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面心立方晶固溶体バルクナノメタルの強化機構とそれに及ぼす積層欠陥エネルギーの影響

本研究ではZn,Si,Ni等の様々な固溶原子を固溶限近傍までCuに添加し,巨大ひずみ加工を行った際の力学的性質と組織の変化を,固溶原子濃度や価電子濃度,そして積層欠陥エネルギー(SFE)等の因子に着目しながら系統的に調査した.ナノ組織Cu-Zn,Cu-Si合金の場合,強度の上昇は主としてSFEによって支配されることが明らかになった.一方,固溶原子の添加によってSFEの変化が生じないナノ組織Cu-Ni合金における強化は,転位のピン止め効果による巨大ひずみ加工中の回復の抑制に起因するものであると結論付けられた.研究代表者らは,巨大ひずみ加工の進行に伴うCuの結晶粒超微細化への組織発達過程とその力学的性質の変化に及ぼす微量添加Siの影響について調査した結果,微量添加Siが従来の固溶強化理論では説明できない大きな強度上昇をもたらすことを明らかにした.本研究では巨大ひずみ加工の進行に伴う結晶粒超微細化への組織発達過程に及ぼす固溶添加元素の影響を広範な組成範囲にわたり明らかにするために,固溶添加元素量や積層欠陥エネルギー等の因子に着目しながら種々の組成のCu-Ni合金を作製し,固溶添加元素が金属の結晶粒超微細化に伴う強化機構や塑性変形機構の変化に対して果たす役割について,材料の微細組織観察と塑性変形中での転位の熱活性化解析を行うことにより明らかにし,新たな高強度構造材料設計指針を打ち出すことを目的とするものである.今年度は,Niを30wt.%まで系統的に変化させた種々のCu-Ni合金を作製し,これらの合金の巨大ひずみ加工の進行に伴う結晶粒超微細化への組織発達過程と力学的性質を調べた.この結果,Ni量の増加に伴い結晶粒径は微細化し,Cuの固溶強化合金としてはこれまでに報告例の無い1 GPaを超える非常に高い強度を有したCu-Ni超微細結晶粒材料の創製を実現した.その一方で,ひずみ速度急変試験から求めたひずみ速度感受性の値は,Ni量の増加に伴い単調に減少した.この結果は,純金属における結晶粒微細化に伴うひずみ速度感受性の上昇という既存の報告例に反するため,固溶添加元素によって特有の強化機構が働いていることが推測される.この強化機構を考察するための実験を次年度に行い,さらに詳細にこの現象を究明して行く.研究計画に記載した予定通りにほぼ実験は進んでおり,また現状で当初の予想を超える高強度材料が創出できているため.最終年度は原子半径のそれぞれ異なるZn, Si, Niの固溶原子を固溶限近傍までCuに添加し,巨大ひずみ(SPD)加工を行った際の硬度と組織の変化を固溶原子濃度や価電子濃度,そして積層欠陥エネルギー等の因子に着目しながら系統的に調査した.Cu-Zn合金やCu-Si合金のように固溶添加原子の増加に伴って積層欠陥エネルギーが低下するような合金の場合には,積層欠陥エネルギーの変化と強度,結晶粒径,転位密度の変化には強い相関があることが明らかになった.またCuと固溶添加原子の原子半径の差であるミスフィットの大きい固溶原子を添加した合金ほどSPD加工後の組織も微細化し,強度も高くなる傾向にあることがわかった.固溶添加原子濃度の観点から言えば,ミスフィットの大きい固溶原子を添加した合金ほど少量の添加でSPD加工後の強度を大きく向上させることができると言える.一方,遷移元素であるNiを添加したCu-Ni合金に関しては30at.%Ni程度まで積層欠陥エネルギーは概ね一定であるにも関わらず,SPD加工後の硬さや強度の上昇が同様に得られている.またNiのミスフィットはZnやSiに比べて小さいが,30at.%Ni程度の固溶添加で300HV程度の硬さと1GPa以上の引張強さが得られた.Cu-Ni合金のSPD加工後の強度の向上は,Ni固溶原子による転位のピン止め効果によって動的回復や動的再結晶を抑制し,Cuの回復温度や再結晶温度を上昇させているために,より大きなひずみを材料に与えることが可能になっているという結論に至った.ZnやSi等の固溶原子の添加によってCuの回復温度や再結晶温度は上昇するのでCu-Zn合金等でも同様に固溶原子による転位のピン止め効果はあるはずであるが,SPD加工後の組織や強度には積層欠陥エネルギーの影響の方が支配的に作用していることが明らかにされた.本研究ではZn,Si,Ni等の様々な固溶原子を固溶限近傍までCuに添加し,巨大ひずみ加工を行った際の力学的性質と組織の変化を,固溶原子濃度や価電子濃度,そして積層欠陥エネルギー(SFE)等の因子に着目しながら系統的に調査した.ナノ組織Cu-Zn,Cu-Si合金の場合,強度の上昇は主としてSFEによって支配されることが明らかになった.一方,固溶原子の添加によってSFEの変化が生じないナノ組織Cu-Ni合金における強化は,転位のピン止め効果による巨大ひずみ加工中の回復の抑制に起因するものであると結論付けられた.現状では研究計画通りに順調に推進できているため,次年度も引き続き当初の研究計画にそって進めて行く.材料科学,材料工学,金属物理学
超肥満者における肥満候補遺伝子の変異解析

40人の高度肥満者および200人の健常者から提供を受けた末梢血液より市販のキットを用いてgenomic DNAを抽出した。以前に我々が肥満との関連を報告しているレプチン遺伝子多型25CAGについてpopulation-based studyを行った。まだ統計的有意差は得られていないが、この多型の保有者では肥満に加えて,高血圧,高血糖などの傾向も認められた。さらに対象者を増やして検討をすすめる予定である。また、血清インスリン血清脂質、脂肪分布などについても検討を加える予定である。レプチン遺伝子多型多型25CAGはレプチン遺伝子プロモーターにおける病的変異との連鎖が推測されている。そこで,30人の高度肥満者を対象としてプロモーター領域を対象として約1000bpに渡り直接シークエンス法により塩基配列を解析した。既報の遺伝子変異を検出し、レプチン遺伝子25CAG多型との連鎖について解析中である。細胞モデルでの機能解析も予定している。また、近々プロモーターのさらに上流への解析もすすめる予定である。節食中枢に働くNeuropeptide Y (NPY)の遺伝子および脂肪細胞より分泌されるアディポネクチンの遺伝子についても直接シークエンス法による遺伝子変異の解析を開始した。しかし、いまのところ新規の変異は検出されていない。
ベトナム社会主義共和国ハノイ省ドンラム村の保存計画策定についての調査研究

