hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学生の睡眠習慣の乱れがＱＯＬの低下に及ぼすメカニズムの解明

実験室に入室した被験者には、15分間の順応期後、メンタルストレステスト(Stroop干渉課題)を15分間負荷し30分間の回復期を設定し実験を終了した。課題前後と回復期(15分経過時と30分経過時)に唾液採取とストレス状態質問紙(岡村ら,2004)への記入を求めた。結果と考察:規則型睡眠群の唾液中MHPGはメンタルストレス・テスト負荷中に有意に上昇し,回復期で順応期の水準に戻ったのに対して,不規型睡眠群ではメンタルストレス・テスト負荷による有意な上昇は認められず,基礎値への回復も遅かった。睡眠習慣が乱れている学生では急性ストレスに対するノルアドレナリン神経系の反応性が低下しているアロスタティック負荷状態であることが示された。研究2では,睡眠習慣を改善させるセルフモニタリング法を用いた介入研究を行った。対象者と手続き:睡眠習慣の乱れがある学生のみを対象とし、認知-行動療法に基づいたセルフモニタリング法を通じて3ヶ月間取り組む介入群(15名)と質問紙のみを回答する対照群(15名)に無作為に分けた。結果と考察:セルフモニタリング法を用いて睡眠習慣の改善を図った介入群のQOLは向上し、ストレスの自覚も軽減する傾向が示された。これらの結果はアクチグラムによって評価される客観的睡眠評価やバイオマーカーからも同様な傾向が示された。本研究では,大学生集団を対象にして,睡眠習慣の乱れがQOL低下に及ぼす心理生物学的メカニズムの解明とQOLを高める睡眠習慣改善の介入を試みた。フィールドー実験的研究および介入研究によって,睡眠習慣が乱れている学生ほど,自律神経系,内分泌系,免疫系機能の乱れていること,睡眠習慣が乱れている学生では急性ストレスに対するノルアドレナリン神経系の反応性が低下しているアロスタティック負荷状態であること,認知-行動療法に基づいたセルフモニタリング法が睡眠習慣の改善に有効であることが示された。研究計画書に基づいて,フィールドおよび実験室研究を実施し,予定通り順調に終了した。成果発表のために詳細な統計解析等が残ってはいるが,特に進展に問題はない。最終年度である平成27年も引き続き計画書に基づいて睡眠介入研究を実施し,成果を導き出していく予定である。健康心理学睡眠習慣の改善によってQOLが向上することをバイオマーカーおよびセルフモニタリング法を用いた介入研究から実証的に検証する。対象者は,研究1と同じ要領で募集した対象者のうち,睡眠習慣の乱れがある学生のみを対象とし,認知-行動療法に基づいたセルフモニタリング法を通じて3ヶ月間取り組む介入群(15名)と質問紙のみを回答する対照群(15名)に無作為に分ける。介入群には,各対象の現状に基づいた睡眠習慣の実践目標を面接・協議の上で設定し,実践目標が印刷された睡眠日誌を配布後,3ヶ月間に渡って実践目標達成の結果を日々記録する。その間,睡眠日誌を用いて月2回,各60分の面接行う(田中,2005)。両群ともに,3ヶ月間の追跡期間中,1ヶ月毎に睡眠健康度調査とアクチグラフによる睡眠リズムの評価に加え,PNEI反応(研究2の要領で平日と休日),SF-36や健康度検査を測定する。結果の分析は,介入後のQOLの向上やバイオマーカーの変化を予測する睡眠習慣と心理社会的要因を抽出するためにロジスティック回帰分析や重回帰分析を適用する。
中枢神経系における有機イオントランスポーターの生物薬学的研究

本研究では、中枢系におけるアミノ酸transporter(s)やジカルボン酸transporter(s)、オピオイドペプチドtransporter(s)をはじめとする様々な有機イオンtransportersが中枢において部位特異的に発現・機能していることを解析した後、脳におけるこれらtransportersの発現・機能調節機構に関して、主として神経化学的・生化学的な手法を駆使して解析を進めた。その結果、神経細胞株で発現が示唆されていたNa+依存性エンケファリンtransporterが、マウス大脳皮質神経細胞に機能発現していることを明らかにすることができた。N-acetyl-L-aspartyl-L-glutamate (NAAG)は、哺乳類の中枢神経系において比較的高濃度存在するニューロペプチドであり、N-acetyl-L-aspartateとglutamateより合成される。NAAGはぺプチダーゼによる加水分解を受けN-acetyl-L-aspartateとglutamateを生成することより、脳内におけるglutamate前駆体であると考えられる一方、グルタミン酸レセプターサブタイプmGlu3レセプターの選択的アゴニストであることから、脳におけるNAAGの動態は重要と考えられる。これまでに、NAAGはラット脳より単離したpeptide transporter PEPT2と作用することが電気生理学的手法を用いた検討により報告されている。しかし、NAAGの輸送に関与するトランスポーターの分子的実態に関しては未だ明らかではない。一方、エネルギー代謝の非常に大きな脳では、citrate、α-ketoglutarate、malate等の各種TCA回路中間体がエネルギー供給源として大変重要である。申請者は、これまでに中枢神経系におけるTCA回路中間体の輸送に関与するトランスポーターの同定に関して検討を重ねており、Na+-coupled dicarboxylate transporters (NaC2 & NaC3)の関与を明らかにしている。本研究では、マウス大脳皮質より単離した初代培養アストロサイトにおけるNAAGの輸送特性について検討を行った。マウスアストロサイトにはPEPT2 mRNAの発現が認められ、PEPT2のモデル基質であるGly-Sarの輸送を検討したところ、これまでの報告と同様pH依存的な飽和性の輸送系であり、そのKt値は、pH 6.0においては77.1 ±19.4 μM、pH 7.4においては79.5 ±5.5 μMであった。また、アストロサイトにおけるGly-Sar輸送はTyr-Arg、Phe-Leu、Tyr-Gly、(Gly)3、cefadroxilによって顕著に阻害された。一方、アミノ酸であるGlyやTRHは高濃度でもGly-Sarの取り込みを阻害しなかった。さらにEadie-Hofstee plotが直線性を示したことから、マウスアストロサイトへのGly-Sar輸送は1つの輸送系、つまりPEPT2を介して行われると考えられる。これらの結果は、mPEPT2発現C6 glioma細胞を用いた同様の検討より得られた結果と一致した。次にマウスアストロサイトにおけるNAAGの輸送特性について検討したところ、その輸送活性は非常に低く、飽和性の輸送は認められなかったが、NAAGはGly-Sarの輸送をIC50値2.23 ±0.4 mMで有意に阻害した。mPEPT2-C6 gliomaを用いた検討においても同様の結果が得られたことより、NAAGはPEPT2の阻害剤とはなるものの基質としては認識され難いことが示唆された。また、NaC2を発現するマウス初代培養ニューロン、hNaC2-HeLa、mNaC3-HeLaにおけるNAAGの輸送を検討した結果、いずれもNAAGの輸送活性は認められなかった。中枢神経系を構成する細胞には神経細胞とともにグリア細胞があり、その数はヒトでは神経細胞の10倍にも達することが知られている。中でも最も数の多いアストロサイトは、神経細胞のシナプス伝達過程においてシナプス間隙から漏出した神経伝達物質の取り込み、ならびにシナプスにおける細胞外イオン濃度の調節などを担っていることが知られている。近年、神経細胞に発現するほとんどの受容体、イオンチャネルおよびトランスポーターがこれらグリア細胞にも存在することが報告され、グリア細胞と神経細胞との間により密接な相互作用があることが次第に明らかにされつつある。今年度は、本申請者がアストロサイトに発現することを明らかにしてきたNa+依存性ジ・トリカルボン酸トランスポーターNaDC3/NaC3、および有機アニオントランスポーターOAT3に関して、マウス大脳皮質より単離した初代培養アストロサイト、および各種トランスポーター発現細胞を用いて、NaDC3/NaC3とOAT3との機能的関連について精査した。マウスアストロサイトにおいてNaDC3/NaC3、OAT3のmRNA発現が認められ、輸送実験により得られたそれぞれのトランスポーターの基質であるコハク酸およびエストロン硫酸のKt値はそれぞれ13.5 ±2.5 (μM)および80.9 ±27.6 (μM)であった。さらにα-ketoglutarateでプレロードすることにより、わずかではあるもののestrone sulfate輸送におけるVmax値の上昇が認められたことから、アストロサイトにおいてTCA回路中間体を細胞外へ輸送する経路がOAT3を介したものである可能性が示された。その結果、神経細胞株で発現が示唆されていたNa+依存性

