hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
系統的な身体イメージの変化を引き起こす感覚入力の分析

身体イメージを構成している筋感覚と視覚を操作し,それらの感覚が身体イメージに与える働きを検討した。1)手首と肘が逆方向に固定され,カフ圧を加えると筋感覚が消失し,手首と肘の知覚は別々に逆方向へ変化した。2)足首と膝を伸展位または屈曲位に固定し,カフ圧を加えると,その関節が逆方向に動くように知覚されたが,脚を見ると,知覚された姿勢は元の位置に戻った。3)カフ圧により上肢の位置知覚が変化すると,手に持った物も共に知覚変化した。4)実際の腕の位置と異なる視覚情報を与えると,腕の位置は視覚に引きずられて知覚された。5)さらに,そのカフ圧を加えると,手首の位置はいっそう視覚に影響された。1.身体イメージへの対象物の参入:先行研究によると,肘を極端な伸展位で固定し,上腕部にカフ圧を加えると,肘は屈曲方向に変化するように知覚される。したがって,手に棒を固定すると,肘の知覚変化と伴に,手の棒も一緒に屈曲方向へ動くように知覚されるかどうか検討した。10名の被験者は閉眼で仰臥位をとり,右手に棒を三角巾で固定した。被験者は右上腕部にカフ圧を加えられ,右の手首と肘の位置について棒をもった左の手と腕で示した。被験者はまた右手に棒を感じるかどうかを報告した。その結果,手首と肘が加圧後10分から40分の間屈曲方向へ動いたように知覚された。同時に手に固定された棒も加圧後10分から20分の間屈曲方向へ動いたように知覚された。棒をもった手の移動は右手首と肘の知覚変化の開始と手の触覚の完全な消失の間にみられた。この観察は手と対象物の間の新たな錯覚を示唆している。2.仮想環境における腕の位置感覚に与える視覚と固有感覚の可塑性:本研究はヘッド・マウント・ディスプレイを付けた10名の被験者によって腕の位置の視覚と固有感覚の重みづけを検討した。伸展した右腕を撮影するために,右肩峰上にカメラを固定した。被験者の右腕が体幹から水平に伸展しているようにディスプレイ上に30分間提示されている間,実際の右腕が外転方向に0°,30°,60°になるように固定された。偽と実際の腕の位置の差が増加するにつれて,知覚される腕の位置は偽の腕に近づき,視覚に対する固有感覚の適応を示した。その差が90°に保持された時,知覚される腕の位置は15分まで偽の腕の位置まで徐々に接近し,その後,偽と実際の位置の間の値で安定した。驚いたことに,偽と実際の腕の位置の差が90°の時,ディスプレイ上の腕の位置は実際の腕の位置に時間経過に伴ってゆっくりと接近するように知覚された。これらの結果は固有感覚に対する視覚の適応を示している。我々の先行研究は手指,手首,肘を伸展位または屈曲位に固定し,上腕部にカフ圧を加えると,皮膚と固有感覚の受容器に関係する大径有髄線維の麻痺に対応して,それらの関節の知覚が急激に変化し,伸展位に固定した時の関節の知覚は屈曲位の方向へ変化し,屈曲位に固定した時のそれは伸展位の方向へ変化した。本年度は多くの骨格筋が二関節筋であることを考慮した実験を行った。手首を屈曲位に肘を伸展位に固定した時,皮膚感覚の麻痺に伴って,手首は伸展方向へ,肘は屈曲方向へ動くように知覚された。一方,手首を伸展位に肘を屈曲位に固定した時,それぞれ逆方向へ動くように知覚された。したがって,手首と肘をまたぐ二関節筋の相互作用の影響はなく,手首と肘の知覚は独立して逆方向へ変化した。関節が極端な姿勢をとって止血されると,伸展された筋からの感覚入力の消失が屈曲された筋のそれよりも相対的に大きく,関節の位置知覚は逆方向へ動く。このような姿勢の知覚変化は屈筋と伸筋からくる感覚入力のバランスに基づく脳内の身体図式の変化である。従来,皮質の身体図式の再組織化は小径無髄線維の消失によると言われているが,本研究の結果は大径有髄線維からの感覚入力の消失が短期的な皮質の再編を生じ,前腕の姿勢の知覚変化をもたらしたと考えられる。次に,上肢と同様な現象を下肢でも証明するために,大腿部にカフ圧を加えた。

その結果,大径有髄線維の麻痺に対応して,足首と膝の関節の知覚が徐々に変化し,伸展位に固定した時の関節の知覚は屈曲位の方向へ変化し,屈曲位に固定した時のそれは伸展位の方向へ変化した。さらに,知覚変化に対する視覚の影響をみるため,40分間のカフ圧終了後,被験者に知覚変化した下肢を見せた。その結果,知覚変化は実験の初期の段階へ戻り,四肢の位置感覚は固有感覚よりも視覚によって優位にコード化されていた。先行研究ではディスプレイ上と実際の腕の位置の差が大きくなるにつれて,知覚される腕の位置はディスプレイ上の腕に近づいた(固有感覚の視覚への適応)。さらに,ディスプレイ上と実際の腕の位置の差が90 degの時,ディスプレイ上の腕の位置が実際の腕の位置に時間経過に伴ってゆっくりと接近するように知覚された(視覚の固有感覚への適応)。そこで本研究ではディスプレイ上に視覚情報を提示した上に,カフ圧により固有感覚を脱落させると,手首の位置感覚にどのような影響があるかを検討した。被験者は椅座位の体勢で台の上に前腕を伸ばし,実際の手首は中間位を保持した。視覚情報はヘッドマウントディスプレイによって屈曲した手首が30分間提示された(視覚条件)。ディスプレイ上の視覚情報の上に,右上腕部にカフ圧を30分間かけ,手首の固有感覚を消失させた(視覚+止血条件)。被験者は3分毎に知覚した右手首の位置を左手首で示した。さらに,ディスプレイ上の手首の位置を左手首で示した。5分毎の皮膚感覚の検査も行った。視覚条件では手首の位置はディスプレイ上の手首の位置に近づくように知覚された。さらに,視覚+止血条件は視覚条件よりディスプレイ上の手首の位置にいっそう近づいて知覚され,固有感覚の視覚への適応がみられた。したがって,歪んだ手首の視覚情報は固有感覚の消失に伴い,いっそう影響力をもたらした。しかし,両条件共に,ディスプレイ上の手首の知覚は優位に変化せず,視覚の固有感覚への適応はみられなかった。上記の研究は学術雑誌に投稿中であるが,前年に行った2つの実験は1篇がJournal of Motor Behaviorに掲載され,もう1篇は同じ雑誌に受領され,オンライン上で閲覧できる。運動学今年は2つの実験を行い,2つの原著論文を投稿し,現在査読中である。そのうち,1つの実験は予備的報告として所属大学の研究紀要に掲載された。初年度で2年間の実験を行った。現在までの研究成果は以下の通りである。1.手指,手首,肘,足首,膝を極端な伸展位または屈曲位に固定し,上腕部と大腿部にカフ圧を加えると,それぞれの関節は逆方向に変化するように知覚された。四肢の位置知覚はその姿勢によって伸展される筋群によって決まる。伸展された筋群からの強い感覚入力が消失すると,関節の知覚変化を生じる。対照的に,その姿勢によって短縮した拮抗筋からの弱い感覚入力が消失しても関節の知覚変化は生じない(J Physiol 2011, Exp Brain Res 2013)。2.手首を中間位に固定して止血すると,屈筋と伸筋からの感覚入力は平衡を保持したまま消失するため,知覚変化は起こらなかった(Exp Brain Res 2012a)。3.手首と肘を逆方向に固定して止血すると,それぞれ逆方向に知覚変化が生じ,二関節筋の影響はみられなかった(Exp Brain Res 2012b)。4.知覚変化に対する視覚の影響をみるために,40分間のカフ圧終了後に被験者に知覚変化した下肢を見せた。その結果,知覚変化は実験の初期の段階へ戻り,四肢の位置感覚は固有感覚よりも視覚によって優位にコード化されていた(Exp Brain Res 2013)。1.仮想環境における手首の位置感覚に与える固有感覚遮断の影響:ヘッド・マウント・ディスプレイによって一つの偽の右手首の視覚情報を提示し,右上腕部にカフ圧を加えて固有感覚を遮断すると,実際の手首の位置を再生する時(視覚の可塑性)と偽の手首の位置の再生する時(固有感覚の可塑性)にどのような変化が生じるか検討する。
ポスト・サッチャー時代の経済思想：競争と管理を通じた公共領域の再編

