hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
奈良絵本の基礎的研究

最近の傾向として、図書館等では、奈良絵本等の貴重書を閲覧することが難しくなり、事実閲覧を拒否される場合もあり、ましてや撮影には応じてもらえないことが多かった。このような状況であるから、調査撮影が順調であるとはいえないが、ある程度の調査撮影を行うことができた。まだ、途中の段階であるが、奈良絵本の筆跡による分類は、少なくとも三人の筆跡について、特徴をつかみ、分類が完成しつつある。また、永青文庫蔵の奈良絵本『太平記』の表紙の反故紙として、奈良絵本を製作したと思われる店の大福帳が大量に使用されていることを見出したが、所蔵者側の意向で、さらなる調査はできなかった。以上の調査経過を、多くの学会で報告するとともに、学術雑誌に多く投稿した。来年度以降、さらに調査地を増やし、さらには新たな奈良絵本の存在を確認して、奈良絵本の基礎的な分類、研究を進めたいと思う。平成12年度においては、まず、奈良絵本関係図書や依頼による紙焼き写真等を備えた。そして、今年度に主要設備品として購入したデジタルカメラ、平成10年度に購入した携帯移動可能なパソコンを携え、日本各地の図書館・博物館・美術館・文庫に赴き、奈良絵本の調査・撮影を行い、研究室のパソコンに映像を取り込んだ。今年度、奈良絵本類の調査に赴いたのは、京都国立博物館、京都大学図書館、誠心院、臼杵市立図書館、福岡県立美術館、蓬左文庫等であった。これ以外に、別の出張等の機会を使い、諏訪市博物館、信州大学図書館、名古屋大学図書館、鶴舞中央図書館、函館市立図書館、神宮文庫、神宮徴古館、斎宮博物館、大谷女子大学図書館、志学館大学図書館、山口県立図書館、広島大学図書館、多和文庫、京都称名寺等に行き、同様の調査を行った。また、途中の段階であるが、奈良絵本の筆跡による分類は、少なくとも三人の筆跡について、特徴をつかみ、分類が完成しつつある。また、少数ではあるが、浅井了意等の筆跡も確認しつつある。以上の調査経過を、学術雑誌等に多く報告した。来年度は、さらに調査地を増やし、さらには新たな奈良絵本の存在を確認して、奈良絵本の基礎的な分類、研究を進めるとともに、これまでの成果をまとめたいと考えている。平成13年度においては、まず、携帯用のパソコンを購入し、奈良絵本関係図書を備えた。そして、このパソコンと、前年度に主要設備品として購入したデジタルカメラを携え、日本各地の図書館・博物館・美術館・文庫に赴き、奈良絵本の調査・撮影を行い、研究室のパソコンに映像を取り込んだ。本年度も日本の各地へ奈良絵本類の調査に赴いた。具体的には、群馬県立歴史博物館、真田宝物館、石川県個人、盛岡市中央公民館、岐阜市立図書館、大阪市立美術館、叡山文庫、大英図書館、京都小町寺、立山博物館、京都興正寺、蒲郡市個人、秋田県立図書館、弘前市立図書館、青森県立図書館、山口大学図書館、島根大学図書館、舞鶴市郷土資料館等に行き、諸本の調査を行った。
オンライン時空間情報源を集約するウェブウェアハウス構築手法の開発

本研究では,主として以下の内容について研究を行った.1.移動状況を分析するための移動オブジェクトデータベースの問合せ処理・マイニング技術の開発:GPSを搭載した自動車や携帯端末を保持して移動する歩行者などを移動オブジェクトと呼ぶ.多数の移動オブジェクトの移動状況を蓄積管理するデータベースを移動オブジェクトデータベースと呼ぶ.本研究では,第一に,ユーザから指定された移動パターンにしたがって移動したオブジェクトがどの程度の確率で出現したかという,統計的問合せの効率的な処理手法を開発した.第二に,次々と配信されてくる移動軌跡データをリアルタイムに集約して,移動統計量をコンパクトに表現するための移動ヒストグラムの手法を開発し,その評価を行った.2.新規性に基づく文書クラスタリング手法の開発:インターネット上で配信されるニュースなどの文書の特徴は,入手された新規な時点では価値が高く,時間がたつにつれその価値が減少するということである.本研究で提案した文書クラスタリング手法は,新規性の高い文書をより重視したクラスタリングを行うという特徴を有する.本研究では第一に,クラスタリングシステムの構築とそれに基づく評価を実施した.第二に,クラスタリングシステムの上位にユーザインタフェースシステムT-Scrollの開発を行った.T-Scrollでは,各時点で構築されたクラスタ集合を可視化して表示し,隣接した時点のクラスタ間に関連度を考慮してリンクを生成し,トピックの流れを表現する.3.ウェブからの空間情報源の発見/データベースと連携した大規模文書集合からのレコード抽出手法の開発:ウェブなどの大規模な文書情報源から,有用な情報を探索・抽出する研究が盛んとなっている.本研究では第一に,リンク解析の手法を用いて,ウェブから特定の地域に深く関連したページやサイトを発見するための手法の開発を行った.第二に,既存のデータベースと連携して大規模文書群からレコードを抽出する手法を開発した.このアプローチでは,ユーザがデータベース中から問合せによりレコードを選択し,それらを例示サンプルとしてシステムに提示する.レコード抽出システムは例示データをもとに選択的な抽出処理を行い,効率的なレコード抽出を実現する.本研究では,主として以下の内容について研究を行った.1.移動状況を分析するための移動オブジェクトデータベースの問合せ処理・マイニング技術の開発:GPSを搭載した自動車や携帯端末を保持して移動する歩行者などを移動オブジェクトと呼ぶ.多数の移動オブジェクトの移動状況を蓄積管理するデータベースを移動オブジェクトデータベースと呼ぶ.本研究では,第一に,ユーザから指定された移動パターンにしたがって移動したオブジェクトがどの程度の確率で出現したかという,統計的問合せの効率的な処理手法を開発した.第二に,次々と配信されてくる移動軌跡データをリアルタイムに集約して,移動統計量をコンパクトに表現するための移動ヒストグラムの手法を開発し,その評価を行った.2.新規性に基づく文書クラスタリング手法の開発:インターネット上で配信されるニュースなどの文書の特徴は,入手された新規な時点では価値が高く,時間がたつにつれその価値が減少するということである.本研究で提案した文書クラスタリング手法は,新規性の高い文書をより重視したクラスタリングを行うという特徴を有する.本研究では第一に,クラスタリングシステムの構築とそれに基づく評価を実施した.第二に,クラスタリングシステムの上位にユーザインタフェースシステムT-Scrollの開発を行った.T-Scrollでは,各時点で構築されたクラスタ集合を可視化して表示し,隣接した時点のクラスタ間に関連度を考慮してリンクを生成し,トピックの流れを表現する.3.ウェブからの空間情報源の発見/データベースと連携した大規模文書集合からのレコード抽出手法の開発:ウェブなどの大規模な文書情報源から,有用な情報を探索・抽出する研究が盛んとなっている.本研究では第一に,リンク解析の手法を用いて,ウェブから特定の地域に深く関連したページやサイトを発見するための手法の開発を行った.第二に,既存のデータベースと連携して大規模文書群からレコードを抽出する手法を開発した.このアプローチでは,ユーザがデータベース中から問合せによりレコードを選択し,それらを例示サンプルとしてシステムに提示する.レコード抽出システムは例示データをもとに選択的な抽出処理を行い,効率的なレコード抽出を実現する.本年度は主に以下の項目に関して研究を遂行した.1.移動オブジェクトデータベースのための効率的な統計情報収集・解析手法の開発今日では,GPSを搭載した自動車やセンサを持った歩行者などの多数の移動オブジェクトから,移動状況をリアルタイムに取得することが容易になっている.取得された移動状況データの中から特徴的なパターンを抽出することで,大まかな移動状況を捉えることが可能となり,移動オブジェクトの移動傾向の把握や今後の移動経路の推定に利用することが可能となる.本研究では,マルコフ連鎖に基づく移動統計量の抽出方式を開発し,その効率的な推定・収集方式を開発している.今年度は特に,(1)すでに索引付けされてデータベース中に蓄積されている移動オブジェクトの軌跡データからの効率的な移動統計量の抽出アルゴリズムの開発,(2)ストリーム的に配信されてくる移動状況データを効率的に要約するインクリメンタルな移動ヒストグラム構築手法,の2つの手法について研究開発を行った.2.ウェブ上の空間情報源の探索・統合手法の開発ウェブ上には膨大な情報資源が未活用のまま存在している.特に本研究で着目するのは,特定の地域に関する情報を提供するようなウェブページ・ウェブサイトである.我々はこのようなページやサイトを空間情報源と呼んでいる.今年度はまず,(1)ウェブのクローリングにより収集されたウェブページ群の内容分析を行い,地理的な情報を抽出し,それに基づいて指定された地域に関する空間情報ハブページ(その地域に関する有用な情報を有しているページ)の検出手法について開発を行った.また,

