hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体UMS技術によるUHF帯における生体組織の音響特性測定

本研究は、生体UMS技術をUHF帯における生体組織の基礎音響特性の測定に適用したものである。(1)連続波を用いた音響特性測定法の導入:本研究では、試料の音響特性の周波数依存性を正確に測定するため、バースト状のパルス超音波を用いる。超高周波帯では、試料における伝搬減衰が大きくなるため、試料の厚さを薄くしなければならない。その結果、試料内部における多重反射波を時間的に分離できなくなる。そこで、多重反射波の干渉出力の周波数特性曲線から、試料の音響パラメータを決定する方法を導入した。即ち、測定曲線に最もよく合う数値計算曲線を求める方法である。綿実油に対して、この手法を用いて200MHz帯の超音波で音響特性を測定した。測定曲線と数値計算曲線の差を最小2乗法により表すことで、客観的に最適な数値計算曲線を求めることができた。この連続波法は、UHF帯の生態組織の音響特性測定に有力な測定手法である。(2)連続波法による生体組織の音響特性測定:連続波法を用いて200MHz帯における、豚の肝臓の反射係数の周波数特性を測定することにより、減衰係数、音速、音響インピーダンス、密度を決定した。パルス反射を用いて測定した文献値とよく合っており、UHF帯における生体組織の音響特性測定につながる技術が実現できた。(3)生体高分子溶液の音響特性測定:生体組織の基礎音響特性を明らかにするため、生体高分子溶液の音響特性を測定した。生体高分子として比較的構造が簡単なデキストラン水溶液をとりあげ、70400MHzの超音波を用いて、5%20%の範囲で濃度依存性を、10^42x10^6の範囲で分子量依存性を測定し、音響特性の濃度依存性・分子量依存性をとらえることができた。(1)超音波デバイスの製作:20-1000MHzの周波数領域をカバーするため、動作中心周波数150MHz,400MHz,1000MHzの超音波デバイスを作製した。(2)水の音速・減衰係数測定:UHF帯における生体組織の音響特性を測定するための基礎として、50-1000MHzの周波数帯にわたって、生体組織の主要な構成成分である水の音速、減衰係数を測定した。この周波数範囲において、音速は±0.005%以下の精度で速度分散がないことが明らかとなった。また、減衰係数は、±1%の精度で求まるとともに、周波数の2乗に比例することがわかった。(3)生体組織の基礎音響特性測定:周波数範囲20-200MHzにおける、牛の内臓組織(肝臓、心筋、脂肪組織)の減衰係数、音速、音響インピーダンス、密度を測定した。いずれの音響パラメータも、各組織の違いをよく反映し、顕著な違いが見られた。また、減衰係数の周波数依存性も組織を特徴づける差異が認められた。(4)タンパク質水溶液の基礎音響特性測定:生体組織の音響特性を解明するための基礎的検討を行うため、牛ヘモグロビン水溶液の音響特性を20-400MHzの周波数範囲で測定した。水溶液の濃度は525%の範囲とした。各音響パラメータは、水溶液濃度の変化に対してほぼ線形に変化する。減衰係数の周波数依存性においても、水溶液濃度の違いをよく反映することがわかった。
時計遺伝子を用いた、せん妄及び不眠症の病態発現における生物学的基盤の解明

せん妄発症予測のバイオマーカーにつなげるため、ヒトの時計遺伝子発現量測定による睡眠障害モデルのバイオマーカー探索を行うことを目的とした。この結果、代表的な時計遺伝子において、その遺伝子発現量が大きく変動するもの、変動幅が小さいものなどその特徴がそれぞれ見られ、今後本研究の臨床応用をさらに進めることにより正常睡眠・覚醒リズムの発生メカニズム及び時計遺伝子を主とするその構成要素の破綻モデルからせん妄の病態発現に迫ることができるものと考えられた。当該年度は、昨年度に引き続き、実臨床においてヒトの時計遺伝子発現量をどのように測定することが、将来的に臨床応用につながるのか、また、本研究の主なターゲットである時計遺伝子の測定を安定して行う手法について検討と実践を行った。時計遺伝子を抽出する生体試料としては、毛髪(毛母細胞)、血液、口腔粘膜が主に検討されたが、その確実性と実際上の侵襲性の問題から、血液中の単球からの抽出が最も現時点で妥当であろうと考えられた。実際の測定においては、NANO DROPにおける3検体の濃度測定結果はConcentrationおよび260/280でそれぞれ、24.1(2.23)、139.5(2.07)、35.3(2.05)との結果であり、260/280比はおおむね「2」前後が得られていた。また、バイオアナライザーを用いた5検体の電気泳動結果では、RIN値がそれぞれ9.30、7.20、9.40、8.60、9.00との結果であり、全検体いずれもRIN値が「7」以上の値が得られた。このように、健常成人の血液検体における測定において、安定した核酸の抽出を行うことができ、様々な睡眠覚醒リズムおよび不眠症状の重症度においてさらなる評価を行い、現在は観察および自覚的な訴えによる症状評価のみに頼っている臨床現場において、新しい診断方法や予防介入、治療評価への臨床応用に展開されるバイオロジカルマーカーを同定することが可能になるものと考えられる。当該年度は、最終年度として実臨床において必要となる、ヒトの時計遺伝子の反復測定を行った。具体的には、時計遺伝子を抽出する生体試料としては血液を用い、同一被験者から同時刻に反復測定を行い、生活リズムが一定である場合、その時計遺伝子発現量にどの程度変化が出現しうるのかどうか、検討を行った。一方、生体リズムの乱れから引き起こされる睡眠障害の典型的な状態として、時差症候群が挙げられる。この時差症候群に着目し、8時間以上の時差の存在する地域を5日間以上の間隔を空けて移動した場合に、出発前、帰国後、帰国1週間後に時計遺伝子発現量がどのように変化しうるのか検討を加えた。リアルタイムPCRでは、目的遺伝子としてPeriod1(PER1)、Period3(PER3)、Rev-erbd(NR1D1)を選択し解析を行った。その結果、同一被験者において同時刻に反復測定を行った場合PER1ではPre(1.40E+007.54E-01)、Post(1.20E+006.90E-01)と対象者間での大きな相違がみられた。ただし、低値の者は反復測定でも低値であり、高値の者は反復測定でも高値である傾向を認めた。PER3もPER1と類似した結果であった。一方、NR1D1では同時刻の反復測定において、同一被験者内で値は大きな相違を示した。時差症候群については、同時刻に測定した場合、PER1ではPre、Post、Recoverの状態で、PreからPostで変動がみられた後、Recover時点ではPreの値に近い状態にまた戻る傾向が強く、ヒトの体内リズムの変動を反映しやすいものと考えられた。PER3では、Pre、Post、Recoverの状態で、ほぼ類似した値を示し、時差異動に伴う変化は小さいものであった。また、NR1D1では、同一被験者の同時刻反復測定の結果と同じく、同一被験者内で値が一定しなかった。せん妄は臨床現場において高頻度に遭遇する病的状態であるが、その症状発現の生物学的基盤はいまだ明らかとなっていない。本研究では段階的に(1)不眠における時計遺伝子の発現量を評価し、不眠の主観的表現型(入眠障害、中途覚醒、早朝覚醒、熟眠困難)及び、検査による客観的な睡眠覚醒状態との関連を明らかにする(2)より複雑な病態であるせん妄において時計遺伝子発現量がどのような変異をきたしているか検討を行う(3)せん妄は発現前に不眠症状を呈することが多く、せん妄発現前に時計遺伝子発現量の評価を行い、せん妄発症の予測因子となりえるか調べる(4)治療介入に伴う症状改善時の時計遺伝子発現量の前後評価を行い、治療効果判定のバイオマーカーとして有用であるか検討を行う。以上を主目的として研究を進めている。平成23年度は、本研究の主なターゲットとなる時計遺伝子の測定を安定して行うこと、また、実臨床においてヒトの時計遺伝子発現量をどのように測定することが、将来的な臨床応用につながるのか探索的な検討を行った。

