hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルツハイマー病克服を目指したβ-およびη-セクレターゼ阻害剤の開発

日本は急速に高齢化社会に移行しており、アルツハイマー病(AD)患者の増加は国家の基盤を揺るがす社会問題となっている。AD発症の原因物質であるとされているアミロイドβ(Aβ)を標的とした治験薬は、脳内のAβ濃度を下げることには成功しているが、顕著な認知機能の改善は見られない。そこで本研究代表者は、第三のセクレターゼ経路であるη(イータ)-セクレターゼに着目して、β-セクレターゼおよびη-セクレターゼの阻害剤をを設計・開発することを目標とした。η-セクレターゼはβ-セクレターゼ阻害剤存在下では、APP(アミロイド前駆体蛋白質)の504位と505位のペプチド結合を切断し、続くγ-セクレターゼの切断によりAβより神経毒性が強いとされるAηペプチドを産生させる。そこで本研究代表者はADの治療のためにはβ-セクレターゼを阻害すると同時に、第三のセクレターゼであるη-セクレターゼを阻害することが必要であると考えた。β-セクレターゼ阻害剤に関してはすでに強力な化合物の開発に成功している。これらの化合物は富士フイルム和光純薬(株)から研究用試薬として発売しており、AD発症メカニズム研究に大きく貢献している。さらに世界で最小のトリペプチド相当のβ-セクレターゼを阻害する低分子化合物も見出している。η-セクレターゼに関しては阻害剤のスクリーニングのためのFRET型合成基質を合成した。η-セクレターゼは膜結合型MMPの一つであるMT5-MMPであることが判明している。MT5-MMPのη-セクレターゼ活性を効率よく測定するため、η-セクレターゼによるAPPの切断部位のアミノ酸配列を参考にして3種類のFRET型合成基質を合成した。η-セクレターゼはβ-セクレターゼ阻害剤存在下で、Aβより神経毒性が高いAηペプチドを酸性することが分かっており、両セクレターゼの阻害剤により効率的にADの進行を抑制することが期待される。1本研究代表者はすでにβ-セクレターゼ(BACE1)阻害剤に関しては、すでに強力な化合物の開発に成功しており、富士フイルム和光純薬(株)から研究用試薬として発売している。さらに低分子の阻害剤の開発にも成功している。これらの低分子化合物は血液・脳関門の透過性向上が期待される。η-セクレターゼ阻害剤の開発については、η-セクレターゼは膜結合型MMPの一つであるMT5-MMPであることが判明している。MT5-MMPのη-セクレターゼ活性を効率よく測定するため、前年度ではη-セクレターゼによるAPPの切断部位のアミノ酸配列を参考にして3種類のFRET型合成基質を合成した。MT5-MMPはHis-Tag付触媒ドメインを使用した。以上のことからより本研究課題においては、1より実用性の高いβ-セクレターゼ阻害剤の開発に成功している。2η-セクレターゼ阻害活性を効率的に測定できる3種類のFRET型合成基質を合成しており、当初の計画以上に進展していると言える。1β-セクレターゼ阻害剤に関しては、新規な低分子化合物を設計しており、より強力で血液・脳関門を透過しうる化合物を設計および選定する。新規化合物に関しては特許を取得する予定である。2η-セクレターゼに関しては、阻害剤をスクリーニングするためのFRET型合成基質を合成しており、本年度では本合成基質を使ってη-セクレターゼ阻害剤を設計・合成する。また、β-セクレターゼη-セクレターゼの両阻害剤により、神経毒性物質であるAβおよびAηペプチドの産生が抑制できるか検討する。両阻害剤により、第三のセクレターゼ経路が証明できればアルツハイマー病治療において大きな前進となる。これらの化合物は富士フイルム和光純薬

(株)から研究用試薬として発売しており、AD発症メカニズム研究に大きく貢献している。さらに世界で最小のトリペプチド相当のβ-セクレターゼを阻害する低分子化合物も見出している。η-セクレターゼに関しては阻害剤のスクリーニングのためのFRET型合成基質を合成した。η-セクレターゼは膜結合型MMPの一つであるMT5-MMPであることが判明している。MT5-MMPのη-セクレターゼ活性を効率よく測定するため、η-セクレターゼによるAPPの切断部位のアミノ酸配列を参考にして3種類のFRET型合成基質を合成した。日本は急速に高齢化社会に移行しており、アルツハイマー病(AD)患者の増加は国家の基盤を揺るがす社会問題となっている。AD発症の原因物質であるとされているアミロイドβ(Aβ)を標的とした治験薬は、脳内のAβ濃度を下げることには成功しているが、顕著な認知機能の改善は見られない。そこで本研究代表者は、第三のセクレターゼ経路であるη(イータ)-セクレターゼに着目して、β-セクレターゼおよびη-セクレターゼの阻害剤をを設計・開発することを目標とした。η-セクレターゼはβ-セクレターゼ阻害剤存在下で、Aβより神経毒性が高いAηペプチドを酸性することが分かっており、両セクレターゼの阻害剤により効率的にADの進行を抑制することが期待される。1本研究代表者はすでにβ-セクレターゼ(BACE1)阻害剤に関しては、すでに強力な化合物の開発に成功しており、富士フイルム和光純薬(株)から研究用試薬として発売している。さらに低分子の阻害剤の開発にも成功している。これらの低分子化合物は血液・脳関門の透過性向上が期待される。η-セクレターゼ阻害剤の開発については、η-セクレターゼは膜結合型MMPの一つであるMT5-MMPであることが判明している。MT5-MMPのη-セクレターゼ活性を効率よく測定するため、前年度ではη-セクレターゼによるAPPの切断部位のアミノ酸配列を参考にして3種類のFRET型合成基質を合成した。MT5-MMPはHis-Tag付触媒ドメインを使用した。以上のことからより本研究課題においては、1より実用性の高いβ-セクレターゼ阻害剤の開発に成功している。2η-セクレターゼ阻害活性を効率的に測定できる3種類のFRET型合成基質を合成しており、当初の計画以上に進展していると言える。1β-セクレターゼ阻害剤に関しては、新規な低分子化合物を設計しており、より強力で血液・脳関門を透過しうる化合物を設計および選定する。新規化合物に関しては特許を取得する予定である。2η-セクレターゼに関しては、阻害剤をスクリーニングするためのFRET型合成基質を合成しており、本年度では本合成基質を使ってη-セクレターゼ阻害剤を設計・合成する。また、β-セクレターゼη-セクレターゼの両阻害剤により、神経毒性物質であるAβおよびAηペプチドの産生が抑制できるか検討する。両阻害剤により、第三のセクレターゼ経路が証明できればアルツハイマー病治療において大きな前進となる。本年度は阻害剤スクリーニング用のη-セクレターゼ活性を評価するためのFRET型合成基質の合成およびその評価に注力した。
算数科授業研究におけるスタッフ・ディベロッパーの役割に関する日米中の比較研究

