hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コミュニティと用語の同時獲得手法に関する研究

本研究では、SNSにおいて、類似の傾向を持つユーザーの集まりを「コミュニティ」と定義し、類似のコミュニティが類似した用語を用いるという仮定のもと、コミュニティ抽出と用語抽出を並行して行う手法についての研究を行った。具体的には、マイクロブログからランダムサンプリングされたプロフィールと発言のペアから、単語の共起関係を取得するシステムの作成や、単語分散表現ベクトルの学習において、プロフィール中の単語と本文中の単語の共起関係を反映した学習を行うモデルの提案を行った。本年度は、TwitterのAPIを用いたコーパス取得について、指定したアカウントから発言ログを取得するシステムを開発し、実際にいくつかのアカウントでログを取得できることを確認した。また、各アカウントのログから、用語の抽出を行うためのアルゴリズムを開発し、用語抽出を行った。実際には、取得できるログは、一アカウント数百キロバイト程度であるため、それほど多くの用語を抽出できるわけではないことがわかった。このため、抽出した用語を利用して、類似ユーザーを発見し、ログの統合を行うことで、抽出できる用語の拡大を行うことが必要であることがわかった。また、抽出された文字列を用いてログを検索し、関連するツイート(発言)からなる部分集合を形成し、そこからあらためて用語抽出を行うことで、各用語の関連語を取得するためのアルゴリズムを開発した。実データに適用したところ、ある程度の関連語を取得できるほか、元の用語が不完全な文字列だった場合にこれを補完する効果もあることが確認できた。そのほか、Twitterデータのマイニングに対する文字列抽出とは別の方向性として、トピックモデルによる俗語の分析、アカウントの性格推定、特定分野を対象としたツイート(発言)のカテゴリ分類に関する研究も行った。また、テキスト中の数値表現の取り扱いに関して、その意味付けを行うための知識を、Wikipedia上の表形式を利用して学習するアルゴリズムを開発した。用語抽出に関しては、特に問題なく、想定通りに進んでいると考える。関連語抽出に関しては、類義語抽出アルゴリズムに頼らない新たな手法を発見したことで、少量のテキスト集合からでも関連語を発見できる目途が立ち、想定以上の成果が得られたと考えている。コミュニティ発見についてはまだ手付かずであるが、類似するユーザーから抽出された用語は少数ながら共通の要素を持っていることが確認できたため、当初の予定通り、二部グラフ等を用いたコミュニティの発見に応用できるものと考えられる。本年度は、用語抽出アルゴリズムの改良を主に行った。用語抽出の中間計算結果の保存手法を改良することで、厳密かつ省メモリで計算を行えるようになったほか、処理も高速化された。これにより、中間結果を用いて動的に用語候補スコアを更新することが可能になり、結果として、すでに抽出された用語をその後回避することで、より精度の高い用語リストを得られるようになった。また、この応用として、クエリ文字列に関連する用語を動的に取得する、高速な関連文字列抽出手法を実装し、実際に妥当な文字列が得られることを確認した。また、コーパス収集について、これまでは、事前に設定した特定のユーザーの発言を収集する方針であったが、新たに、ランダムサンプリングで、プロフィール文字列と発言文字列のペアを取得する方針での収集を行った。収集したコーパスのサーベイを行った結果、プロフィール文字列が、ユーザーの特性を取得するのに極めて有効であるという見通しを得た。また、プロフィール文字列における特定のキーワードの有無を区別することで、プロフィールの違いによって異なる抽出文字列を得ることができ、これが、対義語等の取得に有用であるという感触を得た。また、数値文字列の表現に関しては、有効数字の概念を用いた抽象化手法と、数値範囲を設定し量子化する手法の両者について開発を行い、それぞれの特性を比較した結果、用途に応じた使い分けが必要であるという知見を得た。その他、近年研究が盛んな単語分散表現について、文字列を対象とした分散表現獲得の可能性についても検討を行い、文字列対象でもある程度妥当な分散表現を得ることが可能であるという知見が得られた。アルゴリズムの高速化・省メモリ化を行ったことで、ある程度大きなコーパスを対象に手法が適用できるようになり、また、新たなコーパス取得方針で、網羅性の高いテキスト集合が得られるようになったことで、ユーザーの特性文字列と、発言文字列の対応をマイニングするための環境が整ったため、目標のシステム実現への到達が見えてきている。数値文字列・対義語の取得に関しても、手法の見通しが立ったことで、これを実装に組み込むことで、成果が得られる可能性が高い。最終年度は、コミュニティ抽出、用語抽出の研究をさらに発展させるとともに、抽出結果を俯瞰するためのシステムの実装を行った。コミュニティ抽出については、前年度に検討した、発言者のプロフィール情報を利用した手法を発展させ、コミュニティを「視点」として捉え、発言者の視点を分類する手法を提案した。具体的には、単語分散表現の獲得において、プロフィール欄に記述された単語と、本文中に記述された単語を別々のベクトルで表現することで、より視点抽出に効果的なベクトルを獲得するための手法を開発した。また、異なる視点からの発言どうしを同一のクラスタにまとめ、プロフィール中の単語クラスタ及び発言クラスタを効率的に一覧するためのシステムを実装した。実際に、いくつかのクエリにおいて、複数の視点が得られることを確認し、提案手法の精度を測定した。また、具体的なコミュニティ抽出の一例として、音楽アーティストのファンを対象に、プロフィール中に共起するアーティスト名を取得することでアーティスト推薦を行う手法についても研究を行った。その他、ジオタグの付与された発言を対象に、発言者の所在地をコミュニティの一種と考え、発言者の位置に特徴的な文字列の発見と、特徴的な文字列を得られる地理的な境界を交互に取得する手法について研究を行った。