本研究結果を不眠症状を有する患者およびせん妄患者に応用することにより、現在は不眠、せん妄に対し予測因子もなく観察による症状評価のみに頼っている臨床現場において、不眠症状の重症度評価やせん妄を早期発見・発症予測するバイオロジカルマーカーを同定することにつながり、新しい診断方法や予防介入、治療評価への臨床応用に展開されることが可能になるものと考えられる。生体試料からの核酸の安定した抽出および測定が現在可能となっており、今後の本研究課題の推進方策として、同一被験者の複数回の測定により、時計遺伝子発現量がどのような幅で変動しうるのか。その再現性と変動性について詳細な検討を行う予定である。また、確実な生体内の体内リズムの変動を来す生理学的なモデルとして時差症候群が挙げられ、測定開始時を起点として、時差移動による体内リズムの変化が実際に時計遺伝子の発現量とどのように関連し、表現系としての時差症候群の症状に現れるのか、不眠症状のモデルとして検討を行い、時間生物学的な基盤の解明を行う予定である。今後の本研究課題の推進方策として、健常人および概日リズムの乱れを来した状態を評価する方法を引き続き探索するとともに、これらを応用し、慢性不眠症状を有する患者における、その症状特性(入眠困難、中途覚醒、早朝覚醒等)と時計遺伝子発現量の関連、治療介入による各因子の検討を引き続き行い、対象者数を増やし結果の信頼性・妥当性の評価を行う。また、不眠症状を伴うさらに複雑な生物学的なモデルであるせん妄患者を対象とし、睡眠覚醒状態評価及び時計遺伝子発現量測定を行い、せん妄の発症にかかわる時間生物学的基盤の解明を行う予定である。当初の予定に従い、次年度はさらに生体試料の測定頻度を増やしていく予定であり、Taqmanプローブ法を用いてリアルタイムPCRにて定量、比較検討を行うため、このための測定キット、試薬などの購入を研究費の使用計画として主に予定している。当初の予定に従い、慢性不眠症状を有する患者およびせん妄患者の発症予測および治療効果判定のために時計遺伝子発現量を測定するため、Taqmanプローブ法を用いてリアルタイムPCRにて定量、比較検討を行う。このための測定キットを購入予定としている。また、安定した測定系の確立のため、健常人ボランティアに協力を得る予定にしている。この対象者に対しては少額の謝金を支払う予定であり、次年度の研究費から使用する計画である。
神経幹細胞の分化制御におけるJmjCヒストン脱メチル化酵素群の機能解析

我々は、発生段階依存的な神経幹細胞の分化様式について、特にエピジェネティック制御の観点から、分子メカニズムを解析している。ところで、胎生動物の脳内は一般的に低酸素状態にある。そこで、ヒストン脱メチル化酵素群の中でも、その酵素活性が細胞内の酸素濃度によって制御されるJmjCファミリー遺伝子群に着目、解析を行った。その結果、JmjCファミリー遺伝子群の中でも、ヒストンH3K27の脱メチル化酵素であるJMJD3が神経系への分化に伴い発現上昇すること、また神経幹細胞のアストロサイト分化を生体を模した低酸素培養条件下で促進することを見出した。我々は、ヒストン脱メチル化酵素であるJmjCファミリー遺伝子群に注目し、発生段階依存的な神経幹細胞の分化様式について、その分子メカニズムを解明することを目的としている。JmjCファミリーに分類されるヒストン脱メチル化酵素は、メチル化反応の際に酸素分子を基質として用いるため、酵素活性が細胞内酸素濃度によって制御される。胎生動物の脳内は一般的に低酸素状態にあるため、in vitroにおいて神経幹細胞の細胞分化を誘導、その分子機構を解析する際には、生体を模した酸素濃度で行うことが重要であると考える。これまでに、ES細胞においてニューロン分化の5日後から、ヒストンH3K27の特異的脱メチル化酵素であるJMJD3のmRNA発現が上昇することから、これが神経幹細胞分化に与える影響を解析している。我々は、発生段階依存的な神経幹細胞の分化様式について、特にエピジェネティック制御の観点から、分子メカニズムを解明することを目的としている。JmjCファミリー遺伝子群に分類されるヒストン脱メチル化酵素は、メチル化反応の際に酸素分子を基質として用いるため、酵素活性が細胞内酸素濃度によって制御される。一方、研究代表者らのグループは神経幹細胞の低酸素での培養および分化が、浅層ニューロンとアストロサイトの産生効率を上昇させることを見出している。ES細胞を用いたニューロン分化では通常培養、低酸素培養ともに分化5日後から、ヒストンH3K27に特異的な脱メチル化酵素であるJmjd3の発現が上昇すること、見出した。また、胎生14.5日齢のマウス終脳より単離した神経幹細胞分化においてJmjd3の発現を減弱したところ、GFAP陽性のアストロサイトへと分化する細胞が減少することが明らかとなった。しかしながら、胎生11.5日齢の神経幹細胞におけるJmjd3のノックダウンでは産生するニューロンのサブタイプに影響を与えないことがわかった。すなわち、Jmjd3はアストロサイト分化を促進する反面、浅層ニューロン分化には関与しない可能性が示唆された。神経科学一般神経幹細胞分化におけるJmjd3の機能を生体内の酸素濃度に注目して解析するために、胎生14日目のマウス終脳から神経幹細胞を単離し、低酸素(2%)もしくは通常酸素(21%)条件下において、Jmjd3の発現をRNA干渉法により減弱させた後、アストロサイト分化をLIF (Leukemia Inhibitory Factor)を添加することで誘導した。その結果、通常酸素濃度条件下ではコントロールとJmjd3ノックダウン間で神経幹細胞の分化傾向に差は認められなかったが、低酸素濃度条件下でJmjd3をノックダウンした場合、アストロサイト特異的遺伝子であるGFAPの陽性細胞が減少し、アストロサイト分化が抑制されることが示された。すなわち、Jmjd3が生体を模した低酸素環境において、神経幹細胞分化のアストロサイト分化を促進することを突き止めることができた。これまで、研究室での評価系が確立していた胎生14日齢の神経幹細胞を用いて、アストロサイト分化の解析を行ったが、今後は胎生11日齢の神経幹細胞を用いてニューロン分化、特にこの時期の神経幹細胞からは産生が難しいSatb2陽性の浅層ニューロンの産生効率について、Jmjd3に着目して評価する。既に、胎生11日齢の神経幹細胞を低酸素環境下で培養、分化誘導を行った際に、Satb2陽性ニューロンへの分化効率が上昇する結果を得ている。そこで、Jmjd3をノックダウンした際のニューロン分化サブタイプの評価を行うことで、Jmjd3の発生時期特異的な機能について推察する。また上記の、in vitroの系と並行して、子宮内電気穿孔法を利用することで、生体におけるJmjd3の機能解析を進める予定である。4月より九州大学へ異動となったため、動物実験の開始が遅れ、研究計画の一部を変更した。現在では、動物実験のための施設・動物の準備が整ったため、今年度に優先的にこれらの実験を遂行する予定である。
BCL6による悪性リンパ腫細胞のアポトーシス抑制機構の解明と新規治療法の開発