ベトナム政府は、ドイモイによる資本主義への移行と急激な近代化産業化の中で、ベトナム国民の精神的基盤であった農村を生きたまま後世に伝えたいと、2001年11月に文化財保護法を改正、その第一号としてハノイ近郊ドンラム村を選び、この保存への国際協力をホイアンの町並み保存で実績のある日本に依頼してきた。これを受け2003年3月、日本文化庁はベトナム文化情報省と国際協力協定を締結、昭和女子大学国際文化研究所を事務局に奈良文化財研究所等と国際協力を実施した。モンフー集落350件とカムティン集落165件の民家調査・約50件の公共物件調査・街路調査を実施、2004年12月にハノイ文化情報省でその成果報告を行った。また、建築・都市分野とあわせて、考古・民俗・衣服・食物等の専門家が参加した学際的研究体制を組み、現存する地上構築物の保存ばかりでなく、有形・無形を含めた保存調査(中間)報告・保存計画(案)として提案した。その結果を受け、ソンテイ市とハテイ省はベトナム法制に則したドンラム村保存条例と保存計画を策定、現地での様々な住民ワークショップ・各人民委員会・国文化財審議会・ユネスコを招いての国際シンポジウム等での討論によりコンセンサスを得て、2005年11月にベトナムで農村集落第1号の国指定文化財となった。これらの成果は、提案書をもとに2005年度の補足調査を含め、昭和女子大学国際文化研究所紀要11として報告公表した。2006年7月には、ドンラム村遺跡管理事務所が開設、日本からの文化財保存技術者の国際交流基金等による短期派遣、文化財保存・観光推進のためのJICA青年海外協力隊員複数派遣も準備され、世界遺産登録に向けて文化財保護への国際協力を推進して行く。(2003年3月ベトナム文科情報省と文化庁がドンラム村農村集落保存への技術協力協定締結)9月第1回ハノイ会議(プロジェクト参加研究者と国・省レベルでの保存方針の協議)ドンラム村現地説明会(住民に向け保存方針の説明を行い調査協力を要請)ドンラム村シンボル・ランドマーク洗い出し調査(山田実加子他担当)102月モンフー集落の地図作成(縮尺1:1000)(ハノイ国家大学担当)102月500件モンフー・カムティン民家調査(縮尺1:100)(建設省建築研究所担当)103月ドンラム村社会調査(ヒアリング)(小川裕子が現地宿泊調査)23月ドンラム村旧ミア村全域の地図作成(縮尺1:1000)(ハノイ国家大学担当)23月400件ドンサン・ドアイザップ民家調査(縮尺1:100)(建設省建築研究所担当)3月ハノイ会議(日本側からハテイ省・ソンテイ市・ドンラム村行政に対し保存実例紹介)ドンラム村現地ワークショップ(日本側から保存実例を紹介し現地住民の意見を聴取)本研究初年度で、ベトナム側の体制確立と基礎データの収集を優先実施した。3月現地ワークショップで、住民側から早急に将来構想・保存対象・規則・教育・技術・資金について教えて欲しいという要望が出された。これに対し、調査予定を早め本年度中に基礎データの収集をほぼ完了させ、次年度は無形文化財も含む詳細調査を開始し保存計画を立案する。日本文化庁がベトナム文化情報省と締結した国際協力協定に基づき、ハノイ市郊外ハテイ省ソンテイ市ドンラム村の農村集落保存に協力、ベトナムで最初の農村集落保存の調査・研究・計画・予算請求・集落保存実施という、広範に渡る国家プロジェクトが一連となって展開されつつある。16年度は昨年に引き続き、地図作成(ハノイ国家大学地理学科)・民家共用物件調査(ベトナム建設省建築研究所)・生活財・無形文化財調査(ハノイ国家大学歴史学科)他を日越共同で実施した。

9月末時点での調査結果をもとに、調査報告書と日本側の保存計画書案をまとめ、12月にハノイでシンポジウム、ドンラム村でウォーキングワークショップを開催、ベトナム側が作成するためのたたき台を提示した。そのため計画案は項目までを残しそれ以下の内容は削除し、ベトナム側で考えてもらう形とした。これを受け、地元ソンテイ市を中心にハテイ省やドンラム村の文化財・観光・農政他の担当者が参加、保存計画作成のための作業WGが結成された。日本側も要請に応え2回に渡りWGの会合に参加、作業すべき内容の説明等を行った。3月、生活財・無形文化財を担当するハノイ国家大学のシンポジウムで、WG地元代表のソンテイ市共産党副書記長より中間発表があり、作業は順調に進行している。17年度は、5月に保存計画書を完成させ、7月に農村集落で最初の文化財国指定、予算請求、18年度からベトナム国家予算による農村集落保存がスタートする予定である。また、生活財・無形文化財調査は文献に加え考古学発掘等による歴史調査と衣食を含めた生活財調査等も実施、ドンラム村を伝統的農村集落として保存するための広範な研究に目途をつけたい。平成16年12月、本研究の成果である民家調査等を中心とした農村集落保存調査・保存計画をベトナム政府に提出。平成17年度は、これを受けベトナム側がソンテイ市・ハテイ省などの討議をへて独自に保存計画を策定、11月28日ドンラム村が新文化財保護法適用第一号の文化財として国指定され、平成18年5月19日に臨時条例が施行されることになった。この間、日本にベトナム側関係者を招請、日本で保存条例についての討論とシンポジウムを開催するとともに、ベトナム側研究スタッフが保存条例作業部会に加わるなど、様々な形でアドバイスを行った。平成17年度は、これらのアドバイスの他、保存対象民家の確認調査、さらに調査対象を建造物から伝統生活へと拡大、ドンラム村の祭礼・衣服・食品・家具などの調査を実施した。その結果、ドンラム村農村集落保存に伝統食・農民服・祭礼服・家具等の歴史と再生するための方法を明らかにできた。これらについて観光推進計画の提案も含め保存計画に追加充実させている。また、ドンラム村のミア寺は、かつては皇帝か大臣しか食せなかった精進料理があることが判明、その再現についてもメニュー・レシピ・雰囲気作り等を提案、観光上に大きく貢献することを期待している。また、ドンラム村の成立と発展の歴史を解明するため考古学発掘調査を実施。ドンラム村から14世紀の中国青磁が出土、科挙試験合格を伝える古文書等で明らかになる15世紀以降の歴史に対し、それ以前のドンラム村の歴史解明に進展があった。さらに、本年度が研究最終年度で、これらの3年間の成果を報告書として作成している。
サイズや次元の異なる構造単位を用いたシリカ系物質の高次構造制御