(2)データベース中に蓄積された,特定の地域に関する情報(例:ある地域内のレストランのリスト)をもとに,ウェブ上を探索し,関連情報を統合するための,クローリング手法の開発を行った.それぞれ,3.実体化されたXMLビューデータの差分配信手法の開発本研究では,XMLに基づいて情報の配信を行う分散型データウェアハウスの効率的な実現手法について提案を行った.中心となるデータウェアハウスのサーバ(リレーショナルデータベース)と,その内容のうちの一部をXMLデータとして複製して保持するクライアントが多数いた場合,サーバにおける更新をクライアントに逐次反映することはコストのかかる処理である.本研究では,差分情報を計算することで,少量の差分XMLデータのみを配信する手法を提案している.今年度は主に以下の項目について研究を行った.1.ウェブからの地域情報の収集のためのウェブマイニング手法に関する研究:ある地域にとって有用な情報を有しているウェブページのことを空間情報ハブと呼ぶ.地域内の情報に対するリンク集や地域情報をコンテンツとして有するページのことを指す.このようなページをウェブから探索するための探索手法,およびページのランク付け手法を開発した.また,地域情報に関する既存のデータベースをもとに,ウェブから関連情報を探索するための能動的クローリング手法についても開発を行った.これらについては国際会議等において発表を行った.2.ネットワーク上の文書データのための新規性に基づくインクリメンタルなクラスタリング手法の開発:ウェブ上には,ニュース記事など,時々刻々と配信される多数の文書情報が存在する.この研究では,これらの文書データの新規性に着目した.文書クラスタリングは類似した文書をグループ化し,情報を要約する手法として知られているが,本研究ではここに時間情報として新規性の概念を取り込んだ.新規性が高い文書ほど重要と考えることで,新規性の高い文書をより反映した形でのクラスタリングを実現する.また,本手法においてはインクリメンタルな処理に特に焦点を当てており,新たな文書の到着の際に,効率よくクラスタリング構造を更新することも可能としている.3.移動オブジェクトデータベースのためのヒストグラム構築に関する研究:時空間情報の一つとして,現在移動オブジェクト(自動車や携帯機器を有する利用者など)が着目されている.本研究では,移動オブジェクトの大量の移動履歴をリアルタイムに集積し,本研究ではデータウェアハウスでしばしば用いられるデータキューブの形を有する移動ヒストグラムに加工することで,さまざまな対話的な分析へと利用可能とすることを目指している.データキューブの形式をそのまま実装すると,移動ヒストグラムの構築時間や格納サイズが非常に大きくなってしまうという欠点がある.
コンピュータ通信を利用した日本語通信教育及び教師養成のための試行的研究

I.電子メール利用日本語通信教育の手順1.海外の日本語学習者が作文を書き、ペアを組んでいる筑波大学教師養成過程の学生に電子メールとして送信する。2.学生はオリジナル作文、添削済み作文、解説、個人的な手紙(主題に関する意見を含む)をプロジェクト用アドレスに送る。3.教官が添削部分をチェック後、海外の学習者、教師、加筆した場合には学生に返送する。II.成果1.学習者側では学習意欲の向上、日本人学生との接触の機会の増加、日本語ワープロ技術の習得などの点で評価されている。2.学生側では日本語学習上の問題点の理解、異文化接触による視野の広まり、「教える」という責任に伴う諸事項の自覚、コンピュータ操作の習得などが本プロジェクト参加の意義として指摘されている。メール交換の影響は日本語教育実習での学習者のレベルの的確な把握の他に、卒業論文の主題選択に表れ、作文力を取り扱った論文を書く学生が多かった。3.特にテレビ会議は双方の学習意欲を高めるのに効果があった。4.学習者及び学生が中心となって活動し、教師は側面から技術的操作を支援するのみである点がこの手法の大きな特色である。III.実施のための提案1.文字化けを避けるためには半角文字、中黒、長い行は使わないようにする。2.正規授業への組み込みには交換相手をうまく組み合わせ、国際間の学期のずれを効果的に利用する。3.送信から返送までの時間の短縮は学習意欲向上に直接影響する。4.メール交換の作文を何通程度にするか、評価の対象にするかなどクラス管理上の見通しを明確に学習者に理解させておく。5.テレビ会議には第3者が入り込まないよう配慮する。1.メール交換の時間短絡のため学生が学術情報センターの端末を使って直接添削を行い、その結果を教官が自分のパソコンで訂正、送信し、結果を記録するという手順に変更した。メール交換用手引き書を作成して、ダ-ラム、スターリング(D,S英)、メルボルン大(M豪)との交換を続行し、手順変更の成果、海外の教育機関との学期のずれの問題の解決、適切な交換形態、1回に添削可能な作文の数量、必要に人員数をなどを検討した。D,S大で作文の送信を行った教師の報告を受け、ペアを組んだ交換、送受信の曜日決定等手順を改善した。2.研究代表者がM大を訪問、メール交換の現状を観察し、今後の方針を話し合った。同時に、高校の関係者とメール交換開始の時期や手順を検討した。また、D,M大の研究者が来日し、筑大生と添削方法や交換手順について話し合った。3.高校生数名対象のメール交換、作文添削を試み、大学生の場合との差や考慮すべき事項を検討した。4.筑波-M大生間のコンピューターによる「対話」の準備及び基礎的研究として、日本語学習者の作文力の分析及び日本人高校生の日本語使用実態分析用資料の収集に着手した。5.メール交換経験者の日本語教育実習での滑動を観察した。6.学会報告:1)石田敏子、隈本・H・順子、R. Harrison、A. Bekes「空飛ぶ日本語作文教室」-作成から添削までのコンピューターによる統合支援-第1回「日本語教育とコンピューター」国際会議、パヴィア大学1995・9・4-6. 2)石田敏子「空飛ぶ教室プロジェクト-電子メールを利用した日本語教育と教師養成の可能性と問題点-」日本教育工学会第11回大会1995・11・3. 3)石田敏子「電子メールを利用した日本語通信教育のための基礎的研究-漢字系日本語学習者の作文力の伸びの分析-」

