hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
疱疹状天疱瘡・増殖性天疱瘡における抗デスモコリン自己抗体の関与の研究

疱疹状天疱瘡・増殖性天疱瘡患者血中の自己抗体がデスモコリン蛋白に自己抗原を持つ症例を各種の免疫学的、分子生物学的手法を駆使して検出し、デスモコリンのELISAやcDNA-トランスフェクション法の有用性を評価した。Eukaryotic cells発現系を用いて組み換えデスモコリン蛋白質を基質としたELISAにて、腫瘍随伴性天疱瘡および一部の疱疹状天疱瘡、増殖性天疱瘡に高値で陽性であった。正常人および古典型天疱瘡に比べ高率に亜型天疱瘡に抗デスモコリン抗体を検出し、その特異的な臨床にこれらの抗体の関与を示唆した。疱疹状天疱瘡・増殖性天疱瘡は古典型天疱瘡の亜型として分類される。古典型天疱瘡と同様にIgGクラスの表皮細胞膜表面に対する自己抗体が検出されるが、その臨床像は特異的である。本研究では、疱疹状・増殖性天疱瘡におけるデスモコリン(Dsc)蛋白に対するIgG自己抗体の検出とその病原性を検討することにより、疱疹状天疱瘡・増殖性天疱瘡における病変発症機序を解明することを目的とする。平成23-24年度にて疱疹状天疱瘡・増殖性天疱瘡患者血中の自己抗体がデスモコリン蛋白に自己抗原を持つ症例を各種の免疫学的,分子生物学的手法を駆使して検出し、デスモコリンのELISAやcDNA-トランスフェクション法の有用性を評価した。さらに抗デスモコリン抗体の検出法の確立のために、腫瘍随伴性天疱瘡などの亜型の天疱瘡を含めて対象を増やし、同手技の有用性を評価した。正常人および古典型天疱瘡に比べ高率に亜型天疱瘡に抗デスモコリン抗体を検出し、その特異的な臨床にこれらの抗体が関与しているのではないかと推察した。cDNA-トランスフェクション法はバックグラウンドが高く偽陽性となることがあり、ELISA法の手技が有用であった。天疱瘡は、皮膚・粘膜に病変が認められる自己免疫性水疱性疾患であり、表皮細胞間接着が障害される結果、病理組織学的に棘融解による表皮水疱形成を認め、免疫病理学的に表皮細胞膜表面に対する自己抗体が皮膚組織に沈着するか循環血中にみとめられることを特徴とする疾患、と定義される。天疱瘡抗原蛋白は、表皮細胞間接着に重要な役割をしているデスモゾームに存在するカドヘリン型細胞間接着因子、デスモグレインである。またデスモグレインとともにデスモゾームに存在する膜通過タンパクのひとつにデスモコリンがあるが、天疱瘡において抗デスモコリン抗体の関連は不明であり特徴づけられていない。本研究では、疱疹状・増殖性天疱瘡におけるデスモコリン蛋白に対するIgG自己抗体の検出とその病原性を検討することにより、疱疹状天疱瘡・増殖性天疱瘡における病変発症機序を解明することを目的とする。天疱瘡患者血中の自己抗体がデスモコリン蛋白に自己抗原を持つ症例を各種の免疫学的、分子生物学的手法を駆使して検出し、デスモコリンのELISA法の開発を行い、その有用性を評価した。Eukaryotic cells発現系を用いて組み換えデスモコリン蛋白質を基質としたELISA法による抗デスモコリン抗体検出法を確立した。総合的に抗原抗体解析の結果と臨床学的特徴の検討を行い、正常人および古典型天疱瘡に比べ高率に亜型天疱瘡(腫瘍随伴性天疱瘡)に抗デスモコリン抗体を検出したことを示した。動物実験に関しては、施行に足る血清量が十分ではなかった。平成23年度は現在までに本施設で保存している疱疹状・増殖性天疱瘡の患者血清と古典型天疱瘡症例に対し、蛍光抗体法、ELISA法、表皮抽出液を基質とした免疫ブロット法やcDNA-トランスフェクション法(デスモコリン(Dsc)のcDNAを用いた有核細胞トランスフェクション法)を用いて、各症例のデスモグレインを含めたデスモコリンに対する自己抗原の検索を行った。

Dsc-ELISA法では、ヒトDsc1,Dsc2,Dsc3の細胞外領域全長の組み換え蛋白質をバキュロウイルス発現系を用いて作製し,その組み換えDsc蛋白質を基質としたELISAを施行した。またcDNA-トランスフェクション法による3種のヒトDscの全長をコードするcDNAをCOS7細胞に遺伝子導入し、Dscを発現させ、それを用いたliving cell蛍光抗体間接法を行った。上記手法を用いて、古典型と臨床像を画す亜型(疱疹状・増殖性)天疱瘡に抗Dsc IgG抗体を検出する症例を多く検出した。その他にデスモグレインに対する自己抗原の解析も行った。平成23-24年度に疱疹状天疱瘡、増殖性天疱瘡における抗デスモコリン抗体の検出を行い、その結果をもとに平成24年度in vivoの研究に取り組む予定であったが、抗デスモコリン抗体の検出法の確立のために、腫瘍随伴性天疱瘡などの亜型の天疱瘡を含めて対象を増やし、多くの手技や新たなELISAシステムの開発、解析を行った。このため、自己免疫の直接証明としてのin vivoの研究は次年度に行うこととした。申請時に予定していた疱疹状・増殖性天疱瘡の患者血清と、対象となる古典型天疱瘡患者血清を収集し、蛍光抗体法、ELISA法、表皮抽出液を基質とした免疫ブロット法およびcDNA-トランスフェクション法を用いて、各症例および疾患のデスモグレインを含めたデスモコリンに対する検出される自己抗原の特徴づけを行った。これまでのところ、昨年に提出した交付申請書のタイムテーブルとやや遅れている進行である(申請時に平成23年度に予定していたcryosection法の研究が今年度施行できていない)。これは多くの症例に対する抗原抗体解析にて、各種検査法における有用性の慎重に検討を行い進行している結果であり、今後はcryosection法を含めたデスモコリン蛋白に自己抗原の存在がpathogenicなものか、未だ示されていない点に着目し、研究を推進していく予定である。平成25年度はデスモコリン蛋白に自己抗原に対する病原性を評価することに目的を置き、下記研究を行い、総合的評価を行う予定である。自己免疫の直接証明としてのin vivoの研究を行い、また抗原抗体解析の結果を総合的に患者背景および臨床学的特徴の検討を行う予定である。平成23年度は抗Dsc抗体を有する亜型天疱瘡血清を抽出した。平成24年度はデスモコリン蛋白に自己抗原に対する病原性を評価することに目的を置き、下記研究を行い、総合的評価を行う予定である。自己免疫の直接証明として、以下の順また並行して、研究に取り組むことを計画する。(1)cryosection法によるex vivoの系から研究に取り組む予定である。凍結切片法による正常皮膚に抗デスモコリン抗体のみ陽性の疱疹状または増殖性天疱瘡患者血清を24時間インキュベートさせ、表皮細胞間の離解と生体外水疱形成の有無をみて抗Dsc IgG自己抗体を検出する患者由来IgGの水疱形成能を評価する。(2)動物モデルの作製として、疱疹状・増殖性天疱瘡患者血清から精製したIgGをマウスに投与し,病変の再現しうるかどうか検討を行う。さらに前述した動物モデル以外での手法におけるモデルマウス作製を試みる。また平成23年度に施行した抗原抗体解析の結果を総合的に患者背景および臨床学的特徴の検討を行う予定である。一般実験試薬、一般実験器具、各種抗体、各種酵素、タンパク質精製試薬・装置、細胞培養液、牛血清アルブミン等に費用がかかる。研究経費のすべては研究に要する実験試薬・実験器具、そのほかの消耗品が占める。研究の速やかな遂行を図るため必要
抹消血リンパ球染色体変異の発現頻度と歯周病との関係及び歯周病予測に関する研究

