hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一酸化窒素放出材料により抗血栓性を制御する次世代型血液浄化器の開発

本研究では、材料開発と動物実験を用いた評価の2つのプロジェクトをそれぞれ同時に進行させている。具体的には、1)一酸化窒素(NO)放出材料の最適化及び新規NO放出材料の開発、2)ラットを用いた動物実験によるNO放出材料の特性による抗凝固効果の違いの解析、および適切なNO放出挙動を有する材料の特性の解明ある。1)では、コーティング材料を中心に検討を行ったが、現時点で十分なNO放出量が得られる材料が開発できていない。透析液側からNOを放出させる場合、コーティングしていなくても、NOが放出できれば効果を発揮できると考えられるので、透析器の透析液側に充填する球形状のNO放出材料で検討することとした。2)では、動物実験の条件設定、およびNOガスによる抗凝固性の評価系の確立について検討した。ラットを用いた体外循環の実験条件確定した。循環動態を安定した状態で、4時間体外循環を行うことが可能となった。その条件にて、ガス交換膜を介して800ppmのNOガスを透析液に付加し、その透析液を用いたときの透析器内の血液凝固について検討した。体外循環中の活性化凝固時間は、若干NO投与群で大きかったがほぼ等しい状態であった。一方、体外循環後のフィルタへの残血量を溶離液のヘモグロビン濃度および乳酸デヒドロゲナーゼ活性より評価したところ、有意にNO添加群で小さいという結果を得ることができた。今後は、これらの結果を基に材料設計を行い、その効果を検証する予定である。NO放出材料については、セルロースをベースにしたNO放出材料をセルローストリアセテート透析膜の外側にコーティングもしくは、接着させた透析器を作成する予定であったが、材料作成が遅れたため、当初予定の評価までできていない。1)NO放出材料の最適化および新規NO放出材料の開発については、まず、従来型のNO放出材料を作成して、NO放出挙動を評価する。材料形態はそれほど重要でないことが分かったので、コーティングではなく、今後は、透析液側に充填するなどの方法を用いて実験を進める。2)ラットを用いた動物実験では実験系を確立できたので、この実験系でNO放出材料を用いたときの抗凝固性を本年度までに得られたデータを比較対象にして検討する。本研究では、材料開発と動物実験を用いた評価の2つのプロジェクトをそれぞれ同時に進行させる。具体的には、1)一酸化窒素(NO)放出材料の最適化および新規NO放出材料(触媒型)の開発、2)ラットを用いた動物実験によるNO放出材料の特性による抗凝固効果の違いの解析および適切なNO放出挙動を有する材料の特性の解明である。1)については、材料設計のためのコンセプトについて研究協力者とディスカッションを行い、まず、セルロース系の基材とする従来型のNO放出材料を作成し、抗凝固効果の違いを検討することとし、材料設計を行った。2)については、まず実験方法および評価方法を確立するために、NO放出材料ではなく、NOガスそのものを透析液側から付加した実験系で実験プロトコールおよび評価系を確立するための検討を行った。ラット頸動脈から脱血し、尾静脈に返血する体外循環モデルに透析器(ミニモジュール)を取り付け、ラットの体外循環を行った。透析液には小型のガス交換器を介して、NOガスを透析液に付加した。血液をサンプリングして、凝固能や血小板活性化を評価した。抗凝固剤にはヘパリンを使用し、体外循環開始前のみに投与する実験系とした。フローサイトメトリーを用いて血小板活性をPセレクチン発現により評価し、同時に血液の凝固能についてもACTにより同時に測定した。この実験プロトコールにより、透析液にNOガスを付加した場合と付加していない場合で比較したところ、NOガス付加により血小板の活性化が抑制されていることを確認できた。この実験プロトコールにより、今回得られたガス付加の実験結果を比較対象として、材料からのNO放出の実験を行うことで、材料からのNO放出の効果を検討できると考えられる。NO放出材料については、セルロースをベースにしたNO放出材料をセルローストリアセテート透析膜の外側にコーティング、もしくは、接着させた透析器を作成する予定であったが、打ち合わせに時間がかかり、材料作成が遅れたため、当初予定の評価までできなかった。

一方、体外循環後のフィルタへの残血量を溶離液のヘモグロビン濃度および乳酸デヒドロゲナーゼ活性より評価したところ、有意にNO添加群で小さいという結果を得ることができた。今後は、これらの結果を基に材料設計を行い、その効果を検証する予定である。NO放出材料については、セルロースをベースにしたNO放出材料をセルローストリアセテート透析膜の外側にコーティングもしくは、接着させた透析器を作成する予定であったが、材料作成が遅れたため、当初予定の評価までできていない。1)NO放出材料の最適化および新規NO放出材料(触媒型)の開発については、まず、従来型のNO放出材料を作成し、その放出特性の評価およびそれを透析器の透析液側に充填した時の評価を行う。2)ラットを用いた動物実験によるNO放出材料の特性による抗凝固効果の違いの解析および適切なNO放出挙動を有する材料の特性の解明については、本年度得られたデータを比較対象にして、NO放出材料を使用したときの血液凝固、血小板活性化に与える影響を明らかにする。1)NO放出材料の最適化および新規NO放出材料の開発については、まず、従来型のNO放出材料を作成して、NO放出挙動を評価する。材料形態はそれほど重要でないことが分かったので、コーティングではなく、今後は、透析液側に充填するなどの方法を用いて実験を進める。2)ラットを用いた動物実験では実験系を確立できたので、この実験系でNO放出材料を用いたときの抗凝固性を本年度までに得られたデータを比較対象にして検討する。材料作成費および実験回数が予定より少なくなったため、使用額が当初予定より少なくなった。(理由)材料作成費および実験回数が予定より少なくなったため、使用額が当初予定より少なくなった。(使用計画)次年度の実験に用いる消耗品および材料作成費に使用する。次年度の実験に使う消耗品および材料作成費に使用する。
新しい技術文明における地域社会システムのあり方の研究

