hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分岐現象としてのサッカーシュートシーンの予測

この状態変数はボール近辺に位置する選手の位置と速度を反映していることから,ボールを中心とした局所的な攻守の優劣が記述できることが期待される.シュートシーンへの過程は,安定状態から不安定状態への分岐であると考えられるため,この優勢値という状態変数の時間変化からこの分岐へ至るダイナミクスが解明されることが期待される.昨年度開発したボール位置の優勢値に関する分析を進めてきた.具体的には課題として残っていた,優勢値を計算する際のボール周辺の選手の数,シュートシーンに至る起点,すなわちボールを相手チームから奪取した地点からシュートに至るまでの優勢値の時間変化を,同じ地点でボールを奪取したにもかかわらずシュートに至らなかったシーンの優勢値の時間変化との比較を行った.優勢値を計算する際のボール周辺の選手の数に関しては37名までを比較したが,明確な差が見られず,最適な選手数が見出せなかった.これは状況により,密集して選手がボール周辺に比較的多くいる場合と比較的スペースがありボール周辺には数少ない選手しかいない場合が混在していたためであると考えられた.ボール周辺の選手の密度を勘案する必要があることを示唆していた.また,シーンによる優勢値の時間変化についても,ボールの起点をコートの長辺を3等分し,比較検討したが,明確な差が見られなかった.これらのことは,優勢値の計算アルゴリズムにおいて,同時点での位置と速度を基に算出していることが原因であることが考えられた.つまり,いわゆるオフ・ザ・ボールの選手の「動き出し」のタイミングが微妙にずれていることが大切かもしれないことを示唆する.今後は,この時間遅れをどのように解析に取り入れていくかが課題となった.ただ,視覚的な表現としてはゲームの流れを見える化しているとも言える.ただ,優勢値の算出は計算量が多いことから,より簡便なアルゴリズムの開発が望まれる.今後は,連成振動モデル,リズムのフラクタル性以外にも,パス行動をネットワーク構造から検討することを考えており,これらからその秩序ある状態の破綻に注目していく.ただし,実際の試合ではシュートシーンに至る場面が少ない試合もあり,その場合には,攻撃においてきわめて重要とされる,いわゆるバイタルエリアと呼ばれる領域でのプレーに着目する場合もありうる.この優勢値を用いて,シュートシーンに至る場面の起点,すなわちボールを相手チームから奪取した地点からシュートに至るまでの優勢値の時間変化を,同じ地点でボールを奪取したにもかかわらずシュートに至らなかったシーンの優勢値の時間変化とを比較する.特に注目するのは,初期値,すなわちボール奪取時点での優勢値であり,初期値鋭敏性を示すことができれば,その後の時間変化を説明できるものと考えている.共同研究者との打ち合わせが計画よりも1回少なく,学会発表が招待講演となったため,参加費等が免除されたためスペインで開催された国際スポーツ心理学会(ISSP 14th world congress)での発表が,キーノートスピーカーとしての招待講演となり,旅費が学会負担となったため.ポルトガルのリスボン大学において,Araujo教授に研究レビューを受けに行くための旅費とする予定である.国際学会(スペインで開催される国際スポーツ心理学会)への旅費に使用する予定である
近代中国における「イスラーム民族」の創出と変容－ムスリム社会と国家の関係を中心に

民族・宗教問題が世界各地で深刻さを増している今日、ネイションやエスニシティ、信仰に関する議論がいたるところで行われている。本研究は、歴代政権によって漢人の宗教集団と見なされてきた中国の漢語を話すムスリム(現在の回族にほぼ相当)という新たな研究視角から、エスニシティと信仰の動的関係を解明することを目的とする。このことによって、多元的価値観を持つ人間同士が共存する方法を考えることが、本研究の意義であり目標でもある。これまでは、20世紀初頭に「民族」「宗教」について興味深い議論を行っていたムスリム・エリート(宗教指導者、知識人、教育家、軍人、ジャーナリストなど)の言説を分析の主な対象としてきた。本年度は言説のみならず、ムスリム・エリートの政治行動やムスリム民衆の日常生活におけるアイデンティティ表出の問題を複眼的に論じるために、ムスリムの(a)移動(b)教育(c)食(d)民間伝承について調べた。具体的には、第一に、漢語やテュルク語で書かれた各種史料を精読した。また、中国社会科学院民族学与人類学研究所に訪問研究者として滞在し、各図書館・文書館での史料収集やモスクでの調査を行った。第二に、(a)(d)のテーマについて、日本国内では3回(うち一回は英語を使用)、中国国内で1回(中国語)研究成果を発表し、複数の言語で論文を書いた。これらの研究活動によって、20世紀初頭の中国ムスリムの教育改革においてオスマン帝国やロシア帝国出身のムスリムが重要な役割を果たしたこと、中国ムスリムと国外のイスラーム世界の関係がマッカ巡礼によって深化したこと、非ムスリムとの食習慣を巡る争いを背景とするムスリムの強烈な「清真」(ハラール)意識や祖先が「西域」から来たという「西来」意識が「回」「漢」のアイデンティティ・マーカーとして機能していたことを、明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、近代中国における「イスラーム民族」と言う概念の創出と変容の過程を解明することにある。漢語では、現代中国で主に回族と呼ばれている漢語を話すムスリム(「漢回」)や清代に中国領に組み込まれた新疆に住むテユルク系ムスリム(「纏回」、今日のウイグル族にほぼ該当)をはじめとするムスリム諸集団の総称として、歴史的に「回」という語が用いられてきたが、現在「回」はもっぱら回族のみを意味している。本研究で取り上げる「イスラーム民族」(漢語で「回教民族」、または「伊斯蘭民族」)は、20世紀前半の漢語を話すムスリム知識人や宗教指導者の自称である。この概念は、ときに内地・新疆のムスリムのみならず、国外のムスリム集団をも含意するという点で、基本的に国内のムスリム集団のみを指す「回」よりも広い意味合いをもつ概念であったと言える。このような「イスラーム民族」概念の変遷を明らかにすることは、近代中国を中心とするユーラシア地域における「民族」概念形成の歴史を理解するうえで、大きな意味をもつ。そこで、本研究では、清代末期から中華人民共和国建設直後までの各時期における同概念の展開を多角的に考察することにより、今日の「民族」をめぐる議論の進展を促すことを目指す。第一年目であった平成24年度は、20世紀前半の各時期におけるムスリム・エリート(知識人、宗教指導者、ジャーナリスト、軍人など)の「民族」意識を整理し、「イスラーム民族」概念が「回」概念に代わって使われ始める時期を検討した。その結果、以下の結論を得た。第一に、王寛、張子文をはじめとするムスリム・エリートが、漢語を話すムスリムとテユルク語を話すムスリムを包含する「回族」という概念を用いて、ムスリムの代表として民国政府の民族政策に積極的に関与した20世紀初頭の時期は、「イスラーム民族」やそれに相当する概念の使用例はほとんど見られない。第二に、エリートが「民族」としての権利を民国政府に要求した1930年代半ばには、国外のムスリムを含意する同概念の使用例が多く見られる。このことから、1920年代から30年代の時期に同柵念が創出きれたのだと考えられる。これまでの研究では、20世紀前半の各時期における中国各地のムスリム社会の諸相やその「民族」minzu意識、さらには「イスラーム民族」概念の創出と変容について、主に漢語を話すムスリム・エリート(宗教指導者、知識人、教育家、軍人など)の言説に注目して、分析を行ってきた。しかし、研究を進めるうちに、「民族」言説のみの考察では不十分であり、ムスリム・エリートの政治行動やムスリム民衆の日常生活におけるアイデンティティ表出の問題を論じる必要があると考えるに至った。そこで、平成25年度は、(a)20世紀前半のムスリム・エリートの政治行動と「民族」言説の関係、及び(b)ムスリム民衆の日常生活における独自のアイデンティティ、という二点に着目して、博士論文のテーマをより具体的に定めるべく、「民族」言説のみに集約されないムスリムのアイデンティティ形成の複雑な様相を解明するために、『醒回篇』(1908)、『正宗愛国報』(1906-13)、『月華』(1929-48)、Alem-i Islam (1910)やTarikh-i Hamidi (1908)をはじめとする漢語やテユルク語で書かれた各種史料を読み込んだ。また、台湾の文書館で約二週間の文献調査を実施し、それらの史料の精読に多くの時間を割くとともに、国内外の学会や研究会で研究成果を報告し多くのフィードバックを得た。

