hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮内炎症がヒツジ胎仔の脳血流ならびに脳室周囲白質軟化発症に与える影響の解析

また、より未熟性の強い胎仔の反応を解析するために全例とも妊娠102日から実験を開始した。(1)群胎仔は2例とも強い未熟性のため手術侵襲に耐えられず、初回PET前に死亡した。(2)群ではDXM投与直後から強い早産陣痛が出現し、いずれも実験後半に経膣分娩に至った。(3)群では母体酸素投与によってBSEが消失し、その後のPETによる貧血性低酸素負荷ではいずれもPVLは誘導されなかった。来年度は(3)群について重点的に検討し、急性子宮内炎症でBSEが誘導された場合には母体酸素投与によってBSEを解除した方がPVL発症のリスクか少なくなることを検証する。また、実験開始を妊娠104日に戻してあらためて(1)群についても検討する。(2)群についてはDXMの胎仔投与ではなく母体投与の方か早産を誘発し難いと考えられた。子宮内炎症(胎仔G-CSF静注+羊水腔endotoxin注入)がヒツジ胎仔の脳血流ならびに脳室周囲白質軟化(PVL)発症に与える影響を解析し,脳白質傷害の予防方法について検討した.この子宮内炎症は妊娠ヒツジに早産を誘発することなく壊死性の絨毛膜羊膜炎と臍帯炎を発現させ,低酸素症に対する代償性脳血流増加(brain sparing effect, BSE)によって胎仔脳血流量を持続的に増加させた(近赤外線分光法).この条件下で胎仔に低酸素を負荷するとBSEが破綻し,PVLもしくは皮質下白質に多発性小出血壊死巣が誘導された.本研究課題では上記実験に基づいて胎仔を4群に分け,「酸素投与群(n=3)」では母獣酸素投与でBSEを解除してから低酸素を負荷,「抗炎症剤投与群(n=2)」にはBSE発現後に胎仔にdexamethasoneを静注してから低酸素を負荷,「非炎症群(n=2)」は子宮内炎症の前処置をせず,先ず低酸素でBSEを誘導してから再度低酸素を負荷,「対照群(n=3)」には子宮内炎症も低酸素も負荷しなかった.酸素投与群では全例でBSEが解除されたが1例は脳病変なし,2例でPVLと多発小出血壊死巣が観察された.抗炎症剤投与群ではいずれもBSEに変化なく,1例は病変なし,もう-例では多発小出血壊死巣が観察された.非炎症群では1例で多発性のPVLと小出血壊死巣が,もう-例ではencephalomalaciaが観察された.対照群ではいずれも脳病変は認められなかった.以上の結果に基づいて,(1)子宮内炎症のみならず低酸素で誘導されたBSEが破綻しても胎仔に脳白質病変が誘導される,(2)BSEが破綻して誘導される脳白質病変は母体酸素投与や抗炎症剤投与では予防できない,(3)対照群と比較してこの実験系で誘導された脳白質病変の組織学的特徴を詳細に検討する必要がある,と結論した.
新しい放電形態を用いた高出力プラズマアクチュエータの開発

本研究は新しい放電機構を適用することによってプラズマアクチュエータの大幅な性能向上を行い,その流体制御性能の優位性を実証することを目標とした.研究の結果,スライディング放電を用いた三電極(TED)のプラズマアクチュエータは既存構成の素子と比較し2倍以上の推力を生成可能であり,また噴流偏向が制御可能であることを実証した.流体制御に適用した場合,既存構成素子に比較して大きな空力性能改善が得られることが確認された.本研究はプラズマを用いた流体制御アクチュエータの放電機構改善による性能向上の実証とその解析を行うことを目的とし、研究・開発を行ってきた。本年度は昨年度の三電極スライディング放電型のプラズマアクチュエータの基本性能解析の知見を元に、構成・駆動条件の最適化と風洞試験への適用による有効性検証を目指し研究を行った。構成・駆動条件の最適化については、三電極(TED)プラズマアクチュエータからの誘起噴流の偏向特性の印加電圧等への依存性を解析し、噴流が明確な指向性を持ち流体制御に適用である条件の電極間電圧や放電状態を明らかにした。また、この際、噴流速度がSDBD構成に比べ明確に上昇していることを明らかにした。さらに、これまで特性が明確でなかった間欠駆動時の誘起噴流特性を調べた結果、生成される強い横渦の相互干渉が噴流速度の上昇にかかわっている可能性が確認できた。同時に、放電のモデル化と電磁場の数値解析によるプラズマアクチュエータの生成する誘起流のシミュレーションを実施し、実験結果との比較によりモデルおよび計算手法の改善を行った。これらの知見をもとにTEDプラズマアクチュエータを超音速航空機模型に適用し、風洞試験により航空機の大迎角剥離流抑制・制御に適用した結果、従来のSDBD構成に比べ大きな空力改善効果があることが確認された。また、プラズマアクチュエータの素子構成・駆動条件や適用位置を最適化し有効性を正しく評価するために、風洞試験時のプラズマアクチュエータ構成・駆動条件の最適化手法を開発した。ここではサロゲートモデルとGAを用いた実験による最適化システムを構築し、風洞試験における有効性を実証した。以上の研究成果によって、新規放電機構を用いたプラズマアクチュエータの優位性と、これを応用問題に適用するための基礎データおよび研究基盤を構築することができた。本研究は新しい放電機構を適用することによってプラズマアクチュエータの大幅な性能向上を行い,その流体制御性能の優位性を実証することを目標とした.研究の結果,スライディング放電を用いた三電極(TED)のプラズマアクチュエータは既存構成の素子と比較し2倍以上の推力を生成可能であり,また噴流偏向が制御可能であることを実証した.流体制御に適用した場合,既存構成素子に比較して大きな空力性能改善が得られることが確認された.本研究ではプラズマを用いた流体制御アクチュエータによる航空機・輸送機器の空力抵抗の劇的な削減による省燃費化をめざしている。このうち、プラズマアクチュエータに新しい放電機構を適用し、性能向上を実証し、その性能解析を行うことを具体的な目的とし、研究・開発を行っている。平成23年度は、計画通り新規放電機構によるプラズマアクチュエータの流体制御特性解析に注力し研究・開発を行った。本年度は新規放電機構としてSDBDプラズマアクチュエータに電極を付加した三電極スライディング放電型のプラズマアクチュエータについて、種々の形状・駆動条件においてジェット推力計測を行い、強い噴流を生成するプラズマアクチュエータの構成を探索した。この結果、典型的なポリイミド使用SDBDアクチュエータの推力(0.6=1.0mN/m)に対し31倍の推力(19mN/m)を生成することに成功した。この構成に関して推力偏向特性やエネルギ効率について実験により調査し、三電極プラズマアクチュエータの基本性能を評価した。あわせて、高速度シュリーレン撮影により噴流の高時間解像度可視化を行い噴流偏向と放電状況の関係について調べた。一方で放電・電場のモデルを用いたアクチュエータ構成最適化に関しては、電磁場の数値解析モデル・プラズマアクチュエータの放電のモデル調査・開発を行っている中途であり、本年度はまだアウトプットが得られていない。本年度得られた研究成果の意義・重要性は、上記の通り研究目標を直接的に達成することができただけではなく、噴流制御による能動流体制御に必要となる駆動特性を明らかにし、またモデル化を行う際のベンチマークとなる結果を獲得できた点が重要であると考えている。実用化に必要な流体制御力を生成可能なアクチュエータ素子を開発することためのベースとなる成果を本年度研究により得られたと考えている。本研究では、全体の目的である輸送機器の実運用条件までのプラズマアクチュエータによる流体制御可能領域の拡張に関して、研究期間中の最低限の目標を「プラズマアクチュエータに新しい放電機構を適用し、性能向上(既存構成に対し10倍程度)を実証し、その性能解析を行う」こととした。また「DBDおよび新しい放電機構についての、プラズマアクチュエータの電場・推力の最適設計手法の提案」を最大目標に設定している。平成23年度の研究により、上記の最低限の目標はすでに達成したと考えている。アクチュエータの性能向上については、三電極型プラズマアクチュエータによって典型的なポリイミド使用SDBDアクチュエータの推力(0.6=1.0mN/m)に対し31倍の推力(19mN/m)を生成することに成功した。

