hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物内生菌のメタゲノム・メタトランスクリプトーム解析と病害防除への展開

次に、病害抑制活性が認められたPseudomonas sp.(2)の効果に対する、分離した他のPseudomonas sp.の混合施用の影響を調べたところ、Pseudomonas sp.(2)に他の4菌群を添加すると、病害抑制活性が促進された。この病害抑制活性にはPseudomonas sp.(2)が必要であることから、他の菌群がPseudomonas sp.(2)の効果を促進しているものと考えられた。このことは、微生物多様性が病害抑制活性に影響を及ぼす可能性を支持している。イネの有機栽培に用いられる育苗培土には,イネもみ枯細菌病などの苗病害の発生を抑制する効果が存在し,同培土懸濁液から単離された細菌の中には,苗病害抑制活性をもつ菌株が存在することをすでに報告した.本年度は,独立にイネ有機栽培を行っている農家から分譲された育苗培土12点とコントロールとして市販の慣行育苗培土2点を用いて,培土の理化学性と微生物叢について比較解析を行った.その結果,土壌の理化学性は,慣行育苗培土と有機育苗培土で異なり,また由来の異なる有機育苗培土間に共通性は認められなかった.しかし,有機育苗培土および慣行育苗培土からまるごと抽出したDNAを鋳型として用いた16S rDNA増幅断片の,次世代シークエンサーによる微生物多様性解析では,慣行育苗培土に比べ,有機育苗培土に共通して,微生物種の豊富さと均等性が明らかに高い傾向が認められた.イネの育苗過程では、催芽処理した種子が、潅水された培土に播種され、育苗がなされる。培土中の微生物相に対し、潅水や、発芽後の種子から分泌される有機物は、微生物の生存環境に大きな影響を与える要因となると推察し、潅水前の培土、潅水後の培土、潅水・播種後5日目の培土から、それぞれDNAを単離し、16Sおよび18S rDNA断片のPCR-DGGE法および16S rDNA断片の塩基配列解析を行った。その結果、慣行育苗培土では、潅水や播種により微生物相が大きく変動したが、有機育苗培土では潅水や播種による影響は少なく、微生物相が安定しており、ロバストネス(堅牢性)が高い傾向が認められた。したがって、有機育苗培土における病害抑制効果の原因のひとつとして、有機育苗培土に共通した微生物相の堅牢性による病原細菌の増殖抑制が考えられた。イネ有機栽培の育苗培土には、苗病害の発生を抑制する効果が存在する。有機育苗培土に含まれる微生物と、苗病害抑制効果との関連を解析するため、複数のイネ有機栽培農家の育苗培土懸濁液から培養法により細菌を単離した。個々の単離菌株培養液を施用した市販の慣行培土には、もみ枯細菌病などを抑制する菌株が存在した。さらに、培土中には難培養性微生物も存在することから、有機培土に含まれる微生物相の解析したところ、有機培土では、微生物種の豊富さと均等性が慣行培土に比べ、有機培土に共通して、明らかに高い傾向が認められた。したがって、有機培土に共通の特徴として、慣行培土よりも高い微生物多様性をもつ可能性が考えられた。微生物集団を構成する各微生物の種類と割合を把握するため、次世代シークエンサーを用いた解析を行ったが、得られたデータが膨大であるため、最終的な解析結果がまだ得られていない。植物病理学膨大な塩基配列データから、微生物集団を構成する各微生物の種類と割合を解析し、最終的な解析結果を得る。さらに、その結果に基づき、代表的な菌種について、PCRと塩基配列決定による微生物種の同定と培養による同菌の単離を行い、同菌の今後の特性解析に資する。イネ内生菌集団の構造解析を実施することができた。
高次脳機能障害者のキャリア形成に関する研究－レジリエンスに着目して

中途障害者である高次脳機能障害者は、記憶などの認知障害のほか、障害受容の難しさ、対人関係に問題があり、たとえ就労に結びついてもそれを継続することが困難であるとされてきた。本研究の目的は、高次脳機能障害者が職場定着した事例を取り上げ、レジリエンスに着目して高次脳機能障害者のキャリア形成のプロセスについて質的研究を行なうことである。これまでいくつかの就労支援の成果に関する調査が行われたが、これらの調査は、就労支援の現状把握のための量的調査が主であり、就労を開始した後の高次脳機能障害者の就労継続のプロセスを質的に明らかにする実証研究はほとんどみられない。本研究は、その障害の特性から職場定着に困難があるとされる高次脳機能障害者が、長期にわたり職場に定着した事例をとりあげ、キャリア形成のプロセスを質的に分析するとともに、職場定着促進に向けた支援のあり方を検討するものである。社会の中で高次脳機能障害に対する理解、及び、適切に援助できる体制が整備されつつある現在、この研究は、高次脳機能障害者への就労支援と自立と社会参加に寄与する研究になると考えられる。平成30年度は調査の結果をまとめ、高次脳機能障害者の就労継続のプロセスを追った。当初、就労を継続するのが困難であった高次脳機能障害者が長期に安定して就労継続できたのは、まず、支援者が「共に働く場」という意味を共有できるような実践を増やし、高次脳機能障害者がその実践に能動的に、そして主体的にその実践に参加できるようなしくみを作り出していったことによる。このプロセスを通して、高次脳機能障害者は仕事に対する意欲や役割の取得、仕事を通しての自己認知及び他者からの承認、関係性の構築、そして、「共に働く」という場の意味を共有し主体的にコミュニティに参加することを通じて、職場定着が可能になりキャリア形成をしてきたと考えられた。しかしながら、申請者が2003年から調査を開始した福祉的就労の場におけるフィールドワークにおいて、当初は就労を継続するのが困難であった高次脳機能障害者であっても実践に主体的に参加することによって長期にわたり安定して就労継続している事例に出会った。他の異なる障害を持つ人や支援者と共に生成した実践を通して、自分たちが行なう活動の意味や自分たちの関係性を創り直し、共に主体として働く場を共同構築している様子を観察することができた。このように障害を持つ人たちと支援者が相互的発達を遂げた福祉的就労の場においては、職務遂行上の課題、障害認識の重要性、周囲の理解などの職業的課題があるとされる高次脳機能障害者であっても、安定して、長期にわたり就労すること、主体的にキャリアを発達させることが可能であることが明らかになった(青木,2013)。本研究では、高次脳機能障害者が職場定着した事例を取り上げ、レジリエンスに着目して高次脳機能障害者のキャリア形成のプロセスについて質的研究を行なう。この研究では、2003年より福祉的就労の場において行なってきたフィールドデータを分析すると共に、長期にわたり就労継続した高次脳機能障害者及び、支援者に対しインタビュー調査を行ない、力動的な相互作用の中で生成されるキャリア形成のプロセスについてレジリエンス視点を通して明らかにすると共に高次脳機能障害者の就労継続に向けたレジリエンスを高める支援モデルの提供を図ることを目的としている。研究一年目となる平成28年度は、高次脳機能障害者の就労支援の現状と課題についての研究の整理と福祉施設の利用者および支援者へのインタビュー調査を実施した。ほぼ研究計画書どおりに進行している。今後、インタビューのデータ化、分析を進めるが、フォーローアップインタビューが必要になる見込みである。前年度(平成28年度)に、就労継続支援B型事業所において長期にわたり就労継続した高次脳機能障害者3名とその支援者3名に対しインタビュー調査を行なった。今年度(平成29年度)は、フォローインタビューを実施するとともに、インタビューデータのトランスクリプトを作成し、分析を進めていった。就労継続している高次脳機能障害者3名のインタビューデータから就労開始時から現在に至るまでの状況や行っている業務、職場での経験、受けてきた支援、自分自身の変化、働くことの意味などについて整理したが、その中で興味深いデータに出会った。3名とも共通して現時点において「何も困ることがない」状況であるという。この言葉の意味について考察を深めていく必要がある。一方、支援者のインタビューからは、就労支援をどのように進めてたのか、支援開始時と現在における違い、就労支援のポイント、支援対象者の変化についての認識などを整理した。また、フォローインタビューにおいてメンバーが「困ることはない」という言葉の意味についてさらに語っていただいた。これらのデータを時間軸に沿ってさらに整理するとともに、2003年から行ってきた参与観察によるフィールドワークの記録を照らし合わせて力動的な相互作用の中で生成されるキャリア形成のプロセスについて考察を進めている。

