hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成長期からの潜在的亜鉛欠乏が精神発達・気分障害に及ぼす影響

うつ病患者では、血清亜鉛濃度の低下、脳内セロトニン分泌の低下などが臨床報告されてきた。そこで、成長期からの潜在的亜鉛欠乏が精神発達・気分障害に及ぼす影響を明らかにするためラットを用いて検討した。睡眠時(明期)に対する活動時(暗期)自発行動量は、亜鉛欠乏食給餌12日目で有意に低下し、以降は低値を維持し、うつ様行動の可能性が考えらえれた。実験食給餌04日目のラットで、視床下部外側野におけるセロトニン・ノルエピネフリン放出量をマイクロダイアリシス法にて追跡した。その結果、亜鉛欠乏食給餌4日目の高カリウム刺激時におけるセロトニン・ノルエピネフリン放出量が低下傾向を示した。我が国では近年、食習慣の乱れや食生活の偏りなどにより潜在的な亜鉛欠乏が増えているといわれている。亜鉛は必須微量元素の1つであり、欠乏すると、食欲不振、成長遅延、味覚障害などを引き起こすことが知られている。また臨床的には、うつ病・自閉症患者で血清亜鉛濃度が低下しており、これら患者の症状が亜鉛欠乏で進展することも報告された。注意欠陥多動性障害(attention deficit hyperactivity disorder: ADHD)の子どもで血清亜鉛濃度が低いこと、自閉症の症状を有する日本人の子ども(特に03歳)で毛髪中亜鉛・マグネシウム濃度が低いことも明らかにされた。しかし、成長期からの潜在的亜鉛欠乏が精神発達・気分障害に及ぼす影響の詳細は未だ明らかではない。そこで、成長期からの潜在的亜鉛欠乏が精神発達・気分障害に及ぼす影響を明らかにするため、以下について検討した。(1)脳内セロトニン分泌に及ぼす影響:うつ病患者では脳内セロトニン分泌の低下が報告されている。そこで、実験食(亜鉛欠乏食、亜鉛添加食)飼育4日目の視床下部外側野(LH)におけるセロトニン分泌(高カリウム液刺激時)をマイクロダイアリシス法にて検討した。その結果、亜鉛欠乏食飼育4日目で、LHにおけるセロトニン分泌が低下傾向を示した。(2)メラトニン分泌に及ぼす影響:セロトニン同様、トリプトファンから誘導されるメラトニン(睡眠促進作用)の血漿中濃度をELSIA法にて測定した結果、亜鉛欠乏食飼育32日目の血漿メラトニン濃度が有意に低下した。(3)うつ様行動に及ぼす影響:睡眠時(明期)に対する活動時(暗期)自発行動量は、亜鉛欠乏食飼育12日目で有意に低下し、以降は低値を維持し、うつ様行動の可能性が考えられた。亜鉛欠乏食飼育4日目暗期のLH透析液中オレキシン濃度も有意な低値を示した。我が国では近年、食生活の偏りなどにより潜在的な亜鉛欠乏が増えているといわれている。必須微量元素の1つである亜鉛が欠乏すると、食欲不振、成長遅延などを引き起こすことが知られている。また臨床的には、うつ病患者で血清亜鉛濃度が低下していること、うつ病患者の症状が亜鉛欠乏で進展することが報告された。注意欠陥・多動性障害(ADHD)の子どもで血清亜鉛濃度が低いこと、自閉症の症状を有する日本人の子ども(特に03歳)で毛髪中亜鉛・マグネシウム濃度が低いことも報告された。そこで、成長期からの潜在的亜鉛欠乏が精神発達・気分障害に及ぼす影響を明らかにするため、ラットを用いて以下を検討した。(1)グルココルチコイド分泌に及ぼす影響:うつ病患者では、脳内セロトニン分泌低下、副腎皮質からのグルココルチコイド分泌増加が報告されている。そこで、SD系雄ラットに実験食(亜鉛欠乏食、低亜鉛食、亜鉛添加食)を28日間給餌し、血漿コルチコステロン濃度を測定した。その結果、血漿コルチコステロン濃度は全ての群で同程度であった。(2)脳内亜鉛濃度に及ぼす影響:SD系雄ラットに実験食を6日間給餌し、脳脊髄液中・脳組織中亜鉛濃度を測定した。その結果、脳脊髄液中・脳組織中亜鉛濃度(6日目)は群間で差が認められなかった。(3)スクロース嗜好性に及ぼす影響:ラットにおけるスクロース嗜好性は、本来「快」として高値を示すが、うつ症状の無欲により低下すると報告されている。そこで、SD系ラットへ実験食を給餌し、スクロース嗜好性を経日的に追跡した。その結果、(マルトースに対する)スクロース嗜好率は、亜鉛欠乏食・低亜鉛食給餌6日目より有意に低下し、その後は有意な低値を維持し、亜鉛添加食給餌により上昇した。ADHDモデルとされるSHR(高血圧自然発症ラット)における(マルトースに対する)スクロース嗜好率は両群とも同程度に低値を示した。交付申請書に記載した、平成27年度の研究実施計画については、「潜在的亜鉛欠乏が脳内BDNF分泌に及ぼす影響」を遂行できなかったが、それ以外は概ね遂行することができたと考えており、「おおむね順調に進展している」と考えている。しかしながら、「潜在的亜鉛欠乏がグルココルチコイド分泌や脳内亜鉛濃度に及ぼす影響」を検討した結果を踏まえ、経日変化を追跡する必要があると考えられた。必須微量元素の1つである亜鉛が欠乏すると、食欲不振、成長遅延、味覚障害などが引き起こされることが知られている。臨床的には、うつ病患者で血清亜鉛濃度が低下しており、これら患者の症状が亜鉛欠乏で進展することなどが報告されてきた。

