hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
犬種特異性の観点からイヌのCancer biologyを模索する

イヌの腫瘍疾患は、特定の腫瘍が特定の犬種に好発する傾向があり、犬種の背景にある遺伝的素因がその病態発生に深く関与すると考えられる。そこで、本研究では、特定犬種に好発する腫瘍疾患について、犬種という軸から比較病態解析を行うことで、その背景に潜んでいる癌の発生メカニズムを探索する。本研究は大きく分けて3つの軸から構成される。1.疫学調査によって国内の犬の腫瘍の発生状況を整理し、腫瘍の好発犬種を特定する。2.病理組織学的に詳細に解析し、腫瘍の組織型やがん微小環境にどのような違いが見られるかを犬種ごとに検討する。3.犬種間で違いが認められた腫瘍については包括的なゲノム解析・トランスクリプトーム解析を行い、好発犬種に特徴的なゲノム変異や遺伝子発現パターンを導き出し、犬種特異性の高い腫瘍の病態発生の解明を目指す。本研究1年目にあたる平成30年度では、主に罹患症例の臨床情報の収集・整理を行なった。具体的には東京大学獣医病理学研究室に蓄積されたデータベースを利用し、腫瘍疾患発生状況に関する疫学的調査を行なった。犬の皮膚腫瘍の犬種・発生部位・診断名に関する発生状況を調べたところ、ゴールデンレトリバーやバーニーズマウンテンドグなど、これまで知られていた腫瘍好発犬種に加え、レオンベルガーやミニチュアプードルなど特定の犬種で腫瘍発生のオッズ比が高いことを確認した。本研究の結果については現在投稿中である。当初計画予定である【1.罹患症例の臨床情報の収集・整理】は順調に進展しており、当初は悪性黒色腫、血管肉腫、組織球性肉腫に限定して研究を行う予定だったが、現在行なっている医療情報基盤の整備により、今後は多様な腫瘍疾患に対してより正確に疫学調査を行うことができると考えている。一方、【2病理組織学的解析】および【3遺伝子変異・発現解析】は未着手であり、当初の予定より若干遅れている。以上を踏まえると、一部に若干の遅れが見られるものの、全体としては概ね順調に進展している。現在、病理データベース以外に加え動物医療センター内の医療情報を整理しており、今後はより多種の腫瘍疾患について疫学調査を進め、好発犬種を特定していく予定である。また2年目以降は、特定腫瘍について病理学的・分子生物学的観点から掘り下げて研究を行い、順次結果を公表していく予定である。
「慰安婦」問題和解努力における加害者・被害者の脱構築と被害者保護の相克と協調

本研究は日韓慰安婦問題を中心に、加害・被害事実認識における複眼的視点が加害者側と被害者側の間にもたらす相克と協調、そしてそれらの和解への影響を分析した。慰安婦像設置の問題、2015年日韓政府合意の「和解・癒し」財団の運営と解散の事例を中心に、慰安婦問題研究の進展に連れて明らかになる加害と被害の相対化が、加害側被害側双方の和解姿勢を弱めたことを明らかにした。複眼的視点への反発としての被害者像の偶像化の現象は、元慰安婦の多様な実相の把握や、財団による現金支給和解策遂行を困難にした。また、被害者の自発的行動の背後にある構造的権力の下にある非自発的意図の認識において、加害側は被害者の「行動」を「意図」よりも重視することで被害認識を低下させ、それが両者の対立が先鋭化した。オランダの慰安婦の事例研究では、オランダの植民地支配の歴史を踏まえた複眼的視点に基づくオランダ側の和解姿勢は、あくまでも加害側の罪と責任の絶対性が前提となって可能であることを解明した。また、慰安婦問題以外の事例の和解策において、国際刑事裁判は、加害者の特定とその加害行為のみに注目するため、加害被害の区別を明確化するが、それが社会分断を引き起こしうること、また一方で、真相究明委員会の和解策は、南アフリカやグアテマラの事例のように、加害行為の社会的制度的背景をも明らかにするが、個人の責任が曖昧になり和解を阻害しうることを明らかにした。さらに、近代国際法で裁けない過去の不正義を政治的道義的に正す試みにおいて、不正義的行為の多面性が加害被害の各強調の材料とされ対立が先鋭化したことを、奴隷制や植民地支配に対する謝罪要求をめぐる国連での議論(2001年の反人種主義・差別撤廃世界会議)を事例に、解明した。しかしすべての事例、和解策において、謝罪補償の在り方の対立は先鋭化しても、被害事実の理解は広まるという効果をも本研究は見出した。本研究は日韓での「慰安婦」問題が20年以上も和解を達成できていない原因を探ることを目指している。特に「慰安婦」問題において様々な主体によって取り組まれてきた多様な和解政策における加害・被害事実認識方法が時に生み出す複眼的視点に起因する相克もしくは協調の関係を明らかにする。特に、その関係が加害者被害者の記憶や相互認識に、そして和解にどう影響したのかを明らかにする。そのために本研究はまず「慰安婦」問題以外の多様な事例の和解諸政策で生じてきた加害者と被害者の相克と協調関係を分析し、主な和解諸政策(補償、司法、記念碑、真相究明、謝罪)の概念の精緻化と諸政策間の時に双方向的な影響関係を解明する。次にそれらを日韓における「慰安婦」問題で採用されてきた9つの和解政策の分析に適用し、問題解決を困難にしてきた事実認識の相克の全容を論理的に解明する。この枠組みのもと、平成28年度に本研究者は以下の3つの和解政策に特に集中して取り組んできた。司法手続き(裁判)、真相究明、そして記念碑である。司法手続きと真相究明は相互の強みと弱み、相互補完関係を明らかにした。記念碑については2016年8月にソウルの南山公園に新たに建てられた記念碑の意義とソウルと釜山の日本公館前の慰安婦像が持つ道義的社会的政治的を解明した。ただ、これらの研究と並行して、新たな進展となった2015年12月の日韓合意が日韓間での「慰安婦」問題和解にもつ影響の研究を並行して行った。日韓合意については、様々な論争を通じて日韓で解釈が対立した「強制連行」「性奴隷説」についての共通理解の部分が拡大したことを言説分析の手法で証明した。またその共通理解の拡大が政治的合意に結びつくには、北朝鮮の核・ミサイル危機と東アジアにおける中国の台頭という地政学的要素と、日米韓の安保協力を確実なものにしたいアメリカの日韓への説得があったことも明らかにした。平成28年度の研究では慰安婦問題における諸和解策については比較的効率よく日本、韓国、アメリカの関係者(政策担当者、活動団体、研究者)への聞き取りを行い、情報収集を行うことができた。ただ研究の第一段階である和解の概念の理論的実証的整理が計画より若干遅れている。ゆえに今年度29年度前半は関連文献の読み込みの完了をめざし、必要に応じての関係者の聞き取りを集中的に行う。聞き取りでは和解諸政策の過程に実際に関わった人物、例えば歴史論争の主要学者、和解真実委員会の委員、裁判の原告、弁護士、政府関係者、真相究明への参加学者、記念碑計画の関係者を対象とする。和解の5つの政策の概念分析のための資料読み込みは、多岐にわたり以下のテーマを対象とする。(1)裁判については、未だ犯罪類型、訴因に関して論争のある東京裁判や最近の旧ユーゴ、ルワンダでの国際刑事裁判所における被害事実認定の扱いとその和解への影響を分析する。(2)真相和解委員会については、罪と責任を個人化するか否かで対照的な機能をもった南アフリカとグアテマラの真相和解委員会のケースを分析する。(3)記憶の共有については、日中、日韓の歴史共同研究や独仏の共通歴史教科書の試みの過程の和解への影響を企画の目的、政治的イニシアティブの有無、参加者の構成、和解達成での位置づけという点から分析する。(4)賠償・補償においては対象となる加害被害の枠組み、方法と根拠、時期、賠償補償過程での道徳的論争を理解する。

