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東アジア世界における本草学の展開-その思想史的研究-

1.平成6年5月26日・27日に、西尾市立図書館の岩瀬文庫を調査。参加者は山田慶兒、笠谷和比古、松田清、白幡洋三郎、三木亘ら11名。閲覧書目としては、高木春山『本草図説』・山本亡羊『格致類編』・西沢保古『本草品目』・木公安『信濃草木小誌』など約20点。2.平成7年2月21日・22日・23日に、長崎県長崎図書館・島原市立図書館松平文庫・平戸松浦史料博物館を調査。参加者は、山田慶兒、笠谷和比古、松田清、中野益男、真柳誠、杉本秀太郎ら9名。閲覧書目としては、『見帳』『西洋薬寄』『薬種寄』など(以上、長崎図書館)、『鳥獣図鑑』『多識図譜』『墨是可新話』など(島原図書館)、『ワインマン植物図譜』『エブリコ図』『松浦静山関係書簡』など(松浦史料博物館)。本年度は、これらの現地調査を通して、各地に伝来の本草書、博物書、各種の図譜などを実見し、その結果、それら本草関係諸資料の伝播経路、図譜類の書写の系統を跡づけることができ、またそれら相互間での内容上の発展、各地方独自の展開の具体的な様相を把握することができた。一例を挙げるならば、昨年度の調査において研究対象とした、四国高松の松平公益会所蔵『博物図』が本草図譜の書写系統の原型的な位置を占めていること、そしてそれが、松浦静山などの大名たちの交際を通して、あるいは市井の本草家たちの会合の場を媒介として全国に広まり、各地方における本草や博物への関心を喚起するとともに、地方では、地方で発掘された博物的情報が中央に回帰し集約されることによって日本全体の知識水準、学術水準を向上させていく事情を跡づけることができた。また徳川幕府が18世紀半頃に全国諸大名に対して命じた諸国産物調査なる事業が知られているが、今回の調査では、このおりの現地の村レベルでの動植物・鉱物についての基礎調査の関係資料を多数、確認することができた。これらは本草や博物学の発展を、政治の動向との関連において研究していく上で考慮せねばならない問題であろう。本草は中国に生まれた薬物学であるが、時代が下ると共に博物学的色彩を強めていく。すなわち人間の周りにあるすべてのもの(動物・植物・鉱物)を薬という視点から体系的に把握しようとする態度思想的営為である。その傾向は中国において宋代以後、特に明清期に際立った。さらに日本においては本草学=博物学が一挙に花開いた。日本では本来の薬物学研究の他に、園芸学や物産学とむすびついて実学を生み、他方では純粋に記述の学としての博物学への道を歩み、さらに蘭学として流入した西洋の博物学と接触して近代博物学へと脱皮してゆくのである。この過程を研究調査すべく、平成5年度は以下の研究活動を実施した。すなわち本年度は以下の各機関を訪れて、そこに伝存する本草関係諸資料・図譜などの調査・分析をおこない、かつその重要と思われる諸資料・図譜をマイクロフィルムに撮影して収集した。すなわち、1.高松の松平公益会。高松藩主松平頼恭が作成を命じた魚類・鳥類・植物図譜の調査。2.高知の牧野植物園内の牧野文庫。牧野富太郎博士収集の和書、漢籍、洋書の全般にわたる本草書の調査。3.平戸の松浦史料博物館。松浦靜山の収集にかかる博物学的諸資料の調査。4.長崎の長崎私立博物館。江戸時代における中国およびオランダから輸入された本草書の調査。5.鹿児島の玉里文庫。薩摩藩主島津重豪の収集した博物学的諸資料・図譜類の調査。以上の各機関に伝在の本草関係諸資料・図譜類を調査・分析し、そのあわせて共同研究会を3度開催し、本調査によって確認されえた諸資料・図譜類に基づいて、中国本草の日本における展開、西洋植物・動物学の影響、そして本草の博物学への展開の過程を跡づける作業をすすめた。

閲覧書目としては、『見帳』『西洋薬寄』『薬種寄』など(以上、長崎図書館)、『鳥獣図鑑』『多識図譜』『墨是可新話』など(島原図書館)、『ワインマン植物図譜』『エブリコ図』『松浦静山関係書簡』など(松浦史料博物館)。本年度は、これらの現地調査を通して、各地に伝来の本草書、博物書、各種の図譜などを実見し、その結果、それら本草関係諸資料の伝播経路、図譜類の書写の系統を跡づけることができ、またそれら相互間での内容上の発展、各地方独自の展開の具体的な様相を把握することができた。一例を挙げるならば、昨年度の調査において研究対象とした、四国高松の松平公益会所蔵『博物図』が本草図譜の書写系統の原型的な位置を占めていること、そしてそれが、松浦静山などの大名たちの交際を通して、あるいは市井の本草家たちの会合の場を媒介として全国に広まり、各地方における本草や博物への関心を喚起するとともに、地方では、地方で発掘された博物的情報が中央に回帰し集約されることによって日本全体の知識水準、学術水準を向上させていく事情を跡づけることができた。また徳川幕府が18世紀半頃に全国諸大名に対して命じた諸国産物調査なる事業が知られているが、今回の調査では、このおりの現地の村レベルでの動植物・鉱物についての基礎調査の関係資料を多数、確認することができた。これらは本草や博物学の発展を、政治の動向との関連において研究していく上で考慮せねばならない問題であろう。
マイクロマシン技術を用いたトランスジェニック生物の発生分化精密制御

