hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
開心術後の心臓リハビリテーションが細胞性免疫機構に及ぼす効果に関する研究

虚血性心疾患に対する包括的心臓リハビリテーション(心臓リハ)の効果はすでに内外で認められているが、わが国において積極的に行っている施設はまだ少ない。術後や発症後の抵抗力の低下した患者に対しての過度な運動は更なる免疫機能の低下を招くことが危倶される。しかし、これまで心臓リハが及ぼす免疫機能への影響を調査した研究は内外を通じていまだ見られない。本研究は、開心術後または心筋梗塞発症後に低下する細胞性免疫機能に対して、運動療法を中心とする心臓リハがどのような影響を及ぼすか、回復期外来通院型心臓リハを実施しその効果を検討した。以下に結論を示す。(1)左室補助人工心臓患者のNK細胞活性、高感度CRP値ならびにIFN-γ値が他の心疾患患者と明らかに異なる値が示され免疫機能の異常が推察された。(2)可溶性TNFR1と可溶性TNFR2は運動耐容能と関連性が認められ、その機序については今後検討が必要であるが、冠動脈疾患患者のみでなく健常者においても血中のTNFレセプター濃度力高いほど運動耐容能は低い傾向があった。(3)外来通院型心臓リハはわが国において普及されるべきシステムであり、細胞性免疫やサイトカインにおいても悪化をきたすことはなく、安全でかつ効果の認められることが十分期待できる。以下に結論を示す。本年度は急性期に心臓リハビリテーションを経験し、慢性期の安定した状態にある心疾患患者を対象に、細胞性免疫ならびにサイトカインを中心に測定を行った。対象は、開心術約10日後より2週間、院内でAT(anaerobic threshold)レベルの積極的な運動療法を実施し退院後半年以上が経過した心臓術後患者33名(A群、男性28名、女性5名:平均年齢67.8±5.9才)と心筋梗塞後の慢性期通院患者16名(B群、男性15名、女性1名:平均年齢65.2±6.1才)ならびにLVAS(左室補助人工心臓)装着患者6名(C群、男性2名、女性4名:平均年齢32.1±12.5才)の3群について早朝安静時の静脈採血で、細胞性免疫(NK細胞活性)ならびにカテコラミン、コルチゾール、高感度CRP、各種サイトカイン(TNF-α、IFN-γ、IL-6、IL-10)を測定した。LVAS患者のLVAS装着期間は6名とも半年以上経過しており、循環動態は安定しており、週3回ATレベルの自転車こぎを20分から30分実施していた。結果であるが、NK細胞活性は、A群26.4±15.6、B群26.7±10.6、C群12.3±7.2%とC群の低下が認められた。高感度CRPについては、A群4177±7105、B群955±1619、C群11456±17239ng/mLとC群の上昇とA群の高値傾向が認められた。TNF-αに関しては、A群2.2±1.9、B群2.0±1.8、C群2.1±0.5pg/mLと変化なかったが、IFN-γに関しては、A群1.58±1.27、B群2.1±1.5、C群3.0±1.5pg/mL,とC群が高い傾向を示した。一方、IL-10に関しては、A群0.23±0.27、B群0.29±0.35、C群0.36±0.15pg/mLと差が認められなかった。以上よりLVAS患者の免疫機能の異常が推察された。来年度は、開心術後患者の手術前後の免疫機構の変化を追う予定である。本年度は、昨年と引き続き慢性期の安定した状態にある心疾患患者を対象に、サイトカインの中で特に昨年度運動耐容能と関連が認められた可溶性TNFレセプターについて検討を加えた。【はじめに】可溶性TNFレセプター1(sTNFRI)および可溶性TNFレセプター2(sTNFR2)は冠動脈疾患(CAD)患者において運動耐容能との関連が見られるとの報告はあるが、この関係が疾患特異的であるかどうかの検討はまだなされていない。【目的】

健常者においてもsTNFR1ならびにsTNFR2と運動耐容能との問に同様の関連性が認められるかどうかを検討する。【対象・方法】慢性期の男性CAD患者15名(平均年齢71.4+/-6.3才、BMI25.2+/-2.8)と健常男性17名(平均年齢29.8+/-7.5、BMI22.6+/-2.8)を対象に静脈採血によりsTNFR1とsTNFR2を測定し、採血から1週間以内に心肺運動負荷試験(CPX)を実施しpeakVO2とAT(anaerobic threshold)を測定した。CPXについてはCAD群では毎分15ワット、健常群では毎分20ワットのランプ負荷法にて症候限界性に行いVスロープ法にてATを決定した。【結果】各群のsTNFR1は1681+/-619(CAD群)、1104+/-213pg/mL(健常群)であり、またsTNFR2は2852+/-879(CAD群)、1751+/-375pg/mL(健常群)であった。またpeakVO2は18.3+/-3.8(CAD群)、37.3+/-4.9mL/kg/min(健常群)、ならびにATは11.7+/-2.8(CAD群)、17.7+/-3.5mL/min(健常群)であった。sTNFR1とpeakVO2の関係は、全体ではr=-0.617、p=0.002、ATとの関係はr=-0.523,p=0.0025と良好な負の相関をみとめた。それぞれの群については、r=-0.467(健常群)、r=-0.373(CAD群)と傾向であるが負の相関関係が認められた。sTNFR2についても同様の傾向がみられた。ATとの関連については、全体としてはr=-0.523、p=0.0025と良好であったが、各群については関連性が弱かった。【まとめ】sTNFR1とsTNFR2は運動耐容能と関連性が認められ、その機序については今後検討が必要であるが、冠動脈疾患患者のみでなく、健常者においても血中のTNFレセプター濃度が高いほど運動耐容能は低い傾向があるという結果が得られた。虚血性心疾患に対する包括的心臓リハビリテーション(心臓リハ)の効果はすでに内外で認められているが、わが国において積極的に行っている施設はまだ少ない。術後や発症後の抵抗力の低下した患者に対しての過度な運動は更なる免疫機能の低下を招くことが危惧される。しかし、これまで心臓リハが及ぼす免疫機能への影響を調査した研究は内外を通じていまだ見られない。本研究は、開心術後または心筋梗塞発症後に低下する細胞性免疫機能に対して、運動療法を中心とする心臓リハがどのような影響を及ぼすか、回復期外来通院型心臓リハを実施しその効果を検討した。【対象、方法】急性心筋梗塞後または冠動脈バイパス術後に急性期心臓リハを行い、引き続き退院後も外来通院による心臓リハを希望した男性患者9名(平均年齢63.4±6.1才)を対象に、外来での患者教育を含めた運動療法(週1回)と在宅での歩行運動を指導した。加えて細胞性免疫機能としてNK(natural killer)細胞活性と可溶性TNFレセプター1の変化を静脈血にて測定した。【結果】期間中に重篤な事故は皆無であった。peakVO2は16.8±2.7から19.4±2.2kL/kg/min(p=0.008)と増加し、脂質代謝はHDLコレステロールが42.0±10.9から49.0±10.4mg/dL(p=0.028)と改善した。NK細胞活性は49.4±14.7から50.2±11.2%に増加したが有意ではなかった。また同様に可溶性TNFレセプター1は1283±634から915±102pg/mLと減少したが傾向にとどまった(p=0.051)。
ラムダ計算の型問題に対する可解性・非可解性の特徴付け