近年、生活習慣と健康との関係は注目されており、それに対する様々な研究がなされている。我々は、口腔および全身の健康と末梢リンパ球中の姉妹染色分体交換(SCE)との関係について取り組んでおり、今回は生活習慣(全身の健康度および口腔の健康度)と遺伝的健康度(姉妹染色体分体交換:SCE)の関連性について調査、検証し、その結果がEBMを考慮した健康の指標として応用できるかどうかを明らかにしようとするものである。まず初年度の平成15年度では、抹消血リンパ球染色体変異の評価法(代表値)を確立することを目的に本研究を行った結果、抽出した染色体30個の平均値が口腔の健康・全身の健康について、全染色体変異の平均値もしくは最大値よりも、適切であるという結果を得た。2年目の平成16年度では、昨年と同一ボランティアを追跡調査し、生活習慣とSCEの変化について検討を行った。その結果、一部関係が認められなかった者もいたが、生活習慣の変化に伴いSCE数も変化する傾向が認められた。すなわち生活習慣が悪い場合はSCE数の増加が、生活習慣が良い場合はSCE数の減少する傾向にあった。以上より生活習慣とSCEとの間には関連性があることが示唆され、個々の結果を追跡調査し分析することで、口腔の健康度によって遺伝的な健康度に対して予測性を持たすことができる可能性があると考えられた。最終年度である平成17年度では、更に対象者を44名に増やし、口腔および全身の健康度とSCEとの関連性について調べた。その結果、SCEと口腔の健康との間に、ピアソンの相関係数はr=-0.30でやや相関があった(p<0.05)。また口腔の健康度の良いグループ(歯の健康度得点が16点以上)と口腔の健康度が良くないグループ(歯の健康度得点が15点以下)では、口腔の健康度が良いグループの方が良くないグループよりもSCEが有意に低かった(p<0.05)。しかし全身の健康とSCEに関連はみとめられなかった。高度な科学技術にささえられ複雑化した現代社会では国民の生命・身体の安全を脅かすような科学技術の負の側面が現れる状況が増加している。このような背景の中で厚生労働省は「健康日本21」をつくり国民の健康維持のために生活習慣病の発症予防・進展の防止・改善などを提唱しており、今日まで様々な報告がされているが、生活習慣の改善や健康を長期的に維持していくことは実際には極めてこんなことであり、科学的根拠(EBM)に基づいた効果的な生活習慣病改善プログラムの開発がいそがれているのが現状である。同様に歯科の分野においても理論的根拠を踏まえた健康プログラムの開発が急がれている。今回我々は、初年度である平成15年度では、本研究に同意を得たボランティアから血液を採取し、血液中の抹消血リンパ球染色体変異の発現数と口腔の健康(歯の健康度得点)および全身の健康(ブレスローのアラメーダセブン)とに理論的根拠の有無を検討した。さらに同ボランティアを毎月追跡調査することにより、生活習慣が変化することにより、抹消血リンパ球染色体変異の発現数に変化するかどうかについても検討した。今日まで抹消血リンパ球染色体変異と生活習慣とに関係に関する報告は多くされているが、その発現数については様々な意見が提案されており、何をもって代表値とするのか不明であった。

今回我々の研究では、無作為に抽出した染色体30個の平均値が口腔の健康・全身の健康について、全染色体変異の平均値もしくは最大埴よりも、よりよくその集団を表現していたという結果を得た。しかしよく表現をしているといえ、全身の健康は口腔の健康とは異なり、指標として染色体変異との間に相関関係は認められず、今後更なる項目の追加、項目の重みづけなどの検討をしたほうが良いのではないかと思われた。昨年我々は、1)血液中の抹消血リンパ球染色体変異の発現数(SCE)と口腔の健康(歯の健康度得点)に負の相関傾向にあること、2)抹消血リンパ球染色体変異の指標として、無作為に抽出した30サンプル中の平均抹消血リンパ球染色体変異数が最も適しているという報告をしたが、研究2年目である平成16年度は、1)対象者数を138名に増加し、昨年同様SCEと口腔の健康(歯の健康度得点)および全身の健康(ブレスローのアラメーダセブン)との関係を確認する。2)昨年受診したボランティアを追跡し、得点の変化とSCE数に関係があるかどうかを検討する。を主目的とした。その結果、SCE30と口腔の健康(歯の健康度得点)については、昨年同様、弱い相関(r=0.27)傾向がみられたが、SCEと全身の健康との間には有意な相関は認められなかった(r=0.08)。今回SCE30と歯の健康度および全身の健康度の関係を分析するにあたり、SCEの発現数が0の場合が多くみられ、これをどう評価するかが今後の検討課題であると思われた。また今回SCE30と全身の健康度との関係について、相関係数に有意性が認められなかったが、その原因として、ブレスローの得点はあくまでも1項目1点として評価していることが影響しているものと考え、歯の健康度(歯の健康度得点)と同様に、重み付けをつけたところ"過度の飲酒をしない(0.295)"という項目が最も重く、次に"間食はしない(0.128)"、"朝食を食べている(0.084)。"の順で、一番低かったのが"自分の体重は正常以内である(0.012)"であった。今後サンプル数を増やし、再度重み付けをした後SCE30との関係を検討する方がよいのではないかと思われる。昨年受診したボランティアの追跡については、1年間という短期間で生活習慣が変化した者がすくないこともあり、生活習慣が間然されるとSCE30が変化するという結果は得られなかったが、これについてももう少し対象数を増やし、経過を見ていく予定である。(目的)近年、生活習慣(ライフスタイル)と健康との関係は注目され、様々な研究がなされている。昨年、口腔および全身の健康と末梢リンパ球中の姉妹染色分体交換(SCE)との関係について取り組み、歯の健康づくり得点(OHis)とSCEとの関連性を知る指標として30個の細胞におけるSCEの平均を求める方法が最適であることが分かった。今回は更に対象者を増やし口腔の健康度とSCEとの関連性について研究を実施した。(研究方法)1.本研究について同意の得られた44名(男性:33名,女性11名)の成人のボランティアを対象とし、2005年3月に調査を実施した。ボランティアには質問紙と、採血への協力を依頼した。質問紙は歯の生活習慣について調査するため歯の健康づくり得点を用いた。2.SCEについては採血した血液よりヒト末梢リンパ球培養法を用い、昨年度研究結果より各々サンプル中30個の細胞における平均数で評価した。(結果)1.歯の健康づくり得点とSCEとの相関を見た場合、男性ではピアソンの相関係数はr=-0.40でやや相関があった。(p<0.05)
INーSITU質量分析法による電極表面吸着層の微細構造解析

