hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護師・患者の身体負担軽減を目指したトイレ介助方法の開発

本研究の目的は、看護師が行う患者のトイレ介助に関して、車椅子から便座への移乗や患者の衣服の着脱等を含めた一連の動作において、看護師および患者の身体負担が少ない新しいトイレ介助の方法を検討することである。そして、本研究では、従来の人力のみでの介助方法に代わり、新しいトイレ介助方法として、スタンディングマシーン(立位リフト)を用いたトイレ介助について注目している。H30年度は、H29年度に作成した人力のみの介助およびスタンディングマシーンを使用したトイレ介助の手順に基づき、臨床経験が3年以上ある看護師に、模擬患者(65歳以上の健常者)に対して、従来の人力のみのトイレ介助と、スタンディングマシーンを用いた新しいトイレ介助を実施してもらった。その際、看護師に、上腕二頭筋、傍脊柱筋、大腿四頭筋の筋活動について表面筋電図による筋活動の測定と、ゴニオメーターによる腰部角度の測定を行った。また、看護師・患者に、2つの介助方法を実施してみての主観を尋ねた。また実施した看護師らに、今まで接してきた実際の患者に、スタンディングマシーンを使用したトイレ介助を実施するとしたら可能かどうか、どのような面が問題になるか等自由記載で尋ねた。現在、実験によるデータ収集が完了し、データ分析を行っている段階である。表面筋電図による筋活動では、衣服の着脱や臀部を拭く動作を含めた一連の動作において、スタンディングマシーンを用いた介助の方が、人力のみの介助より筋活動が少ない傾向が見られている。その成果は日本看護技術学会学術集会にて発表する予定である。次年度では、得られたデータに対し、さらに詳細な分析を進めていく。患者のトイレ介助の経験が豊富にある看護師に対してデータを取るため、リクルートおよび、臨床で働く彼女らとの日程調整に時間を要した。また、実験時、機器の老朽化による不具合や、看護師が行う試技の途中で破損などが生じ、実験時間の延長ややり直しなどが発生した。しかし、2019年3月31日現在、当初の計画にほぼ近いデータを集めることができた。これまでに得られたデータに対して、詳細な分析を進めていく。看護師の筋電図及びゴニオメータの結果から、各試技での負担のかかる場面とその対策等について、分析を進める。また、患者にかかる負担が軽減されているかを、模擬患者役に行ったトイレ介助用TSSを中心とした質問紙を元に検証する。また、本研究での新しいトイレ介助を臨床で行う場合、どのような留意点が想定されるか、看護師からの意見(質問紙による自由記載)を元に分析・考察を行う。そして、本研究では、従来の人力のみでの介助方法に代わり、新しいトイレ介助方法として、スタンディングマシーンを用いたトイレ介助について注目している。H29年度は、スタンディングマシーンを用いた新しいトイレ介助方法の手順の作成のため、国内で先進的にスタンディングマシーンを取り入れている施設を訪問し、実際の対象者が介助を受けている場面を見学して、スタンディングマシーンによる介助を受けられる患者の身体状況や、実際の使用方法を把握した。加えて、海外文献でのスタンディングマシーンを使用した移乗方法等を参考に、本研究の実験下で検証するスタンディングマシーンでのトイレ介助の手順を作成した。また、比較として従来行われてきた人力のみで行うトイレ介助について、標準的な方法を求め、看護系教科書に記載されている方法を検討し、また移乗動作に熟達した看護師らに実際に病棟で行っていた介助方法を聞き、人力で行うトイレ介助方法の手順を作成した。これらのトイレ介助時において、看護師の負担を測定できる方法を探るため、看護師に、表面筋電図等の測定機器を装着した状態で、模擬患者を対象にトイレ介助を行ってもらい、実験環境下でのデータ収集方法の妥当性・信頼性の検討を行った。また、看護師・患者を対象としたトイレ介助時の身体負担感についてのアンケートを作成し、内容の妥当性を移乗動作等に詳しい研究者からアドバイスをもらい、検討した。次年度では、実験を進め、スタンディングマシーンを使用したトイレ介助方法と、人力のみでのトイレ介助方法で、看護師・患者へかかる負担について検証を重ねていく予定である。単なる移乗だけではなく着衣の上げ下げも含めたトイレ介助方法について、スタンディングマシーンおよび人力のみの方法でも、詳細に記載された文献(国内・国外)は数が少なく、本研究の実験時に行うトイレ介助手順の作成に、予想以上に時間がかかった。また、計画当初、看護師の身体負担を計測するために、3次元動作分析も使用する予定であったが、実験場所となる車椅子トイレ内では機材の設置が難しく、ゴニオメーター等代わりとなるものの使用を検討し、測定していくこととなった。表面筋電図についても、看護師・模擬患者役が複雑な動作を行うため、測定方法の検討・工夫が必要であった。しかし、H29年度中に何度もプレテストを重ね方法を検討したことで、現在では、ほぼ安定して測定を行えるようになった。次年度では、実験を遂行していくことができると考えている。

H30年度は、H29年度に作成した人力のみの介助およびスタンディングマシーンを使用したトイレ介助の手順に基づき、臨床経験が3年以上ある看護師に、模擬患者(65歳以上の健常者)に対して、従来の人力のみのトイレ介助と、スタンディングマシーンを用いた新しいトイレ介助を実施してもらった。その際、看護師に、上腕二頭筋、傍脊柱筋、大腿四頭筋の筋活動について表面筋電図による筋活動の測定と、ゴニオメーターによる腰部角度の測定を行った。また、看護師・患者に、2つの介助方法を実施してみての主観を尋ねた。また実施した看護師らに、今まで接してきた実際の患者に、スタンディングマシーンを使用したトイレ介助を実施するとしたら可能かどうか、どのような面が問題になるか等自由記載で尋ねた。現在、実験によるデータ収集が完了し、データ分析を行っている段階である。表面筋電図による筋活動では、衣服の着脱や臀部を拭く動作を含めた一連の動作において、スタンディングマシーンを用いた介助の方が、人力のみの介助より筋活動が少ない傾向が見られている。その成果は日本看護技術学会学術集会にて発表する予定である。次年度では、得られたデータに対し、さらに詳細な分析を進めていく。患者のトイレ介助の経験が豊富にある看護師に対してデータを取るため、リクルートおよび、臨床で働く彼女らとの日程調整に時間を要した。また、実験時、機器の老朽化による不具合や、看護師が行う試技の途中で破損などが生じ、実験時間の延長ややり直しなどが発生した。しかし、2019年3月31日現在、当初の計画にほぼ近いデータを集めることができた。看護師に、模擬患者のトイレ介助をしてもらい、生理学的指標として、看護師の身体負担について、表面筋電図およびゴニオメーターで測定し、主観的負担感については自作のアンケートで答えてもらい、データ収集を進めていく。患者の負担については、主に主観的負担感について、模擬患者に、看護師による介助を受けた後にアンケートに回答してもらい、データ収集を進めていく。これまでに得られたデータに対して、詳細な分析を進めていく。看護師の筋電図及びゴニオメータの結果から、各試技での負担のかかる場面とその対策等について、分析を進める。また、患者にかかる負担が軽減されているかを、模擬患者役に行ったトイレ介助用TSSを中心とした質問紙を元に検証する。また、本研究での新しいトイレ介助を臨床で行う場合、どのような留意点が想定されるか、看護師からの意見(質問紙による自由記載)を元に分析・考察を行う。今年度は、実験そのものよりも、実験の前段階となる手順作成に時間を使ったため、実験で消耗する物品をあまり使用しなかった。また、実験で使用するスタンディングマシーンについては、水戸優子研究代表者の基盤研究C「新たな腰痛予防対策指針をふまえた看護基礎教育における移動技術教育プログラムの開発」で購入したものを共同で使わせていただけることになったため、購入していない。次年度使用額は、実験が進むため、実験機器の消耗品の補充や実験参加者への謝礼金等に使用していきたい。本年度は、実験の実施に注力した。詳細な分析や発表はこれからである。
強磁性三重臨界点と強磁性超伝導に関する微視的理論

