hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
陽子-重陽子分解反応による三核子力の優劣

原子核における三核子力に関する有用な情報、特に様々な三体力モデルの優劣をつけることを目的として、190MeVにおける陽子・重陽子の分解反応陽子の偏極分解能と微分断面積の測定をオランダKVIにおいて測定を行った。分解反応には、様々な散乱の幾何学条件があり、ある特定の散乱条件を選ぶ事によって、三核子力に非常に敏感な散乱振幅に焦点を当てることが出来る。二次元ワイヤーチェンバーとプラスチックシンチレーターのホドスコープからなる4π立体角スペクトロメーターBINAを用いることにより、陽子・重陽子分解反応の様々な幾何学的条件における測定結果を得た。これにより、陽子エネルギーについて20MeV130MeV、角度について10°165°の広範囲における角度相関測定(約1000点)を世界で初めて成し遂げた。厳密Faddeev理論計算との比較から、Tucson-Melbourne型三核子力よりもUrbana型三核子力の方が実験値を再現する方向にある等の結果を得た。また、二体のオフシェルの取り扱いに関しても定量的な情報を得ることができた。また併行して、KVIにおける本実験の準備として、ロシアのDubna研究所へ赴き、本実験データの解析上必要なデータとなる重陽子-陽子弾性散乱の測定を行った。その理由は、最近海外共同研究者H.Witala教授による理論解析が進み、陽子-重陽子分解反応から様々な三体力モデルの区別を行うためには、相対論的な効果を考慮した解析も行う必要があるとの指摘がなされたためである。相対論的な効果を調べるには、より広範囲のエネルギー領域における重陽子・陽子弾性散乱の実験データが必要であることから、我々は世界で最高エネルギーの偏極重陽子が得られるロシアのDubna研究所のシンクロトロン加速器を用いて、核子あたり135MeVから800MeVの同原子核反応の測定を行った。相対論的な効果を取り入れたFaddeev計算と実験値との比較の結果、弾性散乱では超後方の散乱角度において相対論効果がみられる事が明らかになった。当初、オランダKVI研究所において陽子-重陽子分解反応の実験を行う予定であったが、実験に用いる大立体角検出器BINAならびに加速器に重故障が発生し、実験の一部を平成17年度に延期せざるを得なくなった。このため平成16年度予算の一部を17年度に繰り越すことになった。このような思わぬ障害もあったが、最終的には当初予定した実験を遂行することができた。190MeV陽子偏極ビームを使い陽子-重陽子分解反応の偏極分解能Ayの測定を行った。このエネルギーでは、三核子系の厳密解を与えるファデーエフ計算から、三体力効果が最大の感度で顕れると期待されている。実験的には、陽子-重陽子分解反応で放出される二つの陽子を様々な幾何学的条件で測定することが必要である。BINAは、二次元ワイヤーチェンバーとプラスチックシンチレーターのホドスコープからなる4π立体角スペクトロメーターであり必要な実験条件を満たす検出器である。これにより、陽子のエネルギーについて20MeV-130MeV、角度について10度-165度の広範囲の相関測定に世界で初めて成功した。海外共同研究者H.Witala教授による理論:解析が進み、KVIで行う陽子-重陽子分解反応の測定から様々な三体力(三核子力)モデルの区別を行うためには、相対論的な効果を考慮した解析も行う必要があるとの指摘がなされた。

相対論的な効果を調べるには、より広範囲のエネルギー領域における重陽子-陽子弾性散乱の実験データが必要であることから、我々は世界で最高エネルギーの重陽子偏極ビームが得られるロシアのDubna研究所のシンクロトロン加速器を用いて、核子あたり135MeVから800MeVの同原子核反応の測定を行った。この実験結果は、現在解析中である。オランダKVI研究所において遂行した190MeVにおける陽子-重陽子分解反応の偏極分解能Ayの測定では、様々な幾何学的条件の実験結果を同時に取得することに成功した。我々はまず、最も三核子力(三体力)効果が大きく見える幾何学的条件と全く見えない条件に注目し、解析を進めることにした。研究分担者の関口はデータ取得後の実験解析を担当していることから、三体力理論の研究者を訪ね、三体力効果の幾何学条件に関する理論的な見地からの助言を得た。ファデーエフ理論に基づく理論解析の面では、海外共同研究者のH.Witala教授等が核子当たり100MeVから200MeV付近において相対論の効果を考慮した陽子-重陽子分解反応の計算手法を確立し、陽子-重陽子分解反応のある特定の幾何学条件においては、相対論的な効果も考慮すべきであることを明らかにした。また彼らは、従来の核力とは異なる見地から形成されたカイラル対称性理論に基づく核力を用いた理論解析も進めつつある。我々がKVI研究所で行った実験では、様々な三核子散乱の散乱過程を測定していることから、核力のテストを行う上で非常に有用なデータであると強く認識されている。現在、実験で取得したデータはKVI研究所の共同研究者と共に解析を進めている。得られた実験結果は、様々な三体力や相対論を考慮したファデーエフ理論計算と詳細な比較を行った上で、今後論文としてまとめる予定である。
「呼吸－姿勢」引き込み制御は睡眠の質を向上させストレス・ホルモンを調整できるか？

