hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軟X線磁気カー効果による磁性多層膜の各層個別の磁化を測定する方法の研究

本研究の目的は、軟X線磁気カー効果の入射角依存性を利用し、磁性多層膜を構成する物質の表面からの順位を特定して各層個別の磁化を測定できる方法を開発することである。カー回転測定に必要な多層膜偏光子を作製するための設計指針を導出した。これは一般の場合にも適応できるものである。次いで、多層膜を作製し、磁場発生装置、試料支持台、回転検光子ユニットからなる測定装置を設計・製作した。その後それらを用いて、CoとNiの薄膜のM_<2,3>吸収端近傍における縦カー回転角とファラデー回転角を分子科学研究所の放射光施設(UVSOR)で測定し、両者からの結論が妥当なものであることを確認した。上記の成果は、第13回真空紫外線物理学国際会議(平成13年7月、トリエステ)で発表した。さらに、磁性多層膜Co/Ptについてファラデー回転の測定を行い、磁性多層膜でも十分磁気旋光分光が可能か確認した。対象とした内殻準位はCoのM_<2,3>およびPtのN_<6,7>である。試料作製装置はイオンビームスパッタ装置である。試料はコロジオンを基板に作製した。これら試料のいくつかに対しては確認のため磁化率測定を申請者と同じ研究所の島田研究室の装置を借りて行った。Co/Ptのファラデー回転では、非磁性のPtが磁化することを見出した。また、各物質の厚さと磁化の関係について興味深い結果を得た。最後に、磁性多層膜Co/Cuのカー回転の測定をCoとCuのM_<2,3>吸収端近傍で行った。試料は酸化マグネシウム基板に作製した。カー回転測定については現在測定結果を解析し磁化の層順位依存性などを求めている途中である。本研究の目的は、軟X線磁気カー効果の入射角依存性を利用し、磁性多層膜を構成する物質と表面からの順位を特定して各層個別の磁化を測定できる方法を開発することである。本年度はカー効果測定装置を設計・製作した。これは、磁性多層膜試料に磁場を印加する磁場発生装置、試料支持台、軟X線直線偏光子、および反射光の偏光面の回転や楕円率を測定する回転検光子ユニットからなる。磁場を試料面に平行(縦カー効果)および垂直(極カー効果)に印加することのできる磁場発生装置を永久磁石(サマリウムコバルト)を組み合わせて製作した。また、磁性多層膜の平均的な磁化を求めるために、ファラデー回転の測定もできるようにした。直線偏光の生成および偏光回転の測定には、それぞれ光軸に対して約45°傾けて置いた透過型偏光子と反射型検光子を用いた。それらはAl/YB_6多層膜で、既存のマグネトロンスパッタ装置で製作した。本装置全体を収める既存の試料槽(真空容器)の排気系の増強のため、ターボ分子ポンプを購入した。さらにこれらの装置を分子科学研究所の放射光施設(UVSOR)に持ち込み予備実験を行った。そして、Co薄膜のM_<2,3>吸収端近傍における縦カー回転角とファラデー回転角を測定し、両者からの結論が妥当なものであることを確認した。また、本研究室のレーザープラズマを光源とする反射率計にも取付けられる様にし、S/Nは悪いが実験室でも測定ができるようにした。なお装置に関しては、第7回放射光研究装置国際会議(平成12年8月、ベルリン)で発表した。本研究の目的は、軟X線磁気カー効果の入射角依存性を利用し、磁性多層膜を構築する物質と表面からの順位を特定して各層個別の磁気を測定できる方法を開発することである。

本年度は、カー効果の測定装置を設計・製作した。これは、磁性多層膜試料に磁場を印加する磁場発生装置、試料支持台、軟X線直線偏光子、および反射光の偏光面の回転や楕円率を測定する回転検光子ユニットからなる。磁場を試料面に平行(縦カー効果)および垂直(極カー効果)に印加することのできる磁場発生装置を永久磁石(サマリウムコバルト)を組み合わせて製作した。また、磁性多層膜の平均的な磁化を求めるために、ファラデー回転の測定もできるようにした。直線偏光の生成および偏光回転の測定には、それぞれの光軸に対して約45°傾けておいた透過型偏光子と反射型検光子を用いた。それらは、Al/YB6多層膜で、既存のマグネットスパッタ装置で製作した。そして、Co薄膜のM2、3吸収端近傍における縦カー転角とファラデー回転角を測定し、両者からの結論が妥当なものであることを確認した。
生殖生理におけるプロラクチンの作用に関する研究

(1)ラットにプロラクチンを投与しプロラクチン過剰な状態にした場合に視床下部からのGnRH放出が低下し、血中GnRH値も低下することが明らかとなった。その結果血中のLHやFSHレベルも低下したが、下垂体のLH含量は逆に増加した。また、下垂体のGnRHに対する反応性は変化がみられなかった。従って高プロラクチン血症ではまず視床下部からのGnRH分泌が障害され、二次的に下垂体からのゴナドトロピン分泌が低下することが示された。(2)下垂細胞培養系にプロラクチンを添加するとプロラクチンは用量反応的にLHとFSHの放出を促進した。また、この効果はGnRHやエストラジオ-ルにより増強された。プロラクチンは細胞内LH含量をも増加させたことからゴナドトロピンの産生量を高めることが推定された。このことからプロラクチンは下垂体においてはparacrine機序でゴナドトロピン分泌を高めていることが示唆された。しかし、プロラクチンが過剰な状態では下垂体レベルでのpositiveな作用よりもGnRH分泌の低下の影響力が大きく結果的にはゴナドトロピン分泌が低下するものと推察される(3)臨床的にLHとプロラクチンの分泌が同期することがあるが、GnRHを投与するとプロラクチン値の変化も約40%にみられた。GnRHによるプロラクチン値の変化様式はプロラクチンの基礎と関連している傾向を認めた。この結果、ゴナドトロピン分泌系は逆にプロラクチン分泌を修飾することが示された。(4)子宮内膜症の不妊機序の1つに黄体機能不全があることを明らかにした。しかしながら子宮内膜症の黄体機能とプロラクチン値との関連は認めず、プロラクチンの関与は否定的であると結論された。臨床的に高prolactin(PRL)血症にしばしば性機能障害を伴うが,その病態に関しては不明な点が多い.それ故PRL血症の間脳,下垂体に及ぼす影響を探究した. <方法>wista系成熟雌ラットを去勢後2週間の時点でovinePRL5mg/kgを8h毎に4回皮下注し,最終投与後2hに実験に供した. <成績>(1)OPRL投与による血清rPRL値の変化をみたが,対照11.5±3.2ng/mlと比較しPRL投与群では0.6±0.1ng/mlと有意(PL0.01)に低下した.また,下垂体前葉内PRL含量も投与群において対照の57%と著減した.(2)PRL投与群では血清LHRH値は3.2±0.4pg/mlであり対照(11.0±3.7ng/ml)より有意(PL0.05)に低下した.一方,視床下部内LHRHの総含量または,分布はPRL投与による影響を受けなかった.(3)視床下部組織のinvitroincubation実験ではPRL投与を受けた群はLHRHの分泌が対照の56%に低下していた.(4)PRL投与ラットでは,血清LH値は2.3±0.5ng/mlであり対照の3.6±0.3ng/mlに比較し有意(PL0.05)に低下した.他方, FSH値に関しても投与群18.6±1.1ng/mlであり,対照(22.7±1.5ng/ml)に比し有意な低下を示した.(5)下垂体LH含量はPRL投与群では6.3±0.4μg/glandであり対照の3.7±1.0より有意に増量していた.