1.潜在的亜鉛欠乏ラットの視床下部外側野におけるモノアミン分泌:亜鉛欠乏食給餌04日目の視床下部外側野(LH)におけるモノアミン放出量をマイクロダイアリシス法にて追跡した。その結果、亜鉛欠乏食給餌0、2日目では変化が認められなかった。しかし、亜鉛欠乏食給餌4日目から、高カリウム刺激時におけるノルエピネフリン、セロトニン放出量が低下傾向を示した。2.潜在的亜鉛欠乏ラットの脳脊髄液中亜鉛濃度:昨年度は、亜鉛欠乏食給餌6日目のみ脳脊髄液を採取し亜鉛濃度を測定したが、変化は認められなかった。そこで、亜鉛欠乏食給餌04日目に脳脊髄液を採取し、亜鉛濃度を経日的に追跡した結果、亜鉛欠乏食給餌3日目より低下傾向を示した。しかし、個体差が大きく詳細な検討が必要である。3.潜在的亜鉛欠乏ラットのスクロース嗜好率:ラットのスクロース嗜好性は、本来「快」として高値を示すが、うつ様症状の無欲により低下すると報告されている。一昨年度は、マルトースに対するスクロース嗜好率を経日的に追跡し、亜鉛欠乏食給餌6日目以降で低値を維持することを明らかにした。そこで、水に対するスクロース嗜好率の経日変化を追跡した。しかし、群間で変化が認められなかったことから、ラットのうつ様症状をスクロース嗜好率で評価する際、マルトースに対するスクロース嗜好率の追跡も有効である可能性が考えらえた。うつ病患者では、血清亜鉛濃度の低下、脳内セロトニン分泌の低下などが臨床報告されてきた。そこで、成長期からの潜在的亜鉛欠乏が精神発達・気分障害に及ぼす影響を明らかにするためラットを用いて検討した。睡眠時(明期)に対する活動時(暗期)自発行動量は、亜鉛欠乏食給餌12日目で有意に低下し、以降は低値を維持し、うつ様行動の可能性が考えらえれた。実験食給餌04日目のラットで、視床下部外側野におけるセロトニン・ノルエピネフリン放出量をマイクロダイアリシス法にて追跡した。その結果、亜鉛欠乏食給餌4日目の高カリウム刺激時におけるセロトニン・ノルエピネフリン放出量が低下傾向を示した。交付申請書に記載した研究実施計画(平成26年度)では、「脳内セロトニン分泌」「メラトニン分泌」の他に、「脳内BDNF分泌」や「脳内Zn2+濃度」も検討する予定であった。しかし、本研究課題「成長期からの潜在的亜鉛欠乏が精神発達・気分障害に及ぼす影響」の基盤となる現象(成長期からの潜在的亜鉛欠乏によるうつ様行動など)を本実験系では未確認であり、これらの現象を捉えることが先決であることを認識した。したがって、交付申請書では平成27年度の研究実施計画としていた「成長期からの潜在的亜鉛欠乏がうつ様行動に及ぼす影響」を平成26年度に検討した。以上の理由により、現在までの達成度は「やや遅れている」と自己評価している。(1)潜在的亜鉛欠乏ラットにおける脳内モノアミン分泌:うつ病患者では脳内セロトニン分泌の低下が報告されている。昨年度は、亜鉛欠乏食給餌4日目の視床下部外側野(LH)におけるセロトニン分泌が低下傾向を示すことを明らかにした。そこで、脳内の他部位におけるモノアミン(セロトニン、ノルアドレナリン、ドーパミン)分泌をマイクロダイアリシスを用いて検討する。
非凝縮性気体を含む系における蒸気の凝縮過程の分子論的研究

本研究では、非凝縮性気体を含む系での蒸気の凝縮相への凝縮流を気体論(Boltzmann方程式)に基づいて理論的、数値解析的に調べている。特に、2種類の分子の質量、直径が互いに相等しいときには、本来の連立した問題は蒸気だけのときの1成分系の問題とその解を含む線形同次の問題に分離して解析できることが示されており、この意味で1成分系の解の構造と物理的意味を解明することは重要な意味を持つ。我々は、この観点より1成分系の問題で特に解の振舞が微妙な音速近くの流れに注目して研究を進めてきた。平成9年度はこれら音速に近い流れの解を(物理的意味のはっきりした)亜音速流れの解からの摂動解析によって調べ、音速を過ぎるときに突然起こる解の定性的性質の変化を理論的に解明した。平成10年度はそこでの解析ではカバーできなかった特異領域の解を数値解析によって詳細に調べた。特に、凝縮相から遠くに行くにつれて流れが一様流に近づいてゆく様子を非常に精密な数値解析によって調べることによって,これら遷音速特異領域での解が持つ共通の特徴を解明し、それが前年度の漸近解析で求められていた解の(特異領域へ向かっての)極限とどのような関係にあるのかを明らかにした。研究成果は11.研究発表の論文の他、次の国際学会で口頭発表された:また、数値計算を更に進めてこの続きにあたる論文も作成する予定である。本研究では、非凝縮性気体を含む系での蒸気の凝縮相への凝縮流を気体論(Boltzmann方程式)に基づいて調べている。特に、定常な凝縮がおきているときのパラメータの間に成り立つ関係(凝縮相温度、上流での蒸気流の圧力、温度、流速、および系に含まれている非凝縮性気体の含有量の間の関係。この関係は解の存在範囲と呼ばれている)を解明することに重点を置いている。7年前、筆者はこの問題に初めて取り組み、2種類の気体分子が力学的に相等しい場合を詳しく調べ、解の基本的性質を明らかにした。すなわち、このときの2成分系の問題は、蒸気のみ(1成分系)の凝縮流の問題と、その解を既知関数とする非凝縮性気体の線形問題とに分離して解析できることを示し、さらに解の存在範囲は1成分系のときの解の存在範囲を基に、非凝縮性気体含有量をパラメータとする解析的な変換式で与えられることを明らかにした。すなわちこの特別な場合には、1成分系の問題の解が重要な鍵を握っている。1成分系の解の性質は現在ではかなりのところまで明らかになっているが、それは主として数値解析による結果に基づいており、数学的には充分に解明、理解できていない部分もあった。その1つは、遷音則領城での解の振舞である。すなわち、凝縮流のマッハ数が1をすぎるときに解の性質が突然変化することである(具体的には、指定できるパラメータの数が突然変化する)。著者らはこの点に注目して、この1成分系の場合についてさらに進んだ研究を行った。その結果、Boltzmann方程式の理論的解析によって、この遷音速領域での解の構造を数学的に解明し、同時に、なぜパラメータの数が突然変化するのかを明らかにした。さらに、精密な数値解析によってこの理論を裏付けた。以上の成果は次の論文集に受理され、98年8月頃に出版予定である:さらに、次の国際学会で口頭発表を予定している:本研究では、非凝縮性気体を含む系での蒸気の凝縮相への凝縮流を気体論(Boltzmann方程式)に基づいて理論的、数値解析的に調べている。
論理的思考力・表現力育成のための幼小中・教科間連携によるカリキュラム・授業開発

