hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
利用者ニーズを基盤とした退院支援の質向上に向けた人材育成システムの構築

本研究では、地域包括ケアシステムにおける医療機関の退院支援の課題を明確化し、その課題解決の方策も含む「利用者ニーズを基盤とした退院支援の質向上に向けた人材育成システム」を構築し、地域包括ケアシステムの中での医療機関の退院支援の質向上を目指す。なお当該人材育成システムは、「ファーストステージ」として看護職者の退院支援の基礎力の育成のための「退院支援研修プログラム」の施行、「セカンドステージ」として自部署の退院支援のシステムを構築できる人材育成を含む2018年度は、2017年度に研究Iとして行った質問紙調査結果を分析した。その調査結果より、モデルとなったA県内の医療機関の退院支援の充実に向け今後取り組むべき課題は、1患者・家族のこれまでの人生や今後の生き方への意思を捉え、患者・家族の意思決定に沿った計画的・継続的支援が必要である、2患者・家族の多様なニーズに継続的に応えるための多職種連携・看看連携の強化が必要である、3退院後の療養生活のイメージ化を図るための実地研修・事例検討を含めた継続的な教育支援が必要である、4退院支援に関する委員会等の活動の充実による退院支援体制の整備が必要である、の4点であると考えられた。また研究3の「利用者ニーズを基盤とした退院支援の質向上に向けた人材育成システム」の構築に向けた取り組みにおいては、A・B2つのモデル医療機関を決定し、2018年4月よりファーストステージを開始した。A・Bの医療機関において、研究協力者である病棟看護師各3名が「退院支援研修プログラム」に参加し、看護大学でのリフレクション・事例検討等の研修の受講、訪問看護ステーション・退院支援担当部署等での実地研修、事例検討(3回)を実施した。そして当該研修の成果把握、およびセカンドステージに向けた自部署の課題の明確化を図るグループインタビューを施行し、結果については現在分析中である。研究1に関しては、18名のインタビュー調査結果について現在質的分析を行っている。研究2の外来患者へのインタビューに関しては、研究計画を変更し、病棟での取り組みとして支援を行った患者・家族に、退院後のインタビューを実施し、そこから自施設の利用者ニーズも把握することとした。研究3に関しては、ファーストステージである退院支援研修プログラムの最終段階であるアドバンス研修(事例検討、ファシリテート)の参加が2019年8月となるためまだファーストステージが終了していない。研究1については、2019年7月までにインタビュー調査結果の分析を終了し、地域包括ケアシステムにおける医療機関の退院支援の課題を明確化する。研究3については、ファーストステージで行ったグループインタビュー結果の分析を進めて、自施設・自部署の退院支援の課題を明確化し、セカンドステージにおける具体的な取り組み内容を確定し、取り組みを支援する。ファーストステージである退院支援研修プログラムのアドバンス研修の受講については、セカンドステージの取り組みと並行して進める。地域包括ケアシステムの中での医療サービス利用者のニーズは、自身の意思決定に沿った退院後の療養生活が保障されることであり、医療機関における退院支援の質向上が責務となる。そこで本研究では、地域包括ケアシステムにおける医療機関の退院支援の現状と課題を明確化し、その課題解決の方策も含む「利用者ニーズを基盤とした退院支援の質向上に向けた人材育成システム」を構築し、地域包括ケアシステムの中での医療機関の退院支援の質向上を目指す。なお本研究における当該人材育成システムは、「ファーストステージ」として医療機関の看護職者の退院支援の基礎力の育成のための「退院支援研修プログラム」の施行、「セカンドステージ」として自部署の退院支援システムを構築できる人材育成を含む平成28年度は研究1の地域包括ケアシステムにおける医療機関の退院支援の現状・課題の明確化に取り組んだ。平成29年3月までに、各医療機関の退院支援の現状・課題を把握するための質問紙を検討・考案した。質問紙調査の対象を、県内102の医療機関の看護部長、退院支援担当部署看護職、一般病棟看護師、地域包括ケア病棟看護師とし、看護部長あてに3月末に発送した。質問紙調査の内容は、看護部長には病院の概要、院内の退院支援体制、退院支援充実に向けた取り組み・課題、スタッフ教育等を含めた。スタッフには、退院支援内容、患者・家族への支援の困難点、スタッフ教育の困難点、充実に向けた取り組み等を含めた。5月25日現在で、看護部長26名、退院支援担当部署看護師23名、一般病棟看護師23名、地域包括ケア病棟看護師10名より回答を得た。また同時に退院支援担当部署看護職・地域包括ケア病棟看護師数名よりインタビュー調査の同意が得られた。今後、質問紙調査結果の分析と、インタビュー調査・分析を行い、地域包括ケアシステムにおける医療機関の退院支援の現状・課題を明確化する。地域包括ケアシステムにおける医療機関の退院支援の現状・課題の明確化のための質問紙の考案、発送準備に時間がかかった。そのため発送時期が年度末から新年度になったため、返送期間を長く設けた。したがって28年度内には質問紙調査結果の分析には至らなかった。本研究では、地域包括ケアシステムにおける医療機関の退院支援の課題を明確化し、その課題解決の方策も含む「利用者ニーズを基盤とした退院支援の質向上に向けた人材育成システムを構築し、地域包括ケアシステムの中での医療機関の退院支援の質向上を目指す。