本研究は、自律呼吸に同調して僅かに姿勢を変化させる独自の「呼吸ー姿勢」制御システムにより、被験者の自律呼吸へ介入し、その生理的な影響を検証したものである。評価実験の結果、当初期待した通りこの特殊なフィードバック・システムにより外意的に呼吸を統制することができ、更に自律神経系(副交感神経系)へのポジティブな影響が認められた。一方、内分泌系においては被験者内で応答が異なる結果となった。本研究は、自律呼吸に同調して僅かに姿勢を変化させる、独自の「呼吸ー姿勢」制御システムにより、睡眠中の被験者の自律呼吸を制御しうるか否かを検証するものである。更に、この特殊なフィードバック系による自律呼吸への介入により、生理的には自律・中枢神経系(脳波・心拍動等)のみならず内分泌系(ホルモンの分泌)まで影響が及ぶか否かを検証するものである。人間は背を反らすと息を吸い易くなるが、逆に息を吐くのは難しくなる。反対に、背を丸めると呼気は容易になるが、吸気抵抗は増す。この単純な事実は、姿勢による呼吸制御の可能性を示している。これは、生理的には肺の力学センサ(伸展受容器)による呼吸調整機序によるものである。本研究では背中に配置したエアチャンバーを、呼吸と同調的に膨縮させることによって、この伸展受容器を刺激し、迷走神経を介して人間の自律呼吸に介入する。同システムは呼吸センサと空気ポンプの動作をソフトウェア・インタフェースによりフィードバック制御するものである。フィードバックのアルゴリズム設計においては、いわゆる「引き込み制御」を実現するために、呼吸に同調的にただし適当な位相差を保ちつつエアチャンバを膨縮させる。これにより、外的に深呼吸状態に引き込むことが期待される。同システムの介入効果を評価するため、中枢・自律神経系指標(電気生体情報)およびホルモン等生化学物質の分泌を定量評価する。とりわけ、ストレス・ホルモンであるコルチゾールをはじめ生理的背景の異なる8種類の物質を分析し、全身的な生理介入効果を検証する。本研究では背中に配置したエアチャンバーを、呼吸と同調的に膨縮させることによって、この伸展受容器を刺激し、迷走神経を介して人間の自律呼吸に介入することを目指している。初年度は、物理的制約から呼吸センサ方式をそれまで開発していた圧力センサ方式からサーミスタ方式に変更して実験系を再構築し、予備実験を実施した。最終年度は、同実験系によって呼吸ー姿勢引き込み制御系が人間の生理機能に及ぼす影響について検証した。その結果、当初期待した通り、同フィードバック制御により呼吸振幅・呼吸間隔が有意に増大した。つまり、本研究で開発したフィードバック・システムにより外意的に深呼吸状態を誘導できることが確認された。さらに、生理的には副交感神経の指標である心拍数変動について、同制御期間における有意な増大が認められ、したがって同システムによって自律神経系機能を誘導できる可能性が示唆された。一方、内分泌系においてはストレス・ホルモンにおいて統計的に有意な変動は認められなかった。しかしながら、自律神経系の指標に効果が認められることから、今後、実験系および制御アルゴリズムを変更して今後さらに検証を重ねる。本年度は、「呼吸ー姿勢」引き込み制御のシステム構築と予備実験を実施した。予備実験において、呼吸センサを接触式の圧力センサによるものから、サーミスタによる非接触方式に変更した。また、フィードバックのアルゴリズムを改善するために、20名による短時間介入試験を2回実施した。その結果、同システムにおいて課題であった個人差に基づく物理的な介入強度のばらつきに対し、スパイロメーター等による物理的換気量の測定に基づくエアチャンバのキャリブレーション(初期圧力および配置)方法を確立した。予備実験の結果、同システムによる介入により、事前に期待した通り呼吸の伸張が観察されたが、同時に介入終了後にもその影響が持続することが示唆された。このことについては当初想定していなかった新規の成果であるため翌年度の介入効果の生理的検証のための評価プロトコルを再検討した。アンビエント生体医工学次年度前半は、本年度実施した短期介入試験の効果について生体情報データを分析し、同システムの生理的効果について分析し、更に個々人による効果の相違についても層別分析により抽出する。年度後半は、同システムの生理効果に対しての分析結果に基づき仮説を再構築し、より長時間にわたる終夜実験により同システムによる睡眠前後の介入効果について検証する。

その際、脳・中枢神経系および自律神経系を評価するためPSG(ポリソムノグラフィー)を導入し、また独自のシステムによって睡眠中に連続採取した唾液からホルモン等生化学物質の分泌を定量評価する。とりわけ、ストレス・ホルモンであるコルチゾールをはじめ生理的背景の異なる8種類の物質を分析し、全身的な生理介入効果を検証する。本年度は既存機器を用いた予備実験を当初計画より拡充して行った為。ホルモン定量分析にかかる消耗品・試薬・必要機器を購入する。
保険会社における経営戦略にかかる理論的研究－経済学的アプローチ－

研究年度4年目にあたる今年度(平成30年度)の研究業績は、刊行した1本の論文および2回の学会発表に集約することが可能である。そしてこれら合計3つの研究業績の概要について述べれば、以下のとおりである。1本の論文を刊行し、2回の学会発表を行った点だけを見れば、予定通りに研究を進めていると評価できる。しかしながら今年度が当初計画の最終年度であるにも関わらず、本研究課題において実施した研究のいくつかが投稿中あるいは投稿準備中であることを鑑みた場合、「やや遅れている」と評価すべきであると思われる。これまでにおいて学会発表した研究については、学会で得られたコメントなどをもとに、研究内容の改善および雑誌への投稿に進む予定である。なお上記研究報告の概要について述べれば、以下のようになる。保険が上級財であるか下級財であるかについての議論は数多く存在するものの、決定的な結論は得られていない。Mossin (1968)は、絶対的危険回避度が富の増加に対して増加する(減少する・不変の)場合、保険は上級財(下級財・中立財)となることをモデル分析により導いている。しかし、現実における個人の絶対的危険回避度は富に増加に対して減少する傾向にあるのに対し、実証研究等の多くでは保険が上級財であるとの結論が導き出されており、Mossin (1968)の結論では説明できない状況となっている。上記を受けて、本研究では、伝統的な期待効用理論ではなく、保険の購入・未購入を通じて生じる「後悔」の存在に着目した上で、この後悔を期待効用理論に組み入れた後悔理論(regret theory)を用いた検討を行った。そして検討の結果、絶対的危険回避度が富の増加に対して減少する場合であっても、保険が正常財となる可能性があることなどを明らかにした。初年度である今年度において研究報告ができたこともあり、「おおむね順調に進展」と評価している。ただし、今年度の研究報告で示したモデルには、その展開等の面で少なからず改良の余地があることから、「計画以上の進展」と呼べるほどの進捗状況には至っていないと評価している。研究年度2年目にあたる今年度における研究実績は、刊行した1本の論文および5回の学会・研究会における研究報告に集約することができる。そしてこれらの研究実績は、以下の3つの研究内容に分類することができる。1つめは、後悔理論を用いた保険の需要分析である。具体的には、後悔理論を基礎とした上で、保険が正常財であるか劣等財であるかの研究を行うとともに、Raviv (1979)において示されたモデルを拡張することで、混合保険が現実社会において販売・購入されていることを正当化するための理論分析を実施した。2つめは、賠償責任保険にかかる経済分析である。賠償責任保険の場合、保険事故発生時における損害額決定のための交渉が重要な位置を占めているが、この交渉にかかるコストを含めた経済分析を展開した。より具体的には、保険保護の程度(有限か無限か)、示談交渉サービスが賠償責任保険に付帯されているか否かといった点を包含した経済モデルを構築した上で、最適な小損害免責額にかかる検討を行った。3つめは、損害防止努力を誘引するためのインセンティブシステムにかかる研究である。より具体的には、主観の入る余地がない金銭にて示される保険料割引と各保険契約者の主観が関連する(各個人によって高評価・低評価が分かれる)書籍価格の割引という2種類の割引インセンティブを考えた上で、いずれのインセンティブシステムの方がより望ましいかについての分析を展開した。1本の論文を刊行し、5回の学会・研究会報告を行ったこともあり、「おおむね順調に進展」と評価している。ただし、今年度において行った研究報告の内容の全てを論文として雑誌に刊行するまでには至らなかったことから、「計画以上の進展」と呼べるほどの進捗状況には至っていないと評価している。研究年度3年目にあたる今年度の研究業績は、刊行した1本の論文および3回の学会発表に集約できる。そしてこれら合計4つの研究業績の概要について述べれば、以下のとおりである。1本の論文を刊行し、3回の学会発表を行ったこともあり、「おおむね順調に進展」と評価している。ただし、本研究課題において実施した研究の多くが投稿中あるいは投稿準備中であり、論文として刊行するにまで至っていないことも事実であることから、「計画以上の進展」と呼べるほどの進捗状況には至っていないと評価している。今年度において研究報告した研究の一部については、学会・研究会において十分なコメントが得られたと思われることから、これらのコメントを考慮した上で論文作成および雑誌への投稿に進む予定である。残りの一部については、さらなるコメントを得るべく、2017年7月30日から8月2日に開催されるAsia-Pacific Risk and Insurance Association 2017 annual conferenceにおいて研究報告する予定である。

