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日本統治期の朝鮮・満州における民間地図と画像資料に関する歴史地理学的研究

本研究は日本統治下の朝鮮・満州を対象として、民間で作成された都市や観光地、広域空間の平面図、鳥瞰図、絵葉書などに関する情報を収集し、データベースを作成した上で、それらの資料を読み解き、商工業の実態やツーリズムのあり方、表現された地域イメージを明らかにすることを目的としている。本年度は2年目であり、資料の調査と収集を行うとともに、研究成果の公表も行った。資料の調査と収集においては、古書店の古書目録を活用し、平面図や鳥瞰図に関しては、予算的に入手可能なものについては可能な限り現物を購入した。続いて、研究機関所蔵のものをインターネットで検索し、朝鮮・満州の民間地図に関しては岐阜県図書館が数多く所蔵していることが判明した。そのため、同図書館にて資料調査を行うとともに、朝鮮半島、満州全体の広域空間の民間地図、京城(ソウル)、釜山、大連、奉天(瀋陽)などの都市の民間地図を中心にデジタルカメラによって画像データの収集を行った。全体として、朝鮮・満州の民間地図に関しては、資料の調査と収集がかなり進んだといえる。また、2018年7月にはワルシャワで開催された17th International Conference of Historical Geographers(第17回国際歴史地理学会)に参加し、大連の民間地図を用いて、Distribution of the Dwellings on Japanese Businessmen and Elites in Dalian in the 1920s(1920年代の大連における商工業者とエリートの居住地分布)と題する研究発表を行った。そして、収集した1929年の朝鮮の鳥瞰図に記載される文字情報を詳細に検討して、「近代の鳥瞰図に描かれた朝鮮半島ー吉田初三郎「朝鮮大図絵」の文字情報の分析ー」と題する論文を「歴史人類第47号」に発表した。民間地図の所在調査とデータの収集を予定通り行うことができた。また、研究の途中報告として、大連の都市地図を用いたエリート階層の居住地分布についての研究発表を国際学会で行うことができた。また、朝鮮半島全体を描いた鳥瞰図に記された内容の分析を行い、その成果を学内雑誌に公表することができた。そのため、2年目としては研究はおおむね順調に進んだといえる。平面図、鳥瞰図のデータベースの作成に取り掛かっているが、まだ十分にはできていないので、その充実を図り、完成を目指す。さらに、都市の商工業や観光、広域空間の観光に関する研究成果報告を学会にて積極的に発表する。本研究は日本統治下の朝鮮・満州を対象として、民間で作成された都市や観光地、広域空間の平面図、鳥瞰図、絵葉書などに関する情報を収集し、データベースを作成することを第一の目的としている。本年度は初年度であるため、資料の調査と収集を主に行った。絵葉書に関しては、近代朝鮮の絵葉書の集成本(「絵葉書で見る近代朝鮮」全7巻)が2017年に刊行されたためそれを購入した。続いて、研究機関所蔵のものをインターネットで検索し、満州の民間地図に関しては国際日本文化研究センター図書館が数多く所蔵していることが判明した。そのため、同図書館にて資料調査を行うとともに、ハルビンや瀋陽、大連などの都市の民間地図を中心に画像データの提供を受けた。朝鮮半島の近代鳥瞰図については、2017年1011月に韓国の漢陽大学校博物館にて、吉田初三郎の鳥瞰図に関する展示が行われたことを知り、その展示内容に関する情報の収集を行った。この企画展示は、吉田初三郎の朝鮮半島に関する鳥瞰図を網羅した非常に詳しいものであることが判明した。全体として、朝鮮半島の鳥瞰図と絵葉書、満州の都市の民間地図に関しては、資料の調査と収集がかなり進んだといえる。また、2017年12月には、韓国の文化歴史地理学会大会に参加し、「近代期朝鮮半島に関する鳥瞰図」と題する研究発表を行った。民間地図と絵葉書などの画像資料の所在調査とデータの収集を、国内外で行うことができた。また、研究の途中報告として、近代期の朝鮮半島の鳥瞰図に関する学会発表を韓国で行うことができた。そのため、初年度としては研究はおおむね順調に進んだといえる。

また、2018年7月にはワルシャワで開催された17th International Conference of Historical Geographers(第17回国際歴史地理学会)に参加し、大連の民間地図を用いて、Distribution of the Dwellings on Japanese Businessmen and Elites in Dalian in the 1920s(1920年代の大連における商工業者とエリートの居住地分布)と題する研究発表を行った。そして、収集した1929年の朝鮮の鳥瞰図に記載される文字情報を詳細に検討して、「近代の鳥瞰図に描かれた朝鮮半島ー吉田初三郎「朝鮮大図絵」の文字情報の分析ー」と題する論文を「歴史人類第47号」に発表した。民間地図の所在調査とデータの収集を予定通り行うことができた。また、研究の途中報告として、大連の都市地図を用いたエリート階層の居住地分布についての研究発表を国際学会で行うことができた。また、朝鮮半島全体を描いた鳥瞰図に記された内容の分析を行い、その成果を学内雑誌に公表することができた。そのため、2年目としては研究はおおむね順調に進んだといえる。民間地図と絵葉書などの画像資料の所在調査と収集をいっそう進めるとともに、来年度以降は予定通り、それらのデータベースの作成に着手する。さらに、研究の中間報告を学会にて積極的に発表する。平面図、鳥瞰図のデータベースの作成に取り掛かっているが、まだ十分にはできていないので、その充実を図り、完成を目指す。さらに、都市の商工業や観光、広域空間の観光に関する研究成果報告を学会にて積極的に発表する。
イオン・陽電子同時照射系を用いるトランジェント陽電子計測法の開発