なお当該人材育成システムは、「ファーストステージ」として看護職者の退院支援の基礎力の育成のための「退院支援研修プログラム」の施行、「セカンドステージ」として自部署の退院支援のシステムを構築できる人材育成を含む平成28年度は研究1として、各医療機関の退院支援の現状・課題を把握するための質問紙を検討・考案した。質問紙調査の内容には、病院の概要、院内の退院支援体制、退院支援充実に向けた取り組み、スタッフ教育、退院支援の課題等を含めた。質問紙調査の対象を県内102の医療機関の看護部長、退院支援担当部署看護職、一般病棟看護師、地域包括ケア病棟看護師とし、平成29年4月初旬に看護部長あてに質問紙を発送した。その質問紙調査の結果、看護部長26名、退院調整看護師23名、一般病棟看護師23名、地域包括ケア病棟看護師11名より回答を得た。また研究2として、同意の得らえた医療機関の退院調整看護師11名、及び地域包括ケア病棟看護師7名に、自部署の退院支援の現状と課題等に関するインタビュー調査(約60分から90分)を行った。調査結果については、現在分析中であり、地域包括ケアシステムにおける医療機関の退院支援の課題を明確化する。また研究3のモデル医療機関のモデル病棟における「利用者ニーズを基盤とした退院支援の質向上に向けた人材育成システム」の構築にむけ、モデル医療機関の選定を行い、2つの医療機関の看護部長に内諾を得たのち、看護大学、及び当該医療機関の研究倫理審査を受審し承認された。平成30年3月末より「ファーストステージ」開始に向け、研究協力依頼を行っている。研究1に関しては、平成29年度中に調査は終了しているが、回答の得らえた質問紙調査結果ついては、自由回答部分の分析中である。また研究2インタビュー調査には18名に協力が得られたので、逐語録作成に時間がかかったため、現在質的分析を行っている。同時進行で研究3のモデル医療機関のモデル病棟を決定し、取り組みを進めているところである。本研究では、地域包括ケアシステムにおける医療機関の退院支援の課題を明確化し、その課題解決の方策も含む「利用者ニーズを基盤とした退院支援の質向上に向けた人材育成システム」を構築し、地域包括ケアシステムの中での医療機関の退院支援の質向上を目指す。なお当該人材育成システムは、「ファーストステージ」として看護職者の退院支援の基礎力の育成のための「退院支援研修プログラム」の施行、「セカンドステージ」として自部署の退院支援のシステムを構築できる人材育成を含む2018年度は、2017年度に研究Iとして行った質問紙調査結果を分析した。その調査結果より、モデルとなったA県内の医療機関の退院支援の充実に向け今後取り組むべき課題は、1患者・家族のこれまでの人生や今後の生き方への意思を捉え、患者・家族の意思決定に沿った計画的・継続的支援が必要である、2患者・家族の多様なニーズに継続的に応えるための多職種連携・看看連携の強化が必要である、3退院後の療養生活のイメージ化を図るための実地研修・事例検討を含めた継続的な教育支援が必要である、4退院支援に関する委員会等の活動の充実による退院支援体制の整備が必要である、の4点であると考えられた。また研究3の「利用者ニーズを基盤とした退院支援の質向上に向けた人材育成システム」の構築に向けた取り組みにおいては、A・B2つのモデル医療機関を決定し、2018年4月よりファーストステージを開始した。
フラビンを機能団として有する酸化還元機能性人工タンパク質の設計合成

de novoデザインによる人工タンパク質の合成は、ポリペプチド素子を開発する際、天然タンパク質のタンパク質工学的手法による機能変換では創造できない機能性ポリペプチド開発の可能性を有する。本研究では、ポリペプチドのde novoデザインにより構築した3次元構造内にフラビン誘導体を導入することにより、疎水性ポケットを有する酸化還元機能性ポリペプチドの設計と合成を行った。フラビン用アンカーを導入した4alpha-ヘリックスバンドル3次元構造を有する53アミノ酸残基よりなるポリペプチドをde novo設計および合成した。バンドル3次元構造内の中央部に導入したシステイン残基の側鎖に、特異的にフラビン誘導体である10-メチルイソアロキサジンを導入し、フラボ4alpha-ヘリックスバンドルポリペプチド1を合成することに成功した。1は高いalpha-ヘリックス性を有する立体構をもち、その内部フラビンに起因した還元ニコチンアミド誘導体の酸化触媒機能を示した。さらに本機能は、ドデシルスルホン酸ナトリウムなどの両親媒性化合物添加により、1の立体構造を少し緩めることにより飛躍的に向上することを見い出した。以上本研究では、高度な機能を有する人工タンパク質のde novo設計に成功し、さらに人工タンパク質の触媒機能調節を行うことにも成功した。
パーソナルユーズを指向した医療診断用マイクロ分析システムの微細プロセスによる実現

TiNi形状記憶合金薄膜ダイアフラム方式のプレーナ型高吐出圧マイクロ送液ポンプの開発を行った。フラッシュ真空蒸着によって形成したTiNi薄膜のアクチュエータとしての機能をバルジ法で評価した。これをダイヤフラムとして組み込んだマイクロポンプをシリコンの異方性エッチングや各種の接合技術を用いたマイクロファブリケーション技術によって実現した。5mm角のTiNi薄膜アクチュエータをもつマイクロポンプの最大吐出圧力は数百kPa、最大流量は約5μL/minであった。流量測定のために、Si基板上の幅1mmのチャンネル上に幅40μmの3本のPt薄膜ブリッジ(中央はヒータ、両側は測温抵抗体、抵抗約250Ω)を形成し、この上に同様のチャンネルをもつガラス基板を陽極接合してマイクロフローセンサを作製した。また、混合器用のPZT圧電薄膜のスパッタリングによる形成に関して、ペロブスカイト構造をもち高い圧電定数の薄膜を得るための成膜後のアニールにおける昇温速度の重要性を明らかにした。昇温速度10°C/s以上の場合、圧電定数d_<31>は約100pC/N(バルクで123pC/N)であった。Si基板上に形成した種々の流路幅のマイクロリアクタ(幅200μm2mm)を用いて、生理活性物質エピネフリン(アドレナリン)と化学発光物質ルシゲニンの間のマイクロ化学発光反応を検討し、光電子増倍管および超高感度CCDカメラによるフォトカウンティング撮像によって微量検出・分析の可能性を確認した。反応開始から数minで一定の発光強度となり、試薬の50μL/minという低流量においても発光反応が検出された。低流量域では反応試薬の拡散によって、また高流量域では2液の混合によって反応が促進され発光強度が増大することを明らかにした。発光反応によって1×10^<-7>Mの濃度までエピネフリンを検出できることを見いだした。小型であっても従来の大型の検査分析装置と性能の変わらないパーソナルユーズを指向した医療診断用のマイクロ分析システムの開発を目的として、微細プロセスによる要素デバイスの実現と微量検体によるマイクロ発光分析の検討を行った。要素デバイスに関して、TiNi形状記憶合金薄膜ダイアフラム方式のプレーナ型高吐出圧マイクロ送液ポンプの開発を行った。また、混合器開発のための圧電薄漠の形成実験としてZnO薄膜とPZT薄膜の形成実験を行うとともに、圧電薄膜の圧電定数の評価法を開発した。ダイヤモンド薄膜ギャー型高吐出圧マイクロ送液ポンプの作製を目標に、3次元構造モールド上へのダイヤモンド薄膜の形成実験を行った。マイクロ分析反応系および微弱発光検出系の設計に関して、最初に、マイクロリアクターを微細な流路パターンを形成したシリコン基板とガラス基板を陽極接合することによって実現した。これを用いて、生理活性物質アドレナリンと化学発光物質ルシゲニンの間のマイクロ化学発光反応を検討し、光電子増倍管および超高感度CCDカメラによるフォト力ウンティング撮像によって微量検出・分析の可能性を確認した。試薬の50μL/minという低流量においても化学反応による発光が検出され、この基礎実験を通じてマイクロリアクタの形状や試薬流量の影響を明らかにした。

