hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
受動態の文法化と構文的意味機能の拡大について

着目したのは,「語彙的意味(動詞の意味)が主導する文法化段階」と「構文的意味が主導する文法化段階」の存在である。本研究では,構文の意味とその構文内に現れる動詞(句)の意味の関係に目配りしながら,受身文の文法化と構文機能的多義の成立について考察を行った。二重目的語構文のO2ではなく,O1が受動化移動の対象となった通時的変化には,能動態文における語順の固定化だけでなく,受動態構文の拡張・スキーマ化が関係しているというのが今年度の研究の最終的な主張である。英語と同じ西ゲルマン語群に属すドイツ語では、現在でも受益者受動は発達していない。英語史においても,受動文の主語になる可能性があったのは本来,O2である。共時的に見ても,O2を差し置いてO1を二重目的語構文の受動文の主語にしなければならない強力な理由は見当たらない。しかし,英語二重目的語構文の受動化に見られるこのような不自然さは,拡張型受動態へ向かう文法化プロセスの存在を想定すれば説明が可能である。能動態においてNP(REC)-NP(TH)という語順が確定されたとき,動詞の直後に置かれる目的語らしきNPという位置づけは,構文としてスキーマ化が進む拡張型受動態の主語として選ばれるのに十分な資格となりえただろう。能動態における語順固定は確かに受益者受動の発生に貢献したが,「能動態におけるO1のO2としての再分析」を受益者受動発達のための前提条件とする必要は必ずしもない。受益者受動の発生を考える際には、能動態における語順確定だけでなく,受動態構文のスキーマ化という,受動態の様式そのものに焦点を置いた考察が望ましいと結論づけた。研究計画2年目の内容にはいろいろな構文(tough構文,話題化文,it分裂文等)が関係していたため,それらの先行研究を調べることに時間がかかった。例えばit分裂文についていえば,it isの後ろに来るのは「焦点」であるとしばしば考えられてきた。しかし「焦点」を「新情報」とみなし,さらに二重目的語構文のO1=旧情報,O2=新情報と単純化したうえで両構文を融合させてしまうと,it分裂文,二重目的語構文の双方の分析を誤りかねない。ただ,各々の構文を微細に分析することは時間的にも不可能であるし,また本研究は「英語における受動態構文機能の拡大プロセスの分析」に焦点をあてているので,さまざまな移動操作そのものを解明することは,本研究の本来の目的でもない。ポイントは,現代英語における二重目的語構文の情報構造は,O1, O2の被移動操作可能性を一律に説明できるのかという問題である。研究計画2年目の研究により,O1, O2の被移動操作可能性をすべて二重目的語構文の意味構造に求めるのは無理があるという結論に達したので,研究計画1年目に行った受動態構文そのものの機能拡張に着目するアプローチの有効性が得られた。1年目に行った分析と2年目に行った分析をまとめ,2012年度中に出版された論文集に成果を発表した。また,構文化の問題と絡む関連書籍の書評も担当した。以上の理由により,当該研究はおおむね順調に進んでいると判断している。交付申請書に記入した研究の目的は大きく分けて2つある。(1)動詞と構文は「具体化例とそのスキーマ」関係にある。そして両者の意味に乖離が認められる例こそが,構文の発達過程を探るのに重要な洞察を与えてくれると予測が正しいかどうかを確認する。(2)文法化における動詞の意味と構文の意味の相互関係について考察する。
抗神経細胞接着分子抗体と制癌剤の複合体による膵胆道癌に対する特異的化学療法

膵胆道癌に特徴的な神経周囲浸潤に対する効果的な局所化学療法を確立するため、抗NCAM抗体と制癌剤を結合させて複合体を作成し、in vitroにおける薬剤活性、抗体活性、in vitroにおける複合体の腫瘍到達制、抗腫瘍効果等を検討するのが本研究の目的である。これまで、抗NCAM抗体ーマイトマイシンC複合体を作成し、in vitroにおける複合体の薬剤活性およびin vitroにおける複合体の抗体活性を検討した。その結果、複合体の薬剤活性と抗体活性がともに十分維持されていると確認した。さらにin vitroにおける複合体の腫瘍到達制、抗腫瘍効果を検討するため、ヌードマウス皮下移植株におけるNCAM抗原の発現を免疫組織化学染色法にて検討した。その結果、当科で継代しているヌードマウス皮下移植株では、肝内胆管細胞癌(CCC-1,CCC-2)、胆外胆管癌(TGGK,GGK)ともNCAM抗体により染色されなかった。そこで、各種ヒト消化器癌培養細胞におけるNCAM抗原の発現をFCMを用いて検討した。すなわち、一次抗体として抗ヒトNCAMモノクローナル抗体を、1時間反応後、二次抗体としてFITC化抗マウスIg抗体(DAKO,denmark)を氷冷にて30分反応させ洗浄した。フローサイトメーター(EPICS ELITE ESP,Conlter,Maiami,FL)を用いて1x10^4個の細胞の抗原発現の程度を比較した。その結果,肝内胆管細胞癌(HUCCTI,HUH28)、膵癌細胞(PK-1,PK-9)、直腸癌細胞(CaR-1,RCM-1)及び大腸癌細胞(LS174T)においてNCAM抗原の強い発現は認めなかった。今後、本研究の目的を達成するためにNCAMのcDNAをトランスフェクションして、安定したNCAM陽性癌細胞株を樹立し、実験をすすめたい。膵胆道癌に特徴的な神経周囲浸潤に対する効果的な局所化学療法を確立するため、抗NCAM抗体と制癌剤を結合させて複合体を作成し、in vitroにおける薬剤活性、抗体活性、in vivoにおける複合体の腫瘍到達性、抗腫瘍効果等を検討するのが本研究の目的である。抗NCAM抗体-マイトマイシンC複合体の作成:ラット抗NCAMモノクローナル抗体(Chemicon International Inc.,Temecula,CA)を50倍モルのBrCNで、pHをIIに維持しながら10分間攪拌し、抗体のOH基を活性化し、imidocarbonate基を誘導した。ついでpHを7.5に調整して、マイトマイシンC(協和発酵、東京)のamino基と、24時間低温暗室で攪拌し、couplingさせた。反応物を透析して抗NCAM抗体-マイトマイシンC複合体を作成した。in vitroにおける複合体の薬剤活性:NCAM陽性神経芽細胞腫樹立株(IMR-32)を用い、MTT法で増殖抑制効果を、マイトマイシンC水溶液との比較で検討した。複合体の増殖抑制効果は濃度依存性に変化し、同濃度のマイトマイシンC水溶液の増殖抑制活性の81.2%が維持された。in vitroにおける複合体の抗体活性:抗原としてNCAM陽性胆管癌の組織を用い、免疫組織化学染色法で検討した。VectastainのABCキットを用い、DABで発色させ、抗NCAMモノクローナル抗体との比較で検討し、複合体の抗体活性を確認した。in vivoおける複合体の薬剤活性と抗体活性:凍結保存してあるヒト由来胆道癌細胞株を解凍し、ヌードマウスに移植継代を検討している。継代が安定した時点でNCAM発現の有無を免疫組織化学染色法で確認することを検討している。その後作成した複合体を担癌ヌードマウスに投与し、その腫瘍到達性と抗腫瘍効果を検討している。