BCL6遺伝子の異常発現をもたらす染色体転座や発現調節領域の点突然変異は、悪性リンパ腫の遺伝子異常の中でも最も高頻度に認められ、悪性リンパ腫の発症や進展に重要な意義を有すると考えられている。悪性リンパ腫におけるBCL6遺伝子発現異常の意義を明らかにするため、リンパ腫細胞株にBCL6を誘導的に過剰発現する系を構築し検討を行った。BCL6の過剰発現は、血清除去や抗癌剤処理等の各種ストレスによる活性酸素種(ROS)産生の抑制と、ミトコンドリア膜電位(ΔΨ_m)低下の抑制とを介してアポトーシスを抑制する事を見いだした。この研究をさらに進める過程において、p38がVP16等の抗癌剤刺激により活性化され,G2/M期の進行に重要な役割を果たすCdc2の機能を抑制することで、G2期での細胞周期停止を誘導しアポトーシスを抑制する役割を悪性リンパ腫細胞において果たしていることを新たに見いだし発表した。p38は種々の腫瘍細胞において抗癌剤処理時に活性化され、細胞周期停止やアポトーシスの誘導制御に関与することが報告されており、予後や化学療法における反応性を予測できる可能性がある。またp38阻害剤およびウイルスベクター等を用いたp38を分子標的とした治療応用の可能性が示唆され今後さらに検討を行いたい。BCL6遺伝子に関しては、胚中心由来B細胞リンパ腫においてアセチル化されることにより不活化されることが認められ、悪性リンパ腫において脱アセチル化酵素阻害剤の使用が抗癌剤の感受性を高め治療効果の向上に応用可能であることが推察されている。BCL6の過剰発現は、血清除去や抗癌剤処理等の各種ストレスによる活性酸素種(ROS)産生の抑制と、ミトコンドリア膜電位(ΔΨ_m)低下の抑制とを介してアポトーシスを抑制する事が認められた。BCL6によるROS産生抑制およびΔψ_m低下抑制における分子機構を明らかのするため、検討を行った。ROS産生における防御機構因子であるsuperoxide dismutases, catalase, glutathione peroxidaseに対するBCL6の関与を検討するも明らかな関与は認められなかった。同様に、Δψ_m低下抑制機構に関して種々のBCL2ファミリー蛋白の発現に対するBCL6の関与を検討するも明らかな関与は認められず、BCL6によるROS産生の抑制及びΔψ_m低下抑制機構は他の経路が示唆された。最近、正常胚中心B細胞のみならず胚中心由来B細胞リンパ腫においてもBCL6はアセチル化され、不活生化されることが示された。悪性リンパ腫において脱アセチル化酵素阻害剤などを使用することにより、抗癌剤の感受性を高め治療効果を上げることに応用可能であると考えられた。BCL6が抗癌剤処理を含めた細胞ストレス時のROS産生抑制機構を介してリンパ腫細胞のアポトーシスを抑制は明らかであり、BCL6が新規分子標的療法の標的となりうることが示唆された。
ヒト脊髄運動ニューロンに自律的活動モードは存在するか?

