hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
駆動電圧最小化を目的とした静電駆動型ＭＥＭＳのトポロジー最適化

この目的を達成するために,静電駆動型MEMSが静電場より静電引力を得る性能と,静電引力により所定の大変形を得る性能を,数値解析手法により同時に評価を行い,その解析結果に基づき,トポロジー最適化により構造の創成設計を行う方法の開発を目指す.平成26年度においては,平成25年度までに得られた研究成果を基に,電極間の駆動力・相対位置のプロファイルを最適化する電極構造を得ることを目的として,静電駆動型MEMSの構造創成設計法の更なる応用展開を行った.また,従来の方法論が2次元問題のみを対象としていたため,これを3次元問題へ拡張するべく,方法論の試作検討を行った.更には,トポロジー最適化における最適解探索の効率を更に向上させるべく,方法論全体の見直しを行い,非線形計画法との親和性が非常に高い,新しい構造最適化のフレームワークの研究開発,提案を行った.このように,トポロジー最適化により静電駆動型MEMSの創成設計を行うという研究目標に対し,アプリケーションレベルでの更なる展開,3次元問題への拡張,基礎的方法論レベルでの効率向上が行われ,大きな研究成果が得られたと言える.これに関連して,平成26年度に,査読付き国際学術雑誌論文に2本の論文が掲載され,国内の学術会議において1件の発表を行った.最適設計「研究実績の概要」でも述べた様に,平成24年度の研究実施状況報告書において設定した2つの課題,すなわち,1駆動電圧を低く設定し,指定変形量を大変形となるよう設定する事により,低電圧駆動を実現する静電駆動型MEMSの創成設計法の構築,2方法論の3次元問題への拡張について,これらの目標の達成には様々に困難な点があり,完全な達成には至ってはいないものの,部分的な課題の達成には成功しており,目標達成に向けて着実に前進している.これらの研究成果に基づき,査読付き国内学術雑誌論文に1本論文が掲載され,国際会議において1件の発表を行った.また,国際学術雑誌論文に2本論文を投稿している.このように,平成25年度においても,一定の研究成果が得られた.「研究実績の概要」でも述べた様に,研究計画において設定した2つの課題,すなわち,1静電駆動型MEMSの必要駆動電圧を評価可能な解析手法の開発と,2静電駆動型MEMSの形状変更が必要駆動電圧に与える影響の数学的検討について,成功裏に達成する事が出来た.さらに,それらに加え,指定した変形量を得る静電駆動型MEMSの電極構造を設計するトポロジー最適化法の構築に成功した.このトポロジー最適化法の構築は,低電圧駆動を実現する静電駆動型MEMSの創成設計へと繋がる大きな研究成果である.これらの研究成果を基に,査読付き学術雑誌論文に2本論文を投稿しており,国際会議において1件の発表を予定している.このため,平成24年度の研究目的は十分に達成されたと言える平成24年度,25年度の研究成果を基に,平成26年度は,駆動電圧を低く設定し,指定変形量を大変形となるよう設定する事により,低電圧駆動を実現する静電駆動型MEMSの創成設計法の構築と,その3次元問題への拡張を研究目的として設定し,引き続き研究を推進していく.これにより,コンピュータシミュレーションレベルにおいて,低電圧駆動を実現する静電駆動型MEMSの実用的な構造創成設計法の確立を目指す.平成24年度の研究成果として,指定した変形量を得る静電駆動型MEMSの電極構造を設計するトポロジー最適化法の構築に成功した.この研究成果を基に,平成25年度は,駆動電圧を低く設定し,指定変形量を大変形となるよう設定する事により,低電圧駆動を実現する静電駆動型MEMSの創成設計法の構築を目指す.また,平成24年度に構築したトポロジー最適化法は2次元問題を対象とした方法論であるため,これを3次元問題に拡張する事を目指す.これにより,コンピュータシミュレーションレベルにおいて,低電圧駆動を実現する静電駆動型MEMSの構造創成設計法の確立を目指す.
カルシウムによる酵素活性の調節

カルシウム依存性酵素の構造と活性調節機構の研究を行った.1.カルシウムプロテアーゼ(CANP)についてはそのインヒビターも含めて構造決定を終了し,構造の知見にもとづき活性調節と生理機能の研究を行った.種々の生体膜を使ってCANPがプロ酵素から活性型に変換するときの構造変化,変換の過程,変換に伴う酵素活性の変動について解析を行った.活性化の過程は3段階あり,基質の存在下ではむしろ活性化は促進されN末端側のプロペプチドメインが切断されることが判明した.2.GTP結合タンパク質の機能の解析のため,昨年までに種々のGタンパク質の構造を決定したが,本年度はヒトのGタンパク質の遺伝子構造を解析した. Gsの遺伝子は13個のエキソンからなるが,スプライシングの異なる部位が2ヶ所あり, 1つの遺伝子から4個のGsタンパク質が生じる. Giタンパク質の遺伝子は3種類あり,それらに対応する3種の分子種がある. GiとGsでは遺伝子構造が酷似していた.酵母でも2種類のGタンパク質を見出し,小僧を決定した.これらGタンパク質を密接に関係するリン脂質を解析を進め,細胞周期との相関を明らかにした.3.ホヤの受精時のプロテアーゼ,情報伝達系の挙動を調べ,ホヤでも細胞内カルシウムの上昇,ホルボールエステルによる活性化,カルモデコリンインヒビターの阻害効果などが見られることを明らかにし,検討している.4.血液凝固系の解析では,プロトロンビン第IX因子の解析を行い,血液凝固系に異常を示す患者のアミノ酸配列を決定した.変異によるアミノ酸置換で第IX因子の限定分解による活性化がおきないことが原因と判明した.5.ホスホリラーゼキナーゼなどのキナーゼのATP結合部位を親和標識で解析し,キナーゼ類のATP結合部位のアミノ酸配列部位がよく似ていることを明らかにした.カルシウム依存性酵素の構造と活性調節機構の研究を行った.1.カルシウムプロテアーゼ(CANP)についてはそのインヒビターも含めて構造決定を終了し,構造の知見にもとづき活性調節と生理機能の研究を行った.種々の生体膜を使ってCANPがプロ酵素から活性型に変換するときの構造変化,変換の過程,変換に伴う酵素活性の変動について解析を行った.活性化の過程は3段階あり,基質の存在下ではむしろ活性化は促進されN末端側のプロペプチドメインが切断されることが判明した.2.GTP結合タンパク質の機能の解析のため,昨年までに種々のGタンパク質の構造を決定したが,本年度はヒトのGタンパク質の遺伝子構造を解析した. Gsの遺伝子は13個のエキソンからなるが,スプライシングの異なる部位が2ヶ所あり, 1つの遺伝子から4個のGsタンパク質が生じる. Giタンパク質の遺伝子は3種類あり,それらに対応する3種の分子種がある. GiとGsでは遺伝子構造が酷似していた.酵母でも2種類のGタンパク質を見出し,小僧を決定した.これらGタンパク質を密接に関係するリン脂質を解析を進め,細胞周期との相関を明らかにした.3.ホヤの受精時のプロテアーゼ,情報伝達系の挙動を調べ,ホヤでも細胞内カルシウムの上昇,ホルボールエステルによる活性化,カルモデコリンインヒビターの阻害効果などが見られることを明らかにし,検討している.4.血液凝固系の解析では,プロトロンビン第IX因子の解析を行い,血液凝固系に異常を示す患者のアミノ酸配列を決定した.変異によるアミノ酸置換で第IX因子の限定分解による活性化がおきないことが原因と判明した.5.ホスホリラーゼキナーゼなどのキナーゼのATP結合部位を親和標識で解析し,キナーゼ類のATP結合部位のアミノ酸配列部位がよく似ていることを明らかにした.
財政政策が地域・産業別経済変数に与える効果の検証

