hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経毒性化学物質の脳クレアチンキナーゼ活性とその遺伝情報発現に及ぼす影響

我々は、これまでin vitro(ラット脳ホモジェネート)およびin vivoで、アクリルアミド、酸化エチレン、臭化メチルが、クレアチンキナーゼ(CK)活性に対し、阻害効果を持つことを見出した。さらに、アクリルアミドに関して、in vivoにおける活性抑制がCKの遺伝情報抑制によるものでないかをmRNAのRT-PCRおよびWestern blottingにより調べた。更にこれについて定量的検討を加えたが、ラット小脳の細胞質CK(Bサブユニット)mRNAおよび蛋白量、ミトコンドリアCK(ubiquitous form)mRNAについて、対照と全く差のないこと、すなわち、少なくともアクリルアミドについて上記所見は、CK蛋白量減少による見かけの活性低下ではないことを明らかにした。CKは次の反応(双方向)を触媒する;ATP+creatine←→ADP+phosphocreatine。諸臓器特に脳におけるエネルギー(ATP)レベル維持の重要性から、CK活性阻害は神経毒性発現に関与している可能性が考えられる。一方近年、エネルギー生産と消費の場を移動するのはATPそのものでなくphosphocreatineであること、ミトコンドリア(エネルギー生産器官)のCKは上記反応の左→右に関与し、phosphocreatineを生産(およびミトコンドリアにADPを供給して呼吸を促進)すること、細胞質CKは右→左反応により、エネルギー消費の場において迅速にATPを生産すること("phosphocreatine shuttle")が確立したと言ってよい。ここで、一般に神経細胞におけるミトコンドリアとエネルギー消費部位の距離の大きさを考慮すると、アクリルアミド、酸化エチレン、臭化メチルという代表的神経毒性化学物質がいずれもCK活性阻害を引き起こすことの意義は大きいと考えられる。ラットを用いた臭化メチル吸入曝露実験の結果、脳内CK活性阻害の程度と臭素イオン濃度の変化とは一致しなかった。すなわち、臭化メチルの曝露量、期間に応じて、脳内臭素イオン濃度は著明に増加したが、CK阻害にはそのような変化は認められなかった。このことは、CK活性阻害が臭化イオンではなく、臭化メチル自身による可能性が高いことを示すものと考えられた。試験管内できわめて短時間内にCK活性阻害がみられたこと(次記)もこのことと矛盾しない。ラット全脳ホモジェネートを用いた臭化メチルの試験管内曝露で、臭化メチルが強力なクレアチンキナーゼ(CK)活性阻害効果を発揮することを確認した。500ppm曝露でも曝露開始5秒以内に明らかな阻害効果がみられた。この時、ASAT, LDH活性には影響を及ぼさなかった。ここで、N-アセチルシステイン(臭化メチル中毒に効果を発揮するとの説があったが、最近反論がある)を添加しても、臭化メチルのCK活性阻害効果に対し明らかな効果はみられなかった。しかし、ジチオスレイトール(DTT)存在下では、CK活性阻害は明確に抑制された。この点で、臭化メチルの作用は、アクリルアミドあるいは酸化エチレンのそれとは異なる可能性が考えられた。すなわち、CK分子中のSH攻撃がCK活性阻害において重要である可能性がある。一方、ラットにアクリルアミドを腹腔内投与(50mg/kg/日、8日間)し、小脳中のCKのmRNAをRT-PCRで、蛋白量をWestern blottingにより検討したが、これらに変化は認められなかった。すなわち、ラット小脳におけるCK活性阻害は、その遺伝情報発現抑制によるものではなく、CK分子に対する直接的攻撃による可能性が高いことが考えられた。今回これについて定量的検討を加えたが、ラット小脳の細胞質CK(Bサブユニット)mRNAおよび蛋白量、ミトコンドリアCK(ubiquitous form)mRNAについて、対照と全く差のないこと、すなわち、少なくともアクリルアミドについて上記所見は、CK蛋白量減少による見かけの活性低下ではないことを確認した。CKは次の反応(双方向)を触媒する;ATP+creatine←

→ADP+phosphocreatine。諸臓器特に脳におけるエネルギー(ATP)レベル維持の重要性から、CK活性阻害は神経毒性発現に関与している可能性が考えられる。一方近年、エネルギー生産と消費の場を移動するのはATPそのものでなくphosphocreatineであること、ミトコンドリア(エネルギー生産器官)のCKは上記反応の左→右に関与し、phosphocreatineを生産(およびミトコンドリアにADPを供給して呼吸を促進)すること、細胞質CKは右→左反応により、エネルギー消費の場において迅速にATPを生産すること("phosphocreatine shuttle")が確立したと言ってよい。ここで、一般に神経細胞におけるミトコンドリアとエネルギー消費部位の距離の大きさを考慮すると、アクリルアミド、酸化エチレン、臭化メチルという代表的神経毒性化学物質がいずれもCK活性阻害を引き起こすことの意義は大きいと考えられる。
糖原病16型の病態とグルコースー6-燐酸膜輸送障害