(6)LHRH0.5μgをkg皮下注し,投与前後での血清中LH, FSHを測定したが, PRL投与群,対照群とも反応性分泌を認めた. <結論>急性高PRL血症では,視床下部LHRH含量,分布は不要だがLHRHの放出が抑制され,その結果下垂体前葉からのLH, FSH分泌が低下する,一方,下垂体LH含量はLHの放出抑制のため二次的に増加する.なお, LHRHに対する下垂体前葉の反応性は高PRL血症では保持されている.以上より,急性高PRL血症での中枢における性機能障害の機序として視床下部からのLHRH放出抑制がprinargであり,二次的に下垂体からのgonadotrpin分泌が低下することが明白となった.本年度はProlactin(PRL)のヒトにおける生理的病的意義を検討した。(1)まずヒトにおいてもPRLは催乳ホルモンとしての役割が示唆されているが必ずしも明確ではない。今回高PRL血症の婦人の妊娠分娩例における乳汁分泌量を分析しPRLと乳汁量との関係をみた。その結果、高PRL血症例は妊娠前期にはPRL値は何れも高値であるが、その後妊娠経過と共に漸増する群と正常妊娠にみられる妊娠中のPRL値の上昇を欠如し、妊娠中後期には正常対象群とほぼ同様に値をとる群とに大別された。そのうち乳汁量が増加するのは前者のみであったことより、産褥乳汁量を規定するのは妊娠中後期の血中PRL値であると結論された。(2)高PRL血症に無月経を伴うことはよく知られているが、黄体機能とPRL値との関連について検討した結果、卵胞期血中PRL値やTRH反応性は必ずしも黄体中期Progesteroneや黄体期長との関連を示さなかった。しかし黄体機能不全を呈する症例の中にはPRL値の低下作用のあるdopamine agonist(bromocriptine)により改善をみた。しかも(bromocriptine)が有効であった症例ではPRLの基礎値が軽度上昇し、(22.0±7.7mg/ml)TRHに対する過剰反応を示す例が多かった。以上より黄体機能不全の認められる時には、PRL値の基礎値及びTRHtestを施行し、この結果に基づいてbromocriptineを選択する必要性が強調された。(3)LHとPRLとはしばしば同期したpulseを形成しており共通なpulse generatorの存在が想定されている。今回LHRHを投与した結果、約30%に血中PRL値も増加したが、逆に13%では低下した。特にLHRHによりPRL値が低下する例ではPRLが上昇している例が多く、PRL値20mg/ml以上では約44%がLHRHによりPRL値が低下した。一方PRL値が20mg/ml以下の正常例では約40%にLHRHによるPRLの上昇がみられた。以上よりLHRHはgonadotropin分泌を刺激する以外にPRL分泌系にも影響を与え、しかも、PRL値により影響の様式が異なることを明らかにした。(1)基礎的な研究としてはプロラクチンとゴナドトロピン分泌の機能的関連をみる目的でラットの下垂体細胞培養系を用い,プロラクチン添加によるLHとFSHの分泌に及ぼす影響を検討した。するとプロラクチンは101000ng/mlの範囲で用量反応的にLHの分泌を促した。プロラクチンの硬化はGnRHキエストラジオ-ル存在下で一層増強した。またプロラクチンは培養細胞内のLH含量をも高める事より,LHの産生を高めるものと推定された。プロラクチンはFSH分泌をも亢進させることが示された。これらの結果よりプロラクチンは下垂体レベルではparacrine機序でゴナドトロピンの分泌を高めていることが示唆された。(2)ダナゾ-ルは子宮内膜症に繁用されている薬剤であるが,その作用機序の詳細に関しては不明な点が多い。
理数科教育における教師の実践共同体とアイデンティティ形成に関する国際調査

開発途上国の理数科教育開発において、カリキュラムや教員研修が外部から持ち込まれたモデルに影響を受けることが問題となっている。それに対して、当該国での専門的知識や専門家集団の形成が求められている。そこで本研究では、教員教育としての授業研究とそこで形成・共有される専門的知識に注目した。調査対象国で実施中の国際協力プロジェクトと共同しながら調査を進め、授業研究による専門家集団の形成、専門的知識の生成・共有が見られた。他方で、組織的で自立的に授業研究を行っている国においても、専門的知識は形成途上であり、脆弱性を抱えていることも分かった。開発途上国の理数科教育開発において、従来先進国からカリキュラムや教員研修のモデルが持ち込まれることが多かった。この外部性が、当該国でのカリキュラム開発や教員研修改善に必要な専門的知識の蓄積や専門家集団の形成にとって大きな阻害要因となっていた。そこで本研究では、近年開発途上国でも取り入れられている教員教育としての授業研究(Stigler & Hiebert, 1999 ; Takahashi, 2000 ; Lewis, 2002)とそこで形成共有される専門的知識とアイデンティティに注目してフィールド調査を行い、開発途上国の理数科教育開発における専門家集団(実践共同体)形成の初期的段階を記述する方法を提案する。具体的な目的は、(1)教育教員教育(養成教育及び現職教育)の制度を明らかにすること、(2)(1)を踏まえて、各国で選定された地域におけるフィールド調査を通して、個々の教員の職能成長と専門家集団(実践共同体)の形成過程を明らかにすること、(3)専門的知識、アイデンティティ形成の観点より、個と集団の関係性について考察することの三点である。初年度は、2012年9月に広島大学にて、共同研究者が一堂に会するワークショップを行った。並行して、文献研究を進めている。またザンビア、ケニア、バングラデシュ、カンボジアにて各国調査を行った。理数科教員教育の制度について基本的情報を収集する。そこでは、当該国において教員教育の主要機関・人物を確認、これら関係者へのヒアリングを行う。その成果の一端として、研究代表者はRFCSAMにて招待講演を行った。そこで本研究では、近年開発途上国でも取り入れられている教員教育としての授業研究(Stigler & Hiebert, 1999; Takahashi, 2000; Lewis, 2002)とそこで形成共有される専門的知識とアイデンティティに注目してフィールド調査を行い、開発途上国の理数科教育開発における専門家集団(実践共同体)形成の初期的段階を記述する方法を提案する。二年度は、2013年12月に広島大学にて、共同研究者が一堂に会するワークショップを行った。またケニア、バングラデシュ、カンボジア各国の理数科教員教育における主要機関・人物を同定し、そこでのフィールド調査を行った。その成果をまとめつつあり、三年度にさらに追加の調査を行う。調査内容は、各国の関係者へのヒアリング、質問紙調査などである。その成果の一端として、行ったRECSAM招待講演をもとに雑誌にて公刊された。開発途上国の理数科教育開発において、カリキュラムや教員研修の外部性が、当該国での教育改善に必要な専門的知識の蓄積や専門家集団の形成にとって阻害要因となっていた。そこで本研究では、教員教育としての授業研究とそこで形成・共有される専門的知識に注目して、専門家集団(実践共同体)形成の初期的段階を記述する方法について考察した。ザンビアでは、国際教育協力プロジェクトがあり、共同しながら研究を進めた。教材研究に基づく専門家集団が形成されている。彼らが実施した授業研究などの資料により、専門的知識(例:鍵質問)などが共有されているものの、それらの深化・展開には、まだ十分でないことが分かった。現在共同研究を継続している。バングラデシュでは、国際協力プロジェクトがあり、共同しながら研究を進めた。教師ネットワーク(TSN)を政策として打ち立てたものの、その実質化に課題を感じた政府は、授業研究を取り入れた。協力隊員が派遣されていた初等教員養成校の二事例を調査したところ、専門家集団のバングラデシュ教員が抱える基礎知識の低さと、教員指導者の一方向的な姿勢に課題があることが分かった。カンボジア、ケニアでも、国際協力プロジェクトの協力を得て、現地調査を行った。現在、調査データをまとめている最中である。(1)各国で養成教育のみならず、現職教育、特に授業研究が取り組まれていること分かった、(2)(1)を踏まえて、フィールド調査を通して、授業研究が行われている実態は明らかになったが一番組織的に行っているザンビアで、国レベルでの専門家集団が形成されて、自立的に動いていた、