エンケファリンtransporterが、マウス大脳皮質神経細胞に機能発現していることを明らかにすることができた。マウス大脳皮質初代培養神経細胞へのGBPの輸送はNa+非依存的かつpH依存的であり、その輸送は中性アミノ酸輸送系system Lの基質となる化合物で有意に阻害されたが、GABAでは阻害されなかった。一方、KCl脱分極刺激により増大する[cGMP]iをGBPが濃度依存的に阻害し、さらに他の[Ca2+]i評価系でも同様の結果が得られた(IC50 = 22111 μM)。しかし、得られたIC50値とGBPの結合実験から得られるKd値(135 nM)とは約1000倍の乖離が認められた。GBPのVGCC活性抑制作用は中性アミノ酸輸送系system Lの基質により濃度依存的に回復したが、他のアミノ酸輸送系の基質となる化合物では回復効果が認められなかったことから、GBPのVGCCを介した細胞内へのCa2+流入と中性アミノ酸輸送系system Lを介したGBPの細胞内取り込みの関連性が示唆された。以上の検討から、ganapentinの細胞内輸送と薬理作用には密接な関連があることが示唆され、中枢でのトランスポーター機能が薬物の作用発現に重要な働きをしている1例を示し得たと考えている。本年度は、TCA回路中間体のNaC2およびNaC3を介した輸送に関して、Zn2+やFe2+などの2価金属イオンあるいは、Al3+やFe3+の3価金属イオンの輸送活性制御に関しての検討を進める。予備的検討において、こうした金属イオンによりクエン酸やコハク酸などのNaCsを介した取り込み活性が顕著に上昇することが明らかとなっており、これらの要因が金属イオンとのキレート形成によるものなのか、トランスポーター本体との金属イオンとの相互作用に由来するものなのかを詳細に検討を進める。薬物動態学本申請者は、これまでにニューロン、アストロサイトへのTCA回路中間体の輸送特性およびTCA回路中間体の輸送に関与するトランスポーターの同定に関して検討を重ねており、ラット大脳皮質由来のアストロサイト初代培養系において、Na+-coupled dicarboxylate transporter NaC3がsuccinateの輸送を担っていることを明らかにしている。また、予備検討によりアストロサイトにはorganic anion transporter OAT3が発現していることが明らかとなった。アストロサイトにおけるOAT3の機能に関しては検討がなされておらず、その生理的意義は不明であるものの、アストロサイト内で合成されたTCA回路中間体を細胞外に放出する経路として関与している可能性がある。
Ｊ．デュ－イの教育課程論の認識論的研究

「J.デューイの教育課程論の認識論的研究」の研究課題の下、報告者はデューイの教育課程において学習者はどのように認識形成を進めうるのかという観点から、デューイの教育課程を分析して、その成果を以下の四編の論文に纏めた。(1)J.デューイの教育哲学における個人と世界の一元論ー事物認識形成と他者認識形成両論上の意味ー、(2)『君たちはどう生きるか』(吉野源三郎)の社会認識形成論ー視座転換を可能とする他者認識の段階的形成の筋道ー、(3)戦後生活単元学習批判の批判と継承ーJ.デューイの自然科学教育論を踏まえてー(4)教育過程分析の基礎条件ー内容と方法に関するJ.デューイの二元論を踏まえてー。本研究の目的はデューイの教育課程論と民主主義社会論との関係究明という課題を前に、デューイの教育課程を、(1)科学的認識形成を含む環境制御能力形成論として、(2)行為に連動可能な社会認識形成論として、(3)他者形成の段階的過程として分析することである。これらの課題の意義は、デューイの教育課程を認識形成の水準で明らかにする点にある。課題(2)を平成24年度の課題として交付申請書に記載したが、この課題には23年度に取り組んだので、24年度は次の課題に取り組み成果を得た。1「戦後生活単元学習批判の批判と継承ーJ.デューイの自然科学教育論を踏まえてー」、2学会発表「教育過程分析の基礎条件ー内容と方法に関するJ.デューイの二元論の検討を踏まえてー」。論文1では、デューイの教育課程における仕事と科学との関係を、認識形成過程の水準で明らかにする作業を踏まえて、戦後生活単元学習批判を批判し、さらに戦後生活単元学習批判における科学教育の内容と方法についてはデューイの教育課程に継承される必要性を指摘した。その継承は、デューイの科学教育論を補完するもので、デューイの意図する環境制御能力形成のために必要な作業である。次に学会発表2では、デューイの教育課程論と民主主義社会論との関係究明を認識形成過程の水準で進めていくための必要条件を、内容と方法に関するデューイの二元論批判を踏まえて、提出した。その条件は、教育課程の分析者がその教育課程の内容を研究して、その研究の中からデューイの教育方法を整理することである。この単純で困難な作業がデューイの教育課程研究でなされていない現状についても、本発表は、デューイの教育課程に関する先行研究を考察して報告した。その必要条件を満たさない限り、上述の三つの課題に取り組みえない点で、本研究の課題である「デューイの教育課程論の認識論的研究」の不可欠な作業となっている。本研究は以下の課題に取り組み、デューイの教育課程論を認識形成論として明らかにする。デューイの教育課程論を、(I)科学的認識形成を含む環境制御能力形成論として、(II)行為に連動可能な社会認識形成論として、(III)他者形成の段階的過程として分析する。平成25年度の研究成果は以下の通りである。交付申請書に25年度の課題として記載した(III)に取り組むには、教育課程を教育過程として分析する基礎条件を検討する必要がある。前年度の学会発表を検討し直し、「教育過程分析の基礎条件ー内容と方法に関するJ.デューイの二元論を踏まえてー」の論文を纏めた。また次の学会発表を行った。(1)「自然科学系教科による道徳教育の内容と方法ーJ.デューイの道徳教育論を踏まえてー」、(2)「地域の素材を活かした総合的学習の実践事例ーJ.デューイの仕事学習との関連ー」、(3)「算数教育と道徳教育との内的関係に関する事例研究ー算数の知識および算数観に関する学生アンケート調査を踏まえてー」。上記課題(II)を自然認識形成の場合で問うた(1)では、行為に連動可能な自然認識形成の要件となる他者の視点形成の在り方を、デューイ他者の視点形成(他者形成)論とは異なるものとして提示した。この課題に、新たな調査資料を用いて(3)で取り組み、算数教育と道徳教育との関係に関するデューイの見解を踏まえて、算数教育による道徳教育の内容・方法を提示した。(2)では、上記課題(I)のデューイにおける科学的認識形成を、仕事occupationsから科学の教育課程を教育過程として分析する中で捉えて、その分析結果を踏まえて、仕事から理科(科学)への教育過程を内容レベルで構想した。この発表では、課題(I)の環境制御能力の問題までは検討できなかったが、以上の三つの発表では、課題(I)(II)(III)以外の新たな課題にも取り組み、その成果を学会で報告した。

