hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
十九世紀末,日本の新漢語の中国語への移入,及びその定着と意味変容に関する研究

1997、1998の2ヶ年度は、研究計画に従って、以下の項目を実施した。(1)『時務報』の「東文報訳」の翻訳者、古城貞吉について、調査を行った。今までの定説では、古城貞吉は上海行きを拒み、日本の東京で関連記事を訳出して寄稿したと言うことであったが、古城貞吉が『時務報』の社主、汪康年宛の書簡、及び古城貞吉に言及した汪康年の友人らの汪氏への書簡を詳細に検討した結果、最初の一年半は、古城氏がほとんど上海で過ごし、『時務報』側の要請に積極的に応えて、現地で翻訳に従事したことが判明した。この事実は、『時務報』の「東文報訳」の記事内容の選択、翻訳語の使用などにとって考慮しなければならない重要な要素である。(2)『時務報』の「東文報訳」を時期、記事内容、情報源(例えば東京日々新聞など)、翻訳者、字数、等を項目に分け整理し、記事の中から日本語の語彙と借用、或いは競合関係にある新語・新表現を含む文例を抽出し、データベースを構築した。データベースに収録された異なり語数は、600を超えている。(3)データベースを利用して、19世紀における日→中の語彙交流の観点から、「東文報訳」の使用語彙について、次の2点を中心に考察してきた。a.文体、内容、時代背景などの見地から見る使用語彙の特徴、b.「植民地、帝国、艦隊、国際、関係、国会、議院、議員、共和」など、代表的な語について、その発生、伝来、普及などの観点から語誌記述を行った。(4)『清議報』について、その記事内容を精読し、分類整理を行った。特に『時務報』との間に存する用語、文体の差異を中心に考察を加えた。(5)用例抽出。『清議報』を時期、記事内容、情報源(例えば東京日々新聞など)、翻訳者、或いは執筆者、字数等を項目に分け整理し、記事の中から日本由来の語彙、或いは日本語と競合関係にある新語・新表現を含む文例を抽出し、データベースを構築した。(6)一連の調査研究により、「新漢語研究に関する思考」「語源辞典、及び語源記述」という2編の研究論文を完成させた他、『時務報』『清議報』に関する考察も60ページにわたる報告書にまとめた。(5)用例抽出。1997年度は、研究計画に従って、以下の項目を実施した。今までの定説では、古城貞吉は上海行きを拒み、日本の東京で関連記事を訳出して寄稿したと言うことであったが、古城貞吉が『時務報』の社主、汪康年宛の書簡、及び古城貞吉に言及した汪康年の友人らの汪氏にへの書簡を詳細に検討した結果、最初の一年半は、古城氏がほとんど上海で過ごし、『時務報』側の要請に積極的に応えて翻訳に従事したことが判明した。

この事実は、『時務報』の「東文報訳」の記事内容の選択、翻訳語の使用などにとって考慮しなければならない重要な要素である。(2)『時務報』の「東文報訳」を時期、記事内容、情報源(例えば東京日々新聞など)、翻訳者、字数、等を項目に分け整理し、記事の中から日本語の語彙と借用、或いは競合関係にある新語・新表現を含む文例を抽出し、データベースを構築した。データベースに収録された異なり語数は、600を超えている。(3)データベースを利用して、19世紀における日→中の語彙交流の観点から、「東文報訳」の使用語彙について、次の2点を中心に考察してきた。a.文体、内容、時代背景などの見地から見える使用語彙の特徴、b.「植民地、帝国、艦隊、国際、関係、国会、議院、議員、共和」など、代表的な語について、その発生、伝来、普及などの観点から語誌記述を行った。1998年は、研究計画に従って、以下の項目を実施した。1まず『清議報』について、その記事内容を精読し、分類整理をする。周知のように、『清議報』は、戊戌維新に失敗し、日本に亡命した梁啓超らが日本で創刊した雑誌である。梁啓超は、かつて『時務報』の主筆であった。休刊に追い込まれた『時務報』と、その後を受け継いだ『清議報』とでは、どのような相違点が存在するかを中心に、両紙の記事を比較した。上海で刊行された『時務報』と異なり、清王朝から政治的圧力がない代わりに、日本語の絶対的影響下にあった『清議報』に、従って、和臭の強い直訳調の文章が氾濫していた。これまでに文体の角度からこの問題を取り上げた研究があったが、具体的にその用語に着目したものはまだない。しかし実際は、『清議報』の独特の文体を支えていたのが、かなりの部分において、その日本語から直接借用した語彙であると言わざるを得ない。本研究では特に語彙にスポットを当てた所以である。2用例抽出。『清議報』(全100号)を時期、記事内容、情報源(例えば東京日々新聞など)、翻訳者、或いは執筆者、字数、等を項目に分け整理し、記事の中から日本語の語彙と借用、或いは競合関係にある新語・新表現を含む文例を抽出し、データベースを構築した。3データベースを利用して、19世紀における日→中の語彙交流の観点から、『清議報』の使用語彙について、次の2点を中心に考察してきた。(1)『時務報』から『清議報』へという中国語近代語彙の形成という視点から、両紙における日中同形語の量的増減、変化を調べた。(2)『時務報』にすでに用いられた語が『清議報』に意味・用法上の変容があるかどうか、ある場合は、現代中国語のそれに、繋がったかどうかを詳しく見た。ここでは、変化した語の例として特に「演説」「野蛮」を取り上げて考察した。
産科混合病棟における産褥期の看護の質を担保するための人員配置の基礎的研究

