hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実環境下でのマルチモーダル歩容認証とその犯罪捜査への応用

本研究では、スマートフォンを操作しながらの歩行に代表される「ながら歩行」に対する歩容認証技術GRW (Gait Recognition in the Wild)の確立を目的とする。そのため、約6万人からなる荷物所持状況変化を伴う世界最大規模のデータベースを構築し、輝度共起に対する計量学習手法により、ながら歩行に頑健な認証手法を開発した。持ちらながらのを確立する。更に、歩いて通過するだけでマルチモーダル個人認証が可能なノンストップアクセスコントロールシステムGait Gateを開発した。平成2728年度にかけて,「ながら歩行」に対する歩容認証のサブ項目である,「ながら歩行」の初期解析に取り組んだ.まず,「ながら歩行」の評価データベースを構築するため,日本科学未来館のメディアラボ常設展示と並行した自動歩行データ収集システムを構築した.本システムは,7方向からのカメラで,荷物を持ちながらの歩行と通常歩行とを撮影しており,7万人以上のデータを収集した.また,本収集データの一部を用いて,ながら歩行に頑健な,歩容特徴の輝度共起計量学習手法の初期検討を行うため,荷物の有無の歩行映像データ対に対する輝度共起分布,荷物が無い場合の歩行映像データ対に対する輝度共起分布を解析し,最尤推定に基づく確率的アプローチを提案し,その有効性を確認した.研究代表者らの別研究プロジェクトと共同で実施している日本科学未来館のメディアラボ常設展示を通しての自動データ収集の枠組を活用することで,従来の世界最大データベースの10倍以上の被験者を含むながら歩行データを収集済みであり,荷物を持ちながらの歩行に対して頑健な認証のための,輝度共起分布の最尤推定に基づく手法を開発済みであることから,順調に進んでいると言える.P1-2.「ながら歩行」の行為対象に応じた認証手法の開発:行為対象に応じて歩行に対する影響が異なるため、各々に応じた認証手法を開発する。速度変化をさせながらの歩行については,速度変化の影響の小さな,片足支持脚の位相を中心とした歩容特徴を抽出して用いることで,従来の歩容認証を上回る精度を達成した.また,服装変化や荷物を変化させての歩行については,歩容特徴画像の輝度値(歩容エネルギー)を,認識に有利になるように変換する,歩容エネルギー反応関数を導入して,認証精度の向上を確認した.P2. LabeledGait in theWild:「ながら歩行」を含む大規模歩容データベース:顔認証の分野では実シーンへの対応を目指した公開データベースLabeledFace in the Wild (LFW) [Gary et al. 2007]が存在するのに対して、歩容認証の分野にはそのようなデータベースが存在しない.そこで,日本科学未来館における歩行映像解析の展示と変更したデータ収集を行い,実際に各被験者が所持する荷物を持った場合と持たない場合のデータを含む,世界最大の70,000人規模のデータベースを構築した.P3-3. Gait Gate:ノンストップアクセスコントロール:ながら歩行に対する歩容認証手法をオンライン化することで、ノンストップで利用可能なアクセスコントロールシステムを構築した。本システムでは、カラー画像、距離画像、音響信号といったセンサのモダリティ、歩容・頭部・身長といった生体情報のマルチモダリティの特徴を利用する。また、それらのマルチモーダル特徴の照合スコアに対し、スコアレベル統合手法を適用することで,高精度なウォークスルー型のオンラインアクセスコントロールを実現した。P1-2.「ながら歩行」の行為対象に応じた認証手法の開発,P2. LabeledGait in theWild:「ながら歩行」を含む大規模歩容データベースの構築,P3-3. Gait Gate:ノンストップアクセスコントロールを予定通り実施したため,概ね順調に進展していると言える.P3-1.鑑定システムの試験運用歩容鑑定システムに実装し、科警研に評価版ソフトウェアを提供することで、実際の犯罪案件に対する試験運用を全期間通じて行った.また、現場からのフィードバックを受け、鑑定システムの改善に活用した。加えて,将来的に全国の科捜研への展開を目指して,科警研にて実施される各都道府県警の科捜研の鑑定技術職員向け研修において、本鑑定システムの講習を2回実施した.P3-2.ながら属性による人物検索犯行現場の目撃情報には、「荷物を持ちながら犯人が逃げていった」というようなながら属性の情報が含まれることがあるが、従来の歩容認証では、登録時の歩容特徴がなければ人物照合や検索が不可能である。そこで、このような,ながら属性を抽出するための初期実験として,個人IDに加えて,属性情報も合わせて推定するような,マルチタスク型の畳み込みニューラルネットワークを構築し,その性能評価を行った.本研究では、スマートフォンを操作しながらの歩行に代表される「ながら歩行」に対する歩容認証技術GRW (Gait Recognition in the Wild)の確立を目的とする。平成2728年度に収集したデータを元に,荷物の種類別の教示を行うと共に,ながら歩行に対する,より高精度な計量学習手法を開発する.また,ノンストップアクセスコントロールシステムであるGait Gateのプロとタイプを構築して,初期性能評価及び問題点の洗い出しと改良を行う.2017年度は,2016年度の研究内容を拡張する形で,手法の高精度化に取り組む予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。視覚情報処理29年度が最終年度であるため、記入しない。
大名家臣団における藩政運営能力の形成・蓄積に関する基礎的研究―久留里藩を事例に―

