hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸菌に生産させた変異ニワトリリゾチ-ムの巻戻しに関する研究

3.変異リゾチ-ムの巻戻り率に及ぼす変性剤である尿素及び巻戻し温度の影響を検討した結果、1M尿素存在下、4°Cという条件が最適であることがわかった。以前の条件(尿素非存在下、38°C)では巻戻らなかったAla31→Va1の変異を持つリゾチ-ムも、この条件では約20%の収率で巻戻すことができた。4.3で設定した条件で変異リゾチ-ムを巻戻した後、巻戻ったリゾチ-ムの単離を直接試みたところ、たちまち不溶化することがわかった。この原因は、不完全なジスルフィド結合を持つ中間体の生成にあると考え、ジスルフィド結合の生成を完結させるために、反応液を4°Cで2日間透析した後で単離を試みたところ、1030%の収率で巻戻った変異リゾチ-ムを単離することができた。5.N末端にMetのみが付加したリゾチ-ムとMetTyrが付加したリゾチ-ムの巻戻りを比較した結果、N末端に余分に付加しているアミノ酸残基は巻戻り率の低下を招くと推論された。遺伝子工学を利用して、大腸菌にジスルフィド結合を有する外来性蛋白質を生産させると、いわゆるインクル-ジョンボディ-となり不溶化することが多く、これが大腸菌の発現系の価値を著しく減少させている。そこで、大腸菌による外来蛋白質の生産系の有用性を高める目的で、大腸菌に変異ニワトリゾチ-ム生産させ、不溶化したリゾチ-ムの可溶化、純度、N末端のプロセッシング及び巻戻し条件を検討し、以下の結果を得た。1.大腸菌に生産させたリゾチ-ムには、脱アミド化されたものが大量に(通常は80%以上)含まれており、脱アミド化は培養温度が高いほどよく起こることがわかった。2.このリゾチ-ムを10%酢酸で抽出すると、4個以上脱アミド化されたリゾチ-ム(約50%)は抽出されなかった。しかし、昨年度に開発したSH基の可逆的修飾試薬、TSST([Me_3N^+(CH_2)_3S]_2)で環元TS化すると、ほとんどのリゾチ-ムは可溶化され、抽出された。3.N末端にMettyrが付加したリゾチ-ムを生産させ、環元TS化により可溶化した後、カテプシンCで消化することによって、大腸菌に生産させたリゾチ-ムのN末端を天然型に変換することに成功した。4.グルタチオンの酸化環元系を用いて、大腸菌生産リゾチ-ムを環元状態から巻戻した結果、(1)脱アミド化を2個以上受けたリゾチ-ムは全く巻き戻らず、沈澱すること、(2)脱アミド化を受けていない純粋なリゾチ-ムでは、N末端に余分の疎水性アミノ酸が付加したリゾチ-ムの巻戻り率は、天然型リゾチ-ム(約80%)の約60%に低下すること、(3)Asp101のマイナスチャ-ジを消したリゾチ-ムでは、巻戻りの効率が向上することがわかった。したがって、大腸菌による外来性蛋白質の生産系の有用性を高めるためには、N末端のプロセッシング法の開発に加えて、デアミデ-ス欠損大腸菌株の検索が必要であると結論した。
ハンタウイルス持続感染げっ歯類で誘導される免疫寛容メカニズムの解明

ハンタウイルスは腎症候性出血熱およびハンタウイルス肺症候群の原因ウイルスで、げっ歯類媒介性の人獣共通感染症の原因ウイルスである。げっ歯類は無症候で持続感染し、ヒトにのみ疾病を引き起こす。これまでの研究で、ハンタウイルス特異的CD8+T細胞応答の抑制が持続感染成立と強い関連があることを明らかにしてきた。しかしながらCD8T細胞にたいするエピトープが同定されていないために、より詳しい免疫応答の解析が困難である。今後、ハンタウイルス特異的CD8+T細胞抑制メカニズムを詳細に解析することを目的として、ハンタウイルス核蛋白のアミノ酸配列をもとに合成ペプチド(15mer/11mer overlapping)を作成し、感染BALB/c(H2d)とC57BL/6(H2b)でのT細胞エピトープの決定と比較を行った。解析の結果、BALB/cマウスで1ヶ所、C57BL/6では4ヶ所の抗原部位が検出された。一般にC57BL/6は細胞性免疫が強い系統であることが知られているが、ハンタウイルスに対する細胞性免疫応答でも強い可能性が示唆された。BALB/cでは今回得られた核蛋白由来ペプチドに対して反応するT細胞が、HTNV持続感染P388D1抗原提示細胞に対して反応するT細胞の1/3程度であることから、もう一つの主な構成蛋白であるEnvelop glycoproteinにもエピトープが存在することが示唆された。
界面の統計力学

伝統的な統計力学の立場は、物質の示す巨視的性質を物質を構成する原子、分子等の微視的要素に帰着させることであった。しかし、この立場を実行するとなると、相転移等の相互作用が本質的役割をする現象では多くの困難を伴う。従って、問題によっては本来の微視的立場を捨てて、より粗視化した立場をとる方がより本質に迫ることができる。この典型的な成功例は、臨界現象である。ここでは出発点として、微視的膜型を粗視化して得られる連続体模型(GinzburgーLandau模型)を採用した。しかし、一般的には連続体的描象だけでは不十分であり、その対極に位置する局在化した励起をも考える必要がある。界面はその例である。本研究はこのような立場から界面が主役を演ずる次に示すいくつかのテ-マについて研究した。[1]セル・パタ-ン形成の統計力学[2]ゲルの相共存[3]界面活性剤を含む系のパタ-ン形成これらのテ-マは、おのおの基礎物理として重要であるばかりでなく、工学等への応用面でも大きい可能性をもっている。これらの我々の研究のある部分はexploratoryな面を多分にもっているが、今後の一層の発展が望まれる。界面はその例である。2次元、3次元のセル構造の時間発展を研究するための新しいモデル(バ-テックス模型)を開発した。バ-テックスに働く力のテンソル性を導入した点で以前のものに優っている。これによる計算機シミュレ-ションを実行し、セル集団の統計的スケ-ル性、セルの関数分布、面積分布等につき多くの新しい知見を得て実験や他のモデルによるシミュレ-ションと比較検討した。高分子ゲルにおける体積相転移を理論的に理解するため、有限要素法による計算機シミュレ-ションを試みた。生体膜やマイクロ・エマルジョンに見られる、界面活性剤分子の吸着した界面のミクロな動力学を研究するに適したモデルを提案し、計算機によるシミュレ-ションを行った。例として、相分離する2成分液体と界面活性剤の混合物を取り上げ、2成分液体を連続場で、界面活性剤を離散的分子で記述するハイブリッド・モデルを提案し、計算機実験を行うことにより、我々の提案したハイブリッド・モデルの有効性を確かめた。無秩序状態(完全に混合した状態)からの相分離にともなうパタ-ン形成過程を計算機実験によって調べ、この計算結果を界面活性剤のない単純2成分液体の結果と比較することにより、界面活性剤のある系での界面動力学の特徴、たとえば比較的初期の段階で明確な2相界面が形成されるが、界面の曲げ弾性の効果によりパタ-ンの成長速度が低下することなどが分かった。(1)2次元セル構造の成長結晶粒組織および洗剤の気泡集団の各特徴を含む様にバ-テックスモデルを修正した。その結果は実験結果の主な特徴をより良く再現するようになったが、定量的に比較するには多数回の実験による統計的に精度の高い実験が必要である。(2)2次元セル構造の力学的性質バ-テックスモデルを用いてセル構造の弾性、塑性および粘弾性について調べた。その結果、この系の応力ー歪曲線は普通の固体のそれと同じ形を示し、塑性はこの系のトポロシ-変化に起因することが判った。(3)3次元セル構造の成長2次元バ-テックスモデルを自然に拡張して3次元モデルのシミュレ-ションのための基礎プログラムを確立した。これにより大きな系のシミュレ-ションが可能になった。(4)ブロック共重合体のレオロジ-これについて実験で見出された異常な振動数依存性を説明する理論を提出した。(5)界面活性剤を含む相分離系の動力学前年度に引続き、ハイブリッド模型を用いて、界面活性剤を含む二相分離系の動力学を計算機シミュレ-ションにより調べた。相分離のごく初期の段階において、界面活性剤の混入による相分離の促進が認められた。この効果は、大きな界面活分子において顕著となること、また小さな界面活性剤分子の場合には、排除体積効果によって打ち消されてしまうことが、ゆらぎの線形解析理論及びMonte Carlo simulationにより示された。