本研究の目的は、電気化学系におけるINーSITU質量分析法の開発と、それを用いて電極表面で起きる吸着などの諸現象を解析し吸着層の構造や反応機構の微細構造を明らかにすることにある。以下に結果の概略を述べる。1.INーSITU質量分析法の開発極めて高感度な電気化学水晶振動子マイクロバランス(EQCM)を製作した。得られた0.1Hzの感度(測定時間間隔0.1秒)は分子量2の分子による単分子層に相当する。電流、電位、周波数を同時にパ-ソナルコンピュ-タ-に取り込めるデ-タ解析システムも製作し、これにより当初の目的であった電極表面における吸着単分子層の微細構造解析を定量的におこなうことが可能になった。安定かつ清浄なEQCM電極の調製法も確立した。2.電極表面吸着層および電気化学反応の微細構造解析(1)白金電極への水分子の吸着を明確に示した。また、吸着量と電気量の電位依存性から吸着酸素層の生成機構を明らかにした。(2)アルカンチオ-ル有機単分子層のセルフアセンブリング過程をその場追跡し、配向の揃った単分子層が初期のはやい吸着と続いて起こる遅い吸着によって構築されることを明らかにした。この単分子層の酸化還元に伴って強いイオン対が生成される。イオン対生成や酸化にともなう溶媒の取り込みは、単分子層の構造と密接な関係があることがわかった。(3)ポリピロ-ルの酸化還元にともなって電荷補償のため移動するイオンの種類を決定しその移動量を定量した。これらはいずれもその場での定量的測定の報告としてははじめてであり、電気化学の基礎である電気二重層の構造や機能性表面の創製に関連した修飾層の構造や反応について有意義な情報をもたらしたと評価される。本研究は、電気化学系におけるinーsitu質量分析法の開発と、それを用いて電極表面で起きる吸着など諸現象の微細構造解析を行うことから構成されている。本年度は主に水晶振動子微量天秤法について検討を行った。1.測定法開発電気化学系で安定な水晶振動子の構築はきわめて困難であったが、振動子の保持の仕方を変えた数種の電解セルの考案と試験、発振回路の最適化、ノイズ対策としての第1種ア-スの設置とファラデ-ケ-ジの使用により電解条件下で2Hzの感度をもつ電気化学水晶振動子微量天秤を製作することが出来た。さらに、水晶子への金の蒸着条件と表面の平滑性の関係をSTMで検討するとともに、下地に汚染源となるクロムを使わず有機単分子層を用いる新しい方法を検討した。また、電流、電位、周波数(今年度補助金により購入の高分解能周波数カウンタ-からの出力)を同時にパ-ソナルコンピュ-タ-に取り込めるデ-タ解析システムを製作した。2.電極反応の微細構造解析白金の電析、ピロ-ルの重合反応の結果から理論値通りの周波数応答を示すことがわかった。ポリピロ-ルの酸化還元に伴う周波数応答(質量変化)から、酸化にともない過塩素酸塩中では低電位でカチオン脱ド-プが高電位でアニオンド-プが主な過程であること、AMPやATP中では低電位でカチオン脱ド-プが主過程で高電位では質量変化がみられなかった。また、単位電気量あたりの質量変化よりこれらのド-ピング過程は、従来報告されていたより複雑であることがわかり、この点を明かにするため、紫外可視吸収分光法との組合せを検討している。修飾電極を固定相に用いたAMPとATPの分離の機構、有機単分子層の吸着過程なども本手法を用いて調べている。前年度製作した電気化学水晶振動子

マイクロバランス法の感度を2Hz(測定時間間隔0.4秒)から0.1Hz(同0.1秒)まで向上させた。これにより、当初の目的であった電極表面における吸着単分子層の微細構造解析が可能になった。種々の系について検討を行っているが、これまで特に下記の3つの系のついて成果がまとまった。いずれも、得られた質量および電流応答の詳細な定量的解析によって明らかになったものである。1.白金電極における水分子の吸着および吸着酸素層の生成機構他手法では測定が困難である水分子の電極表面への吸着や吸着量の電位依存性を明らかにし、電気二重層の微細構造についての情報をもたらした。アニオンの特異吸着は検知されず、水とは吸着の質が異なることがわかった。また、吸着酸素層の酸化生成/還元脱離の微細機構を吸着水分子との関わりから明らかにした。2.有機単分子層の生成および酸化還元機構アルカンチオ-ルのセルフアセンブリング過程のその場追跡にはじめて成功した。初期のはやい吸着と続いて起こる遅い吸着によって配向の揃った単分子が構築される。末端の酸化還元中心の電気化学とそれに伴う質量変化から、強いイオン対の生成が明らかになった。イオン対生成や酸化にともなう溶媒の取り込みは、単分子層の構造と密接な関係があることがわかった。3.ポリピロ-ルの酸化還元にともなうイオン移動の定量的解析種々の電解質溶液中で電解重合したポリピロ-ル薄膜について検討した。重合時のイオンサイズや電位に依存して電荷補償のために移動するイオンの種類が変わることを示しかつその移動量を定量した。
実験的肺高圧症の誘導期における内因性病因物質の経時的遺伝子発現とその制御