本年度は、1旧久留里藩士の諸家文書の解読と内容分析、2久留里藩領村方文書の現地史料調査を中心に研究を進め、3東京大学史料編纂所所蔵「森家諸留」42冊(久留里藩士森勝蔵編)の解読と分析も引き続き実施した。1については、田丸家文書の史料目録編集を終了し、君津市久留里城址資料館収蔵の粕谷家文書・杉浦家文書(ともに旧久留里藩士家)の調査および解読を実施した。成果の一端は、久留里城址資料館平成30年度企画展明治150年記念展「久留里藩の記憶と象徴の行方」関連講座において発表することができた(演題「幕末維新期の久留里藩と武士の学び」)。また、本研究で作成した史料目録や翻刻データの公表を目指した実務的作業も本年度から本格的に開始した。2では、江戸時代に黒田氏久留里藩領だった村方の文書を、現木更津市域および市原市域において現地調査し、史料写真の撮影および史料目録作成を実施した。これらの村方文書については、廻状留・訴願関係文書・大名黒田氏の養子縁組に関する史料等を本研究に資する史料として見出すことがことができた。3については、久留里藩研究の基本史料とされてきた明治期の編纂史料との関連について、前年度から引き続いて「森家諸留」と各編纂史料を相互に比較対照する作業を進め、それをも踏まえて、解読・翻刻データの作成を進めた。以上の研究は、君津市久留里城址資料館・上総古文書の会(君津市渡邉茂男代表)、木更津市・市原市の協力を得て実施し、成果物(データ)についても共有している。久留里藩士田丸家文書の目録編集を終了することができた。また、同文書の解読の成果を一素材として、「江戸時代の「富国強兵」論と「民利」の思想」(『日本歴史』846、pp.39-56、2018年11月)を執筆し、成果の一端を発表することができた。加えて、久留里城址資料館収蔵の旧久留里藩士家文書の調査および解読を実施した。また、前年度に所在を把握した村方文書についても、現地調査を行って、史料写真の撮影および史料目録作成を実施することができた。「森家諸留」の解読と分析についても、上総古文書の会の協力の下、前年度に未着手だった史料を中心に、引き続き順調に進めることができた。以上を踏まえて、久留里城址資料館平成30年度企画展明治150年記念展「久留里藩の記憶と象徴の行方」関連講座において、「幕末維新期の久留里藩と武士の学び」と題した講演を行い、市民に研究成果の一端を公開することができた。本研究で作成した史料目録や翻刻データの公表を目指した実務的作業も本年度から本格的に開始し、次年度につなげることができた。本研究の最終年度にあたる平成31年度は、次のような方策により研究を推進したい。まず、民政と記録編纂を焦点とした、近世後期から幕末期にかけての久留里藩政の考察を引き続き行うとともに、久留里藩の「公議人」を務めた田丸謙蔵の残した史料を分析することで、維新期における久留里藩と新政府・諸藩との関係についても考察を行う。また、黒田氏久留里藩領村方文書の調査で見出された関連史料として廻状留・訴願関係文書・大名黒田氏の養子縁組に関する史料等を参照することで久留里藩民政の考察に厚みを持たせたい。さらに、東京大学史料編纂所所蔵「森家諸留」42冊の解読と分析の成果をとりまとめ、久留里藩研究の基礎史料の一層の充実を図る予定である。最終年度は、これまでの諸成果をとりまとめて幕末維新期にかけての久留里藩の総合的なを行うとともに、研究成果を積極的に公開すべく、以上によって作成した諸データを載録した冊子の作成を進めたい。本年度は、1久留里藩士田丸家文書、2東京大学史料編纂所所蔵「森家諸留」42冊(久留里藩士森勝蔵編)の解読と分析を中心に研究を進め、3久留里藩領村方文書の史料所在の把握、および現地調査にも着手した。1については、仮目録作成・全点写真撮影を終了し、近世後期から幕末維新期にかけての久留里藩士の役勤めや書物受容を解明した。成果の一端は『歴史評論』に論文として掲載することができた。2は、久留里藩についての基本史料となりうる重要性を持つと予想されながら、利用の便などの問題から、これまでほとんど本格的な分析が行われてこなかったため、本研究で調査を実施したものである。重要と見なした冊から解読を行い翻刻データを作成するとともに、森勝蔵が明治年間に編さんした他の史料と「森家諸留」とを比較対照して、内容の重複の有無(既出・新出の別)を把握することができた。本作業は未了だが、翻刻データや記録の概要の公表について検討を開始している。3については、君津市立図書館において君津市史編さん時に収集された村方史料(複写)の概要を把握する一方、飛び地領の村方文書についても飯能市郷土館において確認した。村方文書については、所在を把握した上で調査に着手した段階であるが、武家文書・藩政史料とあわせて考察することで有益な成果が得られるとの見通しを得ることができた。以上の研究は、君津市久留里城址資料館・上総古文書の会(君津市渡邉茂男代表)の協力を得て実施し、成果物(データ)についても共有している。久留里藩士田丸家文書の仮目録作成

・全点写真撮影を終了することができた。また、それに基づいて、「江戸時代の政治と武士の学び」(『歴史評論』813、pp.29-36、2018年1月)を執筆し、成果の一端を発表することができた。分量が多く難航する場合もありうると想定していた「森家諸留」の解読と分析について、上総古文書の会の協力にもより、順調に進めることができた。未翻刻の冊も少なくないが、重要と見なした史料については概ね翻刻を行うことができた。藩政史料・武家文書にとどまらず、村方文書の所在把握を実施し、現地調査に着手することができた。本年度は、1旧久留里藩士の諸家文書の解読と内容分析、2久留里藩領村方文書の現地史料調査を中心に研究を進め、3東京大学史料編纂所所蔵「森家諸留」42冊(久留里藩士森勝蔵編)の解読と分析も引き続き実施した。1については、田丸家文書の史料目録編集を終了し、君津市久留里城址資料館収蔵の粕谷家文書・杉浦家文書(ともに旧久留里藩士家)の調査および解読を実施した。成果の一端は、久留里城址資料館平成30年度企画展明治150年記念展「久留里藩の記憶と象徴の行方」関連講座において発表することができた(演題「幕末維新期の久留里藩と武士の学び」)。また、本研究で作成した史料目録や翻刻データの公表を目指した実務的作業も本年度から本格的に開始した。2では、江戸時代に黒田氏久留里藩領だった村方の文書を、現木更津市域および市原市域において現地調査し、史料写真の撮影および史料目録作成を実施した。これらの村方文書については、廻状留・訴願関係文書・大名黒田氏の養子縁組に関する史料等を本研究に資する史料として見出すことがことができた。3については、久留里藩研究の基本史料とされてきた明治期の編纂史料との関連について、前年度から引き続いて「森家諸留」と各編纂史料を相互に比較対照する作業を進め、それをも踏まえて、解読・翻刻データの作成を進めた。以上の研究は、君津市久留里城址資料館・上総古文書の会(君津市渡邉茂男代表)、木更津市・市原市の協力を得て実施し、成果物(データ)についても共有している。久留里藩士田丸家文書の目録編集を終了することができた。また、同文書の解読の成果を一素材として、「江戸時代の「富国強兵」論と「民利」の思想」(『日本歴史』846、pp.39-56、2018年11月)を執筆し、成果の一端を発表することができた。加えて、久留里城址資料館収蔵の旧久留里藩士家文書の調査および解読を実施した。また、前年度に所在を把握した村方文書についても、現地調査を行って、史料写真の撮影および史料目録作成を実施することができた。「森家諸留」の解読と分析についても、上総古文書の会の協力の下、前年度に未着手だった史料を中心に、引き続き順調に進めることができた。以上を踏まえて、久留里城址資料館平成30年度企画展明治150年記念展「久留里藩の記憶と象徴の行方」関連講座において、「幕末維新期の久留里藩と武士の学び」と題した講演を行い、市民に研究成果の一端を公開することができた。本研究で作成した史料目録や翻刻データの公表を目指した実務的作業も本年度から本格的に開始し、次年度につなげることができた。近世後期から幕末維新期にかけての久留里藩政を民政と記録編纂を焦点に考察する。一年目に、1久留里藩士田丸家文書、2東京大学史料編纂所所蔵
動脈壁内膜側粗さの超音波高精度計測による動脈硬化症の極早期診断の応用に関する研究

