hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
先天性中枢性性腺機能低下症に伴う糖・脂質代謝異常症における新規疾患成立機序の解明

今後は研究期間中に、変異解析、同定された変異の機能解析と臨床経過(治療経過、身体所見、検査所見)の収集を行い、本疾患と代謝異常の発症との関連を検討し、疾患成立機序を明らかにしていく予定である。また、糖・脂質異常症・肥満の進行に留意し、成長・加齢に伴う体組成の変化に対する生活指導と基礎疾患に対する治療法を確立し、患者のQOLの向上を目指す。平成27年度では、糖・脂質代謝異常症を有するHH患者と有さないHH患者の両者を対象に約20検体の収集を行った。現在も検体収集と臨床情報の収集を引き続き行っている。遺伝子解析では、次世代シーケンサーを用いた当疾患の責任遺伝子群の変異解析条件を最適化し、解析方法をほぼ確立した。20検体のうち、8検体の解析を終了し、3症例において変異を同定した。インシリコ解析により、これらの変異は機能低下変異であると予測され、共同研究者と共に現在機能解析を検討している。同定された一部の遺伝子変異の機能解析システムは既に構築されており、順調に機能解析が進行すると考えられる。それに並行して、臨床解析では、患者のHHおよび糖・脂質代謝異常症の治療経過を集積し、重症度の評価を行っている。1平成28年度では、前年度の成果を発展させ、次世代シーケンス法による迅速な遺伝子解析方法を確立し、変異解析を継続する。2新たに同定された変異の機能解析を順次行い、当該疾患とそれに伴う脂質代謝異常、肥満、糖尿病発症の関連と疾患成立機序を明らかにする。なお、本疾患に関連する既知責任遺伝子の機能解析システムは、共同研究者で機能解析担当である瀬尾美鈴により既に構築され、変異機能解析の体制が整っている。3変異が同定された場合、ルシフェラーゼ活性、蛋白発現解析、関連遺伝子群のシグナル伝達解析、神経機能解析などの機能解析を行う。5変異および臨床解析結果をデーターベース化し、臨床に直結するデータを患者へ還元する。6患者の臨床解析および経過観察を引き続き行う。遺伝子検査の結果が出ている症例では、遺伝子変異の機能解析と臨床経過(治療経過、身体所見、検査所見)を比較し、遺伝子変異の関与を検討する。以上の実験がすべて順調に経過するとは限らないが、順調に進むものを重点的に解析し、当該研究期間の目的達成を目指す。
母児分離を余儀なくされた母親への母乳育児支援のあり方に関する研究

母児分離を余儀なくされた母親に対する入院中退院までの母乳育児支援の課題を明らかにし、これらの母親への母乳育児支援のあり方を検討するための基礎データを得た。すなわち、ケアの受け手(母親)と担い手(周産期にかかわる看護者)の双方に質問紙調査を行った。それと共に母児分離状態にある母親が使用できるリーフレットの作成を行い、研究対象施設にて試験的に使用した。本研究の目的は、母児分離を余儀なくされた母親に対する母乳育児支援の課題を明らかにすることである。そのためケアの受け手とケアの担い手の双方からデータを収集し、分析を行う。今年度は母児分離の状況にある母親を取り巻く看護職者(産科、Neonatal Intensive Care Unit ; NICU)が母児分離状態にある母親に行っているサポートに関する基礎データを得ることを目的とした。研究方法は、F県内の施設基準を満たしたNICUの看護職員とそれらのNICUを有する病院の産科病棟看護職員を対象とした郵送による自記式質問紙調査である。質問紙は1989年にUNICEF(国連児童基金)/WHO(世界保健機関)が共同宣言として出した「母乳育児成功のための10カ条」(以下「10カ条」と記載)に基づき、産科とNICUの両看護職員がもつ「10カ条」の意識とその実践に関する項目から構成し、NICUと産科看護職員用の2種を作成した。なお、質問紙の返送を持って研究の同意を得た。NICU看護職員は101名(回収率64.7%)、産科看護職員は50名(回収率48.1%)から回答を得た。職種の内訳は、NICU看護職員が看護師82名、助産師12名、その他7名、産科看護職員は助産師37名、看護師9名、その他4名であった。「10カ条」に対して『内容を知っている』と回答した者は産科は40名(80%)であったのに対し、NICUは31名(30.7%)であった。『母乳の飲ませ方をその場で具体的に指導する』『母親に母乳の分泌維持の方法を教える』ことが《とても重要であると思う》と回答した者は産科、NICUを共に60%を超えたが、実際に母親に母乳分泌維持の方法を教えていたのは産科では39名(78%)、NICUでは49名(48.5%)であった。また、NICU看護スタッフは98名(97.0%)がNICUで直接母乳の観察・介助を行っていたが、自信を持って観察、介助していたのは19名(19.4%)のみであった。また、NICUと産科の連携に関して、『連携をとってはいるが充分ではない』と回答したのはNICU、産科ともに過半数を超えた。これらより母児分離状態にある母親への母乳育児支援に対する意識と実際の看護ケアには差があることが示唆された。また、産科とNICUの連携もまだスタッフは不充分であると感じていることがわかった。本研究の目的は,母児分離を余儀なくされた母親に対する母乳育児支援の課題を明らかにすることである。そのためケアの受け手と担い手の双方からデータを収集し,分析を行う。平成18年度は,ケアの担い手である看護職者(産科,Neonatal Intensive CareUnit;NICU)の「母乳育児を成功させるための10力条」に対する認識と実際のサポートを調査した。平成19年度は調査結果の集計,学会発表,次年度の準備を行った。下記に調査結果の概要を報告する。1989年にUNICEF/WHOは母乳育児がスムーズに始められ確立されることを目的に「母乳育児成功のための10力条」(以下「10力条」と記載)を共同宣言として出した。この「10力条」は母乳育児を支援するために必要とされる,主に産科でのケア,業務をまとめたものであり,産科サービス,新生児のケアに関わる全てのスタッフがこの「10力条」を実践すれば,どのような状況であっても母乳育児はでき,増加させられるということが多くの研究で証明されている。しかしながらNICUのように長期の母児分離状態を余儀なくされる場合,「10力条」のとおりにケアが遂行されるとは限らない。今回,産科,NICUの両看護職員がもつ「10力条」の意識とその実践を調査した。結果,産科67名(64.4%),NICU123名(78.8%)から回答を得た。「10力条」に対して『内容を知っている』と回答した者は産科49名(73.1%)であったのに対し,NICU32名(26.0%)であった。