強磁性超伝導体を念頭に、密度行列くりこみ群法を用いて1次元の異方的なスピン1の近藤格子模型の種々の超伝導相関についての横磁場の強さを変化させて解析した。これまでに得られていた磁場下の相図のいくつかの領域でp波の超伝導相関が発達することを見出した。これらの結果の論文をまとめており投稿の準備を進めている。また、平成29年度は当初の計画にはなかった班外協力の研究も精力的に行った。特にPr系化合物で新たに得られた強四極子秩序状態の解析を実験グループと緊密に連携し、その新奇な実現機構について提案を行い、新学術領域内でのいくつかのとピカルミーティングや研究会、3月の日本物理学会などで口頭発表を行った。具体的には、四極子のような通常のスピンとは異なる時間反転対称性をもつ自由度に対する磁場誘起の有効相互作用を導出し、ランダウ理論及び結晶場状態を考慮した平均場近似の範囲で解析を行った。その磁場勇気の相互作用によって、実験で得られている帯磁率、比熱の温度依存性及び磁場の方向異方性、磁場方向に依存する強四極子相の相図について定性的に満足できる結果を得た。平成30年4月現在、実験、及び理論の2つの論文を執筆中である。29年度が最終年度であるため、記入しない。強磁性超伝導体URhGeでは、そのイジング強磁性相の内部で超伝導が現れ、強磁性と超伝導が微視的に共存していると考えられており、近年盛んに研究がなされている。興味深いことにイジング軸に垂直に(横)磁場を印加すると、通常のように超伝導が一旦消失した後、キュリー温度が0になる磁場付近で再び現れることが知られている。また、再出現後の超伝導転移温度は零磁場でのそれよりも高く、磁場下での超伝導状態を実験、理論の両面から明らかにすることは、重要な課題となっている。本研究では、伝導電子とイジングスピンが結合した時にどのような相が横磁場中で現れるかを調べるために、横磁場を印加した1次元の$S=1$異方的近藤格子模型を密度行列くりこみ群を用いて解析した。伝導電子数とともに種々の相が現れるが、特にクォーターフィリングより小さいフィリングで強磁性が安定化することがわかった。この領域で横磁場の効果を調べたところ、磁気モーメントが磁場の向きに倒れていく過程で、近藤"プラトー"相、および朝永ラッティンジャー液体相があり、完全偏極した相に達することがわかった。強磁性と近藤"プラトー"相は通常の2次元イジングユニバーサリティクラスの二次転移であり、近藤"プラトー"相では伝導電子と局在スピンが強い反強磁性相関を保つことで磁化過程にプラトーのような領域が出現する。また、このことを反映してスピンギャップが有限に開いていることがわかった。朝永ラッティンジャー液体相へは一次転移で転移し、基本的にギャップレスな振る舞いをする。今後は偏極相までに出現するこれらの相や相境界などで、超伝導揺らぎがどのような振る舞いをするのかを調べ、URhGeの超伝導機構について詳細な検討をしたいと考えている。当初の計画ではモンテカルロ法を用いた大規模計算を行う予定であったが、進捗が思ったほど良くなかったので、早期に一次元の異方的近藤格子模型の密度行列くりこみ群法による解析に切り替えた。これが功を奏して、予想を上回るペースで横磁場中の相図を作成でき、その中には非常に興味深い相が幾つか見つかっている。導入した計算機もopenmp並列を用いて密度行列くりこみ群法の計算の高速化に非常に有用であった。よって、総合的に判断して、概ね順調に進展していると考えている。今後の方針としては、現在得られている結果の早期の論文提出とともに、計算機をもう一台購入し、さらなる精密計算を行う予定である。特に、相関関数の減衰の漸近的振る舞いの「べき」の見積もりには、現在の計算精度は十分とは言えない。

さらなるプログラムの高速化と効率化によってこれらの量を計算し、最終的には当初の目的である超伝導相関関数の振る舞いを精度よく計算し、強磁性と超伝導の関係を明らかにしたいと考えている。また、これと並行し、モンテカルロ法による解析の代替案として、強磁性超伝導状態内部でのボゴリューボフデュジャン方程式による数値計算を計画している。この計算は超伝導秩序変数と電磁気学のマクスウェル方程式を自己無撞着に解くことにより自己誘起ボルテックス状態の世界で初めての実証計算になり、チャレンジングな課題である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
工業化初期における技術移転の研究：明治期日本綿紡績業の経験

近代産業の移植の成功例とされ、夥しい研究が蓄積されてきた日本の綿紡績業に関して、考察されるべき論点はまだ多い。その1つがイギリスからの技術移転の実態の解明である。初期の工場を誰がどのように設計したのかという点について我々は、英国のプラット・ブラザーズとヒック・ハーグリーブズが各々紡機の据え付けと、動力機の配置などの工場の設計を分担していたという仮説をもっており、まず内外にわたる資料調査を経てこれを実証する。また、その後の技術普及に果たした日本人技術者の役割を検討し、新技術が産業全体にいかに定着していったのかを考察する。その上で、発展途上国日本がなぜ工業化を開始できたのかという問題を解明したい。
頸動脈の動脈硬化病変の進行と心血管病発症の予測因子としての家庭血圧の意義