また、新型プラズマアクチュエータの生成噴流の偏向と放電状況の関係調査やエネルギ効率について評価を行い、これらよりさらなる高性能化を行うにあたっての知見を得ることができた。一方で、放電・電場のモデルを用いたアクチュエータ構成最適化については、現在モデル構築が進行中であり、平成24年度にこれらを行う予定である。このため、上記の最大の目標に関してはまだ十分な達成度ではないと評価している。今後の研究においては、既提出の研究計画に沿い、まず放電・電場のモデルを用いたアクチュエータ構成最適化に注力する。現在電磁場の数値解析モデル・プラズマアクチュエータの放電のモデル調査・開発を行っているが、これを進めスライディング放電等の手法を適用できるよう改良を行う。その後、アクチュエータの最適設計を行う。まず、前年度に既取得の実験結果によりモデルのバリデーションを行い、その有効性を検証する。その後、モデルに対して形状・駆動方法を変数とした多変数の最適化を行い、新しい放電機構に対して最適なプラズマアクチュエータ構成を決定する。最適化部分は多目的GAを用いる予定であり、一部は首都大学東京の金崎准教授らとの共同研究を計画している。最後に、新規放電機構によるプラズマアクチュエータの流体制御特性解析を行う計画である。上記により設計されたプラズマアクチュエータ素子の基本性能を評価した後、大スケール風洞試験に適用しその有効性を検証する。風洞試験には鳥取大学の低速風洞を実施し、駆動時の流体抵抗の低減効果を評価することによって、大スケール・比較的高速(40m/s)流れに対するアクチュエータの性能を評価し、今後の発展可能性を検証する計画である。平成23年度計画で導入を予定していた風洞試験用機械部品について、機械加工のスケジュール上年度内導入が行えず、研究費使用計画の調整の必要が生じた。このため実験計画の順序を調整し、平成24年度導入予定であったプラズマアクチュエータ部材等を先行して導入した。この差額部分で少額の研究費が翌年度持ち越しとなったが、本来導入する計画があったものを先行して発注したため、全体としての使用計画の変更は必要ない。平成24年度は研究計画通り初年度に整備した設備をベースに研究を行う。消耗品の消費ペースはある程度緩和されると予測している。計画提出時からの追加事項として、電源・制御用PCのハードディスクに不具合が生じており、これを修理するための経費が必要となる可能性がある。
光コヒーレンス断層法による非侵襲定量的3次元脳循環代謝イメージング法の確立

本研究の目的は、光コヒーレンス断層法(OCT)を用いて生体内部の血流および温度変化を評価することである。事故により実験室が使用できない期間および動物実験ができない期間があった。年度後半より、動物実験が再開できるようになり、周波数ドメイン型OCTを用いたin vivoイメージング実験を実施した。計画ではラットを対象としたイメージングのみを行う予定であったが、計画の進行が大幅に遅れたため、小型魚類を対象としたOCTイメージング実験を追加で実施した。その結果、小型魚類の脳血管を3次元的に可視化することに成功した。また、OCT画像に対するノイズ除去についても検討した。OCT信号から、温度分布の推定を行った。温度変化によって、OCT信号や画像に影響があることが確認できたが、深さ方向の温度分布を示すまでには至らなかった。そこで、脳血流と温度の関係については、ラット脳に対してレーザースペックル血流計と赤外温度カメラを用いた同時計測系を用いることで実験を行った。脳血流と脳温度を、作用の異なる麻酔薬によって変化させた際の、両者の関係について明らかにした。本結果については学会発表および論文発表を行った。本研究の目的は、光コヒーレンス断層法を用いて、光信号から生体内部構造・温度分布や血流速度を3次元画像化することのできる「光3次元脳循環代謝イメージング法」を実現し、脳機能定量評価と脳病態評価に応用する技術を確立することである。今年度は、開発予定のイメージング法の評価指標である脳温度と脳血流の関係を詳細に調べるため、ラットを用いた基礎実験を実施した。脳表面の脳温度および脳血流は、我々がすでに開発した、赤外温度カメラとレーザースペックル血流計を組み合わせた方法「光脳循環代謝イメージング法」を用いて評価した。また、その実験に先立って、光脳循環代謝イメージングシステムの改良をおこなった。脳温度変化は非常に小さく、測定には環境条件(主に気温、気流)をできる限り一定にすることが重要であることから、テストセクションおよびカメラ部分全体を覆うことのできるチャンバを作成した。その結果、実験環境の気温、気流の影響を制御することに成功した。ラットの脳温度および脳血流の制御は、Zueら(J Comp Physiol B, 2009)の方法を参考にして、血流や代謝に影響を与える麻酔薬を投与することで実現し、それらの時間変化を観察した。脳温度および脳血流は、麻酔薬導入に伴い、低下、減少したが、それぞれの時間変化は完全には相関していないことが明らかとなった。この結果は、ニューロバスキュラーカップリングを解明することにおいても、重要な手がかりになることが期待されるであろう。詳細な脳温度計測のため、実験装置周辺の環境条件をできるだけ定常状態にする必要があり、光脳循環代謝イメージング装置の改良をおこなった。その結果、環境条件の脳温度計測への影響を減らすことに成功した。これは期待した以上の効果が得られた。OCT装置の開発は、予定よりやや遅れているため、まず光計測による脳深部温度評価のための基礎実験を中心におこなった。その結果、脳温度イメージングの結果が、単に血流変化によるものではなく、代謝による変化である可能性が示唆された。今年度は、主に光コヒーレンス断層イメージング(OCT)の装置開発をおこなった。当初の目的ではスーパーコンティニューム光源を用いた周波数ドメインOCTを開発する予定であったが、光源の変更を余儀なくされたため、開発した装置は波長走引型OCTであり、概ね完成した。来年度はイメージング法および画像解析法を確立させる。さらにOCT信号と組織温度分布との関連性について、ファントムおよびラットを用いた基礎実験によって調べる予定である。また昨年度に引き続き、評価指標である脳温度と脳血流の関係を詳細に調べるため、光脳循環代謝イメージングを用い、ラットを対象に基礎実験をおこなった。得られた脳温度および脳血流画像の各ピクセルごとの時系列変化から、脳温度と脳血流変化の相関関係を調べて画像化する手法を開発した。その結果、脳温度変化は、脳血流変化と必ずしも一致していないことが明らかとなった。また、脳温度と脳血流の相関関係は、ラット脳表血管とそれ以外の領域において特徴的な変化を示すことが確認された。この手法は、神経-血管-代謝連関反応の生理学的機序を解明する上で有用であると考えられる。本年度は装置開発を進めていく予定であったが、実験室が火災被害に遭い、装置の一部焼失などの被害により、予定の大幅変更を余儀なくされた。したがって進捗は遅れている。本研究の目的は、光コヒーレンス断層法を用いて生体内部の温度分布を評価することである。今年度は、昨年度作成した波長掃引型の光コヒーレンス断層イメージング(OCT)装置と別に、当初の実験計画にあった周波数ドメイン型OCTを新たに構築した。それを用いてイメージング実験を行った。研究計画では、実験動物を用いたイメージング実験を行う予定であったが、現在、一時的に動物実験の実施ができない状態である。そこで、厚さ約0.05mmのフィルムを重ねた多層ファントムを作成した。またファントムの下面よりヒータで加熱することで各層に温度勾配を持たせ、各層の間に設置した熱電対により、温度を記録した。