今年度において学会発表した研究については、学会で得られたコメントなどをもとに、論文内容の改善および雑誌への投稿に進む予定である。これまでにおいて学会発表した研究については、学会で得られたコメントなどをもとに、研究内容の改善および雑誌への投稿に進む予定である。次年度使用額が生じた主たる理由としては、コンピューター機器にかかる買い替え等を要しなかったことなどがあげられる。(理由)次年度使用額が生じた理由としては、所属している研究会において旅費・宿泊費が会場となった大学の負担となった回があったことや、書籍の購入額が予定を下回ったこと、さらには研究室で使用しているコンピュータ機器の買い替えおよびソフトウエアの新規購入等に至らなかった点などが挙げられる。(使用計画)2018年夏にシンガポールで開催されるAsia-Pacific Risk and Insurance Association 2018annual conferenceにおいて学会発表することが確定していることから、当該学会発表に伴う旅費・宿泊費・大会参加費等に充当することを計画している。また、研究室で主として使用しているデスクトップコンピュータが老朽化してきたことから、新規買い換えを検討しているところである。(理由)次年度使用額が生じた理由としては、書籍の購入額が予想より下回ったことや、英文校正費の一部を学内研究費にて支出したことなどがあげられる。
黄色ブドウ球菌の新規移動様式の分子機構

黄色ブドウ球菌の軟寒天培地表面での広がり(コロニースプレッディング)を決定する分子基盤の解明を試みた。フェノール溶解性毒素アルファとデルタ(以下、アルファとデルタ)は黄色ブドウ球菌が分泌する毒素であり、哺乳類細胞に対する溶解活性を有する。我々は以前に、アルファ欠損株がコロニースプレッディング能を低下する一方で、デルタ欠損株はコロニースプレッディング能を上昇することを明らかにした。本研究において我々は、これらの毒素のコロニースプレッディングにおける機能の違いを明らかにした。(1)アルファとデルタは黄色ブドウ球菌の菌体表層に見出された。培養上清中では、アルファに比べてデルタの量が多かったが、菌体表層では、アルファとデルタの量は同程度であった。(2)アルファの欠損株においては、菌体表層のデルタの量は変化しなかった。一方、デルタ欠損株においては、菌体表層に結合するアルファの量が増加し、培養上清のアルファの量が減少していた。(3)菌体表層のアルファ量が変化する遺伝子欠損株を探索した。その結果、培養上清のアルファ量は変化しないが、菌体表層のアルファ量が減少する遺伝子欠損株が見出された。この株においては、コロニースプレッディング能力の減弱が見出された。以上の結果は、黄色ブドウ球菌の細胞表層のアルファがコロニースプレッディングに必要であること、並びに、デルタが菌体表層のアルファの結合量を減少させていることを示唆している。本研究は、細菌毒素が菌体表層に結合し、細菌の移動能力を制御するという新しい概念を提示する。26年度が最終年度であるため、記入しない。黄色ブドウ球菌は軟寒天培地上で巨大コロニーを形成する。我々はこの現象をコロニースプレッディングと命名している。本研究において我々は黄色ブドウ球菌のコロニースプレッディングに影響を与える宿主因子の同定を試みた。黄色ブドウ球菌のコロニースプレッディングはウシ血清を軟寒天培地に添加することにより促進された。ウシ血清を液体培地に添加しても黄色ブドウ球菌の増殖は促進されなかった。従って、ウシ血清によるコロニースプレッディング促進は細胞増殖の促進には依らないことが示唆された。様々な黄色ブドウ球菌株のコロニースプレッディングの血清に対する応答性を検討したところ、臨床分離されたメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA) 40株のうち、促進倍率が5倍未満の株が85%、6倍以上促進される株が15%見いだされた。また、市中型MRSAの2株のコロニースプレッディングは血清添加により6倍以上促進された。以上の結果は、血清に対するコロニースプレッディング応答性を規定する黄色ブドウ球菌の遺伝的要因が多様であることを示唆している。ゲル濾過カラムクロマトグラフィーによりウシ血清を分画したところ、コロニースプレッディング促進活性は高分子量側と低分子量側に分離されて見いだされた。低分子画分のコロニースプレッディング促進活性を担う因子としてアルブミンを精製した。また、高分子画分のコロニースプレッディング促進活性を担う因子として高密度リポタンパク質粒子を精製した。高密度リポタンパク質粒子から脂質を除去すると、コロニースプレッディング促進活性は失われた。さらに、高分子リポタンパク質粒子に含有される主要リン脂質であるホスファチジルコリンはコロニースプレッディング促進活性を示した。以上の結果は、黄色ブドウ球菌のコロニースプレッディングが哺乳類血清中のアルブミン及び高分子リポタンパク質粒子により促進されることを示唆している。宿主動物因子によるコロニースプレッディング調節に関して研究を行い、哺乳類血清中のコロニースプレッディングを促進する因子の同定に成功した。本研究成果は、黄色ブドウ球菌のコロニースプレッディングが宿主環境下で促進されることを示唆する。

黄色ブドウ球菌が細胞外に分泌する毒素(PSMα)のコロニースプレッディングにおける機能を明らかにする。特に、毒素のトランスポーターの同定と機能解明によって、細胞内と細胞外の毒素の機能を明らかにする予定である。
カミキリムシ科甲虫における分子系統解析の基礎を築く

