hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
燃料電池内腐食環境下で安定な超高耐食性非晶質合金セパレータの創製と耐食機構の解明

本研究では、耐食性の高い非晶質合金を用いて固体高分子形燃料電池用の新しい金属セパレータの作製を試みた。予め流路を成形した金属芯材を高速フレーム溶射法およびめっき法を用いて高耐食性Ni-Cr基非晶質合金で被覆した燃料電池用セパレータを試作し、得られたセパレータを燃料電池に組み込み、その発電特性を調べた。その結果、従来材である黒鉛製セパレータの場合と同等の優れた特性が得られ、非晶質合金が燃料電池セパレータに実際に適用可能であることを証明した。本研究では、固体高分子形燃料電池の重要な構成要素であるセパレータに着目する。セパレータ用の材料は従来カーボンであったが、燃料電池の低コスト化、ダウンサイジングの観点から、現在は金属セパレータの開発に期待がかかっている。本研究では、粒界等の欠陥が存在しないため結晶材料と比較して優れた耐食性を示すと考えられる非晶質合金を採用し、燃料電池腐食環境下で安定な優れた耐食性を示す超高耐食性非晶質合金を探索し、得られた非晶質合金をセパレータ形状の金属芯材にコーティングした全く新しいタイプの燃料電池用セパレータの創製を目的とする。本年度はNi-Cr-P-B非晶質合金に特に着目し、まずCr量を変えながら分極曲線を調べた。その結果、Cr量が多いほど腐食電流が低下し、耐食性が向上することが分かった。次にコーティング方法として溶射法を採用し、セパレータ形状のアルミ板にNi65Cr15P16B4非晶質合金を溶射コーティングし、金属セパレータの試作を行った。溶射法を用いて作製したNi65Cr15P16B4非晶質合金厚膜(膜厚約200ミクロン)は溶射後に加熱しながらプレスすることによりさらに緻密な膜となり、高耐食性ステンレス鋼SUS316Lよりも優れた耐食性を示すことが分かった。さらに本研究で作製したNi65Cr15P16B4非晶質合金セパレータを組み込んだ燃料電池単セルの発電特性を評価した。その結果、従来用いられてきたカーボンセパレータと同等のI-V特性および長時間発電試験(24h)結果が得られ、本研究で研究開発を進めているNi-Cr-P-B非晶質合金が燃料電池セパレータ用材料として優れた耐食性・加工性を有することが分かった。本研究では、固体高分子形燃料電池の重要な構成要素であるセパレータを非晶質基合金を用いて創製することに主眼を置いた。本年度はNi-Cr-P-B四元系非晶質合金に着目し、Cr量を変えてNi65Cr15P16B4,Ni60Cr20P16B4,Ni55Cr25P16B4の三種類の合金を用意した。溶射法を用いてこれら三種類の合金をセパレータ形状のアルミ板に溶射コーティングし、セパレータを作製した。まずこれらの三種類の溶射被膜の組織を調べたところ、Ni65Cr15Pl6B4はほぼ完全な非晶質状態、Ni55Cr25P16B4は完全な結晶状態、それらの中間組成であるNi60Cr20P16B4は非晶質層とナノ結晶相の混相組織となっていることが分かった。さらにこれらのセパレータを組み込んだ燃料電池単セルの発電特性を評価した。その結果、従来用いられてきたカーボンセパレータ並みの優れたI-V特性および長時間発電試験(24h)結果が得られ、その中でもNi60Cr20P16B4合金溶射被覆セパレータの場合が最も優れた発電特性を示した。次にこの理由を調べるため、各非晶質合金溶射被覆セパレータの表面をXPS装置を用いて分析した。その結果、Ni60Cr20P16B4合金の場合、最もCr2O3最表面層が高濃度に形成されていることが分かった。これによりNi-Cr-P-B合金(特にNi60Cr20P16B4合金)は耐食性に優れ、優れたセパレータとしての特性を示したと考えられる。本研究では、固体高分子形燃料電池の重要な構成要素であるセパレータを非晶質合金を用いて創製することに主眼を置いた。

本研究では、粒界等の欠陥が存在しないため結晶材料と比較して優れた耐食性を示すと考えられる非晶質合金を採用し、燃料電池腐食環境下で安定な優れた耐食性を示す超高耐食性非晶質合金を探索し、得られた非晶質合金をセパレータ形状の金属芯材にコーティングした全く新しいタイプの燃料電池用セパレータの創製を目的とする。本年度はめっき法を用いてNi基非晶質合金によるコーティングを行った。まず始めに、非晶質めっき膜としてよく知られているNi-P無電解めっきによるコーティングを試みた。金属芯材には純アルミ板を用い、ジンケート処理後にNi-P無電解めっきコーティングし、セパレータを作製した。めっき膜の組織を調べたところ、完全な非晶質状態が得られ、組成はNi-11mass%Pであった。次にこのセパレータを2枚使用して単セルを組み、発電特性を調べた。その結果、I-V測定を繰り返すと次第に性能が劣化した。これはNi-P膜では耐食性があまり高くなかったからと判断し、次に、高耐食性元素Crを添加したNi-Cr-P非晶質合金めっき膜の作製セパレータの試作を行った。Ni-Cr-P非晶質合金めっき膜は電解めっきにより作製し、芯材には銅板を使用し、ジンゲート処理を省いた。その結果得られたNi-Cr-P非晶質合金めっき膜は非晶質状態、組成はNi-25.5mass%Cr-14.4mass%Pであった。このセパレータを2枚使用して単セルを組み、発電特性を調べたところ、Ni-Pめっき被覆セパレータよりも格段にI-V特性が優れており、非晶質合金めっき膜被覆燃料電池セパレータが実現可能であることを示すことが出来た。
表皮のリモデリングによる発癌抑制メカニズム

