hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外資小売企業における中国流通システムへの影響に関する研究

まず、「外資小売企業の大型総合スーパーマーケット業態の展開特徴の解明」についての分析の手法としては、小売ライフサイクル論の視点に基づき、業態のそれぞれの発展段階からカルフール、ウォルマート、イトーヨーカドーの競争優位性を比較しながら分析する設定である。そのため、業態の発展段階や企業ごとの資料収集が不可欠であり、もともと長期にわたる地道な資料・文献の収集を計画しており、最終年度にまとめて論文として発表する予定である。そして、「外資小売企業による流通チャネルへの影響の解明」に関する研究成果として、「中国における外資小売企業の展開に関する考察中国流通システムへの影響を中心に」と題した論文を書き上げ、最終校正を終え、2014年6月に刊行する予定である。今年の研究課題である「現代中国の流通システムの歴史的な推移と特徴の解明」について、ほぼ研究計画の通りに進めてきた。この研究課題について分析するため、研究計画に従って、3つの段階に分けて研究してきた。1つ目には、現代中国の流通システムの歴史的な推移について、主に中国語の文献および資料をレビューし、その課題をある程度明らかにした。2つ目には、中国の流通システムの形成は、経済の発展段階に規定されるため、ロストウ(Rostow, W. W. [1960])の「経済の5段階成長説」の視点に基づいて、大量の文献・資料の収集および研究を行ってきた。最後の3つ目には、中国の流通システムの特徴を明らかにする方法として、バーテルズ(Bartels, R.1963)の環境規定論的アプローチの手法を借用した。なぜなら、環境要因は、中国の流通システムの形成にとって直接的な規定要因となっているからである。特に、政治的な環境要因が流通システムの形成にとって最も直接的な環境要因となっていることを明らかにした。そのうち1つ目の研究として、「中国におけるチェーンストアの発展に関する考察」という論文を発表し、アジア市場経済学会でも発表した。そして、2つ目と3つ目の内容については、長期にわたって更なる地道な資料・文献の収集が必要であるため、今年度あるいは最終年度にまとめて学会あるいは論文として発表する予定である。研究計画通り、今年度の研究課題は、「外資小売企業の大型総合スーパーマーケット業態の展開特徴の解明」および「外資小売企業への評価」である。まず、「外資小売企業の大型総合スーパーマーケット業態の展開特徴の解明」について、さらに資料・文献、企業訪問などの作業を行い、論文として書き上げる予定である。そして、「外資小売企業への評価」について、流通システム、流通チャネル、現地小売企業、消費者への影響について、カルフール、ウォルマート、イトーヨーカドーの3社の小売の経営技術の移転から分析し、促進効果と阻害要因の視点から評価したい。最終年度であるため、本研究の成果をまとめる。そして、所属学会(アジア市場経済学会、日本商業学会、日本消費経済学会のいずれか)で報告を行い、学会誌に投稿する予定である。研究計画の通り、今年度の研究課題は、「外資小売企業の大型総合スーパーマーケット業態の展開の特徴の解明」である。その理由は、中国における小売の経営技術の移転は、欧米日の外資参入によりもたらされたという経緯があるからである。
膵がん患者の腸内細菌叢の解明と治療応用への基盤的研究

2018年度は、膵がん患者の糞便検体を採取し、その後、検体からDNAを抽出して、抽出したDNAを用いてシーケンスを行い、腸内細菌叢を同定する準備を進めることができた。具体的には、国立がん研究センター中央病院へ来院された便潜血検査が陽性であった患者、大腸がん等が予想される患者を対象とし、大腸カメラを行う前に患者へ研究内容を説明し同意を得て、糞便検体を採取した。採取した検体(常温保存1検体、凍結保存3検体)を、研究所に設置している超低温フリーザーへ保存する流れを実際に行なって確認した。さらに、採取した糞便検体から、質の高いDNAを抽出し、シーケンスを行う作業の流れについても同様に確認した。このように研究の流れを確認することができたため、2019年度には膵がん患者の検体を収集し、研究を進めていく。現在、研究代表者らは、膵がん患者の診療を行なっている肝胆膵外科および肝胆膵内科の科長と話し合い、効率的な検体採取の流れを確認中である。本研究課題を進める上で予備的検討を行い、他がん種である大腸がん患者において、糞便サンプルの収集を行なったため、本研究課題の対象患者である膵がん患者の糞便サンプルの収集は遅れている。しかしながら、大腸がん患者での糞便サンプルの採取からDNAの抽出ならびにシーケンスによる解析に至る行程を研究代表者が自ら関わることが出来たため、研究の流れについては十分に検討することが出来た。一連の研究の流れを経験したことで、2019年度から膵がん患者において効率よく検体採取を行い、研究費の費用を抑える工夫についても実践できると考えている。国立がん研究センター中央病院では、年間80症例以上の膵がん患者が外科手術を受けることから、大腸がん患者で経験したメソッドを本研究課題へ応用することで、2019年度は膵がん患者の検体収集を速やかに行うことが出来ると考えている。本研究課題を行う直前に行なっていた、大腸がん患者を対象とした腸内環境を検討する研究によって、大腸腺腫から大腸がんに進行する過程で腸内環境が劇的に変化することが明らかとなり、大腸がんの早期発見及び早期診断に応用できる可能性のある研究成果を報告することが出来た。これらの成果を他部署へアピールしつつ、共同研究者を募ることによって、本研究課題を速やかに進めることができるように研究代表者は調整していく。具体的には、国立がん研究センター中央病院で働いている診療科の先生方と密に連携をとり、検体採取の際には速やかに動けるよう、診療科の先生方とPHSやメールでのやり取りを行いつつ、本研究課題に同意された患者さんの検体をもれなく収集できるよう対応していく。本研究の解析に用いる膵がん患者の糞便サンプルは、現在収集中である。

予備的検討で行なっていた大腸がん患者の糞便サンプルを用いて解析を行なったところ、ある程度まとまった数の検体を一度に解析した方が、解析を行う実務が一度で済むこと、より低いコストで解析を行うことができることがわかった。したがって、現在収集している膵がん患者の糞便サンプル数が50症例ほどに達した際には、最初の解析を実施することを検討している。限られた費用の中で、より多くの検体を収集し、費用を抑えつつ効率よく解析を行うことで、質の高い研究結果を得るために、本研究にかかる研究費を次年度へ持ち越すこととした。
複合型感性推定・自動設計システムと感性コミュニケーションインターフェースの開発

