hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
接着剤を用いて接合したコンクリート部材接合面の力学性状の経年変化に関する研究

本研究の目的は、PCa部材に生コンクリートを打ち継ぐ際に接着剤を塗布したコンクリート接合面部材の暴露試験を行い、接合面におけるせん断破壊実験を行うことで、凍結融解に関わる劣化について明らかにすることである。ただし、暴露試験の代わりに凍結融解試験装置を用いた。また、PCa部材の関連の研究として、接合筋を入れた場合の実験も行った。今年度の研究実績は次のようである。1.接合面の表面形状の違い(金ごて仕上げ、刷毛引き仕上げ、遅延剤処理)の影響をせん断破壊実験を行うことで考察した。以下のことが明らかになった。(1)せん断破壊強度は、金ごて仕上げより刷毛引き仕上げの場合が若干大きい(2)遅延剤処理は他に比べ2倍程度大きい(3)初期剛性は試験体ごとにほぼ同じだが、金ごては変位と応力度が比例したままで破壊に至り、刷毛引きの場合は剛性が変化し第2勾配が生じ破壊に至る。ただし、昨年までに行った、表面形状のフーリエ解析結果との関係や、定量的なせん断破壊挙動について考察するためには、更なる実験が必要である。2.凍結融解の影響による接合面破壊挙動についての実験結果から、凍結融解を行わなかった試験体、凍結融解を10サイクル行った試験体、100サイクル行った試験体の比較を行った。せん断破壊強度については、本年行った凍結融解の試験の範囲では、凍結融解による劣化は見られなかった。さらにサイクル数を増加した場合の実験を行っていないが、接着剤を用いて接合した場合の接合面の劣化は小さいといえる。ただし、試験体を増やして追加実験、凍結融解のサイクルを増やした実験は必要である。3.関連として、接合筋を入れた実験も行ったが、比較的良好な実験結果が得られた。研究成果としては、以上のようなことが明らかになったが、接着剤を用いたコンクリート接合面の力学的挙動の定量的評価を行うためには、更なる実験、考察が必要である。本研究の目的は、接着剤によって接合されたコンクリート部材の暴露試験を行い、その後、接合面における剪断破壊実験を行うことで、接着剤の強度の経年劣化について明らかにすることである。今年度は、コンクリート打ち継ぎによる接合面を有する試験体を30体作成した。接合面におけるせん断挙動においては、接合面の表面形状の影響が大きいと考えられるため、比較のため、接合面試験体におけるプレキャスト部分となる表面に、金コテ仕上げ、刷毛引き仕上げ、遅延剤を用いた洗い出し仕上げの3種類の処理を行った。それらの表面形状の特性を明らかにするため、科学研究費補助金によって購入したレーザー変位計を用いた形状測定システムにより、それぞれ表面処理された試験体の表面形状の測定を行った。金コテ仕上げ、刷毛引き仕上げ、洗い出し仕上げのそれぞれにおいて、特徴的な表面形状データが計測されたが、これらの表面形状データの詳細な分析については、今後の課題である。接着剤を用いることによる影響を見るために作成した、金コテ仕上げした表面に接着剤を用いずにコンクリートを打ち継いだ試験体は、型枠の脱型の際に接合面で破壊してしまった。この結果から、接着剤を用いずに打ち継いだ場合には接合面の強度の弱さが明らかになった。なお、本研究は暴露試験により接着剤の強度の経年劣化を明らかにすることが目的であり、本年は、本研究について研究発表は、まだ行える段階ではない。さらに、剪断破壊試験についての、載荷システムの不都合が見つかったため、現在修復中であり、まだ載荷試験は行っていない。研究成果の発表は、来年度以降に行う予定であるこ本研究の目的は、プレキャストコンクリート部材に生コンクリートを打ち継ぐ際に接着剤を塗布したコンクリート接合面部材の暴露試験を行い、その後、接合面におけるせん断破壊実験を行うことで、接着剤の強度の経年劣化、特に凍結融解に関わる劣化について明らかにすることである。1.昨年度に行ったコンクリート試験体の接合面形状の測定により得られた接合面形状データについて、フーリエ解析を行った。その結果から、接合面処理の違う試験体についてのフーリエスペクトルを得た。接合面処理は、金ごて処理、刷毛引き処理、遅延剤処理の試験体について行ったが、それらの特性を良く表している結果であった。さらに、過去に測定、解析された、コンクリートの引っ張り破壊面での形状データとも比較を行った。2.凍結融解をした場合との比較のため、既に8体については、暴露試験を行わずにせん断破壊実験を行った。そのうち2体の試験体については、実験時のトラブルのため、計測が出来なかったが、その他の試験体については、計測データが得られた。具体的な、計測データの分析については、今後行う予定である。研究成果としては、まだ途中段階であり、研究発表は次年度以降になる予定である。本年は、試験体の凍結融解試験を行い、上記1で得られた接合面形状のデータと、上記2で得られた接合面におけるせん断強度との関係、また、それらと凍結融解の関係について、実験データを整理し、それらの関係性について明らかにしていく予定である。

1.接合面の表面形状の違い(金ごて仕上げ、刷毛引き仕上げ、遅延剤処理)の影響をせん断破壊実験を行うことで考察した。以下のことが明らかになった。(1)せん断破壊強度は、金ごて仕上げより刷毛引き仕上げの場合が若干大きい(2)遅延剤処理は他に比べ2倍程度大きい(3)初期剛性は試験体ごとにほぼ同じだが、金ごては変位と応力度が比例したままで破壊に至り、刷毛引きの場合は剛性が変化し第2勾配が生じ破壊に至る。ただし、昨年までに行った、表面形状のフーリエ解析結果との関係や、定量的なせん断破壊挙動について考察するためには、更なる実験が必要である。2.凍結融解の影響による接合面破壊挙動についての実験結果から、凍結融解を行わなかった試験体、凍結融解を10サイクル行った試験体、100サイクル行った試験体の比較を行った。せん断破壊強度については、本年行った凍結融解の試験の範囲では、凍結融解による劣化は見られなかった。さらにサイクル数を増加した場合の実験を行っていないが、接着剤を用いて接合した場合の接合面の劣化は小さいといえる。ただし、試験体を増やして追加実験、凍結融解のサイクルを増やした実験は必要である。3.関連として、接合筋を入れた実験も行ったが、比較的良好な実験結果が得られた。研究成果としては、以上のようなことが明らかになったが、接着剤を用いたコンクリート接合面の力学的挙動の定量的評価を行うためには、更なる実験、考察が必要である。
高エネルギー密度圧縮研究用イオン慣性核融合ドライバーの研究