その結果、20世紀前半のムスリムのアイデンティティ形成に重要な役割を果たしたものをめぐって、以下の事柄が判明した。(1)教育、食、衣服、民間伝承など、ムスリム民衆の日常生活と密接にかかわる事物の重要性オスマン帝国のムスリムによる中国ムスリム子弟への教育や、偽装ハラール食品や豚肉をめぐる非ムスリムとの衝突、辛亥革命前の辮髪問題、民間伝承におけるムスリムの中国皇帝像の概要が明らかになった。(2)マッカ巡礼の政治的意義全世界のムスリムとの一体感よりも、中国国民としての自己意識の高揚が確認された。民族・宗教問題が世界各地で深刻さを増している今日、ネイションやエスニシティ、信仰に関する議論がいたるところで行われている。本研究は、歴代政権によって漢人の宗教集団と見なされてきた中国の漢語を話すムスリム(現在の回族にほぼ相当)という新たな研究視角から、エスニシティと信仰の動的関係を解明することを目的とする。このことによって、多元的価値観を持つ人間同士が共存する方法を考えることが、本研究の意義であり目標でもある。これまでは、20世紀初頭に「民族」「宗教」について興味深い議論を行っていたムスリム・エリート(宗教指導者、知識人、教育家、軍人、ジャーナリストなど)の言説を分析の主な対象としてきた。本年度は言説のみならず、ムスリム・エリートの政治行動やムスリム民衆の日常生活におけるアイデンティティ表出の問題を複眼的に論じるために、ムスリムの(a)移動(b)教育(c)食(d)民間伝承について調べた。具体的には、第一に、漢語やテュルク語で書かれた各種史料を精読した。また、中国社会科学院民族学与人類学研究所に訪問研究者として滞在し、各図書館・文書館での史料収集やモスクでの調査を行った。第二に、(a)(d)のテーマについて、日本国内では3回(うち一回は英語を使用)、中国国内で1回(中国語)研究成果を発表し、複数の言語で論文を書いた。これらの研究活動によって、20世紀初頭の中国ムスリムの教育改革においてオスマン帝国やロシア帝国出身のムスリムが重要な役割を果たしたこと、中国ムスリムと国外のイスラーム世界の関係がマッカ巡礼によって深化したこと、非ムスリムとの食習慣を巡る争いを背景とするムスリムの強烈な「清真」(ハラール)意識や祖先が「西域」から来たという「西来」意識が「回」「漢」のアイデンティティ・マーカーとして機能していたことを、明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。日本国内外での資料の収集、及び文献精読は順調に進んでおり、第一年目の研究目標であった「イスラーム民族」概念のおおよその創出時期も絞り込むことができた。また、学会や研究会での成果発表も積極的に行っている。今年度は、各種史料の精査により、「民族」書説のみにとらわれないムスリムの多様な世界観の表出を明らかにすることができた。これは当該研究テーマをより立体的かつ多角的に考察するうえで、重要な視点であることから、おおむね順調に進展していると判断される。まず、第一年目で特定した「イスラーム民族」概念創出の時期に焦点を当てて、同概念の創出過程を当時の中国における「民族」論や西南アジアのイスラーム改革思想との連関に留意しながら調べるとともに、ムスリムの自称・多少として用いられてきた「回」や「イスラーム民族」概念の連続性を検討する。
金属系オーセチック材料の実用可能性評価

理論計算により、多くの規則体心立方B2型金属間化合物(IMC)においてポアソン比が負となるオーセチック特性の出現が予測されている。本研究では、熱処理のみで結晶粒を成長させる単結晶製造技術(サイクル熱処理法)を適応し、長手<110>方位のCuAlMn単結晶を作製してそのオーセチック特性を評価し、実用材としての応用の可能性を検討する。具体的には、以下の5項目について研究する。(1)<110>集合組織のための加工熱処理条件の明確化、(2)<110>単結晶をのためのサイクル熱処理条件の明確化、(3)歪ゲージによるオーセチック特性評価、(4)共振法による弾性定数の測定、(5)製造コストと用途開発。
離島・僻地医療支援におけるメイリング・リストの活用

