hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
意識現象の創発に関わる大脳の発達メカニズムの解明

脳は異なる機能を担う領城から構成されている。しかしながら脳が一つの総体として機能するためには、これらの脳を構成する異なる領域が適切に連携する必要がある。このような連携は脳活動の領域間相関である、機能的結合を計測することで検討されており、近年脳は各脳領域が各々機能的結合で結合されたネットワーク構造を有していることが明らかになった。一方脳は異なる時間スケールで活動することが知られている。そこで時間スケールに特有のネットワーク構造をグラフ理論を用いて検討したところ、少なくとも2つの異なる時間スケールで、脳が異なるネットワーク構造を自発的に形成していることを平成24年度明らかにした。この発見は安静時に取得した脳活動から得られたものであるが、今年度はその発見が、様々な脳の状態に依存してどのように変化するかを検討するための実験をスタートさせた。この研究デザインは2つのオリジナリティを持つと考えている。まず、近年考案された新しい脳活動データの取得方法を用いることである。これにより、従来では検討不可能であった時間スケールで脳活動を取得することができる。また、状態に依存した脳活動の変化を検討した多くの研究では、短時間の異なる種類の試行をランダムな順番で複数回行う、というデザインを用いるが、本研究では、一つの試行を長時間維持し続けることができる研究デザインを用いることで、一定の脳の活動状態で連続してデータを取得することができる。この実験のアイデアは生理学研究所の定藤規弘教授の研究グループと共同で発案し、研究環境を構築し、平成24年度中に研究データを取得することに成功した。昨年度脳が自発的活動の時間スケールに応じて多重なネットワーク構造を有していることを発見し、今年度はこの安静時に発見された秩序が脳の状態に依存してどのように変化するのかという問いを立て、研究データを取得できる環境を整えることができた。以上により研究は順調に進展していると考えている。得られた研究データを解析することによって、状態依存的に脳のネットワーク構造がどのように変化するのかを明らかにする。また筆者は新たに、このような脳のネットワーク構造と意識経験との関係を検討するための研究を開始している。これらの研究結果を合わせて考察し、脳領域間の連携が機能的にどのような意義を持つのかに対しての仮説を得ることが今後の研究の目標である。脳は刺激や課題を加えずとも自発的に活動している。その自発的活動は特定の領野間で相関していることが明らかになっており、安静時機能的結合と呼ばれている。成人において、安静時機能的結合は個人間で共通した領域間で特徴的な空間構造を持っていることが確認されており、安静時ネットワーク(RSN;resting state network)と呼ばれ様々な領域間で発見されている。近年、特定のRSNが担う脳機能や、RSNの形成障害と神経疾患との関係性が指摘されている。一方、ヒトの発達過程において脳は構造的に複雑な変化を遂げるので、ヒトは生得的に成人で見られるRSNを持っているとは結論付けがたく、むしろ脳の発達過程で形成されていくと考えられる。そのため、RSNが発達過程でどのように形成されるかを明らかにすることは、ヒトの多様な行動が生み出される機構の解明に重要であると考えられる。そこで本研究は、RSNのどのような発達過程での変化が、意識を伴うような行動の変化を生み出すのか調査することを目標とした。ヒト成人においてRSNは、fMRI(functional magnetic resonance imaging)と呼ばれる手法を用いて調査されているが、乳児を対象にfMRIを用いて脳活動計測を行うことは困難である。一方被験者への負担が少ない装置であるNIRS(Near infrared spectroscopy,近赤外計測法)を乳児に用いることは妥当であるが、NIRS及びfMRIで計測されたデータの間の関係性は確立されていない。そこで、この関係性を確立することを目的に、成人を対象にしてNIRS及びfMRIの安静時同時計測を行った。NIRS及びfMRIの安静時同時計測データを用い、安静時に特定の領域で計測したNIRSの信号と他の全ての脳領域で同時に得たfMRIの信号との相関を計算することで、fMRI信号だけを用いて相関計算を行った場合に推定されるRSNが同様に推定可能か否かを検討した。その結果、NIRS信号を用いてfMRI研究で報告されているRSNが再現できることが明らかになった。本研究は、乳児等のfMRI計測に適さない被験者にNIRSを適用することでRSN研究を促進する、重要な結果を得たといえる。ヒトの脳の各領域は他の特定の領域と相関して活動する。この相関は機能的結合と呼ばれ、脳全体で機能的結合ネットワーク(FCN[functional connectivity network])と呼ばれる空間構造を形成し、発達期に著しく変化する。成人脳のFCNでは、内部で多数の機能的結合を持ちつつ外部との機能的結合をあまり持たない「コミュニティ」と呼ばれる頂点(脳領域)群と、極めて多くの脳領域と機能的結合を持つ「ハブ」と呼ばれる頂点とを同時に有する。これは脳が、脳領域やコミュニティという空間的に分離した素子で独立に情報を処理しつつ、ハブを介して脳全体で一つの情報として統合する構造を持つことを示している。正常な脳機能を生み出すために脳は多様な時間スケールで情報を処理しなければならない。実際脳活動はヒトの認知行動の時間スケールに応じて様々な周波数帯域で変動することが示されている。しかし脳活動の各周波数成分と脳における情報処理の空間構造との関係は未解明であった。

