hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
どこでもリモコンによる非健常者の安心を支援するシステム

高齢者の安心で快適な生活を支援するシステムを提案した。ひとつは,任意の場所(壁や天井)に貼った紙に書かれたコマンドをレーザポインタで指定するだけで,リモコンとして動作するシステムを構築した。次に,トイレと浴室やなど,プライバシーの観点から,そこにカメラを設置することはできない場所で,人物の特定はせずに人の状態(位置,倒れているかどうか等)を監視できるシステムを開発した。本研究では、非健常者の安心を支援するシステムとして、どこでもキーボード、どこでもリモコン、プライバシー付き監視システムを実現する。まず、手書きのキーボードやリモコンボタンをTVカメラで認識する必要がある。図形を高速に認識できなければ、実用化には到達しない。そこで今年度は、図形の高速認識アルゴリズムを提案した。雑音に頑健で、実空間から高速に複数の直線、円、楕円等の図形を抽出する方法として、Hough変換がよく使用される。この方法は、直線に関しては、高速に抽出が可能であるが、円、楕円に関しては抽出に時間がかかる。そこで、新しい方法として、1次元ヒストグラムを用いる方法を提案する。この方法は、図形を1次元ヒストグラムに投影するもので、ヒストグラムのピーク値が最大となる時に図形を表すパラメータが得られる特徴を持つ。これを利用して、非線形最適化法の1種であるPolytope法を用いて、ヒストグラムのピーク値が最大となるパラメータを抽出する。この方法は、非常に高速に図形を抽出することが可能である。また、実際にどこでもリモコンを試作した。紙に書いたボタンを壁に貼り付け、WEBカメラでその紙をキャプチャーする。レーザポインタをボタンに照射すると、そのボタンに対応したリモコン送信信号が電化機器に送られる。実際に操作して、TV、照明器具等の電化製品を操作することが可能であることを示した。ただし、問題点として、レーザポインタで指し示した位置の認識率の向上、さまざまな環境で実施が上げられる。次に、プライバシー付き監視システムを実現するには、小型の装置が望まれるため、薄型の全方位レンズを設計した。今年度は、シミュレーションでは、薄型のレンズが設計可能であることを示した。本研究では,非健常者の安心を支援するシステムとして,どこでもリモコン,プライバシー付き監視システムを実現する。まず,手書きのキーボードやリモコンボタンをTVカメラで認識する必要があるが,図形を高速に認識できなければ,実用化には到達しない。前年度は,雑音に頑健で,実空間から高速に複数の直線,円,楕円等の図形を抽出する方法として,1次元ヒストグラムを用いた新しい方法を提案した。今年度は,このモデルの完成度を高めて論文発表した。さらに,このモデルを拡張して任意図形を高速に抽出できる方法も提案し,国際会議にて発表した。次に,前年度試作したどこでもリモコンを改良した。ボタンを描いた紙を壁に貼り付け,WEBカメラでその紙をキャプチャーする。ボタンにレーザポインタを照射すると,そのボタンに対応したリモコン送信信号が電子機器に送られる。実際にこの装置を操作して,TV,照明器具等の電化製品を操作することが可能であることを示した。この結果を国際会議にて発表した。さらに,プライバシー尽き監視システムを実現するには,小型の装置が望まれる。このため,前年度薄型の全方位レンズを設計したが,実用的には製作不可能な形状であったため,今年度は,製作可能な新しい形状の薄型レンズを設計した。そこで今年度は、前年度提案した高速認識アルゴリズムを改良した。前年のモデルは直線、円、楕円を高速に抽出することができる。今年度は、これを改良し、手書き図形などの任意図形を高速に抽出できる方法を提案した。またその応用として、運転中に高齢者ドライバーをすばやく見つけるために、高齢者マークを高速に見つける方法も提案した。この方法を用いて、前年度作成したWEBカメラを用いたどこでもリモコンシステムの精度向上を図った。また、どこでもキーボードに関しては、高齢者がキーボードを操作すること自体、困難な作業である。操作ボタンを少なくし、必要なボタンのみ操作すれば、リモコンボタンと同じであるため、どこでもリモコンと統合した。また、実用化に向けて低価格化を視野に入れた場合、本システムはカメラと画像処理が必要であるため、コンピュータのパワーも必要となり、低価格化が困難となる。そこで、すりガラスを用いたリモコンシステムを構築した。この方法は、手書き図形の換わりにすりガラスを用いるものであり、カメラ、画像処理を必要とせず、低価格化が見込まれる。そのための基礎実験から装置試作までを行った。プライバシー付き監視システムについては、そのコアとなる積分型1次元ラインセンサを試作した。
音場の非拡散性を考慮した実用的音響設計手法の開発

