hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
1980年代世界の同時代史的研究

今年度の特徴は,第一に中東,アフリカ,中央アジア,韓国,東欧などいわば周辺世界における1980年代の変容を研究したこと,第二に日本のなかのミクロな地域とグローバル世界との関係をも研究したこと,第三にモノを通した世界史を考えたことである。第一については,特に韓国をテーマとして,ミニシンポジウムを行い,1980年代の韓国の経済的発展をグローバルな視野で検討した。特に多国籍企業というべきものが80年代に急成長していることを確認した。中東,アフリカ,中央アジアは,やはり1980年代の「構造調整」の影響が著しいことが確認できた。また,東欧については,社会主義体制の崩壊過程が,グローバルな世界との関係でさらに分析すべき課題であることが碓認された。第二については,長野県飯田市歴史研究所の専門家を招いて,飯田下伊那の地域税済がいかに世界的な経済ネットワークに結び付けられていくかを分析した。特に労働力市場においては,80年代のグローバル化の変化は急速であった。同様なミクロ世界とグローバル世界の結びつきは栃木県本庄市,富山県礪波市などでも確認した。第三の点では,アメリカから来日中のステーヴン・トピック氏Steven Topik(University of Cahfornia,Irvine)を招いて,コーヒーという具体的なモノをとおして,1980年代の世界史を全体的に見るという方法も研究した。今年度で,1980年代の世界の諸地域ごとの研究はほぼ一巡したと考えられる。次年度は,この総合化が課題である。今年度は、アフリカおよびラテンアメリカから見た1980年代を中心に研究した。その結果判明した事実は以下のとおりである。すでに1970年代後半からまずはアフリカにおいて新自由主義に基づく「構造改革」が、IMFなどの国際機関の主導で導入され、規制緩和、金融自由化、民営化、市場化の政策が進められた。その結果、すでに動揺しつつあったアフリカの社会主義は1980年代にはすべて崩壊することになった。ほとんど同じく1970年代後半から、一部ラテンアメリカにおいても、新自由主義の政策が導入され、ラテンアメリカの社会主義も崩壊した。1980年代には新自由主義はラテンアメリカ全体に広がって、1980年代にはラテンアメリカからも資本の逃避がおこり、金融危機が深刻化した。こうして、1980年代初めには、社会主義を掲げる体制はユーラシア大陸に狭められ、新自由主義の支配する世界が広がった。こうして、1979年におけるユーラシアでの三つの出来事、つまり、中越戦争、ソ連のアフガン侵入、イラン革命を契機として、ユーラシア大陸においても、社会主義の体制が崩壊していくことになる。1980年代の末から1990年代の初めには、ソ連を含むヨーロッパの社会主義体制は崩壊し、中国とベトナムの社会主義は「市場化」されることになる。本年度をもって「1980年代世界の同時代史的研究」は終了した。この研究においては、地球的規模で、大陸間の相互関係において、世界史を考えるという方法を体験することができた。1989年の東欧革命、1990年の湾岸戦争を招いた歴史的要因を探るということが、当初の目的であったが、そのためにはまさにグローバルな諸関係を見定めていかねばならないことを学んだ。
コーヒー由来生理活性物質による運動時の骨格筋代謝活性化

カフェインが筋収縮時の骨格筋代謝に及ぼす影響に関する検討を行った。ラット単離骨格筋インキュベーション系を用いた検討で、カフェイン(3 mM、30分)は収縮誘導性5'-AMP-activated protein kinase(AMPK)活性化とインスリン非依存性糖輸送活性を相加的に促進し、その際エネルギー状態の指標であるATP、クレアチンリン酸含有量をより低下させた。一方、グリコーゲン含有量に対するカフェインの影響は観察されなかった。さらにカフェインの刺激時間を120分に延長したところ、いずれも30分刺激時と同様の変化が観察された。カフェイン細胞内濃度はインキュベート開始後30分までに緩衝液中濃度を超えるレベルに上昇することが観察され、その濃度はカフェイン曝露120分後においても維持されていたが、筋収縮の有無による影響は受けなかった。カフェイン存在下では、30分、120分のいずれの刺激時においてもカフェイン非存在下での群と比較して収縮による発揮張力の減衰が緩和された。さらに骨格筋の細胞内Ca2+濃度変化の指標であるCa2+/calmodulin-dependent protein kinase II(CaMKII)についても相加的にリン酸化が亢進し、カフェイン存在下ではテタヌス収縮時の最大発揮張力に有意な増加が認められた。一方、カフェイン同様コーヒー由来生理活性物質であるカフェ酸(1 mM, 30分)、クロロゲン酸(1 mM, 30分)はいずれも発揮張力の減衰に影響を及ぼさなかった。以上の結果から、カフェインは収縮時骨格筋のAMPK活性化、及びインスリン非依存性糖輸送活性を相加的に促進し、その機序として、少なくとも部分的には骨格筋の細胞内Ca2+濃度の増加を伴う最大発揮張力の増加、及び筋疲労の軽減と、その結果としての筋細胞内エネルギー状態低下を介している可能性が示唆される。