このファントムをOCTで撮像し、ファントム深さ方向の温度勾配を推定することを試みた。その結果、温度変化がOCTイメージの画質に影響することが確認された。今後、温度とOCTイメージの関連について詳細に調べ、OCTによる脳循環代謝評価法の確立を目指す。実験室の事故により、研究の遂行が一時困難であった。したがって進捗は大幅に遅れることとなった。現在は実験を再開できるようになり、その後はおおむね順調に進んでいる。しかしながら、実験計画にあった動物実験は未だ再開できていない。本研究の目的は、光コヒーレンス断層法(OCT)を用いて生体内部の血流および温度変化を評価することである。事故により実験室が使用できない期間および動物実験ができない期間があった。年度後半より、動物実験が再開できるようになり、周波数ドメイン型OCTを用いたin vivoイメージング実験を実施した。計画ではラットを対象としたイメージングのみを行う予定であったが、計画の進行が大幅に遅れたため、小型魚類を対象としたOCTイメージング実験を追加で実施した。その結果、小型魚類の脳血管を3次元的に可視化することに成功した。また、OCT画像に対するノイズ除去についても検討した。OCT信号から、温度分布の推定を行った。温度変化によって、OCT信号や画像に影響があることが確認できたが、深さ方向の温度分布を示すまでには至らなかった。そこで、脳血流と温度の関係については、ラット脳に対してレーザースペックル血流計と赤外温度カメラを用いた同時計測系を用いることで実験を行った。脳血流と脳温度を、作用の異なる麻酔薬によって変化させた際の、両者の関係について明らかにした。本結果については学会発表および論文発表を行った。OCT装置の開発が予定よりやや遅れている。今年度は引き続きOCTの開発を進めていく。OCT信号と温度の関係について、基礎実験を中心に進めていく。予定していた周波数ドメインOCTの開発は困難な状況となってしまっている。しかし、波長走引型OCTを開発し、今後はそれを用いて研究をすすめていく。予定していた周波数ドメイン型のOCTを構築することができた。これと昨年度構築した波長掃引OCTも用いて、基礎実験を進めていく。現時点では作成したファントムを対象に実験を実施する。実験動物が使用可能となった時点で、生体イメージング実験を開始する予定である。装置開発が予定よりやや遅れており、次年度に必要な物品購入費を確保するため。昨年度中に発生した実験室の火災により、装置の焼失や実験室の使用不可といった状況におちいった。そのため、そのような状況下で遂行できることを最優先とし、研究費の使用計画も変更せざるを得なかったため。研究室の事故により、一時的に研究が行えなかった。そのため、研究機関を一年延長した。そのため次年度使用額が生じた。また、繰越金は、最終年度の成果報告に主に使用する。次年度は光学実験系を構築していく予定である。したがって生じた差額は必要な物品購入費に充てたいと考えている。
Off Angle-MBE法による一次元金属人工格子の試作と物性の評価

一次元人工格子の作製は、岩手大学工学部に平成7年に導入されたMBEを用いて行った。本装置は、多元の分子線ソースとRHEEDを有し、高純度で精密に微細構造が制御された人工格子の作製が可能であるとともに、超高真空下で測定が可能なSTM/AFM(Atomic Force Microscope)の装着さている。一次元金属人工格子での作製には、従来の二次元金属人工格子の作製方法とは異なる手法が必要となるが、本研究では次に三種類の手法を、単独に、または組み合わせて用いた。(1)低指数面からわずかにずらしてカットした(Off Angle)基板の利用(2)膜厚が次第に変化する傾斜バッファ層の利用(3)高角に配置した分子線ソースの利用基板にはAl_2O_3、MgO、GaAs等を、傾斜バッファ層としては、Monolayer成長が比較的な容易なAu、Cuを用いた。バッファ層の上にNi、Agの一次元人工格子の作成を試みた。RHEEDのその場観察によって面内に異方性が生じていることが明らかとなった。また、できた膜の弾性率にも面内で異方性が確認された。これはMEAM法で計算した結果ともよい一致を示した。
1950年代アメリカのモダニズム絵画とフォーマリズム批評の形成とその文化的背景

