hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テトラチアフルバレン二量体を用いた強相関系有機合成金属の開発

研究代表者はこれまで新規なπ電子系拡張型ドナー分子の開発を行い、トリチオ基で二架橋したテトラチアフルバレン(TTF)二量体が、その構成分子であるTTFが面をあわせた構造を有し、分子内でTTF間に相互作用を有することが明らかにした。今回、新たな構造を有するテトラチアフルバレン(TTF)二量体分子の開発を目的として、各種新規ドナー分子の合成を行ったところ、反応条件を変えることにより、架橋部分の構造が変化し、TTF二分子が面を合わせず、一列に並んだような分子の合成に成功し、その構造について検討を行った。また、別の構造を持つ分子としてTTF部分が分解し、更に三量体構造を形成するものも得られた。一方、磁性と伝導性の両方を示すような磁性伝導体の開発を目的として、安定有機ラジカルを内包した各種π電子系拡張型ドナー分子を新たに合成し、それらの結晶構造と電気化学的、磁気的性質について検討を行った。また、電解法により作成したカチオンラジカル塩の電気的・磁気的物性を調べたところ、立体障害の大きな有機ラジカル部位を有しながらも室温伝導度が10^0-10^<-1>S・cm^<-1>程度の良好な値を示し、活性化エネルギーが0.1eV程度の半導体的伝導挙動を示すものが得られた。一方、ESRとSQUIDの測定から、これらの塩は100K以上で伝導電子と局在スピンが共存した常磁性半導体であることが判り、40K以下では有機ラジカル由来のスピンが反強磁性的な相互作用を示す。以上のように立体障害の大きなラジカル部位を有しながらも良好な伝導性を示す常磁性伝導体が実現できたことは今後の磁性金属開発のための足がかりになると思われる。研究代表者はこれまで新規なπ電子系拡張型ドナー分子の開発を行ってきたが。その中で、研究代表者が開発したトリチオ基で二架橋したテトラチアフルバレン(TTF)二量体は、その構成分子であるTTFが面をあわせた構造を有しており、分子内でTTF間に相互作用を有することが明らかとなっている。しかしながら、以前合成に成功した二量体分子は立体障害の大きな置換基を有しているために、良好な伝導性錯体を与えるには至っていない。そこで今年度、このTTF二量体分子について置換基の改良を行った。すなわち、メチルチオ基の代わりにトリメチレン基を用いることに立体障害を減少させた二量体分子の合成に成功した。定電流電解法によってカチオンラジカル塩を作成したところ、溶媒分子を取り込みながら、ドナー:アニオン比が1:1の組成を持つPF_6塩が構造解析可能な良好な単結晶として得られた。この塩は二量体分子全体で+1価の電荷を持つため、TTF部分はおのおの+0.5価の電荷を持つという、電気伝導に適した部分酸化状態の電子構造を有している。分子構造もそのような部分酸化状態に対応し、中性と+2価の場合の中間の面間距離で二量体を構成していることが判った。このような構造は分子軌道計算から予測されたものに一致した。結晶構造を見ると、二量体分子が一次元分離積層カラム構造を形成している為、伝導パスが構築されており、室温で10^<-1>S/cm程度の良好な伝導性を有する半導体であることが明らかとなった。このような二量体分子を用いながら良好な伝導性を示す塩は今までに例が無く、今後の更なる発展、特に、金属状態の実現が期待される。
生活習慣病コホート研究によるソーシャル・キャピタルと高血圧症の関係性の検証

高血圧症は、国際的な健康課題であり、1975年から2015年の間に5.9億人から11.3億人へと患者数の大幅な増加が示されている。そうした中で、高齢化の進展が顕著な我が国の患者数については、推計として4,300万人であることが報告されている。高血圧症の予防活動は、従来型である個人の食生活や身体活動といった生活習慣の改善に加えて、近年では、健康の規定要因として学術的な関心の高まり、および実践活動の柱として注目されているソーシャル・キャピタルに着目した新たな取り組みの可能性が指摘されている。以上の背景に基づき、本研究では、高血圧症の新たな予防活動に資するエビデンス構築のため、地域住民を対象とした追跡調査を実施し、ソーシャル・キャピタルと高血圧症との関係性を定量的に明らかにすることを目的とした。平成30年度においては、島根県内の自治体との共同により地域での健康調査(予備調査)を実施した。具体的には、次年度に実施する本調査を行うための準備として、調査日程、調査対象者、調査項目の検討を行った。そして、健康調査(予備調査)は、自治体との検討に基づき、平成30年6月10月の期間において実施した。以上の研究結果を踏まえて、平成31年度以降の研究においては、同様の地域で本調査を実施するとともに、研究成果の取りまとめを行い、地域でのソーシャル・キャピタルに基づく高血圧症予防のあり方について提案することを目指す。当初予定していた平成30年度の研究計画に基づく進捗であったため。平成31年度以降は、研究計画に基づき、以下の通り実施する。1.本調査の実施・・・前年度の調査準備に基づき実施する。調査に際しては、ベースライン調査に参加した住民の追跡率を高めるために健康づくり講話を兼ねた調査説明会を実施し、かつ、郵送で案内を送付する。また、自治体保健師と協働で個別の勧誘を実施する。2.解析の実施・・・ソーシャル・キャピタルが高血圧症の発症に及ぼす影響の検討を実施する。3.研究成果の取りまとめ・・・上記の解析結果に基づき、横断研究との比較、他の変数の高血圧症に対する影響力を踏まえてソーシャル・キャピタルが高血圧症に及ぼす機序の考察などを実施する。分担金に次年度使用額が生じたが、投稿スケジュールの変更に伴い、当初予定していた論文校正費の支出が行われなかったためである。したがって、次年度以降の論文投稿時に使用する予定である。
中国浄土教における唯心浄土思想の研究

1.従来の見解と問題の所在"浄土は心のうちにある"あるいは"浄土は心の所現である"と説く唯心浄土思想は、中国浄土教の主要な思想であるが、従来、部分的にしか研究されていない。本研究はその総合的成果を目的とする。2.経論に認められる唯心浄土思想阿弥陀仏・極樂に言及する漢訳経論290部は、すべて西方有相浄土で、唯心浄土思想の典拠になりえない。後に唯心浄土思想の典拠とされた経論は、唯心の諸仏・諸仏浄土を説く経論である。3.唯心浄土思想成立以前の主な思想(1)一般的浄土観では、弥陀浄土は低く〔応化土〕考えられた。(2)唯心浄土思想につながる主な思想は天台・華厳・禅系にあった。(3)唯心浄土思想の最大の典拠は『観経』「是心是仏」である。4.唯心浄土思想の成立ー永明延寿の唯心浄土思想ー最初の提唱者永明延寿の唯心浄土思想は天台・華厳・禅系の延長線上にあり、唯心の諸仏浄土である。弥陀浄土は「中下の機」と低く考えていた。これは従来の成果を訂正するものである。5.唯心浄土思想の確立ー『樂邦文類』の諸資料ー『樂邦文類』には、「唯心浄土説」道深・「唯心浄土文」守訥などの関係資料45点が収録され、唯心浄土思想の諸相が明らかになる。6.宋代以降の唯心浄土思想大正蔵経・続蔵経所収の関係資料は、宋代6部・元代4部・明代18部・清代35部あり、その変遷が辿れる。以上の総合的成果は『北海道印度哲学仏教学会』研究例会(3月11日)に発表した。また、詳論は『札幌大谷短期大学紀要』第22号に掲載予定である。
POSデータによるリアルタイムな企業業績のナウキャストと安定した株式市場の実現