我々は糖原病1b型の病院が肝ミクロゾーム膜のグルコースー6-燐酸(G6P)輸送系,即ちGLPトランスロケースの欠損にあることを明らかにした.従来, G6Pトランスロケースの測定法は開腹生検肝の無傷ミクロゾームおよび破壊処理ミクロゾームのG6Pホスフォハイドロラーゼ活性を比較する方法でなされていた.今回,本研究において,膜フィルターをもちいて^<14>C-G6Pのミクロゾームへの取り込み率を見ることによって, G6Pトランスロケース活性を直接測定する方法を開発した.この方法でみると,対照肝ミクロゾームのG6Pトランスロケース活性は4.5nmol/mg/5minであり,一方患者肝ミクロゾームでの活性はほとんど0であった.糖原病1型の臨床症状を示す患者の酵素診断には66Pase活性, G6P translocase活性それにphosphate translocase活性を測定しなければならない.更に, translocase活性を性格にするためにはM6Paseのlatencyを基にして,補正が必要である.我々はこれらの酵素すべてを針生検肝(僅か15mg)で測定する方法を開発した.この方法を用いて, 1b型患者4例を検討した.臨床的に重症型を示す3例の乳児のG6P translocase活性は全く検出されず,完全欠損と考えられた.一方,軽症型の成人例では残存活性が認められ,部分欠損と考えられる.残存活性のkineticsを調べた結果, G6Pに対するKmは正常の16倍高値を示し,酵素の質的異常に基ずくことを示唆した.1b型の特徴的所見とされる好中球機能異常を来す機序について生化学的に検討し, G6P translocaseの完全欠損である重症型では白血病機能異常をきたすが,部分欠損である軽症型では機能異常はないことを明らかにした.このことはG6P translocaseが好中球にも存在し,機能している可能性を示唆するものである.我々は糖原病1b型の病院が肝ミクロゾーム膜のグルコースー6-燐酸(G6P)輸送系,即ちGLPトランスロケースの欠損にあることを明らかにした.従来, G6Pトランスロケースの測定法は開腹生検肝の無傷ミクロゾームおよび破壊処理ミクロゾームのG6Pホスフォハイドロラーゼ活性を比較する方法でなされていた.今回,本研究において,膜フィルターをもちいて^<14>C-G6Pのミクロゾームへの取り込み率を見ることによって, G6Pトランスロケース活性を直接測定する方法を開発した.この方法でみると,対照肝ミクロゾームのG6Pトランスロケース活性は4.5nmol/mg/5minであり,一方患者肝ミクロゾームでの活性はほとんど0であった.糖原病1型の臨床症状を示す患者の酵素診断には66Pase活性, G6P translocase活性それにphosphate translocase活性を測定しなければならない.更に, translocase活性を性格にするためにはM6Paseのlatencyを基にして,補正が必要である.我々はこれらの酵素すべてを針生検肝(僅か15mg)で測定する方法を開発した.この方法を用いて, 1b型患者4例を検討した.臨床的に重症型を示す3例の乳児のG6P translocase活性は全く検出されず,完全欠損と考えられた.一方,軽症型の成人例では残存活性が認められ,部分欠損と考えられる.残存活性のkineticsを調べた結果, G6Pに対するKmは正常の16倍高値を示し,酵素の質的異常に基ずくことを示唆した.1b型の特徴的所見とされる好中球機能異常を来す機序について生化学的に検討し, G6P translocaseの完全欠損である重症型では白血病機能異常をきたすが,部分欠損である軽症型では機能異常はないことを明らかにした.このことはG6P translocaseが好中球にも存在し,機能している可能性を示唆するものである.糖原病(GSD)1b型の特徴的所見とされる好中球機能異常をきたす機序について、生化学的に検討し、好中球機能異常とG6P translocase欠損との関連性を明らかにした。これはG6P translocaseの肝以外の組織での生理的意義を知る上でも重要なことである。対象;GSD1b型患者3例のうち2例は著明な低血糖,好中球減少,易感染性がみられ、肝のG6Ptranslocaseはほとんど検出出来ない重症例である。一方、症例3は成人例で好中球減少なく、肝G6P translocaseの残存活性を認める軽症例である。結果;ラテックスやフォルボールミリステートアセテート(PMA)で刺激後のhoxose monophosphate shunt(HMPS)活性はGSD1b型の重症型の症例1及び2では著明に低下していた。一方、軽症型の症例3やGSD1aでは正常であった。症例1および2での酸素消費量はザイモサン刺激時にコントロールの25.9-30.8%で、PMA刺激では32.4-42.6%であった。同様な傾向は【O_2】産生能や化学発光でもみられた。即ち、症例1及び2の【O_2】産生能はコントロールの22.6%(ザイモサン刺激),20.4%(PMA刺激)であり、化学発光は12%(ザイモサン刺激)であった。

以上の結果は症例1及び2の好中球の貧食粒子などの刺激による活性酸素の産生が著明に低下している事を示している。考案;肝G6P translocase活性がほとんど見出せず、しかも臨床的に重篤な症例1,2では好中球のHMPS活性の著明な低下がみられ、translocaseの残存活性をもつ症例3では正常活性を示した。これらの知見はG6P translocaseが好中球に存在し機能している可能性を元唆しており、糖原病1b型に見る好中球減少や好中球機能異常を来す機序として、好球中G6P translocaseの欠損が強く考慮される。
複合的因子を考慮した励起反応ダイナミクスの理論研究

30原子サイズの実在分子の非断熱領域を含む励起反応ダイナミクスに対し、第一原理シミュレーションを行う理論手法としてスピン反転時間依存密度汎関数法に着目し、複数の電子状態から対象となる電子状態を追跡する手法を導入してダイナミクス計算を可能にした。最先端のレーザー分光実験研究と連携し、スチルベンおよびその誘導体の光異性化反応、さらに1,2-ブタジエンの光励起失活過程について反応機構とダイナミクスを解明し、実験だけでは理解が困難な反応収率、励起寿命、失活後の分子運動などを説明することに成功した。電子励起状態における分子の運動は基底状態で予想される一般的な化学反応の描像とは異なる場合が多く、その推定が困難である。そのため、系の励起状態に対する予備知識無しに適用可能な第一原理分子動力学法は、光化学反応の解析において強力な手法となる。近年、高精度電子状態計算に基づく第一原理分子動力学計算が光励起緩和過程に適用されるようになり、反応の動的特徴に関する知見が得られるようになってきた。現在広く用いられているCASSCF法は動的電子相関が不十分なためエネルギーの定量性があまく、一方CASPT2法は精度が高い反面計算コストが高く原子数が20を超えた分子系では容易に破たんするため、より効率的で簡便な励起状態第一原理分子動力学計算手法の開発が求められている。本課題では、三重項状態を参照状態として一重項の基底・励起状態を計算するSpin-Flip時間依存密度汎関数法(SF-TDDFT)に基づく励起状態第一原理分子動力学法を開発した。SF-TDDFTは、基底状態と励起状態の交差領域でもポテンシャルを連続的に見積もることができ、HOMO-LUMOの二電子励起状態も取り扱えるが、HOMO-LUMO励起の三重項状態も解として得られることに加え、HOMO-LUMO以外が関与する励起状態については一重項・三重項・五重項状態の混合状態として得られるため、目的とする状態を追跡することが困難であった。そこで我々はSF-TDDFT法において目的の状態を追跡できる手法を新たに導入し、精度を落とすことなくコストを大幅に削減できる手法を完成させ、シススチルベンのππ*励起後のダイナミクスへと適用した。シススチルベンは、紫外光照射によりトランス体または環化体へと異性化することが報告されていたが、本シミュレーションにより、反応経路は環化体につながるがダイナミクスの効果によりトランス体が有利に生成することが示された。北大工学部の関川博士と実験-理論の共同研究を行い、1,2-ブタジエンの励起ダイナミクスを調べた。実験では、1,2-ブタジエンの二光子吸収による光励起後の時間分解イオン化スペクトルから励起状態で解離することなく基底状態に高速失活する様子が確認され、励起直後に励起分子に由来するイオン化エネルギーが見積もられ、基底状態への失活後にイオン化スペクトルの強度が振動する様子が観測された。先端実験の結果を参照しつつ1,2-ブタジエンの励起反応ダイナミクスを先端理論計算(CASPT2/cc-pVDZ)に基づき理解するため、まず1,2-ブタジエンの基底状態での安定構造を求め、S1への垂直励起エネルギーを計算し、S0とS1の交差領域を調べ、3つの最小エネルギー円錐交差(MECI)構造(cis, linear, trans)を見出した。各MECI構造はエネルギーがほとんど同じであったが、フランク-コンドン(FC)構造から最急降下経路を計算したところlinear構造に到達した。続いて、アレン部分の角度と末端のCH2内部回転に対する2次元PESを作成したところ、FC領域から各MECIに至る経路が存在することがわかった。AIMD計算より3つの領域に到達する分岐比はcis : linear : trans = 4 : 88 : 8となり、linearへの失活経路が有利であった。linearの極小構造で励起分子のイオン化エネルギーを計算したところ実験値と良い一致を得たため、実験的に得られたスペクトルを励起分子のスペクトルと帰属した。AIMD計算からアレン部分の折れ曲がり振動と末端CH2の内部回転運動が励起状態からの緩和過程で活性化されることがわかり、アレン部分の折れ曲がり振動の振動数がイオン化スペクトルの時間変化の振動数を再現することを確認した。本課題では、複数の因子が複合的に関与する多原子分子の励起反応ダイナミクスを第一原理計算に基づき解析する手法を確立し、非断熱効果に+αの因子が加わることで発現する化学事象を理論計算に基づき予測するとともに、最先端の分光学実験を解釈する上で有用な実用的計算手法を構築することを目的としている。27年度は最先端のレーザー分光実験技術を有する実験研究者と共同研究を行い、実験で観測された電子励起状態からのイオン化エネルギーの時間発展に見られた知見を解明すべきポイントとして参照し、我々が有する励起ダイナミクスを調べるための理論計算手法を駆使することで、実験を矛盾なく説明することに成功している。その成果は物理化学分野の水準の高い専門誌(J. Phys. Chem. Lett.)に掲載され、高い評価を受けている。本課題では、複合的因子を考慮した励起反応ダイナミクスの理論研究を推進するために、励起状態AIMD法の適用範囲をより大きな系に広げるSF-TDDFT法に基づくダイナミクス計算手法を開発し、スチルベンの励起ダイナミクスへと適用してシス-トランス光異性化とDHP体への環化の競合過程の機構とダイナミクスを明らかにした。