ミトコンドリアDNAのND5遺伝子910塩基対の塩基配列情報をもとに、下記の種群について系統解析を行なった。1.ヤツボシハナカミキリ群の系統解析種の扱いに異論のあったヤツボシハナカミキリ群について、大陸を含めた本群の起源と分布拡大の経路について検討した。その結果、東日本の個体群と、韓国Ullungdo島のこれまでタイリクヤツボシとされていた個体を含めた西日本の個体群、および大陸の集団の3つに大別された。これまでの上翅斑紋の表現型によるくくりとは異なり、地域的なくくりで集団が形成されており、表現型にツマグロ型からヤツボシ型までの同様な変異パターンを持つふたつの個体群が、大陸の個体群からそれぞれ独自に分岐したことが示唆された。2.ヒメハナカミキリ属(Pidonia)の系統解析日本産ヒメハナカミキリ属ほぼ全種と、大陸と台湾産の数種を含めた2200UTについて解析した。以下の種群で種間関係が明らかとなった。(1)Pidonia亜属:7つの亜群が認められ、類縁関係がわからなかった複数の種類についてそれらの関係が明らかとなった。(2)Mumon亜属:別種として記載されている佐渡の集団P.telephiaはP.aegrotaに含まれた。(3)Omphalodera亜属:P.warusawadakensisが1種で単独、韓国産と対馬産のP.puziloiがそれぞれ単独、本州の2種を含む集団の4群はそれぞれ独立の関係である。(4)Cryptopidonia亜属:従来amentata群とinsuturata群の2群と考えられていたが、前者はmiwai群とamentata群に、後者はsimillima群とP.insuturata, P.hayashii, P.hylophilaの各単独群となった。P.oyamae, P.chujoi, P.fujisanaはこれらのみの群を形成しており、この亜属から独立していることが新たにわかった。1.ヤツボシハナカミキリ群の系統解析これまでの研究に加えて、日本国内の追加サンプルと同属の他種数種について、ミトコンドリアDNAのND5遺伝子領域(910bp)の塩基配列を決定した。得られた情報をもとにUPGMA法およびNJ法により系統解析を行ない、大陸を含めた本群の起源と分布拡大の経路について検討した。その結果、これまでの表現型によるくくりとは異なり、東日本の個体群と、韓国Ullungdo島のこれまでのタイリクヤツボシハナカミキリとされていた個体を含めた西日本の個体群とのふたつの異なるクラスターが形成された。つまり、表現型にツマグロ型からヤツボシ型までの同様な変異パターンを持つふたつの個体群が、大陸の個体群からそれぞれ独自に分岐した事が示唆された。2.ヒメハナカミキリ属(Pidonia)の系統解析ヒメハナカミキリ属の内、本年度は特にMumon亜属に含まれる種の台湾も含めた多数のサンプルについてND5遺伝子の塩基配列を決定した。その結果、日本各地に分布するチャイロヒメハナカミキリでは、別種として記載されていた佐渡島産のものも含め、塩基配列の差異はすべて同種レベルのものであり、大陸のPidonia(Mumon)debilisと近縁な種であることが分かった。また、台湾産の4種はその外部形態は大きく異なるにもかかわらず近縁なひとつのグループを形成していることがわかった。

次年度はさらに日本産ヒメハナカミキリ属全55種について台湾および大陸に分布する数種も含めて分子系統解析を継続し、さらにCOI領域についても可能な限り解析し、ND5領域での結果との比較検討を加えたい。前年度に引き続き日本産ヒメハナカミキリ属(Pidonia)について解析を継続した。日本産全55種のうち、P.neglectaを除く全種と、大陸と台湾産の数種を含めた220 OTUについてミトコンドリアND5遺伝子の塩基配列(910bp)を決定した。必要に応じて同種の国内各地からの複数サンプルを解析に加えた。得られた塩基配列データをもとに最節約法、近隣結合法などの方法で系統解析を行った。その結果、日本産Pidonia属の4つの亜属の単系統性は支持され、各種間関係が一部を除き明らかとなった。1.Pidonia亜属:8つの亜群が認められ、従来の形態による分類からは類縁関係がわからなかった複数の種類についてそれらの位置づけが明らかとなった。また、P.matsushitaiとP.tsuyukiiはこの亜属から独立していることが新たにわかった。2.Mumon亜属とOmphalodera亜属:Mumon亜属は大陸産のP.debilisと日本産の種、そして台湾産の種の3群がほぼ独立に現れている。Omphalodera亜属では、P.warusawadakensisが1種で単独、韓国産と対馬産のP.puziloiがそれぞれ単独、そして本州のP.puziloiとP.testaceaを含む集団の4群がそれぞれ独立的な関係になっていることがわかった。3.Cryptopidonia亜属:この亜属は従来amentata群とinsuturata群の2群と考えられていたが、前者はmiwai群とamentata群に、後者はsimillima群とP.insuturata,P.hayashii,P.hylophilaの各単独群となった。P.oyamaeはそれのみの群を形成しており、この亜属から独立していることが新たにわかった。本研究により、ミトコンドリアND5遺伝子の塩基配列情報がカミキリムシ科の近縁種間の関係を知るためにきわめて有効であることがわかった。今年度までの結果は論文として準備中であり、今後はさらにハナカミキリ亜科全体を対象に種群より上のタクサの系統解析に有効な遺伝子領域の探索を行う予定である。
予防的介入の法哲学