離島・僻地に働く医師への学習・診療支援として、メーリング・リスト(ML)の可能性を探るために、全国規模のML(TFC)と、沖縄県の離島診療所・病院を結ぶML(RISN)の2つを主な対象として調査研究を行った。TFCについては、単年度のメール(総数2607件)について解析したところ、最も多かったのが、症例の相談・治療や診断方法など診療に直結した内容のメールで743件(28.5%)を占めた。次に医学教育・生涯学習に関する話題で213件(8.2%)、予防医療186件、医療制度163件、介護保険や在宅医療関連141件と続いた。ML参加者間の共同研究に関するメールも127件あった。これらを合計すると1年間のメールの60.3%にのぼった。診療、教育の順に最多項目であったことから、MLが実際に学習・診療支援に用いられていることが判明した。しかし、RISNとの比較から、MLの運営方法や参加者の専門領域・医学的知識の豊富さがMLの有用性を左右することが推測された。インターネットを活用した学習・診療支援ツールとして、MLの他に診療ガイドラインや電子教科書がある。TFC参加者に実施した調査では、臓器別専門医よりもプライマリ・ケア医のほうが診療ガイドラインに親和性が高く、より活用していた。電子教科書Up To Dateについて、沖縄県立病院・離島診療所医師にその有用性を尋ねる調査も行った。英語リテラシーによる障壁を半数以上の医師が感じていたが、ほとんどの医師が他の方法よりも短時間に情報収集が行えると回答し、学習・診療支援につながると思われた。最終年度には、診療所教育を積極的に行う医師たちのML(PCFMネット)参加者にもアンケート調査を行った。学生教育に協力する理由の一番は、"教えることが自分の学習の機会になる"で、MLが教育の機会取得に役立っており、間接的な学習支援となることが示された。学習支援・診療支援としてのメーリング・リスト(ML)活用の可能性を探るために、全国規模のML(TFC)参加者および離島診療所・病院を結ぶML(RISN)の参加者を対象としたアンケート調査を実施する目的で、まず調査項目の策定を行った。アンケートには、以下の項目が含まれている。(1)回答者の卒業年次、性別、研修歴、現在の勤務形態と勤務地、離島・僻地での診療経験の有無、教育活動の有無(2)生涯学習の方法とそれにかける時間、生涯学習の障害因子、EBMに対する態度(3)参加MLの有用性、費やす時間、どのような影響を受けたかなど(4)コンピュータ・リテラシーに関する項目アンケートはまず全国規模のMLを対象に行うこととし、このML参加者の名簿作成から開始した。ML登録者は652名おり、うち調査の対象となる医師・医学生は610名であった。ML上で、研究調査への協力を数回呼びかけた。アンケートの回収率を高めるために、ML参加者名簿および過去ログCDを作成して希望者にはアンケート用紙と共に郵送した。現在集計を行っているところである。アンケート調査項目は、離島ML(RISN)参加者対象のアンケートと共通しており、今回実施したTFC参加者の調査結果と比較して、生涯学習の学習方式の違いや学習・診療におけるニーズの違いを明らかにする予定である。今年度は、アンケート調査項目の策定・アンケートの実施以外に、TFC、RISNそれぞれの過去2年間の投稿メールの解析も開始した。どのような領域の話題が多いか、カテゴリー別に分類し、2者を比較することでも学習・診療ニーズの違いを明らかにしたいと考えている。学習支援・診療支援としてのメーリング・リスト(ML)活用の可能性を探るために、アンケート調査を実施した。対象は、全国規模のML(TFC)参加者と沖縄県の離島診療所・病院を結ぶML(RISN)の参加者の2グループである。いずれも無記名自記式の調査を郵送法で行った。TFC参加者のうち医師免許を有する者・医学生613名を対象にした調査では、468名から回答を得た(有効回答率76%)。RISNの方は対象者44名、回答者数27名(有効回答率61%)であった。TFCに関するアンケート調査では、"研修修了後に獲得し実際に活用している知識・技術の修得法"として、「MLを利用した情報収集」が最も多かった。また、(1)医学界のトピックスに遅れないための定期的アップデート、(2)患者診療で普段疑問に思うことの解決、(3)診療中の患者の問題点をすぐに解決するという3つの状況下での学習方式として、「MLを利用した情報収集」は上位3項目に含まれた。MLでの討論が特に有用と感じられているのは、"症例検討(診断や治療に関する疑問の解決)"であった。また、回答者の96%が"TFCでは教科書に書かれていない項目が学べる"と回答した。卒業年次や臨床経験年数、診療形態、勤務地(都市・郡部・離島)、専門性(generalistかspecialistか)などで、生涯学習の方法とそれに費やす時間、生涯学習の障害因子、EBMに対する態度などに違いが見られるかSPSSを用いて検定した。これらの結果は、第17回家庭医療学研究会、第11回日本総合診療医学会で発表した。RISNの調査はn数が少ないためサブグループによる解析は行わなかった。"「MLを利用した情報収集」は学習方式として有用"という回答は、TFCと比較すると少なかった。MLの運営方法や質が、その有用性を左右すると推測された。

いずれの調査でも、患者紹介後の返書が臨床の知識を新たに獲得するための機会として最も多く利用されていた。離島・僻地に働く医師への学習・診療支援として、メーリング・リスト(ML)の可能性を探るために、全国規模のML(TFC)と、沖縄県の離島診療所・病院を結ぶML(RISN)の2つを主な対象として調査研究を行った。TFCについては、単年度のメール(総数2607件)について解析したところ、最も多かったのが、症例の相談・治療や診断方法など診療に直結した内容のメールで743件(28.5%)を占めた。次に医学教育・生涯学習に関する話題で213件(8.2%)、予防医療186件、医療制度163件、介護保険や在宅医療関連141件と続いた。ML参加者間の共同研究に関するメールも127件あった。これらを合計すると1年間のメールの60.3%にのぼった。診療、教育の順に最多項目であったことから、MLが実際に学習・診療支援に用いられていることが判明した。しかし、RISNとの比較から、MLの運営方法や参加者の専門領域・医学的知識の豊富さがMLの有用性を左右することが推測された。インターネットを活用した学習・診療支援ツールとして、MLの他に診療ガイドラインや電子教科書がある。TFC参加者に実施した調査では、臓器別専門医よりもプライマリ・ケア医のほうが診療ガイドラインに親和性が高く、より活用していた。電子教科書Up To Dateについて、沖縄県立病院・離島診療所医師にその有用性を尋ねる調査も行った。英語リテラシーによる障壁を半数以上の医師が感じていたが、ほとんどの医師が他の方法よりも短時間に情報収集が行えると回答し、学習・診療支援につながると思われた。最終年度には、診療所教育を積極的に行う医師たちのML(PCFMネット)参加者にもアンケート調査を行った。学生教育に協力する理由の一番は、"教えることが自分の学習の機会になる"で、MLが教育の機会取得に役立っており、間接的な学習支援となることが示された。
高空間分解能ｆＭＲＩによるヒト下側頭葉の物体選択性領域群に関する研究

