hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
効率的で有用性の高い準同型暗号の研究

本研究課題では,効率的で有用性の高い準同型暗号の提案,およびその実社会への応用を目指して研究を進めた.まず,準同型暗号を用いた関数評価を行う権限および復号結果を得る権限をデータ提供者がコントロールできる方式の提案を行った.このコントロールを実現するためにはオーバーヘッドが生じるが,実装によるオーバーヘッドがわずかであることを確認した.さらに,準同型演算実行の前処理として検索を行う処理を組み込むことにより,意図しない準同型演算を禁止させることができる方式の提案を行った.さらに,周辺研究として,部分空間メンバーシップ暗号,プライベート情報探索,検索可能暗号の提案も行った.この研究課題では,バランスのとれた準同型暗号の構成が目標である.平成26年度は,既存技術のサーベイと準同型暗号とともに使われる周辺技術の研究を行った.平成26年度は,イデアル格子を用いた完全準同型暗号方式および,実装に関して調査を行った.特に,実装ライブラリのHeLibの調査を重点的に行った.周辺技術の研究に関しては,以下の成果を得た.(i)部分空間メンバーシップ暗号の拡張,(ii)補助情報付きの暗号学的自己双線形写像の導入と識別不可性難読化を用いた上で,新たな方式の提案,(iii) semi-smooth部分群上で定義された暗号方式が,CCA安全であることを保証する一般的な技術の導入,を行った.(i)部分空間メンバーシップ暗号は,内積述語暗号を拡張したものであり,より豊かな述語を表現することが可能であるという特性を持つ.さらに,Function privacyを持つという望ましい性質を持っている.属性空間が小さい場合には,既存の論文中の主張に誤りがあり,所望の安全性を持たないことを明らかにした.ついで,内積述語暗号から,部分空間メンバーシップ暗号の構成法の一般化を行った.その結果,単純な拡張では,安全な方式を構成することができないことを示した.ついで,内部で用いる内積暗号の条件を緩め,指数関数的な入力を持つ内積暗号を用いることにより,安全な方式の提案に成功した.(ii)補助情報付きの暗号学的自己双線形写像を導入し,識別不可性難読化を用いた上で,方式の提案を行った.ついで,素因数分解仮定の元で,提案方式が安全であることを示した.提案した自己双線形写像を用いることにより,望ましい性質を持つ多重線形写像の構成,複数人鍵共有,任意の回路に対する属性ベース暗号の構成などが可能となる.さらに,提案方式と同様のアイデアを用いることにより,準同型暗号の構成も行った.この研究課題では,バランスのとれた準同型暗号の構成が目標である.平成27年度は,(i)準同型暗号を用いた秘密関数評価手法の提案,および,周辺技術の研究として,(ii) Private Information Retrievalの研究を行った.(i)に関して.遺伝子情報を用いた個別診断などのセンシティブな情報をもとに行われるサービスにおいて,プライバシーの保護が適切に行われることが重要である.そのため,遺伝子情報や臨床情報は,暗号化されて保持されなくてはならない.その一方で,診断に利用するためには,暗号化されたまま,何らかの関数評価をする必要がある.本研究では,データフローを適切に管理する手法を提案し,その手法に,準同型暗号を組み込むことにより,極めて安全性の高い関数評価手法の提案に成功した.データフローの管理には,オーバーヘッドが生じるが,関数評価部の検査時間と比較すると,そのオーバーヘッドは十分に小さいことを数値実験により確認した.(ii)に関して.周辺技術の研究に関しては以下の成果を得た.近似GCD問題という整数上での完全準同型暗号を構成する際に用いられる困難な問題に基づいて,private information retrieval (PIR)を構成した.実際の構成法は,van Dijkらの整数上での準同型暗号と類似している.特に,本研究では,オフラインフェーズとして,事前計算を組み込むことにより,必要となるメモリ量は増加するものの,少ない通信量で実行するプロトコルの提案に成功した.この結果は,査読付き国際会議SAC2015で発表を行った.平成27年度は,(i)準同型暗号を用いた秘密関数評価手法の提案,および,周辺技術の研究として,(ii) Private Information Retrievalの研究を行った.(i)に関して.遺伝子情報を用いた個別診断などのセンシティブな情報をもとに行われるサービスにおいて,プライバシーの保護が適切に行われることが重要である.そのため,遺伝子情報や臨床情報は,暗号化されて保持されなくてはならない.その一方で,診断に利用するためには,暗号化されたまま,何らかの関数評価をする必要がある.本研究では,データフローを適切に管理する手法を提案し,その手法に,準同型暗号を組み込むことにより,極めて安全性の高い関数評価手法の提案に成功した.データフローの管理には,オーバーヘッドが生じるが,関数評価部の計算時間とと比較すると,オーバーヘッドは十分に小さいことを数値実験により確認した.(ii)に関して.周辺技術の研究に関しては以下の成果を得た.近似GCD問題という整数上での完全準同型暗号を構成する際に用いられる困難な問題にもとづいて,private information retrieval (PIR)を構成した.実際の構成法は,van Dijkらの整数上での準同型暗号と類似している.特に,本研究では,オフラインフェーズとして,事前計算を組み込むことにより,必要となるメモリ量は増加するものの,少ない通信量で実行するプロトコルの提案に成功した.(i)では,準同型暗号を用いることにより,現実社会での問題解決を提案し,(ii)では,準同型暗号と密接に関係するPIRに関して,一定の研究成果を得ている.以上より,計画通り研究が順調に進展していると判断する.

この研究課題では,バランスのとれた準同型暗号の構成が目標である.平成28年度は,(i)高機能な準同型暗号方式の提案,および,周辺技術の研究として,(ii)任意の系列に対して検索可能な検索可能暗号方式の提案,(iii)順序保存型暗号を用いた暗号化データベースに対する安全性評価に関する研究を行った.(i)について.プライバシーを保ったまま,何らかの計算をサーバーに行わせる場合,多くの場合,準同型暗号が用いられる.通常の準同型暗号の場合,準同型計算の入力として,任意の暗号文を取ることが可能である.そのため,意図的に,もしくは不可抗力として,本来の目的とは異なる形での暗号文同士の演算が可能である.本研究では,本来の目的とは異なる形での準同型計算が不可能な暗号方式の提案を行った.この成果は,国内会議CSS2016で最優秀論文賞を受賞し,国際会議AsiaCCS2017でも発表を行っている.(ii)について.任意の系列に対して検索可能な検索可能暗号方式の提案を行った.従来の方式では,あらかじめ定めたキーワードに対してのみ検索が可能であるが,従来方式を改良することにより,任意の系列に対する検索が可能となっている.その際,従来方式と比較すると,オーバーヘッドが大きくなっており,状況に応じて,利用する方式を切り替えることが重要となる.(iii)について.暗号化データベースにおいて,効率的に二分探索を行うために,順序保存型暗号が使われる.順序を保存する代償として,暗号自身は破られやすくなっている.本研究では,従来提案されている攻撃を改良することにより,状況によっては,従来よりも高い成功率でもとの情報の復元に成功する攻撃を提案している.平成28年度は,(i)高機能な準同型暗号方式の提案,および,周辺技術の研究として,(ii)任意の系列に対して検索可能な検索可能暗号方式の提案,(iii)順序保存型暗号を用いた暗号化データベースに対する安全性評価に関する研究を行った.(i)について.プライバシーを保ったまま,何らかの計算をサーバーに行わせる場合,多くの場合,準同型暗号が用いられる.通常の準同型暗号の場合,準同型計算の入力として,任意の暗号文を取ることが可能である.そのため,意図的に,もしくは不可抗力として,本来の目的とは異なる形での暗号文同士の演算が可能である.本研究では,本来の目的とは異なる形での準同型計算が不可能な暗号方式の提案を行った.(ii)について.任意の系列に対して検索可能な検索可能暗号方式の提案を行った.従来の方式では,あらかじめ定めたキーワードに対してのみ検索が可能であるが,従来方式を改良することにより,任意の系列に対する検索が可能となっている.その際,従来方式と比較すると,オーバーヘッドが大きくなっており,状況に応じて,利用する方式を切り替えることが重要となる.(iii)について.暗号化データベースにおいて,効率的に二分探索を行うために,順序保存型暗号が使われる.順序を保存する代償として,暗号自身は破られやすくなっている.
ＤＬＣ成膜による高生体親和性矯正材料の開発