本プロジェクトでは、財政政策が地域別・産業別の経済変数に与える影響について、実証・理論両面から研究した。得られた成果としては、以下の3点が挙げられる。1点目は、経済が発展するにつれ政府規模がそれ以上に大きくなることを示した「ワグナー法則」が地方政府に該当するかについて、アメリカとドイツの州データを用いて検証し、アメリカではワグナー法則が成立する一方、ドイツではワグナー法則で予想される結果とは逆の結果になってことが分かった(Funashima and Hiraga(2017))。2点目は公共投資が産業別の株式収益率に与える影響について、Local Projection Methodを用いて分析した。得られた結果としては、定性的にはゼロ金利時には公共投資が株式収益率を高める一方、平時においては逆の結果になることが分かった。また、製造業のほうが非製造業よりも公共投資ショックからの影響がよりsensitiveであることがわかった(Miyazaki, Hiraga and Kozuka(2018))。3点目は、中間財市場が独占的競争市場に直面するニューケインジアンモデルに従量税と従価税が経済厚生に与える影響について、比較静学および比較動学を行った。結果としては、比較静学では従価税のほうが効率性の観点から望ましいが、比較動学では厚生の観点からは従量税と従価税が等価であることが分かった。比較動学の結果は、モデルの解放(対数線形近似したモデル)であることに強く依存することが分かった。本年度については、以下の3点について作業および研究を行った。1点目は、地域別経済変数をアルバイトとして雇用した学生の力を得ながら収集加工を行った。本年度の成果により、分析に用いるデータの整備ができ、次年度には分析結果を論文にまとめることができる見通しが立った。2点目は、産業別株価収益率のデータを用いた政策効果の実証分析の研究である。本研究は、流通科学大学の小塚匡文教授と神戸大学の宮崎智視准教授との共同研究であり、公共投資が産業別の株価収益率に与える影響について、多変量自己回帰(VAR)モデルを用いたグレンジャー因果性のチェックおよびインパルス応答関数や分散分解を用いた予測を行った。研究結果は論文にまとめられ、現在は神戸大学大学院経済学研究科のディスカッションペーパーとして公表されており、かつ海外査読誌よりリバイス請求があり、再投稿を行った。3点目は、アメリカ合衆国およびドイツの州データを用い、経済成長が進むことにより、政府活動への需要が高まり、その結果として経済規模に対する政府規模がより大きくなるというワグナー法則(ワグナーの予算膨張仮説)が成立するかについて、パネル共和分検定を行うことで比較検証を行った。その結果、アメリカにおいてはワグナー法則が成立するが、ドイツでは逆の関係が見られることが分かった。この研究成果は71st annual International Institute of Public Finance(於Lake Tahoe (アメリカ))で報告したのち、海外査読誌に投稿したところ、リバイス請求があり、再投稿を行った。本研究にかかわる研究のうち、2本がすでに海外査読誌から改訂要求が来ており、成果が順調に出ているため。地域別経済変数に関する政策効果の分析については、本年度において注力して行っていきたい。本研究は、公共投資や減税などといった財政政策が都道府県や州などといった地域別、ないしは産業別の経済変数に与える影響について、統計データを用いた実証分析、および経済理論を用いた検証を行っていく。具体的には、実証分析においては地域別や産業別といった変数について、パネルデータ分析ないしは因子分析や主戦分分析を応用したダイナミックファクターモデルないしはFAVAR(Factor Augmented VAR)モデルを用いて多くのデータについての分析を行う。本研究における現時点での実績として、以下の2点の研究プロジェクトを挙げることができる。第1に、公共投資(ないしは社会資本ストックの蓄積)が産業別株価に与えた波及効果に関する実証分析である。社会資本ストック蓄積を通じた日本の産業別株価に与える影響について分析を行い、1991年以降においては社会資本ストックが株価に対してGrangerの意味での因果関係が見られず、株価維持政策としての効果は見られなかったことが分かった(Miyazaki, Hiragaand Kozuka (2018, Finance Research Letters (Forthcoming)))。第2に、経済成長が政府規模に及ぼす影響を地域レベルで分析した研究である。財政学の古典的な議論であるワグナー法則(ワグナーの予算膨張仮説)が州レベルで成立するかについて、財政の独立性が高いアメリカと水平的・垂直的財政移転制度が強いドイツのデータを用い、比較検証を行った。分析結果としては、アメリカの州についてはワグナー法則が当てはまるが、ドイツの州については、ワグナー報告とは逆の結果となっていることが分かった(Funashima and Hiraga (2017, International Tax and Public Finance))。本研究に関連する論文が2本英文査読誌に掲載が決定し、予定よりも早く研究成果を出すことができた。また、公共投資が産業別株式収益率に与える影響に関する研究がまとまってきており、近日中にWorking Paperとして発行され、海外査読誌への投稿を行う段階となっている。理論分析に関する研究については、他部門モデルに拡張したモデルセッティングの検討を行っており、今年度中に研究成果をDiscussion Paperにまとめ、海外査読誌に投稿する予定である。

