hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
質的研究における代替的評価規準に関する研究

本研究は,質的研究における評価規準の問題に関して,近年の内外の諸研究を比較検討して,従来の評価規準に代わる新たな規準を概念化するとともに,村落社会研究分野において研究代表者自身が企画・実施した質的調査の実例に対する反応・評価の実際に即して,代替的評価規準の有効性や評価実施上の課題を検証しようとした。「妥当性」を軸にした再概念化が有望なこと,調査の進行や段階に応じて「妥当性」をより分節化して捉えるのが有用であること等を見いだした。(1)文献研究質的研究の代替的評価規準において,従来の「妥当性」規準はどのように再構築され得るかについて,LeCompte & Goetz(1982), Lincoln & Guba(1985), Hammersley(1990, 1992), Wolcott(1990), Lather(1993), Schwandt(1996, 2007), Flick(1998), Kvale(1996, 2008)などの先行研究の比較検討を通して,考察した。その結果,「妥当性」は,競合する反証可能な解釈間の選択の問題として捉え直されるべきこと,そして,反証に関わる解釈共同体の種類と範囲を設定し,そこでの議論と合意を通して妥当性は構築されること,また,その議論過程では,研究の学術性・専門性は当然ながら,それに加えて調査知見の社会的効果や効用が考慮されるべき重要な要素の1つになること等を暫定的な結論として得た。(2)質的インタビュー調査の設計と試行(1)と並行して,代替的規準に基づく評価試行に供すべき質的インタビュー調査を企画・設計するとともに,パイロット的に数名の農業者・農村生活者の方々を対象にインタビューを実施した。調査は,農村研究における「文化論的転回」以後の研究課題に応えるべく,農業および農村生活に対する当事者の価値づけ方を多角的に探ろうとする半構造化インタビューである。課題設定および調査の各段階に対する自己評価・他者評価を念頭に,調査過程を記録化した。(1)質的インタビュー調査の実施と評価昨年度にパイロット的試行を行った半構造化インタビュー調査(福井県内の農業農村関係者対象,農業農村の価値づけに関わる個人誌的経験などが主要項目)の企画について、調査協力者の反応や意見を踏まえて質問項目等の見直しを行った上で、今年度本格的に実施に移した。十数名の方にインタビューを実施する一方で、この調査を含めて、代表者の構想する農村問題に関する質的研究の課題設定や方法等の妥当性について研究者コミュニティの評価を受けるため、5月に質的研究国際学会(アメリカ・イリノイ大学)で、11月に日本村落研究学会大会(上田市)で発表を行った。前者では、先進国に共通する「新しい農村問題」について質的研究をどう活用するかという観点から基調講演を行い、好意的な評価とインタビュー項目に関するアドバイスを欧米等の研究者から受けた。後者では特に日本の農業農村の現状や課題との関わりでの当研究の視角や方法の妥当性について、第一線の村落研究者を擁する学会において多くの好意的評価と建設的批判を受けることができた。評価を踏まえつつ次年度も調査を続行する予定である。(2)理論研究質的研究における「妥当性」規準をめぐって昨年度に引き続き内外文献の読解・検討を行った。また、新しい質的研究を主導するノーマン・デンジンの主張についての批判的評価についてシカゴ社会学研究会において報告し、有意義な意見交換を行った。(1)実地調査昨年度より引き続き,半構造化インタビュー調査(福井県内の農業農村関係者対象,農業農村の価値づけ方とそれに関わる個人誌的経験などが主要項目)について,調査協力者を追加し,実地調査を継続実施するとともに,インタビュー記録の整理・分析・解釈に取り組み,暫定的知見の文章化を進めた。(2)文献研究文献研究では,引き続き,妥当性概念の見直しをめぐる内外の諸研究を検討した。合わせて,今年度は,事例研究(ケース・スタディ)の方法的特長や評価規準についても文献研究を進めるとともに,この問題に関して研究会等での意見交換に積極的に取り組んだ。(3)成果発表「新しい農村問題」への質的研究の活用法を論じた講演を論文化し,質的研究国際学会の論文集および学術誌に寄稿・発表した。当論文に対する内外の研究コミュニティからの種々のフィードバックを通して,問題設定および研究方法に関する妥当性規準をめぐる集団的・個人的特徴や変異を把握できた。(1)文献研究:昨年度より引き続き,妥当性概念の見直しをめぐる内外の諸研究を検討するとともに,(2)の調査に関わる関係者から寄せられた評価やフィードバックを整理・検討し,これらに即して,妥当性の再概念化および下位区分を行った。下位区分では,調査研究の開始段階から終了総括段階まで各段階に対応した妥当性規準が区別できること等を明らかにできた。

(2)実地調査:昨年度より引き続き,半構造化インタビュー調査(福井県内の農業農村関係者対象,農業農村の価値づけ方とそれに関わる個人誌的経験などが主要項目)について,若干の調査協力者(対象者)を追加して,実地調査を継続実施した。その上で,これまで作成したインタビュー記録の分析・解釈を進めて,知見のまとめを行った。主な知見としては,1ほとんどの調査協力者の発言の底流には,「生活の立場」が見いだされたこと,2農業に積極的に関わる人の間で,「百姓」や「先祖」などの「古い言葉に新しい意味を盛る」という自覚的な意味づけが顕著に見いだされたこと等が,主な知見である。(3)成果発表:(2)の調査知見の一部は,福井県大学連携リーグ講座「ふくい総合学」の講演(市民および学生向け)で披露し,貴重なフィードバックを得ることができ,(1)の考察に活用した。昨年度行った事例研究(ケース・スタディ)の方法的特長に関する研究成果は,『村落社会研究ジャーナル』への寄稿論文に盛り込むことができた。(4)研究成果報告書:4年間の研究を総括して,研究成果報告書をまとめた。評価の具体的指針づくり等で最終年度に課題を持ち越した面はあるものの,研究目的に沿った文献研究や評価の実地検証に供する質的調査について,おおむね計画通りに進め,研究成果の学会発表や雑誌・図書への論文掲載も順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。質的研究の代替的評価規準の構築を,妥当性概念の再検討を通して行い得るだろうという当初の方針は適切であったと思われるが,これに基づいて評価の具体的指針や手順等を一層整備していくには,多様な研究分野や研究事例に即した検討や学際的な議論が必要であることが明らかになってきたので,こうした方向での取り組みを今後強める必要がある。
MANETのためのテストベッドおよび新たなプロトコルの実装