高空間分解能fMRI技術をもちいて、ヒト下側頭葉皮質後部領域における0.75ミリ程度の局所領域の平均的神経活動の物体カテゴリーレベルおよびサブテゴリーレベルでの選択性を調べた。本年度は、引き続きヒト下側頭葉皮質(紡錘状回とそのまわりの大脳皮質)で高空間分解能のエコープラナーイメージング(EPI)撮像法を行うため必要の信号雑音比(SNR)を高める実験を行った。そのために、新しく開発したパラレルイメージング技術と専用の多チャンネル受信RFコイルを用いて、ファントムを健常なヒト被験者を対象に使って撮像パラメーターを調整し、実験を進めた。次に、低空間分解能(面内解像度3ー4ミリ)のEPI撮像法と色々なカテゴリーの物体(ヒトの顔、街並、普通の物体、その他)刺激を用いて、個々の被験者の紡錘状回とそのまわりの大脳皮質について各カテゴリーに対する選択性を持つ物体関連領域(物体のカテゴリーによらず、物体を見るときに共通に賦活される外側後頭複合領域「lateral occipital complex = LOC野」、顔に対する選択的反応する紡錘状回顔領域「fusiform face area = FFA野」および街並に対する選択的反応する海馬傍回場所領域「parahippocampalplacearea =PPA野」)を同定した。最後に、各被験者のFFA野に対して、低解像度(3.5ミリ)と高解像度(0.75ミリ)の実験を行い、それぞれの解像度で、顔刺激に対する選択性と他のカテゴリーの物体刺激に対する選択性を比較した。高い解像度の実験では、顔刺激に対して高い選択性を示す結果を確認することができた。現在は、これらの結果を定量化し、ヒト下側頭葉皮質後部領域における物体視コラム構造の構成について研究を進めている。本年度は最終年度なので、いままで得たデータをまとめ、二本の論文の投稿を準備している。高空間解像能fMRIを用いて、ヒト下側頭葉皮質物体選択性領域群の同定することに成功した。さらに、FFA野における顔刺激に対して高い選択性を確認した。これらの実験方法と結果は、今後ヒト下側頭葉皮質後部領域における物体視コラム構造の解明に大きく寄与するものである。複数の被験者で、FFA野における顔刺激に対して高い選択性の結果を再現する。これらの結果を基づいて、ヒトヒト下側頭葉皮質後部領域における物体視コラム構造の構成を定量的に調べる。現在、いままで得たデータをまとめ、二本の論文の投稿を準備している。高空間分解能fMRI技術を用いて、ヒト下側頭葉皮質後部領域における0.5-1ミリ程度の局所領域の平均的神経活動の物体カテゴリーレベルおよびサブカテゴリーレベルでの選択性を調べた。本年度は、まず初めは、ヒト下側頭葉皮質(紡錘状回とそのまわりの大脳皮質)で高空間分解能のエコープラナーイメージング(EPI)撮像法を行うため必要の信号雑音比(SNR)を高める実験を行った。そのために、新しく開発したパラレルイメージング技術と専用のRFコイルを用いて、ファントムおよび健常なヒト被験者を用いて撮像パラメーターを調整して、実験を進んだ。次に、低空間分解能のEPI撮像法(スピンエコー・エコープラナーイメージング[=SE-EPI]撮像法を含む)と色々カテゴリーの物体(顔、街並、その他)刺激を用いて、個々の被験者の紡錘状回とそのまわりの大脳皮質について各カテゴリーに対する選択性を持つ物体関連領域(物体のカテゴリーによらず、物体を見るときに共通に賦活される外側後頭複合領域[lateral occipital complex = LOC野]、顔にたいする選択的反応する紡錘状回顔領域[fusiformface area = FFA野]、および街並に対する選択的反応する海馬傍回場所領域[parahippocampal place area = PPA野])を同定した。最後に、FFA野対して、低解像度(3.5ミリ)と高解像度(0.75ミリ)の実験を行い、それぞれの解像度で、顔刺激に対する選択性と他のカテゴリーの物体刺激に対する選択性を比較した。高い解像度の実験で、顔刺激に対して高い選択性を示す結果を確かめた。いま現在、これらの結果を定量化し、ヒト下側頭葉皮質後部領域における物体視コラム構造の構成について研究を進んでいる。本年度は、引き続き、ヒト下側頭葉皮質(紡錘状回とそのまわりの大脳皮質)で高空間分解能のエコープラナーイメージング(EPI)撮像法を行うため必要の信号雑音比(SNR)の高める実験を行った。そのために、新しい開発したパラレルイメージング技術と専用の多チャンネル受信RFコイルをもちいて、ファントムおよび健常なヒト被験者をもちいて撮像パラメーターを調整して、実験を進めた。次に、低空間分解能(面内解像度3ー4ミリ)のEPI撮像法と色々なカテゴリーの物体(ヒトの顔、街並、普通の物体、その他)刺激をもちいて、個々の被験者の紡錘状回とそのまわりの大脳皮質について各カテゴリーに対する選択性を持つ物体関連領域(物体のカテゴリーによらず、物体を見るときに共通に賦活される外側後頭複合領域「lateral occipital complex = LOC野」、顔に対する選択的反応する紡錘状回顔領域「fusiform face area = FFA野」および街並に対する選択的反応する海馬傍回場所領域「parahippocampal

placearea=PPA野」)を同定した。最後に、各被験者のFFA野に対して、低解像度(3.5ミリ)と高解像度(0.75ミリ)の実験を行い、それぞれの解像度で、顔刺激に対する選択性と他のカテゴリーの物体刺激に対する選択性を比較した。高い解像度の実験で、顔刺激に対して高い選択性を示す結果を確かめた。現在は、これらの結果を定量化し、ヒト下側頭葉皮質後部領域における物体視コラム構造の構成について研究を進めている。高空間分解能fMRI技術をもちいて、ヒト下側頭葉皮質後部領域における0.75ミリ程度の局所領域の平均的神経活動の物体カテゴリーレベルおよびサブテゴリーレベルでの選択性を調べた。本年度は、引き続きヒト下側頭葉皮質(紡錘状回とそのまわりの大脳皮質)で高空間分解能のエコープラナーイメージング(EPI)撮像法を行うため必要の信号雑音比(SNR)を高める実験を行った。そのために、新しく開発したパラレルイメージング技術と専用の多チャンネル受信RFコイルを用いて、ファントムを健常なヒト被験者を対象に使って撮像パラメーターを調整し、実験を進めた。次に、低空間分解能(面内解像度3ー4ミリ)のEPI撮像法と色々なカテゴリーの物体(ヒトの顔、街並、普通の物体、その他)刺激を用いて、個々の被験者の紡錘状回とそのまわりの大脳皮質について各カテゴリーに対する選択性を持つ物体関連領域(物体のカテゴリーによらず、物体を見るときに共通に賦活される外側後頭複合領域「lateral occipital complex = LOC野」、顔に対する選択的反応する紡錘状回顔領域「fusiform face area = FFA野」および街並に対する選択的反応する海馬傍回場所領域「parahippocampalplacearea =PPA野」)を同定した。高い解像度の実験では、顔刺激に対して高い選択性を示す結果を確認することができた。本年度は最終年度なので、いままで得たデータをまとめ、二本の論文の投稿を準備している。高空間解像能fMRIを用いて、ヒト下側頭葉皮質物体選択性領域群の同定することに成功した。さらに、FFA野における顔刺激に対して高い選択性を確認した。これらの実験方法と結果は、今後ヒト下側頭葉皮質後部領域における物体視コラム構造の解明に大きく寄与するものである。高空間解像能fMRIをもちいて、ヒト下側頭葉皮質物体選択性領域群の同定に成功した。これらの実験方法と結果は、今後ヒト下側頭葉皮質後部領域における物体視
発掘後の劣化特性の予測技術に基づく出土鉄製文化財の新たな保存管理システムの構築