本研究の当初の目的は、「予防」的措置の名の下で実施される介入により、憲法が保障する「自由」や「人権」が侵害される事態を念頭に、刑事司法と外交政策をめぐる議論に焦点を当て、社会的効用の最大化を目指す帰結主義的リアリズム(ないしは法道具主義的思考)と、「自由」や「人権」の義務論的基礎づけ(及びその制度的保障たる「法の支配」)との緊張関係について考察することにあった。しかし、2011年3月の福島原子力発電所事故とその後の経過を追ううちに、科学的不確実性と「予防/事前警戒」の法哲学的再検討、および「緊急事態」における事後的介入の妥当性にかんする考察と結びつけて行う必要があることが明らかとなった。本年度は次の作業に取り組んだ。第一に、法思想史、刑事政策理論、国際政策理論にかんする文献渉猟とその精査を行い、本研究の対象である刑事司法と外交政策の正当化にかんする知識を十全なものとすべく努めた。これと並行し、「象徴的リスク」の構築と、それが「予防」的介入措置に動員されるメカニズムを把握するため、行動主義的「法と経済学」、社会心理学等などにかんする基礎知識の習得を継続した。第二に、ヨーロッパにおける予防的司法や介入政策をめぐる議論状況をフォローするため、ロンドン大学経済政治学院(LSE)、および同大学高等司法研究所において資料収集を行い、同大学にて「法と社会理論」を専門とするティム・マーフィー教授にインタビューおよび意見交換を行った。また、ウルリッヒ・ベック教授、メアリー・カルドー教授、マイケル・コックス教授らによるセミナーや公開討議にも足を運び、グローバル民主主義、コスモポリタニズム、人間の安全保障と介入政策等にかんする最新情報の収集に努めた。第三に、予防的介入の法哲学の前提たる「リスク社会における法」の総括として、『法哲学年報2009リスク社会と法』を編集し、同誌上に論文「リスク社会と法-論点の整理と展望」を発表した。本年度は次の作業に取り組んだ第一に、前年度に引き続き、法思想史、刑事政策理論、国際政策理論にかんする文献渉猟とその精査を行い、本研究の対象である刑事司法と外交政策の正当化論にかんする知識を十全なものとすべく努めた。並行して、「象徴的リスク」が構築され、それが「予防」的介入措置に動員されるメカニズムを把握するため、行動主義的「法と経済学」、神経経済学、社会心理学等などにかんする基礎知識の習得を継続した。第二に、震災や災害後の緊急措置と自生的共助との関連を考える必要にあらためて気づき、法を通じた介入とそれ以外の手立てによる介入にかんする研究の端緒として、ロン・フラーによる「法と手続き」の研究に再検討を加えた。そして、その成果を、論文「「ハート=フラー論争」を読み直す-N・レイシーによる思想史的発掘から」にまとめ、公表した。第三に、東日本大震災とその後の原発事故を受けて、予測不可能な災害に対しいかなる予防的介入がなされるべきかということにかんする暫定的考察として、第9回東アジア法哲学シンポジウム(台湾・台北市、政治大学)にて、「福島原子力発電所事故と道具主義的法文化」(The Fukushima Nuclear Crisisand the Culture of "Legal Instrumentalism")と題する報告を行った。本年度は最終年度であるので、成果の総括を念頭に置きつつ、次の作業に取り組んだ。第一に、東日本大震災とその後の原発事故を受けて、予測困難なリスクと事後的賠償・予防的介入との関連をめぐる考察の暫定的な成果を、第6回基礎法学総合シンポジウム「巨大自然災害・原発災害と法ー基礎法学の視点から」(2012年7月7日、日本学術会議講堂)にて、「科学的不確実性と法ー巨大地震と原発事故から何を学ぶか」のタイトルの下で報告し、その概要を『法律時報』2013年3月号(85巻3号、日本評論社)に公表した。第二に、前年度に第9回東アジア法哲学シンポジウム(台湾・台北市、政治大学)にて行った研究報告「福島原子力発電所事故と道具主義的法文化」を、同タイトルにて、論文集『後繼受時代的東亞法文化ー第八屆東亞法哲學研討會論文集』(陳起行=江玉林=今井弘道=鄭泰旭編、元照出版公司、2012年)に公表した。第三に、上記の二報告をさらに展開した研究として、「損害賠償と予防原則の法哲学ー福島原子力発電所事故をめぐって」(平野仁彦=亀本洋=川濱昇編『現代法の変容』有斐閣、2013年2月、263-283頁)を公表した。

以上の一連の作業に取り組むなかで、予防的介入が緊急措置の名の下でいわゆる「悪法」を呼び込む危険性の大きさをあらためて認識すると同時に、そうした負の可能性の現実化を阻む安全策としての、成熟した市民的政治文化、ならびに、非道具主義的な「法の支配」についてさらに考察を深める必要を痛感することとなった。諸般の事情により、欧州での聞き取り調査と情報収集ができなかったため(その代わりに、国際学会での報告を前倒しで行った)。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の最終年度ではあるが、平成23年度に諸般の事情で実現することができなかった欧州での聞き取り調査と情報収集をあらためて実施したい。
歯根膜ルフィニ神経終末の発生・再生過程に関わる新規因子の解析

我々はこれまで歯根膜ルフィニ神経終末がTrkBが発現し、そのリガンドであるBDNFならびにNT-4/5がこの機械受容器の発生、成長、再生に深く関与していることを明らかにしてきた。しかしながら、ルフィニ神経終末の成熟過程に関する分子については明らかにされていない。そこで神経栄養因子の一つであるGDNFの発現変化ならびに動物性レクチンの一つであるgalectinの局在について検討した。1.三叉神経節ではGDNF、GFRα1、RetのmRNAの発現が確認された。免疫染色の結果、約30%の神経細胞がGFRα1およびRET陽性を示し、画像解析法により、それらは中型の神経細胞であることが明らかになった。しかしながら、GDNFは一部の衛星細胞のみに認められるのみで、神経細胞はGDNF陰性であった。2.歯根膜ではこれら3つの分子が終末シュワン細胞に発現していたが、ルフィニ神経終末の軸索ではGDNF陰性であった。またルフィニ神経終末はgalectinの反応を欠いていた。3.生後3日ではこれら3つの分子の発現は認められなかったが、生後1週でGFRα1陽性を示すようになり、生後2週になると一部の軸索がRet陽性となるとともにGDNF陽性終末シュワン細胞が出現し、ルフィニ神経終末が急激に形成される生後3週ではGDNF陽性終末シュワン細胞の数が増加した。4.GDNF陽性シュワン細胞は下歯槽神経切断後、2週後から出現したが、その形態は紡錘形であり、成熟組織で見られる円形を呈する終末シュワン細胞は術後3週以降に観察された。これらの時期特異的なGDNFの発現はGDNFがルフィニ神経終末の成熟・維持過程に深く関与していることを示している。我々はこれまで歯根膜の機械受容器であるルフィ二神経終末が高進和製神経栄養因子受容体であるTrkBが発現し、そのリガンドであるBDNFならびにNT-4/5がこの機械受容器の発生、成長、再生に深く関与していることを明らかにしてきた(平成1617年度科研費による成果)。歯根膜ルフィ二神経終末は咬合開始後、急速に成熟することが知られているが、この成熟過程に関する分子については明らかにされていない。そこで本研究ではGDNF(グリア株由来神経栄養因子)とその受容体であるGFRα1およびRETの発現を検索した。1.三叉神経節におけるGDNF、GFRα1およびRETの発現三叉神経節からtotalRNAを抽出し、特異的プライマーを用いてRT-PCR法を行ったところ、GDNF、GFRα1およびRETのバンドが明瞭に観察された。2.歯根膜に対するGDNF、GFRα1およびRETの免疫染色免疫染色により、これら3つの分子が歯根膜ルフィ二神経終末に付随する終末シュワン細胞に存在することが明らかにされた。またこれらの局在は非特異的コリンエステラーゼ染色により確認された。一方、軸索終末はGFRα1およびRET免疫陽性を示したがGDNFは免疫陰性であった。3.三叉神経節におけるGDNF、GFRα1およびRETの免疫染色三叉神経節では約30%の神経細胞がGFRα1およびRET陽性を示し、画像解析の結果、その陽性細胞の面積は中型の神経細胞であることが明らかになった。以上のことより、GDNFはGFRα1およびRETを介して歯根膜ルフィ二神経終末の生存、発育に関与する可能性が示唆された。なお、本研究の遂行には本補助金にて購入したデジタルカメラ付き正立電動顕微鏡、マイクロウェーブ装置ならびに大型ミクロトームが活用された。