本研究の目的は、日本・アメリカ・中国の算数科の授業研究において、各国のスタッフ・ディベロッパーの指導助言が教員の授業力向上にどのような影響を与えているかを明らかにするとともに、3国間の国際比較を通して、日本の授業研究における指導助言の特徴を明らかにすることである。そのために、授業研究でどのような指導助言がなされているのか、スタッフ・ディベロッパーはどのような指導助言を重要であると考えているのかについて、指導助言の分析やインタビュー調査の分析等を行い明らかにした。本研究の目的は,日本・アメリカ・中国の算数科の授業研究において,それぞれの国のスタッフ・ディベロッパー(以下SDとする)がどのような数学観,授業観,児童観などを持ち,授業研究でどのような指導助言をしているのかを調べ,その指導が教員の授業力向上にどのような影響を与え,さらに算数科授業がどのように改善されているかを明らかにすることである。加えて3国間の国際比較を行うことによって,日本の授業研究における指導助言の特徴も明らかにする。平成24年度は,日本の算数科授業研究のSDの実態の収集・分析とアメリカ・中国の算数科授業研究のSDの実態の収集・比較を行った。日本の算数科授業研究の収集は,佐野勝彦押原小学校長の協力を得て,校内研究会の様子,SDである国立政策研究所笠井健一調査官の指導内容を収集し分析した。また,宮城県では田端教授がSDとして指導した4件の算数科授業研究の指導助言を逐語記録にして分析した。弘前市では中野教授がSDとして指導した11件の算数科授業研究の指導助言を逐語記録して分析した。その他,東京学芸大学藤井斉亮教授,礒部年晃調査官,岡田正志山梨大附小副校長,嶋田一彦山梨大附中副校長から資料を提供してもらった。アメリカ・中国の算数科授業研究の実態収集・分析は,11月29日から12月4日まで中国上海の上海青浦教育研究所においてお互いの国の算数科授業研究の資料を提出し,SDの役割についての議論を行った。日本は中村,早川准教授,清野准教授,佐野校長がアメリカからはYoshida Makoto(パターソン大学),Lynn Paine(ミシガン大学),Clea Fernandez(前コロンビア大学)の他4名が,中国からJiansheng Bao(鮑建生),Lianyun Zhu(朱〓云)のほか約30名の教員・研究者が参加した。そこでは,同一の授業ビデオを観ながら,各国のSDの指導助言の内容について比較し,それぞれの国の特徴と共通性について議論を行った。研究の目的は,日本・アメリカ・中国の算数科の授業研究において,それぞれの国のスタッフ・ディベロッパー(以下SDとする)がどのような数学観,授業観,児童観などを持ち,授業研究でどのような指導助言をしているのかを調べ,その指導が教員の授業力向上にどのような影響を与え,さらに算数科授業がどのように改善されているかを明らかにすることである。加えて3国間の国際比較を行うことによって,日本の授業研究における指導助言の特徴も明らかにすることである。平成25年度は,日本の算数科授業研究のSDの実態の収集・分析とアメリカの算数科授業研究のSDの実態の収集・比較を行った。日本の算数科授業研究の収集は,山梨県内の小学校長の協力を得て,校内研究会の様子,SDである国立政策研究所笠井健一調査官,礒部晃調査官,早川健山梨大学准教授などの指導内容を収集し分析した。それらの資料の分析を田端宮城教育大学教授,中野博之弘前大学教授,清野辰彦山梨大学准教授らと行った。アメリカの算数科授業研究の実態収集・分析は,Takahashi Akihiko博士(デ・ポール大学)の協力を得て,1月6日から1月13日まで中野教授,早川准教授,清野准教授がシカゴのCesar E Chavez Multicultural academic Centerなど3校の小学校を訪れ,授業研究の資料の収集・分析を行った。そこでは,SDに役割についての議論を深めた。中国の授業研究については,授業の基盤になる教科書(人教版:小学数学電子教材)の6学年の翻訳を行い,教材研究や内容の系統などについて山梨大学グループで検討を行った。平成26年度は,日本の算数科授業研究のSDの実態の収集・分析を中心に行った。日本の算数科授業研究の収集は,山梨県内の小学校長の協力を得て,公開校内研究会の様子,SDである清野辰彦山梨大学准教授,一瀬孝仁山梨大学准教授などの指導内容を収集し分析した。また,宮城県の資料の収集・分析を田端宮城教育大学教授,青森県の資料の収集・分析を中野博之弘前大学教授と行った。アメリカの算数科授業研究の実態収集・分析は,本年度は研究代表者が病気,入院のため行うことができなかった。Takahashi Akihiko博士(デ・ポール大学)に資料の収集は依頼したが,分析までいかなった。中国の授業研究については,翻訳した教科書(人教版:小学数学電子教材)の内容や系統などについて山梨大学グループで分析を行った。

本研究の目的は,日本・アメリカ・中国の算数科の授業研究において,それぞれの国のスタッフ・ディベロッパー(以下SDとする)がどのような数学観,授業観,児童観などを持ち,授業研究でどのような指導助言をしているのかを調べ,その指導が教員の授業力向上にどのような影響を与え,さらに算数科授業がどのように改善されているかを明らかにすることである。加えて, 3国間の国際比較を行うことによって,日本の授業研究における指導助言の特徴も明らかにすることである。平成27年度は,これまでに引き続き日本の算数科授業研究のSDの実態の収集・分析を中心に行った。日本の算数科授業研究の収集は,山梨県内の小学校長の協力を得て,公開校内研究会の様子, SDである清野辰彦東京学芸大学准教授,一瀬孝仁山梨大学准教授などの指導内容を収集し分析した。また,青森県の資料の収集・分析を中野博之弘前大学教授と行った。中国の授業研究については,翻訳した教科書(人教版:小学数学電子教材)の内容や系統などについて山梨大学グループで分析を行った。アメリカの算数科授業研究の実態収集・分析は,研究代表者が病気,入院のため行うことができなかった。Takahashi, Akihiko博士(デ・ポール大学)に資料の収集は依頼した。Takahashi, Akihiko博士はシカゴにあるPrieto Math and Science Academyで行われた研究授業のビデオ収録を行った。また,学習指導案検討会の様子を記録してきたが,分析までいかなかった。本研究の目的は、日本・アメリカ・中国の算数科の授業研究において、各国のスタッフ・ディベロッパーの指導助言が教員の授業力向上にどのような影響を与えているかを明らかにするとともに、3国間の国際比較を通して、日本の授業研究における指導助言の特徴を明らかにすることである。そのために、授業研究でどのような指導助言がなされているのか、スタッフ・ディベロッパーはどのような指導助言を重要であると考えているのかについて、指導助言の分析やインタビュー調査の分析等を行い明らかにした。平成25年度に発症した病気の再発があり,9月に3週間入院,治療を行った。その後も3月まで2週間に1回の通院が続いた。体調を崩したことが研究の進行に大きな影響を与えた。そのため,外国出張をすることができなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。数学教育学期間延長申請を行い,これまでの研究推進の遅れを取り戻す。外国出張を行い,アメリカの研究者と共に算数科授業研究でのスタッフ・ディベロッパーの役割について資料を分析し,理論化する。その中で指導助言者の枠組みを作成する中で,教員の力量形成に寄与する。また,児童の算数科学力向上への効果を探る。これらの成果を学会・研究会等で成果を発表する。平成24年度は,学部運営の仕事に携わり,年度当初に本研究を遂行する時間を取ることができなかったためである。また,アメリカにおける授業研究でのスタッフ・ディベロッパーの役割を収集する予定が,アメリカの研究者との日程調整がつかず,外国出張をすることができなかったためである。平成25年度も研究代表者が学部長として,学部運営の仕事に携わり,本研究を遂行する時間を十分に取ることができなかった。また,11月より5ヶ月間体調を崩したことも影響がある。
低誘電体多層配線膜を用いたULSIシステムの計算機支援プロセスデザイン技術の開発

