hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネコにおけるハイスループット薬物代謝酵素測定システムの開発

AネコP450分子種の大腸菌発現系の構築とその代謝活性(前年度からの継続):大腸菌発現系で作成したネコCYP1A2、2A6、2B6、2E2、3A131は抗ヒトCYP分子種抗体に高い選択性を示した。これらの抗体を用いて各CYP分子種の免疫陽性が肝臓で認められたが、CYP2B6だけは検出できなかった。肝臓における発現量が欠失ないしは非常に低いと考えられるCYP2B6を除外し、各基質の固有クリアランスから、CYP1A2および3A131、2A6、2E2の蛍光基質を選定した。これらの基質を用いて検討したところ、アゾール系抗真菌薬とメデトミジンがCYP3A131に対して1uM前後のIC50値を示した。メデトミジンはCYP2A6やCYP1A2に対しても低濃度で抑制した。CYP3A131は他の薬に対しても比較的低濃度で抑制される傾向があった。CYP2E2を低濃度で抑制する薬は見つからなかった。CYP3A131は小腸における主要なCYPであることから、初回通過時に多くの薬と相互作用を示す可能性がある。BネコP450分子種の遺伝的多型と代謝に及ぼす影響(前年度からの継続):一般動物病院(札幌市9匹、名護市9匹)において、ネコから摘出した雌雄生殖腺由来のcDNAを用いて検討した。途中段階であるが、2回以上確認できただけでこれまでにCYP1A2で2ヶ所の同義置換と9ヶ所の非同義置換が同定された。このうちの1つは停止コドンである。CYP3A131では1ヶ所の同義置換と8ヶ所の非同義置換(1つの停止コドン)が同定された。これらには基質認識部位における2種の非同義置換が含まれる。またいずれも野生型の出現頻度(ハプロタイプ)が低く、CYP1A2で6割程度、CYP3A131で5割程度であった。さらに、スプライスバリアントも多数検出された。これらのスプライスバリアントが肝臓や他の臓器にも存在するかは不明である。機能解析は今後の課題であるが、ネコのこれらのCYP分子種は遺伝子構造で大きな多様性があると考えられる。獣医薬理学、毒性学代謝活性担当である井上氏がメーカーに移動されたため、各CYP分子種の代謝測定が遅れている。しかし、寺岡がHPLCシステムを立ち上げ、一部の基質について検討を始めている。また、免疫ブロッティングによる肝臓などにおけるタンパクの存在比の検討が遅れている。これはCYP分子種の発現系がそろっていなかったために後回しにしたためであり、最終年度に検討する。多くの蛋白質と異なり、シトクロームP450の大腸菌発現法は完全には確立されておらず、経験的に作成されている。このため、発現系を確立できなかった分子種が一部残っている。前述(11)の遅れを取り戻すほか、CYP2Aについての多型とその代謝活性を検討する。また、血液試料を材料とした簡易検出法(ARMS法)を確立することで、これらのCYP分子種の存在頻度の概要を明らかにするほか、臨床応用の可能性を探索する。発現できたCYP分子種がほぼ出そろったので、阻害薬による代謝活性のスクリーニングを行い、薬物相互作用についての知見を得る。昨年度、達成できなかった課題に関して、大腸菌内在性のリード配列を用いた発現法を試すことで克服したい。予備的検討から、ネコのシトクロームP450には非常に多くの多型が存在している可能性がある。動物病院で得られた摘出組織を用いて、多型の種類を明らかにする。これらの多型の代謝活性を調べることで、特に問題となる多型を明らかにし、ARMS法を中心とした簡易検出法を確立する。大腸菌に発現させるのが遅れたCYP分子種があったため、免疫ブロッティングを実施できなかった。
映像の構成と視聴能力の発達に関する総合的研究

本研究は、映像の構成を視聴者がどのように読みとるかを、発達的に明らかにすることである。視聴能力を「映像作成者が意図した、映像構成を、視聴者が把握する能力」ととらえた。使用した映像は、映画「裸の島」と、NHKの教育番組「動物のたんじょう」である。裸の島では、場面を制作者の分割した44のシーンを採用した。映画を視聴した後、これらの44のシーンのうち関連あるシーンの対を視聴者は選択し、これをデータとして、多次元尺度構成法により、場面を次元軸上に布置した。場面の関係は、映像構成上時間軸で相互に隣接関係にあるものを「近接関係」とし、時間軸では遠くにある場面間を「遠隔関係」とした。映像技法で、伏線は、遠隔関係にあるものが、心理的には近接関係にあるとみなされると判断し、これが、上記場面布置で現れるかを判断した。その結果、制作者が伏線関係としたものが、場面布置では近接関係に布置され、これを証明できた。NHKの番組を利用した研究では、映像視聴能力を、「場面の理解、場面関係の理解、テーマの把握、映像技法理解」の下位カテゴリ構成により、学年による発達を調べた。対象は、小学校3年、5年、6年、中学校1年生を対象とした。その結果、映像視聴能力は、学年により発達することが明らかとなった。また、視聴能力は学年のメディア行動と関連することが示唆された。本年度は1)素材映像「裸の島」について,映像の伏線の構成,時の構成,時代の構成,労働・食・生活の構成,人物の構成,全体テーマの構成を詳細に分析しその特徴を明らかにした。次いでこれらの構成要素の特徴を考慮しつつ,2)調査用映像への編集により素材映像を48分に編集した。映像視聴能力の調査のため,3)映像視聴能力測定尺度を「映画の印象場面の程度」「物語の再生」「場面の読みとり」「場面の理解」「物語の先読み」「主題の把握」でもって構成し,4)映像視聴能力の調査を小学生,中学生,大学生を対象に実施・分析した。その結果,1)映像視聴能力の構成要素間には関連が無く各要素は独立していることが推定された。2)また映像視聴能力は,小学生,中学生大学生と顕著な発達差が確認された。とりわけ,小学生とそれ以上の学年には大きな変化が認められ,メディア行動の転換期と映像視聴能力の関係に貴重な示唆を得た。視聴能力をトータルとして把握すると,こうした発達差が顕著であるが,状況把握や感情移入,場面把握,技法理解については,逆相関の関係も一部認められた。このことから,映像教育やメディア教育のカリキュラム開発においては,小学校・中学校とか,小学校の低・中・高学年という発達の区分がカリキュラム構成上検討すべき点が指摘される。平成8年度である本年度は日本賞候補番組NHK制作の「動物のたんじょう」を取りあげて,小学校3年生,5年生,6年生,中学校2年生を対象に視聴能力を調査した。映像視聴能力を、既有の知識との関係、番組の再認再生,映像技法の理解,番組主題の把握,といった下位のバッテリ-に分けて検討した。その結果,映像視聴能力トタールとしては,小学校3年生と小学校5年生、小学校6年生、中学2年生の間にそれぞれ統計的な有意差が見られた。したがって,映像視聴能力は、少なくともこのデータからは小学校3年生と5年生以上に大きな発達差があることを認めることが出来た。下位項目でも,主題把握,再認・再生,映像技法など主要な要素において学年による発達差を確認することが出来た。とりわけ,映像視聴能力では困難とされる「映像技法」の理解において,学年による差が見られたことは,前年度の「裸の島」を素材とする研究では明白でなかったことから,有意義な成果といえる。本年度は、本研究の最終年度に当たり、これまでの2カ年の調査研究のまとめと、得られた知見をもとに、総合報告書を作成することを目的とした。