目的:ヒトの脛骨神経に50Hz、2秒間の連続電気刺激を加えると、刺激停止後も持続するヒラメ筋の筋活動を誘発できる。我々は、この筋活動が脊髄運動ニューロンの自律的活動によって維持されているのではないかと推測している。もし、そうだとすれば、この筋活動中の一次運動野を中心とした脳運動関連領域の活動度は、通常の随意的筋活動中に比べて低いはずである。この仮説を機能的MRI(fMRI)を用いて検討した。方法:安静30秒-電気刺激によって誘発された筋活動(以下PP)30秒-安静30秒-随意的筋活動(以下VOL)30秒のタスクを各被験者(4名)につ7セット(15分間)×3ラウンド実施した。PP時およびVOL時の脳活動部位を、自然科学機構生理学研究所のfMRI(Allegra, Siemens)を用いて測定した(TR=3秒)。脳賦活部位の同定にはSPM99を用いた。右脚のヒラメ筋、腓腹筋外側頭、腓腹筋内側頭、前脛骨筋より筋電図を導出した。筋電図の導出にはfMRI内での測定用に特別に開発されたスリット皿電極(NE-706A,日本光電)を用いた。導出した筋電図は全波整流後、PP、VOLそれぞれの条件下での平均振幅を計算し、両条件で筋活動レベルが同じであることを確かめた。結果および考察:VOL条件では、足部の筋を支配する一次運動野に有意な活動(uncorrected P<0.001)が認められたが、PP条件では認められなかった。また、VOL条件とPP条件での一次運動野の活動を比べると、VOL条件で有意に大きい(uncorrected P<0.001)ことが明らかになった。両条件での筋活動レベルには有意差は無かった。逆にPP条件で有意にVOL条件より活動レベルが高い脳運動関連領域は観察されなかった。これらの結果は、PP条件で生じた筋活動(主にヒラメ筋)を産み出す脊髄運動ニューロンの持続的活動が、脳からの下行性指令ではなく、脊髄レベルで生じていることを示唆する。ヒトの脛骨神経に50Hz、2秒間の連続電気刺激を加えると、刺激停止後も持続するヒラメ筋の筋活動を誘発できる。この筋活動の性質について以下の2つの観点から検討した。(1)持続的筋活動(SUS)、および同程度の随意的筋活動(VOL)中の脳活動を比較した。・fMRIを用いた検討:40秒安静-40秒筋収縮のタスクを各被験者(3名)につき6セット実施した。筋活動レベルが低く、VOL、SUSともに明確な脳賦活部位を同定できなかった。・TMSを用いた検討:一次運動野へのTMSによって生じるH反射促通の度合いを調べた(被験者5名)。脛骨神経刺激とTMSの時間差を調節し、TMSによって生じる皮質から運動ニューロンへの影響のうち、単シナプス性の成分のみがH反射の促通度として反映されるようにした。その結果、SUS中のH反射促通度はVOL中よりも有意に小さいことが明らかになった。SUSでは一次運動野の活動がVOLよりも低く、したがって、SUSの筋活動の少なくとも一部は脊髄内の自律的な神経活動によって維持されているものと考えられた。(2)筋反射応答の振る舞い:SUSが生じる際、連続電気刺激中の筋反射応答は、最初の応答以後10回まではほぼ消失するが、その後急激に増大するという特徴を示す。刺激100回中の1発のみ(位置は2-100回目まで変化させる)をM波が生じる強度に設定し、筋線維応答性の変化を検討した。その結果、M波の大きさは、7回目までに元の値に復帰し、以降、一定の値を示した。したがって、筋反射応答の特徴的振る舞いは、筋線維の応答性では説明できず、運動ニューロンプールの興奮性の変化を強く反映していることが明らかになった。動物実験で報告されているプラトー電位が生じる際の運動ニューロンの発火周波数の加速的増大と類似した現象であると考えられた。

導出した筋電図は全波整流後、PP、VOLそれぞれの条件下での平均振幅を計算し、両条件で筋活動レベルが同じであることを確かめた。結果および考察:VOL条件では、足部の筋を支配する一次運動野に有意な活動(uncorrected P<0.001)が認められたが、PP条件では認められなかった。また、VOL条件とPP条件での一次運動野の活動を比べると、VOL条件で有意に大きい(uncorrected P<0.001)ことが明らかになった。両条件での筋活動レベルには有意差は無かった。逆にPP条件で有意にVOL条件より活動レベルが高い脳運動関連領域は観察されなかった。これらの結果は、PP条件で生じた筋活動(主にヒラメ筋)を産み出す脊髄運動ニューロンの持続的活動が、脳からの下行性指令ではなく、脊髄レベルで生じていることを示唆する。
観察者実験の信頼性向上を目的としたROC・FROC解析システムの開発

放射線技術の分野において,観察者実験による画像評価や診断能の視覚評価は非常に重要な要素技術となっている.本研究課題では,実験計画者(ヒト)の先入観(バイアス)が含まれない信頼性の高い観察者実験を実現するためのシステムを開発し,その有用性の検証を行うことを目的として,(1)コンピュータによる提示症例の評価と提示順序決定の自動化の実現.(2)大規模データを用いたオンライン上での観察者実験の実現.(3)コンピュータ支援診断(CAD: Computer-aided Diagnosis)システムを対象とした診断能評価の自動化を実現する.本年度においては,オンライン観察者実験の実現のためのROCサーバの機能拡充を行った.構築したROCサーバでは,多人数の観察者(Multi-Reader Multi-Case)実験の応答の蓄積とAIによる画像の難易度の解析を行う.画像データセットと観察者応答は,ROCサーバ上にデータベースとして蓄積され,観察者応答データを用いて,AIによる画像難易度の自動解析処理が行われる.また,DICOM(Digital Imaging and COmmunication in Medicine)通信に準拠した画像データの送受信部分を構築し,DICOMサーバからの画像取得を可能とした.クライアントとなる画像表示ソフトウエアは,昨年度までに開発したビューワソフトウエアを改良し実現した.当初計画したROCサーバと,それに係るオンライン解析システムを構築し要素技術の開発を行った.機能モデルとしての動作検証を行い良好な結果が得られた.こららの研究成果より「おおむね順調に進展している」といえる.本年度開発したシステムの要素技術の開発成果を踏まえ,画像難易度の自動評価システム構築を行う.次年度以降には,実用的なモデルの開発に着手し,(1)AIを用いた画像難易度の評価と提示順序決定の自動化,(2)大規模データを用いたオンライン上での観察者実験の実現.(3)診断能評価の自動化を実現する.放射線技術の分野において,観察者実験による画像評価や診断能の視覚評価は非常に重要な要素技術となっている.本研究課題では,実験計画者(ヒト)の先入観(バイアス)が含まれない信頼性の高い観察者実験を実現するためのシステムを開発し,その有用性の検証を行うことを目的とし,(1)コンピュータによる提示症例の評価と提示順序決定の自動化,(2)大規模データを用いたオンライン上での観察者実験の実現.(3)コンピュータ支援診断(CAD: Computer-aided Diagnosis)システムを対象とした診断能評価の自動化を実現する.本年度においては,オンライン観察者実験の実現をめざしROCサーバを構築した.構築したROCサーバでは,観察者の応答の蓄積と解析を実現し,画像データと観察者応答をROCサーバに蓄積し一元管理するためのデータベースの構築を行なった.観察者から得られる応答データは一旦SQL(Structured Query Language)データベース上に保存蓄積され,その後,統計的解析が行われる.ROCサーバとクライアントプログラム間の通信に関する要素技術の開発を行い,MRMC(Multi-Reader Multi-Case)実験結果の収集と一元管理を行うシステムを構築した.また,DICOM(Digital Imaging and COmmunication in Medicine)通信に準拠した画像データの送受信部分を構築し,DICOMサーバからの画像取得を可能とした.クライアントとなる画像表示ソフトウエアは,これまでに開発したビューワソフトウエアを改良し実現した.当初計画したROCサーバと,それに係るオンライン解析システムを構築し要素技術の開発を行った.機能モデルとしての動作検証を行い良好な結果が得られた.こららの研究成果より「おおむね順調に進展している」といえる.放射線技術の分野において,観察者実験による画像評価や診断能の視覚評価は非常に重要な要素技術となっている.本研究課題では,実験計画者(ヒト)の先入観(バイアス)が含まれない信頼性の高い観察者実験を実現するためのシステムを開発し,その有用性の検証を行うことを目的として,(1)コンピュータによる提示症例の評価と提示順序決定の自動化の実現.(2)大規模データを用いたオンライン上での観察者実験の実現.(3)コンピュータ支援診断(CAD: Computer-aided Diagnosis)システムを対象とした診断能評価の自動化を実現する.本年度においては,オンライン観察者実験の実現のためのROCサーバの機能拡充を行った.構築したROCサーバでは,多人数の観察者(Multi-Reader Multi-Case)実験の応答の蓄積とAIによる画像の難易度の解析を行う.画像データセットと観察者応答は,ROCサーバ上にデータベースとして蓄積され,観察者応答データを用いて,AIによる画像難易度の自動解析処理が行われる.また,DICOM(Digital Imaging and COmmunication in Medicine)通信に準拠した画像データの送受信部分を構築し,DICOMサーバからの画像取得を可能とした.クライアントとなる画像表示ソフトウエアは,昨年度までに開発したビューワソフトウエアを改良し実現した.当初計画したROCサーバと,それに係るオンライン解析システムを構築し要素技術の開発を行った.機能モデルとしての動作検証を行い良好な結果が得られた.こららの研究成果より「おおむね順調に進展している」といえる.本年度のシステムの要素技術の開発成果を踏まえ,画像提示順の自動化などの機能を構築し,実験の信頼性・信憑性の向上をめざしたシステム構築を行う.次年度以降には,試作モデルの開発に着手し,(1)コンピュータによる提示症例の評価と提示順序決定の自動化,(2)大規模データを用いたオンライン上での観察者実験の実現.(3)コンピュータ支援診断(CAD: Computer-aided Diagnosis)システムを対象とした診断能評価の自動化を実現する.