Si-ULSIは幾多の技術的課題をそのつど乗越え、技術ノードを書き換え縮小を続けている。現行の課題の一つ、信号がもつ配線遅延を改善すべくlow-K材がSiO2に代わり多層配線層に実装されつつある。この際のエッチングプロセス上の課題は、物理的本質課題としての加工時の熱ダメージとともに、low-K材加工用のプラズマ特性とこれにもとつくエッチング特性の予測が当面の課題である。本研究では、国内外で初めて有機low-K材料のエッチングガスとして使用されているH2/N2混合ガスを用いた狭ギャップ平行平板型2周波容量結合プラズマにおける低温プラズマの時空間特性を、代表者が開発したプロトタイプCAD(VicAddress)を駆使して解明している。まず、H2/N2の気相衝突素過程を詳細に調査し、衝突断面積のデータベースを構築し、このデータベースの下で代表者のBoltzmann方程式直接解法コードを駆使した電子輸送パラメータのデータベース化も成し遂げている。これらのデータベースをもとに低温プラズマの2次元時間特性を初めて可視化した形で解明している。SiO2系のエッチングに比べて、維持電圧が高いわりにプラズマ密度が低いH2/N2プラズマの基本特性を論じ、特に、50mTorr程度の低圧ではN2+と電子がプラズマの主電荷であり、水素のイオンはH3+となる極めて興味ある結果を明らかにしている。2周波の機能分離についても論じている。さらに、有機low-K材のエッチングで鍵となるNHj原子の時空間挙動を考察している。以上、本成果をもとに有機low-K材のエッチング予測が可能であり、研究代表者は引き続きlow-K材のエッチング特性と下地デバイスへの電気的、熱的ダメージを解明してゆく計画である。受け入れ研究者(真壁)は低温非平衡プラズマによるドライエッチング、特に、酸化膜の加工に現れるプラズマダメージを予測し、これを回避するツールの開発を進めている(VicAddress : Vertically integrated computer aided design for device processing)。Si-LISの技術世代が数10nmに入り、多層配線構造と配線層low-k材の採用時代を向かえようとしている。有機low-k材のエッチングにはH_2/N_2ガスを原料とした2周波容量結合型プラズマ(2f-CCP)ソースがもっとも有望なエッチャーであろう。そこで、1)H14年度は、昨年度に評価作成したH_2とN_2の衝突断面積と輸送パラメータ、ならびに、重粒子反応レートをデータベースにして、VicAddressを発展させ、H_2/N_2を原料とした2f-CCPの時空問構造の基礎特性を比較的高い圧力域(1Torr-100mTorr)で明らかにした。2)H_2とN_2を50%ずつ混合した実用原料ガスのCCPでは重粒子衝突が重要な働きをし、反応性イオンエッチングで鍵となる高エネルギーイオン種が特異な特性を示す結果をえている。3)H_2,N_2の反応素過程のうち重粒子衝突反応にデーターが欠落していること、さらに、表面反応で鍵となると考えられるNHj粒子の生成損失過程が未だ不確定である等の課題が残っている。
飽和型シクロポリシランを前駆体とする開殻化学種の生成と反応

(1)前年度において、trans-1,3-ジブロモ-1,2,2,3,4,4-ヘキサ-tert-ブチルシクロテトラシラン(1)シクロテトラシラン1を過剰量のカリウムで還元すると、対応するシリルジアニオンが生成することを見いだした。今年度においては、シクロテトラシラン1を、ベンゼン/THF中にて2当量のカリウムで還元したところ、特異な構造を有する1,2,2,3,4,4-ヘキサ-tert-ブチルビシクロ[1.1.0]テトラシラン(2)と同定される生成物が得られることを見いだした。X線結晶構造解析の結果、環骨格は完全な平面構造をとっていることがわかった。また、橋頭位のケイ素-ケイ素結合距離は2.856(2)Åであった。この結合距離の値は、これまでに報告されている最も長いケイ素-ケイ素結合の値(2.697Å)よりも大きい。ESR、直流磁化測定、分子軌道計算、^<29>Si NMR測定の結果から、このケイ素-ケイ素結合はπ結合のみの単結合である可能性と一重項ビラジカル化学種である可能性とが示唆された。(2)1,1,4,4-テトラクロロ-1,2,2,3,3,4-ヘキサイソプロピルテトラシランと1,1,2,2-テトラクロロ-1,2-ジイソプロピルジシランを、THF中リチウムで交差カップリングすることによって、六環系ラダーポリシラン(3)七環系ラダーポリシラン(4)及び八環系ラダーポリシラン(5)を得ることができた。その結果、本年度において、長鎖ラダーポリシラン3-5の構造上の特徴と電子的性質を明らかにすることができた。(3)グローボックス中で、三環系ラダーポリシラン(6)と2当量のカリウムを、18-クラウン-6存在下THF中で反応させると、ビス(シクロテトラシラニル)ジアニオン7が生成した。7の構造はX線結晶解析によって確定した。ケイ素上にハロゲンを有する単環系および多環系ポリシランから誘導される開殻化学種について、以下の知見を得た。1)昨年度に引き続き、結晶として単離可能なシリルビラジカルの生成を追究した。trans-1,3-ジブロモ-1,2,2,3,4,4-ヘキサ-tert-ブチルシクロテトラシラン(1)を、ベンゼン中でカリウムと反応させ、反応過程を電子スピン共鳴法(ESR)で追跡した。その結果、この反応では、三つの常磁性化学種の生成を経て、ジカリウム体が得られることがわかった。なお、三番目の常磁性化学種はESRではサテライトを伴う二重線として観測されたが、反応系に四塩化炭素を加えると、ESRシグナルは直ちに消失し、trans-1,3-ジクロロ-1,2,2,3,4,4-ヘキサ-tert-ブチルシクロテトラシラン(2)が得られた。このことから、この常磁性化学種は1,2,2,3,4,4-ヘキサ-tert-ブチル-1,3-シクロテトラシランジイルビラジカル(3)であると推定された。また、このシリルビラジカルは、ESRで二重線として観測されることから、二つの不対電子が相互作用した三重項シリルビラジカルであると考えられる。以上から、ケイ素系分子では、初めてのシリルビラジカルを生成することに成功した。現在、このビラジカルを結晶として単離し、X線結晶構造解析で構造を定めることが試みられている。2)三環式ラダーポリシランである、ドデカイソプロピルトリシクロ[4.2.0.0^<2,5>]オクタシラ(4)ンを、18-クラウン-6エーテル存在下、THF中でカリウムで還元すると、ケイ素-ケイ素結合が開裂して、ビス(2-ポタッシオヘキサイソプロピルシクロテトラシラニル(5)が生成した。この二環系ジアニオンは赤色の結晶として得られた。この結晶のX線結晶構造解析によって、5の構造上の特徴が明らかにされた。還元反応の過程を電子スピン共鳴法(ESR)で追跡した結果、はじめに4の一電子還元によって、ラジカルアニオンが生成し、次いで、ラジカルアニオンがさらに一電子還元されてジアニオン5が生成することが判明した。(2)1,1,4

