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抑うつ気分からの回復に影響を及ぼす気晴らし的活動に関する研究

多くの人が経験する抑うつ気分(落ち込み)であるが、その状態を維持することは心身の健康にとって望ましくない。抑うつ気分を経験した際に、早く立ち直るためにはどのようなことをしたらよいだろうか。身体的活動(例:ランニング)、精神的活動(例:計算)の2つに注目し、その効果を実験的に検討した結果、身体的活動が抑うつ気分からの回復を促進することが示された。またその結果は、脳波による生理的指標からも支持された。本研究の目的は、気晴らし的活動が抑うつ気分からの立ち直りや気分の変化にどのような影響を与えるのかを実験的に検討することである。今回は研究1として、気晴らし活動が抑うつ気分を感じているときにだけ有効であるのか(緩衝効果)、抑うつ気分を感じていないときにも気分の向上に効果的であるのか(直接効果)を明らかにすることとした。また先行研究では、トレッドミルでのランニング、用紙と鉛筆を使っての計算という気晴らし行動を採用していたが、今回はテレビゲームを用い、ソフトウェアを入れ替えることで「身体的活動」と「非身体的活動」および統制群の3群を設定し、それらの活動の気分への影響を解明することにした(研究2)。研究1、研究2とも、気分の変化について、生理的指標として脳波の測定を行い、抑うつ気分からの回復過程のメカニズムを明らかにしたいと考えた。【研究1】気晴らし的活動の効果について一緩衝効果と直接効果に関する検討-平成22年度に、気晴らし・身体的活動群、気晴らし-非身体的活動群および統制群を設定し、映画の一部を視聴することで抑うつ気分を喚起した場合と抑うつ気分を喚起しない場合、それぞれの群で気分の変化にどのような影響を及ぼすかについて実験を行う予定である。その際、生理的指標として脳波の測定を行う。脳波の測定には、「感性スペクトル解析システム」(脳機能研究所社製)を使用する。平成21年度は上記解析システムの整備を行った。【研究2】抑うつ気分からの回復に影響を及ぼすテレビゲームの効果テレビゲーム「Wii」(任天堂社製)を使用し実験を行うが、身体的活動および非身体的活動の実験条件において、いかなるゲームソフトを採用するかを検討し、使用するソフトを決定した。また、研究2でも脳波の測定を行うので、研究1で使用する「感性スペクトル解析システム」の使用について準備を進めた。【研究1】気晴らし的活動の効果について-緩衝効果と直接効果に関する検討-【研究2】抑うつ気分からの回復に影響を及ぼすテレビゲームの効果平成21年度から平成23年度まで、上記2つの研究を行う。平成22年度には以下の点について検討した。研究1については、気晴らし・身体的活動群(トレッドミルによるランニング)、気晴らし・非身体的活動群(内田クレペリン精神検査用紙での計算)および統制群(視聴した映画のことを考え続ける)を設定し、映画の一部を視聴することで抑うつ気分を喚起した場合(緩衝効果)と抑うつ気分を喚起しない場合(直接効果)、それぞれの群で気分の変化にどのような影響を及ぼすかについて実験を行い、その際、生理的指標として脳波の測定を行った。脳波の測定には、「感性スペクトル解析システム」(脳機能研究所社製)を使用した。現在、実験対象者の数名を残すまでに実験が進行中である。研究2については、テレピゲームの「Wii」(任天堂社製)を使用し実験を行うが、身体的活動および非身体的活動のそれぞれの実験条件において使用するゲームソフトを決定した。身体的活動条件については、身体的な動きが激しいものという観点から「Wii Sports」というソフトウエアのなかの「テニス」、非身体的活動条件については、「ことばのあそび・もじぴったん」を採用することとした。そのほか、研究1終了後にすみやかに研究2に移れるよう、実験室の整備など、実験の準備を行った。これまでの研究で、気晴らし的活動のなかでも、とくに、身体的活動が気分の回復に高い効果をもつことが示された。今回、研究1として、気晴らし的活動(トレッドミルでのランニング)が抑うつ気分からの回復に対して緩衝効果があるのか直接効果があるのかを検討した。その結果、気晴らし活動は抑うつ気分を感じているときにだけ有効であるという緩衝効果が支持された。また、申請者のこれまでの実験では、トレッドミルでのランニング、用紙と鉛筆を使っての計算という気晴らし行動を採用していたが、研究2ではテレビゲームを用い、「身体的活動」としてボクシングを、「非身体的活動」として文字あわせのゲームを用い、それらに加え統制群の3群を設定し、各活動の気分への影響を解明することにした。その結果、気分得点に関しては、身体的運動条件(ボクシング)において、非身体的活動群や統制群と比較して有意に気分の回復の程度が大きかった。

また映像視聴前と各活動後の比較において、脳波測定の結果、感性スペクトラム分析でも、統計的に有意ではなかったものの、身体活動群において「怒り・ストレス」と「悲しみ」の負の感情の数値が低く、「喜び」と「リラックス」の正の感情の数値が高くなっていた。以上のことから、実際の運動でなくても、ゲーム機を使用した運動様の活動でも、抑うつ気分を経験した後の活動として気分の回復に寄与すること、それが脳波という生理的な指標においてもある程度示された。本研究は、日常的に経験する抑うつ気分への対処というメンタルヘルスについてのセルフ・メディケーションに寄与することができる可能性があり、今後、実験ではなく、日常生活の中に身体的活動を取り入れ、その効果測定を行うことで、心理臨床の分野にも大きく貢献するものと考えられる。
乾燥地生態系はどこまで水不足に耐えられるのか？マルチスケールでの脆弱性評価

