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植民地近代の日本・朝鮮映画交渉に関する歴史的研究

また神戸映画資料館に保存されている初期日本活劇映画『大活劇爭鬪』(金森万象、1924)、『黄金の弾丸』(印南弘、1927)の貸与試写を行った。戦前日本映画と朝鮮映画との比較研究に関する本格的な研究を開始し、重要な資料を収集したのみならず、その分析も進めた。またセミナーでの発表を行い、韓国の学術誌と研究書に論文も掲載した。調査・収集として、本研究者はこの研究と関連して、アメリカ国立公文書館(平成28年4月29日5月6日)など海外の関連機関、京都府京都文化博物館(平成28年6月8日)、早稲田大学演劇博物館、川喜多記念映画文化財団(平成28年8月611日)などを訪問して調査作業を行った。研究及び論文作成として、本研究期間中に、調査・収集した資料を分析してまとめた成果は、代表的に次の論文で公開した。戦前日本の映画配給会社である東和商事の朝鮮映画関連スクラップブックなどの文献史料を分析して、1930年代の半ばから後半にわたり「内地」日本の映画界で、朝鮮映画が「郷土色」「朝鮮的なもの」などの言説をもとに、「半島芸術映画」に命名される状況を考察した。この論文は「朝鮮映画はどのようにして`半島芸術映画'として呼名されたのかー『漢江』の日本配給を中心にー」というタイトルで国際韓国文学文化学会の『サイ間SAI』(平成28年5月)に掲載された。関連機関の行事参加として、本研究と関連して、関係者たちと討論を重ねながら、その後も研究協力が行われるようにネットワークを構築した。特に、植民地期朝鮮映画の新派活劇ジャンルと比較分析ができる同時期日本映画テクストは、神戸映画資料館の安井喜雄館長から研究協力を受け、共に上映会を企画することができた。平成28年10月29日に「1930年代の韓国映画と日本映画にみるアクション」という上映会である。本研究開始1年目の本年度は期間が短いため、本格的な研究を開始する前の予備調査を行なったが、いくつか重要な資料を入手し、それらの分析も進めている。朝鮮映画史の発声映画期と戦時体制期について、集中的に関係資料の調査・収集・分析を行い、朝鮮映画と日本映画との関連性を各時期のコンテクスト/言説/テクスト的文脈から考察する。関連史料の収集と分析の為に、アメリカに出張してアメリカ国立公文書館などにおいて資料調査を行う。また日本国内史料の追加収集と分析の為に、東京に出張して早稲田大学坪内記念演劇博物館、川喜多記念映画文化財団などにおいて資料調査を行う。これらに基づいて、日本内外の学術誌に研究論文を発表し、植民地期日韓映画交渉史についての出版用原稿(初校)を作成する。28年度が最終年度であるため、記入しない。朝鮮映画史の草創期、無声映画期について集中的に資料調査・分析を行ない、日本映画との関係像を各時期のコンテクスト/言説/テクスト的文脈から考察する。関連史料の収集と分析のために、東京に出張して早稲田大学坪内記念演劇博物館、川喜多記念映画文化財団などにおいて資料調査を行う。これらにもとづいて、日本内外の学会で研究発表を行なう。
ステロイド骨症の骨力学特性に関する骨量と骨質の解明

グルチコルチコイド(GC)は、骨密度に対して以上に、骨質を悪化させて骨脆弱化を高めると考えられるが、その実態は明らかにされていない。骨細胞群、骨微細構造、コラーゲン架橋に対してのGCの作用を、同じ症例の同一骨から得られた標本で解析した。結果として、1)骨細胞アポトーシスを示唆するempty lacunaeの増加を認めた。破骨細胞の増加は認めなかった2)コラーゲン生理的架橋の減少・AGEs架橋の軽度の減少が見られた3)骨梁構造悪化以上に、最大強度の減少が認められたグルチコルチコイド(GC)は、骨密度に対して以上に、骨質を悪化させて骨脆弱化を高めると考えられるが、その実態は明らかにされていない。破骨細胞の増加は認めなかった2)コラーゲン生理的架橋の減少・AGEs架橋の軽度の減少が見られた3)骨梁構造悪化以上に、最大強度の減少が認められたステロイドによる骨粗鬆症は、原発性骨粗鬆症と比較して、骨密度の低下の割に骨の強度が大きく損なわれることが知られており、その一因として骨質の劣化が考えられる。その研究に、動物モデルではヒトのステロイド骨症の再現は困難であると指摘されており、さらに骨質は多面性を有しているため、同一標本を多方面より評価しなければ、骨質の全体像を把握することは困難である。ステロイド骨症における骨質の解明のために、手術時に得られたヒトのサンプルを用いて、多施設参加による多方面からの骨質解析をおこなった。ステロイド骨症で大腿骨頭壊死のために手術を施行した3症例において、摘出された大腿骨頭と頸部を対象とした。症例の内訳は、case1:53歳女性SLE(ステロイド投与歴17年)、case2:41歳女性ITP 1.5年、case3:60歳女性SLE 11年である。手術標本の解析結果は下記の通りである。1)コラーゲン生理的架橋の減少ならびにAGEs架橋の軽度の減少が見られた。未熟架橋に対する成熟架橋の比(成熟度)は、正常であった。2)骨細胞のアポトーシスを示唆するempty lacunaeの増加を認めた。破骨細胞の増加は認められなかった。3)大腿骨頸部骨折16症例(平均79歳)の手術標本と比較すると、BV/TV,Tb.N、連結性は高値Tb.Spは低値であった。高齢の骨折症例よりも最大強度は低値であった。臨床の検討と平行して、ステロイド骨症の病態解明のためのモデルの作成を行った。具体的には、遺伝操作が可能なC57BL/B6マウスにおいて、プレドにゾロンのペレットを頚部に植え込み、3か月間ステロイドを徐放すると、マイクロCTによる骨量はほとんど変化ないものの、骨形態計測法によって、骨吸収の低下と骨形成の著明な抑制が認められ、ステロイド骨粗鬆症の患者で見られる骨代謝異常が再現された。ステロイドによる骨粗鬆症は、原発性骨粗鬆症と比較して、骨密度の低下の割に骨の強度が大きく損なわれることが知られており、その一因として骨質の劣化が考えられる。その研究に、動物モデルではヒトのメテロイド骨症の再現は困難であると指摘されており、さらに骨質は多面性を有しているため、同一標本を多方面より評価しなければ、骨質の全体像を把握することは困難である。ステロイド骨症における骨質の解明のために、手術時に得られたヒトのサンプルを用いて、多方面からの骨質解析をおこなった。ステロイド骨症で大腿骨頭壊死のために手術を施行した6症例(女性5例、男性1例)において、摘出された大腿骨頭と頸部を対象とした。また対照として変形性股関節症例4例(女性3例、男性1例)、大腿骨頸部骨折症例(女性14例、男性2例)において、手術標本の解析結果は下記の通りである。2)骨細胞アポトーシスを示唆するempty lacunaeの増加を認めた。破骨細胞の増加は認めなかった。高齢の骨折症例(78.1±32.1)よりも最大強度は低値(39.2±19.8)であった。
EUの循環移民政策と移住労働者の国籍変更戦略－イタリアの東欧出身者を事例として