本研究では安静時のヒトの脳活動を機能的磁気共鳴画像法を用いて測定し、脳全体の87の領域間でコヒーレンスを推定した。その結果、他の帯域よりもコヒーレンスが高くなる2つの周波数帯域(低帯域[0.01-0.03Hz]、高帯域[0.07-0.09Hz])を発見した。そこでこの2帯域でFCNを推定しコミュニティおよびハブを同定したところ、低帯域におけるコミュニティは高帯域で同定されたものと比較して強く分離していた。また低帯域で同定されたハブは主に前帯状皮質に局在したが、高帯域で同定されたハブは後帯状皮質および視床に存在した。以上の結果より、コミュニティによって空間的に分離して情報を処理しつつ、ハブを介して全体として一つに統合する構造が、脳活動の時間スケールに依存して異なることが示された。これは脳の情報処理構造を研究するためには情報処理の空間構造だけでなく時間構造に注目する必要があることを示しており、脳機能画像分野に新たな展開をもたらすことが期待される。脳は異なる機能を担う領城から構成されている。しかしながら脳が一つの総体として機能するためには、これらの脳を構成する異なる領域が適切に連携する必要がある。このような連携は脳活動の領域間相関である、機能的結合を計測することで検討されており、近年脳は各脳領域が各々機能的結合で結合されたネットワーク構造を有していることが明らかになった。一方脳は異なる時間スケールで活動することが知られている。そこで時間スケールに特有のネットワーク構造をグラフ理論を用いて検討したところ、少なくとも2つの異なる時間スケールで、脳が異なるネットワーク構造を自発的に形成していることを平成24年度明らかにした。この発見は安静時に取得した脳活動から得られたものであるが、今年度はその発見が、様々な脳の状態に依存してどのように変化するかを検討するための実験をスタートさせた。この研究デザインは2つのオリジナリティを持つと考えている。まず、近年考案された新しい脳活動データの取得方法を用いることである。これにより、従来では検討不可能であった時間スケールで脳活動を取得することができる。また、状態に依存した脳活動の変化を検討した多くの研究では、短時間の異なる種類の試行をランダムな順番で複数回行う、というデザインを用いるが、本研究では、一つの試行を長時間維持し続けることができる研究デザインを用いることで、一定の脳の活動状態で連続してデータを取得することができる。この実験のアイデアは生理学研究所の定藤規弘教授の研究グループと共同で発案し、研究環境を構築し、平成24年度中に研究データを取得することに成功した。研究の課題として、(i)成人を対象にしてNIRS及びfMRIの同時計測を行い、両装置間での機能的結合の関係性を検討すること、(ii)NIRSを用いて錯覚を起こす聴覚刺激を受容している間に現れる機能的結合を発見すること、(iii)その機能的結合の発達的変化を調査することを挙げていた。(i)においては投稿した論文も修正作業がほぼ終了しているが、(ii)において聴覚刺激による錯覚のNIRSを用いた定量が困難であることが実情として挙げられる。
抗エイズ活性を示す新規合成リグニンによる抗ウイルス作用発現のメカニズム

我々は,五葉松松かさ由来リグニン様物質がherpes simplex virus,influenzaVirusの培養細胞でのプラーク形成,rofavirus,enterovirusによる細胞変性,及びhuman immunadeficiency Virus(HIV)の細胞感染を抑制することを報告してきた。類似の活性は,他の木質化リグニンでも確認されたが,これらは多糖を含む不均一なphenylpropenoid重合構造をとるため活性成分の帰属が困難であった。リグニンの抗ウイルス活性は,H_2So_4処理により多糖部分を分解しても影響を受けなかったが,NaClO_2処理によりポリフェノール部分を分解すると完全に消失した。ポリフェノール部分の重要性を確かめるために,川添豊教授(名市大)との共同研究により,p-coumaricacidやcaffeic acid horseradish peroxidaseとH_2O_2の存在下で脱水素重合し水溶性合成リグニン(分子量15万)を調製し,抗ウイルス活性を比較検討した。合成リグニンの抗HIV活性は,天然リグニン,phenylpropenoidmonomer,タンニン関連化合物よりも強かった(CC_<50>/EC_<50>=100)。^<125>Iで標識した合成リグニンは,influenza virusと瞬時に結合することが庶糖密度勾配遠心により確められた。合成リグニンは,HIVの細胞への結合を硫酸化多糖程ではないが有意に抑制した。合成リグニンは,myeloperoxidase(MPO)依存性のヨード化( ^<125>Iの細胞酸不溶性画分へのとり込み)を特異的に促進するので,合成リグニンによる抗HIV効果が細胞内MPO含量に依存するかを検討した。合成リグニンの抗HIV活性は,MPO含量の高いHL-60細胞でも,MPO含量の低いU-937細胞でも同程度に発現されたので,MPO介在性に産生されるHOClの関与は低いと思われた。合成リグニンはO^-_2やHOClをスカベンジする作用が見い出されたので,これら活性酸素によるウイルス発現を抑える可能性がある。又,合成リグニンはヒト未梢血由来単核球による種々のサイトカイン(IL-1α,IL-1β,TNF)の産生を促進するので,anti-HIV cytokineの産生についても検討中である。木質化リグニンの多彩な生物活性が明らかになりつつあるが,不均一な構造をとるため構造決定が難しく作用メカニズムは不明であった。そこで,リグニンの前駆体のフェニルプロペノイド(pークマリン酸,フェルリン酸,カフェイン酸)を過酸化水素,ペルオキシダ-ゼの存在下で脱水素重合させたいわゆる合成リグニン(以下,DHPーpCA,DHpーFA,DHPーCAと略)を合成した。我々は即に,合成リグニンが天然リグニンと同様に,ミエロペルオキシダ-を多量に含む細胞,例えば,多形核白血球,単球やヒト前骨髄性白血病細胞HLー60のヨ-ド化を促進したり,MDCK細胞中でのインフルエンザウイルスのペラ-ク形成を阻害することを報告した。今回,抗ウイルス活性誘導のメカニズムについて以下の点を明らかにした。(1)天然リグニン(PcーFr.VI)及び合成リグニン(DHPーFA)のベンゼン環部分を^<125>Iで標識した。これらの標識サンプルをインフルエンザウイルスと混合し庶糖密度勾配遠心にapplyしたところ,約77%及び15%の放射能がウイルスに結合していた。又,MDCK,Lー929,Uー937細胞,血清成分との結合が確認された。PCーFrVIでウイルスを予め処理すると,ウイルス感染によるマウス致死効果が完全に消失した。マウスに,PcーFr.VIを前処理(po,i.p)しておくと,ウイルス感染に対する低抗性が若干生じた。リグニンが直接ウイルスを不活化する可能性,簡接的に抗ウイルス状態を誘導する可能性が示唆された。(2)合成リグニンは,エイズウイルス(HIVー1,HIVー2)のMTー4細胞変性効果,HIV抗原の発現を有意に抑制したが,リグニン前駆体には活性が検出されなかった。合成リグニンは,いずれもHIVー4細胞への結合を抑制したが,HIVプロウイルスの発現を抑制している可能性も残されている。(3)合成リグニンは,多形核白血球が産生するO^ー_2を強くscaoengeするが,ClO^-,一重項酵素の産生について現在検討中である。

