hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミャンマー国肝癌発生要因としてのサラセミア症の鉄過剰症と輸血関連疾患の調査研究

鉄は発癌と強く関連している。ミヤンマー国においては、サラセミアなどの鉄過剰をもたらす遺伝疾患が蔓延しており、また、肝癌の発生が若年者に多く見られる。鉄過剰がウイルス性肝炎病態の悪化因子であることが判明してきたこともあり、同国において、B、C型ウイルス肝炎の広がりと共に、鉄過剰状態を調査した。国立ヤンゴン総合病院、国立小児病院で採決を行った。Cは国立医学研究局で行った。肝癌組織の分子病理学的検索は日本で行った。11年度はマンダレー地方の疾病構造に関する調査を行った。肝癌病患者102名の93%にB型肝炎既往があり、内35%はHBs抗原陽性であった。39%はanti-HCV陽性であり、内79%にHCV-RNAが証明された。肝癌患者28名の内46%はB型肝炎、21%はC型肝炎から発症したものと考えられた。受血者33名の約半数にC型肝炎ウイルス抗体が証明された。供血者にも5.9%に抗C型ウイルス抗体が発見された。遺伝子検索ではhMTH1遺伝子変異が10例中1例見つかったが、アミノ酸変化はなかった。P53変異は5例見られた。4例はコドン159(エクソン5)のGCCからCCCへの変異でAlaからProへの変化を伴い特徴的であった。ヘモグロビン等電点電気泳動16例中3例にヘモグロビンA2、1例にヘモグロビンFが見られた。異常ヘモグロビン症の保因者と考えられるが、対象例と頻度は変わらない。鉄過剰は83%にみられた。マンダレー視察報告:森林を中心とした貧困地帯で、マラリアの蔓延、デング熱の頻発が恒常的である。肝炎の発生症並びに肝癌の発症との関連については、ヤンゴンで見られた状況と大差ないが、輸血と共に麻薬の回し打ちが問題視されており、AIDSとの併発が強く指摘された。この国ではC型肝炎に関する検索は全くなされていなかった。私達の調査により、他の東南アジアと同じ位の蔓延率があることが判明した。対策に緊急を要する。本研究は若年者の肝細胞癌が多いミヤンマー国において,肝細胞癌の発生と鉄過剰症の関係,さらに,B,C型肝炎の広がりについても明らかにすることを目的として企図された.1998年12月25日1999年1月4日の期間で,ミヤンマー国立医学研究所の生化学部門,病理部門,および国立ヤンゴン総合病院血液疾患部門,肝臓疾患部門,国立ヤンゴン小児病院血液部門,ヤンゴン国立血液銀行にて調査研究を行なった.これまで,これらの施設についての,肝炎ウイルスの拡がり,鉄代謝などについて報告してきたが,今回は,供血者34名について,B型肝炎既往(HBc抗体),活動性B型肝炎感染(HBs抗原),C型肝炎感染歴(HCV抗体),血清鉄,TIBC(血清総鉄結合能),血清フェリチン値の測定をおこなった.ミヤンマーにおける供血者はすべてボランティアであり,売血者はいない.総て血液銀行で取り扱っている.その結果1) B型肝炎は既往22名(64.7%),活動性5名(11.6%),C型肝炎抗体陽性者2名(5.8%)であった.2)供血者には鉄過剰を示唆する者はいなかった.鉄欠乏者(血清フェリチン20ng/d1以下)は9名(16.7%)であり,何れも活動性の肝炎を有していなかった.この調査研究により,これらの地域では供血者の中にも活動性のB型,C型肝炎の患者が存在し,鉄欠乏者も多いことが判明した.現在活動型のB型肝炎に関しては,輸血前診断が行われているが,C型に関しては,診断は行われていない.早急な対策が必要である.鉄は発癌と強く関連している。

異常ヘモグロビン症の保因者と考えられるが、対象例と頻度は変わらない。鉄過剰は83%にみられた。マンダレー視察報告:森林を中心とした貧困地帯で、マラリアの蔓延、デング熱の頻発が恒常的である。肝炎の発生症並びに肝癌の発症との関連については、ヤンゴンで見られた状況と大差ないが、輸血と共に麻薬の回し打ちが問題視されており、AIDSとの併発が強く指摘された。この国ではC型肝炎に関する検索は全くなされていなかった。私達の調査により、他の東南アジアと同じ位の蔓延率があることが判明した。対策に緊急を要する。
気体透過による炭素膜の微細構造評価と新規分離能の発現

ゾルゲル法では有機化合物をテンプレートとしてシリカゾルに混合した場合、焼成中の有機化合物の分解によってミクロ孔が形成される。しかしながら、テンプレートのサイズと細孔径との関係については明らかでない。そこで、本研究ではテトラエトキシシラン(TEOS)とアルキルトリエトキシシラン(ATES)を用いたゾルゲル法によりシリカ膜を作製した。テンプレートの効果を明らかにするためにオクチル-(C8TES)、ドデシル-(C12TES)、およびオクタデシルトリエトキシシラン(C18TES)を使用した。シリカの細孔構造は窒素及びアルゴンの吸着法により評価した。γ-アルミナ被覆α-アルミナ支持管上にシリカゾルをディップし乾燥させた乾燥ゲル膜と、これを200°Cおよび600°Cで焼成した膜を用い透過速度を測定した。C8TES、C12TESおよびC18TESを含むゾルを用いて作製したシリカ膜の細孔構造について検討した結果、C8TESおよびC12TESを用いた場合には、最適条件を選ぶことによってメソ孔のない状態でミクロ孔構造を発達させることができた。同様の条件で多孔質γ-アルミナ被覆α-アルミナ管上に欠陥のないシリカ膜を作製できた。メソ孔は主にゲル化の段階で形成され、ミクロ孔は焼成の段階で、テンプレートの役割を果たすアルキル基が分解されると共に形成された。こうして形成されたミクロ孔のサイズはアルキル基の最小サイズに依存した。今後、分子径の大きな有機化合物分離に応用するためには、膜原料として親水性で、かさばった構造の官能基で置換されたシランのアルコキシドを使用することが有効であることがわかった。
バルクハウゼンノイズによる水素脆化試料の非破壊試験