本研究の目的は膵胆道癌に特徴的な神経周囲浸潤に対する効果的な局所化学療法を確立することであり、これまで抗NCAM抗体と制癌剤を結合させて複合体を作成し、その複合体の薬剤活性、抗体活性を検討してきた。すなわち、抗NCAM抗体-マイトマイシンC複合体を作成し、in vitroにおける複合体の薬剤活性およびin vitroにおける複合体の抗体活性を検討したところ、複合体の薬剤活性と抗体活性が十分維持されていることが確認された。そこで本年度はin vivoにおける複合体の腫瘍到達性、抗腫瘍効果を検討するため、ヌードマウス皮下移植株におけるNCAM抗原の発現を免疫組織化学染色法にて検討した。その結果、当科で継代しているヌードマウス皮下移植株では、肝内胆管細胞癌(CCC-1,CCC-2)、肝外胆管癌(TGGK,GGK)ともNCAM抗体により染色されなかった。そこで、各種ヒト消化器癌培養細胞におけるNCAM抗原の発現をFCMを用いて検討した。すなわち、一次抗体として抗ヒトNCAMモノクローナル抗体を、1時間反応後、二次抗体としてFITC化抗マウスIg抗体(DAKO,Denmark)を氷冷にて30分反応させ洗浄した。フローサイトメーター(EPICS ELITE ESP,Coulter,Maiami,FL)を用いて、1×10^4個の細胞の抗原発現の程度を比較した。その結果、肝内胆管細胞癌(HUCCT1,HUH28)、膵癌細胞(PK-1,PK-9)、直腸癌細胞(CaR-1,RCM-1)及び大腸癌細胞(LS174T)においてNCAM抗原の強い発現は認めなかった。
浸潤過程にある白血球中の構造タンパク・情報伝達分子挙動の実時間挙動解析

本研究では、動脈硬化発生メカニズムの解明を念頭に、白血球遊走時の細胞骨格ならびに情報伝達分子の可視化を試みた。まずは、株化細胞を用いた実験系の構築を行った。細胞としてはTHP-1、遊走因子として1mMのfMLPを用いて遊走を制御する実験系を構築した。アクチンの観察については、新規アクチン結合Lifeactとsnap-tagの融合ベクターを作成し、生細胞でのアクチン観察手法を確立した。また、白血球浸潤には、PECAM-1が重要な役割を果たし、情報伝達の上流にはSHP-2が支配的であることを確認した。白血球の内皮細胞への接着、内皮下への浸潤は、炎症を起こした血管部位で生ずる生体防御機構の1つであり、様々疾患に関与している現象である。しかしながら、白血球が、“いかにして狭い内皮細胞間隙を通過するのか"、“いかにして内皮細胞本体を貫通していくのか"、さらには、“内皮間隙と内皮本体という、浸潤経路の違いは何か"という、疑問には解答が得られていない。そこで本研究では、浸潤過程にある単球、あるいは好中球のアクチンフィラメントに着目し、3次元実時間でアクチン挙動を観察するシステムを構築し、さらには、単球-内皮細胞間の情報伝達メカニズムにも着目して浸潤経路決定に関わる因子の発見を目指している。研究実施初年度である本年度は、主にヒト単球由来株化細胞であるTHP-1を用い、内皮細胞上の白血球2次元遊走解析のシステム、ならびに3次元遊走観察システムの構築は完了した。3次元システムでは、内皮細胞にGFP-PECAM-1融合ベクターを導入することにより、細胞間接着タンパクであるPECAM-1の実時間観察に成功した。その結果、内皮細胞上に発現したPECAM-1は単球浸潤時、単球の浸潤部位に集積し、その集積は浸潤終了後も30分以上にわたって維持されることが分かった。一方、白血球内のアクチン挙動を観察するシステムの構築には至らなかった。現在、Lifeact(Nature Methods,2008)を用いた方法を検討しており、次年度以降に白血球内のアクチンダイナミクス挙動の実時間観察を目指す。しかしながら、白血球が、"いかにして狭い内皮細胞間隙を通過するのか"、"いかにして内皮細胞本体を貫通していくのか"、さらには、"内皮間隙と内皮本体という、浸潤経路の違いは何か"という、疑問には解答が得られていない。そこで本研究では、浸潤過程にある単球のアクチンフィラメントに着目し、3次元実時間でアクチン挙動を観察するシステムを構築し、さらには、単球-内皮細胞間の情報伝達メカニズムにも着目して浸潤経路決定に関わる因子の発見を目指している。本年度は、生細胞中のアクチン観察法の確立を目指し、アミノ酸13個からなる新規のアクチン抗体であるLifeact(Nature Methods,2008)のペプチド合成を行い、Qdotとの結合を行い、Lifeactを用いたアクチン染色法の確認を行った。また、生細胞中での観察を目指す事から、さらに新規の細胞内タンパク標識法であるSnap-tag(New England Biolab社:分子量20kD)との融合ベクターを作製した。ヒト末梢血より単離した単球に対しては、合成したLifeactペプチドにQdotで標識したものを、マイクロインジェクション法、あるいはエレクトロポレイション法で導入しなければならないため、細胞の損傷が考えられた。そこで、単球系株化細胞であるTHP-1をPMAによってマクロファージ様に分化させ、上記プラスミドベクターの導入を行ってアクチンの可視化を目指している。本研究では、遊走・浸潤過程にある単球のアクチンフィラメントに着目し、実時間でアクチン挙動を観察するシステムを構築し、単球の内皮下浸潤メカニズムの解明を目指す。本年度は、生細胞中のアクチン観察法の確立を目指し、アミノ酸13個からなる新規のアクチン結合ペプチドであるLifeact(Nature Methods,2008)とQdot605との結合を行い、Lifeactを用いたアクチン染色法の有効性を確認した。LifeactとQdotを用いて単球系株化細胞THP-1のアクチン染色を行ったところ、従来法であるAlexa488 phalloidinを用いた染色結果と同様な結果であった。また、生細胞中での観察を目指す事から、Snap-tag(New England Biolab社:分子量20kD)と融合したプラスミドベクター作製した。

