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西欧中世における言語哲学の展開と諸学における意義

西欧中世における言語哲学の展開と、その神学、存在論、情念論等にとっての意義について検討した。その結果、当時の論理学の言語理解から出発しつつ、神の超越性の理解によって越える思索のあり方や、12世紀の普遍論争は従来思われていたよりもさらにアベラルドゥスを中心としたものであったとの仮説、13世紀存在論・知識論を分析的手法により理解することにより、言語論的側面に光があてられたことなど、多くの成果を得ることができた。・三つの研究グループを編成し、研究を進めた:1)1112世紀における言語論の諸学における意義、2)1314世紀における言語論の諸学における意義、3)サポート・グループ・9月27日10月1日、本研究グループの主要メンバーが実行委員会を構成して国際中世哲学会2005年年次コロキウムを開催すると共に、平行して本研究の研究会議を開催し、海外の研究者との情報・意見交換等の交流を行った。言語と論理を核とするテーマとしては、岩熊、清水のほか、研究協力者のC.Burnett(英)、J.Biard、I.Rosier-Catach(仏)、C.Tachau(米)、Sten Ebbesen(デンマーク)、O.Kneepkens(蘭)、C.Martin(ニュージーランド)、L.Valente(伊)らが発表と討論に参加した。また、言語との関係における存在論・認識論に関るテーマとしては、川添、加藤(雅)、山内のほか、協力者の上枝、R.Cross(英)、S.Knuuttila(フィンランド)、A.De Libera(スイス)らが発表と討論を行い、斯界における現在の国際的最先端の知見を提示し合うと共に、今後何を研究すべきかについて確認した。加えて、神崎は、17世紀における西欧思想の東アジアへの伝播について論じるなど、国際的研究交流の機会となり、日本の研究者のレベルを欧米の研究者が認識する機会となった。・その後、第一グループは、I.Rosier-Catachがフランスで進めている中世写本テキストの電子化作業との協働が、今後の研究推進の基礎になると考え、本グループの分担を検討すると共に、効率的な読み取りと校訂テキストの電子化のための環境整備を行った。・第二グループも、存在をめぐる基礎的文献検討を続けた。・上記コロキウムの成果の刊行に向けて、本グループの発表者たちは論文を完成するべく研究を進めた。・三つの研究グループ毎の課題にそった研究を進めた:1)1112世紀における言語論の諸学における意義、2)1314世紀における言語論の諸学における意義、3)サポート・グループまた、テキスト等の電子化作業をすすめ、データを効率よく扱えるようにすることを目指した。・平成17年度9月開催の国際中世哲学会年次コロキウムの成果を論文集として刊行すべく、発表した研究代表者および分担者は欧文論文執筆を進めた。編集にあたっている国際中世哲学会副会長のC.Burnett(英)と研究代表者清水が調整をすすめ、19年4月を最終締め切りとして、国外の研究者の論文も含め、19年度中に刊行する目途がたった。・第一グループは、分担者岩熊がフランスに1年間滞在してI.Rosier-Catachらと共同研究を進めたため、分担者からはずれて協力者となったが、実質的には本グループの核となって、中世写本テキストの電子化作業を含めて、国際的共同研究をすすめた。・第二グループも、存在をめぐる基礎的文献検討およびイスラムとのかかわりについて、研究を続けた。Buridan『ソフィスマタ』翻訳作業も順調に進んだ。・第三グループは他グループのサポートをした。・6月と10月に小規模の研究会を行い、12月にはC.Burnett(英)を迎えて研究会を行い、イスラム哲学の西欧への影響について、およびアベラルドゥス学派系のある写本について、理解を深めるとともに共同検討をおこなった。・平成19年11月2-3日に東京大学にて中世言語哲学に関する国際研究集会を開催し、J.Marenbon(英)、I.Rosier-Catach(仏)、D.Poirel(仏)、M.Fredborg(デンマーク)に加え、英仏の若手研究者3名、計7名を招聘して、その研究および、清水(研究代表者)、岩熊(分担者)の主張について共同討議をし、研究交流を推進した。1.各グループ毎の本年度の目標に沿って,各自の研究を進めた。とくに,スコラ哲学とアリストテレス哲学の関わり(川添),トマス・アクィナスの思想(加藤),ラテン・アヴェロイス主義およびイスラム思想の普遍論争への関わり(山内),魂論の古代から日本に伝播するに至る事情の解明(神崎),および,本研究のテーマにかかわる「言葉と物」に関する古代中世の概観(清水)が成果を公表するにいたった。ビュリダンの「ソフィスマ」テキストの翻訳と注解(清水および協力者小笠原)は完成間近となっている。

2.研究会を3回開催し,(1)言語論が神学と交わる領域における存在論のあり方,および(2)11世紀末から12世紀初めにかけての普遍論争(と呼ばれてきた事態)についての歴史的および分析的アプローチについて共同検討した。ことに(2)については中世哲学会の機会に行った研究会および,昨年度の研究事業(繰越分)として行った国際研究集会に併せて,今年度研究事業として行った研究会において(後者では海外の研究者をも交えて)討議し,アベラールがシャンポーのギョームに論争を仕掛ける前には,普遍の存在性格をめぐる議論は見当たらないという写本資料の調査結果(岩熊)と,現在ある資料の分析から,普遍論争はアンセルムス時代に遡源するという理解(清水)を,山内等の参加を得てすりあわせた。3.海外研究協力者CharlesBurnett教授(ロンドンWarburg研究所)を招へいして,研究会を開催し,西欧中世における老と死の理解に関する同氏の報告を受けて討論をし,またこの機会に平成17年度開催の国際中世哲学会年次コロキウムの成果をまとめる書籍に収める研究代表者,分担者の英文論文について,同氏からのアドバイスを得,研究成果を仕上げた。平成20年度には、各グループ毎の研究とりまとめを中心に行い、全体の総括については、予定していた海外の研究者招聘の都合で、21年度に繰り越して行うこととした。研究グループ1は、岩熊が提示するにいたった、いわゆる普遍論争も、vocalesという派もアベラール以前には遡らないとする主張をめぐって、検討をした。これは国際的な研究グループでも論争のテーマとなったが、結論はでていない。研究グループ2は、魂に関する理論を、理性能力と言語の問題、情念論の問題といった方向で深めること、論理学と存在論の関係の整理、および、古典研究と現代哲学、ことに分析哲学的な方法によるアプローチを併せ行っていく方向とにまたがって、検討を進めた。研究グループ3は、研究グループ2ととくに連関して、魂論、理性論の古代における展開をめぐる背景考察を中心に、情念や、美的判断などもテーマとする考察を行った。
無線型慣性センサによるモーションキャプチャシステムの開発とリハビリ応用試験