本年度の研究は、前年度に着手したイギリスLSEの経済学者ジュリアン・ルグランとニコラス・バーの所説を検討し、福祉国家の再編における理論的基盤について議論することであった。ルグランとバーはともに1990年代に本格的な議論を展開しはじめたが、公共領域の改革における理論を提供しているだけでなく、政策形成においても重要な役割を担っており、理論の開拓に加えて理論と政策とを結びつける役割をも担ってきた。かれらの研究を議論することによって、政策と理論の両面において再編期のイギリス福祉国家を理解することになる。ルグランとバーの研究は、隣接する領域の議論においてそれぞれ公共部門のあり方について検討を続けてきた。また、政府等のアドバイザーとなったことから公平や平等といった福祉国家の価値を重んじる論者からはネオリベラルと批判的に理解されている。たしかにルグランは準市場を通した効率的運営のあり方を検討したし、バーにおいても公共部門に限らず広く福祉・社会保障のあり方について論じており、サッチャリズムの改革を受けた議論であると言える。他方で、両者の議論が、より精密に市場の制度を考察している点には注目すべきである。つまり、効率の達成という観点から市場や競争の導入を論じるだけでなく、その弊害を抑えつつ安定的に運営される制度設計をしているということである。いかなる設計をするかという観点から議論されており、再編期のアイデア・思想のプラグマティックな実現方法を論じたということができる。すなわち、ポスト・サッチャー時代のかれらの議論を経て再編後の福祉国家像が形成・展開されてきたと理解すべきである。より長期的な戦後の福祉国家形成から再編への展開のなかで歴史的意義を究明するためには、時代の射程を広げた検討が必要であるが、それは次年度に残さざるを得なかった。当初の計画では、最終年度にあたる本年度は、政策と理論における議論を総合させて、再編の議論をポスト・サッチャー期の経済思想として特徴づけることを計画していた。本年度の検討では、個別の論者の議論を取り上げるところまでは研究報告として形にすることができたが、研究論文としての結実には至っていない。この点については、研究期間の延長をお願いし、次年度に結実させる。また研究を進めていく上で、議論をより相対化して理解するためには、研究実績の概要においても言及したが、時代の検討射程を延長する必要があることも明らかになった。そのため、福祉国家の安定期である1960年代の議論についても改めて検討し、総合した上で、一定の結論を導きだす。本研究は、現実から理論や思想、理論や思想から政策と補完的に展開された福祉国家の再編を思想史において位置付けることを目標としている。現状、政策と理論の検討については個別に進めており、その総合的に整理し、相対化して理解することが次の課題となるように思われる。サッチャー政権の改革を受けた政治と学術における変化・展開を追うだけでは十分な理解をするには不十分であることを研究遂行のなかで感じるようになったため、議論の射程を福祉国家の安定期との比較のなかで議論を構築することを検討している。この議論の射程を広げた検討の妥当性については、イギリス人のイギリス現代史研究者から助言を受け進める予定である。本年度は、主に1990年代から2010年代にかけての福祉国家の再編と公共サービスのあり方とその思想とを検討する研究全体の基礎的研究を実施した。特に再編期を迎えて新しい形の福祉・社会保障および公共サービスが模索される過程において、その一つの表出として捉えることのできる「大きな社会」構想に注目をして考察を深めた。また、福祉国家の再編過程や「大きな社会」構想に関する一次資料の収集をLSEアーカイブスを中心に実施した。これらの研究成果は、「大きな社会」構想に関する論文として、部分的ではあるが、結実した。従来の福祉国家の改革・再編の議論の中心は、いかにして公共部門の費用対効果を高めるか、ということに終始していた。これに対して「大きな社会」構想では、選挙上の党利を超えた新しい公共領域についての考え方を看取することができる。既存の公共サービスと国民のニーズについて、ますます多様化し個別化したニーズを捉え、地域の実情に根ざしたサービスを開拓し提供することは財源の制約もあり、困難になりつつあると捉えられていた。このような状況において、住民のニーズを把握した社会的企業家や慈善団体等の個人や組織が市場と公共の間に置かれた「社会」として再認識されていることは注目に値する。そのようなサービス提供を活性化するために、政府や公共部門に課せられたのは、分権化や権限移譲を進めるとともに、スタートアップとして現れる新規サービスへの資金提供者としての役割という間接的なものに限定されていたのである。このような考え方は、公共サービスの一種の「請負」とも捉えることができる。すなわち、従来の公共サービスの改革におけるトップ・ダウン型の改革ではなく、ボトム・アップ型のサービスへの転換をも意図していたと考えられる。その意味において、新規性と独自性をもつ構想であったと捉えることができる。研究計画書において記載した実施計画に沿って調査・研究が実施され、その成果が学会報告および論文という形で結実している。また、学説的な展開を追うための資料収集にも着手しており、次年度(平成29年度)において論文として形になるように研究を実施する準備ができている。しかしながら、政策を検討するにあたり、連立与党の自由民主党の政策との整合性について十分検討することができておらず、今後の考察を深める中で検討をするべき課題として残されている。本年度は、公共領域の学説・思想の検討が課題であった。