本研究では、ステンレス製の矯正用ワイヤー、矯正用ブラケットおよび板状試料の表面にプラズマイオン注入法を用いてDLCを成膜し、摩擦特性と細菌の付着に及ぼす影響を調べた。その結果として、DLCを成膜した試料は低い摩擦特性と低い細菌の付着率を示した。以上のことから、DLC成膜を施すことにより、矯正治療中の歯の移動に有利でカリエスリスクの低い有益な材料となることが考えられた。前年度から摩擦試験用のピンアンドディスク試験器の設計、作製依頼を行っていたが、試験器が完成し、現在人工唾液を用いた湿潤状態での摩擦係数をDLC成膜試料と未処理の試料で実行しているところである。細菌の付着試験については、DLC成膜試料と未処理の試料との間で一定の結果を得た。摩擦試験、培養試験等に使用するための板状試料を設計、加工を行い、矯正用ブラケット、矯正用ワイヤーと共にDLCコーティングを2条件にて施工した。板状試料の摩擦試験を行うにあたり、ピンアンドディスクタイプの試験機の設計を試行錯誤している最中である。DLCコーティングブラケットに対する対照群として未処理のブラケットのワイヤーとの摩擦に関して試験を行っている。前年度までの概要はDLC成膜断面の観察、DLC成膜表面のぬれ性の評価、DLC成膜表面へ細菌の付着性等の検討を行ってきた。今年度は、前年度に作製した自作したピンアンドディスクタイプの摩擦試験器を用い、円板試料の摩擦係数の算出と以前から使用しているワイヤー試料の引き抜きによる摩擦係数の算出を行った。また、ワイヤー試料の3点曲げ試験による弾性係数の算出、円板試料のナノインデンテーション試験による弾性係数の算出を行った。マルチブラケット治療に用いる矯正用材料についてその機械的特性や生体親和性に優れた矯正用材料を開発することを目的とし、市販の矯正用ブラケットとワイヤーおよび同じ材質で作製した板状試料にDLCコーティングを施し、その機械的特性や生体親和性について調査することを目的とし、実験を遂行してきた。DLCコーティングにはプラズマイオン成膜装置を用いて行い、走査型電子顕微鏡を用いて膜厚はおよそ2μm、5μmの2種類のコーティング試料を作製した。さらに原子間力顕微鏡を用いて表面粗さの計測を行い、未処理の試料と比較し、DLCコーティング試料の表面粗さに有意な違いがないことを示した。また、表面のぬれ性については未処理板状試料に対し、DLCコーティング試料で有意に低いぬれ性を示した。ワイヤー試料ではブラケットに結紮した状態での摩擦抵抗を測定し、未処理のワイヤーと比較し、DLCコーティングワイヤー(2μmのみ)で有意な低摩擦特性を示した。板状試料については、防水型のピンアンドディスクタイプの摩擦試験器の設計、作製依頼を行い、人工唾液を使用したときの摩擦特性についても測定した。結果は未処理の板状試料に対し2種類のDLCコーティング試料とも有意な低摩擦特性を示した。細菌の付着性については、板状試料に調整したS.mutansを用いて嫌気培養し、色素の抽出を行い、吸光度を用いて比較した。結果、DLCコーティング試料で細菌の付着量が減少していた。今までの実験により収集したデータを整理し、論文投稿の準備を進めている。歯科矯正学現段階までのデータを整理し、論文投稿する予定である。また、今度DLC成膜に対する抗菌性についての成膜条件など、予備実験を予定している。本年度、摩擦試験器が完成し、順次実験を行っているところである。細菌の付着性についても条件の算出に時間を要したが、一定の結果が得られた。研究に使用する試料等は順調に準備できている。摩擦試験器もモーター部分の設計加工が終了しているが、摩擦の読み取り(センサー)部分の設計に時間を要している。円板試料を切除するためのダイヤモンドディスクの購入を考えていたが、消費税の関係で不足が生じたため購入を断念し、次年度使用額が生じた。今後は、DLC成膜ワイヤーの機械的特性について、特に曲げに対する特性について実験をしていく予定である。摩擦試験器は現在業者と話し合っており、より精度の高い計測器の設計に仕上げる予定である。培養試験については、順次行っていく予定である。今年度購入できなかったダイヤモンドディスクの購入に充てる予定である。SEM関係の消耗品等の購入を考えたが、まだ、少量の在庫があったため、次年度使用額が生じた。DLC成膜試料の在庫がなくなったため、次年度にその購入費およびDLC成膜費に充てる予定である。DLC成膜試料に対し、表面粗さを原子間力顕微鏡を用いて行い、被膜厚さについては走査型電子顕微鏡で観察、計測を行う。表面硬さと弾性係数はナノインデンテーション試験により算出する。細胞培養試験は板状試料に線維芽細胞を用いて生体親和性の検討を行う。
ケインズ以後のケンブリッジ経済学の研究

本研究は、ケインズ以後のケンブリッジ経済学のオリジナリティを捻証することを目的としている。代表者宮崎義一は、ケインズにみられるヴィジョンに焦点をあて、その経済学の奥にひそむ社会哲学と道徳哲学の領域を解明する作業を担当した。それは、近く刊行される『J.M.ケインズ』の内に発表される予定である。研究分担者(宮崎耕一)の研究実績は次の如くである。N.Kaldor(1956)はその定常成長モデルにおいて、資本家と労働者の間で異なった貯蓄関数を許容することに成功した。パシネッティ・モデルは、そのモデルを更に洗練化したとのことである。以上はイギリスケンブリッジ学脈を代表する成長モデルである。これに対して、アメリカのMITにはソロ-・タイプの定常成長モデルがあり、すでにそれぞれ「パシネッティ・ケ-ス」と「反パシネッティ・ケ-ス」と命名されてきた。その後問題となったのは、これら2つのケ-スのうち、いずれが一般的であるかという点であった。M.Barangini氏は、パシネッシィ・ケ-スの方が、反パシネッティ・ケ-スを部分として包摂すると主張し注目された。宮崎耕一(分担者)の研究は、このBaranginiの研究の中に重要な誤りがあるとし、それを正すことを目的とするものである。その結論は、パシネッティ・ケ-スに包摂されず、独自に「反パシネッティ・ケ-ス」が存在しうることを、理論的に証明したのである。この研究は、P.A.Samuelsonによって評価され、この推選によって、Oxford Economic Papersに近く発表される予定である。この研究によってケンブリッジ学脈の成長モデルの成立する条件がより一掃クリアにされることと考える。またそれは有名なケンブリッジ方程式(π=1/s_0gn)均衡利潤率(π)、資本家の貯蓄性向(S_c)、自然成長率(gn)と置くが成立ための条件を明らかにすることにもなる。
自律機能と運動機能を統合する延髄外側網様体神経回路網の電気生理学的解析