本研究は、近年EUで積極的に進められている循環移民の制度化の背景と実態について把握すると同時に、EU諸国で合法的に働くために、時には国籍を変更して移住する人々の移動戦略がどのように展開されているのかを明らかにすることを目的としている。初年度である2018年度は、現地調査を2019年3月にモルドヴァで実施した。移民送り出し国であるモルドヴァの移民政策や同国出身者の移住労働の実態について、政府機関(厚生労働省、外務・欧州統合省)や国際機関(国際移住機関:IOM)、研究所、大学、NGOなどで、各関係部署の担当者や研究者へのインタビュー調査を行った。また、イタリアでの移住家事労働経験者にも、聞き取り調査を行った。その結果、女性はイタリアをはじめとしたEU諸国で家事・介護労働に従事することが多く、男性はロシアやイスラエルで建設労働などに就く傾向があること、また、政府は循環移民を促進しようとしているものの、若年層を中心とした頭脳流出・人口減少に歯止めがかかっていないこと、離婚や置き去りにされる子ども、家族統合の問題も大きな社会問題となっていることなどが確認できた。重国籍に関しては、ルーマニアだけでなく、ブルガリアやウクライナなど、さまざまなケースがあることについて、また移住先の国籍取得の実態についても、知見を深めることができた。現地調査に先立っては、研究会を3回開催し、先行研究の検討を行い、またイタリアの移住労働者の問題に詳しい研究者を招いて近年の動向について知見を得るとともに、意見交換を行った。初年度に予定していた現地調査を順調に実施することができた。とりわけ、元モルドヴァ共和国ルチンスキ大統領首席補佐官の助力で、さまざまな関係者に聞き取り調査を行うことができ、多くの知見を得ることができた。研究会も予定通り開催し、先行研究や近年の動向を検討する機会を、現地調査に先立ち設けることができた。以上から、本研究はおおむね順調に進展していると考える。2年目にあたる2019年度は、移住労働者の受け入れ国であるイタリアのローマで現地調査を実施する予定である。ローマには現在、イタリアの移住労働者の問題に詳しい専門家が滞在しており、その協力を得ながら調査を進めていく予定である。時期については、2020年3月を予定している。送り出し国がおかれた状況についても、2018年度の現地調査で収集した文献や資料、聞き取り調査の結果を整理・分析し、引き続き研究を進めていく予定である。研究会は23回開催し、役割分担にもとづいた研究成果を共有するとともに、ブルガリアの移民問題に詳しい研究者を招いて専門的知識の提供を受けることを予定している。また必要に応じて、メールで意見交換を行っていく。
肝癌細胞株の分泌する肝細胞増殖因子の精製・純化

私達は、昭和62年度の研究結果に基づき、ヒト肝癌細胞株SK-Hep-1の培養上清を大量に集め、肝細胞増殖因子の精製を開始した。しかしながら、無血清培地で培養したSK-Hep-1細胞の大量の培養上清を、限外ろ過濃縮により濃縮したところ、濃縮後の培養上清は、むしろ遊離ラット肝細胞のDNA合成の著明な抑制を示した。この抑制効果は、DNA合成最大刺激濃度の上皮細胞成長因子の存在下でも認められた。従って、肝細胞増殖因子の精製の前に、この抑制因子の解明が必要となった。新鮮な培養上清では抑制因子の活性は低いにもかかわらず、貯蔵中に活性化してくる性質などより、この抑制因子は腫瘍成長因子β(TGF-β)である可能性が考えられるに至り、肝細胞成長因子の精製を再開したところである。私達は,各種ヒト肝癌細胞株の培養上清(CM:conditioned medium)を検討し, SK-Hep-1が初代培養ラット肝細胞のDNA合成を促進する物質を,合成,分泌していることを見いだした.DNA合成促進は, 2×10^5個の遊離ラット肝細胞をコラーゲンコートした, 22mm径のディッシュにまき,濃縮したCMを添加した培地で40時間培養後, 2μCiのチミジンで2時間パルスラベルし, DNAへのチミジン取り込みを見ることにより検討した.この培地には,インスリンをその最大効果を示すとされる200μU/ml,また,細胞の生育を維持する目的で5%FCSを添加した.この培養系で上皮細胞成長因子(EGF)のDNA合成促進効果を検討したところ, 5-10ng/mlで最大効果を示した.インスリン, 5%FCSを含む培地に濃縮した細胞増殖期のSK-Hep-1のCMを添加し,遊離ラット肝細胞を培養したところ, CMにはDNA合成促進効果が認められた.更に,最大刺激濃度のEGFと共に培養したところ, CMとEGFは相加的に遊離ラット肝細胞のDNA合成を促進し, CMとEGFは異なった作用機序を有するものと考えられた.一方, SK-Hep-1培養の異なった時期にCMを集め,その遊離ラット肝細胞DNA合成促進効果を見ると,時期によっては,むしろDNA合成抑制が認められることがあり, SK-Hep-1は遊離ラット肝細胞DNA合成促進因子と同時に,抑制因子も分泌している可能性がある.DNA合成促進因子に関しては,その分子量は5,000以上であり,現在,その純化を進めているところである.私達は、昭和62年度の研究結果に基づき、ヒト肝癌細胞株SK-Hep-1の培養上清を大量に集め、肝細胞増殖因子の精製を開始した。
自己集合性ポリペプチドの合理的デザインによる弾性ゲルプラットフォームの創出