恒常的な水不足状態にある砂漠生態系は特殊な水循環メカニズムを有し,炭素循環などの生物地球化学的循環と密接に結びついている。本研究では,様々なスケールにおける蒸発散量を中心に,生態系環境変動に対する砂漠生態系サービスの反応メカニズムを解明し、さらにリモートセンシングと統合し、生態系の劣化を引き起こし得る遷移の早期警戒シグナルを見いだした。なお,様々なRCPシナリオ下でCLMによって脆弱性を評価した。さらに,様々なスケールでの蒸発散量を追跡するリモートセンシング指標を開発し,早期ストレス検知システムの提供を可能とした。本研究は、乾燥地域異なるスケールにおける水収支解析により、砂漠の生態系サービスを維持するための限界水要求量と水供給量のバランスを体系的に解析するものである。すなわち、水環境勾配に対する生態系サービスの反応をフィールド実験により明らかにし、供給量とのバランスから生態系衰退のリスクを評価する。さらに、リモートセンシングと統合し、環境変動に対する砂漠生態系の脆弱性のリアルタイム評価を目指す。平成25年度は中国ジュンガル盆地の中国科学院新疆地理生態研究所阜康フィールドステーション敷地内に、60m×60mの固定調査地を設定し、調査地内の植生(Tamarix chinensis Lour.)および土壌調査、自動開閉式チャンバーシステムによる地表二酸化炭素と水分収支交換測定と地表面の分光反射測定を行った。さらに、10m間隔の各メッシュ交点において土壌サンプリングを行い、土壌水分量、電気伝導度、pH、土壌微生物量等を測定した。固定調査地の代表的な供試木6株を選び、樹液流システム(SakurataniとGranier)を設置し、異なるスケールでの水収支連続測定(5月10月)を行った。さらにこのプロットから北に代表的な砂漠植物(Haloxylon ammodendron)を100m×100mの固定試験地も設置した。ここでも樹液流システムのほか渦相関システムの設置による連続測定を試みた。本研究は、乾燥地域の異なるスケールにおける水収支解析により、砂漠の生態系サービスを維持するための限界水要求量と水供給量のバランスを体系的に解析するものである。さらに、リモートセンシングと統合し、環境変動に対する砂漠生態系の脆弱性のリアルタイムでの評価を目指す。本年度は前年度に設定した阜康フィールドステーション敷地内にの60m×60mの固定調査地(Tamarix chinensis Lour.)および10km北のジュンガル盆地の100m×100mの固定調査地(Haloxylon ammondendron)において、引き続き樹液流測定システム(SakurataniとGranier)、渦相関システムを設置し、異なるスケールでの水収支連続測定を行っている。さらに、深さ別の土壌水分も連続測定した。6月のフイールド調査では、Tamarixを対象に葉のガス交換および葉の水ポテンシャルの日変化を分光反射特性と同時に測定した。また、P-V曲線の測定から水分特性について解析し、樹冠内光環境の測定から樹冠構造パラメータについて解析しました。さらに、実験室レベルでは植物RWCと分光反射特性の関係をコントロール実験で調べました。本年度は、1)調査地の毎木調査および異なる空間スケールにおいて炭素と水収支とリモートセンシング測定、2)異なるスケールガス交換モデル、生態水文モデルと大気シミュレーションモデル等の改善、3)MODIS等のリモートセンシンデータの分析、4)広域な砂漠生態系における生態機能をシミュレーションシステムの構築の4課題に取り組んだ。1)に関しては、継続的に異なるスケールにおいて炭素と水収支とリモートセンシングを測定した。当該地はカーボンシンクであるものの、近い将来における乾燥化に従ってシンク量が減少する可能性があることを示唆することができた。2)に関しては、ガス交換モデルPROXELと陸面過程モデルCLM(Community Land Model)を用いた解析体制を整備し、運営に至っている。3)に関しては、MODISデータより算出されたEVI、NDVIといった植生に関する情報を基にオアシスの面積動態の解析を実施した。4)に関しては、ガス交換モデルと陸面過程モデルを使用し、シミュレーションシステムを構築した。今後、異なる環境下での評価を行う必要がある。軽視されてきた沙漠生態系の特異性及び陸域における物質循環における役割に関する知見を得ることができた。また、これら有機的なつながりを基にシミュレーションモデルの構築改良を行うことができた。成果に関しては整理中であり、今後、発表を行っていく予定である。本研究は、乾燥地域異なるスケールにおける水収支解析により、水環境勾配に対する砂漠生態系サービスの反応をフィールド実験により明らかにし、供給量とのバランスから生態系衰退のリスクを評価する。本年度は、以下の測定を継続すると同時に、これらのデータを利用して生態機能シミュレーションシステムの改善に取り組み、さらに乾燥ストレスに対する生態系サービスの応答についてシミュレーションを実施した。測定項目は、1)携帯用光合成蒸散測定システムを用いたleafスケールでの光合成・蒸散機能の測定、2)桜谷センサ、およびGranierセンサを用いた枝・キャノピースケールでの樹液流測定、3)渦相関システムを用いた生態系スケールでの炭素・水収支の測定、4)分光反射特性の測定である。これらのデータを追加的に組み込むことでガス交換モデルと陸面過程モデルを結合して構築されたシミュレーションシステムを改善した。Haloxylon / Tamarixが優占する砂漠生態系を対象に、異なる乾燥頻度と乾燥強度を再現したシミュレーションを行い、乾燥ストレスに対する生態系サービスの評価を行った。

本研究では,様々なスケールにおける蒸発散量を中心に,生態系環境変動に対する砂漠生態系サービスの反応メカニズムを解明し、さらにリモートセンシングと統合し、生態系の劣化を引き起こし得る遷移の早期警戒シグナルを見いだした。なお,様々なRCPシナリオ下でCLMによって脆弱性を評価した。さらに,様々なスケールでの蒸発散量を追跡するリモートセンシング指標を開発し,早期ストレス検知システムの提供を可能とした。測定機器の故障により一部データの欠損があった。今後も環境変動に対する沙漠生態系の脆弱性を体系的に解析していく予定である。加えて、乾燥地内の異なる地形においても現地調査およびデータ解析を実施し、現在までに得られた成果の妥当性などを評価していく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。環境動態リモートセンシング昨年度までの測定を継続してデータの収集に努めるほか、モデルの検証および改良を実施する予定である。平成25年度は本研究課題の初年度であり、主な目的は調査地の選定と整備、一部の測定を始めることであった。この一年間の研究によって、主な目的は達したが、厳しい環境の中で、様々な原因、トラブルの連続により質の高いデータの収集は不十分であった。データ収集に不十分な点があり、データ解析およびモデルの検証がやや遅れているため。今年は質の高いデータ収集を目指すため、自動連続モニタリングのほかフィールドキャンペーンを企画しており、異なるスケールでの水収支測定を中心に行っていく予定です。モデル検証等のための旅費と謝金に充てる。平成25年度の4月と8月に行った調査の旅費と謝金は大学運営費から支出されたため、余剰金が生じた。本年度の6月に計画しているフィールドキャンペーンの旅費、謝金として使用予定。
ダニ抗原の構造解析