本年度は地域リ-ダ-たちへの聞き取り調査とデ-タ収集にあたった。聞き取り調査は仙台、札幌地区を中心に行った。仙台地区では幅広く地域振興、環境問題、地域文化などについて調査し、そのなかでとくに先端的な研究開発会社の設立を通して地域振興を狙った東北インテリジェント・コスモス構想について重点的に調査した。札幌地区では最近とくに伸びているソフトウェア産業を中心に調査を行った。具体的なインタビュ-先は次の通りである。[仙台地区]宮城県白石市長(地域振興)、東北地方建設局課長(地域開発)、宮城県環境行政担当者2名(環境行政、環境教育)、仙台市文化行政担当者4名(地域文化活動、文化行政、文化振興)、地元シンクタンク事務局長(地域振興)、ソフトウェアハウス社長(企業立地、ソフトウェア産業)、また東北インテリジェント・コスモス構想に関して、推進協議会事務局次長(構想全般)、研究機構常務ほか(研究開発事業推進)、R&D会社主任研究員(2社、2名)(研究開発事業)。[札幌地区]北海道通商産業局課長2名(地域産業、情報産業)、北海道庁企画担当者(開発計画)、地元銀行系シンクタンク会長(地域開発)、地元シンクタンク専務(開発ビジョン)、地元システムハウス社長(ソフトウェア産業の実体)、札幌エレクトロニクスセンタ-事務局長(札幌テクノパ-ク)、北海道ソフトウェア技術開発機構専務(ソフト技術者育成)。調査の結果はまだ纏めきれていないが、大ざっぱな印象では、地域にあっても国際的な視点をもって資源・環境にやさしい社会を作っていかなければならないとの認識はみられる。ただし、そのための仕組みは、マルチハビテ-ションをはじめ、いままでとは違った社会システムを導入し根付かせていかなければならないように思える。
パラメトリック励振を利用した波力発電システムに関する研究

本研究課題では上下揺れと縦揺れの2自由度連成運動を対象として、復原力制御によるパラメトリック励振発生に関する基礎的研究を行っている。これは、研究代表者による先行研究において、マシュー型不安定に基づくパラメトリック励振を波浪発電に利用することの可能性が示されたことに基づいており、(1)ブイ模型の製作と水槽実験、(2)動揺制御システムの開発、(3)数値シミュレーション・プログラムの開発の3項目について研究を進めている。今年度の研究実績は以下のとおりである。(1)まず、昨年度投稿した1自由度実験に関する論文を国際学会MARTECH2018で発表した。つづいて、昨年度製作した新型ブイによる2自由度実験結果で明らかとなった(大振幅縦揺れが突然発生する)現象に対して、理論的に説明を試み、その結果を日本船舶海洋工学会(推進・運動性能研究会)、国際学会CORE2018、国際ワークショップWETNAOE2018で発表した。最新の研究結果は2019年6月開催のOMAE2019で発表する予定である。(2)新型ブイ模型内部に搭載されているバラスト昇降装置を効率的に制御するための研究を行った。具体的には、波浪中にける浮体動揺応答の不確定性を調査し、離散フーリエ変換、相関(B-T)法、統計(MAR)モデルのそれぞれの方法によって動揺のクロス・スペクトル解析結果を比較検討した。さらに、運動特性の実時間同定に関する研究も行った。これらの結果をまとめて、日本航海学会、アジア航海学会(ANC2018)で発表した。今後、縦揺れ復原力のダイナミック制御システムに応用する予定である。(3) 2自由度連成運動を対象としたシミュレーション・プログラムの開発中である。波浪強制力計測を行うための模型拘束装置を製作し、水槽実験を実施した。現在は2Dグラフィックスによる計算プログラムを鋭意製作中である。平成30年度では、製作した新型ブイによる2自由度実験結果で明らかとなった(大振幅縦揺れが突然発生する)現象の理論的解析に関する研究だけではなく、新型ブイ内部に搭載されたバラスト昇降装置による復原力のダイナミック制御の基礎研究を追加したため、予定より多くの研究発表を行うことができた。具体的には学会等における研究発表を6回行い、国際学会等のプロシーディングスに3件の論文が掲載された。その他にも論文投稿を行ったので、次年度においても、MASHCON2019、OMAE2019、ISOPE2019の船舶海洋工学に関する国際会議において論文を発表する予定(いずれも採択済み)である。模型実験については、波浪強制力計測を行うための模型拘束装置を製作し、東京海洋大学船舶運航性能実験水槽における規則波中波浪強制力計測実験を実施することができた。しかしながら、全部の実験条件を実施する前の平成30年12月に造波装置が故障し、その莫大な修理費用から、現在も修理の目途が立たず、実験再開の可能性は極めて低い。したがって、現在、他機関の実験水槽における追加実験の可能性を検討しているが、波浪強制力計測実験が必要最低限度実施済みであることと、模型と計測装置の他機関への移動等を考慮すると、新しい計測システムを含めたブイの改造が適切とも考えられる。来年度は本研究課題の最終年度となる。そこでまず、平成30年度に実施できなかった模型実験を他機関の実験水槽で実施することを検討する。前述のように、今年度において波浪強制力計測実験が必要最低限度実施済みであることと、模型と計測装置の他機関への移動等を考慮すると、新しい計測システムを含めたブイの改造が適切とも考えられる。他機関の実験水槽の下見は既に行っているので、先方のスケジュールと、実施のための費用対効果を考慮し、早急に結論を出す必要がある。さらに、シミュレーション・プログラム開発を重点的に行い、パラメトリック励振を利用した波力発電システム開発に対する具体的機構等を検討する。水槽における追加実験ができない場合は、減衰係数は今年度実施した実験で得られた係数を定数として与えてプログラムの完成を目指す。動揺制御システム開発については、マイコンボードArduinoだけではなく、シングルボード・コンピュータRaspberry Piを導入する。これによって、ブイ本体の動揺加速度を計測しつつ、浮体動揺応答の不確定性解析と実時間同定を同時に行う高度なプログラミングが可能となると思われる。その際、ステッピングモータの駆動力で十分な追従性が得られるかどうかが主要な検討事項になる。情報発信としては、平成30年度中に投稿したMASHCON2019、OMAE2019、ISOPE2019において研究成果を発表する。研究代表者による先行研究(基盤研究C:23560966)では、マシュー型不安定に基づくパラメトリック励振を波浪発電に利用することを目標とし、スパー型ブイの1自由度上下揺れを研究対象としてきた。具体的には、(1)ブイ模型の製作と水槽実験、(2)動揺制御システムの開発、(3)数値シミュレーション・プログラムの開発の3項目について研究を進めている。平成29年度の研究実績は以下のとおりである。(1)スパー型ブイの2自由度運動を研究対象とするために、新しいスパー型ブイ模型の製作を行った。ブイ本体内に上下移動可能なバラストを配置し、縦揺れ固有周期を自由に変更し、上下揺れとのパラメトリック励振発生の特性を明らかにする実験を行った。これらの結果を論文にまとめ、海洋再生エネルギー研究に関する国際学会CORE2018で発表する予定である。

