hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍血管特異的な細胞内侵入抗体の創製とその新規抗腫瘍血管療法への展開

腫瘍血管特異的マーカー(VEGFR2,Robo4他)に対する細胞内侵入抗体を独自のファージ表面提示法を改良した方法により単離した。得られた候補クローンのイムノコンジュゲート製剤としての有用性を、腫瘍モデルマウス対する治療検討により評価したところ、細胞内侵入活性を有する抗体のみが、治療効果を発揮するという非常に興味深い知見を得た。この結果は細胞内侵入抗体を単離することが抗体医薬開発に貢献する可能性を示している。本申請研究は、副作用の少ない新規の抗腫瘍血管療法の開発を目指し、腫瘍血管内皮細胞へと特異的に取り込まれ、細胞内へと薬物をデリバリー可能な「細胞内侵入抗体」を創製しようとするものである。H20年度では、新規の腫瘍血管マーカーとして期待される、Robo4, TEM7, TEM8のリコンビナント蛋白質を作成し(次頁Yoshikawa M, et.al., Protein Expr Purif. 2008)、これら3種に既存の血管マーカーであるVEGFR2を加えた4種に対する免疫抗体ライブラリを構築した。本ライブラリは、各々1億種類以上もの多様性を有しており、本ライブラリは、複数種のモノクローナル抗体が単離可能な高品質なものであることが示された。次に、細胞内侵入抗体のハイスループットなスクリーニング法として、蛋白質合成阻害因子PSIFとの融合体によるスクリーニングを行ったところ、Robo4に関しては、わずか1週間以内という短期間で、細胞内侵入抗体の候補クローンを複数得ることに成功した。得られた一本鎖抗体; scFvの親和性は、いずれも10^<-9>オーダーと非常に高く、優れたものであったが、最も興味深い点は、その親和性と、細胞内侵入活性が相関しないという事実であった。従って、今回得られたクローンは、単にRobo4に結合するだけでなく、積極的にエンドサイトーシスを誘発する機能を有する可能性を示唆するものであった。現在、TEM7, TEM8, VEGFR2に対しても同様の検討を進めており、来年度に予定している体内動態評価、治療効果の検討の準備を行っている。H21年度では、前年度に腫瘍血管マーカーとして期待される、VEGFR2, Robo4, TEM7に対する細胞内侵入抗体を複数単離することに成功した。また、VEGFR2に対する細胞内侵入抗体について、詳細な特性を評価したところ、本抗体は、細胞表面に結合後、僅か2時間という短期間で細胞内へと33%も取り込まれることが明らかとなった。これは、医薬品化されている細胞内侵入抗体Myrotargに匹敵する効率であり、本侵入抗体の有用性が示唆される結果であった。また、その細胞内侵入活性を利用したがんミサイル療法へと本抗体を適用すべく、蛋白質合成阻害因子PSIFとの融合体を発現・精製し、その抗腫瘍効果をin vivo腫瘍モデルマウス(B16BL6腫瘍モデル)にて評価したところ、細胞内侵入活性を有するクローンのみが顕著な抗腫瘍効果を発揮することを明らかとした。これはimmuno-conjugate製剤開発における細胞内侵入活性の重要性を示唆するものであり、今後の創薬開発に重要な情報を提示するものであると考えられる。今後は、Robo4, TEM7に対する細胞内侵入抗体についても同様の検討を行うことで、本テクノロジーから得られたクローンの更なる有用性を追求する予定である。
圧電薄膜・焦電薄膜

本年度は本特定研究の最後の年に当り、各分担研究者はそれぞれの研究課題のまとめを行った。和田は昨年度に引きつづき、フッ化ビニリデン-トリフルオロエチレン共重合体(以下単に共重合体と略す)について強誘電的分極反転に及ぼす空間電荷の効果を、ヨウ素ドープした試料を用いて定量的に研究し、空間電荷の作る内部電場について考察した。また共重合体及びシアン化ビニリデン-酢酸ビニル共重合体について、それらの二次あるいは三次誘電率の温度変化を詳しく測定し、前者についてその符号から相転移の次数が求められることを示した。田中はポリフッ化ビニリデン(PVDF)の持つ強い焦電性を利用して、焦電型光熱分光法と名づけられた新しい光吸収スペクトル測定法を開発した。古川は和田と同様に共重合体およびシアン化ビニリデン-酢酸ビニル共重合体についてその非線型誘電率の周波数変化を研究し、また共重合体の薄膜の分極反転を利用して強誘電体メモリーを作り、書き換え可能の光メモリーの実現の可能性を示した。宮地は共重合体における分極反転をX線異常散乱を用いて直接検証したが、本年はその反転過程の時間的変化を測定し、60゚回転の速さを求めた。小林はPVDFおよび共重合体のKBr上への真空蒸着膜についてその赤外吸収の温度変化を測定し、蒸着薄膜の相転移をバルク試料のそれと比較検討した。松重は共重合体についてその強誘電相転移に対する圧力効果、分率効果を研究し、異常光起電力効果について新しい知見を得た。以上をまとめると、本年度は代表的な圧電・焦電性高分子であるPVDFおよび共重合体について、その強誘電的挙動が詳細に研究され、またその多方面への新しい応用開発が展開された。またフッ素系高分子以外の圧電性高分子の研究も行われた。
大地震時における液状化地盤の変形メカニズムと変形量予測に関する研究

