hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
荒砥沢地すべりの圧密されたシルト岩における超低勾配・長距離すべりの機構解明

また、クライオーSEMを用いて土粒子の骨格構造を精密に観察し、高応力下で圧密された細粒のシルト岩内部で発生した超低勾配のすべり面を有する荒砥沢地すべりの運動機構を明らかにする。荒砥沢地すべり地内に保存されているボーリングコア試料の採取調査を目的に、宮城県栗原市への複数回の出張を計画している。また、1.6MPaもの高応力下での土質せん断試験では、各種測定機器の調整・再較正の実施を計画している。クライオーSEMを用いた観察調査に関して、液体窒素の購入を計画している。
中国の市民社会に良き影響を与えるために：仕組み作りと意識変革のための実践的研究

本研究は、日本と中国の市民的世界において、キーパーソンの交流と連携を促進することによって、「国家関係」に囚われない「市民関係」を築き上げていく可能性を実践によって模索する研究である。市民的世界の同業者同士の交流は「交流のための交流」ではなく、必要性に迫られ、且つ社会的ミッションや価値観に動機づけられた交流である。知識やノウハウだけではなく、ものの見方と対処する際の姿勢、求めたい理想など価値観や思考パターンに関わる深いやり取りでもある。とりわけ中国で自然学校運動を仕掛ける交流研修活動では、「仕事ぶりを見る」「作業を一緒に行う」「とことん話し合う」ことが効果を上げるポイントであった。平成24年度は、引き続き環境教育と高齢者分野を中心に、日中両国のソーシャル・イノベーションの事例収集と、キーパーソンに対するインタビュー調査、さらに二分野の背景的研究を行うことを目的とした。事例収集とデータベース作りは順調に進み、特に環境教育分野については合計100事例を超えており、日中間で連携を促す対象となるキーパーソンも合計20名を超えた。その間で実際に交流事業を展開し、現在JICAの支援と、一般社団法人アクト・ビヨンド・トラストの支援を得て、日中間の環境教育分野のキーパーソンの間で継続的な交流事業を行っている。「自然学校」「自然共生型」など日本の環境教育分野を象徴する言葉が、中国のこの分野のキーパーソンの間で既に「日本」と共に認識され、大きな関心を呼び起こしている。高齢者分野では、交流促進の対象となったキーパーソンは合計5-6名程度と少ないものの、中国からは日本のこの分野に対する関心が高まりつつあり、交流の申し出も多い。領土問題に起因する激しい反日デモの発生や、両国の国家関係の冷え込みにもかかわらず、草の根レベルでは、交流の意欲は高いままである。二分野の背景研究については、中国の専門家調査を予定していたものの、反日デモの影響で延期となった。その代わり、このような時期だからこそ日本に中国の良識ある市民社会のことを伝える必要がある、という思いから、岩波新書から『中国の市民社会:動き出す草の根NGO』を出版した(2012年11月)。反響がよく、日本NPO学会第11回優秀賞も受賞した。ただ、二分野の背景的研究は、24年度の作業だけでは不十分であり、25年度も引き続き行いたい。上記の二つの研究目的以外に、東北の被災地での調査を進めた。環境教育NGOによる被災地でのイノベーションの事例調査が目的であったが、それ以外の主体によるイノベーション事業も対象となった。平成25年度は、研究実施計画に基づき、環境教育分野を中心に、日中のソーシャル・イノベーションを目指すキーパーソンの間で交流事業を実施し、その現場に身を置きながらフィールドワークを実施してきた。日本型「自然学校」をキーワードとした日中の草の根の交流によって、中国では予想を超える勢いで自然学校運動が始まっている。9月に雲南省と上海市でぞれぞれ開催された「自然学校全国ネットワーキング会議」は、合計100名近い熱心な参加者が得られた。さらに2014年3月には上海市で「東アジア地球市民村」の開催に携わったことによって、「大地を守る会」の『大根一本からの革命』や、塩見直紀氏による「半農半X」など、日本発の思想やコンセプトが、中国で「持続可能な発展」を目指す人々の間で実践の指針となっている現状を知ることができた。上海近郊のエコヴィレッジでは、半農半Xのコンセプトのもとで、都市部からの移住者がそれぞれの実践を始めている。自然学校を中心とした日中の環境分野の交流について、日本環境教育学会が発行する『環境教育』Vol.23-3において報告している。また、『研究誌季刊中国』においては、特集「中国の環境問題」の一本として、中国の環境NGOについて執筆した。日中間のソーシャル・イノベーションを目指す市民同士の交流という方向性と可能性について、平成25年度に至るまでの研究成果を踏まえ、東大出版会が出版した『日中関係史1972-2012 IV民間』において、「国家関係から市民関係へー『市民的世界』の拡大と日中連携の可能性」と題する章を書き上げた。さらに、昨年度岩波新書から出版した『中国の市民社会ー動き出す草の根NGO』は、研究者のみならず多くの企業関係者からも注目され、日中の市民関係を提唱する上で基本的な文献となった。平成23年度は、日中両国の環境教育分野と高齢者分野におけるソーシャル・イノベーションの事例の把握、今後連携が可能になると思われる事例のピックアップ、キーパーソンのリストアップ、両国の両分野におけるソーシャル・イノベーション関連の制度・政策、経緯、文化的特徴を調べることを目的とした。具体的には事例データベースの作成、キーパーソンへのインタビュー、文献のサーベイや専門家インタビューを行った。成果として分かったことは、第1に、両国の市民社会組織の間で連携が可能となるための条件として、中国の組織の場合は、相手団体に実用性のある技術やノウハウを持っているかどうか、相手団体のリーダーの人間性、人格的な魅力を重要視する傾向が見られた。日本の組織の場合は、主にリーダーの中国に対する興味関心が決定的な要因となる場合が多い。今後、両国の市民社会組織の連携を仕掛けていく際に、この発見は方向性を示唆してくれる。第2に、両国の市民社会組織のリーダーは、互いに対して直接的な情報源をほとんど持っておらず、マスメディアから相手国の情報を得ていることが分かった。中国の市民社会組織リーダーは、社会や世界について広い視野を持っている人が多いため、メディア報道に対して疑問視する傾向が強い。

