hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音声言語の認知における音韻情報と音質情報の統合過程についての実験的研究

平成7年度は、平成6年度に引き続きラジオパーソナリティの音声分析を行ったが、特に音韻情報と音質情報の統合課程と加齢との関連に焦点を当てた。また、この問題に関連して、成人健聴者の音高知覚と時間知覚の間の相互作用に及ぼす時間要因の影響についても、純音を用いた心理実験を行って調べた。以上の研究から、次のような結果が得られた。(1)音の高さに付いては、平均値でみればプロの方が低い傾向にある。特に、年輩の聴取者に好まれるプロのパーソナリティの場合は、この傾向が強い。これは、一般に加齢と共に聴力は高周波数から落ちてくるので、特に年輩の視聴者にとっては、低い声の方が聞き取り易いためかも知れない。(2)音高知覚と時間知覚の相互作用は、提示時間の範囲によって影響を受けることが示された。余りにも短い時間範囲(例、0.1秒)や長い時間範囲(例、15秒)の場合には、判断に一貫性が欠けたり、相互作用が生じにくくなることが分かった。もっとも相互作用が大きいのは、時間範囲が1ないし2秒位の時である。これらの結果については、音の高さを保持する短期記憶の様式が異なるためであると考えられる。以上の結果については今後、知覚実験による検討を行うことが必要であると考えられる。平成6年度は、自然音声の心理的属性すなわち「受ける声・受けない声」「好き・嫌い」等について、どの様なパラメータが寄与しているのかを調べた。具体的には、聴取率からみて客観的に「受けている」と判断されたパーソナリティの様々な調子(朗読調、フリート-キング調、紹介調)の音声を録音し、ピッチ分析(ピッチ抽出、パワー表示)とスペクトル分析、(スペクトログラム、フォルマント軌跡、F1-F2分布)を行った。その結果を一般の人と比較した場合、1.3つのタイプの資料において、プロの語り口はいずれも明瞭度や抑揚に付いて優れている。2.声の高さに付いては、プロは低い傾向にある。これは、一般に加齢と共に聴力は高周波数から落ちてくるので、特に年輩の視聴者にとっては、低い声の方が聞き取り易いため好まれるのかも知れない。3.プロは一つ一つの単語の抑揚が大きいばかりでなく、文節や文章のレベルにおいて、どこを最も強調するかが明瞭で、話の中に「ヤマ」をおいて話す。これは、3つのタイプのどの調子においても認められた。4.フリート-キング調においては、聞き手に考える時間や「次」を期待させる時間を与えておき、次に一気にニュースを読み上げるとい方法がよくとられていた。5.プロは「話の句切り」までを一気に話す間パワーを持続させる傾向にある。6.5と同じ傾向は、フォルマント軌跡においても認められ、プロは「話の句切り」までフォルマント軌跡が持続的に変化する。平成6年度は、どの様な点が好まれるのか、どの様な印象をもたれているのか等の客観的データがないので、分析結果の解釈が声の評価と対応付けられなかった。平成7年度は評定実験によりこの点について調べるとともに、他の要因についても検討を行う。平成7年度は、平成6年度に引き続きラジオパーソナリティの音声分析を行ったが、特に音韻情報と声質情報の統合過程と加齢との関連に焦点を当てた。(1)声の高さに付いては、平均値でみればプロの方が低い傾向にある。

もっとも相互作用が大きいのは、時間範囲が1ないし2秒位の時である。これらの結果については、音の高さを保持する短期記憶の様式が異なるためであると考えられる。以上の結果については今後、知覚実験による検討を行うことが必要であると考えられる。
木炭の組織孔制御とその微細孔内への貴金属-ポリ酸複合分子の接合:電極触媒への展開

本研究では、まづ貴金属-ヘテロポリ酸を木炭細孔内へ分散・固定化したものを酸素極とし、Pt-metal担持木炭を対極とし、この両極間に常温H^+導電体して優れた性能を有するNafion^<【.encircled?.】R【.encircled?.】>117シートを挿入した燃料電池システムを組み立てた。触媒として、Pd-metalを用い、これに酸化助触媒効果と優れたH^+-導電性を有し、電極反応系内でのスムーズなH^+-移行に寄与することが期待されるヘテロポリ酸を組み合わせた。この観点から、酸素極の活性化のための木炭への触媒、助触媒、電化担体の複合化条件について、昨年度に引き続き尚基礎的検討を行った。その結果、高度なグラファイト化と制御された細孔構造を有する木炭の微細孔内へのヘテロポリ酸-貴金属複合触媒系の接合化により放電性能の著しい向上を見出した。ただし、グラファイト化に伴い壁面上のミクロ孔の減少により、Pd-metal粒子成長が起こった。このことが触媒反応活性の低下をもたらすので、今後はPd-イオンの担持方法に一層の工夫が必要である。また、PVMo_<11>/Pd/HGの混合費について最適値があるはずであり、今後そのような検討を通じて一層の性能向上をはかる必要がある。比較のために、多孔質導電性カーボンブラックJD、ECをベースにした電極の放電特性を測定した。この際、ヘテロポリ酸添加の効果は少なく、V置換の効果はむしろ逆となった。その的のHPA(PW12,PW19,CoMo6,HoW10など)各種試みたが、PMo12とPE9を上回る効果は認められなかった。現在、なおこれらのPd-HPAを組み合わせた電極について酸素極の電位規制下でのオレフィンの部分酸化について、検討を行っている所である。
符号分割多元接続によるisochronous伝送方式の信号処理に関する研究

符号分割多元接続(CDMA)による等時性(isochronous)伝送を実現するためには,多数の局が同時に送信状態になる輻輳時でも,一定の伝送帯域を確保する仕組み(プロトコル)が必要となる.本研究では,輻輳の程度を推定する信号処理を行い,送信データの緊急度にあわせたプライオリティを導入することにより伝送帯域を分散制御するプロトコルを,主に,理論面から検討した.(a)搬送波及び輻輳状態検出を用いたCDMAプロトコル従来の時分割多元接続(TDMA)方式のプロトコルのうち,輻輳時の等時性に優れた搬送波検出多元接続/衝突検出(CSMA/CD)方式と同様の信号処理を用いたCDMAプロトコルを提案し,その特性を検討した。提案プロトコルは,搬送波及び輻輳状態を検出する信号処理を行うものであり,従来のこのような信号処理を行わないCDMAに比べてスループット特性が改善できることを示した.(b)回線留保による送信のプライオリティを導入したCDMAプロトコル一定の伝送帯域を確保するために,回線留保方式と呼ばれる通信モデルをCDMAに適用した場合の伝送特性を調べた。伝送データの緊急度にあわせて送信プライオリティを制御するプロトコルであり,通信路が輻輳していなければ,低いプライオリティのデータを送信する.このため高いプライオリティのデータのisochronous伝送を実現しつつ,伝送路の空き具合に応じて,低いプライオリティのデータを送信することにより,回線利用率を向上できることを示した。今後さらに上記(a)の述べたプロトコルに回線留保によるプライオリティを導入することにより,特性改善が期待できる。上記(a)(b)に述べたCDMAプロトコルの有用性を、ハードウェアにより今後さらに検証していく予定であり,現在,提案信号処理を含めDSP(デジタル信号処理プロセッサ)にて実現する準備を行っている。
テレビ・アーカイブを活用したテレビ番組研究―日米安保を事例として―