ラムダ式の定式化と型問題の決定可能性との依存関係を詳細に研究した.そのために,決定可能な定式化(チャーチ流)と決定不能な定式化(カリー流)との間に位置する中間的構造を持つラムダ式を系統分類的に導入した.そして,式のスタイルに順序関係を導入して,式のスタイルでパラメータ化された型問題の定式化を与えることができた.これにより,ラムダ式の基本問題や性質が,スタイルのパラメータで分類されて,問題の本質的条件を解明する枠組みが得られた.これらにより,ラムダ計算の型問題に対する可解性・非可解性の特徴づけを式のスタイルの観点から明らかにすることができた.ラムダ計算はチューリング機械と同様に万能な計算理論であり,関数型プログラミング言語の基礎理論でもある.そして,型付きラムダ計算の基本問題として型検査問題と型推論問題がある.ここで,ラムダ計算の型問題の決定可能性はラムダ式の定式化に依存している.そこで,2階ラムダ計算の型検査問題,型推論問題の計算可能性・不可能性を特徴付ける本質的な条件を解明するために,決定可能であるチャーチ流と決定不能であるカリー流との間に位置する中間的な構造を持つラムダ式を導入した.そして,そのような式のスタイルでパラメータ化された一般的な型問題の定式化を与えた.まず,式のスタイルに依存する問題と式のスタイルに依存しない問題との切り分けを行った.型が与えられた時に,その型を持つ閉ラムダ式を見つける問題は,知られている限りにおいて式のスタイルに無関係である.一方,型推論,型検査問題の決定可能性は,ラムダ式のスタイルに大きく依存することになった.そして,中間構造の観点から,型推論・型検査問題を決定可能・決定不能とする境界的条件を同定することができた.ここでは,ラムダ抽象の定義域の型が重要な役割を担っていることが明らかになった.そして,関数変数を含む方程式を解く問題である2階の単一化問題と密接に関係していた.これにより,一般的には決定不能である型検査・型推論問題を決定可能とする付加情報に関するより詳細な研究が大きな意味を持ってくると考えられ,型推論,型検査問題の本質的な難しさの解明につながる.ラムダ計算はチューリング機械と同様に万能な計算モデルであり,関数型プログラミング言語の基礎理論でもある.そして,定義域・値域に相当する概念を形式化した型付きラムダ計算があり,その基本問題として型検査問題と型推論問題がある.ラムダ計算のこのような型問題の決定可能性はラムダ式のスタイル・定式化に依存している.ここで代表的なスタイルとして,チャーチ流とカリー流の二つの流儀が知られている.そこで,2階ラムダ計算の型検査問題,型推論問題の計算可能性・不可能性を特徴付ける本質的な条件を解明するために,決定可能であるチャーチ流と決定不能であるカリー流との間に位置する中間的な構造を持つラムダ式を新たに導入した.そのアイディアは,式の一般的なスタイルをインディックス付きの抽象構文として定義することによる.これにより,スタイル間の自然な順序関係が導入できた.そして,そのような抽象構文のインスタンスとしてラムダ式の具体的なスタイルを定義して,式のスタイルでパラメータ化された一般的な型問題の定式化を与えた.これにより,型検査・型推論問題に代表される決定問題に限らずラムダ計算の基本問題や性質がラムダ式に対する付加情報から定義される半順序で分類できる様になり,問題の本質的な条件を解明する大きな枠組みが得られた.ラムダ計算は帰納的関数やチューリング機械と同様に万能な計算モデルであり,関数型プログラミング言語の基礎理論でもある.そして,関数の定義域・値域に相当する概念を形式化した型付きラムダ計算もあり,その基本問題として型検査・推論問題が重要である.ラムダ計算の型問題の決定可能性はラムダ式の定式化・スタイルに大きく依存していることが明らかになってきた.ここで代表的なスタイルを持つ例としてチャーチ流とカリー流のラムダ式がある.そして,2階ラムダ計算の型問題の計算可能性を特徴付ける本質的な条件を解明するために,チャーチ流とカリー流の中間構造を持つラムダ式を導入した.まず,ラムダ式の構成子がインデックスを持つように拡張した抽象構文を与えて,一般化したラムダ式の概念を定義した.そして,インデックスの順序関係によりスタイルの順序関係が自然に定義されて,インデックスを具体化することにより様々なラムダ式の例が得られた.これにより,型問題とラムダ式の基本的性質は式のスタイルでパラメタ化されて,決定可能性・基本性質とスタイルの関係が定式化可能になった.そして,多相型ラムダ計算から存在型ラムダ計算への変換を導入した.この変換はスタイル間の順序関係を保存することにより,多相型ラムダ計算における型問題の決定不能性が存在型ラムダ計算のそれにも遺伝することが示された.加えて,分担研究者・共同研究者と共に,古典論理の体系を直観主義論理に限定する自然な構文的条件について明らかにした.これまでは可能世界モデルを活用していたが,簡約だけで直観主義論理の証明かどうかを区別することが出来た.さらに,共同研究者と共に,書換え系が合流性を持つための十分条件について解明した.これにより,複雑なシステムの合流性の証明方法の一つとして分割法の道が示された.これらの実績により計算可能性・計算量に関係する研究の新たな展開が期待される.ラムダ式のスタイルと型問題の決定可能性・基本的性質に関する成果は京都大学数理解析研究所講究録に発表した.