高次構造制御されたシリカ系ナノ構造体の合成と機能付与に向け、出発分子となる有機シロキサンオリゴマーを設計した。出発分子の精密な設計や有機分子の添加により、多様なメソ構造を形成した。本手法を発展させ、有機分子を包含可能なポリマーにアルコキシシリル基を導入した分子を設計し、メソ構造体へと転換した。これらの分子の自己組織化により、機能を付与したメソ構造体の作製が可能となった。また、メソポーラスシリカはメソ構造の高い設計性、骨格由来の機械的強度、制限された反応場として利用できるメソ孔を有するなど、メソ構造の鋳型として有用である。そこで本研究ではメソポーラス金属の合成場として利用し、新規メソ構造や組成を有するメソポーラス金属を合成した。本研究課題では、出発分子の設計によるナノ構造のデザイン、高次構造・形態の制御という概念を階層的に組み上げ、新たな無機構造設計手法の確立を目的とする。我々がこれまでに提案してきた「アルキル基を有するアルコキシシラン化合物からのメソ構造体の形成」は、出発分子の特性をメソ構造や組成、物性に直接反映できる手法の一つとして有用である。これまでに我々は、出発分子の親水部/疎水部のサイズを変えることで、ラメラ、2次元ヘキサゴナルなどのメソ構造の制御に成功している。さらに多様なメソ構造へと展開させるためには出発分子のより精密な設計が重要である。本年度は、1分子中の親水部/疎水部の比率を変化させるために、以前報告したアルキルテトラアルコキシシラン(CnSi4)よりも親水部となるシラン部位が大きくなるようアルキルラントリオール(CnSi(OH)_3)にクロロジシロキサンを用いてシリル化し、3つのジシロキサン鎖を有するアルキルヘプタアルコキシシラン(CnSi7)を新たに設計し、異なる反応条件下で得られるメソ構造体について検討した。CnSi7の^<29>SiNMRスペクトルには、アルキル鎖が共有結合したSiに対応するT^3環境のシグナルと、枝分かれした3本のジシロキサン鎖の2つの異なるSiO_4ユニットに対応するQ^1,Q^2環境のシグナルが観測された。MSスペクトルの結果も合わせ出発物質の合成を確認した。CnSi7の加水分解・縮重合反応により得られた粉末試料のXRDパターンにおいて、メソ領域の周期性を表す回折ピークが観測された。さらに、TEM観察、固体NMR分析等から、自己集合時に水の添加量を変化させることで3次元キュービック類似の構造が形成することを明らかにした。これにより、有機シロキサンオリゴマーの自己組織化により、ラメラ、2次元ヘキサゴナル構造に加えて種々のナノ構造制御が達成された。研究目的:本研究課題は、出発物子の設計、ナノ構造のデザイン、構造制御・形態制御という概念を階層的に組み上げ、新たな無機構造設計戦略を提案することを目的としている。そこで本年度は、アルコキシシリル基を有する種々の分子を精緻に設計し、これらを用いてナノ構造体の創製を目指す。研究方法:本年度は(1)3つのヘキシル基を有するアルコキシシロキサンを合成し、新規ナノ粒子設計ルートの開拓と(2)複数のアルコキシ基を有するポルフィリンを設計し、ポルフィリンの配列制御を試みる。研究成果:(1)トリヘキシルシラノールにクロロシリル基を有するオリゴアルコキシシロキサンを反応させ、オタマジャクシ型の目的分子を得た。本分子を少量の酸を含む有機溶媒と混合し平滑基板上に滴下し、シロキサン部位をコアとして、コロナにヘキシル基を有する球状ナノ粒子が規則的に配列した薄膜を得た。本球状ナノ粒子は、シロキサン部位の大きさによって、3-4nmの間で粒径を制御でき、非常に狭い粒径分布を有していた。またこのナノ粒子は、特定の有機溶媒には分散し、分散粒子は溶媒を揮発させることで規則的に再集合した。さらに、このナノ粒子はシロキサンコアにある程度の親水的な分子を包含できた。(2)テトラフェニルポルフィリン(TPP)環のフェニル基の全てパラ位に4個(4Si)、メタ位に8個(8Si)のトリアルコキシシランを有する分子をそれぞれ合成し、界面活性剤と複合化させることで、TPPハイブリッド薄膜を得た。TPPおよび界面活性剤の量を固定した場合、8Siは4Siと比較して、高いメソ構造規則性を有していた。これは、8Siの方が加水分解後、親水性が強く、界面活性剤由来のミセルとより複合しやすいためであると考えられる。また、TPPの会合状態もSiの数によって影響を受け、8Siの方がJ会合性が高くなり、蛍光消光を抑制しやすい構造を形成することが分かった。

本研究の目的は、「高次構造制御されたシリカ物質を合成することおよびそれを用いた新しいナノ構造体の作製」である。i)メソポーラスシリカを鋳型とした金属/炭素ナノ構造体の作製SBA-15やKIT-6等のメソポーラスシリカを鋳型として、金属イオンやフラーレンを導入し、それぞれ還元、炭化を行うことで、金属/炭素ナノ構造体の作製に成功した。特に金属は元素戦略上、その使用量を減らすことが重要であり、今回新しい合成法を提案できた点で意義がある。ii)シロキサンオリゴマーを用いたシリカ系メソ構造体の精密合成これまでに我々は直鎖アルキル基を有するアルコキシシロキサンオリゴマーを用いて、その自己組織化によりシリカ系メソ構造体を合成できることを明らかにしている。今回、有機化合物の添加によってメソ構造の種類を変化させられることを明らかし、より精密な合成が可能になった。iii)医療応用に向けたメソポーラスシリカの合成メソポーラスシリカを薬物担体として利用する上で、鋳型ポリマーであるP123が体内で溶出することが問題であった。今回、P123の末端にアルコキシシリル基を導入することで、P123をメソポーラスシリカ中に固定化することに成功した。これによってTHF/HC1またはH20中でP123の溶出を防ぐことができた。また、P123中にイブプロフェンを導入し溶出実験を行ったところ、イブプロフェンだけを選択的に抽出することにも成功した。
精密な相対論的電子状態理論の開発:分子物性と励起状態への展開

