hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎盂尿管癌患者におけるリンチ症候群の有病率とその特徴

リンチ症候群は、大腸癌や胃癌などの様々な悪性疾患を併発する遺伝性疾患であり、腎盂尿管癌もリンチ症候群のスペクトラムに含まれるが、腎盂尿管癌患者におけるリンチ症候群の有病率や臨床的特徴については未知であり、泌尿器科医間ではリンチ症候群という概念すらほとんど認知されていない。研究者は、腎盂尿管癌と診断された日本人患者に対して改訂ベセスダガイドラインの診断項目を用いて一次スクリーニングを行い、諸外国の報告と同様の29%もの患者にその疑いがあることを見いだした。この結果をアメリカ泌尿器科学会で報告したとともに、国内・国外の学会での啓蒙活動を行い、泌尿器科医におけるリンチ症候群の認知度を上昇させた。リンチ症候群は大腸癌を始め、子宮内膜癌、卵巣癌など様々な悪性疾患を併発する遺伝性疾患であり、腎盂尿管癌もリンチ症候群に併発する悪性疾患のスペクトラムに含まれている。大腸癌の診断のもと、リンチ症候群と診断された患者の腎盂尿管癌の累積生涯発生率は約8%と報告されているが、これまで腎盂尿管癌患者におけるリンチ症候群の発生率やその臨床的特徴についてはほとんど検討がなされておらず、さらには泌尿器科医師におけるリンチ症候群の認知度さえ極めて低いというのが本邦ならびに世界の現状であった。この認知度を高めることは、腎盂尿管癌患者の重複癌の早期のスクリーニング等に反映されるため、すぐに患者さんへのベネフィットになると考えられる。そこで、腎盂尿管癌と診断治療された317人に関して改訂ベセスダガイドラインを用いて、リンチ症候群に対する第1次スクリーニングを行ったところ、92人(29%)にものぼる患者にその疑いがあることが明らかになった。また、日本人の腎盂尿管癌に合併するリンチ症候群の特徴の可能性として、大腸癌ならびに胃癌が多い可能性があることを明らかにし、同内容を2016年5月にアメリカ泌尿器科学会(サンディエゴ)にて発表し、世界的な啓蒙をはかった。また、第1次スクリーニングにて同定された患者に対する第2次スクリーニングとして、腎盂尿管癌の摘出標本のパラフィン切片を使用し、リンチ症候群の原因遺伝子とされる遺伝子で、特にMSH2ならびにMLH1を中心に、現在免疫組織学的にて蛋白発現欠損の確認を順次行っている。第1次スクリーニングまでは順調に行えていたが、第2次スクリーニングにおける腎盂尿管癌の摘出標本のパラフィン切片を用いたMSH2ならびにMLH1を中心とした免疫組織学的な蛋白発現欠損の確認において、免疫染色の発現確認がうまくいかない状況が続いていた。リンチ症候群は、大腸癌や胃癌、子宮内膜癌、卵巣癌などの様々な悪性疾患を併発する遺伝性疾患であり、腎盂尿管癌もリンチ症候群のスペクトラムに含まれるとされている。その一方で、これまで腎盂尿管癌患者におけるリンチ症候群の有病率やその臨床的特徴についてはほとんど明らかにされておらず、さらには泌尿器科医の間ではリンチ症候群はほとんど認知されていないというのが現状であった。したがって、腎盂尿管癌におけるリンチ症候群の有病率と臨床的特徴を明らかにすることは、リンチ症候群患者における腎盂尿管癌の早期発見、腎盂尿管癌患者におけるリンチ症候群の可能性の指摘、さらには泌尿器科医自身へのリンチ症候群の啓蒙を促すことにつながり、患者に対して大きなメリットとなる。先に改訂ベセスダガイドラインの診断項目を用いて腎盂尿管癌と診断された患者に対して行った第一次スクリーニングにおいては、実に29%もの患者にその疑いが指摘され、腎盂尿管癌の患者に対してもリンチ症候群を積極的に疑って精査していくべき可能性が示唆され、2016年にアメリカ泌尿器科学会にて報告を行った。これに引き続き2017年も、第105回日本泌尿器科学会総会ならびにアメリカ泌尿器科学会(ボストン)に参加することにより、その啓蒙ならびに意見交換を行った。これらの活動を通じて、泌尿器科医の間でも着実にリンチ症候群の認知度が上昇していることを確認した。さらに、第一次スクリーニング陽性である腎盂尿管癌症例における第二次スクリーニングの可能性を検討するために、免疫組織化学的染色にてリンチ症候群の関連遺伝子、特にMSH2ならびにMLH1を中心に蛋白発現欠損の有無に関する検討を行った。腎盂尿管癌の摘出標本の免疫組織学的な蛋白発現欠損の確認を順次行っていく。泌尿器科学免疫組織学的な蛋白発現欠損の確認において、免疫染色の発現確認がうまくいかない状況が続いており、原因の究明のために時間をかけた。
モチ性ヒエ'長十郎もち'の短稈変異系統における胚乳澱粉中アミロペクチン変異の解析

モチ性ヒエ品種'長十郎もち'は、搗いた餅の硬化が早く、和菓子や生菓子の加工に適していない。水稲の餅硬化性については、アミロペクチンの短鎖の割合と関係していると言われている。そこで、餅硬化が遅く、冷めても固まりにくいモチ性ヒエ品種の開発を目指し、'長十郎もち'にγ線を照射した。その後世代を経て得られた後代、M3世代について、キャピラリー電気泳動法を用いた精製澱粉中アミロペクチンの鎖長分布解析を行った。なお本研究では、従来コメで用いられている短鎖および中鎖の区分とは異なるヒエ独自の区分を検討し、解析に用いることとした。そして各区分の範囲を、短鎖:重合度(DP)6-15、中鎖:DP16-25とした。餅硬化性についてのひとつの指標である短鎖比率(SCR)は、(短鎖の割合)/(中鎖の割合)とした。M3系統の計30系統を解析した結果、最大でSCR 1.78(M3 219)、最小でSCR 1.52(M3 211)と各系統で特有のSCRがみられ、同じ'長十郎もち'を親にしている系統中での変異が確認された。また、'長十郎もち'のSCRは〓70で、'長十郎もち'より高いSCRを示した系統は計11系統であった。SCRについて有意差検定を行った結果、'長十郎もち'に比べ有意に高いSCRを示す系統はみられなかった。しかし、育種素材としての価値は十分にあると考えられる。本研究では、餅硬化性について短鎖比率というひとつの側面から検討したが、この他にもウレア糊化やラピッドビスコアナライザーを用いた糊化特性、物性測定器を用いた搗いた餅の物性測定、食味試験などを行って総合的に判断する必要がある。本研究の結果は、今後のモチ性ヒエ育種に関して有用なものであると考えられ、今回得られた結果をさらに発展させることで、より加工適性の高い品種の選抜指標になると期待される。
HHV-6およびHHV-7感染によるCXCR4発現抑制機構