(3)しかしかれらの専門的知識については、形成途上であり、脆弱性を抱えている。しかし内発的視点からは、このような内生的な課題意識を以下に育てていくかが、重要であることがわかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。数学教育、国際教育協力26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度予定のワークショップを実施して、関係者の課題意識を共有し、現地調査を行った。まだ十分に成果がまとまっていないが、その一端は招待講演の形で、RECSAMにて共有した。現地調査に関しては、カンボジア、バングラデシュ、ケニアは調査をした。その結果を12月にワークショップを行い共有することができた。ザンビア担当の中和氏が産休に入ったが、ザンビアで長年国際協力にかかわってきた中井氏、研究科修了生のBanda氏、Mwanza氏などの協力を得て、ザンビアでも調査を進めていきたい。文献研究についても、教師教育研究に加えて、経営学の観点からも専門家コミュニティの先行研究レビューを行っている。初期の計画通り、各国での調査を進めていくとともに、各国での調査の概要をまとめておく。進捗状況に応じて中間報告会を実施して、情報及び課題意識の共有を促進する。カンボジア、バングラデシュ、ケニアの調査は、今年度再調査を実施して、より詳細なデータを集める予定である。加えて、二宮・埼玉大学教授の発案で、日本でもデータを取る予定である。また、ザンビア調査に関しては、中和氏以外の関係者の協力を得る予定である。その他の先行研究をもとにこれら調査結果の解釈を進めていきたい。カンボジアの現地調査が実施できなかったことなどにより、256,984円を翌年度に繰り越した。今年度は繰り越した金額を含めて、人数や日数を増やすなどして現地調査の強化を行う。第二年度は予定していた調査が一部(ザンビア)で実施できなかったことで、少し余裕が生じた。また最終年度は、各国におけるフィールド再調査に加えて、最終報告会を行う予定である。10月までにすべての調査を終えて、その後成果報告会を持ちたい。また余裕があれば、この分野では先進的な取り組みをしているインドネシアの調査を行う予定である。
溶媒依存キラリティースイッチングによる光学分割法の開発

前年度までの光学活性なアミノアルコール(ADPE)を用いたキラリティースイッチング光学分割法の適用範囲の検討において、芳香環上にクロロ基を有するマンデル酸の位置異性体のうち、メタ置換体に対して本手法が適用できることがわかった。今年度はその一般性を検証するために、同じハロゲン置換基をメタ位に有するm-Br体およびm-I体への溶媒変換法の適用を試みた。これらのマンデル酸類縁体の光学分割における溶媒の影響を調べた結果、m-Br体およびm-I体のいずれも、用いるアルコールによってその立体化学が逆転し、溶媒変換法を適用することができた。m-Br体では効率は低かったものの、m-I体では分割効率は高く、両ジアステレオマー塩をそれぞれ63%および51%の効率で得ることができた。得られた塩の結晶構造解析の結果、用いたアルコール分子が結晶内に包接されており、包接されるアルコールの分子長とマンデル酸誘導体の立体化学および分子長の間に相関がみられた。以上のように、キラリティースイッチング光学分割法の適用可否とカルボン酸の分子構造の関係性を明らかにした。次に、ADPEと分子形状の類似したホスフィン酸であるHPBAを合成し、これを酸性光学分割剤として用い、アミン類の溶媒変換法が適用できないかを検討した。いくつかのアミン類を検討したが、溶媒変換法を適用できる系は見つからなかった。一方で、N-メチル-1-フェニルエチルアミンに対して高い分割性能を有していることがわかった。このような第二級アミンの光学分割は容易ではないため、今後の検討によってアミン類に対する新たな光学分割剤としてHPBAを活用できるようになることが期待される。本研究では、結晶化溶媒を変えるだけで、得られるエナンチオマーの立体化学を逆転させることができる光学分割法である「溶媒依存キラリティースイッチング法」を発展させ、適用範囲の拡張およびその機構解明を目指している。平成28年度はマンデル酸(MA)と近い化学構造を有する第4級キラルヒドロキシカルボン酸に対するキラリティースイッチング法の適用を試みた。まずは最も単純な構造のαーメチルマンデル酸(Me-MA)に対して、光学活性なアミノアルコール(ADPE)を用いた光学分割を試みた。種々の再結晶溶媒を検討したが、得られたALAの立体は変化せず、R体のみが得られた。しかし、Me-MAの光学分割における効率は極めて高く、最大で0.72の分割効率を示した。これは目標値である0.5を大きく上回る値である。次にMe-MAのメチル基をさらに大きなアルキル基であるエチル基に変更したEt-MAの光学分割を行ったところ、塩が結晶化する溶媒の種類は減少し、結晶が得られた場合でもR体のみが得られた。一方でADPEを用いたEt-MAの分割効率も0.57と良好であり、Et-MAの光学分割に有効な分割剤は報告例が少ないため、本手法は有用であることがわかった。得られたMe-MAとADPEのジアステレオマー塩の結晶構造解析の結果、導入したメチル基が溶媒を包接するための空間を占有してしまい、そのために溶媒による影響を受けにくく、キラリティースイッチング法が適用できなかったことがわかった。今後はADPE以外の分割剤の適用を検討する必要がある。第4級キラルカルボン酸を用いた検討を予定通りに行った。これらのカルボン酸に対してはキラリティースイッチング法を適用することはできなかったが、構造解析によってその原因を探ることができたため、今後の方針につながる重要な知見を得ることができた。そのため、研究はおおむね順調に進展している。前年度に引き続き、光学活性なアミノアルコール(ADPE)を用いたキラリティースイッチング光学分割法の適用範囲の調査のため、マンデル酸(MA)の芳香環上にハロゲン基を導入した類縁体をターゲットとし、置換基の位置や種類などの分子構造が及ぼす影響を調査した。まず、MAの芳香環のパラ位にそれぞれフルオロ基、クロロ基、ブロモ基を有する三種の類縁体(p-F, p-Cl, p-Br体)について溶媒を検討した。いずれも0.6を上回る高い効率で光学分割することができたが、得られたエナンチオマーは(S)体であり、キラリティースイッチング現象はほとんど見られなかった。p-Br体のみ、水を溶媒とした場合に低い効率ながら(R)体が得られた。そこで、置換基の位置の影響を調べるために、クロロ基をオルト位またはメタ位に有する類縁体(o-Cl, m-Cl体)の検討を行った。その結果、o-Cl体のジアステレオマー塩は結晶を与えず、光学分割することができなかった。一方、m-Cl体は非アルコール系溶媒から結晶化させると(S)体が優先的に得られたのに対し、ブタノールなどのアルコール系溶媒を用いると、溶媒が包接された(R)体の塩が得られ、効率的なキラリティースイッチング法を適用できることがわかった。得られた(S)体のジアステレオマー塩の結晶構造解析を行った結果、いずれもMAの場合とは異なるシート状の水素結合ネットワークが形成されており、溶媒を包接することなく、安定化されていた。一方、m-Cl体の(R)体の塩はMAと同じく溶媒を含んだカラム状の水素結合ネットワークを形成しており、溶媒の包接が安定化に寄与していた。以上のことから、マンデル酸の芳香環に置換基を導入した場合、分子形状のわずかな違いによってキラリティースイッチング法の適用可否が決定され、結晶構造からその要因を明らかにすることができた。当初の予定通りに置換