27年度が最終年度であるため、記入しない。コーヒー由来生理活性物質であるカフェイン、カフェ酸、クロロゲン酸が、運動(筋収縮)時の骨格筋AMPキナーゼ(AMPK)活性化、及びインスリン非依存性糖輸送活性に及ぼす影響について検討を行った。ラットから滑車上筋を単離し、カフェイン(3mM)、カフェ酸(1mM)、クロロゲン酸(1mM)を含むa-MEM培地で30分間インキュベートし、最後の10分間培地に通電することでテタヌス収縮を惹起した。カフェイン、筋収縮の刺激によりAMPK活性化の指標となるAMPKaThr^<172>リン酸化が亢進し、刺激を併用することでそれぞれ単独の刺激よりもリン酸化が増強された。カフェ酸、クロロゲン酸は、収縮刺激によるAMPKリン酸化に影響を与えなかった。骨格筋AMPKにはa1とa2の2種類の活性サブユニットが存在し、カフェイン、筋収縮刺激によりa1、a2活性がともに亢進し、併用刺激ではいずれの活性化も単独刺激より増強された。さらに併用刺激では、エネルギー状態の指標であるATP、クレアチンリン酸含有量が、カフェイン、筋収縮単独の刺激よりも低下し、インスリン非存在下において糖輸送活性の増強が確認された。また、カフェイン(60mg/kg)を腹腔内投与し、麻酔下で坐骨神経に通電し収縮を惹起させる方法を用いて生体での検討を行った。カフェインの刺激時間は15分間とし、収縮刺激は最後の5分間通電を行った。刺激終了後に長趾伸筋を摘出し、AMPK活性、及び糖輸送活性を測定したところ、収縮時の骨格筋AMPK活性、インスリン非依存性糖輸送活性に対してカフェインによりin vitroと同様の変化が認められた。以上の結果は、カフェインが収縮時の骨格筋AMPK活性化を細胞エネルギー低下に依存するメカニズムを介して増強し、それに伴いインスリン非依存性糖輸送活性が並行して増強する可能性を示唆するものである。筋収縮時の骨格筋AMPキナーゼ(AMPK)活性化、及びインスリン非依存性糖輸送活性に対してカフェインが及ぼす影響の分子メカニズムに関する検討を行った。ラット単離筋インキュベーション系を用いた検討でテタヌス収縮時の発揮張力を測定したところ、カフェイン(3 mM)存在下でテタヌスを惹起した群では、カフェイン非存在下での群と比較して収縮による発揮張力の減衰が緩和された。また骨格筋におけるカフェイン取り込み活性測定では、カフェインの細胞内濃度はインキュベート開始後30分までに緩衝液中濃度を超えるレベルに上昇することが観察されたが、筋収縮の有無による影響は受けなかった。以上の結果から、カフェインは収縮時骨格筋の疲労を軽減し、細胞内のエネルギー状態をより低下させるメカニズムを介して筋収縮によるAMPK活性化を促進する可能性が示唆される。一方、AMPKと同じく骨格筋代謝に関与する主要な情報伝達分子であるAktはテタヌス収縮により活性化されたが、その活性はカフェインにより完全に阻害された。カフェイン同様コーヒー由来生理活性物質であるカフェ酸(1 mM)、クロロゲン酸(1 mM)は、いずれも収縮誘導性AMPK活性、及びAkt活性に影響を与えなかった。また、カフェイン(60 mg/kg)を腹腔内投与し、麻酔下で坐骨神経に通電し収縮を惹起させる方法を用いた生体での検討においても、カフェインによる収縮誘導性骨格筋AMPK活性、インスリン非依存性糖輸送活性の増加、及びAkt活性の抑制が観察された。

さらに骨格筋の細胞内Ca2+濃度の指標であるCa2+/calmodulin-dependent proteinkinase II(CaMKII)もカフェインとテタヌス収縮の併用により相加的な増加が観察され、併用刺激群におけるカフェインの相加的効果に細胞内Ca2+濃度の変化も関与している可能性が示唆される。カフェインが筋収縮時の骨格筋代謝に及ぼす影響に関する検討を行った。ラット単離骨格筋インキュベーション系を用いた検討で、カフェイン(3 mM、30分)は収縮誘導性5'-AMP-activated protein kinase(AMPK)活性化とインスリン非依存性糖輸送活性を相加的に促進し、その際エネルギー状態の指標であるATP、クレアチンリン酸含有量をより低下させた。一方、グリコーゲン含有量に対するカフェインの影響は観察されなかった。さらにカフェインの刺激時間を120分に延長したところ、いずれも30分刺激時と同様の変化が観察された。カフェイン細胞内濃度はインキュベート開始後30分までに緩衝液中濃度を超えるレベルに上昇することが観察され、その濃度はカフェイン曝露120分後においても維持されていたが、筋収縮の有無による影響は受けなかった。カフェイン存在下では、30分、120分のいずれの刺激時においてもカフェイン非存在下での群と比較して収縮による発揮張力の減衰が緩和された。さらに骨格筋の細胞内Ca2+濃度変化の指標であるCa2+/calmodulin-dependent protein kinase II(CaMKII)についても相加的にリン酸化が亢進し、カフェイン存在下ではテタヌス収縮時の最大発揮張力に有意な増加が認められた。一方、カフェイン同様コーヒー由来生理活性物質であるカフェ酸(1 mM, 30分)、クロロゲン酸(1 mM, 30分)はいずれも発揮張力の減衰に影響を及ぼさなかった。