SF-TDDFT法は、三重項状態を参照状態として一重項の基底・励起状態を計算するため基底状態と励起状態の交差領域でもポテンシャルを連続的に見積もることができ、HOMO-LUMOの二電子励起状態も取り扱うことができる。本手法の開発により数十原子規模の励起ダイナミクス計算が可能となったことから、28年度はジメチルスチルベンの励起ダイナミクスへと適用し、スチルベンの光異性化ダイナミクスがメチル基の導入によりどのように変化するかについて、同位体効果の解明を試みた。実験的には、ジメチルスチルベンではスチルベンと比べシス体からトランス体およびDHP体への分岐比が逆転し、シス体とトランス体の間に位置する垂直ねじれ構造が十ピコ秒のオーダーの寿命を持つことが報告されていた。SF-TDDFT法に基づく励起ポテンシャル曲面上での反応経路の計算とAIMDシミュレーションにより、中央のCC結合周りのメチル基の立体反発および質量効果により反応経路がDHP体の方向に変化しDHP体の分岐比が増大すること、垂直ねじれ構造付近の励起状態における安定構造と円錐構造が大きく異なるため通常は励起状態から基底状態への通過点になる垂直ねじれ構造の寿命が長くなることなどが明らかとなった。30原子サイズの実在分子の非断熱領域を含む励起反応ダイナミクスに対し、第一原理シミュレーションを行う理論手法としてスピン反転時間依存密度汎関数法に着目し、複数の電子状態から対象となる電子状態を追跡する手法を導入してダイナミクス計算を可能にした。最先端のレーザー分光実験研究と連携し、スチルベンおよびその誘導体の光異性化反応、さらに1,2-ブタジエンの光励起失活過程について反応機構とダイナミクスを解明し、実験だけでは理解が困難な反応収率、励起寿命、失活後の分子運動などを説明することに成功した。本課題では、溶媒効果、トンネル効果、相対論効果などの因子が複合的に関与する多原子分子の電子励起状態非断熱反応ダイナミクスを第一原理計算に基づき解析する理論計算手法を確立し、非断熱効果にプラスαの因子が加わることにより新たに発現する化学事象を理論計算に基づき予測するとともに、最先端の分光学実験を解釈する上で実際に役に立つ実用的計算手法を構築することを目的としている。励起状態のダイナミクス計算を行うには、電子励起状態を適切に記述する電子状態理論が必須となるが、実績の概要に述べたように、これまでの研究で、我々は多配置・多参照理論に加えてSFTDDFTを利用できる形に整備している。本手法をさらにダイナミクスに適用できるようにbrush upすることで、複合的非断熱過程の理解を深めていくことができると考えている。また、電子励起状態におけるトンネル効果についてはトロポロンのトンネル分裂を対象としてすでに予備的な研究を進めている。今後も引き続き、「複合的因子」の関与する電子励起状態における動的非断熱過程を調べる新たな計算手法の開発を目指した研究を展開する。数値的なモデルにとどまらず、具体的分子系をターゲットとしてab initio法またはDFT法に基づく第一原理計算を伴う反応経路探索・動力学計算を実施する。励起ダイナミクス分野で先端的な実験研究を展開する研究グループと共同研究を進めているが、常に実験研究者の持つ描像を参照し、実験研究にとっても意義ある理論手法の開発を目指す。
びまん性特発性骨増殖症の予後と脊椎椎体骨折との関連：住民コホートの追跡