日本の場合は、直接的に中国経験を持っている人を除けば、メディアによる情報に同調する傾向が見られた。この点はますます今後直接的につながりを持つことの重要性を立証したといえる。最後に、両国の上記二分野のイノベーション促進に繋がる政策・制度については、日本ではいくつかの制度ができているものの、全体としてのビジョン、体系化の点で言うと整合性に欠ける。中国では第12次五ヶ年計画においてイノベーションが国家政策として推進の対象となっており、今後、政策の具体化の過程に日本の経験と教訓が大いに示唆を与えうると考えられる。平成26年度は引き続き日中間で環境教育分野のキーパーソンによる交流事業を通じて、中国国内で自然学校運動を仕掛け、盛り上げていくプロジェクトに参与しつつ、フィールドワークを行った。同時に、自然学校が東北の被災地で継続的に行ってきた支援活動にも引き続き注目し、イノベーションへとつながる要素について実地調査を行った。日中の間で展開してきた「自然学校」をキーワードとした交流事業は、JICAの支援を得て2年目を迎え、人材育成と中国国内でのネットワーキングを通して、100名以上の中心メンバーが生まれた。平成26年9月に福建省の厦門と雲南省の大理で開催された中国全国自然学校ネットワーキング会議には合計380名超の参加者がいた。各地で日本の自然学校から吸収し、学んだ関係者たちが自然学校を名乗り、運営をはじめている。さらに平成27年3月にCSネットが上海で開催した「東アジア地球市民村」にも参加者が300名以上に達した。そこでは環境教育分野のキーパーソンだけではなく、日本から「スローライフ」の思想と実践の中心人物20名ほどが参加し、昨年の「半農半X」思想に引き続き、上海の会場で大きな共感を呼び、今後も地球市民村の活動が自発的・自律的に継続できるように、日中のキーパーソンの連携が確認された。これらの交流から生まれたのは、単にイベントという一時的なものではなく、思想的な共鳴、その後の実践への促進、そして継続的な連携への意欲と取り組みである。これらの動きをさらに促進するために、平成26年度は『私たちの自然学校をつくろう』と題する本の編集執筆、翻訳に力を注いだ。また、中国における自然教育分野の新たな動向を雑誌のコラム、講演会、勉強会などで日本の関係者に紹介している。被災地における自然学校ならではの復興支援活動についても、現段階の成果を論文にまとめている。今年度は本研究プロジェクトの最終年度であり、当初の研究目的に照らし合わせて成果を振り返りたい。研究の目的は(1)中国の市民社会領域のキーパーソンとその周辺に日本側が良き影響を与え、波及効果によって中国人の敵対心と対日嫌悪感を軽減・解消していく仕組みのあり方とその実現条件を明らかにしていくこと。(2)同時に日中の相互に対する偏狭でステレオタイプ的な認識に対して、実証研究に基づきながら異議を提起し、客観的かつ戦略的な相互認識を提唱する実践も行い、その効果を合わせて検証していくこと、である。
宇宙からの東アジア環境モニタリング

本研究計画は,日韓が協力して,東アジアの気候変動,黄砂,酸性雨,雪氷,植生変動,大気・海洋循環,汚染等の問題で,学術的科学的情報を交換し、学術研究のための衛星データ、地上検証データ,グローバルなデータセットの収集と交換に協力し,宇宙からの東アジアの環境に関する共同研究を推進することを目的とする。衛星を利用した地球環境の研究において,我が国には一日の長があるが,前7回の日韓シンポジュウムで刺激を受け,韓国側も体制を整え,表記の課題と同じタイトルで長期間に及ぶ大規模なプロジェクト(Project EMSEA : Environmental Monitoring from Space of East Asia)を計画し,衛星の受信・処理システムを有するKAISTの崔教授を中心に具体化し,リモートセンシングセンターを設置して活発に活動を行っている。広域に渉る東アジアの環境を解明するためには,近隣の国々が検証データを交換し,共同研究を推進することが不可欠であり,先方は我が国との共同研究を強く希望している。日韓両国が携えて研究を進めていくために,先方の研究者と意見を十分に交換し,有効な共同研究を行う方策を調査することも本研究の大きな目的である。その結果,共同研究が別に2つ程,行われる様になった。本年度の全体会議は,平成11年11月3日,4日,5日に第8回EMSEASymposiumを江陵で開催し,日本側22件,韓国側68件の研究発表会を開き,韓国側から多数の参加者があり,盛会であった。全体会議の前夜は,両方の研究者が,共同で研究すべきテーマを提案し,具体的な検討を行い,各テーマ毎に共同研究としての案を作成することにした。本研究計画は,日韓が協力して,東アジアの気候変動,黄砂,酸性雨,雪氷,植生変動,大気・海洋循環,汚染等の問題で,学術的科学的情報を交換し,学術研究のための衛生データ,地上検証データ,グローバルなデータセットの収集と交換に協力し宇宙からの東アジアの環境に関する共同研究を推進することを目的とする。衛星を利用した地球環境の研究において,我国には1日の長があるが,前5回の日韓シンポジュウムで刺激を受け,韓国側も体制を整え,表記の課題と同じタイトルで長期間に及ぶ大規模なプロジェクト(Project EMSEA : Environ mental Monitoring from Space of East Asia)を計画し,衛星の受信・処理システムの建設をKAISTの崔教授を中心に具体化し,本年度にはリモートセンシングセンターの建設に着手した。広域に渉る東アジアの環境を解明するためには,近隣の国々が検証データを交換し,共同研究を推進することが不可欠であり,先方には我国との共同研究を強く希望している。日韓両国が手を携えて研究を進めていくために,先方の研究者と意見を十分に交換し,有効な共同研究を行う方策を調査することも本研究の大きな目的である。本年度の全体会議は,平成9年11月5日,6日,7日に第6回EMSEASymposiumを釜山で開催し,日本側19件,韓国側29件の研究発表会を開き,韓国側から多数の参加者があり,盛会であった。年々,研究のレベルが高くなり,双方の研究が進展していることが伺われる。その席上,韓国リモートセンシング学会より,両国の代表である崔,高木教授に対して日韓の交流に貢献した功績により名誉員が送られた。全体会議の前後は,両方の研究者が,共同で研究すべきテーマを提案し,具体的な検討を行い,各テーマ毎に共同研究としての案を作成することにした。その結果,本年度から開始したエアロゾルに関する共同研究は,この会議の前後にもソウル,大田で会合を開き,成果も大きく,来年度も続けることが決まった。また,海洋関係,土地利用関係の共同研究が提案され,双方の関係者で具体案を作成することとなった。

