hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
延髄孤束核内のNitric Oxideの脳循環および脊髄循環への役割

延髄孤束核で一酸化窒素(Nitric oxide,NO)が、synaptic transmissionに関与する物質として働き孤束核内で脳・脊髄循環を調節しているとの仮説を証明するため、ウレタン麻酔下のラットの孤束核にNO発生剤sodium nitroprusside (SNP)を微量注入し脳・脊髄血流量の変化を調べた。1.先ず、脳循環について調べた(Pflugers Arch-Eur J Physiol,432 ; 941-943,1996に発表)。(1)孤束核にSNP微量注入で、刺激と同側の大脳皮質の脳血流量は77±8より57±8 ml/min/100gへと有意に(P<0.01)低下し、脳血管抵抗は有意に上昇した(n=10)。(2)NO合成酵素阻害剤L-NMMAで孤束核を前処置すると、L-glutamateを孤束核へ微量注入した時に生じる脳血管収縮反応が起こらなくなった(n=10)。(3)L-NMMAの異性体でNO産生阻害作用のないD-NMMAで前処置した時には、L-glutamate微量注入による脳血管収縮反応は生じた(n=11)。(4)L-NMMAを単独で孤束核に微量注入した時、脳血流量は変化しなかった(n=9)。(5)孤束核より離れた部位にSNPを微量注入(n=9)又は孤束核に人工髄液を微量注入した時(n=10)脳血流量には変化なかった。2.次に、脊髄循環について調べた(Neurosci Res,25 ; 285-291,1996に発表)。(1)孤束核にSNP微量注入で、頸髄・胸髄・腰髄の血流量は有意に低下し、脊髄血管抵抗は有意に上昇した(n=10)。(2)L-NMMAやD-NMMAで前処置しL-glutamateを孤束核へ微量注入した時や、L-NMMAを単独で孤束核に微量注入した時、脊髄循環の反応は脳循環の反応と同じだった。3.さらに、腎・脾循環について調べた(J Auton Nerv Syst,1997,in press)。孤束核にSNP微量注入で、腎・脾血流量は有意に上昇し、脳・脊髄血流と反対の変化を示した。以上より、孤束核内で発生するNOが、synaptic transmissionに関与する物質として働き孤束核内で脳・脊髄・腎・脾循環を調節している事が示唆された。
医歯用インプラント材料の表面改質による生体機能化

金属表面でのハイドロキシアパタイト(HA)形成のために、擬似体液中での析出が利用されているが、この方法はHA層の形成に長時間を有するという欠点がある。そのため、超音波、電気、紫外線、短波長波などのレーザー照射によるHA形成促進法が考案されている。また、パルスレーザー蒸着はチタン上のHA層の形成に利用されている。一方、レーザー照射と擬似体液への浸漬を組み合わせてHAの核生成と生長を行う方法は、これらの長所を組み合わせた有望な方法である。本研究では、レーザー光線と固体下地との相互反応を解析し、擬似体液に浸漬したときのHA核生成と成長に及ぼす影響を調べる。このレーザー/液体/固体反応(LISI)法は、これまでのHA形成法のほとんどの欠点を補える方法であり、金属上のマイクロメートル、ナノメートルレベルでの改質を可能にするものである。純粋なハイドロキシアパタイト(HA)と比較して、硬く基材と強く結合し残留応力のないHA-ナノダイヤモンド(ND)複合体をステンレス鋼及びチタン上に形成することができた。基材の種類に依らず、両基材上での複合体に形状や性質の相違はなかった。被覆複合体の生物学的性質を明らかにするため、7日までの擬似体液浸漬を行った。走査型電子顕微鏡で観察したところ、浸漬時間の増加に従って、HA層が成長し、厚さとCa/Pが増加していた。また、HA形成に及ぼすレーザー照射の効果を調べたところ、擬似体液中での照射直後にリン酸カルシウムが生成した。金属表面でのハイドロキシアパタイト(HA)形成のために、擬似体液中での析出が利用されているが、この方法は田層の形成に長時間を有するという欠点がある。そのため、超音波、電気、紫外線、短波長波などのレーザー照射による貼形成促進法が考案されている。また、パルスレーザー蒸着はチタン上の田層の形成に利用されている。まず、ステンレス鋼表面をカソードとしHAを電着し、その厚さをエリプソメトリーで、組成をエネルギー分散型X線分光で、結晶構造をX線回折で、基盤との接合強さを剥離勇断測定装置で明らかにした。その結果、電解質溶液としてのリン酸イオンとカルシウムイオンを含有する水溶液の組成とpH、電着の際の温度、電位、時間が、生成したHAの形状、厚さ、組成、結晶構造、基盤との接合強さに影響を及ぼすことが明らかになった。さらに、電着の際に、水溶液にナノダイヤモンドを混合させることで、HAとナノダイヤモンド複合化膜を電析することを試みた。これまでに、ステンレス鋼表面をカソードとしHAを電着し、その厚さをエリプソメトリーで、組成をエネルギー分散型X線分光で、結晶構造をX線回折で、基盤との接合強さを剥離剪断測定装置で明らかにした。その結果、電解質溶液としてのリン酸イオンとカルシウムイオンを含有する水溶液の組成とpH、電着の際の温度、電位、時間が、生成したHAの形状、厚さ、組成、結晶構造、基盤との接合強さに影響を及ぼすことが明らかになっている。本年度は、電着の際に、水溶液にナノダイヤモンド(ND)を混合させることで、HAとND複合化膜を電析することを試みた。HA-ND複合層は擬似体液中で-1.5Vで15、30、60min電着することで形成させた。HA-ND電着層をエリプソメータ、X線回折、SEM、ビッカース硬さ計、剥離剪断測定装置を使用して解析した。その結果、炭酸とリン酸を含むHA-ND複合体がステンレス鋼表面に生成しており、その結晶性は低く、[Ca]/[P]はHAのものより小さかった。電着層の形態は電着時間では変化がなかった。HA-ND層はHA単独層よりも硬く、表面にき裂は観察されなかった。電着後の残留応力はHA単独の場合よりも小さいと考えられる。同じ条件でHA-ND電着をチタン表面に対して行ったところ、同様の結果が得られ、本方法が他の金属材料に対しても有効であることが示せた。

本研究では、レーザー光線と固体下地との相互反応を解析し、擬似体液に浸漬したときのHA核生成と成長に及ぼす影響を調べる。このレーザー/液体/固体反応(LISI)法は、これまでのHA形成法のほとんどの欠点を補える方法であり、金属上のマイクロメートル、ナノメートルレベルでの改質を可能にするものである。純粋なハイドロキシアパタイト(HA)と比較して、硬く基材と強く結合し残留応力のないHA-ナノダイヤモンド(ND)複合体をステンレス鋼及びチタン上に形成することができた。基材の種類に依らず、両基材上での複合体に形状や性質の相違はなかった。被覆複合体の生物学的性質を明らかにするため、7日までの擬似体液浸漬を行った。走査型電子顕微鏡で観察したところ、浸漬時間の増加に従って、HA層が成長し、厚さとCa/Pが増加していた。また、HA形成に及ぼすレーザー照射の効果を調べたところ、擬似体液中での照射直後にリン酸カルシウムが生成した。
ループス腎炎を惹起するヒト病原性抗DNA抗体の出現機序の研究