鉄等の強磁性材料に磁場をかけそれを変化させて,ピックアップコイルにより磁化あるいは磁束密度の変化を調べたとき、磁壁の移動に伴った不連続な磁化のとびにより発生する雑音(バルクハウゼンノイズと呼ばれる)が材料中の欠陥等に敏感であるため、材質を非破壊評価する方法として近年注目されている。本研究では損傷度のよく分かっている水素脆化した試料を反磁場が無視できるような薄い試料片に加工して用い、試料中の磁場が一様になるようにして、バルクハウゼンノイズを計測しそのパラメータとミクロな材質の変化に本当に関係があるかどうかを明らかにすることを目的とした。今年度クロムモリブデン鋼で、系統的にその処女材を温度500°C(773K)において150kgf/cm^2の水素の圧力下で,5時間,20時間および300時間水素浸食させた試料板を作成した。板の厚さを磁場をかけたときに反磁場が無視できて試料中の磁場が一様となるよう0.2mmの厚さに成形した。それらの試料板に対し、新しい方法でバルクハウゼンノイズを観測し、ノイズ電圧のRMS値、絶対値や、ノイズ信号をフーリエ変換して得られた周波数スペクトルを調べ比較検討した。水素浸食とともにノイズは最初少し増加しそのあとやや減少する傾向が観測された。薄い板状の試料の厚さを変えた場合や,かける磁場の方向を変えた場合の角度依存性を調べる実験も行ない,バルクハウゼンノイズは実験条件に非常に敏感であることを見いだした。
共鳴散乱法を応用したスピネル型鉱物の陽イオン席占有率精密解析

遷移金属スピネル型酸化物の磁気特性は、陽イオン分布に強く依存する。異種イオンあるいは同種異価イオンを区別して結晶構造中での席占有率を求めるため、共鳴散乱による陽イオン分布解析を行った。MnxFe3-xO4ではMnとFeを区別した解析、TixFe3-xO4ではFe2+、Fe3+、Ti4+を区別して、それぞれの席占有率を求めた。また、結晶中の占有席を区別した磁気構造解析を目的として、左右円偏光を用いたX線共鳴磁気散乱による磁気モーメントの解析法についての検討も行った。本研究で扱うスピネル構造では陽イオンの占有サイトが、4配位のAサイトと8配位のBサイトの2種類ある。遷移金属スピネル酸化物では、陽イオンの3d軌道と酸素の2p軌道が混成するなど相関が特に大きい。本研究では、Tiを中心とした遷移金属スピネル酸化物の陽イオン分布と2種類の陽イオンサイトの配位環境の違いが、電子配置、電子状態およびその物性に及ぼす影響ついて議論することを目的としている。本年度においては、マグネタイト(Fe3O4)およびチタノマグネタイト(Fe3-xTixO4)の幾つかの天然試料を収集した他、既に手元にある比較参照用の遷移金属スピネル酸化物(Fe3-xMxO4(M=Mn, Niなど))を用いた共鳴散乱実験を行った。組成の異なる幾つかのFe3-xMnxO4について、陽イオン席占有率の決定を行った。また、吸収端近傍での特徴的な電子遷移に注目したMnイオンの電子密度分布解析も行った。単結晶および粉末の試料を用いて、吸収分光法とX線共鳴散乱を併用した相補的な実験と解析を行った。席占有率を求める解析には、実験室系及びPhoton Factoryにおいて、共に4軸回折計を用いた測定データを用いた。共鳴散乱実験と吸収実験を併用することで、電子のエネルギー状態と関連付けられる電子密度分布を求めた。電子密度分布解析からは、Mnイオンの特定の電子遷移に関与した、即ち同種イオンであっても配位環境の違いを区別した電子密度分布が得られた。得られた陽イオンの席占有率や価数から、組成とMn席占有率の関係を考察した。また、得られた電子密度分ではと既報の理論計算によるDOSとを比較した。吸収が最大となるエネルギー近傍以外(測定強度不足のため)のエネルギー領域での解析では両者の結果は比較的良く一致した。本年度は、スピネル構造の2つある陽イオン席(2つあるAサイトとBサイト)の電子密度分布を独立に求め、測定エネルギーを選択することで特定の電子状態をもつ電子のみの電子密度分布が得られることを検証できた。吸収端より高エネルギー側での複数のエネルギー点でのデータ測定から、吸収が大きいエネルギー領域での要検討事項も検証できた。本研究費にて取得した低温装置のセットアップも終了し、試験測定も開始している。試料合成の面では当初の予定より若干遅れているが、計画全体としてはおおむね順調に進行している。本年度にはこれまでに収集した天然のマグネタイト(Fe3O4)およびチタノマグネタイト(Fe3-xTixO4)の中から,組成分析とX線構造解析によりチタノマグネタイト単結晶と確認できた試料について共鳴散乱実験を行った.試料には,宮城県蒲沢鉱山産の天然のチタノマグネタイト(Ti0.31Fe2.69O4)を用いた.Fe2+, Fe3+の同種異価イオンを区別するため,FeK吸収端近傍のE = 7.1082 keVのX線を用いて回折データ測定を行った.実験は高エネルギー加速器研究機構の放射光施設Photon Factoryにて行い,回折データの測定にはAFC4軸回折計を用いた.Fe2+, Fe3+の原子散乱因子の異常分散項の値は,FeO粉末,Fe2O3粉末のXANESスペクトルよりkramers-kronigの関係を用いて求めた.解析の結果,陽イオン分布は、[Fe3+1.00]A site [Fe3+0.38 Fe2+1.31Ti4+0.31]B siteと求められた.また,チタノマグネタイトは磁気鉱物であり,その磁気特性はスピネル構造中の4配位のAサイトと8配位のBサイトにおけるTi4+, Fe2+, Fe3+イオンの占有率に依存することが知られている.今後本研究を放射光X線を用いた磁気構造解析へ発展させてゆくために,円偏光とX線共鳴磁気散乱強度の相関について検討を行った.磁気応答の強い参照試料として,フェリ磁性のGd3Fe5O12を用いた.FeK吸収端近傍波長で測定したデータを用い,円偏光を入射して非対称度における共鳴磁気散乱と非共鳴磁気散乱の寄与を検証した.幾つかの天然試料と合成試料を準備し,それぞれについてFe2+, Fe3+を区別した陽イオン分布を求める予定であったが,(1)天然チタノマグネタイト(Fe3-xTixO4)の単結晶試料の収集と(2) Fe3-xTixO4単結晶の合成が当初の想定よりも難航したことにより計画に遅れが生じている. (1)については,端成分であるFe3O4を除いたTi含有の試料がなかなか見つからず,かつチタノマグネタイトと同定で来たものについても放射光実験用の単結晶を採取することが困難であった.(2)については合成したFe3-xTixO4粉末から,単結晶試料を成長させる条件の探索に検討が必要となった.