(5)謝罪については、謝罪の主体と対象、内容、政治的文脈と他の和解策との兼ね合いの時期、謝罪への反動主体とその対象などの観点から謝罪における加害・被害認識が和解に与える影響を考察する。(6)記念碑については象徴対象、設置場所を分析する。これらのいくつかは本研究者の先行研究基づいて、研究会発表、ワーキングペーパーとなった。本研究は日韓での「慰安婦」問題が外交上度々問題となり完全な和解に到達してこなかった原因を探ることを出発点とし、様々な和解策がもつ意味と効果について他のケースについても研究することで一般化してゆくことを目指している。具体的には「慰安婦」問題において様々な主体によって取り組まれた多様な和解政策における加害・被害事実認識方法がもたらした複眼的視点が、加害者側と被害者側の間でどのような相克もしくは協調の関係を生じさせ、和解に影響したのかを明らかにする。他の事例(世界各地の戦争、内戦、国内人権侵害後の和解努力事例)での和解政策についても比較検討し、和解諸政策の概念の精緻化を行い、最終的には多様な和解政策が持つ長所短所と効果、そして和解諸政策間の時に双方向的な影響関係をも解明することを目指す。そのために本研究は「慰安婦」問題と他の事例の和解諸政策で生じたそうした相克と協調関係を分析する。まずは「慰安婦」問題で日韓で採用されてきた主に6つの和解諸政策(裁判、真相究明委員会、記憶、賠償、謝罪、記念碑)やその他の事例での類似の諸政策がもたらした事実認識を巡る相克や協調の全容を論理的に解明する。以上の枠組みで、平成29年度に本研究者は以下の4つの和解政策に特に取り組んできた。司法と真相究明委員会の相互関係、記念碑の意味と賠償という和解策の解明である。司法と真相究明委員会については過去の先行研究や事例研究から、後者だけでは和解に資さないことを明らかにした。ただ両者は相互補完的でもあり、司法と真相究明の両者により和解に資することも明らかにした。記念碑については韓国やアメリカの慰安婦像設置の背景と論争の研究を行い、またアメリカでの歴史関係の記念碑の設置場所と設置の時期がもたらす和解効果さらには政治的意味についても明らかにした。賠償も他の和解策との組み合わせにより和解効果が違うことが判明した平成29年度の研究では先年度までの慰安婦問題関係の聞き取り調査結果に基づいて分析を進めることができた。今年度は日韓米以外の関係国、特にフィリピン、オランダ関係者への聞き取りも行うことで日韓における慰安婦問題の特殊性と政治性の解明を試みる。ただ和解の概念の理論的整理が実証研究に先行するという当初の計画の順序ではなく、並行する形で事実上進む形となっている。特に赦しが和解に含まれるか否かについては哲学者の間でもかなり議論があり、その読み込みと分析を今年度は完了したい。それと同時に今年度特に前半は、慰安婦問題以外のケースの和解政策関係者への聞き取りと資料読み込みをさらに並行して進めてゆく。全体としては慰安婦問題と他のケースともに、賠償・記念碑政策関係の読み込み分析がよくかなり進んだが、謝罪と記憶の共有に関する資料の読み込みが若干遅れているので、これらを積極的に進める。本研究は日韓慰安婦問題を中心に、加害・被害事実認識における複眼的視点が加害者側と被害者側の間にもたらす相克と協調、そしてそれらの和解への影響を分析した。慰安婦像設置の問題、2015年日韓政府合意の「和解・癒し」財団の運営と解散の事例を中心に、慰安婦問題研究の進展に連れて明らかになる加害と被害の相対化が、加害側被害側双方の和解姿勢を弱めたことを明らかにした。
赤外分光法による電極表面種の構造と反応性のその場測定

二酸化炭素は,まず,ギ酸(非水系では蓚酸)あるいはCOに2電子還元され,COは更にメタン,エチレン,アルコールなどの種々の物質に還元される。本研究は,このような比較的単純な小分子CO_2から多種の物質が生成する要因を明らかにするため,電極表面種の構造と反応性との関係を赤外分光法にて調べることを目的としている。最初にCOと蓚酸の選択性について,次にCOから炭化水素生成への選択性について検討した。1.CO/蓚酸の選択性中間に生じるCO_2-アニオンラジカルの吸着性により選択性が決定されるモデルを非水系で検討した。併せて電極活性なPtがCOではなく蓚酸が主生成物である原因を検討した。(1)赤外分光法により,反応中にPtは吸着COによって全面被覆されていることを示した。吸着COのため,CO_2-ラジカルはPtに吸着されず,不活性なPbと同じ蓚酸を生成する。モデルの正しさとPtの特性を明らかにした。2.炭化水素の選択性Cu電極への吸着COについて赤外分光法で検討した。Cuは炭化水素生成に高活性であり,(111)面ではメタンが,(100)面ではエチレンが主に生成する。(111)と(100)の基本指数面およびこれらのステップとテラスからなる一連のCu単結晶電極を作成し,COの吸着状態を調べた。(1)複数のCO吸着型の存在を示し、その帰属を明らかにした。2050cm^<-1> ;(100)テラス面上のon-top型CO。2075cm^<-1> ; (100)ステップあるいは(111)ステップに吸着したon-top CO。赤外不活性CO ; (111)テラスに吸着したCO,試験的に電極面に平行に吸着COに帰属。(2)炭化水素生成選択性の異なる電極面に,異なったCO吸着種が存在することを明らかにした。二酸化炭素を水溶液中で電解還元すると,電極金属の種類によって.種々異なった還元生成物,ぎ酸,CO,CH_4,・C_2H_4,アルコールを生成する。これらの生成物は,CO^-_2アニオンラジカルを経由して生成し,ラジカルと電極との相互作用の違いによって異なった生成物を与えると推定される.水溶液は赤外光を吸収し赤外分光測定の適用波長範囲を著しく狭くするとともに,CO^-_2ラジカルとも反応する。そこで.水溶液の影響が少ない非水系で反応と赤外分光測定を行い,CO^-_2ラジカルを含む表面についての情報を得る事とした。非水溶媒としてアセトニトリル,電極にPtを用いた。非水系でPt電極はシュウ酸,CO,ギ酸とsp金属電極と似た生成物を与える。本年度は,非水溶液を用いた電極系の表面種の測定法を確立することに重点をおくとともに,電極触媒活性の高いPtが,触媒括性の低いsp金属と類似の生成物分布を与える理由について併せて検討した。アセトニトリル溶液中,CO_2還元反応下でPt表面にCO吸着種を赤外分光法で検出した。赤外吸収強度を測定することにより,吸着COは,反応初期に存在しないが,通電量の増加とともに増え,0.1C/cm^2程の電解量でほぼ全面を覆うことを示した。通常の電解条件では,COがほぼ飽和吸着している事となる。