合成リグニンの抗HIV活性は,天然リグニン,phenylpropenoidmonomer,タンニン関連化合物よりも強かった(CC_<50>/EC_<50>=100)。^<125>Iで標識した合成リグニンは,influenza virusと瞬時に結合することが庶糖密度勾配遠心により確められた。合成リグニンは,HIVの細胞への結合を硫酸化多糖程ではないが有意に抑制した。合成リグニンは,myeloperoxidase(MPO)依存性のヨード化( ^<125>Iの細胞酸不溶性画分へのとり込み)を特異的に促進するので,合成リグニンによる抗HIV効果が細胞内MPO含量に依存するかを検討した。合成リグニンの抗HIV活性は,MPO含量の高いHL-60細胞でも,MPO含量の低いU-937細胞でも同程度に発現されたので,MPO介在性に産生されるHOClの関与は低いと思われた。合成リグニンはO^-_2やHOClをスカベンジする作用が見い出されたので,これら活性酸素によるウイルス発現を抑える可能性がある。又,合成リグニンはヒト未梢血由来単核球による種々のサイトカイン(IL-1α,IL-1β,TNF)の産生を促進するので,anti-HIV cytokineの産生についても検討中である。天然木質化リグニンは、幅広い抗ウイルススペクトルを示す。しかしながら、その構造の複雑士由に活性成分の同定は困難であった。H_2SO_4、NaClO_2を用いた限定分解実験の結果、リグニンのphenylpropenoid重合構造が抗influenza virus,抗human immunodeficiency virus(HIV)活性発現に重要であることが示された。そこで、p-coumaric acidやcaffeic acidをhorseradish peroxidoseとH_2O_2の存在下で脱水素重合し水容性合成リグニン(分子量15万)を調製し、抗ウイルス活性を比較検討した。合成リグニンの抗HIV活性(SI:CC_<50>/EC_<50>=70-100)は、硫酸化多糖(SI=5631748)には及ばないが、天然リグニン(SI=117)、phenylpropenoid monomer(SI≦1)タンニン関連化合物(SI=115)よりも強かった。^<125>Iで標識した天然リグニン及び合成リグニンは、influenza virusあるいは培養細胞と結合することが蔗糖密度勾配遠心により確められた。合成リグニンは、HIVの細胞への結合を硫酸化多糖程ではないが有意に抑制した。天然リグニン及び合成リグニンは、myeloperoxidaze(MPO)依存性のヨード化(^<125>Iの細胞酸不溶性画分へのとり込み)を特異的に促進すること、NaClO_2でリグニンのポリフェノール部分を分解するとこの促進活性が消失することを我々は見い出している。そこで合成リグニンによる抗HIV効果が細胞内MPO含量に依存するかを検討した。合成リグニンの抗HIV活性は、MPO含量の高いHL-60細胞でも、MPO含量の低いU-937細胞でも同程度に発現されたので、MPO介在性に産生されるHOClの関与は低いと思われた。最近我々は、天然リグニン、合成リグニン及びタンニン関連化合物がO_2^-やHOClをスカベンジすることを見い出した。
多数の参入者が共存する電力システムの信頼度維持に関する研究

「多数の参入者が共存する電力システム」では、参入者はそれぞれの利潤を最大化するような複雑な経済行動をとる。電力システムでは電力品質を維持しつつ、複雑な電力取引を物理的に実現しなければならない。本研究では、通常運用時の電力取引の実現手段、緊急事態が予見されるとき電力システムの生き残りをかけた電力取引削減のための予防処置、信頼度維持に必要な参入者間の責務分担の仕方,ゲーム理論における参入者間の結託あるいは提携が信頼度に及ぼす影響などを明らかにすることを目的にして研究を行った。得られた主要な成果は以下の通り。(1)多数の参入者が共存する電力システムの信頼度維持を検討する場合、競争市場との共生を目指す必要がある。前年度に、新たな電力産業の事業体制の中で信頼度評価に必要な要件、それぞれの参入者の信頼度に関わる貢献について検討して、その成果を、1999年6月にロンドンで開催されたCIGREのシンポジュームで報告した。(2)多数の参入者間の電力取引を処理するために、指定した電力ソースから指定した電力シンクに向けて、電気エネルギーを輸送する電力フロープロセスを検討して、その成果を、1998年12月と1999年12月の電気学会B部門誌に発表している。(3)多数の参入者が共存する電力システムの信頼度評価について検討を進め、参入者間の提携行動、結託行動について、明確な考え方を提示して、モデルによる評価を例示した。その成果を、2000年11月に大阪で開催されたPSAM5のシンポジュームで報告した。(4)多数の参入者の利己的な行動による複雑な電力フローが電力ネットワークにストレスひきおこし、信頼度劣化をもたらすメカニズムを分析した。米国東部地域やカリフォルニアにおける電力危機や都市域の局所的な電力不足の背景を調査して、問題解決の方向として信頼度マストラン発電機の役割などを分析した。(5)オブジェクト指向の電力の固まりが流れている電力システムの信頼度維持と電力品質の問題を扱うため、前年度ワークステーションを用いたクライアントサーバーネットワークを構成したが、本年度はさらに多数の参入者が共存する電力システムをシミュレーションするためにクライアントターミナルを増設して研究を進めた。多数の参入者が共存する電力システムにおいては、参入者はそれぞれの利潤と取引量を最大化するような複雑な経済行動をとる。電力システムでは電力品質を維持しつつ、固有の負荷需要と電力取引の入り交じった複雑な電力フローを物理的に実現しなければならない。本研究では、正常運用時の電力取引の実現手段、緊急事態が予見されるときの電力システムの生き残りをかけた電力取引削減による予防処置、信頼度維持に必要な参入者間の責務分担の仕方などを明らかにする目的を持って研究を実施して、以下の成果を得た。(1)多数の参入者が共存する電力システムの信頼度維持を検討する場合、信頼度維持と競争市場の共生を目指す必要がある。本年度は、新たな電力産業の事業体制の中で信頼度評価に必要な要件、それぞれの参入者の信頼度に関わる貢献について検討して、その成果を`Contribution of multiple entities on line loadingrelief procedure andsystem reliability'と題する論文として、1999年6月にロンドンで開催予定のCIGREのシンポジュームで報告の予定である。(2)多数の参入者間の電力取引を処理するために、指定した電力ソースから指定した電力シンクに向けて、電気エネルギ一を輸送する電力フロープロセスを検討して、その成果を`

