hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ザゼンソウの発熱現象における新規UCP分子の機能解析

ザゼンソウの発熱性肉穂花序から調製したミトコンドリアの呼吸活性を、酸素消費量を指標に解析した。その結果、state3における呼吸活性は、state4とほぼ同様であることが判明した。この結果は、ジャガイモ塊茎等において観察される結果(state4における酸素消費活性は、state3に比べて減少する)と異なるものであり、ザゼンソウにおいては内在性の脱共役蛋白質(UCP)が活性化されていることを示唆している。また、UCP活性は、ミトコンドリアにおけるユビキノンの酸化還元レベルにも影響を与えることが予想される。そこで、発熱中および発熱後の肉穂花序からユビキノンを分離し、その還元レベルをHPLCを用いて解析したところ、ユビキノン(UQ9およびUQ10)はいずれのサンプルにおいても、中程度(40-50%)の還元度を示すことが判明した。これは、ヨーロッパに自生する発熱植物A. maculatumで報告されている結果(UQの還元レベルは90%程度と非常に高い)とは異なるものである。この結果は、一過的な発熱が認められるA. maculatumと恒温性を有するザゼンソウにおけるUCPを含むミトコンドリア呼吸機能の差異によるものと考えられ、発熱植物間の熱産生メカニズムの多様性を示唆する結果である。また、今年度は高感度熱画像解析システムを用いたウイルス感染過程における発熱現象に関する調査を行い、熱産生におけるシアン耐性呼吸酵素(AOX)の関連を示唆する結果を得た。一方、興味深いことに、ザゼンソウ由来のAOXを発現させた動物細胞は活性酸素種の発生が低減していることが判明し、AOXの発現はミトコンドリア呼吸に大きな効果を与える可能性が示唆された。
全層角膜移植術でのdisparate size移植による術後角膜曲率への影響

この研究の目的は、全層角膜移植術において移植片のdisparate sizeが術後角膜曲率へどのように影響するかを明らかにすることであり、今年度は、この目的を達成するために1477歳の13名13眼に全層角膜移植術を施行した。角膜移植術は実施計画にしたがって、全例において10-0ナイロン糸での8針の端々縫合と16針の連続縫合の2重縫合法を採用した。但し、提供眼はすべて全眼球として得られたため、角膜移植片の作成は全例において上皮側から角膜トレパンを用いて行った。また、手術眼は角膜の原疾患のため必ずしも全症例においての移植片のdisparate sizeを無作為化することはできなかった。対象13眼のうち移植片をsame sizeとしたもの3眼、disparate size0.2mmとしたもの3眼、0.3mmとしたもの6眼、0.5mmとしたもの1眼であった。このうち2眼は拒絶反応のため透明治癒が得られなかったので研究から除外し、最終的にsame sizeの3眼、disparate size0.2mmの2眼、0.3mmの6眼の11眼であった。これら11眼のうち角膜形状装置によって角膜曲率の変化を記録できたものは1年までの3眼、6か月までの4眼、3か月までの4眼である。これまでの経過観察で得られたデータのみでは統計学的解析には症例数が不足している状況である。したがって、今後、更に全層角膜移植症例を追加していくとともに、継続的に長期的な角膜曲率の変化を記録していく予定である。
外来種の駆除が在来生物群集に及ぼす影響の予測

本研究では,奄美大島において,1)外来種と在来種間の相互関係を特に間接効果に注目して明らかにし,2)多数の生物を対象に出来る食物網モデルを構築することによって,在来生物群集へのマングース駆除の影響を予測することを目的としてきた.今年度は,まず,これまで同様,1)8カ所の調査プロットにおいてクマネズミの標識再捕獲とセンサーカメラによる生息密度推定,2)各季節の食性を知るための胃内容物分析,3)クマネズミ以外の様々な生物のセンサスを行った.次に,この結果をもとに,おおまかな種間関係を明らかにし,野外実験を行った.さらに,最終的にマングース駆除の影響を予測する予定であったが,昨年度に引き続きクマネズミは常に低密度であり,適切なパラメータをとることができなかったため,予測には至らなかった.クマネズミが低密度を維持したのは,昨年に続き,秋の主要餌であるシイの実の不作が影響したと思われる.また,昨年同様に,春には多くの個体が定住せずに移動した可能性が示唆された.胃内容からは,クマネズミは季節毎に様々な動植物を食べることが示され,そのなかには,鳥類,両生類,爬虫類など希少生物が含まれていた.野外実験では,クマネズミを2地点から除去して餌生物の反応を調べたが,今年度はネズミ対照地も個体数が低いままであったため,差は見られなかった.本研究は,クマネズミ個体数が増加した場合は,様々な生物にその影響が及ぶ可能性があることを示した.しかし,クマネズミの個体数の増減には,捕食者として強い影響を及ぼすと想定していたマングースだけでなく,シイの豊凶など他の要因も深く関与することが示唆された.今後は,これらの結果をふまえ,シイ類の豊作事のクマネズミの動態,そしてマングースとの関係について,より詳細なモニタリングを実施し,その上でマングースを除去した際の影響を予測する作業が必要になるであろう.本研究では鹿児島県奄美大島において、1、外来種と在来種間の相互関係を特に間接効果に注目して明らかにし,2、多数の生物を対象とすることのできる食物網モデルを構築することによって,在来生物群集へのマングース駆除の影響を予測することを目的とした。今年度は上記の目的1を明らかにするために、(1)奄美大島に8ヶ所調査プロットを設け、クマネズミの標識再捕獲とセンサーカメラによる撮影を行い、各地点における生息密度を求め、(2)捕獲したクマネズミの胃内容調査から食性を明らかにし、(3)各調査プロットにおける、爬虫類、昆虫、昆虫外の無脊椎動物のセンサスを行ってこれらの生物とクマネズミのバイオマスの間の関係を推測した。今年度の調査の結果、(1)の捕獲調査では奄美大島において、クマネズミの推定生息密度が非常に高い地点から全く生息が認められなかった地点までが存在することが判明した。センサーカメラを用いた調査では、クマネズミ以外の哺乳類と鳥類も撮影されており、各調査地点に生息するこれらの種に違いがあることが明らかになった。また、(2)の胃内容分析では、秋以降にはクマネズミの食性が植物食に偏るが、夏期は様々な分類群にまたがる動物を比較的多く捕食しており、特に昆虫をよく捕食していることが明らかになった。また、節足動物以外にも希少な両生類や爬虫類が捕食されていることが明らかになった。希少な奄美固有の両生類や爬虫類がマングース、ノネコ、ノイヌ以外の外来種によって捕食されていることが初めて明らかになった。(3)のセンサスでは、クマネズミの生息密度が高い地点では、低い地点に比べ、コオロギ類や一部の爬虫類の個体数が少ない傾向が見られた。この傾向が認められた生物は、クマネズミの胃内容にも比較的多く含まれていたことから、この傾向はネズミの捕食によって生じた可能性がある。しかし、間接効果については明らかになっていない。本研究では,鹿児島県奄美大島において,1)外来種と在来種間の相互関係を特に間接効果に注目して明らかにし,2)多数の生物を対象とすることの出来る食物網モデルを構築することによって,在来生物群集へのマングース駆除の影響を予測することを目的としている.今年度は,前年度に引き続き,(1)8カ所に設けた調査プロットにおいてクマネズミの標識再捕獲とセンサーカメラによる撮影を行い,それぞれのプロットにおける生息密度を求め,(2)各季節の食性を明らかにするために胃内容分析を行い,(3)各プロットにおける様々な生物のセンサスを行った.さらに,(4)種間の関係を明らかにするために野外実験を行う予定であったが,度重なる台風の到来によって環境が著しく撹乱を受けたため,今年度の実施はとりやめた.今年度の調査により,各調査プロットにおいて捕獲されたクマネズミの生息密度にはおおまかな傾向があることがわかってきた.島中央部においてクマネズミの生息密度は高い傾向がある一方,南部に向かうにつれ,生息密度は減少傾向にあった.季節的な変化は昨年度の傾向と異なり,いまだ一般化には至らないが,春にどのプロットにおいても新規個体が連日捕獲されたことから,春は個体群の移動の時期にあたることが予想された.また,胃内容分析では昨年度同様に春以降は動物食,秋以降は植物食に偏る傾向が見られた.しかし,今年度の秋にはクマネズミの主食であるシイの実がほとんどならなかったため,代替的なエサを利用するものが多かった.センサスについては,一貫した傾向は見ることができなかった.