用語抽出においては、数値文字列の表現に関し、数値文字列を分散表現により表現する手法の研究を行った。桁数と有効数字を用いた文字列化の手法と、数値を連続値として捉え、動的に文脈ベクトルを取得できる手法の両者を検討し、それぞれの手法である程度妥当な文脈が取得できることを確認した。その他、顔文字の分類に関する研究及び、動画投稿サイトのコメントに使われる用語に関する研究も行った。また、用語抽出に関して、単語分散表現を利用した類義語検索において、従来の検索を高速化するための手法についても研究を行った。本研究では、SNSにおいて、類似の傾向を持つユーザーの集まりを「コミュニティ」と定義し、類似のコミュニティが類似した用語を用いるという仮定のもと、コミュニティ抽出と用語抽出を並行して行う手法についての研究を行った。具体的には、マイクロブログからランダムサンプリングされたプロフィールと発言のペアから、単語の共起関係を取得するシステムの作成や、単語分散表現ベクトルの学習において、プロフィール中の単語と本文中の単語の共起関係を反映した学習を行うモデルの提案を行った。用語抽出に関してはある程度の成果が得られたため、今後はこれを利用したコミュニティ発見の研究を進展させていく。また、新たにわかった問題点として、twitterからの用語抽出では、他ユーザーアカウントの文字列が特徴的な文字列として抽出される傾向があり、この扱いを検討する必要がある。また、現在扱っているデータ量は少量であるが、これを大規模データに適用するための準備として、用語抽出アルゴリズムの高速化、および使用メモリの削減をを行う予定である。プロフィール文字列と発言文字列のペアが今後の研究開発に有効であるという感触を得たため、今後はこのコーパスを対象に、ユーザーの特性と発言の特性を関連付ける研究を行う。具体的には、当初予定の通り、二部グラフを用いた手法により、コミュニティと用語の同時発見手法を検討する予定である。また、二部グラフ構造は、単語分散表現抽出と類似の構造を持つため、このコーパスを分散表現獲得へ応用する可能性についても検討する。また、数値文字列の取扱い手法・対義語発見手法を実装することで、文字列どうしの関連を取得する研究も行う。これら手法の精度評価等を行うとともに、全体のシステムとして統合する。自然言語処理研究開始後の国内外の研究動向として、近年、特に、いわゆるDeep Learningを用いた手法による分散表現の学習が、スタンダードな手法として確立しつつあり、新たに導入する計算資源にも、この手法を実現可能なスペックが必要であるという懸念が生じている。このため、単純なメモリ容量だけではなく、CPUのコア数やGPUの利用可能数など、新たな側面も考慮してマシンスペックを検討する必要が生じていると判断した。
PMN系電歪材料による光アクチュエータの開発

PMN(PbMg_<1/3>Nb_<2/3>O_3)セラミックスは電歪材料として優れた性能を示す物質の一つである。しかしながらその電気歪み量は既に実用化されている圧電材料に比べて一桁近く低いため、電気歪み量の向上が現在大きな関心を呼んでいる。そこでPMNセラミックスにおける光特性を評価する前の段階として、異種元素の微量添加による電気歪み量の向上を試みた。これは光歪み量と電気歪み量とがある相関関係にあることから、電気歪み量の向上はすなわち光歪み量の向上にとっても大きな効果をもたらすからである。まず最初の段階としてPMN単体のコロンバイト法による合成を試みた。そして合成温度、混合法、焼結方法等のパラメータを検討することで、相対密度が96%以上のPMNセラミックスを得るための条件を確立した。このようにして合成したPMNセラミックスの電気歪み量Δ1/1は室温で約1×10^<-4>という値を得た。この値は、これまで文献等で報告されている値とほぼ同じであった。続いて電気歪み量の向上を試みるための予備実験として、PMNにチタン酸鉛(PT)を10wt%添加したPMN-PTセラミックスを合成し、その電気歪み量を測定したところ、Δ1/1は室温で約1×10^<-3>という非常に高い値を得ることができた。しかしながらPT添加により、キュリー温度がPMN単体のときの0°Cから室温付近までシフトした結果、電気歪み量の温度依存性もまた大きくなった。これは実用上好ましくない。そこで、微量添加しても室温付近での電気歪み量の温度特性がほぼ一定であり、しかもPMN-PTセラミックスと同程度の電気歪み量を示すような添加剤を検討したところ、酸化銅(CuO)の1%以下の添加が効果的であることがわかった。現在種々の(1-X)PMN-XPCuN系セラミックスを合成し、その電気特性を検討している最中である。
角度分解イオン誘起発光によるナノ発光機構の研究

立方晶窒化ホウ素(c-BN)単結晶試料を角度分解イオン誘起発光により調べることを試みた。ここで言う、角度分解イオン誘起発光とは、イオンを照射することにより発光する試料へイオンビームを入射させ、試料へのイオンビームの入射角の関数として発光強度を調べるものである。c-BN試料に中エネルギー同軸型直衝突イオン散乱分光(ME-CAICISS)装置によって発生した100keVのHe^+イオンの連続ビーム(500nA)を照射し、イオン誘起により波長600nm近傍に一本(597nm)、700nm近傍に二本(678,706nm)の発光が確認された。引き続き角度分解することを試みたが、イオン誘起発光の調整に手間取り、かつ多量のHe^+イオンをc-BN試料に照射しため、照射損傷を受け、散乱He粒子の角度依存測定に再現性がなくなり、良好なイオンチャネルング(結晶軸あるいは結晶面に沿ってイオンビームを入射させたとき散乱収量が減少する現象)条件が得られず、角度分解イオン誘起発光の測定へと進められなかった。また、ErSi2/Si(111)ナノ発光材料の結晶構造と発光中心を調べだす研究には、時間切れにより、至れなかった。しかし、角度分解イオン誘起発光は他の手法では得られない発光と構造の情報が得られることから、理化学研究所あるいは名古屋大学において角度分解イオン誘起発光の研究を展開して行きたいと考えている。また、より簡便に結晶構造(界面構造)が解析できるように、ME-CAICISSを位置敏感・時間分析型中エネルギーイオン散乱へと発展させた。角度分解イオン誘起発光測定システムの設計・製作を行った。ここで言う角度分解イオン誘起発光測定システムとは、発光する試料へのイオンビームの入射角の関数として発光強度を調べることが可能なものである。角度分解イオン誘起発光測定システムは超短パルスイオンビーム源(既存の中エネルギー同軸型直衝突イオン散乱分光[ME-CAICISS]装置)、ゴニオメータ(既存の試料へのイオンビームの入射角を調整できる装置)上に置かれた発光する試料、ビューポートを通過したイオン誘起発光した光を大気中で集光するミラー系、分光器で構成する。当初、本システムは大気中に置いたレンズ系によって集光することを検討したが、波長の違いによって現れる色収差をなくすことができることからミラー系に変更して設計・製作を行った。角度分解イオン誘起発光測定を行う立方晶窒化ホウ素(c-BN)単結晶を入手した。入手できたc-BN試料は大きさがほぼ2mmφのもので、結晶構造が閃亜鉛鉱型で対称心をもたない極性結晶である。本試料にME-CAICISSからの100keVのHe^+イオンを入射させた結果、イオン誘起により発光することを確認した。また散乱He粒子の角度依存性を調べた結果、イオンチャネリング(結晶軸あるいは結晶面に沿ってイオンビームを入射させたとき散乱収量が減少する現象)が引き起こり、角度分解イオン誘起発光測定が可能な試料であることがわかった。現在、c-BN単結晶試料により角度分解イオン誘起発光測定をすべく、測定システムの調整を行っている。
一酸化二窒素とメタンの地球化学的循環の同位体による解析