1点目は、経済が発展するにつれ政府規模がそれ以上に大きくなることを示した「ワグナー法則」が地方政府に該当するかについて、アメリカとドイツの州データを用いて検証し、アメリカではワグナー法則が成立する一方、ドイツではワグナー法則で予想される結果とは逆の結果になってことが分かった(Funashima and Hiraga(2017))。2点目は公共投資が産業別の株式収益率に与える影響について、Local Projection Methodを用いて分析した。得られた結果としては、定性的にはゼロ金利時には公共投資が株式収益率を高める一方、平時においては逆の結果になることが分かった。また、製造業のほうが非製造業よりも公共投資ショックからの影響がよりsensitiveであることがわかった(Miyazaki, Hiraga and Kozuka(2018))。3点目は、中間財市場が独占的競争市場に直面するニューケインジアンモデルに従量税と従価税が経済厚生に与える影響について、比較静学および比較動学を行った。結果としては、比較静学では従価税のほうが効率性の観点から望ましいが、比較動学では厚生の観点からは従量税と従価税が等価であることが分かった。比較動学の結果は、モデルの解放(対数線形近似したモデル)であることに強く依存することが分かった。研究実績の概要の1点目に記した地域別経済変数に関する政策効果の分析については注力して行っていきたい。具体的には、9月までに分析結果を論文にまとめ、国内外の学会などで報告し、次年度に海外査読誌に投稿する段階にまで持っていくことを目標に作業を進めたい。他部門Dynamic Stochastic General Equilibriumモデルを構築し、その中で公共投資ショックや増税ショックが経済に及ぼす波及効果を分析する。具体的には、社会資本の生産力効果が異なる産業がある他部門モデルにおける公共投資増加による社会資本ストック蓄積が各産業や産業間に及ぼすスピルオーバー効果を定性的、かつ定量的に検証することを行う。また、最終財と中間財からなる2部門モデルにおいて、消費税制が付加価値ベースの多段階課税を行うのか、それとも最終財にのみ課税する単段階課税のほうが望ましいのを厚生分析を行う研究も行う予定である。物品として購入したラップトップ型コンピューターが当初の価格よりも安く購入することができたため。2017年度に使用する予定であった人件費が、作業効率の改善により、当初より少ない額で済んだため。請求した助成金に加え、海外学会での報告を増やし、より多くの海外の研究者と意見交換を行い、海外査読誌への掲載の可能性を高めること、および国際共同研究に繋げるために使用する予定である。旅費ないしは分析データを収集加工する際の人件費の調整に用いる予定である。
社会科学習における小・中学校の円滑な接続の研究-『中学校社会科基礎』の開発を通して-

○研究目的:現場教員の意識には,小学校側には「小学校の学習は,中学校への準備ではない」という考えが根強く,中学校側には「小学校の学習の上に中学校の学習がある」と当たり前に考える風潮があり,校種間の接点が見い出しにくいのが現状である。本研究は,教科学習の視点から小・中学校の円滑な接続の一助となることを目指して,中学校1年生導入単元『中学校社会科基礎』を開発することを目的とした。○研究方法:小学校教員2名と中学校教員3名とで「『中学校社会科基礎』作成委員会」を作り,平成17年度に研究費を交付されて行った「小・中学校7ヶ年の社会科学習で育成する資質・能力の探求」での研究成果をもとに,次の3項目についての実践的な研究を行った。1.小学校3・4年次に習得すべき「小学校社会科学習の基礎」の妥当性を授業実践を等して検証する。2.小・中学校7ヶ年の児童生徒の資質・能力の実態調査とその分析をする。3.10時間配当の『中学校社会科基礎』を開発する。そのために,(1)学習指導要領,(2)解説,(3)教科書,(4)評価規準を作成する。○研究成果:1.6名の小・中学校現場教員でチームを作り研究協議を繰り返し行ったところ,小学校高学年から始まる学力や意欲の2極分化傾向に対応するためにも,『中学校社会科基礎』の導入の必要性を確信した。2.中学校1年生導入単元『中学校社会科基礎』に係る(1)学習指導要領,(2)解説,(3)教科書,(4)評価規準を作成できた。3.平成20年度に小学校5年生で大項目(1)社会科学習の振り返り中項目ア小学校社会科学習の基礎を,また中学校1年生では試行的に実践する。なお,その成果は,7月の日本カリキュラム学会(鳴門教育大学)と10月の日本社会科教育学会(滋賀大学)で発表する予定である。
新イオントラップ-2重同時モード新質量分析器の開発による細胞ナノ分子動態解析