LSEの理論家たちによって展開された1990年代の公共領域の再編に関する提言・議論を追うことによってこの課題への接近が図られた。本研究では、これまで検討してきた準市場論のJ・ルグランに加えて、同じくLSE経済学者のN・バー(公共経済学)に着目し、バーの提起した医療・年金の議論を整理し、既存の制度分析と改革提案を吟味した。彼らを「ネオリベラリスト」として整理する先行研究もあるが、詳細にバーの議論をみると、市場や競争、そして公共部門をプラグマティックに捉える姿勢が看取され、福祉国家の現代的有効性が依然として強調されていることは注目すべきである。つまりは、再編の議論が進むなかで、市場に偏重するネオリベラル的な議論には一定の変質が起こったと理解すべきである。バーは、各国で多様な形をとる医療制度は、急速な技術革新を遂げている現代においては、公的財源中心の制度に優位性があると指摘する。医療の新技術は、財政への負担のみならず、民間保険が機能しなくなる事態も想定されるからである。年金では、持続可能な制度として積立方式の年金が有望な制度として見なされているが、どのような制度を採用しても経済循環と人口構造の変化から逃れられない、と論じた。つまり、長期的な視点に立つと、福祉国家の持続可能性を高めるためには、適切な手段(市場/国家)を採用すべきであるということである。これらの制度が持続的に運営されるためには、確実な経済成長が重要である。変化する経済社会に適応した制度に改めつつ、有効に機能する政策を実施する、これがバー理論の中核である。この議論は、学会報告段階であり、次年度に論文としてまとめ、公刊する。加えて、昨年度より継続して実施してきた学校教育改革を事例とした福祉国家の再編について論文としてまとめた。本研究は、1990年代イギリスにおいて展開された経済・社会政策から「ポスト・サッチャー時代」の経済思想を析出することであり、それを福祉国家の再編という文脈のなかに照らして位置付けを明らかにするということであった。本年度は、LSE経済学者N・バーの福祉国家、特に医療制度と年金について、に関する構想を吟味することによって政策の思想的基盤を明らかにしようとした。しかしながら、研究を進めるにつれて、彼らが経済学を学んだ1970年代における経済学・行政学等社会科学に起こった変化についてより詳細に分析をすることがこの課題をより深く理解するためには欠かせないという認識に至った。そのため論争の一方の当事者であるケインズ主義に関する資料収集と分析、とりわけA・ロビンソンに関して、を進めることにしたため、時間を要したためである。本年度の研究は、前年度に着手したイギリスLSEの経済学者ジュリアン・ルグランとニコラス・バーの所説を検討し、福祉国家の再編における理論的基盤について議論することであった。ルグランとバーはともに1990年代に本格的な議論を展開しはじめたが、公共領域の改革における理論を提供しているだけでなく、政策形成においても重要な役割を担っており、理論の開拓に加えて理論と政策とを結びつける役割をも担ってきた。
植物培養細胞による生化学的物質変換-不斉誘起反応の解明と開発

植物細胞の巧妙な代謝制御や多様で効率のよい物質生産機能を化学および生化学的に解明し,このような機能を有機化学分子の合成や変換に直接的にあるいは間接的に活用するための基礎研究を行った。特に本研究では,これまでの研究により見出されたタバコ培養細胞による位体特異的物質変換機能のうち,炭素-炭素二重結合の還元(水素化)と酸化(酸素官能基導入)における不斉分子識別能に注目し,この機能の酵素化学的な解明とその機能を活用した物質合成法の開発を計った。1.エノン系化合物の生物変換における培養細胞の還元機能を明確にするために,カルボンおよびベルベノールのカルボニル基と共役する炭素-炭素二重結合の還元に関与する酵素系をそれぞれ分画・精製し,その特性と酵素反応の特異性を調べた。カルボン還元酵素は補酵素および媒質からの水素原子をanti付加する反応に関与し,ベルベノン還元酵素はsyn付加する反応に関与することがわかった。2.モノテルペン炭化水素類の炭素-炭素二重結合を鏡像体選択的にエポキシ化する機能をもつ酵素系をタバコ培養細胞から分画・生成した。この酵素は,ピネンなどの炭素-炭素二重結合のエナンチオ面を認識してそのre-re面から酸素原子を付加する反応を触媒することがわかった。3.植物培養細胞の物質変換機能を物質合成に有効に活用するための技術開発として,固定化細胞系による物質変換を検討した。その結果,固定化培養細胞による変換は懸濁培養細胞による変換よりも変換収率および変換速度が大きいこと,細胞の再使用が可能なこと,および培地のpHの違いによって変換パターンが著しく変わることがわかった。生体の巧妙な代謝制御や効率のよい物質生産機能を化学的・生化学的に解明し、このような機能を有機化学分子の合成や変換に活用するための基礎研究を計画した。本年度は特に、タバコ培養細胞がカルボニル基と共役する炭素ー炭素二重結合を立体特異的に還元する機能に注目して以下の研究を遂行した。1.エノン系化合物の生物変換における培養細胞の還元機能を明確にするために、炭素ー炭素二重結合の還元に関与する酵素系を分画・精製し、その酵素の諸特性を調べた。ゲル瀘過系およびアフィニティ-系カラムを用いることによって還元酵素は約150倍に精製された。この酵素は分子量約90000で、NADHを補酵素とする還元酵素であった。2.この酵素系に種々の立体構造を有するエノン系化合物を投与してその反応性と生成物の立体構造を調べ、この酵素系の基質選択性と立体特異性を解明した。この酵素はカルボニル基のβ位に水素原子を持つエノン類の炭素ー炭素二重結合のみを還元し、水素原子を持たないエノン類は還元しないことがわかった。3.カルボンを基質として、^2Hで標識した補酵素NADPHを用いて酵素反応を行ない、これを^2H NMRを用いて追跡・解析し、炭素ー炭素二重結合の還元の立体化学を解明した。カルボニル基のα位についてはSi面から媒質の水の水素が、β位についてはre面からNADHのproー4S水素がaiti付加の様式で立体特異的に付加されることがわかった。培養細胞にその細胞が本来生産しない物質を投与すると、その細胞は物質の構造を認識し、潜在する物質変換機能を誘発して、立体特異性および鏡像体選択性に優れた分子変換を行なう。そのような機能を物質合成に活用するための基礎研究を計画・遂行している。今年度は培養細胞およびその酵素系の炭素ー炭素二重結合の鏡像体選択的還元機能の活用の可能性を探るために以下の研究を行った。