1.セル・パタ-ンの動力学2次元ランダム・セル構造(生物細胞組織、結晶粒組織、磁区構造、洗剤の気泡構造、エマルジョン等)の形態形成・成長および力学的性質をバ-テックス・モデルを用いた計算機シミュレ-ションにより調べた。(a)2次元セル構造の力学的性質バ-テックス・モデルを用いてセル構造の弾性および塑性を調べた。その結果、この系の応力ー歪曲線は普通の固体のそれと同じ形を示し、塑性はセルパタ-ンのトポロジ-変化にに起因することが分かった。(b)2次元泡のレオロジ-2次元セル構造を持つ泡のレオロジ-をバ-テックスモデルにより調べた。泡の成長の場合はエネルギ-の散逸機構が気体の拡散であるのに対して、この場合は、膜内流体の粘性流である。一様なshear flowの下で、シミュレ-ションを行った結果、この系は非ニュ-トン的な塑性流動を示すこと、即ち、有限の降伏応力を持ち、shear stressは非線形の歪速度依存性を示すこと、が判った。2.界面活性剤を含む系の相分離の動力学界面活性剤分子を含む2相分離系の動力学を調べるためのモデルとして提案されたハイブリッド・モデルの結果について、モンテ・カルロ法および分子動力学法を用いたシミュレ-ションによりミクロな検討を行った。これらのシミュレ-ションから、ハイブリッド・モデルの予想する界面活性剤分子の相分離初期における相分離の加速効果(両親媒性)および減速効果(排除体積)が実際に確認された。
ペロブスカイト型チタン酸化物の量子相転移

また、δ【approximately equal】0.01付近の試料を作成し、海外の研究者と共同で、共鳴X線散乱による軌道秩序の観測を試みたが、軌道秩序による超格子反射は観測されず、磁気秩序があるにもかかわらず軌道自由度が揺らいでいるという極めて異常な結果が得られた。今年度はδ【approximately equal】0.06,0.08,0.16のLaTiO_<3+δ/2>をフローティングゾーン法で作成し、そのホール係数の温度依存性を測定した。δ【approximately equal】0.06の試料はT_N=112Kで反強磁性オーダーを示す金属であるが、室温から温度を下げてゆくとホール係数は徐々に減少し、T_N付近で最小値をとり、それ以下の温度で徐々に増加することを見出した。これはT_N以下で、Spin Density Wave gapがフェルミ面上の一部に開き始め、これによって有効キャリア数が減ったためと考えられる。また、δ【approximately equal】0.08の試料は、反強磁性不安定点に位置するが、ホール係数の温度依存性はほとんど見られなかった。これは2次元系である銅酸化物高温超伝導体に見られた振る舞いとは対照的な振る舞いである。むしろ、常磁性金属相に深く入ったδ【approximately equal】0.16の試料と似た振る舞いであり、ホール係数からも本系と銅酸化物高温超伝導体との違いが明らまた、δ【approximately equal】0.01付近の試料を作成し、中性子散乱の実験を海外の研究者と共同で行った。スピン波の分散から、最近接スピン間の反強磁性相互作用Jは9meV程度と見積もられた。また、ゾーンセンターにおけるスピン波のギャップは4.5meVと、かなり大きな値また、δ【approximately equal】0.01付近の試料を作成し、海外の研究者と共同で、共鳴X線散乱による軌道秩序の観測を試みたが、軌道秩序による超格子反射は観測されず、磁気秩序があるにもかかわらず軌道自由度が揺らいでいるという極めて異常な結果が得られた。
過敏性腸症候群のエンドフェノタイプに対する感受性遺伝子とストレスの影響