これまでの研究では、映画「裸の島」を手がかりに、映像視聴能力を制作者の意図を視聴者がどの程度理解できているかを、使用映画の「伏線」に焦点を当てて実験を行い、多次元尺度構成法により解析した。その結果、映画構成上は時間的に遠隔関係にある伏線が、視聴者の認知的布置では、近接関係に配置され視聴者の映像視聴能力を明示できた。また、NHK放送番組「動物のたんじょう」を用いた、視聴能力の発達研究では、小学生,中学生を対象に調査を行い、小学校5,6年生を境に、視聴能力の発達差が見られることを大まかに把握することが出来た。映像視聴能力を、場面の理解、場面間の理解、主題の理解、映像構成・映像技法の理解に下位構成して、これらを検討した結果、技法理解において、3,4年と5,6年の間に理解の差がみられる傾向がみられた。これらの研究成果をもとに、視聴能力に関わるデータの再検討と、検討を行い「映像視聴能力に関する研究動向」「映像の構成と視聴能力に関する研究」「映像視聴能力の発達的研究」「教師の番組読みとりの研究」「子どもは放送番組をどこまで読みとるか」を内容とする、報告書を作成した。
口腔扁平上皮癌における 血清 Exosomal miRNA の発現機能解析

口腔扁平上皮癌患者および健常者血清からExosome miRNAを抽出し、マイクロアレイ解析を行った。その結果、口腔扁平上皮癌患者で3倍以上発現亢進するmiRNAを33種類、3倍以上発現低下するmiRNAを15種類同定している。その中でも、miR -6068は最も著明に発現上昇しており、口腔扁平上皮癌細胞の培養上清中のExosome miR-6068も有意に発現上昇を認めた。発現低下するmiRNAとしてExosome miR-26aを同定した。またmiR-26aは全血清中および口腔扁平上皮癌組織中でも有意に発現低下を認めた。Exosome中に含まれるmicroRNA (miRNA)は癌の悪性化に関与し、また、血清、唾液、尿中などの体液中に安定した状態で存在している。近年、血清中のExosome miRNAが様々な癌種における新規バイオマーカーとして着目されている。そこで、本研究では健常者、口腔扁平上皮癌患者由来の血清およびヒト口腔扁平上皮癌細胞の培養上清からExosome miRNAを抽出し、マイクロアレイによる網羅的発現解析を行い、口腔扁平上皮癌患者の血清および培養上清において有意に発現変動するExosome miRNAを同定し、口腔扁平上皮癌の新規バイオマーカーとしての有用性を検証することを目的とした。まず初めに、口腔扁平上皮癌患者および健常者血清からExosome miRNAを抽出し、マイクロアレイ解析を行った。その中でも、miR-6068は最も著明に発現上昇しており、口腔扁平上皮癌細胞の培養上清中のExosome miR-6068も有意に発現上昇を認めた。発現低下するmiRNAとしてExosome miR-26aを同定しており、miR-26aは全血清中および口腔扁平上皮癌組織中でも有意に発現低下を認めた。このようにマイクロアレイ解析およびリアルタイム定量化PCRで有意に発現変動するmiRNAを複数同定している。今後は症例数を増やし、より有用なマーカーとしてのExosome miRNAを検証していく。当初の計画からはやや遅れてはいるものの、概ね順調に進んでいる。以前までの研究で口腔癌で発現亢進するmicroRNA (miRNA)として同定したmiR-6068は口腔扁平上皮癌細胞株の培養上清でのExosome中では発現亢進を認めたが、口腔癌患者および健常者の血清由来Exosome中での発現はqRT-PCRでは発現量が低く、評価が不十分であった。デジタルPCRなどで検討することで、血清中の評価は可能であるかもしれないが、現在の所検討できていない。また現低下するmiRNAとして同定したmiR-26aは口腔扁平上皮癌細胞株の培養上清や、全血清および血清由来Exosomeでの発現低下をqRT-PCRで確認したところ、miRNA microarrayの結果と同様に、口腔癌細胞由来Exosome、血清、血清由来Exosomeでの発現低下を認めた。血清中のmiR-26aの発現低下は口腔癌患者で顕著に認められ、同一患者で既存の腫瘍マーカーである血清SCC抗原と血清miR-26aとの比較を行った。血清SCC抗原では感度が42.1%であったが、血清miR-26aでは感度65.67%、特異度は95.83%であり、血清miR-26aは既存の腫瘍マーカーである血清SCC抗原よりも高い有用性を示した。次に、同一患者由来の口腔扁平上皮癌組織および正常口腔粘膜組織におけるmiR-26aの発現をqRT-PCR比較検討を行った。その結果、正常口腔粘膜組織と比較し、口腔扁平上皮癌組織ではmiR-26aの有意な発現低下を認めた。さらにmiR-26aを口腔扁平上皮癌細胞に導入したところ、2529%の細胞増殖抑制効果を認めた。このように血清miR-26aが口腔扁平上皮癌の新規の診断ツールおよび治療標的となり得る可能性が示唆された。今後は、同定したExosome miRNAの発現と臨床組織学的因子との関連性を明らかにし、既存の腫瘍マーカーである血清SCC抗原との感度、特異度の違いを明らかにする。発現変動を認めたmiRNAについては、口腔扁平上皮癌細胞株にlocked nucleicacid (LNA)アンチセンスオリゴヌクレオチドおよび模倣型合成miRNAを導入し、発現変動に伴う口腔癌細胞の機能解析および標的遺伝子の探索を行っていく。口腔癌マイクロアレイ関連の消耗品などの物品費が少なかったことから、差額が生じた。マイクロアレイ関連試薬の購入や国際学会への参加予定であり、物品費および旅費として使用する予定である。
生活保護世帯における定時制高校生への修学継続・就労支援モデルの構築