1.これまでに得られたsートランス型α,βー不飽和カルボニル化合物を還元する酵素と別のタイプの還元酵素の存在と特異性を解明するために、sーシス型α,βー不飽和カルボニル化合物を基質にして酵素系の分画を計り,この酵素の立体特異性と鏡像体選択性を調べた。2.培養細胞の不斉誘起反応によって非キラルなα,βー不飽和カルボニル化合物をキラルな化合物に変換する方法とラセミ化合物を光学分割する方法の開発を計った。3.植物培養細胞により物質変換過程を制御する方法を開発するため、炭素ー炭素二重結合の還元における培地のpH依存性を調べた。4.固定化植物培養細胞を充填したカラム内における連続的物質変換法を開発するために、タバコ培養細胞をゲルマトリックスへ固定化し、これを用いて共役炭素ー炭素二重結合を還元する際の効率と立体選択性を調べた。培養細胞にその細胞が本来生産しない物質を投与するとその細胞は物質の構造を認識し,潜在する物質変換機能を誘発して,立体特異性および鏡像体選択性に優れた分子変換を行なう。そのような機能を物質合成に活用するための基礎研究として、そのような反応に関与する酸素系を分画・精製して反応の立体化学を解明した。1.エノン系化合物の生物変換における培養細胞の還元機能を明確にするために,ベルベノンの炭素-炭素二重結合の還元に関与する酸素系を分画・精製し,その酸素の特性を調べた。この酸素はカルボン還元酸素の場合とは異なって,カルボニルのβ位に水素原子を持たないエノン類の炭素-炭素二重結合も還元することがわかった。さらに,この酸素による反応の立体化学を^2Hで標識した補酸素を用いて調べ,カルボニル基のα位についてはre面から媒質の水の水素が,β位についてはre面からNADPHのpro-4s水素がsyn付加の様式で立体特異的に付加されることがわかった。2.タバコ培養細胞はモノテルペン炭化水素類の炭素-炭素二重結合およびそのアリル位をエポキシ化および水酸化する機能を持つことがわかった。そこで,エポキシン化に関与する酸素系のタバコ培養細胞から分画・生成した。この酸素は,ピネンなどの炭素-炭素二重結合のエナンチオ面を認識してそのre-reから酸素原子を付加する反応を触媒することがわかった。
沿岸性魚類の遺伝的集団構造を推定する指標としての生息環境の有効性

種内の遺伝的に固有な地域集団(遺伝的集団)を把握することは、生物多様性の保全に不可欠であるが、海洋生物では、陸上生物と比べ遺伝的集団の把握が遅れており、遺伝的集団構造の効率的な把握方法の開発が望まれる。本研究は、海洋生物の遺伝的集団構造の指標として生息環境に着目し、その有効性を明らかにすることを目的としている。本研究では、モデルケースとして瀬戸内海周辺海域のハゼ科魚類を対象に、生息環境の異なる多種について遺伝的集団構造を調べて比較し、種内の遺伝的分化の程度および遺伝的集団の地理的分布と生息環境との関係を分析する。分析対象は、5つの環境(A:浅場・泥底・暖水性、B:浅場・泥底・冷水性、C:浅場・岩礁・暖水性、D:浅場・岩礁・冷水性、E:深場)の各3種、計15種である。平成29年度は、11種について国内での採集および遺伝子データの収集がおおよそ完了し、うち8種について遺伝的集団構造を分析した。その結果、集団構造が明らかになった種のうち浅場(環境A・C・D)の種では、地理的な集団構造が強く見られ、日本海沿岸の個体と太平洋沿岸の個体が異なる系統に属する傾向があった。また、瀬戸内海集団の遺伝的な属性(日本海系統と太平洋系統のどちらに属すか)は、環境間で異なっており、岩礁(環境C・D)の種では瀬戸内海集団が太平洋系統に属すのに対し、泥底(環境A)の種では日本海系統もしくは両系統に属していた。一方、深場(環境E)の種では、遺伝的集団の構造化が見られず、海域間で遺伝的な違いはほとんど認められなかった。これらの結果から、瀬戸内海周辺における沿岸性魚類の集団構造は生息環境によって異なっており、瀬戸内海の沿岸生物相の形成史にはこれらの生息環境の違いが密接に関わっていると推察された。標本および遺伝子データ収集、ミトコンドリアDNAの部分領域の解析については、おおむね順調に進んでいる。マイクロサテライトDNAの解析については、プライマー設計が可能な状況にある2種について実験系の確立を予定していたが、実験室の工事が長引いた影響で実験ができず、着手できなかった。平成30年度前半をめどに国内での標本収集を終える。国外の標本については、韓国での採集を予定している。韓国滞在期間中に採集できなかった種に関しては、韓国の大学の研究協力者に収集を依頼する。収集状況が芳しくない種については、適宜、同じ環境区分の予備種に変更する。得られた標本から順次、分子遺伝学的実験に供し、ミトコンドリアDNAの部分領域について集団構造解析を進める。マイクロサテライトDNAについては、実験系を確立し、解析に供する。平成30年度は研究期間の最終年度なので、遺伝的集団構造と生息環境との関係について定性的な傾向をとりまとめるとともに、モデルの構築を試み、生息環境が遺伝的集団構造を説明する指標となりうるのかを検討する。

マイクロサテライトDNAについては、実験系を確立し、解析に供する。平成30年度は研究期間の最終年度なので、遺伝的集団構造と生息環境との関係について定性的な傾向をとりまとめるとともに、モデルの構築を試み、生息環境が遺伝的集団構造を説明する指標となりうるのかを検討する。
発電体験講座における安全性及び理解向上のための汎用処理装置の開発

[目的]本校では地域住民を対象として、発電体験プログラム「エネルギーラボ」と呼ばれる活動を行っている。この活動の開始時は機器や仕組みについて熟知している教員や技術職員により行われた。近年になり学生のボランティア(特に低学年)の参加や、少人数で行われるケースが増えている。そこで本研究では、機器の取り扱いに熟知した教員および技術職員以外でも、容易に機器のセッティングやメンテナンスを行えるようにする信号処理・表示装置の開発を行った。本装置の利用により準備の簡略化および参加者の安全性・理解度の向上を目標とした。[研究内容]装置の機能として次に示す4つの項目に着目を設計・製作を行った。1、装置内部に複数の切り替え回路、整流回路等を含む設計にしたことで、一つの接続端子のみで現在使用している発電機のほとんどに対応した。また、体験し理解を深めてもらうことが目的のため計測回路に分解能が高いものより対応レンジが広いものを使用することで異なる電流・電圧の幅に対応した。これにより準備の工程・時間の削減が可能となった。2、装置の内部を入力信号の処理を行う小型マイコンを用いた回路と、演算や画面の生成を行う小型のボードコンピュータの2つに分けた。この二つを連携させることで信号の処理・制御から画面に出力するまでを本装置一つで完結させた。画面表示を複数パターン作成することで幅広い年齢層の参加者に適した表示・説明が可能となった。3、移動時や保管時を考慮し装置のサイズを可能な限り小型化した。最終的な装置の寸法は150mmの立方体に収まるサイズとなり学校の机など限られたスペースでも設置が可能である。4、画面出力はTV、プロジェクタ等にも接続が可能なため学校などの教室で大画面に映すことが可能である。また操作はマウスで画面のボタンをクリックすることによる操作とし専門的な知識がない場合でも使用を可能とした。
情報科学のための教育用マイクロプロセッサシステムの開発