2007-2008年に福岡県久山町で実施した家庭血圧測定を含む断面調査の結果から、白衣高血圧(WCHT)、仮面高血圧(MHT)、持続高血圧(SHT)が頸動脈病変に与える影響を検討した。その結果、総頸動脈平均内膜中膜厚(平均IMT)の平均値は、NT群に比べWHT群、MHT群、SHT群のいずれでも有意に厚かった。この関係は多変量調整後も変わらなかった。また、最大IMT>1mmと頸動脈狭窄を有するオッズ比もWHT群、MHT群、SHT群で有意に高かった。以上より、WCHTは無害とは言い切れず、高血圧治療ガイドラインが推奨するように生活習慣の改善と注意深い経過観察が必要であることが示唆された。1.2007年健診受診者を対象に、心血管病(脳卒中、虚血性心疾患)の発症、死亡を追跡した。予後調査は、調査の同意を得た上で、以下の方法でおこなった。1対象者を健診し、循環器疾患の罹患が疑われる者を抽出した。2健診未受診者全員にアンケートを送り、循環器疾患の罹患の有無を調査した。3追跡ネットワークを用いて循環器疾患の罹患をモニターした。4循環器疾患の罹患が疑われる者については、往診し、病歴・診察所見・検査所見など臨床情報を収集した。5死亡例については、臨床情報を収集し病理解剖の承諾を得るように努めた。6解剖承諾例については九州大学大学院病理学教室で解剖し死因および臓器病変を調査した。7定期的に研究スタッフの会議を開き循環器疾患罹患および死因の最終診断を討議し決定した。2.追跡調査の一環として、2013年に生活習慣病予防健診を行った。健診項目は以下の項目である。問診、身体計測、血圧測定、医師による診察、検尿、血計、血液生化学、HbA1c、心電図、胸写、眼底、食事調査。3.2012年に実施した頸動脈エコーの画像を用いて総頸動脈長軸像における内膜中膜複合体厚(IMT)を自動計測した。4.2007年に実施した家庭血圧測定を含む断面調査の結果から白衣高血圧(WCHT)、仮面高血圧(MHT)、持続高血圧(SHT)が頸動脈病変に与える影響を検討した。朝の家庭血圧を3日以上測定し、頸動脈エコー検査を受けた2,915名を本研究の対象とした。その結果、総頸動脈平均IMTの平均値は、NT群0.67mm、WHT群0.73mm、MHT群0.77mm、SHT群0.77mmで、NT群に比べWHT群、MHT群、SHT群のいずれでも有意に厚かった。1.2007-8年健診受診者を対象に、心血管病(脳卒中、虚血性心疾患)の発症、死亡を追跡した。2.追跡調査の一環として、平成26年に生活習慣病予防健診を行った。3.2013年に実施した頸動脈エコーの画像を用いて総頸動脈長軸像における内膜中膜複合体厚(IMT)を自動計測した。4. 2007-8年に実施した家庭血圧測定を含む断面調査の結果から、一般住民における随時血圧、家庭血圧および中心血圧と頸動脈病変との関連を検討した。朝の家庭血圧を3日以上測定し、中心血圧と頸動脈エコー検査をうけた40歳以上の住民2835名を本研究の対象とした。血圧レベルの上昇とともに平均IMT、最大IMTは厚くなった。収縮期血圧10mmHg上昇ごとの最大IMT>1mmとなるオッズ比(性・年齢調整)は、随時血圧では1.11、家庭血圧では1.19、中心血圧では1.09であった。これらの関係は、多変量調整後も変わらなかった。随時血圧、家庭血圧、中心血圧いずれの血圧上昇も頸動脈硬化進行と関連していたが、特に家庭血圧と頸動脈硬化との関連が強かった。予後調査は、調査の同意を得た上で以下の方法でおこなった。

2健診未受診者全員にアンケートを送り、循環器疾患の罹患の有無を調査した。3追跡ネットワークを用いて循環器疾患の罹患をモニターした。4循環器疾患の罹患が疑われる者については、往診し、病歴・診察所見・検査所見など臨床情報を収集した。5死亡例は、臨床情報を収集し病理解剖の承諾を得るように努めた。6解剖承諾例については九州大学大学院病理学教室で解剖し死因および臓器病変を調査した。7定期的に研究スタッフの会議を開き循環器疾患罹患および死因の最終診断を討議し決定した。2.追跡調査の一環として、平成27年に生活習慣病予防健診を行った。健診項目は以下の項目である。問診、身体計測、血圧測定、診察、検尿、血計、血液生化学、HbA1c、心電図、胸写、眼底、食事調査。3. 2007-8年に実施した家庭血圧測定を含む断面調査の結果から血圧日間変動と頸動脈病変との関連を検討した。朝の家庭血圧を3日以上測定し、頸動脈エコー検査をうけた2915名を本研究の対象とした。血圧日間変動の指標として、収縮期血圧の標準偏差(SD)を使用した。SD平均は8mmHgであった。SDの4分位別にみた平均内膜中膜複合体厚(IMT)(性・年齢調整加重平均)は、SDレベルの上昇とともに厚くなった(平均IMT:第1分位0.69mm、第2分位0.72mm、第3分位0.73mm、第4分位0.74mm、傾向性p値<0.05)。最大IMT>1mmとなるオッズ比(性・年齢調整)は、SDレベルとともに上昇した。これらの関係は収縮期血圧を含む多変量調整後も変わらなかった。家庭血圧の日間変動性は血圧値とは独立して頸動脈硬化と関連していた。2007-2008年に福岡県久山町で実施した家庭血圧測定を含む断面調査の結果から、白衣高血圧(WCHT)、仮面高血圧(MHT)、持続高血圧(SHT)が頸動脈病変に与える影響を検討した。その結果、総頸動脈平均内膜中膜厚(平均IMT)の平均値は、NT群に比べWHT群、MHT群、SHT群のいずれでも有意に厚かった。この関係は多変量調整後も変わらなかった。また、最大IMT>1mmと頸動脈狭窄を有するオッズ比もWHT群、MHT群、SHT群で有意に高かった。以上より、WCHTは無害とは言い切れず、高血圧治療ガイドラインが推奨するように生活習慣の改善と注意深い経過観察が必要であることが示唆された。予後調査は順調に進行している。追跡の一環として2014年に生活習慣病健診を実施した。また2013年に実施した頸動脈エコーの画像を用いて総頚動脈長軸像における内膜中膜複合体厚を自動計測した。疫学1追跡調査を続行する。22007-8年、2012-13年に実施した頸動脈エコーのデータを用いて5年間の頸動脈硬化の進行度を解析する。また5年間の新たな狭窄の出現を検討する。32007-8年に測定した随時血圧および家庭血圧が、頸動脈の動脈硬化病変の進行の予測因子となるかを前述した統計解析方法で検討する。42007-8年に測定した随時血圧および家庭血圧が、心血管病の発症、死亡に関しての予測因子となるかを前述した統計解析方法で検討する。5研究成果は、国内学会、国際学会で報告するとともに、英文誌に投稿する。また久山町住民のみならずわが国国民に対して、マスメディアおよび公開講座を通じて情報を発信する。追跡の一環として2013に生活習慣病健診を実施した。また、2012年に実施した頸動脈エコーの画像を用いて総頸動脈長軸像における内膜中膜複合体厚(IMT)を自動計測した。研究発表のための費用と、論文発表のための費用を次年度に回した。1追跡調査を続行する。
InAlN系半導体量子ドットの自己形成に関する研究