既に申請者は吸着COが存在すると吸着種を経由する電荷移行は阻害されるが,外部Helmholtz面(OHP)での電荷移行は影響を受けないことを見いだし,学会で報告した。これから非水系におけるPt電極のCO_2電解も,反応中の吸着COにより,CO_2アニオンラジカルの吸着が妨害されOHPで反応すると考えられる。一方堀等は,CO_2アニオンラジカルの吸着の有無によって反応生成物が異なり,アニオンラジカルを吸着しない即金属からシュウ酸が,吸着する金属からCOが生成するモデルを提案している。このモデルによりPtがsp金属と類似の生成物を与えることが説明できる。表面の状態と生成物選択性との関係を明らかにした。二酸化炭素を電解還元するとギ酸,CO,メタン,エチレン,アルコールなどの種々の物質が生成する。本研究は,このような比較的単純な小分子から多種の物質が生成する要因を明らかにするため,電極表面種の構造を赤外分光法にて調べることを目的としている。当初の予定ではギ酸とCOの2電子還元物質への生成物選択性について,非水系で調べる研究を計画した。その後,非水系では反応に電解質が関与することが示唆され,却って複雑な系であることが判明した。そこでメタン,エチレンの炭化水素系生成物への選択性と電極表面種の構造との関係に焦点を絞り直し,炭化水素への中間種COのCu電極への吸着状態について検討した。Cu電極は炭化水素の生成に高活性であり,(111)面ではメタンが,(100)面ではエチレンが主に生成する。(111)と(100)の基本指数面,およびそれらのステップとテラスからなる一連のCu単結晶電極を作成し,COの吸着状態を調べた。その結果,(100)テラス面には2050cm^<-1>付近に吸収を有する。on-top型の吸着COが存在したのに対し,(111)テラス面では,水素発生を阻害するがCOの赤外吸収領域(21001700cm^<-1>)に吸収を示さないCO吸着種が存在した。吸収帯が無い例として,金属面に平行に吸着しているCOなどが考えられる。(100)と(111)両ステップには共通して,(100)テラスよりやや高波数側の20702080cm^<-1>付近に吸収を有する。on-top型の吸着COが存在した。このように面によって異なった吸着形態のCOの存在を示し,異なったCO吸着種が生成物選択性の大きな鍵となることを明らかにした。
積層圧延を利用したＦｅ／Ｎｉ多周期積層構造を有するバルク永久磁石の開発

本申請では,積層圧延を用いたFe原子層とNi原子層の多周期積層構造の形成による「レアアース」を利用しない新規なバルク永久磁石の開発を目的とする。「積層圧延」と「誘導加熱による接合」を利用し,FeとNiの各層が約1 μmの厚みで26層の試料として実現できることを確認した。(圧延率:95 %程度)本研究期間を通じ,要求される圧延率(95 %以上)の実現は困難であったものの,いろいろな知見を取り入れながら今後も検討していく予定である。加えて,所望の圧延加工条件を達成した後も,規則度,集合度の制御の必要性が考えられ,規則化させる長時間での低温熱処理の必要性も示唆された。本研究は,材料が潤沢で安価なFe,Niを用いた永久磁石材料の開発を念頭におき,積層圧延を用いたFe原子層とNi原子層の多周期積層構造の形成による「レアアース」・「レアメタル」を利用しない新規なバルク永久磁石の開発を目的とする。具体的には,Fe原子層とNi原子層を圧延により人工的に交互に積層させ規則化した組織を構築する事により,「高い結晶磁気異方性」を起源とした永久磁石材料の開発を目指すものである。平成24年度の本申請研究において,「圧延」と「誘導加熱」を組み合わせて利用し,その条件を探索する事により,FeとNiの各層が数数10 μmの厚みで接合できる事を確認した。そこで,平成25年度は,当初の研究目的である以下の2つの内容に取り組んだ。(1)積層したFe板/Ni板に冷間圧延を施し,各層10 nm以下の多周期積層構造を構築する。(2)300 °C以下の熱間圧延で(1)の実験を行うと共に,添加元素( Ga,Cu)の効果も検討する。磁気異方性・磁気特性の評価と微細構造観察を通じ,磁石材料としての可能性を示す。(1)の内容に取り組むためにはFeならびにNi一層あたりの厚みを低減させる必要がある。そこで,「圧延と熱処理の組み合わせ行程」を用い,「圧延による金属硬化」を熱処理により緩和し,単層の膜厚低減と格子間隔を鑑みた90 %を超える強圧延(強加工)を試みた。しかしながら,圧延時の「試料の破壊」ならびに「積層構造の乖離」などが生じ,その最適条件を見出すことが困難な状態で,平成25年度の研究期間が終了した。今後,上述したCu等の元素の添加について試み,圧延加工条件を探求していくと共に,その先に必要とされる「規則度」・「集合度」の制御等も鑑み,低温長時間での熱処理についても将来的に検討する必要があるものと考えられる。本申請では、材料が潤沢で安価なFe,Niを用いた永久磁石材料の開発を念頭におき、積層圧延を用いたFe原子層とNi原子層の多周期積層構造の形成による「レアアース」・「レアメタル」を利用しない新規なバルク永久磁石の開発を目的とする。具体的には、Fe原子層とNi原子層を圧延により人工的に交互に積層させ規則化した組織を構築する事により、「高い結晶磁気異方性」を起源とした永久磁石材料の開発を目指す。具体的には、積層したFe板/Ni板に冷間圧延を施し、各層10 nm以下の多周期積層構造を構築する。平成24年度は,圧延と誘導加熱を利用しFeとNiの各層が数10 μm厚の積層構造の試料が作製できることを確認した。今後は、この誘導加熱を利用したFeとNiの金属間結合後の試料に圧延を施す方法をさらに検討する必要がある。加えて平成25年度は,FeとNiを重ね合わせた積層圧延における1度の圧延工程において、1圧延工程の前処理を施すと共に、圧延率50%以上の強圧延を利用した積層構造の構築、更にその繰り返しによる多周期積層構造構築や2低温での規則ー不規則変態に対する添加物の効果に向けての実験も行う予定である。平成24年度は、Fe/Ni多周期構造を形成するにあたり、1ステンレス板にFeとNiを挟み込んだサンドイッチ圧延、2めっき法によるFe板上へのNiめっき、3赤外線加熱もしくは誘導加熱による金属間結合の誘導といった3つの手法を用いて、圧延前の出発材料を作製した。一部積層構造を実現した試料については、トータルの圧延率{ (圧延前の厚みー圧延後の厚み) ÷圧延前の厚み}をパラメータとして、磁気特性を評価した。これまでの実験結果を踏まえると、単に上記の1や2の手法では、FeとNi板の間の金属間結合を生じさせることは困難であることが明らかとなった。