本研究では、集積回路作製技術に由来するマイクロマシン技術を用い、トランスジェニック生物を作出する方法として、発生胚に効率良く遺伝子を導入するシステムの作製を行った。本研究では、微細加工技術で作られた薄膜微小電極上に、微小孔を形成させた薄膜を接着させた微量セルを作製し、微量のDNA溶液で遺伝子導入ができるようにした。このシステムが実現すれば、従来より、より少ないDNAで、より多くの卵の処理が可能となる。まず、電気パズルの印加により、物質が卵の膜を通過して内部に導入されるかを、色素EOSINを用いて検討した。その結果、電界強度が約100V/cm以上で細胞膜の透過性が促進できることが明らかになったが、従来確認されている動植物の値と大きく異なり、これは、卵細胞の受精膜が強固であるためと考えられる。また、薄膜微小電極による導入では、細胞を破壊せずにより強電界で注入できることが明らかになった。DNAの導入では、導入から日数がたつと発光が確認されず、卵細胞中で分解されたとこも考えられた。さらに、本研究では、発生の段階を変えてelectroporationをして発現を調べたが、少なくとも初期桑実期までの卵細胞では、本研究の方法での遺伝子導入は可能であることが確認された。そいて、本研究における遺伝子導入率は、41%とかなり高い値になった。これは、本方法が、DNA導入に有効な方法であることを示すと考えられた。以上のように、本研究ではマイクロマシン技術を用いて使、メダカの卵にルシフェラーゼ遺伝子を導入し、発生段階と遺伝子導入の関係を調べたものであり、遺伝子導入の研究に有効な手段と知見を提供したと考えられる。本研究ではまず、マイクロマシン技術を用いて微小集積型電極を用い、卵細胞の動物極部位だけに遺伝子を導入するシステムの開発を行った。本研究ではメダカ卵細胞を用いた。メダカ卵細胞は受精後、動物極側に局在する細胞が分裂するが、受精直後は栄養分となる卵黄が大きな容積を占めている。従来のマクロ電極を用いた系では卵細胞全体に電場が印加され、卵黄部分が破壊され、多くの卵は死に至った。そこで申請者らの作製した微小電極上に動物極を接近させた状態で卵に電場を印加した。その結果、パルス強度750V/cm、パルス幅50μs、印加回数5回の条件で卵黄が破裂することなくトランスジェニックフィシュが得られた。導入遺伝子の存在を調べたところ、動物極を電極側に近づけた場合、27検体中、7個体遺伝子が導入できた。一方動物極を上側にした卵や電場を印加しなかった卵はまったく導入遺伝子が検出されなかった。以上のように半導体作製技術を用いて作製した微小電極を用いて、卵細胞の局所部位に電圧を印加するという方式によりきわめて高効率で遺伝子導入できることが明らかとなった。次に、マイクロマシン技術を用いて同一基板上に電極を多数配置し、誘電分極作用を利用して、卵、精子細胞、発生胚などを集積型微小電極間に固定したり、発生胚の特定部位の位置制御のために移動、回転などの操作を検討した。その結果、メダカ卵細胞を300kHzの交流電場を与えることにより効率的に微小電極間を回転、移動させることができた。以上のように遺伝子導入や卵細胞の移動などを行うための基礎的条件は見い出されたと考えられた。

本研究では、微細加工技術で作られた薄膜微小電極上に、微小孔を形成させた薄膜を接着させた微量セルを作製し、微量のDNA溶液で遺伝子導入ができるようにした。このシステムが実現すれば、従来より、より少ないDNAで、より多くの卵の処理が可能となる。まず、電気パルスの印加により、物質が卵の膜を通過して内部に導入されるかを、色素EOSINを用いて検討した。その結果、電界強度が約100V/cm以上で細胞膜の透過性が促進できることが明らかになったが、従来確認されている動植物の値と大きく異なり、これは、卵細胞の受精膜が強固であるためと考えられる。また、薄膜微小電極による導入では、細胞を破壊せずにより強電界で注入できることが明らかになった。DNAの導入では、導入から日数がたつと発光が確認されず、卵細胞中で分解されたことも考えられた。さらに、本研究では、発生の段階を変えてelectroporationをして発現を調べたが、少なくとも初期桑実期までの卵細胞では、本研究の方法での遺伝子導入は可能であることが確認された。そして、本研究における遺伝子導入率は、41%とかなり高い値になった。これは、本方法が、DNA導入に有効な方法であることを示すと考えられた。以上のように、本研究ではマイクロマシン技術を用いて使、メダカの卵にルシフェラーゼ遺伝子を導入し、発生段階と遺伝子導入の関係を調べたものであり、遺伝子導入の研究に有効な手段と知見を提供したと考える。
ヘミデスモソームの膜タンパク質BP180の分子病因学的研究

本研究は細胞・基質間接着装置へミデスモソームに存在する膜タンパク質BP180分子の切断断片の生化学的、免疫化学的性質を調べ、線状IgA水庖症の主要抗原との関係を明らかにすること、さらにBP180の切断と抗原性の関係を解析することを目的に行った。具体的には次のような成果を得た。1培養角質細胞では一部のBP180分子は細胞膜近くで切断され、分子の細胞外部分が120kDの断片として培養液中に放出されてくるので、この培養上清画分からモノローナル抗体を用いたアフィニティー力ラム法で120kDのBP180分子の細胞外断片を精製した。2 120kD断片は条件により、100kD断片となるのでBP180の異なる部位に対するエピトープをもつ数種類のモノクローナル抗体を用いて、120kDと100kD断片の関係を解析し、100kD断片は120kD断片のC端側が切断されて生じることを明らかにした。3 120kDと100kD断片をそれぞれ精製し、低角度回転蒸着法で両分子の形態を直接観察し、その解析から生化学的結果と一致することを確認した。4単離した120kDおよび100kD断片と線状IgA水疱症患者血清の反応性を免疫ブロット法で調べた結果、これらの断片は線状IgA水疱症の抗原であると同定した。5線状IgA水疱症患者血清中の自己抗体と類似の性質を示すモノクローナル抗体の作製に成功した。この抗体は120kDおよび100kD断片とのみ反応し、BP180分子とは反応しなかった。このことから、BP180分子の切断により、新たな抗原性が出現することが明らかになった。
中世対馬宗氏領国と海域アジア交流―「環玄界灘地域」論―

本研究の骨子は、I「環玄界灘地域の政治構造の解明」、II「環玄界灘地域の経済構造の解明」であり、本年度はIを具体化する個別テーマとして、(1)「宗氏領国と室町幕府」、(2)「対馬宗氏と肥前松浦氏・壱岐日高氏」、(3)「宗氏領国・柳川氏と豊臣政権」を設定した。これらの研究課題を遂行するため、東京大学史料編纂所・国立公文書館・長崎歴史文化博物館において中近世日朝交流史にかかわる史料の調査をおこなうとともに、佐賀県・長崎県において「松浦党」の根拠地であった港町の現地調査をおこなった。具体的な成果としては、まず『中世対馬宗氏領国と朝鮮』(山川出版社、2007年11月)を刊行し、「環玄界灘地域」論の基礎づくりをした。また、個別テーマ(3)について、「一六世紀末期対馬宗氏領国における柳川氏の台頭」(九州史学研究会編『境界からみた内と外』岩田書院、2008年刊行予定)を成稿した。これは中世末期から近世初期にかけての宗氏領国(対馬藩)の政治・外交において重要な地位をしめた柳川氏の台頭過程を解明したものであり、この時期の日朝外交を正確に理解するうえできわめて有用な成果である。さらに、個別テーマ(3)から派生した成果として、「日朝開戦前夜の対馬宗氏領国」(九州国立博物館「朝鮮通信使400周年記念」国際研究集会、2007年12月)を口頭発表し、現在、成稿中である。これは中世から近世初期にかけての宗氏領国の政治構造と日朝外交とのかかわりを検討したものであり、宗氏重臣立石氏から柳川氏へと政治・外交上の権限が移行したことを解明したものである。これらの成果をあわせることで、中世日朝外交と近世初期日朝外交とを連続的にとらえることができるようになったことの意義は大きい。なお、個別テーマ(1)・(2)については、基礎的な作業をほぼ終了しており、現在、成稿の準備段階である。
角膜と結膜はなぜ異なるのか～エピゲノムによる解明を目指して～