研究目的:延髄の外側網様体には顎口腔の自律機能や運動機能に関与する神経細胞集団がある。すなわち、自律神経機能では唾液分泌神経や血管運動神経が、また運動機能では顎舌運動神経のプレモトニューロンが存在する。これら異なる機能の神経細胞は延髄外側網様体に混在しており、外側網様体が自律機能と運動機能の統合的役割を果たしている可能性が高い。そこで、(1)新鮮脳薄切標本を用いて電気生理学的手技により外側網様体の性質を分析した。舌の血流と唾液分泌に関与する外側網様体細胞を個別にマ-キングし、それぞれの細胞の性質を調べた。これに並行して、(2)顎運動、舌運動、唾液分泌、血流変化の相互関連を行動学的に分析した。すなわち、飲水行動時や摂食行動時の唾液分泌と口顎の筋電図を慢性的に同時記録し、顎舌運動と唾液分泌の経時的変化と味覚感受性の変化を分析した。研究成果:1.生後4-5日のラットの舌または鼓索神経にロ-ダミンを注入し上唾液核細胞を標識し、新鮮脳薄切標本上で、標識した細胞の活動をホールセルパッチクランプ法で解析した。その結果、顎下腺舌下腺に分布する唾液核細胞は外向き電流(A-current)が著明であり約30Hzの低頻度で発火したが、舌の血管を支配する唾液核細胞はA-currentの時間経過が短く約70Hzの高頻度で発火した。2.測定箱内で摂食摂水するように訓練したラットを用いて、唾液分泌量と口顎の筋電図活動を記録した。その血管、顎舌の運動と唾液分泌の間には相関関係があるものの唾液分泌は視床下部外側野などの上位中枢から制御作用を大きく受けていることが分かった。また、唾液分泌量が変化すると、飼料の摂取パターン(顎舌の運動様式)や味覚の感受性が著しく変化することが分かった。研究目的延随の外側網様体には顎口腔の自律機能や運動機能に関与する神経細胞集団がある。これら異なる機能の神経細胞は延随外側網様体に混在しており、外側網様体が自律機能と運動機能の統合的役割を果たしている可能性が高い。そこで平成7年度は、(1)新鮮脳薄切標本を用いて電気生理学的手技により外側網様体の性質を分析した。慢性的に唾液分泌や口顎の筋電図を測定し、顎舌運動に対して唾液分泌がどの様なタイミングで誘発されるかを中心に分析した。研究成果(1)生後4-5日目のラットの舌または鼓索神経にロ-ダミンを注入し上唾液核細胞を標識した。新鮮脳薄切標本上で、標識した細胞の活動をホールセルパッチクランプ法で解析した。その結果、顎舌腺舌下腺に分布する唾液核細胞はA-currentが著明で閾値が高いが、舌の血管を支配する唾液核細胞はA-currentが弱く閾値が低い細胞であった。(2)測定箱内で摂食摂水するように訓練したラットを用いて、唾液分泌量と口顎の筋電図活動を記録した。その結果、顎舌の運動と唾液分泌の間には高い相関関係があることが分かったが、より詳細に咀嚼力と分泌活動の関連や満腹状態と唾液分泌量との関連などを今後調べる必要がある。

研究目的:延随の外側網様体には顎口腔の自律機能や運動機能に関与する神経細胞集団がある。すなわち、自律神経機能では唾液分泌神経や血管運動神経が、また運動機能では顎舌運動神経のプレモトニューロンが存在する。これら異なる機能の神経細胞は延随外側網様体に混在しており、外側網様体が自律機能と運動機能の統合的役割を果たしている可能性が高い。そこで、(1)新鮮脳薄切標本を用いて電気生理学的手技により外側網様体の性質を分析した。舌の血流と唾液分泌に関与する外側網様体細胞を個別にマ-キングし、それぞれの細胞の性質を調べた。これに並行して、(2)顎運動、舌運動、唾液分泌、血流変化の相互関連を行動学的に分析した。すなわち、飲水行動時や摂食行動時の唾液分泌と口顎の筋電図を慢性的に同時記録し、顎舌運動と唾液分泌の経時的変化と味覚感受性の変化を分析した。研究成果: 1.生後4-5日目のラットの舌または鼓索神経にロ-ダミンを注入し上唾液核細胞を標識し、新鮮脳薄切標本上で、標識した細胞の活動をホールセルパッチクランプ法で解析した。その結果、顎下腺舌下腺に分布する唾液核細胞は外向き電流(A-current)が著明であり約30Hzの低頻度で発火したが、舌の血管を支配する唾液核細胞はA-currentの時間経過が短く約70Hzの高頻度で発火した。2.測定箱内で摂食摂水するように訓練したラットを用いて、唾液分泌量と口顎の筋電図活動を記録した。その結果、顎舌の運動と唾液分泌の間には相関関係があるものの唾液分泌は視床下部外側野などの上位中枢から制御作用を大きく受けていることが分かった。また、唾液分泌量が変化すると、飼料の摂取パターン(顎舌の運動様式)や味覚の感受性が著しく変化することが分かった。
室町後期の古記録・古文書に於ける記録語・記録語法の研究

