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中小規模事業場における実効的な参加型職場環境改善プログラムの開発と有効性評価

本研究は、中小規模事業場における安心・安全で健康的な労働生活を創出するための、産業安全保健の新潮流である参加型アプローチを用いた職場環境改善プログラムの有効性を検証するものである。特に、縦断的介入研究を行うことで、人的・物的資源に制約のある中小規模事業場の特徴に合わせたプログラム開発の視点および労働災害・職業病リスク低減のためのプログラム運用指標について明らかにする。そのため、1)中小規模事業場で働く労働者の安全・健康支援のための参加型アプローチの共通原則と効果的な手法、その評価指標の探索的検討、2)参加型職場環境改善プログラムの開発と介入、有効性検討、3)参加型職場環境改善の取り組みを支援するファシリテーターの要件に関する研究を実施した。研究最終年度の本年度は、これまでの研究知見をまとめ、参加型職場環境改善を支援するファシリテーターのネットワークを構築しつつ、継続的な取り組みを実現するためのファシリテーターの要件について明らかにした。参加型職場環境改善プログラムは、計画(Plan)→実施(Do)→評価(Check)→改善(Act)のPDCAサイクルをスパイラルアップしながら継続的に社内産業安全保健システムの一環として組み込まれることが重要である。これらの要件を組み入れたファシリテーター研修を実施し、トレーニングツールや手法を共有した。本研究プロジェクトで開発した参加型職場環境改善プログラムに関するトレーニングツール、プログラム運用マニュアルについては、ウェブサイトでの公開を予定しており、無料でダウンロードができ、活用できるようにする予定である。そのため、1)中小規模事業場で働く労働者の安全・健康支援のための参加型アプローチの共通原則と効果的な手法、その評価指標の探索的検討、2)参加型職場環境改善プログラムの開発と介入、有効性検討、3)参加型職場環境改善の取り組みを支援するファシリテーターの要件に関する研究を実施する。平成27年度は、参加型アプローチの共通原則と効果的な手法、その評価指標の探索的検討を実施した。また、中小規模事業場に応用可能な良好実践事例、効果的な手法について事例を収集し、その共通基本原則、体系的な評価指標を整理し、構造化した。中小規模事業場は、雇用主の創造的な経営方針のもとに、家族的なつながりの中で従業員個々人が個性や特性を生かしながら働きやすい職場環境づくりを目指しており、中小規模事業場の利点を生かした介入プログラムや使いやすいツールが求められていることが明らかとなった。効果的な参加型アプローチの共通原則として、1良い事例から始める、2グループワークを活用する、3段階的に進める、4成果を交流する、5改善を容易化する一連のアクションツールを使う、6ファシリテータを育成する、が整理された。改善ステップとして、1多領域良好実践の見える化、2良い点・改善点の小集団討議、3職場内改善プランの合意形成の3点つが有用であることが確認できた。これらの研究知見で明らかとなった要素を反映した介入プログラムを次年度以降は展開する予定である。平成27年度に予定されていた介入プログラムの開発と評価指標の検討については、おおむね順調に進展している。次年度は介入プログラムの実施が予定されているが、介入候補となる事業場の最終確定には至っていない。平成27年度は、中小規模事業場に応用可能な良好実践事例、効果的な手法について事例を収集し、その共通基本原則、体系的な評価指標を整理し、構造化した。この研究知見に基づき、平成28年度は参加型職場環境改善プログラムを複数の中小規模事業場において展開し、1年間をかけて有効性の検討を行った。2つの職場での参加型職場環境改善プログラムを実施し、シンプルな手順で、改善の計画と実施を支援するツールを用いることで職場環境改善の実施が短時間で負担が少なく展開できることが明らかになった。また、改善の結果を職場で共有するフォローアップを行うことで、この取り組みに参加した労働者自身のエンカレッジにつながり、職場の一体感が強化されることが明らかになった。次年度以降は引き続き、参加型職場環境改善の効果をモニタリングするとともに、この取り組みのキーパーソンとなるファシリテーターの要件について検討する予定である。平成28年度に予定されていた介入プログラムの実施と評価については、おおむね順調に展開している。次年度、さらに追加での介入プログラムの展開として1事業場の研究協力について内諾を得ているので、引き続き介入プログラムの実施とともに、研究計画書に沿った研究プロジェクトを信仰する予定である。本研究は、中小規模事業場における安心・安全で健康的な労働生活を創出するための参加型職場環境改善プログラムの有効性を検証するものである。

特に、縦断的介入研究を行うことで、人的・物的資源に制約のある中小規模事業場の特徴に合わせたプログラム開発の視点および労働災害・職業病リスク低減のためのプログラム運用指標について明らかにする。そのため、1)中小規模事業場で働く労働者の安全・健康支援のための参加型アプローチの共通原則と効果的な手法、その評価指標の探索的検討、2)参加型職場環境改善プログラムの開発と介入、有効性検討、3)参加型職場環境改善の取り組みを支援するファシリテーターの要件に関する研究を実施する。平成27年度は中小企業事業場に応用可能な良好実践、効果的手法について事例収集し、その共通基本原則、体系的な評価指標を整理し、構造化した。この研究知見に基づき、平成28年度は複数の事業場で参加型職場環境改善プログラムの介入研究を実施した。平成29年度は介入職場における効果評価を、定性的・定量的かつ継続的にに実施した。シンプルな手順で改善の計画と実施を支援する現地化されたツールを用いることで、職場環境改善の実施が短時間で負担が少なく展開できることが明らかになった。あわせて、参加型職場環境改善では取り組みのキーパーソンとなるファシリテータを養成する研修プログラムを実施した。平成30年度はこれらの研究知見をまとめ、学会や論文などで広く公表する予定である。事業場の都合にて、平成29年度介入職場でのプログラムの開始が遅れたが、現在は全職場において評価モニタリングを実施しており、成果の公表についても計画的に進んでいる。本研究は、中小規模事業場における安心・安全で健康的な労働生活を創出するための、産業安全保健の新潮流である参加型アプローチを用いた職場環境改善プログラムの有効性を検証するものである。そのため、1)中小規模事業場で働く労働者の安全・健康支援のための参加型アプローチの共通原則と効果的な手法、その評価指標の探索的検討、2)参加型職場環境改善プログラムの開発と介入、有効性検討、3)参加型職場環境改善の取り組みを支援するファシリテーターの要件に関する研究を実施した。研究最終年度の本年度は、これまでの研究知見をまとめ、参加型職場環境改善を支援するファシリテーターのネットワークを構築しつつ、継続的な取り組みを実現するためのファシリテーターの要件について明らかにした。参加型職場環境改善プログラムは、計画(Plan)→実施(Do)→評価(Check)→改善(Act)のPDCAサイクルをスパイラルアップしながら継続的に社内産業安全保健システムの一環として組み込まれることが重要である。これらの要件を組み入れたファシリテーター研修を実施し、トレーニングツールや手法を共有した。
在宅緩和ケアに関わる訪問看護師の家族ケア力向上を目指した介入モデルの研究