蒲沢産のチタノマグネタイト試料についてこれまでに行った解析の結果よりFe2.69Ti0.31O4の各サイトの陽イオン分布は[Fe3+1.00]A[Fe3+0.38Fe2+1.31 Ti4+0.31]Bと得られている.AサイトはFe3+が100%占有し,Ti4+は選択的にBサイトを占有する.この陽イオン分布の情報を基に蒲沢産のチタノマグネタイトの磁化率を求め,既報の実験および計算によるデータと比較した.チタノマグネタイトの陽イオン分布については,これまでに大別してAkimotoモデル,Neel and Chevallierモデル,O'Reilly and Banerjeeモデルの3つのモデルが提唱されている.規格化された磁化率より,今回の結果は,Neelモデルの陽イオン分布と一致する結果となった.これまで報告されてきた幾つかの実験データを用い行った結晶の生成条件と陽イオン分布を比較・検討すると,今回の蒲沢産のチタノマグネタイト結晶はゆっくりした冷却速度において生成したと考えられる.これらの結果を受けて蒲沢産チタノマグネタイトに関する結果をまとめた論文を作成した.試料合成については,高圧下での合成,酸素分圧を制御した固相反応法,真空封入法と幾つかの方法での合成条件の検討を行った.Fe2-xTixO4で組成を変えて粉末試料を合成することには成功したが,単結晶の作成では組成の制御に問題が生じた.端成分であるウルボスピネルのFe2TiO4のフラックス法による単結晶合成には成功したが,組成のコントロールには課題が残った.遷移金属スピネル型酸化物の磁気特性は、陽イオン分布に強く依存する。異種イオンあるいは同種異価イオンを区別して結晶構造中での席占有率を求めるため、共鳴散乱による陽イオン分布解析を行った。MnxFe3-xO4ではMnとFeを区別した解析、TixFe3-xO4ではFe2+、Fe3+、Ti4+を区別して、それぞれの席占有率を求めた。また、結晶中の占有席を区別した磁気構造解析を目的として、左右円偏光を用いたX線共鳴磁気散乱による磁気モーメントの解析法についての検討も行った。継続して放射光X線を用いた共鳴散乱実験を行う。試料の吸収が大きいエネルギー領域での測定となるため、ノイズ低減など実験技術上の工夫や改良点を検討する。遷移金属酸化物の陽イオン分布は、試料の合成方法(固相法か水熱法か等)や合成温度の高低にも依存して変化するとの報告もある。合成法の異なる系統の試料を揃え、熱力学的観点からの考察も試みる。解析から得られた陽イオン分布を基に磁気構造モデルの検討を行う.X線共鳴磁気散乱強度の検証については,非対称度のエネルギー依存性の測定を行う.試料合成については継続して合成条件の検討を行う.29年度が最終年度であるため、記入しない。X線結晶学29年度が最終年度であるため、記入しない。
藻類・プロティスト複合系の多様性研究の基盤構築

水圏生態系における真核微生物と環境物質の多様性の形成・維持・崩壊に関わる要因や関係性を包括的に理解するための手法開発を目的とし,環境サンプルの顕微鏡観察,メタボローム解析,クロロフィル代謝物分析,メタゲノム解析を実施した。総合解析の結果,生物相の時空間変動に伴って変動する有機成分の存在や,プロティストの捕食活性指標となりうる代謝物質を特定した。また調査地から単離した培養株を用いて,未記載種や再考が必要な分類群の系統分類学的研究を行った。真核生物の大部分は、藻類とプロティストが占め、自然環境中で微生物食物連鎖網を介して緊密に相互作用し、地球生態系の重要な要素として機能している。しかし、これらのいわゆる真核微生物は、現在でも多くが未知の生物であり、分類、多様性、系統など基礎的な情報が極端に不足している。そこで、本研究では異なる知識と技術をもつ研究者が同一のサンプルを用いて、様々なアプローチ方法によって、そこに生育する真核微生物の存在を把握し、藻類・プロティスト複合系の多様性研究の基盤を構築とすることを目的としている。平成21年度は、藻類、プロティスト多様性を把握するための研究手法・技術開発とパイロット研究を中心に研究を実施した。1)フィールド選定サンプリングサイトの選定のために、東京湾(沿岸3ヵ所)、印旛沼、手賀沼、パラオ、西表などで採水を行い、光学顕微鏡と走査型電子顕微鏡等を用いた形態観察によりその藻類・プロティスト相の概要を把握し、本研究の目的に合致するサイトであるか検討を行った。2)分子情報基盤の整備環境DNAの抽出条件、配列取得のための増幅プライマー、および分子情報の解析方法検討などを行った。3)オミックス解析マルチオミックス解析の手法を確立する目的で、実験室内のマイクロコズムを用いた測定手法の検討を行った。変性剤濃度勾配電気泳動法(DGGE)によるコミュニトーム解析と1HNMRによるメタボローム解析の結果、コミュニトーム・メタボロームそれぞれの解析においては、培養期間内における変化傾向の検出が可能となったが、両解析の相関に関しては擬陽性と思われるシグナルが検出されているため、引き続き条件検討を進めている。本研究は、藻類と従属栄養性真核生物(プロティスト)で構成される未知の微生物複合系をトップダウン的にカバーする多様性解析によって、真核微生物の新たな研究基盤を構築することを目指している。環境的に特徴ある調査地点を選定し、1藻類とプロティストの網羅的なフェノタイピング、2.難培養性プロティストの多様性解明、3.プロティスト複合系における遺伝子発現と生物間物質フラックスの解析に基づく複合系の生態構造の解析、4.真核生物の大規模系統解析を実施し、真核微生物(藻類・プロティスト複合系)の多様性研究基盤を構築することを目的とする。本年度は富栄養化が著しい海水・淡水2地点で、プランクトニックな藻類・プロティストを中心とした調査を行った。採集地ごとに月1回の採水を行い,顕微鏡観察による生物同定,生物量の定量、核磁気共鳴法(NMR)を用いた環境中物質量を計測する手法の確立を試みた。生物量は,固定サンプルによる細胞計数で行ったが,固定による変形や破裂,あるいは,微小すぎて同定が困難な生物もいることから,生細胞の光学顕微鏡観察や走査型電子顕微鏡を用いた形態観察も行い,生物相の把握も行った。またTAクローニング法による環境配列取得を試みた。環境中の有機成分の季節変動把握には、^1H-NMR分析を行った。得られた生物量とNMR分析結果を相関解析し、生物の増減に関与する可能性のある複数の化学シフトを確認した。全体的な傾向として,光合成生物と非光合成生物では環境中物質に対する相関傾向が異なるが、さらに生物種ごとに相関物質に違いがあることも確認された。本研究では、藻類と従属栄養性真核生物(プロティスト)で構成される未知の微生物複合系が,その多様性をどのように構築・維持・崩壊させていくのかを,様々なアプローチで解明することを目的とし,生物相と環境物質を詳細にプロファイリングし,それらの時空間変動解析を試みている。平成23年度は前年度までの結果をふまえ,調査地域を富栄養海域1地点に限定し,生物と環境物質の組成や量の短期間変動に注目した。調査地とした東京湾沿岸1地点における赤潮発生期に,表層と下層の2水深を毎日定時採水し,核磁気共鳴法によるメタボローム解析と,顕微鏡下での計数による生物量把握を行った。採集地では6月から9月に,ラフィド藻類Heterosigma akashiwoや珪藻Skeletonemaspp.などによる大規模な赤潮が頻発した。1回のブルームは数日から1週間程度続くが,この間に優占生物が交代し,生物量が大きく変動した。