細線を円筒状に並べて高速放電を行い、以前より安定な中心収束高速ピンチを発生して高エネルギーX線を発生し、これを慣性核融合関連研究へ応用することが、最近はやりの研究トピックスになっている。これにたいして、軽イオンビーム慣性核融合研究の場合には、自身の高密度電荷にさからう形でビーム収束度を今まで以上に上げる必要があり、他方、重イオンビーム慣性核融合研究の場合には、今までよりも2-3桁高い電流値のビームを発生する必要がある。そこで本研究では、細線列高速ピンチによる慣性核融合に関する重要研究項目を調査し、新たに着手できる研究課題の検討をすると同時に、軽でもなく重でもない、これら両者の中間領域の重さのビーム種を用いる慣性核融合関連研究を実施し、従来の軽いビームと重いビームが内包する致命的課題の解決を計画した。東工大のイオン・ダイオードとサンディア研究所のイオン・ダイオードおよびX線発生装置の最新研究結果を参考にして、研究を進めた。窒素の1価イオンを主成分とするビームの、イオン・ダイオード陽極面上における、イオンビームのミクロ発散角の測定結果をさらに検討し、以前の陽子ビームの結果と比較した。また、同様の実験をサンディア研究所のRHEPP-1装置で実施するため、現有のイオン・ダイオードの改造を試みた。さらに、現有のイオンビームによる低温状態の標的を含む各種標的照射実験も試み、イオンビームによる各種の薄膜生成の可能性を調べた。これらと平行して、慣性核融合反応に伴う強力X線による核融合炉壁の蒸発量を見積もるために、高温高密度プラズマからの放射やX線による炭素材料のアブレーションの数値計算を行った。以上のほかに、レーザー励起の陽極プラズマ生成法に使えるVUVレーザーの動作シミュレーションと、現有紫外線レーザーによるプラズマ生成実験も試み、基礎データを集積した。パルスパワーによる慣性核融合研究が最近活発化しており、ワイヤー列高速ピンチによる高エネルギーX線発生や、これの慣性核融合関連研究への応用が、これらの分野のごく最近のトピックスである。これにたいして、軽イオンビーム慣性核融合の場合には、高密度電荷によるビームの収束度にさらなる改善の必要があり、重イオンビーム慣性核融合の場合には、格段のビーム電流値のアップを実現する必要がある。そこで本研究では、ワイヤー列高速ピンチによる慣性核融合に関する重要研究項目を検討し、新たに着手できる研究課題のピップアップを行うと同時に、軽でもなく重でもない、これら両者の中間領域の重さのビーム種を用いる慣性核融合関連研究を開始し、従来の軽いビームと重いビームが内包する致命的課題の解決を計画した。東工大のイオンダイオードとサンディア研究所のイオン・ダイオードおよびX線発生装置の最新研究結果を参考にして、研究全体の進め方を検討した。近い将来に実施したい共同実験用のイオン・ダイオード、イオンビーム標的相互作用ならびに計測装置の設計、至急に研究開始を要するピンチ方式核融合の炉工学的課題などの今後の進め方を討論した。同時に、日米以外の必要な関連予備資料を収集するために、欧州で開催された国際会議等に出席し、研究打ち合わせを行った。以上の結果、イオンビーム核融合の新しい方向を模索するための、中間質量イオンビーム発生用イオンダイオードに関する基礎資料を得ることができた。また、平行して進めたCCD素子を用いる新方式のパルス・イオンビーム計測法の中間データ取得にも成功した。さらにまた、パルス・イオンビームによる固体標的のアブレーション応用の観点から、クライオ標的を併用する新方式を提案し、新材料開発分野への展開可能性を検討することができた。

パルスパワーによる慣性核融合研究が最近活発化しており、細線を円筒状に並べて高速放電を行い、以前より安定な中心収束高速ピンチを発生して高エネルギーX線を発生し、これを慣性核融合関連研究へ応用することが、最近はやりの研究トピックスになっている。これにたいして、軽イオンビーム慣性核融合研究の場合には、自身の高密度電荷にさからう形でビーム収束度を今まで以上に上げる必要があり、他方、重イオンビーム慣性核融合研究の場合には、今までよりも2-3桁高い電流値のビームを発生する必要がある。そこで本研究では、細線列高速ピンチによる慣性核融合に関する重要研究項目を調査し、新たに着手できる研究課題の検討をすると同時に、軽でもなく重でもない、これら両者の中間領域の重さのビーム種を用いる慣性核融合関連研究を開始し、従来の軽いビームと重いビームが内包する致命的課題の解決を計画した。東工大のイオン・ダイオードとサンディア研究所のイオン・ダイオードおよびX線発生装置の最新研究結果を参考にして、研究全体の進め方を検討した。昨年度末から今年度当初にかけて行った、窒素の1価イオンを主成分とするビームのイオン・ダイオード陽極面上における、イオン・ビームのミクロ発散角の測定結果を検討し、以前の陽子ビームの結果と比較し、これらをまとめた論文を書いて、複数の関連国際会議で発表し、研究論文誌に投稿した。また、同様の実験をサンディア研究所のRHEPP-1装置で実施するため、現有のイオン・ダイオードの改造を試み、来年度の準備を行った。さらに、現有のイオンビームによる低温状態の標的を含む各種標的照射実験も試み、イオンビームによる各種の薄膜生成の可能性を調べた。これらと平行して、慣性核融合反応に伴う強力X線による核融合炉壁の蒸発量を見積もるために、高温高密度プラズマからの放射やX線による炭素材料のアブレーションの数値計算を行った。細線を円筒状に並べて高速放電を行い、以前より安定な中心収束高速ピンチを発生して高エネルギーX線を発生し、これを慣性核融合関連研究へ応用することが、最近はやりの研究トピックスになっている。そこで本研究では、細線列高速ピンチによる慣性核融合に関する重要研究項目を調査し、新たに着手できる研究課題の検討をすると同時に、軽でもなく重でもない、これら両者の中間領域の重さのビーム種を用いる慣性核融合関連研究を実施し、従来の軽いビームと重いビームが内包する致命的課題の解決を計画した。東工大のイオン・ダイオードとサンディア研究所のイオン・ダイオードおよびX線発生装置の最新研究結果を参考にして、研究を進めた。窒素の1価イオンを主成分とするビームの、イオン・ダイオード陽極面上における、イオンビームのミクロ発散角の測定結果をさらに検討し、以前の陽子ビームの結果と比較し、これらをまとめた論文を書いて、複数の関連国際会議で発表し、研究論文誌に投稿した。また、同様の実験をサンディア研究所のRHEPP-1装置で実施するため、現有のイオン・ダイオードの改造を試みた。
磁性薄膜を用いた高速情報変換素子の開発

