hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＨＴＬＶ－１感染ヒト化マウスを用いたＡＴＬ発症過程特異的細胞変異の同定

ATLの病態を呈するHTLV-1感染ヒト化マウスにおいて、CD25陰性およびCD25陽性感染T細胞のNOGマウスでの造腫瘍性を検討したところ、CD25陽性細胞のみが腫瘍を形成した。両感染細胞集団における遺伝子発現を解析したところ、ともに制御性T細胞特異的な遺伝子および突然変異導入に関与するAPOBEC3Bが活性化されていた。また、CD25の発現と平行してBATF3, SYK等の遺伝子の活性化が観察されたが、ゲノムレベルでの変異は検出されなかったことから、HTLV-1感染による白血病発症過程には、エピゲノミックな調節が重要であることが示唆された。HTLV-1感染ヒト化マウスで再現されたATL様病態の発現過程において、Tax発現CD25陰性感染CD4T細胞からTax陰性CD25陽性CD4T細胞へのクローンレベルでの形質転換が想定されたことから、これら細胞間の腫瘍増殖性の相違を明らかにする目的で、免疫不全NOGマウスにおける腫瘍形成能を比較検討した。同一のHTLV-1感染ヒト化マウス脾臓より分離・精製したそれぞれ10v5個のCD25陰性(ウイルス感染率[プロウイルスロード;PVL]約30%)あるいはCD25陽性CD4T細胞(PVL約100%)をNOGマウス腹腔内に移入したが、何れも腫瘍細胞の増殖を観察できなかった。そこで、同数の細胞をNOGマウス脾臓内に移植したところ、CD25陽性CD4T細胞を移植した場合のみ感染細胞の腫瘍性増殖が観察された(3匹中3匹: 3/3)。この結果は、HTLV-1感染CD4T細胞のCD25陰性から陽性への転化にともない腫瘍増殖性が獲得されたことを強く示唆する。しかし、末梢血では感染細胞数が白血病型の1/10以下に維持されるがリンパ節の肥大が見られるリンパ腫様の病態を示したHTLV-1感染ヒト化マウス脾臓より分離したCD25陽性CD4T細胞(PVL約100%)を脾臓に移植しても腫瘍細胞の増殖は得られなかった(0/2)ことから、CD25の陽性転換に加えて増殖のニッチ形成に関与する形質の獲得が脾臓中での腫瘍性増殖に関与している可能性が示された。今後、NOGマウス移植前後のHTLV-1感染CD25陽性CD4T細胞における遺伝子発現やサイトカイン発現プロファイルを比較することで、腫瘍増殖性獲得に関与する因子の同定に繋がると期待される。HTLV-1感染ヒト化マウスで再現されたATL様病態の発現過程において想定されたTax発現CD25陰性感染CD4T細胞クローンのTax陰性CD25陽性腫瘍増殖性細胞への転換機構を明らかにする目的で、非感染CD4T細胞および感染CD25陰性あるいは陽性CD4T細胞における遺伝子発現の相違をcDNAマイクロアレイにて解析した。その結果、HTLV-1感染によりグランザイムB遺伝子の発現が100倍以上に、TSLC-1およびCD70の遺伝子発現が1020近く上昇することが明らかとなり、これまでATL細胞において報告されている制御性T細胞あるいは活性化T細胞としての形質が、同マウスモデルのATL様細胞で確認された。さらに、これらの発現は全てCD25の発現とともに2倍近く上昇し、腫瘍性増殖との関連が示唆された。また、近年、腫瘍細胞ゲノムDNAへの点突然変異導入における役割が報告されているシチジンデアミナーゼAPOBEC3Bの遺伝子発現が、HTLV-1感染により、CD25陰性感染細胞で17倍、CD25陽性感染細胞では34倍上昇しており、同遺伝子産物のATL発症過程における宿主遺伝子突然変異への関与が注目される。一方、T細胞の分化・増殖における調節機能が知られるBATF3,C/EBP,TCF4, WNT5B等の転写因子遺伝子の発現が、CD25の発現に伴い78倍上昇したことから、Tax発現の抑制をはじめとする感染細胞の形質転換との関連が示唆された。また、末梢性T細胞リンパ腫細胞に特徴的に発現することが近年明らかとなった、チロシンキナーゼSYKの発現が、感染細胞におけるCD25発現の陽性転化時に20倍近く上昇していることから、腫瘍増殖性獲得との関連および標的治療の対象として今後の解析が期待される。ATL様病態が再現されたHTLV-1感染ヒト化

マウス脾臓より分離したTax発現CD25陰性感染CD4T細胞とTax陰性CD25陽性CD4T細胞の腫瘍原性の相違を明らかにするため、免疫不全NOGマウス脾臓内に移植したところCD25陽性細胞のみ腫瘍を形成したが、腫瘍細胞中に移植前(プロウイルスロード:PVL約100%)に最大の占有率(20%)を示した感染クローンは検出されず、また感染細胞のPVLが400900%を示したため、クローン解析は不可能であった。腫瘍を形成した感染細胞をさらにNOGマウス脾臓内に経代移植を試みたが、腫瘍は形成されなかったことから、多重感染により細胞の造腫瘍性が変化したと考えられた。そこで、HTLV-1感染CD4T細胞における宿主遺伝子変異の有無をマイクロアレイ比較ゲノムハイブリダイゼーション(CGH)で検討したが、移植に供した造血幹細胞と造腫瘍性を示したCD25陽性感染CD4T細胞間で、T細胞受容体遺伝子領域以外での相違は検出されなかった。また、次世代シーケンサーを用いた発がん遺伝子パネルの変異解析もおこなったが、有意な塩基配列上の差異は検出できなかった。これらの結果は、Tax発現CD25陰性からTax陰性CD25陽性への転換をともなうHTLV-1感染CD4T細胞における造腫瘍性の獲得は、ゲノムレベルでの変異ではなく、エピゲノミックな修飾による可能性を強く示唆している。一方、Tax陰性CD25陽性CD4T細胞もex vivoで培養することにより、Tax発現CD25陰性感染CD4T細胞と同様、Taxの発現が再活性化されたが、感染細胞当たりのTax発現量はCD25陰性細胞と比較して有意に低かった。この事実は、CD25陽性CD4T細胞におけるHTLV-1プロウイルスの発現抑制がエピゲノミックな修飾に依っている可能性を支持している。ウイルス腫瘍学HTLV-1感染ヒト化マウス脾臓内のCD25陰性あるいは陽性CD4T細胞のNOGマウスへの移植において、当初、予定していた腹腔内での移植では腫瘍増殖が観察されなかったため計画に遅延が生じたが、移植部位を脾臓に代えることで、腫瘍増殖性におけるCD25陰性細胞とCD25陽性細胞の差異を示すことが出来た。当初、CD25陰性およびCD25陽性の感染CD4T細胞のNOG-SCIDマウスへの移植経代をおこない可移植性の比較および移植細胞の表面抗原解析をおこなう予定であったが、所属大学全体の移転に伴い、動物施設の利用期間が予想以上に短期間に制限されてしまったため、移植マウスの長期飼育を必要とする当該実験の年度内実施は断念せざるを得なくなった。CD25の陽性転換のみでは腫瘍増殖性の獲得に到らないことが新たに明らかになったことから、NOGマウスへの腫瘍経代前後の遺伝子発現の変化を解析することで腫瘍化に関わる遺伝子候補の特定に繋がると考えられる。そこで、HTLV-1感染ヒト化マウス脾臓より分離・精製したHTLV-1感染CD25陽性CD4T細胞のNOGマウス脾臓内に移植により生じた腫瘍のNOGマウス脾臓内での経代を試み、各段階での腫瘍細胞のcDNAマイクロアレイ解析を行うことで腫瘍特異的に発現する遺伝子を同定する。また、遺伝子を特定できた場合、これらのゲノムレベルでの変異の有無を解析する。平成24年度の解析から、HTLV-1感染により宿主ゲノムの点突然変異に関与するAPOBEC3Bの発現上昇が明らかとなったことから、c-MYC等、感受性の遺伝子塩基配列に焦点を当て、同一感染個体におけるCD25陰性およびCD25陽性感染CD4T細胞から調整したゲノムDNAを用いて、導入点突然変異の有無と頻度を比較し、ATL発症過程におけるAPOBEC3Bの関与を明らかにする。
EUをモデルとする地球公共政策とリスク・マネジメント