本研究は鉄製文化財が出土した遺跡の埋蔵環境から、鉄製文化財の保管・展示環境下でのさらなる劣化進行の有無を予測し、それを未然に防ぐべく個々の鉄製文化財に応じた適切な保存・展示環境の提案を可能とすることを目的としている。具体的には、室内実験から塩化物塩が鉄製文化財内部に集積する埋蔵時の環境条件を把握することで、1)発掘時の埋蔵環境から発掘後の腐食の危険性を予測することを可能とする。この予測技術を確立することで、2)処置中の新たな腐食の進行をともなう危険のある安定化処置の実施に対して、要不要の判断が可能となる。さらに、3)低湿度環境下での保存が必要な鉄製文化財の見極めから、収蔵庫全体の空調に頼ることのない、個々の出土鉄製文化財の腐食特性に応じた対応が可能となると考えられる。平成30年度は、土中での鉄製遺物の腐食に顕著に影響を及ぼすと考えられる水分および酸素濃度の影響を検討するため、土壌カラムを用いて遺跡の環境を鉛直一次元で再現し、深度ごとに腐食速度、土中の酸素濃度、水分状態などを計測するカラム実験を実施した。その結果、腐食速度は、1)水分飽和領域では、間隙水のDOの拡散が緩慢であることで停滞し、2)水分不飽和領域では土中の気相を介して気相酸素が速やかに移動し、電極でのカソード電流が上昇することで顕著に上昇するとともに、3)水分不飽和状態でさらに水分状態が低下した場合、腐食反応がアノード律速となることで停滞する、と推測された。すなわち、水分不飽和領域のある深度で認められる腐食速度の上昇は、土中の空隙を介した気相酸素の供給と、二価の鉄イオンの水膜中の作用極近傍からの除去の均衡が保たれる水分状態で生じると推察された。これらの成果については、日本文化財科学会第35回大会で学術発表した。平成30年度に予定していた、遺跡の環境を鉛直一次元で再現したカラム実験については、一連の結果が得られている。さらに、用いる土壌を当初予定していた粘土に加えて、砂質土においても実施しており、土粒子の粒径の差異が腐食に及ぼす影響についても検討した。さらに、より詳細な腐食機構を検討するための、微小酸素電極を用いた新たな実験装置の作製に着手した。平成31年度は以下の2点を中心に研究を進める。1.継続してカラム実験を実施するとともに、微小酸素電極を用いた新たな実験に着手することで、土中の酸素、水分状態の変化が鉄製遺物の腐食機構におよぼす影響を検討するとともに、そのモデル化に取り組む。2.埋蔵環境下での鉄製遺物内部への塩化物塩の集積に影響する腐食生成物層の成長と、埋蔵環境の関係を検討するため、X線CTによる撮像を用いて腐食生成物層の成長を評価する、新たな実験に着手する。

2.埋蔵環境下での鉄製遺物内部への塩化物塩の集積に影響する腐食生成物層の成長と、埋蔵環境の関係を検討するため、X線CTによる撮像を用いて腐食生成物層の成長を評価する、新たな実験に着手する。実験に使用する機器の納品が間に合わず、次年度での購入になったため。
アポトーシスを介した滑膜細胞死の分子細胞機構解明と慢性関節リウマチの治療への応用

本年度我々は「アポトーシスを介した滑膜細胞の分子細胞機構」に関して、本助成の援助のもと主に、以下のことを明らかにした。(1)慢性関節リウマチ(RA)患者の滑膜細胞ではアポトーシスによる細胞死が高率に認められた。さらにアポトーシス惹起抗体であるFAS抗体に感受性であることも示した(A&R, T. Nakajimaら)。(3)滑膜細胞増殖因子としてトロンビンがその候補の1つになりうることを示した(Clinical Immunology and Immunopathology, H. Shin, T. Nakajimaら)。(4)滑膜細胞と同様な管腔の表層の機能的細胞の1つである血管内皮及び平滑筋細胞のトロンビン受容体による情報伝達機構を明らかにした(BBRC,204,950-955,1994 T. Nakajima, et al.)。(5)(4)を更に発展させ、血管平滑筋におけるトロンビン受容体情報伝達機構の特異的遮断薬及びアンチセンスDNAを開発した(BBRC,203,1181-1187,1994T. Nakajima, et al)。これらの研究結果により、RA滑膜において増殖能の亢進(トロンビンによる作用も含めて)と、アポトーシスによる細胞死という相反する現象が生じていること、さらにトロンビンによる過増殖に関しては特異的に制御可能であることを示した。今後、これらの点を中心にRA及び慢性難治性疾患の病態解明を進め、その病因の解明、治療法の開発を総合的に展開する予定である。
可解格子模型におけるベ-テ仮説法の数理

本年度は以下のような成果を得た。1.解析的ベ-テ仮説量子群Uq(B^<(1)>_r)に付随する可解頂点模型の転送行列として,skewヤング図に対応するものの固有値を構成した。また,これはUq(B^<(1)>_r)の有限次元既約表現ごとに存在するが、それを特徴づけるドリンフェルト多項式を経験的にとりだす処方せんを与えた。2.転送行列間関数方程式Br,Cr,Dr型の場合に、先に得られていた関数方程式(T-System)を,その最も重要な基本表現を変数として解き,行列式やパフィアンで解が表示されることを証明した。3.反射方程式可積分な境界条件を与える反射方程式の解を、A^<(1)>_r,B^<(1)>_r,C^<(1)>_r,D^<(1)>_r,A^<(2)>_r型の量子群に付随する面模型について構成した。
金融政策の機能不全はなぜ起きたのか：企業の異質性に着目した分析