ヒトヘルペスウイルス6型(HHV-6)とHHV-7は主としてCD4陽性T細胞に感染して、種々の生物学的変化を惹起させることが知られている。本研究では、HHV-6およびHHV-7感染によるケモカインレセプターCXCR4発現抑制機構を検討し、HIV感染症におけるこれらウイルスの意義について考察した。得られた結果は以下のとおりである。1)HHV-6,HHV-7感染により細胞表面CXCR4発現が著明に低下した。2)CXCR4mRNA発現は低下しており、その安定性に変化がなかったことより、転写レベルでの抑制と考えられた。3)CXCR4promoterにおいて転写に重要と思われるいくつかの部位を同定した。4)この内、転写因子NRF-1はCXCR4転写を正に調節し、YY1は負に調節することが明らかとなった。5)HHV-6,HHV-7感染によってNRF-1の結合活性が低下し、YY1結合活性が上昇することが示された。6)luciferase assayの結果、CXCR4転写抑制には、YY1結合上昇が重要であることが示された。7)ウイルス感染細胞では、YY1とc-Mycとの複合体形成が低下しており、このことがフリーなYY1レベルを上昇させ、結合上昇に結びつくものと考えられた。8)さらに、c-MycとMaxとの複合体形成が上昇しており、このことがYY1とc-Myc複合体形成低下の機序の一つと考えられた。9)ウイルス感染によって細胞内のYY1,c-Myc,Max蛋白の発現そのものに変化は認められなかった。これらの結果から、HHV-6,HHV-7感染によりHIVcoreceptorであるCXCR4が転写レベルで抑制され、この機構にYY1結合活性上昇が重要であることが明らかとなった。今後、YY1をCD4陽性T細胞の特異的に強制発現させることにより、HIV感染を防止できる可能性が示された。
酸素放出過程を含めた微小血管レベルでのナノ粒子人工赤血球の流動ダイナミクス

3次元モデルによるヘモグロビンと酸素の化学反応を考慮した微小血管における人工赤血球および酸素の濃度拡散の数値解析を行い,以下の結論を得た.酸素放出に関する既存の実験結果との比較より,酸素飽和度の変化に対して,本計算結果が実験結果と同様の傾向を示すことがわかった.また,人工赤血球の拡散係数が大きいほど半径方向への濃度拡散が促進され,その結果,時間の経過とともに組織を含め酸素濃度は上昇し,血管内の酸素飽和度は減少することがわかった.2次元モデルによる微小血管内における赤血球および人工赤血球の挙動解析,および,3次元モデルによるヘモグロビンと酸素の化学反応を考慮した微小血管における人工赤血球および酸素の濃度拡散の数値解析を行い,以下の結論を得た.2次元微小血管モデルの解析において,人工赤血球の挙動は,ヘマトクリットHt=0%ではブラウン運動による分散係数が支配的であり,赤血球が存在する場合では赤血球による影響が支配的であることがわかった.また,人工赤血球の血管内分布の違いによる分散係数の比較から,軸集中により赤血球が多く存在する管軸に近くなるにつれて人工赤血球の分散係数は増加することがわかった.さらに,ヘマトクリットHt=15%までは,赤血球が比較的変形しやすく血漿が撹拌されるため,人工赤血球の分散係数が大きくなり,一方,ヘマトクリットHt=15%以降では,赤血球が軸集中により動きが制約されるため,人工赤血球の分散係数が小さくなることがわかった.次に,3次元微小血管モデルの解析において,赤血球,人工赤血球と酸素の化学反応を考慮した酸素輸送モデルを構築することができた.酸素放出に関する既存の実験結果との比較より,酸素飽和度の変化に対して,本計算結果が実験結果と同様の傾向を示すことがわかった.また,人工赤血球の拡散係数が大きいほど半径方向への濃度拡散が促進され,その結果,時間の経過とともに組織を含め酸素濃度は上昇し,血管内の酸素飽和度は減少することがわかった.3次元モデルによるヘモグロビンと酸素の化学反応を考慮した微小血管における人工赤血球および酸素の濃度拡散の数値解析を行い,以下の結論を得た.酸素放出に関する既存の実験結果との比較より,酸素飽和度の変化に対して,本計算結果が実験結果と同様の傾向を示すことがわかった.また,人工赤血球の拡散係数が大きいほど半径方向への濃度拡散が促進され,その結果,時間の経過とともに組織を含め酸素濃度は上昇し,血管内の酸素飽和度は減少することがわかった.微小循環内における人工赤血球の様々な効果を調べるために,本年度は,具体的な病態として肺細動脈の狭窄により全身への酸素供給能力の低下や血圧の増加を引き起こす肺高血圧症(PPH)を取り上げた解析を行った.これまで,我々の研究において,人工赤血球の流動特性は,赤血球の変形や回転によるまわりの血漿の撹拌による影響が大きいことが分かっている.そこでまず,本研究では,微小循環領域での狭窄部をモデル化し,格子ボルツマン法及び埋め込み境界法を用いた数値解析により,微小血管の狭窄部における赤血球の挙動及び流動特性を調べた.解析の結果,狭窄部が大きくなるほど,また表面積が大きくなるほど管路の流動抵抗が増加することがわかった.また,微小血管狭窄部において,赤血球の初期配置が管路の流動抵抗に大きな影響をもたらすことが明らかとなった.主にその二つの傾向と要因は以下のとおりである.狭窄部通過時における赤血球の形状のパターンは,Parachute typeとStreamline typeの2つに分けられ,流れ方向の投影面積が大きいParachute typeの場合のほうが,流動抵抗が増加することがわかった.また,赤血球の初期位置が中心軸よりのほうがParachute typeになりやすいが,配置時の姿勢が0 deg(流線に沿った姿勢)だと,Parachute typeにはならない.赤血球の初期位置が速度勾配の大きい壁面よりのほうが,狭窄部通過時において血球と流体(血漿)の相対速度が増加し,管路の流動抵抗が増加することがわかった.これらの研究成果は,PPHのような病的に微小血管部が狭窄した部分を赤血球と人工赤血球が混在して流れる場合の人工赤血球の流動特性を解明するうえで重要な知見となりうるだろう.平成23年度の計画は,大きく分けて2点ある.一つ目は人工赤血球と赤血球の混在する微小血管内の酸素運搬・供給シミュレーション手法の確立である.もっとも大きく進展した点は,プログラムコードの3次元化である.これにより,実際に即した現象(赤血球の軸集中,連銭現象,変形能低下など)の赤血球のレオロジー的特徴の再現を達成した.酸素拡散現象のモデル化については現在進行中である.二つ目は,病変を伴う微小血管形状や病的な状態の赤血球を含む流れに対して解析コードを適用することである.これに関しては,具体的な病態として肺細動脈の狭窄により全身への酸素供給能力の低下や血圧の増加を引き起こす肺高血圧症(PPH)を取り上げた解析を行った.さらに分岐部の解析も現在進行中である.以上より,全体として研究計画はおおむね順調に進展している.平成23年度に引き続き,まずは次の2点について研究を推進していく予定である.まずは,微小血管内の置ける人工赤血球の酸素拡散現象のモデル化である.これについては,Palmerらにおけるヘモグロビン単体におけるモデルをベースに,250nm300nmと粒子径が変化した場合について比較検証を行っていく予定である.もう一つは,病的な血管における流動特性の解析である.