以上の結果から、カフェインは収縮時骨格筋のAMPK活性化、及びインスリン非依存性糖輸送活性を相加的に促進し、その機序として、少なくとも部分的には骨格筋の細胞内Ca2+濃度の増加を伴う最大発揮張力の増加、及び筋疲労の軽減と、その結果としての筋細胞内エネルギー状態低下を介している可能性が示唆される。収縮時の骨格筋AMPK活性化、及びインスリン非依存性糖輸送活性に対するカフェインの相加的効果のメカニズムについて、テタヌス収縮時の発揮張力の減衰(筋疲労)がカフェインにより緩和されることにより、細胞内のエネルギー状態がより低下するメカニズムを介していることが明らかになったことに加えて、単離骨格筋をカフェイン存在下でインキュベートすることで、カフェインの細胞内濃度はインキュベート開始後30分までに緩衝液(α-MEM)中濃度を超えるレベルに上昇すること、またそれが筋収縮の有無に影響を受けないことなど、これまでに報告されてこなかった新規性の高い重要な知見が得られた。さらに、骨格筋の細胞内Ca2+濃度の指標であるCaMKIIについても、カフェインと筋収縮の併用により相加的に活性が亢進することを明らかにした。一方、収縮誘導性Akt活性がカフェインにより阻害されることも、単離骨格筋インキュベーション系を用いた実験だけでなく、カフェイン生体投与実験においても明らかにした。以上のことから、研究がおおむね順調に進展しているものと判断した。
生涯スポーツ学習に伴う高齢者の体力と健康・スポーツ生活の変容に関する研究

本研究では,小地域(一県)を対象として,生涯スポーツ学習に参加している高齢者を対象に,健康・体力づくりを志向した生活行動および健康,体力・運動能力の実態を統計的調査によって明らかにすることを通して,生涯スポーツ学習に伴う健康・スポーツ生活の変容と,健康,体力・運動能力への影響に関する因果構造を統計解析的に検討することを目的とした.文部省新体力テストを含む高齢者用体力テストおよび健康・スポーツ生活の統計調査を実施した.調査対象:生涯スポーツ学習プログラムに参加する某県内在住の60歳以上の男女計約2,200名.データの整理:対象者への成績の還元,県生涯学習課および高齢者クラブへの結果報告,検討課題の分析,研究のまとめを行った.対象者への成績の還元,県・市当局への結果報告を時間的に優先した.・対象者個々人の体力,健康・スポーツ生活を評価し,フィードバックした.・調査結果を性・年齢階級別の統計表にまとめ,報告書冊子を担当部局に報告した.統計的分析:統計単位は個人とし,統計的処理はパソコンを用いた.得られたデータより,・生涯スポーツを志向したスポーツライフを規定する生活様式および生活行動要因を検討した.・高齢者の健康体力づくりのための生活行動要因と体力との相互依存関係を検討し,共分散構造分析を用いた因果構造モデルを用いて検証した.・健康推進生活の成就に関与する体力の主要因,ならびにそれらの二次因子構造を検討した.・高齢者における健康・スポーツ生活の変容要素と体力・運動能カとの因果構造を共分散構造分析を用いて検討した.総括:研究成果は国内外の関連学会にて発表し,全体的に総括し.研究成果報告書を作成した.本研究では,小地域(一県)を対象として,生涯スポーツ学習に参加している高齢者を対象に,健康・体力づくりを志向した生活行動および健康,体力・運動能力の実態を統計的調査によって明らかにすることを通して,生涯スポーツ学習に伴う健康・スポーツ生活の変容と,健康,体力・運動能力への影響に関する因果構造を統計解析的に検討することを目的とした.文部省新体力テストを含む高齢者用体力テストおよび健康・スポーツ生活の統計調査を実施した.調査対象:生涯スポーツ学習プログラムに参加する某県内在住の60歳以上の男女計約2,200名.データの整理:対象者への成績の還元,県生涯学習課および高齢者クラブへの結果報告,検討課題の分析,研究のまとめを行った.対象者への成績の還元,県・市当局への結果報告を時間的に優先した.・対象者個々人の体力,健康・スポーツ生活を評価し,フィードバックした.・調査結果を性・年齢階級別の統計表にまとめ,報告書冊子を担当部局に報告した.統計的分析:統計単位は個人とし,統計的処理はパソコンを用いた.得られたデータより,・生涯スポーツを志向したスポーツライフを規定する生活様式および生活行動要因を検討した.・高齢者の健康体力づくりのための生活行動要因と体力との相互依存関係を検討し,共分散構造分析を用いた因果構造モデルを用いて検証した.・健康推進生活の成就に関与する体力の主要因,ならびにそれらの二次因子構造を検討した.・高齢者における健康・スポーツ生活の変容要素と体力・運動能カとの因果構造を共分散構造分析を用いて検討した.総括:研究成果は国内外の関連学会にて発表し,全体的に総括し.研究成果報告書を作成した.本研究では,小地域(一県)を対象として,生涯スポーツ学習に参加している高齢者を対象に,健康;体力づくりを志向した生活様式や生活行動および健康,体力・運動能力の実態を統計的調査によって明かにすることを通して,生涯スポーツ学習に伴う健康・スポーツ生活の変容と,健康,体力・運動能力への影響に関する因果構造を統計解析的に検討することを目的とした。体力・運動能力および健康・スポーツ生活の統計調査を一部実施した。