本研究は、次世代シーケンサーを用いたゲノムワイドなエピゲノム解析により角膜と結膜の違いがどのように生じているのか、ひいてはヒト角膜上皮細胞の特異性維持に関与する転写制御プログラムの全体像を明らかにすることを目的としたものであり、角膜輪部機能不全の新たな治療法を創出する基盤になると期待される。
魚類のインスリン代謝と脂肪蓄積の分子機構

トラフグおよびマダイから脂質代謝関連遺伝子をクローニングし、脂肪が蓄積する組織でそれらのmRNA蓄積量が高いことを示した。また、絶食状態では脂肪がトラフグでは肝臓から、マダイでは脂肪組織から筋肉へと輸送される可能性を示した。さらに、脂肪蓄積に関連する各種ホルモンおよびその下流分子をクローニングし、組織分布などの基礎的知見を得た。魚類の主要な脂肪蓄積部位は魚種ごとに異なっており、トラフグのように主に肝臓に脂肪を蓄積する種と、マダイのように肝臓と筋肉の両方に脂肪を蓄積する種に大別される。本研究では、トラフグおよびマダイを主対象とし、魚種特異的な脂肪蓄積機構の一端を明らかにすることを目的とする。本年度は、まずトラフグおよびマダイの各組織につき、脂質蓄積およびペルオキシソーム受容体増殖因子(PPAR)γ、リポタンパク質リパーゼ(LPL)1、2などの脂質代謝関連遺伝子の組織分布を調べた。その結果、脂質および各遺伝子の転写産物はトラフグでは主に肝臓に、マダイでは肝臓および筋肉の両方に存在することが明らかとなった。トラフグを10日間絶食させたところ、PPARγ、LPL1およびLPL2のmRNA蓄積量は肝臓で約0.5倍に低下し、筋肉および皮膚では5-10倍に増大した。以上の結果から、トラフグでは絶食時に肝臓での脂肪蓄積が抑制されるとともに、筋肉と皮膚で脂肪の取込みが促進され、絶食に伴う筋肉エネルギーの不足に対処していると考えられた。一般に、上記のような脂質の輸送は成長ホルモン(GH)に制御されている。また、GHの機能の多くはGH依存的に各組織で発現誘導されるインスリン様成長因子(IGF)に仲介される。そこで、トラフグからGH、IGF-1およびIGF-IIをコードするcDNAをクローニングした。種々の条件下でこれら遺伝子のmRNA蓄積量を定量的リアルタイムPCRにより調べたところ、高塩分で飼育した際にGHのmRNA蓄積量が増大すること、さらにGH、IGF-IのmRNA蓄積量は体長の大きい個体で高いことなどが明らかとなった。今後は、これらのホルモンがトラフグおよびマダイ筋肉の脂質含量、脂質代謝関連遺伝子の発現量などに及ぼす影響を比較する予定である。魚類の主要な脂質蓄積部位は魚種ごとに異なっており、トラフグのように主に肝臓に脂肪を蓄積する種と、マダイのように肝臓と筋肉の両方に脂肪を蓄積する種に大別される。そこで昨年度は、トラフグおよびマダイの各組織につき脂肪蓄積を促進する転写因子ペルオキシソーム増殖活性化受容体(PPAR)γ、細胞への脂質取り込みに重要なリポタンパク質リパーゼ(LPL)などの転写産物の組織分布を調べた。また、絶食させたトラフグで両遺伝子のmRNA蓄積量を調べ、絶食時に肝臓から筋肉に脂肪が移動する可能性を示した。本年度は、絶食させたマダイの肝臓、筋肉および脂肪組織でPPARγおよびLPLのmRNA蓄積量を調べた。その結果、絶食時に筋肉へ脂肪を供給する主要組織は肝臓でなく脂肪組織であることが示唆された。また、絶食時の筋肉でPPARγのmRNA蓄積量が増大したことから、一時的に脂肪が蓄積されることが示唆された。肝臓や脂肪組織からの脂肪の放出は、成長ホルモン(GH)によって制御されることが複数の魚種で報告されている。そこで、トラフグからGH受容体をクローニングし、転写産物の組織分布を調べるとともに、GH受容体の下流で機能する細胞外シグナル制御キナーゼ(ERK)のcDNAクローニングおよび市販抗体を用いた同キナーゼの検出を行った。さらに、脂肪蓄積に抑制的に働く転写因子Foxolに関する研究を行った。本分子は、脂肪蓄積を阻害する種々の遺伝子の転写を活性化するとともに、核内でPPARγと結合してその転写活性を阻害する。まずトラフグFoxolのcDNAクローニングを行い、転写産物の組織分布を明らかにした。また、トラフグFoxolをラットL6筋芽細胞で強制発現したところ、無血清状態はFoxolは核に局在することがわかった。現在は、トラフグFoxolの大腸菌発現系を構築し、PPARγとの結合実験を行っている。
大洋州を中心としたサゴ属ヤシ資源のインベントリー研究