本研究では、実際にMANETに関する実験環境を増築し、多種のプロトコル、伝搬モデルを評価するとともに新たなプロトコルとの比較・解析を行った。また、ネットワーク・シミュレーション・システムに多種のトポロジモデルと移動モデルを実装し、多種の移動モデルを想定した特性解析を行った。当該年度に実施した主な3つの研究を述べる。第1に「経路制御プロトコルの拡張(OLSR、BATMAN、AODV、DYMO、DSR)」として、新たにリアクティブ型の経路制御プロトコルのDYMO、DSRの経路制御プロトコルを考慮した、シミュレーションを行えるようにした。これにより、各プロトコルの比較解析が向上した。第2に、「複数の建屋間、屋内・屋外の階段等の環境におけるマルチホップ通信による性能分析」として、各経路制御プロトコルにおける経路管理機構の長所・短所を実験とシミュレーションを行い分析した。第3に「ネットワークシミュレータ(ns-2、ns-3)を用いた様々な移動モデルにおける通信特性の比較・検討」では、近年開発されたns-3とns-2を用いて実験では困難な大規模ネットワークにおける経路制御プロトコルの移動モデルによる通信特性を分析した。本研究の成果として、国際会議が19編(第1著者5編)となっている。また、EIDWT-2013国際会議では"Best Paper"賞を受賞しており、本研究の新規性と有用性及び国際性が認められる。今後は、テストベッドの拡張と応用の開発、特にロボット通信と車車間ネットワークへの適用を目指す。また、異なるトポロジと異なるフロー数の比較評価及び研究の総まとめを行う。期待通り研究が進展しており平成25年9月25日に博士(工学)の学位を取得した。当初計画していた当該年度の研究計画を達成することができた。成果として国際会議(査読付き)に19編(第1著者5篇)の論文が採録された。さらに、2013年9月に西安(中国)で開催されたEIDW-T2013国際会議ではBest Paper Award賞を受賞し、国際的にも本研究の内容が高い評価を受けている。今後の研究の推進方策として、これまでの研究成果をベ一スにその応用と新たなアプローチで研究を進めていく。次の7つの項目について研究を行う。1、テストベッドの拡張(階段上り下りとセンサ・アクタ・ネットワークへの適用)2、新しいMANET経路制御プロトコルの提案・実装・評価3、シミュレーション(ns-2、ns-3)を用いた様々な移動モデルにおける通信特性の比較・検討4、無線センサアクタネットワークのためのシミュレーション・システムとテストベッドの開発5、新たな経路制御プロトコルの提案(センサ間、アクタ間、センサとアクタ間通信)6、センサアクタネットワークのための応用アプリケーション技術開発7、スマート社会のためのセンサデータ収集技術に関する研究本年度の研究成果として、実際にMANETに関する実験環境を構築し、多種のプロトコル、伝搬モデルを評価するとともに新たなプロトコルとの比較・解析を行った。また、ネットワーク・シミュレーション・システムに多種のトポロジモデルと移動モデルを実装し,屋内・屋外を想定した特性解析を行った。第1に、「ノード離脱・参加および送信ノード、宛先ノード、中継ノードの移動による影響とその調査」として、従来研究で経路選択に関する実験的検証を行い,中継端末の移動による影響をリンクメトリックのETXに着目して評価を行っていた。そこで、屋内・屋外環境におけるネットワークからのノード離脱・参加による影響を他のプロトコルで、調査した。通信実験では,主に階段環境における移動ノードと経路表の更新プロセスにおける各経路制御プロトコルの性能を分析した。また、その特性評価を送信ノード、宛先ノード、中継ノードの三つに焦点を当てている。第2に、「シミュレーション(ns-2、ns-3)による比較・検討」として、ネットワークシミュレータのns-2とns-3を用いて様々な実験モデルを用いてネットワーク特性を評価した。また、シミュレーション結果と実験結果を比較することで、近年開発されたns-3シミュレータのシミュレート精度が従来のns-2と比較し改善していることを明らかにした。また、従来のns-2で問題であったノード数が増えると指数関数的に計算時間が増える問題が解決しているのを、MANETのシミュレーションを用いて確認した。第3に、「階段および屋内・屋外における通信特性と解析」では,ノードのネットワークへの離脱・参加による影響及び,移動ノードによるスループット特性を評価基準にした場合、BATMANプロトコルが他のプロトコルと比較し迅速な経路切り替えが行えたため接続性と安定性が高いことを明らかにした。第2に、「複数の建屋問、屋内・屋外の階段等の環境におけるマルチホップ通信による通信解析」として、各経路制御プロトコルにおける経路管理機構の長所・短所を実験とシミュレーションを行い分析した。第3に「シミュレーション(ns-2、ns-3)を用いた様々な移動モデルにおける通信特性の比較・検討」では、近年開発されたns-3とns-2を用いて実験では困難な大規模ネットワークにおける経路制御プロトコルの移動モデルによる通信特性を分析した。

本研究の成果として、国際会議が19編(第1著者5編)となっている。また、NBiS-2012とMoMM-2012国際会議では"Best Paper"賞を受賞しており、本研究の新規性と有用性及び国際性が認められる。来年度は、テストベッドの拡張と応用の開発、特にロボット通信と車車間ネットワークへの適用を目指す。また、異なるトポロジと異なるフロー数の比較評価及び研究の総まとめを行う。期待通り研究が進展しており平成25年度中に博士(工学)の学位を取得見込であり、将来期待できる。本研究では、実際にMANETに関する実験環境を増築し、多種のプロトコル、伝搬モデルを評価するとともに新たなプロトコルとの比較・解析を行った。また、ネットワーク・シミュレーション・システムに多種のトポロジモデルと移動モデルを実装し、多種の移動モデルを想定した特性解析を行った。当該年度に実施した主な3つの研究を述べる。第1に「経路制御プロトコルの拡張(OLSR、BATMAN、AODV、DYMO、DSR)」として、新たにリアクティブ型の経路制御プロトコルのDYMO、DSRの経路制御プロトコルを考慮した、シミュレーションを行えるようにした。これにより、各プロトコルの比較解析が向上した。第2に、「複数の建屋間、屋内・屋外の階段等の環境におけるマルチホップ通信による性能分析」として、各経路制御プロトコルにおける経路管理機構の長所・短所を実験とシミュレーションを行い分析した。第3に「ネットワークシミュレータ(ns-2、ns-3)を用いた様々な移動モデルにおける通信特性の比較・検討」では、近年開発されたns-3とns-2を用いて実験では困難な大規模ネットワークにおける経路制御プロトコルの移動モデルによる通信特性を分析した。また、EIDWT-2013国際会議では"Best Paper"賞を受賞しており、本研究の新規性と有用性及び国際性が認められる。今後は、テストベッドの拡張と応用の開発、特にロボット通信と車車間ネットワークへの適用を目指す。期待通り研究が進展しており平成25年9月25日に博士(工学)の学位を取得した。当初計画していた初年度の研究計画を達成することができた。また、成果として学術論文に4編(第1著書1編)、国際会議(査読付き)に26編(第1著者7編)の論文が採録された。さらに、2011年9月に行われたNBis-2011では"BestPaper"賞を受賞し、国際的にも本研究の内容が高い評価を受けている。当初計画していた当該年度の研究計画を達成することができた。
ヘテロ五員環拡張型新規分子を成分とする有機伝導体の構築