平成25年度(最終年度)は、研究の目的と研究実施計画に基づき、以下の研究活動を行った。1、論文発表研究の目的である「テレビ・アーカイブを活用したテレビ番組研究」について、2つの論文発表を行なった。「ドラマ論ー"お茶の間"をめぐる葛藤」『放送研究と調査』(2013年12月号)、「ドキュメンタリー論」『放送研究と調査』(2013年9月号、共同執筆)である。これらの論文は「初期テレビ論を再読する」と題したNHK放送文化研究所との共同プロジェクトに参画しながら執筆されたものであり、初期テレビに関する研究の確立を行なうことで、不透明化している昨今のテレビ文化を考える手がかりを得る重要な成果となった。2、研究発表学内のシンポジウムにて、"Nationalism of Synchronism : The Characteristics of Japanese Television in the 1950s-1960s"と題する英語発表を行なった(2013年11月)。ここでは1950年代から60年代の日本のテレビジョンの特性を中心に、そこに「同時性」という概念で結ばれた一つの時代的な特徴を見出した。これは、執筆予定である博士論文の前半部分の核となるものであった。3、その他の活動山形国際ドキュメンタリー映画祭(2013年10月)にて、アーカイブの専門家とともに、「震災映画のアーカイブ」に関するディスカッションを行なった。今後、震災の記憶が失われていくなかで、震災に関するドキュメンタリー映画の収集・保存・活用していくための具体的な手順に関する話し合いが行なわれ、筆者は主にテレビの震災アーカイブとの関連についての発言を行なった。(抄録なし)平成24年度は、研究の目的と研究実施計画に基づき、以下の研究活動を行った。1、研究発表研究の目的である「テレビ・アーカイブを活用したテレビ番組研究」について、国内外で、3つの研究成果について発表を行った。日本マス・コミュニケーション学会(2012年6月2日、宮崎公立大学)、表象文化論学会(2012年7月8日、東京大学)、Media Histories/Media Theories&East Asia(2013年2月8日、UCバークレー)。2、資料収集NHK放送文化研究所とともに、テレビ60周年プロジェクトに参画した。これは、2013年にテレビジョン開始から60年を迎えるのに合わせ、テレビ番組以外の放送関係資料の収集とそれらを統合的に検索することのできるデモサイトの構築するものである。ここにおいて研究代表者は、「テレビ番組研究」以外の放送関係資料の収集、沖縄に関するテレビ番組の収集などを行った。3、先行研究調査テレビ研究を本格的に概観した研究はまだないため、研究代表者は、日本と海外におけるテレビ研究の変遷についての文献調査を重点的に行った。その結果、1960年代の日本において「放送学」構想が構築されていたことが明らかにされ、おもにNHK放送文化研究所と東京大学新聞研究所において隆盛していった日本のテレビ研究が、戦後、アメリカからのマスコミュニケーション概念の影響により、テレビの効果研究に傾斜していった過程が詳細に明らかになった。これらから、今後、テレビ番組そのものを研究することの意義を明確にした。4、その他の活動平成24年度の研究実施計画と直接関わるものではなかったが、東日本大震災の発生に伴う新しいプロジェクト「東日本大震災とメディア」プロジェクトに参画した。このなかで研究代表者は、テレビが映した被災地の「地域偏在」に関する研究を行なった。対象は異なるが、NIIのテレビアーカイブ・システムを用いた本研究は、研究実施計画の延長として位置づけることができる。この研究により、被災地によってテレビ報道に過密と過疎があることが視覚的に明らかになった。平成24年度は、多くの関連資料についてのリスト化、番組の視聴、先行研究等の文献調査を中心的に行なった。一部、予定していたアーカイブ施設でのテレビ番組の収集・視聴、及びそれに関する研究発表を行なえていないところがあるが、全体としてはおおむね順調に進展していると言える。今後は、まだ訪問することの出来ていない国外のアーカイブ施設へ訪問したいと考えている。

具体的には、UCLA Film & Television Archives(アメリカ)、INA(フランス)への訪問を予定している。実際に現地に出向きながら、関連するテレビ番組についての収集・視聴、文献調査、リスト化の作業を行なっていく。また、研究計画の変更点としては、「日米安保」に関するさまざまなテレビ番組という研究対象を、もう少し広げ、日本とアメリカとの対応のなかでの「日本のテレビ文化/テレビ史」を考察していきたいと考えている。そのためには、現地のアーキビストとの対話のなかで、対象への変更に対応していきたいと考えている。(抄録なし)
正中線を越える細胞移動とそのメカニズム

脳の発生過程では多くの細胞は生れた場所とは異なる場所へと移動する。移動距離は細胞によって異なるが、中には正中線を越えて移動するものさえあり、細胞移動は脳の形態形成を理解する上で極めて重要な問題である。本研究は脳の神経細胞の移動を解析する新しいシステムを開発し、その様式を明らかにするとともに分子機構を解明することを目的として遂行した。本年度は我々の研究室で開発した後脳の展開培養系を用いて、移動細胞が正中線に向かって誘引される分子機構について検討をおこなった。誘引活性を担う分子に関して、これまでの我々の観察から最有力候補と考えられるネトリン-1についてその強制発現系、ネトリン-1の受容体であるDCCの機能阻害抗体、DCCのドミナントネガティブ体の発現、ネトリン-1抗体の投与を行い、ネトリン-1/DCC系がどのように細胞移動に関与しているかを明らかにするための実験をおこなった。また正中線付近にはslitが発現しているため、正中線通過の前後でのSLITへの反応性の変化を調べ、さらに翼板に特異的に発現している既知の分子に対する反応性も検討した。また発生の早い時期の胚には全胚培養系を適用することができるため、回転式胎仔培養装置を用いて培養をおこない、移動を観察した。
女性看護師の冷えとその被接触患者の快適感への影響の解析