ソロモン諸島のガダルカナル島において,ソロモン林業省の協力により,ホニアラ植物園と共同でサゴヤシ属植物の生態調査を実施した。ホニアラの東方に位置するBetikoko地区では,Abiaと呼ばれる有刺タイプサゴヤシ(Metroxylon sagu)を伐採調査した。幹長11.4m,幹直径45cm,樹冠葉長4.7m,花序長2.7mであり,M. saguとしては他国に分布しているサゴヤシ変種と比較しても十分に大きな樹体サイズであった。同島東部においては,その他に,サゴヤシの有刺,無刺の両タイプが混在する地域があり,また,別種のバヌアツサゴヤシ(M. warburgii:バヌアツ,フィジーのバヌアレブ島および離島のロトゥマ,サモアに分布する種)の生育も認められた。ホニアラから西方のKakabona地区では,Atoと呼ばれるソロモンサゴヤシ(M. salomonense)を伐採調査した。幹長3.8m,幹直径44cm,樹冠葉長3.8m,花序長6.8mと,樹高に占める花序の長さが際立って長かった。生育地は海岸の道路脇であり,また,葉を屋根葺材として用いるため,定期的に葉が採取されているものと見受けられた。葉痕間隔はサゴヤシが13cmであったのに対して,ソロモンサゴヤシでは21cmであったことから,幹の伸長速度はソロモンサゴヤシで早いことが窺われた。1島でサゴヤシ属植物3種が分布する例は他国・地域では認められない。種内の変異についてはさらに検討する必要があるが,本調査を通じて,ガダルカナル島においてはサゴヤシ属植物の種としての多様性が高いことが明らかになった。また,フィジー・ビチレブ島で採取したフィジーゾウゲヤシ(M. vitiense)の花序試料の観察結果から,種子繁殖で増殖する同種では,開花後に3つの胚珠のうち2つが退化し,1つのみが発育し,発芽力の高い果実を生じることが明確になった。当研究グループでは,サゴ属資源のインベントリー研究推進のため,東南アジアからメラネシア,ポリネシア,ミクロネシアに分布するサゴヤシ属植物の生態,生理などに関する一連の科研調査を2002年から実施してきている。2015年からの今期の海外学術調査では,サモアにおけるMetroxylon warburgii(バヌアツサゴヤシ)の栽培化の進展,同国に分布するM. paulcoxiiがM. warbrugiiのシノニムと考えられる系統学的根拠の提示ができた。また,ソロモン諸島のパプアニューギニア領域におけるソロモンサゴヤシの生態が初めて明らかになるとともに,2018年の調査によりソロモン諸島国の首都があるガダルカナル島でのサゴヤシ属植物種の多様性,さらには,サゴヤシ属Coelococcus節植物の繁殖特性の解明に向けた標本試料に基づく観察を行うことができた。サゴヤシ属植物の種分化を明らかにすることは長年の懸案であったが,今期の成果で大きく進展することだできた。また,栄養繁殖と種子繁殖の両方で増殖できるMetroxlon節のサゴヤシ(M. sagu)においても,実生による苗生産が期待されるものの,種子繁殖のみのCoelococcus節植物に比べて稔性のある果実が得難いことが問題であると指摘してきた。2018年のフィジー調査により,Coelococcus節の詳細な観察と,それに基づく節間の比較から,Metroxylon節のサゴヤシでは胚珠の退化がスムーズに行われないことが,稔性果実が生じ難い理由であると考え得る根拠を得た。これは,サゴヤシの栽培技術の高度化に向けて大きく貢献する成果と言える。また,ソロモン諸島に3種のサゴヤシ属植物が分布することが確認できたのは初めてのことであり,2019年5月のサゴヤシ学会,8月の持続的プランテーション会議において報告する予定である。2018年までの調査により,サゴヤシ属植物が生育する主な国々,東南アジアのタイ,マレーシア,インドネシア,ブルネイ,フィリピン,メラネシアのパプアニューギニア,ソロモン諸島,バヌアツ,フィジー,ポリネシアのサモア,ミクロネシアのミクロネシア連邦において現地調査を実施し,分布部域のほぼ全てをカバーした生態調査を行ってきた。しかしながら,McClatchey (2004, http://agroforestry.org/images/pdfs/Metroxylon-sagopalm.pdf)の著述ではミクロネシアでタイヘイゾウゲヤシ(Metroxylon amicarum)が分布するとされるもうひとつの国,マーシャル諸島において,現在も同種の生育がみられるのか否かが確認できていない。タイヘイヨウゾウゲヤシは古くはグアムやパラオにも分布していたとされるが,現在ではそれらの国・地域に生育は見られなくなってしまっている。今期5年間の取りまとめの年に当たり,タイヘイヨウゾウゲヤシの現在の分布域を確定するための調査,情報収集に努め,サゴ属資源のインベントリーの質,精度の向上に資する。また,これまでの成果を広く共有するため,積極的な情報発信を行う。

2002年調査当時には,サゴ属フィジーゾウゲヤシの利用は一般にみられたが,近年減少傾向にあり,一部地域では利用されているものの,2014年に全島的には絶滅が危惧される種と認識されるに至り,資源保全と持続的利用に向けた問題が顕在化した.そこで27年度は,フィジーゾウゲヤシ利用の現状,資源賦存量の把握に向けた群落内立木構成を調査した.また,近縁種との遺伝的距離の解析に向け,5S rDNAスペーサー領域の塩基配列を解析した.(1)利用状況フィジーゾウゲヤシのパームハート(芯)はsonga shootと呼ばれ,野菜として利用されてきた.14年前には,生育地に近いビチレブ島南岸クイーンロード沿で1本F$4,スバ市内の市場ではF$2で一般的に販売されていた.しかし2015年の調査では,生育地付近での販売はみられず,市場でもsongaを扱う店舗は極少数であった(1本F$3).それに対し,用途が似たサトウキビ属のdurukaは野菜を売る店舗のほとんどで扱われており(10本F$6),季節性もあるが対象的であった.このduruka需要は国内外で堅調とみられた.(2)群落の立木構成島南部Galoa地区西方の生育地において,10m×10mを区画サイズとして群落構成を調査した結果,幹長2mを超える個体は4.5本,幹長2m未満の個体は2.5本,幹立ち前の個体は22.5本であった.実生については最大で72本であった.幹長と胸高直径は,幹長2mを超える樹で各々2.93m,29.8cm,幹長が2mに満たない樹で1.32m,24.3cmであり,髄部乾物量の合計は約50kgと見積もられた.なお,Galoa地区近郊では植林活動が進められており,Pacific Harbour地区では2000年代に進められたフィジーゾウゲヤシ生育地を含む土地開発が停滞,植生の回帰が認められるなど群落サイズに変化が観察された.年度当初の計画では、利用実態の把握、資源量推定に向けた説明変数の取得、および太平洋地域の他の島々に分布する主との遺伝的距離を調査するための5S rDNAスペーサー領域情報の解析をあげた.いずれにおいても,計画に従った順調なデータ収集、解析が行なえている.2017年9月にサモア独立国ウポル島において、サゴ属植物の生態調査を実施した。12年前には島の北東部と南東部においてMetroxylon warburgii (Heim) Becc.の生育を確認し、北東部においてその伐採調査とM. paulcoxii McClatcheyの形態調査を行った。元々サモアにおいてサゴ属植物の導入は比較的新しく、それにはフィジーのロトゥマ島の関わりがあったと考えれている。前回の調査後、サモアでサゴ属の栽培振興が進められたと伝えられていたが、今回、ウポル島の北東部、南東部のみならずほぼ島の全周でサゴ属植物の生育を確認することができ、何れもその形態的特徴からM. warburgiiと考えられた。また、それら個体群の中に花序を抽出、結実した個体はみられるものの、立ち枯れているものは少なかったことから、栽培化が進み、一定の管理の下に定期的にM. warburgiiの葉が収穫され利用されているものと理解された。一方で、12年前に島北東部で確認されたM. paulcoxiiのかつての生育地においては、GPS情報をもとに周辺地域も含めて調査したが、生育を確認することはできなかった。一方、M. paulcoxiiは1998年にサモアに分布するM. warburgiiとは別種として報告されたものであるが、この度、過去に得たM. paulcoxiiの小葉試料からゲノムDNAを抽出し、太平洋に分布する他のサゴ属Coelococcus節植物ならびに東南アジアに分するサゴヤシ(サゴ属Metroxylon(Eumetroxylon)節)と合わせ、5S
温暖化に伴う積雪減少による東アジア気象場への影響の時空間特性の解明

