hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リモデリングによる海綿骨の骨質変化を考慮した骨折リスク評価へのアプローチ

骨粗鬆症の骨折リスク予測等を目指した骨質評価手法として,海綿骨のリモデリングに伴う形態変化と材料異方性を考慮した力学的特性評価手法を提案した.まず,簡易骨梁骨・ブタ海綿骨を対象に,リモデリングシミュレーションにより得た健常例・骨粗鬆症例の高応力の存在割合,マクロ剛性の異方性の定量的差異から,骨質評価方法としての提案手法の有用性が示された.また,リモデリング則の力学刺激量として,応力の不均一性を指標とすることの妥当性が確認された.さらに,応用探索として,骨嚢胞の成長と脊椎固定術の緩みを対象として解析を行った結果,リモデリングに伴う骨質の変化が疾患と密接に関連していることが示された.本研究は,骨リモデリングシミュレーションとマルチスケール応力解析手法に基づき,骨梁形態変化の予測と骨質の変化を考慮した骨折折リスク評価手法を確立するものである.平成25年度は,骨リモデリング則において,リモデリングの駆動力となる力学刺激量の数理的記述の妥当性の評価に注目し,力学刺激量の差が骨梁形態とモデル全体の骨量の変化に与える影響を評価した.また,これまでの骨内の局所領域を対象とした検討を骨の大きな領域に拡張して適用し,骨梁形態変化の過程の妥当性を評価することにより,以下の成果を得た.1.リモデリングの駆動力となる力学刺激量として,ミーゼスの相当応力および,ひずみエネルギー密度(SED)を用いた計算を行い,一様圧縮荷重作用下におけるリモデリング後の骨梁形態を比較・評価した結果,SEDの不均一性を用いた場合,骨形成・骨吸収が活発に進行することがわかった.また,ブタ海綿骨モデルの初期形態における両分布間の相関の定量化により,SEDをリモデリングの力学刺激量として考える場合,高い感度で骨梁形態変化が進行することが示された.2.曲げ荷重等の異なる外部荷重作用下における骨内の局所の力学刺激量と骨梁形態変化の関連を評価した結果,外部荷重の種類によらず,ミーゼスの相当応力の不均一性をリモデリングの駆動力として得られた骨梁形態は,外部荷重に対し,より力学的に適応した形態を有することが示された.3.ヒト大腿骨の2次元断面モデルを対象とし,両力学刺激量を用いた計算を行い,実骨の形態との比較を行った結果,計算により得られた骨梁形態と実骨の形態で一致する領域が見られた.現段階では,力学刺激量の変化による骨梁の粗密や配向の程度の変化が部分的に観察されるのみであったことから,対象モデルのスケールと骨梁形態変化の過程の関連について,より詳細な評価が必要であることが示唆された.骨粗鬆症の骨折リスク予測等を目指した骨質評価手法として,海綿骨のリモデリングに伴う形態変化と材料異方性を考慮した力学的特性評価手法を提案した.まず,簡易骨梁骨・ブタ海綿骨を対象に,リモデリングシミュレーションにより得た健常例・骨粗鬆症例の高応力の存在割合,マクロ剛性の異方性の定量的差異から,骨質評価方法としての提案手法の有用性が示された.また,リモデリング則の力学刺激量として,応力の不均一性を指標とすることの妥当性が確認された.さらに,応用探索として,骨嚢胞の成長と脊椎固定術の緩みを対象として解析を行った結果,リモデリングに伴う骨質の変化が疾患と密接に関連していることが示された.本研究は,計算力学的アプローチによる骨梁形態変化の予測と,骨質を考慮した応力解析に基づく骨折危険性の評価を行う手法を開発するとともに,実骨の観察例と骨再構築シミュレーションにより得られる海綿骨形態を比較し,骨再構築則を用いた骨の力学的評価手法の有用性を評価するものである.初年度は,ブタ海綿骨を対象とし,骨吸収と骨形成の均衡の変化に伴う骨梁形態変化の過程を評価するとともに,骨梁内の生体アパタイト(BAp)結晶の配向に起因する異方性を考慮した骨の力学的特性評価手法を提案し,以下の成果を得た.1.簡易骨梁とブタ海綿骨のモデルを対象とし,申請者らが提案する骨再構築シミュレーション手法における骨形成・骨吸収の開始閾値と骨梁形態変化の関連を定性的・定量的に評価した結果,初期形態が同一のモデルに対しても,骨形成・骨吸収の均衡の変化により,健常例や骨粗鬆症例などの特徴的な形態変化を表現できることが示された.2.形態変化に伴う海綿骨の応力分布と骨折危険性の変化の定量的評価を目的とし,骨折と密接に関連する高応力側から応力分布のヒストグラムを累積表示する強調評価手法を提案し,健常例・骨粗鬆症例間の累積頻度の差より,提案手法から得られる定量的数値が骨折危険性の指標として応用できる可能性が示唆された.3.「BAp結晶配向方向は,骨梁内の主応力方向に対応する」との仮説を均質化法に組み込み,骨再構築則に基づき得られた骨梁形態のマクロな力学的特性評価を評価する手法を提案した.提案手法を健常・骨粗鬆症例に適用した結果,骨粗鬆症例の機械的特性は相対的に低く,骨折危険性が高いことが示された.また,骨粗鬆症例は,日常的な自重作用方向の荷重支持機能は維持しているが,転倒などの非日常的な負荷には脆弱であることが示され,骨質を考慮した提案手法が骨折危険性の予測において有用であることが示唆された.