第2回日本語教育・日本研究シンポジウ「日本・アジア地域の華人社会」、香港大学1995・11・12前年度に改善したペアによる作文添削及びメール交換をダ-ラム、メルボルン大、聖キャサリン高校の日本語学習者と筑波大学の教師養成課程の学生との間で続行すると同時に、タスマニア大、国際基督教大との間でも同じ手順での交換を開始した。ペア方式への切り替えは、コミュニケーションが継続する点で好成績をあげている。しかし、相手を知らないという点で不自然さを双方が感じているため、これを解決する手段としてCUSeeMEによるテレビ会議的対談の技術的可能性の検証を時差の少ない日-豪間の諸機関との間で何回か試みた。試験的には成功したが、ケーブルの使用状況に左右されるため、常に利用することには問題がある。来年度は始めにCUSeeMeを利用し、その後のメール交換への影響をみる計画で、現在日、豪、英間で準備が進められている。文字化けなどの技術的問題は日を追って少なくなり、今年度は運営面での問題解決に終始した。受信から返送までの時間は大幅に短縮され、ほぼ順調に隔週毎の交換ができた。来年度に向けて新入生の指導が重点的に行われている。メルボルン、筑波大では参加者の反応を知るためのアンケート調査結果をまとめた。日本語学習者は年度毎に入れ替わるが筑波大生には3年連続して参加している者もあり、その添削方法や態度にはポジティヴな変化が認められる。この結果は次の学会で報告した。また、基礎的研究として、日本語学習者の作文の分析及び日本氏と高校生の日本語使用実態の分析を別途に続行した。1.平成8年度までのメール交換を続行し、メール返送までの時間短縮、添削形式改善、学期間のずれを埋める方策、文字化け回避などを海外の協力者と共に計り、学期毎の交換の見通しの通知、返送の遅れの早期発見、連絡をさらに密にするなどの対策を実施した。2.筑波ーダーラム、タスマニア、国際キリスト教大学間でコンピューターを介した映像を伴う学生間の対話(テレビ会議)を数回試行し、組織的実施の諸条件を確かめた。これに基づいて、筑波ーダーラム大学間のメール交換開始に先立ち、ペア同士の「対話」を実施した。3.高校生を対象とするメール交換を前年度とは対象を変えて試行した。(2)、(3)について、学習者、学生、教師の反応を質問紙法により調査した結果によれば、日本-オーストラリア間の通信技術上の問題は残されているが、テレビ会議の導入は積極的に支持されている。高校生とのメール交換は先方の教師、学習者共に学習動機を高める点で高く評価され、高校側の来年度の設備増設を待って、さらに規模を拡張することが望まれている。4.ホームページを利用して、作文以外の通信教育用教材を提供し、海外で試用してもらい、それに伴う問題点を明らかにする準備を進めた。現在教材をホームページに載せるためのファイル交換を行っている。5.学習面でのメール交換の成果を知るための基礎として今年度は入門期の学習者の作文を分析し、成果を論文として発表した。6.筑波ーダーラム大学間でのメール交換の成果について、ヨーロッパ日本研究協会第8回国際大会(8・27-30、ブダペスト)でダ-ラム大研究者と共に発表した。7.平成7-9年度の記録を報告書としてまとめた。
FGF23-Klotho系を中心とした加齢性疾患要因の前向き調査研究