本研究計画は,日韓が協力して,東アジアの気候変動,黄砂,酸性雨,雪氷,植生変動,大気・海洋循環,汚染等の問題で,学術的科学的情報を交換し,学術研究のための衛星データ,地上検証データ,グローバルなデータセットの収集と交換に協力し,宇宙からの東アジアの環境に関する共同研究を推進することを目的とする。衛星を利用した地球環境の研究において,我が国には一日の長があるが,前6回の日韓シンポジュウムで刺激を受け,韓国側も体制を整え,表記の課題と同じタイトルで長期間に及ぶ大規模なプロジェクト(Project EMSEA:Environmental Monitoring from Space of East Asia)を計画し,衛星の受信・処理システムを有するKAISTの崔教授を中心に具体化し,リモートセンシングセンターを設置して活発に活動を行っている。広域に渉る東アジアの環境を解明するためには,近隣の国々が検証データを交換し,共同研究を推進することが不可欠であり,先方は我が国との共同研究を強く希望している。日韓両国が手を携えて研究を進めていくために,先方の研究者と意見を十分に交換し,有効な共同研究を行う方策を調査することも本研究の大きな目的である。その結果,共同研究が別に2つ程,行われる様になった。本年度の全体会議は,平成10年9月16日,17日,18日に第7回EMSEASymposiumを光州で開催し,日本側18件,韓国側49件の研究発表会を開き,韓国側から多数の参加者があり,盛会であった。全体会議の前夜は,両方の研究者が,共同で研究すべきテーマを提案し,具体的な検討を行い,各テーマ毎に共同研究としての案を作成することにした。衛星を利用した地球環境の研究において,我が国には一日の長があるが,前7回の日韓シンポジュウムで刺激を受け,韓国側も体制を整え,表紀の課題と同じタイトルで長期間に及ぶ大規模なプロジェクト(Project EMSEA:Environmental Monitoring from Space of East Asia)を計画し,衛星の受信・処理システムを有するKAISTの崔教授を中心に具体化し,リモートセンシングセンターを設置して活発に活動を行っている。広域に渉る東アジアの環境を解明するためには,近隣の国々が検証データを交換し、共同研究を推進することが不可欠であり,先方は我が国との共同研究を強く希望している。日韓両国が手を携え研究を進めていくために,先方の研究者と意見を十分に交換し,有効な共同研究を行う方策を調査することも本研究の大きな目的である。本年度の全体会議は,平成11年11月3日,4日,5日に第8回EMSEA Symposium江陵で開催し、日本側22件,韓国側68件の研究発表会を開き,韓国側から多数の参加者があり,盛会であった。
耳石解析と数理モデルによる温暖化がアユ個体群の生活史に及ぼす影響の予測

日本の広い範囲に分布するアユの成長速度や成長期間は、水温勾配に従って地理的に変異する。そのため、近年の気候変動に伴う水温の上昇が、アユの成長に及ぼす影響の解明が急務である。本研究では、日本全国でアユを採集し、その成長速度や成長期間のデータを過去のデータと比較することで、温暖化がアユの生活史や成長様式に及ぼす影響を考察する。さらに、生活史モデルの作成によって今後のアユ個体群の変動傾向の予測を試みる。
砂ネズミ内皮障害モデルを用いた頚動脈から脳表細動脈への微小塞栓に関する実験的研究

我々は、砂ネズミの総頚動脈に内皮障害を与え、障害部位における血栓発現率を検討した結果、一定の条件下で総頚動脈に血栓を高率に作りだせるモデルを開発した。このモデルを用い頚部血栓が脳微小循環にいかなる影響を及ぼすかを検討する目的で、90匹の砂ネズミを使って以下の実験を行なった。1.頚部病変から遊離した微小欠陥による脳微小循環への影響総頚動脈に作成された血栓が抹消へ遊離していくのを確認した後、脳組織の形態的変化をHE染色にて観察した。観察部位は大脳皮質錐体細胞層、海馬錐体細胞層、歯状回顆粒細胞層などの、脳虚血に対して脆弱な部位を中心にした前脳である。血栓形成直後、1日、3日、7日後の4群を対象としたが、脳内のいずれの部位にても神経細胞の脱落、毛細血管内皮細胞の腫大、グリオーシスなどの虚血変化は観察されなかった。以上の事実より、本モデルにおける血栓は、血小板の二次凝集をおこした強固な血栓ではなく、一次凝集のような軟らかい血栓であることが推察された。2.血小板血栓形成のメカニズム-薬剤投与による検討-我々は、砂ネズミの総頚動脈に内皮障害を与え、障害部位における血栓発現率を検討した結果、一定の条件下で総頚動脈に血栓を高率に作りだせるモデルを開発した。2.血小板血栓形成のメカニズム-薬剤投与による検討-
算数科授業における児童の学習内容の定着とメタ認知を育てる検索学習の開発

本年度は,他教科・算数科における学習内容の「振り返り」,学習内容の記憶に関する理論的研究,文献研究をもとに,検索学習の基礎的・理論的研究を進めた。具体的には,記憶研究における知識のつながりを検討し,それが算数・数学学習においてどのように活用可能か,考察した。さらに,算数科授業における児童の「学習内容の定着」と「メタ認知能力の育成」をめざす検索学習の実践的検討に向けて,これまで実践してきた中学校数学科における検索学習の実践結果を分析・考察した。それらを踏まえて,算数科における検索学習の在り方への示唆を得た。実践的検討を行う準備が順調に進んでいる。検索学習を行うことによって,児童の数学的知識のつながりがどのように深まっていくか,理論的に検討する必要がある。そのためにも,実験群と統制群を設けて,検索学習が従来のふり返り学習とどのような違いをうむことができるか,検討したいと考えている。本年度の研究成果の整理・分析の費用を,次年度に繰り越すことになったため。
多波長拡散スペクトルによる可般式水質測定装置の開発に関する研究