,4-テトラクロロ-1,2,2,3,3,4-ヘキサイソプロピルテトラシランと1,1,2,2-テトラクロロ-1,2-ジイソプロピルジシランを、THF中リチウムで交差カップリングすることによって、六環系ラダーポリシラン(3)七環系ラダーポリシラン(4)及び八環系ラダーポリシラン(5)を得ることができた。その結果、本年度において、長鎖ラダーポリシラン3-5の構造上の特徴と電子的性質を明らかにすることができた。(3)グローボックス中で、三環系ラダーポリシラン(6)と2当量のカリウムを、18-クラウン-6存在下THF中で反応させると、ビス(シクロテトラシラニル)ジアニオン7が生成した。7の構造はX線結晶解析によって確定した。
実験的ビリルビン脳症における細胞膜情報伝達機構に関する研究

1組織学的解析方法黄疸ラット及び対照ラットより生後10,15,20,25日に小脳を摘出した。HE染色及びMBP,GFAP,neurofilament,Sー100蛋白,PKC(βγ)による免疫組織染色をおこない、光顕並びに電子顕微鏡学的に解析した。2結果(1)黄疸ラットのHE染色では、生後10日よりpurkinje細胞の空胞化、オスミウム好性顆粒の増加を認めた。電顕上でもミトコンドリアの変性、cytoplasmic myelin figureの出現を認め、日齢と共にこれらの所見は進行した。(2)免疫組織染色を用いて検討したところ、黄疸ラットではpurkinjc細胞のaxonにおけるneurofilamentの発現が対照ラットに比べ遅延し、成獣に至るまで発達遅延が持続した。また、黄疸ラット小脳では、MBPの発現もわずかに遅延しGFAP陽性細胞で増加していた。(3)γーPKCは主にpurkinje細胞に認められた。purkinje細胞におけるγーPKCの発現を検討したところ、黄疸ラットでは細胞の変性・壊死にともない発現が抑制された。βーPKCは、小脳の分子層、顆粒層に認められたが、黄疸、対照ラット間に大きな差はなかった。また、Sー100蛋白陽性細胞は、黄疸、対照ラットのいずれにおいても10日齢よりびまん性に出現し、両者の間に差はなかった。3まとめ黄疸ラット小脳においては、アストロサイトの増加、purkinje細胞の変性・脱落が認められ、neurofilament,γーPKCの発現は遅延していた。生後15,20,30日目に、Gunnラットのhomo接合体(jj),hetero(j+)より大脳、小脳を摘出し、非抱合型ビリルビンが神経組織に及ぼす影響を、神経細胞特異的蛋白のmRNAの発現量を測定することにより解析した。1,結果(1)いずれの日齢においても、jj,j+間に、体重、大脳重量の差はなかった。しかし、小脳重量においては、生後15日目には両群間に差はなかったが、生後20日、25日目では、jj群はj+群に比べて明らかに低値をとった。(2)アストロサイトの特異的蛋白であるGFAP(Glial fibrillary acidic protein)のmRNA発現量を、Northern blotting法にて解析した。小脳においては、生後15日目には両群間に発現量の差はなかったが、生後20,25日目では、jj群はj+群に比べ有意に高値をとった。一方、大脳においても、生後15日目には両群間に発現量の差はなかったが、生後20,25日目では、jj群はj+群より高値をとった。(3)オリゴデンドロサイトの特異的蛋白であるMBP(Myelin basic protein)mRNAの発現は、大脳では、いずれの日齢のおいても両群に差はなかった。小脳においては、生後25日目のみ、jj群はj+群より有意に高値をとった。(4)smg p 25Aは低分子量G蛋白質の一種で、神経細胞に多く発現し、シナプス機能との関係が注目されている。しかし、大脳、小脳ともに、いずれの日齢においても、jj,j+群間に有意な差は見られなかった。2,考案及び結論jj群では日齢とともに小脳の低形成が明らかとなった。一方、グリア系細胞の特異的蛋白質のmRNA量は、jj群でむしろ増加しており、ビリルビンの細胞毒性は、ニュ-ロンとグリアで異なることが示唆された。
日本の福祉的貸付事業の戦後史――金融包摂をめぐる歴史社会学的研究