本研究で実施した遠心模型実験より,盛土底部の拘束圧の高い領域では周辺地盤が液状化しても,間隙水圧比が小さく完全に液状化しないことがわかった.地盤内に不均質な領域が形成されていることを、ボイリングによる簡易実験により確認した.今回実施した実験的研究により,地盤内に形成された不均質性が盛土等の地盤構造物の変形挙動に大きな影響を与える可能性があることがわかった.本研究で実施した遠心模型実験より,盛土底部の拘束圧の高い領域では周辺地盤が液状化しても,間隙水圧比が小さく完全に液状化しないことがわかった.地盤内に不均質な領域が形成されていることを、ボイリングによる簡易実験により確認した.今回実施した実験的研究により,地盤内に形成された不均質性が盛土等の地盤構造物の変形挙動に大きな影響を与える可能性があることがわかった.大地震時に地盤と構造物が相互作用する地中構造物,非線形性の大きな土構造物については現象が複雑であるため現段階では性能の照査が難しい.性能設計法において最も重要な点である設計の照査法については,構造物の重要度に応じて,主として経験的な手法による「簡易法」や有限要素法などによる「詳細法」が適用される.本研究で対象とする盛土構造物に関しては,多くの被災事例や模型実験などから経験的に求めた沈下量の簡易推定式が提案されている.また,有限要素法による詳細解析法の妥当性を検証するための研究も精力的に行われてきている.しかし,実務では依然として力の釣り合いによる安全率に基づき設計がなされているのが実状である.そこで,本年度は,液状化地盤の変形メカニズムに基づいた精度のよい簡易な変形量予測法を提案すると同時に,わが国主導で国際標準化に取組んでいる上記設計法に資する成果を得ることを目的として,京都大学防災研究所現有の遠心力載荷装置を用いた模型振動実験を行った.特に盛土下部地盤の液状化にともなう過剰間隙水圧分布の変動を詳細に考察するため,水圧計を密に配置して変動の様子を可視化することを試みた.実験データの詳細な考察は,H20年度に数値解析と合わせて行う予定である.今年度はこれと並行して,H20年度に実施予定であった実験に用いた砂の要素試験を一部前倒しして行った.これは,遠心力載荷装置の利用日数が予想外に限られており,研究計画に若干の変更が生じたためである.しかし,数値解析に必要な実験データがすでに得られたため,H20年度にはこれらの結果を効率よく用いることで研究目的を達成することができる.本研究は,液状化地盤の変形メカニズムに基づいた精度のよい簡易な変形量予測法を提案すると同時に,わが国主導で国際標準化に取組んでいる土構造物の性能設計法に資する成果を得ることを目的とした.本年度は,まずはじめに,遠心模型実験で用いる砂質土に対する圧密非排水三軸試験を行い,せん断剛性およびせん断強度を求めた.これにより実験で使用する地盤の物理的性質を知ることができた.また,遠心模型実験を行い盛土下部地盤の液状化に伴う間隙水圧の変動状況と非液状化領域の観察を行った.実験に当たり間隙水圧の変動を詳細に観察するため,盛土下部地盤と周辺に合計12個の間隙水圧計を取り付け,加振中の水圧変動を記録した.また,盛土底部の非液状化領域について1G場で簡易に観察するため,別途ボイリングにより液状化させた地盤模型を作成し,くさび領域の形成過程と範囲について調べた.まず,遠心実験より,盛土底部の拘束圧の高い領域では周辺地盤が液状化しても,間隙水圧比が小さく完全に液状化しないことがわかった.この領域がくさびを形成しているかどうかについては,高速度カメラ等により詳細な検討を要する(今回の研究では高速度カメラは使用していない)が,ボイリングによる簡易実験から,液状化地盤内に不均質な領域が形成されそれがくさび状(逆三角形)であることが確認できた.本年度実施した実験的研究により,地盤内に形成された不均質性が盛土等の地盤構造物の変形挙動に大きな影響を与える可能性があることがわかった.
がんのprogressionに関する実験的研究

[研究目的]がん化した細胞が、その増殖の過程でより強い悪性形質を獲得していく「がん細胞のprogression」の要因と、progressionしたがん細胞の生化学的、免疫学的、細胞生物学的、および細胞遺伝学的性格を検索した。[研究方法・成績]1.実験モデルの樹立:がん細胞のprogressionの指標として、in vivoの増殖性の増強を用いることを計り、マウス線維肉腫、およびラット乳癌から同系動物で極端に増殖性の低下したregressor(QR,ER)がん細胞を樹立した。これらregressorがん細胞の同系動物での増殖性は、長期間培養によっても安定して低下していることが確認された。2.Regressorのprogressorへの変換:同系正常動物に単独で移植されたQR,ERがん細胞は極めて造腫瘍性が低いが、plastic plate、あるいはspongelと共に移植すると造腫瘍性が高くなる。これはplateやspongelに反応して出現する宿主細胞が、regressorがん細胞をprogressorに変換するためである。また、宿主細胞の産出するサイトカイン、フリーラジカルなどが、がん細胞のprogressionに関与していることが明らかになった。3.Progressorとregressorの性格の比較:超微形態学的にregressorがん細胞では踈なmicrovilliの形成がprogressorでは密であり、そのmicrovilliにはEGF受容体が強く表現されていた。生化学的にはprogressorにはGM_3が多くGM_<1b>が少なかった。また、progressorでは各種増殖因子の産出や受容体の発現が遺伝子レベルで亢進しているほか、免疫抑制因子であるプロスタグランヂンE_2の産生量が増加することが観察された。[考察および今後の展望]「がん細胞のprogression」の要因を探求する実験方法は確立されていなかったが、本研究の成績より、同系宿主での増殖性を指標にこれを検索できることが明らかになった。また、その要因として変異原物質など外来因子の関与は想定されているが、そのほかにも宿主反応細胞の関与が初めて明らかにされた。今後、臨床的にprogressionしたがん細胞に見出されている遺伝子レベル、染色体レベルの変化が、この実験系でいつ、どのようにしてもたらされるか明らかにするとともにprogressionの抑制実験を計画している。
新たな作用点を持った強心薬スクリーニング法の開発