新しいイオントラップ-2重同時モード質量分析計の開発において、3重極新イオントラップを開発し、これが特許として認定され、3重極質量フィルター機能も含め世界初のものとなった。この3重極を連結してタンデムとし、その間のギャップでイオンを蓄積する新しいイオントラップ法を考案し、これはアメリカにまず特許申請した。その後、この概念を基に、新しいイオントラップとTOFとタンデム4重極を同時にできるダブルタンデムという世界初の質量分析装置も試作する事ができ、その可能性と現時点での改良点を認識し、技術基盤を確立することができた。また、この新しい質量分析計の性能に大きく依存する極限的分析法として、1生細胞におけるナノ分子動態の解析への応用があり、1細胞ダイレクト質量分析法も確立した。そこでは、ナノスプレーイオン化法が、高感度なイオン化法である事を突き詰め、遂に細胞1ケでも分子ピークが認識できる事を発見した。しかも、その検出により、細胞が何か変化を起こした時をビデオ顕微鏡で観察し、その時、その場所に狙いを定めて、その細胞内の分子のうごめきを追跡できることがわかり、世界初のこの手法は「Live Single Cell Mass Spectrometry」とNatureの主任編集者に名付けられた。アレルギー細胞内の顆粒も検出でき、1細胞内での分子ロジスティックや細胞内分子代謝まで解析でき、また細胞の種別分類が主成分解析法で可能であることも発見、現在は、iPS細胞も含め、分化細胞の因子追跡の可能性を追求している。これにより、新しい可能性のある質量分析計の開発基盤がこれで形成でき、また、世界初の1細胞ダイレクト質量分析法が確立できた。1.3重極・新イオントラップの開発我々の特許である3重極は、イオンガイドとしても高収束能があり、且つ二つの3重極を配置するとそのギャップにイオンを貯めこむ事ができる(イオントラップ)。その最適なイオン光学系をコンピューターシミュレーションで決定し、コリジョンセルとしても使える長めのイオンガイドを先にし、その後ろに短い3重極を配置した新しいコリジョン・イオントラップを設計し、試作完成させた。2.4重極・広範囲m/z高性能マスフイルターの開発4重極として、熱膨張の少ないセラミックロッドを使用し、表面を金コーティングして新しい4重極電極を作製した。高性能化の鍵を握るもう1つの技術は、高圧高周波回路の安定性であり、D/Aコンバーターを使用したコンピュータ制御方式でそれを可能にした。まだ2000Vまでしか発生できないが、来年度昇圧トランスの位置などを検討し、更に高圧まで到達できるようにする。3.反射飛行時間(TOF)型質量分析部の開発この部分は既に確立された技術で製作できる部分であるが、更にリフレクター部に新しいアイデアを注入し、低導電性皮膜で表面をコートしたガラス筒をリフレクターとして使用してみることにし、今までの製作の面倒な金属プレートスタック方式を抜本的に変更した。また、TOF部の飛行距離は約1mあり、その伸び縮みは、質量分解能に大きく影響するものであり、恒温化する為に、外部にヒーティングユニットを巻きつけ、少し室温より高めの温度で恒温化することで、測定精度を上げた。4.後段四重極を最後に結合させ、「新質量分析器」の試作完成更に、後段にもう1つの同じタイプの4重極を配置し、これら本年度で開発した部品すべてを真空チェンバー内に設置し、新しい質量分析器を完成させた。1.新イオントラップ-2重同時モード新質量分析器の開発3重極新イオントラップは特許として認定され、3重極も含め世界初の基本特許となった。この3重極とタンデムにつないで、その間のギャップでイオンを蓄積する新しいイオントラップ法を考案し、これはアメリカにまず特許申請した。その後論文に投稿すると、refereeから驚きのコメントが帰ってきた。この新しいイオントラップとTOFとタンデム

4重極を同時にできるダブルタンデムという世界初の質量分析装置も試作する事ができ、その可能性と現時点での改良点を認識し、技術基盤を確立することができた。2.細胞ナノ動態の解析への応用-1細胞ダイレクト質量分析法の確立-ナノスプレーイオン化法が、高感度なイオン化法である事を突き詰め、とうとう細胞1ヶでも分子ピークが認識できる事が分かった。しかも、その検出が、細胞が何か変化を起こした時に狙いを定めて、その細胞内の分子のうごめきを追跡できることがわかり、世界初のこの手法は「Live Single Cell Mass Spectrometry」とNatureの主任編集者に名付けられた。アレルギー細胞内の顆粒まで検出でき、1細胞内での分子ロジスティックまで解析で、また細胞の種別が主成分解析法で可能となり、現在は、分化細胞の因子追跡の可能性を追求している。新しい可能性のある質量分析計の開発基盤がこれで形成でき、また、世界初の1細胞ダイレクト質量分析法が確立できた。この手法は、世界のライフサイエンスの速度を変えるものとして特許も申請し、今後、この両者を更に高性能にして、世界を先導したい。本基盤研究を可能として戴き、感謝に絶えない。
民間非営利組織の会計報告と寄付市場の関連性に関する実証的研究

2017年度までに分析していた結果を2018年度に開催される日本NPO学会において報告するために延長申請を行い、延長が承認されたものである。従って、分析結果の内容や意義は2017年度の【研究実績の概要】とほぼ同じである。要約すれば下記のようになる。「Campfire」の「ソーシャルグッズ」カテゴリーに属する入手可能な304件のデータ(2011年1月から2017年6月)を用いて、クラウドファンディングの成否と非財務情報の情報開示との関連性について実証分析を行った。そこでは、Facebookのシェア数、Twitterのアカウントの有無、ホームページでの画像数がクラウドファンディングの成否と有意に関連していることが明らかとなった。しかしながら、米国の先行研究では有意であった動画による報告数は今回の分析では有意ではなかった。日本NPO学会の報告において特筆すべきこととしては、今回の分析結果がきっかけとなり、わが国の非営利組織の動画作成能力が欧米の組織に比べて未熟であることが議論されたことであろう。宣伝広告を外部の専門家に依頼することが多い営利企業と違い、非営利組織は各種PR用の動画を組織内で作成する場合が多いと思われる。寄付やクラウドファンディングなど、非営利組織への資金提供者により強いインパクトを与える動画や画像作成ができるようになることが、わが国の非営利組織の発展にとって重要な課題であることが浮き彫りとなった。本研究では、民間非営利組織として特定非営利活動法人(NPO法人)を主な対象とする。NPO法人の会計報告は現時点では紙ベースであり、実証分析をするためには会計報告内容をデータベース化する必要がある。2015年度はまず、データベースの基幹システムを構築した。そして、広島県内のNPO法人781団体の会計報告(2013年度)のデータベース化を行った。並行して、わが国の主な助成財団を訪問して助成先決定における会計報告内容の重視度等についてヒアリング調査を行った。また、米国における非営利組織の会計報告と寄付市場に関連する文献の整理を行うと同時に、米国FASBの非営利組織会計改革プロジェクトに関する情報を収集した。2015年度は研究期間が実質的に約5か月間であったため。企業会計分野においては、会計情報と資本市場でのプライシングの関連性についての研究が盛んに行われ、多くの知見が蓄積されている。一方、非営利会計の分野における実証的分析はこれまであまり行われてきていない。非営利法人の会計報告についても、企業会計と同様に意思決定有用性の観点から実証的分析を積み重ね、知見の蓄積が必要だと考える。本研究は、非営利組織の会計報告と寄付市場(寄付金や助成金の受領)との関連性について実証的に分析することにある。具体的な研究対象としては、特定非営利活動法人の会計報告と寄付金受領との関連性について分析したい。これまでに行った研究内容は以下になる。・会計報告の情報内容と寄付金受領との関連性を実証的に分析するために、広島県内に事務所をおくNPO法人の会計報告のデータベース化を行った。会計報告を広島県または広島市に提出している約770団体について2013年度から2015年度の3年度分について入力作業が完了した。・並行して、米国で行われている非営利組織の会計報告と寄付金受領の関連性に関する先行研究の文献を収集し、読み込んだ。それらの先行研究をもとに分析モデルについて検討を行った。・そして、パイロットテスト的に2013年度と2014年度の会計データを用いて会計報告の情報内容と寄付金受領との関連性の実証分析を行った。その結果を2017年5月に行われる日本NPO学会において報告予定である。データベースの基幹システムの構築と修正に当初の予定以上の時間を要したため。〇NPO法人の会計情報と寄付受領の関連性入手可能な最新の会計報告(2015年度及び2014年度)2期分のデータを用いて会計情報と寄付受領の関連性について実証分析を行った。そこでは、事業費比率(10%で有意)と助成金比率が寄付受領と関連していることが明らかとなった。この結果は、2006年度と2007年度のデータを用いて行った分析と同様であった。また、2012年の改正NPO法以降に作成されることになった活動計算書では、これまでの収支計算書にはなかった人件費情報が報告されている。人件費と寄付受領の関連性についても分析したが有意な関連性はなかった。米国の先行研究では人件費と寄付受領に有意な関連性があることが示されている。わが国では人件費情報が公表されるようになってまだ年数が浅い。今後(2016年度以降)のより新しい会計報告データを用いて分析を試みたい。〇クラウドファンディングの成否と情報公開の関連性「Campfire」の「ソーシャルグッズ」というカテゴリーに属する304件データ(2011年1月から2017年6月)を用いて、クラウドファンディングの成否と情報公開の関連性について実証分析を行った。そこでは、Facebookシェア数、Twitterアカウントの有無、ホームページの画像数がクラウドファンディングの成否と関連していることが明らかとなった(いずれも5%有意)。米国の先行研究で有意であったホームページでの活動報告数と動画数は、今回の分析では有意ではなかった。ほぼ研究計画通りに進捗している。

