hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日米関係と国内政治との相互作用

本研究において、日本という同盟国への米国の軍事的関与の具体化は、米軍プレゼンスの承認であることを明らかにした。(1)その具体的な拠点として沖縄を承認することが日米同盟の根幹をなす。いわば、沖縄がアジアにおける米軍プレゼンスの象徴として捉える。(2)そのことの意味は、沖縄に米軍が存続する限り、アジア太平洋地域の安全保障を自ら考える機会を失ってきたということである。つまり、この地域にある各国の安全保障政策は、沖縄に甘え、自らの負担と危険を回避することにより可能となった。(1)米国の覇権は、アジア太平洋地域では米軍プレゼンスに支えられ、それが沖縄の犠牲の上に成立したのだ。(2)米国の同盟国は、米国覇権へフリーライド(ただ乗り)するために、沖縄を跳躍台に使い続けてきたのである。こうした研究の詳細は、報告において展開した。政権交代にも関わらず日本の安全保障政策はほとんど変化をしなかった。しかし、米国の国防基本戦略の変化や財政上の制約によって対アジア政策の変化し始めている。本研究は、国内政治が対外政策、特に安全保障政策の形成と実施において及ぼす影響が生じる過程の分析を通じて、政策の連続性と非連続性を確認し、個々の具体的政策の評価を行ために個々の政策についての背景、形成、決定、実施の連鎖を明らかにすることにある。初年度(H22/2010年度)基礎的なデータ収集と分析枠組みの設定を軸に研究を進めた。まず、日米関係における米軍基地がどのように論じられてきたのか、過去10年間の新聞記事データの整理をおこなった。そのために、補佐をする人の雇用を行った。次に、東京へ出張して日米関係の問題視されつつある地位協定における刑事裁判権をめぐる法的論点について専門家の意見を聴取して、文献収集を行った。さらに、米軍の再編計画にともなって沖縄から米海兵隊の移転先となっているグアムを訪問し、移転計画の進捗と地域住民の認識を調査した。また、韓国における米軍プレゼンスがどのように認識されているのか、ソウルを訪問して専門家の意見を聴取した。予定をしていたワシントンDC訪問は、東日本大震災発生のため、中止した。そのため、ワシントンDCでの調査は実施できなかったが、次年度の実施する予定である。当初の計画では、ワシントンDCにおいて、以下の点を調査する予定であった。(1)関係機関を訪問して、米国の対東アジア政策、対日政策についての意見交換を行い、これらの政策の背景についての調査を進める。(2)外交政策の連続性と非連続性の確認をするための米公文書の調査および収集を進める。加えて、東南アジアにおける米軍プレゼンスへの反応を調査(シンガポール、ジャカルタなど)を予定したが、前記の記事データ収集のため、実施できなったため、次年度以降の実施する予定である。本研究は、国内政治が対外政策、特に安全保障政策の形成と実施において及ぼす影響が生じる過程の分析を通じて、政策の連続性と非連続性を確認し、個々の具体的政策の評価を行うために個々の政策についての背景、形成、決定、実施の連鎖を明らかにすることにある。二年度(H23-2011年度)この年度は、初年度に引き続き、基礎的なデータ収集と分析枠組みの設定を軸に研究を進めた。(1)日米関係における米軍基地がどのように論じられてきたのか、過去10年間の新聞記事データの整理をおこなった。加えて、同じ時期の米外交文書の一部が公開されため、その入手をすすめ、ほぼ整理を完了した。これらの作業を進めるために補佐をする人の雇用を行った。(2)東京へ出張して日米関係の問題視されつつある地位協定における刑事裁判権をめぐる法的論点について専門家の意見を聴取して、文献収集を行った。(3)6月にシンガポールにて開催されたアジア太平洋諸国の国防大臣級会合(シャングリラ会議、英国国際戦略問題研究所主催)に参加して、各国の国防認識と政策の動向の把握に努めた。グアムとワシントンDCでの調査を予定していたが、この年度は、ネット上から入手できる情報の収集に集中した。(4)外交政策の連続性と非連続性の確認をするため、上記(1)で収集した米公文書の分析を進めた。(5)ワシントンでの調査は、次年度に実施する予定である。これまでの分析を踏まえた最終的な調査が期待できるからだ。

本研究は、国内政治が対外政策、特に安全保障政策の形成と実施において及ぼす影響が生じる過程の分析を通じて、政策の連続性と非連続性を確認し、個々の具体的政策の評価を行うために個々の政策についての背景、形成、決定、実施の連鎖を明らかにすることである。本研究において、日本という同盟国への米国の軍事的関与の具体化は、米軍プレゼンスの承認であることを明らかにした。(1)その具体的な拠点として沖縄を承認することが日米同盟の根幹をなす。いわば、沖縄がアジアにおける米軍プレゼンスの象徴として捉える。(2)そのことの意味は、沖縄に米軍が存続する限り、アジア太平洋地域の安全保障を自ら考える機会を失ってきたということである。つまり、この地域にある各国の安全保障政策は、沖縄に甘え、自らの負担と危険を回避することにより可能となった。(1)米国の覇権は、アジア太平洋地域では米軍プレゼンスに支えられ、それが沖縄の犠牲の上に成立したのだ。(2)米国の同盟国は、米国覇権へフリーラライド(ただ乗り)するために、沖縄を跳躍台に使い続けてきたのであるこうした研究の詳細は、報告において展開した。政権交代にも関わらず日本の安全保障政策はほとんど変化をしなかった。しかし、米国の国防基本戦略の変化や財政上の制約によって対アジア政策の変化し始めている。資料収集および調査は、一部の変更はあるものの、順調に進んでいる。シャングリラ会議への参加、外交文書の入手及び分析が進んでいる点で、最終段階への移行は容易となっているからだ。24年度が最終年度であるため、記入しない。推進方策:日米関係と国内政治との相互作用を見るうえで、外交政策の連続性と非連続性に着目して、資料の収集をすすめ、同時に分析を行う。最終年度においては、以下を実施する。(1)当プロジェクトのまとめと成果報告を刊行する。(2)最新動向を把握するために、昨年度に参加したシャングリラ会議への出席とワシントンDCでの最終調査をおこなう。
イヌの新規グルココルチコイド受容体スプライシングバリアントの探索と機能解析

グルココルチコイド製剤は古くから広く使用されている。しかし副作用のリスクも知られており、より少ない用量で効果を維持する「グルココルチコイド感受性増強法」の開発が望まれてきた。ヒト医療ではグルココルチコイド受容体のスプライシングバリアントが感受性に関わっているとされ研究されてきたが、動物医療ではイヌにスプライシングバリアントが存在するかどうかさえ不明である。本研究の目的は、イヌのグルココルチコイド受容体におけるスプライシングバリアントの存在を立証し、その機能を特定することである。
細胞表層分子ディスプレイ法による細胞への新機能賦与とその分子メカニズムの解明