平成29年度は、インタビューデータの分析、インタビューデータとフィールドノーツの再分析データと比較しつつ、キャリア形成のプロセスと必要な支援についての検討を終え、報告書の作成まで進めるつもりであったが、計画通りに進めることができなかった。理由は、インタビューの文字起こしの困難さ、予想以上に就労継続している高次脳機能障害者からの聞き取りが十分にできなかったこと、また、いろいろな業務や事情が重なり、遅れをフォローすることができなかったことによる。中途障害者である高次脳機能障害者は、記憶などの認知障害のほか、障害受容の難しさ、対人関係に問題があり、たとえ就労に結びついてもそれを継続することが困難であるとされてきた。本研究の目的は、高次脳機能障害者が職場定着した事例を取り上げ、レジリエンスに着目して高次脳機能障害者のキャリア形成のプロセスについて質的研究を行なうことである。これまでいくつかの就労支援の成果に関する調査が行われたが、これらの調査は、就労支援の現状把握のための量的調査が主であり、就労を開始した後の高次脳機能障害者の就労継続のプロセスを質的に明らかにする実証研究はほとんどみられない。本研究は、その障害の特性から職場定着に困難があるとされる高次脳機能障害者が、長期にわたり職場に定着した事例をとりあげ、キャリア形成のプロセスを質的に分析するとともに、職場定着促進に向けた支援のあり方を検討するものである。社会の中で高次脳機能障害に対する理解、及び、適切に援助できる体制が整備されつつある現在、この研究は、高次脳機能障害者への就労支援と自立と社会参加に寄与する研究になると考えられる。平成30年度は調査の結果をまとめ、高次脳機能障害者の就労継続のプロセスを追った。当初、就労を継続するのが困難であった高次脳機能障害者が長期に安定して就労継続できたのは、まず、支援者が「共に働く場」という意味を共有できるような実践を増やし、高次脳機能障害者がその実践に能動的に、そして主体的にその実践に参加できるようなしくみを作り出していったことによる。このプロセスを通して、高次脳機能障害者は仕事に対する意欲や役割の取得、仕事を通しての自己認知及び他者からの承認、関係性の構築、そして、「共に働く」という場の意味を共有し主体的にコミュニティに参加することを通じて、職場定着が可能になりキャリア形成をしてきたと考えられた。今年度は、長期にわたり就労を経験した高次脳機能障害者及び、就労支援を行ってきたスタッフへのインタビューデータのトランスクリプトを作成し、カテゴリー分析をする。また、インタビューの分析データとフィールドノーツの再分析データを比較しつつ、レジリエンスに注目し、キャリア形成のプロセスおよび必要な支援についての検討を進める予定である。平成30年度は、研究の遅れを回復し、調査データを詳細に分析して結果をまとめる。力動的な相互作用の中で生成されるキャリア形成のプロセスについてレジリエンス視点を通して明らかにすると共に高次脳機能障害者の就労継続に向けたレジリエンスを高める支援モデルの提供を図る。当初、平成28年度中にインタビューデータのテープおこしを委託する予定であったが、インタビューデータが揃わなかったため、年度内に発注できず予算に計上したテープおこし料金分を予算執行できなかった。
動的速度論分割を基盤とするキラルなオキサヘテロヘリセンの触媒的不斉合成