一部の測定調査は次年度にわたる。調査対象:生涯スポーツ学習プログラムに参加する某県内在住の55歳以上の男女計約200名。調査時期:平成9年7月平成10年2月。具体的な調査期日は,市町村やクラブ団体の年間行事計画に対応させたために,調査期間が平成10年度までに及んだ。調査の打ち合わせ,調査票の印刷,測定機器準備などは,平成9年7月までに行った。調査内容:1)体力・運動能力テスト(高齢者用):文部省壮年体力テストの高齢者用への拡張項目案に準拠した項目で行う。身長,体重,BMI,体脂肪量および率,長座位体前屈,垂直式脚筋力,握力,起き上がり,立ち幅跳び,垂直跳び,10m障害物歩行,ラダーテスト,手・足タッピング,踏み台昇降運動,肺機能。2)健康・スポーツ生活調査:生活環境状況,運動・スポーツ実施状況(スポーツクラブ参加状況を含む),生活時間構造(睡眠,食生活,余暇生活など),生活様式,生活行動(保健行動,体力維持増進行動),運動・スポーツ欲求,運動・スポーツ実施に伴うQOL,健康体力欲求,不定愁訴など。測定方法:体力・運動能力のパフォーマンステストには,体育館等の室内施設を使用した。調査方法:健康・スポーツ生活調査は,集合・宿題・郵送回収調査法のいずれかによる質問紙調査によって実施した。調査単位は個人とした。調査系統:某県の生涯学習課の協力,承認を得て調査を実施した。

本研究では,小地域(一県)を対象として,生涯スポーツ学習に参加している高齢者を対象に,健康・体力づくりを志向した生活様式や生活行動および健康,体力・運動能力の実態を統計的調査によって明かにすることを通して,生涯スポーツ学習に伴う健康・スポーツ生活の変容と,健康,体力・運動能力への影響に関する因果構造を統計解析的に検討することを目的とした.体力・運動能力テストおよび健康・スポーツ生活の統計調査を継続実施した.調査対象:生涯スポーツ学習プログラムに参加する某県内在住の60歳以上の男女計約2,200名データの整理および統計的解析,対象者への成績の還元.県生涯学習課への結果報告,検討課題の分析,研究のまとめを行った.対象者への成績の還元,市当局への結果報告を時間的に優先した.・対象者個々人の体力・運動能力、健康・スポーツ生活を評価し,フィードバックした.・調査結果を性・年齢階級別の統計表にまとめ,報告書冊子を担当部局に報告した.統計的分析:統計単位は個人とし,統計的処理はパソコンを用いた.得られたデータより、・生涯スポーツを志向したスポーツライフを規定する生活様式および生活行動要因を検討した.・高齢者の健康体力づくりのための生活様式および生活行動要因と体力との相互依存関係を検討し,共分散構造分析を用いた因果構造モデルを検証した.・それらの成就に関与する体力・運動能力の主要因,ならびにそれらの二次因子構造を検討した.・高齢者における健康・スポーツ生活の変容要素と体力・運動能力との因果構造を共分散構造分析を用いて検討した.総括:研究成果は国内外の関連学会にて発表し、研究の全体的まとめをして報告書を作成した.
超活性ガスを用いたIV族半導体の原子層成長に関する研究

白熱したタングステンフィラメントによって水素分子を乖離させて、原子状水素をえた。この原子状水素とジクロロシラン(SiH2C12)の交互供給によって基板温度約600°Cにて1原子層/サイクルの理想的な成膜速度のSiホモALEを実現した。この手法をGe基板に応用して、数サイクルの成膜後、XPSやAESにて表面付近の組成を調べて、急峻界面を持つヘテロALEが実現できたことを確かめた。しかし、最表面は、表面エネルギーの低いGeの単原子層で覆われていることも示した。原料をGeH2(C2H5)2に変えれば、GeのホモALEも可能であることを確かめた。しかし、理想的な1原子層/サイクルは実現できなかった。これは、成長温度が300°C程度と低いために、表面被覆水素の熱脱離が不十分であることに原因する。そこで、原料を熱的安定性に勝るGeH2(CH3)2に変えて、1原子層/サイクルのGeのホモALEに成功した。Si基板を用いてヘテロALEを試みたが、表面に大量のカーボンが検出されることにより、ヘテロALEのGe第一層形成には、特別の工夫が必要であることも判った。IV族半導体の原子層成長において、原子状水素を利用することを世界で最初に提案した。原子状水素の役割は、原料供給時における成長の自己停止に必要な塩素やエチル基などの表面被覆物をその極めて強い還元力によって乖離して、清浄表面を回復することである。本年度の助成により、超高真空用部品を用いて、原料ガスと原子状水素を交互に供給できるIV族半導体原子層成長装置を作製した。原子状水素はプラズマでも容易に発生できるが、イオン損傷などの悪影響のない方法で発生させることが望ましい。そこで本研究では、白熱タングステンに水素分子を接触させて、原子状水素を効率良く発生させた。本装置により、ジクロロシランと原子状水素を交互に供給することによるシリコンの原子層成長を試み、基板温度が550°Cから650°Cの範囲にて原子層成長を実現した。この温度は従来の報告例よりも約300°Cも低温であって、しかも理想的な1モノレーヤ1サイクルの成長速度を達成した世界で最初の成果である。成長した膜は、RHEED観測より、単結晶であることを確認した。また、SEM観察より、表面が平坦であることも確かめた。さらに、原子層成長のウインドーについても、原料供給量や原子状水素量などを変化させて評価した。上記成果の上にたって、ゲルマニウムの原子層成長を試みた。ジメチルゲルマンを用いた実験では原子層成長が確認できなかったが、Ge-C結合が弱いジエチルゲルマンを用いることにより、基板温度が250°C程度で、原子層成長を実現した。しかし、成長速度は理想的な1モノレーヤ/サイクルには達しなかった。これら結果は、Ge-C結合がSi-C1結合に較べて強いので、原子状水素でも表面被覆エチル基を容易には乖離できないことなどにあると推測している。