要約すれば下記のようになる。「Campfire」の「ソーシャルグッズ」カテゴリーに属する入手可能な304件のデータ(2011年1月から2017年6月)を用いて、クラウドファンディングの成否と非財務情報の情報開示との関連性について実証分析を行った。そこでは、Facebookのシェア数、Twitterのアカウントの有無、ホームページでの画像数がクラウドファンディングの成否と有意に関連していることが明らかとなった。しかしながら、米国の先行研究では有意であった動画による報告数は今回の分析では有意ではなかった。日本NPO学会の報告において特筆すべきこととしては、今回の分析結果がきっかけとなり、わが国の非営利組織の動画作成能力が欧米の組織に比べて未熟であることが議論されたことであろう。宣伝広告を外部の専門家に依頼することが多い営利企業と違い、非営利組織は各種PR用の動画を組織内で作成する場合が多いと思われる。寄付やクラウドファンディングなど、非営利組織への資金提供者により強いインパクトを与える動画や画像作成ができるようになることが、わが国の非営利組織の発展にとって重要な課題であることが浮き彫りとなった。・先行研究をもとにして、NPO法人の会計報告と寄付市場に関する仮説設定を行う。・上記仮説を検証するための分析モデルを検討する。・2015年度に作成したデータベースをもとに実証分析を行い、知見を蓄積する。・新しい年度の会計報告についてもデータベース化を行っていく。米国での先行研究で使われている分析手法(モデル)をさらに検討し、今回作成したデータベースをもとに実証的分析を行う予定である。今後(2016年度以降)の会計報告を用いて、人件費と寄付受領の関連性についても分析したいと考えている。また、クラウドファンディングの成否と情報公開の関連性について、さらにモデルを精緻化して寄付者の意思決定要因を詳細に分析したい。2015年11月からの予算執行であったため、当初の研究計画で予定していた予算より少なくなった。データベースの基幹システムの構築が予定より遅れたため、学会報告をする実証的分析が進まず、旅費等を使用しなかったため。2018年度に日本NPO学会第20回年次大会で学会報告を行う交通費として使用予定。引き続き、研究目的の達成に向けて研究活動に尽力する。今年度は、学会にエントリーして積極的に報告したい。
更新世終末期の北東アジアにおける人類の環境適応解明のための比較考古学研究