本研究の目的は,感性を活用した自動設計・開発・評価システムの構築と,感性アグリロボットのための感性コミュニケーションインターフェースの開発を目的とすることである.具体的な実施項目は以下となる.1.センサフュージョン型感性推定及び自動設計/開発/評価システムの構築2.感性アグリロボットのための感性コミュニケーションインターフェースの開発1のセンサフュージョン型感性推定及び自動設計/開発/評価システムの構築については,表情情報に加え,脳波・唾液アミラーゼなどの生理情報をセンサフュージョンし,感性推定システムを完成させる.このうち,表情情報からの感性の抽出に関しては実現し,唾液アミラーゼを用いた生理情報については,個別の実験を実施した.2の感性アグリロボットのための感性コミュニケーションインターフェースの開発についてであるが,感性アグリロボットとは,申請者が定義・提案した感性コミュニケーション機能や感性ロボティクスを有する農業機械や農業ロボットである.コンピュータビジョンを用いて,感性把握を行うシステムを構築する.次に,動作や感性を用いた,アグリロボットとのインターフェースを構築する.本年度は,ボディランゲージを用いたロボットの制御を実現することが可能となった.本研究の目的は,感性を活用した自動設計・開発・評価システムの構築と,感性アグリロボットのための感性コミュニケーションインターフェースの開発を目的とすることである.具体的な実施項目は以下となる.1.センサフュージョン型感性推定及び自動設計/開発/評価システムの構築2.感性アグリロボットのための感性コミュニケーションインターフェースの開発1のセンサフュージョン型感性推定及び自動設計/開発/評価システムの構築については,表情情報に加え,脳波・唾液アミラーゼなどの生理情報をセンサフュージョンし,感性推定システムを完成させる.このうち,表情情報からの感性の抽出に関しては実現し,唾液アミラーゼを用いた生理情報については,個別の実験を実施した.2の感性アグリロボットのための感性コミュニケーションインターフェースの開発についてであるが,感性アグリロボットとは,申請者が定義・提案した感性コミュニケーション機能や感性ロボティクスを有する農業機械や農業ロボットである.コンピュータビジョンを用いて,感性把握を行うシステムを構築する.次に,動作や感性を用いた,アグリロボットとのインターフェースを構築する.本年度は,ボディランゲージを用いたロボットの制御を実現することが可能となった.本研究の目的は,感性を活用した自動設計・開発・評価システムの構築と,感性アグリロボットのための感性コミュニケーションインターフェースの開発を目的とすることである.具体的な実施項目は以下となる.1.センサフュージョン型感性推定及び自動設計/開発/評価システムの構築2.感性アグリロボットのための感性コミュニケーションインターフェースの開発1のセンサフュージョン型感性推定及び自動設計/開発/評価システムの構築については,表情情報に加え,脳波・唾液アミラーゼなどの生理情報をセンサフュージョンし,感性推定システムを完成させる.このうち,表情情報からの感性の抽出に関しては実現し,唾液アミラーゼを用いた生理情報については,個別の実験を実施した.2の感性アグリロボットのための感性コミュニケーションインターフェースの開発についてであるが,感性アグリロボットとは,申請者が定義・提案した感性コミュニケーション機能や感性ロボティクスを有する農業機械や農業ロボットである.コンピュータビジョンを用いて,感性把握を行うシステムを構築する.次に,動作や感性を用いた,アグリロボットとのインターフェースを構築する.本年度は,ボディランゲージを用いたロボットの制御を実現することが可能となった.本研究の目的は,感性を活用した自動設計・開発・評価システムの構築と,感性アグリロボットのための感性コミュニケーションインターフェースの開発を目的とすることである.具体的な実施項目は以下となる.1.センサフュージョン型感性推定及び自動設計/開発/評価システムの構築2.感性アグリロボットのための感性コミュニケーションインターフェースの開発1のセンサフュージョン型感性推定及び自動設計/開発/評価システムの構築については,表情情報に加え,脳波・唾液アミラーゼなどの生理情報をセンサフュージョンし,感性推定システムを完成させる.このうち,表情情報からの感性の抽出に関しては実現し,唾液アミラーゼを用いた生理情報については,個別の実験を実施した.2の感性アグリロボットのための感性コミュニケーションインターフェースの開発についてであるが,感性アグリロボットとは,申請者が定義・提案した感性コミュニケーション機能や感性ロボティクスを有する農業機械や農業ロボットである.コンピュータビジョンを用いて,動作や感性を用いた感性アグリロボットとのインターフェースを構築した.本年度は,特に,ボディランゲージを用いたロボットの制御を実現することが可能となった.
神経伝達物質放出機構における全く新しい素過程の解明

神経細胞が次の神経細胞に情報を伝えるシナプス伝達の主たる過程は、神経伝達物質の放出により行われている。従って、神経伝達物質の放出の過程を解明していくことは、シナプスの可塑性ひいては記憶形成の過程を理解する上で重要である。これまで、私共は、神経伝達物質の放出にSNARE系の活性制御タンパク質であるトモシンが抑制的に働くことを明らかにしている。本研究により、トモシンがCa^<2+>センサータンパク質シナプトタグミンと結合することにより,神経伝達物質の放出を抑制することを明らかにした。トモシン-シナプトタグミン複合体が新規素過程クロージングを形成することにより、神経伝達物質の連続した放出を制御していることを明らかにした。また、その抑制効果がCa^<2+>依存的であることを明らかにしている。本年度は、トモシンのCa^<2+>依存的な抑制効果について解析し、以下の結果を得た。1)トモシンがCa^<2+>依存的にシナプトタグミンに結合した。2)トモシンがシナプトタグミンの膜変形効果を抑制した。3)トモシンとシナプトタグミンの結合がトモシン複合体形成を促進した。4)培養ラット上頸交感神経細胞において、トモシンがシナプトタグミンを介してアセチルコリン放出を抑制した。これらのことから、トモシンがシナプトタグミンに結合し、神経伝達物質の放出をCa^<2+>依存的に抑制していることが明らかになった。このように本年度は、トモシンの作用機構について当初の計画以上の成果をあげることができた。昨年度の研究により、トモシンがCa^<2+>センサータンパク質シナプトタグミンと結合することにより,神経伝達物質の放出を抑制することを明らかにている。本年度は、トモシン-シナプトタグミン複合体の神経伝達物質放出機構における作用点を解析し、以下の結果を得た。1)シナプスへのCa^<2+>の流入によりプライミングされたシナプス小胞が融合する。その後、トモシンがシナプトタグミンと結合することにより,残ったシナプス小胞の融合を抑制した。2)この新規素過程クロージングによりシナプス終末に適切な数の小胞が絶えずプールされ,神経活動に依存した神経伝達物質の連続した放出を可能にした。これらのことから、トモシン-シナプトタグミン複合体が新規素過程(クロージング)を形成することにより、神経伝達物質の連続した放出を制御していることが明らかになった。
映像教材における映像、音声、文字の情報伝達力と相互作用過程に関する実証的研究