〔研究の具体的内容〕これまで我々は、ベースラインデータの読影を行いびまん性特発性骨増殖症(以下DISH)の有病率は10.8%(男性22.0%,女性4.8%)であり、前縦靱帯骨化(以下OAL)は下位胸椎から始まり骨化が進展すること、腰部脊椎症や変形性膝関節症と有意な関連を認めることを明らかにし、Journal of Bone and Mineral Metabolismにアクセプトされた。今後1690人という大規模の一般住民コホートにおいてベースライン調査のX線読影に引き続き、DISHと診断した全対象者に対し追跡調査を行う。これにより、DISHの有病率や疫学的実態のみならず、DISHの予後(VFやOPの発生との関連、運動機能、ADL、QOL、要介護移行の有無、生命予後)、DISHによる骨折者の予後(骨折の治癒、ADL、QOL、要介護移行の有無、生命予後)が明らかになる。〔研究の意義〕本研究では本研究結果は、整形外科領域におけるDISHの病的意義を明らかにし、DISH有病者のみならず高齢者のQOL維持増進に寄与できるものと確信している。〔本研究の重要性〕DISHの自然経過を解明した報告は現在まで皆無であり、DISHによる骨折者有病者の予後が悪いのかどうかについても質の高いエビデンスを提供することが可能となる。【研究の具体的内容】これまで我々は、データベースの読影を行いびまん性特発性骨増殖症(以下DISH)の有病率は10.8%(男性22.0%女性4.8%)であり、前縦靱帯骨化症(以下OALL)は下位胸椎から始まり上下椎間の骨化が進行すること腰部脊椎症や変形性膝関節症と有意な関連を認める事を明らかにし、Journal of Bone and Mineral Metabolismにアクセプトされた。また、胸椎後弯とDISHが関連している事を明らかにしており今後英語論文に投稿する予定である。今後1690人という大規模の一般住民コホートにおいてベースライン調査のX線読影に引き続き、DISHと診断した全対象者に追跡調査を行い、DISHの疫学的実態のみならず、DISHの予後(脊椎骨折や脊髄損傷の発生との関連、運動機能、ADL、QOL、要介護移行の有無、生命予後)が明らかになる。【研究の意義】本研究では整形外科領域におけるDISHの病的意義を明らかにし、DISH有病者のみならず高齢者ののADL及びQOL維持増進に寄与できるものと確信している【本研究の重要性】DISHの自然経過を解明した報告は現在まで皆無であるため、DISH有病者の予後が悪いかどうかについても質の高いエビデンスを提供する事ができる。ベースラインデータを用いて解析を勧めている。また、平成28年度に和歌山県漁村地域において追跡調査を予定している。また、前述したとおりDISHの有病率は10.8%(男性22.0%女性4.8%)であり前縦靱帯骨化症(以下OALL)は下位胸椎から始まり上下椎間の骨化が進行すること腰部脊椎症や変形性膝関節症と有意な関連を認める事を明らかにしている。【研究の具体的内容】これまで我々は、データベースの読影を行いびまん性特発性骨増殖症(以下DISH)の有病率は10.8%(男性22.0%女性4.8%)であり、前縦靱帯骨化症(以下OALL)は下位胸椎から始まり上下椎間の骨化が進行すること腰部脊柱管狭窄症や変形性膝関節症と有意な関連を認める事を明らかにし、Journal of Bone and Mineral Metabolismに掲載された。また、腰椎骨密度と関連を認めるが大腿骨骨密度との関連は認めない事、胸椎後弯とDISHが関連している事、腰痛との関連は認めないことを明らかにし今後英語論文に投稿する予定である。今後1690人という大規模の一般住民コホートにおいてベースライン調査のX線を引き続き、DISHと診断した全対象者に追跡調査を行い、DISHの疫学的実態のみならず、DISHの予後(脊椎骨折や脊髄損傷の発生との関連、運動機能、ADL、QOL、要介護移行の有無、生命予後)やDISH新規発生の危険因子が明らかになる。【研究の意義】本研究で整形外科領域におけるDISHの病的意義を明らかにし、DISHの有病者のみならず高齢者のADL及びQOLの維持増進に寄与できるものと確信している。【本研究の重要性】DISHの自然経過を解明した報告は現在まで皆無であるため、DISHの有病者の予後が悪いかなどについても質の高いエビデンスを提供する事ができる。ベースラインデータも用いて解析を勧めている。また、平成27ー28年度に和歌山県の山村・漁村地域において追跡調査を予定している。また、前述したとおりいびまん性特発性骨増殖症(以下DISH)の有病率は10.8%(男性22.0%,女性4.8%)であり、前縦靱帯骨化(以下OAL)は下位胸椎から始まり骨化が進展すること、腰部脊椎症や変形性膝関節症と有意な関連を認めることを明らかにしている。ベースライン調査のデータを用いて解析を勧めると共に、平成28年度に和歌山県漁村地域において追跡調査を予定しさらなるデータの蓄積を行うとともに解析を勧める。

脊椎脊髄外科ベースラインデータも用いて解析を勧めるとともに、平成27ー28年度に和歌山県の山村・漁村地域において追跡調査を予定しさらなるデータの蓄積を行うとともに解析を勧める。参加予定であった学会に参加できなくなりその旅費、宿泊費、学会参加費等が不要となった。また、物品購入費が大学生協での購入で定価より安く購入可能であった。以上より当該助成金が生じた。参加予定だった学会に参加できなくなりその旅費、宿泊費、学会参加費等が不要となった。本研究の目的はDISHの病的意義を明らかにし、DISHの有病者のみならず高齢者のQOL維持増進に寄る与できるものとする事である。そのため、ベースラインデータを用いて解析を勧めると共に、平成28年度に和歌山県漁村地域において追跡調査を予定し、さらなるデータの蓄積を行うと共に解析を勧める。また、本研究の結果を国内・国外などの多方面に発表する事が重要であると考える。そのために雑誌投稿及び学会発表を継続していく予定であり、その費用の一部に使用する予定である。本研究の目指すDISHの病的意義を明らかにし、DISH有病者のみならず高齢者のQOL維持増進に寄与できるものとする事である。そのため、ベースラインデータも用いて解析を勧めるとともに、平成27ー28年度に和歌山県の山村・漁村地域において追跡調査を予定しさらなるデータの蓄積を行うとともに解析を勧める。また、本研究の結果を国内・国外の学会など多方面に発表することが重要であると考える。そのため雑誌投稿および学会発表を継続して行く予定であり、それらの費用の一部に使用予定である。
実験的虚血心猫における視床下部および迷走神経電気刺激の循環動態に及ぼす影響