地球温暖化によって高緯度域の積雪量が減少し、気温を上昇させ、気象場に影響を与える。それらの大きさやメカニズムを明らかにするために、地球システムモデルで予測された、ユーラシア北部における将来の積雪変化の特性や積雪ーアルベドフィードバックの解析や気候モデルによる感度実験を行った。予測されたユーラシア北部の積雪変化の特徴は、冬季のシベリアでは積雪量が増加する傾向にあり、それ以外では減少する傾向を示した。特に、春季の積雪減少が顕著であり、この時期のアルベド減少の効果が気温上昇や大気場に与える影響が強いことが分かった。さらに、植生変化もアルベド減少の重要な要因であることが示唆された。将来の北極域温暖化増幅に伴うユーラシアの積雪変化による東アジア気象場への影響を明らかにする目的のため、本年度はユーラシアを中心に気候モデルの積雪に関する気候学的特徴について観測データを用いて、評価、検証を行った。複数の気候モデルによる20世紀再現実験でシミュレートされた20世紀後半の平均的な積雪の地理学的空間分布と積雪水当量の季節変化について、人工衛星による観測から得られた積雪水当量データと比較した結果、気候モデルの積雪の地理学的分布の再現性は低くはないが、多くのモデルに共通するバイアスが存在することが分かった。多くの気候モデルではヨーロッパ域の積雪量が観測に比べると過大であり、逆にシベリア域では過小である地域がみられた。また中央アジアのバイカル湖付近の領域で積雪量が過大である点も多くの気候モデルで共通するバイアスである。これらのバイアスは冬季から春季にみられ、特に春季に顕著である。つまり、春季、気候モデルの積雪分布は観測に比べると低緯度側に分布している傾向にある。気候モデルは春季の積雪の融解が観測に比べると遅くに開始し、その融解速度が速いことがわかった。このため、気候モデルのヨーロッパや中央アジア域での地表気温は観測と比較すると負のバイアスがあり、積雪のバイアスが気候モデルの他の変数、気温や降水量の再現性に影響を与えていることが推察される。また、将来予測における積雪変化の影響を評価する際、これらのバイアスを考慮する必要がある。我々の気候モデルでは、ユーラシアの積雪量は20世紀後半に小さな減少傾向はみられるが統計的な有意性はなかった。つまり、20世紀後半に積雪量変化の有意なトレンドはまだみられない。積雪量の経年変動については観測と比べるとヨーロッパ域や低緯度側での大きな分散がみられることから再現性は高くなかった。これらの結果を第4回極域科学シンポジウムで発表した。将来の北極域温暖化増幅に伴うユーラシアの積雪変化による東アジア気象場への影響を明らかにする目的のため、平成26年度は地球システムモデル(MIROC-ESM)によって予測されたユーラシア大陸の積雪量変化を調べ、それに関連する地表面熱収支変化や大気場への影響を解析した。予測された21世紀後半の積雪量は、20世紀後半の積雪量に比べ、気温上昇によってユーラシア全体的に減少する。特に西部ユーラシアでの積雪量減少が顕著であった。一方、シベリア域では、秋季と春季は減少するが、冬季は積雪量の増加がおこり、年平均した積雪量変化としては、西部ユーラシアに比べると小さい。シベリアの冬季の積雪量増加の原因は、温暖化により気温が上昇したために大気中水蒸気量の増加が生じ、総降水量が高緯度域全体で増加したために、温暖化しても気温が0度以上にならなかったシベリアでは降雪量も増加したからである。ただし、降雪量/総降水量の比は減少している。これらの結果は他機関のモデルの結果と整合的である。MIROC-ESMは20世紀後半の春季のシベリアにおける積雪量が過大であり、アルベドも大きいため、21世紀後半の積雪減少に伴うアルベド低下による熱収支や大気場への影響が強く、地表面気温の上昇量も大きい。そのため、将来の冬季から春季・夏季へのシベリア高気圧の衰退も早くなり、冬季東アジアモンスーンも早期に衰退する傾向にあった。しかし、他機関のモデルの結果と比較した場合、これらの結果についてはモデル間の不確実性が大きいことがわかり、今後の将来予測にとって、雪に関連する物理量の再現性や精度向上に向けた理解がより重要な課題であることが示された。また、来年度予定している気候モデルを用いた感度実験の準備を行った。将来の北極域温暖化増幅に伴うユーラシアの積雪変化による東アジア気象場の影響を明らかにするため、平成27年度は地球システムモデル(MIROC-ESM)によって予測されたユーラシア大陸の積雪変化に伴う積雪ーアルベドフィードバックのプロセスに関する解析を行った。昨年度の解析から、地球システムモデルで予測されたユーラシア北部の気温上昇は秋季・冬季に比べると春季に顕著であり、モデルの積雪バイアスが大きいことが要因の一つであることが分かった。一方で、地球システムモデルの内部では、植生の葉面積指数(LAI)が診断されており時間変化するので、この影響評価も必要である。そこで今年度はLAI変化の積雪ーアルベドフィードバックへの効果に関する解析を行った。解析の結果、積雪ーアルベドフィードバックの大きさのうち、6割は積雪減少によるアルベド変化の効果で説明されるが、残りの3-4割はLAI変化による効果の可能性があることが示された。また、積雪減少に関係するアルベド変化の効果を調べるため、気候モデルを用いた感度実験を行った。実験では、秋季から春季の高緯度陸域において、積雪に関係する高いアルベドの変化がある場合とない場合の2つの条件で、大気中二酸化炭素濃度の増加による温暖化による高緯度域の温暖化の影響を評価した。

感度実験の結果、秋季から冬季については積雪変化が相対的に小さいことから、高緯度の地表気温上昇への積雪減少に関係するアルベド変化の効果が小さい。一方で、春季にはその効果が大きくなり、アルベド変化により地表気温が北緯45度以北の陸域で平均した地表気温上昇を約0.5°C大きくすることがわかり、積雪アルベド変化が秋季・冬季より春季の陸域の温暖化にとって重要であることがわかった。地球温暖化によって高緯度域の積雪量が減少し、気温を上昇させ、気象場に影響を与える。それらの大きさやメカニズムを明らかにするために、地球システムモデルで予測された、ユーラシア北部における将来の積雪変化の特性や積雪ーアルベドフィードバックの解析や気候モデルによる感度実験を行った。予測されたユーラシア北部の積雪変化の特徴は、冬季のシベリアでは積雪量が増加する傾向にあり、それ以外では減少する傾向を示した。特に、春季の積雪減少が顕著であり、この時期のアルベド減少の効果が気温上昇や大気場に与える影響が強いことが分かった。さらに、植生変化もアルベド減少の重要な要因であることが示唆された。当初計画どおり、将来の積雪量変化の解析を行うことができた点で順調である。気候システム平成27年度予定している感度実験の準備にもすでに着手しており順調に進んでいる。計画通り、上半期中に温暖化における積雪変化の効果に関する感度実験を行い、実験結果の解析を行う。実施計画書のうち、20世紀再現実験の解析を実行し結果を得ることができたといえる。しかし、観測データの整備と更新に時間がかかったために、将来予測の解析結果をまとめるに至らなかった点で少しの遅れを感じる。当初予定していた論文投稿を研究の進捗状況により次年度に延期したため、それにかかわる費用が未使用額として生じた。将来予測の解析結果を早めにまとめると同時に、計画のとおりに解析を適宜推進する。H25年度は、観測データの整備と更新に予想以上に時間を割いてしまったが、これ以降このような作業がないので、計画以上に進捗するように作業に尽力する。また、解析のはじめの方には、複数の気候モデルデータを使用したために解析時間が多く必要となった。自分の研究グループのモデルの結果を中心とした解析を行い、作業時間を減らし結果を早めにまとめれるよう工夫する。未使用額は論文投稿の際に使用する予定である。
ユビキタス機器のEMC性能評価システムの開発