種々の新規骨格構造を有するヘテロ五員環拡張型電子供与体と含テルル[3]ラジアレン型電子受容体を開発し、有機伝導体に導き、伝導挙動と構造解析を行い、以下の研究実績を挙げた。1.無水チオおよび無水セレノコハク酸に4,5-ジカルコゲノ-1,3-ジチオール-2-チオンを段階的に作用させ、脱水素して4種のチエニルおよびセレニエル拡張TTFのテトラカルコゲン誘導体を合成した。2.セレニエニル拡張BEDT-TTF(1)の結晶構造ではカラム内、カラム間でS...S接触による二次元性シート状ネットワークが形成されており、(1)が二次元性有機伝導体を与えやすい分子であるという興味深い実事が分かった。1の1塩は高伝導性であった。3.無水チオおよび無水セレノフタル酸に同種および異種の1,3-ジチオール-2-チオンを段階的に作用させて、場合により脱エステルして6種のベンゾチエニルおよびベンゾセレニエニル拡張TTFを合成した。4.ベンゾセレニエニル拡張BEDT-TTF(2)の各種のラジカルカチオン塩を電解酸化法で作製し、X線結晶構造解析を行った。その結果、二量体内と二量体間の重なり積分が均一である事が伝導度の向上に重要である事を明きらかにした。5.2,3-ジフェノキシシクロプロペノンに無水酢酸とβ-アラニン存在下、テルリエニルマロノニトリルを作用させ、酸化して好収率でビス(ベンゾキノ)ジシアノメチレンテルリエニルシクロプロパン(3)を合成した。6.3のTTF錯体は室温から182Kまで金属的であった。この錯体のX線結晶構造解析に成功した。結晶中で3はHed to tail型に3員環とテルロフェン環部分で均一に積層し、面間距離は3.432Åであった。熱起電力の実験からTTFのカラムではなく、3の積層カラムが伝導に関与していることを明きらかにすることが出来た。
チョウ類における多モード学習メカニズムの解明

本研究では、チョウが色と匂いの2モード訪花学習をできるかどうかを検証した。第1実験では、報酬と罰の条件付けによりモンシロチョウが花の匂いを学習することを実証した。第2実験では、報酬だけの条件付けでもチョウが花の匂いを学習(報酬学習)することを実証した。第3実験では、チョウが花の色と匂いの2モード情報を同時に学習できること、また同時に学習(2モード学習)することで片方だけ学習(1モード学習)した場合よりも花間識別能力をより高めることができることが分かった。モンシロチョウに嗅覚学習の能力があるかどうかを実験的に検証した。実験で用いた人工花の色は、前年度実験結果より青のみを用いた。また、人工花の匂いは同じく前年度実験結果よりメチルヘプテノンとフェニルアセトアルデヒドを用いた。この実験はチョウの各個体にトレーニング前テスト、トレーニング、トレーニング後テストの3つの過程を1回ずつ行った。以下トレーニングにおいて匂いと溶液の組み合わせ方が異なる2種類の実験を行った。実験1:トレーニング前テストで2種類の人工花(青+メチルプテノン)、(青+フェニルアセトアルデヒド)を報酬や罰なしの状態でチョウに提示し、各個体5訪花選択させ、これを生得的選好性として記録した。トレーニングでは、匂いと溶液がともに異なる2種類の人工花(青+メチルヘプテノン+報酬(蜜))、(青+フェニルアセトアルデヒド+罰(塩水))を3日間自由に訪花させた。トレーニング後テストではトレーニング前テストと全く同じ方法で各個体に5訪花させ記録した。実験2:実験1の対照実験としてトレーニング過程において(青+フェニルアセトアルデヒド+報酬)、(青+メチルヘプテノン+罰)の2種類の人工花を用いてトレーニングを行った。トレーニング前テスト、トレーニング後テストについては、実験1と全く同様である。実験1の結果、トレーニング前と比べ、トレーニング後にメチルヘプテノンへの訪花率が上昇した。実験2の結果、トレーニング前と比べ、トレーニング後にフェニルアセトアルデヒドへの訪花率が上昇した。反復測定ANOVAを行った結果、トレーニングの効果のみが有意となり、性、匂い、及び3要因間の相互作用はすべて有意ではなかった。これらの結果から、モンシロチョウは訓練により報酬とセットになっていた匂いに対して選好性を上昇させた。つまり、花の匂いを学習したことが実証された。本研究では、チョウが花から提供される視覚と嗅覚の2モードの情報を同時に利用して効率よく訪花学習することが可能かどうかを検証した。最初の実験では、モンシロチョウが、匂い学習するのかを確かめた。実験の結果、モンシロチョウは報酬と罰のトレーニングにより報酬とセットになっていた匂いの人工花に対して選好性を有意に上昇させた。次の実験では報酬のみでトレーニングを積んでもチョウは匂い学習できるのかを検証した。実験の結果、モンシロチョウは報酬トレーニングだけでも報酬とセットになっていた匂いに対して選好性を有意に上昇させた。つまり、花の匂いを報酬学習したことが実証された。最後の実験では、「色と匂いの2モードで情報の異なる花間の識別は色の1モードのみで情報の異なる花間の識別より容易か、つまり学習速度が速いのか」について検証した。この実験では、人工花の匂いとして前回実験で用いた2種類の成分を用い、人工花の色として紫と青を用いた。この実験は、個体ごとに合計4回のテストと3回のトレーニングを行った。そしてテスト過程において選択させる2種類の花間で、色だけの1モードが異なる(匂いは同じ)実験Aと、色と匂いの2モードで異なる実験Bを行った。その結果、両方の実験で、トレーニング回数が増えるにつれ、トレーニング中報酬のあった人工花に対する訪花率が上昇したが、実験Aよりも実験Bの方が、学習速度が高い傾向が見られ、学習速度の差も有意であった。以上の結果から、チョウもマルハナバチ同様に花から得られる多モード情報を同時に学習することで花間識別能力を高め、より効率的に訪花吸蜜していることが分かった。12色の色紙で作られた人工花を用いて生得的選好性を調査し、雌雄別に生得的に特に好む2色を特定した。また、花香としての3種の匂い成分の単体と3種を混合させた匂い成分を用いて匂いの生得的選好性を調査し、モンシロチョウの成虫が生得的に好む匂い2成分を特定した。学習性を調べる実験では3つの過程を経て実験を行った。「学習前テスト」過程では生得的に好む2色の色と2種の匂い成分を用いて組み合わせの異なる4種類の人工花(蜜なし)をつくり、各個体に10訪花させた。「トレーニング」過程では1種類の人工花のみ(黄色・メチルヘプテノン)を用いて蜜ありの状態にして色と匂いの同時条件付けを行った。「学習後テスト」過程では学習前テストと同一の4種類の人工花(蜜なし)を呈示し各個体に10回訪花させ、それを記録した。