相対論補正項と電子相関を適切に含めて電子状態計算を実施することは近年の量子化学では日常的になりつつあります。実験との不一致は電子状態理論の誤差ではなく、殆どは化学系のモデル化等によって生じる外的要因に帰すると考えられます。大規模計算はこのモデル化の自由度を高める上で計算精度向上と相補的に必要と云えます。一方、我々が本研究課題において目的とする事は相対論補正を中心とした電子状態理論の精密化です。日常的な化学反応解析などには不要かもしれませんが、精密な実験計画を支援したり、波動関数の精度に敏感な分子物性の計算、超重原子を含む化合物の計算などに具することを目指します。このためには上述の理由から大規模計算に適応する理論であることも必須となります。本研究課題では1電子系では理論上Dirac方程式と等価な無限次Douglas-Kroll (IODK)変換を用いて、(a)多電子系分子の種々の2電子相対論補正を導出し、(b)計算プログラムを作成し、(c)計算精度を確認し、(d)各種の分子物性の計算を実施し、(d)電子相関との関係を検討します。具体的な成果は以下の通りです。重原子や超重原子を含む化合物のエネルギーや分子物性の高精度計算を低コストで実現することが可能な多電子系10DK法を提案し、分子構造最適化や磁気的分子物性を含めた計算プログラムを開発した。この方法を利用して核磁気遮蔽定数やNMR化学シフトの計算を実施し、従来の高次相対論的では精度が不十分であった極めて重い原子でも、良好な精度で計算が可能であることを示した。以下の項目について研究を進めた。(1)無限次DKH(IODKH)法による相対論的電子状態理論の開発:我々はこれまで4成分Dirac法とほぼ等価な2成分相対論法の開発を行ってきた。本年度は2電子項への拡張を試み、我々の方法がDirac-Fock法と殆ど等価であることを示した。更に、この高精度計算をより広範囲の分子系へと応用できるよう、計算精度を保ったまま計算コストを削減する手法の開発を行った。この結果、IODKH法は重原子においてDirac-Fock-Coulomb法との誤差を0.01hartree許すならば数十倍の高速化が可能となった。(2)SAC/SAC-CI法による磁気円二色性計算プログラムの開発:今年度は、基底/励起状態を高精度で計算できるSAC/SAC-CI法を用いて磁気円二色性スペクトルのFaraday B項を解析的に求めるプログラムを作成し、エチレンなどの簡単な分子への応用を行った。磁気円二色性スペクトルの形状に電子相関の効果が顕著に反映することがわかった。(3)鉄ポルフィリン系の電子状態・常磁性シフトの解析:本年度は、シアニド-イミダゾール鉄ポルフィリン分子の脱プロトン化による電子状態の変化とC-13常磁性シフトを差電子密度を用いて解析した。更に、種々のヘム鉄に配位するCNアニオンのC-13常磁性シフトについても研究を進めた。
計算・情報科学による転写サイクルにおける情報変換機構の解明

転写サイクルにおける情報変換機構のダイナミクスを解明することを目的として、コンピュータ解析による新規な計算・情報科学のアプローチ手法を開発し、エンハンソソームにおける転写制御因子間やヌクレオソームとの関係等に対して、それら超分子複合体の動的構造変化とその安定性を解析し、転写サイクルのメカニズムを解明した。一方、特に本新学術研究領域のさまざまな実験グループから生成される膨大なデータから生物的に意味のある情報や知見を引き出し、転写制御における重要なメカニズムを解明するため、マイクロアレイやRNA-Seq、ChIP-seqなどの実験データをもとにこれらの転写制御メカニズムに注目して解析を行った。新たなアルゴリズム(Zero-dipole summation法)が電荷に富むDNA二重鎖単体に対する分子動力学計算で有効であることを示すとともに、Ets1-DNA複合体、Ets1-Ets1-DNA複合体(3者複合体)、Ets1-Runx1-CBFβ-DNA複合体(4者複合体)の3種の複合体に対して、それぞれ80 ns程度の分子動力学計算を実施した。その結果、蛋白質とDNAそれぞれのダイナミクスを観測し、3者複合体の方が4者複合体よりもDNAの揺らぎが大きいことが見出され、また4者複合体においてはEts1とRunx1・CBFβの動きに負の相関があり、互いにDNAを挟み込む動きが観測された。一方、多数のGPUを並列化することにより、マイクロ秒程度の分子動力学計算を実現できる新規ソフトウェア開発を行った。情報解析では、DNA配列認識の分子機構の解析、巨核球の分化にかかわる転写因子のChIP-chip/遺伝子発現データの解析、遺伝子制御ネットワークの解析などを行った。一方、メチル化がDNA二重鎖の物性に与える影響を調べるため、mCGを真ん中に配置した10種類の4塩基対DNA(NmCGN, NはA,T,G,Cのいずれか)の構造及び揺らぎを分子動力学計算によって解析した。その結果、メチル化のあるなしで揺らぎはほとんど変化しなかったが、メチル化によってらせん軸に対する曲がりが大きくなることがわかった。さらに、拡張アンサンブル法であるマルチカノニカル分子動力学法(McMD)により、転写因子Ets1におけるETSドメイン上流のリン酸化が与える転写制御への影響を調べ、天然変性領域におけるSer282とSer285のリン酸化により、自由エネルギー地形の解析からそれらリン酸化セリンがDNA結合領域をマスクすることを突き止めた。我々が新規に開発したアルゴリズム(Zero-multipole summation法)による高速な分子動力学計算の結果の数百ナノ秒程のトラジェクトリに対して、ダイナミックな原子間の相互作用を同定する新たなグラフ理論による解析法(mDCC: multi-modal dynamic cross correlation)を開発し、転写因子Ets1二量体-DNA複合体を初めとする様々なエンハンソソームの複合体に対して適用した。その結果、従来の解析では捉えられなかった、熱ゆらぎの中で過渡的に相互作用の相手を切り替えながら他の分子と接している残基が特定できた。さらに変異体蛋白質を含む様々な系での比較から、DNA制御エレメントの配列やパートナー転写因子が入れ替わっても基本的な相関ネットワークは保存されていることが分かった。一方、拡張アンサンブル法であるマルチカノニカル分子動力学法(McMD)により、転写因子Ets1におけるETSドメイン上流のリン酸化が与える転写制御への影響を調べ、天然変性領域におけるSer282とSer285のリン酸化により、自由エネルギー地形の解析からそれらリン酸化セリンがDNA結合領域をマスクすることを突き止めた。情報科学的なアプローチでは、他のウェットの班員から産出されたゲノムワイドな実験データに対して、新たにshRNA-Seqスクリーニングに関しての解析法を開発した。また、転写サイクルにおける転写開始、転写伸長のシグナルとなるヒストン修飾や、転写装置であるRNA PolymeraseIIのChIP-Seqデータを解析した。転写サイクルにおける情報変換機構のダイナミクスを解明することを目的として、エンハンソソームにおける転写制御因子や転写伸長因子の立体構造に基づく分子シミュレーション計算等による計算科学的手法と、ChIP-seqやマイクロアレイデータ等の実験データをバイオインフォマティクス技術による情報科学的手法によって解析・統合化し、情報変換システムとしての転写サイクルを考察・解明した。

