hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖鎖腫瘍マーカーの探索とその評価

血清中の糖鎖腫瘍マーカーの本体とされるO型糖鎖を患者・健常者間で定量・比較することで、新規の腫瘍マーカー候補の探索を行った。その結果、3種類の糖鎖腫瘍マーカー候補を検出し、それらの詳細な糖鎖構造も解析した。これら候補の血中濃度を質量分析法のselected reaction monitoring法、特に安定同位体標識した内部標準を用いる方法で、高精度、高感度に測定する方法を確立した。この方法を用いて、1種類の候補のバリデーションを行った。申請時点では大腸癌患者5名、膵臓癌患者10名、胃癌患者10名、健常者30名の解析が終了していた。今年度はさらに多くの血清を収集し、膵臓癌65名、胃癌146名、大腸癌101名、食道癌74名、健常者194名分の血清を収集した。これらの血清を用いて上記2種類のマーカー候補のバリデーションを行ったところ、やはり癌患者の血清では、健常人に比して有意に高値をとることが明らかとなった。また、これらの血清を用いて、新規の糖鎖腫瘍マーカー候補の探索も実施した。癌患者及び健常者の血清を凍結乾燥した後、ヒドラジン分解し、血清の糖たんぱく質から糖鎖部分を切り出し、無水酢酸にて再アセチル化を行った後、アミノピリジンにて糖鎖を蛍光標識(PA化)した。このPA化糖鎖を最初に順相のカラムで分離した。O型糖鎖に相当する分画を10フラクションにわけ、各フラクションを分取した。各フラクションは、次にC18の逆相カラムで分離した。フラクションコレクターで分離された糖鎖をすべて分取した。この逆相HPLCでのクロマトグラフィーを患者、健常者で詳細に比較して、患者では検出できるが健常者では認められない、あるいは極めて低いピークを探索した。その結果、新たに糖鎖腫瘍マーカー候補が検出された。この候補に対しても、質量分析などを用いた詳細な構造解析を実施した。昨年度までに、がん患者血清中、健常人血清中のO型糖鎖のプロファイリングを作成し、HPLC上のピークをがん患者、健常者間で比較して、糖鎖腫瘍マーカー候補の探索を行ってきた。その結果、3種類の糖鎖腫瘍マーカー候補が検出された。これらの詳細な構造解析は終了している。ただし、この方法はマーカー候補の検出には非常に有効であるが、マーカー候補を正確に定量するには、感度、精度が低い。そのため、多検体を用いた今後のverification studyには適さない。そこで、今年度は、マーカー候補を高精度、高感度に定量する方法、質量分析法のSelected Reaction Monitoring法(SRM法)で、特に安定同位体標識した内部標準を用いる方法の確立を目指した。具体的な方法を以下に示す。安定同位体標識した内部標準は、マーカー候補を6個の重水素(2H)が付加されたaminopyridine (d6-AP)で標識することにより、通常のAPで標識された糖鎖に比べて、質量が4増加する。このd4-PA標識された内部標準を血清から作成されたPA化糖鎖mixtureに10fmol加える。これを最初に順相のカラムにて分離して、targetと内部標準が溶出される分画を分取する。次にこのフラクションをC18の逆相カラムで分離し、d4-PAとd0-PAがともに溶出される分画を分取した。この二つのHPLCでの分離により、質量分析法でイオン化の障害となる(ion suppression)大多数のPA化糖鎖を除去することでき、ほぼtarget糖鎖と内部標準のみとなる。これをSRM法に供した。質量分析計は3連四重極型、4500QTrapを用いた。定量性の指標となるcalibration curveを作成した。その結果、この方法では、PA化糖鎖0.5fmol-1000fmolの範囲で直線性を示した。また定量限界は0.5fmolであり、候補糖鎖の定量には、十分適応できることが判明した。今年度の実施計画は、昨年度までに検出された糖鎖腫瘍マーカー候補をverification studyするための高精度、高感度の定量法を確立することであった。これを遂行するため、質量分析法、SRM法(Selected reaction monitoring)を用いた、血中微量糖鎖の定量法の確立に取り組んだ。特に、精度をあげるために、安定同位体標識した内部標準を用いた定量法を確立できた。この方法では、現時点で見出されたマーカー候補糖鎖の測定には十分適応できるものであり、ほぼ計画通りに実施できた。本研究では、昨年度までに、がん患者血清中、健常人血清中のO型糖鎖のプロファイリングを作成し、HPLC上のピークをがん患者、健常者間で比較して、糖鎖腫瘍マーカー候補の探索を行ってきた。その結果、3種類の糖鎖腫瘍マーカー候補を検出し、それらの詳細な構造も明らかにした。さらに、これらのマーカー候補の血清中の濃度を、高精度、高感度に測定するために、質量分析法のSelected Reaction Monitoring法(SRM法)で、特に安定同位体標識した内部標準を用いる方法を確立した。3候補中の一つはCA19-9に関連すると考えられる糖鎖で、core1構造にsialylLewis A構造が付加されたもの、core1 sialyl Lewis A(C1SLAと略す)であった。今年度は、多検体を用いたC1SLAのverification studyを実施した。