本研究は,骨リモデリングシミュレーションとミクロ応力解析手法に基づき,骨梁形態変化に起因する骨質変化の予測・評価手法を確立し,骨疾患の病態や骨折リスクの変化および,骨内に挿入した医療デバイスの緩みリスクの評価に挑戦したものである.平成26年度は,これまでに提案した計算・評価手法の応用探索として,変形性股関節症の大腿骨頭に頻繁に発生する骨嚢胞の成長および,脊椎固定術におけるスクリューの緩みの評価を目標とし,まず,骨嚢胞周囲と椎体内部のモデリング手法を確立した.次に,それらのリモデリングシミュレーションを行い,骨梁内の荷重方向と,骨梁形態・骨量の変化の関連を評価することにより,以下の成果を得た.1)変形性股関節症において好発し,骨内の力学環境と密接に関連して成長する骨嚢胞周囲の骨梁形態変化を一様圧縮荷重条件の下で評価した結果,骨嚢胞上下部における骨吸収が顕著に進行した.また,骨嚢壁を加えたモデルに対する計算の結果,壁厚さに依存して,骨嚢胞周囲において骨吸収に伴い新たに現れる空隙の大きさが異なることが示された.これらの結果より,骨嚢胞の成長メカニズムとして,疾患による骨内の力学環境変化に伴う骨質の変化が大きく影響することが示された.2)脊椎固定術のスクリュー周囲の骨梁形態変化の評価を前提として,ヒト脊椎の2次元断面モデルを対象にリモデリングシミュレーションを行い,椎体上部からの一様圧縮と繊維輪による締め付けの荷重条件の変化が,骨質変化に及ぼす影響を評価した.繊維輪による荷重条件の考慮の有無で,椎体内の骨質に顕著な差異が生じ,椎体へのスクリュー挿入モデルにおける骨梁形態変化を予測する上で,繊維輪による荷重条件を慎重に考慮する必要性が明らかとなった.また,並列計算環境の整備によるモデルの大規模化にも成功し,挿入スクリュー周囲の骨梁形態変化の詳細な評価が可能な評価手法を確立できた.生体力学平成24年度から開始した本研究において,当初の目的に掲げた1)骨質決定の主因子である生体アパタイト(BAp)結晶配向性に起因する骨梁骨の力学的特性の異方性を反映した骨リモデリング則と,骨梁内の応力分布の変化の強調評価手法の開発,2)海綿骨の骨梁形態変化の数理的記述の妥当性の評価の2点を遂行できている.特に,平成25年度は,2)の目的達成のための検討を集中的に行い,以下の成果を上げることができた.このため,研究は順調に進展していると考える.1.ブタ海綿骨モデルを対象に,健常例と骨粗鬆症例のリモデリング条件を同定し,得られた骨梁形態に対して,BAp結晶配向に起因する材料異方性を考慮した均質化解析により,マクロ・ミクロスケールにおける力学的特性評価を行った.その結果,骨粗鬆症例は,日常的な外部荷重が作用する自重方向に対し唯一高い剛性を維持していることが示された.また,BAp結晶配向が骨梁骨の剛性を高める重要な役割を担っていることが示唆された.2.リモデリングの駆動力となる力学刺激量として,ミーゼスの相当応力とSEDを用いた計算を行った結果,SEDの不均一性を用いた場合,骨形成・骨吸収が活発に進行することがわかった.また,異なる外部荷重作用下における骨内の力学刺激量と骨梁形態変化の関連を評価した結果,ミーゼスの相当応力の不均一性をリモデリングの駆動力として得た骨梁形態は,外部荷重に対し,より力学的に適応した形態を有することが示された.3.大腿骨の2次元断面モデルに対し,ミーゼスの相当応力とSEDの不均一性を力学刺激量として用いた計算を行い,実骨の形態との比較を行った結果,力学刺激量の変化による骨梁の粗密や配向の程度の変化は,部分的な一致が観察されるのみであった.このため,対象モデルのスケールと骨梁形態変化の過程の関連について,さらに詳細な評価が必要であることが示唆された.「骨質決定の主因子である生体アパタイト(BAp)結晶配向性に起因する骨梁骨の機械的特性の異方性を反映した骨再構築
新規セレン化試薬LiAlHSeHの広範な応用に向けての検討

最近開発したセレン導入試薬(LiAlHSeH)は、実に簡便な方法すなわち2種類の試薬を有機溶媒中で攪拌することのみで調製でき、それを精製操作することなく即座に次の反応に用いることができる。それは、様々な種類のセレン含有化合物を高収率に合成できる応用範囲の非常に広い新しいセレン導入試薬である。(J. Am. Chem. Soc.,2001,123,8408)このLiAlHSeHを用いることにより様々な基本骨格を有する化合物が高収率に合成できる。本研究期間の2年間に確認していたセレン元素を含んだ化合物群の調製法の検討を行い、さらに、硫黄元素でも同様の反応が進行することを確認し本試薬の拡張性について明らかにした。すなわち、セレノ尿素、セレノアミド、セレノチオカルバミン酸、ジアシルスルフィド、ジチオカルバミン酸、セレノチオカルバミン酸、セレノールエステルなどの基本骨格を有する化合物群合成のための反応条件の最適化後、基質の拡大による反応の一般性や化合物の構造的特性等を解析し成果を報文としてまとめた。硫黄を使った際でも各種反応が進行するかを確認し、温度や活性化剤など最適条件の検討を行えば、セレン元素だけでなく硫黄元素でも同様に本試薬が活用できることを確認した。この2年間における科学研究費補助金を活用し、これまで報告例のない新規化合物群を含んだいくつかの化合物を合成し、それらの特徴的な物理化学的特性について明らかにすることができた。それらの結果は、アメリカ化学会誌をはじめ各種学術誌に12報以上の報文として報告された。最近開発した導入試薬(LiAlHSeH)は、実に簡便な方法すなわち2種類の試薬を有機溶媒中で撹拌することのみで調製でき、それを精製操作することなく即座に次の反応に用い、様々な種類のセレン含有化合物を高収率に合成できる応用範囲の非常に広いまったく新しいセレン導入試薬である。(J. Am. Chem. Soc.,2001,123,8408)この内容は、Chemical & Engineering News,79(35),36(2001)にもSCIENCE CONCENTRATES : New routes to Secompounds.として紹介された。JACSに公表したようにLiAIHSeHを用いることにより様々な基本骨格を有する化合物が高収率に合成できる。今年度は、これまで確認していた化合物群の基質の拡大や物理化学的特性の解明など詳細な実験を行った。すなわち、ジセレノカルバミン酸、セレノ尿素、セレノアミド、環状セレン無水物、ジアシルセレニド、ジアシルジセレニドなどの基本骨格を有する化合物群合成のための反応条件の最適化後、基質の拡大による反応の一般性や化合物の構造的特性等を解析し成果を報文としてまとめた。セレン元素以外でも今回のシンプルな工程で行う反応が、進行するかを調べることは重要なことである。今年度は、さらに、硫黄を使った際でも各種反応が進行するかを確認し、良好な結果を得ている。現在、それらの結果を論文として報告できる形にするため追加実験とデータの解析等を遂行しているところである。最近開発した導入試薬(LiAlHSeH)は、実に簡便な方法すなわち2種類の試薬を有機溶媒中で攪拌することのみで調製でき、それを精製操作することなく即座に次の反応に用いることができる。(J.Am.Chem.Soc., 2001, 123, 8408)このLiAlHSeHを用いることにより様々な基本骨格を有する化合物が高収率に合成できる。

