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ポスト・スハルト期インドネシアにおける「華人の伝統宗教」の現在

本研究は、社会・政治環境が大きく変わりつつあるスハルト体制崩壊後のインドネシアにおいて、華人系住民の信仰実践(特に「華人の伝統宗教」とされる領域)の実態がいかなるものか、またいかに変容しているかを、質的・量的に明らかにすることを目的とした。この目的のために、これまで自らジャワ島を中心に行ってきた調査を踏まえ、新たにスマトラ島、カリマンタン島、スラウェシ島の主要都市の寺廟の法的・宗教的ステータス等に関するサーヴェイ調査を行った。また、ジャワ島を拠点とする三教(Tridharma)系の宗教諸団体の活動の展開について集中的に調査を行い、その教義面・儀礼面における宗教体系化の動向を明らかにした。本研究は、スハルト体制崩壊後のインドネシアで、社会・政治環境が大きく変わりつつある中、華人系住民の信仰実践の実態・変容を明らかにすることを目的としている。特に、仏教・孔教(儒教)・道教にまつわる諸宗教団体(いわゆる「華人の伝統宗教」と見なされる宗教を奉じる団体)、ならびに各地に点在する寺廟コミュニティでのフィールド調査を通じて、上記内容を質的・量的に明らかにすることを目的としている。前年度に引き続き、いわゆる「華人の伝統宗教」の組織化の動向や広がりを全国レベルで把握し、その傾向性を理解するべく、平成25年度はスラウェシ島北部(マナドおよびその周辺)、カリマンタン島東部(バリックパパンおよびサマリンダ)、カリマンタン島西部(ポンティアナッ)の主要都市を訪れた。これら地域は、ジャワ島とは異なる歴史過程を経て華人社会が形成されているが、スハルト時代の宗教政策や政治状況の影響を受け、寺廟の法的・宗教的ステータスの面では多くの共通点が見られた。一方で組織化の点では、ジャワ島を拠点に各地の寺廟を糾合しようと働きかけを行なっている諸団体の直接的影響力は実質的にあまり見られないことが、同地の諸寺廟ならびに華人団体等における聞き取りを通して浮かび上がった。平成24年度は、いわゆる「華人の伝統宗教」の組織化の動向や広がりを全国レベルで把握し、その傾向性を理解するため、手始めにジャワ島とは異なるプロセスで華人社会が形成されたスマトラ島リアウ州および北スマトラ州の諸都市を訪れた。現地では可能な限り多くの寺廟、ならびに華人団体を訪れ、その成立過程や現今の活動実態について聞き取り調査を行った。また、日本華僑華人学会の学会誌の特集「ポスト・スハルト期のインドネシア華人」に論文を執筆し、ジャワ島を拠点に「華人の伝統宗教」を奉じると自認し活動を活発化させつつある諸宗教団体の、2000年代以降の動向を具体的に紹介するとともに、その社会・政治的背景を分析し、本研究課題に接続する問題系を明らかにした。さらに、Asian Ethnicity誌のポスト・スハルト期インドネシアに関する特集号には、ジャワ島の寺廟で現在生じつつある諸問題および変化の具体的様相を整理した論文を寄稿した。平成26年度は、交付申請書の「研究実施計画」に記載した(イ)の量的調査の一環として、夏季に南スマトラ州都パレンバン市、および西スマトラ州都パダン市とその周辺の華人コミュニティの宗教生活を実地調査した。前者においては、ジャワとほぼ同様の構図での宗教団体間(特に三教と孔教)のせめぎ合いが観察されたと共に、歴史的に小規模な宗廟が無数に展開してきたことを確認した。一方後者の地では、19世紀後半に結成された秘密結社に起源を持つ華人コミュニティ組織(現在は葬祭互助組織として機能)が今なお同地の人々の社会生活上重要な地位を占めており、それがゆえ他地域で影響力を持っている宗教団体や華人系の社会組織が十全に展開し得ていない様を観察した。なおパダン市においては、同地の華人史を研究する地元国立大学教員と交流を持ち、臨時に設定されたセミナーにおいて意見交換を行った。夏季の調査時には、華人の宗教生活の変化を活字資料から明らかにすべく、あわせてスラバヤの私立図書館とジャカルタの蔵書家宅を訪問した。1950年代から60年代にかけて華人読者層を抱えていたインドネシア語週刊誌(Star Weekly誌、Liberty誌、Pantja Warna誌)を中心に精査し、関連記事のコピーを入手した。これまでに得た知見の一部は、所沢市の公民館講座「世界の文化を学ぶー東南アジアの文化と歴史そして今」と題した連続講演会の中で発表しており、また英語論文を国際研究プロジェクトのWorking Paperシリーズに投稿中である。最終年度は、1・2年目の量的調査の地理的空白を埋めるべく、リアウ諸島州のバンカ(Bangka)島およびブリトゥン(Belitung)島の寺廟調査を行った。バンカ島は18世紀から、ブリトゥン島は19世紀半ばから、主に客家系の労働者が錫鉱山開発に従事することで定着した歴史を有する地域であり、巨石崇拝であったり、マレー半島によく見られるダトゥ(Datok)が配祀されているなど、福建系が多数を占めるジャワとは異なる宗教状況を観察することができた。

また同地では近年、台湾を拠点とするマイトレーヤ系の仏教寺院が増えたり、あるいはインドネシア孔教評議会(MAKIN)の支部がそれぞれ両島にでき既存の寺廟(klenteng)を孔教の施設として位置づけようと画策しているなど、ポスト・スハルト期の「華人の伝統宗教」の領域で生じている全国的変化と同型の問題が、これらの地でも確認できた。本研究に直接的に関わる重要な成果のひとつとして、「東南アジアにおける宗教のダイナミズム」研究ネットワーク(DORISEA,ドイツ)のワーキングペーパーシリーズとして、論文"Systematizing 'Chinese Religion': The Challenges of 'Three-teaching' Organizations in ContemporaryIndonesia"を発表した。同論文中では、ポスト・スハルト期インドネシアで孔教団体や道教系諸団体の顕在化に伴い「華人の宗教」を取り巻く布置関係が変化する中、旧来寺廟の傘団体としてのみ機能してきた三教(Tridharma)団体で、教義と儀礼の両面での規範化がいかに進行しているかを、具体的に明らかにした。本研究は、社会・政治環境が大きく変わりつつあるスハルト体制崩壊後のインドネシアにおいて、華人系住民の信仰実践(特に「華人の伝統宗教」とされる領域)の実態がいかなるものか、またいかに変容しているかを、質的・量的に明らかにすることを目的とした。この目的のために、これまで自らジャワ島を中心に行ってきた調査を踏まえ、新たにスマトラ島、カリマンタン島、スラウェシ島の主要都市の寺廟の法的・宗教的ステータス等に関するサーヴェイ調査を行った。また、ジャワ島を拠点とする三教(Tridharma)系の宗教諸団体の活動の展開について集中的に調査を行い、その教義面・儀礼面における宗教体系化の動向を明らかにした。「研究の目的」においては、(イ)として、現代インドネシアにおける「華人の伝統宗教」の様態について、すでにジャワ島で得られた知見を対象化すべく、「外島」でのサーヴェイを可能な限り網羅的に行うことを掲げていた。平成26年度は、スマトラ島の南部と西部の2大都市を調査し、ジャワとは異なる歴史性に基いたコミュニティ内での宗教のあり方の固有性について、確認することができた。他方で、これと同時並行的に行うとしていた定点的でインテンシヴな調査(ハ)は、時間の制約から実施することができなかったので、最終年度の課題としたい。(ロ)の各宗教団体に関する動向調査については、これまでも散発的に実施しているが、その歴史的展開については、華人を読者層とする雑誌や当該団体の機関誌のバックナンバー等からも、相当跡付け可能であるとの感触を得られたため、この作業を継続していきたい。文化人類学、地域研究、華僑華人研究最終年度は(ハ)の質的調査を重視する。夏季に2週間ほど、中ジャワ州ルンバン県の華人コミュニティに滞在し、同地の寺廟の管理運営体制の変化や、周辺地域の寺廟との交流の実態などについて跡付ける予定である。あわせて、1週間ほどの期間を取って、(イ)の量的調査を継続する計画である。調査地点は確定していないが、19世紀後半から20世紀初頭にかけて、鉱山開発のために大量の客家移民を受け入れたバンカ島・ビリトゥン島の調査を視野に、現地コーディネーターと調整中である。
学力の階層間格差を克服する学校効果に関する臨床的研究