無線型慣性センサ,及び計測,可視化,解析のためのソフトウェアの開発を行い,モーションキャプチャシステムの基本システムを開発した.また,3次元運動の計測方法を構築し,開発したシステムとともに,健常者,及び運動機能障害者での歩行計測試験を通して有効性を確認した.さらに,この試験で明らかになった問題点に基づいて,計測方法とシステムの改良を行った.以上により,リハビリテーションにおける歩行計測とその結果の可視化,解析に関して,実応用可能なシステムになることを期待できる結果が得られた.最初に,無線型慣性センサによるモーションキャプチャシステムのプロトタイプシステムの構築を進めた.医療スタッフや一般の使用者が無線型慣性センサで容易に計測できるように,計測条件の設定,データ計測の開始・終了,計測データの確認,データの記録などを容易に操作可能にするインターフェイスを構築し,計測ソフトウェアを作成した.また,計測結果の可視化ソフトウェアと統合し,計測から可視化までの一連の作業を実施できるモーションキャプチャシステムのプロトタイプシステムを構築した.これを用いて,リハビリテーションに従事する医療スタッフの協力のもと,運動機能障害者での計測による実証試験を行い,利用可能性を確認した.また,試験の中で,人の運動を慣性センサで計測する際のセンサ信号のキャリブレーションのための初期姿勢計測方法とキャリブレーションの方法についても検討し,プロトタイプモーションキャプチャシステムに実装し,一つのシステムとして実現した.一方,三次元的な動作の計測に対応可能にするため,クォータニオンを利用した計算方法の改良を行い,従来の方法との比較を通して有効性を確認するとともに,障害者の歩行の計測結果のアニメーション表示が不自然になるという従来の問題も改善可能であることも確認し,この方法の実用可能性を示した.さらに,運動機能障害者の歩行が健常者と大きく異なる場合,あるいは健常被験者の速い歩行までを含めて計測する場合に,計測精度が低下するという問題が生じたため,カルマンフィルタによる誤差の補正強度を角度差やクォータニオン差に基づいて可変にする方式を考案し,角度計測における有効性を確認した.これらの新しい計算方法を,プロトタイプモーションキャプチャシステムに実装することで,リハビリテーションにおける歩行計測とその結果の可視化に関しては,実応用可能なシステムになることが期待された.無線型慣性センサ,及び計測,可視化,解析のためのソフトウェアの開発を行い,モーションキャプチャシステムの基本システムを開発した.また,3次元運動の計測方法を構築し,開発したシステムとともに,健常者,及び運動機能障害者での歩行計測試験を通して有効性を確認した.さらに,この試験で明らかになった問題点に基づいて,計測方法とシステムの改良を行った.以上により,リハビリテーションにおける歩行計測とその結果の可視化,解析に関して,実応用可能なシステムになることを期待できる結果が得られた.7個の無線型慣性センサを同時に使用して100Hz程度のサンプリング周波数で下肢動作を計測するため,バッファリング機能,メモリ機能等について検討し、Bluetooth Class1モジュールを使用することで屋内での30m以上の通信距離で安定な同時計測が可能であることを確認した.この結果を基に仕様を確定し,無線型センサを製作した.センサの製作と並行して、動作の評価指標の抽出方法の確立を進めた.身体部位の傾斜角度及び関節角度について,センサの身体への装着方法及び計測手順,ならびにジャイロセンサ出力の積分に対して,加速度センサ出力を用いてカルマンフィルタを適用する方法のパラメータ設定を検討し,実用的な精度で安定な計測が可能になることを確認した.さらに,3次元的動作の計測への展開を図るため,前述の算出方法の拡張,ならびにクォータニオン法による角度算出法の構築を行い,剛体リンクモデルを用いて2つの方法の計測精度の検証を行った.矢状面,前額面を想定した角度計測において,2次元的運動については,2つの方法で同等の良好な精度で計測できることを確認したが,3次元的運動については,実用が期待できる計測精度であったものの,2つの算出方法で2次元的運動に比べ計測精度の低下が生じ,改善が必要であることが確認された.一方,計測した関節角度や傾斜角度の情報を可視化するため,角度の時間データ,下肢動作のスティックフィギュアアニメーションを表示するソフトウェアの基本構造として,計測データの読み込み部,角度データの時間グラフとスティックフィギュアアニメーションの表示部を構築した.現段階では,矢状面内の角度のみに対応しており,また,アニメーション表示に条件設定を設けているため,健常者の歩行については比較的良好に再現できているが,障害者の歩行についてはアニメーションが不自然になる場合があり課題となった.(1)無線型慣性センサの仕様を確定し,無線通信での実用上十分な計測範囲を達成できる無線型慣性センサを製作した.(2)身体部位の傾斜角度や関節角度の計測方法・手順を確立し,信号処理のパラメータを検討した結果,2次元的運動については良好で安定な精度で計測可能になった.また,3次元的な運動の計測方法についても検討を行い,精度の改善が望まれるものの,プロトタイプへの実装が可能になった.(3)計測結果の可視化ソフトウェアについて,基本構造を構築した.

医療スタッフや一般の使用者が容易に操作できるように,計測・解析ソフトウェアを開発する.無線型慣性センサでの計測に関しては,計測条件の設定,データ計測の開始・終了,計測データの確認,データの記録などを容易に実行可能にするインターフェイスを実装したソフトウェアとする.計測結果の解析については,平成24年度に開発した基本構造をもとに,計測結果の可視化ソフトウェアを作成し,アニメーション表示に関連する角度に関連する角度算出法を実装する.そして,これらの無線型慣性センサによる動作計測ソフトウェアと可視化ソフトウェアを統合することで,計測から可視化までの一連の作業を実施できるモーションキャプチャシステムのプロトタイプシステムを実現する.リハビリテーションに従事する医療スタッフの協力のもと,開発したシステムの実証試験を実施する.運動機能障害者を被験者とした場合に,実際の使用を想定した操作や計測,結果の提示を通して,システムの臨床応用へ向けての実用性を検証し,改良を行う.また,人の運動を慣性センサで計測するためには,センサ装着時のキャリブレーションが必要になるため,初期姿勢の計測方法とキャリブレーションの方法についても合わせて検討し,上記のモーションキャプチャシステムに実装する.さらに,本研究関係者以外の一般使用者によるシステムの使用についても実証試験を実施し,計測・解析時の操作性や課題について検証する.該当なし
建築部品生産におけるFMS対応型外装材設計支援システムに関する研究