紫外線発癌モデルマウスにおけるサリチル酸マクロゴールピーリングによる発癌抑制が、シクロオキシゲナーゼ阻害による直接作用であることを否定した。機械的ストレスシグナル伝達物質のひとつである活性化ERKの発現が施術により変化することを示した。<背景>ケミカルピーリングは、薬品で化学的に皮膚を薄くはがして、老化した皮膚を若返らせる手技である。我々は、光老化、光発癌の動物モデルである紫外線照射マウスを用いて、サリチル酸マクロゴールピーリングが光発癌を抑制、減少させることを示した。さらに、これらのマウスで皮膚の角化を正常化し、異常発現したがん抑制因子のp53タンパクの発現を正常化させること、ヒトでも紫外線による角化異常を正常化させることを示した。<目的>ケミカルピーリングによる角化の正常化および皮膚癌抑制が、皮膚のリモデリングによる角化細胞の機械的ストレス環境の修飾によるものかどうかを明らかにする。<今年度の成果>1.シクロオキシゲナーゼ阻害作用による発癌抑制の否定我々は、サリチル酸自体の薬理作用による発癌抑制を否定するため、まずマウスで、表皮プロスタグランディンE2の定量系を確立した。次に、紫外線照射により表示にプロスタグランディンE2を誘導したマウスで、サリチル酸マクロゴールピーリングは角化細胞のプロスタグランディンE2合成を阻害しないことを証明した(未発表)。2.ケミカルピーリングによる機械的ストレスシグナル伝達物質の活性化角化細胞における機械的ストレス受容体としてのインテグリンのシグナル伝達が、ケミカルピーリングによる表皮のリモデリングで変化するかどうかを、紫外線照射マウスで評価した。インテグリンレセプターの下流の各種シグナル伝達物質、転写因子の活性化を免疫組織化学で評価した。その結果、ピーリングによりERKのリン酸化が亢進することが示された(未発表)。<研究成果の意義および重要性>角層のピーリングにより、表皮の機械的ストレスシグナルが変化する可能性が示された。細胞が周りから強いられた「かたち」によって発癌が影響を受けるとすれば、生物学的にも予防医学の点でもきわめて意義深い。<背景>ケミカルピーリングは、化学的に皮膚を薄くはがして若返らせる手技である。我々は、光発癌モデルマウスで、ケミカルピーリングが発癌を抑制することを示した。さらに、ヒトでも角化を正常化させることを示した。<目的>ケミカルピーリングによる皮膚癌抑制が、皮膚のリモデリングによるかどうかを明らかにする。<今年度の成果>1.ケミカルピーリングによる機械的ストレスシグナル伝達物質の活性化紫外線照射マウスにおける免疫組織化学的評価で、ピーリングによって、ERKの活性化が示された(未発表)。2.ケミカルピーリングによるヒト表皮パターンの変化健常人で、ケミカルピーリングによる皮膚紋理の明瞭化を有意に認め、力学的環境の変化が示唆された(未発表)。3.ケミカルピーリングによるアトピー性皮膚炎の治療皮膚炎モデルマウスにおいて、ケミカルピーリングで炎症が軽減した。アトピー性皮膚炎患者において、ケミカルピーリングによって痒み、外用量が明らかに減少した。<研究成果の意義および重要性>角層のピーリングにより表皮の力学シグナルが変化し、発癌や炎症を修飾する可能性が示唆された。以上のことは、生物学的にも予防医学の点でもきわめて意義深い。
多様体の幾何学

本研究の主な目標はコンパクトなaspherical多様体G/H,P\G/H(Gはコンパクトではないリ-群,Hは閉部分群,Kは極大コンパクト部分群,Pは離散部分群)に対して次の問題が成り立つかどうかを調べることであった。問題コンパクトなaspherical多様体の位相型がその基本群で決定されるか。Malcev,Mastow築により,Gが可解群ならば,G/Hについて上の問題は既に肯定的に解かれているが,本研究においてGが半単純群の場合も肯定的に成り立つことが証明された。証明の概略は,このときG/HがasphericalであることよりG=A×A×..×A(AはSL(2,1R)の普遍被覆群)となり,基本群Πィ(G/H)の中心の段数をKとするとG/HはK次元ト-ラス群T^Kの自由作用をもち,軌道空間MはP\S/K(Sは半単純群,Kはそのリ-環が極大コンパクト,Pは離散部分群)となることが分る。最近のFarrellーJonesの結果より,Mの位相型はその基本群によって決定される。従って,G/Hの位相型もその基本群で決定される。現在も引き続き,一般のリ-群Gについて研究中であるが,この場合はG/Hがある次元のト-ラス上のファイバ-バンドルがあることが分り,ト-ラス上のファイバ-バンドルの分類と結び付けることが問題であると考えられる。その他関連分野の代数群の研究,リ-マン幾何学の研究及び位相解析学の研究においても,多くの研究結果が得られている。
若者の中間集団的諸活動における新しい市民的参加の形

韓国・ソウル市および東京都杉並区において16歳から29歳の男女を対象にパーソナルネットワーク、自発的集団への参加状況、社会的参加、政治的参加の各領域について量的調査を行った。その結果を統計的に分析した結果、集団所属の多元性および親密な友人関係が社会的参加・政治的参加を促進すること、ソウルとの比較において東京の若者が学校外の活動において不活発であることが明らかにされた(なお高校段階での部活については、社会的参加・政治的参加との関連がみられなかった)韓国・ソウル市および東京都杉並区において16歳から29歳の男女を対象にパーソナルネットワーク、自発的集団への参加状況、社会的参加、政治的参加の各領域について量的調査を行った。その結果を統計的に分析した結果、集団所属の多元性および親密な友人関係が社会的参加・政治的参加を促進すること、ソウルとの比較において東京の若者が学校外の活動において不活発であることが明らかにされた(なお高校段階での部活については、社会的参加・政治的参加との関連がみられなかった)1若者の趣味的中間集団への参加状況およびそこでの活動状況と、異質な価値観への寛容度を中心とした公共性・市民性の間の相関を検討するための調査票(日本語版)を作成した。この作成作業のために月1回の研究会を開いた。調査票は以下のような質問群から成る。(1)趣味集団への参加・活動状況に関する質問(2)友人関係のネットワークに関する質問(3)公共的諸活動(政治参加・ボランティアなど)への参加状況に関する質問(4)異質性への寛容度に関する質問(5)社会関係資本(信頼と互酬性)に関する質問2調査票を作成するに当たって、代表的な趣味的集団(鉄道・コミックのファン集団)への参加者にインタビューを行った。また、国際比較を念頭において、韓国での趣味集団参加者に長時間のインタビューを行った。参加状況の大枠を理解すると共に、個々の集団ごとに個別の量的調査を行う可能性を検討した。国際比較の面では、韓国のファン集団が、(1)日本よりもはるかにネット依存的であること(2)日本よりもはるかに政治意識が強いことが確認された。これはともに韓国の文化政策のあり方に規定されているものであると考えられる。3国際比較を行うために南アフリカで行われた国際社会学会の大会に参加し、複数の国の研究者と協力可能性を探るための打ち合わせを行った。またその後香港の中文大学においてンガイ教授のグループと調査協力の可能性および具体的な段取りについて話し合いを行った。香港での調査は学校を通してのものとなるのが通常であるため、本研究で予定している無作為抽出による調査との比較可能性をどのように確保するのかが課題として残った。当該年度前半においては、若者の趣味的中間集団への参加状況を把握するために、前年度に引き続き調査票の設計を行った。それと並行して個々の趣味集団についてのより具体的な把握を目指して予備的なインタビュー調査を行った。対象者は、サッカーのサポータークラブを組織しているリーダー、野外ロックフェスティバルで活動するボランティアスタッフ、鉄道研究会の全国組織の幹部などである。年度の中盤、比較対照として同じ質問票を使って調査する予定の韓国に出向き、現地の調査会社と韓国での調査の設計について話し合った。その後、東京都杉並区とソウル市でほぼ同じ時期に調査票の配布と回収を行い、これを統計ソフトによって分析可能なデータファイルへと入力した。年度の後半は月に1回のペースでデータ分析検討会を行い、分析の結果を整理した。主要な知見としては、・社会関係資本論を予想する通り、趣味的集団への参加は社会的・政治的参加とプラスに相関する。・しかし社会関係資本論の予想を裏切って、趣味的集団への参加は一般的信頼・制度的信頼とマイナスに相関する。・信頼や寛容性とプラスに相関するのはむしろ集団ではなく友人関係でする。・政治的活動には恋愛関係がプラスに関係しており、親密な人間関係が公的・社会的な活動と密接な関係にあることがうかがわれる。以上の知見を整理し、国際社会学会若者部会のアジア大会(2007年11月インド)およびメルボルン大学若者調査センター主催のシンポジウムにおいて報告を行った。今年度は、2007年度に東京都および韓国ソウル市において実施した調査のデータを統計的な手法によって分析し、そこから得られた知見を研究会において検討した。その成果を整理すると以下のようになる。これらは国内、国外の代表的な学会において報告された。1社会関係資本論において主張されてきたほど公共性に対する趣味的結社の効果は強くない。また若者における二次的結社への参加は低調ではあるもののアメリカなどでいわれているような低落傾向を示してはいない。2ただし趣味的結社だけではなく複数の集団に所属することは公共性を促進する効果を持つことが確認される。つまり所属それ自体よりも所属の多元性が重要であると推測される。3それと同時に確認されるのは、仲の良い友人関係が公共性を促進する効果をもっていることだ。このことは私的な領域の中にこそ公的な領域へと若者を水路づける鍵があることを示している。4また同じ趣味的結社といっても学校内部において行われている部活・クラブには特に効果を認めることはできない。また趣味をともにする友人を持っているだけは公共性を促進する効果は発生しない。趣味が効果を持つのは学校外での結社の形をとる場合に限られる。

