hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
昆虫前胸腺刺激ホルモンレセプターによるリガンド認識の分子基盤の構築

昆虫前胸腺刺激ホルモンPTTHのレセプターTorsoは、チロシンキナーゼ型レセプターである。本研究では、カイコガTorsoが、リガンド刺激の有無にかかわらず、膜貫通領域にある分子間ジスルフィド結合を介して二量化していることを見出した。膜貫通領域に存在するすべてのシステイン残基をフェニルアラニンに置換すると、Torsoは、リガンド刺激に関係なく細胞膜上で会合して二量体を形成し自己リン酸化を引き起こすが、下流のERKのリン酸化を誘導することはできないことがわかった。今後、PTTHによるTorsoの活性化機序を解明するためには、レセプター機能の維持に必須のこの分子間結合の役割を無視できないだろう。昆虫の脱皮・変態を制御する神経ペプチド「前胸腺刺激ホルモン(Prothoracicotropic Hormone; PTTH)」の細胞膜上のレセプターはTorsoと呼ばれるチロシンキナーゼ型レセプターである。PTTHの標的昆虫種特異性は非常に高いため、レセプターTorsoはリガンドPTTHの分子構造を非常に厳格に認識していると考えられるが、その分子認識機序はまったく明らかにされていない。そこで、本研究では、TorsoによるPTTHの分子認識機序の研究基盤を構築するために、まず、一本鎖のチロシンキナーゼ型レセプターに共通して見られる活性化過程の第一段階である「リガンド刺激によるレセプターの二量化」を調べた。カイコガTorsoのC端にFLAGタグ配列を付加してショウジョウバエ胚由来のS2培養細胞に一過的に発現させ、架橋剤を用いてレセプターの会合状態を調べたところ、Torsoの二量化はリガンド刺激依存的ではなく、刺激前から細胞膜上で二量体を形成していることが明らかとなった。また、架橋剤処理を行わなくても非還元SDS-PAGE上では二量体のバンドを示すことから、Torsoの二量化は、2分子のTorsoがジスルフィド架橋を介して会合しているものと考えられた。Torsoを細胞内領域側から削っていったいくつかの変異体の二量体形成能を比較したところ、Torsoは膜貫通領域にあるCys残基が分子間ジスルフィド架橋に関わっていることが示された。実際に、膜貫通領域にある3つのCys残基をPhe残基に置換すると、非還元SDS-PAGE上での二量体のバンドは現れなくなった。膜貫通領域にある3つのCys残基をPhe残基に置換した変異体ではリガンド刺激に依らずに自己リン酸化が観測されたが、このリガンド非依存的自己リン酸化では下流のERKのリン酸化は促進されなかった。したがって、膜貫通領域にあるジスルフィド架橋は、Torsoの無秩序な自己リン酸化を抑え、レセプターのリガンド刺激依存的な機能を保つために必須であると考えられる。当初の研究計画では、平成27年度は、「架橋剤によるTorso二量体の架橋実験」および「Torsoの膜貫通領域Cys残基置換体の作製と発現確認」を行う予定となっており、これらについてはいずれもきちんと実験を実施することができ、研究実績の概要に記したような結論が得られた。これらの成果については、すでに研究論文としてまとめあげて投稿し、すでにScientific Reports誌に掲載されている。また、私たちはすでに、カイコガTorsoの細胞外領域のみを発現するS2培養細胞の安定発現株の作製を終えており、平成28年度に行う「リガンドPTTHとレセプターTorsoとの間の親和性の測定」の準備を開始している。これらの進捗状況から、本研究は「当初の計画以上に進展している」と自己評価した。昨年度は、リガンド刺激を受ける前からカイコガのレセプターTorsoが細胞膜上で二量化しており、その二量化は、膜貫通領域に存在するCys残基の間に形成されているジスルフィド架橋によるものであることを明らかにした。この分子間ジスルフィド架橋を消失させると細胞外領域の構造が変化し正常なリガンド応答が起こらないことから、このジスルフィド結合は厳密なリガンド認識に深く関わっていると考えられた。そこで、本年度は、カイコガのレセプターTorsoが同じ種のリガンド・カイコガPTTHを認識するが他種のリガンド・ヨトウガPTTHには応答しないという昆虫種特異性の機序を明らかにするために、カイコガPTTHおよびヨトウガPTTHの大量調製法の確立に専念し、それらのキメラ・リガンドなども作製できるよう試みた。組換体を調製する過程で、ヨトウガPTTHは、カイコガPTTHと同じ様式のフォールディングを取っていると思われるにもかかわらず、非常に性質が悪くカイコガPTTHで確立した調製法をかなり改良しなければならないことが明らかになった。年度の途中で私が研究機関を異動しなければならなくなったため、PTTH調製法の改良が進まなかったが、最終年度の末にはやっとヨトウガPTTHの調製法も確立することができた。

今後は、確立した手法を用いて、いろいろなPTTHアナログを作製し活性を確認するとともに、安定同位体標識アナログを調製してTorsoとの相互作用残基や特異性決定残基を同定して行く予定である。昆虫前胸腺刺激ホルモンPTTHのレセプターTorsoは、チロシンキナーゼ型レセプターである。本研究では、カイコガTorsoが、リガンド刺激の有無にかかわらず、膜貫通領域にある分子間ジスルフィド結合を介して二量化していることを見出した。膜貫通領域に存在するすべてのシステイン残基をフェニルアラニンに置換すると、Torsoは、リガンド刺激に関係なく細胞膜上で会合して二量体を形成し自己リン酸化を引き起こすが、下流のERKのリン酸化を誘導することはできないことがわかった。今後、PTTHによるTorsoの活性化機序を解明するためには、レセプター機能の維持に必須のこの分子間結合の役割を無視できないだろう。平成27年の終わり頃に、残念ながら、PTTHとTorso細胞外領域(膜貫通領域を含まないもの)との複合体の結晶構造が米国の研究チームのより報告されてしまった。しかし、その構造では、一分子のPTTHを二分子のTorso細胞外領域が取り囲んで結合はしているものの、複合体内の二分子のTorso細胞外領域のC端の間は距離はだいぶ遠く、私たちが見出した「膜貫通領域のCys残基間のジスルフィド架橋がTorsoのリガンド依存的な活性には必須」という結論には一致していないように見える。特に、米国のチームは、結晶構造にもとづいて変異体を作製するなどして実際の活性との関連を示してはいないので、この結晶構造が生理的な状態を反映したものかどうかは非常に疑わしい。そこで、私たちは、あくまで膜貫通領域の分子間ジスルフィド架橋を含んだ形でTorsoを調製し、それを用いて研究を推進して行きたいと考えている。したがって、平成28年度は、PTTHとの結合親和性を測定するにあたって、Torso細胞外領域を用いるばかりでなく、膜貫通領域を含むTorsoをミセルやナノディスクに包埋した形で測定を行う予定である。分子認識化学
酵母を用いる抗ぜんそく・抗アレルギー薬スクリーニング系の開発