イオン照射で形成される欠陥を照射と同時に陽電子寿命測定ができるイオン・陽電子複合ビーム分析装置の開発を行った。パルスイオンビームと、電子リニアックで発生するパルス低速陽電子ビームのタイミングを変えて照射し、20μsの時間幅で、陽電子寿命測定できるシステムを構築した。このシステムを用いて、酸化Si試料や純金属試料に対する同時照射実験を行った。純Ni試料に対する実験では、表面からの陽電子再放出を調べることで、イオン照射誘起欠陥の過渡変化を観測できることが示されたイオン照射で形成される欠陥を照射と同時に陽電子寿命測定ができるイオン・陽電子複合ビーム分析装置の開発を行った。純Ni試料に対する実験では、表面からの陽電子再放出を調べることで、イオン照射誘起欠陥の過渡変化を観測できることが示された平成24年度は、陽電子ビーム制御技術として、ビームラインの陽電子発生部と試料チャンバの間に挿入する陽電子蓄積用ストレージセクションを開発した。通常の陽電子発生条件で装置を運転し、陽電子の蓄積をしない場合、試料上での陽電子パルス幅は約20μsであるが、数10μsオーダーの短時間の蓄積を行なった結果、パルス幅が40μsに拡がり、陽電子蓄積用ストレージセクションが陽電子パルス幅制御にも使えることを示した。また、平成25年度に設置予定のインダクションバンチャーによる陽電子パルス制御装置の設計を行った。陽電子の速度変調のシミュレーションを元にして、必要な装置の高周波特性を導き出し、その計算結果を元にして、インダクションバンチャー本体を含めた要素部品の開発と動作試験を行い次年度の実験のための準備を行なった。また照射誘起欠陥計測技術として、高速波形デジタイザーとパーソナルコンピュータを中心としたパルスイオンビームとパルス陽電子ビームを同期照射するための制御システムを開発した。この制御システムを用いて、1ms程度のパルス幅のイオンビームの繰り返し照射に同期して、約20μsの短時間の間に集中して陽電子寿命測定を行うことが可能になった。試料温度を室温から550°Cまでの範囲に設定しながら、SiO_2(熱酸化シリコン基板もしくは溶融石英)、純金属材料(NiまたはFe)へのイオン・陽電子パルスビームの同時照射実験を行った。パルスイオンビーム照射を行うことにより、これまでに連続イオンビーム照射では変化が早すぎて観測できなかったイオン照射初期(低イオン照射量)における照射損傷の変化が観測できることを示した。さらに、照射タイミングを制御することにより、イオンビーム照射時と非照射時で陽電子寿命スペクトルに変化が生じることが純金属材料への照射実験で示された。陽電子ビーム制御技術として、これまでに設計を行ったインダクションバンチャーによる陽電子パルス制御装置による実験を行った。陽電子発生部と陽電子パルス化電極の間に挿入したインダクションバンチャーシステムに対し、計算により求めた高周波変調波形とバイアス電圧を印加し、試料上に到達する陽電子の時間構造を調べた。連続的な陽電子ビームを入射した場合に、パルス化電圧振幅10Vとした時に、半値幅約50nsまで陽電子を圧縮することができた。この結果からインダクションバンチャーに印加する波形を最適化することで、陽電子の時間構造を制御できる事を示した。また照射誘起欠陥計測技術として、純Niと溶融石英試料に対して、温度を変えて複合ビーム照射を行い、様々な測定条件で陽電子寿命スペクトルの変化を調べた。純Ni試料に対しては、試料温度500°Cとした場合、表面からの陽電子の再放出が顕著になり、試料周辺の電極構造を最適化すると、独立した再放出ピークの観測が可能になった。再放出ピーク強度はイオン照射で表面に欠陥が導入されることにより縮小するが、ビーム照射中だけ強度が低下し、照射後に回復する現象が見られ、照射中のトランジェントな欠陥が評価できる事が示された。一方、石英試料に対しては、ポジトロニウム形成に起因したnsオーダーの比較的長い陽電子寿命成分に着目してイオン照射を行なった。室温から400°Cまで温度を変えながらイオン照射すると、欠陥の蓄積速度は照射温度に大きく依存する様子が、1回の実験からでも観測でき、その場測定の有用性を示した。複合ビーム照射技術の開発として、高速波形デジタイザをベースとした陽電子寿命測定装置の制御用プログラムコードの改良を行った。これにより、陽電子発生用リニアックのパルス間隔よりも短い時定数に対応したショートモードとパルス間隔よりも長い時定数に対応したロングパルスモードの二つのモードを使い分けられるようになると同時に、イオン照射の精度が向上した。また複合ビーム照射装置において、最大3kVの加速電圧を持つイオンガンでもArイオン照射を行い、従来から使用している最大150kVのイオン加速器と同様に照射が可能なことを確認した。また照射誘起欠陥計測技術として、純Ni、純Fe、溶融石英試料に対して、温度を変えて複合ビーム照射を行い、複数の測定条件で陽電子寿命スペクトルの変化を調べた。純Ni試料に対しては、試料温度400°C以上で、表面からの陽電子の再放出ピークが顕著に観測され、そのピーク強度からイオン照射中のトランジェントな損傷状態の評価が可能であることを確認し、損傷回復の時定数の算出ができることを示した。この時の再放出陽電子の軌道計算を行ったところ、実験結果をよく再現した。

また、純Feに対しても試料温度600°Cで再放出陽電子のピークを観測することが可能であることが示され、この結果は純Niと同様の方法でイオン照射中のトランジェントな損傷状態の観測が可能であることを示唆した。さらに、石英試料に対しては、ポジトロニウム強度に着目して複数の照射温度でイオン照射を行なったところ、測定結果の温度依存性から損傷回復過程の活性化エネルギーが算出可能であることが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。ビーム応用、照射効果26年度が最終年度であるため、記入しない。陽電子ビーム制御技術と照射誘起欠陥計測技術のそれぞれの研究計画で予定していた研究開発項目をそれぞれ実施し、一定の結果を得ることができたため。インダクションバンチャーの実験で陽電子の時間構造制御に関する成果が得られた事、純Ni試料の照射において、トランジェントな欠陥変化の観測に成功したことなど当初の計画に沿った結果が得られている。これまでに開発・設計を行なった陽電子蓄積用ストレージセクション、インダクションバンチャー、イオン・陽電子パルスビーム照射制御システムの性能を最大限引き出しつつ、照射損傷の過渡状態測定を進めていく。陽電子ビーム制御技術として、陽電子蓄積用ストレージセクションとインダクションバンチャーをそれぞれ使って、陽電子の時間構造制御がどの範囲まで可能か評価する。複合ビーム分析装置を用いた照射実験では、陽電子再放出に影響を与えているトランジェントな欠陥の同定と時定数の評価、純Feや石英におけるトランジェントな欠陥変化の観測を進めていく予定である。インダクションバンチャーシステムの要素部品の開発を平成24年度に行ったが、次年度に装置を設置し実験を進める計画であり、そのために直接経費次年度使用額として繰り越した助成金を使用する。平成25年度はさらに試料表層に照射誘起欠陥を導入するためのイオンガンを購入し、新たな照射条件を含めた同時照射実験を行う。平成25年度購入した主要物品(イオンガン)とそれに伴う消耗品が予定していたよりも低い価格で購入ができたことが理由の一つであるが、前年度からの繰り越しにより、支出に余裕が出たことも影響している。人件費や旅費については、前年度までと同様に使用するが、他の予算については、最終年の研究計画を達成するために、実験や装置の調整に必要な消耗品費や役務費に使用する予定である。
沖縄返還交渉における事前協議制度問題に関する研究