本研究は、戦後から現代にかけての日本の福祉的貸付事業の歴史的変遷と問題点を精査し、「金融包摂」政策の、社会的包摂政策としての可能性や限界を確認することを目的とした。本研究によって、以下のことを明らかにした。第1に、世帯更生資金貸付制度は、引揚者や戦争被災者を対象とした貸付制度を、生活困窮者一般に対象を広げようとする構想を踏まえて実現されたものであった。第2に、世帯更生資金貸付は制度的には幅広い低所得者のニーズを対象とするものとして導入されたが、貸手側の「サラ金」問題への認識不足や、他制度との連携の不備などにより、結果的には一部の零細企業や教育資金需要を充たすにとどまった。明治期から戦後の福祉貸付制度創設へと至る困窮者向け貸付事業の歴史を整理し、「貸付」という支援が、社会政策の一部として長く位置づけられてきたことを明らかにした。こうした内容を論文「日本におけるマイクロクレジットの形成と社会福祉政策:無尽から世帯更生資金貸付へ」および「日本の生活協同組合などによる貸付事業:金融包摂の実践と福祉的意義」(ともに佐藤順子編『マイクロクレジットは金融格差を是正できるか』所収)で発表した。特に、本研究課題に直接関係する戦後の福祉貸付史に関連して、以下の3点を明らかにすることができた。第1に、日本の社会政策における生活困窮者向け貸付の嚆矢として公益質屋をあげることができ、この事業は戦後直後においても、重要な福祉貸付事業として認識されていたということ。ただし戦前期に農村対策事業として一定程度普及したものの、戦後は十分に展開することができず、消滅したこと。第2に、当時世帯更生資金貸付制度が法制化されなかった理由として、1GHQによる法制化圧力が消失したことや、2母子福祉資金貸付制度とは異なり、既に存在している社会福祉協議会と民生委員のネットワークを利用することができたため、第1種社会福祉事業の枠組みで制度創設可能だったこと、などが指摘できること。第3に、生活協同組合の事業に信用事業を含むか否かが検討されていたときに、その中核機関として構想されていたのは、現在の日本政策金融公庫(国民金融事業)に繋がる機関であったということ。そしてこうした構想は、戦後直後の過度のインフレのなかで、インフレーションを助長する事業として却下されたということ。1960年代から1980年代までの福祉貸付史の調査・整理が遅れている生活福祉資金貸付の前身である世帯更生資金貸付の、戦後社会福祉政策における位置を確認しているが、今年度までに以下について明らかにしている。第1に給付制度と世帯更生資金貸付の関係である。先行研究では、世帯更生資金貸付の導入時期が生活保護給付の緊縮時期と重なるとして、世帯更生資金貸付導入の給付(生活保護)代替目的が既に指摘されている。本研究によってさらに以下の点が確認されている。1戦後直後から生活活困窮者向け福祉貸付の構想がなされており、そこでも不十分な年金・公的扶助制度を代替する制度として、公的貸付制度が構想されていること、2こうした公的な貸付制度の担い手として当初は民生委員は想定されていなかったこと、3後年、災害・公害などの被災者についての「柔軟な対応」を貸付制度が担うことが期待されるようになったことを指摘した。こうしたなかで世帯更生資金貸付の償還率の低迷も問題になっているが、その背景には、上述のような給付による生活困窮者支援と貸付による生活困窮者支援(者)の区分の曖昧化があったといえる。第2に民間金融制度と世帯更生資金貸付の関係である。1970年代ころからいわゆる「サラリーマン金融」が社会問題化しているが、一方で世帯更生資金貸付の利用件数は1970年代以降低迷している。世帯更生資金貸付に関する社会福祉協議会の資料においてもかかる「サラリーマン金融」(いわゆる「サラ金」)の問題が認識されており、適切な対応が求められていが、実際には世帯更生資金貸付制度運用において、十分な配慮がなされたとはいえない。研究代表者として研究を進めている15J10975、連携研究者として参加している15K03985の研究が、前倒しで研究が進んだした影響で、当該研究の進捗が遅れた。すでに戦後直後から初期世帯更生資金貸付の設立・運用についてや、近年の生活福祉資金貸付の動向について明らかにしており、今年度はその間の期間の世帯更生資金貸付の運用実態について明らかにする研究を行った。こうした研究成果については日本社会福祉学会大会で報告した。世帯更生資金貸付は、制度的には低所得者の幅広いニーズに対応するよう設計されていたが、実際にはいわゆる「名目的自営業」の維持(向上ではない)のためや、生活保護受給者も含めた官民の教育資金貸付を利用できない階層を主要な対象とした貸付として運用されていた。また、制度の創設目的として掲げられた「経済的自立と生活意欲の助長促進」という役割についても、当該制度は十分に果たすことができなかった。たとえば小規模企業が成長して基盤を安定させるに必要とされる生業資金貸付である更支援や他の金融機関との連携はほとんど展開されておらず、他の政策金融との連携もまったくとられなかった。また消費資金の必要性や「サラ金」問題については、社会福祉協議会や民生委員がその問題の深刻さや、対応すべき支援内容について十分な認識を持っておらず、必要な対策を展開できなかった。

低所得者層の幅広いニーズに対応するためには、単に貸付制度のカタログを幅広く整備するだけではなく、貸手が、対象とする低所得者の多様なニーズとその背景をよく理解し、ときには貸付的手法を超えた支援の展開も構想することが必要である、ということが明らかになった。また戦後から現在かけて展開する民間の福祉貸付事業として生活協同組合が実施する生活相談・貸付事業についても、戦後以降の協同組合運動のなかの取り組みとして評価し、その意義を検討した。こうした研究成果は協同組合学会大会で報告した。本研究は、戦後から現代にかけての日本の福祉的貸付事業の歴史的変遷と問題点を精査し、「金融包摂」政策の、社会的包摂政策としての可能性や限界を確認することを目的とした。本研究によって、以下のことを明らかにした。第1に、世帯更生資金貸付制度は、引揚者や戦争被災者を対象とした貸付制度を、生活困窮者一般に対象を広げようとする構想を踏まえて実現されたものであった。第2に、世帯更生資金貸付は制度的には幅広い低所得者のニーズを対象とするものとして導入されたが、貸手側の「サラ金」問題への認識不足や、他制度との連携の不備などにより、結果的には一部の零細企業や教育資金需要を充たすにとどまった。今年度は、1960年代から生活福祉資金貸付制度創設までの福祉的貸付制度の歴史を整理する。貸付実施主体である都道府県社会福祉協議会の資料や厚生省の資料などから、いかなる政策課題の解消を目的として各種の貸付制度が創設されたのかを確認する。その際、主要な福祉貸付事業であった当時の世帯更生資金貸付制度だけでなく、いわゆる「法外支援」と呼ばれる給付・貸付事業の存在にも注目する。かかる補完的な福祉貸付制度や消費者金融の動向などから、福祉貸付事業の社会政策史における意義を明らかにしていきたい。戦後日本の社会福祉政策における給付と貸付の関係については明らかになりつつあるが、低所得者向けの公的貸付と民間貸付の関係については不明な点が残る。とくに、なぜ社会福祉協議会や民生委員が「サラ金」問題を発生させる社会・経済情勢を問題にこしつつも、実際に被害当事者への積極的支援を実行しなかったのか(できなかったのか)という点について重点的に確認する必要がある。また年度後半には前年度までの成果も含めて論文化することを目指す。社会福祉学計画どおり使用したが、端数で誤差がでたため。研究代表者として研究を進めている15J10975、連携研究者として参加している15K03985の研究が、前倒しで研究が進んだした影響で、当該研究の進捗が遅れた。次年度の物品費として使用する。引き続きの文献収集や資料調査のための出張旅費に使用する。
光応答性電荷移動層を用いたフォトクロミックエレクトロニクス電子デバイス