がん療養者の在宅緩和ケアに関わる訪問看護師の家族ケア力向上を目指した介入方法を研究する。また、その結果から介入モデルを考察する。訪問看護師を対象に在宅緩和ケアを必要とするがん療養者およびその家族支援に関する実態調査を郵送法と面接法にて実施した。その結果、家族の強みを引き出す支援が今後更に訪問看護師に求められるスキルになると考えた。訪問看護師の家族ケア力向上を促進するには、理論に基づいた家族理解・家族援助の方法を現実の事例に照らし考える機会を提供することが必要と思われた。平成24年度は、訪問看護を利用しながら終末期を自宅で過ごしたがん患者の遺族を対象に面接調査をし、がん告知から看取りに至るまでの家族の体験を明らかにした。また在宅緩和ケアならびに緩和ケアを必要とする患者の家族に対する訪問看護師のとらえ方を明らかにした。末期がんで死亡した10名の患者の遺族を対象に面接調査を行った。結果は質的に分析した。見取りに至るまでの家族介護のプロセスには、<セルフケア行動>、<在宅介護継続上の困難>、<見取りに対する心念>、<支援者からの働きかけ>が認められた。<見取りに対する心念>は、家族の<セルフケア行動>を促進する因子となっていることから、在宅療養に移行する前から、家族が<見取りに対する心念>を抱けるよう働きかける必要性があると示唆された。訪問看護師を対象とした調査では、末期がん患者を受け持った経験のある11名の看護師に調査を行った。事例をあげて家族の介護状況や支援の内容を具体的に語ってもらったところ、見取りに至るまでの家族の心理的サポートについて多く語られた。そこで、家族の心の揺らぎとそれに対する訪問看護師の支援について質的に分析した。末期がん患者の家族が自宅での見取りに際して経験する心のゆらぎに対する訪問看護師の捉え方とには、<在宅介護継続断念への懸念><条件次第での看取り方針>が認められた。また、それに対する訪問看護師の支援には、在宅介護適応プロセスへの支援と自宅での見取りプロセスへの支援があることが明らかになった。患者の身体状況や家族の介護状況に応じたケアスキルを用いて、家族の心の揺らぎに寄り添う支援を行っていることが明らかになった。平成25年度は、平成24年度まで実施した研究成果を踏まえ、訪問看護師の家族ケア力向上を目指した介入モデルの考察・見直しを行った。調査に協力してくれた訪問看護ステーションに研究報告書を郵送する際、在宅での看取り支援に関する訪問看護師向けのセミナーの案内を送付した。セミナーは7月の土曜日半日に開催、参加者は14名であった。家族の強みを引き出すコミュニケーション技術について講義と演習を実施した。内容は、在宅での看取り支援を積極的に行っている訪問看護ステーションの看護師からの末期がん療養者の看取りに関する事例提供、家族とのコミュニケーション場面のロールプレイである。少人数のグループ編成をし、各グループごとに山形ファミリーナーシング研究会メンバーをファシリテーターとして配置した。終了後のアンケートでは、全員が「今後の看護実践に活かせる」と回答していた。終末期ケア・緩和ケアについて興味・関心ある内容は、症状アセスメント・心理面のアセスメントのほか、家族の心理面のアセスメント、家族とのコミュニケーションと回答しているものが多かった。また療養者本人ならびに家族の終末期の意思決定支援に困難を感じている訪問看護師が多かった。事例検討・ロールプレイを体験し、自分のコミュニケーションスキルが理論上間違っていないことがわかり自信につながったと回答するものもおり、本セミナーが訪問看護師の家族ケア力向上に有効な介入方法であると示唆された。また、本セミナーのような事例検討への将来的な参加を希望するものもおり、理論に基づいた家族理解・家族援助の方法を、現実の事例に照らし考える機会を提供することが必要と思われた。平成23年度は、在宅緩和ケアの現状、在宅緩和ケアならびに緩和ケアを必要とする患者の家族に対する訪問看護師のとらえ方を明らかにする。訪問看護師を対象に在宅緩和ケアを必要とするがん患者およびその家族支援に関する実態調査を郵送法と面接法にて実施した。2011年6月福祉・保健・医療の総合的情報サイトに登録されている全国の訪問看護ステーションから、看取り看護体制ありで専従看護職員数5名以上と記載のあったものを検索した。そのうち1000件を無作為抽出し、調査票を郵送した。転居先不明の返送7件を除く、268件から回答が得られた(回収率27.0%)。看取り看護の実施状況は「積極的に行っている」が46.6%、「必要時行っている」52.3%であった。終末期がん利用者の受入れ状況は「積極的に受入れる」が81.7%を占めていた。2011年1月から調査時点までの終末期がん利用者総数は平均8.95人、そのうち自宅で看取った利用者数は「2名以上5名未満」が40.4%であった。