酵母を用いたPAF合成酵素阻害剤探索法の開発我々は、酵母においてホスホリパーゼを高発現した場合、PFT1破壊株は、野生株に比べて重篤な増殖阻害を起こすことを見出している。また、平成19年度の研究結果によりPFT1破壊株は、以前に報告されていたリゾホスファチジン酸アシル転移酵素の遺伝子SLC1との二重破壊で致死性を示すことを明らかにした。この条件を用いて、まずヒトのPAF合成酵素遺伝子によって相補される条件を検討した。線虫、マウス、ヒトゲノムデータベースに複数見出したPFT1のホモログ遺伝子を、線虫mRNA、マウスmRNA、ヒト脾臓由来mRNAよりRT-PCRを用いてクローニングを行い、酵母での発現ベクターに導入した。これら形質転換株を培養し、破砕後得られたミクロソーム画分を用いて14CラベルしたリゾPAFを基質として用いPAF合成活性を測定した。その結果、線虫由来の酵素を発現した場合には、PAF合成活性が認められたが、マウス、ヒト由来の酵素に関しては、活性は認められなかった。この結果は、それぞれの酵素が膜酵素であるため正しく膜には移行できていない可能性が示唆された。現在、これらの酵素の発現系の改良を検討している。本研究によって、PAF合成酵素阻害剤のアッセイシステムが確立できる可能性が高まっており、近い将来に完成できるものと考える。平成19年度の研究計画に基づいて酵母PAF合成酵素(Lpt1)の機能解析を行った。LPT1高発現株より調製したミクロソーム画分を用いて基質特異性を検討した。その結果、Lpt1は、PAF合成活性以外に、リゾホスファチジン酸(LPA),リゾホスファチジルコリン(LPC),リゾホスファチジルエタノールアミン(LPE),リゾホスファチジルイノシトール(LPI),リゾホスファチジルグリセロール(LPG)等のリゾリン脂質へのアシル転移活性も有していることが明らかとなった。本酵素は、中長鎖(C16-18)のアシル基に高い活性を示し、特に不飽和結合を含むものを好んだ。lpt1破壊株では、ミクロソーム画分におけるこれらアシル転移活性は消失したことから、Lpt1が主なリゾリン脂質アシル転移酵素であることが示された。lpt1破壊株は、増殖などの表現型に大きな変化は認められなかったが、以前に報告されたLPAアシル転移酵素の遺伝子であるSLC1との二重破壊株は致死性を示した。これらの結果は、Lpt1が、PAF合成活性のみならず非常に幅広いリゾリン脂質へのアシル基転移反応を担う酵素であることを示している。このようなアシル基転移酵素は、これまでに存在は認められていたが同定はされておらず申請者らの発見によりこの分野の研究が進展するものと考える。lptl,slc1の2重変異株が致死であることから、本株にヒト由来のホモログ遺伝子の発現を行うことで、PAF合成酵素阻害剤のスクリーニング系の構築が可能性となると考える。
電流ゆらぎ測定を用いたスピン流の緩和ダイナミクスの解明とその制御

スピン流を印加する対象となるカーボンナノチューブの人工原子にSU(2)とSU(4)の2種類の近藤効果を発現させることに成功した。近藤効果とは電子のスピンに起因する量子多体現象であり、低温でのスピン流の緩和においても重要な役割を果たす。さらに、これらの近藤効果を系統的に制御し、独自に開発した測定系を用いて電流ゆらぎ測定を行った。その結果、近藤効果に伴う電子の散乱現象を定量的に評価することに成功し、理論と一致する結果を得た。また、GaAs/AlGaAs、グラフェンの二次元電子系において電流ゆらぎ測定を行い、非平衡状態において発現する現象の起源の解明につながる成果を得た。現在、物性物理において、伝導電子のスピンの自由度に起因するスピン依存伝導現象の研究が世界的に行われている。特にスピン流は基礎物理、次世代デバイス開発の双方の観点から注目されている。本研究の目的はスピン流の非平衡緩和現象の解明とその制御である。独自に構築した高精度の測定系を用いてスピン流に伴う電流ゆらぎを測定し、定量的な非平衡状態の評価を行うことを目指した。当該年度において、スピンバルブ素子を用いたスピン流の生成と検出の精密測定を行った。特に、オフセット電圧と呼ばれる磁化の平行状態と反平行状態とでスピンの信号が異なって現れる現象に着目し、半導体や金属中でのスピン緩和について考察した。平行して、非平衡スピンが現れる典型例としてバイアス印加された量子ドットにおける近藤状態やコトンネリング現象に注目し、詳細な実験と解析を行った。近藤効果が起こっている量子ドットは低温では局所フェルミ流体状態が実現することが知られている。そして局所フェルミ流体の残留相互作用により、倍電荷を有した準粒子対が非平衡電流中に形成し電流雑音が増幅する。このことを実験的に検証することに成功した。この成果は、2016年3月にNature Physics誌に出版されたが、この成果においては、代表者が中心的な役割を果たして構築した高精度雑音測定系が大きな役割を果たしている。さらに、コトンネリングによる電流と電流揺らぎについては、実験結果と理論を詳細に比較検討し、半定量的な説明が可能な段階にまで到達した。この他にも、グラフェンにおける抵抗揺らぎの詳細な解析を行い、電子ホールパドルと言われる、グラフェン特有の電子状態のダイナミクスに関する新たな知見を得た。近藤状態の非平衡ダイナミクスを解明できたことは極めて優れた学術的成果である。この成果は、非平衡スピン輸送を微視的に定量化する、という本研究計画の目的に合致するものであると同時に、物理学のトップジャーナルであるNature Physics誌に掲載された。電子ホールパドルと言われる、グラフェン特有の電子状態の非平衡ダイナミクスに関する新たな知見を得たことも大きな成果である。以上のことから、当初の計画以上に進展していると判断する。近年、スピン流は応用・基礎双方の観点から世界的な注目を集め、盛んに研究がなされている。現在のスピン流研究の主流は、新たなスピン流生成手法の確立や生成効率の改善である。これに対し、本研究はスピン流自体の物理的性質に焦点を当て、スピン流の非平衡緩和現象の解明とその制御を行うものである。当該年度では、近藤状態にある量子ドットに注目し非平衡スピンの振る舞いを電流ゆらぎ測定を用いて研究した。ここでは外部磁場によって近藤状態を精密に制御しながら電流ゆらぎ測定を行うことで、対称性の異なるスピン状態を高精度に比較実験した。さらに、共同研究者の理論と合わせることで、近藤状態におけるスピンの振る舞いについて新しい知見を得た。また、典型的な量子伝導体である量子ポイントコンタクトにおける電流ゆらぎ測定を行った。ここでは世界最高水準の試料と、申請者が中心となって構築した高精度な電流ゆらぎ測定系を組み合わせることで、非平衡状態における電子の緩和現象を定量的に評価することに成功した。これまでに構築した電流ゆらぎ測定系を用い、近藤状態にある量子ドット、量子ポイントコンタクトを対象として実験を行い、成果を上げることができた。このようにおおむね順調に研究を進展できている。近年、電子が持つスピンの自由度に注目した研究が盛んにおこなわれている。その中でも、スピン流と呼ばれるスピンの偏った特殊な非平衡状態を利用したデバイスを開発しようとする研究や単一の電子スピンを量子コンピュータの量子ビットに利用しようとする研究が特に注目されている。これらのデバイスを実現するためには、電子スピンの多角的な理解が必要であると考え、本研究では電流のゆらぎに注目した研究を行ってきた。当該年度では、カーボンナノチューブの量子ドットに形成された近藤状態の磁場依存性についての論文を発表した。ここでは、微細加工技術によってカーボンナノチューブ内に電子を閉じ込めた量子ドットを作成し、低温環境下で電流ゆらぎ測定を行った。近藤状態とは、1つの電子のスピンの周りに沢山の電子が集まり、一体となって新しい状態を形成した状態である。これは代表的な量子多体現象であり、電子スピンの向きがゆらぐことが本質的な要因となっている。この近藤状態を研究する上でカーボンナノチューブは優れた系といえる。その理由は、通常の電子スピンに加えて軌道スピンの自由度があり、それらが加えた外部磁場に対して異なる応答をするためである。実際本研究では、この性質を利用して2つの異なる近藤状態を連続的に制御し、その変化に伴う量子的な対称性の変化を実測することに成功した。