平成15年度より実施してきた本研究は、平成17年度に最終年度を迎えた。平成16年に実施した学校の学力向上と学力格差克服の力量を量的に把握する調査の結果は『学校効果調査2004報告書』として平成17年3月に発刊された。また、平成16年9月から平成17年7月の期間に実施した、「効果のある学校観察調査」の成果は、平成17年9月に日本教育社会学会大会にて当調査グループによる発表「学力の階層間格差を克服する学校効果に関する臨床的研究2」は注目を集め、その記事は朝日新聞(平成17年11月8日)、AERA(平成18年3月27日)をはじめ、各種メディアによっても取り上げられることとなった。本年度の主たる成果は、平成16年度の量的調査で「効果のある学校」と認定した学校での1年にわたる質的調査によって、効果のある学校に共通する特徴を抽出することができたことである。膨大な観察記録およびインタビューテープの共同分析を通じて発見された知見を我々は「効果のある学校7つの法則」と名付けた。7つとは、(1)子どもを荒れさせない(2)子どもをエンパワーする集団づくり(3)チームカを大切にする学校運営(4)実践志向の積極的な学校文化(5)外部と連携する学校づくり(6)基礎学力定着のためのシステム(7)リーダーとリーダーシップの存在、である。これらの研究成果について、学校効果研究及びその政策化の先進国であるイギリスから、この研究において第1人者であるPamela Sammonsノッティンガム大学教授を招聘し、研究交流を行った。サモンズ教授は我々の研究成果がイギリスや他の国における研究結果と共通するとともに、集団づくりなど、日本の教育実践に特徴的な要素を含んでいることを指摘し、日本におけるこの種の調査の最初の例として高く評価した。研究会は大阪、神戸、東京で開催され、関心のある研究者、教員、教育行政関係者、院生が数多く参加した。本年度は学校効果に関する英国における研究及び施策状況に関する現地調査と、学力の階層間格差に対する学校効果を抽出するための量的調査を実施した。英国調査には研究組織から3名と、調査協力者として小学校教員2名を派遣し、7日間の日程で集中的なインタビューと現場視察を行った。インタビューの対象者はイギリスにおける学校効果研究の第一人者であるロンドン大学教育研究所のパム・サモンズ教授をはじめ、同研究所のジョフ・ウイッティ所長、エクセター大学デヴィッド・レイノルズ授など研究者九名と、イギリス教育・技術省教育水準・効果局のトレバー・ナイト担当官、同局ジュディ・セバ教授らである。また現地視察として階層間格差を克服している学校としてロンドン近郊に位置するヴァレンタイン高校、オークデール中学校を訪問した。これらの調査により、一九八〇年代からはじまったイギリスの学校評価を基盤とする教育改革が九〇年代以降の階層的条件を考慮したシステム改善を受けて、階層間格差の克服(平等)と教育水準の向上(卓越性)という二つの時に相反する目標を同時に達成.しつつあることを確認した。こうした教育政策を支える研究手法として学校効果研究と、その成果を活かすデータに基づく学校改革の手法について貴重な情報を得ることができた。次いで日本において学校効果を測定するために学力テストと児童・生徒及び担任に対するアンケートをセットとする量的調査を設計・実施した。調査対象は小学校二七校1959名の五年生、中学校二七校3651名の二年生で、一六年二月一四日を基準日として実施され、おおむね回収・入力作業を終えた。集計結果については次年度五月に中間発表を行う予定である。

本年度の研究は二つのフェーズで進められた。第1が、学力の階層間格差を克服している学校の存在を探索する量的調査のフェーズであり、第2が発見された「効果のある学校」などを対象とする質的調査(学校訪問調査)のフェーズである。第1フェーズでは、昨年度に小学校27校、中学校26校を対象として実施した学力テストおよび児童・生徒意識調査、担任意識調査のクロス集計結果分析を行った。主な知見は;(1)学力格差が小さく学力水準の高い「効果のある学校」を小学校で4校、中学校で2校見いだすことができた。(2)効果のある学校の特徴としては、小学校では個別化指導、中学校では学校運営におけるリーダーシップにやや特徴を見いだすことができるものの、一般化できる明瞭な違いは量的調査では確認できなかった。(3)そこで、在籍児童・生徒の階層水準によって学校を類型化したうえで、それぞれのカテゴリーにおける効果のある学校の特徴を抽出したところ、階層水準の高い学校では授業の質を高めることに効果を高めるポイントがあり、階層水準の低い学校では個別化指導や集団づくりにポイントがあった。上記量的調査において効果のある学校と認定された学校を中心とする観察調査が第2フェーズであり、来年度の9月まで実施される予定である。現在小5校、中5校に研究チームメンバーが月2回程度訪れて、観察を続けている。観察は原則として非参与型であるが、対象校の依頼に応じて実践に関わり現場の問題意識を共有している。質的調査における知見として、市町村教育委員会の人事政策の問題が挙げられる。著しく学力格差が大きく学力水準の低い学校が生じるのは、教育実践に問題があるというよりも、人事異動を通じて新卒数年以内の経験の乏しい教員が多数を占める事態や、意欲に欠ける教員ばかりが残ってしまうなどの弱体化が目立った。質的調査の成果報告は来年度の予定。平成15年度より実施してきた本研究は、平成17年度に最終年度を迎えた。平成16年に実施した学校の学力向上と学力格差克服の力量を量的に把握する調査の結果は『学校効果調査2004報告書』として平成17年3月に発刊された。また、平成16年9月から平成17年7月の期間に実施した、「効果のある学校観察調査」の成果は、平成17年9月に日本教育社会学会大会にて当調査グループによる発表「学力の階層間格差を克服する学校効果に関する臨床的研究2」は注目を集め、その記事は朝日新聞(平成17年11月8日)、AERA(平成18年3月27日)をはじめ、各種メディアによっても取り上げられることとなった。本年度の主たる成果は、平成16年度の量的調査で「効果のある学校」と認定した学校での1年にわたる質的調査によって、効果のある学校に共通する特徴を抽出することができたことである。膨大な観察記録およびインタビューテープの共同分析を通じて発見された知見を我々は「効果のある学校7つの法則」と名付けた。7つとは、(1)子どもを荒れさせない(2)子どもをエンパワーする集団づくり(3)チーム力を大切にする学校運営(4)実践志向の積極的な学校文化(5)外部と連携する学校づくり(6)基礎学力定着のためのシステム
工業用金属表面処理材,薄膜材の創生と強度,トライポロジー特性の評価と改善