室町後期の古記録〔言継卿記〔トキツグキャウキ〕(記録期間152776)、兼見卿記〔カネミキャウキ〕(15701610)、上井覚兼日記〔ウワイカクケンニッキ〕(1574-86)、言経卿記〔トキツネキャウキ〕(15761608)〕の記録語・記録語法を調査し、1)中世古記録・古文書への宋代以降の中国口語の影響として「得境〔トクキャウ〕」と「生涯〔シャウガイ〕」の論考をまとめ、2)『上井覚兼日記』の「被賜・被給(タマハレル)」を考究し、3)「生涯(シャウガイ)」の意味変遷と構文の関係を考察、4)研究成果報告書を作成し、5)記録語・記録語法を収集し今後の研究に利用できるようにした。山科言継の『言継卿記』永禄9年の調査を行った。1「記録語」では「時宜、出張、入魂、笑止、斟酌、同篇、相轉」等が見える。記録語としては室町中期と比較して珍しい記録語はあまり見えず用例も少ない。2「異名」には「松煙(墨)、杉原(紙)、鳥目(銭)、油煙(墨)」のほか、国名として「丹州、江州、河州、常州、駿州、摂州、土州、野州、城州、向州、若州、三州」等が見える。国名は多用するがそのほかは多くない。「唐名」には「亞相、羽林、黄門、相公、左京兆、匠作、大樹、中書」等が見える。3「漢語表現と漢文語法」は特に目立つものがない。語順も動詞が最後にきて「有之」や「(動詞)+了」の文型が大半である。逆接の語に「然處、然間、然共」が見えるが少ない。4「記録語法」として「有御」に「可有御改易」「可有御相轉」が見えるが多くはない。「被下」は「御盃被下」「御酒被下」「十八枚被下」等が見える。「副詞+以」の用法も「各以・悉以」等はあるが種類も少ない。概して記録語法は少ない。5「病気語彙」には「陰證傷寒、悪心、咳気、咳嗽、霍乱気氣、風ほろせ、下腹気、虚労酒損、口熱、瀉痢、痰氣、中風気、頭痛熱気、風気、風毒腫、風熱、腫物、疱瘡、蟲氣、痢疾、痢瀉」等が見える。6その他で「羅齊(ろさい)〔物品を請う〕、落堕(らくだ)〔還俗〕」の語もある。漢語副詞に「委曲、一往、一向、終日、先度、善悪、千萬、大概、萬一、勿論」等が見える。言継卿記には薬の名が記載されている。「*愛州薬、*温肺湯、*姜活湯、君不知、香需(草冠)散、五苓散、参蘇飲、升麻葛根湯、*仲和散、調中散、*内灸散、人参丁香散、*人参敗毒散」等が見える。*印は『日国大』(第2版)に未見の語である。このほか『伊達家文書』の記録語の調査も始めていて、「涯分」「左道」「時宜・時儀」「被為(せらる)」「題目」「行(てだて)」「動(はたらき)」等が見える。『兼見卿記』の記録語として「扱(アツカイ=仲裁・調停)、仕合(シアワセ=なりゆき・機会)、併(シカシナガラ=全て)、生害(シャウガイ=殺すこと:殺害も見える)、入魂(ジュコン=強く依頼、懇意)、首尾(シュビ=都合良く結了)、斟酌(シンシャク=遠慮)、青女(セイジョ=自分の妻女)、退転(タイテン=中止・荒廃)、出張(デバリ=戦いの為他所に出向く)、諷諌(フウカン=教示)、杵楯(ムジュン=武器をとって戦う)、迷惑(メイワク=まどう)、和談(ワダン=和睦)等がある。異名として「大樹(将軍)、五明(扇)、青門(瓜)、杉原(紙)、青銅(銭)、用脚(銭)、兎毫(筆)、八木(米)、遠行・遠向(死去)、御事(死去)」等が見える。「摂州」のような国名は多い。唐名として「亞相(大納言)、右京兆(右京職)、右府(右大臣)、黄門(中納言)、中書(中務)」等があるが多くはない。唐代口語は「向後」がある。病語彙に「脚気、咳嗽、験気、所労、病気、不合期、不例、煩」等がある。漢語副詞として「委細、一往、一段、結句、早速、随分、惣別、大惣、多分、万端」や畳語の「散々、種々、切々、早々、連々」等が見える。記録語法として「及深更」等の「及」が平安時代以来使用されている。「有御(ゴアリ)」はあるが少ない。変化したのは、1平安古記録では行頭の「而」は逆接、文中の「而」は順接になるが、行頭の「而」も順接として使われている。

2「以+人+令+動詞」がなくて「以+人+動詞」になっている。「以+人+被+動詞」は少ないが用例がある。これと付随して3使役の「令」が少なく、一人称側や三人称でも被支配者待遇として身分の低いものに使用されている。そのため「令」は使役助字の用法では少ない。また、中古・中世には多かった「副詞+以」が少ない。古文書は『伊達家文書」と『大友史料』の調査を継続中である。平成27年度は、熊本大学教育学研究科が平成29年度に教職大学院を設置するために、設置審の書類作成を平成28年3月までに提出する必要があり、教職大学院WGの責任者となり、書類作成と文部科学省からの指摘に対応して書類の修正や整備・点検に追われたため、本研究の課題に多くの時間が取れなかった。それが主たる原因である。平成28年度は『上井覚兼日記』の調査を行った。珍しい記録語として「口篇+愛」(アツカイ)、「早晩」(イツモ)、「家景」(カケイ)、「稠」(キビシク)、「繰替」(クリカヘ)、「誘」(コシラヘ)、「如(鹿児島)」(鹿児島ノゴトク)、「柴」(シバ)、「行」(テダテ)、「閉目」(トジメ)、「魚篇+各」(ハタラク)、「法第」(ホウダイ)等が見える。読み未詳の「明合」「手裏」もある。その他「涯分」(ガイブン)、「挌護」(カクゴ)、「現形」(ゲンギョウ)、「人篇+當」(サテハ)、「生害」(シャウガイ)、「笑止」(ショウシ)、「与風」(フト)、「丸ひ」(マロヒ)等がある。異名には「五明(扇)」や人の呼称の「勢州」「濃州」「若州」「野州」がある。「金吾」もあるが唐名の意識はなく、異名・唐名の使用は少ない。唐代口語も「向後」が見える位である。病気語彙には「虫・虫氣・かさわつらい・不例氣」がある。漢文語法としては「雖(イヘドモ)」「況や哉」「縦とも」「将亦(ハタマタ)」等がある。記録語法には「以被(モッテラル)」がある(従入来院以使僧被申候)。敬語は「御有」(御談合可有由)や「御候」(御參會候)、「召」「罷」「申」が多数見える。「被下(クダサル)」は「物を下さる」の意で、「被成(ナサル)」は補助動詞用法が目に付く(御光臨被成)。「被給(タマハル)・被賜(タマハル)」には主語尊敬用法(クダサル)と受手尊敬用法(イタダク)の両方が見える。漢語副詞に「一圓・一向・一段・一定・奇特・結句」が、和語副詞の漢字表記に「一途・急度・卒度・兎角」が見える。形式名詞は名詞句を作る「趣・儀・事・段・躰・通・侭・砌・由」と、接続助詞で節を作る「間・条・処・程」がある。平仮名で助動詞「させ・ましき・らん」等や助詞「かし・こそ・さえ・へ・より」等が記される。基礎調査としてある分量を調査して、その中から問題点や傾向を見いだし、そこから焦点を絞って調査を続行する形をとっている。問題点や傾向に関してはある程度の調査ができたが、もう少し基礎調査を加え、問題点の用例の積み重ねを増やしたい。見いだした問題点の分析を行い、問題点の意義を明らかにして、報告したり、論考にまとめて発表する必要がある。平成29年度は山科言経『言経卿記』(記録期間15761589)の記述研究を行った。1「記録語」では、「言語道断(言い表せない)〔見事・曲事・爲躰につく〕、相博(交替)、左道(粗末)、生害(殺害)、斟酌(ためらい)、爲躰(有様、様子)、同篇(同様)、不甘心(不快、不満足)、牢籠(没落、敗残)」等が見える。2の1「異名」では、「板物(唐織物)、雲客(殿上人)、遠行(死)、八木(米)、摂州(摂津)、薩州(薩摩)」等が見えるが多くはない。2の2「唐名」では「亞相(大納言)、羽林(近衛府)、金吾(衛門府)、黄門(中納言)、宰相(参議)、相公(参議)」等が見える。個人名と結び付き多くはない。「飛鳥井羽林」を「飛羽」と略記する。3「漢語表現・漢文表現」は特に見えない。4「記録語法」として、「令(シム)」に、自身が主語で「令雑談」「令拝見」「令同道」等、被支配者待遇の「令(シム)」の例が多い。使役の例も少ないがある。形式名詞に「間、儀、式、条、為、段、處、砌、由」等がある。