胃癌患者146名、膵臓癌患者65名、大腸癌患者101名、及び健常者194名の血清を使い、我々が独自に開発したSRM法にて、C1SLAの血清中濃度を測定し、比較検討した。その結果、進行胃癌(p<0.01)及び膵臓癌患者(p<0.0001)の血清では、健常者に比して有意にC1SLAは上昇していた。ROC解析の結果、胃癌、膵臓癌でAUCがそれぞれ0.61、0.84であった。CA19-9とC1SLAの値を比較検討した結果、両者の相関は疾患によって大きく異なることが判明した。膵臓癌患者では、比較的よく相関していた(R=0.44)。一方、胃癌患者では、両者の相関が低かった(R=0.11)。すなわち、膵臓癌ではCA19-9上昇にC1SLAの上昇が伴うことがほとんどであった。しかし、胃癌では、CA19-9高値でありながらC1SLA低値、またその逆、CA19-9低値でありながらC1SLA高値となる患者が少なからず存在した。これらのことから,C1SLAは癌患者、特に両者の相関が悪い、胃癌などに対して、CA19-9を補助する腫瘍マーカーなりうることが判明した血清中の糖鎖腫瘍マーカーの本体とされるO型糖鎖を患者・健常者間で定量・比較することで、新規の腫瘍マーカー候補の探索を行った。その結果、3種類の糖鎖腫瘍マーカー候補を検出し、それらの詳細な糖鎖構造も解析した。これら候補の血中濃度を質量分析法のselected reaction monitoring法、特に安定同位体標識した内部標準を用いる方法で、高精度、高感度に測定する方法を確立した。この方法を用いて、1種類の候補のバリデーションを行った。今年度の実施計画は、1)すでに発見されていた2種類のマーカー候補の詳細な糖鎖構造を決定すること、2)健常者、癌患者から多くの血清を収集し、バリデーションを実施すること、3)さらに新規の糖鎖腫瘍マーカー候補を探索することであった。これらすべてにおいて、ほぼ計画通りに実施できた。2種類の糖鎖構造は、結合様式まで詳しく構造解析できた。血清収集では、計画を上回る数を収集でき、バリデーションには十分であった。また、新規の糖鎖腫瘍マーカーを1種類、発見できた。腫瘍マーカー候補の検出、それらの高精度、高感度の定量法を確立した、今後は多検体を用いたverification studyを行う必要がある。すでに膵臓癌65名、胃癌146名、大腸癌101名、食道癌74名、健常者194名分の血清を収集しており、これらの血清を用いて、verification studyを行い、マーカー候補の臨床応用の有用性を検討する。腫瘍生化学現時点で3種類の糖鎖腫瘍マーカーが検出できた。これらのマーカーはHPLCでの蛍光強度でその濃度を測定しているが、明らかに精度、感度が低い。そこで今後は、質量分析、SRM法(Selected reaction monitoring)を用いた、血中微量糖鎖の定量法の確立に取り組む。さらに、精度を上げるため、安定同位体標識したものを内部標準として利用できるような系の確立を目指す。確立できれば、その方法を用いて癌患者、健常者の3種類のマーカー候補の血中濃度を正確に測定し、腫瘍マーカーとしての有用性を検討する。
小中高等学校連携を意識した情報モラル・知財教育の研究

1.研究目的インターネットを基盤とする社会の情報化により、誰もが情報発信できる時代になった。情報の受信者としての望ましい態度育成だけではなく、情報発信者として情報の正確性や情報が社会に与える影響、知的財産の保護についての理解が必要不可欠となった。そこで児童・生徒に作品や製品を生み出す経験をさせ、情報の受信者の視点からだけではなく情報発信者の視点から知的財産の保護について教育を行うことで、情報モラル・知的財産に対して理解を深めさせていくことを目的とした。2.研究方法情報モラル・知的財産の教育は高等学校段階のみで行われるものではなく、発達段階に応じたアプローチが必要であると考え、まず、先進的研究を行っている小学校・中学校・高等学校への視察および、協同授業の実施計画を行った。また知的財産に関する教育は情報教育だけで完結するものではない。そのため、公民科や美術工芸科などと連携して教科を超えた横断的なカリキュラムの提案を行い、研究授業を行った。その上で情報モラル・知的財産に関する教育の大枠を俯瞰し、小中高等学校の連携や教科横断的な授業実践を可能にするための指導案を検討し提示した。学校種を超えた連携や教科連携により生徒たちの情報モラルや知財に対する考え方がどのような変化をもたらすかを検証し、情報モラル教育や知財教育のあり方を論じた。3.研究成果中学校での著作権に関する研究授業では、著作権が「自分たちの利用を妨げる面倒なモノ」という認識から大きく変化したこと、とりわけ著作者人格権について、その意義を十分に理解し遵守していこうとする意識が伺われた。また、高等学校での実践では知的財産に関する遵法精神はもちろんのこと、新しいビジネスモデルの提案やコピープロテクションに関する技術的な興味、職業での知財に関する倫理観への意識が生まれていることがわかった。一方、小学校では知的財産そのものに関する実践は行えなかったが、身近な生活の「きまり」ごとを決定していく中で、法教育、知財教育に関するきっかけが作り出せることが明確になった。それゆえ、情報モラル教育や知的財産の教育が初等中等教育のどこかだけで行われるのではなく、発達段階に応じてそれぞれの段階で行う必要があることが明確になった。
動産担保権の侵害とその救済方法に関する研究

本研究は、動産担保権が侵害された場合に問題となる関係当事者の救済方法について、ドイツ法を比較法の対象として、わが国のこの問題に関する解釈論の方向性を検討したものである。本研究では、(1)上記問題に関するわが国の判例・学説の到達点を確認し、(2)同様の問題に関するドイツの判例・学説の状況を質権・所有権留保を中心に整理・分析し、そして、(3)日独法の相違を踏まえての日独比較検討を通じ、質権、譲渡担保、所有権留保の上記問題に関するわが国の解釈論の方向性について一定の示唆を得た。本年度は、(1)わが国の質権を中心とした動産担保権の侵害とその救済方法に関する議論の到達点を確認し、今後の研究における論点を明確化すると共に、(2)ドイツでの同様の問題に関する研究に着手した。上記(1)については、質権に関する判例・学説の到達点を整理・分析し、譲渡担保の研究に際し注意すべき点を明らかにした。まず、質権の研究では、(i)特に第三者による侵害が重要であり、通説は質権に某づく物権的返還請求権を否定するが、近時、肯定説も増えつつあること、(ii)不法行為法上の請求権については、質権侵害に基づく損害賠償請求権を認めると、設定者の有する同請求権との関係が問題となるが、わが国ではそれほど立ち入った議論がなされていないこと、(iii)目的物の処分行為と関係当事者の権利については、質権の場合は、設定当事者の有する権利が所有権・質権と明確であり、その結果、関係当事者の権利も明確であること(但し、即時取得の問題はある)等が重要であることが確認された。次に、これらとの対比において、譲渡担保について考える際には、(i)質権と譲渡担保では目的物の占有状態に相違があること、(ii)譲渡担保では前提となる設定当事者の権利関係が必ずしも明確ではないこと、(iii)その結果、目的物への侵害行為等がなされると質権よりも問題状況が複雑化すること(ex.譲渡担保債権者の物権的請求権等)等が重要となり、今後、「典型担保たる質権」との関係に配慮しつつ、設定当事者の権利侵害とその救済方法について検討する必要があることが明らかとなった。上記(2)については、(i)ドイツでは質権に基づく物権的返還請求権を認める点、(ii)譲渡担保・所有権留保における設定当事者の権利関係の理解の点、(iii)期待権とその保護等に関するドイツ学説の種々の議論の点等で、わが国の解釈論にとって有益な示唆が得られるであろうことを確認した。本年度は、本課題に関する(1)日本法、(2)ドイツ法、及び(3)日独の比較研究を行った。(1)については、譲渡担保を中心に、わが国の判例・学説の到達点を確認した。その上で、本研究では、(i)信託的譲渡説・抵当権説をとる場合には、設定当事者の有する権利はある程度明らかであるが、設定者留保権説等による場合には、設定当事者の権利内容を改めて明確にする必要があること、(ii)判例のように担保権の性質を有するというだけではその内容は何も明らかとならないこと、(iii)債権者の権利を担保権と構成する場合、質権の保護との均衡に注意する必要がある等の指摘が可能であると考えるに至った。(2)については、ドイツの質権者保護について定めるBGB1227条を中心に考察し、ドイツの質権者の保護が、物権的請求権、占有保護、不法行為法的救済等全体として考えられていることを確認した。非典型担保に関しては、所有権留保を中心に、ドイツでは、(i)売主に完全な所有権、買主に物権的期待権を認めるのが判例・通説であり、(ii)両当事者の権利保護に関し、質権と同様、保護手段全体として議論が展開されていることを確認した。また、留保目的物に対する第三者の加害行為と損害賠償請求という問題につき、ドイツでは、契約当事者双方に物権的権利を認めるが故に、損害賠償請求権の行使等の点で問題が生じていることに注意する必要がある。(3)については、(i)わが国の法律構成に関する議論との関係で、これまで占有関係等については、あまり注意が払われてこなかったのではないかということ、(ii)設定当事者双方に物権的権利を承認すると、損害賠償請求に関連して困難な問題が生じうるといったこと等を今後わが国でも考慮していく必要があると考える。また、わが国の損害賠償請求権の議論も、抵当権を除いては、不十分であると考えられるので、今後担保権の相違に配慮した議論の深化が必要となる。
暗闇で仲間を認識するゴエモンコシオリエビの感知能力を探る