「(ヘテロ)ヘリセン」は,巻き貝の模様のように,らせん状に捻れた構造を有する化合物として古くから知られている。ヘリセンには,鏡像の関係にある「右巻き」と「左巻き」のタイプのものがあり,それぞれを区別して合成する「不斉合成」法の開発が有機合成化学および材料科学の分野で大きな課題の一つとなっている。本研究では,キラルなヘテロヘリセンの触媒的不斉合成法の開発を目指した結果,穏和な条件下で複数の結合の形成が連続して起こる,まさにドミノ倒しのような新規環化反応の開発に成功した。この成果は,ヘテロヘリセン合成の新手法として,今後のさらなる発展が期待される。1)本研究推進の要となるブロモヘリセンの合成法の改良を目指した。その結果、ブロモ基を有する基質への適用には至っていないものの、DDQを酸化剤とするビスフラン系基質の新たな脱水素型環化芳香族化反応を見出した。2)動的立体化学制御研究に適する新たなヘリセン系の構築に向けて、ピロール環を含むアザヘテロヘリセン類の合成を検討した。その結果、窒素原子上にトシル基を有するアニリン修飾型エンジイン系に対して、以前のフェノール修飾型基質の環化芳香族化法を適用することによって、アザヘテロ[5]および[6]ヘリセン各種を5270%の収率で合成することに成功した。興味深いことに、塩基の添加は、ビスアニリン型基質の反応では正の、アニリン/フェノールハイブリッド型基質においては負の効果を示した。現在、これらの結果に基づき、共役系をさらに拡張したアザ[7]ヘリセンの合成を検討中である。3)一方、オキサヘテロヘリセンをπ-アレーン配位子とするRuCp*金属錯体の合成を検討した。その結果、ヘリセン末端部(tail)と中央部(head)にRuCp*カチオンユニットが導入されたルテニウム錯体が10:1の比で得られた。さらに、この位置異性体混合物に対してもう1当量のRuCp*ユニットを導入したところ、目的のバイメタリック錯体が得られたものの、これもまた位置異性体の混合物(head-tail体:tail-tail体= 1:8)であった。しかし、興味深いことに、シリカゲルカラムによって両者の分離を試みたところ、ヘリセン共役系の両末端のベンゼン環がRuCp*カチオンに配位した錯体(tail-tail体)が単一生成物として単離収率64%で得られることが明らかとなった。この結果は、RuCp*カチオンユニットが配位位置を変えながらヘテロヘリセン上をスライドすることを強く示唆している。現在、これらのπ錯体について、動的配位および立体化学的挙動の解析と制御法の開発を進めている。本研究では、室温下でラセミ化し、かつヘリセン骨格の内側にブロモ基を有するオキサへテロヘリセンを基質として、このブロモ基の交換反応における動的立体化学制御法を確立し、これにより立体化学的に安定なキラルな機能性ヘテロヘリセンの構築を目指している。平成24年度には、下記に示す研究成果が得られている。1)基質のブロモヘリセンを効率良く合成するための鍵反応である、パラジウム触媒を用いるo<-フェニレンジイン架橋ビスアレノール誘導体の酸素酸化的タンデム環化反応を最適化することができた。特に、ヘテロヘリセンの収率向上に寄与する水、塩基、およびモレキュラーシーブの特異な添加効果を見出したことは大きな成果である(論文投稿準備中)。2)パラジウム触媒を用いるブロモヘリセンの各種カップリング反応を検討した結果、目的の置換ヘテロヘリセンはほとんど得られなかったものの、分子内C-Hアリレーションが進行して新規デヒドロヘリセン誘導体が生成することを見出した。3)本研究の過程で、o-フェニレンジイン架橋ビスアレノールを塩基と反応させると、新規環化異性化反応が進行することを見出した。反応条件を最適化することにより、これまでに合成例の少ないインデノ[1,2-c]クロメン誘導体(擬アズレン類)の高効率的合成法を開発することができた(論文投稿準備中)。4)上記の環化異性化反応において、従来の有機合成反応にほとんど活用されてこなかった反応活性種の関与を示唆する結果を得た。この知見を基に、共役エンイン骨格のアルキン末端にナフトールを、アルケン末端にベンゾフランを有する基質を新たにデザインし、これが同様に環化異性化反応を起こして、スピロ炭素を含む特異な三環性ヘテロ環化合物が高収率で生成することを明らかにした(論文投稿準備中)。【最終年度の研究成果】

1)芳香族エンイン系のヨード環化によって得られるスピロ系化合物にトシル酸を作用させることで,ビアリール骨格を有するヘテロ多環式化合物が高収率で得られることを見出した。この酸触媒を用いる新規骨格転位反応を用いることにより,本研究推進の基盤となるブロモヘリセンの前駆体を高効率的に合成することが可能になった。さらに,得られるビアリール体は官能基変換が容易なヨード基を有しており,モデル系での結果ではあるが,オキサヘテロ[7]ヘリセンへと誘導可能であることを示すことができた。この最終段階の閉環反応はブロモ基を有する基質への適用が可能であると考えられることから,本研究成果はブロモヘリセンの量的合成に向けて有用な知見となった。2)動的立体化学制御の研究に用いる新たなヘリセン系の構築に向けて、新規アザ[7]ヘリセンの合成に成功した。本化合物は立体化学的に安定であり,キラルカラムを用いることにより光学分割された。しかし,窒素原子上のトシル基を除去した誘導体は室温下で動的立体化学挙動を示すことがDFT計算により示されており,現在トシル基の脱離反応を検討中である。【研究期間(3年間)を通じての成果】当初計画した動的速度論分割を基盤とするキラルなヘテロヘリセンの不斉合成法の開発には至らなかったが,「パラジウム触媒を用いる環化脱水素化反応を基盤とするアザヘテロヘリセンの合成法」,「芳香族エンイン系の触媒的ドミノ環化異性化反応」,「芳香族エンイン系のドミノヨード環化反応」,「スピロ系化合物の新規骨格転位反応」など,本研究に必要なヘテロヘリセン骨格を構築する様々な有機合成法の開発に成功した。有機合成化学本研究推進の要となるブロモヘリセンの合成法の改良については、未だ十分な結果が得られていない。しかし、この解決に向けてDDQ酸化法を見出した。ブロモヘリセン合成への適用に向けて反応条件のさらなる改良が必要であるものの、本研究の推進にとって有用な知見である。また、当初の研究計画にはなかったが、ヘリセン類の新たな動的立体化学制御系の構築に向けて、ピロール環を有するアザヘテロ[7]ヘリセンおよびオキサヘテロヘリセンをπ-アレーン配位子とするルテニウム錯体([RuCp*(heterohelicene)])の合成に関する着想を得た。これまでに、そのモデル系であるアザヘテロ[5]および[6]ヘリセンの合成法を確立し、目的のヘテロ[7]ヘリセンの合成に既に着手している。さらに、π-ヘテロヘリセン錯体各種の合成にも成功し、それらの動的配位挙動についても有用な知見が得られている。このように、必ずしも当初の計画通りに研究は進んでいないが、研究目的である動的立体化学制御によるキラルなヘリセン類の創出に向けて重要な知見が得られている。本研究の推進に不可欠である、基質のブロモヘテロヘリセンの効率的合成法の確立に向けて大きな進展が見られた。収率や触媒効率になお改善の余地が残されているが、本年度に見出した各種の添加剤の効果は、ブロモヘリセン合成の鍵反応である触媒的タンデム環化反応のさらなる改良に向けて極めて有用な知見である。また、最大の課題の一つである、ブロモヘテロヘリセンの効率的な官能基変換反応の確立には未だ至っていないが、いくつかの問題点を洗い出すことができた。一方、本研究の過程で、これまでに例のない触媒的環化異性化反応を発見した。当初の研究目的には入っておらず、研究の達成度を直接評価することはできないが、本反応は新たなアズレン様構造を有する拡張π共役系ヘテロ環化合物の合成に道を拓くものと期待される。
炎症関連希少疾病治療薬候補物質の創出