ヒト末梢血より単離した単球に対してはプラスミドベクターの導入、タンパク、ペプチドの発現は困難なことから、株化細胞による遺伝子導入、アクチンの可視化を目指した。細胞としてはHL-60、U937ならびにTHP-1を用いてガラスマイクロピペットによる遊走制御を調べたところ、培養ディッシュ上でTHP-1が最も効率よく遊走を制御出来たことから、実験にはTHP-1を用いることとした。THP-1にLifeact+Snap-tagのプラスミドベクターを導入し、遊走状態でのアクチン観察にも成功した。現在さらに内皮細胞上で遊走状態にあるTHP-1のアクチン観察を実施している。
ステムセルエイジングから解明する疾患原理

平成26年よりスタートした新学術領域「ステムセルエイジングから解明する疾患原理」の成果の取りまとめを行うことが本研究計画の目的であり、H31年度に、研究成果報告書(冊子体)の作成、主要論文の印刷、配布を行うとともに、総括班代表者会議を開催し、研究成果や今後の関連領域の進捗に関して討論する。研究成果報告書はPDF版をームページに掲載し、研究成果を社会・国民に発信していくことで国民への還元を図る。
耐性菌感染症に対するアンチセンスヌクレオチドを用いた遺伝子治療

また、このVISA感染モデルには、新規オキサゾリジノン系抗菌薬であるリネゾリドが有効であった(Antimicrob.Agents Chemother.2002;46(10)3288-3291.)。また、リネゾリドはその菌数だけでなく、コアグラーゼ産生も抑制して感染の進展を制御していることが示唆された。緑膿菌性慢性気道感染症では、ムコイドによって形成されるバイオフィルムや菌体から産生されるエラスターゼが、病原性として重要なことが知られている。緑膿菌慢性気道感染症モデル(Am.J.Respir.Crit.Care Med.155:337-342 1997.)を用いての解析では、14員環マクロライドがバイオフイルムの破壊に有効であることならびに16員環マクロライドの効果が乏しいことを明らかにした(J.Antimicrob.Chemother.2002;49(5):867-70)。この成績は、in vitroの成績と類似の傾向であり、in vivoの実験系で実証できたことは有意義である。慢性気道感染症における緑膿菌エラスターゼの役割を解析するために、エラスターゼが欠損した緑膿菌の変異株を用いた。この変異株を感染させた肺組織は、炎症細胞浸潤が弱く、また肺内リンパ球数も有意に少なかった。このことは、緑膿菌エラスターゼを制御する治療法の有用性を示唆するものである。今年度は病原微生物の病原因子を解明するため、動物実験モデルを用いて感染実験を行った。また、このVISA感染モデルには、新規オキサゾリジノン系抗菌薬であるリネゾリドが有効であった。緑膿菌慢性気道感染症モデル(Am. J. Respir. Crit. Care Med. 155:337-342 1997.)を用いての解析では、14員環マクロライドがバイオフィルムの破壊に有効であることならびに16員環マクロライドの効果が乏しいことを明らかにした。このマクロライド系抗菌薬間での差異は、バイオフィルム制御を検討する上で重要な指標となり得る。この変異株を感染させた肺組織は、淡症細胞浸潤が弱い傾向にあった。今後、緑膿菌エラスターゼの役割については、より詳細な検討を行う。
神経束走行情報を用いた癲癇脳波活動源分布推定

頭皮上で計測される脳波信号より、脳内における活動源を等価電流双極子により推定するためには、一双極子あたり6つのパラメータ(3次元空間における位置情報と双極子の向き)を必要とするため、複数の双極子で近似を行う場合、推定すべきパラメータが増大する。本研究では、双極子の向きを拡散テンソル画像より推定することで、推定における拘束条件を付加し、双極子位置の推定精度が向上することを確かめた。本研究では、脳波により癲癇焦点の非侵襲的推定を電流双極子分布を用いて行う。MRI、機能的MRI、さらに未だ推定に使用された報告例のない神経束の走行情報を含む拡散テンソルイメージング画像の3種の異種画像から抽出した特徴量を双極子推定の拘束条件に利用することで、頭蓋内電極記録に匹敵する推定精度を有する非侵襲的方法を開発する。これにより、癲癇による神経活動の脳内波及を時系列で推定し、手術による切除領域最小化に役立てることを目的とする。今年度は、第一に可能な限り多くの癲癇患者データの収集することを試み、複数の病院より脳波データを10例得たが、MRI画像、拡散テンソル画像等の画像データは4例に留まった。第二に計算機による癲癇焦点推定処理であるが、各個人の頭部形状情報を得るため、SPM (Statistical Parametric Mapping)により、MRI画像から、頭皮、頭蓋、脳脊髄液、白質、灰白質の5領域(5層)を抽出し、境界要素法による脳波電位推定に繋げるため、各層を三角形メッシュに分割した。これにより生成された頭部形状情報をもとに、双極子分布により得られる頭皮上電極位置における電位を解く順問題に関する計算機プログラムの作成を行った。しかしながら、頭部形状モデルの精度や頭皮上電位分布の推定精度の評価、さらには相互の関連性を含めた評価までには現状では至って治らず、今後行う予定である頭皮上電位分布から双極子分布を推定する逆問題に直接影響を及ぼすため、詳細な検討の後、後続の処理へと進めてゆきたい。MRI、機能的MRI、さらに未だ推定に使用された報告例のない神経束の走行情報を含む拡散テンソルイメージング(DTI)画像の3種の異種画像から抽出した特徴量を双極子推定の拘束条件に利用することで、頭蓋内電極記録に匹敵する推定精度を有する非侵襲的方法を開発する。今年度は、初年度に収集したデータから、双極子分布を推定するためのパラメータなどを各種画像から抽出すること及び順問題と逆問題の計算プログラム完成に全力をあげた。まず、各個人の頭部形状情報を得るため、SPM(Statistical Parametric Mapping)により、MRI画像から、頭皮、頭蓋、.脳脊髄液、脳組織の4領域(4層)をSegmentation機能により抽出し、各層を三角形メッシュに分割した。これにより生成された頭部形状情報をもとに、双極子分布により得られる頭皮上電極位置における電位を解く順問題及び逆問題に関する計算機プログラムを完成させた。このプログラムを評価するため、シミュレーションデータ及び脳内にDBS装置を設置された、すなわち活動源が既知であるパーキンソン病患者の頭皮上脳波から双極子位置推定を行い、正しく推定されることを確認した。また、DTI画像から神経走行情報、すなわち双極子モーメントの情報を抽出することができた。本研究では、双極子の向きを拡散テンソル画像より推定することで、推定における拘束条件を付加し、双極子位置の推定精度の向上を試みた。本研究では、てんかん焦点(発生源)の推定を目標に研究を行った。術前の正確な焦点の推定は、最小限の焦点の切除につながるものと考えられる。ここでは、双極子推定で一般的に用いられている方法である任意の位置に双極子を設定して得られる頭皮上の推定電位分布と実際の脳波計測において得られた電位分布の差を計算することで、それが最小となる推定電位分布を生成する双極子位置を推定された焦点とした。すなわち、推定された電位分布と計測された電位分布の差の関数の絶対値を目的関数とし、最小化する問題となる。この時、任意の位置に双極子を設定した際に、その位置での双極子の向きは、拡散テンソル画像で得られた神経走行方向と一致するようにした。ここで、方向として2方向が考えられるが、目的関数を最小化する方向を選択した。また、最適な双極子の探索において、シンプレックス法を用いた。