エラスチンは生体組織に弾性・伸縮性を付与する重要な機能性タンパク質であるが、その高い疎水性に由来するハンドリングの難しさから、材料利用が大幅に遅れている。本研究は、「使いやすいエラスチン系材料の開発」を通じて、医療や生体材料研究のためのプラットフォームとなる新しい材料群を創出することを目的とした。研究代表者は平成29年度までに、水中でナノファイバーへと自己集合する二重疎水性エラスチン類似ポリペプチドGPGおよびその機能性誘導体を開発してきた。平成30年度は、GPGが形成する物理ゲルのレオロジー測定を行い、ゲルの弾性率やチクソトロピー性を明らかにした。また、GPGに細胞接着性配列GRGDSおよびシステイン残基を組み込んだ誘導体を新たに作製した。この新規誘導体の水中での自己集合性を円二色性スペクトルおよび原子間力顕微鏡によって調べたところ、ファイバー形成能はGPGと比べて低下していたが、GPGと同様に、ペプチド濃度0.3wt%の条件でゲル形成能を有することを確認した。さらに、GPG、およびGPGに細胞接着性配列GRGDSを付加した誘導体であるGPG3について、これらが形成するナノファイバー上におけるヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)の接着性および増殖性を調べた。培養24時間後に、GPGとGPG3はどちらもコラーゲンと同等の細胞接着性を示した。GPG3は、7日間の細胞増殖試験においてもコラーゲンと遜色のない特性を示した。一方、GPGへの血小板粘着性は、コラーゲンおよびGPG3と比べて有意に低いことがわかった。GPGナノファイバーは、内皮細胞接着性と抗血栓性を併せ持つコーティング素材として有用であることをが示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、「使いやすいエラスチン系材料の開発」を通じて、医療や生体材料研究のためのプラットフォームとなる新しい弾性ゲル材料群を創出することを目的とする。申請者独自の設計概念に基づく「二重疎水性エラスチン類似ポリペプチド」の合理的な分子デザインにより、既存のエラスチン系材料と比較して2桁以上低い濃度でゲル化するハイドロゲルを開発し、温度応答性インジェクタブルゲル・繰り返し変形に耐えうる弾性ゲル・薬物徐放用担体としての有用性をそれぞれ実証する。平成28年度は、水中で自己集合性ナノファイバーを形成する二重疎水性エラスチン類似ポリペプチドGPGの分子デザインを拡張し、主鎖に折れ曲がり構造を導入することで、ナノファイバーに分岐を持たせてネットワーク構造を構築することを目指した。この戦略に基づき、遺伝子工学の手法を用いて新規なポリペプチドGPPGを合成した。GPPGにおいては、中央のブロック鎖長が従来のGPGの2倍となっている。GPGとGPPGを37°Cで自己集合させたところ、GPGはナノファイバーを形成したのに対し、GPPGは無秩序な凝集体を形成した。凝集体はナノファイバーが極度に分岐した状態と捉え、GPGとGPPGを任意の割合で混合したところ、GPGとGPPGの混合比が9:1(w/w)において、ポリペプチド濃度0.3wt%での物理ゲル形成を確認した。エラスチン類似ポリペプチドが1wt%以下の濃度で物理ゲルを形成した報告はこれまでになく、高含水率の温度応答性インジェクタブルゲルが創製できたと言える。さらに、繰り返し変形に耐えうる弾性ゲルの創製に向け、GPGに3つのシステイン残基を導入した新規ポリペプチドの合成にも成功した。当初目標は、「二重疎水性エラスチン類似ポリペプチド」の合理的な分子デザインにより、既存のエラスチン系材料と比較して2桁以上低い濃度でゲル化するハイドロゲルを開発し、温度応答性インジェクタブルゲル・繰り返し変形に耐えうる弾性ゲル・薬物徐放用担体としての有用性をそれぞれ実証することである。このうち、インジェクタブルゲルについては期待した成果が得られており、論文化のための詳細なデータを蓄積する段階にある。繰り返し変形に耐えうる弾性ゲルについては、架橋点となるシステイン残基を導入したポリペプチドの合成に成功しており、今後はゲル形成能の評価を行う段階にきている。薬物徐放用担体としての利用に関して、GPGナノファイバーへのタンパク質の吸着性に関する基礎的な知見を収集している。

さらに、GPG、およびGPGに細胞接着性配列GRGDSを付加した誘導体であるGPG3について、これらが形成するナノファイバー上におけるヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)の接着性および増殖性を調べた。培養24時間後に、GPGとGPG3はどちらもコラーゲンと同等の細胞接着性を示した。GPG3は、7日間の細胞増殖試験においてもコラーゲンと遜色のない特性を示した。一方、GPGへの血小板粘着性は、コラーゲンおよびGPG3と比べて有意に低いことがわかった。GPGナノファイバーは、内皮細胞接着性と抗血栓性を併せ持つコーティング素材として有用であることをが示された。エラスチンは生体組織に弾性・伸縮性を付与する重要な機能性タンパク質であるが、その高い疎水性に由来するハンドリングの難しさから、材料利用が大幅に遅れている。本研究は、「使いやすいエラスチン系材料の開発」を通じて、医療や生体材料研究のためのプラットフォームとなる新しい材料群を創出することを目的とした。研究代表者はこれまでに、水中で均質なナノファイバーへと自己集合するエラスチン類似ブロックポリペプチドGPGを開発してきた。平成28年度には、分岐を持つナノファイバーの構築を目指し、中央のブロック鎖長を従来のGPGの2倍としたGPPGを遺伝子工学的に作製した。また、GPG単独、またはGPGとGPPGを混合して物理ゲルを作製した。平成29年度は、GPGとGPPGを任意の割合で混合した場合に、これらの自己集合性がどのように影響を受けるか、原子間力顕微鏡を用いて調べた。GPGおよびGPPGはそれぞれ単独でナノファイバーを形成するが、混合比がモル比で等量に近づくにつれ、ナノ粒子を形成する傾向を明らかにした。また、レオメーターを用いてGPGの動的粘弾性特性を評価した。GPGは37°C、0.3wt%の条件で貯蔵弾性率G'が損失弾性率G''を上回り、G'の値は約1kPaであった。また、GPG、およびGPGに細胞接着性配列GRGDSを付加したGPG3について、その生物学的特性を明らかにするために、これらのナノファイバー上で線維芽細胞の培養を行った。GPG3はポジティブコントロールであるフィブロネクチンと遜色のない細胞接着性および増殖性を持つことを明らかにした。当初目標は、エラスチン類似ブロックポリペプチドの合理的な分子デザインにより、既存のエラスチン系材料と比較して2桁以上低い濃度でゲル化するヒドロゲルを開発し、温度応答性インジェクタブルゲル・繰り返し変形に耐えうる弾性ゲル・薬物徐放用担体としての有用性をそれぞれ実証することである。このうち、インジェクタブルゲルについては期待した成果が得られている。繰り返し変形に耐えうる弾性ゲルについては、架橋点となるシステイン残基を導入したポリペプチドの合成に成功しており、今後はゲル形成能の評価を行う段階に来ている。薬物徐放用担体としての有用性について、GPGナノファイバーへのタンパク質吸着性および生理活性に関する基礎的データを収集している。平成29年度は、上記のアプローチにより得られるハイドロゲルの力学特性の制御を目指す。GPGとGPPGの混合比を変化させた場合にハイドロゲルの粘弾性特性がどのように変化するかを明らかにする。
先天性心疾患に合併する肺高血圧症発生に血行力学因子が果たす役割の解明