FMS(フレキシブル生産システム)による多品種少量生産は、近年建築部品の分野に導入されるようになったが、現在の部品「選択型」設計ではその能力が発揮できない。また自由にディテールを決定する「自由型」も現状では難しい。そこでその中間として、部品の性能を保ちつつ、設計者の意図を組込んで行く、「性能担保型」の部品製作形態が必要である。よって本研究の目的は以下の2点である。1.外装部品の性能を決定づけている属性(形状・寸法等)を調査する事によって、性能を担保するための属性と設計者が自由に設定できる屈性を明確にするための体系的整理を行う。2.1.の結果を基に部品生産における外装材設計支援システムのプロトタイプを構築する。昨年度は,外壁の性能を保持するためのデータとして、これまで不都合が起きた場合の事故情報の整理を行った。また、施工段階での不都合についても、複数の専門工事業者からヒアリングを行い、こうした情報群の基本的な整理を行った。また、これまで収集・分析した資料を基にデータベースを作成した。さらに,標準設計に基づく設計者のディテール設計手法を調査し、これらを基にカタログや情報ツール、設計ツールなどの提供による外装材設計支援システムの基本構成を提案した。本年度は、昨年度提案したデータベースのフレームに具体的検討を加え、基本的なデータを作成した。また,これまでの研究の蓄積の中から、データを整理し、性能を担保するための属性と設計者が自由に設定できる属性を明確にするための整理をおこなった。この結果を基に、部品生産における外装材設計支援システムのプロトタイプを提案する。また自由にディテ-ルを決定する「自由型」も現状では難しい。そこでその中間として、部品の性能を保ちつつ、設計者の意図を組み込んでいく、「性能担保型」の部品製作形態が必要である。よって本研究の目的は、(1)外装部品の性能を決定づけている属性(形状・寸法等)を調査しすることによって、性能を担保するための属性と設計者が自由に設定できる属性を明確にするための体系的整理を行うことと、(2)(1)の結果を基に、部品生産における外装材設計支援システムのプロトタイプを構築することである。本年度は設計者が独自に設計、または既存の建築部品を組合わせるなどして設計したディテ-ルについて、その構成と決定理由を調査・収集し、これまでに調査した標準ディテ-ルの構成と決定理由等と合わせ、外周壁の性能を保持するためのディテ-ルの定石を構法・材料を軸に体系的に整理ことを企画していた。しかし、実際の設計図面などを収集することは難しいため、まず、ある設計組織における事故情報を収集し、外装材・開口部材に関わる事故発生理由を分析・整理した。これを基に、外壁の事故を防ぐため、即ち、外壁の性能を保持するために必要な設計情報と、現状の設計情報の問題点を明らかにした。また外装メーカーの部品設計手法及び、設計者のディテ-ル設計手法については、サッシに関する情報を収集し整理している。これは来年度の外装材設計支援システムの基本構成を決定するための材料となる。そこでその中間として,部品の性能を保ちつつ、設計者の意図を組み込んでいく、「性能担保型」の部品製作形態が必要である。1.外装部品の性能を決定づけている属性(形状・寸法等)を調査しすることによって、性能を担保するための属性と設計者が自由に設定できる属性を明確にするための体系的整理を行なう.2. 1.の結果を基に部品生産における外装材設計支援システムのプロトタイプを構築する。

昨年度は、外周壁の性能を保持するためのデータとして、これまで不都合が起きた場合の事故情報の整理を行った。また、施工段階での不都合についても、複数の専門工事業者からヒアリングを行い、こうした情報群の基本的な整理を行った。さらに、外装メーカーの部品設計手法及び、設計者のディテール設計手法を調査し、外装材設計支援システムの基本構成を決定した。今年度は、これまで収集・分析した資料をもとに、ディテールのデータベースを作成する。データベースの基本フレームは、昨年度提案しているが、今年度はより具体的に検討を加えて基本的なデータを作成する。また、標準設計に基づく設計者のディテール設計手法を調査し、これらを基にカタログや情報ツール、設計ツールなどの提供による外装材設計支援システムの基本構成を提案する。さらに、外装材のある部分の属性(寸法・形状等)を変更した場合の性能への影響といった、属性と性能の相互関係を定量的に把握する。FMS(フレキシブル生産システム)による多品種少量生産は、近年建築部品の分野に導入されるようになったが、現在の部品「選択型」設計ではその能力が発揮できない。また自由にディテールを決定する「自由形」も現状では難しい。そこでその中間として、部品の性能を保ちつつ、設計者の意図を組込んで行く、「性能担保型」の部品製作形態が必要である。よって本研究の目的は以下の2点である。1.外装部品の性能を決定づけている属性(形状・寸法等)を調査する事によって、性能を担保するための属性と設計者が自由に設定できる属性を明確にするための体系的整理を行う。2.1.の結果を基に部品生産における外装材設計支援システムのプロトタイプを構築する。昨年度は、外壁の性能を保持するためのデータとして、これまで不都合が起きた場合の事故情報の整理を行った。また、これまで収集・分析しいた資料を基にデータベースを作成した。さらに、標準設計に基づく設計者のディテール設計手法を調査し、これらを基にカタログや情報ツール、設計ツールなどの提供による外装材設計支援システムの基本構成を提案した。本年度は、昨年度提案したデータベースのフレームに具体的に検討を加え、基本的なデータを作成した。また、これまでの研究の蓄積の中から、データを整理し、性能を担保とするための属性と設計者が自由に設定できる属性を明確にするための整理をおこなった。この結果を基に、部品生産における外装材設計支援システムのプロトタイプを提案する。
感覚支援型の運動イメージを用いた新しいイメージトレーニング法の開発