過敏性腸症候群(irritable bowel syndrome; IBS)はストレス感受性が高い。本研究は、IBSの中間表現型(エンドフェノタイプ)の関連遺伝子を同定し、そのストレスとの関係を証明することを目的にした。健常者とIBS患者を対象とし、ストレス応答の鍵となる分子corticotropin-releasing hormone (CRH)受容体R1遺伝子多型ほか、複数の遺伝子を分析した。その結果、CRH-R1遺伝子多型およびハプロタイプとIBSならびにそのエンドフェノタイプである便通状態が関連した。ストレス応答の鍵となる分子とIBSならびにその中間表現型との関連が証明された。ストレス病の克服は現代社会における非常に大きな課題である。過敏性腸症候群(irritable bowel syndrome; IBS)はその最も好適な疾患である。研究代表者は、特定の遺伝子型が環境の変化に特に反応する遺伝子-環境相関の機序がIBSの鍵である仮説を提唱している。IBSの原因遺伝子が欧米で鋭意追究されており、最近、スウェーデンのIBS 534例対対照4932例のgenome wide association study (GWAS)により、第7染色体短腕22.1におけるKDELendoplasmic reticulum protein retention receptor 2 (KDELR2)ならびにglutamate receptor, ionotropic, delta 2 (Grid2) interacting protein (GRID2IP)遺伝子の変異が見出され、欧米6ヶ国のコホートにおいても再現性が確認されている。しかし、日本におけるIBSのゲノム研究は少ない。平成26年度は、対象をIBS患者(n = 150)、健常者(n = 1000)として、サンプル数を増加させた。方法は、静脈採血により、genotypeと生物学的endophenotypeを同定した。Genotypingは、血液検体から白血球を分離し、DNAを抽出する。これより、5-HTTLPR、5-HT3受容体遺伝子、一酸化窒素合成酵素(NOS)、CRH遺伝子、CRH受容体R1遺伝子、CRH受容体R2遺伝子を代表とする遺伝子多型をGWASにて分析した。そのゲノムの第一の分析が終了し、結果を得た。臨床的に意味がある変異の有無を解析することを可能な状態にした。IBSの本格的GWASは前述したスウェーデンならびに欧米6ヶ国のKDELR2ならびにGRID2IP遺伝子、さらにはTNFSF15遺伝子以外は実施されておらず、人種差の有無も含めた解析に大きな意義がある。6ヶ国の標本数は154例-1408例と幅があり、ギリシャが154検体と少ないが、統計学的には有意な差を検出している。日本におけるKDELR2、GRID2IP、TNFSF15遺伝子の再現性の肯定もしくは否定だけに限定しても解析には大きな意義がある。心身医学研究は堅調に進んでおり、仮説が証明されてきている。論文が専門誌に掲載されるだけでなく、本研究には社会的な関心が寄せられ、その実、研究成果を公開市民講座にて発信し、一般市民と討議を行うことで、繰り返し社会に還元した。社会に対する研究費使用の説明責任を十分に果たしていると評価できる。研究は堅調に進んでおり、仮説が証明されてきている。論文が専門誌に掲載されるだけでなく、本研究には社会的な関心が寄せられ、その実、NHKの健康番組などで研究成果が社会に還元されている。社会に対する研究費使用の説明責任を十分に果たせていると評価できる。現在の速度で研究を進めて行けば、目標を十分に達成できるものと見込んでいる。IBSのエンドフェノタイプと関連遺伝子の解析を進めて行くことにより、効率良くストレス下の生体内の健康維持機構とその破綻の端緒を把握し、これを種々の関連疾患に応用することが可能になると見込んでいる。対象をIBS患者(n = 200)、健常者(n = 200)として、サンプル数を増加させる。得られたgenotype-endophenotype-phenotypeから、cluster分析により、まずendophenotypic clustersを同定する。その上で、IBS全体という不均一な病態が混在する可能性があるものから、生物心理社会的に明瞭なまとまり(cluster)を構成するものの遺伝子-環境相関を明らかにする。該当なし。
分節素の重さとソノリティーの統合

本研究は、英語の音配列や強勢付与を子音や母音の重さの概念を用いて説明しようとするものである。子音については、強勢付与に関しては重さ、音変化に関しては強さ、音節構造に関してはソノリティーの概念が用いられるが、これらの概念の統一も視野に入れる。本研究で掲げた目的が達成されると、強勢付与やさまざまなレベルにおける音配列の問題に統一的な説明を与えることができ、英語の語の音韻構造の解明が進むものと思われる。また、今までにさまざまな観点から研究されてきた英語の音韻分析における新たな視点の導入は、他言語の分析への波及、ひいては言語一般の構造のさらなる解明へとつながることも期待される。2年目である今年度は、主に音節構造について検討した。音節構造は通常、ソノリティーを基に説明されるが、/s/がその例外となることはよく知られており、語頭の/s/は音節外であると分析されることもある。歴史的変化も含めて検討した結果、「唇音>舌背音>舌頂音」という主要調音点素性に関する重さの階層を想定し、さらに調音点の下位区分および調音法による調音点効果の違いを考慮に入れると音節初頭子音の配列を無理なく説明できることが明らかになった。/s, z,r/は舌頂音の中でも調音点効果が最も低い子音であり、これによって/s/の特異性が説明される。以上のほか、子音の重さと強勢の関係を明らかにする上で問題となる、形態構造の影響についても考えた。語頭に主強勢を持ち、唇または舌背を調音点に持つ子音1つで終わる英語の3音節語をデータベースから網羅的に抽出して、語末音節が複合語等の後部要素の強勢音節に相当する場合や接辞ではない拘束形態素に相当する場合は末尾子音の種類にかかわらず副強勢を持つ一方、接尾辞に相当する場合および明らかな形態素境界を含まない語の場合には末尾子音が重いほど副強勢を持ちやすいことが分かった。英語の音配列および強勢型についてより多くのデータを得るために語数の多いデータベースが必要とされ、前年度に完成が予定されていたが、当初の計画にはなかった韻律外性についての検討のため進捗しなかった。今年度はまだその遅れを取り戻せず、データベースがまだ完成に至っていない。「現在までの進捗状況」欄で述べた音節構造の検討は音節初頭子音に関するものであったが、音節末尾の子音連続についてもこの重さの階層で無理なく説明できるかを考える。特に、語末に見られる子音連続のあるものはしばしば音節外子音と分析され、また、どこまでが本来の音節末尾子音でどこからが音節外であるかにも議論があるが、音節初頭の/s/と同様、子音の重さの観点から妥当な分析がなされる可能性が高い。また、形態構造が強勢に与える影響について得られた「接尾辞に相当する場合および明らかな形態素境界を含まない語の場合には末尾子音が重いほど副強勢を持ちやすい」との結果は唇または舌背を調音点に持つ子音1つで終わる3音節語に関する調査から得たものであるので、舌頂音1つで終わる語や語末子音連続を持つ語についても詳しく見る必要がある。また、形態構造の影響を検討する過程で、上記の構造を持つ3音節語の末尾音節の初頭子音と末尾子音の間に調音点に関する制約が存在する可能性があることが判明した。この点についても慎重に検討したい。本研究は、英語における音配列や強勢付与に子音や母音の固有の重さという観点から説明を与えようとするものである。特に、音配列については音節構造とは独立した子音連続の適格性、無強勢音節における音節初頭子音と音節末尾子音との関係も考慮に入れる。また、重さと音韻素性の関係を明らかにし、重さとは別の概念とされているソノリティー(聞こえ度)との一本化の可能性も探る。当研究課題初年度である今年度は、主に強勢付与について考えた。英語の強勢が音節構造と密接に関わっていることはよく知られているが、音節構造が同じであっても異なる強勢型を示す場合もある。例えばA.'las.kaと'ca.lum.nyはLHL、a.'mal.gamと'cha.rac.terはLHH(L, Hはそれぞれ軽音節、重音節)という音節構造を持つが、強勢型は異なる。これらの場合、後ろから2番目の音節が重音節であるにもかかわらずそこに強勢が置かれない'ca.lum.ny, 'cha.rac.terが例外とされるが、報告者は強勢付与に語末音節の重さが関わっていると考えた。具体的には、'ca.lum.ny, 'cha.rac.terの語末音節は音節核が空、音節末尾子音が舌頂性共鳴音/j, r/を持つため軽く、2音節フットに組み入れられないため強勢が1つ前の音節に与えられるとした('[ca.lum].ny, '[cha.rac].ter)。また、この考えに至る過程で英語のフット構造と韻律外性を再考し、特に後者についてはこの概念を用いない方が英語の強勢付与をより適切に説明できることを示した。