核磁気共鳴法を用いた環境メタボローム解析では,具体的な物質の特定までには至らなかったものの,糖や脂質などに由来すると推定される成分が,生物相の変化に伴って大きく変動していることを示した。一方,光学顕微鏡では同定困難な真核微生物についても,その生物量を推定するために,環境メタゲノム解析にも着手した。調査地点における真核微生物相把握に最適な遺伝子領域を選定するため,18S rDNA内の塩基置換率の高い3領域について,パイロシーケンサーを用いて予備解析を行った。また,同地点より新種の従属栄養生物の2員培養株確立にも成功した。本研究は、藻類とプロティストで構成される未知の微生物複合系と,それらを取り巻く物質環境の多様性とその相互作用を,複合オミクスデータで網羅的に解明する研究基盤を構築することを目的としている。本年度は,平成22年度および平成23年度の東京湾沿岸サンプルを用いて,1)抽出方法を改良した核磁気共鳴法でのメタボローム解析,2)次世代シーケンサーを使用した環境メタゲノム解析,3)クロロフィル代謝物質(特に分解代謝物質)の色素分析,4)新規生物の系統分類学的解析を実施した。環境メタボロームデータと,同海域から単離培養した藻類培養株のメタボロームデータと比較することで,環境水中から確認できた環境物質が,同時に存在していた優占生物に由来することを示すデータが得られ,核磁気共鳴法が多様な生物・成分で構成される環境水の変動解析に有効な手段である可能性を示した。一方,環境メタゲノム解析については,平成22年4月から翌年3月までの12ヶ月分(合計24サンプル)と,平成23年6月から8月の連続する数日間(合計24サンプル)について実施し,それぞれ真核微生物相の周年変動と夏期の赤潮発生期の短期変動を調査した。この結果,顕微鏡観察では把握できなかった多数のプロティストの季節変動が明らかとなり,これらと周囲の物理・化学的環境との相関についても把握した。さらに,これまで発生過程が不明瞭だったシクロフェオフォルバイドaエノール(cPPB-aE)というクロロフィル代謝物が,プロティストが藻類を捕食する際に産生されることを,確立したプロティストの2員培養株を用いた色素分析で明らかにした。そこで,これまでの環境試料についてクロロフィル色素分析を実施し,クロロフィル代謝分解物と環境メタゲノムデータとの相関解析を行い,cPPB-aEが藻類捕食性従属栄養生物の捕食活性を測る指標となる可能性を検証した。生物相把握と環境メタボローム解析によるオミクス解析によって,赤潮形成時における生物と環境有機物質の相互作用解明という,これまでの手法とは一線を画す新規法が確立しつつある。また,次世代シーケンサーを用いた環境メタゲノム解析による大規模な生物多様性解明の基盤を構築したといえる。さらに新種の従属栄養プロティスト(ケルコゾア生物)の2員培養株を確立したほか,多数の藻類,プロティストの培養株を確保した。これにより,分類学的に新たな知見が得られただけでなく,生態的に不明な点が多いプロティストの,環境中での物質変動にあたえる影響を調査する好適な材料が得られた。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)さらに明瞭なデータを得るために環境メタボローム解析の手法を改良し,環境サンプルの再解析を実施し,環境物質の特定を目指す。2)生物相の詳細な解明のため,環境サンプルの次世代シーケンサーによる環境メタゲノム解析を実施し,周年および短期間における生物相の詳細な時空間変動を解明する。
トポロジカル超伝導体の核磁気共鳴研究

トポロジカル超伝導体の最有力候補物質であるCuxBi2Se3について、63Cu, 209Bi, 77SeのNMR信号を発見し、すべての核種についてのNMRを可能とした。超伝導の伝導性はBi2Se3層が担っていることを示した。強いスピン起動相互作用を持つ新規超伝導体Ir1-xPtxTe2において、125Te NMRから超伝導転移を観測することに成功した。有機超伝導体である混晶系Et2Me2As1-xSbx[Pd(dmit)2]2に着目し、量子スピン液体に隣接する超伝導のふるまいを圧力下実験によって明らかにした。平成24年度は強いスピン-軌道相互作用を持つ超伝導体Ir1-xPtxTe2に着目し、その超伝導特性におけるトポロジカルな側面に関する研究した。超伝導ボリュームの高い純良な粉末多結晶Ir1-xPtxTe2を用い、x=0.05の超伝導ギャップ構造とクーパーペアの対称性を明らかにする目的で125Te NMRを行った。超伝導臨界磁場Hc2が0.17 Tと非常に低いため、極めて低い外部磁場下(0.05 T)の特殊環境で実験を行った。Tc=2.4 K (0.05 T)以下で125Te NMRスペクトルの半値幅が急激な増大を示し、NMRによる超伝導転移を確認することができた。また、1/T1はTc以下で指数関数的に減少しており、超伝導のギャップはフルギャップ(等方的)であることが明らかである。続いてナイトシフトKの温度依存性を見てみよう。スペクトルのピーク位置はTcまわりで変化がない。緑の曲線はBCSすなわちスピンシングレットの場合のものであるが、これと一致しない。BCSならばナイトシフトの軌道項(K-kaiプロットから0.028%)に漸近するはずである。KがTcまわりで変化しないのは、スピントリプレットの特徴である。これらの結果を総合すると奇パリティの超伝導が実現している可能性があることがわかった。この結果は、空間反転対称性が保たれた超伝導がトポロジカル超伝導となるために満たす条件の一つと一致し、この物質がトポロジカル超伝導である可能性が高まった。純良なIr1-xPtxTe2においてはじめてこの条件を満たすことが明らかになり、この原因が強いスピン-軌道相互作用という共通の物理に基づくもので、大変興味深い。本年度は、極低温度まで磁気秩序が抑制された特異な有機伝導体の研究を行った。この状態は量子スピン液体と呼ばれ、現在精力的に研究されている。量子スピン液体を示す物質はいくつか知られているが、今回、混晶系Et2Me2As1-xSbx[Pd(dmit)2]2に着目して研究を行った。この物質基底状態はx=0において反強磁性、x=1では電荷秩序となる。そしてx=0.5近傍の中間混晶では量子スピン液体状態が実現することが帯磁率と比熱の実験から示され、非常に重要な物質系であることがわかっている。そこでこの混晶系の圧力下物性を調べることで量子スピン液体に関する電子物性の理解を深める目的の研究を行った。特に常圧下の基底状態が反強磁性となる物質についてのみ圧力下超伝導状態が現れており、この混晶系でも成り立つのかに着目して研究が行われた。まず電荷秩序を示すx=0.95において電気伝度度を測定したところ、電荷秩序転移温度において抵抗の急激な上昇を観測した。そこで転移温度の圧力依存性を調べたところ圧力に対してドーム状のふるまいをしめすことを明らかにした。次にスピン液体を示すx=0.75と0.5の圧力依存性を調べた。するとx=0.75では圧力下で電荷秩序転移を起こすことが明らかとなった。一方x=0.5では電荷秩序は見られず、モット絶縁体→金属転移が観測された。これは電荷秩序と量子スピン液体状態が非常に拮抗していることを示しており、量子スピン液体状態を明らかにするうえで重要な知見となった。次にx=0.1, 0.2, 0.25について調べたところ、xが小さい、すなわち量子スピン液体から離れた物質では良好な超伝導が現れることがわかった。超伝導転移温度は常圧下の反強磁性転移温度との関連が見られ、また残留抵抗との関連が示唆され、量子スピン液体状態の本質がいかなるものかが示される成果が得られた。CuxBi2Se3は、ギャップレスな表面状態を持つ絶縁体すなわちトポロジカル絶縁体Bi2Se3に対してCuをドープすること(電子ドープ)によって超伝導を示す物質である。