(2)上記の新型ブイ模型の内部には、ステッピングモータとボールスクリュー機構を用いて、バラスト昇降装置を開発した。この装置によって、スパー型ブイの上下瑶固有周期を変更することなく、縦揺れ固有周期のみを変更することが可能となった。現段階では、外部からの制御信号によってバラストが上下するだけであるが、今後、上下揺加速度センサー等の信号を入力として、縦揺れ復原力のダイナミック制御システムに発展させる予定である。(3)先行研究(基盤研究C:23560966)後に行った1自由度実験結果から、1自由度のパラメトリック励振の波力発電応用は困難であるとの結論に達したため、その結果をOMAE2017で発表するとともに、理論的なエネルギー回収率と不規則波中数値シミュレーション結果をまとめて、MARTECH2018で発表した。平成29年度では、動揺特性推定の基礎データ取得のために、自由動揺実験を主として行った。実験は東京海洋大学船舶運航性能実験水槽において規則波を発生させ、上下揺れと縦揺れ以外の運動を拘束するためにガイド装置を製作して行われた。これによって、計測上の障害となるブイ本体の回転や横方向への漂流を抑えることができた。実験結果としては、マシュー方程式の近似解とは異なり、上下揺れが最初に発達し、そのエネルギーがあるタイミングで縦揺れに移行して、過大な縦揺れが突然発生する現象をとらえることができた。これらの結果を速報的にまとめて、平成30年8月開催予定の国際学会CORE2018で発表する予定である。また、当初予定では拘束模型試験によって波浪強制力計測のために検力計(3分力検出器)を購入する予定であったが、ブイ模型の寸法が予想より大きくなったため、平成29年度は各種予備実験を多数実施し、検力計の選定を慎重に行うこととし、実際の購入は平成30年度に変更することとした。マシュー型不安定を利用した、パラメトリック励振による波力発電装置効率の理論的推定については、平成29年度中に明解な形に整理できたため、国際学会MARTECH2018で発表した。本研究課題では上下揺れと縦揺れの2自由度連成運動を対象として、復原力制御によるパラメトリック励振発生に関する基礎的研究を行っている。これは、研究代表者による先行研究において、マシュー型不安定に基づくパラメトリック励振を波浪発電に利用することの可能性が示されたことに基づいており、(1)ブイ模型の製作と水槽実験、(2)動揺制御システムの開発、(3)数値シミュレーション・プログラムの開発の3項目について研究を進めている。今年度の研究実績は以下のとおりである。(1)まず、昨年度投稿した1自由度実験に関する論文を国際学会MARTECH2018で発表した。つづいて、昨年度製作した新型ブイによる2自由度実験結果で明らかとなった(大振幅縦揺れが突然発生する)現象に対して、理論的に説明を試み、その結果を日本船舶海洋工学会(推進・運動性能研究会)、国際学会CORE2018、国際ワークショップWETNAOE2018で発表した。最新の研究結果は2019年6月開催のOMAE2019で発表する予定である。
咀嚼時舌運動と姿勢調整および 食品の物性との関連性の解明

一般的に摂食嚥下障害を有する患者ごとに姿勢調整と食品の物性の調整が必要であるとされているが,その調整の基準は嚥下時の誤嚥防止を念頭に考案された基準であり,咀嚼に関しては未だ明確な評価基準や評価方法はない.また,超音波画像検査は内科、産婦人科および小児科等の多岐に渡る診療科目において臨床応用されており,安全性と操作性に優れている.さらに少ない侵襲性でリアルタイムに観察でき,客観的に直接舌自体を評価できる検査法は超音波検査以外に存在しない.本研究は咀嚼時における舌運動の評価を超音波画像検査を用いて行い,脳血管障害者や認知症患者の咀嚼能力に合った姿勢調整と食品の選択基準を確立することを目的とする.一般的に摂食嚥下障害を有する患者ごとに姿勢調整と食品の物性の調整が必要であるとされているが,その調整の基準は嚥下時の誤嚥防止を念頭に考案された基準であり,咀嚼に関しては未だ明確な評価基準や評価方法はない.また,超音波画像検査は内科、産婦人科および小児科等の多岐に渡る診療科目において臨床応用されており,安全性と操作性に優れている.さらに少ない侵襲性でリアルタイムに観察でき,客観的に直接舌自体を評価できる検査法は超音波検査以外に存在しない.本研究は咀嚼時における舌運動の評価を超音波画像検査を用いて行い,脳血管障害者や認知症患者の咀嚼能力に合った姿勢調整と食品の選択基準を確立することを目的とする.
熱帯気候の南北非対称性の形成に関する理論的・数値的研究

熱帯収束帯(ITCZ)は全球規模のハドレー循環の上昇域であり、活発な対流と高い降水量で特徴づけられている。古くから知られているように、東部太平洋と大西洋では、熱帯収束帯は太陽の季節進行に追随せず、一年中北半球に停滞している。このITCZの北太平洋への偏在を説明するものとして、海陸分布の南北差に原因を求める大陸強制説と最近提案された大気海洋相互作用説があります。本研究は大陸による強制も大気海洋相互作用もこの問題を理解する上で不可欠な要素と考え、大陸強制に対する熱帯域の大気海洋結合系の応答を明らかにすることを目的としている。まず、南北反対称なロスビー波が西へしか伝播しないという大規模大気運動の特徴に着目し、太平洋ITCZに南北非対称性をもたらす強制はアメリカ大陸から来るものであると提案した。また、アメリカ大陸による強制を数値モデルに与え、それに励起される南北反対称な大気海洋結合波が西へ伝播することによって、太平洋に亘ってITCZの南北非対称性がもたらされることを示した。更に、以上の実験の本質を表現する解析モデルを作成し、この大気海洋結合波の復元力は風・蒸発・SST間の正のフィードバックであることを確認した。このように大陸強制説と大気海洋相互作用説は、決して互いに矛盾するものではなく、両説の融合こそITCZの南北非対称問題を解決する鍵となった。ここで発見された大気結合波は従来のENSO modeとは異種のものであり、熱帯気候の形成・変動問題への応用が期待される。
プロリン特異性ペプチダーゼの構造とプロリン特異性発現機構の解明

本研究の目的は、プロリン特異性酵素のプロリンへの選択的基質特異性発現とオリゴペプチダーゼの機構を、合成基質を使った解析および結晶解析の両面から解明することにある。合成基質による研究は、プロリンの5員環に相当する構造を持つ合成基質や阻害剤を作り酵素化学的に研究する。一方、酵素のX線結晶解析を行いプロリン特異性酵素の立体構造を初めて明らかにすることにある。このことにより、変性タンパク質には作用できず、低分子のオリゴペプチドにのみ作用するオリゴペプチダーゼの機構や、このユニークなプロリンへの特異性の機構が明らかになり、細胞内でのペプチドやタンパク質の代謝の生理学的研究や酵素の応用に大きく貢献できると思われる。1)プロリンイミノペプチダーゼのX線結晶解析を行い、結晶構造はP4_12_12スペースグループはa=b=165.6,c=169.8の正方晶系であるこを明らかにした。同じ5員環構造に特異性をも持つピログルタミルペプチダーゼの結晶解析を行い、基質特異性発現の機構を立体構造から推定した。2)プロリン特異性酵素のプロリンへの基質特異性発現機構を明らかにするため、プロリンをサルコシンや類似の化合物に置き換えた基質を合成して調べた。プロリン特異性酵素は5員環のアルファ炭素側より窒素側の方がより強く認識されることを明らかにした。3)ヒト脳由来のプロリルエンドペプチダーゼ遺伝子のクローニングを行い、発現ベクターを用いて酵素の生産をおこなった。
ユダヤ・イスラーム宗教共同体の起源と特性に関する文明史的研究