本研究の目的はデューイの教育課程論と民主主義社会論との関係究明を前に、デューイの教育課程を、(1)科学的認識形成を含む環境制御能力形成論として、(2)行為に連動可能な社会認識形成論として、(3)他者形成の段階的過程として分析することである。デューイの教育課程を認識形成の水準において明らかにする点に、これまでのデューイの教育課程研究に対する本研究の意義があり、またその水準で研究してこそデューイの教育課程論を現代の教育課程に継承できるという点に、本研究の重要性がある。本年度は次の成果を得た。(1)論文「J.デューイの教育哲学における個人と世界の一元論ー事物認識形成と他者認識形成両論上の意味ー」(2011年10月)、(2)論文「『君たちはどう生きるか』(吉野源三郎)の社会認識形成論ー視座転換を可能とする他者認識の段階的形成の筋道ー」(2011年10月)、(3)学会発表「J.デューイにおける熟慮reflection概念の道徳教育論上の機能ー認識と行為ー」(2011年10月)。論文(1)は、デューイの環境制御能力の知的側面である認識形成論の構造を、その根底にある哲学に着目して、明らかにした。論文(2)は、デューイの教育学を基底としているとされる『君たちはどう生きるか』を、認識形成における視座転換の問題に着目して分析して、行為に連動可能な社会認識形成の在り方を明らかにした。同じく認識と行為との関係を課題として学会発表(3)では、熟慮による社会認識形成が行為への連動可能であるということを明示した。デューイの教育課程論と民主主義社会論との関係究明という課題を前に、デューイの教育課程を、(1)科学的認識形成を含む環境制御能力形成論として、(2)行為に連動可能な社会認識形成論として、(3)他者形成の段階的過程として分析することが本研究の課題である。課題(2)を平成24年度の課題として交付申請書に記載したが、その検討は23年度に取り組んだので、24年度は次の課題に取り組んだ。課題(1)に関しては、論文「戦後生活単元学習批判の批判と継承ーJ.デューイの自然科学教育論を踏まえてー」において取り組み、次の点を検討した。デューイの教育課程において仕事から科学への知的移行はどのように行われうるのか、科学的認識形成を保障する上でデューイの科学教育論はどこに問題点があるか。これらの作業を、戦後生活単元学習批判を批判的に検討することによって行った。また上述の三つの課題は、どのような知識でデューイの教育課程は構成されていたのかという観点ではなく、どのような認識形成を保障しうるのかという観点からデューイの教育課程を分析することを要求するものである。その分析のための分析者の要件を、「教育過程分析の基礎条件ー内容と方法に関するJ.デューイの二元論の検討を踏まえてー」(学会発表)では、内容と方法に関するデューイの二元論批判を踏まえて、提出した。この作業は、上述の三つの課題に取り組む上で必要とされる分析者の要件を明らかにしたものである。この課題(1)に関しては、論文「J.デューイの教育哲学における個人と世界の一元論ー事物認識形成と他者認識
ヒッグス粒子と超対称性の発見が切り拓く21世紀の素粒子物理