この物質はマヨラナコーン型の表面分散を持つトポロジカル超伝導と考えられており、表面状態にはマヨラナ粒子が存在することや特異なバルク状態など、新奇な物理が存在していると指摘されている。本研究では核磁気共鳴実験(NMR)によって、トポロジカルな性質や超伝導対称性を議論する意義のある研究である。まず、液体ヘリウムの使用量が少なく定常磁場状態を長時間保つことができるNMR装置を立ち上げ、専用の低周波用プローブを完成させた。続いて純良な単結晶試料CuxBi2Se3を用いて63Cu, 209Bi, 77SeのNMR信号を見出した。これは物質を構成するすべての元素についてのNMRが可能となったことを意味しており大きな前進となった。ドープされたCuは、レイヤーを形成しているBi2Se3層間にインターカレートされているとされているが、63Cu NMR緩和率の温度依存性を詳細に測定した結果、Cuサイトにおいては絶縁的なふるまいをしており電気伝導に寄与していないことが明らかとなった。つまり、Cuは電子ドナーとしての役割を担っており超伝導に寄与しないことを意味する。続いて209Bi, 77Se NMR緩和率を測定したところ、Bi2Se3は金属的であり超伝導が発現する母体となることが明らかになった。またこのことは77Seスペクトル幅と緩和率のドープ量依存性からも明確に示すことができた。77Se NMR緩和率を12Tの高磁場下の実験によって精密な測定を行った結果、系が本質的に分布していることが明らかになった。平成24年度はトポロジカル超伝導と目される物質の超伝導対称性を明らかにすることを目的として研究を行った。そこで強いスピン-軌道相互作用を持つ超伝導体Ir1-xPtxTe2に新たに着目し新奇超伝導探索を行った。この物質は極めて低い上部臨界磁場をもつため超伝導状態を調べるためには低磁場・極低温の実験が必要になる。そこで新たな希釈冷凍機を導入し、40mKまでの極低温状態を実現することが可能とした。さらに極低周波数のNMR信号を観測し、今回はじめて超伝導状態に迫ることができた。その結果、スピントリプレットかつフルギャップのp+ip超伝導の可能性を強く示唆する実験結果を、世界に先駆けて明らかにすることができた。純良な試料を大阪大学安藤陽一教授のグループから提供を受け、63Cuおよび209Bi NMRを行った。その結果、常伝導状態においてBi2Se3層が伝導電子を担っていること、Cuはドーパントであり超伝導電子を担っていないことを明らかにすることができ、当初の計画を達成した。さらに高分解能NMR用の低周波プローブを製作し13T程度の高磁場にて信号を取得することに成功した。次年度以降で詳細なスペクトルを測定するために必要な高磁場用のNMRプローブを新たに製作した。超伝導状態研究のために希釈冷凍機用の温度コントローラを導入した。今後は奇パリティ超伝導の可能性を支持する結果を得る目的の実験を行う。そのために単結晶試料を用いてNMRスペクトルの角度依存性を調べ、多結晶試料では不十分であった情報を得る。この実験によってトリプレットを強く支持する結果を得ることができる。新たなトポロジカル転移が有機スピン液体物質において観測されており、幾何学的フラストレーションに基づいたスピン系における新規電子状態の研究に取り組む。これまでの研究から、常伝導状態のふるまいがおおむね明らかになったものの77Se NMRスペクトルの詳細およびスピン-格子緩和率の分布の起源が明らかになっておらず問題点として残された。
生理応答を指標とした地震時のショック死に関する基礎的検討