国語科を中心に、幼稚園、小学校・中学校の算数・数学科、理科、社会科、音楽科、英語科、図工科・体育科・道徳のカリキュラム及び授業開発を行った。そして、熊本大学教育学部附属学校園と熊本県・市教育委員会の連携事業として『論理的思考力・表現力育成のためのカリキュラム開発ー教科間連携、幼・小・中連携を視野に入れてー』(渓水社,2015年)を公刊した。幼小中の論理的思考力の発達はかなり明かとなった。学習指導要領において、それぞれの教科において「基礎的・基本的な知識・技能」を身に付けるために、「思考力・表現力を育成する」ことが求められている。そのための措置として言語活動例が各教科で設定されている。しかし、育成すべき「思考力・表現力」を各教科で明らかにすることはもとより教科間を貫く「思考力・表現力」は明らかではない。そこで、本研究では、幼・小・中を貫く発達を加味した「論理的思考力・表現力の育成」に着眼し、大学と附属学校園及び教育委員会との連携を通して明らかにするとともに、大学研究者による教科間連携のもとカリキュラム開発と実践現場に寄与できる授業提案を行うことが目的である。こうした問題意識のもと、平成26年度の取り組みでは、社会構成主義を基盤とした「学び」観によるコミュニケーション能力育成のためのカリキュラム案の精緻化を進めてきた。前科研で明らかにした論理的なコミュニケーション能力育成のための基盤調査をさらに重ねた。具体的にはトウルミンの論証モデルを用いた調査を行い、論理的なコミュニケーションの発達系統案の精緻化を図ってきた。そして、論理的なコミュニケーション能力のカリキュラムの仮設案の精緻化を臨床研究を通して明らかにしてきた。小学校4.6年を対象にした論理的コミュニケーション育成のための教材開発、授業デザインの提案、単元開発を加味したカリキュラム案の仮設案の提案を行った。二点目に、各教科において、各教科独自の論理的思考力・表現力育成の解明及び、臨床的研究を通した発達を加味した研究を行ってきた。その成果を3月7日に熊本大学教育学部及び四附属学校園、熊本県教育委員会、熊本市教育委員会協賛で研究成果発表会を行った。さらに、『論理的思考力・表現力育成のためのカリキュラム開発ー教科間連携、幼・小・中連携を視野に入れてー』という単著としてあらわすことができた。本年度の研究成果で一番大きかったことは、共同研究を行ってきた熊本市立K小学校(熊本市アクティブラーニング拠点校)や菊池市T小学校での熊本市や熊本県での発表会を通して、子供たちの学力向上には論理的思考力・表現力の育成は欠かすことのできない力であることが多くの先生方に共有されただけではなく、どのようにすればこうした論理的思考力・表現力育成を行えばよいかという方法論も広がってきたことである。これは、本研究で行ってきた授業開発やカリキュラム開発でわかってきたことをその都度公表してきたことによって、授業実践へ寄与できてきたことが大きかった。本年度行ってきた基礎研究による発達調査の分析からもこれまで明らかにしてきた発達のカリキュラムが指示されることがわかってきた。そして、こうした論理的思考力・表現力の育成のために本研究での中核理論である「根拠ー理由づけー主張」の三点セットによる活用が、教科を超えて活用可能であることが実践現場の先生方に共有されてきたことも熊本県下の授業開発に大きく寄与することができた。それぞれの学校での取り組みを通して、三点セット活用の学年ごとの留意点、発達の系統も臨床的研究の成果として、学びの履歴としてのカリキュラムとしてとらえることができた。研究代表であった河野が昨年度手術入院しなければならない事態が起こったために、基礎研究である事例研究、調査研究の分析などが遅れているものがある。しかし、この間にもこれまでの市教育委員会、県教育委員会との連携事業などの取り組みの蓄積もあり、共同研究校の研究などが順調に進展したために、大きな遅れにはなっていないどころか、授業研究の面で多くの貴重な成果が見えてきた。研究目的(概要)※当該研究計画の目的について、簡潔にまとめて記述してください。新学習指導要領が平成23年度から小学校で、平成24年度から中学校で全面実施となった。新学習指導要領において、それぞれの教科において「基礎的・基本的な知識・技能」を身につけるために、「思考力、表現力を育成する」ことが求められている。しかし、育成すべき「思考力・表現力」を各教科で明らかにすることはもとより、教科間を貫く「思考力・表現力」は明らかではない。そこで、本研究では、幼・小・中を貫く発達を加味した「思考力・表現力」の育成を、特にその究明が急がれている「論理的思考力・表現力の育成」に着眼し、大学と附属学校園及び教育委員会との連携を通して明らかにすると共に、大学研究者による教科間連携のもとカリキュラムを開発と実践現場に寄与できる授業提案を行うことを目的として行った。研究実績として以下をあげることができる。社会科...2年、4年での社会科における論理的思考力及び言語活動のカリキュラム構成を行い、1年、3年、5年の授業構成及び、カリキュラム構成を行った。体育科、英語科、音楽科、技術科...体育科、英語科、音楽科、技術科における論理的思考力・表現力を位置付けたカリキュラムの仮設案の検討を行った。各教科での論理的思考力・表現力育成のためのカリキュラムと共に、各教科横断的な視点のもと論理的思考力・表現力育成のための統合的カリキュラム案の仮設案を提案した。

国語科は、コンテンツベースの学力とコンピテンシーベースとしての学力である「根拠ー理由付けー主張」を用いた批評読みとその交流の小学校における発達を見いだす事ができたことが大きな成果であった。国語科を中心に、幼稚園、小学校・中学校の算数・数学科、理科、社会科、音楽科、英語科、図工科・体育科・道徳のカリキュラム及び授業開発を行った。そして、熊本大学教育学部附属学校園と熊本県・市教育委員会の連携事業として『論理的思考力・表現力育成のためのカリキュラム開発ー教科間連携、幼・小・中連携を視野に入れてー』(渓水社,2015年)を公刊した。幼小中の論理的思考力の発達はかなり明かとなった。まず、教科間連携のもと、各教科でトウルミンの論証モデルを中核に、それぞれ独自の論理的思考力の究明を行ってきたことが、一冊の著書『論理的思考力・表現力育成のためのカリキュラム開発ー教科間連携、幼・小・中連携を視野に入れてー』という単著として公表できたことは大きな成果である。また、言語活動の基盤としての論理的コミュニケーション能力のカリキュラムの精緻化も順調に進み、そのうえ、教材開発を行い、臨床的研究によって「学びの履歴としてのカリキュラム」をも明らかにすることができた。本年度は、本研究の一応のまとめのときである。教科を貫く論理的思考力としての「根拠ー理由づけー主張」の三点セットの活用とともに、そのカリキュラム開発、授業開発の具体的事例も集めることができた。それぞれの教科におけるカリキュラムおよび授業開発のまとめを進めると共に、教科を貫く思考としての三点セットの活用について学びの履歴としてのカリキュラムの整備を進めていきたい。さらに、三点セットによるコミュニケーション能力のカリキュラム開発、および授業開発はかなり進んできた。今後は、国語科の授業開発の中で論理的思考力・表現力の育成でその重要性が明らかとなった「批評読みとその交流」のありかたについてカリキュラム開発及び授業開発を進展させていきたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。国語科教育26年度の成果の統合的分析による、論理的思考力・表現力育成のための教科横断的カリキュラムの開発と提案を行っていきたい。国語科が中心に行ってきた論理的コミュニケーション能力育成のためのカリキュラム案の精緻化を図る。本年度は、26年度の研究を受けて、論理的コミュニケーション能力育成のための基盤調査を中学校3年間を通して、熊本・福岡・山梨・大阪で行い、研究の基盤づくりを行う。小学校1.3.5年及び中学校の論理的なコミュニケーション能力育成のための教材開発、授業デザインの提案、単元開発を加味したカリキュラム案の仮設案の提案を行う。論理的なコミュニケーション能力のカリキュラム案をもとに、各教科における論理的思考力・表現力育成のためのカリキュラム案の統合を行う。本テーマに関する教科横断的な研究会やワークショップの開催、研究成果報告書をブックレットや書籍としての公刊を行う。研究代表者が入院手術をするという突発的な事態が起こったために、予定していた調査の分析、およびそのための合同会議などをすることができなかったため。一年目に計画していた大規模調査が実施できなかったことが大きな理由である。
統合化製品ライフサイクルマネジメントによる事業創造プロセスのモデル化と管理方法