特に「間」と「處」は複文を構成し、「長橋局ヘ召之間則参之處ニ、有脩卿ヘ御祈祷料金子(割書略)、可遣之由被仰之間、罷向了」(天正4年6.12)のように格助詞を小仮名で示し、「可之由」で句を、「間・處」で複文を構成し、動詞「被仰」を後接し、更に「間」で続けて「罷向了」で終える独特な文になっている。小仮名格助詞に「ヲ、ニ、ニハ、ニテ、ヘ、ヨリ、マテ、シテ」等が使われる。
癌と線維芽細胞のクロストークにおけるエクソソームの役割

本研究は、癌細胞が線維芽細胞を活性化し癌関連線維芽細胞様の形質を誘導すること、その活性化機構に癌細胞から分泌されるエクソソームが重要であることを明らかにすることを目的とした。細胞株と免疫不全マウスを用いた検討により、p53機能欠損大腸癌細胞との共在により線維芽細胞が活性化され、VEGFの分泌が促進することで腫瘍増大をきたすことを示した。また、p53機能欠損大腸癌細胞から分泌されるエクソソーム中に含まれ線維芽細胞を活性化するマイクロRNAを同定した。本研究により癌細胞から分泌されるエクソソームやマイクロRNAが新規治療標的や有効なバイオマーカーとなりうる可能性が示唆された。癌微小環境は、癌の増悪に大きく寄与することが明らかとなってきているが、主要構成因子の一つである線維芽細胞に注目し、その役割と治療対象としての可能性を明らかにする研究を遂行している。本研究は、1.線維芽細胞の活性化に寄与する、癌細胞から分泌される因子、特にエクソソームの重要性を明らかにすること、2.線維芽細胞を活性化させるエクソソームを同定し、その機能解析を行うこと、3.担癌患者の血中を循環するエクソソームの解析を行い、新規バイオマーカーや治療標的の可能性を明らかにすることを目的としたものである。これまでに、各種培養大腸癌細胞株や皮下移植腫瘍マウスモデルを用いた検討において、癌細胞の中でも、特にp53機能欠損大腸癌細胞の共在により、線維芽細胞が活性化することを明らかとし、学会発表を行った。同時に、活性化した線維芽細胞が腫瘍増大に重要な役割を果たしていることを示した。さらに、その詳細な活性化機構における癌細胞由来エクソソームの役割を明らかとしている。現在、エクソソーム中に含まれる重要な分画を同定し、その機能解析を順次行っている。今後、その新規標的因子による線維芽細胞の活性化機構について基礎的検討を重ねていく予定である。さらに、臨床検体として血清や切除検体の収集を遂行しており、これらを用いて大腸癌の悪性度との相関や新規治療標的または新規バイオマーカーとしての有用性を検討していく予定である。癌細胞由来エクソソームの重要性を明らかにする当初の目標はほぼ達成した。また、エクソソーム中の癌進展に関わる重要な分画を同定し、当初の計画通り研究は進捗していると考える。我々は前年度までに、大腸癌細胞との共在により線維芽細胞が活性化されること、線維芽細胞の活性化に大腸癌細胞から分泌されるエクソソームが重要な役割を果たしていることを明らかにした。すなわち大腸癌細胞株の培養上清より抽出したエクソソームを線維芽細胞に添加すると、αSMA、TGFβ、VEGFなどの癌関連線維芽細胞関連マーカーの発現上昇を認めた。また、エクソソームの分泌機構において重要であるRab27aの癌細胞における発現をsiRNAを用いて抑制すると、線維芽細胞との共在によって認められる皮下移植腫瘍モデルマウスの腫瘍増大が抑制された。この現象は、p53変異大腸癌細胞やp53機能欠損大腸癌細胞ともに同様に認めたため、最終年度はp53野生型大腸癌細胞株とp53機能欠損大腸癌細胞株のそれぞれの培養上清より抽出したエクソソームをマイクロアレイ法を用いて網羅的に比較検討した。さらに公開されているデータベースを用いてマイクロRNAを絞り込み、前駆体を線維芽細胞株に添加し活性度を見ることで、線維芽細胞活性化を起こす原因となるマイクロRNAを同定した。また、同定したマイクロRNAのエクソソーム中の発現が、癌細胞のp53発現を抑制することによって増加することを明らかにした。本研究により、大腸癌細胞と線維芽細胞がエクソソームを介してクロストークを行っていることが明らかとなり、エクソソームあるいはエクソソーム中に含まれるマイクロRNAが新規治療標的となる可能性やバイオマーカーとしての有用性が示唆され、非常に重要な意義があると考える。癌細胞由来エクソソームの重要性を明らかにした結果については、今後学会発表を進めていく。エクソソーム中に含まれる重要な分画の機能解析を推進し、臨床検体を用いた実用性について検討を行っている。消化器癌
北海道地区遺跡出土木材の樹種識別

1)北見市南町遺跡(擦文時代後期)の1住居址内からの炭化材256点と余市町大川遺跡(擦文時代)の焼失家屋からの炭化材30点を走査電子顕微鏡を用いて、また小樽市餅屋沢2遺跡(続縄文時代前期後縄文時代晩期、アイヌ文化期)からの流木76点と加工木24点を主として光学顕微鏡を用いて、それらの材の解剖学的特徴を調べることにより樹種識別を行い、予定通り完了した。2)南町遺跡の出土材は不明の材(11点)を除いてすべて広葉樹材であった。8科10属に属する樹種であり、限られた樹種のみが用いられていたことがわかった。コナラ節が全体の66%で一番多く、次にトネリコ属が12%、ニレ属とヤナギ属が7%であった。コナラ節の材は、袖材111点のうち81点(73%)、袖貫材30点のうち10点(33%)、土留め材13点のうち11点(85%)、支柱材6点のうち4点(67%)、不明な部材83点のうち59点(71%)、かまど跡からの出土材13点のうち4点(30%)であり、袖貫材とかまど跡からの出土材を除くと非常に高い割合を占める。したがって、コナラ節の材は強さが要求される住居部材として多く使用されていたことになる。3)大川遺跡の出土材はすべて広葉樹材であり、5科5属であった。トネリコ属が80%を占める。4)餅屋沢2遺跡の流木はすべて広葉樹材であり、14科16属であった。ニレ属が21%、トネリコ属が14%、ヤマグワが11%であった。加工木は針葉樹材6点(1科1属)、広葉樹材18点(7科8属)、不明3点であった。1.北見市南町遺跡(続縄文期と擦文期)と余市町大川遺跡(続縄文期)の住居跡からの出土炭化材200点および小樽市餅屋沢2遺跡(縄文晩期、続縄文前期、江戸末期-明治期)からの出土未炭化材100点を採取した。2.余市町大川遺跡の続縄文期間の焼失家屋からの出土炭化材30点については、SEM(走査電子顕微鏡)法により樹種識別を終了した。トネリコ属24点、オニグルミ3点、サクラ属、キハダ属、ハンノキ属各1点であった。これらの属、種の樹木は、遺跡周辺に現在でも生育しているものである。3.小樽市餅屋沢2遺跡の旧河川から出土した流木76点と加工木24点については、光学顕微鏡切片法により樹種識別を終了した。出土流木材76点については、ハコヤナギ属1点、ヤナギ属4点、オニグルミ5点、コナラ節1点、カバノキ属1点、ハンノキ属1点、ニレ属16点、ヤマグワ8点、イヌエンジュ1点、キハダ属2点、ニガキ1点、カエデ属4点、トチノキ5点、ハシドイ7点、ミズキ1点、トネリコ属11点、不明なもの7点であった。これらの属(節、種)の樹木のすべては、石狩低地帯に現在でも生育しているものである。不明な7点は、つる性木本植物の可能性が高い。