これはおそらく台風による環境の攪乱が影響していると思われる.本研究では,奄美大島において,1)外来種と在来種間の相互関係を特に間接効果に注目して明らかにし,2)多数の生物を対象に出来る食物網モデルを構築することによって,在来生物群集へのマングース駆除の影響を予測することを目的としてきた.今年度は,まず,これまで同様,1)8カ所の調査プロットにおいてクマネズミの標識再捕獲とセンサーカメラによる生息密度推定,2)各季節の食性を知るための胃内容物分析,3)クマネズミ以外の様々な生物のセンサスを行った.次に,この結果をもとに,おおまかな種間関係を明らかにし,野外実験を行った.さらに,最終的にマングース駆除の影響を予測する予定であったが,昨年度に引き続きクマネズミは常に低密度であり,適切なパラメータをとることができなかったため,予測には至らなかった.クマネズミが低密度を維持したのは,昨年に続き,秋の主要餌であるシイの実の不作が影響したと思われる.また,昨年同様に,春には多くの個体が定住せずに移動した可能性が示唆された.胃内容からは,クマネズミは季節毎に様々な動植物を食べることが示され,そのなかには,鳥類,両生類,爬虫類など希少生物が含まれていた.野外実験では,クマネズミを2地点から除去して餌生物の反応を調べたが,今年度はネズミ対照地も個体数が低いままであったため,差は見られなかった.本研究は,クマネズミ個体数が増加した場合は,様々な生物にその影響が及ぶ可能性があることを示した.しかし,クマネズミの個体数の増減には,捕食者として強い影響を及ぼすと想定していたマングースだけでなく,シイの豊凶など他の要因も深く関与することが示唆された.今後は,これらの結果をふまえ,シイ類の豊作事のクマネズミの動態,そしてマングースとの関係について,より詳細なモニタリングを実施し,その上でマングースを除去した際の影響を予測する作業が必要になるであろう.
差分アプローチに基づく物価指数論の研究?そのアジア経済分析への応用-

本年度は、物価指数論の立場から労働生産性について3つの研究を行った。(1)全要素生産性の上昇は、生産可能フロンティアのシフトを表すものとされている。それにならい、私は短期生産可能フロンティアのシフトを表す、労働生産性の上昇とはどのようなものであるかを考えた。そして、フロンティアのシフトを表すことのできる二つの新しい労働生産性の上昇の指数を考案した。さらに物価指数論を応用し、価格と数量のデータのみを用いて、それらの指数を計算する方法を導出した。(2)平均労働生産性は、最も幅広く用いられている労働生産性の指標である。それは、労働投入物一単位あたりの生産物として計算される。私は平均労働生産性の上昇を、a)技術進歩と資本蓄積の効果、b)規模効果、という二つの要素に要因分解する方法を考案した。私の分析は、物価指数論に基づくものであり、二つの効果もそれぞれ、価格と数量のデータのみを用いて計算可能である。そして、それらの指数を、アメリカ労働省労働統計局の産業別生産性データベース(1987年-2007年)に応用した。1995年までの生産性の低成長期に、サービス産業の労働生産性の成長率が、財産業よりも著しく低かった理由は、主に二つの産業の間の規模効果の違いによることを明らかにした。(3)物価指数論における差分アプローチに基づいた、新たな労働生産性の指標を考案し、日本経済の分析に応用した。この研究は、前年度にすでにディスカッションペーパーとしてまとめていたが、対象年1955年-2004年を2006年まで拡張し、また、市場セクターの実質所得の分析だけではなく、実質所得から減価償却分を除いた、純実質所得の分析も付け加え、論文を大幅に改訂している。今後は、Multilateralな比較ができるよう、上記の研究を拡張し、アジア諸国の労働生産性の比較をすることが課題である。
単位制度の実質化を目指すカリキュラム評価方法の開発