本年度は、前年度の研究成果を拡張し、なぜ日本企業の資金制約に格差が生じたのか、各企業の生産性の違いから追加的分析を行った。具体的には、個々の企業の生産性を労働生産性、および、全要素生産性で測定し、企業の生産性がその企業の資金制約にどのように影響するのかその弾力値を計算した。分析の結果、全要素生産性の1パーセントの低下は資金制約の未定乗数を0.26パーセント上昇させることがわかった。また、この結果は、企業の生産性と資金制約の同時決定をコントロールしたもとで得られたものであり、単純な相関関係ではない点に注意が必要である。前年度の成果とあわせるとこれまでの分析から、日本企業の資金制約の分布は右に裾が長いガンマ分布をしていること、このような分布のゆがみは2000年以降拡大していること、企業間の資金制約の格差は産業間要因よりも産業内要因に帰着できること、企業間の資金制約の格差は企業の全要素生産性に代表される生産性の違いによって生じている可能性があること、の4つの点が明らかになった。本年度の研究結果は、資金制約の格差がなぜ生じるかという問いに答えるだけでなく、研究の目的の一つである政策提言を考えるうえでも重要となる。前年度明らかとなった資金制約の格差という事実だけであれば、1998年から2001年にかけて実施された中小企業金融安定化特別保証制度のような、政府が時限的に特定の企業をサポートする政策の有効性を指摘できるだろう。しかしながら、資金制約の格差の背景には企業の生産性の格差があるとする本年度の研究成果とあわせて考えると、企業間の競争促進であったり、よりドラスティックには、ゾンビ企業の市場からの撤退を促す政策のほうが有効である可能性がある。前者の政策には、金融機関のモラルハザードが生じる可能性があることを鑑みると、両方の政策の有効性についてさらなる分析が必要になるだろう。本年度の研究計画は、企業の資金制約の状況が時代や産業ごとにどのように変化しているか企業の異質性の観点から分析すること、得られた結果からどのような経済政策が有効か検討すること、シミュレーションへの足掛かりになるマクロ経済モデルについて検討を開始すること、の3点からなる。最初の2つについては、研究実績の概要からわかるとおり十分な分析ができたと考える。とりわけ、経済政策としては当初、個別企業を対象とする資金制約の緩和をイメージしていたが、追加分析の結果企業の生産性への対策もまた有効である可能性が指摘されたことは予期しなかった新たな発見といえる。一方で、マクロ経済モデルの検討という点では現時点では十分な分析ができているとはいえない。本年度の研究成果として、企業の生産性格差が資金制約に与える影響の重要性が指摘された。したがって、マクロ経済モデルを考える際にも、以前から考えていた借入制約の強弱という形での企業の異質性に加えて、生産性の大小という新たな異質性も考慮に入れる必要性がでてきた。このような2つの異質性をどのような形で既存モデルに取り入れていくかについては十分に検討できなかった。ただし、マクロ経済モデルを考えるうえで役立つ先行研究(Iacoviello[2005,2015], Ottonello and Winberry[2018])のサーベイやIacovielloのモデルを拡張している豊田氏と研究打ち合わせの時間をとることができたことなどから、上記区分での進捗の評価とすることにした。最終年度は、これまでのミクロ計量分析の結果得られたインプリケーションを反映したマクロ経済モデルの作成とそのシミュレーション分析が中心となる。マクロ経済モデルを作成する際には、以下の2点が重要となる。一つは、企業の異質性をどのようにモデル化するか、である。上述のとおりこれまでのミクロ実証分析から、企業間の資金制約の違いが近年拡大していること、また、その背後には企業間の生産性の違いがあることの2点が明らかになった。このような二つの企業の異質性をどのようにモデル化するかが一つ目の課題である。解決策としては、企業には2つのタイプが存在し、生産性が高いグループとそうでないグループがあると考えるもので、それぞれのグループの資金制約は、企業が持つ担保価値によって共通の形で生じると考える。この場合、考えなければいけない企業のタイプを2つに集約できるため分析はシンプルになるだろう。もう一つ考えなければいけない点としては、マクロ経済モデルに明示的に貨幣を導入するかどうかがある。貨幣を導入する場合、名目変数と実物変数を区別し、かつ名目値の硬直性や金融政策ルールを明示的に取り扱わなければならない。また、金融政策を考える場合ゼロ金利制約を考慮するかどうかも重要となる。このような研究には、Ottonello and Winberry(2018)がある。一方で、貨幣を導入せずに信用割当の影響のみに焦点を当てて企業の異質性の効果を分析することも可能である。この場合、モデルは実物変数のみで記述される。このようなタイプの研究には、Iacoviello(2005,2015)がある。前者の分析は、より包括的かつ現実的に金融政策について議論できるメリットはあるが、一方でテクニカルに分析がむずかしい側面がある。当面は、後者のアプローチでマクロ経済モデルを作成することを考えている。本年度は、日本政策投資銀行の「企業財務データバンク」(2016年版)を用いて、日本の上場企業の資金制約の状況を分析した。

また、推計された資金制約の強弱を、借入制約の未定乗数の大小によって計測し、その値の企業間分布、および、時系列変化について定量的に分析を行った。結果、以下のことが導かれた。1)上記の分析で推計された資金制約の強さは、米国における研究、日本におけるバブル期以前を対象とした研究と比較しても、平均的に小さな値である。2)推計期間(1994年から2013年)における企業間の資金制約の値を四分位点ごとにプロットした結果、特に2000年以降傾向的に企業の異質性が高まっている。3)企業の異質性は、特に資金制約の弱い企業の存在によって特徴づけられ、分布でいえば年々分布が左寄りに移り変わっている。4)資金制約の企業間分布は、右に裾が長いγ分布のような形状であり、多くの資金制約の小さな企業と、ごく少数の資金制約の大きな企業とに二分される。上記の結果は、昨今の積極的な金融政策が貸出の増加につながらない現象を、次のように説明する。すなわち、たしかに一定数資金制約に苦しんでいる企業が存在するものの、全体からみたそういった企業の割合は年々減少してきており、金融機関がうまくそういった企業を見つけ出すことができなければ貸出は増加しない、いわゆる「日本型金融排除」の状況を作り出す、のである。この結果は、今後の政策効果の研究において重要な証左になりうるし、また、当該研究計画の後半部(マクロモデルによる金融政策の分析)にも重要なモデル上の示唆を与えるものであると考える。本年度の研究計画は、データセットの作成とミクロデータによる実証分析であったが、いずれについてもほとんど実施することができた。当初予定から変更した点としては、以下の2点があげられる。1点目は、研究費予算の当初予算からの減額があったため、日本政策投資銀行のデータをフルに購入することができなかった。このため、東証、名証の一部と二部に上場している企業のみを対象とし、ジャスダッグやマザーズといった新興市場に上場している企業は今後の課題とした。2点目は、当初計画では企業の意思決定と企業価値の関係について分析予定であったが、企業間分布の分析に注力する方が論点として明快であることからこの分析についても今後の課題としている。本年度は、前年度の研究成果を拡張し、なぜ日本企業の資金制約に格差が生じたのか、各企業の生産性の違いから追加的分析を行った。具体的には、個々の企業の生産性を労働生産性、および、全要素生産性で測定し、企業の生産性がその企業の資金制約にどのように影響するのかその弾力値を計算した。分析の結果、全要素生産性の1パーセントの低下は資金制約の未定乗数を0.26パーセント上昇させることがわかった。また、この結果は、企業の生産性と資金制約の同時決定をコントロールしたもとで得られたものであり、単純な相関関係ではない点に注意が必要である。前年度の成果とあわせるとこれまでの分析から、日本企業の資金制約の分布は右に裾が長いガンマ分布をしていること、このような分布のゆがみは2000年以降拡大していること、企業間の資金制約の格差は産業間要因よりも産業内要因に帰着できること、企業間の資金制約の格差は企業の全要素生産性に代表される生産性の違いによって生じている可能性があること、の4つの点が明らかになった。本年度の研究結果は、資金制約の格差がなぜ生じるかという問いに答えるだけでなく、研究の目的の一つである政策提言を考えるうえでも重要となる。
誘導物質による末分化細胞でのタンパク質合成について