医療診断用のマイクロ分析システムの開発を目的として、微細プロセスによる要素デバイスの実現と微量検体によるマイクロ発光分析の検討を行った。TiNi形状記憶合金薄膜ダイアフラムをアクチュエータとするポンプに関して、Si異方性エッチングと直接接合によって順方向の流路抵抗が逆方向の約1/300という高い方向性をもったバルブ(逆止弁)を形成した。次いで、TiNiアクチュエータ(5mm×5mm)とチェックバルブを一体化して、10mm×15mm×1.4mmのマイクロポンプを形成した。このポンプの最大吐出圧力は数百kPa、最大流量は約5μL/minであった。流量測定のために、Si基板上の幅1mmのチャンネル上に幅40μmの3本のPt薄膜ブリッジ(中央はヒータ、両側は測温低抗体、抵抗約250Ω)を形成し、この上に同様のチャンネルをもつガラス基板を陽極接合してマイクロフローセンサを作製した。試薬の混合を促進するための圧電混合器に関して、スパッタリングによるPZT圧電薄膜の形成を行い、ペロブスカイト構造を得るための成膜後のアニールの昇温速度の重要性を明らかにした。昇温速度10°C/s以上でアニールした場合、圧電定数d_<31>は約100pC/N(バルクで123pC/N)であった。Si基板上に形成した種々のマイクロチャンネル(幅200μm2mm)を用いて、生理活性物質エピネフリン(アドレナリン)と化学発光物質ルシゲニンの間のマイクロ化学発光反応を検討した。いずれのチャンネル形状においても、反応開始から数minで一定の発光強度となった。20400μmL/minの範囲で流量の影響を検討し、低流量域では反応試薬の拡散によって、また高流量域では2液の混合によって反応が促進され発光強度が増大することを明らかにした。発光反応によって1×10^<-7>Mの濃度までエピネフリンを検出できることを見いだした。
内頚動脈閉塞におけるリアルタイム脳血流量評価法の開発

治療目的に内頚動脈を閉塞することの可否判断に、バルーンカテーテルを用いた内頚動脈遮断試験が施行される。本試験では、内頚動脈遮断時の脳血流測定と症状出現の確認が必要とされていたが、本研究では閉塞時の脳血管撮影上の造影剤循環時間の半球間差が、脳血流の半球間比に有意に相関することを証明した。これにより内頚動脈遮断試験を簡略化することができた。カテーテル血管検査所見より血流量を推定する本手法は他疾患の病態把握にも有用である。クモ膜下出血後の遅発性脳虚血は後遺症の主要因である。本研究では、クモ膜下出血後脳血流の時間的、空間的変化をリアルタイムに評価することが遅発性脳虚血予防に有効であることを証明した。バルーンカテーテルを用いた内頚動脈遮断時における、閉塞側大脳半球の脳血流量と脳血液循環時間の関係について、過去の症例から後方視的に解析を行った。脳血液循環時間は、脳血管撮影上の中大脳動脈近位部と皮質静脈にROIを設置してtime-density curveを作成し、各time to peak (TTP)を算出し、皮質静脈のTTPから中大脳動脈近位部のTTPを除することで算出した。脳血流量はsingle photon emission tomographyを用いて中大脳動脈にROIを設置して定量した。閉塞側大脳半球の血液循環時間と非閉塞側のそれとの差と、閉塞側大脳半球の脳血流量と非閉塞側大脳半球のそれの比(asymmetry index)との相関関係についてsingle regression analysisにて解析した。結果はr2 = 0.89と強い相関関係を示した。以上のことより、半側内頚動脈遮断時の脳血流量の正常比は、半球循環時間の左右差を計測することで代用できることが示された。以上の成果は、査読を有する英文雑誌に報告した(Journal of Cerebral Blood Flow & Metabolism (2014) 34, 136-143)。また第23回東北脳SPECT研究会(H25年9月弘前)、第25回日本脳循環代謝学会総会(H25年11月札幌)、第29回NPO法人日本脳神経血管内治療学会学術総会(H25年11月新潟)、第72回日本脳神経外科学会総会(H25年10月横浜)にて発表した。片側脳低灌流動物モデルについてはラットを使用して試行錯誤を重ねているが、現在まで安定したモデルにはいたっておらず、今後検討を重ねる予定である。片側内頚動脈閉塞におけるリアルタイム脳血流評価法の開発について研究を行った。後方視的に脳血管撮影上の大脳半球造影剤循環時間の半球間差を用いた検討結果は英文雑誌に報告した。前年度に引き続き片側脳低灌流動物モデル作成を行った。マウスにてモデル作成を施行し、組織学的検討および免疫染色による虚血時に特異的に発現するタンパク質の免疫染色を行った。内頚動脈遮断時間と虚血による組織学的、分子生物学的変化の相関関係に関する貴重なdataが得られた。現在dataの解析中であり、来年度に学会発表、論文発表予定である。前方視的検討として、片側内頚動脈閉塞患者を前向き登録し脳血流と脳容積の変化の関係を画像解析するプロトコールを作成し、20症例を登録した。現在観察研究中であり、来年度に臨床症状や画像所見を集積し、dataを解析予定である。本研究で得られた知見を元に、クモ膜下出血後の脳血管攣縮により内頚動脈領域の広汎な血流低下を来した症例における脳血流量の経時的変化を解析し、本疾患におけるリアルタイム脳血流評価法の有用性について検討した。クモ膜下出血脳血管攣縮期に複数回の脳血流検査を行うことで脳血流が時間的空間的に刻々と変化しており、転帰不良症例では特徴的な変化が認められることを明らかにした。本研究の手法は、クモ膜下出血後に発生する脳血管攣縮による症状悪化における病態の解明や、脳血管攣縮に対する新規治療法の効果判定に有用であると考えられた。以上の研究成果は下記の国内学会および和文論文にて報告した。脳神経外科学研究計画に提示した、1後方視的検討、2前方視的検討、3動物モデルの開発のうち、平成25年度は1と3について行った。1は予定通り遂行し、学会発表や論文掲載に至ったが、3は現在まで安定した動物モデルが確立されておらず、データを取得するに至っていないから。今後は1で得られた知見を引き続き学会発表等で報告しつつ、2前方視的検討のためのプロトコール作りを行う予定である。また3動物モデルの作成を引き続き行い、片側内頚動脈閉塞における慢性期脳萎縮の有無について解析を行う。
ヒト乳がんにおけるがん幹細胞形質獲得機構の解明