具体的には、Ets1のN末IDR部位がリン酸化された構造に対する拡張アンサンブル法(McMD)計算の結果、IDRの相互作用の特異性を見出し、横浜市立大学緒方一博教授に対して提案したIDR領域の変異体解析実験の結果、我々の複合体モデルが検証できた。転写因子Runx1/CBFβ/Ets1とDNAとの複合体に対する分子動力学(MD)シミュレーション計算を解析した結果、熱ゆらぎの中で過渡的に相互作用の相手を切り替えながら他の分子と接している残基が特定でき、変異体解析結果との良い一致が得られた。さらに、愛媛大学平田章教授との共同研究によるアーキアRNAポリメラーゼ11量体形成機構を解明するため、D/L二量体状態と11量体状態のMDシミュレーションを実施し安定化因子を明らかにした。北海道大学高橋秀尚助教との共同研究によってMED26転写伸張因子に対し、実験結果をよく説明するMED26/TAF7複合体の立体構造モデルが構築できた。一方、転写因子Dzip3、SMARCAD1のRNA-Seqの解析を行い、それぞれの転写因子について、遺伝子に対する結合サイトの関係や他の転写因子との距離関係などを解析した。また、ChIP-Seqの解析によりゲノムワイドにおける転写制御に関係するヒストン修飾やRNAポリメラーゼIIの局在状態の解析や、転写因子複合体の解析を行った。さらに、NGSを利用した新技術shRNA-Seqスクリーニングやnascent RNAを解析する4sU-Seqの解析を行った。計算科学的アプローチでは、Ets1のN末部位のリン酸化された構造の拡張アンサンブル法(McMD計算)による結果を基に、リン酸化によるDNAとの相互作用がFuzzyでなく特異的な相互作用であることを突き止め、共同研究を行っている横浜市立大学の緒方一博教授グループに対してリン酸化セリンリッチ領域の変異体解析実験を提案し、計算によって推定した複合体モデルが検証できた。また、周期境界条件を用いず比較的近距離で静電相互作用をカットオフしても高い精度の計算が行えるZero-Multipole Summation法(ZMM)や、ダイナミックな原子間の相互作用を同定する新たなグラフ理論による解析法(mDCC)など独自の計算科学的方法論を確立し、複数の論文を出版できた。一方、情報科学的なアプローチでは、他のウェットの班員から産出されたゲノムワイドな実験データの解析を進めた。転写制御において重要であるヒストン修飾や、転写装置であるRNAポリメラーゼIIのChIP-Seqデータを統合的に解析し、局在状態と遺伝子発現量の相関の解析を行った。また、転写因子は複合体を形成し制御を行っているため、多数の転写因子に関するChIP-Seqデータを収集してそれらの協同的制御の解析も進めた。他の班員により産出される膨大な実験データに対する計算科学・情報科学的解析手法の開発と支援として、NGSを使用した新規技術に関する解析法の開発を行った。
心理物理学的手法による顔認知障害の定量的評価

本研究の目的は各種顔認知障害をもつ患者の顔の見え方を画像処理と心理物理学を組み合わせた新しい検査方法によって高精度かつ定量的に評価し,顔認知障害の病態を今までとは違った視点から明らかにすることである。モーフィング等の画像処理を行った顔画像に対する患者の反応を定量的に評価することで各種顔認知障害患者(相貌失認,パーキンソン病,顔の過小視)の各種顔認知能力(人物同定,男女弁別,人種弁別,表情弁別等)を多角的かつ詳細に検討した。その結果,臨床研究では両側紡錘状回・海馬傍回が人種弁別に重要な役割を演じていることと,顔表面の陰影が人種弁別の重要な手掛かりになっていることが示唆された。同様に,健常者を対象にした実験では人種の弁別は主に表面の凹凸を構成する低空間周波数成分,性別の弁別は主に輪郭を構成する高空間周波数成分により大きく依存していることが確認された。さらに,工学的視点から,照明方向と背景色が顔の印象に与える影響についての研究も行った。以上の研究成果については,MDPD2010,VSS2010,日本心理学会,日本デザイン学会,多感覚研究会等の学会発表を通じて広く社会に公表した。また,2010年5月には株式会社資生堂・吉川拓伸氏,ミネソタ州立大学兼京都大学こころの未来研究センター・Vinai Norasakkunkit氏を招いて研究者・一般向けの研究会を行った。日本心理学会では「神経心理学の新しい展望-社会的認知への仮説検証的アプローチ-」というタイトルでワークショップを行い,最新の知見を報告した。その結果,両側紡錘状回・海馬傍回損傷患者において,人種弁別の障害が確認された。また,この症例では人種の弁別の成績が写真の明暗を反転させることによって有意に低下したことから,顔表面の凹凸の情報が人種弁別の重要な手掛かりになっていることが示唆された。これらの結果と関連し,健常被験者において人種の弁別は主に表面の凹凸を構成する低空間周波数成分,性別の弁別は主に輪郭を構成する高空間周波数成分により大きく依存しているととが確認された。さらに,科研費によって購入した眼球運動追跡装置を用いて人種弁別・性別弁別課題遂行中の眼球運動を計測し,これらの課題遂行中の眼球運動が異なっていることを検証した。このように心理物理学的手法を用いて脳損傷患者の視覚症状を詳細に評価する手法は学術的に高い評価を受け,筆者は第5回日本神経心理学会優秀論文賞を受賞した。以上の研究に加え,工学的視点から,照明方向が顔の印象に与える影響についての研究もおこなった。以上の研究成果については,論文や学会発表,招待講演を通じて広く社会に公表した。日本心理学会では「社会的認知の障害-社会的認知に果たす皮質下の役割-」というタイトルでワークショップを行い,最新の知見を報告した。
生と死の対立:カスパーゼ8のRNAスプライシング、その病態像と新規治療法への展望

