hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大気中イオン性プラズマの基礎学理構築

大気中に存在する正負イオンの集合体(ここでは大気中イオン性プラズマと呼ぶ)の理論体系を確立し、数値計算を援用してその特性を明らかにし、さらに実験においてその非破壊測定法を確立しながら輸送特性を調べた。大気中イオン性プラズマの誘電特性について非線形性を含む誘電関数を導出し、実際の実験に適用して実験結果を良く説明することを確認した。また数値計算および実験において、大気中イオン性プラズマの消滅過程は空間再結合が主であり、秒オーダーの長寿命性を示すことを見出した。まず、大気圧イオン性プラズマの誘電特性の導出を理論的に行った。出発点を正負の複数のイオン各々の運動方程式とし、それらの集積効果を考慮しながら、両極性拡散現象や誘電特性を導出した。誘電特性としては、誘電率が複素数であり、非線形性を含むことに注意した。すると、通常のプラズマと同様のドルーデ型の誘電関数を骨格として、非線形項を含む誘電特性が導出できた。また、両極性拡散電界についても、通常のプラズマと類似する部分と異なる部分があることが導かれた。次に、大気圧イオン性プラズマの流体モデルに関する数値計算を行った。高気圧プラズマ用の流体モデルコードにおいて、電子を負イオンに置き換え、各粒子の初期密度の空間分布を様々に想定し、密度分布の時間発展を調べた。すると、密度の減衰過程は、ほぼ再結合により説明できた。そして、誘電特性の確認ならびに密度診断を実験により行った。測定手法としては、容量結合型の希薄イオン密度測定系を用いて、大気圧イオン性プラズマで満たされた空間について、低周波交流信号に対する応答を調べた。大気圧正負コロナ放電、ならびに大気圧プラズマジェット下流部を測定対象とし、ロックインアンプを用いて位相変化と振幅変化を測定した。すると、両者とも低周波域で変化が大きいことがわかり、前述の理論予測内容と比較すると、非線形効果は小さく、ほぼ理論曲線と一致することがわかった。イオン性プラズマ密度は、雰囲気の大気中において1000000-10000000個/1立方cm程度であり、その密度減衰過程はほぼ正負のイオン間の再結合によるものと推定できた。
ヘリコバクターピロリ感染胃炎の病態形成・疾患予後における宿主因子の研究

胃癌の克服は長らく国民衛生上の重要課題であり、その前癌病変である慢性胃炎は、日本人の約半数が感染しているHelicobacter pylori(H.pylori)により惹起される。慢性胃炎の重症度や予後を決定する感染菌側の候補遺伝子が幾つか同定されてきたが、慢性胃炎の多様性とこれらの候補遺伝子との関係は必ずしも明らかではない。通常、発癌迄に組織学的炎症は数十年経過しており、感染菌の毒性に依存した、細菌感染症の急性病原性モデルでは、H.pylolri慢性感染成立後長期間を経て起こる組織の委縮性変化や再生上皮の脱分化などの個体間の多様性の説明が困難である。そこで、感染宿主の免疫・炎症反応の個体間の差違が、組織学的胃炎の多様性と組織の再生・分化に如何に関わるか検討した。私はこれまでに、感染患者の胃粘膜に於ける免疫反応の特徴について、幾つかの知見を発表している。それらの知見に基づいて、より詳細な解析が可能となるH.pylori胃炎モデルを作成し、その炎症反応を解析するとともに、ヒトの胃生検組織の浸潤細胞、産生サイトカイン、臨床病型の解析を行った。粘膜浸潤細胞の主体をなすCD4T細胞が産生するIFN-gammaが粘膜上皮に対する自己抗体と相俟って、組織障害作用を持つこと(Helicobacter 2003),胃粘膜に浸潤するTh1細胞が産生するサイトカインが粘膜上皮細胞の細胞回転と細胞死を調節していること(Biochem Biophysial Res Comm 2004)胃炎、胃潰瘍、十二指腸潰瘍を合併する患者で、前庭部胃粘膜組織に浸潤するT細胞の機能に差があることを明らかにした(Scand J Gastroenterol 2005)。これらの研究は、将来胃粘膜萎縮が進行する、発癌高リスク患者を同定するための生物学的マーヵを明らかにする上で重要な知見であると考える。H. pylori感染症は、日本単独でも6千万人以上、全世界で20億人以上の感染者が存在し、随伴疾患に要する医療費は莫大である。感染者の胃炎の病型は多様であり、その予後は感染菌株の遺伝子型のみならず、宿主因子により決定されるがそめ詳細は不明である。世界的に宿主応答の研究は適切なモデルが存在しないため遅れている。我々はH.pyloriが炎症性サイトカインの産生を介して上皮細胞のHLA class-II分子の発現を誘導すること(J Lab Clin Med 1997)H.pylori臨床分離株から、淡症惹起性新規膜蛋白遺伝子(HP-MP1)を単離し、その遺伝子産物がヒト単球を刺激し炎症性モノカインの産生を誘導すること(Infection and Immunity,1999)、またHP-MP1が発がんにおいて果たし得る新たな機能を見いだした(Cancer Res.2001)。一方ヒト胃に於ける感染局所の宿主免疫反応を解析し(J Gastroenterl,1999)、マウスのH. Pylori感染モデルを用いて、胃粘膜におけるH. pyloriの定着制御に炎症細胞侵潤が必要であり、それらは抗原感作されたTリンパ球が制御していることを発表した(Gastroenterology,2000)。今年度は感染局所において宿主の免疫・炎症反応の質的・量的反応の差が、感染胃粘膜上皮の再生・分化に如何なる影響を及ぼすのか、定量的に評価できる疾患モデルを作成した。