『母乳の飲ませ方をその場で具体的に指導する』『母親に母乳の分泌維持の方法を教える』ことが《とても重要であると思う》と回答した者は産科,NICU共に60%を超えたが,実際に母親に母乳分泌維持の方法を教えていたのは産科49名(73.1%),NICU60名(48.8%)であった。NICU看護スタッフは98名(97.0%)がNICUで直接母乳の観察・介助を行っていたが,自信を持って観察,介助していたのは19名(19.4%)のみであった。これらより,看護職者の「10力条」に対する認識とそれに基づく支援が不十分であることが示唆された。次年度は本結果をふまえ,具体的な母乳育児支援の問題点(認識,知識,技術,その他)とケアの受け手から見た母乳育児支援の実際を検討する。平成20年度はケアの受け手である母親から見た母乳育児支援の実際に関する基礎データを得ることを目的とし、質問紙調査を行った。またこれらの結果を元に母児分離を余儀なくされる環境にある母親(すなわち児がNICU ; Neonatal Intensive Care Unitに入院中の母親)向けのリーフレットを作成し、1施設で試験的に使用した。調査期間は平成20年8月平成21年3月であり、調査方法はF県内の施設基準を満たしたNICU(1施設)に児が入院した経験を持つ母親を対象とした自記式質問紙調査である。質問紙は1989年にUNICEF(国連児童基金)/WHO(世界保健機関)が共同宣言として出した「母乳育児成功のための10カ条」(以下「10カ条」と記載)に基づき、母児分離状態にあった母親が実際に妊娠中からNICU退院までに産科・NICUスタッフから受けた母乳育児支援に関する項目から構成した。なお、質問紙の返送をもって研究の同意を得た。回収率は28名(27.8%)であり、児の平均月齢は5.5か月(SD4.6)、児のNICU平均入院日数は40.3日(SD36.4)であった。「母乳育児を行う上で一番役に立ったこと」は《入院していた施設の方針や入院していた施設のスタッフから習ったこと》が最も多く15名(55.6%)であった。「児がNICU入院中"子どもの状態に合わせて母乳育児を続けるために何を行えばよいのか"」について《その都度説明を受けた》と回答しだ者は20名(71.4%)であり、《その都度説明を受けていない》《わからない》と回答した者はそれぞれ4名(14.3%)であった。「NICU内で看護スタッフに実際に乳房や乳首を見てもらいたい(お乳や飲ませ方を見てほしい)」と《思ったことがある》と回答した者は10名(35.7%)であった。母乳育児に関してスタッフに自分の気持ちを尊重してもらい、精神的にサポートしてもらえたと《感じている》者は19(67.8%)であった。これらより、母児分離状態にある母親への母乳育児継続には入院していた施設の方針やスタッフから教育を受けたことが影響を与えることが示唆された。母乳育児継続のための方法を教えてもらうだけでなく、実際にNICU内で乳房や乳首、飲ませ方を見てほしいと感じていることがわかった。それと共に精神的にサポートしてもらったと感じているものが少ないことがわかった。
軟磁性体粒子群を含む気体を用いて局所熱伝達率の増進と制御

気体を作動媒体とする熱機器において、熱輸送の高効率化を行うには、作動媒体の輸送動力を極力押さえ、かつ、熱伝達の高いシステムが必要となる。本研究では分散系粒子群に軟磁性粉体を用い、磁場を印加することで、分散系粒子群の流動に関し機能性をもたせ、効率的な伝熱の促進を行うものである。軟磁性材のキュリ-温度を選ぶと、昇温した粒体は磁性を失い、堆積することなく遂次流体によって下流に温ばれるようにできる。本年度の得られた結果は以下の通りである。1)従来のフェライト粒子の他に、比重が1程度のポリスチレンポリマ-の粒子の表面にキュリ-温度が約100°CのNiーZnフェライトの微粒子をコ-ティングした複合粒子を作製した。この粒子により、比較的低流速でも粒子の搬送が行えることが確認できた。2)昨年、製作された伝熱実験流路を用い、本年度は希土類コバルト磁石(永久磁石)を使用して実験を行った。設置した磁石の直後の位置で熱伝達率が著しく増加する。賦に下流にもう一つの磁石を設置するとその直後の位置においてより大きな熱伝達率の増加がみられた。複合粒子を用いた場合には、より低質量混合比で熱伝達率の促進が確認された。3)流動場の計測にはファイバLDVを用い、粒子の平均速度および、その変動値、更に数密度分布を詳細に測定した。磁場の印加により、粒子の変動速度が大となり、気相の攪乱郊果が推測される。壁面近傍の数密度分布は磁場印加点直後にピ-クを有する形状となり、熱伝達特性と整合性のある結果を示した。4)粒子の運動に関して、ラグランジュ的に粒子の軌跡を追うストカスティックモデルを用いて数値シミュレ-ションを行った。その結果はLDVによるものと良い一致が見られ、磁場の作用が明らかになり、伝熱促進に効果的な条件の予測が可能となった。
レプトンフレーバー混合行列要素決定法の理論的研究

将来に計画されている長基線ニュートリノ振動実験では、振動パラメーターの決定に関して縮退問題という解の多重性が指摘されている。この問題の解決はレプトンフレーバー混合行列要素の決定において不可欠なものである。この問題の内で特に2-3混合角の選別可能性を、原子炉ニュートリノ振動実験と長基線ニュートリノ振動実験(特に日本で計画中のT2K実験)を組み合わせた場合について詳細に解析した。また、将来の長基線ニュートリノ振動実験は、未決定である混合角やCPの破れの位相等の小さな効果の観測を目指すため非常に精密な実験となる。このような精密実験においては、新物理の効果すら現れるかもしれないと期待することもできる。そこで、特にニュートリノの伝版中における物質との新相互作用を考慮し、その効果がどの程度現われうるかを解析した。その結果、運のよい場合には、現在すでにアメリカで行なわれているMINOS実験においてさえも新物理効果が現われうるという興味深い結果が得られた。(論文投稿中)将来実験としては、長基線振動実験だけでなく原子炉ニュートリノ振動実験も非常に重要なものであると思われる。現在各国で計画が進行中であるが、その中で日本のKASKA実験のLetter of Intentの製作に協力した。レプトンフレーバー混合パラメーターのうち、2-3混合角θ(23)の精密測定は将来のT2K実験(J-PARCからのニュートリノビームを使用)におけるニュートリノ振動の測定により成されると期待されている。多くの場合、ニュートリノが2種類(2世代)であるとした単純な解析が良い近似を与えるが、T2K実験で期待されているような精密測定においてはニュートリノが3世代あるという効果が無視できなく成り得る。3世代性の効果は、パラメーター数の増加による不定性の増大と、同じ現象を与える解が2つ存在する効果(縮退問題)である。そこで、このような効果を取り入れた場合にθ(23)の決定精度がどのような影響を受けるかを調べた。その結果、2世代として近似的に得られていたものよりも決定精度が5割ほど悪くなることが明らかになった。この無視できない悪化は、3世代性を支配している1-3混合角θ(13)の不定性によるところが大きい。そこで、将来期待されるθ(13)の測定実験と組み合わせることでこの不定性を大幅に減らし、θ(23)の測定精度も2世代近似での値程度まで回復させることが可能であることも示した。しかし、縮退問題による悪影響は依然として問題であり、その解決は今後の課題である。現在まで未決定であるθ(13)の測定を目指して、原子炉ニュートリノ実験が世界各地で計画されている。そのうちの1つとして日本のKASKA実験がある。この実験はニュートリノ源として複数の原子炉を使用する予定であるので、その複雑な状況による悪影響の大きさを解析的手法に基づいて調べた。結果、ニュートリノ源が複数あることによる悪影響はKASKA実験の場合はせいぜい0.4%のエラー増加であり、十分に小さいことが明らかになった(現在論文投稿中)。近年各国で盛んに議論されている将来の原子炉ニュートリノ実験は、未決定である1-3混合角の純粋測定だけでなく、縮退問題の解決の助けとなることも期待される重要な実験である。実験の計画において測定感度の評価は重要である。通常それは数値計算によって得られるものであるが、そのままではブラックボックスの中であり感度の振る舞いを理解するのに十分とは言いがたい。そこで我々はなるべく数値計算に頼らずに解析的に測定感度を調べる手法を使っている。特に、将来の原子炉ニュートリノ実験では複数の原子炉からのニュートリノを同時に使う場合が多いが、このような複雑な状況では解析的な手法が非常に見通しを良くする。我々は原子炉の数および観測器の数が複数である状況についてこのような解析を行い、感度を与えるシンプルな式を得ることができた。(掲載済論文)また、さらに感度を高めるためにエネルギーをビンに区切った解析(スペクトル解析)が行なわれると期待されるが、その場合も同様に解析的な手法に基づいた研究を行なった。この場合は、前述のものほどシンプルなものには帰着できなかったが、かなり見通しのよい式を得ることに成功した。また、観測器のどのような配置が理想的であるかという点も明らかにできたと思われる。(論文投稿中)前述の縮退問題の解決には複数の実験を組み合わせて情報を引き出すことが必要不可欠である。特に、原子炉実験と日本の長基線実験であるT2K実験の組み合わせは最も興味深いものであると思われる。この解析を注意深く行い、実際にどのていど縮退問題を解決可能であるかをブラジルの研究グループとともに調査した。(論文投稿中)将来に計画されている長基線ニュートリノ振動実験では、振動パラメーターの決定に関して縮退問題という解の多重性が指摘されている。