モーリス・ルイス、ケネス・ノーランド、ヘレン・フランケンサーラーらが同時代文化に受けた影響に関する文献調査を行った.1950年代から60年代にかけての新聞や雑誌を調査して、モダニズム美術が、単に美術の領域で活動するにとどまらず、文化現象のさまざまな局面に反応しながら制作していた点を検討した。研究成果の一部は、2004年5月に慶応義塾大学で開かれたアメリカ文学会東京支部月例会において、「モダニズム美術のパフォーマンス」と題して発表した。ルイス、ノーランド、フランケンサーラーらの作品制作の方法が、同時代の前衛音楽の実験等と並行関係にあることを論じた。その後まとめた論文「具象への回帰を超えて--クレメント・グリーンバーグと1950年代の具象美術家」と"Deferred Instantaneity : Clement Greenberg's Time Problem"はともに査読を通過し、2005年に前者は『アメリカ太平洋研究』第5号に、後者はJapanese Journal of American Studies第16号に掲載されることが決定している。前者は、同時代文化の影響を強く受けたいわゆる「10丁目美術」にモダニズム美術が影響を受けた点を論じることで、モダニズム美術に対する同時代文化の間接的な影響関係について考察したものである。後者は、美術作品を知覚する主体の問題を、同時代文化の知覚のあり方との関係で理論的に検討した論文であり、60年代にアメリカで知られるようになった現象学との類縁性について議論している。モダニズム絵画に関する調査として、2003年7月にアメリカ美術文書館のニューヨーク分館において、モーリス・ルイス、ケネス・ノーランド、ヘレン・フランケンサーラーに関する文書を閲覧した。フォーマリズム批評に関する調査として、2004年2月にロサンゼルスにあるゲッティ研究所図書館においてクレメント,・グリーンバーグ文書を閲覧し、グリーンバーグと同時代の文化との関係を調査した。フォーマリズム批評と同時代の社会との関係については、アメリカ学会の学会誌である『アメリカ研究』第37号に、「誤作動する武器-クレメント・グリーンバーグ、文化冷戦、グローバリゼーション」を発表した。また、『表象文化論研究』第3号に、「グリーンバーグの疑惑」と題する論文を発表し、フォーマリズム批評と同時代の文化との関係を検討した。研究成果の一部は、2003年6月に神戸大学で開かれたアメリカ学会第37回年次大会の文化・芸術史分科会において、生井英考(共立女子大学)、北野圭介(新潟大学)、小林剛(東京大学)、福岡真紀(シカゴ大学)とともにパネリストとして参加したラウンドテーブル「ヴィジュアル・カルチャー論からの展開」で発表した。「芸術にとって文化は偽りの友か-1950年代以後のアメリカ美術史における文化の位置をめぐって」と題するその口頭発表において、アメリカ美術史の文化的背景について総合的に論じた。その後、多摩美術大学現代芸術資料センターが主催する芸術学研究会において、対象を美術批評史に限定して、その文化的背景の問題を扱った発表「芸術にとって文化は偽りの友か-1950年代以後のアメリカ美術批評史における文化の位置をめぐって」を行った。
わが国で使用されるトレード・タームズ（貿易定型取引条件）の地域別時系列的比較研究

本研究の目的は、貿易取引における理論と実務の相違に関して実証することである。本研究で以下の4点が明らかとなった。第一に、現行ではコンテナ・トレード・タームズの潜在的使用率の高止まり傾向が常態化しており適切な措置を講じるべきである。第二に、トレード・タームズの使用時に、貿易業者は実務上準拠規則の合意を行っていないことが多く、理論と実務には乖離がある。第三に、貿易業者の準拠規則の不採用理由は長年トレード・タームズの解釈規則を取り決めなくても商事紛争が生じたことがないからである。第四に、貿易業者は、紛争解決方法に関して取り決めないまま貿易取引を行う場合が多く、理論と実務には乖離がある。わが国の地方に所在する中小貿易業者が使用するトレード・タームズ(貿易定型取引条件)の使用実態を明らかにするために、「輸入促進地域」(FAZ)〔1992年にFAZ法が制定され2006年に廃止〕の承認を受けた地方港湾地域に所在している、直接貿易を行っている業者を選定し、各地域の貿易業者に対してアンケート調査および聴き取り調査を実施した。平成25年度は、大分地域、宮城地域に所在する貿易業者を対象にアンケート調査を実施した。それらの結果は、日本貿易学会第53回全国大会において「トレード・タームズの使用動向に関する一研究」と題した研究発表を行い、その発表内容を日本貿易学会誌に投稿し査読の結果同誌への掲載が許可された。国際ビジネスコミュニケーション学会第73回全国大会において「トレード・タームズ使用時の準拠規則に関する一考察」と題した研究発表を行い、その発表内容を国際ビジネスコミュニケーション学会誌に投稿し目下査読中である。関西大学商学論集に、「地方貿易企業のトレード・タームズの使用における留意点」および「地方貿易業者が使用するトレード・タームズに関する時系列考察」を寄稿し掲載された。また、(一社)国際フレイトフォワーダーズ協会編『国際複合輸送業務の手引〔第8版〕』で「国際商取引契約とインコタームズ」を執筆した。さらに、(一社)大分県貿易協会、ジェトロ大分の海外ビジネス情報誌『OITA Trade & Views』で「輸入貿易取引をめぐる留意事項8ー信用状、為替リスクの回避策ー」、「輸入貿易取引をめぐる留意事項9ー貿易関連の保険(前)ー」、「輸入貿易取引をめぐる留意事項10ー貿易関連の保険(後)、運送契約ー」、「輸入貿易取引をめぐる留意事項12ー輸入代金決済ー」を執筆した。わが国の地方に所在する中小貿易業者が使用するトレード・タームズ(貿易定型取引条件)の使用実態を明らかにするために、「輸入促進地域」(FAZ)〔1992年にFAZ法が制定され2006年に廃止〕の承認を受けた22箇所中、地方の港湾地域である青森FAZ、宮城FAZ、新潟FAZ、京都FAZ、境港FAZ、岡山FAZ、山口FAZ、愛媛FAZ、高知FAZ、熊本FAZ、大分FAZの11箇所の地域に所在し最寄りの旧FAZ指定港湾をすでに利用しているか他の港湾を利用し直接貿易を行っている業者を選定し、各地域の貿易業者に対してアンケート調査を実施する。平成24年度は、当初予定していなかった大阪地域に所在する貿易業者を対象にアンケート調査を実施した。これは大阪商工会議所の支援を得て実施したものでかなりのサンプル数を集めることが出来た。この調査結果は、同商工会議所貿易部会で発表し、同会議所発行の『大商ニュース』新聞に2回(2012.11.25.および12.10号)にわたり掲載された。現在このデータをさらに詳細に解析している。また、愛媛地域に所在する貿易業者を対象にアンケート調査を行いデータを収集した。この結果については現在解析している。わが国の地方に所在する中小貿易業者が使用するトレード・タームズ(貿易定型取引条件)の使用実態を明らかにするために、平成24年には大阪府地域に所在する貿易業者、平成25年には大分県地域、愛媛県地域、熊本県地域、宮城県地域に所在する貿易業者、平成26年度は徳島県地域、香川県地域に所在する貿易業者を対象にアンケート調査を実施した。その結果、以下の研究成果を得た。1トレード・タームズの使用動向・・・「使用経験のあるトレード・タームズ」として在来船向けのタームズが依然として最も高い使用頻度であった。過去の航空機向けのタームズであるが現行のインコタームズ(トレード・タームズに関する解釈規則)で削除されたタームズが現在でも使用されていた。一方、コンテナ船・航空機など向けのトレード・タームズは低い使用頻度であった。2適正なトレード・タームズの使用方策・・・現行では適正なトレード・タームズを知っていながら使用しない場合が多いことが再確認された。この是正策は貿易業者が適正なタームズの使用を相手方に打診することである点を明らかにした。