即ち、モデル抗原遺伝子(卵白アルブミン)を相同組換え技術によりH. pyloriのクレアーゼ蛋白発現システムに導入し、モデル抗原を発現分泌する遺伝子組み換えH.pyloriの作成に成功した。一方、感染宿主としては遺伝子操作の可能存マウスを用いて、モデル抗原に対するT細胞受容体を強制発現する個体、あるいは特異的T細胞抗原受容体の強制発現に加えて、局所の炎症・免疫反応を質的・量的に制御する遺伝子を欠失する団体に上記組換えH.pyloriあるいは対照菌株を感染して、胃炎の組織病理、上皮細胞のアポトーシス、細胞回転を計測した。これらの結果から、H.pyloriの抗原に特異的な免疫反応を有する個体では細胞回転は亢進しており、またIL-4,IL-12,IFN-gamma産生に欠失のある団体では、細胞回転、アポトーシス、胃粘膜腺管上皮の増殖・分化に著名な差が存在することが明らかになった。H.pylori感染症は、日本単独でも6千万人以上、全世界で20億人以上の感染者が存在し、随伴疾患に要する医療費は莫大である。感染者の胃炎の病型は多様であり、その予後は感染菌株の遺伝子型のみならず、宿主因子により決定されるがその詳細は不明である。世界的に宿主応答の研究は適切なモデルが存在しないため遅れている。我々はH.pyloriが炎症性サイトカインの産生を介して上皮細胞のHLA class-II分子の発現を誘導すること(J Lab Clin Med1997)H-pylori臨床分離株から、炎症惹起性新規膜蛋白遺伝子(HP-MP1)を単離し、その遺伝子産物がヒト単球を刺激し炎症性モノカインの産生を誘導すること(Infection and Immunity,1999)、またHP-MP1が発がんにおいて果たし得る新たな機能を見いだした(Cancer Res.2001)。一方ヒト胃に於ける感染局所の宿主免疫反応を解析し(J Gastroenterol,1999)、マウスのH.pylori感染モデルを用いて、胃粘膜におけるH.pyloriの定着制御に炎症細胞浸潤が必要であり、それらは抗原感作されたTリンパ球が制御していることを発表した(Gastroenterology,2000)。今年度は感染局所において宿主の免疫・炎症反応の質的・量的反応の差が、感染胃粘膜上皮の再生・分化に如何なる影響を及ぼすのか、定量的に評価できる疾患モデルを作成した。即ち、卵白アルブミンに特異的なT細胞抗原受容体遺伝子を強制発現し、IL-4,IFN-gamma,IL-12遺伝子に各々欠失を有する宿主に卵白アルブミン蛋白を胃粘膜局所に注入して惹起される胃炎の組織病理を定量的に評価した。特定の免疫反応を有する宿主では胃粘膜上皮細胞のアポトーシスと細胞増殖、また化生性変化が相関して起きたことより、宿主の免疫炎症反応の質的・量的差異により組織学的胃炎病理に差が生ずることが判明した。即ち、H.pylori感染胃炎の予後決定に関おいて宿主反応が独立した決定因子であることが示唆された。全世界で20億人以上、日本国内でも6000万人以上のH.pylori感染者が存在する。H.pylori感染症は様々な上部消化管病変を惹起し、なかでも日本人に好発する胃癌の病原因子であることが疫学的に証明されている。感染者の臨床病型、その予後の推定に関して、感染菌株の遺伝学的背景の異議付けに関して、様々な報告があるが、統一的に説明できる知見は未だに得られていない。その理由は、疾患予後には感染宿主の様々な生物学的反応が関与しているがそれを、定量的に解析する方法が不明であったからである。
巨大負イオンの局所生成に伴うプラズマ構造形成

1.接触電離で発生されるカリウム正イオンと電子から成る定常磁化円柱プラズマ中の局所空間に,炭素がサッカーボール状に結合した球殻構造の分子であるフラーレン(C_<60>)粒子を導入し,電子付着の結果として巨大負イオンを局所的に生成することができた.2.ここで磁力線方向の現象に着目すると,上流から下流に向かう電子と正イオンの一部を反射する機構が負イオン生成領域に存在し,負の電位構造をもつ孤立波的パルスが間欠的に励起されて負イオン音速程度で下流に伝搬することが分かった.この結果は,一次元シミュレーションによっても得られ,負イオン生成率が小さい場合にはその生成領域に定常的に小さなポテンシャルディップが形成され,負イオン生成率がある閾値を超えて大きくなるとプラズマは不安定な状態に遷移して,局所的荷電分離によるダブルレイヤが形成されると共に,振幅の大きな孤立波的パルスが励起されることが判明した.3.次に,磁力線に垂直方向の現象に注目して測定を行った結果,正イオンは半径方向に著しく拡散しその拡散係数は負イオンが生成されていない場合に比べて510倍に急増しており,負イオンはその生成領域の下流側出口付近においてプラズマ中心部から周辺部へ更に顕著に拡散して,周辺部に局在することが明らかになった.4.この顕著な拡散が観測された領域では,その振幅分布が巨大負イオンの密度分布によって支配され,方位角方向にモード数が1もしくは2で正イオン反磁性方向に伝搬している,正イオン-負イオンから構成される新しい型のドリフト不安定波が発生していることが明らかになった.また,このドリフト波励起とプラズマ拡散には密接な関係があることが明確になった.1.接触電離で発生されるカリウム正イオンと電子から成る定常磁化円柱プラズマ中の局所空間に,炭素がサッカーボール状に結合した球殻構造の分子であるフラーレン(C_<60>)粒子を導入し,電子付着の結果として巨大負イオンを局所的に生成することができた.2.ここで磁力線方向の現象に着目すると,上流から下流に向かう電子と正イオンの一部を反射する機構が負イオン生成領域に存在し,負の電位構造をもつ孤立波的パルスが間欠的に励起されて負イオン音速程度で下流に伝搬することが分かった.この結果は,一次元シミュレーションによっても得られ,負イオン生成率が小さい場合にはその生成領域に定常的に小さなポテンシャルディップが形成され,負イオン生成率がある閾値を超えて大きくなるとプラズマは不安定な状態に遷移して,局所的荷電分離によるダブルレイヤが形成されると共に,振幅の大きな孤立波的パルスが励起されることが判明した.3.次に,磁力線に垂直方向の現象に注目して測定を行った結果,正イオンは半径方向に著しく拡散しその拡散係数は負イオンが生成されていない場合に比べて510倍に急増しており,負イオンはその生成領域の下流側出口付近においてプラズマ中心部から周辺部へ更に顕著に拡散して,周辺部に局在することが明らかになった.4.この顕著な拡散が観測された領域では,その振幅分布が巨大負イオンの密度分布によって支配され,方位角方向にモード数が1もしくは2で正イオン反磁性方向に伝搬している,正イオン-負イオンから構成される新しい型のドリフト不安定波が発生していることが明らかになった.また,このドリフト波励起とプラズマ拡散には密接な関係があることが明確になった.(1)現有の直線型装置の中央付近に,超微粒子C_<60>の昇華温度近くまで加熱された円筒をプラズマ流を取り囲むように局所的に設置し,一方の端で接触電離によりカリウムプラズマを生成して他端に向けて流した.この再昇華用円筒の中央付近に挿入されたオ-ブンからC_<60>をプラズマ流に向けて噴射すると,プラズマ中の電子がC_<60>に付着し,C_<60>^-の巨大負イオンをこの円筒内で局所的に生成することができた.(2)巨大負イオンの局所生成の効果を調べるために,C_<60>噴射オ-ブン温度の関数として,半径方向の中心における磁力線方向のプラズマ空間電位分布を測定した.その結果,巨大負イオン生成領域(再昇華円筒内)とその上下流間に亘り隣接した電位くぼみと隆起から成る二重構造の電位が形成されていることを見い出した.また,プラズマ密度の磁力線方向分布を測定した結果,上流での密度上昇と下流での密度減少を伴う変化が発生することが分かった.(3)巨大負イオン生成に伴って発生する不安定性を調べるために,プラズマ中の密度あるいは電位揺動周波数スペクトルと相互相関関数を測定した結果,スペクトルは幾つかの単一周波数から構成されているというよりは,低周波領域でブロードな乱流的様相を呈していた.また,電位揺動の時間発展は負にスパイク状であり,孤立波的非線形負イオン音波が伝搬していることを示唆している結果となった.(4)以上の実験結果を定量的に解釈する目的で,一次元粒子シミュレーションを行ったところ,上記の実験結果を裏付けるような成果が得られた.(1) H9年度に実験的に観測された磁力線方向の現象を詳細に解明するために,一次元シミュレーション研究を継続した.