本研究課題は、炎症性の希少疾病に対し有効性を認める新規化合物創出を目的としたものである。抗炎症作用を発揮しうる化合物創出は、核内受容体であるレチノイドX受容体(RXR)やレチノイン酸受容体(RAR)を標的とすることで実施した。その結果、RXRアゴニストがDSS誘発潰瘍性大腸炎モデルマウス、またTNBS誘発クローン病モデルマウスでの有効性を確認するに至った。本研究では、炎症性希少疾病である潰瘍性大腸炎に有効な新規化合物の開発を、以下の8つのアプローチより展開した。本アプローチは申請者らが見出したスルホンアミド構造を有するCOX-1選択的阻害化合物(A)をサラゾスルファピリジン(SASP)中のべンゼンスルホンアニリド部分(SP)と置き換える化合物創製を展開した。本化合物について、DSSを用いた潰瘍性大腸炎モデルにおける有効性を検討したものの、顕著な薬効は見られなかった。2. Salazosulfapyridine(SASP)をリードとした炎症関連分子阻害化合物の開発NF-κBは抗炎症薬の新たな分子標的として注目されている。そのような中、SASPにNF-κB阻害活性が報告されていることから、本アプローチではSASPをリードとした新規なNF-κB阻害化合物の開発を行った。具体的には、SASF中のアゾ結合のアミド結合への変換、スルファピリジン(SP)部分の他のベンゼンスルホンアニリド体および同様な立体構造を示すことが知られるN-メチルベンズアニリド体などへの変換を行った。3.核内受容体リガンド創出によるアプローチ核内受容体の一つであるPPARγを活性化するPPARγアゴニストに潰瘍性大腸炎への有効性が報告されている。申請者らはこれまでにPPARγとヘテロダイマーを構築し相乗的にその活性を増強するレチノイドX受容体(RXR)およびレチノイン酸受容体(RAR)を標的とした種々のレチノイド分子を合成している。このような経験を踏まえて、新規な核内受容体を標的とする抗炎症化合物創出を行い、特許出願に至る化合物創出に至った。本申請研究の目的は、希少疾病である潰瘍性大腸炎に対する治療効果の期待できる新規医薬候補物質の創出である。研究期間内の最終目標として潰瘍性大腸炎のモデル動物に対し有効と認められる化合物を一つ以上創出することを掲げ、下記の研究実施計画に従い新規化合物の創出ならびに、その活性評価を行った。研究手段としては、化合物合成のみならず、in vitroにおける活性評価、in vivoにおける活性評価も行った。1) RXRアゴニストのRXR-PPARγ活性化能の評価:核内受容体の一つであるペルオキシソーム増殖剤応答性受容体(PPAR)の一つであるPPARγを活性化することで潰瘍性大腸炎モデルにおける抗炎症効果が説明されている。PPARは核内受容体であるRXRとヘテロ二量体を構築し機能することが知られるほか、PPAR-RXRはRXRアゴニスト単独でも活性化されることが知られる。我々は、種々のRXRアゴニストを創出してきたこともあり、まずこれらの開発化合物によりPPARγ-RXRが活性化されるかを調べた。その結果、いずれのRXRアゴニストともPPARγ-RXRを活性化することを確認した。2)潰瘍性大腸炎に有効と思われる化合物の創出:レチノイン酸受容体(RAR)βを標的とするアゴニストはcyclinD1発現抑制が示唆されていることから、新規なRARβアゴニストの創出を行った。3)核内受容体拮抗物質の創出:着目した核内受容体に対する拮抗物質を、これまでに収集した構造活性相関研究に基づき新規に創出した。4)病態モデル動物の構築と開発化合物の有効性確認:DSS誘発潰瘍性大腸炎モデルマウスまたTNBS誘発クローン病モデルマウスを構築し、開発化合物の投与により、開発化合物の有効性を確認した。
婦人科腫瘍特に絨毛癌・胚細胞系腫瘍におけるジノム・インプリント解除の解析

ゲノムインプリンティング(刷り込み)は、哺乳類胎児の発生・分化に重要な役割を果たし、出生後はその異常(Loss of Imprinting:LOI)が発癌にも関与している。両側発生例を含む31症例から得られた34例の良性卵巣奇形腫腫瘍組織および絨毛癌2症例さらに絨毛癌細胞株7例について、ヒトインプリント遺伝子(IGF2,H19,SNRPN)の発現を検討した。良性卵巣奇形腫においては(1)ノーザンブロッティングでは、いずれの遺伝子の発現も低レベルであったが、RT-PCR法では全例増幅・解析可能であった。(2)PCR-RFLP法では、約半数の症例でLOHが認められ、腫瘍が減数分裂中あるいは終了後から生じていることが示された。宿主・腫瘍両者でヘテロ接合性が確認された症例では、IGF2,H19で各々50%,86%と高率に両アレル性の発現が認められた。(4)SNRPNは、全例単アレル性の発現を示した。(4)IGF2のエクソン9領域とH19の5領域は遺伝子の発現様式とは無関係に低メチル性であった。以上のことから、良性卵巣奇形腫におけるIGF2,H19両アレル性発現は,悪性腫瘍におけるLOIとは異なり,女性配偶子形成時のインプリンティングの消去を反映している可能性がある。IGF2,H19と遺伝子座位の異なるSNRPNの刷り込みが保たれていたことから,各遺伝子において刷り込みの方法や時期が異なっている事が推察される。良性卵巣奇形種は,ヒトにおけるゲノムインプリンティングの消去・形成の解析モデルになりうると考えられる。絨毛癌では2症例中1例がIGF2,H19の両アレル性の発現を示し、絨毛癌細胞株ではIGF2で4/4、H19で3/4と高率に両アレル性の発現が認められ、絨毛癌組織における結果を指示した。絨毛癌の発生において、インプリンティングの消失に伴うIGF2,H19の発現異常が関与している事が示された。婦人科腫瘍特に絨毛癌・胚細胞系腫瘍におけるゲノム・インプリント解除の解析について検討すべく行った研究において、以下の研究成果を得た。1)絨毛癌におけるHLA-G遺伝子のゲノム・インプリント解除の解析を行うためにまず正常ヒト妊娠胎盤におけるHLA-G遺伝子のゲノム・インプリント解除を行った。初期妊娠および後期妊娠胎盤におけるHLA-G遺伝子のゲノム・インプリント解除の解析の結果HLA-G遺伝子のゲノム・インプリント解除は正常胎盤においては認められなかった。これらの結果について論文に発表した。さらに絨毛癌・胚細胞系腫瘍におけるHLA-G遺伝子のゲノム・インプリント解除について現在解析を進めている。2)卵巣の良性奇形腫におけるIGF2,H19,SNRPN遺伝子のゲノム・インプリント解除およびメチル化について解析した。その結果、IGF2,H19遺伝子についてはゲノム・インプリント解除がみられたが、そのRNA発現量は感度以下であり、且つメチル化についても低度であった。このことはIGF2,H19遺伝子については卵巣の良性奇形腫の腫瘍化における関与は低いものであると考えられた。これらの結果について現在論文に投稿中である。