本研究は、心筋小胞体のカルシウム・ポンプ-ホスホランバン系に作用点を持った新たな強心薬開発のためのスクリーニング・システム確立を目指したものである。スクリーニングの原理は、カルシウム・ポンプのホスホランバン結合部位の融合蛋白質及び標識を付けたホスホランバンの部分ペプチドを使用して、両者の結合及び解離を指標とするものである。このようなスクリーニング・システムの確立のため、昨年度は、カルシウム・ポンプとホスホランバンとの結合を再現できるカルシウム・ポンプ融合蛋白質とホスホランバン部分ペプチド融合蛋白質の作成を行い、カラムを用いて両者の結合を再現し定量することに成功した。本年度は、薬剤スクリーニングのための大量サンプル処理法を確立するために、96穴プレートを用いた両融合蛋白質結合定量法の確立と本システム有効性の検討を行った。その結果、カルシウム・ポンプ融合蛋白質を96穴プレートに固相化し、ホスホランバン部分ペプチド融合蛋白質を加え、洗浄の後、ホスホランバン部分ペプチド融合蛋白質の標識に対する抗体で検出することにより、両融合蛋白質の結合量を定量することが出来た。この結合は、ホスホランバン部分ペプチド融合蛋白質のcAMP依存性燐酸化酵素により阻害された。同様の阻害は、cAMPによる燐酸化部位であるSer16をAspに置換した変異体ホスホランバン部分ペプチド融合蛋白質でも認められた。すなわち、本システムにおいてもカルシウム・ポンプとホスホランバンの結合が再現され、両者の結合の性質を保持していることが示された。さらに、今後見出そうとしている薬物と同様の効果を持つと考えられるホスホランバン抗体(mAbA1)の効果を調べたところ、濃度依存性に両蛋白質の結合を著明に阻害した。以上の結果は、本システムが薬剤スクリーニングにも有効であることを示している。本研究は、心筋小胞体のカルシウム・ポンプ-ホスホランバン系に作用点を持った新たな強心薬開発のためのスクリーニング・システム確立を目指すものである。このようなスクリーニング・システムの確立のため、本年度は、1)カルシウム・ポンプとホスホランバンとの結合を再現できるカルシウム・ポンプ融合蛋白質とホスホランバン部分ペプチドの作成、2)両者の結合の至適条件の決定を行った。心筋型カルシウム・ポンプ(SERCA2a)の融合蛋白質は、331番目のアラニンから726番目のアラニンまでの細胞質ループをGSTに融合させたものを、ホスホランバンの融合蛋白質はN末端26個のアミノ酸とmyc-His6とを融合させたものを作成した。両融合蛋白質を大腸菌で発現させ精製し、Glutathione-Sepharoseに固定したカルシウム・ポンプのGST融合蛋白質へのホスホランバン融合蛋白質の結合をmyc抗体で定量化した。その結果、両者の結合部位を含んだ融合蛋白質で結合が再現できること、この結合がcAMP依存症燐酸化により阻害されることが示された。今後、薬剤スクリーニングのための96穴プレートを用いた大量サンプル処理法を確立して行く予定である。
時間認知における海馬機能の電気生理学的検討

時間は至る所に存在する。本研究は時間認知における海馬機能に焦点を当て,電気生理学的にその脳内メカニズムを明らかにしようとするものである。ラットを用いて時間認知課題であるピーク法を訓練し,課題実行中のラットの海馬θ波を測定した。測定した海馬θ波の客観的評価としてはFFT分析をすることによりパワー値として算出できる。時間経過と海馬θ波の対応関係を周波数帯域で区分してパワー値を求めた。マウスでも長期間の訓練により行動的なデータを集めることができた。今後は一般的に実験で用いられるC57BL/6J系マウスと,研究分担者が用いている左右臓器が転位しているivマウスの脳波比較へと研究を発展させたい。本研究の目的は時間認知における海馬機能に焦点を当て,電気生理学的にその脳内メカニズムを明らかにしようとするものである。行動制約のより少ない条件下で,時間認知課題を実行中のラットから海馬θ波の測定をするためにテレメトリーシステムを利用する。海馬θ波は脳の海馬部位から測定される律動的で振幅の大きな脳波である。オペラント条件づけのピーク法を訓練したラットの時間弁別課題実行中の海馬θ波を測定した。マウスも同様に訓練中である。マウスはラットの約10分の1の体重であるために,餌を強化子として実験を行う場合に1セッションの強化数がラットよりも少なくなる。そのため,ラットの訓練よりもマウスの訓練の方が日数を多く必要とする。マウスでは一般的に実験で用いられるC57BL/6J系と,研究分担者が用いている左右臓器が転位しているivマウスを用いるが,今年度はピーク法の訓練中であり,マウスの脳波計測データは訓練後に測定する。本研究は時間認知に関する行動実験と海馬の脳構造解明のためのin vitro研究から構成される。その脳構造解明のために伊藤博士等は抗原提示タンパク質MHC1の受容体の一つであるPirBをノックアウトしたマウスを用いて電気生理学的解析を行い、このマウスでは海馬神経回路の非対称性が完全に消失していることを証明しつつある。MHC1のサブユニットであるβ2mのノックアウトマウスにおいて同様の結果を既に報告している。これらの事実はMHC1/ PirB系が海馬神経回路の非対称性形成に重要である事を示唆している。今年度は,時間認知課題であるピーク法をラットに訓練し,課題実行中のラットの海馬θ波測定を継続した。マウスも同様に測定するために30秒のピーク法を訓練した。マウスは体重がラットの約10分の1であるために,餌を強化子として実験を行う場合に日数を多く必要とする。長期間にわたるピーク法の訓練を含めた実験を安定的に実施するために,消耗品である餌,床敷きと動物の維持管理のための謝金を使用した。マウスでは一般的に実験で用いられるC57BL/6J系と,研究分担者が用いている左右臓器が転位しているivマウスを用いた。マウスの訓練が想定したよりも時間がかかっているが,ピーク法による時間的な行動パターン形成後にマウスも脳波計測を行う。本研究は時間認知に関する行動実験と関連する海馬神経回路の解明のためのin vitro研究から構成される。神経回路解明のために伊藤教授等は抗原提示タンパク質MHC1の受容体の一つであるPirBをノックアウトしたマウスを用いて電気生理学的解析を行い,このマウスでは海馬神経回路の非対称性が完全に消失していることを証明した。この事実はMHC1/PirB系が海馬神経回路の非対称性形成に重要である事を示唆している。研究代表者である坂田が研究全体を取り仕切り,in vivoの時間認知に関する行動実験を実施している。研究分担者の伊藤教授はivマウスの供給と,in vitro研究によりivマウスの海馬神経回路の特性を確認する研究を継続中である。今年度は,昨年度に引き続き時間認知課題であるピーク法をラットに訓練し,課題実行中のラットの海馬θ波測定を継続した。マウスも昨年度と同様に30秒のピーク法を訓練した。マウスは長期間にわたるピーク法の訓練を行い行動的なデータを集めることができた。マウスの脳波もラットと同様に測定しようと試みたが,いくつかの問題点が見つかり,満足のいくデータを得ることができなかった。ラットで測定した海馬θ波の客観的評価としてはFFT分析をすることによりパワー値として算出できる。残された課題として一般的に実験で用いられるC57BL/6J系マウスと,研究分担者が用いている左右臓器が転位しているivマウスの脳波比較がある。本研究は時間認知に関する行動実験と,海馬神経回路の解明のためのマウス脳を用いたin vitro研究から構成される。β2mKOマウスでは,空間認知である空間参照