二人称的アプローチによる乳児期の仲間とのかかわりのはじまり

本研究においては、二人称的アプローチにより、乳児の仲間とのかかわりあいのありようを明らかにすることを目的とする。そのために、主に以下の2つの場面の比較検討を行う。1)保育実践の場における継時的な乳児間のかかわりあい。2)実験室における初対面の乳児間のかかわりあい。従来の研究視点である客観的な三人称的アプローチではなく、保育の実践、そして乳児のありようそのものを捉える二人称的アプローチで、乳児の仲間とのかかわりを捉えることにより、自ら学ぶ乳児の姿を描き、またそれを支える保育のありようを捉えることから、乳児保育の需要が高まり、その質を高める必要に迫られる現代に要請されている知見を得たい。
アジア太平洋地域における政治・経済をめぐる日米中の対立と協調

本研究では、歴史的経緯を踏まえた上で、政治・経済・防衛・パーセプション・経済援助という多岐にわたる側面から現状を分析した。冷戦後において中国の脅威論が日米両国内で議論されているが、軍事的に見て近い将来に中国は東アジアにおいて日米両国の脅威となる可能性は少ない。唯一の懸念は台湾海峡問題であるが、それに対して日米両国は中国に対して封じ込めなど敵対的な対応をするのではなく、積極的に中国が国際システムに参入することを支援していかなければならない。中国が東アジアの国際秩序形成に建設的な働きをするようになれば、台湾問題においても近い将来平和的な解決手段をみつけることができよう。言い換えれば、中国を孤立させない形で、日米両国が東アジアの新国際秩序形成にイニシアチブをとる必要がある。そのためには、防衛面だけでなく、最近の東アジアの金融不安に対する経済援助やマクロ経済調整、知的所有権問題といった面での経済政策での日米の協力や、環境問題や人口問題などのグローバルな問題においての日米両国の協力が重要になってくる。京都における環境問題国際会議に見られたように、これらの問題において日米両国は必ずしも同じ立場であるとは限らない。だが、たとえ立場が違ったとはいえ、日米両国が協力して中国を含めた新国際秩序形成のために最大限の努力をするのだということは忘れてはならない。研究分担者が、それぞれの分担に基づいて個別研究を行い、その報告を順次実施した。第1回研究会(95年10月)では、塩出浩和研究員が「大国化する中国の世界戦略」、第2回研究会(同11月)では、大内浩研究員が「APECの課題と神話」、第3回研究会(96年1月)では、John B.Welfield研究員が、“The recent trendt and issues in the Japanese Foreign Policy"、第4回研究会(同2月)では、信田智人研究員が「アメリカ経済と大統領選挙」、さらに第5回研究会(同3月)では毛利勝彦研究員が「APEC大阪会議における日米中の対立と協調」を報告した。その結果、人権問題や民主化の問題など、米中間の対立は存在するものの米中両国もなんとか決定的な対立は避けたいという意志が見られる点日本としても米中間が悪化しないよう協力する意志が強いことが確認された。次年度においては、どういう分野で協力をすれば対立が避けられるかなど具体案について模索していきたい。アジア太平洋地域における日米中の対立と協調の構図についての歴史的考察を行った上で、政治・経済・戦略などの次元での個別テーマについて、各担当者から報告がなされ、グループ討論が行われ、次にような所見を得た。i)APEC,ARF等のような多角的組織の出現は米中間の緊張緩和に大きく貢献できる。日本は直接・間接的に、このような組織の発展に、第三国の国益に留意しつつ上の役割を果すよう力を尽くすべきである。ii)米中両国と密接な政治的・経済的関係を有する日本、または濠州のような国は一方的に、双方的に、そして多辺的に、両大国の対立を避けるため仲介の役割を演じることができる。iii)日本と濠州は既にアジア諸国の独自の「民主主義観」「人権観」等を「静かな外交」によってアメリカに説明することに努力してきた。この努力がある程度成功を収めたといえる。と同時に、米国の立場をアジア諸国に伝えることにも努力した。このような「静かな外交」を続ければ、米中間の関係悪化の防止に寄与できると思われる。
シグナル伝達のクロストークの解明を目指した足場蛋白質の構造・機能に関する研究