平成30年度は、平成29年度に実施したステップ1(詳細は平成29年度研究実施状況報告書参照)の結果をまとめ、ステップ2を実施した。ステップ1【結果のまとめ】分析対象者29名の年齢は37.6±8.0歳であった。測定した中指指腹部、母指球、小指球、前腕内側のうち、中指指腹部の表面皮膚温が一番低く、勤務開始時(中央値(範囲))は31.82(12.01)°C、11時30.74(12.15)°C、13時32.01(14.10)°C、15時31.74(11.14)°Cであった。表面皮膚温の日内変動として11時に低下し、午後に上昇する傾向があった。範囲が10°C以上あり、患者に触れる手の表面皮膚温は、個人差が大きかった。また、看護技術実施前後の皮膚温では、手指消毒後、手洗い後に4か所全ての表面皮膚温が有意に低下した。中指指腹部は、手洗い後3.40°C、手指消毒後1.15°Cの低下があり、表面皮膚温への影響が最大だった看護技術は手洗いであった。ステップ2【目的】女性看護師の手の表面皮膚温が患者の被接触部位の表面皮膚温および主観に及ぼす影響について明らかにすること。【研究方法】研究対象者は女性看護師10名、患者20名である。看護師の調査項目は、年齢、自覚的な冷えの有無、冷え症評価尺度(楠見、2009)による冷えの有無、体格、日勤開始時の体温、血圧、脈拍数、利き手の表面皮膚温(Skin-Thermometer ST500)、および脈拍測定前後の手の表面皮膚温、主観、患者の調査項目は、疾患名、性別、年齢、自覚的な冷えの有無、冷え症評価尺度による冷えの有無、身長・体重、体温、血圧、脈拍数、被接触部位・手の表面皮膚温、あわせて可視化のため手・前腕の温度分布(InfReC Thermo FLEX F50)を測定した。【結果】ステップ2の結果は、現在解析中である。当初計画の通り、ステップ1の結果をまとめ、ステップ2を実施した。本研究結果を踏まえ、平成31年度に実施予定のステップ3の準備を進めていく。1)平成31年度前半は、平成30年度実施のステップ2の更なるデータ解析を進めていく。2)平成31年度後半は、ステップ1・2の結果を踏まえて、ステップ3の研究計画を立案する。ステップ3は、ステップ1・2でとらえきれない生理学的な現象について着眼し、データ収集は、平成31年度冬季に実施予定である。本研究は、女性看護師の冷えを多角的に把握するために、3つのステップで研究を構成している。ステップ1は、病院での女性看護師の皮膚温と就労環境について実態を明らかにするための参加観察研究である。ステップ2は、病院での女性看護師の皮膚温と患者の快適感の関連をみるための参加観察研究である。ステップ3は、病院での調査でとらえきれない生理学的な現象について、実験研究を実施予定である。平成29年度は、計画通りステップ1を実施した。【目的】実際の就労している病院において、女性看護師の時間帯別、業務内容別の皮膚温と就労環境を実測し、皮膚温の実態を明らかにするとともに、皮膚温と就労環境との関係を明らかにすること。【研究方法】病院の女性看護師34名を対象とした。調査項目としては年齢、服薬状況、自覚的な冷えの有無、冷え症評価尺度(楠見、2009)による冷えの有無、体格、日勤開始時の体温、血圧、脈拍数、2時間おき、および、主たる看護技術(1手洗い2擦式手指消毒による手指衛生3バイタルサイン測定4保清ケア5体位変換・ポジショニング)前後の手の表面皮膚温(表面皮膚温度計Skin-Thermometer ST500、インテグラル株式会社にて、利き手の中指の指腹部・母指球・小指球・前腕内側)、皮膚温測定時の主観(温度感、発汗、手の冷感、温熱的快・不快感)、病院の温度・湿度・風速、水道水の水温について調査・測定した。【結果】ステップ1の結果は、現在解析中である。女性看護師の皮膚温の実態が明らかになるため、次段階のステップ2では女性看護師の皮膚温と患者の快適感の関連について、検討していく予定である。当初計画の通り、ステップ1を実施した。本研究結果を踏まえ、平成30年度に実施予定のステップ2の準備を進めていく。

また、看護技術実施前後の皮膚温では、手指消毒後、手洗い後に4か所全ての表面皮膚温が有意に低下した。中指指腹部は、手洗い後3.40°C、手指消毒後1.15°Cの低下があり、表面皮膚温への影響が最大だった看護技術は手洗いであった。ステップ2【目的】女性看護師の手の表面皮膚温が患者の被接触部位の表面皮膚温および主観に及ぼす影響について明らかにすること。【研究方法】研究対象者は女性看護師10名、患者20名である。看護師の調査項目は、年齢、自覚的な冷えの有無、冷え症評価尺度(楠見、2009)による冷えの有無、体格、日勤開始時の体温、血圧、脈拍数、利き手の表面皮膚温(Skin-Thermometer ST500)、および脈拍測定前後の手の表面皮膚温、主観、患者の調査項目は、疾患名、性別、年齢、自覚的な冷えの有無、冷え症評価尺度による冷えの有無、身長・体重、体温、血圧、脈拍数、被接触部位・手の表面皮膚温、あわせて可視化のため手・前腕の温度分布(InfReC Thermo FLEX F50)を測定した。【結果】ステップ2の結果は、現在解析中である。当初計画の通り、ステップ1の結果をまとめ、ステップ2を実施した。本研究結果を踏まえ、平成31年度に実施予定のステップ3の準備を進めていく。1)平成30年度前半は、平成29年度実施のステップ1の更なるデータ解析を進めていく。2)平成30年度後半は、ステップ1の結果を踏まえて、ステップ2のデータ収集計画および準備を進めていく。ステップ2のデータ収集は、平成30年度冬季に実施予定である。3)平成31年度前半は、ステップ2のデータ解析を進めていく。4)平成31年度後半は、ステップ1・2でとらえきれない生理学的な現象について解明するために、ステップ3の実験研究計画および準備を進めていく。ステップ3は、平成31年度冬季に実施予定である。1)平成31年度前半は、平成30年度実施のステップ2の更なるデータ解析を進めていく。2)平成31年度後半は、ステップ1・2の結果を踏まえて、ステップ3の研究計画を立案する。ステップ3は、ステップ1・2でとらえきれない生理学的な現象について着眼し、データ収集は、平成31年度冬季に実施予定である。当初計画より、物品費が予定額より多く必要であった。そのため、当初計画に入れていた出張や研究対象者への謝金を取りやめて調整した。その結果、少額の未使用額が生じた。次年度、大型機器を購入予定であるため、関連する消耗品の経費に充てたい。そのため、当初計画に入れていた出張を取りやめて調整した。その結果、37,203円の未使用額が生じた。次年度、機器を購入予定であるため、関連する消耗品の経費に充てたい。
熱帯新大陸における広鼻猿類の種分化に関する研究