猫を用いて冠動脈を人為的に挟窄させ、虚血性心疾患のモデルを作製し、視床下部および迷走神経を電気刺激することにより神経性ショック状態を作り出し、循環動態および心機能の変化を調べた。全身麻酔下に開胸を行い、冠動脈(左前下行枝)の血流量を電磁血流計にて測定しながらその末梢側を縫合糸を用いて人為的に挟窄させ、虚血性心疾患のモデルを作製した。循環動態および心機能のパラメーターとして、血圧、心拍数、心拍出量、冠動脈血流量、左室内圧・左室一時微分係数dp/dt、心筋の組織酸素分圧の変化を測定した。丹羽らの方法に準じて、視床下部電気刺激に続いて迷走神経を刺激し、神経性ショックと同じ状態を作り出し、この時の心機能の各パラメーターを測定し、検討しようと試みた。視床下部刺激により血圧、心拍数、心拍出量、dp/dtは上昇し、心機能は亢進した。また逆に、迷走神経刺激によりこれらはいずれも低下し、心機能は抑制された。しかしながら、冠動脈挟窄や心筋組織酸素分圧測定のためには開胸が必要であり、筋弛緩薬を投与し調節呼吸にて麻酔を維持しなければならなかった。この状態は丹羽らが行った筋弛緩薬を使用しない浅麻酔下でのものとは条件が異なるため、丹羽らと同様の神経性ショック(視床下部刺激と迷走神経刺激による)状態を作り出すことは不可能であった。従って、神経性ショック時の虚血心における心機能の変化については測定を行うことができなかった。近年高齢化社会を向かえて高血圧,狭心症,心筋梗塞などの心臓循環器系疾患を有する患者が歯科領域でも増加しているが,このような患者の歯科治療時に神経性ショックが発生した場合を想定した研究はほとんど行われていない.そこで,丹羽らが開発した研究法を実験的に虚血心を作成したネコに応用した実験系を計画した.全身麻酔下に開胸を行い,冠動脈(左前下行枝)の血流量を電磁血統計にて測定しながらその末梢側を縫合糸を用いて人為的に狭窄させ,虚血性心疾患のモデルを作製することに成功した.循環動態および心機能のパラメーターとして,血圧,心拍数,心拍出量,冠動脈血流量,左室内圧・左室一時微分係数dp/dt,心筋の組織酸素分圧の変化を測定した.また,視床下部腹内側核に刺激用電極を挿入し,電気刺激を行うことにより,歯科治療時の不安,恐怖等による精神的ストレスに類似したストレス状態を作り出し,そのときの心機能の各パラメーターを測定した.視床下部電気刺激に伴い,血圧,心拍数,心拍出量,dp/dtは増加し,刺激後対照値にもどった.冠動脈血流量,心筋酸素分圧にはほとんど変化はみられなかった.現在,歯科治療時の神経性ショック状態を作り出すため迷走神経電気刺激を行い,この時の循環動態の変化についても検索を行っている.また,視床下部電気刺激と迷走神経電気刺激を同時に行うことによるより複雑な実験系についても検討」行っている.猫を用いて冠動脈を人為的に狭窄させ虚血性心疾患のモデルを作製し、視床下部および迷走神経を電気刺激することにより神経性ショック状態を作り出し、循環動態および心機能の変化を調べた。全身麻酔下に開胸を行い、冠動脈(左前下行枝)の血流量を電磁血流計にて測定しながらその末梢側を縫合糸を用いて人為的に狭窄させ、虚血性心疾患のモデルを作製した。

視床下部刺激により血圧、心拍数、心拍出量、dp/dtも上昇し、心機能は亢進した。また逆に迷走神経刺激によりこれらはいずれも低下し、心機能は抑制された。しかしながら、冠動脈狭窄や心筋組織酸素分圧測定のためには開胸が必要であり、筋弛緩薬を投与し調節呼吸にて麻酔を維持しなければならなかった。この状態は丹羽らが行った筋弛緩薬を使用しない浅麻酔下でのものとは条件が異なるため、丹羽らと同様の神経性ショック(視床下部刺激と迷走神経刺激による)状態を作り出すことは不可能であった。
超高層集合住宅の将来問題に関する建築計画的研究

都市部に続々と建設される超高層住宅は、建設の条件や居住の条件は整っているが、長期的な社会コスト、都市の地域社会の継承維持の視点からは、問題構造が明らかになっていない。本研究では、国内外の自治体、不動産業者、管理業者等のヒアリング等の調査を通じて、建設実態と超高層住宅の建築計画、景観と管理の視点からの課題、維持管理、更新の技術課題について明らかにし、ストックとしての超高層住宅の意味の判断と今後に向けての提案を行った。同時期に大量建設されている超高層集合住宅ストックが大規模修繕およびその後の更新時期を迎える際に必要と推測される大規模な社会コストを抑えるために、今後予想される社会コストの多寡により、超高層住宅の存在意義を判断するとともに、効果や影響を最適化するための中長期の対応課題を明らかにするために、今年度は以下の研究を行い成果を得た。(1)社会コストの概念(種類と体系)の整理現象的には無関係に見える公共や地域居住者、さらに都市居住者へ影響を含む超高層集合住宅の存在に関わる以下4点の社会コストの概念の整理を行った。(1)建設に伴う都市インフラ整備、`電波障害対策、(2)集合住宅建設に対する政策対応による公共の間接的負担、(3)管理費、修繕積立金などの経費、(4)エネルギー消費、ごみなどの社会サービス負担(2)超高層建築の維持管理、更新の技術課題の整理超高層建築に関する維持管理の方法を、国内主要不動産業者からヒヤリング調査を行うとともに、主要建設業者の技術研究所で開発状態の調査を行う。また、国内の超高層とニューヨークの超高層の事例調査を行い、維持管理、更新の技術課題を整理した。(3)建築の老朽化、居住者および居住特性の変化、不動産価値の変化・陳腐化の推測経年の期間の段階ごとに起こってくる現象を整理し、専門家によるブレインストーミングの一種で未来予測など未知の領域の社会現象を推測するのに有効なストーリーシミュレーションの方法で、課題を整理した。同時期に大量建設されている超高層集合住宅ストックが大規模修繕およびその後の更新時期を迎える際に必要と推測される大規模な社会コストを抑えるために、今後予想される社会コストの多寡により、超高層住宅の存在意義を判断するとともに、効果や影響を最適化するための中長期の対応課題を明らかにするために、今年度は以下の研究を行い、成果を得た。(1)社会コストの概念(種類と体系)の整理とケースタディ現象的には無関係に見える公共や地域居住者、さらに都市居住者へ影響を含む超高層集合住宅の存在に関わる以下4点の社会コストの概念の整理を行った。(1)建設に伴う都市インフラ整備、電波障害対策、(2)集合住宅建設に対する政策対応による公共の間接的負担、(3)管理費、修繕積立金などの経費、(4)エネルギー消費、ごみなどの社会サービス負担(2)超高層建築の維持管理、更新の技術課題の整理超高層建築に関する維持管理の方法を、国内主要不動産業者からヒアリング調査を行うとともに、主要建設業者の技術研究所で開発状態の調査を行う。(3)将来の維持管理に関する建築技術の予測長年居住による建築の老朽化、居住者および居住特性の変化、不動産価値の変化・陳腐化の推測による要素技術のリストと体系を、超高層集合住宅供給・建設の実績がある不動産業・建設業の関係者のヒアリングとシミュレーションにより予測した。同時期に大量建設されている超高層集合住宅ストックが大規模修繕およびその後の更新時期を迎える際に必要と推測される大規模な社会コストを考え、今後予想される社会コストの多寡により超高層住宅の存在意義を判断するとともに、効果や影響を最適化するための中長期の対応課題を明らかにするために、最終の研究年度となる今年度は、過去2カ年の研究成果をとりまとめつつ、以下の研究を実施した。(1)超高層建築の維持管理、更新の技術課題の整理昨年度に引き続き、超高層建築に関する国内外の事例調査を行い、維持管理、更新の技術課題を整理した。海外の事例では、イギリスとシンガポールの超高層住宅の改修と建替えの実態から、維持管理と課題の知見を得た。(2)ストックとしての超高層住宅の意味の判断都市環境に景観として存在感を持つ超高層集合住宅の実態を国内の超高層事例より分析し、その都市景観形成の要因と課題を主に理論的に明らかにした。(3)課題の整理と提言過去2カ年の研究成果と合わせて、社会コストの課題、内外の管理技術・コストの比較等により、今後の日本における超高層住宅のあり方と課題を整理した。
歯科用傾斜機能材料の開発研究