RNAスプライシングにより生れ出される"遺伝子の可塑性"に着目し、それがどのようにcaspas-8の遺伝子発現を変えてリンパ球の活性化を誘導し、SLEの疾患活動性に結びつくかについての検討を行った。この検討結果は第55回日本リウマチ学会のプレナリーセッションとシンポジウムに選ばれ、優秀演題賞を受賞した。この演題は2006年度の米国リウマチ国際会議(ACR Washington DC)にも採択されて発表を行ない、更には2007年度の日本免疫学会のoral presentationにも3年連続で採択され発表を行った。Caspaseは機能上アポトーシス誘導性caspase,炎症性caspaseに分類されるが、前者のなかでcaspase-6,-8,-10は免疫制御に関与する事実が最近報告されている。Caspase-8のfull activationはアポトーシスを誘導するがlimited activationはNFκB経路を介してリンパ球を活性化することが最近になり明らかなりつつあるがcaspase-8の活性化のinitiationがどのように行われるのか、limited activationがNFκB経路以外にどのようなシグナル伝達経路を動かすのかなど不明な部分が多い。本研究ではかかるcaspase-8を免疫制御分子として見直し、シグナル伝達経路を介したRNAスプライシング変化と全身性エリテマトーデス(SLE)における病態的意義の検討を行っており、上記学会での評価を斟酌すると本研究テーマは極めて独創性が高く、大きな学問的波及効果が期待されると考えられた。RNAスプライシングにより生み出される"遺伝子の可塑性"に着目し、それがどのようにcaspas-8の遺伝子発現を変えてリンパ球の活性化を誘導し、SLEの疾患活動性に結びっくかについての検討を行った。この演題は2006年度の米国リウマチ国際会議(ACR Washington DC)にも採択されて発表を行ない、更には2006年度の日本免疫学会のoral presentationにも2年連続で採択され発表を行った。Caspase-8のfull activationはアポトーシスを誘導するがlimited activationはNFKB経路を介してリンパ球を活性化することが最近になり明らかになりつつあるがcaspase-8の活性化のinitiationがどのように行われるのか、limited activationがNFKB経路以外にどのようなシグナル伝達経路を動かすのか、など不明な部分が多い。RNAスプライシングにより生み出される"遺伝子の可塑性"に着目し、それがどのようにcaspas-8の遺伝子発現を変えてリンパ球の活性化を誘導し、SLEの疾患活動性に結びつくかについての検討を行った。この演題は2006年度の米国リウマチ国際会議(ACR Washington DC)にも採択されて発表を行ない、更には2007年度の日本免疫学会のoral presentationに3年連続で採択され発表を行った。Caspaseは機能上アポトーシス誘導性caspase、炎症性caspaseに分類されるが、前者のなかでcaspase-6、-8、-10は免疫制御に関与する事実が最近報告されている。Caspase-8のfull activationはアポトーシスを誘導するがlimited activationはNF_kB

経路を介してリンパ球を活性化することが最近になり明らかになりつつあるがcaspase-8の活性化のinitiationがどのように行われるのか、limited activationがNF_kB経路以外にどのようなシグナル伝達経路を動かすのかなど不明が多い。本研究ではかかるcaspase-8を免疫制御分子として見直し、シグナル伝達経路を介したRNAスプライシング変化と全身性エリテマトーデス(SLE)における病態的意義の検討を行っており、上記学会での評価を斟酌すると本研究テーマは極めて独創性が高く、大きな学問的波及効果が期待されると考えられた。
生殖器粘膜免疫を利用した婦人科腫瘍に対する新規治療戦略のための基礎的研究

生殖器粘膜における免疫学的研究、特に細胞性免疫に関する研究はこれまでほとんどなかった。本研究では、生殖器粘膜の中で癌の発生頻度が最も高い子宮頸部粘膜に注目した。子宮頸癌はヒトパピローマウイルス(HPV)感染が深く関与していることから、HPVに対する細胞性免疫を調べることによって、子宮頸癌に対する免疫機構の解明とその発生制御に結びつく可能性がある。本研究では、まず子宮頸部に所属する粘膜リンパ球を分離培養する方法を樹立した。その粘膜リンパ球における表面抗原の解析を行い、T, B, NK cellが揃っていることを確認した。さらに、腸管の感染防御を担っている粘膜リンパ球が子宮頸部に帰巣(homing)していることを初めて発見した。子宮頸部における粘膜免疫は、腸管粘膜リンパ球の影響下にあることが確認されたことから、腸管粘膜にワクチン刺激を与えることによって子宮頸部のHPVに対する粘膜免疫を効率的に誘導できる可能性がある。そこで、本研究では、乳酸菌を使って抗HPV細胞性免疫誘導ワクチンを考案し、マウス実験で、乳酸菌HPVワクチンが強い粘膜型抗HPV-CTLを誘導できることを確認した。次に、子宮頸部の第一線で免疫バリアの役割を果たし、かつ多くの微生物の標的組織となる子宮頸部上皮細胞について、免疫学的バリア機能を解析した。前回の基盤研究では獲得免疫に重要なTh1誘導因子、T-betについて解析したが、本研究では、上皮細胞に発現し初期免疫と獲得免疫の架け橋を担うCD1d分子の解析を行った。子宮頸部上皮のCDldは、腟壁や陰茎上皮に比べて、発現量が弱く免疫反応性も弱かった。このことから、子宮頸部が多くの微生物の持続感染を許すメカニズムの1つであると考えられた。平成18年度は、子宮頸部粘膜における細胞性免疫応答を検討するための子宮頸部リンパ球の分離・培養法を確立した。子宮頸部擦過細胞をサイトブラシで採取し、上皮細胞とリンパ球に分離できる。上皮細胞では、子宮頸癌の原因ウイルスであるヒトパピローマウイルス(HPV)の同定を行い、リンパ球でそのHPVに対する細胞性免疫応答能を検討する予定である。子宮頸部の前癌病変の消長と宿主免疫応答の関連性を粘膜の細胞性免疫の面から調べた例がなく、重要な知見が得られる可能性がある。また、子宮頸部の上皮細胞には、HPVが感染し子宮頸癌の前癌病変を形成するが、その感染細胞に対する初期免疫から獲得免疫を誘導するための架け橋となる膜蛋白質CD1dに注目した。子宮頸部におけるCD1dの局在とHPV関連病変におけるその変動を免疫染色法で調べた。正常子宮頸部では、重層扁平上皮の基底傍基底層にCD1dが発現しているが、HPV病変では、その進行とともにCD1d発現が減弱し、子宮頸癌や尖圭コンジローマでは完全に消失している。前癌病変の自然消退例については、自然消退時にCD1dの発現が増強されていることを見いだし、これが子宮頸部の炎症反応を反映していると考えられた。CD1dの発現が増強した病変では自然消退しやすいことが示唆された。CD1d発現を見ることは子宮頸部上皮異形成(前癌病変)の消長を知るバイオマーカーになりうると考えられた。平成19年度には、子宮頸癌でもっとも多く検出されるHPV16型のE5蛋白質を強制発現させた腟上皮細胞株では、CD1dの発現が抑制されていることを確認した。その抑制メカニズムについて検討中である。また、CD1dによって特異的に活性化されるinvariant NKT(iNKT)細胞の子宮頸部粘膜への浸潤能を免疫組織化学的に検討した。