微小血管狭窄内については複数の赤血球を投入した場合について今後は解析を行っていく予定である.さらに微小血管分岐部についても引き続き解析を行っていく.これらの結果をもとに,全身循環モデルへ組み込むことで,各疾患に対する人工赤血球酸素運搬効果について調査を行っていく.平成24年度は,引き続き解析プログラムコードの改良と解析結果の整理を行っていく計画である.そのために,パソコン周辺機器などを購入する予定である.また,研究成果について,学会等での発表,論文の投稿を予定している.そのため,旅費の計上,論文投稿料の計上を行っている.
機能ユニット組替方式によって測定目的に簡単に特化させられる小型データロガー

<研究目的>本研究では、研究者を中心ユーザーとするようなデータロガーの開発を試みる。特徴としては、装置内の機能をそれぞれユニット化し、研究目的にあった必要な機能の組み合わせで、性能、価格、開発時間を満足する形状にする。<研究方法>研究場所の多くは申請者の自宅内にある実験小屋である。本実験小屋では、多くの測定器、工作器具は整っている。また、ユーザーとなる研究者の意見を反映するため、いくつかの大学(現時点では依頼がある東京学芸大学および東海大学)に出向き研究者と議論および現地テストを行う。成果は、申請者のホームページに回路およびプログラムを無償公開する。<研究成果>◎各種ロガーの開発(センサー調査、回路設計、プログラム開発など)開発成果は申請者のホームページにて概要、原理、回路、プログラムを無償公開している。(主な成果物を下記に示す)◎研究者との検討会議(説明、議論、現地テストなど含む)・女子聖学院(2011.5.30)参加者:藤原先生、鴨川先生、生徒数名内容:自然電場の測定方法および記録(ロギング)方法について議論および製作テスト・東京学芸大学(2011.12.21)参加者:藤原先生、鴨川先生、生徒数名内容:放射線の測定方法および記録(ロギング)方法について説明および製作テスト<研究目的>本研究では、研究者を中心ユーザーとするようなデータロガーの開発を試みる。(主な成果物を下記に示す)◎研究者との検討会議(説明、議論、現地テストなど含む)・女子聖学院(2011.5.30)参加者:藤原先生、鴨川先生、生徒数名内容:自然電場の測定方法および記録(ロギング)方法について議論および製作テスト・東京学芸大学(2011.12.21)参加者:藤原先生、鴨川先生、生徒数名内容:放射線の測定方法および記録(ロギング)方法について説明および製作テスト
Class II transactivator強制発現による抗腫瘍免疫療法の研究

前年度にマウスCIITA遺伝子の導入、及び空ベクター導入を完了したC3H系マウス乳癌細胞を用い、同系マウスへの移植実験を行った。各1xl0^6個の癌細胞を皮下移植し、28日後に屠殺して移植癌組織を病理組織学的に観察したところ、空ベクター導入癌細胞群では殆ど腫瘍が生着したのに対し、マウスCIITA導入癌細胞群では有意に拒絶されており、癌組織内リンパ球浸潤を伴っていた。また、新たにA/Jマウス由来神経芽細胞腫株を入手し、同様の手法を用いてマウスCIITA遺伝子を導入して移植を試みたところ、やはり有意にCIITA導入癌細胞が宿主に免疫反応を惹起し、拒絶されることを確認した。2.神経内分泌癌におけるCIITA発現抑制機構の解明:以上のことから、CIITA遺伝子を導入してClass I及びClass II MHCの発現を高めることが腫瘍免疫反応を増強させること、及びMHCの発現が極度に低下している神経内分泌癌においては特異的に増幅、過剰発現しているL-myc,N-mycがその原因に寄与していることが明らかとなった。RT-PCR法,TA cloningsystemを用いてマウスCIITA cDNAをcloningした。これを発現ベクターpZeoSV2に再挿入してマウスCIITA発現ベクターを作製した。次にclass II major histocompatibility complex(MHC-II)の発現がなくMHC-Iの発現も極めて減弱していることを確認しているC3Hマウス由来乳癌細胞を用い,この細胞株にLipofection法により空ベクター及びマウスCIITA発現ベクターを導入し,それぞれのStable transfectantを得た(MM102-pZeo(-),MM102-pZeom(CIITA)。PT-PCR法,Northern法により,MM102-pZeomCIITAにはMHC-IIの発現が見られるようになり,MHC-Iの発現も増強していることが確認された。2.神経内分泌癌におけるCIITA発現抑制機構の解明:前年度にマウスCIITA遺伝子の導入、及び空ベクター導入を完了したC3H系マウス乳癌細胞を用い、同系マウスへの移植実験を行った。
口腔癌での腫瘍特異的キラーT細胞の誘導と腫瘍特異的抗体産生でのOX40Lの役割