1フレキシブルなポリイミドフィルム基板の同一面上にフォトリングラフィー技術によりコプレーナつづらおれ形平面トランスを作成し、高周波領域におけるコプレーナ形平面トランスの反射特性、透過特性を計測した。基本的な特性として、周期的に一次側コイルが共振することによってコプレーナ形平面トランスの透過特性が測定周波数範囲において幾つかのピーク値を持つことが分かった。低周波領域での透過特性の低下は平面トランスの自己インダクタンスや相互インダクタンスが低いためと考えられる。高周波領域での透過特性の低下については薄膜導体の表皮効果による抵抗の増加が主な原因であると考えられる。また磁性体を付加することによってコイルの自己インダクタンスが増加し、低周波領域での透過特性が増加向上するものの、コイルが持つ浮遊容量との共振周波数が低下するため、透過特性が悪化することが分かった。同時に、磁性体の高周波領域での損失の増加が伝送特性の急激な悪化の原因の一つであると考えられる。2フレキシブルなポリイミドフィルム基板の同一面上に作成されたコプレーナつづらおれ形平面トランスをMHzからGHz帯域で駆動したときの伝送特性について、分布定数回路モデルを用いて、シミュレーションを行った。反射特性、透過特性の実測値とシミュレーション値とは低周波領域において良く一致した。しかしながら、900MHz以上の高周波領域で、実測値とシミュレーション値では変化の様子やその値も大きく違った。シミュレーションでは表皮効果によるコイル抵抗値の上昇により、伝送特性は急激に低下するが、実測値では、上昇する傾向を示した。この原因として、計測時や解析時の誤差の影響、またこの様な形状の素子に対する解析方法の問題であるか今後の検討課題である。磁性膜を上下にはさむ形で伝送線路を積層し、磁性膜に設けた上下に貫通する穴により上下の伝送線路を接続し、磁性膜の局所的な磁気特性を外部から変化させることにより個々の結合を自由に制御することを試みた。伝送路の形状が有する特性、並びに磁性膜を含めた伝送特性を計算機によりシミュレートした。この形状の素子において、磁性膜に設けた貫通穴の位置により、大きく入出力特性が変化することが分かった。すなわち、入力、出力の伝送線を可能な限り近づけることにより、より大きな出力が得られる。しかしながら、入力、出力の伝送線の長さが出力電圧に依存する。すなわち、伝送線路が長ければ長いほど大きな出力が得られることが分かった。素子全体に、一様な磁界を印加することにより、入出力特性が大きく変化することが分かり、入出力特性を制御可能な素子であることを確認した。入力、出力の伝送線路の脇に入出力特性を制御する目的で設けられた第3の伝送線路に制御電流を流すことにより、入出力特性を変化させ得ることが分かった。この素子においては金属膜である非晶質CoNbZr薄膜を伝送媒体として用いた。計算機シミュレーションにおいても非晶質CoNbZr薄膜を想定して検討を行った。計算機シミュレーションで得られた結果と実験において得られた結果とは傾向において良く一致した。しかしながら、その出力電圧レベルはシミュレーションにおいても実験結果においても十分なレベルに達していない。その原因として、素子の各形状が最適化されていないこと、また我々の用いた非晶質CoNbZr薄膜が十分な磁気特性を有していなかったことに起因してのものと考えることができる。すなわち、金属膜である非晶質CoNbZr薄膜の電気抵抗率が低く、100MHz以上の高周波領域での損失が大きく、十分な磁気特性が得られないことによるものであると考えられる。1フレキシブルなポリイミドフィルム基板の同一面上にフォトリソグラフィ技術によりコプレーナつづらおれ形平面トランスを作成し、高周波領域におけるコプレーナ形平面トランスの反射特性、透過特性を計測した。

基本的な特性として、周期的に一次側コイルが共振することによってコプレーナ形平面トランスの透過特性が測定周波数範囲において幾つかのピーク値を持つことが分かった。低周波領域での透過特性の低かは平面トランスの自己インダクタンスや相互インダクタンスが低いためと考えられる。高周波領域での透過特性の低下については薄膜導体の表皮効果による抵抗の増加が主な原因であると考えられる。また磁性体を付加することによってコイルの自己インダクタンスが増加し、低周波領域での透過特性が増加向上するものの、コイルが持つ浮遊容量との共振周波数が低下するため、透過特性が悪化することが分かった。同時に、磁性体の高周波領域での損失の増加が伝送特性の急激な悪化の原因の一つであると考えられる。2フレキシブルなポリイミドフィルム基板の同一面上に作成されたコプレーナつづらおれ形平面トランスをMHzからGHz帯域で駆動したときの伝送特性について、分布定数回路モデルを用いて、シミュレーションを行った。反射特性、透過特性の実測値とシミュレーション値とは低周波領域において良く一致した。しかしながら、900MHz以上の高周波領域で、実測値とシミュレーション値では変化の様子やその値も大きく違った。シミュレーションでは表皮効果によるコイル抵抗値の上昇により、伝送特性は急激に低下するが、実測値では、上昇する傾向を示した。この原因として、計測時や解析時の誤差の影響、またこの様な計上の素子に対する解析方法の問題であるか今後の検討課題である。
抗腫瘍性マクロリド・イエジマリド類の真の生産微生物の解明

沖縄産群体ホヤEudistoma cf.rigidaより単離したイエジマリド類は、旅線菌などの二次代謝産物にみられるアミノ酸結合型ポリケチドであり、ホヤの体内に共生する微生物が生産しているものと推定される。そこで本研究では、共生微生物を含むホヤの全ゲノムDNAより、イエジマリド合成酵素遺伝子のクローニングを行い、イエジマリドの生合成経路の遺伝子レベルでの解明、および、分子マーカーと免疫学的手法を駆使してイエジマリド類の真の生産微生物の特定を目的として研究を行った。まず、これまで不確定であったイエジマリド類の立体化学について、NMRデータ解析、酸化分解生成物の立体選択的合成、化学相関実験により、全絶対立体配置を確定した。次にポリケチド合成酵素のKetosynthaseドメインに特異的な遺伝子プローブや、非リボゾーム型ペプチド合成酵素の遺伝子プローブを種々設計し、沖縄で採取したホヤについて、ゲノムDNAを分離精製するとともに、ホヤの全DNAよりコスミドライブラリーの作成を行った。作成した遺伝子プローブをプライマーとしてホヤゲノムDNAについてPCRを行い、PCR生成物よりプラスミドDNAを調製した。特異的なパターンを示す遺伝子については、DNAシークエンサーで塩基配列を決定し、その塩基配列に基づいた特異的な遺伝子プローブを設計した。今後これら特異的遺伝子プローブを用いて、コスミドライブラリーについてPCRスクリーニングを行い、PCR陽性のコスミドを、選別する予定である。沖縄産群体ホヤEudistoma cf.rigidaより単離したイエジマリド類は、放線菌などの二次代謝産物にみられるアミノ酸結合型ポリケチドであり、ホヤの体内に共生する微生物が生産しているものと推定される。ポリケチド合成酵素のKetosynthaseドメインに特異的な遺伝子プローブや、非リボゾーム型ペプチド合成酵素の遺伝子プローブを種々設計し、沖縄で採取したホヤについて、ゲノムDNAを分離精製するとともに、ホヤの全DNAよりコスミドライブラリーの作成を行った。作成した遺伝子プローブをプライマーとしてホヤゲノムDNAについてPCRを行い、PCR生成物よりプラスミドDNAを現在調製している。特異的なパターンを示す遺伝子については、DNAシークエンサーで塩基配列を決定し、その塩基配列に基づいた特異的な遺伝子プローブを数種設計する。これら特異的遺伝子プローブを用いて、コスミドライブラリーについてPCRスクリーニングを行い、PCR陽性のコスミドを今後、選別する予定である。さらに、作成した特異性の高い遺伝子プローブについて、蛍光インサイチューハイブリダゼーション(FISH)用の蛍光遺伝子プローブの作成も検討する。また、イエジマリド類について、炭酸アミドリンカー化合物を合成し、牛血清アルブミン(BSA)あるいはヘモシアニン(KLH)を連結した抗原を調製し、マウスあるいはウサギに投与し、抗イエジマリド抗体を産生させ、全採血して得た抗イエジマリド抗体を含む血清を用いてさらに研究を展開する予定である。
光励起蛍光法による「活断層」年代測定法の開発