ジアリールエテンを電荷移動層に用い、有機電界効果トランジスタを作成し、半導体特性の光スイッチングに成功した。光応答性トランジスタの薄膜に極細の光を照射し、絶縁体であった薄膜の照射部分を半導体にすることでトランジスタ回路を描画することに成功した。ベンゾチエノチオフェン環を側鎖に持つジアリールエテンを用いた光応答性トランジスタにおいて、紫外光照射によって生じる閉環体がp型だけでなくn型としても動作するアンバイポーラ特性を示すことを明らかにした。平成27年度は、高い電荷移動度が期待できる広がったπ系を側鎖に持つジアリールエテンの合成から検討を行った。広がったπ系を持つ化合物としてまず初めにジベンゾチオフェンを選び、ジアリールエテンの両側に異なる置換位置で結合した化合物2種を合成した。合成には、パラジウム触媒によるC-H直接活性化反応を用いた。合成したジアリールエテンは各種スペクトルにより構造を確認し、最終的にはX線構造解析により同定した。単結晶構造解析の結果、側鎖のπ系がスタックしていることが明らかとなった。スタックの仕方は、2種の化合物で異なっており、異なる電導挙動が示唆された。光照射に伴う紫外可視吸収スペクトルの変化により溶液中でのフォトクロミック挙動を確認し、サイクリックボルタンメトリーおよび紫外可視吸収スペクトルより、エネルギーダイヤグラムを作成した。次に2種のうちの1種について、薄膜でのトランジスタ挙動について検討した。アモルファス薄膜でトランジスタ性能を示すデバイスが得られ、紫外光および可視光の照射によりトランジスタ特性が光応答することが明らかとなった。薄膜結晶でトランジスタ性能を示すものはまだ得られていないが、ON状態の時の面内方向の電荷移動度が高くなるような薄膜結晶が作成できれば、ON状態とOFF状態の差が大きい光スイッチング性能とON状態での大きな電荷移動度を兼ね備えた光応答型電界効果トランジスタが実現できるので、この方向の研究を進めていきたい。今年度は、化合物の合成に注力し、広がったπ系を側鎖に持つジアリールエテンの合成に成功し、トランジスタ挙動の光応答の確認までを行った。おおむね順調である。本研究では、有機薄膜電界効果トランジスタの電荷移動層に、新しく分子設計した光応答性のフォトクロミックジアリールエテンを用い、電荷移動層の分子配列の最適化と界面の電荷注入効率の最適化により、飛躍的にフォトクロミックエレクトロニクス電子デバイスの機能向上を目指そうとするものである。平成28年度は新しく、ジベンゾチオフェンに加えてトリメチルシリルビフェニルを側鎖に持つジアリールエテンについて検討した。その結果、これまでの最大の光照射に伴うON/OFF比である1000倍には及ばないものの、100倍を超える光照射による変化を達成した。今年度はそれに加えて、トランジスタ特性の光応答の報告の際に用いた光異性化分子の薄膜に極細の光を照射し、全体が絶縁体であった薄膜の一部を半導体にすることでトランジスタ回路を描画することに成功した。その結果、ワイヤ状の一次元トランジスタチャネルを並列接合する技術、あたかもバルブで開閉するかのように局所的な光照射で電流の流れをONーOFFする光バルブ機能、Y字構造をしたトランジスタチャネルなど、これまでにない新しい動作原理やデバイス構造を実現した。さらに、光を照射して絶縁体と半導体の性質を交互に変えることで、何度でも書き込みと消去を繰り返すことができるという要素技術をもとに、光強度を変えることで電流を段階的に制御できる加算回路の作製にも成功した。また、本内容は、京都大学、物質・材料研究機構を通じてプレスリリースを行った。フォトクロミック分子の側鎖を最適化することで、電荷移動層の分子配列の最適化と界面の電荷注入効率の最適化を行うという当初の計画は順調に進展しているが、配列を制御した薄膜結晶を自在に操るためには分子合成とデバイス評価のサイクルを数多く行う必要があり、まだ検討の余地がある。しかし今年度は、研究開始当初は想定していなかった、光によるデバイス表面への細線描画の研究が進展し、光でトランジスタ回路を描画することに成功し、プレスリリースを行った。おおむね順調に進展しているといえる。今年度は、縮合多環芳香族分子を側鎖に有するジアリールエテンをチャネル層に用いた電界効果トランジスタについて、分子合成とデバイス評価を行うことを目的とした。これまでに、ビフェニルを側鎖に持つジアリールエテンを用いた光応答性トランジスタが、紫外光と可視光の照射によって、チャネル層が絶縁体の開環体と半導体の閉環体の間を光異性化することにより、トランジスタ性能の光応答を示し、光照射によるON/OFF比は約1000であることを報告してきた。光照射によるON/OFF比はゲート電圧印加によるON/OFF比と同程度であり、ジアリールエテン閉環体の半導体特性はp型であった。今年度、ベンゾチエノチオフェン環を側鎖に持つジアリールエテンを用いた光応答性トランジスタにおいて、紫外光照射によって生じる閉環体がp型だけでなくn型としても動作するアンバイポーラ特性を示すことを明らかにした。Vd=60 Vに固定した際のドレイン電流のゲート電圧依存性の測定において、Vg=45 Vの前後どちらにおいても正のドレイン電流が誘起され、アンバイポーラ特性を示した。光照射によるON/OFF比は、p型について240、n型について>25と求められた。ゲート電圧印加によるON/OFF比はp型について160、n型について35と求められ、光照射とゲート電圧印加の効果は同程度であった。