本研究は、単位制度の実質化に焦点を当てて、学生の授業・授業外学習、カリキュラムの問題に取り組むものであった。主な成果として得られたのは、単位制度の実質化に対して全国の大学はキャップ制などを導入したが、それで学生が授業外学習をするわけではないということであった。弘前大学、信州大学、創価大学経済学部を検討して、学生を授業外学習させるような教員の教授学習観・授業デザインの組織的変革が重要だと示唆された。本研究は、単位制度の実質化に焦点を当てて研究をおこなおうとするものである。それは、単に大学設置基準に定められた単位規定が各大学で実質的に運用に至っていないことを問題視して取り組まれようとするものではなく、むしろ、学生が勉学を通していかに自身の能力をたかめていくか、そこに授業・授業外学習のバランスある教授学習過程が介在しているか否かを検討するために取り組まれようとするものである。平成19年度はこの問題意識に則って、キャップ制度を実施して単位の実質化を目指している大学を特定し、そうしたカリキュラムのもと、学生たちがどのように1週間を過ごしているか調査をおこなった。当初の計画では、ここから単位制度の実質化に寄与するカリキュラム評価論を構築する予定であったが、予想と異なり、当該大学の学生の学習時間は、キャップ制度を敷いていない大学の学生、ないしは全国の平均的な学生の学習時間と大差ないことが明らかとなった。こうした結果を受けて平成20年度では、キャップ制度の視点ではなく、学生のとくに授業外学習に実質的に寄与しているカリキュラム要素は何かという視点で、全国大学のカリキュラムを精査する必要性を感じるに至った。しかしながら、このような問題は出てきたものの、上記の学生調査の分析においては、当初の仮説通り、授業・授業外学習をバランス良くおこなうという学習タイプの学生の成長・発展、大学教育への満足や関わりが、他の学習タイプ(たとえば授業だけは熱心に参加するが、授業外学習はしないタイプ、あるいはその逆のタイプ)の学生と比較して、有意に優れたものであることが検証された。平成20年度はこの点を土台にして、上述のカリキュラム要素を引き続き検討していこうと考えている。本研究は、単位制度の実質化に焦点を当てて、学生の授業・授業外学習の問題に取り組むものであった。本研究で得られた主な成果をまとめると次のようになる。第1に、単位制度の実質化に対して全国の大学はキャップ制などを導入したが、それで学生が授業外学習をするわけではなかった。キャップ制に、授業外学習時間増加に向けての具体的な取り組みが加えられて、学生の授業外学習の時間数は増加するのであった。第2に、授業・授業外学習を通して知識・技能の習得に効果的であったのは、授業に適度に参加し、かつ授業外学習をしっかりおこなっている学習タイプであった。授業には長時間参加しても、授業外学習をしない学習タイプは、授業学習も授業外学習もしていない学習タイプと類似する否定的な教育効果を示していた。第3に、当初は、単位制度をうまく機能させて学生が授業外学習をおこなっているその構造を、海外の大学・大学生調査によって明らかにすることを目的としたが、たとえば北米の大学生が授業外学習をおこなうのは、直接単位制度のゆえではないことが検討の過程で明らかとなり、この検討は頓挫した。それならば、学生の授業外学習時間を増加させる意味で単位制度の実質化に至っている国内の大学事例を検討しようとしたが、これも事例がほとんど見られない事実を確認して挫折した。しかし検討の過程で、こうした観点に前向きに取り組む弘前大学、信州大学、創価大学経済学部などのわずかの事例に出会い、学生を授業外学習させるような教員の教授学習観・授業デザインの組織的変革の重要性が示唆された。今後は、これらの観点のもと、単位制度の実質化、授業外学習の研究をおこなっていかねばならない。
コミュニティ・ネットワーク構造と共同効率：適応価推定モデルの構成とその適用

本研究では、個別的信頼の分布を社会的ネットワークの構造としてとらえ、その構造と地域活性化との関連を実証的に明らかにすることを目的とした。複数のコミュニティで質的調査、アクションリサーチを展開し、協力行動が安定的に維持されるシステム(PONETシステム)としての要件として以下の3点を整理した。1)ネットワークを通じた資源の交換により、参加している行為者すべての利得が正となること、2)ある行為者が、自らを含まない2つの行為者間の関係維持のためにコストを負担すること、3)参加している行為者の相対的はく奪が大きくないこと。本研究は、個別的信頼の分布を社会的ネットワークの構造としてとらえ、コアメンバーのネットワーク構造と地域活性化活動の共同効率の関連性を実証的に明らかにした上で、「適応価」概念を用いることによってモデル化することを第一の目的としている。初年度である平成24年度は、基礎的データの収集と質的情報を蓄積するためのフィールドワークを行った。具体的には、大阪市・天神橋筋商店街、東日本大震災被災地・岩手県上閉伊郡大槌町を中心に、周辺の被災地区(宮古市・大船渡市)、地域通貨の事例(複数)、および高知県四万十町打井川地区においてフィールドワークを行った。このフィールドワークに基づき、コミュニティの共同効率の分析に投入する諸変数に関して検討を行った。また平成24年度には、次年度以降に計画されている計量テキスト分析に用いるデータを収集する準備を行った。この計量テキスト分析は、被災地と限界集落がかかえる地域的問題の共通点を抽出するため、課題申請時の計画を変更して実施することとした。具体的には、調査対象地区におけるコミュニティ・メンバーの言説をテキスト化し、調査対象地区間の共通点と相違点を見出すことを目的としている。このテキスト分析を実施するための準備(主として被災地においてデータ収集を行うための準備)を、平成24年度に行った。以上は、平成25年度、26年度に行う量的データ分析、数理解析の基礎資料を提供するものであり、平成24年度末までの時間を要するものであった。そのため24年度末の段階では学会等において成果報告を行えていないが、平成25年度中には中間的な成果報告を予定している。平成25年度には、平成24年度にひきつづき、東日本大震災による津波被災地である岩手県上閉伊郡大槌町において、自治体、復興活動に携わる複数のNPO法人の協力のもと、コミュニティ・ネットワークの構造と主として復興に関する共同効率について、集中的に質的調査および実践研究を行った。同時に、岩手県立大学の岩手県内での取り組みについて、詳細な聞き取りが可能となり、その結果、24年度には十分に実施できなかった近隣の被災地域(釜石市、下閉伊郡山田町、遠野市)についてのフィールドワークを開始することができた。また、当初より「準限界集落における施設誘致」についてのフィールドワークの対象として設定していた高知県四万十町に関しては、町長および町職員からの詳細な聞き取り調査に加え、地元文化施設、四万十高校の協力を得てフィールドワークを実施し、コミュニティ・ネットワーク構造と適応価についての知見を蓄積した。さらに、平成22年度に開始した大阪市北区の天神橋筋商店街におけるフィールドワーク・実践研究も継続して行った。平成26年度の後半には、これら地域での研究活動から得られた知見を実証的に検証するため、社会的ネットワークの実験室実験の設計を行った。社会的ネットワーク実験に関しては、負結合ネットワークに関する実証は数多く行われてきたが、正結合ネットワークに関してはほとんど行われてきていない。本プロジェクトによる上記のフィールドワークからは、コミュニティにおける社会効率の改善にあたっては、正結合ネットワークの形成こそが重要であることが確認されたため、負結合ネットワークにおける権力分布についての従来の知見の検証に加え、正結合ネットワークの形成過程に関する実験室実験を可能とする実験システムの開発を行った。本研究課題では、平成2425年度に東日本大震災の津波被災地であり、高齢化と人口流出の問題を抱える岩手県大槌町および周辺地区(釜石市・山田町・遠野市)、準限界集落として同様の問題を抱える高知県四万十町、商店街活性化の成功事例として評価されている大阪市北区の天神橋筋商店街、その他複数の地域においてフィールドワーク、ディープインタビューを行ってきた。平成26年度には、これら複数の対象地域における研究活動および平成25年度に開発した社会的ネットワークの実験室実験システムを用いた予備的分析に基づき、理論面での展開を計った。より具体的には、上記フィールドワークおよび実践によって得られた知見を基礎として、社会的ネットワーク研究の流れにおいて、主としてネガティブネットワーク研究から得られた知見をポジティブネットワークへ再展開し、信頼関係が効率的な組織、社会状況を生み出すメカニズムの分析を行った。また、平成26年度には、2425年度に行った研究活動において収集した量的・質的データを用いた「ネットワーク適応価」評価システムの開発を行った。このシステムでは、ネットワークメンバーによるコミュニケーションデータ(主として言語データ)を入力情報とし、SOMを用いたアルゴリズムで解析したうえで、信頼性等の評価スコアを出力するものである。