家族への支援で困難と感じたことは「介護者の精神面の維持」が61.8%、「疼痛や精神症状への対応」50.2%、「介護者の健康状態の維持」38.6%、「在宅療養の継続」を36.7%があげていた。終末期がん利用者を「積極的に受入れる」と回答したステーションは、その他のステーションに比較し、終末期がん利用者の受け入れ人数は有意に多く、看取り看護、グリーフケア、デスカンファレンスの実施状況も良好であった。また終末期がん利用者を看取って良かったと思うこととして、「利用者の希望にそえた」「利用者が最期を家族と過ごせた」「疼痛コントロールがうまくいった」を多く回答しており、看取りケアの満足感が高いことが明らかとなった。訪問看護師への面接調査は、現在実施継続中である。計画通り研究が進行しており、平成25年度の研究も予定通りスタートしている。訪問看護ステーションへの全国調査が終了し、平成24年2月時点で学会誌への投稿および学会発表を実施した。平成23年度実施を計画していた訪問看護師への面接調査と平成24年度実施を計画していたがん患者遺族への面接調査は、現在同時進行にて実施している。がん患者遺族への面接調査は、分析にも着手しており、当初の予定通り平成24年度中に研究結果の公開が可能と考えた。平成25年度は、訪問看護師への介入を行い、これまでの研究成果のフィードバックに努める。また国内外の学会および論文等に研究成果の発表を行う。さらに、本研究の最終目標である訪問看護師の家族ケア力向上を目的とした介入モデルの考察をすすめ、研究報告書の作成を行う。申請時の研究計画に基づき、研究を遂行する。平成24年度は、がん患者遺族に対して行った面接調査結果の分析、学会発表、論文投稿を行う。また、訪問看護師への面接調査を継続し、分析、学会発表、論文作成まで行う予定である。平成25年度に家族看護の研究会を通して訪問看護師への介入を予定しているため、そのための準備として研究者が現在主催している山形ファミリーナーシング研究会の内容充実と広報活動に努める。平成25年6月にアメリカで開催される国際家族看護学会で、本研究の成果発表を予定している。そのため、旅費および翻訳等、学会発表の準備に関わる費用に研究費の多くを使用する予定である。その他、訪問看護師への介入を実施するにあたり、物品費、謝金、会議費等への使用を予定している。訪問看護師への調査については、英文論文の執筆を予定しているため、平成24年度は調査、研究成果発表にかかわる旅費のほか、翻訳業者への支払いが研究費使用の大部分を占めると思われる。
インスリン抵抗性改善食品因子を利用した健全な脂質筋の作製と栄養生理学的利点の解明

筋脂質の過剰蓄積は2型糖尿病の発症要因であるが、インスリン感受性が高い持久系アスリートの筋脂質蓄積量は比較的多い。この相反する事象は糖尿病学分野において注目すべき研究対象である。アディポネクチンの産生および分泌を司るペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体γ(PPARγ)を活性化する食品因子として黒ショウガのエタノール抽出画分を見出し、実験動物を用いて検討を行ったところ、黒ショウガエタノール抽出画分はPPARγに対する強いアゴニスト様作用を有するが、抗2型糖尿病作用はPPARγによる作用だけではないこと、脂質筋を作成する食品因子として、5,7-ジメトキシフラボンは有効であることを明らかにした。骨格筋内脂質蓄積は必ずしも生活習慣病を増悪させるのではなく、善玉であるアディポネクチンの産生および分泌を高め、2型糖尿病を改善する可能性がある。骨格筋脂質蓄積を高める方法として、メトキシフラボノイドが含まれる黒ショウガに着目し、PPARγのリガンド結合部位に対する結合活性をin vitroにて探索し、エタノール抽出物に比活性が高くなる結果を得た。他に評価したショウガ科原料や生物資源でPPARγリガンド結合部位に対する活性をより高めるものは見られなかった。In vivoでは、実験動物に2型糖尿病モデルのNSYマウスに黒ショウガのエタノール抽出物を高脂肪高ショ糖食に加えて給餌し、2型糖尿病に関する指標を検討した。黒ショウガおよびそのエタノール抽出物群は抗肥満作用を示し、また、耐糖能を評価したところ、血糖値が著しく低く推移する結果となった。しかしながら、骨格筋脂質含量および血中アディポネクチン濃度を高める結果は得られなかった。本結果より、黒ショウガのPPARγリガンド結合を介した2型糖尿病改善作用の主要成分は少なくともエタノール抽出物に含有されるが、骨格筋脂質含量やアディポネクチン濃度に反映されなかった。このことから、エタノール抽出物にはPPARγを活性化する成分だけでなく、他の作用機序で2型糖尿病を改善する効果を発揮する成分が含まれることが示唆された。PPARγは肥満を助長する遺伝子である。昨今の肥満や糖尿病をターゲットとする食品はPPARγを不活性化させる成分を関与成分とすることが多い。しかし、本研究は対照的であり、従来とは異なる糖尿病改善機序の提案とその候補となる食品成分の提案となる結果である。また、日本人の糖尿病の特徴は非肥満型であり、アディポネクチンの産生および分泌がされにくいことから、その点を改善するPPARγ活性化成分を探索と作用機序の解明が重要である。PPARγ活性化だけでなく、それ以外の機序によっても黒ショウガおよびそのエタノール抽出物は抗糖尿病作用を発揮する可能性が示唆される良好な結果を得ることができた。しかし、In vitro試験の結果から、黒ショウガのエタノール抽出画分に含まれるPPARγを活性化する新規成分の同定には至らなかった。また、in vivo試験において、予想に反して、PPARγ活性化に伴う耐糖能改善作用と骨格筋脂質蓄積作用や血中アディポネクチン上昇作用との相関性が確認できず、その理由を明確にするまでには至らなかった。そのことを証明するため、「PPARγのアンタゴニストを同時に用いた場合、黒ショウガおよびそのエタノール抽出物の耐糖能改善作用は解除されない」という仮説を立てた動物実験を検討している。現時点では実験動物の飼育過程であるが、その動物試験は予想通りに行かないときの対処法の一つとして計画していたため、試験開始までの着手はスムーズにできた。また、骨格筋内における黒ショウガおよびそのエタノール抽出物の作用を組織特異的に検討する培養細胞系を用いた試験系の立ち上げと試験系の確立に取り組んでいるが、少し遅れている。試験系の確立後、PPARγ等脂質合成に関係するタンパク質の発現に対する黒ショウガおよびそのエタノール抽出物の影響を検討する。さらに、2型糖尿病モデルマウスだけでなく、肥満モデルマウス、高齢モデルマウスの骨格筋を用いて黒ショウガおよびそのエタノール抽出物の骨格筋脂質代謝への作用についても検討しており、骨格筋などサンプルの回収まで行い、現在は骨格筋脂質含有量の測定や脂質代謝に関連するタンパク質発現等を検討している。これらの点ははおおむね予定通りであるが、運動時の骨格筋を用いた試験を含めて早急にするべき試験である。骨格筋における脂質の過剰蓄積はインスリン抵抗性や2型糖尿病の発症要因の一つである。一方で、筋脂質は持久運動時の主要エネルギー源であり、インスリン感受性が高い持久系アスリートの筋脂質蓄積量は比較的多い。この相反する事象は糖尿病学分野において注目すべき研究対象とされている。本研究では、アディポネクチンに着目し、アディポネクチンの産生および分泌を司るペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体γ(PPARγ)を活性化する食品因子として黒ショウガのエタノール抽出画分を挙げ、メトキシフラボノイドが多く含有されることをHPLC分析で見出した。