本研究では、生活保護定時制高校生の修学継続・就労支援モデルとして、カフェ事業、学習支援事業、グループワーク事業の3事業からなる重層的支援モデルを提示した。まず、カフェ事業に関しては、定時制高校生の日常生活を把握するとともに悩みや困りごとを早期にキャッチすることで専門機関につなぐことができる。また、カフェでの相談として、学習の躓きなどがある場合、学習支援事業へつなぎ学習意欲を高めることで修学継続を支援する。さらに、グループワーク事業を実施することにより、高校生としての自己覚知を促すとともに先輩の語りの中から卒業後の将来をイメージするなどして自己肯定感を醸成することで就労支援へとつながると考える。平成27年7月、A市が定時制高校においてカフェ形式で実施している学習支援事業を訪問し、その様子を観察するとともに、参加生徒、カフェ事業のコーディネーター、定時制高校教諭から聞き取りを行った。さらに、同年11月に再訪問し、学習支援スタッフから聞き取りを行った。これらに加えて、2014年度の事業報告書の内容を松端の提示するコレクティブ・アプローチ展開プロセス例を用いたコレクティブ・アプローチの8項目にそって、定時制高校学習支援プロジェクト事業の展開プロセスを検証した。平成27年8月、B県C市の生活保護世帯の定時制高校生へのインタビュー調査を実施し、その内容について、質的研究の手法を用いて、定時制高等学校への修学を継続していくためには何が必要かその構造を明らかにした。分析の結果、まず、生活保護世帯の定時制高校生が現在順調に修学を継続している要因として、[自分のことを思ってくれる人の存在]、[環境の変化]、[学習内容の理解]、[就職への意欲]、[自己管理能力の修得]の5項目に整理し、その構造を明らかにした。次に、これらの修学継続要因を促進する支援者のかかわり方から、否審判的態度、傾聴の姿勢に基づくパートナーシップ、エコロジカル視点に基づく個別化によるエンパワメント支援、自己肯定感の醸成へとつながるストレングス視点、自己選択・自己決定というソーシャルワーク視点を考察するとともに、それらの視点をふまえて、定時制高校生の修学継続を促進させている家庭、学校、福祉事務所(公的機関)、社会資源から形成されるネットワークモデルを提示した。平成27年12月3月、B県の生活保護世帯高校生に高校修学に関するアンケート調査を実施した。また、平成28年3月D県の定時制高校生支援者にインタビュー調査を実施した。この2調査については、今後、集計・分析等を実施する予定である。平成27年度に予定していたA市の学習支援プロジェクトの実施状況の調査・分析を行い、大学紀要に論文として公表した。また、C市の生活保護世帯の定時制高校生3名に修学継続要因等に関するインタビュー調査を実施し、その分析結果を日本社会福祉士会全国大会において研究発表予定である。さらに、A市では実施できなかったが、B県の生活保護世帯高校生に高校修学に関するアンケート調査を実施しており、今後その集計・分析を行う予定としている。一方で、当初予定していたE市の定時制高校生への支援については、調査等が実施できておらず、平成28年度の実施方法を検討中である。平成28年度においては、前年度D県の生活保護世帯の定時制高校生へのインタビュー調査から明らかにした生活構造をモデル化するとともに、定時制高校生を取り巻く環境及び社会資源からなるネットワークモデルとの関連性を考察した。その研究成果を平静28年7月3日愛媛県松山市で開催された日本社会福祉士学会において、「生活保護定時制高校生の修学継続要因に関する研究ー当事者インタビューの分析からー」として研究発表した。さらに、平成28年9月11日京都市仏教大学で開催された日本社会福祉学会第64回秋季大会において、「生活構造ニーズから探るソーシャルワークマインドー生活保護定時制高校生の修学継続要因分析からー」として研究発表した。これらの研究成果については、平成29年3月、山口県立大学社会福祉学部紀要第23号に、「生活保護定時制高校生の修学継続要因に関する研究ー当事者インタビューの分析よりー」として論文発表した。次に、E市の定時制高校生支援を展開しているNPO法人の協力を得て、学年を超えたワークショップに参加し、高校修学継続から就職に至るための支援としてワークショップの有効性を明らかにした。前年度調査したA市の定時制高校生の現状を把握し、悩みや困り事への対応に繋いでいくカフェ方式による支援及び学習での躓きの解消や学習意欲のある学生への学習支援とともに、定時制高校生自身が、先輩をモデルとして就職を意識していくというワークショップ方式との並行的な支援展開が有効であることを明らかにした。さらに、前年度、D県の生活保護世帯の高校生を対象に実施した高校修学継続要因に関するアンケート調査結果を分析し、生活保護世帯の高校の修学継続のためには、「時宜を得た情報提供」「高校との橋渡し役」「よき相談相手」としてソーシャルワーク実践を行う必要があるということを提示し、D県内の全福祉事務所に報告書を送付した。

平成27年12月3月に実施したB県の生活保護世帯高校生に高校修学に関するアンケート調査および、平成28年3月に実施したD県の定時制高校生支援者へのインタビュー調査の内容について、集計・分析等を実施し、論文として公表する予定である。また、当初予定していたE市の定時制高校生への支援について、実施主体であるNPO法人等の協力を得て実施する予定である。なお、平成27年度に実施した生活保護世帯の定時制高校生インタビューの研究成果については、日本社会福祉士学会での発表が決定しており、研究を深めたうえで論文執筆する予定である。最終的に、2年間の研究成果に基づいて、生活保護世帯の定時制高校生への修学継続・就労支援モデル(生活保護自立支援プログラム)を策定する。公的扶助
新しい食料資源としてのエゴマタンパク質の利用に関する基盤的研究