循環器系の疾患の主因は動脈硬化症と考えられている。血圧が高い状態が続くと,血管内腔側表面が粗くなり,動脈硬化症の極早期段階となることが報告されている.表面粗さは10-20μm程度のオーダであるが,従来の超音波診断装置における超音波ビーム方向の空間分解能は超音波の波長である150μm程度であり,空間分解能が不足している.そのため,ミクロンオーダの空間分解能を持つ超音波計測手法が必要とされる.本研究では,超音波信号の位相情報を用いた高空間分解能な表面形状計測手法を開発し,年齢の異なる2グループの被験者の血管表面形状を計測し,得られた表面形状を定量的に比較することで本手法の有効性を評価した。(1)逆フィルタによる空間分解能向上の検討:空間分解能を向上させるため,Wienerフィルタに基づく逆フィルタの設計を検討し,超音波ビームに沿った方向(axial方向)と動脈に沿った方向(lateral方向)の両方向の空間分解能の向上を図った。フィルタを施したデータに関して以下の処理を行った。(2)動脈壁内側の曲面に沿って粗さ推定を行なう,生体に臨床応用可能な計測システムの設計・製作:ヒト生体in vivo実験への適用のため,以下の原理的な検討を行った。1.血管壁と皮膚の間の結合組織における音速不均一性の影響の除去が可能であることを,原理的に示すため,水槽中のシリコーンファントムの壁と超音波トランスジューサの間に音速の不均一な模擬組織を設置し,提案方法によって音速不均一性の影響を原理的に除くことが可能であることを示した。2.拍動による半径方向の変位を相殺するため,多数ビームを用いてそのデータ解析によって,軸方向の変位成分のみを計測し,粗さ推定ができることを,模擬実験で示した。3.血管軸方向の広い領域にわたる粗さ推定を可能にするため,多数の超音波ビームを用いる。超音波ビーム間隔(約150ミクロン)は,1拍内で血管が自ら移動する距離よりも十分小さいから,重なりを利用すれば超音波プローブの範囲(30mm)に関する表面粗さを一度に計測できる。特に繋ぎ目の連続性など,この原理を模擬実験によって確認した。健常な被験者AFの6名に対して本手法を適用し,血管表面形状を推定した.各被験者において,従来の超音波B-mode画像では空間分解能が不足しているため表面形状を観察することはできないことが分かるが,本手法により推定された表面形状では,超音波の波長以下の変動成分が見られ,高空間分解能な計測ができたことが分かる.また,各被験者において2回同部位の計測を行っているが,2回計測間の相関値は0.9以上であり,RMS差は十分小さな値となったため,高い再現性を示したと言える.被験者6名のうち,20-30歳の被験者を若年群,50-65歳の被験者を高年齢群と分類し,グループ間において表面粗さを比較した.定量比較にあたり,表面形状の粗さを定量評価できる指標(空間的に平滑化した結果と平滑化前の差の二乗平均値の平方根)を導入した.これは,表面形状における基準からのばらつきを示している.提案指標により6名の被験者の血管表面粗さを評価した結果,2つのグループの表面粗さをみると,若年層と高年齢層の表面粗さはそれぞれ2.23 μm,2.75 μmとなった.加齢により血管壁の損傷が蓄積し,血管粗さが増大すると予想されるため,この結果は定性的に妥当である.本研究では,高精度に血管内腔側微小表面形状を計測する手法に実験的に検討し,2つの年齢層のグループに属する6名の被験者に対して本手法を適用させ,定量評価指標によって血管粗さを評価した.その結果,若年層と高年齢層の表面粗さに差が見られた.これらにより,本手法の有効性を示すことが出来た.当初の予定のとおり,計測システム設計が進んでいる動脈硬化症の極早期段階においては,内弾性板の損傷により血管の内腔表面が粗くなることが報告されている.内弾性板の厚みは020μmであり,超音波ビームの分解能が150μm程度であるため,表面粗さを計測するには空間分解能が不足している.我々は頸動脈壁が1心拍中にラテラル方向へ変位することを利用し,超音波ビームを頸動脈壁に対して垂直に固定することで,位相差トラッキング法により微小表面粗さを高精度に計測する手法を提案した.しかし,生体測定では,超音波ビームを血管後壁に対し垂直に当てることが困難であり,測定時には傾斜が生じる.これが本計測において非常に重要であることが新たに見いだされた。そこで本年度は,動脈壁内膜側粗さと同程度の表面粗さを有するファントムを使用し,測定対象と超音波ビームの間に傾斜がある場合の微小表面粗さの推定精度について検討した。対象物に対し5度の角度をつけて超音波ビームを設置し,自動ステージによってファントムをビーム方向に±1 mm動かした時の表面粗さを測定した.使用したファントムは,アクリル板,表面に高さ約12μm,幅5mm,10個の鋸歯状形状を有するアルミニウム,同条件で成形したシリコーンの3種類を使用した.自動ステージは計測開始から0.72秒後に深さ方向で折り返し元に戻る.表面が滑らかなアクリル板では超音波ビームを傾けても,隣接する超音波ビームにおいて推定されるビーム方向変位はほぼ一致した.

