hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オートファジー細胞死誘導による頭頸部癌新規治療法の開発

また細胞活性を調べるMTTアッセイで、上咽頭癌細胞にシスプラチンを加え、オートファジー抑制物質を加えると、加えないときより細胞死が増えるという結果を得た。オートファジーは細胞内蛋白分解系の重要な機構で、恒常性維持のために不要な蛋白等を順次分解し、再利用する役割をしている。癌細胞は代謝要求性が高く、オートファジーによる自己分解を介したアミノ酸や脂肪酸、糖質の供給は、その生存、増殖に寄与する。上咽頭癌組織を用いた実験で、化学療法前後におけるオートファジー関連タンパクのBeclin1の発現を免疫組織学的に検討したところ、化学療法前と比べ化学療法後でオートファジーが増加していることが分かった。さらに上咽頭癌細胞株を用いた実験で、頭頸部癌のキードラッグであるシスプラチンを加え、そこにオートファジー抑制物質を加えると、細胞死が増えるという結果を得た。上咽頭癌組織を用いての免疫組織学的な検討で、化学療法(シスプラチン)の投与で、オートファジーを促進することがわかったが。上咽頭癌細胞のCNE2を用いた検討では、シスプラチンに加え、オートファジー促進物質(ラパマイシン)を追加すると、オートファジーは促進されるが、細胞死までは誘導されないことがわかった。オートファジー細胞死を癌治療に利用できないかと考えたが、オートファジーを促進しても、癌細胞死は誘導されなかった。頭頸部癌EBVがコードする膜タンパクのひとつLMP1は,上咽頭癌の発がんに関与する。オートファジーは正常な恒常性に必要である一方、がんなど多数の病的過程の発達に寄与すると考えられている。オートファジーは、正常細胞および早期の発がん性形質転換では腫瘍抑制性である。上咽頭癌の発がんの過程で、LMP1によるオートファジーの抑制が起こっているのではないかと考え、今後は上咽頭癌組織におけるLMP1やオートファジー関連タンパクの発現の検討、上咽頭細胞にLMP1遺伝子を導入し、さらにオートファジー阻害物質の3MAやオートファジー促進物質のラパマイシンを加え、細胞の増殖能などを検討する予定である。上咽頭癌細胞にシスプラチンを加えることにより、オートファジーは誘導されるが、オートファジーを促進することで、細胞死を誘導させることが出来なかった。効率的な予算執行により端数が生じ未使用額となった。オートファジーを抑制することで、がん細胞を飢餓状態に追い込み細胞死を誘導方法について検討する。オートファジー関連細胞死を誘導する化合物を同定する。すなわち1)KYS890, TFK-1, KMP3, NCI-H28などの細胞株はp62高発現しており、オートファジーが活性化された状態と考えられる。p62のsiRNAをこれらの培養細胞に導入し、in vitroでの増殖抑制効果を検討する。さらに細胞死を誘導するかどうかを検討する。低分子化合物ライブラリーから、オートファジーを誘導または抑制する化合物を同定し、さらにそこから細胞死を誘導する化合物を同定し、オートファジー関連細胞死によるがん治療のシーズを探求する。またこれらの化合物を担癌マウスに投与し、抗癌効果を確認する。
ストレス応答破綻として捉えた心血管病の分子機構と、新たな治療法開発に関する研究

酸化ストレスは、動脈硬化を基盤とした心血管病の発症に深く関与しており、心血管系における活性酸素産生源として、NAD(P)H oxidaseは一義的な働きをしている。また、LOX-1/NADPH oxidaseは、血小板にも機能的に発現しており(Thromb Res.2001;103:399-409)、血小板機能、血栓形成過程に重要な役割をしていることが考えられる。NAD(P)H oxidaseは、膜分画に存在するgp91phox、p22phox、細胞質分画に存在するp47phox、p67phox、p40phox、及びsmall G proteinであるracから構成されており、racの活性化とともに細胞質コンポーネントがリン酸化を受け、細胞膜にtranslocationし活性化される。また最近gp67phoxのホモログとしてNOXA-1が同定されたが、その機能的意義は不明である。そこで今回、我々は、血管内皮細胞における、このNOXA-1の重要性を、sRNAiを用いた系にて検討した。培養ヒト血管内皮細胞には、NOXA-1、LOX-1とも強発現していた。NOXA-1 sRNAi処置あるいは、抗LOX-1抗体前処置により、酸化LDL添加により活性酸素の産生は抑制された。このように、NOXA-1は、血管内皮細胞に機能的に発現しており、酸化ストレス制御のターゲットになると考えられた。我々は、HVJ liposome法によるin vivoにおけるTLR2、TLR4遺伝子導入の系を用いて、家兎動脈硬化モデルにおいて、TLRを介する系が動脈硬化を著明に促進することを明らかにした。現在、HVJ liposomeによる遺伝子導入法を用いたNOXA-1遺伝子導入系を、LOX-1遺伝子改変マウスに応用することにより、LOX-1/NADPH oxidaseを介する酸化ストレス系の相互関連を検討している。
教職協働による効果的サービスラーニングにおける事務職員の役割に関する研究

1.研究目的本研究の目的は、教員によるプログラム開発に主眼が置かれがちなサービスラーニング(以下、SL)について大学の事務職員が果たすべき役割を明らかにすることである。2.研究内容前項を達成するため、日米のSL先進機関でのインタビュー調査と文献調査を行った。インタビューを行ったのは、カリフォルニア州立大学イーストベイ校、サンノゼ州立大学、サンフランシスコ州立大学、立命館大学の4大学の学生、職員、教員である。考察の結果、事務職員は多忙な教員をサポートし、SLに係るPDCAサイクルすべてにおいて以下のような役割を果たすべきであることが明らかになった。計画段階では、SLの効果や進め方について教員に情報提供を行う。SL実施に前向きな教員の専門性とカリキュラムポリシーを熟知し、プログラム設計をサポートする。場合によっては、資金調達も含め踏み込んだ支援が必要である。実行段階では、ステークホルダーとの連絡調整はもとよりリスクマネジメント、進捗把握、広報等を行い、安全かつ確実なプログラム運営を総合的にサポートする。評価段階では、大学側の達成目標とコミュニティ側のニーズの双方を満たす学習成果(Learning outcome)の達成について主にコミュニティ側からの評価と振り返りをサポートする。改善段階では、実行状況を的確に評価した上で、次期へ向けた改善提案や学習成果検討、予算化も含む折衝等を行う。エビデンスに基づく改善が出来るよう経年的な改善状況把握や追跡調査及び分析も重要である。こうした役割を果たすためには、ステークホルダーとの信頼関係が不可欠である。信頼関係をベースにPDCAサイクルを回し、その成果をコミュニティに還元することにより、SLの学修効果を高めることができる。学外における学生の能動的学修が求められる今、教員と対等な専門職として事務職員の果たすべき役割は大きいと結論付けられる。
重合誘起相分離を利用した高性能固定化Ｐｄナノ触媒の創製