5特にソウル調査との比較で重要なのは日本では趣味的活動が学校内部に囲い込まれる傾向があり、学校外で展開されていたならば生じていたであろう公共性促進効果が低く抑えられている可能性があることだ。
トリレオウイルスの鶏頭部腫脹症候群におけるトリガーとしての役割

伝染性ファブリキウス嚢病ウイルス(IBDV)による免疫抑制下で,トリレオウイルス(ARV)と大腸菌(E.coli)を用いた混合感染による頭部腫脹症候群の再現を試みた.実験1では,1週齢時のSPF鶏にIBDV993株を経口接種し,3週齢時にARV MJ3810株を点眼接種,その後1,4,7日目にそれぞれ大腸菌を点眼接種した.実験2では,実験1と同様な病原体を用い,未接種および3種の病原体の組合わせで,各群1314羽の8群を設定した;A(未接種),B(E.coli),C(ARV),D(ARV+E.coli),E(IBDV),F(IBDV+E.coli),G(IBDV+ARV),H(IBDV+ARV+E.coli).実験1では,頭蓋骨air spaceや中耳内に肉芽腫や炎症性反応などのSHS病変が,ARV感染後のそれぞれの大腸菌感染日数により,2/9羽(1日目),4/9羽(4日目),1/8羽(7日目)にみられた.それゆえ,大腸菌感染日数をARV感染後4日目に設定した.実験2では,肉眼病変がB群の2羽,G群の1羽,H群の3羽にみられた.組織学的には頭部の軽度の炎症性反応を含めたSHS病変が,B群の3羽,D群の2羽,F群の1羽,G群の2羽,H群の5羽にみられたが,頭部皮下織炎は,B群の2羽,H群の4羽のみであった.以上のことから,SHSの発症にはトリレオウイルスがトリガーとして重要ではないかと推察された.伝染性ファブリキウス嚢病ウイルス(IBDV)による免疫抑制下で,トリレオウイルス(ARV)と大腸菌(E.coli)を用いた混合感染による頭部腫脹症候群の再現を試みた.実験1では,1週齢時のSPF鶏にIBDV993株を経口接種し,3週齢時にARV MJ3810株を点眼接種,その後1,4,7日目にそれぞれ大腸菌を点眼接種した.実験2では,実験1と同様な病原体を用い,未接種および3種の病原体の組合わせで,各群1314羽の8群を設定した;A(未接種),B(E.coli),C(ARV),D(ARV+E.coli),E(IBDV),F(IBDV+E.coli),G(IBDV+ARV),H(IBDV+ARV+E.coli).実験1では,頭蓋骨air spaceや中耳内に肉芽腫や炎症性反応などのSHS病変が,ARV感染後のそれぞれの大腸菌感染日数により,2/9羽(1日目),4/9羽(4日目),1/8羽(7日目)にみられた.それゆえ,大腸菌感染日数をARV感染後4日目に設定した.実験2では,肉眼病変がB群の2羽,G群の1羽,H群の3羽にみられた.組織学的には頭部の軽度の炎症性反応を含めたSHS病変が,B群の3羽,D群の2羽,F群の1羽,G群の2羽,H群の5羽にみられたが,頭部皮下織炎は,B群の2羽,H群の4羽のみであった.以上のことから,SHSの発症にはトリレオウイルスがトリガーとして重要ではないかと推察された.
船体曲がり部ブロックにおける曲面形成および組立の最適化工法の開発