当初、今年度はウェブ上で公開されているカーネギーメロン大学によるアメリカ英語の発音を収めたThe CMU Pronouncing Dictionary (ver. 0.7b)(約134,000語)に基づくデータベースを構築する予定であったが、子音の重さが強勢位置の決定に与える影響を考える過程で、多くの研究において当然のものと見なされている韻律外性に対する疑問が生じた。このため、データベースの構築を中断して英語の強勢付与を根本から考え直すこととなった。その結果、韻律外性にはいくつかの重大な問題があることが判明し、この概念を用いない方が英語の強勢付与を適切に説明できるという、予想していなかった結論を得ることができた。本研究は、英語の音配列や強勢付与を子音や母音の重さの概念を用いて説明しようとするものである。子音については、強勢付与に関しては重さ、音変化に関しては強さ、音節構造に関してはソノリティーの概念が用いられるが、これらの概念の統一も視野に入れる。本研究で掲げた目的が達成されると、強勢付与やさまざまなレベルにおける音配列の問題に統一的な説明を与えることができ、英語の語の音韻構造の解明が進むものと思われる。また、今までにさまざまな観点から研究されてきた英語の音韻分析における新たな視点の導入は、他言語の分析への波及、ひいては言語一般の構造のさらなる解明へとつながることも期待される。2年目である今年度は、主に音節構造について検討した。音節構造は通常、ソノリティーを基に説明されるが、/s/がその例外となることはよく知られており、語頭の/s/は音節外であると分析されることもある。歴史的変化も含めて検討した結果、「唇音>舌背音>舌頂音」という主要調音点素性に関する重さの階層を想定し、さらに調音点の下位区分および調音法による調音点効果の違いを考慮に入れると音節初頭子音の配列を無理なく説明できることが明らかになった。/s, z,r/は舌頂音の中でも調音点効果が最も低い子音であり、これによって/s/の特異性が説明される。以上のほか、子音の重さと強勢の関係を明らかにする上で問題となる、形態構造の影響についても考えた。語頭に主強勢を持ち、唇または舌背を調音点に持つ子音1つで終わる英語の3音節語をデータベースから網羅的に抽出して、語末音節が複合語等の後部要素の強勢音節に相当する場合や接辞ではない拘束形態素に相当する場合は末尾子音の種類にかかわらず副強勢を持つ一方、接尾辞に相当する場合および明らかな形態素境界を含まない語の場合には末尾子音が重いほど副強勢を持ちやすいことが分かった。英語の音配列および強勢型についてより多くのデータを得るために語数の多いデータベースが必要とされ、前年度に完成が予定されていたが、当初の計画にはなかった韻律外性についての検討のため進捗しなかった。今年度はまだその遅れを取り戻せず、データベースがまだ完成に至っていない。「現在までの進捗状況」欄で言及したデータベースを構築し、英語の音配列および強勢付与と分節素の重さとの関係について実証的に考えていく。「現在までの進捗状況」欄で述べた音節構造の検討は音節初頭子音に関するものであったが、音節末尾の子音連続についてもこの重さの階層で無理なく説明できるかを考える。特に、語末に見られる子音連続のあるものはしばしば音節外子音と分析され、また、どこまでが本来の音節末尾子音でどこからが音節外であるかにも議論があるが、音節初頭の/s/と同様、子音の重さの観点から妥当な分析がなされる可能性が高い。また、形態構造が強勢に与える影響について得られた「接尾辞に相当する場合および明らかな形態素境界を含まない語の場合には末尾子音が重いほど副強勢を持ちやすい」との結果は唇または舌背を調音点に持つ子音1つで終わる3音節語に関する調査から得たものであるので、舌頂音1つで終わる語や語末子音連続を持つ語についても詳しく見る必要がある。
遷移金属触媒を用いるアルキル化－カルボキシル化反応の開発