また、局在スピンが特異な規則性を持つ物質、Ag2CrO2を薄膜化し、その電気伝導を測定することで局在スピン状態の相転移を明らかにする研究に参加した。スピン流を印加する対象となるカーボンナノチューブの人工原子にSU(2)とSU(4)の2種類の近藤効果を発現させることに成功した。近藤効果とは電子のスピンに起因する量子多体現象であり、低温でのスピン流の緩和においても重要な役割を果たす。さらに、これらの近藤効果を系統的に制御し、独自に開発した測定系を用いて電流ゆらぎ測定を行った。その結果、近藤効果に伴う電子の散乱現象を定量的に評価することに成功し、理論と一致する結果を得た。また、GaAs/AlGaAs、グラフェンの二次元電子系において電流ゆらぎ測定を行い、非平衡状態において発現する現象の起源の解明につながる成果を得た。本研究課題が昨年度当初の計画以上に進展したことから、今後もこのペースを維持した状態で当初の計画に沿って研究を遂行する。これまでは主にスピンがかかわる非平衡緩和現象の微視的な理解をえるための研究を行ってきた。今後はこれまでの成果をフィードバックし、スピン流のエネルギー分布の制御を行う。数物系科学1.受賞平成27年12月14日、第32回井上研究奨励賞(受賞者:荒川智紀)受賞者の博士論文「微小接合系におけるスピン依存伝導のダイナミクス」が高く評価され受賞に至った。2.アウトリーチ:「磁石であそぼう」(平成27年度いちょう祭、2015年5月1日ー2日、大阪大学豊中キャンパス)研究代表者が不測の病のため、平成28年度は長期間の休職を余儀なくされた。そのため助成金の期間延長を申請し、平成28年度に使用予定の研究費をすべて次年度に持ち越した。当初の研究計画にのっとり、平成28年度に使用予定のものに使用する。
呼吸のしかたが心と身体におよぼす影響

1)中高年者を対象とした呼吸法体操の実践とその身体的効果について呼吸法体操の実施は週1回、体操と各測定時間を含めて約1時間半の間行われた。約5年間の継続をした。体操前後の心拍数、血圧はほぼ毎回測定した。柔軟性、皮下脂肪量、骨密度などは一定の間隔をおいて測定した。血圧、心拍数は体操前後にやや低下する傾向があった。身長はわずかで体操後に伸び、有意差も認められた。体重、体脂肪は共に体操後に減少し、有意差が認められた。柔軟性は明確な有意差もってより柔らかくなった。骨密度の平均値は僅かに増加したが、統計的な差はなかった。他のデータとしては、5年間継続した9名の被験者について個人データの解析を行った。2)射撃の神様といわれたアメリカのラニーバッシャムのデータが保存されていたので、呼吸曲線、脈波と重心の揺れの分析を行った。発射時の呼吸と身体のゆれ、脈波の静止状態が一致して静止した結果を得て、改めて神様といわれるバッシャムの実力をデータからも観察できた。3)呼吸法メンバーの北川幸夫、寺山喜久、坂本秀子、佐藤麻衣子はいずれも水泳、教育ダンス、モダンダンス、体操のエキスパートである。呼吸のしかたと表現の重要性、運動の達成、呼吸のしかたと生理反応など、それぞれの立場で呼吸とスポーツ運動、ダンスに関するエッセンスに触れて著述した。4)呼吸法と立位能の検討を行った。呼吸法運動を約10分間行った場合と行わない場合をダンス熟練者と非熟練者を比較した。5)呼吸法がこころに及ぼす影響に関しては、授業前に行う呼吸法の調査を553名の学生を対象に行った。座位授業時前5分間、呼吸法を行ったが、そのときの心情はどうであったか、全体の結果では、心が落ち着いたが31%で最も高く、次いで、途中で眠くなったが21%、周囲が静かになってよいは17%であった。呼吸法の実施はとてもよい、またはよいと答えたのは全体で79%であった。1.中高年者を対象とした呼吸法の効果に関する継続的研究本研究は、長期的な運動効果の観察を行うことを意図としている。本年度までの呼吸法運動の実施は、ほぼ計画どおり行われた。今期、資料は2000年12月7日から2003年11月27日まで資料で、計88回行った。夏休みなどの長期的な休暇が入る月は少ないのであるが、毎週木曜日午後5時から6時までの約1時間、の呼吸法体操を行った。計測項目は、アンケートのほか、血圧、心拍数はほとんど毎回測定した。他には、開眼片足立ち、閉眼片足立ち、身長、体重、皮下脂肪測定、踵骨の骨密度、サーモグラフィーによる表面皮膚温度、座位体前屈などの測定をした。被験者は、30代70代の男性5名、女性17名であった。呼吸法歴は3年目9名、2年目6名、1年目7名であった。結果と考察1.アンケート:アンケートは合計25回実施した。集計は延べ360名の回答である。体操前後に疲労感について聞いた結果は、体操前では、47%の人が疲労はややある、34%がない。