その結果,負イオン生成率が小さい場合には負イオン生成領域に定常的に小さなポテンシャルディップが形成され,負イオン生成率がある閾値を超えて大きくなるとフラズマは不安定な状態に遷移して,局所的荷電分離によるダブルレイヤが形成されると共に,振幅の大きな孤立波的パルスが励起され下流に伝搬していくことが判明した.(2)次に,磁力線に垂直方向の現象に注目して,ラングミュア及びイオンセンシティブプローブを用いて正イオン及び巨大負イオンの半径-沿磁力線方向に関する二次元分布を測定した.その結果,正イオンは著しい拡散型分布を呈し,負イオンはその生成領域の下流側出口付近においてプラズマ中心部から周辺部へ更に顕著に拡散して,周辺部に局在することが明らかになった.(3)この場合,その振幅が巨大負イオンの密度分布と密接な相関がある不安定性が発生していたので,各所に配置されたプローブを用いて周波数スペクトル,円周方向伝搬モード,磁力線方向波長などの測定を行った.その結果,この不安定波動は沿磁力線方向には負イオン生成領域とエンドプレートを節とする半波長の定在波を形成し,方位角方向にはモード数が1もしくは2で正イオン反磁性方向に伝搬していたので,正イオン-負イオンから構成される新しい型のドリフト波であることが分かった.(4)また,正イオン-負イオンドリフト波が励起されているプラズマ空間では,測定された半径方向への正イオン拡散係数は負イオンが生成されていない場合に比べて510倍に急増していたので,このドリフト不安定性励起とプラズマ拡散には密接な関係があることが明確になった.
中鎖脂肪酸による筋固有熱産生機構:中鎖脂肪酸の筋特異的受容体の同定

本研究において、中鎖脂肪酸は、骨格筋のuncoupling protein(UCP) 3の発現を増大するだけでなく、pyruvate dehydrogenase kinase(PDK) 4の発現を特異的に上昇させることを発見した。さらに、FATP1が中鎖脂肪酸の受容体となり、細胞内に取り込まれ、その後中鎖脂肪酸は核内でPPAR.のリガンドとしてUCP3の発現調節に関わっていることが示唆された。肥満は、糖尿病などのメタボリックシンドロームの発症原因である。肥満を防ぐだめには、と木戸な運動や食事(特に脂質)の制限が効果的であるが、ストレス社会の現代ではこれらを実行できている人々は少ない。申請者らは、食事制限以外の栄養法による抗肥満について研究を行ってきた(Hirasaka et al. Diabetes, 2007)。その研究を発展させるため、本研究は抗肥満効果の高い中鎖脂肪酸の新規作用を解析した。中鎖脂肪酸は体内に吸収された後、肝臓で速やかに代謝されると考えられてきた。日清オイリオ(株)との共同研究により、中鎖脂肪酸が肝臓だけではなく熱産生の主要臓器である骨格筋にも作用することを明らかにした。中鎖脂肪酸は、マウスC2C12筋管細胞のUCP3の発現を増大するだけでなく、PDK4(Pyruvate dehydrogenase kinase 4)の発現を特異的に上昇させることを発見した。中鎖脂肪酸によるPDK4遺伝子発現の上昇は、長鎖脂肪酸には見られず、中鎖脂肪酸固有のものであった。PDK4は糖代謝優位を脂肪代謝優位に変換させるエネルギー代謝調節の鍵酵素である。中鎖脂肪酸は、肝臓で速やかに代謝されるためだけでなく、骨格筋での脂肪代謝も活性化しているので肥満しにくいのではないかと考えている。次年度は、この効果が経口摂取した中鎖脂肪酸にもあるかどうかについてと、中鎖脂肪酸がどのように骨格筋でのPDK4発現を調節しているのかについて解析する予定である。肥満は、糖尿病などメタボリックシンドロームの発症原因である。肥満を防ぐには、適度な運動や食事(とくに脂質)の制限が有効であるが、ストレス社会の現代ではこれらを実行できている人々は少ない。申請者らは、食事制限以外の栄養法による抗肥満について研究を行ってきた(Hirasaka et al. Diabetes,2007,Abe et al. Diabetes in revision)。その研究を発展させ、本研究では抗肥満効果の高い中鎖脂肪酸の新規作用を解析した。昨年度は、筋細胞レベルでの中鎖脂肪酸の効果を解析した結果、中鎖脂肪酸は筋細胞を糖代謝優位から脂質代謝優位に傾けるPDK4の発現を上昇させることなく、熱産生を誘導するUCP3の発現を上昇させるという知見を得た。本年度は、同様の作用がin vivoでも確認できるかどうかを検討した。マウスに長鎖脂肪酸を多く含む食餌と中鎖脂肪酸を多く含む食餌を与えた。長鎖脂肪酸群に対して、中鎖脂肪酸群の体重は小さく、インスリン抵抗性も中鎖脂肪酸群のマウスに起こりにくかった。筋細胞の遺伝子誘導も長鎖脂肪酸と同等のUCP3発現誘導能を確認した。以上の結果より、中鎖脂肪酸は、in vivoにおいても、肝臓ですぐに代謝されるのではなく、骨格筋に直接作用している可能性が示唆された。最終年度は、中鎖脂肪酸でも、C12に富むもの、C10とC8に富むものがあるので、この両者の違いについて検討する予定である。肥満を防ぐためには、適度な運動や食事(特に脂質)の制限が効果的であるが、ストレス社会の現代ではこれらを実行できている人々は少ない。申請者らは、食事制限以外の栄養法による抗肥満について研究を行ってきた(Hirasaka et al.Diabetes,2007)。その研究を発展させるため、本研究は抗肥満効果の高い中鎖脂肪酸の新規作用を中鎖脂肪酸の骨格筋特異的な受容体の同定を中心に解析した。中鎖脂肪酸は、肝臓で速やかに代謝されるためだけでなく、骨格筋での脂肪代謝も活性化しているので肥満しにくいのではないかと考えられる。生体内の脂肪酸の酸化を制御する因子として、Peroxisome Proliferator-Activated Receporα,δ(PPARα,δ)がある。PPARα,δは、オレイン酸などの長鎖脂肪酸をリガンドとしている。リガンドが結合することで核移行して脂肪酸代謝に関与する因子の発現を増大させる核内受容体の1つであり、その標的遺伝子の中のUCP3やPDK4の脂肪酸酸化を増大させうると知られている。

それぞれのPPARのアンタゴニストを用いた研究により、オレイン酸(C18:1)と同様にカプリン酸(C10:0)もPPARδを介してPDK4の発現を増大させている可能性を見出した。さらに、中鎖脂肪酸と結合する受容体を検討したところ脂肪酸輸送体であるFATP1を見出した。実際に、FATP1を強発現した細胞は14Cでラベルした中鎖脂肪酸(C10:0)の取り込み能が増大した。以上の結果は骨格筋において、FATP1が中鎖脂肪酸の受容体となり、細胞内に取り込まれ、その後中鎖脂肪酸は核内でPPARδのリガンドとしてUCP3の発現調節に関わっていることが示唆された。
訳官使と通信使の統合的研究―儀礼の空間とモノを媒介として―