本研究領域はCERNの世界最高エネルギーの陽子陽子衝突型加速器LHCを用いた国際共同実験ATLAS実験において、ヒッグス粒子や超対称性の探索を主導的に行ない、人類未踏の質量領域に踏み込んだ。これに先立ち、本領域はATLAS実験の主要な測定器である、ミューオントリガーチェンバー、シリコン飛跡検出器、超電導ソレノイド磁石、GRIDシステムを用いたデータ解析システムを開発・建設した。一方、PSIでのμ→eγ希崩壊探索国際共同実験MEGは、実験の提案、測定器の設計・建設・運転・データ解析の全てのフェーズで本領域研究者が主導してきた。2008年のから本格的なデータ収集を行ないμ→eγの崩壊分岐率下限の世界記録を樹立した。また、理論研究ではATLASやMEGの成果の上に、超弦理論からヒッグス粒子や超対称性の探索方法の研究に至るまで、多くの論文を発表した。本領域は、ヒッグス粒子と超対称性の物理を基軸として、関連する実験と理論を包括するものである。CERNのLHC加速器は、平成20年秋にビームが周回したものの、超電導磁石の事故で1年間修理の為に運転が中止となった。ATLAS実験は測定器の建設と設置が終了し、エレクトロニクスなどの搭載も終了した。平成21年暮れにはLHCは再度稼動を始め、平成22年3月には7TeVの衝突エネルギーでビームの衝突を始め、ルミノシティーも2x10^<32>cm^<-2>s^<-1>まで上がっている。物理解析も活発に行なわれている。特に本領域が主導するミューオントリガー用チェンバーやシリコン飛跡検出器は順調に稼動しており、これらの性能も十分に出ている。東京大学素粒子物理国際研究センターに整備された物理解析地域センターを軸にして、国内でも物理の解析を行なっている。特に、ヒッグス粒子に関しては重要な生成・崩壊モードの探索可能性に関して研究が進み、超対称性発見のためのバックグラウンドの研究も進み、国際会議などで成果が報告されている。CERNには本領域から約10名が常駐して測定器の運転・保守と物理解析を行なっている。ATLAS実験は既に数編の論文を発表している。一方、MEG実験も進み、平成19年の終わりに予備実験を行い、平成20年度と21年度に長期データ取得を行なった。平成21年度のデータは、μ→eγの崩壊分岐率の世界一の上限に匹敵するものであり既に論文として発表している。現地PSIには、数名が常駐して研究を行なっており、本領域が実験全般を主導している。また、関連する素粒子理論や素粒子現象論の研究も、本領域の資金を有効に使ってポスドクを雇うなどして進んでいる。更に、関連する国際リニアコライダーILCでの実験の準備として、測定器開発、ILC物理の検討も行なってきた。本領域はヒッグス粒子と超対称性の物理を基軸として、関連する実験と理論研究を包括するものである。2007年に稼動予定のLHC加速器は今のところ順調に建設が進んでいる。LHCでの実験ATLASも、測定器の建設が順調に進んでいる。特に本領域が関係するミューオントリガー用チェンバーの製作と試験、トリガー用電子回路の設計、シリコン検出器の製作、物理解析システム構築の準備などが順調に進んでいる。物理解析に関しては測定器の本格的なシミュレーションとバックグラウンド過程の詳細研究に基づくヒッグス粒子や超対称性粒子の探索の準備が進んでいる。現地CERNには数名が常駐して測定器の建設や物理解析の準備を行っている。一方、MEG実験は2006年の実験開始に向けて測定器建設が進んでいる。本領域が関係する液体キセノン検出器は目下建設中であり、特殊な超伝導ソレノイド磁石は完成し励磁試験に成功した。MEG実験での物理解析の準備も進んでいる。現地PSIには数名が常駐してこれらの準備を行っている。また、関連する理論や素粒子現象論の研究も活発に行われている。特に平成16年度にはLHCとリニアコライダーILCで同時期に実験が行われることによる相乗効果と、お互いの弱点を補強しうる相補性に関する研究が国際的に行われた。平成17年3月には総括班会議を行い、各計画研究の進捗状況を報告し合い、今後の長期的な研究の方向性、来年度のシンポジウムの計画、公募研究に対する本領域としての方針などを議論した。さらに、各研究計画は独自の教育的なシンポジウムなどを開催しており、若い研究者や大学院生の教育も行い、人材育成にも貢献している。

本領域は、ヒッグス粒子と超対称性の物理を基軸として、関連する実験と理論を包括するものである。建設中のCERNのLHC加速器は、2007年には1TeVでの運転が始まる。14TeVの運転が始まるのは、2008年となる。ATLAS実験は測定器の建設と設置が行なわれ、物理解析の準備も活発に行なわれている。特に本領域が主導するミューオントリガー用チェンバーの組み立ても順調に進んでおり、既にかなりの部分の設置が終った。シリコン飛跡検出器の製作も進んでいる。東京大学素粒子物理国際研究センターに整備される物理解析地域センターを軸にして、物理の解析の準備も行なっている。特に、ヒッグス粒子に関しては重要な生成・崩壊モードの探索可能性に関して研究が進み、超対称性発見のためのバックグラウンドの研究も進み、国際会議などで成果が報告されている。CERNには本領域から数名が常駐して測定器の組み立てや物理解析の準備を行なっている。一方、MEG実験も順調に準備が進められているが、イタリアが担当している液体キセノンγ線測定器の冷凍容器の建設のみが遅れている。平成18年度には、ドリフトチェンバーなどのシステムの試験を実際のμビームラインに、実際の実験中よりも強いビームを流して行ない、バックグラウンドを測定すると同時に予定の性能が出ている事を確認した。また、物理解析の準備も進められている。現地PSIには、数名が常駐して研究を行なっている。また、関連する素粒子理論や素粒子現象論の研究も、本領域の資金を有効に使ってボスドクを雇うなどして進んでいる。更に、関連する国際リニアコライダーILCでの実験の準備として、測定器開発、ILC物理の検討も行なってきた。来年度には超対称性の国際学会を企画しており、総括班ではその準備もしている。本領域はヒッグス粒子と超対称性の物理を基軸として、関連する実験と理論研究を包括するものである。2007年にLHC加速器に稼働予定のLHC加速器は今のところ順調に建設が進んでいる。ATLAS実験も測定器の建設と、物理解析のための準備が進んでいる。特に本領域が主導する測定器としては、ミューオントリガー用チェンバー本体の製作は終了しCERNにて電子回路とともに組み立てを行なっており、シリコン検出器の製作も進んでいる。東京大学素粒子物理国際研究センターに整備される地域物理解析センターを軸にして、物理解析の準備が進み、ヒッグス粒子のWボゾンフュージョンからの生成過程や超対称性のバックグラウンドである高次QCD過程のシミュレーションなどの研究が進んだ。現地CERNには本領域から数名が常駐して測定器の建設や物理解析の準備を行なっている。一方、MEG実験も2006年中の実験開始を目指して超電導ソレノイドは完成し、液体キセノンγ線測定器、ドリフトチェンバーとこれらに付随する電子回路の建設が行なわれている。物理解析の準備や素粒子現象論の研究も進んでいる。現地PSIには数名が常駐してμ→eγ希崩壊の歴史的発見に向けてた実験開始への努力を行なっている。また、関連する理論や素粒子現象論の研究も、本領域の資金によってポスドクを雇い活発に行なわれている。更に関連する国際リニアコライダー(ILC)での実験のための準備として測定器開発、ILCでの物理研究も行なってきた。本領域は、ビッグス粒子と超対称性の物理を基軸として、関連する実験と理論を包拮するものである。
歯科矯正治療支援を目指した歯の移動予測データ同化システムの構築