未利用の食品資源であるエゴマタンパク質の有効利用を目指し、エゴマタンパク質の乳化活性を測定した。植物タンパク質として広く食品工業に用いられる分離大豆タンパク質と比較して、エゴマタンパク質は2.9倍も強い乳化活性を示した。溶解度の違いをもとに、アルブミン画分、低分子グロブリン画分、高分子グロブリン画分に分け、それぞれの乳化活性を測定したところ、低分子グロブリン画分が最も強い乳化活性を示した。低分子グロブリン画分の主要タンパク質は、分子量約12000の単量体であり、分子量約6000の2つのサブユニットがジスルフィド結合していると推測できた。エゴマ油は、α-リノレン酸を豊富に含むため、健康機能が期待できる食用油脂として注目されている。しかしながら、エゴマ脱脂粕はタンパク質含量が約40%と高いにもかかわらず、食品素材とされずに肥料や飼料として利用されている。これは、含有するタンパク質に関して、アミノ酸組成はもとより、加工特性や生理機能の情報が皆無であったことに起因する。そこで、本研究は、エゴマ種子中の主要タンパク質の特性を明らかにし、食品素材としてベストな利用法を提案することを目的としている。本年度は、エゴマ主要タンパク質である(高分子)グロブリンを、主なターゲットとした。本タンパク質は、リジンが若干不足するものの必須アミノ酸をバランスよく含むこと、また加熱ゲル形成能を有し、保水性に優れていることを見出している。まず、本タンパク質の回収・粗精製法について、従来見出している方法に改良を加えた。また、本グロブリンは中性付近で溶解度が低かったため、酵素分解による可溶化を試みた。数種類のプロテアーゼを検討し、酵素分解による可溶化のベストな条件を明らかにすることができた。酵素分解によって、加工特性(乳化性など)の向上が確認され、その評価を行っている。また、エゴマタンパク質全体を効率よく抽出する条件を検討した。脱脂粕をアルカリ抽出後、等電点沈殿により、効率よく回収できることを見出した。エゴマタンパク質を食品素材として利用する際に応用できると考えている。エゴマ種子脱脂粕には40%ものタンパク質が含まれ、主要タンパク質として高分子グロブリン、低分子グロブリンがある。この2つの主要タンパク質それぞれの機能について検討した。最も豊富に含むものの、溶解度が低い、高分子グロブリンの酵素分解による可溶化に昨年度成功した。本年度は、可溶化によって生じるペプチド断片の分子量分布を明らかにした。また、その加工特性について、大豆タンパク質と比較しながら、検討を行っている。低分子グロブリンの効率の良い単離方法を検討した。ここで得られた低分子グロブリンのアミノ酸組成を明らかにし、サブユニット構造を検討した。また、HPLCを用いた精製法も確立しつつある。今後、加工特性の評価を行う予定である。また、エゴマタンパク質全体を効率よく抽出・回収する簡便な方法を昨年度確立している。この全タンパク質も溶解度が低く、高分子グロブリンの可溶化に準じた方法を適用する必要があった。このエゴマ全タンパク質の加工特性を評価している。平成27年度以降は、「エゴマタンパク質酵素分解物(ペプチド)の物性改良用途への利用」、「エゴマタンパク質酵素分解物の生理機能」を計画していた。前者は現在実施しているが、後者については、現在のところ着手できていない。エゴマ種子脱脂粕には40%ものタンパク質が含まれる。すでに、等電点を利用してエゴマタンパク質の回収法を確立しているので、このエゴマタンパク質の加工特性について検討した。エゴマタンパク質の水への溶解度は中性弱酸性では低く、NaCl濃度を高めると改善した。そこで、各種プロテアーゼで断片化すると、溶解性は大きく改善され、同時に乳化性も示した。しかし、分解度が大きくなるにつれ溶解性は高まるが、乳化性は逆に低下することがわかった。現在、分解度、溶解性、乳化性の関係を解析している。エゴマ中の主要タンパク質として、アルブミン、グロブリン(高分子グロブリン、低分子グロブリン)がある。水可溶性画分(アルブミン)の主要タンパク質を明らかにし、ゲルろ過により精製に成功した。各画分の乳化性を検討したところ、低分子グロブリンが最も強く、ついでアルブミンであることがわかった。現在のところ、「エゴマタンパク質酵素分解物(ペプチド)の物性改良用途への利用」の評価にとどまり、生理機能の解析が未実施である。

しかしながら、エゴマ脱脂粕はタンパク質含量が約40%と高いにもかかわらず、食品素材とされずに肥料や飼料として利用されている。これは、含有するタンパク質に関して、アミノ酸組成はもとより、加工特性や生理機能の情報が皆無であったことに起因する。そこで、本研究は、エゴマ種子中の主要タンパク質の特性を明らかにし、食品素材としてベストな利用法を提案することを目的としている。植物タンパク質として広く食品工業に用いられる分離大豆タンパク質(SPI: Soy protein isolates)と比較して、エゴマタンパク質は2.9倍も強い乳化活性を示した。溶解度の違いをもとに、アルブミン画分、低分子グロブリン画分、高分子グロブリン画分に分け、それぞれの乳化活性を測定したところ、低分子グロブリン画分が最も強い乳化活性を示した。低分子グロブリン画分の主要タンパク質は、分子量約12000の単量体であり、分子量約6000の2つのサブユニットがジスルフィド結合していると推測できた。また、低分子グロブリン画分のアミノ酸分析を行った。アミノ酸評点パターン(12歳、2007年WHO/FAO/UNU)と比較すると、含硫アミノ酸、芳香族アミノ酸以外は制限アミノ酸であり、第一制限アミノ酸はトリプトファン、アミノ酸スコアは49であった。また、アルブミン画分について、イオン交換クロマトグラフィーやゲルろ過クロマトグラフィーを用いて主要タンパク質を精製し、解析を進めた。未利用の食品資源であるエゴマタンパク質の有効利用を目指し、エゴマタンパク質の乳化活性を測定した。植物タンパク質として広く食品工業に用いられる分離大豆タンパク質と比較して、エゴマタンパク質は2.9倍も強い乳化活性を示した。エゴマタンパク質のなかで、約3割を占める低分子タンパク質も本年度の研究対象としていた。低分子タンパク質の抽出後の回収が大事なポイントであるが、効率的な方法が確立できずにいる。また、低分子タンパク質は、それぞれ単一のアルブミンとグロブリンを想定していたが、数種類のタンパク質の混合物の可能性があり、実験計画の見直しが必要となっている。エゴマ中の主要タンパク質の機能解析をまとめる。その後、主要たんぱく質の酵素分解物の各種特性を明らかにする。エゴマ中の主要タンパク質の機能解析をまとめ、学会等で発表する。その後、主要たんぱく質の酵素分解物の各種特性(加工特性、生理機能)を明らかにする。食品機能学エゴマに含まれる主要タンパク質の機能解析を引き続き実施する。また、主要タンパク質の酵素分解物の加工特性、生理機能を解析する。
分子および分子錯体の振動高励起状態における量子カオス準位構造の統計分光学

高励穏分子の振動ダイナミックスについて、以下に述べる主な研究成果を得た。1.SO_2の蛍光分散分光によって24,000cm^<-1>までの広いエネルギー範囲の約500の準位を同定し、その振動帰属を行なった。変角振動は調和的であるのに対し、2つの伸縮振動の非調和性は大きく、20,000cm^<-1>を超えると対祢、反対祢の伸縮振動の独立性が失われ始めることが判明した。2.アセチレンの分散蛍光分光の測定より振動エネルギーの増加と共に準位の塊が段階的に発展し、3段階以上の階層構造を形成することが判明した。すなわち、準位の塊が、ある短時間での振動運動を意味すること、時間発展と共に、いろいろな振動モードが結合した固有状態に至ることが示された。とくに、トランス、シスの2つのCH変角振動が非調和結合した結果、HがC_2の周りを回転する運動が生れ、これがビニリデンへの異性化反応を誘起することが指摘された。3.NO_2の光解離生成物のNO,Oの特定の量子状態をLIF分光によってモニターしながらNO_2の光解離レーザーの波長を走査し、PHOFEXスペクトルの測定を行なった。NO_2は準束縛振動準位を経て解離し、その解離速度は統計理論と一致すること、ただし、束縛準位毎の解離速度が揺らぐことを見いだした。4.NO_2の解離限界に近いエネルギー領域の準位間の相関は極めて大きく、モード間結合が非常に強いことが結論去れた。その結果、解離速度の揺らぎは、各準位の固有状態の量子的揺らぎを表現するものと結論された。なお、NO_2の振電準位構造がエネルギーと共にその結分様式をどの様に反映するかについても、広エネルギーの範囲にLIF分光のデータの階層構造の解析によって明らかにされた。本研究では,レ-ザ-分光の新しい方法を開拓するとともに,従来の方法も併用して,多原子分子の高分解能また広エネルギ-範囲の振動スペクトルの測定を行い,振動高励起分子の振動ダイナミックスが準周期的なものからカオス的な状況へどのようなメカニズムで変化するのかを究明する。1.もっとも簡単な多原子分子としてSO_2を選び,電子励起C^^状態の様々な回転振電準位へレ-ザ-光で励起し,その螢光スペクトルを測定した。その結果,430021600cm^<ー1>のエネルギ-範囲で484個の振動準位を同定した。これらの準位のエネルギ-値は,3つの基準振動へ帰属した量子数によって19個の係数を持つ非調和展開式でよく表わされることが判明した。このことは,このエネルギ-領域でもSO_2は準周期的に振舞うと結論される。ただし,誘導放出励起(SEP)分光法による高分解能測定では,準位同士の結合によるシフトやフランクコンドン因子を持たない「暗い」準位との相互作用が確認され,カオス状態への徴候を見出した。2.アセチレンについて同様な螢光スペクトルの測定を行い,振動準位の帰属が部分的にのみ行い得ることを見出した。アセチレンの振動準位は,V_2とV_4の2つの基準振動に与えた量子数で表わし得るが,15000cm^<ー1>以上のエネルギ-では,V_4とV_5の結合,さらには,V_1との結合のために準位の分裂が起こる。