本研究では、製造業の新製品開発事業を主要な対象として、製品ライフサイクル全域に係わるプロダクトイノベーションとしてのPLM、プロセスイノベーションとしてのCRM及びSCMを統合する「事業創造戦略」の体系化を行った。その研究成果は、次の三つの研究課題を取り込むことにより成し遂げた。(2)PLMの研究課題(生産設計、生産技術の領域である工程計画・生産準備)(3) CRMおよびSCMの研究課題(需給協働マネジメント、生産計画システム)本研究では、製造業の新製品開発事業を主要な対象として、製品ライフサイクル全域に係わるプロダクトイノベーションとしてのPLM、プロセスイノベーションとしてのCRM及びSCMを統合する「事業創造戦略」の体系化を行った。(2)PLMの研究課題(生産設計、生産技術の領域である工程計画・生産準備)(3) CRMおよびSCMの研究課題(需給協働マネジメント、生産計画システム)本研究では、製造業の新製品開発事業プロセスを研究対象として、製品ライフサイクル全域に係わるプロダクトイノベーションとプロセスイノベーションを統合するモデル化方法と管理方法の体系化を行う。平成17年度は、次の3つの研究課題に取り組んだ。事業創造戦略の概念を、関連の深い周辺戦略とマネジメント業務との関係性のフレームワークとして提案した。また、サステナブル・バリューチェーン構築のために、多目的意思決定としてサステナビリティを指向した価値創造モデルを提案するとともに、その解法の開発を行った。(2)PLMの研究課題はじめに、統合化PLMにおける生産領域での研究課題について文献的考察を行って整理した。次に、自動販売機扉ライン事例についてメーカと共同研究を行い、製品設計のアウトプットである設計部品表から、製造工程の情報へとつながる製造部品表作成、それらをラインシミュレーション検証するまでを手順化するとともに、実践的な検証を行った。(3)CRMおよびSCMの研究課題MRPII/ERPでの事業計画と販売・操業計画(S&OP)をシステマティックに展開するための方法論として、需要と供給がマッチする需給開発マネジメントを提案した。また、今日の企業の真の競争力は特定の部門のみから生み出される部分よりも、部門間が協働的に機能することで生まれる部分の方がより力強いことから、協働的生産管理の必要性と管理方式について整理した。なお、最新のPLM動向を把握しかつ産学・国際の連携へ向けて、母体となる研究部会を運営して産学メンバーで定期的な議論を重ねるとともに、欧州の大学や国内実践工場の訪問のほか、国内外の学会に参加して情報収集を行い、成果の一部については研究発表を行った。平成18年度は3つの研究課題に対し、以下のように取り組んだ。(1)PLM・CRM・SCMを統合した新製品開発事業プロセス全体のリファレンスモデルとサステナブルプロジェクトマネジメント方法有期性が特徴であるプロジェクトに対して、サステナブルな企業の実現をサポートするプロダクトライフサイクルに沿った活動としてサステナブル・プロジェクトマネジメントを考察した。この結果、P2Mの視点からは、事業創造プロセスモデルには、プログラムマネジメントに関連した事項として、1)LCAの遂行、2)環境会計の実施、3)ステークホルダーとの合意形成などを織り込む必要性を示し、サステナブルPM戦略に関し言及した。(2)PLMの研究課題モデル作業の分析・改善から得られる実作業と人間作業シミュレーションの作業時間両者を蓄積するデータベース構築によって、組立作業における人間作業シミュレーションの標準時間値の設定方法を提案した。又、事例における複数機種統合の設計BOMについて、機能ユニットの分類による標準プラットフォームと、仕様特性分類によってオプション選択ができる構造を構築した。(3)CRMおよびSCMの研究課題事業創造戦略を含めた需給マネジメントの全体構造の整理と事例による検討を行った。又、需給マネジメントの為の戦略プランナーについて、供給システムの戦略立案に関する研究に取り組んだ。生産計画システムに関しては、企業の生産計画担当者の計画システムに対するニーズを調査し、計画者が協働的視点から関連部署と計画の調整を行うことの重要性をシミュレーションモデルによって分析した。成果の一部については、国際会議で研究発表を行った他、複数の国内学会では特別セッションを設けた研究発表や招待セッション・シンポジウム講演も行った。又、母体となる研究部会を運営し、定期的に産学メンバーによる議論を行った。国外発表4件、国内発表13件平成19年度は各課題に対し次の研究を行った。1 PLM・CRM・SCMを統合した新製品開発事業プロセス全体のリファレンスモデルとサステナブルプロジェクトマネジメント方法新製品開発プロセスにおける複数機種を統合化する製品設計方法と、複数機種統合設計BOMデータベースを提案した。また、PLMとして製品を活かすサービス・フレームワークに関して学理的研究を行い、個々の製品ライフサイクルを1つのプロジェクトとして捉え、3S(スキーム、システム、サービス)フレームワークをプログラム全体に浸透させる必要性を示した。2 PLMの研究課題自動販売機を事例とし、PLMを念頭に置いた各業務プロセスにおける業務情報の明確化、業務手順の定義を行った。混合ラインの工程設計では、複数品種の作業を同時に検討できる統合先行順位図を作成し、複数品種の共通作業の定義付け、製品レイアウト、生産ラインレイアウトを付加したライン編成方法を考案した。作業設計では、人間作業シミュレータを用いたモデル化、その仮想作業モデルからの標準作業方法と標準時間の見積り方法を提案した。3 CRMおよびSCMの研究課題供給戦略にスケジューリングを組み込んだ需給マネジメントのための戦略プランナーを開発した。これを大学院授業で使用し、教育効果と課題を整理した。事業ライフサイクルを考慮した需給戦略

マネジメントでは、考慮する期間を事業の衰退期にまで拡張する場合の手法について研究を行った。PLMを支援する生産計画システムに関し、ライン生産とロット生産工程間の協働的生産計画法を検討するとともに、かんばん方式の特徴を学習するためのWebベースの教育用シミュレータを構築した。成果の一部については、特別セッションを設けるなど国内学外で研究発表を行った。また、米国の先端研究拠点(3大学7箇所)を現地調査し、PLMやeラーニングについて情報交換を行った。その他、産学メンバーにより研究部会の運営を行った。平成20年度は,各課題に対し次の研究を行った。(1)PLM・CRM・SCMを統合した新製品開発事業プロセス全体のリファレンスモデルとサステナブルプロジェクトマネジメント方法(1)最終年度として統合BOMの基本的なアーキテクチャーに基づき、サステナブルプロジェクトマネジメントと対応づけながら、製品ライフサイクルの全プロセスにわたって、PLMとCRM・SCM・ERPとの連携したリファレンスモデルの規定を成し遂げた。(2)サステナブルプロジェクトマネジメントに関する研究として、価値連鎖活動と関連づけて、財務的および非財務的な価値を含む新たな問題構造化と分析フレームワークを提唱した。また、最終成果物に至る過程において付加された価値(特にサービスによって)を評価する方法並びにその提示方法に関して研究を行なった。(2)PLMの研究課題自動販売機を事例にPLMを念頭においた製品開発プロセスにおける業務情報と業務手順化を行い、製品設計の共有情報、生産設計情報を関連づけて、製品開発プロセスの統合化を行った。また、一部実装を行い、共同研究先企業にレビューを行い検証、評価を行った。(3)CRM及びSCMの研究課題需給プランナーの精度と実用性の向上を目的に、総合生産計画と市販スケジューラーの活用方法の提案、および、提案の有効性検証に取り組んだ。開発した需給プランナーを昨年度から引き続き大学院の授業に適用し,その教育効果と課題を整理した。生産計画システムに関しては,受注生産と見込生産の混在した環境における受注選択問題,エージェント技術を応用したラインバランシング問題サプライチェーンにおけるパートナー選択問題を検討した.また,プル型の生産指示方式のWeb版シミュレータを開発し授業に使用した。本年度は、これまでの研究成果を最終年度としてまとめ、特別セッションを設けるなど国内学外で複数研究発表を行った。また、6本の論文を国際プロジェクト・プログラムマネジメント学会の論文誌に掲載することができた。
キャリア・コンピテンシーモデルを活用したスーパービジョンプログラムの実証的研究