記憶,空間作業記憶,反応抑制の障害は認められなかったが,非空間性の課題の学習基準達成に多くの試行を要する学習障害が認められ,また消去の固定化が促進しやすいことが示された。この結果は,海馬神経回路の非対称性は海馬の活動性調節に重要であり,この調節が海馬からの投射先である脳部位の活動とその脳部位が担っている認知機能に影響していることを示唆するものと考えられた。研究代表者である坂田が研究全体を取り仕切り,in vivoの時間認知に関する行動実験を実施した。研究分担者の伊藤はivマウスの供給と,in vitro研究によりivマウスの海馬神経回路の特性を確認する研究を分担した。時間は至る所に存在する。本研究は時間認知における海馬機能に焦点を当て,電気生理学的にその脳内メカニズムを明らかにしようとするものである。ラットを用いて時間認知課題であるピーク法を訓練し,課題実行中のラットの海馬θ波を測定した。測定した海馬θ波の客観的評価としてはFFT分析をすることによりパワー値として算出できる。時間経過と海馬θ波の対応関係を周波数帯域で区分してパワー値を求めた。マウスでも長期間の訓練により行動的なデータを集めることができた。今後は一般的に実験で用いられるC57BL/6J系マウスと,研究分担者が用いている左右臓器が転位しているivマウスの脳波比較へと研究を発展させたい。ラットを用いた時間認知課題であるオペラント条件づけのピーク法の訓練が先行研究で報告されているように順調に進んでいること,学習の遅れていたマウスも時間的行動パターンの形成が見られラット同様に脳波計測の目途がついたこと,および時間認知課題実行中のラットの海馬θ波のデータも集まり,次年度にはマウスの海馬脳波測定も期待できるため。27年度が最終年度であるため、記入しない。比較認知科学今年度と同様に次年度以降もラット,マウスのピーク法の訓練を続け,時間認知における海馬機能の電気生理学的検討を進めるために,計画通りラットとマウスの海馬θ波を計測してデータ数を増やし,ウェーブレット解析による分析を進める予定である。ラットとマウスを用いた時間認知課題であるオペラント条件づけのピーク法の訓練が先行研究で報告されているように順調に進んでいること,および時間認知課題実行中のラットの海馬θ波の計測がはじまり,次年度にはマウスの海馬脳波測定も見込まれるため。今年度と同様に次年度以降もラット,マウスのピーク法の訓練を続け,時間認知における海馬機能の電気生理学的検討を進めるために,計画通りラットとマウスの海馬θ波を計測してデータ数を増やし,ウェーブレット解析による分析を進める予定である。今年度は謝金の支出が予定よりも少なかったので次年度への繰越となったが,次年度は実験が本格化するので引き続き必要になる予定である。2年目は実験が本格化するので必要な実験計画に合わせて引き続き計画的に使用する。
褥瘡におけるリンパ管機能障害メカニズムの解析及び褥瘡の早期診断法の確立

虚血再灌流障害は褥瘡の原因の一つと考えられている。しかし、虚血再灌流障害のリンパ管に関するメカニズムについては分かっていない。我々は、マウス皮膚虚血再潅流障害モデルを作成し、リンパ管の構造的、機能的な傷害につき検討した。さらに、褥瘡の早期の重症度評価法につき検討した。障害部位の免疫組織学的検討では、虚血再灌流によりリンパ管がほぼ完全に消失していた。一方で、血管は残存していた。組織障害を起こし得る活性酸素(ROS)の発生が、障害部位で観察された。培養細胞ではリンパ管内皮細胞は血管内皮細胞よりもROSに対する感受性が高いことが分かった。次に、インドシアニングリーン(ICG)を障害部位に注射し、生体蛍光イメージングを行った。ICGの排出速度はリンパ管の機能に依存する。ICGの排出速度の低下は障害の程度と比例関係にあることが分かった。このリンパ管の機能に着目した褥瘡部位での生体イメージングは褥瘡の重症度評価法として役立つことが分かった。『褥瘡におけるリンパ管機能障害メカニズムの解析及び褥瘡の早期診断法の確立』が研究目的である。平成26年度には、ICGの注射と蛍光生体イメージングによる観察と肉眼的観察の比較検討を行った。8週齢の野生型マウス(Balb/c、雌)の背部を剃毛し、背部皮膚を円筒形の磁石(径12mm、厚さ5mm、重量2.4g)2つを用いて皮膚を挟み褥瘡モデルを作成した。0、4、8、12、16時間虚血した後にマウス褥創部に25μlのICG (2.5mg/ml)を皮内注射し、その直後に磁石を外すことにより再潅流した(各時間n=5)。ICGが発する蛍光強度の推移を蛍光生体イメージング(Maestro 2)により観察した。これにより蛍光強度と虚血時間の関連性を検討したところ、虚血時間が長いほど蛍光強度が大きくなることが分かった。さらに蛍光強度の測定と同時に再潅流による褥創部の肉眼的な変化(潰瘍、びらん、紫斑)、生じた変化の大きさや面積も記録した。これにより蛍光強度、虚血時間と肉眼的な変化の関連性を統合して検討した。虚血時間が長いと、潰瘍や紫斑を生じやすく、蛍光強度も大きくなることが分かった。これにより、蛍光強度を測定することで、褥瘡の重症度を定量化できることが分かった。これを、臨床的に応用すれば、褥瘡の重症度の早期診断に役立つと考えられる。平成26年度から27年度前半の計画のとおり、マウス皮膚虚血再潅流障害モデルを使用し、障害部にICGを注射し、IVISにより経時的に蛍光を測定することにより、リンパ管の機能障害を定量した。さらに、紫斑や潰瘍化などの肉眼的な所見も経時的に記録し、蛍光強度との関連性を検討した。下記の通り、当初の計画に沿って進める。<平成27年度後半>虚血再潅流モデルでの酸化ストレスの存在を確認する。血清や虚血部皮膚組織のROSを定量する。また、酸化ストレスマーカーを免疫組織学的に検討する。<平成28年度>培養リンパ管内皮細胞と血管内皮細胞により酸化ストレスや低酸素に対する感受性を確認する。酸化ストレスはH2O2や低酸素再酸素化によるROSの発生を利用する。また、抗酸化酵素であるSOD活性も測定する。さらに、培養リンパ管内皮細胞の血管内皮細胞により、炎症や再生能力に関する脆弱性の検討を行う。
アモルファス合金を前駆体とする新規金属酸化物の乱雑な構造と触媒活性の解明