そしてトレーニングの前後で訪花パターンを比較することでチョウがどのように学習したかを調べた。すべての実験はプレハブ恒温室内で人工照明下で行われた。実験の結果、モンシロチョウの雌雄両方が色の選好性について、青、黄、紫の順に選好した。匂いの選好性については2-フェニルエタノール、メチルヘプテノン、フェニルアセトアルデヒドの3成分の混合が匂いなしに比べ最も強く選好された。単体のメチルヘプテノンとフェニルアセトアルデヒドも匂いなしより選好された。2-フェニルエタノールは匂いなしとの間に有意な差は見られなかった。学習性を調べる実験に関しては、各回40個体以上の新成虫を導入し、4回実験をスタートしたが、途中で死亡する個体、訪花しない個体が多く実験を終了した個体は皆無だった。実験室内をもっと加湿する、水のみ場の確保、風量を弱める等、成虫の寿命を延長する環境づくりが必要と思われた。今年度の計画はほぼ予定通り進んだが、前年度の遅れを取り戻すほどではなかった。当初1年目に結果を出す予定であった色と匂いの2モード学習実験が、理由不明のチョウの寿命短縮などの影響で結果を出せなかったため。今年度の実験では、モンシロチョウが花の匂いを学習することを初めて実証できた。ただし、今回の実験系では蜜あり(報酬あり)と塩水あり(罰あり)の2種類の人工花を同時に用いてチョウをトレーニングする、いわゆる弁別学習実験のスタイルをとった。しかしこれでは、チョウが報酬学習のみ行ったのか、報酬学習と罰学習の両方を行ったのか識別することができない。従って次年度最初の実験では、報酬ありの人工花のみを条件づけに用いることで花の匂い学習が起こるかどうかを再びテストする(実験3)。さらに、チョウは花の色と匂いの2モードの情報を用いて効率的に訪花しているかを調べるために、2モード学習実験を行っていく。具体的には、色と匂いの両方の異なる花間の識別は、匂いは同じで色の異なる花間の識別より学習が容易かについて検証していく(実験4)。さらに、匂いは同じで色の異なる花間の識別は、匂いなしで色の異なる花間の識別より学習が容易かについても検証していく(実験5)。今年度はすべての実験をプレハブ恒温室で行った。その結果、モンシロチョウの選好性については色は黄色と青、匂い成分はメチルヘプテノンフェニルアセトアルデヒドを生得的に好むという結果を得られた。一方、2モードの学習性に関してはトレーニングの期間中に死亡個体が続出し、実験を終了した個体は皆無だった。その原因として恒温室の風が強く、湿度も40%と乾燥気味だったためチョウが水不足により脱水状態に陥ったためと思われる。そこで次年度は恒温室内での実験を避け、野外網室で実験を行う予定である。また、今年度は色(2種類)と匂い(2種類)の組合せの異なる4種類の人工花を用いて条件付け後の選択実験を行ったが、それでは1個体の訪花数が10訪花と非常にたくさん必要なので実験期間が長引いてしまった。そこで次年度は匂いの学習のみに絞り実験を行う。
口腔癌の核DNA量からみた術前化学療法効果に関する研究

口腔癌の化学療法効果の判定は、切除標本での残存癌細胞の量的割合と形態学的変化の所見に基づいて行われている。しかし、その効果判定は主観的であることもあって治療成績を必ずしも反映しないことをしばしば経験する。本研究では化学療法による客観性のある定量的効果判定法を確立することを目的とした。対象および方法:対象は術前化学療法ののち外科療法を適用した口腔扁平上皮癌一次症例90例とした。方法は生検組織と手術切除組織からH・E染色標本ならびにFeulgen染色標本を作製した。H・E染色標本を参考にして生検組織ならびに手術切除組織の癌発育先進部における核DNA量(平均DNA量)とMIを画像解析装置を用いて測定した。対象症例の化学療法効果を有効群(大星・下里分類Gr I, IIa)と不良群(大星・下里分類Gr IIb, III)とに分けたうえで術前化学療法前後の平均DNA量とMIの変化値、すなわち増殖動態の変化から術前化学療法効果を検討した。結果:平均DNA量とMIの変化値から化学療法効果を左方移動型:平均DNA量とMIがともに減少し、DNAヒストグラムが左方移動、右方移動型:平均DNA量が増加しDNAヒストグラムが右方移動したがMIが減少、無効型:前二者の変化が乏しいかMIが増加したものに分類した。有効群(n=40)の増殖動態の変化は左方型:27例、右方型:9例、無効型:4例で5年累積生存率はそれぞれ96.3%、100.0%、100.0%、であった。不良群(n=50)では左方型:16例、右方型:18例、無効型:16例で5年累積生存率はそれぞれ61.4%、81.2%、31.2%、で有効群と比較して多様であった。したがって術前化学療法の効果判定にあたって、大星・下里分類に核DNA量とMIの解析を加えることによって予後を反映するより確度の高い判定法となり得ることが示唆された。本研究では客観性のある定量的効果判定法を確立することを目的とした。対象:口腔扁平上皮癌一次症例103例とした。方法:生検組織と手術切除組織からH・E染色標本ならびにFeulgen染色標本を作製した。H・E染色標本を参考にして生検組織ならびに手術切除組織の癌発育先進部における核DNA量と分裂細胞指数(MI)を画像解析装置を用いて測定した。各症例のDNAヒストグラムから術前化学療法前の超4c率および術前化学療法前後の平均DNA量を算出した。生検組織における超4c率から超4c率10%未満群(A群)と10%以上群(B群)に分けたうえで術前化学療法曲後の平均DNA量とMIの変化値から術前化学療法効果を検討した。結果:術前化学療法前後の平均DNA量とMIの変化値からA群、B群を細分類すると、A群(n=48)では、i;術前化学療法後平均DNA量、MIがともに減少(n=29)、ii;術前化学療法後平均DNA量が増加しMIが減少(n=19)の2亜群に分類しえた。B群(n=55)では、i(n=23),ii(n=15)のほかに、iii;術前化学療法後平均DNA量、MIともに増加(n=6)、iv;術前化学療法前後で平均DNA量に変化がみられずMIが減少あるいは変化なし(n=11)の4亜群に分類しえた。以上iivを細胞動態の変化に基づく術前化学療法効果とした。5年累積生存率はA群では、i;93.1%、ii;94.7%で、B群では、i;73.7%、ii;77.1%、iii;0%、iv;45.5%であった。したがって術前化学療法前後の平均DNA量とMIを測定し、それらの変化値から化学療法効果を判定することは治療成績を反映する客観性のある効果判定法であると考えられた。