出土加工木24点については、トウヒ属6点、ヤナギ属4点、オニグルミ2点、コナラ属2点、カエデ属1点、ニレ属2点、ハシドイ1点、トネリコ属3点、不明なもの2点であった。これら24点のうちアイヌ期の魚止柵の部材と思われる8点については、針葉樹のトウヒ属5点と広葉樹のヤナギ属3点であった。建築部材と考えられている縄文晩期の16点は針葉樹1点と広葉樹15点であった。トウヒ属1点、ヤナギ属1点、オニグルミ2点、コナラ属2点、カエデ属1点、ニレ属2点、ハシドイ1点、トネリコ属3点、不明なもの2点であった。北見市南町遺跡(擦文時代後期)の1住居址(PH43)から出土した炭化材全点(256点)の樹種同定を行った。これらの炭化材から走査電子顕微鏡観察用試料を作製し、木材の解剖学的特徴を走査電子顕微鏡を用いて観察・写真撮影を行った。得られた炭化材の解剖学的特徴から樹種同定を行った。1)樹種識別結果・・・識別された炭化材はすべて広葉樹材であり、8科10属であった。コナラ節(コナラ属、コナラ亜属)が169点、トネリコ属が31点、ニレ属が18点、ヤナギ属が18点、ニシキギ属が3点、サクラ属が2点、オニグルミ(グルミ属)が1点、ハコヤナギ属が1点、ハシドイ(ハシドイ属)が1点、ハンノキ属が1点、不明なものが11点であった。2)樹種と住居部材との関係・・・コナラ節の材は、袖材111点のうち81点(73%)、袖貫材30点のうち10点(33%)、土留め材13点のうち11点(85%)、支柱材6点にうち4点(67%)、不明な部材83点のうち59点(71%)、かまど跡からの出土材13点のうち4点(30%)であり、袖貫材とかまど跡からの出土材をのぞくと非常に高い割合を占める。したがって、強さが要求される住居の部材としてコナラ節の材が多く使用されていたことがわかった。その他の樹種と部材との関係については特に目立った傾向は認められなかった。
直径家族形態の変容と農民層分解

わが国における農民層の分解は、1900代の前半まで、中農層への標準傾向で一貫していた。変化は1960年代からの高度経済成長によってもたらされた。経済成長は農業部門から大量の労働力流出を必要としたからである。その結果二つの大きな変化が生じた。一つは、多数の兼業農家と少数の企業的農家への分化である。今一つは、伝統的な農村家族形態の変容である。この二つは密接に関連している。労働市場の拡大は農家の若年層に職業選択の自由を与えた。農業という家業を中心にまとまっていた直系家族は、その結合のきずなを失う。親世代と子世代で、あるいは夫婦の間で、別な職業を選択することが常態化する。その結果、農家の家族形態は、(1)親だけ残された高齢者世帯(2)親だけが農業に従事する高齢者農家(3)親世代と子世代ともに誰かが農業を維持している兼業農家(4)親世代と子世代が別々の農業部門を持つ専業農家(5)親世代子世代が一体的に農業経営を行っている専業農家へと分化しているが、稲作では(3)の比重が圧倒的に高い。高産、施設園芸では(4)と(5)が主流である。稲作でも(1)と(2)の離農、(4)(5)へ農地の集積が進展している。若年経営者の多くは(1)を選択し、その一部は、企業化を目指して法人を組織している。高産、施設園芸の法人化は一戸一法人が多い。経営は給料制、休日等を意識しており、家族関係の近代化を合せて進めている。稲作では、青年農業者だけが集まって大規模な稲作経営を目指す法人化(企業的、革新的法人化)が注目される。生活する場としての家族と報酬を得る場としての農業経営の分離が明確に意識されており、今後、一つの、大きな潮流となるであろう。わが国における農業生産構造は,畜産部門を中心に急速に変貎しつつあるが,稲作部門における変化は鈍い。専業的に営農するための下限規模の上昇にもかかわらず,零細な家族経営が広汎に滞留したためである。兼業稲作が継続出来たのは,直系三世代家族の同居によって,男子労働力による休日の機械作業,両親による日常的な肥培管理,農繁期における家族総出による作業,といった分担が可能であったことによる。その直系三世代家族が,形態的にも,質的にも急激に変容しつつある。形態的にみれば,家族成員の全般的な減少の下で,なお二世代夫婦同居の東北型,一世代夫婦のみとなった南方型,南方型へ急速に接近し,老夫婦だけの家族が増加している西日本型,二世代夫婦同居が崩れ始めている北海道型に分化している。質的にみれば,二世代夫婦が同居していても,若者夫婦が全く農業に関わらない傾向が強まり,実質的に夫婦単位の家族形態へと移行しはじめている。こうした変質が激しく進んでいるところほど,農地を所有したままで非農家となる「土地持ち非農家」の形成が著るしい。この「非農家」の農地は,一方では「前進的流動化」のファンドとなり,借地型大経営形成の条件となっている。北陸,東海がその典型であり,山陽・四国ではきわめて散在的ではあるが大規模借地経営が生れている。他方では,借り手を見い出せないまま耕作放棄地となっている。山陽,四国,東山等ではそうした「後退的流動化」が主流である。

農業という家業を中心に構成されていた直系家族は,若年層の職業選択の自由化とともに大きく変容している。親世帯と後継者世帯の分化は,同一屋敷内での別棟居住等,事実上の夫婦家族化となって現象していること,夫婦がそれぞれ別な職業に就くことが当然であるような意識が形成されていること,その結果,農業生産の場での協業編成が,同一家族に限定されず,青年農業者の“家族"をこえた協業を生み出していること等々である。本年度は,そうした妻は勤め,後継者は農業という姿をとる青年農業者達が集まって組織した法人経営を中心に調査した。その場合,有限会社形態をとる法人においては,法人での仕事(作業)が,勤め先の仕事と観念されるようになり,経営形態及び組織運営,就業状態等々は,中小企業のそれと酷似したものとなっていることを明らかにした。そこでは定休日,勤務時間,社会保険等,新政策が課題とする“経営体"の内容がすでに実態化している。そうした経営体が一般的に成立する条件の解明は次年度の課題としたい。農業という家業を中心に構成されていた直系家族において、若年層が親とは別な職業あるいは別な経言を選択した場合の変化については昨年の研究調査において明らかにした。本年度は、若年層が親と同一の経言部門を選択した場合について、栃木県を中心に、大規模経言を対象に調査した。そこから得られた特徴点は以下のとうりである。(1)畜産部門においては、養豚の場合、一戸一法人を組織し、若夫婦へも給料(2040万円)を支払っている。酪農でも急速に法人化へ向いつつあり、給料制と同時に仕事の分担(妻は経理担当等)が明確にされている場合が多い。(2)今日の大規模経言となるまでの技資は、同一部門を後継することが確認されてからなされている。つまり、畜産部門の分解は、後継者の意思決定に規定された側面を無視出来ない。(3)稲作では後継者への経言委譲にあったて、経言内容を明確にするために、50才代の経言主が一戸一法人を選択しはじめている。
疾患の司令塔、肥満細胞が放つ新たなシトクロムP450代謝抑制とその仕組みの解明