カルボメタル化反応を基盤とするアルキル化ーカルボキシル化反応の開発を検討し、[(IPr)CuCl]を触媒として用いると、イナミド及びアレナミドに対しジアルキル亜鉛試薬と二酸化炭素が位置選択的に付加し、デヒドロアミノ酸骨格を持つカルボン酸誘導体を与えることを見いだした。また銅(I)アセチルアセトネートを触媒として用いると、ハロゲン化アルキル亜鉛試薬を用いてカルボ亜鉛化とカルボキシル化反応を逐次的に行うことで同様の反応が達成できることを見いだし、官能基を有するアルキル基の導入を伴うカルボキシル化反応の開発に成功した。α,βーデヒドロアミノ酸誘導体の化学構造は、抗菌活性を持つ天然物の部分構造としてしばし存在し、また不斉水素化によって非天然型αーアミノ酸誘導体を与えるなど、有機合成化学上重要な化合物でもある。これまでα,βーデヒドロアミノ酸誘導体の合成法が数多く報告されているが、βー位に二つの異なる置換基を持つデヒドロアミノ酸誘導体の立体選択的合成法の例は少ない。本研究者は触媒量のNHC銅錯体を共存させると、電子吸引基を持つ窒素原子とアルキンとが直接結合した化合物であるイナミドの炭素ー炭素三重結合に、ジアルキル亜鉛試薬由来のアルキル基と二酸化炭素が、位置及び立体選択的に付加し、非対称β,βージ置換ーα,βーデヒドロアミノ酸エステル誘導体を与えることを見いだした。また、本系ではまず、初期検討において、アルキル供与体としてジアルキル亜鉛試薬を用いたが、入手容易なジアルキル亜鉛試薬は、比較的単純なアルキル基を持つものに限られていた。そこで、適用範囲の拡大を目指し、ヨウ化アルキル亜鉛試薬を用いた検討を進めた。ヨウ化アルキル亜鉛試薬は調製が容易であることに加え、エステル基などのなどの官能基をアルキル基上に持たせることが可能な点で有用であると期待される。詳細な反応条件等の検討の結果、環状構造をもつイナミドに対し、銅(II)アセチルアセトナーと触媒として用いると、ヨウ化アルキル亜鉛試薬を用いても比較的円滑にイナミドのカルボ亜鉛化反応が進行し、LiCl共存化に二酸化炭素と反応させることで、目的とするカルボキシル化が進行することを見いだした。またNHC銅錯体を用いる触媒系で、ジアルキル亜鉛と二酸化炭素がアレナミドに位置および立体選択的に付加する反応を見いだした。本系はβ位にアミド基を有する不飽和カルボン酸を与え、このものは、βーアミノ酸の合成中間体として有用と考えられる。α,βーデヒドローβーアミノ酸は、βーアミノ酸やアルカロイド天然物をはじめ、様々な含窒素有機化合物の合成中間体として、有機合成化学において重要な化合物群の一つである。またα,βーデヒドローβーアミノ酸はペプチド鎖に組み込むことによって、ペプチドのコンフォメーションを固定化させ、標的分子への結合を強くすることなどにも用いられる。アレンのsp2炭素に電子吸引基で保護された窒素原子が直接置換した構造を持つアレナミドに二酸化炭素を付加させる、アレナミドのカルボキシル化反応は、そのようなまたα,βーデヒドローβーアミノ酸の直裁的な合成法として有効であると考えられる。しかし、これまで化学量論量のニッケル錯体を用いたアレナミドのカルボキシル化反応は報告例があるが、触媒的にアレナミドのカルボキシル化反応を実現した例はなかった。本研究者は、触媒量のNHC銅塩を共存させると、アレナミドに対する二酸化炭素とジアルキル亜鉛試薬が位置および立体選択的に付加し、α,βーデヒドローβーアミノ酸骨格を持つ生成物を与えることを見いだした。本反応はアレナミドと二酸化炭素、ジアルキル亜鉛試薬由来のアルキル基の間で二つの炭素ー炭素結合を同時に生成させる、三成分カップリング反応である。ジアルキル亜鉛試薬としては、ジメチル亜鉛だけでなく、ジエチル亜鉛、ジブチル亜鉛を用いてもβー水素脱離を伴うことなく、アルキル基として導入することが可能であった。用いるアレナミドにおいては、窒素原子の保護基として、環状保護基だけでなく、非環状保護基も利用可能である。これらの反応は1気圧の二酸化炭素雰囲気下、室温から50°C程度の緩和な条件で実施可能であり、位置および立体選択性も高いことから有機合成化学的に有用な反応と考えられる。前年度の研究にて端緒を見いだしたアレナミドのアルキル化ーカルボキシル化反応において詳細な検討を進めた結果、基質の適用範囲の拡大に成功しα,βーデヒドローβーアミノ酸誘導体を位置および立体選択的に合成する手法を確立できた。以上のように、本研究課題の目的であるカルボメタル化を基盤とするアルキル化ーカルボキシル化反応の適用範囲の拡大が順調に進み、本年度当初の計画をほぼ達成できた。また、これまで得られた研究成果は、査読付き原著論文としての公表が順調に進みつつある。デヒドロアミノ酸は、生物活性天然物においてしばし見られる部分骨格の一つであり、また非天然ーアミノ酸をはじめ、様々な含窒素有機化合物の合成中間体として、有機合成化学において重要な化合物群の一つである。本研究代表者は、これまでの研究において、アレナミド(電子吸引基で保護された窒素原子がアレンのsp2炭素に直接結合した化合物)に対し、NHC銅触媒存在下、ジアルキル亜鉛試薬と二酸化炭素を反応させると、双方が位置および立体選択的に付加し、α,βーデヒドローβーアミノ酸骨格を持つ生成物を与えることを見いだしている。

今回、導入可能なアルキル基の範囲拡大を目指し、ジアルキル亜鉛試薬の代わりに、様々なアルキル基を持つ試薬をより簡便に調製可能なハロゲン化アルキル亜鉛試薬を用いることを試みた。その結果、銅(II)アセチルアセトナートを触媒として用いると、臭化アルキル亜鉛試薬によるアレナミドのカルボ亜鉛化反応が比較的緩和な条件下に位置および立体選択的に進行し、生成したビニル亜鉛種は、塩化リチウムを共存下に二酸化炭素へ付加し、目的とするアルキル基が導入されたカルボキシル化体を与えることを見いだした。本反応は官能基共存性が高く、エステルやニトリルなどの官能基を持つ臭化アルキル亜鉛試薬も利用可能であり、対応する官能基化されたアルキル側鎖を持つα,βーデヒドローβーアミノ酸誘導体が収率良く得られ、有機合成化学的に有用な反応と考えられる。一方、新しい形式的アリル位C-Hカルボキシル化反応の開発にも取り組み、アリルアリールエーテルをアート型アルミニウム塩基で処理した後、NHC銅触媒存在下に二酸化炭素と0 °Cにて反応させることで、α-アリルオキシ-3-ブテン酸が生成することを見いだした。また、反応完結後に反応溶液をDBUで処理することで、α-アリルオキシ-2-ブテン酸も選択的に合成することが可能であった。カルボメタル化反応を基盤とするアルキル化ーカルボキシル化反応の開発を検討し、[(IPr)CuCl]を触媒として用いると、イナミド及びアレナミドに対しジアルキル亜鉛試薬と二酸化炭素が位置選択的に付加し、デヒドロアミノ酸骨格を持つカルボン酸誘導体を与えることを見いだした。また銅(I)アセチルアセトネートを触媒として用いると、ハロゲン化アルキル亜鉛試薬を用いてカルボ亜鉛化とカルボキシル化反応を逐次的に行うことで同様の反応が達成できることを見いだし、官能基を有するアルキル基の導入を伴うカルボキシル化反応の開発に成功した。当初予定していたように、イナミドのアルキル化ーカルボキシル化反応の基質適用範囲の拡大を進めることができた。また、同時に、反応に用いるアルキル化剤である有機亜鉛試薬も、その適用範囲の拡大を、ハロゲン化有機亜鉛へと拡大することができた。また、イナミド類似化合物である、アレナミドにおいても類似のアルキル化ーカルボキシル化反応が進行することを見いだすことができた。以上の様に、本年度当初の計画をほぼ達成できた。これまで見いだしたイナミド及びアレナミドのアルキル化ーカルボキシル化反応において、導入可能なアルキル基の適用範囲を拡大すべく、調製が容易で官能基共存性が高い、有機ハロゲン化亜鉛試薬を利用する反応の開拓を進める。また、触媒の検討範囲を拡大し、電子的に偏りの少ない炭素ー炭素多重結合のアルキル化ーカルボキシル化反応など、より困難な基質への展開を進める。有機合成化学ハロゲン化有機亜鉛試薬を用いるイナミドのアルキル化ーカルボキシル化反応において、基質の適用範囲の拡大、官能基を持つハロゲン化有機亜鉛試薬などアルキル化の適用範囲の拡大を目指す。また新しく見いだした、アレナミドのアルキル化ーカルボキシル化反応においても基質の適用範囲、用いる有機亜鉛試薬の適用範囲の拡大に向けて検討を進める。また得られた生成物に関して、キラルなアミノ酸誘導体への変換法など、応用面での研究を進める。当該計画の遂行が順調に進んだため、試行に必要な薬品数及びガラス器具、理化学機器等の消耗品の使用量が当初見込みより減少した。
ドライアッシュ式ジェット噴流層石炭ガス化装置の開発に関する基礎研究