このような精密実験においては、新物理の効果すら現れるかもしれないと期待することもできる。そこで、特にニュートリノの伝版中における物質との新相互作用を考慮し、その効果がどの程度現われうるかを解析した。その結果、運のよい場合には、現在すでにアメリカで行なわれているMINOS実験においてさえも新物理効果が現われうるという興味深い結果が得られた。(論文投稿中)将来実験としては、長基線振動実験だけでなく原子炉ニュートリノ振動実験も非常に重要なものであると思われる。現在各国で計画が進行中であるが、その中で日本のKASKA実験のLetter of Intentの製作に協力した。
リーマン面のモジュールの複素多変数的変動についての研究

複素パラメータと共に変動する境界つきリーマン面上の調和スパンおよびシッファースパンの2階変分公式を求め,擬凸変動におけるパラメータ依存性を調べることにより,変形族の同時一意化問題へと応用した.ショットキー被覆面の同時一意化定理を示し,更にそれを一般化した,解析的でディリクレ積分が有限である関数族は定数のみからなるリーマン面全体のなす族O_{AD}に属するプラナーリーマン面の変形族がスタインならば同時一意化可能であることを証明した.本研究の目的は、複素助変数と共にリーマン面が動いたときに、各リーマン面の等角写像に関連したモジュールが複素多変数的に変動するようなもの(例えばリーマン面のスパン)を見つけ、一変数的量変動と多変数関数論、特に擬凸状領域との関係を明らかにすることである。本年度得られた研究成果は次の通りである。1.単著論文Uniformity of holomorphic families of non-homeomorphic planar Riemann surfacesが国際雑誌Annales Polonici Mathematici(査読付き)に受理された。本論文では、ファイバーがプラナーリーマン面からなる2次元擬凸領域において、各ファイバーのSchiffer spanのパラメータ依存性を考察することにより、ファイバーがO_{AD}クラスのプラナーリーマン面からなる正則族の同時一意化を証明した。4.種数が0以上の境界つきリーマン面R上の半完全正則微分のなす空間S(R)の再生核は、対数極を2つ持つL_1-定数により表現できることを示した。また、そのようなリーマン面からなる正則族が複素2次元スタイン多様体の場合、S(R(t))の再生核は対数的多重劣調和であることを証明した。その一部は、論文としてまとめる段階に入っている。複素パラメータと共に変動する境界つきリーマン面上の調和スパンおよびシッファースパンの2階変分公式を求め,擬凸変動におけるパラメータ依存性を調べることにより,変形族の同時一意化問題へと応用した.ショットキー被覆面の同時一意化定理を示し,更にそれを一般化した,解析的でディリクレ積分が有限である関数族は定数のみからなるリーマン面全体のなす族O_{AD}に属するプラナーリーマン面の変形族がスタインならば同時一意化可能であることを証明した.本研究の目的は、一変数関数論における多重連結領域の等角写像およびポテンシャル論における各主関数のノイマン問題と、多変数関数論的変動である擬凸状との関係を明らかにすることである。具体的には、複素助変数と共にリーマン面が動いたときに、各リーマン面の等角写像に関連したモジュールが複素多変数的に変動するようなもの(例えばリーマン面のスパン)を見つけ、一変数的量変動と多変数関数論、特に擬凸領域との関連を引き起こす原理を追求することである。1、調和スパンの変分公式とその応用について研究した論文が雑誌Nagoya Mathematical Journalに出版された。本研究は山口博史氏、米谷文男氏との共同研究である。考察してきた変分公式を基に、調和スパンは変動が擬凸状ならば劣調和関数であることを証明した。また、調和スパンの具体的表示からポアンカレ距離との関係式を明記して論文にまとめた。2、不連続点を含む変動について考察した論文が受理された。領域が急激に変化し不連続点を含むような変動において、調和スパンの劣調和性が崩れる具体例を構成した。一方、別のタイプの急激な変動では劣調和性が保たれる具体例を構成し、これらの例を通して得られた知見をもとに一般的考察を行った。それらをまとめた論文は現在雑誌Journal of the Mathematical Society of Japanより出版予定である。2.種数が0以上の境界つきリーマン面R上の半完全正則微分のなす空間S(R)の再生核は、対数極を2つ持つL_1-定数により表現できることを証明した。また、そのようなリーマン面R(t)からなる正則族が複素2次元スタイン多様体の場合、S(R(t))の再生核は対数的多重劣調和であることを証明し、論文を投稿中である。3.最終年度として、これまでに得られた研究成果の海外発信を積極的に行った。国際研究集会Chelm(ポーランド)、葉山シンポジウムでそれぞれ招待講演を行った。また国内の研究集会でも多くの講演を通して当研究課題の意義と重要性を喚起した。数学・基礎解析学本年度計画していた研究課題について得られた成果を論文に纏めることができたから。本年度計画していた研究課題について、得られた成果を講演し、論文としてまとめることができたから。本年度計画していた研究課題について、得られた成果を論文にすることができたから。研究開始初年度である平成23年度は、東日本大震災および原発事故による影響のため、研究開始時期が遅れた。そのため次年度使用額が生じ、24年度もその分の当該研究費が生じた。これまでのように、関連研究者と研究連絡を取りながら、研究に遂行する。研究集会および少人数セミナーに参加し、情報収集およびアイデアの交換をする。2014年度は研究計画最終年度であり、海外での研究成果の発信にも努める。研究計画の特段の変更は必要なく、問題点はない。東日本大震災および原発事故による影響で研究開始時期が遅れたため、次年度使用額が生じた。定期的に研究集会へ参加および研究発表を行い、その際の旅費等に使用する。年度末に福島市で開催した「2013年度多変数関数論冬セミナー」での旅費補助に僅かな誤差が生じたため。次年度は研究計画最終年度であり、これまでの成果を海外で研究発表するため、その旅費等に使用する。
トレーニング期間の違いとそれらの免疫応答の違い