抗DNA抗体の産生機序の解明はSLEの発症機序の解明に直結する。私達は腎障害性抗DNA抗体081が小胞体ストレス応答性蛋白Herpに交叉結合する事を見出した。1、Herp免疫BALB/cマウスでは抗DNA抗体が産生され、腎糸球体にIgGが沈着した。2、ループス腎炎患者血清中の抗DNA抗体はHerpに交叉結合した。3、活動期SLE患者、非活動期SLE患者、および健常人の末梢血単核球(PBMC)におけるHerpの発現を間接免疫蛍光染色法にて検討した。(1)活動期SLE患者PBMCではHerp蛋白を強発現しているものを多く認めたが、非活動期SLE患者や健常人ではその発現は微弱であった。(2)タプシガーギン処理にて小胞体ストレスを加えると、健常人PBMCでもHerp蛋白が発現するが72時間後には発現は低下した。しかし、Herp蛋白を強発現した活動期SLE患者PBMCでは、無処理で72時間培養してもHerp蛋白を強発現している細胞を多く認めた。(3)SLE患者PBMC中のEBウイルス感染細胞ではHerpを発現しているものが見られた。4、活動期SLE患者、非活動期SLE患者、および健常人のPBMCにHerp蛋白を添加し、抗DNA抗体産生クローンが出現あるいは増加するかをELISPOT法で検討した。(1)活動期SLE患者PBMCでは抗dsDNA抗体産生クローンの出現あるいは増加が認められた。dsDNAや鶏卵リゾチームの添加では変化がなかった。(2)血清抗DNA抗体が陰性化している非活動期SLE患者のPBMCや健常人のPBMCでは抗dsDNA抗体産生クローンの出現はなかった。以上より、Herpはヒトにおいて抗原刺激能を有し、抗DNA抗体の産生誘導抗原となる可能性が示唆された。繰り返す細胞ストレスがHerp産生を通して抗DNA抗体産生を誘発するというモデルが考えられた。抗DNA抗体の一部は腎組織障害性を有しループス腎炎の病態形成に関与しているが、DNA自体の免疫原性は低く抗DNA抗体の産生機序は未だ不明である。私達は腎障害性ヒトモノクロナル抗DNA抗体産生クロンO-81のDNA以外の対応抗原として小胞体ストレス応答性蛋白Herpを同定した。HerpにはDNAと分子相同性を持つエピトープがあると考えられた。このエピトープが抗原として認識されるとDNA交叉結合性抗Herp抗体、つまり抗DNA抗体の原型が形成されるという仮説を立て、この検証中である。(1)いずれのマウスでも明らかな行動異常や皮膚病変などは見られなかった。(2)Herp免疫マウスでは抗核抗体、抗ssDNA抗体、抗dsDNA抗体の産生が認められたが、HEL免疫マウスではこれらの自己抗体は見られなかった。(3)Herp免疫マウスでは腎糸球体にIgGや補体C3の沈着が認められた。2、SLE患者におけるHerp結合性抗体と抗DNA抗体との関連性。(1)SLE患者よりProteinA/GカラムとHerp固相化カラムを用いて精製したHerp結合性IgGはssDNAおよびdsDNAに結合した。(2)SLE患者よりProteinA/GカラムとDNA固相化カラムを用いて精製した抗DNA抗体はHerpに結合した。以上より、Herp免疫により健常マウスで抗DNA抗体の産生と腎障害が生じる事が示された。

また、ループス腎炎患者血清中にHerpとDNAとに交叉結合する自己抗体が検出された。外的要因(小胞体ストレス)が抗DNA抗体の産生に関与する機序を分子レベルで説明しうるこれまでにない知見と考えられた。抗DNA抗体の産生機序は不明である。私達は腎障害性ヒトモノクロナル抗DNA抗体O-81が小胞体ストレス応答性蛋白Herpに交叉結合する事を見出した。前年度において、Herp免疫BALB/cマウスで抗DNA抗体の産生と腎障害が生じる事、また、ループス腎炎患者血清中にHerpとDNAとに交叉結合する自己抗体が存在する事を示した。今年度は以下の事を明らかにした。1、活動期SLE患者、非活動期SLE患者、および健常人の末梢血単核球(PBMC)におけるHerpの発現を間接免疫蛍光染色法にて検討した。(1)活動期SLE患者PBMCではHerp蛋白を強発現しているものを多く認めたが、非活動期SLE患者や健常人ではその発現は微弱であった。(2)タブシガーギン処理にて小胞体ストレスを加えると、健常人PBMCでもHerp蛋白が発現するが72時間後には発現は低下した。しかし、Herp蛋白を強発現した活動期SLE患者PBMCでは、無処理で72時間培養してもHerp蛋白を強発現している細胞を多く認めた。2、活動期SLE患者、非活動期SLE患者、および健常人のPBMCにHerp蛋白を添加し、抗DNA抗体産生クローンが出現麦るいは増加するかをELISPOT法で検討した。(1)活動期SLE患者PBMCでは抗dsDNA抗体産生クローンの出現あるいは増加が認められた。dsDNAや鶏卵リゾチームの添加では変化がなかった。(2)血清抗DNA抗体が陰性化している非活動期SLE患者のPBMCや健常人のPBMCでは抗dsDNA抗体産生クローンの出現はなかった。以上より、活動期SLEのPBMCではHerp蛋白が強発現されており、それらが抗原認識される可能性がある。また、Herpは爽疫寛容になっておらずヒトSLE患者の抗DNA抗体産生クローンを抗原刺激できると考えられた。
繊維リサイクル・システム構築のための基礎研究-資源回収ルートの実態調査