6%がかなりあるとなっており、体操後では、軽くなったが68%、変わらないは、3%、重くなったは0%となっており、自覚として疲労感が軽減していることがわかった。2.血圧と心拍数:血圧と心拍数は他の測定項目がない場合はほとんど毎回測定している。血圧も心拍数も高い人ほど明瞭に降下する傾向が見られる。3年間継続している被験者IF(女性)78才、MK(男性)68才では2年、3年と次第に降下しており、有意差も見られた。3.身長:呼吸法で身長が伸びたという報告があったので、2回ほど測定した。一回目はN数12で1cm伸びたが統計的な差はでなかった。これもまた。スパンを長くして測定を続けたいと思う。4.体重も2回測定しているが、2回とも統計的に有意に減少した。呼吸を深くゆっくり気を体中にめぐらせながら行うゆったり動作にもかかわらず,明らかな数値である。1時間の間は食事や飲み物を飲まないので呼吸法を伴った運動で酸素を身体のすみずみまでめぐらせ、体脂肪を効率よく燃焼させていることが推察できる。その他、体脂肪は減少し、体表温度は上昇し、柔軟性はますという結果が出された。この結果の1部は2003年12月に行われた第32回人類働態学会東日本地方会にて発表した。1.中高年者を対象とした呼吸法運動の実践とその継続呼吸法運動実施は週1回、約1時間半のスケジュールで3年以上継続しており、現在も続行している。呼吸法運動は実質約1時間、前後に測定時間やウォーミングアップやクーリングダウンがあるのでそれらを含めると約1時間半の実施所要時間となる。呼吸法の効果も心拍数、血圧、骨密度などの各種生体機能測定を継続して行っている。その成果をスポーツ教育学会で発表した。2.同様な呼吸法運動実施と測定は大学の公開講座の受講者を対象としても行った公開講座は後期に行われ、週一回、10回行った。実施時間は1.と同様である。3.呼吸法がこころに及ぼす影響については、学科目の授業前に座位姿勢のまま呼吸法を導引することによって、授業のウォーミングアップとして行ってきたが、その効果や反応について、533名の学生を対象としてアンケート調査を行った。4.呼吸のしかたが生理的指標におよぼす変化についての実験を行った。呼吸のしかたは、通常呼吸、深呼吸、息こらえと生理的指標との関係を明確にすることである。生理的指標の測定項目は、呼吸周期(サーミスタ呼吸ピックアップ)、指尖脈波(加速度センサ)、生理的振戦の3項目である。5.バランス保持における呼吸法の導入効果について(仮題)熟練した舞踊家と非トレーニング群の被験者について、呼吸法でリラックスした後のバランス効果の比較実験を行った。6.ヨーロッパの国際スポーツセミナーにおいては、1998年以来毎年講師として呼吸法のティーチングを行って来ているが、2004年はフィンランドでの国際スポーツセミナーに参加し、呼吸法の効果の報告と呼吸法のティーチングを3回行った。1.中高年者を対象とした呼吸法体操の実践とその継続呼吸法運動実施は週1回、約1時間半のスケジュールで5年以上継続しており、2006年3月現在も続行している。呼吸法体操は実質約1時間、前後に測定時間やウォーミングアップやクーリングダウンがあるのでそれらを含めると約1時間半の実施所要時間となる。また、詳細データを含んだ結果を本報告書に掲載した(呼吸法運動が身体へ及ぼす影響-自主講座呼吸法教室からの実践報告-)。
戦略的環境アセスメントの運用上の効果とその条件に関する研究

英国では、計画・政策の持続可能性(環境・社会・経済の三本柱からなる)を事前に評価する持続可能性評価(SA:Sustainability Appraisal)が法制化されており、実績も積まれている。しかし、SAが「持続可能性」を幅広く評価する一方、他の影響評価ツール(ハビタット影響評価HRA、健康影評価HIA、平等影響評価EqIAなど)も同時に適用される例が多く、重複やリソース不足に対する不満や混乱が生じている。そこで、SAと他の影響評価ツールを統合的に実施するアプローチが主流となっているが、近年、統合することにより効果が下がるとの主張もあり、どのようなアプローチで影響評価ツールを統合する(しない)べきかについて意見が分かれている。本研究では、上記の問いに実証的に答えることを目的とした。なお、SAは発展的なSEAの一類型と位置づけられるため、計画・政策段階のSEAのあり方を今後日本で議論する上で、参考になると考えられる。このために、平成23年3月31日平成23年9月26日の期間、イギリスのリバプール大学にて客員研究員として滞在し、データの収集と分析・解析を行った。具体的には、現地研究者・行政官・コンサルタント・市民等への面接調査、インターネットによる資料調査、Emailによるアンケート調査を実施した。帰国後は、リバプール大学の研究者とEmailを利用し議論を深めた。この結果、SAを実施すると環境面の価値が社会経済面の価値に比べて低い位置づけが与えられることと、ある程度までは統合が進むほど各影響評価ツールの効果が高まるものの、過度な統合は効果を減退させることが明らかとなった。これは、SAの中で各影響評価ツールの擁護する価値を含めたトレードオフの議論が行われるためであると示唆された。本研究は、戦略的環境アセスメント(SEA)の運用上の効果と、その効果をもたらす制度適用文脈(コンテクスト)を明らかにすることを目的としている。このために、既に研究が進んでいたカリフォルニア州のSEA制度(CEQA)と、類似の先進制度の特徴と効果を明らかにし、比較を行うことで、SEAの効果的運用のためのコンテクストを明らかにする。本年度は、論点の絞込み、分析対象の選定と、比較対象事例の分析を行った。まず、既存文献のレビューと、CEQAの分析結果をもとに、比較の論点を絞り込んだ。結果、プログラム段階に適用されるSEAに分析対象を絞ることとし、比較論点として、事業部局とは独立した立場から審査を行う行政部局の存在、SEA以外の市民参加制度、コミュニティグループの存在が挙げられた。続いて、実施計画において比較対象としていたニューヨーク州のSEA制度を分析した。結果、CEQAとの類似性が極めて高く、比較の意義が限定的であると示唆された。このため、比較対象制度を、(1)CEQAと同様にEIA型SEA制度であり、(2)運用経験が長く先進的であると考えられること、(3)米国とコンテクストが異なること、の3点を条件として再検討し、英国イングランドのSEA制度が選定された。イングランドでは20団体に対してインタビュー調査を実施し、具体事例に対してどのような関心のもとにどのような関与があったのか、という点を中心にデータを収集することができた。現在までに実施した事例分析からは、イングランドにおける2つのSEA制度は、共に専門家(行政部局や専門性の高い市民団体)の関与を重視するという特徴を持ち、効果的な運用には、公衆参加を保証し、上位計画と下位計画の整合を強く求める都市計画制度の存在が重要であることが示唆されている。本研究は、戦略的環境アセスメント(SEA)の運用上の効果と、その効果をもたらす制度適用文脈(コンテクスト)を海外の先進SEA制度から明らかにし、日本においてSEAを実施する際に有用な知見を得ることを目的としている。本年度は、既に明らかにしたカリフォルニア州とイングランドにおけるSEA効果発現メカニズムの国際比較を行った。まず、これまでの調査結果に基づき、日本のコンテクストにおいて適用可能性の高いと考えられる、意思決定のプログラム段階のSEAに絞り、枠組みを再構築した。続いて、国際比較のために、社会システム理論を参照しつつ、構造コンテクストと固有コンテクストという新たな概念を導入することにより、SEA制度とコンテクストの関係を体系的に整理する枠組みを構築することができた。この枠組みに基づき、昨年度実施した現地調査結果と新たに入手した資料を分析した結果、SEA制度の運用は、都市計画システムにおける社会経済影響配慮の仕組み、計画の正当性を説明する仕組みと関連することが明らかとなった。また、情報公開と司法審査に基づく公衆監視や、専門機関の助言に基づく国の介入など、外部主体の監視が働きうる仕組みが存在することと、都市計画制度に基づく公衆参加の仕組みの存在、さらに、意思決定に対する専門行政機関の実質的な影響力が、効果的なSEAが実施されるうえで重要であることが明らかとなった。現在、環境影響評価法の改正により、SEAが法制化されることが見込まれている。本研究の結論は制度運用まで踏み込んだ知見であり、制度設計とともに今後運用が本格化する段階においても大いに参考となると考えられる。