各種工業用金属材料の表面処理は,機械の長寿命化,トライボロジー特性の改善,省エネルギー化などに貢献してきている。また,超微細機械の開発に際しても、各種コーティング処理や金属薄膜材の特性,たとえば疲労強度特性の改善が不可欠である。一方,最近の微視的観察装置の性能向上は著しく,プローブ顕微鏡やレーザー顕微鏡,3次元表面微細形状測定機などが開発され,材料の微視的構造や変形,強度などに関連した諸研究課題に応用されつつある。しかしながら,個別企業においては,これらの機器を導入して強度やトライボロジー特性の改善に取り組んでいるところは少なく,この点地域連携研究によって,地元企業の技術レベルの向上をはかった。また,本テーマに関する研究会を5回開催し,下記の項目について研究を進めるとともに情報を交換した。・まず,各種多結晶金属材料の基本的な微視的塑性変形特性を解明するために,上記の各種顕微鏡および測定装置を用いて,塑性変形に伴う表面微細形状変化について,3次元的に調べた。また,結晶粒形状,超微小硬度等との関連についても実験的検討を加えた。・プローブ顕微鏡のケルビンモード測定による表面改質表面電位の基礎的研究を進め,温度変化に伴う形状記憶合金の表面相転移に及ぼす塑性加工の影響について検討した。また,表面溶射材について,強度特性について調べ,新たな溶射法を提案した。・膜材のミクロ組織に注目して、銅膜と鉄膜の圧延後及び焼なまし処理後の結晶粒形状や結晶配向の定量的測定とその疲労特性を明らかにし,基材に接着された薄膜材の疲労特性評価法の開発と,表面改質材の疲労特性・寿命評価について検討した。・半球状に成形されたボールエンドCBN砥石を用いて、金属材料を精密輪郭研削する場合の形状生成過程を研削抵抗、表面形状などの解析により実験的に調べた。・高分子を含む表面蒸着層を形成する手法を応用して,その摩耗,潤滑特性向上をはかるとともに,その実用性の評価について検討した。・TiNなど数種類の表面改質材について数種類の潤滑剤を用いて摩擦・摩耗試験を実施し,摩擦係数の測定および摩擦面の観察,解析等を行い,最適設計,利用条件を検討した。・放電加工面の磨き工程の効率化について検討し,金型として使用するのに必要な手磨き工程を電子線照射によって効率化するための基礎データを得た。一方,最近の微視的観察装置の性能向上は著しく,プローブ顕微鏡やレーザー顕微鏡などが開発され,材料の微視的構造や変形,強度などに関連した諸研究課題に応用されつつある。しかしながら,個別企業,特に中小企業においては,これらの機器を導入して強度やトライボロジー特性の改善に取り組んでいるところは少なく,この点地域連携研究に着手することが可能な状況にあり,地元企業の技術レベルの向上をはかることが期待できる分野である。平成11年度には,表面の微細構造を解析する実験装置を導入した。まず,プローブ顕微鏡は,ナノオーダーの表面微細構造を明らかにすることができる。次に,共焦点型レーザー顕微鏡はミクロンオーダーでの表面組織を観察でき,種々の画像処理を行うことができる。これらの購入機器は各分担連携研究で共通的に使用するため,使用説明会を開催し,習熟をはかった。その他,下記の各項目について研究を進めた。・鉄,銅,アルミニュウムの薄膜材の疲労特性とその向上策について検討を加えた。・多結晶金属表面の微視的構造とその塑性変形に伴う変化をレーザ顕微鏡等によって測定し,変形機構解明のためのデータを得た。・砥石の表面にNiメッキ薄膜を形成することによって、砥石整形性を損なうことなく砥石の熱伝導性を向上させ,研削加工における寸法精度を向上をはかる手法を開発した。・めっき,拡散などによる表面改質材について,摩擦・磨耗などのトライボロジー特性を,従来材と新しい改良材に関してレーザ顕微鏡によって測定するとともに,表面損傷,動的性能などを解析した。・放電加工の加工液中に種々の粉末を混入することによって,加工能率の向上,表面粗さの向上とともに,加工表面の改質を行い,TiCやSiC膜を形成する技術の開発を試み,問題点を明らかにした。しかしながら,個別企業,特に中小企業においては,これらの機器を導入して強度やトライボロジー特性の改善に取り組んでいるところは少なく,この点地域連携研究に着手し,地元企業の技術レベルの向上をはかる。平成12年度には,3次元表面微細形状測定機を導入した。これらの購入機器を各分担連携研究で共通的に使用するため,使用研修会を開催し,習熟をはかった。また,本テーマに関する研究会を2回開催した。