研究目的は、繊維リサイクルの社会的なシステムを構築するための基礎研究データを得て問題点を明確にすることにある。繊維製品が大量生産、大量消費されるようになった現代、家庭で処分できないまま保管する衣服に困る事態が起きている。こうした繊維製品を資源回収するルートが各都道府県にどの程度存在するか、また、生活者にわかりやすく利用しやすい内容かを、各自治体から各家庭に配布される『ごみと資源の分別パンフレット』から分析し考察した。郵送とホームページより収集できたパンフレットの回収総数は1609(回収率89.0%)であった。9割以上回収できた県が55.3%、回収率が7割未満と低かった県は沖縄と秋田のみだった。平成79年に東北地方のみを調査した時と比べると、パンフレットは手引きや事典などの形式が全般的に増え、詳細な品目を列挙するものが多く見られた。しかし記載品目は市町村で異なり、なぜその繊維製品を可燃、資源、粗大扱いにしているのかの基準がわかり難い。また、分別が細かすぎて実行し難いのではないかと思えるものが多かった。繊維製品が記載されている箇所を列挙して集計した結果、全国都道府県の平均値は、可燃扱いが92.4%、資源扱いが62.3%、粗大扱いが72.8%、不燃扱いが18.7%となった。資源扱いについて地域別に見ると、北海道45.8%、東北38.0%、関東77.4%、信越、北陸39.6%、東海80.0%、近畿77.7%、中国63.2%、四国55.4%、九州72.4%、沖縄45.5%となり、地域により格差があった。資源回収をする自治体の割合が7割を超えた地域は、上位から順に東海、近畿、関東、九州となり、歴史的に見て故繊維業者や再生利用する産業が近隣にある地域という特性が考えられる。回収物を利用する需要先の出口が確保できるため、行政の回収ルートも明示されていると思われた。本研究の目的は、循環型社会を目指して、繊維リサイクルの社会的なシステムを構築するための基礎調査データを得て、問題点を明確にすることにある。高度経済成長期を経て、繊維製品は大量生産・大量消費される時代となり、家庭で処分できないまま保管されている衣服に困る事態が起きている。資源回収ルートが存在するかどうか、生活者にとって利用しやすいかがこの事態を解決するためには重要である。全国市町村自治体は、容器包装リサイクル法が施行されて以来、紙、プラスチック、びん、缶など資源として細かく分別回収するように移行してきた。そうした動向の中で、繊維製品、つまり、古着や布製品については、どのような扱いになっているか実態を把握するために、市町村自治体に、家庭に配布されているごみ及び資源分別回収のパンフレットの送付依頼を実施した。平成18年度は、全国市町村のHPとアドレスの検索を行い、一覧表の作成を行った上で、一部市町村への送付依頼とパンフレットの収集をした。その結果、市町村合併が多く、依頼に困難が生じ、調査作業は計画通りには進めることができなかった。合併のために、それまで存続してきた方法の再検討をするところ、また、自治体回収を実験的にしても収集量が少なく中止したところ、団体による資源回収を行っているが自治体では把握していないところなど、繊維製品の資源分別実態が把握できないところが見られた。約10年前に東北6県400市町村の調査を実施した時以上に、繊維製品は市町村自治体の資源回収の対象から除外されている状況にあると思われた。

なお、本研究は平成19年度までの継続研究のため、研究成果の詳細は、次年度に報告する予定である。本調査の目的は、繊維リサイクルの社会的なシステムを構築するための基礎研究データを得て問題点を明確にすることにある。繊維製品が大量生産・大量消費されるようになった現代、家庭で処分できないまま保管する衣服に困る事態が起きている。そこで、こうした繊維製品を資源回収するルートが各都道府県にどの程度存在するか、また、生活者にわかりやすく利用しやすい内容かを、各自治体から各家庭に配布される『ごみと資源の分別パンフレット』から分析し考察した。結果を次に示す。1郵送とホームページより収集できたパンフレットの回収総数は1609(回収率89.0%)であった。9割以上回収できた県が55.3%、回収率が7割未満と極端に低かった県は沖縄と秋田のみだった。2平成79年に東北地方のみを調査した時と比べると、パンフレットは手引きや事典などの形式が全般的に増え、詳細な品目を列挙するものが多く見られた。しかし記載品目は市町村で異なり、なぜその繊維製品を可燃・資源・粗大扱いにしているのかの基準がわかり難い、また、分別が細かすぎて実行し難いのではないかと思えるものが多かった。3繊維製品が記載されている箇所を列挙して集計した結果、全国都道府県の平均値は、可燃扱いが92.4%、資源扱いが62.3%、粗大扱いが72.8%、不燃扱いが18.7%となった。4資源扱いについて地域別に見ると、北海道45.8%、東北38.0%、関東77.4%、信越・北陸39.6%、東海80.0%、近畿77.7%、中国63.2%、四国55.4%、九州72.4%、沖縄45.5%となり、地域により格差があった。資源回収をする自治体の割合が7割を超えた地域は、上位から順に東海、近畿、関東、九州となり、歴史的に見て故繊維業者や再生利用する産業が近隣にある地域という特性が考えられる。回収物を利用する需要先の出口が確保できるため、行政の回収ルートも明示されていると思われた。
骨病変のX線学的骨ミネラル量測定法の開発(患者被曝線量の評価・低滅)

本課題の目的は、エネルギーサブトラクションを応用して骨病変の骨ミネラル量を測定する際の患者被曝線量を評価し、低減する事を目的とする。1.X線エネルギーの最適化これ迄、錫フィルタを用いてX線束を単色化したが、本研究では、ランタン,セリウム,ガドリウム等の希土類元素を用いる事を検討した。この結果高原子番号のフィルタを用いると、より厚い被写体の測定が可能となり、被曝線量も低下するが、測定精度も低下する事が確認された。顎骨程度の厚さの被写体の測定をする場合には、ランタンが適当と判断した。2.線量測定2種類の熱蛍光線量計(LBOとMSO)によって患者被曝線量を測定した結果、錫フィルタを用いた場合の患者皮膚線量は、約0.5mGy,ランタンフィルタを用いた場合は、約0.3mGyであった。3.画質評価本法は患部に沈着する骨ミネラル量を数値で示すため、画質劣化の影響は強くは受けなかった。検査報告書に添付する測定点明示のための画像出力方法として、CRTカメラとイメージプリンタについて検討したが、いずれの場合でも、診断に支障をきたす程の画像の劣化は無かった。両者の比較では、CRTカメラは、画質と速度に優れるが、ランニングコストは高い。イメージプリンタは、出力に時間がかかり、実用的ではないが、大きな画面を出力できる事、報告書作成を同時に行なえる等の利点もあった。4.危険度の評価手指骨等を防護エプロン着用の上で測定する場合、実効線量当量は0.1μSv以下と歯牙撮影よりも遙かに小さかった。顎骨については解析中であるが、歯牙撮影と同等或は以下と予測される。
地域貿易協定(RTA)における比例性原則関連規定の分析