EUの公共政策とリスク・マネジメントの事例として、気候変動など地球環境に関わるリスク、国境を越える感染症のリスク制御等については、2008年9月日本公益学会他で報告し、2009年4月に福田耕治編『EUとグローバル・ガバナンス』(早稲田大学出版部)を刊行した。またEU高齢社会のリスクおよびEUによる国際テロリズムへの法的規制、タバコ規制とリスク・マネジメントのあり方は、福田耕治編『EU・欧州統合研究』(成文堂)2009年7月刊行される予定である。「EUをモデルとする地球公共政策とリスク・マネジメントについて」考察する準備作業として、2007年度は、研究代表者の福田がEU関係の各政策領域の専門図書および文献リスク・マネジメントに関する研究文献を調査し、入手するとともに、必要な図書、資料・報告書等を、欧州および国内大学等から収集した。研究分担者の堀口は、食の安全問題を中心に、アンケート調査等を実施し、現在収集したデータを分析・整理している途中である。またもう一人の分担者の須網は、国際テロリズムとリスク・マネジメント関係の問題を調査・研究し、その成果の一部は『国際法外交雑誌』に論稿として発表するとともに、さらに詳細な分析を継続中である。研究代表者は、初年度の論文として、「国際機関と国内行政一食の安全リスク管理をめぐる国際公益の確保」を執筆し、EUにおける食品安全確保政策とリスク・マネジメントのあり方について分析し、その成果の一部は、『公益学を学ぶ人のために』(世界思想社)として2008年春刊行される予定であり、現在、再校ゲラの校正中である。また、研究代表者は、NHK国際放送のWhat's Up Japanという英語番組に出演し、地球環境政策や科学技術政策における日本・EUの研究協力関係を強化し、地球公共政策とリスク・マネジメントに貢献することの必要性について政策提言をした。これは、17ヶ国語に翻訳され、2008年1月17-18日の放送で全世界に発信された。これらを踏まえて、現在はEUの人の自由移動政策と社会保障政策、医療・保健政策等とリスクマネジメントをめぐる問題の分析を進めつつある。リスクマネジメントは、人間の活動の結果として生じる悪い事態を回避し、あるいほ起きる碓準をできるだけ低くし、不幸にして起こった場合にも社会的な影響、深刻度をできるだけ低くし、被害を最低限度に抑え込もうとする営みである。リスクには、気候変動など環境に関わるリスク、世界金融危機など経済活動にかかわるリスク、安全保障・防衛にかかわるリスク、健康・医療にかかわるリスク、テロや犯罪にかかわるリスク、雇用にかかわるリスク、食の安全にかかわるリスク、など地球規模のリスクから個人のリスクまで、また現在のリスクから将来に及ぶ世代を超えるリスクまで多様であるが、それらは相互に関係している。以上のようなEUのリスク管理の事例として、第1に、気候変動など環境に関わるリスクについては、2008年9月日本公益学会で報告し、2009年4月に「グローバル・ガバナンスとEUの持続可能な発展戦略-気候変動抑制と再生可能エネルギー政策を事例として」福田耕治編『EUとグローバル・ガバナンス』(早稲田大学出版部)を刊行した。第2に、EUにおける高齢社会のリスクマネジメントについては、2009年6月刊行予定の福田耕治編『EU・欧州統合研究』「EUの高齢政策とリスク管理」(福田耕治)において、EU・欧州諸国が当面する人口学的状況と課題を明らかにし、この課題に対応するための高齢者雇用の現状と雇用可能性を検討し、CSR活動とリスク管理の関連性を考察した。第3に、EUによる国際テロリズムへの法的規制とリスクマネジメントのあり方を「EU対テロ規制と法政策」(須網隆夫)をとりあげ、考察した。さらに同書には、「EUのタバコ規制政策と健康リスク管理」を所収し、企業活動と個人の消費行動を制御と健康リスクや医療費、年金等の経済リスクの管理など、さまざまなステークホルダーの視点から地球公共政策とリスクマネジメントを考察している。
圧力制御による超高強度アルミニウム合金の開発

本研究では、アルミニウム合金の材料強化手段に圧力パラメーターを新たに取り入れ、固溶量と析出量を同時に増大した高強度時効硬化型アルミニウム合金の開発を目指す。まず、高圧下での状態図を計算科学により予測し、これをもとに圧力付与の状態で溶体化処理を行い溶質原子の固溶量を増大させる。次に、巨大ひずみの導入を利用した組織制御技術を用い、結晶粒を超微細化する。その後の時効処理にも圧力因子を取り入れ、原子拡散速度を制御することで析出粒子を微細分散させる。また、SPring-8の高輝度X線を利用したその場観察法により、高圧下で生じる原子挙動を明確化し、圧力因子を取り入れた強化原理を構築することも目標とする。
Polymerase Chain Reactionによる血清HBV DNAの解析

これまでの研究によってPolymerase Chain Reaction(PCR)法を用いた血中HBV DNAの検出法が確立され、PCR法は従来の方法と比較して最もHBV DNAの検出感度にすぐれていることが示された。今年度は、HBs抗原陰性肝疾患例における血中HBV DNAの検出法について検討した。HBs抗原を消失した11例のB型慢性肝炎例では、うち3例にHBV DNAを認めたものの、6例のB型急性肝炎回復例、および9例の非A非B型慢性肝炎例ではHBV DNAは検出されなかった。また、29例のHBs抗原陰性肝細胞癌例では、うち3例にHBV DNAを認め、従来、非B型と診断されていた肝疾患のなかにも、HBVが関与している例の存在していることが示された。さらに、非A非B型肝炎ウィルスの主たる原因ウイルスであるC型肝炎ウイルス(Hepatis C Virus:HCV)の抗体を測定するシステムと、米国カイロン社より報告された情報をもとに作製し、先述のHBs抗原陰性肝細胞癌29例についてHCV抗体を測定した。29例中14例(48%)がHCV抗体陽性を示した。以上の研究成果からHBVマ-カ-の検索に加えて、PCR法によるHBV DNAおよびHCV抗体の検索により、肝疾患の成因をより明らかにしうると考えられた。
戦間期大規模製糸資本の経営形態