本年度は、1969年の沖縄返還交渉の「第二ラウンド」と言われた、同年6月の愛知揆一外相の訪米・国会での訪米報告から、同年7月末のロジャーズ(William P.Rogers)国務長官の来日までの交渉過程を、日米安保条約における事前協議制度問題を中心に検討した。第一に、外務省アメリカ局と条約局が構想した、返還後の在沖米軍の韓国への戦闘作戦行動に関する事前協議の問題に対する対処方針、および返還後の沖縄への核兵器の持ち込みの問題に関する対処方針を、外務省文書から明らかにした。同時に、在米日本大使館が検討を進めていた、返還後の沖縄の軍事的地位に関する特別取り決め案について考察した。第二に、アメリカ国務省文書に基づき、以上の問題に対するアメリカ政府の対処方針を明らかにし、日米の構想の対立点について整理した。第三に、首相官邸とホワイト・ハウスとの間のバック・チャネルの開設の経緯について論じた。第四に、これらを踏まえたうえで、1969年7月末のロジャーズ来日の際の交渉過程を検討した。以上の成果は、活字論文などとして発表した(『高度成長と沖縄返還』、「沖縄返還交渉の『第二ラウンド』」など)。なおこの間、アメリカ国立公文書館・沖縄県公文書館・外務省外交史料館・国立国会図書館・ニクソン大統領図書館などでの史料調査・収集を実施した。とくに、公開された外務省文書の整理を優先して行った。また、当時の関係者へのインタビューを行った。
フェムト秒レーザーを用いたホログラフィによる超高速現象の観察とその応用

本研究は、フェムト秒レーザーを用いたホログラフィにより光の伝播の様子を連続画像として観察する技術を開発し、それを超高速現象の観察・計測に応用することを目的としている。研究期間における研究成果は以下の通りである。1.ホログラムの作製と光波面の観察購入したモードロックTi:Sレーザーを用いて基本的なホログラムの記録光学系を組み、ホログラムの作製を行い、光パルスの動画像再生像を得た。2.観察されるパルス面形状に関する理論的解析と歪みを補正する方法の提案基本的な光学系により作製したホログラムからの再生像として観察される光パルスの面の形状は、その原理上実際に生じているそれとは異なり、実際の光パルスの形状が歪曲された再生像として観察される。その程度は参照光の角度、観察位置などに依存する。この現象について理論的に解析した。この曲線の傾きは、参照光と物体光の光路長がホログラム面上で一致するための物体光点の軌跡として求められ、計算結果は実験結果と一致した。この計算方法を用いて、得られた光パルスの形状を補正する手法を提案した。3.アレイイルミネータから出射される光パルスの観察アレイイルミネータは、入射した1本のレーザービームから多数の平行なビームを発生させるための素子である。光パルスが入射すれば、一定の時間間隔をもって順次多数の光パルスが出射されるが、その現象を鮮明に捉えることができた。この際、出射される光パルスの面は出射方向によって異なること現象が観察された。これを説明するための理論解析を行った。4.3次元空間を伝搬する光パルスの観察3次元空間を伝播する光パルスそのものを観察するため、ゼラチンゼリーを散乱媒体としてその空間を伝播するフェムト秒光パルスのホログラム記録に世界で初めて成功し、その動画像が得られが、注目すべきことは、得られた再生像は、連続光で記録した場合とは異なり左右が反転するという現象が観察されたことである。これは、物体から出てホログラムに到達するまでのパルス光の時間差を考慮することによって説明できる。この現象についての理論的な解析を行い、シミュレーション結果が実験結果と一致することを確かめた。本年度の研究成果は以下の通りである。1.ホログラムの作製と光波面の観察購入したモードロックTi:Sレーザーを用いて基本的なホログラムの記録光学系を組み、ホログラムの作製を行った。発振波長は700900nmの間で選択できるが、使用できる記録材料の感光域が限られていること、赤外ビュアーなどを使わずに眼で観察しようとするには、中心波長720nm程度が限度であり、この波長領域では記録材料としてアグファ8E75HD乾板を使ってホログラムが作製できることを確かめた。2.観察位置による光波面の形状の変化についての解析基本的な光学系により作製したホログラムから再生される光波面の像は、観察位置によってその傾きが異なることが観察される。

この傾きは、参照光と物体光の光路長がホログラム面上で一致するための物体光点の軌跡として求められ、計算結果は実験結果と一致した。3.アレイイルミネータから出射される光パルスの観察アレイイルミネータは、入射した1本のレーザービームから多数の平行なビームを発生させるための素子である。光パルスが入射すれば、一定の時間間隔をもって順次多数の光パルスが出射されるが、その現象を鮮明に捉えることができた。この際、出射される光パルスの面は出射方向によって異なること現象が観察された。これを説明するための理論解所を行った。本研究は、フェムト秒レーザーを用いたホログラフィにより光の伝播の様子を連続画像として観察する技術を開発し、それを超高速現象の観察・計測に応用することを目的としている。本年度の研究成果は以下の通りである。1.パルス面形状に関する詳しい解析ホログラムからの再生像として観察される光パルスの面の形状は、実際に生じているそれとは異なり、参照光の角度、観察位置などに依存する。観察結果は理論から導かれる結果と一致することを確かめた。この技術を超高速現象の観察・計測に応用するためには、理論解析に基づいた変換を行って真のパルス面形状を知る必要があることを明らかにした。2.再生像の空間的・時間的分解能の解析ホログラムに記録される干渉縞は、パルス幅が狭いほどその領域は狭くなる。そのため再生像の解像力は回折によって低下する。水平および垂直方向の解像力を測定し、それらが理論から導かれる結果と同じ傾向を示すことを確かめた。3.3次元空間を伝播する光パルスの観察光パルスを拡散板などに投射してそこからの散乱光を物体光とするこれまでの実験と異なり、3次元空間を伝播する光パルスそのものを観察するため、ゼラチンゼリーを散乱媒体としてその空間を伝播するパルス光のホログラム記録に成功した。再生像は、連続光で記録した場合とは異なり左右が反転するという現象が観察された。これは、物体から出てホログラムに到達するまでのパルス光の時間差によるもので、その現象についての理論的な解析を進めている。(1)観察されるパルス面形状に関する理論的解析と歪みを補正する方法の提案基本的な光学系により作製したホログラムからの再生像として観察される光パルスの面の形状は、その原理上実際に生じているそれとは異なり、実際の光パルスの形状が歪曲された再生像として観察される。その程度は参照光の角度、観察位置などに依存する。この現象について理論的に解析した。この曲線の傾きは、参照光と物体光の光路長がホログラム面上で一致するための物体光点の軌跡として求められ、計算結果は実験結果と一致した。この計算方法を用いて、得られた光パルスの形状を補正する手法を提案した。(2)3次元空間を伝搬する光パルスの観察昨年度に引き続き3次元空間を伝搬する光パルスの詳しい観察と再生像の特性の解析を行った。再生像を3次元像として観察できれば現象のより詳しい情報を得ることができる。
フェムト秒分光による界面電子移動反応におけるプラズモン増強効果の機構解明