当初の予定では、地域貿易協定(RTA)における対抗措置を分析し、世界貿易機関(WTO)における対抗措置と比較検討する予定であったが、計画を若干修正し、3年目での実施を予定していたRTAとWTOの関係性の一般的分析を先に行うこととした。具体的な研究としては、EU司法裁判所とEFTA裁判所の間における「司法対話」の実績を踏まえて、RTAとWTOの紛争解決機関における類似の「対話」の可能性を探った。この分析を行う契機となったのは、最近のEUのRTA (EU・韓国FTA等)において欧州経済領域(EEA)協定で採用されている均質性原則と類似した規定が設けられるようになっていることであった。このような規定を明記したRTAはこれまでには存在しないため、WTOとRTAの紛争解決制度の相互関係について検討する上での新たな材料を提供するものと考えられる。EEAにおける均質性原則はEU司法裁判所とEFTA裁判所の間での解釈の統一性を確保することが目的であったが、副産物として、二つの裁判所の間の司法対話を促す結果をもたらした。すなわち、一方の裁判所が示した解釈が、他方の裁判所で採用され、ふたたび最初の裁判所で参照されるような、二つの裁判所でのやり取りを通じた判例法の形成である。EUは自らが締結したFTAにおいて、このEEAに見られる均質性原則に類似した規定を設けるようになっており、ゆえにRTAとWTOにおいても、そのような司法対話が生まれる可能性がある。これまでのRTAとWTOの紛争解決機関の相互関係に関する研究は、制度的な調整を主眼とするものであった。本研究は、EEAにおける実績を基礎に、「司法対話」という司法機関の主観的側面に着目してRTAとWTOの解釈の一貫性の実現を検討しており、その点に本研究の独自性があるものといえる。司法対話は、紛争解決機関間の相互理解に基づいた解釈の収敏を促すことから、国際通商関係における規律の安定性の実現に寄与する発想であると考える。(抄録なし)研究実施計画では、比例性の概念が関連する地域貿易協定(RTA)条文の抽出及び整理を最初の作業としていた。当該作業については、日米欧等の主要国や、韓国、メキシコ、チリ等RTAに積極的な国の協定の条文から着手し、概ね予定に従って抽出作業を遂行することができた。その上で、協定条文の分析を、EUによるRTAを中心に実施した。その際、具体的な条文として環境関連条項を選定した。EUが締結したRTAの分析に際しては、Baldwinら(例えば、Baldwin,Evenett & Low(2009)が示す多数国間化の概念を基礎に考察を試みた。Baldwinらが捉える多数国間化は、RTAの効果の多角的な波及に焦点を置くが、本研究では、特定の条項が複数協定で採用されるとの意味で多数国間化を捉え、より法学的な視点から分析を行った。その結果、第1に、近年のEUのRTAにおける環境関連条項がより多様化ないし詳細化する傾向が確認された。第2に、これらの規定の一部は多数国間化の可能性を含む一方で、特に急進的な規定に関しては多数国間化が困難となる状況が生じうることが明らかになった。第3に、多数国間化が困難な条項が多く存在することは、一般的例外条項の解釈がEUのRTAにおいて独歩的に展開する引き金となりうることから、RTAのハブとして影響力の強いEUにおいては特に多数国間化に配慮した条項を設けることが必要とされる旨が示唆として得られた。本研究成果の意義としては、まず、EUのRTAを仔細に分析した点が挙げられる。それにより米国その他の国のRTAとは異なる独自性が発見された。また、RTA政策をよりグローバル規模の視点(多数国間化の概念)から分析した点も、本研究の重要性を高める要素である。RTAの現状を全体的視点から捉えることによって、RTA政策の将来像を描くための判断材料を提示することができた。

これまでのRTAとWTOの紛争解決機関の相互関係に関する研究は、制度的な調整を主眼とするものであった。本研究は、EEAにおける実績を基礎に、「司法対話」という司法機関の主観的側面に着目してRTAとWTOの解釈の一貫性の実現を検討しており、その点に本研究の独自性があるものといえる。司法対話は、紛争解決機関間の相互理解に基づいた解釈の収敏を促すことから、国際通商関係における規律の安定性の実現に寄与する発想であると考える。本年度は、情報収集と分析の着手を目的としていた。情報収集としては、世界各国のRTAの条文抽出作業を行い、主要な国の条文の抽出は完了することができた。また、分析の着手についても、EUのRTAの分析を完了することができた。このように本年度に予定していた作業はおおむね完了することができている。次年度は、研究実施計画に記載した研究内容(すなわち(1)比較対象とするRTAの範囲を拡大し、また、(2)RTA規定とWTO(世界貿易機関)協定規定との相互関連性の検討を行う)に沿って研究を進める予定である。EUの研究が完了しているので、それと特に衝突を起こしやすい他国の協定規定に着目し、相互関係について検討したい。また、初年度から得られた教訓は、RTA規定とWTO規定の具体的な既定の相互比較の分析の基礎となる両者の関係一般に関する総論的考察の重要性である。これは各論的な比較分析の集積の上で実施する予定であったが、前倒しし、両者を並行的に行うことにより、比較分析との相乗効果が生ずることを狙う。(抄録なし)
胃癌における癌幹細胞の非対称性分裂時に生じる胃型・腸型形質発現の 変化

本研究では胃癌を材料に癌幹細胞マーカーの同定と胃型・腸型粘液形質の変化を解析した。GeneChip解析から癌幹細胞が存在するside-population細胞では転写因子KLF-5とEts-2、細胞表面分子インテグリンa2が発現していることが明らかとなった。KLF-5とEts-2をsiRNAでノックダウンするとside-population細胞が減少した。インテグリンa2は基底膜に垂直方向に分裂する細胞の一部に染色された。これらの分子は癌幹細胞のマーカーになる可能性がある。本研究では胃癌における癌幹細胞の非対称性分裂によってどのように変化するのかを明らかにし、胃癌の病態、組織ヘテロジェナイティーを解明することを目的とした。前年度までの研究で、胃癌細胞株TMK-1、MKN-45を材料にFACSを用いて幹細胞が存在すると考えられているside-population(SP)細胞を分離し、ヒストン等のクロマチンリモデリングに関わる遺伝子群の発現が変化していることを明らかにした。本年度は胃癌細胞株HSC-57をFACSにてSP細胞とnon-SP細胞に分離し、GeneChip解析からSP細胞の表面に発現する分子として、インテグリンα2やセマホリンを同定した。特にインテグリンα2は基底膜接着幹細胞のマーカーとなる可能性があり、現在外科的に切除された胃癌・食道癌を材料に免疫染色を行っている。食道癌においては基底側の細胞の一部に染色され、幹細胞マーカーになる可能性が示唆された。さらにSP細胞に特徴的に発現している転写因子としてKLF-5とETS-2を同定した。これらの転写因子をsiRNAでノックダウンしFACS解析を行った結果、SP細胞の比率が低下し、KLF-5とETS-2はSP細胞の維持に重要な転写因子と考えられた。以上の結果から、胃癌細胞の癌幹細胞維持に転写因子KLF-5とETS-2が重要であることが示唆され、今後はKLF-5とETS-2の標的遺伝子の同定が重要と考えられる。インテグリンα2は基底膜接着幹細胞のマーカーになる可能性もあり、FACSを用いてインテグリンα2陽性細胞を分離し、癌幹細胞の性質を解析する必要がある。さらにBrdU取込みによる非対称分裂の解析を行い、これらの分子の分布が非対称性分裂時にどのように変化するのかを解析する必要がある。本研究では、胃癌における胃型・腸型形質の発現が、癌幹細胞の非対称性分裂によってどのように変化するのかを明らかにし、胃型・腸型胃癌の病態、組織ヘテロジェナイティーを解明することを目的とする。本年度は、胃癌細胞株TMK-1、MKN-45を材料にFACSを用いてside-population(SP)細胞を分離した。SP細胞を培養し再度FACSにて解析を行ったところ、SP細胞および非SP細胞いずれもが認められた。一方、非SP細胞を培養しFACSにて解析を行ったところ、文献的報告によればSP細胞は認められないはずであったが、SP細胞、非SP細胞いずれもが認められた。従って、胃癌細胞株においてはSP細胞以外にも癌幹細胞成分が存在するものと考えられ、SP細胞を分離しても癌幹細胞の同定には至らないと考えられた。これらのSP細胞、非SP細胞の遺伝子発現をGeneChipにて解析したところ、ヒストン等のクロマチンリモデリングに関わる遺伝子群の発現が変化しており、SP細胞ではクロマチンレベルで遺伝子発現が制御されていることが明らかとなった。一方、幹細胞はspheroidを形成することが報告されている。FACSによる方法では癌幹細胞分離できなかったため、MKN-45を材料にspheroidを形成させ癌幹細胞の分離を試みている。現時点でspheroidの形成には成功しているが、各種解析が可能な大きさにまで増殖しておらず培養を継続している。今後はspheroidを形成した細胞を材料にGeneChip解析を行い遺伝子発現について検討するとともに、胃型・腸型形質発現を解析する。本年度は胃癌細胞株をBrdUで標識し、anaphaseを顕微鏡下で探し非対称性分裂の解析を行う予定であった。本年度はまずFACS解析を行い、胃癌細胞株をSP細胞と非SP細胞に分離し、癌幹細胞の単離を試みた。文献的にはFACSにより幹細胞が分離できると報告されているものの、現時点でFACSによる癌幹細胞の同定には至っておらず、非対称性分裂の解析はできていないので、やや遅れていると判断される。一方、FACSにより分離したSP細胞と非SP細胞の、GeneChipによる遺伝子発現プロファイリングは終了しており、ヒストン等のクロマチンリモデリングに関わる遺伝子群の発現の変化を明らかにしている。これらが非対称性分裂時におこるゲノムDNAの非対称性分配に関わっているものと予想される。