すなわち、1に関しては、現状の1回あたりの圧延率では金属板表面での原子同士の結合を促す条件を見出すことができていない。更に、2に関してはFe板上でのNiめっきを施す実験は実現したものの、圧延途中もしくは圧延後にそのメッキ膜がFe基板上より剥離する様子が観測された。したがって、平成24年度におけるFe板とNi板の多周期構造を実現した結果は、3の熱を利用した金属間結合、中でも誘導加熱装置を用いた手法が最も有望であることが明らかとなった。上述したように、「FeとNiの金属間結合の実現」が、申請前の予想に比べ著しく困難であったため、当初の進捗計画よりもやや遅れているものの、1年間の研究を通じ、金属間結合を促す手法ならびに知見を獲得したため、平成25年度では積極的に試料のナノ構造の多層周期化を図る予定である。平成24年度においては,誘導加熱を利用しFeとNiの金属間結合を促すことにより各層が数10 μm厚の積層構造の試料を実現できることを確認した。そこで平成25年度は、各層が10 nm以下のFe/Ni多周期構造を形成するにあたり、冷間圧延での積層圧延の条件(1パスあたりの圧延率等)の最適化を検討する。特に1回あたりの圧延率を50 %以上とした強圧下圧延を利用し、誘導加熱利用なしにナノレベルの積層構造の構築に向けての実験も遂行する。その際、結晶磁気異方性・磁気特性を評価すると共に、TEM(透過電子顕微鏡)やMFM(磁気力顕微鏡)観察により得た物性値をパラメータとして計算より算出した磁気特性の解析値と実験値とを比較検討し、保磁力800 kA/mを目標値に掲げ冷間圧延の最適条件を絞り込む。更に平成25年度は「熱間圧延」を用いて、前年度と同様な試料の作製ならびに評価・観察・解析を進める。その際、熱平衡状態図でL10型結晶相が安定領域である300 °C以下の低温熱間圧延を利用し、その最適条件を検討する。更に、低融点元素であるGa,Cuを添加した試料(Ni-Ga,Ni-Cu板)を用い、熱間圧延の効果を促進させる。現在の研究室において、「VSM装置(磁気特性評価)」・「トルクメータ(結晶磁気異方性評価)」・「着磁器」・「MFM」・「SEM・EDX(組成分析)」・「計算機解析用パソコン」等が使用可能である。更に平成24年度において整備した圧延機も準備できている。材料費等の消耗品も欠かせないものであり、ここでは昨年度と同様、1年間の実験内容に対し考えられる経費を全て申請した。特に、25年度の消耗品の中には、4段圧延機の熱間圧延用のロール1セット(4本)の購入を計画している。更に国内旅費に関しては、「学術的な内容」に関しては速やかに学会発表を行うために申請した。加えて、本学共通装置(透過電子顕微鏡、X線回折装置)の使用に伴い発生する「使用料」も申請した。
孤児救済事業に見るアメリカン・ナショナリズム

ジャクソニアン期に入ると、社会改革運動をめざす多くの連帯が生まれた。こうした連帯活動は、老若男女を問わず、身近な集会から連邦レベルの運動まで、多岐にわたるものであったが、そうした社会改革運動の矛先は、東部の都市部では貧困の撲滅に向けられ、特に路上にたむろする貧窮児童は、目に見える深刻な存在と受け止められた。子どもを救済する施設も創設されたが、子どもは施設収容では救済されないという人々が現れた。特に、1850年代になると、子どもを施設から解き放つべきだとする声が大きくなり始めたが、その児童救済を指導し、全国的に模範とされたのが、本研究の主体であるチャールズ・L・プレイスと彼の創設したニューヨーク児童援助協会である。この事業は孤児列車と呼ばれるが、ニューヨーク児童援助協会のネットワークによって西部に委託された子どもの数は、彼らが孤児列車を実施した約80年の間に、ニューヨークから出発したものだけでも、約20万人に上る。本研究では、児童救済、特に孤児列車を救済することで、19世紀のアメリカン・ナショナリズムを検証したが、東部におけるアメリカ的な慈善観や家族観を西部に移植し、孤児を通してアメリカン・ナショナリズムの一体化を試みたものであった。具体的には、「孤児列車」を通して、19世紀ナショナリズムが表出した諸相を検証したが、極めて多岐にわたるものとなった。その理由は、「孤児列車」が時代の縮図であり、多面的複層的なものであるからである。例えば、孤児列車は、社会福祉前史研究であり、子どもの歴史、あるいは子ども観の歴史であり、家族の歴史である。また、女性の歴史でもあり、移民史・民族関係史の一こまでもある。さらに、東部あるいは西部の都市政策史であり、東部、西部を問わず、コミュニティの歴史であり、支援した人々の社会的ネットワークの歴史でもある。また、なによりも子どもの労働移動の歴史であったからである。本研究では、こうした多岐にわたる諸相で、子どもの位置づけ、福祉の意味、連帯や社会的ネットワークの分析をし、アメリカン・ナショナリズムと広義の意味での土地イデオロギーと土地所有の問題があることを見出した。アメリカ合衆国において、1850年代の中頃から1920年代末にかけて、民間慈善団体は、東海岸の都市部で問題となっていた貧窮児童を救済する事業の一環として、こうした児童を西部の農村部の自営農民に委託する「孤児列車」を実施した。これは社会福祉においてプレイシング・アウトといわれる里親制度の始まりである。ニューヨーク児童援助協会の場合は、約80年間の間に、少なく見積もっても約20万人の子どもを西方へ移動させた。この孤児列車には、東部におけるアメリカ的な慈善観や家族観を西部に移植し、孤児を通してアメリカン・ナショナリズムの一体化を試みた側面がある。孤児列車を通してアメリカ合衆国の19世紀ナショナリズムの展開を検証することできるが、本年は孤児列車の全貌を検証する第一段階として、1854年から1917年までの年次報告書の分析を主体に、その人口動態的分析を行い、「19世紀後半における孤児列車の人口動態分析」『人文論究』に成果を発表した。また、西洋史学会のシンポジウム「革命・公共圏・性文化」で、19世紀の女性の連帯による社会的ネットワークについて報告したが、それは孤児列車活動などに従事した女性慈善家の公共圏へのかかわりを検証するものであり,その一部は,「ジャクソニアン期からアンテベラム期にみる女性の公的領域-参加的民主主義論からの射程」『人文論究』にまとめた。