産科を含む混合病棟における問題は、近年の周産期医療体制から生じる日本特有のものである。産科病棟の現状としては、212科と診療かが混合しており非常に多様である。その中で多くの看護管理者が病棟の運営に困難を感じており、特に「ベッドコントロール」に困難を感じていた。ケアを行う看護職は、産科混合病棟では多様な業務の中で母子に対して十分にケアができていないと感じていた。また母親側も看護職の状況を見てケアを遠慮するという状況もあった。そのため産科混合病棟において、母子に対して質の高いケアを提供するためには、周産期の特性を考慮した病棟管理と他職種共同を含めてのケアの体制の構築が必要である。今年度の研究では、産科混合病棟の社会的背景と研究方法の明確化を進めた。社会的背景として、産科関連の医療資源の減少化や少子化による、分娩件数の減少など複数の理由から今後も増加していくことが予測されている。また職能団体として日本看護協会では、産科混合病棟のユニットマネージメントを推奨しており、この状況に対する対応方法を提示しているが抜本的な解決には至っていない。海外文献の検索においては、性別や年代が異なる対象を同一の病棟でケアすることに関しての文献は散見されたが、産科と他の診療科を同一のフロアで同じスタッフがケアをするといった、文献は見られなかった。この要因として、分娩施設の集約化や周産期に関連する専門職者の業務範囲の違いによる医療資源の配分方法、それによる産褥期のケアシステムの違いなどから、日本とは異なる状況にあることが考察される。そのため、わが国は独自でこの問題に対応していくことが求められていることが明らかになった。わが国における産科混合病に関して2004年に度厚生労働省医療関係者養成確保対策費等補助金看護職員確保対策特別事業にて「産科病棟における産科病棟の混合化」の報告書が出されている。その後から産科混合病棟に関する研究が進められ、2014年12月までの10年間の間で、40件の文献が検出された。文献の収集によって、現在まで明らかにされている産科混合病棟に関しての先行研究を検討することによって、「母子に対するケアの不足」、「感染管理」、「業務管理」、「人的管理」が産科混合病棟において安全管理を担保するために問題となっていることが明らかになった。またこれらの問題は交絡して存在している。これらのことから、人員配置の基礎的に研究を進めていく上で、混合病棟で生じている問題に関してDonabedianモデルを使用して分析を行い、問題の構造を明らかにする必要があることが明らかになった。国内外の産科混合病棟に関する文献検討を行った。その結果1986年に感染の問題を指摘した論文のみで、海外においては医療システムの違いから日本の抱える問題と環境が異なることが導き出された。国内に関しては医学中央雑誌、J Dream III(JST Plus)、CiNii ArticlesにてKey termを「産科」「混合病棟」とし2004年1月2014年12月までの10年間の文献を検索した。重複した文献や産科混合病棟に関連しない文献等を除き、37の文献があった。研究対象となっているものは、助産師を含む看護職が最も多く22件、次いで新生児を対象としたものは5件、褥婦を対象としたものは、2件、入院患者を対象としたもの2件、施設を対象としたもの1件、母子を対象としたものは1件、その他3件となっていた。研究内容の変遷としては、20042007年までは、看護職者によるケア不全感や業務管理や、新生児に対する感染の問題、産科病棟で発せする音(新生児の声)による他科の患者への影響など、混合病棟で生じている問題を報告するという傾向であった。20082010年の傾向は、新生児に対する感染の問題は引き続き報告され、さらに助産師のストレスマネージメントや全国の産科医療の現状についての報告などがなされていた。20122014は看護職者や看護管理者の業務管理に関しての現状報告や解決策として日本看護協会が主体となって提言しているユニットマネージメントの作成やその導入に関しての文献が2013、14年を中心に急激に増えている。これらのことから産科混合病棟を取り巻く状況として、母子のケアの不足、新生児に対する感染管理、業務管理、人員の管理が問題として挙げられおり、またこれらの問題は地域特性にも影響を受けていることが明らかになった。産科混合病棟の現状をふまえて、産褥期の看護の質を測定する質問紙を作成した。現在の進捗状況として、文献検討を行いその成果に関して国際学会での発表を行い、現在国内紙への投稿準備を進めている。全体の進捗状況からは、看護職側の調査が終わっていないので、やや遅れているといえる。今年度の調査が遅延した理由として、文献検討の結果から、地域を限定せずに調査を行って俯瞰した上で、地域特性(当該地域における産科医療における医療資源のレベル)を明らかにしたほうが、産科混合病棟の特性が明らかになると考えたからである。調査用紙に関しては、前年度の文献検討をもとに作成した。しかし調査範囲を広げることに関して、追加の倫理審査が必要になるため、現時点で修正の手続きを進めている。また現時点で準備できる内容として、後納郵送の手続き、研究補助のリクルート等、研究を効果的に進めるための、事務手続きを進めている。現時点での懸念事項としては、全国調査にした場合、平成28年4月に熊本・大分で生じた地震の影響を受けることがあげられる。

この問題に関しては、当該地域の復興状況に合わせて、時間をずらし依頼することや、調査期間を本課題の許す範囲で延長をすることによって対応することを予定している。また、今年度予定していた、新生児・褥婦に対する調査に関しては、近隣の施設でインタビューによる調査を予定していたが、看護職の調査と同様に地域特性を考慮した調査が必要であると考えた。現時点で内諾を取れている施設もあるが、地域特性を考慮して、今後対象範囲を広げる必要があると考えており、現時点でも対象のリクルート活動を続けている。このことにより看護職者の情報とあわせやすくなり、地域特性といった文化社会的側面を含めた産科混合病棟の現状に関して、考察を深めることができることが期待できる。平成28年度の成果としては、新たな先行研究の分析を行い考察に必要な新たな示唆を得た。2016年1年間における産科を含む混合病棟の研究においては、文献の数は19件、種類としては、原著論文2件、解説1件、会議録16件であった。内容としては、産科混合病棟にける業務管理に関するものが最も多く10件であった。内容としては、分娩と他科の看取りの重複のケース関連する報告が4件、次いで産科混合病棟における看護量に関するものが4件、うちを実測したものが2件、看護量の測定方法の研究に関するものが2件であった。その他緊急帝王切開に向けてのアクションカードの効果についての報告が1件、産科混合病棟における看護職者と患者双方向の認識を比較したものが1件であった。次いで多かったものは、病棟管理に関するが4件であった。通常業務の内容が2件で、ユニットマネージメントに関するものや看護管理者が実際に行っている看護管理に関して各1件であった。残りの2件は、災害時の対応に関しての病棟の取り組みに関しての報告であった。助産師の職務意識に関しての報告は3件で、産科混合病棟で勤務する助産師が必要と考えていることに関する質的研究が1件、産科混合病棟で勤務する助産師の職務満足度に関して2件あった。傾向としては、分娩期を中心として産科混合病棟において起きている事象を示したものが多く、他科との重複が起きている現状についての報告が最も多かった。過去になかった研究の特徴としては、4月に熊本地震があったことの影響を受けて、災害が生じた際の対応に関して備えていることについての報告が見られていた。研究開始当初は、病棟管理としてはユニットマネージメントの導入の有無の視点が中心であったが、今後災害などの非常に対応できるというのも病棟管理上重要な視点であるため、データの分析時に視野に入れて考察していくことを目指す。平成27年度の休職・退職者による学内業務のエフォート上昇の影響を受けた状態によって研究の進捗が遅れている中、平成28年度の学内の新たなコースの開設に伴う教育エフォートのさらなる上昇が研究環境の変化があった。そのため現時点での研究課題の進捗は遅れている。当初平成28年度の計画としては、先行研究等を分析し、新たな研究視点の洗い出しを行い、看護職員に対するデータ収集の準備を進め、配布まで予定していたが、質問紙の見直しに時間を要して配布までには至らなかった。現在は質問紙を見直しそれに伴い、再度倫理審査を受けている状況にある。またスケジュールの遅れによる、データ収集方法の再検討等も同時に進めている。
新規細胞系列 ILCs の関節リウマチ発症・進展における役割の解明