また,古典論理の構文的制約についての研究成果はStudia Logicaに発表された.さらに,書換え系の合流性に関する成果は日本ソフトウェア科学会で共同研究者により発表された.2015年9月にはラムダ計算と論理の晩夏セミナーに参加して"On Least Upper Bounds on the Church-Rosser Theorem"に関する研究発表を行い研究テーマに関して深い議論を行った.2016年3月にはラムダ計算と論理の早春セミナーに参加をして"定理証明とモデル検査"に関する研究発表を行い参加研究者と議論を深めた.この情報はWebページでも公開されている.さらに,電子情報通信学会2016年総合大会のビッグデータの解析と基盤に関わる科学技術の俯瞰と展開のシンポジウムでは招待講演を行った.2015年11月には共同研究者のAleksy Schubert(Warsaw大学)先生を訪問して研究発表を行い研究テーマに関する共同研究を継続した.ラムダ計算はチューリング機械と等価で万能な計算モデルであり,関数型プログラミング言語の基礎理論でもある.そして,関数の定義域・値域に相当する概念を形式化した型付きラムダ計算があり,その基本問題として型推論問題と型検査問題がある.ここで,ラムダ計算の型問題の決定可能性はラムダ式の定式化に大きく依存していることが明らかになってきた.そこで,2階ラムダ計算の型問題の計算可能性を特徴付ける本質的な条件を解明するために,チャーチ流とカリー流の中間的構造を持つラムダ式を導入した.そして,この定式化の観点からラムダ計算の基本問題の分類を行った.当初に想定していた,型検査問題,型推論問題に加えて,さらに,簡約に関する基本的性質についてもその研究対象を拡大していった.そして,ラムダ計算のチャーチ・ロッサーの定理が主張している合流点に至るまでの簡約列の長さに関する上限を与えことができた.この問題は,KetemaとSimonsenによる2013年のACM Transactions on Computational Logicの論文で未解決問題となったいたものである.なお,この研究成果は,国際会議において発表を行った.さらに,分担研究者の倉田(法政大学)は,高階逐次アルゴリズムの分解に関する研究を行って,数学会で研究発表をした.また,中澤(名古屋大学)との共同研究により,ラムダ計算の合流性をシステマチックに証明する手法に関する研究を継続して,簡約列の長さとの関係付けを行った.そして,この研究結果は,日本ソフトウェア科学会で研究発表された.これらの研究手法をさらに推し進めることにより,型問題に限らず様々な基本問題の可解性,及び計算量を特徴づける新たな研究の展開やその枠組みの構築につながることが大いに期待される.ラムダ式の定式化と型問題の決定可能性との依存関係を詳細に研究した.そのために,決定可能な定式化(チャーチ流)と決定不能な定式化(カリー流)との間に位置する中間的構造を持つラムダ式を系統分類的に導入した.そして,式のスタイルに順序関係を導入して,式のスタイルでパラメータ化された型問題の定式化を与えることができた.
臨床病理因子および遺伝子情報に基づく腎癌の再発・予後予測ノモグラムの構築

腎癌のうちもっとも頻度の高い淡明細胞型を対象に、転移と強く関連する遺伝子候補をマイクロアレイ・データより粗抽出し、これらの遺伝子について、臨床経過の明らかな多数例の腎癌検体で定量的real-time PCR法により遺伝子発現量を測定し、臨床病理因子、病態や予後、VHL遺伝子変異の有無との関係について解析を行った。まずVCAMl, ADFP遺伝子について400例以上の淡明細胞腎癌で発現量/臨床病態の関係について検討を行い、VCAMlは根治術後の再発予後判定にまたADFPは癌死予後の判定・予測に非常に有用であることを明らかにした。引き続き、疎抽出した遺伝子のうちのランキングの上位に位置する12遺伝子を、同様に定量的real-time PCR法で発現解析を行い、このなかで特に関連が強い上位3遺伝子(VCAMl, EDNRB, RGS5)を明らかにし得た。引き続き193例の腎癌(training set群)におけるこの3遺伝子のCox model共変量値を用いて癌死予後を定量的に推定するモデルを作成した。このモデルを検証する目的で、全く別の未解析の193例の淡明細胞腎癌(test set患者群)に当てはめたところ、癌死予後(全症例群および進行転移例群)と有意に相関していることが単変量、多変量解析で確認できた。さらにtest set群で、既存の病理因子(stage, grade)にさらに3遺伝子判定モデルを追加することで、5年以内の癌死判定の感度、特異度を高めることがlogistic regression/ROC解析でも確認した。今回作成した3遺伝子による癌死予後判定モデルの臨床での有用性の可能性が見いだされた。腎細胞癌のうちもっとも頻度の高い淡明細胞型を対象に、転移や癌死予後と強く関連する、あるいはこれを予測しうるような候補遺伝子群をまずマイクロアレイ・データより粗抽出し、引き続きこれらの候補遺伝子群について、臨床経過の明らかな多数例の腎癌検体で定量的real-time PCR法により遺伝子産物の発現量、発現部位の確認を行い、さらに臨床病態や予後、VHL遺伝子変異の有無との関係について解析を加えた。また特異的発現遺伝子型を用いた診断応用の可能性についても検討した。まずADFPおよびVCAM1遺伝子について400例以上の淡明細胞腎癌で発現量/臨床病態の関係について詳細な検討を行い、ADFPは癌死予後、一方VCAM1は根治術後の再発予後の判定・予測に非常に有用であることを明らかにした。さらに本邦の腎癌100例でのBHD遺伝子の変異解析とBHD変異腎癌の遺伝子発現型、遺伝子署名ついてネフロン特異的に発現している遺伝子群を用いることで解析し、この腫瘍が現行の腎腫瘍分類にはない新たな範疇に入る可能性を示した。引き続き、疎抽出した遺伝子のうち予後良好/不良群を鑑別するランキングの上位に位置する遺伝子を、定量的real-time PCR法で約180例の腎癌で発現解析を行い、予後との関係について統計解析、確認を進めている。これまでに約15遺伝子の発現解析を行い、これらからさらに予後を予測しうる上位の遺伝子を選別し、それらを組み合わせ遺伝子発現情報による予後判定モデルを作成予定である。まずADFP遺伝子について400例以上の淡明細胞腎癌で発現量/臨床病態の関係について検討を行い、ADFPは癌死予後の判定・予測に非常に有用であることを明らかにした。

引き続き、疎抽出した遺伝子のうちのランキングの上位に位置する12遺伝子を、同様に定量的real-time PCR法で発現解析を行い、特に関連が強い上位3遺伝子(VCAM1,EDNRB,RGS5)を明らかにし得た。そこで193例の腎癌(training set群)におけるこの3遺伝子のCox model共変量値を用いて癌死予後を定量的に推定するモデルを作成した。このモデルを検証する目的で、全く別の未解析の193例の淡明細胞腎癌(test set患者群)に当てはめたところ、癌死予後(全症例群および進行転移例群)と有意に相関していることが単変量、多変量解析で確認できた。さらにtest set群で、既存の病理因子(stage,grade)にさらに3遺伝子判定モデルを追加することで、5年以内の癌死判定の感度、特異度を高めることがlogistic regression/ROC解析でも確認した。今回作成した3遺伝子による癌死予後判定モデルの臨床での有用性の可能性が見いだされた。また本邦の腎癌100例でのBHD遺伝子の変異解析とBHD変異腎癌の遺伝子発現型、遺伝子署名ついてネフロン特異的に発現している遺伝子群を用いることで解析し、この腫瘍が現行の腎腫瘍分類にはない新たな範疇に入る可能性を示した。
必須微量元素セレニウムの活性化とポリペプチド鎖への共翻訳的挿入機構の解明