石英のOSLが熱に極めて敏感(300°Cx20秒でリセット)であることに注目しOSL法による活断層年代測定のための基盤研究を進めた.アニール実験からOSLのFC (速成分)とTLのシグナル消失条件を検討したところ,OSLでは300°C,20秒で,UV-TL270°C領域では300°C,1230秒で消失した.トラップ寿命の評価でも,同様な結果が得られた.このことからOSL法は活断層年代測定に有効であることが示された。今回の科研費による装置開発の向上を目指すため,さらに装置開発会社,メデックK.K.と集光システムの改善(ガラスロッド直径の拡大とロッドの試料へのできる限りの接近),蛍光受光のためのフィルターの選択(DUG11からRR-340への変更),可変OSLの改善(LED輝度を256ステップでOから最大値にする)を行った.これらを効率よく進めるための2つのプログラム開発(CW-OSL測定用プログラムとLM-OSLプログラム)も行った.その結果,装置感度は約2.5倍となり,測定速度もほぼ2倍にすることができ,プログラムとのマッチングも相当改善させることができた.その後試験運転を経て,昨年暮れより,断層試料に含まれる石英のOSL年代測定方法について,試料の発光の特徴,既知線量に対する復元性,OSLシグナルの消失条件の検討など基本的な実験とトラップ寿命についての理論的な検討を行い,OSL法を活断層に適応する場合の条件をほぼ明らかにすることができた.さらに熱ルミネセンス法とも組み合わせることによって,地震時に断層が発生した熱についても見積もりが立てられる方法について検討した.跡津川断層を用いた事例では,石英は速成分に卓越した試料のみ,年代測定が可能であることが明らかになった.また,これまで跡津川断層について進めてきた年代測定結果はほぼ正しいことが明らかになった.これらの成果を2012年度地質学会やイギリスで開催されたイギリス国内ルミネセンス・ESR学会,第3回アジア太平洋ESRルミネセンス年代測定学会で発表した.報告者はOSL法による活断層年代測定のための基盤研究を進めた.これまでこの目的のため,ESR法やFT法が用いられてきたが,シグナルリセット温度が高いため,期待年代に対してかなり古い年代しか得ることができなかった.本来OSL法は,シグナルが光によりリセットされるので,堆積物の年代測定法に利用されるが,報告者は石英のOSLが熱に極めて敏感(300°Cx20秒でリセット)であることに注目した.同時にUV-TL法による熱評価の基礎実験を進めた.この実験のため用いるOSL測定装置の改良を進め,旧装置に比べ感度を2.5倍まで上昇させることができた.アニール実験からOSLのFC (速成分)とTLのシグナル消失条件を検討したところ,OSLでは300°C,20秒で,UV-TL270°C領域では300°C,1230秒で消失した.トラップ寿命の評価でも,同様な結果が得られた.このことからOSL法は活断層年代測定において他の年代測定法に比べ,熱に対してきわめて敏感であり,したがって年代測定に極めて有効であることが示された。また,天然石英のUV-TL270°C領域は再生照射した同じ領域と比較し減衰しており,この領域が断層の熱で一部消去されていると推定された.LM-OSL分析から測定石英は速成分に卓越するF型とそうでないdim-F型に区分された.ドーズリカバリーテストからF型の線量復元能力が高いことが示され,このタイプのみがOSL年代測定に有効であることが示された.実際のOSL測定ではこのタイプの石英の全体に占める割合は少なく測定効率は良くなかった.跡津川断層から採取されたF型石英を持つ80アリコットから得られた単純平均年代は0.2 ±0.2 kaで,これは飛越地震(1858年)によく一致した.このことからOSL法は活断層年代測定に有効であることが示された.石英のOSLが熱に極めて敏感(300°Cx20秒でリセット)であることに注目しOSL法による活断層年代測定のための基盤研究を進めた.アニール実験からOSLのFC (速成分)とTLのシグナル消失条件を検討したところ,OSLでは300°C,20秒で,UV-TL270°C領域では300°C,1230秒で消失した.トラップ寿命の評価でも,同様な結果が得られた.このことからOSL法は活断層年代測定に有効であることが示された。本研究は断層破砕帯に含まれる石英を用いて、活断層の最終活動時代を明らかにすることを目的にしている。そこで本年度は、光蛍光(OSL)年代測定装置の開発を進めた。特に、高感度検出を進めるために必要な装置構成上の1、グラスロッド使用による受光システムの改良、2、LEDシステムによるより強い光励起システムの改良、3、新たなリモージュOSL機能の構築を進めた。また、本装置にはこれまで技術開発を進めてきた小型X線照射装置を設置させることで、最少限の石英試料で年代測定が可能なSAR法を行える機能も盛り込んだ。こうした改良による装置の基本性能を試験した結果、受光システムについてはさらにグラスロッドの試料への接近、リモージュ機能については53諧調をさらに倍以上の諧調が必要なことが判明したので、次年度(24年度)の改良を行うこととした。しかし、基本的な装置としての機能は十分に備えていることが明らかとなった。