しかし,対象が鋸歯状の粗さを有する場合には,連続したビームで最大で50.2μmのビーム方向変位の推定差が生じた.アルミニウムでは,シリコーンに比べ広い深さにわたり振幅が大きかった.アルミニウムでは,複雑な反射成分が含まれることが一因と考えられる.対象表面に粗さがある場合,超音波ビームの傾斜によってビーム方向変位に差が生じることが認められ,さらなる検討が必要となる。循環器系の疾患の主因は動脈硬化症と考えられている。血圧が高い状態が続くと,血管内腔側表面が粗くなり,動脈硬化症の極早期段階となることが報告されている.表面粗さは10-20μm程度のオーダであるが,従来の超音波診断装置における超音波ビーム方向の空間分解能は超音波の波長である150μm程度であり,空間分解能が不足している.そのため,ミクロンオーダの空間分解能を持つ超音波計測手法が必要とされる.本研究では,超音波信号の位相情報を用いた高空間分解能な表面形状計測手法を開発し,年齢の異なる2グループの被験者の血管表面形状を計測し,得られた表面形状を定量的に比較することで本手法の有効性を評価した。当初の予定では,4.動脈壁内側の曲面に沿う2次元曲面上での粗さ推定を可能とするため,計測法を拡張し,計測システムを設計を行う予定があったが,装置の準備に手間取り,ここまでは達成することができなかったため。動脈硬化症の極早期段階に生じる内皮細胞の損傷による内腔表面粗さの計測において,内皮細胞のサイズが10-20ミクロンであるのに対し,通常の超音波断層像の空間分解能は0.1 mm程度であり検出は難しい.本研究では,頸動脈の長軸方向変位を利用して表面粗さを高精度に計測する手法を開発した.基礎実験における鋸歯状の表面形状を有するファントムの計測から,提案手法により10ミクロン程度の表面粗さを計測できることを示した.さらに,ヒト頸動脈のin vivo計測において本手法により10-50ミクロン程度の微小な表面粗さを計測することができた.28年度が最終年度であるため、記入しない。医用超音波工学(3)精度評価,計測の限界を見極める模擬実験1.水槽中に,直径10ミクロンの細い金属線を設置して,線状散乱体とし,その直角方向に超音波プローブを走査し,粗さ推定方法の空間分解能・限界の評価を行う。2.段差30ミクロンのノコギリ刃状の表面粗さをもつアルミの試料を作り,そこにシリコーンゴムを流し込み,ノコギリ刃状の表面粗さをもつシリコーンファントムを作成し,表面粗さの推定実験を行い,精度の定量的評価を行なう。3.そのファントムを超音波トランスジューサに対して傾け,試料のアライメントが完全でない場合に生じる面の傾きのバイアス成分の影響を除くための手法を新たに開発し,その評価を行なう。4.内面をサンドペーパーによって粗くしたシリコーン管を水槽に設置し,その内面の表面粗さを,超音波を用いて計測する。その後,シリコーン管を切断しレーザ変位計を2次元平面内で走査して,面の粗さ計測を行い,超音波による計測結果との比較を行なって,2次元粗さ分布計測に関する精度評価を行なう。5.上の4.の実験において,サンドペーパーの粗さを細かくしていき,各々について精度評価を行なって,粗さ計測の限界を見極める。(4) In vivo実験・臨床応用への準備1.in vivoに適用するために,適用する血管と超音波プローブの走査方法などを検討する。2.生体へ適用し,心電同期で超音波プローブを走査するため,心電信号計測システムを導入し,心電信号をA/D変換器を介して,計測制御システムに入力し,心電図R波から一定の時間遅延後に超音波プローブを,奥行き方向に走査する。走査幅は,超音波の焦域の2倍相当の約1mmである。
岩石の変形微細組織とリソスフェアのレオロジー

本研究の目的は、透過型電子顕微鏡を導入し,地震研究所の変形試験機と併用して,岩石のレオロジーを総合的に研究する体制を整えることであった.薄膜作成装置も導入でき,電顕観察をおこなう体制が整った.断層帯の中心部を構成する岩石は非常に細粒であるため,透過電顕下での観察が不可欠であり,今後,変形微細組織の研究に十分に活用できる.主要研究成果は以下の通りである.(1)高速摩擦実験の結果に基づいて,地震の2段階発生過程の可能性を提唱した.地震の第2種空白域がこのモデルで説明できる可能性がある.天然の断層岩の研究においても高速断層運動の痕跡が得られつつある.(2)地温勾配の影響を再現する形で初めてリソスフェアを横切る実験に成功した.実験結果に基づいて,脆性・中間・完全塑性からなる断層モデルを提唱した.地震の下眼の意味,マイロナイトの生成条件などに関して,これまでの断層モデルは全て修正を受けた.大変形のもとでは,5%程度の柔らかい鉱物が断層の性質を支配し,断層帯中の層状鉱物(粘土鉱物など)の重要性が浮き彫りになった.(3)圧力溶解の理論が提唱され,間隙水中の溶質の拡散係数の測定が初めてなされた.これらは,圧力溶解による変形を定量的に評価する上で非常に重要である.また,断層の摩擦特性に対する水の影響が実験結果に調べられ、含水条件下の断層の摩擦特性に関する実験データの総まとめがなされた.(4)細粒断層岩の透過電顕観察の結果,斜長石の動的再結晶を示唆する結果が得られた.また,マイロナイト中の石英の転移密度と粒径の関係は変形実験で得られる関係とは異なっており,細粒マイロナイトの変形微細組織は変形後に改変された可能性が高いことを示唆する結果が得られた.本研究の目的は、透過型電子顕微鏡を導入し,地震研究所の変形試験機と併用して,岩石のレオロジーを総合的に研究する体制を整えることであった.薄膜作成装置も導入でき,電顕観察をおこなう体制が整った.断層帯の中心部を構成する岩石は非常に細粒であるため,透過電顕下での観察が不可欠であり,今後,変形微細組織の研究に十分に活用できる.主要研究成果は以下の通りである.(1)高速摩擦実験の結果に基づいて,地震の2段階発生過程の可能性を提唱した.地震の第2種空白域がこのモデルで説明できる可能性がある.天然の断層岩の研究においても高速断層運動の痕跡が得られつつある.(2)地温勾配の影響を再現する形で初めてリソスフェアを横切る実験に成功した.実験結果に基づいて,脆性・中間・完全塑性からなる断層モデルを提唱した.地震の下眼の意味,マイロナイトの生成条件などに関して,これまでの断層モデルは全て修正を受けた.大変形のもとでは,5%程度の柔らかい鉱物が断層の性質を支配し,断層帯中の層状鉱物(粘土鉱物など)の重要性が浮き彫りになった.(3)圧力溶解の理論が提唱され,間隙水中の溶質の拡散係数の測定が初めてなされた.これらは,圧力溶解による変形を定量的に評価する上で非常に重要である.また,断層の摩擦特性に対する水の影響が実験結果に調べられ、含水条件下の断層の摩擦特性に関する実験データの総まとめがなされた.(4)細粒断層岩の透過電顕観察の結果,斜長石の動的再結晶を示唆する結果が得られた.また,マイロナイト中の石英の転移密度と粒径の関係は変形実験で得られる関係とは異なっており,細粒マイロナイトの変形微細組織は変形後に改変された可能性が高いことを示唆する結果が得られた.本研究は,3年計画で,(1)透過電子顕微鏡を導入し,既存の装置と合わせて,様々な深さで形成された岩石と実験的に変形させた岩石の変形微細組織を詳細に解析するシステムをつくり,(2)既存の高温高圧変形試験機を調整・活用して地下深部の条件下で岩石のレオロジー的性質を決定し,そして(3)両方の研究を総合してリソスフェアのレオロジーを確立するための突破口を開こうとするものである.このような研究は,プレート運動のダイナミクスを確立する上でも,地震の発生機構を解明して地震予知を実現するためにも重要である.本年度はこの研究の初年度にあたり,研究の現状は以下の通りである.(1)東京大学理学部地質学教室に透過型電子顕微鏡を設置して調整を始めた.本科研費の今年度の予算の大半は,電子顕微鏡の購入のために使われた.本格的な電子顕微鏡観察は来年度以降におこなう予定である.(2)これまでに世界各地から採取してきた深部断層岩を,光学顕微鏡および走査型電子顕微鏡下で観察と解析を始めた.リソスフェアのレオロジーで最も重要なのは,深部断層の中心部を占めるガウジ・アルトラカタクレーサイト・アルトラマイロナイトであり,これらの岩石に焦点を絞って解析を始めている.(3)高温二軸剪断摩擦試験機を調整して,800°Cまでの条件下で均一な温度分布を得るようにした.これによって,次年度以降,マイロナイトを中心とした天然の変形岩と実験室で変形させた岩石を比較検討できる体制が整った.