結果:平均DNA量とMIの変化値から化学療法効果を左方移動型:平均DNA量とMIがともに減少し、DNAヒストグラムが左方移動、右方移動型:平均DNA量が増加しDNAヒストグラムが右方移動したがMIが減少、無効型:前二者の変化が乏しいかMIが増加したものに分類した。有効群(n=40)の増殖動態の変化は左方型:27例、右方型:9例、無効型:4例で5年累積生存率はそれぞれ96.3%、100.0%、100.0%、であった。不良群(n=50)では左方型:16例、右方型:18例、無効型:16例で5年累積生存率はそれぞれ61.4%、81.2%、31.2%、で有効群と比較して多様であった。したがって術前化学療法の効果判定にあたって、大星・下里分類に核DNA量とMIの解析を加えることによって予後を反映するより確度の高い判定法となり得ることが示唆された。
ソリトン格子モデルによるカオス現象の研究

本研究の目的は、不安定性・散逸性・分散性を含む非線形発展方程式におけるソリトン的挙動からカオス的挙動までの多様な振舞いを、空間的局在構造に基づいて記述することである。発展方程式の解の振舞いを相互作用する局在パルスの重ね合わせで近似すると、有限個の連立非線形格子振動方程式の形の“ソリトン格子モデル"が導かれる。このようなモデルとカオス現象との関係を明らかにすること、各種の散逸・分散型方程式の性質、強いカオスの空間的局在構造による記述、空間多次元系への拡張などの問題へ同様な手法を適用することを目的に研究を進め、下記のような結果を得た。1.対称または非対称な振動型ソリトン格子モデルを対比して検討し、分散系と散逸系でカオスの異同を調べた。格子の非対称性が系の非保存的性質と関連すること、少くとも3個以上の振動構造をもつパルスが相互作用する系でカオス連動が可能であることが示された。2.散逸・分散方程式である自励KdV-Burgers方程式とGinzburg-Landam方程式の解の性質を調べた。前者については、強分散性のときにカオス的となることを示し、後者については、カオス状態のスペクトルを厳密包絡ソリトン解の重ね合わせて近似することを試みた。3.2次元散逸・分散方程式の初期値問題を数値的に解き、1次元解が常に不安定であること、弱分散性のときカオス的挙動を示し、強分散性のとき軸対称パルスが2次元的に配列する“準格子"が形成されることを示した。4.2次元純分散方程式であるZakkarov-Kuznefsov方程式では、軸対称釣鐘型孤立波が基本解となること、この孤立波は単一では安定であるが、衝突に際しては振幅変化とさざ波発生を伴う“準ソリトン"として振舞うことを明らかにした。カオス現象およびソリトン現象を示す非線形発展方程式の初期値問題の解の性質を数値実験と理論解析によって調べた。とくに、局在的なパルス構造が生成される場合についてパルス相互作用を近似する1次元ソリトン格子モデルに基づく解析を行い、空間的に局在するパルス構造とカオス的挙動との関係を考察した。本年度に得られた主な結果は以下の通りである。1.純分散性非線形方程式である5階KdV方程式の振動型ソリトンの相互作用を記述するソリトン格子モデルは対称・振動型格子方程式となる。その3ソリトン周期系の解の性質を数値的に調べ、格子を構成する個々のソリトンが振動型のテイルを有することがカオス的挙動の原因となることなどを明らかにした。2.不安定性・散逸性・分散性を含む非線形発展方程式の多次元への拡張として2次元長波方程式の解の時間発展をスペクトル法によって数値的に解いた。分散性が相対的に弱い場合にカオス的となり、分散性が強くなるに従い顕著な局所的パルス構造を生じるという1次元の場合と定性的に同様な結果を得るとともに、分散性が強い場合に生成される局在的パルス構造が釣鐘型の軸対称孤立波となることを見出した。3.長波方程式の純分散性の極限が2次元KdV方程式の一種であるザハロフ・クズネッツオフ方程式となることを示し、その解の性質を調べた。軸対称パルスがソリトン的な基本解となること、このパルスは単一の場合には安定に伝わるが相互の衝突に際しては振幅変化と"さざ波の発生"を伴う非弾性的な相互作用を示し近似的な意味でのソリトンとなることを数値計算により明らかにした。4.本研究に関連する各種発展方程式について特異性解析を行い、方程式の可積分性について考察した。

本研究の目的は、不安定性・散逸性・分散性をもつ非線形発展方程式の解の振舞いをソリトンのような局在構造に基づいて記述することによってカオス現象との関連を検討することである。昭和63年度に引き続き、ソリトン格子モデルをもとに発展方程式の解の性質を調べたが、本年度は主として、他のタイプの散逸・分散型方程式あるいは空間多次元の場合への拡張を試み、次のような結果を得た。1.不安定項を含むKdVーBurgers方程式の初期値問題の解の振舞いを数値実験によって調べた。分散性が強い場合にカオス的振舞いを示すこと、散逸性が強い場合には系の最大スケ-ルに合致する衝撃波が漸近状態として実現されることを見出し、このような振舞いが不安定項と散逸項の形に依存して異なってくることを明らかにした。2.不安定波の変調を記述するGinzburgーLandau方程式におけるカオス状態の統計的性質を局在構造(厳密包絡ソリトン解)の重ね合わせによって表し、カオスのスペクトルを理論的に推定する試みを行い、最低次近似として満足すべき結果を得た。3.2次元散逸・分散型発展方程式の性質を数値実験によって調べた。1次元解が常に2次元不安定を起こし、2次元的な局在構造が生成されること、散逸性が相対的に強い場合に局在構造の生成・消滅するカオスを生じ、分散性が強い場合には軸対称な釣鐘型パルスが2次元的に配列する“準格子"が形成されることなどを示した。4.純分散型の2次元方程式であるZakharovーKuznetsov方程式の解の性質を調べた。任意の初期値から相対称な釣鐘型弧立波が生成されること、この孤立波は単一では安定に伝わるが、衝突に際しては近似的にソリトン的であり、振幅変化とさざ波の発生を伴う非保存的な“準ソリトン"として振舞うことを明らかにした。
遡上波先端を移動境界として考慮した波打ち帯流速場と前浜域地形変化に関する研究