ユビキタス機器内部基板からの近傍電磁界放射(ノイズ)の測定と、基板近傍に電磁ノイズ妨害を加えた際の機器の耐誤動作(イミュニティ)試験との相関性を比較検討するための実験と測定を行った。基板からのノイズ放射分布と、ノイズを加えた際の基板の誤動作分布とを、EUTおよびノイズ源を変化させて測定し比較したところ、基板上の回路構成素子および部品の位置により、ノイズ放射、イミュニティの相関が異なることが分かった。誤動作確認は、PCに無線LANを接続(IEEE802.11b、FTP)して、5MBのファイルの送受信を行い、受信側PCでスループットを計測して次の2つを測定した。(1)基板近傍でのノイズ放射分布(エミッション)(2)ノイズ妨害を加えた際の、基板上のモジュールや部品の誤動作マップ(イミュニティ)結果、誤動作マップと、近傍でのノイズ放射分布が必ずしも一致しない傾向が現れ、コネクタ、LSI、線路、IC等、部品別の分類を行い測定データを解析したところ、"ノイズ放射の大きい箇所はノイズイミュニティが小さい。"という結果も得られたが、それとは異なる、"基板上の部品、素子の位置によって放射エミッションは一定であるがイミュニティが大きく変化する"もの、逆に、"イミュニティは一定であるが放射エミッションが大きく変化する"傾向のものも見られた。これらの理由については、それらの傾向が、"ノイズに対して受動的な回路である。あるいはデジタル回路自体の耐ノイズ性である。"等考えられるが、まだ、憶測の域を出ていない。今後は、よりシンプルな回路モデルによる解析、実験、また各種動作状態での近傍電磁界強度(エミッション)測定および誤動作マップ(イミュニティ)の測定を行い、さらには機器内で生じる自家中毒についても原因究明と対策を検討していく必要があると考えられる。ユビキタス機器は内部・外部からの電磁干渉により誤動作を起こす可能性がある。このような機器が外部ノイズから受ける干渉の度合いを測る尺度としてイミュニティ試験における厳しさレベルがあるが、より軽度の干渉の度合いを示す指標が必要である。そこで本研究では、ユビキタス機器などの電子装置の内部や装置間に電磁ノイズ干渉を与え、それによって生じる誤動作の程度と通信品質への影響、及びイミュニティ指標の可能性を調べた。今回は通信品質として無線通信のスループット,パケットエラーレート(PER)をもちいた。測定では,被試験機器(PC)の外部に無線LAN基地局を接続し、受信側PCでスループット及びPERを測定した。無線通信方式はIEEE802.11b、通信プロトコルはFTPを用い、5MBのファイルの送受信を行った。(1)通信品質の電磁干渉を見積もる尺度として、スループットとパケットエラーレートを比較した。(2)機器のボード上にノイズを印加した場合のスループットを基準値に対する変化で測定すると、変化率の最大値は2.61%,最小値は0.04%になった。変化率の大きい印加点には、マザーボード上のI/0を制御するLSIとLANボード間のデータバス配線が存在し、スループットが低下したものと考えられる。しかしPCの機能は停止しなかった。(3)CPUから受信側PCに至る通信経路にノイズを印加し、スループットとPERを測定した。スループット基準値に対する変化率が最も大きくなった点とPERが最も大きくなった点は異なっていた。この原因として、スループットは送信側PCから受信側PCまでの総合的な通信性能を評価するのに対し、PERは送信側PCから無線LAN基地局間でエラー訂正をしているために狭い範囲での通信性能の評価になるためと考えられる。外部からの電磁ノイズ干渉の度合いを調べるため、装置にノイズを印加しながら通信性能を測定し、干渉の程度を求めた。

このことから、ユビキタス機器等のノイズイミュニティの指標として通信品質を用いることの可能性が示された。ユビキタス機器は内部・外部からの電磁干渉により誤動作を起こす可能性がある。このような機器が外部ノイズから受ける干渉の度合いを測る尺度としてイミュニティ試験における厳しさレベルがあるが、より軽度の干渉の度合いを示す指標が必要である。そこで本研究では、ユビキタス機器などの電子装置の内部や装置間に電磁ノイズ干渉を与え、それによって生じる誤動作の程度と通信品質への影響、及びイミュニティ指標の可能性を調べた。本年度は、前年度で確立した、「スループット」による指標を用い、装置の近傍からノイズを与えた際の装置内基板上での"誤動作分布"と、購入した近傍電磁界測定装置によって測定された近傍電磁界分布を比較した。測定では,被試験機器(PC)の外部に無線LAN基地局を接続し、受信側PCでスループットを測定した。無線通信方式はIEEE802.11b、通信プロトコルはFTPを用い、5MBのファイルの送受信を行った。(1)外部からの電磁ノイズ妨害を加えた際の、機器のモジュールや部品の誤動作マップを作成した。(2)機器の基板近傍での電界強度分布を測定した。上記の測定の結果、外部からの電磁ノイズ妨害を加えた際の機器のモジュールや部品の誤動作マップと近傍での電界強度分布に、多くの周波数で一致するものが見られた。このことから、従来より指摘されていた(が、実験等により確認されていなかった。)、ノイズ放射の大きい箇所はノイズイミュニティが小さく、また逆に、ノイズ放射の小さい箇所はノイズイミュニティが大きいことが、実験でも確認された。これより、装置近傍での電界測定することにより、ノイズに弱い箇所を容易に特定することができるようになった。今年度は、前年度行った近傍電磁界のエミッション測定と近傍電磁界によるイミュニティ試験についてさらに比較検討を加えた。装置内基板近傍からノイズを与えた際の、基板上での"誤動作分布"と、基板からの近傍電磁界(ノイズ放射)分布とを、EUTやノイズ源を替えながら比較したところ、基板上の回路構成素子および素子部品の配置位置によって、ノイズ放射、イミュニティの相関が異なることが分かった。被試験機器(PC)の外部に無線LAN基地局を接続し、受信側PCでスループットを測定した。無線通信方式はIEEE802.11b、通信プロトコルはFTPを用い、5MBのファイルの送受信を行い次の2つのマップを作成した。(1)機器の基板近傍での電界強度(ノイズ放射)分布(2)外部から電磁ノイズ妨害を加えた際の、機器のモジュールや部品の誤動作分布実験の結果、前年度は顕著に現れていた、外部から電磁ノイズ妨害を加えた際の、機器のモジュールや部品の誤動作マップと、近傍でのノイズ放射分布が必ずしも一致しない傾向が現れた。すなわち、コネクタ、LSIモジュール(1cm^2以上)、線路、IC素子等、部品別に分類して測定データを解析したところ、前年度に得られた、"ノイズ放射の大きい箇所はノイズイミュニティが小さい。
戦前日本の経済成長:人的資本と金融発展