最終年度には、訳官使と通信使の研究にかかわる国際シンポジウムの共催を4回行い(名古屋大学で2回、韓国・西江大学校で1回、島根県立大学で1回)、そのうち2回で口頭発表を行い、ほかの2回でもコメンテーターとして参加したり討論に参加をした。これらふたつの口頭発表を踏まえて「「柳川一件」考」『歴史の理論と教育』152号を公刊し、近世初頭における日朝国交回復過程における画期と評価されてきた柳川一件について再検討する端緒を得た。それ自体は、1600-1630年ころにおける日朝国交回復交渉の史的再評価を要請するものだが、同時に「鎖国」制度として理解されてきた近世日本の国際関係史についても通説的理解をそのおおもとに立ち返って再検討する契機ともなり得ると考える。本研究全体としては、近世日朝外交史研究における制度史的検討すなわち以酊庵輪番制を朝鮮外交文書作成にかかわる江戸幕府の外交システム変更との通説的理解を再検討するとともに、外交儀礼の具体的様相を追究しながらその儀礼行為に含まれる文化的要素への着目から出発したものであった。ここでいう文化的要素とは、中国文化に淵源をもつような漢詩・絵画および芸能と、それらがやがて日本化していった諸文化のことを指す。これらのうち絵画に関わってはある程度まで事例収集を進めて整理を進めることが出来た。芸能については、先行研究を踏まえたさらなる発展的検討がが求められる。一方で、本研究を進める過程で、朝鮮通信使に対する近年の韓国・中国学界での関心の高まりに接することとなった。韓国・中国それぞれの関心や収集対象となる関連資料も異なり、また日本での研究は韓国・中国での研究より先行しているが、韓国・中国両国における関連史料収集の動きおよび当面の研究成果に学ぶところが少なくないことに気づかされた。これらを踏まえて本研究の成果をさらに展開させたい。訳官使について、対馬藩国元藩邸における接待儀礼の中核部分(五つの儀礼)について、得られる限り近世初頭の事例から近世後期に至る事例までを参照しつつ整理を行い、また床間に飾られた美術工芸品の変遷の概要を示し、さらに対馬藩が当時保有していた美術工芸品の一覧と突き合わせることで接待儀礼の変遷における特徴について見通しを立ててみた。その作業と密接にかかわるものとして、雪舟の作品についての先行研究を集めて検討するとともに、鳥取藩池田家における様々な儀礼行為における床間に掛けられた美術工芸品についても検討を重ね、対馬藩における外交儀礼との比較対象を進めるべく個別事例検討を進めた。訳官使側の日記記録(18世紀初め)が最近になって紹介されたのを受けて、当該日記の画像データを入手して検討し、内容分析を行い、訳官使をめぐる日朝交流の具体像を明らかにした。そこで明らかになったのは、朝鮮信使における交流と訳官使における交流の違いの一つには距離の問題があること、また人的交流の蓄積の違いがあること、である。訳官使に随行した人たちのなかには日本語の通じる者が少なくないだけでなく、必ずしも日本語ができないにしても釜山倭館で対馬藩士との交流体験をもち、そのことが訳官使対馬来訪時の交流に特徴を与えている。モノの交流という点で、対馬藩政史料に含まれる朝鮮とのあいだで往来した贈物・誂物の記録をいくつか検討し、18世紀末19世紀初頭の具体的な様相を明らかにした。とくに1811年の朝鮮信使易地聘礼へ向けての交渉に際しては、対馬藩が長崎経由で入手したと思われるガラス製品が朝鮮へ送られていたり、朝鮮絵画が大量に日本に持ち込まれる際の持ち込まれ方の特徴がいささかなりとも明らかになった。韓国国史編纂委員会所蔵の訳官使関係資料は膨大なので、一通り全体像をつかむところまでは済ませたが、すべての史料を複写収拾したり、目を通すところまでは至っていない。長崎県立対馬歴史民俗資料館所蔵分については、訳官使に直接関連する史料のかなりの部分は収拾済みである。しかしながら、2017年3月末をもって現地建て替えのため閉館となり、新規開館となる約2年後まで、改めて史料調査をすることができなくなった。この点については、国史編纂委員会分でどこまでカバーできるか、あるいは東京大学史料編纂所や国立国会図書館に所蔵されている対馬藩政史料(必ずしも訳官使が出てくるとは限らない)の日記類を活用してどこまでカバーできるか、見極めてみたく考えている。訳官使については、(1)韓国国史編纂委員会所蔵の訳官使関係資料を引き続き解読を進めることに努め、(2)訳官使接待の空間構成の分析を継続して進めるために、雪舟画への注目を継続した。それは前年度からの継続課題であった対馬藩以外の諸大名家における床間飾・掛軸の画題分析と併行して進めることを意識的に追究した。同じく日朝間におけるモノの交流にかかわっては、近世初頭の相国寺僧鳳林承章の日記『隔冥記』中に見える朝鮮産品を継続して追究し、対馬藩経由で京都にもたらされた朝鮮産品の行方について少しずつ事例追加を重ねてきた。それら前年度以来の研究成果については、国内外でいくつか口頭発表を行い、とりわけ近世日朝関係史を専門としない研究者からの質疑応答を踏まえて新たな知見に触れることができた。なお、本研究課題は、基本的には訳官使と朝鮮通信使との統合的理解をすることを通じて近世日朝関係史研究に新たな展開を求めるものである。