イメージトレーニングは運動スキル獲得に効果があることが報告されているが、トレーニングの効果のない人も存在する。これはイメージ能力が低いことが原因であると考えられる。本研究では、適切な体性感覚を被験者に与えることで運動イメージ能力が向上することを示唆した。これは、イメージが苦手な人でもイメージトレーニングの効果を高めることを可能にする基礎的な知見であり、リハビリテーションや身体教育に応用が可能である。イメージトレーニングによって運動スキルを向上させる事例が数多く報告されているが、その効果は個人の能力に依存し、必ずしも万人に効果があるわけではない。研究代表者はこれまでに、被験者に対して適切な体性感覚刺激を提供することで運動イメージ中の脳活動が高まり運動イメージ形成を促進させることを示唆してきた。本年度は、被験者に体性感覚を提供することが運動イメージ形成に及ぼす影響は個人の運動イメージ能力に依存するかを検証した。テニス選手17名(経験年数2-12年)を対象に、1フォアハンドスイングおよび2バックハンドスイングのイメージを行わせ、その際に実際にラケット1をフォアハンドの握り、または2バックハンドの握り、3ラケットを握らない、の計6条件を行った。運動イメージ能力は、10スイングのイメージに要した時間を計測し、実際のスイングに要した時間との時間差をとした。その結果、イメージに要する時間と実際のスイングの時間差が大きく運動イメージ能力が低いと考えられる被験者では、スイングと一致した握り方でラケット握った条件でより顕著にイメージに要する時間と実際との時間差が小さくなることが明らかとなった。つまり、道具を扱う運動イメージを行う場合、運動イメージが不得意な人は道具の身体化があまりなされていないと考えられ、このような場合に適切な体性感覚を提供することはより顕著に運動イメージ形成を促進できると考えられる。この結果は、運動イメージによるトレーニングに際して適切な体性感覚を付加することは、特に運動イメージが不得意な人に効果的であり、リハビリテーションに有効であることを示唆している。平成24年度の実験で、被験者の運動イメージ能力と道具を持ったことによって生じた体性感覚入力の影響の関係を個人間で比較した結果、運動イメージが下手な被験者の方が体性感覚入力によるイメージの鮮明さの改善量が大きいことが明らかとなった。サルを用いた先行研究から、同一の被験者であっても、試行ごとに運動プログラムを作っていると考えられる脳活動がばらつくことが示されていることから平成25年度は、試行間の変動を生み出す神経機構を明らかにするために、被験者がよく学習した系列指タッピングを繰り返し行っている時に、その脳活動をfMRIにて計測した。被験者は15名であり、10秒間(1試行)に薬指-中指-小指-人差し指-薬指の系列をなるべく速く、かつ、正確に繰り返すように教示した。各被験者は150試行行った。パフォーマンスの評価は10秒間に何回正しい系列を押せたか(=成功数)とした。その結果、よく訓練した運動課題中であってもそのパフォーマンスだけでなく、脳活動もばらついていることが明らかとなった。具体的には、成功数が低い試行では前頭-頭頂領域の活動が高かった。つまり、前頭-頭頂領域の過活動が運動制御システムに干渉して運動プログラムにばらつきが生じると推察された。もし、前頭-頭頂領域の過活動を抑制することができれば、運動プログラムのバラツキが減少すると考えられるため、安定したパフォーマンスを常に発揮できる可能性が示された。これは、脳活動をモニターし制御することで、より効果的なトレーニングを行える可能性を示すものである。平成24年度の研究計画では、質問紙を用いて被験者のスクリーニングを行い、脳機能計測によって運動イメージ能力を評価することを目標にしていた。実際には、運動イメージ能力の評価方法が変更されたが、運動イメージに要する時間によって評価した被験者の運動イメージ能力と体性感覚を提供することで、運動イメージを促進する効果の間に有意な相関がみられることを明らかにできたことから、当初の目標を達成できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の研究成果で、運動イメージの能力と体性感覚の提供による効果には関連がみられた。しかし、運動イメージ能力と実際の運動能力との関係は未だ不明な点が多い。そこで、今後の研究では、スキルを要する運動課題実行中の脳活動動態を詳細に明らかにすることで、運動能力、運動イメージ能力、体性感覚刺激等の影響を検討する。
異常高原子価Fe４＋を含む鉄酸化物の酸素欠損精密制御と物性に関する研究

遷移金属酸化物には合成時の周囲の酸素(分)圧に依存して、含まれる金属イオンの価数が変動する物質が多く知られる。単に金属イオンの性質が変化するだけではなく、同時に導入される酸素欠損がその物性に影響を与える。Fe4+を含むペロブスカイト酸化物はその代表的な系である。本研究では酸素欠損に着目した。高温で安定的かつ精密に制御した酸素分圧雰囲気中や強力酸化力をもつオゾン気流中での鉄イオンの状態を調べることができるメスバウア分光の計測技術を開発する。また、その結果を整理し、様々な組成の新規金属酸化物の合成を試みる。
料理データベースによる食生活調査の外的妥当性と食塩摂取量把握精度向上の検討