結果として、探索の初期位置を実際の焦点の近くにおけば置くほどより正確な推定結果を得たが、目的関数のローカルミニマムに陥りやすい傾向を示した。よって、より正確に双極子を推定するには、その位置を限定する新たな情報が不可欠と考えられる。今後は、fMRI等で探索範囲を絞ることにより、この問題を改善もしくは解決できるものと考えている。DTI画像からの神経走行情報の抽出に手間取り、予定よりもやや遅れ気味である。今年度、できるだけ早期に当初計画していた箇所まで追いつけるよう努力したい。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、本研究課題の最終年度であるため、医師との連携を密にし、現在開発中であるソフトウェアの臨床における使用の可能性、また問題点について明確にし、必要とされる改良点については随時改善してゆきたいと考えている。
NCヒドロゲルを用いた自己治癒機能を有する新規高機能性人工血管,人工弁の開発

我々が新規開発したハイドロゲル(ナノコンポジット型ヒドロゲル: NCゲル)は,クレイナノ粒子を用いた有機・無機ネットワークの形成によりハイドロゲルの欠点であった力学的脆弱性を克服し,安全性の高い新規医療材料として,人工弁などのインプラント材用への応用が期待されている.(1)本実験により,すべての埋め込まれたNCゲル周囲に,壊死や強い炎症など周囲皮下組織への不可逆的な影響は認めず,更にゲル自体の崩壊や変性も認められなかった.組織学的評価においては,力学的に堅い表面を有するゲルは,埋め込み後1ヶ月より膠原繊維を主体とする非薄な結合組織膜に覆われ,炎症細胞の浸潤は少なく,安定した状態であることが観察された.(2)人工心臓や人工肺などの循環器系人工臓器の開発において,血液接触面への抗血栓比処理は,その機器の性能や安全性に大きく関与する技術要素の一つとなっている.本研究では,トロンボエラストメトリー法を応用し,従来検討が困難であった抗血栓比表面処理技術の抗血栓比評価と抗血栓比機序の解析を行うことが可能となった.(3)最終年度の研究では,NCゲルを医療部材として実用化するために,ゲルの生物学的安全性および滅菌保存性を検証した.我々が新規開発したハイドロゲル(ナノコンポジット型ヒドロゲル: NCゲル)は,クレイナノ粒子を用いた有機・無機ネットワークの形成によりハイドロゲルの欠点であった力学的脆弱性を克服し,安全性の高い新規医療材料として,人工弁などのインプラント材用への応用が期待されている.(1)本実験により,すべての埋め込まれたNCゲル周囲に,壊死や強い炎症など周囲皮下組織への不可逆的な影響は認めず,更にゲル自体の崩壊や変性も認められなかった.組織学的評価においては,力学的に堅い表面を有するゲルは,埋め込み後1ヶ月より膠原繊維を主体とする非薄な結合組織膜に覆われ,炎症細胞の浸潤は少なく,安定した状態であることが観察された.(2)人工心臓や人工肺などの循環器系人工臓器の開発において,血液接触面への抗血栓比処理は,その機器の性能や安全性に大きく関与する技術要素の一つとなっている.本研究では,トロンボエラストメトリー法を応用し,従来検討が困難であった抗血栓比表面処理技術の抗血栓比評価と抗血栓比機序の解析を行うことが可能となった.(3)最終年度の研究では,NCゲルを医療部材として実用化するために,ゲルの生物学的安全性および滅菌保存性を検証した.我々が新規開発したハイドロゲル(ナノコンポジット型ヒドロゲル:NCゲル)は,クレイナノ粒子を用いた有機・無機ネットワークの形成によりハイドロゲルの欠点であった力学的脆弱性を克服し,安全性の高い新規医療材料として,人工弁などのインプラント材用への応用が期待されている.本研究では,NCゲルの長期埋め込み時における周囲組織への影響を検討することを目的とし,成ヤギでのNCゲル長期皮下埋入試験を行った.本実験により,すべての埋め込まれたNCゲル周囲に,壊死や強い炎症など周囲皮下組織への不可逆的な影響は認めず,更にゲル自体の崩壊や変性も認められなかった.組織学的評価においては,力学的に堅い表面を有するゲルは,埋め込み後1ヶ月より膠原繊維を主体とする菲薄な結合組織膜に覆われ,炎症細胞の浸潤は少なく,安定した状態であることが観察された.このような周囲組織の組織学的所見は6ヶ月後の評価においても同様であった.また比較的柔らかな表面を有するゲルにおいては,堅い表面を有するゲルと比較し,埋め込み初期にゲルとの境界部に異物性炎症が認められ,ゲル内へのマクロファージや線維芽細胞の乳頭状の浸潤像が認められた,6ヶ月後の評価では,ゲル内の大部分を繊細な線維性結合組織で置換されているのが観察され,周囲組織との境界は不明瞭であった.新規開発されたNCゲルは,非常に優れた力学的特性に加え,体内埋め込み時における長期安定性も優れていることが示され,周囲組織に影響の少ない体内埋め込み材料として有用な材料と考えられた.また,力学的に柔らかい性状のゲルにおいては,6ヶ月の観察で生体組織と融合している所見が認められ,新しい生体材料としての可能性も示唆された.人工心臓や人工肺などの循環器系人工臓器の開発において,血液接触面への抗血栓性処理は,その機器の性能や安全性に大きく関与する技術要素の一つとなっている.本研究では,トロンボエラストメトリー法を応用し,従来検討が困難であった抗血栓性表面処理技術の抗血栓性評価と抗血栓性機序の解析を行うことが可能となった.我々が新規開発した抗血栓性表面処理技術の評価法は,血小板機能検査法であるトロンボエラストメトリー法を応用した手法である.本新規評価法の特徴は,血小板機能評価として包括的なクロット形成性について直接的な測定を行っているため,実際に体内あるいは人工臓器内で生じている血栓の形成過程を模倣し,評価対象とする抗血栓処理に対する影響が評価しやすい点,また数時間にわたる連続的な分析を行うことにより,抗血栓効果の経時的な評価が可能な点,さらにはクロット形成過程において内因系,外因系,フィブリン凝集系に分けた評価が可能である.