本研究の目的は、保健・医療領域におけるソーシャルワークスーパービジョンモデルを開発し、評価することである。本研究における研究成果は、専門機関で行われているスーパービジョン体制のニーズアセスメント、ゴール及び目標の明確化、既存のプログラムの見直しとモデル化を行った。調査結果をもとに保健・医療・福祉領域において、ソーシャルワークスーパービジョンの質的保証のための実践的活用ガイドラインを提示した。本研究の目的は保健医療領域におけるスーパービジョン(以下、SVと略す。)体制のモデル化をプログラムと捉え、それを効果的に実施するために、近年、欧米で注目を集めているプログラム理論を用いてその可能性を検討する。平成25年度は保健・医療機関からSV体制に関するフィールド調査として2つのことを行った。(1)海外視察およびインタビューを行った。(2)我が国の現状を把握するためにSVを担っているソーシャルワーカーに対してフォーカスグループインタビュー(以下、FGIと略す。)を行い、その分析を行った。(1)海外調査では、精神保健領域も含む保健医療ソーシャルワーカー5名にインタビューを行った。その結果、米国においては組織のスーパーバイザー(以下、SVerと略す。)は臨床的教育SVよりも組織運営管理や業務管理など、管理業務が大半を占めていた。また、臨床教育SVは専門家より訓練を受けており、SV体制は組織の中に位置づけられており、複数のSWerによって成り立っていた。(2)我が国における保健医療領域におけるSVerのFGIにおいては、その目的を十分に活用し、有機的・機能的なスーパービジョン体制のモデル構築することとし、具体的には、医療機関で行われているスーパービジョン体制について、ニーズアセスメントを行い、ゴール及び目標を明確化することを目指した。研究結果からインタビュー調査をもとにミクロ,メゾ・マクロと分けて、スーパービジョンの概念整理のための分析を行ったが、組織内SV体制が未確立であり、組織によって差異が生じている。教育的SVに関しては、外部委託若しくは個人的努力によりなされており、組織内体制をどのように構築するかが課題として挙げられた。以上のことから、組織内スーパービジョン体制の構築暫定モデルを作成した。本研究の目的は保健医療領域におけるスーパービジョン体制のモデル化をプログラムと捉え、それを効果的に実施するために、近年、欧米で注目を集めているプログラム理論を用いてその可能性を検討する。平成24年度は保健・医療機関からスーパービジョン体制に関するフィールド調査と量的調査のパイロットスタディーを行った。そこからプログラムモデル策定に必要なゴールの明確化とゴール達成のために効果的と思われる実施要素の抽出をすることを目的とした。研究1としては、医療ソーシャルワーカー(以下、MSWと略す)を対象とし、スーパービジョンの現状と実際を把握することとした。研究方法としては、文献調査、パイロットスタディーとして、量的調査、質的調査を行った。量的調査では医療機関に勤務する日本医療社会福祉協会のMSWを対象に質問紙調査(無作為抽出)を実施した(有効回収票数198名,回収率:32.6%)であった。調査結果から、現状ではスーパービジョンを院内スーパーバイザーから受けているもの、さらに所属する病院以外からスーパービジョンを受けているものあった。しかしながら、現状ではスーパービジョンが必ずしも十分に機能していないこと、必ずしもそれが、十分なサポート体制でないことが明らかになった。また、医療ソーシャルワーカーを対象としたインタビュー、及びグループインタビュー(以下、FGIと略す。)を行った。研究方法は質的研究として対象者を医療ソーシャルワーカー1名にインタビュー、4名にFGIを行った。研究結果からインタビュー調査をもとにミクロ,メゾ・マクロと分けて、スーパービジョンの概念整理のための分析を行った。"1.研究目的・概要:本研究では、保健・医療・福祉領域におけるソーシャルワークスーパービジョン(以下、SVと略す)体制の現状を把握し、既存の体制を十分に活用し、有機的・機能的なSV体制のモデル構築することにある。具体的には実践現場で活用しうるSV体制の効果モデルを提示し、実施、評価を行うこととする。具体的には、専門機関・施設で行われているSV体制について、ニーズアセスメントを行い、ゴール及び目標を明確化し、既存のプログラムを見直しモデル化を行う。保健・医療・福祉領域から、児童、高齢者、家族分野においてプログラム理論を用いて、その構築を行い、実施可能なソーシャルワークSV展開のためのツールキッド、及び活用ガイドラインを作成する。その有効的な活用を通じて、わが国の社会福祉専門職の人材の量と質の担保に貢献できことを目的とした。2.研究方法:平成24年年度は仮説モデル設定として文献研究、および保健医療現場が抱える人材育成のためのスーパービジョン体制の課題についてニーズ調査を行った。平成25年度は平成24年度に行った評価調査を踏まえ、暫定的効果モデルを提示し、それに基づいたツールキッドと実施ガイドラインを作成を目標して、FGIを開催した。平成26年度は郵送による質問紙調査を行った。3.研究結果:平成24年度の結果から、保健医療領域における療養型、回復期、急性期病院は機能にかかわらずSV体制において個人の自己研鑽は研修や外部にSVの依頼など組織体制や管理者の考え、スーパービジョンの必要性・重要性の欠如などが課題としてとらえられた。