マンデル酸類に対する検討を行うことができた。残念ながら、期待していたよりも適用範囲が狭く、パラ位に置換基を有するマンデル酸誘導体に対してはキラリティースイッチング法が適用できなかった。今後はこれらのカルボン酸に適した光学活性アミノアルコールの探索が必要であるが、結晶構造解析の結果から、分子の形状が重要であるという知見が得られており、研究はおおむね順調に進展している。前年度までの光学活性なアミノアルコール(ADPE)を用いたキラリティースイッチング光学分割法の適用範囲の検討において、芳香環上にクロロ基を有するマンデル酸の位置異性体のうち、メタ置換体に対して本手法が適用できることがわかった。今年度はその一般性を検証するために、同じハロゲン置換基をメタ位に有するm-Br体およびm-I体への溶媒変換法の適用を試みた。これらのマンデル酸類縁体の光学分割における溶媒の影響を調べた結果、m-Br体およびm-I体のいずれも、用いるアルコールによってその立体化学が逆転し、溶媒変換法を適用することができた。m-Br体では効率は低かったものの、m-I体では分割効率は高く、両ジアステレオマー塩をそれぞれ63%および51%の効率で得ることができた。得られた塩の結晶構造解析の結果、用いたアルコール分子が結晶内に包接されており、包接されるアルコールの分子長とマンデル酸誘導体の立体化学および分子長の間に相関がみられた。以上のように、キラリティースイッチング光学分割法の適用可否とカルボン酸の分子構造の関係性を明らかにした。次に、ADPEと分子形状の類似したホスフィン酸であるHPBAを合成し、これを酸性光学分割剤として用い、アミン類の溶媒変換法が適用できないかを検討した。いくつかのアミン類を検討したが、溶媒変換法を適用できる系は見つからなかった。一方で、N-メチル-1-フェニルエチルアミンに対して高い分割性能を有していることがわかった。このような第二級アミンの光学分割は容易ではないため、今後の検討によってアミン類に対する新たな光学分割剤としてHPBAを活用できるようになることが期待される。平成29年度は、28年度に引き続き、キラリティースイッチング法の適用範囲を調査するためにマンデル酸の芳香環上に置換基を有する置換マンデル酸をターゲット化合物とし、その光学分割を検討する。それと同時に、キラリティースイッチング法に有効な新しい酸性光学分割剤の開発を目指し、その合成と光学分割に取り組む予定である。これまでのキラリティースイッチング法では、光学活性アミノアルコールであるADPEを分割剤として用いているため、光学分割可能な化合物は塩形成が可能なカルボン酸などの酸性化合物に限られていた。そこで平成30年度は、アミンなどの塩基性化合物に対するキラリティースイッチング法に有効な酸性光学分割剤の開発を目指し、ADPEの特徴を取り入れた光学活性ホスフィン酸の合成と光学分割に取り組み、キラリティースイッチング法の拡張を目指す予定である。平成28年度は合成用試薬の補充やガラス器具の破損に伴う支出が予定より少なくなった。また、学生の学会参加を見送ったため、旅費として計上していた予算を使用しなかった。そのため、次年度使用額が生じた。
硫化カルボニルの安定同位体情報を新指標とした一次生産量評価の高精度化