3)婦人科腫瘍の一つである悪性混合ミュラー管腫瘍についてH19,SNRPN遺伝子のゲノム・インプリント解除およびメチル化について解析を行ないこれら両遺伝子が悪性混合ミュラー管腫瘍の腫瘍化において重要な役割を果たしていることを解明した。この結果について論文に発表した。ゲノムインプリンティング(刷り込み)は、哺乳類胎児の発生・分化に重要な役割を果たし、出生後はその異常(Loss of Imprinting : LOI)が発癌にも関与している。両側発生例を含む31症例から得られた34例の良性卵巣奇形腫腫瘍組織および絨毛癌2症例さらに絨毛癌細胞株7例について、ヒトインプリント遺伝子(IGF2,HI9,SNRPN)の発現を検討した。良性卵巣奇形腫においては(1)ノーザンブロッティングでは、いずれの遺伝子の発現も低レベルであったが、RT-PCR法では全例増幅・解析可能であった。(2)PCR-RFLP法では、約半数の症例でLOHが認められ、腫瘍が減数分裂中あるいは終了後から生じていることが示された。宿主・腫瘍両者でヘテロ接合性が確認された症例では、IGF2,HI9で各々50%.86%と高率に両アレル性の発現が認められた。(4)SNRPNは,全例単アレル性の発現を示した。(4)IGF2のエクソン9領域とHI9の5′-領域は遺伝子の発現様式とは無関係に低メチル性であった。以上のことから,良性卵巣奇形腫におけるIGF2,HI9両アレル性発現は,悪性腫瘍におけるLOIとは異なり、女性配偶子形成時のインプリンティングの消去を反映している可能性がある。IGF2,HI9と遺伝子座位の異なるSNRPNの刷り込みが保たれていたことから,各遺伝子において刷り込みの方法や時期が異なっている事が推察される。良性卵巣奇形腫は,ヒトにおけるゲノムインプリンティングの消去・形成の解析モデルになりうると考えられる。絨毛癌では2症例中1例がIGF2、HI9の両アレル性の発現を示し、絨毛癌細胞株ではIGF2で4/4、HI9で3/4と高率に両アレル性の発現が認められ、絨毛癌組織における結果を指示した。絨毛癌の発生において、インプリンティングの消失に伴うIGF2、HI9の発現異常が関与している事が示された。
細胞周期のチェックポイント機構

細胞周期のチェックポイント機構の一端を明らかにするため、哺乳動物の制御機構と同時にその解明のためのモデルとして分裂酵母の研究も進めている。単離同定された遺伝子とこれまでに明らかにされている制御因子との位置関係の解明に力を注いでいる。今年度は、分裂酵母のΔmik1 wee1-50二重変異株を相補するrdp1と名付けた遺伝子の機能解析を進めた。Rdp1遺伝子産物は、分子量24kDの蛋白質で、その破壊株は、低温感受性を示し、cdc2キナーゼの15位のチロシンが脱リン酸化されない状態でG2期に停止した。この破壊株にcdc2キナーゼの15位のチロシン残基をフェニルアラニン残基に置換したcdc2-F15を発現させるとG2/M期の進行はできるようになるが、M期に入るタイミングが早まり致死となった。しかし、cdc25遺伝子を含む他のG2/M期を進める遺伝子を大量発現させてもこの低温感受性を抑圧できなかった。一方、Rdp1遺伝子破壊株の低温感受性は、低温でUVによりチェックポイント異常をおこすcdc2-22変異株と掛け合わせることにより抑圧された。更に、rdp1破壊株は、rad1変異やcdc2-3w変異のチェックポイント異常をかなり回復できることが明らかとなった。これらのことから、Rdp1遺伝子産物は、チェックポイントシグナルによるcdc2キナーゼの15位のチロシンの脱リン酸化の制御に深く関与していることが示唆された。
在宅療養中の呼吸器がん・消化器がん患者における終末期ライフタイム予測指標開発

終末期を在宅で過ごす呼吸器・消化器がん患者のライフタイム(余命)予測指標を開発することを目的とする。そのために,終末期呼吸器・消化器がん患者の症状や徴候を174回の訪問看護記録から縦断的に調査した。対象者は12名で全員男性,平均年齢74.8±11.5歳であり,原発部位は肺が最も多く(7名),次いで大腸(3名),胃(2名)であった。最期の3日間には対象者の80%がSpO2≦92となっており,SpO2が最期の3日間を予測しうる項目になりうる可能性が高いと考える。また,最期の7日前後において対象者の50%以上にみられた症状や徴候(例.声かけに反応しない)も予測項目になりうる可能性がある。在宅特有の終末期ケアを行うためには,在宅でも使用可能な予後予測指標が必要である。本研究では,患者の臨床経過をもとに,終末期を在宅で過ごす呼吸器がん・消化器がん患者の最期の10日と3日の予測指標を開発することを目的とする。そのために今年度は,訪問看護師を対象にした在宅療養胃がん患者の調査から,予後10日で26項目(消化器系7項目,意識レベル1項目,一般全身状態15項目,パフォーマンスステタス3項目),予後3日で46項目(消化器系7項目,呼吸器系10項目,循環器系3項目,意識レベル5項目,一般全身状態18項目,パフォーマンスステタス3項目)を明らかした。また,予後3日のみに有意に適切であった症状と徴候を11項目(呼吸器系8項目,意識レベル3項目)を見出した。この結果と,国内外の終末期がん患者の予後予測指標に関する文献15件(国内2件,国外13件)から抽出した症状や徴候をもとに調査用紙を作成した。具体的には,予後予測指標となりうる症状や徴候47項目について,在宅で療養する患者や家族へのケアに携わり,在宅看護の教育経験をもつ研究者とともに妥当性の検討を行った。さらに,予後に影響を及ぼすと考えられる治療や属性について検討し精査した。来年度は,今年度作成した調査用紙をもとに,在宅で療養をしている終末期呼吸器・消化器がん患者の症状や徴候を縦断的に調査して予後との関連性を検証し,実践の場で簡便に使用できる指標を開発する。本研究では,患者の臨床経過をもとに,終末期を在宅で過ごす呼吸器がん・消化器がん患者のライフタイム(余命)予測指標を開発することを目的とする。そのために,独自に作成した予測項目をもとに,在宅で療養する終末期呼吸器・消化器がん患者の症状や徴候を縦断的に調査した。12名の訪問開始日から死亡日までの平均日数は58.7±61.4(範囲6194)日で,最期の2週間における訪問看護師による訪問回数は,死亡当日を除いて平均15.3±7.1(範囲528)回であり,最期の2週間から死亡当日まで閲覧可能な174回分の訪問看護記録から情報を得た。予測項目になり得る項目として,SpO2,意識レベルなどを再確認した。例えば,SpO2値が92以下の人が,肺がん患者で死亡11日以上前,410日前,死亡当日3日前に14%,57%,100%,消化器がん患者で20%,60%,80%みられた。このことは,SpO2値が92以下になると死期が極めて近いことを示唆している。また,意識レベルの「声かけに反応しない」については,肺がん患者・消化器がん患者ともに死亡11日以上前ではみられなかった。しかし,死亡410日前,死亡当日3日前については,肺がん患者で43%,100%,消化器がん患者で20%,40%でみられた。このことは,肺がん患者では「声かけに反応しない」場合も死期が極めて近いことを示唆している。これらの予測項目は,訪問看護師が患者の死期が極めて近いことを簡便に把握できるという点で有用性が高い。これらの項目によって短い余命を予測できれば,死のプロセスの説明や看取り方法の説明などのケアに生かすことが可能である。患者と家族から研究協力への同意を得ることが難しいため25年度が最終年度であるため、記入しない。患者もしくは家族から本研究への同意を得る方法を終末期がん患者の予後予測に関する論文などで調べるとともに,看取りを行っている訪問看護ステーションを探して本研究への協力を依頼する。
万葉歌人大伴家持の防人同情歌群についての新しい分析方法の構築