創薬のターゲットとして重要であるシグナル伝達関連蛋白質の調製の向上およびドメイン間相互作用の制御に必要な諸因子を抽出した。また、溶媒が完全長蛋白質におけるドメイン間のトポロジーとリガンド親和性の変化に及ぼす影響をX線小角散乱および共鳴プラズモン測定、滴定型熱量計(ITC)によって評価した。溶媒が各ドメインの安定性や構造変化に与える影響を蛍光スペクトルおよび円偏光二色性スペクトル(CD)で評価した創薬のターゲットとして重要であるシグナル伝達関連蛋白質の調製の向上およびドメイン間相互作用の制御に必要な諸因子を抽出した。溶媒が各ドメインの安定性や構造変化に与える影響を蛍光スペクトルおよび円偏光二色性スペクトル(CD)で評価した本研究課題は、キナーゼ群の反応場を提供する足場蛋白質を構造的および熱力学的解析を行うことで、シグナル伝達のクロストークの分子メカニズムを理解することを目指しGrb10とGrb14をモデル蛋白質として選択した。平成20年度は、ヒトcDNAライブラリーから、PCRによってGrb10およびGrb14の遺伝子を増幅し、N末端に6xHisタグを融合させるように設計してある大腸菌用発現ベクターpET26Mに組み込み、宿主として大腸菌BL21(DE3)株を用いて発現させた。培養温度28°C,500μMIPTGの発現誘導において、PIR-SH2からなる連結ドメインが可溶性画分に発現することをSDS-PAGEやwestern blottingによって確認した。次年度はHisタグによるアフィニティークロマトグラフィーとゲルろ過の2段階精製を基本として蛋白質を精製する方法を確認する。また、調製できた蛋白質を、様々な溶媒によって足場蛋白質におけるドメイン間のトポロジーおよびリガンドの親和性を制御し、それら熱力学的な知見を得てシグナル伝達蛋白質におけるクロストークについての推察することを達成目標とする。本研究課題は、キナーゼ群の反応場を提供する足場蛋白質を構造的および熱力学的解析を行うことで、シグナル伝達のクロストークの分子メカニズムを理解することを目指しGrb10とGrb14をモデル蛋白質として選択した。平成21年度は、大腸菌用発現ベクターpET26Mに組み込んだGrb10とGrb14を、宿主として大腸菌BL21(DE3)株を用いて発現させた。Hisタグによるアフィニティークロマトグラフィーとサイズ排除クロマトグラフィーの2段階によって蛋白質精製を行った。調製によって得られた蛋白質とインシュリンレセプターのエピトープである2つのリン酸化チロシンを持つ残基のペプチドの相互作用について表面プラズモン共鳴法を用いて測定した。その結果として、会合反応と解離反応のそれぞれの反応に分解できない箱形のセンサーグラムが得られた。得られた解離定数は10-6M程度の比較的弱い相互作用で結合していることが推察され、滴定型熱量計によって測定された他グループの結果とも比較的一致していた。足場蛋白質とリガンドの相互作用の熱力学的な知見を得ることにはある程度の成果が見られた。
磁気浮上電極電離箱による超低レベル放射性ガス線量及び中性子線量計測装置の開発

本研究の目的は、低レベル放射性ガスの線量及び低レベル中性子の線量を測定するための大型の磁気浮上電極電離箱を開発するとともに、この電離箱を用いた自動計測システムを開発することであり、研究期間は平成17年度平成19年度である。18年度までの成果は、磁気浮上電極電離箱を電離体積8L及び14Lに大型化し、さらにコンピュータ制御により差動型で自動測定できる装置を製作した。この成果をふまえて、19年度はこの装置を用いて超低レベル放射性ガス線量計測、大気中の微量イオンの計測および中性子線量計測を試みた。超低レベル放射性ガス線量計測では、装置の開発目的は放射線使用施設における微量トリチウムガスの線量をガス状態で直接測定することである。19年度は、差動型自動測定装置を九州大学の放射線施設内に設置し、壁面から溶出しているトリチウムの線量を10^<-16>Aレベルで測定することができた。この成果は、20年9月の原子力学会では、発表する。この方法は、トリチウム濃度の法的基準制定に寄与できると考える。大気中の微量イオンの計測では、差動型自動測定装置を九州シンクロトロン光研究施設内に設置して、シンクロトロン稼動時のバックグラウンド測定を行った。この結果、リニアック稼動の際にバックグラウンドの約10倍の電離放射線が防護壁を通して放出していることがわった。シンクロトロン光施設でのバックグラウンド測定は、日本で始めてであり、19年春の原子力学会で報告し、また、測定結果の報告書を九州シンクロトロン光研究センターに提出した。また原子力学会へ論文投稿中(20年6月)である。中性子線量測定では、九州大学内でカルフォルニウムを用いて測定した。電離箱を用いて中性子の線量が測定できることが明らかとなり、20年春の原子力学会で発表した。現在(20年6月)データを解析し論文投稿の準備中である。1.磁気浮上電極電離箱の大型化に関しては、電離体積8l、14lの磁気浮上電極電離箱を開発した。電離体積の大型化に伴い磁気浮上のための電子回路の改良や浮上している電極からの電荷を読み出すためのファラデーケージの改良を行った。電子回路の改良によって浮上電極の防振が向上した。各電離体積の電離箱で低レベル放射線(バックグラウンド)を計測した結果、いずれの電離体積でも空間線量率を正しく計測できることが確認できた。2.計測システムの自動化に関しては、磁気浮上電極電離箱の作動をコンピュータで制御するシステムを開発した。