一方で、これまでの研究の展開を踏まえてさらに近世日朝関係史一般への研究展開を意図するときに、訳官使・朝鮮通信使以外の近世日朝関係史の諸事象への配慮が必要と考えた。そこで今後の研究展開のための試掘的調査として、試みに近世日朝境界領域における交渉の姿を参照系として取り上げることとして、近世近代における漁業史の展開にかかわる資料の収集を試みた。そこで、具体的には、江戸時代・鳥取藩領米子町人であった大谷家文書中にみえる鬱陵島海域への出漁事例、明治年間における島根県漁業における出漁(海域・漁獲対象)の記録のされ方を調査してみた。平成29年度については、7月末までのあいだ指導する大学院学生のうち一名が指導困難な状況に立ち至り、所属する研究室教員・所属研究科執行部および両親と相談を重ねることとなった。7月に病気休学の措置をとったものの落ち着いて職務遂行ができる状況に完全に戻れたわけではなかったため、前年度までに収集した資料の解読作業も当初の方針通りには進んでいない。もちろん、可能な限りの努力を重ね、年度後半には少し進行状況を回復すると共に、最終年度へ向けての企画を進めることができた。最終年度には、訳官使と通信使の研究にかかわる国際シンポジウムの共催を4回行い(名古屋大学で2回、韓国・西江大学校で1回、島根県立大学で1回)、そのうち2回で口頭発表を行い、ほかの2回でもコメンテーターとして参加したり討論に参加をした。これらふたつの口頭発表を踏まえて「「柳川一件」考」『歴史の理論と教育』152号を公刊し、近世初頭における日朝国交回復過程における画期と評価されてきた柳川一件について再検討する端緒を得た。それ自体は、1600-1630年ころにおける日朝国交回復交渉の史的再評価を要請するものだが、同時に「鎖国」制度として理解されてきた近世日本の国際関係史についても通説的理解をそのおおもとに立ち返って再検討する契機ともなり得ると考える。本研究全体としては、近世日朝外交史研究における制度史的検討すなわち以酊庵輪番制を朝鮮外交文書作成にかかわる江戸幕府の外交システム変更との通説的理解を再検討するとともに、外交儀礼の具体的様相を追究しながらその儀礼行為に含まれる文化的要素への着目から出発したものであった。ここでいう文化的要素とは、中国文化に淵源をもつような漢詩・絵画および芸能と、それらがやがて日本化していった諸文化のことを指す。これらのうち絵画に関わってはある程度まで事例収集を進めて整理を進めることが出来た。芸能については、先行研究を踏まえたさらなる発展的検討がが求められる。一方で、本研究を進める過程で、朝鮮通信使に対する近年の韓国・中国学界での関心の高まりに接することとなった。韓国・中国それぞれの関心や収集対象となる関連資料も異なり、また日本での研究は韓国・中国での研究より先行しているが、韓国・中国両国における関連史料収集の動きおよび当面の研究成果に学ぶところが少なくないことに気づかされた。これらを踏まえて本研究の成果をさらに展開させたい。現在までの進捗状況でも示したとおり、長崎県立対馬歴史民俗資料館所蔵史料については、既収集分を除くと新規の活用が不可能となった。国史編纂委員会所蔵分の調査を継続するとともに、東京大学、国立国会図書館および慶應義塾大学にそれぞれ助走される対馬藩政史料の日記類およびゆまに書房から刊行されているマイクロフィルム類を活用しながら訳官使および朝鮮信使の検討を継続する。それとともに、儀礼の場に出された美術工芸品にかかわっては、対馬藩以外の大名儀礼におけるものとの比較検討をさらに進めたい。
カウンセリング法を取り入れた生活習慣病予防支援の実践的研究

1.目的:専門家による行動変容支援が、行動自体の変容への働きかけであると被援助者にはストレスとなる可能性がある。真の行動変容の成功のためにストレス行動特性の変容やソーシャルスキルの習得が必要であると考え、カウンセリング法と取り入れた介入研究を行い、(1)行動変容の有無、(2)ストレス行動特性の軽減、(3)セルフケアの自己効力感の向上、(4)身体的検査値の改善を目的とし、生活習慣病予防の効果的なシステムづくりを目指す。2.方法:昨年度の健常群へのフォローアップ調査を行った(第1回;介入群n=22と非介入群n=68、第2回;n=14とn=12,第3回;介入群のみn=29)。また、本年度は生活習慣病群やその予備軍を対象として、(1)埼玉県内の保健センターが検診結果で高血糖値の者を募集し実施したいきいき健康教室(n=11)において、心と身体の健康教室を2か月毎に3回とフォローアップ個別面談、(2)N内科医院において糖尿病患者に対する聞き取り調査を行った。3.得られた知見:昨年度の健常群への調査では、介入前時点でのストレス行動特性は、両群間に有意な得点差はなく、介入群は介入後に対人依存型行動特性に有意な得点の低下がみられ、依存型から自己決定型へと変化したが、フォローアップ時点では介入前時点より得点は低いものの有意な差ではなかった。自己価値感や抑うつ度の軽減や問題解決度の向上などに関しても同様の傾向が見られた。本年度の生活習慣病群への介入からは、集団へのアプローチだけでは、行動特性や身体的検査値の変容は難しいことがわかった。聞き取り調査によれば、対象者の多くは、世代を越えた悪性トラウマをもっており、感情認知困難型行動特性や自己解離型行動特性、問題回避型行動特性が高く、本当の問題に立ち向かわない傾向をもっているため、世代を越える問題を解決する個別カウンセリング介入が必要であると考えられた。真の行動変容の成功のためにストレス行動特性の変容やソーシャルスキルの習得が必要であると考え、カウンセリング法と取り入れた介入研究を行い、(1)行動変容の有無、(2)ストレス行動特性の軽減、(3)セルフケアの自己効力感の向上を検討することを目的とし、生活習慣病予防の効果的なシステムづくりを目指している。2.方法:本年度は予備的研究として健常な成人男女を対象に、運動、栄養、ソーシャルスキル、心の健康支援の4教室を組み合わせた健康増進支援講座による介入を実施した。講座への参加と質問紙調査への協力は、第1回は実験群n=22と対照群n=68、第2回はn=14とn=12、第3回は実験群のみn=29であった。3.得られた知見と今後の計画:介入前の質問紙調査の結果、保健行動の心理社会的要因やストレス行動特性は、実験群と対照群の間に有意な得点差はなかった。実験群は介入前後で、対人依存型行動特性に有意な得点の低下がみられ、依存型から自己決定型へと変化した。自己価値感は有意傾向で得点の上昇がみられ、有意ではないが、抑うつ度の軽減や問題解決度の向上、日常苛立ち事の低下の傾向があった。グループカウンセリング記録から事例をみると、回を重ねる毎に気づきが深まり、自己表現や他者との気持ちのコミュニケーションがとれていた。健常人を対象としたため具体的な行動変容はみられなかったが、本介入により悪性ストレスをためやすい行動特性から、良性ストレスとして活用できる行動特性へと変容しうると考えられた。本年度の予備的介入をふまえ、次年度は生活習慣病群やその予備軍を対象として介入を実施し、行動変容や身体的検査値の改善の有無および変容した行動や改善された検査値の維持の可否について追跡調査も行っていく。

聞き取り調査によれば、対象者の多くは、世代を越えた悪性トラウマをもっており、感情認知困難型行動特性や自己解離型行動特性、問題回避型行動特性が高く、本当の問題に立ち向かわない傾向をもっているため、世代を越える問題を解決する個別カウンセリング介入が必要であると考えられた。
体幹深部筋力強化トレーニングマシンシステムの開発・応用