そこで、SAと他の影響評価ツールを統合的に実施するアプローチが主流となっているが、近年、統合することにより効果が下がるとの主張もあり、どのようなアプローチで影響評価ツールを統合する(しない)べきかについて意見が分かれている。本研究では、上記の問いに実証的に答えることを目的とした。なお、SAは発展的なSEAの一類型と位置づけられるため、計画・政策段階のSEAのあり方を今後日本で議論する上で、参考になると考えられる。このために、平成23年3月31日平成23年9月26日の期間、イギリスのリバプール大学にて客員研究員として滞在し、データの収集と分析・解析を行った。具体的には、現地研究者・行政官・コンサルタント・市民等への面接調査、インターネットによる資料調査、Emailによるアンケート調査を実施した。帰国後は、リバプール大学の研究者とEmailを利用し議論を深めた。この結果、SAを実施すると環境面の価値が社会経済面の価値に比べて低い位置づけが与えられることと、ある程度までは統合が進むほど各影響評価ツールの効果が高まるものの、過度な統合は効果を減退させることが明らかとなった。これは、SAの中で各影響評価ツールの擁護する価値を含めたトレードオフの議論が行われるためであると示唆された。
主鎖の二次構造が制御されたテレケリックポリマーの合成と特異構造高分子構築への活用

(1) Boc-Ala-Aib-OMeの末端にハロアリレンおよびエチニルアリレンを有する化合物を合成し,その重合を検討した。N末端のフェニル基のパラ位に置換基をもつモノマーは強いCDシグナルを示したが,メタ位に置換基をもつものは示さなかった対応するポリマーはモノマーと同様の傾向を示し,置換基の位置がモノマー,ポリマーのコンホメーション,二次構造に大きな影響を及ぼすことが確認された。(2)両末端にヨード基またはエチニル基をもつ,新規テレケリック光学活性らせん共役高分子の合成と,様々なジエチニルまたはジブロモアレーンとの反応ならびに各種蛍光発光性置換基の末端への導入に成功した。1)テレケリックポリアセチレン誘導体の合成:フェニルアセチレンをRh触媒を用いて重合し,重合後に停止剤と活性末端を反応させることによってポリマー末端への置換基の導入を検討した。停止反応の進行を確認するために,得られたポリマーについて各種スペクトル測定を行った。4-シアノベンジルブロミドを停止剤に用いた場合,酢酸で重合を停止したポリマーには無いシアノ基に由来する吸収が確認され,停止剤が導入されていることが分かった。2)テレケリックポリアリレンエチニレン誘導体の合成:D-ヒドロキシフェニルグリシンから合成したポリフェニレンエチニレン1と,D-ジヨードヒドロキシフェニルグリシンモノマーおよびp-ジエチニルベンゼンの薗頭ー萩原カップリング反応により,末端にヨードフェニレン基およびエチニルフェニレン基を有するテレケリックポリマー2および3を単離した。さらに,2と1,6-ジエチニルピレン,3と1,4-ジブロモナフタレンの薗頭ー萩原カップリング重合を上記と同様の条件で行い,ポリマー4および5を単離した。反応後,ポリマーの分子量が増大したことから,期待通り進行したことが示唆された。いずれのポリマーも正の励起子キラリティーに基づくコットン効果を示したことから,前駆体のポリマーと同様に,右巻きの折り畳みらせん構造を形成していると示唆された。4の発光は2に比べ21 nm長波長側に観測され,蛍光強度が16%増加していたことから,ピレンが主鎖に組み込まれたと考えられる。4の蛍光量子収率は21%であり,2よりも4%高かったことから,ピレンは蛍光量子収率の増大に寄与していることが示唆された。2と4の励起スペクトルの形状に顕著な差は認められず,ピレンの励起スペクトルとは明確な違いがあったことから,4はピレン環が共役系に組み込まれた主鎖由来の発光を示していると考えられた。本研究は,(1)二次構造が明確に制御されたポリアセチレン,ポリフェニレンエチニレンを主鎖とし,両末端にビニル基,エチニル基をもつ新規テレケリックポリマーの合成(2)両末端基の高効率で選択的な結合反応(3)生成するポリマーの二次構造の制御(4)テレケリックポリマーの濃厚溶液および固体状態での配列の制御(5)網目構造の制御されたネットワーク状ポリマー合成へのチャレンジ(6)生成ポリマーの光・電気機能の評価を目的とする。本研究の特徴は,二次構造の明確な共役高分子をテレケリックポリマーの主鎖に活用し,主鎖がランダム構造のテレケリックポリマーでは達成し得ない高い反応性ならびに高次構造の制御された新規ポリマーの構築を目指す点である。平成28年度は以下の検討を計画し,前述したとおり,これらの計画を概ね達成することが出来た。1)テレケリックポリアセチレン誘導体の合成:置換ポリアセチレンの両末端への官能基導入を実施する。開始末端には,官能基を有するロジウム錯体触媒により,ビニル基などを導入する。停止末端には,求核置換反応を受けやすいベンジル誘導体を活用してビニル基などを導入する。導入する重合性基として,ビニル基に加えて,ヒドロキシ基,アミノ基,カルボキシ基も検討する。2)テレケリックポリアリレンエチニレン誘導体の合成:まず,ジハロゲン化モノマーとジエチニルモノマーの薗頭-萩原カップリング重合に,単官能性化合物を添加する方法を試みる。この経路は重合混合物に単官能性化合物を添加するのみであり,合成操作の簡便性が利点である。生成高分子の両末端にエチニル基を定量的に導入できるかがポイントとなる。カップリング重合条件と,単官能性化合物であるトリメチルシリルアセチレンの化学量論比ならびに導入のタイミングを最適化することにより,末端へのエチニル基の導入率を100%に近づける。らせん高分子は光学分割材料,不斉誘起触媒として期待される。一方,両末端に反応性官能基を有するテレケリックポリマーは,接着剤やコーティング剤,塗料に活用されている。テレケリックポリマー末端基の反応性は,ポリマー主鎖による外部からの遮蔽,立体障害のため,対応する低分子化合物に比べて低いが,剛直な主鎖を有するポリマーを用いることで,両末端官能基が主鎖に遮蔽されることなく高い反応性を示すテレケリックポリマーの創成が期待される。本研究では,以下の2項目を検討した。(1)両末端にヨード基またはエチニル基をもつ,新規テレケリック光学活性らせん共役高分子の合成と,様々なジエチニルまたはジブロモアレーンとの反応ならびに特性:D-ヒドロキシフェニルグリシン