本研究では、現場での時々刻々と変化する水質変化を把握するため、未ろ過・無薬注試料の直接測定を可能とする多波長拡散スペクトルによる可搬式水質測定装置を開発し,散乱光強度、蛍光強度を利用してSS、Chl.a、NOx-N、TOC、DOCといった多項目水質指標の測定を行った。まず、京都市内の6地点で1999年5月11月まで計20回の定期採水を行い、光強度と各水質指標濃度との関係を調べ、測定波長の決定を行ない、各水質測定波長は1波長から3波長を選定した。また、これらの波長を用いて光強度から水質濃度を求める式(濃度推定式)を重回帰分析により求めた。本濃度推定式の汎用性を調べるため99年1月、4月、7月、10月における琵琶湖水(各月水深0.5m、30m、計29試料)を用いて検証を行なった。その結果、SS、Chl.a、NOx-Nでは濃度推定式に汎用性が見られた。TOC・DOCでは水域間で溶存有機物種が異なることから誤差が大きく見られたものの、対象水域で適宜係数を決定することで誤差は大きく改善された。本装置を用いて実水域への適用性を検討するため、ダム湖および河川における24時間定点連続観測を行なった。ダム湖においては水温躍層の上下(水深0m、20m)における水質の変化を捉えることが可能であった。しかし明け方からのセルの結露等、実用化には更なる改良を要した。河川における定点観測ではセル結露防止のため、前段に恒温槽を設けるなど改良を行ない、24時間安定した測定が可能であった。また精度においても水質の大きな変化に鋭敏に追随しており、実水域へ適用可能であることがわかった。本年度は過去の実験的研究の結果をもとに,多波長拡散スペクトルの測定のための装置の基本構成を設計・検討し,2つの型の多波長拡散スペクトル可搬型水質測定装置を試作した。試作1号機であるMaqDas-S型は200nmから750nmまでの任意の波長における散乱スペクトルおよび蛍光スペクトルを計測可能であり,試作2号機であるMaqDas-SA型は190nmから750nmの波長範囲における任意の散乱スペクトル,蛍光スペクトルおよび吸収スペクトルを計測可能である。室内における動作試験の結果,MaqDas-S型,MaqDas-SA型ともに設計通りの性能が確認された。また、MaqDas-S型を船舶に搭載して動作確認を行ったところ,船舶の振動による波長スキャニングの不具合が確認されたが,防振装置を搭載することによって,この問題を解消することができた。動作確認の際に波長のスキャニングを連続的に実施させ,散乱スペクトルの光強度の変化を追跡したところ,光強度が水質レベルに合わせて変動することが確認された。さらに装置の安定性に影響を与えるベースラインの変動などは,この船上における8時間程度の連続稼動期間中にはほとんど観測されなかった。以上の結果,自然水への適用にあたって,本装置は基本的なメカニズム面での問題点は見られず,実用化に向けた各種自然水への適用に十分耐えうるものと判断された。本年度は、昨年度作成した多波長拡散スペクトル可搬式水質測定装置MaqDas-S型を用いた24時間定点連続測定調査を実施した。1998年9月2・3・4日に兵庫県下の一庫ダムにおいて実施した定点連続測定調査では、装置運転時の問題点の抽出、および分刻みでの水質変動の把握を試みた。

問題点としては電気系統の不具合、フローセルの結露、チューブポンプのしごきによるシリコンチューブの劣化などが挙げられ、これらの問題点について改善方法を検討した結果、装置の前段への恒温槽(2022°C)の設置、しごきに強いファーメドチューブの使用などの対応策を講じた。これらの対策の効果を検討するため、1998年12月11・12日に滋賀県大津市内の都市内河川で琵琶湖南湖に流入する相模川において定点連続測定調査を実施した。その結果、一庫ダムでの調査で見られた不具合は解消され、本装置による測定値は測定期間中に観測された水質変化に対してよく追随していた。また、本装置を用いることで水質が時々刻々変動することを示すことができ、その変動幅を具体的に数値化することにも成功した。濃度推定式の構築法および適用範囲、定量限界などにはなお検討の余地があるもののMaq-Das-S型を用いて現場における未ろ過、無薬注の試料の水質変動を分刻みで把握することができ、実用化に向けて大きく前進したと考えられる。本研究では、現場での時々刻々と変化する水質変化を把握するため、未ろ過・無薬注試料の直接測定を可能とする多波長拡散スペクトルによる可搬式水質測定装置を開発し、散乱光強度、蛍光強度を利用してSS、Chl.a、NOx-N、TOC、DOCといった多項目水質指標の測定を行った。まず、京都市内の6地点で1999年5月11月まで計20回の定期採水を行い、光強度と各水質指標濃度との関係を調べ、測定波長の決定を行ない、各水質測定波長は1波長から3波長を選定した。また、これらの波長を用いて光強度から水質濃度を求める式(濃度推定式)を重回帰分析により求めた。本濃度推定式の汎用性を調べるため99年1月、4月、7月、10月における琵琶湖水(各月水深0.5m、30m、計29試料)を用いて検証を行なった。その結果、SS、Chl.a、Nox-Nでは濃度推定式に汎用性が見られた。TOC・DOCでは水域間で溶存有機物種が異なることから誤差が大きく見られたものの、対象水域で適宜係数を決定することで誤差は大きく改善された。本装置を用いて実水域への適用性を検討するため、ダム湖および河川における24時間定点連続観測を行なった。ダム湖においては水温躍層の上下(水深0m、20m)における水質の変化を捉えることが可能であった。しかし明け方からのセルの結露等、実用化には更なる改良を要した。河川における定点観測ではセル結露防止のため、前段に恒温槽を設けるなど改良を行ない、24時間安定した測定が可能であった。また精度においても水質の大きな変化に鋭敏に追随しており、実水域へ適用可能であることがわかった。
擬似糖質からなる糖転移酵素活性阻害剤の合成的研究