「ダニ喘息」の抜本的対策確立の一環として、ダニの大量飼育を行いダニ虫体及びその排泄物から主要アレルゲンを単離し、その諸特性を免疫化学的に検討して、抗原機能の分化と化学構造の相関を解析した。その結果、安全で有効な減感作治療用抗原と考えられるアレルゲンを単離した。また、白血球ヒスタミン遊離のin vitro測定法の開発によるダニアレルギー診断精度の向上を計り、更に遺伝子工学的ダニ抗原生産も可能にした。1.患者血清、動物抗血清及びマウスモノクローナル抗体によるモニター下に、ダニ排泄物及び虫体から単離した主要アレルゲンの免疫学的諸特性を解析して、いずれも、従来の報告にない新しいアレルゲンであることを認めた。即ち、(1)約77%の糖を含む分子量74kの高分子アレルゲンは、幅広い分子量範囲に渡って交差反応性を示す抗原決定基を持ち、しかもアナフィラキシー誘発性がないので、減感作治療用抗原として極めて有用であると期待される。(2)排泄物中の低分子アレルゲン(4k)は、患者白血球ヒスタミン遊離試験だけで検出可能な、喘息発症抗原と考えられる抗原であるが、その修飾・加工により、治療用抗原への変換も可能と考えられるので、種々の加工方法を検討中である。(3)主要虫体アレルゲンの中に、疎水性の極めて低い新しいアレルゲンが含まれることを明らかにした。2.抗原刺激によるダニ喘息患者白血球からのヒスタミン遊離を測定するHPLC法により、ダニ喘息患者体内の特異IgEと特異IgGの抗体価バランスの評価を可能にした。従来、ダニアレルギーと診断されてきた患者の中に、自然感作により、特異IgE抗体を凌駕する特異IgG抗体をすでに獲得しているグループがあることを見いだすなど、アレルギー診断の精度を顕著に高めることができた。3.ダニ喘息患者の特異IgGと反応する遺伝子産物の調製を可能にし、抗原大量生産の基礎を確立した。ダニ喘息に重要な役割を演じているDermatophagoides farinae(Df)の抗原成分の分子的性質並びに抗原機能の多様性の実態を明らかにするため、粗ダニ抗原標品(鳥居薬品)を、SDS-PAGEやIEF plateを用いた電気泳動タイトレーションで分析した結果、分子量や酸性度を異にする種々の糖蛋白質成分から成り立っていた。また、この標品(約20μg)は、種々の抗原成分(約100種類)に分かれることに加えて、各々の成分が微量であったので、ダニ虫体の大量飼育を行い、ダニ喘息患者の特異IgE及びIgGと強く反応する主要抗原成分としてDf1画分を得た。次に、これを固定化したアフィニティカラムにより、特異IgG抗体を取得し、そのサブ・クラスの構成を決定した。大量飼育したダニ培養基から、PBSで抗原成分を抽出し、ダニ喘息患者血清を硫安分画後、anti-humanIgGカラムで部分精製したIgGと粗ダニ抗原標品で免疫したマウス血清のIgsでモニター下に、HPLCで分画したところ、主要な抗原成分を含む画分としてDf1画分を得た。また、anti-humanIgEカラムで分画したIgEではモニター出来なかったので、ダニ喘息患者の皮内反応でモニターしたところ、同じ画分に主要なダニ・アレルゲン成分も含まれていた。

Df1画分のアミノ基修飾の予備実験で、抗原性に変化がなかったので、アミノ基で架橋した抗原(Df1)固定化アフィニティ・カラムを調製し、これを用いて硫安分画したダニ喘息患者血清から特異IgGの精製を行った。この精製されたIgGのサブ・クラスの構成は、Ig【G_3】とIg【G_4】が主であった。皮内反応陰性であるが特異IgG抗体を所持している健常者血清を、同様に精製したところIg【G_3】が主要なサブ・クラス構成成分であった。両者の比較から、喘息患者では、Ig【G_4】含量が高く、健常者では、Ig【G_3】含量が高いことがわかった。現在、特異IgGカラムによるDf1画分の再分画と、この抗原に特異的に反応する抗体産生hybridomaを作製中である。ダニ喘息に主要な役割を演じているDematophagodes farinae(Df)の抗原成分の分子的性質並びに抗原機能の多様性の実態を明らかにするために,今年度は,主にダニ虫体の排泄物と考えられる抗原成分(培地抗原)と虫体由来の抗原成分(虫体抗原)の分画を行い,同時にそれぞれに特異的に反応するモノクローナル抗体(McAb)を産生するハイブリドーマ・セルラインを取得した.ダニ飼育基(3.5kg)から,飽和食塩水・PBで抽出して得た粗培地抗原をゲル濾過し, 4つの画分に分画した.そのうち,最も高分子量のDf-1画分は,ダニ喘息患者に対して最も強い皮内反応を与え, in viroで好塩基球からヒスタミン遊離を誘導し,且,患者,動物抗血清及びマウスMcAbを用いたFLISA測定でも最も強く反応する画分であった.この画分は,分子量10万以上で従来報告されている抗原成分(2.5万及び1.5万)より高分子量で,患者IgGと強く反応した.そこで,この抗原が減感作治療に利用出来る可能性を調べるため,マウスを用いて,この抗原の特異IgG抗体誘導能を検討中である.分子量1万カットの限外濾過膜を通過し,透析膜に保持される画分は,粗培地抗原の重量当り約6割を占めた.そのうちのDf-S2画分は, in viro及びin vitroで患者IgEと反応し, in vitroで患者及び動物IgGと反応する低分子量(約8千)抗原であった.この画分が喘息発症抗原である可能性を,現在検討中である.ダニ虫体を磨砕抽出して得られる抗原成分は,ゲル濾過により4つの画分に分画された.いずれの画分も強いin viro及びin vitro活性を有し,培地抗原に特異的に反応するMcAbと交差反応性を示した.そのうち,虫体抗原に特異的なMcAbは, Df-b2及びDf-b3画分とのみ反応した.また,兎抗培地及び抗虫体抗原血清を用いたCIE及びCLIEの結果も,粗培地抗原には含まれていない虫体特有な抗原成分の存在することを示唆した.この虫体特有抗原の患者IgG及びIgEとの反応性を,現在検討中である.ダニ喘息に主要な役割を演じているDermatophagoides farinae(Df)の抗原成分の分子的性質並びに抗原機能の多様性の実態を明らかにする目的で、今年度は、ダニ喘息患者血清の特異lgE及びlgG、ウサギ抗ダニ排泄物及び抗ダニ虫体血清、ニワトリ抗ダニ排泄物lgV、並びに両粗抗原に特異的なマウスモノクローナル抗体によるモニター下に、従来全く触れられていないが主要抗原の一つであるダニ排泄物中の高分子量アレルゲン(MW 74k)、及び低分子量アレルゲン(MW 4k)、並びにダニ虫体中アレルゲンの分画を行った。(1)ダニ飼育物(1kg)から、ゲル濾過及びイオン交換クロマトグラフィーにより、約0.18gの高分子量ダニ排泄物抗原を精製した。このアレルゲンは、超遠心分析法で、74kの重量平均分子量を示し、その構成成分の約77%が糖であった。
超高精度-粒子速度測定器の開発