現在、大学を始めとする高等教育機関で行なわれている教育は、計算機リテラシーを中心とする計算機利用技術とプログラミング手法の教育に重点が置かれ、ソフトウェアからハードウェアまで計算機システム全体の構造と動作原理を理解する観点からは必ずしも十分なものとはいえない。本研究では、情報科学教育のために利用することを目的とした、マイクロプロセッサシステムを開発し、その上で計算機システムの総合的な教育を行なうためのカリキュラムならびに教育用実験環境の試作を目指してきた。本研究で得られた成果の主なものは以下の通りである。1.教育用マイクロプロセッサの開発:命令パイプライン、割込みなど実際のマイクロプロセッサと同等の機能を備え、かつ教育のため内部の構造を観測しやすくした、32ビットRISCマイクロプロセッサQP-DLX(九州大学)およびDLX-FPGAを開発した。2.FPGAを利用した教育用マイクロプロセッサの開発:簡単に回路変更が可能なデバイスであるFPGAを利用した教育用マイクロプロセッサを開発した。複数の機関で異なる教育レベルに対応した設計を行なった。DLX-FPGA(九州工業大学)は本格的な32ビットプロセッサであり、大学院教育向けのハードウェア記述言語による設計カリキュラムも作成した。PICO(慶応大学)は、私立大学など学生数の大きな大学を対象としたカリキュラムを意識した入門教育用マイクロプロセッサである。そのほか、計算機アーキテクチャ・システム教育用FPGA実装ボード「安佐」(広島市立大学)も設計している。3.公開設計データおよびベンチマークの整備:本研究で開発された各種教育用マイクロプロセッサの設計データや関係する教材、さらにCAD研究のためのベンチマーク・データやライブラリをインターネット上で公開した。本研究は,今後ますます重要となる情報科学教育の基盤となる教育カリキュラムを確立することを目指しており,ハードウェアの教育のみならず,コンパイラやオペレーティングシステムのような基本ソフトウェアの教育,周辺機器を接続した計算機システムの構成の教育など総合的な情報科学教育のための教材となる教育用マイクロプロセッサシステムを構築することを目的としている.本年度の主な研究開発成果は以下のとおりである.1)教育用32ビットRISCマイクロプロセッサの試作機QP-DLXを九州大学を中心に開発した.このQP-DLXを搭載した教材ボードの試作版を完成し動作試験を行ない,教材ボードの最終設計を進めている.QP-DLXはスタンダードセルLSIで設計されており量産向きであり,ハードウェア記述言語による記述,論理回路,レイアウト,テストパターンなどすべての設計データが種々のレベルの教育に利用できる.また基本ソフトウエア(モニタおよびアセンブラ)から成る教材キットの開発も進めている.2)九州工業大学においては,QP-DLXと同規模の教育用32ビットRISCマイクロプロセッサおよび教材ボードの試作版をFPGAを用いて開発し,動作確認を行なった.FPGAを用いて開発した教育用マイクロプロセッサは「柔らかい完成品」であり,その論理回路自体を教育現場で書き換えることが可能である.すなわち,本FPGAを搭載した教材ボードおよびFPGA開発CADソフトウエアを用いることで,マイクロプロセッサの開発が教育現場で実施可能となる.3)研究集会においては,本研究に参加している各教育機関における実験カリキュラムの実情について現状を報告し,本研究で開発する教育用マイクロプロセッサを用いた新たな実験カリキュラムについての議論を行ない,有用な知見が得られた.現在、大学を始めとする高等教育機関で行なわれている教育は、計算機リテラシーを中心とする計算機利用技術とプログラミング手法の教育に重点が置かれ、ソフトウェアからハードウェアまで計算機システム全体の構造と動作原理を理解する観点からは必ずしも十分なものとはいえない。

複数の機関で異なる教育レベルに対応した設計を行なった。DLX-FPGA(九州工業大学)は本格的な32ビットプロセッサであり、大学院教育向けのハードウェア記述言語による設計カリキュラムも作成した。PICO(慶応大学)は、私立大学など学生数の大きな大学を対象としたカリキュラムを意識した入門教育用マイクロプロセッサである。そのほか、計算機アーキテクチャ・システム教育用FPGA実装ボード「安佐」(広島市立大学)も設計している。3.公開設計データおよびベンチマークの整備:本研究で開発された各種教育用マイクロプロセッサの設計データや関係する教材、さらにCAD研究のためのベンチマーク・データやライブラリをインターネット上で公開した。
病理組織像と遺伝子変異に基づいた再発グリオーマの新規診断・治療法開発

原発性脳腫瘍の約1/4を占めるグリオーマの多くは、浸潤性増殖を示す予後不良の悪性腫瘍である。遺伝子変異などの生物学的特性が治療方針の決定や予後予測に直結するため、病理組織診断による形態像に加え、分子生物学的特徴から腫瘍を亜分類することが注目されている。しかし病理所見・遺伝子変異・臨床情報の関連については不明な点も多く、診断と治療を連結した統合的な理解が望まれる。本研究の目的は、グリオーマの“病理組織像"と“遺伝子変異"を結びつけ、予後を推測し治療薬を選択する基盤を確立することである。多角的手法によりグリオーマの特性を明らかすることが、適切な病理診断と治療方針決定につながると思われる。
イノベーション創出に向けた企業間システム再編成に関する研究