位相調整器群の配置に依存した潮流制御可能領域の特徴抽出に関する基礎検討'と題する論文にて、1998年12月の電気学会B部門誌に発表している。(3)オブジェクト指向の電力の固まりが流れている電力システムの信頼度維持と電力品質の問題を扱うため、ワークステーションを用いたクライアントサーバーネットワークを構成して、多数の参入者が共存する電力システムをシミュレーションする準備を整えた。多数の参入者が共存する電力システムにおいては、参入者はそれぞれの利潤と取引量を最大化するような複雑な経済行動をとる。電力システムでは電力品質を維持しつつ、固有の負荷需要と電力取引の入り交じった複雑な電力フローを物理的に実現しなければならない。本研究では、正常運用時の電力取引の実現手段、緊急事態が予見されるときの電力取引削減による予防処置、信頼度維持に必要な参入者間の責務分担の仕方などを明らかにする目的を持って研究を実施して、以下の成果を得ている。(1)多数の参入者が共存する電力システムの信頼度維持を検討する場合、競争市場との共生を目指す必要がある。前年度に、新たな電力産業の事業体制の中で信頼度評価に必要な要件、それぞれの参入者の信頼度に関わる貢献について検討して、その成果を、1999年6月にロンドンで開催されたCIGREのシンポジュームで報告した。(2)多数の参入者間の電力取引を処理するために、指定した電力ソースから指定した電力シンクに向けて、電気エネルギーを輸送する電力フロープロセスを検討して、その成果を、1998年12月と1999年12月の電気学会B部門誌に発表している。(3)オブジェクト指向の電力の固まりが流れている電力システムの信頼度維持と電力品質の問題を扱うため、前年度ワークステーションを用いたクライアントサーバーネットワークを構成したが、本年度はさらに多数の参入者が共存する電力システムをシミュレーションするためにクライアントターミナルを増設して研究を進めた。(1)多数の参入者が共存する電力システムの信頼度評価について検討を進め、参入者間の提携行動、結託行動について、明確な考え方を提示して、モデルによる評価を例示した。その成果を、2000年11月に大阪で開催されたPSAM5のシンポジュームで報告した。(2)多数の参入者の利己的な行動による複雑な電力フローが電力ネットワークにストレスひきおこし、信頼度劣化をもたらすメカニズムを分析した。
上衣細胞移植による中枢神経再生の促進とそのメカニズム

1ラット第4脳室の脈絡叢を取り出して、同じ系統のラット脊髄(C2)後索に移植した。脈絡叢上衣細胞は基底膜から離れ、微絨毛を失う傾向にあった。そのようなう上衣細胞の表面に沿って無数の再生軸索が伸びた。また、CGRP線維が移植片に入っていることが確かめられた。移植8ヶ月後にHRPを坐骨神経から注入して、経神経節的に脊髄後索からの再生軸索を標識すると、再生軸索が損傷部に良く伸びていることが明らかであった。しかし、それより先の宿主組織に入る再生軸索は少なかった。生理学的に、損傷部より5mm頭側で、実験群では明らかな誘発電位が記録されたが、対照では記録されなかった。2培養系で脈絡叢上衣細胞の神経突起伸長作用を調べた。培養脊髄後根神経節ニューロンを、上衣細胞との共培養、アストロサイトとの共培養、ラミニン上での培養の3者で比較して、上衣細胞との共培養で神経突起の伸長が有意に促進された。一つの指標として、例えばニューロン当たりの総ての神経突起の全長は、258±14、385±15、565±12μm(ラミニン上の培養、アストロサイトとの共培養、脈絡叢上衣細胞との共培養の順序)であった。3また、海馬由来のニューロンでも同じ様に脈絡叢上衣細胞との共培養で明らかに神経突起の伸長が促進された。つまり、末梢神経および中枢神経いずれの由来ニューロンについても突起の伸長が促進された。6培養上衣細胞を培養して、再びマウス脊髄に移植すると、移植細胞の約57%程度で、アストロサイトへの分化が見られた。これは脈絡叢上衣細胞が幹細胞の性質を持っていることを示している。これまでの研究によって、ラットの脈絡叢上衣細胞が移植細胞として有効であることを明らかにして来た。この細胞は本来は脳脊髄液の分泌細胞であるが、中枢神経系の移植細胞としても有効であることが明かとなってきた。中枢神経系に属する細胞として、中枢神経の再生には適当な細胞と考えられる。先の移植実験の発展として、GFPトランスジェニックラットからの脈絡叢上衣細胞を野生型のラットに移植することによって、移植上衣細胞の運命を明らかにし、再生軸索との関係から、再生における機能を解明するために実験を進めている。また、脈絡叢上衣細胞の特性を明らかにするために、サブトラクション法を用いて、この細胞の特徴的な遺伝子を検索してきた。その結果、いくつかの特に多く発現されている遺伝子を得ることが出来た。その中にはいくつかの未知の遺伝子も含まれている。これらの遺伝子がどの程度再生という現象に関わっているかは今のところ不明であるが、再生神経の伸長促進機能という観点から検討していく。さらに以前の計画で達成できなかった遺伝子導入の方法によって、ニューレグリン遺伝子を脈絡叢上衣細胞に強制発現させて、再生に対する効果を調べる予定である。現在、遺伝子のクローニングとプラスミドへの組み込みの実験が進行中である。形態学的に神経の再生をはっきりと示すためには、再生軸索が宿主ニューロンとの間にシナプスを形成することが重要である。この観点から、再生軸索をHRPで標識して、電子顕微鏡的にシナプスの形成を調べている。移植8ケ月後にHRPを坐骨神経から注入して、経神経節的に脊髄後索からの再生軸索を標識すると、再生軸索が損傷部に良く伸びていることが明らかであった。

培養脊髄後根神経節ニューロンを、上衣細胞との共培養、アストロサイトとの共培養、ラミニン上での培養の3者で比較して、上衣細胞との共培養で神経突起の伸長が有意に促進された。また、海馬由来のニューロンでも同じ様に脈絡叢上衣細胞との共培養で明らかに神経突起の伸長が促進された。つまり、末梢神経および中枢神経いずれの由来ニューロンについても突起の伸長が促進された。培養上衣細胞を培養して、再びマウス脊髄に移植すると、移植細胞の約57%程度で、アストロサイトへの分化が見られた。これは脈絡叢上衣細胞が幹細胞の性質を持っていることを示している。
東日本大震災で被災した児童生徒に対して養護教諭が行う健康支援活動と課題