健康長寿社会を実現するために,口腔内の健康を保つことが重要とされている.歯科矯正治療は,口腔内を健康に保つ手段の一つである.本研究では,より安全で効果的な歯科治療を実現するために,力学的な根拠に基づく治療支援システムの開発を行う.本年度は,効率的な歯の移動予測システムを開発するために,(1)ワイヤーの設置によって生じる矯正力を定量評価するシステムの開発,および(2)矯正力が作用する歯の移動方向を予測する簡略数理モデルを提案を行った.(1)では,以前の研究成果を発展させ,ワイヤーの設置条件や手順が矯正力やモーメントにどのように影響するのか数値実験による評価した.さらに,歯が移動する過程における矯正力やモーメントの変化を予測した.歯科矯正医の協力のもと,予測結果の有効性について検討した.その結果,効果的な治療法に開発に有効であることを確認した.今後は,模擬歯モデルを用いたセンサーによる矯正力評価結果と比較検討を行い有効性を検証する.(2)では,歯の移動予測モデルの精度向上を試みた.予測モデルは,力とモーメントの釣合いから歯の姿勢変化を表現する6変数を同定する最適化問題を解くことで,歯の姿勢を決定している.これまでは,材料定数の非線形性や歯根膜の形状によって精度良く歯の姿勢を予測できない問題があった.この問題を克服するために,最適化手法を工夫した.最適化問題の初期値依存性を克服するアプローチをとることで精度が向上できることがわかった.しかし,実用にはさらなる精度向上が必要なことが分かった.今後は,問題に適した先験情報を組み込むことでさらなる精度向上を実現する.成果の一部は,国際会議や国内会議などを通じで発信した.歯列モデルを用いてセンサーシステムにより得られた実験結果と歯の移動予測システムの予測結果を比較することで有効性を検証することを予定していた.しかし,センサーシステムも研究開発段階にあるため,本年度は検証ができなかった.一方,矯正力評価システムを歯の移動過程に応用できるようにした.さらに,歯の移動予測システムの高精度化を一部前倒しで実現した.以上の理由から、おおむね順調に進展していると判断した.本年度の成果を応用してデータ同化による歯移動量の定量予測システムの開発を進める.また,一部しか達成できなかった予測システムの有効性検証を進める.健康長寿社会を実現するために,口腔内の健康を保つことが重要とされている.歯科矯正治療は,口腔内を健康に保つ手段の一つである.本研究では,より安全で効果的な歯科治療を実現するために,力学的な根拠に基づく治療支援システムの開発を行う.本年度は,効率的な歯の移動予測システムを開発するために,(1)ワイヤーの設置によって生じる矯正力を定量評価するシステムの開発,および(2)矯正力が作用する歯の移動方向を予測する簡略数理モデルを提案を行った.(1)では,以前の研究成果を発展させ,ワイヤーの設置条件や手順が矯正力やモーメントにどのように影響するのか数値実験による評価した.さらに,歯が移動する過程における矯正力やモーメントの変化を予測した.歯科矯正医の協力のもと,予測結果の有効性について検討した.その結果,効果的な治療法に開発に有効であることを確認した.今後は,模擬歯モデルを用いたセンサーによる矯正力評価結果と比較検討を行い有効性を検証する.(2)では,歯の移動予測モデルの精度向上を試みた.予測モデルは,力とモーメントの釣合いから歯の姿勢変化を表現する6変数を同定する最適化問題を解くことで,歯の姿勢を決定している.これまでは,材料定数の非線形性や歯根膜の形状によって精度良く歯の姿勢を予測できない問題があった.この問題を克服するために,最適化手法を工夫した.最適化問題の初期値依存性を克服するアプローチをとることで精度が向上できることがわかった.しかし,実用にはさらなる精度向上が必要なことが分かった.今後は,問題に適した先験情報を組み込むことでさらなる精度向上を実現する.成果の一部は,国際会議や国内会議などを通じで発信した.歯列モデルを用いてセンサーシステムにより得られた実験結果と歯の移動予測システムの予測結果を比較することで有効性を検証することを予定していた.しかし,センサーシステムも研究開発段階にあるため,本年度は検証ができなかった.一方,矯正力評価システムを歯の移動過程に応用できるようにした.さらに,歯の移動予測システムの高精度化を一部前倒しで実現した.以上の理由から、おおむね順調に進展していると判断した.本年度の成果を応用してデータ同化による歯移動量の定量予測システムの開発を進める.また,一部しか達成できなかった予測システムの有効性検証を進める.有効性検証のために行う予定であった実験結果との比較が予定より遅れることになったため,本年度はアルゴリズム開発および改善に注力することになった.そのため有効性検証に利用するために購入予定であった計算機の購入を見送ることになった.以上の理由から,使用額に差が発生した.有効性検証の実施に合わせて,計算機を購入する費用として使用する予定である.
悪臭環境が脳疲労および作業誤認に及ぼす影響に関する研究

高齢者介護の際の臭気対策が求められている。本研究は、臭気が自律神経系及び行為に及ぼす影響を明らかにしたのちに、改善手法としての香りの体感の可能性を導くことを目的としたものである。研究の結果、体臭成分であるイソ吉草酸環境下において、自律神経指標であるLF/HFに影響がみられ、ストレスの増大が確認された。しかし作業を伴った評価の場合、快適性は影響があったものの、筋電および姿勢に関しては影響がみられなかった。最後に臭気の改善手法としてパルス状の香り体感では快適性が持続する結果が得られた。本年度は、悪臭濃度の違いが作業性と疲労に及ぼす研究と悪臭の改善技術として木の香りを用いた快適の持続性に関する研究を行った。悪臭濃度の違いが作業性と疲労に及ぼす影響に関しては、異なるイソ吉草酸濃度の体感を実現するために、臭気を発生する吸気口を顔に近づけて体感することができる臭気発生装置を製作し、検証を行った。その結果、主観的評価では、イソ吉草酸が存在する場合、不快と感じるものの、低い濃度条件と高い濃度条件に有意差が見られなかった。これは、所定の濃度を超えた場合、主観的な差が生じにくいことが考えられた。臭気環境下でのp-ツールを用いたパフォーマンスへの影響実験から、臭気環境下において作業速度および正答性を低下させたものの自律神経系評価への影響は臭気条件と臭気発生無し条件の優位差が見られなかった。その原因として今回の実験で用いた臭気発生装置の臭気口から発生する風が顔に当たることが被験者にとってストレスとなったことが考えられた。次に悪臭防止技術として、木の香りの体感による快適性評価を実施した。嗅覚は、順応が知られていることから、木の香りのゆらぎが快適性に及ぼす影響を明らかにするために、「香り発生なし」、「連続発生」、「5分間香り体感・5分間無臭」、「5分間香り体感・2分間無臭」の4条件で体感実験を行った。その結果、香りにゆらぎがあった場合、快適性をより維持できる知見を得ることができた。また香り発生停止後、一定時間は臭気強度が残るが、快適性はほぼ0になることを明らかにした。高齢者介護施設におけるし尿・汚物から発散される臭気は長期的なストレス環境を生じさせる恐れがある。このような介護環境は、介護者の長期的な健康状態および作業パフォーマンスに悪影響をもたらすことが懸念される。そこで本研究は、悪臭が作業パフォーマンス及び疲労へ及ぼす影響を明らかにした。実験は、臭気の存在様式の異なる3空間(臭気なし・アンモニア・イソ吉草酸)を対象として、これら異なる臭気環境下での疲労負荷(2-back試験)時におけるパフォーマンス(p-ツール)、主観的評価(v-ツール)および自律神経変動(加速度脈波)を疲労前、疲労負荷後、回復後において比較検証した。実験の結果、悪臭環境が被験者の主観的評価に悪影響を及ぼしていることが分かった。アンモニア濃度とイソ吉草酸濃度の臭気強度は同等になるように設定したものの、「イソ吉草酸」条件は、「アンモニア」条件に比較して不満足度が高い結果となった。パフォーマンス評価に関しては、「イソ吉草酸」条件は作業速度に影響し、タスク処理数が低下する結果となった。自律神経への影響に関しては、疲労負荷前後及び安静後のLF/HF比の結果から、各条件とも疲労負荷後にはLF/HF比が増大する傾向を示したものの、「イソ吉草酸」条件では疲労負荷後、有意に上昇しており(p<0.05)、交感神経系の上昇、すなわちストレスの上昇が確認された。また、安静後においては「臭気設定なし」条件では回復傾向がみられたが、「イソ吉草酸」条件ではあまり下降しない傾向を示した。このことから同等の臭気強度であっても、悪臭成分の違いによって、疲労、作業パフォーマンスに及ぼす影響が異なる可能性があることが分かった。平成26年度は、悪臭の改善技術として木の香りを用いた快適性及び臭気強度の持続性に関する研究を行った。平成25年度の研究により、木の香り成分であるα-ピネンを一定濃度で発生させた場合において、香りを曝露され続けると臭気強度が指数的に減少するという順応特性を得た。そこで平成26年度は、臭気対策のための木材の香り制御方法の確立を目指し、香りの濃度を段階的に上げる体感(ステップアップ発生)が、順応を解消し、安定的な快適性・臭気強度の維持を実現する可能性を明らかにすることを目的として、ステップアップ発生が快適性・臭気強度に及ぼす影響を被験者実験により評価した。実験は、チャンバー内にヒノキ材を入れ、チャンバー部およびバイパス部のバルブを操作することで5段階のα-ピネン濃度を設定し、被験者に体感させることで行った。被験者には所定の空気を体感しながら、パソコン上に30秒毎に表示される臭気強度と快適性を回答させた。