本年度開発したシステムの要素技術の開発成果を踏まえ,画像難易度の自動評価システム構築を行う.次年度以降には,実用的なモデルの開発に着手し,(1)AIを用いた画像難易度の評価と提示順序決定の自動化,(2)大規模データを用いたオンライン上での観察者実験の実現.(3)診断能評価の自動化を実現する.当初計画していたコンピュータ購入に関する物品購入費が抑えられ,次年度使用額が生じた.次年度に開発を行うシステムの試作モデル製作に向けて,高速な演算処理を行う計算機導入のための物品購入費として使用する計画である.次年度に開発を行うシステムの機能モデル製作に向けて,より高速な演算処理を行うサーバ計算機導入のための物品購入費として使用する計画である.
既婚女性のスポーツ参与過程に関する研究～再社会化に着目して～

日本の女性は、結婚や出産を機に、競技だけでなく日常のスポーツ活動から離脱する。特に中高年女性はスポーツ活動を実施しておらず、スポーツへの再社会化が生起し難いとされる。そこで、「再社会化説」を援用し、性役割を視座として既婚女性のスポーツ参加要因を明らかにすることを目的として研究を行った。その結果、既婚女性がスポーツ活動を始める際は子どもの存在が要点となり、継続には家事や育児に支障がないこと、家族の理解が重要になる。すなわち、既婚女性のスポーツ参加には、「婚姻」による「子ども」「育児」「介護」「家事」「時間」「場所」「お金」「家族の理解」と、それに伴う「性役割感」が影響する。本研究の目的は、既婚女性のスポーツ参与過程を明らかにし、スポーツの再社会化モデルを構築することであり、1既婚女性のスポーツ参与過程を明らかにすること、ならびに2既婚女性のスポーツの再社会化モデルを構築することを副目的として設定した。そして、初年度である平成26年度には、研究の枠組みの構築と被験者への調査依頼を行うとともに、パイロットテストを実施し、調査方法ならびに調査項目の妥当性を検討することを計画していた。その結果、日本の女性のスポーツ活動は、家事や育児といった性役割に支障をきたさないことが重要になるのではないかと示唆していたが、予想通り、既婚女性のスポーツの再社会化の過程では、性役割観が働いており、子どもや配偶者、ママ友、指導者などの重要な他者の影響を受け、婚姻が既婚女性のスポーツ活動に大きな影響を与えることがポイントとなることが明らかになった。したがって、その結果から、育児や家事、また家族などの重要な他者との関係などについての調査項目を設けることとした。また、調査の実施に関しても同様に、参与観察や面接調査が家事や育児などに影響を与えない方法をとることが重要になってくることが明らかになったことから、時間や場所に考慮するなど、このことを踏まえた調査計画をとることとした。なお、調査対象者に関しては既に関係者に依頼済みであったが、現在、具体的な調査対象者の絞込みと日程調整などを行っている。本研究の目的は、既婚女性のスポーツ参与過程を明らかにし、スポーツの再社会化モデルを構築することである。本年度は、紙面調査を中心に研究活動を行った。その結果、現競技を始めたきっかとなった人物は「子ども」と「ママ友」であり、また始めたきっかけとなるできごとも、「子どもがプレーしていたから」という理由が最も多かったことから、女性のスポーツの再社会化においては、「子ども」が重要なポイントになることが示唆された。また、やめるきっかけとなるできごとについては、「体力の低下」「気力の低下」といった個人に関する要因とともに、「育児」「介護」といった家族に関する要因が影響を与えることが示唆された。したがって、日本においては婚姻が既婚女性のスポーツ活動に影響を与えると考えられる。また、調査に関して、当初は1つの大会でのみ紙面調査を行う予定であったが、地域特性が影響を与える可能性が出てきたことから、他の地域でも紙面調査を行った。そこで、当初今年度行う予定であった参与観察や面接調査は来年度行うこととした。なお、調査対象者に対しては既に関係者に依頼済みであるが、現在、具体的な調査対象者の絞込みと日程調整などを行っている。調査対象を広げたため研究期間の延長を行ったが、当初の研究の枠組みの通り行われている。本研究の目的は、既婚女性のスポーツ参与過程を明らかにし、スポーツの再社会化モデルを構築することであった。その中で、平成28年度は、前年度に行った紙面調査の結果について、掘り下げた説明ができるようにすべく、質的な研究方法として、2つの団体に対するグループインタビュー調査を行った。その結果、紙面調査で日本の既婚女性のスポーツ活動に影響を与えることが明らかとなった「子ども」「育児」「介護」といった要因に関連して、「時間」「場所」「お金」が重要になることが明らかとなった。例えば、「子どもがやっていたから、自分たちもやることにした」という意見が出た一方で、「子どもが少年団でスポーツをしている間であれば、自分もスポーツをすることが可能である」、「保育園から呼び出されたときにすぐに行けないとまずいので、遠くまでは行けない」、「親の介護があるから土日の時間帯の練習に行けない」「家計を考えたら、高い費用は出せない」などの意見が出された。また、夫から「子どもを置いて俺も家に置かれると困る」、「親にまた行くの?と言われるから、夕飯は用意してくる」などの意見が出たことから、夫、家族の理解が大切であることが示唆された。したがって、既婚女性のスポーツ活動には、「子ども」「育児」「介護」「時間」「場所」「お金」「家族の理解」といった要因を伴った「婚姻」が影響を与えると考えられる。なお、紙面調査に関しては、学会で口頭発表を行っており、今後は、この紙面調査の結果とグループインタビューの調査結果と合わせて論文執筆を行い、発表する予定である。