子宮頸癌の前癌病変の消退と粘膜に存在するiNKT細胞数は強く相関し、かつiNKT細胞浸潤の多い上皮にはCD1dの発現が確認されていた。HPVによるCDld抑制はiNKT細胞の動員を阻止するための免疫エスケープ機構ではないかと考えられた。平成18年度は、子宮頸部粘膜における細胞性免疫応答を検討するための子宮頸部リンパ球の分離・培養法を確立した。子宮頸部擦過細胞をサイトブラシで採取し、上皮細胞とリンパ球に分離できる。上皮細胞では、子宮頸癌の原因ウイルスであるヒトパピローマウイルス(HPV)の同定を行い、リンパ球でそのHPVに対する細胞性免疫応答能を検討する予定である。子宮頸部の前癌病変の消長と宿主免疫応答の関連性を粘膜の細胞性免疫の面から調べた例がなく、重要な知見が得られる可能性がある。また、子宮頸部の上皮細胞には、HPVが感染し子宮頸癌の前癌病変を形成するが、その感染細胞に対する初期免疫から獲得免疫を誘導するための架け橋となる膜蛋白質CD1dに注目した。子宮頸部におけるCD1dの局在とHPV関連病変におけるその変動を免疫染色法で調べた。正常子宮頸部では、重層扁平上皮の基底傍基底層にCD1dが発現しているが、HPV病変では、その進行とともにCD1d発現が減弱し、子宮頸癌や尖圭コンジローマでは完全に消失している。前癌病変の自然消退例については、自然消退時にCD1dの発現が増強されていることを見いだし、これが子宮頸部の炎症反応を反映していると考えられた。CD1dの発現が増強した病変では自然消退しやすいことが示唆された。CD1d発現を見ることは子宮頸部上皮異形成(前癌病変)の消長を知るバイオマーカーになりうると考えられた。平成19年度には、子宮頸癌でもっとも多く検出されるHPV16型のE5蛋白質を強制発現させた腟上皮細胞株では、CD1dの発現が抑制されていることを確認した。その抑制メカニズムについて検討中である。また、CD1dによって特異的に活性化されるinvariant NKT(iNKT)細胞の子宮頸部粘膜への浸潤能を免疫組織化学的に検討した。HPVによるCD1d抑制はiNKT細胞の動員を阻止するための免疫エスケープ機構ではないかと考えられた。
自己骨髄細胞を用いた血管再生療法の治療効果に影響を及ぼす因子の同定

自己骨髄細胞移植による血管新生治療法は虚血性疾患に対する有用な治療法である。しかしながら、患者ごとの本治療に対する反応性(治療効果)に違いが認められる。その原因としては患者の年齢、糖尿病や高脂血症の有無、虚血の程度とその期間などの因子が挙げられるが、どの因子が、どの程度本治療の効果に影響を及ぼすかは不明である。そこで、本研究では自己骨髄細胞移植による血管再生治療の治療効果に影響を及ぼす因子を同定することを目的とした。胸骨正中切開による手術を受けた成人患者(25例)を対象とした。本研究の同意を得て、手術前に病歴聴取、臨床検査、血管内皮機能の評価を行った。また、手術の際に胸骨から採取した約10mlの骨髄液から単核球細胞を単離し、in vitro(細胞培養)およびin vivo(SCIDマウス虚血下肢への細胞移植)による解析にて各患者の骨髄細胞の血管再生機能を評価した。患者の加齢、腎不全、貧血、血中トリグリセリド・CRP・IL-6・NTX(骨代謝マーカー)といった因子が、骨髄細胞の血管再生機能の低下と有意な相関が認められた。さらに、そうした因子を数値化すると、患者のスコアと骨髄細胞における血管再生能との間に強い相関が認められた(r=0.778,P<0.001)。以上の結果から、骨髄細胞の血管再生機能に影響を及ぼす因子が同定された。今後、多くの因子を組み合わせることによって、骨髄細胞移植による血管再生療法の治療効果を総合的に予測するシステムの構築が可能となり、本治療の適応患者の選択基準になり得ると考えられる。虚血性疾患に対する自己骨髄細胞移植による血管新生治療法は患者ごとの本治療に対する反応性(治療効果)に違いが認められる。その原因としては患者の年齢、糖尿病や高脂血症の有無、虚血の程度とその期間など様々な因子の違いによって生じているものと考えられる。しかし、具体的にどのような因子が、どの程度本治療の効果に影響を及ぼすかについては依然不明である。本研究では自己骨髄細胞移植による血管再生治療の治療効果に影響を及ぼす因子を同定することを目的とした。本研究は胸骨正中切開を必要とする予定手術患者を対象とし、インフォームド・コンセントを得たうえで研究を行った。手術する前に、患者からの病歴聴取、臨床検査、血管内皮機能の評価を行い、手術時に切開する胸骨から直接に約10mlの骨髄液を採集した。採集した骨髄液から骨髄単核球細胞を単離した後、in vitroとin vivo(SCIDマウス虚血下肢モデル)実験にて、各患者の骨髄細胞の血管再生機能を評価した。現在までに18人の患者の本研究へ参加に同意が得られた。内1例の患者では手術中に骨髄液採集ができなかったため、本研究の対象から除外された。残りの17症例では採集した骨髄液から平均約1.2×10^8の骨髄単核球細胞が単離され、実験的評価を行なった。本年度に目標とした患者数(15例)を少し上回った。今後はさらに症例を集めて研究を進めていく予定である。研究計画症例総数(25例)に達した時点で統計的な解析を行い、自己骨髄細胞移植による血管再生治療の治療効果に影響を及ぼす因子を同定する予定である。虚血性疾患に対する自己骨髄細胞移植による血管再生治療法は患者ごとの本治療に対する反応性(治療効果)に違いが認められる。胸骨正中切開を必要とする成人患者から本研究の同意を得て、手術前に病歴聴取、臨床検査、血管内皮機能の評価を行った。