金属ナノ構造に生成する局在プラズモンは、金属近接場に大きな電場を作り出し、効率的な反応、新たな反応を引き起こすことが理解されつつあり、多くの基礎・応用研究が進んでいる。本研究実施者は、これまで、酸化チタンナノ微粒子上の金ナノ粒子を励起した際、50fs以内に約30-100%の収率で、酸化チタンの伝導帯に電子移動反応が起こることを、過渡吸収測定から解明した。その後、金ナノ粒子間付近に生じる増強電場が金から酸化チタンへの電子移動反応に与える効果を、フェムト秒の過渡吸収分光により定量的・体系的に明らかにした。H22年度は、増強電場が他の反応系にあたえる増強反応の機構理解を、素過程の解明から進めた。具体的には、共同研究を通して、金属以外の増強電場の系として、金属酸化物(ITO)ナノ粒子における電場増強効果を表面コート色素の2光子励起条件下でのフェムト秒過渡吸収を測定することによって評価した。ITOナノ粒子が無いときに較べ30倍の信号増強が得られ、金属酸化物でも大きな電場増強が起こることを定量的に確かめた。また他の共同研究として、高強度フェムト秒パルスで励起された金ナノ粒子から電子が周りの水中に放出されることによっておこるクーロン爆発現象の実時間観察に成功した。本来の研究課題である金と酸化チタンの電荷分離過程において、その再結合時間が10-100psスケールと速いことの原因を量子ドットと酸化チタンの系との比較から議論し、粒子同士の接触面積が大きいことが問題であることを提案した。金属ナノ構造に光が照射された時に生成する局在プラズモンは、金属の近接場に大きな電場を作り出し、効率的な反応、新たな反応を引き起こすことが期待されており、多くの基礎的、応用的研究が進んでいる。我々のグループもその重要性に以前から注目し、プラズモン誘起の界面電子移動反応の超高速ダイナミクスに関する研究を、特に反応素過程のメカニズム解明を目的として進めている。手法としては可視励起・赤外プローブのフェムト秒過渡吸収分光を用いており、金ナノ粒子やナノ構造から酸化チタンへの電子移動過程に着目して実験を行っている。これまでに測定した、フェムト秒領域における電子注入効率のスペクトルの解析を進めた。試料は10nmの金粒子を数10nmの酸化チタンナノ粒子膜に分散した系である。金ナノ粒子におけるプラズモン励起状態が、バンド間(dバンドからspバンド)あるいはバンド内(spバンド内)の一電子励起の状態、すなわち電子-正孔対の生成に至り、その後電子がバリアを超えるという描像が見えてきた。さらに、プラズモンの一つの特徴である電場増強効果も反応に関与していること、つまり、金-酸化チタンの界面で近接場光が集中することによって、効率的なプラズモンから電子正孔対への変化、それにつづく近距離での電子移動が起こるということも見えてきた。これらの情報は素過程ダイナミクスの理解および新たな反応系のデザインに貢献すると考えている。これら成果は後述の学会および論文において積極的に発信した。
(π-プロパルギル)、および(メチレンπ-アリル)ルテニウム錯体の合成と反応

共役エンイン化合物の反応性に関する研究は、そのシンプルな構造にもかかわらず比較的少なく、ヒドロシリル化、ヒドロホウ素化、ヒドロホルミル化等の触媒反応に関する報告がいくつかあるのみであった。特に、共役エンインの構造の違い、特に二重結合のシス、トランス幾何構造の違いによる反応性の差を明らかにした研究はこれまでなかった。私は、以前の研究で、合成容易なシス-およびトランス-1,4-トリメチルシリル二置換共役エンイン(1)とRuHCl(CO)(PPh_3)_3との化学量論的な反応において、エンインの二重結合のシス、トランスの違いによりRu-H結合の付加の位置が著しく変化する現象を見出していた。本研究では、この顕著な官能基選択性を触媒反応に応用するため、1を基質とする触媒的ヒドロシリル化反応を種々の触媒を用いて検討した。その結果、白金触媒(H_2PtCl_6)、およびロジウム触媒(PhH(CO)(PPh_3)_3)を用いた系で、cis-1とtrans-1への付加の形態が大きく変化することを発見した。すなわち、H_2PtCl_6触媒系ではcis-1への1,4付加とtrans-1への1,2付加の違いが観測された。またRhH(CO)(PPh_3)_3触媒系では、三重結合への1,2付加の形態が異なり、trans-1にはシン付加が、cis-1にはアンチ付加が進行することを見出した。これらの反応により、有機合成上有用なアレニルシランとジエニルシランを合計4種類作り分けることに成功した。これはエンインの幾何構造の違いを用いて触媒反応の選択性をコントロールした初めての例である。また、ルテニウム錯体(RuHCl(CO)(PPh_3)_3)を用いた触媒反応では、cis-1,trans-1共に1,4-付加が進行してアレニルシランが生成したが、この反応系中にルテニウム-シリル体錯体(RuCl(SiR_3)(CO)(PPh_3)_2)が生成し、活性種となっていることを錯体化学的手法により証明した。
強収束加速減速によるタンデム加速器ビームの大強度化