硫化カルボニルは植物の光合成によって取り込まれるが、呼吸で排出されないため一次生産量のトレーサーとして有用である。しかし、森林域において硫化カルボニルは植物に吸収されるだけでなく土壌微生物によっても分解されるため、森林域で減少する硫化カルボニルの濃度を用いて一次生産量を過大評価してしまうことが問題となっていた。そこで、本研究室のグループが世界に先駆けて開発した硫化カルボニルの硫黄同位体組成分析装置を用いて硫黄同位体比の変動から植物と土壌微生物の寄与を区別し、一次生産量の評価を高精度することを目的に研究を行った。安定同位体組成を用いて植物と土壌微生物の寄与を区別するためには、大気中の硫化カルボニルの硫黄同位体組成の変動だけでなく、植物・土壌微生物が硫化カルボニルを分解する際の同位体分別係数を模擬実験で決定することが必要となる。そこで、昨年度組み上げた硫化カルボニルの捕集装置を実際にフィールドに持ち運び硫化カルボニルの硫黄同位体比を測定した。その結果、国際学会で1件、国内学会で1件発表した。さらに、結果をまとめてAtmos. Meas. Tech.誌に投稿した。しかし、実際に観測を行うと試料量が保存されないことが確認された。そこで、捕集後の硫化カルボニルの安定性の確認を行った。これによって3ヶ月間高圧な条件でも硫化カルボニルの分解されない条件を見つけた。ただし、この実験条件の決定に時間を有したため、一次生産量評価には至らなかった。今後、夏に観測を実施し、一次生産量評価を試みる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。しかし、これらの実験を行うためには、大気中に500pptvと微量にしか存在しない硫化カルボニルの捕集・濃縮方法の開発に加え、硫化カルボニルを精製する手法の確立が必要であった。そこで、今年度は大気中の硫化カルボニルの硫黄同位体組成測定法の確立・測定に加え、微生物が硫化カルボニルを分解する際の同位体分別係数を決定することを行った。以上の成果を国内学会2件で発表した。今後、国際学会で1件、国内学会で1件発表予定である。来年度は植物による硫化カルボニル分解から実際に森林域スケールにおける一次精算量を推定する。この研究で得られる成果は一次生産量評価の高精度化を意味し、学術的な重要性が極めて高い。一次生産量評価の高精度化は、最も不確実性の高い気候炭素循環フィードバックのパラメータの高精度化につながるため、CO2濃度や気候変動の将来予測に有用である。最も実験計画上危惧していた大気中の硫化カルボニル捕集法に加え、硫化カルボニルの精製装置も確立することができた。得られた成果をまとめて国際誌への投稿準備を進めている。加えて、微生物による硫化カルボニル分解時の同位体分別係数を決定できた。これは研究実施計画の通りに研究を進めることができている。来年度に植物による硫化カルボニル吸収時の同位体分別係数の決定に加え、夏期に大気観測を実施することで予定していた研究計画を完了することができると予想している。

ただし、この実験条件の決定に時間を有したため、一次生産量評価には至らなかった。今後、夏に観測を実施し、一次生産量評価を試みる。開発した装置を森林域に持ち込み夏期に大気観測を実施する。また、同時にブランチチャンバーを用いて植物が硫化カルボニルを分解する際の同位体分別係数を決定することで、森林域スケールでの一次生産量評価の高精度化を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
スピノール群の作用する空間の幾何学

例外型単純Lie群G2 ⊂SO(7)及びSpin(7) ⊂SO(8)の作用する空間の幾何学(特にその部分多様体のグラスマン幾何学)を研究する際にSO(7), SO(8)の作用とG2, Spin(7)の作用の本質的な違いがどこに現れるかについて研究を行った。ケーリー代数に関連した実StiefelmanifoldsをG2, Spin(7)の作用によって軌道分解し、そのファイバー・バンドルの構造を決定した。この分解によって本質的な違いが実Stiefelmanifoldsのファイバー・バンドル構造から理解できる事を示す事ができた。ケーリー代数内の構造を用いて定義される可符号6次元部分多様体上の概複素構造に関して以下の結果を得た。この可符号6次元部分多様体が7次元球面内の等質な実超曲面として実現されていると仮定したとき、その超曲面上に誘導される概複素構造の自己同型群を決定することを試み、主曲率が3種の場合までの自己同型群を決定することができた。主曲率が2種の場合でも自明でない構造になっていることを指摘した。3種も等質な概複素構造を許容しないことも代数的に示すことができた。上記の応用として3次元球面3個の直積多様体上に3次ユニタリー群U(3)と1次シンプレチック群Sp(1)の直積を持つ新しい幾何構造を具体的に構成する事が出来た。純虚ケーリー代数内の曲線のG2-合同類の共同研究か7次元空間に関連したStiefel多様体のG2-軌道分解、及び、8次元空間に関連したStiefel多様体のSpin(7)-軌道分解を与えることができた。現在、スピノール群の作用する空間として8次元ユークリッド空間をケーリー代数と同一視することによって(問題点は同一視の仕方による)Spin(7)の具体的表現を用いて研究を行っている。本年度はケーリー代数内の任意の可符号6次元部分部分多様体は誘導された計量構造に適合した概複素構造の自己同型群の決定問題について研究を行った。7次元ユークリッド空間内の可符号6次元等質実超曲面の自己同型群は共同研究者の大橋氏との共同研究によって決定し、概複素構造は本質的に4つの種類に分類することができ、それぞれの自己同型群を等長変換群の部分群として実現することができた。等長変換群が推移的に作用する6次元等質実超曲面であってもその自己同型群は推移的に作用するとは限らない。誘導される概複素構造も一意性がある訳ではない。この様な状況の中で、どの様な場合に誘導される概複素構造の一意性が成立するかについても研究を行い、グラスマン多様体の例外型単純リー群G2による軌道分解が一意性を考える上で重要であることが理解できた。この一般化として7次元球面内の可符号6次元等質実超曲面上の誘導された計量構造に適合した概複素構造の自己同型群の分類についても研究を行い、7次元球面内の主曲率が3種までの等径超曲面の自己同型群を決定することができた。特に面白い現象として2つの3次元球面上の誘導される概複素構造は変形を持つ事を示し、その自己同型群の変形を記述する事が出来その具体化を行った。得られた変形はSpin(7)の作用の下標準的であることを示すことができた。1.ケーリー代数内の7次元球面内の可符号超曲面上には、はめ込み(写像)を用いることによって計量構造に適合した概複素構造が具体的に構築されることが知られている。この超曲面上に誘導された概複素構造に関する自己同型群(Spin(7)部分群となる)についての研究を行った。7次元球面内の主曲率の個数が3個以下の等経超曲面上の自己同型群を決定した事が本研究の第一の成果である。主曲率が2種の超曲面の場合でも誘導される概複素構造に関する自己同型群は埋め込みの仕方によって1変数分の変形が存在する場合と一意性を持つ場合とに分けられる現象を得た。SO(8)とSpin(7)の幾何学的な構造の差異が明瞭となった。2.純虚ケーリー代数に関連したStiefel多様体のG2軌道分解を得た。この分解は純虚ケーリー代数内の部分多様体のG2合同類の為すモジュライ空間を記述するために必要な幾何構造が何かを理解することを目的に研究を行った際に得られた重要な結果である。さらに、この分解は自然にツイスター空間と結びついていることを発見した。同様の考察をSpin(7)の場合にも行いケーリー代数に関連したStiefel多様体のSpin(7)軌道分解もG2軌道分解による剰余空間と同じ構造を持つことが解った。この分解を用いる事によって純虚ケーリー代数内の曲線全体のG2合同類のなす

