hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
戦後日本社会におけるテレビによる時間意識の編成と多層性に関する研究

この点は、テレビと家庭(とその個々の成員)の関係のあり方を考察するための重要な視点であり、次年度以降より詳細に把握する必要があると考える。研究実績にもあるように、昨年度までは研究計画に基づき研究報告を実施することもできた。今年度はラジオ・テレビ欄における早朝番組の変遷の確認とともに、「読売新聞」紙上で読者からのテレビ番組に対する意見を掲載した「放送塔」欄について、1950年代後半から1965年までの意見を網羅的に収集した。その結果、当時のテレビ番組や編成をめぐる人々の意識や視聴状況などのデータを得ることができた。また1963年には、こうした早朝番組の拡大に対してTBSから「テレビ早朝番組廃止」の意見が現れていることを、幾つかの資料で確認することができた。そうした資料が収集できた一方で、予定していた視聴者およびテレビ関係者の聞き取り調査について、先方の都合等で本年度の聞き取りができないなどの事態が生じた。そのため、実証データの収集がやや遅れている。これらの聞き取り調査や情報収集は次年度において迅速に進めたい。本研究の目的は、戦後日本社会においてテレビを中心としたマスメディアが、人々の時間意識の編成に与えた影響を分析するとともに、その社会的な意味を考察することであった。既存のメディア論やテレビ論の多くは、マスメディアをナショナルな意識の統合装置として捉え、時間意識の形成についてもその統合機能の側面を強調している。しかし本研究はテレビがより多層的な時間意識をもたらした可能性についての分析と考察を試みた。特に研究対象とした時期は、テレビが誕生した1950年代から1960年代前半である。この期間は、通常の生活時間の中にテレビメディアがもたらす(非日常の)時間が埋め込まれた時期であり、それまでの生活時間と異なる時間意識がテレビとともに現れたといえる。本研究では、1950年代に行われた地方都市の小学校で行われたテレビ受容調査の読解を試み、テレビがもたらすメディア視聴の時間が、それまでの生活にはない時間を生成していることに対する当時の認識のあり方について探求した。さらに本研究では、1950年代後半から1960年代前半に行われた各種のテレビ視聴調査とそれに伴う各種論考を言説として読解することを試みた。そこから明らかになったのは、その当時におけるテレビメディアによって生じた生活時間の変容の把握によって、テレビメディアに対する相反する認識がもたらされたということである。つまりテレビ視聴が子どもの世界や生活を肯定的に変容させていくという認識がある一方、テレビ視聴の増加が社会的な問題としても捉えられてしまうという二重性を帯びた認識の出現である。本研究は、このように戦後テレビ創成期の時間意識形成とその認識をめぐる分析を実施したが、今後はこの知見と枠組みを応用することで、各種のメディアテクノロジーと生活の交点に現れる社会的意識の生成、変容等の探求へと展開できるのではないかと考えている。
MRI温度変化計測システムで使用可能なRF温熱療法用ゲル状電極の開発

1.ゲル状電極の基本設計の検討:三次元電磁界CAD system(MAFIA ver.3.2)を用いて、RF加温用ゲル状電極として最適な塩化ナトリウム濃度の検討した。また、ゲル状電極と金属電極に高周波電流を供給した場合のspecific absorption ratio(SAR)分布特性を比較検討した。その結果、ゲル状電極は金属電極に比べ加温範囲が広く、電極辺縁部の過剰発熱が少なくなることが示された。2.MRI用寒天ファントムの試作:筋肉等価寒天ファントムに0.12%硫酸ニッケルを添加し、MRI用寒天ファントムを試作した。ファントムのMRI画像を撮像し、ファントムの均一性・磁場への影響が無いことを確認した。3.液状電極の加温実験:蒸留水および種々の濃度の塩化ナトリウム溶液を薄いプラスチックフィルムチューブに入れて電極嚢を作成し、高周波電流を供給し、光学温度計で温度上昇を検討した。その結果高濃度であるほど、発熱効率が良好で加温範囲も広かった。4.Interventional Radiology用開放型磁石MRI装置と温熱療法用RFジェネレータを同時に作動させるためにはRF信号の相互ゲート回路が必要となる。RFゲート回路の基本設計を検討した。1.MRI用寒天ファントムの試作:筋肉等価寒天ファントムに0.12%硫酸ニッケルを添加し、MRI用寒天ファントムを試作した。3.Interventional Radiology用開放型磁石MRI装置と温熱療法用RFジェネレータを同時に作動させるためにはRF信号の相互ゲート回路が必要となる。
STAMマウスを用いた腸粘膜バリアー機能改善によるNASH進展阻止の試み

非アルコール性脂肪肝炎(NASH)は糖尿病を背景に脂肪肝を発症し、炎症や肝線維化を経て肝硬変に至るとともに肝癌の発症母地となる。我々は糖尿病を背景に高脂肪食投与により脂肪肝からNASH、肝硬変を経て肝癌を発症する新しい動物モデル(STAMマウス)を作成し、腸管粘膜バリアー機能低下がNASH増悪因子となるか解析した。STAMマウスの腸上皮および肝臓における細胞間接着分子の発現は、脂肪肝の状態でZo-1が有意に低下したが、NASHになるとclaudin1, occuludin, connexin43の発現が増加傾向を示し、NASHの進展に腸管連関が示唆された。近年NASHにおける腸肝連関、すなわち腸管粘膜透過性の亢進とそれに伴う腸管細菌叢由来成分の肝への影響がNASH増悪因子として注目されている。申請者らは1型糖尿病を背景に高脂肪食投与により脂肪肝からNASH、肝硬変を経て肝癌を発症する新しい動物モデル(STAMマウス)を作成した。本研究ではSTAMマウスへの低濃度DSS(デキストラン硫酸Na)投与による腸管粘膜バリアー機能低下が、NASHの病態を悪化させ肝癌発症増加に繋がるかを腸肝の細胞間結合蛋白の発現から解析する。さらに、腸管粘膜バリアー機能改善効果を有する薬剤イルソグラジン投与により、NASH進展・肝癌発症を防げるかを検証することを目的とする。平成26年度は平成25年度に行った腸管粘膜バリアー機能低下の指標としてのSTAMマウスにおける腸上皮細胞間接着分子発現解析のqPCR解析を行うと同時に、同分子の肝臓での発現解析を行った。結果として脂肪肝状態でZo-1の発現の有意低下とNASH状態でのclaudin1, occuludin, connexin43発現増加をみとめたが、免疫蛍光法での解析では有意差を示せなかった。消化器内科学STAMマウスの解析に手間取り、STAMマウスを用いたDSS腸炎実験が遅れている。STAMマウスを用いたDSS腸炎実験に着手し、残りの研究計画を実施する。消耗品の納入価格に変更があったため。次年度に400円を追加して使用予定。
加齢黄斑変性症におけるLOC387715の機能に関する研究