肺血流増加を伴う先天性心疾患に合併する肺高血圧症は、従来、圧力負荷により血管が障害されるとされてきたが、本研究の結果は血管内皮細胞は肺高血圧症が高度に進展するまで正常機能を保っている事を示すものである。近年注目されている血管作動性物質の不均衡は血管内皮細胞を取り囲む複合的物理環境の変化と血管自体の物理特性の変化によってもたらされている可能性がある。我々は本研究計画に基づき下記の結果を得た。1.ずり応力、伸展張力、圧力を単独及び同時負荷できる装置を新に開発し、この装置を用いた検討により、各応力の単独負荷と同時負荷でET、NOSの遺伝子発現応答が異ることが示された。ET,NOSともにずり応力増加に対しては血管拡張性に発現調節される。ETに関しては低ずり応力の場合に限り、圧力負荷に対して血管収縮性に発現調節されることが示された。2.ずり応力に対するET遺伝子発現のサイレンサーがNFκB配列であることを示し、さらにET遺伝子の転写調節に関わるずり応力応答配列と圧力応答配列が異る部位に存在することが明かとなった。本研究は血管内皮細胞が物理的応力の方向性を検知し、独立した情報伝達系路を持つ可能性を示した。3.先天性心疾患に対しするシャント手術には動脈系の拍動流または静脈系の定常流で肺血流を補う術式が存在する。本研究ではこの拍動性が血管内皮細胞に与える影響を検討した。その結果ET、NOSの遺伝子発現応答に関しては拍動性よりも平均内圧と平均流速により反応が規定されることが示された。シャント血流の特性としては低圧で高流速が良いことが推定され、本研究はNO吸入療法を始めとする血管拡張療法の優位性を示す根拠となりうると考えられる。4.心臓カテーテル検査で得られた肺動脈拡張期圧波形からWindkessel modelを応用し肺動脈コンプライアンス(Cp)を算出しASD症例、VSD症例、VSD/PH症例で比較検討した。CpはPH群で有意に低値を示した。VSD/PH群の術後、肺血管抵抗は高値を持続したが、Cpは正常化を認めた。本研究は血行動態に応じて血管のリモデリングの指標としてCpが有効であることを示した。平成9年度の研究計画に基づき、ずり応力、伸展張力同時負荷装置を作成し、血管内皮細胞に対する負荷実験を行い下記の結果を得た。1.流れ負荷装置の性能評価は、流量、内圧、弾性チューブ外径をリアルタイムで計測し、回路内にポリスチレンビーズを流してハイスピードビデオで撮影して可視化を行い、流れのプロファイルを確認した。低粘性の流体を灌流させた場合、レイノルズ数の増加に伴い乱流を生じた。同じ負荷条件で、デキストラン(MW150,000)を加え灌流液の粘性を上げることにより、層流を得る事ができた。2.細胞親和性の高いシリコンをdipping法により厚さ約90μmの円筒管に成型した。この弾性チューブ内に血管内皮細胞を培養し、ずり応力(shear stress):8dyn/cm^2、伸展張力(cyclic strain):10%の条件でずり

応力単独負荷、伸展張力単独負荷、及び同時負荷を行った。24時間後、Total RNAを抽出し、RT-PCR法により代表的な血管作動性物質である一酸化窒素合成酵素(ecNOS)とEndothlin前駆体(PPET)のmRNAレベルの変化を検討した。その結果、PPETのmRNAは伸展張力負荷で増加し、ずり応力負荷では減少した。ずり応力、伸展張力同時負荷では変化を認めなかった。ecNOSのmRNAは伸展張力負荷に対して変化がなかったが、ずり応力単独負荷で増加し、ずり応力、張力同時負荷では、ずり応力と同程度の増加が見られた。平成10年度の研究計画に基づき、血管内皮細胞に対する負荷実験を行い下記の結果を得た。1.ヒト臍帯静脈由来内皮細胞(HUVEC)を弾性円筒管内に培養し、灌流装置に装着後下記の3条件を組み合わせ負荷実験を行った。3.ずり応力によるET転写抑制の責任部位は転写開始点上流-2.8kbに存在するκBconsensus配列であり、圧力による転写亢進責任部位は-158bpから-267bpの間に存在する事が確認された。平成12年度の研究計画に基づき、血管内皮細胞に対する負荷実験、心臓カテーテル検査における圧波形解析を行い下記の結果を得た。1.拍動流に対するヒト臍帯静脈由来内皮細胞(HUVEC)NO,ET産生能変化を検討するためにHUVECを弾性円筒管内に培養し、灌流装置に装着後、ずり応力7[dyn/cm^2]、平均内圧80[mmHg]の定常流で一定の伸展張力10%の場合と、拍動流で10%伸展張力を負荷実験を施行した。24時間負荷終了後Total RNAを抽出し、RT-PCR法によりeNOS,ETのmRNAレベルの変化を検討した。eNOSのmRNAレベルはshearstressによりcontrolの2倍に増加したが、定常流と拍動流で有意差は認めなかった。2.心臓カテーテル検査で得られた肺動脈拡張期圧波形からWindkessel modelを応用し肺動脈コンプライアンス(Cp)を算出した。Cp正常値は1.53±0,17[mL/mmHg/m2]であり、ASD症例で1.91±0.10、VSD症例で1.70±0.10、VSDPH症例で0.59±0.06、とPH群で有意に低値を示した。VSDPH術後は肺血管抵抗は高値を持続したが、Cpは正常化を認めた。
低酸素条件下における雑穀の冠根の酸素獲得機構の解明

対照区の溶存酸素濃度は,飽和溶存酸素濃度の40%以上であった.低酸素区の溶存酸素濃度は飽和溶存酸素濃度の0%に著しく減少し,栽培期間中の最大値は20%であった.コルネの低酸素区のPGRは通気区の57%に低下したことから,コルネは低酸素環境には弱いと考えられた.そのほかの雑穀ではPGRは低下しなかった.冠根の基部では,すべての雑穀でリグニンの蓄積が確認できた。コルネの根端から100mm,キビの根端から60mm,サマイの根端から30mmと60mmではスベリンの蓄積が確認できたが,処理間での蓄積の違いは見られなかった.根端から10mmと60mmおよび基部から10mmの冠根の通気組織を観察した.キビやコルネの根端10mmとシコクビエの根端30mmの低酸素区で通気組織が見られたが,対照区では見られなかった.一方サマイは処理に関わらず通気組織の発達はみられなかった。ヒエでは処理に関わらず,根端60mmで通気組織が観察された.以上のことから,コルネが低酸素ストレスに弱いのは,通気組織が発達しなかったことが主な要因であると考えられた.初年度には,「酸素モニター」(Firesting酸素モニター:ビー・エー・エス株式会社製)を用いて,不定根内部の酸素濃度を測定条件を確立する予定であったが,作物の栽培期間中には納品されなかったため.昨年度に機器の納品日が対象とする作物の栽培時期から遅れたため,初年度に実施する予定であった根の酸素モニター測定システムの確立をそれ以外の実験と並行して実施することとする.対照区の溶存酸素濃度は,飽和溶存酸素濃度の40%以上であった.低酸素区の溶存酸素濃度は飽和溶存酸素濃度の0%に著しく減少し,栽培期間中の最大値は20%であった.コルネの低酸素区のPGRは通気区の57%に低下したことから,コルネは低酸素環境には弱いと考えられた.そのほかの雑穀ではPGRは低下しなかった.冠根の基部では,すべての雑穀でリグニンの蓄積が確認できた。ヒエでは処理に関わらず,根端60mmで通気組織が観察された.以上のことから,コルネが低酸素ストレスに弱いのは,通気組織が発達しなかったことが主な要因であると考えられた.初年度には,「酸素モニター」(Firesting酸素モニター:ビー・エー・エス株式会社製)を用いて,不定根内部の酸素濃度を測定条件を確立する予定であったが,作物の栽培期間中には納品されなかったため.昨年度に機器の納品日が対象とする作物の栽培時期から遅れたため,初年度に実施する予定であった根の酸素モニター測定システムの確立をそれ以外の実験と並行して実施することとする.物品の概算額と確定金額との差が積算されたものと考えられる
ジュニア競泳選手のパフォーマンスを向上させる新たなトレーニング指標の提案