・結晶粒径を3種類に調整した圧延鉄膜材(膜厚100μm)の疲労試験を行った結果,圧延による結晶方位や結晶粒径がき裂の発生・伝ぱには大きく影響するなど,薄膜材の疲労特性には組織との関係が重要であることが示された。・多結晶金属表面の微視的構造とその塑性変形に伴う変化をプローブ顕微鏡,レーザ顕微鏡,微小表面形状測定機等によって測定し,変形機構解明のための基礎的データを得た。・浸炭硬化鋼,ステンレス鋼,耐摩耗性鋼にNi-Pめっき,浸硫処理などの表面改質を施し,これらの転がり疲れ特性およびスカッフィング特性を実験的に明らかにするとともに,これらに及ぼす表面改質の有効性を解析的にも検証した。・放電加工後,電極をチタンに交換し,加工液の中にグラファイト粉末を混入して正極性加工を行うと,放電加工面に炭化チタンの薄膜ができること,この膜は傾斜的な硬度分布を有する事等が明らかとなった。・CBN砥石を用いた高精度輪郭研削加工法を開発した。1研削サイクル中の工具弾性変形量の変動を抑制する新しい背分力一定研削加工法を開発することで,工作物半径比によらずほぼ一定の工作物表面粗さが得られる高精度輪郭加工を実現できた。各種工業用金属材料の表面処理は,機械の長寿命化,トライボロジー特性の改善,省エネルギー化などに貢献してきている。また,超微細機械の開発に際しても、各種コーティング処理や金属薄膜材の特性,たとえば疲労強度特性の改善が不可欠である。一方,最近の微視的観察装置の性能向上は著しく,プローブ顕微鏡やレーザー顕微鏡,3次元表面微細形状測定機などが開発され,材料の微視的構造や変形,強度などに関連した諸研究課題に応用されつつある。しかしながら,個別企業においては,これらの機器を導入して強度やトライボロジー特性の改善に取り組んでいるところは少なく,この点地域連携研究によって,地元企業の技術レベルの向上をはかった。また,本テーマに関する研究会を5回開催し,下記の項目について研究を進めるとともに情報を交換した。・まず,各種多結晶金属材料の基本的な微視的塑性変形特性を解明するために,上記の各種顕微鏡および測定装置を用いて,塑性変形に伴う表面微細形状変化について,3次元的に調べた。また,結晶粒形状,超微小硬度等との関連についても実験的検討を加えた。・プローブ顕微鏡のケルビンモード測定による表面改質表面電位の基礎的研究を進め,温度変化に伴う形状記憶合金の表面相転移に及ぼす塑性加工の影響について検討した。また,表面溶射材について,強度特性について調べ,新たな溶射法を提案した。・膜材のミクロ組織に注目して、銅膜と鉄膜の圧延後及び焼なまし処理後の結晶粒形状や結晶配向の定量的測定とその疲労特性を明らかにし,基材に接着された薄膜材の疲労特性評価法の開発と,表面改質材の疲労特性・寿命評価について検討した。・半球状に成形されたボールエンドCBN砥石を用いて、金属材料を精密輪郭研削する場合の形状生成過程を研削抵抗、表面形状などの解析により実験的に調べた。・高分子を含む表面蒸着層を形成する手法を応用して,その摩耗,潤滑特性向上をはかるとともに,その実用性の評価について検討した。・TiNなど数種類の表面改質材について数種類の潤滑剤を用いて摩擦・摩耗試験を実施し,摩擦係数の測定および摩擦面の観察,解析等を行い,最適設計,利用条件を検討した。
オーファントランスポーターによる細胞老化調節機構の解明

本研究では、「機能未知オーファントランスポーターSLC22A18は細胞老化と炎症を制御する鍵分子である」ことを解明することを目的とした。これまでにSLC22A18の発現増加が細胞老化を促進させることを見出してきている。細胞老化とがん化は密接に関係していることから、SLC22A18発現低下は細胞老化を抑制して細胞のがん化を促進させることが考えられた。そこで本年度は、SLC22A18を発現するヒト乳がんMCF7細胞およびヒト肝細胞がんHepG2細胞にSLC22A18 shRNAを遺伝子導入してSLC22A18遺伝子ノックダウン細胞を樹立し、細胞機能変化を定量プロテオーム解析に基づく分子生物学的手法を用いて解析した。その結果、MCF7細胞ではSLC22A18をノックダウンすることによって約30%の細胞質タンパク質の発現量が有意に変動した。この中で、SLC22A18ノックダウンによって最も発現が増加したAnnexin A8は細胞増殖を促進させることが報告されているが、SLC22A18ノックダウンMCF7細胞の細胞増殖は有意に増加しており、この増殖増加はAnnexin A8のノックダウンによって有意に減少した。HepG2細胞ではSLC22A18ノックダウンによって約30%の細胞質タンパク質が変動した。その中には、細胞浸潤に関わる分子が多数含まれていたため、HepG2細胞の細胞浸潤を検討したところ、SLC22A18ノックダウンによってHepG2細胞の細胞浸潤は有意に増加した。以上の結果から、SLC22A18の発現低下は細胞のがん化増加させることが示された。これまでの研究成果と合わせると、SLC22A18は細胞の老化とがん化の制御に関与する分子であることが示唆された。本研究では、「機能未知オーファントランスポーターSLC22A18はp53依存性シグナルを介した細胞老化と炎症を制御する鍵分子である」ことを解明することを目的とした。本年度は、SLC22A18とp53発現変動の関連解析、SLC22A18発現変動によるタンパク質発現と代謝物変動解析およびSlc22a18遺伝子欠損マウスの作成を行った。SLC22A18発現293細胞において細胞老化に関与するp53タンパク質の発現変動を解析したところ、p53タンパク質の発現増加が観察された。一方、p53タンパク質のリン酸化には大きな変動は観察されなかった。次に、SLC22A18発現増加によって変動するタンパク質および代謝物の発現変動を定量プロテオミクスおよびメタボロミクスを用いて検討した結果、SLC22A18発現293細胞においてヘキソサミン合成経路に関わる酵素と代謝物が増加していた。この結果から、UDP-GlcNAcを基質とする翻訳後修飾であるタンパク質のO-グリコシル化の増加が予想されたためWestern blot法を用いて解析したところ、SLC22A18発現293細胞では複数のO-グリコシル化タンパク質の発現が増加していた。その増加したO-グリコシル化タンパク質の中に53 kDaのタンパク質の発現増加が観察された。以上の結果から、SLC22A18は細胞内代謝変動を介して翻訳後修飾に関与することが示唆され、p53タンパク質の発現増加にはO-グリコシル化が関与している可能性が推察された。3)に関して、Crisper/Cas9システムを利用して作成を行ったところ、遺伝子欠損領域が異なる2ラインのSlc22a18遺伝子欠損マウスを作成した。当初の研究計画通り研究を開始したところ、当初の予想とは異なるメカニズムを介していたため、当初の予定通りに研究は進なかった。しかし、新しいメカニズムを直ぐに見出したため、SLC22A18とp53タンパク質発現に関する研究は順調に進展している。また、Slc22a18遺伝子欠損マウスの作成には時間がかかるため、本年度から作成を開始し、Slc22a18遺伝子欠損マウスを作成した。SLC22A18発現293細胞において、トランスオミクスで予想されたタンパク質のO-グリコシル化の変化を検討したところ、Western blot法による解析の結果、複数のタンパク質のO-グリコシル化が増加していることが分かった。その中で、抗p53抗体で検出されるバンドと同じ分子量のタンパク質においてO-グリコシル化が増加しており、SLC22A18発現増加によって細胞老化に関わるp53がO-グリコシル化されている可能性を見出した。また、SLC22A18発現293細胞において、炎症反応に必要なさまざまな遺伝子を活性化させ炎症反応を誘導するNF-kbの発現が増加していた。活性酸素は細胞老化・炎症の調節因子であるが、SLC22A18発現293細胞において、細胞内の活性酸素量は増加していた。SLC22A18の発現局在解析を行ったところ、SLC22A18は細胞膜ではなく、主に細胞内小器官の膜に発現していた。以上の結果から、SLC22A18は細胞内小器官の膜に発現し、p53のO-グリコシル化によるタンパク質機能や活性酸素産生制御を介して細胞老化と炎症を制御していることが示唆された。一方、生体におけるSLC22A18の細胞老化と炎症を検証するために、Slc22a18遺伝子ノックアウトマウスを作成した。