次に、PPARγ結合能が高い黒ショウガエタノール抽出画分を2型糖尿病マウスに8週間給餌し、耐糖能を評価したところ、耐糖能を顕著に改善した。一方で、PPARγアゴニストの副作用である脂肪合成および蓄積については、黒ショウガエタノール抽出画分は脂肪組織、肝臓および骨格筋の脂質蓄積を低下させ、さらに血中アディポネクチン濃度は高値とはならなかった。この結果はPPARγ活性化以外の作用機序も兼ねてインスリン抵抗性を改善する可能性を示唆した。その一端を証明するため、PPARγのアンタゴニストを用いた試験を行った。その結果、アンタゴニストとの併用投与は黒ショウガエタノール抽出画分の作用を打ち消すことなく、耐糖能および組織脂肪蓄積を相加的に改善・低減化した。次に、黒ショウガのエタノール抽出画分の規格成分の一つである、5,7-ジメトキシフラボンを投与したところ、耐糖能は改善するが、脂肪組織および筋における脂質蓄積が確認された。このように、黒ショウガエタノール抽出画分はPPARγに対する強いアゴニスト様作用を有するが、抗2型糖尿病作用はPPARγによる作用だけではないこと、脂質筋を作成する食品因子として、5,7-ジメトキシフラボンは有効であることを示唆した。現時点では、黒ショウガおよびそのエタノール抽出物に抗糖尿病作用を発揮する可能性が示唆されたが、その作用機序はPPARγの活性化だけではなく、その他の抗糖尿作用を有する遺伝子を活性化した可能性も考えられる。その点を証明するために、PPARγのアンタゴニストを黒ショウガおよびそのエタノール抽出物と同時に投与した場合に、黒ショウガおよびそのエタノール抽出物の耐糖能改善作用は解除されないということを2型糖尿病モデルマウスを用いて明らかにする。さらに、骨格筋脂質代謝関連タンパク質等の発現についても検討し、骨格筋脂質代謝と耐糖能との関連性を明らかにする。その過程については、培養細胞系の試験を加えて検討する。骨格筋脂質の成分別定量に関しては、ガスクロマトグラフィー質量分析計を用いた定量解析を予定したが、高精度の薄層クロマトグラフィー法及びガスクロマトグラフィー法で測定できることを確認したため、現状の手法で骨格筋脂質定量を継続する。また、黒ショウガのエタノール抽出画分に含有されるPPARγアゴニストの精製と同定についてはより細かい抽出法を検討し、基地のアゴニストとは異なる活性成分の同定に取り組む。食品科学旅費に関する差額は、請求額を2017年4月に開催されるExperimental Biology 2017にて主に使用するため、2016年度は使用しなかった。1年目分として計画・請求した物品費の差額(46,406円)と2年目分として請求した金額を合わせた金額は、1年目に消耗品である試薬や器具に多く充て、購入を予定していたエバポレーターに充てなかったことが理由である。その他の差額は本研究で得られた成果を論文として発表する際の英文校正費または投稿料に充てるために使用しなかったことが理由である。
二交代制看護師のワークライフバランスに向けた疲労回復のための実証的研究

本研究は、二交代制看護師の主観的・生理的な疲労度と生活パターンの推移を調査し、疲労の回復の影響要因を明らかにすることを目的とした。これまでの研究成果から生活指導指針として「夜勤前の睡眠時間を8時間程度確保する」「休日の過ごし方として、睡眠志向型のように朝はゆっくり起き、睡眠時間8時間以上とする。」「未就学児を持つ女性看護師は、食事時間を30分程度は確保する。」を挙げた。また普段から8時間以上の睡眠を確保できる交代制看護師は、夜勤前から自覚的疲労感の不安定感が強くなるとともに、交感神経優位になりやすく、夜勤後も交感神経優位が継続しやすいことが示唆された。今後も生活指導指針の検証が必要である。本研究は二交代制勤務の看護師の「主観的・生理的な疲労度と生活パターンの推移を調査し、疲労の回復の影響要因を明らかにする」さらに「ワークライフバランスに向けた疲労回復のための生活活動指針を提案し、その効果を検証する」ことを目的に、(1)二交代制看護師の日勤から夜勤から休日の主観的疲労度、身体活動量と加速度脈波の推移を測定し、疲労の回復過程における影響要因の解明、(2)16時間から13時間短縮の変則勤務体制への移行に伴う疲労度の推移の解明、(3)疲労の回復過程に影響する生活活動を解明し、二交代制看護師に向けた生活活動指針の提案、(4)生活活動指針を用いた介入調査を行い、生活活動指針の効果の検証を行うものである。平成26年度計画には、二交代制勤務に従事する看護師10名を対象とし、日勤、夜勤、2休日を含んだ1週間、同一対象者を3ヵ月ごとに計3回(1期67月、2期910月、3期12月)調査した。測定機器は、身体活動計、加速度脈波器を用い、主観的疲労度は「自覚症しらべ」、休日の過ごし方は生活活動調査表に時系列で記載を求め、CFSI(蓄積的疲労徴候インデックス)およびCES-D尺度(抑うつ状態自己評価尺度)を3回測定した。その結果、自覚症しらべは、夜勤後に疲労度が上昇し、特にねむけ感、だるさ感の身体症状が増強していたが、3期の群間比較では有意差なく時期が異なっても同じパターンで疲労度が推移していることが明らかとなった。3期を通して疲労回復群21名、非回復群9名であった。生活活動調査では、疲労回復群で休日の睡眠時間が長く、日中の休息時間が短い方が多かった。年代別では疲労度に違いはないが、20歳代が30歳代、40歳代に比べて身体活動量が多かった。したがって、疲労回復過程には時期による違いはなく、夜勤後の休日における睡眠時間の確保が影響している可能性が示唆された。本研究は二交代制勤務の看護師の「主観的・生理的な疲労度と生活パターンの推移を調査し、疲労の回復の影響要因を明らかにする」ことを目的に、(1)二交代制看護師の日勤→夜勤→休日の主観的疲労度、身体活動量と加速度脈波を測定し、疲労の回復過程における影響要因の解明、(2)16時間から13時間短縮の変則勤務体制への移行に伴う疲労度の推移の解明、(3)疲労の回復過程に影響する生活活動を解明し、二交代制看護師に向けた生活活動指針の提案、(4)生活活動指針を用いた介入調査を行い、生活活動指針の効果の検証を行うものである。平成27年度は、夜勤16時間から13時間短縮の変則勤務体制へ移行予定の施設に従事する看護師18名を対象とし、同一対象者における2タイプの状況を比較した。なお対象施設は、夜勤短縮に向けた試行期間であるため、看護師は2タイプを同時期に経験できる状況であった。2タイプの勤務時間の間隔および順序は、対象者の事情に応じて問わないこととした。測定機器は、身体活動計を用い、主観的疲労度は「自覚症しらべ」、作業効率、休日の過ごし方は生活活動調査表に記載を求めた。調査時期は平成26年11月平成27年1月、調査期間は日勤2日間、夜勤、休日、計67日であった。その結果、自覚症しらべで夜勤16時間が13時間より疲労感が高かった(p=n.s)。夜勤以外においても有意差はなかった。休日の過ごし方は、夜勤16時間が13時間より睡眠、家事、会話などの時間を確保していたが、一方食事、休息、レジャーの時間は13時間の方が確保できていた(p=n.s)。特に仕事は、夜勤13時間で平均63分、夜勤16時間で平均8.9分と休日に仕事にかける時間が多いことがわかった(p<0.05)。作業効率などの指標において勤務時間短縮による違いはなかった。したがって、夜勤短縮による変化は短期間では捉えにくく、夜勤短縮による残業を休日の時間で補完している可能性が示唆された。当初「16時間から13時間短縮の変則勤務体制への移行に伴う疲労度の推移の解明」の調査期間は、平成27年度に予定していたが、施設の都合により移行期間が変更となった。そのため、調査時期が平成26年11月平成27年1月と平成26年度内となった。対象者数は、平成24年度調査対象者との比較を予定していたが、勤務交代などの事情で同一対象者の確保が困難であったため、30名予定から18名となった。