各世代ポリアミドアミン(PAMAM)デンドリマーを用いた集積化リガンド含有モノマー、および、それらの対照となる低分子性モノマーを種々合成し、それらを用いて、重合誘起相分離(PIPS)によりPdナノ粒子担持多孔性ポリマーを調製した。種々の解析結果より、ダイナミックなPIPSプロセスにおいて、Pd2+イオンからPd0へと還元反応が進行する中、Pd成分が「アセンブラー」として機能して低分子性モノマーが集積化できることが示された。しかし、一方では、触媒反応において、低分子性モノマーを用いたポリマーの場合、集積化リガンドモノマーのそれに比べ、Pd漏出抑制が劣るのが確認された。(1)PdNPs/リガンド複合体形成の機構およびその構造の解明3級アミノ基、ウレア結合、およびアミド結合をそれぞれ任意の個数併せ持つメタクリレート分子を種々合成し、それをリガンド部位含有モノマーとして用い、重合誘起相分離(PIPS)によりPdナノ粒子(PdNPs)担持多孔性ポリマーを調製した。低分子性モノマーであっても、分子中に複数個(3個以上)のリガンド部位を有する場合、高次のポリアミドアミン(PAMAM)デンドリマー(第4世代)に重合性部位を導入して調製したリガンドモノマーと同様、得られるPdNPsのサイズ制御および触媒反応におけるPdリーチングの抑制に効果があることが見いだされた。TEM-EELS測定より、集積化されたリガンド部位によりPdNPsが安定化された様子が観測された。これらの結果より、PIPSプロセスにおいて、Pd2+イオンからPd0へと還元反応が進行する中、Pd成分が「アセンブラー」として機能して低分子リガンドモノマーが集積化されたことが示唆される。(2)PdNPs担持多孔性ポリマーフィルムを利用したハイスループット触媒システムの創製架橋性モノマー、リガンド部位含有モノマー、およびPd塩を溶媒に溶解させ、そこに可溶性ポリマーを添加することにより、UV光照射によるPIPS過程を経て、PdNPs担持多孔性ポリマーフィルムを形成した。溶媒として低揮発性・低極性モノマー(例えば、デカン酸メチル)を用いることにより、表面多孔性に優れたフィルムの形成が可能となり、触媒反応の際、ポリマー内に担持されたPdNPs近傍への反応基質のアクセスが促進された。その結果、得られたPdNPs担持ポリマーフィルムは、水系クロスカップリング反応に対して、Pdリーチングを伴わず、かつターンオーバー数>1,000,000のきわめて高活性な固定化触媒として機能することが明らかとなった。(1)PdNPs/リガンド複合体形成の機構およびその構造の解明3級アミノ基、ウレア結合、およびアミド結合をそれぞれ任意の個数併せ持つメタクリレート分子として、各世代ポリアミドアミンデンドリマーを用いた集積化リガンド含有モノマー、および、それらの対照となる低分子性モノマーを種々合成した。それらを用いて、重合誘起相分離(PIPS)によりPdナノ粒子(PdNPs)担持多孔性ポリマーを調製した。低分子性モノマーであっても、分子中に複数個(3個以上)のリガンド部位を有する場合、集積化リガンドモノマーを用いた場合と同様、得られるPdNPsのサイズ制御に効果があることが見いだされた。しかしながら、触媒反応においては、集積化リガンドモノマーを用いて調製したポリマーの場合、顕著にPdリーチングが抑制されるのに対して、低分子性モノマーを用いた場合では反応液中へのPdの漏出が観測された。これらの結果より、低分子性モノマーが集積化されて形成された配位サイトは、レドックス反応をともなうPdの触媒プロセスにおいて、Pd成分を安定的にポリマー中に捕捉することができないことが示唆された。(2)PdNPs担持多孔性ポリマーフィルムを利用したハイスループット触媒システムの創製架橋性モノマー、リガンドモノマー、およびPd塩を溶媒に溶解させ、そこに可溶性ポリマーを添加することにより、UV光照射によるPIPS過程を経て、PdNPs担持多孔性ポリマーフィルムを形成した。用いる溶媒として低揮発性・低極性モノマーを用いることにより、表面多孔性(凹凸性)に優れたフィルムの形成が可能となり、触媒反応の際、ポリマー内に担持されたPdNPs近傍への反応基質のアクセスが促進された。1. PdNPs/リガンド複合体形成の機構およびその構造の解明