本研究は、船体建造におけるプレス加工シミュレーションの開発を行い,プレスによる自由曲面形成法を開発することを目的する.プレス加工により目的形状を成形するには必要なプレス条件を選定する必要がある.そこで,開発したプレス解析ツールを用いてプレス加工を行った際に発生する固有変形および曲がり角のデータベースを作成した.一方、ぎょう鉄においてもプレスと同様に目的固有ひずみ分布を算出し,それを近似するような加熱条件,及び目的形状が成形できなかった場合の修正加熱条件の選定方法を考案し,固有変形データベースから選定することによりFEM熱弾塑性解析を用いて提案手法の妥当性検証を行った.本研究では,船体建造における,プレス加工シミュレーションの開発および小型プレス実験による検証を行い,プレスによる自由曲面形成法を開発するとともに,プレスおよびぎょう鉄双方の利点を生かした最適な板曲げ工法を開発することを目的としている.当該年度では,昨年度作成した.プレスによる板曲げの固有変形データベースに加えて、ぎょう鉄による板曲げの固有変形データベースを作成した。さらに、目的形状の作成のために必要な目的固有ひずみを算出し,その面内成分の主軸を面外成分の主軸と一致させることにより,線状加熱によって近似しやすい形で目的固有ひずみを表現できた.板曲げの加熱条件および修正加熱条件を考案し、FEM熱弾塑性解析を用いて提案手法の妥当性検証を行った.鞍型の目的形状に対して、提案手法による加熱および3回の修正加熱を与えることによりおおむね一致した形状が得られることが確認された.また、変形および残留ひずみの計測のために、一般に用いられているデジタルカメラを,ランダムパターンの相関から変位を検出するデジタル画像相関法により計測した.本手法では、画像拡大法とGPU並列解析を用いた画像計測法による固有ひずみ計測法を開発し,熱弾塑性FEM解析結果と定性的に一致した結果を従来と比較し,従来と比較して、24倍程度高速に行う事ができた.最後に、マルチグリッド法を導入した理想化陽解法FEMにより溶接変形・残留応力解析への適用性を向上させ、1000万自由度クラスの船体二重底ブロックの溶接組立における変形問題の解析に適用した結果,提案手法を用いることで大規模薄板構造物の溶接変形問題を5日間で計算する事ができた.本研究は、船体建造におけるプレス加工シミュレーションの開発を行い,プレスによる自由曲面形成法を開発することを目的する.プレス加工により目的形状を成形するには必要なプレス条件を選定する必要がある.そこで,開発したプレス解析ツールを用いてプレス加工を行った際に発生する固有変形および曲がり角のデータベースを作成した.一方、ぎょう鉄においてもプレスと同様に目的固有ひずみ分布を算出し,それを近似するような加熱条件,及び目的形状が成形できなかった場合の修正加熱条件の選定方法を考案し,固有変形データベースから選定することによりFEM熱弾塑性解析を用いて提案手法の妥当性検証を行った.本研究では、船体建造における、プレス加工シミュレーションの開発および小型プレス実験による検証を行い,プレスによる自由曲面形成法を開発するとともに、プレスおよびぎょう鉄双方の利点を生かした最適な板曲げ工法を開発することを目的としている.当該年度では、弾塑性FEM解析によるプレス加工による曲げ変形シミュレータの開発を行い、様々な荷重条件におけるデータベースを作成した.船舶の曲げ鋼板は主にプレス加工と呼ばれるプレス曲げであら曲げを行い,その後,熱間加工と呼ばれるぎょう鉄を用いて複雑な形状を作成する.プレス曲げは短時間で大きな変形が可能であるが、細かい加工が困難であるのに対して,焼き曲げは複雑な曲がり形状を作成可能である.当該年度においては、プレス加工を対象とした、三次元弾塑性FEM解析ツールを開発した。この解析ツールは接触要素によりプレス、板、プレス台を繋げることにより逐次的にプレスの解析を行うことが出来る。この解析手法により実施工における板厚およびプレス荷重を用いてプレス実験および解析を行い、プレス荷重が変形に及ぼす影響について結果を比較したところ、良好な変形結果を得ることが出来た。プレス加工を用いて目的形状を成形するには必要なプレス条件を選定する必要がある.そこで、プレス解析ツールを用いてプレス加工を行った際に発生する固有変形および曲がり角のデータベースを作成した。さらに、平板を目的形状に変形させるために必要な,平板に与えるべき固有ひずみ分布を目的固有ひずみ分布とし、展開形状において目的形状に必要な変形量を目的主曲率分布から算出し,その領域の変形量を満たす荷重条件をデータベースから選出する手法を開発した.当該年度の計画であった.1プレス加工シミュレーションの開発および性能評価2プレス加工シミュレーションによる固有ひずみデータベースの構築3自動曲面形成法の開発について.概ね計画通り開発することが出来た.1プレス加工シミュレーションの開発および性能評価は先述の通り.弾塑性解析および接触要素を用いたシミュレータの開発が完了し.また.実験より.本シミュレータの妥当性についても確認することが出来た.2プレス加工シミュレーションを用いて.固有変形データベースの構築を行い.プレス荷重により各固有変形量を選定出来る様になった.3平板を目的形状に変形させるために必要な,平板に与えるべき固有ひずみ分布を目的固有ひずみ分布とし.変形量を満たす荷重条件をデータベースから選出する手法を開発した.昨年度に引き続き.計画通りに研究を進めていく所存である.1自動曲面形成の最適化に関する検討(平成25年4月平成25年11月)目的固有ひずみから加熱線、プレス線の位置決定時には、線状加熱による加熱線を最小化させるようにプレス線を決定させる最適化手法の開発を試みる。また、プレスでは生じず、線状加熱でのみ発生する板の横収縮についても、必要とする収縮量を定量的に求める。

2画像計測による曲面形成の実証実験(平成25年12月平成25年3月)本手法の妥当性および精度検証を行うために、デジタルカメラを用いた画像計測による実証実験を行う。プレス加工については、相似形の小型試験片によって実験することが出来るため、実機モデルの1/5(400×200×2mm)程度の試験片を作成し、オートグラフを用いて板曲げ加工実験を行い、自動曲面形成法の実証実験および性能評価を行う。3船体曲がり部ブロックの溶接変形解析(平成25年12月平成25年3月)曲面部材に対し、防撓材が溶接され、曲がり部のブロックが製造される。これらの曲がり部ブロックは平行部と比較して格段に変形制御が難しい言われており、本研究では、上記の開発手法により形成された曲がり板の小組立および大組立まで溶接変形を予測する。当初の計画通りである。主だったものについては下記に示す。
ユビキタス端末用シリコン通信機能モジュールの研究