本研究は、日本列島東北部および近接地域において、人類が約16,000から11,500年前の更新世末期の古環境変動にいかにして適応したのかを考察することを最終目標とした。そのために、日本列島の縄文草創期遺跡出土資料の再分析、動物資源および植物資源利用の変遷を考察するための当該期の狩猟具と伐採具の分析、日本列島との比較研究を目的としたロシア連邦極東地域アムール川下流域における当該期遺跡の発掘調査を実施した。その結果、当該期において人類の生業が大きく変化していること、そしてその変化は古環境変動との相関が認められることが明らかとなった。本研究は,大規模かつ急激な変動を繰り返していた更新世終末期の環境に対する,人類の適応の考察を目的とする。こうした問題意識の下,人類の生存上不可欠な資源利用の変化を捉えることを解明すべき課題として設定した。それは,環境変動に応じて,利用可能な資源(動植物,岩石など)の種類や規模,獲得のために選択可能な行動などが甚大な影響を受けたと想定されるためである。そして,特に人類の生存の根幹となる動植物や,それらの獲得や加工などに必要となる道具の素材である岩石等の資源利用にかかわる,人類の行動解明に焦点を絞ることとした。上記課題解明に向け,1.時間的共時性の高い一括資料の選定と分析,2.当該期における狩猟具,伐採具利用の解明に向けた資料分析,3.アムール川下流域での当該期遺跡の発掘調査を計画した。具体的には,1.については既発掘資料の借用および再整理と分析,2.は日本列島の本州東半の当該期遺跡出土資料を中心とした,狩猟具,伐採具の欠損痕跡の分析,3.はロシア連邦ハバロフスク州の州立郷土誌博物館との共同発掘調査と資料分析作業を実施することした。本年次は,1.については,長野県佐久市教育委員会より更新世終末期の爪形文土器を伴う資料を借用し,石器の器種分類などの資料分析のための基礎作業を開始した。2.については日本列島の本州東部地域における両面加工尖頭器と石斧の分析を進め,当該期における狩猟具ならびに伐採具の利用の変遷から,動植物利用にかかわる行動の変化を検討するためのデータ整備を進めた。3.についてはロシア連邦ハバロフスク州に所在するオシノヴァヤレーチカ10遺跡の発掘調査を行い,寒冷地特有の土壌攪乱などの影響の少ない遺跡であることを確認し,日本列島の当該期との良好な比較資料を獲得することができた。また,こうした資料分析,発掘調査の成果の一部について学会発表等で公表を行った。本研究は,大規模かつ急激な変動を繰り返していた更新世終末期の環境に対する,人類の適応行動の考察を目的としている.上記の問題意識のもと,人類の生存の上で欠くことのできない資源の利用に関する変化を明らかにすることを,解明すべき課題として設定した.それは,環境の変動に応じて,利用可能な資源(動植物,岩石など)の種類や規模,獲得のために選択可能な行動などが甚大な影響を受けたことが想定されるためである.そして,特に人類の生存の根幹をなす動植物や,それらの獲得や加工などに必要となる道具の素材となる岩石等の資源利用に関わる,人類の行動解明に焦点を絞ることで,間接的に人類の環境変動への適応に迫ることを企図した.こうした課題の解明のため,1.時間的教示性の高い一括資料の選定と分析,2.当該期における狩猟具,伐採具利用の解明に向けた資料分析,3.ロシア連邦のアムール川下流域での当該期遺跡の調査,を計画した.具体的には,1.については既発掘資料の分析,2.は日本列島の本州東半の当該期出土資料を中心とした,狩猟具,伐採具の欠損痕跡の分析,3.はロシア連邦ハバロフスク州の州立郷土史博物館との共同発掘調査と,資料分析の実施を計画した.本年次は,1.については,長岡市立科学博物館所蔵の,新潟県小瀬ヶ沢洞窟出土資料の分析を実施した.2.については特に伐採具利用について,山形県日向洞窟遺跡西地区,新潟県小瀬ヶ沢洞窟出土石斧の資料調査を実施し,既に調査を実施している長野県星光山荘B遺跡出土石斧と合わせ分析を進めた.3.については2012年より発掘調査を開始したオシノヴァヤレーチカ10遺跡出土資料の整理と分析を進めた.上記の分析作業に加え,その成果について学会誌,学会発表の形で公表を行った.本研究は,大規模かつ急激な変動を繰り返していた更新世終末期の環境に対する,人類の適応の考察を目的とした。こうした問題意識の下,人類の生存上不可欠な資源の利用にかかわる行動の変化の把握を解明すべき課題として設定した。それは,環境変動に応じて利用可能な資源(動植物,岩石など)の種類や規模,獲得のために選択可能な行動などが甚大な影響を受けたと想定されるためである。そのため,特に人類の生存の根幹となる動植物や,それらの獲得や加工などに必要となる道具の素材である岩石等の資源利用にかかわる,人類の行動解明に焦点を絞ることとした。上記課題解明に向け,1.時間的共時性の高い一括資料あるいは情報量の豊富な遺跡出土資料の選定と分析,2.当該期における狩猟具,伐採具利用の解明に向けた資料分析,3.アムール川下流域での当該期遺跡の発掘調査を計画した。

具体的には,1.については既発掘資料の再整理と分析,2.は日本列島の本州東半の当該期遺跡出土資料を中心とした,狩猟具,伐採具の欠損痕跡の分析,3.はロシア連邦ハバロフスク州の州立郷土誌博物館との共同発掘調査と資料分析作業を実施することした。1.については,新潟県室谷洞窟遺跡,小瀬ヶ沢洞窟遺跡出土資料の再整理,分析を中心に行った。2.については日本列島の本州東部地域における両面加工尖頭器と石斧の分析を進め,当該期における狩猟具ならびに伐採具の利用の変遷から,動植物利用にかかわる行動の変化を検討するためのデータ整備を進めた。3.についてはロシア連邦ハバロフスク州に所在するオシノヴァヤレーチカ10遺跡の発掘調査を行い,寒冷地特有の土壌攪乱などの影響の少ない遺跡であることを確認し,日本列島の当該期との良好な比較資料を獲得することができた。また,こうした資料分析,発掘調査の成果については学術論文,研究報告書,学会発表等の形で公表を行った。本研究は、日本列島東北部および近接地域において、人類が約16,000から11,500年前の更新世末期の古環境変動にいかにして適応したのかを考察することを最終目標とした。そのために、日本列島の縄文草創期遺跡出土資料の再分析、動物資源および植物資源利用の変遷を考察するための当該期の狩猟具と伐採具の分析、日本列島との比較研究を目的としたロシア連邦極東地域アムール川下流域における当該期遺跡の発掘調査を実施した。その結果、当該期において人類の生業が大きく変化していること、そしてその変化は古環境変動との相関が認められることが明らかとなった。現段階での進捗状況を確認すると,時間的共時性の高い一括資料の選定と分析については,これまでに分析内容の一部を公表している,長野県仲町遺跡土坑内出土資料,新潟県卯ノ木遺跡,同県室谷洞窟遺跡下層,などの出土資料の比較検討作業を進めており,当該期の一括資料の抽出については,既に作業を実施している分も含め順調に作業が進んでいるといえる.当該期の狩猟具,伐採具の利用については,狩猟具については現時点での分析成果をまとめ,その成果を学会誌に投稿中である他,その成果を2014年の日本第四紀学会大会,岩宿フォーラム等において発表を行っている.アムール川流域での発掘調査については,本年次は共同研究者の体調不良により,実施できなかったが,その分,既発掘資料の分析作業を進行させた.そのため,全体的にはオシノヴァヤレーチカ10遺跡の発掘調査成果については分析が進んだといえる.これらの成果については,一部を日本考古学協会の2014年度総会にて研究発表を行ったほか,明治大学黒耀石研究センター紀要『資源環境と人類』5号において概要の報告を行った.このように分析のためのデータの獲得,資料分析等については順調に進行しているといえる.本年次は発掘調査が行えなかったが,これまでの発掘調査で既に充分な資料は得られており,先行してそれらの分析が進んだことにより,全体としてはおおむね順調な進行状況と判断できる.先史考古学本年次までに得られた成果をもとに,次年度は当該期における一括性の高い基準資料の抽出作業の完成と,その結果の公表.狩猟具および伐採具の利用については,刺突具については,これまでに大まかな使用法の変化などについて考察を行ってきたのに加え,個別の形態(木葉形,細形,有茎,石鏃)について,より詳細な形態的特徴や,欠損等のデータの提示を含む,論文の作成を進める.アムール下流域での調査については,これまでの調査成果をまとめた調査報告書の刊行について,既に共同研究者と合意をしている.本年次内にこれらの成果をまとめる.その上で,これまでの調査の成果のまとめとともに,課題を抽出し,今後の調査計画の道筋をつけることを目指す.
大脳皮質の構成要素・機能素子の比較解剖学的、形態学的定量解析・三次元構造解析