腫瘍細胞に対する免疫応答は細胞性免疫、体液性免疫に大別される。これらの免疫応答には、抗原認識による主シグナル、および補助シグナルが必要である。本研究は現在まで報告例のない口腔癌での免疫応答での補助シグナル伝達分子の1つであるOX4OLの役割について解明することが目的である。今年度は、口腔癌の浸潤様式について、主に免疫組織学的検討を中心に研究をすすめた。口腔扁平上皮癌の三次元解析により浸潤様式が連続型と非連続型の二つに大別し、浸潤動態の相違が癌の増殖、浸潤に関与していると考えられている基底膜蛋白Laminin-5 γ2鎖の発現の有無と自己分泌様式で癌細胞運動能を亢進する自己分泌型運動促進因子受容体(autocrine mobility factor receptor, AMF-R),さらにとの関連があるかを免疫染色にて検討した。二次元解析(Y-K分類)および三次元解析による浸潤様式と格因子との関係についてみると、Y-K分類の2型、4C型Dにおいて三次元解析では連続型、非連続型のものが存在し、非連続型においてLaminin-5γ2鎖は辺縁型はみられず、び慢性型が多くみられた。さらに非連続型においてAMF-R陰性例はみられず、AMF-R陽性例が多くみられた。これらからY-K分類2型、4C型、4D型であっても三次元解析の非連続型の症例は癌の浸潤能が亢進していることが示唆された。これらの結果は第30回日本頭頚部癌学会総会、第18回アジア顎顔面外科学会などで発表した。本研究は現在まで報告例のない口腔癌での免疫応答での補助シグナル伝達分子の1つであるOX40Lの役割について解明することが目的である。この研究では既に他施設で作成されているBalb/c背景のOX40L遺伝子欠損マウスを使用するがOX40L遺伝子欠損マウスの寄与を依頼し、快く協力して頂き、現在は実験で必要な個体数を得るために、準備を行っている。また、今回の研究に必要な機材、試薬、細胞などに関しても購入や、寄与の依頼を行い、準備を行ってきた。OX40L遺伝子欠損マウスが実験に必要な個体数が得られるまでは、Balb/cの野生型を用いて、口腔癌以外の腫瘍細胞に対しても、腫瘍細胞に対する免疫応答が誘導できるか検討してきた。しかしながら、今までのところ、真の陽性対照群と、真の陰性対照群の設定が、うまくいっておらず、現在検討中である。また、口腔領域の腫瘍に関する代表的な学会である、口腔腫瘍学会などに積極的に参加し、現在の口腔癌での免疫応答に関する情報を得ることに努めてきた。これらの情報をもとに、現在まで、うまく行えていない実験系に改良を加え、さらに研究を進めていく予定である。
口腔扁平上皮癌細胞に対するハイドロキシアパタイトナノ粒子による新規化学療法の開発

口腔扁平上皮癌の新しい治療方法としてハイドロキシアパタイトナノ粒子(nano-HAP)を検討した。nano-HAP(1000ng/ml)は細胞増殖を抑制しなかった。全ての細胞の運動能(ボイデンチャンバー)は500ng/ml以上で抑制されたが、傷付けアッセイでは2種類の細胞のみで抑制された。結果の違いは、アッセイ方法の違いによるものと考えられた。nano-HAPのシスプラチンとカルボプラチンに対するデリバリー効果は認めなかったが、ゾレドロン酸では認めた。これらの結果より、nano-HAPは親和性のある薬剤をデリバリーできる可能性が示唆された。7種類の口腔扁平上皮癌細胞(HSC-2, HSC-3, HSC-4, SAS, Scc25,およびSCC111, Ca9-22細胞)に対してナノハイドロキシアパタイト(nano-HAP)を11000ng/mlの濃度の存在下で培養し、MTTアッセイにて増殖に関する影響を観察した。同様の濃度で、7種類の細胞の遊走性、浸潤性をそれぞボイデンチャンバーアッセイ、およびスクラッチアッセイで検討した。この結果、nano-HAPは扁平癌細胞の増殖および浸潤を抑制することが明らかとなった。一方、ウエスタンブロット法により、細胞増殖および細胞死に関するタンパク質の発現および、そのリン酸化、アセチル化などの翻訳後修飾の変化を検索し、さらにフローサイトメトリーにて細胞周期に関する影響を現在検証している。口腔扁平上皮癌の治療においては、大部分の症例で手術療法が中心となっている。そのため、進行癌では、口腔顎顔面の切除によって生じる審美障害や摂食・嚥下・構音障害により、QOLが著しく低下する。化学療法や放射線治療等、機能温存のための治療の重要度は極めて高いと考えられるが、既存の抗癌剤に抵抗性を示す癌も多く、現在の治療成績は満足のいくものではない。そこで、新規に開発された平均粒径20nmの高分散性ハイドロキシアパタイトナノ粒子(以下ハイドロキシアパタイトナノ粒子)による抗癌作用の確認と、Drug Delivary systemとしての応用の可能性について検討を行い、新規癌化学療法の確立を目指している。これまでに、当科で保有する口腔扁平上皮癌細胞株を用いて実験を行い、ハイドロキシアパタイトナノ粒子単独での細胞毒性と、細胞増殖能、運動能、浸潤能への効果を検討した。その結果から、ハイドロキシアパタイトナノ粒子単独では、細胞毒性はなく、一定の抗癌作用がみられることを確認した。しかし、単独投与での効果はin vivoに応用するには十分とは言えず、それよりも、既存の抗癌剤と併用することによって、より高い効果が期待できる可能性が考えられた。今後、ハイドロキシアパタイトナノ粒子と併用することによって、効果増強が期待できる抗癌剤を既存の薬剤の中から選定し、新規Drug Delivary systemとしての応用の可能性について検討していく必要がある。そこで、新規に開発された平均粒径20nmの高分散性ハイドロキシアパタイトナノ粒子(以下ハイドロキシアパタイトナノ粒子)による抗癌作用の確認と、Drug delivery systemとしての応用の可能性について検討を行い、新規癌化学療法の確立を目指している。まず、当科で保有する口腔扁平上皮癌細胞株等を用いて実験を行い、ハイドロキシアパタイトナノ粒子単独での細胞増殖能や運動能等への効果を検討した。その結果から、ハイドロキシアパタイトナノ粒子単独では、細胞増殖に影響を認めなかったが、運動能は口腔扁平上皮癌細胞である程度抑制された。次に、Drug delivery systemとしての応用の可能性を検討するためハイドロキシアパタイトナノ粒子を、現在口腔癌治療で広く用いられているシスプラチンやカルボプラチンと併用し細胞増殖を検討した。また、リン酸カルシウムと高い親和性を持ち、癌の骨転移や、多発性骨髄腫に使用されるゾレドロン酸との併用効果も確認した。その結果、ハイドロキシアパタイトナノ粒子とシスプラチンやカルボプラチンとの併用では効果を認めなかったが、ゾレドロン酸との併用ではわずかに効果を認めた。以上より、ハイドロキシアパタイトナノ粒子は親和性の高い薬剤に関してはDrug delivery systemとして応用できる可能性が示唆された。扁平上皮癌に適応のある抗癌剤は多種存在し、また、その組み合わせも多数あるため、ハイドロキシアパタイトナノ粒子に対する適応と、組み合わせや濃度調整に時間を要しており、抗癌剤の選定を行っている。