3トレード・タームズの使用上の留意点・・・トレード・タームズを使用する際には、その解釈の相違から商事紛争が生じないようにその解釈規則を売買当事者で合意しなければならない。しかし実際には、貿易業者は「どの規則にも準拠していない」場合が極めて多いことを明らかにした。以上の研究成果は、地方に所在する貿易業者が円滑な貿易取引を行うための留意点ならびに方策を明らかにした。これは、既存の貿易業者にとっても新規参入の貿易業者にとっても有用となるもので、ひいては地方経済の活性化に資するものと確信する。貿易商務論今回の研究では、平成15、16年度にわが国の地方に所在する中小貿易業者が使用したトレード・タームズ(貿易定型取引条件)の使用実態を反復的、継続的に実施し、その使用実態を時系列的に考察することを目的としている。前回の調査の際には、各地域のジェトロ(日本貿易振興機構)、地元商工会議所、地元貿易振興協会などが「貿易業者名簿」を公開していた。しかし、平成17年に施行されたいわゆる「個人情報保護法」は、法人等の団体そのものの情報は個人情報に含まれないはずであるが、各団体による業者名簿の公開に影響を与えている。したがって物理的に前回と同様の調査は不可能となっている。その状況の中、現行において最大限の努力を払い可能な限り多くの地域に所在する貿易業者に対してアンケート調査を実施した。今回の研究では、平成15・16年度にわが国の地方に所在する中小貿易業者が使用するトレード・タームズ(貿易定型取引条件)の使用実態を反復的・継続的に実施し、その使用実態を時系列的に考察することを目的としている。前回の調査の際には、各地域のジェトロ(日本貿易振興機構)、地元商工会議所、地元貿易振興協会などが「貿易業者名簿」を公開していることが多かった。そのためにアンケート票の送付先を確定するのに時間を要している。平成17年に施行されたいわゆる「個人情報保護法」は、法人等の団体そのものの情報は個人情報に含まれないはずであるが、各団体による業者名簿の公開に影響を与えている。その逆風の中、可能な限りの手段を用いて1箇所でも多くの地方貿易業者からのデータを収集することに努めたい。また、既に入手したデータについてはそれ自体の分析を行い、あわせて前回(平成15、16年度)に入手したデータと時系列的な考察を鋭意行い、その結果を順次論文として公表していきたい。すでにアンケート票を回収できたところから順次データ解析を行っていく。それを基に学会での発表、学会誌への寄稿を行う。また、まだアンケート票を送付していない地域では、アンケートの送付先を確定し、少なくとも平成25年度中に5地域に所在する貿易業者を対象にしたアンケート票を回収しデータを収集し、順次解析を行い学会での発表、学会誌への寄稿、または学内紀要に投稿する。社会的貢献の一環として、アンケート調査に支援して頂いた団体に対しては、調査結果などを当該地域の貿易業者を対象に報告し、適正なトレード・タームズの普及を行いたい。
生活における画像情報の情報伝達効果の解明とその有効利用に関する研究-特に高齢化社会に向けて-

本研究課題は高齢化社会において高齢者自身が自活して生活するため,画像による情報伝達の効果を明らかにし,有効な利用方法を探索することを目的としている。薄暮時や夜間では,特に視覚や運動能力の機能低下している高齢者にとって危険度が増すことから交通安全施策が早急に必要とされる課題である。道路交通標識や高齢者衣服の設計に資するため,高輝度反射材料の構造特性と反射特性の関係を明らかにした。また,視覚刺激として伝えられる情報を記憶する場合,色と形がどのように影響するかを検討した(佐籐)。多機能化かつタッチパネル化した駅の切符券売機を例にとりあげ,その操作画面をシミュレートする装置を開発し,高齢者を含むユーザによる操作性評価の可能性について検討した(岡田)。大規模災害時の避難経路における照明の確保について、神戸、静岡、大阪を対象に広域避難所周辺の住宅地域において、街路照明の設置状況や路面照度の実態調査と非常時の街路照明の確保についての住民の意識調査を行った。その結果、街路照明について日常の防犯照明としての機能は最低限確保されているものの、広域停電を伴うな非常時には、照明の確保は困難で、避難経路を指示できる自照式案内表示も未整備であることが明らかになった(土井)。高齢者に多く見られる関節部位の疾患は、直ちに高齢者の歩行、寝起き、衣服の脱着、食事、排便、入浴など日常生活に必要な動作に障害を与える。そこで,股関節の障害で同病院に通院、入院する患者の歩行動作を3次元コンピュータ・モデル・シミュレーションで画像表示する方法を開発し,これらの画像情報から患者の個人差を配慮した生活補助システム,住宅や生活用具の開発などに有効利用しうることを示唆した(和知)。ヒトの3次元知覚原理を明らかにするため,あるシーンを撮影して3次元画像処理を行うことによりカメラ位置(ヒトの目の受光に対応)を理論的に検出する方法を検討した。その結果、基準となる三角形を導入し、その三角形からの相対位置を計算することによって世界座標を求め,カメラの動き検出が可能となることを明らかにした(濱)。情報化時代を迎え、生活に関する様々な情報がマルチメディアを介して入手可能になった。本研究課題は、ヒトが視覚情報を入手するための知覚メカニズムを明らかにし、画像の色と形がどのように視認性、誘目性に影響を及ぼし、かつ、画像情報の効果的な伝達手法を開発することを目的としている。CRT上の物体(立方体、球体)の色彩と陰影がその物体の体積や3次元知覚にどのように影響するかを被験者の眼球運動の解析とともに計測検討した。体積知覚には輝度、色相の他、影情報の影響が大きいことが明らかになった(佐藤)。高齢者が視覚情報を入手する場合、加齢による色覚能力の低下に加え、判断力や運動能力の低下がある。CRT上の刺激色と背景色のコントラストの違いが視認性に及ぼす影響について、若者と高齢者、動画像と静止画像間を比較検討し、高齢者に対する画像情報伝達の問題点を明らかにした(岡田)。一般住宅では非常照明の設置義務は免除されており、懐中電灯やロウソクがその手段となっている。また、情報の伝達手段として携帯ラジオが期待されている。全国19都市を対象としたアンケート調査から阪神大震災後でもこれらの準備率はいずれも5080%程度であること明らかにした。また、近年所有率が高くなっているアウトドア製品などの照明代替器具や懐中電灯等の照度特性とそれが避難に有効に活用できるかの評価を行った(土井)。