J-MICC Study京都フィールド協力者の推算糸球体濾過量(eGFR)が60mL/min以上の女性を対象とし、尿中アルブミン/クレアチニン比(UACR)に影響を与える因子について閉経前後で検討した。閉経後女性は未閉経女性に比して血清リン、FGF23、BAP、UACRが有意に高く、eGFRが有意に低かった。UACRとの単回帰分析では未閉経女性ではeGFRが正に、たんぱく質摂取量が負に有意に相関しており、閉経後女性では年齢、肥満度(BMI)、血圧、eGFR、BAPが正に有意に相関していた。重回帰分析では未閉経女性では血清FGF-23と、、閉経後女性ではBAPが有意な独立した因子であった。凍結保存(-80°C)血液から、FGF23、25(OH)D、骨代謝マーカー、アディポサイトカイン等の測定を実施し、生活習慣の質問票、機器測定値および食事記録から算出した各栄養素と統合してデータベースを作成した。データベースから加齢性疾患との関連性の解析をおこなった。凍結保存血液の測定値により作成したデータベースから女性1094名の解析を行い、FGF23濃度の決定因子についての論文の作成を進めている。ただ、一部の血液検査結果において不備や解析に間に合わなかったため、それについては解析から外した。また、追跡調査の研究協力者(343名)から生活習慣の質問票、機器測定値、食事記録の取得と採血した血液からFGF23、25(OH)D、骨代謝マーカー等の測定を行った。現在、新たなデータベースの作成のためのデータ入力と縦断的解析を行えるようにベースラインとの統合を行っている。血液測定において、予定より測定に時間がかかり、すべての解析に進めるまでの時間を要している。また、協力者数が当初の見込みより少なく、今後も協力者を増やして解析に加える必要がでてきている。現在、日本は有数の長寿国であるが、すべての人が健康で長生きしているわけではなく、骨粗鬆症や認知症は長期にわたる本人の生活レベルを低下させるため、高齢化社会では単なる寿命の延長ではなく個人の生活の質が維持された健康寿命の延長が重要である。そのため、加齢性疾患の発現に寄与するといわれているFGF23、α-klotho、骨代謝マーカー等の測定を行い、生活習慣との関連を検討した。平成2325年度調査の参加協力者から採取した血液(-80°C保管)からFGF23、α-klotho、レプチン、アディポネクチン、25(OH)D、骨代謝マーカーの測定をおこなった。調査時の3日間の食事記録から推定栄養素の算出を行った。横断研究として、血液検査結果、調査票情報、推定栄養素からそれぞれの関連性を検討した。平成27年度からは5年後第二次調査を実施し、参加協力者から調査票取得、血液採取し、同様の血液検査、食事記録からの推定栄養素算出を行い、縦断的な検討を行った。FGF23濃度の検討から、FGF23は早期腎障害の影響では閉経前女性では経口リンの過剰をFGF23が反映しており、閉経後女性では骨代謝亢進によるリン放出をBAPが反映していることが示唆された。それについての論文は現在投稿中である。縦断的検討では、骨吸収マーカーであるTRACP-5bおよび骨形成マーカーであるBAPはベースライン時に高値のものは第二次調査時でも高い値であることが判明したが、データ数が少なく、現在も第二次調査が継続しており、データの統合ならびに推定栄養素の算出がすべてできていない状態にあり、今後もそれらを含めてさらなる検討を実施する予定である。凍結保存(-80°C)血液による測定がすべて終わっていず、すべてを含めた解析ができていない。また、一部の測定値において、凍結保存血液の状態が影響したため結果が思わしくないので、解析から外した。専門性のある管理栄養士の雇用が間に合わず、食事記録からの算出が遅れている。血液検査がそろえば、加齢性疾患と生活習慣との関連性についての解析を増やしていく。現在行っている追跡調査から縦断的な解析を進めていく。栄養疫学血液からバイオマーカーの測定を終え、基礎情報との連結、ベースライン調査の結果から加齢性疾患と生活習慣の関連性を見つけていく。また、追跡調査から得られたデータからベースライン調査データとの縦断的な解析を試みる。人の雇用ができなかったため。血液の測定が遅れていることと人の雇用が間に合わなかったため。血液測定および資料整理の人件費に充てる。血液測定費および栄養算出やデータ入力等の人件費にあてる。
一酸化窒素による蛋白質リン酸化酵素活性の制御機構に関する研究

一酸化窒素はグアニル酸シクラーゼを標的とし細胞内サイクリックGMP濃度を上昇させ、サイクリックGMP依存性プロテインキナーゼによる蛋白質リン酸化反応を介してその作用を発揮していることが通説となっている。しかし、各組織におけるcGMP依存性プロテインキナーゼの分布、発現量では一酸化窒素の広範な作用を説明できず、一方、一酸化窒素による蛋白質修飾反応が生じることも知られている。そこで、本研究では一酸化窒素がサイクリックGMP依存性プロテインキナーゼ以外の蛋白質リン酸化酵素に直接作用することを仮定し、プロテインキナーゼCファミリーをモデルとして一酸化窒素をはじめとするストレスシグナルによる各種の蛋白質リン酸化酵素の活性制御の検討を行った。試験管内で一酸化窒素を作用させた結果、プロテインキナーゼCファミリーのうちδ分子種の脂肪性活性化因子(ジアシルグリセロールおよびリン脂質)非存在下の酵素活性が上昇することが示された。そこで、プロテインキナーゼCδ分子種を培養細胞に高発現させ、細胞を一酸化窒素処理後、δ分子種を免疫沈降しその活性を測定したところ、試験管内ほどの顕著な効果はみられず、ごくわずかな活性上昇が観察された。一方、プロテインキナーゼCと高い相同性を示す蛋白質リン酸化酵素であるRACプロテインキナーゼは、熱ショック等のストレス処理により顕著な活性上昇が観察されたが、一酸化窒素処理によっては、やはり、顕著な活性化は観察されなかった。これらの結果から、特定の蛋白質リン酸化酵素は、少なくとも試験管内では一酸化窒素により活性制御を受け、また、RACプロテインキナーゼが各種のストレスにより活性化を受けることが明らかになり、各種の細胞ストレスによる蛋白質リン酸化酵素活性の制御機構についてその分子機構解明の端緒となる結果を得ることができた。
最新カラードプラ法による口腔癌頚部リンパ節転移の診断法の確立

従来、頚部リンパ節転移の画像診断は内部性状の変化と形態的な変化を参考になされてきた。すなわちEnhanced CTによるrim enhancementや超音波のBモード法によるhilumの消失、あるいはリンパ節の長径、短径、長短径比等を計測することにより、転移の有無を診断してきた。最近になって血流状態の変化をとらえることができるカラードプラ法さらにはパワードプラ法が普及してきて頚部リンパ節に対して用いられるようになってきた。パワードプラ法はカラードプラ法に比べ、血流の方向性の表示はないものの、比較的vascularityの少ない組織の低流速の血管の描出にすぐれていることが特徴である。われわれはこのパワードプラ法を頚部リンパ節転移の診断に応用し、有効な画像診断法であると考えられた。「対象および方法」頚部のパワードップラ法を実施した頭頸部癌患者77名(転移リンパ節71個、炎症性のリンパ節220個)である。超音波装置はLogiq500(GE横河メディカル社製)であり、周波数が6.5MHzのリニア電子走査型プローブを用いた。「結果」(1)リンパ節のパワードプラ像はParenchymal type、Hilar type、No signal typeの3型に分類できた。(2)転移リンパ節は83%(59/71)がParenchymal type、17%(12/71)がNo signal typeとして描出され、Hilar typeはみられなかった。(3)炎症性のリンパ節の約80%(175/220)はHilar typeであり、No signal typeが18%、Parenchymal typeはわずかに2%であった。(4)No signal typeの場合、パワードプラ法のみでは鑑別が困難であるが、長短径比を組み合わすことにより、鑑別の可能性が示唆された。頭頸部癌の頚部リンパ節転移の有無は、治療方針決定の際の重要な因子でありその診断精度の向上は、患者の予後に大きな影響をもたらす。従来リンパ節転移の診断においては、CTによるリンパ節dimensionの変化、超音波によるhilumの消失等、実質の形状変化をその診断の基本としていた。本研究では、リンパ節の血流状態の変化をとらえることにより転移有無の診断能を向上させることが可能であるかを検討した。今回行った超音波Power Doppler法は、従来のDoppler法(color Doppler法)に比べvascularityの少ない組織の低血流血管の描出にすぐれている。このことが、比較的血流に乏しいリンパ節の血流描出に適していると考えられる。対象は、インフォムドコンセントの得られた頭頸部癌患者77名である。病理組織学的に確定した転移リンパ節77個、非転移リンパ節220個、合計291リンパ節を用いた。使用した超音波装置は、GE社製のLOGIQ500で周波数69NHzの高周波帯域の電子リニア走査型プローブで走査した。従来の速度表示のDoppler法にくらべ、Power Doppler法ではリンパ節やその周囲の血流描出能がすぐれていた。さらに転移リンパ節では、その多くの例で内部や辺縁部等に豊富な血流(83%)が観察された。非転移リンパ節ではそうした症例はほとんど見られなかった(2%)。一方非転移のリンパ節では、リンパ節部門に一致する血流を認めるものがほとんどであった(80%)。以上の結果よりリンパ節転移有無によるPower Doppler信号の変化は極めて特異的で、診断における有用性が認められた。