すなわち、既婚女性のスポーツ参加には、「婚姻」による「子ども」「育児」「介護」「家事」「時間」「場所」「お金」「家族の理解」と、それに伴う「性役割感」が影響する。当初の予定通り、研究の枠組みの構築ならびに調査依頼ともにスムーズに行われている。1.参与観察の実施(平成28年5月):調査対象は、対象となるチーム1チームとし、練習中や食事会などでの会話や相互関係などを観察する。2.面接調査実施(平成28年6月平成28年9月):第1次面接調査対象者は、専業とパートの既婚女性と、各々子どもの有無によって4群に分ける。人数は、一般論化を考慮し、過去の研究を参考に各チーム12名、計120名程度とする。第2次面接調査は、スタッフとする。面接方法は、直接面接法を用いて個別に実施し、1人あたり60分程度とする。なお質問項目は、「再社会化説」に関する研究の調査項目を援用する。4.報告書・論文執筆、投稿(平成28年12月平成29年2月):分析結果を基に、報告書および、欧文での論文を執筆し投稿するとともに、国内・海外の学会等で発表する。そして報告書は協力者ならびに関係機関に配布する(100部を予定)。スポーツ社会学今年度は、昨年度構築した研究の枠組みを基に、関係者ならびに調査協力者の協力を得ながら、参与観察・面接調査・質問紙調査を行い、その結果の分析を行っていく。そして、研究発表へと繋げていく予定である。1.参与観察、質問紙調査の実施:参与観察については、調査対象は、対象となるチーム1チームとし、練習中や食事会などでの会話や相互関係などを観察する。また質問紙調査は、対象としたチーム全選手・スタッフを対象とし、埼玉県女子サッカー連盟を通して郵送による配布回収とする。2.面接調査実施(第1次:選手):第1次面接調査対象者は、専業とパートの既婚女性と、各々子どもの有無によって4群に分ける。なお、面接方法は、直接面接法(遡及法)を用いる。3.面接調査実施(第2次:スタッフ):第2次面接調査対象者は、スタッフとするが、調査方法は第1次面接調査と同様である。4.データの整理・解析・分析:質問紙調査の分析方法は、因子分析により抽出した因子による単純クロス集計および有意差検定とする。また、参与観察および面接調査の分析方法は、Mayring(1983)が構造化した質的内容分析を援用する。そして分析した内容を基に修正モデルを構築する。5.報告書・論文執筆、投稿:分析結果を基に、報告書および、欧文での論文を執筆し投稿するとともに、国内・海外の学会等で発表する。紙面調査の調査対象者の範囲を拡大したため、今年度行う予定であった参与観察ならびに面接調査を次年度に行うこととした。またこれに伴い、全体の分析や論文、調査報告書の執筆等も次年度に行うこととした。有識者との打合せのための旅費としての計上していた分について、打合せ回数が減ったためである。参与観察および面接調査に関する費用と、分析、論文や報告書の執筆に関する費用は28年度の使用とする。平成26年度に行わなかった打合せを平成27年度に行う予定であることから、27年度の使用とする。
視覚刺激による脳機能画像-拡散強調MR画像について-

[背景および目的]MRIによる脳機能の研究は今日まで主としてT2*強調像を用いて行われてきたが、この方法では信号変化の原因は神経賦活に伴うヘモグロビンの酸化状態の変化である。一方新しい撮像法である拡散強調像は水の拡散現象を画像化するものであり、細胞の生理学的変化による水の移動が評価できるため、脳機能画像における新しい手法として応用が期待される。しかしながら現在まで拡散強調像を用いた脳機能画像の報告は殆ど見られない。今回の研究目的は拡散強調MRIの脳機能画像への応用可能性を検討することである。[対象及び方法](1)客観的かつ簡便な神経賦活法である光刺激を用いた。スクリーン上の画像刺激を用いて、正常ボランティアによる通常の脳機能画像および拡散強調機能画像を1.5テスラ装置にて撮影した。(2)刺激の有無による信号変化を計測し、両撮像法による差を検討した。[結果]通常の機能画像では視覚野において賦活に伴う信号変化が観察されたが、拡散強調像による機能画像において信号変化は観察されなかった。[考察]神経賦活による拡散の増大が文献上推測されているが、今回は信号変化が捉えられなかった。原因として、賦活による血流増加と酸化型ヘモグロビンの増加が信号強度を上昇させるのに対して、拡散の増大は信号を低下させ、両者の効果が相殺しあった可能性があると思われた。[結語]拡散強調画像による信号強度変化の観察は困難であり、脳機能画像への応用としては、拡散の増大に伴い信号が上昇するような新しい撮像法が必要であると思われた。拡散強調エコープラナー法を用いた脳機能画像の初期実験として、検出用のコイルとして頭部用コイルを用い、光刺激としてはゴ-グルによる赤色点滅光による検討をまず試みた。しかしその結果として従来のBOLD(Blood Oxygenation Level Dependent)効果による信号変化は観察されたものの、拡散強調像では光刺激による信号変化は弱く、この手法では脳機能の検出は困難であると思われた。ただhand gripによる刺激では従来行われていなかった灌流強調画像による脳機能画像の撮像に成功した。光刺激に伴う信号変化の検出能向上には2つの方法があり、1つはコイルを表面コイルのようなS/N比の良いものに変えるという方法であるが、表面コイルは撮像範囲内の位置による感度の不均一性があり、拡散係数の算定が不正確となるため必ずしも適当とはいえない。それに対してもう1つの方法は本来の信号変化を増大させる方法であり、刺激の与えかた等をより有効なものにすることである。そのための手段として、今までのゴ-グルによる単一の点滅光刺激を、スクリーンを用いた投影画像による刺激に変更することを考えた。過去の報告にもあるが、このような刺激の方法は種々の画像を変化させることも可能で、画像の認識に伴うより高次の視覚野も賦活化され、今迄より強い信号変化が得られる。現在そのようなシステムを構築中であり、まもなく実験が開始できる予定である。光刺激による拡散強調脳機能画像は現時点ではまだ完全ではないといえるが、スクリーンによる新たな刺激法によって発展していくものと思われる。更にまた随伴した結果として、灌流強調像による脳機能画像が得られたが、この手法はいままで本邦において報告が無く、この研究による成果として評価されうるものと考える。前年度においてゴーグルによる赤色点滅光を用いた検討を行ったが、拡散強調画像では神経賦活に伴う信号強度変化が観察できなかった。そこで本年度はスクリーンによる刺激を用いて検討を行ったが、従来の手法では信号変化が観察されたものの、やはり拡散強調画像では信号変化が観察できなかった。この原因として、拡散強調画像という手法上の問題点と神経賦活では拡散の変化が生じないという可能性の2つが考えられる。