京都大学霊長類研究所は、創設以来、国外へも調査隊を派遣し、多大な成果をあげてきた。アジア及びアフリカの調査におくれをとったものの、文部省科学研究費補助金をえて、南アメリカにおいても継続的な研究をおこなうにいたった。現生の霊長類を主対象とする比較形態学、遺伝学などの手法に、化石を対象とする地質学、古生物学の手法を併用する、他に例をみない班の構成を特徴としている。1988年の現地調査では、コロンビア国ウイラ県ラベンタ-地区において、新生代中新世(約1500万年前)の地層から、Neosaimiriに類似した化石が発見された。ほぼ完全な歯列をそなえた下顎骨であり、瀬戸口・高井・茂原は、添付の京大新世界猿報告7巻に仮に記載した。また、本化石を産出した地点及びその周辺地域の地質図が、高井・瀬戸口によって作成され、同報告に掲載された。本研究費によって招へいされた、コロンビア国立地質研究所副所長MOSQUERA博士を加え、京都大学理学部地質学教室において、同地域の地質に関する詳細な検討がおこなわれた。南米に生息する現生霊長類の研究は、おもに形態学的な手法によって進展されてきた。頭骨の全般的な形質は毛利及び茂原によって検討され、歯牙を中心とした特徴は、茂原及び小林によって吟味された。その成果の一部は、京大新世界猿報告7巻に掲載されている。また、かつて海外調査に参加した名取真人は、広鼻猿類の諸属にみられる歯牙の形質を解析し、その成果を継続的に公表している。以上の学術調査は、1990年度も継続される予定である。研究協力者として参加する高井及び小林は、それぞれの分野での検討を推進し、学位取得をめざしている。このように、霊長類の種分化の機構を把握し、進化の理論構築に寄与すると同時に、後進の養成にもつとめる方針を堅持している。
リコンビナントキメラ抗原を用いた新しい結核感染血清診断法の開発

結核菌の主要分泌蛋白であり、T細胞およびB細胞により強く認識されることが確認されているalpha抗原および結核菌の細胞壁上の主要なリポ蛋白でやはりT細胞およびB細胞により強く認識されることが確認されている19kDa蛋白質の結核菌固有の領域をリコンビナントキメラとして大腸菌中で発現させてこれを精製し抗原として用いて結核感染の迅速かつ特異的な血清診断法をを確立するために以下の要領で研究を進めてきた。マルトース結合性蛋白質(MBP)と結核菌alpha抗原および19kDaリポ蛋白質との融合蛋白質の大腸菌での発現と精製:alpha抗原では、PCRで増幅したDNAのうちカルボキシ末端の約60塩基対のみ含むものを、19kDaリポ蛋白質ではアミノ末端付近の約60塩基対のみ含むものをMBPとの融合蛋白質発現用ベクターpMALcに連結し、組み替えプラスミドを構築した。このプラスミドで大腸菌を形質転換し、得られた形質転換体よりDNAを抽出、挿入断片の有無を確認した。目的のDNA断片の存在が確認された大腸菌にインデユーサーであるIPTG添加後2時間培養したところ、菌体蛋白の20%ものリコンビナントが発現していることを確認した。培養した大腸菌より蛋白質を抽出し、リコンビナント蛋白質のみをアミロースレジンカラムに吸着させ、マルトースを含むバッファーで溶出し、90%以上の純度のリコンビナント蛋白を精製した。得られたリコンビナント蛋白が結核患者血清との反応性を保持しているかどうかELISA法で検討した結果、alpha抗原リコンビナント、19kDaリポ蛋白質リコンビナントともに患者血清のみが反応した。この結果は、リコンビナントalpha抗原および19kDaリポ蛋白質が結核迅速診断法へ応用できる可能性を示したものである。
老年期神経変性性認知症に対する超早期診断と予防的、先制的治療の確立

AD発症危険対象者をスクリーニングに日常診療レベルで有用な超早期バイオマーカーを検討した。今回、血漿中リン酸化タウ(以下p-tau)が早期アルツハイマー病患者及びADと同様の脳病理を有する早期ダウン症候群患者において優位に高値であることを見出した。さらにMRIを用いたMRスペクトロスコピー(MRS)の縦断的解析で、AD患者脳では、発症前から後部帯状回のN-アセチルアスパラギン酸(NAA)/ミオイノシトール(MI)比は有意に低下している事を明らかにした。血漿中p-tauの上昇とMRSによる後部帯状回のNAA/MI比の低下は、将来的ADの発症を予測するスクリーニングマーカーとなる可能性を示した。[目的」アルツハイマー病(AD)の危険因子として、中年期(40代から50代)におけるメタボリック症候群(Mts)、コントロール不良のII型糖尿病の罹患が知られている。II型糖尿病とADの関連は脳内インスリン抵抗性の破綻が、異常アミロイど凝集、リン酸化タウの凝集を促進し、ADの病理像を誘発する可能性も示唆する。したがってMts、II型糖尿病の予防、適切な管理は、老年期におけるADの発症、病態進展を阻止あるいは遅延される可能性があると思われる。したがって我々は。体内脂肪組織に豊富に存在し、インスリン感受性を改善する効果がある蛋白質であるアディポネクチン(以下APN)に注目しADの病態とAPNの関連について研究している。[方法」健常高齢者(NC)、軽度認知障害(MCI)及びAD群において、被験者のインフォームドコンセントを得て、血清と脳脊髄液(CSF)の同時採取を施行し、高感度ELISA法で血清とCSFのAPN量を測定した。CSF中のADバイオマーカーであるCSF中アミロイドベーター42とリン酸化タウタンパクもELISAで測定した。対象全例に対し頭部MRI(VSRAD)とMMSEを施行し、海馬萎縮と認知機能を調べた。さらにAD患者の剖検脳を用いて、脳内APNの形態学的、生化学的解析を行った。[結果」血清中APNは、MCI、ADでNCより上昇していた。それに対し、CSF中APNはAD群でのみNC,MCIより低下していた。CSF中APN値は、MMSE、CSF中アミロイドベーター42値とは正の相関を認め、海馬萎縮とCSF中リン酸化タウ値とは負の相関を認めた。さらにADの剖検脳解析では、APNは神経原線維変化(PHF)に共存し、APNが異常タウに隔離されている事が推測された。大脳抽出サンプルを用いたウエスタンブロットでは、90-100kDaに相当するAPNの三量体がAD脳では低下していた.これらはAPNがADの病態に関与することを示しており、さらに検討が必要である。抗糖尿病因子であるアディポネクチンを脳脊髄液を用いて測定し、アディポネクチンの量に健常高齢者とアルツハイマー病患者で有意に低下していることを示した。さらに、アルツハイマー病剖検脳の免疫染色解析でアディポネクチンが異常タウからなる神経原性変化に共存していることが認められた。これらの報告は今までになく、抗糖尿病因子の欠乏(異常)がアルツハイマー病の病態に関与しうることを分子レベルで証明し、アルツハイマー病専門誌に2016年中に掲載予定であり、これはII型糖尿病などの生活習慣病がアルツハイマー病の病態に分子レベルで関与することを初めて示唆した成果であることから、当初の計画より進展していると判断している。。アルツハイマー病(AD)に関しては、構造的MRIやMRスペクトロスコピー(MRS)等のMRIを用いた脳画像診断法と患者脳脊髄液(CSF)と血漿(Plasma)中のバイオマーカー候補の探索を引き続き継続している。体液バイオマーカー候補として、北海道大学鈴木利治教授らが発見した脳内γ-セクレターゼによるアルカデイン代謝産物であるp3-Alcsを中心に鈴木利治教授の協力を得て検討している。2014年度にAD患者の血漿中のp3-Alcα35が高値を示すことを発表した(J. Alzheimers Dis. 2014, 39, 861-870)。さらに同じアルカデイン代謝産物の1つであるp3-Alcα38がADと軽度認知症(MCI)患者のCSFで有意に高値で、CSF中Aβ42と逆相関することを見出している(未発表)。p3-Alcsが新たなるADの早期診断バイオマーカーになりうる可能性が示された。さらにplasma中のp3-Alcsの測定法も開発中で、将来的には非侵襲的AD血漿バイオマーカーの確立を目指す。また、ADが糖尿病を含めた生活習慣病患者での発症が多いことに着目し、メタボリック症候群に関連する血清中とCSF中アディポネクチン(APN)を測定し、その関連を検討した。ADでは血清APNが優位に高値で、CSF中では低値であることを見出した(J Alzheimers Dis. 2016;52:1453-9.)。APN機能が、ADの病態に関与することが示唆された。一方、パーキンソン病(PD)に関しては、テキサス大学のClaudio Soto教授、京都府立医科大学の徳田教授との共同研究で、PDのCSFからPMCA法を用いて異常αシヌクレインを特異的に増幅し、PDのCSF診断が可能であることを示した。(JAMA Neurol 2017、74、163-172)