この基本装置を用いて試験的な年代測定を富山県-岐阜県県境に位置する跡津川断層破砕帯に含まれる石英を用いて行った。なお、跡津川断層の最新活動年代は1856年とされている。分離した石英は以下の5つの粒径サイズに区分して年代測定を試みた。35-63、63-125、125-250、250-355、355-500μm。粒径ごとの年代測定結果では35-63、63-125μmで測定年代が期待年代より高くなる傾向(約300年前)がある。一方、125-250μmではほぼ期待年代の150年前、さらに、250-355、355-500μmでは約70-80年前で期待年代に対して若くなる傾向がある。こうした粒径サイズによる測定年代の差異がなぜ出現するのか不明である。本年度の研究実績として、改良中のOSL装置によりわずか150年前の年代測定値が得られたことは大きな前進である。これまでの活断層年代測定は単に既存の年代測定法を断層試料に適応するだけで,その手法の加熱実験や理論的シグナルの寿命研究が不十分であった.この研究を進めるうえで,申請者もそうであることに気付かされた.そこで,単に年代測定を行うだけでなく,基礎実験や理論的な検討を行うことを中心に進めた結果,石英のOSLは熱に対してきわめて敏感であることが分かった.実験結果では300°C,20秒でOSLシグナルは消滅する.この敏感さは他のどの年代測定法より,この方法が年代測定に優れていることを示している.こうした認識に到達できたことから,今年度の到達目標を十分に達成することができた.蛍光年代測定装置の改良は実績の概要でのべたようにまだ改善の余地がある。しかし、予想した以上の測定感度を有していることが明らかになった。初年度に装置の基本形を作製する目的はほぼ達成されたといえる。また、基本装置を用いて1856年に活動した跡津川断層の年代測定を試験的に行ったところ、わずか約150年前の活動時代にもかかわらず、蛍光シグナルが得られることが明らかとなった。こうした点から、初年度の達成目標をほぼ達成したといえる。ただし、本研究は地元開発会社(メデックK.K.)と共同で進めており、会社の本来業務ではないため、担当者との制作時間調整がうまくゆかない場合がある。そのため装置開発も遅れ気味になっている点が課題である。初年度(23年)は日本地質学会などを含めて、3つの学会で成果発表を行った。申請の最終年に当たるので,これまでの成果に基づいて,活断層の年代測定法の手法について現時点での最も妥当な方法を明らかにし,これに基づいて,いくつかの活断層に対して年代測定を試みる.そして,これらを通して,OSL法を活断層年代測定に用いる手法を提唱したい.そのため,論文作成を一つの柱に進めたい.計画2年度目はOSL装置開発をさらに進める。特に、ハード面ではリモージュOSL機能の構築を進め、OSLシグナルのピーク分離ができるようにする。このことにより、各種石英のもつOSL特性を把握することができるようになるので、より試料に応じた測定手法を選択できるようにすることができる。また、プログラム的にも改良を一定加え、熱遷移OSL測定法ができる機能を加える。これにより、10万年以上の断層活動年代測定が可能な機能を備えることを目指す。試料的にはこれまでの跡津川断層の石英を用いるとともに長石試料を用いての年代測定に新たに挑戦する方向性を目指す。
放射線影響の初期過程における抗酸化薬剤の防護機序の解明

本課題は、放射線の間接作用及び直接作用に対する防護効果を調べ、抗酸化剤が放射線防護効果を発揮するメカニズムのうち特に短時間領域における放射線防護機序を解明することを目的としている。今年度中には、十分な時間経過の後に安定な分子構造変異として顕れたDNA損傷に着目し、放射線がDNAに誘発する損傷から微量添加剤の影響を検討してきた。大腸菌からDNAを抽出する際に混入あるいは残存してしまう有機分子は酸化性ラジカルとの反応性が高く、微量の添加剤による効果を見るために、DNA試料の溶媒を透析した。放射線の間接作用及び直接作用を確認のために、DNA一分子に対する水分子の量を調整して実験を行った。また、修復酵素を用いることで、基質特異性に応じたDNAを鎖切断に変換し、塩基部位の損傷も検出してみた。X線照射で誘発されるDNA損傷の収率(mol/J)を調べた。どの条件でも吸収線量の増加に伴って健全なDNA割合が減っており、損傷が誘発されていることが確認できた。DNA分子あたりに水分子の数が少ないと、損傷収率が低いことが確認でき、それは水の放射線分解で生じるOHラジカルの量から解釈できる。DNAの溶媒を保存によく用いられる緩衝液であるTEにすると、X照射で誘発されるDNA損傷の収率は大幅に低減されていたことが分かった。更に、修復酵素による塩基部位の損傷を識別することで、誘発されたDNAの一本鎖切断と塩基損傷がほぼ同程度で生成されることも明らかにした。予定としたフィルム状DNAの作成とその照射方法の確立、DNA近傍の不純物の除去、重粒子線照射のための実験準備、修復酵素を用いた基質特異性に対応する損傷の検出など、ほぼ予定通りに進展してきた。また、実験手法や初期の実験結果も適宜発信していた。二年目はフィルムのDNA試料を中心に、水分量を変え、損傷タイプごとに収率が水分量にどう依存するかを調べるほか、微量添加剤により、損傷収率を低下させやすい損傷タイプがあるかについて明らかにしていく。添加する薬剤としては代表的な抗酸化剤アスコルビン酸やフラボノイドを予定している。なお、順調に進んだ場合には、X線照射の他に重粒子線も量研機構・放医研のHIMAC施設で照射し、高密度な初期損傷が生成した状態でも、抗酸化剤の防護効果が十分機能し得るかを調べたい。
電子顕微鏡による高分子材料のトライボロジー解析

高分子材料のトライボロジーは主に摩擦係数や非摩耗量といった値で論じられ、機械工学的観点によるものであった。われわれは、すべり摩擦現象がせん断下での材料表面の高分子の変形であるととらえたとき、これを解明する一つの方法として、カーボンレプリカ法を用い透過型電子顕微鏡(TEM)で解析する方法が有望と考え研究を進めてきた。われわれは、さらの超薄切片法により摩擦表面の微細構造を解析することも重要と考え、本研究を行った。そして顕微FTIR測定、示差走査熱量測定(DSC)、密度測定などを併用することによってより詳細に高分子材料のトライボロジー機構を明らかにすることを研究目的とした。まず、超高分子量ポリエチレン(UHMWPE)の自己潤滑性機構の解明に関連して、摩擦表面上に生成するリボン状晶とその下の母材料面の分子鎖配向を調べるために、ポリマーデコレーション法を適用し、ポリエチレンを真空蒸着し、そのカーボンレプリカ試料について電子線回析、顕微FTIR測定を行い、母材表面もかなりの配向をしていることとその表面へのリボン状晶のエビタキシャル結晶化を明らかにした。また、分岐と分子量がトライボロジーに及ぼす影響を、直鎖状低密度ポリエチレンとその超高分子量物についてもトライボロジー特性と摩擦表面の解析を行った。その結果、分子鎖の絡み合いと分子鎖間の相互作用と結晶化が耐摩耗性に重要な因ことなることを明らかにした。ポリエチレンテレフタレート(PET)のトライボロジーにおいても、リボン状晶の発現を見出し、これが低温でのPETの配向結晶化によることとそれによって耐摩耗性が向上することを解明した。また、ウルトラミクロトームを用いて、摩擦表面の超薄切片試料を作製し、その電子線回析からPET分子鎖の配向を明らかにした。本研究の意義と重要性が十分立証された。(1)ポリエチレンの構造とトライボロジー3種類のポリエチレン(LLDPE,UHMWLLDPE,UHMWPE)について摩擦、摩耗実験を行った。その結果、摩擦係数はすべての試料について空気中よりも水中の方がはるかに低いことがわかった。比摩耗速度は用いた試料によってかなり異なった値を示した。LLDPEの比摩耗速度は比較的高く、UHMWLLDPEの約100倍、UHMWPEの約300-600倍であった。ポリエチレンの摩耗粉、母材の構造と摩擦機構についての検討は現在研究中である。(2)ポリエステルの構造とトライボロジーポリエチレンテレフタレート(PET)について摩擦、摩耗試験を行った結果、空気中では摩擦係数の荷重依存性は荷重の増加とともに減少する傾向があった。摩擦表面にはすべり方向に平行に明暗の縞模様が観察され、暗い部分はリボン状の微細な摩耗粉と考えられた。このにような摩擦表面はポリエチレンにおいても観察されており、PETにおいても分子鎖がすべり方向に配向していることが明らかになった。(3)摩擦最表面の分子配向UHMWPEの摩擦表面に対して、HDPEを真空下で徐々に蒸着した。これにより、蒸着されたポリマー(ポリエチレン)は摩擦最表面の分子配列に沿ってエピタキシャル成長することが明らかとなった。それにより、摩擦最表面の構造に関して次のような情報が得られた。水中では摩擦最表面の分子配向は微細な摩耗粉のリボン状晶よりも低いことが明らかになった。1.ポリエチレンテレフタレートの構造とトライボロジーポリエチレンテレフタレート(PET)について摩擦試験を行い、その摩擦トラックの超薄切片試料を作製した。電子線回折の結果、PET分子は分子軸が摩擦方向に配向し、ベンゼン環が摩擦表面に対して配向した2重配向構造をとることが解った。