昨年度までに、関節炎モデルマウスにおいて、関節局所のCCR6+ILC3が増加していること、関節炎惹起によりCCR6+ILC3におけるIL-17, IL-22の発現が亢進していること、そのIL-17産生能はTh17細胞に匹敵することを報告した。本年度は、関節炎モデルマウスで得られた知見が、ヒト関節リウマチ患者でも再現できるかを検討した。関節リウマチ患者の末梢血において、ILCにおけるCCR6+ILC3の割合は大きなばらつきを認めた。一方でその他のILC分画に関しては、患者間でのばらつきが少なく、一定の分布を示した。CCR6+ILC3と臨床パラメーターの相関を検討したところ、疼痛関節(TJC)、腫脹関節(SJC)と正の相関を認めた。CCR6のリガンドであるCCL20の関節液中の濃度を検討したところ、OA患者では上昇を認めなかったが、RA患者では上昇を認めた。関節液中のCCL20濃度とCCR6+ILC3細胞数の間には、正の相関を認めた。以上の結果から、CCR6+ILC3は、IL-17, IL-22の産生を介して関節リウマチの発症進展に関与する可能性が示唆された。CCR6+ILC3は、関節リウマチの治療標的となるかもしれない。本年度はマウスを中心に検討を行った。(1)マウス末梢血において、ILC13を同時に同定・単離できる表面マーカーの組み合わせを検討し、Lineage marker陰性分画中の、NKp46-CCR6-NK1.1+をILC1、NKp46-CCR6-IL-33R+をILC2、NKp46+ or CCR6+をILC3とした。目的とする細胞集団が正しく単離できているかどうかを確認するために、マスター遺伝しとしてILC1,2,3におけるT-bet, GATA-3,RORgtの発現を、サイトカイン産生能としてILC1,2,3におけるIFN-g, IL-13, IL-17Aの発現を評価し、この染色方法によりILC13は正しく単離できると判断した。(2)(1)の染色法を用い、コラーゲン誘導性関節炎モデルマウスの末梢血、膝窩リンパ節、関節局所におけるILCの絶対数・割合を検討した。正常マウスと比較して、コラーゲン誘導性関節炎モデルマウスの末梢血、膝窩リンパ節、関節局所においては、ILCの総数が増加する傾向にあった(統計学的有意差なし)。ILCの中では、関節局所のCCR6+ILC3分画の割合が増加していた(統計学的有意差あり)。(3)コラーゲン誘導性関節炎モデルマウスの各ILC分画のサイトカイン産生能を検討した。(2)で増加を認めたCCR6+ILC3分画のIL-17A, IL-22産生能が著明に増加していた。以上の結果から、コラーゲン誘導性関節炎モデルマウスにおいて、CCR6+ILC3が関節炎の病態形成に何らかの役割を果たしている可能性が考えられた。本年度に予定をしていたILC13の単離法の確立と、各分画のマウス関節炎モデルにおける量的・質的検討が順調に進んでいる。本年度は、組織染色による炎症局所におけるILCの同定も試みる予定であったが、失敗した。今後、Mantra等を用いて、再検討する予定である。(1)昨年度に確立したマウスILCサブセットの分離法を用い、各部位におけるILCサブセットの検討を継続した。昨年度は、関節炎誘導により、ILCの総数が増加すること、その中でもCCR6+ILC3の割合が増加すること、炎症局所に近づくにつれてCCR6+ILC3が集簇していることを見出した。このCCR6+ILC3は、関節炎惹起によりIL-17, IL-22の発現を増強していた。一方、ILC1のIFNg発現やILC2のIL-5, IL-13発現に変化はなく、関節炎惹起によるサイトカイン産生能の亢進は、CCR6+ILC3に特異的であることがわかった。(2)CCR6+ILC3によるIL-17産生が病態形成に関与できるかどうかを検討するために、関節リウマチ発症過程での主たるIL-17産生源と考えられているTh17細胞との比較を行った。関節炎モデルマウスにおいて、単位細胞あたり、CCR6+ILC3はTh17細胞の約4倍のIL-17産生能を有していた。生体内でのCD45陽性細胞中に占める割合を考慮にいれても(Th17細胞約0.20% vs CCR6+ILC3約0.12%)、CCR6+ILC3にはTh17細胞と同等のIL-17産生能があると考えられた。(3)関節炎誘導により量的にも質的にも活性化しているCCR6+ILC3に関節炎惹起能があるかどうかを直接検討することを目的に、CCR6+ILC3の養子移入実験を行った。関節炎惹起過程において、正常マウスから分離したCCR6+ILC3を経静脈的に移入したが、関節炎の悪化は認めなかった。・新たに確立したマウスILCサブセットの分離方法を用い、関節炎モデル発症過程において、量的にも質的にも活性化しているILCサブセットの同定に成功した。

・この同定したCCR6+ILC3分画は、関節リウマチの病態形成において重要な役割を果たすとTh17細胞と同等のサイトカイン産生能を有していることから、関節炎発症過程において何らかの作用を有している可能性が示唆された。・この細胞集団の病原性を明らかにする目的で行ったCCR6+ILC3の養子移入実験で、CCR6+ILC3の関節炎惹起作用を直接証明することは出来なかった。昨年度までに、関節炎モデルマウスにおいて、関節局所のCCR6+ILC3が増加していること、関節炎惹起によりCCR6+ILC3におけるIL-17, IL-22の発現が亢進していること、そのIL-17産生能はTh17細胞に匹敵することを報告した。本年度は、関節炎モデルマウスで得られた知見が、ヒト関節リウマチ患者でも再現できるかを検討した。関節リウマチ患者の末梢血において、ILCにおけるCCR6+ILC3の割合は大きなばらつきを認めた。一方でその他のILC分画に関しては、患者間でのばらつきが少なく、一定の分布を示した。CCR6+ILC3と臨床パラメーターの相関を検討したところ、疼痛関節(TJC)、腫脹関節(SJC)と正の相関を認めた。CCR6のリガンドであるCCL20の関節液中の濃度を検討したところ、OA患者では上昇を認めなかったが、RA患者では上昇を認めた。関節液中のCCL20濃度とCCR6+ILC3細胞数の間には、正の相関を認めた。以上の結果から、CCR6+ILC3は、IL-17, IL-22の産生を介して関節リウマチの発症進展に関与する可能性が示唆された。CCR6+ILC3は、関節リウマチの治療標的となるかもしれない。今後は、最も変化を認めたCCR6+ILC3分画の養子移入により、関節炎症を惹起、もしくは増悪できるかを評価し、CCR6+ILC3分画の病的意義を検討する。また、コラーゲン誘導性関節炎モデルマウスで認められたILCの変化が、ヒト関節リウマチ患者でも同様に起こっているかを検討する。使用するヒト検体として、患者末梢血、関節液、滑膜組織などを予定している。今後はマウスで認められたCCR6+ILC3の量的・質的な活性化が、ヒト関節リウマチ患者でも再現できるかどうかを検討する。このために、マウスと同様に、ヒトでのILCサブセットを同時に同定する方法を確立し、各ILCサブセットが正確に分離できているかを検討する。その確立した方法を用いて、ヒト末梢血や滑液中のILCサブセットを解析する。何らかの違いが認められた場合、その違いと臨床パラメーターとの相関を評価し、その違いの臨床的意義を検討する。これらを通じて、新たに同定したCCR6+ILC3分画が、関節リウマチ治療における新規治療標的やサロゲートマーカーとなり得るかどうかを検討する。
新しい無機材料とプロセスの探索