本研究では、シリコン・アナログ高周波・機能可変RF-CMOS集積回路素子を用いたユビキタス端末用通信機能モジュールの開発を目指した。本研究で目指す、ユビキタス端末の為の通信機能モジュールをシリコンで実現する為には、アンテナ以下、フィルタ・アンプ・ミキサ・スイッチ等と、これらを適宜切り換える制御信号を送る制御ブロック、さらにはそれらを上位概念ソフトウェアで制御する例えばC言語プログラム、等が必要である。今年度は最終年度として、以下の研究を行った。・2GHz帯用の2つの通信方式(無線LANと3G携帯電話)に対応可能な、小型平面アンテナとして、デュアルバンド逆F字型PIFA(Planar Inverse-F Antenna)を設計・試作し、その指向性とリターンロス特性を評価し、小型二周波対応特性を確認した。・デュアルバンドPIFAとその後段のフィルタとを、インピーダンス整合を考慮しつつ基板一体型設計し、その特性を評価した。・応用をユビキタス健康管理システムに特化し、ジョギング中でも脈拍を処理・管理・通報できるようなシステムをC言語プログラムにより作成した。以上により、シリコンRF-CMOS機能素子群を基板一体型モジュール化する基礎設計手法の確立と、通信路切り替え制御を行い、基盤要素技術を整えた。ターゲットを生活習慣病予防の為の健常者の体調把握支援に定め、いつでもどこでも、確実に生体データを測り、信号処理し、送り届け、且つアドバイス受け取るという、真のユビキタス小型端末の開発の基盤技術が構築できたと言える。本研究では、シリコンRF-CMOS集積回路素子を用いたユビキタス端末用通信機能モジュールの開発を目指した。本研究で目指す、ユビキタス端末の為の通信機能モジュールをシリコンで実現する為には、アンテナ以下の部分(=フィルタ・アンプ・ミキサ・スイッチ等)と、これらを適宜切り換える制御信号を送る制御ブロック、さらにはそれらを上位概念尾ソフトウェアで制御する例えばJavaプログラム、等が必要である。今年度は、以下の研究を行った。・デュアルゲートFETミキサ、FETスイッチ、MOSFETアンプの3つのシリコン機能ブロックを組み合わせた小機能モジュールを設計し、性能・占有面積・設計難易度の面から総合的に最適な組み合わせ型を検討した。・1.2ミクロンCMOSの高周波測定(本年度購入の高周波測定器にて)の結果を基に、アクティブL・バリアブルCによる整合回路による最適整合を信号電力に対して切り換えて最高効率実現をはかる新しい3パスのドハティアンプの設計・シミュレーションを行い、効率向上を確認した。・携帯電話にも搭載されるJava言語を用いた、複数の通信路を最適に切り替え制御するJavaプログラムを開発した。以上により、シリコンRF-CMOS機能素子群をモジュール化する基礎設計手法の確立と、通信路切り替えのJava制御を行い、基盤要素技術を整えた。次年度はさらなるモジュールの大ブロック化、及び自動インピーダンス整合回路群の設計評価、ならびにJavaによる機能素子群の制御プログラム開発、等を行い、いつでもどこでも、確実に相手にデータを送り届け、且つ受け取るという、真のユビキタス小型端末の開発の基盤技術の構築を目指す。
「理性的人間」形成の感覚論的基盤に関する研究

本研究では、18世紀フランスの感覚論哲学を分析することを通じて、理性が担った歴史的役割の一端を明らかにすることをめざしている。そのために、この系譜に原型を与えたコンディヤック(Etienne Bonnot de Mably abbe de Condillac,1714-80)を中心に、関連する思想家たちの諸著作を分析する。その際、思想家たちのテクストを当時の聾唖者に関する議論と重ね読みしながら、分析することによって、思想史的、歴史的文脈のなかに位置づけて検討・解釈することを試みる。幸い、パリ国立聾学院(INJS de Paris)の全面的な協力によって、本研究に必要な一次資料の大部分を全ページわたってデジタルカメラによって撮影することができた。撮影データはパソコンの画面上で完全に視認できるうえ、OCRソフトを活用して、電子テクストに変換し、語彙検索などの作業に利用することが可能である。しかし、18世紀特有の綴字法や活字によって、文献によっては認識精度に問題が生じることもあり、確認作業に手間がかかるのが現状である。同学院所蔵の手稿についても、同様に一部分の複写物を作成できたが、大型のものをはじめ、その大部分について、技術的な問題から、また、時間的な制約から、今回は研究対象とすることを断念せざるをえなかった。後日を期して、A3版対応の大型スキャナなどの機材と作業補助者を現地において整えたうえで、資料を整理、デジタル化し、本研究を補いたい。18世紀のフランスにおいて、感覚論哲学を基盤としつつ、それまで教育不可能と考えられた人々の教育可能性が探求された意味について、論文をまとめ、分担執筆形式の共著の形で公刊した。また、当時の聾唖者をめぐる議論の哲学的意味について、学会発表を行ない、研究論文を投稿中である。本年度は3カ年計画の1年目にあたる。次年度の本格的調査のための予備調査として、平成15年9月に2週間、フランスに出張した。主な訪問先は次のとおりである。パリ第四大学、パリ第七大学、パリ国立聾学院(INJS de Paris)、国立教育研究所(INRP)、フランス国立図書館(BNF)、ルソー記念館(Musee J.-J.Rousseau, Montmorency)。パリ第四大学には、フランス国立科学研究所との共同設置になる17・18世紀研究の拠点があり、関連領域に関する最新の研究状況が確認できた。また、本研究の計画について、専門家から助言を得ることができた。本研究では、感覚論哲学のテクストを当時の聾唖者に関する議論と重ね読みしながら、分析する。幸い、本研究の遂行にあたって、パリ国立聾学院の全面的な協力を得ることができるようになった。同学院付属図書室には、本研究に必要な一次資料のうち、聾唖教育関係のほとんどすべての版本が所蔵されていることが確認でき、その一部を複写物の形で入手した。次年度に集中的な文献調査を予定している。また、本研究では、基本テクストを歴史的文脈の中で読み解くために、18世紀の知識人にとって最も身近なメディアであった定期刊行物にも注目している。しかし、対象となる資料の中には、目録が整備されていないものや、本体それ自体が手稿の形で回覧されたものもあり、予備調査が難航している。次年度以降も、情報の収集に努めたい。次年度の本格調査を経て、平成17年度には、研究成果のとりまとめに入る予定である。本研究は、18世紀のフランスにおける認識論の主流をなした感覚論哲学のテクストを、当時の聾唖者をめぐる議論をてがかりとして読み解こうと試みるものである。本年度は、前年度の予備調査を踏まえて、フランスにおいて本格的な文献蒐集を行った。昨年の予備調査でほぼ所蔵状況を確認ずみの文献について、とりわけパリ国立聾学院歴史図書室の全面的な協力によって、順調に閲覧・複写物の入手ができた。特に、これまで、資料保護の観点から複写機による複写が不可能であった貴重書について、一眼レフ・デジタル・カメラによる撮影を行った。手稿についてもパソコンの画面上で文字が完全に判読可能であり、従来のマイクロフィルム等に比べて、格段に扱いやすいことが判明した。本年度の反省点は次の3点である。(1)本研究では、デジタル・カメラによる撮影、形態型スキャナによる文献の読み取りを積極的に行った。この方法は、資料の蒐集に関わる時間と経費の節減に大いに貢献するものであった。しかし、研究の効率化のために不可欠なデジタル画像のテクスト化については予想非常に確認作業が煩瑣であった。これは、種として、古い文献に特有の活字を読み取りソフトが誤読することが多いためである。また、海外での研究活動中に、院生などに研究補助をお願いすることはほとんど不可能であった。必要なソフトを組み込んだ作業用のパソコンと、作業用スペースの確保ができなかったからである。今後、この方法による海外での長期調査にあたっては、研究補助のあり方について周到な準備が必要であることがわかった。(2)デジタル・カメラによって撮影された画像の品質は研究上十分であると判断できる。