本研究の目的は,一様電場でビームを加速するタンデム加速器を改造して,電場を交互に逆向きにしてビームを加速・減速させることで強集束作用を生じさせ大強度ビームを加速することである.昨年度このアイデアを九大タンデム加速器に適用し,ビーム通過率が約10倍に増加することを実証した.ビーム通過率は加速減速方式で良くなったが,タンデム中央部でビームの荷電変換をするストリッパーの炭素薄膜が必要(1μg/cm^2)以上に厚い(7μg/cm^2)為にビームエネルギーが広がり,通過ビームの10%以下しか実験に使用できなかった.またこれ以上薄い膜は実際上入手出来ない.そこでかねてより開発中のガスストリッパーの完成を急ぎ,今年度にタンデミに装着した.このガスストリッパーは2段差分排気方式でガス閉じ込め効率が高くし,その分大型タンデムのガスストリッパーでは世界一の大口径に出来たので,細長くビーム通過を妨げるというガスストリッパーの弱点が解消できた.このガスストリッパーと加速減速方式とを組み合わせ,タンデムターミナル電圧を低い1MVにして実際に炭素ビームを加速したところ,入射ビームの21%を実験使用ビームと出来た.これは理論的最大値の47%である.従来は0.5%程度であったから,まさに画期的である.天体核反応実験からの要請である低エネルギーで10pμA程度の大強度の炭素ビームを,実際に実現できる見通しがついた.また,加速・減速する際に装着するショート棒の先端付近からタンデムタンク内壁に向かって放電が発生し電圧上昇を妨げていたが,このショート棒先端に中空金属球を取り付けて放電を防止した.本研究の目的は,一様電場でビームを加速するタンデム加速器を改造して,電場を交互に逆向きにしてビームを加速・減速させることで強収束作用を生じさせ大強度ビームを加速することである.今年度は,この相良のアイデアを九大タンデム加速器に試験的に適用してみた.その結果,期待通りの大強度ビーム加速が実現可能であると判った.まず,加速減速時のビームアクセプタンスをタンデム加速器の前半加速部及び後半加速部それそれについて計算し,最適電圧配分を決定した.その電圧配分を実現するには,通常の一様加速時の約35倍の静電荷をベレットチェーンで運ぶ必要がある.そこで,タンデム内部の分割抵抗体の半数を除去し,加速管と絶縁支柱とを200カ所にわたって電気的につなぎ,必要静電荷量を半減した.そのあと4本の特殊ショート棒を取り付けて電圧を配分した.ショート棒からの放電対策をした後,タンデム中央電圧1MeVで炭素ビームを加速した.この電圧での炭素ビームのタンデム通過率は,通常の一様電場では4.5%だが,加速減速電場では45%であった.期待通りの高アクセブタンスが得られた.また運搬静電荷量が多いので大強度ビーム加速の負荷変動に耐えられる.世界初の試みは成功した.次の課題は抵抗値の高い分割抵抗体を用いて中央電圧を2MVまで上げることと,中央部での荷電変換を現在の炭素薄膜でなくガスで行ってビームのエネルギーと角度の拡がりを抑えることである.その準備も行った.次年度に3-8MeVで10pμA程度の炭素ビームを得て天体核反応実験に用いる見通しがついた.本研究の目的は,一様電場でビームを加速するタンデム加速器を改造して,電場を交互に逆向きにしてビームを加速・減速させることで強集束作用を生じさせ大強度ビームを加速することである.昨年度このアイデアを九大タンデム加速器に適用し,ビーム通過率が約10倍に増加することを実証した.ビーム通過率は加速減速方式で良くなったが,タンデム中央部でビームの荷電変換をするストリッパーの炭素薄膜が必要(1μg/cm^2)以上に厚い(7μg/cm^2)為にビームエネルギーが広がり,通過ビームの10%以下しか実験に使用できなかった.またこれ以上薄い膜は実際上入手出来ない.そこでかねてより開発中のガスストリッパーの完成を急ぎ,今年度にタンデミに装着した.このガスストリッパーは2段差分排気方式でガス閉じ込め効率が高くし,その分大型タンデムのガスストリッパーでは世界一の大口径に出来たので,細長くビーム通過を妨げるというガスストリッパーの弱点が解消できた.このガスストリッパーと加速減速方式とを組み合わせ,タンデムターミナル電圧を低い1MVにして実際に炭素ビームを加速したところ,入射ビームの21%を実験使用ビームと出来た.これは理論的最大値の47%である.従来は0.5%程度であったから,まさに画期的である.天体核反応実験からの要請である低エネルギーで10pμA程度の大強度の炭素ビームを,実際に実現できる見通しがついた.また,加速・減速する際に装着するショート棒の先端付近からタンデムタンク内壁に向かって放電が発生し電圧上昇を妨げていたが,このショート棒先端に中空金属球を取り付けて放電を防止した.
低次元スピン系における量子的に乱れた基底状態の数値的研究

1.スピン1/2の異方的交替ボンド1次元ハイゼンベルグモデルのハルデン-XY相境界スピン1/2の異方的交替ボンド1次元ハイゼンベルグモデルの基底状態におけるハルデン相とXY相の相転移については、XY相全体が臨界的であるため、有限系の対角化によって相境界を定める事が困難であった。しかし、開放端の境界条件でハルデン相側でのKennedy tripletとXY相側での対数補正項を利用すると、現象論的繰り込み群を用いてこの相境界を精度よく定めることができた。この結果、山中らによる級数展開の結果とも一致し、より精度の高い結果が得られた。2.等方的なスピン1/2強磁性-反強磁性交替ボンド鎖ハイゼンベルグモデルの分散関係等方的な場合、強磁性ボンドの弱いときの基底状態では、反強磁性ボンドでつながったスピンがシングレットを組み、波数kの最低励起状態はこれらのシングレットの一つがトリプレットに変わった状態の平面波的重ね合わせである。特に、k=πの状態は最低励起状態になりS=1の場合のハルデンギャップにつながる。ここでは、強磁性ボンドの強さを変えながら、様々なkに対し有限系の対角化を行って分散関係を調べた。強磁性ボンドの弱いときは、すべてのkに対し全スピンが1のトリプレットの平面波が最低励起状態になっているが、強磁性ボンドが強くなると、トリプレットの平面波2つからなると思われる全スピン2の状態のエネルギーがおりてきて、kの小さいところで入れ替わりこのような波数の励起状態の性質は強磁性ボンドの強さによって大きく変わることがわかった。3.スピン1/2の強磁性-強磁性-反強磁性三量体鎖ハイゼンベルグモデルの磁化過程このモデルは強磁性ボンドの強い極限でS=3/2の反強磁性ハイゼンベルグモデルになる。一方、強磁性ボンドの弱いときは強い量子効果が期待される。ここでは、有限系の対角化によってこのモデルの磁化過程を調べた。強磁性ボンドが弱いと飽和磁化の1/3のところにプラトーが見える。しかし、これが強磁性ボンドの強い極限まで存在するかどうかは数値的に結論を出すのは困難である。一方、実験的には3CuCl_2.2Dioxaneがこのようなモデルでよく記述される。Livermoreらはこの物質の帯磁率の温度依存性を測った。また最近、網代らは低温強磁場での磁化過程を測定した。低温での飽和磁場と高温での帯磁率からこの物質の交換相互作用を定め、低温の磁化曲線をこのモデルの磁化曲線と比べたところ実験とのよい一致を見た。
アメリカ飛行文学の系譜とその特徴