本研究の課題は,戦前日本の経済成長における人的資本と金融発展の関係性を分析することである。具体的には,北海道・沖縄をのぞく45府県のパネルデータセットを用いる。推定結果の示唆するところとして,金融市場の発展著しい府県ほど教育の経済成長に対する効果が顕著に観察された。なお経済成長は,GDPの代理指標として,1人あたり所得税を用いている。各地域で活躍していた名望家は,教育とコーポレート・ガバナンスの双方において重要な役割を担っていた。まず、先行研究の整理を実施。主たる分野はマクロ経済学と経済史であるが、近年、戦前日本の経済成長に関して、所得税データを用いてこれを府県別GDPの代理変数み見なして実証分析を行う研究がすすみつあることが判明(将来的にこれら研究の成果が得られ次第、情報交換のためのディスカッションを検討している)。しかしながら、人的資本と金融発展とによる成長の相互作用のメカニズムを解明するという視点まで広げたものは無く、研究自体の先進性は損なわれていないものと判断された.徳川政権下の教育水準について従来の議論(徳州政権末期において相当程度の識字率をマークするほどに教育水準が高かったとする説)を疑問視する研究に恵まれ、あらためて明治維新以降の教育制度の整備と成長との関係性を探ることにそれなりの意義がやはりあることが再確認された.その上で、日清戦争後の義務教育に関する制度整備やナショナリズムの刺激を軸として教育史のパースペクティブを描くという方針を固める。また、金融システムについては、日露戦争前後の時期に名望家を軸とするコーポレート・ガバナンスの形態がほぼ完成されたという理解がほぼ頑健であるという整理ができたので、明治維新から日露戦争までの30年近くの期間、さらに日露戦争から第2次大戦までの30年近くの期間という2つの時期に区分する重要性とともに先述の教育史の捉え方をも鑑み、明治維新から日清日露、そして日露戦争から第2次大戦という2つの時期の区分が本研究の主たる内容となるという方針を固める。また、人件費投入により、内閣府「日本帝国統計年鑑」所収の所得税データの他、「文部省年報」所収の教育支出や学童の出席に関するデータ、さらには大蔵省「金融事項参考書」所収のデータのに関するデータベース化を行なっている。データ入力とともに、クロスセクション分析の範囲で計量分析を試行している。ただし、頑健性チェックにより、追加的に入力が必要なデータも判明しているので、早急にデータベース化を進め、分析結果を外部に報告する予定でいる。経済成長に対して,教育による人的資本の形成ならびに金融がもつ役割は重要であると指摘される。おそらく戦前日本の経済成長においてもそうであろうが,定量的な把握を行った研究は蓄積が豊富とはいえない。本研究の目的は,戦前日本の府県別データを用いて,教育投資の地域差,あるいは教育投資の成長に対する効果の差が,金融市場の規模の違いによって説明できるかどうかを検証することである。これは,当時各地で活躍した名望家とよばれる地域の有力者の事業熱と教育熱とが地域経済の成長に対し相互補完的であったかどうかを検証するものである。名望家は,地元での小学校教育やコーポレート・ガバナンスの側面においても,利害調整の軸となる役割を演じていた。彼らの教育熱と事業熱との関係を吟味することは,戦前日本の経済成長がどのような地域内利害調整のもとで達成されたのかを把握する重要な手がかりの1つとなる。同時に,途上国経済において,人的資本蓄積の形成と金融発展とを相互に連関させて経済成長を達成させるヒントを導く作業でもある。具体的には,各府県の金融市場がどの程度発達しているのかを指標化し,これにより各府県をグルーピングするとともに,各府県の小学校に関する教育投資のもつ,その後の地域経済成長に対するプラスの効果について,2つのグループのうちいずれが大きかったのかを測定する。分析結果として,小学校教育に対する投資の効果は,金融市場が発展しているほど大きく,人的資本の蓄積効果は金融発展が進行しているほど大きいということがいえる。おそらくは,名望家の教育熱と事業熱は相互補完的に地域経済の成長に寄与するものであった。
抗腫瘍免疫機構からみた消化器癌におけるリンパ節微小転移の動向に関する研究

1)(乳がん症例でリンパ節局所の抗腫瘍免疫能を3カラーフローサイトメトリーによるTh1/Th2バランスで評価し、見張りリンパ節で有意にTh2が優位であること、リンパ節転移症例では差が見られないことを発表、論文にした。2)早期胃癌症例においてセンチネルリンパ節同定を数例で臨床的に応用し、部分切除とリンパ節生検を行いえた症例を報告した。症例は粘膜層から粘膜下層に浸潤する早期胃癌であり、いずれも腫瘍長径は小さいものの、潰瘍瘢痕があったり、組織型が未分化であり、内視鏡的な粘膜切除適応外病変であった。これら症例に対して手術前日に腫瘍近傍にRIを局注し、全身麻醉下に腹腔鏡下でリンパ節を同定、これをサンプリングして、術中の迅速組織診に提出する。3)胃癌に発現するケモカインの1種であるCXCL12の発現を免疫組織学的に観察し、胃癌腫瘍細胞で発現を確認し、発現の見られる症例は院生症例に比較して深達度の進んだ症例、リンパ節転移の陽性症例で多い傾向にあることを確認した。CXCL12の発現の陽性症例は陰性症例に比較して有意に予後は不良であった。多変量解析を行った結果、CXCL12の発現は独立した予後因子の一つであったた。4)胃癌の癌特異抗原を認識するHLAクラスI抗原の発現を免疫組織学的に検討した。胃癌HLAクラスI発現は胃癌症例の約70%に発現が見られ、陽性症例では陰性症例に比較して有意に早期、リンパ節転移陰性症例が多かった。5年生存率では陽性症例が有意に良好な生存を示した。胃癌細胞上のHLAクラスI発現と癌特異的CTLの関与が示唆された。<基礎><臨床>臨床上観察されるリンパ節微小転移病巣の動向を腫瘍とMHCの一致したマウスモデルを用いて検討した。腫瘍細胞はB17F1(メラノーマ)、マウスはC56BLを使用し、足底に腫瘍を10^6個接種し、14日後に膝窩にリンパ節転移を形成した。さらに時間の經過とともに鼡径部、大動脈周辺リンパ節へのリンパ節転移がみられた。リンパ節転移は肉眼的、組織学的にも診断できたが、微小な癌の浸潤を認めるリンパ節での組織学的な判断が困難であった。遠隔臓器への転移は認められず、リンパ節転移のモデルとして妥当と考えられた。微小転移形成の確認腫瘍マーカーとしてGPF遺伝子を導入し、GPFの発現が見られることも免疫染色で確認した。このGFP導入したメラノーマ細胞をマウスC56BLの足底に接種して、微小転移の形成、主病変除去後の残存したリンパ節転移の動向をマウスモデルを使用して検討していきたいと考えている。