1.N_2Oの窒素同位体比の変動は、海水・陸水などへの溶解や、大気中の窒素分子などとの同位体交換などの平衡過程ではなく、生成・消滅のさいの同位体分別で決められていることを確認した。一方、酸素同位体比が40‰強と非常に高い値に保たれ、地域的な変動があることから、水との間の酸素同位体交換か、生成時の環境水の影響が強く示唆された。来年度以降は、特に後者に重点をおいて研究を進める予定である。2.CH_4の炭素同位体比は、生成のさいの同位体分別で決められている。一方、水素同位体比は、低緯度ほど高いという、緯度方向に大きな変動を示し、生成時の環境水の同位体比を反映していることが、明らかにされた。本学に既設の加速器質量分析計による、CH_4の^<14>C濃度の測定のための技術的な準備を進めており、一部、測定を始めている。3.N_2Oの酸素同位体比と、CH_4の水素同位体比に関係の深い、環境水の水素・酸素同位体比の測定を行った。高緯度ほど、低い値を示す一般的な傾向がみられた。湿地帯から生成するメタンの水素同位体比と、環境水の水素同位体比に強い相関関係がみられ、両成分の循環を解析する有効な指標となることが、明らかにされた。4.前所属機関において、導入できなかったECD検出器つきガスクロマトグラフについては、現所属部局においても、法的な整備がされていなかった。放射線取扱主任者資格の取得と、放射線障害防止の内規制定などの準備を行い、来年度は導入が可能となった。これによって、N_2O濃度の精密測定にむけた環境が整備された。同位体比の測定、速度論的同位体効果を見積もるための模擬実験などを進め、以下のような知見を得た。主として北陸の大気中のN_2Oについては、これまでの観測結果と同様、窒素・酸素両同位体比とも濃度との間に負の相関があった。夏季の酸素同位体比に大きな変動がみられ、生成過程のなかで、とくに硝化反応による生成が活発である可能性が示唆された。また、非常に嫌気的な湿地帯の停滞した大気中のN_2Oは、濃度の減少とともに窒素・酸素両同位体比とも上昇し、N_2Oの還元に伴う速度論的同位体効果が一日の間に顕著にみられることが分かった。大気中のメタンについて、初めて水素同位体比が測定された。予想されたように、各生成源の水素同位体比と比較して、重水素が濃縮されており、OHラジカルとの反応による消滅のさいの速度論的同位体効果(この水素同位体効果も早急に求めなければならない)を反映していると考えられた。N_2O濃度の精密測定システムを構築するには至らなかったが、既存の真空系システムを改良して、定量を行った。精密測定システムの構築は実現する努力を継続する。同位体比の測定に関しては、N_2O、メタンともこれまでに確立した方法にさらに手を加え、高精度の測定を可能にした。速度論的同位体効果を求めるため、模擬実験を開始している。とくにN_2Oについて、硝酸還元系における生成の同位体効果を求めるさいに、N_2Oの還元による消滅も同時に起こり、両者を完全に分離することが実験的に難しいことが分かった。これは、様々な条件で実験を行い、詳細な解析を行うことで、両者を分離することが可能であることが分かり、解決できる見込みが立った。

1.N_2O窒素同位体比の変動は、海水・陸水などへの溶解や、大気中の窒素分子などとの同位体交換などの平衡過程ではなく、生成・消滅のさいの同位体分別で決められていることを確認した。一方、酸素同位体比が40%強と非常に高い値に保たれ、地域的な変動があることから、水との間の酸素同位体交換か、生成時の環境水の影響が強く示唆された。来年度以降は、特に後者に重点をおいて研究を進める予定である。2.CH_4の炭素同位体比は、生成のさいの同位体分別で決められている。一方、水素同位体比は、低緯度ほど高いという、緯度方向に大きな変動を示し、生成時の環境水の同位体比を反映していることが、明らかにされた。本学に既設の加速器質量分析計による、CH_4の^<14>C濃度の測定のための技術的な準備を進めており、一部、測定を始めている。3.N_2Oの酸素同位体比と、CH_4の水素同位体比に関係の深い、環境水の水素・酸素同位体比の測定を行った。高緯度ほど、低い値を示す一般的な傾向がみられた。湿地帯から生成するメタンの水素同位体比と、環境水の水素同位体比に強い相関関係がみられ、両成分の環境を解析する有効な指標となることが、明らかにされた。前所属機関において、導入できなかったECD検出器つきガスクロマトグラフについては、現所属部局においても、法的な整備がされていなった。放射線取扱主任者資格の取得と、放射線障害防止の内規制定などの準備を行い、来年度は導入が可能となった。これによって、N_2O濃度の精密測定にむけた環境が整備された。
静脈麻酔薬の心筋感作作用とその機序の解明

炭化水素系吸入麻酔薬によるエピネフリン誘発不整脈増強作用はよく知られた現象である。静脈麻酔薬に関してはサイオペンタールが同様にエピネフリン不整脈を増強することが報告されているが、その他の静脈麻酔薬のエピネフリン不整脈に対する影響に関しては情報が乏しかった。今回我々は静脈麻酔薬であるプロポフォール、エトミデートのエピネフリン不整脈に対する心筋感作用を検討し、ハロセンのそれと比較した。その結果プロポフォールがハロセンと同程度にエピネフリン不整脈を増強すること、及びエトミデートがエピネフリン不整脈に影響を与えないことを明らかにした。さらにプロポフォールの作用の用量依存性を明らかにするためにエトミデートの基礎麻酔下に各種投与量のプロポフォールを持続静注して同様にエピネフリン不整脈に対する作用を検討し、プロポフォールによるエピネフリン不整脈増強作用の投与量依存性、及び血中濃度依存性を明らかにした。以上の結果は既に学術雑誌上に報告を行った(Anesthesiology,1991)。サイオペンタールの心筋感作作用における心臓のアドレノセプター機構を明らかにするため、フェニレフリン(α1アゴニスト)、イソプロテレノール(βアゴニスト)の組合せ投与を行い、不整脈誘発性を観察した。その結果、サイオペンタールはハロセンと同様にカテコラミンのα1、β作用の両方を介して不整脈を発生させることが明らかになった。この結果は現在学術雑誌に投稿中である。またエピネフリン不整脈におけるβ受容体のサブタイプの役割を明らかにする実験モデルをハロセン麻酔下の犬において作成し、結果を学術雑誌に報告した。(Can J Anaesth,1992)。今後はこの実験モデルを使用し、サイオペンタール-エピネフリン不整脈についてさらに詳細なアドレノセプター機構を明らかにして行く予定である。エピネフリン不整脈はハロセンなどの吸入麻酔薬により増強されることが知られている。近年吸入麻酔薬のみならず静脈麻酔薬であるサイオペンタ-ルにもエピネフリン不整脈増強作用が存在することが明らかにされた。静脈麻酔薬の中ではエトミデ-トやペントバルビタ-ルにはエピネフリン不整脈に対する影響がほとんど無いと報告されている。プロポフォ-ルは比較的新しい静脈麻酔薬であり、欧米において麻酔の導入や維持の目的で広く用いられている。しかし、エピネフリン不整脈に対するプロポフォ-ルの影響に関しては報告が無い。今回我々はプロポフォ-ルに関してそのエピネフリン不整脈誘発閾値を求め、またそのエピネフリン不整脈に対する作用に関して濃度ー作用関係を明らかにした。雑種成犬をプロポフォ-ル、ハロセン、またはエトミデ-トにて麻酔した。気管内挿管した後人工呼吸を行い心電図、動脈圧、呼気炭酸ガス濃度、体温などをモニタ-した。エピネフリンを静脈内に持続投与し、各々の麻酔薬のエピネフリン不整脈誘発閾値を求めた。不整脈誘発閾値は不整脈発生時のエピネフリン投与量、およびその際の血漿エピネフリン濃度として示した。また、エトミデ-トの基礎麻酔下にプロポフォ-ルの投与量を変化させてエピネフリン不整脈誘発閾値を求め、高速液体クロマトグラフィ-を用いて測定したプロポフォ-ルはエトミデ-トに比して有意にエピネフリン不整脈誘発閾値を低下させること、およびそのエピネフリン不整脈増強作用はハロセンと同程度であることが明らかになった。