ノックアウトマウスは胎生致死ではなく、10週齢で表現系解析を行ったところ、血液生化学検査において、複数の検査項目にて変動が観察された。In vitroにおけるSLC22A18と細胞老化と炎症に関する研究は順調に進展している。また、Slc22a18遺伝子欠損マウスが作成され、in vivoにおける解析も可能になった。本研究では、「機能未知オーファントランスポーターSLC22A18は細胞老化と炎症を制御する鍵分子である」ことを解明することを目的とした。これまでにSLC22A18の発現増加が細胞老化を促進させることを見出してきている。細胞老化とがん化は密接に関係していることから、SLC22A18発現低下は細胞老化を抑制して細胞のがん化を促進させることが考えられた。そこで本年度は、SLC22A18を発現するヒト乳がんMCF7細胞およびヒト肝細胞がんHepG2細胞にSLC22A18 shRNAを遺伝子導入してSLC22A18遺伝子ノックダウン細胞を樹立し、細胞機能変化を定量プロテオーム解析に基づく分子生物学的手法を用いて解析した。その結果、MCF7細胞ではSLC22A18をノックダウンすることによって約30%の細胞質タンパク質の発現量が有意に変動した。この中で、SLC22A18ノックダウンによって最も発現が増加したAnnexin A8は細胞増殖を促進させることが報告されているが、SLC22A18ノックダウンMCF7細胞の細胞増殖は有意に増加しており、この増殖増加はAnnexin A8のノックダウンによって有意に減少した。HepG2細胞ではSLC22A18ノックダウンによって約30%の細胞質タンパク質が変動した。その中には、細胞浸潤に関わる分子が多数含まれていたため、HepG2細胞の細胞浸潤を検討したところ、SLC22A18ノックダウンによってHepG2細胞の細胞浸潤は有意に増加した。以上の結果から、SLC22A18の発現低下は細胞のがん化増加させることが示された。これまでの研究成果と合わせると、SLC22A18は細胞の老化とがん化の制御に関与する分子であることが示唆された。当初の予定通り、SLC22A18とp53依存性細胞老化に関するin vitro解析を進めると同時にSLC22A18によるタンパク質のO-グリコシル化に関するメカニズムについて解析を実施する。また、Slc22a18遺伝子欠損マウスが作成できたため、当初の予定を早めてin vivo解析を前倒しで始める。当初の予定どおり、本年度はヒト内臓脂肪におけるSLC22A18と細胞老化・炎症についてプロテオミクスによるタンパク質発現変動解析を中心に研究を展開する。また、生体におけるSLC22A18の細胞老化・炎症との関わり、さらに、病態との関わりをSlc22a18遺伝子ノックアウトマウスを用いて研究を実施する。当初予定していた研究費よりも少ない金額で本年度の研究を実施することができたため。また、研究成果が当初予想と異なっていたため、当初予定していた学会への参加を見送ったため。昨年度からの繰り越し金があったため。In vivo動物実験に使用する。また、本年度使用予定のヒト由来細胞の購入に使用する。
アンジオテンシン2の脳梗塞に及ぼす影響の探求-虚血下活性酸素種に着目して-

昨年度に引き続き、実験系の確立を行うべく実験準備・予備実験を行った。当研究室の既存の設備や体制上、ラットを使用。動物の愛護的扱い、動物実験施設の使用法の講習会に参加し尊守した。全身麻酔下気管内挿管し、血圧モニター・血液採取・薬剤投与用に大腿動脈・静脈をカニュレーション。脳梗塞範囲測定では、頭蓋底よりの左前頭側頭開頭を行って中大脳動脈を露出、電気凝固し切断して血流を途絶させて脳梗塞を作成(田村モデル)。脳梗塞体積の評価は、深麻酔下ラット固体全体をパラホルムアルデヒドにて固定、パラフィン切片作成、定位冠状断8スライス染色標本から障害面積・体積を算出した。脳血流測定は、左総頚動脈経由で内頚動脈終末部までナイロン糸を挿入して血流を途絶できるようにしておき(小泉モデル)、開放開窓法を行い、レーザードップラープローブを定位的に設置、脳血流を測定、ナイロン糸を滑り込ませて中大脳動脈の血流を遮断させ、脳血流の変化をモニターした。in vivo環境でハイドロキシラジカルと特異的に反応し蛍光発色する検出薬2-[6-(4′-hydroxy)phenoxy-3H-xanthen-3-on-9-yl]benzoic acidを用いて、蛍光顕微鏡にて脳表を観測、輝度強弱により活性酸素種産生の定量を試みた。同じ実験をアンギオテンシン2投与下で行い、対照と比較した。実験は同一条件・再現性が必要だが、脳循環や脳梗塞範囲、生理学的パラメーターは安定したが、脳梗塞範囲や脳血流、活性酸素種定量では、ばらつきが認められ実験を繰り返した。今後もアンギオテンシン2と脳微小循環、脳梗塞との関与の探求を続けたい。関連領域では、機能的脳神経外科領域で演者3回、共同演者7回、脳卒中関連で共同演者2回、学会発表した。論文雑誌は、機能的脳神経外科領域で9編、脳卒中領域で2編、論文発表に共著者として関与した。まず、実験系の確立を行うべく実験準備・予備実験を開始した。当研究室の既存の設備や体制上、ラットを使って実験を行う事とした。動物の愛護的扱い、動物実験施設の使用法を再確認した。実験の基礎的手順を再確認した。気管内挿管し、仰臥位で血圧モニターと血液ガス分析の血液採取用および薬剤投与用に大腿動静脈にカニュレーションするのに練習を要した。脳梗塞範囲測定では、頭蓋底よりの左前頭側頭開頭を行い、ハイスピードドリルにて左側頭窩下を少しずつ削りとるように硬膜を露出・切開し中大脳動脈を露出、電気凝固し切断して血流を途絶させて脳梗塞を作成した(田村モデル)。脳血流測定では、左総頚動脈を露出、ナイロン系糸を挿入して内頚動脈終末部まで挿入して血流を途絶できるようにしておいた(小泉モデル)。そして腹臥位にし開放開窓法を行い、血流測定用のレーザードップラープローブを定位的に設置、脳血流を測定した。先ほどのナイロン糸を滑り込ませて中大動脈の血流を遮断させ、脳血流の変化をモニターした。実験は同一条件・再現性が求められるため、脳循環や脳梗塞範囲、生理学的パラメーターの安定化をめざし練習を重ねた。体温や血圧はすぐ安定したが、血液ガス分析のpCO2と脳梗塞範囲では、ばらつきが認められ練習を要した。また、ラットが翌日までに死亡してしまうということが続いたが、敗血症を引き起こしてしまっていた可能性が考えられ、改善した。今後はデータの集積が期待される。関連領域では、群馬大学脳神経外科の第5回同門会奨励賞を「アンギオテンシン2はNADPH酸化酵素由来活性酸素種を介して神経血管調節機構を障害する」で受賞、第65回日本脳神経外科学会総会で「アンギオテンシン2の脳微小循環への影響」で発表できた。