本研究は二交代制勤務の看護師の「主観的・生理的な疲労度と生活パターンの推移を調査し、疲労の回復の影響要因を明らかにする」ことを目的に、(1)二交代制看護師の日勤から夜勤、夜勤から休日の主観的疲労度、身体活動量と加速度脈波を測定し、疲労の回復過程における影響要因の解明、(2)16時間から13時間短縮の変則勤務体制への移行に伴う疲労度の推移の解明、(3)疲労の回復過程に影響する生活活動を解明し、二交代制看護師に向けた生活活動指針の提案、(4)生活活動指針を用いた介入調査を行い、生活活動指針の効果の検証を行うものである。平成28年度は、前年度の(2)16時間から13時間に移行した看護師の調査後、疲労感の軽減が認められなかったため、継続調査として二交代制と三交代制を選択制で実施している施設の協力を得た。対象施設は、男性比率が高い急性期精神科病院であった。その結果、男性看護師の方が、夜勤前の睡眠時間を女性よりも有意に多く取っており、女性看護師は家事労働に時間を費やしているが、休憩時間を確保していた。活動量も夜勤前での男女差があり、睡眠時間が短い分女性看護師の方が男性看護師より多く活動している傾向があった。男性看護師は、休日に仕事を家庭に持ち帰り行う傾向があった。夜勤前の過ごし方も非常に重要といえる。したがって、夜勤前の過ごし方に男女差ができやすいことが示唆された。これまでの研究成果から生活指針として、「夜勤前の睡眠時間を8時間程度確保する。なお、夜勤前の夜間に8時間睡眠をとることを推奨するが、難しい場合は昼間の睡眠時間を含めて8時間以上とする。」「休日の過ごし方として、睡眠志向型のように朝はゆっくり起きる。1休日は、睡眠時間8時間以上とする。」「未就学児を持つ女性看護師は、食事時間を1食につき30分程度は確保できるようにする。」の3つを提案できた。最終年度は生活指針の検証を行う。継続調査を実施したため、本来であれば生活指針の提案をする時期であったが、これまでの研究成果を含めて整理することに時間を要した。さらに生活指針として「夜勤前の睡眠時間を8時間程度確保する。特に女性看護師は家事に時間を要すだけでなく、睡眠時間確保を行う。なお、夜勤前の夜間に8時間睡眠をとることを推奨するが、難しい場合には昼間の睡眠時間を含めて8時間以上とする。十分な睡眠時間が確保できていなければ2度寝もする。」について根拠資料と突合しながら作成した。当初は、100名程度を対象にケースコントロール調査を行う予定であったが、夜勤前後の交感神経、副交感神経、加速度脈波(vascular tone:血管の緊張度)を継続して測定することで、ストレス状態を生理学的な側面から評価するアルテットを用いる予定であった。しかし、機器不良にて測定が不十分となり、生理学的指標が十分といえず、アクティマーカーのみとなっていた。そこで、対象数を絞り生理学的指標の変化から比較することとした。本研究は二交代制看護師の「主観的・生理的な疲労度と生活パターンの推移を調査し、疲労の回復の影響要因を明らかにする」ことを目的に、(1)二交代制看護師の日勤から夜勤、夜勤から休日の主観的疲労度、身体活動量と加速度脈波を測定し、疲労の回復過程における影響要因の解明、(2)16時間から13時間短縮の変則勤務体制への移行に伴う疲労度の推移の解明、(3)疲労の回復過程に影響する生活活動を解明し、二交代制看護師に向けた生活活動指針の提案、(4)生活活動指針を用いた介入調査を行い、生活活動指針の効果の検証を行う4年計画である。平成29年度は、これまでの研究成果から「1.夜勤前の睡眠時間を8時間程度確保する。特に女性看護師は家事に時間を要すだけでなく睡眠時間確保を行う。
TFF1の膵癌抑制効果の検証と膵癌治療に対する有用性の検討