本研究の目的は、大正期以降に巨大化した製糸家の経営形態について、個別製糸工場に焦点を当てて考察を行うことである。研究の対象としたのは、片倉製糸と並んで2大製糸資本に位置付けられた郡是製糸、そしてその分工場の1つである長井工場である。この時期の大規模製糸工場が高格糸生産体制を確立するに際しては、多条繰糸機が大きい役割を果たしたとされるが、それがどういう経緯で導入され、生産性や収益性にどういう影響を与えたのか、という点については明確にされてこなかった。そのため本研究ではこの点を分析の中心とした。研究に当たっては、5回にわたって京都府綾部市の郡是本社に存する経営史料の収集を行い、その分析を行った。本研究において考察した内容は以下の通りである。1932年、同工場において多条繰糸機を導入した直後は、スペシャル3 Aクラス生糸の市場価格と2 Aクラスの市場価格との間に大きい懸隔があったことを事由として、スペシャル3 Aクラスの生糸が生産の中心となっていた。そのため品位の向上が何よりも優先しており、生産性については必ずしも良好であるとは言えなかった。しかし単位当たり収益額は、他の郡是製糸工場と比しても高かった。その後、1930年代後半に至ると、高格糸需要の減退から、郡是の生糸生産においてもより低格の生糸にシフトしていくことが方針として打ち出され、糸歩や「工程」の増加が具体的な目標として提示された。長井工場においても生産する生糸の品質を相対的に低下させつつ、それとともに糸歩や「工程」の上昇を実現させている。しかし同工場の収益について考えた場合、それは生糸の生産性以上に原料繭価格と生糸価格の差によるところが大きく、郡是全工場の平均値と比して乱高下が著しかった。すなわち、同工場では生糸需要の変化に伴い本社から出された指示を前提に、生産体制を整えながら高品質生糸生産を維持していったといえる。
ウェルデッドストリング絡み目の有限型不変量とミルナー不変量

本研究の目的はウェルデッドストリング絡み目の有限型不変量の幾何的特徴付けを与えることである.研究目的を達成する為に,ウェルデッドストリング絡み目のクラスを三つ考え,各々のクラスに対して有限型不変量の幾何学的特徴付けを与えるという手法で段階的に研究を進めてゆく.より具体的な研究計画は以下の通りである.(段階1)ブルニアン型のウェルデッドストリング絡み目の有限型不変量の幾何学的特徴付けを与える.(段階2)各成分が自明であるウェルデッドストリング絡み目の有限型不変量の幾何学的特徴付けを与える.(段階3)ウェルデッドストリング絡み目の有限型不変量の幾何学的特徴付けを与える(すなわち,研究目的の達成).本研究の目的はウェルデッドストリング絡み目の有限型不変量の幾何的特徴付けを与えることである.研究目的を達成する為に,ウェルデッドストリング絡み目のクラスを三つ考え,各々のクラスに対して有限型不変量の幾何学的特徴付けを与えるという手法で段階的に研究を進めてゆく.より具体的な研究計画は以下の通りである.(段階1)ブルニアン型のウェルデッドストリング絡み目の有限型不変量の幾何学的特徴付けを与える.(段階2)各成分が自明であるウェルデッドストリング絡み目の有限型不変量の幾何学的特徴付けを与える.(段階3)ウェルデッドストリング絡み目の有限型不変量の幾何学的特徴付けを与える(すなわち,研究目的の達成).
熱中症の発生メカニズム

異常環境下により発症する熱中症発生メカニズムを検討した。ラットを用いた熱中症モデルで腸内細菌の侵入(BT)の発生が認められた。次に,熱中症における肝臓障害発生に果たすLPSの役割を検討し,熱中症による臓器障害発生にLPSの関与が示唆された。その結果,熱中症の発生因子のPrimary factorとしてLPSが考えられ,Secondary factorとして蓄熱による直接的障害が発生している可能性が考えられた。われわれは,法医実務への応用を目標に,ショック時に発生する諸臓器の器質的変化の診断学的位置づけおよびその発生メカニズムの解明を目指している。今回,異常高温環境下により発症する熱中症を対象とした。まず,熱中症動物モデルの作製について,ホットプレートを蓄熱装置として用い雄Wistarラット(10週齢)で検討した。具体的には,ウレタンクロラロース麻酔下で,42.0°Cに設定したホットプレート上に背部を保定して140分間蓄熱させた。その結果,直腸温度は,蓄熱後漸次上昇し140分後には42.3±0.31°Cとなった。平均血圧は,蓄熱前85.2±3.9mmHgから蓄熱後80分では140.4±4.1mmHgへと徐々に上昇したが,その後急速に低下し140分後には23.6±6.3mmHgとなり死亡する個体があった。この方法で作製した動物を熱中症病態モデルとした。通常ショック状態に陥ると多臓器不全が発生することはよく知られており,その発生に大腸菌毒素が関与している可能性が報告されている。したがって,上記の熱中症病態モデルの肝臓,腎臓,心臓および肺を無菌的に取り出し,MacConkey培地で各臓器について腸内細菌の侵入(Bacterial Translocation:BT)の可能性を細菌学的に検査した。さらに,腸管粘膜バリア障害発生の有無をトレーサーとして西洋ワサビ、ペルオキシダーゼ(HRP)を腸管腔内に投与し検討した。その結果,細菌学的検査において,各臓器から大腸菌,モルガネラ,セラチアなどの腸内細菌類が観察された。トレーサー実験では,腸管粘膜バリアの破綻が生じていることが確認された。背部を保定したのみの対照群では,これらの変化は認められなかった。今回,ラットを用いた熱中症病態モデルにおいて,BTが発生していると考えられた。今後,大腸菌毒素(LPS)の臓器障害発生への関与の可能性を検討する。われわれは,法医実務への応用を目標に,熱中症の診断学的位置づけの基本として,その発生メカニズムを検討している。そして,前回(平成19年度),熱中症ラットモデルにおいて各臓器への腸内細菌の侵入(Bacterial Translocation:BT)が確認され,このBTが熱中症の発生に重要であることを明らかにした。今回,細菌毒素(LPS)により体内に産生され臓器障害を生じさせるMAPキナーゼ(P38-MAPK)に着目し,熱中症における肝臓障害発生に果たすLPSの役割をMAPK阻害剤(FR167653)を用いて検討した。雄Wistarラット(10週齢)を,42°Cホットプレート上で蓄熱させ熱中症モデル(Heat stroke群)を作製した。対照群としてSham群,FR投与群およびFR投与後に上記条件下で蓄熱させたFR+Heat群の4群について実験を行った。検査項目として,血清を用いた肝機能(AST,ALT)検査,肝臓でのTNFαmRNAの出現および好中球の発生頻度を検討した。蓄熱80分後にHeat stroke群で平均血圧(MAP)がピークに,FR+Heat群では蓄熱後100分後にピークとなった。蓄熱80分後のHeat stroke群で好中球の浸潤および肝臓障害発生が認められたが,FR+Heat群ではこれらの変化は抑制された。蓄熱100分後ではFR+Heat群での上記の抑制は起こらなかった。TNFαmRNAも同様な傾向が認められた。結論として,MAPK阻害剤を投与すると,蓄熱80分後ではLPSによる肝臓障害の発生は抑制されたが,蓄熱100分後には蓄熱によると思われる肝臓障害が発生したことになる。これまで,熱中症の発生因子のPrimary factorとしてLPSが,Secondary factorとして熱による直接的障害が指摘されているが,今回の検討において同様な機序によると考えられる結果が得られた。われわれはこれまで死因判定における法医実務への応用を目的に,熱中症発生メカニズムを検討している。前回,熱中症の発生因子のPrimary factorとして考えられているLPSが肝臓障害を発生させ,さらにSecondary factorとして蓄熱が直接的に肝臓を障害している可能性を明らかにした。今回は,熱中症における心臓障害発生に果たすLPSの役割をMAPK阻害剤(FR167653)の使用により検討した。雄Wistarラット(10週齢)を用い42.0°Cホットプレート上で蓄熱させ熱中症モデル(Heat stroke群)を作製した。対照群としてSham群,FR投与群およびFR投与後上記条件下で蓄熱させたFR+Heat群の4群を用い実験を行った。