本研究の目的は、持続的な経済成長の障害となっている株式市場の暴落や暴騰の発生を最小限に抑えるため、これまでに開発した正規分布とは異なるファットテールを示す現象の解析手法を応用して、商品の販売記録(POSデータ)より企業業績をリアルタイムに算出(ナウキャスト)し、その公開により株式市場を安定化させることである。この目的を達成するため、IRi社のデータベース「(A)アメリカのスーパーマーケットのPOSデータ(20012012年)」と、トムソン・ロイター社のデータベース「(B)世界各国の上場企業の業績と株価およびI/B/E/S評価」に記載されている企業を紐づけし、企業別に両データベースの売上を比較できるようデータを整備した。そして、全米約38,000店舗のスーパーマーケットのPOS売上(a)を企業ごとに算出し、データベース(B)に含まれている四半期の実売上(b)との相関を計測した。その際、売上規模の違いを取り省くため、(a)の成長率と(b)の成長率の相関に注目し、また、季節変動による相関を取り省くため、連続した四半期の成長率だけでなく、1年前の四半期からの成長率の相関も観測した。その結果、飲料品が主力商品となる製造業(アンハイザー・ブッシュ、モルソン・クアーズなど)に季節変動による成長率の相関が、消費者向けの日用品が主力商品である製造業(コルゲート・パーモリーブ、ケロッグなど)には季節変動を取り省いた後でも成長率の相関が観測された。現在は、「全国の公共工事・民間工事のデータベース」および「ホテルの客室稼働率のデータベース」を用いて、同様の分析を進めている。平成29年度の計画は予定通りに実行できたが、【今後の研究の推進方策】にあるように、平成30年度の計画は予定通りに実行できなかった。そのため、科研費申請時の『当初の計画通りに進まない時の対応』にて研究を行っており、若干の遅れが生じている。29年度に行ったアメリカ企業に関する分析を日本企業で行おうとしたが、日本のPOSデータベースの入手は難しく、現在「全国の公共工事・民間工事のデータベース」による建設業の業績のナウキャスト、「ホテルの客室稼働率のデータベース」によるホテル業の業績のナウキャストなどの分析に取り組んでいる。平成29年度の計画にあった、「1)データの整備と備蓄」および「2)ナウキャスト手法の確立」を予定通りに実行することができた。

そのため、科研費申請時の『当初の計画通りに進まない時の対応』にて研究を行っており、若干の遅れが生じている。29年度に利用したデータベースはアメリカ企業のものであったが、日本の企業の分析を試みる。アメリカと同様のデータベースが入手できない場合は、「全国の公共工事・民間工事のデータベース」による建設業の業績のナウキャスト、「ホテルの客室稼働率のデータベース」によるホテル業の業績のナウキャストなどに取り組む。29年度に行ったアメリカ企業に関する分析を日本企業で行おうとしたが、日本のPOSデータベースの入手は難しく、現在「全国の公共工事・民間工事のデータベース」による建設業の業績のナウキャスト、「ホテルの客室稼働率のデータベース」によるホテル業の業績のナウキャストなどの分析に取り組んでいる。当初の計画より旅費の執行が少なかったため、次年度利用額が生じた。翌年度分として請求した助成金と合わせて、旅費として執行する計画である。計画していた研究会への出張および研究打ち合わせを都合により中止した為、次年度使用額が生じた。それに相当する研究会への出張および研究打ち合わせを行う計画である。
高度に酸化された複雑な構造を有する生理活性天然有機化合物の合成法の開拓研究

本研究では(1)ポリケチド類、(2)ポリフェノール類、(3)多環系複合糖質、の合成研究を行った。以下は成果の概要である。1)ポリケチド類の合成:アントラキノン系天然物の合成に関し、イソオキサゾールを活用し、i)ピナコール転位に基づく第4級立体制御法、ii)核間cis-ジオールの構築法を開発した。手法i)を活用し、抗生物質BE-43472B(抗腫瘍性、多剤耐性菌活性)の全合成を達成した。また、手法ii)をもとに抗生物質プレオスプジオン、テトラセノマイシンCの全合成を達成した。さらにピラノナフトキノン二量体の合成に関連し、アクチノロジンの全合成を達成した。さらに、ナフトサイクリン類の合成に関連し、還元的環化反応を開発し、これを活用して抗結核活性天然物エンゲルハーキノンの初の不斉全合成を達成した。また、軸不斉を有する天然ビアリール化合物の合成に関し、酵素触媒によるエナンチオ選択的非対称化法、環融着法を開発し、アントラキノン-キサントン天然物ユーキサモジンB、ビアリール天然物デルモカナリン2の初の全合成を達成した。2)ポリフェノール類の合成:カテキンオリゴマーには多種多様な類縁体があり、天然から純品を得ることは困難である。本研究では糖とフラボノイドの類似性、オルトゴナル法をもとに効率的な高次オリゴマーの合成法の開発に成功した。また、二重連結型オリゴマーの合成に関し二重連結法を開発し、プロシアニジンA2やシンナムタンニンB1の全合成に成功した。さらに、複合キサントンの合成に関し、連続Fries転位反応/分子内S_NAr反応による骨格構築法、プレニル化法を開発し、エリプトキサントンAの全合成に成功した。3)多環系複合糖質の合成:抗腫瘍性抗生物質プルラマイシン類は、芳香族ポリケチド由来の四環骨格に二つの異なるアミノ糖がC-グリコシド結合している。本研究ではO→C-グリコシド転位反応をもとにビス-C-グリコシド構造を構築し、サプトマイシンBの初の全合成を達成し、立体化学を決定した。さらに研究途上見出したナフトキノン類の特異な光酸化還元反応を活用し、ナフトキノン二量体スピロキシンCの初の不斉全合成を達成した。本研究課題の立ち上げにあたる本年度の研究においては、複合糖質、ポリケチド、ビアリール系芳香族化合物およびポリフェノール類を中心とする高度に酸素官能化された天然有機物の合成を可能とする基礎的方法論の開拓を行った。また、それを活かした天然物の全合成研究も実施した。以下に具体的な成果を示す。1)芳香族化合物の合成研究:酵素触媒を利用した不斉非対称化反応により,アキラルなビフェニル化合物から光学活性な軸不斉ビフェニル化合物を高エナンチオ選択的に合成するための合成手法を見いだした。また,本手法により得られる各種のビフェニル化合物を用い,実際にアントラキノン骨格とキサントン骨格とがビアリール型に結合した複合型天然物、euxanmodin Bの合成研究を行い、そのラセミ体の合成に成功した。2)多環性ポリケチド類の合成研究:ビスアントラキノン型抗生物質BE-43472Bの主骨格の構築に成功した。3)複合糖質の合成:ビス-C-グリコシド結合を持つ抗腫瘍性天然物の合成を指向し、三環性化合物を糖受容体として利用するビス-C-グリコシド合成法を開発した。さらにそれを用いると、天然物の中心骨格を効率よく合成できることを見出した。この知見を基に、側鎖の導入とピラノン環の構築、酸化度の調整を順に行い、サプトマイシンBの初の全合成を達成した。4)ポリフェノール類の合成:フルオロベンゼン誘導体を用いたエピカテキン類の自在合成法を確立した。また、オリゴマー化の様式については、フラバンユニットの8位をハロキャッピングする独自の方法を見出し、カテキンユニットの効率的なオリゴマー化方法を見出した。5)高次構造天然物の構造解析:高分解能NMRを用いることにより、カテキンオリゴマーのような構造が複雑な化合物の構造解析を行った。これによりオリゴマーの配座に関するいくつかの興味深い知見が得られた。昨年度までの検討結果を踏まえ、引き続き複合糖質、ポリケチド、ビアリール系芳香族化合物およびポリフェノール類の合成を行うための方法論の開拓を行い、それを活かした天然物合成を実践した。1)芳香族化合物の合成研究:昨年度までに、酵素触媒を利用した不斉非対称化反応を用いてアキラルなビフェニル化合物をキラルな軸不斉ビフェニル化合物へ高エナンチオ選択的に変換する手法を開発することに成功している。本年度はこの方法を利用し、架橋鎖を持つビスアントロン天然物、デルモカナリン2の合成研究を行い、その初の不斉全合成に成功した。この成功の鍵は、ビアリール骨格に由来する軸不斉を足掛かりとして架橋鎖の一部に含まれる不斉中心を立体制御した点にあり、効率的な合成経路を開拓することに成功した。