このGFP導入したメラノーマ細胞をマウスC56BLの足底に接種して、微小転移の形成、主病変除去後の残存したリンパ節転移の動向をマウスモデルを使用して検討していきたいと考えている。1)胃癌におけるケモカイン、ケモカインレセプターの発現に関する研究リンパ球の遊走に関連するケモカイン・ケモカインレセプターの発現が胃癌で発現していることが報告されており、腫瘍免疫の観点からCCR7、CXCL12の腫瘍発現を免疫組織学的に検討した。とくにCXCL12の腫瘍発現は腫瘍壁深達度、リンパ節転移と有意の関連性をもち、術後生存について多変量解析を行った結果、独立した予後因子であることを欧文で報告した。(Hepatogastroenterology, Ann Surgical Oncol)2)センチネルリンパ節のヘルパーT細胞機能に関する研究乳癌のセンチネルリンパ節をRI法で同定し、3カラーフローサイトメーターにてTh1/Th2バランスを測定した結果、非センチネルリンパ節に比較してセンチネルリンパ節では有意にバランスの低下が認められ、腫瘍長径の小さな、リンパ節転移のない症例でTh1/Th2バランスが高いことを報告した(Oncology reports)3)微小リンパ節転移モデルの作成と微小転移の動向に関する研究微小リンパ節転移モデルの作成を、マウスC57BL,メラノーマ細胞B16F1を用いて行っている。腫瘍は2-3週間後に所属リンパ節転移を形成し、遠隔転移を形成することなく、腫瘍の増大が認められ、リンパ節転移モデルとして腫瘍細胞のマーカーとして抗ヒトメラノーマ抗原、サイトケラチンを使用したが、有意なマーカーとなりえず、現在GFPをウイルスベクターにて遺伝子導入し、GFP発現するB16F1を作成中である。1)マウスリンパ節微小転移モデルの作成C57BLマウスのMHCが一致したマラノーマ腫瘍B17F1を足腹に100000個接種すると腫瘍の形成が見られた。2週間後に膝窩のリンパ節への転移形成し、さらに経過観察すると大動脈周囲リンパ節へ転移を認めた。遠隔臓器に転移を形成せず、適切な癌リンパ節転移のモデルと考えられた。本腫瘍の有用なマーカーがなく、微小な癌の同定ができない状態であった。本年、リポフェクチン法によりGFPをB17F1へ遺伝子導入することに成功した。B17F1-GFPの蛍光強度は弱いものの、抗GFP抗体を1次抗体に使った免疫染色で強い染色性が確認され、再度動物実験を行う予定である。2)ヒト胃がんHLAクラスI抗原発現の検討胃がん組織におけるHLAクラスIの発現を切除胃癌症例で免疫組織学的に検討した結果発現性は進行度、リンパ節と逆相関した。発現陽性症例は陰性症例に比較して有意に予後は良好であった。
難治性小児てんかん患者の脳におけるグルタミン酸受容体とGABA受容体の発現の解析

研究代表者らは、抗てんかん剤に対し抵抗を示す難治性てんかんの病態を一歩でも解明する目的で、本研究においては対象を難治性てんかんの手術時に得られる脳組織で病理的にcortical dysplasia (CD)と診断された検体を用いて研究を行った。研究代表者はCDにおいて特徴的に認められる巨大神経細胞において神経骨格蛋白のうち特に未熟な脳に発現するMAP2cやMAP1BおよびそのmRNAが強く発現していることを本研究開始までにつきとめていた。さらにシナプス生成の構築、再構築に強く関与するgrowth-associated protein GAP43も予備実験においては同様なパターンの発現を示す結果を得ていた。本研究においてまずGAP-43cDNAを用いてin situ hybridizationを行いGAP-43mRNA発現がCDの大多数の症例で強く発現していることを確認した。このことで巨大神経細胞がてんかん原生に強く関わっている可能性が高いと判断されたため、次に興奮性受容体であるグルタミン酸受容体の発現を分析した。すなわちアメリカ合衆国カルフォルニア大学サンディエゴ校のモンタール教授(生物学)よりNMDAレセプターNR1cDNAの提供を受け、トロント大学トロント小児病院ベッカー教授より提供された小児てんかん手術検体20例を用いてCDにおけるNMDA R1のmRNA発現の分析を行った。NMDAR1,cDNAをサブクローニングした後in situ hybridizationによりCDにおけるNMDAR1受容体mRNAの発現を分析した。結果としては巨大神経細胞のシグナルは正常対照に比較して強く認められた。また極性に乏しく層構造の乱れを示す神経細胞も巨大神経細胞ほどではないが正常対照よりやや強いシグナルを示した。以上の結果は光学的顕微鏡で判断し、さらにデジタル密度解析装置を用いて半定量的に評価を行い同様の結果を得た。以上の点からCDを示す部位でのてんかんをきたしうる機序としてNMDAR1受容体の異常発現が関連していることが示唆された。1.アメリカ合衆国カルフォルニア大学サンディエゴ校のモンタール教授(生物学)よりNMDAレセプターNR1およびAMPAレセプターG1uR1のcDNAの提供を受けた。このうちNR1cDNAのうち294bp(2634-2928)をPGEM11Zにサブクローニングし、in vitro transcriptionによってantisenseおよびsense riborobeを得た。予備実験としてこのプローベを用いて、小児剖検脳5例(胎生23週から42週まで)のホルマリン固定標本を用い海馬、小脳、後頭葉においてNMDAR1の遺伝子発現をin situ hybridization法で検討した。成熟脳ではCA1領域の錐体細胞に比較して、CA2-3における錐体細胞では強い発現が見られた。しかし、未熟脳においてはこの部位の違いによる発現の差は見られなかった。小脳においてはプルキンエ細胞、ゴルジ細胞、歯状核神経細胞における発現は顆粒細胞のそれよりもはるかに強かった。後頭葉外顆粒細胞におけるNMDAR1mRNAの発現が他部位に比較して強く見られた。2.次にトロント大学トロント小児病院ベッカー教授より小児てんかん手術検体20例が提供された。検体はいずれも通常の抗てんかん剤に対し抵抗を示す難治てんかんのため脳神経外科手術の適応となった症例からのものである。1と同様の方法によりcortical dysplasiaにおけるNMDAR1のmRNA発現の分析を行った。現在この発現を半定量化するために検討中である。