3級アミノ基およびウレア結合を各1個併せ持つメタクリレート分子をリガンド部位含有低分子モノマーとして用い、重合誘起相分離(PIPS)によりPdナノ粒子(PdNPs)担持多孔性ポリマーを調製した。構造を形成する架橋性モノマーとして、種々重合基間のメチレンスペーサ長の異なるジメタクリレート(C2,C4,C6,C9)を用いて検討した結果、いずれの場合も小粒径PdNPsが担持された多孔性ポリマーの形成が確認された。TEM-EELS測定より、集積化されたリガンド部位によりPdNPsが安定化された様子が明確に観測された。これらの結果より、ダイナミックなPIPSプロセスにおいて、Pd2+イオンからPd0へと還元反応が進行する中、Pd成分が「アセンブラー」として機能して低分子リガンドモノマーが集積化されたことが示唆される。2. PdNPs担持多孔性ポリマーフィルムを利用したハイスループット触媒システムの創製架橋性モノマー、低分子リガンドモノマー、およびPd塩を用い、PIPSによりPdNPs担持多孔性ポリマーフィルムの調製を試みた。まず、バルクでの熱重合PIPSに用いたモノマー組成物を用いた場合は、ポリマー/溶媒の相分離が進行せず多孔性フィルムの形成が困難であることが確認された。そこで、モノマー組成物に可溶性ポリマーを加えた場合、熱力学的な不安定要素が導入されることにより、相分離状態の形成、およびそれに付随した多孔性フィルムの形成が可能であることを見いだした。ここでも、TEM-EELS測定より、PIPSにともなう低分子リガンドの集積化が明確に確認された。このようにして得たPdNPs担持多孔性ポリマーフィルムは、水系クロスカップリング反応に対して、Pd漏出がきわめて低い高活性固定化触媒として機能することが明らかとなった。(1)PdNPs/リガンド複合体形成の機構およびその構造の解明平成24年度目標であった、PdNPs担持多孔性ポリマーシステムにおけるリガンドの集積化構造と触媒活性・Pd保持特性の相関性解明について、大きく理解が深まった。(2)PdNPs担持多孔性ポリマーフィルムを利用したハイスループット触媒システムの創製フィルムシステムにおけるPIPS挙動を精査することにより、表面多孔性に優れたPdNPs担持ポリマーフィルムの形成に成功し、平成24年度目標であったフィルム触媒のさらなる高耐久性化・高活性化に成功した。(1)PdNPs/リガンド複合体形成の機構およびその構造の解明平成23年度目標であった、PIPSプロセスにおけるPd還元反応に付随した、低分子リガンドの集積化が明確に見いだされた。(2)PdNPs担持多孔性ポリマーフィルムを利用したハイスループット触媒システムの創製PIPSのタイムスケールをUV重合のそれにマッチさせることを実現し、PdNPs担持多孔性ポリマーフィルムの形成に成功した。それに付随したPIPS条件の検討を通して、平成23年度目標であった高耐久性、高活性フィルム触媒の創製を実現した。(1)PdNPs/リガンド複合体形成の機構およびその構造の解明ポリマー担体の微細構造(比表面積、細孔径、細孔体積、ポリマファイバー径、等)は、用いる架橋性モノマーの化学構造、架橋性モノマー/単官能性モノマー比率、溶媒の化学的・物理的性質によって劇的に変化する。
インフルエンザ肺炎におけるSLPIの重症化機序と治療応用の検討

1)気道上皮前駆細胞がインフルエンザの重症化に関与する2)secretoryleukocyte protease inhibitor (SLP)I欠損マウスでは気道上皮前駆細胞が増加する。これらより、SLPI欠損マウスはインフルエンザ感受性が低下し、インフルエンザ感染症の増悪に関与すると仮定した。SLPI欠損マウスは野生型マウスと比較して肺炎症は増加傾向にあるが、有意な差を認めなかった。次にマクロファージ分化に関して検討した所、SLPI KOマウスでは肺マクロファージが活性化していた。この原因としてマクロファージの分化に関与するサイトカインを測定するとSLPI KOマウスでは増加していた。最初に、secretoryleukocyte protease inhibitor (SLPI)のnaiveな状態のマクロファージへの機能を検討する為に、SLPIのマクロファージの分化機能に注目し検討した。近年、マクロファージは炎症性マクロファージであるM1マクロファージと修復に関与するM2マクロファージに分けられる事が報告された。まず、naiveの野生型マウスとSLPI欠損マウスのマクロファージのM1/M2比を検討した。WT型マウスではM1マーカーであるiNOSが感度以下であるのに対して、SLPI欠損マウスでは、iNOSが野生型に比較して高値であった。また、M2マーカーであるARG1もSLPI欠損マウスは野生型に比較して低値であった。現在、M1/M2比を比較すると優位にSLPI欠損マウスのマクロファージで高く、この結果からSLPIはマクロファージをM1に誘導・分化する機能を有する事が示された。次にマクロファージのM1また誘導に関与するサイトカインであるIFNγに注目し検討した。WA型マウス及びSLPI欠損マウスの各肺から気管支肺胞洗浄液の炎症性サイトカインを検討した。SLPI欠損マウスの拝承洗浄液内のIFNγ値はWTマウスに比較して高値であった。また、TNFα値も同様の結果であった。これらの結果から、SLPIの欠損はIFNγを上昇しはマクロファージをM1に誘導し炎症を誘導する機序があることを示した。今回検討にてSLPIはマクロファージの分化を誘導し肺内の炎症性サイトカインが増加している事がわかった。今後、上記機序がインフルエンザ肺炎モデルにて肺炎症の誘導に関与するかを検討する。我々はSLPI欠損マウスはインフルエンザウイルスの感受性が高いのではないかと仮説し検討を行った。SLPI欠損マウス及び野生型マウスにインフルエンザウイルスを投与し生存率を確認したが有意な差を認めなかった。また、インフルエンザウイルス感染症に伴う体重減少率を検討したところ、SLPI欠損マウスでは野生型に比べ減少率が高い傾向にあったが、有意な差を認めなかった。次にSLPI欠損マウス及び野生型マウスの肺内のインフルエンザウイルス量を検討したが、有意な差を認めなかった。最後にSLPI欠損マウスと野生型マウスのインフルエンザウイルス感染症に伴う全身症状の差の原因を検討した。各マウスの肺内の炎症性マクロファージの分化に注目し検討したところ、SLPI欠損マウス由来のマクロファージでは野生型マウスに比較して炎症性マクロファージの比率が高かった。次に修復に関与するとされるM2マクロファージの割合を検討したところ、SLPI欠損マウスでは野生型マウスに比較してM2マクロファージの比率が低かった。上記よりSLPI欠損マウスでは野生型マウスに比較してM1/M2マクロファージの比率が増加していた。次にこの機序を検討するためにM1マクロファージの誘導に関与されると言われている炎症性サイトカインを検討したところ、SLPI欠損マウスでは、野生型マウスに比較してIFNγやTNFαに差を有していた。これ等の結果からSLPI欠損マウスでは炎症性サイトカインの発現が増加しており、マクロファージをM1(炎症性)マクロファージに誘導することから肺炎症が増強する事が示唆された。現在、マウスのインフルエンザモデルが確立され、また、SLPI欠損マウスも現有している。また、今年度の研究にてSLPIがマクロファージをM1に誘導し炎症性サイトカインが増加する事が示された。この機序がインフルエンザ肺炎にて関与するのかを上記モデルを野生型、SLPI欠損マウスにて施工し検討する肺幹細胞今年度実験計画はマウスを用いた実験が主であった為、物品などの使用が少なかった。今後、ノックアウトマウスを用いてサイトカインなどの測定やマクロファージのマイクロアレイなどを検討しており、高額の支払いを予定している。今までの実験でマクロファージのSLPIを抑制する事で、M1マクロファージに分化傾向を示し、炎症を誘起する事がわかった。今後、この機能の機序をin vivo及びvitroにて検討する。
ミトコンドリアバイオジェネシスを介した新規糖尿病治療法の探索