エストロゲン受容体陽性のルミナルタイプの乳がん細胞において、非翻訳型RNAの1つであるmicroRNA-27b(miR-27b)の発現低下により抗がん剤耐性が誘導されることを明らかにした。所属機関の国立がん研究センターの臨床検体と乳がん細胞株を用いた解析から、miR-27bの発現低下により抗がん剤の排出および腫瘍形成能が亢進したside-populationの形成が誘導されることを明らかとした。本成果から核酸医薬などを用いてmiR-27bの発現を制御するアプローチが難治性乳がんを対象とした新たな治療方法の開発につながることが示された。ルミナルタイプの乳がん細胞株においてノンコーディングRNAの1つであるmicroRNA-27b(miR-27b)の発現低下あるいは欠失によりドセタキセル耐性が誘導されることをこれまでに見出している。平成26年度は、ルミナルタイプのヒト乳がん細胞株2種類(MCF7とZR75-1細胞)を用いて、miR-27bの発現低下によりドセタキセル耐性が誘導される機序を検討した。その結果、miR-27bの発現低下により薬剤排出能が著しく亢進しているside-populationが形成され、ドセタキセル耐性が誘導されることを明らかにした。side-populationは高い造腫瘍性を示す細胞集団であることがすでに報告されていることから、miR-27bを過剰発現あるいは抑制したMCF7細胞株を持ちいて動物実験を行い、それら細胞株の造腫瘍性を評価した。その結果、miR-27bの発現低下に伴い腫瘍形成能が著しく亢進することが明らかとなった。1.最終年度に実施した研究成果:前年度までに、ルミナルタイプの乳がん細胞においてノンコーディングRNAの1つであるmicroRNA-27b(miR-27b)の発現低下あるいは欠失によりドセタキセル耐性が誘導されることを明らかにしている。また、その機序として薬剤排出能が著しく亢進している細胞集団であるside-populationが形成されることも報告した。2.研究期間全体を通じて実施した研究の成果がん幹細胞形質である薬剤耐性と腫瘍形成能をside-populationも示すことから、本成果は、miR-27bのmimic(模倣核酸)やENPP1に対する核酸医薬の開発が難治性乳がんに対する新たな創薬につながることを示唆している。また、期間内に上記の成果は論文として報告した(Takahashi et al., Nat commun, 2015)。研究実績の概要で述べた通り、平成25年度の研究計画に沿って研究は推移している。miR-27bの発現低下によりドセタキセル耐性と造腫瘍性が誘導されたことから、がん幹細胞形質の獲得にmiR-27bが重要な役割を果たすことが示された。また、これらの結果から、miR-27bの標的分子群を同定することが重要な課題になりうると考えられる。乳がん、抗ガン剤耐性平成26年度は、乳がん細胞株においてmiR-27bの発現低下に伴いside-populationが形成され、その結果、ドセタキセル耐性だけでなく造腫瘍性の亢進も誘導されることを明らかとした。上記の結果は、miR-27bの発現低下によりがん幹細胞集団が形成されことを示唆している。また、miR-27bの発現を制御することが、難治性乳がんに対する新規治療法の開発にもつながると考えられる。平成27年度は、miR-27bを過剰発現あるいはノックダウンした細胞株を用いて網羅的な発現解析を行い、その標的分子群を同定する。また、併せて、自身が所属しているがん研究センターの臨床検体(約100症例)を用いて、標的分子群の発現と悪性度に相関が見られるかを検討する。平成26年度に予定していたmRNAアレイを用いた遺伝子発現解析をH27年に持ち越したため、113,023円分の持ち越しが生じた。H26年度分の113,023円とH27年度分の研究費を合わせて、遺伝子発現解析を行い、miR-27bの標的分子を同定する。
藤原為家の書写工房と古典籍書写についての研究