当該研究ではアモルファス合金を出発原料として新規金属酸化物を調製し,触媒担体として利用することで触媒の性能を飛躍的に向上させることを目的とし,本年度はCe-Alアモルファス合金を作製し,NaOH水溶液に浸漬させることで選択的にAlを溶出し,得られた多孔質CeO2の触媒担体としての構造や特性について検討した.前駆体の原子配列が多孔質CeO2の構造と担体特性に及ぼす影響を明らかにするため,Ce-Al結晶合金から調製した多孔質CeO2についても同様の検討を行った.なお,触媒特性は,次に挙げる2通りの担持金属を用いアンモニアボランからの水素生成反応で評価した.1Ru-M(M=Fe, Co)担持,2Ni-Au担持.前駆体としてアモルファス合金を用いて調製した多孔質CeO2は,前駆体が結晶合金の多孔質CeO2に比べ,高表面積で細孔径が小さいことから微細な構造を有していることが分かった.さらにEXAFSスペクトルより,アモルファス合金から調製した多孔質CeO2にはより多くの配位不飽和なサイトが存在することが示唆された.上述した2通りの担持金属を用いアンモニアボランからの水素生成反応により触媒特性を評価したところ,どちらにおいてもアモルファス合金から調製した多孔質CeO2を担体として用いた方が優れた触媒特性を示し,アモルファス合金から調製した多孔質CeO2の微細な細孔径,配位不飽和なサイトや高表面積が活性向上の一因であることが示唆された.ことが分かった.1においてはRuをFeと合金化させることで触媒特性を向上させることに成功し,2においては,Auとの合金化によってNiの酸化を防ぎ触媒の再利用性の向上に成功した.当該研究ではアモルファス合金を出発原料として新規金属酸化物を調製し,触媒担体として利用することで触媒の性能を飛躍的に向上させることを目的とし,本年度はCe-Alアモルファス合金を作製し,NaOH水溶液に浸漬させることで選択的にAlを溶出し,得られた多孔質CeO2の触媒担体としての構造や特性について検討した.前駆体の原子配列が多孔質CeO2の構造と担体特性に及ぼす影響を明らかにするため,Ce-Al結晶合金から調製した多孔質CeO2についても同様の検討を行った.なお,触媒担体特性は,次に挙げる2通りの担持金属・触媒反応で評価した.1Ru担持,アンモニアボランからの水素生成反応,2Au担持,ギ酸からの水素生成反応.前駆体としてアモルファス合金を用いて調製した多孔質CeO2は,前駆体が結晶合金の多孔質CeO2に比べ,高表面積で細孔径が小さいことから微細な構造を有していることが分かった.さらにEXAFSスペクトルより,アモルファス合金から調製した多孔質CeO2にはより多くの配位不飽和なサイトが存在することが示唆された.上述した2通りの担持金属,触媒反応を用い触媒担体特性を評価したところ,どちらにおいてもアモルファス合金から調製した多孔質CeO2を担体として用いた方が優れた触媒特性を示すことが分かった.1においてはアモルファス合金から調製した多孔質CeO2の微細な細孔径,2においては,配位不飽和なサイトや高表面積が活性向上の一因であることが示唆された.さらに,アモルファス合金から調製した多孔質CeO2は高性能な触媒学会参照試料(JRCーCEO2)を凌駕する触媒担体特性を示した.本申請研究ではアモルファス合金を出発原料として新規金属酸化物を調製し,その構造が担持される金属の構造やサイズ・触媒特性に与える影響について検討を行なっている.当該年度は特に,Ce-Alアモルファス合金から調製した多孔質CeO2触媒担体について前駆体合金の構造が触媒特性に与える影響を調査した.高輝度光科学研究センター(SPring-8)での放射光XAFSを利用し,カーブフィッティング法により配位数・原子間距離などを算出することでCeO2の配位状態を解析し,XPS測定やSEM観察などの手法も組み合わせることで,結晶合金を前駆体とするよりもアモルファス合金を前駆体とした多孔質CeO2の方には配位数の低い原子が多く微細な構造を有しており,前駆体合金の構造としてはアモルファス合金が適していることが分かった.さらに,調製した多孔質CeO2触媒担体にRuやAuを担持し高水素含有化合物(アンモニアボラン・ギ酸)からの水素生成反応に応用した.どちらの担持金属においてもアモルファス合金から調製した多孔質CeO2を用いた方が担持される金属も微細化し,優れた触媒特性を示したことから,前駆体構造が触媒活性に強く影響を与えることを見出した.また,触媒学会参照試料(JRCーCEO1,JRCーCEO2)と比較してもアモルファス合金を前駆体とした多孔質CeO2の方が優れた触媒特性を示すことが分かった.これらの結果をもとに,論文投稿や国内外学会での発表を行なうなど,多くの研究成果を出している.これらの研究成果をフィードバックし,より詳細な構造解析を行うことで当該研究の更なる進展が見込まれる.当該研究ではアモルファス合金を出発原料として新規金属酸化物を調製し,触媒担体として利用することで触媒の性能を飛躍的に向上させることを目的とし,本年度はCe-Al