著者らはこれまでに伸展刺激に対する単離血管の機能調節機構にチロシンリン酸化が関与する可能性を示唆し、更に肺動脈組織及びその主要な構成細胞である中膜平滑筋及び内皮細胞において、伸展に伴うチロシンリン酸化の亢進を実証した。本研究で題材として取り上げたモノクロタリン(MCT)投与ラットにおける誘導型肺高血圧症の発症過程においては、肺動脈圧並びに右心室収縮期圧の増大が誘発されるため、これら組織では局所的に過剰な伸展状態が生じ、定常状態のチロシンキナーゼ(PTK)の発現レベルが正常時と異なっている可能性を想定した。そこで、最も伸展刺激を強く受ける肺動脈を中心とした循環系諸器官での各種PTK mRNAの発現を半定量的RT-PCR法により解析した。一方、肺動脈組織、及び中膜平滑筋細胞では伸展によりそのチロシンリン酸化が亢進する細胞表面に存在する180-kDの糖蛋白が検出された。特異的抗体による免疫沈降の結果、これはPDGF-Rβであり、更に伸展により細胞表面への本受容体蛋白の発現量そのものが増大することが明らかになった。PDGFとその受容体系は、血管内膜肥厚や動脈硬化症等の発症に極めて関連性が高いことが知られているが、肺動脈の伸展により受容体の発現量が増大し、それがin vivo肺高血圧発症過程においてもみられたことは、内因性病因物質として位置付けられるPDGF受容体の発現が血行力学的因子の変動により制御を受け、それが肺高血圧症病態の成立過程で悪循環の仕組みとして働く可能性が考えられた。(目的)肺高血圧症の発症過程においては、肺動脈圧並びに右心室収縮期圧の増大が誘発されることから、圧上昇等血行力学的因子による心血管の物理的伸展等の機械的刺激が増大する。単離血管標本を用いた薬理学的機能実験から、機械刺激に対する血管の機能調節機構にチロシンリン酸化が関与する可能性が示唆されている。一方、生体機能調節因子であるサイトカインは、一面内因性病因物質とも目されるが、それらのシグナル伝達機構においてチロシンリン酸化が深く関わることが明らかになりつつある。そこで、誘導型肺高血圧症モデルであるモノクロタリン投与ラットにおいて、サイトカインのシグナル伝達に関連したチロシンリン酸化酵素の循環系組織での発現変動の有無について解析した。(結果)レセプター型チロシンリン酸化酵素に属する血小板由来増殖因子受容体β鎖(PDGFR-β)mRNAの発現レベルが、モノクロタリン投与群において、何れの臓器でも有意に増強していることが明らかになった(肺動脈:2.7倍、P=0.0136;大動脈:4.9倍、P=0.062;心臓:4.6倍、P=0.0387;肺:1.9倍、P=0.0535;腎臓:2.4倍、P=0.031;末梢血リンパ球:1.9倍、P=0.0055)。また、肺動脈では他の組織に比べてコントロール群においても定常状態のPDGFR-βのmRNAレベルが高い(大動脈の7倍、心臓の6.8倍、肺の1.3倍、腎臓の3.1倍、末梢血リンパ球の2.3倍)ことも明らかになった。一方、Flt3,Flt4,Hek-eph related,FGFR-3,UFO等のレセプター型、およびFes,c-abl,Arg,c-yes,lck,Tec,Fak,Jakl,tyk2等の非受容体型チロシンキナーゼのmRNAレベルには差異は認められなかった。(今後の課題)次年度においては、PDGFR-β及びそのリガンドであるPDGFを中心に、各種サイトカイン及びその受容体を含めたチロシンリン酸化酵素のmRNAレベルの変動と、タンパクレベルでのチロシンリン酸化の亢進を、病態誘導初期過程から経時的に調べるとともに、薬理学的機能実験と外来遺伝子過剰発現等の分子細胞生物学的手法を組み合わせることにより、肺高血圧発症に伴う遺伝子発現と肺動脈組織の機能変化との関係を明らかにする予定である。

PDGFとその受容体系は、血管内膜肥厚や動脈硬化症等の発症に極めて関連性が高いことが知られているが、肺動脈の伸展により受容体の発現量が増大し、それがin vivo肺高血圧発症過程においてもみられたことは、内因性病因物質として位置付けられるPDGF受容体の発現が血行力学的因子の変動により制御を受け、それが肺高血圧症病態の成立過程で悪循環の仕組みとして働く可能性が考えられた。
量子モンテカルロ法に基づく振動状態理論の開発と無極性分子への陽電子吸着機構の解明

無極性分子への陽電子吸着機構を明らかにするため、量子モンテカルロ法に基づく高精度非調和振動状態理論の開発実装を行い、無極性分子であるニ硫化炭素分子(CS2)および極性分子であるシアン化水素(HCN)分子とホルムアルデヒド(H2CO)分子へ適用した。各分子の振動平均陽電子親和力(分子振動を考慮した分子の陽電子束縛エネルギー)を解析することで、HCNではCH伸縮、H2COではCO伸縮、CS2では逆対称伸縮振動の振動励起が陽電子親和力を増大させることがわかった。またこれら陽電子親和力の変化は、無極性/極性分子を問わず、振動励起による永久双極子モーメントと双極子分極率の変化に起因することを見出した。本研究は、申請者がこれまでに開発してきた高精度第一原理法(多成分量子モンテカルロ法)さらに発展・深化させ、分子の振動励起状態への陽電子吸着に対する高精度理論手法を新たに開発・実装することで、十数年来の謎である無極性分子への陽電子吸着機構を世界に先駆けて明らかにするものである。本研究計画は以下の4点から構成されている:(1A)量子モンテカルロ法による高精度振動状態理論の開発・実装、(1B)多次元離散データに対する高精度スプライン補完法の構築、(2A)多次元ポテンシャル曲面と陽電子親和力マップの作成、(2B)無極性分子の振動励起状態における陽電子親和力の系統的解析。前年度までに本研究計画の核となる理論手法開発(1A)および(1B)を終えている。H25年度は開発した新規理論手法を用いて、陽電子吸着が実験的に確認されている無極性分子の1つである二硫化炭素分子(CS2)に対する理論的解析を行った。これによりCS2分子の振動励起状態への陽電子吸着(陽電子の束縛状態)を理論的にも実証することに成功し、その吸着機構は主に逆対称伸縮モードの振動励起による永久双極子モーメントおよび誘起双極子モーメントの増大に起因していることを明らかにした。さらに無極性分子への陽電子吸着機構をより深く解析・考察するために、極性分子への陽電子吸着機構との比較を行った。比較的弱い極性を持つシアン化水素分子(HCN, 3.3 debye)およびホルムアルデヒド分子(CH2O, 2.3 debye)では、振動基底状態においても陽電子吸着が可能であったが、振動励起状態における陽電子束縛エネルギーの増大は、CS2分子の場合と同様、永久双極子モーメントおよび誘起双極子モーメントの増大起因していることを明らかにした。申請時の研究計画に基づき、H24年度は(1A)および(1B)の研究課題に取り組み、本研究目的を達成するために必要な全てのプログラム開発を終えている。(1A)では、開発した理論手法の精度検証を目的に、代表的な多原子分子の1つである水分子の基音準位に対する振動解析を行った。本手法による実験値との平均絶対誤差は3cm^{-1}となり、従来法の1つである振動配置間相互作用法による誤差(11cm^{-1})を大きく上回る計算精度を実現できた。(1B)では、Watanabeによって提案された多次元スプライン補完法に基づいたプログラム開発を行い、ポテンシャルエネルギー計算の誤差に関する数値目標(10^{-11} hartree/回)を大きく上回る、誤差10^{-13}hartree/回を達成した。本研究遂行に必要な課題は、(1A)量子モンテカルロ法による高精度振動状態理論の開発・実装、(1B)多次元離散データに対する高精度スプライン補完法の構築、(2A)多次元ポテンシャル曲面と陽電子親和力マップの作成、(2B)無極性分子の振動励起状態における陽電子親和力の系統的解析、の4点である。申請時の研究計画通り、H24年度は(1A), (1B)を実施し、本研究目的を達成するために必要な全てのプログラム開発を終えている。