由来の両末端にエチニル基およびヨード基を有し,折り畳みらせん構造を形成するポリフェニレンエチニレンを合成し,各種蛍光発光性置換基の末端への導入に成功した。(2)両末端にヨード基またはエチニル基をもつオリゴペプチドの合成と重合:Boc-Ala-Aib-OMeのN末端を脱保護し,各種安息香酸誘導体と縮合させ,末端にハロアリレンおよびエチニルアリレンを有する化合物を合成し,薗頭-萩原カップリング重合して対応するポリマーを得た。N末端のフェニル基のメタ位に置換基をもつモノマーはCDシグナルを示さなかったのに対し,パラ位に置換基をもつモノマーは強いCDシグナルを示した。前者は分子内で折り畳み構造を形成しないのに対し,後者は分子内水素結合により折り畳み構造を形成してコンホメーションが固定され,CDシグナルを示したことが示唆された。対応するポリマーはモノマーと同様の傾向を示し,置換基の位置がモノマー,ポリマーのコンホメーション,二次構造に大きな影響を及ぼすことが確認された。(1) Boc-Ala-Aib-OMeの末端にハロアリレンおよびエチニルアリレンを有する化合物を合成し,その重合を検討した。N末端のフェニル基のパラ位に置換基をもつモノマーは強いCDシグナルを示したが,メタ位に置換基をもつものは示さなかった対応するポリマーはモノマーと同様の傾向を示し,置換基の位置がモノマー,ポリマーのコンホメーション,二次構造に大きな影響を及ぼすことが確認された。(2)両末端にヨード基またはエチニル基をもつ,新規テレケリック光学活性らせん共役高分子の合成と,様々なジエチニルまたはジブロモアレーンとの反応ならびに各種蛍光発光性置換基の末端への導入に成功した。1)テレケリックポリマーの末端結合反応:テレケリックポリマーの重合反応,すなわち,高分子末端反応性基の結合反応を引き続き検討する。薗頭-萩原カップリング,ヘックカップリング,オレフィンメタセシスなどの,温和な条件でポリマー末端間を結合可能な遷移金属触媒反応を用いる。反応条件の最適化にあたっては,応募者らが以前報告しているノルボルネン誘導体のメタセシス開環重合(J. Am. Chem. Soc., 2009, 131, 10546)などの遷移金属触媒重合に関する知見を活用する。リンカー部分として,柔軟なメチレン鎖ならびに,剛直な立体配座をもつビナフチレン基などを検討し,テレケリックポリマー結合部の結合角,二面角を制御して,得られるテレケリックポリマーの重合体にさらなる高次構造を誘起する。2)テレケリックポリマーの配列制御と網目構造の制御されたネットワーク状ポリマーの合成:テレケリックポリマーの濃厚溶液を調製し,液晶状に配列させる。この検討にあたっては,応募者が報告しているらせんポリアセチレンのコレステリック液晶形成(Macromolecules, 2007, 40, 7079など)に関する知見を活用する。配列したテレケリックポリマーの末端間のオレフィン重合,アセチレン重合を行い,ネットワーク状ポリマーの合成を試みる。テレケリックポリマーの分子量分布が広く,目的とするネットワーク状ポリマーの生成効率が低い場合には,分取HPLCにて分子量分画を実施する。3)テレケリックポリマーの重合体の構造ならびに光・電気機能評価:原子間力,透過型電子顕微鏡,X線回折測定により固体構造を解析し,溶液中でのコンホメーションとの関連を解明する。フォト・エレクトロルミネッセンス特性,光導電性,ホール輸送性を測定する。高分子合成
大統一理論検証のための核子崩壊探索