平成25年度の研究結果から暫定的効果モデルの前提として、SVを業務確認をする体制、業業務のバックアップ、養成・育成をする体制と位置付けた。その上でSVにおける倫理・行動規範、SV理論、SV展開過程、SV形態、SV効果を明らかにし、平成26年度に調査でモデルの検証を行った。社会福祉学平成25年は24年度に行った評価調査を踏まえ、その資料をより精査するために、米国の保健医療福祉分野のソーシャルワーカーにインタビューを行い、文献だけではない欧米の状況を把握した。またソーシャルワークスーパービジョンの暫定的モデルを構築のために、フォーカスグループインタビュー(FGI)を行った。、それに基づいたツールの作成及びガイドラインの作成に関しては現在進行中である。平成24年度はソーシャルワークスーパービジョンのためのキャリア・コンピテンシーモデルに関する理論枠組みの検討とニーズアセスメントを行うことである。プログラムの効果的モデルを提示このプログラムが目指す仮ゴールとして設定し、(1)スーパービジョン体制とキャリア・コンピテンシーモデル項目に関する量的調査、(2)既存のスーパービジョンのプログラムのインタビュー調査を行い、スーパービジョンにおけるニーズアセスメントを行うことであった。(1)量的調査では、保健・医療機関からスーパービジョン体制に関する量的調査のパイロットスタディーを行った。そこからプログラムモデル策定に必要なゴールの明確化とゴール達成のために効果的と思われる実施要素の抽出をすることを目的とした。研究1としては、医療ソーシャルワーカー(以下、MSWと略す)を対象とし、スーパービジョンの現状と実際を把握することとした。研究方法としては、文献調査、パイロットスタディーとして、量的調査、質的調査を行った。量的調査結果から、現状ではスーパービジョンを院内スーパーバイザーから受けているもの、さらに所属する病院以外からスーパービジョンを受けているものあった。しかしながら、現状ではスーパービジョンが必ずしも十分に機能していないこと、必ずしもそれが、十分なサポート体制でないことが明らかになった。(2)インタビュー調査では質的データ分析法を用いてゴール達成のために必要かつ効果的と思われる実施要素を精査した。これらの結果を受けて、キャリア・コンピテンシーを活用したソーシャルワーク・スーパービジョンプログラムのためのインパクト理論を打ち立てる予定にある。平成26年には暫定モデルを実際に現場のソーシャルワーカーと共にアウトカム評価を行う。医療機関の代表者を対象としたフォーカスグループインタビューを行い、アウトカム指標を策定する。それに基づいて本モデルの妥当性の検証を行い、モデル修正及びツールや実践ガイドラインの改定を行い冊子として刊行する。
学術研究論文におけるヘッジの使用の比較分析とヘッジの習得に関する考察

英語の学術論文では,筆者の主張を和らげる役割をはたすヘッジ(垣根表現,緩衝表現,配慮表現)の使用はライティングの重要なストラテジーであるとされている。本研究では,英語母語話者と日本語母語話者の英語論文と日本語母語話者の日本語論文におけるヘッジの使用を比較分析することで,語用論の観点から英語と日本語のことばの概念と使い方の違い,言語間でのプラグマティック・トランスファー(語用論的転移)について考察する。
III-V族合金における準安定相の発生と成長

合金液体が過冷却して凝固する場合に形成される準安定相についてその形成条件、形成される相の予測に関する基礎的研究を行った。1.過冷却した液体が凝固するとき、先ず準安定相が一旦発生した後その相が安定相に変化することが一般則であるとするオストワルドのSTEP RULEについて、その成立する条件を検討した。その結果、過冷却度が大きいときは、この法則が一般的に成立することが証明された。またその法則の成立するようになる過冷却度の値は、準安定相と安定相との凝固潜熱の比が小さい程小さくなる。2.全率固溶型の合金においては過冷却して凝固する時に発生する固相の初期溶質濃度は過冷却度が小さい時には平衡凝固により発生する固相における溶質濃度とほぼ等しいが、過冷却が増すにつれて合金の初期濃度に近ずき、過冷却度が、初期溶質濃度の合金の等溶質融解点であるTo温度の1/3に達するとき、初期濃度と等しい固相の発生の頻度が最大となる。3.合金試料をシリコンオイル中で溶解した後超音波振動を与えて小滴に分散させた後徐冷することにより液相線温度の約10%程度の大過冷却凝固を数種類の合金について実現した。(1)InBi合金においては金属化合物として高圧で安定なγ相の準安定相としての形成が認められた。(2)Sn-Pb合金では共晶温度の約50K下に準安定な包晶反応の存在することが確認できた。この包晶反応はこの合金の高圧における状態図においては平衡反応として存在する。高圧における他の研究者の実験結果を用いて包晶反応の温度を常圧にまで外挿すると、本研究で見出した準安定包晶反応温度と良い一致を見た。
神経回路網の発達に関する研究

本研究はヒトの発達に伴う神経回路網の形成過程を明らかにすることを目的とする。神経線維の連絡性の成熟過程を脳波二次解析から解明した。脳波はデジタル脳波計を用い、標準10-20電極法で安静閉眼時に記録を行った。両耳朶連結を基準電極として全脳各部位に電極を貼付し記録する。記録した脳波をフーリエ変換し、各脳部位間の線維の連絡性を脳波コヒーレンスとしてコンピュータで計算した。後頭部α波のピーク周波数は2歳から10歳までは徐々に増加し、10歳で成人の値となった。この後頭部のピークα波のコヒーレンスの発達過程は以下の通りであった。(1)後頭部一前頭部のコヒーレンスは、2歳から10歳までは低下傾向を示すが、以後急激に増大した。後頭部-頭頂部のコヒーレンスは、2歳から16歳まで徐々に増大する傾向を認めた。後頭部-中心部や後頭部-側頭部の年齢変化は後頭部-前頭部や後頭部-頭頂部のパターンが混在し、一定の傾向を示さなかった。(2)後頭部とのコヒーレンスは、頭頂部が最も高いが、前頭部も高く、その中間の中心部は低い傾向をどの年齢も認めた。(3)発達過程で最も著しい変化を認めたのは、後頭部-前頭部のコヒーレンス値であった。以上から、後頭部と前頭部の神経線維の機能的連絡性は、10歳くらいまでは一旦減少するが、その後急激に増強することが分かった。一方、後頭葉と頭頂葉の連絡性は年齢とともに増強し、部位による発達過程の違いが明らかになった。これまでの神経生理的な発達過程は、年齢とともに成人に近づくことが一般的と考えられていたが、脳部位により種々の発達過程をとることが判明した。脳各部位のボリュームと白質神経線維の走行ならびに連絡性の年齢的変化をMRI画像から解析する。同時に神経線維の連絡性の成熟過程を脳波二次解析から解明する。1、MRIによる神経回路の計測撮影は3次元フーリエ変換を用いた3次元fast SPGR法で行う。スライス幅2mm、マトリックス256×256で全脳をスキャンする。画像標準化や脳ボリューム計測はMEDxソフトウエアーを使用する。得られた画像データを解析用コンピュータに転送し、まず三次元MRI画像に再構成し、脳表の主要な脳溝を同定する。作成した三次元MRIより、脳部位を前頭葉、頭頂葉、後頭葉、側頭葉にわけ、それぞれ皮質・白質のボリュームを1スライスごとに計測する。各脳部位の容積を左右半球ごとに加算し算出する。次にMRI拡散強調画像を三次元的に撮影する。1スライスごとに計測した白質線維を加算しその用量を算出する。作成した拡散テンソルtractographyを三次元MRI上に重ね合わせ、脳各部位の連絡を確認する。本年度は、画像解析の方法を確立した。さらに小児データの蓄積を開始した。2、神経生理的検討脳波はデジタル脳波計を用い、標準10-20電極法で安静閉眼時に記録を行う。脳波記録は安静閉眼状態で記録し、体動によるアーチファクトが混入した部分は除外する。脳波記録条件は、高周波フィルター;60Hz、低周波フィルター;0.5Hz、時定数;0.3、sampling;60Hzとする。記録した脳波をフーリエ変換し、各脳部位の脳波パワーを計測する。