非対称性分裂時におこるゲノムDNAの非対称性分配のメカニズムの詳細は不明な点が多く、ゲノムDNAの非対称性分配のメカニズム解明には大きく前進したものと考える。一方、spheroidの形成には成功しており、これを材料にBrdUを取り込ませれば、非対称性分裂の解析が可能となる。癌幹細胞は増殖速度が遅いことが知られており培養には時間がかかるとはいえ、非対称性分裂の解析には至っておらず、やや遅れている。総合的に、やや遅れていると判断される。これまでの解析で、FACSにより分離したSP細胞と非SP細胞のではヒストン等のクロマチンリモデリングに関わる遺伝子群の発現が変化していることが明らかとなった。これらが非対称性分裂時におこるゲノムDNAの非対称性分配に関わっているものと予想され、胃癌組織におけるこれらの分子の発現を免疫染色で検討する。さらに、SP細胞、非SP細胞にBrdUを取り込ませ、顕微鏡下で観察し、非対称性分裂の頻度・性質を解析する。さらに胃型・腸型形質の分化マーカーであるMUC5AC、MUC6、MUC2、CD10、olfactomedin 4等の免疫染色を施行し、非対称性分裂時にどのような発現をしているのかを解析する。本年度は胃癌細胞株を材料にspheroidの形成に成功した。これを材料にGeneChipで遺伝子発現解析を行い、spheroidにおいて特徴的に発現している遺伝子を同定する。さらにspheroidにBrdUを取り込ませ、顕微鏡下で非対称性分裂の頻度・性質を解析する。さらに胃型・腸型形質の分化マーカー(MUC5AC、MUC6、MUC2、CD10、olfactomedin 4)の免疫染色を施行し、非対称性分裂時にどのような発現をしているのかを解析する。近年、胃癌の癌幹細胞ではROSが低いという報告がなされた。今後はROSにも着目し、胃癌の癌幹細胞の分離を試みる。具体的にはDCFDA処理を行い、ROSが低い細胞を癌幹細胞と想定し、BrdUを取り込ませ、顕微鏡下で非対称性分裂の頻度・性質を解析する。これらの解析から得られた知見を基盤に胃癌組織の免疫染色を行い、胃癌における胃型・腸型形質の発現が、癌幹細胞の非対称性分裂によってどのように変化するのかを明らかにする。基本的には「今後の研究の推進方策」に記載した通りに進める。すなわち、SP細胞、非SP細胞に取り込ませるBrdU、胃型・腸型形質の分化マーカーであるMUC5AC、MUC6、MUC2、CD10の免疫染色用の一次抗体、遺伝子発現解析用のRNA抽出キット、GeneChip解析用のラベリング試薬、ROSの解析用のDCFDAを研究費で購入し使用する。その他、一般実験試薬としてピペットチップやチューブ等のプラスチック製品の他、各種buffer作成のための試薬を購入する。細胞培養試薬として細胞培養液、96ウェルプレート、培養用のディッシュ、血清等を購入する。spheroid形成にはTGF-b等のさまざまな増殖因子を培養液に添加して培養する必要があり、増殖因子も購入する。GeneChipの解析結果から免疫染色を行うことが必要と判断された分子については抗体を購入し、免疫染色を行う。
衝動的反応の抑制メカニズムの解明に関する認知神経科学的研究

衝動性に関する研究課題は、近年の高次脳機能計測技術の進展により、エージェントである内部モデルと脳という実体との比較・検討が可能となり、国際的に大きな関心の寄せられているテーマである。本研究課題では衝動的反応の制御プロセスを支えるメカニズムについて、報酬・罰Go/Nogo課題(reward-punishment Go/Nogo task)をモデル実験系として、課題遂行中にfMRIおよびNIRS計測された脳活動および行動指標の両者より統合的に検討することを目的とした。報酬・罰Go/Nogo課題における誤反応は、反応してはならない数字に反応するCER(Comission error)、反応すべき数字に対して反応をしないOER(Omission error)の二つのタイプに大別されるが、前者のCERは「反応を抑制するコストよりも、反応出力が優先された結果」として衝動性の指標とされる。以下に得られた主要な成果を示す。まず、CERは、反応の成否に応じて罰が下される条件よりも、報酬が与えられる条件においてこれが顕著となることが明らかとなった。すなわち、潜在的に報酬が獲得可能な文脈において衝動的反応が亢進することが確認された。その一方で、社会的なストレッサー(課題遂行中の他者の視点)がこれに加わることにより衝動的反応は低減することがわかった。さらに、後者の条件においては、前頭前野腹外側部(VLPFC:Ventro Lateral Prefrontal Cortex)の活動が増大することから、VLPFCの機能亢進により衝動的反応が適切に制御されうることが明らかとなった。以上の結果は、「キレル」といわれるような衝動的行動・薬物依存などの問題における脳内機構の解明、およびそれらに共通する衝動的脆弱性の対処方略の提案へと向けた基礎的知見になるものと期待される。Go/Nogo課題をモデル実験系として設定し、そこでの報酬獲得確率の変動により衝動性の変化を、時間圧を負荷し抑制を困難にすることで衝動的反応の生起を操作した。それらの状況における脳神経の時間的・空間的活動、反応時間や正答率といった行動指標について、機能的核磁気共鳴装置(fMRI)、近赤外線分光法(NIRS)を用いた検討を実施し、次の成果を得た。1.機能的核磁気共鳴装置(fMRI)を用いたGo/NoGo課題時の行動反応、脳内活動の検証課題開始にともなって、前頭前野腹外側部の脳血流量が増大するという結果が得られた。これは従来の実験において報告されている反応抑制にともなう活性化領域と一致する。とくに、同領域の左側において、正反応に報酬が伴う報酬条件における有意な血流量増加が確認された。このことから、報酬時における反応抑制の機能亢進が生じていることが予測された。2.社会的ストレスが衝動的行動と脳内活動に及ぼす影響-近赤外線分光法(NIRS)を用いた検証-社会的ストレス下における衝動抑制課題(Go/NoGo課題)遂行中の脳の活動部位とその活動パターンについて検討することを目的とした。実験の結果、ストレス状況下においても、Go/No-Go課題における反応エラー数は低下しないものの、反応時間は遅延していることが確認された。このことから、ストレスに晒されると情報処理のスピードが低下するということが示唆された。また、ストレス群の脳活動は、正反応に報酬がともなう条件において前頭前野腹外側部の活動亢進が確認されており、上記の反応時間の結果とあわせて考えると、ストレス状況下では、前頭前野腹外側部の活動により統制条件と同様のパフォーマンスが維持されていることが明らかとなった。
文書画像からの文字列の抽出と認識に関する研究