[緒言]傾斜機能材料は単一部品内で異種材料の組成を連続的に変化させて強度、熱膨張率、熱伝導率、生体親和性等の機能を各部位の要求に応じ、最も良く発揮しようとするもので、歯科用、生体用としても応用は広いと期待される。本研究ではチタン系傾斜機能材料を作製し、強度試験、組織観察、分析を行なった。[方法]歯科用印象材または工業用シリコーンゴムで作製したゴム型に金属(チタン、パラジウム)とセラミックス(アパタイト、ジルコニア、溶融石英)を種々の濃度に配合した粉末を順次、濃度勾配がつくように充填した。CIP(冷間静水圧)で400MPaまで加圧した後、成型体を高周波誘導加熱で9001300°C,Ar雰囲気中で焼結した。圧縮試験、3点曲げ試験、ダイアメトラル試験の強度特性試験、SEMによる組織観察、細胞毒性試験を行った。またチタンへのパラジウムの合金効果、コイル、板材を埋入した芯材補強も調べた。[結果]均一材による強度試験では、チタン量増加とともに圧縮強さ、曲げ強さ、ヤング率が増加し、曲げ強さは圧縮強さの約40%であった。同一含有量ではジルコニア材の方がアパタイト材よりも高い強度を示した。チタンを合金(Ti-5%Pd)にすることにより焼結性が向上し、強度は約2倍に、また板やコイル埋入した芯材補強により、1.52倍に増加した。圧縮試験で延性を呈するのに対し、曲げ試験では脆性破断を示したが、これは見掛け密度が真密度の75%程度であること、焼結中にチタンが酸素を固溶吸収し、著しく硬化することによる。一端を純チタンにし、順次セラミックス含有量を増しながら、もう一端は9%含有材とした円柱型、インプラント型、角柱型の各種傾斜機能材料を作製した。特にチタン-アパタイト材については骨埋入部にアパタイトを50%まで含有させ、上部を純チタンとした傾斜機能型インプラント(人工歯根)を作製した。現在、細胞毒性試験を継続中である。
モノポール凝縮とクォークの閉じ込めの研究

QCDにおけるクォークの閉じ込め機構はアーベル射影することによって生ずるモノポールの凝縮であるという描像を計算機によるモンテカルロシミュレーションで確かめて来た。今年度は主に(1)閉じ込め現像のアーベル射影依存性。を調べた。その結果次のようなことが分かった。(1)閉じ込め現象のゲージ依存性を調べるために、maximally abelian(MA)gauge以外のゲージ固定を次の場合に選び、その閉じ込め現象とモノポールの性質を調べた。を調べた。研究計画に沿って、主としてモンテ・カルロ・シミュレーションでQCDにおけるクォーク閉じ込めの機構の研究をすすめてきた。我々は、アーベリアン射影をすると生じる磁極子(モノポール)が凝縮をおこしてカラー電荷粒子(クォーク、グルオン)を閉じ込めるという考えで研究している。今年度の実績は以下のようである。(1)SU(3)pure gaue theryの1つのmonopole currentに対するeffective actionを求めた。monopole loopの単位長さあたりのentropy 1n 7と比較することにより、monopole凝縮が示された。(2)pure SU(2)QCDに対してmonopole actionのcouplingをこれまでに得られていたよりも、より低いエネルギー領域まで正確に調べた。その結果、低エネルギー領域において得られたactionは、ほぼfixed length abelian Higgs modelに対応したmonopole current actionになることがわかった。また、このactionがVillain like modelやstring modelに変形できることを利用して、解析的な計算によりstring tensionを求めたところ、物理的なstring tensionとconsistentであることが示された。abelian成分のみで定義したPolyakov loopと、monopole (Dirac string)で書かれたPolyakov loopは、ともにSU(2)Polyakov loopから求めたものと同じ臨界指数を与えることがわかった。これらの結果は、Lattice'96の国際会議で分担者の鈴木達によって発表された。今年度は主に(1)閉じ込め現象のアーベル射影依存性。を調べた。
ジェンダー視点からの「震災復興」をめざす女性の自発的活動についての実証的研究