2018年度は、最終年度の2019年度を1年後に控えていることも有り、実際の成果の発表準備を中心に進めた。具体的には2019年度に出版を予定している共著『マニフェスト・デスティニーの情動的効果と21世紀惑星的想像力』に掲載が予定されている論文「翼の福音、それとも呪われた凶器?ーリンドバーグと飛行の物語」の執筆を完成させた。同論文は2017年度に成蹊大学で発表した内容に手を加えて、さらに発展させた内容で、リンドバーグの大西洋無着陸横断飛行のノンフィクション文学をポストコロニアリズムの視点から分析した論文である。さらに、2018年5月に東京女子大学で開催された第90回日本英文学会全国大会で、空とアメリカ文学の関係を探ったシンポジウム「イカロスを追いかけてー空をめぐる文学的想像力」を実施し、シンポ統括者として自身を含めた四名の発表者と同テーマに関する研究発表と意見交換、ならびに来場者との質疑応答を行った。同シンポジウムでは、エドガー・アラン・ポー、マーク・トウェイン、サンテグジュペリ、アン・モロウ・リンドバーグの諸作を中心に、主にアメリカ作家たちの(サンテグジュペリを除く)作品に表れる飛行や空のモチーフを詳細に分析した。その後は、同シンポジウムを中核とした共編著『空とアメリカ文学』(2019年出版予定)の編集を進め、計10名の執筆陣にアメリカ飛行文学を探る論考の執筆を依頼し、同書に掲載される全ての論文を2019年2月の時点で揃えることができた。尚、2019年夏に彩流社より出版を予定している同書には、2018年度中に自らが執筆を進めたアメリカ文化と空の関係を綴ったコラム4篇と、研究論文「空という快楽ーアン・モロウ・リンドバーグの飛行と東アジア」が掲載されることになっている。アメリカの飛行文学の意味を中心に検討するシンポジウムを第90回日本英文学会で実施できただけでなく、同テーマの下、論文2本とコラム四編の執筆を終え、やや出版時期が遅れたとはいえ、共編著『空とアメリカ文学』の論文を全て取りそろえて、出版社に提出することが出来た。単著に収録予定の論文の執筆は遅れているので、共編著が終了次第、単著執筆に傾注する予定である。共著『マニフェスト・デスティニーの情動的効果と21世紀惑星的想像力』に掲載予定の拙論「翼の福音、それとも呪われた凶器?ーリンドバーグと飛行の物語」の出版に加え、アメリカ飛行文学の初の研究書である『空とアメリカ文学』の編集と執筆を完成させる。同書の編集と執筆が終了次第、同書を通して成果を内外の研究者に評価を仰ぐ予定である。当初予定していた、単著の執筆に向けて、アン・モロウ・リンドバーグによる2作目の飛行文学作品の分析、さらに、アン・モロウと交流を深め、第二次大戦中アメリカに長く滞在したフランスのサンテグジュペリのアメリカ滞在の意味などについても研究を進めたい。本年度は、アメリカ航空文学の系譜を包括的に跡付けるための基礎資料の収集期間と位置づけ、アメリカ各地の図書館やアーカイブを訪問して資料の収集を集中的に行った。既に見当をつけていた資料の中には、オンライン書店での購入による収集が可能であったため、適宜、インターネット上の情報を確認しつつ資料の収集にあたった。結果、アメリカ航空文学を担う中心的な存在である、チャールズ・リンドバーグ、アン・モロウ・リンドバーグ、アーネスト・ギャン、リチャード・バックといった今日でも著名な作家たちの関連資料を収集したことに加え、今日では忘れられた観のあるウルフギャング・ランジェウィッシュやディーン・C・スミスといった作家たちの貴重な原作を入手できたことは大きな成果といえる。加えて、SF関係の書誌を検討することでより総合的なアメリカ航空文学関係の書誌の作成も並行して進展させることができた。ただし、実物を手に取って確認しないまでは、実際に航空文学の名に値する作品かどうかは判断が付きにくいため、書誌の決定版を完成するまでには至っていない。今後も書誌と現物との照合作業を継続して進めていく必要がある。また、アメリカでの1年間の在外期間を利用して、アメリカにおける航空文化の姿を理解するために、アメリカ各地の航空関係の催しや博物館を訪問する機会を積極的に設けた。特に、重要であったのは、世界最大の航空の祭典ともいえるオシュコシュ航空祭に参加できたことは大きな収穫であった。同航空祭では、複数の航空作家が読者と語らう機会を設けており、実作者の側からみた航空文学の意義を理解する上で役に立つセッションであった。書誌の作成がもう少し順調に進むと当初は考えていたが、思ったより資料の散逸が広範囲で、資料の収集に多大な時間を要した。平成28年度は、テキサス大学図書館を中心としたアメリカでの現地調査を短期間ながら実施することが出来、日本では入手が難しい飛行文学関連の一次資料の踏査を実施した。特に、将来のアメリカの航空界を担う子どもたちの育成を目指す中、学校教育の場でいかにして航空界の英雄の物語が利用されていったのかといった問題について検討を行った。具体的には、大戦間期のアメリカで発行された中高の文学教科書を検証し、そこに掲載されている航空関連の物語を収集・検討した。また同作業の中で、1920年代のアメリカ最大の英雄で、最も名の通った飛行家であるCharles A. Lindberghの影響力の巨大さを認識したこともあり、本格的なLindbergh研究に着手した。