また、プロポフォ-ルの血中濃度が増加するに従ってエピネフリン不整脈誘発閾値が低下することを示し、プロポフォ-ルのエピネフリン不整脈に対する作用の濃度依存性を明らかにした。炭化水素系吸入麻酔薬によるエピネフリン誘発不整脈増強作用はよく知られた現象である。静脈麻酔薬に関してはサイオペンタールが同様にエピネフリン不整脈を増強することが報告されているが、その他の静脈麻酔薬のエピネフリン不整脈に対する影響に関しては情報が乏しかった。今回我々は静脈麻酔薬であるプロポフォール、エトミデートのエピネフリン不整脈に対する心筋感作用を検討し、ハロセンのそれと比較した。その結果プロポフォールがハロセンと同程度にエピネフリン不整脈を増強すること、及びエトミデートがエピネフリン不整脈に影響を与えないことを明らかにした。さらにプロポフォールの作用の用量依存性を明らかにするためにエトミデートの基礎麻酔下に各種投与量のプロポフォールを持続静注して同様にエピネフリン不整脈に対する作用を検討し、プロポフォールによるエピネフリン不整脈増強作用の投与量依存性、及び血中濃度依存性を明らかにした。サイオペンタールの心筋感作作用における心臓のアドレノセプター機構を明らかにするため、フェニレフリン(α1アゴニスト)、イソプロテレノール(βアゴニスト)の組合せ投与を行い、不整脈誘発性を観察した。その結果、サイオペンタールはハロセンと同様にカテコラミンのα1、β作用の両方を介して不整脈を発生させることが明らかになった。この結果は現在学術雑誌に投稿中である。またエピネフリン不整脈におけるβ受容体のサブタイプの役割を明らかにする実験モデルをハロセン麻酔下の犬において作成し、結果を学術雑誌に報告した。(Can J Anaesth,1992)。今後はこの実験モデルを使用し、サイオペンタールーエピネフリン不整脈についてさらに詳細なアドレノセプター機構を明らかにして行く予定である。
乳癌における分子標的薬剤に対する薬剤感受性の制御と個別化治療の展開

本研究は分子標的薬剤を含む抗癌剤の感受性を担うDNA結合YB-1および、転移抑制遺伝子の一つであるCap43について乳癌特異的な発現に関する研究を発展させるものである。個々の乳癌患者におけるYB-1やCap43の機能を明らかにすることにより、乳癌の薬剤感受性と耐性に関する個別化診断と治療に加えて耐性克服にむけての新しい戦1略を提示することが可能となる。以下にYB-1とCap43に関する研究成果を報告する。1.乳癌において、YB-1の核内移行は悪性形質に関与している可能性があり、その機序としてはHER2-Pl3K/AktやER一αを介する経路が示唆された。これらの結果より、YB-1は乳癌の強力な予後因子になりうる可能性があり、また、新しい乳癌に対する分子標的として期待された。2.転移抑制遺伝子であるCap43/NDRG1が乳癌において抗エストロゲン剤の効果を評価する分子標的となるか否かを検討した。8種類の乳癌培養細胞株においてCap43とestrogen receptor(ER)発現に逆相関の関係がみられた。ER陽性乳癌細胞株ではEstradiol〔E2}投与によりCap43発現が抑制されたが、抗エストロゲン剤であるtamoxifen(TAM}を投与することによりCap43発現は再度増加した。ER陰性乳癌細胞株にER遺伝子を導入することにより、Cap43発現は抑制された。さらに、96例の乳癌症例において、ER蛋白発現とCap43蛋白発現は逆相関の関係にあった(p=0.0374)。以上より、乳癌においてCap43とERあるいはestrogenとの強い関係が示唆され乳癌に対する特異性の高い分子標的となることが示唆された。YB-1は転写、DNA修復、細胞障害ストレス、薬剤耐性や細胞増殖と深くかかわっている(Kohno, Kuwano et al, BioEssays,25:691-698,2003)。特にYB-1の核内局在がABCトランスポーターのP糖蛋白質の発現と密接に関連することが乳癌をはじめ幾つかの固型腫瘍で報告され多大な注目をあつめている。そこで本研究で、乳癌の術前化学療法や再発治療に抵抗性を示す症例においてYB-1の核内発現がどのような役割をはたしているかを究明できれば、乳癌の個別化治療に貢献するだけではなく抗癌剤耐性克服の足がかりとなると確信する。そこで乳癌39例についてYB-1の免疫組織染色を行った。年齢は平均51歳(27-76歳)、閉経前が23例、閉経後16例であった。リンパ節転移は陰性14例、陽性25例であり、腫瘍径は2cm以下が11例、2cm以上が28例であった。YB-1はすべての症例で発現を認め、癌胞巣が一部陽性のものを(+)、癌細胞の50%以上陽性を(++)、癌細胞の90%以上陽性を(+++)とした。このうち(++)と(+++)の症例をYB-1陽性とした。YB-1発現とリンパ節転移の間には有意差は認めなかった(p=0.1748)。しかし、リンパ節転移陽性例ではYB-1が陽性である症例は76%と多い傾向が認められた。さらに、YB-1の染色部位を細胞質内のみの場合と、細胞質と核の両方に染色されている場合に分類すると、核に染色される症例では有意にリンパ節転移の頻度が高率であった(p=0.0337)ホルモンレセプターの発現状況や予後との相関は認められなかった。今後、MDRやMRPと化学療法の感受性の検討と分子標的治療に関する検討を進めていきたい。