検査項目として,血清を用い心臓機能検査(CPK-MB)ならびにサイトカインであるTNFαおよびIL-1βの蛋白定量を行った。さらに,心筋を用いTNFαおよびIL-1βmRNAおよび心臓切片における好中球発生頻度を検討した。実験中は血圧,脈拍,直腸温および心電図を観察・測定した。平均血圧は,蓄熱80分後にHeat stroke群でピークを迎えたが,FR+Heat群では蓄熱後100分後にピークを迎えた。蓄熱80分後Heatstroke群でCPK-MBが増加したが,FR+Heat群ではCPK-MBは抑制された。蓄熱100分後では,FR+Heat群での上記の抑制は認められなかった。血清中のサイトカイン(TNFαおよびIL-1β)も同様な傾向であった。他の検査項目では変化は認められなかった。今回の実験では,心臓障害性を示す所見としてはCPK-MBの増加のみであった。これは蓄熱による全身の骨格筋由来のCPK-MBの増加が反映された可能性があり,今回の実験条件では蓄熱による心臓障害発生の確認はできなかった。しかし,血清中のサイトカイン増加がMAPK阻害剤投与により蓄熱80分後に抑制されたことから,熱中症の発生因子のPrimary factorとしてLPSの果たす役割が示唆された。
数値シミュレーションを併用した流体計測モニタリングシステムの構築

本年度は,昨年度構築した流体モニタリングシステムの機能向上の一環として,昨年度解析対象とした流路内オリフィス流れ場に対する計算アルゴリズムの最適化および実験データの活用方法についてはじめに検討を行った。具体的には,シミュレーション解析における乱流モデルの導入,流体モニタリングシステムの実験データの有用度評価などを試みた。さらに本モニタリングシステムの実用性等を評価するために,昨年度購入したPIVシステムを活用して比較検討を行った。特に,オリフィスを含んだ管路内流れを模擬する可視化用流路を製作し,トレーサーを流した状態で脈動下における粒子の移動状況を計測,開発した流体計測モニタリングシステムと比較を実施した。その結果,流れ場を大枠として把握可能であることを確認したが,解析して得られた結果の精度に誤差が含まれる場合があり,今後の改善が必要であることを確認した。この他に,環境分析を実施するクリティカル環境内での流動場リアルタイムモニタリングシステム構築を目指して,クリティカル環境を模擬した解析モデルを選定し,シミュレーションを試みた。モニタリングシステムとして機能を実現できる可能性は確認したが,十分な精度補償などを実現するためには解析メッシュの数を増加させる必要があり,リアルタイム性の確保に課題を残した。また,この解析対象がオリフィスなどのよラに十分な圧力勾配を有する流れ場と異なり,室内の圧力差がそれほど大きくないため,温度による影響補償を組み込む必要があることも確認できた。以上の成果より,いくつかの実用例を踏まえながら数値シミュレーションを併用した流体計測モニタリングシステムの構築を行った。リアルタイム性の補償には多くの課題が抽出されたが,モニタリングシステムとしては簡便かつ有用な情報提供が実現できることを確認した。本年度は,産業界で多く使用されるオリフィスの流れ場モニタリングシステムの構築を目指し,計測融合シミュレーションにおける基本事項の確認と有効性・応用性の検証に重点を置いて研究を進めた.はじめに,流体シミュレーションと実験(計測)データを併用したモニタリングシステムの構築を行った.特に数値シミュレーションでは計算量の低減と精度向上の同時実現を目指し,実験データの取得方法および取得内容,取得位置などの具体的事項について検討を行った.その結果,圧力もしくは速度をフィードバックすることにより,得られる結果に差異が生じることを確認した.また計算のアルゴリズムについて,代表的なSIMPLE法以外に,精度向上と収束性改善が期待できるSIMPLER法などを利用する改良も進め,その有効性を確認した.これらの結果を踏まえ,流量が周期的に変化する流入条件を非定常流量発生装置により再現し,計算に用いる実験データである境界条件を取得後,実際に流体シミュレーションに適用して,解析結果の妥当性とモニタリングシステムとしての有効性を確認した.しかしながら,実用的な課題として高精度化,計算時間のさらなる短縮化が必要なこともわかり,平成19年度の継続課題とすることとした.次に,本研究で提案する手法の確認手段として,PIVによる可視化システムを導入して検証を試みた.本年度では実験用の流路設計や可視化を実施する上でのノウハウ獲得に時間を要したため,十分な成果を獲得するまでには至らなかったが,脈動気流可視化の最適条件などの新しい課題を発見し検討することができた.以上の結果を踏まえ,環境分析などで重要となるクリティカル環境内での流動場リアルタイムモニタリングシステム構築を次年度に実現するために,計測が必要な物理量の選定やアルゴリズムの検討を行った.本年度は,昨年度構築した流体モニタリングシステムの機能向上の一環として,昨年度解析対象とした流路内オリフィス流れ場に対する計算アルゴリズムの最適化および実験データの活用方法についてはじめに検討を行った。
ラクタムを利用した生理活性物質の合成研究