しかしながら転移リンパ節の一部(18%)にて血流信号を認めないものがあり、これらについては、超音波画像上でのリンパ節の長径、短径を測定するなどの方法を用いることも重要と考えられる。従来、頚部リンパ筋転移の画像診断は内部性状の変化と形態的な変化を参考になされてきた。すなわちEnhanced CTによるrim enhancementや超音波のBモード法によるhilumの消失、あるいはリンパ節の長径、短径、長短径比等を計測することにより、転移の有無を診断してきた。最近になって血流状態の変化をとらえることができるカラードプラ法さらにはパワードプラ法が普及してきて頚部リンパ節に対して用いられるようになってきた。パワードプラ法はカラードプラ法に比べ、血流の方向性の表示はないものの、比較的vascularityの少ない組織の低流速の血管の描出にすぐれていることが特徴である。われわれはこのパワードプラ法を頚部リンパ筋転移の診断に応用し、有効な画像診断法であると考えられた。「対象および方法」頚部のパワードップラ法を実施した頭頸部癌患者77名(転移リンパ筋71個、炎症性のリンパ筋220個)である。超音波装置はLogiq500(GE横河メディカル社製)であり、周波数が6.5MHzのリニア電子走査型プローブを用いた。「結果」(1)リンパ筋のパワードプラ像はParenchymal type、Hilar type、No signal typeの3型に分類できた。(2)転移リンパ筋は83%(59/71)がParenchymal type、17%(12/71)がNo signal typeとして描出され、Hilar typeはみられなかった。(3)炎症性のリンパ節の約80%(175/220)はHilar typeであり、No signal typeが18%、Parenchymal typeはわずかに2%であった。(4)No signal typeの場合、パワードプラ法のみでは鑑別が困難であるが、長短径比を組み合わすことにより、鑑別の可能性が示唆された。
言語理解と行動制御

最終年度にあたる本年度は、まとめの研究を行った。特に、これまでの研究成果を統合し、その有効性を評価するため、音声認識モジュール、音声言語理解モジュール、コンピュータグラフィクス・モジュール、タスクプラニング・モジュールを統合化し、仮想空間上で動作するソフトウェアロボットのプロトタイプシステム(K4)を作成した。このソフトウェアロボットは、音声で与えたコマンドに含まれる省略語の補強、指示語の指す具体的なものの同定、「あのー、えーと」などの冗長語(フィラー)の除去、繰り返しや修復表現の理解と、コマンドの意図した行動を行うことができる。ロボットの行動を仮想空間上の動作として可視化するために、コマンドに含まれる不明確性(Vagueness)の問題を解決しなければならない。「右に進め」というコマンドに含まれる「右に」とは、どの程度右なのか、無限にある右の位置の可能性の中から一つ選んで決める必要がある。同様なことが「コップを掴む」という動作を可視化する場合にも生じる。以上がVaguenessの問題の例である。また「右」とは話者から見た右かロボットから見た右では位置が異なる。ロボットが相対的な位置を誤解した場合には、それを検出し動作をやり直す必要がある。いずれも動作の可視化にともなって生じる新しい問題であるが、これまでの音声言語理解の研究では見逃されてきた重要な問題である。以上に対する具体的な解決方法を提案し、研究成果をシステムへ組み込んでいる。上記いずれの研究成果もハードウェアのロボットにも直接適用可能である。「うなずき」など非言語的なコミュニケーションとともに今後さらに研究すべき研究課題として言語理解とロボットの行動を結ぶための辞書構築、言語行為論と発話意図の研究など引き続き研究する必要がある。話し言葉についての言語学的な研究も緒についた段階にある。本研究グループが創始した第2回の国際ワークショップ(Second International Workshop on Language Understanding and Agents for Real World Interaction LUAR 2005)をシンガポールで主催した。本研究は、「言語理解と行動制御」に関する新しい学術の創成を目指し、言語・行為・認知に関する基礎理論、言語処理、音声処理、ロボティクス・コンピュータグラフィクス(CG)の4つの分野に分けて研究を行なった。また、言語を理解して実際に動作するコンピュータモデルを構築しながら研究を進めるために、プロトタイプシステムWGを分野横断的に組織して研究を行なった。初年度でもあるため、異なる分野の研究者が相互に意思疎通をはかることを目的として、それぞれの分野の研究状況について講義を行なう機会を設けた。人文・社会科学分野の研究者を中心とした、言語と行動に関する理論の構築では、ソフトウェアロボットへの命令、依頼などの行為が言語使用によることに着目し、言語行為の枠組の体系化に着手した。また、言語と行動との仲介において認知能力が果たす役割に着目して、認知言語学の基本的枠組の整理と分析、認知プロセスの成果の評価、認知的な空間と言語空間の関係について研究を行なった。音声・言語処理については、フィージビリティ研究で開発した言語理解のプロトタイプシステムに含まれる問題点の抽出と拡張を行なった。特に、照応関係を同定し、省略語の補強を行なう新しいアルゴリズムの開発、話し言葉に対する形態素解析アルゴリズム、文法的に不適格な言語表現を処理する頑健なアルゴリズム、パラ言語学的な現象を利用して音声認識の精度を向上させるアルゴリズムの研究を行ない、その一部を実装し動作させ、それらの有効性を確認している。また音声対話を管理する機構の研究を進めた。音声対話理解の機能を持つ受け付け案内ロボットの開発を行ない動作させた。ロボティクスとCGでは、言語理解を理解して柔軟な行動を行なうソフトウェアロボットだけでなく、視覚を持ち動作するハードウェアロボットの研究を進めた。ロボット同士が表情豊かな音声で会話する音声応答の研究を韻律の観点から研究を進めた。本研究では,音声による対話理解の研究を進めており,そこでは,話し言葉の理解が中心となる.分野横断的な実証研究として,対話理解の結果を,仮想空間内にシミュレートしたソフトウエアロボットの行動の映像化をおこなうプロトタイプシステムの作成をおこなっている.言語をロボットの行動と結びつけるためには,ロボット側が発話の意図理解など,対話の内容を深く理解する必要がある.並列動作表現を行動として映像化するためには,Vaguenessの問題,状況に依存した照応解決の問題などを解決する必要がある.本年度は,プロトタイプシステムの作成を通じて,これらの問題を解決する手法を提案した.本年度は,音声処理に関して,ノイズに強い音声認識技術の開発,並列計算による高速化,ジェスチャー認識やイントネーションなどパラ言語的な現象の音声対話への応用について研究をおこなった.また,昨年までに開発した受付ロボットに,豊富な音声理解能力を付与する研究,ロボットに音声による発話をおこなわせるための,辞書の構築法について研究をおこなった.ロボッティクス・コンピュータグラフィクスの研究では,音声認識システムと言語処理システムを統合化して,実際のハードウエアロボットを動作させる研究,周囲の状況を認識しながら行動する知的なロボットの構築,さまざまな動作をおこなうソフトウエアロボットの研究をおこなった.言語と行動に関する理論の構築では,哲学の立場からは言語行為論を中心にして,また言語学・心理学の立場からは,主として認知言語学・認知科学の立場から,言語理解の研究をおこなった.仮想空間内にシミュレートされたソフトウェアロボットの行動を、音声対話により制御することを目的とした研究を行った。音声を認識して、行動指令文に変換するグループでは、雑音の影響を除去する新しい手法を開発するとともに、大量の子供/女性の話し言葉音声データの収集を行った。言語理解のグループでは、これまで困難であるとされていた話し言葉の文(音声データからの書き起こし文)の形態素解析システムを開発し、そのソフトウェアを公開した。「右に」