本研究では,ヘパリンをイオン結合にて器材表面に結合させる徐放性コーティングおよびヘパリンを四塩化アンモニウム塩系カップリング剤でイオン結合させている非徐放性コーティングを評価対象とし,その抗血栓性能の定量的評価および抗血栓性機序に関する評価を行い,コーティングの種類によりそのクロット形成性や血液凝固の抑制過程に違いのあることを示すことができた.従って,我々が開発した本法は,コーティング成分による血液凝固阻止能の定量的評価が可能な上に,抗血液凝固薬の違いによる凝固組織機序の差異および血栓の形成過程が解析可能な点が利点としてあげられる.これらの結果は,コーティングに含まれる成分の抗血栓性効果の差異を示しており,これらのコーティングを臨床現場で使用する際の最適条件の選択や併用する抗凝固療法の選択に大きく役立つ情報を得ることが可能になると考えられた.本年度の研究では,NCゲルを医療部材として実用化するために,ゲルの生物学的安全性および滅菌保存性を検証することを目的とした.1)細胞毒性試験:V79細胞を用いた細胞毒性試験を医療部材用に調製したNCゲルについて実施し,スクリーニングを行った.結果,NCゲルは細胞毒性試験に対して陰性(適合)であることが明らかとなり,医療部材としての可能性を有することが確認できた.2)その他の安全性試験:細胞毒性試験でスクリーニングしたNCゲルについて,皮膚感作性試験,皮内反応試験,刺激性試験の安全性試験を実施した.皮膚感作性試験,皮内反応試験,刺激性試験の結果,NCゲルはいずれも陰性(適合)であることを確認した.以上により,ナノコンポジットゲルは医療部材としてクラスIVに相当する医療材料として薬事申請上,必要な安全性試験を全てクリアしていることを確認した.3)滅菌保存性試験:本研究において,NCゲルにかかる必要なガンマ線照射を行った場合,有機・無機ネットワーク中の高分子鎖の間に化学架橋が形成され、極めて脆いゲルと変化してしまうことが明らかとなった.またEOG滅菌については,使用したEOGガスが長い期間ゲル中に保持され除去されないことから,安全性が担保されず,NCゲルの滅菌法としては不適切であると考えられた.かかる問題に対し,我々は,NCゲルの滅菌についてオートクレーブ滅菌を実施した.NCゲルをオートクレーブ処理滅菌行った結果,指標菌(Bacillus stearothermophilus)を用いた実験で素材の滅菌が完了することを確認した.本研究では,開発目的である人工弁,人工血管に使用する新規材料の開発,その性能評価法をともに開発し,産業財産権の出願を準備している段階であり,研究計画に特に遅滞はないと考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,最終年度として,本開発品の実用化に向け,昨年度に開発された素材を元に,実際の人工弁,人工血管形状を作成し,その性能について,in vitroおよびin vivo試験をおこなう.また,産業財産権についても出願をおこなう予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
脳転移放射線治療患者における脳有害事象および脳機能変化の新たな評価法

脳血流SPECTに基づく脳血流機能画像(3D-SSP解析)の脳転移放射線治療有害事象評価での有用性を検討した。12例に全脳照射、部分脳照射、定位照射(WBRT、PRT、SRT)を用い、全例でMRI、3D-SSP解析、認知機能検査(MMSE)を施行、6例で治療後に再検を行った。治療前は脳転移に相応する血流低下を認め、3D-SSP所見とMMSEスコアは矛盾しなかった。治療前後で比較した6例中4例はWBRTで腫瘍は縮小したが、半数に治療前血流低下がない領域での低下が出現、MMSEスコアも悪化した。PRTやSRT例では結果に乖離があった。3D-SSPにより放射線治療に伴う脳血流低下を詳細に解析できた。平成25年度は、転移性脳腫瘍患者に対して全脳照射(WBRT)、部分脳照射(PRT)、定位放射線治療(SRT)を行った放射線治療施行患者を対象に、神経学的所見ほか臨床所見、認知機能検査(MMSE)、MRIによる治療効果判定、脳血流機能画像による局所脳血流解析などを治療前後、その後定期的に評価し、これらと放射線治療の内容(特に照射術式、線量分布など)について比較検討を行った。この結果、1治療前は、脳転移病巣に相応する局所脳血流低下が認められ、局所脳血流所見とMMSEスコアに矛盾を認めなかった。2治療前後で結果を比較すると、何れの照射術式によってもMRI上抗腫瘍効果が認められた一方で、WBRT、PRTの場合には治療解析前に脳血流低下がみられなかった領域に血流低下が新たに出現するケースが複数認められ、線量分布あるいはビームレイアウトとの関連が示唆された。特にWBRT施行例では、脳全体に及ぶ血流低下が目立っていた。3一方、SRTのケースでは照射された病巣の周辺部に明らかな脳血流の変化は指摘されなかった。4MMSEは、WBRTでは約半数の患者で正常レベルから認知障害レベルへのスコア低下がみられた一方で、PRTあるいはSRTの患者では正常レベルのスコアから特に低下を認めなかった。以上より、脳血流機能画像は、WBRT施行患者を中心に旧来重視されてきたMRIやMMSEでは評価困難な放射線治療関連脳有害事象を局所脳血流低下として描出できる可能性が高いと考えられた。平成26年度には、転移性脳腫瘍患者に対する放射線治療患者を対象として、神経学的所見、臨床所見、認知機能検査(MMSE)、MRIによる治療効果判定、脳血流機能画像による局所脳血流解析などを昨年度と同様に継続したと共に、少数ではあるが生存患者について長期の経過観察を行うことが出来た。その結果、昨年度指摘した内容に若干の所見を追加することが可能となった。即ち、1治療開始前に脳転移病巣に相応する局所脳血流低下があり、同所見とMMSEスコアに殆ど矛盾がなかったことは昨年度と同様であったが、転移巣が小さな場合にはMMSEの低下が目立たないケースが若干数存在していた。2治療開始前に血流低下がみられなかった領域において新たな血流低下が出現するケースが複数あり、特に全脳照射施行例では脳全体に及ぶ血流低下がみられた。しかし、経時的にみていくと、同所見に変化のあったケースが1例のみだが存在した。3このケースでは、一旦認知症のレベルまで低下したMMSEスコアが正常レベルにまで改善を示した。これは、局所脳血流低下とこれに伴う認知機能レベル低下は必ずしも不可逆的な変化ではないことを示唆する所見であり、臨床のみならず機序的な面からも非常に興味深い症例と考えられた。最終的には52-83歳の12症例を対象として、転移性脳腫瘍を有するがん患者の脳機能に放射線治療が及ぼす影響に関する検討を行った。用いた放射線治療は、全脳照射、部分脳照射および定位脳照射であった。治療開始前、加えて可能な限り治療終了2-4ヶ月後に上記の諸検査を反復して行った。この結果、1)治療開始前に脳転移病巣に合致する局所脳血流低下があり、同所見とMMSEスコアの間にはほぼ矛盾が認められなかった。転移病巣が小さな場合には、MMSEスコアの低下が目立たないケースが存在した。2)治療開始前に血流低下がみられなかった領域において新たな血流低下が出現したケースが複数存在し、特に全脳照射施行例では脳全体に及ぶ瀰漫性、散在性の局所脳血流低下が4例中2例(50%)にみられ、これらは高齢者であった。3)しかし、全脳照射後長期的にフォローできた1例では、正常レベルから一旦認知症のレベルにまで低下したMMSEスコアがその後再び正常レベルにまで回復を示した。これは、局所脳血流低下とこれに伴う認知機能レベル低下は、必ずしも不可逆的な変化ではないことを示唆する所見であり、臨床面のみならず脳機能ダメージとその回復の機序からみても興味深いケースと考えられた。放射線治療は局所脳血流を低下させるリスクを有するが、認知機能の変化については個々の患者間でのバリエーションが大きく臨床経過も多彩であった。