ゴエモンコシオリエビは殻に含まれる蛍光体から発せられた光を感知することで仲間を認識すると仮定し、研究を開始した。しかし、行動実験からそれを確かめることはできなかった。一方で、ゴエモンコシオリエビはエラ近くの付属肢を使って内因性の水流を起こし、体に付着した外部共生菌の代謝活性を増強させることや外因性の水流を感知し、水流の強い場所に群がることが実験室レベルで分かった。そのため、現場環境においてゴエモンコシオリエビが群集を形成する要因の一つは外因性の水流にあることが強く示唆された。沖縄トラフの深海熱水域には集団で生息する十脚甲殻類のゴエモンコシオリエビが生息している。ゴエモンコシオリエビは腹側の体毛に付着した外部共生菌をエサとして食べて生活していることをこれまでに明らかにした。その研究の中で、ゴエモンコシオリエビの外骨格は蛍光物質を含むことが判った。しかし、これまで十脚甲殻類の外骨格に含まれる蛍光物質が同定された例はないことから、本研究はゴエモンコシオリエビの蛍光物質を特徴付けることを第一の目的とした。また、通常の甲殻類が有する外骨格の色素をゴエモンコシオリエビは持たないため、白い姿をしているが、その一方でゴエモンコシオリエビは蛍光物質を外骨格に含むというユニークな特徴を示すことになった。そのため、本研究は第二の目的として進化の過程で獲得したと考えられる蛍光物質の生理的役割を解明することを目的とした。昨年度は外骨格から蛍光物質の抽出と精製を試みた。外骨格に含まれる蛍光物質は水に不溶であることが確認されたことから、冷凍保存されたゴエモンコシオリエビをブレンダーで粗く破砕し、その破砕物を水を入れたバケツに加えて撹拌した。水より比重の高い外骨格は静置によって沈殿させて回収することができるため、回収と洗浄を水の濁りが無くなるまで行った。回収した純度の高い外骨格を凍結乾燥させた後、ブレンダーで粉末状になるまで破砕した。その後、粉末状の外骨格に含まれる蛍光物質の抽出溶媒と精製条件の検討を重ねた結果、蛍光物質を精製することに成功した。現在は精製された蛍光物資を同定するための分析を行っている。天然物質を同定する研究において、構造分析に必要とする量の精製物を用意することが困難である場合が少なくない。しかしながら、本研究では現在までに構造分析に必要量の精製物を確保することができている。したがって、研究はおおむね順調に進展していると判断した。通常、甲殻類は外骨格に色素を持ち、紫外線から身を守っているが、光の届かない深海熱水域に生息するゴエモンコシオリエビは外骨格が白く、色素を持たない。しかしながら、これまでの研究でゴエモンコシオリエビは外骨格に蛍光物質を含むことが判った。そして、ゴエモンコシオリエビはこの蛍光物質から発せられた光を触覚で感知して仲間を認識し、群集を形成していると予想した。そこで、本研究では外骨格に含まれる蛍光物質を同定することと生理的意義を明らかにすることを目的とした。平成27年度より蛍光物質の抽出と精製を行い、平成28年度にはNMRを用いた蛍光物質の構造解析を行った。しかしながら、抽出に用いたトリエチルアミンが蛍光物質と相互作用し、それらの混合物として構造解析したため、蛍光物質の構造を決定できなかった。そこで、外骨格から蛍光物質を抽出する際、トリエチルアミンを用いない抽出方法を再検討し、その方法を確立した。さらに、HPLCを用いた抽出蛍光物質の精製方法を確立し、近々、NMRを用いた蛍光物質の構造解析を行う予定である。また、これまで深海熱水域の動物における光感知実験には死んだ動物が用いられていたが、本研究では生きた深海動物が用いられた。しかしながら、本研究では触覚の有無にかかわらず、ゴエモンコシオリエビにおいて有意な光感知行動を見出すことができなかった。一方で、ゴエモンコシオリエビはエラの近くにある付属肢を用いて水流を起こし、腹側の体毛に付着する外部共生菌の代謝活性を増強させることや外因性の水流を求めて群がることが実験室の行動実験から証明された。本研究からゴエモンコシオリエビがどのように仲間を認識するかは分からなかったが、行動実験によって外因性の水流が群集形成の要因となることが強く示唆された。また、蛍光物質の生理的意義は今後、その構造を決定することで明らかにしたいと考えている。今後は精製した蛍光物質の同定を目標とし、研究を推進させる予定である。また、平成28年度は蛍光物質の生理的役割を解明するための行動実験を予定しているため、計画通り生きたゴエモンコシオリエビの捕獲を行う。

極限環境共生学蛍光物質の精製条件の検討に関わる経費が予想ほどかからなかったため、未使用額が生じた。雇用するパートタイマーの人件費を所属する研究所の規程に従って支払うために使用する。
直接占領下における沖縄の看護教育‐沖縄県公文書館所蔵文書を用いての検討‐