○LOC387715の発現検討20年度に引き続きLOC387715遺伝子由来の蛋白質の検出を試みたが、組織由来(サル胎盤、サル眼)、初代培養細胞(ヒトRPE、サルRPE)及び培養細胞(Y79)を用いたレコンビナント発現系のいずれにおいてもウェスタン解析、MS解析法により蛋白質は検出されなかった。また、培養細胞発現系においてプロテアソーム阻害剤(MG132)を添加時すると蛋白質が検出されたことから、細胞内では蛋白質分解系が関与する翻訳後制御を受けていることが示唆された。LOC387715の蛋白質が検出されなかったため、今年度は計画を一部変更し、以下の内容を実施した。LOC387715の5'UTRから3'UTRを含む領域をターゲットとするmiRNAをmiRbaseより検索したところ、miR608が同領域に10箇所の結合候補領域を持つことが推測された。培養細胞系を用いたレポータージーンアッセイの結果、細胞内におけるLOC387715配列へのmiR608の結合活性は検出されなかったため、これ以上の検討を中止した。○LOC387715のRNAとしての機能検討LOC387715のmiRNAとしての可能性を探る目的で、同遺伝子領域を含む約10Kbpを探索し、smallRNA領域を推測した。2領域について設計したプローブを用いて、ヒトの種々の臓器における発現を調べた。その結果、1種のプローブで胎盤及び眼特異的なシグナルが検出された。LOC387715のmRNAが主に胎盤と眼でRNAレベルの発現していることと一致する。今後同RNAと眼における機能の関係について調べる。1.組織及び培養細胞におけるLOC387715の発現解析LOC387715の発現について、サル網膜、ヒトRPE初代培養細胞、サルRPE初代培養細胞、ARPE19細胞及びサル胎盤サンプルを用いてmRNA及び蛋白質レベルの解析を実施した。全てのサンプルでmRNAは検出されたが、蛋白質は検出されなかった。また、ARPE19細胞、COS細胞及びNIH3T3細胞を宿主としてレコンビナントLOC387715(野生型及びAla69Ser変異型)の発現を試みたが、mRNAの過剰蓄積が見られるにも関わらず、蛋白質は検出されなかった。MG132(ユビキチンプロテアーゼ阻害剤)処理によりレコンビナントLOC387715蛋白質が検出されたことから、蛋白質の積極分解あるいはフォールディングミスが起きていることが示唆された。ヒト網膜の免疫組織染色による視細胞特異的な発現が報告されている(Fritsche et.al)ことから、今後視細胞由来細胞を用いたレコンビナント蛋白質の発現を試みる。2.酸化ストレス処理時のLOC387715の発現解析ARPE19細胞において過酸化水素及びパラコート処理で酸化ストレスを誘導し、LOC387715のmRNAレベルにおける発現量を解析したが、有意な変動は見られなかった。3.日本人滲出型AMDにおけるゲノムワイド相関解析(追加項目)アジア人における初のAMDゲノムワイド相関解析を実施し、LOC387715/Htral領域が日本人惨出型AMDにおいて突出して最も強く相関することが明らかになった。
低圧トレーニングの骨格筋の酵素化学的特性に及ぼす影響

実験Iでは、5週齢のSprague-Dawley種の32匹の雄ラットを任意に4群(各群8匹)に分けた、SC群;常圧対照群、SS群;常圧水泳群、2HS群;2200mに相当する低圧での水泳群、4HS群;4000mに相当する低圧での水泳群。水泳トレーニングは1日30分間、6日/週の頻度で5週間行った。トレーニング終了時に4群とも疲労困憊に至るまで泳がせる水泳の持久性テストを実施した。その翌日、麻酔下で長指伸筋(EDL)、ヒラメ筋、外側広筋の浅部(SVL)と深部(DVL)を摘出し、次いで肝臓及び心臓を摘出した後、腹大動脈より採血した。4HS群はEDLとSVLでかなり低いグリコーゲン値を示した。PFK活性はSVL筋で、2HSはSSよりも20%高いことを認めた。平均水泳持続時間が最も長かったのは2HS群であり、2°50′であった。次いでSS(1°33′)、4HS(1°26′)、SC(15′)の順であった。実験Iの結果から2200mに相当する高度での低圧トレーニングは生化学的な観点からもパフォーマンスの面からもよいトレーニング効果を生じることが示唆される。実験IIでは、ラットのヒラメ筋を支配する脊髄運動ニューロンを同定することにより、低圧暴露による運動ニューロンの数ならびに酸化系酵素活性の変化について検討した。さらに、低圧の筋線維の組織化学的特性の変化についても考察した。7週間の低圧(460torr)暴露後、低圧群も常圧群も運動ニューロンのサイズの増加にともない酸化能力の低下がみられたが、低圧群では平均2545μmの運動ニューロンで常圧群に頃較して酸化能力はより高い値を示した。サイズ45μm以上では両群に差がみられなかった。ヒラメ筋支配運動ニューロン数は両群で差はみられなかった。さらに、ヒラメ筋線維総数は両群で有意差はみられなかったが、筋線維構成比についてみると、低圧群では、SOとINT線維の減少とFOG線維の有意な増加がみられた。
乱用実態に即した危険ドラッグやその不純物毒性の総合的評価