アンバイポーラ特性を持つトランジスタを用いることで回路中の素子数を減らすことができるために、光応答型のアンバイポーラトランジスタは、集積度の向上に寄与できると考えられる。ジアリールエテンを電荷移動層に用い、有機電界効果トランジスタを作成し、半導体特性の光スイッチングに成功した。光応答性トランジスタの薄膜に極細の光を照射し、絶縁体であった薄膜の照射部分を半導体にすることでトランジスタ回路を描画することに成功した。ベンゾチエノチオフェン環を側鎖に持つジアリールエテンを用いた光応答性トランジスタにおいて、紫外光照射によって生じる閉環体がp型だけでなくn型としても動作するアンバイポーラ特性を示すことを明らかにした。本研究は、実験を繰り返さないと指針が見えてこないタイプの研究であるため、とにかく広がったπ系を側鎖に持つジアリールエテンを合成し、トランジスタ挙動の光応答について調べていく。電荷移動層の分子配列の最適化と界面の電荷注入効率の最適化を行うという、本研究の当初の計画の意義はいまだにゆるぎない。配列を制御した薄膜結晶を自在に操るためには、分子合成とデバイス評価のサイクルを出来るだけ数多く行い、基礎的知見を積み上げる以外に近道はないと考えられるために、今後も分子合成とデバイス評価を中心に研究を進める予定である。有機機能材料化学本研究計画は、有機薄膜電界効果トランジスタの電荷移動層に光応答性のフォトクロミック分子を用いフォトクロミックエレクトロニクス電子デバイスの機能向上を目指すものであるが、分子合成とデバイス評価のサイクルをさらに数回行いできるだけ良いものを作り出すことを目的として研究期間を延長することとしたため。次年度に繰り越した予算は、分子合成とデバイス評価のサイクルを数回行うための消耗品費としての使用を考えている。
カーボンナノチューブの光物性と光電子デバイス応用に関する研究

まず、カーボンナノチューブの発光特性について環境の効果について調べた。微細グレーティング構造を形成した石英基板上にカーボンナノチューブを成長し,架橋カーボンナノチューブ構造を得るとともに,様々な誘電率の異なる有機溶媒中に浸潤し,フォトルミネッセンスを測定した。その結果,ナノチューブの励起子遷移エネルギーが環境の誘電率の増加に伴って,べき乗則で低エネルギー側にシフトすることを見出し,それが電子間反発相互作用の誘電遮蔽効果に起因することを明らかにした。なお,電子・ホール結合相互作用の誘電遮蔽効果に比べ,電子間反発相互作用の誘電遮蔽効果の方が大きいことが示された。また,カイラリティに依存してエネルギーシフトの大きさかが異なることを見出し,それが電子・正孔の有効質量に起因することを明らかにした。また、ナノチューブを有機溶媒中に浸潤した場合に発光強度が減衰することを見出し,その原因をフェムト秒時間分解フォトルミネッセンスから調べた。励起強度相関法による時間分解測定系を構築し,赤外域においてフェムト秒の分解能で時間分解発光計測を可能とした。大気中においては,減衰曲線は2つの指数関数の和で表され,早い寿命が26ps,遅い寿命が293psであった。媒中においては,大気中に比べて相関信号が減衰するとともに,寿命が5psと大幅に短くなった。このことから,ナノチューブと有機溶媒の界面に再結合中心が形成されることが示唆され,ナノチューブと吸着分子との相互作用の理解が課題であることを明らかにした。一方,1本の架橋ナノチューブをチャネルとするナノチューブトランジスタを作成する技術を開発するととともに,そのフォトルミネッセンスと光電流を同時に観測することに成功した。これらのバイアス電圧依存性から、1本のナノチューブの光吸収断面積を明らかにした。また、基板上に配置したナノチューブの場合、架橋ナノチューブに比べて、光電流スペクトルの半値幅が大きいことを見出し、基板とナノチューブの界面において、ナノチューブのバンド構造を変調する機構が存在することを明らかにした。これらの成果はナノチューブの表界面について重要な知見を明らかにしており、9編の論文(解説論文3編を含む)にまとめられている。カーボンナノチューブの発光特性について,主に環境の効果について調べた。さらに,ナノチューブを有機溶媒中に浸潤した場合に発光強度が減衰することを見出し,その原因をフェムト秒時間分解フォトルミネッセンスから調べた。

また、基板上に配置したナノチューブの場合、架橋ナノチューブに比べて、光電流スペクトルの半値幅が大きいことを見出し、基板とナノチューブの界面において、ナノチューブのバンド構造を変調する機構が存在することを明らかにした。これらの成果はナノチューブの表界面について重要な知見を明らかにしており、9編の論文(解説論文3編を含む)にまとめられている。
ブレンディッドラーニングの最適設計と最適展開に関する研究