第二次世界大戦後、1972年まで米国の直接占領下におかれた沖縄の看護・看護教育は、琉球列島米国民政府(USCAR)の指導者によって行われ、その影響は復帰後にも及んだといわれている。USCAR統治時代で沖縄の看護と看護教育に影響したのは、USCAR設置当初から看護教育・行政に関わった看護顧問とミシガン州立大学教授団であり、看護顧問は主に看護学校や法令の整備に影響し、ミシガン州立大学教授団は1960年代頃から琉球大学での医学教育に助言を与え、大学の看護教育開始につながったと推測された。沖縄県は第二次世界大戦後、日本復帰する1972年までの27年間、米国の直接占領下に置かれた。27年間の米国直接占領政策は戦後沖縄の政治や経済ばかりではなく、医療・保健の分野にも大きな影響を与えた。沖縄における戦後の看護教育は、当時の沖縄の政治、経済、司法を司る最高機関であった琉球列島米国民政府(United States of Civil Administration of the Ryukyu Islands, USCAR)の指導者が中心となって行い、その影響は沖縄の施政権が日本に返還された後の看護教育にも及んでいる。これまで沖縄の看護教育や看護の歴史について日本や沖縄の資料を基にした、いくつかの報告はあるが、米国公文書や米国の指導者が記述した記録類についての研究は少ない。沖縄公文書館にはUSCARに関する資料が保存されており、資料の中には当時の沖縄の医療・看護に関する議事録や報告書、議事が決定されるまでの過程で記された手書きのメモなどが、多くはマイクロフィルムの形で保存されている。本研究は、沖縄県公文書館に収められている、これら英文の手書きのメモなどを含めるUSCAR文書の翻訳と検討を行い沖縄の戦後の看護教育と看護についての基礎的な資料を作成する。沖縄における戦後の看護教育は、当時の政治、経済、司法を司る最高機関であった琉球列島米国民政府(United States Civil Administration of the Ryukyu Islands, USCAR)の指導者が中心となって行い、その影響は沖縄の施政権が日本に返還された後の看護教育にも及んでいる。これまで戦後沖縄の看護教育や看護の歴史について沖縄の資料を基にしたいくつかの報告はあるが、米国公文書や米国の指導者が記述した記録類についての研究は少ない。沖縄県公文書館にはUSCARに関する資料が保存されており、資料の中には議事録や報告書、議事が決議されるまでの過程で記された手書きのメモなどが、多くはマイクロフィルムの形で保存されている。本研究では沖縄県公文書館に保存されている、これら英文の手書きにメモなどを含めるUSCAR文書の翻訳と検討を行い沖縄の戦後の看護教育及び看護についての基礎的な資料を作成する。沖縄県は第二次世界大戦後、日本復帰するまでの27年間、米国の直接占領下におかれた。27年間の米国による直接占領政策は戦後沖縄の政治や経済ばかりでなく、医療・保健の分野にも大きな影響をあたえた。沖縄における戦後の看護・看護教育は、当時の政治、経済、司法を司る最高機関であった琉球列島米国民政府(United States Civil Administration of the Ryukyu Islands, USCAR)の指導者が中心となって行い、その影響は沖縄の施政権が日本に返還された後の看護・看護教育にも及んだといわれている。これまで沖縄の看護や看護教育について沖縄の資料を基にしたいくつかの研究はあるが、米国公文書や米国の指導者が記述した記録についての研究は少ない。沖縄県公文書館には米国の直接統治時代のUSCARの議事録や報告書、議事が決議される過程で記録された手書きのメモなどが、多くはマイクロフィルムの形式で保存されている。本研究は、沖縄県公文書館に保存されているこれら英文の手書きメモを含めたUSCAR文書の翻訳・検討を行い、沖縄の戦後の看護及び看護教育についての基礎的な資料を作成する。沖縄県は第二次世界大戦後、日本復帰する1972年まで米国の直接占領下におかれた。米国の占領政策は戦後沖縄の政治や経済ばかりではなく、医療・保健の分野にも大きな影響を与えた。沖縄における戦後の看護教育・行政は琉球列島米国民政府(USCAR)の指導者によって行われ、その影響は復帰後の看護教育にも及んだといわれている。これまで占領下の沖縄の看護や看護教育について沖縄側の資料を基にしたいくつかの報告はあるが、米国公文書やUSCARの看護顧問など、アメリカの指導者が記述した記録を基にした沖縄の看護・看護教育についての研究は少ない。本研究はUSCAR設置以前の軍政府占領時代の書類を含むUSCAR文書を検討することで、統治下の沖縄の看護や看護教育がどの様に行われたかを明らかにし、沖縄の看護教育について示唆を得る事を目的としている。平成27年度は、全年度までに行ったUSCAR資料の検討結果から、看護教育に関わったと思われるミシガン州立大学教授団に関する資料収集をミシガン州立大学ヒストリカルアーカイブで行った。USCAR資料とミシガン州立大学側の資料を検討した結果、USCAR統治時代の沖縄で看護教育と看護に影響した集団は2つあったと考える。1つはUSCAR設置当初から看護教育や行政にかかわった看護顧問たちである。USCARの看護顧問は27年間の直接統治期間中17名が配置され、歴代の看護顧問は主に1945年から始まる看護学校の設置や教育、法令に関して影響を与えていたと考えられる。

看護顧問と同様に沖縄の看護教育に影響を与えたのが、1951年から1968年まで琉球大学の支援を行ったミシガン州立大学教授団であると考えられる。1950年代のミシガン大学の琉球大学に対する援助は家政学や農学の分野だったが、1960年代に入ると琉球大学での医学教育開始に関しても助言を与え、琉球大学の看護教育につながったと推測された。第二次世界大戦後、1972年まで米国の直接占領下におかれた沖縄の看護・看護教育は、琉球列島米国民政府(USCAR)の指導者によって行われ、その影響は復帰後にも及んだといわれている。USCAR統治時代で沖縄の看護と看護教育に影響したのは、USCAR設置当初から看護教育・行政に関わった看護顧問とミシガン州立大学教授団であり、看護顧問は主に看護学校や法令の整備に影響し、ミシガン州立大学教授団は1960年代頃から琉球大学での医学教育に助言を与え、大学の看護教育開始につながったと推測された。各シリーズの資料はUSCARの予算編成・監査、琉球列島民政府の高等弁務官の諮問委員会、復帰準備委員会、病院・保健所などの公衆衛生に関する書類、医師や看護婦などの医療従事者の教育や訓練に関する書類、琉球大学保健学課の看護学士課程のカリキュラムに関わったミシガン州立大学やハワイ大学などのカリキュラムや留学に関する書類が含まれていることがわかった。ファイルの文書の中に当時の看護顧問の名前などの表記は少ないが、資料に記述されている内容から、これまで日本側の研究で明らかになっていない看護顧問の人事や、高等弁務官が直接看護行政に関わった記録も見つかっている。USCARには米国の公衆衛生局のサンフランシスコ支部やミシガン州立大学、ハワイ大学など、米国の複数の機関が関わっている。琉球大学保健学課の看護学士課程のカリキュラム作成に深く関わったミシガン州立大学の資料検討に時間を要したため、米国での現地調査が実施できず、計画に遅れが生じている。看護歴史4シリーズの資料の中から、看護・看護教育に関するファイルを抽出したリストの作成は終了している。リストのファイルの翻訳については英語を母国語とする研究協力者とともに確認作業を行う予定である。米国での現地調査はミシガン州立大学以外にUSCAR文書に記載のある大学との関わりを明らかにし平成27年7月以降に予定している。平成24年度のRecord of the Public Health Welfare Divisionに含まれているファイルの翻訳検討に引き続き、平成25年度は関係する文書の検討と4つのシリーズの全てのファイルリストから、個々のファイルの名称に看護及び看護教育のワードが含まれているファイルを抽出し翻訳検討を行った。琉球大学保健学科の開設時のカリキュラムにミシガン州立大学が主となって関わっていた経緯などを明らかにするため資料を検討しているが、予定していた米国での現地調査が実施できなかったため当初の計画よりやや遅れている。
華南経済の発展と農村の変容に関する実証的研究-珠江デルタ地域を中心に-