複数のモダリティからなる情報が同時的、あるいは継時的に提示される時、学習者はどの情報モダリティで与えられる情報を取捨選択するのかという問題、すなわち学習者の認知的な情報処理過程については、これまで組織的な研究がなされてこなかったテ-マである。本研究によって得られた主な成果を以下に記す。1.映像教材の情報処理過程、特に映像と音声の交互作用過程を調べるための方法論的検討を行った。映像教材が学習者に取込まれていくプロセスを、その入力段階において測定するためにアイカメラを利用することを試みた結果、アイカメラで測定される映像の見方が学習者の理解を反映することを示唆するものであった。2.映像と音声の時間的タイミングを実験的に操作して、音声が映像に先行する教材と後行する教材及び同時に提示される教材を作成した。先行と後行のどちらが理解を阻害するかを調べた結果、音声の後行がより理解を阻害するという知見が得られた。映像情報の理解が音声情報に大きく依存していることを示唆する結果である。3.比較的授業に近い場面におけるアプロ-チとして、LL教室のレスポンスアナライザを用いた測定システムを開発した。教材を提示しながら学習者に質問を行い、それに対する回答をアナライザとそれに接続したマイコンにより測定、収集、蓄積するシステムで、これにより時々刻々の学習者の変化を追跡することが可能になった。4.マイコンのグラフィックス機能を利用して、図学授業における説明図を板書図やOHP図に代わる形で提示することを目的として、そのCAI教材化を試みた。開発した教材内容は次のものである。(1)角錐・円錐・角柱・正多面体、線織面等の立体の投像及び直線と各種立体の交点、多面体同士の相貫、曲面体同士の相貫。(2)三角錐・円錐・傾斜三角柱・傾斜円柱・球・ねじれ面・傾斜六角柱等の各種立体の展開図及び測地線の作図。本年度は(1)実験システムの開発,(2)実験用教材の開発,(3)実験システムを用いた基礎実験の試行,を行った.実験システムは光動画ディスク, VTRをRS232Cを介して開発し,それを用いた基礎実験を試行した. (2)の教材については技術科,生物科学および初等物理学を3つの領域における開発を行った.技術科領域では,正投射方による立体図学のうち,点の投象,直線の投象,立体の投象と相貫体について, CAI教材を開発した.これらの教材はコンピュータグラフィックを利用して対象体を3時限的に呈示し,それを座標変換によって最終的には立面図と平面図とからなる正投象図として呈示する.この教材については第12回CTI学会において牧野が発表した.この他,生物科学領域では「イモリの求愛行動」という比較行動学上の知見を扱ったVTR教材と教材のキーシーンを用いてテスト問題を作成した.初等物理学に関しては,「浮力のはなし」という教材をマッキントッシュIIのコースウェアツールを用いて作成した.今後の小,中学生を対象とした研究に関する基礎資料を収集する目的で, (2)で開発した教材とテストを用いて,大学生を対象に基礎実験を行った.アイカメラで測定しながら教材呈示とテストを行い,教材のキーシーンに対する見方がナレーションの入り方によりどのように影響され,それがテスト成績にどう反映するかを検討した.テスト項目の中で正答率の落ち込むものがあり,教材の分析を行った結果,映像情報と音声情報の時間的なずれが理解を阻害していることをつきとめた.

また映像教材の理解を測定するには,従来のペーパーテスト型の測定だけでは不充分であり,キーシーンとキーナレーションを用いたテスト,すなわちAudio-Visualタイプのテストが不可欠であるとの結果が得られた.映像教材の情報処理過程を明らかにするためには、大きく分けて2つのアプローチが考えられる。ひとつは実際の授業に近い状況において、教材についての理解や興味、関心に関するデータを収集するマクロなアプローチである。もうひとつは、実験的な条件統制下におけるデータ収集を行なうミクロなアプローチである。本年度は、マクロなアプローチとして、既存のLL教室に設置されているレスポンスアナライザーにマイクロコンピュータを接続して、オンラインのデータ収集が可能なように改良を加え、教材を構成する情報モダリティによる教材の理解がどのように異なるかを調べる集団実験を行った。(1)映像と音声からなる教材、(2)映像のみの教材、(3)音声のみの教材、という3つの実験教材を作成し、この内のひとつを提示しながら、教材のわかりやすさについて、レスポンスアナライザーのキーを使って評価させ、教材提示後に教材理解度を測定するためのテストを行った。テスト結果は成績の高い順に、(1)映像+音声、(2)音声、(3)映像となり、分りやすさの評価も同じ傾向を示した。このことから、1)映像教材の認知的な理解を支えているのは主に音声情報であること、2)複数のモダリティからなる教材の理解が高いことは、手がかりcueが豊富であるほど教材の記憶が促進されるというcue summation仮説を支持する結果である、と解釈された。一方、ミクロなアプローチとして、視聴時のアイカメラ情報の意味づけする際の基礎資料を収集した。アニメーションを素材にして、(1)アニメーション、(2)アニメーションのスティル画像を繋ぎ合わせた、2つの実験教材を作成し、この教材を視聴している時のアイカメラを測定した。実験結果は現在分析中である。技術教育における教材の開発としては、図学における立体の投象、相貫体および展開図についてのCAI教材を作成した。本年度研究で得られた新しい知見を以下に列記する。1.マクロなアプロ-チとしてNHK特集「コンピュ-タの時代・第1回」を編集して(1)映像+音声、(2)映像のみ、(3)音声のみ、の計3種類の実験テ-プを作成し、LL教室における集団実験を試みた。結果はテロップで与えられる文字情報は映像や音声に比較して記憶に残りにくいということが、教材呈示後に実施したAudio-Visualタイプのテスト結果から明らかにされた。2.ミクロなアプロ-チとしてアイカメラによる映像情報の入力プロセスの検討を行った。アニメ-ションと通常のフィルム教材を素材に、(1)映像+音声、(2)映像のみ、の2種類の実験ビデオを作成し、高校生を対象としたアイカメラ測定を行った。その結果、アニメについては音声情報の有無によりアイカメラデ-タに大きな差異は生じず、音声情報により映像の見方が影響される程度はかなり小さいと考えられた。3.以上のことから、視覚的な情報である映像情報と文字情報は互に拮抗する形で処理されている可能性があること、また映像の情報伝達力が音声のそれを上回る場合があることが示唆された。
細胞ベース起電デバイスの創製