インスリン抵抗性被検者ではミトコンドリア密度の低下があるにもかかわらずPGC-1とその下流分子のmRNA発現には低下を認めなかった。PGC-1以外の因子によってミトコンドリア密度が調節されている可能性が示唆された事から、DNAmicroarrayを行いPGC-1以外のミトコンドリア関連遺伝子を検討し252遺伝子に有意な差を確認した。これらの遺伝子多くが機能未知である事から、培養細胞を用いて252遺伝子に対するsiRNAを行いミトコンドリアバイオジェネシスに関与する遺伝子をスクリーニングし4つの新規遺伝子を同定した。これら4遺伝子中でも特に候補遺伝子Aが我々の被検者の骨格筋においてもmRNAのみならず蛋白発現も約50%に低下しており、骨格筋培養細胞において候補遺伝子AをRNAiでノックダウンする事によりミトコンドリア密度の低下、ミトコンドリア蛋白の低下、ミトコンドリア機能の低下をきたす事が明らかとなった。これらの現象がinvivoでも再現されるかどうかを検討するために骨格筋特異的ノックアウトマウスを用いた検討を試み、ノックアウトマウスでは電子顕微鏡で観察したミトコンドリア密度が低下していることから、候補遺伝子Aがinvivoでもミトコンドリアを調節している可能性が想定される。課題A:ミトコンドリアバイオジェネシスを調節する新規遺伝子の同定インスリン抵抗性被検者ではミトコンドリア密度の低下があるにもかかわらずPGC-1とその下流分子のmRNA発現には低下を認めなかった。PGC-1以外の因子によってミトコンドリア密度が調節されている可能性が示唆された事から、DNA micro arrayを行いPGC-1以外のミトコンドリア関連遺伝子を検討した。その結果252遺伝子に有意な差を確認した。ミトコンドリアバイオジェネシスを調節する4遺伝子中でも特に候補遺伝子Aが我々の被検者の骨格筋においてもmRNAのみならず蛋白発現も約50%に低下している上に、骨格筋培養細胞において候補遺伝子AをRNAiでノックダウンする事によりミトコンドリア密度の低下、ミトコンドリア蛋白の低下、ミトコンドリア機能の低下をきたす事が明らかとなった。これらの現象がin vivoでも再現されるかどうか、現在はノックアウトマウス・トランスジェニックマウスを用いて検討中である。課題B:食事由来の因子によるミトコンドリアバイオジェネシスの調節機構の解明ミトコンドリアバイオジェネシスを調節する食事因子の検討については、マウスに種々の脂肪酸組成を持った高脂肪食を負荷する事により実験を実施したが現在のところ一定の結果を得ていない。ミトコンドリア機能の調節にはホルモンなどの食事以外の因子の影響が大きく反映されるためと考えられる。現在は培養細胞の実験系を用いて検討中である。ミトコンドリアバイオジェネシスを調節する新規遺伝子の同定インスリン抵抗性被検者ではミトコンドリア密度の低下があるにもかかわらずPGC-1とその下流分子のmRNA発現には低下を認めなかった。PGC-1以外の因子によってミトコンドリア密度が調節されている可能性が示唆された事から、DNA micro arrayを行いPGC-1以外のミトコンドリア関連遺伝子を検討し252遺伝子に有意な差を確認した。これらの現象がin vivoでも再現されるかどうかを検討するために骨格筋特異的ノックアウトマウスを用いた検討を試みているが、出産数が少なく十分な検討が終わっていない。現在までのところ、n=5ではあるがノックアウトマウスでは電子顕微鏡で観察したミトコンドリア密度が低下していることから、候補遺伝子Aがin vivoでもミトコンドリアを調節している可能性を想定している。
Coarse幾何学におけるコホモロジー次元論

Coarse幾何学における次元論を主にasymptotic次元論の立場で研究を進めたが、埋蔵問題の重要性に行き着き、「どのようなn次元コンパクト距離空間がn個の1次元コンパクト距離空間の積空間へ埋蔵することが可能か」を様々な角度から研究を進め、埋蔵可能なn次元多様体及び一般多様体の幾何的構造をそ1次元コホモロジー群の整数加群としての階数から決定することを試みた。また、一般のn次元コンパクト距離空間Xについても、その判定条件をn次元チェックコホモロジー群の自明性と1次元チェックコホモロジー群の階数の関連から研究した。ヒルベルト立方体のZ-setsの補集合について、自然に導入できるCO-coarse幾何学を考えるとshape理論におけるChapmanの補集合定理に対応する結果が得られていたが、それらをもとによりshape理論を直接的に計らえる小論をまとめ、京都大学数理解析研究所で行われた研究集会「一般位相幾何学および幾何学的トポロジー」(2009年10月)で「Coarse幾何学とShape理論」として発表した。また、Bott-Borsukの定理「円S^1の3次potencyが3次元球面S^3と同相である」を高次元のpotencyまで拡張できるかを研究し、Coarse幾何学における次元論を検討する段階で、古典的な次元論における埋蔵定理のいくつかのパターンを調べる必要が出てきた。具体的には、「どのようなn次元コンパクト距離空間がn個の1次元コンパクト距離空間の積空間に埋蔵することができるか?実際、そのような空間の特徴付けは可能か?」である。そこでこれまでに長田の定理とBorsukの定理を検討して、(1)n次元球面がn個の1次元コンパクト距離空間の積空間に埋め込むことができない本質的な性質をコホモロジー群を用いて代数的に表現をしたDydak-Koyamaの結果を精密化し、1次元コホモロジー群のランクを用いて改良をした。(2) n次元球面がn個の1次元コンパクト距離空間の積空間に埋め込むことができない本質的な性質を、球面の幾何学的な性質。多様体としての特性を評価して、逆に埋め込むことができる多様体の特徴付けを行った。(3) 2次元閉多様体=閉曲面について、(1)及び(2)をより厳密に評価計算を行って埋め込みに関するテーブルを完成させた。現在、それぞれを論文にまとめているが、(2)についてTransaction of American Mathematical Societyから出版されることが決まっている。Coarse幾何学における次元論を主にasymptotic次元論の立場で研究を進めたが、埋蔵問題の重要性に行き着き、「どのようなn次元コンパクト距離空間がn個の1次元コンパクト距離空間の積空間へ埋蔵することが可能か」を様々な角度から研究を進め、埋蔵可能なn次元多様体及び一般多様体の幾何的構造をその1次元コホモロジー群の整数加群としての階数から決定することを試みた。また、一般のn次元コンパクト距離空聞Xについても、その判定条件をn次元チェックコホモロジー群の自明性と1次元チェックコホモロジー群の階数の関連から研究した。その結果、主定理の1つとして「n個の1次元コンパクト距離空間の積空間へ埋蔵することができるn次元多様体は単体分割可能であり、次を満たす:(1)1次元コホモロジー群の整数加群としての階数はn以上;(2)その階数がn+k、k<n、ならばその多様体はn-k次元トーラスとの積へ分解できる;(3)その階数が丁度nならばn次元トーラスである。」がある。またこの成果を1次元コンパクト距離空間のn次対称積の場合への埋蔵問題へ応用するために、グラフのn次対称積のホモトピー型を決定するなど、1次元コンパクト距離空間の対称積のコホモロジー群の構造を決定することに成功した。連続体理論でも、n次対称積の概念はやや異なる形で研究されているが、そのホモトピー型の決定にも問題を拡張した。その第一歩として円周の対称積のホモトピー型を決定した。コホモロジー次元論をHigsonコンパクト化の境界の(コホモロジー)次元論へ応用するために距離付けできない一般のコンパクトHausdorff空間へ拡張することが必要になり、その研究の端緒を見つけることができ、国際学会で発表した。
路面凍結防止剤の環境水および下水処理に及ぼす影響とその対策に関する工学的研究