研究計画に従って,ラクタムを利用した生理活性物質の開発研究を行った。本年度に得た成果は次の通りである。1.無水イサトン酸とtransー4ーhydroxyーLーprolineを出発物質として,抗生物質abbeymycinの合成を目指し,Nーbenzyloxycarbonylabbeymycinの合成に成功した。まだ,abbeymycinの合成に成功していないものの,11位と11a位の水素がtrans配位をもつこの骨格の立体選択的合成法を確立した。2.2ーPyrrolidinoneの1位にacyl基およびalkoxycarbonyl基をもつaniracetamおよびpiracetam類似の化合物の合成法を検討し,反応条件を吟味して,多数の2ーpyrrolidinone誘導体を合成した。3.LーPyroglutamic acidを出発物質として,rolziracetamの類似構造をもつ2ーazaーおよび2ーoxorolziracetamを合成した。5.マウスの水泳記憶学習および受動的回避学習を用いて,上に述べた化合物について行動薬理学の実験を行った。その結果,数種の2ーpyrrolidinone誘導体およびrolziracetam類似体に,抗痴呆薬として知られているaniracetamに勝る効果が発見された。上記の述べた結果は,抗痴呆薬の開発を目指す本研究の初期の目的を達したことになる。
光合成膜の環境順応を実現する膜内在色素タンパク質複合体間の相互作用の解明

平成18年度には、緑藻、藍藻、植物の全ての試料について、光化学系1、光化学系2、フィコビリゾームが発する蛍光スペクトルとその細胞内(葉緑体内)発光領域に関する膨大な基礎データを取得することができ、その結果、光合成を行うチラコイド膜の動作機構解明につながる多くの知見を発見することができた。多数の細胞、葉緑体の精密顕微スペクトル画像を得るために、ラインスキャン半共焦点二光子励起蛍光スペクトル顕微鏡を完成させた。これは線状領域の全ての点からの蛍光スペクトルを一度の露光時間で得るもので3次元走査時間を1桁以上改良することができた。それを用いて以下の知見を得た。(1)ラン色細菌の細胞において、自己吸収効果や分解能の波長依存性では説明できない細胞内蛍光スペクトル変化を見出した。特にフィコビリゾームと光化学系2の間の強度比がチラコイド膜形態との間に高い相関を示した。(2)植物(トウモロコシ)の葉緑体で、夜間に採取した葉緑体と昼間に採取した葉緑体の間で、系統的な差を見出すことができた。それは巨視的計測でこれまで知られてきた現象ではあるが光学顕微鏡としては最高の解像力の空間レベルで確認されたのは初めてであろう。そして、チラコイド膜のグラナ領域とそれ以外の領域を系1蛍光と系2蛍光の強度比から識別するための波長領域を決定することができた。我々の研究は葉緑体内のチラコイド膜構造を観察するための方法論を提案しており、今後、蛍光検出感度、解像力の向上によってさらに精密な葉緑体観察法として発展できる可能性が明確に示された。今のところ顕微鏡専門国際誌に投稿済みで、最終的な受理とはなっていないが、査読の第一段階では、軽微な修正で受理される可能性が高いと言う返事を得ている。平成17年度には、緑藻、藍藻の両方の試料について、光化学系1、光化学系2、フィコビリゾームが発する蛍光スペクトルとその発光領域に関する膨大な基礎データを取得することができ、その結果、光合成を行うチラコイド膜の動作機構解明につながる多くの研究課題を確認することができた。我々の研究で、同時に観測対象とできるのはせいぜい数個の細胞であるので、まだまだ多くのデータの蓄積を待つ必要はあるものの、多くの仮説を立てられたわけで、平成18年度において、さらにデータを蓄積すれば、幾つかの仮説を実証できる見込みである。(1)ラン色細菌の細胞において、規則的な微細構造と局所蛍光スペクトルの間に成り立つ法則性を発見した。その法則性は一見小さな蛍光スペクトルの形状変化に過ぎないものの、自己吸収効果などでは説明できず、チラコイド膜の性質が細胞内で変化しながら分布している状況を定量的に裏付けることができた。(2)ラン色細菌において、光照射条件を変えた場合(環境変化)に発現する、チラコイド膜形状変化と、色素蛋白複合体の存在比率の変化の間に成り立つ法則性を見出した。この環境順応が単調な変化ではなく、最低限2段階の定性的に異なる変化を含んでいることを見出した。(3)植物であるタバコについて、組織毎に異なる葉緑体の形態と蛍光スペクトルについて、一定の法則性を発見することができた。この結果を遺伝子の発現量と比較した結果、整合性のある解釈が可能で、植物葉緑体研究に新たな手法を提案できると思われる。またこれまでの蛍光顕微分光の走査速度を数倍向上させる第二の顕微鏡システムの構築を行った。ハードウェアは一通り揃い、くみ上げたので、あとは制御ソフトウェアの完成を待つばかりである。

今のところ顕微鏡専門国際誌に投稿済みで、最終的な受理とはなっていないが、査読の第一段階では、軽微な修正で受理される可能性が高いと言う返事を得ている。
EGFR遺伝子変異陽性肺癌に対する免疫療法抵抗性の機序解明と克服法の開発

申請者はこれまでにEGFR遺伝子変異陽性患者の切除腫瘍組織を用いたT細胞受容体のレパトア解析を実施し、EGFR遺伝子変異陽性肺癌のT細胞受容体のレパトアは、野生型の患者とは大きく異なることを明らかにし、ICIの治療抵抗性のメカニズムの一つとして報告している。今回、新たな免疫つえっくポイント阻害剤による治療抵抗性のメカニズムを明らかにすべく、マイクロバイオームに着目した基盤研究を計画した。本研究では肺癌患者の糞便検体および口腔内検体(唾液、プラーク、縁下プラーク)を採取し、マイクロバイオーム解析を実施し、EGFR遺伝子変異陽性患者におけるマイクロバイオームの特徴を明らかにする予定である。
大腸菌人工染色体を用いた赤血球分化鍵因子GATA-1遺伝子の制御機構の解明