「もっと右に」等の行動指令には、「どの程度右か」が明示されておらず不明確性が含まれている。この問題をソフトウェアロボットに学習させる機構を実装した。また、経路案内における、相対位置に関する指令文の詳細な分析を行った。ロボット及びコンピュータグラフィックスグループでは、モーションキャプチャからソフトウェアロボットの様々な動作を合成する方式の研究を行った。また、ロボットとの対話には、首振りや、ジェスチャや、表情など非言語的シグナルの利用が重要であることを明らかにしている。言語学/認知科学グループでは、非言語的なシグナルの分析、言い直し文の言語表現の類型化を行った。認知言語学の立場から、発話を理解するための対話における聞き直し文の果す役割について検討を行った。平成15年度は、上記3グループの研究成果を統合したプロトタイプシステム構築グループを本格的に立ち上げ、マルチエージェントシステム構築のプラットフォームの作成を行った。本学術創成研究は、仮想空間あるいは実空間(実・仮想空間)に存在するロボットに、音声・自然言語による動作指令を与えて、ロボットを動作させる研究を行うことを目的としている。具体的には、仮想空間に極めてリアルで人間に近い姿をした3次元のロボットを作り、それに多種多様で自然な動作を行わせる研究である。本年度の主な研究成果を以下に列挙する。話し言葉による対話に関する課題では、実・仮想空間内での指示代名詞が指すもの(指示対象物)を同定するアルゴリズムと、指示された場所を同定するアルゴリズムに関する研究をおこなった。このアルゴリズムは、対話によく現れる言い直し、言い足しなどの修復表現を処理する場合にも重要な役割を果たすことを明らかにした。ロボットには、「右に動け」などの指令がよく出されるが、指令者の意図通りにロボットが行動するためには、どのくらい右に動いたらよいかを決めなければならない。自然言語による指令では、そこまで細かく指定しないため、ロボットが具体的な動作を行わせるためには、自然言語に含まれるこの「不透明性(Vagueness)」の問題を解決しなければならない。しかし、これまで本格的な研究は皆無に近い。今年度は、この不透明性の解消の問題に取り組み解決策を幾つか提案した。音声認識技術については、口唇情報を用いた雑音環境下でも十分な認識精度を持つシステムを構築しその有効性を明らかにした。感情音声の新しい合成技術を開発した。24関節をもつソフトウエアロボットを開発し、仮想空間内で多様で自然な動作を行うことが可能であることを実証した。
肺癌個別最適化医療に資するバイオマーカーと標準的放射線療法の確立に関る臨床的研究

肺腺癌のmicropapillary成分(MPC)の有無とvimentin発現をみると,MPC腺癌は低分化腺癌と同等の予後で,両者ともvimentin高発現が認められ,vimentin発現は予後因子となる結果がえられた。切除不能局所進行肺癌でシスプラチン併用の化学放射線療法が施行された症例のEGFR遺伝子変異の有無が治療結果に及ぼす影響をみると,局所進行非小細胞肺癌のEGFR遺伝子変異群の化学放射線療法では早期の遠隔再発を抑える治療手段が必要であると考えられた。また,EGFR高発現は扁平上皮癌に多く,抗EGFR抗体は放射線増感作用を有することが示唆され,扁平上皮癌で有用である可能性が示された。肺線癌の中でmicropapillarycomponentを有する腺癌(MPC腺癌)の悪性度が高い要因を検討した.2次元電気泳動によるproteomics解析では19 proteinが通常の腺癌に比べて1.5倍高く,とくに,vimentin,はMPC腺癌で3.5倍の発現が認められた。次にMPC腺癌症例101例と通常の腺癌症例119例の病理標本を用いて免疫組織化学染色による半定量的解析を行った。その結果,vimentinの発現はMPC腺癌例の95例(94.1%)で認められ,non-MPC腺癌では,高分化型で11/41 (27.5%) ,中分化型で30/41 (73.2%),低分化型で37/37 (100.0%)に認められた。しかし,vimentinの発現程度をスコア化して評価したところ,MPC腺癌は通常の中高分化型腺癌ならびにAC-MPCのMPCでない部分に比べて発現スコアは有意に高かった(P < 0.0001)。しかし,低分化型腺癌と比べると発現度には有意さは認められなかった(P = 0.561)。さらに,MPC腺癌の中でvimentinの高発現は血管浸潤とリンパ節転移の進行度とよく相関していた(P < 0.02)。多変量解析でもvimentinの高発現とリンパ節転移の進行度は予後に影響する独立した因子であった(P < 0.048)。臨床的に腫瘍径3 cm以上の腺癌例についてMPC例と通常例とを比較すると,MPC例では血管浸潤,胸膜浸潤,リンパ節転移の頻度が有意に高かった(all P < 0.0001)。また,MPC腺癌101例とnon-MPC腺癌528例について,経過観察期間がそれぞれ38.1か月(4.5123.8月)と45.7か月(3.1136.2月)の5年全生存率と無再発生存率は,MPC腺癌が66.1%と31.1%, non-MPC腺癌が89.3%と76.8%であり,MPC腺癌の予後が有意に不良であった(P < 0.0001)。また,通常腺癌を分化度に分けて比較したところ,MPC腺癌の予後は高分化ならびに中分化型腺癌と比べて有意に不良であった(P < 0.0002)が,低分化型腺癌との間には有意差は認められなかった(P = 0.5259)。化学放射線療法を施行した局所進行非小細胞肺癌64例を対象としてEGFR遺伝子変異の有無による治療効果と治療成績を比較検討した.対象患者64例の内訳は,男性48例,女性16例,非喫煙者14例,喫煙者(履歴も含む)50例,IIIA期29例,IIIB期35例であった.このうちEGFR遺伝子変異は15例(23%)に認められ,非喫煙者は変異群に有意に多かった(p<0.001).また,EGFR-TKIは変異陽性群全例に投与されていたのに対して野生群では投与されたのは3例のみであった.EGFR遺伝子変異の有無による初期治療効果は,変異群でPR10例,SD5例,奏効率66.7%であり,野生群ではCR2例,PR35例,SD7例,PD4例,NE1例,奏効率75.5%であった(p=0.84).無増悪生存期間(PFS)はEGFR変異型が野生型に比べて有意に短かった(中央値6.3対9.5か月, p < .001).一方,全生存期間では変異型の方が野生型より長い傾向がみられたが,両群の間に有意差は認められなかった(中央値37.1対21.1か月, p = 0.26).局所再発は変異群1例,野生群15例,遠隔再発は変異群14例,野生群29例で,遠隔転移再発は野生型よりも変異型の群で高頻度に認められた(p=0.01).以上から非小細胞肺癌に対する化学放射線療法ではEGFR遺伝子変異の有無で治療戦略を検討する必要があると考えられた.とくに変異陽性例にはEGFR-TKIの投与で生存期間の延長はみられるものの初期治療の強化が必要と考えられた.初年度,肺腺癌に特徴的にみられるmicropapillary componentのバイオマーカーとしての意義について報告したが,今年度は腺癌に特徴的に認められるEGFR遺伝子変異のバイオマーカーとしての意義について検討した.その結果,EGFR遺伝子変異の有無により治療効果ならびに治療後の病態に差が認められ,EGFR遺伝変異の有無は薬剤の選択のみならず,バイオマーカーとしての意義もあることが確認された.