危険ドラッグ製品(以下RD)の主な摂取方法である吸入による生体影響を明らかにするため、RDの小動物吸入曝露装置を開発し、RDの主要成分である合成カンナビノイド(以下SC)の作用を検討した。UR-144等、ある種のSCは吸入時の加熱により熱分解物を生成することや、吸入後、初期に興奮作用を示すことを明らかにした。また、熱分解物は親化合物に比べ、CB1受容体活性が強いことを明らかにした。さらに興奮作用発現メカニズムについても検討した。その他、SC、合成カチノンの単成分及び併用時の依存性について検討し、合成カチノンであるalpha-PVPは、覚せい剤と同様の機序で依存性を生じることを明らかにした。申請書の「研究目的」の2に示したように、実験動物に対し、吸入曝露試験を実施し、肺から吸収された場合の毒作用発現を明らかにするために、危険ドラッグの小動物吸入暴露装置を開発した。吸入曝露による作用評価の有用性を検討するため、UR-144の腹腔内投与と吸入曝露による作用を比較した。体温低下、カタレプシー、自発運動量について検討した結果、投与経路により作用発現時間や作用持続時間、作用強度が異なることが明らかとなり、乱用実態に即した検討の重要性が示された。一方で、吸入曝露は作用発現、作用消失が速いため、より詳細に作用を明らかにするためには、吸入曝露チャンバー内における動物の行動変化や体温変化も評価できるシステムが必要だという問題も明らかになった。(実験者の被曝を防ぐため、曝露チャンバー内へ動物を入れ、危険ドラッグ燃焼煙を導入し、動物に吸入させた後、チャンバー内の換気を行い、動物を出し、作用評価を行っていたが、平成28年度は新たな評価システムを用いて検討することにした。)申請書の「研究目的」の2に示したように、合成カンナビノイドおよび合成カチノンを併用した場合、単独投与に比べて精神依存性が変化するか検討するため、CPP(条件付け場所嗜好性)法を用いて、alpha-PVPとUR-144の依存性評価を行った。低用量のalpha-PVP単独処置は、報酬効果を示さず、嗜好性の獲得は認められなかったが、高用量処置では嗜好性の獲得が認められた。また、本研究で用いた用量範囲のUR-144単独処置は、報酬効果を示さなかった。しかし、報酬効果を示さない低用量のalpha-PVPおよびUR-144の併用処置では、嗜好性の獲得が認められた。これらのことから、合成カチノンと合成カンナビノイドの併用により依存性が増強されると考えられた。煙発生装置は、本研究室の研究生が勤務している日本タバコ産業株式会社において、タバコの喫煙実験に使用しているものを借用する予定であった。しかし、当研究室で作製した「模擬危険ドラッグ製品(危険ドラッグ成分を含有したハーブ)」の燃焼煙をマウスに曝露するにあたり、曝露チャンバー内の危険ドラッグ成分の濃度を測定する必要があると考え、そのためには煙採取口のある曝露ケージを作製する必要があった。また、模擬危険ドラッグ製品を安定して燃焼させるためには、タバコの燃焼とは異なる形状の燃焼部を作製する必要があった。以上の理由から、タバコの喫煙実験に使用しているものとは異なる煙発生装置および曝露チャンバーを作製するところから開始した。「ハーブ」等に代表される危険ドラッグ製品の主な摂取方法である吸入による生体への作用を明らかにするため、危険ドラッグの小動物吸入曝露装置を開発した。この装置を用いて、「ハーブ」製品の主な成分である合成カンナビノイドの作用について検討した。UR-144[(1-pentyl-1H-indol-3-yl)(2,2,3,3-tetramethylcyclopropyl)methanone]など、ある種の化合物は吸入時の加熱により、熱分解物を生成すること、また、燃焼煙に含まれる成分は親化合物より熱分解物を多く含むことを明らかにした。UR-144等の一部の合成カンナビノイドは吸入曝露後、初期(5分以内程度)に興奮作用を示すことを明らかにした。(体内埋込式の計測チップを用い、吸入曝露後、初期の運動量や体温変化を測定した。)また、親化合物、熱分解物の腹腔内投与と吸入曝露による作用比較を行い、この興奮作用は熱分解物によるものであることを明らかにした。さらに、この興奮作用の発現メカニズムを明らかにするため、CB1受容体阻害剤、ドパミン受容体阻害剤を用いた検討、マイクロダイアリシス法を用いて側坐核および線条体の脳内ドパミン量の変化について検討を行った。当研究室の調査では約半数の危険ドラッグ製品は、合成カンナビノイド、合成カチノンなどの成分が複数含まれていたことから、合成カンナビノイド、合成カチノンの各々の依存性および、併用時の依存性について検討を行った。合成カチノンであるalpha-PVPは、メタンフェタミン等と同様に、側坐核のドパミン量を増加させ、CREBのリン酸化を引き起こすことにより、依存性を生じることを明らかにした。

その他、SC、合成カチノンの単成分及び併用時の依存性について検討し、合成カチノンであるalpha-PVPは、覚せい剤と同様の機序で依存性を生じることを明らかにした。吸入曝露による作用をより詳細に検討するため、体内埋め込み式の運動量測定装置を用いて、運動量と体温の測定を行う。合成カチノンと合成カンナビノイドの併用により、依存性が増加するメカニズムを明らかにするために、申請書の方法に記載したように、マイクロダイアリシスによる脳内情報伝達物質の測定や、脳組織の免疫組織染色を行う。毒物学3月に納品された物品(約10万円)の支払い処理が、まだ終わっていないため、次年度使用額が生じました。3月に納品された物品の支払い処理は、5月には終了する予定です。
FGF21遺伝子のPPARαによるDNA脱メチル化の分子機構と機能的意義の解明

平成30年度はPPARαによるDNA脱メチル化関連因子を探索し、その分子機構を解明する目的で、乳仔期特異的に肝臓でV5タグ付加PPARαを発現するトランスジェニックマウスおよび対照となるV5タグ付加GFPを発現するトランスジェニックマウスを作製した。これらのマウスにおいてV5-PPARαは機能的に働いているかどうかの検証を行ったが、V5-PPARαの発現は極めて低かったことが分かった。現在CRISPR-Cas9を用いたV5-tagノックインPPARαマウスを作製することにした。またPPARαによるDNA脱メチル化の分子機構として、母乳由来の脂肪酸がリガンドとなって活性化されたPPARαがDNA脱メチル化共役因子複合体を標的遺伝子にリクルートしDNA脱メチル化を引き起こすことを想定し、PPARαの転写共役因子であるPGC1αがDNA脱メチル化に関与している可能性を探った。これらの成果を2018年度生命科学系学会合同年次大会で発表した。平成29年度に乳仔期特異的に肝臓でV5タグ付加PPARαを発現するトランスジェニックマウスを樹立することができたが、V5-PPARαの発現は極めて低かったことが分かった。現在CRISPR-Cas9を用いたV5-tagノックインPPARαマウスを作製することに試みた。またPPARαの転写共役因子であるPGC1αがDNA脱メチル化に関与している可能性を探った。今後は、CRISPR-Cas9より作製したV5-tagノックインPPARαマウスを用いて、まず乳仔期の肝臓においてV5タグ付加PPARαの発現を確認し、発現が認めた場合抗V5抗体を用いた免疫沈降を施行する予定である。またPPARαの転写共役因子であるPGC1αがDNA脱メチル化に関与しているかどうかおよびその分子機構を解明する。さらにCRISPR-dCas9-Tet1CDを用いてFGF21遺伝子に塩基配列(CpG部位)特異的にDNA脱メチル化マウスを作製した。成獣期における同遺伝子のDNA脱メチル化状態および代謝表現型への影響を検証する。平成29年度はFGF21遺伝子のDNA脱メチル化の亢進が成獣期のエネルギー消費に直接影響を及ぼすかをヒトリコンビナントFGF21およびFGF21ノックアウト(KO)マウスを用いて検討した。野生型マウスの成獣期(生後4週(4W)から14Wの10週間)に高脂肪食負荷下にヒトリコンビナントFGF21を投与したところ、11Wからの体重増加抑制効果および、白色脂肪組織の重量減少を認めた。野生型マウス母獣の妊娠期から授乳期にPPARαのリガンドであるWyを投与すると、その産仔(Wy群)の肝臓におけるFGF21遺伝子のDNA脱メチル化が亢進し、成獣期に高脂肪食を与えると対照群と比較して体重増加抑制や白色脂肪組織重量の減少を認めたが、FGF21ノックアウト(KO)マウスに同様の実験を行っても対照群とWy群の体重および白色脂肪組織の重量に有意差は認められなかった。以上の結果から、野生型マウスで認められたWy群での体重増加抑制および白色脂肪組織の重量減少は、FGF21遺伝子のDNAメチル化状態の差異によって生じたことが示唆された。さらに平成29年度には、PPARαによるDNA脱メチル化関連因子を探索し、その分子機構を解明する目的で、乳仔期特異的に肝臓でV5タグ付加PPARαを発現するトランスジェニックマウスを樹立することに成功し、対照となるV5タグ付加GFPを発現するトランスジェニックマウスも樹立した。またこれまでの成果をまとめ論文発表を行った(Yuan X, Tsujimoto K, Hashimoto K et al, Epigenetic modulation of Fgf21 in the perinatalmouse liver ameliorates diet-induced obesity inadulthood. NatCommun 9:636, 2018)。当初の計画通り、平成29年度はFGF21のgain of functionおよびloss of function実験を完遂し、乳仔期特異的に肝臓でV5タグ付加PPARαを発現するトランスジェニックマウスを樹立することができた。