2年間の研究により以下のことを明らかにした。1.マウスGata1遺伝子を含む196 kbの大腸菌人工染色体(BAC)にGFPを挿入した構築を用いて作成したトランスジェニックマウス(GATA1-BAC-GFPマウス)では、GFPレポーター遺伝子の発現パターンが内在性GATA1の発現パターンを忠実に再現することが明らかになった。2. GATA1-BAC-GFPマウスでのGFP蛍光と血液細胞表面マーカーの組み合わせにより、赤血球系前駆細胞を分化段階ごとに分離する方法を確立した。3. GATA-1ノックダウンマウス白血病細胞に由来する細胞株を用いて、Chip on ChIP解析により多くのGATA-1標的遺伝子を見いだした。5.ヒトGATA-1BACトランスジェニックマウスを作成し、GATA-1変異マウスの胎児致死性をレスキューすることに成功した。本年度は以下の実験を実施した1)GATA-1ノックダウンマウスに発症する白血病細胞から、未熟な血球前駆細胞の性質を示すGIRL細胞株を樹立した。本細胞株にエストロゲン受容体融合型GATA-1分子をレトロウイルスベクターを用いて導入し、エストロゲン添加により赤血球へと分化を誘導する実験系を独自に確立した。2)GATA-1ノックダウンマウス白血病細胞に由来する細胞株を用いて、Chip on ChIP解析により多くのGATA-1標的遺伝子を見いだした。20年度は、我々の開発した分化系を用いて、新規に見いだした標的遺伝子でのGATA-1の制御機能を詳細に解析する予定である。3)GATA-1を含む転写複合体の解析を目的として、レトロウイルスベクターを用いて、GIRL細胞タグつきGATA-1安定導入株を樹立した。今後は大量培養の後、GATA-1に特異的に結合する転写因子複合体を明らかにする予定である。4)GATA-1BACトランスジェニックマウスを用いた解析から、GATA-1遺伝子の制御領域であるGIHEの機能は、プロモーターからの距離に依存することを見いだした。今後はプロモーターとの距離に依存するエンハンサーの機能解析を、EBウイルスベクターを用いたレポーターシステム及び、ターゲッティングマウスを駆使して解析していく。5)ヒトGATA-1BACトランスジェニックマウスを作成し、GATA-1変異マウスの胎児致死性をレスキューすることに成功した。今後はこのGATA-1BACを用いて、ヒト血液疾患に見いだされたGATA-1変異の機能解析行う予定である。本年度は以下の実験を実施した1.我々が独自に確立した赤血球分化誘導系を用い、昨年度chIP on chip解析により同定したGATA1標的遺伝子に対するGATA1転写因子の結合速度の違いを明らかにした。この結果は、GATA1標的遺伝子座上の各GATA1結合部位の生理的意義の差異は、その結合部位に対するGATA1転写因子結合のタイミングにより制御されていることを示す(投稿準備中)。2.この赤血球分化誘導系を用い、ヒトGATA1変異白血病症例に見いだされた変異型GATA1の機能解析を行った。3.ヒトGATA1BACトランスジェニックマウスを作成し、GATA1変異マウスの胎児致死性をレスキューし、赤血球造血を完全に回復することに成功した。さらに、巨核芽球造血の回復を詳細に検討中である。このヒトGATA-1BACを用いて、ヒト血液疾患に見いだされたGATA1変異をもつトランスジェニックマウスの作成を開始した。4. Gata1遺伝子の複数の制御領域の機能を染色体上の制御領域欠失マウスを用いて明らかにした(投稿準備中)。5. GATA1BACトランスジェニックマウスを用いた解析から、GATA1遺伝子の制御領域であるG1HEの機能は、プロモーターからの距離に依存することを見いだした。さらに、制御領域のプロモーターへの近接化により、制御領域上に転写因子複合体がより効率よく形成されることを見いだした。
難治性MRSA感染症をコントロールする緊縮制御ネットワークの総括的解明と臨床応用

本研究は、全ての疾病に関わる人類の脅威“難治性感染症"の克服を目的とする。菌血症や院内感染の起因菌第一位の「難治性MRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)感染症」は人類の脅威である。近年、第一選択薬のバンコマイシン(VCM)化学療法も奏功しない感染症再燃の症例が多数報告され、とくに造血器疾患をもつ易感染患者の場合は、敗血症や心内膜炎等による致死率が高い。しかし多数の症例報告数に比べ、その患者からほとんどVCM耐性菌は検出されず問題となっていた。そこで我々は、VCM耐性菌の検出法を改良し検討した結果、世界で初めて1)新規表現型の「slow-VISA(バンコマイシン中間耐性黄色ブドウ球菌)」を見いだし、2)それがMRSA感染症再燃機構に関与していることをin vitro条件下で証明した。3)slow-VISAは増殖が遅く72時間以降に生育してくるがsmall colony variantとは異なる性質をもち、4)既存のVISAの耐性化機構と異なることがSNPs、トランスクリプトームやメタボローム解析より示唆された(緊縮応答の違い)。5)さらに、臨床分離MRSA株からslow-VISAを検出するため、slow-VISAの検出方法を確立した(特許申請中)。6)確立したslow-VISA検出法により国内18施設における血液培養由来MRSA958株を調査したところ、現段階で215株中45株がslow-VISAと判定された。以上より、既存の世界基準の方法(CLSI)では、MICを48時間で判定するためVISAの検出数が少なく、増殖の遅い薬剤耐性菌を検出できなかったことが示唆された。7)臨床データと相関性を検討したところ、slow-VISAを検出した菌血症患者の死亡率と相関していた。現在、菌血症患者のslow-VISAの追跡調査を実施している。1)当初目的としていたslow-VISAの耐性化機構について、SNPs、トランスクリプトームやメタボローム解析より既存のVISAと緊縮応答が異なることが判明した。さらにこれらの異なる緊縮応答機構を利用した方法を応用し、臨床分離MRSA株からslow-VISAの検出方法を確立し国内特許に申請した。(今年度中に国際特許にも申請予定)2)臨床ではバンコマイシンが奏功しない症例があるにもかかわらず、なぜVISAが検出されなかったのか。それには、slow-VISAの存在と、検出方法に問題があることが示唆された。確立したslow-VISA検出法により国内18施設における血液培養由来MRSA958株を調査したところ、現段階で215株中45株がslow-VISAと判定されたが、既存の世界基準の方法(CLSI)では、VISAの検出率は5%以下である。なぜならCLSIのガイドラインではMICを48時間で判定するため、増殖の遅いslow-VISA薬剤耐性菌を検出できなかったからである。3)また、slow-VISAとその検出された患者の臨床データと相関性を検討したところ、菌血症患者の死亡率と相関しており、slow-VISA (MIC>8)の菌血症患者はすべて死亡していた。以上よりslow-VISAの認識し、感染症治療学および抗菌薬化学療法のガイドラインを検討する必要があることを見いだした。4)slow-VISAの病原性の一つとして、バイオフィルム産生能と宿主細胞の貪食能を検討している。以上より、slow-VISAは、薬剤存在下において一時的な耐性化を示して存在していることが判明し、増殖速度の遅延や緊縮応答機構の関連遺伝子の変異やメタボローム解析から、総括的なネットワークが推測され、その機構を臨床応用して検出方法を開発した。