2004年10月に発生した新潟県中越地震では、40人の死者が生じたが、その内17.5%にあたる7入は「ショック死またはその可能性のある死亡」であり、既往の地震災害において極めて高い比率を示していた。この特異性が何に起因するものかを明らかにすることは、今後の防災対策において重要な視点を与える。そこで本研究では、想定される理由として地震動の大きさ、周期特性を考え、この地震による「揺れ」が人に恐怖感を与える要素を有していたのではないかとの仮説を立てた。その上で、正弦波入力が可能な震動台を用いて、地震動レベルおよび加震周期を変化させることにより、被験者の心拍数、血圧といった生理反応の変化を計測し、人に恐怖感を与える生理的指標値を見出すことを目的とした。本年度は、正弦波入力が可能な震動台を用いて、地震動レベルとしては、気象庁震度階の震度6弱(300gal)、6強(400gal)、7(500gal)およびそれ以上の600gal、700galの5段階を設定し、正弦波の加震周期を新潟県中越地震による長岡市、十日町などで観測された値である、0.30.8秒の範囲として被験者による実験を行なった。生理指標としては、心拍、血圧の計測をテレメータによる遠隔測定で行ない、加えて官能評価を実施した。被験者は健康な男女大学生11名(男性8名、女性3名)とした。実験結果によると心拍数、血圧および官能評価による恐怖感のいずれもが、振動周期0.4秒にピークを示し、他の周期との間に統計的有意差を見出した。したがって、今同の計測結果によれば、人に生理、心理的に恐怖感によるストレスを与える振動周期都存在し、具体的な値としては0.4秒周辺であることが明らかとなり、このことが新潟県中越地震におけるショック死の比率の高さと関係することを示唆した。2004年10月に発生した新潟県中越地震では、40人の死者を生じたがその内17.5%にあたる7人は「ショック死またはその可能性のある死亡」であり、既往の地震災害において極めて高い比率を示している。実験では地震動レベルとして、気象庁震度階の震度6弱(300gal)、6強(400gal)、7(500gal)およびそれ以上の600galの4段階を設定し、正弦波の加震周期を新潟県中越地震による長岡市、十日町などで観測された値である、0.20.9秒を含む0.11.0秒の範囲として8名の被験者による実験を行なった。生理指標としては、心拍、血圧の計測をテレメータによる遠隔測定で行なった。また、揺れの恐怖感についても官能評価を行なった。8名の計測結果によれば、心拍数については加速度がおおきくなるにつれて周期0.50.7秒にピークを示す傾向がみられ、血圧変化には明らかな特性はみられないものの、500gal、600galにおける官能評価では、0.50.7秒にピークが現れる心拍数と調和的な結果が得られた。

したがって、今同の計測結果によれば、人に生理、心理的に恐怖感によるストレスを与える振動周期都存在し、具体的な値としては0.4秒周辺であることが明らかとなり、このことが新潟県中越地震におけるショック死の比率の高さと関係することを示唆した。
保育所における子どもの貧困問題の構造化とその対策に関する研究

幼い子どもの貧困を理解するにあたり、特に「リスペクトの欠如」の視点がその克服に有効である。また、貧困な幼い子どもを保育するには、家庭生活を把握しつつ子どもと丁寧に向き合うことや自治体独自の制度が必要である。さらに、保育所は家庭生活を支える重要な社会資源になっている。したがって、保育所が幼い子どもの貧困の防波堤であり、今後その充実が求められる。○研究実施計画平成23年度の研究実施計画に照らした実際は以下のとおりである。1、貧困概念の整理2、文献調査貧困及び保育実践に関連する文献の収集を行った。また、各地の子どもの貧困に関するセミナー・講演会(保育問題に限らない)に参加し資料収集を行った。こうしたセミナーでは、貧困におかれた当事者やこれを支援する専門職の話をじかに聞くことができた(なかなか聞けるものではない)。また、フィンランドやイギリスの支援者や学識経験者による講演も、本研究を国際比較する上で貴重な機会となった。こうした研究を通して、本研究の目的のひとつである「保育所における子どもの貧困問題を抽出して構造化」について、格差問題や虐待問題との相違点など具体的なイメージをつかむことができた。3、次年度の調査に向けたサンプリング調査まずは、サンプリング調査を実施するために、(1)、先行研究をふまえた調査設計書を作成し、(2)、研究協力者との打ち合わせを行った。また、調査対象地の行政及び民間組織の役職者宛に調査依頼の私信を送った(正式な調査依頼は後日訪問して行う)。「研究の目的」には、「保育所における子どもの貧困問題、換言すれば『保育問題における貧困問題』ないし『保育問題のなかの貧困問題』を調査によって明らかにする」としたが、直接調査票でこれを問うことは困難である。そのため、「育児困難」をキーワードにしながら調査設計し、結果として「保育問題における貧困問題」を明らかにすることにした。本年度は、前年度の文献調査をふまえて、1全国市区町村アンケート調査、2名古屋市全保育所(認可・認可外)アンケート調査及びヒアリング調査、3英国訪問調査、4わが国に必要な対策を考察、5研究報告書の作成、の5点を計画していた。計画のうち、13は準備不足のため実施できなかった。2のうち、認可保育所のすべての保護者を対象にしてアンケート調査を実施した。回収率は低いものの、1万人を超える回答が得られた。本調査結果から、保護者の年収構造を基軸にして、育児や育児観、保護者による保育所への構え、社会的排除などの相関分析を行った。また、社会的排除や虐待につながる恐れのある家庭と他の因子とがどのような関係にあるのかについても今後分析する予定である。さらに、ひとり親家庭からの回答も多かったため、ひとり親家庭特有の生活・育児困難があるのかどうか分析することも計画している。先行研究及び本調査結果の分析・考察を通して、保育所における「子どもの貧困」問題を構造化する。保育所における「子どもの貧困」問題の構造化をふまえて、4にあるとおり、現在進められている子ども・子育て新制度の制度設計が、保育所を利用し子育てする家庭に適合しうるのかどうか検討する。なお、新制度の最大の課題は待機児の解消である。本調査は日本一待機児の多い名古屋市で行った調査であるため、その点の研究効果があると考える。5にあるとおり、2年間の研究成果を報告書にまとめるとともに、出版を計画する。1、貧困概念の整理ほか先行研究の整理が進んでいない2、サンプリング調査を前年度中に行うことができず、今年度に持ち越すことになった24年度が最終年度であるため、記入しない。1、貧困概念の整理ほか先行研究の整理については、今年度の計画を新たに立てて、計画に基づいて実行する2、関係者の協力のもと、サンプリング調査を今年度春に実施し、本調査を夏に行い、秋に分析・考察する。そのため、調査対象の範囲の見直しと調査結果集計の外部委託を行う。24年度が最終年度であるため、記入しない。
光アドレス電位差センサを用いたマルチバイオセンサの実用化研究