本総合研究は、新しい無機材料と、それを作製するための新しい作製プロセスの探索を目的として研究を進めた。これを効率的に推進するために、1)材料設計と固相プロセッシング、2)材料設計と液相プロセッシング、3)材料設計と気相プロセッシング、の3つのグル-プに分け、かつグル-プ相互の連携を図りつつ、相互の討論を行った。材料設計と固相プロセッシングのグル-プは固相反応、焼結あるいはガス圧、超高圧下で材料の作製を行って来た。常圧化の合成として、窒化アルミニウム、遷移金属酸化物、アルミナ/シリカナノ構造材などの合成が取り上げられ、その反応の過程や構造材としての評価がなされた。高圧合成では,MnーTeーGe系、ダイヤモンドや立方BNなどの合成プロセスと材料評価が行われた。材料設計と液相プロセッシングのグル-プでは、沈澱法、ゾル・ゲル法、あるいは高温での溶融体から材料作製が行われた。即ち、溶液からMgAl_2O_4、SnO_2、複合ペロブスカイトなど、また溶融体からバリウム鉄ホウ酸塩ガラス、ジルコニア、高温酸化物超伝導体とその単結晶などの作製を行った。ここでは、生成機構と材料のキャラクタリザ-ションに重点をおいて研究を進めた。材料設計と気相プロセッシングのグル-プでは、レ-ザ-アブレ-ション法、蒸着法、スパッタ法を用いて、種々の酸化物超伝導体、立方晶BN、ペロブスカイト薄膜、窒化鉄、ダイヤモンドなどの作製を行った。これらの研究では、膜成長のプロセスの制御に重点をおき、プロセスと薄膜の物性との関連を明らかにした。以上の研究を総括して、新しい機能性の物質と新しいプロセッシングの可能性について検討した。新しい材料の創製には新しい材料合成の方法の確立が不可欠である。本総合研究においては、無機材料の設計のみならず、新プロセスの探索をも研究の目標とした。この研究を実施するに当たっては、3グル-プ、即ち材料設計と固相プロセッシング、材料設計と液相プロセッシングおよび材料設計と気相プロセッシングに分け、横断的連携をも配慮しつつ研究を推進した。固相プロセッシングのグル-プでは、高圧合成や固相反応などを用い合成方法の改善、精密制御を行い、新物質の創製に成功した。代表的な業績を列挙すると次のようになる。新しい合成法による成果として、新強磁性体MnGe_4の発見、ガス圧焼結法による傾斜材料の製造などがある。合成条件のコントロ-ルによって、セラミックスの微細組織を制御して極めて高い硬度を得ることに成功した。反応・焼結の過程を検討することにより,Si_3N_4ーY_2O_3系の粒成長に及ぼす粒界の影響を解明した。液相プロセッシングのグル-プでは、Alのキレ-ト化合物を前駆体としアルミナ繊維の新しい作製プロセスを開発した。ゾル-ゲル法により、電気、光学特性に優れたSnO_2膜の作製、均一沈澱法によるMgAl_2O_4粉体の合成・焼結で高密度セラミックスの作製に成巧した。更に、有機金属化合物及び誘導体の化学結合と熱分解条件の制御によって、炭素中に金属、合金或はフェライトが分散した材料の作製が可能となった。気相プロセッシングのグル-プでは、コンピュ-タ・コントロ-ルレ-ザ-MBE法によって、層状構造を持つ金属酸化物や酸化物超伝導体の原子層制御での薄膜作製に成功し、更に人工の新物質をも作製した。また、バイアススパッタ法を用いてcーBN薄膜合成に成功した。酸化物薄膜の成長メカニズムをRHEEDから解明した。

本総合研究は、新しい無機材料と、それを作製するための新しい作製プロセスの探索を目的として研究を進めた。これを効率的に推進するために、1)材料設計と固相プロセッシング、2)材料設計と液相プロセッシング、3)材料設計と気相プロセッシング、の3つのグル-プに分け、かつグル-プ相互の連携を図りつつ、相互の討論を行った。材料設計と固相プロセッシングのグル-プは固相反応、焼結あるいはガス圧、超高圧下で材料の作製を行って来た。常圧化の合成として、窒化アルミニウム、遷移金属酸化物、アルミナ/シリカナノ構造材などの合成が取り上げられ、その反応の過程や構造材としての評価がなされた。高圧合成では、MnーTeーGe系、ダイヤモンドや立方BNなどの合成プロセスと材料評価が行われた。材料設計と液相プロセッシングのグル-プでは、沈澱法、ゾル・ゲル法、あるいは高温での溶融体から材料作製が行われた。即ち、溶液からMgAl_2O_4、SnO_2、複合ペロブスカイトなど、また溶融体からバリウム鉄ホウ酸塩ガラス、ジルコニア、高温酸化物超伝導体とその単結晶などの作製を行った。ここでは、生成機構と材料のキャラクタリザ-ションに重点をおいて研究を進めた。材料設計と気相プロセッシングのグル-プでは、レ-ザ-アブレ-シヨン法、蒸着法、スパッタ法を用いて、種々の酸化物超伝導体、立方晶BN、ペロブスカイト薄膜、窒化鉄、ダイヤモンドなどの作製を行った。これらの研究では、膜成長のプロセスの制御に重点をおき、プロセスと薄膜の物性との関連を明らかにした。以上の研究を総括して、新しい機能性の物質と新しいプロセッシングの可能性について検討した。
包括的ストレス反応尺度の開発、及びその使用に基づく被災地でのメンタルヘルス対策