「料理」を主に摂取する日本人の食習慣に適した食事評価ツールとして、既存の実測による食事記録データを収集し、料理名・食材・重量によって構成される料理データベース(DB)として再構成した。料理DB適用による食事評価の外的妥当性の検討を行い、開発地域外にも応用できる可能性が示唆された。さらに、味付けの自己回答が総塩分摂取量推定の補助指標となり得ることを確認し、料理DBによる評価システムへの反映により塩分把握精度の向上が期待できた。疫学研究の結果を解釈する上で、曝露(食事評価)の測定精度は重要な論点である。多食材と多様な調理法により構成される"料理"を主に摂取する日本人の食習慣に適した食事評価ツールとして、実測の食事データに基づく料理データベース(DB)の構築と有用性の検討が、今後の栄養疫学研究において急務である。また、塩分摂取は食物摂取頻度法や写真法でも測定困難な項目のひとつで、料理毎に一定の塩分濃度をもつDBによる推定ではなおさらである。味の好みと実際の味付け濃度や生体指標との関係を明らかにし、評価システムへ反映させることにより把握精度の向上が期待できる。1.既存の秤量法食事記録を基に、料理別の使用食材と摂取量及び分類をDB化した。まずは岩手県一関市における食事記録(287人、延べ347日)を整理し、延べ7496料理が1205種類として整理・統合された。広域な疫学調査には、DBの基盤となる食事調査地域の拡充が必要である。2.岩手県一関市において開発した料理DBの一部により、料理を単位とする食事評価法の外的妥当性(DB開発地域外への適応)について検討した。首都圏在住者より収集した秤量法食事記録(4日間)による摂取量と、料理DBによる摂取量推定値とを比較から、多くの栄養素・食品群で比較的高い相関係数が得られた。DB開発地域外にも応用できる可能性が示唆された。一方で、栄養素等摂取量の多くで過小評価されており、性・年代別摂取量のDB構築を要することが分かった。3.味付けに関する回答が、総塩分摂取量を反映する指標になり得るか検討した。首都圏在住者144名を対象とし、収集したみそ汁味付け回答別に、自宅で調製した(実際に摂取している)汁物濃度及び秤量法食事記録(4日間)による塩分摂取量を比較した。みそ汁味付けの回答は汁物の塩分濃度を反映しており、濃い味の回答者は総Na摂取も多い傾向が見られた。1.「料理」を主に摂取する日本人の食習慣に適した食事評価ツールとして、実測の食事データに基づく料理データ適用の外的妥当性の検討を基に、多集団によるデータベース統合を進めた。国内4つの集団から既存食事記録データを集め(岩手,JPHC地域,東京,名古屋)、料理名・食材・重量によって構成される料理DBとして再構成した。食事記録データより延約24万品の料理を、標準化した料理名により約7,000種類に整理した。評価システム上の料理選択を容易かつ適切にするため、64の料理カテゴリに整理・統合した。これらのカテゴリより単食材([ご飯・もち]、[果物]等)か複合食材の料理に分類でき、複合食材の料理で最頻出のカテゴリは[サラダ]で(種類数も最多)、他に[野菜の煮物]、[卵料理]、[炒め物]等であった。複合食材の料理の出現頻度は、各集団料理DB全体の40%程度であったが、種類数では62%75%となった。2.性・年代による料理のポーションサイズ検討:東京、岩手の男女において、1食あたりの平均摂取量を料理カテゴリ毎に比較した。[ごはん・もち]類は男性の方が多く(1.4倍)、[果物]、[野菜の煮物]類では男女の平均値は同等であった。肉や魚を中心とした[炒め物]の1食量は男性、若年ほど多かったが、豆腐・野菜の[炒め物]の男女差は殆どなく、高齢ほど多くなった。[サラダ]料理は女性、高齢ほど多くなった。3.東京近郊在住の131名を対象とし、味付け(みそ汁)の自己申告が、総塩分摂取量を反映する指標になり得るか生体試料(尿中ナトリウム排泄量)により検討した。味付けの強さが1段階強くなる毎に、尿中ナトリウム排泄量は392mg/d増加し、有意な正の関連が見られた。自己申告の「味付けの好み」は総塩分摂取量推定の補助指標となり得、料理データを用いた食事評価システムへの反映により塩分把握精度の向上が期待できた。
肺サルコイドーシスの病態における性ホルモンの役割と治療への試み

肉芽腫は異物に対する免疫応答であり、リンパ球の浸潤とそれに続く肉芽組織の造成を特徴し、肉芽腫形成にはヘルパ-T細胞からのサイトカイン産生が深く関与している。興味深いことに、肉芽性疾患の臨床像は発症年齢や性に応じて大きく異なり、特に閉経後の女性に高頻度に認められる。そこで本研究では、閉経モデルとして卵巣を摘出した実験動物の肺に人工的に肉芽腫を誘発させ、性ホルモンが肉芽腫形成およびサイトカイン産生に与える影響を明らかにすることを目的とした。卵巣摘出群ratで優位に肉芽腫が形成されることを病理学的に示すことに成功した。また血清と肺胞洗浄液中のTh1/2サイトカインを測定した結果、卵巣摘出群において、肺胞洗浄液中のみTh1サイトカインが対照群に比較して高値であった。これらの結果より性ホルモンは肺局所でのTh1/2バランスを変化させることにより、肉芽腫の形成に関与していることが示唆された。サルコイドーシス(以下サ症)は呼吸器内科領域における重要な肉芽性疾患であり、肺を含む全身諸臓器に乾酪壊死のない類上皮細胞肉芽腫が形成される。肉芽腫は異物に対する免疫応答であり、リンパ球の浸潤とそれに続く肉芽組織の造成を特徴し、肉芽腫形成にはヘルパーT細胞からのサイトカイン産生が深く関与している。すなわち、肉芽腫形成には性ホルモンが関与している可能性が高い。そこで本研究では、閉経モデルとして卵巣を摘出した実験動物の肺に人工的に肉芽腫を誘発させ、性ホルモンが肉芽腫形成およびサイトカイン産生に与える影響を明らかにすることを目的とする。具体的には、肉芽腫誘発剤として一般的に用いられているcomplete Freund's adjuvant(CFA)を、卵巣摘出マウスおよびラットの肺に移入し、肉芽腫形成およびサイトカイン産生を対照群と比較する。これまでに、Th1サイトカインを誘導するCFAを肺に移入すると卵巣摘出群で優位に肉芽腫が形成されることを病理学的に示すことに成功し、動物モデルを確立することに成功した。この結果より、閉経すなわち女性ホルモンが肉芽腫形成に深く関与している可能性が極めて高く、このモデルを使い最終的に、肉芽腫性疾患の病因・進展のメカニズムの解明、また新たな治療法の確立を目指す。サルコイドーシス(以下サ症,は呼吸器内科領域における重要な肉芽性疾患であり、肺を含む全身諸臓器に乾酪壊死のない類上皮細胞肉芽腫が形成される。この結果より、閉経すなわち女性ホルモンが肉芽腫形成に深く関与している可能性が極めて高いと考えられた。この性ホルモンが肉芽腫形成に関与するメカニズムとしてサイトカインに注目し、血清と肺胞洗浄液中のTh1/2サイトカインを測定した。非常に興味深いことに卵巣摘出群において、肺胞洗浄液中のみTh1サイトカインが対照群に比較して耕地であった。
子宮頚管熟化におけるプロテオグリカン代謝の細胞内情報伝達機構を介した調節の解明