このように,振動準位構造には階層性のあることを見出した。3.NO_2の光解離が前期解離であることをO原子のLIF検出をしながら解離光の波長を走査して得る光解離励起スペクトルより実証した。スペクトル線構造より光解離が統計的な単分子反応機構で行われるかどうかを検討できる可能性がある。本研究では、レ-ザ-分光の新しい方法を開拓するとともに、從来の方法を併用して、多原子分子の高分解能また広えネルギ-範囲の振動スペクトルの測定を行い、振動高励起分子の振動ダイナミックスが準周期的なものからカオス的状況へどのようなメカニズムで変化するのかを究明する。1.もっとも簡単な多原子分子としてSO_2を選び、昨年度に継続してその振動ダイナミックスの理論的研究を行った。SO_2の振動準位エネルギ-は、19個の係数を持つ非調和展開式で表現できる。この結果より、SO_2は20000cm^<-1>のエネルギ-領域でもその振動ダイナミックスが準周期的であると結論した。しかし、非調和展開係数を見ると、υ_1とυ_3は相互に結合する。振動カオスは、すべてのモ-ドについて起こるのでなく、階層的に実現される。2.以上の振動カオスについての考え方は、アセチレンの高振動励起状態についても確認された。15000cm^<ー1>のエネルギ-では、トランスCH変角振動とシスのそれとは強く結合し、共鳴構造を示す。この共鳴現象は、アセチレンのビニリデンへの異性化と深い関係が予想され、次年度以降の研究課題と考えている。3.NO_2の光解離反応速度をNO_2の振電準位毎に求め、それが生成分子の状態数に比例していることを見いだした。解離は、NOとOのゆるい錯合体を経て起こると結論した。本研究では、振動高励起分子の振動ダイナミックスと単分反応との関連を究明した。1.NO_2の光解離が、単分子反応の統計理論で説明できるかどうかを検討した。光解離で生成するO原子とNO分子の特定の状態分布をレーザー誘起蛍光によって検出しながら光解離励起レーザーの波長を走査した。その結果得られるスペクトルは、光解離生成励起(PHOFEX)スペクトルと呼ばれる。解離限界以上でPHOFEXスペクトルは準位構造を示し、その線の広がりは解離速度を意味する。光励起エネルギーを大きくすると、解離速度は生成物NOの新しい回転状態が可能となる毎に段階的に大きくなり、解離がNO・Oのゆるい錯合体を経る位相空間理論で説明できる。なお、速度定数は、いろいろな励起準位を平均すると統計理論に一致するが、準位毎のそれは平均値のまわりで「量子的な揺らぎ」を示すことも確認された。2.NO_2の解離限界以下の励起準位構造を広エネルギー範囲で詳細に検討し、上記の「量子的揺らぎ」の根源を追究した。準位構造に階層性を見出し、NO_2の量子状態の結合様式を解明した。また、解離限界に近いエネルギー領域で、各準位の相関を統計解析で見いだし、「揺らぎ」の本性が統計的なものであることを示した。
島原市本光寺所蔵建築指図の復原的研究

本研究では、長崎県島原市本光寺所蔵建築指図について、保存状況を調査し、その上で指図のうち貼絵図を中心に修補・復原を行い、その作製年代や描かれた内容を検討して次のようなことを明らかにした。1.国的にも残存例が少ない貼絵図がよく残されており、作製年代が江戸初期(元和期)にまで遡る可能性のある指図から江戸末期のものまであった。その内容は、深溝松平藩の江戸の上屋敷・中屋敷・下屋敷をはじめ、京屋敷、大坂蔵屋敷、国許の興慶園や景花園に関わるものである。2.屋敷を構成する建物やその平面が明らかになった。とくに数寄屋橋上屋敷については、元禄4年(1691)以降、安政3年(1856)頃までの様相を示す指図が12枚現存し、その平面の変遷を辿ることができ、藩主が中屋敷に移り住んだ時期には、簡略化された平面になっていることなどが判明した。3.本光寺所蔵の貼絵図は、作図技法・描法の点で、京大工頭中井家の指図とほぼ同様の手法をもち、変遷をたどる。しかし、実際の建物に使用する唐紙(壁紙の一種)の指定を、その小片を直接指図に貼り込んで行う例や、ある指図に使用した平面を描く色紙を台紙ごと切り取って別の指図に再利用する例がみられた。これらは独自の技法である。本年度は、8月に打ち合わせ会議を東京で開催し調査方針を検討した後、4度にわたる調査・修補作業を実施した。調査・修補は、伊東の他に必ず研究分担者が適宜参加して、常に複数の研究者が立ち会って行われた。とくに注意を要する修補作業については吉野が参加した11月に集中して実施した。建築指図類、総数50点、55枚を、比較的、保存状態の良いものと、損傷が進んでいるものの二つに仕分けした上で、後者の20点、28枚について、破損状況を調査した。台紙の料紙同士の剥離、貼紙の台紙からの剥離、虫損、水損などがみられたが、虫損は直ちに致命的な破損に繋がる可能性がないと判断された。これに対し、台紙や貼紙の剥離は、このままでは大きな破損や復原不可能な状態になることが予想されたため、破損調査を行なった建築指図類のうち、16点、21枚について応急的な修補を施した。修補は、吉野の指導の下に行ったが、修補箇所と方法を調査票に記録し、修補過程をVTRおよびデジタルカメラ・35mm銀塩写真で記録した。この他、水損を受けていた4点の7枚については、損傷が大きく慎重な調査と修補が必要とされるため、来年度以降修補する方針とし、現状を記録するに留めた。以上のように、今年度の成果は、指図の破損概況を把握したこと、破損の比較的著しいものの応急的な修補を実施したことの二つで、今後本格的な修補を加える必要もあるが、来年度以降の指図内容の分析、修補用具の開発に取り組むための基礎作業が概ね完了したことになる。本年度は、8月に調査方針を検討し、12月と2月に調査・修補作業を実施した。とくに注意を要した12月9日13日の作業は、修補の専門技術を有する宮内庁書陵部出納係専門職・櫛笥節男氏を研究協力者に招き実施した。12月調査では、水損著しく最も保存状態の悪い指図1902(『島原市本光寺所蔵古文書調査報告書』島原市教育委員会平成6年による整理番号、以下同)について、まず折り畳まれた指図を開く作業を慎重に行った。その結果、1902は、4枚の指図の集合体であることが判明した。(仮に枝番号を付し1907-1、同2、同3、同4と呼ぶ)。この内、同2及び同4は敷地図であったが、同1、同3の2点は貼絵図で、修補作業は後者2点を中心に行った。1902-1は、本紙が、大きく三つの断簡に分離していた。