両生類の初期原腸胚の予定外胚葉に筋肉や脊索などの器官を分化誘導する物質の分離・精製がなされた。フナの鰾から8M尿素抽出,等電点法,ConAを用いたアフィニティ法,電気泳動法,HPLC法など生化学的方法によって、現時点で最も高純度化した誘導物質分画(GI,G4およびH4)を得ることができた。HPLCやSDS・PAGE法によってこれらの物質が非常に精製されており、この分画は主としてタンパク質でできており、他に一部、グルコースとキシロースの糖成分も含まれているので、この中胚葉性分化誘導物質は糖タンパク質と考えられる。上記のような中胚葉性分化誘導物質が未分化細胞に筋肉や脊索などの中胚葉性器官の組織分化をおこすことはわかっているが、物質レベルにおいて正常発生と同じような物質の合成やタンパク質合成がおこなわれているかが確められた。その結果、二次元電気泳動法によって調べると対照としての予定外胚葉やγ-グロブリンなどの未分化細胞では約50個ぐらいのタンパク質のスポットが検出されるのに対して誘導物質を与えてサンドウイッチを行った外植体では約85個のスポットが検出され、少くとも約23個の新しいタンパク質が合成されていることがわかった。つぎにFITCを用いた間接蛍光抗体法によってこれらの系での筋肉分化の検出がなされた。8種類の筋肉抗体のうちイモリ胚ではトロポミオシン,ミオシン,C-タンパク質のみが幼生の筋肉を特異的に蛍光染色することがわかった。これら3種類の筋肉特異的に蛍光をもつFITC結合の抗体を用いてサンドウイッチの外植体を調べた。その結果、対照の外植体ではまったく分化も蛍光も見られなかったのに対して、誘導物質を与えた外植体では単に組織学的な分化誘導のみならず、筋肉分化しているところと一致してその部分にのみ強い蛍光がみられた。このことはミオシンなどの物質が新しく合成されていることを示している。
核内受容体を介した体内時計の制御機構の解明

核内受容体PPARα(α型ペルオキシソーム増殖剤応答性受容体)を介した体内時計の制御機構の解明を目指して研究を行った。炭水化物を制限したケトン体ダイエットを負荷した場合、PPARαのリガンドであるフィブラートを投与した時と同様に、PPARαの活性化と体内時計の位相前進が確認された。PPARαの活性化に伴い、肝臓においてFGF21の時刻依存的な発現誘導が確認され、PPARαの活性化に伴う体内時計の位相前進に、FGF21が関与している可能性が考えられた。これまで我々は、高脂血症治療薬であり、PPARα受容体のアゴニストであるベザフィブレートが、体内時計に作用して、活動位相を前進させることや、体温や脳波にも影響することを見出してきた。当該研究では、フィブレートの体内時計に対する作用機構について明らかにすることを目的としている。2007年になって海外のグループから、肝臓で特異的に発現しているFGF21が、マウスにおいて低体温を誘導する可能性が発表された。我々は、ベザフィブレートを投与した際の、時刻依存的な低体温のパターンと、FGF21を過剰に発現させた際の低体温のパターンが類似していることから、その共通メカニズムの存在を仮定した。我々は、ベザフィブレートの慢性投与が、肝臓でのFGF21の発現を、時刻依存的に著しく誘導することを見出した。ベザフィブレートの腹腔内投与実験により、時刻依存的なFGF21発現の誘導は、PPARαのベザフィブレートに対する感受性のリズムに起因している可能性が考えられた。さらに、PPARαのノックアウトマウスを用いた実験により、ベザフィブレートが投与による肝臓でのFGF21の発現誘導が、PPARα依存的であることを示した。FGF21の時刻依存的な発現誘導は、フィブレート投与による、時刻依存的な低体温のパターンと一致しており、「ベザフィブレート→PPARαの活性化→FGF21の発現誘導」というメカニズムで時刻依存的な低体温や体内時計の位相前進が誘導されている可能性が考えられる。申請者はこれまで、フィブレート投与によるPPARαの活性化が、体内時計に作用し、活動リズム及び時計遺伝子の日周発現の位相を前進させることを発表してきた(Shirai H et al., BBRC, 2007)。飢餓の状態においては、フィブレート投与時と同様にPPARαの活性化が誘導されることが知られている。今年度申請者は、飢餓状態を模倣することで知られているケトンダイエットが、体内時計及び体温調節に及ぼす影響について検討を行った。その結果、2週間のケトンダイエット負荷によって、様々な末梢組織における時計遺伝子の発現位相が、48時間前進し、恒暗条件下での行動解析から、活動リズムを司る体内時計の位相も顕著に前進していることが判明した。このことは、PPARαを活性化させるような食餌によって、体内時計の位相が調節できる可能性を示している。申請者らは、マウスにフィブレートを投与することにより日内休眠(暗期後半の体温低下)が誘導されることを発表してきた(Chikahisa S et al., Endocrinol, 2008)。この体温低下の誘導が、PPARαの活性化によって発現誘導されるFGF21を介している可能性について、FGF21のノックアウトマウスを用いて検討を行った。短期間の絶食による体温低下においては、野生型マウスとFGF21ノックアウトマウスとの間に差異は認められなかった。その一方で、ケトンダイエットを用いた慢性的飢餓による体温低下に対しては、FGF21ノックアウトマウスが、野生型マウスに比べて抵抗性を示すことが判明した。これらの知見は、PPARαの活性化を伴う体温低下に何らかの役割を担っているものの、その関与は間接的である可能性を示している。
マルチプレックスリアルタイムPCR法を用いた新規フグ種識別法の開発

【目的】現在、法医学分野において有毒な動植物の誤食、あるいは自殺目的での喫食による死亡事案が少なからず発生しており、死因を判断する上で、中毒物質の特定は非常に重要である。中でも、フグは有毒魚としてよく知られている魚であり、テトロドトキシンの検出に加え、販売店舗や被害者宅に残された残品や、食中毒被害者の胃内容物からフグ種を同定することは中毒の原因特定に必須である。本研究では、マルチプレックスリアルタイムPCR法を用いて、日本における主なフグ種を同定することを目的とする。【結果】試料は、Takifugu属のトラフグ、マフグ、ナシフグ、ショウサイフグ、コモンフグ、シマフグ、ゴマフグの7種を用いた。フグ種同定に有効とされているミトコンドリアのシトクロムb、シトクロムc遺伝子を標的とし、プライマーを設計した。しかしながら塩基配列が各種非常に近いため、通常のTaqManプローブでは特異的に検出されない場合もあった。そのため、プローブではなく、プライマーの3末端側に特異的な変異が入った配列でプライマーを設計し直すことで、各フグ種特異的に増幅することが可能となった。過去に報告されている16S rRNAを標的としたTakifugu共通プライマー、および今回我々が設計した7種について、4種類ずつ増幅させる2プレックスの反応系を構築した。Takifugu共通プライマーと各フグ種特異的プライマーの両方が増幅されたものを陽性とした。感度は数ngのDNAがあれば十分であった。また、PCRの増幅産物長は85bp149bpであり、分解や消化が進んだ従来法では検出困難な試料であっても容易に検出可能であると思われる。試料のDNA抽出からわずか2時間ほどで種の同定が可能となり、本法はフグ種同定に有効である可能性が示された。
統合失調症者に対する効果的な認知機能リハビリテーションプログラムの開発と検証