夏期には、海外調査地として、ニューヨークやボストンを取り上げ、ニューヨーク児童援助協会の年次報告書の他に、主としてボストン・ミッションとボストン児童援助協会の年次報告書を調査した。本研究は、19世紀前半から20世紀初頭における、民間慈善団体による孤児救済事業を通して、子どもの救済や教育の実践とその理念の中に見られたアメリカン・ナショナリズムの特色を捉えようとするものである。19世紀の前半期は、アメリカ合衆国が市場革命、産業革命といった転換期を経験した時期であり、それは従来と異なるカトリック系の移民を大量に導引することになった。特にニューヨークにおける変革は著しく、それは貧困問題を引き起こした。貧困の問題は、特に子どもに表れ、多くの貧窮する孤児たちが現出した。子どもを邪悪な存在としてではなく、愛他的な可塑的な存在とみなすような子ども観の誕生によって、こうした子どもを優れたアメリカ人に育てなければならないという社会改革的な理念が、慈善家たちによって実践された結果、多くの子どもを対象とする社会改革が19世紀の中ごろから実践されるようになったが、その中心的役割を担ったのが、ニューヨーク児童援助協会による「孤児列車」事業であり、それによって多くの貧窮児童が西部開拓の予備労働力として、西方の農村家庭に委託された。本年度は、昨年に引き続き、この「孤児列車」について、19世紀中ごろから20世紀の20年代まで、年次報告書の分析による実態の把握に努めた。日本風俗史学会の研究会や、同志社大学の文化史学科の講演会などで、その概要を報告した。本年度の論文では、直接的に「孤児列車」を対象としたものをまとめる段階には至らなかったが、アメリカ合衆国におけるエスニック関係史に関する論文2篇と書評2篇を著し、19世紀から20世紀におけるアメリカン・ナショナリズムの特徴について考察した。ジャクソニアン期に入ると、社会改革運動をめざす多くの連帯が生まれた。こうした連帯活動は、老若男女を問わず、身近な集会から連邦レベルの運動まで、多岐にわたるものであったが、そうした社会改革蓮動の矛先は、東部の都市部では貪困の撲滅に向けられ、特に路上にたむろする貧窮児童は、目に見える深刻な存在と受け止められた。子どもを救済する施設も創設されたが、子どもは施設収容では救済されないという人々が現れた。特に、1850年代になると、子どもを施設から解き放つべきだとする声が大きくなり始めたが、その児童救済を指導し、全国的に模範とされたのが、本研究の主体であるチャールズ・L・ブレイスと彼の創設したニューヨーク児童援助協会である。ニューヨーク児童援助協会のネットワークによって西部に委託された子どもの数は、彼らが孤児列車を実施した約80年間の間に、ニューヨークから出発したものだけでも、約20万人に上ると算定されている。さて、19世紀中ごろからニューディール直前まで実施された「孤児列車」事業は、東部におけるアメリカ的な慈善観や家族観を西部に移植し、孤児を通してアメリカン・ナショナリズムの一体化を試みたものだとされる。だから、「孤児列車」を通して、19世紀ナショナリズムが表出した諸相を検証することができるが、それは、極めて多岐にわたる。
生物学的曝露指標を用いる混合有機溶剤蒸気の生体影響評価法の開発