本研究課題の最終年度である26年度には、このシステムの試作、評価、改良を行い、言語データ分析のコアプログラム部分を完成させた。本システムは使用と改良を反復することにより、評価に用いるデータが蓄積され、評価制度が上昇する性質をもつため、継続的な研究が必要であるが、コアプログラムの完成により、本研究課題の当初の目的は達成されたものといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会心理学26年度が最終年度であるため、記入しない。調査対象地域には東日本大震災被災地および限界集落が含まれるため、質的調査に関して困難が予想されたが、調査対象地区のコミュニティ・メンバーの協力を得ることができ、研究を順調に展開することができた。本研究の目的は、コミュニティのネットワーク構造と地域活性化活動の協働効率の関連性を、「適応価」概念を用いることによってモデル化することを第一の目的とする。また、このモデル化の結果を用いて、複数地域の地域活動を「適応価」の視点から診断する方法を提案することにある。この目的に対して、現在までにモデル化のためのフィールドワークから豊富な知見を得、実証的な研究を推進している。さらに、モデルの基本的な設計と、その検証のためのシステム開発が完了しており、「適応価」の診断に関してもシステム開発の準備を開始している。以上をまとめると、本研究は、理論構築に関していくぶんの遅延が認められるものの、プロジェクト全体としては適切な達成状態にあると考えられる。当初の研究計画通り、対象地域におけるネットワーク構造の調査を実施する。最終年度である平成26年度には、上記実験システムを用いた実証研究、これまでの得た知見に基づく理論構築、さらに、ネットワーク構造の「適応価」の視点から診断するシステムの設計を行う。実験、理論構築に関しては、上記のとおり適切な達成状態にあり、26年度の早い段階で完了、成果報告が見込まれる。診断システムの設計に関しては、研究メンバーによる集中的な議論が必要であり、時間的、費用的な面を考慮してICTによる多地点コミュニケーションシステムによる電子研究会合の積極的活用を予定している。診断システムのソフトウェアとしての実現に関しては、25年度までに岩手県立大学産学連携センターのコーディネイトによりすでに準備を進めており、すでに共同関係の構築に成功しているため、26年度にはその共同関係に基づき円滑なシステム開発が見込まれる。平成24年には、研究代表者を中心とした質的調査が順調に展開したため、当初予定していたアルバイト謝金に残額が生じ、平成25年度に繰り越した。当該繰越金に関しては、平成25年度に行う量的調査の充実に充てる計画である。
新奇な転写活性化機構を構成するプロモーター上のステム・ループ構造

腺組織に特異的に発現する糖転移酵素GalNAcT3の遺伝子プロモーター領域や抗癌剤(シスプラチン)耐性細胞で発現亢進するインターロイキン13受容体の遺伝子プロモーター領域は、ともにG・Crichな配列であり、約60塩基からなるステム・ループ構造をin vivoで形成し、転写制御に重要な役割を果たしていることが示唆されている。また、0.5Kbという極めて近接して配置されている赤血球型ピルビン酸キナーゼ遺伝子プロモーター領域と肝型ピルビン酸キナーゼ遺伝子プロモーター領域においても、両プロモーターの中間部にはin vivoでステム・ループ構造が形成されていることが一本鎖状態にあるチミン塩基に対して反応性をもつ過マンガン酸カリウムを用いた解析から明らかになった。ヌクレォソーム構造のリンカー部位を優先的に切断するマイクロコッカル・ヌクレアーゼを用いて、ステム・ループ構造領域の周辺のクロマチン構造をゲノム塩基配列レベルで解析した結果、上記のステム・ループ構造はクロマチン構造遮蔽素子として機能している可能性が浮上してきた。これらのステム・ループ構造領域は、当初想定していた約60塩基の範囲にとどまらず、同様なステム・ループが林立している模様であり、ステム・ループ構造をとっている領域の厳密な絞り込みが急務である。さらに、そうした領域的な絞り込み作業に続き、クロマチン構造遮蔽素子としての機能検証を早急に進める必要があると考えている。腺組織に特異的に発現する糖転移酵素Gal NAc T3の遺伝子プロモーター領域や抗癌剤耐性細胞で発現亢進するインターロイキン13受容体の遺伝子プロモーター領域は、ともにG・Crichな配列であり、約60塩基からなるステム・ループ構造を形成し、転写の制御に重要な役割を果たしていることが示唆されている。Gal NAc T3遺伝子に関しては、in vivoでステム・ループ構造を形成していることを明らかにし、既に発表した(Cancer Res.59(24)6214-6222,1999)。本年度は、まずインターロイキン13受容体遺伝子のプロモーター上に示唆されていたステム・ループ構造が、in vivoで形成されていることを確認した。こうした60塩基にも及ぶステム・ループ構造を安定に形成するには、通常のヌクレオソーム構造と両立することは難しいと考えられる。そこで、ヌクレオソーム構造のリンカー部位を優先的に切断するマイクロコッカル・ヌクレアーゼを用いて、その切断点を解析したところ、Gal NAc T3・インターロイキン13受容体両遺伝子ともに、プロモーター領域にヌクレオソーム構造が形成されていないことが判明した。この知見は、ステム・ループ構造が転写制御に重要な役割を果たしていることを補強するものであり、同時に、in vivoでのステム・ループ構造の形成が、別の観点からも検証されたものであると考えている。ステム・ループ構造を保持・安定化する蛋白質因子のクローニングに関しては、培養細胞から因子を単離・精製し、その部分アミノ酸配列からクローンをスクリーニングする方針であるが、部分アミノ酸配列決定に必要な量の因子精製に難航している。腺組織に特異的に発現する糖転移酵素Gal NAc T3の遺伝子プロモーター領域や抗癌剤(シスプラチン)耐性細胞で発現亢進するインターロイキン13受容体の遺伝子プロモーター領域は、ともにG・Crichな配列であり、約60塩基からなるステム・ループ構造をin vivoで形成し、転写制御に重要な役割を果たしていることが示唆されている。また、0.5Kbという極めて近接して配置されている赤血球型ピルビン酸キナーゼ遺伝子プロモーター領域と肝型ピルピン酸キナーゼ遺伝子プロモーター領域においても、両プロモーターの中間部にはin vivoでステム・ループ構造が形成されていることが、一本鎖状態にあるチミン塩基に対して反応性をもつ過マンガン酸カリウムを用いた解析から明らかになった。ヌクレオソーム構造のリンカー部位を優先的に切断するマイクロコッカル・ヌクレアーゼを用いて、ステム・ループ構造領域の周辺のクロマチン構造をゲノム塩基配列レベルで解析した結果、上記のステム・ループ構造はクロマチン構造遮蔽素子として機能している可能性が浮上してきた。