本研究は(In,Ga,Al)N混晶の発光ダイナミクス測定により励起子の局在過程に関して研究を行なうことを目的とする。キャリアや励起子が量子ドットに局在化すると,非輻射再結合中心への捕獲が抑制される。このことにより,この材料系において高い発光量子効率が実現できるものと予想される。1.モードロックチタンサファイアレーザの2倍高調波(波長:380nm,パルス幅:1.5ps)により活性層の選択光励起を行い,発光ダイナミクス測定を行なった。その結果,In_xGa_<1-x>N混晶からなる活性層の発光寿命の温度依存性が,混晶組成比xによってどのように変化するかを測定し,発光に関与する励起子波動係数の空間的広がり(次元性)について解析を行った。その結果x>0.2では励起子のゼロ次元的な特長が明らかにされた。2.再生増幅器とOPAによって白色光ポンプ-プローブ分光を行い,過渡吸収(増幅)スペクトルを測定することにより高密度キャリア・励起子ダイナミクスの解析を行なった。In_<0.2>Ga_<0.8>N/GaN多重量子井戸レーザ構造において,光ポンプにより生成された過剰キャリアは1ps程度の高速で深い局所準位に緩和し光利得が生成することが明らかにされた。本研究では,InGaN系における励起子の振る舞いに関する基礎光物性が明らかにされた。この成果は,今後より局在性の高いInAlN系混晶材料の光機能性を探索する上で大きな指針になるであろう。さらに,局在効果を利用した発光デバイスの試作等の基盤研究に展開できるものと期待している。
ナノセルロースの界面物理化学に基づく細胞外マトリックスの生物機能模倣

林産系バイオマテリアル研究の新機軸を打ち出すべく、樹木ナノセルロースのナノ形状やナノ構造界面を活かした細胞外マトリックス(ECM)の機能模倣・新機能創発について検討を行っており、二年目はナノセルロース結晶界面のカルボキシ基密度を変化させた基板を用いて、(1)マウス由来筋芽細胞(C2C12)およびヒト肝ガン細胞(HepG2)の培養を試みた。さらに、(2)セルロースの結晶構造や繊維長の異なるナノセルロース基板上でNIH/3T3細胞の培養を行い、以下の成果を得た。(1)C2C12細胞を様々なカルボキシ基密度(0.0-1.6 mmol/g-cellulose)のナノセルロース基板上で培養したところ、低密度および高密度のカルボキシ基含有量ではスフェロイドを形成したが、中程度のカルボキシ基密度では細胞が良好に接着・伸展するユニークな挙動の違いが観察され、前年度に行ったNIH/3T3細胞と同様の傾向が見られた。しかし、HepG2細胞ではどのカルボキシ基密度においても細胞が接着・伸展せずスフェロイドを形成した。これまでの結果から、線維芽細胞様の細胞が本基板に対して高い接着能を有する可能性が示唆された。(2)マーセル化処理によりセルロースの結晶構造を変化させた基板を用いてNIH/3T3細胞を培養したところ、マーセル化前では良好に接着していたカルボキシ基密度においても細胞が接着しなくなり、スフェロイドを形成した。本結果より、セルロース結晶界面のカルボキシ基密度に加えて、結晶構造も細胞接着に影響を与える可能性が示唆された。さらに、繊維長の違いによっても細胞の進展・増殖の速度に違いが見られた。今後は、各種培養細胞の遺伝子・タンパク質レベルでの発現挙動解析など、生物機能への影響を詳細に検討することで、樹木ナノセルロースを使って初めて実現可能な細胞培養基材の開発コンセプトの確立を目指す。本研究では、ナノセルロースの「しなやかな硬さを持つナノファイバー形状(物理的特性)」と「制御可能な糖鎖界面(化学的特性)」の両面からECM機能を模倣する独自戦略で研究を行っており、初年度に見出したナノセルロース界面のカルボキシ化による細胞接着促進に加え、本年度はカルボキシ基密度だけでなく、セルロースの結晶構造や繊維長によっても接着挙動が変化することを見出した。細胞増殖や分化に影響を与える重要なファクターである培養基板の硬さの制御は実施できなかったが、基板へのタンパク質の吸着量や基板上の細胞が産生するコラーゲン量についてのデータが得られつつある。今後、これらの培養細胞の遺伝子やタンパク質の発現挙動解析などを進めることで、界面ナノ構造と細胞の増殖・形態変化の相関性について詳細に研究する。次年度は、細胞とECMとの直接的な相互作用によって生じる「細胞増殖・移動・分化」に関連する遺伝子やタンパク質の発現挙動を詳細に解析することで、界面カルボキシ化ナノセルロースに対する細胞接着機構の解明を進める。また、本研究のコンセプトである「樹木ナノセルロースの界面構造が要のECMの機能模倣」の実現に向け、ナノセルロース基材の開発も引き続き実施し、カルボキシ基以外の官能基による糖鎖界面修飾や、硬さの異なるナノセルロースの調製を行い、細胞接着挙動を確認する。セルロース界面への官能基導入がスムーズにいかない場合は、生理活性糖であるキチン・キトサン由来のナノファイバーをセルロースナノファイバーと混合した基板を作製するなどで、新たな機能を付与できると考えている。また、基板に非接着の細胞では、ナノセルロース結晶界面のカルボキシ基量の違いによりスフェロイドのサイズ変化が見られたことから、スフェロイドのサイズ制御を利用した、神経幹細胞をはじめとする間葉系幹細胞の未分化培養や基板による分化誘導についても取り組むことで、本研究をさらに進展させる。樹木ナノセルロースの界面構造を活かして細胞外マトリックス(ECM)を機能模倣する新発想の林産系バイオマテリアルの研究領域を開拓すべく、初年度はナノセルロース結晶界面をカルボキシ化した基板を用いて種々の細胞培養を試みた。異なるTEMPO酸化条件によりカルボキシ基密度を制御したナノセルロース薄膜を調製し、1マウス由来線維芽細胞(NIH/3T3)および2自然免疫受容体発現型ヒト胎児腎細胞(TLR2発現型HEK293)の培養に供したところ、以下の成果を得た。1NIH/3T3細胞を様々なカルボキシ基密度(0-1.6 mmol/g)のナノセルロース基板上で培養したところ、低密度および高密度のカルボキシ含有量ではスフェロイド(細胞塊)を形成したが、中程度のカルボキシ基密度では細胞が良好に接着・伸展するユニークな挙動の違いが観察された。細胞数の経時変化から、最適なカルボキシ基密度のナノセルロースでは細胞の初期接着ではなく細胞増殖に関与する可能性が示唆された。また、再生医療への応用を踏まえて無血清培地での培養を試みたところ、表面カルボキシ化による細胞増殖やスフェロイド形成は見られなかったが、今後は細胞増殖因子の詳細な解析により、細胞接着誘導機構の解明を目指す。2TLR2発現型HEK293細胞では、全てのカルボキシ基密度でスフェロイドを形成したが、カルボキシ基量依存的にスフェロイドのサイズの変化が確認された。さらに、TLR2による炎症シグナル伝達もカルボキシ基量に応じて変化したことから、表面カルボキシ化ナノセルロースが細胞表面のレセプターに直接作用している可能性が示唆された。今後は、各種培養細胞の遺伝子・タンパク質レベルでの発現挙動解析など、生物機能への影響を詳細に探究することで、樹木ナノセルロースを使って初めて実現可能な細胞培養基材の開発を目指す。