Trefoil Factor Family1 (TFF1)は近年癌抑制遺伝子としての作用が注目されている分泌型タンパクである。本研究の目的はヒト手術標本や遺伝子改変マウスモデルを用いることで膵癌の発癌機構を解明することであり、またTFF1を用いた新たな膵癌治療戦略の開発や、TFF1による膵癌発生予防の可能性を探ることである。さらに、バイオマーカーとしてのTFF1の有用性を検討して膵癌早期発見に役立てることを目標とする。また、膵特異的KRAS遺伝子変異を起こすPdx1:KRASG12Dマウス(KCマウス)とTFF1ノックダウンマウス(KC/TFF1KO)を交配したところ、生後12ヶ月のKC/TFF1KOマウスには多発する微小膵癌を認め、またヘテロノックアウトマウスでは肉眼的膵癌と多発肝転移を認めた。これらの結果から、TFF1は膵癌の発生を抑制する癌抑制遺伝子であることが明らかとなった。KCマウスでは膵臓に前癌病変であるPanINが発生することは広く知られているが、浸潤性膵癌が発生することは稀であり、KRAS変異以外に何らかの遺伝子異常が起きることが膵癌の発生に必要であることが示唆されている。我々は癌抑制遺伝子と目されているTFF1に着目してKCマウスに発生するPanINの特性を検討したところ、ここにTFF1が豊富に発現していることが明らかとなった。このPanINにおけるTFF1発現の意義を検討するためKC/TFF1KOマウスを作成したところ、KC/TFF1KOマウスの膵臓においてはコントロールであるKCマウスに比較してPanINが広範囲に認められ、組織学的によりgradeの高い病変が多発し、さらに生後12か月のKC/TFF1KOマウスにおいては多発する膵癌および肝転移が認められた。またKC/TFF1KOはKCに比べて優位に予後不良であった。これらの結果は、TFF1はマウス膵臓において前癌病変であるPanINから膵癌が発生することを抑制していることを示唆している。ここまでの結果は予想に矛盾しない結果であり、研究は順調に推移している。しかしながら、さらにp53変異を追加した膵発癌モデルであるKPCマウスを用いた研究では、TFF1欠損はマウスの予後に影響を及ぼさないことが明らかとなり、TFF1の腫瘍抑制因子としての役割に疑義が生じている。この結果が示唆するところは、TFF1は膵癌の発生予防には寄与するが、完成した膵癌に対しては腫瘍抑制効果を示さない可能性があるということである。一方、膵癌細胞株にplasmidを用いてTFF1を強制発現させたところ、膵癌細胞のgemcitabine感受性を増強する効果を認めた。このことから、完成した膵癌に対してもTFF1は化学療法感受性を増強する効果があることが示唆された。これまでの研究成果から、TFF1が膵癌の発生を抑制していることは明らかである。しかし完成した膵癌に対する効果としてはTFF1単独では膵癌治療効果は乏しく、化学療法と並行することが膵癌治療に有用であることが予想される。この疑問に答えるため、生後数カ月で膵癌を発症するマウスモデルであるKPCマウス、さらにKPC/TFF1KOマウスを作成し、これらに対してリコンビナントTFF1およびgemcitabineを投与してその治療効果を比較検討する。また皮下担癌マウスモデルを作成し、皮下腫瘍定着前と定着後にリコンビナントTFF1を投与し、TFF1の腫瘍抑制効果が膵癌発生予防に有用であるのか、または完成した膵癌に有用であるのかを比較検討する。vitroの研究でも、培養膵癌細胞株に対してリコンビナントTFF1を投与してその変化を検討する。具体的にはsiRNAを用いた抑制により変化を示したEMTマーカーであるsnail, slug, twistなど、E-cadherin, Zo-1, occludinなど上皮マーカーの変化を検討する。さらにマウスと同様にリコンビナントタンパクとgemcitabineを同時に投与して化学療法感受性に対する効果を検討する。また、TFF1の作用メカニズムを明らかとすることを目標とする。TFF1は分泌型タンパクであり、血中にも存在することからリガンドとして作用している可能性が高い。そうであれば何らかのレセプターを介して作用発現していることが想定される。この仮説を検証するため、リコンビナントTFF1を投与した膵癌細胞株からタンパクを抽出し、免疫沈降法によりTFF1(およびその複合体)を精製してタンパク解析することによりTFF1レセプターの同定を目指す。膵癌は予後不良の悪性腫瘍であり、新たな治療戦略の開発が必要である。また、膵特異的KRAS遺伝子変異を起こすPdx1:KRASG12Dマウス(KCマウス)とTFF1ノックダウンマウス(KC/TFF1KO)を交配したところ、生後12ヶ月のKC/TFF1KOマウスには多発する膵癌を認めた。

KCマウスでは膵臓に前癌病変であるPanINが発生することは広く知られているが、浸潤性膵癌が発生することは稀であり、KRAS変異以外に何らかの遺伝子異常が起きることが膵癌の発生に必要であることが示唆されている。我々は癌抑制遺伝子と目されているTFF1に着目してKCマウスに発生するPanINの特性を検討したところ、ここにTFF1が豊富に発現していることが明らかとなった。このPanINにおけるTFF1発現の意義を検討するためKC/TFF1KOマウスを作成したところ、それぞれのマウスは順調に発育し、一年間の経過を追うことが可能であり、その膵臓に発生する膵癌の腫瘍学的特性が徐々に明らかとなりつつある。KC/TFF1KOマウスの膵臓においてはコントロールであるKCマウスに比較してPanINが広範囲に認められ、組織学的によりgradeの高い病変が多発する傾向にあった。生後6か月のKC/TFF1KOでは約80%のマウスに低分化膵癌に類似する単発性の腫瘍性病変が認められた。さらに生後12か月のKC/TFF1KOマウスにおいては約70%のマウスに多発する腫瘍が認められた。またKC/TFF1KOはKCに比べて優位に予後不良であった。これらの結果は、TFF1はマウス膵臓において前癌病変であるPanINから膵癌が発生することを抑制していることを示唆している。ここまでの結果は予想に矛盾しない結果であり、研究は順調に推移している。しかしながらKC/TFF1KOマウスに発生する低分化膵癌はヒト膵癌とは組織学的にやや異なる像を呈している上に、顕微鏡的にしか確認できない小さな腫瘍のみであり、また他臓器への転移も認められていおらず、ヒトに発生する膵癌の再現にはまだ遠い。また、膵癌細胞を使った研究においてTFF1抑制はEMTを推進することが確認されてい入るが、その分子生物学的機序はいまだ不明である。Trefoil Factor Family1 (TFF1)は近年癌抑制遺伝子としての作用が注目されている分泌型タンパクである。本研究の目的はヒト手術標本や遺伝子改変マウスモデルを用いることで膵癌の発癌機構を解明することであり、またTFF1を用いた新たな膵癌治療戦略の開発や、TFF1による膵癌発生予防の可能性を探ることである。さらに、バイオマーカーとしてのTFF1の有用性を検討して膵癌早期発見に役立てることを目標とする。また、膵特異的KRAS遺伝子変異を起こすPdx1:KRASG12Dマウス(KCマウス)とTFF1ノックダウンマウス(KC/TFF1KO)を交配したところ、生後12ヶ月のKC/TFF1KOマウスには多発する微小膵癌を認め、またヘテロノックアウトマウスでは肉眼的膵癌と多発肝転移を認めた。これらの結果から、TFF1は膵癌の発生を抑制する癌抑制遺伝子であることが明らかとなった。
アデノウイルス潜行感染による慢性閉塞性肺疾患の未梢気道りモデリング