乳癌に関連する新しい分子標的を見出し、構造・機能ならびに発現などを明らかにして、特異性の高い分子標的治療を発展させる目的で、以下の2つの分子標的について検討を行なった。1.転移抑制遺伝子であるCap43/NDRG1が乳癌において抗エストロゲン剤の効果を評価する分子標的となるか否かを検討した。8種類の乳癌培養細胞株においてCap43とestrogen receptor (ER)発現に逆相関の関係がみられた。ER陽性乳癌細胞株ではEstradiol (E2)投与によりCap43発現が抑制されたが、抗エストロゲン剤であるtamoxifen (TAM)を投与することによりCap43発現は再度増加した。ER陰性乳癌細胞株にER遺伝子を導入することにより、Cap43発現は抑制された。さらに、96例の乳癌症例において、ER蛋白発現とCap43蛋白発現は逆相関の関係にあった(p=0.0374)。以上より、乳癌においてCap43とERあるいはestrogenとの強い関係が示唆され乳癌に対する特異性の高い分子標的となることが示唆された。2.YB-1(Y-ボックス結合タンパク-1)は乳癌においてがん悪性形質である耐性獲得や増殖の分子標的となりうるか否かを検討した。YB-1が核内移行している乳癌症例は、核内移行していない症例に比べて予後不良であった(p=0.0251)。YB-1の核内移行とHER2は正の相関を(P=0.0062)、ERとは負の相関を認めた(P=0.0369)。ホルモンレセプターとHER2発現は乳癌の術後補助療法を決定する重要な因子であり、YB-1発現がこの2つの因子と密接な関係があることより、YB-1は乳癌に特異性を示す分子標的となりえることが示唆された。乳癌に関連する新しい分子標的を見出し、構造・機能ならびに発現などを明らかにして、特異性の高い分子標的治療を発展させる目的で、YB-1について検討を行なった。免疫染色による検討では、YB-1の核内移行を示した症例は39例中19例(48.7%)であった。5年生存率をみてみるとYB-1の核内移行を認めた症例は認めていない症例に比べ、有意に予後が不良であった(p=0.0251)。YB-1の核内移行と臨床病理学的所見との関係では、YB-1の核内移行を示した症例では有意に再発率が高かった(p=0.0467)。YB-1の核内移行とMVP、HER2、PgR、EGFR、CXCR4、ER-α、MIB-1、p-Akt発現との関連性を検討した。YB-1の核内移行とHER2(p=0.0062)、p-Akt(p=0.0066)、MIB-1(p=0.0033)発現と正の相関を認め、また、ER-αとは負の相関を認めた(p=0.0369)。その他の遺伝子とは有意な相関は認められなかった。乳癌において、YB-1の核内移行は細胞増殖動態を示すMIB-1と正の相関を示すことより悪性形質に関与している可能性があり、その機序としてはHER2-PI3K/AktやER-αを介する経路が示唆された。YB-1は乳癌の強力な予後因子になりうる可能性があり、また、新しい乳癌に対する分子標的として期待される。
理数科教育と他教科との関連を踏まえた学習指導の改善に関する実証的研究

本研究は、算数・数学、理科と他の教科の目標、内容との相互関係を明らかにすることにより、算数・数学、理科の指導内容の配列や適時性、指導方法の改善に関する基礎的資料を得ることをねらいとした。このねらいを達成するため、学習指導要領及びその解説、教科書の記述内容の相互関連の分析を行うとともに、いくつかの単元における授業の実践を通じて算数・数学、理科と他の教科の相互関連を検討した。その結果明らかになったことがらの一部は次のとおりである。○国語で重視する論理的な思考力は、数学や理科における思考力とも幅広くかかわっていること。○数学や理科の学習で概念を表す用語を理解するためには、国語の漢字や語句・語彙の学習が重要である。○中学校社会科で緯度や経度を使って位置を表す方法は、理科における天体上での天体の位置を方位と高度で表す考えの基礎となる。○中学校地理的分野の「自然災害と人々のくらし」は理科の「自然と人間生活」の学習に先行するので、関連づけた扱いが効果的である。○中学校理科における電流・電圧・抵抗の関係については、この学習を技術・家庭、技術分野の学習に生かすようにすることが効果的である。技術分野において構想を図で表すことと数学における見取り図の読み取りなどの学習は相互に関連している。○中学校技術・家庭、家庭分野における栄養の学習については、中学校理科における消化液の働きや栄養素の消化吸収についての学習と関連づけることが効果的である。平成14年度より進めてきた科学研究費補助金特定領域研究「理数科教育と他教科との関連に関する基礎的・実証的研究」(研究代表者月岡英人)における算数・数学,理科と他教科との関連の分析を元に,平成15年度においては,教科書の記述内容を手掛かりに,算数・数学,理科と他教科との関連を整理した。調査対象とした教科は次のとおりである。<小学校>国語-算数,理科/社会-算数,理科/算数-理科/家庭-算数,理科<中学校>国語-数学,理科/社会-数学,理科/数学-理科/技術・家庭(技術分野)-数学,理科/技術・家庭(家庭分野)-数学,理科分析に当たっては,当該教科の学習を進める際に関連する,他の教科における能力,学習内容,教材等に着目して整理を行った。明らかになった事柄の一部は次のとおりである。◎<小学校>算数-理科の関連「文字・記号」,「表・グラフ」,「図」,「写真」の4つの表現の種類を区別し,相互関連の比較を行った。その結果,算数での学習が理科の学習の中で活用されていることが、具体的に明らかになった。また,活用されている算数の学習は,第3学年から第6学年の理科の学習において異なっていることが明らかになった。これは,理科で扱う問題解決の能力が学年ごとに整理されていることによるものと考えられる。◎<中学校>技術・家庭(技術分野)-数学,理科教科書の記述内容の相互関連を整理した結果,学習内容の関連について,数学で取り上げている教材は技術分野の内容と比較して基礎的な内容が多く,数学の学習が基礎となっていることが確認できる。また,理科との比較では,理科で学習した内容を総合したものが技術分野の内容となっている傾向がうかがえた。数学と理科の学習との関連性を考慮した指導が必要であることがわかる。
テラヘルツ周波数の円偏光パルスによる電子線への角運動量の転写