一過性の運動により生態防御系は変動をきたすが、継続的な運動習慣により安静時の生体の防御機構が高進するか否かは興味のあるところである。マウスを対象にして遊泳運動を負荷した際の感染に対する抵抗力はトレーニング群の生存率が対照群のそれを上回った。本研究は(1)リンパ球細胞数の変化、(2)顆粒球細胞の貪食率と過酸化水素産生能、そして(3)サイトカインに注目し、トレーニングに伴う生態防御系の動態を調べることを目的とした。方法:被検動物はマウスddY57週齢のオスを用いた。トレーニングは遊泳とし、1時間/回、4-5回/週とし、トレーニング期間は0.5ヶ月、1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月とした。水温は3637°Cであった。マウスは、トレーニング群のほかに対照群と温水浸漬群を設定した。その結果、遊泳トレーニングにより脾臓重量は増大した。血中のリンパ球サブセット(CD3,CD4,CD8,CD19)に対する長期間トレーニングの影響は統計的に有意な変動は見られなかった。蛍光ビーズの貪食はトレーニング群で高まる傾向にあったが、定量的には有意な変化は見られなかった。過酸化水素産生能にも変化がなかった。血中のGM-CSFは不変であった。脾臓組織のIL-6の変化も明確な違いは見られなかった。今回のトレーニングで統計的に有意に変化したのは脾臓重量だけであった。一方で、生体防御機構の機能的な側面は不変であったことから、脾臓重量の増大が生体防御に有意味な変動なのかは不明である。運動トレーニングが防衛体力に影響を及ぼすことは明らかである.その一方でトレーニングの種類や期間により免疫応答が異なり,特にトレーニング期間の違いは免疫応答の「質」を変化させるという可能性が推察される.そこで本研究の目的はトレーニング期間の違いと白血球の動態・機能を捉え,その背景にあるメカニズムを明らかにすることである.被検動物は5週齢のddY系雄性マウスを用いた.マウスはトレーニング群(E),座業対照群(SC)と対照群(C)に分けられた.トレーニングは7週齢より開始した.トレーニング運動は水泳運動を行い,頻度は5回/週であった.トレーニング期間は2,4,12週間とした(感染に対して抵抗力を高めた-1998年度-).採血は最後の運動トレーニング終了24時間後に行った.測定項目は白血球数,リンパ球,単球,顆粒球,リンパ球サブセット(CD3, CD4, CD8, CD19)とした.その結果,トレーニング2週間群の白血球数はC群,SC群に比べE群で高い値を示した.単球,リンパ球の相対値に差はなかった.リンパ球サブセットについても変化はなかった.トレーニング4週間群の白血球,リンパ球,単球,顆粒球,リンパ球サブセットは各群間に差はみられなかった.以上の結果から,大腸菌感染に抵抗力を示した運動トレーニング群はそのトレーニング期間により賦活される防御系が異なることが推察された.尚,トレーニング12週間群は現在検討中である.これまで一過性の急性運動や習慣的な運動が感染に対して抵抗力を高めるか否かについて検討を加えてきた。その結果、一過性の運動では運動時間の長短に関わらず、運動後感染に対する抵抗力が一時期高まるという成績を得た。また、習慣的な運動、すなわちトレーニングによっても感染に対する抵抗力は高まるという成績も得た。しかしながら、これら感染に対して抵抗力を示したトレーニングマウスの生体内でのメカニズムについては不明である。そこで生体の第一次の防御を担う白血球について検討を行った結果、顆粒球の上昇がみられた。

今回、顆粒球の機能的な面を検討する目的で貧食能と過酸化水素産生能について検討した。方法:被検動物は雄性マウスddY5週齢を用いた。感染に対して抵抗力を示したトレーニング2週間群を対象とした。トレーニング条件は運動時間1時間/回、5回/週であり、最後の運動終了24時間後に採血を行った。マウスは運動群(E)、対照群(C)、そして水に浸した群(SC)を設定した。水温ま36°Cとした。測定項目は総白血球数、貪食能、過酸化水素産生能である。貧食能は蛍光粒子を用い、前処理した後(37°C、10分間保温)、全血に加え撹拌し、さらに37°Cで15分間保温した。その後、溶血剤を加え4°Cで冷却し、フローサイトメトリーで測定した。過酸化水素の産生能は全血にDCFH-DAを加えPMAで刺激し、溶血させた後、フローサイトメトリーで測定した。結果:トレーニング終了後E群の総白血球数はC群・SC群のそれに比べ統計的に有意に高い値を示した。白血球の分画では顆粒球に統計的に有意な上昇がみられた。これらの貧食能についてみると、E群はC群、SC群に比べて低値を示した。また、PMA刺激後の蛍光度を測定した結果、C群、SC群に比べE群は蛍光度が高い傾向にあったが、統計的に有意な変化ではなかった。さらに、長期のトレーニング群を調査検討中である。運動トレーニングが防衛体力に影響を及ぼすことは明らかであるが、「運動」が感染、腫瘍やアレルギーなどに対してどのように関与するのかは未だ不明の点が多い。前回の報告(科研費1011年度)ではトレーニング期間2週間から3ヶ月間の遊泳運動群が感染に対して抵抗力を示すという結果を報告した。そこで感染に対する抵抗力が高まる背景を検討するため、血液中のサイトカインであるGM-CSF(Granulocyte Macrophage Colony Stimulating Factor)を測定した。また、免疫処理の場である脾臓についてもその重量を測定した。被検動物はマウスを用い、遊泳運動群、浸水群、そして対照群の3群に分けた。水温は3738°Cとした。遊泳運動は、1時間/回、35回/週で3ヶ月間行った。最後のトレーニング終了24時間後に心臓採血を行い、ELISA法によりサンプルを処理作成した。測定は比色計(マイクロプレートリーダー:Bio Rad)を用いた。結果:GM-CSFの測定結果には遊泳運動群、浸水群、対照群に統計的に有意な差は見られなかった。しかしながら、生体防御の場である脾臓は、遊泳運動群の重量が、対照群、浸水群に比べ有意に高い値であった。これらの成績から、血液中の顆粒球やマクロファージに対するサイトカインの影響は運動トレーニングによる影響は少ないと推察される。一方、運動トレーニングによる脾臓重量の増大はその役割から生体防御への関与というよりも血液貯留の作用によるものと考えられた。
必須脂肪酸欠乏で増加するミード酸およびその代謝物の機能解析