またPPARαの転写共役因子であるPGC1αがDNA脱メチル化に関与している可能性を探った。今後は、乳仔期特異的に肝臓でV5タグ付加PPARαを発現するトランスジェニックマウスを用いて、抗V5抗体を用いた免疫沈降を施行。得られた蛋白複合体からPPARαによるDNA脱メチル化関連因子を探索し、その分子機構を解明する。さらにTALE融合DNAメチル化酵素を用いてマウス成獣にFGF21遺伝子に塩基配列(CpG部位)特異的にDNAメチル化を導入し、成獣期における同遺伝子のDNAメチル化再導入の代謝表現型への影響を検証する。今後は、CRISPR-Cas9より作製したV5-tagノックインPPARαマウスを用いて、まず乳仔期の肝臓においてV5タグ付加PPARαの発現を確認し、発現が認めた場合抗V5抗体を用いた免疫沈降を施行する予定である。またPPARαの転写共役因子であるPGC1αがDNA脱メチル化に関与しているかどうかおよびその分子機構を解明する。さらにCRISPR-dCas9-Tet1CDを用いてFGF21遺伝子に塩基配列(CpG部位)特異的にDNA脱メチル化マウスを作製した。成獣期における同遺伝子のDNA脱メチル化状態および代謝表現型への影響を検証する。
ウィルス関連頭頸部癌の腫瘍免疫応答と予後についての研究

2018年度は頭頸部扁平上皮癌のPD-1阻害剤の奏効群に特徴的な腫瘍遺伝子変異量(TMB)およびT細胞免疫プロファイルスコア(GEP)に関して検討をすすめた。現在頭頸部扁平上皮癌に対する唯一のゲノムデータベースであるTCGAデータベースより、頭頸部扁平上皮癌528症例のTMBおよびGEPを計測し、臨床指標との関連を解析した。甲状腺乳頭癌405症例、肺癌408症例、悪性黒色腫345症例を比較に用いた。TMBの計測法法は遺伝子変異のうちsilent mutationを除いた変異総数を、GEPの計測法法としては先行研究で提唱されているPD-L1遺伝子発現を含めた免疫関連遺伝子の重みつけ発現の計測と内在コントロール遺伝子発現との差から求めた。結果として、頭頸部癌のTMBは肺癌、悪性黒色腫よりも小さく甲状腺乳頭癌よりも大きかった。頭頸部癌のGEPは肺癌より小さく、悪性黒色腫と同等であった。頭頸部癌では高齢、T進行例、N3、HPV陰性喉頭下咽頭癌でTMBが高く、T早期例、N進行例、HPV陽性中咽頭癌でGEPは高かった。GEPはPD-L1遺伝子発現とよく相関していた。HPV陽性中咽頭癌はHPV陽性非中咽頭癌よりもGEPが高く、TMBは低かった。これらから導き出される結論として以下の三つの推論が考えられた。(1)悪性黒色腫、肺癌が頭頸部癌よりPD-1阻害剤奏功が示唆されるプロファイルが多いこと(2)高齢、進行喉頭下咽頭癌、PD-L1発現高値例はPD-1阻害剤の奏効が期待できること(3)HPV陽性中咽頭癌とHPV陽性非中咽頭癌は生物学的態度が異なる疾患群であることが示唆された。2016年度はウィルス関連頭頸部扁平上皮癌として古くから知られている上咽頭癌とEBV,HPVの関連に関してそのウィルス関与の臨床的意義に関して検索を進めた。後ろ向きデータベース上から検索しえた上咽頭癌症例のうち、p16蛋白の過剰発現は2割程度に認めていたものの、HPV-ISHで陽性症例は認めず、上咽頭癌に対してHPVの関連はほぼ認めないことが明らかとなった。次いで、EBER-EBVによるEBV関連腫瘍の存在を明らかにしたのち、臨床的因子、特に免疫反応を示唆する末梢血リンパ球数、末梢血好中球数との関連を検索したところ、上咽頭癌はEBV陽性、TypeI上咽頭癌、EBV陰性、Type II-III腫瘍の3つに区分することができた。この群間で予後を比較したところ、TypeI上咽頭癌の予後が他の2群を比較して優位に悪く、その一方で他2群に関しては末梢血リンパ球数および好中球数が有意差を持って異なり、臨床的な免疫応答の違いが発癌因子と関連があることを示唆された。また、中咽頭癌、上咽頭癌合わせて免疫応答および臨床的予後に関して検索を継続する予定であるが、その一方でウィルス非関連頭頚部癌である下咽頭癌に対する予後因子も併せて検討する予定である。現在、PD-L1、PD-1の免疫組織学的検討の条件設定がいまだ固まっておらず、腫瘍局所の免疫応答の検索にさらなる洗練を必要とするため。2017年度はウィルス関連頭頸部扁平上皮癌として古くから知られている上咽頭癌とEBV,HPVの関連に関してそのウィルス関与の臨床的意義に関して検索を進めた。ついで2018年度はウィルス非関連頭頸部癌である下咽頭癌に対して臨床的な予後と免疫応答に関して研究をすすめた。その結果、手術施行例に対して免疫応答と臨床的予後の関連二関しては明らかな有意差は認められず、古典的な静脈侵襲とリンパ節の節外浸潤という因子が大きく左右していた。免疫応答に関する評価法がなかなか設定できないため。HPV関連頭頸部癌のHPVの関与は症例ごとに異なることが明らかになったため、新しい検査法として、現在HPVに対する新しいプライマー設計を試みている。

頭頸部癌のGEPは肺癌より小さく、悪性黒色腫と同等であった。頭頸部癌では高齢、T進行例、N3、HPV陰性喉頭下咽頭癌でTMBが高く、T早期例、N進行例、HPV陽性中咽頭癌でGEPは高かった。GEPはPD-L1遺伝子発現とよく相関していた。HPV陽性中咽頭癌はHPV陽性非中咽頭癌よりもGEPが高く、TMBは低かった。これらから導き出される結論として以下の三つの推論が考えられた。(1)悪性黒色腫、肺癌が頭頸部癌よりPD-1阻害剤奏功が示唆されるプロファイルが多いこと(2)高齢、進行喉頭下咽頭癌、PD-L1発現高値例はPD-1阻害剤の奏効が期待できること(3)HPV陽性中咽頭癌とHPV陽性非中咽頭癌は生物学的態度が異なる疾患群であることが示唆された。HPV中咽頭癌の発癌機構と免疫応答に関して分子生物学的見地から臨床的予後に関連する治験を見出していく予定である。免疫応答に関しては時系列での変化も認めるため、発癌機構のうち静的なゲノムのみならず、動的な転写因子の検討も視野にいれて研究を進める予定である。本研究のメインである中咽頭扁平上皮癌に対して、免疫応答にかかわらず新しいバイオマーカー解明を目指して研究を進めていく。現在のところ、HPVゲノムの特定の領域を増幅するプライマーを設計することによるHPV検出法の感度を増強する方法、およびHPV関連中咽頭癌に対するエピゲノムによるドライバー因子を見いだすことによる予後因子、治療表的因子の発見という二つのアプローチを考えている。中咽頭癌に対する免疫応答および新たなバイオマーカー確立のためのプライマー作成およびエピゲノム関連遺伝子の解析に時間を要するため。
ライム病:血清診断の開発と血清疫学調査