本研究では、ナノセルロースの「しなやかな硬さを持つナノファイバー形状(物理的特性)」と「制御可能な糖鎖界面(化学的特性)」の両面からECM機能を模倣する独自戦略で研究を行っており、初年度は糖鎖界面をカルボキシ化することで、ナノセルロースそのものでは発現しない細胞接着挙動や細胞表面タンパク質との相互作用を見出した。また、細胞を単層で培養する2D培養と比較して、生体内により近い環境となるスフェロイドを用いた3D培養についても、糖鎖界面のカルボキシ基量によってスフェロイドのサイズの調節が可能であった。細胞増殖や分化に影響を与える重要なファクターである培養基板の硬さの制御や評価は実施できなかったが、新たにセルロースの結晶構造の違いによる細胞接着挙動の変化についてのデータが得られつつある。今後、これらの培養細胞の遺伝子やタンパク質の発現挙動解析などを進めることで、界面ナノ構造と細胞の増殖・形態変化の相関性について詳細に研究する。林産系バイオマテリアル研究の新機軸を打ち出すべく、樹木ナノセルロースのナノ形状やナノ構造界面を活かした細胞外マトリックス(ECM)の機能模倣・新機能創発について検討を行っており、二年目はナノセルロース結晶界面のカルボキシ基密度を変化させた基板を用いて、(1)マウス由来筋芽細胞(C2C12)およびヒト肝ガン細胞(HepG2)の培養を試みた。さらに、(2)セルロースの結晶構造や繊維長の異なるナノセルロース基板上でNIH/3T3細胞の培養を行い、以下の成果を得た。(1)C2C12細胞を様々なカルボキシ基密度(0.0-1.6 mmol/g-cellulose)のナノセルロース基板上で培養したところ、低密度および高密度のカルボキシ基含有量ではスフェロイドを形成したが、中程度のカルボキシ基密度では細胞が良好に接着・伸展するユニークな挙動の違いが観察され、前年度に行ったNIH/3T3細胞と同様の傾向が見られた。しかし、HepG2細胞ではどのカルボキシ基密度においても細胞が接着・伸展せずスフェロイドを形成した。これまでの結果から、線維芽細胞様の細胞が本基板に対して高い接着能を有する可能性が示唆された。(2)マーセル化処理によりセルロースの結晶構造を変化させた基板を用いてNIH/3T3細胞を培養したところ、マーセル化前では良好に接着していたカルボキシ基密度においても細胞が接着しなくなり、スフェロイドを形成した。本結果より、セルロース結晶界面のカルボキシ基密度に加えて、結晶構造も細胞接着に影響を与える可能性が示唆された。さらに、繊維長の違いによっても細胞の進展・増殖の速度に違いが見られた。今後は、各種培養細胞の遺伝子・タンパク質レベルでの発現挙動解析など、生物機能への影響を詳細に検討することで、樹木ナノセルロースを使って初めて実現可能な細胞培養基材の開発コンセプトの確立を目指す。本研究では、ナノセルロースの「しなやかな硬さを持つナノファイバー形状(物理的特性)」と「制御可能な糖鎖界面(化学的特性)」の両面からECM機能を模倣する独自戦略で研究を行っており、初年度に見出したナノセルロース界面のカルボキシ化による細胞接着促進に加え、本年度はカルボキシ基密度だけでなく、セルロースの結晶構造や繊維長によっても接着挙動が変化することを見出した。
ATP光遊離でおこしたクロスブリツジ過渡反応を正弦波解析とX線回折法で追跡する

1.収縮・弛緩の力学的分析。ラツトまたはウサギ骨格筋細胞から単離した脱鞘筋標本を作成し、ケージドATP光分解法を用いたATP遊離によつて、その収縮および弛緩を引き起こした。この過渡反応において、500ヘルツ微小正弦波筋長振動に対する張力応答振動を追跡した。応答は、位相同期の成分と位相直交の成分とに分けた。時間分解能は約1ミリ秒。この実験はおもに大分医大の実験室において実施した。2.分子形態学的な分析。つくば高エネルギー物理学研究所の放射光実験施設にて、X線赤道反射の変化経過を5ミリ秒分解で追跡した。マシンタイムは48時間が2回。不充分ながらも、500ヘルツ正弦波応答が同時に追跡することができた。回折パターン記録には、従来の位置検出型光子カウンタによる方法のみならず、X線テレビを用いる方法も試みることができた。3.上記ふたつの実験の結果を統合して、以下の2点を結論した。(1)カルシウム存在下の収縮であつてもそれに必ず伴う初期弛緩は、真の弛緩ではなく特殊な「収縮前状態」である。(2)カルシウム不在下であつてもしばしば一過性収縮が起こる原因は、弛緩状態の前に上記の前状態が現れるためである。4.これからの発展。収縮前状態の仮説を裏付けるために、ATP光遊離収縮を以下の2点で修飾し、今回と同じく力学と形態学の実験でそれを分析する。(1)中間濃度カルシウムによる収縮。(2)ADP存在下の収縮と弛緩。4.これからの発展。
観光のまなざしと帝国 - 非劇映画のアーカイヴ調査に基づく日本帝国主義の考察