ユダヤ教の歴史を調べていくと、のちに出現する二つの一神教、キリスト教とイスラーム、を生み出す基盤になっていることがわかる。宗教学の歴史は信仰を基盤とする西欧のキリスト教を宗教の一般モデルとしたため、このモデルから外れる諸要素は関心から外れた。しかし、イスラームとラビ・ユダヤ教はそれぞれ、シャリーアとハラハーを特徴とする啓示法の宗教であり、預言者に啓示された神の意志は、日常生活の行動様式を詳細に規定している。これら一神教の二つの異なる類型がともに古代ユダヤ社会に起源を有することを示して、一神教の歴史全体を動態的に理解する道筋を示すことは、人類の宗教史を考察する上で文明史的意義を持つものである。本研究は12名の研究分担者と10名余の研究協力者に支えられた、複数のディシプリンを持つ総合的、学際的な研究である。したがって、当初より、3つの研究グループを設定して機能的、かつ体系的に研究課題を遂行することを大きな目標として掲げてきた。実際に1年間の業務遂行の総決算として、2014年3月17,18日の2日間に研究会合を開催し、各自の個別研究の全体を俯瞰することができた。その結果として、当初構想していた研究班に若干の修正を施すことで、全体をより体系的に把握できることがわかった。以下はその修正された研究班と、より明確化された課題の内容である。研究班Aは「法と宗教」グループと命名し、古代ローマ時代のユダヤ社会における「法の宗教」と「信仰の宗教」の成立史に焦点を当て、一神教の登場による古代国家の枠組みの変容を分析する。問題の焦点は、古代ユダヤ社会がローマ帝国との2度の戦争を経て、社会体制が大きく変容する中で、異邦人キリスト教とラビ・ユダヤ教の両共同体が、ローマ帝国の法制度とどういう葛藤を引き起こしたかである。研究班Bは「宗教文化」グループと命名し、日常生活に及ぼす宗教的要素の拡大と世界観の都市構造への反映に焦点を当て、一神教の規範拘束力の日常生活への浸透の度合いを解明する。ラビの影響力の増大で、ユダヤの日常生活にどの程度、戒律が浸透していったかを、宗教史と考古学の視点から分析する。研究班Cは「一神教社会」グループと命名し、イスラーム統治下における一神教共同体の相互関係に焦点を当て、啓示法体系を持つイスラームが既存の一神教共同体を統治する仕組みの生成と発展を考察する。ラビ・ユダヤ教とイスラームの啓示法体制の類似性がどのように生成したかが大きな焦点となる。研究2年目に当たり、事務局体制が軌道に乗り始めたことで、研究全体の見通しが容易になったことは、第1の実績であった。各研究分担者・協力者は個別の課題を遂行するとともに、事務局において、本年度に主として3つの全体プロジェクトを計画した。第1に、年内に各研究班ごとに、1回ずつ研究会合を開催すること、第2に、秋の日本宗教学会において、個別発表を行うとともに、研究班Aグループによるパネル発表をおこなうこと、そして第3に年度末に国際シンポジウムを計画したこと、以上の3点であった。第1の研究会合については、発表準備のできている人を中心に、研究班Aを6月に、研究班Cを7月に、そして研究班Bを夏の発掘調査後の10月にそれぞれ開催することができた。具体的成果としては、研究班Bのうち、宗教規範の日常生活への強化という主題において、次年度の国際学会IAHRでの発表が可能な成果が得られたこと、また研究班Cでは、イスラム法が域内のキリスト教共同体の法規範として受容されるという視点が実証された点が重要である。第2課題においては、秋の日本宗教学会学術大会(於同志社大学)において、研究班Aを中心に5名によるパネル発表「ローマ帝国における諸民族と宗教」を実施し、一神教の登場によって古代ローマ社会の国家の枠組みがどういう影響を被ったかという主題に対して、研究成果を発表した。こうした共同研究は今回が初めてだったが、次のステップへの最初の試みとしての意義があった。第3課題は、そのパネル発表を一部引き継いだ形で、翌年度開催の国際宗教史学会IAHRでのパネル参加を視野に、一名の外国人研究協力者を交えた4名の構成で発表を準備し、年度末の3月にシンポジウムとして開催した。全体テーマはIAHRでの発表と同じ主題「ローマ帝国下における宗教意識の変化:動物供犠とその代替物」として、使用言語は英語・ドイツ語・日本語であった。事務局体制が整い、年度初めから全体計画を定め、ほぼその計画通りに研究を遂行できた。そうした制度的形式的な面のみならず、内容的にも十分な成果を上げることができた。内容面においては、研究実績の概要で指摘したように、個別研究の成果とパネルによる共同研究の成果がともに得られたことが挙げられる。研究の2年目でまだ成果が得にくいにもかかわらず国際シンポジウムを実施することにはためらいもあったが、翌年の国際宗教史学会IAHRへのパネル参加という目標があったことで、秋の日本宗教学会で下準備をして、それを元に年度末に英語を基調として外国人研究者を交えたシンポジウムを実施できた。なお、研究代表者が夏に予定していた海外調査が現地の不穏な政治情勢のため翌年に繰り越されしたが、次年度には予定通り実施して、その成果をIAHRの発表に反映させることができた。本研究課題は、3つの唯一神教の違いを明らかにして、ユダヤ教・イスラム教のもつ啓示法的宗教が歴史的に果たした意義を明示することである。