広義の大脳皮質である海馬と嗅球を構成する細胞群の定量解析及びニューロン相互関係の解析を進めた。マウス海馬においては2つのGABAニューロン群サブポピュレーション群、1)カルシウム結合蛋白parvalbumin(PV)、calbindin D28k、calretinin含有ニューロン、2)ペプチド含有GABAニューロンCCK,VIP,somatostatin,neuropeptide Y含有ニューロンについて、optical disector法による定量解析を進め、完了した。これらの解析により、マウス海馬においてGABAニューロン群の構成がほぼ明らかになり、これまでのラットでの所見との比較が可能になった。また、ペプチドであるCCKの海馬での存在様式、特に、主ニューロンでの存在がラットとマウスで大きく異なることが明らかとなり、マウス海馬での背腹方向での差異等その解析を進めた。また、海馬アストロサイトの構造解析,定量解析を進め、アストロサイトが比較的一定した分布密度を持ち,隣接細胞が5%程度のオーバーラップしかないドメイン構造をとることを明らかにした。嗅球においては、そのニューロン構成をいくつかの動物種で検討し、我々が提唱している1型、2型の2種類の傍糸球体細胞が普遍的の存在すること、これまで食虫目であるジャコウネズミにしか存在が示されていなかった特異なシナプス野nidusが他の食虫目であるモグラにも存在するが、別の食虫目ハリネズミや、その他には存在しないことを明らかにした。また、嗅球のギャップ結合についてラット及びマウスで解析を進めた。電子顕微鏡連続切片法での解析ではラット、マウスともに主ニューロンであるmitral/tufted Cellと介在ニューロンの樹状突起間にギャップ結合が見られた。更なる解析で生理的に示唆されている主ニューロン間のギャップ結合の可能性も検討している広義の大脳皮質である海馬と嗅球を構成する細胞群の定量解析及びニューロン相互関係の解析を進めた。更なる解析で生理的に示唆されている主ニューロン間のギャップ結合の可能性も検討している広義の大脳皮質である海馬と嗅球を構成するニューロン群、主に、GABAニューロンサブポピレーションの定量解析及びニューロン相互関係の解析を進めた。マウス海馬においてGABAニューロン群の特徴あるサブポピュレーションであるカルシウム結合蛋白parvalbumin(PV)、calbindinD28k、calretinin含有ニューロンの領域、層別の分布蜜度についてステレオロジーによる定量解析を進めた。また、海馬アストロサイトの構造解析,およびoptical disector法による定量解析も行った.ゴルジ染色標本の超高圧電子顕微鏡による立体観察では個々のアストロサイトが細かい突起からなるmassを形成することが示された.アストロサイト同士の関係を明らかにするために,二つの隣接するアストロサイトに細胞内蛍光色素注入を行い共焦点レーザー顕微鏡観察を行ったところ,重なりは限定されており個々のアストロサイトは異なった領域(ドメイン)を占めていることが明らかとなった.optical disectorを用いた定量解析ではS100免疫反応性細胞として同定されるアストロサイトが層や領域間で大きな違いがなく比較的一定した密度を持ち,個々の細胞がドメイン構造をとることが示唆された。一方、嗅球においては、機能単位である糸球体のニューロン相互のシナプス結合を解析した。嗅入力を直接受ける介在ニューロンと受けないグループ(それぞれタイプ1、タイプ2傍糸球体細胞と名づけた)それぞれがフィードフォワード、フィードバック的に働くことを示唆した。また、糸球体における投射ニューロン樹状突起上に嗅神経とタイプ2介在ニューロン突起とがモザイク状に分布しシナプス結合していること、嗅神経終末は決して従来いわれているように細い樹状突起先端部にのみ分布しているのではなく、太い近位部にもシナプス結合していた。広義の大脳皮質である海馬と嗅球を構成するニューロン群、主に、GABAニューロンサブポピュレーションの定量解析及びニューロン相互関係の解析を進めた。マウス海馬においてGABA

ニューロン群サブポピュレーションであるカルシウム結合蛋白parvalbumin(PV)、calbindin D28k、calretinin含有ニューロンの領域、層別の分布蜜度についてステレオロジーによる定量解析を完了した。それに引き続き別のGABAニューロンサブポピュレーション群、ペプチド含有GABAニューロンの定量解析を進めた。CCK, VIP, somatostatin, neuropeptide Y含有ニューロンについて、optical disector法による定量解析を進めた。これらの解析により、マウス海馬においてGABAニューロン群の構成がほぼ明らかになりつつあり、これまでのラットでの所見との比較が可能になると思われる。また、スライスを用いたパッチクランプ法で、マウス海馬歯状回mossy cellの長軸方向での電気生理的性質の差異、特にリズム的発火の有無を明らかにし、それに重要なイオンチャネルを同定した。このようなmossy cellのリズム的発火は他の動物では報告されておらず、種差なのかどうかは今後の検討が必要である。一方、嗅球においては、電気的カップリングに対応する構造であるギャップ結合の解析を、電子顕微鏡レベルで行った。その結果、これまでの考えとは異なり,ギャップ結合は多様なニューロン間で形成され、特に,我々が発見した数種の傍糸球体細胞以外にギャップ結合を投射ニューロンと形成する新たな介在ニューロンの存在を示唆した。さらに、このデータに基づいて,最近注自され始めた糸球体特異的な同期したニューロン活動の機構として、従来の投射ニューロン間の相互作用による説明とは異なる新しい可能性を提案した。広義の大脳皮質である海馬と嗅球を構成するニューロン群、主に、GABAニューロンサブポピレーションの定量解析及びニューロン相互関係の解析を進めた。マウス海馬において前年度のGABAニューロン群サブポピュレーションであるカルシウム結合蛋白parvalbumin (PV)、calbindin D28k、calretinin含有ニューロンの定量解析に引き続き、別のGABAニューロンサブポピュレーション群、ペプチド含有GABAニューロンの定量解析を進めた。CCK, VIP, somatostatin, neuropeptide Y含有ニューロンについて、optical disector法による定量解析を進め、完了した。これらの解析により、マウス海馬においてGABAニューロン群の構成がほぼ明らかになり、これまでのラットでの所見との比較が可能になった。また、ペプチドであるCCKの海馬での存在様式、特に、主ニューロンでの存在がラットとマウスで大きく異なることが明らかとなり、マウス海馬での背腹方向での差異等その解析を進めた。
木質炭化物からの新規SiC熱電変換ナノ材料の開発