日常診療で物忘れ外来、パーキンソン病外来を受診する高齢者を対象にMRIやMRSで認知症の早期診断が可能になった。またこれらの患者から得た血漿、髄液を用いて脳内アルカデイン代謝産物を測定し、髄液中では有用なアルツハイマー病のバイオマーカー候補であることがわかった。さらにこれらについて血漿中で検討し、現在、アルツハイマー病の血液診断マーカーの確立を目指している。老年期神経変性性認知症に対する超早期診断と予防的、先制的治療の確立を目的に、アルツハイマー病(以下AD)の超早期診断あるいは発症前診断に有用な候補となる簡易的バイオマーカーを探索、検討した。これまで、我々は既に軽度認知障害(MCI)とアルツハイマー病(AD)において血漿中アクロレインと血漿中アミロイドβ40/42比率が高値であることを報告した。また北海道大学薬学部の鈴木利治教授との共同研究で、AD/MCI患者ではアルカデインの脳内γ-セクレターゼによる主要分解産物であるp3-Alcα35がMCI/AD患者の血液中では有意に高値である事を報告している。我々は、AD/MCIでインスリンシグナルに関係するアディポネクチンが脳脊髄液で低下し、血漿中で一時的に高値であることを報告した。さらに画像診断ではMRIを用いたVSRAD等の画像統計解析法と、大脳後部帯状回(以下PC)におけるMRスペクトロスコピー(MRS)における代謝産物の変化を縦断的に検討した結果、PCにおけるMRS代謝物ピークの変化(NAAの低下、MIの上昇)がADの非侵襲的早期スクリーニングと予後予測が可能である可能性を報告した。以上から、通常のMRIによるVSRAD等の画像統計解析法及び後部帯状回のMRS検査は老年期神経変性性認知症(主にAD)の超早期診断と予後予測に有用である結論された。以上からMRIと末梢バイオマーカーの総合的検討によりADスクリーニングは日常診療レベルで可能であることを成果として示した。AD発症危険対象者をスクリーニングに日常診療レベルで有用な超早期バイオマーカーを検討した。今回、血漿中リン酸化タウ(以下p-tau)が早期アルツハイマー病患者及びADと同様の脳病理を有する早期ダウン症候群患者において優位に高値であることを見出した。さらにMRIを用いたMRスペクトロスコピー(MRS)の縦断的解析で、AD患者脳では、発症前から後部帯状回のN-アセチルアスパラギン酸(NAA)/ミオイノシトール(MI)比は有意に低下している事を明らかにした。血漿中p-tauの上昇とMRSによる後部帯状回のNAA/MI比の低下は、将来的ADの発症を予測するスクリーニングマーカーとなる可能性を示した。これまでの成果に基づいて、血清中アディポネクチンの値とMRIを用いた海馬萎縮、MMSE等のバイオマーカーの継時的変化を追跡することが重要である。すなわち血清中のアディポネクチン値が高めで、脳脊髄液中に同因子が低めの対象者を縦断的に追跡し、数年後にアルツハイマー的病態に移行するか否かを検討することは重要である。さらに、アディポネクチンはアルツハイマー病の予防、進行に有効であるかについて、モデルマウス(アディポネクチンノックアウトマウス等)を用いて検討することも併せて推進してゆきたい。さらに他の抗糖尿病薬剤(抗耐糖能異常改善薬剤及び因子)にADの疾患修飾薬剤候補があるかを探索する。現在、北海道大学の鈴木利治教授との共同研究で脳内アルカデイン代謝産物の血漿中同物質の測定法の確立を目指している。
機能時の咬合接触と咀嚼運動に関する臨床的研究