本研究の目的は大統一理論の証拠となる核子崩壊を発見、または、その崩壊寿命に世界最高の制限をつけることである。世界最大の二層式水チェレンコフ検出器であるスーパーカミオカンデ検出器(以下SK)を用いて核子崩壊事象の探索を行う。核子崩壊発見感度のさらなる向上を目指し、核子崩壊探索統計量向上に直結するSKの解析使用領域(以下有効体積)拡張の研究を実施した。これまでの有効体積は検出器壁面からの離隔距離が2 m以上の範囲と定義されており、これを1 mに拡張することを目的とした(統計量20%向上に対応)。行った主な取り組みは以下の3つである。1.系統誤差評価、理解のための検出器較正---SKで用いられている50 cm径光電子増倍管応答の光子検出光電面位置による依存性、残留磁場依存性を測定し、拡張された有効体積における事象による検出器応答への影響を検出器シミュレーションで評価した。その結果、効果は限定的であり、有効体積拡張の問題にはならないということを示した。2.事象再構成性能の改良、および、核子崩壊探索感度の評価---事象再構成アルゴリズム、特に、ミューオンと電子を識別するアルゴリズムを見直し、拡張領域での陽子崩壊(p→e+π0)発見効率20%向上を達成した。さらに、大気ニュートリノ由来の核子崩壊背景事象混入率も見積もり、有効体積拡張による探索感度15%向上(系統誤差無視、90%CL)を確認した。3.ニュートリノ、核子崩壊以外の背景事象混入率の評価---拡張された領域でのニュートリノ、核子崩壊事象以外の外部背景事象(宇宙線μ、PMT内部放電)の低減とその混入率を評価した。共同研究者らと事象選別アルゴリズムの改善、過去23年分の拡張領域における事象の目視確認を行い、その混入率は1%以下に維持され、有効体積に拡張によって悪化しないことを示した。これまでのSKの解析においては、検出器応答の未理解、測定精度の悪化、外部背景事象混入を考慮し、事象点が検出器壁面から2 m以上離れた領域を有効体積としてその体積内で発生した事象を物理解析に用いていた。そこで、本研究ではこれらの課題をクリアするために、ハードウェア、ソフトウェアの面から包括的に研究を進めた。ハードウェアの面では50 cm径光電子増倍管応答測定に必要な物品調達、測定セットアップの確立を迅速に行い効率的な測定を実現できた。さらに検出器シミュレーションによる見積もりから、未評価であったこれら詳細な応答の影響が限定的なものであることを示した。ソフトウェア、解析ツールのアップグレードに関しては、各解析ツールの専門的な知識を持つ共同研究者らを交えて定期的なミーティング、議論を行うことでアルゴリズムの見直し、改善を円滑に進めた。その結果、拡張領域での核子崩壊発見効率向上に直結する事象再構成アルゴリズムの改善(測定精度改善)、より外部からの背景事象(宇宙線ミューオンなど)を低減させたアルゴリズム開発を達成した。以上の取り組みから、有効体積拡張に向けた主な課題をクリアした。よって、現在まで概ね順調に進行していると言える。SKの拡張有効体積を用いた核子崩壊の探索、特に、主要な崩壊モードであると予言されているp→e+pi0、p→mu+pi0モードの探索を行う。まず、拡張領域における各モードに対する発見効率や、大気ニュートリノ背景事象混入率の系統誤差を求める。検出器較正、事象再構成アルゴリズム、中性子検出アルゴリズムからの系統誤差を一つ一つ評価していくことで、最終的な発見効率、大気ニュートリノ背景事象混入率の系統誤差を求める。また、信号領域のデータを見る前に、信号領域以外のパラメータ領域で、大気ニュートリノデータを検出器シミュレーションが再現できているかの検証を行う。これらの検証後、SK全データ23年分を用いて探索を行う。現在の事象再構成アルゴリムを用いて、SK全データを探索した場合、期待背景事象数は1となる。核子崩壊は未だに有意な信号が見つかっていない極めて稀な事象であるため、信号領域に事象がある場合の有意度、および、探索発見感度をさらに向上させるためには背景事象の低減が必要である。そこで、新しい事象再構成アルゴリムの開発を検討している。新しい事象再構成アルゴリムはSK内で生成された荷電粒子数(チェレンコフリング数)をより正確に数えることにより、大気ニュートリノ由来の背景事象数低減を目指す。この新しい事象再構成アルゴリズム開発については、画像認識技術、機械学習技術を応用したものを検討している。これらの最新の技術を応用することによる物理感度のさらなる改善を目指す。

その結果、効果は限定的であり、有効体積拡張の問題にはならないということを示した。2.事象再構成性能の改良、および、核子崩壊探索感度の評価---事象再構成アルゴリズム、特に、ミューオンと電子を識別するアルゴリズムを見直し、拡張領域での陽子崩壊(p→e+π0)発見効率20%向上を達成した。さらに、大気ニュートリノ由来の核子崩壊背景事象混入率も見積もり、有効体積拡張による探索感度15%向上(系統誤差無視、90%CL)を確認した。3.ニュートリノ、核子崩壊以外の背景事象混入率の評価---拡張された領域でのニュートリノ、核子崩壊事象以外の外部背景事象(宇宙線μ、PMT内部放電)の低減とその混入率を評価した。共同研究者らと事象選別アルゴリズムの改善、過去23年分の拡張領域における事象の目視確認を行い、その混入率は1%以下に維持され、有効体積に拡張によって悪化しないことを示した。これまでのSKの解析においては、検出器応答の未理解、測定精度の悪化、外部背景事象混入を考慮し、事象点が検出器壁面から2 m以上離れた領域を有効体積としてその体積内で発生した事象を物理解析に用いていた。そこで、本研究ではこれらの課題をクリアするために、ハードウェア、ソフトウェアの面から包括的に研究を進めた。ハードウェアの面では50 cm径光電子増倍管応答測定に必要な物品調達、測定セットアップの確立を迅速に行い効率的な測定を実現できた。さらに検出器シミュレーションによる見積もりから、未評価であったこれら詳細な応答の影響が限定的なものであることを示した。ソフトウェア、解析ツールのアップグレードに関しては、各解析ツールの専門的な知識を持つ共同研究者らを交えて定期的なミーティング、議論を行うことでアルゴリズムの見直し、改善を円滑に進めた。その結果、拡張領域での核子崩壊発見効率向上に直結する事象再構成アルゴリズムの改善(測定精度改善)、より外部からの背景事象(宇宙線ミューオンなど)を低減させたアルゴリズム開発を達成した。以上の取り組みから、有効体積拡張に向けた主な課題をクリアした。よって、現在まで概ね順調に進行していると言える。SKの拡張有効体積を用いた核子崩壊の探索、特に、主要な崩壊モードであると予言されているp→e+pi0、p→mu+pi0モードの探索を行う。まず、拡張領域における各モードに対する発見効率や、大気ニュートリノ背景事象混入率の系統誤差を求める。検出器較正、事象再構成アルゴリズム、中性子検出アルゴリズムからの系統誤差を一つ一つ評価していくことで、最終的な発見効率、大気ニュートリノ背景事象混入率の系統誤差を求める。また、信号領域のデータを見る前に、信号領域以外のパラメータ領域で、大気ニュートリノデータを検出器シミュレーションが再現できているかの検証を行う。これらの検証後、SK全データ23年分を用いて探索を行う。現在の事象再構成アルゴリムを用いて、SK全データを探索した場合、期待背景事象数は1となる。
高齢者自殺の抑制・促進にかかわる心理・社会的要因の検討