本年度は、ガス化炉の上段および下段にジェット噴流層を応用した一塔二段粒子層方式の反応装置(ガズ化炉C)を開発して酸素分割供給法で太平洋炭のガス化実験をおこない、以下の成果を得た。1.従来のガス化装置(ガス化炉B)で顕著に認められた未反応微細炭素粒子の飛び出しによる炭素転化率の低下を防ぐため、本ガス化炉Cではガス化フリーボード部断面積をガス化炉Bの3.2倍に拡大するとともに、上段粒子層に粒子衝突用のバッフルを取りつけるなどの改良をおこなった。その結果、クリンカー生成などのトラブルなしに、約1150°Cの高温でも安定に操作できることを確認した。2.ガス化成績は炭素転化率8597%、冷ガス熱効率7078%と著しく向上した。このガス化成績は現在報告されているドライアッシュ方式の炉では最高の値である。3.生成ガスは水素3842%、一酸化炭素3040%、炭酸ガス1824%を含み、液体燃料変換用ガスとして高品位のものである。4.ガス化装置からの微細粒子の飛び出し現象の解明および灰の選択的排出法の確立のため、二成分系ジェット噴流層での粒子の偏析現象をコールドモデル装置を用いてしらべ、細粒子の偏析度に及ぼすガス流速、粒径比などの影響を明らかにし、粒子偏析状態図を作成してガス化成績向上のための操作条件の決定に必要な基礎データを収集した。5.簡略一次元反応モデルを用いてガス化成績の理論的推算を試みた。その結果、炭素転化率、冷ガス熱効率、ガス化炉内の温度分布、ガス収量とその組成などに関し、計算値と実測値のあいだにほぼ満足すべき一致性を認めた。この反応モデルの利用によりガス化成績に及ぼす酸素比、水蒸気比など操作条件の影響を理論的に推定できること、およびガス化炉の設計に本モデルが有効であることを示した。
PPARγ1エクソンC特異的ノックアウトホモマウス胎生致死の原因究明

PPARには糖代謝に関連するPPARγと脂質代謝に関連するPPARαと肥満に関連するPPARβ/δ、以上3種類がある。さらにPPARγには2種類存在し、脂肪誘導に関連しないPPARγ1と、脂肪誘導に関連するPPARγ2がある。そして、それぞれ、異なるプロモータによりその発現が調整せれている。PPARγ1のプロモータは、エクソンAから、PPARγ2のプロモータは、エクソンBから開始されるといわれてきた。しかしながら、我々は以前から報告されてきた脂肪誘導に関連しないといわれているPPARγ1プロモータのエクソンAと異なるプロモータであるエクソンCから転写される、新規スプライシングバリアント(SV)を発見し、脂肪誘導に関連することを明らかにした(Y Takenaka, I Inoue: PLoS One 8:e65583,2013)。また、この新規SVが時計遺伝子(Inoue I et al. J Atheroscler Thromb. 12:169-74, 2005)と関わることを見出し、PPARγ1のプロモータであるエクソンCのKOホモマウスはSV129マウスおよびC57Blackマウスの遺伝背景が異なると胎生致死あるいは正常に成長・成熟することに違いが生じることが判明した。つまり、1)SV129マウス(SV129)の遺伝背景でのエクソンCのKOホモマウスを樹立したところ胎生致死であり、2)C57Blackマウスの遺伝背景でのエクソンCのKOホモマウスを樹立したところ胎生致死を認めず正常に成長・成熟する。PPARγ1発現調節しているプロモータのエクソンAとエクソンCの機能を明らかにするため、この部位特異的ノックアウト(KO)ホモマウス、つまり2018年度に樹立した1エクソンCのKOホモマウスと、2エクソンAのKOヘテロ/ホモマウス、以上の遺伝背景が異なる2系統のマウスを樹立し、時計遺伝子との関わりを比較解析する。我々は、以前から報告されたPPARγ1と異なるプロモータであるエクソンCから転写される、新規スプライシングバリアント(SV)を発見した。PPARγ2と同様脂肪細胞分化誘導に関わることを証明し(Y Takenaka, I Inoue: PLoSOne 8:e65583,2013)、この部位特異的ノックアウト(KO)ホモマウスを2系統の遺伝背景が異なるマウスを樹立した。1SV129マウス(SV129)の遺伝背景でのエクソンCのKOホモマウスを樹立したところ胎生致死であることが判明した。2C57Blackマウスの遺伝背景でのエクソンCのKOホモマウスを樹立したところ胎生致死を認めず正常に成長・成熟することが判明し、エクソンCの脂肪特異的KOホモマウス(Conditional)も、正常に成長・成熟した。以上、PARγ1のプロモータであるエクソンCのKOホモマウスはSV129マウス(SV129)およびC57Blackマウスの遺伝背景が異なると胎生致死あるいは正常に成長・成熟することが判明した。PPARγ1のプロモータであるエクソンCのKOホモマウスはSV129マウス(SV129)およびC57Blackマウスの遺伝背景が異なると胎生致死あるいは正常に成長・成熟することが判明した。C57Blackマウスの遺伝背景でのエクソンCの脂肪特異的KOホモマウス(Conditional)は、正常に成長・成熟した。現在、SV129マウス(SV129)の遺伝背景におけるエクソンCの脂肪特異的KOホモマウス(Conditional)を作成中である。C57Blackマウスの遺伝背景でのエクソンCのKOホモマウスを樹立したところ胎生致死を認めず正常に成長・成熟することが判明し、エクソンCの脂肪特異的KOホモマウス(Conditional)も、正常に成長・成熟した。PPARγ1発現調節しているプロモータのエクソンAとエクソンCの機能を明らかにするため、この部位特異的ノックアウト(KO)ホモマウス、つまり2018年度に樹立した