光アドレス電位差センサ(LAPS)は、界面に吸着した分子に由来する表面電位の変化を、光電流量の変化として検出する方法である。本研究は、分子間相互作用イメージング装置、およびセンサ面の境界のないマルチバイオセンサとしてLAPSの応用範囲を医学診断用へ広げることを目的とする。タンパク質のパターンなどを再現性良くセンサ素子上に転写する方法を確立して、LAPSの有用性の実証を目指した。最も重要なセンサの界面修飾技術に関しては、化学修飾および界面活性剤を用いて標的分子の電荷を増強して信号を増強する手法を開発した。光アドレス電位差センサ(LAPS)は、界面に分子が吸着したときの吸着分子に由来する表面電位の変化を、光電流の変化として検出するセンシング方法である。本研究は、医学診断用の分子間相互作用イメージング装置および境界のないマルチバイオセンサとしてLAPSの応用範囲を広げることを目的として、タンパク質のパターンなどを再現性良くセンサ素子上に転写する方法を確立して、LAPSの有用性の実証を目指すものである。研究実施計画では、当該年度は、LAPS用高速リアルタイムイメージング実現のための高速電位掃引システム用のソフトウェア開発を行う作業を行う予定であったが、それは昨年度にほぼ終了している。そのため、本年度は実施計画を一部変更し、高速なレーザーXYスキャンを行うシステムのハードウェア構築を行った。当初の予定であったピエゾ電動光学マウントを用いてミラーを小さく振動させる手法でスキャンを行う方法は、予算的にかなり難しいことが確実になったので、パソコンのCDドライブに用いられているレーザー素子とレンズをスキャンさせるレーザー掃引システムを転用する方法をとり、まだ一次元方向ではあるが、安価で簡便なスキャンシステムを構築した。また、LAPS測定に必要不可欠な界面修飾技術に関しては、電界効果型トランジスタセンサによる研究が大きく進み、抗体固定化センサ、抗原(アレルゲン)固定化センサ、低分子プローブ固定化センサ等に関する論文発表ができた。スキャンシステムのハードウェア以外は、平成26年度分に予定されていたイメージングの基本技術はほぼ得られたといえる。研究実施計画では、当該年度は、タンパク質パターンの転写法の確立と高速なレーザーXYスキャンを行うシステムの構築を目指す予定であったが、平成25年度以降に行う予定だった、高速リアルタイムイメージング実現のための主にソフトウェア上で行う作業の方を先行させ、LAPS用高速電位掃引システムを作製した。LAPS掃引システムの高速化を実現するために必要な、電位掃引用のファンクションジェネレータ制御ソフトウェアおよびロックインアンプ制御ソフトウェアを、ソフトウェア言語LabVIEWで作製した。通常のLAPSでは電位を掃引したときの電流変化が最大になる電位を各点でプロットしていく方式であるが、電位の掃引をファンクションジェネレータによって発生させた高周波による電位変調として行い、それに同期した微小電流応答をロックインアンプによって検出する方法を行った。このとき電流信号は微分波形で得られて、目的の応答電位を高速かつ高分解能で計測できた。観察したいところをリアルタイムに観察しながら探索する「電気化学顕微鏡」をLAPSイメージングシステムで構築するためには、より高速に電位応答を測定しつつレーザーを掃引する必要がある。本成果によって、電位応答測定が律速にならないように高速化しつつ、より高い電位分解能を実現し、LAPSイメージングシステムとしての完成度を高めることできた。研究実施計画に従って、当該年度は、LAPS分子間相互作用イメージングシステムの構築のためのハードウェア開発を進めた。当初の予定であったピエゾ電動光学マウントを用いてミラーをスキャンさせる方式から、パソコン用CDドライブのレーザーをスキャンさせるシステムを転用する方式に変更し、ソースメータによる電位の精密制御が必要になったため、それらを同期させるシステムの開発に取り組んだ。また、アレルゲンチェックなどのマルチセンサの試作を行う予定であったが、LAPS実機の完成の前に、LAPSと同様の原理で機能する電界効果型トランジスタセンサによる研究がさらに進み、抗体固定化センサによる腫瘍マーカー検出、抗原(アレルゲン)固定化センサによるアレルギー関連抗体(IgE)検出、色素固定化センサによるアルツハイマーおよびプリオン病に関連するアミロイドタンパク質の検出、および、糖鎖固定化センサによるインフルエンザウイルス表面タンパク質の検出に関する論文発表および学会発表ができた。それによって、LAPS測定に必要不可欠な界面修飾技術とその理論的な考察も進展し、イメージングの基本技術はほぼ得られたといえる。

LAPSの機械的なXY掃引システムの構築に関しては、パソコンのCDドライブに用いられている、レーザー素子とレンズ自体をスキャンさせるレーザー掃引システムを転用していたが、電位の精密スキャンも必要であった。そのため、ソースメータを用いることで電位の精密スキャン制御を伴うLAPS制御システムを構築した。ソースメータを用いた電位の精密制御システムとの同期、ステッピングモーターを位置決め用に制御するためのソフトウェアも含めた調整、焦点距離の調整、CADソフトによるLAPSセル設計、およびLAPSデバイス実機のための電極セル作製などを行って完成を目指した。また、センサの界面修飾技術に関連する成果としては、標的分子の電荷を検出する特性を生かして、標的分子の電荷をさらに増強させる化学修飾、および吸着分子を用いた、信号を増強する手法の開発に進捗が見られた。光アドレス電位差センサ(LAPS)は、界面に吸着した分子に由来する表面電位の変化を、光電流量の変化として検出する方法である。本研究は、分子間相互作用イメージング装置、およびセンサ面の境界のないマルチバイオセンサとしてLAPSの応用範囲を医学診断用へ広げることを目的とする。タンパク質のパターンなどを再現性良くセンサ素子上に転写する方法を確立して、LAPSの有用性の実証を目指した。最も重要なセンサの界面修飾技術に関しては、化学修飾および界面活性剤を用いて標的分子の電荷を増強して信号を増強する手法を開発した。本研究の課題としては、制御ソフトウェアの開発、転写システムの構築、機械的なXY掃引装置の作製の三つが挙げられ、そのうちの制御ソフトウェアの開発がほぼ終了したといえるが、ハードウェア開発(機械的なXY掃引装置の作製)は遅延している。これは、ソフトウェア開発の場合はやり直しが可能であるのと異なり、限られた予算内でのハードウェアの開発を行うために、設計のやり直しを避けて、設計計画段階での大きな練り直しをいくつか行ってきたためである。当初の予定であったピエゾ電動光学マウントを用いてミラーをスキャンさせる方式から、パソコン用CDドライブのレーザーをスキャンさせるシステムを転用する方式に変更したことで低予算化の目途が立ち測定装置を作成中であるが、計画に遅れが生じるとともに電位の精密制御が必要になったため、期間延長を行ってソースメータを購入して制御システムを構築する。また、転写システムの構築に不可欠なセンサ界面修飾技術に関しては、計画以上に対外的な成果が出ている。ナノバイオサイエンス、生物物理学ソフトウェアおよび界面修飾技術は先行しているので、平成27年度までの期間延長を行ってLAPS制御システムを構築する。
低分子量ストレス蛋白質による原発性肝がんの増殖抑制作用の分子基盤の解析