慢性閉塞性肺疾患(COPD)の成因は不明である.喫煙が第一にあげられているが,喫煙者の20%にのみCOPDの発症が認めらるにすぎず,喫煙だけが危険因子ではない.小児期の呼吸器感染,特にアデノウイルス感染がCOPDの因子の一つにあげられているが証拠はない.アデノウイルスは年余にわたって潜行感染し,宿主細胞のmRNAの転写を調節し,軽質転換をおこすと考えられる.COPDの末梢気道におけるアデノウイルスの潜行感染が炎症の慢性化の原因と推察される.COPDの剖検肺及び健常肺の剖検又は手術肺を用いて,凍結標本を作製し,DNA(アデノウイルス)をela領域をPCR法により増幅して検出する方法を用いた.PCRの増幅効率を高める為、いくつかのポリメレースを用いてnested PCR法の検当も行った.PCR産物は電気泳動ジェル上のバンドのエチジウム・ブロマイド染色あるいは放射性リガンドを用いたオートラジオグラムにより検出した.結果はCOPDと健常者肺からもアデノウイルスのDNAは検出されなかった.PCRの感度が低い可能性があるが、今後放射性リガンドを用いたオートラジオグラム等に改良を加えて更に研究を推進させる予定である。
レ-ザ気泡検出法による脈動血流中の微小気泡の計測

振動障害は、振動を発生する工具(チェンソ-、さく岩機等)から人体に振動が伝達された場合に、末梢循環系障害を引き起こす職業性疾患である。この疾患の発症機構の解明は、障害防止、並びにその根治的治療法を見い出す上においても極めて重要であるが、未だ関連する知見は不十分であり、特に、バイオメカニクス的観点からの考究が必要とされている。本研究では、加振された血液中で発生した気泡が血管を閉塞するという理論的予測に基づき、脈動する血液中におけるガス気泡を検出し、気泡発生の環境条件を実験的に解明すること、さらに血液中の気泡の挙動を明らかにすることを目的として、実験的および理論的研究を行った。始めに、上記研究目的達成のため、減圧度=0650mmHg、加振振動数f=040Hz、振幅A=4mmの実験条件を具備する、減圧・加振型気泡発生装置を製作した。試験液体は、成犬より脱血した新鮮血の他に、比較のために、生理食塩水、水道水、油を用いた。液中で発生した気泡の観測は、レザ-による気泡検出法、および高速ストロボを用いた瞬間写真、目視、により行っている。本実験の結果、次のことが明らかにされた。(1)脈動を受けた血液は、他の供試液体に比べて、気泡が生成しやすく、より発泡性の高い液体である。(2)加振振動数の増加は、気泡の形成を促進する。(3)加振振動数f〉7Hzの血液中では、わずかな減圧で気泡が生成する。(4)大気圧条件下においては、加振振動数f〉28Hzで、血液中に気泡が発生する。その気泡直径は約0.2mmである。血液中における気泡の運動に関する理論的研究より、次のことを明らかにした。(1)血液中における気泡の非線形振動時には、衝撃的圧力が発生する。(2)その発生圧力は、ヘマトリック値Hct(血液中に含まれる赤血球の体積割合)が小さいほど、また気泡径が大きいほど、大きくなる。振動障害は、振動を発生する工具から人体に振動が伝達された場合に、抹梢循環系障害を引き起こす職業性疾患である。この疾患の発症機構の解明は、根治的治療法を見い出すうえにおいても極めて重要となるが、関連する知見は殆ど得られていない。血液はガスが飽和した発泡しやすい性質を有することから、本研究では、加振された血液中で生成する気泡が血管を閉塞するという理論的予測に基づき、血液中で生成した微小気泡の計測を目的としている。本年度の研究では、始めに、一定サイズの微小気泡を発生する装置並びにアクリル製の測定部セル(流路幅5および10mm)を製作した。次いで、この気泡発生装置に、本年度購入したHeーNeレ-ザ発生装置および光電子倍増管を組合せ、さらに、気泡検出時に出力される電圧信号を解析処理するため、既存の波形記憶装置並びにFFTアナライザ-を一体化した気泡計測システムを作成した。現在、供試液体として、水並びに血液と類似の物性を持つカルボキシメチルセルロ-ス500ppm水溶液を用い、微小気泡とパルス信号のスパイク波高値との関係について実験を行っており、気泡径の増加と共にスパイク波高値が大きくなることが明らかになっている。

これらのデ-タに基づき、気泡検定のデ-タファイルの一部が作成されるに至っている。理論的研究としては、血液中におけるガス気泡の非線形振動特性を解析し、検討を加えた。血液のレオロジ-モデルとして、ヘマトクリット(血液中に含まれる赤血球の体積割合)の影響を含む修正Cassonモデルを作成・提示し、それを用いて、気泡の振動に及ぼす気泡サイズ、ヘマトクリット等の影響を数値的に明らかにした。その結果、ヘマトクリットの増加に伴い、気泡の固有振動数が低下すること、気泡振動時の発生圧力が低下すること、等が明らかにされた。振動障害は、振動工具・機械(チェンソ-、ピックハンマ、さく岩機等)から人体(主として手)に振動が伝達された場合に、末梢循環障害を引き起こす職業性疾患である。また、最近では、オ-トバイレ-サの手腕系症候群等、新たな振動障害の症例も報告されいる。この疾患の発症機構の解明は、障害防止、並びにその根治的治療法を見い出す上においても極めて重要であるが、未だ関連する知見は不十分であり、特に、生体工学的観点からの研究が必要とされている。これまで、本研究らは、振動を受ける血液中で発生した気泡が血管を閉塞するという理論的予測を提示してきたが、本研究では、その気泡塞栓説の確証を得るため、血液中の気泡発生に関する流体力学的条件を実験的に明らかにする。実験逐行のため、まず減圧・加振型気泡発生装置を試作した。本試験装置は、減圧度=0650mmHg、加振振動数f=040Hz、振幅A=4mmの実験条件を有するものである。試験液体は、成犬より脱血した新鮮へパリン加血の他に、比較のために、生理食塩水、水道水、油を用いた。液中で発生した気泡の観測は、レザ-による気泡検出法、および高速ストロボを用いた瞬間写真、目視、により行っている。試験容器は容量が50ccの三角フラスコであり、その中には、気泡発生のexciterとして金属片が挿入されている。血液中における気泡発生時の減圧度と加振振動数との関係、キャビティの様相を明らかにし、他の供試液体との比較検討を行った。その結果、次のことが明らかにされた、(1)脈動を受けた血液は、他の供試液体に比べて、気泡が生成しやすく、より発泡性の高い液体である。(2)加振振動数の増加は、気泡の形成を促進させる。(3)加振振動数f>7Hzの血液中では、わずかな減圧で気泡が生成する。(4)大気圧条件下においては、加振振動数f>28Hzで、血液中に気泡が発生する。その気泡直径は約0.2mmである。
P.J.オリーヴィの経済思想