2015年WHOで抗菌薬使用制限が提言され、我が国でもAMR対策アクションプランを始動した。そこで本研究はAMRの中でも全ての疾病に関わる最も検出頻度の高い“難治性MRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)感染症"の蔓延を阻止する治療戦略の臨床開発を実施している。MRSA感染症の治療には大きな2つの問題、1第一選択薬Vancomycin(VCM)が奏功しない症例が増加しているにもかかわらずVCM耐性菌が検出されない。2再燃・持続感染症の機序が明らかになっていない、を解明すべく検討したところ、1)新規薬剤耐性菌'slow-VISA'をin vitro条件下で見出し、これらが上述問題に関連していることを示唆した。slow-VISAは2)VCM存在下でhetero-VISA (VCM中等度耐性)株から高い頻度(76.5%)で出現し、VISAより高いVCM耐性度を示し、3)既存のVISA株とは異なる耐性化機構で、緊縮応答が関与していることが推測され)。4)増殖が遅いため既存の方法では検出できず、耐性化機序の一部を利用してslow-VISAの検出方法を確立し(PCT/JP2017/008975)、5)国内10医療施設における血液培養由来MRSA株から29%のslow-growth VCM低感受性が検出され、既存のVISA (8%)より蔓延していることが明らかとなり、6)再燃感染症の症例からも、抗MRSA薬投与後からslow-VISAを検出した。7)slow-VISAの臨床分離株からも実験株同様に高い頻度(37.5% )でrpoB遺伝子の変異が検出され、緊縮応答関連遺伝子変異株を作成してさらに詳細なslow-VISAの耐性化機構を検討し、治療戦略の開発を実施している。1)新規薬剤耐性菌'slow-VISA'をin vitro条件下で見出し、これらが治療失敗症例と再燃感染症に関連している事を示唆した。2)slow-VISAは、既存の方法では検出できないため正確な診断ができず、不適切な抗菌薬を使用して耐性菌が増加すると考えられる。そこで、slow-VISAの新規検出方法を開発し国際特許を取得したPCT/JP2017/008975。3)新規検出方法で国内10施設の臨床分離MRSA株(n=340)から、既存の方法ではVISAを1%しか検出できないところ、新規方法ではslow-VISA 15.6%と高い頻度で分離することに成功した。4)国内10医療施設における血液培養由来MRSA株から29%のslow-growth VCM低感受性が検出され、既存のVISA (8%)より蔓延していることが明らかとなり、検出頻度は医療施設によって違い、各施設の対策等によって異なる可能性が示唆された。5)再燃感染の菌血症および人工関節感染症の追跡調査を行い、経時的に分離されたMRSA株について全ゲノム配列の決定と比較ゲノム解析により遺伝背景を検討した結果、抗MRSA薬投与後からslow-VISAを検出した。6)世界のMRSA分離株からslow-VISAを検出し世界的に蔓延していることを見出し、さらに臨床分離slow-VISA株と実験株slow-VISAの全ゲノム比較解析とメタボローム解析を実施し、薬剤耐性機序を検討した。その結果、すべての細菌が持っている「緊縮応答系」に関与している可能性を見出した。7)slow-VISA
新世代衛星観測の同化がもたらす、台風と大気上層場との相互作用メカニズムの解明

台風の移動・発達・衰弱は、災害や経済活動に大きな影響を与えるため、正確な予測が必要とされていますが、そのメカニズムはまだ十分に解明されていません。本研究では、台風に影響を与える様々な要因のうち、特に上層の大気の気温や水蒸気、風が与える影響を詳細に調査し、台風のメカニズム解明に挑みます。その為には大気上層場を正確に把握する必要ありますが、これを新しい「ひまわり」や風を測定する新世代の衛星と、データ同化という手法を用いることによって実現します。さらにこの研究の成果を気象庁の現業システムに反映させ、台風予報の精度を改善することを目指します。
接触界面の超音波透過・導波特性に関する異方性・非線形性の定量評価

□接触界面波の伝ぱ速度の定量評価圧力負荷を加えた固体接触面に対して、接触界面波の伝ぱ速度を定量的に評価し、その接触圧力への依存性を明らかにするための実験的研究を行った。このために、接触面端部に圧電トランスデューサーを音響結合し、他端で受信する測定システムを構築した。これにより、受信波形からスペクトル解析に基づいて接触界面波の位相速度の定量評価が可能となった。また、PMMA-PMMA接触面に対して、1MPa程度の圧力負荷により、接触界面波位相速度がRayleigh波速度からバルク横波速度まで大きく変化することを明らかにした。□差分法による接触界面波伝ぱ挙動の数値解析固体接触面を、等価な垂直剛性、接線剛性を有するスプリング界面としてモデル化し、二次元差分法により接触端部の励振部からの超音波伝ぱ挙動に関する数値シミュレーションを行った。この結果、上項の実験のように横波型トランスデューサーの振動方向を接触面に垂直にして端部で加振した場合には、反対称モードの接触界面波が励起され伝ぱすることが明らかとなった。また、数値解析で得られた波形にスペクトル解析を施して位相速度を求める過程のシミュレーションを行い、実験的評価法の妥当性を確認した。□垂直入射波反射率と接触界面波速度から算出した接触面剛性の比較PMMA-PMMA接触面に対して、垂直入射波の反射率測定と接触界面波の速度測定を同時に行うための測定システムを構築した。これにより得られた実験結果では、横波反射率から求めた接線剛性と、接触界面波速度から求めた接線剛性とが定量的に合うことが確認された。一方、垂直反射波と接触界面波の信号強度が大きく異なることによる同時測定系の改良項目も明らかとなった。以上の研究により、接触界面波速度は透過率、反射率と並んで接触状態評価の有効な測定パラメータであることが明らかとなった。○接触面に垂直入射する超音波の透過特性固体同士の接触面に対して,スパイク型超音波パルサーを用いて超音波パルスを垂直入射し,透過波,反射波のスペクトル解析を実施し,縦波,横波の反射係数の接触圧依存性を調べた.これにより,特にメタクリル樹脂(PMMA)同士の接触面では接触圧力を1MPa程度まで加えると反射係数は顕著に減少することが確かめられた.この結果から,接触面剛性(垂直方向ならびに接線方向)の接触圧力依存型非線形性を定量評価することができた.現在,本年度終盤に導入したゲーテッドアンプリファイアを用いて,バースト波の入射による非線形超音波特性を調べるための測定系を構築準備中である.○接触面の非線形剛性モデルの構築と弾性波伝ぱ特性の理論解析接触面剛性の接触圧依存性から,接触面の圧力-変位特性が同定できることを見出すとともに,同定した非線形接触面に対する一次元弾性波透過・反射解析を行った.この結果から,反射率,透過率および高調波振幅に及ぼす弾性波の周波数,振幅,固体音響特性ならびに接触圧力の影響を理論的に明らかにすることができた.特に,接触面剛性と接触圧がべき乗側で関係づけられる場合には,高調波振幅と基本波二乗振幅の比は圧力に逆比例することを示し,これが既存の実験結果と良く対応することを確認した.また,非線形接触面剛性について表面突起群の微視力学的変形の観点から検討した.ここで得られた知見は非線形接触条件に基づく超音波伝ぱシミュレーションを行う上で重要な情報を提供すると考えられる.□接触界面波の伝ぱ速度の定量評価圧力負荷を加えた固体接触面に対して、接触界面波の伝ぱ速度を定量的に評価し、その接触圧力への依存性を明らかにするための実験的研究を行った。
介護労働者の生活環境とストレスの関連性に関する研究