肥満細胞欠損(-/-)マウスおよびその野生型(+/+)マウスをovalbumin感作すると、-/-マウスではアレルギーで抑制されるシトクロムP450(CYP)活性は対照群レベルまで完全に回復した。再感作-/-マウス肝臓内では、遊離型一酸化窒素合成酵素(iNOS)、IFN-γおよびTNF-αmRNA発現はそれぞれ約20倍、15倍と3倍と顕著に上昇していた。初感作および再感作ICRマウス肝組織全体および肝細胞局在するiNOS活性を調べると、コントロール群レベルを維持していた。このiNOS活性は、肝臓でのiNOS、IFN-γおよびTNF-αmRNA発現量誘導の結果と一致しないことが分かった。さらにアレルギー誘発ICRマウス肝内に局在する肥満細胞は、コントロールレベルで変化はなかった。以上の結果から、Kupfferや肝臓の肥満細胞が分泌する一酸化窒素(NO)やサイトカインではなく、肝臓以外に存在する肥満細胞放出NOが血液を介して肝臓に移行後、CYP1A2、CYP2C、CYP2E1およびCYP3A代謝を抑制するメカニズムが示唆された。多くの報告をみると、疾患発症による免疫応答、特に炎症性サイトカインが薬物代謝酵素のタンパク発現や酵素活性を抑制すると考えられている。アレルギー疾患に関する薬物動態変動では、疾患由来のNOとCYPの直接的な相互作用が根源であるので、学術的に意義のある新たな発見と考える。さらに本研究成果をもとに、血中NO濃度は薬物動態変動の予測に有用な指標と推測される。現在、臨床現場でNO測定はアレルギーの重症度評価に利用されていることを考えると、その測定データは併用薬を含めたアレルギー(花粉症や食物アレルギー等)患者の個別治療に有益な情報をもたらすと考える。当初の計画とおり、順調に研究成果が得られており、すでに学会発表および著名な科学雑誌に論文掲載されている。当初の計画(1次および2次感作)に従い、研究を順次に実施する。しかし、I型アレルギーは長期に及ぶ疾患であるため、感作期間を延長した疾患モデル(15次感作)を作製する必要がある。長期的な感作モデルで得られる研究成果は、罹患者および学術的により有用な知見を与える。
発生主義課税における控除のタイミングに関する研究-課税繰延の観点から-

本年度は、上記研究課題の最終年度であるから、取りまとめとしての研究と、その展開可能性を探る研究の両方に取り組んだ。昨年度後半に、近時最も議論の多い、貸し倒れに関する成果を二本活字にして公表することができたので、とりわけ後者に力点を置いて、今後の応用領域を模索した。そこでの課題のひとつが、ストックオプション等会社従業員の受ける経済的便益の租税会計上の取り扱いである。現行法上、役員賞与が損金不算入とされているため、行使利益見合い額の損金算入も認められていない。かかる取り扱いは、昨今の企業の報酬体系多様化に対応しない制度として批判されてきており、わが国企業の国際的競争力という点においても問題が多い。一連の裁判例も、かかる背景を知らずして適切に理解し得ないのである。世界の議論(OECD等)は、今では、法人間の控除の問題、とりわけその金額の適正性とタイミングが議論され始めているのである。本年度は、ストックオプションに関する成果をまとめつつ、来年度へ向けて、この点の基礎固めを行った。国境を越える対価の支払いは、使用料に関しても問題となる。今年度に成果として残せたのは有名な最高裁判決の分析結果であるが、そこでも、対価の支払いのタイミングを操作することで、源泉地の性質変更を行う納税者のスキームが成功している。実は、この対価は、わが国での取り扱いとしては、資産計上すべきものであったと思われるのであり、そうなると、国境を越えた対価の支払いを伴う資産償却の国際課税または租税条約上の取り扱いが、租税回避の論点とともに浮かび上がってくるのである。リースを用いた租税回避スキームが大きな問題となっているが、資産償却のタイミングと、国際租税回避の問題は、それに限られないのである。発生主義を基本的に採用する我が国の法人税法における妥当な控除のタイミングを論じるに際し(このことは多く所得税の場合にも当てはまる)、企業会計上の実現、対応、及び発生という伝統的な認識基準を援用して、批判的考察がなされることがある。この点の妥当性を租税法の立場から検討するためには、先ずこれらの概念が企業会計上いかなる意義と機能を有しているかを押さえておかなければならない。そこで、日米の学説及び日米の基準設定機関におけるこれまでの主要な議論を整理検討し、そこから、これらの概念の、特に伝統的な収益費用観の下での多義性、主観性、類似性を抽出し、租税法における直接的な援用の困難さを指摘した(後掲拙稿「費用認識過程における実現、対応及び発生の意義(1)(2・完)」)。そこではさらに、昨今の財務会計上の基本枠組みとして、より重要性と影響力の高い資産負債観の下では、概念間の重複、多義性及び利用可能性の程度の改善が見られるが、そこでむしろ高まる主観性の問題は、租税会計への応用に際し深刻な問題ともなりうることを浮き彫りにした。資産負債観的な見方によれば、基本的にはあらゆる資産減少・負債増加を費用と解するところ、その将来的な増額要素(利益の消極要素)としては、既に2002年1月に公表した拙稿「米国内国歳入法典における経済的履行基準の基礎理論-債務確定基準徹底の行方-」(総合税制研究10号所収)で検討した引当金等の項目のみならず、前受収益の繰延も挙げることができ、租税中立性ないし課税の公平性の観点からは、これら両者を関連づけて把握・分析する必要がある。かかる認識の下に、拙稿「米国連邦所得税における前受収益の課税理論-役務提供の対価を中心に-」(総合税制研究11号所収)を執筆し、米国でその繰延が判例上許されないと解されている根拠とその妥当性の分析を行った。なお、現在、より現代的な問題点の一つであるストック・オプションの所得課税上の争点について既に学術雑誌『法律時報』2003年4月号の依頼原稿を搭載すべく、投稿を終えたところである。近時、不良債権処理の促進が政策上の喫緊の課題と目される中、税務会計においては、これと最も直接にかかわる論点が貸倒引当金と貸倒損失の計上を通じた控除のタイミングの問題である。そこで本年度は、前年度の研究実績を基礎にしつつ、これを主要課題と位置づけ、この点に関しすでに学説・裁判例において豊富な経験を有する米国法との比較研究を中心に、取り組んできた。その成果の一部は、わが国の代表的な租税研究機関である社団法人日本租税研究協会の年次大会(大阪大会)において、「報告2:法人税における貸倒損失の控除のタイミングに関する考察」(2002年9月17日、大阪証券会館)と題して、単独の研究報告を行うことで公表し、その報告記録の出版を見た(後掲)。そこでは、貸倒れにかかわる論点を鳥瞰し、現在の実務・理論状況を踏まえた考察を行ったが、財務会計と租税法とが交錯するもっとも重要なタイミングの論点である、貸倒引当金の存在意義そのものと、法人税法上の部分貸倒れの許容性については、米国法のいっそうの調査研究を行った上で、その検討結果を、総合税制研究12号に掲載し、発表した(後掲)。また、経済再生との関係では、企業の多様化する報酬支払形態に対応し、法人側での損金算入に途を開く必要性が叫ばれているところ、本年度は、ストックオプションに係る課税問題として、所得税法上の所得分類とタイミングの問題を中心に検討を加えつつ、法人税法上の論点を掘り下げるための土台作りを行った。