局所進行非小細胞肺癌に対する化学放射線療法と抗EGFR抗体との併用療法(第II相試験)の長期治療成績と病理組織標本でのEGFR発現/変異の程度との相関について検討した。評価可能39例の内訳は,年齢中央値が62歳(3173歳),男女比は34/5;IIIA期/IIIB期が21/18; PS0/1が25/14であった。全体の3年ならびに5年生存率は66.4%,58.4%と良好で,grade 3以上の非血液毒性は認められなかった。さらに無増悪生存期間の中央値は16.9か月で,組織型別の5年無増悪生存率は扁平上皮癌(n=16)が50%,非扁平上皮癌(n=23)が13.7%と扁平上皮癌で良好であった。初回再発形式をみると,局所再発率は,扁平上皮癌が4/16(25%),非扁平上皮癌が3/23(13%)といずれも低率であった。しかし,遠隔再発率は非扁平上皮癌が16/23(70%)で扁平上皮癌の4/16(25%)に比べて有意に高かった(p<0.05)。EGFR IHC/FISH法を用いてEGFR蛋白/変異の割合を20例について調べたところ,EGFR2+/3+発現は扁平上皮癌が8/10,非扁平上皮癌は4/10であった。また,EGFR変異は非扁平上皮癌の2例のみであった。以上の結果から抗EGFR抗体は放射線増感作用を有することが示唆され,EGFRの発現率が高い扁平上皮癌で有用である可能性が示された。さらに化学放射線療法を施行した局所進行非小細胞肺癌症例のうち長期生存例を抽出し,予後不良例との間で有意差のみられるバイオマーカーについて探索抽出ならびに有用性に関する検討を行っている。まとまり次第,論文化する予定である。肺腺癌のmicropapillary成分(MPC)の有無とvimentin発現をみると,MPC腺癌は低分化腺癌と同等の予後で,両者ともvimentin高発現が認められ,vimentin発現は予後因子となる結果がえられた。切除不能局所進行肺癌でシスプラチン併用の化学放射線療法が施行された症例のEGFR遺伝子変異の有無が治療結果に及ぼす影響をみると,局所進行非小細胞肺癌のEGFR遺伝子変異群の化学放射線療法では早期の遠隔再発を抑える治療手段が必要であると考えられた。また,EGFR高発現は扁平上皮癌に多く,抗EGFR抗体は放射線増感作用を有することが示唆され,扁平上皮癌で有用である可能性が示された。肺腺癌の病理組織学的特徴と予後との関連性について検討した。micropapillarycomponentを有する腺癌(MPC腺癌)の生物学的特徴とこれを区別するためにvimentinの免疫組織染色が有効であることが検証された。また,vimentinの発現の程度と予後との関連性が示唆され,バイオマーカーとして期待できる可能性が示された。今後はvimentinの発現と放射線治療効果,治療成績との関連を検討する予定である。過去2年間の研究成果を踏まえ,検出されたバイオマーカーの組み合わせを含み,新たな治療効果予測マーカーの抽出と最適な治療戦略の検討を行う.また,血液中の腫瘍マーカーとの相関性も検討する.放射線腫瘍学Vimentinの発現がバイオマーカーの候補になる可能性が示唆されたため,放射線治療患者を対象として,vimentin発現と放射線感受性,反応性との関連,放射線治療成績との関連性について検討する予定である。また, micropapillarycomponentを有する腺癌(MPC腺癌)とEGFR mutationの有無との関係,EGFR mutationの有無と放射線治療の効果との関連性も合わせて検討する。併せて扁平上皮癌における免疫組織化学染色によるバイオマーカーの検索を行う。その後,抽出された特徴的所見に基づき,肺がんの放射線治療成績を分析し,肺がん放射線治療におけるバイオマーカーの検討を行う。
水素製造用規則型金属間化合物ナノ粒子触媒の創製