今年度は、昨年度までに確認していたセレン元素を含んだ化合物群の調製法の検討に加えて、硫黄元素でも同様の反応が進行するかを検討し本試薬の拡張性について確認した。すなわち、チオカルバミン酸、ジアシルスルフィド、ジチオカルバミン酸、セレノチオカルバミン酸、セレノールエステルなどの基本骨格を有する化合物群合成のための反応条件の最適化後、基質の拡大による反応の一般性や化合物の構造的特性等を解析し成果を報文としてまとめた。硫黄を使った際でも各種反応が進行するかを確認し、温度や活性化剤など最適条件の検討を行えば、セレン元素だけでなく硫黄元素でも同様に本試薬が活用できることを確認した。この2年間における科学研究費補助金を活用し、これまで報告例のない新規化合物群を含んだいくつかの化合物を合成し、それらの特徴的な物理化学的特性について明らかにすることができた。それらの結果は、アメリカ化学会誌をはじめ世界的に権威のある学術誌に10報以上の報文として報告された。
パーキンソン病患者 iPS 細胞由来ドパミン神経におけるエピゲノム修飾機構の解析

これまでの検討より、健常者と比較し、パーキンソン病患者iPS細胞由来dopamine神経細胞において、dopamineの代謝酵素であるcatechol-O-methyltransferase (COMT)の著明な発現増加を見出した。また、こうしたパーキンソン病患者iPS細胞由来dopamine神経細胞において認められるCOMTの発現増加には、COMT転写開始点直上における高度な脱メチル化を伴うことを明らかにしている。こうした結果を受け、パーキンソン病患者疾患特異的iPS細胞研究により抽出した黒質dopamine神経細胞におけるCOMTの発現増加がパーキンソン病態下に認められるdopamine神経の脆弱性を惹起し、運動障害に影響を与えるか否か検討を行った。その結果、健常者iPS細胞由来dopamine神経細胞にCOMTを過剰発現させたところ、COMTの過剰発現により、活性酸素種(ROS)産生の亢進が認められた。また、dopamine神経細胞特異的にCOMTを発現する目的で、dopamine transporter (DAT)-Creマウスの両側黒質にCre酵素依存的にCOMTを発現するアデノ随伴ウイルスベクター(AAV)を微量注入し、rota-rod試験に従い運動機能の評価を行った。その結果、黒質dopamine神経特異的なCOMTの過剰発現により、AAV微量注入後13週目以降に、運動障害が認められた。以上の結果より、黒質dopamine神経におけるCOMTの発現増加は、パーキンソン病態下で認められる運動障害を惹起する一因である可能性が示唆された。これまでの検討により、健常者と比較し、パーキンソン病患者(PARK2) iPS細胞由来ドパミン神経細胞において、ドパミン代謝に重要なCOMTの著明な発現増加が認められ、パーキンソン病患者iPS細胞由来ドパミン神経細胞においてCOMT遺伝子転写開始点直上のCpGサイトにおいて、健常者ではほぼ完全にメチル化されているのに対し、パーキンソン病患者(PARK2) iPS細胞由来ドパミン神経細胞では低メチル化状態にあることが明らかとなった。このようなCOMT発現の亢進は、パーキンソン病患者iPS細胞では認められず、ドパミン神経への分化が進むにつれて顕著に認められることを明らかとした。こうした条件下、こうしたパーキンソン病患者iPS細胞由来ドパミン神経細胞におけるCOMT遺伝子の発現変化がparkin遺伝子の変異に起因しているか否か検討する目的で、CRISPER/Cas9システムを応用して、isogenic iPS lineを作製し、検討を試みた。その結果、健常者iPS細胞に、PARK2患者と同様のparkin遺伝子の変異を挿入し、parkin遺伝子を欠損させたisogenic iPS lineをドパミン神経細胞へと誘導し検討を行ったところ、COMTの有意な発現増加が認められた。一方、ドパミン神経細胞におけるCOMT発現亢進に伴った器質的あるいは機能的変化を抽出する目的として、FLEX switchシステムによりCOMTを発現させるアデノ随伴ウイルスベクターならびにレンチウイルスベクターを作製したため、表現系の解析に着手している。parkin遺伝子の欠失と疾患表現系の因果関係を検討する目的で、健常者iPS細胞に、PARK2患者と同様のparkin遺伝子の変異を挿入し、parkin遺伝子を欠失させたisogenic iPS lineの作製を試みたところ、順調に作製が進み、実験に応用することができた。また、in vivoでの表現系解析のために作製したflex switchシステムに基づいた発現ベクターの構築も進んだため、TH-CreあるいはDAT-Creマウスとの組み合わせにより、解析を促進することができた。このようにマテリアルの準備が順調に整ったことにより、目的の解析が可能となり、おおむね順調に進展している。これまでの検討より、パーキンソン病患者(PARK2) iPS細胞由来ドパミン神経細胞において、エピジェネティック修飾を伴ったカテコール-O-メチルトランスフェラーゼ(COMT)の著明な発現増加が明らかとなった。こうしたドパミン神経細胞におけるCOMT発現亢進に伴った器質的あるいは機能的変化を抽出する目的として、FLEX switchシステムによりCOMTを発現させるアデノ随伴ウイルスベクター(AAV)の作製を試みた。Tyrosine hydroxylase (TH)-Creマウスの両側黒質にCre酵素依存的にCOMTを発現させるAAVを微量注入し、錐体外路障害について検討を行ったところ、微量注入後7週間を経過しても大きな変化は認められなかった。そこで、黒質ドパミン神経細胞におけるCOMTの過剰発現が、ドパミン神経の機能的変化に関わるか否か検討する目的で、中脳ドパミン神経を活性化するモルヒネを末梢投与することによる線条体におけるドパミンの遊離量ならびにドパミン関連行動の変化について検討を行ったところ、黒質ドパミン神経細胞にCOMTを過剰発現させることにより、モルヒネ誘発自発運動量の有意な抑制ならびに線条体におけるドパミン遊離量の低下が認められた。以上の結果より、パーキンソン病態下における黒質-線条体ドパミン神経細胞におけるCOMTの発現増加は、ドパミン関連行動の低下に関与する可能性が示唆された。領域特異的に標的遺伝子の発現制御を行う目的で、flex switchシステムに基づいた発現ベクターの構築を昨年度より行っていたため、今年度は、TH-Creマウスの黒質にアデノ随伴ウイルスベクターをマイクロインジェクションすることにより、TH promoterの下流に目的遺伝子を発現させ、in vivoにおける表現系解析を行うことができた。このような背景より、目的の解析を順調に行うことができた。これまでの検討より、健常者と比較し、パーキンソン病患者iPS細胞