しかし、画像の記録メディアが予想以上に必要であり、しかも、フランスではDVD-Ramディスクの購入は困難であった。3年計画の最終年度となる次年度には、研究成果のとりまとめを行なう予定である。本研究では、18世紀フランスの感覚論哲学を分析することを通じて、理性が担った歴史的役割の一端を明らかにすることをめざしている。そのために、この系譜に原型を与えたコンディヤック(Etienne Bonnot de Mably abbe de Condillac,1714-80)を中心に、関連する思想家たちの諸著作を分析する。その際、思想家たちのテクストを当時の聾唖者に関する議論と重ね読みしながら、分析することによって、思想史的、歴史的文脈のなかに位置づけて検討・解釈することを試みる。幸い、パリ国立聾学院(INJS de Paris)の全面的な協力によって、本研究に必要な一次資料の大部分を全ページわたってデジタルカメラによって撮影することができた。撮影データはパソコンの画面上で完全に視認できるうえ、OCRソフトを活用して、電子テクストに変換し、語彙検索などの作業に利用することが可能である。しかし、18世紀特有の綴字法や活字によって、文献によっては認識精度に問題が生じることもあり、確認作業に手間がかかるのが現状である。同学院所蔵の手稿についても、同様に一部分の複写物を作成できたが、大型のものをはじめ、その大部分について、技術的な問題から、また、時間的な制約から、今回は研究対象とすることを断念せざるをえなかった。後日を期して、A3版対応の大型スキャナなどの機材と作業補助者を現地において整えたうえで、資料を整理、デジタル化し、本研究を補いたい。18世紀のフランスにおいて、感覚論哲学を基盤としつつ、それまで教育不可能と考えられた人々の教育可能性が探求された意味について、論文をまとめ、分担執筆形式の共著の形で公刊した。また、当時の聾唖者をめぐる議論の哲学的意味について、学会発表を行ない、研究論文を投稿中である。
小胞体ストレス誘導による膀胱癌新規治療法の開発

本研究では既存のプロテアソーム阻害薬、HIVプロテアーゼ阻害薬、ヒストン脱アセチル化酵素阻害薬を用いて膀胱癌に対する小胞体ストレス誘導を介した新規治療法を開発することを目的とし、7種類の併用について検討を行った。いずれの併用でも小胞体ストレスを誘導することでアポトーシスを惹起し、膀胱癌増殖を抑制することができた。小胞体ストレスは異常蛋白(unfolded protein)の蓄積によって誘導され、過度に蓄積した異常蛋白は凝集することが示された。更に、小胞体ストレスの誘導は、ヒストンアセチル化およびmammalian target of rapamycin経路の抑制と関連していた。本研究では、膀胱癌に対して小胞体ストレス誘導を介した新規治療法を開発することを目的としている。小胞体ストレスを誘導する方法として、ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害薬、HIVプロテアーゼ阻害薬とプロテアソーム阻害薬の併用を行い、小胞体ストレス誘導効果の高い組み合わせを探求した。これまでの研究で、膀胱癌は、泌尿器科癌の中でも、vorinostat, panobinostat, romidepsinといったHDAC阻害薬に対しての感受性が低く、腎癌と比較して同じ増殖抑制効果を得るのに3倍程度の濃度を必要とすることが分かった。プロテアソーム阻害薬bortezomibとvorinostatを併用すると、著明にアポトーシスが誘導され、膀胱癌増殖は相乗的に抑制された。細胞周期関連蛋白ではcyclin D1, cyclin-dependent kinase 4の発現が減少し、p21の発現増加が認められた。予想通り、両者の併用は小胞体ストレスを誘導し、ユビキチン化蛋白を蓄積した。この結果は、理論的には興味深いが、HDAC阻害薬の必要濃度が比較的高く、臨床的な応用という点では困難と考えられた。一方で、HIVプロテアーゼ阻害薬とbortezomibあるいはcarfilzomibの併用も同様の機序で膀胱癌増殖を抑制することが確認された。特にHIVプロテアーゼ阻害薬ritonavirとcarfilzomibの併用は有効であり、小胞体ストレスを誘導するとともに、mammalian target of rapamycin経路を抑制するsestrin-2やAMPKといった分子の発現を誘導し、オートファジーを惹起することが示された。小胞体ストレスを誘導する方法として、ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害薬、HIVプロテアーゼ阻害薬とプロテアソーム阻害薬の併用を行い、小胞体ストレス誘導効果の高い組み合わせを追究している。今年度は、まず新規プロテアソーム阻害薬ixazomibとHIVプロテアーゼ阻害薬ritonavirの併用について検討した。両者の併用は相乗的にアポトーシスを誘導し、殺細胞効果を示した。予測通り、小胞体ストレスが誘導され、更にはヒストンのアセチル化が促進されることが示された。また、ユビキチン化蛋白の蓄積が時間依存性であること、また、それらの過剰の蓄積は凝集を来すことが示された。興味深いことに、本併用は、オートファジーを誘導することも見出され、蛋白凝集と理論的に矛盾しない結果であった。更に、蛋白合成を抑制することにより併用療法の効果が減弱したことから、蛋白の蓄積および小胞体ストレスの誘導が、併用療法の機序として重要であることが示唆された。今年度は、更にHIVプロテアーゼ阻害薬(ritonavir, nelfinavir)の併用が、膀胱癌細胞増殖抑制に有効であるかについて検討を行った。抗腫瘍薬を用いない大変ユニークな試みであるが、この併用においても、相乗的な殺細胞効果が認められた。メカニズムとしては、小胞体ストレスの誘導とヒストンアセチル化が示された。ヒストンアセチル化の機序としては、併用によるHDACの発現抑制が考えられた。また、本併用はmTOR経路を抑制することが示され、重要なメカニズムの一つと考えられた。プロテアソーム阻害薬ixazomibとHIVプロテアーゼ阻害薬ritonavirの併用および二つのHIVプロテアーゼ阻害薬ritonavirおよびnelfinavirの併用は、共に小胞体ストレスを誘導し、膀胱癌増殖抑制に有効であることが示された。仮定通り、HIVプロテアーゼ阻害薬とプロテアソーム阻害薬を併用することで小胞体ストレスを誘導することに成功しており、プロジェクトは順調に進行していると考える。本研究は、ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害薬、HIVプロテアーゼ阻害薬およびプロテアソーム阻害薬を併用することで効率的に小胞体ストレスを誘導する方法を追究し、もって膀胱癌新規治療法を開発することを目的としている。今年度は、昨年度に引き続き、プロテアソーム阻害薬ixazomibとHIVプロテアーゼ阻害薬ritonavirの併用メカニズムについて更に研究を進めた。結果として、過剰に蓄積されたユビキチン化蛋白が、RIPA bufferによる蛋白抽出時に非可溶性分画に移行することが新たに証明された。また、この移行は、オートファジーの誘導と一致していることも見出され、蛋白凝集がオートファジーと関連していることが示唆された。今年度は、更にixazomibとHDAC阻害薬panobinostatの併用効果についても研究を行った。併用は、相乗的にアポトーシスを誘導し、膀胱癌細胞増殖を抑制した。また、細胞周期関連蛋白であるcyclin D1, CDK4の発現を低下させると共に、p21の発現を増加させ、cyclin D1/CDK4複合体の発現と機能を同時に抑制することが示された。