PET摩擦表面では鋼球が滑ることによるせん断力によって分子鎖がC軸配向し、摩擦表面に荷重を加えることにより、ベンゼン環が重なり合うために2重配向結晶化が起こることが推察される。2.ポリエチレンの構造とトライボロジー超高分子量ポリエチレン(UHMWPE)の摩擦表面を原子間力顕微鏡(AFM)を用いて、凹凸情報を得た。その結果、摩擦粉の幅は50-20nm、高さは5-20nmであることが解った。ポリエチレンの単位格子から、摩擦粉に積層されているUHMWPEは10-40個の単位格子であることが解った。3.ポリブチレン-2,6-ナフタレートのトライボロジーポリブチレン-2,6-ナフタレート(PBN)の摩擦試験を行い、摩擦表面のカーボンレプリカTEM観察を行った。その結果、母材表面の滑り方向への分子配向が確認された。PETでは非晶部が多く存在し、その部分が摩擦により、配向するが、PBNでは非晶部が少ないため、PET同様に非晶部の配向に加えて、周りの結晶部がそれに伴って乱され、結晶化度が低下することが明らかになった。高分子材料のトライボロジーは主に摩擦係数や比摩耗量といった値で論じられ、機械工学的観点によるものであった。われわれは、すべり摩擦現象がせん断下での材料表面の高分子の変形であるととらえたとき、これを解明する一つの方法として、カーボンレプリカ法を用い透過型電子顕微鏡(TEM)で解析する方法が有望と考え研究を進めてきた。われわれは、さらに超薄切片法により摩擦表面の微細構造を解析することも重要と考え、本研究を行った。そして顕微FTIR測定、示差走査熱量測定(DSC)、密度測定などを併用することによってより詳細に高分子材料のトライボロジー機構を明らかにすることを研究目的とした。まず、超高分子量ポリエチレン(UHMWPE)の自己潤滑性機構の解明に関連して、摩擦表面上に生成するリボン状晶とその下の母材表面の分子鎖配向を調べるために、ポリマーデコレーション法を適用し、ポリエチレンを真空蒸着し、そのカーボンレプリカ試料について電子線回折、顕微FTIR測定を行い、母材表面もかなりの配向をしていることとその表面へのリボン状晶のエビタキシャル結晶化を明らかにした。また、分岐と分子量がトライボロジーに及ぼす影響を、直鎖状低密度ポリエチレンとその超高分子量物についてもトライボロジー特性と摩擦表面の解析を行った。その結果、分子鎖の絡み合いと分子鎖間の相互作用と結晶化が耐摩耗性に重要な因子となることを明らかにした。ポリエチレンテレフタレート(PET)のトライボロジーにおいても、リボン状晶の発現を見出し、これが低温でのPETの配向結晶化によることとそれによって耐摩耗性が向上することを解明した。また、ウルトラミクロトームを用いて、摩擦表面の超薄切片試料を作製し、その電子線回折からPET分子鎖の配向を明らかにした。本研究の意義と重要性が十分立証された。
運動の構造的理解と相互作用技術の習得を意図した大学授業と教育実習の連関

本研究では,教員養成段階で育成する実践的指導力の具体的事項として,運動の構造について理解することと適切な相互作用行動を営めるようになることを位置づけ,実践的指導力の育成を意図した教員養成カリキュラムの成果を検証することを目的とした。まず,教員養成段階の学生を対象として実施した模擬授業において,矯正的かつ具体的なフィードバックを生み出す源になり得る「つまずきの原因」「つまずきの解決策」「よりよい指導法」「技術的ポイント」といった記述数の増加がみられた。また,それらを活用した「指導ことば」の特徴として,擬音語や動きを随伴的に引き出す言語,比喩による「指導ことば」を用いる傾向がみられた。本研究では,保健体育科の教員養成段階で育成するべき実践的指導力の具体的事項として,体育授業で取り上げられる「運動の構造について理解すること」と「運動の構造的理解に基づいた適切な相互作用行動(言葉かけ)を営めるようになること」を位置づけている。初年度である平成25年度は,主に「運動の構造的理解」と「相互作用技術の習得」を意図した模擬授業の成果検証に取り組んだ。受講生は,模擬授業を実施する授業科目において,模擬授業を実施するごとにe-Learningで配信される授業のダイジェスト映像を視聴し,授業省察シートに視聴した特徴的な運動場面に対する指導方法の観点から自由記述を行わせた。受講生による記述内容の分析を行ったところ,模擬授業の進行に伴い,様々な観点から記述を行えるようになるという省察の観点の量的拡大がみられている。加えて,「運動の構造的理解」を示しているものと考えられる点としては,学習者の技能的な向上を促すであろう言語的相互作用行動,特に矯正的かつ具体的なフィードバックを生み出す源となりうる「つまずきの原因」「つまずきの解決策」「技術的ポイント」「よりよい指導法」といった記述数の増加が見て取れた。以上のことにより,平成25年度に実施した模擬授業およびその中で「運動の構造的理解」の育成を意図して視聴させた授業のダイジェスト映像に代表される省察課題は,有益に機能していたものと考えられる。本実施課題最終年度の平成26年度は,体育授業において,子どもが運動を感覚的に理解したり,運動課題を解決するためのイメージを膨らませたりすることができる「指導ことば」に着目した。教員養成段階の保健体育専攻学生が考え得る「指導ことば」の特徴を明らかにすることを目的とし,教員養成カリキュラムの一環として実施した模擬授業を分析の対象とした。模擬授業におけるリフレクション課題の一環として,受講生に考案させた具体的な言葉かけの内容を分析し,時間的経過に伴う言葉かけの変容と運動領域別にみた言葉かけの特徴について考察を行ったところ,以下のことに言及できる。1)映像を視聴して言葉かけを行うといった課題を繰り返し遂行することは,「指導ことば」に対する視点を育むにあたって有効に機能していたものと考えられる。2)投動作や捕球動作,打撃動作のように,物や道具を扱う運動では,擬音語による「指導ことば」を用いる傾向がみられた。3)ハードル走のように,動きの達成度を高めていく運動では,動きを随伴的に引き出す「指導ことば」を用いる傾向がみられた。4)マット運動のように,新たな動きを獲得・形成する運動では,比喩による「指導ことば」を用いる傾向がみられた。5)投動作や打撃動作,ハードル走では,運動観察の対象となりやすい主要局面を取り上げた「指導ことば」が多いという特徴がみられた。なお,子どもの感覚に訴えかけたり,運動課題の解決に向けたイメージを膨らませたりする,より有益な「指導ことば」を生み出すためには,運動経験や指導経験,運動の構造や感覚の理解の度合いに左右されると考えられる。今後は,その点を踏まえた分析・考察を行うことが課題となる。体育科教育学初年度である平成25年度は,主に「運動の構造的理解」と「相互作用技術の習得」を意図した模擬授業の成果検証に取り組んだ。これらの結果は当初研究計画段階における仮説と概ね一致しているためである。初年度である平成25年度は,主に「運動の構造的理解」と「相互作用技術の習得」を意図した模擬授業の成果検証に取り組み,当初研究計画段階における仮説と概ね一致した結果を得た。2年目である平成26年度は,教育実習における教師行動分析およびインタビュー調査を実施する予定である。