Broad Range磁気分析器を用いてRIビームを用いた電磁破砕反応や入射核破砕反応の測定を行う場合、超前方に放出される重入射核破砕片の粒子識別が必要不可欠である。その為には、速さが光束の約70%の粒子に対して、約1/1000の速度分解能が必要になるが、現在の標準的技術/手法である、飛行時間測定法(TOF)では、不可能とは言えないまでも、非常に困難である。この問題を解決する為に、全反射型チェレンコフ検出器を用いた高精度速度測定器の開発を行った。荷電粒子の速さが物質内光束より速い場合、チェレンコフ光が放出される。この光は粒子の進行方向に対して粒子速度により決まった角度で放出される。粒子速度が小さいうちは、チェレンコフ光は物質の表面で屈折/反射を多数回行い、光量が減り、物質の端には殆ど到達しない。しかし粒子速度がある値を越え、物質表面で全反射が起こるようになると、光が全て表面で反射し、物質端に到達する光量は急激に増加する。実際には屈折率の波長依存性により、有限の傾きで光量が増加するが、この境域で光量を測定する事により、粒子速度を高精度で測定できる。粒子速度が光速の70%付近でこの方法を使うには、1.9-2.1という大きな屈折率を持つ物質が必要で、物質の分散が問題となる。試験研究では3種類の高屈折率を持つ物質(ガラス)を、高エネルギー重イオンビームで試験し、そのうち1つの物質に対して、250-300MeV/Aのエネルギー領域で光量の急激な増加を観測し、同時に質量数80付近の同位体の分離に成功した。この方法は今年度完成したRIビーム工場での実験装置に用いられる予定である。2007年度完成予定で建設が進んでるRI beam factoryでの原子核構造実験を、大立体角磁気分析器を用いて行う場合に必要不可決な粒子識別(エネルギー300MeV/A領域において、質量数100の原子核質量を5σ分離する)に必要な超高精度粒子速度測定器の開発を行った。光速度の約7割の速度を持つ荷電粒子の速度を約1/1000の精度で測定するのは、10mの飛行距離に対して約50psecの時間分解能で測定する事が必要で、大立体角磁気分析器の場合には、飛行時間法ではかなり難しい。それで全反射型チェレンコフ検出器から得られる光量測定により速度を高精度で測定する方法を考案した。この種の検出器は以前2GeV/A領域で使用された事があるが、エネルギー250MeV/A領域では1.9-2.1という高屈折率を持つラジエターを用いる必要があり、又高屈折率物質に特有な光学的分散が大きく困難が予想される。数種類のガラスをラジエターとして用い、200-350MeV/A、電荷10-36の重イオンの通過に伴うチェレンコフ光量のエネルギー依存性を測定した。TAFD30という物質を使った場合には、250-300MeV/Aの範囲で全反射敷居値付近で予想される急激な光量変化が観測され、ほぼ目標の速度分解能が得られる事を確認した。これにより、RIBFでは質量数100程度までの重イオンの粒子識別が可能になった。さらにラジエターの幾何学的形状を改善する事により分解能を向上させる予定である。
液相前駆体法を用いた金属ナノ粒子分散ZnOナノバルク熱電変換材料の創製

液相前駆体法を用いて50 nmのZnOナノ粒子上に3 nm以下のAuナノ粒子が担持したナノ粉末を合成した。このナノ粉末とAl2O3を混合したものを成型し、放電プラズマ焼結(SPS)法を用いて焼結した。Auの添加量が0.15mol%の場合、AlドープZnOマトリックス中に分散するAuナノ粒子の粒径は40 nm以下にまで低減できた。Auナノ粒子の導入はキャリア濃度の増大による導電率の向上だけではなく、適正量によりフォノン散乱の増強による全熱伝導率の低減が同時に達成された。そのため、このような金属ナノ粒子を導入したナノ複合体は新たな熱電材料の材料設計指針となることが示された。本年度は、金属ナノ粒子をZnO中に分散させたナノコンポジットを合成するため、原料粉末としてZnOナノ粒子と金属ナノ粒子を同時析出させたナノ粉末の合成手法を確立し、それらを用いた焼結体の基本的な構造評価と熱電特性の評価を実施した。1)ZnO焼結体中のAg粒子の微小化と熱電特性共沈法を用いて100 nm以下のAgナノ粒子とZnOナノ粒子の同時析出を可能にし、焼結体中に分散するAg粒子の粒径はμmオーダーからサブμmオーダーまで低減できた。Agの添加量に伴いZnOの導電率の増大は達成できたものの、有効的なフォノン散乱の効果は得られず熱伝導率の低減には至らなかった。そのため次年度では、分散するAgの粒径を低減するため、放電プラズマ焼結(SPS)法にてナノ粉末の粒径を保持できる条件を見出す。1)と並行して、液相前駆体法により3 nm以下のAuナノ粒子が担持したZnOナノ粉末の合成が可能となった。このナノ粉末を用いて焼結したZnOまたはAl:ZnOマトリックス中の金属Auの粒径は50150 nmに成長していたものの、各マトリックス中にランダムに分散し、ナノコンポジットの形成が確認された。Au/ZnOとAu/Al;ZnOナノコンポジットともに1065 Kにおける熱伝導率はそれぞれ4.1、3.0 Wm-1K-1であり、ZnOと比べて約2分の1の低減に成功した。また、導電率はAu/ZnOではZnOの10倍以上、Au/Al:ZnOではさらに一桁向上し、Auナノ粒子の分散により熱電特性が向上する可能性が示された。金属ナノ粒子とZnOナノ粒子を同時析出させる方法論の確立は予定通り達成できた。一方、150 nm以下の金属Auナノ粒子を分散させたZnO焼結体の導電率の向上と熱伝導率の低減が同時に達成できただけではなく、AlドープZnOをマトリックスにしても同様の効果が得られたことは、当初の計画より進展している。また、新たに放電プラズマ焼結(SPS)装置が学内に導入されたため、焼結時に粒成長していたAgおよびAuナノ粒子のさらなる微小化が期待される。金属ナノ粒子をZnO中に分散させたナノコンポジットを合成するため、原料粉末としてZnOナノ粒子と金属ナノ粒子を同時析出させたナノ粉末の合成手法を確立し、それらを用いた焼結体の構造と熱電特性の評価を実施した。液相前駆体法を用いて100 nm以下のAgナノ粒子とZnOナノ粒子の同時析出を可能にし、3 nm以下のAuナノ粒子が担持したZnOナノ粉末の合成がそれぞれ可能となった。各ナノ粉末は1ロットあたり10g得られるようスケールアップし、焼結体を得るには十分な量を得ることができた。まずAgを導入したナノコンポジットでは、分散するAg粒子の粒径はサブμmオーダーであり、Agの添加量に伴いZnOの導電率は2桁増大したものの、有効的なフォノン散乱の効果は得られず熱伝導率の低減には至らなかった。一方、Auを導入したナノコンポジットでは、常圧焼結ではAuの粒径は150 nmに成長していたものの、放電プラズマ焼結(SPS)法を用いることにより、Auの粒径は50nm以下にまで低減が可能となった。Alをドープしただけの試料(Au 0%)の導電率はZnOと比べて1桁以上向上し、Auの添加によりさらに向上した。Auを0.15%導入したナノコンポジットでは、673 Kにおける格子熱伝導率はAu 0%と比べて0.8 W/mK低く、Auナノ粒子の導入効果はフォノン散乱の増強であることが示された。しかし、Au 1.5%では0%の試料と比べて全熱伝導率は増大し,有効的に熱伝導率を低減するには最適なAuの適正量の存在が示唆された。このため、「導電率の向上」および「Auのサイズと最適な導入量による熱伝導率の低減」が可能となり、このようなナノコンポジットの形成は熱電性能の向上の一つとなりうることが示された。