アモルファス合金を作製し,NaOH水溶液に浸漬させることで選択的にAlを溶出し,得られた多孔質CeO2の触媒担体としての構造や特性について検討した.前駆体の原子配列が多孔質CeO2の構造と担体特性に及ぼす影響を明らかにするため,Ce-Al結晶合金から調製した多孔質CeO2についても同様の検討を行った.なお,触媒特性は,次に挙げる2通りの担持金属を用いアンモニアボランからの水素生成反応で評価した.1Ru-M(M=Fe, Co)担持,2Ni-Au担持.前駆体としてアモルファス合金を用いて調製した多孔質CeO2は,前駆体が結晶合金の多孔質CeO2に比べ,高表面積で細孔径が小さいことから微細な構造を有していることが分かった.さらにEXAFSスペクトルより,アモルファス合金から調製した多孔質CeO2にはより多くの配位不飽和なサイトが存在することが示唆された.上述した2通りの担持金属を用いアンモニアボランからの水素生成反応により触媒特性を評価したところ,どちらにおいてもアモルファス合金から調製した多孔質CeO2を担体として用いた方が優れた触媒特性を示し,アモルファス合金から調製した多孔質CeO2の微細な細孔径,配位不飽和なサイトや高表面積が活性向上の一因であることが示唆された.ことが分かった.1においてはRuをFeと合金化させることで触媒特性を向上させることに成功し,2においては,Auとの合金化によってNiの酸化を防ぎ触媒の再利用性の向上に成功した.本申請研究では,アモルファス合金を出発原料として調製した新規金属酸化物担体の構造状態と触媒活性の関連について解明することを目的としている.今後は,1高活性化に向けた構成元素・熱処理・化学処理条件の検討,2構造状態解析,3他のエネルギーキャリアからの水素生成反応への応用の3点を主たる研究対象とする.1これまでの研究においてアモルファス合金から調製した多孔質金属酸化物は結晶合金から調製した試料よりも非常に微細な構造を有すことを見出している.今後は構成元素組成や化学処理条件について検討することで,更なる微細構造化や触媒活性の向上を試みる.また,アモルファス合金の結晶化過程は非常に複雑であることから,結晶化過程における構造変化を利用しアモルファス合金触媒の表面構造の改善も試みる.2本研究で得られた金属酸化物は従来調製されているものとは異なり結晶性が低い.その構造が酸素吸脱着挙動や担持される金属の構造やサイズに与える影響について明らかにするため,また,アモルファス合金の構造状態と触媒特性の関連について解明するため,高エネルギー加速器研究機構(KEK-PF) ,高輝度光科学研究センター(SPring-8)での放射光in-situ XAFSを利用し,アモルファス合金の結晶化過程における構造解析や触媒反応中における金属酸化物の電子・構造状態を詳細に追跡する.結晶化過程にあるアモルファス合金の状態解析や,カーブフィッティング法を利用した配位数・原子間距離などの比較を行う.XPS測定やSEM観察などの手法も組み合わせることで,アモルファス合金への熱処理が触媒活性に与える影響について明確にすることを目指す.3作製した多孔質金属酸化物を用い,他の高水素含有化合物からの水素生成反応に応用する.1で述べた構成元素や化学処理条件を検討することで高選択性・高活性な触媒開発を試みる.平成29年度において、調製した試料を用い水素生成反応を開始したところ、当初の想定に反し、研究対象の多孔質CeO2の調製が難しく、残存金属が触媒特性を低下させてしまうことが分かった。研究遂行上、この問題の解決が必要なため、研究対象の多孔質CeO2の最適調製条件を検討する必要が生じた。このため、水素生成反応における生成ガス分析を実施することができず、生成ガス分析のための経費に未使用額が生じた。
日系移民のがんの疫学研究とその成果に基づく予防法の開発

ブラジルに居住する日系人を対象に症例対照研究や断面研究などの手法を用いた疫学研究を行った。乳がんの症例対照研究は、サンパウロ州在住日系人(83例)と非日系人(389例)の2つの症例対照セットに、別の研究費により収集した日本在住日本人(405例)を加えた3セットを用いて解析を行った。その結果、イソフラボン摂取と乳がんリスクの間に負の関連が見られ、特に、エストロゲン受容体β、17β-HSD1、SHBGの遺伝子多型との間に交互作用が示唆された。また、葉酸、ビタミンB6、ビタミンB12摂取との間には有意な関連は見られなかった。大腸腺腫の断面研究は、2つの医療機関で対象者のリクルートを行っており、平成22年3月末の時点で719人の調査が終了している。ブラジルに居住する日系人を対象として、がんの発生要因を解明し、日本人にとって効果的な予防法を開発するために、症例対照研究や断面研究などの手法を用いた疫学研究を行っている。記述疫学研究では、1980年、1990年、2000年の死亡統計データを用いて、日本人、サンパウロ州在住日系人1世、ブラジル人の3つの集団の間でがん死亡の推移を比較検討した。3集団とも胃がん死亡は減少、結腸がん・乳がん・前立腺がん死亡は増加していた。日系人の死亡は、胃がん・結腸がんは日本人の値、乳がん・前立腺がんはブラジル人の値に近づきながら推移する傾向が見られた。乳がんの症例対照研究は、サンパウロ州在住日系人(114例)と非日系人(421例)の症例と対照の収集が終了した。環境要因による発がんの影響を修飾する遺伝素因の役割についての検討を効率的に行えるように、さらに別の研究費により収集した日本在住日本人(406例)を加えた3つの症例対照セットに対して、DNAの抽出、候補遺伝子多型の選択と解析、食物摂取頻度調査票からの栄養摂取量の計算を進めている。大腸腺腫の断面研究は、サンパウロ州在住日系人を対象に大腸腺腫保有に関連する要因を明らかにすることを目的に、プロトコールの作成、調査協力病院の確保と食物摂取頻度調査票作成のために24時間思い出し法による食事調査を行い、調査の準備を進めている。しかし日本側の倫理審査委員会の承認は得られたものの、ブラジル側の倫理審査委員会(施設及び国レベルの2段階)の承認を得るのに時間を要している。ブラジルに居住する日系人を対象に、がんの発生要因を解明し、日本人にとって効果的な予防法を開発するために、症例対照研究や断面研究などの手法を用いた疫学研究を行っている。乳がんの症例対照研究は、平成17年度に対象者の収集が終了したサンパウロ州在住日系人(114例)と非日系人(421例)の2つの症例対照セットに、環境要因による発がんの影響を修飾する遺伝素因の役割についての検討を効率的に行えるように、別の研究費により収集した日本在住日本人(406例)を加えた3セットに対して、末梢血からのDNAの抽出を行い、エストロゲンの合成・代謝や環境化学物質の代謝に関連する遺伝子、ホルモン受容体遺伝子などを中心とする40遺伝子60多型の解析を行った。また、日系人と非日系人で摂取量が大きく異なり、乳がんとの関連が疑われているイソフラボンとの関連を予備的に検討した。日系人のゲニステイン摂取量の中央値は7.7mg/日であり、乳がんリスクとの間に有意な負の関連が見られた。一方、非日系人のうちゲニステインの摂取ありの者の割合は11%であり、非摂取群に比べて乳がんリスクは低いものの有意ではなかった。乳がんの症例対照研究の対照群の一部を対象に、平成15年から16年度にかけて行った食物摂取頻度調査の妥当性研究は、平成17年から継続している食事記録のデータベース化・データクリーニング作業が終了し、妥当性と再現性の検討を行った。大腸腺腫の断面研究は、サンパウロ州在住日系人を対象に大腸腺腫保有に関連する要因を明らかにすることを目的に、平成17年度よりプロトコールの作成、調査協力病院の確保、食物摂取頻度調査票作成、倫理審査委員会への申請などの準備を進めてきた。今年度はブラジル側の倫理審査委員会(施設及び国レベルの2段階)の承認が得られ、調査協力病院でのパイロット調査を経て、1つの調査協力病院で本調査を開始した。ブラジルに居住する日系人を対象に,がんの発生要因を解明し,日本人にとって効果的な予防法を開発するために,症例対照研究や断面研究などの手法を用いた疫学研究を行っている。