本研究では,文字と図形が混在している2値画像の中から,様々な方向と大きさを持つ文字列を抽出する方法と,抽出した文字列の認識についての研究を行った.まず,文字列抽出では,「文字列とは短い線分が密集している領域である」と考え,(1)線分の密集具合を表す2種類の線分密度(局所的線分密度と大域的線分密度)の開発(高速計算法)と,(2)これらの線分密度を特徴量とした文字列抽出法の開発を行った.開発した文字列抽出法では,まず始めにラスタベクタ変換により,画像データを線分データに変換する.次に,得られた線分データから局所的線分密度(注目点を中心とする円形領域内に含まれる線分本数)を求め,局所的に線分が密集している領域を文字列候補領域として抽出する.そして,文字列候補領域内における大域的線分密度(任意の直線と交差する線分数)から,線分の分布形状を調べ,帯状に分布している線分を文字列にグループ化していく.これにより文字列のサイズや傾き,あるいは接触などの影響を受けずに,文字列の抽出が行える.住宅地図など28枚の画像(文字列数276)に対し実験を行った結果,文字列抽出率91.3%と良好な結果が得られた.次に,文字列の認識では,手書き日本語文字列を対象として研究を行った.従来の文字列認識法では文字列からの個々の文字切出しと文字認識が行われる.しかし,文字同士の接触や入込みが生じた場合,文字の切出しが正確に行えないという問題がある.本研究で開発した方法は文字列全体を一つのユニットとみなして認識を行う.そのため,文字の切出しと認識は不要となるが,文字列全体の形状変形が大きくなるという問題が生じる.そこで,これらの変形吸収のため,図形間隔,図形幅,文字列サイズの3段階の正規化と,DPマッチングを採用した.1,655件の手書き日本語文字列の認識実験により,高い認識性能(96.5%)が得られた.本研究では,文書画像中に存在する文字列を見つけ出し(文字列抽出),またその文字列が何と書かれているかを認識(文字列認識)することを目的としている.今年度の研究実績を以下に述べる.(1)文字列抽出本研究では,文字列領域は短い線分が密集している矩形領域と定義している.そのため,画像全体に対し,線分単位のハフ交換を行い,画像中の線分が密集している領域を抽出していた.今年度は,さらに画像をいくつかの部分画像に分割し,各部分画像ごとに処理を行うようにした.これにより,短い文字列も良好に抽出できるようになった.(口頭発表済み)(2)文字列認識従来,文字列を認識する場合,文字列から個々の文字を取り出し,その個々の文字について文字認識を行い,それぞれの結果を統合して文字列の認識を行う方法がとられている.本研究では,文字列全体を一つのパターンとみなし,文字列全体に対し直接マッチングを行う方法を行っている.本方法を手書き文字列の認識に適用した結果,文字同士が接触している場合や,一部の文字が大きく変形している場合でも良好な結果が得られた.この結果は,論文誌および口頭にて発表を行った.本研究では,文字と図形が混在している2値画像の中から,様々な方向と大きさを持つ文字列を抽出する方法と,抽出した文字列の認識についての研究を行った.まず,文字列抽出では,「文字列とは短い線分が密集している領域である」と考え,(1)線分の密集具合を表す2種類の線分密度(局所的線分密度と大域的線分密度)の開発(高速計算法)と,(2)これらの線分密度を特徴量とした文字列抽出法の開発を行った.開発した文字列抽出法では,まず始めにラスタベクタ変換により,画像データを線分データに変換する.次に,得られた線分データから局所的線分密度(注目点を中心とする円形領域内に含まれる線分本数)を求め,局所的に線分が密集している領域を文字列候補領域として抽出する.そして,文字列候補領域内における大域的線分密度(任意の直線と交差する線分数)から,線分の分布形状を調べ,帯状に分布している線分を文字列にグループ化していく.これにより文字列のサイズや傾き,あるいは接触などの影響を受けずに,文字列の抽出が行える.住宅地図など28枚の画像(文字列数276)に対し実験を行った結果,文字列抽出率91.3%と良好な結果が得られた.次に,文字列の認識では,手書き日本語文字列を対象として研究を行った.従来の文字列認識法では文字列からの個々の文字切出しと文字認識が行われる.しかし,文字同士の接触や入込みが生じた場合,文字の切出しが正確に行えないという問題がある.本研究で開発した方法は文字列全体を一つのユニットとみなして認識を行う.そのため,文字の切出しと認識は不要となるが,文字列全体の形状変形が大きくなるという問題が生じる.そこで,これらの変形吸収のため,図形間隔,図形幅,文字列サイズの3段階の正規化と,DPマッチングを採用した.1,655件の手書き日本語文字列の認識実験により,高い認識性能(96.5%)が得られた.
レーザ計測による乱流火炎の構造解析と消炎機構の解明