コンサートホールや講演会会場のような建築音響設計の対象としてきた空間に比べ、比較的小規模な学校の教室や企業の会議室を対象に、一般的な残響式による予測値と実測値が乖離する要因として室内音場の拡散性に着目し、室内音場の定量化と簡便な残響時間補正手法の開発を目指す。前年度までに、72音場を対象にした非定常波動シミュレーション;拡散音場を仮定した場合の残響時間と上記シミュレーションより得られる残響時間の比較;同シミュレーション結果を用いた室内音場の拡散性の定量化指標の算出;模型実験による予測手法の検証の初段を実施した。これらをふまえ、研究最終年度として以下を実施した。1、模型実験による予測手法の検証:前年度に引き続き模型実験による本手法の妥当性検証を行った。吸音率の異なる3種の材をそれぞれ設置し,3種の周波数帯域で計9種の音場を対象に実測値と拡散音場を仮定した理論値、本手法による予測値を比較した。その結果、特に高周波数域、吸音率が高い場合において本手法の予測値が拡散音場を仮定した理論値に対し50-80%予測精度が向上することを示した。2、実大建築空間への適用:これまでの研究成果をふまえ、吸音材が偏在した実大建築空間で、什器の設置により残響時間の差異が生じるメカニズムについて検討した。その結果、中・高周波数域で偏在した吸音材の吸音率が高い場合、什器の設置により吸音材へ入射する音のエネルギが変化することで残響時間が変化することを定量的に明らかにしした。3、国際学会における研究成果の公表と今後の研究の発展に対する議論を実施した。近年、学校の教室や企業の会議室、一般家庭のリビング等、コンサートホールや講演会会場といったこれまで建築音響設計の対象としてきた空間に比べ、比較的小規模な室に対しても、児童への学習効果向上やプライバシー、生活の質(QOL)改善を目的に音環境の設計が実施されることが増えてきている。このような室内音環境を設計する際、最も基本的な性能として室の残響時間が対象とされるが、一般的な残響式を用いて予測された残響時間は、しばしば実際の室の残響時間と乖離する。しかし、これらの空間では、コンサートホール等の音環境の計画・設計段階で頻繁に実施される模型実験(物理シミュレーション)や数値シミュレーションが実施されることはほとんどなく、音響設計者や現場施工者の「経験と勘」に依存しているのが実情である。そこで、本研究では、一般的な残響式による予測値と実際の値が乖離する要因として、室内音場の拡散性に着目し、室内音場の定量化とともに、簡便な残響時間補正手法の開発を試みる。研究初年度は、以下4項目を実施した。1、一般的な室内音場に対する非定常波動音響シミュレーションの実施:室形状、容積、吸音性状、周波数の異なる72音場のシミュレーションを実施した2、拡散音場を仮定した場合の残響時間と音響シミュレーションより得られる残響時間の比較:1で実施したシミュレーション結果を利用し、それぞれの音場で両者の比較を行い、両者に差異が生じる音場の特徴を把握した3、音響シミュレーション結果を用いた室内音場の拡散性の定量化指標の算出:1で実施したシミュレーション結果を利用し、それぞれの音場で全壁面へ入射する音のエネルギーに対する吸音材へ入射する音のエネルギーの割合を算出した4、検証用模型実験の準備:摸型実験の計画を行い、一部材料を購入した平成28年度に計画していた室内音場の非定常波動シミュレーションについては当初計画していた以上の72種の音場で実施するとともに、拡散音場を仮定した場合の残響時間とシミュレーション結果から得られる残響時間の差が生じる音場の傾向を把握した。さらに、次年度以降の計画としていた摸型実験の準備も実施したため。研究初年度は、72音場を対象にした非定常波動シミュレーション;拡散音場を仮定した場合の残響時間と上記シミュレーションより得られる残響時間の比較;同シミュレーション結果を用いた室内音場の拡散性の定量化指標の算出;模型実験の準備を実施した。これを踏まえ、研究2年目として以下を実施した。1、拡散性に着目した室内音場の分類:室形状、容積、吸音特性、周波数の異なる72音場を、室境界への音の入射エネルギーの偏りに着目した定量化指標で評価した。その結果、高周波数域になるほど吸音特性と評価指標の相関が高くなった。2、拡散性を考慮した残響時間予測手法の開発:上記結果をふまえ、一般的な残響式に使用する室の吸音力を上記指標で補正する手法を試みた。上記非定常波動シミュレーションから得れれる指標を用て補正された残響式による残響時間は、実際にシミュレーションで得られた残響時間に、補正しない場合に比べ近似精度が最大80%改善することを示した。3、模型実験による残響時間予測手法の検証:計画を前倒ししても計実験による予測手法の検証にも着手した。壁の吸音特性が異なる3種の模型音場を対象に実測と上記非定常波動シミュレーションを実施した。限られた音場ではあるが、実測値とシミュレーション結果が良く一致することを示した。

当初研究計画では最終年(平成30年度)に予定していた模型実験にも着手できており、また、対象とする音場の数も計画の30音場から72音場へと倍以上増加させているため。コンサートホールや講演会会場のような建築音響設計の対象としてきた空間に比べ、比較的小規模な学校の教室や企業の会議室を対象に、一般的な残響式による予測値と実測値が乖離する要因として室内音場の拡散性に着目し、室内音場の定量化と簡便な残響時間補正手法の開発を目指す。前年度までに、72音場を対象にした非定常波動シミュレーション;拡散音場を仮定した場合の残響時間と上記シミュレーションより得られる残響時間の比較;同シミュレーション結果を用いた室内音場の拡散性の定量化指標の算出;模型実験による予測手法の検証の初段を実施した。これらをふまえ、研究最終年度として以下を実施した。1、模型実験による予測手法の検証:前年度に引き続き模型実験による本手法の妥当性検証を行った。吸音率の異なる3種の材をそれぞれ設置し,3種の周波数帯域で計9種の音場を対象に実測値と拡散音場を仮定した理論値、本手法による予測値を比較した。その結果、特に高周波数域、吸音率が高い場合において本手法の予測値が拡散音場を仮定した理論値に対し50-80%予測精度が向上することを示した。2、実大建築空間への適用:これまでの研究成果をふまえ、吸音材が偏在した実大建築空間で、什器の設置により残響時間の差異が生じるメカニズムについて検討した。その結果、中・高周波数域で偏在した吸音材の吸音率が高い場合、什器の設置により吸音材へ入射する音のエネルギが変化することで残響時間が変化することを定量的に明らかにしした。3、国際学会における研究成果の公表と今後の研究の発展に対する議論を実施した。初年度の研究成果をふまえ、実施計画に記載した残りの項目として、以下を実施する予定である。1、拡散性に着目した室内音場の分類2、拡散性を考慮した残響時間予測手法の開発3、摸型実験による残響時間予測手法の検証なお、実施計画に記載した実在音場における検証実験は予算を効率的に利用するため実施せず、非定常波動シミュレーションの対象とする音場を計画に記載した30音場の倍以上に増加させるとともに、上記3の摸型実験による検証を詳細に実施し、研究成果を高める予定である。また、情報収集及び研究成果発表のため、国際学会・国内学会及び研究会に参加する予定である。2年目までの研究成果をふまえ、研究計画に記載した残りの項目として、最終年度に以下を実施する。1、拡散性を考慮した残響時間予測手法の開発:2年目までは非定常波動シミュレーション結果を用いた残響時間の補正手法であった。しかし、この場合、簡易な残響式による残響時間の予測の前に、高度なシミュレーションを実施する必要がある。そこで、室寸法や吸音特性といったパラメータから、本研究で提案している音場の定量化指標を予測し、予測された定量化指標から残響時間を予測する手法開発を試みる。また、対象とする音場を72音場からさらに増加させる予定である。2、模型実験による残響時間予測手法の検証:2年目に実施した音場に加え、音源や吸音面の位置、特性を変化させた3種以上の音場に対し、模型実験とシミュレーションを実施し、上記予測手法の検証を実施する。また、研究成果発表のため、国際学会・国内学会および研究会に参加する予定である。購入したPC用モニターが、発注額より安価で購入できたため。
ペプチドゲル中での生体模倣型ミネラリゼーションによる有機－無機複合材料の構築