本研究は,岩石の変形微細組織を解析するシステムを作り,地震研究所に既に設置されている数台の変形試験機を活用して,地下深部の条件下で岩石の変形実験をおこない,そしてそれらを総合してリソスフェアのレオロジーを確立するための突破口を開こうとするものである(3年計画).本年度は研究計画の2年目であるが,研究の進展状況は以下の通りである.(1)昨年度に本科研費補助金を用いて購入した透過型電子顕微鏡を調整して,リソスフェアのレオロジーの確立において重要なマイロナイトの観察を始めた.その結果,これまでの変形実験によって示されていた転移密度と粒径の関係が,天然のマイロナイトでは成立しないことが明らかになった.天然のマイロナイトでは,変形時の組織が改変されてしまった可能性が高い.次年度は,実験的に変形させた試料中における微細組織の変化の過程を調べる必要がある.(2)高温二軸変形試験機を用いて,脆性領域から中間領域を経て完全塑性領域に至る断層の挙動を,温度と圧力を比例して増加させる条件下で初めて実験的に調べた.その結果,リソスフェアを横切って初めて強度断面を決定することができた.(3)断層と剪断帯の研究は,リソフフェアのレオロジーを確立する上で最も重要である.シンポジウムを開いて,「断層と断層内プロセス」を総合的・体系的に研究するための検討と体制作りをおこなった.変形実験,透過電顕などを用いた変形微細組織の解析,天然の断層研究を結びつけるような研究の流れを作っていくことが,最終年度の課題である.本研究の目的は,透過型電子顕微鏡を導入し,地震研究所に既に設置されている5台の変形試験機と併用して,岩石の変形機構とレオロジーを総合的に研究する体制を整えることであった.本年度は3年計画の最終年度であり,これまでに得られた重要な成果は以下の通りである.(1)リソスフェアのレオロジーを確立する上で特に重要なマイロナイト(断層深部を構成する岩石)の電顕観察をおこなった.その結果,これまでに高温塑性流動の変形実験によって示されていた転移密度と粒径の関係とは違って,高応力に対応するはずの細粒部ほど転位密度は低いことが明らかになった.この結果は,マイロナイト中の変形微細組織は定常的な流動変形の組織を保存しているのではないことを示している.天然のマイロナイトでは,変形時の組織が改変されてしまった可能性が高い.変形後の組織変化も含めた総合的な変形解析が必要である.(2)高温二軸変形試験機を用いて,脆性領域から中間領域を経て完全塑性領域に至る断層の挙動を,温度が圧力に比例して増加する条件下で初めて実験的に調べた.その結果,リソスフェアを横切って初めて強度断面を決定することができ,マイロナイトの形成条件と地震の下限のレオロジー的位置を明らかにすることができた.(3)回転式高速摩擦実験によって,シュードタキライトの形成過程をほぼ完全に実験室で再現するとともに,断層の地震性高速運動による摩擦加熱が断層の性質に大きな影響を与えることを示した.地震の発生過程をモデル化するためには,地震発生時の断層運動そのものが断層の性質を変えるという非線形性を考慮する必要がある.
高速ジェットフレーム溶射法によるヒドロキシアパタイトの生物学的特性について

最終年度(平成6年)は,2年間における予備実験および本実験の結果を踏まえ,本法による生物学的特性は初期において重要と考えられ,下記の実験を行った。1.材料(2)φ1mm,長さ2.5mmのチタン合金に,プラズマ溶射法にて厚さ50μmにヒドロキシアパタイト(HA)を溶射したもの(PHA)(3)φ1mm,長さ2.5mmのチタン合金に,高速ジェットフレーム溶射法にて厚さ50μmにHAを溶射したもの(HHA)2.実験方法日本白色家免の〓骨(皮質骨)に,歯科用バ-にてφ1mm,長さ2.5mmの穴をあけ,各資料を埋入した。埋入期間は,1日,3日,1週,2週,4週,6週,12週とし,各資料と骨膜との関係(骨膜性仮骨との関係)を走査型電子顕微鏡(HITACHI S-800)を用いてそれぞれ観察した。3.結果HHAは,3日目より多くの線維組織(骨厚性間〓組織)と接触を示し,2週にて骨様物質の添加(石灰化)が資料表面に認められた。一方TiおよびPHAは,表面には特に変化は認められず,4週以降は周囲からの骨によって覆われ,差は認められなかった。4.考察HA溶射の利点は,初期固定に優れていると言われている。しかしながら,今回の実験より,TiとPHAに差は認められていない。又HHAの特徴は,表面が非常に多孔性を示すことにある。よって,骨との初期反応には,材料の差よりも,表面性状が細胞生物学的により重要であると考察された。高速ジェットフレーム溶射法(HVFS)の特性を明らかにするためにコントロールとしたプラズマ溶射法によるハイドロキシアパタイトの結晶性が悪く海外への発注となり、実験開始が大幅に遅れ平成3年11月となった。生物学特性を前に物理的・化学的性質を比較検討したが下記の結果が得られた。1.結晶性についてHVFS;原材料及び溶射後の結晶性に変化が認められなかった。プラズマ;原材料についてはHAの結晶性が維持されていたが、プレート上への溶射後には、結晶の配向が認められた。2.強度プラズマ;不能(溶射HAが脱く、接着材の強度となった)プラズマ;0.93(CaOの存在がなく、報告にはないが後処理を行っている事が考察された。4.Ca溶解試験;プラズマ溶射HAがHVFS-HAの3倍の溶解性を示した。5.埋入実験(1)1ヶ月と3ヶ月を比較をすると、両者に大きな差は認められなかったが、プラズマHAの方が骨反応が大きい傾向を示したCCaの溶解性が原因と考えられた)。(2)コーティングHA横断SEM像では共に吸収がみられたがプラズマHAの方が溶解傾向は大であった。6.Push-outtest;1ヶ月ではプラズマHAの方が大であった。平成5年度では、埋入6か月および1年の結果が得られた。1.溶射ヒドロキシアパタイト(HA)の厚さ2.生物学的検討6か月および1年の資料を非脱灰研磨標本(トルイジンブルー)にて観察した。その結果、骨との境界はともに線維組織を介在することなく、骨と直接接していた。また、溶射HAに沿って多核巨細胞あるいは破骨細胞は認められなかった。以上の結果より、in vitroで本法の特徴とされた、Ca溶解性、表面構造、溶射HAの密度はin vivoの長期間埋入で差を認めることは出来なかった。1年間の埋入結果を踏まえ、本年度は埋入初期に焦点をあて検討する。平成6年度は、平成4年から5年に渡る長期埋入結果より、特に初期における生物学的検討の必要性を認め下記の実験を行った。