哺乳動物において、必須脂肪酸が欠乏するとミード酸という特殊な脂肪酸が産生されることが知られている。しかし、その産生遺伝子や経路を詳細に検討した報告はない。そこで、必須脂肪酸欠乏状態にある培養細胞を用いて、siRNAによる脂肪酸合成酵素の遺伝子発現抑制を行い、産生遺伝子と経路の同定を行った。ミード酸はオレイン酸からFads1, Fads2, Elovl5という遺伝子によって、2通りの経路で産生されることが明らかとなった。また、ミード酸はホスファチジルイノシトール(PI)というリン脂質において増加が顕著であったことから、必須脂肪酸欠乏時のPIにおけるミード酸の重要性が示唆された。哺乳動物では必須脂肪酸が欠乏すると、ミード酸(20:3n-9)と言われる脂肪酸が増加することが知られている。昨年度、必須脂肪酸欠乏時のオレイン酸(18:1n-9)からミード酸産生遺伝子がFads1, Fads2, Elovl5であることを明らかにした。そこで本年度は、必須脂肪酸欠乏時における産生遺伝子の発現変化について、培養細胞と必須脂肪酸欠乏モデルマウスを用いて検討した。培養細胞は培養時間とともにミード酸が増加し、多価不飽和脂肪酸が減少することで必須脂肪酸欠乏状態が亢進する。そこで培養時間に伴うミード酸産生遺伝の発現量の変化を調べたところ、Fads1, Elovl5の発現が増加していた。また、ミード酸の前駆物質であるオレイン酸の合成酵素SCDの発現も培養時間とともに増加していた。4週間の無脂肪食を与えた必須脂肪酸欠乏マウスの肝臓についても、Fads1, Fads2, Elovl5の発現とSCDの発現が増加していたことから、必須脂肪酸欠乏時にはミード酸の合成が遺伝子レベルで増加することが分かった。また必須脂肪酸を含めたPUFAは、その多くがリン脂質に存在することが知られている。そこで、必須脂肪酸欠乏マウスにおける各臓器(血漿、肝臓、腎臓)の多価不飽和脂肪酸分布の変化を調べた。まず各臓器のリン脂質のミード酸分布について、必須脂肪酸欠乏時のミード酸はホスファチジルイノシトールに極めて多く分布していた。また他の多価不飽和脂肪酸はホスファチジルコリンにおいて減少が大きいが、ホスファチジルセリンなどは多価不飽和脂肪酸の減少がほとんど見られなかった。これらの結果より、必須脂肪酸欠乏では各リン脂質における多価不飽和脂肪酸の必要性が異なることが示唆された。されることを明らかにしている。上記の経路について、Elovl5が多価不飽和脂肪酸に基質特異性をもつことは明らかにされているが、一価不飽和脂肪酸の18:1n-9に対しては詳細な検討がなされていない。そこで、必須脂肪酸欠乏状態にある培養細胞から膜タンパク質を抽出し、Elovl5が18:1n-9に対しても鎖長伸長活性を有するかについて検討した。[14C]でラベルしたマロニルCoAを用いて鎖長伸長活性を調べた結果、Elovl5は18:1n-9に対しても伸長活性をもち、siRNAによるElovl5の発現抑制によってその活性は減少した。したがって、Elovl5は18:1n-9に対しても活性を持つことが示された。さらに必須脂肪酸欠乏マウスを用いた脂質解析でも、全てのミード酸の中間代謝物(18:2n-9, 20:1n-9, 20:2n-9)は肝臓に存在しており、特に経路2の中間物質20:1n-9が多く存在していた。以上の結果より、ミード酸は哺乳動物でも2通りの経路で産生されていることが示唆された。また、必須脂肪酸欠乏によるリン脂質の多価不飽和脂肪酸の経時的変化について調べた。その結果、ホスファチジルコリンの多価不飽和脂肪酸は他のリン脂質に比べて、早い段階から減少していた。したがって、食事による多価不飽和脂肪酸の変化はリン脂質の種類によって異なることが分かった。脂肪酸は生体膜の主要な構成成分であり、ヒトは生体内で脂肪酸を合成・代謝する酵素を有している。しかし、オレイン酸(18:1n-9)からリノール酸(18:2n-6)やα-リノレン酸を合成する酵素が存在しないため、これらの二重結合を2個以上持つ多価不飽和脂肪酸(PUFA)を食物から摂取する必要があり、これらは必須脂肪酸と呼ばれている。必須脂肪酸欠乏時にはこれらの多価不飽和脂肪酸は合成できず、通常は存在しないミード酸(20:3n-9)と言われる脂肪酸がオレイン酸から合成される。そこで、昨年度はミード酸の合成酵素とその経路について検討した。培養細胞株は細胞機能の解明において非常に有用な手段である。培養細胞の多価不飽和脂肪酸の供給は培地の脂肪酸組成に依存していることから、培養細胞の脂肪酸組成を測定した。すると、PUFAが非常に少なく、ミード酸が存在しており、培養細胞が必須脂肪酸欠乏にあることが分かった。