前者の問題点については、今回の実験において超高速撮像法であるエコープラナー法を用いているが、本法は本来賦活により信号増加を生じる。一方拡散強調画像では拡散の増加は信号強度の低下となり、そのため賦活により拡散が増加しても両者の効果が相殺された可能性がある。ただ、脳機能画像においては高速撮像法の応用が不可欠であり、今後賦活による信号変化のない超高速撮像法の開発、あるいは拡散の増加が信号強度の上昇となる新しい拡散強調画像が必要となるであろう。後者の点については、賦活に伴い拡散の増加が推測されているが、明確に証明されたものはなく、今後更なる検討が必要であろう。以上拡散強調画像による脳機能画像にはまだ問題点が存在すると思われたが、今回の研究における随伴結果として灌流強調画像による脳機能画像を得ることができた。従来の灌流強調画像は造影剤を利用するため脳機能画像には応用できなかったが、新しく開発された造影剤を利用しない灌流強調画像は、脳機能画像として応用可能で、賦活による血流増加に対応する信号変化が観察できることが示された。
生理活性ハイブリッド配糖錯体の分子設計とバイオメカニズムの解明

1.シスプラチンは極めて有効な抗腫瘍性薬剤として広く臨床に使われているが、難溶性、副作用の問題も多い。本研究では1,3-プロパンジアミンにO-グリコシド結合で糖と連結あさせた新しいタイプの配位子を開発した。それらを用いた糖連結シスプラチン型Pt(II)錯体を合成し、それらの制がん効果について検討した。3.Glucoseを用いた配位子は、糖ユニットのピラノース環がβ-^4C_1アノマーのみ、mannoseはα-アノマーのみが単離され、galactoseはα-,β-アノマーの両方を得た。[PtCl_2(2-β-D-Glc-pn)]のX線結晶構造解析から、錯体は、配位子1分子、塩素2原子が白金1原子に配位した4配位平面型構造である。また、NMR測定から、溶液内での構造と結晶構造がよく対応していることが明らかとなった。各錯体のマウス移植腫瘍(P388 cell)に対するヒトがん細胞パネルによる制がん効果の検定の結果、[PtCl_2(2-α-D-Gal-pn)]がかなり大きな活性(T/C=194%)を示すことが明らかとなり、今後の発展が期待される。
超弦理論における双対性

1.拡張された超対称性を持つYang-Mills理論は、双対性と正則性という手法を用いることによってその真空構造が厳密に解析できる。とくに、N=2超対称性をもつYang-Mills理論はその有効理論がプレポテンシャルと呼ばれる正則関数で特徴付けられ、またモノポールやダイオン等のソリトン的な励起状態の質量スペクトラムは超楕円曲線上の1次形式の周期積分で決定される。私は梁(筑波大)と共同でN=2超対称SU(2)Yang-Mills理論とmasslessハイパー多重項が結合した系においてその楕円曲線の構造を調べ、1次形式が満たすPicard-Fuchs方程式を決定しプレポテンシャルに対するインスタントン効果を計算した。2.双対性と正則性から厳密に決定されたプレポテンシャルは漸近自由な領域でフェルミオンの相関関数のある形を予言する。これは通常の場の理論のInstanton計算で確かめられる物理量なので、この寄与を計算することは厳密解を導く際に用いられた仮定の非自明な検証になる。笹倉直樹(KEK/東北大)と私は、1-instantonから導かれるfermionの4点関数を任意のゲージ群やSU(N_c)超対称QCDの場合に計算し,それが厳密解による結果と一致していることを確かめた。3.厳密な低エネルギー有効理論は、その強結合領域での解析を可能にする。江口,堀(東京大),梁(筑波大)と共同で、N=2超対称ゲージ理論のmoduli空間中でベータ関数が零になりスケール不変性が成立するような非自明な固定点の構造を調べた。(N=2超共形場理論)そこではsquarkやmonopole,dyon等のsoliton的な励起が共存し非局所的な構造を有している。またその分類はA-D-E型を示唆するものになっている。
大学生の学習活動との関係に見る成績評価の適切性