2)多環性ポリケチド類の合成研究:昨年度、ビスアントラキノン型抗生物質BE-43472Bの全合成に関し、その炭素骨格の構築には十分な一応の成果が得られていたものの、C3位水酸基の立体選択的導入には極めて困難が伴うことが分かった。この問題に対し、オレフィンのハロヒドリン化を鍵とする方法を確立し、最終的に上記化合物のラセミ体の合成、続いて光学活性体の全合成に成功した。3)複合糖質の合成:プルラマイシン系抗腫瘍性天然物の合成を指向し、三環性化合物を糖受容体として利用するビス-C-グリコシド合成法を開発した。さらにそれを駆使して、側鎖の導入とピラノン環の構築、酸化度の調整を順に行い、サプトマイシンBの初の全合成を達成した。これにより、不明であった天然物の立体化学を明らかにした。4)ポリフェノール類の合成:特異なビシクロ構造を有するAタイプカテキンオリゴマーの効率的合成法を見出し、エピカテキン由来の2量体procyanidin A1および3量体cinnnamtannin B1の初の合成に成功した。このうち後者は、甘味を呈することから今後の活性評価等に期待がもたれる。昨年度までの検討結果を踏まえ、引き続き複合糖質、ポリケチド、ビアリール系芳香族化合物およびポリフェノール類の合成を行うための方法論の開拓を行い、それを活かした天然物合成を実践した。以下に具体的な成果を示す。1)芳香族化合物の合成研究:酵素触媒を利用した不斉非対称化反応により,アキラルなビフェニル化合物から光学活性な軸不斉ビフェニル化合物を高エナンチオ選択的に合成するための効率的手法の開発に成功した。また,得られるビフェニル化合物の各々のベンゼン環に新たな環構造を縮環するための幾つかの方法を開発し,それらを応用し,アントラキノン骨格とキサントン骨格とがビアリール型に結合した天然物euxanmodin Bの全合成等に成功した。2)多環性ポリケチド類の合成研究:ビスアントラキノン型抗生物質BE-43472Bの全合成を達成した。昨年度までの検討により、標的化合物の炭素骨格構築には一応の成果が得られていたが、その後、C3位水酸基の立体選択的導入が困難であることが判明した。この点に関し、あらたにオレフィンのハロヒドリン化を鍵とするC3位水酸基の導入法を見出し、最終的に上化合物のラセミ体の全合成に成功した。3)複合糖質の合成:ビス-C-グリコシド結合を持つ抗腫瘍性天然物の合成を指向し、三環性化合物を糖受容体として利用するビス-C-グリコシド合成法を開発した。さらにそれを用いると、天然物の中心骨格を効率よく合成できることを見出した。この知見を基に、側鎖の導入とピラノン環の構築、酸化度の調整を順に行い、サプトマイシンBの初の全合成を達成した。4)ポリフェノール類の合成:困難とされる4,6ー結合型カテキンオリゴマーの合成を可能とする、柔軟な合成アプローチの開拓に成功した。昨年度までに得られた知見をもとに、引き続き高度に酸素官能化された複合糖質、ポリケチド、ポリフェノール類およびビアリール系芳香族化合物の効率合成を可能とする方法論の開拓を行った。また、実際にそれを活かし天然物の全合成を実践した。1)芳香族化合物の合成研究:昨年度、全合成に成功したデルモカナリン2の合成経路や各工程の条件を見直し、その効率性を高めることに成功した。また、フルオロベンゼン誘導体を用いた。新規キサントン骨格の構築法を見出した。2)多環性ポリケチド類の合成研究:昨年度までの検討により、従来提案されていた抗腫瘍性化合物プレオスプジオンBの構造に誤りがあることが明らかになっていた。
高速重畳スキャンにより空間強度分布を最適成形したレーザによる隅角部焼入れ法の開発

隅角部に所定深さ以上の硬化領域を形成するために、熱シミュレーションを用いて、隅角部形状及び寸法に応じた適正なレーザ照射法を迅速に導出するシステムを開発する。さらに、そのために、小スポットレーザをガルバノミラーにより超高速重畳スキャンすることで、疑似的に任意の空間強度分布を有するレーザビームを成形し、これを熱源とする新しいレーザ焼入れ技術を確立する。そして、本技術の環境負荷低減効果を明らかにする。
遺伝性パーキンソン病の原因分子LRRK2による細胞死機構の解明