細胞表層分子ディスプレイ法を用いて酵母細胞表層にディスプレイすることによって酵母に酸耐性を賦与する新規ペプチド(TLRVSFLSLRAYLLLRSVSQQLYLD)の酸耐性賦与メカニズムの解明を目指して研究を行った。まず、昨年度に引き続き、様々な細胞表層タンパク質遺伝子の破壊株を用いて、ペプチドと相互作用する可能性のあるタンパク質の探索を行ったが、相互作用するタンパク質を見つけることはできなかった。そこで、ペプチドをディスプレイした酵母は細胞内へグルコースを効率的に取り込むことを昨年度に明らかにしていたので、グルコースの取り込みと酸耐性の関係を明らかにするために、低グルコース培地での生育を調べ、ペプチドをディスプレイした酵母は低グルコース培地でコントロール株よりも良い生育を示すことを確認した。また、培地のpHを通常より高くしたところ、ペプチドをディスプレイすることで、コントロール株よりも生育が悪くなり、ペプチドをディスプレイすることで、至適pHが酸性側にシフトすることが分かった。そこで、グルコースによる影響を軽減するためにグルコース濃度を低くしたところ、ペプチドディスプレイによる生育の悪化が改善され、グルコース取り込み能の強化がペプチドディスプレイによる酸耐性化に関与していることが分かった。このことから、ディスプレイしたペプチドによる酸耐性獲得機構と、よく知られている酵母での細胞内グルコース濃度の上昇によりキナーゼが細胞膜プロトンポンプを活性化し、プロトンの排出を活性化する機構との関連を推定することができた。そして、酵母に酸耐性を賦与するための新たな標的を見出すことができた。酵母分子ディスプレイ法を用いて酵母の細胞表層にディスプレイすることで酵母の酸に対する耐性が向上するペプチドの酸耐性賦与メカニズムの解明を目指して研究を行った。まず、ペプチドが細胞膜に局在するタンパク質と相互作用して細胞内プロトン濃度の恒常性維持に関与していると考え、タンパク質の架橋剤を用いて相互作用相手の同定を試みた。さらに細胞内イオンの恒常性維持に関わると考えられる膜タンパク質の欠損株にペプチドをディスプレイし、ペプチドの有無による酸耐性の変化がない、つまり相互作用相手が欠損しているために耐性化されない株の探索を行った。しかしながら、現段階ではいずれの方法においても相互作用している可能性のあるタンパク質は検出できておらず、別のメカニズムの可能性を示唆するものとなった。そこで、ペプチドが表層の性質を変化させることによって酸耐性を賦与しているのではないかと考え、細胞壁溶解酵素であるザイモリエースを作用させ、細胞壁の強度を調べた。その結果ペプチドをディスプレイした酵母ではザイモリエースに対して感受性になっており、ペプチドによって細胞壁が緩くなっていることが分かった。さらにグルコースを取り込む能力を調べたところ、ペプチドをディスプレイした酵母の方が高いことが分かった。つまり、細胞壁の強度、グルコースの取り込み能力、酸耐性の3つに相関関係があることを示唆している。この新規ペプチドのさらなる分子機能の解析によって、細胞表層の人為的改変による酵母のより強い酸耐性化が可能になるだけでなく、機能性ペプチドのスクリーニングにおける新しい手法の開拓にもつながると考えられる。
腸球菌の性フェロモン誘導性接合伝達プラスミドpPD1の接合伝達機構の研究

平成7年度においてTn917,Tn917lac,Tn916を用いた突然変異誘発を行い、接合伝達能を失った株、性フェロモンに関係なく自己凝集を行う株を単離し接合伝達に関与する遺伝子のマッピングを行った結果、性フェロモンに対する反応を司る遺伝子領域と接合伝達に関する遺伝子領域のおおよその位置が明らかになった。性フェロモンに対する反応を司る遺伝子領域について若干DNA塩基配列を決定した。平成8年度は、前年度に単離された性フェロモンに対する反応が異常になった突然変異体におけるトランスポゾンの挿入位置を含む領域の全DNA塩基配列(8.5kbp)を決定した。その結果を用いDNA塩基配列のデータベ-ズから相同性の高い遺伝子をスクリーニングしたところ、同じ腸球菌プラスミドであるpAD1やpCF10の性フェロモンに反応するための遺伝子群とアミノ酸レベルの相同性が見いだされた。遺伝子構成はよく似ており、特にpCF10と似ていることが明らかになった。それら遺伝子群のうちpAD1におけるtraA遺伝子は性フェロモンによる信号伝達と接合伝達系の誘導を司る遺伝子とされており、接合伝達系のリプレッサーと考えられている。しかしながらpCF10においてはこれに対応する遺伝子の機能が明らかになっておらず、pPD1におけるtraA遺伝子の機能を明らかにすることにした。カナマイシン耐性遺伝子を用い、traA遺伝子に対しsite-directed mutagenesisを行ったところ、得られた突然変異体は恒常的に接合伝達系が発現していた。この結果からpPD1においても、またおそらくpCF10においても、pAD1のtraAに対応する遺伝子は接合伝達系のリプレッサーであることがわかった。以上の結果から、多くの点で異なる3種類の性フェロモン反応性プラスミドが極めて似かよった接合伝達系を持っていることが明らかになり、性フェロモンを介した接合伝達系が同じ起源から始まった事が示唆される。本研究において、性フェロモンによってその接合伝達能が誘導され、液体培地中でも高頻度の接合伝達を行うことができる腸球菌プラスミドpPD1の接合伝達に関する遺伝子群を明らかにすること、特に高頻度伝達の原因である性フェロモンに反応するための遺伝子群の解析を行うことを目的とした。それら遺伝子群の解析を行うにあたりまず突然変異体の単離を行う必要があった。そこで、Tn917, Tn917lac, Tn916を用いた突然変異誘発を行い、得られた多数のトランスポゾン挿入変異株の中から性フェロモンに関係なく自己凝集を行う株を単離した。次にそれら変異株よりプラスミドDNAを抽出し制限酵素を用いトランスポゾン挿入位置を決定し性フェロモンに対する反応に関与する遺伝子のマッピングを行った。その結果、性フェロモンに対する反応を司る遺伝子領域のおおよその位置が明らかになった。さらに性フェロモンに対する反応を司る遺伝子領域は比較的狭い領域であることが示唆されたので、その領域を含むDNA断片の塩基配列を決定した。その結果、性フェロモンに対する反応を司る遺伝子領域に存在するオープンリーディングフレーム(ORF)のうちいきつかはpAD1の遺伝子と高い相同性が観察された。しかし、遺伝子の並びが異なっていたり相同性が低いORFが見られたりと、pPD1の独自性も示唆された。さらに得られたトランスポゾン挿入変異株の中から腸球菌の病原性因子の一つであるバクテリオシンの突然変異体が単離されバクテリオシン遺伝子の位置が明らかになった。これら突然変異体は今後の病原性因子の解析に用いられる予定である。