また、手術の際に切開した胸骨から採取した約10mlの骨髄液から単核球細胞を単離し、in vitro(細胞培養)およびin vivo(SCIDマウス虚血下肢への細胞移植)による解析にて各患者の骨髄細胞の血管再生機能を評価した。本年度は8症例で評価を行い、前年度の17症例と合わせて研究計画総数(25例)に達したので、統計的解析を行った。これまでの結果として、高齢者(≧65歳)では若年者と比べ、培養骨髄細胞におけるVEGF産生量と内皮細胞への分化率が低いこと(P<0.01)がわかった。さらに、骨髄細胞移植後のマウス虚血下肢の血流改善率も高齢者の方が若年者より低かった(p<0.01)。また、腎不全(透析患者)の合併症例では非透析患者と比べ、骨髄細胞移植後のマウス虚血下肢の血流が低下していた(p<0.05)。しかし、高血圧や糖尿病などの合併例は非合併例に比べ、骨髄細胞のVEGF産生量、内皮細胞への分化率、虚血下肢の血流の改善効果に有意な差は認められなかった。以上の結果から、自己骨髄細胞移植による血管再生治療の治療効果に影響を及ぼす因子として加齢や腎不全などが示された。さらなる解析により、本治療法の適応患者の選択基準の確立に役立つ可能性があると考えられる。
熱分解GC/MSによるラクチトールとトレハロース含浸木材の放射性炭素年代測定

考古遺跡から出土する木質遺物の多くは、長期にわたる土壌埋没によって木質組織が劣化している。これを保存するために、常温・常圧下でも安定な薬剤の含浸処理が行われる。トレハロースやラクチトールといった糖アルコールも保存薬剤として使用されるが、これらの薬剤は炭素を含む有機化合物である。糖アルコールを含浸させることで遺物の保存が可能となるが、一方で放射性炭素年代測定を行ううえでは炭素汚染となる可能性が示唆される。本研究は、糖アルコールによる保存処理が放射性炭素年代測定に及ぼす影響の把握や、影響がある場合の正確な年代測定を行うための方法論の確立を目指すものである。そこで、実際にトレハロースおよびラクチトールの放射性炭素濃度を測定し、木質遺物の年代にどのような影響を及ぼすのかを把握する。また、糖アルコール含浸木材の洗浄処理を行い、洗浄後の放射性炭素濃度を測定することで、糖アルコールの除去の可能性を探る。極微量でも糖アルコール由来が残存していると、遺物の放射性炭素年代に大きな影響を与えるため、一般的な洗浄処理では糖アルコールの完全除去は困難であることが予想される。そこで、木質遺物中に微量に残存する糖アルコールの定量方法を探る。糖アルコールの定量には熱分解GC/MSを用いる。現状、分析試料の作成、前処理段階まで進んでいる段階であり、放射性炭素濃度の測定や熱分解GC/MSの測定は今後実施予定である。今年度は放射性炭素濃度測定と熱分解GC/MSに注力し、分析と並行して成果報告としての論文執筆や学会での研究発表を進めていく。現在、分析予定試料の作成、前処理を進めている段階である。すなわち、木材への糖アルコール(ラクチトールとトレハロース)の含浸処理、および糖アルコールの洗浄処理を実施している。含浸処理には数週間から数ヶ月必要であるため、試料の作成に時間がかかっている。糖アルコールの洗浄処理も、ソックスレー抽出のように比較的長い洗浄時間が必要であるため、洗浄作業にも時間を要している。熱分解GC/MSについては、GC/MS装置自体は手配済みであるが、肝心の熱分解装置について当初目的としていた装置の入手に手間取り、分析が行えていない。先行研究により、木質遺物の熱分解装置としては加熱炉型が適していると考えられるため、早急に加熱炉型の熱分解装置を手配する必要がある。分析試料の作成は概ね順調に推移しているため、今後は作成した試料の分析に注力する。具体的には、糖アルコールおよび木質遺物の放射性炭素濃度測定と熱分解GC/MSである。今年度中に放射性炭素濃度の測定と熱分解GC/MSを実施する予定である。熱分解GC/MSでは、正確な濃度測定のために最適な測定パラメータを明らかにする必要があるが、この作業にはある程度の時間が必要だと予想される。迅速に熱分解GC/MSを行い、今年度中に濃度測定のための検量線を作成する。また、これらの分析と並行して研究成果報告のための論文執筆と学会での研究発表を実施する。ただし、成果報告は測定結果がある程度出揃うまではとりまとめることが難しいため、今年度から来年度にかけて成果報告を行う予定である。

分析試料の作成は概ね順調に推移しているため、今後は作成した試料の分析に注力する。具体的には、糖アルコールおよび木質遺物の放射性炭素濃度測定と熱分解GC/MSである。今年度中に放射性炭素濃度の測定と熱分解GC/MSを実施する予定である。熱分解GC/MSでは、正確な濃度測定のために最適な測定パラメータを明らかにする必要があるが、この作業にはある程度の時間が必要だと予想される。迅速に熱分解GC/MSを行い、今年度中に濃度測定のための検量線を作成する。また、これらの分析と並行して研究成果報告のための論文執筆と学会での研究発表を実施する。ただし、成果報告は測定結果がある程度出揃うまではとりまとめることが難しいため、今年度から来年度にかけて成果報告を行う予定である。本研究では木質遺物および糖アルコールの熱分解GC/MSを実施する。GC/MS装置は確保しているが、熱分解装置は所有していないため、これを入手する必要がある。当該年度で熱分解装置を入手する予定であったが、当初予定していた装置の入手が間に合わなかったためその分の予算が次年度使用額として繰越となった。今年度は、購入ではなくレンタルによって熱分解装置を入手する予定であり、レンタルにかかる費用として予算を執行する予定である。