培養細胞ではRNAiなどの手法が容易なので、脂肪酸合成酵素に関わる酵素群をRNAi法により発現抑制し、ミード酸合成に関わる遺伝子の同定を試みた。すると、脂肪酸の不飽和化酵素であるFads1, 2 , 3と鎖長伸長酵素であるElovl5の発現抑制下でミード酸が減少した。したがって、これらの酵素がオレイン酸からミード酸の合成に関与していることが分かった。またミード酸の生理的意義を明らかにするにあたり、ミード酸が必須脂肪酸欠乏時にどのリン脂質に多く存在するかについて調べた。その結果、ミード酸は通常アラキドン酸が多く分布するホスファチジルイノシトール(PI)に多く分布することが分かった。このことから、必須脂肪酸欠乏時にミード酸はPIにおいてアラキドン酸の代用をしていることが示唆された。昨年度は必須脂肪酸欠乏時におけるミード酸の産生遺伝子とその経路を明らかにした。これらの結果については、現在、英文雑誌に投稿中である。今年度は必須脂肪酸欠乏時のミード酸の産生遺伝子の変化を明らかにするため、培養細胞とモデルマウスを用いて、これらの産生遺伝子の発現変化について調べた。その結果、ミード酸の産生遺伝子の発現量は増加していたことから、必須脂肪酸欠乏時には遺伝子レベルでミード酸の産生が亢進されていることが分かった。また、必須脂肪酸欠乏時のリン脂質や中性脂肪を構成する脂肪酸の変化についても検討した。その結果、必須脂肪酸欠乏時には中性脂肪の多価不飽和脂肪酸の減少は大きく、リン脂質ではホスファチジルコリンで多価不飽和脂肪酸の減少が大きいことが分かった。しかし、ホスファチジルエタノールアミンやホスファチジルセリンなどの多価不飽和脂肪酸の多いリン脂質では脂肪酸の変化が小さかった。このように、必須脂肪酸欠乏における脂肪酸の変化の詳細を調べることで、ミード酸がどのような脂肪酸の代用をしているか、またその必要性について明らかにできると考えられる。ミード酸の合成酵素の遺伝子を同定するにあたり、培養細胞が必須脂肪酸欠乏のモデルになることを明らかにしたことから、siRNAによる発現抑制効率がよい培養細胞とその方法の探索を行った。その結果、マウス繊維芽細胞NIH3T3細胞はマウス細胞の中でミード酸が最も多いこと、さらにこの細胞ではPUFA合成に関わる脂肪酸合成酵素の発現をsiRNAにより20%以下に抑制することができたことから、NIH3T3細胞を用いてミード酸の産生遺伝子の同定を行った。これらの脂肪酸合成酵素の発現抑制下において、不飽和化酵素のFads1, 2, 3と鎖長伸長酵素のElovl5でミード酸が有意に減少したことから、これらの遺伝子がオレイン酸からミード酸の合成に関与していることが分かった。またガスクロマトグラフィー質量分析計を用いて、オレイン酸からミード酸の中間生成物の測定を行い、これらの合成経路に18:1n-9(オレイン酸)→18:2n-9→20:2n-9→20:3n-9(ミード酸)と18:1n-9(オレイン酸)→20:1n-9→20:2n-9→20:3n-9(ミード酸)の2つがあることを明らかにした。またPUFAは生体内で細胞膜のリン脂質に多く存在することが知られている。そこでミード酸の生理的意義を調べるにあたり、ミード酸が必須脂肪酸欠乏
霊長類の道具使用における物理的知性と社会的知性

霊長類が左右の手のうちどちらをよく使うのか(側性)については、ヒトの利きや脳皮質の非対称性と関係づけて論じられてきた。オマキザルは、非常にさまざまな探索行動や操作技能を示し、ナッツを樹木の幹に叩きつけるといったように、周囲の環境の表面を利用することがある(基盤面使用)。本研究では、オトナメスのオマキザル(Cebus apella)5個体において、基盤面使用で手の側性がみられるかどうかを調べた。実験者は、部屋のなかを自由に動いている各個体にクルミを1個ずつ与え、その時点からクルミを割るまでをビデオカメラで記録した。すべての個体が片手への側性を示していて、2個体は右に、3個体は左に偏っていた。側性の強さに個体差があり、側性は1個体では非常に強く、3個体では中程度で、残りの1個体では弱かった。オマキザルに典型的である基盤にナッツを叩きつける行動に関しては、手の使用に側性があり、個体によってそれが一貫していることが示唆された。移動のあいだクルミを保持している手についても調べたところ、3個体に偏りがみられ、ナッツを割っているときの手の偏りと個体内で一致していた。移動時の保持の手は、直前の行動であるナッツの叩きつけに影響されていたことが示唆される。また、手の側性と割るのにかかった時間、叩きつける頻度や速さとの相関から、個体によって手の側性にかかわるクルミ割りの戦略が異なっていることが示唆された。手の柔軟な使用を含む行動で側性がみられ、それが行動の能率と関係しうるということは、チンパンジーやヒトの道具使用の進化のなかで獲得されたはずの行動の適応を評価するために、重要な参照点を供する。社会的な駆け引き:これまでの研究から引きつづき、飼育下でのチンパンジーのハチミツなめ実験とその分析を進めた。複数のチンパンジーがくらす運動場で、ハチミツなめという道具使用場面を設定し、その装置の数を2箇所に限定することで、場所の占有をめぐる個体間の社会的な駆け引きを調べた。実験を実施した際に録画したビデオだけでなく、以前から蓄積されているビデオについても分析の対象として、社会的な駆け引きに注目した分析を進めた。フサオマキザルについても、同様な実験装置を開発し、ハチミツなめができるように訓練をおこなった。チンパンジーの場合と同じく、複数の個体がかかわる集団場面での社会的なやりとりを観察する前の段階として、安定して道具使用ができるように予備訓練をおこなった。物理的な因果理解:新たに、フサオマキザルおよびチンパンジーを対象として、2選択型の道具使用実験の準備をおこなった。道具を使って食物報酬を引き寄せるという場面で、道具の形を変えたり、障害物との位置関係を変えたりすることで、2選択肢のうち道具として有効なほうを選べるかどうかを調べる課題だ。物理的な因果関係を正しく理解しているかどうかを調べることができる。先行研究にもとづいて、道具と食物報酬と障害物の配置などについて創案し、装置の作成を進めた。道具と食物報酬との2項目の訓練を開始し、般化テストをおこない、最終的に3項目の課題で訓練するという実験段階の設定を検討し、予備的な馴致をおこなった。おもにフサオマキザルを対象として、種特異的な行動ともいえる環境表面への物の叩きつけ行動を記録し、チンパンジーの道具使用行動と比較した。
ヒトグリオーマ細胞株に存在する幹細胞様細胞の精製および新規マーカー遺伝子の単離