治療前後で比較した6例中4例はWBRTで腫瘍は縮小したが、半数に治療前血流低下がない領域での低下が出現、MMSEスコアも悪化した。PRTやSRT例では結果に乖離があった。3D-SSPにより放射線治療に伴う脳血流低下を詳細に解析できた。昨年度得られた結果について、症例を若干数重ねて解析を進めることが出来、さらに新たな知見も得られた。即ち、高齢の患者を中心とした全脳照射患者における、転移巣とは関連せずに瀰漫性に散在する局所脳血流低下所見とこれに伴う認知機能レベルの低下が、引き続いて観察された。一方そのなかで、いったん局所脳血流低下とMMSEスコア低下を示した患者の長期経過観察において、これらの変化が必ずしも不可逆的でないことを示唆する所見が認められたことは、全脳照射患者におけるダメージとその修復のメカニズムを考える上で重要な鍵となる可能性につながり、さらなる検討と考察を加える価値があると考えられた。放射線腫瘍学症例数をさらに重ねていくと共に、ある程度以上の長期生存患者を出来るだけ短い間隔でフォローし、認知機能や神経所見の経時的変化を細かく追っていく。特に、いったん局所脳血流低下やMMSEスコア低下を示したケースのその後の臨床経過を追うことが重要となる。一方、次年度後半にはこれまで蓄積されたデータをまとめ、国際的なレベルを含めた学会発表および論文投稿を予定している。これまでに得られた結果は、当初我々が推測していた内容とほぼ合致していた。特に、高齢患者を中心としたWBRT施行患者において、転移巣とは関連しない局所脳血流低下が照射後脳全体に瀰漫性に出現し、約半数に認知障害出現を伴っていた。これは、従来MMSEなどの認知機能検査を中心に半定量的に評価されてきたWBRTによる脳有害事象が、ルーチンで利用可能な脳血流機能画像検査によって評価可能となったことを意味すると同時に、従来の検査では脳有害事象を十分に把握しきれていなかったことを示唆している。平成25年度は、上記の結果に関して邦文論文の投稿および日本放射線腫瘍学会学術大会での発表を行うことが出来た。現在、これまで得られたデータをもとに論文投稿を予定している。本年度は、研究に用いていた施設のひとつに検査機器トラブルなどがあり、十分な数の対象症例を確保できなかった。このため、解析に関連する費用が予想よりも若干少額となった。また、これに伴って、予定していた学会発表や論文投稿も次年度に繰り越す結果となり、次年度使用額が生じる理由となった。症例数をさらに重ねると同時に、生存患者についてはより長期のフォローアップを行うことで一定期間経過後の脳有害事象発現や増悪あるいは逆に有害事象の回復がないかなどを検討する。また、放射線有害事象の解析手法として放射線治療に伴う血清および尿中酸化ストレスマーカーの経時的変化を加え、分子生物学的レベルでの細胞損傷とその後の臨床経過・画像所見との相関について検討する。本年度途中に研究施設の追加などを行い、症例数の確保について対策を講じたことから、対象症例の不足に関連する問題は解決されると考える。また、次年度は最終年度であることから、国内、国際学会における発表、論文投稿などを積極的に予定しており、これらを考慮すると発生した次年度使用額の消化に関しては問題がないと判断している。当該年度は、当初導入予定であった血清および酸化ストレスマーカー測定の準備が十分でなかったことから、これを次年度本格的に開始することとし、予定していた関連消耗品費(試薬類など)の使用を次年度に回したため。
Wg発現の再配置による形態進化:付属肢から新奇形質が生じる機構の解明

生物形態の多様化機構の一端を解明する目的で,前口動物の付属肢に生じる新奇形質の形成について解析を行なった.原始的昆虫類および環形動物ゴカイ類を用いた解析の結果,前口動物の付属肢の基部背側にはwingless遺伝子が再発現することで新たな器官を作り出す機構が進化的に保存されており,昆虫類では,その器官形成機構に加え,背板に既存する伸展機構が組合わさったことによって,新奇形質のひとつである翅が急速に生じた可能性を見出した.生物形態の多様化機構の一端を解明する目的で,前口動物の付属肢に生じる新奇形質の形成について解析を行なった.原始的昆虫類および環形動物ゴカイ類を用いた解析の結果,前口動物の付属肢の基部背側にはwingless遺伝子が再発現することで新たな器官を作り出す機構が進化的に保存されており,昆虫類では,その器官形成機構に加え,背板に既存する伸展機構が組合わさったことによって,新奇形質のひとつである翅が急速に生じた可能性を見出した.新奇形質(Evolutionary novelty)の獲得は生物の形態進化における重要なプロセスの一つである.本研究は昆虫類の付属肢から生じる新奇形質(翅およびその関連器官)の形成基盤を比較解析することで,その獲得機構を解明することを目的としている.解析対象とした器官と材料種は次のとおりである.翅(ショウジョウバエ),気管鯉(カゲロウ類),脚基突起(イシノミ類).これらは機能的には異なるがいずれも付属肢由来の器官であり,気管鰓と脚基突起は翅の起原とする仮説が提唱されている.これらに加え,新奇形質獲得基盤の進化的な起原をたどる目的で環形動物ゴカイ類の付属肢も解析対象とした.これまでの解析から,付属肢の背側基部にwingless(wg)遺伝子が発現することが新奇形質創出の基盤と考え,本年度は着目した上記の器官の形成過程におけるwg発現プロセスを解析した.解析には各種において最適となるよう改変したISH法を用いた.その結果,翅,気管鰓,脚基突起のいずれの形成過程には,類似のwg発現パターンの変化を伴うことが明かとなった.すなわち,wgは発生初期には各体節の前後区画境界に線状に発現し,その後背側と腹側に分離する.発生後期に入り付属肢が伸長してくると,その分離した線状の間に再度wgが発現する.この再発現は付属肢の基部背側に位置し,そこから各器官の原基が形成誘導される.この結果は,形態的機能的な相違に関わらず付属肢由来の新奇形質の形成は,共通の分子的基盤によって誘導されることを示唆した.このことを検証するため,翅特異的な分子マーカーであるvestigial (vg)遺伝子を各種から単離し,その発現を解析したところ,いずれの器官原基においても再発現したwgとの共発現が確認された.付属肢の基部背側で再発現するwgがvg発現を誘導することで新奇形質創出の共通基盤が形成されると考えられる.新奇形質の獲得は生物の形態進化における重要なプロセスの一つである.本研究は昆虫類の付属肢から生じる新奇形質(翅およびその関連器官)の形成基盤を比較解析することで,その獲得機構を解明することを自的としている.これまでの解析結果から,3つの器官,翅(ショウジョウバエ),気管鰓(カゲロウ類)脚基突起(イシノミ類)は,形態的機能的な相違に関わらず,いずれも発生過程の付属肢の基部背側においてwigless (wg)- vestigial (vg)シグナルが活性化することで形成誘導されるという共通基盤が明らかになった.そこで本年度は,これらの器官が共通基盤を持ちながらどのよう=に形態的差異(多様化)が生じるのかを明らかにすることとした.これらの器官は付属肢における形成部位が背腹方向で違うこと,より背側に形成される器官はより扁平になる傾向があること,などの比較形態学的情報から,各昆虫の背側領域に特に着目して解析を行なった.その結果,原始的無翅昆虫であるイシノミ類では, wg, vg, apterous遺伝子が背板と付属肢の境界近傍にも発現することを見出した.これらの発現部位は側方に伸展する背板縁と一致し,かつその発現様式はショウジョウバエの翅原基における翅辺縁部のものと酷似していた.このことから,付属肢の最も背側に形成される翅の場合,その扁平な形状は原始昆虫の背板に由来する伸長機構を用いて形成されているごとjが示唆された.一方,付属肢の最も腹側に形成される脚基突起の伸長過程では,wg, D11が発現しており,より腹側に位置する脚の伸長機構が用いられていることを示唆した.以上をこれまでの研究結果と合わせると,昆虫類の付属肢に生じる新奇形質は形成誘導基盤は共通するものの,その後は形成部位依存的に異なる伸長機構を選択するために形態的な多様性が生じていると考えられた.
体脂肪分解と肝糖取り込みを促進させる糖尿病治療の開発