和歌の家としての御子左家が家の本として歌集や歌書を書写する活動において、藤原俊成・定家と受け継がれた監督書写という方法が、さらにその次の世代の為家へと受け継がれていたであろうということは、断片的に個別の資料とそこからの推測とによって想定されてきた。しかし、個々の資料がどのような関係にあるのかということや、指摘されている特徴が横断的に比較した場合はたして成り立つのかという検証はされないままである。それらの個々に推測的に指摘される資料を集積して体系的に捉え、為家による監督書写の実態を解明していこうとするのが本研究のめざすところである。それにむけて、古筆見の鑑定ではなく現代の研究者においても為家の関与した写本と指摘されている『興風集(七十四首本)』『興風集(二十二首本)』『実方中将集(素紙本)』など12点について素紙・枡形本と唐紙本とに区分して、具体的に1点ずつをとりあげながら、横断的に比較して関係性を明らかにした。先行研究によって揺れていた判断を一つにまとめ、為家が書写に関わった家の本としての私家集の特徴の一端を明らかにした。すなわち、複数の人を書写に動員する監督書写という方法のみならず、私家集を素紙による枡形本として制作することは俊成・定家の写本と同じでありまさに家の本を継承していく活動であることが確認できた。そして、為家は受け継いだ家の本を親本として新たな写本の制作も行なっている特徴が見えた。また、全丁に美しい唐紙を用いた写本は、素紙による枡形本とは目的を異にしているようには思われるが、書写としては素紙・枡形本と同じ筆が確認でき、方法としてはやはり為家の監督書写によるものであると確認できたが、こうした唐紙を用いた書写やその他新たな課題もまた見出すことができた。これらのことを論文にまとめ発表した。藤原為家が書写に関わった複数の写本について、これまで個別に解説されていたが、それぞれに関連のあることを見出し論文にまとめた。写本の形や筆跡による書写者の分類をおこなうことで、個別の写本に関連を見出すことができ、料紙や書形の異なるものであっても同一の場所で書写されたものであることを確認できた。これをもとにしてさらに多くの写本を包括的に分析していく基礎ができた。さらに多くの写本について1点ずつ分析しながら為家監督書写と認定できる写本を増やし、現在までに明らかにした基準を拡充しつつ、為家の書写活動の特徴を明らかにしていく。特に、装飾料紙を用いた写本については俊成や定家の写本とは異なっており課題が多い。これに具体的な説明ができるような方向性を見出していきたい。影印本などで入手・閲覧が容易な資料から中心として鎌倉中期から後期の書写とされる写本、特に藤原為家の監督書写本と同じく複数人で書写を行った一連の写本群の様子などを幅広く調査して、この時期の写本の特徴を把握した。同時に藤原為家の監督書写になる写本との差異を見出し、為家監督書写本として認定するための基準の作成にあたった。またこれをもとに入手できる範囲で影印本や紙焼き写真など手許に置く資料の収集に努め、次年度以降の調査の準備をおこなった。ただし、藤原為家筆とされる新出断簡を調査する機会に恵まれたため、当初の計画では古筆切の調査は後半の年次に計画していたが、予定を変更してこの新出断簡の調査を優先して実施し論文として公表した。この古筆切は3葉を継いだ分量のあるもので、既に知られていた1葉に連続するツレであるばかりか、料紙の違いからツレとは判断されていなかった3葉もまた同一の写本から切り出されたものであることが判明し都合7葉の古筆切を関連づけることができた。これにより、鎌倉書写の伊勢物語の1本として系統を分析することが可能となった。この古筆切も、藤原為家筆とされるものの真跡と認められるものではなく、特徴が少なく認定が困難な為家側近筆の分析のための1つの参考資料を得ることができた。このため、研究計画の変更ではあったが、結果としては平成28年度の計画の補完となる部分もあり、古筆切の調査は後半で行う予定の先取りであるので、全体の計画としては問題ないと考えている。当初の年度計画で予定していた、為家監督書写本として認定する基準の作成については、具体的に写本1点ずつのデータ化および側近筆の分類というところまでは到らなかった。新出断簡の調査・発表を優先して行ったためであり、加えて側近筆部分の分類が予想よりも困難であったことによる。当初の年度計画のとおり資料収集をしながら分類・整理して研究の基盤を固めることをひとつの軸とした。為家監督書写本という概念は先行研究がほとんどなく、どのようなものをいうのかという定義や具体的に現存する何を為家監督書写本と認めるか十分には確定できずにある。よって前年度の考察をより確かなものとするべく引き続き実施した。入手・閲覧が容易にできる影印本などの資料を収集し、その特徴を把握して分類・整理することに努めた。また、今年度は新たに藤原為家を伝承筆者とする『源氏物語』についての考察にも着手した。

『源氏物語』は巻数が多く一般的にも巻ごとに書写者が異なるのは珍しくないものであり、伝為家筆本の場合も巻により複数の筆跡を見出し分類することができる。ただしこれらの写本そのものと藤原為家自身との関わりはいまだ不明であり、それぞれの巻が一連の『源氏物語』であるかどうかの検討はなお慎重である必要がある。この結果を年度内に公表することはできなかったが、次年度には論文として発表する準備ができている。なお、これは昨年に引き続き古筆切の調査の中から見出されたものである。古筆切の調査は、当初は後半の年次に実施する計画であったが、昨年度に未発表の古筆切が多く貼られた手鑑を調査する機会を得たので効率性の観点から継続しておこなっている。この調査の一環として伝為家筆ではないが後崇光院筆の古筆切についてまとめたものを論文として公表した。年度後半に計画していた古筆切の検討を先に行なっているため、当初の予定としての為家監督書写本を認定する基準を写本の調査の中から特定することや、書写を支えた側近筆の分類については完成するところまで至っていない状態である。これについては早急に進めていくつもりである。和歌の家としての御子左家が家の本として歌集や歌書を書写する活動において、藤原俊成・定家と受け継がれた監督書写という方法が、さらにその次の世代の為家へと受け継がれていたであろうということは、断片的に個別の資料とそこからの推測とによって想定されてきた。しかし、個々の資料がどのような関係にあるのかということや、指摘されている特徴が横断的に比較した場合はたして成り立つのかという検証はされないままである。それらの個々に推測的に指摘される資料を集積して体系的に捉え、為家による監督書写の実態を解明していこうとするのが本研究のめざすところである。それにむけて、古筆見の鑑定ではなく現代の研究者においても為家の関与した写本と指摘されている『興風集(七十四首本)』『興風集(二十二首本)』『実方中将集(素紙本)』など12点について素紙・枡形本と唐紙本とに区分して、具体的に1点ずつをとりあげながら、横断的に比較して関係性を明らかにした。先行研究によって揺れていた判断を一つにまとめ、為家が書写に関わった家の本としての私家集の特徴の一端を明らかにした。すなわち、複数の人を書写に動員する監督書写という方法のみならず、私家集を素紙による枡形本として制作することは俊成・定家の写本と同じでありまさに家の本を継承していく活動であることが確認できた。そして、為家は受け継いだ家の本を親本として新たな写本の制作も行なっている特徴が見えた。また、全丁に美しい唐紙を用いた写本は、素紙による枡形本とは目的を異にしているようには思われるが、書写としては素紙・枡形本と同じ筆が確認でき、方法としてはやはり為家の監督書写によるものであると確認できたが、こうした唐紙を用いた書写やその他新たな課題もまた見出すことができた。これらのことを論文にまとめ発表した。藤原為家が書写に関わった複数の写本について、これまで個別に解説されていたが、それぞれに関連のあることを見出し論文にまとめた。写本の形や筆跡による書写者の分類をおこなうことで、個別の写本に関連を見出すことができ、料紙や書形の異なるものであっても同一の場所で書写されたものであることを確認できた。これをもとにしてさらに多くの写本を包括的に分析していく基礎ができた。平成28年度には後回しとした為家監督書写本の認定基準の作成を平成29年度は早急に進める。これをもとに、当初から平成29年度に予定していたように実見調査を積極的におこない、この基準を増補するとともに補強していく。同時に、新たな資料の発掘に引き続き努める。為家監督書写本としての認定基準を一端つくりあげ、補完・拡充させていく。
神経堤細胞の異常による疾患の分子遺伝学的解析