協力研究者(指導学生)の就職活動が難航したため、H24年度中に(2A)の課題に取り組むことは出来なかったが、その分、理論手法の開発とその精度検証に注力し、結果として当初の計画を上回る早さで、研究課題(1A), (1B)を終えることができた。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。申請時の研究計画に基づき、H25年度は研究課題(2A)多次元ポテンシャル曲面と陽電子親和力マップの作成、および(2B)無極性分子の振動励起状態における陽電子親和力の系統的解析、に取り組む。当初の計画では、初めにアルカン分子の解析を行う予定であったが、陽電子親和力について、より精密な実験値が報告されているCS2の解析を初めに行うよう計画を若干変更する。CS2はアルカン分子と同様に無極性分子であるが、実験的に正の陽電子親和力が報告されており、より小さなCS2分子を解析することで、無極性分子への陽電子吸着機構をより詳細に解析・解明できることが強く期待される。当初予定していたアルカン分子の解析は、CS2分子の解析が終了後、H25年度後半から着手する予定である。該当なし
量子相関ゲームによる古典・量子両面での離散・連続最適化と計算量の新展開

現在のコンピュータの限界を超えるモデルとして量子計算を対象とし、そのパワーの源である量子相関を解析した。古典力学では現れない相関をもたらす量子相関について、離散最適化の観点からカット多面体を軸とする方法、連続最適化の観点から量子最大破れを解析し、また計算量の観点から対話型証明系との同値性を示し、量子相関の体系的に解明した。さらに量子計算モデル及び量子情報の研究へ展開をはかり、離散・連続の幾何構造を解明した。本研究では、情報科学の基礎が離散的構造にあるという立場から、量子情報処理において組合せ論を構築することを目指している。研究計画初年度であった20年度においては、まず量子Bell不等式の最大化問題を半定値計画を用いて解析することを目指して、計算解析と離散構造の両面から研究を進めた。離散構造の最たるものである有向マトロイドについては、その基礎である。Grassmann-Plucker関係式によって、純粋な量子状態において量子もつれを解析できることがわかっており、本研究では有向マトロイドの実現可能性判定問題の研究を進めることによって、数値計算により組合せ的判定が行えることを示し、さらに大規模化対処に有用な知見を得ることに成功した。大規模化の検討を可能にするために、離散構造列挙に関してこれまで未到達の領域に挑戦して列挙実現も行い、そこで得られた成果を今後データベースとして活用するための整備も行った。次に、量子状態の成す空間の連続性を離散化して、これまで計算が困難であった問題に対する解決を目指した研究も進めた。具体的には、従来の1量子ビット(2準位系)の量子通信路容量計算についての研究メンバの既存成果をさらに発展させて、3準位系量子状態の量子通信路の容量を計算するために、量子状態空間で計算幾何の最少包含球アルゴリズムの適用ができることを基礎的性質から証明し、実際に3準位系量子通信路における容量計算に適用した。この方法では、受信量子状態を離散化したレベルで最適な容量が計算可能となり、他の局所改善法に基づく方法では最適性に関して保証できない課題を克服している。一方で、離散化による計算量増大への対処が今後の課題となっている。他に、表面原子結晶格子構造において隣接原子対を交換を繰り返して所望の特定原子の配置を実現する問題に対して、最適交換操作列を離散最適化と計算幾何の技法で求める方法を与える研究も新たに立ち上げた。以上のように多角的に研究を進める一方で、研究過程で得られた成果について随時国際会議等で積極的に発表を行う活動にも取り組んだ。本研究では、量子相関ゲームを量子力学・量子情報科学の本質的モデルとして研究軸に据え、それによって量子計算によってのみもたらされるパワーを明らかにすることを離散と連続両方の最適化の方法論を軸に用いて解明していくことを目指している。本年度の研究においては、研究代表者の今井は、研究協力者たちの支援を得て、量子情報処理の研究を量子子相関ゲームに関して進めるとともに、新たに計算離散幾何の手法を適用できる量子情報処理を開拓して問題の解決に取り組むことも試みた。具体的には、多項式計画そのものの研究進展も数理計画全般の中で推進・注視し、それを本研究計画に反映させて量子相関ゲームでの最適化技法に融合させるという課題に取り組んだ。計算においては、半定値計画および多項式計画の並列実装の活用など、より大規模な問題が解けるようにした。さらに整数線形計画問題に対する代数的解法の活用についても検討した。この一連の最適化を、最先端計算環境を活用して実際的に解くことに重点をおいて研究を進め、それによって、量子相関ゲームや関連した量子もつれの組合せ代数幾何的解析を計算の観点から進めることも行った。量子コンピュータの1つのモデルとして研究されているKane型量子コンピュータそしてその波及する分野を新たな研究対象とし、表面原子操作を隣接原子交換列によって実現させる問題について、離散グラフアルゴリズムと計算幾何データ構造を融合させることで、効率よく最適な隣接原子交換列を求めることを実現させた。こうした各テーマの研究遂行と並行して、研究統括として全体の研究の進捗状況を把握して、計画通りに進んでいる部分と予想外の問題に直面して難航している部分とを明確にし、最終年度となる翌年にむけての研究計画全体の調整も行った。また、得られた成果については随時国内外の学会・論文誌等において研究発表を行い、周知に努めた。本研究では、量子情報処理を組合せ論の観点から調べることにより、量子情報処理の設計問題を解析し、量子情報空間の離散幾何理論の構築を行った。まず、量子状態が点として表され、状態間の近接関係が量子ダイバージェンスによって表される量子情報幾何での計算幾何については、双曲幾何との対応を調べ、それによる近接関係をVoronoi図を通して調べることを行った。また、その応用として、古典情報処理でのセンサーネットワークの研究にも関連づけることができた。また本年度の研究では、多証明者の場合の量子相関ゲームの解析も行い、従来未解決であったランク1測定とランクが2以上の測定によって量子相関ゲームで能力差が出ることを新たに示し、これについては来年度以降に成果発表を行う準備を順調に進めている。

量子情報がナノテクノロジー技術と関連する点に着目し、原子の表面結晶構造に現れるグラフや測定ベース量子計算方式で現れる正方格子等のグラフについて、それらの構造を解析するとともに、その解析結果の性質を用いた原子操作の設計問題や量子計算がユニバーサルになるクラスのグラフ問題を明らかにした。総体として量子情報における離散幾何・組合せ解析を実現した。
保守運動への女性の参入要因の解明－「女性運動」という観点から