細胞の固定化が可能なポリマーハイドロゲルの創製を、2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン(MPC)を細胞親和性ユニット、ビニルフェロセンを電子メディエーターユニット、さらにビニルフェニルボロン酸を架橋ユニットとする水溶性ポリマー(PMFB)と、このポリマーと可逆的分子間反応を起こす水溶性ポリマーとして、ポリビニルアルコール(PVA)を用いて実現した。このゲル電子移動反応について、電気化学的手法により検討したところ、有効に電子伝達を起こす事を確認した。このゲルに電子産生菌であるシュワネラ菌(Shewanella oneidensis MR-1)を、その活性を維持しながら固定化することができた。シュワネラ菌は、乳糖を与える事により電子を生成し、これを電極で捉える事に成功した。この事は、新しい細胞ベース起電デバイスの開発に結実する。バイオマス資源をソースとした新しい細胞ベース起電デバイスの構築を、細胞工学とバイオマテリアル工学の融合により実現する。特異的な酵素タンパク質を過剰発現させた細胞を、活性を維持した状態で三次元的に固定化した電極を利用して、細胞ベースの起電デバイスを創製することを目的に、主として、平成22年度は、酵素タンパク質からの電子移動反応の効率化、細胞親和性を持ち、活性の維持に関与するポリマーの合成と電気化学的特性について研究を進めた。(1)電子メディエーターとして動作する細胞親和性ポリマーハイドロゲルの合成:細胞上に発現した酵素から、電子移動を効率よく行うためには、電極と細胞間に電子移動ネットワークが必要である。ここでは、常温で可逆的な分子間結合が生じるポリマー系を利用し、電極への細胞の固定化した。すなわち、細胞親和性を有するリン脂質ポリマーに、電子メディエーターとしてのフェロセン基を導入し、さらにポリビニルアルコールと水溶液系から混合によりゲル化する機構を取り入れた。このポリマー(PMBVF)を利用して、電子移動反応を確認した。ポリマーはLayer-by-layer法により電極上に固定化し、電子移動反応を測定したところ、フェロセン基に特有の電流/電圧曲線が得られた。(2)シリカ粒子担体上への酸化還元酵素の固定:細胞モデルとして、同等のサイズを有するシリカ粒子にリン脂質ポリマーを被覆し、これに酸化還元酵素を固定化した。これにより起電デバイスを作成するための電極に必要な条件の検討を行った。これらのことを踏まえ、平成23年度は細胞固定した電極の作成と、起電デバイスの構築を行う。細胞表面の酵素タンパク質からの電子移動反応の効率化、細胞親和性を持ち、活性の維持に関与する固定化マトリックスの合成、ナノ構造を導入した電極表面構造の制御法の開拓の観点から研究を進め、細胞ベース起電デバイス創製のための基礎研究を行う。本研究では、電極表面に細胞を固定化する際に利用する、細胞親和性と電子メディエーター機能を併せ持つポリマーハイドロゲル系の創出および電極表面にて細胞が長期に安定に生存する条件の確立を基盤として、最終的に細胞ベース起電デバイスの創製につなげる。さらに効率の良い起電デバイスとするために、電極表面の構造にも着目し、ナノスケールでこれを作り込むことも実践する。細胞系として電流発生バクテリアであるシュワネラ菌を利用した。シュワネラ菌から、電子移動を効率よく行うためには、電極との間に電子移動ネットワークが必要である。ここでは、常温で可逆的な分子間結合が生じるポリマー系を利用し、電極へのシュワネラ菌の固定化を行った。そこで、2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン(MPC)を細胞親和性ユニット、ビニルフェロセンを電子メディエーターユニット、さらにビニルフェニルボロン酸を架橋ユニットとする水溶性ポリマー(PMFB)を合成した。このポリマーと可逆的分子間反応を起こす水溶性ポリマーとして、ポリビニルアルコール(PVA)を利用した。可逆的ゲル化反応と電子移動反応についてはと電気化学的手法(CV測定)により検討した。電極に光反応性PVAを反応させる。次いで、PMFB溶液にシュワネラ菌を分散させてスプレーし、これに対してPVAを積層した。シュワネラ菌層を数層構築することで、効率の良い酵素反応と電子移動、さらには増殖を制御した。ゲルの構造を解析するとともに、特別製のセル電極を利用して、シュワネラ菌からの電子移動を確認した。
1970年代以降の看護婦の法的責任に関する日米比較

1.看護職に関する法的規定日本では、昭和23年に制定された保健婦助産婦看護婦法の保健婦、助産婦および看護婦の業務に関する規定に変化はないが、アメリカはその法制度の下、多くの改正がなされ、より具体的な業務内容が規定されている。2.医療事故判例の分析日米における1970年代以降の看護職が関与した医療事故判例を分析した結果、両国とも看護業務が医師の補助的な役割から、主体的なものへと変化してきていることが明らかとなった。特に、観察業務において、医師の具体的な指示がない場合であっても、看護婦は主体的に必要な情報を収集し、異常か否かを判断し、異常を発見した時は、直ちに医師に報告する義務がある。3.まとめアメリカでは、Nurse Practitioner、Certified Nurse Midwife、Clinical NurseSpecialistにみられるように一部薬剤の処方権限を有する看護職もおり、その職務内容はより高度化している。日本では1994年以降、日本看護協会が専門看護師の認定を開始した。両国の法制度に相違はみられるが、看護婦(Registered Nurse)の実際的な業務内容は類似しているため、看護婦に課された具体的注意義務に大きな相違はない。今後、両国において医療が施設内から施設外へとより拡大する中で、看護業務内容の高度化、専門化とともに、看護婦が負担する法的責任も大きくなることが予想される。1990年代のRN(Registered Nurse)、NP(Nurse Practitioner)およびCNM(Certified Nurse Midwife)に関するウィスコンシン州の法令を翻訳し、日本の保健婦助産婦看護婦法との免許制度および業務内容の比較を行った。アメリカ法は看護過程を明確に定義づけ、その業務内容を詳細に規定している。日本法では保健婦以外、名称独占の規定がないが、アメリカ法は全看護職が名称独占に関する規定を有する。また、患者の異常状態を観察した時の対応は、日米とも同様に医師への報告義務がある。但し、日本の看護職は緊急時の異常事態への対応を主体的にできるとの解釈が可能である。アメリカではプロトコール(医師と共同して作成)に基づき、看護職は業務を遂行する。日本法にはこのような規定は存在しない。医療事故判例の日米比較において、両国とも単純ミスによる事故が多い。特に、観察業務において、日米とも看護職の主体的な判断が求められてきている。今後、特に日本では、看護教育の高度化に伴い、より専門性の高い注意義務を負うこととなろう。看護職の過失に基づく損害に対しては、両国とも使用者責任が問われている。この場合、使用者の指揮・監督責任がどの範囲にまで及ぶかが問題となるが、看護婦の選択、適性配置、能力の査定等を十分行ったかが問われている。短期間の入院が一般化しているアメリカにおいても、現在、短縮を図っている日本においても、看護職の役割は、病院等の施設内に留まらず、在宅ケアに拡大している。従って、患者および家族への療養指導に関する責任がより一層問われる可能性がある。日本の看護職も患者や家族に療養指導を行う場合には、アメリカのようにホーム・マネージメントに関するガイドラインやチェックリストを作成し、これに基づいたケアが求められることとなろう。1.看護婦に対する法的規定日本では、昭和23年に制定された保健婦助産婦看護法の保健婦、助産婦および看護婦の業務に関する規定に変化はないが、アメリカではその法制度の下、例えば看護過程に基づいて業務を行なうなど、具体的な業務内容がその実態に合わせ規定されている。また、看護の専門性に見合った資格(Nurse Practitioner、Certified Nurse Midwife、Clinical Nurse Specialistなど)とその業務内容が規定されている。