最近、様々な悪性腫瘍内に自己複製能、腫瘍形成能、多分化能を有する少数のガン細胞(ガン幹細胞)が存在し、腫瘍形成・維持に重要な働きをしていることが明らかにされた。更にガン幹細胞は様々な抗がん剤および放射線療法に耐性を有することも報告され、ガン再発の原因細胞であると示唆されている。本研究課題では既存の正常組織幹細胞精製方法を駆使し、ガン幹細胞の精製とその性状解析を目的として実行されたが、既存の方法の組み合わせによるガン幹細胞の精製は非常に困難であることが判明した。そこで私たちはガン幹細胞の性状を解析する別法として、中枢神経系の代表的な腫瘍グリオーマのもととなるグリオーマ幹細胞の作製を試み、高い腫瘍形成能(10個の移植によりグリオーマを形成、継代移植による腫瘍形成能を有する)を有する数種類のグリオーマ幹細胞の作製に成功した。作製したグリオーマ幹細胞株を用いた解析結果から、以下のことが明らかとなっている。グリオーマ幹細胞は(1)NSCマーカー陽性・分化マーカー陰性、(2)強い浸潤能力を有する。更に遺伝子発現解析の結果、(3)ガン化に伴い遺伝子発現パターンが変化し幹細胞化すること、(4)グリオーマ幹細胞に特異的に発現が増加・減少する因子(新規診断マーカーあるいは治療標的)の存在が確認された。更に(5)ある種の悪性グリオーマに有効な治療方法を見いだしている。これらの結果は、(I)試験管内でガン幹細胞の作製が可能であること、(II)人工ガン幹細胞を用いて新規診断マーカーおよび治療標的の同定が可能であること、(III)ガン幹細胞に特異的な治療方法の創出が可能であることを示し、今後同様の方法を用いて様々なガンに対する新規治療方法が創出されるものと期待される。ガン細胞は幹細胞同様の半永久的な自己複製能を有すると考えられている。しかしコロニー形成能実験から無制限の自己複製能を有するガン細胞は少数(数%)の細胞であることが示されている。加えて悪性腫瘍はその由来組織特有の分化マーカー陽性細胞と幹細胞マーカー陽性細胞を含むヘテロな細胞集団であることが多い。これらの事実は悪性腫瘍内に自己複製能および多分化能を有する少数の幹細胞様ガン細胞(ガン幹細胞)が存在することを示唆している。実際に白血病、乳がん、脳腫瘍など様々な悪性腫瘍およびガン細胞株から自己複製能、多分化能および腫瘍形成能を有するガン幹細胞が相次いで分離されている。同時に非ガン幹細胞は自己複製能に乏しく、腫瘍再生能力を殆ど有していないことも明らかにされた。これらの結果はガン幹細胞が腫瘍形成・維持に重要な働きを担っておりガン治療の真の標的であることを示唆している。本研究課題では既存のガン幹細胞濃縮方法を組み合わせグリオーマに存在するガン幹細胞の更なる濃縮(又は精製)を目的とし8種類のヒトグリオーマ細胞株についてSPの有無とCD133の発現を検討した。その結果4つの細胞株(Tp483,M059K,T98G,C6)にSPの存在を確認した。また検討した全ての細胞株にCD133陽性細胞(535%)が存在することも確認した。現在CD133陽性SP、CD133陽性nonSP、CD133陰性SP、CD133陰性nonSPをFACSを用いて精製し生体内腫瘍形成能を検討中である。同時にガン幹細胞が濃縮されているC6SPとC6nonSPの遺伝子発現プロファイルを作製しSPで優位に発現されている遺伝子を検索した結果、Notchリガンド(deltaとJagged1)がSPで優位に発現されていることを見いだした。続いてSPとNotchシグナルの関係をガンマシクレターゼ阻害剤、活性型および抑制型Notch発現ベクターを用い検討し、NotchシグナルがSPに負に作用していることも見いだした。現在Notchシグナル阻害剤を用いて生体内腫瘍形成・再発について検討を行っている。

これらの結果は、(I)試験管内でガン幹細胞の作製が可能であること、(II)人工ガン幹細胞を用いて新規診断マーカーおよび治療標的の同定が可能であること、(III)ガン幹細胞に特異的な治療方法の創出が可能であることを示し、今後同様の方法を用いて様々なガンに対する新規治療方法が創出されるものと期待される。
歯根膜細胞に存在するSidePopulation細胞の特徴と歯周組織再生への応用

確実で予知性の高い歯周組織再生療法は未だ確率していないが、過去の研究結果はex vivoで増殖させた歯根膜細胞やそこから分取した組織幹細胞を用いた組織再生療法の有効性を示唆している。また、多くの組織・臓器での存在が確認されているSide Population(SP)細胞分画には多臓器に分化可能な最も未熟な組織幹細胞が存在すると考えられ、最近培養ヒト歯根膜細胞中にもSP細胞分画が存在することが報告された。しかしながら、この歯根膜SP細胞はヘテロであるため、実際この細胞中に存在するSP細胞から純化した組織幹細胞を用いた歯周組織再生療法の確立を目指し、培養ヒト歯根膜細胞中に存在するSP細胞の特徴を明らかにした上で、この歯根膜SP細胞中からの組織幹細胞の純化を試みた。確実で予知性の高い歯周組織再生療法は未だ確立していないが、過去の研究結果は、ex vivoで増殖させた歯根膜細胞やそこから分取した組織幹細胞を用いた組織再生療法の有効性を示唆している。また、多くの組織・臓器での存在が確認されているSide Population(SP)細胞分画には多臓器に分化可能な最も未熟な組織幹細胞が存在すると考えられ、最近、培養ヒト歯根膜細胞中にもSP細胞分画が存在することが報告された。しかしながら、この歯根膜SP細胞はヘテロであるため、実際この細胞中に組織幹細胞が存在しているかは明らかではない。そこで、本研究では培養ヒト歯根膜細胞中に存在するSP細胞から純化した組織幹細胞を用いた歯周組織再生療法の確立を目指し、培養ヒト歯根膜細胞中に存在するSP細胞の特徴を明らかにした上で、この歯根膜SP細胞中からの組織幹細胞の純化を試みた。その結果、(1)培養ヒト歯根膜細胞中にSP細胞が存在することを確認した。(2)SP細胞が特徴的に発現している既知および未知の遺伝子の網羅的解析をマイクロアレイにて行った結果、SP細胞ではSP細胞以外のMain Populaton(MP)細胞と比べて幹細胞マーカーであるCD73の発現が高く、一方でMP細胞ではSP細胞と比べてpro-alpha-1 type3 collagenや歯根膜マーカーであるPLAP-1、Periostinの発現が高かった。現在、SP細胞における多分化能の検討をin vitroにて行っており、次年度はSCIDマウスの皮下にSP細胞とハイドロキシアパタイト顆粒とのペレットを移植し、in vivoにおける多分化能検討を行う予定である。また、多くの組織・臓器での存在が確認されているSidePopulation(SP)細胞分画には多臓器に分化可能な最も未熟な組織幹細胞が存在すると考えられ、最近培養ヒト歯根膜細胞中にもSP細胞分画が存在することが報告された。
第二言語における項省略の習得

本研究の目的は、日本語の空項を項削除(Oku, 1998; Saito, 2007)ととらえ、第二言語における数量詞、相互代名詞の解釈の習得(および喪失)の過程に関する経験的事実を整理、分析し、第二言語習得論および言語理論の発展に寄与することにある。そのため、母語に項削除を持つ言語と持たない言語の第二言語学習者を対象に、実験的手法により横断データを収集し、分析を進める。研究の初年度である30年度は、まず日本語母語話者の項削除の解釈を把握するため、日本語母語話者を対象とする日本語の真偽値判断テストの開発を行った。また、国内外の言語学や第二言語習得に関する学会に参加し、最新の研究成果を把握するとともに、情報交換を行い、実験の立案、韓国語母語話者を対象としたインフォーマントワークを行った。Saito (2007)では一致が存在する言語に項削除が許されることが論じられている。日本語と韓国語は非一致言語であり、項削除は両言語においてみられる現象である。このことから、項削除の解釈に関しては両言語で同じように観察されるという予測がたてられる。しかし、韓国語母語話者に対するインフォーマントワークを実施したところ、項削除の解釈に関し、日本語とは異なる部分があるという結果が得られた。この結果をふまえ、両言語の空目的語の統語ステイタス(NP構造)の違い、およびマイクロパラメターが関与している可能性という観点から、本研究では、まず日本語母語話者の日本語の空項の解釈、および韓国語母語話者の韓国語の空項の解釈について検証を進めていく。来年度は、両言語の母語話者による空項の解釈の実験を開始する。それをもとに実験文のさらなる精緻化を図り、学習者を対象とした実験アイテムの作成および実験を開始していきたい。研究実施計画の通り、次年度以降の研究の基盤を形成するための実験実施の準備を進めることができた。日本語母語話者を対象とした実験文タイプの整理、文脈の設定、場面提示のための写真撮影、実験スライド作成がすべて完了し、実験実施が可能な段階である。韓国語母語話者対象の実験準備も進めており、すでに実験文の韓国語への翻訳作業を依頼し、被験者の募集も開始している。更に、日本語および韓国語におけるnull object constructionのnull objectの統語ステイタスについて検討を行い、今後の実験における仮説構築に向けて理論的基礎を確立した。日本語母語話者および韓国語母語話者を対象に実験を開始する。この実験で得られた知見を活かし、第二言語学習者を対象としたテスト開発を進める。国内外における被験者が集まったグループから随時行う予定である。さらに、null objectの統語ステイタスに基づく仮説のもとで、得られた実験結果の分析を開始する。韓国語のように、日本語同様、項削除を許す言語であるにも関わらず、相互代名詞が省略されたnull objectの解釈が日本語とは異なる場合があり、この種の言語のnull objectに関して更なる理論的な検討が必要である。具体的には、この種の言語におけるnull objectの解釈が、日本語の相互代名詞省略とのどのような統語的な違いから生じるのか、また、どの程度の語用論的な解釈が考慮されるのかを調査する。