本研究の目的は、東日本大震災において福島原発事故で避難を余儀なくされた児童生徒に対して養護教諭が行った心身の健康支援に関する実態を把握し、今後の課題を明らかにすることである。第1段階では(27ー28年度)、福島県相双地区(南相馬市・双葉群)の学校に勤務する養護教諭を対象としたインタビュー調査を実施し、養護教諭の健康支援活動の実際を実証的に明らかとした。これらの研究結果を英文論文にまとめ、国内外に発信した。(学会発表と共に、日本公衆衛生学会誌・電子ジャーナルHEDNに英文論文2編が掲載された)第2段階として(29-30年度)、同じく福島県相双地区の全高等学校15校に勤務する高等学校養護教諭を対象とした、児童生徒の震災・原発による健康問題や健康支援の課題についてアンケート調査を実施し、これらの結果を論文にまとめ、関連学会に発表・英文論文の掲載を果たした。被災地の避難状況に地域差が顕著であるため、当初予定していた被災全域を対象としたインタビュー調査・アンケート調査の対象者の把握が困難なため、福島県相双地区の全高等学校15校に勤務する高等学校養護教諭を対象とした調査へと軌道修正した。アンケート調査に研究協力いただいた福島県相双地区の15校の高等学校養護教諭を対象に、結果報告書を作成しフィールドバックを行った。さらに、災害後に統合・新設された中・高等学校に勤務する養護教諭の協力を得て、新設高校3年間の養護教諭の生徒に対する健康支援についてインタビュー調査を追加し(実施済み)、結果を英文論文にまとめる予定である。本研究の目的は、東日本大震災において福島原発事故で被災した児童生徒の心身の健康状態を把握し、学校保健のキーパーソンである養護教諭が行う児童生徒の心身のケアに関する健康支援活動の実際と今後の課題を明らかにすることである。第1段階【平成2728年度】では、「東日本大震災被災地の養護教諭を対象とした実態調査」を実施するために、養護教諭を対象としたインタビュー調査により児童生徒の健康状態や養護教諭の健康支援活動を実証的に把握することとした。平成27年度は、東日本大震災福島原発事故で被災し、全町避難を余儀なくされている福島県双葉郡に勤務する養護教諭を対象に独自のインタビューガイドを用いた、半構造化面接を実施した。インタビューの主な内容は、東日本大震災後において心身のケアを必要とした児童・生徒への健康支援の実践事例を通して、1養護教諭が心身のケアを必要と判断した児童生徒の実態と介入について。2ケアを行った児童・生徒の行動や心理の変化、成果について。3児童生徒、教職員、保護者への健康支援で感じた困難感や課題について。4多職種との連携について。等である。分析方法はテープに録音した内容から逐語録を作成し、Berelson,B.の内容分析法を用いた。本調査に当たっては、本研究の対象者が勤務する公立学校を管轄する教育委員会、および学校長の許可の下、研究を実施する。対象者に対し書面および口頭にて研究方法、自由意思による参加であること、プライバシーの保護などについて十分説明を行い、研究協力についての同意書をもって同意を得た。研究代表者が所属する大学倫理委員会の承認後に実施した。(平成25年5月31日承認済み承認番号25-6)本年度の調査結果は研究論文にまとめ、関連学会発表や学会誌投稿を予定している。本研究の第1段階【平成2728年度】では、「東日本大震災被災地の養護教諭を対象とした実態調査」を実施するために、養護教諭を対象としたインタビュー調査により児童生徒の健康状態や養護教諭の健康支援活動を実証的に把握することである。等である。(平成25年5月31日承認済み承認番号25-6)本年度の調査は、福島県F高校養護教諭、南相馬市立K中学校養護教諭、福島県立S高校養護教諭を対象にインタビュー調査を実施した。結果を質的研究の論文としてまとめ、関連学会発表や学会誌投稿を行う。27年度の学会発表は、第62回日本学校保健学会(岡山)、第62回日本学校保健学会(長崎)の2編をポスター発表を行った。本研究の目的は、東日本大震災において福島原発事故で避難を余儀なくされた児童生徒に対して養護教諭が行った心身の健康支援活動の実態を把握しも今後の課題を明らかにすることである。本研究の第1段階〔27ー28年度〕では、福島県双葉郡(相双エリア)に勤務する中学校養護教諭を対象としたインタビュー調査を実施し、養護教諭の行った被災直後の児童生徒に対する心身の健康支援活動を実証的に明らかにした。(詳細は27年度報告済み)

前年度のインタビュー調査の結果を論文としてまとめ、28年度は学会発表(1件)、学会誌掲載(英文論文2件)を行った。本研究の目的は、東日本大震災において福島原発事故で避難を余儀なくされた児童生徒に対して養護教諭が行った心身の健康支援に関する実態を把握し、今後の課題を明らかにすることである。第1段階では(27ー28年度)、福島県相双地区(南相馬市・双葉群)の学校に勤務する養護教諭を対象としたインタビュー調査を実施し、養護教諭の健康支援活動の実際を実証的に明らかとした。これらの研究結果を英文論文にまとめ、国内外に発信した。(学会発表と共に、日本公衆衛生学会誌・電子ジャーナルHEDNに英文論文2編が掲載された)第2段階として(29-30年度)、同じく福島県相双地区の全高等学校15校に勤務する高等学校養護教諭を対象とした、児童生徒の震災・原発による健康問題や健康支援の課題についてアンケート調査を実施し、これらの結果を論文にまとめ、関連学会に発表・英文論文の投稿の準備を予定している。被災地の避難状況に地域差が顕著であるため、当初予定していた被災全域を対象としたインタビュー調査・アンケート調査の対象者の把握が困難なため、福島県相双地区の全高等学校15校に勤務する高等学校養護教諭を対象とした調査へと軌道修正した。今後はアンケート調査に研究協力いただいた福島県相双地区の15校の高等学校養護教諭を対象に、結果報告等のフィールドバックを行う予定である。さらに、災害後に統合・新設された高等学校に勤務する養護教諭の協力を得て、新設高校3年間の養護教諭の健康支援についてインタビュー調査を追加する予定である。前年度(29年度)に実施した、福島県相双地区の全高等学校15校に勤務する高等学校養護教諭を対象とした、児童生徒の震災・原発による健康問題や健康支援の課題についてアンケート調査の結果は、回収率が6割ほどであった。(8校/15校中)これらの調査結果を英文論文としてまとめ、前回と同様に日本公衆衛生学会誌・電子ジャーナルHEDNに投稿を試みたが、最終的に掲載には至らなかった。今後、再度、英文論文の投稿先を検討し社会的発信を行う予定である。他、関連論文を1件まとめ、国内関連学会誌(日本養護教諭教育学会)への投稿を行った。さらに、次年度開催の第77回日本公衆衛生学会の発表に演題登録した。
LQT1型iPS由来心筋を用いたHsp70による変異チャネル蛋白安定化治療