Ncx(Neural crest homeobox)はHOX11ファミリーに属するホメオボックス遺伝子で神経堤由来の組織に特異的に発現している。個体発生におけるNcx遺伝子の機能を解析するためにノックアウト(KO)マウスを作製した。約半数のKOマウスは生後23週で巨大結腸症を発症し死亡した。KOマウスの腸管神経節神経細胞の数が増加しており、ヒトIntenstial Neuronal Dysplasia(IND)のモデルマウスと考えられた。このノックアウトマウスに見られた以上の病態整理についてさらに詳細に検討した。1.正常の腸管神経節神経細胞は生後12週で細胞死をおこして数が減少するが、KOマウスでは紳経細胞死がおこらず、細胞数が増加していることを明らかにした。また巨大結腸症を発症していないKOマウスにおいても神経細胞数が増加することにより、消化管運動機能異常が起きていることを示した。さらにこのマウスの腸管の病理組織学的所見がヒトのINDと一致することを証明した(J.Pediatric Surg-2001)。2.NcxKOマウスは膀胱神経節神経細胞が増加しており、膀胱機能異常が認められた。また膀胱神経節細胞において一酸化窒素(NO)の産生が増加しておりNO合成酵素(NOS)の阻害剤投与により膀胱機能異常が改善された(J.Urology,2001)。3.Ncxブロモーターが神経堤細胞特異的に発現するのを応用し、ブロモーターに自殺遣伝子を組み込み神経芽細胞腫の治療モデルを確立した(Cancer gene therapy,2001)。4.NcxKOマウスと正常マウスの腸管神経細胞からそれぞれRNAを抽出し、これらを用いたRDA法によりNcx下流の標的候補遺伝子を検索、クローニングした。その1つはkelchファミリーに属する新しいアクチン結合蛋白をコードする遺伝子でNd1(Ncx downstream-1)と名付け機能解析を行っている(Biochem. Biophys. Acta,2001)。5.Ncx遺伝子発現の組織特異性を決定する因子を調べるためにNcxプロモーター領域の組織特異性を決定するエレメントに結合すそ蛋白をyeast one hybrid法で同定している。現在数クローンの候補遺伝子を解析中である。1.私達はNcxプロモーター領域の解析から神経堤細胞特異的にNcxの発現を制御するDNA領域を決定した。またゲルシフトアッセイの結果よりこのエレメントに結合する蛋白が存在することを示した。そこでこのDNAエレメントの配列をタンデムに3つ組み込んだyeast用レポータープラスミドを作成し、yeast one hybrid法により結合蛋白を検索した。マウス12日胎児ライブラリーをスクリーニングし、これまでに未知遺伝子を含め6種類のcDNA断片が得られた。現在それらについてシークエンスおよび発現パターンの解析を行っているところである。2.Ncxノックアウトマウスは生後34週齢で腸管神経節神経細胞の増加を伴った巨大結腸症を発症する。巨大結腸を発症する以前より神経細胞の増加により腸管の運動機能異常が認められることが明らかとなった。また腸管以外の神経堤由来の神経細胞についても調べたところ膀胱神経節においても神経細胞の増加と膀胱機能異常(括約筋機能不全)が認められることを明らかにした(Jusuf et al.,J.Urol.2001)。

3.Ncxにより制御されている遺伝子群をrepresentational difference analysis(RDA)法によってクローニングした。その1つであるNd1(Ncx downstream 1)はkelchファミリーに属する蛋白で、アクチンと結合することによりcytokinesisを制御していることを明らかにした。Ncx(Neural crest homeobox)はHOX11ファミリーに属するホメオボックス遺伝子で神経堤由来の組織に特異的に発現している。個体発生におけるNcx遺伝子の機能を解析するためにノックアウト(KO)マウスを作製した。約半数のKOマウスは生後23週で巨大結腸症を発症し死亡した。KOマウスの腸管神経節神経細胞の数が増加しており、ヒトIntestinal Neuronal Dysplasia(IND)のモデルマウスと考えられた。このノックアウトマウスに見られた異常の病態生理についてさらに詳細に検討した。1.正常の腸管神経節神経細胞は生後12週で細胞死をおこして数が減少するが、KOマウスでは神経細胞死がおこらず、細胞数が増加していることを明らかにした。また巨大結腸症を発症していないKOマウスにおいても神経細胞数が増加することにより、消化管運動機能異常が起きていることを示した。さらにこのマウスの腸管の病理組織学的所見がヒトのINDと一致することを証明した(J.Pediatric Surg.2001)。2.Ncx KOマウスは膀胱神経節神経細胞が増加しており、膀胱機能異常が認められた。また膀胱神経節細胞において一酸化窒素(NO)の産生が増加しておりNO合成酵素(NOS)の阻害剤投与により膀胱機能異常が改善された(J.Urology,2001)。3.Ncxプロモーターが神経堤細胞特異的に発現するのを応用し、プロモーターに自殺遺伝子を組み込み神経芽細胞腫の治療モデルを確立した(Cancer gene therapy,2001)。4.Ncx KOマウスと正常マウスの腸管神経細胞からそれぞれRNAを抽出し、これらを用いたRDA法によりNcx下流の標的候補遺伝子を検索、クローニングした。その1つはkelchファミリーに属する新しいアクチン結合蛋白をコードする遺伝子でNd1(Ncx downstream-1)と名付け機能解析を行っている(Biochem.Biophys.Acta,2001)。5.Ncx遺伝子発現の組織特異性を決定する因子を調べるためにNcxプロモーター領域の組織特異性を決定するエレメントに結合する蛋白をyeast one hybrid法で同定している。現在数クローンの候補遺伝子を解析中である。
性差に基づいた自己免疫性肝炎の発症と肝内樹状細胞との関連性について