本研究は、波打ち帯の流速場と漂砂機構、その結果生じる前浜地形変化の特性を解明することを目的として実験ならびに数値計算により検討を行ったものである。波打ち帯の流体場を記述するためには、遡上波先端を移動境界として考慮する必要がある。これについては、既に開発した非線形長波方程式による平面2次元波浪の数値モデルを応用した。今回の研究期間内では、より実現象に即した解析を行うために、来襲波が不規則波浪の場合へと考察を拡張した。不規則波浪下における長周期成分波と遡上波の関係や先行遡上波の戻り流れとの干渉機構を解明するため、最近、電力中央研究所で行われた大型水槽実験の多点同時計測データ等を解析・検討した。その結果、遡上波の時系列は個々波の時系列ではなく、沖からの長周期波の伝播過程に支配されることなどが見いだされた。一方、得られた流速場を外力とする時の底質移動機構と地形変化についても実験及び数値計算により考察した。本学に現有する平面波浪水槽や2次元水槽を用いて移動床実験を行い、波打ち帯の漂砂量の特性を検討した。前浜域の地形変化は、流体運動の到達域の境界となるため、浜崖のような不連続な地形が形成されるが、こうした地形の再現を可能とする数値モデルの開発を行った。また、砂浜底面は透過性であり、地下水位との高低によって浸透・滲出が生じる。波打ち帯では段波状の遡上波で打ち上がった水塊が薄い層で流下するため、浸透性を考慮しないと沖向きに強調されたnetの底質輸送が得られてしまう。波打ち帯の漂砂に及ぼす浸透・滲出の影響についても定量的な評価を検討した。波打ち帯の漂砂運動と地形変化に関する数値シミュレーションでは、特に陸上部の浸食を特徴的に表す浜崖の形成に着目して考察を行った。数値解析は海岸域の波高分布を半経験的にモデル化する方法と、海底地形の応答も含めて波浪変形を時間発展的に解く方法の2つの方法によった。どちらも遡上波先端を移動境界として数値解析することが特徴である。波打ち帯先端の地形の崩壊を含め、この領域の漂砂量分布をモデル化することによって、浜崖の数値的再現にかなりの程度成功したが、現地で見られる急峻な浜崖を再現するためには不連続に起こる地盤崩壊のアプローチが必要であることが認められた。実験的な研究では、平面水槽において移動床実験を行い、着色砂をトレーサーとしてその移動状況から波打ち帯の漂砂量を測定した。この実験の作業は前年度に行われたが、本研究費の交付後、データ解析ならびに数値モデルとの比較検討によって信頼できるデータセットの形でまとめることができたので、その成果を平成8年9月の海岸工学国際会議、11月の海岸工学講演会で発表した。さらに引き続き、これらのデータに、既往の数多くのデータ、特に波打ち帯の漂砂量を系統的に測定したBodge(1987)のデータを加え、包括的な解析を行った。これらの漂砂量データが波打ち帯の波動・沿岸流などの外力から説明できないかを、これまで提案されている漂砂量公式との比較を通じて検討した。その結果、既往の漂砂量公式は、砕波帯においても砕波後の波の再生や海底地形の急変部では測定値を十分に説明せず、特に波打ち帯に対しては波や流れの外力を適切に評価できない形になっているため、測定値の再現が本質的に困難であることがわかった。したがって、波打ち帯に固有の漂砂量算定モデルを新たに確立する必要があり、現在この検討を進めている。波打ち帯の漂砂と地形変化の外力となる流速場の特性に関する研究では、波浪時系列に含まれる長周期波成分と遡上波の相互干渉に着目して考察を行った。

ここでは、96年に電力中央研究所で行われた大型水槽実験の膨大な多点同時計測データを用い、上記課題の解析・検討を行った。その結果、遡上波の時系列は個々の波の時系列より、沖から伝播する長周期波によって支配されることが明らかになった。遡上波の大きさも長周期波の振幅と良い相関を示すことがわかった。また、波打ち帯の流速場は、遡上波先端については長波理論で説明できるが、第2波以降は戻り流れの影響が大きく、流速場の記述には別なモデル化が必要であることがわかった。波打ち帯の漂砂に関する研究では、波打ち帯に固有の特性である砂浜斜面内の浸透・滲出の影響を考察した。ここでは一様勾配斜面上に置かれた単一砂粒子運動の数値モデルに浸透・滲出効果を組み込み、移動限界シールズ数、移動可能粒子数、局所漂砂量の算定式を導いた。引き続き、非定常浸透問題としての定式化より、砂の粒径と地下水位、外力の遡上波形を入力として漂砂量を算定する数値モデルを検討した。以上、昨年度と本年度の本科学研究費の補助を得て、波の不規則性・平面2次元性・砂浜への浸透性等を考慮に入れ、波打ち帯における流速場と漂砂・地形変形の特性について多くの成果を得た。本現象は強い非線形性を持つ流れで、遡上端付近では移動境界値問題となり、砂層内の浸透流との接続も特異性を持つ。本研究で解明が不十分な課題もいくつか残されており、引き続き今後の研究課題としたい。
電解発光に基づく新規常温作動型腐敗臭センサの開発

1.水溶液中における基礎的検討(1)小型セルの試作:発光種としてトリスビピリジンルテニウム(II)錯体を使用し、小型セル(0.5ml)を試作した。一連のアミノ酸及びペプチドの測定結果よりプロリン及びN末端プロリン残基を有するペプチドに強く応答した。第二及び第三級アミンを有する基質を10^<-6>Mオーダーの低濃度でも高感度に分析できことが明らかとなった。(2)修飾電極を用いるフロースルー型セルの試作:アルブミン及びリゾチーム修飾金電極を用いると未修飾電極と比較して一連のアミノ酸に対する著しい応答の変化が認められた。特に、リゾチーム修飾電極ではプロリンに対する選択性が大きく向上し、プロリンセンサとして利用できることが分かった。さらに、ルテニウム錯体を連結した新規錯体を調製し、これを静電的に固定したナフィオン被覆電極を使用すると、従来のルテニウム錯体を用いた結果と比較してプロリンに対する選択性の向上が認められた。2.腐敗臭センサの試作(1)測定条件の確立:トリスビピリジンルテニウム(II)錯体、有機塩、プロピレンカーボネート及びナフィオンを混合した電解質ゲルを調製した。このゲルを白金網作用電極、白金板対極間に挿入し、これに銀参照電極を加えてフロー型ガスセンサを作成じた。本センサは、水溶液の測定からも明らかなようにTMAガスに対して強く応答し、パルス電解(E_1,+1.2V vs.Ag; E_2,+0.2V; E_1及びE_2とも0.1Hz)により比較的安定に作動することが確認できた。この安定性は定電位電解と比較して熱発生が逓減したためと考えられる。TMAガス10から310ppbの濃度範囲で良好な直線的検量線を得ることができた。検出感度は3ppb(S/N=3)であり、ヒトの嗅覚を凌駕するものであった。(2)実試料への応用:幾つかの実試料を試料室に一定時間放置し、発生したガスを本センサで測定した。他の手法で測定したK値との相関を調べるとイカの鮮度と良い相関が得られ、鮮度センサとしての利用の可能性が示された。(1)基礎的特性の検討:腐敗臭センサ開発のために電解発光特性を溶液条件下で検討した。発光種としてトリスビピリジンルテニウム(II)錯体を使用し、0.5mlで測定可能な小型センサを試作した。本センサは、腐敗臭の原因となるトリメチルアミンに非常に強く応答することが確認された。さらに、一連のアミノ酸を測定し、プロリン及びヒスチジンに対して選択性に高い応答を示すことが明らかになった。アミノ基末端にプロリン残基を有するオリゴペプチドについても良好な応答を示し、低濃度でもそれらの分析に利用できることが示唆された。(2)腐敗臭センサの試作:作用極、対極および参照電極として白金網、白金板及び銀線、またナフィオンをベースとして有機塩とプロピレンカーボネートを少量加えて調製した高分子電解質ゲルにトリスビピリジンルテニウム(II)錯体加えたもの使用し、フロー型のセンサを試作した。トリメチルアミンガス(TMA、10ppm)を試料として装置の基本的な作動条件を検討した。