咬頭嵌合位および咬頭嵌合位付近の側方咬合位において,軽く咬合したときと強く咬合したときの咬合接触状態を,咬合印象法で作業側と平衡側を同時に記録し,咬合力による咬合接触面積の変化と咀嘔リズムおよび咬頭嵌合位に咬み込む直前の運動経路として咬頭嵌合位に咬み込む際の入射角との関係について検討を行った.被験者は,正常有歯顎者17名(男性10名,女性7名,年齢2429歳,平均年齢26.1歳)である.咬合接触の記録は,咬合記録用個人トレーと付加型シリコーン印象材を用いた.記録時の咬合力は,10%MVC程度(軽く咬合した場合)と50%MVC程度(強く咬合した場合)とし,採得した咬合記録は,新谷らの方法にしたがって50μm以下の咬合接触面積を測定した.咀嚼運動は,軟化したガムを左右で片側ずつ咀噛させ,計測装置は,ナソヘキサグラフ^<【○!R】>(小野測器)を用いた.咬頭嵌合位,および側方咬合位における片側犬歯と臼歯部の咬合接触面積には大きな個人差が認められ,強く咬合することにより,これまでの報告と同様に接触面積は増加した.咀嚼経路をC typeとG typeに分類し,咬合接触面積を比較検討したところ有意な差はみられなかった.しかしながら,咬頭嵌合位へ咬み込む際の入射角と作業側,平衡側の強く咬合した場合と弱く咬合した場合の咬合接触面積に負の相関が認められた.このことは,入射角が小さく緩い場合は咬合接触面積が大きく,入射角が大きく急な場合は,咬合接触面積が小さいことを示している.以上のことから,咬頭嵌合位付近の側方咬合位の作業側および平衡側の咬合接触面積は,咀嚼運動経路全体のパターンではなく,運動経路のうち極めて咬頭嵌合位に近接した咬頭嵌合位に咬み込む際の入射角と関連していると考えられた.本研究では,咬頭嵌合位で軽く咬合した場合と強く咬合した場合の咬合接触状態を咬合印象法で記録し,第一大臼歯について咬合力による咬合接触面積の変化と咀嚼運動経路との関係について検討を行った.被験者は,顎口腔系機能に自覚的,他覚的に異常が認められない正常有歯顎者15名(男性8名,女性7名,平均年齢26.3歳)を用いた.咬合接触の記録は,咬合記録用個人トレーと付加型シリコーン印象材を用いた.記録時の咬合力は,10%MVC程度(軽く咬合した場合)と50%MVC程度(強く咬合した場合)とし,印象材が初期硬化するまで持続的に咬合力を維持させた.採得した咬合記録は,新谷らの方法にしたがって50μm以下の咬合接触面積を測定し,第一大臼歯の咬合接触面積を求めた.咀嚼運動は,軟化したガムを左右で片側ずつ咀嚼させ,ナソヘキサグラフ【○!R】(小野測器)を用いて記録し,経路の安定した10ストロークの左右第一大臼歯の運動経路を求め,パターンI(いわゆるチョッパータイプ),パターンII(いわゆるグラインディングタイプ),パターンIII(まっすぐ開口して作業側から閉口するタイプ)に分類した.従来の報告通り,咬頭嵌合位において強く咬合することよって咬合接触面積は増加した.作業側,平衡側ともに軽く咬合した場合と強く咬合した場合の咬合接触面積は,咀嚼パターン間に有意差は認められなかった.また,作業側,平衡側第一大臼歯の強く咬合した場合と軽く咬合した場合の咬合接触面積,咬合力による面積の増加量および平衡側の面積の増加率は,パターン間で有意差はなかった.作業側の面積の増加率は,パターン間に有意差があり,Tukey-Kramerの多重比較の結果,パターンIIとパターンIIIに有意差があった.これは,咬頭嵌合位付近の接触離開様相の違いによって生じた咬合小面の大きさ,角度および方向の差によるものと考えられた.今後,側方咬合位の咬合接触と咀嚼運動経路との関係についても検討している.咬頭嵌合位および咬頭嵌合位付近の側方咬合位において,軽く咬合したときと強く咬合したときの咬合接触状態を,咬合印象法で作業側と平衡側を同時に記録し,咬合力による咬合接触面積の変化と咀嘔リズムおよび咬頭嵌合位に咬み込む直前の運動経路として咬頭嵌合位に咬み込む際の入射角との関係について検討を行った.被験者は,正常有歯顎者17名(男性10名,女性7名,年齢2429歳,平均年齢26.1歳)である.咬合接触の記録は,咬合記録用個人トレーと付加型シリコーン印象材を用いた.記録時の咬合力は,10%MVC程度(軽く咬合した場合)と50%MVC程度(強く咬合した場合)とし,採得した咬合記録は,新谷らの方法にしたがって50μm以下の咬合接触面積を測定した.咀嚼運動は,軟化したガムを左右で片側ずつ咀噛させ,計測装置は,ナソヘキサグラフ^<【○!R】>(小野測器)を用いた.咬頭嵌合位,および側方咬合位における片側犬歯と臼歯部の咬合接触面積には大きな個人差が認められ,強く咬合することにより,これまでの報告と同様に接触面積は増加した.

咀嚼経路をC typeとG typeに分類し,咬合接触面積を比較検討したところ有意な差はみられなかった.しかしながら,咬頭嵌合位へ咬み込む際の入射角と作業側,平衡側の強く咬合した場合と弱く咬合した場合の咬合接触面積に負の相関が認められた.このことは,入射角が小さく緩い場合は咬合接触面積が大きく,入射角が大きく急な場合は,咬合接触面積が小さいことを示している.以上のことから,咬頭嵌合位付近の側方咬合位の作業側および平衡側の咬合接触面積は,咀嚼運動経路全体のパターンではなく,運動経路のうち極めて咬頭嵌合位に近接した咬頭嵌合位に咬み込む際の入射角と関連していると考えられた.
多様性から明らかにする記憶ダイナミズムの共通原理