システムは、2台の磁気浮上電極電離箱とコンピュータによって構成し、差動型として同時計測ができるようになった。差動型の完成によって、超低レベルの放射線がバックグラウンドとの比較によって高感度で計測可能となった。電離体積8lの磁気浮上電極電離箱での30分計測間隔の場合は、検出限界が0.0027μSv/hであり、市販の14l電離箱(検出限界0.1μSv/h)に比べ100倍、シンチレーション検出器(検出限界0.10.05μSv/h)に比べても10倍以上高感度であることが確認できた。3.低レベルガス状放射線計測に関しては、b.の差動型自動測定システムに気体流入装置を取り付けた計測システムを開発した。気体流入装置は流入ポンプ、湿度除去装置、イオン除去装置、フィルター装着部、流量計から構成されていて、計測目的によっては、ガス中の湿度、大気イオン、ガス中の粒子等を比較計測できる。特に大気中のイオン濃度の計測においては、放射線の影響を除いた純粋のイオン濃度計測が可能であり、これまでのイオン濃度計測器に比べて信頼性の高いイオン濃度計測化可能となった。

4.中性子線量計測に関しては、電離箱内にガドリニュムを装着した電離箱を開発し、現在宇宙線による大気中の中性子計測のデータを収集中である。1.シンクロトロン光研究施設での放射線測定九州シンクロトロン光施設でのリニアック稼動時及びシンクロトロン光放射時の放射線線量を行った。測定は2006年11月28日2007年2月27日である。リニアック加速とリング貯蔵のさいに、バッックグラウンドレベルに比べて約20倍の電離放射線が観測された。またガス流入装置を通して、施設内の気中放射線を測定した。施設内の気中放射線線量は、福岡市東区の大学施設内での測定値と比べて大きな違いはなかった。これは施設内の強い換気のためであると思われる。この結果は2007年3月29日開催の原子力学会で発表した。また、関係雑誌に発表する予定である。2007年6月には報告書を九州シンクロトロン光研究センターへ提出する。2.差動型超高感度空間電荷測定装置電離体積が8Lの試料ホルダーを持つ差動型空間電荷測定装置を開発した。この装置にガドリニューム薄板を取り付けて光を照射したところ、光電効果が測定できた。光電流は10^<-16>Aレベルであった。ガドリニュームを使って空気中の常圧で光電効果を測定したのは、世界で始めてである。10^<-16>Aレベルの微弱な空間電子が測定できたことは、この装置によって、中性子がガドリニュームに当たったときに発生すると考えられる微弱な電子の測定が可能であることを示唆していて、この装置を使って中性子線量が測定できる可能性が非常に高い。九州大学工学府において、この測定を行う予定である。3.原研施設でのガス状放射線の測定現在原研施設でのトリチュウム測定の準備中である。トリチュウムの法的規制値は1.3×10^<-16>Aであるが、この装置の検出限界は2.3×10^<-17>Aであるため、法的な規制値以下の測定が可能である。1.中性子計測のためのガドリニウム装荷電離箱の製作と中性子線量率測定ガドリニウムを装荷した電離箱で,電離体積8lの差動型放射線自動計測装置を製作した。ガドリニウム装荷のシンチレーション検出器は知られているが,電離箱では世界初である。この装置は電離箱の内部にガドリニウム板が装着可能で,電離箱の前面にはパラフィンブロックを置いている。この装置を用いて,九州大学工学部で,252Cfを線源として中性子の線量率を測定し,同時に市販のレムカウンターを用いて測定して,その結果を比較した。測定の結果,この装置で測定した値と,レムカウンターで測定した値とは,オーダーでほぼ一致した。今後,電源と電離箱及びガドリニウム板の幾何学的位置関係について,実験を重ね検討する。今年度までは,電離箱形式よる中性子線量計測装置の実用化に目処を立てることができた。この結果は,2008年度の春の原子力学会で発表し,大きな評価を受けた。今後は,さらに詳しいデータを取得し,またその検討を行い,2008年度は研究結果を関係学会に論文として投稿する予定である(現在投稿準備中)。
孫育児支援プログラムの開発と実用化の検討

孫育児支援プログラムの開発と実用化の検討孫育児支援プログラムの開発と実用化の検討孫育児に参加する祖父母が主体的に育児に取り組むことによって、孫の親たちを支援するとともに自らのQOLを向上させることを目的とした孫育児支援プログラムの考案に向け、本年度は孫育児支援に対する祖父母のニーズ及び現存の孫育児支援の実態を明らかにすることを目的に【研究I】【研究II】を実施した。また、国内外の孫育児支援に関連する【研究III】を実施した。【研究I】では、4施設を拠点として、孫の出産を控えた男女3名と1歳未満の孫育児に参加している男女8名に面接調査を行った。【研究II】では、4施設を拠点として、孫育児支援を実施している看護職者9名、看護職以外の専門職2名に面接調査を行い、同時に各施設が実施している孫育児支援に参加する等した。現在、データ分析の途中であるが、地域性や設置主体が異なる施設を拠点としたことから、祖父母のニーズが多様であり、単一プログラムで全体を網羅するのは困難であることや、実施されている孫育児支援も施設によって相違があるものの、参加者が少ない、評価ができていない等、共通の課題があることが示唆された。