本研究の目的は、ジュニア競泳選手のクロール泳パフォーマンス向上を目的とした陸上トレーニングの指標を明確にすることにある。競泳では筋力向上を目的として陸上トレーニングが実施されているが、泳パフォーマンスと関連性の高い明確なトレーニング指標があれば、効率的かつ効果的に競技力向上のためのトレーニングを実施することが可能である。本研究は、ジュニア競泳選手における肩関節筋力と泳パフォーマンスの関係を明らかにすることを研究課題とする。本課題を解決することで、育成年代からトレーニング指標を明確に提示することができ、ジュニア競泳選手の競技力向上に貢献することが期待できる。
ケロイド・肥厚性瘢痕形成機構におけるNOとパーオキシニトリドの役割

熱傷後の創部の治癒後にはしばしば、ケロイド・肥厚性瘢痕を形成するが、その形成過程で一酸化窒素合成酵素(NOS)由来一酸化窒素(NO)の関与も報告され始めている。すなわち、ケロイド・肥厚性瘢痕の形成過程における肉芽過増生の制御に創部NOの制御が重要と言う考え方である。しかしながら形成外科領域に於いては、その現状としてケロイド・肥厚性瘢痕を創傷治癒過程の異常と言う認識で各種研究が展開されているが、炎症という側面からのアプローチはなされていない。以上の経緯から、実験的熱傷モデルを用いて、現状では明確になっていない熱傷時産生されるNOの創部由来の証明と産生されたNOの活性分子種としてのパーオキシニトリト変換の可能性と組織障害性を明確にする事を試み、本研究展開から、ケロイド・肥厚性瘢痕形成機構に関わるパーオキシニトリトの関与について考察した。その結果、熱傷受傷創部にNOが産生されており、この熱傷創部におけるNO産生を各種NOS阻害薬で阻害すると創部血管透過性が抑制され、組織障害を予防できることが判明した。しかも、このとき産生されるNOは熱傷創部周囲の表皮層に発現している誘導型NOSに由来することが免疫組織化学的に明らかになった。一般的にNOは、スーパーオキシドアニオンと接触することで極めて反応性の高いパーオキシニトリトに変換し、強力な酸化ストレス物質として周囲のたんぱく質のチロシン残基をニトロ化し細胞や組織を障害する。そこで、熱傷周囲組織のパーオキシニトリト産生の可能性と組織障害性を検討するため、熱傷周囲組織に対し抗ニトロチロシン抗体を用いた免疫組織化学的観察を行った。その結果、熱傷周囲組織に瀰漫性に組織ニトロ化像が観察され、熱傷に由来するNOがパーオキシニトリトに変換された後に組織を障害していることが判明した。同時に著者らが開発したニトロチロシンEIA測定法により、この熱傷創部中のニトロチロシン量が、熱傷受傷後に非熱傷郡に比べ有意に増加していた。以上のことから、熱傷受傷に伴い創部ならびに創部周囲にNOが産生され、同時にパーオキシニトリトへの変換によって組織障害を引き起こすものと考えられた。この組織障害が、その後の創傷治癒過程に変調を来しケロイド肥厚性瘢痕の形成の原因となる可能性が考えられ、ケロイド肥厚性瘢痕形成機構に及ぼす創部治癒過程のNO動態を検討する必要がある。[目的]肥満細胞浸潤とそれに伴う炎症の遷延化がケロイド肥厚性瘢痕形成に関与する事は古くから示唆されている。トラニラストなどは、この肥満細胞機能を調節する事でケロイド肥厚性瘢痕に有効と考えられていた。しかし近年ではケロイド肥厚性瘢痕は、炎症細胞が多面的に組織全般に作用し、これらの作用が複合する事で発症すると考えられている。肥満細胞が放出する各種起炎物質が、周囲組織のアラキドン酸代謝に影響する事は知られているが、表皮細胞、皮膚線維芽細胞への影響は明らかでなく、同時に刺激に伴ったこれら細胞へのPGE2産生及びその後のNO産生に及ぼす影響はほとんど研究されていない。そこで今回、我々は肥満細胞由来の数種の即時型起炎物質による表皮細胞由来PGE2産生への影響を最初に確認しその後NO産生が以下に影響されているかを検討した。[方法]正常ヒト由来培養表皮細胞は倉敷紡績製Epi-Packを用いた。河辺らの方法に準じこれら細胞に1)2時間または24時間培養後、培地中に自然産生されるPGE2とNOを測定した。2)ヒスタミン、ブラジキニンなどの肥満細胞由来化学伝達物質を添加し一定時間培養後、表皮細胞、線維芽細胞由来のPGE2とNOを測定した。3)両検討から、100μMトラニラストを培地中に共存させ、同様の処理を行い産生されるPGE2とNOを測定した。4)培地中PGE2とNOは、EIA法とグリス法で測定した。[結果]1)ヒスタミン、ブラジキニンなどは表皮細胞からのPGE2とNOの自然産生を用量依存的に促進した。2)トラニラストは、表皮細胞からのPGE2の自然産生を用量依存的に抑制した。3)トラニラストは、ヒスタミン、ブラジキニン刺激性PGE2産生の亢進を有意に抑制した。[考察]表皮細胞は、PGE2とNOを産生できる事が明らかになった。その際、PGE2産生がNO産生に影響する事も推察された。一方ケロイド肥厚性瘢痕に有効なトラニラストが、線維芽細胞の誘導型シクロキシゲナーゼ発現を抑制しPGE2産生を阻害する事はすでに報告されている。本薬剤の有効性がNO産生に影響している可能性も推察できた。次年度以降はNO由来ペルオキシニトリトの検出を試み、ケロイド肥厚性瘢痕とのかかわりを明確化する。