アミノ酸に変異を持つLRRK2は、遺伝性パーキンソン病を引き起こす。本研究において、正常型LRRK2がアポトーシス抑制能を有するのに対し、I2020T変異型ではその機能が低下していることがわかった。また、パルスチェイス実験から、正常型とG2019S変異型LRRK2に比べてI2020T変異型LRRK2は、細胞内半減期が短いことが明らかになった。I2020T変異型LRRK2は、ユビキチンプロテアソーム系とオートファジー系の蛋白質分解阻害剤で細胞内分解を止めることによって、アポトーシス抑制能の回復が認められた。さらに、LRRK2 siRNA導入による正常型LRRK2の蛋白質レベルの低下は、アポトーシス抑制能の低下をもたらした。本年度は、I^<2020>T変異型LRRK2の細胞内分解と細胞死の原因を明らかにするために、1)変異分子の細胞内分解機構の解析、2)アポトーシスによる影響の解析、および3)LRRK2の機能解析ツールとしてのLRRK2安定発現SH-SY5Y細胞株の樹立、を行った。研究の成果を以下に示す。1)V5タグ融合LRRK2(LRRK2-V5)を一過性に発現させたHEK293細胞を用いた実験から、I^<2020>T変異型LRRK2は、ユビキチンプロテアソーム系、オートファジー系の両方の蛋白質分解経路によって分解されていることがわかった。また、Pulse-Chase実験から、正常型とG^<2019>S変異型LRRK2に比べてI^<2020>T変異型LRRK2は、細胞内半減期が短いことが明らかになった。2)過酸化水素添加によるアポトーシス誘導実験から、正常型LRRK2がアポトーシス抑制能を有するのに対し、I^<2020>T変異型ではその機能が低下していることがわかりた。さらに、I^<2020>T変異型LRRK2は、細胞内分解を止めることによって、アポトーシス抑制能の回復が認められた。また、LRRK2 siRNA導入によるLRRK2ノックダウン条件下におけるアポトーシス誘導実験から、正常型LRRK2の量的不足が、細胞死を引き起こすことがわかった。3)正常型およびI^<2020>T変異型LRRK2-V5安定発現SH-SY5Y細胞株を樹立した。本年度は、I^<2020>T変異型LRRK2の細胞内分解と細胞死の関連を明らかにするために、1)昨年度に樹立した正常型、I^<2020>T変異型のV5タグ融合LRRK2を安定発現するSH-SY5Y細胞株(V5-LRRK2安定発現SH-SY5Y)における蛋白質安定性およびアポトーシス抑制能の解析、2)I^<2020>T変異、G^<2019>S変異以外の変異型LRRK2における細胞内半減期の解析、を行った。1)V5-LRRK2安定発現SH-SY5Yを用いた実験から、I^<2020>T変異型LRRK2は、正常型LRRK2に比べて分解されやすく、その蛋白質分解経路はユビキチンプロテアソーム系、オートファジー系に起因することを確認した。また、この細胞株のアポトーシス誘導実験から、正常型LRRK2がアポトーシス抑制能を有するのに対し、I^<2020>T変異型ではその機能が低下していることがわかった。これらの結果は、前年度の研究成果を裏付けるものであり、この細胞株が、機能解析ツールとして有用であると示唆された。
肥満誘導性ノンホメオスタティック味覚感度調節系の分子神経学的解析

本研究は、摂食調節物質レプチンとエンドカンナビノイドによる味覚調節系の変調について解析することを目的としている。前年度の実験結果より、血中レプチン濃度が20ng/ml付近で、味覚器におけるレプチン受容体拮抗薬の効果が減弱し、逆にエンドカンナビノイド受容体拮抗薬の効果が増強することがわかった。なお、この効果は甘味に特異的で他の味は変化しなかった。今年度は、エンドカンナビノイドの味覚器における働きをさらに詳しく調べるため、C57BV6J正常マウスとdb/dbマウスの舌におけるエンドカンナビノイド量の測定と合成代謝酵素の発現解析を行った。その結果、db/dbマウスは正常マウスに比べ、舌のエンドカンナビノイド濃度は、茸状乳頭を含む組織中で有意に上昇していた。両マウスの茸状乳頭と有郭乳頭の味細胞にエンドカンナビノイド(2-AG)合成酵素DAGLと代謝酵素MAGLの発現を認め、その発現細胞数を調べたところ、合成酵素DAGLがdb/dbマウスで有意に上昇していた。代謝酵素MAGL、では差は認められなかった。またDAGLは、甘味受容体T1R3と60%近く共発現しており、db/dbマウスにおけるエンドカンナビノイドによる甘味増強機構の可能性が強く示唆された。正常マウスでは、エンドカンナビノイド受容体拮抗薬による効果が鼓索神経応答解析で認められなかったことから、エンドカンナビノイドによる修飾作用の影響は少ないと考えていたが、合成代謝酵素の発現が認められたことから、一時的に甘味に作用する可能性も考えられる。肥満モデルマウスの鼓索神経応答解析において、血中レプチン濃度が28ng/ml付近でエンドカンナビノイド受容体拮抗薬の効果が認められるようになったことから、肥満の進行につれ、一時的なエンドカンナビノイドの作用が、持続的な甘味応答増強作用へ移行した可能性が示唆された。(抄録なし)本研究は、摂食調節物質レプチンとエンドカンナビノイドによる味覚調節系の変調について解析することを目的としている。食餌性肥満マウスでレプチンとエンドカンナビノイドが味覚器でどのように機能しているかを調べるために、C57BL/6Jマウス、TIR3-GFPマウスの雄4週齢を用い、高脂肪食群(カロリー比で脂質が約60%)と普通食群に分け飼育し、週に2回食餌摂取量と体重を測定、2週間に1回血中レプチン濃度を測定し、食餌性肥満モデルマウスを確立した。この肥満モデルマウスを8週齢から16週齢まで使用し、レプチン受容体(Ob-Rb)のアンタゴニストまたはエンドカンナビノイド受容体(CB1)アンタゴニスト投与で鼓索神経における基本味刺激応答が変化するかどうかを調べた。応答をとる前の血中レプチン濃度を測定しておき、レプチン濃度と応答の変化の関連性を明らかにした。各週齢で6匹以上のデータを解析した結果、血中レプチン濃度が20-25ng/ml付近でレプチン受容体アンタゴニストの効果が減弱し、逆にエンドカンナビノイド受容体の効果が増強することがわかった。この効果は甘味に特異的で他の味は変化しなかった。次に、その両者の変化を分子レベルで解析していくために、Ob-Rb、CB1の味蕾での発現を免疫組織化学染色で調べた。結果、通常マウスの味蕾でOb-Rbは甘味受容体と約40%程度共発現していること、Ob-RbとCB1も約半数程度が共発現していることがわかった。また神経応答解析の結果から、味覚器でもレプチン抵抗性をもつことが予想されたため、指標となる分子(SOCS3、小胞体ストレス関連分子)の発現を調べた。結果、各分子のmRNA発現を味蕾で確認した。今後、血中レプチン濃度の増加にしたがい、これらの分子がどのように変化して甘味の感受性に影響しているのか探究する予定である。