2.実験方法:うさぎ脛骨の皮質骨にφ1.0mm、長さ2.5mmのholeを形成し、各資料を埋入した。埋入期間は、1日、3日、7日、2週、4週、6週、12週とし、各資料と骨膜との関係を走査型電子顕微鏡を用いてそれぞれ観察した。3.結果HHAは、3日目より多くの線維組織との接触を示し、2週にて骨様物質(石灰化)が表面に認められた。TiおよびPHAは、特に変化は認められず、4週以降では、各資料は、周囲によって覆われ、差が認められなかった。4.考察HHAは、表面がHAであり、他の資料と異なる点は、表面が非常に多孔性を示していることにある。よって、本実験より、骨との初期反応には、材料の差(HAまたはTi)よりも表面性状が重要であると考察された。
イソフラボン類代謝産物エクオールの産生能別にみた前立腺癌のリスク要因に関する研究

イソフラボンの一種であるエコール(研究課題名ではエクオール)を体内で産生できる者の層では、前立腺がん家族歴、乳がん家族歴、および、20歳からの体重増加10kg以上が前立腺がんリスクと有意に関連していた。一方、エコールを体内で産生できない者の層では、前立腺がん家族歴は前立腺がんリスクと有意に関連していたが、乳がん家族歴と20歳からの体重増加10kg以上はいずれも前立腺がんリスクと関連していなかった。以上から、エコール産生者とエコール非産生者では、前立腺がんのリスク要因に違いがある可能性が示唆された。まず前立腺がんのリスク要因に関するレビューを行い、専門誌Molecular Nutrition and Food Researchに投稿し、査読後に受理された。次に、札幌医科大学倫理委員会に本研究計画を申請し、審査後に承認された。その後、以下の調査研究を実施中である。2006年1月以降に札幌医科大学附属病院泌尿器科を受診し、前立腺がんの診断が確定した前立腺がん患者に説明書と同意書を郵送し、文書による同意が得られた患者から自記式調査票を返送してもらっている。調査項目は大豆製品を含む食物摂取頻度調査項目、飲酒、喫煙、身体活動、身長、体重、肥満度、婚姻歴、職業歴、既往歴、家族歴などである。記入漏れがある場合には電話による補充調査を行っている。調査対象となる患者数は約250人、回答率は約80%と予測される。また、文書による同意が得られた前立腺がん患者について、札幌医科大学附属病院泌尿器科、あるいは、外来通院フォローをしている関連病院泌尿器科で採血を行い一般凍結保存している。その後、ダイゼイン、ゲニステイン、グリシテイン、および、エクオールの血中濃度を測定する予定である。さらに、現住所が前立腺がん患者と同じ市町村の住民基本台帳から、各患者と±3歳以内に年齢をマッチングさせた者を1患者につき4人選定し、説明書と同意書を郵送し、文書による同意の得られた者から自記式調査票を返送してもらっている。調査項目は前立腺がん患者に対するものと同じである。調査対象となる住民は約1,000人、回答率は約50%と予測される。各調査項目について、前立腺がん患者と一般住民を比較する予定である。交絡要因を調整した多変量解析(ロジスティック回帰分析)を行い、オッズ比とその95%信頼区間を計算する。さらに、エクオール産生能別の層別分析を行う。イソフラボン類の摂取量が多いことが前立腺がんの罹患リスクを低下させる可能性が示されている。そこで、前立腺がん患者において、イソフラボン類アグリコン(ダイゼイン、ゲニステイン、グリシテイン)とダイゼインの腸内細菌による代謝産物であるエコールの血中濃度を測定して、それらの相関とがんに罹患する前の大豆製品摂取頻度との関連性を検討した。2007年1月から2008年4月までに札幌医大泌尿器科を受診した前立腺がん患者168人を抽出し、除外基準に該当する患者26人を除外した。除外基準と内訳は死亡5人、健康状態不良19人、道外へ転出1人、外国人1人であった。調査対象者142人のうち、120人(83.9%)から同意が得られ、105人(2008年9月現在)の随時採血による血中イソフラボン類濃度をLC-MS法で測定した((株)SRL)。質問紙により前立腺がんに罹患する1、2年前の食物摂取頻度(8段階)を調査した。ダイゼイン、ゲニステイン、グリシテイン、エコールのSpearmanの順位相関係数を計算した結果、エコール以外は互いに有意に相関していた。なお、エコールが測定限界0.5ng/mL未満の者をエコール非産生者とすると、エコール非産生者は63人(60.0%)、それ以外のエコール産生者は42人(40.0%)であった。血中イソフラボン類濃度と前立腺がんに罹患する1、2年前の大豆製品の摂取頻度とのSpearmanの順位相関係数を計算した結果、ダイゼイン、ゲニステイン、グリシテインは納豆の摂取頻度と有意に相関し、エコールは味噌汁の摂取頻度と有意に相関していた。そして、エコール産生者はエコール非産生者よりも有意に味噌汁の摂取頻度が多かった(trend, P=0.041)。血中イソフラボン類アグリコンと納豆摂取頻度が相関したのは、納豆にイソフラボン類アグリコンが多く含まれていることが関係しているのかも知れない。今後、対照群に同様の質問紙による調査を行い、前立腺がん患者群と比較する予定である。【目的】イソフラボンの一種のエコール(研究課題名ではエクオール)は前立腺がんリスクを低下させる可能性が示唆されているが、エコールを産生できる者(エコール産生者)とできない者(エコール非産生者)がいる。