そのためには、キリスト教が発展したギリシア・ローマ地域の社会構造とイスラーム世界の社会構造の比較へと論を展開できるようにしなければならない。今年度も、事務局体制によって全体計画を立案構想し、個別研究とともに、全体計画を定め、主として3つの課題を遂行した。第1に、3つの研究班ごとの発表を1回に集約して各班より1名の研究発表を7月に実施することができた。その中の1名の発表を年度末の国際シンポジウムで英語による発表として採用することも決まった。第2には、8月にドイツのエアフルト大学で開催された国際宗教史学会IAHRにおけるパネル参加と1名の個別ポスター発表が実施された。パネル発表では、ローマ帝国の宗教と一神教の違いが最も鮮明に現れる動物供犠に注目して、一神教が古代の宗教意識の変化をもたらした点を明らかにした。第3に、年度末の国際シンポジウムでは、中世イスラム社会の諸宗教を扱う格好の事例として「ゲニザ文書」の専門家を招聘して、バビロン捕囚時代の碑文資料研究とを組み合わせた。研究課題は、「ユダヤ的共同体の萌芽と中世における展開:一次史料による比較」である。啓示法成立以前と以後の共同体性の比較研究へのきっかけをつかむことができた。最終年度に向けての課題として残っている点について。これまで、二つの文明における宗教の役割に留意して、当初より違いを際立たせる名称を使ってきた。キリスト教を、人間の内面の信仰のみを拘束する「信仰の宗教」として、ユダヤ教とイスラム教を、日常生活が唯一神の啓示によって網羅的に拘束される「啓示法の宗教」とした。この名称については、分担者にも異論のあるところで、まだ十分に吟味されておらず、この点は最終年度の重要な課題となる。個別研究については、各分担者、協力者による努力によって鋭意進められているが、ここでは、2つの全体計画について予想外の収穫があった点を期したい。8月の国際宗教史学会へのパネル参加については、会議の実行委員長がドイツのエアフルト大学の著名な古代ローマ宗教研究者であったため、古代地中海宗教に関する発表が従来に比べて格段に多く、その中で日本からこの分野で唯一パネル参加したのが我々のパネルで、実行委員長も関心を寄せて、多忙なスケジュールにもかかわらず我々のパネルを聴講し質疑応答を通して貴重な意見交換ができた。古代ローマ時代の宗教研究で日本の研究の現状を紹介したことの意義を実感した。年度末のシンポジウムでイスラエルからゲニザ文書の研究者を招へいしたが、シンポジウムでは日本側から中世エジプトのイスラム史とコプト教の研究者をコメンテータとして依頼したことで、日常生活の場における3つの宗教の相互影響を婚姻制度について確認することができた。これは予期していなかった成果であり、ゲニザ文書はユダヤ教徒の文書史料であるが、他の一神教に関する研究者も注目している重要な文献であり、今後の共同研究が待たれる分野であることを再確認できた。最終年度は総括の年でもあり、再度、日本宗教学会学術大会にパネル参加して一神教の二つの流れを確認することが重要な課題であった。しかしそれ以上に重要だったのは、年度末の国際シンポジウムであり、本科研最大の企画をもくろんだ。最終回のテーマは、研究班Bの「宗教文化」を主題として、宗教意識の日常生活への浸透という、「ものとアイデア」のかかわりを問うことであり、日本隊と共にガリラヤの発掘調査に参加しているイスラエルの考古学者モルデハイ・アヴィアム氏を招聘しての試みであった。
糖尿病黄斑浮腫と網膜中心静脈閉塞症による嚢胞様黄斑浮腫の機能形態的解析

糖尿病黄斑浮腫の抗VEGF療法前に各種網膜電図(ERG)による網膜機能の解析を行った。国際視覚電気生理学会の基準でのERGにおいては、フリッカーERG、錐体ERGにおいて、潜時の延長があることが判明した。また、浮腫が改善すると潜時の延長が改善する傾向にあった。また前房水中の各種タンパク質濃度をELISA法にて測定した。VEGFだけではなく、IL-6などの炎症物質が上昇している傾向にあった。光干渉断層計(OCT)による形態においては、黄斑形態がびまん性の浮腫、漿液性網膜剥離を伴う浮腫、嚢胞様の黄斑浮腫、牽引性の浮腫などの種類に分類できる。その結果とVEGF濃度との関係に関連はなかった。また他のサイトカインにおいてもOCTの形態との関係は同様の結果であった。各種サイトカインとERG成分との関係は、先ほど示した錐体ERGにおいて、潜時とVEGF濃度が相関した。他の成分では関連するものはなかった。抗VEGF療法前後の眼内の各種タンパク濃度の測定により、眼内VEGFの抑制に伴う各種サイトカイン濃度の変化を分析したが、投与期間中に有意にVEGF低下に相関するサイトカインはなかった。とくに変化がないものであった。抗VEGF療法前後に前房水の採取においては、治療の効果とサイトカインなどの眼内タンパクの関係について分析したが、抗VEGF薬の投与でVEGFは減少したが、効果と相関するものは、なかった。しかしVEGF濃度と相関するERG成分の潜時があるが、潜時とは、治療効果(OCTでの中心窩網膜厚の減少率)は相関した。そのことからVEGF以外の治療標的となりうるような治療因子の候補は同定するにいたらなかった。
メッセージ分割指向のQoSバランシングトラヒック制御に関する研究

Webページ転送のようなアプリケーションでは巨大なデータ(メッセージ)が発生する。通信ネットワークでは、このようなメッセージを宛先まで円滑に転送するために、ペイロード長を超えるメッセージを受信した送信元は、複数のデータセグメントに分割するとともに各データセグメントにヘッダー・トレーラーを付与し、パケットを生成する。したがって、ペイロード長は、通信ネットワークユーザへのQoS (Quality of Service:サービス品質)を保証するための重要な制御・管理パラメータとなる。本研究では、グッドプットや平均往復応答時間をQoSとして取り上げ、これらのQoSに対してペイロード長を最適化する問題を取り扱った。a)ビット誤りが発生する通信ネットワークでのグッドプットの最適化問題:無線ネットワークのように、パケットがビット誤りにより廃棄され、廃棄パケットが再送されるシナリオでは、パケット当たりのオーバヘッド(ヘッダー・トレーラー)とビット誤りによるパケット廃棄率(再送率)との間には、トレードオフの関係がある。このトレードオフを表す数理モデルを考案し、数値例よりグッドプットを最大化するペイロード長が存在することを明らかにした。その成果を国際会議とarXivで公開した。b)複数パケットの物理リンクへのバースト的な到着を考慮した平均応答時間の最適化問題:通常、メッセージが複数のパケットに分割される場合、分割パケットの集まりはバースト的に物理リンクに到着する。この場合、平均応答時間を構成する平均待ち時間と平均転送時間との間には、トレードオフの関係が発生する。このトレードオフを表す集団到着待ち行列モデルを考案した。メッセージ長が指数分布に従い負荷がない場合、平均応答時間を最小にするペイロード長の近似値を導出した。その成果を国際会議等で公開した。通信ネットワークのアプリケーションにおいて発生するデータ(メッセージ)は、伝送リンク上で送信可能な長さ(ペイロード長)を超える場合、複数のデータ(パケット)に分割される。メッセージ分割により、各パケットに付加されるヘッダ等のオーバヘッド増加や長期記憶性が発生する。本研究の目的は、オーバヘッド削減によるグッドプット向上やエネルギー消費の軽減、長期記憶性緩和による転送時間の短縮等の品質向上を狙ったトラヒックエンジニアリングを確立することである。平成27年度においては、選択再送型(もしくはgo-back-N再送型)誤り回復が実行され、単一アプリケーションを有する基本的な通信ネットワーク環境において、メッセージ長の分布、ペイロード長が与えられた時、パケット長の分布や平均パケット長を導出する数理モデルを開発した。さらに、その数理モデルを使ってグッドプットの導出方法を考案した。また、ビット誤り率が1に近づく場合の平均パケット長やグッドプットの漸近特性を解析し、その特性はペイロード長に依存することを明らかにした。無線LAN環境において再送パケット長保持性がグッドプットに及ぼす影響を考察した結果、パケット長にばらつきがあり、ビット誤り率が高い場合、再送パケット長保持性の影響が顕在化することを明らかにした。これらの研究結果は論文投稿予定である。解析的アプローチにより得られた手法の妥当性を評価するために必要となるネットワークシミュレータns3の実装状況の調査を開始した。平成27年度中に、メッセージ長分布が異なる複数アプリケーションを有するネットワーク環境で、パケット長列の数理モデル化を行う予定であったが、単一アプリケーションを有する基本的な通信ネットワーク環境での検討に留まった。これは、複数アプリケーションネットワークでの数理モデルの候補であるセミPhase-type(PH)過程、Fractional Brownian Motion(fBm)過程、Batch Markovian Arrival(BMA)過程の調査やそれらのモデルの適用可能性の検討が遅れているからである。また、論文発表等の成果の可視化が遅れている。オープンソースであるns3を用いたシミュレータの開発については、公開されているマニュアルの不備やソースコードの誤りにより、遅れが生じている。さらに、誤り回復機能により、廃棄されたパケットは再送される。さらに、再送が増加するほど、エネルギーの消費が高くなる。そのため、オーバヘッドや再送回数の削減によるグッドプット向上やエネルギー消費の軽減、長期記憶性緩和による転送時間の短縮等の品質向上を狙ったトラヒックエンジニアリング(TE)の確立が必要である。本研究では、メッセージ分割が発生するネットワーク環境において、グッドプット、エネルギー消費、転送時間を導出する理論を確立するとともに、ペイロード長等の制御により、グッドプット、エネルギー消費、転送時間に内在するトレードオフ問題をバランス良く解決するTEを確立することを目的としている。平成28年度においては、平成27年度の成果である、選択再送型誤り回復が実行される通信ネットワーク環境でのパケット長の分布やグッドプットを導出する数理モデルを、ビット誤りによる再送が生じるIEEE 802.11無線ネットワーク環境に適用した。メッセージをWebオブジェクトと仮定した場合の数値例より、メッセージ分割後のパケット長の最大値がその平均値より大きいほど、再送パケット長が最初の送信時のパケット長と等しい性質は、実際に転送されたパケット長の分布やグッドプットに大きな影響を与えることを明らかにした。この研究結果をarXivに投稿した。メッセージ分割により生じるヘッダ等のパケット当たりのオーバヘッドの大きさとパケット長の分散は通信ネットワークの性能に対してトレードオフの関係があることを表現する簡単な数理モデルを考案した。平成28年度末までに、メッセージ長分布が異なる複数の端末を有し、衝突やビット誤りにより再送が生じるIEEE 802.11無線ネットワーク環境で、メッセージ分割を考慮したパケット長列の分布やグッドプットを導出する数理モデル化を行う予定であった。