本研究では、人間の動きの構造に自然なかたちである多軸性複合関節関与型の「体幹深部筋力強化トレーニングマシン」を開発し、幅広い年齢層の人々やスポーツ選手にとって有効な体幹深部筋を強化する方法を開拓することを目的とした。平成14年度に「ベッド移動式大腰筋トレーニングマシン」、平成15年度に「膝腰スウィング型体幹筋力トレーニングマシン」、16年度に「簡易型立位動作型体幹深部筋力強化トレーニングマシン」、「パワーアシスト付きひねり動作型体幹深部筋強化トレーニングマシン」、「アニマルウォークトレーニングマシン」、平成17年度に「低体力者用歩行能力改善トレーニングマシン」、「球底型体幹深部筋トレーニングマシン」、「回転円盤式体幹深部筋トレーニングマシン」の合計8機種を開発した。これによって、当初の目的としたマシントレーニングシステムができ、特許1件が期間内に成立し、開発されたすべての機種が自治体や民間のトレーニングジム実際に購入採用された。また、東京大学生涯スポーツ健康科学研究センターにこれらの開発機器が設置され、低体力高齢者を対象としたトレーニング実験が実施され、体幹深部筋の代表である大腰筋のMRI画像では、平均8%の増加が見られている。特に、80歳までの低体力高齢者や中高齢者には体幹深部筋ばかりでなく、全身的なトレーニング効果が大きく、平成17年9月に実施したfNIRSをもちいた脳内血液動態測定では、これらのマシンが従来の筋力トレーニングマシンと比較して、脳を活性化する可能性が示唆された。「低体力者用歩行能力改善トレーニングマシン」を用いた5ヶ月間のトレーニング実験では、歩行が困難な人や80歳の高齢者の歩行能力に著しい効果が検証された。「球底型体幹深部筋トレーニングマシン」は股関節の柔軟性を著しく向上させ、若者では開脚姿勢での踏ん張り力を向上させ、中高齢者では失禁予防に効果がある様子が観察された。「回転円盤式体幹深部筋トレーニングマシン」はスポーツに必要な体幹部の捻り動作による力発揮能力を高め、大腿部および臀部の筋群を強化することにも効果がみられた。本研究では、人間の基本的な姿勢や運動動作を支える体幹部の深層筋、特に大腰筋や腸骨筋の働きに注目し、これらの筋群を強化するための方法の一つとして、新しい発想に基づく筋力トレーニングマシンを開発することを目的とした。本年度は「体幹深部筋力強化トレーニングマシンシステム」の開発初年度として、「仰臥動作型体深筋トレーニングマシン装置」の開発を行った。このトレーニングマシンは、(1)股関節運動用アーム、(2)肩関節運動用アーム、(3)移動式アーム(回転軸)取付け部、(4)移動式ベッド、(5)電磁式運動負荷装置、(6)動力部、から成り立っている。股関節運動用および肩関節運動用アームには、ある程度弾力性を有したレバーアームを用い、股関節および肩関節の運動が関節の多様な動きと連動できる構造とした。各関節運動用アームは、それぞれ左右一対とした。股関節運動用アームには、フットペダル状の足置きペダルを取り付け、左右の脚が股関節を中心に屈曲・伸展、内転・外転、内旋・外旋などの動きが可能となるようにした。股関節や肩関節を介した運動が、アーム部分の動きと同期して、アームの回転軸が移動することと同じ効果を持たせるために、ベッドを電動的に移動させるシステムを考案した。

すなわち、移動式ベッドは、動力装置を用いてアームの回転運動に同期するように水平前後方向に周期性をもった往復運動を行うとともに、ベッド自体が長軸を中心とした左右回転方向の動きができる構造とした。ベッド上の人は、仰臥位姿勢を保ち、脚を固定したアームを回転させる方向に脚伸展または脚屈曲動作と股関節屈曲または伸展動作を組み合わせて力を発揮する。力の発揮は、腰の回転を生かしてさまざまな方向に行うことが可能である。移動式ベッドの多様な動きと回転アームの回転運動の組み合わせにより、随意の姿勢を用いてさまざまな方向に対する筋力発揮力河能となった。中高齢者の健康体力の維持増進をはかる運動として、呼吸循環機能を高める有酸素的運動とともに筋の萎縮を防ぎ、より積極的に筋力増加をはかる筋力トレーニング(レジスタンストレーニング)の必要性が指摘されるようになった。しかし、従来からある筋力トレーニングマシンは単関節の運動を主体として作成されたものが多く、その効果も局部的である。本研究では中高齢者の体力的基盤となる体幹部の筋(体内深部筋)を有効に鍛えるためのトレーニングマシンとして「立位動作型体深筋トレーニングマシン」および「自転車型体深筋トレーニングマシン」を開発した。「立位動作型体深筋トレーニングマシン」は、基本的に先に開発した「スプリントトレーニングマシン」の原理を応用発展させる機械的構造をもっており、移動式台座に取り付けられた左右一対(右脚用と左脚用)の回転アームを振り子運動型に前後方向、往復運動させるなかで、とくに骨盤と大腿を結ぶ体深筋(大腰筋、腸骨筋など)および腰椎や胸椎周りの筋群の働きを高める装置である。移動式台座の前後移動距離・発揮トルク、移動速度などが検出可能であり、体幹深部筋の発揮筋力を客観的にとらえることが可能である。「自転車型体深筋トレーニングマシン」は上肢の腕エルゴメータと下肢の車軸移動式自転車エルゴメータの運動を組み合わせたものであり、体幹深部筋のトレーニングを上下肢の連動動作としておこなうことが特徴である。平成16年度は「立位動作型体深筋強化トレーニングマシン装置」の簡易型マシンの開発を行い、比較的小型のトレーニングマシンでの体幹下部、臀部、大腿上部の筋群のトレーニングが可能となった。その動作原理は前後方向に脚をスウィングさせる時に、脚部にとりつけたマシンアームの回転中心軸が、脚のスウィングに同期して、胸の高さでスウィング方向とは逆方向に水平前後スライドすることにより、脚と腰が大きく動作して体深筋をトレーニングするものである(特許申請中)。また、体幹深部筋をトレーニングするには、ひねり動作を用いることが効果的であることから、高齢者も利用できるかたちのパワーアシスト式体幹ひねりトレーニングマシンを開発した。具体的には、回転可能な円盤状回転式台座と、台座とは逆方向に回転するアーム部、および、回転台座に同期して上下に往復運動する取っ手との組み合わせによって、体幹部を有効で無理のないひねり動作を生み出し、体幹深部筋の強化をはかることができるトレーニングマシンが開発された。これらのマシンを用いてトレーニング実験を行い、その効果を検討した。これらもマシンの組み合わせにより、体幹深部筋を強化するためのシステムを構築することができる。本研究では、人間の動きの構造に自然なかたちである多軸性複合関節関与型の「体幹深部筋力強化トレーニングマシン」を開発し、幅広い年齢層の人々やスポーツ選手にとって有効な体幹深部筋を強化する方法を開拓することを目的とした。
集積電子回路における高配向薄膜配線層のエピタキシャル成長による作製