細胞表層に存在するオリゴ糖鎖の共通コア構造(ペンタサッカライド)に対し、各種の糖転移酵素が作用して様々な糖鎖構造が生合成され、それぞれの機能を担っている。今年度は、トリマンノシル分枝コア構造の化学修飾を行った。すなわち、alpha-マンノシドの3位と6位にalpha擬似マンノース残基を導入し、トリマンノシル構造へ働きかける糖転位酵素に対する挙動(酵素活性の阻害あるいは基質として作用するかいなか)を調べることを目的として3種のトリマンノシド類似体の合成を行い、alpha-マンノシダーゼ阻害活性を測定した。合成手順は、フランとアクリル酸との付加体から出発して、擬似マンノシル供与体となるbeta-1,2-アンヒドロ擬似マンノースを調製した。この化合物は擬似alpha-マンノース残基をイミノオキシあるいはチア結合にて真(あるいは擬似)糖受容体へ導入できる一般性のある優れた中間化合物であることが分った。適当に保護化したメチルalpha-マンノシドへイミノ結合およびオキシ結合にて2個の擬似マンノース残基を組み入れ、2種のトリマンノシド類似体を合成した。一方、阻害活性の増大を計るため、不飽和化したalpha-マンノース残基を導入したものも合成した。3種の合成品に対し、Jack beansのalpha-マンノシダーゼに対する阻害活性を測定した。オキシ型はほとんど活性がなく、イミノ型は飽和体、不飽和体がそれぞれIC_<50>38mug/mL,6.9mug/mLを示し、比転的強い阻害活性を持つことが示された。今後糖転位酵素についても活性を調べる予定である。以上の研究に加え、生理活性をもつグリコシルアミドの糖部分を擬似糖質で置き換えることによって、擬似糖が真の糖と同様の役割を演じることが明らかにされた。アスパラギン結合型糖タンパク質の基本構造である、タンパクペプチド鎖内のアスパラギン残基にN-ジアセチルキトビオースがβ-結合したコア構造に対する種々の加水分解酵素の酵素活性阻害作用に関わる糖質類似化合物を合成した。私どもはグルコシダーゼ阻害活性を有する擬似二糖類の構造と活性との相関についていくつかの知見を加えてきたがここでは先ず、アスパラギンと擬似N-アセチルグルコサミンとのβ-N-グリコシドの合成を目指した。この化合物は、酵素グリコペプチダーゼに対する阻害活性が期待された。フランとアクリル酸のDiels-Alder endo-adductから出発して6工程、通算収率41%にて擬似グリカールを調製した。同時に、endo-adductを(+)-α-メチルベンジルアミンを用いた優先結晶法により光学分割して光学活性体(真糖のD-系に対応)を得た。グリカールの不飽和基を選択的にα-エポキシドに導き、つづいてアジド化、メシル化、水素化リチウムアルミニウムにより還元で凝似糖アジリジン体を得た。これをアジド化すると、グルコサミン型の1-アジド体とアンノサミン型の2-アジド体が5:3の生成比にてグリカールからの通算収率44%で得られた。前者のアジド基を接触還元して、1-アミノ体とし、これにアスパラギン保護体(N-カルボベンゾキシボック体)を塩入法でカップリングさせ、擬似糖ペプチドを76%の収率で得た。これは、脱保護化して遊離体とし、現在、グリコペプチダーゼならびにendo-β-N-アセチルグルコサミニダーゼに対する活性をテスト中である。
光周期反応における作物の明暗識別機作に関する研究

日長に対する依存度の高い水稲品種農林18号を用い、花成誘導反応における明暗識別の機序ならびに日長の逐日的変化の生態生理的意義について検討した。1。薄暮光下における実験ー自然薄暮期の光特性は晴天日の日没時には、400500Lx、FR/R比は1.0前後であるが、1520分後には約30Lxに低下し、FR/R比は1.21.4にまで上昇した。そしてこの光条件と花成誘導のための計時的反応の始動とは略一致した。2。人工光による模擬実験ー1)花成誘導暗期の全反応過程は極めて弱い光で明暗識別が行われ、白色光では30Lx(6μmol/m^2/s)、また赤色光では0.21μmol/m^2/sは“明"として作用し花成を抑制した。2)しかし非誘導的暗期直前の明期短時間、硫酸銅溶液を透過し遠赤光を含まない白色光を照射すると、低光量でも花成を促進できなかったが、遠赤光を含む30Lxの光は暗黒と同程度の花成反応をもたらした。さらに照射時の電圧を低下し、FR/R比を増大させると花成は促進され、300LxでもFR/R比が2.0を越えると明らかな花成促進がみられた。3。暗期の長さの逐日的な変化ー個体齢の若い10葉期からの日長処理では暗期が延長変化する方が、短縮する場合より花成に有効であったが、加齢した13葉期以降の処理では全く逆となった。そしてこの傾向は日あたり増減変化が大きいほど増調された。以上の結果から、日長反応における明暗識別は光の量のほか、質、とくに遠赤光の割合が日長信号として重要な役割を果たしていること、また自然日長下ではイネの加齢に伴う日長感受能の増大と日長の短縮方向への変化が同調するとき、花成に好都合な条件となることを明らかにした。1。2。3。作物の成育を支配する有効日長を正確に把握するために、自然の急激でない明暗交替と毎日僅かずつ延長または短縮変化する日長の感受機作について検討を進めている。1.人工光による実験:(1)花成誘導暗期中の白色光照射では3lx以下は花成を阻害しなかったが、10lxを越えると照度の増大に伴ない抑制が大となり、100lx以上では花成は完全に阻害された。しかし明暗移行時、つまり暗期直前に照射した場合には30lxでも暗黒と同程度の花成反応が見られ、300lxを越えるとこの花成促進効果はなくなった。このことは花成誘導暗期の全反応過程は約3lxを明暗の境界とするが、昼から夜への転換は30lxを上まわる光で識別し、花成誘導の計時反応を作動させていることを示している。(2)さらにこの暗期直前の照射光中に700800nmの光を52%含む自然灯と僅か2%含む蛍光灯の両白色光の花成促進程度を比較すると、後者では30lxを越えると花成促進効果は急減したが、前者では300lxでも暗黒と同程度の高い反応を示した。この結果は明暗識別が光の量ばかりでなく、質とくに遠赤光(FR)により大きく変更され得ることを示唆している。

2.自然薄暮光による実験:薄暮光下での花成反応開始条件について、種々の方法で検討した結果、その減衰過程で30lx付近に達した時に花成誘導の計時反応は始動することを略つきとめた。そして89月の晴天日の天文日没時に100400lxの薄暮光は約35分に1lxに低減するが、30lxに迄、低下するのは1520分後あった。さらにこの頃から全光中のFRの割合が増加し、R/FR比が1.0以下になる。この光の質的変化の明暗識別への関わりについて検討を進めている。3.日長の遂日的変化は日長感応能獲得後、増大過程にある若い発育齢においては、短縮変化の方が延長のそれより花成誘導に有効であった。日長を信号とし計時機構を作動させる花成誘導反応において、明暗識別はどのような機序によるものかについて追究した。成果の概要は下記の通りである。1.限界暗期以下の短い非誘導的暗期直前の光条件について白色人工光を用いた実験:(1)硫酸銅溶液をフィルタ-とし700nm以上の波長を除去した白熱灯光は、極く弱い光でも花成を促進することはできなかったが、遠赤光(FR)が含まれると30lx以下で著しく花成を促進した。(2)照度を30lx一定に保ちながら照射電圧を低下させると、低電圧ほど花成は促進され、この促進効果は照射光中のFR/R(遠赤光/赤色光)比の増大と、略比例した。さらに300lx照射においてもFR/R比が2を越えると花成反応は著しく増大した。2.自然薄暮光は晴天日の日没時、400500lx,FR/R比、略1.0であったが、1520分後には30lx,1.2とそれぞれ変化した。後者の光条件は急激な明暗交替を伴う日長処理の効果と同レベルの花成反応を示した。3.花成誘導暗期の反応は極めて弱い光で明暗識別が行なわれ、白色光では30lx(6.1μmol・m^<ー2>・S^<ー1>)また赤色光では0.21μmol・m^<ー2>・S^<ー1>で完全に反応は阻害された。また暗黒を最も必要とするのは暗期開始後、69時間であった。4.日長の延長または短縮変化に対する反応(1)遂日的な暗期の長さの変化の花成への影響は、個体の発育齢の進行と密接な関係が認められた。農林18号では13葉出現期以降の処理では、暗期が短縮変化する方が延長する場合より花成に有効であった。しかし10葉期前後の若い齢からの処理では、逆に暗期が延長変化する方が花成に好条件となった。(2)上述の傾向は暗期の日当り変化時分が大きくなるほど増大した。以上の結果、日長反応における明暗のdemarcationには光の強さとヽもに光質の動的変化も加味されねばならないことが示唆された。
染色体の複製機構