しかし、単一の端末だけがメッセージ送信を行うとともに衝突が発生しない、簡単なIEEE 802.11無線ネットワーク環境での検討に留まっている。これは、複数の端末がメッセージ送信を行い衝突が発生するIEEE 802.11無線ネットワークの振る舞いを表現する確率過程では、状態数が膨大となり、その状態遷移を表現するモデルは複雑となってしまい、解析的に解くことは困難になってしまうからである。インターネットのようなパケット転送型ネットワークでは、ウインドウサイズ、ルート選択、ペイロード長のような様々な制御パラメータが存在する。本研究では、これらのパラメータの中で、無線ネットワークでは重要なパラメータであるペイロード長を最適化する問題を取り上げる。通常、ペイロード長を小さくするとアプリケーションにおいて発生するデータ(メッセージ)は、ペイロード長を超える場合、複数のデータ(パケット)に分割される。メッセージ分割によって、物理リンクでの平均パケット送信時間の減少やビット誤りによるパケット廃棄率(結果的にはパケットの再送率)の減少という正の効果をもたらす。一方、複数パケットの物理リンクへのバースト的な到着、各パケットに付加されるヘッダ等のオーバヘッド増加、そして長期記憶性が発生するという負の効果が発生する。本研究では、メッセージ分割が発生するネットワーク環境において、ペイロード長に関するトレードオフ問題をバランス良く解決するトラヒックエンジニアリングを確立することを目的としている。平成29年度では、メッセージ分割による正の効果である平均パケット送信時間の減少と負の効果である複数パケットの物理リンクへのバースト的な到着を表現するために、客(パケットに相当)が集団で到着し、その客のサービス時間(物理リンクでのパケットの送信時間に相当)に相関がある、実システムの振る舞いを反映させた待ち行列モデルを考案した。その待ち行列モデルを使って、メッセージ長の分布とメッセージの発生間隔、ペイロード長が与えられた時のパケットの平均応答時間の解析解を導出した。数値例より、トレードオフ問題を解決する最適なペイロード長が存在することを明らかにした。さらに、メッセージ長が指数分布に従うとき、平均応答時間を最小にするペイロード長の解析解を導出した。これらの研究結果をarXivに投稿した。
クロマチン修飾酵素群の新規活性測定法の開発とエピジェネティクス解析への応用