肝臓の糖放出や過体重の改善は2型糖尿病の治療において重要である。膵島トランスクリプトーム解析により、32kDa分泌蛋白が糖脂質代謝に関与することを見出している。モデル動物での過剰発現により、インスリン非依存性の体脂肪減少と血糖低下が認められ、その背景として肝での糖および脂質の取り込み促進が示唆された。ヒトにおける血中レベルは、肥満度と正相関したので、糖脂質代謝の臨床マーカーとなる可能性が考えられた。我々は、膵島トランスクリプトーム解析による液性因子スクリーニングの結果、糖尿病の関連臓器である「膵島、肝、脂肪細胞」で共通発現している32kDa分泌タンパクに着目した。実験動物の肝で過剰発現させたところ、体脂肪蓄積を減少させると共に血糖降下作用が認められた。この体脂肪蓄積の減少が、1次的か2次的効果かを判別するため、in vitroにて検証した。同タンパク遺伝子は3T3L1の脂肪細胞への分化に伴って発現が上昇したが、反対にアデノウィルスにて過剰発現下で分化させると、脂肪合成酵素であるFASの発現低下が認められた。またLRH-1欠失マウスを用いて、肥満病態への32kDaタンパクの寄与を検討した。LRH-1はFXRとSHPと共に胆汁酸代謝を介して、肥満を含めた病態に関与すると考えられている転写因子である。LRH-1欠失のホモ接合では胎生致死のため、ヘテロ動物を今回使用した。高脂肪食負荷をかけたところ通常マウスに比べ白色脂肪組織の重量増加による体重増がみられるものの、耐糖能は正常であった。LRH-1は脂肪細胞の分化と共に減少し、逆に32kDaタンパクは分化と共に増加した。LRH-1ヘテロ欠失マウスの白色脂肪組織において32kDaタンパクの発現は野生型に比べて約2倍に増加していた。次に、高脂肪食負荷をおこなったところ、LRH-1ヘテロ欠失マウスでは有意に体重が増加し、内臓脂肪量も増加した。一方、32kDaタンパクの発現については、脂肪食負荷により野生型マウスはその発現が約2倍に増加したが、LRH-1ヘテロ欠失マウスでは同程度であった。2年度以降には、種々のモデル動物に32kDaタンパクを過剰発現または抑制させ、体重や耐糖能への影響を検証して創薬への展望を図る。膵島発現の32kDaTGマウスの樹立アデノウイルス発現系を用いた32kDa分子の腹腔内投与では、門脈は介しているものの肝での発現が主体であり、血糖低下に対する肝細胞のオートクリン、パラクリン効果の影響は否定できない。また、元々32kDa分子は膵島ESTプールから同定された分子であるので、膵島由来の分泌効果を検討することが必要である。そこで、ヒトインスリン遺伝子プロモーター下にヒト32kDa分子遺伝子を発現させたTGマウスを作出し、同分子の血中濃度を指標としてスクリーニングを行なった。ゲノムのタイピングでは14ライン、血中測定できたラインは10ライン作出された。現在交配を行なっており、次年度に現データの確認解析を進めていく予定である。高脂肪食負荷のSHP-/-マウスの代謝学的解析前年度にLRH-1ヘテロ欠失マウスを用いて効果の検討を行った。SHPはLRH-1の共役分子であり、FXRと共に胆汁酸代謝を介して、肥満を含めた病態に関与する。そこでSHP経路での影響も解析するために、欠失動物を作成して脂肪負荷の表現型を解析した。14%の脂肪成分を含む高脂肪食をSHP-/-マウスに負荷し、体重変化に加えて、耐糖能、脂肪肝の有無、血清脂質について検討を行った。驚くべきことに、高脂肪食負荷の欠失マウスでは、野生型に比して肝臓への脂肪蓄積は見られず、しかも野生型マウスに比べ血清コレステロールも低値であったが、血清中性脂肪は高かった。一方、脂肪食負荷により引き起こされる体重増加や耐糖能異常は不変であった。この背景として、SHP標的であるPPAR-γの発現低下が一部関与すると推定している。次年度では、上記機序の解明に加えて、LRH-1ヘテロ欠失マウスと共に、新たに作成された32kDa TGマウスとの交配により、病態モデルにおける同分泌蛋白の生理作用を解析したい。【32kDa分泌タンパクの血糖調節作用の検討】膵島トランスクリプトーム(EST)解析による液性因子スクリーニングの結果、糖尿病の関連臓器である「膵島、脂肪細胞」で共通発現している32kDa分泌タンパクに着目した。初年度に、アデノウイルス発現系を用いて実験動物の肝で過剰発現させたところ、体脂肪蓄積を減少させると共に血糖降下作用を認めた。次いでブドウ糖負荷試験では、インスリン非依存的に肝臓に糖が取込まれることに起因することを明らかにし、脂肪分解は血糖低下に続発した二次的なエネルギー供給応答であることが示唆された。