1.生後3日では神経線維が観察されたが、GDNFならびにGDNF受容体であるGFRα1、Retの発現は認められなかった。生後1週では神経線維は樹枝状を示すようになるとともにGFRα1陽性を示したが、GDNF、Retは陰性であった。生後2週になるとGDNF陽性を示す終末シュワン細胞が出現し、一部の軸索がRet陽性となった。終末シュワン細胞はGFRα1陽性となったが、Retは陰性のままであった。ルフィニ神経終末が急激に形成される生後3週ではGDNF陽性終末シュワン細胞の数が増加した。2.下歯槽神経切断モデルを用いて歯根膜ルフィニ神経終末におけるGNDF発現の変化を検討するにあたり、一次ニューロンが位置する三叉神経節におけるGDNFmRNAの経日的変動をReal-time PCR法にて検討した。その結果、切断後5日までは対照群と同等であったが、術後14日では約1.7倍の発現量となった。しかしながら、三叉神経節をGDNF抗体で染色したが、GDNF陽性ニューロンは出現しなかった。GDNF陽性シュワン細胞は下歯槽神経切断後、2週後から出現するようになったが、その形態は紡錘形であり、成熟組織で見られる円形を呈する終末シュワン細胞は術後3週以降に観察された。これらの時期特異的なGDNFの発現はGDNFがルフィニ神経終末の成熟・維持過程に深く関与していることを示している。3.神経線維の発生・再生に関与すると考えられているgalectinの発現を歯根膜ルフィニ神経終末で検討したが、その発現は認められず、歯髄に数珠状を示す細い神経線維のみに観察された。
伊藤永之介の文学がとらえた近代日本農村開発史：発電所建設から八郎潟干拓まで

伊藤永之介の描いた東北地方の農村分析によって、わたしは、近代日本の開発政策におけるある重要な性質について明らかにすることができた。それは、開発を進める日本政府が、単に、農村住民の生活世界を破壊しただけではなくて、農村内外の非合法的な世界に対する農村生活者の柔軟な対応力に頼っていた、という点である。たとえば、農村住民たちは、開発政策と不況で苦しむなかで、非合法でどぶろくを作り、販売して苦境を凌いだり、軽犯罪をおかしてわざと逮捕され、一時的に苦境から脱出したりしていた。伊藤文学は、いかに農村住民たちが日本のダイナミックな開発政策を生き延びたのかについて、生き生きとかつコミカルに描いているのである。平成26年度は、伊藤永之介の作品年譜、人物年譜の作成、取材手帳や手紙の翻刻にあたった。とりわけ、作品年譜については、予想以上に事実の確認と作業に手間取り、来年度もフィールドワークとともに、引き続き、この作業をつづけていきたい。なお、秋田県土崎港図書館で、「種蒔く人」同人と伊藤永之介の関係を探る資料調査を行なったところ、「種蒔く人」の設立者のひとりである金子洋文が、伊藤永之介とかなりの書簡を交換しているばかりでなく、伊藤永之介の小説をかなり劇作化していることがわかった。これについても、すでに読解を進めている。また、秋田県立図書館での史料収集においても、当時の伊藤永之介を偲ぶ写真や録音資料を見たり聞いたりすることができた。録音資料は、ラジオ公民館で伊藤永之介が鶴田知也と対談しているもので、これについては、メモをとることができた。以上のように、基本的作業とならんで、『朝市』『山桜』など、あまり知られていない伊藤永之介の女性や都市を扱った作品を分析することで、彼の文学の幅の広さを確認したり、八郎潟の基本文献を読んで、来年度以降の準備を行なったり、伊藤永之介の童話を読むことで、人間と自然をめぐる華麗のさまざまな感性に触れたりすることで、開発と人間をめぐるさまざまな局面を具体的に知ることができた。ほぼ、伊藤永之介の作品については集めることができたので、未読の作品の分析も引き続き進めていきたい。今年度は、1930年代から1950年代までの、電源工事場、阿仁銅山、大潟村など、伊藤永之介が描いた開発の現場に関する資料を、秋田市、横手市、東京大学などで収集した。また、昨年11月に、法政大学で開かれた「環境研究をひらく」というシンポジウムで、基調講演「「雑なるもの」の探求」を行ったが、ここでも伊藤永之介の作品のなかで描かれる、雑業者たち(産婆、カムチャッカへの出稼ぎ、濁酒売りなど)に着目しながら、開発問題の捉え方について論じた。さらに昨年12月に、仙台で開かれたシンポジウム「個人史からみる東北アジアの人の移動(II)」で、伊藤永之介の描いた秋田や東北地方の開発と、その地域の農村、そしてその農村を生きる住人たちについて、コメントも兼ねて報告をした。資料収集は順調に進んでいるが、人物・作品年譜、取材手帳の翻刻に関しては、細かな事実確認に追われ、まだ完成に至っていない。本年度は、遅れていた伊藤永之介の作品一覧を含んだ年譜の作成を、これまで集めた資料や作品をもとに作成し、下記のように、インターネットで公開をした。この年譜は、いくつかの雑誌の追悼号を参照に、伊藤永之介の辿った人生のイベントを明らかにするとともに、伊藤永之介の執筆した単行本をほぼすべて掲載した。本の簡単な紹介を年譜に加える作業については、今後の課題としたい。さらに、伊藤永之介の世界史的位置付けを考えるにあたって、イタリア、シチリア島で、伊藤永之介と類似の手法によって、農民小説を描いたジョヴァンニ・ヴェルガの小説との比較をするために調査を行った。遅れてきた資本主義国家の農民世界へのしわ寄せについて、共通する描き方を知ることがでsきた。また、2017年1月27日には、京都大学人文科学研究所で開催された「現代/世界」研究班で、伊藤永之介の「どぶろく」論について、ほかのテーマとともに報告をした。伊藤永之介が、代表作『梟』によって描いたどぶろくの売買、密造の世界が、屑米の再利用という物質循環の世界、厳しい農村環境のなかでの娯楽の世界、法律と生活のはざまという例外状態と結ばれていることについて、分析した。どぶろくと法律、どぶろくと生活をめぐっては、すでに『どぶろく物語』『ええじゃないかドブロク』『どぶろくと抵抗』などの書籍を通じて、分析することができた。伊藤永之介作品の描いた、法律と暮らしのはざまの世界は、単に作品の内部にとどまるのではなく、実際の(とくに近代秋田の水田地帯の)生活世界との緊張関係のなかに描かれていることを明らかにすることができた。これによって、文学研究と歴史研究のあいだに、一本の橋を架けることができたと考える。