今後もアンギオテンシン2と脳微小循環、脳梗塞との関与の探求を続けたい。関連領域では、機能的脳神経外科領域で演者3回、共同演者7回、脳卒中関連で共同演者2回、学会発表した。論文雑誌は、機能的脳神経外科領域で9編、脳卒中領域で2編、論文発表に共著者として関与した。
ノルアドレナリンによる反射性眼球運動の入力依存性シフト機構

昨年度までの研究により、小脳片葉領域のβアドレナリン受容体の活性化が運動学習のモデルとされている視機性眼球運動の適応現象に関与することを示すと共に、視機性眼球運動の適応を引き起こす訓練を行ったマウスから小脳片葉領域の切片を切りだして、平行線維・プルキンエ細胞間の興奮性シナプス伝達を調べることにより、運動学習を引き起こす訓練によりシナプス後部の伝達物質グルタミン酸に対する応答性が減弱し、またシナプス可塑性の一つである長期抑圧が引き起こせなくなることがわかった。後者の結果は、視機性眼球運動の適応時に長期抑圧が起こっていることを示している。これらの結果から、視機性眼球運動の適応に、βアドレナリン受容体の活性化と長期抑圧が関与することがわかった。そこで、2018年度はβアドレナリン受容体の活性化と長期抑圧の関係を調べた。そして、βアドレナリン受容体の活性化剤が、小脳片葉領域での長期抑圧を引き起こしやくするという結果を得た。具体的には、通常では長期抑圧を引き起こせない弱い条件刺激が、βアドレナリン受容体の活性化剤存在下では長期抑圧を引き起こした。なお、βアドレナリン受容体の活性化剤の投与だけでは、平行線維・プルキンエ細胞間の興奮性シナプス伝達は変化しなかった。また、脳内でβアドレナリン受容体の活性化を引き起こすノルエピネフリンも長期抑圧の発現を促進した。これらの結果から、ノルエピネフリンがβアドレナリン受容体を活性化することを介して、小脳片葉領域の長期抑圧を起こりやすくすることにより、視機性眼球運動の適応という運動学習を促進したと推測される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。マウスを用いた薬剤投与と行動実験を組み合わせた研究を行った。そして、小脳片葉領域のβアドレナリン受容体の活性化が、運動学習のモデルとされている視機性眼球運動の適応現象に関与すること、また前庭動眼反射のゲイン維持に関与することを示した。また、α2アドレナリン受容体活性化はβアドレナリン受容体活性に拮抗することを明らかにした。さらに、生体においてアドレナリン受容体活性化を引き起こすノルエピネフリンは、低濃度ではβアドレナリン受容体に作用し、高濃度ではα2アドレナリン受容体に作用することも明らかにした。これらの研究結果は、ノルエピネフリンがβおよびα2アドレナリン受容体を介して、視覚および前庭核入力に依存する2種類の反射性眼球運動制御各々に異なる作用をすることを示しており、こうした成果をまとめて論文発表した。また、行動実験とパッチクランプ法を用いる電気生理学実験も実施した。視機性眼球運動の適応を引き起こす訓練を行ったマウスから小脳片葉領域の切片を切りだし、平行線維・プルキンエ細胞間の興奮性シナプス伝達を調べた。その結果、運動学習を引き起こす訓練により、シナプス後部の伝達物質グルタミン酸に対する応答性が減弱し、またシナプス可塑性の一つである長期抑圧が引き起こせなくなることがわかった。この研究結果は、視機性眼球運動の適応という運動学習に際して、長期抑圧が起こっていることを示す重要な成果であり、研究内容をまとめて論文発表した。視機性眼球運動および前庭動眼反射という2種類の反射性眼球運動の制御に、ノルエピネフリンが異なる作用をすること、また運動学習時に長期抑圧が発現していることを示す重要な成果を得て、各々論文発表できた。上述したように、研究は順調に進捗していると判断している。今年度は、ノルエピネフリンおよびβまたはα2受容体活性化が、小脳片葉領域の長期抑圧にいかなる作用を及ぼすかを検討する電気生理学実験を中心に研究を進める。そして、ノルエピネフリンと長期抑圧および入力依存性が異なる2種類の反射性眼球運動の関係の解明をめざす。

また、長期抑圧以外の可塑性が運動学習時に発現していないかの検討も行いたい。具体的には、抑制性介在ニューロン・プルキンエ細胞間のGABA作動性抑制性シナプスで起こる脱分極依存性増強が運動学習に際して起こっているか否かを調べる実験を計画している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平野研究室
乳癌温存療法術前評価のための3次元MR画像表示システムの研究開発

聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院を受診し乳癌手術を受ける患者は年間約80名に達する。このうち平成5年4月から平成6年2月までに29人にMR検査を施行した。MR装置はPhilips社製1.5T Gyroscan S-15を使用。これらの患者に対し、SPIR法による撮像を施行し、この方法の有用性につき検当した。患者はすべて乳癌手術を施行した。このうち数例に切除標本をMR画像と同一面で厚さ6-8mmにスライスしSpecimen X ray filmを撮影し、乳癌二次元MR画像と切除標本と比較した。さらに切除標本から特別に作成した大型のスライド標本(10x10cm)を病理学教室で作成。乳癌二次元MR画像と切除標本と比較した。現在、画像情報を光ディスクに保存し、コンピューターによる三次元再構築をおこなっている。平成6年9月3日、第1回日本乳癌学会総会で、乳癌のMR画像(主にSPIR法による脂肪抑制画像)による臨床的有用性の評価、を発表した。この発表は平成6年10月21日発行のMedical Tribuneに掲載された。
中国雲南省大理白族の白文資料の保存と解読法の確立