肝糖吸収は負荷後や食後のみならず、空腹時も同程度に認められたので、同タンパクは肝臓での糖利用のベースレベルを維持している可能性が示唆された。STZ糖尿病ラットでは体重減少と平行して血中レベルが低下することも判明した。ヒトにおける意義を解析するためにアッセイ系を樹立して血中測定を行った。肥満者では、肥満度と正の相関を示すことが明らかとなり、ブドウ糖負荷試験では耐糖能の低下に従って血中レベルは低下傾向を示すことが判明した。【肝糖吸収に関連する遺伝子多型の可能性の検討】耐糖能異常における血糖上昇に肝糖吸収能の低下が関与している可能性が想定されたので、同タンパクのコード遺伝子多型をスクリーニングした。その結果、32kDa分子の血中レベルと相関する多型を同定することができた。一方、糖尿病発症の遺伝的背景になる可能性の検討のために、2型糖尿病患者と正常者のDNAを用いて同多型との関連解析を行ったところ、疾患との有意の関連を認めなかったことから、糖尿病発症における主たる感受性多型ではないと考えられた。遺伝子改変のモデル動物を3系統樹立した。当初の研究計画よりも多くの遺伝子について作成した結果、関心遺伝子の発現レベルの要件を満たす1系統の確立に時間を要した。24年度が最終年度であるため、記入しない。32kDa分子による肝糖取込みの作用増強を正常個体レベルでの検討を継続するとともに、病態モデルでの解析を併せて試みる。その結果として、新たな血糖調節機構の可能性を提案する。また、2型糖尿病患者の血中レベルでの変動についても解析を行うことによって、臨床診断マーカーとなる可能性についても検証する。
日本企業における予算修正の効果に関する実証研究

日本企業では一般的に、当初予算を期中に修正している。この点について、近年、予算修正の負の影響を示唆する研究が増えてきている。しかし、先行研究には予算修正の詳細なプロセスが必ずしも明らかではない、目的に応じた複数の効果を想定していないという限界がある。そこで、本研究では質的研究と量的研究を組み合わせた混合研究法により、次の2つの研究目的の達成を目指す。第1に、日本企業の予算修正の決定要因、時期、関与する主体、方法の詳細を記述する。第2に、1計画機能の向上、2組織学習の促進、3マネジャーの手続き公正の向上という、目的ごとに想定される日本企業の予算修正の効果の有無を明らかにする。本年度は最終的に質的研究と量的研究を組み合わせた混合研究法を行う前提として、過去に実施した質問票調査の結果を用いて、共同研究として、予算期間と予算修正の方法が企業の財務業績に与える影響を分析した。この研究成果の一部は、雑誌論文として報告した。また、別の過去に実施した質問票調査の結果を用いて、共同研究として、リスクマネジメントとマネジメント・コントロール・システム(MCS)の結びつきが企業の財務業績に与える影響も分析した。このリスクマネジメントとMCSの結びつきは、予算修正の効果を考察するにあたり、大きな示唆を与えた。この研究成果の一部は、学会発表として報告した。この2つの過去の質問票調査の分析によって、本研究に関する重要な構成概念の明確化と妥当な測定尺度の開発が、かなりの程度進捗した。現在、これらに基づき、1社を対象とした、フィールド研究を引き続き実施中である。そして、必ずしも予算修正のみに限ったわけではないが、これらの測定尺度を一部含んだ質問票調査も共同研究として実施した。過去の質問票調査の分析によって、重要な構成概念の明確化と妥当な測定尺度の開発は、当初の研究目的を達成するために、順調に進捗した。それに基づき、予算修正に限定したものではないが、質問票調査も共同研究として実施した。ただし、昨年度同様、フィールド研究の調査対象が現状では1社であり、当初予定していた数よりも少ないことは対応すべき課題である。昨年度同様、現状ではフィールド研究の調査対象が少ないことが課題である。そのため、今後は可能な限り多くの企業に調査依頼を行う。また、仮に調査対象が増えなかった場合を考え、混合研究法の中で、量的研究に重点を置いた分析を行うことも検討している。本年度は質的研究と量的研究を組み合わせた混合研究法を行う前提として、予算修正に関連する文献、およびその想定される複数の効果に関する文献について、システマティック・レビューを中心に、研究を実施した。この研究に関連して、必ずしも予算修正に限定したものではなく、かつ共同研究の一部としてであるが、マネジメント・コントロールに関する書誌学的研究を雑誌論文として報告した。さらに、過去に実施した質問票調査の結果を用いて、共同研究として、予算期間と予算修正の方法が企業の財務業績に与える影響を分析した。この文献レビューおよび過去の質問票調査の分析によって、本研究に関する重要な構成概念の明確化と妥当な測定尺度の開発が、かなりの程度進捗した。現在、これらに基づき、1社を対象とした、フィールド研究を実施中である。文献レビューに加え、過去の質問票調査の分析による、予備的なサーベイ研究を実施することで、重要な構成概念の明確化と妥当な測定尺度の開発は、当初の研究目的を達成するために、順調に進捗している。ただし、フィールド研究の調査対象が現状では1社であり、当初予定していた数よりも少ないことは対応すべき課題である。

このリスクマネジメントとMCSの結びつきは、予算修正の効果を考察するにあたり、大きな示唆を与えた。この研究成果の一部は、学会発表として報告した。この2つの過去の質問票調査の分析によって、本研究に関する重要な構成概念の明確化と妥当な測定尺度の開発が、かなりの程度進捗した。現在、これらに基づき、1社を対象とした、フィールド研究を引き続き実施中である。そして、必ずしも予算修正のみに限ったわけではないが、これらの測定尺度を一部含んだ質問票調査も共同研究として実施した。過去の質問票調査の分析によって、重要な構成概念の明確化と妥当な測定尺度の開発は、当初の研究目的を達成するために、順調に進捗した。それに基づき、予算修正に限定したものではないが、質問票調査も共同研究として実施した。ただし、昨年度同様、フィールド研究の調査対象が現状では1社であり、当初予定していた数よりも少ないことは対応すべき課題である。前述のように、現状ではフィールド研究の調査対象が少ないことが課題である。そのため、今後は可能な限り多くの企業に調査依頼を行う。さらに、これから本格的なサーベイ研究のため、質問票調査を実施する際にも、あわせてフィールド研究の調査依頼も行う。昨年度同様、現状ではフィールド研究の調査対象が少ないことが課題である。また、仮に調査対象が増えなかった場合を考え、混合研究法の中で、量的研究に重点を置いた分析を行うことも検討している。物品費について、当初購入予定だったものの購入が間に合わなかったため、次年度購入する計画を立てている。フィールド研究の調査対象が増えなかったので、調査依頼をさらにかけ、当初予定していた旅費を次年度計上する計画を立てている。