ヒト子宮頚管由来培養線維芽細胞においてプロテオグリカンの糖鎖部分であるグリコサミノグリカンとコアタンパク質の間の橋渡し構造部分を合成する酵素の一つ,ガラクトシルトランスフェラーゼIのATPによる未知なる活性調節機構が存在することを見いだした.この活性調節機構にはサイトゾル画分(ヒト子宮頚管由来培養線維芽細胞ホモジネートの100,000xg,上清画分)の酵素活性化因子の存在が不可欠であることが判明し,酵素活性化因子に関する研究結果より,この因子はプロテインキナーゼであることが推定された.この結果は第47回日本産科婦人科学会(4月22-25日,1995)にて発表した.次に,酵素活性化因子の性状を明らかにするためサイトゾル画分をsize exclusion columnでゲル濾過を行っ結果幾つかのタンパク質画分に分けられることが解かった.それぞれのタンパク質画分を回収,濃縮した後,ガラクトシルトランスフェラーゼI活性測定系に添加し,酵素活性の変化を検討したところ,分子サイズ22-120kDaのタンパク質画分を反応液に添加することによってガラクトシルトランスフェラーゼI活性の上昇が認められた.プロテインキナーゼと推定される酵素活性化因子がこのタンパク質画分に存在し,おおよその分子サイズが22-120kDaであることが推定された.この結果については第48回日本産科婦人科学会(4月6-9日,1996)で発表予定である.尚,詳細な性状につき更に検討しているところである.ヒト子宮頚管由来培養線維芽細胞においてプロテオグリカンの糖鎖部分であるグリコサミノグリカンとコアタンパク質の間の橋渡し構造部分を合成する酵素の一つ,ガラクトシルトランスフェラーゼIのATPによる未知なる活性調節機構が存在することを見いだした.この活性調節機構にはサイトゾル画分(ヒト子宮頚管由来培養線維芽細胞ホモジネートの100,000xg,上清画分)の酵素活性化因子の存在が不可欠であることが判明し,酵素活性化因子に関する研究結果より,この因子はプロテインキナーゼであることが推定された.この結果は第47回日本産科婦人科学会(4月22-25日,1995)にて発表した.次に,酵素活性化因子の性状を明らかにするためサイトゾル画分をsize exclusion columnでゲル濾過を行っ結果幾つかのタンパク質画分に分けられることが解かった.それぞれのタンパク質画分を回収,濃縮した後,ガラクトシルトランスフェラーゼI活性測定系に添加し,酵素活性の変化を検討したところ,分子サイズ22-120kDaのタンパク質画分を反応液に添加することによってガラクトシルトランスフェラーゼI活性の上昇が認められた.プロテインキナーゼと推定される酵素活性化因子がこのタンパク質画分に存在し,おおよその分子サイズが22-120kDaであることが推定された.この結果については第48回日本産科婦人科学会(4月6-9日,1996)で発表予定である.尚,詳細な性状につき更に検討しているところである.
強磁性近藤物質CeScGeのフラックス法を用いた単結晶作製とその物性研究

本研究では、強磁性近藤物質CeScGeのフラックス法を用いた単結晶作製及び物性研究を行った。まず、測定用試料としてアーク溶解後焼鈍した多結晶試料を用い、多結晶によるこれまでの結果の確認を行った。磁化の温度依存性の結果より磁化は、これまで報告されたような強磁性体が示すようね温度変化をせず、反強磁性体が示すようなT=46K付近にカスプを持つ温度変化をする事がわかった。T=4.2Kでの磁化の磁場依存性より、磁化はH=6T及び12T付近で小さな飛びを示し、この物質が強磁性体ではなく反強磁性体であることが明らかにされた。更に、高圧下での電気抵抗の温度依存性の測定を行った結果、高圧下で、磁気転移温度が低温側へ移動し、P=60kbarでは、高温側に近藤効果の結晶場による影響により見られるようなブロードな山が現れた。以上の結果によりCeScGeは、(1)強磁性ではなくT_N=46Kの反強磁性体、(2)磁気転移を2つ以上もつ、(3)T_Nの圧力効果はdT_N/dp=-0.58(K/kbar)であることがわかった。現在、フラックス法による単結晶作りを行っている。これまでにフラックスとしてSn,Ga等を用いて行ったが単結晶は、得られなかった。今後、フラックス濃度及び他のフラックルや二元化合物フラックスを用いて単結晶作りを行っていく予定である。
空間制御・遠隔制御による肝遺伝子治療の研究

遺伝子治療は、すでに数千例以上の患者に対して実施されているが、遺伝子導入法の未熟さゆえにいまだ有効性が証明されていない。本研究では、新しい遺伝子導入法として空間制御法及び遠隔制御法を導入し、我々が以前から行っている移植、肝癌などの肝臓疾患に対する遺伝子治療への有用性を検討した。空間制御法として超音波を用い、肝癌遺伝子治療への有用性を検討した。ヌードマウス皮下腫瘍モデルとマウス同所性肝癌モデルを作成し、インターフェロンβ遺伝子を用いた。皮下腫瘍モデルには、naked DNAとマイクロバブル、同所性肝癌には遺伝子包埋リポソームを用いてそれぞれ超音波で遺伝子導入を行った。どちらのモデルでもインターフェロンβ遺伝子導入で抗腫瘍効果を認めた。また抗癌剤5FU、CDDPとの併用で著明な相乗効果が認められた。組織学的検討では、抗腫瘍効果のメカニズムの一つとしてアポトーシス誘導が示唆された。移植臓器への遺伝子導入法としてもっとも望ましいのは、臓器保存中に遺伝子導入を行い、この臓器を移植する手法である。しかし保存臓器への遺伝子導入は、低温低酸素短時間という制限された条件下であり、現存する遺伝子導入法では困難である。我々は空間制御法のひとつである高圧酸素療法を用いて有用性を検討した。アデノウイルスベクターを用い高圧酸素下に血管内皮細胞選択的に遺伝子導入を行った場合、低温低酸素短時間で良好な遺伝子発現を認めた。マウス皮膚移植モデルでCTLA4Ig遺伝子を用い動物実験を行った所、免疫抑制剤FK506との併用ですぐれた拒絶反応抑制効果を示した。最近骨髄幹細胞を用いた再生療法が虚血性心血管系疾患に対して臨床応用されている。我々はHGF遺伝子導入骨髄細胞を用いてラット急性肝不全に対する肝再生療法の有用性を検討したところ、HGF発現量に依存して肝修復が認められた。遺伝子導入法として、ウイルスベクターを用いる方法とともに、超音波併用遺伝子導入の有用性が示唆された。マイクロロボットによる遺伝子導入の基礎的検討として、超音波による遠隔制御の可能性を検討した。その結果、周波数250H2付近での最も優れた遺伝子導入効率が認められ、空間制御法を併用した新たな遺伝子デリバリーシステムの開発の可能性が示唆された。以上の研究から、肝癌、移植、肝炎などの肝臓疾患を対象とする空間制御・遠隔制御による遺伝子治療法は新たな治療法として有用であると結論した。本研究では、あたらしい遺伝子導入法として空間制御法及び遠隔制御法を導入し、我々が以前から行っている肝臓移植、肝癌などの肝臓疾患に対する遺伝子治療への応用を検討した。空間制御法として超音波及び高気圧療法を用いて検討した。ヒト肝臓癌細胞(Skhep1)及びマウス大腸癌細胞(colon26)を用いて、in vitroで超音波を用いた遺伝子導入を行った。DNAとして、LacZ, GFP cDNAを用いた。遺伝子導入効率は、超音波単独では5-7%であるが、microbubbleとの併用で、21-29%と著明に上昇した。