仮定通り、併用により小胞体ストレスが相乗的に誘導され、更にヒストンのアセチル化も促進された。また、蛋白合成阻害薬が併用による小胞体ストレス誘導を抑制し、殺細胞効果を減弱したことから、小胞体ストレス誘導が重要な作用メカニズムであることが示された。次いで、HIVプロテアーゼ阻害薬ritonavirとlopinavirの併用についても検討を行った。抗がん薬を用いない併用療法ではあるが、強力な殺細胞効果が認められた。また、仮定通り、小胞体ストレスの誘導が確認され、更にmTOR経路の抑制も示された。一方、併用がHDACの発現抑制とヒストンアセチル化も惹起することが見出された。プロテアソーム阻害薬ixazomibとHIVプロテアーゼ阻害薬ritonavirの併用実験の中で、過度なユビキチン化蛋白蓄積による蛋白凝集メカニズムについての新たな知見が得られた。また、ixazomibとHDAC阻害薬panobinostatの併用、およびHIVプロテアーゼ阻害薬ritonavirとlopinavirの併用が、小胞体ストレスを効率的に誘導することが見出された。仮定通り、HDAC阻害薬、HIVプロテアーゼ阻害薬、プロテアソーム阻害薬を併用することで小胞体ストレスを誘導することに成功しており、研究はおおむね順調に進行していると考えられる。本研究では、膀胱癌細胞において、臨床的に使用可能な薬剤の併用により効率的に小胞体ストレスを誘導する方法を探求している。今年度は、主にプロテアソーム阻害薬oprozomibとHIVプロテアーゼ阻害薬ritonavirの併用効果について研究を行った。Ritonavirが分子シャペロンを抑制することで細胞内にunfolded proteinを増加させ、oprozomibがプロテアソーム阻害によりその分解を抑制することで、効率的に細胞内にunfolded proteinを蓄積し、小胞体ストレスを誘導、殺細胞効果を発揮すると仮定した。膀胱癌細胞株UMUC3, T24, J82, 5637において、oprozomibとritonavirの併用は、相乗的にアポトーシスを誘導し、細胞増殖を抑制した。また、colony formationを有意に抑制した。併用は、細胞周期関連蛋白であるcyclin D1, cyclin-dependent kinase 4の発現を抑制し、sub-G1 fractionを増加した。予想通り、併用により相乗的に小胞体ストレスが誘導されたが、大変興味深いことにユビキチン化されたunfolded proteinは、その細胞内蓄積に伴って可溶性分画から非可溶性分画に移行することが、使用した全細胞株で初めて示された。更に、蛋白合成阻害薬cycloheximideがunfolded proteinの蓄積と小胞体ストレス誘導を抑制し、併用の効果を減弱したことから、仮定通り、小胞体ストレスの誘導が併用の重要なメカニズムであることが示された。また、併用がAMP-
所有権の消滅に関する研究

本研究は、防災・衛生・治安などの観点から、周囲に危険を及ぼしうる状態となっている老朽化建物の取り壊しを私法上正当化するため、所有権の消滅を認める理論およびその基準を明らかにすることを目的とする。平成29年度は、3カ年計画の最終年度にあたり、第3段階として、所有権の消滅を認める理論およびその基準を明らかにすることを試みた。第1に、空き家問題について、一戸建てを取り壊すことのできる私法上の正当化根拠として、事務管理に基づくことが考えられる。周囲に危険を及ぼしうる状態となっている老朽化建物を取り壊すことは、一見、所有権の消滅となり許されないかのように見えるが、不在を消滅させることは本人の利益となると考えられる。それゆえ、事務管理による正当化が可能である。第2に、マンション解消制度については、これと同じく、所有権の消滅という結論をもたらす建替え制度と同様に、集会における区分所有者および議決権の各5分の4以上の賛成により、マンションの解消(敷地売却)ができるように立法を行うべきである。決議にあたっては、(1)敷地売却を必要とする理由、(2)建替え等の場合における当該建物の効用の維持又は回復をするのに要する費用の額及びその内訳、などが示されなければならない。第3に、所有権の消滅を認める理論について、客観的に建物であっても、その利用価値がない場合には、建物所有権を否定し、第三者による解体等を肯定すべきである。平成28年度は、3カ年計画の初年度にあたり、第1段階として、空き家・老朽化マンションの現状把握、理論的課題の明確化を図ることとした。第1に、空き家問題に詳しい行政法学者・弁護士などとの研究会を行い、空き家問題の私法上の課題を示し、意見交換を行った。民法上、危険を及ぼしうる空き家に対しては、物権的請求権、事務管理、工作物責任、一般不法行為等の手段をとることが考えられる。地方自治体がこれら私法的手段による問題解決を図ったこともないわけではないが、基本的には、条例ないし空き家対策特別措置法を用いて、問題解決を進めようとしていることがわかった。今後は、破棄物処理法などの行政法規との関係も見据えながら、老朽化空き家の所有権の消滅を検討する必要があることが明らかとなった。第2に、マンション解消制度の具体的な方法について、現在までの議論状況を調査した。区分所有法上、団体意思によるマンションの消滅は規定されていない。なぜなら、マンションの「建物」を消滅させることは、財産権を消滅させることになり、許されないと考えられてきたからである。しかし、マンションを考えるにあたっては、「建物」だけでなく、「敷地」の所有権ないし利用権の観点も必要である。今後は、建物以外の観点からの検討を進める。第3に、日本の物権法理論に大きな影響を与えてきた、ドイツ物権法について文献収集を行った。ドイツでは、土地と建物が一体として取り扱われること、また、土地所有権の放棄について詳しい規定がある。この点、さらに詳しく検討を行い、所有権の消滅の理論を検討したい。平成28年度は、(1)空き家問題の条例・紛争など、現状把握をすること、(2)マンション解消制度の議論状況を分析すること、(3)ドイツ法を参考に、所有権の消滅に関する議論の分析をすること、以上の3点を目的としていた。(1)については、行政法学者・弁護士などで構成される空き家問題の研究会で、研究報告を行い、条例・紛争などの現状の紹介を受け、また、理論的な観点からの意見交換を行い、空き家問題の現状を把握することができた。また、人脈を形成することもできた。(2)については、マンション解消制度についての議論状況を理解することができ、「敷地」などの建物以外の観点から、再検討が必要であることを明らかにすることができた。(3)については、ドイツ法の文献を手に入れ、所有権消滅に関する議論の分析に取りかかることができる状態となった。また、土地所有権放棄に詳しい研究者との人脈を形成することもできた。当初の目的としていた以上の3点を達成することができたため、研究は「おおむね順調に進展している」といえる。平成28年度は、3カ年計画の2年目にあたり、第2段階として、空き家を取り壊すことの正当化根拠、および、マンション解消制度の正当化根拠について探ることとした。第1に、空き家問題について、弁護士会主催のシンポジウムでの講演、パネルディスカッションを行った。空き家対策特措法は、義務の主体、措置の対象、措置の内容について問題があることを明らかにした。そのうえで、私法上の手当をするために、対象を建物に限らず建物内部の動産にも及ぼすべきこと、所有者不明の問題も意識して土地建物について所有者に適切な管理義務を負わせるべきことなどを明らかにした。第2に、マンション解消制度について、同じく、所有権の消滅という結論をもたらす建替え制度を参考に、検討を行った。その結果、客観的要件を設定することが必要であることが明らかになった。第3に、ドイツでの調査を行った。