本研究は、日本企業を取り巻く企業間システムを、企業間システムがイノベーションを刺激する関係を中心に分析した。研究の方法は、産業別・分野別の国際比較であった。研究代表者の川端望は東アジアにおける鉄鋼企業の比較分析、研究分担者の福嶋路は日米産学官連携システムの比較分析、大田康博は日伊繊維産業産地の比較分析をテーマとして、それぞれ実地調査を含む調査研究を行った。研究協力者として王蕾が中国の大学リサーチパークの分析を行って福嶋の分析を補い、王保林が中国における外資系自動車企業と民族系企業の比較を行って事例を豊富化した。代表者・分担者による研究の成果として、査読付き学術雑誌論文1本、査読付き学会大会フルペーパー1本、図書収録論文2本を発表し、また3回の学会報告を行った。また、研究成果の共有と発表、残された課題の確認のためにシンポジウム「開発・生産ネットワークの国際比較」を東北大学で開催した。研究の結論は以下の通りである。(1)従来競争優位を保持していた自動車企業や鉄鋼企業をとりまく企業間システムは、マイナーチェンジによってなお競争力を保っている。(2)1980年代以来再編の課題を抱えている繊維産地は、いまだに決定的な解決策を見いだせずに縮小を続けているものの、システム構築の方向は明らかになってきている。(3)新たな産業創出の対象である産学官連携システムは政策的に創出され、制度として一定の定着を見せているが、構成主体の活発な活動によって支えられているとはいえない。これを要するに、21世紀最初の10年における日本の企業間システムは、産業を取り巻く情勢の変化や、政策・制度の変化に比べると、ゆるやかに転換しているのである。情勢や政策・制度の急速な変化にまどわされることなく、実態としてのシステムの変化の速度を見極め、その根拠を明らかにしたことが、本研究の独自の意義といえるだろう。本年度は2回の研究会を仙台で開催するとともに、川端は鉄鋼業、福嶋は地域における産官学連携、大田は産地の繊維・アパレル産業について独自の調査を行った。研究会においては、企業間関係を評価する場合に、所与の技術の下での最適化という観点とイノベーション促進という観点があること、産業によって企業間関係変革の課題が異なり、日本産業としての企業間関係変革の課題は複合的になることが議論された。川端は、アジアにおける鉄鋼業の国際分業、とくに工程間国際分業と各国市場における階層的分業のあり方を調査した。中国に出張し、日系合弁企業等の現地調査も行った。中間的な成果は政治経済学・経済史学会東北部会例会(2006年7月8日)、科学技術社会論研究会(2007年3月25日)において発表した。また国際分業の一端を担うベトナム鉄鋼業について論文をとりまとめた。今後は、日本鉄鋼業のグローバル展開を主要対象とした論文作成に向けて取り組んでいく計画である。福嶋は日本における大学発ベンチャーに関する制度改革の経過をまとめなおした。あわせて、日本・アメリカ・中国を対象とした産官学連携の国際比較に取り組んだ。現在、資料読み込みと分析の途上にあり、成果のとりまとめに向けて引き続き努力していく。大田は産地における中小企業の集積を調査する中で、公設試験研究機関の重要性に着目するようになった。そして、産地支援型公設研究機関について論文をとりまとめた。あわせて日本とイタリアの地域産業政策の比較に取り組んでいる。今後、企業間関係の変革についてさらなる考察を深めていく予定である。本年度は、昨年度の成果を受け継いで、まず各々が独自に調査研究を進めた。

川端は東アジアにおける鉄鋼企業の比較分析にとりくみ、中間的な成果をアジア経営学会第14回大会、第16回東北大学素材工学研究懇談会で報告した。そして学術論文を完成させて『アジア経営研究』に投稿し、受理された。福嶋は、日本における産学官連携の事例研究を、Triple Helix 2007(シンガポール)にて発表した。大田は、日本・イタリアの繊維産業の比較研究および同様の問題を抱える旭川家具産業の調査を実施し、繊維産業産地の日伊比較の試論をまとめた。2008年2月には研究のとりまとめのために、シンポジウム「開発・生産ネットワークの国際比較」を東北大学で開催した。ここでは川端、福嶋、大田がそれぞれの研究成果を発表し、また研究協力者の王保林も参加して、中国自動車産業における外資系企業と地場企業の関係について報告を行った。シンポジウムでは川端が作成した報告をもとに、各ケース・スタディの位置づけと関連性についても討論した。研究の結果、21世紀最初の10年における日本の企業間システムの到達点は産業別に異なった色合いを持つことが明らかになった。具体的には以下の通りである。(1)従来競争優位を保持していた自動車産業や鉄鋼業のシステムが、マイナーチェンジによってなお競争力を保っている。(2)1980年代以来再編の課題を抱えている繊維産地は、いまだに決定的な解決策を見いだせずに縮小を続けているものの、システム構築の方向は明らかになってきている。(3)新たな産業創出の対象である産学官連携システムが政策的に創出され、制度として一定の定着を見せている一方、構成主体の活発な活動によって支えられているとはいえない。
近傍銀河の大規模分子ガス撮像サーベイから探る、棒渦巻銀河における星形成の多様性

平成30年度は、野辺山45m電波望遠鏡による観測およびデータ処理・マップ作成を完了し、合計で80個の渦巻銀河および棒渦巻銀河(ただしエッジオン銀河を除く)に対する解析を行った。まず、野辺山45m電波望遠鏡で観測したCO(1-0)分子輝線の観測データを基に、分子ガス質量面密度の空間分布を導出した。さらに、GALEX衛星で観測された遠紫外線およびWISE衛星で観測された波長22ミクロンの赤外線の2種類のアーカイブデータを使い、同じ80個の銀河について星形成率面密度の空間分布を導出した。これら二つの空間分布から、80個の銀河に対して星形成効率(単位分子ガス質量あたりの星形成率)の動径分布を得ることに成功した。今回サンプルとした80個の渦巻銀河を、棒構造を持たないタイプ(SA型)、弱い棒構造を持つタイプ(SAB型)、強い棒構造を持つタイプ(SB型)の3種類に分類すると、SB型の銀河のみ、(棒構造を含む)中心付近での星形成効率が有意に高いことを初めて明らかにした。一方で、SA型およびSAB型の渦巻銀河では、中心領域から円盤外縁部まで、星形成効率はほぼ一定であった。この結果は、「銀河の棒状構造では星形成が抑制されやすい」という先行研究の報告とは異なっている。本研究は、80個の渦巻銀河という過去に例のない大きな数のサンプルに基づいており、棒渦巻銀河の棒構造における星形成の多様性(星形成効率が高い場合もあれば、低い場合もある)を初めて示唆する結果となった。目標の100銀河に迫る80個の銀河に対して、星形成効率の空間分布を求めることができたものの、その物理的意味の解釈がまだ十分とは言えない。分子ガス速度分散をはじめとする、種々のパラメータとの比較を進めていく必要がある。前年度までに得られた、棒渦巻銀河の棒構造における星形成の多様性について、その起源のさらなる探求を目指す。具体的には、分子ガス速度分散や銀河の楕円率、アームクラス、早期型/晩期型の違いなどのさまざまなパラメータと星形成効率を比較し、どのような条件ないし環境によって銀河中の星形成効率が上昇、もしくは低下するのかを明らかにしていく。たとえば分子ガス速度分散は、分子雲の相対速度の指標となりうる。分子雲同士の衝突速度の大きさによって星形成を促進/抑制する働きが変わってくるのか、またそれが棒構造や渦巻腕など銀河の主要構造によって違いが現れるのか、観測的に明らかにすることができる。平成29年度は、10個の棒渦巻銀河に対する解析を行った。まず、野辺山45m電波望遠鏡で観測したCO(1-0)輝線データの処理を完了し、分子ガスの質量および視線方向の運動情報に関するマップを作成した。さらに、世界中の可視光・赤外線の望遠鏡で取得されたアーカイブデータを活用し、星形成率のマップも作成した。各渦巻銀河の円盤領域を、「渦巻腕」、「棒構造」、「棒構造の終端部」の3つに分類し、それぞれの領域について平均の速度分散と星形成効率(単位分子ガス質量あたりの星形成率)を導出し、「分子ガスの速度分散vs.星形成効率」の二次元プロットを作ることで、両者の関係を調べた。すると、棒状構造では典型的に分子ガスの速度分散が大きく、一方で星形成効率が低く抑えられていたが、逆に渦巻構造では分子ガスの速度分散は小さく、星形成効率は高いことが明らかになった。棒構造の終端部では、棒構造の傾向に近いものから渦巻腕の傾向に近いものまで、その特徴が分かれたが、分子ガス速度分散が大きいほど星形成効率が低い、という傾向は同じであった。この結果は、当初予想していた、「分子ガスの速度分散(すなわち、分子雲同士の相対速度)が大きすぎると、分子雲衝突時の合体がうまく進まずに星形成発現を阻害する」という、当初の予想を支持する傾向を観測的に得ることができた。こうした傾向を大規模な分子ガスサーベイで明らかにしつつあるのは本研究が初めてであり、現在、さらなるサンプル拡大に向けて、精力的に取り組んでいる。初年度となる平成29年度は、10個の棒渦巻銀河に対して分子ガスおよび星形成に関するデータの収集・解析を進めることによって、分子ガスの速度分散と星形成効率の関係について一定の知見を得ることができた。しかし、計画当初は30個の棒渦巻銀河に対して同様の解析を行うことを目指しており、多少の遅れが生じている。これは、主に野辺山45m電波望遠鏡の故障や天候不良によって観測が予定通りに進まなかったこと、またCO(1-0)輝線データの解析や最終マップの作成が予想以上に難航していることが原因である。野辺山45m電波望遠鏡による観測については、平成29年度の後半に追加観測を行った。また、CO(1-0)輝線データの解析もまもなく完了する目途が立っており、これまでの遅れを取り戻す準備は整ってきている。