これらのステム・ループ構造領域は、当初想定していた約60塩基の範囲にとどまらず、同様なステム・ループが林立している模様であり、ステム・ループ構造をとっている領域の厳密な絞り込みが急務である。さらに、そうした領域的な絞り込み作業に続き、クロマチン構造遮蔽素子としての機能検証を早急に進める必要があると考えている。
ソフトウェア分散開発環境の研究

本研究課題はでは、高機能高品質ソフトウェアを創出する主役である人間に立脚した分散開発環境を目指し、ネットワ-クを意識せず、すべての資源を活用することができ、かつ人間同士の高密度な交流が行える環境に関する研究を進めている。成果をまとめると次のようになる。1.場を通じてメッセ-ジを通信しあう並列オブジェクト指向モデルを開発し、オブジェクトの多重ビュ-に基づいたメッセ-ジのグル-プ化という概念を導入し、これがオブジェクトの型として有効に機能することを明らかにした。一方、開放的な環境における資源の名前の衝突を防ぎ、資源の管理を行う開放分散モデルを開発した。(宮本)2.分散システムをストリ-ム処理関数のネットワ-クとしてモデル化し、システムの仕様を記述する方法について検討し、種々の異なるレベルの抽象度で本方法の適用性を検証した。分散環境下での処理を全体として単一のプログラムとして実行するための言語と実行支援系との試作を行い,その機能や効率についての評価を行なった.(荒木)3.分散環境のもとでソフトウェアを協同開発してゆくための様々なコミュニケ-ション機能を統一的な概念のもとに統合化し、同期通信方式による実時間会話機能と共有ウィンドウ機能を開発した。複数の人が文書とともにプログラムを作成し参照しあうため、ハイパメディアのソフトウェア分散開発環境への適用を行うとともに、並列プログラムにおける実行過程を視覚的に表示する機能を実現した。(宇津宮)4.広域ネットワ-クを実現していく上で、ロ-カルネットワ-クの管理運用技術の継承が大きな問題である。そのための専門の技術者をもたない大学などでは特に深刻な問題である。そこで、広域分散開発環境構築の基礎デ-タとするため、実際に運用されているキャンパスネットワ-クの管理運用ノウハウを蓄積している。(前野)本研究課題はでは、高機能高品質ソフトウェアを創出する主役である人間に立脚した分散開発環境を目指し、ネットワ-クを意識せず、すべての資源を活用することができ、かつ人間同士の高密度な交流が行える環境に関する研究を進めている。(前野)
発生工学的手法を用いた脂肪細胞機能と病態の解明

アディポネクチン(Ad)は抗糖尿病アディポカインである。肥満でAdが低下する事が、メタボリックシンドローム(MetS)の主因と考えられている。アディポミクス参加後、肥満で炎症性サイトカインが増加する事もMetSの一因となっている可能性を報告した(Nat. Cell Biol. 2003)。本研究ではさらにAd・Ad受容体の生理的・病態生理的意義の解明を試みた。インスリン作用が亢進しているPI3K p85αKOマウスでは、Adが増加していた(Diabetes 2004)。新規のIKKβ阻害剤がAdを増加させてインスリン抵抗性を改善させているのを報告した(BBRC 2004)。メカニズムとして、肥満で増加する炎症性サイトカインによるPI3K-Akt経路の遮断を解除している可能性を報告した。Adは血中に種々の多量体を形成して存在する。我々はこのうち高分子量のみを特異的に形成出来ない変異を持つヒトは、糖尿病を発症する事を見出した(JBC 2003)。高分子量Ad測定法を共同開発し(CCA 2006)、インスリン抵抗性やMetSの診断においてより有用である事を示した(Diabetes Care, 2006)。単球系の培養細胞から炎症等の刺激によって分泌される好中球エラスターゼがAdを切断して、球状Adを生成し得る事を見出した(Endocrinology 2005)。また、apoE KOマウスにAdをtransgeneとして発現させる事により、脂質蓄積の低減と抗炎症作等により、動脈硬化巣形成が抑制されている事を見出した(JBC 2003)。我々は次に、特異的結合を指標にした発現クローニング法により、Ad受容体(AdipoR)1とR2を同定した(Nature 2003)。そして肥満・2型糖尿病のモデルにおいては、AdipoR1・R2が低下し、Ad感受性低下が存在する事(JBC 2004)、発現量を増加させる事が治療法になり得る事を示した。KOマウスを用いた実験等により、AdipoR1とR2が個体レベルにおいてもAdの結合と作用に必要な受容体である事、組織内中性脂質や炎症、酸化ストレス等の調節を介して、糖・脂質代謝制御において生理的に重要な役割を果たす事、肝臓においてAdipoR1がAdによるAMPK経路と、R2がPPARα経路と強くリンクしている事を示した(Nat. Med 2007)。Adが中枢神経系を介して摂食量を制御している事も示した(Cell Metab. 2007)。PPAR_Y活性化剤が高活性型高分子量Adを、PPARα活性化剤がAdipoRを増加させる事を(Diabetes 2005)、また野菜・果物に含まれるオスモチンがAdipoRの作動薬となり得る事を見出している(Mol. Cell.2005)。

PPAR_Y活性化剤が高活性型高分子量Adを、PPARα活性化剤がAdipoRを増加させる事を(Diabetes 2005)、また野菜・果物に含まれるオスモチンがAdipoRの作動薬となり得る事を見出している(Mol. Cell.2005)。1.PPARγヘテロ欠損マウスにおけるレプチン依存件、非依存性経路の分子メカニズムの解明PPARγヘテロ欠損ob/obマウスと対照のob/obマウス、及びPPARγヘテロ欠損db/dbマウスと対照のdb/dbマウスを定期的に得て、研究は順調に進んでいる。PPARγヘテロ欠損ob/obマウス由来の膵島のインスリン含量、インスリン分泌はob/ob欠損マウス膵島より著しく低下していた原因を明らかにするために、PPARγヘテロ欠損ob/obマウスとob/obマウスの膵島の遺伝子発現の変化をDNA chipによる解析を進めている。2.CBPヘテロ欠損マウスを用いたPPARγ非依存性のエネルギー・糖・脂質代謝制御経路の同定PPARγのコアクチベーターCBP(CREB binding protein)欠損マウスがPPARγヘテロ欠損マウスと較べてより顕著な抗肥満、抗糖尿病の表現型を呈し、エネルギー・糖・脂質代謝制御においてPPARγ非依存性経路の存在が示唆された(Nat.Genet.30:221,2002)。CBPヘテロ欠損を導入するのみでob/obマウスの著明な肥満と糖尿病は完全に抑制された。これらの結果はPPARγ非依存性かつレプチン非依存性のエネルギー・糖代謝制御経路の存在を示唆し、現在その詳細な分子メカニズムを検討している。3.アディポネクチンを介した抗動脈硬化作用の分子メカニズムの解明アディポネクチン過剰発現マウスをapoE欠損マウスと掛け合わせ、アディポネクチンの動脈硬化に対するin vivoでの作用を検討した。apoE欠損アディポネクチン過剰発現マウスはapoE欠損マウスとほぼ同様の脂質レベルだが、動脈硬化病変は約50%に抑制された(J.Biol.Chem 278:2461,2003)。その機構として、スカベンジャー受容体の発現抑制を介する脂質蓄積の低減とTNFαなど炎症に関わる分子の発現抑制が想定された。4.アディポネクチン受容体の同定アディポネクチン受容体のクローニングに成功した(Nature 423:762-769,2003)。7回膜貫通型のアディポネクチン受容体(AdipoR)1は種を超えて酵母にまで保存されていた。ほ乳類に高い相同性(アミノ酸レベルで66.7%)を示す遺伝子が1つだけ存在し、AdipoR2と命名された。これら2つのアディポネクチン受容体(AdipoR1とR2)の同定は新規の抗糖尿病薬、抗動脈硬化薬開発の道を切り開くものと期待される。肥満によって血中アディポネクチン値が低下することが、メタボリック症候群の少なくとも大きな原因の1つになっていると考えられている。PI3キナーゼ活性が上昇してインスリン作用が亢進しているPI3-kinase p85αノックアウトマウスでは、アディポネクチンの分泌が増加しているのが認められた(Diabetes 53:2261,2004)。我々はさらに、新規のIKKβ阻害剤がアディポネクチンの血中レベルを増加させてインスリン抵抗性を改善させているのを報告した(BBRC 323:242,2004.)。
発症直後患者膵組織の解析による劇症1型糖尿病の成因解明