伊藤文学は、いかに農村住民たちが日本のダイナミックな開発政策を生き延びたのかについて、生き生きとかつコミカルに描いているのである。作品年譜、人物年譜の事実確認に予想以上に時間がかかっているためまず、前半で作品、人物年譜を作成し、取材手帳の翻刻に入り、阿仁銅山の現地調査なども進めつつ、後半で論文の作成にあたりたい。農業史今後の進捗状況によっては、作品年譜と人物年譜の作成に集中をすることで、取材手帳は翻刻ではなく、分析にとどめたりするなどして、対応したいと思う。
新しい糖尿病発症機序の解明:血中過酸化脂質の増加による膵β細胞障害について

膵ラ氏島では過酸化脂質に対する処理能が他臓器に比して著しく低下していることが認められている。したがって酸化ストレスに対する防御機構の脆弱なことが細胞機能障害に関連し、インスリン分泌能が変化すると想定される。本研究の目的は膵β細胞に対する過酸化脂質の担体としての酸化リポ蛋白によるインスリン分泌障害の関係を遺伝子変化から明らかにすることである。1年目の検討ではハムスター由来膵β細胞の細胞株であるHit-T15細胞に対して酸化LDLを添加培養することによりインスリン分泌能が低下することを明らかにした。これはLDLの酸化変性に伴った変化であった。本年度はこのようなoxLDLの作用がインスリン遺伝子発現の変化によるものかどうかを検討した。その結果、oxLDLはHit-T15細胞のプロインスリンmRNAの発現量を用量依存性にまた時間依存性に減少させることが明らかとなった。この変化はnLDL、AcLDLの添加培養では認められないことからoxLDLに特有な変化と考えられた。このようなoxLDLがHit-T15細胞内に取り込まれるか否かを検討すると、DiI標識oxLDLは細胞内に取り込まれることを認めた。したがってoxLDLはHit-T15細胞内に摂取された後、インスリン遺伝子mRNAの発現を低下させてインスリン分泌能を阻害することが示された。このようなoxLDL/過酸化脂質のβ細胞に対する直接作用を検討した成績は初めてである。以上のことから「高脂血症-oxLDL/過酸化脂質-膵β細胞機能障害」といった糖尿病発症経路の存在が示唆された。このようなβ細胞に対する代謝障害経路は新たな糖尿病発症機序を想定させるものであり、臨床面での解明が必要である。膵ラ氏島は過酸化脂質処理能が他臓器に比して低いことが知られている。したがって酸化ストレスに対する防御機構の弱いことが細胞機能障害に関連し、糖尿病発症に関連すると考えられる。本研究の目的は膵ラ氏島に対する過酸化脂質負荷とインスリン分泌障害の関係を遺伝子変化から明らかにすることである。本年度は膵ラ氏島に対して酸化ストレスを負荷し、グルコースに対するインスリン分泌能を検討した。ハムスター由来膵β細胞の細胞株であるHit細胞を培養して実験に用いた。ヒト静脈血からリポ蛋白を採取し、無処理のnative LDL(nLDL)、硫酸銅処理の酸化LDL(oxLDL)を作成した。oxLDL以外の変性LDLとして氷酢酸処理のAcLDLを作成した。これらを培地内に25、50μg/ml添加して各濃度のグルコース(100,300,500mg/dl)に対するインスリン分泌反応と細胞内インスリン濃度変化を検討した。リポ蛋白無添加の対照培地ではグルコース濃度に応じたインスリン分泌を認めた。nLDL、AcLDL添加では対照培地と同様のインスリン分泌が認められた。oxLDL添加におけるインスリン分泌は対照培地の約2550%に低下し、有意なインスリン分泌低下を示した。一方、グルコース濃度依存性の分泌能は保たれていた。細胞内インスリン濃度は対照培地、nLDL、AcLDL添加培養間に差異を認めなかったが、oxLDLでは有意に低下していた。膵β細胞はoxLDL添加培養によりインスリン分泌能が低下していた。細胞内インスリン濃度の低下も認められたことから、これはインスリン合成障害にもとずくことが考えられた。したがって生体における酸化ストレスはインスリン合成・分泌を障害して糖尿病惹起性に作用することが示唆された。次年度はインスリン遺伝子に対する過酸化脂質の障害性を明らかにして以上のような変化の機序について解明する。

本研究の目的は膵β細胞に対する過酸化脂質の担体としての酸化リポ蛋白によるインスリン分泌障害の関係を遺伝子変化から明らかにすることである。1年目の検討ではハムスター由来膵β細胞の細胞株であるHit-T15細胞に対して酸化LDLを添加培養することによりインスリン分泌能が低下することを明らかにした。これはLDLの酸化変性に伴った変化であった。本年度はこのようなoxLDLの作用がインスリン遺伝子発現の変化によるものかどうかを検討した。その結果、oxLDLはHit-T15細胞のプロインスリンmRNAの発現量を用量依存性にまた時間依存性に減少させることが明らかとなった。この変化はnLDL、AcLDLの添加培養では認められないことからoxLDLに特有な変化と考えられた。このようなoxLDLがHit-T15細胞内に取り込まれるか否かを検討すると、DiI標識oxLDLは細胞内に取り込まれることを認めた。したがってoxLDLはHit-T15細胞内に摂取された後、インスリン遺伝子mRNAの発現を低下させてインスリン分泌能を阻害することが示された。このようなoxLDL/過酸化脂質のβ細胞に対する直接作用を検討した成績は初めてである。以上のことから「高脂血症-oxLDL/過酸化脂質-膵β細胞機能障害」といった糖尿病発症経路の存在が示唆された。このようなβ細胞に対する代謝障害経路は新たな糖尿病発症機序を想定させるものであり、臨床面での解明が必要である。
腺分泌システムの回路モデル合成とその実験的検証