さらに、発生主義における控除のタイミングは、とくに近時話題の中小法人に関して問題となるとき、法人とその構成員との関係を課税上どう捉えるかという問題を抜きにして語ることはできないため、この点に関する論点整理を行ったものを、税務弘報の巻頭論文として発表している(後掲)。本年度は、上記研究課題の最終年度であるから、取りまとめとしての研究と、その展開可能性を探る研究の両方に取り組んだ。昨年度後半に、近時最も議論の多い、貸し倒れに関する成果を二本活字にして公表することができたので、とりわけ後者に力点を置いて、今後の応用領域を模索した。そこでの課題のひとつが、ストックオプション等会社従業員の受ける経済的便益の租税会計上の取り扱いである。現行法上、役員賞与が損金不算入とされているため、行使利益見合い額の損金算入も認められていない。かかる取り扱いは、昨今の企業の報酬体系多様化に対応しない制度として批判されてきており、わが国企業の国際的競争力という点においても問題が多い。一連の裁判例も、かかる背景を知らずして適切に理解し得ないのである。世界の議論(OECD等)は、今では、法人間の控除の問題、とりわけその金額の適正性とタイミングが議論され始めているのである。本年度は、ストックオプションに関する成果をまとめつつ、来年度へ向けて、この点の基礎固めを行った。国境を越える対価の支払いは、使用料に関しても問題となる。今年度に成果として残せたのは有名な最高裁判決の分析結果であるが、そこでも、対価の支払いのタイミングを操作することで、源泉地の性質変更を行う納税者のスキームが成功している。実は、この対価は、わが国での取り扱いとしては、資産計上すべきものであったと思われるのであり、そうなると、国境を越えた対価の支払いを伴う資産償却の国際課税または租税条約上の取り扱いが、租税回避の論点とともに浮かび上がってくるのである。リースを用いた租税回避スキームが大きな問題となっているが、資産償却のタイミングと、国際租税回避の問題は、それに限られないのである。
JIP1によるAPP軸索輸送機構の解明とアルツハイマー病発症との関連性の解析

アルツハイマー病(AD)原因因子のひとつであるAPPは、細胞内輸送過程でAD発症につながるアミロイド産生的代謝を受けている可能性が示唆され、APP輸送機構を理解することはAD発症メカニズムを解明する上で重要な手掛かりとなると考えられている。私はAPP小胞の軸索輸送を観察するため、野生型およびJIP1遺伝子破壊マウス胎児脳から初代培養神経細胞を調製し、蛍光タンパク質EGFPを融合させたAPP-EGFPを遺伝子導入・発現させ、全反射顕微鏡を用いたライブイメージングを行った。その結果、野生型と比較してJIP1遺伝子破壊神経細胞においてAPP小胞輸送速度の低下が見られた。次に、JIP1遺伝子破壊神経細胞にAPP-EGFPとJIP1bを共導入するとその速度低下が解消されたことからJIP1がAPP小胞の高速輸送を制御する因子であることが明らかになった。また、JIP1は細胞内のリン酸化シグナルカスケードを担うタンパク質でもあるためリン酸化がAPP小胞の高速輸送に与える影響を非リン酸化型APPノックインマウスから調製した初代培養神経細胞で検証したところAPP小胞は高速で運ばれていたためAPPのリン酸化は高速化に関与しないことを示した。最後に神経細胞内APP輸送複合体を生化学的に明らかにするため、野生型マウス脳抽出液からAPP輸送モーターであるキネシン-1に対する特異抗体で共役免疫沈降を行ったところ、JIP1とAPPの結合が確認された。さらに2か月齢マウスと14か月齢マウスで同様に実験したところ14か月齢マウスのほうがJIP1とAPPの結合量が減少していたことから加齢とAPP輸送複合体量減少の関連性を示唆する結果を示した。アルツハイマー病(AD)は認知障害を主な症状とする進行性の神経変性疾患である。急速な高齢化が進む日本において、ADの予防および治療法の開発が社会的な要請となっており、発症機構の解明が望まれている。AD発症の分子機構として、アミロイド前駆体タンパク質(APP)が切断酵素による二段階の切断を受けて産生されるβアミロイド(Aβ)がオリゴマーを形成し神経毒性を示す仮説が広く支持されている。AD患者の90%以上を占める孤発性AD(原因遺伝子に変異を持たない)において、神経毒性を示すAβが量的・質的変化を現す仕組みは明らかになっていないが、膜タンパク質であるAPPの細胞内輸送過程でAβが生成することが明らかになりつつある。近年、AD初期には軸索輸送の低下が起こっていることや、APPの軸索輸送が滞るとAβが増加することが報告されている。そこで私はAPP小胞の軸索輸送を観察するため、野生型およびJIP1遺伝子破壊マウス胎児脳から初代培養神経細胞を調製し、蛍光タンパク質EGFPを融合させたAPP-EGFPを遺伝子導入・発現させ、全反射顕微鏡を用いたライブイメージングを行った。次に、JIP1遺伝子破壊神経細胞にAPP-EGFPとJIP1bを共導入するとその速度低下が解消されることも確認した。また、JIP1bのキネシン-1結合領域欠失変異体を作製し、APP-EGFPと共導入しても輸送速度の低下は解消されなかった。これらの結果はJIP1bとキネシン-1の結合がAPP小胞の高速輸送に必要であるということを示す重要な知見になると考えられる。また、更にJIP1bのJNK結合領域欠失変異体を作製し、APP-EGFPと共導入すると速度低下が解消されることを発見した。これらの結果はJIPlbとJNKの結合がAPP小胞の高速輸送に必要でないということを示す重要な知見になると考えられる。これらの研究と並行して、JIP1と同様にキネシン-1と結合するAlcadein(Alc)という当研究室で単離されたI型膜タンパク質についての解析も行ってきた。JIP1およびAlcのキネシン-1結合領域が明らかになっているので、両者のキネシン-1活性化に対する違いを比較検証することとした。培養細胞にキネシン-1のサブユニットを過剰発現させたときキネシン-1は微小管に結合できない不活性状態となり輸送が観察されなくなるが、Alcのキネシン-1結合motifを融合した人工膜タンパク質を共発現させるとキネシン-1の活性化が起こり輸送が観察された。当該年度はさらに精製チュブリンを利用してMicrotubule binding assayという生化学的なアプローチからキネシン-1の活性化を証明することに成功し、蛍光観察以外での新たな知見を初めて得ることができた。この結果はわずか10アミノ酸のmotifがキネシンの活性を制御している可能性を示唆しており、新規性の高い知見としてTraffic誌に掲載される。