QT延長症候群type1型患者と健常者のTリンパ球からiPS細胞を樹立し、そのイオンチャネルの特性を電気生理学的手法ならびに生化学的手法を行い、HSP70によりそのチャネル蛋白を安定化出来るかを目的に検討した。同時にヒトES細胞由来心筋を対象として作成したLQT1型iPS細胞の心筋分化誘導に成功し、その電気特性は健常者iPS細胞由来心筋に比較して自動能性活動電位の有意な延長とKvLQT1電流であるIKS電流が有意に減少したがNa channel, Ca channel, IK1 channel, HERG channelの活性には異常を認めなかった。現在熱ショックに対しての反応を検討している。先に樹立したLQT1型患者由来iPS細胞株をヌードマウスに移植して、3胚葉を有するテラトーマ形成能を指標にスクリーニングする。その後in vitroでの心筋分化誘導を行い、最も効率の良い株を2株選択した。並行して健常者の血液からT細胞を得で、センダイウィルスに搭載した山中4因子を感染させることで、iPS細胞コロニーを複数得た。これらのLQT1型iPS細胞と健常者由来iPS細胞を心筋へ分化誘導した。心筋分化誘導の原理としてはヒトES細胞で確立した2段階の分化誘導法を用いた。分化誘導心筋を用いて、RT-PCRおよび免疫染色法による未分化マーカーの測定、心筋分化マーカーの測定を行った結果、Nkx2.5, MYH6, KCNQ1, TBX5, TNTおよびKCNH2の発現を認め、心筋への分化誘導が完了していることを確認した。さらに、パッチクランプ法を用いて、拍動する心筋に対しての電気生理学的特性の解析を行い、健常者由来iPS細胞からの分化心筋と比較検討した。自動能性活動電位を測定したところ、最大拡張電位には差が無いが、活動電位持続時間の有意な延長を認めた。そこで、活動電位持続時間の延長のイオン電流機序を検討したところKvLQT1電流であるIKS電流は予想通りにLQT1型iPS細胞由来心筋で有意に減少していた。一方で、Na+電流ならびに、Ca2+電流に関しては両群間で差を認めなかった。2. LQT1型患者由来iPS細胞からの各種心筋細胞の可視化・選別採取法の確立研究成果の概要(和文):QT延長症候群type1型患者と健常者のTリンパ球からiPS細胞を樹立し、これらのLQT1型iPS細胞と健常者由来iPS細胞を心筋へ分化誘導した。次に特殊心筋を選別採取するためにヒトHCN4遺伝子の発現制御領域にEGFP遺伝子が発現するように、HCN4のエクソン1を含むBACの転写領域にEGFP遺伝子を挿入した改変ヒトHCN4-BACベクターを作製した。作業心筋を選別採取するためにゲノム編集を用いてヒトMLC2Vの転写制御下にmCherryが発現するベクターを予備実験としてヒトES細胞に本ベクターを導入した。これらのベクターをヒトES細胞に導入し、特殊心筋と作業心筋を選別採取できるヒトES細胞を樹立し、心筋分化誘導により特殊心筋と作業心筋を選別採取することに成功した。循環器内科LQT1型患者由来iPS細胞株のスクリーニングした結果、心筋への分化能を持った2クローン株を樹立でき、さらに心筋への分化能を持った健常者由来iPS細胞も2クローン樹立した。この2種類の株を用いて心筋分化誘導を行った結果、LQT1患者の心電図に対応した異常を確認でき、その原因がKvLQT1電流の低下に特異的であることが判明した。また、LQT1型患者由来iPS細胞からの各種心筋細胞の可視化・選別採取法の確立を目的としたBACベクターの構築にも成功し、現在ヒトES細胞ならびにiPS細胞への導入を行っており、当初の目的を達成することが出来たと考える。また、HSP70の効果をKvLQT1およびKCNQ1で検討し、さらに現在HSFファミリーを介する経路も検討している。

以上から達成度はほぼ計画通りに進行していると判断した。変異KvLQT1チャネル蛋白質の安定性に対するシャペロンHsp70の効果を以下の観点から検討する。1. HSPファミリーシャペロンの役割:LQT1型iPS細胞由来心筋のKvLQT1蛋白質の量、細胞内局在やチャネル活性の変化をimmunoblot、免疫染色ならびにパッチクランプなどの生化学的及び生理学的手法を用いて評価する。HSP70, HSP40, HSP90, HSP27ならびにこれらを誘導する転写因子HSF-1の過剰発現及びsiRNAによるノックダウンにより、KvLQT1チャネル蛋白質を安定化するHSPを同定する。2. HSPファミリーシャペロン誘導薬の効果:既報のHSPファミリー誘導薬であるGGAならびにmushroom由来ペプチドの効果を検討する。LQT1型iPS細胞由来心筋のKvLQT1蛋白質の細胞内局在の変化を免疫染色、パッチクランプ法を用いて、それぞれの蛋白質量の変化をWestern blot法で、ユビキチン化修飾を免疫沈降で解析して蛋白質の安定性の変化を評価する。また、pulse-chaseにより蛋白質の分解速度を比較する。3.化学シャペロンのチャネル安定化に及ぼす作用を検討する:既報のチャネル蛋白質を安定化する作用があるEPA, bepridil, olpurinon, valsartanの効果を検討する。
各種病態における痛覚系の機能の解析

1)正常イヌにおいて精巣-上精巣神経標本からポリモーダル受容器からの単一神経活動を記録し、細胞内情報伝達に重要な役割をしているといわれるproteinkinase Cを活性化するphorbol esterの効果を調べた。phorbol esterは高密度(>=10^<-7>M)では持続の長い興奮を誘発した。膝関節細径線維受容器ではより高い10^<-6>Mから興奮がみられており(メスリンガー)、その差は薬物の到達の難易によるものと考えられた。またphorbol esterは精巣ポリモーダル受容器の熱反応を10^<-8>Mという低濃度から促進することを明らかにした。ブラジキニン反応は熱反応への影響を調べる時と同じく前投与法を用いると抑制されたが、ブラジキニンと同時に投与すると促進されることを明らかにした。さらにウサギ、ラット、スンクスを用い、脳硬膜(メスリンガー)、胸膜、腸間膜において単一神経活動を記録するための標本の開発を試み、胸膜細径線維受容器にもプロスタグランジン感受性があることが明らかにされた。とくに胸膜、腸管膜標本の開発には、特別に招へいを要請したブレ-ムスザンヌとの共同であたり、短期間に実験に実用できるレベルの標本開発を行うことができた。2)アジュバント誘発慢性炎症モデルラットの伏在神経から導出した皮膚ポリモーダル受容器線維の活動は正常ラットのそれと異なり、交感神経の電気刺激やノルアドレナリンの末梢動脈への局所投与によって増強された。また、この興奮作用はCH-38383によって抑制されることからカテコラミンα2受容体が関与しているものと考えられた。さらにグアネチジンによる交感神経破壊を施行しても、受容器活動に対するノルアドレナリンの増強効果は消失しなかった。よって、従来考えられてきた交感神経末端上のα2受容体が関与する機構は作動しておらず、交感神経末端以外に存在するα2受容体が関与していることが明らかとなった。さらに、アスピリンの前投与が増強効果に対して無効であったことから、この機構にはプロスタグランジン合成過程を介在せず、直接または他の物質の合成等を介してポリモーダル受容器を刺激するものであることが明らかになった。3)脊髄後根神経節細胞からの細胞内記録により、発通物質である炎症作動物質であるブラジキニン(BK)やプロスタグランジンE_2(PGE_2)による膜電位変化、膜電流に対する作用を正常動物の初代培養細胞を用いて調べた。BK,PGE_2いずれも神経成長因子(NGF)無添加の培養細胞に対しては効果をしめさなかった。しかしNGF添加の培養細胞では培養24時間以内では特に効果はみられなかったが、培養48時間後にはBKに対して約70%,PGE_2に対して約40%の細胞が興奮作用を示した。これらBK及びPGE_2の興奮作用は、痛覚受容器に特異的に働くといわれるカプサイシンに感受性を示す細胞に発現した。このことはNGFが痛覚に関与した後根神経節細胞において、炎症作動物質の受容体発現に重要な役割を果たしていることを示唆している。さらにNGF添加の培養細胞では、BKによる効果はB2レセプターを介することやPGE_2がBK反応を増強することも見いだした。これはNGF添加した脊髄後根神経節培養細胞が、末梢痛覚受容器での痛覚受容・変換機構を解明するためのモデルとなることを示唆している。