本研究において、性フェロモンによってその接合伝達能が誘導され、液体培地中でも高頻度の接合伝達を行うことができ、宿主により高い病原性をもたらしているものと考えられる腸球菌プラスミドpPD1の接合伝達に関する遺伝子群を明らかにし、特に高頻度伝達の原因である性フェロモンに反応するための遺伝子群の解析を行うことを目的とした。平成8年度は、昨年度単離された性フェロモンに対する反応が異常になった突然変異体にけるトランスポゾンの挿入位置を含む領域のDNA塩基配列(8.5kbp)を決定した。その結果を用いDNA塩基配列のデータベースから相同性の高い遺伝子をスクリーニングしたところ、同じ腸球菌プラスミドであるpAD1やpCF10の性フェロモンに反応するための遺伝子群とアミノ酸レベルの相同性が見いだされた。遺伝子構成はよく似ており、特にpCF10と似ていることが明らかになった。それら遺伝子群のうちpAD1におけるtraA遺伝子は性フェロモンによる信号伝達と接合伝達系の誘導を司る遺伝子とされており、接合伝達系のリプレッサーと考えられている。しかしながらpCF10においてはこれに対応する遺伝子の機能が明らかになっておらず、pPD1におけるtraA遺伝子の機能を明らかにすることにした。カナマイシン耐性遺伝子を用い、traA遺伝子に対しsite-directed mutagenesisを行ったところ、得られた突然変異体は恒常的に接合伝達系が発現していた。この結果からpPD1においても、またおそらくpCF10においても、pAD1のtraAに対応する遺伝子は接合伝達系のリプレッサーであることがわかった。以上の結果から、多くの点で異なる3種類の性フェロモン反応性プラスミドが極めて似通った接合伝達系を持っていることが明らかになり、性フェロモンを介した接合伝達系が同じ起源から始まった事が示唆される。
体力測定結果を含む人間ドックデータと骨密度の横断的並びに縦断的関連の検討

平成29年度の予定では、対象は平成11年度から26年度までの人間ドック受診者のうち骨粗慰症検査を希望された受診者ー年間約5,000人、平成20年度から26年度までの健診受診者にて骨粗霰症検査を施行された受診者ー年間約2,000人、合計約9万人、骨密度データを解析対象とする研究をすることとしており、その中間解析を以下の学会にて発表した。1H29. 4月第90回日本内分泌学会学術総会、演題名:骨密度に影響する身体測定値:人間ドックのデータ解析から、結果:横断解析では骨密度は身長とは若年男女で無相関、高齢男女でごく弱い相関(R≒0.2)があった。体重またはBMIとは弱い相関(0.3<R<0.4)があったが、いくつかの因子で補正した骨密度は体重・BMIとの相関が弱まった。縦断解析では、身長・体重・BMIと骨密度変化率に有意な相関が無かった。2H29. 8. 24第58回日本人間ドック学会学術大会、演題名:骨粗鬆症検診と体力測定の関係についての横断的解析-Niigata Wellness Studyー、結果:骨密度に独立して関連する因子は性別、年齢、体重、握力、立位前屈、全身反応性のみであった。3H29. 8. 24第58回日本人間ドック学会学術大会、演題名:骨粗鬆症検診と体力測定の関係についての縦断的解析-Niigata Wellness Study-、及びH29. 11. 18第28回日本臨床スポーツ医学会学術集会、演題名:骨粗鬆症検診と体力測定の関係-人間ドック受診者では握力と垂直飛びが骨密度と関連する-、以上、2つの学会発表にて、骨密度変化に独立して関連する因子は性別、握力、垂直飛びのみであった事を発表した。平成30年度では、骨粗鬆症検診者に対してのアンケート調査内容も行っている。これも併せて、解析を行う予定である。平成29年度の予定では、対象は平成11年度から26年度までの人間ドック受診者のうち骨粗慰症検査を希望された受診者ー年間約5,000人、平成20年度から26年度までの健診受診者にて骨粗霰症検査を施行された受診者ー年間約2,000人、合計約9万人のデータに加えて、1アンケートの対象:人間ドック受診者で骨密度検査を受診した方。2アンケートの数: 1回目15,069名に発送2回目1,109名に発送、3アンケートを送付した期日:1回目2017年3月29日7,500名分・3月30日7,569名分、2回目2019年3月11日1,109名分、4帰ってきたアンケート数など:1回目5,467通の返信(2018年3月31日)、2回目398通の返信(2019年5月15日※戻ってきている最中です)も行っており、研究は順調に推移している。今年度、最終年となるため、第2回目のアンケート調査結果を含め、論文化にむけて解析準備する。また、下記の計画に述べているが、骨粗鬆症検診時に行うアンケート調査内容も決定した。【研究実績の概要】で述べた様に、中間解析は行っているので、論文に向けて解析を進めている。

平成29年度の予定では、対象は平成11年度から26年度までの人間ドック受診者のうち骨粗慰症検査を希望された受診者ー年間約5,000人、平成20年度から26年度までの健診受診者にて骨粗霰症検査を施行された受診者ー年間約2,000人、合計約9万人、骨密度データを解析対象とする研究をすることとしており、その中間解析を以下の学会にて発表した。1H29. 4月第90回日本内分泌学会学術総会、演題名:骨密度に影響する身体測定値:人間ドックのデータ解析から、結果:横断解析では骨密度は身長とは若年男女で無相関、高齢男女でごく弱い相関(R≒0.2)があった。体重またはBMIとは弱い相関(0.3<R<0.4)があったが、いくつかの因子で補正した骨密度は体重・BMIとの相関が弱まった。縦断解析では、身長・体重・BMIと骨密度変化率に有意な相関が無かった。2H29. 8. 24第58回日本人間ドック学会学術大会、演題名:骨粗鬆症検診と体力測定の関係についての横断的解析-Niigata Wellness Studyー、結果:骨密度に独立して関連する因子は性別、年齢、体重、握力、立位前屈、全身反応性のみであった。3H29. 8. 24第58回日本人間ドック学会学術大会、演題名:骨粗鬆症検診と体力測定の関係についての縦断的解析-Niigata Wellness Study-、及びH29. 11. 18第28回日本臨床スポーツ医学会学術集会、演題名:骨粗鬆症検診と体力測定の関係-人間ドック受診者では握力と垂直飛びが骨密度と関連する-、以上、2つの学会発表にて、骨密度変化に独立して関連する因子は性別、握力、垂直飛びのみであった事を発表した。平成30年度では、骨粗鬆症検診者に対してのアンケート調査内容も行っている。これも併せて、解析を行う予定である。平成29年度の予定では、対象は平成11年度から26年度までの人間ドック受診者のうち骨粗慰症検査を希望された受診者ー年間約5,000人、平成20年度から26年度までの健診受診者にて骨粗霰症検査を施行された受診者ー年間約2,000人、合計約9万人のデータに加えて、1アンケートの対象:人間ドック受診者で骨密度検査を受診した方。2アンケートの数: 1回目15,069名に発送2回目1,109名に発送、3アンケートを送付した期日:1回目2017年3月29日7,500名分・3月30日7,569名分、2回目2019年3月11日1,109名分、4帰ってきたアンケート数など:1回目5,467通の返信(2018年3月31日)、2回目398通の返信(2019年5月15日※戻ってきている最中です)も行っており、研究は順調に推移している。中間解析を元に、論文化に向けて、さらに詳細な解析を進めている。併せて、下記の計画を推進する予定1)住民健診時における骨粗鬆症健診において、アンケート調査を実施する今までの実績として、骨密度健診の参加者の多い、新潟県燕市・佐渡市において調査が可能か、自治体と交渉中である。2)人間ドック健診で骨密度検査を受ける人たちに対して、アンケート調査を実施する今年度、最終年となるため、第2回目のアンケート調査結果を含め、論文化にむけて解析準備する。研究調査費が実際の計画より若干少なめになったため、物品費において残金が発生したが、次年度ではアンケート調査も実施するためその費用の増加も予測されることから、残額は次年度の物品費として使用する予定である。解析結果の発表のための費用が必要です。
土壌有機炭素の長期動態の解明と温度上昇が滞留時間に及ぼす影響