自己免疫性肝炎は、妊娠や閉経など性ホルモンの変動で誘発されることが報告されているが、その発症機構について解明に至っていない。このことから、エストロゲンの自己応答性への影響について自己免疫性肝炎モデルを用いて樹状細胞に焦点を当てて検討した。その結果、エストロゲン投与により自己免疫性肝障害が抑制され、これらマウス肝内にCD274陽性で未熟な樹状細胞の増加を認めた。また、これら肝内樹状細胞のみにIL-10産生能の増強を認め、血清中のIL-12量が減少していた。以上から、エストロゲン暴露によって肝内に増加した抑制能を持つ樹状細胞が、自己免疫性肝障害を抑制する可能性が示唆された。自己免疫性肝炎は他の自己免疫性疾患と同様、罹患者は女性に多く、好発年齢は日本においては5060歳代と女性ホルモンの低下する年代である。一方、罹患者における妊娠中の軽快例もあるため、本疾患の病態と女性ホルモンとの関連性は深い。しかし、女性ホルモンによる免疫学的調節作用について不明な点が多く、未だ解明には至っていない。そこで、本研究は免疫応答を調節する樹状細胞に焦点を当てて、自己免疫性肝炎モデルマウスを用いて、女性ホルモン17β-estradiolが標的臓器の肝臓内樹状細胞に与える影響と自己免疫性肝炎の肝障害との関連性を明らかにすることを目的としている。当該年度は、17β-estradiolの自己免疫性肝炎モデルマウスの肝障害抑制機構と肝内樹状細胞の分画変化との関連性について検討を行った。その結果、17β-estradiol投与により自己免疫性肝炎の肝障害が抑制されたマウス肝内に骨髄系樹状細胞及び形質細胞様樹状細胞が増加し、前者の方が顕著であった。これら両樹状細胞上にCD274(PD-L1)の発現増強を認めた。また、血清中のサイトカイン産生については、17β-estradiol投与によりIL-12の抑制を認めた。以上の結果から、17β-estradiolによりCD274陽性樹状細胞が自己免疫性肝炎の標的臓器である肝臓内に増加し、これによりIL-12の産生抑制機構が働いてNKT細胞の細胞傷害活性が抑えられた可能性が示唆された。自己免疫性肝炎は他の自己免疫性疾患と同様、罹患者は女性が多く、日本において閉経期である5060歳代とエストロゲンの大きく低下する年代が好発年齢である。一方、罹患者でエストロゲンの産生量が増加する妊娠中では軽快例もあるため、本疾患の病態とエストロゲンとの関連性は深い。しかし、エストロゲンによる免疫学的調節作用について不明な点が多く、自己免疫性肝炎についてはその発症機構について未だ解明には至っていない。そこで、本研究は免疫応答を調節する樹状細胞に焦点を当てて、自己免疫性肝炎モデルマウスを用いて、エストロゲンが標的臓器の肝臓内樹状細胞に与える影響と自己免疫性肝炎の肝障害との関連性を明らかにすることを目的として研究を行った。本年度は、エストロゲンによる自己免疫性肝障害の肝内樹状細胞に焦点を当てた抑制機構の解明と肝内樹状細胞のエストロゲン受容体の局在について検討を行った。その結果、エストロゲン投与により自己免疫性肝炎の肝障害が抑制されたマウス肝内に増加したCD274陽性樹状細胞はIL-10産生能の増強を認めた一方で、脾臓の樹状細胞のIL-10産生能は減弱していた。また、2種類あるエストロゲン受容体のうちα鎖が肝樹状細胞に優位に発現を認め、β鎖は肝、脾ともに発現が認められなかった。これまでの結果を総括すると、エストロゲンは自己免疫性肝障害を抑制し、その機構は、肝内のIL-10を産生するCD274陽性樹状細胞が増加することによりIL-12が抑制され、NKT細胞やその他のeffector細胞の細胞傷害活性が抑えられているためである可能性が示唆された。また、肝樹状細胞は脾臓のそれに比してエストロゲン受容体α鎖が優位に発現していることから、エストロゲンが樹状細胞に直接的作用を有する可能性も示唆された。自己免疫性肝炎も他の自己免疫性疾患と同様に女性患者が多いこと、好発年齢が10代と50代といった性ホルモンが大きく変化する年代で発症しやすいことから、女性ホルモンが自己応答性を誘発しやすいとも言われているが、未だ解明には至っていない。そこで、抗原提示細胞の一つである樹状細胞と女性ホルモンの自己応答性の関連について、自己免疫性肝炎モデルを用いて女性ホルモンが肝臓内の樹状細胞の抗原提示能やT細胞の応答性にどのような影響を与えるかについて当該年度は以下の点において検討を行った。

第一に、エストロゲンが自己免疫性肝炎の肝障害の程度と自己抗体産生に与える影響について検討した。マウスに各濃度(5μg, 25μg, 250μg/mouse/day)のエストロゲンを皮下注した後、自己免疫性肝炎を誘導した。各マウスから経時的に血清を採取し、肝障害の程度と自己抗体価について検討した。その結果、エストロゲン濃度依存的に肝障害が抑制されたものの、最大投与量においては、胸腺委縮を認めた。自己抗体価(ss-DNA)については、肝障害が抑制された個体に対しては低下傾向にあったものの、エストロゲン投与量と抗体価については明確な傾向は不明であった。第二に、エストロゲン投与マウスの樹状の性状・動態解析(in vivo)について検討した。自己免疫性肝炎を抑制し、かつ胸腺の委縮しないエストロゲン量の25μgを正常マウスに投与し、肝及び脾樹状細胞の性状解析を行った。その結果、肝・脾共に免疫機構抑制に働くとされている形質細胞様樹状細胞が減少したものの、抑制機能分子であるPD-L1, PD-L2共に発現量の増大を認めた。以上の結果から、エストロゲンは自己免疫性肝炎の肝障害を抑制し、その機構は肝、あるいは脾樹状細胞のPD-L1,PD-L2の発現量増大が関与している可能性が示唆された。平成24年度はエストロゲン存在下における自己免疫性肝炎マウスの樹状細胞の性状変化について追究し、研究実績の概要通り一定の成果を得た。平成23,24年度は生体内での直接のエストロゲンの効果を測るために当該研究でのin vivo実験を優先させたが、解析量の多さにより若干の計画進行が遅れている。しかし、in vivo実験はおおむね終了しているため、最終年度である平成25年度は実験的低エストロゲンマウスでの自己免疫性肝炎の肝障害の程度の検討及びin vitroでの樹状細胞のへのエストロゲンの影響を検討する予定である。既に前者は、当該動物実験施設の協力により実験準備が整っている。in vitroでの樹状細胞のへのエストロゲンの影響の検討にはすでに試薬等の準備も整っているため、当該年度で全データを取り終えることが可能である。論文作成に関しては、連携研究者との情報交換を密にすることにより効率化を図る予定である。初年度に行う予定であった各種マウス(老齢マウス、実験的低エストロゲンマウス)への自己免疫性肝炎を誘導した時の肝障害の程度や自己抗体の測定については、マウスの確保の都合上、次年度以降へ変更した。また、培養実験についても次年度以降へ変更した。以上の2点を変更する代わりとして、最終年度に行う予定であったエストロゲン存在下における自己免疫性肝炎マウスの樹状細胞の性状変化について追究し、一定の成果を得た。実績については上記の「研究実績の概要」の通りである。変更点はあったものの、当該研究の一連の計画内での変更であり、達成度については、概ね順調に進展していると思われる。今後は、実験的低エストロゲンマウスでの自己免疫性肝炎の肝障害の程度の検討及びin vitroでの樹状細胞のへのエストロゲンの影響については大学院生と共に追究し、また、論文作成については連携研究者や大学院生と共に作業分担して効率化を図り推進していく。今後は、エストロゲンの自己免疫性肝炎の肝障害抑制と樹状細胞の機能抑制との関連性について追究・推進する。そのためには、エストロゲン存在下での自己免疫性肝炎マウスの樹状細胞をフローサイトメトリーで性状解析し、また、培養実験にて機能解析を行う予定である。
ドーパミントランスポーターのパーキンソン病誘発神経毒MPP+認識領域の解析