必須微量元素であるセレニウムは、特定のタンパク質の特定の位置にセレノシステイン残基の形で取り込まれ、種々の重要な生理的役割を果たしている。本研究では、セレン代謝に関与するタンパク質の機能解明を目指した。1.L-セレノシステインに作用し、L-アラニンとセレンを生成する反応を触媒するマウスのセレノシステインリアーゼ(SCL)をbaitとしたTwo-hybrid systemにより、本酵素と相互作用するタンパク質を探索し、major urinary protein (MUP)をコードするcDNAを同定した。解析の結果、2-ナフトールとMUPの結合をSCLが阻害することが明らかとなった。2.セレン汚染土壌の浄化手段として、植物にセレン耐性を付与すことを目的として、SCL遺伝子をシロイヌナズナに導入し、サイトゾルまたはクロロプラストで発現させた。その結果、植物体のセレンへの耐性は大きく向上し、SCLのフィトレメディエーションへの利用の有用性が示された。3.Seと脳機能との特異的な関連についての知見は未だに少ない。リアルタイムRT-PCRにより、脳におけるSe及び各セレンタンパク質mRNA発現量の分布と、Se欠乏に対するそれらの変化を明らかにした。4.ヒトHeLa細胞、マウス脳A1細胞について、SCLに対するsiRNAを導入し、遺伝子発現を抑制したところ、両細胞において、セレンタンパク質の活性が著しく減少した。よって、SCLがセレンタンパク質の生合成に関与することが明らかとなった。5.ラットSCLの結晶化条件の最適化を行い、X線結晶構造解析に適した結晶を得た。得られた結晶を用いてX線結晶構造解析により立体構造を明らかにした。(1)セレノシステインリアーゼは、L-セレノシステインに特異的に作用し、L-アラニンとセレンを生成する反応を触媒しセレンタンパク質の生合成に関与すると考えられている。マウスのセレノシステインリアーゼをbaitとしたTwo-hybrid systemにより、本酵素と相互作用するタンパク質を探索した。陽性クローンとしてmajor urinary protein (MUP)をコードするcDNAが同定された。MUPは揮発性フェロモンを分子内に包括することが知られている。解析の結果、2-ナフトールとMUPの結合をセレノシステインリアーゼが阻害することが明らかとなった。(2)セレン汚染土壌の浄化手段として、物を用いて有害なセレン酸を吸収させ、毒性の低いジメチルセレニドの形で大気中に放出することが考えられる。植物にセレン耐性を付与すことを目的として、セレノシステインリアーゼ遺伝子をシロイヌナズナに導入し、サイトゾルまたはクロロプラストで発現させた。これによりタンパク質への非特異的なセレンの取り込みは著しく抑制された。その結果、植物体のセレンへの耐性は大きく向上し、セレノシステインリアーゼのフイトレメディエーションへの利用の有用性が示された。(3)脳のSe濃度は肝臓などの数分の1程度であるが、脳におけるSeの重要性は長い間注目されてきた。しかし、Seと脳機能との特異的な関連についての知見は未だに少ない。脳におけるSe及び各セレンタンパク質mRNA発現量の分布と、Se欠乏に対するそれらの変化を調べた。Se欠乏マウス及び正常マウスの脳各部位(大脳、中脳、小脳、下垂体)及び肝臓の一部よりtotal RNAを調製した。対象としたセレンタンパク質は、GPx1、GPx2、GPx3、GPx4、TR1、TR2、DI1、DI2、MCS、SelM、SeP、SelR、SelT、SelW、Sep15、SPS2、以上16種類である。リアルタイムRT-PCRにより、各種セレンタンパク質mRNAの肝臓及び脳における発現分布を明らかにした。また、Se欠乏に対する各種セレンタンパク質mRNA量の変化についても明らかにした。

これらのタンパク質のセレノシステイン残基は、遊離のセレノシステインが直接取り込まれるのではなく、セレノシステインが分解して生成した元素状セレニウムから翻訳過程で合成される。本研究では、セレンタンパク質生合成に関与するタンパク質の機能解明を目指した。1.セレンタンパク質合成関連酵素の細胞レベルの機能解析ヒトHeLa細胞、マウス脳Al細胞について、セレノシステインリアーゼ(SCL)、セレノリン酸シンテターゼ(SPS)に対するsiRNAを導入し、遺伝子発現を抑制したところ、両細胞において、セレンタンパク質であるグルタチオンペルオキシダーゼ活性とチオレドキシンレダクターゼ活性が著しく減少した。よって、SCLとSPSがセレンタンパク質の生合成に関与することが明らかとなった。2.セレン活性分子種変換を触媒する酵素のタンパク質間相互作用の解析マウス由来セレノシステインリアーゼとセレノリン酸シンテターゼの相互作用を解析し、両者の間で、弱い相互作用を介したセレン転移反応が起こることが明らかとなった。3.セレン活性分子種変換を触媒する酵素の構造解析マウスセレノシステインリアーゼの結晶化条件の最適化を行い、X線結晶構造解析に適した結晶を得た。得られた結晶を用いてX線結晶構造解析により立体構造を明らかにした。
仁和寺文書の研究

仁和寺は、父帝・光孝天皇の遺志を継いだ宇多天皇によって仁和4年(888)に創建され、皇族出身者が御室御所を営む門跡寺院の筆頭の地位を江戸時代末まで保った大寺院である。従って、仁和寺が所蔵する聖教・記録・古文書・典籍(本研究ではこれらを「仁和寺文書」と総称する)を調査・研究して学界に紹介することは、同寺の歴史についての認識を深めることにとどまらず、日本史研究の進展に資することにもなる。本研究においては、仁和寺から協力を受け、26次にわたって文書調査を実施した。主に仁和寺歴代門跡の伝記一般や入室・出家・伝法灌頂についての記録類、そして仁和寺の伽藍とその周辺に所在した院家群の詳細を物語る記録類を対象として調査を行ったが、真言宗の教義や儀式を物語る聖教類や一般典籍の調査もあわせて行った。この調査によって得た知見に基づいて、研究組織構成員は下記の研究成果を上げた。研究代表者の角田文衛は仁和寺文書についての概論をまとめた。山中裕は、自身の研究生活上最も深く関わってきた『御堂関白記』の写本が『法成寺殿日記』の名で仁和寺に所蔵されていることを確認し、その本文が有する問題点についての研究をまとめた。関口力は仁和寺門跡第三世の中御室・覚行法親王(1075-1105)の伝記を明らかにした。古藤は、仁和寺の伽藍と諸院家についての先行研究を再検討することと、『三僧記類聚』の書誌学的な考察を行った。禅覚(1174-1220)の撰と伝えられている同書は、真言宗の事相面の研究だけでなく、日本史・日本美術史研究においても近年注目されている書物である。角田研究代表者の統括の下に,仁和寺文書の調査を8回(平成10年5・6・7・10・11・12月,11年2・3月)にわたり,のべ47日実施した。関口・西井・古藤の研究分担者3名は仁和寺の歴史を知る上で有用な資料である御経蔵第150箱所収の古文書,黒塗手箱甲上段一・甲中段四・乙下段一・乙下段二・乙下段三所収の聖教,塔中蔵第150箱所収の記録類ほかの調査,山中研究分担者は同寺が所有する古記録の写本(「法成寺殿日記」,「小右記」)の調査に当たった。上記の調査によって得た資料(調書及び写真)を研究所に持ち帰り,整理した上で,各自の研究課題である仁和寺草創期の研究(角田),仁和寺所蔵古記録写本と平安中期仁和寺の研究(山中),史料の翻刻と歴代御室伝の研究(関口),史料の翻刻と仁和寺史年表の作成(西井),史料の翻刻と伽藍・諸院家の研究(古藤)を行った。その成果として,関口研究分担者は後三条天皇皇子・輔仁親王(10731119)の伝記研究を通して仁和寺周辺の歴史的環境を考察する論文を発表した。また同研究分担者は,仁和寺御室第三代にして初代法親王である覚行法親王(10751105)についての論文をまとめ,平成11年度上半期中に刊行される「仁和寺研究」第1輯において発表する予定となっている。古藤研究分担者は仁和寺の伽藍と諸院家についての論文と同寺所蔵の聖教「三僧記類聚」についての論文をまとめ,「仁和寺研究」第1輯において発表する予定となっている。