さらに、アスピリンの前投与が増強効果に対して無効であったことから、この機構にはプロスタグランジン合成過程を介在せず、直接または他の物質の合成等を介してポリモーダル受容器を刺激するものであることが明らかになった。3)脊髄後根神経節細胞からの細胞内記録により、発通物質である炎症作動物質であるブラジキニン(BK)やプロスタグランジンE_2(PGE_2)による膜電位変化、膜電流に対する作用を正常動物の初代培養細胞を用いて調べた。BK,PGE_2いずれも神経成長因子(NGF)無添加の培養細胞に対しては効果をしめさなかった。しかしNGF添加の培養細胞では培養24時間以内では特に効果はみられなかったが、培養48時間後にはBKに対して約70%,PGE_2に対して約40%の細胞が興奮作用を示した。これらBK及びPGE_2の興奮作用は、痛覚受容器に特異的に働くといわれるカプサイシンに感受性を示す細胞に発現した。このことはNGFが痛覚に関与した後根神経節細胞において、炎症作動物質の受容体発現に重要な役割を果たしていることを示唆している。さらにNGF添加の培養細胞では、BKによる効果はB2レセプターを介することやPGE_2がBK反応を増強することも見いだした。これはNGF添加した脊髄後根神経節培養細胞が、末梢痛覚受容器での痛覚受容・変換機構を解明するためのモデルとなることを示唆している。
競争市場構造分析を用いた大型クルーズ客船の寄港要因の解明とクルーズ観光政策の支援

本研究では,クルーズ客の方を対象として行ったアンケート調査のデータを用いて,クルーズ客が訪れた訪問地や観光していた時間を変数としてクルーズ客の観光行動パターンを類型化し,各パターンによって消費額や満足度,再訪意思にどのような差があるのかを検証した.その結果,クルーズ客は寄港地での観光行動の仕方によって大きく4つのグループに分けられることが明らかとなった.各グループにおいて,「合計観光時間」や「訪れた訪問地数」の値が大きく積極的に観光する乗客と,それらの値が小さく消極的な観光をする乗客とでは,「1人あたり合計消費額」および「再訪意思」の値に統計的に有意な差が生じているため,積極的に観光をする乗客の割合が増えていくことが,クルーズを誘致する寄港地の立場としては望ましいと言える.また,積極的な観光をするか,消極的な観光をするかは,乗客の個人属性や旅行経験等によって規定されないことも本研究の分析の結果明らかになったことである.積極的に観光をするクルーズ客は,寄港地観光における「情報提供の充実度」の満足度が他の乗客タイプよりも高いことが統計的に証明されたため,観光案内所の増設や観光パンフレットの無料配布等を試みることによって,寄港地におけるクルーズ客への情報提供の充実度が高まり,積極的に観光を行うクルーズ客を増加させることが可能であることが示唆された.様々な嗜好のクルーズ客が存在しており,それぞれに満足感を与えるような寄港地観光の在り方が求められている.多様な乗客に満足感を与え,寄港地での消費を促すように対策を講じることが,クルーズ船の寄港による経済効果を増大させる上では重要である.また,消極的な観光をする人の消費を促すことも,寄港地が受ける経済効果を期待する上で重要である.具体的には,港の周辺の観光資源の開発,もしくは中心街・中心観光地へのアクセスバスの運行などが有効である.1.蓄積データの整理:日本に寄港するクルーズ船(日本船社・外国船社)の寄港実績データ(寄港地・乗客数・国籍など),港湾諸元データ(水深・バース長・空港(国際・国内)までのアクセス時間),観光地データ(観光地数,寄港地周辺の世界遺産や観光地までのアクセス時間など)などの基礎データの収集・整備を行った.2.クルーズ観光市場の実態把握:(クルーズ船の誘致活動の実態分析)日本の港湾を港の諸元をもとに大規模港・中規模港・小規模港に分類し,行政へのヒアリング調査を実施し,クルーズ船の誘致活動の実態(交渉相手・内容・入港料の割引制度等)を把握した.調査実施港は函館港・金沢港・高知港である.(クルーズ旅客の視点からの港の満足度評価)クルーズ旅客の満足度はクルーズ船社の寄港地選択要因に少なからず影響を及ぼしていると考えられるため日本の各港の満足度を評価した.函館港・金沢港において,アンケート調査を実施した.函館港では2隻,金沢港で30隻の船を対象として調査を実施した.(クルーズ船社の寄港地選択要因調査)クルーズ船社(日本の船社・日本に寄港経験のある・ない外国船社)へアンケートを実施した.表明選好(SP)調査を実施し様々な条件下における寄港可能性を検証するための基礎データを金沢港において取得した.3.GPSデータを用いた観光流動調査の実施金沢港に寄港したクルーズ船客を対象として,GPSロガーを用いた観光周遊行動の分析を行った.その結果,観光ガイドブックに掲載されている観光地と,実際にクルーズ客が訪問した観光地には乖離が称していることがあきらかとなった.また,GPSロガーを用いた調査を実施することにより,外国人観光客にとっての観光地の穴場を発見することができた.研究計画にある以下の2つの大きな研究項目を着実に遂行できている.1.蓄積データの整理2.クルーズ観光市場の実態把握(クルーズ船の誘致活動の実態分析,クルーズ旅客の視点からの港の満足度評価,クルーズ船社の寄港地選択要因調査)今年度は,金沢港に寄港するクルーズ船,すべてに対してアンケート調査を実施し大規模に旅客の消費,満足,動態に関するデータを取得した.クルーズ旅客の消費,満足に関しては紙ベースのアンケートを実施し,クルーズ乗船時期の選好意識,観光消費額(日本人・外国人),満足度の把握を行った.さらに,クルーズ観光客の動態に関しては新しい調査であるMACアドレスの取得調査を実施し,金沢市内全域におけるクルーズ観光客の動態を把握した.これらの成果は4本の査読論文として取りまとめを行った.結果の概要を以下に示す.近年,日本国内においてクルーズ船の寄港回数およびクルーズ人口が増加傾向にある.クルーズ客は,発着型の乗客と一時上陸型の乗客の2種類に分けることが出来る.発着型の乗客は,乗船前・下船後において観光,消費,宿泊等をすることが見込めることから,発着港となる都市へ及ぼす経済的影響が大きいと言える.本研究では,金沢港発着のクルーズに乗船した乗客を対象としたアンケート調査を行い,乗船港付近での個人属性・消費額・満足度の分析を行い,特性の把握を行った.また,前泊・後泊モデルを構築し,前泊・後泊をする乗客に共通すると考えられる要素の抽出を行い,前泊・後泊をする確率の予測値を算出した.さらに,クルーズ客は,寄港地での観光において観光する時間の制約を受けるため,寄港地での観光において費やすことが出来る時間が限られている.