由来dopamine神経細胞において、dopamineの代謝酵素であるcatechol-O-methyltransferase (COMT)の著明な発現増加を見出した。また、こうしたパーキンソン病患者iPS細胞由来dopamine神経細胞において認められるCOMTの発現増加には、COMT転写開始点直上における高度な脱メチル化を伴うことを明らかにしている。こうした結果を受け、パーキンソン病患者疾患特異的iPS細胞研究により抽出した黒質dopamine神経細胞におけるCOMTの発現増加がパーキンソン病態下に認められるdopamine神経の脆弱性を惹起し、運動障害に影響を与えるか否か検討を行った。その結果、健常者iPS細胞由来dopamine神経細胞にCOMTを過剰発現させたところ、COMTの過剰発現により、活性酸素種(ROS)産生の亢進が認められた。また、dopamine神経細胞特異的にCOMTを発現する目的で、dopamine transporter (DAT)-Creマウスの両側黒質にCre酵素依存的にCOMTを発現するアデノ随伴ウイルスベクター(AAV)を微量注入し、rota-rod試験に従い運動機能の評価を行った。その結果、黒質dopamine神経特異的なCOMTの過剰発現により、AAV微量注入後13週目以降に、運動障害が認められた。以上の結果より、黒質dopamine神経におけるCOMTの発現増加は、パーキンソン病態下で認められる運動障害を惹起する一因である可能性が示唆された。エピゲノム修飾変化については、isogenic iPS lineを用いて引き続き検討を行っていく。また、TH-CreあるいはDAT-Creマウスに、flexシステムに従いドパミン神経特異的に標的遺伝子を発現させ、錐体外路障害への影響について検討を行う。行動表現系の解析については、3次元深度センサーやバランスドビームテストを始めとした装置を用いて、多角的に検討を行う。また、このような動物の黒質あるいは線条体切片を作製することにより、スライスパッチクランプを行い、機能変化についても検討する。こうした解析を行うことにより、ドパミン神経細胞におけるCOMT発現亢進に伴った器質的あるいは機能的変化を抽出することが可能となる。中脳ドパミン神経細胞においても不均一性が報告されていることから、今後は、TH-Creマウスのみならず、DAT-Creマウスを用いて、同様の検討を行う。また、iPS細胞由来ドパミン神経細胞において、COMTの過剰発現がドパミン神経細胞の脆弱性に関わるか否か検討を行う。さらには、パーキンソン病態におけるCOMT遺伝子のDNA脱メチル化の経時的変化の検討ならびに、DNA脱メチル化メカニズムについても、DNAメチル化酵素の関与等について検討を行う。
小腸移植における成長因子の腸適応促進効果に関する研究

小腸移植は機能的又は物理的に小腸の機能不全があり、経腸栄養はもちろん経静脈栄養によっても生命維持が不可能な症例に対し適応となっている。現在移植手技と免疫抑制剤の進歩によって、移植後の経過は改善してきたが、満足できる状況とは言い難い。これまでに我々はラット小腸移植後にEpidermal growth factor(EGF)を用いて検討を行ってきた。これまでのラット同系2期小腸移植では陰窩長のみにEGF投与群が有意な差を認め、異系1期小腸移植ではEGF投与群は絨毛高にのみ有意な差を認めたが、今回のラット異系小腸移植群を2期モデルで作成するとEGF投与群は絨毛高及び陰窩長でも有意に非投与群に対し増加していた。また、ナトリウム-グルコース共輸送体(SGLT1)やジペプチド共輸送体(PepT1)のタンパクレベルの誘導や二糖類分解酵素活性はEGF投与群が非投与群に対して有意な差を認めた。SGLT1の誘導がEGF群は増加していることに関連し、糖吸収効果も細胞レベルにおいては増加していた。これまでの糖吸収に対する検討では、移植腸管の灌流試験を行ってきたが、灌流試験では精度に問題があると判断した。今回は移植腸管の粘膜細胞のみを遊離し、3-O-メチルグルコースにRIを付加し、細胞培養中に添付することにより細胞内へのグルコースの取り込みを検討した。これによりEGF投与群は非投与群に対し有意に糖の取り込みが増加していることが確認された。また、1期手術と2期手術ではモデルに対する侵襲が異なることを報告しているが、絨毛高と陰窩長のEGFによる増加はこの傍証になると考える。今後は他の成長因子として期待されているホルモンなどを検討し、より臨床に還元していきたいと考えている。EGFはこれまでに腸適応促進効果を腸切除モデルなどで確認されてきた。我々はこれまでにラット同系移植において移植腸管の組織再構築、糖吸収能の促進効果やNa^+/グルコース共輸送体の誘導を検討し、EGFの有用性を確認した。今回はこれをもとにEGFの腸適応促進効果をラット異系小腸移植モデルにおいて検討した。同系小腸移植では手術は2回に分けて行ったが、異系小腸移植では1期に移植手術を行った。移植群をEGF投与群と非投与群に分けた。移植腸管の組織再構成は陰窩長にのみEGF投与群が有意に増加を認めたが、絨毛高には2群間に有意な差は認めなかった。糖吸収能においても、2群間に有意差を認めなかったが、水吸収は有意差をもって促進していた。糖吸収は実験方法の感受性が低いのではないかと思われた。また、組織再構築は同系移植と組織採取時期に違いがあるために同系移植と結果が異なったのではないかと思われた。小腸組織培養は腸上皮細胞を採取し、EGFの投与により、機能変化の評価及びそのシグナル伝達経路の検討を行う予定である。また、小腸細胞株を用いた実験は、EGFの腸適応能とNOの関係を検討している。現在は移植小腸の腸適応の際深く関与する一酸化窒素(nitric oxide : NO)の動態に注し、小腸粘膜上皮を用いてこれらがEGFにより増幅されていることが解明できた。これらの動態やシグナルを現在解析中であり、順次学会および雑誌投稿準備中である。

これまでに我々はラット小腸移植後にEpidermal growth factor(EGF)を用いて検討を行ってきた。これまでのラット同系2期小腸移植では陰窩長のみにEGF投与群が有意な差を認め、異系1期小腸移植ではEGF投与群は絨毛高にのみ有意な差を認めたが、今回のラット異系小腸移植群を2期モデルで作成するとEGF投与群は絨毛高及び陰窩長でも有意に非投与群に対し増加していた。また、ナトリウム-グルコース共輸送体(SGLT1)やジペプチド共輸送体(PepT1)のタンパクレベルの誘導や二糖類分解酵素活性はEGF投与群が非投与群に対して有意な差を認めた。SGLT1の誘導がEGF群は増加していることに関連し、糖吸収効果も細胞レベルにおいては増加していた。これまでの糖吸収に対する検討では、移植腸管の灌流試験を行ってきたが、灌流試験では精度に問題があると判断した。今回は移植腸管の粘膜細胞のみを遊離し、3-O-メチルグルコースにRIを付加し、細胞培養中に添付することにより細胞内へのグルコースの取り込みを検討した。これによりEGF投与群は非投与群に対し有意に糖の取り込みが増加していることが確認された。また、1期手術と2期手術ではモデルに対する侵襲が異なることを報告しているが、絨毛高と陰窩長のEGFによる増加はこの傍証になると考える。今後は他の成長因子として期待されているホルモンなどを検討し、より臨床に還元していきたいと考えている。
AYA世代難治性軟部肉腫に対する新規標的抗がん治療法の開発