本研究は、「保守」「右派」などのように政治意識としては「右」に分類される政治運動を「保守運動」とし、保守運動の女性参加者たちに着目しながら、「自由・平等・人権」を掲げてきた従来の女性運動とは異なる女性運動のあり方を考察することを目的とした。具体的には、1)女性保守系団体の活動の模様を記録した動画分析、2)戦後日本の保守運動の概観、3)これらの運動を女性運動という観点から読み解く理論研究、を行った。本研究の目的は、「保守」「右派」などのように政治的イデオロギーとしては「右」に分類される政治運動を「保守運動」と呼称したうえで、保守運動に女性が参入するようになった要因の解明を通じて、従来の女性運動とは異なる女性運動が保守運動内で形成されていることを明らかにすることである。1990年代以降、日本社会では草の根レベルの保守運動が台頭してきた。保守運動の参加者といえば一般的には男性が想定されるが、今日では女性活動家も少なくはなく、女性中心で構成される運動グループも登場している。平成28年度の研究内容では、「行動する保守」の女性団体がインターネット上で公開している活動動画の内容分析を行い、「行動する保守」の女性団体は「女性」という立場を取っていることを析出するとともに、「女性」として保守運動を展開していくことを可能にする力学がどのように作用しているのかを考察した。具体的には、「行動する保守」の女性団体の活動記録動画の内容分析を行った。無料動画投稿サイトに投稿されている当該女性団体の活動動画を分析データとし、街頭演説・デモ行進・抗議活動などで活動家たちが発する言葉や編集時につけられたテロップなどをすべてテキスト化し、言説分析に寄せた形で分析を行った。動画データのテキスト化作業に当初予定していたよりも時間がかかったため、上記の区分とした。本研究は、「保守」「右派」などのように政治イデオロギーとしては「右」に分類される政治運動を「保守運動」と呼称したうえで、保守運動の女性参加者たちに着目しながら必ずしも「自由・平等・人権」といった概念に訴えかけない女性運動の在り方を考察することを目的とした。1990年代以降、日本社会では「新しい歴史教科書をつくる会」のような草の根レベルの保守運動が台頭してきた。日本の第二波フェミニズム以降の女性運動は、「女性」という運動主体を確立し、自由・平等・人権・平和といったテーマを扱ってきた。本研究では、女性による保守運動をひとつの独立した運動として捉えることで、従来の女性運動とは異なる女性たちの運動が形成されていることを提示しようと試みた。実施した研究は具体的に、1)「行動する保守」に連なる女性グループの街頭演説・デモ行進・抗議行動の動画分析、2)女性中心に活動する保守系グループがなぜ形成されるようになったのかを日本の保守運動の歩みの観点から考察、3)女性による保守運動を女性運動という観点から考察する理論研究、の3点である。これらの研究内容は現在、投稿論文として公表するために執筆中である。また、申請者がこれまでの研究において取り組んできたことも踏まえて、日本の保守運動・極右運動における社会調査の実施方法に関する英語論文を執筆した(採録決定済み・刊行日未定)。動画データの収集およびテキスト化、データ分析まではほぼ終了しているため、今後の推進方策としては、分析の精度をより高めること、投稿論文にするなどのアウトプットに力を入れたいと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。社会学29年度が最終年度であるため、記入しない。
長期入院を強いられる初妊婦とその夫の親準備性を高める介入プログラムの開発

本研究は、妊娠期に長期入院を余儀なくされるハイリスクな状態にある妊婦と夫が、共に親として高め合える支援のあり方を検討するために、その前段階として、正常な経過をたどる初妊婦とその夫とハイリスクな状態にある初妊婦とその夫を比較し、親準備性の違いや特徴を明らかにすることである。妊娠期にハイリスクな状態にあることは,親になる意識やイメージに何らかの影響をおよぼすことが考えられた。親になる具体的準備を行う大切な時期でのイメージの阻害は,出産後の親役割や夫婦の関係性のギャップに戸惑う要因ともなり得ることから,夫婦共に親になるイメージが膨らむ介入の検討の必要性が示唆された。本研究は,長期入院を強いられるハイリスクな状況にある初妊婦(胎児側の異常は除く)とその夫(パートナー)の親準備性の実態とそれに関連する要因を正常経過をたどる妊婦とその夫との比較で明らかにしたのち,「夫婦の絆を深め育てる」ことや「親として育つこと」を支える介入プログラムを開発し,親準備性を促すことで胎児への愛着を高め,さらには育児へのスムーズな移行を促すことを目的に行なうものである.初年度は,(1)長期入院を強いられるハイリスクな状況にある初産婦とその夫と,正常経過をたどる初産婦とその夫の親準備状況と,それに影響すると現段階で考えている夫婦関係や胎児への愛着を質問紙調査や既存の尺度を用いて比較・検討し,長期入院を強いられるハイリスクな状況にある初産婦とその夫に特徴的な親準備性の実態を明らかにすること.(2)質問紙調査の結果および海外における妊婦への介入プログラムに関する先行研究,ハイリスクな状況にある妊婦とその夫の特性(早産となる確率が高く,低出生体重であることから,児が出生直後にNICU入院となり,産後長期にわたり母児分離状態に置かれる可能性が高い)を踏まえた介入プログラムの創出を行うことまでを計画していたが,研究対象施設および研究対象者の条件を満たす長期入院を強いられるハイリスクな状況にある初産婦とその夫の確保に時間を要しているため,現在初年度(1)の計画を実施している最中となっている.妊娠期は妊婦と夫にとって親になることをイメージし、具体的に準備をする大切な時期であるが、正常な経過をたどる初妊婦とその夫(以下正常経過群)とハイリスクな状態にある初妊婦とその夫(以下ハイリスク群)において違いや特徴があるのかは、明らかにされてはいない。そこで、正常経過をたどる妊婦と夫に行われている支援プラスアルファの発想ではなく、長期入院を余儀なくされるようなハイリスクな状態にある妊婦と夫が、共に親として高め合える支援のあり方を検討するための前段階として、正常経過群とハイリスク群の親準備性の違いや特徴を明らかにすることを目的に、正常経過群50組、ハイリスク群50組を対象に夫婦の関係性、胎児への愛着、親になる意識、親になる自覚、親になるイメージなどを問う質問紙調査を行った。質問紙は196名に配布し58名の回答が得られた(回収率29.6%)。妊婦のみ回答があった8名を除き、正常経過群16組(32名)、ハイリスク群9組(18名)を分析対象とした。その結果、妊娠期にハイリスクな状態に置かれ入院を余儀なくされることは、夫婦の関係性や胎児への愛着におよぼす影響は低いが、親になる意識や親になるイメージには何らかの影響をおよぼしていることが考えられた。親になる具体的な準備を行う大切な時期に行動が制限され、親になるイメージが阻害されることは、出産後の親役割や夫婦の関係性のギャップに戸惑う要因ともなり得ることが示唆された。よって、今後は行動制限されることや親になるイメージが阻害されることの具体的影響をハイリスク群を対象に質的研究を行った後、夫婦間で親になるイメージを膨らませることのできる介入を検討していく必要性が考えられた。妊娠期に長期入院を余儀なくされるハイリスクな状態にある妊婦と夫が,共に親として高め合える支援のあり方を検討するための前段階として,正常な経過をたどる初妊婦とその夫とハイリスクな状態にある初妊婦とその夫を比較し,親準備性の違いや特徴を夫婦の関係性,胎児への愛着,親になる意識,親になる自覚,親になるイメージの観点から量的研究で明らかにすることを行った。その結果,親になる意識の中でも特に「親になる実感・心の準備」においてハイリスク群夫の得点が最も低く,ハイリスク群妊婦の得点が最も高い傾向が認められ,親になる実感を高め,心の準備を行ううえで相互作用の機能をうまく発揮できない可能性が考えられた。親になる自覚では,ハイリスク群妊婦の結婚から妊娠までの自覚が既に高かったことから,正常経過群に比べ妊娠から入院している現在までの高まりの度合いが低く,むしろ低下傾向にあった。その要因としては,親になる意識におよぼす入院の否定的側面や親になるイメージの高まりにくさの影響が示唆された。親になるイメージでは,正常経過群が高まっていたのに対し,ハイリスク群では時間の経過に伴いイメージしにくい傾向にあった。その要因としては,結婚から妊娠までの期間にイメージしていた親になる自己と現在の状況がかけ離れていることが考えられた。長期入院を余儀なくされるハイリスク妊婦とその夫の親準備性をコペアレンティングの視点で高めるケアを検討していく上では,その違いや特徴が具体的に何であるのかをさらに把握する必要性があると考えられた。