Auナノ粒子の導入はキャリア濃度の増大による導電率の向上だけではなく、適正量によりフォノン散乱の増強による全熱伝導率の低減が同時に達成された。そのため、このような金属ナノ粒子を導入したナノ複合体は新たな熱電材料の材料設計指針となることが示された。1)分散させるAuナノ粒子の粒径をさらに低減させるため、放電プラズマ焼結(SPS)法を用いて焼結条件を検討する。さらに分散させるAuの濃度に対する熱電特性について検討する。2)導入するAuの形状違いが熱電特性に与える影響について検討する。3)マトリックスをAlドープZnOへ変更し、熱電性能の向上を図る。4)金属種として加熱時に粒成長しやすいAgについて、SPS法を用いて分散するAgの粒成長を抑制したAg/ZnOナノコンポジットを合成する。5)金属種、濃度、粒径が熱電特性に与える影響について系統的に検討し、まとめる。複合材料・表界面工学共沈法で合成したナノ粉末は遠心分離機で回収するが、現状50mL×4本のローターしか所有しておらず、作業効率が著しく低い。そこで次年度ではナノ粉末回収の高効率化を図るため、250mL×4本のスイングローターを購入したい。次年度は予定通り試薬と物品、各種分析料、論文投稿費、旅費に使用し、加えて遠心分離機のスイングローターを購入する。
せん断帯形成時におけるフラクタル構造と自己組織化臨界現象の研究

まず,ひずみ経路制御ミニ三軸試験を行い,粘土供試体にせん断帯を生じさせることなく,均一にせん断することが可能であるかを検討した。その結果,ひずみ経路制御試験では供試体内部の過剰間隙水圧の分布を均一に保つことが可能であるため,ほぼ均一にせん断することが可能であることがわかった。一方,通常の三軸排水,非排水試験は要素試験として必要な応力,ひずみの均一性の条件を満足していないことが供試体内含水比分布を調べることによって明らかになり,この応力,ひずみの不均一性がせん断帯を形成する要因になっていることを明らかにした。また,供試体内部のせん断帯形成を観測するために疑似粘土供試体として半透明の寒天供試体を用いて一軸圧縮試験を行い,供試体後部から透過光を照射することによって供試体内部に発生するせん断面の形成過程を観測した。その結果,比較的硬質な粘土のせん断試験で見られるような縦方向に発生する亀裂の形成は,供試体が軸方向からの圧縮によって半径方向へ変形することにより,供試体周縁部に引張力が発生し,周縁部から中心部へ向けて亀裂が進行すること明らかとなった。
補完代替医療における"癒し"メカニズムの身体・心理・社会・文化的解明

"癒し"のメカニズムには、自然科学的手法によって実証可能な一面が確かに存在する一方、それのみでは表現しきれない多面性があることが明らかにされた。(1)癒しのエビデンスevidence的理解:頭痛を持つ者10名を対象に、4分間の前安静-5分間の呼吸法(数息法)-4分間の後安静状態の脳波を測定した。解析の結果、前安静に比較しSpectral Powerのalphal, delta, theta帯域が呼吸法実践中に優位に低下し、delta, theta帯域が後安静において優位に低下した。さらに呼吸法実践中のOmega Dimensional Complexity(脳波の複雑性指標)が優位に上昇し、呼吸法の実践が脳状態を正常化させる可能性が示唆された。本研究は13th congress of the International Headache Society 2007にて発表予定(東京大学医学系研究科:鄭志誠・熊野宏昭との共同研究)(2)癒しのナラティヴnarrative的理解:ナラティヴ(物語り/語り)論は、我々の"現実=リアリティ"捉える強力な認識論的・方法論的枠組みである。補完代替医療を受ける病者へのinterview調査・group focused interviewから、"癒し"という客観的現実が物語りという形式によって組織化・秩序化され、意味づけられていることが明らかにされた。(3)海外における補完代替医療調査:研究代表者は、東京大学心療内科に所属し内科医・心療内科医として臨床に携わる中で、漢方薬の投与や気功を利用した東洋的リラクセーション法を取り入れた臨床実践を試み成果を挙げてきた。このような臨床経験からは、補完代替医療の中に「病い(illness)の癒し(heal)」のみならず「疾病(disease)の治癒(cure)」にも有効性が期待できるものが確かに存在することを認識するようになった。東京大学医学系研究科では、脳波や自律神経系を中心にした精神生理学的アプローチ研究や、多種の医学的・心理学的データを多変量解析によって検討する行動科学的アプローチ研究を行うことで、病気における身体的・心理的側面について解明する量的研究法を身につけた。その後千葉大学社会文化科学研究科に進学し、文化人類学・医療人類学・医療社会学といった視点から、現代の補完代替医療における治癒現象に対して参与観察や聞き取り調査を用いた病気における社会的・文化的側面を解明する質的研究法を実践した。2003年度より赴任した早稲田大学人間科学部では、自然科学的な量的研究法と人文社会科学的な質的研究法を融合させた新しい研究法に基づいた研究を試みている。本研究では、研究代表者の心身医学+医療人類学という研究スタイルのオリジナリティーを活かし、補完代替医療における"癒し"のメカニズムに対して、身体的なレベルから心理的・社会的・文化的レベルにおよぶ総体的な視点からの解明を目指す。特に、米国NCCAMが分類した5つの補完代替医療カテゴリーの中でも(5)エネルギー療法(energy-therapies)を中心に研究を行う。2004年度の成果として以下のものが挙げられる。補完代替医療を利用する患者の社会文化的背景に関する原著論文1編、気功法・呪術的治療の効果に関する科学的・医学的研究のレビュー論文2編、その他総説論文2編である。癒しメカニズム解明のため以下の4方面からの研究を行った。(1)スピリチュアリティに対する批判的医療人類学研究:スピリチュアルケアの重要性が高まりつつある中、特に補完代替医療従事者はスピリチュアリティへの治療的アプローチを重視している。しかしながら、医療者が患者のスピリチュアリティを扱うことには多くの問題性が秘められている。2論文の執筆と、第6回医療マネジメント学会東京地方会学術集会で特別講演「スピリチュアリティへの医療職の関わり」を行った。(2)補完代替医療へのフィールドワーク研究:2論文の執筆と、第39回日本文化人類学会で「補完代替医療をめぐる<つながり>;病いの経験を通じたつながりの再構築」を発表。(3)Narrative Based Medicine (NBM)研究:近年臨床における"語り"を重要視するNBMが注目されている。千葉大学大学院社会文化科学研究科の鈴木勝己氏と共に、原著論文2・総説論文1を執筆し、第46回日本心身医学会総会シンポジウム「心身医学の研究方法の開発を目指して;要素還元主義による研究を乗り超えて」にて「心身医学研究における医療人類学の貢献」を発表。(4)瞑想の脳科学的研究:東京大学大学院医学系研究科の鄭志誠氏と共に次のような研究を行い、現在論文執筆中である。〔方法〕瞑想特有の心理生理学的特性を明らかにするために、経験年数330年の8名の気功実践者を対象とし、3種の瞑想(#1呼吸を数える事に集中、#2没我状態、#3気功実践)を各10分間、前後の安静閉眼時の脳波を記録。〔結果〕瞑想時ではtheta・alpha1/2・beta1/2/3の周波数帯域でパワー値が有意に減少。頭蓋トポグラフィーではtheta帯域において経験年数に応じて重心が前頭側に位置。長期的な瞑想経験が脳の永続的な変化・脳機能の可塑性をもたらす可能性が示唆された。