廣川晶輝単著『万葉歌人大伴家持-作品とその方法-』(2003年5月、北海道大学図書刊行会)上梓の過程で浮上した問題意識および研究課題、「大伴家持は防人に同情して長歌作品を三部制作したが、どのようにして第三者たる防人の心情に立ち得たのか、そしてその悲哀をどのような作歌方法を用いて歌に表わし得たのか」、これに基づいて当研究課題では、家持の作歌システム・作歌方法に迫り、研究を進めて来た。その成果をまとめたのが、全国誌『国文学解釈と教材の研究』(平成16年7月号、学燈社)誌上の「大伴家持論-防人同情歌群をめぐって-」である。この論考においては、第一作品の<話者>=第三者の立場/第二・第三作品の<話者>=当事者の立場という「展開」があること等を析出しておいたが、今年度は、「平成16年度研究計画調書」「平成17年度科学研究費補助金交付申請書」に明記しておいたとおり、この「展開」を保証するものとして第二作品の題詞「偽_二防人情_一陳_レ思作歌」があることを確かめたうえで、この題詞のうちの「偽」についての調査を進めた。漢籍に精通する大伴家持であるだけに、調査においては、漢籍の精密かつ広汎な調査が必要であった。その成果は、「第十九回萬葉語学文学研究会」(2005年11月26日、於大阪市立大学)において、「大伴家持の防人同情長歌作品について」と題する研究発表において結実している。その成果は、以下のとおりである。○<他者>の立場に立つ漢詩文において、「為(爲)」は、<他者>である或る人物の立場に立っての作品であることを明示する機能を果たしている。○「為(爲)」によって、それが或る人物の立場に立っての作品であることが表明されている作品には、「表」「書」「檄」といった実用的なものも多いが、或る人物の立場に立ってその心情を描き出すことを志向するものも数多く存在する。○漢詩文に対してのこうした素養に裏付けられて、当該の家持長歌作品では、「為(爲)」が用いられ、防人の立場に立つことができた。そして、その防人の心情を描き出し得ている。科学研究費補助金を交付していただいた2年間において、「<他者>といかに向き合うか」という大きな命題とも向き合い、当研究課題を、古代日本精神史の把握の一助とできたと考えている。廣川晶輝単著『万葉歌人大伴家持-作品とその方法-』(2003年5月、北海道大学図書刊行会)上梓の過程で浮上した研究課題に、以下のものがあった。それは、「大伴家持は防人に同情して長歌作品を3作品制作したが、どのようにして第三者たる防人の心情に立ち得たのか、そしてその悲哀をどのような作歌方法を用いて歌に表わし得たのか。」という課題である。そうした問題意識に基づいて、当該研究課題においては、家持の作歌システム・作歌方法に迫り、研究を進めて来た。その成果をまとめたのが、全国誌『国文学解釈と教材の研究』(平成16年7月号、学燈社)誌上の「大伴家持論-防人同情歌群をめぐって-」(96103頁)である。この論考においては、以下の分析を行った。(1)<話者>の設定の分析(2)防人の家人の<発話>が盛り込まれていることについての分析(1)においては、第一作品の<話者>=第三者の立場/第二・第三作品の<話者>=当事者の立場という違いがあることを析出した。また、(2)においては、第二作品には発話する妻の存在があり、第三作品には発話する父親の存在があることを分析。それぞれの<発話>の機能について分析を加えた。そして、これらの分析を総合することにより、<話者>の設定の仕方の違いと、<発話>の出現とは軌を一にする。という結果を公表できた。そして、さらには、このように、<話者>が当事者の立場に設定されている第二・第三作品において<発話>があることは、当事者の立場からより強く悲哀を述べることに機能していると捉えられよう。<他者>の立場に立ち、その悲哀を歌うことができる機微を、こうした点に見出せよう。という結論を提示し得た。残された1年の研究期間において、「<他者>といかに向き合うか」という大きな命題とも向き合い、当該研究課題を、古代日本精神史の把握の一助としたいと考えている。

この論考においては、第一作品の<話者>=第三者の立場/第二・第三作品の<話者>=当事者の立場という「展開」があること等を析出しておいたが、今年度は、「平成16年度研究計画調書」「平成17年度科学研究費補助金交付申請書」に明記しておいたとおり、この「展開」を保証するものとして第二作品の題詞「偽_二防人情_一陳_レ思作歌」があることを確かめたうえで、この題詞のうちの「偽」についての調査を進めた。漢籍に精通する大伴家持であるだけに、調査においては、漢籍の精密かつ広汎な調査が必要であった。その成果は、「第十九回萬葉語学文学研究会」(2005年11月26日、於大阪市立大学)において、「大伴家持の防人同情長歌作品について」と題する研究発表において結実している。その成果は、以下のとおりである。○<他者>の立場に立つ漢詩文において、「為(爲)」は、<他者>である或る人物の立場に立っての作品であることを明示する機能を果たしている。○「為(爲)」によって、それが或る人物の立場に立っての作品であることが表明されている作品には、「表」「書」「檄」といった実用的なものも多いが、或る人物の立場に立ってその心情を描き出すことを志向するものも数多く存在する。○漢詩文に対してのこうした素養に裏付けられて、当該の家持長歌作品では、「為(爲)」が用いられ、防人の立場に立つことができた。そして、その防人の心情を描き出し得ている。科学研究費補助金を交付していただいた2年間において、「<他者>といかに向き合うか」という大きな命題とも向き合い、当研究課題を、古代日本精神史の把握の一助とできたと考えている。
沖縄と中国雲南省少数民族の基層文化の比較研究