1.土壌有機炭素の構造と生成後年数との関係土壌有機物の化学構造と安定性(滞留時間)との関係を明らかにすることを目的として、愛知県豊田市稲武および宮崎県宮崎市の褐色森林土A2またはA3層から調製したフミン酸を、アセトン-0.01MNaOH系による沈殿法を用いて細分画し、各画分の^<14>C年代と黒色度、^<13>CNMRによる炭素官能基組成、ルテニウム四酸化物酸化分解生成物の分析に基づく縮合環組成、およびδ^<13>Cとの関係を解析した。フミン酸画分の黒色度と^<14>C年代の間には有意な正の相関が認められ、また、生成後年数の長くなるにつれ、芳香族炭素含量、縮合環の含量および縮合度が大きくなることを明らかにした。稲武と宮崎との間には腐植化進行速度に大きな違いが認められたが、これまでの結果との比較から、気温の違いは腐植化の進行速度には影響しないと推察された。また、酸加水分解前後の^<14>C年代の差より、フミン酸の生成初期に構造中に取り込まれた糖およびペプチドが長期間残存していることが示された。2.温度変化が土壌有機炭素の滞留時間に及ぼす影響評価温暖化の進行が構造特性、生成後年数の異なる有機炭素の滞留時間に及ぼす影響を明らかにすることを目的として土壌を1540°C、7段階の温度で恒温培養し、フミン酸の分解速度の変化と黒色度との関係を調べた。土壌全炭素の減少速度は30°C以上でそれ以下の温度よりも大きかったが、フミン酸の量および組成には温度の違いによる差は認められず、黒色度が小さい画分に対しても、1年以内に温度上昇がフミン酸の分解速度に影響を及ぼすことはないと推定された。1.土壌有機炭素の構造と生成後年数との関係土壌有機物の化学構造と安定性(滞留時間)との関係を明らかにすることを目的として、土壌中に混在する腐植化各過程にある腐植物質を、黒色度を基準として分画し,得られた細画分の^<14>C年代を測定した。土壌は我が国で最も占有面積の大きい褐色森林士を対象とし、名古屋大学附属演習林より採取したA_3層試料を用いた。重液を用いて植物残さを除去した後、NAGOYA法にしたがって土壌有機物を抽出・分画し、腐植酸を得た。ざらに腐植酸をアセトン-0.01MNaOH系による沈殿法を用いて8画分に細分画し、収量、黒色度、^<13>C CPMASNMR、^<14>C年代を測定した。また、ルテニウム酸酸化分解で得られたベンゼンカルボン酸の分析に基づき、縮合環組成の推定を行った。腐植酸画分は黒色度と対応した14C年氏を示し、無色度が高いほど古く、最大で2800年の差を示した。また、生成後年数の長いすなわち土壌中でより安定な画分ほど芳香族C含有率が高いこと、かつ芳香族Cに占める縮合環の割合が大きいことが明らかになった。2.温度変化が土壌有機Cの滞留時間に及ぼす影響評価温暖化の進行が構造特性、生成後年数の異なる有機炭素の滞留時間に及ぼす影響を明らかにすることを目的として土壌を異なる温度で培養し、温度変化に伴う腐植物質の分解速度の変化と黒色度との関係を調べている。土壌には名古屋大学附属演習林表層土壌を用い、1540°C、7段階の温度で恒温培養した。

現在、培養開始2ヶ月後の分析まで終了しており、短期間の培養では、高温において腐植酸量はむしろやや増大する一方、黒角度の低下することが認められており、温度上昇によつて土壌有機物の分解とともに、腐植物質の生成が促進されることが推察された。培養は継続中である。1.土壌有機炭素の構造と生成後年数との関係九州南部(宮崎)の褐色森林土A2層から抽出・精製したフミン酸を黒色度を基準として分画し、得られた細画分の^<14>C年代を測定することで、腐植化の進行に要する年数を推定した。宮崎土壌においてフミン酸のA_600/C値が1ポイント上昇するのにかかる年数は29.2年で、燕・湯船原の結果(29.632.6年)と類似していたことから、気温の違いは腐植化の進行に影響しておらず、広域的な評価が可能であることが示唆された。フミン酸の平均分子サイズはより古いものほど大きくなる傾向を示した。また、酸加水分解前後に^<14>C年代を測定したところ、その差は黒色度に関わらず1030年と小さく、フミン酸中の糖鎖・ペプチド鎖が土壌中で長期的に安定化されていることが明らかになった。2.温度変化が土壌有機Cの滞留時間に及ぼす影響評価温暖化の進行が構造特性、生成後年数の異なる有機炭素の滞留時間に及ぼす影響を明らかにするないことを目的として、褐色森林土表層土を1540°Cの7段階の温度で恒温培養した。土壌全炭素の分解速度は30°C以上で25°C以下よりも大きかったが、フミン酸量は高温下でより早く減少する傾向を示したものの1年後に異なる温度間に差は認められなかった。フミン酸の細分画においても、黒色度の低い画分が黒色度の高い画分よりも顕著に減少することはなく、温度が大きく変化しても1年では腐植物質の分解に有意な差をもたらさないと結論された。培養は継続中である。
多孔質体内の超過濃可燃限界火炎によるメタンの直接改質