肥満モデルマウスの鼓索神経応答解析において、血中レプチン濃度が28ng/ml付近でエンドカンナビノイド受容体拮抗薬の効果が認められるようになったことから、肥満の進行につれ、一時的なエンドカンナビノイドの作用が、持続的な甘味応答増強作用へ移行した可能性が示唆された。生体内でのレプチンとエンドカンナビノイドによる味覚感受性への影響を鼓索神経応答解析により明らかにすることができた。またそれぞれの受容体、関連分子の発現を味覚器で確認できた。今後、肥満の進行により何がどのように変化して、味覚感受性に影響をおよぼすのか探究する。肥満の進行により増加するレプチンに伴い、リン酸化STAT3やSOCS3の量も変化するといわれている。味覚器でもこれらの発現を確認したため、今後定量RT-PCR法やウェスタンブロッティング法などを用いて、味蕾での量の変化を調べる。また、注目した分子以外の物質の動きをみるために、マイクロアレイ法を用い網羅的に調べることも予定している。エンドカンナビノイドに関しては、食餌性肥満マウスの味蕾での量の変化を測定し、エンドカンナビノイド合成代謝酵素の発現量の変化も調べる予定である。(抄録なし)
ヒト骨組織の石灰化機序の細胞生物学的解析およびヒト骨組織の試験管内再構築への応用

われわれヒト顎骨よりコラ-ゲンゲル内包埋法にて骨芽細胞様細胞を分離培養し、その諸性質の検討を加えた。その結果、本細胞が骨芽細胞の特徴であるPTHおよびPGE_2に対する応答性およびオステオカルシン分泌能を有し、試験管内において石灰化基質を形成する能力を持つヒト骨芽細胞様細胞であることを組織学的に確認した。本細胞の増殖分化に及ぼす各種因子の影響を検討したところ、骨基質の含まれる血小板由来増殖因子(PDGF)では増殖促進がみられた。ついで、われわれは骨髄間質組織における骨芽細胞、軟骨芽細胞へと分化しうる細胞の存在を検討するとともに、試験管内でみられた石灰化の組織学的および免疫組識化学的分析を行った。本培養細中にはβーグリセロリン酸無添加でも骨様組織を試験管内にて形成する細胞の存在が確認された。また、骨形成における軟骨細胞の重要な役割を考慮し、この方面の研究を併せて行った。軟骨細胞は種々の分化段階によりその形質発現が異なるが、われわれは肥大軟骨細胞の性質を有する最終分化に至った軟骨細胞を分離培養した。本軟骨細胞はレチノイン酸により増殖の促進が認められ、この機構に関与する細胞内情報伝達係はEGFを介さず、プロテインキナ-ゼCを介すると考えられた。また、軟骨細胞の細胞質画分および核画分の双方にレチノイン酸結合能を確認し、これがレチノイン酸の作用機構へ関与することが示唆された。さらに、軟骨内骨化機構解明のため、低カルシウム食飼育ラットの下顎頭軟骨への影響を検討した。その結果、カルシウム欠乏は成長期のラットでは、その下顎頭軟骨増殖細胞層における細胞増殖および前駆細胞の軟骨芽細胞への分化抑制、軟骨細胞の成熟の抑制と軟骨基質の石灰化の減少に伴う軟骨吸収の抑制が生じ、正常な軟骨内骨化機構を阻害し、下顎頭の成長を抑制すると考えられた。本年度の研究実績は以下のごとく要約される.ヒト骨細胞は口腔外科手術により得られたヒト骨組織をコラーゲンゲル内包埋法により分離培養し,継代培養を行った.その結果,形態的には線維芽細胞様や多角状を示す細胞が得られた.これら細胞の性質をアルカリホスファターゼ活性,増殖能,石炭化能, PTHに対する反応性につて検討を加え,ヒト骨芽細胞様細胞であることを確認した.さらに,本細胞について長期継代培養を試み,現在,継代累数で45回の継代数に達している.本培養細胞は形態的にヘテロであったので,本細胞系のクローニングを限界希釈法にて試み, 15のクローンを得た.形態的に安定な多角形および線維芽細胞様を示す細胞クローンについて,現在その特性に検討を加えている.骨吸収因子の解析は,種々の樹立細胞株の骨吸収活性を検討し,舌扁平上皮癌由来樹立細胞株の培養上清に有意に高い活性を認めた.既に,本活性物質が蛋白質性因子であることを示唆する結果を得ている.現在,本因子の精製を等電点電気泳動法,高速液体クロマトグラフィーを用いたゲル濾過法等で実施中である.さらに,ヒト骨細胞より骨吸収阻害因子の分泌を示唆する結果を得たので,本阻害因子の検討を予定している.骨形成因子に関しては,骨の組織培養法を用いた骨形成のアッセイ系の確立に努めている.培養軟骨細胞由来の骨形成因子活性の検討は,軟骨細胞の分化と増殖についてレチノイン酸を用いて, cAMPを中心に検討し,レチノイン酸により軟骨細胞が脱分化することを追試,確認した.

一方,骨の発育,成長に及ぼすカルシウム濃度の影響を検討するため,低カルシウム飼料飼育にてラットを低カルシウム状態とした結果,体重と血清カルシウム量の低下がみられた.また,下顎頭関節軟骨の組織学的変化として,軟骨細胞層のうち肥大層の割合が増加していることを確認した.現在,その微細構造を電顕的に検討している.本年度の研究実績は以下にように要約される。われわれは昨年度にヒト顎骨より試験管内で石灰化能を保持する骨細胞を得た。今回、本細胞による石灰化構造物をX線マイクロアナライザーにて解析したところ、Ca/P比は1.67を示し、本物質がハイドロキシンアパタイト類似の構造組成であることが判明した。また、PTHに対する反応性や高いアルカリホスファクターゼ活性を有し、電顕的観察で培養細胞周囲にはコラーゲン細線維が見られたことから、本培養骨細胞は骨芽細胞と考えられた。現在、TGFーβによる石灰化調整機構の解析を検討している。骨吸収因子の解析は口腔癌由来ZKー1細胞にて検討した。ZKー1細胞をクローニングしたところ、高い骨吸収活性を示すクローンが分離できた。本細胞系は培養上清中にTGFーβ活性を認め、さらにILー1αもpmol/gレベルで存在していた。しかし、本細胞系の培養上清はマウスやヒト骨芽細胞のcAMPレベルを上昇させないところから、PTHの活性は低いと考えられた。さらに、軟骨細胞の骨形成機構への関与を軟骨細胞のレチノイン酸による脱分化機構を中心に検討した。そこで、軟骨細胞の細胞質および核分画におけるレチノイン酸結合タンパク質の存在を示唆する結果を得たが、なお研究を進展中である。一方、軟骨内骨化に対するカルシウムの影響を検討するため、低カルシウム食飼育ラットの下顎頭軟骨への影響を電顕的に観察した。その結果、小腔内軟骨細胞の肥大化は鈍化し、細胞周囲により太いコラーゲン原線維が存在し、軟骨に接して骨芽細胞により添加的に骨基質が形成される像が多く認められた。本年度の研究業績は以下のように要約される。われわれはヒト顎骨より分離培養した骨芽細胞の性質にさらに検討を加え、本細胞が1α,25ージヒドロキシビタミンD_3によりオステオカルシン分泌能が促進されることを確認した。本細胞の増殖分化に及ぼす各種因子の影響を検討したところ、TGFーβでは増殖の抑制傾向が認められた。インタ-ロイキン3による増殖およびアルカリ性ホスファタ-ゼ活性の変化についてはなお検討中である。骨吸収因子の解析は口腔癌由来ZKー1細胞にて検討してきた。高い骨吸収活性を示すクロ-ンでは培養上清中にTGFーβ活性を認めたので、本細胞に対するTGFーβの影響を検討したところ、細胞増殖の抑制が認められた。増殖抑制は濃度依存的であり、培養液中の血清濃度には依存していなかった。さらに、培養軟骨細胞のDNA合成に及ぼすレチノイン酸の影響を^3Hーチミジンの取り込みを指標に検討したところ、増殖期およびコンフルエントに達した細胞の双方にDNA合成の促進が認められた。このDNA合成促進はEGFの共存による影響をうけないことも確認された。また、軟骨細胞の細胞質画分および核画分の双方にレチノイン酸結合能を確認した。レチノイン酸による増殖促進におけるプロテインキナ-ゼCの関与を阻害剤を用いて検討したところ、プロテインキナ-ゼCの関与が示唆された。一方、軟骨内骨化に対するカルシウムの影響を検討するため、低カルシウム食飼育ラットの下顎頭軟骨への影響を解明してきた。
加工トラブル解決データベースの構築と利活用した知識継承に関する研究