ただし、イェール大学図書館に保管されている膨大な量のLindbergh文庫を検討する時間的余裕がなかったこともあり、主たる研究として、アメリカ飛行文学の金字塔ともいえるLindberghの自伝的回想記、The Spirit of St. Louis (1953年)を精読し、そこに刻み込まれた飛行を巡る様々なアメリカの物語を掬い上げていった。同作は、リンドバーグが人類初のニューヨークーパリ間無着陸横断飛行の達成に至るまでの経験を綴ったピューリッツァー賞受賞作だが、特に、本作に見られる問題群、例えばフロンティアの物語の中に自己を位置づけようとする態度、飛行という行為に色濃く反映された宗教性、地上に展開する世界への空間認識、飛行に伴う時間感覚のズレ、さらには、飛行機というアメリカの発明品で新世界文明の中心地ニューヨークから旧世界文明の中心地パリに時空を超えて乗り込んでいくことの文化的意味などについて検討し、論文を完成した。同成果を成蹊大学で開催された「マニフェスト・デスティニーの情動的効果と21世紀惑星的想像力」をテーマとした研究会で口頭発表した。テキサス大学で学校教科書を検討することにより、文学の授業での航空文学の利用状況を検討できたことは大きな前進と言えた。飛行家のリンドバーグのアメリカ文化における重要性を認識したこともあり、イェール大学図書館のリンドバーグ文庫での原稿の検証作業などを行いたかったが、時間的が余裕がなく断念せざるを得なかったことは残念であった。しかし、その代わりとして、リンドバーグの代表作の精読を行い、研究成果をまとめて口頭発表という形で公表することが出来たことは大きな収穫であった。2017年度は2018年5月に予定されている日本英文学会全国大会シンポジウムの全体企画「イカロスを追いかけてー空をめぐる文学的想像力」の企画立ち上げと、シンポジウム参加予定者との研究発表内容のすり合わせや協議を中心に進めた。特に留意した点は、時代と地域のバランスであったが、まだ飛行機発明以前の19世紀以前のアメリカ文学を「飛行」という視点からどのように扱うかという課題を克服するため、フィクションの世界で飛行を扱っている19世紀の代表的なアメリカ作家であるエドガー・アラン・ポーとマーク・トウェインの専門家に相談をし、ポーは俗に「気球3部作」と呼ばれる作品、またトウェインは宇宙への旅を繰り広げる「ストームフィールド船長の天国訪問」という中編小説を扱うことした。同企画はアメリカ文学が中心となるが、世界文学という視点からアメリカ文学における飛行のテーマを扱う必要性を強く感じたこともあり、おそらく世界で最も飛行文学の書き手、アントイン・ド・サンテグジュペリの専門家にも参加を要請し、フランス文学における飛行の視点もいれたシンポジウムの企画を立案した。同企画は受理され、発表者と連携を取りつつ、2018年5月の第90回日本英文学会で成果を発表する予定である。同シンポジウムでは、アン・モロウ・リンドバーグの1930年代の飛行文学、North to theOrientをテーマに、飛行をめぐる、現実と非現実の問題、女性として飛行することへの葛藤、日本飛来の際の日米関係の影響、飛行に忍び寄る暴力の影といった問題を論じるべく、徹底して同作家に関する資料収集や作品の精読と議論の組み立てに取り組んだ。当初より、計画していたアメリカ文学と飛行の関係を明らかにする共同のシンポジウムの立ち上げに成功し、単独では限界のある同テーマの掘り下げを開始することができた。
ミストCVD法による低コストなP型酸化亜鉛薄膜の形成

○研究の目的:酸化亜鉛(ZnO)薄膜は,従来の真空製造工程では酸素が抜けてN型の伝導性を示すが,大気圧ミストCVD法では酸素を供給できるのでP型化する可能性がある.電流注入可能なP型ZnOの実現は,透明導電酸化膜の実用性を大きく飛躍させる.本研究は,P型化の為にI族元素カリウム(K)を添加してその有用性を調べ,P型化の作成条件を見出すことを目的とした.○研究方法:1.所有する自作ミストCVD装置を改良した.装置内部のミスト流れを熱流体解析ソフトウェァCFD2000でシミュレートし,反応炉の設計見直しを中心とする全般的な装置改良を施した.2.無添加酸化亜鉛薄膜を形成して,新装置の薄膜形成能力と特性の洗い出しを行った.3.P型化のため,I族元素Kを添加した薄膜形成条件を探求した.酢酸亜鉛二水和物溶液(0.1M)に,酢酸カリウム溶液(0.1M)を2vol%ずつ添加(最大10vol%)した各溶液で,基板温度700°C,750°C,800°Cの薄膜を形成した.搬送ガス(窒素)流量2L/分,基板を単結晶サファイヤガラスとし,成膜時間は20分間である.出来た薄膜について,ゼーベック測定法で伝導性判定をした.4.X線回折装置(XRD)により,P型化傾向のサンプルについて結晶学的評価を行った.○研究成果:1.流体解析でミスト流の偏りを突き止め,反応炉の形状を変更した結果,面内分布の改善を実現した.2.新装置は,実用昇温レート50°C/分以上,温度域900度以上,結晶成長レート60nm/分の能力を示した.3.I族元素Kを添加するとN型より高抵抗化する傾向が見られ,P/N判別がつかない境界状態の薄膜が多く出現した.酸素空孔を補えるアニール処理(700°Cまたは800°Cの酸素雰囲気で1時間)を施したところ,K添加濃度が4vol%の一部と6Vol%の全てでP型の傾向が現れた.4.基板温度・アニール温度の高いP型サンプルは,配向性(0,0,2)の比率が高い多結晶であった.以上,I族元素KのドープがP型化に際し有効であることと,P型化する条件の傾向を確認した.○研究の目的:酸化亜鉛(ZnO)薄膜は,従来の真空製造工程では酸素が抜けてN型の伝導性を示すが,大気圧ミストCVD法では酸素を供給できるのでP型化する可能性がある.電流注入可能なP型ZnOの実現は,透明導電酸化膜の実用性を大きく飛躍させる.本研究は,P型化の為にI族元素カリウム(K)を添加してその有用性を調べ,P型化の作成条件を見出すことを目的とした.○研究方法:1.所有する自作ミストCVD装置を改良した.装置内部のミスト流れを熱流体解析ソフトウェァCFD2000でシミュレートし,反応炉の設計見直しを中心とする全般的な装置改良を施した.2.無添加酸化亜鉛薄膜を形成して,新装置の薄膜形成能力と特性の洗い出しを行った.3.P型化のため,I族元素Kを添加した薄膜形成条件を探求した.酢酸亜鉛二水和物溶液(0.1M)に,酢酸カリウム溶液(0.1M)を2vol%ずつ添加(最大10vol%)した各溶液で,基板温度700°C,750°C,800°Cの薄膜を形成した.搬送ガス(窒素)流量2L/分,基板を単結晶サファイヤガラスとし,成膜時間は20分間である.出来た薄膜について,ゼーベック測定法で伝導性判定をした.4.X線回折装置(XRD)により,P型化傾向のサンプルについて結晶学的評価を行った.○研究成果:1.流体解析でミスト流の偏りを突き止め,反応炉の形状を変更した結果,面内分布の改善を実現した.2.新装置は,実用昇温レート50°C/分以上,温度域900度以上,結晶成長レート60nm/分の能力を示した.3.I族元素Kを添加するとN型より高抵抗化する傾向が見られ,P/N判別がつかない境界状態の薄膜が多く出現した.酸素空孔を補えるアニール処理(700°Cまたは800°Cの酸素雰囲気で1時間)を施したところ,K添加濃度が4vol%の一部と6Vol%の全てでP型の傾向が現れた.4.基板温度・アニール温度の高いP型サンプルは,配向性(0,0,2)の比率が高い多結晶であった.以上,I族元素KのドープがP型化に際し有効であることと,P型化する条件の傾向を確認した.
小売・サービス産業による生産・流通システムの再編成に関する地理学的研究