解析の結果、前安静に比較しSpectral Powerのalphal, delta, theta帯域が呼吸法実践中に優位に低下し、delta, theta帯域が後安静において優位に低下した。さらに呼吸法実践中のOmega Dimensional Complexity(脳波の複雑性指標)が優位に上昇し、呼吸法の実践が脳状態を正常化させる可能性が示唆された。本研究は13th congress of the International Headache Society 2007にて発表予定(東京大学医学系研究科:鄭志誠・熊野宏昭との共同研究)(2)癒しのナラティヴnarrative的理解:ナラティヴ(物語り/語り)論は、我々の"現実=リアリティ"捉える強力な認識論的・方法論的枠組みである。補完代替医療を受ける病者へのinterview調査・group focused interviewから、"癒し"という客観的現実が物語りという形式によって組織化・秩序化され、意味づけられていることが明らかにされた。(3)海外における補完代替医療調査:
資質・能力の多様性と学際性を視点にした地理歴史授業の国際協働開発と教師への普及

2017年度は研究体制の構築を行い,資質能力の多様性に着目するグループ,学際性に着目するグループ,構造化を図るグループに分かれ,それぞれの資質能力論の体系化を進めるとともに,特色が見られる地理歴史教育事象の収集を行った。多様性に着目する研究グループの成果としては,ドイツ語圏における歴史教育論には,歴史教育ならではの歴史コンピテンシー育成論があり,多様性に立脚した資質能力論として注目される。そこで,来日中のスイス歴史教育研究者への聞き取り調査を行い,歴史コンピテンシーの領域についての見識を得ることができた。この見識を活用して,歴史授業づくりワークショップの企画・推進を進めていくことにする。学際性に立脚した資質能力論研究グループとしては,英国における地理教育で主流となっている「探究学習(Enquiry Learning)」論に着目し,本研究に理解を示す英国地理教科書著者の考える探究学習について示唆を得るべく,2018年度の補助金による来日とワークショップ講演について同意を得ることができた。資質能力の構造化グループについては,ドイツ・ラインランツプファルツ州の地理カリキュラム作成者らと接触し,同州の地理的コンピテンシーの構造について聞き取りを行ったほか,ドイツ・ベルリンにおける国立国会図書館などの文献調査などから,ドイツの歴史教科書が設定する学習活動等から,望まれる資質能力の抽出・構造化を進めた。当初予定していた研究協力者が一身上の都合で辞退を申し出たため,同様に欧米の歴史教育研究に関する見識を有する協力者をさがし,本研究への協力を受諾してもらうことに時間を要した。(1)資質・能力の学際性を反映している探求学習論を中核にした地理授業づくりワークショップの企画・推進(2)資質・能力の多様性を反映している歴史的コンピテンシー論を中核にした歴史授業づくりワークショップの企画・推進(3)日本ならではの情意的な資質・能力を喚起する地理授業をドイツ中等学校で実践する2017年度は研究体制の構築を行い,資質能力の多様性に着目するグループ,学際性に着目するグループ,構造化を図るグループに分かれ,それぞれの資質能力論の体系化を進めるとともに,特色が見られる地理歴史教育事象の収集を行った。(1)資質・能力の学際性を反映している探求学習論を中核にした地理授業づくりワークショップの企画・推進(2)資質・能力の多様性を反映している歴史的コンピテンシー論を中核にした歴史授業づくりワークショップの企画・推進(3)日本ならではの情意的な資質・能力を喚起する地理授業をドイツ中等学校で実践する
環形動物多毛類スピ科の石灰基質穿孔機構

環状動物スピオ科に属する多毛類は、さまざまな石灰基質に穿孔する種と、岩盤のすきま・砂泥底等に生息する穿孔しない種があることが知られている。本研究は、有用貝類に穿孔することにより防除・駆除の対象ともなる穿孔性のスピオ科の最大の特徴である′′穿孔′′の機構に迫り、その解明を目的とするものである。今回は、できる限り多くのスピオ科を採集し、穿孔するかしないかという生息型の違いに焦点を絞り、それぞれの生息型の相違点を明確にした。同時に、穿孔種については走査型電子顕微鏡を用いて被穿孔側の石灰基質の微細構造の変化を調べた。研究の結果、日本産スピオ科として穿孔性13種、非穿孔性11種の計24種が採集され、そのうち2種が新種、10種が日本新記録種であった(論文は現在数名の外国研究者にレビューしてもらっている)。今まで同じ種の中には穿孔するもの、穿孔しないものの2つの生息があるといわれてきたが、少なくとも今回の調査結果からは、1つの種=1つの生息型という、穿孔能力の有無は種特異的であることがわかった。そして、穿孔種と非穿孔種の間には、這う活性(Crawl Activity)や鰓の血管の太さ等、形態学的側面からも裏打ちされる運動性に違いが見られる傾向があった。また、穿孔する種では幼生幼若固体の定着・穿孔開始時期にのみ現れる1つの形態の存在が明らかになった。穿孔種が自ら穴を掘ることにより、被穿孔側である石灰気質にはこれまで研究代表者らにより初めて報告された特徴的な微細構造の変化が今回の観察でも同様に見られた。同時に、石灰気質の微細構造の違いにより変化の現れ方に違いがあることがわかり、今後穿孔機構を解明するにあたり重要な示唆を得た。これらの結果は、一部は既に学会で発表、一部は現在投稿中である。
人工物システムの適応性を向上させる超能動型CPSに関する研究