【研究目的】私の勤めている施設は,大学の共同利用施設で主に機械加工が行われて部品が製作されている.機械加工では加工中に工具を破損させてしまうなど,加工トラブルが幾度と発生する.初心作業者(学生等)は工作機械において基本的な加工はできるが,加工トラブルに対する経験が少ない.そのため,加工トラブルの多くは,未だに職員が解決している現状にある.今回は学生自身が加工トラブルを解決する知識を修得できるようなデータベースの構築と利活用の実現を目的とした.【研究方法】当施設の施設利用実績から,過去に解決した加工トラブルとその解決策の利用頻度を元にデータベースを構築する.さらに,継続的に加工トラブルデータを蓄積して解決策を利用頻度順で示すこととした.1.ネットワーク環境下において「加工トラブル(キーワード)」や「QR等のバーコード(加工トラブル)」の入力でデータベース内を検索する.検索結果は1件のトラブルに対して複数の解決策が利用頻度順に提示されて各トラブル解決策の内容を確認できる.2.工作実習では,利用者が設問に対して解答する教材として活用する.同データベースにおいて「工作機械名」と「加工トラブル名」で出題範囲を指定して,各工作機械に関連する加工トラブルの設問が自動生成できる.【研究成果】加工トラブルとその解決策からデータベースの構築を行った. PCや携帯等の端末を利用してキーワードやQRコードでデータベース検索やネットワーク環境下でデータベースを利用できるようにした.今後は継続的な加工トラブルデータの蓄積とその解決策についてのデータベースの充実が課題になる.また,データベース運用に関する不具合などを職員内で調査する予定である.【研究目的】私の勤めている施設は,大学の共同利用施設で主に機械加工が行われて部品が製作されている.機械加工では加工中に工具を破損させてしまうなど,加工トラブルが幾度と発生する.初心作業者(学生等)は工作機械において基本的な加工はできるが,加工トラブルに対する経験が少ない.そのため,加工トラブルの多くは,未だに職員が解決している現状にある.今回は学生自身が加工トラブルを解決する知識を修得できるようなデータベースの構築と利活用の実現を目的とした.【研究方法】当施設の施設利用実績から,過去に解決した加工トラブルとその解決策の利用頻度を元にデータベースを構築する.さらに,継続的に加工トラブルデータを蓄積して解決策を利用頻度順で示すこととした.1.ネットワーク環境下において「加工トラブル(キーワード)」や「QR等のバーコード(加工トラブル)」の入力でデータベース内を検索する.検索結果は1件のトラブルに対して複数の解決策が利用頻度順に提示されて各トラブル解決策の内容を確認できる.2.工作実習では,利用者が設問に対して解答する教材として活用する.同データベースにおいて「工作機械名」と「加工トラブル名」で出題範囲を指定して,各工作機械に関連する加工トラブルの設問が自動生成できる.【研究成果】加工トラブルとその解決策からデータベースの構築を行った. PCや携帯等の端末を利用してキーワードやQRコードでデータベース検索やネットワーク環境下でデータベースを利用できるようにした.今後は継続的な加工トラブルデータの蓄積とその解決策についてのデータベースの充実が課題になる.また,データベース運用に関する不具合などを職員内で調査する予定である.
多種類の情報を統合する通信システムの最適設計に関する研究

本研究は,音声,デ-タ,画像(ファクシミリ,テレビ)など帯域や速度の異なる多元情報を統合するISDN(サ-ビス総合デジタル網)用のATM(非同期転送モ-ド)やLAN(ロ-カルエリア網)において,情報種別毎の呼種別サ-ビス品質を評価する手法および,所与のサ-ビス条件下でのシステムコストを最小化(処理能力最大化)する最適設計法を与えることを目的とし,次のような成果を得た.1.即時・待時混合システムの性能評価(1)混合システムの溢れ呼解析溢れ呼の積率の計算式を与え,即時呼と待時呼を含む迂回中継システムの最適設計法を提案した.(2)ATMの最適制御法呼受付制御に部分割り込み優先権(PPP)方式,輻そう制御に選択的廃棄制御(SPD)方式を提案し,性能解析法を開発した.2.多元トラヒックシステムの性能解析(1)回線留保システムの最適設計回線留保方式を適用した迂回中継システムにおいて,均一サ-ビス条件のもとでシステムコストを最小化する最適設計法を提案した.(2)バ-スト性多元トラヒックの性能評価一般トラヒックシステムについて解析し,複数のバ-スト性入力を統合するモデルについて呼種別性能評価法を開発した.3.LANおよび通信網の学習制御(1)バス形LANにおいて,ノ-ド毎のトラヒック条件が等しい均一モデルと,条件が異なる不均一モデルに対して性能評価法を与えた.(2)通信網の制御にポテンシャル関数を用いた学習制御法を考案し,目的値フィルタ-を導入して制御精度を向上する方法を提案した。音声、デ-タ、画像(ファクシミリ、TV)などの帯域(速度)や処理方式(即時/待時)の異なる多元情報を統合するISDN(サ-ビス総合ディジタル網)やLAN(ロ-カルエリアネットワ-ク)の開発や導入が進められている。これらのシステムにおいて、遅延可能な情報(デ-タ等)と実時間性の要求される情報(音声等)が混在し、前者は待時式、後者は即時式でサ-ビスが行なわれる。また、広帯域ISDNとして研究が進められているATM(非周期転送モ-ド)においては、一定長(58バイト)のセルが用いられ、バ-スト性の大きなTVや音声とランダム性のあるデ-タが混在するシステムが出現する。本研究においては、これらの多種類の情報を統合する通信システムの性能評価方法を開発し、与えられたサ-ビス条件の下でスル-プットを最大(またはコストを最小)化する最適設計について研究する。本年度は下記の研究実績を得た。(1)即時・待時混合システムの解析情報通信のプロセスは呼レベルとパケット(セル)レベルに区分できる。それぞれのレベルにおいて、即時・待時混合システムが出現する。(a)呼レベルにおいては、呼の受付け処理でデ-タは待ち合せ可能であるが、電話は出線全〓のとき呼損となる。これを救済するため迂回中継が導入されるが、この場合の溢れ呼の積率の評価法を開発した。(b)セルレベルにおいては、音声はある程度廃棄できるが、デ-タは蓄積可能である。これらの入力を選択的に制御するシステムにおいて、廃棄率と待ち時間の評価方法を開発した。(2)多元情報システムの最適設計ATMシステムにおいて、音声(TV)とデ-タが混在する場合の呼種別性能評価について研究し、パソコンレベルで計算できる新しい計算法を開発した。(1)即時呼の割り込み範囲を限定する部分割り込み優先権(PPP)方式を提案し,呼種別の性能評価法を開発した.また,輻そう時に低意パケット(LSP)を廃棄する選択的パケット廃棄(SPD)方式の性能解析を行い,LSPのみ廃棄する規制率と全パケット廃棄率の計算法を与えた.広帯域ISDN用ATM(非同期転送モ-ド)の呼びレベル受付制御にPPP方式,セルレベル輻そう制御にSPD方式を適用したシナリオを提案した.(2)音声,動画等のバ-