ドーパミントランスポーターのin vitroアミノ酸点変異により作成したミュータントトランスポーターをCOS細胞に発現させることによりその輸送活性を調べ、パーキンソン病誘発神経毒MPP+(1-methyl-4-phenylpyridinium)に対するドーパミントランスポーターの構造機能相関を解析した。新規に対象としたのは第11膜貫通部位の極性アミノ酸残基チロシンである。ラットDATでのこの533番目のチロシンに相当するアミノ酸はヒトではフェニールアラニンである。そこでこのラットDATチロシンをアラニン、フェニールアラニンに置換した点変異トランスポーター(Y533A、Y533F)を作成し、これをCOS細胞に一過性に発現させ機能的差異を調べた。その結果いずれの変異DATにおいてもDA、MPP+取り込みに変化が認められ、特にY533Aにおいて取込み増加が著名であった。またDA、MPP+取り込みのキネティクスの変化は両変異DATで異なっており、Y533Aでは親和性の上昇が見られたのに対しY533Fでは親和性の低下とVmaxの増加が認められた。各トランスポーター発現細胞でのMPP+毒性を調べた結果、Y533F発現COS細胞のMPP+毒性感受性が低下していた。予め細胞内に負荷した[^3H]DA、[^3H]MPP+のトランスポーターを介した逆輸送(細胞からの遊離)を調べた結果、Y533Fを介した[^3H]MPP+遊離の増加が認められた。以上の結果から第11膜貫通部位チロシン残基がMPP+認識とそのトランスロケーションに重要な役割を果たしていること、また先の7S-A2ミュータントDATの結果ともよく一致してDAT逆輸送活性の促進を介した細胞内MPP+が再分布によりMPP+毒性が修飾されることが示唆された。一方、DA取り込みに対するコカインの抑制はY533Aでは野生型とほぼ同じであったに対し、Y533Fではその抑制のIC50が野生型の約1/2となっており、コカインに対する感受性が増加していた。脳神経細胞膜へのコカイン結合の親和性はヒトの方がラットより高いことが報告されており、この感受性の違いが一部第11膜貫通部位アミノ酸の違いによる可能性が示唆された。
人工関節置換術の骨切削における低温加工システムの研究

1.低エネルギー加工に基づく低切削温度を実現する加工法の開発人工関節置換術において、切除される骨を低エネルギー加工することによって熱的損傷を軽減し、骨再生効果を高めるために切削温度を50°C以下に抑えるような加工方法の実現が望まれている。そのためには、骨の材質や組織構造に応じた加工法を検討しなければならない。この時、骨の再生効果を向上させるためには、切削温度を低くすることで骨細胞の熱損傷を最小に抑えることが必要となる。切削温度を低く保つには、(1)低エネルギー加工を実現すること、および、(2)温度が上昇しない加工環境を整えるということが重要である。現在、人工関節置換術における加工具としては、鋸刃状のボーンソーもしくは、ロボット・サージェリで用いられているエンドミルなどの回転工具が主として用いられているが、筆者は、これらに代わる新しい加工方法の開発を試みた。具体的には、骨切削における組織構造に依存した加工メカニズムを明らかにするとともに、骨の材質や組織構造に立脚したき裂の発生を制御しながら低切削温度・低切削抵抗を実現する加工法を提案した。2.骨切除装置における冷却環境の開発切削温度を常に低温に保つために加工環境を何らかの方法で冷却する必要がある。そこで、乾式冷却法として手術部の工具と骨を冷却空気で冷却する方法を試みた。具体的には、熱交換器において冷却した空気を工具と工具保護カバーの間から高圧で加工部に向かって放出し冷却する方式を用いた。乾式であるために手術部を冷却水で汚染することがないが、冷却空気の熱伝達係数は冷却水に比べて低い。このことがデメリットとなるが、切削点へのピンポイント集中冷却で改善可能であることを示唆した。骨という特殊な構造を有する材料の切削特性を明らかにすることによって、骨組織損傷を回避する切削抵抗および切削温度にするための加工手法を開発し提案する。また、この方法によって骨再生効果を高めることを目的とする。本年度の研究実績は下記の通り。1.骨加工における切削温度の基礎データ取得赤外線熱画像装置を切削部に近接する方法で切削直後の切れ刃表面温度の分布を測定するとともに、被削材内部の切削点近傍に設置した熱電対で被削材内部の温度分布と切削点の温度を測定し、両者の比較から解析を行なった。2.高倍率観察に基づく骨切除における破壊現象解析切削抵抗からみた低エネルギー加工を実現するため、骨切除における加工条件や工具形状と骨組織破壊との関係を動的観察により解析した。高倍率の顕微鏡を用いることで、オステオンの破壊挙動と亀裂進展の観点から、(1)切り込み深さと切りくず形態の関係、(2)工具形状と破壊形態の関係、(3)オステオンの破壊挙動を明らかにした。3.低エネルギー加工に基づく加工法の開発人工関節置換術における加工具として用いられている鋸刃状のボーンソー、ロボット・サージェリで用いられているエンドミルなどの回転工具に代わる新しい加工方法・加工工具の開発を進めた.これまでの研究で明らかにしてきた骨切削における組織構造に依存した加工メカニズムに基づき、骨の材質や組織構造に立脚した低切削温度・低切削抵抗を実現する加工法を立案・設計した。工具の試作は来年度に行う。