特に、患者の安全に関する業務のうち、観察では、医師の具体的な指示がない場合であっても、看護婦には主体的に必要な情報を収集し、異常か否かを判断し、異常を発見した時は、直ちに医師に報告する業務が課せられており、これは実態と合致する。3.まとめ両国の法制度に相違はみられるが、看護婦(Registered Nurse)の実際的な業務内容は類似しているため、看護婦に課せられた具体的注意義務に大きな相違はない。今後、両国において医療が施設内から施設外へとより拡大する中で、看護業務内容の高度化、専門化とともに、看護婦が負担する法的責任も大きくなることが予想される。
溶接柱梁接合部の最大曲げ耐力に及ぼす鋼材と溶接金属の材料特性の影響

柱梁溶接部の鋼材と溶接金属の材料特性が地震応答中の応力と歪の履歴の影響を受けることから,特に載荷履歴のに着目して材料特性の影響を評価し,柱梁接合部の最大曲げ耐力の要求値の定量化を行った.すなわち,地震による水平力に対して梁の降伏で崩壊機構に至るラーメン骨組を終局強度設計するとき,梁端接合部を破壊させないために,接合部に付与すべき耐力要求値を得るために,梁の変形角に応じて決まる最大応力の定量的情報を,実大鋼梁の地震時挙動を再現する動的載荷実験から得た.平成13年度は標準的な長さに相当する材長4mのH形鋼,平成14年度は特に要求変形が大きくなる材長2.5mの短梁に相当するH形鋼,を対象とした.梁が負担しうる最大の応力を得る目的のため,座屈や早期破断,接合部局所変形などの応力低下を招く要因を排除し,動的載荷として歪速度効果による応力上昇を考慮した.載荷履歴の影響は,構造物の地震時挙動のランダム性を考えて,振幅の大きさと繰返し数の組合せを変えたパターンの異なる4種類を用いた.実験から得られた知見は次の3点に要約される.すなわち,1)梁の耐力は同じ振幅による繰返し数が3回までは耐力が上昇し,2)3回までの繰返しに伴う耐力上昇度は直前の振幅に依存し,3)3回以降の繰返しで耐力は一定値に収束しその大きさは振幅によって決まる.また本実験から得た耐力を既往の柱梁接合部の実験と比較し,本研究で梁が負担する最大の応力を得られていることを確認した.また,この実験から得た知見に基づいて,与えられた要求変形に対して梁端接合部に付与すべき保有耐力の決定方法を提案した.鋼構造の耐震設計の高度化のために,性能志向型設計において梁の塑性変形の大きさに応じた接合部係数を設定しようとするとき,その値を決定するのに利用できる,有益な定量的資料を本研究によって提示することができた.柱梁溶接部の鋼材と溶接金属の材料特性が地震応答中の応力と歪の履歴の影響を受けることから,特に載荷履歴のに着目して材料特性の影響を評価し,柱梁接合部の最大曲げ耐力の要求値の定量化を行った.すなわち,地震による水平力に対して梁の降伏で崩壊機構に至るラーメン骨組を終局強度設計するとき,梁端接合部を破壊させないために,接合部に付与すべき耐力要求値を得るために,梁の変形角に応じて決まる最大応力の定量的情報を,実大鋼梁の地震時挙動を再現する動的載荷実験から得た.平成13年度は標準的な長さに相当する材長4mのH形鋼,平成14年度は特に要求変形が大きくなる材長2.5mの短梁に相当するH形鋼,を対象とした.梁が負担しうる最大の応力を得る目的のため,座屈や早期破断,接合部局所変形などの応力低下を招く要因を排除し,動的載荷として歪速度効果による応力上昇を考慮した.載荷履歴の影響は,構造物の地震時挙動のランダム性を考えて,振幅の大きさと繰返し数の組合せを変えたパターンの異なる4種類を用いた.実験から得られた知見は次の3点に要約される.すなわち,1)梁の耐力は同じ振幅による繰返し数が3回までは耐力が上昇し,2)3回までの繰返しに伴う耐力上昇度は直前の振幅に依存し,3)3回以降の繰返しで耐力は一定値に収束しその大きさは振幅によって決まる.また本実験から得た耐力を既往の柱梁接合部の実験と比較し,本研究で梁が負担する最大の応力を得られていることを確認した.また,この実験から得た知見に基づいて,与えられた要求変形に対して梁端接合部に付与すべき保有耐力の決定方法を提案した.鋼構造の耐震設計の高度化のために,性能志向型設計において梁の塑性変形の大きさに応じた接合部係数を設定しようとするとき,その値を決定するのに利用できる,有益な定量的資料を本研究によって提示することができた.地震による水平力に対して梁の降伏で崩壊機構に至るラーメン骨組を終局強度設計するとき,梁端接合部を破壊させないために,接合部に付与すべき耐力要求値を得るために,梁の変形角に応じて決まる最大応力の定量的情報を,実大鋼梁の地震時挙動を再現する動的載荷実験から得た.実験は中低層建物の実大に相当する材長4mのH形鋼を片持梁支持し,その先端を繰返し載荷したもので,梁が負担しうる最大の応力を得る目的のため,座屈や早期破断,接合部局所変形などの応力低下を招く要因を排除し,動的載荷として歪速度効果による応力上昇を考慮した.梁の耐力には鋼材の材料特性が大きく影響するが,特に塑性繰返し履歴の影響が大きいと予想される.この点に注目して,地震時挙動のランダム性を考えて,繰返し載荷履歴は梁の全塑性モーメントに対応する弾性変形角を基準値に取り,その偶数倍の振幅で各振幅における繰返し数の組合せを変えた4種類を用いた.本実験から得られた載荷履歴の影響に関する知見は次の3点に要約される.

1)梁の耐力は同じ振幅による繰返し数が3回までは耐力が上昇し,2)3回までの繰返しに伴う耐力上昇度は直前の振幅に依存し,3)3回以降の繰返しで耐力は一定値に収束しその大きさは振幅によって決まる.また本実験から得た耐力を既往の柱梁接合部の実験と比較して,想定通りに梁が負担する最大の応力を定量的に得られていることを確認した.鋼構造の耐震設計の高度化のために,性能志向型設計において梁の塑性変形の大きさに応じた接合部係数を設定しようとするとき,その値を決定するのに利用できる,有益な定量的資料を本実験から得ることができた.地震による水平力に対して梁の降伏で崩壊機構に至るラーメン骨組を終局強度設計するとき,梁端接合部を破壊させないために,接合部に付与すべき耐力要求値を得るために,梁の変形角に応じて決まる最大応力の定量的情報を,実大鋼梁の地震時挙動を再現する動的載荷実験から得た.平成13年度は中低層建物の実大で標準的な長さに相当する材長4mのH形鋼,平成14年度は特に要求変形が大きくなる材長2.5mの短梁に相当するH形鋼,を対象とした.梁が負担しうる最大の応力を得る目的のため,座屈や早期破断,接合部局所変形などの応力低下を招く要因を排除し,動的載荷として歪速度効果による応力上昇を考慮した.梁の耐力には鋼材の材料特性が大きく影響するが,特に塑性繰返し履歴の影響が大きいと予想されるので,地震時挙動のランダム性を考えて,繰返し載荷履歴は振幅の大きさと繰返し数の組合せを変えたパターンの異なる4種類を用いた.本実験から得られた載荷履歴の影響に関する知見は次の3点に要約される.1)梁の耐力は同じ振幅による繰返し数が3回までは耐力が上昇し,2)3回までの繰返しに伴う耐力上昇度は直前の振幅に依存し,3)3回以降の繰返しで耐力は一定値に収束しその大きさは振幅によって決まる.また本実験から得た耐力を既往の柱梁接合部の実験と比較して,想定通りに梁が負担する最大の応力を定量的に得られていることを確認した.また,この実験から得た知見に基づいて,与えられた要求変形に対して梁端接合部に付与すべき保有耐力の決定方法を提案した.鋼構造の耐震設計の高度化のために,性能志向型設計において梁の塑性変形の大きさに応じた接合部係数を設定しようとするとき,その値を決定するのに利用できる,有益な定量的資料を本実験から得ることができた.
卵巣癌における抗ＶＥＧF抗体療法感受性・耐性機序の解明