その他の研究については平成11年度以降も継続とし,史料の翻刻とあわせて平成12年度上半期中に刊行される「仁和寺研究」第2輯での発表を計画している。角田研究代表者の統括の下に,仁和寺文書の調査を7回(平成11年5・7・9・10・12月,12年2・3月),のべ42日実施した。関口・西井・古藤の研究分担者3名は仁和寺の歴史を知る上で有用な資料である黒塗手箱甲上段二・甲中段四・甲下段一・甲下段三,御経蔵第95・140・142・143箱,塔中蔵第22・150箱所収の聖教・記録・古文書の調査,山中研究分担者は同寺所蔵本『御堂関白記』(書名『法成寺殿日記』)の調査に当たった。上記の調査によって得た資料(調書及び写真)を研究所に持ち帰り,整理した上で,各自の研究課題である仁和寺草創期の研究(角田),仁和寺所蔵古記録写本と平安中期仁和寺の研究(山中),史料の翻刻と歴代御室伝の研究(関口),資料の翻刻と仁和寺史年表の作成(西井),史料の翻刻と伽藍・諸院家の研究(古藤)を行った。その成果として,角田研究代表者は仁和寺研究を展望する論文を『中外日報』において発表し,関口研究分担者は仁和寺御室第三世にして初代法親王である覚行法親王(10751105)についての論文,古藤研究分担者は仁和寺の伽藍と諸院家についての論文(上)を『仁和寺研究』第1輯において発表した。その他の研究成果としては,山中研究分担者が仁和寺本『御堂関白記』についての論文,関口研究分担者が覚行法親王が灌頂を受けた時の記録である『中御室御灌頂記』についての論文(翻刻と研究),古藤研究分担者が仁和寺の伽藍と諸院家についての論文(下)を平成12年中に刊行される『仁和寺研究』第2輯で発表する予定である。角田研究代表者の統括の下に,仁和寺文書の調査を6回(平成12年6・9・10・12月,13年2・3月),のべ36日実施した。関口・古藤の研究分担者2名は仁和寺の歴史を知る上で有用な聖教・記録・古文書を収める黒塗手箱甲中段四〔伝法御〕,御経蔵第111箱〔灌項四〕・第139箱〔記録二〕・第140箱〔記録三〕・第141箱〔記録四〕・第142箱〔記録五〕・第158箱〔古新御修理諸雑書〕,塔中蔵第22箱〔甲第二十八箱〕について調査し,山中研究分担者は同寺所蔵古記録の写本を調査した。この調査によって得た資料(調書及び写真)を研究所に持ち帰って整理し,各自が取り組んでいる研究に活用した。すなわち,角田研究代表者は草創期における仁和寺の研究,山中研究分担者は仁和寺が所蔵する平安時代古記録写本の書誌学的研究(門跡寺院・仁和寺がそれらを収集した意義付けについての考察を含む)と平安時代中期における仁和寺の研究,関口研究分担者は歴代御室が伝法灌頂を受ける時に僧侶や貴族によって作成された記録である灌頂記の書誌学的研究(翻刻を含む)と歴代御室の伝記研究,西井研究分担者は仁和寺史年表の作成,古藤研究分担者は諸院家の沿革と歴代院主の次第についての研究を行った。その成果のうち,発表予定の段階まで至ったものとしては古藤研究分担者の「仁和寺の伽藍と諸院家(下)」(平成13年中に刊行される『仁和寺研究』第3輯に掲載)がある。角田研究代表者の統括の下に,仁和寺文書の調査を5回(平成13年5・7・10・12月,14年2月)にわたり,のべ30日実施した。関口・古藤の研究分担者2名は仁和寺の歴史を知る上で有用な聖教・記録・古文書を収める黒塗手箱の甲上段一<伝法御>・甲上段二<伝法広>・甲中段四<伝法御>・甲下段二<付法>・甲下段三<入室出家>・乙上段一<伝法広>・乙上段二<後七>・乙中段一<後七>,御経蔵第111箱<灌頂四>,塔中蔵の第22箱<甲第二十八箱>・第155箱<御修法>,『御記』について,山中研究分担者は同寺が所蔵する古記録写本について調査した。この調査によって得た資料(調書及び写真)を研究所に持ち帰って整理し,各自が取り組んでいる研究に活用するとともに,そのまとめを行った。
アメリカ州政府による学生への経済的支援に関する研究