細菌のプラスミド、細菌染色体、ほ乳類染色体を主要な対象として、複製開始に焦点を充て、分子機構の全体像を明らかにするため分子生物学的研究を総合的に行った。1。プラスミドDNAの複製開始とその制御。大腸菌の3種のプラスミドについて、複製開始に関与する制御DNA配列と開始蛋白を明らかにし、2種については試験管内反応を完成させた。更に開始蛋白の自己抑制的合成調節機構を解析し、開始の制御を蛋白とDNAの相互作用によって明らかにした。これらの成果によってプラスミドDNAの複製と制御の分子機構の全体像を示すモデルを提唱することが出来た。2。細菌染色体の複製開始の分子機構。グラム陽性2種、グラム陰性1種についてDnaA蛋白とその識別配列(DnaAーbox)が大腸菌と相同であることを明らかにし、特に枯草菌については両者の相互作用が染色体複製開始とその制御に必須であることを示した。さらにdnaA遺伝子の発現とDnaA蛋白量の測定によって開始の細胞周期的制御のモデルを提唱した。大腸菌では複製開始の制御に係わる、抑制蛋白の存在と転写の役割を明らかにされた。またDNAポリメラーゼホロ酵素による複製の正確度を調節する機構の分子論的理解を深めた。3。真核生物染色体の複製機構。細胞周期のGlーS及びS期の進行に関する体細胞変異株を多数分離し、複製開始と伸長過程を遺伝的に解析する準備を飛躍的に進めた。また酵母の複製調節遺伝子に相同のヒト遺伝子の分離に成功した。一方癌遺伝子産物Mycに依存する複製開始の分子機構に関する研究を進め、開始領域の転写と複製開始が密接に共役することを明らかにした。また蛋白をプライマーとして複製を開始する特殊な系をウイルスをモデルとして解析し、分子論的理解を深めた。1。2。3。
シビレエイを用いたATP駆動型発電機の開発

火力や原子力等の既存の方法に代わる、クリーンで安全かつエネルギー効率の高い発電機の開発は急務である。そこで近年、生物機能に着目し、酸化還元酵素を利用したグルコースのみで発電するバイオ燃料電池が開発されているが、従来の発電法に比べて出力性能に劣る。一方、研究代表者は、強力な電気を発生する器官を有する電気魚に着目し、その生体特有の高機能な構造を直接組み込んだ高機能なATP発電機を実現することを着想した。そのためには、シビレエイの発電機構のデバイスへの集積化が必須である。以上をふまえ、本研究では、デバイス加工技術を用いて集積化したシビレエイ発電機構をベースとした発電機を開発した。一方、本提案では、強力な電気を発生する器官を有する電気魚に着目し、その生体特有の高機能な構造を直接組み込んだ高機能なATP発電機を実現することを着想した。以上をふまえ、本研究の目的は、ナノ・マイクロ加工技術を用いて集積化したシビレエイ発電機構をベースとした発電機の創成とした。平成25年度は、シビレエイ個体を用いて、発生電力を測定するシステムを確立した。シビレエイはデンキウナギと異なり、刺激がない場合はきわめて動きが少ないが、物理的刺激に反応することがわかっており、人為的に刺激を加える。シビレエイは導電布を貼り付け、導電布には導線を結び、オシロスコープに接続して電圧・電流を計測した。シビレエイの発生電力は、それ自体は大きいが、不安定で、しかも持続時間が短いため、そのまま発電機として利用するのは困難である。そこで、電気をエネルギー変換せず貯められる大型キャパシタを用いて蓄電システムを構築した。また蓄電力で実際にLED点灯やモーター駆動などを行い、シビレエイの発電がデバイス駆動に利用できることを検証し、シビレエイの電気がデバイスとして利用可能であることを示した。当該年度は、これまでに実証した、物理刺激によるシビレエイ発電の結果をベースに、シビレエイ個体から取り出した発電器官を用いて、これに直接神経伝達物質の一種であるアセチルコリン溶液を注入することで化学的な手法で人為的に発電させる手法を確立した。取り出した電気器官は、人工脳髄液ACSF中で一時保存し、これを導電布で挟み込んで上下それぞれに電極を繋いだ。ここに、上からシリンジ針を刺し、シリンジから手動操作で薬液を注入したところ、最大で100 mV程度の電圧、0.2 mA程度の電流が得られ、かつアセチルコリンの入っていない液を注入しても藩王がなかったことから、この発生電力は電気器官の薬液との反応によることが示され、化学刺激コントロール型発電システムの基礎原理が実証された。当該年度は、シビレエイの電気器官への化学刺激のみで発電させることが可能となった。当初の想定では、生きた電気器官をある程度バイアビリティーを確保したまま発電させることは難しいと考えており、器官の一部のみを取り出すことを計画していたため、それに比べれば器官丸ごとははるかに高い出力性能が得られていると考えられ、その観点で、当初の目的以上に進展がみられたといえる。当該年度は、これまでに達成した、シビレエイ個体から取り出した発電器官に直接神経伝達物質の一種であるアセチルコリン溶液を注入することで化学的な手法で人為的に発電させる手法をベースとして、これをデバイスに組み込んだ発電機プロトタイプ作製に取り組んだ。上記の発電手法は、実際には、発電自体はできるがサイズが一定でなく、またシリンジ針を電気器官に直接打ち込んでいるため針の本数に限界があるため、電圧・電流とバックグランドが安定しない。これらを安定させるには一定のサイズのデバイスに電気器官を組み込むことが必須である。