スタッドレスタイヤの普及にともない、走行条件の悪い道路に凍結防止剤を散布する必要が生じてきた。この凍結防止剤はいずれ、下水道や水域環境に流出するが、下水処理や水中生物に悪影響を与えるのではないかと心配されている。本研究はこの問題について、最も影響を受けると思われる活性汚泥や河床付着微生物に焦点をあてて検討し、以下の知見を得た。1.電解酸素供給方式の記録呼吸計を用いた実験より、活性汚泥の場合、凍結防止剤の添加濃度の対数値と酸素吸収速度比(凍結防止剤添加試料の値を無添加試料の値で除したもの)に直線的な関係が認められた。2.無添加試料の酸素吸収量の75%に到達した時点を凍結防止剤に対する活性汚泥の馴化の一応の目安とすると、1、2%の添加ではほとんど馴化に時間を要せず、5%になると2ー3日の馴化期間が必要となり、10%になるとさらにその倍近くの日数を要する。3.以上の結果は、凍結防止剤の種類によって大きな差異がみられないことから、活性汚泥に対する阻害の本態は外部浸透圧の上昇による細菌細胞の膜障害と考えられる。4.水温を18°Cから段階的に9°Cまで低下させた後、凍結防止剤を加えたところ、活性汚泥の活性低下は著しく、馴化も短期間では困難であった。5.実験室内で人工的に増殖させた河床微生物に対する路面凍結防止剤の影響は3%程度から現れるが、河川での濃度レベルがここまで上昇する可能性は低いと考えられるので、むしろ低濃度レベルでの魚介類など大型水中生物への影響を検討する必要があろう。
グッド・ガバナンス論再考のためのインドネシア地域研究：ビッグデータ分析の試み

本共同研究では、日本とインドネシアの地域研究者がビッグデータなどを用いながら共同研究を行い、ドナーが途上国に一律に適用しがちなグッド・ガバナンスの概念をインドネシアの自治体の事例から再検討した上で、それぞれの地域社会に依拠・適合した地方ガバナンスのモデル構築を目指している。そのために、ビッグデータ分析を行えるインドネシアの機関と連携して分析しながら、現地調査を行っていく。
メガHz帯域交流インピーダンスの走査電気化学顕微鏡への適用

前年度の研究実績(プローブを超音波振動させることにより、試料表面に近接した際のプローブ-試料表面間のシアフォースを検知できるようにし、試料表面とプローブの間の距離制御に応用した)によりその機能が向上した走査電気化学顕微鏡(SECM)に、パルス電源および電流検出回路を組み入れた。この改良は、試料電極とプローブ電極間にメガHz帯域の電圧波形を入力し、流れる過渡電流の計測を目的としている。これにより、オンタイムで約30MHzまでの矩形波パルスに伴う電流検出(電流検出時間分解能:10ns、感度10μA)が可能となった。ヘキサシアノ鉄(II)酸カリウム水溶液中、直径10μmの白金微小ディスク電極とモデル試料(エポキシ樹脂に埋め込んだ白金ディスク電極)間に振幅15V、幅100ns、デューディ比101000の矩形波パルスを印加し、パルスに伴う過渡電流を解析した結果、過渡電流の初期に流れる電流は、プローブと試料それぞれの電極表面上に形成する電気二重層の充電に消費され、その時定数は両電極間の液抵抗と二重層容量の積で表されることを確認した。また、過渡電流後半の電流は、充電完了後のファラディック電流に対応し、プローブ-試料電極間距離に応じて流れることを観察した。すなわち、充電電流とファラディック電流はプローブ直下の試料表面上で最も迅速に流れ始め、プローブ直下以外の周辺部には遅れて流れる。また、両電流はモデル試料表面の電気特性に依存し、導電体(白金)と絶縁体(エポキシ樹脂)の区別を可能とするものである。しかし、これらの電流を実際にSECMの結像信号として用いたときの電流像の面分解能は、従来法(直流の定常ファラディック電流)による面分解能に著しく劣るものであった。この理由は、プローブ-試料電極間の時定数が面分解能に影響するためであり、面分解能の向上にはより短い幅でオーバーシュートのないきれいな形状のパルスを入力すること、出力される電流を高感度に検出することが要求された。本装置の仕様を大きく上回る計測技術の導入により改善される可能性はあるが、本研究の範囲内では実施不可能であった。なお、以上の研究成果は第56回国際電気化学会(Busan,Sep.2006)にで報告した。走査電気化学顕微鏡の面分解能は、プローブ電極径とプローブ-試料表面間距離に依存する。従来の後者距離制御法は電気化学的情報のみに基づいていたために、面分解能の向上に限界があった。電気化学的情報とは独立した距離情報を得るために、シアフォース法を取り入れた。プローブの支持治具および試料の裏側にそれぞれピエゾ素子を設置、プローブ側を超音波領域で振動させ、試料側にて共振周波数における振幅(シアフォースに対応)を計測する装置を走査電気化学顕微鏡に取り付け、このシアフォース測定により感度10^<-8>mでプローブ電極位置制御を実現できることを確認した。なお、距離制御条件の最適化の際に、絶縁体試料表面の上方近傍にて振動したプローブ微小電極が、溶液の沖合の位置では得られない過剰な電流増大現象を発現することを見いだした。この知見に関して、流体力学的な考察を行うとともに、その応用法の提案を学術誌に報告した。さらに、走査電気化学顕微鏡の面分解能の微小化と再現性の向上をはかるため、プローブに用いる微小電極の作製法について検討した。加熱延伸、切断したガラスキャピラリー内側に無電解めっきを用いてニッケルまたは白金を析出させる方法を考案し、10^<-6>mφのNi微小電極プローブの作製に成功した。プローブ微小電極-試料電極間にパルス電源を導入し、その間に10^<-8>sの矩形波電圧を印加し流れる電流をPCオンボード型のデジタルストレージオシロスコープにより解析できるように装置を整備した。