モジュライ空間の記述が得られることが共同研究の中で理解できた。微分幾何学ケーリー代数内の構造を用いて定義される可符号6次元部分多様体上の概複素構造に関して以下の結果を得た。この可符号6次元部分多様体が7次元球面内の等質な実超曲面として実現されていると仮定したとき、その超曲面上に誘導される概複素構造の自己同型群を決定することを試み、主曲率が3種の場合までの自己同型群を決定することができた。主曲率が2種の場合でも自明でない構造になっていることを指摘した。3種も等質な概複素構造を許容しないことも代数的に示すことができた点は順調に調べることが出来たが主曲率4種に関してはこれから調べる必要がある。上記の応用として新しい幾何構造を具体的に構成する方法が見いだせる可能性が出て来た。純虚ケーリー代数内の曲線のG2-合同類の共同研究から7次元空間に関連したStiefel多様体のG2-軌道分解、及び、8次元空間に関連したStiefel多様体のSpin(7)-軌道分解を与えることができた。より一般のSpin表現との関連については多くの問題が含まれている。7次元球面内の主曲率が3種までの等径超曲面の自己同型群を決定することができた点は順調に研究が進行しているが主曲率が4種と6種の等径超曲面上に誘導される概複素構造の自己同型群を決定を行うことが今後の課題である。主曲率2種の誘導される概複素構造の自己同型群を決定したのでその上のある主ファイバー束の構造を持つ。これを利用して新しい幾何構造を主ファイバー束上に定義することが可能であることが確認できている。しかしながら、その幾何構造の可積分可能性についての研究は始まったばかりであり今後の課題である。さらにその随伴束として得られるツイスター束の構造の研究も今後の課題である。ただし、スピノール群の高次元の表現についての研究はまだ不十分な段階であり今後の研究課題である。Spinor群の構成方法の基礎的な部分に問題が潜んでいる事が明確になり、今後の発展が待たれる未知の分野が開けてきた様である。Clifford環の持つ幾何学的構造を多様体上に移植することも可能であり、外微分形式とリーマン幾何学の中間にある構造理論が構築できるのではないかと考えているが、その具体的実現には多くの計算例が必要となる。ケーリー代数やJordan代数も含む形での一般化されたClifford環を用いた幾何学を深く研究する予定である。7次元球面内の主曲率が4種と6種の等径超曲面上に誘導される概複素構造の自己同型群を決定を行うことが今後の課題の一つである。次に、等径超曲面上に誘導された概複素構造に関連したある種の主ファイバー束を構成し、その上の幾何構造を理解し積分可能性について研究を推進する。さらにケーリー代数内の等質な6次元可符号部分多様体の誘導される概複素構造の自己同型群の決定について研究を推進し完全な分類表を作成することも目的である。スピノール群の高次元の表現についての研究を開始しツイスター理論を用いて幾何構造に付随した不変部分多様体全体のなすモジュライ空間を記述し需要な写像の具体的構成について研究を行うことが次の主要な課題である。本年度はブルガリアにおいて研究集会を開催、参加する為の準備金として上記の次年度使用額を本年度分に移行した。主としてブルガリアにおいて研究集会を開催、参加するための費用として使用する予定である。該当なし
次世代移動体衛星通信用アンテナシステムの実現

本研究は、災害時などにも市民が使用できる衛星通信システムの基礎技術開発を目的として、研究を行った。システムは、一般乗用車などに簡単に取り付け可能な簡易移動体衛星通信用アンテナシステムであり、小型、薄型、安価な特性の実現を目指した。研究実績の内容は大きく分けて以下の3項目である。(1)アンテナ素子自身の最適化:素子の小型化について検討後、数値計算および実測から、放射特性、アイソレーション特性の比誘電率依存性について明らかにした。国内の広い地域で利用することを目的として指向性をさらに低仰角方向へ改善することについても検討した。改善には、素子サイズ、間隔などの総合的な相互関係を数:値計算により導くことで、アンテナにとって最適な構成を検討した。さらに、耐候性を高めるためのレドームや、自動車への配置場所などに関する検討も併せて進めた。(2)給電回路、追尾アルゴリズム:アンテナの給電切換用スイッチング回路、制御回路を開発し、アンテナに実装した。制御用アルゴリズムはNICT保有の追尾アルゴリズムを基本に独自の簡易システムを検討し、GPSなどとの連携による追尾システムを構築した。回路はシンプルな構成で携帯電話などの汎用品を応用した安価で小型な特性を実現した。(3)ETS-VIIIを利用した移動体衛星通信実験:アンテナ、給電回路、給電制御回路をアンテナに搭載し、データ計測および制御用PCを含めてシステム全体を試作した。試作したシステムは、電波無響室内設置し、GPSシステムに搭載されているジャイロを用いた方向情報により、電波無響室内の回転台を用いることで、模擬的な追尾実験を行った。測定では、標準的な電界強度測定に加え、ビーム切換時に発生するエラーについても検証するため、通信品質を測定も行った。以上、3項目を中心に研究を行い、それぞれ論文や学会などにて報告した。
滲出性中耳炎中耳腔貯留液のレオロジ-的性質に及ぼす経口薬剤の効果

小児滲出性中耳炎患者に粘液融解剤の一つであるチオ-ル製剤のLーシステインエチル塩酸塩(以下Lーシステイン)を300mg/日,4週間経口投与し,投与4週間目の中耳鋳貯留液(以下MEE)の有無を検討するとともに,MEEの投与前後のMEEの粘弾性的性状を動的弾性率G',動的粘性率η'を測定することにより検討した。検討した20耳のMEEの投与前のG',η'はともに高く,中耳や耳管の繊毛により効果的に運搬され難いレオロジ-的性質を有していた。投与前後にMEEが認められたもののうち,Lーシステイン投与後にG',η'の低下(改善)したものは64%,G',η'が上昇(悪化)したもの36%であり,投与前後のMEEのG',η'に有意の変化は認められなかった。Lーシステインはチオ-ル基を有する粘液融解剤であり,このチオ-ル基が粘液糖蛋白のSーS結合を開裂して粘液の粘稠度をin vitroで低下させることが知られている。我々は過去に本薬剤を成人慢性副鼻腔炎患者に4週間経口投与し,慢性副鼻腔炎鼻汁の高いG',η'が有意に低下したことをin vivoにて観察している。慢性副鼻腔炎経口投与ではLーシステインが他の薬剤すなわち蛋白分解酵素serratiopeptidase,粘液調制剤Sーcarboxymethylcysteine(SCMC),抗菌剤NorfloxacinのどれよりもG',η'の低下(改善)に効果的であった。一方,今回の結果で示されたごとく小児滲出性中耳炎MEEのG',η'を改善した過去の我々の結果と対照的であった。すなわちMEEに対する粘液融解剤の投与は副鼻腔炎や下気道閉塞性疾患と同じ基準で使用すべきでなく,滲出性中耳炎独自の薬物の使用基準を確立することが必要であることが示唆された。
DNA修復に着眼した多発性骨髄腫の耐性機構の解明と新たな治療法の開発

