水に加え,加熱して均一溶液とした後室温まで放冷したところゲル化した。そこで今年度は,まずゲル化にあたえるメチレン鎖の長さの効果を検討しするため,メチレン鎖4,8,10のカスケード分子を合成した。また,親水性水酸基の位置の効果を検討するため,メタ位に水酸基をもつレソルシノールから出発し,同様の方法でカスケード分子を合成した。その結果,メチレン鎖の長さが4,6,8のカスケード分子はゲル化するが,10ではゲル化しなかった。また,レソルシノールをコアとしメチレン鎖6の場合もゲル化することがわかった。ゲルの電子顕微鏡観察を行ったところ,繊維状の集合体の形成が観測された。
高用量メトトレキサート治療に対する抵抗性の要因解析

【研究目的】【研究方法】1.GGHの活性測定:MTXPG_5を白血球に添加し、生成したMTXPG_<1-4>をHPLC法により定量し、酵素活性を算出した。2.GGHの遺伝子解析:PCR-RFLP法およびDirect Sequencc法により変異の有無について、Methylation-specific PCR法によりメチル化について確認した。【研究成果】1.日本人健常成人において、GGH遺伝子多型のアレル頻度は既報とほぼ同等であり、-401C>Tおよび16T>Cのアレル頻度が高いことが明らかとなった。そのうえ、16T>C変異がGGH活性を低下させ、MTXに対する反応性を上昇させる可能性が示唆された。さらに、16T>Cは-401C>Tと連鎖しており、この両SNPsを有するハプロタイプが酵素活性の低下と関連していることが示された。また、GGH遺伝子のCpG islandsにおけるメチル化の頻度は極めて低いことが示唆された。2.高用量MTX療法が施行される患者のGGH遺伝子において、-401C>Tおよび16T>Cにホモならびにヘテロ変異型が確認された。現在、その臨床的意義について継続調査しており、今後GGHの活性測定およびメチル化解析と併せて臨床効果および毒性との関連性を検証する。
学校ソーシャルワークの現職教員研修のプログラム開発に関する実証的研究