本研究は,災害に起因するストレス反応と一般的にも生じ得るストレス反応を区分あるいは統合して測定する包括的ストレス反応尺度(Comprehensive Stress Response Inventory:CSI)を開発し,CSIの使用に基づき被災地のメンタルヘルス対策を行った。CSIは,不安・緊張,不機嫌・怒り,自律神経症状といった一般ストレス反応に関する3因子,災害時特殊ストレス反応に関する1因子,計4因子25項目である。十分な信頼性と妥当性が確認された。また,被災行政職員のメンタルヘルス対策とストレス症状の測定上の課題が指摘された。初年度(H25年度)は,災害に起因するストレス反応と,一般的に生じるストレス反応を包括的に測定する包括的ストレス反応尺度の作成を目的とした。さらに,作成した包括的ストレス反応尺度を用いて被災地A自治体職員のストレス反応に関する縦断的研究を行った。分析1では,3980名を対象に29項目の包括的ストレス反応尺度項目に対して因子分析が行われ,4つの因子を抽出した。1つ目の因子は抑うつ・不安, 2つ目の因子は災害時特殊ストレス症状,3つ目の因子は不機嫌・怒り,4つ目の因子は自律神経症状であった。次に,分析2では,1101名を対象に,包括的ストレス反応尺度の信頼性と妥当性及び災害時特殊ストレス症状に関する項目の分析を行った。その結果,包括的ストレス反応尺度は,十分な信頼性と妥当性を兼ねそろえており,東日本大震災の被災者に対する有効な活用法について示唆された。加えて,被災した自治体を対象に,2011年から2013年の間の全4回(約900名)のストレス反応の縦断研究を行った。初期条件がその後のストレス反応にどのような影響を及ぼすか,また,現在のストレス反応がどのようなストレス反応のパターンと関連しているのかを探索的に検討し,初期条件(リスク要因)と注意すべきストレス反応の経過を検討し,明らかにした。本年度の研究では、災害時の特殊なストレス反応と一般ストレス反応を包括的に測定する包括的ストレス反応尺度(Comprehensive Stress Response Inventory: CSI)の妥当性を検討し、カットオフポイントを設定することであった。調査協力者は、インターネット調査及び、自記入式質問紙調査に回答した2,136名(男性1,264名、女性872名)であった。精神疾患のスクリーニング尺度であるK6とCSIとの関連を検討した結果、CSIとK6は中程度から強い正の相関(r =.5278)が示された。このことから、CSIは精神疾患につながるストレス反応と関連があり、併存的妥当性があることを述べた。カットオフポイントに関しては、K6及び、IES-Rを参考にして設定した。ROC分析の結果、一般ストレス反応では、スクリーニング目的で使用する場合は25点(感度.854、特異度.730)、研究目的で使用する場合は33点(感度.889、特異度.862)、災害時特殊ストレス反応では13点(感度.879、特異度.867)をカットオフポイントとした。これらのカットオフポイントを組み合わせることで精度の高いスクリーニングができることが明らかにされた。また、CSIを用いて、東日本大震災における津波被害が著しく激しかった自治体職員のストレス反応を縦断的に調査した結果、CSIにおける災害時特殊ストレス反応と自律神経症状の高さは、震災初期の状態と関連を示していることが明らかにされた。また、CSIにおける不安/緊張と不機嫌/怒り得点では、初期条件よりも現在の状況に起因したストレス反応を示していることが示唆された。今後の支援の方向性に関して、1.初期状態と現在のストレス状況の二側面からメンタルヘルスに取り組むこと。2.災害時の特異的ストレス反応と一般的なストレス反応を判別できる測定尺度の必要性。3.業務と関連するストレスに対する環境調整を長期的なスパンで検討することなどの重要性が明白化された。最終年度(H27年度)は,平成25年度から平成27年度に収集した高齢者1,168,大学生461名のデータを分析した。また,包括的ストレス反応尺度(Comprehensive Stress Response Inventory:CSI)の使用を含めた行政職員等のメンタルヘルス対策を報告した。高齢者のデータ分析では,東日本大震災発生時に東北・関東圏にいた65歳以上の高齢者1,164名を対象とした.成人を対象に作成されたCSIの項目内容を高齢者が回答しやすい表現に改変し,確証的因子分析を行った。その結果,モデルの適合度は統計的許容水準を満たし,信頼性係数は十分な値を示した。依存的妥当性については主観的健康感,GDS-S-J,PHRF-SC(SF)E,IES-Rとの関連が認められた。また,ROC分析によりカットオフ値を設定した。大学生のデータ分析では,461名の大学生を対象とした。CSIのうち一般ストレス反応尺度の3因子構造の確証を行った。確証的因子分析の結果,モデルの適合度は統計的許容水準を満たし,信頼性係数は十分な値を示した。依存的妥当性についてはSRS-18, PHRF-SCL(SF)との関連が認められた。以上のデータ分析では,平成25年度と平成26年度に行った分析と矛盾しない結果が示され,CSIは被災関係者のみならず高齢者と大学生のストレス反応を測定できる尺度として十分な信頼性と妥当性を有することを示唆した。

本研究は,災害に起因するストレス反応と一般的にも生じ得るストレス反応を区分あるいは統合して測定する包括的ストレス反応尺度(Comprehensive Stress Response Inventory:CSI)を開発し,CSIの使用に基づき被災地のメンタルヘルス対策を行った。CSIは,不安・緊張,不機嫌・怒り,自律神経症状といった一般ストレス反応に関する3因子,災害時特殊ストレス反応に関する1因子,計4因子25項目である。十分な信頼性と妥当性が確認された。また,被災行政職員のメンタルヘルス対策とストレス症状の測定上の課題が指摘された。今年度計画した調査はすべて終了しており、その成果の一部をいくつかの学会誌や大学紀要にて掲載された。以上のことから研究の遂行、論文投稿ともに、おおむね順調に進展しているといえる。臨床心理学最終年度にあたる次年度では、主に研究実地計画に従い、成人のデータを増加するとともに、実際に、いくつかの行政機関(第2管区海上保安部、第3管区海上保安部、防衛省、その他)で、CSIを実施する。そのうえで職場環境や属性との関連を検討する。これらのデータを分析・解析を進めていく中で、各ストレス反応得点に対して、結果の解釈や適切な心理教育の内容が含まれた手引きを作成する。以上の研究を通して、本研究が目指すCSIの作成やCSIの臨床応用に向けた総括を実施する。なお、研究成果に関しては、すみやかにその成果を学会発表、論文投稿を行い、最終的な成果を報告書としてまとめ、各関係機関へ配布を行う。また、公刊された書籍や論文は可能な限り閲覧可能にすることにより、なるべく多くの人々に対して研究成果の普及に努める。被験者の選定や分析に関しても十分に行なえたため,本研究が目指す包括的ストレス反応尺度(CSI)の作成やCSIの臨床応用に向けて順調に研究が進展していると考えられる。H26年度に、いくつかの行政機関(第2管区海上保安部、第3管区海上保安部、防衛省、その他)で、CSIの実施を始める予定であったが、自治体職員のデータが膨大であったので、多少の計画の変更が生じた。H26年度は,子ども版,老人版CSIの作成を目指す。現段階において小学4年生から高校3年生を対象に子ども版CSIのデータは取得済みである。同様に,高齢者を対象に高齢者版CSIのデータは取得している,今後これらのデータの分析・解析を進めていく。そして,最終年度のH27年度では,CSIの総括とCSIを用いた被災者の現状に関する評価およびPTSDに影響する要因と対策を明らかにする。次年度では、いくつかの行政機関(第2管区海上保安部、第3管区海上保安部、防衛省、その他)でCSIを実施する。未使用額は平成27年度請求額とあわせて、その経費に充てることとしたい。H25年度に包括的ストレス尺度(CSI)の高齢者版・子ども版の分析を行い,その結果を関連学会おいて発表する予定であったが,自治体職員のデータが膨大であったため,多少の計画の変更が生じたため。包括的ストレス尺度の高齢者版・子ども版に関する分析および発表を次年度に行うこととし,未使用額は平成26年度請求額とあわせ,その経費に充てることとしたい。
高度化する情報通信技術の下での環境政策と貿易・投資の国際ルールに関する研究