本研究は、1)失われつつある中国の少数民族の一つである白族の民間芸能「大本曲」で用いられる白文の台本(曲本)を撮影して保存し、これを公開する。2)テキスト化した白文の台本にローマ字表記を付し、白語発音で読めるようにし、中国語・日本語訳を作成する。3)テキスト化した白文資料を分析し、白文表記の規則性と特定の使用語彙を解明し、あわせて語彙集などの工具書を作成する、という3つの目標を掲げ、調査研究をおこなった。本研究では、1失われつつある中国の白族の民間芸能「大本曲」の白文テキストを撮影し保存し、公開する。2テキスト化した白文にローマ字表記を付し、白語発音で読めるようにし、中国語・日本語訳を作成する。3白文表記の規則性と特定の使用語彙を解明し、語彙集などの工具書を作成する、という3つの目標を掲げた。平成25年度は、1『大本曲』の上演の記録、編集。2『大本曲』台本の撮影記録。3『大本曲』台本の翻訳、という3つの作業を通して研究を行った。1について、2013年8月11日27日と2014年2月25日3月11日の2度に及ぶ中国雲南省大理白族自治州喜洲鎮での現地調査において、現地民間芸人の王祥氏に大本曲演目のうち、『磨房記』、『琵琶記』、『唐王遊地府』を上演してもらい、記録・撮影した。記録した映像資料は、一般公開を目指し、編集作業を行っている。2について、2013年8月の調査において、研究協力者である木下光弘氏(滋賀県立大学人間文化学研究科大学院生)とともに、王祥氏より、所蔵の大本曲台本34冊を借り受け、撮影・記録した。これら資料についても書籍やWeb上での公開を目指し、整理を行っている。3については、直接の聞き取り調査に先立ち、研究協力者の吉田章人氏(東海大学文学部非常勤講師)の協力を得て、研究開始以前に入手していた台本の撮影資料もとにテキストの打ち込み作業を行った。その打ち込んだテキストをもとに、現地調査において、研究協力者である黄永亮氏の指導の下に翻訳作業を行った。翻訳作業と同時進行で、語彙表を作成中である。黄永亮氏にはテキストを読み上げてもらい記録した。この音声資料をもとに、テキストに音声記号を付す作業を継続中である。大本曲の白文台本に日本語訳・中国語訳・音声記号を付したテキストを作成する。さらにこのテキストに、解説・語彙表・原本影印を合わせた資料を出版する準備を進めている。本研究では、当該年度において以下の活動を実施した。12度の現地調査を実施した。1度目の調査は、2014年8月11日25日に実施した。調査は、白文の大本曲テキスト『琵琶記』の漢語・日本語の翻訳を黄永亮氏の協力でおこなった。また並行して、民間芸人の王祥氏に大本曲の『斬龍頭』・『三公主修行』の2演目の上演を依頼し、録画・録音をした。2度目の調査は、2015年3月1日3月21日に、研究協力者吉田章人氏(東海大学文学部非常勤講師)とともに実施した。調査は、黄永亮氏とともに、大本曲テキスト『黄氏女対金剛経』の発音と日本語翻訳の確認を行った。また並行して王祥氏に大本曲『董永売身』・『天仙配』・『双釘記』を上演してもらい、録画・録音を行う。大理市歴史文化研究所所蔵の大本曲曲本を撮影。雲南大学の楊文輝教授と『黄氏女対金剛経』の発音表記の確認を行う。2記録済みの大本曲『〓(金+則)美案』の映像を編集し、微博の大理市歴史文化研究所のサイト( http://www.weibo.com/daliwenhua )にて公開した。3大理市歴史文化研究所の協力で、『大本曲『〓(金+則)美案』の研究ー雲南大理白族の白文の分析ー』一書を広西師範大学出版社より出版する準備を行っており、すでに原稿を投稿済みである。当初の計画では、今年度の7月から8月にかけて現地調査を行う予定であったものの、報告者の家庭の事情(長男の出生)の為、現地調査を見合わせた。このため調査を行うための時間・経費は公表用のテキスト作成に振り向けた。研究成果として昨年度(26年度)7月には、分析を終えた『〓(金+則)美案』テキストを完成させ、中国の広西師範大学出版社に原稿を投稿した上で、すでに出版契約を結んでいる。今年度の出版を目指したものの、出版社側の都合により現在まで出版を果たせていない(予定タイトルは『大本曲『〓(金+則)美案』の研究ー雲南大理白族の白文の分析』)。中国での成果出版に問題が生じたため、研究協力者の吉田章人とともに別のテキスト『黄氏女対金剛経』の分析を進め早急に成果出版を目指したものの、完成は3月となり今年度中の研究成果の出版は果たせなかった。現在、原稿は東京外国語大学アジア・アフリカ研究所より出版することが決まっているものの、出版時期は未定である(予定タイトルは『大本曲『黄氏女対金剛経』の研究ー雲南大理白族の白文の分析ー』。本研究に関連する内容での講演・学術発表は4つ行った。

一般市民への講演では白族の民間芸能の概要と現状について発表した。また国内では、学術シンポジウムににおいて中国の少数民族と日本における異界観について白族での事例を提供した。学術発表でも、本研究に関わる白族と白文についての発表を行い、言語を専門とする研究者と意見を交換した。国外では、香港科技大学において、白族と白族の祖先の王権思想・宗教的世界観について発表し、中国・香港・東南アジアの研究者と貴重な意見を交わし、重要な指摘も受けた。本研究は、1)失われつつある中国の少数民族の一つである白族の民間芸能「大本曲」で用いられる白文の台本(曲本)を撮影して保存し、これを公開する。2)テキスト化した白文の台本にローマ字表記を付し、白語発音で読めるようにし、中国語・日本語訳を作成する。3)テキスト化した白文資料を分析し、白文表記の規則性と特定の使用語彙を解明し、あわせて語彙集などの工具書を作成する、という3つの目標を掲げ、調査研究をおこなった。本研究がおおむね順調に進展していると考える理由は、以下の諸点である。1来年度までに出版を予定していた、単著の原稿がすでに投稿済みであること。2当初予定をしていなかった実際の大本曲上演の記録映像を、現地研究機関である大理市歴史文化研究所の関連ウェブサイトにて公開できたこと。3同研究所所蔵の大本曲曲本10点をさらに記録できたこと。言語学今後本研究では、まず現在準備を進めている単著の出版を行い、調査成果を公開する。さらに継続的に大本曲の上演の記録と曲本のテキスト化を進めていく。また、記録を進めると同時に、これらテキスト内容の分析と上演記録の公開を進めていく。具体的には、現在、大本曲『黄氏女対金剛経』の内容の分析を行った単著を制作中であり、すでにテキストの打ち込み、漢語訳、発音記号の表記、語彙集の作成を完了済みであり、来年度中の出版を目指している。また同演目の上演記録を単著出版に合わせて、編集した上で大理市歴史文化研究所の関連ウェブサイトにて公開を目指す。平成25年度に予定していた2度の現地調査を実施できた。その上で34点にわたる未発表の白文資料を撮影記録することができた。さらに実際に「大本曲」上演の状況についても、すでに3演目を撮影記録することができた。これら映像資料の編集作業にもすでに着手できている。また整理・翻訳作業についても2演目について着手しており、同時に語彙集の制作にも取り組み、発表をめざし作業を継続している。これら、作業状況をかんがみて、本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。すでにこれまでの現地調査によって、ある程度まとまった形で白文資料が撮影・記録することができた。今後はこれらすでに収集済みの資料に基づきながら、現地調査を続け、「大本曲」の実際の上演状況の音声・映像による記録を継続していきたい。現地調査では、さらに地理的・内容的に調査範囲を広げて調査を行う可能性も探りたい。この現地調査と並行して、さらに資料の整理・翻訳を作業を継続して、白文資料の分析を進めていきたい。
物理的けん引によるメカノバイオロジー効果の解明と再生治療への応用