本研究は、介護労働者を対象にストレスと生活習慣および、生理的ストレスについて検討した。ストレスと生活習慣は、独自に作成した調査より評価された。生理的ストレスは、唾液中のs-IgA/total proteinとα-amylase活性より評価された。介護労働者は、日常生活上のストレスが高く、仕事以外のストレスも高い。生理的ストレスは、介護労働者と一般労働者間に顕著な差はなく、労働条件の違いによる差はないと判断される。介護労働者のストレスは、生理的ストレスより心理的ストレスが高い。今後は、介護労働者のストレスコーピング等を検討し、介護労働者に相応しいストレス解消法を提案していく必要があろう。平成25年度は、平成24年度に行った調査の対象者をさらに増やし、最終的に486名の介護労働者を対象に以下の4点について検討した。1.介護資格および経験の違いが介護者の生活習慣とストレスに及ぼす影響介護福祉士に比べホームヘルパー有資格者の方がストレスを感じている割合が有意(p<0.05)に高かった。経験年数では、3年未満の者に比べ5年以上の方がストレスを感じている割合が有意(p<0.05)に高かった。基本的な生活習慣である睡眠時間と朝食摂取状況の有無では、いずれも有意差はなかった。2.介護労働者のストレス要因の性差、年代差および生活習慣との関連介護労働者のストレス要因(身体面、精神面、賃金面、利用者面)に性差はなかった。身体面と精神面は、60代は他の年代に比べストレスの程度が有意に低かった。賃金面は、いずれの年代も過半数以上の者がストレスを有していた(57.966.2%)。介護経験年数の違いに差はなかった。各ストレス要因と各生活習慣(睡眠時間、朝食摂取、飲酒、喫煙)との関係はなかった。3.介護労働者24名と一般労働者21名を対象に、健康調査「健康度・生活習慣診断検査:(DIHAL.2)(株)トーヨーフィジカル」と体力および形態測定「身長、体重、握力、背筋力、長座体前屈:武井機器工業社製」を行い検討した。4.介護労働者10名と一般労働者20名を対象に、1日8回の唾液を採取し、唾液成分のs-IgA/total proteinとα-amylase活性の分析を行い、1日の生理的ストレスレベルを検討した。また、活性酸素および抗酸化力の測定(FRAS4:ウイスマー社製)を行い、酸化ストレスと抗酸化レベルについて検討した。介護労働者の生活環境とストレスの関連性を明らかにするために、平成24年度は、具体的に以下の2点について研究を行った。1.介護労働者を雇用している34の事業所(大阪府、兵庫県、山口県、千葉県、長野県)に対し、介護労働者の生活環境とストレスに関する調査依頼を書面にて行った。その結果、27の事業所の協力が得られ、それら事業所の410名の介護労働者を対象に介護労働者の生活環境とストレスに関する調査を行った。調査は、起床時刻や就寝時刻等の基本的な生活習慣10項目とストレスに関する7項目の計17項目から構成し、平成24年6月11月にかけて行った。調査は、性別、年代別、労働環境別にストレスの有無について統計処理を行った。対象者の年代は、20代73名、30代109名、40代87名、50代86名、60代55名であった。性別では、男性が103名、女性が307名であった。年代別ストレスの有無は、50代と20代の間で有意差が認められた。性別及び労働環境別ストレスの有無では有意差は認められなかった。今後さらにサンプル数を増やし検討することとなった。2.介護労働者と一般労働者を対象に健康調査、体力測定、唾液検査、活性酸素検査、抗酸化力検査を行った。健康調査は、健康度・生活習慣診断検査「(DIHAL.2)(株)トーヨーフィジカル」を行った。体力測定は、握力、背筋力、長座体前屈を行った。唾液は、一日8回(起床時、朝食後、昼食前、昼食後、15時、夕食前、夕食後、就寝時)採取した。唾液成分のs-IgAとα-amylase活性の分析(ELISA法)と活性酸素と抗酸化力測定「(株)ウイスマー社製FRAS4」を行い、生理的ストレスの指標とした。次年度以降、さらにサンプル数を増やし、検討することとなった。平成26年度は、生活習慣とストレスの関係について以下の3点について検討した。1.介護労働者と一般労働者の健康と体力および酸化ストレスと抗酸化力、2.介護労働者の生活習慣とストレスおよびBMI値との関係、3.唾液中のα-amylase活性とs-IgA/

total proteinによる介護労働者と一般労働者の1日の生理的ストレス変動1.は、健康調査「DIHAL.2(トーヨーフィジカル社)」、体力・形態「身長、体重、握力、背筋力、長座体前屈(竹井機器社)」、および酸化ストレスと抗酸化力「FRAS4(ウイスマー社製)」の調査、測定を行い検討した。健康調査では、一般労働者に比べ、介護労働者は、休養やストレス回避方法がうまく遂行されていない現状が明らかとなり、ストレスマネジメントの必要性が示唆された。体力・形態および酸化ストレスと抗酸化力は、両者間に差は認められなかった。2.は、介護労働者486名の生活習慣とストレスに関する調査を基に、ストレスとBMI値との関係について検討した。介護労働者のBMI平均値および肥満度に性差が認められ、介護労働者の4分の3が標準体重であることが明らかにされた。食生活習慣の間食は、肥満と関係が認められたが、ストレスとは関係が認められなかった。介護労働者における間食摂取は、ストレスと関係がないが、BMIと関係があることが示唆された。3.は、α-amylase活性とs-IgA/total proteinにおける生理的ストレスについて、1日8回(起床時、朝食後、昼食前、昼食後、15時、夕食前、夕食後、就寝時)唾液を採取、分析し検討した。α-amylase活性とs-IgA/total proteinにおける1日の生理的ストレスは、両指標とも両者間に差はなかった。しかし両指標とも採取期間要因に差が認められ、特に介護労働者のs-IgA/total proteinは、日中に比べ起床時が有意に高かった。生理的ストレスは、本研究の一般労働者と介護労働者の労働環境条件の違いによる差はないと判断される。健康福祉学平成25年度の研究計画は、介護労働者10名(男性1名、女性9名:平均年齢45.4±10.6歳)と一般労働者20名(男性6名、女性14名:平均年齢54.1±6.3歳)に対して、24年度の研究計画4(健康調査「健康度・生活習慣診断検査」と体力および形態測定「身長、体重、握力、背筋力、長座体前屈」)、研究計画5(1日8回:起床時、朝食後、昼食前、昼食後、15時、夕食前、夕食後、就寝時の唾液採取)、研究計画6(活性酸素と抗酸化力の測定)について継続して行った。健康調査および唾液、活性酸素と抗酸化力の現在までの結果は、以下に示す通りであった。1.健康調査における健康度の合計は(介護労働者36.4±5.7、一般労働者37.6±10.1)で、いずれも各値は標準よりもやや低く、両群に差はなかった。運動における健康度の合計は、(介護労働者22.8±6.1、一般労働者23.6±7.1)で、いずれも各値は標準よりもやや低く、両群に差はなかった。食事における各健康度の合計は、(介護労働者38.5±8.1、一般労働者38.6±11.3)で、いずれも各値は標準よりもやや低く、両群に差はなかった。休養における健康度の合計は、(介護労働者38.8±8.2、一般労働者43.8±13.01)で、いずれも各値は標準値と同様あるいはやや低く、一般労働者の方が高かった。FRAS4による酸化ストレスレベルは、(介護労働者466.0±142.8、一般労働者433.3±128.8)、抗酸化力は、(介護労働者2090.9±134.3、一般労働者2060.8±184.3)であった。