本研究は流路内に充填された多孔質触媒に、メタンと水蒸気と空気を周期的に流動方向を反転させながら供給し、メタンの一部を燃焼反応させ、残りのメタンを効率良く改質(直接改質)させることを目的としている。実験装置は内径70mmの流路に流れ方向300mmの均質なセラミック多孔質触媒が充填された構造である。混合気は4つの電磁弁により周期的に流動方向が反転される。装置は、その中央流れ方向に100mm隔てて埋設された2本の電気ヒーターに通電することにより、まず、窒素ガスを用いて昇温され、150°C前後に達した後、水蒸気に切り替えてられる昇温される。所定の温度に達した後、メタンを徐々に加えて電気ヒーターによる改質を行う。さらに投入電力を増加させて温度を上昇させる。そして、空気をわずかに加えて点火させた後、電気ヒーターへの通電を止める。多孔質触媒に流入した混合気は、その内部を通過する間に予熱され、その中央近傍でメタンの一部が燃焼され、残りのメタンが改質される。生成ガスの温度はその下流側で、その顕熱が多孔質体に蓄熱されるので出口に達する前に低下する。流動方向が反転すると、この蓄熱された熱エネルギーが混合気の予熱に供される。可濃限界以上の混合気による点火が困難であったため、限界以内の混合気で点火したところ、多孔質体の耐熱温度を混合気の調節をする間もなく越えてしまい、実験不可能となったため、本年度は電気ヒーターによる改質結果に留まった。それによれば、熱損失が大きい上に、電気ヒーターの出力が小さく改質に適した温度まで達しておらず、メタンの転化率は10%程度であった。しかしながら、触媒多孔質体と不活性多孔質体との組み合わせにより、高効率直接改質器となる可能性も示唆された。
有酸素運動負荷時に誘導される新規酸素ラジカル排除システムの検索

新しい酸素ラジカル排除システムとして、還元型コエンザイムQを生成・維持する酵素系NAD(P)H・コエンザイムQ還元酵素系の有用性について検討した。高脂血症治療薬のスタチンのマウスへの投与は、生合成(内因性)由来のコエンザイムQの低下を引き起こし、鉄・アスコルビン酸で誘導される脂質過酸化反応を促進し、また、過酸化水素に対する細胞の抵抗性を低下させた。さらに、スタチンの投与は還元型コエンザイムQ値の低下とともに、肝細胞質のNAD(P)H・コエンザイムQ還元酵素活性の低下を引き起こした。一方、スタチンとコエンザイムQ10の併用投与は、酸化ストレスに対する抵抗性を正常値レベルにまで回復させた。これらの結果は、生体のコエンザイムQ10値が低下すると、酸化ストレスに対する抵抗性が低下すること、また、その低下のひとつの成因として還元型コエンザイムQ10の生成・維持機構、すなわちNAD(P)H・コエンザイムQ還元酵素活性の低下が考えられた。一方、ラットの尾部に錘をつけて強制水泳の有酸素運動を負荷させると、コエンザイムQ10投与群ではコントロール群に比べて水泳時間の延長とともに、血清中の乳酸値やLDH遊離量は低値を示した。さらに、水泳にともなって総(酸化型+還元型)コエンザイムQ10に対する還元型の含量比は低下していた。また、肝細胞質中のNAD(P)H・コエンザイムQ還元酵素活性は、コエンザイムQ10投与群ではコントロール群に比べて有意に上昇していた。以上の結果は、強制水泳のような過度な有酸素運動負荷時には、酸化ストレスから生体を守るために還元型コエンザイムQ10が動員され、細胞障害の防御に寄与していること、並びにその防御にはNAD(P)H・コエンザイムQ還元酵素を中心とする一連のコエンザイムQレドックスサイクルが重要な働きをしていることを示唆した。最大酸素摂取量にいたる有酸素運動時には、生体内コエンザイムQ_<10>レドックスサイクルに変化が生じ、血清還元型コエンザイムQ_<10>値が著明に減少することをこれまでに報告してきた。この結果は、過度な有酸素運動負荷によって生体内に過剰の酸素ラジカルが生成したために、還元型コエンザイムQ_<10>が消費されたと考えられる。また、生体内酸素ラジカル排除システムであるNADPH-コエンザイムQ還元酵素活性が誘導された可能性も高い。平成16年度の本申請研究では、ラット強制水泳にともなう筋疲労時の生体内コエンザイムQ_<10>レドックスサイクルの変動について検討した。ラットをコントロール群、コエンザイムQ_<10>投与群(コエンザイムQ_<10>を体重gあたり2μg、2週間経口投与)、プラセボ群(コエンザイムQ_<10>溶解溶媒)の3群に分け、尾部に体重の3%のおもりをつけて強制水泳させた。その結果、コエンザイムQ_<10>投与群では他群に比較して、水泳時間の延長が認められた。さらに、コエンザイムQ_<10>投与群では血清乳酸値の上昇が他群に比べて低かった。一方、強制水泳にともなって、コエンザイムQ_<10>投与群ならびにプラセボ群ともに、血清還元型コエンザイムQ_<10>値が減少したが、コエンザイムQ_

<10>o投与群だけは肝臓のNADPH-コエンザイムQ還元酵素活性が有意に上昇していた。これらの結果は、強制水泳という過度な有酸素運動負荷にともなって、生体内に過剰な酸素ラジカルが生成したが、コエンザイムQ_<10>投与群ではNAD-PH-コエンザイムQ還元酵素活性の誘導により還元型コエンザイムQ_<10>値が上昇し、酸素ラジカルによって誘導される細胞傷害や疲労を防御したことを示唆した。さらに、コエンザイムQ_<10>投与群では他群に比べて血清TBARS生成量が低値を示したことから、還元型コエンザイムQ_<10>が生体内で抗酸化作用を発揮したことを裏づけており、酸素ラジカル排除システムとしてのNADPH-コエンザイムQ還元酵素の重要性を示した。有酸素運動負荷時の還元型コエンザイムQ10(還元型CoQ10)の生体内挙動とCoQ10レドックスサイクルとの関連性から、CoQ10の疲労軽減効果について検討した。実験動物には4週令のSD系雄性ラットを使用した。有酸素運動としては水泳を負荷させた。つまり、ラットに体重あたり3%4%の錘を尾部に装着し、強制水泳させた。ラットはCoQ10投与群、プラセボ(溶剤)投与群、コントロール(水投与)群の3群に分け、CoQ10はラット体重kgあたり5mg/日になるように飲料水に添加して、24週間投与した。その結果、3%の錘をつけて水泳を負荷させたラットでは、4週間のCoQ10の経口投与によって著明な水泳時間の延長が観察された。また、CoQ10投与群では、プラセボ投与群やコントロール群に比べて、水泳終了直後の血清乳酸値やLDH遊離量が有意に減少していた。さらに、肝細胞質中のNADPH-CoQ還元酵素活性はCoQ10投与群では他群に比べて有意に上昇していた。このようなCoQ10疲労軽減効果は、一定の水泳負荷後にさらに再度負荷をかけると、CoQ10投与群ではなお一層の著明な水泳持続時間の延長が認められた。3%の錘を負荷させたラットの水泳終了直後の血清還元型CoQ10値は、水泳を負荷させていないそれよりも有意に低値を示した。しかしながら、4%の錘を負荷すると、血清還元型CoQ10の総(酸化型+還元型)CoQ10に対する比率は逆に上昇しており、運動負荷の程度によって還元比率が変動することが示された。以上の結果は、最大酸素摂取量にいたる過度な有酸素運動負荷時には、酸化ストレスから生体を守るために還元型CoQ10が動員され、細胞障害の防御に寄与している可能性が示された。また、その防御には、NADPH-CoQ還元酵素などの一連のCoQ10レドックスサイクルが重要な働きをしていることが示唆された。最大酸素摂取量にいたる有酸素運動負荷時には、生体内で生成された過剰な酸素ラジカルを捕捉するために肝細胞質のNADPH-コエンザイムQ還元酵素が重要な役割を果たしている可能性をこれまでに本申請研究で明らかにしてきた。しかしながら、その有酸素運動の程度と還元型コエンザイムQ10の生体内動態やNADPH-コエンザイムQ還元酵素の変動との関係は明らかではない。申請研究最終年の本年度は、上述の点を明らかにすることを目的とした。実験動物にはSD系の雄性ラットを用い、有酸素運動には水泳を負荷させた。その結果、強い有酸素運動負荷時には、肝細胞質のNADPH-コエンザイムQ還元酵素活性の変動は認められなかったが、血清中の還元型コエンザイムQ10値は減少し、一方、総(還元型と酸化型の総和)コエンザイムQ10には変動はなかった。
子どもの身体活動を推進する効果的な支援方法の開発に関する研究