1.本年度は,華南経済圏の中で,経済発展と農村の変容について,農山村である広東省梅州市梅県を現地調査地域として選定した。梅州市は,梅県他5県にまたがっている。また,梅県の中に梅州市と呼ばれている地域もあって,混乱しやすい。後者の梅州市をここでは,旧梅州市と呼び区別する。具体的な聞き取り調査の対象は,旧梅州市にある梅県政府農業委員会,梅県内の雁洋鎮,石扇鎮,程江鎮,城東鎮,水車鎮などであり,各レベルにおいてヒアリングおよびアンケート調査を実施した。この梅県は,珠江デルタの北部に位置し,近年郷鎮企業の展開が見られるものの,むしろ昨年度調査の対象地域であった深市と比較して後発地域である。2.現地調査からは以下のような成果が得られた。(1)著しい経済発展を遂げている珠江デルタ地域への出稼ぎ労働力供給地域としての役割をはたしている。梅県では,現在,出稼ぎ者数は減少しているという。その理由は,(1)労働服務公司で出稼ぎ公募によって集め,深市等にある企業へ斡旋しているから,闇の部分が減少したこと,(2)県内に郷鎮企業がたくさんできて,県内の就業の場が増加したことである。ところが,それは,昨年度調査した深市における郷鎮企業では,梅県からの出稼ぎ労働力は,勤勉で質的にも高いので,積極的に雇用しているという実態と異なっている。梅県は伝統的な出稼ぎ地域である。制度を利用せずに個人間の情報のやりとりで,出稼ぎしている人が多いのが実態である。制度を利用しないのは,出稼ぎ者にとって,制度を利用すると(1)契約期限が2年と限られていること,(2)最初の月給の30-50%を手数料としてその服務公司に徴収されるからである。(2)梅県は,都市部の外延的拡大が進展しつつある。とくに,旧梅州市内において,ビル,道路の工事がいたることろにみられる。しかし,その周辺の農山村地域は,立ち遅れている。農山村部では農業部門に依存した農業構造になっている。それでも近年,郷鎮企業に代表される非農業部門の展開によって,鎮経済が活性化している。主な郷鎮企業は,建築業,紡績業である。(3)石灰等の地域資源に恵まれている鎮では,セメント関連の製造業を中心とした資源活用型の経済発展を進めている。石灰岩の多い山から石灰を採掘してセメントを作る。合板製造工場も比較的多い。セメントも,合板も主としてビル建設に利用されている。オートンバイ組立工場もある。しかし、オートバイの性能が良くないので,売れゆきは順調ではない。鎮経済の今後の発展にとって,物流の前提になる道路等のインフラ面の整備が緊急の課題である。そのため,幹線道路の改修が急テンポで行われている。(4)農業部門は,市場経済化の中で、商品作物の生産に力点を置いている。とくに,ザボン,養豚,養魚の生産が盛んである。これらの収益性が高いので生産量が増加している。商品作物の農業は「三高農業」と呼ばれている。三高農業とは,以下の例が典型的なものである。果樹園に草を植える。その草は,亜熱帯地域の果樹園の土中の水分の蒸発を防ぐので果樹生産にとって好ましい。草が伸びると,それを刈り取り,豚の餌として与える。豚の糞は,池に流す。池で養殖している魚がその糞を食べる。魚の糞は,池に沈殿する。魚が大きくなったら,池の水を引き,底にある汚泥を取り,それを果樹園に施し肥料とするというものでる。投資する資金が不足しているので,このような無駄のない自然循環農法によって,農民の所得を増やすことを考え,実施しているという。農業は,気候の影響をうけるから,地域の気候に見合った農法の確立が重要である。三高農業は,この地域にあった大変優れた農法と思われる。ただ,稲作は,3期作であったが,現在,水稲-水稲-冬野菜等の2期・2毛作である。稲作は,牛による耕耘,手植え,足踏み脱穀機という動力による機械化以前の段階であって,まだ労働生産性が高まっていない。その生産は停滞的である。ザボンの生産量は,全国一である。その生産は,近年急増している。ザボンを生産している農家の中には、雇用労働を用いるなど農民層の分解もみられる。