国際社会が直面する環境問題に対して,情報通信技術の高度化が様々な可能性と課題をもたらしている.それに対して,WTO協定等の国際協定は,国際的な環境対策を実行する上で必ずしも望ましいルールになっているとは言えない.そこで本研究では,現在の貿易・投資・環境に関する国際協定について,情報通信技術の高度化によって生じている可能性と課題を明らかにし,経済学と国際経済法学の両方の観点から分析する.理論研究や経済統計を用いた計量的な分析に加えて,アンケート調査や経済実験を通じて独自に収集したデータも活用した多面的なアプローチによって,新しい時代に対応した国際的枠組みの構築に貢献しうる研究を行う.国際社会が直面する環境問題に対して,情報通信技術の高度化が様々な可能性と課題をもたらしている.それに対して,WTO協定等の国際協定は,国際的な環境対策を実行する上で必ずしも望ましいルールになっているとは言えない.そこで本研究では,現在の貿易・投資・環境に関する国際協定について,情報通信技術の高度化によって生じている可能性と課題を明らかにし,経済学と国際経済法学の両方の観点から分析する.理論研究や経済統計を用いた計量的な分析に加えて,アンケート調査や経済実験を通じて独自に収集したデータも活用した多面的なアプローチによって,新しい時代に対応した国際的枠組みの構築に貢献しうる研究を行う.
T細胞応答を量的および質的に制御するペプチドの高効率同定システムの開発

Th細胞エピトープ発現システムを用いた解析により、抗原ペプチド上のポジション特異的アミノ酸変異によりIFNγ産生量に変化が認められた。GAD65自己反応性Thクローンにおける、これらの現象は、クローン特異的に異なる反応性が認められ普遍性がなかった。一方、同一の抗原ペプチドを認識する3つのTh細胞クローンを用いた解析では、ペプチドのポジション2のアミノ酸残基を疎水性の弱いものに置換することで、IFNγ産生量が上昇した。これらの現象は、T細胞抗原受容体α鎖のCDR3の長さに関係していることが明らかとなった(Allergology International 2005;54,117-122)。内分泌撹乱物質であるBisphenol A(BPA)によって成熟分化した樹状細胞(DC)は、濃度依存的にMDCおよびTARCの産生増加を示した。さらにBPAによって成熟したDCとHLA-DRの異なるアロナイーブTh細胞を共培養することにより、混合リンパ球培養反応を誘導した。これによって増殖、分化したTh細胞のケモカイン受容体(CCR4、CXCR3など)の発現、サイトカイン産生性(IFN-γ,IL-4,IL-5,IL-10,IL-13,TGFβ1)を評価したところ、DCに添加したBPAの濃度に依存して誘導されたTh細胞のCCR4/CXCR3比、およびIL-4/IFN-γ比の上昇を認めた。以上より、種々の化学物質がDCに作用して、これにより機能的に変化したDCが異なるTh分化を誘導しうることが明らかとなった。このような観察は、抗原特異的免疫応答を抗原ペプチドのアナログのみならず、これらの化学物質に含まれる特有の構造物、あるいは、これによってDCに発現してくる分子を用いることによってTh1/2応答制御が可能であることを示唆する。ヒトモノサイト由来DC (Mo-DC)に1.)LPSや2本鎖RNAなど微生物に特有の分子構造、2)プロスタグランジン、エストロジェンなどの生体内生理活性物質、および3)生理活性を示しうる環境化学物質等を添加することにより成熟DC (DC1、あるいはDC2)を誘導した。内分泌撹乱物質であるBisphenol A (BPA)によって成熟分化したDCは、濃度依存的にMDCおよびTARCの産生増加を示した。これによって増殖、分化したTh細胞のケモカイン受容体(CCR4、CXCR3など)の発現、サイトカイン産生性(IFN-γ,IL-4,IL-5,IL10,IL-13,TGFβ1)を評価したところ、DCに添加したBPAの濃度に依存して誘導されたTh細胞のCCR4/CXCR3比、およびIL-4/IFN-γ比の上昇を認めた。以上より、種々の化学物質がDCに作用して、機能的に変化したDCが異なるTh分化を誘導しうることが分かった。このような観察は、抗原特異的免疫応答を抗原ペプチドのアナログのみならず、これらの化学物質に含まれる特有の構造物、あるいは、これらによってDCに発現してくる分子を用いることによってTh1/2応答制御が可能であることが分かった。現在、これらのアジュバント活性を有する物質がTh分化が終了したTh1あるいはTh2細胞のサイトカイン産生性を制御しうるかについて評価している。ペプチドリガンドのアナログを機能的に修飾を受けたDCに添加し、分化したTh細胞の産生するサイトカインを制御するという目的において、これらのアジュバント活性を有する物質の併用は鍵となる。
Notch活性化型悪性腫瘍を標的とした新規分子標的薬の開発