更に、日本語および韓国語におけるnull object constructionのnull objectの統語ステイタスについて検討を行い、今後の実験における仮説構築に向けて理論的基礎を確立した。日本語母語話者および韓国語母語話者を対象に実験を開始する。この実験で得られた知見を活かし、第二言語学習者を対象としたテスト開発を進める。国内外における被験者が集まったグループから随時行う予定である。さらに、null objectの統語ステイタスに基づく仮説のもとで、得られた実験結果の分析を開始する。韓国語のように、日本語同様、項削除を許す言語であるにも関わらず、相互代名詞が省略されたnull objectの解釈が日本語とは異なる場合があり、この種の言語のnull objectに関して更なる理論的な検討が必要である。具体的には、この種の言語におけるnull objectの解釈が、日本語の相互代名詞省略とのどのような統語的な違いから生じるのか、また、どの程度の語用論的な解釈が考慮されるのかを調査する。来年度への繰越金額は175,370円である。実験のためのテスト開発を主に研究代表者のパソコンを使用して行ったこと、国内および海外におけるデータ収集の際にパソコンが必要になるがその機会が次年度以降になることから、分担者に必要な設備は次年度に購入する予定である。
iPS細胞を利用したCD4陽性T細胞の再生医療のための基盤技術の確立

iPS細胞から様々な組織が再生構築可能になっている。我々はこれまで血球系細胞の分化、なかでもT細胞の構築に取り組んできた結果、ヒトCD8陽性T細胞の再生に成功した。一方で、サルでの前臨床試験の必要性を鑑み、アカゲザルiPS細胞の樹立とマクロファージあるいはCD8陽性T細胞への分化誘導にも成功している。しかし、ヒトにおいてもアカゲザルにおいても、CD4陽性T細胞の再構築は出来ていない。本研究は、in vivoにおけるT細胞の選択分化が可能なマウスやアカゲザル個体への移植実験により、CD4陽性T細胞の誘導と定着を目的とする。iPS細胞由来のT細胞が実験動物の個体内でどこまで生着できるか、の検討を行うために、樹立したiPS細胞に、HIV-1阻害因子TRIM5遺伝子やHIV-1やSIV感染に必須なCCR5遺伝子をCRISPR/Cas9によるゲノム編集技術で人為的に破壊しGFPでマーキングする作業を行ってきた。残念ながら、ヒト由来のiPS細胞では遺伝子導入が成功するのに対して、同じ実験条件ではサル由来iPS細胞には導入できず、H30年度を遺伝子導入効率の向上の条件検討に費やし、TRIM5遺伝子のCRISPR/Cas9によるゲノム編集は可能となり現在はマーカー遺伝子EGFRの導入を行なっている。一方で、樹立したiPS細胞からマクロファージへの分化誘導は安定してできるようになり、マクロファージとしての貪食能を備えていること、SIVmac316の感染が成立することを確認した。現在、TRIM5遺伝子欠損細胞でのHIV感染能獲得を確認している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度には、まずiPS細胞由来のT細胞が実験動物の個体内でどこまで生着できるか、の検討を行うため、検出のための標識として緑色蛍光蛋白質(GFP)をウイルスベクターにより、作製したiPS細胞に導入することを試みた。iPS細胞に導入した遺伝子が分化後に発現しなくなることが知られているため、種々検討した結果、ボルナウイルスベクターを用いてiPS細胞にGFP遺伝子を導入することに成功した。今後、樹立したiPS細胞から造血幹細胞を誘導し、アカゲザル等の実験動物に移植する予定である。また、HIV-1阻害因子TRIM5α遺伝子やHIV-1やSIV感染に必須なCCR5遺伝子をCRISPR/Cas9によるゲノム編集技術で人為的に破壊するために必要なプラスミドの構築を終了した。本研究はCD4陽性T細胞分化の分子機構解明という基礎的意義のみならず、臨床応用においてCD4陽性T細胞の再構築が可能となれば、CD4陽性T細胞の選択的減少を来すAIDSの治療や癌免疫へも応用可能となる。当初の計画では、平成28年度中に、標識されたiPS細胞の血液幹細胞への分化誘導とサル個体への移植や、試験管内でiPS細胞からNotchリガンドを発現させたマウスのstromal cellの共培養にIL-7やFlt-3のリガンドを加えてCD4陽性CD8陽性の未成熟T細胞を得て、そのサル免疫不全ウイルス感染感受性を検討する予定であったが、iPS細胞への遺伝子導入法の検討に予想を遥かに越える時間を要してしまい、移植実験やCD4陽性CD8陽性の未成熟T細胞のサル免疫不全ウイルス感受性の検討は平成29年度にずれ込んでしまった。平成29年度には、iPS細胞由来のT細胞が実験動物の個体内でどこまで生着できるか、の検討を行う予定にしていたが、サル実験を行うにあたり、iPS由来ではないCD34陽性造血幹細胞の移植を行い、実験の安全性や骨髄へのニッチの作成方法の検討を行うことにした。平成29年度末現在、CD34細胞を個体への移注に必要な数を集めている最中である。一方で、樹立したiPS細胞に、HIV-1阻害因子TRIM5α遺伝子やHIV-1やSIV感染に必須なCCR5遺伝子をCRISPR/Cas9によるゲノム編集技術で人為的に破壊しGFPでマーキングする作業も行っている。残念ながら、ヒト由来のiPS細胞では遺伝子導入が成功するのに対して、同じ実験条件ではサル由来iPS細胞には導入できず、まだ成功していない。本研究はCD4陽性T細胞分化の分子機構解明という基礎的意義のみならず、臨床応用においてCD