そこで、それらの間で前立腺がんのリスク要因に違いがあるかを検討した。【方法】2007年1月から2008年4月までの間に札幌医科大学附属病院で前立腺がんと診断された142人のうち、文書による同意を得た117人(応答率82.3%)について、質問紙による28食品摂取頻度などの生活習慣調査とLC-MS法(SRL(株),東京)による血中イソフラボン濃度(エコールを含む)の測定を行った。そして、血中エコール濃度が0.5ng/mL未満の者をエコール非産生者、0.5ng/mL以上の者をエコール産生者とした。2009年3月に年齢と地域(市区町村)をマッチして1人の症例に対して4人の対照を合計で468人選んで、死亡者(2人)や転出者(7人)を除いて同意の得られた318人(応答率69.5%)について、同様の生活習慣調査を行った。そのうち、がんの既往歴を有していた41人を除外して277人の対照群のデータを用いて条件付きロジスティック回帰分析を行い、オッズ比(95%信頼区間)を求めた。【結果】47人(40.2%)のエコール産生者の層では、前立腺がん家族歴のオッズ比5.35(1.55-18.48)、乳がん家族歴のオッズ比5.12(1.13-23.21)、および、20歳からの体重増加10kg以上のオッズ比2.46(1.13-5.46)が有意だった。70人(59.8%)のエコール非産生者の層では、前立腺がん家族歴のオッズ32.84(3.91-275.83)と20歳からの体重増加10kg以上のオッズ比2.20(1.06-4.57)が有意だったが、乳がん家族歴のオッズ比1.16(0.28-4.88)は有意でなかった。【結論】エコール産生者と非産生者では、前立腺がんのリスク要因に違いがある可能性が示唆された。
フロアブルレジンの摩耗因子の究明と咬合ストレス域における耐摩耗性

本研究は口腔内での咬合ストレスをシミュレーションした繰返し荷重摩耗試験を実施して各種臼歯修復用フロアブルレジンのtwo-body wearを測定し、臼歯咬合接触点におけるフロアブルレジンの摩耗挙動を推測することが目的である。各フロアブルレジン(Clearfil Majesty LV:MLV,Estelite Flow Quick:EFQ,Beautifil Flow Plus F00:BF00およびMI Fill:MIF)およびControlとして、Clearfil Majestyを用い摩耗量を測定したフロアブルレジンの耐摩耗性は、フィラー配合量と明確な相関は認められなかった。その結果、各実験群の繰り返し荷重負荷4万回時の摩耗体積量は、MLV:0.268±0.139mm3、EFQ: 0.140±0.041 mm3、BF00:0.008±0.003 mm3、MIF: 0.026±0.006 mm3、ならびにControlは0.013±0.002 mm3であった。平均値を比較するとMIFおよびBF00は、Controlよりもフィラー配合量が少ないにも関わらず、いずれの負荷回数においてもControlと同程度の摩耗体積を示した。フロアブルレジンの耐摩耗性は、フィラー配合量と明確な相関は認められなかった。このことをふまえ、トクヤマデンタルに依頼してフィラー配合量とサイズの異なる試作フロアブルレジンを作製することとした。臨床的にも使用が可能である組み合わせの検討の結果、フィラー形状は球状のサイズ70nm・200nm・400nmの3種類を設定し、フィラー配合量は50%・55%・60%に設定し、各組合せの9グループを試作した。現在、摩耗試験にかける試料を作成中です。今後、摩耗試験を行い、得られたデータは直線回帰分析を用いて統計学的解析を行い、フィラー配合量、フィラーサイズと摩耗量の関連性を明らかにする。本研究はin vitroにおいて咬合圧をシミュレーションした繰返し荷重摩耗試験を実施して各種臼歯修復用フロアブルレジンのtwo-body wearを測定し、口腔内での直接咬合ストレス域における摩耗挙動を推測することが目的である。セラミックブロックの縁端平面中央に♯149レギュラーカットダイヤモンドポイント(松風)を用いて椀型窩洞(直径4mm、深さ2mm)を各群につき5個形成した。セラミックの窩洞内面はシランカップリング処理を施した後、各メーカー指示に従ってボンディング処理を行い、各フロアブルレジン(Clearfil Majesty,Estelite Flow Quick,Beautifil Flow Plus F00およびMI Fill)で窩洞を填塞した。ControlとしてClearfil Majestyを用いた。48時間恒温恒湿箱に保管後、♯1500耐水研磨紙を用いて填塞面を平坦に仕上げて試料を完成した(n=5)。繰返し荷重負荷試験機(伊藤電気)を使用し、セラミックスタイラス(窒化アルミニウム)にてtwo-body wear testを行った。最大荷重は75Nとし、毎分60回繰返し荷重を負荷しながら4万回までtwo-body wear testを行った。その際、繰返し荷重負荷1万回ごとに摩耗面をエグザファインインジェクション(GC)とスタイキャストレジン(Henkel)を用いてレプリカを作製した。小型測定顕微鏡STM6(OLYMPUS)を用いてレプリカ上の摩耗面をプロファイルし、摩耗体積を測定した。その結果、どの実験群の間にも有意差は認められなかった(p>0.05)。平均値を比較するとBeautifil Flow Plus F00およびMI Fillは、controlとほぼ同等の耐摩耗性を示した。平成24年度研究計画通り順調に進展している。その結果から、得られたデータは直線回帰分析を用いて統計学的解析を行い、フィラー配合量、フィラー形状およびサイズと摩耗量の関連性を明らかにする。フロアブルレジンのフィラー配合量、フィラー形状およびサイズと摩耗量の関連性を明らかにするために、異なる形状のフィラー(角形フィラー、球状フィラー)を使用しているメーカー2社に試作レジンの作製を依頼する。また、外部委託にてレーザーマイクロスコープを用い摩耗量を測定する。
ブロック・リサンプリング法に基づく２群の平均比較に関する新展開とその応用