「運動の構造的理解」と「相互作用技術の習得」にかかわる学習成果が教育実習にいかに機能しているかを明らかにするために,両授業の履修者を対象に,教育実習における実習生の教師行動,特に相互作用行動について組織的観察法(高橋,2003)によって分析するとともに,インタビュー調査を実施する。当初の研究計画段階で想定していたよりも研究対象者が10名ほど増加したことに伴い,翌年度の物品費・消耗品費の充実を予定しているため,繰り越した。増加した研究対象者の追跡研究を行うにあたり,特に教育実習生の授業撮影に伴う機材の充実に使用する。また,研究成果を分析するにあたってのパソコン・統計処理ソフトに充てる。
DNA分析によるサラセミア症の病態解析と遺伝子の制御研究

1.β^0-サラセミア(Thal)-HbSan Diego症の遺伝子増幅法(PCR)による病態解析、遺伝性赤血球増加症を呈する患児とその両親の抹消血液検査、血球形態検査、ヘモグロビン(Hb)分析、Hb機能検査、Hb構造解析、Hb合成試験の結果からβ^0-Thal-HbSan Diego症と診断した症例の抹消血液の白血球から得たDNAを解析し、この家族の病態を遺伝子レベルで解明した。患児のDNAと1対の合成プライマ-、各種のdNTPおよび増幅反応酵素Taq DNAポリメラ-ゼをProgrammable Thermal Controllerで変性、アニ-リング、伸長反応を繰り返し、増幅DNAを得、M13ファ-ジベクタ-に組み込み、1本鎖DNAを調製後、dideoxy法で塩基配列を決定した。この結果、1方のクロ-ンからスペライシングにおいて重要な塩基配列であるIVS2-1G→Aの変換がみられβ^0-Thalの原因に考えられた。このクロ-ンはβ91コドンにsilent mutationを伴うものであった。β様遺伝子群の制限酵素マッピングから得たハプロタイプは、これまで地中海沿岸諸国で発見されているものとは異なった特異なものであった。また、β遺伝子Exon3領域を含むクロ-ンからはβ109GTG→ATGのHb San Diego〔β109 Val→Met〕を示す塩基変換が見られた。このことから患児はβ^0-Thal-Hb San Diegoの二重ヘテロ接合体であることが明らかとなった。また、母親のDNA解析からはβ^0-Thal遺伝子の存在が、また父親のそれからはHbSan Diego遺伝子がそれぞれ確認された。2.PCR法による異常血色素の構造解析:異常Hbの構造はグロビン鎖遺伝子の塩基配列の変異によって引き起こされるものである。異常Hb保因者からのDNAをPCRで増幅し、遺伝子解析を試み種々の異常Hbのタンパク分析結果と遺伝子の変異とを比較検討し、PCR法を応用した血色素異常症の解析は、検査診断医学分野における重要な解析法となると思われた。
「辺境からの文学史」の研究

本研究は、日本の東西の辺境の側から、古代文学史の新たな構築を目指すことを目的としている。成果としては、東の側では、まずは、『万葉集』の全訳注である『万葉集全解』全7巻の刊行を挙げたい。東国の歌である東歌および防人歌に完全な注を施し、また東歌、防人歌の文学史的意義をあきらかにした。東国が中央にとって、エキゾチシズムと結びついた異郷であることを明らかにした。西の側では、九州風土記の成立について、シンポジウムを立案・実施し、新たな知見を提示した。実地調査に基づき、東西二つの辺境にかかわる研究発表を行った。紫式部学会の「『源氏物語』と東国」と題する発表においては、宇治十帖の女主人公浮舟が、東国幻想を基盤として造型されていることを具体的に論じた。すなわち、『万葉集』の東歌や高橋虫麻呂の作に見える東国の女のあけすけな性愛描写が都人の一種のエキゾチシズムともいうべき東国幻想の所産であり、浮舟もまたそうした幻想に支えられて人物造型がなされていることを、文学史の問題として解き明かした。東国という辺境が、都という空間に対して、正負の二面的価値をもっていることをそこからあきらかにした。また古事記学会の「アマテラスの影」と題する発表では、日本の太陽神信仰が西の辺境に起源をもち、その東漸の過程がアマテラス信仰の展開過程であることを具体的に論じた。和歌山市の日前宮や伊太祁曽神社の独自なありかたは、アマテラス信仰が、海辺の母子神の信仰と深くつながっていることを示唆する。大隅正八幡宮縁起の世界との比較を通じて、西の辺境からの視点をもつことがいかに重要であるかをあきらかにした。なお、雑誌『文学』の特集「八世紀の文学」の企画を担当する中で、八世紀が西国世界(大宰府圏)と東国世界とを両極とする時代であることを鮮明に示したつもりである。なお、論文「怕しき物の歌」は、辺境の果てに幻想される他界像について論じたもので、辺境からの文学史がいかに構築されるべきかの一つの解答を示したつもりである。隼人の問題についてはまだ探究中であり、次年度以降に具体的な成果を示したい。昨年度は、風土記研究会において、シンポジウム「九州風土記を考える」を立案・実施し、別府大学において、現地見学を伴う充実した大会を開催することができた。その際の発表原稿を成稿化したものが論文「九州風土記を考える一『万葉集』から」(現在印刷中)だが、九州風土記の甲類・乞類と『日本書紀』との関係を、『万葉集』を媒介にすることで、一定程度あきらかにしえたと考えている。また、最初期の風土記が、大宰府や中央官庁において、行政の参考資料として用いられていた実態をあきらかにしえたことも大きな成果であると考えている。また、新たな東国像が、いわば中央の側のエキゾチシズムによって作られたこと、それをもとにしながら、『源氏物語』の浮舟像が形象されていることを、論文「東国の女浮舟」によってあきらかにした。なお、昨年度の最大の成果は、『万葉集全解』の刊行である。原文・訓み下し、注釈からなる『万葉集』の本格的な注釈書であり、本研究の成果を縦横に取り入れた、学界に新たな成果を示すことのできる内容であると自負している。『万葉集全解』は隔月の刊行だが、とりわけ巻14の東歌、巻20の防人歌の分析には、新たな東国像のありかたを解明しようとした、本研究の成果がつよく反映されている。なお、一昨年度の古事記学会において、辺境における太陽神信仰とアマテラス信仰との交渉過程をたどった研究発表を行ったが、昨年度は、その成稿化をめざして現地調査等を行うなどした。昨年度(平成21年度)は、本研究の最終年度にあたる。「辺境の文学史」を考える際の最大のテーマは、東国の文学をいかに把握するかにある。『万葉集』の東歌、防人歌はその恰好の資料になる。昨年度は、この十数年の研究の総決算として、東歌、防人歌を含む、『万葉集』の全訳注を、『万葉集』『全解』全7巻(総計約3500頁)の単著として、筑摩書房から刊行することができた。その注釈の中で、また解説の中で、東歌、防人歌の文学史的な位置づけを詳細に行った。その中で、東歌と防人歌では、『万葉集』の中に取り込まれる事情に明確な差異があることを具体的に指摘した。この成果には、大いに自負するところがある。さらに一昨年、風土記学会において、大宰府における九州風土記(甲類・乙類)の作成と『万葉集』巻5の関係についの発表をおこなったが、その成果を『風土記研究』誌に論文として公表した。