細胞株を用いた検討で発現解析は順調で、現在塩基除去修復遺伝子の検討を行っている。悪性化に伴い、発現の上昇が認められた。他の薬剤や遺伝子についても検討が必要である。薬剤耐性細胞株の入手が困難で作製を試みているが、耐性株の確立は至っていない。細胞株の検討では塩基除去修復経路以外のDNA修復経路の解析を行う。薬剤耐性細胞株の入手を他の施設にも尋ねる。DNA修復経路と薬剤耐性の解析の検討を行っている。(1)MM細胞株とMM患者検体の塩基除去修復遺伝子(BER)のmRNAと蛋白質レベルの発現解析(2)MM細胞株のBER発現と細胞増殖の解析・BER遺伝子のOGG1遺伝子のlentivirusを用いたknockdown細胞株を用いて、DNA修復の影響を見た。KMS-11、KMM-1でOGG1 knockdownにより細胞増殖が軽度抑えられた。・APE1阻害剤2種とPARP阻害剤4種を用いて増殖の影響を検討。APE1阻害剤のmethoxyamineとE3330、PARP阻害剤BYK204165で細胞の増殖が抑えられた。(3)OGG1knockdown細胞株を用いて、H2O2とドキソルビシの薬剤感受性と8-oxoguanineに変化がみられるか検討した。薬剤感受性と8-oxoguanineに明らかな変化は見られなかった。H2O2とドキソルビシンの薬剤感受性と塩基除去修復遺伝子のOGG1遺伝子発現との関連に明らかな関係はなかった。薬剤耐性細胞株の入手が困難で作製を試みている。臨床検体を用いて検討も行う。臨床検体を用いた研究が本格的には行っていないため、支出額が予想より少なくなった。
頭頸部がんで化学放射線療法を受ける患者のQOLと関連要因

頭頸部がんで化学放射線療法を受ける患者58名の縦断的なQOLを調査した。男性47名、女性11名で、平均年齢は65.2歳であった。腫瘍部位は、口腔4名、鼻腔・副鼻腔2名、上咽頭5名、中咽頭11名、下咽頭15名、喉頭15名、大唾液腺3名、外耳道2名であった。進行度は、StageI3名、Stage II10名、StageIII10名、StageIV39名であった。SF36V2では、国民標準値より低い結果であった。EROTC-QLQ-C30では、機能スケール、全般的QOLにおいて退院前が低かった。EROTC-QLQ-H&N35では、口腔内乾燥、唾液粘稠などの症状が持続していた。頭頸部がんで化学放射線療法を受ける患者を対象として、QOL調査票を用いて調査する予定である。使用する調査票である、SF-36V2、EORTC-QLQ-C30、EORTC-QLQ-H&N35のライセンス使用契約を行った。また、調査票と同時に収集する情報である基本情報について内容を検討している。調査を予定してる福岡大学病院の耳鼻咽喉科教授、九州がんセンターの頭頸科部長に調査の概要を説明し、調査実施の内諾を得た。また、それぞれの施設の看護部長に、調査への協力を依頼している。調査の具体的な手順を整えて、それぞれの施設への倫理申請を行うために、倫理申請書類を準備中である。現在、定期的に国内・海外文献の抄読を行い、最新の研究情報を確認しながら、全体を進めている。頭頸部がんで化学放射線療法を受ける患者を対象として、縦断的なQOL調査を実施している。使用している調査票は、SF36v2、EORTC-QLQ-C30、EORTC-QLQ-H&N35である。これらに基本情報を尋ねる質問項目を追加し、高齢者にも記載しやすいレイアウトに再構成した調査票を作成した。また、調査時に、現在の生活について聞き取りを行った。調査場所は、福岡大学病院耳鼻咽喉科病棟である。調査を実施するにあたり、診療部長、看護部長、病棟師長にそれぞれ研究目的、方法を文書と口頭で説明し、了解を得た。その後、福岡大学病院臨床研究支援センターの倫理審査委員会の承認を得て、調査を開始した。対象者は、放射線療法または放射線療法+化学療法を実施している患者で、現在までに、13名の患者の承諾を得た。患者は、男性10名、女性3名、腫瘍部位は口腔4名、上咽頭1名、中咽頭4名、下咽頭1名、喉頭2名、外耳道1名であった。調査時期は、治療開始前、退院前、退院3ヶ月後、6ヶ月後、1年後、2年後の計6回である。治療開始前13名、退院前2名の調査が終了した。SF36v2、EORTC-QLQ-C30、EORTC-QLQ-H&N35については、現在データの集計中である。現在の生活については、治療前の患者は、身体症状として、嗄声、口腔内や咽頭部、外耳の疼痛があった。一部の患者では、鎮痛剤を使用し、嚥下困難、食欲減退を訴えた。全員が治療についてのインフォームドコンセントを受け、「先のことを心配してもしょうがない」「医師にまかせている」と前向きに捉えていた。一方で「体力がもつか心配」「よくなるのか不安」などと述べた。頭頸部がんで化学放射線療法を受ける患者を対象として、継続的なQOL調査を実施している。使用している調査票は、SF36v2、EROTC-QLQ-C30、EROTC-QLQ-H&N35である。SF36 v2はiHope、EORTC-QLQはEORTC本部よりそれぞれ登録申請を行い使用許可を得た。これらに基本情報を尋ねる質問項目を追加した調査票を作成した。調査は、治療開始前、退院前、退院3ヶ月後、退院6ヶ月後、退院1年後、退院2年後である。治療開始前、退院前は留め置き法とし、回収ボックスにて回収した。退院後は郵送法とした。調査場所は福岡大学病院の耳鼻咽喉科病棟で、診療部長、看護部長、病棟師長の了解を得、福岡大学病院臨床研究センター倫理審査委員会の承認(整理番号14-10-04)を得て調査を開始した。現在までに、頭頸部がんで化学放射線療法を受ける目的で入院した患者のうち49名の承諾が得られ、そのうち治療開始前では42名から回答が得られた。患者は男性32名、女性10名、平均年齢は65.8歳であった。腫瘍部位は口腔4名、上顎洞2名、上咽頭2名、中咽頭6名、下咽頭11名、喉頭11名、耳下腺2名、甲状腺1名、外耳道3名であった。38名が放射線療法を行い、うち22名は化学療法を併用した。4名は化学療法のみであった。また、10名は化学放射線療法終了後に手術療法を併用した。退院前は32名、退院3ヶ月後は30名、退院6ヶ月後は10名、退院1年後は6名から回答が得られている。