しかしながら形成外科領域に於いては、その現状としてケロイド・肥厚性瘢痕を創傷治癒過程の異常と言う認識で各種研究が展開されているが、炎症という側面からのアプローチはなされていない。以上の経緯から、実験的熱傷モデルを用いて、現状では明確になっていない熱傷時産生されるNOの創部由来の証明と産生されたNOの活性分子種としてのパーオキシニトリト変換の可能性と組織障害性を明確にする事を試み、本研究展開から、ケロイド・肥厚性瘢痕形成機構に関わるパーオキシニトリトの関与について考察した。その結果、熱傷受傷創部にNOが産生されており、この熱傷創部におけるNO産生を各種NOS阻害薬で阻害すると創部血管透過性が抑制され、組織障害を予防できることが判明した。しかも、このとき産生されるNOは熱傷創部周囲の表皮層に発現している誘導型NOSに由来することが免疫組織化学的に明らかになった。一般的にNOは、スーパーオキシドアニオンと接触することで極めて反応性の高いパーオキシニトリトに変換し、強力な酸化ストレス物質として周囲のたんぱく質のチロシン残基をニトロ化し細胞や組織を障害する。そこで、熱傷周囲組織のパーオキシニトリト産生の可能性と組織障害性を検討するため、熱傷周囲組織に対し抗ニトロチロシン抗体を用いた免疫組織化学的観察を行った。その結果、熱傷周囲組織に瀰漫性に組織ニトロ化像が観察され、熱傷に由来するNOがパーオキシニトリトに変換された後に組織を障害していることが判明した。同時に著者らが開発したニトロチロシンEIA測定法により、この熱傷創部中のニトロチロシン量が、熱傷受傷後に非熱傷郡に比べ有意に増加していた。以上のことから、熱傷受傷に伴い創部ならびに創部周囲にNOが産生され、同時にパーオキシニトリトへの変換によって組織障害を引き起こすものと考えられた。この組織障害が、その後の創傷治癒過程に変調を来しケロイド肥厚性瘢痕の形成の原因となる可能性が考えられ、ケロイド肥厚性瘢痕形成機構に及ぼす創部治癒過程のNO動態を検討する必要がある。
連行空気泡の微細化によるフレッシュコンクリートの自己充填性向上

高強度を必要としない自己充填コンクリートの経済性向上のためには水セメント比を高くする必要がある。気泡潤滑型自己充填コンクリートで採用した配合である。一方,水セメント比が高くなるとペーストと骨材との間の粘着力が低下して剥離が生じ,所要の自己充填性が得られなくなる可能性がある。そこで,セルロースエーテル系の新型増粘剤を添加してモルタルの粘着力を向上させることによる,フレッシュコンクリートへの自己充填性付与効果について調べた。モルタル中への粗骨材沈降の抑制,および,モルタルと粗骨材の変形の一体化を対象とした。その結果,以下の3点が明らかになった:(1)増粘剤の添加により粗骨材とモルタル間の粘着力を向上させて材料分離抵抗性を向上させることにより,水セメント比45%のフレッシュコンクリートに自己充填性を付与した。(2)厚さの異なるロート流下速度の比を指標として,モルタルの粘着力を定量化した。(3)増粘剤の添加量を変化させたコンクリートの自己充填性と,そのモルタル相の粘着力の指標とが高い相関を示した。そして,この増粘剤添加による連行空気泡の特性への影響を,空気量の経時安定性と径の分布を測定することにより調べ,以下の3点を明らかにした:(1)新型増粘剤をモルタルに添加することにより微細な気泡の連行を有利にし,空気量の経時変化を抑えることが出来た。(2)同じ空気連行剤添加量での連行可能な空気量は,新型増粘剤添加の有無にかかわらず,主に水セメント比に支配されていた。水セメント比が低いほど連行空気量が小さくなった。(3)練上り直後の気泡の比表面積は,主に粘度の高低に左右されていた。増粘剤添加のものに比べ,低水セメント比による高粘性のモルタルの方が微細気泡の割合が高かったが,経時による空気量減少が大きかった。すなわち,増粘剤による効果には空気の微細化以外の要因も存在する可能性を得た。連行空気泡の一層の微細化法を、練り混ぜ手順の調整または化学混和剤の添加による、二種類について構築し、その理由を明らかにした。練り混ぜ手順の調整によるものは、練り混ぜ中のモルタル相の粘性を低くすることにより径の大きな気泡を連行させず、微細な気泡を連行することが分かった。また、練り混ぜ時間の増加にともない粗粒巻き込み空気の微細化の進行、そしてそれが飽和すると再び粗大空気泡が連行され始めることが分かった。一方、化学混和剤としては、消泡剤を添加することにより大きな気泡の除去、ひいては微細気泡を残す方法を構築した。一度空気連行した後で消泡剤を添加して練り混ぜることが効果的であることが分かった。実施工においてフレッシュコンクリートの自己充填性を維持するために課題となっている空気量の経時変化(減少)について、そのメカニズムを解明し解決策を構築した。コンクリート中の空気量の減少は、境界となる径以上の空気泡の浮上により生じていた。このことを、フレッシュコンクリート中の気泡径測定装置(エアボイドアナライザー)により、フレッシュ時の気泡径分布測定結果と経時による空気減少量との関係から明らかにした。今回、境界となる径の弦長は1mmであった。また、境界となる径以下であっても、時間の経過に伴う気泡どうしの合体により径の大きさが境界値以上となり浮上、ひいては空量減少に結びつくと仮定すると、現象を説明可能であることが分かった。連行空気泡による固体粒子間摩擦低減、いわゆるボールベアリング効果については、今回、それが生じる径の大きさは0.45mm以下であった。弦長がこれよりも大きい空気泡の量が増えると摩擦低減効果が低減した。平成28年度の当初計画「連行空気泡の微細化」は、材料・配合・練り混ぜの3要素の影響をおおむね解明できたため。球形であることは共通している連行空気泡とフライアッシュについて,単独または併用した際のフレッシュコンクリートの変形摩擦低減,ひいては自己充填性効果を明らかにした。自己充填コンクリートのモルタル相を対象に,模擬粗骨材としてのガラスビーズの混入によるロート流下速度低下度を指標とした。鉄筋を有する型枠内に重力の作用のみで充填される自己充填コンクリートの経済性向上のために開発された,微細気泡を連行して単位セメント量削減を図った気泡潤滑型自己充填コンクリートに球形粒子の粉体であるフライアッシュを併用して,一層の経済性向上を図ることを目標とした。比較的小さい径の連行空気が摩擦緩和に有効である一方,大きな径のものでは摩擦が増大することを示した。その境界となる直径は,本研究の範囲では約450μmであることを示した。共に球形材料であるフライアッシュと微細空気泡は共に摩擦緩和効果があるが,その大きさは微細空気泡の方が大きかった。フライアッシュと微細空気を併用した場合,その摩擦緩和効果は両者の合計よりも小さいことが分かった。経時に対する空気量の安定は施工性の担保に必要不可欠である。フライアッシュ添加の有無,空気連行剤の種類,そして消泡剤添加の有無により連行気泡径分布を変化させたフレッシュモルタルについて,時間経過による合泡による大径化とそれによる浮上による空気減少量を,練り上がり時の空気径分布より定量的に説明することができた。本研究の範囲内では,直径1,500 μm以上の気泡が浮上して抜けることが分かった。以上,フレッシュ時の自己充填