本領域では、記憶に焦点を当て、無脊椎動物、脊椎動物モデルの特長を生かすことで記憶情報の流動性と記憶機構の内的・外的状況に応じた変化を生み出す共通原理を明らかにしてきた。総括班では毎年班会議などで班員間の情報交換を行い、各種ワークショップ、国際シンポジウム、若手シンポジウムなどを企画・開催した。結果として無脊椎動物が脊椎動物に共通した、例えば記憶情報のコーディング様式、モノアミン作動性神経の役割や作用機序、記憶回路構築などについて得られた数多くの知見を、成果の発信性が高い雑誌、神経科学の主要雑誌に発表した。初年度となる今年度は、先ず総括班研究代表者、研究分担者、連携研究者で研究運営委員会、研究企画委員会、研究支援委員会、研究管理委員会、研究評価委員会の各種委員会を設置し、総括班活動の効率的な分担と業務の集約を行った。具体的には研究企画委員会により10月21日と22日に第一回領域会議を京都ガーデンパレスにて開催し、評価委員会委員も参加して各計画班員が研究の進捗状況と今後の研究計画を発表した。ショウジョウバエの脳高次機能研究者によるワークショップ、分子高次機能研究会を軽井沢ホテル1130にて9月17日19日で開催し、領域内外の研究者と意見交換を行うとともに、評価委員より批評を頂くことで研究の独自性を引き上げ、より生産的な研究計画を立てることができた。研究支援委員会により高時空間分解能での4Dイメージング解析が可能な超高速多光子レーザー顕微鏡を東京都医学総合研究所(齊藤)に、マウス等小動物用fMRIを東京大学(久恒)に設置し、共通利用機器として利用出来る準備を進めた。小動物用fMRIに関しては久恒が講演したシンポジウム2nd international joint symposium “Ultra high field-MRI"とfMRIの技術研修ワークショップ(東京大学大学院新領域創成科学研究科が主宰)に協賛し、fMRIの利用促進を図ることができた。2年目となる今年度は、公募研究の採択を行った。なるべく早く公募班員と計画班員とが顔を合わせることで互いの研究計画、ここまでの研究経緯を理解し、共同研究などを発展させる場を提供するべく領域会議をシェラトンホテル札幌にて6月16日18日で開催した。領域会議では研究代表者による口頭発表と、若手研究室員を中心としたポスター発表を行った。ポスター発表者も3分のショートトークを行ってもらった。班会議に併せて総括班・班会議を開催した。企画委員会からは次年度に開催する国際シンポジウムの人選に関するガイドラインが定められ班会議と同時開催が決められた。また包括脳のアクティビティとして新学術領域喜田班と共同で開催する若手シンポジウムの演者についての議題が提出され本領域会議で発表した若手研究者の中から候補者が選定された(若手シンポジウムは12月13日にホテル東京ガーデンパレスにて開催された)。研究管理委員会からはニュースレターのコンテンツについての提案があり検討された(ニュースレターは第一号を発刊した)。研究支援委員会からは東京都医学総合研究所において共同利用機器として設置した二光子レーザー顕微鏡の利用講習会と行動解析講習会を次年度開催することが提案され承認された(講習会はイメージング技術講習会8月31日9月1日行動解析講習会9月1日4日で開催が決定した)。他に総括班の関連したアクティビティとして分子高次機能研究会が8月25日27日(KKRホテル沼津はまゆう)が共催された。3月13日には研究運営委員会を開催し、国際シンポジウムの開催手続き、次号のニュースレターのコンテンツ等に関する議題を討議した。今年度は領域班会議を11月3ー5日に京都グランドパレスにて開催し、研究代表者による口頭発表と、若手研究室員を中心としたポスター発表を行った。領域班会議に併せて総括班・班会議を開催し、中間報告に向けての対策、平成28年度公募研究募集の選定基準、次年度領域班会議の開催時期や開催場所などについて話し合いを行った。領域班会議に続けて6日に国際シンポジウムを京都大学稲森ホールにて開催した。線虫、ショウジョウバエ、ゼブラフィッシュ、マウスでの著名な記憶研究者を海外から招聘し、国内の研究者と併せて記憶研究の最前線での成果やコンセプトについて活発な意見交換を行った。また総括班・班会議で決定した公募研究に向けての数理シンポジウムを東京大学フードサイエンス棟にて開催し、記憶研究の数理からのアプローチ、またビッグデータの処理解析と、我々の領域からの記憶研究の最新成果を紹介し、互いのアプローチを融合することで得られることは何か?意見交換を行った。他に総括班の関連したアクティビティとして、共通利用機器の利用促進を目的としたイメージング技術講習会を8月31日9月1日行動解析講習会9月14日で東京都医学総合研究所にて開催し、包括脳が主催するシンポジウムにて、新学術領域喜田班と小林班とで若手シンポジウムを学術総合センターにて、無脊椎動物の記憶研究会である分子高次機能研究会を金沢KKRホテルにてそれぞれ開催した。また逐次研究運営委員会を開催し領域全体での研究の進行や問題点について意見交換と対策の立案を行った。今年度は従来の領域班会議に加えて国際シンポジウムを開催することで、最新の研究成果について率直な意見交換と、班内外の研究者とのコミュニケーションを広げ、各課題研究の意義と方法論を認識し、各自のこれからの研究に反映させることが出来た。

またマイクロ精神病態領域、適応回路シフト領域と合同で若手シンポジウムを開催することにより、本領域の若手研究者の研究を広く神経科学領域の研究者に紹介すると共に、シンポジウム後の懇談会により研究者同士の交流を深めることが出来た。中間評価では共同利用機器として東大に設置したfMRIの開発状況について遅れが指摘されるとともに、共同研究の実施について指摘があった。開発の遅れについては中間報告書への記載不備などによる誤解もあったが、共同研究の体制については改めて確認が行われ実施体制の構築が検討された。今年度は領域班会議を6月27日から29日に掛川ヤマハリゾートつま恋にて開催し、研究代表者による口頭発表と、若手研究員を中心としたポスター発表を行った。ポスター発表者も3分のショートトークを行ってもらった。新しい公募班員を含めて互いの研究の認知と情報交換や共同研究の可能性などについて広範な意見交換を行った。領域班会議に併せて総括班・班会議を開催し、平成29年度に東京都医学総合研究所と共催予定の国際シンポジウムについて意見交換を行い「Functions and mechanisms of neuromodulation: a synthesis of knowledgefrom various organisms」Neuromodulatorysystemの作用機構と動作原理「各種モデル動物による研究知見の統合」のタイトルで開催することを決定し、招待講演者などについて案を提出し了解を得た。研究管理委員会が主体となりHPの逐次アップデートを行い、領域ニュースを発行した。他に総括班の関連したアクティビティとして次世代脳が主催するシンポジウムにて、新学術領域喜田班と小林班とで若手シンポジウムを学術総合センターにて、無脊椎動物の記憶研究会である分子高次機能研究会を豊橋シーパレスリゾートにてそれぞれ開催した。また逐次研究運営委員会を開催し領域全体での研究の進行や問題点について意見交換と対策の立案を行った。今年度は予定通り領域班会議を開催することで、新規公募班員との意見交換も活発に行えた。特に中間評価で指摘された数理研究者の公募班員の研究状況を知ることで、各自のウェットでの研究にどのようにして数理的な理解を反映させるかについて、貴重な意見の交換が出来た。同じく中間評価で指摘された、共同利用機器として東大に設置したfMRIの開発状況については順調に開発が進み、現在予定通り学習課題を遂行させながらのfMRI画像取得を始め、久恒グループと齊藤グループとの共同研究が進んでいる。マイクロ精神病態領域、適応回路シフト領域と合同で開催した若手シンポジウムでは、これにより班内外の研究者とのコミュニケーションを広げ、本領域の若手研究者の研究を広く神経科学領域の研究者に紹介することが出来た。合同若手シンポジウムに先立って評価委員会のチャールズ横山氏から論文投稿先のグレードをどのようにしてあげるか、いくつかのポイントを上げた講演をしてもらったがこれも大変好評であった。以上の結果を鑑みて概ね順調に進展していると判断した。
チロシギンナーゼ阻害剤ラディシコールによる腫瘍細胞形態正常化の分子機構