乳がんの症例対照研究は,平成17年度に対象者の収集が終了したサンパウロ州在住日系人(79例)と非日系人(379例)の2つの症例対照セットに,環境要因による発がんの影響を修飾する遺伝素因の役割についての検討を効率的に行えるように,別の研究費により収集した日本在住日本人(388例)を加えた3セットを用いて解析を行っている。今年度は葉酸代謝に関連する栄養素,遺伝子多型について検討した。全体では葉酸,ビタミンB6,ビタミンB12の栄養素との間に有意な関連は観察されなかったが,閉経前女性では葉酸高摂取群で乳がんリスクの上昇が見られた。またMTHFR遺伝子多型(C677T,A1298C)との間には有意な関連は見られなかったが,MTR遺伝子多型(A2756G)ではAAアレルを持つ群に比べてGGアレルをもつ群で有意なリスク上昇が見られた。栄養素と遺伝子多型の組み合わせでは,生物学的な機序を反映すると想定される交互作用は観察されなかった。乳がんの症例対照研究に使用した食物摂取頻度調査の妥当性を検討するために,対照群の55名の対象者に対して8日間の食事記録と食物摂取頻度調査票の調査を行った。その結果,カルシウムやイソフラボンなどの栄養素は,食事記録と食物摂取頻度調査票から算出した摂取量の相関係数が0.5以上であり,乳がんとの関連を検討する上で妥当性を持つこと確認された。サンパウロ州在住日系人を対象に大腸腺腫保有に関連する要因を明らかにすることを目的とした大腸腺腫の断面研究は,2つの医療機関で対象者のリクルートを行っており,平成20年3月末の時点で約150人の調査が終了している。ブラジルに居住する日系人を対象に、がんの発生要因を解明し、日本人にとって効果的な予防法を開発するために、症例対照研究や断面研究などの手法を用いた疫学研究を行っている。乳がんの症例対照研究は、平成17年度に対象者の収集が終了したサンパウロ州在住日系人(79例)と非日系人(379例)の2つの症例対照セットに、環境要因による発がんの影響を修飾する遺伝素因の役割についての検討を効率的に行えるように、別の研究費により収集した日本在住日本人(388例)を加えた3セットを用いて解析を行っている。これまでに日系人と非日系人で摂取量が大きく異なるイソフラボンと乳がんリスクの関連を検討し、負の関連を観察している。イソフラボンはエストロゲン受容体βとの親和性が高く、エストロゲン受容体を介して乳がんに予防的に作用することが想定されるため、今年度はエストロゲン受容体遺伝子多型(α: rs9340799、rs1913474、rs2234693、β: rs4986938、rs1256049)との交互作用を検討した。その結果、rs4986938の多型のうちAAおよびAG群では負の関連が見られず、GG群に限って負の関連が見られた。この傾向は、日本人、日系人、非日系人の3集団とも同様であったが、いずれの集団も統計学的に有意な交互作用は検出されなかった。またそのほかの遺伝子多型については明らかな違いは観察されなかった。サンパウロ州在住日系人を対象に大腸腺腫保有に関連する要因を明らかにすることを目的とした大腸腺腫の断面研究は、2つの医療機関で対象者のリクルートを行っており、平成21年3月末の時点で472人の調査が終了している。また食物摂取頻度調査の妥当性を検討するために、本研究参加者のうち80人を目標に、4日間の食事記録調査を開始し、平成21年3月末の時点で66人の調査が終了した。
超高速傾斜衝突時に発生するメタルジェットの解析による異種金属衝撃圧着機構の解明