直流電圧として+1.2V vs.Agを印可すると強い応答が得られたが、応答が数時間で次第に減少していくのが認められた。一方、交流電圧を印可すると長時間安定に作動するのが確認され、その最適電位印加はE1=+1.2V、E2=+0.2V、0.1Hzであった。交流電解による安定性の向上は、直流電解と比べて電極における熱発生量が少なく電解質に加えている溶媒の飛散が抑えられたことによると推測される。基本的測定条件が確立したので、今後、腐敗に伴い発生するTMA以外の物質についても測定し、選択性の検討を行なう。続いて、種々の食品、特に魚を対象として腐敗の進行にセンサの応答を調べて行く予定である。1.水溶液中における基礎的検討(1)小型セルの試作:発光種としてトリスビピリジンルテニウム(II)錯体を使用し、小型セル(0.5ml)を試作した。一連のアミノ酸及びペプチドの測定結果よりプロリン及びN末端プロリン残基を有するペプチドに強く応答した。第二及び第三級アミンを有する基質を10^<-6>Mオーダーの低濃度でも高感度に分析できことが明らかとなった。(2)修飾電極を用いるフロースルー型セルの試作:アルブミン及びリゾチーム修飾金電極を用いると未修飾電極と比較して一連のアミノ酸に対する著しい応答の変化が認められた。特に、リゾチーム修飾電極ではプロリンに対する選択性が大きく向上し、プロリンセンサとして利用できることが分かった。さらに、ルテニウム錯体を連結した新規錯体を調製し、これを静電的に固定したナフィオン被覆電極を使用すると、従来のルテニウム錯体を用いた結果と比較してプロリンに対する選択性の向上が認められた。2.腐敗臭センサの試作(1)測定条件の確立:トリスビピリジンルテニウム(II)錯体、有機塩、プロピレンカーボネート及びナフィオンを混合した電解質ゲルを調製した。このゲルを白金網作用電極、白金板対極間に挿入し、これに銀参照電極を加えてフロー型ガスセンサを作成した。本センサは水溶液の測定からも明らかなようにTMAガスに対して強く応答し、パルス電解(E_1,+1.2V vs. Ag ; E_2,+0.2V ; E_1及びE_2とも0.1Hz)により比較的安定に作動することが確認できた。この安定性は定電位電解と比較して熱発生が逓減したためと考えられる。TMAガス10から310ppbの濃度範囲で良好な直線的検量線を得ることができた。検出感度は3ppb(S/N=3)であり、ヒトの嗅覚を凌駕するものであった。(2)実試料への応用:幾つかの実試料を試料室に一定時間放置し、発生したガスを本センサで測定した。他の手法で測定したK値との相関を調べるとイカの鮮度と良い相関が得られ、鮮度センサとしての利用の可能性が示された。
生体情報によるテレビ番組評価手法の開発と主観評価法との比較

本研究では、生体情報として瞳孔面積、瞬目率を利用し、テレビ番組を客観的に評価する手法を開発すると共に、一般的に行われる質問紙による主観評価の結果との比較を行い、客観的評価の妥当性を検討することである。本年度の研究において、まず、主観的な評価手法を開発した。一般的に用いられる質問紙法では、番組全体に対するイメージの調査だけで、時系列的な評価ができない。瞳孔面積や瞬目率は時系列的に測定可能であるので、客観的指標と主観的な指標との対応関係を調べるために、人力装置を開発した。装置は、ゲーム樹などに用いられるアナログ入力装置を改造して利用した。これらの実験装置を用いて7番組を実験番組として被験者に提示し、測定結果から以下の結果を得た。(1)番組全体に対する瞳孔面積、瞬目率、時系列的な主観評価量を比較したところ、瞳孔面積と主観評価量との間には、正の相関関係が、瞳孔面積と瞬目率、瞬目率と主観評価量との間には負の相関係数が得られ、いずれも有意な相関関係があることがわかった。(2)番組に対する質問紙によって、番組イメージを測定し、項目を因子分析することによって、3つの評価因子を抽出した。それぞれの因子得点と瞳孔面積、瞬目率、時系列的な主観量との関連を検討した結果、相関関係が認めらる因子の存在が確認された。(3)時系列的な測定量である、瞳孔面積、瞬目率、主観評価量の3者の関係を明確化するために、モデル化の可能性を検討した。重回帰モデルとニューラルネットワークモデルによってモデル化の可能性とその性能を検討した。さらに、今年度に得られた成果を総括し、今後の課題を整理した。
戦間期における商品取引所の価格形成機能と市場運営－堂島米市場文書による実証研究