高配向薄膜を積層構造としたコンタクト及びエピタキシャルコンタクトの作製とその構造、熱的安定性とそれに伴う固相反応・拡散について検討を行った。検討した系は、(1)Al(001)/YSi_<2-x>/Si(001)、(2)Cu(111)/W(110)/Si(100)、(3)Cu(110)/ZrN(100)/Si(100)、(4)Cu(111)/Ta-W(110)/Si(100)、(5)Al(111)/Ta-W(110)/Si(100)である。(1)では、系がエピタキシャルとなっていることを、(2)(5)では、それぞれの系で単一の高配向薄膜が得られていることをX線回折と電子顕微鏡観察により確認した。(1)の系では、Al_3Yの形成反応が450°C以上の温度で生じ、系が劣化する。エピタキシャルコンタクトでは構成可能な材料の選択性が狭く、熱的安定性とは必ずしも両立しないので、この点が今後の課題といえる。(2)(5)の高配向薄膜を用いた系では、総じて熱的安定性に優れている。多結晶Wバリヤでは、シリサイド反応が起こる以前にCuとSiの反応により系が崩壊するのに対し、W(110)バリヤでは均一なシリサイド反応が見られ、バリヤが消費される温度(690°C)まで安定であった。ZrNバリヤでは、750°Cの熱処理にも安定であるが、800°Cでは再結晶による構造変化で系が崩壊する。Ta-Wバリヤでは、固溶体となることで基本的にbcc構造が維持され、TaとWそれぞれの反応形態が合金組成によって補完し合って、Ta_<0.5>W_<0.5>バリヤにおいてそれぞれの単一バリヤよりも優れた700°Cまで安定なCu/Siコンタクトが得られた。Ta-Wバリヤ上のAlは、良好な(111)配向を示し、エレクトロマイグレーション耐性に優れたコンタクト構造となりうることが示された。高配向薄膜を積層構造としたコンタクト及びエピタキシャルコンタクトの作製とその特性について検討を行った。検討した系は、(1)Cu(111)/W(110)/Si(100)、(2)Cu(111)/Ta-W(110)/Si(100)、(3)Cu(110)/ZrN(100)/Si(100)及び(4)Al(001)/YSi_<2-x>/Si(001)の4種であり、(4)はエピタキシャルコンタクトである。(1)(3)の高配向コンタクトでは、それぞれの系で単一の高配向薄膜が得られていること、(4)ではエピタキシャルとなっていることをX線回折及び電子顕微鏡により確認した。(1)(3)の高配向コンタクトでは、いずれも良好なバリヤ特性が認められ、特にW(110)バリヤは、従来の多結晶Wをバリヤではシリサイド形成反応前に系が崩壊することと比べて、Wの均一なシリサイド反応によってバリヤが消費される温度(690°C)まで安定であることがわかった。Ta-

W合金は全域固溶でありbcc格子をTaとWが置換した擬似的に単一なbcc格子となっておりCu/Siコンタクトの拡散バリヤとして適応したところ、Ta_<50>W_<50>ではTaおよびWそれぞれの反応形態が補完しあって単一バリヤよりも優れている700°Cまで安定なバリヤ特性が得られた。ZrN膜は750°Cの熱処理によっても安定であるが、800°Cの熱処理による再結晶化により崩壊する。(4)のエピタキシャルコンタクトでは、熱処理に伴い、450°C以上の温度でAl_3Yの形成が生じこれによって系が劣化することが知られた。以上のことより、エピタキシャルコンタクトとして構成可能な材料はその材料選択性が狭く熱的安定性と必ずしも両立しないことが予測される。一方、高配向薄膜を用いたコンタクトは、予想以上にその熱的安定性に優れていることが明らかとなり、有望な発展が望まれるものと思われる。初年度に引き続き、エピタキシャル成長の関係に基づく、高配向薄膜を積層構造としたコンタクトの作製とその評価について検討を行った。特に、配線層であるAlおよびCuがfcc金属であり、かつエレクトロマイグレーション耐性からも(111)面に高配向した薄膜を得ることに着目して、それらの成長基板となる拡散バリヤ材料として、エピタキシャル成長の観点から、bcc金属の(110)面を利用することを重点的に検討した。特に、共にbcc金属であるTaとWは全ての組成範囲にわたって全域固溶となるため、その合金は基本的にbcc構造を持ち、その平均的格子定数は合金組成に依存して、TaからWの間で変えることが出来るため、その上部での配線層の高配向成長を制御できる可能性がある。このことを踏まえて、Si(100)面上にTa-W(110)面を、さらにその上部にAl(111)またはCu(111)面の成長させることに成功し、Al(111)/Ta-W(110)/Si(100)およびCu(111)/Ta-W(110)Si(100)の高配向積層コンタクトを実現できた。これらコンタクトで熱処理に伴い生起する反応を調べたところ、Al/Ta-W/SiコンタクトではAl/Ta-W界面でのアルミナイド形成が、Cu/Ta-W/SiコンタクトではTa-W/Si界面でのシリサイド形成が、それぞれコンタクトの劣化の要因となるが、Alコンタクトでは500550°C、Cuコンタクトでは680700°Cの保持温度が得られており、熱的安定性にも優れた高配向コンタクトを実現でき、当初の目的をほぼ達成できた。これらの成果は論文として投稿準備中である。
HIV陽性者への医療ソーシャルワーク支援のガイドライン作成に関する研究

HIV感染症が慢性疾患となり、生活課題はこれまで以上に増えている。拠点病院に所属する医療ソーシャルワーカーらの支援経験を経験の少ないソーシャルワーカーらが共有できるよう、ガイドライン作成を目的とした。主にKJ法を用いての医療ソーシャルワーカーの業務の洗い出しとデータ分類、その作業での語りの質的分析を行った。その結果、非常に多様な業務をソーシャルワーカーが行っており、偏見や差別に対する配慮がしっかりとなされていること、自己決定を支える支援が実践されていることが明らかになった。これらのプロセスを踏まえて、ガイドラインを作成し、全国の拠点病院に配布した。平成26年度研究計画のうち、「主に長期療養生活を踏まえたHIV陽性者の抱える生活問題を整理する」という目的にそって、研究を行った。CiNii、医中誌、ProQuest ResearchLibraryのデータベースを利用し、「HIV」「AIDS」「陽性者」「ソーシャルワーク」等のキーワードにて文献を検索した。その結果、1治療が長期に伴う生活上の制約という慢性疾患の特徴、2そこから派生する進路、就職、結婚等の問題、3服薬と副作用、4合併症等治療に関する問題、また5差別偏見に関する問題、6セクシュアリティ、さらには7HIV関連神経認知障害(HAND)を含むメンタルヘルスの問題を挙げることができる。8薬物依存についても最近では特に、HIV陽性者に関わる問題として取り上げられている。これらの課題については、さまざまな先行研究にてほぼ共通してみられるものであり、次年度の調査を行う上での、質問項目作成の基本概念とすることが可能と考える。また、本研究は医療ソーシャルワーカーの支援の実際についても検討をしていくものであり、そのため、研究計画に加えて、ソーシャルワーカーの実践能力や認識についても先行研究を収集した。合わせて、専門分野についての知識の提供を受け、研究協力者の選定と決定を行った。さらに、次年度に予定していた医療ソーシャルワーカーへの調査についての準備を進めるために、専門知識の提供を受け、研究協力者と調査方法を変更の検討を行った。研究協力者と次年度の研究の進め方について打ち合わせを行った。本年度はエイズ診療拠点病院においてHIV陽性者への支援経験のある医療ソーシャルワーカー4名の協力を得、支援の内容を詳細に洗いだすこととその整理,分析を行った。具体的には、陽性者支援において踏まえるべき知識、実際に行っている業務等について可能な限り細かく収集することに留意し、調査対象者が、支援に必要だと「考えて」いること、「関係があると考える」ことを列挙した。KJ法を参考に協力者がカード1枚に1項目を基本として書き出したデータは193枚に上った。それら一つ一つを研究協力者全員でラベル作りを通して分析を行った。また、作業の中で個々の業務の意味、背景等について協力者から得られる語りをICレコーダーで録音し、新たなデータとして今後の分析や整理の際に活用することとした。その結果、グループ編成の中では「医療費がいくらかかるのか」「長期療養の場の確保」「セクシュアリティについて」「仲間づくり」「社会参加への支援」「薬物」等21に分類することができた。その後、経験の浅いソーシャルワーカーが実際の支援の中で理解しやすいことを踏まえ、陽性者の感染判明からの生活と支援の時間の流れに沿って、「HIV/AIDSに関する支援を始める前の準備」「HIV陽性と判明した人の受診に関わる支援」「社会生活に関わる支援」「長期療養生活への支援」の4つの項目に分けて整理した。これらの取り組みから、HIV陽性者への支援において医療ソーシャルワーカーが非常に多様で広範な支援を実際に行っていること、また必要と感じていることが明らかになった。また、セクシュアリティやメンタルヘルス(薬物等)への理解、病気についての他者への告知に関する問題等のHIV陽性者への支援に特徴的な事柄や留意点が見えてきたと同時に、ソーシャルワーク支援の根底をなす知識、技術、価値が改めて強く必要であることが示唆された。当初は、医療ソーシャルワーカーへの個別インタビューを計画していたが、機関の特性や患者数等の診療環境を超えてソーシャルワーク業務と支援に必要と考える項目を抽出するために、グループインタビューと分析の手法を変更した。この点については意義があったと考える。しかし、協力者で行う分析に時間がかかり、ガイドライン原案の作成には至らなかった。また、陽性者の生活問題を把握するための予備調査として陽性者への個別インタビューを計画していたが、研究協力者との検討の結果、実施の必要性が低いと判断した。以上の状況から進捗状況をやや遅れていると評価する。HIV陽性者の生活におけるさまざまな心理・社会的問題に対し、HIV拠点病院を含む多様な現場に所属するソーシャルワーカーが、一定の質を保って陽性者支援に取り組むことができるように、医療ソーシャルワーク支援ガイドライン作成を目的とし、2つの方法から取り組んだ。1点目は、KJ法を用いての医療ソーシャルワーカーの業務の洗い出しと得られたデータのグループ化である。データとして得られたカードは193枚であった。2点目は、単にどのような業務を行っているのかを羅列することではなく、一つひとつの業務をソーシャルワーカーが行う意義、目的、留意点等を明確にすることをガイドライン作成の目的とし、データ(ラベル)のグループ化の作業の中での調査対象者の語りをICレコーダーで録音し、逐語化したデータの質的データ分析である。調査期間は2015年8月から2016年3月、調査対象者は陽性者支援の経験のある医療ソーシャルワーカー延べ4名、拠点病院に所属し、SWとしての経験年数が平均16年(±5)、陽性者支援にかかわって平均12年(±4)、陽性者支援のケース数が年間平均約189件(±311)であった。