医歯薬学ハイドロキシアパタイトナノ粒子と併用することによって、効果増強が期待できる抗癌剤を選定し、新規Drug Delivary systemとしての応用の可能性について検討していく予定である。上述したように、nano-HAにおける扁平上皮癌細胞の増殖には一定の抑制効果があることが確認された。しかしながら、ウエスタンブロット法によって、その作用機構は明らかになっていない。今後の修正点としてはさらなる条件設定を検討する。これまでの研究結果より、ハイドロキシアパタイトナノ粒子単独投与での効果はin vivoに応用するには十分とは言えず、それよりも、既存の抗癌剤と併用することによって、より高い効果が期待できる可能性が考えられた。そこで、ハイドロキシアパタイトナノ粒子と併用することによって、効果増強が期待できる抗癌剤を既存の薬剤の中から選定し、新規Drug Delivary systemとしての応用の可能性について検討していく必要が生じた。上述のin vitroの研究において、nano-HAの濃度および作用時間の修正を行う。問題点がクリヤーになったのち、さらなるin vitro研究を行い、nano-HAの口腔癌の成長抑制における作用気所を明らかにする。さらには、ヌードマウスに扁平上皮癌細胞を移植したin vivo実験を行い、臨床応用を目指す予定である。ハイドロキシアパタイトナノ粒子、抗癌剤および実験用消耗品等の購入に使用予定である。また、研究成果発表のため、学会出張費および論文投稿費等としても使用する予定である。「今後の研究の推進方策」に示した通り、研究計画において未達成部分を推進するため。ヌードマウスに扁平上皮癌細胞を移植したin vivo実験を行い、臨床応用を目指す予定である。これによって、nano-HAの口腔癌の成長抑制における作用気所を明らかにする。
言語的・非言語的「不均衡」から見る社会的実践の諸相

本研究では、コミュニケーション活動に参加するための基盤に「参与枠組み」(Goffman 1981)という暗黙の鋳型を確認し、従来の考察から漏れた「参与/関与」の諸側面を分析することで、そのモデルを精緻化した。具体的には、会話/談話分析で利用されるミクロな視点と「コミュニケーションの民族誌」が標榜するマクロな視点を統合することで、様々な「不均衡」の様相を以下の3領域ー1意図を達成するための「コード/モダリティの不均衡」;2社会的行為に参加する際の「スタンス」;3コミュニケーションを取り巻く「環境的不均衡」ーから考察・検討し、その成果を研究論文集として2017年に国内言語系出版社から刊行した。本研究では、言語・文化的実践を考察の対象とすることで、そこに関与する「不均衡」の諸側面を、(1)意図を達成するための「コード/モダリティの不均衡」;(2)社会的行為に参加する際の「スタンス/参与枠組みの不均衡」;(3)コミュニケーションを取り巻く「環境的不均衡」に絞って談話分析を行い、言語/非言語/環境要因がどのように相互理解と知識・技能の共有化を推進するのかを検証することを目的とする。その具体的な実業場面として、(1)(語学)教育と技術指導の現場、(2)工場/工房/スタジオなどの「ものづくり」の現場、(3)ビジネス場面における通訳や会議業務を取り上げることとした。本年度は、研究代表と研究分担者により、主に(1)教育・指導場面の言語使用について分析を進め、その成果を第33回社会言語科学会(神田外語大)において両者の分析結果を共同発表という形で公表した。また、(2)スタジオにおける番組制作時の映像データをもとに、研究協力者の助言と情報提供をもとに、身振り研究会合宿において当面の研究成果を発表し、参加者から有益なコメントと指摘をいただいた。ただし、(3)についての研究については、今後のデータ収集及び研究協力者からのインプットを待つ状況である。また、本研究テーマに関連する内容として、ナラティブにおける概念的スキーマと参与者構造の不均衡について、「話し言葉の言語学ワークショップ」及び「メディアとことば研究会」においても随時研究成果を発表してきた。また、本研究に先行する研究組織から継続的に取り組んできた出版企画(Elsevier社発行の専門誌、Language & Communicationの特集号編集)が日の目を見たことが最大の成果といえよう。本研究組織2年目(2014年度)の達成目標は、教育や技術指導、ビジネスなどおける我々の「暗黙知」を分析・可視化し、さまざまな研究会・学会で公表することである。この点で、ほぼ目標を達成することができたと考える。具体的には、Sociolinguistic Symposium 20(University of Jyväskylä, Finland)での海外研究発表に加え、日本英語学会第32回大会シンポジウムでの学会発表、そして第13回対照言語行動学研究会(青山学院大学)、「ラウンド・テーブル『雑談の美学を考える』」(龍谷大学)、早稲田大学言語学シンポジウム(「意味論は語用論と(どこで)出会えるか?」)、「ワークショップ『リスナーシップとその役割の諸相をめぐって』」(岡山大学)等における招待講演が含まれる。また同時に、研究代表者および分担者の専門以外の分野からの専門的知識の供与が不可欠でもあり、2015年2月20ー21日に代表者の本務校である愛知大学にて「『参与(関与)枠組みの不均衡を考える』ラウンドテーブル」を企画・開催し、関連分野の研究者を招聘して「参与・関与の不均衡」の実態を報告していただいた。この企画は参加者からの積極的な働きかけもあり、現在言語学系出版社に出版企画を提出し、書籍化に向けて準備中である。最後に、海外研究協力者との共同研究として、研究計画書に挙げたNiko Besnier氏(アムステルダム大学)とは2014年5月に東京にて今後の連携の可能性を探る面談を行い、Zane Goebel氏とは上述のフィンランドの学会にて情報交換を行った。また、Masataka Ymaguchi氏(クイーンズランド大学)を本科研費にて「ラウンド・テーブル『雑談の美学を考える』」に招聘し、相互の発表にもとづき今後の共同研究の在り方を打ち合わせた。以上の準備と成果をもとに、最終年度(2015年)は更なる研究成果の発信を、学会・刊行物両面で推進する予定である。本研究の目的は、教育や技術指導、ビジネスに従事する熟練者と新参者に着目し、最終的には、個々の行為者が持ち込む言語・文化・認識的「不均衡」が、日常実践の中で「身体」や「環境」を通じて調整されるメカニズムを明らかにすることにあった。そこで本研究事業の最終年度においては、昨年度末(2015年2月)に愛知大学にて開催したラウンドテーブルの成果を、研究論文集の編纂という形で世に問うことを中心的活動とした。その論文集では、研究代表者・分担者に加え、日常活動の相互行為分析を行う研究者らの論文投稿を招聘して、日常の相互行為に参加するための「参与枠組み」という概念を多角的に検証することとした。具体的には、2015年10月を論文原稿締め切りとし、2016年度夏の刊行を目指し、研究代表者・分担者が編著者となって査読・校正作業を進めているところである。ほとんどの原稿(13章分)は複数回の査読を経ているが、一般的な論文編纂にかかる時間と労力を考慮すれば、2016年3月までの刊行は困難であり、現在も編集作業は継続中である。