このため,クルーズ客は行きたい場所を事前に絞り,スムーズに観光を楽しもうという心理がはたらき,事前に寄港地の情報を調べる乗客が多いと考えられる.本研究では,金沢港へ寄港したクルーズ船の乗客に対してアンケートを実施し,寄港地の情報収集を事前にすることが観光の満足度や消費額に影響を及ぼすのかどうかを検証した.クルーズ調査に対する産官学の協力関係がより強固になったことから,多くのクルーズ船,これまでに開示されてこなかったデータを入手することが可能となり,当初の計画以上の研究を進めることができた.本研究では,クルーズ客の方を対象として行ったアンケート調査のデータを用いて,クルーズ客が訪れた訪問地や観光していた時間を変数としてクルーズ客の観光行動パターンを類型化し,各パターンによって消費額や満足度,再訪意思にどのような差があるのかを検証した.その結果,クルーズ客は寄港地での観光行動の仕方によって大きく4つのグループに分けられることが明らかとなった.各グループにおいて,「合計観光時間」や「訪れた訪問地数」の値が大きく積極的に観光する乗客と,それらの値が小さく消極的な観光をする乗客とでは,「1人あたり合計消費額」および「再訪意思」の値に統計的に有意な差が生じているため,積極的に観光をする乗客の割合が増えていくことが,クルーズを誘致する寄港地の立場としては望ましいと言える.また,積極的な観光をするか,消極的な観光をするかは,乗客の個人属性や旅行経験等によって規定されないことも本研究の分析の結果明らかになったことである.積極的に観光をするクルーズ客は,寄港地観光における「情報提供の充実度」の満足度が他の乗客タイプよりも高いことが統計的に証明されたため,観光案内所の増設や観光パンフレットの無料配布等を試みることによって,寄港地におけるクルーズ客への情報提供の充実度が高まり,積極的に観光を行うクルーズ客を増加させることが可能であることが示唆された.様々な嗜好のクルーズ客が存在しており,それぞれに満足感を与えるような寄港地観光の在り方が求められている.多様な乗客に満足感を与え,寄港地での消費を促すように対策を講じることが,クルーズ船の寄港による経済効果を増大させる上では重要である.また,消極的な観光をする人の消費を促すことも,寄港地が受ける経済効果を期待する上で重要である.具体的には,港の周辺の観光資源の開発,もしくは中心街・中心観光地へのアクセスバスの運行などが有効である.研究計画にある以下の研究課題を遂行する.【4.クルーズ船の寄港要因の解明】クルーズ船の誘致活動の実態分析やクルーズ船社へのアンケート調査やヒアリング調査で得られた基礎データにマーケティング理論の1つである競争市場構造分析を適用しクルーズ船の寄港要因の解明を行う.競争市場構造分析では,トラッキングやポジショニングやリポジショニングを行う.特に,競争市場分析のうち購買行動の類似性(需要の交差価格弾力性・購買スイッチ・購買間隔の重複・強制的スイッチ・次回購買時検討製品),消費行動の類似性(消費者や使用状況の類似性),知覚の類似性(知覚された属性やイメージの類似性)の分析方法をクルーズ船の寄港要因の抽出に援用する.【5.クルーズ船の寄港地選択モデルの構築】競争市場構造分析で抽出されたクルーズ船社の寄港地選択要因や寄港地の満足度評価結果を用いてネスティッド型の非集計ロジットモデルを構築する.
17世紀の儒教の墓について

岡山藩は備前地域と備中地域からなるが、現在までに備前地域では17世紀の墓が約400基、備中地域では約320基の儒教の墓を見付けることができた。備中地域の儒葬墓は、約8割方の地域の調査が終わった。これまでの調査から、藩主池田光政が進めた儒教政策によって武士や領民は儒教の墓を造った。さらに、備前国では、湊町の牛窓村・片上村にそれぞれ約20基のまとまった儒葬墓が見つかった。このことから、この二つの村では一時ではあるが、儒教が広がっていた。管見の知る限り領民の儒教としては最も古いと思われる。さらに備中地域でも、大庄屋一族が儒教の墓が造ったことがわかった。しかし、備前地域と備中地域の墓の形式は異なっている。会津藩では、儒葬の墓地として寛文4年(1664)に指定した大窪山で17世紀の儒葬墓26基を見付けた。そして、この墓地で最も古いのは1674年で藩主保科正之の死後造られ始めたことが分かった。水戸藩では、儒教の墓地として指定した酒門墓地と常盤墓地について調査した結果、17世紀の墓23基を採取した。この中で特徴的であったのは「香取氏幻心居士墓」(1684年死去)と戒名をもった墓の存在であった。これは仏教と妥協を図ったと考えられる。岡山藩と儒葬墓を比べると会津藩と水戸藩では少なく、岡山藩と比べて儒教の広がりは限定的であった。土佐藩では、家臣の儒葬墓が散在していることから、多くが未調査である。今回の調査では、岡山藩・会津藩・水戸藩と比べて古い時期から儒教の墓が造られている。儒者小倉三省の父(1654死去)の墓は棹石の下部に蓮華を刻み、ここでも仏教と妥協を図っている。さらに墓石の背後に長方形の石垣を積み、独特の墳をもっている。近世における儒教は17世紀後半に家臣を中心に広がっていった。そして、この事態の墓は、多様性をもっていることが分かった。