2018年度では、ペプチドハイドロゲル中で生体模倣型ミネラリゼーションにより鉱化した炭酸カルシウムの微細構造および結晶相について透過型電子顕微鏡を用いた評価(研究課題1)に加え、ミネラリゼーション機構について検討した(研究課題2)。研究課題1では、鉱化した炭酸カルシウム結晶(またはアモルファス)はテンプレートとなるペプチドネットワーク上で選択的に形成されていることを見出した。また、ペプチドゲル中に添加したカルシウムイオン(架橋剤)濃度により異なる結晶多形であることが透過型電子顕微鏡観察より明らかとなった。特にイオン濃度が低い系では、準安定相であるアラゴナイト結晶が選択的に形成および成長していることを見出した。加えて、カルシウム原子の配列パターンよりペプチドネットワークに対してアラゴナイトのa面がコンタクトしていた。一方、カルシウムイオン濃度が高い系では、最安定結晶相であるカルサイトの形成が確認された。これらの結果は、ペプチドネットワークの表面ナノ構造と炭酸カルシウムの核形成速度が鉱化する結晶多形を決定していると考えている(研究課題2)。今後は、ミネラリゼーションプロセスの最初期における核形成および成長を動力学的解析により評価することでミネラリゼーションメカニズムを検討していく。本研究により得られた成果は、生体システムに倣う低環境負荷型の製造プロセスによる新規機能性有機無機複合材料創製および、生物のバイオミネラリゼーション機構の理解のために重要な基礎的知見になると考えられる。生物は、骨・歯・貝殻等に代表される硬組織をタンパク質や多糖が形成する三次元テンプレート上で、酵素活性によるミネラル源の自己供給を利用したバイオミネラリゼーションにより形成している。これまでに報告されているミネラリゼーション研究では、二次元や三次元のテンプレートのモルフォロジーや表面ナノ構造が無機物に与える影響について議論されてきた。そのため、生態環境に類似した“三次元反応場"および“ミネラル源の自己供給"の両機能が無機物に与える影響は解明されていない。そこで本研究では、“三次元反応場"および“酵素様活性によるミネラル源の自己供給能"を併せ持つ多機能性ペプチドハイドロゲルを創製し、同ゲル中で生態模倣型ミネラリゼーションにより得られる炭酸カルシウムのモルフォロジーや結晶相に与える影響の解明を目的とした。特に平成28年度は、ペプチドハイドロゲルの形成とゲル特性がペプチドのウレアに対する加水分解活性に与える基礎的知見の収集に主眼を置き、研究を実施した。ペプチドハイドロゲルは、中性pH条件の水溶液にゲル化剤である酢酸カルシウム水溶液を滴下することにより形成した。ペプチドのウレアに対する加水分解活性は、ペプチドハイドロゲルの粘弾性強度の増加と共に低下することを明らかとした。加えて、ペプチドハイドロゲルの粘弾性強度を一定に保ったまま、ゲル化剤を添加した場合においてもペプチドの加水分解活性には大きな影響を与えないことがわかった。また、ゲル化剤の添加量を一定にし、粘弾性強度を低下させた場合には、ウレアに対する加水分解活性の向上が見られた。以上のことより、ペプチドハイドロゲル中でのペプチドによるウレアの加水分解活性は、ハイドロゲルの粘弾性強度に依存していることを明らかとした。研究成果を学会等において発表しており、研究課題もおおむね当初の計画どおりに進展している。生体は、タンパク質や多糖を有機テンプレートとして、酵素活性によるミネラル源の自己供給能に加え、無機結晶の構造を精密に制御する構造制御能を組み合わせてバイオミネラルを構築している。本研究では、生体に倣い"三次元反応場による無機物の構造制御能"および"ミネラル源の自己供給"の多機能性により達成される生体模倣型ミネラリゼーションが鉱化する炭酸カルシウムのモルフォロジーおよび結晶相に与える影響の解明を目的とした。平成28年度の研究により得られた成果として、ペプチドハイドロゲルの形成とゲル特性がミネラル前駆体である尿素に対する加水分解活性に与える影響について検討し、ペプチドゲルの粘弾性に加水分解活性が依存していることを明らかとした。平成29年度では、上記のミネラル源の自己供給を利用して鉱化する炭酸カルシウムのモルフォロジー制御に主眼を置き、研究を実施した。ミネラリゼーションにより鉱化した炭酸カルシウムのモルフォロジーおよびペプチドゲルとの複合状態は走査型電子顕微鏡観察により評価した。その結果、ペプチドゲルのゲル強度が低い場合および、添加したカルシウムイオン濃度が低い場合においては、不均一核形成に基づくペプチドテンプレートに類似した炭酸カルシウムの成長が確認できた。以上より、鉱化する炭酸カルシウムのモルフォロジーは、ペプチドゲルのゲル強度と添加したカルシウムイオンの濃度が大きく影響を与えることを明らかとした。研究成果を学会等において発表しており、研究課題も概ね当初の計画通りに進展しているため。しかし、年度途中において所属機関の変更および研究室立ち上げがあり、当初計画していた学会発表が達成できなかった等はある。

これらの結果は、ペプチドネットワークの表面ナノ構造と炭酸カルシウムの核形成速度が鉱化する結晶多形を決定していると考えている(研究課題2)。今後は、ミネラリゼーションプロセスの最初期における核形成および成長を動力学的解析により評価することでミネラリゼーションメカニズムを検討していく。本研究により得られた成果は、生体システムに倣う低環境負荷型の製造プロセスによる新規機能性有機無機複合材料創製および、生物のバイオミネラリゼーション機構の理解のために重要な基礎的知見になると考えられる。平成28年度において、設計したペプチドハイドロゲルのゲル特性(粘弾性強度)とペプチドのウレアに対する加水分解活性間での基礎的知見を収集した。平成29年度では、ペプチドハイドロゲル中でのウレアの加水分解から、ミネラリゼーションにより得られる炭酸カルシウムのモルフォロジーおよび結晶相にミネラル源の自己供給速度が与える影響に主眼を変え、研究を展開する。任意の粘弾性強度となるようにペプチドハイドロゲルを設計し、ミネラリゼーションにより得られる炭酸カルシウムを走査型電子顕微鏡、光学顕微鏡および分校分析を用いたキャラクタリゼーションを行う。得られた結果より、炭酸カルシウムのモルフォロジーや結晶相と粘弾性強度およびウレアの加水分解速度の間での相関を検討し、炭酸カルシウムの形成メカニズムを明らかとする。平成29年度末に所属機関の変更および研究室立ち上げのため、平成30年度の研究計画の遅延が予測される。そのため、平成30年度の研究計画を見直し、効率化をはかる必要があると考えている。平成30年度においては、特にミネラリゼーションにより鉱化する炭酸カルシウムの結晶相を透過型電子顕微鏡等を用いて同定し、その形成プロセスに主眼をおき、研究を推進する予定でいる。大学から研究費を獲得し、そちらから旅費を支出したため旧所属である東京理科大学から配分された研究費および所属機関異動により配分された研究費により物品を購入したため。また、翌年度における研究費の使用計画としては、所属機関異動による必要物品、試薬、消耗品の購入に加え、研究成果の論文投稿費や旅費として使用する予定である。消耗品等の研究経費に加え、研究成果の論文投稿費や学会参加費用として使用する。
両生類幼生変態過程における新規性プロテアーゼ(プロテアーゼT1)遺伝子の発現制御