これをアルミやシリコンゴムで実際に作製し、発生電力の安定化ならびに直列による電圧増強、並列による電流増強を実証した。当該年度は、シビレエイの電気器官への化学刺激による発電をベースとしたデバイス化を達成し、その性能や制御性も十分に得られたことから、当初の目標通りの進展がみられたといえる。火力や原子力等の既存の方法に代わる、クリーンで安全かつエネルギー効率の高い発電機の開発は急務である。そこで近年、生物機能に着目し、酸化還元酵素を利用したグルコースのみで発電するバイオ燃料電池が開発されているが、従来の発電法に比べて出力性能に劣る。一方、本提案では、強力な電気を発生する器官を有する電気魚に着目し、その生体特有の高機能な構造を直接組み込んだ高機能なATP発電機を実現することを着想した。そのためには、シビレエイの発電機構のデバイスへの集積化が必須である。以上をふまえ、本研究の目的は、ナノ・マイクロ加工技術を用いて集積化したシビレエイ発電機構をベースとした発電機の創成とした。当該年度は、これまでに実証した、物理刺激および化学刺激による発電の結果をベースとして、シビレエイの電気器官を利用したATP駆動型発電機のデバイス化へと移行し、具体的にデザインを詰め、発電機のプロトタイプ作製および原理実証を行った。これまでの検討の結果で得られた発電特性である、一回の刺激に対して数秒レベルの比較的長い発電時間を十分に考慮し、直列あるいは並列などの様々な形状にデバイスを設計し、どのように発電特性が変化するのかを検証した。その結果、最大電圧約1.5 V、最大電流約0.6 mAの発電量が得られ、直列による電圧増大、並列による電流増大、およびコンデンサへの蓄電もできることがわかり、発電機としてのフィージビリティを実証できた。当該年度は、シビレエイの電気器官を実際にデバイスに組み込み、直列・並列などそのデザインをコントロールした上で、化学刺激のみで発電させることが可能となった。当初の想定通り、並列にすれば電流が増大し、直列にすれば電流が増大することが見出せた。したがって、予定通り進んでいると考えられる。当該年度は、これまでの、化学刺激、すなわち薬物(アセチルコリン)によるシビレエイ発電機プロトタイプの開発に成功したという結果をベースに、シビレエイ個体自体を用いた通信デバイス駆動について検証実験を行った。個体を用いて探索などの何らかの仕事をさせられるかどうかを検証するためである。具体的には、生きた個体シビレエイにコンデンサならびに電波通信機を取り付け、自発的な発電によって一定のエネルギーがコンデンサに溜まれば自動的に通信を行うシステムを構築した。
MgOによる重金属類汚染土壌の不溶化プロセス解明と長期安定性評価

消石灰を含むコンクリート建築物により土壌がアルカリに長期間曝された場合の酸化マグネシウム不溶化効果の長期安定性評価、酸性雨に長期間曝露された場合に対する酸化マグネシウム不溶化効果の長期安定性評価を土壌環境センターが定める[硫酸添加溶出試験法・消石灰添加溶出試験法]の消石灰添加溶出試験Iに、また、酸性雨に長期間曝露された場合に対する酸化マグネシウム不溶化効果の長期安定性を評価するために、硫酸添加溶出試験Iに準拠し実施する。まず、1つ目に得られた知見は、酸化マグネシウムによる不溶化効果の長期安定性に関する知見である。フッ素およびヒ素(V)に汚染された土壌に対して十分な酸化マグネシウムを添加することで高い不溶化効果が得られ、またその不溶化効果は酸性雨や土壌のアルカリ化の影響を考慮しても長期的に持続すると示唆された。また、カオリナイトにセレン(VI)を収着させた人工汚染土壌と実際の自然由来汚染土壌のセレン溶出挙動を比較検討した。その結果、人工汚染土壌では酸化マグネシウムと第一鉄塩の混合不溶化剤がセレンの不溶化に最も効果的であったが、自然由来汚染土壌では酸化マグネシウムだけを使用した場合が最もセレンの不溶化に効果的であった。これは、人工汚染土壌と自然由来汚染土壌の溶出のメカニズムの違いが原因と考えられた。人工汚染土壌の場合、土壌表面にセレン酸イオンとして吸着している。酸化マグネシウムを使用すると、溶液中のpHが上がり、水酸化物イオンが増加する。溶液中にアニオンが増加することで、土壌の表面に吸着していたセレン酸イオンが溶出するようになる。一方で、自然由来汚染土壌の場合、セレンは土壌中でセレン化鉄鉱の形態で存在している。セレン化鉄鉱の場合はpHが高くなるとセレン酸イオンの溶出量は減少し、亜セレン酸の溶出量は増加するが、酸化マグネシウムの添加で亜セレン酸を不溶化できたと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に実施した研究の成果として、酸化マグネシウム(MgO)による鉛、フッ素およびヒ素(V)の不溶化プロセスに関する知見である。MgOを添加し不溶化処理した鉛の場合、溶出しやすいイオン交換態として土壌に収着する鉛が減少し、炭酸塩態として収着する鉛の割合が増加し、不溶化がより進行することを明らかにした。さらに、「重金属等不溶化処理土壌のpH変化に対する安定性の相対的評価方法、土壌環境センター」に準じ、さらに酸性雨に含まれる陽イオン成分を独自に含有させた実験より、鉛の不溶化効果は長期的に得られると考えられた。一方、フッ素およびヒ素(V)の不溶化プロセスは、(1)MgOの添加による土壌pHの上昇、(2)土壌pH上昇に伴う土壌からのフッ素およびヒ素(V)の溶出、(3)溶出したフッ素およびヒ素(V)のMgOによる収着、の順で進行することを明らかにした。さらに、前記の不溶化プロセスに影響を及ぼす因子として、土壌中の有機成分による影響を検討し、特にフミン酸が不溶化プロセスにおける土壌pH上昇に伴う土壌からのヒ素(V)の溶出に影響を与えることで、それに伴いヒ素(V)の不溶化に必要なMgO添加量を増加することが分かった。また、土壌中のマグネシウムイオンやカルシウムイオンを除去した土壌ではフミン酸はヒ素(V)の不溶化効果に影響を与えていないことから、土壌中のマグネシウムイオンやカルシウムイオンはヒ素(V)とフミン酸の橋渡しの役割を果たしていることなども明らかにした。次年度に、さらに土壌緩衝能などの土壌特性の影響を詳細に検討する予定である。また、セレン(VI)に関しては、MgOだけでは長期安定的な不溶化が困難であることも明らかにした。次年度は、セレン(VI)をMgOと第一鉄塩を併用することで長期安定性のある不溶化プロセスを検討する予定である。平成28年度の研究実施計画は、MgOによる重金属類汚染土壌の不溶化プロセスを定量的に検討するため、フッ素、ヒ素(V)等重金属類の土壌への収着性とpHの関係、MgO添加量とフッ素およびヒ素(V)の収着性およびMgO添加量に伴うpHの上昇がフッ素、ヒ素(V)およびセレン(VI)の収着性に与える影響を明確にすること、並びに鉛、フッ素、ヒ素(V)、セレン等重金属類汚染土壌のMgOによる不溶化処理および溶出実験を実施することであった。「研究業績の概要」で述べた通り、平成28年度は予定した研究をすべて実施しすることができた。さらに、計画当初は予定していなかったが、自然由来のヒ素(V)による土壌汚染機構を解明するために、硫砒鉄鉱の溶出機構について検討し、硫砒鉄鉱からのヒ素の溶出に酸化反応あるいは硫砒鉄鉱表面に形成される鉄酸化物の形態変化が影響することを明らかにできた。また、「研究計画の概要」で述べたように、平成29年度に実施予定であった重金属類汚染土壌のMgOによる不溶化効果に与える土壌特性の影響の中で、土壌含有有機成分が不溶化効果に与える影響に関する検討も平成28年度に実施することができた。