しかし、これらの電流を実際にSECMの結像信号として用いたときの電流像の面分解能は、従来法(直流の定常ファラディック電流)による面分解能に著しく劣るものであった。この理由は、プローブ-試料電極間の時定数が面分解能に影響するためであり、面分解能の向上にはより短い幅でオーバーシュートのないきれいな形状のパルスを入力すること、出力される電流を高感度に検出することが要求された。本装置の仕様を大きく上回る計測技術の導入により改善される可能性はあるが、本研究の範囲内では実施不可能であった。なお、以上の研究成果は第56回国際電気化学会(Busan,Sep.2006)にで報告した。
不登校児やLD児を援助する学校心理学的サ-ヴィスのニーズとその対応について

平成8年度は、平成7年度から平成8年度にかけて「中学生・高校生がスクールカウンセラ-に求める援助」についての調査研究の完成と不登校児・LD児に対する学校心理学的援助サービスのモデルの研究を行った。中学生・高校生の調査に時間を使い、小学生対象の調査研究、そして「学校心理学的援助サービスのスキル」の研究ができなかった。研究代表者と研究分担者は日本学校心理学研究会に所属する教師、カウンセラ-、保護者の協力を得て、全国の中学生1年生・2年生・3年生計1469名、高校生1年生・2年生計1403名を対象として、「悩んだ経験」「そのときの相談相手(選択肢から2つ選択)」「相談の満足度」「スクールカウンセラ-は必要か」について質問した。スクールカウンセラ-は「学校で授業をもたないで、どんなことでも気軽に相談にのってくれる人」と説明した。主な結果は以下の通りである。(1)中学生の悩みは「学習面・進路面の悩み」と「心理面・社会面の悩み」に分けることができる。高校生の悩みは3種類で、中学生のもつ2種類の悩みに加えて「よく分からない不安や不満」が加わる。(2)中学生・高校生ともによく相談するのは、友人(中学生34%、高校生で38%)、親(それぞれ23%、15%)、教師(それぞれ17%、14%)であった。しかし、「誰にも相談しない」と回答した中学生高校生ともに38%と高かった。(3)スクールカウンセラ-を必要と応えた中学生は51%、高校生は58%であった。また生徒は学習・進路面、心理・社会面など多くの場面でカウンセラ-を必要と考えているまたようだ。これらのことから、学校にスクールカウンセラ-を配置する必要があること、カウンセラ-は学習面もふくめて幅広い相談にのれることが望ましいこと、生徒が友人をつくるような援助が必要であること、そして悩んでいる生徒を援助するためには親を含めたチームが効果的であることなどが示唆された。本研究は不登校・登校拒否、LD(学習障害)、いじめ、学業不振等の問題をもつ生徒への心理教育的援助サ-ヴィスのニーズの現状とその対応について検討することを目的としている。本年度は生徒に直接的に援助をしている教師や保護者が、困ったときに専門家に相談する必要性(コンサルテーションのニーズ)について研究した。学校心理学の立場からコンサルテーションの必要な場面を生徒の学習面、心理・社会面、進路面に分けて質問紙を作成し、小学校・中学校・高等学校の教師用と、保護者用の2種類で調査を実施した。各項目について、「主として相談する相手」、「その相談相手からの援助に対する満足度」、そして「そういう場面でのスクール・カウンセラ-(教育相談の専門家)の必要性」について聞くようにした。調査は、北海道、茨城県、千葉県、東京都、徳島県、高知県等の小学校、中学校、高等学校へ2月から3月にかけて依頼した。調査の対象は、教師2,000名、保護者1,900名である。3月から4月にかけてこれらの質問紙を回収し、分析する。上記の調査と平行して、「スクール・カウンセラ-の必要性」を養護教諭がどのように認知しているかについて、平成6年8月、神奈川県の養護教諭、110名を対象に調査を実施した。現在、その調査結果を分析中である。