変態期に分解されるウシガエル幼生の尾部よりタンパク質を抽出し、本林・吉里らによって見いだされたactinを優先的に分解する酵素の単離精製を目指した。まず、粗酵素抽出液は変態期の尾部の筋肉から調製し、精製の開始材料とした。当該酵素は、actin分解活性を指標として精製した。actin分解活性の有無は酵素標品とactinを混合しSDS及び2ME存在下で一定時間25°Cで保温した後で、電気泳動を行い分解活性によるactinの減少を確認することで確認可能であることが知られている。本酵素は極めて活性が高く、組織中には微量しか存在しないことが本林らの研究から明らかとなっっている。これとは別に、動物性レクチンの1種であるガレクチンは筋肉組織中に大量に存在しており、本林らの報告にある当該酵素の分子量と近接している上に、予備実験によると幾つかのクロマトグラフィ用担体に結合する性質も同じであり、精製には困難が予想されてた。しかし、ガレクチンの糖鎖結合性を利用して、アシアロフェツインを固定化したアフィニティ担体を用いることでかなりの割合のガレクチンを除去することが可能であるが、完全な除去は難しかった。しかし、我々が作製したウシガエルガレクチンに対する抗血清から精製したイムノグロブリン分子をクロマト樹脂に固定化した担体を用いることでガレクチンを除去することが可能であった。申請書の研究計画に記載したとおり、現在、精製の中途段階である。年度途中で、大学を辞職することになったため科学研究費という枠組みの中で、本研究を継続することが不可能なため、精製中途にて報告書を提出することとなったが、この研究は今後も継続し、成果を得て、学術誌に掲載することを予定している。
新しい低次元量子スピン系無機化合物の創生とその単結晶の作成

我々は、2本足梯子格子(two-leg ladder)を持つSr_<14>Cu_<24>O_<41>においてSrサイトにCaを置換することにより圧力下で超伝導が出現することを初めて明らかにした。(T_c=12K)これは、いわゆるCuO_2面を持たない系での初めての超伝導の出現である。更に、この系においてCa濃度の異なる種々の単結晶を作成し梯子格子系超伝導の物性を高温超伝導と対比させて研究した。特に、高温超伝導におけるいわゆる「異常金属相」が梯子格子系でも実現しているかどうかを輸送現象を中心に論じた。例えば梯子方向の電気抵抗率の温度変化が圧力を増加するにつれてT-linearからT^2-で変化することをみいだした。これは高温超伝導体におけるキャリア密度を変化させた時のunder-dope状態からover-dope状態への変化と対応している。しかし、この系においては梯子方向とその垂直方向ではT>T_cより上で異方性が1020倍も存在し準一次元性は保たれている。スピンギャップについてはCa置換とともに小さくなってゆくが、超伝導状態でもスピンギャップが存在するかどうかは技術的な制約もあり今後の課題である。
加齢に伴うヒトの感覚感性変化の生体力学的解析

本研究は,加齢に伴って変化する人の感覚感性と行動様式の解明を目的としており,高齢者の行動様式に対して運動の直接測定を行い,日常生活活動レベルの評価等を行うシステムを開発し,検討を行ってきた.特に"移動"に関する日常生活活動レベル(ADL)を評価する観点により,"移動"の基本とされる歩行動作に着目し,各種歩行路に対する歩行形態の評価,筋力低下や関節拘縮が歩行動作に及ぼす影響の評価,および手すりや補助具の効果やそれらによる身体安定性の評価等の研究から多角的に解析を行ってきた.また,一般に加齢に伴って大きく変化する視覚認知能力についても,高齢者の色彩に対する視覚機能評価,および運転中の高齢者の認知能力や運転特性評価を行うことにより様々な場面を想定した高齢者の活動レベルを評価することも試みた.各測定は,75歳以上の後期高齢者を主とする被験者を用いて行うために,安全性と簡易測定を十分に考慮した測定システムを構築した上で被験者の負担を最小限に抑えるように行った.主な測定システムは,感圧導電ゴムセンサを用いた足底圧や手掌圧接触圧力測定システム,一連の関節運度や環境との相対運動を多方向同時ビデオ撮影法とDLT(Direct Linear Transformation)法を応用した3次元運動解析システム,また,高齢者の視覚認知能力を調査するための眼球運動測定装置等から構成される.本研究の主な結果として,加齢に伴う歩行形態の変化については,足底接地面積をより大きく保ち,蹴り出しや接地時の衝撃を抑える等の傾向が認められた.また,高齢者の視覚認知能力が,若年者が周辺視で視対象を数多く認知できるのに対して,眼球を動かすことと,中心視により断続的に情報を得ている傾向が認められた.そこで,今後は,本研究で明示された結果に基づいて,日常生活動作における評価レベルの算定やリハビリプログラムの決定方法等に応用が可能であると考えられる.本研究は,加齢に伴って変化する人の感覚感性と行動様式の解明を目的としており,高齢者の行動様式に対して運動の直接測定を行い,日常生活活動レベルの評価等を行うシステムを開発し,検討を行ってきた.特に"移動"に関する日常生活活動レベル(ADL)を評価する観点により,"移動"の基本とされる歩行動作に着目し,各種歩行路に対する歩行形態の評価,筋力低下や関節拘縮が歩行動作に及ぼす影響の評価,および手すりや補助具の効果やそれらによる身体安定性の評価等の研究から多角的に解析を行ってきた.また,一般に加齢に伴って大きく変化する視覚認知能力についても,高齢者の色彩に対する視覚機能評価,および運転中の高齢者の認知能力や運転特性評価を行うことにより様々な場面を想定した高齢者の活動レベルを評価することも試みた.各測定は,75歳以上の後期高齢者を主とする被験者を用いて行うために,安全性と簡易測定を十分に考慮した測定システムを構築した上で被験者の負担を最小限に抑えるように行った.主な測定システムは,感圧導電ゴムセンサを用いた足底圧や手掌圧接触圧力測定システム,一連の関節運度や環境との相対運動を多方向同時ビデオ撮影法とDLT(Direct Linear Transformation)法を応用した3次元運動解析システム,また,高齢者の視覚認知能力を調査するための眼球運動測定装置等から構成される.本研究の主な結果として,加齢に伴う歩行形態の変化については,足底接地面積をより大きく保ち,蹴り出しや接地時の衝撃を抑える等の傾向が認められた.また,高齢者の視覚認知能力が,若年者が周辺視で視対象を数多く認知できるのに対して,眼球を動かすことと,中心視により断続的に情報を得ている傾向が認められた.そこで,今後は,本研究で明示された結果に基づいて,日常生活動作における評価レベルの算定やリハビリプログラムの決定方法等に応用が可能であると考えられる.本研究は,加齢に伴って変化するヒトの感覚感性と行動様式の解明を目的としており,本年度は,健常高齢者の日常生活動作の中で最も基本とされる歩行動作を解析した.バイオメカニクス的観点から年齢,性別および歩行路等の条件によって,歩行形態にどの様な差異が見られるのかを詳細に測定し,解析を行った.測定では,感圧導電ゴムセンサによる足底接触圧力測定システムを使用し,高齢被験者への負担を最小限に抑えた.歩行時における足底の接触動態,接触圧力および歩行周期等を明らかにすると共に,一連の歩行動作に伴う動作形態を多方向ビデオ撮影法により3次元的に解析した.他方,歩行時の関節角度変化等を明らかにするため,平坦路歩行,坂道上昇歩行,坂道降下歩行,階段上昇歩行および階段降下歩行を測定対象とし,高齢被験者の安全を最優先に考えると共に,特別養護老人ホームの設置物をそのまま用いた.また,被験者には手摺りを使用した歩行も可とし,歩行速度は自由とした.被験者の年齢構成は,6685歳であり,日常の生活動作に支障を認めない男性1名,女性4名について測定を行った.一方,比較を行うため,2325歳の若年群として男性3名,女性2名も測定対象とした.測定結果より,高齢者は,若年者に比べて,つま先の蹴り出し時の圧力値が明らかに小さく,前進するための蹴り出し力が弱いことを明らかにした.また,踵接地時の圧力に大きな変化はないが,1歩行周期中において,中足部で圧力がやや大きくなる現象は,高齢者の場合に早く(約20%)見られる傾向が認められた.このことから,高齢者は足裏全体を長く使用した歩行を行うのに対し,若年者は床反力を踵からつま先に向けて,スムーズに抜く様に歩行する傾向が認められた.