岩手県・宮城県で東日本大震災からの復興支援活動を行う女性団体とそこで活動する女性を対象にインタビュー調査を行い、女性が担った炊き出し、物資支援、震災経験の記録等の活動の実態や担い手の意識を明らかにした。被災地では、震災前には社会的な活動に参加していなかった女性やジェンダーを自分の問題だと捉えていなかった女性も、復興をめざす活動を通じてエンパワーメントし、ジェンダー平等な復興後の社会創造の可能性を広げている。本研究は、自発的に活動する女性による新しい社会の創造について、震災復興にかかわる支援活動から実証することをめざしている。研究期間中に東日本大震災の被害が大きかった岩手県・宮城県で震災復興支援活動を行う女性団体とそこで活動する女性を対象にインタビュー調査を行い、活動の実態や意識を明らかにするため、初年度として以下を実施した。(1)先行調査・研究の再検討:男女共同参画センター等で開催された報告会や第3回国連防災世界会議における「女性と防災」をテーマとするシンポジウムに参加したり、『東日本大震災と婦人(女性)防火クラブー被災地のクラブ員が語る被災体験と活動の記録』や『津波体験特集第3号3.11ーあの時、私たちはー炊き出しを中心に』等の記録集から、対象となる活動について資料収集を行い、論点を整理した。(2)活動する女性との研究体制構築・整備:本研究の対象となる震災復興支援活動に携わる女性団体の代表等を研究協力者とする研究体制を構築・整備した。初年度の研究協力者は以下の4名であるが、今後も協力者の拡充を図る予定である。1NPO法人参画プランニング・いわて理事長平賀圭子氏、2エンパワーメント11わて代表高橋福子氏、3NPO法人イコールネット仙台代表理事宗片恵美子氏、4大津波にも負けずに頑張る母ちゃん!応援隊副隊長藤原りつ氏(3)プレ調査の実施と調査結果を踏まえた調査項目等の精査、調査体制の構築・整備:(2)の研究協力者に対しプレ調査を実施し、支援活動を行う女性団体の実態と活動する女性の意識に関する状況の一部を把握した。この結果を踏まえ、調査方法や調査項目の妥当性等を検討し、精査した。加えて、次年度に実施する本調査の対象者の選定、紹介等についても協力を得ることができた。これにより、調査体制を構築・整備し、調査計画の具体化を行った。初年度に行った先行調査・研究の検討や研究体制の構築、プレ調査結果等をふまえ、以下を実施した。1調査の実施:東日本大震災の被害が大きかった岩手県・宮城県で震災復興支援活動を行う女性団体とそこで活動する女性を主な対象に計22回のインタビュー調査を行った。また、女性団体の被災地での活動に同行して参与観察を行い、調査の多面化を図った。2調査結果の分析:調査結果を、活動の地域・社会への働きかけの成果や女性の意思決定過程への参加の状況、及び女性の活動における経済的評価の仕組み等の観点から分析した。加えて、調査協力者の特徴から、「自立した個人」モデルとの差異、及び「女性」モデルによる活動に関する知見を精緻化した。3活動する女性との研究体制の拡充と資料収集の継続:本研究の対象となる震災復興支援活動に携わる女性団体の代表者等に加え、弘前大学男女共同参画推進室助教であり、調査対象となる女性団体の主要なメンバーでもある山下梓氏にも研究協力者として協力を得、研究体制を拡充した。また、実践に関わる資料収集を継続し、分析の資料とした。4中間発表:日本女性学会(5月)において、調査結果の一部を研究成果として発表、その後、論文としてとりまとめ発表した(査読付)。また、被災地において、中間報告会を開催し、活動現場に研究成果をフィードバックするとともに、自発的活動を行う女性との意見交換を行った。復興支援に携わる女性団体と女性を主な対象とする調査をおおむね終了したことや中間発表として成果の一部を発表したこと等、研究実施計画にそって、2年度目までの実績をあげることができている。また、6月に開催される日本女性学会において、この間の研究成果について個人発表をすることが決まっていることから、順調に進展していると考えられる。本研究は、自発的に活動する女性による新しい社会創造について、震災復興にかかわる支援活動から実証することをめざしている。2年度目に行った調査結果等をふまえ、以下を実施した。1.調査結果の分析(継続)・実証:昨年度からの継続として、調査結果を、活動の地域・社会への働きかけの成果や女性の意思決定過程への参加の状況等の観点から分析し、「女性」の活動がジェンダー視点からの「震災復興」を達成しつつあることを実証した。実証に際しては、大阪近郊で活動する女性団体及び個人を対象とした独自インタビュー調査によって得られたデータも踏まえ、女性の活動が新しい社会を創造する可能性を明確化した。また、震災経験についての記録活動に焦点化した分析から、「女性」が公的領域に参画する際の「言説の資源」に関する知見を精緻化した。加えて、女性の自発的活動がジェンダー視点からの「震災復興」を達成するための具体的方策についても検討した。2.追加調査の実施・分析:分析の過程で、追加調査を行うことが、復興をめざす女性の自発的活動の意義を実証するのにより有効であると判断したことから、追加調査として、計7回のインタビュー調査を実施するとともに、調査協力者が報告者となるシンポジウム等に参加し、調査の拡充を図った。

3.資料収集と資料の検討(継続:関連シンポジウムや報告書等を通じた資料収集・分析を継続した。4.研究成果の公表:日本女性学会(6月)において研究成果を発表、その後、論文としてとりまとめ発表した。また、被災地において、研究成果が、自発的活動を行う女性のジェンダー視点からの「震災復興」達成の参考とされるための報告会を開催した(1月)。東日本大震災からの復興は未だ途上であり、研究対象である復興をめざす女性の自発的活動の意義を明確にするための追加調査を実施したことにより、次年度も引き続き、研究成果の公表を行うこととした。本研究は、自発的に活動する女性による新しい社会創造について、震災復興にかかわる支援活動から実証することをめざしている。最終年度となる今年度は、この間に行った調査結果等をふまえ、以下を実施した。1.研究成果の公表:日本女性学会(6月)において個別の要望に対応した物資支援活動に焦点を当てて考察した成果を「「女性」が担った震災支援活動の意義と可能性」と題して発表し、その後、査読付き論文として発表した(3月刊行)。また、現代行動科学会誌に論文「震災復興をめざす女性の活動の意義と可能性ー女性たちへのインタビュー調査よりー」を発表し(9月)、研究報告書にも収録して、関連分野の研究者や調査協力者に送付した。研究報告書には、調査協力者の今後の活動の参考となるよう、被災地で開催した中間報告会や研究報告会での事例報告等も収録した。調査協力者へのフィードバックは、ジェンダー視点からの「震災復興」を達成する活動に携わる女性たちへの波及効果となった。2.研究成果の見直し:社会に届ける女性の活動研究会において「「新しい公共」を担う女性の活動大阪と岩手の事例から」と題した報告を行い、また女性団体のミーティングでも成果報告・意見交換等を行った。このような場で参加者から有益なコメントを得たことで、「震災復興」を達成する活動方策の理論化について、新たな知見を得ることができた。この知見は、2018年度の日本女性学会における研究発表に反映される(6月開催予定)。3.調査協力者等との継続的な連携体制の構築:調査協力者やその周囲の女性たちと、新たに「いわて多様性と災害研究会」を立ち上げ、継続的な連携体制を構築した。岩手県・宮城県で東日本大震災からの復興支援活動を行う女性団体とそこで活動する女性を対象にインタビュー調査を行い、女性が担った炊き出し、物資支援、震災経験の記録等の活動の実態や担い手の意識を明らかにした。被災地では、震災前には社会的な活動に参加していなかった女性やジェンダーを自分の問題だと捉えていなかった女性も、復興をめざす活動を通じてエンパワーメントし、ジェンダー平等な復興後の社会創造の可能性を広げている。研究実施計画にそって初年度の実績をあげることができ、2年度に実施を予定している本調査について具体化ができていること、また、5月に開催される日本女性学会において、この間の研究成果について個人発表をすることが決まっていることから、おおむね順調に進展していると考えられる。1分析の継続(追加調査の実施・分析):調査結果を分析し、ケアの担い手をモデルとする活動がジェンダー視点からの「震災復興」を達成する可能性を明らかにする。
フランス植民地主義時代の旅行記におけるエキゾチシズムの諸相