ラディシコールはSrcチロシンキナーゼを阻害すると同時にこれまで調べた限り全ての癌遺伝子トランスフォーム細胞に対し、細胞内アクチン緊張線維を再形成させ、細胞形態を正常化する。この作用機構を解析する目的で以下の実験を行った。1.Rasを介したシグナル伝達に対する作用Ras/Rafの結合を特異的に検出できる酵母Two-Hybridシステムを構築してラディシコールの効果を検証したところ、酵母内でのRas/Rafの結合を阻害することを見いだした。さらにv-Ha-ras-トランスフォーム細胞を用いて細胞内でのRas/Rafの結合に対する効果を調べたところ、それを強く阻害することが判明した。本物質は、in vivoでRas/Raf結合を阻害する初めての物質であると考えられる。2.ラディシコールによって新たに発現誘導される蛋白質の同定ラディシコールによって最終的に引き起こされる腫瘍細胞の形態正常化は、蛋白合成阻害剤シクロヘキシミドの存在によって抑制される。そこでラディシコールによって新たに出現する蛋白質を2次元電気泳動によって解析したところ、分子量約90kDの蛋白質の顕著な増加が観察され、本蛋白質はアクチン結合蛋白質ゲルゾリンであることが判明した。以上の結果から、ラディシコールはRas/Rafの結合を阻害することで細胞周期を停止させ、さらに癌抑制遺伝子の候補とも考えられているゲルゾリンの誘導を介して細胞形態の変化をもたらす可能性が示唆された。
波形制御型高速繰り返しパルス強磁場開発と量子ビーム電子状態動画実験への応用

本研究では、パルス強磁場下量子ビーム実験における磁場発生技術の革新による高精度化と時間発展観測測定のための新技術として、コイルの冷却の高速化、高速繰り返し・波形制御電源の製作と性能検証を行った。開発した強磁場装置を用いて、強磁場下の微弱超格子回折のシングルショット計測、中性子時分割測定、シングルショットXAS分光、など、これまでパルス磁場下では不可能であった、量子ビーム実験を実現し、パルス強磁場の応用範囲を格段に広げる事に成功した。さらに、ポンププローブ型時分割X線分光において、高速繰り返しパルス磁場を用いた高速初期化技術を開発し、初期状態設定に制約のない実験を可能にした。本研究の目的は、東北大グループが世界をリードしているパルス強磁場下量子ビーム実験において、磁場発生技術を革新し、高精度化と時間発展観測という新しいブレークスルーを目指すことである。そのための新技術として、波形制御が可能でかつ高速繰り返しの次世代パルス強磁場発生技術を開発し、この技術を応用して超強磁場下量子ビーム実験の効率を高め、新しい展開をもたらす。平成27年度は、パルスコイルの冷却効率の改善のために、コイル素材の絶縁ー金属2層構造の複合化により冷却効率を高める技術を実証し、さらに冷却に用いる液体窒素寒剤の強制循環装置の開発を進めた。また、高速繰り返しが可能なコンデンサ電源装置の開発を進め、30Tの磁場発生では従来の半分のパルス磁場発生間隔を達成した。このプロトタイプをスタンフォードの自由電子レーザー施設LCLSに持ち込み、ポンプ-プローブ型のホログラムイメージング実験のための磁場発生試験に成功した。さらに、冷却効率を高めた磁場発生系により、従来より効率よく強磁場中X線回折やX線吸収分光などの実験を行えることも実証した。これらの結果は、これまで実施が困難であった、微弱信号を検出する量子ビーム実験の実現に道を開く重要な成果である。これらの成果については、日本物理学会等で発表を行った他、国際会議の招待講演などとして発表され、韓国物理学会での招待講演も決定している。さらには、J. Phys. Condens. Matter誌のReviewを依頼されるなど大きな注目を集めている。本年度の研究は、この課題の中心である磁場発生技術の開発については、計画にそって順調に進展している。応用実験については、X線回折やX線分光については、実証実験に成功するなど十分な進捗があったが、一方、ポンププローブ実験については、共同研究相手側の問題で実験が遅延しており、今年度実施出来なかった。しかし、これに関わる磁場発生については、本課題の目的は達成されているため、全体の評価としては、概ね順調と評価する。本研究では、パルス強磁場下量子ビーム実験において、磁場発生技術を革新し、高精度化と時間発展観測という新しいブレークスルーをもたらす事を目的とし、そのための新技術として、波形制御が可能でかつ高速繰り返しの次世代パルス強磁場発生技術の開発を行った。本年度はパルスコイルの冷却効率と強度の最適化に取り組み、従来型の多層チャンネルコイルに加え強度と冷却効率を両立出来るサファイヤ補強型コイルの開発に成功した。両者とも従来型の一体コイルに比べて冷却速度を2-3倍にすることが可能である。また、真空中で用いる事の出来る熱伝達冷却型のコイルにおいては、冷却時間を4倍にすることに成功した。これらのコイルと高速繰り返し電源の併用で、磁場発生時間の1桁の改善が可能である。このように、磁場発生技術においては、従来から格段の進展が得られ、当初の目的を達成した。実証実験においては、微弱な超格子反射に関する実験として、LCLSで進めて来たYBCOのCDWに起因する超格子反射の磁場依存性の観測を実施した。コイルの冷却効率と発生磁場強度を改良することで、ホール濃度依存性や磁場依存などの詳細な測定を効率良く実施する事が可能になり、この系のCDWの全体像を明らかにする事に貢献した。結果は、一部を論文として出版済みで、現在続報を準備中である。中性子時分割測定においては、磁気構造と相図が時間に依存する三角格子反強磁性体の磁気構造の時間発展実験を実施し、測定系の実証を行った。分光器の分解能の制約で、波数の変化は得れなかったが、反射強度の時間変化を数ミリ秒の分解能で測定可能になり、長時間領域の時間発展との対応関係を明らかにした。X線分光実験については、実験室系での実証実験を実施し、装置の性能を確認した。今後の研究の推進方策としては、今年度の研究結果を踏まえて、冷却技術のさらなる向上に取り組むとともに、波形制御型の電源を用いた実証実験を進める。ポンププローブ実験については、共同研究相手側の対応を踏まえつつ、必要な代替実験を実施する事で、計画目的を、確実に達成する事を目指す。磁性、磁気共鳴、強磁場物性