本研究は光によって電子の軌道を操作するという極めて基本的な物理現象を実証するものである。電子線の軌道を変化させるほどの強力なテラヘルツ波を得るために、空間位相変調器を使用しないで近赤外域のフェムト秒パルスを波形整形するシステムを構築した。その結果0.3 mJのパルスエネルギーを持つフェムト秒パルスの強度と偏光状態を操作することができた。この技術は電子に対する光誘起された時間反転対称性の破れを実現する手段となりうる。<本研究課題の目的>本研究の目的は円偏光の持つ角運動量を電子の軌道に転写することである。そのために偏光、位相、周波数の制御された高強度なテラヘルツ周波数帯域の光パルスを生成するためのベクトル波形整形技術を開発する。次に真空中の電子線に対し円偏光テラヘルツパルスを照射し、軌道の変化から有効磁場を算出するための測定系を開発する。これらの測定を経て静磁場の印加なしに光照射によって電子系の時間反転対称性が破れることを実証する。<平成28年度の実施状況>電子線の軌道を変えるための任意の電場波形を持つテラヘルツパルスを生成するため、高強度近赤外域ベクトル波形整形技術を用いてパルスエネルギー270 μJ、偏光回転周波数0.110 THzの偏光回転パルスを実現した。そのパルスに対して、テラヘルツ周波数帯域のパルスに変換する光学系を作製し、テラヘルツ周波数帯域のパルスの発生をEOサンプリングによって確認した。真空中の電子線に対し円偏光テラヘルツパルスを照射するための真空チャンバーを独自に設計し工作依頼をした。工作技師と細部を検討し真空チャンバーの削り出しが完了した。円偏光テラヘルツパルスによって軌道を変えられた電子線を検出するため、マイクロチャンネルプレートは回転アームに設置し角度分解測定ができるように設計を行った。また軌道の変化から有効磁場を算出するための参照磁場印加用のマグネットを配置する設計とした。本年度の計画はテラヘルツ周波数帯域の光パルスを生成するためのベクトル波形整形技術、および真空中の電子線に対し円偏光テラヘルツパルスを照射し、軌道の変化から有効磁場を算出するための測定系を完成させることであった。高強度近赤外域ベクトル波形整形技術は完成し、テラヘルツ周波数帯域のパルスに変換する光学系は窒素パージ環境を構築すれば完成となる。真空電子線検出装置は真空チャンバー、電子線源、電子線検出器、真空ポンプ、各種電源をすべて選定し部品はすべて購入し揃えた。組み上げる一歩手前の段階まで到達した。テラヘルツ周波数帯域の光パルスを生成するためのベクトル波形整形技術を構築したのち、GaP(111)結晶を用いた円偏光テラヘルツパルス変換システムを完成させた。テラヘルツ波は水蒸気による吸収を避けるため全て窒素雰囲気を通過させ、EOサンプリングの系に導き最大500 V/cmの電場強度を持つことを確認した。簡易的な実験として、このテラヘルツ波をオシロスコープのブラウン管内の電子線に照射し、軌道の変化をモニターの蛍光から目視で確認したが特に変化は見られなかった。やはり当初から予想していた通りテラヘルツ透過窓と1電子検出のためのマルチチャンネルプレートの導入は必須であることが確認された。前年から引き続き、テラヘルツ透過窓、角度分解検出機構を有するマルチチャンネルプレート、有効磁場決定のためのマグネットを備えた真空チャンバーを構築し完成させた。この装置によりテラヘルツ波を減衰させることなく電子線に照射することができ、円偏光テラヘルツ波によって軌道を変化させられた1電子の検出が可能となる。またこの実験に関連しベクトル波形整形技術を用いて、円偏光テラヘルツパルスに変換する前段階の偏光方向がテラヘルツ周波数で回転するパルスを半導体中の伝導電子に対し照射する実験を実施した。この実験において半導体を流れる電流の軌道が照射するパルスの偏光回転方向によって反転する様子が確認され、この波形整形パルスのヘリシティ操作が伝導電子の軌道を決定する能力を持つことが確認された。当初の計画通り本年度の始めに装置をすべて組み上げ、まずは参照磁場によって電子の軌道が変化しているか角度分解電子検出測定を行って確認する。検出条件の最適化を行った後、円偏光テラヘルツパルスの照射によって電子の軌道が変化していることを確認し有効磁場を算出する。円偏光テラヘルツパルスによる時間反転対称性の破れを実証できた段階で論文、学会発表を通して広く発信する。半導体光物性電子線検出装置の設計に変更が生じたため変更となったテラヘルツ透過窓や電離真空計などの部品の選定が遅れた。当初購入予定であったテラヘルツ透過窓や電離真空計の購入資金に充てる。
栽培環境教育のためのコンピュータ利用による土壌水分可視化と灌水支援システムの教材

栽培実習教育において,灌水は基本的学習項目の一つであり,灌水方法を学生に正しく理解できるように指導することは極めて重要である.そこで,灌水に付随しておこる現象を科学的観点から把握し,最適な灌水の方法について学習できる実習用教材の開発を試みた.5種類の作物について土壌水分の異なる区を設けて栽培し,灌水と土壌水分,気温,地温,日射量などの栽培環境,生育,収量および品質について検討した.土壌水分はテンシオメータによる土壌水分張力およびTDRあるいは静電容量による土壌の体積含水率を計測した.テンシオメータは水の補給が必要であるのに対し,TDRや静電容量による土壌水分の計測は取り扱いが容易で応答性も良く正確であった作物の播種にともなう灌水の教材としてトウモロコシ,ダイコンおよびホウレンソウを異なる灌水頻度で栽培した.灌水頻度が少なくなると土壌水分が低くなり,全ての作物で出芽の遅れが生じ,生育が劣った.生育への悪影響はホウレンソウよりトウモロコシおよびダイコンで大であった.また,異なる灌水頻度と畝の性状でサツマイモを栽培した生育初期には灌水を多くして土壌水分を高く維持し,中期以降は灌水を控えることで塊根収量が増えることが分かった.土壌水分は高畝より低畝で高く,畝の形が同じであれば,マルチの有無による差が認められなかった.収量は高畝でマルチをした区で最大になった.さらに,灌水の一つの方法として畝間を異なる時期に湛水し,高畝と低畝でタマネギを栽培した.土壌水分は,高畝より低畝で高くなった.収量は高畝にし,鱗茎肥大期以前に湛水することで多くなったが,湛水が長期にわたると根城の環境が悪化し,少なくなった.また,適切な湛水時期を逃すと収量は少なくなった.以上より,灌水方法だけでなく畝の性状などによっても土壌水分が異なり,栽培作物の生育,収量!および品質に影響を及ぼすことが示せ,灌水について理解を深めるための実習教材として活用できることが分かった.栽培実習教育において,灌水は基本的学習項目の一つであり,灌水方法を学生に正しく理解できるように指導することは極めて重要である.そこで,灌水に付随しておこる現象を科学的観点から把握し,最適な灌水の方法について学習できる実習用教材の開発を試みた.5種類の作物について土壌水分の異なる区を設けて栽培し,灌水と土壌水分,気温,地温,日射量などの栽培環境,生育,収量および品質について検討した.土壌水分はテンシオメータによる土壌水分張力およびTDRあるいは静電容量による土壌の体積含水率を計測した.テンシオメータは水の補給が必要であるのに対し,TDRや静電容量による土壌水分の計測は取り扱いが容易で応答性も良く正確であった作物の播種にともなう灌水の教材としてトウモロコシ,ダイコンおよびホウレンソウを異なる灌水頻度で栽培した.灌水頻度が少なくなると土壌水分が低くなり,全ての作物で出芽の遅れが生じ,生育が劣った.生育への悪影響はホウレンソウよりトウモロコシおよびダイコンで大であった.また,異なる灌水頻度と畝の性状でサツマイモを栽培した生育初期には灌水を多くして土壌水分を高く維持し,中期以降は灌水を控えることで塊根収量が増えることが分かった.土壌水分は高畝より低畝で高く,畝の形が同じであれば,マルチの有無による差が認められなかった.収量は高畝でマルチをした区で最大になった.さらに,灌水の一つの方法として畝間を異なる時期に湛水し,高畝と低畝でタマネギを栽培した.土壌水分は,高畝より低畝で高くなった.収量は高畝にし,鱗茎肥大期以前に湛水することで多くなったが,湛水が長期にわたると根城の環境が悪化し,少なくなった.また,適切な湛水時期を逃すと収量は少なくなった.以上より,灌水方法だけでなく畝の性状などによっても土壌水分が異なり,栽培作物の生育,収量!および品質に影響を及ぼすことが示せ,灌水について理解を深めるための実習教材として活用できることが分かった.栽培実習教育において灌水は基本作業の一つであり,灌水方法を学生に正しく理解できるように指導することはたいへん重要である.そこで,栽培実習教育を担当する立場から,灌水を科学的観点から把握し,最適な灌水の方法について学習できる実習用の教材を開発する.まず,灌水の指標となる土壌水分を土壌水分センサとコンピュータにより計測する方法を検討した.テンシオメータ(大起理化工業)あるいはセラミックス土壌水分センサ(2124,藤原製作所)による土壌水分張力と,TDR(CS615,Campbell scientific;GP-SS,Environmental sensors)による土壌の体積含水率とをオンライン計測するためにコンピュータのインターフェスとソフトについて検討した.テンシオメータの利用は比較的安価であるものの,土壌が乾燥している場合には水の補給などのメンテナンスが必要であり,長期間の計測にはセラミックスセンサやTDRの利用が優れていた.次に,種々の作物を土壌水分の異なる区を設けて栽培することで,灌水方法を指導するための教材作成に取り組んだ.降雨や地下水の影響を避けるため,ハウス内のプラスチック鉢(4.5MK,兼弥産業)にトウモロコシ,ダイコンおよびホウレンソウを1鉢当たり50mlの灌水量,1,2および3日の灌水間隔で70日間栽培した.灌水間隔が長くなると全ての作物で出芽に遅れが生じ,トウモロコシとダイコンの生育が劣った.