研究計画の段階では、調査場所として福岡大学病院および他1施設を予定していたが、他施設との折り合いがつかず、現在は福岡大学病院耳鼻咽喉科病棟のみで調査を実施している。80名程度を調査対象とする予定であるが、現在まで対象者が42名にとどまっている。また、縦断的調査の過程で、緩和ケアへの移行や体調等が悪化し、調査途中で除外せざるを得ない事例も多いため、調査に遅れが生じた。頭頸部がんで化学放射線療法を受ける患者を対象として、縦断的なQOL調査を実施した。使用した調査票は、SF36v2、EROTC-QLQ-C30、EROTC-QLQ-H&N35である。調査は、治療開始前、退院前、退院3ヶ月後、退院6ヶ月後、退院1年後、退院2年後である。治療開始前、退院前は留め置き法とし、回収ボックスにて回収した。退院後は郵送法とした。調査は福岡大学病院の耳鼻咽喉科病棟で実施した。調査の対象となったのは、頭頸部がんで化学放射線療法を受ける目的で入院した患者67名で、58名から研究に同意が得られた。患者は男性47名、女性11名、平均年齢は65.2歳であった。腫瘍部位は口腔4名、鼻腔・副鼻腔2名、上咽頭5名、中咽頭11名、下咽頭15名、喉頭15名、大唾液腺3名、甲状腺1名、外耳道2名であった。進行度は、StageI3名、StageII10名、StageIII6名、StageIV39名であった。治療は、化学放射線療法24名、放射線療法のみ7名、化学療法のみ7名であった。18名は手術療法を併用した。治療開始前2名であった。現在までの治療終了後の回答者は、退院前44名、退院3ヶ月後33名、退院6ヶ月後31名、退院1年後20名、退院2年後0である。SF36v2では、8領域すべてで、どの時期においても国民標準値より低い結果であった。EROTC-QLQ-C30では、機能スケール、全般的QOLにおいて退院前が低かった。症状スケールでは倦怠感、呼吸困難などは退院後も持続し、1年後までで徐々に回復していた。EROTC-QLQ-H&N35では、口腔内乾燥、唾液粘稠、倦怠感などの症状が退院後も持続していることが明らかになった。頭頸部がんで化学放射線療法を受ける患者58名の縦断的なQOLを調査した。男性47名、女性11名で、平均年齢は65.2歳であった。腫瘍部位は、口腔4名、鼻腔・副鼻腔2名、上咽頭5名、中咽頭11名、下咽頭15名、喉頭15名、大唾液腺3名、外耳道2名であった。進行度は、StageI3名、Stage II10名、StageIII10名、StageIV39名であった。SF36V2では、国民標準値より低い結果であった。EROTC-QLQ-H&N35では、口腔内乾燥、唾液粘稠などの症状が持続していた。平成25年度から、調査票作成の遅れなどがあり、調査開始が遅れた。また、調査場所として、福岡大学病院および他1施設を予定していたが、対象者との連絡調整など、調査方法での折り合いがつかず(看護師の多忙、研究者が決まった時間に調査に行くことが困難)、現在は福岡大学病院耳鼻咽喉科病棟のみで調査を実施している。そのため、対象者が13名にとどまっている。本年度も福岡大学病院耳鼻咽喉科病棟での調査を継続し対象者を増やしていく予定である。臨床看護学福岡大学病院耳鼻咽喉科病棟での調査を継続して行っていく。現在、基本情報として調査する内容を、文献を用いて検討中である。平成25年度中に調査票作成をを終了する予定であったが、文献検討に時間を要しているため、研究の進行がやや遅れている。
所属集団の心理社会的資源としての機能についての多角的検討

本研究の目的は,所属集団に対するアイデンティティがどのようにして心理社会的資源として機能するか多角的に検討することである。この目的の下,以下に示す3つの研究を実施した。具体的には,集団アイデンティティの高さが個人の適応に及ぼす影響についての調査的検討(研究1),自尊心脅威事態において生じる集団アイデンティティの変動メカニズムについての調査的検討(研究2),そして社会的排斥による心理的痛みに対する集団アイデンティティの調整効果についての実験的検討(研究3)を実施した。本年度は、心理社会的資源としての集団の機能として潜在的なストレス状況に対する査定に着目した調査・実験的検討を行った。具体的には、「自身がおかれている状況をストレスフルであると捉える程度」と「対人的なストレス状況に実際におかれた場合の反応」が所属集団に対するアイデンティティの高まりによってどのように変動するか明らかにすることを目的とした検討を行った。まず、前者に関して、所属集団へのアイデンティティが何によって高まるのか、そしてその高まりが自身のおかれた状況への査定にどのような影響を及ぼすのか明らかにするために、2つの調査的検討を実施した。その結果、人は社会的に価値の高い集団に対するアイデンティティを高めること、そしてその高まりが対象集団のメンバーからのサポートに対する期待を高める結果として、自身のおかれている状況をストレスフルなものではないと捉えるようになることが示された。現在、この知見に関する研究を国際誌に投稿している。次に、後者に関して、社会的排斥状況におけるストレス反応が所属集団へのアイデンティティによってどのように異なるのか明らかにすることを目的としたfMRI実験を行った。その際、所属集団へのアイデンティティをそのメンバーへのものと集団という枠組みに対するものとに区分して検討を行った。その結果、排斥時の心の痛みを反映している前部帯状回背側部(dACC)の活動と集団メンバーへのアイデンティティの程度に負の関連が認められた。これは、メンバーとの結びつきが強いほど、対人的なストレス状況における心理的な痛みが小さいことを示している。現在、この知見に関する追加分析を行っている。それが終了次第、一連の知見を国際誌に投稿する予定である。本年度は,所属集団の心理社会的資源としての機能について検討するために,主に2つの研究を行った。いずれも集団アイデンティティの適応的機能について検討したものである。まず,集団アイデンティティが自尊心への脅威を緩和するかどうかについての調査的検討である。これまでに,自身の独立性を重視する個人が自己価値を確認するために,準拠集団へのアイデンティティを高めることが示されている。これは,集団の一員としての意識を強めることで自身の社会的な価値を肯定するためである。しかしながら,すべての集団が社会的価値を担保できるとは限らない。そのため,付加価値の少ない集団に所属している個人に着目した場合,このプロセスが生じないことが予測される。この点について検討した結果,社会的価値の高い学部に所属しており,かつ自身の独立性を重視している個人が,自尊心脅威に晒された場合に学部集団へのアイデンティティを高めることが示された。次に,集団アイデンティティが排斥経験時の心理的痛みを緩和するかどうかについての準実験的検討である。前年度の研究成果として報告したように,過去の排斥経験を想起する場合,そしてPC上でのキャッチボール課題で排斥される場合といった排斥操作による心理的痛みに対して,現在所属している集団に対するアイデンティティが抑制効果を持つことが確認されている。しかしながら,将来孤独な状況に置かれる可能性を伝えるといった排斥操作による心理的痛みに対して同様の効果を持つかどうかは検討なされていない。この点について検討した結果,現在の所属集団に対するアイデンティティが高い個人ほど将来孤独になる可能性の高さに心を痛め,その現実から逃れたいと思うことが示された。