本研究では,2群の母集団分布が未知で,各群が縦断的データとして与えられる場合について,2群の平均に差があるか否かを検討するための統計的仮説検定法に関する研究を行った。本研究の成果として,2群の平均比較の問題に対してブロック・リサンプリング法の適用可能性を明らかにした。また,各群のサンプルサイズが比較的小さい場合においても,従来の方法よりも検出力の高い検定法をいくつか構築することができた。本研究では,2群のデータが縦断的データとして与えられる場合について,2群の平均(曲線)が等しいかどうかを判断するための検定法の開発と応用に関する研究を行うことを目的とする。また本研究では,より実用的な方法の開発を目指すことも目的とする。すなわち,各群の母集団分布には正規分布など特定の分布形を仮定せず,かつ,データの従属性を考慮するブロック・リサンプリング法に基づく検定法の開発と応用に関する研究を行うことも目的とする。本年度は主として,対応のない2群の縦断的データが与えられる場合について,可変長ブロックに基づく2群の平均の有意差検定法の開発に関する研究成果が得られた。本研究で扱うような縦断的データを扱う場合,隣り合うデータ間の相関構造をどのように扱うかということが問題となる。また,一般に我々が観測するデータ(標本)は2群の母平均が等しいという帰無仮説のもとで得られるものではないため,観測した標本に基づき,検定統計量の帰無仮説のもとでの分布(帰無分布)をどのように近似するかということも問題である。これらの問題に対処するため,以下のような検定法を適用することを検討した。まず,各群において平均系列を求め,それを各群の標本平均で中心化する。次に,各群において中心化した系列にstationary bootstrap法を適用し,可変長のブロックからの無作為復元抽出により得られた,上述した差の平均系列に対応するリサンプルを構成する。最後に,得られたリサンプルからp値のモンテカルロ近似値を計算し,帰無仮説(2群が平均が等しい)を棄却するか否かを決定する。詳細な数値実験を行った結果,このような検定法を用いた場合には,データ間の相関が弱く,サンプルサイズがかなり小さいような場合においても,名目上の検定のサイズを維持し,また従来の方法と比較して高い検出力が得られるという知見が得られた。本年度は主として,2群が対応のない縦断的データとして与えられる場合について,可変長ブロックに基づく2群の平均の有意差検定の問題に関する研究を進め,研究成果が得られた。縦断的データを扱う場合,隣り合うデータ間の相関構造を如何に扱うかが問題である。また一般に,我々が観測できる標本は2群の母平均が等しいという帰無仮説のもとで得られるものではないため,観測した標本に基づき,検定統計量の帰無仮説のもとでの分布(帰無分布)を如何に近似するかも極めて重要な問題となる。そこで,次のような検定法を考案した。その後,各群において中心化した系列をstationary bootstrap法と同様にしてブロックに分割し,得られたブロックからの無作為復元抽出により上述した差の平均系列に対応するリサンプルを構成する。最後に,これに基づいてp値のモンテカルロ近似値を計算することにより,帰無仮説(2群が平均が等しい)を棄却するか否かを決定する。このような検定法によれば,データ間の相関が弱く,標本サイズがかなり小さいような状況下においても,名目上の検定のサイズを維持し,また多くの場合に,従来の方法と比較して検出力の高い検定法を構成できることが明らかになった。本年度は主として,対応のある2群の縦断的データが与えられる場合について,複数のブロック・リサンプリング法に基づく検定法の比較に関する研究成果が得られた。

ここで検討の対象としたブロック・リサンプリング法に基づく検定法とは,検定統計量の帰無仮説のもとでの分布(帰無分布)の近似法として,Moving Block Bootstrap (MBB)法,Circular Block Bootstrap (CBB)法,Stationary Bootstrap (SB)法の3種類を用い,各近似法で検定統計量として,各群の平均系列の差の絶対値の和(T1),各群の平均系列の差の2乗和(T2),各群の平均系列に挟まれる部分の面積の推定量(T3),Hall and Hart (1990)の統計量(Sn)の4種類を用いた方法である。数値実験を行った結果,4種類の検定統計量T1T3,Snに対応する検出力を比較すると,3種類の検定法(帰無分布の近似法)でいずれも,T3≧T2≧T1≧Snの順となる傾向のあること,また,検定統計量を固定して3種類の検定法を比較すると,いずれの検定統計量に対してもCBB法とSB法は同程度に検出力が高く,それらはMBB法の検出力以上となる傾向のあること,などの知見が得られた。統計科学今年度は,2群が対応のない縦断的データとして与えられる場合に適用することの可能な,2群の平均に関する有意差検定法の研究を行い,研究実績の概要の項で述べたような知見が得られた。この方法は,母集団分布には特定の分布形を仮定せず,かつ隣り合うデータ間の従属性を考慮するブロック・リサンプリング法に基づく検定法である。研究実績の概要の項で目的として述べたような検定法に関する研究成果が得られており,本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。今年度は,2群が対応のない縦断的データとして与えられる場合に適用することの可能な,2群の平均に関する有意差検定法を開発した。この方法は,母集団分布には特定の分布形を仮定せず,かつデータの従属性を考慮するブロック・リサンプリング法に基づく検定法である。研究実績の概要の項で目的として述べたような検定法を開発しており,本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。今年度と同様な方針により,今後も本研究課題を進める予定である。すなわち,国内外の文献調査を行い,各種の研究集会に参加することにより,本研究で対象とする問題の現実的具体例を引き続き収集する。また,本研究で対象としている縦断的データの場合に妥当と考えられる検定統計量の検討,および,検討の対象とした検定統計量の帰無分布の近似法の研究をブロック・リサンプリング法の観点から行う。得られた研究成果については,各種の研究集会や学術論文として発表する予定である。すなわち,国内外の文献調査を行い,各種の研究集会に参加することにより,本研究で対象とする問題の現実的具体例を収集する。研究分担者の使用予定に変更が生じたため。次年度使用額(BーA)は,平成26年度の研究を効率的に進めるため,物品の購入等に使用する予定である。今年度の請求額は,物品費,旅費,その他でほぼ予定通りに使用した。若干の残高,すなわち,次年度使用額(BーA)は,次年度の研究を効率的に進めるため,消耗品の購入に使用する予定である。
GFPトランスジェニックマウスからの細胞移植による造血動態の解析

我が国で開発されたGFPトランスジェニックマウスを用いて造血動態の解析を行い、以下の成果を収めた。1)胎生9.5日のGFPトランスジェニックマウス胎児Aorta/Gonad/Mesonephros(AGM)領域の細胞、および成体骨髄細胞から、FACSを用いて、造血幹細胞分画を分離し、OP9ストロマ細胞との共培養をおこなった。AGM由来の細胞とその支持細胞であるOP9とが、GFPを蛍光励起することにより、容易に区別できた。血液細胞と血管内皮細胞の分化をrealtimeでモニターしたところ、培養7日目より、AGMおよび骨髄の造血幹細胞分画から血管内皮細胞の分化が認められ、血管網の形成が観察された。2) GFPトランスジェニックマウスの成体骨髄から、造血幹細胞を分離し、致死量放射線照射した野生型マウスに移植し、これらの幹細胞/前駆細胞の分化を蛍光で追跡した。この結果、移植8日目および12日に形成される造血細胞の脾コロニーのなかに、GFP陽性の血管内皮細胞が観察された。さらに、脾細胞の内GFP陽性細胞の分画に、PECAM-1陽性細胞が存在することを確認した。以上、GFPトランスジェニックマウスを用いた解析により、造血細胞と血管内皮細胞の両方向への分化をin vitro,in vivoで明らかにすることができ、今後、2種の細胞系統への分岐機構を解析することが可能となった。