よって,ハイリスク妊婦とその夫10組程度に半構成的面接によるインタビューを行い,親になる意識,自覚,イメージの強化する部分の明確化や親になることへの不安や困難,工夫を具体的にすることで,親準備性を阻害する因子を低減し,工夫していることを認めるプログラム案を検討しようとした。自身が妊娠出産に伴う休業により,研究活動を一時中断していたことと,対象者選定の基準に沿ったハイリスク妊婦とその夫の確保に時間がかかったため。長期入院を強いられる初妊婦とその夫の親準備性は,正常な経過をたどる初妊婦とその夫と比較した。結果,ハイリスク妊婦とその夫の親になる意識の中でも特に「親になる実感・心の準備」に違いが認められ,さらに夫婦間でも違いが認められた。また,妊娠中に入院するという出来事以降,親になる自覚や親になるイメージの高まりにくさも傾向として認められ,妊娠期に妊婦とその夫それぞれの親準備性を相互に高めるためのケアの検討の必要性が示唆された。そこで,介入プログラムを作成するための次なるステップとして,ハイリスク妊婦とその夫の親になる意識,親になる自覚,親になるイメージの実際,それらを高めていく上での困難や不安,あるいは工夫があるのか,あるとすれば具体的にどのようなものかなど10組に半構成的面接を行った。その結果は現在分析中である。得られた結果をもとに,妊娠期における女性と男性の心理的特性をふまえたうえで,夫婦関係を基盤に母親と父親が互いに協力し合い育児を支える機運を妊娠期から高められるプログラム案を作成し,ハイリスク妊婦とその夫に実施することで,親準備性がどう変化するのかを明らかにすることが最終目標である。自身が病気に伴う休職により研究活動を中断していたため,半構成面接によるデータ収集以降研究が進まなかったため。本研究では、長期入院を強いられるハイリスク妊婦とその夫の親準備性に着目し、妊娠期に必要となる介入プログラムの開発を目的とした。最終年度では、介入プログラムを作成するための次なるステップとして、ハイリスク妊婦とその夫の親になる意識、親になる自覚、親になるイメージの実際、それらを高めていく上での困難や不安、あるいは工夫があるのか、あるとすれば具体的にどのようなものなのかなど10組に半構成的面接を行ったものを分析し、得られた結果をもとに、妊娠期における女性と男性の心理的特性をふまえたうえで、夫婦関係を基盤に母親と父親が互いに協力し合い育児を支える機運を妊娠期から高められるプログラム案を作成し、ハイリスク妊婦とその夫に実施することで、親準備性がどう変化したのかを明らかにする予定であった。しかし、自身が病気に伴う休職により研究活動を中断したことから、半構成面接によるデータ収集以降研究が全く進まなかった。今後は、既に手元にある質的データの分析を行い、親準備性に関する研究を専門に行っている研究者より指導を受けながら、ハイリスク妊婦とその夫で明らかになった親準備性が正常経過をたどる妊婦と夫とは異なる特徴的な状況なのかを、再度量的データで再調査(対象の特殊性から、データ確保が非常に難しく対象者確保に非常に難渋したため)を行うことで確認し、最終的には介入プログラム作成に着手する計画となっている。本研究は、妊娠期に長期入院を余儀なくされるハイリスクな状態にある妊婦と夫が、共に親として高め合える支援のあり方を検討するために、その前段階として、正常な経過をたどる初妊婦とその夫とハイリスクな状態にある初妊婦とその夫を比較し、親準備性の違いや特徴を明らかにすることである。妊娠期にハイリスクな状態にあることは,親になる意識やイメージに何らかの影響をおよぼすことが考えられた。
独墺瑞三国における１９世紀日本古写真と日本認識素材の復原的研究