濃度条件は、一定濃度で香りを発生させる条件(一定発生)、5分間発生、5分間停止を3回繰り返す条件(ステップアップ発生55)、10分間発生、5分間停止を2回繰り返す条件(ステップアップ発生105)とした。実験の結果、一定発生環境下では順応により急激な快適性の低下が見られたものの、香りをステップアップ発生させた条件下では快適性及び臭気強度を持続させることができることが分かった。また、2サイクル目に再び香りを体感することで、1サイクル目とほぼ同程度の快適を得られる結果を得られたことから、5分間の無臭空気の体感は、順応を打ち消す効果がある知見を得ることができ、快適性・臭気強度の制御の可能性を得ることができた。建築環境工学本研究は、臭気が自律神経やパフォーマンスへどの程度影響するかを明らかにしたうえで、その改善の方法を探るものである。現在までに、臭気濃度の違いによる影響と改善技術の一つの方法である木の香りの体感による快適性に関する検証を推進した。臭気濃度の影響に関しては、異なる臭気濃度を体感させるために、被験者の鼻部のみに臭気を供給する装置を製作し、作業性評価のためのPC作業を行いながら、所定の濃度を体感することができる機構を開発した。また、前年度同様、実施にあたっては学内の生命倫理審査委員会による審査により、パフォーマンス評価として、p-ツールと呼ばれる実務能力評価用ソフトおよび自律神経評価機器による被験者を使った測定を実施した。本年度は、臭気の濃度の差が快適性・作業性・自律神経に及ぼす影響を明らかにすることを目的としたが、作業性に関しては濃度の差の影響が見られたものの快適性および自律神経への影響は明確にはならなかった。一方、改善技術である木の香りによる快適性の持続性能については、悪臭を伴わない環境下において、連続的な香りの体感が順応によって快適性が低下したのに対し、パルス状での体感が順応をリセットさせ、快適性を持続させる効果があることを明らかにした。以上、悪臭環境の心理的生理的影響および悪臭を伴わない環境での快適性の持続に関する結果を得た。本研究は、臭気が自律神経やパフォーマンスへどの程度影響し、その改善の方法を探るものである。現在までに臭気が健康に及ぼす影響を明らかとするために、具体的には、自律神経系への影響を明らかにするための具体的研究実施計画を立案し、これに基づき研究を推進した。本研究では、被験者への臭気の与え方が結果に影響を及ぼす恐れがあるとして、被験者の鼻部のみに臭気を供給する方法ではなく、被験者が滞在する空間濃度を調整することを目指したため、その臭気汚染物質の発生方法、測定分析手法など臭気環境の調整に関する技術を構築した。次に、実施にあたっては本研究が被験者の健康への影響が考慮されたため、倫理審査委員会を学内に設置し、被験者への倫理的条件を整えることができた。また、パフォーマンス評価として、早稲田大学田辺研究室の協力の元、p-ツールと呼ばれる実務能力評価用ソフトの採用及び自律神経評価機器を導入し、被験者を使った測定を可能とした。以上の研究により、当初目標とした臭気環境と各種健康指標との関係を得ることができた。特に、臭気対象物質としてアンモニア及びイソ吉草酸の2種類を用いたが、両方の物質とも約2.53と同等の臭気強度としたものの、成分の違いによって、疲労、作業パフォーマンスが異なるという知見を得ることができた。今後の研究の推進として、最終年度は悪臭環境の改善のために木の香りの活用の可能性を探ることを目的とする。
抗ウイルス剤アシクロビルの口腔単純ヘルペスウイルス臨床分離株に対する活性