日本では毎年5000人ものAYA世代の若者ががんに罹患している。AYA世代のがん対策は政策提言にもある通り、これからの日本の医療にとって大きな課題である。今回我々はAYA世代で問題となる希少がん、特に治療法の進歩の乏しい軟部肉腫に注目した。申請者らはこれまでに、Liposomeを利用した新たなDrug delivery system (DDS)を開発した。そこで本研究ではこのDDSに、軟部肉腫に集積することが明らかになっているFluorodeoxyglucose (FDG)を応用することで、軟部肉腫に対する新たなDDSを用いた新たな抗がん療法を開発することを目標とする。
液滴モデルに基いた薄膜成長モード制御と有機・バイオマテリアル薄膜の高品質化

液滴モデルに基づいた'分子ぬれ性'に着目してペンタセン単分子バッファー層を用いることにより、薄膜形成時における分子のマイグレーションの向上を目指した。BEDT-TTFは有機超伝導体の構成分子としてよく知られており、高い電子活性が期待される分子であるが、ロッド状の成長をしやすい。そこで、ペンタセン-ルブレンのヘテロバッファーを用いることによって、ナノロッドの成長を抑制されていることを見出した。本研家課題の目的は、液滴モデルに基づいた'分子ぬれ性'に着目して、原子レベルで層構造制御することにより、薄膜形成時のマイグレーションを制御し、高品質・高結晶性の有機薄膜を得ることである。分子のぬれ性制御には、具体的にはペンタゼン単分子層を用いることで制御できることがわかっており、これをベースにして研究を進める。これまでにC60薄膜やルブレン薄膜について、結晶性(X線・RHEED)・電気特性が劇的に変化することをわかってきているが、ほぼ無数にある有機分子材料について、単分子バッファー層による分子ぬれ性制御がどれだけ適用可能であるか不明である。本研究課題では、分子ぬれ性についてさらに多くの有機・バイオ材料、特にπ共役系でない材料系でも適用可能であるかどうかを調べ、普遍的な機構解明を進めることを中心に研究を進めている。平成20年度では、π共役系でない材料として、まずDAPA(2,3-diaminopropionic acid)の薄膜化を行った。DAPAは二酸化炭素透過性に優れていて温暖化ガスであるCO2を効率よく分離できる材料として注目されており、膜の結晶性が制御できれば、分離メカニズムの解明や分離能の制御が可能である。今回、赤外線半導体レーザーMBE法に用いることにより、良質な薄膜化に成功し、赤外線吸収スペクトルから膜中の分子と原料分子と同じ構造をもっている薄膜であることがわかった。今後、ペンタセン単分子バッファーとコンビナトリアル手法を使って積層構造をつくることにより、薄膜モフオロジーがどのように変化するかを調べていく。本研究課題の目的は、液滴モデルに基づいた分子ぬれ性'に着目して、原子レベルで層構造制御することにより、薄膜形成時のマイグレーションを制御し、高品質・高結晶性の有機薄膜を得ることである。分子のぬれ性制御には、具体的にはペンタセン単分子層を用いることで制御できることがわかっており、これをベースにして研究を進める。これまでにC_<60>薄膜やルブレン薄膜について、結晶性(X線・RHEED)・電気特性が劇的に変化することをわかってきているが、ほぼ無数にある有機分子材料について、単分子バッファー層による分子ぬれ性制御がどれだけ適用可能であるか不明である。平成21年度では、Bis(ethylenedithia)tetrathiafulvalene;BEDT-TTFに着目してバッファー層による制御を試みた。BEDT-TTFは有機超伝導体の構成分子としてよく知られており、高い電子活性が期待される分子であるが、ロッド状の成長をしやすく、均質な薄膜の報告例はない。ペンタセン-ルブレンのヘテロバッファーを用いることによって、ナノロッドの成長を抑制することに成功した。バッファー層による違いは見られたものの、まだまだ配向性は良好ないため、今後は成長温度の最適化を進めることによって、より均質な配向薄膜の作製をすすめる。本研究課題の目的は、液滴モデルに基づいた'分子ぬれ性'に着目して、原子レベルで層構造制御することにより、薄膜形成時のマイグレーションを制御し、高品質・高結晶性の有機薄膜を得ることである。平成22年度では、Bis(ethylenedithia)tetrathiafulvalene;BEDT-TTFに着目してバッファー層による制御を試みた。BEDT-TTFは有機超伝導体の構成分子としてよく知られており、高い電子活性が期待される分子であるが、ロッド状の成長をしやすいために、均質な薄膜の報告例はない。このため、トランジスタなどの電子デバイスへの応用が難しい状況である。そこで、ペンタセンバッファーのみや、ペンタセン・ルブレンのヘテロバッファーの条件をコンビナトアリアル手法を用いて系統的に作製を行い、原子間力顕微鏡で薄膜モフォロジーを評価した。
3000℃級高融点表面をもつ新傾斜機能材料の創製

本研究により純金属Ta,Zr及び金属間化合物TiAl材料の表面を、プラズマプロセスにより直接的に炭化或いは窒化物セラミックスに内外に先駆けて改質することができた。即ち、表面被覆法ではなく、金属表面を直接的にメタルセラミックス(サーメット)化することにより、母材に金属の性質を保持し、表層部にセラミックスの特徴を持たせ、界面及び改質層に濃度勾配を付与することにより、セラミックスの脆性を補強し、熱伝導性、耐剥離性を改善し、機械加工が容易で、耐超高温の、傾斜機能性をもつ、新種のセラミックス・金属複合材料を創製することができた。代表的成果としては、各2mm厚で板状のタンタルTa、ジルコニュウムZr、金属間化合物TiAlの表面を数10μm以上の暑い炭化物・窒化物サーメットTaC、ZrC、TaN、ZrN、TiAlNに直接改質できた。即ち、耐熱材料中で最高融点4000°CのTaC化合物についてはプロセス温度:時間=Tp:1300°C:t:3hのとき、厚さTh:32μm硬度Hv:5000kg/mm^2の試作目的に合致した改質層が得られた。ZrC/ZrNについては、各Tp:1300/1400°C、t:3/5hのとき、Th:130/50μm、Hv:1300/3000kg/mm^2の化合物層が生成できた。最新耐熱材料のTiAlの窒化処理では表面硬度を約3000Hvと増大できたが、800/1000°Cの高温酸化テストに対しては酸化抑制効果は見出せなかった。なお、先述のTaCサーメット化では前処理として短時間の20MeV電子線照射を実施し、非照射に比べ改質層の厚さが約4倍に増加する線量を見出した。また、申請中の科研費助成が認められて今後も本課題について、材料および改質反応の種類-炭化、窒化、酸化、ホウ化、ケイ化、硫化、或いは、それらの混合反応-を拡張して研究を続ければ、幾つかの実用的な新メタルセラッミクス材料の創製を必ずや実現できる見込みがある。Ti,Zrなどの高融点材料の表面をプラズマプロセスを用いた直接改質法によりTiN,TiC,TiC/Nなどの混合層に変換する。そして、表面層の硬度、及び、耐熱性を飛躍的に増大させ、改質後も改質層の直近部に機械加工を施すことができるところの、硬度、および、耐熱性に関する新傾斜機能材料の創製を目的とした。初年度は、(1)試料温度をプロセッシングプラズマの生成に影響を与えることなく、1,000°C以上に保持できる新形式の窒化/炭化装置を組み立てた。(2)同装置を用いて、昇温中の試料に実際に、先ず、Tiの窒化処理を施し、TiN層の生成を確認した。同装置を用いて、Ti試料の窒化を行なったところ、8001,000°C以上の窒化温度を保持すると、窒化ガス圧約0.1Pa以下の低ガス圧下でも、窒化時間2時間で厚さ約10μmのTiN層が生成できた。