ただし、セレン(VI)の不溶化に関しては、MgOによる不溶化では長期安定性に課題があるため、平成29年度で新たにMgOに第一鉄塩を添加することによる新たなセレン(VI)の不溶化プロセスについて詳細に検討することを計画している。以上に述べたように、当初の研究実施計画を予定通り遂行しており、実施段階で見出された新たな課題を含めて申請時に計画した検討項目に従って次年度は研究を実施する予定である。本年度に実施した研究の成果として,酸化マグネシウム(MgO)によるヒ素(V)の不溶化メカニズムに関する知見を得るべく,ヒ素(V)等含有量,オキシ水酸化鉄等土壌構成鉱物,そしてアルカリ緩衝能が異なる種々の汚染土壌を用いた不溶化溶出試験を行い,これらの土壌特性がヒ素(V)等の不溶化に与える影響を評価した。その結果,ヒ素(V)等含有量が多い汚染土壌ほど,そしてオキシ水酸化鉄(酸化鉄)含有量が少ない汚染土壌ほど土壌環境基準を満たすために必要なMgO添加量が多くなること,酸化チタンが鉛等の不溶化に影響することが分かった。また,土壌のアルカリ緩衝能が高い土壌においてもヒ素(V)等重金属の不溶化効果が得られることが分かった。また,土壌に含まれるフミン物質がMgOによるヒ素(V)等の不溶化効果に与える影響を評価するため,カオリナイトを無機成分とするフミン物質含有土壌を合成して不溶化処理および溶出試験を行った。その結果,フミン物質がMgOによるヒ素(V)等の不溶化効果に与える影響はフミン物質の種類により大きく異なり,酸性官能基濃度およびアルカリに対する水溶解度がヒューミンより高いフミン酸はMgOによるヒ素(V)等の不溶化効果に大きな影響を与えることが分かった。さらに,不溶化の際MgOの添加量が少量の場合,ほぼ全てのMgOがpHの上昇に寄与していることが分かった。また,MgOを十分に添加した場合,約40%が未使用の状態で残存していることが分かった。したがって,MgOは余力を残しつつ高い不溶化効果を与えていることが分かった。また,MgOに第一鉄塩を添加してセレン(VI)の還元不溶化効果を検討した結果,セレン(VI)の不溶化が促進されること,塩化第一鉄塩と硫酸第一鉄塩で不溶化効果に差異があり,このことから,共存する配位子陰イオンがセレン(VI)の不溶化効果に影響を及ぼすことが分かった。平成29年度の研究実施計画は,汚染土壌の重金属類含有量の違いが,MgOを用いて不溶化処理を行った際のpH挙動および重金属類の不溶化効果に与える影響および重金属類の不溶化に与える土壌のアルカリ緩衝能,有機物および天然の酸化鉄鉱物含有量などの土壌特性の影響を検討し,平成28年度の研究成果と併せてヒ素(V)等重金属類汚染土壌の不溶化機構を定量的に明らかにすること,得られた不溶化メカニズムに関する知見を基に,重金属類の土壌,MgOおよび間隙水への分配平衡と物質収支の系統的検討を実施し,不溶化に寄与するMgO,土壌pHの上昇並びに不溶化に寄与しないMgOの割合を定量的に把握し,長期安定性に必要なMgO添加量の定量化を図ること,さらに,MgOと第一鉄塩(塩化物,硫酸塩)の混合不溶化剤によるセレン(VI)のセレン(IV)への還元不溶化について検討を実施することであった。平成29年度の研究実施計画に対して「研究実績の概要」の項目で述べた通り,平成29年度は実施,検討を予定していた研究をほぼすべて遂行することができた。また,平成28年度は,昨年度の「研究実績の概要」で述べた通り当初の研究実施計画をすべて遂行でき,さらに,自然由来のヒ素(V)による土壌汚染機構を解明するために,硫砒鉄鉱の溶出機構を検討し,ヒ素(V)の溶出に酸化反応あるいは硫砒鉄鉱表面に形成される鉄酸化物の形態変化が影響することを明らかにするなど,当初計画では予定しなかった新たな知見を得るなど当初計画以上の成果を得ることができた。
ファイルストレージサービスのリスクコントロール

【研究計画】0.ファイルサーバの構築(アクセス制御、ログ設定、バックアップ対策、ウイルス対策)(平成21年度中に完了)1.ファイル送受信の暗号化、直感的に使いやすいユーザインターフェースの開発、学内ユーザ間でのサービス運用開始2.学外者(一時ユーザ)から学内ユーザがファイルを受信する方法の確立4.サービスの可用性向上、テストサービス展開、ユーザヒアリング実施、改良点の洗い出し【研究実施方法】(1)学内ユーザが学外者を一時ユーザとして指名し、(2)ファイルサーバへの一時アクセス許可を得て、(3)学外ユーザがファイルを送信するという認証方法を確立する。学内ユーザからの申請を契機として学外者たる一時ユーザにファイル送信を許可し、ファイルの保管も学内で行うため、学外のファイル送信サービスを利用するよりもセキュリティが向上する。【研究成果】平成21年度に作成したシステムを基礎として、学内ユーザがゲストを一定期間招待できるシステムを構築できた。ゲストへの通知メールについて、ユーザID通知とパスワード通知を別送することで、一定のセキュリティを確保した。ゲスト招待機能については、本運用に乗せる準備をした後、試験運用を開始する予定である。