従来の研究を越える新たな知見を提示することができたように思う。また、昨年、高岡市万葉歴史館において、「越中国守大伴家持」と題する記念講演を行い、その成果を同題で『高岡市万葉歴史館紀要』に公表した。この中では、越中という北の辺境の国守としての大伴家持の役割を詳しく解き明かした。また、柿本人麻呂の近江への旅を取り上げた「「近江二首」を読む」を依頼によって、『論集上代文字』に公表した。これも広くいえば「都」と「鄙」の関係を扱っており、本研究の主題とも大きくかかわるところがある。なお、『万葉集全解』の成果をもって、本研究全体のまとめにあたる研究成果としたいと考えている。
表面抗原CEACAM1によるヒトマストサイトーシスの診断および治療法の開発

マストサイトーシス(色素性蕁麻疹)はKIT遺伝子に機能獲得性変異が生じマスト細胞が腫瘍性増殖することで引き起こされる。この患者はアナフィラキシーショックを起こしやすく治療が必要である。しかしながら現時点では対症療法しか存在せず根治療法は存在しない。我々はヒトマストサイトーシスがCarcinoembryonic antigen-related cell adhesion molecule 1(CEACAM1)を発現すること、CEACAM1がマストサイトーシス増殖を抑制することを見出した。CEACAM1がマストサイトーシスの診断マーカーかつ治療標的となり得ると期待される結果であった。マストサイトーシス(色素性蕁麻疹)は、受容体型チロシンキナーゼKIT遺伝子に機能獲得性変異が生じマスト細胞が腫瘍性増殖することで引き起こされる疾患である。この疾患のヒトでの発生頻度は低いが、アナフィラキシーショックを起こしやすいことから治療が必要とされる。しかしながら現時点では対症療法しか存在せず、根治療法は存在しない。我々は、ヒトマストサイトーシス患者より樹立された細胞株HMC1およびLAD2が、新規表面抗原としてCarcinoembryonic antigen-related cell adhesion molecule 1(CEACAM1)を発現することを見出しており、本研究ではCEACAM1がマストサイトーシスの診断マーカーかつ治療標的となりうるかを検討してきた。我々はまずヒトマストサイトーシス臨床検体におけるCEACAM1の発現状況を検討した。ヒトマストサイトーシスを含む皮膚病理検体について、19例中5例(26.3%)にCEACAM1の発現がみられた。非特異的な炎症と診断された皮膚病理検体に含まれる非腫瘍性マスト細胞は全例(20例中20例)に発現がみられた。ヒトマストサイトーシス患者骨髄細胞での発現も評価予定であり、現在共同研究者にサンプル分譲を依頼中である。ヒトマストサイトーシス臨床検体におけるCEACAM1発現が確認されたため、我々はヒトマストサイトーシス細胞株HMC1・LAD2を用いて、その機能を解析することとした。現在、shRNA法でCEACAM1ノックダウン細胞株を作成中である。当初の予定通りの進行状況である。この疾患のヒトでの発生頻度は低いが、アナフィラキシーショックを起こしやすく治療が必要である。申請者は現時点までにヒト患者より採取された病理組織検体において免疫組織化学法によりCarcinoembryonic antigen-relatedcell adhesion molecule 1(CEACAM1)タンパク質が検出されることを見出した。この結果より、CEACAM1はヒトマストサイトーシスの新規診断マーカーとなると考えられた。申請者は同時にヒトマストサイトーシス患者より樹立された細胞株HMC1およびLAD2がCEACAM1を発現することを見出しており、この細胞株を用いてCEACAM1のヒトマストサイトーシス細胞での役割を検討した。HMC1およびLAD2におけるCEACAM1ノックダウンは、これら細胞の増殖促進をもたらした。これらよりCEACAM1はヒトマストサイトーシス細胞では抑制的に作用し、治療標的となりうることが期待された。なお、この解析の中でヒト甲状腺髄様癌の病理組織検体においてCEACAM1タンパク質が発現することも見出している。これを解析することでCEACAM1の機能を一層鮮明にできると考え、併せて研究対象とすることとした。全体として当初の予定通りに進行しているため。同時に、我々はヒト甲状腺髄様癌臨床サンプル・細胞株にも表面抗原CEACAM1-Lが発現すること、CEACAM1-Lがリン酸化酵素Src family kinases (SFKs)を活性化しこの細胞の変異型RET依存性の増殖を抑制することも見出した。CEACAM1-Lは、表面抗原CEACAM1のアイソフォームの1つであり、構造からは抑制性シグナルを伝達し細胞増殖を負に制御することが予想されたが、ある種の腫瘍ではCEACAM-Lの発現が増殖能促進と正に相関するなど予想と反する観察も多く為されてきた。我々の今回の実績は、こうした乖離を分子生物学的に説明しうるものであり、現在開発中の抗CEACAM1療法の臨床応用の副作用を予想する上で重要な知見と考える。

当初の予定通り、今年度はshRNA法でCEACAM1ノックダウン細胞株を作成し、その表現型を評価することでマストサイトーシス細胞におけるCEACAM1の機能が明らかになると推測される。ヒトマストサイトーシスにおいてCEACAM1がなぜ抑制性に働くかについて、その分子機構を明らかにする。現時点では、候補として脱リン酸化酵素SHP-1が鍵として働くと推測されている。確定次第、学術誌に結果を報告したい。また、前述のようにヒト甲状腺髄様癌でのCEACAM1の役割も解析し、この分子の機能を一層明らかにしていく。解析方法はヒトマストサイトーシスと共通のため、早期の決着が見込まれる。人体病理学海外から購入の試薬について、為替でずれが生じた。物品の多くは輸入物であり、為替差額と思われる誤差と考える。今年度の試薬購入に充てる。為替差額も勘案して、来年度試薬購入に用いる。