我々は非常に強い乱流場に形成される火炎を対象に,旋回噴流燃焼器を用いてPLIF法によりOHラジカルを計測し,乱流予混合火炎の火炎構造と燃焼速度について検討してきた.そこで本研究では,OH-PLIF法により乱流予混合火炎の瞬時の火炎構造を可視化し,消炎特性や局所の燃焼速度を検討する.また,2枚のレーザシートをクロスするように燃焼場に照射することで垂直方向と水平方向の画像を取得し,3次元の火炎構造を議論した.本研究では,この計測手法を用いて3次元の火炎面の面積を求め,火炎の局所消炎が起きる理由について検討した.乱流燃焼は火炎と流れが複雑に干渉する現象であり,実用燃焼器を数値シミュレーションにより解析することは容易ではない.そこで,薄い火炎帯を想定し,火炎が燃焼速度で伝播すると考えることにより,乱流燃焼場をモデル化する試みが行われている.化学反応に必要な時間スケールと乱流の時間スケールの比であるカルロビッツ数(Ka)の値が1まではいわゆるしわ状層流火炎(wrinkled flamelets)の領域である.Kaの値が1を超えた場合でも反応帯の厚さは薄いままであるとするthin reaction zonesの概念が妥当であれば,実用燃焼器で起こりうる燃焼場も上記の方法で簡略化できる可能性がある.この場合,単位体積中に存在する火炎面の面積である火炎面密度と燃焼速度を用いることにより乱流予混合燃焼場の発熱速度や反応速度を決定することができる.火炎面密度に関する研究は,理論的なものだけでなく,シミュレーションや実験により数多く行われている.ただし,乱流火炎は3次元の構造をとるため,火炎面の面積を実験により計測することは容易ではない.そこで,火炎面密度を2次元断面上で評価することが提案されている.レーザ計測により火炎の瞬時の2次元断面像を得ることができるため,2次元断面において火炎面密度を計測することは比較的容易である.ただし,実際の火炎面密度は単位体積における火炎面の面積であるため,2次元で評価した火炎面密度が実際には正しくない可能性も考えられる.昨年度は,OH-PLIF法により乱流予混合火炎の瞬時の火炎構造を可視化することで,消炎特性や局所の燃焼速度を検討した.また,2枚のレーザシートをクロスするように燃焼場に照射することで垂直方向と水平方向の画像を取得し,3次元の火炎構造を議論した.そこで24年度においては,3次元の火炎面の面積を求めて火炎面密度を評価した.乱流現象はコンピュータを用いた数値計算の進歩により詳細に調べることができるようになり,数多くの研究成果が報告されている.しかしその複雑性ゆえに非常に微細な時間・空間スケールを考慮しなければならず,計算負荷が非常に大きくなる.したがって,理論と数値計算に加えて実験による研究がやはり重要である.最近では,レーザ計測技術が発展してきていることから,PLIF(Planar Laser Induced Fluorescence,レーザ誘起蛍光法)やPIV(Particle Image Velocimetry,粒子画像流速計)などにより,火炎と流れの同時計測が可能となり,瞬時の乱流火炎構造や流れの詳細な検討ができるようになった.我々は,旋回噴流燃焼器を用いて乱流予混合火炎の構造や流れ場について検討している.昨年度は,OH-HCHO同時PLIF法により乱流予混合火炎の反応領域を可視化し,OH蛍光強度とHCHO蛍光強度を同時に計測することで,強い乱流場では予熱帯が厚くなること,また,局所消炎はOH蛍光強度の画像をもとに判断できることを報告した.この旋回噴流燃焼器では,燃焼器の底部に旋回流火炎を形成させ,主噴流火炎を保炎するようになっている.これまでに行われた研究によれば,旋回流(渦流れ,回転流)を用いることにより火炎の安定範囲が広がることが明らかとなっている.そこで25年度は,PIV/OH-PLIF同時計測を行い,火炎と流れ場の可視化を試みた.特に,旋回噴流燃焼器に用いられている旋回流火炎の噴出速度を変えることで旋回流(旋回流れ)の影響を変化させ,乱流火炎の流れ場と火炎構造を調べることで,火炎の安定性と局所消炎について検討を行った.我々は非常に強い乱流場に形成される火炎を対象に,旋回噴流燃焼器を用いてPLIF法によりOHラジカルを計測し,乱流予混合火炎の火炎構造と燃焼速度について検討してきた.そこで本研究では,OH-PLIF法により乱流予混合火炎の瞬時の火炎構造を可視化し,消炎特性や局所の燃焼速度を検討する.また,2枚のレーザシートをクロスするように燃焼場に照射することで垂直方向と水平方向の画像を取得し,3次元の火炎構造を議論した.本研究では,この計測手法を用いて3次元の火炎面の面積を求め,火炎の局所消炎が起きる理由について検討した.乱流燃焼速度は燃焼場の重要な指標の一つであり,理論的あるいは実験により検討されている.乱流燃焼場では乱れにより火炎の面積が増大し,燃焼する領域が増えることで燃焼速度が増大するが,さらに乱れを増加させると,乱流燃焼速度が線形的に増加しなくなる現象(Bending)が見られることはよく知られている.このような場合,乱れにより燃焼速度が低下し,局所的な消炎も起こっているものと思われるが,実際の乱流火炎を対象に局所の燃焼速度や火炎面積を実験により求め,乱流燃焼速度について議論した例はほとんどない.その理由として,(ア)変動している乱流火炎の局所の燃焼速度を実験により測定することが難しいこと,また,(イ)PLIF法などにより得られる火炎の画像は2次元であるため,火炎の3次元構造をもとに正確に火炎の面積を実験で求めることが現状では不可能なこと,が挙げられる.

このため,乱流燃焼速度についての議論が不十分であった.そこで本研究では,旋回噴流燃焼器を用いて得られた燃焼場に2枚のレーザシートをクロスするように入射することで,水平方向と垂直方向の火炎の画像を取得し,乱流火炎の構造を調べた.また,水平断面の周方向の火炎長さを調べて火炎面積を求め,乱流燃焼速度について考察を行った.その結果,(1)当量比0.90では流速を増加させても平均の火炎半径はほとんど変化しないが,0.75の場合は流速20m/s以上で小さくなる,(2)流速を増加させると乱れにより火炎により多くの凹凸が現れるため,平均半径の円の周長に対して実際の火炎は1.11.7倍となる,(3)3次元の火炎面積を求めたところ,火炎面積は流速に比例して増加し,乱流燃焼速度とは異なる傾向を示す,ことが明らかとなった.乱流現象はコンピュータを用いた数値計算の進歩により詳細に調べることができるようになり,数多くの研究成果が報告されている.しかしその複雑性ゆえに非常に微細な時間・空間スケールを考慮しなければならず,計算負荷が非常に大きくなる.したがって,理論と数値計算に加えて実験による研究がやはり重要である.最近では,レーザ計測技術が発展してきていることから,PLIF(Planar Laser Induced Fluorescence,レーザ誘起蛍光法)やPIV(Particle Image Velocimetry,粒子画像流速計)などにより,火炎と流れの同時計測が可能となり,瞬時の乱流火炎構造や流れの詳細な検討ができるようになった.我々は,旋回噴流燃焼器を用いて乱流予混合火炎の構造や流れ場について検討している.最終年度は,2次元の流れ場を可視化するPIVと瞬時の火炎面を求めるOH-PLIF法の同時計測を行い,局所消炎が起こる状況について詳しく検討した.その結果,以下のことが明らかとなった.(1)主噴流の流速を大きくすると,火炎面に多くの凹凸が見られ,形状が複雑になる.また,主噴流の流速が大きいと乱れも大きくなる.(2)火炎面の曲率は下流にいくと急激に減少する.また,乱れが大きいほど火炎面の凹凸が小さくなるため曲率は大きい.一方,当量比が小さいと火炎面の曲率は大きくなるが,未燃側と既燃側の曲率を比較した結果,未燃側に凸の曲率の方が既燃側に凸の曲率よりも小さい.(3)火炎面におけるひずみ速度を求めたところ,負の値をとる頻度のほうが多い.また,当量比0.75の方が0.90に比べて大きなひずみ速度の大きさは増加する.一方,主噴流の流速が大きいほどひずみ速度の大きさも増加するが,局所消炎をとる条件においてひずみ速度の値が特に大きな負の値をとる.燃焼工学研究内容をまとめて2件の学会発表を行った.2年目の研究成果としては十分であると考えている.最終年度にレーザを用いた計測をすべて完了し,実施した実験データをもとに研究成果をまとめる予定であったが,実験に使用しているレーザの光軸調整と部品の交換が必要となり,海外から部品を取り寄せて装置のメンテナンスを行った.遅れを取り戻すため,25年度の3月まで実験を行ったが,一部の実験が終了していない.震災の影響により助成決定の通知が遅れ,実際の研究開始の遅延により予算の執行が多少遅れたが,実験データの取得はほぼ計画通りである.乱流火炎の特性を明らかにするには,火炎と流れの同時計測が必須である.
西洋古典文学における神話叙述の伝統と改変に関する神話学的・比較作品論的研究