本研究の目的は,複雑・多様化する環境に対して今後管理コストが増大すると考えられる人工物システムの強化法として,同システムの適応性を向上させる手段を確立することである.具体的には,実世界の人工物システムの管理手段として用いられ始めているCPS(Cyber-Physical System)のシステム体系に,ロボットなどの実空間に作用してシステム全体を進化させることのできる作用素を組み込むことで実空間に積極的に作用する超能動型CPSを実現し,超能動型CPSで人工物システムを内包することで,人工物システムの適応性を向上させる.平成30年度は各実施計画に従って以下を実施した.・サブテーマ1.超能動型CPSにおける実世界指向モデリングおよびデータ分析法の検討:本研究が対象とするCPSの多様な関心事を分類して分析可能な開発支援エディタTORTEを用いたCPSシステムの検証方法について検討を進め,その研究成果がマルチエージェントに関する国際会議PRIMA2018に採録され,同会議で報告した.・サブテーマ3.超能動型CPSにおける適応性向上メカニズムの構築:本研究の核となる適応性向上のための実装フレームワークを設計し,プロトタイプを実装した.また,本研究の成果を,国際会議COMPSAC2018にて発表した.・サブテーマ4.超能動型CPSフレームワークの構築および農園管理システムの開発,実験,評価:実証実験対象となるアプリケーションおよび農園を選定し,実地検査・測定を実施した.サブテーマ1については,検証機能についての成果を挙げることができ,国際会議において2本の論文を発表することができた.また,サブテーマ3に関しても,国際会議COMPSACにて論文発表し,その後も設計段階の支援も検討し,現在論文誌論文を投稿中である.加えて,サブテーマ4の実証実験についても検討を進め,対象アプリケーションと実証実験の農園を選定し,実地調査・測定まで実施することができ,総括して概ね当初の予定通りに進展しているといえる.今年度は,当初の計画通り研究を進め,各サブテーマの成果をフレームワークとして集約し,実証実験の対象システムとなる超能動型農園管理システムを実装する.具体的には,サブテーマ3で実装している適応メカニズムを完成させ,サブテーマ13の全成果をフレームワークとして集約する.並行して,超能動型農園管理システムの設計を進め,フレームワークが完成した後に,超能動型農園管理システムをフレームワーク上に実装する.本研究の目的は,複雑・多様化する環境に対して今後管理コストが増大すると考えられる人工物システムの強化法として,同システムの適応性を向上させる手段を確立することである.具体的には,実世界の人工物システムの管理手段として用いられ始めているCPS(Cyber-Physical System)のシステム体系に,ロボットなどの実空間に作用してシステム全体を進化させることのできる作用素を組み込むことで実空間に積極的に作用する超能動型CPSを実現し,超能動型CPSで人工物システムを内包することで,人工物システムの適応性を向上させる.平成29年度は各実施計画に従って以下を実施した.・サブテーマ1.超能動型CPSにおける実世界指向モデリングおよびデータ分析法の検討:本研究が対象とするCPSの多様な関心事を分類して分析可能な開発支援エディタTORTEを設計・実装した.本研究成果は国際会議MODELS2017のツールデモセッションに採録され,同会議で報告している.・サブテーマ2.超能動型CPSにおけるロボット連携機構の構築:超能動型CPSの構成要素であるロボットのプロトタイプとして,簡易移動型ロボットを実装した.また,連携機構を検討するとともに,ロボットアプリケーションのライブラリとして期待されているROSの有効性を調査した.・サブテーマ3.超能動型CPSにおける適応性向上メカニズムの構築:適応性向上のための実装フレームワークを設計し,プロトタイプを実装した.本研究成果の一部をまとめた論文が,国際会議COMPSAC2018に採録された.期中からの研究スタートであったが,サブテーマ1とサブテーマ3に関して,初期の研究成果がそれぞれ国際会議MODELS,COMPSACに採録され,提案アプローチの有効性を客観的に実証することができた.またサブテーマ2のロボット連携機構についても,移動型ロボットのプロトタイプを構築することができ,当初平成30年度に検討予定であったテーマ4の実証実験の見通しを議論できる状態になった.本研究の目的は,複雑・多様化する環境に対して今後管理コストが増大すると考えられる人工物システムの強化法として,同システムの適応性を向上させる手段を確立することである.具体的には,実世界の人工物システムの管理手段として用いられ始めているCPS(Cyber-Physical System)のシステム体系に,ロボットなどの実空間に作用してシステム全体を進化させることのできる作用素を組み込むことで実空間に積極的に作用する超能動型CPSを実現し,超能動型CPSで人工物システムを内包することで,人工物システムの適応性を向上させる.平成30年度は各実施計画に従って以下を実施した.・サブテーマ1.超能動型CPSにおける実世界指向モデリングおよびデータ分析法の検討:本研究が対象とするCPSの多様な関心事を分類して分析可能な開発支援エディタTORTEを用いたCPSシステムの検証方法について検討を進め,その研究成果がマルチエージェントに関する国際会議PRIMA2018に採録され,同会議で報告した.・サブテーマ3.超能動型CPSにおける適応性向上メカニズムの構築:本研究の核となる適応性向上のための実装フレームワークを設計し,プロトタイプを実装した.また,本研究の成果を,国際会議COMPSAC2018にて発表した.・サブテーマ4.超能動型CPS