これら二つの空間分布から、80個の銀河に対して星形成効率(単位分子ガス質量あたりの星形成率)の動径分布を得ることに成功した。今回サンプルとした80個の渦巻銀河を、棒構造を持たないタイプ(SA型)、弱い棒構造を持つタイプ(SAB型)、強い棒構造を持つタイプ(SB型)の3種類に分類すると、SB型の銀河のみ、(棒構造を含む)中心付近での星形成効率が有意に高いことを初めて明らかにした。一方で、SA型およびSAB型の渦巻銀河では、中心領域から円盤外縁部まで、星形成効率はほぼ一定であった。この結果は、「銀河の棒状構造では星形成が抑制されやすい」という先行研究の報告とは異なっている。本研究は、80個の渦巻銀河という過去に例のない大きな数のサンプルに基づいており、棒渦巻銀河の棒構造における星形成の多様性(星形成効率が高い場合もあれば、低い場合もある)を初めて示唆する結果となった。目標の100銀河に迫る80個の銀河に対して、星形成効率の空間分布を求めることができたものの、その物理的意味の解釈がまだ十分とは言えない。分子ガス速度分散をはじめとする、種々のパラメータとの比較を進めていく必要がある。初年度に得られた成果、すなわち、「銀河の棒状構造では分子ガスの速度分散が大きく、星形成効率が低い。逆に、渦巻腕では分子ガスの速度分散が小さく、星形成効率が大きい」という観測的事実が、広く一般的なものであるかを確かめていく。具体的には、未解析のCO(1-0)観測データの解析を進めて、「分子ガスの速度分散vs.星形成効率」の二次元プロットに載せるサンプルをさらに拡大する。この点については計画よりもやや遅れているので、急いで解析作業を進める。また、銀河のパラメータ(銀河のハッブル型や棒構造の形状や長軸/短軸比)の違いによって、分子ガス速度分散や星形成効率がどう影響を受けるかも同時に調べていく。このように、多様な評価軸を駆使した解析を通して、最終的に、「銀河の棒状構造で星形成が抑制される原因が分子雲同士の大きな相対速度にあるのか」を、大規模な観測データに基づいて検証・解明する。前年度までに得られた、棒渦巻銀河の棒構造における星形成の多様性について、その起源のさらなる探求を目指す。具体的には、分子ガス速度分散や銀河の楕円率、アームクラス、早期型/晩期型の違いなどのさまざまなパラメータと星形成効率を比較し、どのような条件ないし環境によって銀河中の星形成効率が上昇、もしくは低下するのかを明らかにしていく。たとえば分子ガス速度分散は、分子雲の相対速度の指標となりうる。分子雲同士の衝突速度の大きさによって星形成を促進/抑制する働きが変わってくるのか、またそれが棒構造や渦巻腕など銀河の主要構造によって違いが現れるのか、観測的に明らかにすることができる。旅費として使用した額が当初の計画よりも少なかった。これは主に、データ解析や結果の解釈に関する議論・打ち合わせを、実際に出張するのではなく、テレビ会議などを通じて開催したことが多かったためである。今後、結果の解釈についてより本格的な議論を進める上で、国内、また必要に応じて海外出張を精力的に行い、本研究成果の最大化をはかる。天候不順や装置トラブルが重なり、野辺山45m望遠鏡による観測が予定通りに進まなかった。また、データ解析プログラムの作成・改修にも想定以上の時間を要した。そのため、最終的な議論にも遅れが生じた。
地域貢献と国際性育成を重視した高専専攻科英語教育システムの構築と展開