当研究が目的とするのは、戦前日本の帝国主義と観光の関係を、世界の映像アーカイブで再評価・保存が進む非劇場映画の調査を中心に映像学の見地から明らかにすることである。前年度で重点的に調査したアマチュア旅行映画に加えて今年度は、観光宣伝映画に対象を拡大したトラベローグジャンル全般の調査した。(1)文献資料調査:国内外の公共機関で官公庁や外郭団体刊行物を調査するとともに復刻版やデータベースを含む戦前映画雑誌や雑誌の網羅調査を行った結果、観光宣伝映画を規定する言説を「通俗教育」「弘報」「宣伝」の3つに限定した(成果A)。(2)映像作品のデータベース作成と視聴:高麗大学、米国議会図書館、米国ジョージ・イーストマン・ミュージアム、神戸映画資料館、東宝ステラを含む国内外のアーカイブで視聴した映像をデータベース化して分析し、「大日本帝国」の観光空間をトランスナショナルな文脈で捉え直した(成果B)。(3)フィルムアーキビストと意見交換を重ねることで、文献学的なアプローチで現存プリントの所蔵経緯を明らかにする着想を得た(成果C)。(4)研究成果の発表:国内外の非劇映画研究に関する二次資料を網羅調査し、それに対して成果A、B、Cを検討する口述発表を米国の国際学会(Visible Evidence)で行ない(研究実績A)、さらに論文を国際学術誌(査読あり)に投稿した(研究実績B)。さらに前年度の重点課題であるアマチュア映画雑誌をグローバルな範囲に拡大して調査するとともに、その結果を国際学会(Cultural Typhoon,AAS,ワールドシネマの新地平)で口述発表した(研究実績C)。前年度、後年度の研究調査をもとにフィルム・アーカイブに関する考察をまとめて英語編著『Routledge Handbook of Japanese Cinema』に投稿した(2019年末刊行予定)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当研究が目的とするのは、戦前日本の帝国主義と観光の関係を、世界の映像アーカイブで再評価・保存が進む非劇場映画を対象とした映像学研究から明らかにすることである。初年度には、アマチュア旅行映画に重点を置いて以下の調査を行なった。(1)文献資料調査:国内各地の図書館やアーカイブを訪れ、アマチュア映画・写真雑誌を網羅的に調査した。帝国拡大とアマチュア映画公共圏発展の関係を映画クラブの地理的拡散、作品内の表象、そして「事変」の時代が与えたアマチュア映画作風の変化からなる3つの側面からなる分析アプローチを確立した(成果A)。また、アマチュア映画言説とモダニズム写真言説の交流を確認する資料を収集した(成果B)。(2)映像作品のデータベース作成と視聴:神戸映画資料館、神戸市立博物館、アメリカ国立公文書記録局を含む国内外のアーカイブで視聴した映像をデータベース化して分析した。結果、ホーム・ムービーの延長といえる「旅行映画」とアマチュア映画のジャンルとしての「紀行映画」に形式、批評の両面で二分できることが明らかになった(成果C)。研究計画どおり、Association for Asian StudiesおよびSociety for Cinema and Media Studiesの学会でで口述発表を行い、査読付きの英語論文執筆に関しても、当初ターゲットとしたジャーナルとは異なるが投稿することができた。学会発表では、映画研究者に限らず現代史や文学研究者からも有意義なフィードバックを受けることができた。なお、学会発表の機会に行ったコロンビア大学図書館での文献調査や米国国立公文書記録局(NARA)での映像調査では、論文執筆に直接役立つ資料を入手することができた。また、神戸発掘映画祭や山形ドキュメンタリー映画祭で多くの映画研究者アーキビストとの意見交換を行うとともに文献資料の比較や交換を行うことができた。さらに、次年度に予定していた観光PR映画の調査についても、研究効率向上の見地から個人撮影映像を視聴する際に各アーカイブで同時に行ったため、例えばマツダ映画社、NARA、神戸映画資料館所蔵の満鉄や鉄道局の映画を視聴し、その情報をデータベース化することができた。

他方、予定していた高麗大学訪問は、同大学所蔵が多様・膨大であるため、対象映像の文脈を調査した上で臨む必要があることが調査の過程で明らかになったため同時に予定していた韓国映像資料院での現地調査とともに次年度に見送った。なお、石水博物館、新潟大学地域映像アーカイブ、京都文化博物館所蔵の映像に関しては、他機関あるいはオンラインでアクセスが可能とわかったため現地調査は見合わせた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)アマチュア旅行映画の追加調査本年度学術発表で得たフィードバックを元に、文献調査や映像視聴を含むフォローアップ調査を実施し、より精度の高い発表を日本カルチュラルスタディーズ学会でアマチュア映画研究をテーマに企画したパネルで口述発表する。また、学会発表で指摘された国際的な比較軸の必要性から国外アマチュア映画雑誌の調査も進める。(2)観光PR映画を対象としたデータベース作成と視聴戦前日本の非劇場映画の最大級のコレクションを持つ映画米国議会図書館での調査や世界中から朝鮮半島の映像を収集した高麗大学のコレクションでの調査を中心に、観光PR映画と呼ばれる多様な映像群の俯瞰的理解を目指す。(3)観光PR映画の一次文献調査国際観光局、国際文化振興会、満鉄弘報が直接発行していた『国際観光』『国際文化』『満洲グラフ』はもとより、小型映画メーカーの販促紙媒体、復刻出版された映画雑誌、新聞データベースを対象に網羅的調査を行う。
細胞骨格制御を基盤とした溶骨症治療の新戦略

骨系統疾患や慢性関節炎、人工関節インプラント周囲などに生じる溶骨症に対する有効な治療法確立のため、その発症病理として破骨細胞の遊走性亢進に着目し、新たな分子的介入法を探索的に検討する。溶骨症治療法開発へ向けた溶骨症モデルとして、アクチン分子重合を制御する細胞骨格制御因子、プロフィリン1を破骨細胞で欠損するマウスを利用する。そのため破骨細胞におけるプロフィリン1欠損の影響を培養系で検証し、また本遺伝子欠損マウスの溶骨症性病態を詳細に解明する。さらに治療法開発へ向けた探索として細胞骨格制御因子の強制発現系と阻害薬投与による効果を時系列的に解析し、有効な治療法開発の基盤として解明を進める。
医療機器への充電池の応用～医療廃棄物の削減を目指して～