本研究は、アメリカ州政府による大学生に対する経済的支援の特質と課題を考察し、教育を受ける機会を保障する高等教育財政制度の在り方について検討を行うことを目的としている。アメリカでは高等教育の責任は州が有しており、州政府は大学の設置認可や州交付金の予算編成・配分を通じて、また学生に対する奨学金事業を通じて直接的・間接的に学費負担の軽減を通じた教育機会の均等化に取り組んでいる。その政策は多様であり、日本にとって参考になる事例も多い。しかし、これまで、先行研究では十分にその特質について検討が行われてこなかった。そこで、本研究では各州を利用可能なデータから類型化し、特徴的な政策を実施する州を取り上げてケーススタディを実施する。最終年度は、、公立大学の授業料の実質的な無償化を支える奨学金制度の特質を考察するため調査を実施し、成果を論文にまとめた。近年、オバマ前大統領の提案を受けて各州では公立2年制大学の授業料無償化の取り組みが広がっている。ただし、これは授業料そのものを徴収しないのではなく、連邦・州・大学等が実施する給付奨学金を組み合わせて実質的に無償化を図ることを意味している。近年無償化を開始した多くの州では、無償化の方法として「ラストダラー」と呼ばれる配分方法が採用されているが、これは、授業料から連邦等の給付奨学金を差し引いた残りの額を、州政府が給付奨学金として支給するというものである。このような授業料の実質無償化が広がる背景には、中等後教育の学歴や資格を有した人材が増えることが州の経済発展につながるという考え方がある。授業料無償化を導入した州では大学入学者数が増加しており、今後の成果が注目される。本研究は,アメリカ州政府による大学生に対する経済的支援の特質と課題を考察し,教育を受ける機会を保障する高等教育財政制度の在り方について検討を行うことを目的としている。経済的支援とは1)奨学金事業,2)公立大学の低授業料政策や公立・私立大学の授業料減免事業への助成,3)保護者向けの教育減税,を含む概念である。アメリカでは高等教育の責任は州が有しており,州政府は大学の設置認可や州交付金の予算編成・配分過程を通じて,また,奨学金事業や教育減税を通じて直接的・間接的に高等教育機会の均等化に取り組んでいる。本研究では,各州の政策をデータから比較分析するとともに特徴的な州を抽出し,ケーススタディを実施する。平成27年度は,州政府の学生経済支援の先行研究のレビューおよび特色ある州の抽出を行い,テネシー州をケーススタディに取り上げることとした。テネシー州高等教育委員会,テネシー理事会,テネシー州私立大学協会,テネシー大学ノックスビル校などを訪問し,2003年に導入された州教育宝くじを財源とする給付奨学金制度,および近年開始されたコミュニティカレッジの授業料無償化制度についてインタビュー調査を行った。さらに,ワシントンD.C.では連邦教育省および高等教育関係諸団体を訪問し、連邦政府・州政府の学生経済支援の動向についてインタビュー調査を行った。本研究は,各州の学生経済支援をデータから比較分析するとともに特徴的な州のケーススタディを実施し,低所得学生の高等教育を受ける機会を保障する制度のあり方について検証を行うことを目的としている。平成27年度は特徴的な制度を有する州としてテネシー州に注目し,教育宝くじを財源とする給付奨学金制度と授業料無償化について多くの関係者にインタビューを行うことができた。よって,当初の計画どおり研究は順調に進んでいる。アメリカでは高等教育の責任は州が有しており,州政府は大学の設置認可や州交付金の予算編成・配分を通じて,また学生に対する奨学金事業を通じて直接的・間接的に学費負担の軽減を通じた教育機会の均等化に取り組んでいる。その政策は非常に多様であり,日本の学生経済支援制度にとって参考になる事例も数多い。しかし,これまで,先行研究では十分にその特質について検討が行われてこなかった。そこで,本研究では各州を利用可能なデータから類型化し,特徴的な政策を実施する州を取り上げてケーススタディを実施する。平成28年度は,引き続きテネシー州に注目し,2003年に導入された州教育宝くじを財源とする給付奨学金制度,および近年開始されたコミュニティカレッジの授業料無償化制度について分析を進めた。その成果を日本高等教育学会において発表した。本研究は,各州の学生経済支援制度を利用可能なデータから類型化するとともに,特徴的な州のケーススタディを実施し,高等教育を受ける機会を保障する高等教育財政制度の在り方について検証を行うことを目的としている。平成28年度は,引き続きテネシー州に注目し,同州がなぜ給付奨学金制度を急速に拡大できたのか,また,低所得学生の進学にとって同州の奨学金はどのような役割を果たしているのかをインタビュー調査および利用可能なデータから分析した。

そこで、本研究では各州を利用可能なデータから類型化し、特徴的な政策を実施する州を取り上げてケーススタディを実施する。平成29年度は、州政府による公立大学への交付金の配分方法に注目し、特に業績評価に基づく資金配分の導入状況とその業績評価指標を調査した。2015年現在、約4分の3の州において公立大学への州交付金配分に業績評価が用いられており、学位・免許状授与数、規定の単位取得者数、卒業・残留率、就職状況、転・編入学者数、低所得学生・成人学生の修了者数などの指標が用いられている。特に、低所得学生の指標には連邦ペル給付奨学金の受給者数が用いられることが多い。州交付金の算定においてこのような成果指標が利用される背景には、高等教育への進学機会の所得間格差が存在する。業績予算が進学機会の格差是正にいかなる成果を挙げているのか、さらなる調査が必要である。本研究は、各州の学生経済支援制度を利用可能なデータから類型化するとともに、特徴的な州のケーススタディを実施し、高等教育を受ける機会を保障する高等教育財政制度の在り方について検証を行うことを目的としている。平成29年度は、公立大学への州交付金の配分手法に注目し、全米の動向を検証し、その成果を報告した。研究はおおむね順調に進展している。本研究は、アメリカ州政府による大学生に対する経済的支援の特質と課題を考察し、教育を受ける機会を保障する高等教育財政制度の在り方について検討を行うことを目的としている。アメリカでは高等教育の責任は州が有しており、州政府は大学の設置認可や州交付金の予算編成・配分を通じて、また学生に対する奨学金事業を通じて直接的・間接的に学費負担の軽減を通じた教育機会の均等化に取り組んでいる。その政策は多様であり、日本にとって参考になる事例も多い。しかし、これまで、先行研究では十分にその特質について検討が行われてこなかった。最終年度は、、公立大学の授業料の実質的な無償化を支える奨学金制度の特質を考察するため調査を実施し、成果を論文にまとめた。近年、オバマ前大統領の提案を受けて各州では公立2年制大学の授業料無償化の取り組みが広がっている。ただし、これは授業料そのものを徴収しないのではなく、連邦・州・大学等が実施する給付奨学金を組み合わせて実質的に無償化を図ることを意味している。近年無償化を開始した多くの州では、無償化の方法として「ラストダラー」と呼ばれる配分方法が採用されているが、これは、授業料から連邦等の給付奨学金を差し引いた残りの額を、州政府が給付奨学金として支給するというものである。このような授業料の実質無償化が広がる背景には、中等後教育の学歴や資格を有した人材が増えることが州の経済発展につながるという考え方がある。授業料無償化を導入した州では大学入学者数が増加しており、今後の成果が注目される。平成28年度は、引き続きテネシー州の制度について分析を行うとともに,初年度に抽出した特色ある州の訪問調査を引き続き実施する予定である。
「おいしさ」を科学する:味覚-嗅覚相互連関の解明