過去3年間に、研究計画に従い下記の4項目に関する研究・調査を実施し成果を残した。1)ライム病血清診断の開発:日本株とアメリカ合衆国株ボレリアを抗原とした抗体検出系を開発し検討した結果、感染の早期では、日本株抗原の方が優れた抗体検出能力を有するが、慢性感染では差はみられない。また、フラジェラム蛋白と外表蛋白を抗原とした場合、感染の早期ではフラジェラム蛋白の抗体検出能力は優れているが、慢性感染では逆の結果である。血清診断抗原の選定には抗原の特性と限界を知り、目的に適した抗原を使用することが大切である。2)ライム病血清診断を応用した疫学調査:日本大学医学部臨床病理ではライム病血清診断を実施したが、ライム病患者は北海道に集中し、本州の東北・中部地方にも患者が点在し、その南限は長野県と推測され、媒介マダニであるシュルツェマダニの生息域と一致する。また、輸入感染例も5例みられた。北海道の狩猟者を対象とした抗体検査では抗体は有意に高く、野外活動との関連が示唆された。イヌのライム病抗体を測定すると、ヒトの流行域より広範囲に抗体陽性イヌが観察された。3)日本のライム病臨床像に関する研究:日本のライム病患者は不顕性感染例が多く、第II期以降の症状も少なく、アメリカ合衆国やヨーロッパ諸国と比較して臨床的に軽症のライム病である。また、タカサゴキララマダニ刺咬傷後に遊走性紅斑が出現した症例を経験し、タカサゴキララマダニの媒介マダニとしての可能性が示唆された。4)日本株病原体ボレリアの分子生物学的研究:フラジェラムと外表蛋白の遺伝子を検討すると、フラジェラム遺伝子はアメリカ合衆国株と同様に単一であるのに対し、外表蛋白は多様性であり、その相同性をアメリカ合衆国株と比較した。平成3年度はライム病の血清診断法を応用した疫学調査を継続し実施した。調査項目は1)マダニ咬傷者として危検因子が高い北海道の狩猟者を対象とした血清疫学調査2)スピロヘ-タ感染が疑える歯周炎患者を対象とした偽陽性反応の出現3)ライム病の主症状のひとつである顔面神経麻痺患者を対象とした日本での血清疫学調査である。北海道の狩猟者を対象とした酵素抗体法による調査では対照群に比較し抗ポレリア抗体が有意に高く、年令および狩猟歴に相関して高くなる傾向がある。狩猟者の野外での活動機会に相関し抗体の出現が上昇し、マダニとの接触機会に関連すると考えられた。口腔内スピロヘ-タ感染の増菌がみられる歯周炎患者を抗ボレリア抗体を二種の抗原を用いて酵素抗体法で実施した。健常者の比較しそれぞれの測定系で陽性者がみられたが、遊走性紅斑やマダニ咬傷の既往がなく全て偽陽性反応であると考えられ、歯周炎の活動期に一致して抗ボレリア抗体が上昇することから、口腔内スピロ-タがこの偽陽性反応に関与していると推測された。日本の顔面神経患者を対象とした抗ボレリア抗体の測定では、顔面神経麻痺患者の18%にボレリアに対する抗体が証明され、これらは偽陽性反応であると考えられた。この偽陽性反応を出現させる因子は不明であるが、冬季に偽陽性反応が高頻度に出現することから、冬季に顔神経麻痺を生じ、かつボレリアと交叉反応を生じる因子が存在すると推測された。新たなプロジェクトとして外表蛋白であるOspAおよびOspB、フラジェラム構造を標的としたプライマ-を作製しDNA診断を試みた。また、これまでに分離されたボレリアから病原性株に特有なDNA塩基配列を確定し、国内のマダニでの地理的分布の調査を開始した。

平成4年度はこのDNA診断を応用し、世界の病原性ボレリアのブル-プ分けを試みる計画である。平成3年度は日本のライム病疫学調査の継続と新たに分子生物学的手法を応用した日本産ボレリアの遺伝子構造の解析に着手した。疫学調査では従来の血清疫学調査から日本の疫学像の解明を試み、これまでに5例の輸入ライム病を確認した。また、日本産マダニから分離されたボレリアの表層蛋白0spAとBの遺伝子領域の塩基配列を解析し、日本産ボレリアのゲノタイプを検討した。1.日本のライム病臨床像:ライム病と診断した33例の臨床像を検討した。遊走性紅斑は73%に出現するものの、髄膜炎が1例、二次性環状紅斑が2例と第二期以降に進行する例が少ない。また、不顕性感染が21%と欧米と比較して高く、日本のライム病は続発症への進行が少ない、軽症型のライム病である。2.輸入ライム病の症例:これまでにアメリカ合衆国・スイスなど海外で感染した5例のライム病を経験した。海外から持ち込まれたボレリアがわが国に土着するか否かは疑問であるが、今後も注意が必要である。3.北海道狩猟者のアンケート調査:587名の北海道在住ハンターを対象にアンケートによるマダニ刺咬傷および随伴症状を調査した。回収された308例中、210例にマダニ刺咬傷の既往があった。対象者のボレリア抗体陽性率は16%であった。皮膚症状は33例、関節症状は23例にみられたが、抗体陽性との関連は少なく不顕性感染が多いと推測される。4.PCRによるボレリア検出:アメリカ合衆国標準株B-31ボレリアの表層蛋白およびフラジェラム蛋白領域をモデルに三組プライマーを作製し、日本産ボレリアの遺伝子をPCRで増幅を試みた。フラジェラムセットに対しては全ての日本産ボレリア株は反応するが、表層蛋白セットに対しては反応する株としない株がみられた。5.日本産ボレリアのゲノタイプ:日本産ボレリアの表層蛋白0spAにはLとSに二種のタイプがある。L-タイプとアメリカ合衆国標準株とのホモロジーは塩基配列で80%・アミノ酸配列で70%、S-タイプではそれぞれ50%・20%であった。平成5年度は従来の血清疫学調査の継続に加え、各種ボレリア抗原の比較、ことに日本株対アメリカ合衆国株ボレリア、および精製抗原であるフラジェラム蛋白対外表蛋白抗原のライム病患者血清中の抗体測定能力を比較検討した。また、本年度の血清疫学調査で熊本県在住患者でタカサゴキララマダニ刺咬傷後に遊走性紅斑が出現した症例を経験した。血清学的にはライム病の病原体ボレリアとの反応は陰性で、病原体などは不明であるが、今後ライム病との関連が問題となる。1.日本株とアメリカ合衆国の抗体測定能力の比較。これまでのボレリア遺伝子解析の成績から、日本にも固有のゲノタイプが存在し、ことに外表蛋白の塩基配列に著しい変異が認められた。そこで日本株およびアメリカ合衆国株ボレリア菌体を抗原とした抗体測定系を準備し、日本のライム病患者を対象に両抗原の抗体測定能力をROC曲線を用いて判定した。感染後3ケ月以内の急性期の患者では日本株の方が優れた結果であるが、それ以降の患者に対しては両抗原に違いは認められない。2.フラジェラム蛋白と外表蛋白抗原の抗体測定能力の比較。日本株ボレリアからフラジェラムおよび外表蛋白を精製し、両蛋白を抗原とした抗体測定系を準備し、両抗原の抗体測定能力をROC曲線を用いて判定した。
スポーツカウンセリングによるアスリートの心理的成熟及び競技力向上の促進プロセス