コンクリート中の連行空気泡の径の大きさによる摩擦緩和効果のおよび浮上の有無を,フライアッシュと比較しながらその添加の影響を考慮して明らかにした。連行空気泡の径による摩擦低減効果の有無を示すことが出来たため。高強度を必要としない自己充填コンクリートの経済性向上のためには水セメント比を高くする必要がある。気泡潤滑型自己充填コンクリートで採用した配合である。一方,水セメント比が高くなるとペーストと骨材との間の粘着力が低下して剥離が生じ,所要の自己充填性が得られなくなる可能性がある。そこで,セルロースエーテル系の新型増粘剤を添加してモルタルの粘着力を向上させることによる,フレッシュコンクリートへの自己充填性付与効果について調べた。モルタル中への粗骨材沈降の抑制,および,モルタルと粗骨材の変形の一体化を対象とした。その結果,以下の3点が明らかになった:(1)増粘剤の添加により粗骨材とモルタル間の粘着力を向上させて材料分離抵抗性を向上させることにより,水セメント比45%のフレッシュコンクリートに自己充填性を付与した。(2)厚さの異なるロート流下速度の比を指標として,モルタルの粘着力を定量化した。(3)増粘剤の添加量を変化させたコンクリートの自己充填性と,そのモルタル相の粘着力の指標とが高い相関を示した。そして,この増粘剤添加による連行空気泡の特性への影響を,空気量の経時安定性と径の分布を測定することにより調べ,以下の3点を明らかにした:(1)新型増粘剤をモルタルに添加することにより微細な気泡の連行を有利にし,空気量の経時変化を抑えることが出来た。(2)同じ空気連行剤添加量での連行可能な空気量は,新型増粘剤添加の有無にかかわらず,主に水セメント比に支配されていた。水セメント比が低いほど連行空気量が小さくなった。(3)練上り直後の気泡の比表面積は,主に粘度の高低に左右されていた。増粘剤添加のものに比べ,低水セメント比による高粘性のモルタルの方が微細気泡の割合が高かったが,経時による空気量減少が大きかった。すなわち,増粘剤による効果には空気の微細化以外の要因も存在する可能性を得た。平成29年度以降、当初計的の「微細空気泡による自己充填性付与のための空気量低減」に取り組むにあたり、当初手段の気泡微細化に加えて気泡の質向上にも取り組み、一層の所要空気量低減を図る。気泡の質として気泡の膜に着目し、高分子系化学混和剤の活用を図る。当該年度に明らかとなった,自己充填性におよぼすモルタル相の粗骨材との剥離防止のための粘着力の効果について,これを取り込んだうえでの微細気泡による摩擦低減効果を明らかにする。研究打ち合わせを,旅費が支給された他用務の際に併せて行い,本科学研究費からの支出が不要となったため。
日独法学交渉史の総合的研究

平成24年度には,基礎資料の整備を中心とした。本研究は,法学の専門領域としては多岐にわたるから,基礎資料の整備にあたっても,対象となる日本人法学者の専門領域にあわせて,大まかな区分をもうけ,それぞれの専門領域に適合的な法学者・法制官僚について,基礎的資料を収集・整備することが中心的作業であった。(1)ドイツ留学生リストの整備RHartmannの二つのリスト(Lexikon Japans Studierende-Japans Studierende in Deutschland 1868-1914,2002およびJapanische Studentenan der Berliner Universitaet 1920-1945,2003)を中心として,まず,このリストの補充と特に伝記的事実の確認と修正作業をおこなった。この作業のため,マルチュケ,高橋直人らが,渡独し,それぞれ国立公文書館(ベルリン),ミュンヘン大学等において学籍を調査,また当時の日本人の手になる博士論文,雑誌に交換された論文の収集を行った。その成果は,随時データベースに整備しており,平成25年度中に公開する予定である。(2)日本人留学生の日本側資料また上記の作業と並行して,国立公文書館に所蔵する日本の留学生に関する日本側資料の収集と,整備に努めた。この作業は,主として小野博司が担当し,その成果の一部は公刊論文として公表された。(3)研究方法,成果の確認また,平成24年度中には,共同研究者を中心として3度にわたり研究会を開催して,研究の方法と対象,またここの共同研究者の作業の進捗状況について逐次報告をおこなった。平成24年度中に行った資料集の成果を整理して,その内容について総論的な検討を行うとともに,個別法学者についての研究を開始した。具体的には次のような手順が行われた。1まず、収集されたデータ,文献,資料の内容と書誌・伝記的情報を整理分析し,共同研究者間で共有するために,データベースを作成して,それに基づいて、典型的に研究会を開き、共同研究者の何人んかの研究成果の報告についての議論も行われた。2次に,本研究は,明治初年以降から第二次大戦集結までの日独法学交渉を対象になるので、,検討する対象とその時期的区分について,上記の資料収集の成果を踏まえて共同研究者間の議論が行われた。3上記作業と並行して,個々の法律家についての教養・形成過程の具体的な調べのため、何ヶ所の国内国外のアーカイブにおいて資料収集が行われた。その中特に気になることは、ドイツの大学に提出された日本人の博士論文に関する手書きの鑑定書にもある。この成果は,留学生に関する基本的なデータについては,ほぼデータベースとして整理を終え,ウェッブ上で近日中に公開する予定である。また,基本データから読み取れる日独法学交渉史の諸特徴,また代表的な日本法学者の制度史・理論史的意義については,「日独法学交渉史の再定位」と題し,平成26年12月20日,同志社大学において法制史学会近畿部会と共催でシンポジウムをおこなった。このシンポジウムにおいて,この研究の共同研究者である小野博司が研究の全体的成果について外観を与えるとともに山脇弦を中心に行政法学を,的場かおりが末岡精一を中心として憲法学を,高橋直人が岡田庄作と鳥居誠哉を中心として刑法学を,石部雅亮,大中有信が私法学について議論をおこなうとともに,申請者が神戸寅次郎と大久保利武を中心として,ドイツにおける日本人法学者の活動についてその特質と影響範囲について報告をおこなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。ドイツ法26年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定したとおり,ドイツ側資料と日本側の記録の照合にもとづいて,共同研究者で分担してドイツ留学した日本人法律家の正確な情報を整備しつつあり,それに基づいて基礎的な視点を共有すべく有意義な討論をおこなった。国内外アーカイブにおける資料収集や分析(特に手書きの資料)が予想外な手間かかる。平成25年度には,これらの成果をさらに進展させるとともに,論文の形式で議論状況を公刊する予定である。平成25年度には,さらにドイツにおける資料収集を推し進めるとともに,国内の資料集をおこなう。また,この分野について造詣の深い研究者を招聘して研究会を開催し,さらに総合的な知見を深める予定である。平成25年度中に行った資料集の成果を整理して,その内容について総論的な検討を行うとともに,個別法学者についての研究が引き継ぎ行う。具体的には次のような手順を考えている。1今までに収集したデータ,文献,資料の内容と書誌・伝記的情報を整理分析し,共同研究者間で共有するために,データベースを作成して,ネット上で公開するなどして,ひろく社会に発信する。2次に,本研究は,明治初年以降から第二次大戦集結までの日独法学交渉を対象とするが,検討する対象とその時期的区分について,上記の資料収集の成果を踏まえてあらためて検討する。3上記作業と並行して,個々の法律家についての教養・形成過程を検討し,これらの成果を踏まえ,全体像の把握に努める。4今までの研究成果を確定するため、定期的に研究会を開き、ドイツの法制史研究者との共同研究を進めるし、ひろく社会に発信するためシンポジウムを開く予定がある。