生活者への一方的な情報伝達ばかりでなく、生活者とのコミニケーションツールとしてのホームページ利用の有効性について画像デザインの面から検討した。医療相談のホームページを開設し情報発信した結果、公的機関、製薬会社、情報通信社などからアクセスが増大している。在宅高齢者への生活情報の伝達、コミュニケーションツールとしてのホームページの有効利用の可能性が確認された(和知)。ヒトの3次元知覚メカニズムを解析することにより、写真などの2次元画像からの物体の3次元画像を作成し、その3次元形状を推定するための情報処理方法について検討した(濱)本研究課題は高齢化社会において高齢者自身が自活して生活するため,画像による情報伝達の効果を明らかにし,有効な利用方法を探索することを目的としている。薄暮時や夜間では,特に視覚や運動能力の機能低下している高齢者にとって危険度が増すことから交通安全施策が早急に必要とされる課題である。道路交通標識や高齢者衣服の設計に資するため,高輝度反射材料の構造特性と反射特性の関係を明らかにした。また,視覚刺激として伝えられる情報を記憶する場合,色と形がどのように影響するかを検討した(佐藤)。多機能化かつタッチパネル化した駅の切符券売機を例にとりあげ,その操作画面をシミュレートする装置を開発し,高齢者を含むユーザによる操作性評価の可能性について検討した(岡田)。大規模災害時の避難経路における照明の確保について、神戸、静岡、大阪を対象に広域避難所周辺の住宅地域において、街路照明の設置状況や路面照度の実態調査と非常時の街路照明の確保についての住民の意識調査を行った。その結果、街路照明について日常の防犯照明としての機能は最低限確保されているものの、広域停電を伴うな非常時には、照明の確保は困難で、避難経路を指示できる自照式案内表示も未整備であることが明らかになった(土井)。高齢者に多く見られる関節部位の疾患は、直ちに高齢者の歩行、寝起き、衣服の脱着、食事、排便、入浴など日常生活に必要な動作に障害を与える。そこで,股関節の障害で同病院に通院、入院する患者の歩行動作を3次元コンピュータ・モデル・シミュレーションで画像表示する方法を開発し,これらの画像情報から患者の個人差を配慮した生活補助システム,住宅や生活用具の開発などに有効利用しうることを示唆した(和知)。ヒトの3次元知覚原理を明らかにするため,あるシーンを撮影して3次元画像処理を行うことによりカメラ位置(ヒトの目の受光に対応)を理論的に検出する方法を検討した。その結果、基準となる三角形を導入し、その三角形からの相対位置を計算することによって世界座標を求め,カメラの動き検出が可能となることを明らかにした(濱)。
不具合特定能力を持つ実用的な組み合わせインタラクションテストの実現

本研究では,ソフトウェアシステムに対する組み合わせインタラクションテスト(CIT)を発展させ,高不具合検出能力と低実行コストに加え,不具合の特定能力を持ち合わせるテストの自動設計実現を目的として,関連するテスト生成技術の開発を行った.特に,ロケーティングアレイという数学的構造に注目し,この構造の持つ組み合わせの網羅性と不具合検出特性を現実のテスト問題に利用できるようにした.具体的には,その定義を拡張するとともに,自動的に生成するアルゴリズムを開発した.さらに,いくつかの最小ロケーティングアレイの生成に成功し,開発したヒューリスティックな生成法との比較を行った.本研究では,ソフトウェアシステムに対する組み合わせインタラクションテスト(CIT)を発展させ,高い不具合検出能力と低い実行コストに加え,不具合の特定能力をも持ち合わせるテストの自動設計実現を目的としている.そのためA)実用上の制約や状況を反映した問題定式化,B)テスト生成アルゴリズムの開発と実装,C)最小テスト集合の解明に基づく性能評価,という三つのサブテーマについて取り組む.平成27年度では,これらのサブテーマについて以下のような実績が得られた.まず,Aの問題定式化については,禁則条件と呼ばれる実用上の制約が存在した場合でも妥当な,CITの不具合特定能力の定式化を行った.これは,制約によって生じる区別不可能な不具合を定義し,それらを特定の対象から除くという,定義の一般化を通して実現した.次に,Bのテスト生成アルゴリズムの開発と実装については,テストを一つずつテスト集合に追加していき,テスト集合が不具合特定能力を有した時点で生成を終了する貪欲手法に基づくアルゴリズムを開発した.また,テスト生成に必要な処理時間の削減を目指し,ZDDとよばれるデータ構造を用いて,不具合の候補であるインタラクションを管理する方法などについても,実験的なプログラミングを行い,予備的な結果を得た.Cについては,性能評価におけるベースラインとして,最小テスト集合を求めることが必要である.そのため,ロケーティングアレイと呼ばれる不具合検出能力を有する既存のテスト集合の定義に基づいて,高速なツールが存在する充足可能性判定問題(SAT)として最小テスト集合を求める問題の符号化を試みており,その過程で,直接SAT問題として表現するのではなく,制約記述用のドメイン特化言語を用いることで,問題記述の簡略化だけでなく,言語側でサポートされている符号化手法を利用できるため,高速化も図れるという知見を得た.上記の,A)実用上の制約や状況を反映した問題定式化,B)テスト生成アルゴリズムの開発と実装,C)最小テスト集合の解明に基づく性能評価,という三つのサブテーマに関し,平成27年度では,Bに関して計画を上回る進捗が見られた.具体的には,当初計画としては考慮していなかった,テスト生成における計算時間の問題が浮上したため,これに対する解決策を検討する過程で新しい技術を得ることができた.具体的には,データ構造にZDDを用いることで,検出対象とする不具合の数が膨大になった場合でも,通常のPCにおけるメモリ量で保存,管理が可能となる見通しを得られた.また,貪欲法における傾斜的な計算時間の割り当て,つまり,後半に計算時間を集中させテストの質を上げるという方法が有効なことも分かった.一方,AとCに関しては,やや計画より遅延が生じている.Aに関しては,定式化において,テストで不具合が検出できない場合を想定した,テストの成否の確率事象としての考慮を当初予定していたが,これはまだ検討段階であり,具体的な式,モデルの形では得られていない.また,Cに関しては,最小ロケーティングアレイをSATソルバの利用によって,求める段階までを予定していたが,SAT問題へ直接符号化するのではなく,ドメイン特化言語を通した効率化が重要との認識が得られたため,このドメイン特化言語による表現法の検討から,再スタートを切っている.本研究では,ソフトウェアシステムに対する組み合わせインタラクションテスト(CIT)を発展させ,高不具合検出能力と低実行コストに加え,不具合の特定能力を持ち合わせるテストの自動設計実現を目的としている.そのため,A)実用上の制約や状況を反映した問題定式化,B)テスト生成アルゴリズムの開発と実装,C)最小テスト集合の解明に基づく性能評価,という三つのサブテーマについて取り組む.平成28年度では,これらのサブテーマについて以下のような実績が得られた.まず,Aの問題定式化については,前年度に行った禁則条件と呼ばれる実用上の制約が存在した場合における,CITの不具合特定能力の定式化を完成させ,制約付きロケーティングアレイの概念を導入した.次に,Bのアルゴリズムの開発と実装については,シミュレーティッドアニーリングを用いた手法を開発し,前年度に開発した貪欲法によるアルゴリズムよりも,少ないテストケースで不具合特定が可能になることを示した.また,前年度に予備的な成果を得ていたデータ構造であるZDDの利用に関し,テストケース生成において管理すべきデータの数が通常の方法では取り扱えない程膨大になる場合に有効であることを,実際にテストケースを生成するプログラムを実装して実証した.Cについては,性能評価におけるベースラインとして,最小テスト集合を求めることが必要である.そのため,制約充足問題として最小テスト集合を求める問題を定式化した.その上で,この制約充足問題を簡潔に記述できるドメイン特化言語として神戸大で開発されたScarabを選択し,Scarabの機能を用いて充足可能性判定問題(SAT)へ問題を還元し高速なSATソルバにより求解を行った.その結果,テストケース集合を数学的に定義した(制約無しの)ロケーティングアレイで,これまでで最小なものを多数発見することができた.上記の,A)実用上の制約や状況を反映した問題定式化,B)テスト生成アルゴリズムの開発と実装,C)