昨年度の途中報告で示した3症例のうち,1症例(8歳女児)の検体から細胞変性効果が認められ,単純ヘルペスウイルスの存在が強く示唆された。他の2例は盲継代を繰り返していたが,18回と20回の盲継代でも徴候がまったく認められなかったので断念いたしました。本年度も昨年同様に疱疹性口腔粘膜疾患を集めているが,やはり症例の絶対数が少なくサンプリングに供した症例は7症例です(1999年2月15日)。その内訳は細胞変性効果が認められたもの2例,盲継代中のもの2例,検出を断念したもの3例です。細胞変性効果が認められた3例についてはそのウイルスを増殖させ冷凍保存するいっぽう,その定量(プラーク形成単位)と同定(免疫染色法)をおこなった。定量は希釈系列と計算式から比較的容易であったが,その同定は手技的未熟さからか現時点では不完全である。細胞変性効果の特徴や後記するアシクロビルに対する感受性から単純ヘルペスウイルスI型と確信しているがクリアーしなければならない問題として残っている。ウイルスは多めに保存してあるので必ず同定できるものと考えています。主題である臨床分離ウイルスの抗ウイルス剤アシクロビルに対する感受性試験は当初の計画通りプラークリダクションアッセイ法を使用した。アシクロビル無添加の対照群に対する50%阻止率を示す濃度IC_<50>は0.06,0.12,0.12μg/mlであった。また,IC_<80>はそれぞれ0.5,1.0,0.5μg/mlであった。今後も症例を集め例数およびデータを増やしていかなければなりません。当面は10症例を目標に継続していく予定です。本研究ではウイルス培養のための感染細胞として大日本製薬株式会社より購入したVero細胞を使用している.研究前段階としてVero細胞の単層培養法および凍結保存法を習得し,研究に供した.口腔単純ヘルペスウイルス臨床分離株の採取に関しては,事前の予想より疱疹性口腔粘膜疾患症例が少なく,苦慮している状況である.現在,臨床的に単純ヘルペスウイルス感染が疑われ粘膜の器質的変化が認められてサンプリングに供した症例は,35歳女性の口唇炎,32歳男性の口唇炎,8歳女児の疱疹性歯肉炎の3例である.これら3例の病変部局所から綿棒を用いてswabし検体を採取した(口唇炎2例は痂皮を剥離し痂皮下粘膜面をswab,疱疹性歯肉炎は潰瘍面をswab).使用した綿棒は非働化仔牛血清20%含む輸送培地中で混和攪拌し,-80°Cで実験当日まで凍結保存した.実験当日に解凍融解し低速遠心の後,その上清をVero細胞単層培養に接種してウイルスの分離を試みている.3検体ともに継続培養しているが,現在のところウイルスの存在を示す細胞変性効果が認められず,1例目は5回,2例目は3回,3例目は2回の盲継代をおこなっている(1998年2月1日現在).細胞変性効果が確認されたなら,順次,ウイルスの同定,アシクロビルに対する感受性試験と進めてゆく予定です.また,併行してサンプリング症例も集めてゆく予定です.本研究における被試験薬である抗ウイルス剤アシクロビルは日本ウエルカム株式会社より,現末(Lot.283308A)の提供を受けた.昨年度の途中報告で示した3症例のうち,1症例(8歳女児)の検体から細胞変性効果が認められ,単純ヘルペスウイルスの存在が強く示唆された。
「関係の連鎖」を認識させる環境情報の効果的な伝達に関する理論と応用

持続可能な社会の構築には、技術開発や制度設計だけでなく、日常生活における個々人の意識改革や行動変化が求められる。そのために必要となる社会における環境規範と環境リテラシの定着を目指して、本研究では、第1に「関係の連鎖」を人々に感じさせる環境情報の提供が効果的であること、第2にそのような環境情報は数値や言葉だけではなく技術の存在自体によっても伝達可能なことを明らかにしている。本研究の最終的な目標は,持続可能な社会の構築に向けて,如何なる環境情報を社会の中に如何に埋め込んでいくべきかを明らかにすることである.平成20年度は,第1に「関係の連鎖」に着目した環境教育プログラムの開発,第2に太陽光発電技術を題材とした「物」の情報伝達能力の分析を実施した.【1】ライフサイクル思考に基づき,個々人の日常生活と地球温暖化の「関係の連鎖(=つながり)」自体を情報として伝えることが出来る環境教育プログラムを開発した.このプログラムの核となるのは,学習者自らが,各々の所持品のライフサイクルCO2を計算し,行動変化がもたらすCO2排出量の増減を分析できる環境教育用LCAソフトウェアである.開発したプログラムを,神奈川県下の中学生と高校生を対象に試行した.試行時に実施された質問紙調査の結果を分析した結果,「関係の連鎖」の認識が,地球温暖化に対する責任感や環境配慮行動の有効感を向上させ,それに伴い環境配慮行動意図を高める可能性があることを明らかした.【2】太陽光発電(PV)システムを設置した中学校において,入学後における生徒の環境意識や環境配慮行動の変化について分析した.PVシステムの設置校(4校)と非設置校(3校)に対して実施した質問紙調査の結果を分析することで,設置校に入学した生徒は,非設置校と比べて,入学後に環境配慮行動がより高まっている傾向を明らかにした.またPVシステムの発電量や校内の電力消費量などを表示するモニタが環境配慮行動の高まりに影響することが見出されたが,それだけではなく,PVシステムの存在自体が生徒の環境意識・行動に影響を与えている可能性が認められた.本研究の最終的な目標は,持続可能な社会の構築に向けて,如何なる環境情報を社会の中に如何に埋め込んでいくべきかを明らかにすることである.平成21年度は,第1に「関係の連鎖」に着目した環境教育プログラムの開発と評価,第2に太陽光発電技術を題材とした「物」の情報伝達能力の分析を実施した.1.ライフサイクル思考に基づき,個々人の日常生活と地球温暖化の「関係の連鎖(=つながり)」自体を情報として伝える環境教育プログラムの開発を平成20年度に引き続き実施した.このプログラムの核となるのは,学習者自らが,各々の所持品のライフサイクルCO2を計算し,行動変化がもたらすCO2排出量の増減を分析できる環境教育用LCAソフトウェアである.開発したプログラムの効果を明らかにするたに,神奈川県下の高校生を対象に試行し,質問紙調査によりデータを収集した.得られたデータを統計分析した結果,つながりの認識が,地球温暖化に対する責任感の向上を介し,環境配慮行動意図を高める可能性が示唆された.またLCAソフトウェアを用いた削減行動の疑似体験が,つながりや削減行動を「認識」するだけでなく「実感」することに寄与していることが推察された.2.太陽光発電(PV)システムを設置した中学校において,入学後における生徒の環境意識や環境配慮行動の変化について分析した.PVシステムの設置校(4校)と非設置校(3校)に対して実施した質問紙調査の結果を分析することで,設置校に入学した生徒は,非設置校と比べて,入学後に環境配慮行動がより高まっている傾向を明らかにした.加えて,PVシステムという「物」の存在が「自分の学校がエコスクールである」という一種の「誇り(プライド)」を生み出し,生徒の環境配慮行動の向上に寄与している可能性が示された.本研究の最終的な目標は,持続可能な社会の構築に向けて,如何なる環境情報を社会の中に如何に埋め込んでいくべきかを明らかにすることである.平成22年度は,「関係の連鎖」を伝えることに着目した環境教育プログラムの開発と評価に重点をおいた.ライフサイクル思考に基づき,個々人の日常生活と地球温暖化の「関係の連鎖(=つながり)」自体を情報として伝える環境教育プログラムの開発を平成20,21年度に引き続き実施した.このプログラムの最大の特徴は,環境教育用LCAソフトウェア「かばんの中でも温暖化?!」の利用にある.このソフトウェアを用いることで,学習者は各自の所持品のライフサイクルを認識するとともに,自らの行動変化がもたらすライフサイクルCO_2排出量の増減を算出できる.平成21年度までに開発したVer.1をベースとして,平成22年度には、学習者の所持品のライフサイクルをよりわかりやすく提示するなどの改良を行ったVer.2を開発した.その上で,改良したVer.2の有効性を検証する予定だったが、3月11日の大震災の影響により、神奈川県下の高校生を対象とした試行が予定通り実施できなかったため,検証のために十分なデータが得られなかった.また3年間にわたる環境教育プログラムの試行から得られたデータの分析結果を総括して考察したところ,自らの消費行動とそれを支える生産/