なお、論文集刊行までの打ち合わせや印刷・編集用経費、成果発表のために、最終年度を超えて本基金を繰り越す手続きを済ませてある。また、論文集編纂と同時に、研究代表者・分担者は本研究から得られた成果を国内外の学会にて発表しており(下記、論文・著書および学会発表の欄参照)、当初計画した成果公表の観点からは十分な認知度を確保したと考える。これまではデータ分析が中心を占めてきたため、本研究課題の成果として今後もさらなる成果公表に努める所存である。当初計画した事業内容はおおむね実行できたと考えるが、研究代表者に関しては海外でのデータ収集および海外研究協力者との共同研究が十分行えなかった点は悔やまれる。その反面、出版企画や国内研究者間の相互交流という点では、十分な成果を得たと考える。本研究は、当初3年計画で始まったものの、代表者の学内業務多忙により1年延長せざるを得ない状況となり、2016年度が最終年度となった。本企画の当初の目的は、「コミュニケーション能力」の「不均衡」に着目し、社会言語学/言語人類学におけるマクロな視点と、相互行為/マルチモーダル分析によるミクロな視点を融合させることで、我々の日常実践を司る様々な「暗黙知」を可視化することにあった。当初の予定から1年遅れることとはなったが、研究代表者および分担者が編者となり、2017年3月に本企画の総決算となる書籍(「コミュニケーションを枠付ける」くろしお出版)を刊行することで目的を達したといえる。申請書においては、コミュニケーションの不均衡を「職場研究」や「制度的談話」の枠組みを用いることで相互行為中に分散した認知のプロセスに着目することとしたが、研究を進める中で,その解明のためには「参与の枠組み」(Goffman)の精緻化が不可欠であることを痛感したため、そのモデルの近年の進展に寄与しうる論文集の刊行をもって、本研究を総括することが必要と考えた。例えば会話への参加者は、ことばのみでは十分に説明できない認識や技能を実演/共演して受容者に伝授し、その都度参与の仕方を調整しつつ会話を運営している。その際、言語や非言語、さらには道具的/環境的アフォーダンスをアドホックに援用することで意図の達成に努める。それを達成するために、(1)「コード/モダリティの不均衡」;(2)「スタンス/参与枠組みの不均衡」;(3)「環境的要因の不均衡」といった点の考察が必要になる。上記書籍では、それらの点に留意しつつ、代表者/分担者のみではカバーできない部分にいては随時協力を仰ぎ、執筆を依頼した。結果的に、、「コミュニケーション能力」の「不均衡」を生み出す要因としての参与枠組みの重要性を示すことができたと考える。本研究では、コミュニケーション活動に参加するための基盤に「参与枠組み」(Goffman 1981)という暗黙の鋳型を確認し、従来の考察から漏れた「参与/関与」の諸側面を分析することで、そのモデルを精緻化した。具体的には、会話/談話分析で利用されるミクロな視点と「コミュニケーションの民族誌」が標榜するマクロな視点を統合することで、様々な「不均衡」の様相を以下の3領域ー1意図を達成するための「コード/モダリティの不均衡」;2社会的行為に参加する際の「スタンス」;3コミュニケーションを取り巻く「環境的不均衡」ーから考察・検討し、その成果を研究論文集として2017年に国内言語系出版社から刊行した。
RFPプラズマ中のイオン加熱機構の解明

名古屋大学では高速中性粒子エネルギー分析器の測定により、イオンのエネルギー分布がほぼ電子温度と等しいマクスウェル分布した成分と高エネルギー成分よりなっている事を確認した。この高エネルギーのテイルは測定した3keV迄、殆どフラットである。この結果は、昨年行われたファラデーカップの測定によるイオンエネルギー測定結果"高速イオンは単色的であり、そのエネルギーが3keVである"。と矛盾しない。高速イオンは粒子束も極めて大きく、スパッタリング等で不純物のプラズマへの混入が予想される。静電プローブを用いた測定では、リミター近傍では高速の電子の存在が観測されるものの、その他ではイオンの影響が大きく、全体として、イオンがRFPプラズマの挙動を支配している。この高速イオンは、トロイダル磁場逆転面で発生し、プラズマの内と外に伝搬する。蟻酸レーザー干渉計のプラズマの密度揺動の測定で、磁場反転面では密度揺動が30%にもなることが確認されている(プラズマ中心部では約5%)。磁場反転面では、ポロイダルモード数m=0の揺動の共鳴面となっているので揺動が増幅されている可能性がある。この密度揺動がイオン加速の駆動力となっていると思われる。日本大学では、ドップラー幅測定により熱化した成分の温度測定が行われ、磁気揺動との対応が詳しく調べられた。この結果磁気再結合の際、熱化した温度の上昇が発生することが確認された。現在、両大学共同で論文作成が行われている。と矛盾しない。名古屋大学、日本大学とも成果があった。名古屋大学では高速中性粒子エネルギー分析器の立ち上げと揺動測定によりイオン加熱と同期する揺動の同定が行われた。電流増幅型のセラトロンを用いた高速中性粒子エネルギー分析器を設計、制作し真空ゲージ型のイオン源を用いてエネルギー分析器の較正を行い、測定を行った。この結果ファラデーカップで測定した結果が確認された。2-3keVのエネルギー帯でトロイダル磁束の時間微分が急激に減少する時にそれと同期してイオンが加速されている事が確認された。電流増幅型のイオン検出器の使用はREPのような高粒子束を有するイオン流の測定には最適である事が分かった。又、イオン加熱が発生する際には、水素スペクトル線のパルス的発光がある。磁気プロープ群を用いて磁気揺動を測定し、解析を行った結果トロイダル磁束の時間微分の減少時に磁気再結合が発生している事が分かった。この事はこれまで通説とされていたRFPプラズマ中のイオン加熱がダイナモ作用によって発生するのでなく磁気再結合によっている事が確認された。又、3keVに加速されたイオンは金属容器やリミターから金属の不純物をスッパッタリングによりプラズマ中に混入させる事を、真空容器内に使用されていない金属のアルミニュウムを用いた電極を設置し電極に飛び込むイオンとアルミニュウムの発光が同期している事を確認する事で証明した。日本大学においては、ドップラー幅から熱化したイオン温度を測定し、磁気揺動を測定解析する事で熱化したイオン温度も又磁気再結合時に上昇する事を確認した。この場合もダイナモ作用とは同期せず、トロイダル磁束はこの時むしろ減少する。名古屋大学では高速中性粒子エネルギー分析器の測定により、イオンのエネルギー分布がほぼ電子温度と等しいナクスウエル分布した成分と高エネルギー成分よりなっている事を確認した。と矛盾しない。高速イオンは粒子束も極めて大きく、スパッタリング等で不純物のプラズマへの混入が予測される。蟻酸レーザー干渉計のプラズマの密度揺動の測定で、磁場反転面では密度揺動は30%にもなることが確認されている(プラズマ

中心部では約5%)。磁場反転面では、ポロイダルモード数m=0の揺動の共鳴面となっているので揺動が増幅されている可能性がある。この密度揺動がイオン加速の駆動力となっていると思われる。日本大学では、ドップラー幅測定により熱化した成分の温度測定が行われ、磁気揺動との対応が詳しく調べられた。この結果磁気再結合の際、熱化した温度の上昇が発生することが確認された。現在、両大学共同で論文作成が行われている。
弱い相互作用による三重項励起子の制御と有機半導体デバイスへの応用