それぞれの間を埋める本紙を欠いていたが、格子罫や折り畳んだ際に出来た折れ雛・建物平面・虫喰い跡等を根拠に指図全体の寸法、及びそこから導かれる欠損部の大きさを推定し、そこに台紙を補って三つを繋ぎ復原した。1902-3については、折り畳みの折れ筋に沿う部分だけの本紙が残されていた。元の指図の寸法は、現存部分の縦横寸法に等しいので、当初の指図の法量をもつ新たな台紙に本図を糊付けし、その後、本図裏部分の台紙を水を含ませて剥ぎ取り、新たな台紙と本図の境の繊維を互いに馴染ませるという方法で欠損部を復原した。以上の作業過程はVTR・銀塩及びデジタルカメラで記録した。2月18日20日の調査では、すでに修補の完了している指図について、書誌データの採取、分光分析のデータ採取、新開発100倍デジタルカメラを使っての紙質拡大写真の撮影を行った。また、指図1902-1、指図1877、指図1908については今後の分析用及び保存用に、4×5版・67版・デジタルカメラを使って全体・分割・詳細の撮影を行った。本年度は、調査計画の会合を平成15年8月26・27日に東京文化財研究所において行い、平成16年1月26日31日に調査・修補・整理作業を本光寺において実施した。調査・修補・整理作業には、伊東の他、研究分担者の後藤・吉田に加えて、研究協力者として修補技術・紙質の専門家である吉野敏武氏(宮内庁宮内庁書陵部修補係長)と山口俊浩氏(東京国立博物館保存修複課補佐員)の協力を仰ぎ、さらに熊本大学大学院生1名を加えた計6名でこの作業に当たった。今回の調査・修補・復原作業の対象は、糊の強度が落ち、台紙相互及び台紙と平面を描く色紙の糊剥がれが進んだ、島原藩数寄屋橋上屋敷を描く貼絵図1701(『島原市本光寺所蔵古文書調査報告書』島原市教育委員会平成6年による整理番号、以下同)である。まず、指図の現状を全員で観察し、その上で、台紙相互の糊剥がれを直した後、平面を描く色紙を台紙に糊付けするという修補方針を定めた。これに従い、まず台紙の糊代に糊指しを行って台紙相互の糊剥がれを修補した。次に、平面を描いた色紙と台紙の糊付けを行った。この際、色紙が後世の修補で本来の位置と違う、誤った箇所に貼り込まれている部分が確認されたので、これについては、ほぼ同じ平面構成を持つ、宝暦8年(1758)頃の建物を描く貼絵図1159を参考標本にしながら、糊跡や虫穴も考慮しつつ、本来の位置に復原した。以上の調査・修補作業は、その全過程をSONY DCR-VX2000でVTR(デジタル)記録すると共に、修補前および修補の途中の各段階、修補修了後の状況を、高解像度デジタルカメラを用いて全体・分割・詳細等の撮影を並行して行った。その後、この調査・修補作業の成果の整理作業を行った。その内容は熊本大学でまとめ、デジタル書誌データ・写真データ等をCDに焼き付け、各研究分担者・協力者に配布した。現在、各人の担当部所の分析を行って最終報告書の準備を行っている。
血管新生因子アンチセンスホモロジーボックス由来ペプチドによる脳梗塞の血管新生療法