ストレス蛋白質は、熱や化学物質などのストレスにより組織・細胞内に誘導される一群のタンパク質の総称である。しかし、肝細胞がんにおける低分子量ストレス蛋白質の分子機序の詳細は明らかとされていない。本研究では、肝がん細胞の増殖における低分子量ストレス蛋白質の分子機序を検討した。本解析により、低分子量ストレス蛋白質の一つであるHSP20が肝がん細胞において、ホスファチジルイノシトール3-キナーゼおよびBaxを標的タンパク質とし、その細胞内情報伝達系を介してがん細胞の増殖を抑制することを明らかとした。肝細胞がんにおける低分子量ストレス蛋白質の役割の詳細は明らかとされていない。これまでに私共は低分子量ストレス蛋白質の一つであるHSP20が肝がん細胞において、p44/p42マップキナーゼおよびAKTの細胞内情報伝達系を制御し、その増殖を抑制することを明らかとしている。本研究では、HSP20による肝がん細胞の増殖抑制における標的蛋白質を探索した。その結果、AKTの細胞内情報伝達系の一つであるホスファチジルイノシトール3キナーゼにHSP20が結合し、その活性を制御し、肝がん細胞の増殖を抑制することを明らかとした。しかし、肝細胞がんにおける低分子量ストレス蛋白質の役割の詳細は明らかとされていない。さらに、AKTの細胞内情報伝達系の一つであるホスファチジルイノシトール3キナーゼにHSP20が結合し、その活性を制御し、肝がん細胞の増殖を抑制することを明らかとしている。本研究では、HSP20による肝がん細胞のアポトーシス制御における標的蛋白質を探索した。その結果、アポトーシスカスケードの中心的役割を担うBcl-2ファミリーの一つであるBaxにHSP20が結合し、カスパーゼ活性を刺激し、肝がん細胞のアポトーシスを促進することを明らかとした。これまでに私共は低分子量ストレス蛋白質の一つであるHSP20が肝がん細胞において、MAPキナーゼスーパーファミリーの一つであるp44/p42 mitogen-activated protein (MAP)キナーゼおよびAKTの細胞内情報伝達系を制御し、その増殖を抑制することを明らかとしている。本研究では、肝細胞がんの浸潤・転移におけるHSP20の役割を検討した。その結果、リン酸化HSP20はMAPキナーゼスーパーファミリーの一つであるc-Jun N-terminalキナーゼ(JNK)活性を抑制し、肝がん細胞の浸潤・転移を阻害していることを明らかとした。肝がん細胞の増殖抑制作用におけるHSP20の分子標的の一つがアポトーシスカスケードの中心的役割を担うBcl-2ファミリーの一つであるBaxであることを明らかとすることが出来た。このアポトーシスカスケードにおけるHSP20の分子機序が新たな肝細胞がん治療の標的となりうる可能性を示唆することが出来た。医歯薬学肝がん細胞の細胞運動および細胞浸潤における低分子量ストレス蛋白質HSP20の分子標的を検討し、その役割を明らかとする。さらに他の低分子量ストレス蛋白質HSP27およびHSP22とHSP20の相互作用を蛋白質翻訳後修飾の観点から検討し、肝がん細胞の進展における役割の詳細を明らかとする。肝がん細胞の増殖抑制作用におけるHSP20の分子標的の一つが、ホスファチジルイノシトール3キナーゼであることを明らかとすることが出来た。この分子機序が新たな肝細胞がん治療の標的となりうる可能性を示唆することが出来た。肝がん細胞のアポトーシスにおける低分子量ストレス蛋白質HSP20の分子標的を検討し、その役割を明らかとする。他の低分子量ストレス蛋白質HSP27およびαBクリスタリンとHSP20の相互作用を検討し、肝がん細胞の進展における役割の詳細を明らかとする。
フォワードオスモシス用イオンバリヤー膜を用いた高効率水処理システムの開発

本研究では、変性ポリビニルアルコール(PVA)ポリアニオンおよびポリカチオンによる正荷電(P)層と負荷電(N)層を有するFO用イオンバリヤー膜(FOーIB膜)を作製した。得られたFO-IB膜の水流束は2.6 L/m2hで、市販のFO膜の1.6倍高い値を示した。このP層およびN層の膜電位とイオン透過との関係を解析した結果、膜電位が増加すると、対象溶液(FS)側からDS側への陰イオン透過は減少し、陽イオン透過は逆に増加した。また膜モジュールによる排水処理を想定した透過試験において、DS側から模擬多価イオンのCa2+は検出されず、FSは3.7倍に濃縮され、有害イオン除去への応用が期待される。本研究では、親水性高分子であるpoly(vinyl alcohol)(PVA)の主鎖に荷電基を有するPVA系高分子アニオン、及びPVA系高分子カチオンを使用した正荷電(P)層と負荷電(N)層をそれぞれ有するFO用イオンバリヤー膜(FOーIB膜)の作製を行った。得られたFO膜を使用してFO性能評価を行った結果、同条件における市販FO膜(HTI社製)の水透過流束Jwが1.6 L/m2hに対して、FO-IB膜の水流束は2.6 L/m2hとなり、1.6倍高い値を示した。またFO膜の両界面間に発生する膜電位とイオン透過との関係について検討するために、上記N層、P層における膜電位を測定した結果、Na2SO4、CaCl2をDSに使用した場合、それぞれ約-80mV、+60mV(DS側を基準)の膜電位が生じた。また同じDSにおいてはP層がN層より高い膜電位を示した。対象溶液(FS)側からDS側への陰イオンの透過は膜電位が増加すると低下し、陽イオンの透過は逆に、電位増加と共に増加した。これらの結果は、FS中に含まれる有害イオンの除去等の解析に役立つと考えらえる。次に実用化を考慮して膜モジュールにおけるにFO性能評価を行った。DSに0.6M NaCl、FSにイオン交換水を種々の供給流量で送液し、Jwの測定を行った。JwはDS供給流量の増大と共に直線的に増加した。またFS供給流量(Qfs)の増加と共に増加し、Qfsが1.5L/min以上においてほぼ一定の値1.4 L/m2hを示した。これはQfsが低い条件下では膜モジュールに供給されるFSのほぼ全量がDS側に透過したためである。次に重金属イオンを含む産業排水の模擬水として種々の濃度のCa2+イオンを含む溶液をFSとして透過実験を行った。その結果、DS出口溶液からCa2+イオンは検出されず、FSにおけるイオン濃縮率は3.7倍を示した。