アスリート(以下,Ath)への心理的支援であるスポーツカウンセリング(以下,SpC)は実践を通じた研究が積み重ねられ,Athの競技力向上や心理的成熟に対して彼らの“身体に関する語り",特にAth自身が“主体的な実感として獲得している身体(以下,主体的身体)"の重要性が指摘されている.次の課題は継続的なSpCによるAthの主体的身体の質的変化と競技力を含むAthとしての成熟との関係を明らかにすることである.本研究では,トップレベルのAthのSpC過程の資料を用い,主体的身体に対する“語りの質的変化"を追い,それらと内的課題と競技力向上との関係について臨床学的視点から明らかにし,SpCによるAthの成熟プロセスを明らかにする.29年度に引き続き30年度は,分析に相当する事例検討を中心に行った.心理サポート実践の資料を用いて,サポート提供者と支援対象者との関係性から生じた事象に対して無意識レベルを含む視点から検討を行った.スポーツ現場での実践や研究実績のある連帯研究者を含む4名での事例検討会を4回実施し,また臨床心理士による事例に対する専門的情報提供を受けた.一連の検討過程から,アスリートの語る身体体験を考察し,主に以下の点が明らかとなった.アスリートの身体体験の状態として,「身体を意識的に捜査できる段階」「身体(動き)が主となるがそれを自覚している段階」「無意識に翻弄されている段階」の3つを特定した.次年度は引き続きこの3つの身体体験を事例から確認し,心と身体のつながりをキーワードとして,学会等での発表を目指したい.おおむね研究計画で示したスケジュールで実施できた.また,事例検討では次年度の課題が明確にできた.関連学会にて貴重な情報を収集することができた.基本的には,29年度30年度で実施した事例検討を中心に活動を行う.また,成果の一部を関連学会にて発表することを計画している.実施時期・回数は事例検討会(4,6,8,10月),専門知識提供(8月,12月)を予定している.アスリート(以下,Ath)への心理的支援であるスポーツカウンセリング(以下,SpC)は実践を通じた研究が積み重ねられ,Athの競技力向上や心理的成熟に対して彼らの“身体に関する語り",特にAth自身が“主体的な実感として獲得している身体(以下,主体的身体)"の重要性が指摘されている.次の課題は継続的なSpCによるAthの主体的身体の質的変化と競技力を含むAthとしての成熟との関係を明らかにすることである.本研究では,トップレベルのAthのSpC過程の資料を用い,主体的身体に対する“語りの質的変化"を追い,それらと内的課題と競技力向上との関係について臨床学的視点から明らかにし,SpCによるAthの成熟プロセスを明らかにする.29年度は,心理サポートの資料を事例検討を行うことで,多角的に分析した.スポーツ現場での実践や研究実績のある連帯研究者を含む4名での事例検討会を4回実施し,また臨床心理士による事例に対する専門的情報提供を受けた.ここでの主な指摘は以下である.自我レベルで克服できない内的課題に対して何らかの身体症状が表れることは一般的に指摘されるが,Athの場合はパフォーマンスの崩れなどに表現されるとされてきた.これらについては,本研究での事例検討でも確認できた.またプレースタイルの変容と内的成熟の動機についても確認できた.さらに,仮説モデルで示した物理的身体と主体的身体の質的変容が独自性となる可能性を導いた.これについて次年度で深めていくこととした.おおむね研究計画で示したスケジュールで実施できた.また,事例検討では次年度の課題が明確にできた.一方で,本務校の業務のために,予定していた学会への参加と拡大事例検討会が実施できず,貴重な情報を得る機会が減ってしまった.アスリート(以下,Ath)への心理的支援であるスポーツカウンセリング(以下,SpC)は実践を通じた研究が積み重ねられ,Athの競技力向上や心理的成熟に対して彼らの“身体に関する語り",特にAth自身が“主体的な実感として獲得している身体(以下,主体的身体)"の重要性が指摘されている.次の課題は継続的なSpCによるAthの主体的身体の質的変化と競技力を含むAthとしての成熟との関係を明らかにすることである.本研究では,トップレベルのAthのSpC過程の資料を用い,主体的身体に対する“語りの質的変化"を追い,それらと内的課題と競技力向上との関係について臨床学的視点から明らかにし,SpCによるAthの成熟プロセスを明らかにする.29年度に引き続き30年度は,分析に相当する事例検討を中心に行った.心理サポート実践の資料を用いて,サポート提供者と支援対象者との関係性から生じた事象に対して無意識レベルを含む視点から検討を行った.スポーツ現場での実践や研究実績のある連帯研究者を含む4名での事例検討会を4回実施し,また臨床心理士による事例に対する専門的情報提供を受けた.一連の検討過程から,アスリートの語る身体体験を考察し,主に以下の点が明らかとなった.アスリートの身体体験の状態として,「身体を意識的に捜査できる段階」「身体(動き)が主となるがそれを自覚している段階」「無意識に翻弄されている段階」の3つを特定した.次年度は引き続きこの3つの身体体験を事例から確認し,心と身体のつながりをキーワードとして,学会等での発表を目指したい.おおむね研究計画で示したスケジュールで実施できた.また,事例検討では次年度の課題が明確にできた.関連学会にて貴重な情報を収集することができた.