最小テスト集合の解明に基づく性能評価,という三つのサブテーマに関し,平成28年度では,B, Cに関して計画を上回る進捗が見られた.Bに関しては,当初の計画になく昨年度テストケース生成の計算時間の問題に対処するため導入したZDDの利用について研究を進め,対象とする不具合が複雑な場合(多数の因子のインタラクションを想定した場合)極めて多くのデータを保存することが必要で,通常の方法では対処できない場合でもZDDを用いることでそれが可能となることを,実際にテスト生成を行うプログラムを作成し実証した.また,Cに関しては,ドメイン特化言語を用いることで,簡潔に最小テスト生成問題を定式化し,SAT問題に変換することで最新のSATソルバを利用して高速に求解することができた.不具合特定が可能なテストケース集合を数学的に表現したロケーティングアレイをこの方法で求め,これまでで最も小さいロケーティングアレイを異なる因子,水準数に対し多数発見することができた.Aに関しては,制約付きロケーティングアレイという新たな概念を導入することができたため,前年度でやや遅延が生じていたが,ほぼ当初の計画の進捗予定に追いついたと考えられる.本研究では,ソフトウェアシステムに対する組み合わせインタラクションテスト(CIT)を発展させ,高不具合検出能力と低実行コストに加え,不具合の特定能力を持ち合わせるテストの自動設計実現を目的としている.そのため,A)実用上の制約や状況を反映した問題定式化,B)テスト生成アルゴリズムの開発と実装,C)最小テスト集合の解明に基づく性能評価,というサブテーマについて取り組んだ.平成29年度では,まず,Aの問題定式化については,前年度に導入した制約付きロケーティングアレイの概念について,その種々の基本性質について証明を行った.特に,既存のCITの文脈でよく研究されている制約付きカバリングアレイ(CCA)との関連性を示した.この成果に基づき,Bのアルゴリズムの開発と実装については,制約付きロケーティングアレイを制約プログラミングで求める方法を,CCAの生成アルゴリズムを基に実装した.また,(制約付きではない通常の)ロケーティングアレイについては,前年度に予備的な成果を得ていたシミュレーティッドアニーリングを用いた手法を実装,評価し,規模の大きい問題例にも,相当に少ないテストケースでロケーティングアレイを生成することができた.これによりAでの知見とあわせて,制約付きロケーティングアレイの効率的生成が可能な見通しが得られた.Cについては,Bで述べた,新たに開発した制約プログラミングによる制約付きロケーティングアレイの生成方法を用いることで達成できた.具体的にはCITの分野でよく用いられているベンチマークに対して,最適な制約付きロケーティングアレイを求めることができた.同時に,制約のないロケーティングアレイについて,前年度に開発した方法の高速化を本年度実現しており,最適な制約付きロケーティングアレイの生成へこの最適化手法を還元可能な段階に到達した.
細胞表層の局所的成長機構の解析

細胞の成長を理解する上で、局所的な成長の位置や極性の決定機構を解明することは重要な課題である。酵母の1倍体細胞の接合過程はこれらの有力なモデル系である。本年度は主として、性フェロモン、αファクタ-による形態変化ー突起形成に関する変異株の単離とその解析を集中的に行った。αファクタ-は10^<-8>M以上の濃度域で、相手型細胞に接合管様の突起形成ー局所的伸長成長を誘導する。このためのシグナル伝達系やその機序についてはほとんど解析がなされていない。そこでこの過程に遺伝学的アプロ-チを行った。(1).突起形成不能株は、接合過程が異常となり不稔性を示すと仮定し、人為的な選択を加えずに多数の不稔性変異株を分離し、その中で低濃度のαファクタ-作用に対しては感受性の株を選別した。その結果vaf1-4の4つの相補性グル-プからなる変異遺伝子が同定された。vaf1変異は、高濃度αファクタ-存在下に球型の成長を続け、栄養成長時にも極性に異常が認められた。(2)第2に高濃度のαファクタ-によっても突起形成を行わない株を直接形態観察を指標として分離した。遺伝解析の結果明らかとなったppf13の3つの変異株はいずれもαファクタ-存在下にG1期停止を行ない大きなゆるい伸長成長を続けることが明らかとなった。これらの株はいずれも不稔性ではなかった。現在までに得られた4つの新しい表現型をもつ遺伝的変異株の細胞生物学的、分子生物学的な解析が進行中である。本年度の主要な設備備品として購入された位相差顕微鏡は形態的な指標にもとづく変異株の分離に極めて有効に利用された。本年度の成果は2つの論文として、現在投稿準備中である。
金属ナノ結晶材料での原子空孔組成成分化による結晶子+結晶粒界二相共存状態