卵巣癌において抗VEGF抗体治療抵抗性の解明は臨床的に重要であるが、マウスモデルを用いて抗VEGF抗体抵抗性には腫瘍局所の免疫抑制が関与することを見出した。抗VEGF抗体治療は腫瘍局所に骨髄由来免疫抑制性細胞(MDSCs)を誘導し、腫瘍局所のリンパ球活性を抑制していた。抗体治療により腫瘍局所に低酸素環境が惹起され、腫瘍細胞におけるGM-CSF発現が亢進し、MDSCsを腫瘍局所に誘導していることが判明した。GM-CSF経路を阻害すると、腫瘍の局所免疫が改善し、抗VEGF抗体治療抵抗性が解除されることがわかった。腫瘍免疫を標的とする、抗VEGF抗体との新規併用治療の開発が期待される。研究に先立って、ID8とHM-1細胞株に対し抗VEGF抗体治療を行い、耐性モデルが構築されるかどうかを確認した。しかし、ID8モデルにおいては、抗VEGF抗体投与後に腹膜播種が形成されず、抗VEGF抗体に対して感受性が高く、当研究計画には適さないモデルであることが分かった。一方、HM-1細胞株をB6C3F1マウスに対し、腹腔内投与または皮下投与を行い、腹膜播種と皮下腫瘍両モデルを作成、腫瘍局注後day4から抗VEGF抗体治療を行った。腹膜播種モデルでは、control群(Rat IgG投与)と比較し、若干の生存期間の延長がみとめられたものの、必ず抗VEGF抗体治療抵抗性に腹膜播種が形成されることが分かった。皮下腫瘍モデルにおいても、治療抵抗性に腫瘍が増大することが分かった。抗VEGF抗体耐性の腹膜播種巣からRNAを抽出し、遺伝子発現マイクロアレイ(n=4)を行った。優位変動遺伝子には、Ptgs2, Ccl17, Ccr1, S100a9,といった腫瘍免疫抑制因子や、Angtl2, Kitl, Pdgfcといった血管新生や細胞増殖因子、CD11bおよびLy6cといった骨髄球系細胞の表面マーカーが抗体耐性群において亢進を認めた。Pathway解析を行ったところ、低酸素に関連するHIF1α関連経路や、IL10,IL1などのサイトカイン関連経路が亢進していた。これらから、抗VEGF抗体耐性には薬剤誘発性の低酸素や免疫抑制が関与していると考え、回収した腫瘍の免疫染色を行ったところ、抗体耐性腫瘍にはCD11b+細胞の増加、CD8+細胞の減少が認められた。低酸素マーカーであるPimonidazoleの免疫染色では、有意に抗体耐性腫瘍でPimonidazole陽性領域が多く認められた。抗VEGF抗体の獲得耐性には低酸素環境や骨髄球細胞の浸潤に伴う免疫抑制が関与していると考えられた。研究計画のH27年度3)まで予定通りのペースで進んでいる。遺伝子発現マイクロアレイの結果を踏まえると、免疫環境の変化という視点から、抗体耐性を克服するという新たな研究の展開が考えられる。進行卵巣癌に対する抗VEGF抗体(ベバシツマブ)が2013年以降保険適応となり、臨床応用されるようになってきたが、治療抵抗性に再発あるいは進展する症例も少なからず存在することが分かってきている。抗VEGF抗体耐性のメカニズムの解明は卵巣癌治療における至上命題と考えられる。我々は、マウス卵巣癌細胞株であるHM-1B6C3F1マウスに接種しマウスモデルを作成し、抗マウスVEGF抗体(B20-4.1.1)で治療を行った場合、治療抵抗性に腫瘍が増大することを確認した。さらに、抗VEGF抗体治療抵抗性の腫瘍では明らかにGr-1陽性細胞が増加し、CD8陽性リンパ球が減少していることを見出した。Gr-1陽性細胞は、骨髄由来免疫抑制性細胞(Myeloid-derived suppressor cells)であることが知られており、抗VEGF抗体治療抵抗性にはGr-1陽性MDSCの浸潤による免疫抑制が関与していると考えられた。そこで、Gr-1陽性細胞の誘導を促進する機序の解明、そしてその標的治療が抗VEGF抗体治療抵抗性を克服できると考え実験を行った。また、抗VEGF抗体治療後の腫瘍はCD31+内皮細胞が減少しており、腫瘍血管新生を阻害することによる腫瘍低酸素環境がGr-1陽性MDSCの浸潤に関与している可能性が考えられた。抗VEGF抗体耐性腫瘍からRNAを抽出し、MTA-1.0 (Affymetrix社)によるトランスクリプトーム解析を行い、ssGSEAに基づくパスウェイ解析を行ったところ、抗VEGF抗体投与群ではRatIgG投与コントロール群と比較し、NFkB経路やHIF1a低酸素関連経路が有意に亢進していた。ピモニダゾールを用いて免疫染色を行うと、抗VEGF抗体抵抗性腫瘍で有意に低酸素領域が増加、さらに免疫蛍光染色ではGr-1陽性細胞が低酸素領域に集簇していることが観察され、腫瘍における低酸素環境がMDSCの誘導に関連していることが強く示唆された。腫瘍ライセートを用いた、サイトカインアレイを行ったところ、抗VEGF抗体抵抗性腫瘍で最も発現変動が大きい因子としてGM-CSFが同定された。In vitroでHM-1細胞株を低酸素環境下で培養を行ったところ、GM-CSFは低酸素環境下で発現が亢進することが、q-PCR、ウェスタンブロッティングを用いて示された。さらに、低酸素環境にあるHM-1細胞株ではNFkBの核移行が確認でき、低酸素環境下でNFkBシグナルが活性化していることが分かった。