本研究では、クロマチン修飾に重要な酵素群(ヒストンおよびDNA修飾酵素)の簡便で安価かつ特異性が高い新規測定方法を開発し、本測定法をエピジェネティクス解析へ応用することを目的としている。エピジェネティクスは、DNAの塩基配列の変化(変異)なしにゲノム構造を変化させ、遺伝子発現を調節する制御機構を指す。エピジェネティクスは、胚発生や細胞の分化、老化、X染色体の不活性化など様々な生命現象と関連しており、細菌から動物に至るまで広く存在し、生物にとって重要な制御機構である。さらに、エピジェネティクスは、がんなどの疾患との関連も指摘されており、実際に、関連酵素の阻害剤が臨床適応されている。現在のクロマチン修飾酵素の測定法は、煩雑、特異性が低い、特殊な試薬や特別な機器が必要などの欠点を有している。そのため、これら酵素群の生体内での詳細な機能解析には、簡便で安価、特異的、高感度な活性測定法が必要であるが、要求を満たすような測定法は開発されていない。そこで本研究では、簡便、安価で特異性の高い、ヒストン脱アセチル化/脱メチル化酵素の活性測定法の開発、DNAメチル化酵素の活性測定法の開発を目的としている。当該年度では、制限酵素とFRETを組み合わせたDNAメチル化酵素の新規活性測定法が開発できた。本法は、これまでの測定法と比べてバックグランドを1/10-1/50に低下させることで、DNAメチル化酵素の高感度測定に成功した。現在、ヒトの正常細胞およびガン細胞を用いて、それぞれの核内のDNAメチル化酵素の活性が測定できるか調査中である。また、ヒストン脱アセチル化/脱メチル化酵素については、基質ペプチドをビーズに固定化されることで、ヒストン脱アセチル化酵素の活性が測定できることを確認した。目的とするDNAメチル化酵素の活性測定法が開発でき、現在、ガンおよび正常細胞を用いた実験を計画している。これらの細胞間でDNAメチル化酵素の活性に違いが確認できれば、新たな研究用ツールとして利用可能と考えている。また、ヒストン脱アセチル化/脱メチル化酵素の活性測定法については、当初予定していた蛍光検出だけでなく、比色法による検出の可能性を見出した。比色法は、蛍光法と比較して、感度では劣るが、測定機器として一般的な吸光度計が使用できるため、汎用性は大きいと考えられる。DNAメチル化酵素については、各種ガン細胞や組織を用いて、本測定法によって酵素活性が測定できるか調べ、生体試料への応用を試みる。また、他の測定法との感度や特異性などを比較し、本測定法の有用性を調べる。同時に、医薬品として使用されている阻害剤などを用い、本測定法によって阻害効果が認められるか調べることで、医薬品(阻害剤)開発へ利用できるか明らかにする。さらに、特許化または論文として、研究成果を発表する。ヒストン脱アセチル化/脱メチル化酵素については、引き続き蛍光検出および比色検出、それぞれの測定法の開発を行う。現在、チオール基や還元作用を持つ試薬が、反応を阻害していることがわかったので、これらの試薬を使用しない、反応条件を調査中である。また、必要に応じて、HPLCや質量分析と組み合わせた測定法の開発も検討中である。現在のクロマチン修飾酵素の測定法は、主に、次世代シークエンサーによるDNAメチル化領域の解析やヒストンの構造解析などを中心に行われている。一方、DNAやヒストンの修飾に関連した酵素群の解析は、主にRT-PCRや抗体による発現解析である。これらの測定法は、煩雑、特異性が低い、特殊な試薬や特別な機器が必要などの欠点を有している。当該年度では、目的とするDNAメチル化酵素の活性測定法がほぼ開発できた。本法は、制限酵素とFRETを組み合わせた測定法であるが、同様な測定法と比べてバックグランドを1/10-1/50に低下させることで、DNAメチル化酵素の高感度測定に成功した。目的とするDNAメチル化酵素の活性測定法が開発できた。また、ヒストン脱アセチル化/脱メチル化酵素の活性測定法については、基質ペプチドをビーズに固定化されることで、活性が測定できることを確認しており、現在、測定系の反応条件を検討中である。

エピジェネティクスは、DNAの塩基配列の変化(変異)なしにゲノム構造を変化させ、遺伝子発現を調節する制御機構を指す。エピジェネティクスは、胚発生や細胞の分化、老化、X染色体の不活性化など様々な生命現象と関連しており、細菌から動物に至るまで広く存在し、生物にとって重要な制御機構である。さらに、エピジェネティクスは、がんなどの疾患との関連も指摘されており、実際に、関連酵素の阻害剤が臨床適応されている。現在のクロマチン修飾酵素の測定法は、煩雑、特異性が低い、特殊な試薬や特別な機器が必要などの欠点を有している。そのため、これら酵素群の生体内での詳細な機能解析には、簡便で安価、特異的、高感度な活性測定法が必要であるが、要求を満たすような測定法は開発されていない。そこで本研究では、簡便、安価で特異性の高い、ヒストン脱アセチル化/脱メチル化酵素の活性測定法の開発、DNAメチル化酵素の活性測定法の開発を目的としている。当該年度では、制限酵素とFRETを組み合わせたDNAメチル化酵素の新規活性測定法が開発できた。本法は、これまでの測定法と比べてバックグランドを1/10-1/50に低下させることで、DNAメチル化酵素の高感度測定に成功した。現在、ヒトの正常細胞およびガン細胞を用いて、それぞれの核内のDNAメチル化酵素の活性が測定できるか調査中である。また、ヒストン脱アセチル化/脱メチル化酵素については、基質ペプチドをビーズに固定化されることで、ヒストン脱アセチル化酵素の活性が測定できることを確認した。目的とするDNAメチル化酵素の活性測定法が開発でき、現在、ガンおよび正常細胞を用いた実験を計画している。これらの細胞間でDNAメチル化酵素の活性に違いが確認できれば、新たな研究用ツールとして利用可能と考えている。また、ヒストン脱アセチル化/脱メチル化酵素の活性測定法については、当初予定していた蛍光検出だけでなく、比色法による検出の可能性を見出した。比色法は、蛍光法と比較して、感度では劣るが、測定機器として一般的な吸光度計が使用できるため、汎用性は大きいと考えられる。DNAメチル化酵素については、各種がん細胞や正常細胞を用いて、本測定法によって酵素活性が測定できるか調べ、生体試料への応用を試みる。同時に、がんの種類や細胞周期によって、どのような酵素活性の変動が起こるか解析するとともに、がん細胞中の酵素に対する阻害剤の効果を調べる。ヒストン脱アセチル化/脱メチル化酵素については、引き続き測定法の開発を行う。基質ペプチドをビーズに固定化されることで、ヒストン脱アセチル化酵素の活性が測定できることを確認しているが、測定に長時間を必要としており、これは、測定系の反応条件を検討することで解決できると考えている。DNAメチル化酵素については、各種ガン細胞や組織を用いて、本測定法によって酵素活性が測定できるか調べ、生体試料への応用を試みる。また、他の測定法との感度や特異性などを比較し、本測定法の有用性を調べる。同時に、医薬品として使用されている阻害剤などを用い、本測定法によって阻害効果が認められるか調べることで、医薬品(阻害剤)開発へ利用できるか明らかにする。さらに、特許化または論文として、研究成果を発表する。ヒストン脱アセチル化/脱
慢性肝疾患の予防、治療法の確立を目指した新規鉄排出トランスポーターの探索