ドイツでは日本と異なり、空き家問題が大きくクローズアップされているわけではないが、都市によっては、空き家問題が存在している。しかし、基本的に建物は石造りであり、建物が老朽化し取り壊しが必要という場面は多くない。すなわち、建物の取り壊しということが大きな問題となっているわけではない。むしろ問題となるのは、建物の管理、活用である。2年目にある平成29年度は、(1)空き家を取り壊すことの私法上の正当化根拠についての分析・報告、費用負担の問題、(2)マンション解消制度の正当化根拠、(3)ドイツにおける空き家問題、マンション問題、そしてその理論状況についての調査、以上の3点を目的としていた。(1)については、弁護士・実務家(行政担当者)と議論をすることができ、特に費用負担の問題についての問題状況を把握できた。(2)については、マンション解消制度を提示するための基礎資料を集め、一定の方向性を得ることができた。(3)については、ドイツでの調査により、問題状況を把握することができた。当初の目的としていた以上の3点を達成することができたため、研究は「おおむね順調に進展している」といえる。本研究は、防災・衛生・治安などの観点から、周囲に危険を及ぼしうる状態となっている老朽化建物の取り壊しを私法上正当化するため、所有権の消滅を認める理論およびその基準を明らかにすることを目的とする。平成29年度は、3カ年計画の最終年度にあたり、第3段階として、所有権の消滅を認める理論およびその基準を明らかにすることを試みた。第1に、空き家問題について、一戸建てを取り壊すことのできる私法上の正当化根拠として、事務管理に基づくことが考えられる。周囲に危険を及ぼしうる状態となっている老朽化建物を取り壊すことは、一見、所有権の消滅となり許されないかのように見えるが、不在を消滅させることは本人の利益となると考えられる。それゆえ、事務管理による正当化が可能である。第2に、マンション解消制度については、これと同じく、所有権の消滅という結論をもたらす建替え制度と同様に、集会における区分所有者および議決権の各5分の4以上の賛成により、マンションの解消(敷地売却)ができるように立法を行うべきである。決議にあたっては、(1)敷地売却を必要とする理由、(2)建替え等の場合における当該建物の効用の維持又は回復をするのに要する費用の額及びその内訳、などが示されなければならない。第3に、所有権の消滅を認める理論について、客観的に建物であっても、その利用価値がない場合には、建物所有権を否定し、第三者による解体等を肯定すべきである。今後は、(1)空き家の取り壊しを正当化する根拠、また、その場合の費用負担の検討、(2)スラム化マンションの現状把握、および、解消制度の正当化根拠の検討、(3)ドイツにおける所有権消滅に関する議論状況の調査を行う。平成29年度は、上記(1)(3)を明らかにするために次のような方策をとる。(1)について、民法研究者から構成される研究会で報告・議論をし、正当化根拠および費用負担のあり方について、中間的な報告をする。(2)について、建築・社会学・法学などの研究者からなる学際的な研究会、また、マンション法の研究会などで報告・議論を行い、スラム化マンションの現状把握、マンション解消制度のあり方を検討する。
脂肪組織を利用した骨・軟骨再生に関する研究

1)脂肪組織由来前駆細胞の培養(方法)脂肪吸引手術時に採取した脂肪吸引物を処理することにより、脂肪組織由来前駆細胞を分離し、継代培養を行った。2)骨芽細胞への分化に関する研究(方法)培養した脂肪組織由来前駆細胞にデキサメサゾン及びBMPを作用させた。これらの細胞に対しアルカリフォスファターゼ染色を行った。また細胞よりmRNAを抽出し、RT-PCRにより骨芽細胞のマーカー遺伝子の発現を調べた。(結果)デキサメサゾンやBMPを加えることにより、アルカリフォスファターゼ染色陽性細胞が多数みられ、骨芽細胞のマーカー遺伝子の発現が増加していた。3)軟骨細胞への分化に関する研究(方法)脂肪組織由来前駆細胞を遠心管培養法、高密度培養法など三次元構造を維持する方法にて培養した。これらの培養法に対し成長因子(BMP、TGF-b)を作用させ、3週まで培養した。これらの細胞を包埋切片とし、アリューシャンブルーにて染色し、軟骨基質の産生について組織学的に評価した。また細胞よりmRNAを抽出し、RT-PCRにより軟骨細胞のマーカー遺伝子の発現を調べた。(結果)脂肪組織由来前駆細胞では、これらの培養法により、アリューシャンブルーにて染色される基質を有する軟骨様の組織がみられ、軟骨細胞のマーカー遺伝子の発現が増加していた。1、骨芽細胞への分化に関する研究(方法)整形外科手術時に脂肪組織を採取し、脂肪組織由来前駆細胞を培養した。コンフルエントに達した後継代し、デキサメサゾン、BMPを作用させた。(結果)デキサメサゾンやBMPを加えることにより、アルカリフォスファターゼ染色陽性細胞が多数みられた。2、軟骨細胞への分化に関する研究(方法)脂肪組織由来前駆細胞を遠心管培養法、高密度培養法など三次元構造を維持する方法にて培養した。これらの培養法に対しデキサメサゾンや成長因子(BMP、TGF-b)を作用させ、3週まで培養した。(結果)脂肪組織由来前駆細胞では、これらの培養法により、アリューシャンブルーにて染色される基質を有する軟骨様の組織がみられた。