本研究では、子どもの身体活動を推進するために、1)身体活動に影響をおよぼす環境的要因の検討、2)身体活動の推進に関連する環境、社会、心理的要因の検討、3)子どもの身体活動の推進に重要であることが明らかになった環境要因に着目し、身体活動を推進するための介入効果の3点について検証した。その結果、子どもの身体活動を推進するための方策として、子どもを取り巻く環境要因に着目し働きかけを行うことが有効であり、本研究で実施した支援方法はわずかではあるが身体活動の推進に効果がある可能性が示唆された。本年度は、我が国の子どもの身体活動を推進するために、身体活動に影響を及ぼす環境的要因を明らかにするための研究を行った。特に、学校内の身体活動に着目し、学校環境評価尺度を作成し、環境要因の違いによる身体活動時間の差を検討した。調査は、小学生の子どもをもつ20歳から59歳の保護者1,074名を対象にインターネット調査にて実施した。調査項目は、子どもの学内の中等度以上の身体活動の実態について、業間の休み、昼休み、放課後学内で実際に体を動かしている時間(分)を調査した。また、学内の環境要因は、子どもの学内の身体活動を支援するための施設や用具、安全性に関する合計15項目を調査した。学内の身体活動時間は、業間の休み時間は男子で平均11.4分、女子で10分、昼休みは男子で20.6分、女子で19.1分、放課後の学内での身体活動は男子で25.4分、女子で18.7分であった。因子分析の結果、学内環境評価尺度は、3因子合計10項目(用具因子:3項目、施設因子:4項目、安全性因子:3項目)から構成された。性別に年齢を調整し、学内環境評価得点の高群低群による身体活動時間(分)の違いを共分散分析にて検討した結果、男子では、昼休みの身体活動時間は、用具因子および施設因子の得点が高い方が長く、放課後の学内活動時間では、用具因子の得点が高い方が長い傾向が認められた。女子では、昼休みの身体活動時間は、安全性因子の得点が高い方が長く、放課後の学内活動時間では、用具因子、安全性因子の得点が高い方が長いことが認められた。本研究の結果から、学内の身体活動に影響を及ぼす環境要因は、昼休みや業間休み、放課後により異なることから、子どもの学内の身体活動を推進するためには、これらの場面により異なる環境要因に着目し支援を行っていくことの必要性が示唆された。本年度は、我が国の子どもの身体活動(PA)推進に重要な要因の関連性を明らかにするための研究を行った。具体的には、1)学校環境の認知の違いによる児童のPAの差、2)環境、社会、心理的要因からなるエコロジカルモデルに基づいてPAの推進に重要な要困を明らかにした。対象者は岡山県の児童127名、生徒761名であった。PAは加速度センサー付歩数計(スズケン社製ライフコーダ)装着により昼休み(20分間)におけるPAの実施時間及び自己報告による放課後学内で実際に体を動かしている時間を調査した。また、環境要因(施設、用具、安全性)、社会的要因(運動ソーシャルサポート;SS)、心理的要因(運動セルフ・エフィカシー;SE)は質問紙にて調査した。1)の検討では、学校環境認知によるPA実施時間の差について性・学年を共変量とした分散分析により検討した。その結果、用具の得点上位群(3-7±2.6分)は下位群と比較し座位活動が1.1分有意に短かった。用具上位群の低強度身体活動(12.1±2.3分)及び施設(5.0±2.8分)、安全性(5.0±2.5分)上位群の中等度以上身体活動の実施時間がそれぞれ1.2、1.0、1.0分長い傾向が認められた。2)では、放課後学内のPAに影響を与える要因を明らかにするため性別に共分散構造分析を行った。男子ではSE及び用具が家族SSを介し、女子では施設、安全性がSE及び家族SS、友人SSを介し放課後学内のPAに間接的に影響を与えていた。本研究より我が国の子どもにおいて、学校の設備、用具、安全性に対する認知が高いことがPA時間の長さと関連していること、また、その環境要因はPAに直接的に影響を与えているだけでなく、SEやSSを介し間接的に影響を与えていることが明らかとなった。子どもの学内のPAを推進するためには、学校環境を整えるための支援を行うことの必要性が承唆された。昨年度までの研究において、子どもの身体活動の推進に重要であることが明らかになった環境的要因に着目し、身体活動を推進するための介入を行った。具体的には、身体活動に影響を与える学内環境の1つである校庭を芝生化することが身体活動に与える影響を検討するため、校庭の芝生化前後における子どもの身体活動量の変化について検討した。

対象は、A市の小学校に在籍する3年生から6年生の全児童86名(男子50名)とした。校庭のトラックの内側約2,500m2が芝生化された。身体活動の測定には加速度計(スズケン社製ライフコーダ)を用いた。本研究では、登校日における中休み25分および昼休み15分における身体活動について検討を行った。その結果、中休みにおいて、芝生化前後で女子の中等度身体活動が有意に増加した(芝生化前1.3±0.7分、芝生化後1.6±0.7分)。男子および女子のその他の強度の身体活動については、有意な変化は認められなかった。昼休みにおいては、男女ともに座位活動が有意に増加し(男子:前3.6±2.7分、後6.8±3.1分、女子: 3.9±2.3分、7.5±2.4分)、低強度身体活動は有意に減少した(男子:前9.0±2.7分、後5.6±2.1分、女子:9.5±2.4分、6.6±1.9分)。中等度身体活動、高強度身体活動については有意な変化は認められなかった。校庭の芝生化前後で、中休みにおける女子の中等度身体活動の増加が認められた。一方で昼休みにおいては、男女ともに座位活動が増加、低強度身体活動は減少した。以上の結果から、本研究で実施した校庭の芝生化による身体活動量増加への効果はわずかながら示されたが、今後は行動観察法等を用いて身体活動の質的変化について検討するとともに、対照群を設定した研究デザインを採用することにより、校庭の芝生化による身体活動への影響をさらに詳細に検討していく必要がある。交付申請書に記載した内容を遅れることなく遂行することができているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。2011年度の研究結果より、子どもの学内の身体活動を推進するためには、学校内の環境を整えるための支援を行うことの必要性が示唆された。そのため、今後の研究の推進方策として、実際の学校内の環境要因を変化させる介入を行うことによる子どもの学内の身体活動の変化を検討する。具体的には、学校の校庭の環境要因を変える学校と変えない学校において、加速度計によって評価した子どもの身体活動の変化を縦断的に検討する。本推進方策を遂行することにより、多くの子どもの身体活動・運動の推進を図るための対策の構築に貢献できると考えられる。
分子線エピタキシ-法によるCuAlSe_2p-n接合の作製とその評価に関する研究