Notch1遺伝子変異によるNotchシグナルの過剰発生は、ヒトT細胞急性リンパ性白血病(T-ALL)の50%に認められる等、ヒト腫瘍発生との関連が指摘されている。しかし、Notchシグナル阻害剤は様々な副作用を有し、抗腫瘍薬としての使用が困難である。我々は、造血未分化細胞に発現するLmo2がNotchシグナル応答性に重要であり、その発現低下は、Notchシグナルによる速やかな細胞死を誘導することを見出した。また、独自に樹立したマウスETP-ALL細胞を用いて、Lmo2の発現抑制による増殖抑制効果を確認し、Lmo2が新たな抗腫瘍薬の標的となる可能性を示した。しかし、Notchシグナル阻害剤は腸管上皮細胞の分化異常を誘導する等、重篤な副作用を有し、抗腫瘍薬としての効果は限定的である。我々は、NotchシグナルによるT細胞分化誘導の詳細を調べる過程で、造血未分化細胞に発現するLmo2がNotchシグナル応答性に重要であり、その発現低下は、Notchシグナルによって速やかに細胞死が誘導されることを見出した。そこで、Lmo2を標的として新たな抗腫瘍薬の開発につながる基礎的知見の集積を試みている。本年度は、我々が独自に樹立したLmo2の発現が低下した造血未分化細胞株、そこにLmo2を過剰発現させた細胞株および正常分化能を有する細胞株を用い、Lmo2発現低下によるNotch応答性の変化について、その分子機構を調べた。その結果、造血未分化細胞にて、Lmo2は、(1)未分化造血細胞の生存維持に寄与するBcl11aの発現を誘導すること、(2)T細胞分化誘導に必須でかつNotchシグナル下流分子として機能するTcf-7遺伝子のエピジェネティック制御に寄与し、Notchシグナル応答性に発現誘導される状態に維持すること、を明らかにした。一方で、すでにLmo2のアダプター機能を抑制することが示されたLIMドメイン結合ペプチドの過剰発現では、造血未分化細胞の分化能を抑制することができないことを見出した。この結果は、Lmo2機能抑制戦略を根本的に改める必要性を示唆している。我々はすでに、Lmo2発現を効果的に抑制できるshRNAを同定し、その機能抑制による造血・リンパ系分化抑制を観察しており、今後、まずshRNAによるLmo2機能抑制と、造血・リンパ系腫瘍の発生との関連を追及する。Lmo2によるNotchシグナル受容性維持の分子機構については、順調に解析が進んでいる。その分子機構の詳細を理解するため、継続して実験を行う。Lmo2阻害剤の開発については、LIMドメイン結合ペプチドに既報のような強い抑制活性を見出せなかったことから、戦略の練り直しを迫られており、小分子化合物のスクリーニングまで至っていない。立体構造情報からの結合シミュレーションから、新たなLmo2阻害機構を推察し、研究を進める。そこで、Lmo2を標的として新たな抗腫瘍薬の開発につながる基礎的知見の集積を試みた。本年度も、本研究課題の主たる標的分子であるLmo2の機能発現機構について追求した。Lmo2発現低下に伴い、Notchシグナルによりpro-B細胞株に認められる細胞死は、Bcl11aの発現低下によるもので、Bcl11a KOm由来pro-B細胞の細胞死と同様に、Bcl2の過剰発現により抑制された。一方、Lmo2の標的分子と考えられるBcl2a1にも同様の機能が期待されたが、Bcl2a1によってはNotchシグナル誘導性の細胞死は抑制されなかった。現在、両分子間の相違について、両分子のキメラを作製し調べており、Notchシグナルによる細胞死誘導機構の解明が期待される。また、Bcl2発現によって、Lmo2低発現pro-B細胞株の細胞死は抑制されたが、Notchシグナルによって誘導されるT細胞分化は認められなかった。これはTcf7遺伝子座の脱DNAメチル化状態が維持できず、Tcf7遺伝子発現が開始されないことに起因することが判明した。以上の知見から、Lmo2は、細胞生存を維持し、細胞系列決定遺伝子座のエピジェネティックな制御機構に寄与することが明らかとなった。

Lmo2によるNotchシグナル受容性維持の分子機構については、アダプター分子としての機能的パートナーを免疫沈降実験により特定する。現在、E2Aファミリー分子(Tcf3、Tcf12)を想定している。また、Lmo2複合体による直接的な標的遺伝子の同定を目指し、Bcl11やTcf7遺伝子への結合をChipアッセイにより解析する。Lmo2の腫瘍化との関連については、shRNAを発現させた造血未分化細胞を用い、その分化への影響を検討する。さらに、Notch1活性化体(ICN1)、BCR-ABL、c-MYCなどの強制発現によるT、骨髄、B細胞系の腫瘍発生への影響を観察することにより、腫瘍の発生とLmo2による未分化性維持との関連について追求する。血液腫瘍学Lmo2機能抑制作用が報告されたLIMドメイン結合ペプチドをモデルとして、Lmo2抑制効果を示す小分子化合物をスクリーニングする予定であったが、同ペプチドの過剰発現が、我々が見出したLmo2の造血未分化細胞における未分化性維持作用については、これを抑制しなかったことから、スクリーニング法の再構築が必要となった。現在、Lmo2分子構造を元に、シミュレーション作業中であり、新たな戦略を構築する。以上の不測の事態により、一部研究費が次年度繰越となった。Lmo2阻害剤の新たな開発戦略を策定し、スクリーニング法を確立する。E2Aを発現するマウスpre-B細胞株にLmo2、Ldb1-VP16分子を過剰発現する細胞を新たに樹立する。そこに、mb-1プロモーター(E2A結合配列)を持つLuciferaseレポーターを遺伝子導入し、人為的にE2A/Lmo2/Ldb1複合体を形成させ、VP16によるLucの発現系を構築する。本アッセイ系に、Lmo2 LIMドメインに結合する可能性をシミュレーションレベルで推測される小分子化合物を添加し、複合体形成阻害作用をLuc発現抑制活性にてスクリーニングする。
熱帯アフリカにおける動植物利用に関する研究とデ-タ・ベ-スの作製