旅行記研究は自己と他者という人文社会研究における根源的問題に連関している。エキゾチシズムの諸相を解明することは、自己と他者の関わり方を明らかにすることに他ならない。本研究は文学作品にあらわれるエキゾチシズムを分析することで、フランス語表現の旅行文学に新たな地平を開くことを目的とした。事典の項目執筆、日仏文化交流の可能性についての論文の他に、エキゾチシズムを実践するツーリストという存在に着目した論文「十九世紀フランスにおけるtouristeの変遷」に研究成果をまとめた。エキゾチックなものへの憧れが集団心性として、「イズム」の形を取るのは19世紀であるが、過去への夢想ともいうべき懐古趣味と併行する、遠方への夢想ともいうべき異国趣味(エグゾチシズム)の流行が、植民地主義・帝国主義の時代と軌を一にしていることに本研究は注目した。19世紀から20世紀前半にかけて、フランスは文明化の使命というイデオロギーを旗印に植民地を拡大していく一方、異文化への関心を深めていく。そこで、植民地主義時代の文化的かつ政治的潮流を念頭に置き、フランスにおけるエキゾチシズムの変遷を跡づける作業をおこなった。本年度は、このような19世紀から20世紀前半の帝国主義的状況において、直接的な利害関係を持たないフランスと日本の文化的関係に着眼した。この2国が互いの文化に魅せられ、刺激を受けたという事実は、たとえば『フランス・ジャポン』という文化交流雑誌の活発な活動によって裏付けられる。その際、フランスと日本の文化的かつ政治的交流において、エキゾチシズムがいかに発露し、異文化理解の原動力になっているかを考察した。その成果は、「『フランス・ジャポン』の政治学1934ー1945」内「「フランス・ジャポン」の日本人執筆者」と題する論文に発表した。(『満鉄と日仏文化交流誌「フランス・ジャポン」』(和田桂子、松崎=プティマンジャン・碩子、和田博文編、ゆまに書房、和田桂子監修による『フランス・ジャポン』の復刻版別冊所収)。本研究では、主に19世紀後半の植民地主義時代の文学に限定し、エキゾチシズムの因果関係を検討したが、次の二点について疑問を残すことになり、世紀前半に立ち戻る必要を感じた。一点目はガイドブックの役割、二点目は「観光」と「観光客」の語の定義である。旅と文学を考察する場合に、これまで十分に光が当てられてこなかった観光と文学の影響関係に、新しい研究の意義を見いだした。エキゾチシズムにとらわれるのは「ツーリスト」の特徴である。「観光客」(touriste)の語は英語(tourist)から導入されたが、1816年におけるフランス語文献での初出では「イギリス人旅行者」を指していた。19世紀を通して旅の文脈の変化、ひいては旅行者の行動様式の変化にあわせて語のコノテーションが変化し、現在では一般的に「旅行者」の意味で使用されている。フランス19世紀中葉までの文献、特に旅行記に現れる〈touriste〉の語を拾い上げ、この語の指示対象を丹念に追い、付与された意味を検討することで、ヨーロッパにおける近代ツーリズムの勃興期の特質を抽出できるのではないだろうか。この問いに対する考察を「旅行者かツーリストか?十九世紀前半フランスにおける"touriste"の変遷」(『共立女子大学文芸学部紀要』第60集、平成26年、1月発行、1735ページ)に発表した。また、最終年度に行ったその他の研究として、エキゾチシズムを生み出す旅と、それを表象する文学という行為に絞って行ったことが挙げられる。2013年度フランス語フランス文学会秋季大会のワークショップでは、「旅と文学」というテーマで発表を行った。本研究は、植民地主義時代の文化的かつ政治的潮流を念頭に置き、18701960年にフランス語で書かれた作品において、エキゾチシズムの表出を跡づけ、この概念の変遷を明らかにし、異文化理解の可能性を探ることを目的としている。異文化に対する植民地主義的見方が、新しいエキゾチシズムとともに、多様な文化の積極的評価へと転換する過程を辿る。18701960年において、西洋と非西洋の関係とはすなわち「帝国」対「植民地」の関係である。西洋と東洋の一方向的な関係が確立された時期の文学を読み解く必要があると考えた。19世紀後半からフランスは植民地政策を強化し、「文明化の使命」のイデオロギーを国に浸透させていった一方で、日本のように植民地ではない非西洋との関係にも目を向ける必要があった。その問題を考察する材料となるのが、フランスと日本の文化交流誌であろう。

フランスと日本の両国の執筆者が協力して、1930年代に雑誌『フランス・ジャポン』が刊行されたが、今年度は、この雑誌においていかに文化交流がなされていたのか、そこでエキゾチシズムはいかに作用しているのか、という点について研究を絞る結果となった。フランス国立図書館での資料調査を経て、研究結果が論文集に公表されることになった。さらに平成23年度の達成目標は、本研究の具体的方向を示し、書誌を整理・分類・検討することであった。研究課題にそってフランス語で書かれた19・20世紀旅行記の書誌を作成し、欠落していた重要文献を蒐集し、基本コーパスの充実に努めた。また近年刊行されている近現代旅行記関連の目ぼしい研究書をそろえた。本研究は、植民地主義時代にフランス語で書かれた旅行記において、エキゾチシズムの表出を跡づけ、この概念の変遷を明らかにし、異文化理解の可能性を探ることを目的とした。フランス文学におけるエキゾチシズムの変遷を跡づけるために、基本文献資料のリストの作成に取りかかり、入手可能なものは購入した。資料を検討し、読解作業にあたった。他者に魅了される側面と同時に、他者への同化の欲望が見いだせる文献に対し、このアンビバレントな欲望は、他者理解にどのように作用するのかを探ったのであったが、この点に関しては、さらなる考察が必要であり、次年度以降の課題となるだろう。特に、ヴィクトル・セガレンが提唱するエキゾチシズムが、彼自身の小説にどのように現れているのかという問題提起についても、さらなる検討を要する。また、19世紀から20世紀前半に発表された主要な旅行記と研究書の書誌をリストアップし、コーパス選定に専念した。2012年8月に短期でフランス国立図書館にて資料を調査、収集した。その後、この調査旅行で収集した資料を読み込んだ。研究目的である新しいエキゾチシズムの解明を目的として、この資料はその後の文献精読・分析・論考のコーパスとなる。次年度は、植民地主義とエキゾチシズムに関連する書誌を完成させ、読み込み作業を進める。特に、文献の検討作業を行い、欠落している文献の調査・収集を行う。テキストを精読し、研究対象作品に描かれる他者認識を分析し、研究の進んだ段階で、研究対象をパノラマ的展望の下に置く。「研究の目的」に設定した、他者に魅了される側面および、他者への同化の欲望が見いだせる文献に対し、このアンビバレントな欲望は、他者理解にどのように作用するのか、という問題に答えるべく、さらなる分析を行い、研究結果をまとめる予定である。そして研究の鍵となる、ヴィクトル・セガレンのエキゾチシズムが彼の小説にどのように現れているのかという問題提起について、フランスでの最近の研究動向にも注目し、考察を進める。最終的に、批評的論点に照らし合わせて得られた結果を総括・論述し、打ち立てた研究課題に対する研究結果を学術雑誌に発表する。当初の予定通り、二年目の調査旅行を行う。フランス国立図書館で資料を収集し、その分析・検討の段階を経て、それを批評的論点に照らし合わせて得られた結果を総括・論述し、打ち立てた研究課題に対する研究成果を学術雑誌に発表し、学会で発表する計画である。文献の検討作業を行い、欠落している文献の調査と収集を行うが、資料がフランス国立図書館に所蔵されていることから、フランス国立図書館での資料調査と文献収集を行う。そのために、2013年8月に行うフランス出張の旅費として研究費を使用する。その他の項目として、必要な研究資料を購入するために、物品費として研究費を使用する。