有機物の非放射失活を抑制し、室温下においても三重項励起子を発光へと利用するために、新しいホスト材料を開発した。金属有機構造体を用いることで、高温においても非放射失活を抑制できることを見いたした。また新規半導体性ホスト材料を開発することで、非放射失活抑制を有機EL素子内でも可能にし、残光有機ELを実現した。リン光は遷移過程でスピン反転を伴うため放射速度が遅く、一般的な有機分子においては三重項からの非放射失活が支配的であるため、極低温など非放射失活が低減された環境でのみリン光が観測される。室温付近でリン光を観測するには重原子によるスピン軌道相互作用を利用するか、発光材料を強固なホスト媒体に閉じ込め、分子運動による非放射失活を抑制する必要がある。しかしながら、既存の強固なホスト媒体は全て絶縁体であり、三重項励起子の活用が重要な有機半導体デバイスには応用できない。そこで本研究では、半導体性・真空蒸着可能な特性を有し、かつゲストの非放射失活を抑制可能なホスト材料として、疎水性ステロイドに半導体性カルバゾールを修飾した新規ホスト材料を合成した。この新規ホスト材料は真空蒸着可能で有り、室温でアモルファス膜を形成するため有機ELのホスト材料として利用できることが確認された。このホスト材料に発光材料を分散させた結果、室温で青色蛍光と緑色長寿命リン光が同時に観測された。この混合膜を発光層とするOLEDを作製した結果、電流励起中は青色蛍光、電流印加後は長寿命の緑色リン光を有する残光OLEDの開発に初めて成功した。これまでに、有機ホスト材料に飽和炭化水素置換基を入れることでゲストの非放射失活を抑制できることを見い出した。この結果を基に半導体性ホスト材料を設計した結果、有機ELにおいて、蛍光とリン光の二重発光取り出し、および長寿命リン光による残光発光という非常に新しいデバイスを実現することに成功している。このように、当初の予定を達成することが出来ているため、順調に進展しているといえる。有機分子は一重項励起状態と三重項励起状態を有し、三重項からの放射遷移(りん光)はスピン反転を伴う遅い過程であるため競合する熱失活により容易に消光する。本研究では、発光過程と競合する熱失活過程を、ホスト媒体によって低減するために、結晶性多孔質である金属有機構造体(MOFs)を用いた。強固な媒体であるMOFsの空孔内に取り込まれた発光材料は孤立し、熱失活過程が極限まで低減される。発光材料としてcoroneneを導入した結果、リン光寿命23秒と最長の三重項励起状態を実現した。さらに、この三重項励起子は熱安定性が非常に高く、460 Kの高温においてもその存在が確認された。この熱安定性と長寿命の三重項励起状態の結果、高温下では三重項励起子が熱によって一重項励起へと変換され、熱活性型遅延蛍光(TADF)を示すことが確認された。このようにMOFsをホストとする戦略によって室温下でも十分に熱失活を抑制できることを見出した。またMOFsの多孔質はガス吸着性を有し、ガスによって発光を制御可能なため、ガスセンサーなどへの応用も期待される。また、前年度までに、有機半導体中において非放射失活を抑制することで、単一の発光材料から蛍光と長寿命りん光の二重発光を取り出す残光型OLEDの開発に成功した。しかし、電界発光におけるりん光寿命は発光材料本来の寿命より短く、非放射失活抑制が不十分であった。そこで、その原因を解明するために、長寿命りん光を示すゲスト材料を、様々な半導体性有機化合物中へドープし、5 400 Kにおける光励起中および光励起後の発光挙動と、ホスト材料のT1準位、およびガラス転移温度Tgとの相関について検討した。その結果、三重項励起子の寿命はホスト材料のT1準位に大きく依存することを見出した。これまでの結果から、有機半導体ホストにおける非放射失活抑制の基本的な考えは確立されたが、非放射失活抑制効果はまだ不十分である。そこで今年度は、種々の半導体性ホスト媒体についても検討を行い、有機固体薄膜において、非放射失活抑制に最も重要な因子の解明に取り組む予定である。また、三重項励起子を長時間蓄積することが可能であるため、今後はこの励起子を熱などの外的因子を用いて制御することに取り組む。材料科学旅費の一部を招待講演や外部資金によって支払ったため次年度使用額が生じた。生じた次年度使用額については、今年度の試薬代金に割り当てる予定である。
近世京都・大阪アクセントの比較とアクセント体系変化に関する研究

(1)原本調査を終えた近世京都アクセント資料となる後水尾院関係資料『古今和歌集聞書』・『古今聞書』・『源氏清濁』(いずれも京都大学付属図書館中院文庫蔵)と釈文雄『和字大観鈔』と、近世阪和アクセント資料である契沖仮名遣い書(『和字正濫鈔』『和字正濫通防抄』)について、声調符号付きの語彙のデータベースを作成した。近世前・中期の上方アクセント資料となるこれらのデータを『近世上方アクセント資料索引』(アクセント史資料索引12)として刊行した。これらを資料として、近世京都・大阪アクセントの比較研究を行っており、近世以降の京都と大阪のアクセントの相違について究明しているところである。(2)近世京都アクセント資料として有効と考えられる謡曲関係資料の調査を行った。作曲者が判明しており、多くの番数の残されている観世流伝本を扱うのが最適と思われるが、原本の所蔵者が不明のものもあり、取り敢えず、元頼本の写真を入手し、現在調査を続行している。また、謡伝書のうち、『音曲玉淵集』の伝本調査を行ったが、後刷りのものにアクセントについての注記のあるものが見つかった。(3)近世期アクセント資料と考えられる売豆岐神社本『古今和歌集』の原本調査を行った。これは、大量の声点が差されているほか、近世期のものと思われる胡麻章や音韻に関する注記がある。近世の古今伝授資料としても貴重なものと考えられる。この種の胡麻章を施した古今伝授資料が他にも多数あり、近世京都アクセント資料として有効と思われるので、資料調査を続行している。
生体内イメージングによるメダカ生殖腺形成・性分化過程の可視化