蛋白質分子内にはセンスペプチド・アンチセンスペプチドとして相互に対応するアミノ酸配列が散在し、アンチセンスホモロジーボックス(AHB)と呼ばれる。AHBに対して相補的に設計合成したペプチドは標的蛋白質の機能の抑制や促進が期待される。血管新生因子受容体、FGFRのAHB由来ペプチドを作成し、内皮細胞への効果を評価した。FGFR細胞外ドメインのAHBペプチドに最も強い内皮細胞増殖促進効果がみられた。その促進効果は、アミノ酸配列を変えた変換ペプチドおよびsiRNAによるFGFRノックダウンで消失し、FGFR由来AHBペプチドは血管新生促進作用をもち、脳梗塞治療への応用を考える。1.Biacore technologyによるペプチドと受容体の相互間解析:ペプチドと内皮細胞膜上FGFRとの相互解析を行うのに、ペプチドのような低分子を高感度で測定できるのが特徴のBiacore T200(GEヘルスケア;学内、永田研)を用いた。専用のセンサーチップ上に血管内皮細胞を固定し、ペプチドを各種濃度で流すことにより、最も結合の効き目が早く、持続するペプチドを探索したが、今回のアッセイではこれまでの研究で、最も内皮細胞の増殖作用が強かったペプチド#4と内皮細胞との生理学的な結合は示すことができなかった。2.ペプチドによる内皮細胞FGFシグナル伝達の解析:ペプチドの効果は内皮細胞特異的であるが、その細胞内でのシグナル伝達は明らかではない。内皮細胞をペプチド存在下に培養し、細胞分画を抽出し、FGFRのシグナル経路をリン酸化の状態も含めて(MAPK、リン酸化MAPK、AKT,リン酸化AKT、PKC、リン酸化PKC)ウェスタン解析で評価した。MAPKおよびAKTおよびPKCシグナルともペプチド#4の投与により、リン酸化蛋白の発現増加を認めた。従って、ペプチド#4には内皮細胞に結合し、内皮細胞内でFGF2シグナルが動いたことが明らかにされた。3.変換ペプチドによる内皮細胞増殖抑制効果:ペプチド#4には強力な内皮細胞増殖効果がみられた。このペプチドのうち3個のアミノ酸をランダムに変換した変換ペプチドを2種類作成した。いずれの変換ペプチドにも内皮細胞増殖効果がないことを明らかにした。作成したペプチドが血管内皮細胞に結合し、FGF2シグナルが細胞内で働いていることを明らかにすることができた。前年度にFGFRに対するアンチセンスホモロジーボックス(AHB)に対するペプチドドの内皮細胞に対する生理活性を示してきた。作成した14種類のペプチドのうち、No.4が最も強い内皮細胞増殖作用を示した。内皮細胞のFGFRシグナルでAktとMAKシグナルが、AHBペプチドでしげきされていることが示された。今年度は、AHBペプチドの活性について2事件を追加した1.AHBペプチドNo.4 100 nMは内皮細胞の管腔形成に対する効果は、コントロールと比べて違いは見られなかった。管腔形成アッセイの時間は6時間であり、この時間中ではAHBペプチドは管腔規制に閉胸を及ばさなかった。2.コントロールの内皮細胞では、AHBペプチドNo.4 100nMで、3日間培養で40%の細胞沿う増殖がみられた。FGFR1遺伝子をsiRNAでノックダウンした細胞では、コントロールでみられた、AHBペプチドNo.4 100 nMをよる細胞増殖は見られなかった。ahbペプチドによるに日細胞増殖にはFGFR1が重要な役目を果たしていることが明らかにされた。アンチセンスペプチドによる生理活性を確かめる2つの実験を行なえた。しかし、in vivoでの血管新生促進効果を、マウス皮下でのキットを使った実験が行えなかった。来年度の初期に行う。FGFRに対するAHBペプチドの生理活性の脳梗塞への応用研究を継続した。今年度に計画していたin vivoの実験を含めて以下の3つの実験は、準備だけで結果が出せなかった。1)FGFR AHBペプチドのin vivo血管新生促進効果、2)FGF2徐放剤留置脳梗塞モデルにおけるペプチドの脳梗塞改善効果、3)VEGF受容体に対するAHB由来ペプチドの合成。In vivo実験は今後の成果に期待する。これまでの結果の整理を行い、以下の結論が出ている。1)FGFRに対する作成した14個のAHBペプチドのうち、FGFR細胞外ドメイン対するAHBペプチド(No.4)に最も強い内皮細胞増殖促進効果がみられた。2)AHBペプチド(No.4)の内皮細胞増殖促進効果は、ペプチド内のアミノ酸配列を変えた変換ペプチドでは消失し、FGF非存在下では見られず、siRNAによるFGFRノックダウン内皮細胞で消失したことから、FGF特異的な現象と考えられた。3)AHBペプチド投与により、内皮細胞のリン酸化蛋白(Akt, MAPK, PKC)の発現増加を認め、ペプチドには内皮細胞に結合し、内皮細胞内でFGF2シグナルが動いたことが明らかにされた。4)ただし、AHBペプチドには内皮細胞の管腔形成に影響を及ぼさなかった5)AHBペプチドと内皮細胞の結合は、Biacore assayで生理学的に示すことはできず、アッセイの方法に検討を残した。6)FGFRに対するAHBペプチドは内皮細胞増殖促進作用を持つ。

その促進効果は、アミノ酸配列を変えた変換ペプチドおよびsiRNAによるFGFRノックダウンで消失し、FGFR由来AHBペプチドは血管新生促進作用をもち、脳梗塞治療への応用を考える。このペプチドを用いた、in vivoでの血管新生促進効果を次年度以降検討していく。次に、マウス脳梗塞モデルでのペプチドの効果を評価する。1FGF2徐放剤留置脳梗塞モデルにおけるペプチドの脳梗塞改善効果ラットの中大脳動脈閉塞およびFGF2徐放材留置モデルを作成する(脳梗塞軽減の結果をFig 4に示す)1)。仰臥位にして頸部正中を縦切開し、左頸動脈を同定し4-0絹糸で結紮する。次いで右側臥位として左眼球と外耳孔との間に皮膚切開をおこない、ハイスピードドリルで頬骨弓と鱗状骨との接合部の2-3 mm吻側にバーホールを設ける。脳表を損傷しないように硬膜を切開して、嗅脳溝の直下で中大脳動脈を焼灼切断する。開頭部分にFGF2徐放材を挿入し、創部を閉創する。一連の操作は動物実験用顕微鏡を用いる。作成日より上記in vitro assayで最も効果の高い合成ペプチドを尾静脈より全身投与する。14日後に頸椎脱臼にて脳を取り出し、パラフィン切片を作成し脳梗塞の範囲をHE染色で、梗塞巣周囲の血管新生をCD31陽性血管の密度を画像解析装置(Winroof)で測定する。コントロール(生食投与)、ペプチド投与(低濃度)、ペプチド投与(高濃度)の3群間の比較を行う。脳神経外科本年度はこれからのvivo実験に備えて、対象としているアンチセンスホモロジーボックスに対するペプチドが内皮細胞に作用しているのかどうかを、in viroの様々な角度からの実験のみを行うにとどまったからである。AHBペプチドの生理活性をみるBiacore assayで結果が出なかったため、再検、方法を変えて施行した。従って、本年度は2つの生理活性のin vitroでの実験を追加するにとどまった。本来、ペプチドを用いてin vivoの実験を予定したが来年度に持ち越された。本年度で確証が得られたペプチドを用いた、in vivoでの血管新生促進効果を次年度以降検討していく。まず、FGF2を含有したDirected In Vivo Angiogenesis Assay (DIVAA)キットのリアクターを用いて、FGF2誘発のマウス皮下での血管新生促進効果を評価する。AHBペプチドNo 4を用いて、2種類のin vivo実験を計画する。一つは、ペプチドを詰めたリアクターをマウス皮下に埋めて血管新生の程度を評価するDIVVAキットを用いたアッセイである。もう一つは、マウス中大脳動脈閉塞モデルにおけるペプチドの脳梗塞改善効果を評価する実験である。
動詞句の焦点化、話題化、削除と機能範疇との関係