有機溶剤の代謝速度はアルコールの摂取によって影響を受けることがわかっている.このことは混合有機溶剤の曝露を受けた作業者の尿中代謝物の量から曝露の程度を把握しようとする場合,単独曝露に基づくデータを用いて評価を行うと誤りをおかす危険性があることを示唆している.また,現在の混合有機溶剤の許容濃度は,生体影響が相加的と仮定して評価するようになっている.しかし,実際は相加的ではない場合が多いと推測される.そこで,平成8年度にはメタノールおよびトルエン系について,単一成分およびこれらの混合蒸気を小動物(ラット)に吸入曝露し,共存物質の代謝に与える影響について検討した.曝露は1回6時間とし,曝露終了後,ラットを代謝ケージに移して尿を採取し,メタノール,トルエンの代表的代謝物である蟻酸および馬尿酸量を経時的に測定した.また,血液を尾部から採取し,血中の有機溶剤濃度を測定した.2つの成分の濃度を系統的に変えてそれぞれの代謝物の濃度を測定した結果,曝露直後の尿中馬尿酸の排泄速度は混合曝露の方が単独曝露に比較すると大きかったこと,また,血中トルエン濃度の半減期は混合曝露の方が有意に短かったことから,メタノールの共存によりトルエンの代謝が亢進されることが示唆された.一方,血中メタノール濃度および尿中蟻酸排泄速度については,混合曝露と単独曝露との間に有意差は認められなかった.平成9年度は,メチルエチルケトン(MEK)-トルエン系について同様に実験を行った.血中MEK濃度の半減期は,混合曝露,単独曝露とも2.7時間で,差は認められなかったが,血中トルエンについては,単独曝露よりも混合曝露の方が半減期は長く,MEKの共存によってトルエン代謝が抑制されていることが示唆された.また,長期間繰り返し有機溶剤の曝露を受ける場合,酵素誘導により,単回曝露の場合とは代謝速度が異なる可能性がある.そこで,メタノールートルエン系およびMEK-トルエン系について,それぞれ1日6時間,週5日,1ヶ月の吸入曝露を行い,単回曝露の場合と比較検討した.有機溶剤の代謝速度はアルコールの摂取によって影響を受けることがわかっている.このことは混合有機溶剤の曝露を受けた作業者の尿中代謝物の量から曝露の程度を把握しようとする場合,単独曝露に基づくデータを用いて評価を行うと誤りをおかす危険性があることを示唆している.また,現在の混合有機溶剤の許容濃度は,生体影響が相加的と仮定して評価するようになっている.しかし,実際は相加的ではない場合が多いと推測される.そこで,平成8年度にはメタノールおよびトルエン系について,単一成分およびこれらの混合蒸気を小動物(ラット)に吸入曝露し,共存物質の代謝に与える影響について検討した.曝露は1回6時間とし,曝露終了後,ラットを代謝ケージに移して尿を採取し,メタノール,トルエンの代表的代謝物である蟻酸および馬尿酸量を経時的に測定した.また,血液を尾部から採取し,血中の有機溶剤濃度を測定した.2つの成分の濃度を系統的に変えてそれぞれの代謝物の濃度を測定した結果,曝露直後の尿中馬尿酸の排泄速度は混合曝露の方が単独曝露に比較すると大きかったこと,また,血中トルエン濃度の半減期は混合曝露の方が有意に短かったことから,メタノールの共存によりトルエンの代謝が亢進されることが示唆された.一方,血中メタノール濃度および尿中蟻酸排泄速度については,混合曝露と単独曝露との間に有意差は認められなかった.平成9年度は,メチルエチルケトン(MEK)-トルエン系について同様に実験を行った.血中MEK濃度の半減期は,混合曝露,単独曝露とも2.7時間で,差は認められなかったが,血中トルエンについては,単独曝露よりも混合曝露の方が半減期は長く,MEKの共存によってトルエン代謝が抑制されていることが示唆された.また,長期間繰り返し有機溶剤の曝露を受ける場合,酵素誘導により,単回曝露の場合とは代謝速度が異なる可能性がある.そこで,メタノールートルエン系およびMEK-トルエン系について,それぞれ1日6時間,週5日,1ヶ月の吸入曝露を行い,単回曝露の場合と比較検討した.有機溶剤の代謝速度はアルコールの摂取によって影響を受けることがわかっている.このことは混合有機溶剤の曝露を受けた作業者の尿中代謝物の量から曝露の程度を把握しようとする場合,単独曝露に基づくデータを用いて評価を行うと誤りをおかす危険性があることを示唆している.また,現在の混合有機溶剤の許容濃度は,生体影響が相加的と仮定して評価するようになっている.しかし,アルコール摂取の例からもわかるように,実際は相加的ではない場合が多いと推測される.そこで本研究では,シンナーの代表成分であるメタノールおよびトルエンについて,単一成分およびこれらの混合蒸気を小動物(ラット)に吸入暴露し,共存物質の代謝に与える影響について検討した.有機溶剤蒸気をステンレス製の曝露チャンバーに導き,ラットに6時間吸入曝露した.対照群には清浄空気を曝露した.曝露終了後,ラットを代謝ケージ(一部新設)に移して経時的に尿を採取し,メタノール,トルエンの代表的代謝物である蟻酸および馬尿酸量をヘッドスペースガスクロマトグラフ質量分析法(GC/MS)および高速液体クロマトグラフィー(HPLC)により測定した.

また,血液を尾部から採取し,ヘッドスペースGC/MS法により血中の有機溶剤濃度を測定した.2つの成分の濃度を系統的に変えてそれぞれの代謝物の濃度を測定した結果,曝露直後の尿中馬尿酸の排泄速度は混合曝露の方が単独曝露に比較すると大きかった.また,血中トルエン濃度の半減期は混合曝露の方が有意に短かった.これらの結果から,メタノールの共存によりトルエンの代謝が亢進されることが示唆された.一方,血中メタノール濃度および尿中蟻酸排泄速度については,混合曝露と単独曝露との間に有意差は認められなかった.有機溶剤の代謝速度はアルコールの摂取によって影響を受けることがわかっている.このことは混合有機溶剤の曝露を受けた作業者の尿中代謝物の量から曝露の程度を把握しようとする場合,単独曝露に基づくデータを用いて評価を行うと誤りをおかす危険性があることを示唆している.また,現在の混合有機溶剤の許容濃度は,生体影響が相加的と仮定して評価するようになっている.しかし,実際は相加的ではない場合が多いと推測される.そこで,平成8年度にはメタノールおよびトルエン系について,単一成分およびこれらの混合蒸気を小動物(ラット)に吸入曝露し,共存物質の代謝に与える影響について検討した.曝露は1回6時間とし,曝露終了後,ラットを代謝ケージに移して尿を採取し,メタノール,トルエンの代表的代謝物である蟻酸および馬尿酸量を経時的に測定した.また,血液を尾部から採取し,血中の有機溶剤濃度を測定した.2つの成分の濃度を系統的に変えてそれぞれの代謝物の濃度を測定した結果,曝露直後の尿中馬尿酸の排泄速度は混合曝露の方が単独曝露に比較すると大きかったこと,また,血中トルエン濃度の半減期は混合曝露の方が有意に短かったことから,メタノールの共存によりトルエンの代謝が亢進されることが示唆された.一方,血中メタノール濃度および尿中蟻酸排泄速度については,混合曝露と単独曝露との間に有意差は認められなかった.平成9年度は,メチルエチルケトン(MEK)-トルエン系について同様に実験を行った.血中MEK濃度の半減期は,混合曝露,単独曝露とも2.7時間で,差は認められなかったが,血中トルエンについては,単独曝露よりも混合曝露の方が半減期は長く,MEKの共存によってトルエン代謝が抑制されていることが示唆された.反復曝露を受ける場合,酵素誘導により,単回曝露の場合とは代謝速度が異なる可能性がある.そこで,メタノールートルエン系およびMEK-トルエン系について,それぞれ1日6時間,週5日,1ヶ月の吸入曝露を行い,単回曝露の場合と比較検討した.
顎関節腔穿刺時および洗浄時の関節腔内圧に関する研究