本研究の目的は充電池を医療機器に応用することで,電池廃棄物の削減等を図ることにある。本研究では,充電池管理システムの開発を行なった。また,実際に病棟で使用されている送信器で充電池を使用しその問題点を検証した。その結果,使用条件によって,大幅に連続作動時間が変わるため運用上注意が必要であることが示唆された。今後,医療機器の開発の側面からも充電池が安全に使用できるように検討することが必要である。本研究の目的は再利用可能な充電池を医療機器に応用することで,電池廃棄物の削減と資源の有効活用を図ることにある.医療機器では,電源供給として乾電池が使用されている機器も多い.乾電池の代わりに充電池を使用することが可能となれば,地球環境に優しい医療の提供が可能となる.本研究では,医療機器へ充電池を使用し,実際の医療現場における充電池管理システムの構築や運用面の問題を洗い出し,臨床での充電池の使用方法を模索するものである.本年度の計画としては,(1)バーコードによる充電池管理システムの構築.(2)充電池内部抵抗モニタリングシステムの構築を目指して研究を進めた.(1)に関しては,ノートパソコンを用いて充電池をバーコードで管理するシステムを構築し,動作検証を行った,(2)については,リアルタイムにパソコンと通信できる内部抵抗測定装置の選定に時間がかかったことにより,装置の選定に重点を置いて検討を行った.今後,管理システムの構築を目指す計画てある.また,東日本大震災の影響で,病院内の乾電池の供給が出来なくなる事態に陥り,一時的に送信機に対して充電池を使用した.充電池はアルカリ乾電池に比べて連続作動時間は約75%(約6日)であり,電池交換警報が発生する時間が短いということに基づき,週2回(火曜日,金曜日)の定期的な充電池の交換をすることで,安全に充電池が使用できるように運用を定めた.しかし,使用中に電池が切れてしまう事例が発生した.心電図測定に加えて,酸素飽和度を常時使用するような症例であり,その場合には,発光量が測定環境によって変化するために,実験よりも連続使用時間が短くなってしまったことが要因として考えられた.今回は一時的な使用となったが,充電池を使用した場合に,使用状況によっては,使用時間や,電池交換警報が発生する時間が短いという欠点について,運用上カバーできない可能性があることが示唆された.研究の目的は再利用可能な充電池を医療機器に応用することで,電池廃棄物の削減と資源の有効活用を図ることにある.平成23年度は、(1)充電池管理システムの評価、(2)充電池管理上の問題点の洗い出しと評価、(3)充電池を使用する医療機器の拡張について、研究を行なった。(1)については、内部抵抗測定装置とノートパソコンを接続し、半自動的にデータ入力ができるシステムの開発を検討したが、半自動取り込み部分の開発が遅れた。しかし、バーコードによる電池の充電回数の管理および手動入力による内部抵抗の管理については実現できた。(2)については、実際に病棟で使用されている送信器で充電池を使用した結果、酸素飽和度を測定している症例においては、連続動作時間が短くなることが分かった。この事例を検討するために、送信器(ZS-930P:日本光電株式会社製)を用いてeneloop(パナソニック株式会社)を使用し、心電図の測定だけの場合と、心電図と酸素飽和度の測定を併用している場合をシミュレーションし、連続動作時間をそれぞれ5回測定した。その結果、心電図の測定だけの場合には、平均157.0±4.7時間の連続動作時間であったが、心電図と酸素飽和度測定を併用した場合には平均98.6±12.1時間であった。併用した場合には約40%程度連続使用時間が短くなる傾向があることが分かった。このことより、使用条件によって、大幅に連続使用時間が変わるため運用上注意が必要であることが示唆された。(3)については、送信器や酸素飽和度測定装置以外の他の医療機器への応用を検討した。候補として上がったのは、ホルター心電図測定装置であるが、ホルター心電図装置は主に自宅で使用されるものである。医療者の管理外の場所で使用されることも多く、運用上その管理が難しいことが懸念されるため、応用を見送った。また、海外での充電池の使用状況を調査したが、そのほとんどが、内蔵充電池を使用している場合が多く、単三型や単四型の乾電池を使用している医療機器で充電池を応用できるような医療機器を見つけることができなかった。
最軽通信コストのプライベート情報検索システムの構築

検索内容を秘匿したまま情報検索を行うことが可能なプライベート情報検索システムにおいて通信コストの高さが実用化の際のネックとなっていたが、本研究では準同型暗号を用いることで通信コストを理論上対数の平方オーダーまでは効率化できることを示し、また実際にそのようなプライベート情報検索システムのアルゴリズムを示した。更に我々は、情報アクセスを制御する部分において多く必要とした素数生成を除去し、その代わりにある性質を満たすハッシュ関数に置き換えたとしても同等の安全性を保ち、かつ計算コストまで大幅に削減できることを示した。通常の情報検索システムではユーザの検索内容がデータベース管理者に知られてしまうが、近年、特許の先願調査や株価変動検索等、企業秘密や個人情報を含むようなプライベートな検索内容を秘したままの検索を行うニーズが高まってきている。そこで、検索内容をデータベース管理者に秘したまま情報検索を行うプライベート情報検索システム(PIR)が1995年にChorらによって提案された。しかしながら、PIRでは通常の情報検索に比べ通信コストが極めて高く、以来、より低コストで実現可能なPIR方式の提案に研究者らはしのぎを削ってきた。本研究ではそういう背景の元、これまでで最軽通信コストのPIR方式を構築する事を目的としており、今年度の研究実績の概要は以下の通りである。国際会議ISC2005でLipmaaによって発表された通信コストを初めて対数の二乗オーダーまで抑えた方式を、更に低コストに改良した方式がKwonらによって国際会議JWIS2006において発表されたが、我々はKwonらの方式の致命的な誤りについて国内会議SCIS2007において指摘し、彼らの方式ではオーバーフローによって結果が正しく復号されないことを示した。更に、オーバーフローを回避するような改良を施す事により正しい結果が復号され、ただし改良方式の通信コストはLipmaaらの方式と同じ対数の二乗オーダーであることを示し、IPSJ論文誌の特集号に投稿した。また、最軽通信コストのPIR方式の実現に向け、そのベースとなる暗号における離散対数的性質との関係について調査を行った他、こうしたプライバシーアプリケーション全般にあてはまる課題である、悪意のあるユーザによる悪質法の発覚時、つまり緊急時において匿名性の無効化が可能でありながらも通信コストが軽い方式の提案を行ない、国内会議SCIS2008にて発表した。本研究ではこれまでで最軽通信コストのPIR方式を構築するものであり,我々は国際会議JWIS2006においてKwonらににより発表された,当時の最軽通信コストであった対数の二乗オーダーまで抑えたLipmaaの方式を更に低コストに改良したという方式の本質的な誤りについて指摘し,更にはあらゆる写像を置き換えるような形ではコストを下げる事はできない事を示した.その上で独自の写像を用いてプライベート情報検索として正常に機能するプロトコル構成法を示し,数値シミュレーションにより準同型暗号を用いた最軽量通信コストの方式となっている事を示した(本年度成果の中の国際学会ISITAおよび投稿中のジャーナルにおいて報告).更に,実装時に重い計算処理を要する素数生成器(Prime Number Generator,PNG)をある特殊な性質を満たすハッシュ関数(Division-intractable-sequential Generator,DG)に置き換える事で安全性を落とさずに大幅な計算コストの削減を可能とする事を示し,またそうしたハッシュ関数として,SHA256等一般的なハッシュ関数を用いて充分に構成可能である事を示した(その際,現実的なシステム規模として数億数十億程度の大きいユーザ数を想定したとしても,たかだか200ビット前後のハッシュ出力サイズでセットアップを含め99.9%以上の確率で一度で成功することを示した.詳細に関しては本年度成果の中の電子情報通信学会研究会において報告).
医師不足対策における女性医師の就労支援に向けた実証疫学研究