本調査研究は、平成10年度平成12年度の3ヵ年にわたって行われた。沖縄県立芸術大学の教員を中心とした日本側研究者7名と、中国雲南大学の教員を中心とした中国側研究者5名の合同調査研究という形式で行った。その間の現地調査回数及び研究発表会は、次の通りである。平成10年度については中国調査を2回(1998年8月・1999年3月)、沖縄調査を1回(1999年1月)実施し、日本側研究者と中国側研究者の合同研究発表会を開催した(1999年1月)。平成11年度は中国調査を2回(1999年12月・2000年3月)実施した。平成12年度については2回(2000年8月・2001年3月)の中国調査と1回の沖縄調査(2000年10月)を行い、同年10月に合同研究発表会を開催した。研究成果報告書『沖縄と中国雲南省少数民族の基層文化の比較研究』は、その3ヵ年の調査研究のまとめである。内容的には、(1)年中行事、(2)神話・民話、(3)言語、(4)民族音楽、(5)民族舞踊、(6)歌謡、(7)住居、(8)衣・染織、(9)食、(10)生業、(11)社会生活、(12)信仰、(13)人生儀礼などの項について、各研究分担者の現地調査の成果をまとめた。現段階では、まだ基礎的な部分の報告に留まっているが、沖縄・日本と中国雲南省少数民族の基層文化の類似点・相違点について、新たな情報・知識を提供する報告書となっている。また、中国側研究者からの報告については、沖縄文化についての新しい論考が展開されている点などが、注目に値すると考えている。今回の調査研究を通して、雲南省の少数民族文化に対する理解を深め、沖縄の基層文化に関する知識を深めることができた。今後の比較文化研究の進展に寄与するという意味においても、有意義なものであったと評価している。平成10年度は、二回の現地調査と一回の調査報告会議を実施した。第一回調査は、8月13日から25日に実施した。参加者は加治工、波照間、久万田、赤嶺、星野、大城の6名で、雲南省の省都昆明、楚雄、大理、元江に赴き調査を行った。その中で、楚雄イ族自治州においてイ族の伝統祭祀である火把節(ホーバーチェ)を見学調査し、併せて神話、信仰、民俗、音楽、芸能の調査を行った。元江県においては、ハニ族集落調査を行い、神話、信仰、民俗、音楽、芸能の観点から総合的な調査を行った。第二回調査は平成11年3月22日から31日に実施した。参加者は波照間、大城の2名で、雲南省の省都昆明、楚雄に赴き調査を実施した。楚雄イ族自治州においては、イ族の伝統祭祀である挿花節(ツァオフォアジー)を見学調査し、さらにはタンフォア郷のイ族ビモ(司祭者)の古歌、創世神話調査を行った。さらに、苗族ピモの古歌、創世神話調査を行った。調査報告会議は、1月13日18日に、中国側の研究協力者4名(李子賢、劉金吾、曹汝群、張正軍)を日本(沖縄)に招へいして行った。

会議に先立って15日には石垣市平得の種子取り祭を日中合同メンバーで見学調査し、また石垣市在住の研究者との研究交流を持った。17日には、日中合同メンバーで久高島および沖縄本島南部の民俗史跡を見学調査した。18日には沖縄県立芸術大学で調査報告会議を行い、日中あわせて8名の研究発表と質疑を行い、研究情報を交換した。平成11年度の中国現地調査は2回行った。その第1回は平成11年12月15日から12月27日まで、主に中国雲南省に居住するハニ族の言語・民族・工芸の調査を行った。調査地点は紅河周辺に位置する元陽県、緑春県、建水県の複数の村落である。いずれの調査地点でも民俗文化班、言語班、工芸班に分かれて調査を行った。民俗文化班ではビモ(シャーマン)の伝承する神話・神謡、ハニ族の父子連名制、年中行事、稲作農耕文化の聞き取り調査を行い成果を挙げた。言語班ではハニ族語の基礎語彙の他、音声・アクセントの調査を行い、録音資料を作成した。工芸班ではハニ族の民族衣装などに現れる伝統的な染織技術の調査研究を行った。また、タイ族の伝統的な整経方法の調査も行った。第2回目の調査は平成12年3月9日から3月19日まで、大理白族自治州に居住する白族とイ族の村落で行った。白族については白族の固有信仰である本主(ホンジュ)信仰の聖廟である本主廟の現地調査と聞き取り調査のほか、アルハイ(〓海)東岸の大成村・小成村の本主祭祀の実地調査を行った。言語班は白族語の基礎語彙の調査を行い、録音資料の作成も行った。イ族については南澗県浪滄郷ケワサ村で来訪神祭祀の実地調査を行った。ケワサ村へ外国人調査団が入るのは初めてのことであり、かつ、来訪神=ヤバ神(イ族暦で新年に当たる旧暦2月8日に村を訪れるもの言わぬ神)祭祀の本格的な学術調査も初のことで、研究史的にも貴重な学術資料の作成・収集を行うことができた。平成12年度は、過去2年の調査・研究のとりまとめのために1回の調査予備会議と中国現地調査、調査研究の成果を交換する研究発表会を公開で開催した。そして、その成果を報告書にまとめた。調査予備会議は、中国現地調査に先立つ7月下旬に沖縄で実施し、前年度までの調査成果の確認と共に、本年度の調査の対象と調査方法について討議し、確認を行った。中国現地調査は2000年8月22日から29日にかけて実施した。今年度の調査は雲南省麗江地区の納西族を中心とした少数民族の言語・宗教・神話・民俗芸能・民族音楽の調査を行った。今回の現地調査は麗江地区寧浪県永寧郷のモーソー(摩梭)人母系社会の言語・民俗・文化を対象としたものであった。調査分野の分担は、モーソー人の言語を加治工真市、神話・歌謡・信仰を波照間永吉、民俗芸能を星野紘、大城學、親族・宗教・生業・住居を赤嶺政信が調査した。調査は中国側研究者も参加する共同調査である。また、現地調査に先立って、昆明の雲南大学と楚雄市の楚雄高等師範専科学校で開催された「第2回日中民俗文化学術シンポジウム」(8月1721日)に参加し、日中の多くの研究者と研究成果の交換を行うことができたことは特筆すべきことである。公開研究発表会は10月11日に沖縄で開催した。日本側研究者の全員が、この研究プロジェクトによって得た中国少数民族文化調査の成果および沖縄文化研究の成果をもとに研究発表会に参加した。なお、この研究発表会に先だって、沖縄県八重山の仮面来訪神の祭祀(石垣市川平2000年10月7日)、豊饒予祝祭(竹富町祖納2000年10月89日)の調査を日中合同で行った。本調査の研究成果は、日中の個々の研究者が調査報告・論文として提出したものをまとめ、印刷物として公刊する。報告書の内容は以下の通り。加治工真市「哈尼語、摩梭語の基礎語彙」、星野紘「神歌にみる沖縄と雲南の類似点-農耕始めの叙事歌-」、柳悦州「雲南省緑春県と元陽県の織機」、大城學「稲作儀礼と仮面神」、波照間永吉・張正軍「彝族の挿花節」、波照間永吉
下唇知覚麻痺症例における寒冷血管拡張検査の応用に関する研究