MRIにより非復位性顎関節円板前方転位と診断され,約23か月間のスプリント等の系統的保存療法が奏効しない顎関節内障18例に対して,上顎関節腔洗浄療法時の関節腔内圧を測定し,臨床所見との比較検討を行なった。患側の上顎関節腔に21ゲージ注射針と18ゲージ注射針を穿刺し,穿刺部位より1m上方に設置した生理食塩水200mlにて洗浄した。その際の関節内圧の測定は,OHMEDA社製圧トランスデューサーと日本光電社製,血圧測定用アンプを用いて行なった。その後,18ゲージ針より細口径関節鏡を用いて上関節腔内の状態を鏡視した。今回の研究の結果は以下の通りであった。1,上顎関節腔洗浄時の関節内圧の平均は,50.98±16.79mmHgであった。2,関節鏡視所見では4例に軽度から中等度の線維性癒着が認められたが,上顎関節腔洗浄時の圧と有意な関連性は認められなかった。3,上顎関節腔洗浄療法の終了時の圧が開始時と比較して約半分になった症例が3例あり,いずれも開口量の改善が認められた。今回の検討では,開口障害,上関節腔内の線維性癒着および関節洗浄時の圧との間に有意な関連性は認められなかった。しかし,上顎関節腔洗浄療法終了時の圧が開始時の圧と比較し,約半分に低くなった症例では開口量か著明に改善した。今後は,さらに関節包や外側靭帯などの,関節構成体の性状も考慮して検討する必要性があるものと思われた。MRIにより非復位性関節円板前方転位と診断され、スプリント等の保存療法が奏効しない顎関節内障15例に対して、上関節腔洗浄療法施行時に関節内圧を測定し、臨床所見との比較検討を行った。22G注射針にて患側顎関節の上関節腔に穿刺し、1%リドカインを1mlおよび2ml注入した際の関節内圧を、血圧トランスデューサーにて測定した。その後、第二穿刺を行い。通常の洗浄操作および細口径関節鏡にて鏡視した。1.上関節腔の内圧はリドカインを注入直後にピーク値に達し、経時的に減少した。2.リドカイン注入後の上関節腔内圧のピーク値は、以下の通りであった。3.上関節腔内圧はクローズドロック期間が長い開口障害例で高い傾向がみられた。4.関節鏡視所見では5例に軽度から中等度の線維性癒着が認められたが、上関節腔内圧との関連性は明らかではなかった。今後、リドカインの注入量、注入法に関し、様々なパターンの検討と上関節腔洗浄時の圧の測定を行い、上関節腔内圧と顎関節腔内の状態との関連性を見い出したい。
酸化ガリウム系セラミックスの欠損欠陥の制御と発光材料への応用

(100-x)Ga_2O_<3-x>MOセラミックス粉末(M : Mg, Ca, Zn, SrおよびBa)を, Ga_2O_3, MgO, CaCO_3, ZnO, SrCO_3およびBaCO_3を原料に用いて, 1000°C, 5hの固相反応法によって作製し,走査型電子顕微鏡によって観察し,吸収,発光および励起スペクトル,発光寿命を測定・解析し, X線回折によって分析・解析することで,蛍光体および残光体への応用性について調査した. Ga_2O_3が多い(x≦50)成分のでは,数十μmのフレーク状の粉末が得られ, MOが多い(x>50)成分では,粒子が粗大化し,凝集した.四面体配位および八面配位したGa^<3+>(GaO_4^<5->およびGaO_6^<9->)の自己活性中心の発光バンドが360および399nmを中心波長として出現し, Gaおよび0の欠損欠陥対((V_<Ga>, V_o))に関係した発光バンドが432nmを中心波長として出現した.また,これらの発光バンドの励起スペクトルから, GaO_4^<5->およびGaO_6^<9->の自己活性中心に関与する励起バンドが, 243nmに出現し, V_<Ga>, V_o)に関係した励起バンドが265nmに出現することが分かった.励起バンドの帰属から, 245および264nmの吸収バンドが,それぞれ, GaO_4^<5->およびGaO_6^<9->の自己活性中心と(V_<Ga>,V_o)に関係していることが分かった.蛍光および励起バンドを波形分離することで, GaO_4^<5->,GaO_6^<9->および(V_<Ga>, V_o)の相対量を調査した.その結果, SrGa_2O_4およびSr_3Ga_4O_9の混合相になった43Ga_2O_3-57SrOセラミック粉末が, GaO_4^<5->によって最も強い紫外発光を示し, ZnGa_2O_4単相となった49Ga_2O_3-51ZnOセラミック粉末が,最大濃度の(V_<Ga>, V_o)を有し,それによって強い青色発光を示し,残光も示すことを確認した.51Ga_2O_3-49ZnO-yB_2O_3-0.1MnO(y=0,0.1,0.5,1.0,5.0および10.0)となるように,各酸化物を秤量,混合した.この混合粉末を,1000°C,5h加熱し,粉末を得た.これらの粉末の発光,励起および残光スペクトルと残光減衰曲線を,蛍光分光計(日立, F-2500)によって測定した。なお,残光は254nmの紫外光を5min照射した後に測定した.これらの粉末の励起スペクトルには,酸素欠損欠陥を伴うGaO_6^<9->(GaO_5^<7->)およびGaO_6^<9->に従った励起バンドが出現し,発光スペクトルにはGaO_5^<7->,ガリウム-酸素欠損対,Mn^<2+>の^4T_1→^6A_1遷移およびMn^<4+>の^2E→^4A_2遷移に従った発光バンドが出現した.残光スペクトルには,ガリウム・酸素欠損対およびMn^<2+>の^4T_1→^6A_1遷移に従った残光バンドだけが出現した.Mn^<2+>の残光バンドは,yが増加するとともに,y=01.0では電子および正孔の放出するGaO_5^<7->が増加することで強く,長くなり,y=1.05.0ではGaO_5^<7->が増加するものの,残光に寄与する電子または正孔の捕獲中心が不足ことで弱く,短くなり,y=5.010.0ではGaO_5^<7->も捕獲中心も減少し,より弱く,短くなった.51Ge_2O_3-49ZnO-1B_2O_3-0.1Re_2O_3(Re:Eu,Tb,HoおよびEr)セラミックス粉末についても,同様に作製し,Re^<3+>の発光特性を調査した.これらの粉末の場合,GaO_5^<7->を励起しても,Re^<3+>の4f-4f遷移に従った蛍光も残光も確認されなかった.Re^<3+>を直接励起した場合,Eu^<3+>およびTb^<3+>だけは,それぞれの電荷移動バンドおよび4f-4f励起バンドを励起することによってEu^<3+>およびTb^<3+>の4f-4f遷移に従った蛍光だけが見られた.
内耳有毛細胞に存在する新規機械電気変換イオンチャネルの単離と機能解析