P.J.オリーヴィの原典のうち、既刊のものはすでに昨年度中にその大部分を蒐集しえた。昨年度書店の都合で納品の遅れたStudi Francescani(フランチェスコ会の研究誌、オリーヴィ原典の翻刻を多く含む)も、今年度初頭には入手することができ、オリーヴィの既刊原典蒐集という本研究の第一の目的は、ほぼ達成することができた。これらの原典にもとづき、本年度はオリーヴィの経済思想を徴利論に焦点を合わせて研究した。その成果は、本「研究実績報告書」裏面「11.研究発表」の項目に記した通り、論文「石か種子か-P.I.オリーヴィのinterest論-」論文、および原典翻訳「ペトルス・ヨアニス・オリーヴィ『売買・徴利・返還論』試訳(二)」という形で公表した。論文「石か種子か」においては、教会の徴利禁止イデオロギーがなお強力な13世紀後半という時点ですでに、オリーヴィはこのイデオロギーを克服する道を指し示し、近代的な意味での「利子生み資本」概念の萌芽を示している点で、徴利論発達史上きわめて注目すべき思想家であることを主張している。同時に彼の徴利論を、「種子的原理」という概念を手がかりに同時代の神学・哲学思潮のうちにおきなおし、従来せまく経済思想史という枠内でのみ論じられてきた彼の徴利論の思想的背景を探ってみた。しかし他方でオリーヴィの革新的な徴利論には、研究の現段階ではなお解きえぬ奇妙なパラドックスがひそんでいる点を強調しておいた。このパラドックスは本研究の開始以前からすでに何人かの研究者が指摘しており、本研究もその解決を目的の一つにかかげていたにもかかわらず、満足のいく解決を得られなかったことは、本研究の限界として認めておかなければならない。とはいえ、パラドックスの構造と背景を従来にもまして鮮明にすることで、今後の解決にむけて一つの示唆を提示したと主張することは許されよう。今年度は、「交付申請書」にも記したとおり、オリーヴィ原典の蒐集とその解読に当てられた。まず前者、原点蒐集については、現在公刊されているもののうち8割方のものを集めることができた。しかしこのうち半分近くを占めるStudi Francescani(フランチェスコ会の研究誌、原典の翻刻を多く含む)は、書店の都合で納品が遅れたため、これに収められている原典の分析は次年度に回すことにした。また当初予定していた、手稿本のマイクロフィルムコピーの入手は、ヨーロッパの文書館の都合からごく一部にとどまらざるをえなかった。これらの原典にもとづき本年度に行ったのは、まず第一にその解読である。オリーヴィの経済思想がよく現れている著作を中心に解読作業を進め、とくに重要なものは翻訳した。とりわけ当面もっとも重要な研究課題である彼の徴利論(『売買・利子・返還論』の第二部)は、全面的に翻訳した。この翻訳および他の原典の検討にもとづき、来年度は彼の徴利論の画期的性格を、「石か種子か」(仮題)という論文で論ずる予定であり、現在その準備に取りかかっている。この論文では、オリーヴィの用いる「種子的原理」という概念に焦点が合わせられることになる。またオリーヴィは商業の社会的有用性を主張するさい、「必要」と「有益」という語を用いた一連の議論を展開している。この点は本研究の開始以前から明らかになっていたことだが、本年度の研究でこの「必要」「有益」の二語を用いる商業擁護論が、従来考えられていたよりはるかに広く深い根をもつ議論であることが明らかになった。

この議論の起源と展開を探ることが、次年度のもう一つの課題となる。P.J.オリーヴィの原典のうち、既刊のものはすでに昨年度中にその大部分を蒐集しえた。昨年度書店の都合で納品の遅れたStudi Francescani(フランチェスコ会の研究誌、オリーヴィ原典の翻刻を多く含む)も、今年度初頭には入手することができ、オリーヴィの既刊原典蒐集という本研究の第一の目的は、ほぼ達成することができた。これらの原典にもとづき、本年度はオリーヴィの経済思想を徴利論に焦点を合わせて研究した。その成果は、本「研究実績報告書」裏面「11.研究発表」の項目に記した通り、論文「石か種子か-P.I.オリーヴィのinterest論-」論文、および原典翻訳「ペトルス・ヨアニス・オリーヴィ『売買・徴利・返還論』試訳(二)」という形で公表した。論文「石か種子か」においては、教会の徴利禁止イデオロギーがなお協力な13世紀後半という時点ですでに、オリーヴィはこのイデオロギーを克服する道を指し示し、近代的な意味での「利子生み資本」概念の萌芽を示している点で、徴利論発達史上きわめて注目すべき思想家であることを主張している。同時に彼の徴利論を、「種子的原理」という概念を手がかりに同時代の神学・哲学思潮のうちにおきなおし、従来せまく経済思想史という枠内でのみ論じられてきた彼の徴利論の思想的背景を探ってみた。しかし他方でオリーヴィの革新的な徴利論には、研究の現段階ではなお解きえぬ奇妙なパラドックスがひそんでいる点を強調しておいた。このパラドックスは本研究の開始以前からすでに何人かの研究者が指摘しており、本研究もその解決を目的の一つにかかげていたにもかかわらず、満足のいく解決を得られなかったことは、本研究の限界として認めておかなければならない。とはいえ、パラドックスの構造と背景を従来にもまして鮮明にすることで、今後の解決にむけて一つの示唆を提示したと主張することは許されよう。