過剰な鉄は酸化ストレスを惹起するため、このような状態の肝組織からは鉄を排出させることが望ましい。驚くべきことに、鉄の排出にはFPN1と呼ばれるトランスポーターただ1つしか同定されていない。本研究は、新規な鉄トランスポーターを酸化ストレス防御に中心的な役割を果たす転写因子Nrf2の下流の遺伝子に着目して探索することを目的とした。マイクロアレイによる網羅的な解析から、SLC40A1、HFE、FECH、CYBRD1、ISCU、SLC25A37、TFRCが候補として抽出されたが、いずれの遺伝子についても鉄排出には関与しておらず、新規鉄排出トランスポーターの発見には残念ながら至らなかった。様々な慢性肝疾患において、「鉄」の沈着が認められる。過剰な鉄の蓄積を防ぐために、多重の鉄代謝制御機構が存在することが知られているが、驚くべきことに、鉄の「排出」に関わる因子としてはFPN1と呼ばれるトランスポーターただ1つしか同定されていない。これに対し代表者らは、酸化ストレス防御に中心的な役割を果たす転写因子Nrf2に関する研究から、Nrf2により発現制御されるFPN1以外のトランスポーターが、鉄排出に関与しているという知見を見出した。そこで本研究では、代表者らがこれまでに得た網羅的なNrf2制御遺伝子データベースを利用することにより、新規鉄排出トランスポーターを探索することを目的とした。昨年度までに、野生型、Nrf2欠損マウス肝組織のmRNAを用いてマイクロアレイ解析を行い、そのデータから鉄代謝に関連する遺伝子を抽出、さらにその発現がNrf2に制御されていると思われる遺伝子の抽出を行い、SLC40A1、HFE、FECH、CYBRD1、ISCU、SLC25A37、TFRCを候補遺伝子とした。今年度はこれらの遺伝子をクローニング、MEF細胞を用いた強制発現系を作成し、トランスフェリン鉄の取り込み、排出実験を行った。結果、残念ながらすべての遺伝子について、有為な鉄排出の増加は認められず、新規なトランスポーターの発見には至らなかった。これに対し申請者らは、酸化ストレス防御に中心的な役割を果たす転写因子Nrf2に関する研究から、Nrf2により発現制御されるFPN1以外のトランスポーターが、鉄排出に関与しているという知見を見出した。そこで本研究では、申請者がこれまでに得た網羅的なNrf2制御遺伝子データベースを利用することにより、新規鉄排出トランスポーターを探索することを目的とする。今年度は、野生型、Nrf2欠損マウス肝臓組織のmRNAを用いて、マイクロアレイ解析を行い、そのデータから、鉄代謝に関連する遺伝子を抽出、さらにその発現がNrf2に制御されていると思われる遺伝子の抽出を行なった。その結果、SLC40A1、HFE、FECH、CYBRD1、ISCU、SLC25A37、TFRC、がNrf2欠損マウスで1.5倍以上野生型と比して変動しており、肝におけるの鉄蓄積の原因となる遺伝子として抽出された。肝臓における鉄代謝を理解する目的で、鉄の蓄積を認めるNrf2遺伝子欠損マウスを用いてマイクロアレイにより網羅的な遺伝子発現解析を行ない、蓄積の原因を探った。その結果、候補となる遺伝子が数個見出され、計画は予定通り順調に進んでいる。計画通り、候補遺伝子の鉄代謝における機能を培養細胞を用いて解析し、肝臓における鉄蓄積との関係を明らかにして行く。物品費(試薬消耗品)、その他(動物飼育費)に用いる。
GISを用いた市民参加型津波防災マップ作成支援ツールの開発と防災教育への展開

1)まち歩きの実施による地域情報の収集・整理地域の防災上の安全・危険性を把握するために,京都市を中心として市民と共にまち歩きを実施した.まち歩きとは,実際に地域を見て歩き,防災上有用な地域情報を収集し,市民と自治体が協力して,住宅地図上に整理していく作業である.その後,民間と大学の協力の下に,GIS(地理情報システム)に関する基礎知識や支援ツールの使用方法について市民ユーザーに指導する必要があるため,支援ツール活用マニュアルを別途作成した.本研究で得られた防災マップは,従来の行政主導型のハザードマップとは異なり,市民が自分たちの住む地域の情報を,自分たちの参加活動によって,防災への当事者意識の向上につながっていくことが期待できる.2)津波防災マップ作成支援ツールの構築と社会への還元これまでの成果である津波防災マップ作成支援ツールと一連のプロセスを,全国のモデル地域の学校に導入し,損害保険協会の全面的な協力を得ながら,児童生徒と教員,市民,NPOによる津波防災マップ作成を実施した.具体的には,支援ツールの利用方法の説明,支援ツール利用による地域のハザード情報の把握とそれに基づくシナリオプランニング,地域の防災力向上のための課題抽出と対策立案をワークショップ形式で行った.この成果は,2005年1月の国連世界防災会議において活用され,今後も持続的な防災教育のために地域に導入していく予定である.1.津波防災教育に向けた知識の体系化宮城県立鼎が浦高等学校の生徒309名を対象に,津波エキスパートによる防災講座を実施し,津波防災知識の理解度と当事者意識に与える心理的影響をアンケート調査によって評価した.その結果,まず,防災講座での言語データ分析によって7つの津波防災知識体系が得られ,また,防災講座は生徒の津波災害対応への自信を知識の取得により下方修正させ,災害時の具体的対策への関心を高めることに寄与することがわかった.また,津波エキスパートによる津波防災知識要素と受講生徒からのニーズ知識要素を合わせて全津波防災知識要素と定義し,自由記述回答を親和図法によって分析した結果,計451個の知識要素からなる4つの知識体系を得ることができた.防災マップ作成に向けて,津波防災に必要な知識要素から防災マップに掲載すべき事項を,津波エキスパート,住民,自治体職員と共に再整理してきた.2.地震津波ハザード情報の整理と可視化(1)地震津波ハザード情報の整理1と同様に,津波常襲地域住民と津波エキスパートを中心とした地震津波ハザード情報に関する防災講座の下,その整理を実施した.結果として,地震津波に関する科学的知識は,地震の発生メカニズム,津波が発生しやすい地盤・地形,津波の伝播特性など,7つの基本枠組みで構成された.(2)GISを活用した地震津波ハザード情報の可視化対象地域である和歌山県広川町において,(1)で得られた地震津波ハザード情報および海底・陸上地形データを収集した.また,東北大学で開発された既存の津波氾濫解析モデルによる数値計算を行い,結果をGIS(地理情報システム)上に実装した.この成果を地域リスクコミュニケーションや学校教育の場において実用化するべく,一般ユーザー容易に画面上で操作できるグラフィカルユーザーインターフェースに関する検討を行ってきた.1)まち歩きの実施による地域情報の収集・整理地域の防災上の安全・危険性を把握するために,京都市を中心として市民と共にまち歩きを実施した.まち歩きとは,実際に地域を見て歩き,防災上有用な地域情報を収集し,市民と自治体が協力して,住宅地図上に整理していく作業である.その後,民間と大学の協力の下に,GIS(地理情報システム)に関する基礎知識や支援ツールの使用方法について市民ユーザーに指導する必要があるため,支援ツール活用マニュアルを別途作成した.本研究で得られた防災マップは,従来の行政主導型のハザードマップとは異なり,市民が自分たちの住む地域の情報を,自分たちの参加活動によって,防災への当事者意識の向上につながっていくことが期待できる.2)津波防災マップ作成支援ツールの構築と社会への還元これまでの成果である津波防災マップ作成支援ツールと一連のプロセスを,全国のモデル地域の学校に導入し,損害保険協会の全面的な協力を得ながら,児童生徒と教員,市民,NPOによる津波防災マップ作成を実施した.具体的には,支援ツールの利用方法の説明,支援ツール利用による地域のハザード情報の把握とそれに基づくシナリオプランニング,地域の防災力向上のための課題抽出と対策立案をワークショップ形式で行った.この成果は,2005年1月の国連世界防災会議において活用され,今後も持続的な防災教育のために地域に導入していく予定である.