一方,ホウレンソウでは灌水間隔の長い3日で生育初期に小さかった草丈が,生育後期には最も大きくなった.このような灌水による影響を生育(出芽,草丈,葉数など)とテンシオメータによる土壌水分張力を含む栽培環境(気温,地温,日射量など)データとして収集するとともに,生育状況をカメラに画像データとして収めた.現在,これらデータによる灌水のための教材用データベース構築について検討を行っている.栽培実習教育において灌水は基本作業の一つであり,灌水方法を学生に正しく理解できるように指導することはたいへん重要である.そこで,栽培実習教育を担当する立場から,灌水を科学的観点から把握し,最適な灌水の方法について学習できる実習用教材を開発する.前年度に引き続き,灌水の指標となる土壌水分を土壌水分センサとコンピュータにより計測する方法を検討するとともに,新たに土壌水分の可視化を試みた.計測に複数の土壌水分センサを用い,各センサからデータ収集が可能となった.しかし,これらデータによる可視化は,今後の検討課題として残った.次に,サツマイモを供試材料とし,灌水方法の習得に役立つ教材を開発するため,灌水頻度と畝の性状を変化させて栽培した.降雨を避け,ハウス内に1回のかん水量を20L/畝とし,灌水頻度が1日から15日に1回までの5区を設け,苗を植え付けた.生育は,初期に灌水頻度の高い区で良く,中後期に灌水頻度3日および6日で良くなった.塊根乾物重は灌水頻度6日で最も大きかった.以上より,生育ステージに応じた土壌水分が存在し,初期は灌水を多くし,中期以降は灌水を控えることで収量増につながることが分かった.また,露地に設けた標準畝(幅0.8m,高さ0.3m),マルチをした標準畝および平畝(幅2倍,高さ1/2)によって,灌水頻度を変える代わりに異なる土壌水分状態を作りだした.生育はマルチをした標準畝の茎葉,塊根ともに最も良く,茎葉では平,標準畝の順に悪くなり,塊根では標準,平畝の順に悪くなった.土壌水分は標準畝ではマルチの有無に関係なく,同じであり,平畝ではこれらより高くなった.このように,畝の高さを変えることで,土壌水分が変化し,生育も異なることが分かった.しかし,生育は土壌水分だけでなく,マルチの有無などによっても差異が生じていることから,灌水の代替として畝の性状を教材に組み込む場合の工夫が必要である.栽培実習教育において灌水は基本作業の一つであり,灌水方法を学生に正しく理解できるように指導することはたいへん重要である.そこで栽培実習教育を担当する立場から,灌水を科学的観点から把握し,最適な灌水の方法について学習できる実習用教材を開発する.前年度に引き続き,灌水の指標となる土壌水分を土壌水分センサとコンピュータにより計測する方法を検討するとともに,新たに土壌水分の可視化を試みた.計測に複数の土壌水分センサを用い,各センサからデータ収集が可能となった.これらデータは各センサ毎に特性に違いが見られ,この特性を把握することが重要であったが,十分な特性把握はこれからの課題として残った.また、このような理由から,可視化についても十分な検討ができない状況にある.早急に各種センサの特性把握を行うとともに,土壌水分可視化の実現を目指す.ただ,土壌水分の把渥だけでは,解決できない部分もあることから,水分動態,三層分布,土壌温度なども含めた検討が必要と考える.
大質量星の過剰重元素合成と(n、γ)反応実験