本研究では、焦点化や話題化により、本来の位置とは異なる位置や形態で動詞句が生じる構文を研究対象とし、妥当な構造や派生を提案した。例えば「もうご飯、食べた?」「うん、食べた食べた」のような述語重複構文においては、述語が主節の高い位置にある機能範疇まで移動し、その位置と元位置の両方で発音されるために2度繰り返されることを示した。また、動詞句を焦点とする疑似分裂文や「暑いの暑くないのって」のような肯定否定強調構文についても検討を行った。本年度は日本語の動詞重複構文について研究し、論文をまとめ、学会発表を行った。日本語では「ねえ、チョムスキーの講演会、行った?」という問いに対して、「うん、行ったよ。」と答えるのと同じように、「うん、行った行った。」と答えることができる。このような動詞重複構文の特性を記述し、統語的な分析を試みた。音韻的に長い動詞の重複はあまり好まれないが、基本的にはどのような種類の動詞についても重複が可能であることから、この構文は生産的であるといえる。重複されるのは時制を持った動詞であるが、補文標識も含めての動詞の重複は不可能である。この構文は主節現象であり、埋め込み文では生起できない。命題が確かに真であるということが強調される場合と、動作や状態の程度が強調されたりする場合の2通りの解釈が可能であるが、いずれも主節でしか起こらない。このような特徴をとらえるために、Speas and Tenny (2003)等にならい、主節のCP領域にSpeech Act Phraseという談話的な機能を果たす範疇の投射を仮定する。叙述文においてはSpeech Act Phraseの主要部SAに音韻的に具現化されない叙述マーカーが存在し、そのマーカーのもつ焦点素性によって動詞の主要部移動が引き起こされると考える。この分析においては、動詞重複構文は、動詞が元の位置と移動先のSAの位置の2カ所で発音されることによって得られる、ということになる。同様の移動のコピー理論に基づいた分析はMartins (2007, 2013)がポルトガル語の動詞重複について提案しているが、本研究ではこの構文をSAという機能範疇と関係づけ、統語的な動詞繰り上げが日本語にもあることを示した。本年度は昨年度に引き続き、日本語の述語重複構文についての研究を行った。新たな観察に基づき、Ishihara (2013)の分析の修正を提案し、学会発表を行い、論文にまとめた。日本語の述語の繰り返しが極性疑問文の答えとして起こる場合、否定が許されたり許されなかったりすることに注目し、どのような場合にそれが許されるのかを考察した。例えば、「ねえ、学会、行ったの?」という問いに対して、「?*ううん、行かなかった行かなかった」と過去の否定形で答えるのは、「ううん、行ってない行ってない/行かない行かない」と現在の否定形で答えるよりも容認度が下がる。一方、「ねえ、学会、行かなかったの?」という否定疑問に対して、「うん、行かなかった行かなかった」と答える時には、過去の否定形の繰り返しが許される。否定述語の形が同じでも、「うん」に続き生起することは許され、「ううん」に続いて生起することは許されない。つまり、述語重複構文において過去の否定形を繰り返すことができるのは、疑問に含まれる命題を肯定する場合であることになる。このことを説明するために、Holmberg (2013)にならい、Polarity PhraseをTPの上に仮定し、日本語ではそれとは別に「ない」という否定辞がTP内のNegPに起こると考える。極性の強調を表す述語重複構文において強調されるのはPolであってNegではない、と考えることで、述語重複構文における否定のふるまいがうまくとらえられる。否定辞が過去の屈折を持つ場合と持たない場合とで異なるふるまいをすることについては、それぞれに異なる生起位置を提案した。また、述語重複構文は口語で観察されることから、単に述語の形に注目するのみではなく、それが起こる文脈や発話行為に留意して考察をすすめることの重要性を示した。本年度は「太郎がしたのは本を買うことだ」のような動詞句を焦点とする日本語の疑似分裂文の特性について研究した。まず、前提を表す部分「太郎がしたのは」の表す意味に着目した。「太郎がしたのが」のように、ガ格でマークされた要素が文の一部として現れた場合には、平叙文の一部が省略されていると解釈することができる。一方で、「太郎がしたのは」と話題のマーカー「は」をともなったものが文の断片として単独で生起した場合には、平叙文の一部省略として解釈することが難しく、疑問文の省略としてしか解釈できない。この事実は、「は」のもつ情報構造上の特性から説明が可能であり、この観察は、疑似分裂文の前提を表す部分は疑問文であるという、従来からRoss(1969)らによって立てられてきた仮説を支持するデータであると考えることができる。上記のことから疑似分裂文が疑問文とその答えという2つの文から成り立っていると考えると、「太郎がされたのは財布を盗まれることだ」と比べて「太郎がされたのは財布を盗むことだ」の容認度が落ちるという例のように、前提部と焦点句に能動態どうし、受動態どうしが現れなければならないという態の一致の現象の説明が可能になる。

疑似分裂文の焦点句においては、主語等の省略が行われるが、省略においては一般的に平行性が保たれることが知られている。疑似分裂文における態の一致は、「太郎がされたのは?」「財布を盗まれることだよ」のような疑問文と省略的な答えとの間に見られる態の一致と同様、省略における平行性の効果の一種と見なすことができる。このように、日本語の疑似分裂文に見られる平行性について、疑問文と省略を含んだ答えのペアという視点から新たな提案を行った。今年度は動詞句を焦点とする疑似分裂文に研究の対象を移して研究を行った。日本語のデータから、疑似分裂文を疑問文とその答えから導くという派生の提案に新たな証拠を与えることができたと考えている。今年度は、昨年度に行った日本語の疑似分裂構文における受け身や尊敬を表す形態素の反復について、さらに考察を進めた。「太郎がされたのは財布を盗まれることだ」のような動詞句を焦点とする日本語の疑似分裂構文においては、前提部に受け身を表す形態素-(r)areがあると、焦点句でも受け身を表す形態素が起こらなければならない。このことは、意味的には、焦点句の意味上の主語となる要素が、前提部の主語と変わらない意味役割を担わなければならない、という制約として捉えることができる。それを統語的に説明するために、Harwood (2015)の動的なフェイズの考え方を援用する。Ishihara (2016)で主張したように前提部と焦点句は疑問文とその答えであるとすると、平行性の原理により、それらは受け身や尊敬に関して同等の文でなくてはならず、焦点を表す文に焦点化移動や削除がかかり疑似分裂文が派生されると考えられる。HarwoodはvPレベルのフェイズがvPに固定されるのではなく、numerationに応じて変化するという提案を行っている。これに基づくと、受け身の形態素がnumerationに含まれる場合にはフェイズがVoicePとなり、それが焦点化移動を受けるため、vPのみが焦点句に現れることはない。従って、焦点句に受け身の形態素が含まれる場合には、それが必ず焦点句に現れなくてはならないことが説明できる。このように、疑似分裂構文における受け身や尊敬の形態素の反復現象は、焦点化が移動によって派生されており、移動はフェイズに適用されるとする提案を支持するものであると言える。カリキュラム改革があり教務委員としての仕事が非常に忙しく、研究に使える時間があまり取れなかったため。最終年度には、これまで行って来た述語重複構文の研究を「おいしいのおいしくないのって」のようなAffirmative Negative Emphatic Construction (ANEC)(肯定否定強調構文)に応用することを試みた。この構文は、肯定形と否定形の述語を繰り返して述語の程度を示す尺度を導入し、肯定の述語の程度の甚だしさを強調するもので、現れる述語は段階性を表す形容詞や、段階性をもった状態を表す「疲れてる」のような「テイル」形の縮約をともなった動詞に限られる。これは、「食べるのなんのって」のような「なんの」を伴う類似の構文が、より広い範囲の述語を許すこととは対照的である。興味深いことに、ANECは過去形で生起することができない。「暑かったのなんのって」に対して、「*暑かったの暑くなかったのって」は容認度が落ちる。Ishihara (2018)では、この現象が、疑問文の答えとして否定の述語重複構文が容認されにくいことと類似していることを指摘した。Q:ねえ、あの論文、読んだ?