私どもが発見・確立した劇症1型糖尿病患者の剖検膵組織(合計3症例)を分析し、RNAレベルでエンテロウイルスの発現を認めた症例が存在すること、膵島浸潤細胞の主体がCD68陽性マクロファージであり、3症例すべてにおいて90%以上の膵島に浸潤していること、膵島に浸潤しているマクロファージにtoll-like receptor(TLR)-3, 7, 8, 9が発現していることを明らかにした。劇症1型糖尿病における発症直後患者膵組織を新たに1検体収集し、合計3症例の剖検膵組織を用いて以下の検討を行った。今までの検討で膵島浸潤細胞の主体はマクロファージであることが明らかであったが、この細胞がCD68陽性細胞であることを明らかにした。また、CD68陽性細胞が3症例すべてにおいて90%以上の膵島に浸潤していることを明らかにした。2.浸潤するマクロファージにおけるtoll-like receptor発現の検討膵島に浸潤しているマクロファージに発現しているtoll-like receptor(TLR)を免疫組織化学的手法により検討した。TLR-3,7,8,9に対する抗体を用いて免疫染色を施行したところ、一部に陽性細胞が確認された。現在、陽性細胞数・比率などの詳細を検討中である。エンテロウイルス感染の有無について免疫組織化学およびin situ hybridization法を用いて検討した。D社の抗体を用いた免疫組織化学による検討では、すべての症例において、膵組織の一部にエンテロウイルスVP1抗原の発現を認めた。また、1例においてはin situ hybridization法により、RNAレベルでもその発現を確認した。現在、異なる抗体を用いて上記の結果を確認する作業を行っている。劇症1型糖尿病における発症直後患者膵組織(合計3症例の剖検膵組織)を用いて以下の検討を行った。なお、本年度は新たな検体の入手ができなかったので、既存の3症例の組織を用いて検討した。1.浸潤するマクロファージにおけるtoll-like receptor発現の検討前年度には、膵島に浸潤しているマクロファージに発現しているtoll-like receptor(TLR)を免疫組織化学的手法により検討した。TLR-3, 7, 8, 9に対する抗体を用いて免疫染色を施行したところ、一部に陽性細胞が確認された。本年度は、全3症例において、組織の一部でこれらの陽性細胞が存在することを明らかにした。前年度に用いたD社の抗体による免疫組織化学による検討では、すべての症例において、膵組織の一部にエンテロウイルスVP1抗原の発現が確認された。しかし、他の抗体を用いてこの結果を確認するには至らなかった。また、in situ hybridization法により、RNAレベルでもその発現を確認できたのは全3例中1例であった。3.マイクロダイセクション法を用いた患者膵に発現する分子の同定マイクロダイセクション法によるRNAの抽出を試みたが、マイクロアレイによる解析をおこなう質を有するRNAは抽出できなかった。
活性酸素種の制御による腫瘍血管新生阻害の検討