今年度は,昨年度に実施した外食・中食企業に対するアンケート調査の結果を踏まえてフィールドワークを行った。まず,契約栽培や農業参入を実施している外食チェーン数社に対してインタビュー調査を実施し,生鮮野菜の調達方法,契約栽培・農業参入の経緯,受発注の仕組み,需給調整,産地側への要望等を明らかにした。次に,それらの外食チェーンと契約栽培に取り組む産地での聞き取り調査を実施し,外食チェーンと直接取引を行う産地への影響やその対応を明らかにした。さらに,外食チェーンが農業参入を実施している産地でフィールドワークを行い,地域の変化を統計も踏まえて検討した。以上の調査の結果,外食チェーンは,品質や価格の不安定性,コールドチェーンの不確立,リードタイムの長さなどの既存の生産・流通システムにおける問題を克服するために契約栽培や農業参入に乗り出したことが指摘できる。また,外食チェーンが持つ業態特性と野菜の商品特性から,両者の間に「数量の懸隔」と「規格の懸隔」が生じていた。「数量の懸隔」に関しては,余剰のリスクを産地が,欠品のリスクを外食チェーンが分担し,「規格の懸隔」は産地側が複数の業態と取引をすることによって解決していた。すなわち,従来は中問流通が担っていた機能とリスクを外食チェーンと産地で二極分担することで新たな生産・流通システムを成立させていることが明らかとなった。他方,外食チェーンの農業参入は,地域での生産品目の変化や農業産出額の増加などの効果をもたらす一方で,産地に大きなリスクを抱えさせていることが判明した。なお,昨年度までの研究成果を学術雑誌(E-journal GEO)に発表し,今年度の研究成果を日本地理学会において報告した。本年度は、小売・サービス産業による生産・流通システムの再編成に関する地理学的研究を実施するにあたっての方法論的な枠組みについて検討を行った。生産から消費までの各段階を区切って研究をおこなう従来の研究の枠組みでは本研究の目的は達成できない。したがって、新たな研究の枠組みを用いる必要がある。そこで、本研究ではコモディティチェーン(商品連鎖)アプローチに着目し、その有効性を検討した。コモディティチェーンアプローチは、欧米の社会学や開発経済学の分野で用いられてきた。その枠組みは国際的な取引のパターンの変化に対して示唆を与え、グローバリゼーションと先進国と途上国の両方の経済のリストラクチャリングの研究に有効な基礎を与えるとして、世界経済を捉える新しい枠組みとして注目され、研究が蓄積されてきた。コモディティチェーンアプローチは、ある財やサービスが生産・供給されるためのチェーン(連鎖)について、それを構成する主体を明らかにした上で、主体間関係や、その力関係や統治やコントロールの構造、その関係を規定する商品取引などの取り決め(ルール)やその調整、それらを取り巻く諸制度、労働市場、地理的配置、利益が生み出される構造、生産や消費に関わる環境や文化や習慣など、これら諸要素の相互作用などを通じて、その財やサービスが生産され消費されるまでの過程を分析することによって、世界経済を捉えようとするものである。このようなコモディティチェーンアプローチは地理学においても有効なツールになりうると考えられ、最も川下に位置する小売・サービス産業が生産や流通のあり方に与える影響を検討するための本研究の枠組みとしてもコモディティチェーンアプローチが有効であることが示された。今年度は、外食・中食企業の食材調達に関する研究調査を実施した。まず、関連する文献・論文や統計の整理と分析を行い、外食・中食産業に関する研究の到達点と課題について検討した。それに基づいて、外食・中食企業による食材調達と食の安心・安全に対する取り組みと、それが川上(生産側)に与える影響について明らかにするために、『日経外食・フードビジネス企業年鑑』(日本経済新聞社)に掲載されている全国802社の外食・中食企業に対して郵送によるアンケート調査を実施し、単独店からリージョナルチェーン、ナショナルチェーンまでの幅広い企業群133社から有効回答を得た。アンケート調査では、食材調達の中でも特に野菜の調達について、仕入先や取引先数、仕入れの形態等の概略を明らかにした上で、(1)食の安心・安全に関する取り組み、(2)輸入野菜の使用状況、(3)契約栽培への取り組み、(4)農業参入の4点に焦点を絞って分析を行った。食の安心・安全に関する取り組みについては、具体的な取り組みとそれを始めた時期から業界全体の動向を把握した。輸入野菜については、各企業の使用状況とその理由から、輸入野菜の位置づけを明らかにした。契約栽培については、具体的な契約先と契約形態等から生産側へ影響を与える可能性を検討した。農業への参入状況については、参入の時期・形態・理由等を明らかにした。また昨年度の研究成果を、2005年度日本地理学会秋季学術大会(於・茨城大学)において発表した。

また,外食チェーンが持つ業態特性と野菜の商品特性から,両者の間に「数量の懸隔」と「規格の懸隔」が生じていた。「数量の懸隔」に関しては,余剰のリスクを産地が,欠品のリスクを外食チェーンが分担し,「規格の懸隔」は産地側が複数の業態と取引をすることによって解決していた。すなわち,従来は中問流通が担っていた機能とリスクを外食チェーンと産地で二極分担することで新たな生産・流通システムを成立させていることが明らかとなった。他方,外食チェーンの農業参入は,地域での生産品目の変化や農業産出額の増加などの効果をもたらす一方で,産地に大きなリスクを抱えさせていることが判明した。なお,昨年度までの研究成果を学術雑誌(E-journal GEO)に発表し,今年度の研究成果を日本地理学会において報告した。