Liposomeを用いた場合、遺伝子導入効率は、liposome単独で13-17%であったが、超音波との併用で26-30%と上昇した。次にIFNbeta cDNAを用いてin vitroでの抗腫瘍効果を検討した。ヒト肝癌細胞(Skhep1)は、nakedDNAで、マウス大腸癌細胞(colon26)はliposomeに包埋し用いた。抗癌剤として、CDDP,5FUを併用した。どちらの場合も、超音波併用で、著明な抗腫瘍効果を認め、また抗癌剤との併用で相乗効果を認めた。以上の検討から、in vivoモデルとして、ヌードマウス皮下腫瘍モデル(Skhep1)とマウス同所性肝癌モデル(colon26)を用いて超音波遺伝子導入法の有効性を検討している。同所性肝癌モデルをcolon26を用いて作成し、CDDP注射3日後に、liposome包埋IFNbeta遺伝子導入を超音波併用で行った場合、著明な抗腫瘍効果を認めている。次に高気圧療法の遺伝子導入における有用性に関して検討した。ラット腎動脈から、PEI(10ug/ml)とともにLacZ組み込みアデノウイルスベクター(1x10*9 PFU)を投与、5気圧30分の高圧酸素療法(HBO)を行った場合、HBO(-)に比べ、有意な遺伝子発現が認められた。今後、HGF遺伝子を用いて遺伝子発現と虚血再環流障害予防効果を検討する予定である。現在、遠隔制御法の予備実験として、マイクロロボットを用いた遺伝子導入法の検討を行っている。マイクロロボットによる遺伝子導入制御に、超音波などの空間制御法を応用する予定である。空間制御法のひとつとして気圧制御を行い、移植臓器への遺伝子導入効率が上昇するかどうか検討した。ビトロの実験ではブタ血管内皮細胞を用いた。GFP遺伝子組み込みアデノウイルスベクターを用い、低温、常温下で遺伝子導入を行った。遺伝子導入は、1時間及び24時間で行った。低温1時間での遺伝子発現は、常温1時間に比べ低下した。常温24時間での遺伝子発現がもっとも優れていた。4気圧、1時間の高圧酸素下(HBO)で遺伝子導入を行った場合、遺伝子発現が著明に上昇した。マウス皮膚移植モデルで皮膚にCTLA4Ig遺伝子組み込みアデノウイルスベクターで低温低酸素1時間の感染方法で遺伝子導入を行い、拒絶反応の有無を検討した。HBO下で遺伝子導入をした場合、移植皮膚生着期間が延長した。骨髄細胞を用いた肝再生医療の可能性を検討するために、ラット急性肝不全モデルを用いGCSFまたは同系骨髄細胞による肝保護効果を検討した。GCSF200ug/kgまたは骨髄細胞1x10^*8投与により肝逸脱酵素の増加が抑制された。遺伝子治療における遠隔制御法の検討として、超音波による遺伝子導入条件を検討した。その結果250Hzで最大の遺伝子発現が静められ、体外超音波照射による体内型マイクロロボットの遠隔操作による連伝子治療法が可能であることが示唆された。以上より、空間制御、遠隔制御による遺伝子治療の有用性が考えられた。
特殊型変形性関節症におけるタイプIIコラーゲン遺伝子の変化

研究の背景:変形性関節症は加齢とともに患者数が増える。近年の高齢化社会をむかえ、老人の活動能力を制限して大量の医療資源を消費することからも、変形性関節症の理解とコントロールは重大な問題である。この変形性関節症の原因を探るために、われわれは分子生物学的手法を用いて従来の研究とは違った面からの解析を試みようとした。研究デザイン:変形性関節症において、まず変化するものは軟骨である。この軟骨の主成分となるものはタイプIIコラーゲンであり、タイプIIコラーゲンの遺伝的変化による疾患はすでにいくつも知られ、その中にautosomal dominant apondyloarthropathyと命名された一群がある。この概念のなかに、我々臨床医が『多発性変形性関節症』と呼ぶものが含まれているはずであるが、その異同はまだ明瞭ではない。最終的には、通常型の変形性関節症における遺伝子異常を検出したいのであるが、現在の知見ではまだそのヒントも得られていない。そこで通常の変形性関節症の特殊型ともいうべきこの『多発性変形性関節症』において、特にそのタイプIIコラーゲン遺伝子周辺において、遺伝子の異常の有無について検討した。研究経過:最終的に5人の患者を見い出した。末梢血を採血しDNAを分離精製した。アミノ酸519位を中心としたものなど、PCRプライマーを5種5組、組み合わせとして8通り以上のPCR反応を行った。その解析には塩基配列決定まで行った。研究結果:明らかに異常と思われる遺伝子の証明は失敗した。この研究による結論:臨床的に多発性変形性関節症と診断された患者において、異常な遺伝子を証明することはできなかった。しかし、存在しないという結論ではない。平成6年度中途における追加採択であるため、まだ実績としての結果は集積されていない。現時点までの研究の進捗は、以下の通りである。(2)タイプIIコラーゲン遺伝子を発現させつつ、抗体で異常を検出するのが当初計画であったが、長鎖PCR増幅、SSCP法という有力な二方法が確立されつつあるので、急遽実験法を入れ換えてこらの方法の再現性の確認を行っている。(3)タイプIIコラーゲン遺伝子の3′末端にマイクロサテライト繰り返し配列があり、個人差があることが知られている。(2)の長鎖PCR増幅の確認を兼ねてプライマーを合成し、PCR増幅を行った。現時点での実施数が少ないので結論には遠いが、不思議なことにSED tarda患者の方が短い傾向がある。鋭意非RIによるDNA塩基配列決定を実施中である。はじめに通常の変形性関節症と違い、40歳台で変形性関節症を多発した症例を4例(実験計画、開始時では3例)集積した。これらは互いに血縁関係はなく、また明瞭な他の疾患に罹患したものではなかった。これらの患者の末梢血からゲノムDNAを回収精製して研究材料とした。研究方法解析の対象はタイプIIコラーゲン遺伝子である。タイプIIコラーゲン蛋白の部分アミノ酸配列に対する抗体を作成しようとしたが失敗、蛋白系の研究は中絶した。遺伝子は主にPCR増幅して、その断片を解析するか、直接DNA塩基配列決定を行った。またこのDNA塩基配列決定を行うさい、ビオチンでラベルしたPCR産物をMaxam-Gilbert法で化学切断して行うという技術的改善を完成した。結果1。コラーゲン蛋白の部分的なアミノ酸配列を融合蛋白として発現するベクターを開発すべく、DNA断片をクローニングしようとしたが、確実な融合蛋白が回収できず、これに対する抗体を作成せんとする試みは失敗した。2。アミノ酸519位付近のPCRを行い、HindIIIRFLPをみた。特変は認められない。3。3'末端、ポリAシグナル付近のビオチンつきプライマーを用いてPCRを行い、産物についてMaxam-Gilbert法でDNA塩基配列決定を行った。