平成24年度は、ベルリン大学の図書館改築により本研究が対象とする資料閲覧が困難であったため、海外出張旅費につき残額が生じたが、今年度はそれを推進するとともに神戸大学元学長鈴木正裕氏、またドイツ・フランクフルト大学コルデス教授らを招聘して、共同で研究会を開催するほか、日本人法律留学生のデータベースの整備を行って、これを公開する計画である。共同研究者の何人かが予想外事情のため自分の研究計画どうりに在外研究などが行われなかったてめ、補助金の一部を次年度に使用することになった。物品日、旅費、シンポジウム等のために使用する予定。
地盤・水・構造物系における相互作用を取入れた破壊機構の解明と数値解析法の開発

(1)砂、粘土における時間依存性を、これまでに開発してきて来たひずみ軟化、せん断帯を考慮した弾塑性構成モデルに組み入れ、静的・動的有限要素解析コードを開発し、フィルダムの動的振動実験に適用し、時間依存性について、一定粘性、Isotach,TESRAモデルを用いて検証を行った。さらに、埋設管路の浮上解析、エンドクロニック式との比較を行い解析コードの信頼性向上を図った。(2)不規則な繰返し載荷に伴う永久変形を表現できる異方硬化型の弾塑性構成モデルを開発した。本構成モデルは従来型の等方硬化構成モデルの降伏面(境界面)内部にも降伏関数を用いる弾塑性モデルである。新潟県中越地震で被害を受けた川西ダムの液状化解析に本構成モデルを適用し、実測の加速度、地震後の測定されている沈下データとの比較を行い、本構成モデルが大きな可能性を有していることを確認した。(3)地盤に設置された矢板を引抜く際、地盤に生じた空隙が応力の再配分を引き起こし、地中構造物に大きな影響を与える。矢板引抜きに伴う地盤と地中構造物の相互作用を解析できる数値モデルを開発した。この手法は埋設管を対象とした矢板引抜き模型実験における挙動を予測できることが示された。(4)円弧すべり安定解析法を、ひずみ軟化構成モデルを用いた有限要素解析で比較・検討した。ひずみ軟化挙動を示す斜面に対して、従来型の安定解析法を用いた逆算法では、すべり面の位置を一義的に決定することができない。本解析法では、すべり面の位置を自動的に算出し、せん断ひずみが局所的に集中してくるすべり面形状までを導出することが可能であるため、地盤災害予測に大きく寄与できることが示された。(1)粘性効果を取入れた粘塑性構成モデルを開発した。実験結果を表現することのできる一次元のIsotach、TESRAモデルをスペクトル分解的な方法を適用して2次元に拡張していくアルゴリズムを確立し、これまでに開発してきて来たひずみ軟化、せん断帯を取入れた弾塑性構成モデルに組み入れ、有限要素解析コードを開発した。平面ひずみ圧縮試験の解析を行い、解析コードの検証を行った。(2)繰返し載荷に伴う永久変形を表現できる構成モデルを、等方硬化弾塑性モデルを基に開発した。本構成モデルは境界面を表す従来型の等方硬化を示す降伏関数と境界面内部の降伏関数を用いて、境界面内部の降伏関数には移動硬化型の弾塑性モデルを適用している。非排水条件下の三軸試験、平面ひずみ試験に適用し、繰返し載荷に伴うに伴う間隙水圧の上昇などを確認し、境界値問題としての液状化解析の実現を図った。(3)大口径の埋設管と周辺地盤の相互作用を取入れた解析手法の検討を行った。大口径管の場合、埋設前の掘削、管路の設置、埋め戻しの施工過程の影響を評価することが重要となり、有限要素解析で一貫してこれらの施工過程をシミュレートする解析手法を開発した。(4)愛媛県下の結晶片岩地帯の地すべり地で、掘削工事の際にすべり破壊が生じ始めた地区での、調査を行いすべり状況の詳細な現地測定を実施した。(1)砂、粘土における時間依存性を、これまでに開発してきて来たひずみ軟化、せん断帯を考慮した弾塑性構成モデルに組み入れ、静的・動的有限要素解析コードを開発した。フィルダムの動的応答解析に適用し、時間依存性について、一定粘性、Isotach, TESRAモデルを用いて解析を行い、振動実験から得られているデータを用いて検証を進めた。(2)繰返し載荷に伴う永久変形を表現できる移動硬化型の弾塑性構成モデルを開発した。

本構成モデルは従来型の等方硬化構成モデルの降伏面(境界面)内部にも降伏関数を用いる新しい弾塑性モデルである。繰返し載荷に伴うに伴う間隙水圧の上昇などの挙動を平面ひずみ、三軸圧縮試験の解析を行って確認し、さらに複雑な実際問題で重要な地震時における埋設管の浮上問題に関わる液状化解析を行った。(3)大口径管の詳細解析を行う場合、管路の埋設前の掘削、管路の設置、埋め戻し施工過程の影響を評価することが必要であり、有限要素解析で一貫してこれらの施工過程をシミュレートする解析手法の開発を昨年に引き続き進めた。さらに、筑波の農村工学研究所で実施している実規模埋設管の実験結果と比較検討を開始した。(4)愛媛県下の結晶片岩地帯の地すべり地で、掘削工事の際にすべり破壊が生じ始めた地区での、調査を行いすべり状況の詳細な現地測定を実施し、地すべり解析と比較した。(1)砂,粘土における時間依存性を,これまでに開発してきて来たひずみ軟化,せん断帯を考慮した弾塑性構成モデルに組み入れ,静的,動的有限要素解析コードを開発し,フィルダムの動的振動実験に適用し,時間依存性について,一定粘性,Isotach,TESRAモデルを用いて検証を行った。さらに,埋設管路の浮上解析,エンドクロニック式との比較を行い解析コードの信頼性向上を行った。(2)不規則な繰返し載荷に伴う永久変形を表現できる異方硬化型の弾塑性構成モデルを開発した。本構成モデルは従来型の等方硬化構成モデルの降伏面(境界面)内部にも降伏関数を用いる弾塑性モデルである。新潟県中越地震で被害を受けた川西ダムの液状化解析に本構成モデルを適用し,実測の加速度,地震後の測定されている沈下データとの比較,エンドクロニック式による液状化解析との比較を行い,本構成モデルが大きな可能性を有していることを確認した。(3)大口径管の詳細解析を行う場合,管路埋設前の掘削,管路の設置,埋め戻し施工過程の影響を評価することが必要であり,Implicit-Explicit型の動的緩和法を適用する解析コードを開発した。筑波の農村工学研究所で実施している実規模埋設管の実験結果と比較検討を行い,これまでのExplicit型の動的緩和法に比して,より実測の挙動に近い結果を与えることができることを検証した。(4)愛媛県下の結晶片岩地帯の地すべり地で,掘削工事の際にすべり破壊が生じ始めた地区での,調査を行いすべり状況の詳細な現地測定を実施した。さらに有限要素法を適用し,ほぼ崩壊すべり面を推定できることを確認した。