外分泌腺上皮膜での分泌現象は高度に組織化されていて、その理解には分析的・実験的研究と統合的・システム論的研究が同時に必要となる。今回の研究は、理論的な回路網熱力学を改善拡張して膜輸送システムのモデル化する手段を確立すること,それを腺分泌システムに適用し回路モデルとして理解することを第一の目的とし,第二の目的としては、このモデルを用いてコンピュータシュミレーションを行い水分の膜輸送の挙動について予測を行い、その予測を実験的に検証することとした。成果は次のように要約できる。(1)発展途上にある回路網熱力学を膜輸送システムのモデル化に適用するためには、理論面で解決しなければならない幾つかの不備があった。今回の理論的研究はパワー連結の基礎理論を完成させ、膜輸送のモデル合成を可能とした。(2)上皮膜輸送システムのモデルを合成し、そのコンピュータシミュレーションを行い、そこで電気浸透といった水輸送が大きな役割を持つことを予測することができた。(3)イヌ顎下腺の経上皮的水分輸送を実験的な組織インピーダンス測定、組織学的検索により調べて、組織液が腺腟に輸送されるとき、小葉間間隙にあった組織液が用いられることを明らかにすることができた。(4)カエルの皮膚・胃粘膜・舌粘膜等の上皮膜において、電気浸透や流動電位といった動電現象が現われることを実験的に証明することができた。以上の成果は理論的研究が実験的研究と相い補うことにより発展することを示すものである。ことに膜輸送システムの回路モデルを合成し、それから導出される連立常微分方程式を用いて、数値計算による経時変化のシミュレーションをするとき、単に理解が進むだけのものでなく新しい予測が生れる。これの実験的検証は発見をもたらす。
大規模最適化問題に対するハイブリッド勾配法の提案とその応用

勾配法とは、最適化問題に対する反復解法の1種である。ニュートン法等と比較して、1反復あたりの計算量やメモリ使用量が少ないために、大規模な最適化問題の解法として適している。本研究課題では、勾配法と様々な最適化手法を組合せたハイブリッド勾配法の開発に取り組んでいる。本年度は2つの研究成果を得ることができた。1) 1つ目の成果は、組合せ条件付き2次最適化問題のDNN緩和の定式化に対して、ハイブリッド勾配法に基づく解法を提案したことである。組合せ条件つき2次最適化問題は、最大カット問題や2次割当問題などの組合せ最適化問題を包含する、NP困難な問題クラスである。その最適値の下界を与える凸緩和問題(比較的解きやすい問題)を構成して解くことは長年研究されている重要なテーマであり、これまで様々な凸緩和問題の定式化が提案されてきた。本研究では、組合せ条件付き2次最適化問題に対して、DNN凸緩和問題を導くフレームワークを提案し、理論・数値実験の両面から解析を行った。その結果、既存の様々なDNN凸緩和問題の最適値が一致する一方で、各問題の数値的な性質は大きく異なることが明らかになった。ハイブリッド勾配法を用いた解法は、数値的性質の悪いDNN凸緩和問題に対しても精度良く解を求められることがわかった。2) 1つ目の研究成果の知見をもとに、ハイブリッド勾配法に様々な高速化の工夫を加え、DNN凸緩和問題に対する実用的な解法を提案した。また、その解法を実装したソフトウェアを公開した。このソフトウェアは、入力された問題のDNN凸緩和問題を構築し、ハイブリッド勾配法を用いて解くものである。組合せ条件付き2次最適化問題だけでなく、より一般的な多項式最適化問題を入力として扱うことができる。様々なベンチマークに対して数値実験を行い、提案ソフトウェアが既存ソフトウェアよりも良い下界を高速に算出できることを示した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
滑膜細胞内に発現する一過性骨吸収因子(ムチランス誘導蛋白)の解析

平成9年度から引き続き申請者のグループはムチランス型リウマチの発生機序について検討を重ねてきた。研究開始の時点で我々は、(1)ムチランス変形の速度は急速に進行する時期と緩徐な時期があり一定の速度で推移するものではない。(2)ムチランス変形を呈する患者であっても全ての関節が一様の変化を示すのではなく、骨硬化像を呈する場合もある。(3)ムチランス変形の発生機序を局所のサイトカイン濃度が高いというだけで説明することは不可能である。以上の3つの点を重視していた。そして、ムチランス変形は変形が進行しつつある時、その関節局所においてムチランス変形を誘発する因子が産生されている可能性を考えていた。そこで、まず、我々は(a)ムチランス部位より採取した滑膜細胞の培養開始一週後、培養上清を採取し濃縮後セファデックスG・15カラムにてゲル濾過し、分子量勾配に従って再び採取したサンプルを準備した。象牙片上に培養した破骨細胞に準備したサンプルを添加し、吸収孔形成への影響を測定したところ、コントロールと比較し有意に骨吸収が亢進した。(b)吸収孔形成の促進作用が認められるサンプルチューブを電気泳動法にかけ、含有する物質の分子量を確認したところ、lkDの破骨細胞活性化機能を有する活性蛋白質を確認した。(c)DE52カラムを用い、電気極性にてさらに含有蛋白を細分化し精製した後、再度破滑細胞培養系に添加し、破骨細胞活性化作用を確認した。以上の結果、我々は、ムチランス部位より採取した滑膜組織中より破骨細胞活性化作用を有し、約1kDの分子量を持つ活性蛋白質の分離に成功し、この因子の作用はIL・IRAや抗GP130中和抗体等の破骨細胞活性化サイトカインの阻害薬で抑制を受けなかった。これらの事実より、ムチランス型急速骨吸収はこの活性蛋白質の発現による破骨細胞活性化を介して発生する可能性が示唆された。ムチランス変形は変形が進行しつつある時、その関節局所においてムチランス変形を誘発する因子が産生されている可能性が考えられた。まず、我々は(a)ムチランス部位より採取した滑膜細胞の培養開始一週間後、培養上清を採取し濃縮後セファデックスG-15カラムにてゲル濾過し、分子量勾配に従って再び採取したサンプルを準備した。(b)吸収孔形成の促進作用が認められるサンプルチューブを電気泳動法にかけ、含有する物質の分子量を確認したところ、1kDの破骨細胞活性化機能を有する活性蛋白質を確認した。以上の結果、我々はムチランス部位より採取した滑膜組織中より破骨細胞活性化作用を有し、約1kDの分子量を持つ活性蛋白質の分離に成功し、この因子の作用はIL-1RAや抗GP130中和抗体等の破骨細胞活性化サイトカインの阻害薬で抑制を受けなかった。