全国私立医科大学14校を卒業した女性医師(N=1694名;回収率83%)を対象に疫学研究を行った。女性医師の継続就労に影響を与える因子には従前から指摘されてきた女性の社会的役割のほか、医療界の男女の就労格差、学会認定資格や医学博士の取得などが関連していることが明らかとなった。今年度は、従前わが国で女性医師の就労を困難にさせると報告されてきた労働環境や子どもの有無といった家庭因子のほか、医師の性に関連した不利益な経験と男女就労機会格差に注目し、これらの因子が就労状況(パートタイムvs.フルタイム)にどのように影響を及ぼしているか検討した。調査の対象者は、某大学医学部同窓会会員1346名中、676名(回収数:男性452名、女性224名)の男女医師である。性に関連した不利益な経験については、「性別のために有給ポスト獲得・昇進人事・終身雇用の機会を得られなかったと感じる経験はありましたか」と尋ね、さらに不利益な経験を受けた相手の職種と性別について尋ねた。男女就労機会格差については、適切な尺度がなかったため、「医学部で女性は昇進しにくい」を筆頭に14問を作成、因子分析を行い変数を新たに作成した。女性医師の就労状況は、フルタイムが66%、パートタイムは32%、無職および休職は2%(6名)であった。性別のための就労上の不利益な経験について「あった」と回答した医師は女性で40名(18%)であるのに対し、男性では15名(3%)であった。また不利益な経験を受けた相手の職種と性別では、女性医師で「異性の患者」、「異性の上司」が特に高かった一方で男性医師においては、職種や性別で差はなく頻度も「全くない」か「ほとんどない」であった。男女就労機会格差の14項目は1項目をのぞくすべての項目で、男性医師よりも女性医師で点数が高かった。統計学的に専門医の取得をしているとフルタイムにある傾向があることと、男女就労格差の点数が高いとパートタイムにある傾向が認められた。子どもの有無、性別による不利益経験は就労状況に関連を認めなかった。男女就労機会格差の得点が高いということは格差を強く認識しているということであり、それが就労状況と関連を認めたことは非常に示唆的である。平成22年3月から平成23年3月の間に、北関東地域にある私立医科大学18校中14校の同窓会に所属する全女性医師10663名に調査協力依頼を行った。うち、平成23年4月26月現在で女性医師1743名が自記式質問票に回答している(回収率83%)。対象の平均年齢は女性45歳、主たる診療科月は内科が全体の3割を占めた。就労形態は週に40時間以上のフルタイム勤務が70%、パートタイムが25%、5%が無職あるいは休職中であった。雇用形態では、終身雇用が49%、任期雇用が27%(残りは不明)であった。年齢別就労率は25歳から5歳間隔で65歳まですべての年齢層で80%を超え、日本人女性労働者に特徴のあるM字カーブは描かなかった。また、妊娠・出産をきっかけに職場を一時的にでも辞めた人は40%以下と半数を下回った。「就労理由」については、卒後から44歳までの若年層では「臨床知識・技能の維持」が一番多かったのに対し、それ以上の年齢層では「収入」が一番多かった。「あなたの就労モチベーションをあげる理由」については、卒後から34歳までの若年層では「臨床知識・技能の維持」と「医師としてのキャリア向上」がそれぞれ3割を占め、それ以上の年齢層では「社会貢献」と回答した割合が最も多かった。仕事と私生活の重さについては、「仕事よりも家庭」と回答した割合が最も多かったのは34歳までの若年層(46%)であった。一方で、「家庭よりも仕事」と回答する割合はそれ以降の年齢層で徐々に高くなり、56歳以上の年齢層では40%を占めた。妊娠中に離職しなかった者のうち、産前休暇を取得しなかった者は16%、産後休暇を取得しなかった者は8%であった。さらに産前産後休暇を取得した者において、産前休暇が6週未満であった割合は35%、産後休暇が8週未満であった割合は24%(6週未満は14%)であり、労働基準法の遵守徹底が不十分であることが示唆された。最終年度の平成23年度は、女性医師の継続就労に影響を及ぼす因子について全国私立医科大学14校を卒業した女性医師(N=1694名;回収率83%)を対象に調査を拡大させた。就労形態(フルタイムvs/パートタイム)をアウトカムにしたロジスティックモデルにて統計学的に有意であった因子には婚姻状況にあるもの、子供を持つものでフルタイムよりもパートタイムで働いていた。従前の結果と同様に女性医師の就労には女性の社会的役割が障壁になっていた。さらに同じモデルにて男女の就労格差に対する認識が強いとパートタイムで働く割合が多く、ガラスの天井を意識することで就労意欲に何らかの影響があることが示唆された。

また女性医師のキャリア構築の観点から就労形態と学会認定医資格の有無と医学博士取得の有無についても検討を行ったところ、フルタイムではパートタイムに比べて認定医あるいは専門医資格を取得している割合が多いこと、医学博士を取得している割合が多いことが認められた。このことより女性医師の継続因子には従前から指摘されてきた女性の社会的役割のほか、医療界の男女の就労格差、学会認定資格や医学博士の取得などが関連していることが明らかとなった。本研究結果は全国私立医科大学連絡協議会で発表を行い、各私立医科大学の同窓会誌やニュースレターを通じて会員へ意識啓発を行った。さらに医学教育学会や日本衛生学会、産業衛生学会、公衆衛生学会、Women's Health国際学会にて発表を行った。現在は邦文論文1編と英文論文1編が査読中である。また調査の概要ならびに結果は特設ホームページにて公開している(http://homepage3.nifty-comdzb/)。