本研究は日本で最も自殺死亡率の高い秋田県と、日本で最も高齢女性の自殺死亡が少ない沖縄県の両地域において同一の質問紙を用いて高齢者の心の健康に関する調査を行い、比較検討を加えたものである。秋田県の調査では自殺を促進させる要因、沖縄県の調査では自殺を抑制させる要因の抽出が主であり、さらに世界的に長寿で知られる沖縄県の高齢者の生活から"自殺予防"と"心の健康増進"についての情報を発信することをも目的とした。対象は秋田県では65歳以上の地域住民1425人、沖縄県では生活支援事業を利用している65歳以上の地域住民160人である。方法は質問紙による調査で、調査内容はソーシャルサポートや抑うつ尺度(CES-D)、IADLなどである。結果:家族形態で三世代同居の割合が秋田では52.9%に対し沖縄では20.3%、独居は秋田では6.7%に対し沖縄では27.5%であった。またストレス対処行動では秋田では"じっとたえる"26.3%が全国(厚生省、保健福祉動向調査平成12年)の2.5倍と高かった。抑うつ尺度(CES-D)では16点以上の抑うつ傾向は秋田では25.4%に対し沖縄では20.3%、21点以上は秋田では13.3%に対し沖縄は7.6%であった。また重回帰分析によるCES-D関連要因は秋田では息子らとの同居、社会的役割、家族以外の情緒的サポート、民俗慣習(講中)の加入の有無に関することがみられたが、沖縄では睡眠状況や持病数といった健康に関することや家族からのサポートが関連要因であった。また秋田では三世代同居と独居者を比較した場合、後期高齢期では自立度が有意に低下しでいた。一方、沖縄では62.6%が友人と毎日交流しているなど地域でのサポートがみられた。これらのことから高齢女性においては良好な人間関係が心の健康にとってより重要であることが明らかになった。【はじめに】本年度は自殺多発地帯の秋田県由利町にて自殺の促進要因を検討する調査を行なった。【対象と方法】対象は由利町に住む65歳以上の高齢者で男性689人、女性950人の合計1639人で、方法は留置法である。調査期間は平成13年11月14日11月30日で、回収数は1425票(86.9%)であった。【結果】(1)秋田県由利町の高齢者の特徴(ア)3世代同居は47%で、また、子供と同居を肯定する者は、86.7%と高かった。(イ)男性の50.4%は毎晩飲酒をしていた。(ウ)講中に加入している者が47.3%と高かった。(2)高齢女性の健康、心理状態(ア)睡眠は良好群が男性65.5%に対し女性は47.4%、通院率は男性74.6%に対し女性81.6%と悪かった。(イ)老研式活動能力指標は、13項目中10項目で女性は有意に低かった。(ウ)PGCモラールスケールの平均得点は男性11.23点に対し女性は9.75点と著しく低かった。(工)ソーシャルサポートは提供サポートが女性において加齢と共に有意に低下していた。(オ)ストレス対処行動で睡眠補助剤(睡眠薬や精神安定剤)の使用は男性13名に対し女性は33名と高かった。【考察】

秋田県由利町では平成元年12年に自殺が62件あったがそのうち32人(51.6%)は65歳以上の高齢者である。特に平成元6年の6年間では高齢女性の自殺が17件もあった。今回の調査では通院率やIADL、ストレス対処行動などで高齢女性の健康、心理状態が悪いことが明らかになった。特にPGCモラール(主観的幸福感)は全国の女性平均得点は11.6点(杉澤1994)に比べても極めて低い結果となった。農村の女性の地位の低さが現れた形となった。平成13年度秋田県由利町における調査に続いて、平成14年度は沖縄県本部町において調査を行った。(調査期間:平成14年2月25日3月20日)対象者は主に本部町社会福祉協議会在宅介護支援センターが行っているミニデイサービスに登録されている65歳以上の高齢者とし、同町社会福祉協議会の全面的協力の下に行われた。その結果160名の在宅高齢者から調査データが得られた。調査結果を要約すると以下のようになる。1)本部町高齢者の生活形態は、秋田県由利町と比べて独居が25%と高いものの、別居子や友人・知人、隣近所との交流頻度は高い。2)CES-D(抑うつ評価尺度)による抑うつ得点は全国の調査と比べて低い。「抑うつ得点」は女性では「糖尿病」や「足が痛い」などの慢性疾患の有無と関連がみられ、また友人・知人、隣近所との交流やこづかいの満足度、奉仕活動への参加などは抑うつ感の低下と関連していることが示唆された。3)何かあったときに地元のshamanユタに相談する人が39.4%で、特に前期高齢者では56%の人がユタへ行くと答えていた。ユタへの相談内容は年頭の運勢判断から本人や家族の病気やケガ、心身の不調、家族の結婚や受験、先祖への供養儀礼、ウグワン(祈願)、鎮魂や抜魂(霊)儀礼、夢判断、土地や財産の管理等と多岐にわたることが推察された。一方ユタとの関わりに代表されるような沖縄の伝統的習慣や祖先供養などは中高年女性のモラールを高め、さらに死者儀礼にみられるタブーなどは、沖縄の高齢者、とりわけ高齢女性の自殺について一定の抑止的効果をもたらしているのではないかと推察された。本研究は日本で最も自殺死亡率の高い秋田県と、日本で最も高齢女性の自殺死亡が少ない沖縄県の両地域において同一の質問紙を用いて高齢者の心の健康に関する調査を行い、比較検討を加えたものである。秋田県の調査では自殺を促進させる要因、沖縄県の調査では自殺を抑制させる要因の抽出が主であり、さらに世界的に長寿で知られる沖縄県の高齢者の生活から"自殺予防"と"心の健康増進"についての情報を発信することをも目的とした。対象は秋田県では65歳以上の地域住民1425人、沖縄県では生活支援事業を利用している65歳以上の地域住民160人である。方法は質問紙による調査で、調査内容はソーシャルサポートや抑うつ尺度(CES-D)、IADLなどである。結果:家族形態で三世代同居の割合が秋田では52.9%に対し沖縄では20.3%、独居は秋田では6.7%に対し沖縄では27.5%であった。またストレス対処行動では秋田では"じっとたえる"26.3%が全国(厚生省、保健福祉動向調査平成12年)の2.5倍と高かった。抑うつ尺度(CES-D)では16点以上の抑うつ傾向は秋田では25.4%に対し沖縄では20.3%、21点以上は秋田では13.3%に対し沖縄は7.6%であった。また重回帰分析によるCES-D関連要因は秋田では息子らとの同居、社会的役割、家族以外の情緒的サポート、民俗慣習(講中)の加入の有無に関することがみられたが、沖縄では睡眠状況や持病数といった健康に関することや家族からのサポートが関連要因であった。また秋田では三世代同居と独居者を比較した場合、後期高齢期では自立度が有意に低下していた。