改質層の表面は粒界やステップ、凹凸が複雑に重畳したような状態であり、ヴィッカース硬度の測定が正確に行ない難い表面状態であったが、表面硬度は最低2,000HvkP/mm^2程度であった。また、改質層の断面硬度は改質層が薄く、脆いため、亀裂が生じ易いため、表面硬度ほどの高硬度は測定されなかった。因みに、硬度を示す圧痕の面積は境界部で徐々に低下する傾向を示し、窒素化合物の境界部での濃度変化は、鉄やSUSの場合に比べて緩慢であることが示唆された。改質層の耐熱性試験は容易でないため、次年度に電子ビームを用いて行なう予定とした。初年度に試作した新形式の高温活性プラズマプロセッシング装置を稼動させて、本年度は金属表面の直接セラミックス化を実施したところ、機械加工性の良い耐熱材料として実用化が期待できそうな有益な成果が得られた。宇宙航空・エネルギー関連産業分野で重要な材料であるチタンTi,ジルコニュウムZr材料について、その表面層を数10ミクロンの厚いセラミックス(TiC,ZrN,ZrC)層に直接改質することに初めて成功した。Zrの窒化物改質層では1400°C・3時間窒化で、60ミクロン、ビッカース硬度3000kg/mm^<-2>以上に達した。本改質層のセラミックスは基板自体の元素であるTi,Zrが炭化物、或いは、窒化物に部分的に変態するものである。その結果、従来のCVD・溶射などの表面被覆法による場合とは幾つかの点で異なる。特に、改質層の界面状態が本手法では連続的な濃度勾配をもつため、剥離に強く、熱伝導性、機械強度などについて傾斜機能性を示す材料が創製できたことになる。また、改質加工前・後に、改質層の直近に冷媒チャネル切削などの機械加工が施せるため、実効的な耐熱性の向上が期待できる。次年度最終年度には、電子ビームによる改質層の融点(分解温度)測定、イオンビーム、及び、20MeV電子ビームをプラズマプロセッシングの前照射として用いることにより炭・窒化温度の1000°C程度への低下を目的とする実用化のためのR/D、及び、その機能解明を目指す。本研究により純金属Ta,Zr及び金属間化合物TiAl材料の表面を、プラズマプロセスにより直接的に炭化或いは窒化物セラミックスに内外に先駆けて改質することができた。即ち、表面被覆法ではなく、金属表面を直接的にメタルセラミックス(サーメット)化することにより、母材に金属の性質を保持し、表層部にセラミックスの特徴を持たせ、界面及び改質層に濃度勾配を付与することにより、セラミックスの脆性を補強し、熱伝導性、耐剥離性を改善し、機械加工が容易で、耐超高温の、傾斜機能性をもつ、新種のセラミックス・金属複合材料を創製することができた。代表的成果としては、各2mm厚で板状のタンタルTa、ジルコニュウムZr、金属間化合物TiAlの表面を数10μm以上の厚い炭化物・窒化物サーメットTaC、ZrC、TaN、ZrN、TiAlNに直接改質できた。即ち、耐熱材料中で最高融点4000°CのTaC化合物についてはプロセス温度:時間=T_p:1300°C:t:3hのとき、厚さT_h:32μm硬度H_v:5000kg/mm^2の試作目的に合致した改質層が得られた。ZrC/ZrNについては、各T_p:1300/1400°C、t:3/5hのとき、T_h:130/50μm、H_v:1300/3000kg/mm^2の化合物層が生成できた。最新耐熱材料のTiAlの窒化処理では表面硬度を約3000Hvと増大できたが、800/1000°Cの高温酸化テストに対しては酸化抑制効果は見出せなかった。なお、先述のTaCサーメット化では前処理として短時間の20MeV電子線照射を実施し、非照射に比べ改質層の厚さが約4倍に増加する線量を見出した。また、申請中の科研費助成が認められて今後も本課題について、材料および改質反応の種類-炭化、窒化、酸化、ホウ化、ケイ化、硫化、或いは、それらの混合反応-を拡張して研究を続ければ、幾つかの実用的な新メタルセラミックス材料の創製が必ずや実現する見込みがある。
共役系有機分子による低次元ナノ構造体の電気物性