(1)著しい経済発展を遂げている珠江デルタ地域への出稼ぎ労働力供給地域としての役割をはたしている。梅県では,現在,出稼ぎ者数は減少しているという。その理由は,(1)労働服務公司で出稼ぎ公募によって集め,深市等にある企業へ斡旋しているから,闇の部分が減少したこと,(2)県内に郷鎮企業がたくさんできて,県内の就業の場が増加したことである。ところが,それは,昨年度調査した深市における郷鎮企業では,梅県からの出稼ぎ労働力は,勤勉で質的にも高いので,積極的に雇用しているという実態と異なっている。梅県は伝統的な出稼ぎ地域である。制度を利用せずに個人間の情報のやりとりで,出稼ぎしている人が多いのが実態である。制度を利用しないのは,出稼ぎ者にとって,制度を利用すると(1)契約期限が2年と限られていること,(2)最初の月給の30-50%を手数料としてその服務公司に徴収されるからである。(2)梅県は,都市部の外延的拡大が進展しつつある。とくに,旧梅州市内において,ビル,道路の工事がいたることろにみられる。しかし,その周辺の農山村地域は,立ち遅れている。農山村部では農業部門に依存した農業構造になっている。それでも近年,郷鎮企業に代表される非農業部門の展開によって,鎮経済が活性化している。主な郷鎮企業は,建築業,紡績業である。(3)石灰等の地域資源に恵まれている鎮では,セメント関連の製造業を中心とした資源活用型の経済発展を進めている。石灰岩の多い山から石灰を採掘してセメントを作る。合板製造工場も比較的多い。セメントも,合板も主としてビル建設に利用されている。オートンバイ組立工場もある。しかし、オートバイの性能が良くないので,売れゆきは順調ではない。鎮経済の今後の発展にとって,物流の前提になる道路等のインフラ面の整備が緊急の課題である。そのため,幹線道路の改修が急テンポで行われている。(4)農業部門は,市場経済化の中で、商品作物の生産に力点を置いている。とくに,ザボン,養豚,養魚の生産が盛んである。これらの収益性が高いので生産量が増加している。商品作物の農業は「三高農業」と呼ばれている。三高農業とは,以下の例が典型的なものである。果樹園に草を植える。その草は,亜熱帯地域の果樹園の土中の水分の蒸発を防ぐので果樹生産にとって好ましい。草が伸びると,それを刈り取り,豚の餌として与える。豚の糞は,池に流す。池で養殖している魚がその糞を食べる。魚の糞は,池に沈殿する。魚が大きくなったら,池の水を引き,底にある汚泥を取り,それを果樹園に施し肥料とするというものでる。投資する資金が不足しているので,このような無駄のない自然循環農法によって,農民の所得を増やすことを考え,実施しているという。農業は,気候の影響をうけるから,地域の気候に見合った農法の確立が重要である。三高農業は,この地域にあった大変優れた農法と思われる。ただ,稲作は,3期作であったが,現在,水稲-水稲-冬野菜等の2期・2毛作である。稲作は,牛による耕耘,手植え,足踏み脱穀機という動力による機械化以前の段階であって,まだ労働生産性が高まっていない。その生産は停滞的である。ザボンの生産量は,全国一である。その生産は,近年急増している。ザボンを生産している農家の中には、雇用労働を用いるなど農民層の分解もみられる。1.本年度は、経済発展の進展と農村の変容の程度から珠江デルタ地域農村の典型と考えられる旧宝安県(現在は深〓市宝安区と龍崗区に分区)の農村において現地調査を実施した。
虚血耐性(IPC)の機序解明と心移植時におけるその臨床応用-特にATP transporterの解析とATP感受性Kチャンネルとの関連性の検討-

2.細胞ATP産生能に及ぼすATP感受性K^+チャネル開口薬の影響我々は,心単純浸漬保存においてニコランジルが細胞保護効果を有することを報告した。虚血耐性の機序として,心筋細胞外間質のアデノシン増加に伴うアデノシンAl受容体を介するprotein kinese Cの活性化と心筋ATPの低下防止が示唆されている。ブタ冠動脈内皮細胞にニコランジルを投与すると,プリン誘導体遊離の有意な増加が見られた。細胞外へ遊離されたATPはecto-nucleotidaseによりアデノシンに変換されることから,虚血再灌流時におけるニコランジルの心筋保護作用には,冠動脈内皮細胞からのプリン誘導体遊離作用も関与している可能性が示唆される。ニコランジルは薬理学的に硝酸作用およびATP感受性K^+チャネル開口作用を合わせ持つ特異な薬剤である。ATP感受性K^+チャネル阻害薬であるグリベンクラミドを前処理すると,ニコランジルによるプリン誘導体遊離促進作用は減弱したが,他のATP感受性K^+チャネル開口薬であるクロマカリムはプリン誘導体遊離を促進しなかった。一方,Nitric Oxideやcyclic GMPを投与すると,プリン誘導体の遊離が亢進したことから,ニコランジルのプリン誘導体の遊離はATP感受性K^+チャネル開口作用でなく,硝酸作用によると考えられる。虚毛耐性機序の解明のために研究を行い,下記の知見を得た。1.モデルの作成外植法によりブタ心臓から単離・培養した冠動脈内皮細胞および冠動脈摘出切片を材料として研究を行った。プリン誘導体(ATP,ADP,AMP,アデノシン)量は蛍光検出器-高速液体クロマトグラフィーを用いて測定した。cyclicGMPや,ノルアドレナリン(α_1アドレナリン受容体刺激)は,ATP+ADP+AMP+アデノシンの総和で示される総プリン誘導体の遊離(ATP transporterの活性化)が亢進した。3.細胞ATP産生能及ぼすATP感受性K^+チャネル開口薬の影響我々が心単純浸漬保存において細胞保護効果を確認したニコランジル(NIC)は冠血管に存在するATP依存性K^+チャネルの開口膜電位過分極を介し平滑筋を弛緩させ,冠血流量を増加させる。このATP感受性K^+チャネル開口薬であるNICによる冠動脈内皮細胞からのプリン誘導体遊離機構ついて検討した。ブタ冠動脈内皮細胞にニコランジルを投与すると,総プリン誘導体の遊離は,有意に増加した。一方,ATP感受性K^+チャネル阻害薬であるグリベンクラミドを前処理すると,NICによる総プリン誘導体遊離促進作用の消失が見られ,NICはATP感受性K^+チャネルを介して総プリン誘導体遊離を示すものと考えられる。虚血再灌流時におけるNICの心筋保護作用には,冠血管平滑筋弛緩作用に加えて,冠動脈内皮細胞からのATP遊離作用(ATP transporterの活性化)も関与している可能性が示唆される。
高光散乱能を有する単分散異形高分子超微粒子材料の創製