酸感受性イオンチャネルASIC1bノックアウトマウスを作製し,聴力検査を行ったところ,聴性脳幹反応検査で軽度から中等度の異常を示した.また,外有毛細胞の機械刺激電流も有意に減少していた.鼓膜の振動に由来する機械刺激を有毛細胞感覚毛において電気信号に変換する機械刺激電気変換チャネル分子(聴覚受容体)を単離・同定する。マウス有毛細胞で惹起される機械刺激電流はアミロライドで抑制されることが証明されているので、有毛細胞に発現するアミロライド感受性のチャネル分子を探す。酸感受性イオンチャネルASIC1bノックアウトマウスを作製し,聴力検査を行ったところ,聴性脳幹反応検査で軽度から中等度の異常を示した.また,外有毛細胞の機械刺激電流も有意に減少していた.ASIC1bの遺伝子を破壊したASIC1bノックアウトマウスを作製した。サザンブロット法、RT-PCR法、in situ hybridization法などを用いて実際にASIC1bの遺伝子が発現していないことを確認した上で、野生型C57BL6Jマウスと戻し交配を続けた。F6およびF7世代のノックアウトマウスの聴力をABR(auditory brain response)にて生理学的に検査したところ、約25dBの難聴を認めた。一方、ヘテロマウスの聴力はすべての個体において正常であったことから、この難聴の原因はASIC1b遺伝子にあると考えられた。ASIC1bは有毛細胞の感覚毛に発現することから、そのノックアウトマウスの有毛細胞は変性を来しているかもしれず、そのことが難聴の原因になっている可能性もあるので、電子顕微鏡学的に蝸牛および有毛細胞の形態を観察したが、野生型マウスと比較して特に違いは認められなかった。このことは、有毛細胞自身の機能異常が難聴の原因になっていることを示唆している。DPOAEにてノックアウトマウスの外有毛細胞の機能を調べたところ、ばらつきはあるもののノックアウトマウスのほぼ全個体において中等度から重度の異常を認めた。このことは、有毛細胞の感覚毛に発現するASIC1bチャネルが機械刺激受容に重要な役割を果たしていることを示している。今後、ノックアウトマウスの有毛細胞で惹起されるMET(mechano-electrical transduction)電流をパッチクランプ法を用いて測定する予定である。作製したASIC1bノックアウトマウスの聴力をABR(auditory brain response)法を用いて、16週齡まで経過を追って観察した。これらノックアウトマウスには、生後4週の時点ですでに20dB程度の難聴が生じており、この障害の程度は生後16週齡まで変化しなかった。DPOAE(distortion product oto-acoustic emission)法を用いて外有毛細胞の機能を経時的に観察したが、ABRの結果と一致して、生後4週の時点ですでに軽度から中等度の障害が発生し、この障害の程度も生後16週齡まで変化しなかった。これらの結果は、ASIC1b遺伝子欠損マウスには非進行性の難聴が生じていることを意味している。生後5日齢前後のノックアウトマウスの蝸牛を摘出し、ジェット水流にて感覚毛を屈曲させ、パッチクランプ法を用いて惹起されるMET(mechano-electrical transduction)電流を測定したところ、内有毛細胞・外有毛細胞において軽度ではあるがMET電流値の減少が認められた。透過型電子顕微鏡を用いてノックアウトマウス外有毛細胞感覚毛のチップリンクを観察したが、解剖学的構造は正常を保っており、明らかな変性等の異常所見は見られなかった。以上の結果は、ASIC1bは有毛細胞におけるMET電流発生機序において必須の遺伝子であり、ASIC1bチャネル自身がチップリンクとは無関係にMETチャネルとして機能している可能性を強く示唆するものである。また、ASIC1bノックアウトマウスの蝸牛においてASIC1の免疫反応がわずかながら残存していたことから、この反応はスプライスバリアントであるASIC1aに起因するものではないかと考え、ASIC1aとASIC1bのダブルノックアウトマウスを作製した。両者が複合体を形成して有毛細胞で機能している可能性が高いので、今後、このマウスも実験の対象に加えていく予定である。聴覚受容体チャネル候補遺伝子ASIC1b(酸感受性イオンチャネル1b)欠損マウスの聴力を、ABR法を用いて調べたところ、8、16、32kHzの各周波数、4、8、12、16の各週齢において中等度の非進行性難聴所見が得られた。ASIC1bは有毛細胞のみならずラセン神経節の神経細胞にも発現しているので、難聴の原因として、(1)ラセン神経節における聴覚情報伝達に異常を来している、(2)有毛細胞自身に障害が生じている、の両者が考えられた。そこで、パッチクランプ法を用いて有毛細胞の機械刺激電流(MET電流)を測定したところ、ノックアウトマウス有毛細胞のMET電流は野生型のものに比べ大幅に減少していた。このことは、難聴の原因として少なくとも有毛細胞自身の異常が関与していること、さらにASIC1bが機械刺激受容体として機能していることを強く示唆するものであった。さらに、MET電流の惹起にASIC1bがどの程度貢献しているのかを評価するため、野生型マウス有毛細胞のMET電流をASIC1bの特異的阻害剤であるフサンFUT存在下で記録したところ、約30%の電流値減少が観察された。

このことは、MET電流の発生に少なくともASIC1bが寄与しているという我々の仮説を強く支持するものであり、同時に他の遺伝子も機械刺激受容に関与していることを意味している。そこで、作製したマウス蝸牛cDNAライブラリーを用いて新規聴覚受容体候補遺伝子のスクリーニングを開始した。ただし、聴覚受容体の特性に関する知見が文献的にも極めて少ないので、遺伝子単離の手がかりとなるような情報を獲得すべく、有毛細胞の生理学的・薬理学的解析を行う必要があり、現在準備を進めている。ASIC1b(酸感受性イオンチャネル1b)ノックアウトマウス,ヘテロマウス,野生型マウスの有毛細胞にパッチ電極を当て,その電気生理学的特性を詳細に解析した.酸性溶液に対する応答を調べたところ,ヘテロおよび野生型マウスの内・外,両有毛細胞において,pH5.0刺激により一過性のナトリウム電流が惹起され,この反応はASICの阻害剤アミロライドによって完全に抑制された.一方,ノックアウトマウスの有毛細胞においては,水素イオンに対する応答は認められなかった.これらの結果は,ASIC1bチャネルを取り巻く内リンパ環境のpH(正常はpH7.5)が,有毛細胞の正常な機能発現に重要であることを示すものである.また,電位依存性電流(basolateral current)についても解析したが,各遺伝子型間で違いは認められなかった.この事実は,ASIC1bノックアウトマウスは軽度から中等度の難聴を来すこと,内リンパ液は酸性ではなくASIC1bが水素イオンによって活性化されているとは考えにくいこと,ASIC遺伝子ファミリーは哺乳類における機械刺激受容チャネルの有力候補分子であることを考え合わせると,ASIC1bが機械刺激で開閉されている可能性を強く示唆するものである.そこで,野生型マウス有毛細胞の機械刺激電流をASIC1bの特異的阻害剤であるフサン存在下で記録したところ,約20%の電流値減少が観察された.この結果も,機械刺激電流の発生に少なくともASIC1bが関与しているという我々の仮説を強く支持するものである.上記実験と並行して,新規機械刺激受容チャネルの単離目的で,新たに作製したマウス蝸牛cDNAライブラリーのランダムシークエンスを開始した.約120個の遺伝子配列を調べたところ,約1/4がデータベースに登録されていない遺伝子であった.現在も,この作業は続いている.