前年度に、血管内皮細胞において活性酸素種がVEGFなどの血管新生に関わる遺伝子や腫瘍血管内皮細胞マーカーとされている遺伝子の発現を亢進させることが明らかとなった。その結果を受けて今年度行った結果を以下に示す。1活性酸素種を介した細胞内シグナル伝達の解析:血管内皮細胞に活性酸素種を誘導し、活性酸素種が細胞内シグナル伝達に及ぼす影響を、Western blotting法と細胞免疫染色法により解析した。結果としては、血管内皮細胞では活性酸素種の蓄積によりERK, NF-kBのリン酸化が起こっていることが明らかとなった。さらに、腫瘍血管内皮細胞においては、活性酸素種がSmad2/3のリン酸化を引き起こすことも明らかとなった。2抗酸化剤を用いた腫瘍血管内皮細胞の活性酸素種制御の検討:既存の抗酸化剤(DPI)や緑茶カテキン(EGCG)などの抗酸化物質を用いて、腫瘍血管内皮細胞の活性酸素種が除去されうるかをDHE試薬を用いてプレートリーダーおよびフローサイトメトリーにより解析した結果、DPIとEGCGのどちらにおいても活性酸素種が除去されることが明らかとなった。また、抗酸化剤により今まで解析して得た血管新生関連遺伝子、腫瘍血管内皮マーカーならびに細胞内シグナル経路へ及ぼす影響、運動能の亢進をキャンセルすることが明らかとなった。3in vivoにおける腫瘍血管内皮の異常性獲得と活性酸素種との因果関係の検討:担癌マウスに抗酸化剤(DPI)を投与し、腫瘍の大きさ、微小血管密度、腫瘍血管内皮細胞マーカー発現への影響などを検討した。結果としては、腫瘍の大きさについては抗酸化剤により小さくなる傾向が見られ、微小血管密度は優位に減少した。腫瘍血管マーカーについては特定のもので発言が優位に抑制された。活性酸素が腫瘍血管内皮細胞の血管新生能に及ぼす影響については未だ不明な点が多い。本研究では、活性酸素種による腫瘍血管内皮細胞の血管新生能獲得機序を解明することを目的とした。今年度は以下の3点について検討した。1in vivo腫瘍血管における活性酸素の可視化法の検討:腫瘍血管に活性酸素種が蓄積されているかどうかは明らかではなかった。活性酸素種に反応することにより赤色蛍光を発するDHE試薬を用いて、in vivo腫瘍血管における活性酸素種の蓄積を可視化をした。その結果、腫瘍血管は正常血管と比較し、活性酸素種が蓄積していることが判明した。2細胞内活性酸素量の測定法の検討:分離培養した腫瘍血管内皮細胞と正常血管内皮細胞の細胞内活性酸素量を比較するために測定法の検討を行った。DHE試薬を用いて、蛍光プレートリーダーとフローサイトメトリーで活性酸素種を検出し定量することが可能であった。次年度には、目的である分離培養した腫瘍血管内皮細胞と正常血管内皮細胞の細胞内活性酸素量を比較を行う予定である。3活性酸素種が腫瘍血管内皮細胞の血管新生能へ及ぼす影響の検討:血管内皮細胞に試薬を用いて活性酸素種を蓄積させ、血管新生能に及ぼす影響をBoyden chamberを用いた細胞遊走能アッセイにより検討した。結果としては正常血管内皮細胞、腫瘍血管内皮細胞ともに活性酸素種の蓄積によって遊走能の亢進が見られた。今後、活性酸素が蓄積した後のどのような変化が遊走能の亢進に寄与しているのかを解析していく予定である。当初該当年次の研究目的である、in vivo腫瘍血管の活性酸素種の可視化、細胞内活性酸素量の測定法の確立、Boyden chamberを用いた細胞遊走能アッセイによる活性酸素種の腫瘍血管に与える影響の検討について概ね遂行することができた。前年度に、in vivo, in vitroにおける活性酸素種の定量化をすることが可能になったことから、今年度は活性酸素誘導剤(Pyocyanin)を用いたin vitroでの解析を行った。以下に結果と今後の展望を示す。1活性酸素種による血管内皮細胞の遺伝子発現変動解析:血管内皮細胞にPyocyaninを用いて活性酸素種を誘導し、活性酸素種がVEGFなどの血管新生に関わる遺伝子や腫瘍血管内皮細胞マーカーとして報告されている遺伝子の発現に及ぼす影響を定量的Real Time-PCR法により解析した。結果としては、活性酸素種によりVEGFを含む多くの血管新生関連遺伝子や腫瘍血管内皮細胞マーカーが発現亢進していた。これにより、前年度判明した活性酸素種による遊走能亢進は、血管新生関連遺伝子の発現亢進により引き起こされていることが示唆された。今後は、遺伝子発現亢進によりどのような細胞内シグナル伝達を経て遊走能亢進につながっていっているのかを解析予定である。また、血管内皮細胞における活性酸素種による血管新生関連遺伝子の発現亢進はどのような機序で引き起こされるものなのかも検討予定である。2抗酸化剤を用いた腫瘍血管内皮細胞の活性酸素種制御の検討:既存の抗酸化剤(DPI)や緑茶カテキン(EGCG)などの抗酸化物質を用いて、腫瘍血管内皮細胞の活性酸素種が除去されうるかをDHE試薬を用いてプレートリーダーおよびフローサイトメトリーにより解析する予定である。次いで、抗酸化剤が上記で解析した血管新生関連遺伝子、腫瘍血管内皮マーカーならびに細胞内シグナル経路へ及ぼす影響などを検討することにより、腫瘍血管新生への関わりを検討する予定である。当初の予定では活性酸素種を介した細胞内シグナル伝達の解析も今年度に行う予定であったが、活性酸素誘導剤であるPyocyaninの使用量の検討に時間を要し、活性酸素種による血管内皮細胞の遺伝子発現変動解析までしか検討できていない。

前年度に、血管内皮細胞において活性酸素種がVEGFなどの血管新生に関わる遺伝子や腫瘍血管内皮細胞マーカーとされている遺伝子の発現を亢進させることが明らかとなった。その結果を受けて今年度行った結果を以下に示す。1活性酸素種を介した細胞内シグナル伝達の解析:血管内皮細胞に活性酸素種を誘導し、活性酸素種が細胞内シグナル伝達に及ぼす影響を、Western blotting法と細胞免疫染色法により解析した。結果としては、血管内皮細胞では活性酸素種の蓄積によりERK, NF-kBのリン酸化が起こっていることが明らかとなった。さらに、腫瘍血管内皮細胞においては、活性酸素種がSmad2/3のリン酸化を引き起こすことも明らかとなった。2抗酸化剤を用いた腫瘍血管内皮細胞の活性酸素種制御の検討:既存の抗酸化剤(DPI)や緑茶カテキン(EGCG)などの抗酸化物質を用いて、腫瘍血管内皮細胞の活性酸素種が除去されうるかをDHE試薬を用いてプレートリーダーおよびフローサイトメトリーにより解析した結果、DPIとEGCGのどちらにおいても活性酸素種が除去されることが明らかとなった。また、抗酸化剤により今まで解析して得た血管新生関連遺伝子、腫瘍血管内皮マーカーならびに細胞内シグナル経路へ及ぼす影響、運動能の亢進をキャンセルすることが明らかとなった。3in vivoにおける腫瘍血管内皮の異常性獲得と活性酸素種との因果関係の検討:担癌マウスに抗酸化剤(DPI)を投与し、腫瘍の大きさ、微小血管密度、腫瘍血管内皮細胞マーカー発現への影響などを検討した。結果としては、腫瘍の大きさについては抗酸化剤により小さくなる傾向が見られ、微小血管密度は優位に減少した。腫瘍血管マーカーについては特定のもので発言が優位に抑制された。当初の予定どおり、引き続き活性酸素が腫瘍血管内皮細胞の血管新生能に及ぼす影響について検討する。今後は、遺伝子発現変動やシグナル伝達の解析、また抗酸化剤なども用いた活性酸素種の抑制の検討を行っていく予定である。並行して、遺伝子病制御研究所血管生物学のスタッフや歯学研究科口腔病理学講座のスタッフと密に連携し、実験や研究経過の検討を行っていく。歯学研究科口腔病理学講座のスタッフと密に連携し、実験や研究経過の検討を行い、引き続き活性酸素が腫瘍血管内皮細胞の血管新生能に及ぼす影響について検討する。今後は、シグナル伝達の解析、また抗酸化剤なども用いた活性酸素種の抑制の検討やin vivoでの腫瘍血管新生の抑制効果の検討を行っていく予定である。今年度は、次年度に向けて準備段階の研究内容であったため、発表を行う機会が得られなかった。そのため当初の予定より少ない支出の範囲にとどまる結果となった。次年度は、今年度の結果を踏まえ活性酸素種が腫瘍血管内皮細胞に与える影響について解析を進めるための試薬購入費用として使用する。
幼児の仲間関係の形成と仲間理解