体外式組織拡張器(BRAVA)を背部に装着したブタモデルを作製し、陰圧を持続的にかけた前後での、組織酸素分圧の変化測定、皮膚及び皮下組織の肉眼的、そして組織学的観察を行った。組織内酸素分圧は、体外式拡張器装着して陰圧を負荷した後に低下した。このことは、陰圧負荷によって皮下組織に低酸素状態が生じていることが示唆された。また、肉眼的所見においては、装着部位の皮膚のうっ血様の色調変化、そして表皮の脱落を認め、陰圧によって皮膚のターンオーバーが促進されていることが示唆された。また、真皮直下血管網が陰圧負荷無しのコントロール部位と比べて、その密度が増し、血管が増生しているように見られた。また一部では血管が破壊され、血管外に血液の漏出も認めた。皮膚、皮下組織の物理的伸展により破壊されたと考えられた。一方、深部皮下においては浮腫状となっており、皮下組織と筋膜間の疎な結合組織内にやや血清の漿液の貯留を認めた。組織学的観察においては、表皮および真皮の肥厚が生じており、さらに真皮のコラーゲン繊維は破壊され一部断裂し、真皮が急激に伸展している所見を呈していた。共焦点レーザー顕微鏡での観察では、コントロールと比べて陰圧による物理的けん引のかかる長軸方向に沿うように新生血管の増生を認め、これにより虚血および物理的けん引によって血管新生が促されたことが示唆された。一方、皮下脂肪細胞自体には著明な変化は観察されず、脂肪細胞の増大もしくは破壊による現象は認めなかった。ブタモデル実験に於いて、体外式組織拡張器の脱落などが生じる事があったため。また、予定にあった組織拡張器のオリジナルデバイスの開発の着手が予算的に難しい状況となっているため。ブタは動きの抑制が難しく、かつ高額のため、平行してラットによるモデル作成を行い、ブタモデルのnの縮小に対応するようにする。組織拡張器装着部位の皮下において、分子生物学的に血管新生やメカノ受容体などの増生に強く影響するとされるVGFファミリーを中心とした因子を定量評価してメカノバイオロジー効果を確認、解析する。理由:ブタモデルの装置脱落等のエピソードのため、少し実験計画が遅れたため。使用計画:次年度は遅れた試薬等の購入などに当てる予定である。
散在性反復配列(利的遺伝子)の脱メチル化による新たなヒト精巣腫瘍発癌モデルの構築

われわれは精巣腫瘍DNAには脱メチル化を基本とする興味深い特性が存在することを見出し、その臨床応用への可能性についても呈示してきた。本研究では精巣腫瘍ゲノムが脱メチル化状態に維持されていることが、精巣腫瘍発生のトリガーになりうるとの仮説にもとづき散在性反復配列(利己遺伝子)の脱メチル化による新たなヒト精巣腫瘍発がんモデルの構築を目指して研究を行い精巣腫瘍関連新規分子としてDNMT3Lを見出した。われわれのグループは精巣腫瘍のエピジェネティックスとその制御機構について一連の研究を行い,精巣腫瘍DNAには脱メチル化状態という体細胞由来の癌とは異なる特性が存在することを見出した。今年度の研究では精巣腫瘍の脱メチル化維持機構を中心に行ったが,これまでのわれわれの解析から,正常精巣や体細胞では発現を認めないものの,精巣腫瘍では高発現していることが碓認されたDNMT3Lについての解析を重点的に行った。興味深いことにDNMT3Lは胎生期の始原生殖細胞(PGCs)の特定時期にのみ発現し,レトロエレメントやインプリンテイング遺伝子のメチル化獲得に重要な役割を果たすことが知られている。これまでのわわれの実験から精巣腫瘍におけるDNMT3L遺伝子配列変異はなかったものの,本研究では細胞株6株においてDNMT3LをsiRNAにより強制的にダウンレギュレーションした細胞株を作成して精巣腫瘍におけるDNMT3Lの果たす役割を検討に入ったが,この目的のためにヒトDNMT3Lに対する抗ヒトDNMT3Lポリクローナル抗体を作成した。予備実験では全長に対する抗体により,予想通り精巣腫瘍細胞株,精巣腫瘍組織で核の染色が確認され現在多数の組織での染色性を検討中である。本抗体を用いて現在作成中のDNMT3Lノックダウン精巣腫瘍細胞株でのダウンレギュレーション効果を検証中である。ダウンレギュレーション効果が確認されればただちにその生物学的活性の意義を精巣腫瘍株で検討していく。われわれは精巣腫瘍のエピジェネティックスについて継続的に研究を行う中で、精巣腫瘍DNAには、脱メチル化という体細胞由来の癌とは異なる興味深いエピジェネティックスの特性が存在することを報告してきた。今回、DNAメチル基転移化酵素(DNMT)遺伝子群の発現に関する詳細な解析により胎生期生殖細胞にみられるDNMT3LmRNAが精巣腫瘍で特異的高発現を示すことを見出した。さらにヒトDNMT3L抗体を作製し解析を進めた結果、I.DNMT3L蛋白はヒト胎児性癌に特異的な新規バイオマーカーとなりうること、II.ヒト胎児性癌由来細胞株ではDNMT3Lを抑制することによりアポトーシスの誘導がおこり、DNMT3Lは胎児性癌の進展、発生に促進的に働く分子であることがわかった(以上投稿準備中)。これらの知見により基礎的、臨床的に下記の2つの重要な課題が見つかり、この点から研究を更に進めたいと考えている。1)胎児性癌は哺乳類の初期胚に由来するES細胞が癌化したものと考えられており、胎児性癌はES細胞と同様に多分化能を有している。そこでDNMT3Lが発生過程おいて分化多能性の獲得、維持やその制御機構に果たす役割について検討する。2)臨床的課題:ヒトの胎児性癌は精巣固有のものであり、精巣胚細胞腫瘍の中では悪性度の高い癌である。多くの精巣腫瘍はCDDPを中心とする化学療法によって転移症例でも高い治癒率を得ることができるが、転移症例のうちの20%は難治症例であり、それらの多くには胎児性癌成分が含まれる。以上より精巣腫瘍の治癒率向上は胎児性癌のコントロールにかかっているといっても過言ではない。そこで免疫染色、血清でのELISA法の構築、in vivoでのsiRNA投与による実験を通じてDNMT3Lの胎児性癌のバイオマーカー、治療標的分子としての役割をさらに探っていきたい。われわれのグループは精巣腫瘍のエピジェネティックスとその制御機構について先端的研究成果を報告し,精巣腫瘍DNAには脱メチル化状態という体細胞由来の癌とは異なる興味深い特性が存在することを見出し、さらに新規DNAマーカーとして利用するという臨床応用の可能性についても呈示してきた。本研究では精巣腫瘍のエピジェネティックス維持機構の解明を臨床応用への重要な課題と捕らえ、精巣腫瘍固有のメチルトランスフェラーゼの異常を検索する中でわれわれは精巣腫瘍におけるDNMT3Lの果たす役割を解析するため、ヒトのDNMT3L発現ベクタを作成、293細胞に導入し、5種類の市販の抗ヒトDNMT3L抗体やマウスに対する抗体の供与を受けてヒトに対する交叉性や反応性を検討した。しかしながらいずれの抗体もヒトDNMT3Lを認識できなかった。そこでヒトDNMT3Lの全長配列に対するウサギポリクローナル抗体を新たに作成した。