スト入力をMMPP(マルコフ変調ポアソン過程)で,デ-タ等のランダム入力をポアソン過程(M)で近似し,これらが統合されるMMPP+M/G/1モデルについて解析し,入力別待ち時間の平均と分散をパソコン等で簡単に計算できる手法を開発した.さらに,2種のバ-スト性入力を統合するMMPP_1+MMPP_2/G/1モデルについて同様の計算法を開発し,多元トラヒックシステムの性能評価法を与えた.(3)バス形LANの近似モデルを提案し,ノ-ド毎のトラヒック条件が等しい均一モデルと,条件が異なる不均一モデルに対して平均待ち時間を解析し,シミュレ-ションと比較して良好な精度を与えることを示した.近似解析は少ない計算機時間で性能評価が可能で,均一モデルではバスの両端に近いノ-ドの待ち時間が大きくなること,不均一モデルでは重負荷ノ-ドの近傍で待ち時間が小さくなることを明らかにした.(4)時間的に変動する多様なトラヒックを処理する通信網の制御にポテンシャル関数を用いた学習制御法を考案し,さらに目的値フィルタ-を導入して制御目標の実現精度を向上する方法を提案した.この方法は,複雑化する情報通信ネットワ-クのサ-ビスを確保し,処理能力を向上する最適制御法を提供するものである.
間質性肺炎におけるプロスタノイド受容体サブタイプの解析

(1)ブレオマイシン投与間質性肺炎マウスモデルを用いプロスタノイド製剤の効果およびその受容体の発現を測定した。15deoxy-Prostagulandin J2(15d-PGJ2)は核内受容体PPARγを介して間質性肺炎の進展を抑制した。同様にブレオマイシンを皮下に投与する皮膚線維化モデルにおいても15d-PGJ2は線維化の進展を抑制した。PPARγは炎症の進展に伴い肺胞上皮細胞や炎症細胞に誘導される。15d-PGJ2の投与により線維化促進のサイトカインTGFβやCTGFおよびFGF、IL-1、IL-6などのサイトカイン産生を抑制しまた肺内の線維化の指標ヒドロキシプロリンの減少を示した。この作用はFGFの作用の抑制が最も強い効果であることが証明された。(2)15d-PGJ2を介する作用のひとつとして肥満細胞の抑制作用がある。肥満細胞はPPARγを細胞の分化に伴い発現する。15d-PGJ2はPPARγを介し肥満細胞の機能を抑制した。とくに肥満細胞からの線維化誘導サイトカイン産生およびヒスタミン産生を抑制した。実際にブレオマイシン投与マウス強皮症モデルに15d-PGJ2を投与すると線維化の抑制をみとめた。(3)プロスタグランジンE受容体サブタイプEP3遺伝子欠損マウスはプリスタン投与自己免疫マウスにおいて重篤な致死的間質性肺炎を引き起こした。また培養肺線維芽細胞はTGFβ刺激によるコラーゲン産生誘導やCTGF誘導をEP3選択的アゴニストは抑制した。(4)肺組織はリポキシゲナーゼ系抗炎症物質リポキシンの受容体を発現しているがその制御にトロンボキサンA2の関与があった。トロンボキサンA受容体は問質性肺炎で増加しLXA4受容体を低下させた。LXA4受容体を抑制した。LXA4は線維芽細胞のコラーゲン産生と増殖を抑制した。1.ブレオマイシン投与実験投与マウス間質性肺炎モデルにPPARγアゴニストのProstaglandinJ2を投与すると気管支肺胞洗浄液中の炎症細胞の減少および肺組織変化を抑制しまた肺のヒドロキシプロリン含量も抑制した。またPGJ2投与により肺内に誘導されるTGFβやFGFおよびGTGFなどの線緯化促進因子は抑制された。以上の結果より間質性肺炎の治療にPPARγアゴニストが有用ではないかと考えられた。2.PGE2受容体EP3欠損マウスにプリスタンを投与すると間質性肺炎を惹起し死亡する。Wildタイプマウスでは認められずまたEP3ノックアウトマウス肺組織より分離培養した肺線維芽細胞はIL1βに対する増殖効果が強くまたWildタイプ肺線維芽細胞はTGFβ添加によるConnective Tissue Growth Factor(CTGF)誘導作用をEP3アゴニストは抑制した。以上より肺内のProstaglandinE受容体サブタイプのなかでEP3は間質性肺炎及び線維化を抑制する作用を有しておりあらたな治療に結びつくと、かんがえられた。1.ブレオマイシン投与間質性肺炎マウスモデルを用いプロスタノイド受容体を標的とする新規治療法を検討した。核内受容体Peroxisome Proliferator Activated γ(PPAR γ)は病状の進展に伴い発現は増加する。PPAR γの受容体アゴニスト15-