本研究は、全国の自治体で実施された「スクールソーシャルワーク活用事業」の進展について、各都道府県で実施されるスクールソーシャルワーカー研修の実態調査をおこない、特に教員の実務者養成のあり方を検証した。主な調査地域は、福島県を含む4自治体の地域で、実地踏査や資料収集をおこない、研修プログラムの実際、教材活用、実習技法などの専門的な指導論のスタンダードを検討した。また、各地の研修への講師として招聴を受ける機会を活用し、研修受講者への聞き取りやアンケート調査を通じて、実践的な研修プログラムの作成をおこなってきた。これらを元に、福島大学大学院でのスクールソーシャルワーク関連科目の実施や福島大学教育実践研修講座での「スクールソーシャルワーカー養成講座」で検証的に活用し、その内容を吟味した。それらの成果は、別紙の論文や著書に示した。本研究の目的は、学校・家庭・地域をつなぐ学校ソーシャルワークの機能を活かした実践力を、現職教員の研修段階において形成する研修プログラムの開発とその実効性の検証にある。本研究の初年度、研修プログラム作成の基盤づくりとして、1)日本における生徒指導、教育相談、養護教諭、特別支援教育コーディネーターなどの担当者に対する調査研究、2)先進国カナダ・トロント市教育委員会への実態調査、3)国内実態調査(横浜、大阪、兵庫、滋賀、東京など)への聞き取り調査、4)児童虐待防止をめぐる相談援助技術論について文献研究を行った。1つめの調査研究では、学校の地域関係機関連携やスクールサポートネットワーク、校内委員会などの実態と課題より、日本におけるソーシャルワークの必要性について検討した(研究成果:「チーム・コーディネートの世界と学校文化」、「人と人とをつなぐ人的・制度的資源の創出を」参照)。2つめの海外調査では、トロント市教育委員会のスクールソーシャルワーク部門やオンタリオソーシャルワーカー協会の協力を得て、学校におけるソーシャルワーク実践での専門性の解明、そして現職者指導の調査・研究協議をおこなった(研究成果:「学校ソーシャルワークと教育機会の保障」「学校ソーシャルワークからみた特別なニーズ教育」参照)。3つめの国内の先行実践の現地調査では、都府県教育委員会担当者、スクールソーシャルワーカー、学校(担当教諭・校長)らとの研究協議をおこない、校内体制やチーム会議のあり方、見立て・アセスメント技法などについて調査した。4つめの専門技術の検討において、児童虐待への学校における対応を中心に、児童相談所や家庭裁判所などの業務との関わりから、方法技術の今日的課題を明らかにした(研究成果:「専門的実践領域としての学校ソーシャルワーク」参照)。こうした研究から得られた知見については、福島大学教育実践研修講座(現職教員対象)や教育委員会主催の教員研修・講演、大学院での養護教諭との研修プログラム開発などでフィードバックしつつ深化をはかった。本研究の目的は、学校・家庭・地域をつなぐ学校ソーシャルワークの機能を活かした教師の実践力の向上をめざした研究プログラムの開発にある。不登校や発達障害、児童虐待など、学校と医療機関や司法福祉、保健等の関孫機関との関係調整は極めて重要である。また、養育に困難を抱える家族への支援を中心とする学校(校内委員会)と家庭地域との協働について、その人材の専門性とコーディネート力の形成が不可欠である。19年度は、第1に、生徒指導、教育相談、スクールサポートネットワークなどを基盤とした学校ソーシャルワークの対人援助技法、地域資源開発技法、家族介入援助技法について、調査研究をおこなった。特別支援教育に携わる教師を含め、都道府県の教育センタースタッフへの質問紙調査、そしてこれをもとにした援助技法の習得カリキュラムについて分析・考察をおこなった。第2に、福島県内での現職研修(県、市町村教育委員会主催)において、ソーシャルワーク、生徒指導、特別支援教育、いじめ・不登校対応など、20近い研修会(規模40から120名)の講師を通じて、受講生からのアンケート調査などを実施した。これらを通じて、教育現揚にとって新しい学校ソーシャルワークの研修プログラムの骨子の開発をおこなった。「教師のための学校ソーシャルワーク」(福島大学紀要)でそれをまとめると共に、その成果は、学会発表や生活指導、学校ソーシャルワークの専門学会誌に掲載された。20年度は、本年度5月より全国の自治体で実施された「スクールソーシャルワーク活用事業」の進展について、各都道府県で実施されるスクールソーシャルワーカー研修の実態調査をおこなった。実務者養成のあり方を検証した。主な調査地域は、福島県の他、福岡、香川、大阪、滋賀、東京都、栃木、宮城、山形、愛知といった地域であった。実地踏査や資料収集をおこない、研修プログラムの実際、教材活用、実習技法などの専門的な指導論のスタンダードを検討した。

これらを元に、福島大学大学院でのスクールソーシャルワーク関連科目の実施や福島大学教育実践研修講座での「スクールソーシャルワーカー養成講座」で検証的に活用し、その内容を吟味した。それらの成果は、別紙の論考や著書に示した。本年度は、研究実施計画の最終年度であり、これまでに全国の自治体で実施された「スクールソーシャルワーク活用事業」の現状調査及び県内の動向調査の報告書を作成した。また、スクールソーシャルワーカー研修の実態調査をおこない、実務者養成のあり方のマニュアル、ガイドブックを作成し、福島県内の他、福岡、東京都、栃木、宮城、山形で予定している研修会で実施し、詳細の修正検討をおこなう。研修プログラムの実際、教材活用、実習技法などの専門的な指導論のスタンダードを検討した。また、各地の研修への講師として招聴を受ける機会を活用し、研修受講者への聞き取りやアンケート調査を通じて、実践的な研修プログラムの作成をおこなった。これらの検証にあたり、福島大学大学院でのスクールソーシャルワーク関連科目の実施記臥福島大学教育実践研修講座での「スクールソーシャルワーカー養成講座」を活用した。報告書として、「スクールソーシャルワークの視点を活かした学校支援ガイドブック」を作成・印刷・配布をおこなった。また、4年間の研究成果をもとに、日本学校ソーシャルワーク学会(21年7月)で学会発表をおこなった。