I-III-VI_2族カルコパイライト型化合物で,青色発光素子用材料の候補の1つであるCuAlSe_2エピキタシャル膜を分子線エピタキシ-(MBE)法により作製し,その結晶学的,電気的及び光学的性質に関する評価を行った.CuAlSe_2薄膜の諸性質はその膜厚に依存して大きく変化することが明らかになった.2次イオン質量分析法によるヘテロ界面の組成分析の結果,GaAs基板からのGaの拡散が認められ,膜厚が0.5μm以下と薄い場合にはCuAl_<1-X>Ga_XSe_2固溶体が形成されている可能性があり,結晶性の劣化と関連があると考えられる.薄い膜は高抵抗で,ホール測定による電気的性質の評価を行うことができたなかった.また,フォトルミネッセンス(PL)測定でも,バンド端発光は観測されず,1.6eVにピークをもつ深い発光が優勢であった.一方,膜厚が0.8μm以上になるとX線維回析ピークの半値幅が小さくなり結晶性が改善されることがわかった.このとき薄膜はノンドープであるにもかかわらず,無抵抗なp型伝導を示し,そのキャリア濃度は77Kで10^<17>-10^<18>cm^<-3>であった.ホール移動度は室温で230cm^2V^<-1>S^<-1>,77Kで108cm^2V^<-1>S^<-1>であった.これは,低温においてイオン化不純物散乱が移動度を律速しているためである.また,キャリア濃度の温度依存性からアクセプタの活性化エネルギーは80meVと142meVと求められ,PLスペクトル中に観測されるferee-to-bound発光の束縛準位のエネルギー位置とほぼ一致することが明らかになった.活性化エネルギーの値から,これはカルコパイライト型化合物においてしばしば観測される,I族(この場合はCu)空孔がつくるアクセプタ準位であると考えられる.従って,本研究において,電気的特性に優れるPN接合を作成するためには,CuAlSe_2/GaAs界面におけるGa原子の拡散及び,結晶成長時にCu空孔濃度をを制御することが不可欠であることがわかった.I-III-VI_2族カルコパイライト型化合物で,青色発光素子用材料の候補の1つであるCuAlSe_2エピキタシャル膜を分子線エピタキシ-(MBE)法により作製し,その結晶学的,電気的及び光学的性質に関する評価を行った.CuAlSe_2薄膜の諸性質はその膜厚に依存して大きく変化することが明らかになった.2次イオン質量分析法によるヘテロ界面の組成分析の結果,GaAs基板からのGaの拡散が認められ,膜厚が0.5μm以下と薄い場合にはCuAl_<1-X>Ga_XSe_2固溶体が形成されている可能性があり,結晶性の劣化と関連があると考えられる.薄い膜は高抵抗で,ホール測定による電気的性質の評価を行うことができたなかった.また,フォトルミネッセンス(PL)測定でも,バンド端発光は観測されず,1.6eVにピークをもつ深い発光が優勢であった.一方,膜厚が0.8μm以上になるとX線維回析ピークの半値幅が小さくなり結晶性が改善されることがわかった.このとき薄膜はノンドープであるにもかかわらず,無抵抗なp型伝導を示し,そのキャリア濃度は77Kで10^<17>-10^<18>cm^<-3>であった.ホール移動度は室温で230cm^2V^<-1>S^<-1>,77Kで108cm^2V^<-1>S^<-1>であった.これは,低温においてイオン化不純物散乱が移動度を律速しているためである.また,キャリア濃度の温度依存性からアクセプタの活性化エネルギーは80meVと142meVと求められ,PLスペクトル中に観測されるferee-to-bound発光の束縛準位のエネルギー位置とほぼ一致することが明らかになった.活性化エネルギーの値から,これはカルコパイライト型化合物においてしばしば観測される,I族(この場合はCu)空孔がつくるアクセプタ準位であると考えられる.従って,本研究において,電気的特性に優れるPN接合を作成するためには,CuAlSe_2/GaAs界面におけるGa原子の拡散及び,結晶成長時にCu空孔濃度をを制御することが不可欠であることがわかった.
呼気終末二酸化炭素分圧動態に着目したハイポベンチレーショントレーニングの開発

持久的競技パフォーマンスの推定やトレーニング効果の評価として、これまでVO2maxや無酸素性作業閾値(AT)といった酸素取り込み能力に関わる生理学的指標が着目されてきた。しかし、競技力がエリートレベルになると、これらのパフォーマンス指標から実際の競技力を正確に推定することは困難であり、新たな指標の検討が必要であった。持久的トレーニングは、VO2maxの向上だけではなく二酸化炭素の感受性を低下させ、その結果換気応答が低下するという報告がある。その為、運動時における体内の二酸化炭素濃度(呼気終末二酸化炭素分圧, PETCO2)や換気量が競技レベルに応じて異なるのでは、との仮説を立てた。そこで本研究は、13名の学生長距離選手(エリート7名、サブエリート6名)と16名の学生中距離選手(エリート6名、サブエリート10名)を対象に漸増負荷試験(トレッドミルラン)を行い、VO2、換気量、PETCO2などの呼気ガスパラメータ動態を競技間、競技レベル間で比較した。長距離選手と中距離選手を比較した結果、これまでの持久的パフォーマンス指標であるVO2max、VO2max速度、all-out time、all-out速度は長距離選手で有意に高い数値となった。しかしAT速度は競技間で差が観られなかった。また、新たに検討された指標においては、長距離選手は中距離選手よりもPETCO2が高く、換気量が少ない結果となった(ハイポベンチレーション状態)。次に長距離選手のみに着目し、エリートレベルとサブエリートレベルで比較した結果、これまでの持久的パフォーマンス指標はいずれも競技レベル間で差が観られなかったが、エリートの方がサブエリートよりもPETCO2が高く、換気量が少なかった。本研究により、PETCO2と換気量動態から、特にエリートレベルの持久的ランナーを選別できることや、トレーニング効果の評価として活用できることが示唆された。本年度においては、実績概要で報告した被験者数よりも多くの選手を対象にデータ計測をし、結果の統計的パワーや応用性を向上させる予定であった。しかし、他の科研費採択研究の延長申請をしたため、研究エフォートが2分化され、当初の予定よりも進捗が遅くなった。しかし、延長申請をした研究プロジェクトが完遂できたため、来年度以降においては計画通りに研究を遂行できると考える。今後の推進方策としては、対象者の数を約2倍に増加してデータ測定を継続し、結果の信頼度を向上させる。また、ランニング競技者だけではなく、自転車競技者や他の持久的競技者を対象とすることで、呼気終末二酸化炭素分圧や換気量応答をパフォーマンス指標として用いることが出来る競技種目を明らかにしていく。現段階では、漸増負荷試験全般から得られる動態しか検討をしていないため、この動態から特に競技力と関連が強そうな特徴点や変化も検討し明らかにしていく。その後は、トレーニング中に意図的に換気量を少なくし、ハイポベンチレーション状態にすることで二酸化炭素感受性を低下できるか、またこのような順応から、エリート競技者が記録するような呼気終末二酸化炭素分圧動態や換気量動態へと変化し、実際にランニングパフォーマンスが向上するかについて検証していく。本研究で得られた成果は、国内・国際学会や学術論文にて、世界的に発信していく。