予備実験では、この部分に異常らしきものが認められたためである。この作業が本研究の中心となったが、残念ながら結果的には認められなかった。4。3'末の繰り返し配列部分のPCRを行い、この繰り返し回数の異常をみた。しかし、通常の変動範囲を越えるものではなかった。まとめ解析した範囲内で、我々の4例においては、タイプIIコラーゲン遺伝子の異常は認められなかった。
嫌気性バイオフィルターによるテトラクロロエチレンの分解除去に関する研究

全国規模で地下水汚染を引き起こしたテトラクロロエチレン(PCE),トリクロロエチレン(TCE)は,嫌気条件下において適当なエレクトロンドナーが存在すれば,ジクロロエチレン(DCE),塩化ビニル(VC)を経て,無害なエチレン・エタンへ微生物分解が可能である。本研究では,最初にバッチ実験によりPCEのエチレン・エタンへの転換に及ぼす諸因子を検討した。その結果以下のことが明らかになった。1)PCE,TCEのDCEまでの転換は容易であるが,エチレン・エタンへ転換する能力はごく限られた微生物源(本研究では下水汚泥)が持つのみである。2)嫌気分解過程で水素を生成する有機物が効果的なエレクトロンドナーとして機能する。3)高濃度(80mg/l)のPCEもエチレンへ転換可能であり,その場合,生成水素のほぼ全量がPCEの脱塩素に用いられる生態系が形成される。次に,高効率型バイオリアクターである上向流式嫌気性バイオフィルター(嫌気性ろ床)を種々の水理学的滞留時間(HRT)で連続運転し,PCE(約3mg/l)の処理特性を検討した。エレクトロンドナーとしては,エタノール(100mgCOD/l)を添加した。その結果以下の知見が得られ,嫌気性ろ床法がバイオレメディエーションの方法として十分適用可能性を持つことが示された。1)PCEをエチレン・エタンへ転換する集積培養菌を植種源に用いることにより,少量の植種でスタートアップが成功した。2)PCEは,HRTが2日1日の条件で,ほぼ完全に(回収量基準で9799%)エチレン・エタンに転換した。3)CODも良好に除去され,処理水CODは2025mg/lであった。今後,塩化エチレン類の転換効率に及ぼす,流入濃度の影響,エレクトロンドナー添加量の影響,温度の影響等について,さらに検討する必要がある。
シェ-グレン症候群におけるリウマチ因子イディオタイプの遺伝子的解析

Sjogren症候群(SS)患者40例と健康成人15例の末梢血DNAについて、2つのリウマチ因子関連germline遺伝子(VgとHumkv325)の再構成を検討した。Vg遺伝子はSS患者の18例(45%)において再構成bandが認められたが、健康成人では1例も認められなかった。また、Humkv325遺伝子はSSの2例(5%)において再構成bandが認められたが、健康成人においては1例も再構成bandは認められなかった。以上の事実より、日本人のSSにおいてVg遺伝子が高頻度に再構成している事が判明し、この事がSSにおいて単クローン性病変の発生しやすい一つの原因と考えられた。今後は1)更に症例数を増やし(SS約200例および健康成人約120例についてDNAは既に採取済み)、更に病変組織(小唾液腺・リンパ増殖性病変・悪性リンパ腫等)のDNAについても同様の検討を行う。2)目的の再構成bandのDNAの塩基配列を決定し、元のVg遺伝子とのhomologyを検討し、hypermutationなしに再構成している事を確認する。3)病変組織(小唾液腺・リンパ増殖性病変・悪性リンパ腫等)においてRNAprobeを用いて、Insituhybridizationを施行し、その局在を検討することにより、SSと単クローン性病変の関係を更に詳細に検討する予定である。また、他の膠原病についても同様の検討を行い、Vg遺伝子の高頻度の活性化がSSに特異的な現象であるのか、あるいは膠原病一般に見られる現象であるのかを検索する予定である。
鼻腔誘発気道反射の神経機構-呼吸筋および内喉頭筋におよぼす影響-

鼻腔や喉頭の持つ下気道防御反射、呼吸調節機能を解析する目的で、当教室では除脳ネコを用いていくつかの実験を行ってきた。その結果、鼻腔に加えた冷気flow刺激は呼吸周期を延長し、横隔膜筋活動を減少させるが、内喉頭筋活動を開大筋、閉鎖筋共に増強させることが明らかとなった。この鼻腔刺激による横隔膜筋活動の抑制と、内喉頭筋活動の増強がどの様な神経機構により形成されるか、また脳幹内呼吸ニューロン活動がその形成にどのように関与しているのかを知るために本研究を行った。第一に上喉頭神経を電気刺激した際の内喉頭筋に誘発される喉頭反射の大きさを解析し、鼻腔刺激による内喉頭筋運動ニューロンの活動性の変化を解析した。さらに脳幹内に刺入した電極を用い、鼻腔刺激による吸気筋の制御に関係する疑核内PCA運動ニューロン、Dorsal respiratory group(DRG)の吸気ニューロン、吻側Ventral respiratory group(rVRG)の持続型吸気ニューロンの活動動態を調べた。その結果、鼻腔刺激により、(1)喉頭反射も開大筋であるPCA、閉鎖筋であるTA共に呼吸周期にかかわらず増強すること、(2)PCA運動ニューロンは呼息相、吸息相共にその発射活動を増強させること、(3)横隔膜を促通させるDRG吸気ニューロンはその発射頻度を減少させること、(4)DRG吸気ニューロンおよびPCA運動ニューロンに促通作用を持つrVRG持続型吸気ニューロンも発射頻度を減少させることが明らかとなった。これらの成績より、(1)鼻腔刺激により誘発される横隔膜筋活動の減少はrVRG持続型吸気ニューロン、DRG吸気ニューロンの活動が減少することより引き起こされること、(2)鼻腔刺激により内喉頭筋運動ニューロンは持続的に興奮すること、(3)この興奮性増大には吸気ニューロンの活動は関与していないことが示された。