フレームワークの構築および農園管理システムの開発,実験,評価:実証実験対象となるアプリケーションおよび農園を選定し,実地検査・測定を実施した.サブテーマ1については,検証機能についての成果を挙げることができ,国際会議において2本の論文を発表することができた.また,サブテーマ3に関しても,国際会議COMPSACにて論文発表し,その後も設計段階の支援も検討し,現在論文誌論文を投稿中である.加えて,サブテーマ4の実証実験についても検討を進め,対象アプリケーションと実証実験の農園を選定し,実地調査・測定まで実施することができ,総括して概ね当初の予定通りに進展しているといえる.今年度は,当初の計画通り研究を進め,昨年度の研究成果に基づき,各課題への解決を図る.可能なものはスケジュールを前倒しして,計画を実施する.サブテーマ1サブテーマ3については,実施内容を深化させ,各課題に対する解決策を検討,実装する.サブテーマ1「超能動型CPSにおける実世界指向モデリングおよびデータ分析法の検討」については,昨年度実装した開発支援エディタに対し,人工物システムの適応性に着目した設計手法の追加を検討する.サブテーマ2「超能動型CPSにおけるロボット連携機構の構築」については,昨年度実装した実装フレームワークとロボットとの連携メカニズムについて検討する.並行して,これらの成果をそれぞれ国内シンポジウムや国際会議へ投稿し,研究成果を発表する.サブテーマ3「超能動型CPSにおける適応性向上メカニズムの構築」については,実装フレームワークの完成度を高め,安全性検証メカニズムについても検討を開始する.サブテーマ4「超能動型CPSフレームワークの構築および農園管理システムの開発,実験,評価」については,検証実験のシナリオを検討し,可能であれば必要となるシステムの開発を開始する.今年度は,当初の計画通り研究を進め,各サブテーマの成果をフレームワークとして集約し,実証実験の対象システムとなる超能動型農園管理システムを実装する.具体的には,サブテーマ3で実装している適応メカニズムを完成させ,サブテーマ13の全成果をフレームワークとして集約する.並行して,超能動型農園管理システムの設計を進め,フレームワークが完成した後に,超能動型農園管理システムをフレームワーク上に実装する.調査・研究成果発表のための旅費は概ね当初の予定通り執行したが,三次元センサ,ロボットアームなどの高額物品の導入を実利用の今年度以降に変更したため,一部予算を繰り越すこととした.当初予定では,実証実験用のロボットアームやUAV(無人飛行機),各種センサデバイスを導入する予定だったが,対象アプリケーション選定後に用途に最適なものを導入することとしたため,次年度に使用することとした.
中華王朝における婚姻に基づいた外交について―遼・金・西夏・元を中心に―

遼代で行われた近隣諸国に対する公主降嫁の事例では、ほぼ一貫して国際情勢を自らに有利に導く外交政策の切り札として利用している。かつての世界帝国として君臨していた唐の外交政策を継承すると同時に、遼独自の方針をも存在していたということが垣間見える。近隣諸国に対して公主降嫁を行うことを全く否定的に捉えることなく、当時の東部ユーラシアにおける国際関係を遼の統率の下で効果的に機能・持続させるための重要な一手段として婚姻に基づいた外交政策を実施したのである。婚姻に基づいた外交政策は、非漢民族いわゆる北方諸族によって建国された王朝において盛んに行使された「北方的」な性格を有するものであったと結論付けられる。これまでの研究を通じ、和蕃公主の降嫁は五胡十六国北朝を承けた隋唐において中国皇帝から近隣諸国へ恵み与えられる恩寵へと展開し、盛んに実施されるに至ったということについて指摘した。一方、10世紀以降に建国された遼をはじめとする西夏・金・元の非漢民族王朝では、婚姻に基づいた外交政策の実施が再び盛んに見られる。従って、まず遼における婚姻に基づいた外交政策の実態を解明することから取り組んだ。遼は建国以前の唐代前半に唐から幾度も和蕃公主の降嫁を受けており、これを恩寵として捉えていた。しかし、唐の勢力が衰退し始めた安史の乱の前後へ至ると、単なる足枷にしか過ぎなくなってしまった。唐代後半以降、遼はウイグルの傘下へと入る。ウイグルの政治的な影響力が強く及んでいた遼は、唐からウイグルへ行われた和蕃公主の降嫁が、ウイグルが唐から莫大な額の資装費をせしめるためであったということを把握していた。五代において、後梁の朱全忠と耶律阿保機との間で盟約が締結された(最終的に不成立)。この際に注目すべき点は、遼自身がこれまで記憶・経験してきた和蕃公主の降嫁という外交政策の実態を踏まえて充分に認識した上で、耶律阿保機は朱全忠と対等となるべく、両者の間で甥舅(婿と舅)関係を結ぼうとしていたことである。慶暦2(1042)年、北宋と遼との間で以前に取り決められていた盟約を改定する交渉が行われた。当該交渉を巡って遼は北宋に対し、終始一貫して主導権を握り、最終的に歳幣の増額を獲得している。このような成果を達成することが可能であったのは、唐代及び五代を通じ、遼は中原王朝との婚姻に基づいた外交政策が有する性格及びそれがもたらす影響を確実に認識していたためである。逆に交渉を有利に運ぶための手段として婚姻を用いるに至ったというこの背景には、当時の遼における高度なレベルにまで展開を遂げた外交戦略の姿を窺うことが出来る。平成26年度には2本の論文を執筆した。この科研の主たる目的は遼における婚姻に基づいた外交政策の実態を唐を中心とした婚姻に基づいた外交政策の実態と比較することにある。前年度は遼と中原王朝との婚姻に基づいた外交政策の実態について建国の前後を通じて考察した。その研究を進める中で、遼代の事例の特色をより解明するためには、比較対象となる唐代の事例を更に詳細に見ていく必要性があることに気付いた。よって、平成26年度には唐代前期及び唐代中期の和蕃公主の降嫁の事例についてその実態の変容過程を分析した。その結果、唐代前期においては和蕃公主の降嫁が盛んに行われており、近隣諸国側も公主の出自が皇帝の真の公主でなくとも問題なく受け入れ、近隣諸国の君長のみならずその親類にまで公主の降嫁が及んでいた点、及び、唐代中期になると唐の国力の低下と共に、中原王朝のみならず近隣諸国も以前程には和蕃公主の降嫁に重点を置かなくなっている点が一層明確になった。遼代における婚姻に基づいた外交政策の実態を解明するという観点に基づき、西夏に対して行われた公主降嫁の事例を考察した。遼がこの主導権を握り、宗主国としての立場から西夏の求婚を許可する形式で公主降嫁を行っているということをはじめとし、そこでは、唐代における和蕃公主の降嫁の様相と相似する数多くの共通項を確認し得る。同時に、遼は西夏への公主降嫁を巧妙に駆使し、北宋に対しては常に強固な態度で臨むことが可能であった。この点と、前稿で検討した、北宋との婚姻事例に見られる遼の狙いをも合わせ考えると、やはり、婚姻に基づいた外交政策は当時の東部ユーラシアにおける国際関係を遼の統率の下で効果的に機能・持続させるための重要な手段であったということが顕著に示されているといえる。遼は西夏以外の近隣諸国に対しても公主降嫁を行っている。ここには、かつての世界帝国として君臨していた唐の外交政策を継承すると同時に、遼独自の方針をも存在していたということが垣間見える。北宋ではもはや近隣諸国に対して公主降嫁を行うことを否定的に捉えて回避する傾向にあったため、そのことを充分に理解していた遼は北宋と盟約を締結するにあたって自身が優位に立てるよう、外交政策としての婚姻を巧妙に駆使する反面、近隣諸国に対して公主降嫁を行うことを全く否定的に捉えることなく、当時の東部ユーラシアにおける国際関係を遼の統率の下で効果的に機能・持続させるための重要な一手段として婚姻に基づいた外交政策を実施したのである。こうした遼代における特徴と五胡十六国北朝隋唐のいわゆる北方諸族及びその影響を強く受けて建国された王朝における特徴には数多くの共通項が確認出来る。