貴金属不要でかつ高性能な水素製造触媒を開発するため、熱プラズマ法で規則型Ni-SnおよびNi-Fe基の金属間化合物のナノ粒子の創製を行い、メタノールの分解及びメタンの水蒸気改質反応の触媒特性を調べた。Ni3Snナノ粒子は高い活性、安定性及び水素選択性を有することを見出した。また、Mgを添加したNi3Feナノ粒子は高い活性と炭素析出抑制特性を有することを明らかにした。本研究は貴金属不要な安価で高効率な水素製造触媒の開発を目的として、規則型Ni基金属間化合物のナノ粒子の創製及び触媒特性の解明を行う。従来の金属ナノ粒子触媒調製によく用いられている金属塩などを液相中で還元する方法は、低温で行うため、規則構造の形成は難しい。そのため、規則構造を持つ金属間化合物のナノ粒子の触媒特性に関する知見は極めて少ない。本研究は、規則構造を持つ金属間化合物のナノ粒子という新触媒を合成することにより、従来の金属や合金ナノ粒子触媒にない新しい水素製造触媒の発見が期待できる。平成27年度には、有望な金属間化合物の選定及びナノ粒子の創製を行った。化合物の選定について、酸化物生成標準自由エネルギーがNiに近い元素との金属間化合物に着目し、エリンガム・ダイアグラムを用いて有望な候補(Ni-Sn系,Ni-V系)を選定した。ナノ粒子の作製は熱プラズマ蒸着法を用いた。作製したナノ粒子のキャラクタリゼーションは、XRD、比表面積測定(BET法)、TEM-EDS、SEM-EDSなどにより行った。その結果、Ni3Sn, Ni3Sn2, Ni3Sn4及びNi3V各化合物のナノ粒子の作製に成功した。これらのナノ粒子の粒径は主に数nm100nmの範囲にある。BET比表面積は10m2/g程度である。さらに、Ni3SnとNi3Vのナノ粒子のメタノールの分解反応に対する触媒特性を測定した。Ni3Snは高い活性、安定性及び水素選択性を有することが分かった。研究計画の通り進んでいる。燃料電池の普及には、燃料となる水素を安価で効率よく作り出す必要がある。現在、水素はRu、Pt、Ni、Cuなどの金属触媒を用いて、主に化石燃料の改質反応により製造されている。しかし、貴金属は高価であり、Ni,Cuは触媒性能が不十分である。貴金属不要でかつ高性能な水素製造触媒の開発は不可欠である。ナノ粒子の創製には、超高温熱プラズマ法を用い、ナノサイズかつ規則構造形成条件を確立する。触媒特性はメタノール及びメタンの分解反応、改質反応を取り上げ、触媒特性に及ぼすナノ粒子の規則構造、形態(サイズ、形状など)、及び化学組成の影響を検討し、金属間化合物ナノ粒子の触媒特性発現機構の解明を図る。平成28年度には、前年度に引き続き、作製したNi3Sn、Ni3Sn2、Ni3V金属間化合物ナノ粒子のキャラクタリゼーションを行った。さらに、定温実験(一定温度における触媒活性の経時変化を測る)で詳細な触媒特性(触媒活性と選択性の時間依存性、安定性)を評価し、メタノールの水蒸気に対するこれらのナノ粒子の触媒特性を調べた。また、触媒反応前後のナノ粒子の微細組織を透過電子顕微鏡で解析し、結晶構造をX線回析測定で調べ、触媒特性とナノ粒子の微細組織、結晶構造、粒子形態との関係を検討した。研究計画の通りに進んでいる。規則構造を持つ金属間化合物は、純金属や合金では得られない物性(例えば、耐熱性、形状記憶、超伝導、水素吸蔵など)を示す。このような規則構造を反映した表面の原子配列や電子状態には特異な触媒特性が期待でき、これまで金属間化合物を触媒として応用する研究は極めて少ないが、新しい触媒材料としての可能性が示唆されている。平成29年度には、前年度見出した有望なNi3Sn金属間化合物ナノ粒子を用いて、メタノールの水蒸気改質に対する詳細な触媒特性(触媒活性と選択性の時間依存性、安定性)を評価した。さらに、触媒反応前後のNi3Snナノ粒子触媒の微細組織を透過電子顕微鏡で解析し、結晶構造をX線回析測定で調べ、触媒特性とナノ粒子の微細組織、結晶構造、粒子形態との関係を検討した。規則構造を持つ金属間化合物ナノ粒子は水素製造反応触媒としての可能性を明らかにした。

Ni3Snナノ粒子は高い活性、安定性及び水素選択性を有することを見出した。また、Mgを添加したNi3Feナノ粒子は高い活性と炭素析出抑制特性を有することを明らかにした。引き続き作製したナノ粒子のキャラクタリゼーション(結晶構造、組成、形態)を行い、その結果を熱プラズマ作製にフィードバックし、ナノ粒子の化学組成、規則構造および形態(粒子サイズ、形状)の制御には最適な作製条件を確立する。また、メタノール、メタンからの水素製造反応を用いて、作製したナノ粒子の水素製造触媒特性を検証する。触媒反応前後のナノ粒子のキャラタリゼーションを行い、触媒特性に及ぼすナノ粒子の結晶構造、形態(サイズ、形状など)、及び化学組成の影響を調べる。引続き触媒反応前後のナノ粒子のキャラクタリゼーションを行い、触媒特性とナノ粒子の結晶構造、表面化学状態、粒子形態、組成との関係を検証する。工学2016年2月に原料(Cuワイヤーカットなど)購入金額は予定していた金額より少し少なくなったため。翌年度分として請求した助成金と合わせて触媒反応用消耗品の購入に使用する予定。
代謝的安定化を指向した新規抗ウイルス性炭素環ヌクレオシドの医薬分子設計

7位置換ノルボルナジエンより位置選択的なオゾン分解反応を利用することにより、立体選択的にメソジアセテート化合物を合成した。メソのジアセテートに対して酵素(Rhizopus delemar lipase,RDL)による加水分解反応を検討したところ、高光学純度でキラルなモノアルコール体を合成できることが判明した。本手法は、光学活性なシクロペンタン誘導体合成においても非常に優れた方法であることが、天然物クルクマノリドAの合成により明かとなった。合成したキラルモノアルコール体より、まず、抗HIV活性を有するヌクレオシド(-)-BCAと(-)-カルボビア-の合成に成功した。さらに、新規抗ウイルス性誘導体の創製を目指して、光学活性なシクロペンタンより比較的合成が容易と考えられた炭素環ホモヌクレオシドの合成を検討した。ホモヌクレオシドの合成は、置換基としてフェニル基とブチル基を有するものについて成功した。次に、代謝的安定化が期待される炭素環ヌクレオシドの合成を行った。すなわち、アルコールの酸化を行った後、クルチウス転移反応により一炭素減炭を行いアミン体として、その後、塩基部分の構築を行う方法を検討した。しかし、6位に存在する嵩高い置換基のため反応性が悪く塩基部分の構築が困難であり単離した収率は数パーセントであった。活性試験を行うために十分なサンプル量を得るためには、今後、収率の向上を計る必要があると思われる。現在、十分な量のサンプルの確保とX線結晶解析を行うために必要な単結晶を作成することを検討している。