また,高齢者の階段降下時を除く歩行では,ほぼ同じパターンが見られた.従って,高齢者は歩行路の状況,即ち,階段であろうとスロープであろうと余り意識することなく,一定した歩き方をしており,反射力,順応力,筋力に依存しない歩き方をしていること等が本研究より明示された.本研究は,加齢に伴って変化するヒトの感覚感性と行動様式の解明を目的としており,初年度である昨年においては,健常高齢者の日常生活動作の中で最も基本とされる歩行動作を解析した.特に、平坦路、坂道、階段の歩行における献上高齢者特有の歩行形態を解析し、若年者よりも明らかに前進するための蹴り出し力が弱いことや足裏全体を出来るだけ長く接地して転倒しないようにしていること等を明示した.2年目の本年度は,実際の高齢者、即ち老人性痴呆症、変形股関節症、脳梗塞などの症状を有する高齢者に解析対象を絞り、更に、高齢者を後期高齢者(75歳以上)と前期高齢者(65歳以上75歳末満)に分類して,高齢者の歩行バランスや手すりの使用に伴う歩行動作,足底圧力による足裏の圧覚、歩行に伴う下肢の関節、即ち股関節、膝関節、足関節の運動および床反力等を同時に測定した。これらによって、前期高齢者では、爪先が離床する直前に僅かな蹴り出し力が認められるのに対し、後期高齢者では蹴り出し力および足関節の屈曲が殆ど認められず、背屈は若年者の約半分であることなどを明示した。即ち、後期高齢者の歩行様式は能役者の静的歩行動作に極めて近く、脳梗塞、痴呆症であっても転倒しないように最大限の注意を払っていることを明らかにした。次に、交通事故における高齢者の死亡事故が増加していることに注目し、高齢者の運転能力を評価するための、生体力学に基づく厳密な基礎資料を得る実験を行った。予めスクリーンを利用したモニタリング実験を行って人と車両の飛び出しによる危険状態での生理学的応答性を測定した後、実車による測定を行った。圧力センサー内臓型手袋を着用し、直進、右折・左折動作時のハンドル操作特性を,また,アイマークレコーダを頭部に装着して運転者の眼球運動および視野をそれぞれ解析した.高齢者は比較的狭い視野の中で眼球をほぼ上下方向のみに頻繁に動かすことによって視覚情報を獲得し、危険状態に対処することや,人や車両の飛び出しに対する反応動作は、若年者のそれに何ら劣らないことを明示した。本研究は,加齢に伴って変化する人の感覚感性と行動様式の解明を目的としており,高齢者の行動様式に対して運動の直接測定を行い,日常生活活動レベルの評価等を行うシステムを開発し,検討を行ってきた.特に"移動"に関する日常生活活動レベル(ADL)を評価する観点により,"移動"の基本とされる歩行動作に着目し,各種歩行路に対する歩行形態の評価,筋力低下や関節拘縮が歩行動作に及ぼす影響の評価,および手すりや補助具の効果やそれらによる身体安定性の評価等の研究から多角的に解析を行ってきた.また,一般に加齢に伴って大きく変化する視覚認知能力についても,高齢者の色彩に対する視覚機能評価,および運転中の高齢者の認知能力や運転特性評価を行うことにより様々な場面を想定した高齢者の活動レベルを評価することも試みた.各測定は,75歳以上の後期高齢者を主とする被験者を用いて行うために,安全性と簡易測定を十分に考慮した測定システムを構築した上で被験者の負担を最小限に抑えるように行った.
スペース・コラボレーション・システムによる地方大学の演習の活性化の基礎的研究