木質炭化物を原料としパルス通電加熱法およびプラズマ処理装置を用いて多孔質SiC熱電変換ナノ材料を作製した。その材料の熱電特性を評価し、機能性発現機構の解明を行った。その結果、熱電特性を向上させる手法として木質炭化物の粒度を変化させることおよび適切なプラズマ処理は有効であると考えられた。本研究の目的は、ナノオーダーで微細構造および電子状態を制御した多孔質SiC熱電変換ナノ材料を開発しその発現機構を解明することで高い熱電性能を実現することである。本年度は「多孔質SiC熱電変換ナノ材料の創製及び熱電特性の評価」を研究目的とし研究を遂行した。研究概要として、2種類の粒度(3245μm,90250μm)の木質炭化物を原料としパルス通電加熱装置を用い焼結温度1600°Cおよび1800°Cで焼結することで作製したSiC/C複合材料を酸化処理(処理温度:700°C,保持時間:2時間)により未反応炭素を除去することで多孔質SiC複合材料を作製した。原料である木質炭化物の粒度の変化による孔のサイズの制御の状態を走査型電子顕微鏡で観察した結果、焼結温度1800°Cより焼結温度1600°Cで作製した試験体の方が平均細孔径が大きい孔が形成されていることが観察できた。その後、プラズマ処理(N_2ガスおよびArガス雰囲気下)での材料中のキャリア(自由電子もしくは正孔)濃度制御を行うことで多孔質SiC熱電変換ナノ材料を作製した。その後、熱電特性の評価として、室温600°Cまでにおける多孔質SiC熱電変換ナノ材料のゼーベック係数(起電力値)、電気伝導率、熱伝導率をそれぞれの測定装置にて測定し、性能指数を計算した。性能指数の温度依存性を算出した結果、すべての試験体において性能指数は測定温度の上昇とともに増加する傾向を示した。このことより、高温度域程高い発電を可能とする材料であることが分かった。また、最も高かった値は、木質炭化物粒度90250μmを用い1800°Cで焼結した試験体において測定温度600°Cで1.84×10^<-5>K^<-1>であった。性能指数の最適作製条件および熱電特性の向上を検討した結果、プラズマ処理条件を詳細に解析することで性能指数および熱電特性が向上することが考えられた。本年度は「機能性発現機構の解明および熱電性能の理論的考察」を研究目的とし研究を遂行した。原料である木質炭化物の粒度の変化による孔のサイズの制御の状態をより詳細に解析するため3245μmの木質炭化物から作製した多孔質SiC複合材料において水銀圧入法による細孔分布測定を行った結果、焼結温度1600°Cの試験体で2.75μm,焼結温度1800°Cの試験体で0.80μmの平均細孔径を有していることが分かった。プラズマ処理を行った試験体の微細構造を走査型電子顕微鏡により観察した結果、処理条件により微細構造が変化することが分かった。多孔質SiC材料の微細構造をラマン分光分析法により行った結果、796cm^<-1>に強いTO(transverse optic)ピークおよび792cm^<-1>にLO(longitudinal optic)ピークが検出された。これらのピークはβ-SiCに関し報告されているデータと一致した。プラズマ処理を行った試験体においては処理条件によってピークが増減することが確認できた。熱電特性を向上させる手法として適切なプラズマ処理は有効であると考えられた。
日本の大学における剽窃についての談話分析的研究

本研究では,学問の世界における不正行為への日本社会の意識が高まる中,学問の府たる大学,中でも将来研究者を志す学生が多い研究大学において,学部学生が剽窃に関しこれまでどういう教育を受けてきたのか,どれほど正確に知っているのか,どのように考えているのかを明らかにし,それを受けて今後何をどう教えたらよいかについて考察した。その結果,日本人大学生のほとんどは入学以前に剽窃について学んだことがなく,剽窃に関する正確な知識に欠け,さらに剽窃に対して寛容であることがわかった。また,適切な教育の欠如のせいか,彼らは剽窃に対し自己流のさまざまな考えをもっており,加えて学習経験のある集団とない集団の間には,剽窃に関する正確な知識の有無や意識を身につけられるよう,日本の大学においてはライティングに関する手引書を推薦図書として紹介したり,ホームページを活用し自学自習をうながしたり,カリキュラムの中で剽窃および適切な引用に関するルールを学生に直接教えたりすることを提案した。また,剽窃は機械的に(文字通りコンピューター・ソフトウェアを使って)その有無が認められるものではなく,その判断は文脈および共同体に委ねられれるものであることから,剽窃を単に不心得な学生や研究者の問題というよりも,彼らの属する文化におけるテクストの関連性の問題としてとらえることの意義を指摘した。研究計画に基づき、本年度は以下の二つの調査を行った。まず、日本の大学における倫理規定を調査したところ、剽窃に関する明確な規定が公開されていない場合が多かった。規定が存在するのか尋ねてみると、まだ制定されていないもの、大学としては制定されていないが部局で制定しているものなど、ケースバイケースであることがわかった。一方、アメリカの大学では規定を公開している場合が多かった。なお、日本の大学であっても、情報リテラシーのためのウェブチュートリアルシステムで剽窃について教育しているところもあり、大学により大きな違いがあることがわかった。次に、ある研究大学(日本)の学部生に対し、剽窃に関する彼らの経験・知識・意識を尋ねるアンケート調査を実施した(これはまだ一部であり、これから更に調査を行う予定である)ところ、ほとんどの学生がこれまで剽窃について学んだことがなく(あるといってもニュースや新聞記事に接した程度)、また他人のととばをそのまま使うことや情報源を示さないことを適切であるとするなど、不正確な知識をもっていることがわかった。さらに、これまで収集した回答においては「剽窃が意図的であれば悪いことだが、意図的でなければ悪いことではない」という(誤った)考えに近いとする学生の方が、「意図的であろうがなかろうが、剽窃は悪いことである」という(正しい)考えに近いとする学生より多いことがわかった。このような知識や意識では、将来剽窃を行ってしまう危険性が高いと思われる。