幕末期から明治初期の日本で撮影され海外に渡った写真は、同時代の西洋人の日本イメージ形成に大きな影響を与えた。本研究は、出所・伝来の確かな一次史料である写真と関連する文書史料を素材にして、写真(モノ)が内包する技法や装丁の情報、付属する文字情報(テキスト)など、新たに史料学的な観点から行った調査研究により得られた情報をもとに、一九世紀の西欧各国の日本認識形成に果たした外交使節団(プロイセン、スイス、オーストリア・ハンガリー帝国)の写真コレクションの成り立ちを解明するものである。幕末・明治初期=1860年代に日本へ派遣された3つの外交使節団(1860年プロイセン・オイレンブルグ使節・1863年スイス・アンベール使節・1869年オーストリア・ハンガリー帝国の特派使節)が収集した日本関係の古写真(写真史料)を中心に、写真史料の基軸標本となりうるコレクションの高精細デジタル画像の収集・撮影と解析による研究資源化を進めることを初年度の取り組みとし、以下の調査を行った。オーストリアへ出張し、オーストリア国立図書館(ウィーン市)において、オーストリア・ハンガリー使節団写真家のブルガー日本関係写真コレクション及びウィーン万博関係写真アルバムを調査・撮影した。撮影データは、高精細画像、顕微鏡画像など計307カットであった。研究協力者であるボン大学ペーター・パンツァー名誉教授の協力を得た。スイスへ出張し、ヌーシャテル民族誌学博物館(ヌーシャテル市)が所蔵する幕末のスイス使節エメ・アンベールのコレクションの調査・撮影・分析をおこなった。撮影データは、赤外線撮影、顕微鏡撮影データなど、188カットである。また、ヌーシャテル市文書館において、アンベール関係文書の調査・撮影をおこなった。撮影カット数は、154カット。さらにスイス国立文書館(ベルン市)において、ベアトアルバムの調査・赤外線撮影を行った。撮影数は20カットである。研究協力者であるジュリアン・グローザー学芸員の協力を得た。ドイツ連邦に出張し、プロイセン枢密文書館(ベルリン市)において、オイレンブルグ使節団関係古写真の調査・技法鑑定用の撮影を行った。顕微鏡撮影データは179カットである。また、ベルリン国立図書館(同)において、日本関係古写真アルバムを調査した。シュヒテン・ブランデンシュタイン城において、シーボルト関係古写真の調査・撮影を行った。鳴滝塾のオリジナル写真など顕微鏡撮影データは、80カットである。前年度までにデジタル画像で蒐集した、1860年代に日本へ派遣された3つの外交使節団(1860年プロイセン・オイレンブルグ使節・1863年スイス・アンベール使節・1869年オーストリア・ハンガリー帝国特派使節)が持ち帰った古写真(写真史料)・画像史料、関連するテキスト史料を併せて分析し、使節団が帰国後に報告用として作製したアルバムやイラストからなる画像資料集の解析をおこなった。くわえて、同じ場所で同じ時に撮影された一連の写真が、スイス使節団では鶏卵紙プリントで、オーストリア・ハンガリー使節ではオリジナルのガラス湿板写真ネガにより持ち帰られていることを突きとめ、研究代表者谷昭佳による論考「下岡蓮杖の最初期写真ー在外コレクションを中心にして」を発表した。その他、ドイツ連邦に出張し、フォン・ブランデンシュタイン家所蔵シーボルト関係古写真史料の調査・撮影をおこなった。幕末・明治初期=1860年代に日本へ派遣された3つの外交使節団(1860年プロイセン・オイレンブルグ使節・1863年スイス・アンベール使節・1869年オーストリア・ハンガリー帝国の特派使節)が収集した日本関係の古写真(写真史料)・画像史料を主な対象として、前年度までに蒐集した高精細デジタル画像を解析し、使節団が帰国後に報告用として作製したアルバムやイラストからなる画像資料集の解析を通じて、19世紀当時の日本認識を形づくった素材としての古写真・画像史料の復原的な研究を行った。オーストリアへ出張し、オーストリア・ハンガリー東アジア遠征隊のブルガーが、日本から持ち帰ったガラス湿板ネガから作製したプリントを収めた、木箱入りの工芸品の写真ポートフォリオをオーストリア応用工芸博物館で新たに発見した。またブルガーの弟子であるモーザーの伝記本の出版編集作業に協力した。ヌーシャテル民族誌博物館が所蔵するエメェ・アンベールの写真コレクションの図録刊行に向けて、同館学芸員による補充調査結果の解析と打ち合わせを継続して行った。アンベールコレクションのベアト写真の撮影年代特定のため、イギリスのヴィクトリ&アルバード美術館に出張し、同館所蔵の1868年製のベアトアルバムについて補充調査撮影を行った。国立歴史民俗博物館で開催された日独修好150年記念企画展示「ドイツと日本を結ぶもの-日独修好150年の歴史」に協力し、図録及びパネル用データを提供した。また図録の展示解説を執筆し、研究成果の公開を図った。その他、新たに入手した在欧日本関係古写真の情報を基に、フランス・パリ郊外にあるサンシールフォトアーカイブスにおいて、幕末明治初期に渡仏した日本使節団を撮影したガラスネガ原板の所在確認調査を行った。その結果、ナダールコレクションのなかに115枚の日本使節団ガラスネガ原板が現存することが判明した。

本研究は、出所・伝来の確かな一次史料である写真と関連する文書史料を素材にして、写真(モノ)が内包する技法や装丁の情報、付属する文字情報(テキスト)など、新たに史料学的な観点から行った調査研究により得られた情報をもとに、一九世紀の西欧各国の日本認識形成に果たした外交使節団(プロイセン、スイス、オーストリア・ハンガリー帝国)の写真コレクションの成り立ちを解明するものである。本研究の第二番目の目的である、幕末・明治初期=1860年代に日本へ派遣された3つの外交使節団(1860年プロイセン・オイレンブルグ使節・1863年スイス・アンベール使節・1869年オーストリア・ハンガリー帝国の特派使節)が収集した古写真・画像史料コレクションや、関連するテキスト史料を併せて調査分析し、使節団が帰国後に報告用として作製したアルバムやイラストからなる画像資料集の解析を着実に推し進めることができている。研究の二年目以降に計画していた、基準標本となりうる古写真の補足的調査・収集について、国内においては計画に即して函館の豪商高田家に伝来した写真師横山松三郎コレクションの目録を作成し整備することができている。これにより、ウィーン万博の出品品に関する横山松三郎のガラス湿板写真ネガとモーザーコクションにあるウィーン万博関係ガラス湿板写真ネガとの比較調査が可能なものとなった。当該年度の研究課題として掲げた諸点について着実に研究成果を上げており、当初計画に即して順調に進展していると判断する。写真史前年度までの研究成果を踏まえて、本研究の最終的な目的である、3使節団が収集した古写真・画像史料コレクションや、関連するテキスト史料による史資料群を総合的に解析するなかで、日本に派遣された使節団がどのような日本人の具体的イメージを西欧へ紹介しようとしていたのか、あるいは逆に当時の西欧人がどのような具体的イメージを日本に求めていたのか分析し、古写真研究の枠組みを超えて、画像研究やテキスト研究とのコラボレーションによる、19世紀当時の日本認識を形づくった素材としての古写真・画像史料の復原的な研究を推し進める。1860年プロイセン・オイレンブルグ使節に関しては、国立歴史民俗博物館が予定する日独修好150年展示に協力し、研究成果の公開をはかる。1863年スイス・アンベール使節に関しては、ヌーシャテル民族誌博物館が中心となり、次年度刊行予定の写真図録に論考を掲載し研究成果の公開をはかる。1869年オーストリア・ハンガリー帝国の特派使節に関しては、研究協力者であるボン大学ペーター・パンツァー名誉教授らとともに、使節団のカメラマン助手をつとめたミヒャエル・モーザーの日記を中心とした古写真出版に協力し、研究成果の公開をはかる。本研究の第一の目的である、1860年代に日本へ派遣された3つの外交使節団(1860年プロイセン・オイレンブルグ使節・1863年スイス・アンベール使節・1869年オーストリア・ハンガリー帝国の特派使節)が収集した日本関係の古写真(写真史料)・画像史料を対象に、出所・伝来が明確で撮影者や撮影状況、入手経路がはっきりするなど、写真史料の基軸標本となりうるコレクションの高精細デジタル画像の収集・撮影と解析を史料所蔵先に出向き着実に推し進めることができている。当初計画に則して、1オーストリア国立図書館所蔵のオーストリア・ハンガリー帝国遠征隊随行写真家ブルガーが撮影・収集した、日本には殆ど現存しないオリジナルのコロジオンガラス