本研究課題「地域貢献と国際性を重視した高専専攻科英語教育システムの構築と展開」の研究実績の概要と今後の課題を,以下14のキーワードを手掛かりに各種研究実践を行なった.すなわち,1「地域貢献」,2「国際性」,3「高専専攻科英語教育」,4「国際化育成を主眼とした科学技術英語教育カリキュラム構築」,である.特に本研究では,高専(工学系高等教育機関)人文社会科学系教員の教育研究と地域貢献の在り方について,具体的モデル提示を試みた。なお,本研究における各種業績を中心とした一連の研究実践に対し,「平成27年度『高専教育』優秀論文賞」と,平成27年度国立高等専門学校機構教員顕彰一般部門優秀賞が授与された.以下に記す(1)と(2)が本研究の主要骨子となっている.「独立行政法人国立高等専門学校機構福井工業高等専門学校(=福井高専)専攻科」の英語教育改革を通して,「(1)高専ひいては工学系一般における国際化育成を主眼とした科学技術英語教育カリキュラムの構築と実施」を試みる.その研究成果を,「(2)専攻科の英語教育と連動した地域貢献活動を通して広く社会に還元」する.以上の前提に基づき,次に記す1から5を本年度の研究成果として提示する.1科学技術英語教育の強化を図った.「現代英語(福井高専専攻科第1学年必修科目)」で実施している,科学技術英語プレゼンテーション教育に加えて,新科目「技術者英語コミュニケーション演習」を設置した.この新科目の特徴として,テクニカルライティング力の養成文部科学省後援工業英検1級を取得した実務経験等豊富な講師を招聘し,技術英語教育カリキュラムを実施することが挙げられる.これは公益社団法人日本工業英語協会の協力により実施されるものであり,次年度以降,県内企業のグローバル化による海外競争における語学的支援の機会として提供されることを目指す.2TOEICIP受験支援を通しての自学自習システム構築とその結果分析.『eラーニング併用:新TOEICテスト(朝日出版社)』の使用により,得られた専攻科学生の各種データ(得点分布や自習状況他)を来年度以降も蓄積し,高専生のTOEICIP成績データの比較分析等を行なう.3福井県内企業における英語使用実態調査として,協力していただける企業(卒業生が在職中含)を選定した.4高専機構が奨励する国際学会(=“ISATE",“ISTS"他)へ参加し,上記1の教育を終了した学生の参加支援を実施した.同時に,学会の発表内容の傾向と発表参加に向けての対策等を調査した.5上記1についての投稿論文が,論文集『高専教育』に採用され,公刊された.次の(1)と(2)が,本研究の主要な骨子となっている.「独立行政法人国立高等専門学校機構福井工業高等専門学校(=福井高専)」専攻科等の英語教育改革を通して,(1)高専ひいては理工系一般における国際化育成を主眼とした科学技術英語教育カリキュラムの構築と実施を試みる.更に,その研究成果を,(2)専攻科等の英語教育と連動した,地域貢献活動等の実施により,社会に広く還元することに取り組む.以上の前提に基づき,以下の1から5を本年度の研究成果の概要とする.1科学技術英語教育カリキュラムの充実.「現代英語(福井高専専攻科第1学年必修科目)」の主軸である,科学技術英語プレゼンテーション教育の継続に加えて,新科目「技術者英語コミュニケーション演習(専攻科第2学年必修科目)」を開講した.この新科目の主要教育内容として,文科省後援工業英検1級を取得した社会実務経験者を講師に,テクニカルライティング力の養成を図った.受講者全員が,自分の研究分野の英文アブストラクト作成を行なうことで,グローバルエンジニアのスキルとして重要な,英語プレゼンテーションとライティング力が習得できた.2地域性を重視した,グローバルエンジニア育成を目的とした教育プログラムの共同企画者として,新たな教育機会を学生に提供した.プログラム名は「ふくい企業学」である.対象は,福井県内各高等教育機関の学生となっており,1泊2日のプログラムで,地域企業の国際化の現状と,グローバルエンジニアに必要な英語についての理論と実践を体験できる画期的な内容であった.主催は福井県庁大学・私学振興課であり,県内各高等教育機関の担当者と,グローバルエンジニア育成に関する各種情報交換が可能となった.3上記2を含む,地域貢献についての論文が,「論文集『高専教育』」に採択され,公刊された.4学科教員との共同口頭発表を行なった.5次年度の国際学会への学生支援.本研究課題「地域貢献と国際性育成を重視した高専専攻科英語教育システムの構築と展開」の最終年度の研究実績の概要を,以下の1から4において報告する.1「地域貢献」については,「論文集『高専教育』」で採択された拙論文「高専人文社会科学系教員の地域貢献の在り方」に対し,平成27年度「高専教育優秀論文賞」が国立高等専門学校機構より授与された.また,工業英語協会の全面的協力により,企業対象の技術英語教育プログラムのモデル構築に関する研究が完了した.今後,地域貢献の有力な実践として,このプログラムの試行及び普及を目指すことを新たな研究目標とする.2「国際性」については,最終年度の次年度(平成28年度)に,専攻科学生の海外インターンシップが前年度比約3倍となったことを踏まえ,今後は海外インターンシップ実情研究調査を通して,海外インターンシップ事前学習プログラムのモデル構築を目標とする.また,本科学生対象の高専グローバルエンジニア育成海外研修プログラムモデル構築にも着手しており,平成28年度のプログラム実施を予定している.

3高専にとり専攻科教育の充実はその将来性にかかわるのは言うまでもなく,英語教育はグローバルエンジニア育成への貢献が求められる.この方針のもと,専門分野の英語プレゼンテーション教育と英語論文(特にアブストラクト)作成教育を,ネイティヴ・スピーカーと実務専門家による教授を新たに実施した.TOEIC対策についてはeラーニング自習システムを構築し継続している.今後,技術英語教育を中心にしたグローバルエンジニア育成のため,TOEICスピーキングテストを導入し,実用性に特化した高専専攻科英語教育の研究を行なっていく.4上記1から3を含めた研究実績(高専グローバルエンジニア育成に資する地域貢献型英語教育の展開)に対して,平成27年度国立高等専門学校機構教員顕彰一般の部優秀賞を受賞した.本研究課題「地域貢献と国際性を重視した高専専攻科英語教育システムの構築と展開」の研究実績の概要と今後の課題を,以下14のキーワードを手掛かりに各種研究実践を行なった.すなわち,1「地域貢献」,2「国際性」,3「高専専攻科英語教育」,4「国際化育成を主眼とした科学技術英語教育カリキュラム構築」,である.特に本研究では,高専(工学系高等教育機関)人文社会科学系教員の教育研究と地域貢献の在り方について,具体的モデル提示を試みた。なお,本研究における各種業績を中心とした一連の研究実践に対し,「平成27年度『高専教育』優秀論文賞」と,平成27年度国立高等専門学校機構教員顕彰一般部門優秀賞が授与された.本研究期間(3ヶ年)での具体的な主要目的は次の(1)から(3)である.(1)高専ひいては理工系一般における国際化育成を主眼とした科学技術英語教育カリキュラムの構築と実施.(2)地域企業との相関を重視した,グローバルエンジニア育成プログラムの企画実施.(3)高専ひいては理工系一般を対象とした,英語教育テキスト出版の基礎作業である.これらの前提のもとに、以下の1から5を本年度の研究の具体的達成内容とする.1科学技術英語教育カリキュラムの充実.「現代英語(福井高専専攻科第1学年必修科目)」の主軸である,科学技術英語プレゼンテーション教育の継続に加えて,新科目「技術者英語コミュニケーション演習(専攻科第2学年必修科目)」を開講した.文科省後援工業英検1級を取得した社会実務経験者を講師に,テクニカルライティング力の養成を図った.受講者全員が,グローバルエンジニアのスキルとして重要な,英語プレゼンテーションとライティング力が習得できた.2地域性を重視した,グローバルエンジニア育成を目的とした教育プログラムの共同企画者として,新たな教育機会を学生に提供した.プログラム名は「ふくい企業学」である.対象は,福井県内各高等教育機関の学生となっており,1泊2日のプログラムで,地域企業の国際化の現状と,グローバルエンジニアに必要な英語についての理論と実践を体験できる画期的な内容であった.主催は福井県庁大学・私学振興課であり,県内各高等教育機関の担当者と,グローバルエンジニア育成に関する各種情報交換が可能となった.3上記2を含む,地域貢献についての論文が,「論文集『高専教育』」に採択され,公刊された.4学科教員との共同口頭発表を行なった.