KJ法で得られたデータのグループ化と録音は研究者と協力者とで約6時間(約1時間半×4回)にわたって行った。研究の結果、病名や感染経路、セクシュアリティに伴う個人情報やプライバシーに関しての慎重で丁寧な支援が必要であることが改めて明らかになったと同時に、そこで求められるソーシャルワーク支援は特殊なものではなく、ソーシャルワークが本来最も重視し、根底に置いている価値と倫理に基づいたものであることが明らかになったと考える。研究成果として完成したガイドラインは、全国の拠点病院、大阪府医療ソーシャルワーカー協会総会での配布、研修使用のためのブロック拠点病院への送付も行った。HIV感染症が慢性疾患となり、生活課題はこれまで以上に増えている。拠点病院に所属する医療ソーシャルワーカーらの支援経験を経験の少ないソーシャルワーカーらが共有できるよう、ガイドライン作成を目的とした。主にKJ法を用いての医療ソーシャルワーカーの業務の洗い出しとデータ分類、その作業での語りの質的分析を行った。その結果、非常に多様な業務をソーシャルワーカーが行っており、偏見や差別に対する配慮がしっかりとなされていること、自己決定を支える支援が実践されていることが明らかになった。これらのプロセスを踏まえて、ガイドラインを作成し、全国の拠点病院に配布した。平成26年度当初計画において、HIV陽性者への個別インタビューが実施できていない点で達成度合いとしては遅れている状況にある。理由として、インタビュイー選定と依頼に検討を要したためである。この問題への対処として、インタビュイーの選定方法について研究協力者と検討を行い、依頼経路についても概ね段取りが組めたため、次年度にインタビューを開始する予定である。まず第一にガイドライン(原案)の作成に取り組む。今年度データ分析、整理した結果抽出した項目について調査協力者による執筆作業にすでに入っている。会議を重ねながら、ガイドライン作成を進める。次に、完成したガイドラインを経験の浅い医療ソーシャルワーカー数名の協力を得、評価を行う。ここで得られた評価をもとに、ガイドラインの見直しを行い、完成させていく。医療ソーシャルワークまず第一に、先行研究の分析についてさらに詳細に進めていく予定である。昨年度はHIV陽性者の生活や医療に関わる課題について主に整理したが、今年度は支援を行う医療ソーシャルワーカーの実践能力についても整理し、今年度行う医療ソーシャルワーカーの業務の分析へ活用する計画である。HIV陽性者への支援経験のある医療ソーシャルワーカーへの調査については、当初個別インタビューを計画していたが、拠点病院を超えて業務の洗い出しを行うことが可能なように、また実際に行っている業務だけでなく、行ないたいという希望、意欲がありながらも行えていない業務をも含めて抽出することを新たに目的に加え、それに伴い調査方法をグループインタビューとKJ法等を使用した分析に変更を検討している。
細胞性粘菌の混合培養における細胞選別機構

1.粘菌Polysphondyliumの接着タンパク質gp64の遺伝子を、相同的組換えにより破壊する実験系を確立するため、条件を種種検討した。選択マ-カとしては200μg/mlのG418で、且つ細胞を低温処理する事により、形質転換効率が上ることが分かった。しかし、まだgp64遺伝子の破壊株は分離されていない。2. gp64のmRNAに相補的なアンチセンスRNAを発現させて、gp64の発現を抑制する形質転換株が分離されたが、この株は依然としてかなりの残存接着活性を保持していた。この事実を踏まえて、この抑制細胞由来の細胞膜を抗原としてウサギに免役して抗血清を調整した。この血清は、高い細胞接着阻止活性を示すので、第2の接着タンパク質を分離・同定するのに有用な抗体試薬と考えられる。3.Polysphondyliumの接着タンパク質fp64遺伝子をDictyostelium細胞に導入・発現させたところ、発現した大部分gp64は培地中に放出する奇妙な現象が観察された。そこでこの原因を明らかにするため、3点について解析した。糖鎖にかんしてはDictyostelium細胞に発現したgp64は本来のgp64とは異なる糖鎖を有することが明らかになった。また糖脂質アンカーの有無については両者に違いを認めなかった。またDictyosteliumのgp64のタンパク質のS-S架橋構造は本来のものと異なる事が示唆せれた。今後disulfide isomeraseの高い細胞に発現されるか、あるいはこの遺伝子をDictyostelium細胞に過剰発現させることにより、本来のコンフォメイションを有するgp64を発現する改良が必要である。