廃棄活動や自然環境との結びつき,すなわち「関係の連鎖」自体が環境情報として効果的である可能性が認められた.加えて,一般的な情報としての「関係の連鎖」ではなく,自らに関する「関係の連鎖」を実感することが有効であることも示唆された.最近は,カーボンフットプリントなど環境負荷の見える化が盛んに行われているが,それとあわせて「関係の連鎖」を見える化することが重要であると考えられる.
NDBデータ利活用促進に向けた教育プログラム開発に関する研究

NDBは世界にも例のない悉皆性の高い医療保険のデータベースであるが、そのデータ構造が複雑であり利活用が進んでいない。申請者は先行研究として、データ構造の理解促進を目的に、実際のNDBに格納されているデータの個票と同じ形式で作成したダミーデータで構成される練習用データセットを開発する研究を実施している。本研究では、1練習用データセットを活用した教材及び2ミニテストによる自己チェックシステムを含む教育プログラムを開発する。そして、研究期間中に実際に受講してもらい、ミニテストやアンケートを行う。その後、これらの結果を用いて開発したプログラムの学習効果を測定する。
経済危機と社会インフラの複雑系分析

世界金融危機と震災を受け,危機創出と危機脱却の過程を理論・実証・データ構築の三つの側面から解明した.理論面では,たとえ市場が完全に機能していても,技術革新と市場の質の相互関係で巨大な経済危機と回復が自然と交互に訪れること,危機の深さや長さはその時々の社会インフラに依存することなどを世界に先がけて解明した.実証面では,新しいデータを構築し,金融政策によるノイズが金融市場の質を低下させ景気回復を遅らせていること,保険市場を高質化し災害費用の地域間格差を低めることが自然災害への備えとして重要なことなど,を示したことが特筆できる.2008年に始まった世界金融危機は,最近になってヨーロッパの金融危機に飛び火し,世界経済に大きな影を落としている.日本経済の長期停滞期は原発事故によって追い打ちをかけられ,国際競争力も大きく低下した.そうした中で,経済危機の創出過程を解明し,危機脱却の手段を模索するのは急務である.そのためには複雑系的手法と市場の質理論が有効であるという視点に本研究は立脚する.初年度の研究では,複雑系理論を応用し基礎的理論モデルの構築した.モデルに基づき,既存の経済学にはない,独自のアイディアを提示した.この研究の成果は,以下の2点にまとめられる1.市場の質の低下を引き起こすことで,産業革命が経済危機の原因となる傾向がある2.危機からの脱却,機後の発展・成長,次代の産業革命の形成には,市場の高質化が不可欠である.この結果に基づき,産業革命後の経済危機からの脱却には,新しい技術に適した市場インフラが必要という理論仮説を設定した.現在の経済危機からの脱却には証券市場,労働市場,国際貿易,教育などの高質化が不可欠とみて,実証研究を進め,この仮説の検証に多くの成果をあげ,今後の研究の基礎を作った.同時に,実証研究の基礎を形成する複数のデータ構築プロジェクトにも着手した.現在構築中の主なデータは,(1)資本市場・証券市場に関する人々のイメージと投資行動に関するパネルデータ,(2)市場競争の環境を設定する法やルール,コンプライアンスに関する人々の意識に関するデータ,(3)危機に直面した人々の行動と法制度の関係を解明するための調査,(4)教育と成長の関係に関わる調査などである.本研究は東日本大震災や原発事故からの回復にも重要な意味を持つ.そこで,復興や事故の原因・対策を複雑系・市場高質化という視点から分析し,啓蒙的な情報発信を通じて,広く社会に働きかけていく活動を開始した.24年度に行われた現地調査でのコメントを受け,経済危機に関する理論研究を進め,実証研究を継続した.また, 5年計画の中間点に立って,活動を見直し,新たな視点の構築につとめた.科学技術振興と市場高質化が危機脱却の両輪として機能するという認識に立ち,複雑系システムを構築した.このシステムは今後の理論研究,実証研究の基礎となるものである.具体的な研究成果は以下のとおり.1.社会科学的素養の未成熟さが原発事故の真因であるということを実証するために, JHPSパネルデータ(京都ウェーブ)やインターネット調査に基づいてモデル構築を行った.2.長期停滞からの脱却には,資本市場の高質化が不可欠という視点で, JHPSデータやインターネット調査に基づき,証券市場の質の指標化を行い,有用性を確認した.3.市場高質化におけるエビデンス・ベース・ポリシーの役割を,大恐慌後のアメリカ経済のダイナミックスの分析を通じて明らかにした.危機生成メカニズムを政府の情報発信プロセスとして分析するための基礎となる,チープトークモデルを開発し,情報のバイアスの決定要因を明らかにした.4.市場の質の指標を構築し市場の質の国際比較に成功した.市場の持つ自然不安定性と現実的な均衡経路の不安定性の関係を社会インフラを構造パラメタとして,現在構築中のパネルデータに基づいて実証的に分析するために,中国の経済発展にもとづくモデル開発に着手した.5.研究成果の国際交流に力をいれ,若手研究者の海外での活動機会を増やした.国際的な場で市場の質や複雑系研究を定着するために,国際学術誌の編集制作を開始した.6.本研究の成果を社会に還元するため,一般向けシンポジウムや啓蒙的な書物・論文の出版したまた,旧来の情報発信メディアとインターネットという新しい情報発信メディアを複合的に利用し,一般社会に対し本研究の視点の発信と定着に成果を上げた.2008年に始まった世界金融危機は,最近になってヨーロッパの金融危機に飛び火し,世界経済に大きな影を落としている.日本経済の長期停滞期は原発事故によって追い打ちをかけられ,国際競争力も大きく低下した.その中で,経済危機の創出過程を解明し,危機脱却の手段を模索するには,複雑系的手法と市場の質理論が有効である.本年度は,初年度の理論研究とデータ構築を継続し,これまでの結果に基づく,実証研究に特に力を入れ,大きな成果を上げつつある.また,理論研究でも,経済危機と情報の関係についてのゲーム論的分析に一定の目途をつけるなど,今後の研究の基礎を形成した.具体的な研究成果は以下のとおりである.市場の質という視点から,過去三回の産業革命を一元的な原因から形成された革命サイクルととらえ,その背後にある「市場の質動学」を知的財産権保護と関係づけながら説明を行った.同様の視点から,動学的均衡における期待(いわゆるケインズのアニマル・スピリット)の役割や国際間の景気循環の伝播について理論研究も行った.経済危機における政府による情報提供と家計の意思決定メカニズムの関係を分析する基礎となるゲーム論的な基礎的モデルを構築した.