前年度に行った陽極酸化によるテンプレートは、アスペクト比が小さく、また陽極酸化処理中に急激な電圧上昇を伴ったブレイクダウンを起こしてしまったため、更に条件を改定し、-10°C程度の低温環境で過剰な電圧を賭けることで100倍以上のアスペクト比を持つテンプレートを作製した。ポリマー支持構造による2層構造は、前例となる研究もあり、扱いやすく結晶化によって内部の分子の結晶構造にも良好な影響を与えるとされるポリフッ化ビニリデン(PVdF)を用いた。二層構造の作禦を試みたが、従前より試みていた2段階でのテンプレートへの注入ではうまく行かず、共溶液にしての注入ではテンプレートの孔径が小さかったり、テンプレート中での相分離が上手くいかなかった。実際に作製されても、他の研究例にもあるように外壁となるPVdFの厚みが2030nmとなるため、電荷の注入に困難が生じることが考えられる。このような問題に対して外壁となるPVdFの絶縁性を改善すべく、アルカリ中での脱フッ酸反応を行った。この処理により、PVdFからHF分子が抜け、ポリアセチレン類似構造が形成することが知られている。前年度成果にもあるように、導電性高分子などの比較的小さな分子は、陽極酸化アルミナテンプレート中でのナノワイヤ化でも長軸の構造を作り難いことで知られているが、PVdFは元々の分子量が大きく、数μmに達するため、それに対応した長さの構造が電子顕微鏡や光学顕微鏡で形成された。また、赤外光吸収分光かちも、炭素-炭素間の二重結合、三重結合に起因するピークが確認された。導電率と合わせた成果をまとめ、現在論文を投稿する準備をしている。まず最初に、陽極酸化アルミナテンプレートの作製条件を検討した。多孔質の孔径を100-200nmとするために、同様のテンプレートを用いた実験例を参照し、条件を確定させた。作製したテンプレートを用い、ペンタセン、ポリフェニレンビニレン誘導体等をナノワイヤ化することを試みた。テンプレートを水酸化カリウムで溶解させ、遠心分離によって生成物を捕集した。この捕集した試料を走査型電子顕微鏡によって観察したところ、直径180nm程度の棒状構造が多数観察された。この棒状構造を不溶性のゲル状物質であるPDMS上に展開して分散させ、微細電極上へ転写法によって展開し、電気物性の測定を試みた。結果として、単一種の分子で構成したナノワイヤは絶縁体レベルの電気伝導を示すものであった。また、FETによる電荷注入を試みたが、電極の構造等の問題から、FETによる電荷注入を行うことはできなかった。この結果を踏まえて、2種類以上の分子を用いた電荷移動錯体構造を持つナノワイヤの構築、FET操作による電荷注入を行う為の電極の改造に取り組み始めた。前者の2種類以上の分子を用いたナノワイヤは、まず電荷移動錯体として良質な電気伝導を示すと言われるTCNQとTTFの2種類の分子を用い、それぞれを熱融解や異なる溶媒を用いた方法で順次テンプレートに注入し、2層構造のナノチューブを構築することを目指した。しかし、低分子を注入するとチューブ構造ではなく、中の詰まったロッド構造になってしまうことが分かった。この結果に対し、アルミナテンプレートを用いたナノチューブ構造を作製しているドイツ・マックスプランク研究所のグループに問い合わせ、構造を支持するためにポリマーを用いることを提案された。現在はポリマー支持による低分子のナノチューブ構造への固着を行い、構造解析を試みている。後者の電極作製に関しては、白金電極を酸化シリコンの基板上に作り付けるのではなく、酸化シリコンをエッチングによって掘削し、半分埋没した状態にする手法を考案し、細かな条件を詰めてきた。この方法によってナノワイヤ構造に歪みを生じることなく電気物性測定を行うことができると考え、実施している。また、従来よりERATOナノ空間プロジェクトから受領しているHexa-peri-hexabenzocoroneneナノチューブの電気物性測定に関して、大気中で安定したドーピングを行い、良質な電気伝導を得るためのドーパント分子を求めた。その結果、従来のNOBF_4分子と同様の1電子酸化剤で、水中でも用いることができる分子としてCe(NH4)2(NO3)6を用いた。このドーパントを用いたHBCナノチューブをX線回折で観察した所、ドーピングによる構造崩壊はなく、紫外-可視光吸収によって観察したところ、ドーピングによる長波長領域でのブロードなピークが観察された。現在、詳細な導電率の測定を試みている。

この処理により、PVdFからHF分子が抜け、ポリアセチレン類似構造が形成することが知られている。前年度成果にもあるように、導電性高分子などの比較的小さな分子は、陽極酸化アルミナテンプレート中でのナノワイヤ化でも長軸の構造を作り難いことで知られているが、PVdFは元々の分子量が大きく、数μmに達するため、それに対応した長さの構造が電子顕微鏡や光学顕微鏡で形成された。また、赤外光吸収分光かちも、炭素-炭素間の二重結合、三重結合に起因するピークが確認された。導電率と合わせた成果をまとめ、現在論文を投稿する準備をしている。
社会的合意形成における情報管理の倫理的価値構造に関する研究

倫理規範と意思決定、社会規範、規範の理念の三要素からなる<倫理的価値構造のトライアングル>において、行為の具体的な場面での「実行可能な正義」と「実現可能な幸福」の概念を得た。そのうえで、人びとの選択の基礎となる情報の欠落と不公平が対立・紛争の解決を困難なものとすることを踏まえ、情報にかかわる「実行可能な正義」と「実現可能な幸福」の概念をもとに「社会的合意形成のプロジェクトマネジメント」を構築し、この考えを理論的・実践的なテキストとしてまとめた。その内容を『社会的合意形成のプロジェクトマネジメント』(コロナ社、2016年)に組み込み、関係機関および社会にアウトリーチとして普及した。本研究「社会的合意形成における情報管理の倫理的価値構造に関する研究」は、社会的合意形成に関する理論的研究と具体的な社会実践での経験的知見を統合する研究である。情報管理の倫理についての一般理論の構築とともに、多様な社会基盤整備事業や東日本大震災後の復興事業に応用する際の情報管理の具体的な方法についての応用的研究も含む。平成25年度は、平成24年度の研究体制から得られた知見をもとに、「情報管理」の倫理価値の基本構造の解明およびその理論構築に向けた作業を進めた。その過程で、『日本のコモンズ思想』および『現代文明の危機と克服』に収録された論文において社会的合意形成の実践的研究成果を論じた。また、単著『生命と風景の哲学』では、社会的合意形成において論じるべき正義の概念と幸福の概念について「実行可能な正義」および「実現可能な幸福」の概念を提示した。本書においては、福島での原子力災害の含む問題について論じたが、災害対応の社会的合意形成の視点は日本学術会議での講演「災害と環境思想」(『学術の動向, Vol. 18, No. 12』)で論じた。本研究の第2年度である平成25年度は最終年度に向けた理論構築の準備を進める段階であり、この段階で情報管理の倫理を含む「実現可能な幸福」と「実行可能な正義」の概念を提示しえたことは、ともすれば抽象的な議論に陥りがちな現代正義論および現代幸福論に対し、社会的実践をも視野においた理論構築を可能にするものである。本視点は、最終年度における両概念の理論化への基礎をなすものであり、本年度は当初の予定どおり研究を進めることができた。本年度は、倫理規範と意思決定、社会規範、規範の理念の三要素からなる<倫理的価値構造のトライアングル>において、それぞれの要素を結ぶ倫理的概念として「正義」を置いた。この「正義」を意思決定と合意形成にかかわる概念とするものとして、理論的・抽象的な概念としての「正義」ではなく、「行為の具体的な場面で実行可能な正義practicable justice at the site of action」の概念を創出した。この概念を理論化するための情報・資料整理を行うとともに、国際会議で発表するための準備を行った。実行可能な正義の実現のためには、行為の遂行者が与えられている選択肢を認識していることが必要である。しかし、人々の利害が衝突する事例においては、選択肢が秘匿され、あるいは選択肢に関する情報が意思決定者に届かないという事態が生じる。とくに東日本大震災における情報マネジメントに関する多くの事例は、実行可能な正義の観点から問題を含む。原発事故の被害を受けている住民の多くは、健康被害そのものについての不満・不安だけでなく、政府・行政や研究機関等からの情報提供のあり方に対する疑念を抱いているからである。そこで、本年度は、南相馬市の市民との連携のもとに、被災者がどのような情報を求めているかという点についての分析を行った。そのプロセスで、行為者が選択肢に関する十分な情報を得たうえで行為を選択できるという状況が損なわれている状況を不正義と捉え、この不正義をいかに正義の状態(選択肢に関する情報が十分に得られている状態)へと導くことができるかということについての考察を必要とするという判断に至った。すなわち、実行可能な正義の理念を具体的な意思決定・合意形成の場面でどう具体化するかということ、および、これをサポートする制度設計はどうあるべきかという問題を明らかにする必要があるとの認識を得た。平成26年度は、「社会的合意形成における情報管理」の倫理的価値構造理論の構築に向けて理論化の作業を進め、研究のとりまとめを行った。とくに、本研究の過程で着想を得た「実現可能な幸福」の概念と「実行可能な正義」についての理論的な整理を行った。人々の間の対立・紛争を解決するための社会的合意形成では、そのプロセスのデザインとマネジメントをどのように行うかということが重要な課題であるが、その過程において情報の取り扱いはその倫理的価値構造において核心的な意義をもっている。本研究では、プロセスのデザインとマネジメントの適切さが重要であり、このデザインとマネジメントにおいて実現されるべきものとしての「実行可能な正義」と「実現可能な幸福」の概念を深めることができた。以上の成果については、平成27年3月31日に開催された韓国ソウルの梨花女子大学でのMeridian180による国際会議で提案した。なお、この内容については、関係の国際会議で発表するとともに、成果をまとめた小冊子を関係研究者に配布し、また現在執筆中の著書のなかに組み込むなど社会発信に努める予定である。本研究の最終年度として、今年度は、関係団体への提言や研究成果のとりまとめと書籍による出版を行った。本研究全体の成果としては、社会的合意形成の方法論の理論と実践を統合する視点をプロジェクトマネジメントにもとめ、著書『社会的合意形成のプロジェクトマネジメント』において正義の概念および幸福の概念の倫理的価値構造について考察を深めて、「実行可能な正義・実現可能な幸福」の概念として位置づけた。