本試験研究は,0.0510ミクロンで大きさの揃った各種の異形及び多中空高分子超微粒子を創製することを目的としている。このような超微粒子はその表面の凹凸や内部の中空部が有効に作用し,高光散乱性及び高比表面積を有する存用な機能性材料として注目されている。最終年度にあたる今年度は前年度までの研究実績に基づき,異形高分子超微粒子の創製技術をさらに発展させ,次のように当初の目的をほぼ達成するとともにその研究過程で新たな数十nm径のマイクロエマルションの創製についての可能性を見いだすなど,多大の成果を挙げた。1)ポリスチレン粒子をシードとするアクリル酸ブチルの無乳化剤シード乳化重合法により,粒子表面に多数の凹部を有する異形粒子の合成に成功した。2)本研究者らの提起した"段階的ヘテロ凝集法"を駆使して大小の互いに反対の電荷を有するポリマー粒子をヘテロ凝集させて作製した表面に多数の凸部を有する高分子超微粒子を作製できた。さらに水分散状態下で適当な条件にて熱処理し,その程度を制御できることを明らかにした。3)本研究者らの提起したアルカリ/酸二段階処理による多中空粒子の作製技術を,従来のガラス転移温度が60C程度から100Cを越える粒子に拡大させることに成功し,高温でもその形態を保持できる耐熱性多中空高分子超微粒子の創製の道を切り開くことができた。4)動的膨潤法という独自に提起したモノマー膨潤法を用いて1ミクロン程度の大きさのポリマー粒子に約1000倍の容積に相当するモノマーを一度に吸収させて単分散モノマー膨潤粒子を作製し,それをシード重合することによって8ミクロン程度の単分散高分子超微粒子の合成に成功した。一部モノマーとして二官能性のジビニルベンゼンを用いて橋かけを導入した粒子から未橋かけシードポリマーを抽出することにより多中空粒子を作製することができた。本試験研究の目的は本研究者らが独自にその創製の可能性を見いだしている異形及び多中空高分子超微粒子の生成のメカニズムを解明し、それらを発展させることにより、飛躍的に大きな光散乱性、比表面積を有する大きさの揃った高分子超微粒子を創製する点にある。本年度は次のような成果を得た。1)無乳化剤乳化重合法により作製したスチレンーアクリル酸ブチルーメタクリル酸三元共重体エマルション粒子をアルカリと酸で2段階処理して得られる多中空化の処理のうち、とくに第1過程のアルカリ処理過程が多中空化に及ぼす影響について検討した。その結果、PH値、処理温度、および処理時間が多中空化構造の決定に重要な因子であることを示した。即ち、各条件により中空の大きさやその数を制御できることがわかった。さらにそれらがいずれも粒子のアルカリ膨潤状態に関わることを推定できた。2)ともに乳化重合法で作製したお互いに反対の電荷を有する大きさの異なる真球状高分子超微粒子をエマルションブレンドし、その際、系のPHの制御およびノニオン性界面活性剤の有効利用により行いえる段階的ヘテロ凝集法を用いての表面凹凸を有する異形超微粒子の創製について検討した。動的光散乱法を用いて(I)適当なPHと界面活性剤の存在による安定なブレンド、(II)PHの調節による軟ヘテロ凝集への移行、(III)高温での粒子融着の促進、(IV)

ヘテロ融着粒子とフリ-粒子との分離、の各過程における粒子径分布を測定し、従来は急激な凝集が生起するために困難であったヘテロ凝集系を、段階的に進めることによって目的とする異形粒子の創製に利用できることを明確にできた。本研究の目的は大きさの揃った各種の異形及び多中空高分子超微粒子を創製する点にある。このような超微粒子はその表面の凹凸や内部の中空部が有効に作用し、高光散乱性及び高比表面積を有する有用な機能性材料として注目されるところである。平成3年度は次のような研究成果を得た。本研究者らが見いだした無乳化剤乳化重合法により作製した単分散で真球状のスチレン-アクリル酸ブチル-メタクリル酸共重合体超微粒子のアルカリ/酸二段階後処理による多中空化プロセスの内,前年度のアルカリ処理工程に引き続き、酸処理工程について検討した。アルカリ処理工程を一定にし、種々の酸処理条件(温度,pH,時間)においてそれらの影響を検討したところ、アルカリ処理工程におけると同様に粒子の多中空化に重大な影響があること、換言すれば、酸処理工程を変化させることにより、空隙の数、サイズなどの多中空状態を制御できることを明確にできた。又、本研究者らが提起した粒子径および正負電荷状態の異なる2種のポリマ-エマルションの混合系での段階的ヘテロ凝集法を用いる異形粒子の形成については前年度にほぼその可能性を明らかにすることができた。そこで、本年度はそのヘテロ凝集過程を動的光散乱法による粒子径の変化およびレ-ザ-ゼ-タ電位計による表面電位の測定により検討し、(1)安定なブレンド状態,(2)ヘテロ軟凝集状態,(3)ヘテロ融着状態,(4)未ヘテロ凝集との分離過程,の4つの素過程の様子を明確にすることが出来た。さらに、ヘテロ凝集後の異種粒子同志の適度な融着の進行を行なうための条件を探索し、その条件によって表面凹凸の程度を制御できる可能性を明らかにした。本試験研究は,0.0510ミクロンで大きさの揃った各種の異形及び多中空高分子超微粒子を創製することを目的としている。このような超微粒子はその表面の凹凸や内部の中空部が有効に作用し,高光散乱性及び高比表面積を有する有用な機能性材料として注目されている。最終年度にあたる今年度は前年度までの研究実績に基づき,異形高分子超微粒子の創製技術をさらに発展させ,次のように当初の目的をほぼ達成するとともにその研究過程で新たな数十nm径のマイクロエマルションの創製についての可能性を見いだすなど,多大の成果を挙げた。1)ポリスチレン粒子をシードとするアクリル酸ブチルの無乳化剤シード乳化重合法により,粒子表面に多数の凹部を有する異形粒子の合成に成功した。2)本研究者らの提起した"段階的ヘテロ凝集法"を駆使して大小の互いに反対の電荷を有するポリマー粒子をヘテロ凝集させて作製した表面に多数の凸部を有する高分子超微粒子を作製できた。さらに水分散状態下で適当な条件にて熱処理し,その程度を制御できることを明らかにした。3)本研究者らの提起したアルカリ/酸二段階処理による多中空粒子の作製技術を,従来のガラス転移温度が60C程度から100Cを越える粒子に拡大させることに成功し,高温でもその形態を保持できる耐熱性多中空高分子超微粒子の創製の道を切り開くことができた。4)動的膨潤法という独自に提起したモノマー膨潤法を用いて1ミクロン程度の大きさのポリマー粒子に約1000倍の容積に相当するモノマーを一度に吸収させて単分散モノマー膨潤粒子を作製し,それをシード重合することによって8ミクロン程度の単分散高分子超微粒子の合成に成功した。
デスモスコレキダ科線虫類によるオパール質外骨格の生成機構

本年度の研究実施計画に基づいて、東京大学海洋研究所研究船「淡青丸」KT-96-06次航海において、相模湾の北緯35度東経138度20分水深1500mの地点において海底堆積物をマルチプルコアラーを用いて採取し、その試料を船上において直ちに63ミクロンのプランクトンネットで洗浄して動物を濃縮し、電子顕微鏡観察用に常法にしたがって固定・保存処理を行った。この試料から研究室においてデスモスコレキダ科線虫類を分別し、一部をそのまま凍結乾燥・炭素蒸着処理し、エネルギー分散型X線分析装置(EDX)を装着した走査型電子顕微鏡を用いて外部形態の観察および2次元的元素分析を行った。その結果、採集したデスモスコレキダ科線虫類4種は、特徴的な輪状の外骨格構造であるデスメンが、その外見的特徴はそれぞれ異なるものの、いずれも大部分オパール質からなることが明らかになり、オパール質外骨格を持つことが普遍的なこの動物の特徴であることが明らかになった。またEDXを装着した透過型電子顕微鏡を用いた縦断切片の観察からは、デスメンが薄片上のシリカに富み、電子密度の非常に高い物質が積み重なってできており、体内にも類似の構造がみられることが確認された。しかし、詳細な元素分析の結果、この体内の構造にはシリカがほとんど無いことも明らかになり、体内から体外に分泌された後で、オパール質が海水中から析出する機構のあることが強く示唆された。
動的な8の字型らせん性とこれを単位構造とする縮環型オリゴマー