平成3年度において行われた研究により開発された冷却方法を用いて、寒冷血管拡張検査施行し、サーモグラフィーにより分析評価を行った。平成4年度、5年度には下唇知覚麻痺症例において本冷却装置を用い検査を施行し、実際に下唇知覚麻痺患者に対し治療法の検討と治療後の麻痺の変化について観察を行った。〈結果〉本研究期間中に本冷却装置を用いて判定可能であった片側性下唇麻痺患者は20例であった。その原因の内訳は、抜歯操作によるもの9例(45%)、局所麻酔によるもの3例(15%)、下顎矢状切断術後2例(10%)、炎症(骨髄炎など)2例(10%)、インプラントに関連するもの2例(10%)、嚢胞摘出1例(5%)、根充後1例(5%)であった。治療法はレーザー治療単独2例(10%)、薬物療法単独1例(5%)、その他1例(5%)、レーザー治療と薬物療法の併用が16例(80%)であった。寒冷血管拡張検査は、初診時、治療中、治療後もしくはいずれかに行った。寒冷血管拡張検査所見に加え、患者本人の具体的な訴えと、術者による臨床的な予後評価を加えた。寒冷血管拡張検査における患側の温度変化と具体的な患者の訴えとの傾向では、"麻痺感が気にならない"ものでは、健側患側皮膚表面温度の差、温度回復の早さに明らかな差はみられなかった。また、"麻痺感"を訴えるものに対しても同様であった。しかし、蟻走感、違和感など"知覚過敏症状"を訴えるものでは70%に患側皮膚温の上昇が健側より早い(逆転現象)が見られた。知覚過敏症状は神経再生時に見られることが知られていることなどから、患側皮膚温度の上昇は臨床的には、神経(知覚摩痺)の回復期にあることを示唆する有効な客観的所見と思われた。今回までの研究では、神経損傷の程度、患者の訴えの多様性、症例数、観察期間の問題など、未解決な要素も多く、今後も引き続き研究を行う予定である。下唇知覚麻痺検査に寒冷血管拡張検査を応用し、再現性の高い検査法を確立する目的で本研究を行った。本年度は、冷却刺激装置の開発を行った。冷却刺激装置は、矯正治療に使用されるチンキャップを応用して作製した。ボランティアより採取したオトガイ部の顔面印象より、オトガイ形態を大、中、小に分類し、それぞれの代表的にものによって5mmのワックスペ-サ-をおき歯科用オストロン即時重合レジンによってチンキャップを作成した。このチンキャップを三金工業株式会社製シンプルリトラクタ-とセットし、ポランティアに装置した。顎関部方向の牽引力を400450gに設定し、オトガイチンキャップ間に冷却剤を挿入した。冷却時間は30秒とし、サ-モグラフティ-にて、冷却温度、冷却範囲、温度上昇過程を記録した。サ-モグラフィ-の設定は1.8°C間隔とし、10°C38°Cのレンジで記録を行った。使用した冷却剤は、0°Cの水、クラッシュアイス、パウダ-アイスを氷嚢中に填塞して行った。しかし、これらの冷却刺激では、冷却力不足、均一な冷却範囲が得られなかった。そこで、オカモト株形会社製ラテックスゴム中に白元株式会社製アイスノンソフトベルト用保冷剤を填塞して行った。

填塞量は65ml、85mlの2種類を用意し、0°Cに冷却した。これを用い、下唇知覚麻痺を認めないボランティアに対して冷却刺激を行った結果、65ml、85mlともにほぼ均一な19°Cまでの冷却が可能であった。特に65mlについては、冷却範囲と検査範囲がほぼ一致した結果が得られた。しかし、85mlについては冷却範囲が広すぎ、またやや均一性に欠れていた。この研究により作製したチンキャップ型冷却刺激装置に65mlの保冷剤を付加したものを冷却剤激装置とする事が最も適切な冷却刺激が可能であることが明らかとなった。次年度より本刺激装置を用いて、下唇知覚麻痺患者に対する寒冷血管拡張検査を行ってゆく予定である。下唇知覚麻痺に対し寒冷血管拡張検査を応用し、再現性が高く、客観的な検査法を確立する目的で本研究を行っているが、本年度は平成3年度において行われた研究により開発された冷却方法(チンキャップ型固定装置に65gの保冷材を添加したものを400450gで牽引し、30秒間冷却する。)を用いて、適切な冷却刺激が可能となった。その結果、1)下唇の冷却はほぼ均一に19°Cまで冷却が容易に可能であった。3)皮膚温の低下領域と患者の訴える知覚麻痺および異常領域がほぼ一致して観察される症例もあり、客観的評価は可能と考えられた。4)同一患者において患者の主観的症状に変化があった際、同規格において測定を行い、客観的に比較をする事が可能であった。5)逆転反応については、治療効果の判定の1つとして目安となる可能性が示唆された。問題点として、1)本研究を、年間通して行ってみると周囲の環境に影響を受ける要素が多く、環境温度を一定に保つための空調設備等注意工夫が必要であった。2)患者群のなかには顎変形が著明なものもあり、こういった症例では、固定装置の形態、保冷材の量には若干改良の必要があった。平成3年度に開発された冷却負荷装置、ならびに平成4年度に行なった下唇麻痺患者に対する寒冷血管拡張検査を、サーモグラフィーを用い分析し、平成5年度には下唇麻痺患者に対して現在行われている治療法の効果と、麻痺の回復程度、予後の推定について検討を加えた。本研究期間中に本冷却装置を用いて判定可能であった片側性下唇麻痺患者は20例であった。その原因の内訳は、抜歯操作によるもの9例(45%)、局所麻酔によるもの3例(15%)、下顎矢状切断術後2例(10%)、炎症(骨髄炎など)2例(10%)、インプラントに関連するもの2例(10%)、嚢胞摘出1例(5%)、根充後1例(5%)であった。治療法はレーザー治療単独2例(10%)、薬物療法単独1例(5%)、その他1例(5%)、レーザー治療と薬物療法の併用が16例(80%)であった。治療法による評価は症状のばらつきや、症例数が少なく比較検討は行わなかった。初診時、治療中、治療後もしくはいずれかに行った寒冷血管拡張検査所見に加え、患者本人の具体的な訴えと、術者による臨床的な予後評価を加えた。寒冷血管拡張検査における患側の温度変化と具体的な患者の訴えとの傾向では、“麻痺感が気にならない"ものでは、健側患側皮膚表面温度の差、温度回復の早さに明らかな差はみられなかった。また、“麻痺感"を訴えるものに対しても同様であった。しかし、蟻走感、違和感など“知覚過敏症状"を訴えるものでは70%に患側皮膚温の上昇が健側より早い(逆転現症)が見られた。知覚過敏症状は神経再生時に見られることが知られていることなどから、健側皮膚温度の上昇は臨床的には、神経(知覚麻痺)の回復期にあることを示唆する有効な客観的所見と思われた。