1エクソンCのKOホモマウスと、2エクソンAのKOヘテロ/ホモマウス、以上の遺伝背景が異なる2系統のマウスを樹立し、時計遺伝子との関わりを比較解析する。E4BP4、DBPはBMAL1/CLOCK複合体の制御を受け、リズムを持って発現する。これら時計遺伝子とかかわる遺伝子をin vivoで評価する必要が生じ、該当年度での実験ができず次年度使用額が生じた。C57Blackマウスの遺伝背景でのエクソンCのKOホモマウスを樹立したところ胎生致死を認めず正常に成長・成熟することが判明し、エクソンCの脂肪特異的KOホモマウス(Conditional)も、正常に成長・成熟したので、昨年度使用額を今年度に使用予定とした。
可積分アルゴリズムのブレークダウンへの挑戦

ランチョスの前進型アルゴリズムを多段拡張してmultistep progressive algorithm (MPA)と名付け,MPAによる連立1次方程式の反復法を定式化した.ランチョス法はランチョスパラメータに関する零割の発生によってブレークダウンしやすい.本研究によって,離散戸田方程式による四則演算でランチョスパラメータ計算を高精度に実行できるようになった結果,悪性として知られるヒルベルト行列を係数行列とする連立1次方程式についても,MPAによってブレークダウンなく求解できることが示された.本研究は、「可積分アルゴリズム」である、qd法に対して、離散可積分系の特異点閉じ込め性と直交多項式の変換理論を駆使して、初期値の情報を失うことなくブレークダウン、すなわち、ゼロ割による計算停止を回避し、高い相対精度を保って、固有値計算、特異値計算を続行する計算手法を開発することを目的としている。理論的にブレークダウンしない可積分アルゴリズムとしては、正定値対称3重対角行列に対するqd法、さらには、それを直交多項式の変換理論に基づいて変数変換したdLV法がある。これらはいずれも変数の正値性が保たれ高い相対精度をもつが、収束次数は1次に過ぎない。平成27年度は、理論的にブレークダウンしないといういわば安全サイドで高次収束する固有値計算、特異値計算法を定式化するのではなく、あえてブレークダウンの可能性のある高次収束アルゴリズムを定式化し、その特異点を閉じ込めてゼロ割が起きないようにすることで、高速性と高精度性を同時に実現する研究を開始した。平成27年度において、原点シフトの量をあえて負にとることで、直交多項式理論から導かれる変数の正値性の十分条件をやぶり、一時的に変数が負の値をとることを許容する新しい特異値計算法を開発した。奇数回の反復時に一部の変数が負の値をとり、偶数回の反復で全変数が正の値を回復する。このため、ゼロ割にともなうブレークダウンの可能性がでてくるが、平成27年度において、岩崎雅史氏との共同研究によって、この特異点を閉じ込めてブレークダウンを発生させないような原点シフト量の選び方の指針を得ることができた。この算法を「dLVs(シフトつきdLV)アルゴリズム」と命名し、平成28年3月5日の応用数理学会研究部会連合発表会で報告している。本研究では,「可積分アルゴリズム」であるqd法に対して,離散可積分系の特異点閉じ込め性と直交多項式の正値性を保存する変換理論を駆使して初期値の情報を失うことなくブレークダウンを回避し,高い相対精度を保って固有値計算を続行する手法を開発し,その実装コードを公開することを目的としている.平成28年度は,特異点閉じ込め性によるブレークダウンの回避として,qd法の漸化式の従属変数変換で得られるエータアルゴリズム,さらには,それを変数変換したイプシロンアルゴリズムの漸化式を研究した.ある初期値に対してはゼロ割に起因するブレークダウンが発生する.離散可積分系の特異点閉じ込め法では微小量εだけ平行移動することでゼロ割を回避するが,このような方法では数値誤差は大きくなるため数値解析には不適である.そこで平成28年度は,まず,イプシロンアルゴリズムの最近接項間の漸化式の代わりに,少し先のステップの情報を取り入れることでゼロ割をの発生する項を消去したミドルレンジの漸化式を発見した.この結果,ゼロ割の特異点が局在する場合には,数値誤差が増大することなく,ゼロ割を避けて計算を進行させることができるようになった.一方,直交多項式論に基づいて正値性によってブレークダウンを起こさないことを保証するアルゴリズムとして対称正定値な係数行列をもつ連立一次方程式に対する共役勾配法,共役残差法に注目し,平成28年度は,qdアルゴリズムを用いてランチョスパラメータをより少ない計算量と高い相対精度で逐次計算する高次の共役勾配法・共役残差法とも呼ぶべき反復解法を定式化することができた.変数変換で互いに移り合うイプシロンアルゴリズムの漸化式に対する数値誤差を増大させない特異点閉じ込めの成功により,qd法でも同様な特異点閉じ込めが可能であることが強く示唆されるに至った.イプシロンアルゴリズムは数列の収束加速に用いられるが,qd法ははるかに広い応用をもつ.C.ランチョス(1950,1952)による正定値対称行列の3重対角化法において,離散戸田方程式(qd法)の時刻0→1の時間発展とみなせる式が導出されている.これは共役勾配法(CG法)の発見(1952)に僅かに先行するとともに,連分数展開を用いたルティスハウザー(1954)のqd法の発見に先駆けるものであった.本研究では,このランチョスのアイデアを一般化することで,multistep progressive algorithm (MPA)と名付けるランチョスの前進型アルゴリズムの多段拡張を定式化した.さらに,MPAの連立1次方程式の反復法である共役残差法(CR法)とその一般化,固有ベクトル計算,ガウス型積分公式計算への応用について成功させた.以上の結果を英国のJ. Phys. A: Math. Theor.紙に論文発表した.ランチョス法はブレークダウンしやすいという欠点を持っている.