基本的には,29年度で実施した事例検討を中心に活動を行う.モデルの精緻化のために,事例の資料作りにおいても,工夫を重ねていく.実施時期・回数は事例検討会(6,8,10,2月),拡大事例検討会(12月),専門知識提供(8月,3月)を予定している.また,引き続き心理サポートに関する情報を得るために,国内・国際学会への参加を予定している.基本的には,29年度30年度で実施した事例検討を中心に活動を行う.また,成果の一部を関連学会にて発表することを計画している.実施時期・回数は事例検討会(4,6,8,10月),専門知識提供(8月,12月)を予定している.予定していた学会に一部参加できなかったため,旅費,参加費の執行ができなかった.また,年度当初は,業務補助者がいなかったため,謝金を執行しなかったこと,以上が理由である.次年度は,次年度は本研究テーマに関連する国際学会が2つあるため,主にここでの参加費や旅費にあてる予定である.旅費が見積額より低かったため.
高齢者・障害者の移動性評価と歩行支援情報に関する研究

この研究は,高齢者・障害者の体機能と移動との関係を把握し,高齢者・障害者の移動性評価を行った上で,歩行空間上で必要な情報提供のあり方を考察することが狙いである.今年度は,昨年度に実施した移動に関する活動能力に関する調査結果をもとに,高齢者・障害者が歩行空間上で必要な情報について研究を進めた.これらの知見として(1)元気な高齢者でも何らかの持病(高血圧・糖尿病・関節痛など)を抱える高齢者がほとんどであり,従来のADL(日常活動能力指標)などの項目では何ら問題のない高齢者でも移動に際してはこれらの病気が負担となることが分かった.また,電動車いすの利用で高齢者のモビリティは23kmに伸びるという予測が出来た.また,活動能力は高齢者のライフスタイルにも密接に関係しており,今回明確になった活動能力が高くても移動制約のある高齢者に対応しうるような移動能力評価の必要性が課題として挙げられた.(2)今回調査した高齢者の大部分はインターネットなどに興味を有しているが,使用していないことが分かった.しかし,興味を持っている高齢者も相当数おり,彼らは使用したいが出来ない層であることが分かった.日常の活動能力は問題のない高齢者もパソコンや携帯電話の利用に関してはだれかの援助が必要と感じている高齢者が多く,ITSなど高度な情報提供手段を高齢者が利用するには何らかの促進策を講じる必要なことが分かった.(3)とくに視覚障害者はITSなど高度な情報提供装置にもいくつか危険があることを指摘しており,現存の点字ブロックなどとの機能分担等が必要なことが分かった.(4)実際の駅ターミナルなどを対象として高齢者・障害者の属性ごとに移動性の負担評価をすることが出来た.その結果,各属性ごとにいくつかの特徴が把握でき,駅ごとの施設改善度を算出することが出来た.この研究は,多様な高齢者・障害者の体機能と移動との関係項目を把握し,高齢者・障害者の移動性評価を行った上で,歩行空間上で必要な情報提供のあり方について考察することが狙いである.本年度はその一段階として,移動に関する活動能力指標を設定し,これを用いて高齢者移動性評価と障害の属性別に見た移動性評価に結びつけるための調査を実施した.これらの知見として(1)これまでの高齢者の活動能力指標に移動時の困難や目的手段等に関する項目を加えたオリジナルな調査を実施することが出来た.(2)何らかの持病(高血圧・糖尿病など)を抱える高齢者がほとんどであり,最も代表的な交通手段は徒歩である.また,都市内の高齢者は自動車依存が低く,電動三輪車などの利用によってそのモビリティは23kmに伸びるという予測が出来た.(3)今回調査した高齢者の大部分はインターネットなどに興味を有しているが,使用していない.(4)肢体不自由者や聴視覚障害者にヒアリングをした所,旅行時における情報収集は不可欠であり,これらの資本が整備されると交通需要も増加することが分かった.(5)元気老人と言われる日常活発に外出している高齢者の移動性評価をする際には,従来の活動能力指標を用いても必ずしも有効とは言えない.また,活動能力は高齢者のライフスタイルにも密接に関係している.よって,活動能力が高くても移動制約のある高齢者に対応し,移動能力評価が簡単に可能となる項目を今後に渡っても設定し続ける必要性が課題として挙げられた.等の調査・分析結果を出すことができた.来年度の目標として,これらの調査結果を高齢者・障害者の移動性評価に結びつけ,実際の駅ターミナルなどを対象として移動性の負担評価などを予定している.この研究は,高齢者・障害者の体機能と移動との関係を把握し,高齢者・障害者の移動性評価を行った上で,歩行空間上で必要な情報提供のあり方を考察することが狙いである.今年度は,昨年度に実施した移動に関する活動能力に関する調査結果をもとに,高齢者・障害者が歩行空間上で必要な情報について研究を進めた.これらの知見として(1)元気な高齢者でも何らかの持病(高血圧・糖尿病・関節痛など)を抱える高齢者がほとんどであり,従来のADL(日常活動能力指標)などの項目では何ら問題のない高齢者でも移動に際してはこれらの病気が負担となることが分かった.また,電動車いすの利用で高齢者のモビリティは23kmに伸びるという予測が出来た.また,活動能力は高齢者のライフスタイルにも密接に関係しており,今回明確になった活動能力が高くても移動制約のある高齢者に対応しうるような移動能力評価の必要性が課題として挙げられた.(2)今回調査した高齢者の大部分はインターネットなどに興味を有しているが,使用していないことが分かった.しかし,興味を持っている高齢者も相当数おり,彼らは使用したいが出来ない層であることが分かった.日常の活動能力は問題のない高齢者もパソコンや携帯電話の利用に関してはだれかの援助が必要と感じている高齢者が多く,ITSなど高度な情報提供手段を高齢者が利用するには何らかの促進策を講じる必要なことが分かった.(3)とくに視覚障害者はITSなど高度な情報提供装置にもいくつか危険があることを指摘しており,現存の点字ブロックなどとの機能分担等が必要なことが分かった.(4)実際の駅ターミナルなどを対象として高齢者・障害者の属性ごとに移動性の負担評価をすることが出来た.その結果,各属性ごとにいくつかの特徴が把握でき,駅ごとの施設改善度を算出することが出来た.
情報通信技術に関する特許流通施策の研究