低酸素培養下のHM-1細胞に対し、si-RNAを用いてNFkBのノックダウンを行ったところ、GM-CSFの発現が減少することが確認でき、低酸素環境におけるGM-CSFの発現亢進はNFkBシグナルを介していることが分かった。そこで、抗VEGF抗体と抗GM-CSF抗体を併用し、HM-1マウス卵巣癌モデルの治療実験を行ったところ、抗VEGF抗体単独群に比べ、併用療法を行った群において有意に腫瘍縮小効果が認められることが分かった。卵巣癌における抗VEGF抗体耐性のメカニズムの解明を目的とし、我々は、マウス卵巣癌細胞株であるHM-1細胞をB6C3F1マウスに接種、卵巣癌マウスモデルを作成し、抗マウスVEGF抗体(B20-4.1.1)で治療を行った場合、治療抵抗性に腫瘍が増大することを確認した。さらに、抗体治療抵抗性腫瘍ではGr-1陽性細胞が著増し、CD8陽性リンパ球が減少していることを見出した。Gr-1陽性細胞は、骨髄由来免疫抑制性細胞(Myeloid-derived suppressor cells)であることが知られており、抗VEGF抗体治療抵抗性にはGr-1陽性MDSCの浸潤による免疫抑制が関与していると考えた。抗体治療抵抗性となった腫瘍サンプルを回収し、遺伝子発現マイクロアレイ、ならびにサイトカインアレイを行うと、低酸素パスウェイやサイトカイン関連パスウェイの変動を認め、抗体治療抵抗性腫瘍ではGM-CSFをはじめ、複数のサイトカインが亢進していた。我々は、抗VEGF抗体と抗GM-CSF抗体を併用し、HM-1マウスモデルで治療実験を行ったところ、抗GM-CSF抗体を併用すると抗VEGF抗体の治療効果を増強した。さらに、抗GM-CSF抗体の併用により、腫瘍内MDSCは減少、CD8陽性リンパ球が増加し、腫瘍免疫環境の改善が抗腫瘍効果を促進したと思われた。HM-1細胞をin vitroで低酸素培養を行うとGM-CSFの発現が亢進した。また、抗体治療抵抗性の腫瘍ではピモニダゾール陽性低酸素領域が増加し、MDSCが低酸素領域に優位に浸潤することが分かった。MDSC遊走実験を行うと、GM-CSFがMDSC遊走能を亢進させた。これらの結果から、抗VEGF抗体が誘発する低酸素状態が腫瘍のGM-CSF発現を亢進させ、MDSCを誘導し免疫抑制状態を誘導し、治療抵抗性に関わることが判明した。卵巣癌において抗VEGF抗体治療抵抗性の解明は臨床的に重要であるが、マウスモデルを用いて抗VEGF抗体抵抗性には腫瘍局所の免疫抑制が関与することを見出した。抗VEGF抗体治療は腫瘍局所に骨髄由来免疫抑制性細胞(MDSCs)を誘導し、腫瘍局所のリンパ球活性を抑制していた。抗体治療により腫瘍局所に低酸素環境が惹起され、腫瘍細胞におけるGM-CSF発現が亢進し、MDSCsを腫瘍局所に誘導していることが判明した。GM-CSF経路を阻害すると、腫瘍の局所免疫が改善し、抗VEGF抗体治療抵抗性が解除されることがわかった。腫瘍免疫を標的とする、抗VEGF抗体との新規併用治療の開発が期待される。抗VEGF抗体の耐性機序に骨髄球系細胞の浸潤がかかわるかどうか確認するため、抗VEGF抗体と、クロドロン酸や抗Gr-1抗体、抗CXCR2抗体との併用治療を行う。
毛の成長と分化に及ぼす形態形成因子(エピモルフィン)の役割

エピモルフィン(epimorphin)はマウス胎児の毛包組織や肺の管腔形成を促す上皮組織誘導因子である.抗エピモルフィン単クローン抗体(MC-1)との反応性からエピモルフィンは基底膜部に局在していることが知られている.しかし、その作用については明らかではない.そこで、供与された遺伝子組換え型のエピモルフィン及びそのフラグメントを用いてマウス毛包に対する作用をin vitroの系で検討した. 1 : 9日令のC3Hマウスのvibrissaeを切り出し、エピモルフィン添加器官培養を施行した.エピモルフィンは培養液中に添加したもの、コラーゲンゲル内に分散させたものをそれぞれ約10μg/mlの濃度まで検討した.いずれの場合も、vibrissaeの毛伸長と毛球部構成細胞のDNA合成は促進されなかった.2 :マウス真皮線維芽細胞とC3Hマウスvibrissaeの毛乳頭細胞それぞれの、接着とエピモルフィンの関与を検討した.マウスからそれぞれの細胞を分離培養後、10μlのエピモルフィン(0.5mg/ml)でコーティングした培養プレート(10cm^2)に5×10^4cell/wll植え、1時間培養後3回PBSで洗浄し、プレートの底面に接着している1cm^2あたりの細胞数を光学顕微鏡下に数えた.コントロールと比較して、真皮線維芽細胞は1.7倍、毛乳頭細胞は2.9倍接着している細胞数が有意に増加した.特に、毛乳頭細胞に対する促進効果は強く、形態学的にも細胞接着は良好であった.以上の結果から、添加したエピモルフィンには直接的に毛成長を促進する作用は認められなかったが、基底膜部に存在するエピモルフィンが毛乳頭細胞の接着を促進したことは、すなわち、間葉系と上皮系の細胞が三次元で接触した時に間葉系細胞に発現するエピモルフィンは、毛包組織の組織形成に際し、上皮系の毛母細胞や外毛根鞘細胞などと間葉系の毛乳頭細胞の接着に関与していることが示唆された.エピモルフィン(epimorphin)はマウス胎児の毛包組織や肺の管腔形成を促す上皮組織誘導因子である.抗エピモルフィン単クローン抗体(MC-1)との反応性からエピモルフィンは基底膜部に局在していることが知られている.しかし、その作用については明らかではない.そこで、供与された遺伝子組換え型のエピモルフィン及びそのフラグメントを用いてマウス毛包に対する作用をin vitroの系で検討した. 1 : 9日令のC3Hマウスのvibrissaeを切り出し、エピモルフィン添加器官培養を施行した.エピモルフィンは培養液中に添加したもの、コラーゲンゲル内に分散させたものをそれぞれ約10μg/mlの濃度まで検討した.いずれの場合も、vibrissaeの毛伸長と毛球部構成細胞のDNA合成は促進されなかった.2 :マウス真皮線維芽細胞とC3Hマウスvibrissaeの毛乳頭細胞それぞれの、接着とエピモルフィンの関与を検討した.マウスからそれぞれの細胞を分離培養後、10μlのエピモルフィン(0.5mg/ml)でコーティングした培養プレート(10cm^2)に5×10^4cell/wll植え、1時間培養後3回PBSで洗浄し、プレートの底面に接着している1cm^2あたりの細胞数を光学顕微鏡下に数えた.コントロールと比較して、真皮線維芽細胞は1.7倍、毛乳頭細胞は2.9倍接着している細胞数が有意に増加した.特に、毛乳頭細胞に対する促進効果は強く、形態学的にも細胞接着は良好であった.以上の結果から、添加したエピモルフィンには直接的に毛成長を促進する作用は認められなかったが、基底膜部に存在するエピモルフィンが毛乳頭細胞の接着を促進したことは、すなわち、間葉系と上皮系の細胞が三次元で接触した時に間葉系細胞に発現するエピモルフィンは、毛包組織の組織形成に際し、上皮系の毛母細胞や外毛根鞘細胞などと間葉系の毛乳頭細胞の接着に関与していることが示唆された.
魚類病原ウイルス等に対するモノクロ-ナル抗体の作成とタンパク質精製への応用