とくに実行可能な正義においては、ステークホルダーの意思決定時における選択肢の平等性、公平性の実現のための情報管理の適切さがもっとも重要な要素であることを示した。地域づくりに関する社会的合意形成については、「出雲大社神門通りと温泉津温泉」と題する文章を雑誌『住宅』において、災害対応に関する社会的合意形成を「恵みと脅威のマネジメント思想」として科学技術振興機構のScience Windowにおいて、また、医療看護方面における社会的合意形成について日本老年看護学会第20回学術集会において「地域の中の看護と社会的合意形成」と題する講演において意見を述べた。当初、本年度の最終成果の社会還元のために小冊子を再生する予定で予算を確保したが、その内容を社会的合意形成に関する書籍として『社会的合意形成のプロジェクトマネジメント』(コロナ社、2016年)に組む込みことができたので、当初予算は、アウトリーチのために使用した。すなわち、このテーマについての実践・研究を行っている関係機関や関係者に送付して、書籍に対するコメントの返送を依頼し、今後の研究に資することができるようにした。また、社会的合意形成のプロジェクトマネジメントの方法を含むまちづくりの理論・実践書として刊行した『わがまち再生プロジェクト』(KADOKAWA、2016)においても研究成果の社会還元を進めた。倫理規範と意思決定、社会規範、規範の理念の三要素からなる<倫理的価値構造のトライアングル>において、行為の具体的な場面での「実行可能な正義」と「実現可能な幸福」の概念を得た。そのうえで、人びとの選択の基礎となる情報の欠落と不公平が対立・紛争の解決を困難なものとすることを踏まえ、情報にかかわる「実行可能な正義」と「実現可能な幸福」の概念をもとに「社会的合意形成のプロジェクトマネジメント」を構築し、この考えを理論的・実践的なテキストとしてまとめた。その内容を『社会的合意形成のプロジェクトマネジメント』(コロナ社、2016年)に組み込み、関係機関および社会にアウトリーチとして普及した。「実行可能な正義」および「実現可能な幸福」の両概念は、社会的合意形成の目標を設定するものであり、この両概念を架橋するものとして「情報」が位置している。すなわち、社会的合意形成における情報マネジメントでは、合意形成のコーディネータのめざすべき価値として、ステークホルダー間の情報共有を「実行可能な正義と実現可能な幸福」とし、これを実現すべき理念とすべきである。本研究では、「社会的合意形成における情報管理」に関して、社会的な正義の概念を理解するうえで、人々の選択の公平性・公正性を保証するための「情報の共有」が重要であること、とくに自然災害と人災リスクの緊急時においては、この正義の概念が重要であることを明らかにした。この点で、従来議論されていなかった観点からの情報と正義の概念について社会的合意形成プロセスとの関係を示すことができた。
II-VI半導体超格子の層・界面歪と相互拡散の研究

可視光域の光エレクトロニクス材料として期待されている良質のII-VI半導体超格子作製には層と界面の歪と転位の実態をつかむことが重要である。本研究では、格子整合と歪や欠陥との関係を調べるために、ZnSxSe_<1-x>(x=00.13、膜厚1.83.4μm)を、GaAs上に成長させた試料(京都工芸繊維大・更実)のラマン散乱測定した。混晶にすることによって格子定数を5.67から5.63まで変化させることができる。室温ではX=0.06のときに、成長温度である40°Cではx=0.08のときに、基板の格子定数と一致する。ラマンスペクトルには、140cm^<-1>付近に幅広いDALA(Disorder Activated LA)モ-ドがみられ、ZnSeのTO,LOフォノンはそれぞれ、210、250cm^<-1>にみられる。ZnSeの2LOモ-ドが500cm^<-1>あたりにピ-クとしてみられる。これらのスペクトルから歪や欠陥の情報を読み取るには、おもにLOフォノンの位置と幅、およびDALAモ-ドの強度に注目すればよい。しかし、LOフォノンの位置は不整合歪ばかりでなくS-Seの混晶効果によってキシフトするので、本研究ではDALAの強度に注目した。DALA強度は組成に依存して変化するがx=0.088のところで比較的弱くなっていることが注目される。成長温度で格子が整合しているときには比較的格子欠陥の少ない膜ができるものと思われる。LO,2LOモ-ドの強度は励起波長に強く依存し、本研究で用いたアルゴンイオンレ-ザ-の発振波長領域に強く依存し、本研究で用いたアルゴンイオンレ-ザ-の発振波長領域では、高エネルギ-の光で励起するほど散乱強度が強くなる。そのとき発光も観測され、電子遷移による共鳴効果があるものと結論される。これまでの研究を通じて、超格子や薄膜における格子不整合歪を知るためにはラマン散乱が有効な測定手段となることがわかった。