調査の目的:SCSを用いた遠隔授業を同時に受講する複数の地方大学の学生を対象として、授業後にアンケート調査を行い、遠隔授業に対する参加態度と受講生の意識内容とを明らかにする。方法:熊本大、琉球大と徳島大の学生96名が、各大学で同時に視聴して、遠隔講義を受講した。講義は、メデイア教育開発センター教官2名がSCSシステムと知識表現法の説明を行った。調査項目は(a)発言を求めた際の効力感・被共感性、(b)参加意欲、(c)他者との関係で自己像を明確にする要求、(d)交流からの充足感及び(e)受講生の学習集団の組織化の必要性の各々に関する合計25項目である。各受講生は講義終了後に5件法で上記の調査項目への回答を求められた。結果:上記の結果の因子分折(主成分法・バリマックス回転)結果から下記の4因子を抽出した。これらは(a)受講中に発言を求めて述べた内容に対して他大学の受講生や講師から共感と受容を得る期待、(b)自己表現の意欲、(c)他者との比較過程で自己像を明確にしたい要求及び、(d)他人との交流過程で充足感を得る要求のそれぞれに対応し、その累積寄与率は67%である。さらに、パス解析の結果からは、上記(a)の画面上での受容を期待する態度の説明説変数として積極的に参加して自己表現する意欲と親和動機とを指摘し得た。総括と結論:遠隔授業を受講する個々の学生は議長校に発言を求めてから質問するなどの新しいマナーを学びながらも自己表現する意欲を示すほか、その発言が画面上で共感されるとの期待を持って授業に臨む傾向を指摘し得た。この点を教材提示法と議長校の研修に生かす事が課題となる。これらの結果は、昨年度の認知科学会に発表したほか、今年度の認知科学会大会に発表すべく審査原稿を投稿中である。さらに、今後も実践的研究を展開すべく、準備を進めている。結果:上記の結果の因子分析(主成文法・バリマックス回転)結果から下記4因子を抽出した。これらの結果は、今年度の認知科学会大会に発表すべく審査原稿を投稿中である。

総括と結論:遠隔授業を受講する個々の学生は議長校に発言を求めてから質問するなどの新しいマナーを学びながらも自己表現する意欲を示すほか、その発言が画面上で共感されるとの期待を持って授業に臨む傾向を指摘し得た。この点を教材提示法と議長校の研修に生かす事が課題となる。これらの結果は、昨年度の認知科学会に発表したほか、今年度の認知科学会大会に発表すべく審査原稿を投稿中である。さらに、今後も実践的研究を展開すべく、準備を進めている。
組成の傾斜化によるペロブスカイト型酸化物の電気的性質の制御

ペロブスカイト型構造をとるCaMnO_3のCaイオンの一部をLaイオンで置換した(La_<1-x>Ca_x)MnO_3は、結晶相の転移を伴わずに金属-絶縁体転移が起こす。xとともに、金属-絶縁体転温度(T_t)は急激に低くなり、金属的な領域での電気抵抗率の温度変化(dp/dT)は増加するため、T_tとdp/dTを独立に変化させることは困難である、(Ln_<1-x>Ca_x)MnO_3をスイッチ素子などに利用するためには、T_tとdp/dTを独立に制御する条件の確立が必須である。本研究では、T_tを固定しdp/dTのみ任意な値をとる試料を得るため、種々の組成をもった(La_<1-x>Ca_x)MnO_3を順に錠剤成型器に入れて積み重ね、ディスク状に加圧成形した後、酸素気流中1300°Cにて焼結させた。組成を傾斜化させた試料は金属-絶縁体転移を示しており、T_tおよびdp/dTは組成の組み合わせに依存していることがわかった。傾斜化試料のT_tは、構成している各試料のT_tのほぼ平均値に対応し、dp/dTは構成している各試料のdp/dTを合計した値にほぼ等しいことがわかった。たとえば、x=0.90、0.95、0.98からなる傾斜化試料のT_tは280Kで、試料(x=0.95)のT_tと同じであるが、傾斜化試料のdp/dTは10.5×10^<-5>Ωcmであり、試料(x=0.95)のdp/dTの2倍以上になっている。したがって、種々の組成の(La_<1-x>Ca_x)MnO_3を順に積み重ねることにより、すなわち組成を傾斜化させることにより、T_tとdp/dTを独立に制御することが可能になった。
離島の環境特性を利用した呼吸器疾患と生活環境との影響解明及び疾患改善に向けた研究

大気環境の悪化は、喘息など呼吸器疾患に影響を及ぼすと言われている。大気汚染問題を抱える工業地帯では調査されているが、工場煤煙やディーゼル排気ガスのない地域から呼吸器疾患について取り組んだ研究は少ない。また、高等専門学校年代の集団を対象としたスパイロメーターによる肺機能検査や、ATS-DLD呼吸器症状標準質問票による調査を実施した例はほとんど見当たらない。弓削商船高専は瀬戸内の中央に位置する離島である弓削島(人口3000人)にある。多くが島内の学寮で生活しているため生活環境が同じと言う特殊条件を生かす事ができ、他所ではできない分析が可能となり、データの信頼性が高まると考えられた。現有設備の環境省のオゾン・窒素酸化物自動計測器、浮遊粒子状物質自動計測装置を使って大気汚染物質の濃度を継続して測定するとともに、全学生約600名を対象に肺機能検査を実施した。また、心理状態や抑うつ状態及び不安傾向と喘息有症者との関連は下記項目の調査を実施して状況を把握した。1アレルギー・喘息に関する標準質問表により喘息有症率等について調査2喘息有症者と心理的要因の関連を調査不安化傾向や不安の強弱との関連を確認のため、STAI特性不安検査を使用抑うつ状態との関連を確認のため、うつ尺度SDSを使用主な大気汚染源がない地域でも越境大気汚染は避けることができず、PM2.5、PM10は都市部と連動して変化し高値の日も多いことが確認されたが、排気ガスに起因する二酸化窒素、ブラックカーボンは変動が少ないことが確認された。今回、喘息有症率である「喘息様症状・現在」は1.9%と低かった。呼吸器症状の有無と心理的要因との関連は明確ではなかった。呼吸器症状のある学生ほど呼吸機能検査結果が正常でない学生が有意に多かったが、肺機能検査結果が正常であっても質問票により呼吸器症状を有する者が1割程度いることが分かった。
電気化学的に酸素活量を制御した固体電解質上のCNT成長と、SOFCへの直接導入

固体酸化物燃料電池(SOFC)は高温電気化学により多様な反応を高効率化するが、金属Ni上の炭素析出や酸化劣化が課題となる。一方カーボンナノチューブ(CNT)は特異な物性から応用が期待されるが、SOFCは製造工程、発電ともに高温なためCNTの導入、維持には革新的手法が必須である。応募者はCNT成長とSOFCの反応場の類似に着目し、セル内で直接合成しそのまま利用する“CNT合成技術"の導入法を考案した。本手法は、酸化物イオンが伝導する酸化物上にCNTをどう成長させるかが課題となる。酸素活量を制御して酸化還元を能動的に制御できるSOFCの特性を生かし、高温電気化学の視点を導入しCNT成長促進を図る。
ブタMHC領域のハプロタイプブロックの多様性解析と有用マーカーの検索