統合失調症の認知機能改善を目的に開発したプログラムによる介入を実施し,注意と情報処理速度,精神症状,社会機能,心理社会的側面に対して改善効果を認めた.また、社会的認知改善およびリカバリーを促進する効果が確認できた.参加者のプログラムに対する満足度は高く,プログラムを仲間とともに楽しみ,振り返りシートを媒介にしてコミュニケーションを活性化したことが関係していることが示唆された.新しいプログラムが統合失調症者の社会的転帰やリカバリーを促進することが期待される.研究協力者の高野氏と共に開発した「スポーツで認知機能を活性化するトレーニング」を関西医科大学付属病院滝井病院デイケア、くぎぬき医院ショートケア,就労継続支援B型事業所「まんまる」の3施設の医療福祉機関に通う13名の統合失調症患者に対し,CATS(Cognitive Activation Therapy for Schizophrenia)による、パイロットスタディを行った。その結果、統合失調症の認知機能改善を目的にスポーツを媒体としたプログラム「CATS」による介入は,「注意と情報処理速度」のZスコア,精神症状(GAF),社会機能(LASMI),心理社会的側面(RAS)に対しても改善効果を認めた.また,CATS満足度アンケートから,対象者にとっても満足度の高いプログラムであった.第20回日本デイケア学会ワークショップ(大阪市)で本研究のプログラムを紹介した。その後、その内容を第23回日本精神障害者リハビリテーション学会(高知市)において研究協力者の高野が、「統合失調症者の認知機能改善を目的とした運動プログラム」の演題を発表した。また、スポーツと認知機能の関係を調べるために、第1回ソーシャルフットボール全国大会の試合をビデオ撮影した。現在、ボール保持時間、パス成功率などを分析中である。分析終了後に、個々の選手に対して認知機能検査を行い、フットサルと認知機能の関係を調べる予定である。パイロットスタディを行い、認知機能の注意機能の改善は見られた。パイロットスタディは、認知機能の基礎的神経認知に対するプログラムであったために、今年度は社会的認知に対するアプローチを含めたプログラムにバージョンアップして、研究を開始した。第1回ソーシャルフットボール全国大会等において、精神障害者フットサル競技をビデオ撮影し分析中である。分析ソフトを使用予定であったが、フットサル分析ソフトがなく、ビデオ分析については、遅れている。研究協力者の高野氏、木納氏らと共に「認知機能を活性化するトレーニング、Cognitive Activation Therapy(CAT)」について検討し、社会的認知の要素加えた修正版を作成し、関西医科大学付属病院デイケア、秋津鴻池病院デイケアにおいて検証を始めている。研究期間を1年間、評価項目を増やしたために対象者が減少していることが課題になっている。フットサルと認知機能についても検討を行い、全国大会参加者の方が地域大会参加者より認知機能(言語性記憶、運動機能、遂行機能、ワーキングメモリ)が高い可能性が考えれた。第51回日本作業療法学会(東京)において報告する予定である。第50回日本作業療法学会(札幌市)において「統合失調症患者に対するスポーツを用いた認知機能リハビリテーションの効果」を報告し、関連の「精神障害者フットサルの現状と効果-全国大会参加者のアンケート調査-」も報告した。また、平成29年度中に開発したプログラムの紹介する研修会を行う予定であり、プログラムを紹介する小冊子の作成を予定している。パイロットスタディを行い、プログラムの修正版を作成し、現在、修正版のプログラムの検証中である。平成29年9月までにデータ収集を終え、分析を行う予定である。修正版プログラムの検証期間を1年に、評価項目の大幅増加を行ったために対象者が少なくなっている。これまでに行ってきたCognitive Activation Training by Sport(CATS)は、認知機能の神経認知に焦点をあてたプログラムになっていて、統合失調症者の社会転帰には社会的認知の改善が重要であるために、社会的認知を含めたプログラムに改良を行った。研究協力者の木納氏ら我々研究グループが新たに開発した「統合失調症における社会的認知と認知機能リハビリテーションプログラムCognitive Activation Therapy(CAT)」について、1年間で効果検証を行い、その結果とプログラムの紹介を行った。効果検証については、CAT介入により,統合失調症者の社会的認知改善およびリカバリーを促進する効果が確認できた.参加者のCATに対する満足度は高く,CATを仲間とともに楽しみ,振り返りシートを媒介にしてコミュニケーションを活性化したことが関係していることが示唆された.しかし、対象者が少ないなど更なる検証が必要である。認知機能リハビリテーションプログラムCognitive Activation Therapy(CAT)の紹介を平成29年度日本デイケア学会主催研修会及び第25回日本精神障害者リハビリテーション学会自主プログラムで紹介した。約100名の医療福祉関係者に、プログラムの概要、実践、プログラム冊子の配布を行った。また、研究関連の学会発表を2つの全国大会で行った。統合失調症の認知機能改善を目的に開発したプログラムによる介入を実施し,注意と情報処理速度,精神症状,社会機能,心理社会的側面に対して改善効果を認めた.また、社会的認知改善およびリカバリーを促進する効果が確認できた.参加者のプログラムに対する満足度は高く,プログラムを仲間とともに楽しみ,振り返りシートを媒介にしてコミュニケーションを活性化したことが関係していることが示唆された.新しいプログラムが統合失調症者の社会的転帰やリカバリーを促進することが期待される.パイロットスタディを分析し、新しいプログラムを作成し、効果の研究を始めた。ビデオ分析においては、夏休み中の学生の協力(アルバイト)を得て、進める予定である。新たに、大学生の認知機能と過去のスポーツ経験等について検討を始めた。修正版プログラムの検証を行うと共に、プログラム紹介の研修会を行う予定である。また、学会等での報告も予定している。

精神科リハビリテーションビデオデータ分析が遅れているため、人件費、統計ソフト購入費用が未使用であった。また。ビデオ分析者のデータ収集ための旅費も未使用である。やや研究が遅れている。今後、研究協力者で会議等を行い、研究をまとめて学会等での報告、研修会等で研究の紹介を行うための経費を予定している。平成28年度にビデオ分析、データ分析、ビデオ分析者の認知機能を測定予定であり、それらの経費として、研究費を使用予定である。学会等の報告、研修会等でのプログラム紹介のための経費を予定している。