本研究では、アフリカ大陸における動植物資源の利用の実態を把握するために、これまでに収集された資料を整理してデ-タベ-スを構築すること、そして、それを活用して民族植物学および民族動物学的な比較研究をおこない、各地域や民族の資源利用の特質を解明することを企図した。デ-タベ-スは、将来多くの研究者が利用しうるものにするために、京都大学大型計算機センタ-の協力を得て、同センタ-内に構築した。デ-タは、総件数約9000件を集積しており、なるべく早い時期に全国公開して一般の利用に供する予定である。本研究では、とくに植物利用について多くの資料を集積することができた。アフリカの諸民族は、野生植物について詳細な知識をもち、多くの植物を独自の観点から分類・命名しているとともに、非常に多種の植物を食用や薬用、道具製作の素材など、多彩な方法で利用している。熱帯多雨林という同一の環境のもとで生活している狩猟採集民と焼畑農耕民について、生業や民族の違いによる植物の利用方法の異同を検討した結果、以下の点が明らかになった。狩猟採集民は農耕民よりも、はるかに多種の野生植物を食用としているが、薬用植物については、むろん、狩猟採集民よりも農耕民のほうが多くの植物を洗練された方法で利用している。また、物質文化のための素材という観点からみると、簡素な生活を旨とする狩猟採集民では、80%以上の道具類が野生植物をもちいて製作されているが、その多くは、その場で即製され、一度限りの使用で使い捨てられるものである。物質文化にもちいられる植物の総種数は、むしろ農耕民の方が狩猟採集民よりも多くなっている。これらの成果は、近日中に出版を予定している。また、本研究によって構築したデ-タベ-スは、その性格上、今後も資料を追加して、より充実したものにしてゆく作業を継続することが不可欠であることも確認された。昭和62年度には,まず植物利用に関する資料に重点をおき,その研究およびデータベース化のための基礎作業をおこなった.データベースは,将来多くの研究者が利用しうるものにするため,京都大学大型計算機センター内に構築することにし,許可を得た.一方,全国各地の研究者の意見を参考にしてデータベースの構造と使途を検討し,分散している資料を整理して記載するためのフォーマットおよびコンピュータ入力のためのフォーマットを作製した.そしてこのフォーマットに従って若干の資料をデータベース化して,検索,出力の検討をおこなったのち,各研究者が収集保管している資料のうち東アフリカ,中央アフリカを中心に約900点の資料をデータベース化した.このほか,京都大学に集められている植物標本の整理および食用,薬用に利用する若干の植物の化学成分の分析を進めた.動物利用に関しては,植物利用に関するフォーマットを参照しつつ,データベース化のためのフォーマットづくりをおこなった.動物のデータベースは,当面,植物のデータベースと別個に構築することになったが,将来はこれを統括する予定である.昭和63年度以降については,ひきつづき各研究者が収集した未発表のデータを整理してデータベース化してゆくが,同時に文献資料等のデータも同一のフォーマットに従って入力してゆく.昭和63年度には東アフリカと中央アフリカのほかに南アフリカと西アフリカを重点地域に加え,昭和64年度にはマダガスカルおよび北アフリカを重点地域として研究を進める.最終的には約15000件のデータを入力し,アフリカにおける動植物利用の実態把握や,比較民族動物学,比較民族植物学,そしてアフリカの動植物資源の潜在力の評価等の研究の推進をはかる予定である.昭和63年度には、昭和63年度に決定したデータ・ベース化のためのフォーマットに従って植物利用に関するデータの入力をおこなった。

大型計算機センターのコンピューターへのデータ入力は、主としてアフリカ地域研究センターのパソコンによって作ったファイルを転送する方法をとった。この方法により、昭和63年度までに約2000件のデータをデータ・ベース化したほか、数百件のデータをデータ・ベース入力用のフォーマットに従って整理した。また、これまでに収集した文献資料のうちから西アフリカの有用植物について比較的まとまった情報を含むものを選び、これらの中に含まれる情報を上記のフォーマットに従って整理した。昭和63年度に整理した文献による情報は合計1500種余りの植物種に及んでいる。これらの作業と平行して、データ・ベース利用の可能性を検討するための使用実験をおこなった。とくに中央アフリカを試験地域として、この地域における野生植物性食物の利用状況の比較をおこない、中央アフリカの熱帯多雨林帯における狩猟採集生活の可能性についての検討をおこなった。これに関する成果は、次年度(平成元年度)以降にまとめられる予定である。動物利用に関しても、昭和61年度に決定したフォーマットに従って数百件のデータ入力をおこない、使用実験をくり返しながら、データ・ベースのフォーマットに若干の修正をおこなった。また、今後の資料収集に対するガイドラインを定め、そのためのフィールドノートとデータシートの作成をおこなった。平成元年度以降については、ひきつづき各研究者が収集したデータをデータ・ベース化する作業を進めてゆく。最終的には、植物だけで、約10000件のデータを入力し、アフリカにおける動植物利用の実態把握や比較民族動植物学の研究や、アフリカの動植物資源の潜在力の評価等の研究の推進をはかる予定である。平成元年度には、昭和63年度に決定したデ-タベ-ス化のためのフォ-マットに従って植物利用に関するデ-タの入力をおこなった。大型計算機センタ-のコンピュ-タ-へのデ-タ入力は、主としてアフリカ地域研究センタ-のパソコンによって作ったテキストファイルをバッチ処理によって転送する方法をとった。この方法により平成元年度までに約4000件のデ-タをデ-タベ-ス化したほか、数百件のデ-タをデ-タベ-ス入力用のフォ-マットに従って整理した。また、前年度にひきつづき、西アフリカの有用植物について比較的まとまった情報を含む文献を選び、これらの中に含まれる情報約2000件を、光学文字読み取り装置を用いてコンピュ-タのテキストファイルを作り、それを整形してデ-タベ-ス化した。これらの作業と同時に、デ-タベ-ス利用の可能性や出力試験をおこなった。とくに、東アフリカを試験地域として選び、乾燥地域における牧畜民・狩猟採集民による野性植物利用に関する民族学的研究をおこなった。この成果の一部はすでに出版している。また、これまでに収集した植物・動物標本の整理や、食用・薬用植物の化学成分の分析などの作業も継続している。動物利用に関しても昭和63年度に決定したフォ-マットに従って約400件のデ-タ入力をおこなった。平成2年度には、ひき続きデ-タ入力の作業を進めて集大成し、研究の総括をおこなう。
老化関連遺伝子klothoの顎下腺形態形成への関与

本研究では、まず野生型マウス、klotho遺伝子欠損マウスの顎下腺を用いて、経時的形態変化を観察した。4週齢の野生型マウスでは、顆粒管が分化し始めており、5週齢ではその割合が増加した。一方、4週齢klotho遺伝子欠損マウスの顎下腺は、野生型よりも小さく、小葉間結合組織が多かった。また、齧歯類に特徴的な顆粒管が欠失しており、その状態は5週齢klotho遺伝子欠損マウスでも同様であった。klotho遺伝子欠損マウスにtestosteroneを1週間投与すると、顆粒管が分化していた。klotho遺伝子欠損マウスは、生後3週までは野生型マウス同様に発育するが、それを越えると発育が止まり、皮膚の萎縮、骨粗鬆症、異所性石灰化、肺気腫、性腺の萎縮などのヒト老化症状と類似の症状を発症し、また、血糖値や血清insulin値の低下といった代謝性異常を伴う単一遺伝子欠損マウスである。老齢動物は、それまでの育った環境が個体差として現れることが大きな問題であるが、この老齢モデルマウスを用いることで、個体差の問題が解決でき、客観的評価ができる。また、唾液腺は、年齢とともに腺房が萎縮し、小葉問結合組織が増加していく。加齢や全身疾患等による唾液腺機能の低下は、根面齲蝕、歯肉縁下齲蝕、歯周疾患に罹患しやすくなり、QOL(Quality of Life)やADL(Activities of Daily Living)の低下を招き、これからの超高齢化社会の大きな問題になってきている。口腔組織における老化徴候および老化関連遺伝子に関する研究は非常に遅れており、この研究は、唾液腺とklotho遺伝子の関係だけでなく、遺伝子と老化の理解にも通じ、非常に意義深いものと考える。