本年度の研究実績は,以下3点に集約できよう。第1に,研究代表者(前田)と研究分担者(大豆生田)は,大阪堂島米穀取引所の経営に関する一次史料を調査した。具体的には,関西大学図書館所蔵堂島米市場文書に含まれる営業報告書(貸借対照表,損益計算書,利益処分,損益計算書),取引関連史料(取引高等に関するデータ),役員会議事録,不動産取得・貸借関連史料を主な対象とした。第3に,研究代表者(前田)と研究分担者(大豆生田)は,上記第1の作業で収集した史料を用い,191339年における大阪堂島米穀取引所の経営動向を考察した。この考察より,米穀政策・米価調整政策の強化による取引規模縮小へ対応するために戦間期の同取引所は,先渡市場の創設,有価証券投資と不動産投資の拡大を実施し,先物取引のみに依存しない経営へ向けた事業の多角化を進めたことが明らかになった。平成29年度交付申請書(様式D-2-1)で示した各年度研究実績計画において上記【研究実績の概要】に示した3点は,それぞれ第1と第3が平成31年度実施予定の研究,第2が平成30年度実施予定の研究として位置付けられる。これらのうち平成31年度実施予定の研究を本年度に先取りして実施した理由は,既に平成29年度研究実施状況報告書(様式F-7-1)の【今後の研究の推進方策】に明記した。すなわち,平成29年度交付申請書(様式D-2-1)提出時点では平成30年度に実施を予定していた「大阪堂島米穀取引所における取引仲買の行動変化」を解明するためには,同時点で平成31年度に実施を予定していた「大阪堂島米穀取引所の経営動向」が解明される必要があると平成29年度末に判断した。その判断に従い,平成29年度交付申請書(様式D-2-1)提出時点に策定した計画のうち平成30年度は,一部を先送りし,一部を先取りすることで研究を進めた。以上の状況より現時点までに本研究課題の進捗状況は「(2)おおむね順調に進展している。」と判断しうる。平成31年度には以下3点の作業を進めたい。第1は,上記【研究実績の概要】において平成30年度研究実績のうち第3として示した大阪堂島米穀取引所の経営動向に関する考察結果を学術論文として投稿することである。それに向けて平成31年度は,10月に慶應義塾大学で開催される経営史学会第55回全国大会で報告し,その後に適切な査読付き国際学術誌へ投稿する予定である。第2は,上記第1の点を踏まえ,大阪堂島米穀取引所における株主の異動を検討することである。同所株は戦前・戦間期日本の代表的な株式銘柄であり,その株主を網羅したデータベースが平成30年度までに約7割完成した。このデータベースの構築を進め,平成31年度中に分析に着手したい。第3は,以上2点の研究成果を踏まえ,大阪堂島米穀取引所における取引仲買の行動変化を分析することである。この課題に即した分析に必要な史料の収集は平成30年度までに完了しており,上記第2の研究課題と併行して分析を進めたい。本年度の研究実績は、以下4点に集約できよう。第1に、研究代表者(前田)と研究分担者(大豆生田)は、本研究で用いる史料の収集と日次米価データの復元を実施した。具体的には、関西大学図書館所蔵堂島米市場文書と農林水産技術会議筑波産学連携支援センター図書室所蔵荷見文庫を主な対象に、米価データ、大阪堂島米穀取引所の財務諸表、同所取引仲買の個人データ、取引所政策・米穀政策に関連する史料を調査し、デジタルカメラで撮影した。第2に、研究代表者(前田)と研究分担者(大豆生田)は、本研究で用いる日次米価データを復元した。具体的には、堂島米市場文書「米清算取引相場表」(文書番号1-8788)、「米商況綴」(1-90)、「清算部月報」(1-9193)より191439年における日次先物米価データ(9,126日分)を作成し、本研究課題を遂行する上で最も基礎となるデータの作成を完了させた。第3に、研究分担者(野田)は、時変計量経済モデルの整備と価格データの構築を実施した。上記の作業で作成された日次米価データを対象に、祝祭日と突発的な天災・事件に起因した欠損の識別を可能にするダミー変数を作成し、分析可能なデータに整備した。その上で、Ito et al. (2014a)において開発された時変計量経済モデルで当該データの取扱を可能とするためにコンピュータプログラムを作成した。第4に、研究代表・分担者全員は、上記で作成・整備した日次価格データと時変計量経済モデルを用い、191439年における大阪堂島米穀取引所の価格形成機能について、その通時的な変動を情報効率性の観点から計測した。そして、情報効率性の変動要因を両大戦間期に展開された米穀政策との関連から考察した。平成29年度交付申請書(様式D-2-1)記載の「平成29年度の研究実施計画」においては、前項「研究実績の概要」のうち第1と第2の点を実施する計画であった。しかし、実際には平成29年度交付申請書記載「平成30年度の研究実施計画」で「米穀政策の展開と大阪堂島米穀取引所における先物米価形成の時変効率性」として計画した作業まで着手することができた。

また、次項「今後の研究の推進方策」で詳述するように、平成29年度交付申請書記載「平成31年度の研究実施計画」で「大阪堂島米穀取引所の経営動向」として計画した作業についても一部の作業に着手することができた。具体的には、大阪堂島米穀取引所営業報告書の収集は全て完了し、その損益計算書・貸借対照表の復元も完了した。以上より、本年度においては当初計画した作業を全て完了した上で、翌年度と翌々年度に計画していた作業の一部にまで着手できたことから、「当初の計画以上に進展している」と判断することができる。本年度の研究実績は,以下3点に集約できよう。第1に,研究代表者(前田)と研究分担者(大豆生田)は,大阪堂島米穀取引所の経営に関する一次史料を調査した。具体的には,関西大学図書館所蔵堂島米市場文書に含まれる営業報告書(貸借対照表,損益計算書,利益処分,損益計算書),取引関連史料(取引高等に関するデータ),役員会議事録,不動産取得・貸借関連史料を主な対象とした。第3に,研究代表者(前田)と研究分担者(大豆生田)は,上記第1の作業で収集した史料を用い,191339年における大阪堂島米穀取引所の経営動向を考察した。この考察より,米穀政策・米価調整政策の強化による取引規模縮小へ対応するために戦間期の同取引所は,先渡市場の創設,有価証券投資と不動産投資の拡大を実施し,先物取引のみに依存しない経営へ向けた事業の多角化を進めたことが明らかになった。平成29年度交付申請書(様式D-2-1)で示した各年度研究実績計画において上記【研究実績の概要】に示した3点は,それぞれ第1と第3が平成31年度実施予定の研究,第2が平成30年度実施予定の研究として位置付けられる。これらのうち平成31年度実施予定の研究を本年度に先取りして実施した理由は,既に平成29年度研究実施状況報告書(様式F-7-1)の【今後の研究の推進方策】に明記した。すなわち,平成29年度交付申請書(様式D-2-1)提出時点では平成30年度に実施を予定していた「大阪堂島米穀取引所における取引仲買の行動変化」を解明するためには,同時点で平成31年度に実施を予定していた「大阪堂島米穀取引所の経営動向」が解明される必要があると平成29年度末に判断した。その判断に従い,平成29年度交付申請書(様式D-2-1)提出時点に策定した計画のうち平成30年度は,一部を先送りし,一部を先取りすることで研究を進めた。以上の状況より現時点までに本研究課題の進捗状況は「(2)おおむね順調に進展している。」と判断しうる。平成30年度には以下3点の作業を進めたい。第1は、大阪堂島米穀取引所における先物米価形成の時変効率性の変動とその要因を考察することである。先述したように本作業は平成29年度に着手済であり、平成30年度には論文投稿まで完了させたい。第2は、大阪堂島米穀取引所の経営動向を分析することである。本作業は、平成29年度交付申請書では平成31年度に実施を予定していたが、平成30年度に予定していた「大阪堂島米穀取引所における取引仲買の行動変化」に関する分析より優先して進めたい。その理由は、営業報告書を対象とした史料収集過程で、取引仲買には同所の株主も多数含まれていたことが判明したためである。そこで、取引所経営と株主の異動を検討した上で、取引仲買にまで考察の射程を延長することが適切と考えた。本作業に関しては、平成30年度中に株主異動を把握可能なデータベースの構築と分析を終えたい。第3は、上述した大阪堂島米穀取引所における取引仲買の行動変化を分析することである。第2の作業を完了させた後に本作業へ着手し、取引仲買の個人情報を網羅的に採録したデータベースの構築を進めたい。平成31年度には以下3点の作業を進めたい。