「おいしさ」を味覚-嗅覚の相互関連という観点に立ち、梨状皮質(嗅覚野)深層の傍梨状核を調べた。脳スライス標本における興奮伝播パターン、in vivo標本での電気刺激やニオイ刺激実験および自由行動下におけるc-Fosタンパク発現の免疫組織学的実験から、傍梨状核ニューロンは嗅覚刺激に対し活動するだけではなく、味覚刺激に対しても活動することがわかった。一連の結果は、「風味」とか「味わう」といった味のみならずニオイ情報が共になった複合感覚に傍梨状核が重要な役割をもつことを示す。大脳皮質の味覚野と嗅覚野は嗅溝をはさんで隣り合っている。このような両中枢の配置は2つの感覚野が相互連絡を取り合う可能性を推測させる。脳スライス標本を用いた膜電位光感受性色素による実験では、味覚野の電気刺激により嗅覚野深層の傍梨状核に興奮伝播が、また逆に傍梨状核の電気刺激により味覚野に伝播がそれぞれ誘発され、これらの結果は、相互に機能的な連絡が両野間にあることを示唆する。平成19年度の研究では、この両野間の相互連絡に関しさらに詳細な実験を行い、以下のような新しい発見を得ることができた。前額断切片を用い、嗅覚野である梨状皮質に1発刺激では傍梨状核に伝播が起こらない強度で2発刺激(20-40ミリ秒の間隔)を与えると傍梨状核への伝播が認められた。また、味覚野に対しても同様な閾値下の2発刺激を与えると傍梨状核への伝播が引き起こされた。さらに、味覚野と嗅覚野に閾値下の強度の2発刺激を同時あるいは適当な間隔で与えるとやはり傍梨状核に伝播を引き起こすことが判った。傍梨状核は、これまで嗅覚情報処理の部位としては関心をそれほどもたれず、むしろてんかんの発生源として考えられていたが、これらの結果は、傍梨状核が嗅覚情報のみならず味覚情報処理もおこなっていると考えられ、味覚野と嗅覚野の情報の収束の領域として重要な役割をもつことを示している。大脳皮質の味覚野と嗅覚野は嗅溝を挟んで隣り合い、両感覚野の相互連絡の可能性を推測させる。膜電位光感受性色素による脳スライス標本で電気刺激に対する興奮伝播を調べた平成19年度の実験結果から、ニオイ情報処理部位としてそれほど関心をもたれず、てんかんの発生源として考えられていた嗅覚野深層の傍梨状核が、味覚野と嗅覚野の情報の収束の領域として重要な役割をもつことが示唆された。平成20年度は、傍梨状核のこの機能をさらに確認する目的で、自然刺激に対する味覚野、嗅覚野および傍梨状核領域のc-Fosタンパクの発現を免疫組織学的に調査した。リンゴによる味とニオイの自然刺激に対し、嗅覚野、傍梨状核、前障、島皮質および味覚野で多数のFos陽性細胞の発現が認められた。また、刺激を与えなかった対照群では、Fos陽性細胞の発現は極めて少数であった。これらの結果から、嗅覚野から入力を受ける傍梨状核が、次のニオイ情報処理の場として役割を果たしているのみならず、味覚野からの味情報も収束する領域として重要な役割をもつことがさらに確実なものとなった。一方、ニオイ刺激(リンゴ、バナナ、オレンジ、糞等)に対する、嗅覚野(後部梨状皮質)で内因性光信号応答が記録された。光応答は、後部梨状皮質のある領域にのみ出現せずに58箇所の小領域に分散して出現したが、動物間でその小領域の一致は見られなかった。また、ニオイ刺激に対し味覚野に光応答が出現する例も観察された。これは「味わう」という複合感覚の機序解明に興味深い結果と考えられる。
ヒトNKT細胞前駆細胞の解析と体外増殖法の開発

1.ヒトVα24陽性NKT細胞の体外増殖培養液を、10%FBS、10%リコンビナントヒト血清アルブミン、10%自己血漿、10%自己血清で比較したところ、10%自己血漿による培養が最も効率的であった。2.全細胞数に占めるVα24陽性NKT細胞の割合を比較したところ、G-CSF投与前の末梢血では増殖比が約350倍であったのに比べ、G-CSF投与後の末梢血では増殖比が約1900倍であり、G-CSF投与による増殖能の改善が示された。3.G-CSF投与前後の細胞と血漿をそれぞれ交叉組合せし培養したところ、「G-CSF投与後の細胞」に「G-CSF投与後の血漿」を添加した場合がVα24陽性NKT細胞の増殖比が最も高く、G-CSF投与後の細胞、および、血漿のいずれもがVα24陽性NKT細胞の増殖に関与していることが分かった。4.G-CSF投与後末梢血由来のVα24陽性NKT細胞には、IL-3,IL-4,IL-7のレセプター発現が高まっていた。5.G-CSF投与後の血漿中には、IL-3,IL-7,IL-13の産生が高まっていた。6.培養後の細胞群には約20%のVα24陽性NKT細胞、CD4^+細胞、CD8^+細胞、次いで約10%のNK細胞が含まれ、B細胞、単球は殆ど含まれていないことが分かった。7.G-CSF投与後の末梢血を用いて誘導したVα24陽性NKT細胞は、IFN-γ、および、IL-4の産生が高まっていた。また、Vα24陽性NKT細胞のサイトカイン産生は、IL-4よりもIFN-γ優位であった。8.この培養系を用いて増殖したVα24陽性NKT細胞は、CD1d非拘束性に細胞障害性を示した。CTL, NK, NKT細胞やDC等の免疫担当細胞の役割を総合的に解析し、がんの治療法の確立に貢献することを本研究の目的とする。NKT療法の臨床応用を目指し、臨床での使用が可能なヒトNKT培養法の確立ならびにその評価法の確立を行った。我々はG-CSF投与後の末梢血或いはアフェレーシス血から得られた単核球を用いることによって、通常の単核球より効率よくVα24^+NKT細胞が誘導可能であることを示してきた。これらの培養においては研究用のRPMI培地やFBSを用いていた。臨床応用を考える場合、FBSは好ましくないので、ヒト血清・血漿並びにヒトアルブミンや臨床用細胞培地(AIM培地)を用いた培養を試みた。その結果、1.AIM培地でもRPMI培地と比較して遜色なく培養が可能であることとともに、ヒト血清・血漿を用いれば、FBSを用いる以上に効率よくVα24^+NKT細胞の誘導が可能であることが明らかとなった。5.G-CSFの投与前の血漿と比較して、G-CSF投与後の血漿中には、G-CSFと共にIL-3とIL-13が高濃度に含まれていた。6.培養ヒトVα24^+NKT細胞を含む細胞群は、各種ヒト培養がん細胞に対して高い抗腫瘍活性を示した。この効果は、標的細胞のCD1dの発現量に左右されなかった。

7.6.の細胞群から、MACSを用いて95%以上に純化したVα24^+NKT細胞も、各種がん細胞株に対して高い抗腫瘍活性を示した。この効果も、標的細胞のCD1dの発現量に左右されなかった。8.6.の細胞群から、MACSを用いて95%以上に純化したVα24^+NKT細胞は、IFN-γを高濃度に産生した。1.ヒトVα24陽性NKT細胞の体外増殖培養液を、10%FBS、10%リコンビナントヒト血清アルブミン、10%自己血漿、10%自己血清で比較したところ、10%自己血漿による培養が最も効率的であった。2.全細胞数に占めるVα24陽性NKT細胞の割合を比較したところ、G-CSF投与前の末梢血では増殖比が約350倍であったのに比べ、G-CSF投与後の末梢血では増殖比が約1900倍であり、G-CSF投与による増殖能の改善が示された。3.G-CSF投与前後の細胞と血漿をそれぞれ交叉組合せし培養したところ、「G-CSF投与後の細胞」に「G-CSF投与後の血漿」を添加した場合がVα24陽性NKT細胞の増殖比が最も高く、G-CSF投与後の細胞、および、血漿のいずれもがVα24陽性NKT細胞の増殖に関与していることが分かった。4.G-CSF投与後末梢血由来のVα24陽性NKT細胞には、IL-3,IL-4,IL-7のレセプター発現が高まっていた。5.G-CSF投与後の血漿中にはIL-3,IL-7,IL-13の産生が高まっていた。6.培養後の細胞群には約20%のVα24陽性NKT細胞、CD4^+細胞、CD8^+細胞、次いで約10%のNK細胞が含まれ、B細胞、単球は殆ど含まれていないことが分かった。7.G-CSF投与後の末梢血を用いて誘導したVα24陽性NKT細胞は、IFN-γ、および、IL-4の産生が高まっていた。また、Vα24陽性NKT細胞のサイトカイン産生は、IL-4よりもIFN-γ優位であった。8.この培養系を用いて増殖したVα24陽性NKT細胞は、CD1d非拘束性に細胞障害性を示した。
視覚情報メディアのためのパターン認識・理解