研究代表者と研究分担者は学校心理学的サ-ヴィスを小学校、中学校、高校で実際に行っている教師、教育相談所のカウンセラ-とチームを組み、教師および保護者が子どもを援助しているときの状況と相談相手(カウンセラ-)の必要性について調査研究を行った。平成6年度に作成した教師用と保護者用の質問紙(「困ったときに主として相談する相手」「その相談相手からの援助に対する満足度」、「そういう場面でのスクールカウンセラ-の必要性」について、教師用38項目、保護者用30項目)を、3月から7月にかけて、北海道、岩手県、茨城県、東京都、千葉県、高知県などの小学校、中学校、高校の教師903名、保護者1197名に実施した。主な結果として(1)教師の約70%、保護者の約75%が学校心理学的サ-ヴィスを行うスクールカウンセラ-を必要と思っている、(2)教師は援助ニーズの大きい問題についてスクールカウンセラ-を必要とし、保護者は援助ニーズの大きさに関わらず幅広い問題でスクールカウンセラ-を必要としていることが明らかになった。これらの結果は、日本教育心理学会第37回総会において発表した。現在論文としてまとめている。生徒を対象として、教師用、保護者用の調査と同様に、学習面、心理・社会面・進路面において困ったと思われる場合について、「主として相談する相手」、「相談についての満足度」、「スクールカウンセラ-の必要性」について中学生1126人、高校生1578人に対して、平成8年2月から3月にかけて全国的な調査を行っている。平成8年度は、平成7年度から平成8年度にかけて「中学生・高校生がスクールカウンセラ-に求める援助」についての調査研究の完成と不登校児・LD児に対する学校心理学的援助サービスのモデルの研究を行った。中学生・高校生の調査に時間を使い、小学生対象の調査研究、そして「学校心理学的援助サービスのスキル」の研究ができなかった。研究代表者と研究分担者は日本学校心理学研究会に所属する教師、カウンセラ-、保護者の協力を得て、全国の中学生1年生・2年生・3年生計1469名、高校生1年生・2年生計1403名を対象として、「悩んだ経験」「そのときの相談相手(選択肢から2つ選択)」「相談の満足度」「スクールカウンセラ-は必要か」について質問した。スクールカウンセラ-は「学校で授業をもたないで、どんなことでも気軽に相談にのってくれる人」と説明した。主な結果は以下の通りである。(1)中学生の悩みは「学習面・進路面の悩み」と「心理面・社会面の悩み」に分けることができる。高校生の悩みは3種類で、中学生のもつ2種類の悩みに加えて「よく分からない不安や不満」が加わる。(2)中学生・高校生ともによく相談するのは、友人(中学生34%、高校生38%)、親(それぞれ23%、15%)、教師(それぞれ17%、14%)であった。しかし、「誰にも相談しない」と回答した中学生高校生ともに38%と高かった。(3)スクールカウンセラ-を必要と応えた中学生は51%、高校生は58%であった。また生徒は学習・進路面、心理・社会面など多くの場面でカウンセラ-を必要と考えているまたようだ。これらのことから、学校にスクールカウンセラ-を配置する必要があること、カウンセラ-は学習面もふくめて幅広い相談にのれることが望ましいこと、生徒が友人をつくるような援助が必要であること、そして悩んでいる生徒を援助するためには親を含めたチームが効果的であることなどが示唆された。
行列ポリトープの性質の研究とその制御工学への応用

不確かさが行列ポリトープで表されたシステムの安定性に関して,その二次安定性を調べることでシステムの安定性を保証するという方法がある.行列ポリトープの二次安定性は,その端点にあたるシステムに共通な二次形式リヤプノフ関数が存在するかどうかを調べればよいことが知られている.そこで,共通な二次形式リヤプノフ関数を持つ線形システムのクラスはどのようなシステムの集合であるのかを調べることが本研究の目的である.得られた結果は以下のようなものである.1.低次の連続時間システムについて,そのシステム行列の要素がどのような条件を満たせばよいか,いくつかの条件を示した.2.システム行列が上(下)三角行列である安定な連続時間システムは共通な二次形式リヤプノフ関数を持つことを示した.3.連続時間システムで,システム行列が上(下)ブロック三角行列であり,その対応するブロックにあたるシステムが共通な二次形式リヤプノフ関数を持つならばもとのシステムも共通な二次形式リヤプノフ関数を持つことを示した.上記のクラスを共通な変換行列で変換したクラスもまた共通な二次形式リヤプノフ関数を持つ.このことより,共通な二次形式リヤプノフ関数を持つシステムの共通構造を調べることが本研究にとって重要であると思われる.また,これらの知見より行列ポリトープは,その端点行列が上記3つのクラスのうちいずれか一つに属していれば安定であることがわかる.これを行列ポリトープにより不確かさが表現されたシステムの安定化法に応用する場合,状態フィードバックにより端点にあたるシステムのシステム行列が安定な上三角行列になるようにすればよい.この具体的な方法に関しては今後の課題である.不確かさが行列ポリトープで表されたシステムの安定性に関して,その二次安定性を調べることでシステムの安定性を保証するという方法がある.行列ポリトープの二次安定性は,その端点にあたるシステムに共通な二次形式リヤプノフ関数が存在するかどうかを調べればよいことが知られている.そこで,共通な二次形式リヤプノフ関数を持つ線形システムのクラスはどのようなシステムの集合であるのかを調べることが本研究の目的である.得られた結果は以下のようなものである.1.低次の連続時間システムについて,そのシステム行列の要素がどのような条件を満たせばよいか,いくつかの条件を示した.2.システム行列が上(下)三角行列である安定な連続時間システムは共通な二次形式リヤプノフ関数を持つことを示した.3.連続時間システムで,システム行列が上(下)ブロック三角行列であり,その対応するブロックにあたるシステムが共通な二次形式リヤプノフ関数を持つならばもとのシステムも共通な二次形式リヤプノフ関数を持つことを示した.上記のクラスを共通な変換行列で変換したクラスもまた共通な二次形式リヤプノフ関数を持つ.このことより,共通な二次形式リヤプノフ関数を持つシステムの共通構造を調べることが本研究にとって重要であると思われる.また,これらの知見より行列ポリトープは,その端点行列が上記3つのクラスのうちいずれか一つに属していれば安定であることがわかる.これを行列ポリトープにより不確かさが表現されたシステムの安定化法に応用する場合,状態フィードバックにより端点にあたるシステムのシステム行列が安定な上三角行列になるようにすればよい.この具体的な方法に関しては今後の課題である.
ドリコールの生理機能及び病的動態に関する研究

本年度種々の病態におけるドリコール代謝について多くの知見を得た。血清中ドリコールは正常者でもまた無βリポ蛋白血症患者でも高比重リポ蛋(HDL)特にHDL2分画中に含まれる。血清ドリコールの起源は末梢組織からであり、これまで予想されていた肝からではない事が強く推定された。血清中及び組織中のドリコールは大きく4つの分画(イソプレン単位数=17、18、19、20)が見いだされたが、正常兎(NW)でその臓器別のドリコール含有量を測定した結果、総量で最も多いのは肝で次いで腎・心・大動脈・筋・血清の順であった。またドリコールの組成を4大分画で比較すると、心・大動脈・筋・む血清ではN=18分画が最大であるのに肝・腎ではN=19分画が最大となり、臓器毎にその組成に違いがみられた。動脈硬化発症モデル動物であるWHHL兎を用いた、動脈硬化巣を含む大動脈及び各臓器におけるドリコールを検討した結果、筋・動脈及び血清では正常よりやや高い傾向が認められた。これまでの報告やドリコールの生化学的動態との関連から痴呆の発症及びその代謝的異常にドリコールが関連している可能性があり、その機序解明に何らかの手がかりを得られるものと予想され、血管性痴呆及びアルツハイマー型痴呆患者群での血清ドリコールの検索を行った。正常者群と比較すると両群ともその総量は低下しているが両者での有意な差やその組成についての差異は今回の検索では認められなかった。年齢差、男女差についても有意な差は出なかった。ドリコールとHDL中のアポリポ蛋白分画との相互作用およびマクロファージ・筋・線維芽・血管内皮・神経膠等の各培養細胞における動態についての研究は現在継続中である。
膵島の三次元構造形成・維持機構におけるEpac2/Rap1シグナルの役割の解明