プロトタイプのブレンド型授業の最適設計書作成支援システムを改善して,授業の型,授業形態,提示するメディアを増加させ,授業形態ごとに授業計画や授業展開例を増加させて,システムの充実を計った.クリッカーを利用して授業への参加意識を高めるブレンド型授業,プログラミングのブレンド型授業,毎回演習用紙を配付して,その問題を正解するまで解いて再提出を繰り返す演習中心のブレンド型授業,商品紹介スライドを作成する授業などを設計し,それらの効果を測定した.これらを通して,メディアの詳しい利用方法と効果を明確化し,評価方法を研究し,学習効果を分析して,研究課題を進展させた.開発したシステムには,アカウント管理機能,メディア選択機能,授業計画作成機能,授業展開作成機能,調査用紙作成機能(意識調査用紙作成,評価シート作成,認知度調査用紙作成),サンプルの閲覧機能,作成したファイルのダウンロード機能の7つの機能を持たせている.これら機能を実現するために,データベース(DB)として,配布資料DB,設問DB,授業形態DB,メディアDB,サンプルDB,利用者DBを用意している.授業を14種の授業の型に分類し,それを更に22種の授業形態に分類している.メディアを必須メディア,推奨メディア,望ましいメディアの3種類に分けている.授業形態ごとにこれらの3種類のメディアをそれぞれ登録してある.19種類のメディアがメディアDBに登録されている.プロトタイプのシステムでは,いくつかの質問に答えると,授業の型が決まり,それに属する授業形態を提示して,その中から1つを決める.その授業形態に利用されるメディアが提示され,その中から利用するメディアを選ぶ.選択したメディアを列にした15回分の授業計画が提示され,それぞれのメディアの既定の利用方法が提示される.その利用方法と設計例を参考にして,15回分の授業計画を設計する.それに基づいて,1回の詳細な授業展開を設計する.このシステムは,授業形態の個数がまだ不十分であり,提示するメディア候補を充分に列挙できていないので,今後メディアを追加して,最適なメディアを提示できるようにする.また,授業計画や授業展開例もまだ不十分であるので,国内外の事例を収集して,授業形態ごとに授業計画や授業展開例を掲載できるようにする.現在開発中のシステムはまだ改善が必要であるが,そのシステムのコンセプトと利用結果についてまとめて,International Journal for Digital Societyに掲載された.今後,この利用結果について検討して,改善を図りたいと思っている.クリッカーを利用して授業への参加意識を高めるブレンド型授業を設計開発して,実践した.その結果,演習型授業で,10分程度で解答できる問題を解かせて,クリッカーを利用して解答させると,即座に正誤を知ることができるというメリットがある.また,その後の解く過程を覚えているときに,その解説をすることによって,間違い個所の理解を深めることができた.これについて,国際会議LICE2013で発表し,LiteracyInformation and Computer Education Journal, Vol. 5, Issue 2に掲載された.また,プログラミングをブレンド型授業で実践して,その効果を測定した.その結果,一般の力は余り向上していないが,プログラミングに関係した能力はかなり向上していることが判明した.これについて,国際会議CICE2014で発表し,International Journal Cross-Disciplinary Subjects in Education, Vol.5, Issue 4に掲載された.オペレーションズリサーチについて,毎回演習用紙を配付して,その問題を正解するまで解いて再提出を繰り返す演習中心のブレンド型授業を設計し実践した.「問題を解くことと報告書作成に関する活動」は「情報をまとめ,表現する力に関する意識」を高めることに役に立つことがわかった.これについて,国際会議LICE2014で発表し,International Journal of Technology and Inclusive Education, Vol.4, Issue 1に採録することが決まっている.これらの授業の設計と実践を通して,メディアの詳しい利用方法と効果の明確化,評価方法の研究,学習効果の調査と分析して,研究課題を進展させた.これらの授業の設計と実践を通して,メディアの詳しい利用方法と効果の明確化,評価方法の研究,学習効果の調査と分析して,研究課題を進展させた.プロトタイプのブレンド型授業の最適設計書作成支援システムを改善して,授業の型,授業形態,提示するメディアを増加させ,授業形態ごとに授業計画や授業展開例を増加させて,システムの充実を計った.クリッカーを利用して授業への参加意識を高めるブレンド型授業,プログラミングのブレンド型授業,毎回演習用紙を配付して,その問題を正解するまで解いて再提出を繰り返す演習中心のブレンド型授業,商品紹介スライドを作成する授業などを設計し,それらの効果を測定した.これらを通して,メディアの詳しい利用方法と効果を明確化し,評価方法を研究し,学習効果を分析して,研究課題を進展させた.この1年間にいくつかのブレンド型授業の設計と実践をして,学習種類別・授業形式別のメディアの利用方法と効果の明確化,ブレンド型授業の評価方法の研究,学習効果の調査と分析などを行い,研究課題を進展させた.また,プロトタイプの「ブレンド型授業の最適設計書作成支援システム」に,授業型と授業形態を追加,修正して,更に,アンケート調査用紙,授業計画書,などの例を追加して充実を図っている.教育工学,教育システム情報学いくつかの授業を設計し,その中で学習効果が上がるようにメディアの利用方法を工夫して,実践して,意識,用語認知度,イメージ調査をして,効果を測定する.これらを通して,メディアの利用方法と効果の明確化,評価方法の研究,アンケート調査の分析などを行い,研究課題を進展させる.「ブレンド型授業の最適

設計書作成支援システム」の授業型と授業形態を初等中等教育機関向けに修正して,「初等中等教育機関向けのブレンド型授業の最適設計書作成支援システム」の開発を始めた.「1.学習種類別・授業形式別のメディアの利用方法と効果の明確化」「3.ブレンド型授業の設計と実践」「4.ブレンド型授業の調査と分析」について,これまでとは異なる授業形式として,演習中心のオペレーションズリサーチに関する授業を設計し,実践した.この授業では,メディアとして,1つのテーマについて演習と課題を取り入れて,授業中に類似の問題を2週続けて解答させ,それが正しく解答されるまで何回でも提出させることによって理解を促進させて,オペレーションズリサーチに関する意識が向上したことを昨年度,情報を分析して,国際会議で発表した.「5.ブレンド型授業の最適設計書作成支援システム」について,当初計画していたシステムの概略は完成し,そのシステムの内容と利用結果についてまとめて,International Journal for Digital Societyに掲載された.この利用結果に基づいて,検討して,改善を図りたいと思っている.このように,それぞれの研究がほぼ予定通り進んでいるので,「おおむね順調に進展している」と言える.「1.学習種類別・授業形式別のメディアの利用方法と効果の明確化」「3.ブレンド型授業の設計と実践」「4.ブレンド型授業の調査と分析」について,これまでとは異なる授業形式として,メディアとして自主課題とその相互評価を取り入れて,プログラミングの授業を設計し,実践する.この授業における意識の変化について分析して,何が向上したか,どの活動が役に立つかを明らかにして,国際会議,Journal等で発表する予定である.「2.ブレンド型授業の評価方法の研究」については,新しいメディアを追加して,それをどのように評価するのが適切かを検討する.「5.ブレンド型授業の最適設計書作成支援システム」を改善すると共に,データベースに授業形式やメディアを追加し,全体的にシステムを改善したい.論文を英文翻訳して貰う予定であったが,年度末までに論文作成が間に合わず,残額が生じた.今年度当初に英訳を依頼して,支出する予定である.
骨軟骨石灰化調節物質の作用発現機構解析に関する基礎的研究

実験的くる病モデルラット(当教室で開発したHEBP(EHDP)くる病)を用いて生体内石灰化調節物質の開発と作用発現機構の解析を行なった。その結果をInternational Orthopaedics、日本整形外科学会基礎学術集会、日本骨代謝学会、西日本整形災害外科学会において発表した。結果の概要は以下の通りである。検討を加えた石灰化調節物質は甲状腺ホルモン(Triiodothyronine)、カルシトニン、1.25(OH)_2D_3、イミダゾ-ル、Thiophene-2-Carboxylic acid、カルシウム拮抗薬などである。(1)EHDPくる病モデル成長軟骨板における石灰沈着促進効果を甲状腺ホルモン投与が示すことを初めて明らかにしたが、この際血清アルカリフォスファタ-ゼ活性の著しい上昇をともなうことが判明した。これらの結果から、甲状腺ホルモンには成長軟骨細胞の分化促進作用があることが示唆された。甲状腺ホルモンと見かけ上同様の石灰沈着促進作用を示す1.25(OH)_2D_3の場合は血清アルカリフォスファタ-ゼの低下を示しており、効果発現機構の相違が2つのホルモンの間に存在することが示された。(2)以前から本くる病モデルにおいてカルシトニンの投与が、成長軟骨板の石灰化促進作用を示すことを報告してきたが、より低分子の化学物質であるイミダゾ-ルやThiophene-2-Carboxylicが、カルシトニンと類似した様式で石灰沈着促進作用を示すことを再確認した。(3)これらの結果から成長軟骨細胞の分化に及ぼす、甲状腺ホルモン、カルシトニン、1.25(OH)_2D_3、イミダゾ-ル、Thiophene-2-Carboxylic acidなどの重要な作用が示唆され、新しい臨床応用への期待がかけられる。すなわちくる病、骨軟化症、先天性骨系統疾患の新しい治療の展開が期待される。