特許制度の存在は、研究開発とそれに対する投資のインセンティブを与える一方で、独占排他権が行使されると当該分野の研究開発に対して抑制作用を及ぼすという、二面性を持っている。特許制度を、イノベーションを促進するための制度として社会の中に根付かせるためには、適正な特許付与基準の策定と、特許流通施策の構築が不可欠である。情報通信技術は、公的な(デジュール)あるいは事実上の(デファクト)標準となることで広く普及するため、その特許流通のしくみを作るにあたっては、標準化団体における特許の取扱いルールを明確化すること、ならびに特許権の集中管理により適正に特許を流通させることが重要である。特許権の集中管理に関しては、MPEG-LAによるMPEG-2必須特許のパテント・プールについての調査、ならびに3Gパテント・プラットフォーム・ライセンスの事例調査に続いて、特許権の集中管理のための別の方式として、著作権の流通に用いられているクリアリングハウスというスキームに着目し、これを特許に適用してパテント・クリアリングハウスとして運用することについて検討した。この方式は、パテント・プールよりも反トラスト法上の問題が少ないと考えられる。パテント・プールとパテント・クリアリングハウスのコンセプトを併せ持つ特許管理の実例として、PIPRAに注目し、調査を行った。PIPRAが対象とする技術は農業バイオであり、情報通信技術を直接的に扱っているわけではないが、スキームとしてはどの技術分野にも適用できると考えられ、今後の特許権集中管理の一つの雛形となると考えられる。情報通信技術は、公的な(デジュール)あるいは事実上の(デファクト)標準となることで広く普及するため、標準化団体における特許の取扱いルールを明確化すること、ならびに特許権の集中管理により適正に特許を流通させることが重要である。標準化団体における知的財産権取扱いルールとして、権利保有者は、標準に採用されたら、RAND条件(合理的かつ非差別的な条件)でライセンスを供与することを宣言するというルールになっている。本年度は、情報通信技術の効率のよい特許流通スキームとして期待されているパテント・プールについて、画像圧縮技術のMPEGに関するパテントプール、ならびに第三世代携帯に関する3Gパテントプラットフォームライセンスという2つの事例に着目し、その形成・運用などでどのような問題が生じているかを調べた上で、反トラスト法上の問題のクリア、アウトサイダーを生みにくい方式などを検討した。また、情報通信技術の知的財産権について考察する前提として、ソフトウェア特許の権利範囲についてどのような判断がなされているか、裁判例にもとづき検討した。次年度は、以下のような方針で調査研究を行う。引き続き、パテント・プールのベスト・プラクティスを提言するための調査研究を行う。また、パテント・プールを構築すべき新興技術分野について調査し、具体的スキームを提案する。ソフトウェア特許の権利効力については、研究者の感覚と裁判所の判断がずれているケースが他にもあると考えられ、国内外の事例を収集するとともに、望ましい権利範囲のあり方を提案する。さらに、情報通信関連企業の知的財産部と他の部署が、標準化に向けた取り組み、訴訟対応などに関して、どのようにコミュニケーションしているかを調査し、そこにおいて生じている問題点を抽出することによって、情報通信関連企業における特許戦略のベスト・プラクティスを考える。
ラッカーゼによる非フェノール性リグニンモデル化合物分解の可能性について

白色腐朽菌に普遍的に存在するラッカーゼが、何らかの化合物、例えば菌体外分泌成分を媒介として分解を行なっている可能性が考えられたことからこの実験を計画した。最近報告者らは、マイタケ子実体形成用のセルロース濾紙を支持体とした液体培養法を確立した。マイタケは、リグニンを選択的に分解する菌といわれ、この条件下でリグニン分解が起こる可能性は高い。原基形成前にラッカーゼ活性が検出されるだけで、リグニンパーオキシダーゼ活性は検出できないこの条件は、申請したラッカーゼ+菌体外成分という点でモデル系になりうると判断し、まずこの条件下での非フェノール性リグニンサブストラクチャーモデル化合物の分解を検討してみた。β位にp-ヒドロキシアセトフェノン及びそのアルコール誘導体を有するβ-O-4型化合物を合成し基質として使用した。種々の条件、日数で検討してみたが、後者の化合物が前者の化合物の酸化されるのみで、どちらの化合物からも分解物は得られなかった。ベンジル位の酸化は、白色腐朽菌では一般的なものであるが、アルコキシル基の置換度が少ない方から酸化が進んだことは通常では考えにくく、非常に興味が持たれた。低分子分解生成物が菌体内に取り込まれている可能性も考えられ、申請したように、放射性同位元素で標識した脱水素重合体(DHP)を合成し検討する必要であると考え、標識コニフェリルアルコールからDHPを合成した。調製したDHPの一部は、ジアゾメタンでフェノール性水酸基を完全にメチル化し、非フェノール性の高分子重合体基質とし、分解条件を検討する予定である。
ＣＭＬ幹細胞の特性解析

本研究では、CML根絶に向けた取り組みとしてTKI抵抗性のCML幹細胞を同定し、治療抵抗性に関わる機序等を解明することを目的とする。昨年までに、single cellレベルで網羅的な表面抗原の発現解析を行い、TKI投与中に残存する未分化なCML細胞特異的に発現する分子としてCD120a, CD225, CD294, CD320を同定した。本年度は、これら表面抗原を用いて、MMR症例を対象としたCML幹細胞の同定、ならびにbcr-ablの発現調節機構につき解析を行った。計22例における治療前後の骨髄有核細胞中のCD34+38-225+120a+細胞の頻度を継時的に解析した結果、いずれの症例においても治療に伴いその頻度は減少したが、MMR到達後も一定の頻度を保っている症例を認めた。検出されるCD34+38-225+120a+細胞においてもbcr-abl陽性であったことから、本マーカーは残存するCML幹細胞を追跡する上で有用と考えられた。また、CML幹細胞におけるbcr-ablの発現量をsingle cellで解析した結果、大部分が治療前と比較してMMR到達時には約1/10程度に減少していたが、初発時と同定度の発現を認めるものや、昨年報告したようにbcr-ablだけでなく内部コントロールablの検出されないものも認められた。後者に関し、ablの発現に作用するmiRNAの発現変化を解析した結果、mir203, 30a, 27b, 10aの発現が初発時にはCML細胞特異的に抑制され、寛解期に回復していた。さらに、各miRNAのプロモーター領域のメチル化状態をTKI投与前後で比較した結果、ablが検出できた症例、できなかった症例いずれも、初発時にはmir203のプロモーターはメチル化されていたのに対し、MMR時では、ablを検出できなかった症例でのみ脱メチル化されていた。26年度が最終年度であるため、記入しない。慢性骨髄性白血病; CMLの治療成績は、チロシンキナーゼ阻害薬; TKIにより大幅に改善したが、多くの症例はTKI中止により再発する。したがってCML根絶のためには、TKI抵抗性のCML幹細胞の同定と、その特性解析が重要な課題である。申請者らはこれまでに、single cellレベルで網羅的な表面抗原の発現解析を行い、TKI投与中に残存する未分化なCML細胞特異的に発現する分子としてCD120a, CD225, CD294, CD320を同定した。本年度は、未分化CML細胞特異抗原陽性細胞の特性解析を中心に行った。多数例での検討の結果、これらの抗原を組み合わせて用いることで、CML患者骨髄中のCD34+38-細胞からBCR-ABL陽性のCML細胞を濃縮することが可能であった。また、これら分子の発現は、健常人のCD34+38-細胞において認めないことから、生体内に残存するCML幹細胞を同定する上でのマーカーとなるだけでなく、新たな治療標的として有用である可能性が示唆された。また、初発時のCML特異抗原陽性細胞ではBCR-ABLが検出されたにも関わらず、TKI治療により分子遺伝学的寛解に達した状態では、分離直後のCML特異抗原陽性細胞でBCR-ABLだけでなく内部コントロールABLの検出されない症例を認めた。in vitroで分化させた細胞では、BCR-ABL, ABLの発現が回復したことから、TKI投与中に残存するCML幹細胞特異的にBCR-ABL, ABLの発現を制御する分子機構の存在が示唆された。そこで、TKI投与前後でのABLの発現に作用するmiRNAの発現変化について解析を行った結果、mir203, 30a, 27b, 10aの発現が初発時にはCML細胞特異的に抑制され、寛解期に回復していた。