脳波パワーは脳波を定量化する指数であり、脳の活動性の指標となる。同様に計測した脳波を利用し、各脳部位間の線維の連絡性を脳波コヒーレンスとしてコンピュータで計算する。本年度は方法論を確立した。さらに小児のデータ集積を開始し、次年度に解析を行う予定である。本研究はヒトの発達に伴う神経回路網の形成過程を明らかにすることを目的とする。脳各部位のボリュームと白質神経線維の走行ならびに連絡性の年齢的変化をMRI画像から解析する。同時に神経線維の連絡性の成熟過程を脳波二次解析から解明する。1、MRIによる神経回路の計測撮影は3次元フーリエ変換を用いた3次元fast SPGR法で行う。スライス幅2mm、マトリックス256×256で全脳をスキャンする。画像標準化や脳ボリューム計測はMEDxソフトウエアーを使用する。得られた画像データを解析用コンピュータに転送し、まず三次元MRI画像に再構成し、脳表の主要な脳溝を同定する。次にMRI拡散強調画像を三次元的に撮影する。1スライスごとに計測した白質線維を加算しその用量を算出する。作成した拡散テンソルtractographyを三次元MRI上に重ね合わせ、脳各部位の連絡を確認する。昨年度は、画像解析の方法を確立し、今年度は小児データの蓄積を開始した。2、神経生理的検討脳波はデジタル脳波計を用い、標準10-20電極法で安静閉眼時に記録を行う。両耳朶連結を基準電極として全脳各部位に電極を貼付し記録する。脳波記録は安静閉眼状態で記録し、体動によるアーチファクトが混入した部分は除外する。脳波記録条件は、高周波フィルター;60Hz、低周波フィルター;0.5Hz、時定数;0.3、sampling;60Hzとする。記録した脳波をフーリエ変換し、各脳部位の脳波パワーを計測する。昨年度は方法論を確立し、本年度は小児のデータ集積を開始した。来年度においてもデータを蓄積すると同時時に得られたデータの解析を行う。神経線維の連絡性の成熟過程を脳波二次解析から解明した。脳各部位のボリュームと白質神経線維の走行ならびに連絡性の年齢的変化をMRI画像から解析した。脳波はデジタル脳波計を用い、標準10-20電極法で安静閉眼時に記録を行った。記録した脳波をフーリエ変換し、各脳部位間の線維の連絡性を脳波コヒーレンスとしてコンピュータで計算した。後頭部α波のピーク周波数は2歳から10歳までは徐々に増加し、10歳で成人の値となった。この後頭部のピークα波のコヒーレンスの発達過程は以下の通りであった。(1)後頭部-前頭部のコヒーレンスは、2歳から10歳までは低下傾向を示すが、以後急激に増大した。後頭部-頭頂部のコヒーレンスは、2歳から16歳まで徐々に増大する傾向を認めた。後頭部-中心部や後頭部-側頭部の年齢変化は後頭部-前頭部や後頭部-頭頂部のパターンが混在し、一定の傾向を示さなかった。(2)後頭部とのコヒーレンスは、頭頂部が最も高いが、前頭部も高く、その中間の中心部は低い傾向をどの年齢も認めた。(3)発達過程で最も著しい変化を認めたのは、後頭部一前頭部のコヒーレンス値であった。
微生物由来の新規な糖質酸化酵素の探索と有用ウロン酸生産への応用

新規な糖質酸化酵素を生産する微生物を探索しウロン酸生産に利用することを目的として、新たな微生物のスクリーニング方法の検討および分析方法について検討した。微生物のスクリーニング方法に関しては、まず選択培地の組成についての検討を行った。モデル反応としてはD-グルコンスをその酸化物であるD-グルクロン酸へ酸化反応により変換するという反応であるが、多くの微生物はD-グルコースを資化するものが多く、微生物の選択培地においてD-グルコースを用いることは不適当である。そこで、構造の類似性に着目し、糖質酸化活性が強ければD-グルコースに代替できると予想される、テトラヒドロピラン-2-メタノール(THPM)、D-グルカール、2-デオキシ-D-グルコース(DG)を用いることを考案した。対照実験としてTHPM、D-グルカールおよびDGが細菌の生育に与える影響について検討し、添加量をそれぞれ0.51.0g/lと決定した。以上の検討をもとに、THPM、D-グルカール、DGを炭素源に用いた最少培地を利用することで、目的の酵素を生産すると思われる微生物の探索を行った。また、D-グルコースおよびD-グルクロン酸を同時に検出できる方法について検討し、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いた両化合物の同時定量分析のための条件を確立した。実際に選択培地とHLPC分析条件を使用して、土壌約200サンプルの生理食塩水懸濁液を培地に接種したスクリーニング(集積培養)を行い、選択培地で生育可能な微生物の集積培養系を数種類取得した。得られた候補微生物の糖質酸化活性を確認したところ、Serratia属細菌(またはYersinia属細菌)の近縁種を含む2種類の集積培養系について、反応後の溶液にHPLC分析でD-グルクロン酸と同じ保持時間に化合物を検出した。得られた化合物の詳細について標準添加法によって分析したところ、得られた化合物は2-ケトグルコン酸と推定された。モデル反応としては、D-グルコースをその酸化物であるD-グルクロン酸へ酸化反応により変換するという反応であるが、多くの微生物はD-グルコースを資化することで生育するものが多く、微生物の選択培地においてD-グルコースを用いることは不適当である。対照実験としてTHPM、D-グルカールおよびDGが細菌の生育に与える影響について検討し、生育に影響のない添加量(それぞれ0.51.0g/l)を決定した。また、D-グルコースおよびD-グルクロン酸を同時に検出できる方法について検討を行った。薄層クロマトグラフィーや高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を検討し、HPLCを用いた両化合物の同時定量分析のための条件を確立した。得られた候補微生物の糖質酸化活性を確認したところ、2種類の集積培養系にっいて、反応後の溶液にHPLC分析でD-グルクロン酸と同じ保持時間に生成物を検出した。THPM、D-グルカール、DGを炭素源に用いた最少培地を利用することで、目的の酵素を生産すると思われる微生物の探索を行った。また、D-グルコースおよびD-グルクロン酸を同時に検出できる方法について検討を行い、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いた両化合物の同時定量分析のための条件を確立した。実際に選択培地とHLPC分析条件を使用して、土壌約800サンプルの生理食塩水懸濁液および排水サンプル数種を培地に接種したスクリーニング(集積培養)を行い、選択培地で生育可能な微生物の集積培養系を数種類取得した。集積系より単離した微生物について糖質酸化活性を確認したところ、5種類の集積培養系について、反応後の溶液にHPLC分析でD-グルクロン酸と同じ保持時間に生成物を検出した。反応生成物の同定を行うためにNMR分析を試みたが、混合物の影響により、正確な分析ができなかった。生成物の分離精製を行うことで、詳細な分析が可能になると考えられる。