本研究では、臓器移植研究をはじめとする実験動物としてのブタの利用拡大や、経済形質などの有用マーカーの選択をめざしたブタゲノム多様性解析の基盤構築を目的として、ブタの主要組織適合性複合体(MHC:SLA)領域にマイクロサテライト(MS)マーカーを高密度に設定し、MSマーカーとSLA遺伝子について、この領域のゲノム多様性の特徴の解明と有用マーカーの検索を行った。すなわち、ゲノム配列解読が最近完了した2.4MbのSLA全領域に、ヒトのMHC(HLA)領域と同程度の密度と多様性を示すMSマーカーを平均59kbに1個の密度で、合計40個設定した。血清学的SLAタイピングによる12種のSLAホモ/ヘテロ接合体サンプル、及びSLAタイプの固定されたNIH、クラウンミニブタ、近交系デュロック種ブタについて、これらのMSマーカーを用いた解析を行い、各ハプロタイプにより、特徴的なMS多型パターンを見いだした。また、HO4とNIHミニブタのdハプロタイプは、SLA全領域の2.4MbのすべてのMS多型パターンが互いに一致していた。一方、交差ハプロタイプであるNIHミニブタのg,hハプロタイプは、クラスIII領域の220kbに交差が認められ、さらにhハプロタイプは、クラス1領域の46kbの領域にも交差が認められた。また、クラウンの2種類の交差ハプロタイプにもクラス1領域に3箇所の交差が見られた。以上のMS解析の結果から、クラスIIとIII領域間に位置するセントロメアは、ハプロタイプブロックの形成に影響を与えていないと推定された。これらのMSマーカーは、簡便なSLAタイピングや交差ハプロタイプの同定に有用であり、疾患感受性や免疫応答性などの各種形質とSLA領域上の遺伝子との詳細な相関解析に用いることが可能であると考えられた。本研究では、臓器移植研究をはじめとする実験動物としてのブタの利用拡大や、経済形質などの有用マーカーの選択をめざしたブタゲノム多様性解析の基盤構築を目的として、ブタの主要組織適合性複合体(MHC : SLA)領域にマイクロサテライト(MS)マーカーを高密度に設定し、MSマーカーとSLA遺伝子について、この領域のゲノム多様性の特徴の解明と有用マーカーの検索を行う。今年度は、2.4MbのSLA全領域に、MSマーカーを平均59kbに1個の密度で、40個設定した。これらのMSマーカーを用い、12品種97頭のブタについて、多型性を解析したところ、設定した全てのマーカーに多型性が認められ、ヒトのMHC(HLA)領域と同程度の密度と多様性を示すMSマーカーが設定されたことが明らかになった。さらに、血清学的タイピングにより、SLAハプロタイプ既知の12種のSLAホモまたは、ヘテロ接合体のブタ22サンプルについてもこれらのMSマーカーを用いた多型解析を行った。その結果、各ハプロタイプにより、特徴的なMS多型パターンが認められ、SLA全領域にわたる大きな一つのハプロタイプブロックや、セントロメア周辺を境界としたSLAクラスI-III領域とクラスII領域の二つのハプロタイプブロックなどが見出された。また、SLA-DNAタイピングにより、クラスI遺伝子座(SLA-1,SLA-2)にそれぞれ複数個のアリルタイプが見られたホモ接合体サンプルについては、SLA-1遺伝子周辺のMSマーカーの多型性解析によっても複数アリルの存在が認められたことから、クラスI遺伝子座周辺領域の重複が示唆された。以上のMSマーカーの解析結果は、これまで困難であったDNAサンプルによるクラスI遺伝子のタイピングに代わるマーカー選択のための情報としても有用であることを示している。

本研究では、臓器移植研究をはじめとする実験動物としてのブタの利用拡大や、経済形質などの有用マーカーの選択をめざしたブタゲノム多様性解析の基盤構築を目的として、ブタの主要組織適合性複合体(MHC: SLA)領域にマイタロサテライト(MS)マーカーを高密度に設定し、MSマーカーとSLA遺伝子について、この領域のゲノム多様性の特徴の解明と有用マーカーの検索を行う。今年度は、2.4MbのSLA全領域に、昨年度設定し、多型性が明らかになった40個のMSマーカーを用いて、SLAタイプの固定されたNIH,クラウン、NIBSミニブタを中心にSLAホモ及びヘテロ接合体サンプルについて、これらのMSマーカーを用いた解析を行った。その結果、NIH3種、クラウン2種、NIBS 1種、近交系デュロック種ブタ2種の各SLAハプロタイプに特徴的なMS多型パターンが見いだされた他、NIHとクラウンミニブタの品種内に交差ハプロタイプが認められた。すなわち、交差ハプロタイプであるNIHミニブタのg, hは、クラスIII領域の40kbに交差が見られ、hは、このクラスIII領域の交差部位の他、タラスI領域の46kbの領域にも交差が認められた。一方、クラウンの2種類の交差ハプロタイプにもクラスI領域に3箇所の交差が見られた。また、NIHミニブタについて、dハプロタイプはH04と2.4MbのすべてのMS多型パターンが同一であり、aハプロタイプはH10とクラスIII領域間」約1.5Mbの領域のMS多型パターンが同一であった。以上のSLA領域上のMS多型解析の結果から、これらのMSマーカーは、簡便なSLAタイピングや交差ハプロタイプの同定に有用であり、疾患感受性や免疫応答性などの各種形質とSLA領域上の遺伝子との詳細な相関解析に用いることが可能であると考えられた。
高齢者ケア施設における看取りのケアパスの開発