また、ランニング競技者だけではなく、自転車競技者や他の持久的競技者を対象とすることで、呼気終末二酸化炭素分圧や換気量応答をパフォーマンス指標として用いることが出来る競技種目を明らかにしていく。現段階では、漸増負荷試験全般から得られる動態しか検討をしていないため、この動態から特に競技力と関連が強そうな特徴点や変化も検討し明らかにしていく。その後は、トレーニング中に意図的に換気量を少なくし、ハイポベンチレーション状態にすることで二酸化炭素感受性を低下できるか、またこのような順応から、エリート競技者が記録するような呼気終末二酸化炭素分圧動態や換気量動態へと変化し、実際にランニングパフォーマンスが向上するかについて検証していく。本研究で得られた成果は、国内・国際学会や学術論文にて、世界的に発信していく。2017年度完了予定であった他の科研費採択研究を延長申請したため、研究エフォートが2分化された。その為、当初に計画していた被験者数の増加が滞ってしまった。延長申請をした研究課題は完遂したため、今後は積極的に本研究課題を遂行し、被験者数の増加や、他の競技種目者からデータを計測する。本研究は漸増負荷試験を疲労困憊まで行う為、身体的ストレスを考慮して被験者に対して謝金を支払う。また複数の測定が同時に行われるため、検者からも協力を得る。その為、今後は謝礼・人件費が多く必要となり、この用途で次年度使用額が使用される。また、研究成果を国内・国際学会にて発信するため、旅費や学会参加費として支給金が使用される。
内分泌攪乱物質の男子生殖器官のアンドロゲンレセプターにおける作用機序の解析

内分泌撹乱物質(いわゆる環境ホルモン)は、自然界に存在する物質やあるいは人工産物より排出される物質がなんらかの形で体内に吸収され、最終的に主にエストロゲン作用を持つ事によって人体のホルモン環境に影響を及ぼすものをいう。今回、我々は大豆に含まれる物質でエストロゲン作用を持つと言われるGenisteinとDaizeinについて、アンドロゲン標的遺伝子である前立腺特異抗原(PSA)への作用機序を検討した。細胞はアンドロゲンレセプターを持つホルモン依存性前立腺癌細胞LNCaPを用いた。Daizeinで刺激したところ細胞増殖は抑制されなかったが、Genistein刺激するとLNCaP細胞の増殖はアンドロゲン存在下で大きく抑制された。次にアンドロゲン結合エレメントを持つ6kbのPSApromterを上流に連結したルシフェラーゼリポーターを、LNCaP細胞に遺伝子導入してアンドロゲン刺激し、同時にDaizeinとGenisteinを別々に加えてルシフェラーゼ活性を測定した。その結果は、Daizeinではルシフェラーゼ活性に大きな変化を認めなかったが、Genistein; 50μMでは活性の著明な低下を認めた。以上の結果より、大豆に含まれるGenisteinは男性ホルモン作用に影響を及ぼす事が推測され、今後はビスフェノールAなど工業産物から出される物質について同様の実験を試みる予定である。
成人双生児を対象にしたB型肝炎ウイルスの垂直・水平感染の研究

大阪府下に在住する青壮年期の双生児に調査協力を求め170組より新たに協力を得た。かねてから協力を得ている中高年齢双生児910組と合わせて、これら計1080組について郵送健康質問紙調査を実施した。またこのうち自主的に総合検診を希望するもの計144組について、B型肝炎ウイルス抗原(HBs,e)・抗体(HBs,e,c)の測定、肝機能検査(γーGTP・GOT・GPT等)、その他各種臨床検査の総合的検診および生活環境調査を実施した。これら調査検診デ-タを双生児研究法独自の解析手法および当教室にて新たに考察した推計手法にて解析し以下の成績を得た。【結果】1)HBc抗体価をB型肝炎既往の指標とみなした場合、受検した双生児の感染既往率は37.5%で感染様式別には母児感染既往率が18.3%、水平感染既往率(全受検例に対する率)が19.2%であった。卵性別には著しい差はなかった。性別では、男で水平感染率がやや高値を示した。2)出生年別に感染既往率を比較すると、1920年代に出生したものが既往率49.1%と最も高く、1910年代以前の群では38.3%、1930年代に出生したもの37.8%、194050年代に出生したものも25.0%と数値が低下した。また母児感染既往率については1910年代以前の出生群では7.4%と低値であったが、1920年代の出生群は19.1%、1930年代の出生群では20.7%と上昇する傾向がみられた。この成績は、我が国のB型肝炎ウイルスが現在の高齢者の世代に一せいに蔓延し、その感染者が次世代に母児感染させたことが示唆される。3)肝機能検査のうち特に目立ったのは、GPTの高値がペアの双方感染群に多くみられたことである。GPTの値が36IU/L以上のものの割合で比較すると双方陽性例では37.5%が含まれたが片方のみ陽性例では21.9%であった。母児感染者の予後を示唆するものとして注目されよう。本研究は双生児間のHBc抗体陽性率の異同からB型肝炎ウィルスの母子感染と水平感染の比率を推定し、その地理的分布と年次推移を検討しようとするものである。初年度の研究経過は次の通りである。1)調査対象の把握:従来は50歳以上を対象に老人クラブなどを通して双生児例を把握してきた。今回は年齢および出生年次別傾向をみるために調査対象を全年齢層に拡大することとし、一般市民に対して調査協力の依頼状を配布する方法を試みた。現在までに堺市などの約10万世帯に依頼状を配布、1万世帯対約20組の応募率を得た。わが国では双生児調査の協力者の把握が困難とされていたが、今回の応募率はこの種の試みとして比較的良好であった。年齢分布は乳児から74歳まで広範囲であった。次年度も引き続き調査対象の把握に努める予定である。2)アンケート調査