膵β細胞からのインスリン分泌は生体の糖恒常性維持において重要である。本研究では、膵島の三次元構造の形成・維持の分子機構を、特にインクレチン/cAMPの下流シグナルであるEpac2/Rap1による細胞接着制御機構に焦点を当てて明らかにすることを目的とする。本研究の成果は膵島構造から見た糖尿病の病態解明のみならず、糖尿病治療薬として広く使用されるインクレチン関連薬のこれまで知られていなかった作用の解明および新たな治療戦略の確立に貢献することが期待される。
鎖肛術後の排便機能障害に対する脱分化脂肪細胞(DFAT)移植による治療効果の検討

ratDFATを用いて平滑筋分化誘導(5%FCS含有DMEM+TGFβ5ng/ml)を行ったところ、control(5%FCS含有DMEM)と比較し、有意に平滑筋細胞へ分化していた。ratDFATによる平滑筋並びに骨格筋の機能再生が可能であることを証明するため、肛門管障害モデルをCTX(cardiotoxin)の局所投与にて作製した。作製した肛門管障害モデルに対してGFPratDFATを局所投与したところ、control(PBS局所投与)と比較し肛門内圧に差がみられ、また、HE染色においても炎症性細胞の浸潤に差がみられたことから、DFATにおける機能再生が可能であることを示唆した。前年度に引き続き、肛門管障害モデルの確立を行った。CTX(10uM) 100ulx4か所の局所投与では個体による障害度合にばらつきが出現したため、肛門内腔から4か所+肛門周囲の皮膚組織4か所、total 100ulx8か所の局所投与に変更したことで肛門管の障害が安定した。また、障害作製の翌日に肛門内圧を測定し、律動波の消失と静止圧の低下を確認し、肛門管障害モデルの確立とした。次に、確立された障害モデルを用いてDFAT投与における肛門括約筋の再生が可能かどうかを確認した。投与したDFATの細胞数は、2.5x105を50ul(PBS)にて懸濁し、肛門外周に4か所ずつ(0,3,6,9時方向)局所投与した。対照としてPBS50ulずつを局所投与した。また、細胞投与時期は、障害作製日より一週間後に投与し、障害直前の肛門内圧を指標として、継時的に肛門管内圧測定することで評価した。CTX局所投与による肛門管障害は障害作製日より21日前後にて肛門内圧が正常化するが、DFAT投与を行うことで障害作製日から14日、DFAT投与より7日前後にて肛門内圧が正常化した。肛門管障害モデルにおけるDFAT局所投与による肛門内圧の正常化は、DFATの平滑筋並びに骨格筋の機能再生が可能であること示した。DFATの平滑筋への分化はすでにマウス、ヒトDFATで確認されており、同条件にてラットDFATにおいても平滑筋分化を行った。ラットDFATを5%FCS含有DMEM+TGFβ(5ng/ml)の条件にて培養しday1,3,5,7にてRNAを採取した。Real time PCRにてαSMA,SMMHCの発現を検討し、継時的に平滑筋マーカーが増加していることを確認された。また、培養day7におけるαSMAの免疫組織化学では、control(5%FSC含有DMEM)と比較して平滑筋細胞数が有意に上昇していた。ラットDFATを用いた肛門括約筋の再生を検討するために、まずSDラットを用いて肛門障害モデルを作製した。障害方法は、cardiotoxin(CTX)の局所投与にて作製し、炎症性細胞の浸潤度合をHE染色にて評価し、機能評価を肛門内圧の測定にて行った。肛門内圧測定時にカテーテル先端にatom tubeを装着し、注水による排便反射をみることで、測定された圧波形は、内肛門括約筋と外肛門括約筋の複合波形であることが確認できた。肛門内圧に関してはスターメディカル社製の肛門内圧測定カテーテルを用いて測定した。当初、6週齢のメスを用いて肛門管障害モデルを作製したが、肛門内圧に関しては個体差が大きく障害評価が困難であった。そこで、正常ラットの肛門内圧を週齢と共に測定していった結果、6週齢、7週齢では肛門内圧に個体差が存在したものの、8週齢になると、ほぼ一定の肛門内圧が測定された。肛門管障害モデルの作製は8週齢の個体を使用することとし、次にCTXの投与方法を決定した。CTXは肛門周囲に100ulx4で局所投与した際、約2週間から3週間の障害が持続されることが確認できた。肛門障害モデルの機能評価を行う際に、個体週齢数と肛門障害の関係に気づくのが遅く、本年度にはDFAT投与への検討まで予定していたもののそこまで至らなかったため。前年度において肛門管障害モデルの確立を行った。そこで、DFAT投与の時期を決めるために、肛門管障害モデルを作製した後、継時的に肛門管を採取し、HE染色にて細胞浸潤の程度を評価する。細胞浸潤の最も強い時期を同定し、それよりも早い時期にてDFAT投与を行う。DFAT投与方法は、局所投与とし、細胞数は1x105を基準として細胞数依存的に効果が変わることを確認する。また、DFAT投与を行う前に、Q trackerにて細胞をマーキングし、肛門括約筋の再生にDFATがどのように関与しているのかを検討する。組織評価はHE染色にて炎症性細胞の浸潤を評価し、さらに免疫組織化学を用いて骨格筋マーカー並びに平滑筋マーカーを染色し、肛門括約筋再生の関与を検討する。

肛門内圧測定は継時的に行い、対照群(PBS投与群)と比較して、肛門内圧の回復がみられることを確認する。また、atom tubeを使用した注水による排便反射も同時に測定し、機能評価から肛門括約筋再生への関与が内肛門括約筋、外肛門括約筋のどちらが優位に起こるかを検討する。さらに、肛門括約筋再生にかかわるサイトカイン各種の検討をELISAを用いて検討する。肛門管障害モデルに対するDFAT投与の検討を行うために、SD ratの購入が必要となり、細胞調節の際に培養関連試薬や、肛門括約筋の再生評価のため、組織関連物品とともに免疫組織化学やサイトカインアレイに必要な各種抗体の購入が必要となる。