本研究はメダカを用いて,生殖腺に特異的に発現する遺伝子について,網羅的にBACトランスジェニック系統を作製し,生殖腺の形成.性分化機構を細胞間の相互作用の連鎖として描き出すことを目指して計画された.平成18年度には,転写因子sox9b,ftz-f1,pod1,性決定遺伝子dmy,ステロイド合成酵素p450cyp17,雄特異的な遺伝子としてdmrt1,雌特異的な遺伝子としてaromataseについてBACトランスジェニック系統を作製した.それぞれの系統について,ホールマウント免疫染色を行い,発現細胞の発現時期および局在を明らかにした.sox9b-EGFP系統についてホールマウント免疫蛍光染色およびin situハイブリダイゼーションにより発現細胞の詳細な解析を行い,未分化生殖腺のsox9b発現細胞が精巣および卵巣の支持細胞系列の共通の前駆細胞であることを明らかにした(Nakamura, et. Al.2007).またsox9b-EGFP系統の生殖細胞系列をDsRedによって一過的にラベルし,共焦点顕微鏡によるタイムラプス記録を行うことで,未分化生殖腺に移動してきた生殖細胞がsox9b発現細胞に取り込まれていく様子を記録することに成功した.さらに,生殖腺形成変異体zenzaiの原因遺伝子について,EGFPをレポーターとした系統,およびEGFPと原因遺伝子の融合タンパク質を発現する系統を作製し,zenzai遺伝子の発現部位および細胞内局在を明らかにした.平成19年度には,新たに,nanos2トランスジェニック系統を作成し解析を行った.また体細胞をラベルしたsox9b-EGFP系統と生殖細胞系列をラベルしたOlvas-DsRed系統を掛け合わせた2重トランスジェニック系統を用い,成魚卵巣において生殖細胞の分裂動態を共焦点顕微鏡によるタイムラプス記録を行い,卵巣における生殖細胞幹細胞の解析を行った(中村他,未発表).生殖腺形成変異体zenzaiの解析においてもsox9b-EGFP系統を用いることで生殖細胞の分裂異常における体細胞との関係を明らかにした(斉藤他,2007).以上,本研究によって魚類の生殖腺形成に関して重要な知見がもたらされた.また今後の解析おいて有用なトランスジェニック系統を多数作成したことでさらなる解析への基盤を堅固なものにしたといえよう.本研究はメダカを用いて,生殖腺に特異的に発現する遺伝子について,網羅的にBACトランスジェニック系統を作製し,生殖腺の形成.性分化機構を細胞間の相互作用の連鎖として描き出すことを目指して計画された.平成18年度には,転写因子sox9b,ftz-f1,pod1,性決定遺伝子dmy,ステロイド合成酵素p450cyp17,雄特異的な遺伝子としてdmrt1,雌特異的な遺伝子としてaromataseについてBACトランスジェニック系統を作製した.それぞれの系統について,ホールマウント免疫染色を行い,発現細胞の発現時期および局在を明らかにした.sox9b-EGFP系統についてホールマウント免疫蛍光染色およびin situハイブリダイゼーションにより発現細胞の詳細な解析を行い,未分化生殖腺のsox9b発現細胞が精巣および卵巣の支持細胞系列の共通の前駆細胞であることを明らかにした(Nakamura, et. Al.2007).またsox9b-EGFP系統の生殖細胞系列をDsRedによって一過的にラベルし,共焦点顕微鏡によるタイムラプス記録を行うことで,未分化生殖腺に移動してきた生殖細胞がsox9b発現細胞に取り込まれていく様子を記録することに成功した.さらに,生殖腺形成変異体zenzaiの原因遺伝子について,EGFPをレポーターとした系統,およびEGFPと原因遺伝子の融合タンパク質を発現する系統を作製し,zenzai遺伝子の発現部位および細胞内局在を明らかにした.平成19年度には,新たに,nanos2トランスジェニック系統を作成し解析を行った.また体細胞をラベルしたsox9b-EGFP系統と生殖細胞系列をラベルしたOlvas-DsRed系統を掛け合わせた2重トランスジェニック系統を用い,成魚卵巣において生殖細胞の分裂動態を共焦点顕微鏡によるタイムラプス記録を行い,卵巣における生殖細胞幹細胞の解析を行った(中村他,未発表).生殖腺形成変異体zenzaiの解析においてもsox9b-EGFP系統を用いることで生殖細胞の分裂異常における体細胞との関係を明らかにした(斉藤他,2007).以上,本研究によって魚類の生殖腺形成に関して重要な知見がもたらされた.また今後の解析おいて有用なトランスジェニック系統を多数作成したことでさらなる解析への基盤を堅固なものにしたといえよう.本研究はメダカを用いて、生殖腺に特異的に発現する遺伝子について、網羅的にBACトランスジェニック系統を作製し、生殖腺の形成・性分化機構を細胞間の相互作用の連鎖として描き出すことを目指している。平成18年度には、転写因子sox9b、ftz-f1、pod1、性決定遺伝子dmy、ステロイド合成酵素p450cyp17、雄特異的な遺伝子としてdmrt1、雌特異的な遺伝子としてaromataseについてBACトランスジェニック系統を作製した。それぞれの系統について、ホールマウント免疫染色を行い、発現細胞の発現時期および局在を明らかにした。sox9b-EGFP系統についてホールマウント免疫蛍光染色およびin situハイブリダイゼーションにより発現細胞の詳細な解析を行い、未分化生殖腺のsox9b発現細胞が精巣および卵巣の支持細胞系列の共通の前駆細胞であることを明らかにした(Nakamura et al.2007)。またsox9b-EGFP系統の生殖細胞系列をDsRedによって一過的にラベルし、共焦点顕微鏡によるタイムラプス記録を行うことで、未分化生殖腺に移動してきた生殖細胞がsox9b発現細胞に取り込まれていく様子を記録することに成功した。

さらに、生殖腺形成変異体zenzaiの原因遺伝子について、EGFPをレポーターとした系統およびEGFPと原因遺伝子の融合タンパク質を発現する系統を作製し、zenzai遺伝子の発現部位および細胞内局在を明らかにした。本研究はメダカを用いて,生殖腺に特異的に発現する遺伝子について,網羅的にBACトランスジェニック系統を作製し,生殖腺の形成・性分化機構を細胞間の相互作用の連鎖として描き出すことを目指している.平成19年度には,作製したBACトランスジェニック系統について,ホールマウント免疫染色を行い,発現細胞の発現時期および局在を明らかにした.また体細胞をラベルしたsox9b-EGFP系統と生殖細胞系列をラベルしたOlvas-DsRed系統を掛け合わせた2重トランスジェニック系統を用い,成魚卵巣において生殖細胞の分裂動態を共焦点顕微鏡によるタイムラプス記録を行い,卵巣における生殖細胞幹細胞の解析を行った(中村他,未発表).昨年度に引き続き,新たに,nanos2トランスジェニック系統を作成し解析を行った.生殖腺形成変異体zenzaiの解析においてもsox9b-EGFP系統を用いることで生殖細胞の分裂異常における体細胞との関係を明らかにした(斉藤他,2007).以上,本研究によって魚類の生殖腺形成に関していくつかの重要な知見がもたらされた.また今後の解析おいて有用なトランスジェニック系統を多数作成したことでさらなる解析への基盤を堅固なものにしたといえよう.