本研究では、学習時間による媒介効果の可能性を考慮しながら、学生の経験と認識に基づいて、形成的評価と学習成果の関係を検討した。日本の国立大学の329の授業科目に関する回答をパス解析した結果、以下の3点が明らかになった。(1)形成的評価にかかる課題があったかどうか、あるいはその課題に対するフィードバックの質よりも、課題が授業の目標に沿っていたかどうかが学習成果に強く影響する、(2)形成的評価の影響は学習成果の側面(充実感、修得感、触発感)により異なる、(3)授業時間外学習時間が長いほど修得感が、その学習時間が学期を通じて均等に費やされているほど充実感が高くなる。本研究の目的は、学生が認識した成績評価方法と、それが学習にもたらす影響を明らかにすることである。従ってその成果は、学生を対象とした調査の実施と、調査結果を分析した知見の公表に求めることができる。調査の実施に関しては、当初20名の協力者を確保することを目標としていた。結果として、研究代表者が勤める東北大学では、前期18名、後期17名が調査に参加した。研究分担者が勤める首都大学東京では、前期11名の参加が得られたものの、後期については本報告書執筆時点で参加者は0名である。知見の公表は、3つの方法で進行中である。ひとつは、東北大学の前期調査の結果をまとめた論文で、これは東北大学高等教育開発推進センターの紀要に「報告」として採録が決まっている。ふたつ目は、東北大学における2013年度調査に基づく学会発表で、2014年6月に大学教育学会にて実施される予定である。みっつ目は、上記学会発表の内容を基にした国際雑誌への投稿で、4月2日に完了した。以上の公表内容のうち、現時点で特に重要だと思われるのは次の2点である。ひとつは、成績評価に必要な情報の把握手段として、最も学生が多く経験しているのは、出席確認や参加態度の評価といった「参加状況確認」だと言うことである。その経験確率は70%を超え、期末試験のような「期末教室課題」の経験確率を上回っている。もうひとつ、情報把握手段の経験確率は、授業属性を考慮してもなお、授業時間外学習の量やその配分と統計的に有意な関係を持っているということである。学習時間の増加は大学教育改革の起点として注目されており、適切な成績評価方法はそれを促すことが示唆されたと言える。したがってその成果は、学生を対象とした調査の実施と、調査結果を分析した知見の公表に求めることができる。調査の実施に関しては、当初、2年目に60名程度を確保することを目標としていた。結果として、研究代表者が勤める東北大学では、前期25名、後期11名の協力者を得た。研究分担者が勤める首都大学東京では、前期に44名が調査に参加した。これらを合計した延べ人数は、80名である。以上の研究成果のうち、現時点で特に重要だと思われるのは次の2点である。第1点は、学習成果の側面により形成的評価がもたらす影響は異なることである。学習の充実感や修得感にはある程度影響があるものの、触発感(学習意欲の醸成)には形成的評価はほとんど影響しない。第2点は、形成的評価の経験と質を区別して考えると、後者の方が学習成果との関係は強く、それは授業の中で課される課題よりも、宿題で課される課題においての方が顕著であるということである。本研究課題では、成績評価方法が大学生の学修に与える影響を検証してきたが、最終年度はとりわけ「形成的評価」に焦点を絞り、それが学修時間や学修成果に与える影響を、パス解析を使って分析した。ここでの形成的評価は学習期間の途中で行う評価を意味し、具体的には学期末以外の時期に成績評価に必要な情報を把握するために課される課題を指す。それら課題のうち、教室内で実施する小テストや中間試験を「平常教室課題」、教室外で実施し提出する宿題や中間レポートを「平常提出課題」として区別し、それぞれの課題があることによる効果(経験の効果)と、課題の内容やフィードバックに基づく効果(質の効果)を比較した。従属変数には、「この授業で学習は充実していましたか?」(充実感)、「この授業を通して多くのことを学びましたか」(修得感)、「この授業のテーマや専門分野を、より深く学びたくなりましたか?」(触発感)の3問に対する5段階評価の結果を用い、形成的評価が授業外学修時間(長さと時間配分を考慮)を介して3つの認識にどう影響するかを見た。結果として、(1)形成的評価による学修成果の認識への影響は、その経験よりもむしろ質の側面に依存する、(2)形成的評価の影響は学習成果の側面に従って、修得感、充実感、触発感の順に小さくなる、(3)授業外学修時間はその長さによって修得感を、均等な配分によって充実感を高める、等の点が明らかとなった。ただし、その影響力は決して大きいものではなく、初・中等教育で言われているほど形成的評価が学習を促すわけではない可能性もあるため、調査対象を拡げるとともに授業科目の類型を考慮した分析が今後求められる。

日本の国立大学の329の授業科目に関する回答をパス解析した結果、以下の3点が明らかになった。(1)形成的評価にかかる課題があったかどうか、あるいはその課題に対するフィードバックの質よりも、課題が授業の目標に沿っていたかどうかが学習成果に強く影響する、(2)形成的評価の影響は学習成果の側面(充実感、修得感、触発感)により異なる、(3)授業時間外学習時間が長いほど修得感が、その学習時間が学期を通じて均等に費やされているほど充実感が高くなる。調査協力者の確保については、大学あるいは学期によるばらつきがあるものの、全体として当初予定した規模の学生から協力を得ることができている。知見の公表に関しては、紀要での報告が1件行われてはいるが、今のところ論文の形では実現できていない。ただし研究成果そのものは着実に上がっていると考えられるため、(2)おおむね順調に進展している、とした。高等教育論研究計画においては、研究期間をとおしてパネルを維持しながら調査を続ける予定であったが、首都大学東京ではパネルの維持ができておらず、また研究分担者の所属も2015年4月から変更になるため、若干計画を修正する必要がある。今のところの案では、東北大学での協力者に、過去に回答した授業に関する意識を尋ねることで、成績評価方法の影響が長期的に持つ影響を検討したいと考えている。とりわけ触発感に関しては、授業終了直後よりも、少し時間が経ってから聞く方が、正確な情報が把握できるものと予想される。研究成果の公表については、研究協力者が国際学会での発表を予定しているほか、現在投稿中の国際誌の査読結果次第では、国内誌での掲載を目指す方向で調整するつもりである。東北大学における調査は、ほぼ当初の予定通りに進行しているものの、首都大学東京においては十分な協力者が確保できていない。知見の公表は、論文作成と学会発表を合わせ3通りの方法で着手されており、全体として「おおむね順調に進展している」と言える。研究打合せが予定回数より少なかったことと、研究協力者への謝金の支払い形態を変更したため余剰金が発生した。調査の実施については、東北大学ではこれまで通りの進行で問題がないと考えられるが、首都大学東京では根本的な改善が必要である。ただし学生への周知方法の変更案など、すでに2014年3月の研究会で検討しており、2014年度は前期・後期ともに20名程度は確保できるものと期待される。なお、これまでの分析結果から、質問票調査の内容にも微修正が必要なことがわかっている。具体的には、成績評価方法について情報把握手段の有無だけではなく、その内容の適切性やフィードバックの程度に関しても、学生の認識を聞くことができるような変更が求められる。2014年前期調査の前に研究会を開催しそこで議論することで、適宜修正を加える予定である。知見の公表は想定された以上に進んでいるが、学習経験に関する分析の不足と、大学間比較ができていない、という問題点は否定できない。これらについては、研究分担者と連携協力者の尽力を促し、今年度中には何らかの方針を定めたい。研究成果および調査データの適切な公開のために、webサイトの作成を計画している。また必要に応じて、連携研究者による研究成果発表のための旅費を手当てする予定である。研究分担者の所属大学における調査協力者の募集が思うように行かず、謝金支出が少なかったため余剰金が発生した。