新規な糖質酸化酵素を生産する微生物を探索しウロン酸生産に利用することを目的として、新たな微生物のスクリーニング方法の検討および分析方法について検討した。微生物のスクリーニング方法に関しては、まず選択培地の組成についての検討を行った。モデル反応としてはD-グルコンスをその酸化物であるD-グルクロン酸へ酸化反応により変換するという反応であるが、多くの微生物はD-グルコースを資化するものが多く、微生物の選択培地においてD-グルコースを用いることは不適当である。そこで、構造の類似性に着目し、糖質酸化活性が強ければD-グルコースに代替できると予想される、テトラヒドロピラン-2-メタノール(THPM)、D-グルカール、2-デオキシ-D-グルコース(DG)を用いることを考案した。対照実験としてTHPM、D-グルカールおよびDGが細菌の生育に与える影響について検討し、添加量をそれぞれ0.51.0g/lと決定した。以上の検討をもとに、THPM、D-グルカール、DGを炭素源に用いた最少培地を利用することで、目的の酵素を生産すると思われる微生物の探索を行った。また、D-グルコースおよびD-グルクロン酸を同時に検出できる方法について検討し、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いた両化合物の同時定量分析のための条件を確立した。実際に選択培地とHLPC分析条件を使用して、土壌約200サンプルの生理食塩水懸濁液を培地に接種したスクリーニング(集積培養)を行い、選択培地で生育可能な微生物の集積培養系を数種類取得した。得られた候補微生物の糖質酸化活性を確認したところ、Serratia属細菌(またはYersinia属細菌)の近縁種を含む2種類の集積培養系について、反応後の溶液にHPLC分析でD-グルクロン酸と同じ保持時間に化合物を検出した。得られた化合物の詳細について標準添加法によって分析したところ、得られた化合物は2-ケトグルコン酸と推定された。
地域社会の活性化を促進するＰ２Ｍ理論の開発と環境地域プラットフォームの実装研究

自然と共生した持続可能な地域づくりを実現するために、都市部と地域(酒匂川流域)を実験フィールドに、社会目標である「再生可能エネルギーの導入」と「地域活性化」を同時に実現する仕組みについて研究を行った。地域資源に関わり合いを持ちながらプロジェクトを推進するために、日本の地域コミュニティ特性に合った日本発のプロジェクトマネジメント手法であるプロジェクト&プログラムマネジメント(P2M)理論に着目し、導入の効果について検証を行った。また、社会システムにおいて実装可能な理論研究を実施した。先行研究の文献調査や専門家へのヒアリング、事例検証を通して得た知見から、帰納的・仮説導出的に理論の整理を行った。(1)環境地域プラットフォームを構成する要素の研究:1ICT上の地域情報プラットフォーム2人的プラットフォーム3これらの資源を中核的に操作する中間支援システム(地域内外のコーディネータ)(2)中間支援システムの機能・構造・要素における共通項の整理:中間支援システムの有する資源変換、操作機能は何か、プロジェクト間の有機的な連携に必要な要素は何か、共通的な要素は何かついて整理を行った。(3)地域プロジェクトのプログラム化(統合化)に関する研究:地域内で実装される複数のプロジェクトを1つのプログラムとして統合化する理論研究と実装を行った。これらについてフィールドにて適応実験を実施し、以下の成果が得られた。地域住民と共にプロジェクトの計画・実行・評価まで一連の工程を経験し、人材育成と共にノウハウを蓄積することができた。複数のプロジェクトが連携され創発やネットワーク外部性の効果が確認された。持続に必要な活動母体として、一般社団法人創発的地域づくり・推進センター小田原支部を設立することができた。学術分野を超えた融合的研究を行う素地を整えることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、地域において社会目標である再生可能エネルギーの導入と地域活性化を同時に実現させる仕組みについて、地域コミュニティ特性に適合した日本発のプロジェクトマネジメント手法であるプロジェクト&プログラムマネジメント(以下、P2M)理論を導入した「環境地域プラットフォーム」を提案し、構築・実装によって、その有効性や妥当性を評価することを目的としている。本年度は、環境地域プラットフォームの機能・構造・要素についてP2M理論の観点から、以下の3つについて研究を実施した。1)環境地域プラットフォームを構成する要素の研究先行研究の文献調査や専門家へのヒアリングを通して得た知見から、帰納的、仮説導出的に以下3つの基盤から構成されると仮説を立てた。「ICT上の地域情報プラットフォーム」、「人的プラットフォーム(地域コミュニティ)」これらの資源を中核的に操作する「中間支援システム(地域内外のコーディネータ)」2)複数の実証研究事例を通じた「中間支援システム」の機能・構造・要素における共通項の整理中間支援システム機能を充足させる役割として、地域コーディネータの設置を取り上げ、複数の実証研究事例の分析から傍証を実施した。事例分析を通してプロジェクトを核となり動かす「中間支援システム」はどのように誕生するのか、その機能(資源の変換、操作)は何か、プロジェクト間の有機的な連携に必要な情報は何かを整理した。3)地域プロジェクトのプログラム化(統合化)に関する研究本プログラムのミッションは経済的・社会的価値の両立によって実現されるため、共有価値化からのマネジメントを試みた。地域コーディネータを中心に地域のあるべき姿(ミッション)に適合する地域内の複数プロジェクトを1つのプログラムとして統合化し、ホリスティックマネジメントによって解決する方法を提案した。中間支援システム(地域内外のコーディネータ)の機能によって、複数のプロジェクトが連携され創発やネッワークの外部性の効果が確認されるとともに新たな価値が生み出されることも確認できた。

当初計画では、初年度は地域社会を活性化させるP2M理論研究の方向付けとその初動研究を狙っていたが、実際は地域内外のコーディネータとの議論や連携によって、プロジェクトの実装を明確に意識した活動となり、「地域プロジェクトのプログラム化(統合化)」や「地域内での複数のプロジェクトの実装」など具体的で目に見える成果を導出することができたため。来年度は、地域創発型プロジェクトにおいてP2M理論の観点から追証や深堀を行い、地域プロジェクトを1つのプログラムとして統合的に捉えたプログラムプラットフォームの体系化を目指す。これを支援する環境地域プラットフォームの構築に向けて、初年度の研究成果を基に、プロジェクトを非定常活動から定常活動へ変化させるプロセスについて、持続性の観点から地域で持続可能なビジネスモデルの構築も合わせて検討し、実証研究によって検証を試みる。本研究は、学術分野を超えた融合的研究が求められ、さまざまなシナリオを設計・実装しながら事例を積み上げて検証する必要がある。学術領域に捉われず、複数の学術分野と積極的に連携・融合しながら地域のミッション達成に向け研究を推進させる。現在のところ、大幅な研究計画の変更等は必要ないと判断する。