金ナノ結晶材(平均粒径(D)<数10nmの結晶子集合体、以下n-Au)の特異物性から、我々は結晶粒界が"相"のように振舞うことで結晶子との二相共存状態にあると考えている。本研究では、n-Auの室温の格子定数が金多結晶材(D>数μm以上、以下poly-Au)より約0.05%小さいことに着目し、二相共存状態の発現機構について調べた。約200K付近で粒界擬弾性の増大率や格子定数の温度変化率に変化が見られ、これらは焼鈍後の粒成長により消失しpoly-Au状態へ回復することが明らかになった。これら結果は、poly-Auと異なるn-Auの粒界状態が二相共存状態に重要な役割を果たしていることを示唆する。平均結晶粒径が数10nm以下の超微細多結晶組織の金ナノ結晶(以下n-Au)では、約200K以上での大きな擬弾性(時間遅れを伴う弾性変形)の発現や粒成長・分裂を伴わないクリープ塑性変形などの特徴的な力学特性が見られる。一方、通常の多結晶金に比べ約0.05%小さい作製直後のn-Auの格子定数から室温での空孔型欠陥濃度として10^<-3>程度が見積もられている。これらより、n-Auでは結晶子が結晶粒界層で取り囲まれた疑似二相共存状態となっており、アモルファス合金でのガラス転移のようにn-Auの結晶粒界層が約200Kで粘弾性固体からより空間的余裕を有する粘弾性液体状態となることが予想される。約200K以上で結晶子中及び結晶粒界層の空孔型欠陥濃度は各々減少及び増大すると考えられることから、結晶子中の空孔型欠陥濃度のバロメータとなる格子定数の温度変化を100-300Kにおいて測定した。測定されたn-Auの格子定数の温度変化率は200300Kで通常の金のものよりも約10%小さく、また200K以下でさらに少し小さくなる傾向が見られた。後者のことは約200Kで結晶粒界層の状態に変化が生じていることを示唆するが、前者の小さな格子定数の温度変化率は低温になるほど格子収縮率は小さい、すなわち結晶子の原子空孔濃度は低下していることを示す。これは、n-Au試料全体での空孔型欠陥が保存されるとした場合に、結晶粒界層での空孔型欠陥濃度が温度の低下とともにさらに増大することを意味し、結晶粒界層がガラス転移するモデルとは合致しない。空孔型欠陥濃度の温度依存性について試料中の空孔型欠陥のサイズや量を直接的な評価可能な低温陽電子消滅測定法の実験を現在進めており、n-Auにおける空孔型欠陥の役割についてさらに検討中である。平均結晶粒径が数10nmの金ナノ結晶(以下n-Au)では、単元系にも関わらず結晶子相+結晶粒界相の二相共存状態が準安定化されており、それには室温で0.1%程度と組成成分まで増大した空孔型欠陥が関与している可能性がある。本研究の目的は、空孔型濃度と力学特性や熱物性などと関係を調べ、この二相共存状態モデルの妥当性を検証することである。H23年度は震災の影響で試料作製装置の復旧に時間を要した。そこで、新たな見地から考察する意味で、ある程度の実績がすでにある空孔型欠陥濃度や比熱測定以外について研究を進めた。具体的には、室温引張りクリープ試験中その場STM観察において、結晶粒が表面から独立的に上昇・沈降し、試料表面水平方向にも独立的に移動する様子が見られたが、粒成長や分裂などは見られなかった。このことは、結晶子相+結晶粒界相の二相共存状態となっており、応力下で結晶粒界層が粘弾性的となって塑性変形が進展していることを示唆する。また、非晶質合金では構造・密度揺らぎに起因してパルス通電によりナノ結晶化や試料破断といった特異現象が見出されている。n-Auが結晶子相+結晶粒界相の二相共存を反映して密度揺らぎを有する状態となっているならば非晶質合金と類似の結果が表れると予想されることから、パルス通電によるn-Auの組織変化を調べた。その結果.結晶粒径や配向性にほぼ変化なく電気抵抗値に減少が見られた後に、結晶粒成長や破断の減少が見られた。これは、パルス通電により、空孔型欠陥濃度の減少が生じ二相共存状態の不安定化、さらに続いて結晶粒成長などが生じていることを示唆する。

平均径が数10nmの結晶子が集積した超微細多結晶組織の金ナノ結晶(以下n-Au)では、印加応力が約200MPa以上で塑性変形速度が数桁も増大する、塑性変形後でも結晶子サイズや機械的性質に変化は見られない、塑性変形中のその場STM表面観察で結晶子が独立的に表面より隆起沈降する、などの特異な現象が見られる。これらを説明するモデルとして、結晶子が結晶粒界“相"に囲まれた結晶子相+結晶粒界相の二相共存状態が準安定化されており、状況で粒界相が擬弾性的から粘弾性的な状態に変化する、さらにはこの特異な状態には空孔型欠陥が関与している可能性をこれまで指摘してきた。そこで、二相共存状態モデルを検証しその原因機構を明らかにするべく、空孔型濃度と力学特性などの関係を調べた。作製直後のn-AuのX線回折測定から、通常の金多結晶材に比べて結晶子格子が約0.05%収縮しており、結晶子サイズの減少とともに小さくなる傾向が見られた。また、内部摩擦測定では、n-Auに特有の粒界擬弾性に起因する200K以上で観測される成分は約350Kでの粒成長開始後に大きく減少するが、600Kまでの昇温後では通常の多結晶材料で報告されている結晶粒界に対応する緩和ピークが約450K付近に観測されるようになった。この結果は、n-Auの粒界状態は粒成長により通常の多結晶材料のものに変化する、すなわちn-Auの粒界は通常の多結晶材料と異なった状態にあることを示しており、二相共存状態モデルを支持する。一方で、震災の影響で試料作製が滞ったため、計画に遅れが生じている。より研究を発展させる形でH25年度から科研費基盤(C)の援助を受けることが決まり、低温X線回折測定や低温陽電子消滅法による結晶子状態評価を進め、二相共存状態や結晶子格子収縮の検証及びその原因機構解明を推し進める予定である。H23年3月の地震で試料作製装置が被災し、半年後に高品位試料の作製が行えるようになった。計画していた実験を含めて試料物性評価の開始は約半年遅れになった。24年度が最終年度であるため、記入しない。被災のために計画から遅れている低温力学特性や空孔型欠陥濃度について評価測定を進める。また、H23年度において結晶粒界の粘弾性的な挙動を示唆する結果が得られた引張り試験中その場STM観察やパルス通電による組織変化の実験も並行して行い、これら動的振る舞いからn-Auの結晶粒界層の状態について知見を得る。n-Cuやn-NiなどのFCC金属についても試料作製を目指し、n-Auと同様な測定実験を行い、二相共存状態モデルの普遍性の検証を試みる.24年度が最終年度であるため、記入しない。