2018年度には、8月にオックスフォード大学への研究旅行を実施し、ボドレイアン図書館での文献調査を行い、海外研究協力者であるM. Davies教授, P. Finglass教授, A. Scafuro教授との研究会議を開催した。そこで得た貴重な情報及び知見を活用して以下の中間的研究成果を公表した。まずホメーロス叙事詩に関する文献調査に基づく研究成果としてM. Davies教授の近著の書評を『西洋古典学研究』67号(2019)に掲載した。これには「叙事詩の環」と『イーリアス』の関連性についての最新の研究動向を批判的に紹介する意義がある。また『イーリアス』に関する研究書『ホメロス「イリアス」への招待』(ピナケス出版2019年)に2つの章(「ホメロス問題」と「パラデイグマ(例話)」)を掲載した。「ホメロス問題」には、『イーリアス』の主要な研究方法のうち口承詩理論と分析論の発展と課題を概観し、それに基づいて詩人の創造性のありかを検討したところに意義がある。「パラデイグマ(例話)」には、『イーリアス』の登場人物の科白に織り込まれた様々な神話叙述の作品全体内における配置や、それらの神話叙述と作品のメインプロットとの関わり、比喩の用法との比較などを通じて、『イーリアス』におけるパラデイグマの重要性を包括的に解明した意義がある。他方、プロメーテウス神話に関する研究としては、悲劇『縛られたプロメーテウス』における、姿を牛に変えられた女性イーオーの神話叙述について、記憶とアイデンティティーのモティーフに注目して英語で論文を執筆し、海外での出版に向けて原稿を提出した。さらにヘーロドトス『歴史』第1巻におけるクロイソスとソローンの対話場面に関する英語論文の出版に向け最終準備を進めた。本研究の第2年次に当たる2018年度に、ホメーロス研究の基礎的領域に関する書評を出版したこと、重点研究領域のうちの1つであるホメーロス叙事詩に織り込まれた神話叙述の分析に関して、『イーリアス』の研究書に研究方法に関する「ホメロス問題」の章と、登場人物の科白に盛り込まれた神話叙述に関する「パラデイグマ(例話)」の章を中間的研究成果として出版したこと、そしてもう一つの重点研究領域であるプロメーテウス神話に関する比較作品論的研究に関しては、悲劇『縛られたプロメーテウス』のイーオー場面について、記憶とアイデンティティーのモティーフに注目して論文を英語で作成し2019年度中の出版を目指して原稿を提出したこと、ヘーロドトス『歴史』第1巻のクロイソスとソローンの対話場面についても英語の論文を2019年度に出版できるよう最終準備が進んでいることから、おおむね順調に進展していると評価することができる。本研究の最終年次に当たる2019年度においては、ホメーロス叙事詩『イーリアス』における神話叙述の研究方法論として重要な分析論について、6月前半の西洋古典学会での口頭発表に向けて準備を進める。6月後半にホメーロス叙事詩『オデュッセイア』におけるトロイアの木馬エピソードの叙述の分析及び後代における受容の観点からポルトガルのコインブラ大学での国際学会における発表を行うための準備を進める。8月にオックスフォード大学への研究旅行を実施し、文献調査・収集と、海外研究協力者であるM. Davies教授、P. Finglass教授、S. Harrison教授との研究会議を開催して本研究の最終成果としての研究書の出版に向けてのアドバイスを得る。さらに悲劇『縛られたプロメーテウス』におけるイーオー場面について、叙事詩『名婦のカタログ』、バッキュリデース『ディーテュランボス』第5歌、アイスキュロス『嘆願する女たち』との比較作品論的な観点からの論文を作成するための準備を進める。平成29年度の研究実施計画のうち、ホメーロス叙事詩に織り込まれた神話叙述の分析に関しては、8月に科研費によりオックスフォード大学への研究旅行を実施し、ボドレイアン図書館において貴重な文献を複写・収集した。帰国後9月に海外研究研究協力者のMalcolm Davies教授を招いて科研費により研究集会を開催し、『オデュッセイア』第12歌におけるセイレーンの描写に関してアポローニオスの『アルゴナウティカ』におけるセイレーンの描写との比較に関して示唆を受け、その成果としての論文を研究誌『ペディラヴィウム』に掲載・出版した。また『イーリアス』における登場人物が語る物語中の神話叙述に関する論考を平成30年度に出版するための準備作業を進めた。本研究のもう一つの柱であるプロメーテウス神話を題材とする作品中の神話叙述の研究については、8月のオックスフォード大学への研究旅行中に海外研究協力者であるMalcolm Davies教授、Stephen Harrison教授、Patrick Finglass教授との間で開催した研究会議により、伝アイスキュロス作『縛られたプロメーテウス』におけるイーオー神話とプロメーテウス神話の接合を新たな重点研究課題として設定した。それに関する研究文献をオックスフォード大学ボドレイアン図書館にて複写・収集し、3月に御殿場にて行われた西洋古典学研究発表合宿において『縛られたプロメーテウス』とアイスキュロス作『ヒケティデス』におけるイーオー神話の叙述の比較の観点から口頭発表を行った。また10月に本研究機関に招聘した海外研究協力者であるDouglas Cairns教授との間で開催した研究会および研究会議においてプラトーン対話編における神話叙述の研究についての示唆を得た。本研究の一つの柱であるホメーロス叙事詩における神話叙述の研究に関しては、『オデュッセイア』におけるセイレーン神話の叙述に関する研究論文を出版した。また『イーリアス』における登場人物による物語中の神話叙述についての中間的な研究成果を来年度出版する準備を進めた。