異種金属が超高速傾斜衝突する際のメタルジェット発生ならびに接合界面形成について調査した。粒子法(SPH)を用いて種々の板厚、衝突速度、衝突角度について超高速傾斜衝突の数値解析を行い、メタルジェットの放出ならびに波状接合界面の形成を再現することに成功した。また、メタルジェットの成分は衝突する両板の密度差の程度に依存することを明らかにした。実際に電磁力衝撃圧着法(MPW)を用いて種々の異種金属接合材を作製し比較したところ、実験結果は数値解析結果とよく一致していた。爆薬やウォータージェットを用いて行われる衝撃圧着の接合原理は、金属同士の衝突界面に発生するメタルジェットが表面を清浄化し、それによって新生面同士が強固に金属接合されることによると理解されている。しかし、これまでメタルジェットの発生挙動やその成分については明らかにされていない。そこで本研究では、電磁力衝撃圧着法を用い、同種ならびに異種金属板を秒速数百メートルの超高速で傾斜衝突させることにより、衝突界面からメタルジェットを放出させた。さらに接合装置にコレクタを装備することによって、発生したメタルジェットを採取し、それをエックス線解析することによってメタルジェットの化学成分を明らかにした。本年度はAlとCuの異種金属接合を中心に実験を行った。AlとCuはいずれもFlyer plate、Parent plateとして利用できることから、接合時の板の配置を入れ替えた実験も実施した。採取したメタルジェットを成分分析したところ、板の設置位置にかかわらず、メタルジェットはAlのみで構成されていることがわかった。本研究と並行して行っている粒子法を用いた衝撃圧着のシュミレーショシたよっても、異種金属の超高速傾斜衝突の際には、より密度の小さな金属のみがメタルジェットとして放出されるという結果が得られており、本実験結果はその結果とよく一致している。このように本研究により接合に供される金属の種類とメタルジェットの成分との関係を初めて明らかにすることができた。電磁力衝撃圧着法は、爆着のように特殊な実験環境を必要とせず、通常の研究室内で金属同士を超高速で傾斜衝突させることにより強固な接合材を得る固相接合法の一種であり、その接合原理は衝突界面に発生するメタルジェットが板表面を清浄化するためであると理解されている。研究代表者はこれまで電磁力衝撃圧着時に発生するメタルジェットの高速度ビデオカメラでの撮影、さらに発生したメタルジェットの採取に成功している。昨年度は採取したメタルジェットの性質の調査を行い、接合に供される金属の種類とメタルジェットの成分との関係を明らかにすることに成功した。そこで本年度は、異種金属衝撃圧着機構を解明するために重要な波状界面の形成挙動に着目し、主にCu/Ni接合材をモデル材として、衝撃解析ソフトを利用した超高速傾斜衝突のシミュレーションを行い、またこれと並行して、電磁力衝撃圧着法による種々の金属の同種・異種金属接合を行った。その結果、次のようなことが明らかとなった。(1)衝撃圧着試験、シミュレーション結果ともに、板の衝突方向に沿って波状界面の波長、振幅が増加した。(2)シミュレーションによりFlyer plateの板厚ならびに衝突速度に伴って、波状界面の形状は直線状からsin波状へと変化することがわかった。(3)電磁力衝撃圧着実験によっても、Flyer plateの板厚ならびに衝突速度が増加すると、波状界面の波長、振幅が増加することが確認できた。これらの結果は、Flyer plateの運動量が波状界面の形態を決める重要な因子であることを示唆している。電磁力や爆薬の爆発を駆動力として、金属同士を超高速で傾斜衝突させることにより、強固な接合材を得ることができることが知られているが、その接合原理は衝突界面に発生するメタルジェットが板表面を清浄化するためであると理解されている。本研究の目的は、金属板同士が高速で傾斜衝突する際に発生するメタルジェットの性質を調査し、異種金属が超高速で傾斜衝突する際、両金属のジェットが発生するのか、あるいは片方の金属ジェットのみが優先的に発生するのか等、接合界面における異種金属の相互作用を明らかにして、異種金属衝撃圧着機構を解明することである。研究代表者は、これまで電磁力衝撃圧着時に発生するメタルジェットを高速度ビデオカメラによって捕らえること、さらに発生したメタルジェットの採取に成功している。本年度は、これらの成果を踏まえて、衝撃解析シミュレーションによりメタルジェット放出について検討を進めた。さらに接合実験によって実際にメタルジェットを捕獲・採取した。まず粒子法を用いて衝撃解析シミュレーションを行い、種々の金属が互いに超高速傾斜衝突する際のメタルジェット放出挙動を数値解析により再現し、金属の物性とメタルジェットの成分の関係について調べた。その結果、衝突する金属の密度差によって発生するメタルジェットの成分は異なり、両者の密度が同じ、あるいは差が小さい場合は両金属成分が放出されるが、密度差が大きい場合には低密度の金属成分のみが放出されることを明らかにした。

次に電磁力衝撃圧着法ならびに爆着法により種々の金属の組み合わせで接合実験を行い、接合界面形態の観察を行うとともにメタルジェットを採取し、その成分をX線を用いて解析した。その結果、AlとCuの接合において発生するメタルジェットの成分はほぼAlのみであった。このようにシミュレーションと実験の両面から、超高速傾斜衝突時のメタルジェット放出挙動を明らかにすることができた。
クローン植物における発育相移行の分子生態学

草本植物の半数以上を占める多年生のクローン植物では、栄養成長相の中に、「クローン成長相」と「個株成長相」の2相があることに着目し、クローン成長相(clonal growth phase)と個株成長相(ramet growth phase)の遺伝子発現の違いを解析し、植物の栄養生長期間中の主要な相移行を調節する分子メカニズムを特定することが目的である。グロースチャンバーを用いて、温度・日長を操作した条件を設定し、コンロンソウとスズシロソウがそれぞれの発育相をとる条件を決定した。粗形態だけでなく、顕微鏡撮影装置を用いた茎頂端の形態観察をおこなった。低温を経験する前の株においては、長日条件でクローン成長相を、短日条件で個株成長相を取る傾向があった。しかし、形態の移行には連続性がみられ、移行期についてはさらに今後の条件検討が必要である。もっとも典型的な時期を選ぶことにより、上記の環境依存性実験においてメリステムからRNAを抽出し、cDNAサンプルとして保存した。また、開花遺伝子のホモログについてのプライマー設計と発現定量の予備実験を実施した。また、シロイヌナズナのアレイを用いた発現定量を実施予定である。今後、異なる相にある茎頂の遺伝子発現を定量し、植物の栄養生長期間中の主要な相移行を調節する分子.メカニズムを特定することを目指す。なお、本研究の成果は、今後、最先端・次世代研究開発支援プログラム「遺伝子発現の季節解析にもとづく植物気候応答の機能解明と予測技術開発」(代表者:工藤洋、重複制限のために本研究は23年度の継続がない)の中に活用され、当初の目的を達成する予定である。
新しいエストロゲン受容体標的遺伝子の同定とその生体での機能解析

本研究の目的は、1)核内受容体としてのエストロゲン受容体(ER)α、ERβ受容体の下流に存在する標的因子群の性状を分子レベルで解明し、2)遺伝子改変動物を用いて生物の個体レベルでERα、ERβ受容体ならびにその標的遺伝子の機能を解析することにより、転写因子としての両受容体の生理的役割、生物学的意義を明らかにすることにある。われわれは、転写因子の標的遺伝子を同定するためgenomic binding-site cloning(GBS)法を応用してRINGフィンガーモチーフを有するestrogen-responsive finger protein(efp)、NMDA受容体2D、女性生殖器の腫瘍マーカーと考えられるEBAG9などのエストロゲン受容体標的遺伝子の単離、同定を行っている。本年度の研究成果は,1)エストロゲン応答遺伝子NMDA受容体2D、EBAG9の生物個体レベルでの機能解析:GBS法によって同定されたNMDA受容体2D、EBAG9に関し、第一にNMDA受容体2Dノックアウトマウスを用いてin vivoでのエストロゲン応答の意義、特に性機能、性行動への関与につき検討したところ、雌の性行動の誘導においてエストロゲン低応答性が見られた。また、各種癌組織において顕著に発現を認めアポトーシスを誘導することが判明したEBAG9については、マウスのcDNA、ゲノムの構造を決定し、子宮におけるエストロゲン誘導性を示した。2)エストロゲン受容体のドミナントネガティブ体ERα1-535を導入したトランスジェニックラットを作製し、骨代謝において、エストロゲンに対する応答が低下していることを示した。このトランスジェニック動物では、エストロゲンに対する標的遺伝子の応答が低下しているものと考えられ、エストロゲン受容体標的遺伝子の生体内での機能解析に有用なモデル動物が開発された。