動的な8の字キラリティを有するマクロサイクルを単位構造として、これを同一分子内で縮環により複数化することで、一連の縮環多量体を独自に設計し、実際に合成した。それらの分子運動性や錯形成特性、キロプティカル特性を分光学的手法を通じて明らかにした。以上の諸特性は、多量体において、単に単位構造の倍になるのではないことを見出した。これは、各多量体中における単位構造のねじれ優先性が縮環方法によって変化することを示している。一部の三、四量体に対して、単位構造におけるねじれ優先性が、多量体中で増幅する現象を見出した。これは、従来報告されている、いわゆる、キラリティ増幅とは異なるまったく新たな視点を生み出した。互いに鏡像の関係にある8の字型の二つの配座間を動的に相互変換できる分子群を系統的に設計・合成した。8の字型キラリティは、環状分子に同旋的なねじれを与えることにより創出し、分子内または分子間でのキラリティ伝達を通して、この8の字型らせん優先性を制御した。特に、一部の系では、二方向分子内キラリティ伝達に成功し、錯形成を引き金としたらせん優先性の反転現象を定量的に観測することに成功した。さらに、この知見に基づき、動的な8の字型キラリティを有する環状分子を単位構造とする縮環型オリゴマーを独自に提案した。明確な分子構造をもとに、構造とキロプティカル特性との間の相関を系統的に調査することを目的としており、初めに、5種の縮環二量体をそれぞれ同一分子量の異性体として設計・合成した。現在、一連の二量体について、分子構造を結晶構造解析、力場計算、および溶液中におけるNMR解析によって考察している。また、キラルな分子との錯形成状態においていずれの二量体も二重にヘリカルな構造を優先することを予備的に見出している。これと並行して、特定の異性体について、オリゴマーの伸長方法を先行して検討し、六量体までそれぞれ合成経路を確立した。以上とは別の8の字型キラリティを有する環状分子も設計しており、このものを単位構造として同一平面内に連続して三回配置した分子プロペラに関する検討も開始した。既に合成を完了しており、キラルな分子との錯形成に際し、動的なプロペラキラリティの一方のねじれ方向を優先すること、加えて、正の協同性が発現しうることを見出している。一連の8の字型環状分子の性質を先行して十分に調査しているので、その二量体の取り扱いについては、比較的予想通り問題なく進めることができている。前年度までに合成を完了した一連の8の字キラリティを有するマクロサイクル群(n=0-3)の内、n=1について、多様な縮環二量体(6種)を設計し、それら全ての合成経路を確立した。窒素上の置換基に不斉点を導入していない群について、キラルなゲスト分子との錯形成を通じて、それぞれ固有の超分子キラリティを誘起できることを見出した。同一の単位構造を有し、縮環位置のみが異なるこれら二量体に対して、錯形成定数により規格化された条件において、それぞれ分子構造の違いによって有意に旋光度が異なることを見出した。現在は、窒素上に不斉点を導入した誘導体の合成を検討している。これらの合成が完了次第、各二量体について、M-もしくはP-ヘリシティのいずれか一方へのねじれ優先性をNMRによって定量的に決定する。既に得られた旋光度に対して、ねじれ優先性をも考慮に入れた上でさらなる規格化をすることで、分子構造とキロプティカル特性の関連について新規かつ独自の考察が可能になると考えられる。これら縮環二量体についての検討と並行して、いくつかの縮環多量体の設計および合成検討を開始した。一部の縮環三量体に対して、先例のない特異なキラル増幅を示唆する結果を予備的に得ている。また、一部の縮環様式について、少量ではあるものの、三量体から六量体までそれぞれに対して合成経路を確立した。この経路は、次年度以降に別の縮環多量体を合成する際にも応用できる。合成については、予備検討および最適化が期待通りに進めることができたため。前年度までに見出したマクロサイクルを単位構造として、これを縮環により同一分子内で複数化した二量体を6種、三量体を3種、四量体を2種、五量体、六量体をそれぞれ1種設計し、実際にそれらを合成した。これらの分子構造や分子運動性、錯形成特性、キロプティカル特性を調査した。各縮環二量体は、縮環位置の違いによってキロプティカル特性に違いを生じる、すなわち、単位構造の性質が、二量体において単に二倍になるのではないことを見出した。これは、各二量体中における単位構造のねじれ優先性が縮環方法によって変化することを示している。一部の三量体、および四量体に対して、単位構造におけるねじれ優先性が、多量体中で増幅する現象を見出した。これは、従来報告されているキラリティ増幅とは異なる、まったく新たな視点を生み出した。これらの観測は、ジアステレオマー比を定量的に見積もることによって実現できた。このねじれ優先性の増幅は、ある動的にキラルな縮環四量体に対して、著しく大きな錯形成誘起コットン効果をもたらした。ある三量体については、単位構造に由来する局所的な動的キラリティに加え、それらの配置によって新たに全体キラリティを発現する系も設計し、多段階にわたるキラリティ伝達を実証するプロトタイプとすることができた。一連の二量体のうち、一つの二量体について、先行して多量化の合成検討を行った。

共通の中間体を新たに設計し、収束的な合成経路を基に、三から六量体まで、それぞれ合成経路を確立した。この方法は、縮環位置が異なる他の一部の多量体にも応用可能であると期待できる。動的な8の字キラリティを有するマクロサイクルを単位構造として、これを同一分子内で縮環により複数化することで、一連の縮環多量体を独自に設計し、実際に合成した。それらの分子運動性や錯形成特性、キロプティカル特性を分光学的手法を通じて明らかにした。以上の諸特性は、多量体において、単に単位構造の倍になるのではないことを見出した。これは、各多量体中における単位構造のねじれ優先性が縮環方法によって変化することを示している。一部の三、四量体に対して、単位構造におけるねじれ優先性が、多量体中で増幅する現象を見出した。これは、従来報告されている、いわゆる、キラリティ増幅とは異なるまったく新たな視点を生み出した。現在検討中である6種の縮環型二量体の調査を通して、分子構造とキロプティカル特性の間の関連を定量的に評価する方法論を模索する。また、明確な分子構造を繰り返す場合、その分子サイズもまた特性とどのように関連するのか興味の対象である。計画書に記した通り、縮環二量体についてはねじれ優先性における定量的考察を目的とする。各種縮環多量体の設計および合成にも着手する。動的キラル化学