日本では病院在院日数の短縮により医療的処置や介護が必要な地域在住の高齢者の増加が予測される。看取りのケアに関しては病院だけでなく在宅や高齢者ケア施設などの地域における質の高いエンド・オブ・ライフ・ケア(以下、EOLケア)が求められている。本研究では、高齢者ケア施設におけるEOLケアの課題であるEOLケアの知識不足、スタッフ同士・本人や家族とスタッフのコミュニケーション不足、情報共有不足に対応し、本人の意思を尊重したケア提供を可能とするために本人・家族を含めた早期からの話し合いに重きを置いた“EOLケアツール"として、1EOLケアツールの運用説明、2EOLケアの教育、3多職種共通チェックリスト、4定期的なカンファレンス、5教育担当者による監査から構成されるEOLケアツールを開発し、高齢者ケア施設と訪問看護ステーションにて使用し評価を行っている。なお、EOLケアツールとは、Integrated Care Pathway(ICP)と呼ばれるケアの質を高めるための手法の一つである。以下、平成30年度の研究実績を記す。高齢者ケア施設(有料老人ホーム)で4か月の教育の後にEOLケアツールを用いた介入を9か月実施し、介入後の評価のために1スタッフ約80名を対象とした質問紙調査、2スタッフ22名・管理職10名を対象としたインタビュー調査を実施しているが、これらのデータの解析を進めた。さらに高齢者ケア施設のEOLケアに関するICPに関する介入・実装研究についての文献検討を行い、日本緩和医療学会誌に掲載された。また、本研究により開発されたEOLケアツールを対象となった介護付き有料老人ホーム、および同法人の他の有料老人ホームにて活用していくべく、内容やマニュアルの改訂作業に取り組んでいる。補助事業期間を延長したが、これは対象となった有料老人ホームにおいて今回開発しているEOLケアツールを活用していくための改訂や国際誌への投稿を行うためのものである。得られたデータの解析や学会発表等は順調に進捗しているため、「(2)おおむね順調に進捗している」と判断した。得られたデータの解析を進め順次結果を公表していく。協力施設を運営する社会福祉法人と連携し、開発したEOLケアツールの社会実装を目指していく。現在日本は高齢化による多くの課題に直面しており、病院在院日数の短縮により医療的処置や介護が必要な地域在住の高齢者の増加が予測される。本研究では、高齢者ケア施設におけるEOLケアの課題であるEOLケアの知識不足、スタッフ同士・本人や家族とスタッフのコミュニケーション不足、情報共有不足に対応し、本人の意思を尊重したケア提供を可能とするために本人・家族を含めた早期からの話し合いに重きを置いた“EOLケアツール"として、1EOLケアツールの運用説明、2EOLケアの教育、3多職種共通チェックリスト、4定期的なカンファレンス、5教育担当者による監査から構成されるICPを開発した。平成28年11月よりEOLケアツールを用いた介入を開始し、高齢者ケア施設(有料老人ホーム)の看護職・介護職対象に3か月をかけて6回の講義を実施した。講義の終了後に質問紙調査を実施し、介入前調査で69名、講義後の調査で72名から回答を得た。さらに、平成29年3月から本研究で開発した看護職・介護職が共通で使用する多職種共通チェックリストの使用、カンファレンスおよび教育担当者による監査も開始した。また、別の施設種での介入として訪問看護ステーションにおけるチェックリスト等の活用の検討も行っている。今後、EOLケアツールによる介入を継続して行い、看護・介護職を対象とした質問紙調査・インタビュー調査、家族を対象としたインタビュー調査などにより評価を行い、EOLケアツールがわが国の高齢者ケア施設で有用で使用可能なものなのかを検討していく予定である。本研究は、わが国の高齢者ケア施設における高齢者の終末期ケアの質の向上に寄与することが期待される。交付申請時点においては、平成28年度に、1)EOLケアツールによる介入の実施、2)EOLケアツールによる介入の評価、3)追加介入のための対象施設のリクルートを予定していた。研究を開始した後に、研究者間および研究フィールドとなる有料老人ホームとの協議を重ね、EOLケアツールをより高齢者ケア施設の実態に即したものにする必要性が認識されたため、EOLケアツールの改善に時間を時間を用いた。そのために介入開始を遅らせたが、結果的にEOLケアツールの内容の向上という成果が得られた。介入の評価については一部実施し、平成29年度中には評価終了の予定である。新たな対象施設のリクルートとしては、訪問看護ステーション・グループホーム・特別養護老人ホームでのEOLケアツールの試験的活用を検討した。以上より(2)概ね順調に進展している、と判断した。

本研究では、高齢者ケア施設におけるEOLケアの課題であるEOLケアの知識不足、スタッフ同士・本人や家族とスタッフのコミュニケーション不足、情報共有不足に対応し、本人の意思を尊重したケア提供を可能とするために本人・家族を含めた早期からの話し合いに重きを置いた“EOLケアツール"として、1EOLケアツールの運用説明、2EOLケアの教育、3多職種共通チェックリスト、4定期的なカンファレンス、5教育担当者による監査から構成されるEOLケアツールを開発し、高齢者ケア施設と訪問看護ステーションにて使用し評価を行っている。なお、EOLケアツールとは、Integrated Care Pathway(ICP)と呼ばれるケアの質を高めるための手法の一つである。以下、平成29年度の研究実績を記す。高齢者ケア施設(有料老人ホーム)では4か月の教育の後にEOLケアツールを用いた介入を9か月実施し、介入後の評価のために1スタッフ約80名を対象とした質問紙調査、2スタッフ22名・管理職10名を対象としたインタビュー調査を実施した。訪問看護ステーションでは、EOLケアツールと類似したチェックリストを使用している14名の看護師を対象とした調査を実施した。さらに高齢者ケア施設のEOLケアに関するICPに関する介入・実装研究についての文献検討を行った。4件の学会発表演題を準備し平成30年度に発表予定である。今後、調査結果の分析と、EOLケアツールやチェックリストの改善を進め、EOLケアツールチェックリストの効果や活用上の留意点を明らかにしていく予定である。高齢者施設(有料老人ホーム)と訪問看護ステーションの両方においてEOLケアツールの使用および評価のための調査を実施することができている。平成29年度は文献検討と訪問看護ステーションでの調査結果について4つの学会発表の準備を行い、平成30年度に発表予定である。以上より、「(2)概ね順調に進展している」と判断した。日本では病院在院日数の短縮により医療的処置や介護が必要な地域在住の高齢者の増加が予測される。看取りのケアに関しては病院だけでなく在宅や高齢者ケア施設などの地域における質の高いエンド・オブ・ライフ・ケア(以下、EOLケア)が求められている。以下、平成30年度の研究実績を記す。高齢者ケア施設(有料老人ホーム)で4か月の教育の後にEOLケアツールを用いた介入を9か月実施し、介入後の評価のために1スタッフ約80名を対象とした質問紙調査、2スタッフ22名・管理職10名を対象としたインタビュー調査を実施しているが、これらのデータの解析を進めた。さらに高齢者ケア施設のEOLケアに関するICPに関する介入・実装研究についての文献検討を行い、日本緩和医療学会誌に掲載された。