金属欠乏星でのs-過程元素合成に重要な影響を与える^<18>OのkeV中性子捕獲反応断面積の実験を通し、終核^<19>Oの第一励起状態への部分捕獲断面積が理論予測値の180倍もある事を明らかにした。この結果は元素合成の計算に標的核及び終核の核構造、ドアウエイ状態の存在が大きく影響する事を示しており今後の元素合成研究に大きな影響を持つ。又超金属欠乏星で観測される様になった鉛はs-過程元素合成終端核に位置し一方でr-過程による元素合成成分も含む。s-過程の寄与を調べるべく^<207>Pb共鳴状態及び^<208>PbのkeV中性子捕獲断面積測定を行い、世界で初めて即発不連続ガンマ線観測に成功した。187Re-187Os対は銀河宇宙の歴史を探る上で優れた宇宙核時計の1つと考えられている。Re核が恒星内でr-過程でのみ合成される事、それが423億年の長寿命を有する事、ReとOsが地球科学的性質が似ており恒星内で合成され隕石となって観測されるまでに両者同じ振舞いをする事が大きな特徴である。しかし下記問題点がある。187OsはReの崩壊で生成されるだけではなく、186Os及び187Osの基底状態そして(恒星内で可能な)第一励起状態のs-過程による中性子捕獲反応で生成及び消耗される。そこでこのs-過程による影響を知り187Reのベータ崩壊による成分のみを求め事が重要である。そのため186,187,189Osの3核種について恒星内温度に相当するkeVエネルギーで中性子捕獲反応断面積を,更に187Osは第一励起状態への非弾性散乱断面積を測定した。そして、上記影響を理論計算と合わせて精度良く補正する事ができRe-Os核時計の核物理上の問題点を解決できた。次に金属欠乏星でのs-過程元素合成に重要な影響を与える18Oの熱中性子捕獲反応断面積の測定を行った。その結果、初めてこの反応の部分断面積を求める事に成功すると共に、18O基底状態の2粒子4孔状態(全状態の10%未満の成分)が反応に大きく寄与している事を明らかにすると共に、19Oの閾値近傍の3/2(-)状態が1粒子4孔状態である事を明らかにした。この状態は20年前に1粒子4孔状態と理論的に予言されていたのを初めて証明した。又上記過程は今までに無かった初めての現象であり興味深い発見である。金属欠乏星でのs-過程元素合成に重要な影響を与える^<18>OのkeV中性子捕獲反応断面積の実験結果の解析を進めた。その結果、終核^<19>Oの第一励起状態への部分捕獲断面積が理論予測値の180倍もある事を明らかにした。そしてその原因は^<18>O基底状態の2粒子4孔状態(全状態の10%未満の成分)が捕獲反応に大きく寄与している事を示した。即ち、p-波中性子捕獲後に1粒子4孔状態の3/2^-中間状態を励起しこの状態から5/2^+の3粒子状態へ強くE1遷移する。これは不連続ガンマ線観測を通しドアウエイ状態を経由して中性子捕獲反応が進行する事を明確に見た初めての例である。この結果は元素合成の計算に標的核及び終核の構造そしてドアウエイ状態の存在が大きく影響する事を示しており今後の研究に大きな影響を持つ。超金属欠乏星でPbの観測がなされる様になった。鉛はs-過程元素合成で終端核に相当する一方r-過程による元素合成成分も含む。s-過程の寄与を調べるべく^<207>Pb及び^<208>Pbの中性子捕獲断面積をkeV中性子を即発ガンマ線検出法により測定した。
眼底にみられる加齢所見のコホート現象に関する研究

1.今後の健康管理に資することを目的として、循環器疾患管理の集団検診を、某職域集団に勤務する35歳以上の成人男女約一万名について、1980年から1987年まで行った。2.集団検診の検査項目は、血圧、心電図、眼底、血清コレステロール、GOT、GPT、クンケル、尿糖、血糖値である。3.各種の情報は経過管理区分を設定し、その出現割合を1980年と1984年の2年次について、性・生年群別に求め、図上で検討した。眼底情報は1982年と1987年について検討し、血圧情報に関しては1980年から1984年まで検討した。4.眼底所見出血とK-W分類の出現割合について、X^2限界危険率を求め検討した。5.加齢にともなって最大血圧値が増加する生年群があるが、多くの生年群において、1983年ないし1984年をピークとして減少していることが認められ、循環器疾患管理の効果が考えられた。6.心電図所見から特定のコホートにおいて循環器疾患管理の効果が認められた。7.男では若年の脂質機能経過管理該当者割合及び肝機能経過管理該当者割合が急減した。女ではこのような傾向がみられず、脂質機能および肝機能に関する管理が男よりも求められると考えられた。8.男の糖代謝経過管理出現割合は1980年よりも1984年の方が著しく多く、今後の管理の課題であることが示された。9.眼底情報のコホート別年次推移の検討により、高度の出血の出現割合が1987年では1982年よりも改善されていること、それが女では男よりも著明であることが示された。これは循環器疾患管理の効果とも考えられた。10.眼底情報のコホート別年次推移の検討により、女ではK-W分類の上位の分類の出現割合が1987年で1982年よりも減少し、改善されていることが示された。これは循環器疾患管理の結果とも考えられた。11.各種生体情報と眼底情報との関係について検討した結果、血圧値や心電図所見も改善されており、循環器疾患管理の効果が認められると考えられた。
整合２相組織を有する高温構造材料：耐熱高エントロピー合金に関する研究

本研究では、高エントロピーをコンセプトとする新規耐熱合金の設計開発を行う。具体的にはbcc固溶体中にbcc規則相(B2)を整合析出させ、材料の強化を図る。申請者が新規に開発した高温強度を持ち靱性に優れたHfNbTaTiZr合金のHfとZrをそれぞれAl、Crに置換した合金系を候補とし、組成を変化させていくことによって相構造、微細組織にどのような影響を及ぼすかについて系統的に調べる。また、組成⇔組織⇔機械的特性⇔科学安定性の相関を検討することによって、最終的には現在用いられているNi基超合金を凌駕するような材料を提案することを最終目的としている。2018年度はほぼ3ヶ月と短期であるため、材料系の組織安定性についてCalphad法によって予測し、アーク溶解によって溶製する合金系を策定する。また、一部の合金のアーク溶解、組織構造解析も進めて行ことを予定とした。合金組成としてはAlCrNbTaTiMo系を基盤として、AlxCr0.25Nb0.5Ta0.5Ti1.5Mo,(Xは可変)等を考えているが、その一部をアーク溶解に依って作製、それぞれの合金について組織構造をSEMーXRD装置等で解析することを目的とした。まずは候補となる材料を数種選択し、溶製を行った。具体的にはAlCr0.25Nb0.5Ta0.5Tiの5元系合金の合金元素を変化させるとともに、Moを含有する合金も溶製し、それぞれ添加元素の影響、Mo添加の影響について考察した。並行して高温の力学特性と耐酸化特性の双方を合わせ持つ材料が開発できない場合を踏まえ、アルミナイズ処理を施した耐熱高エントロピー合金の評価も進めることとした。初年度の目標であった材料創製については、概ね予定していた合金の溶製を行っている。評価についても予定通り行っている。2019年度の学会発表の準備は着実い進んでいる材料探索によって耐酸化特性と力学特性のバランスが取れた耐熱高エントロピー合金を見出すことを目的としているが、所望とする材料が見つからない場合、材料表面のAlを濃化させる表面改質法である、アルミナイズ法を適用させて酸化特性を向上させる手段も考えている。2019年度は材料探索とアルミナイズによる酸化特性評価の双方を並行させて進めていくほか、アーク溶解法だけではなく、他のプロセスを用いた造形手法も考慮していく予定である。