これは数値誤差の蓄積によってランチョスベクトルの直交性が失われることに起因するが,ランチョスパラメータの計算では零割の発生として現れる.本研究によって,ランチョスベクトルの内積計算ではなく離散戸田方程式による比較的単純な四則演算でランチョスパラメータの計算を高精度に実行できるようになった.とりわけ,悪性として知られるヒルベルト行列を係数行列とする連立1次方程式についても,共役残差法(CR法)によってブレークダウンなく求解できることが示された.さらに,multistep progressive algorithm of infinite case (iMPA)と命名した固有ベクトルの算法によって,悪条件なフランク行列の全ての固有ベクトルが計算されることを確かめた.ランチョスの前進型アルゴリズムを多段拡張してmultistep progressive algorithm (MPA)と名付け,MPAによる連立1次方程式の反復法を定式化した.ランチョス法はランチョスパラメータに関する零割の発生によってブレークダウンしやすい.本研究によって,離散戸田方程式による四則演算でランチョスパラメータ計算を高精度に実行できるようになった結果,悪性として知られるヒルベルト行列を係数行列とする連立1次方程式についても,MPAによってブレークダウンなく求解できることが示された.平成28年度は、まず、dLVsアルゴリズムの実装を行って、ブレークダウンを起こさない高速特異値計算法であることを検証する。さらに、どのような原点シフト量の選択を行えば、より高速に特異値に収束するかの基礎研究を行う。さらに、正定値性をやぶらない従来のシフト量、すなわち、最小固有値よりも小さな正の値にシフト量を選ぶことで収束を加速する方法では十分な加速効果の得られなかった固有値・特異値分布がいくつかのクラスターをなす正定値対称行列の固有値・特異値計算に適用してQRs法など従来法との比較検討を行う。qd法はforward型とprogressive型の2種類の使い方があり,ゼロ割に起因する特異点のパタンも異なる.このうち,本研究では,ランチョス法に基づく非対称行列を係数行列とする連立一次方程式の反復解法である双直交共役勾配法や双直交共役残差法へのqd法の応用の際に必要となるprogressive型qd法の特異点閉じ込めを実現することで,これら反復解法のブレークダウンの回避をはかる.アルゴリズムの実装研究が平成28年度にずれたため、平成27年度の研究計画にあげていた高性能デスクトップPCシステムの購入を平成28年度にずらすとともに、この予算を平成28年度に発売開始される平方根計算を高速に行うことができるCPU(Intel Xeon E5 v4)をもつデスクトップPCシステムの購入にあてることが可能になるため。なお、十分なスペックをもつ18コア/36スレッドのE5-2697 v4(2.3GHz/3.6GHz、キャッシュ45MB、TDP 145W)であっても価格は340千円程度と見積られ繰越額の中で購入可能である。計画調書では,研究目的に,『qd法に対して,初期値の情報を失うことなくブレークダウンを回避し,高い相対精度を保って固有値計算を続行する手法を開発し,その実装コードを公開する』と書いたが,理論研究の進展により,qd法の特異点閉じ込めにはまだ成功していないものの,その応用としてqd法と連立一次方程式の反復法の関係が明確になっている.この結果,固有値計算だけでなく,連立一次方程式の反復法や固有ベクトル計算の実装コードの開発までが視野に入ってきた.そこで,平成28年度は理論研究に集中して取り組み,実装コードのプログラミングに要する人件費・謝金を平成29年度に繰り越すこととした.
パラオ諸島の戦跡観光におけるサブジェクトとエイジェントの民族誌的研究

本研究の目的は、慰霊や体験学習のために近代戦争の戦跡を訪問する営為、すなわち戦跡観光において、ホスト/ゲストの二項対立には収まりきらない多様な行為者が周囲の社会環境とどのような交渉をおこない、アイデンティティや歴史認識を構築していくのかを、太平洋戦争の戦場となったミクロネシア地域を事例に検討していくことであった。研究初年度の2018年度は、太平洋戦争の記憶や慰霊・顕彰をめぐる既存の文献や史資料の整理を行い、次年度の現地調査の調査項目作成を行った。また、グアム島で短期の現地調査を実施し、2019年の米軍再上陸75周年、2020年の終戦75周年を控えた最新の動向調査を行った。文献調査および史資料整理からは、戦争当事国である日米の観点に加えて現地社会の観点を反映させた情報が少ないことに加え、戦跡を訪問する人々、観光会社、そして現地社会との関係も不明な点が多いことを再確認した。次年度に予定しているペリリュー島での現地調査では、パラオ人の郷土史家が戦跡観光に与える影響や、観光会社と現地社会との関係などに注目して調査を行う必要性があることを確認した。グアム島での短期現地調査からは、新しくオープンしたグアム博物館の常設展示のなかで、太平洋戦争の記憶が米軍による「解放」として表象されつつも、残留日本兵・横井庄一の展示も設けられ、日本では忘却されつつある戦争の記憶が再度喚起されていることがわかった。一方で、同島南部のタロフォフォ滝リゾート公園では、レジャー施設とあわせて、同氏が潜伏していたヨコイ・ケーブが再現されているが、韓国系の資本により整備されたこともあり、戦争の記憶継承の場として位置づけられ難い現状があることを確認した。本研究は米軍上陸75周年(2019年)、終戦75周年(2020年)の節目において、太平洋戦争の旧戦場における戦跡観光の展開を、多様な行為者のアイデンティティ形成や歴史認識に注目して検討するものであるが、初年度は次年度以降の現地調査内容の精査を行いつつ、補足的な現地調査および現地情報の収集をすることができたため、概ね順調に進捗している。当初予定していたパラオ共和国訪問はかなわなかったが、研究代表者は同国での調査経験が長くあるため、2019年度に調査準備をしつつ本調査に臨むことで十分に対応できる。初年度の研究成果を踏まえて、2019年度はパラオ共和国での現地調査を中心に研究を実施する。特に同国のペリリュー島での調査に重点を置き、2019年9月に実施予定のペリリュー戦終結75周年記念行事の参与観察と聞き取り調査を行う。式典の一部始終を記録しつつ、行事の参加者および現地社会の関係者に対する聞き取り調査を実施する。現地社会の関係者に対する調査では、同島の戦争遺物を長年にわたり収集しつつ、ペリリュー州の戦争博物館設立にも寄与してきた郷土史家に対する聞き取り調査を重点的に行い、戦争当事国の日米とは異なるかたちで形成されていったことが予想される、ペリリュー島の人々の歴史認識の一端を明らかにする。なお、当初はグアム博物館での情報収集は想定していなかったが、新たにオープンした展示のなかに太平洋戦争を巡る展示が含まれており、本研究課題とも関わりが深いため、2018年度は補足的に情報収集を行った。今後もパラオ共和国とあわせて比較対象としてグアム島の動向にも注視し、研究を進めていく。

当初予定していたパラオ共和国訪問はかなわなかったが、研究代表者は同国での調査経験が長くあるため、2019年度に調査準備をしつつ本調査に臨むことで十分に対応できる。初年度の研究成果を踏まえて、2019年度はパラオ共和国での現地調査を中心に研究を実施する。特に同国のペリリュー島での調査に重点を置き、2019年9月に実施予定のペリリュー戦終結75周年記念行事の参与観察と聞き取り調査を行う。式典の一部始終を記録しつつ、行事の参加者および現地社会の関係者に対する聞き取り調査を実施する。現地社会の関係者に対する調査では、同島の戦争遺物を長年にわたり収集しつつ、ペリリュー州の戦争博物館設立にも寄与してきた郷土史家に対する聞き取り調査を重点的に行い、戦争当事国の日米とは異なるかたちで形成されていったことが予想される、ペリリュー島の人々の歴史認識の一端を明らかにする。なお、当初はグアム博物館での情報収集は想定していなかったが、新たにオープンした展示のなかに太平洋戦争を巡る展示が含まれており、本研究課題とも関わりが深いため、2018年度は補足的に情報収集を行った。今後もパラオ共和国とあわせて比較対象としてグアム島の動向にも注視し、研究を進めていく。