本研究では魚類病原ウイルスの構造蛋白および魚類の免疫グロブリン(Ig)に対するモノクロ-ナル抗体(MAb)を開発すること、さらに、それらMAbを用いたアフィニティ-クロマトグラフィ-で蛋白を特異的に精製することを目的とした。ウイルス構造蛋白に対するMAb開発の研究実績として、1.魚類の重要病原ウイルスでる伝染性造血器壊死症ウイルス(IHNV)に対して反応性を有する抗体を産生するハイブリド-マ46株の中からウェスタンブロット法によるスクリ-ニングを経てIHNVのG、N、M1、M2の各構造蛋白に対するMAbを開発し得た。2.これら抗IHNV MAbの特異性は高く、宿主細胞の蛋白はもとより、ラブドウイルス以外の魚類病原ウイルスとの交差反応を全く示さないことを明らかにした。3.特に、抗N蛋白MAbの特異性は高く、魚類ラブドウイルスの種あるいは株をも識別でき、IHNの疫学的調査にきわめて有用なMAbであることを明らかにした。一方、魚類Igに対するMAbの開発ではニジマスの精製Igを抗原として供試し、約100株の抗体産生ハイブリド-マを得、77株がH鎖に、2株がL鎖に、23株が現在性状不明の血清蛋白に反応することをウェスタンブロント法で確認した。これらMAbの一部を供試し、ニジマスリンパ球に対する蛍光抗体法を試み、何割かのリンパ球が表面Igを保有することを明らかにした。また、これらMAbを用いた免疫アフィニティ-クロマトグラフィ-によって、ニジマス血清からIgをきわめて高純度に精製できることを確認した。
算数教育における教師の思考と言動に影響する心的要因のメカニズム

本研究では,小学校教師137名と第6学年の児童332名を対象とした「教師と児童の数学に対する信念・価値・素質・感情・態度」についての調査結果に,分析と考察を行い,これら5つの要因に関する測定尺度を開発した。そして,教師の5つの要因間の関係,児童の5つの要因間の関係,教師と児童の5つの要因間の関係を明らかにした。また,開発した教師と児童の5つの要因の測定尺度を用いて,職員研修や研究授業は,教師の5つの要因にどのように影響するか,第5学年を対象とした「小数×小数,小数÷小数」の授業は,児童の5つの要因にどのように影響するかを明らかにした。本研究では,算数科における教師の受業実践の質を高めるために,教師と児童の思考や言動に影響する心的要因を数学に対する信念・価値・素質・感情・態度とした。これら5つの要因の内,数学に対する信念・価値・態度についての測定尺度は既に開発しており,今年度の計画では,数学に対する素質及び感情尺度を開発すること,教師の数学に対する信念・価値・素質・感情・態度間の関係を明らかにすること,児童の数学に対する信念・価値・素質・感情・態度間の関係を明らかにすることが目標であった。今年度の成果として,教師と児童の数学に対する感情尺度の開発に関して,数学教育学会の「数学教育学会誌」に「数学に対する感情尺度の開発に関する研究」(査読有)として掲載された。また,数学に対する素質尺度に関しては,数学教育学会に投稿中である。これら数学に対する素質・感情の研究が完成したので,教師と児童の数学に対する信念・価値・素質・感情・態度に関する測定尺度ができあがった。教師と児童において,これら5つの要素間の関係が明確になった。また,教師と児童の数学に対する信念・価値・素質・感情・態度という情意的側面について,客観的に評価することができるようになり,教師は,教師自身と児童の数学に対する信念・価値・素質・感情・態度間の「ずれ」と「ギャップ」を知り,個々の児童への指導上の対策を図ることができるようになった。具体的には,神戸大学附属小学校の第3学年から第6学年の児童を対象として数学に対する信念・価値・素質・感情・態度について評価を行い,職員研修に役立てることができた。また,鳴門教育大学附属小学校の第6学年を対象として,数学に対する信念・価値・素質・感情・態度について評価を行い,これら5つの要因と問題解決における課題分析及び問題形成の関係について分析を行った。児童の学力の向上や教育の質の向上は,教師の授業実践の質の向上に負うところが大きい。そこで,本研究では,算数科における教師の授業実践の質を高めるために,教師と児童の思考や言動に影響する心的要因を数学に対する信念・価値・素質・感情・態度とし,これら5つの要因に関する教師と児童の測定尺度を開発し,教師の5つの要因の関係,児童の5つの要因の関係,教師と児童の数学に対する信念・価値・素質・感情・態度,教師の授業実践力,児童の授業理解の間の関係を明らかにし,教師の授業実践の政善を図ることを目的とする。5つの要因に関する教師と児童の測定尺度を開発するために,小学校教師137名,第6学年の児童約332名を対象とし,調査を実施した。調査結果の分析と考察により,5つの要因に関する教師と児童の測定尺度を開発し,教師の5つの要因の関係と児童の5つの要因の関係を明らかにすることができた。そして,これらの成果は,日本数学教育学会・数学教育学会・日本科学教育学会・日本教育実践学会の各研究誌に掲載された。また,神戸市内のA小学校の算数科の職員研修に参加し,教師の研修前後の5つの要因の変容を調べたり,第5学年の「小数×小数,小数÷小数」・「割合」に関する指導授業を行ったりして,教師の授業実践力の向上を図ると共に,これらの授業に対する児童の授業理解と児童の5つの要因間の関係を詳細に調べたりしている。来年度は,これらの授業の結果の学会発表や学会への投稿を行い,幅広くフィードバックし,教師の授業実践の改善を図っていきたいと考えている。本研究の目的は,数学に対する信念・価値・素質・感情・態度についての教師と児童の測定尺度を開発し,教師の5つの要素間の関係,児童の5つの要素間の関係,教師と児童の5つの要素間の関係,そして,教師と児童の5つの要素,教師の授業実践力,児童の授業理解間の関係を明らかにし,教師の授業実践の改善を図ることを目的とする。研究の成果として,次の5つが挙げられる。(1)教師と児童の5つの要素に関する測定尺度については,全て開発し終え,数学教育学会誌,日本科学教育学会誌「科学教育研究」,日本教育実践学会誌「教育実践学研究」に掲載されている。