個人の必要に応じて適切な情報を伝えてくれる気の利いた視覚情報メディアを実現するために、意味内容に立ち入った判断を機械に行わせる技術としてのパターン認識・理解を、人間中心の新しい観点から研究し、メディア時代の基盤技術として確立することを目的とした。ロボットを作成するためのパターン認識・理解では、認識された結果を最終的に「消費」するのは機械であるのに対し、メディア時代の基盤技術として用いられるべきパターン認識・理解では、「認職結果の最終消費者は人間」である。これを前提条件として方法論を展開することがキーアイディアであり、現実的で有効な具体的課題に密着して研究を進めることを基本方針として、その中で必要となるパターン認識・理解の機能と実現法について研究を進めた。認職・理解結果の最終消費者は人間であること、人間とのリアルタイム・インタラクションが可能であること、長時間・多視点・広視野の画像データを扱うこと、の3つを、領域全体の共通の切り口として研究を推進することにより、人間の行動や動作、人間が出すあいまいな要求、モデル化が困難な現実世界、を適切に扱うことができるパターン認識・理解技術を実現した。具体的には、講義やプレゼンテーションの自動撮影技術の開発と遠隔講義システムの構築、複数枚の顔写真から顔映像をリアルタイム生成する技術の開発と複合コミュニティ空間の構築、映像内容による自動インデックス付け技術の開発と記憶想起支援システムの構築、全方位映像獲得技術の開発とビデオサーベイランスシステムの構築など、いずれもパターン認識・理解技術を中核とする視覚情報メディアを実現し、メディア時代における基盤技術としての有効性を実証した。メディアの急速な多様化と大衆化によって人間の受容限度を遥かに越える情報が氾濫しつつある状況において,個人の必要に応じて適切な情報を伝えてくれる気の利いた視覚情報メディアを実現するために,意味内容に立ち入った判断を機械に行わせる基盤技術としてのパターン認識・理解を,人間中心の新しい観点から研究することが本領域の目的である。総括班では,領域全体の研究方針の策定,各研究項目の企画調整,全体集会の運営,公開シンポジウムの企画・運営,WWWを利用した活動状況の広報,各計画研究で共同利用可能な機器の購入と管理,各計画研究において作成されるツールの収集と配布などを行い,領域全体が研究期間内に所期の目標を達成できるようにする。本年度は,以下の計画を予定通り実行した。OWWWのためのサーバ装置を,事務担当者が所属する東京商船大学に設置し,運用を開始した。○各計画研究において共同利用することを前提に,実世界の映像情報を多くの視点から完全に同期させた状態で撮影した多視点映像データを獲得するため,同一仕様のビデオカメラとディジタルVCRおよびビデオ入力ボードを5セットと,その制御装置一式を購入した。このような撮影装置はデータ撮影には不可欠であるが,撮影時に比較的短時間専有するだけなので,各計画研究で共同利用することが有効である。運搬が容易なように専用の運搬ケースを備えている。○本年度は,実質半年間の研究期間であったが,研究の方向づけを固めるため,代表者会議,SCSによる共用設備説明会,全体会議を各1回の合計3回の会合を開催した。総括班では,領域全体の研究方針の策定,各研究項目の企画調整,全体集会の運営,公開シンポジウムの企画・運営,WWWを利用した活動状況の広報,各計画研究で共同利用するために購入した機器の管理,各計画研究において作成されるツールやデータの収集と配布などを行っている。○WWWのためのサーバ装置を設置し,ドメイン名www.vispru.orgを取得して運用を行っている。○情報選択

・情報要約・視覚増強の各研究項目内の2研究班において,領域代表者と研究班メンバーが集中的に議論することにより,それぞれの研究項目における意識合わせを行った。○平成12年7月に,長野で開催された画像の認識理解シンポジウム(MIRU2000)において,オーガナイズドセッションを企画し,関連分野の研究者に,本領域の紹介を行った。○平成12年9月に,名古屋で開催された電子情報通信学会全国大会において,情報・システムソサイエティのソサイエティ企画を担当し,最新の研究成果を公開した。○平成12年12月に,はこだて未来大学において全体会議を開催し,多数の評価担当者の参加を得て,研究領域後半に向けて有意義な討論を行うことができた。メディアの急速な多様化と大衆化によって人間の受容限度を遥かに越える情報が氾濫しつつある状況において,個人の必要に応じて適切な情報を伝えてくれる気の利いた視覚情報メディアを実現するために,意味内容に立ち入った判断を機械に行わせる基盤技術としてのパターン認識・理解を,人間中心の新しい観点から研究することが本領域の目的である。総括班では,領域全体の研究方針の策定,各研究項目の企画調整,全体集会の運営,公開シンポジウムの企画・運営,WWWを利用した活動状況の広報などを行っている。本年度は,以下を中心に活動を行った。〇WWWのためのサーバ装置を設置し,ドメイン名www.vispru.orgを取得して運用を行っている。〇平成13年6月30日,7月1日に,京都大学総合情報メディアセンターにおいて全体会議を開催し,各計画研究班から2件ずつの研究報告を行うとともに,計画研究代表者によるパネル討論を実施し,最終年度に当たっての研究の取りまとめと活動方針を議論した。〇平成14年3月4日5日に,つくば国際会議場,および,筑波大学先端学際領域研究センターを会場として,最終の全体会議兼報告会を実施した。各計画研究班からの成果報告に加えて,各計画研究班が機材を搬入して,最新研究成果のデモンストレーションを行った。評価担当者を含む関係者だけでなく一般参加者にも公開し,多数の参加を得ることができた。メディアの急速な多様化と大衆化によって人間の受容限度を遥かに越える情報が氾濫しつつある状況において、個人の必要に応じて適切な情報を伝えてくれる気の利いた視覚情報メディアを実現するために、意味内容に立ち入った判断を機械に行わせる基盤技術としてのパターン認識・理解を、人間中心の新しい観点から研究することが本領域の目的である。『パターン認識・理解の結果の最終消費者が機械でなく人間である』という前提におけるパターン認識・理解の新しい方法論の構築とその有効性の実証にむけて、平成11年度から平成13年度に渡って、6個の研究班の密接な連携のもとに充実した研究を進めることができた。本特定領域研究の目的は、概ね、順調に達成されたが、研究期間が実質的には2年半と短く、研究期間終了ぎりぎりまで研究活動を活発に推進するために、研究期間内に成果とりまとめを行わず、研究期間終了後に成果とりまとめを行ため、平成14年度に本課題を申請した。