1.プレイルームでのデータの分析幼児の仲間関係・仲間理解の様相にアプローチする一手段として、初めての場所において初めて出会う相手に対してどのように関わるかを探ることを目的とし、昨年度は、大学プレイルーム内で実際に初めて会った相手との遊び場面を設定し観察を行った。今年度はこのデータをもとにおこなった学会発表で得た示唆などを加えて、さらにデータの分析をすすめた。異なる幼稚園に通う初対面のペアもしくは3人組が、自由遊びと共同作業を行う場面を分析する視点として、今回は会話分析を中心として観察データのビデオを詳細に分析していく手法を用いた。その結果、特に年少児の初めて遊ぶ相手へのふるまい方を見ていく際に、有効となりうる視座を得た。年少児にはいわゆるやりとりが生じるのが遅いために遊べない、相手を理解することが難しいと見るのではなく、年少児の視線の動きを中心とした身体の指向性やプレイルーム内での空間位置の占め方を見ていくことで、年少児なりの他者を知ろうとする動きがあることを見出した。今後さらに未分析のデータも含めて、ビデオ分析を通し、初対面場面における幼児のふるまいを詳細に分析し、幼児の仲間理解の様相を考察していく予定である。2.幼稚園で得た遊び場面の会話分析1998年度までに収集した幼稚園での幼児の会話の分析により、幼児の仲間理解・他者理解に関しての考察をすすめた。主に幼児の遊びでの意図がどのように共有されるか、それがいかに相互構成的な出来事であるかを中心に分析することで、幼児の仲間理解へのアプローチを試みた。1.プレイルームでのデータの収集幼児の仲間関係・仲間理解の様相にアプローチする一手段として、初めての場所において初めて出会う相手に対してどのように関わるかを探ることを目的とし、プレイルームでの遊び場面の観察を計画し、実施した。実際に初めて会った相手にどのようにふるまうかを詳細に見るために、1999年7月下旬8月上旬、大学内プレイルームにおいて、異なる幼稚園に通う初対面のペアもしくは3人組を作り、自由遊びと共同作業に参加してもらった。本研究に参加した幼児はのべ40名となる。このようにして得たデータの中で、本年度は男児の初対面ペア(年少・年中・年長それぞれ1ペア合計3ペア)においてのセッション開始時の様子を分析した。年少児・年中児・年長児それぞれの初めて遊ぶ相手へのふるまい方を見ていると、年長児になるに従って、部屋に入ってきた時の場所の占め方はより相手に近づき、視線は相手に合わせるようになり、やりとり(会話や遊び)の初めが早くなってきている。だが、一見相手に馴染まないように見える年少児の行為にもう少し注目して見ると、一緒に訪れた母の近くで、初めて訪れた場所におけるおもちゃなど既知のものを探しながら、一方で相手の様子をうかがったり、また相手の遊ぶものに関心を抱いたりしている。来年度は、さらに未分析のデータも含めて、今年度購入したパソコンによるビデオ分析を通し、初対面場面における幼児のふるまいを詳細に分析し、他者理解の様相を考察していく予定である。2.幼稚園で得た遊び場面の会話分析1998年度に収集した幼稚園での幼児の会話の分析により幼児の仲間理解・他者理解に関しての考察をすすめた。
重度の盲聾二重障害児のコミュニケーションと探索活動の相互連関に関する実践的研究

3年間の研究計画である。研究の対象となる肢体不自由と精神遅滞を伴う重度の盲聾二重障害児6名について、国立特殊教育総合研究所の教育相談への来所(3名)を依頼することにより、また対象児の所属機関(研究協力機関)である横浜市立盲学校(教育相談来所児の内の2名)、宮城県立盲学校(2名)及び福井県立盲学校(1名)への訪問、さらにそれぞれの対象児の家庭へ訪問することにより行動観察を重ね、子どもの日常生活行動及び探索活動とコミュニケーション行動の実態に関し、主としてビデオ映像により記録を収集し分析した。移動を伴う探索活動が活発な1事例(報告4)、自力歩行による移動は可能だが探索活動が乏しい1事例(報告3)、自力歩行による移動は可能だが人とのコミュニケーションにおいて「閉じこもり」示す1事例(報告2)、寝返り等は可能だが手によるよりは口を使うことによる探索活動の方が優位な1事例(報告1)に関し、これまでの行動観察結果から、探索活動の活発さを軸にコミュニケーションの内容・方法を比較すると、おおむね探索活動とコミュニケーションの程度はパラレルな関係にあることがわかった。残りの1事例は現在自力歩行開始寸前の状態にあり、この時期になって手による探索が活発になってくるとともに、身ぶりサインを発信する頻度が増えてきており、この事例の観察を続けることでコミュニケーション(特に身ぶり系及び発声系による発信行動の促進)と探索活動の相互連関に関する中核となる資料が収集できる見込みであったが、本研究の研究期間内には自力歩行が完全には完成せず、資料の収集が終了していない。また福井県立盲学校の事例は平成7年度当初に他校へ転籍し、その後研究への協力を得ることができなくなった。3年間の研究計画の初年度に当たり、研究の対象となる肢体不自由と精神遅滞を伴う重度の盲聾二重障害児5名について、国立特殊教育総合研究所の教育相談への来所を依頼することにより、また対象児の所属機関(研究協力機関)である横浜市立盲学校、宮城県立盲学校及び福井県立盲学校への訪問、さらにそれぞれの対象児の家庭へ訪問することにより行動観察を重ね、子どもの日常生活行動及び探索活動とコミュニケーション行動の実態に関し、主としてビデオ映像により記録を収集した。この資料に基づき、平成7年1月には国立特殊教育総合研究所において、協力者が集い研究協議を行い、各事例(対象児)相互の共通性と独自性について検討し、比較研究の枠組みをつくった。さらに、平成7、8年度に実施する教育実践の内容・方法(教育計画)について検討した。移動を伴う探索活動が活発な1事例、寝返り等の移動と手による探索活動が活発な2事例、寝返り等の移動は可能だが手によるよりは口を使うことによる探索活動の方が優位な1事例に関し、これまでの行動観察結果から、探索活動の活発さを軸にコミュニケーションの内容・方法を比較すると、おおむね探索活動とコミュニケーションの程度はパラレルな関係にあることがわかった。残りの1事例は現在自力歩行開始寸前の状態にあり、この時期になって手による探索が活発になってくるとともに、身ぶりサインを発信する頻度が増えてきているので、この事例の観察を続けることでコミュニケーション(特に身ぶり系及び発声系による発信行動の促進)と探索活動の相互連関に関する中核となる資料が収集できる見込みである。3年間の研究計画の2年次に当たり、研究の対象となる肢体不自由と精神遅滞を伴う重度の盲聾二重障害児5名について、国立特殊教育総合研究所の教育相談への来所を引き続き依頼することにより、また対象児の所属機関(研究協力機関)である横浜市立盲学校、宮城県立盲学校及び福井県立盲学校への訪問、さらにそれぞれの対象児の家庭へ訪問することにより行動観察を重ね、子どもの日常生活行動及び探索活動とコミュニケーション行動の実態に関し、主としてビデオ映像により記録を収集した。