deoxy Δ^<12,14> prostaglandinJ2(15-dPGJ2)を連日皮下投与すると間質性肺炎の病変の進展は抑制された。また15d-PGJ2はPGD2の非酵素性代謝物である。遺伝子治療を目標としてPGD2合成酵素(PGDS)を組み込んだウイルスベクターを感染させ持続PGD2を産生させ15-dPGJ2が持続し作用する細胞を静注し肺に投与すると間質性肺炎の病変の進展は抑制された。肺内のヒドロキシプロリン含量、サイトカインの発現を低下させた。2.ブレオマイシンを連日投与し皮膚硬化、間質性肺炎を惹起する強皮症モデルに同様な治療を行うことにより皮膚硬化及び間質性肺炎を抑制することが可能であった。ブレオマイシン投与前に皮下にPGDS発現ベクター感染線維芽細胞を移植しブレオマイシンを投与した。浸潤肥満細胞の機能抑制によるヒスタミン、MMCP-4の抑制を生じ皮膚、肺のヒドロキシプロリン含量を抑制またTGF βの発現を抑制した。以上より新たな間質性肺炎、皮膚硬化抑制に通じる手法に通じると考えられた。(1)ブレオマイシン投与間質性肺炎マウスモデルを用いプロスタノイド製剤の効果およびその受容体の発現を測定した。15deoxy-Prostagulandin J2(15d-PGJ2)は核内受容体PPARγを介して間質性肺炎の進展を抑制した。同様にブレオマイシンを皮下に投与する皮膚線維化モデルにおいても15d-PGJ2は線維化の進展を抑制した。PPARγは炎症の進展に伴い肺胞上皮細胞や炎症細胞に誘導される。15d-PGJ2の投与により線維化促進のサイトカインTGFβやCTGFおよびFGF、IL-1、IL-6などのサイトカイン産生を抑制しまた肺内の線維化の指標ヒドロキシプロリンの減少を示した。この作用はFGFの作用の抑制が最も強い効果であることが証明された。(2)15d-PGJ2を介する作用のひとつとして肥満細胞の抑制作用がある。肥満細胞はPPARγを細胞の分化に伴い発現する。15d-PGJ2はPPARγを介し肥満細胞の機能を抑制した。とくに肥満細胞からの線維化誘導サイトカイン産生およびヒスタミン産生を抑制した。(3)プロスタグランジンE受容体サブタイプEP3遺伝子欠損マウスはプリスタン投与自己免疫マウスにおいて重篤な致死的間質性肺炎を引き起こした。また培養肺線維芽細胞はTGFβ刺激によるコラーゲン産生誘導やCTGF誘導をEP3選択的アゴニストは抑制した。(4)肺組織はリポキシゲナーゼ系抗炎症物質リポキシンの受容体を発現しているがその制御にトロンボキサンA2の関与があった。
家族関係の再構築に向けた支援プログラムの開発と効果研究

家族関係の再構築が求められる里親家庭と離婚家庭を対象に、家族支援に向けた心理教育プログラムの開発とその有効性の検証を行った。里親家庭には大人と子どもの絆を深めるためのCARE(Child-Adult Relationship Enhancement)プログラムを、離婚家庭には米国で開発された移行期の家族に向けたFAIT(families In Transition)プログラムをそれぞれに実践し、その前後における親の意識や親子関係の変化を検討した結果、社会文化的差異を踏まえた各プログラムが関係の再構築が必要な家族に対して、一定の効果があることが示された。実践と研究における今後の課題も検討した。本研究は、家族支援の観点から離婚家庭の子どもと親、および、里親家庭の親子を対象にそれぞれに支援プログラムの開発と実施、さらに効果研究を行って、心理支援システムの構築を目指すことを目的としている。26年度は、離婚家庭に向けてはFAITプログラムの実践に向けた研修会の実施、親向けの実践、さらに実践から得られた示唆を元にプログラムの改良を行い、年度末には行政との連携によるプログラムの実施を行った。プログラムの参加前後で調査を行い、今後の課題についても検討している。これらの知見を学会で発表し、紀要論文としてまとめた。また、HPを作成し、今後の実践に向けた体制を整える作業を行っている。里親家庭に向けた支援プログラムは、CAREという心理教育を用いて行政との連携のもと、前年度に引き続いて里親受託後研修の一環として実践を行い、前後3回にわたる調査を行った。調査については、今後も継続していく予定である。また、CAREは、現場のニーズからも専門家向けの研修も大切な実践の一部になっている。年度末には、CAREの実践に携わる専門家を対象に研究会を行い、多様な現場におけるCAREの実践とその効果、今後の課題などについて、その知見を共有し理解を深めた。本研究は、里親家庭および、離婚を経験する家庭に向けた家族支援の観点から、子どもとのコミュニケーションに焦点化したCAREプログラムと、離婚後の親子の関係性を扱うFAITプログラムという2つの心理教育の実践と効果研究、および支援システムの構築を目的としている。27年度は、各プログラムの実践と主に心理教育の実践とその領域を広げることに重点を置いた。まず、CAREについては行政で実施される里親研修の中に組み込まれたものとして、年間3クール(各クールは2時間×3回からなる)の実践と前後における調査を行い、その結果を行政にフィードバックし、今後の実施計画について検討した。この結果について、研究会および学会においてポスター発表した。また、里親以外の対象に対する実施や研修なども積極的に行い、支援現場における活用の機会を増やしている。FAITプログラムについては、HPを通して募集をかけ、親向けの実践を行う体制を整え、複数回の実践を行った。また、年度後半からは、子ども向けの試行的実践も開始し、家族支援のプログラムとして改良を行った。また、司法関係者向けの研修をはじめ、行政における研修などのニーズにも応じ、複数の行政機関との連携をスタートさせることができた。この連携については、今後も継続して行っていく予定である。心理教育の実践は、順調に進展しているが、効果研究については、どうしても一定数のデータが収集するまでに時間を要するため、こちらは当初の予定よりやや遅れ気味の面もある。ただ、行政との連携をはじめとする支援のためのシステム作りやHPなどを用いた支援体制の確立などは、ほぼできつつあるため、実践面では順調であり、今後も調査につなげるためにも、実践に力を入れていきたいと考えている。また、FAITプログラムは、昨年度に引き続き、新聞社からの取材を受け、その内容と意義などについて記事が掲載されるなど(朝日新聞の社会面)、実践活動への注目もある程度集まっている。CAREプログラムについても、合同研究会の参加者が年々増えており、100名を超えている状況や各自治体からの要請も多いことなどから、こちらもある程度順調に進んでいるといえる。本研究は家族支援の観点から、里親家庭および、離婚を経験する家庭を対象に、心理教育プログラムの実施と、その効果の分析することで、より実態に即した支援のありようを検討することを目的としている。具体的には、里親家庭には、子どもとのコミュニケーションに焦点化したCAREプログラムを3回にわけて実施し、一方、離婚を経験する家庭に向けては、離婚前後の親子の関係構築を中心としたFATTプログラムを親子に向けて実践している。それぞれのプログラムは、2回から3回に分けて実施されるが、各々1年間に複数クールの実践を行い、事前事後の調査を行った。まず、CAREについては、昨年度に引き続き自治体で実施している里親研修での実施となったが、行政側の研修制度の変更に伴い受託前の参加者が多かったため、その多くがプログラムの評価にとどまり、効果研究の結果を示すだけのデータ数が十分には得られなかった。一方、FATTプログラムについては、親子双方への実践を複数回行ったが、子どもの参加者が少なかったため、プログラムの評価検討を中心に行い、それらの結果について学会において発表した。なお、CAREプログラムについては、米国での改訂版出版に伴い、日本語版のテキストの改訂およびテキストの出版を行って、実施する専門家への研修活動や普及なども積極的に行った。さらに、例年通り専門家向け研究会を実施し、トレーナーの質の向上につとめた。28年度は、虐待防止に向けた取り組みや、教員の資質向上に向けた研修など、より多くの現場でCAREプログラムが活用されるにいたっており、今後は効果研究を充実させることがより一層重要であると考えている。