【研究III】では、孫育児、育児支援、集団型育児指導に関する国内外の文献を収集した。国外では、孫育児に参加する家族はハイリスクであり、日本とは事情が異なることが明らかになった。祖父母が主体となる参加型孫育児支援に関する報告は見つからなかった。現在は、データの整理・分析の途上であるが、今年度の結果から、孫育児支援プログラムは、孫の年齢や対象者の居住地域によって異なることや、祖父母のニーズが予測と異なる点があることが示唆されたことから、考案する孫育児支援プログラムの前提から検討する必要性が認められた。孫育児に参加する祖父母が主体的に育児に取り組むことによって、孫の親たちを支援するとともに自らのQOLを向上させることを目的とした孫育児支援プログラムの考案に向け、平成20年度に実施した孫育児支援に対する祖父母のニーズ及び現存の孫育児支援の実態、国内外の孫育児支援に関する文献調査のデータを分析し、孫育児支援プログラムの試案を作成した。1.【研究I】、【研究II】、【研究III】のデータ分析と統合【研究I】では祖父母11名に対して孫育児支援に対するニーズと実態に関する面接調査を実施し、178のコードを抽出して34のサブカテゴリーに集約した。【研究II】では看護職者10名に対して同様に面接調査を実施し、350のコードを抽出して56のサブカテゴリーに集約した。両方のサブカテゴリーを統合しカテゴリー化を行った結果、〔〔担当者〕、〔参加者のニーズ〕、〔内容〕、〔参加者の反応〕、〔参加者の評価〕、〔課題〕等の28に集約された。【研究III】では、諸外国における孫育児支援は、対象特性、ニーズ、母子の健康状態が日本とは異なることから、孫育児支援は日本文化や日本人特有の価値観を尊重して実施することの重要性が提示された。2.孫育児支援プログラムの試案作成現代日本に適合した孫育児支援プログラムは、参加者同士の情報交換、最新の育児情報の提供(授乳・離乳食、おむつ、孫の成長と育児、事故防止)、祖父母の役割、祖父母のQOL向上、親たちとの関係づくり等の内容が必要であること、ある程度の参加者の確保が課題出ることを踏まえ、2時間、1回完結型のプログラム試案を作成した。併せて、情報提供に用いる教材(パンフレット)を作成した。孫育児支援プログラムの試案に対する専門家の意見聴取を次年度に実施し、試案を完成する。孫育児に参加する祖父母が主体的に育児に取り組むことによって、孫の親たちを支援するとともに自らのQOLを向上させることを目的とした孫育児支援プログラムの考案に向け、平成21年度までに作成した孫育児支援プログラムの試案について、専門家と研究チームによる意見聴取と討議を経て改良した。プログラム評価方法を決め、プログラムを実施して評価した。1.孫育児支援プログラムの改良看護者による情報提供と参加者同士の交流・情報交換により、最新の育児情や祖父母の役割と親たちとの関係づくり等の内容を盛り込むことは試案のとおりとした。変更点は、時間を90分とする、随時参加者が発言できるようにする、経験談は意図的に組み込まず自然発生的に引き出す、という点であった。2.評価方法の開発評価のための介入目標(大目標3項目,小目標9項目)を明示し、プログラム前後の参加者自己評価(尺度による得点化と自由記載)およびプログラム実施中の観察データと逐語録の分析による評価方法を開発した。3.孫育児支援プログラムの実施と評価実施回数は2回、参加者は延べ8名であった。看護者の情報提供をきっかけに参加者同士の交流が活発に行われ、プログラムの構成は良好であったと評価した。孫育児に必要な情報の獲得、自分の役割の遂行と両親の育児の尊重、孫育児を通してのエンパワメントに関する目標の達成がみられたが、自分に合った方法の決定や自信の獲得は十分な効果が得られなかった。実界化に向けて、参加者主体のプログラム運営のための看護技術の開発と参加者確保に向けた検討が課題であることが提示された。
強誘電体セラミックスの熱化学的特性評価

強誘電体材料は、原料粉末から固相反応を利用して製造されることが多いが、この反応機構はきわめて複雑であり、目的とする材料物性を得るために焼成条件にさまざまな経験的工夫がこらされているのが現状である。本研究では、この種の結晶における遂次相転移現象、なかでも強誘電相およびインコメンシュレート相の発現に注目し、熱化学的立場から試料調製条件がおよぼす影響を調べ、キャラクタリゼーションのための基礎的研究を行った。六方晶プロトタイプの圧電結晶であるBaZnGe【O_4】を、高純度原材料粉末Ba【CO_3】,ZnOおよびGe【O_2】から種々の焼成温度で調製した。得られた試料について、SEM観察,粉末X線回折,DTAおよび誘電率測定を行った。焼成温度の上昇とともに焼結が進行して粒成長することが認められ、X線回折では不純物による回折ピークが減少した。1450K以上で焼成した試料ではBaZnGe【O_4】のみとなった。これは【I】-【II】相転移のDTAピークにも現れ、熱異常の大きさはBaZnGe【O_4】の生成率に比例した。これに対して低温の【IV】-【V】相転移では、熱異常は生成率に比例せず、融解して完全な結晶となった試料についてのみ最大の熱異常が現れた。誘電率測定でも同様の現象が見られ、【I】-【II】相転移は不純物の存在によらないが、【IV】-【V】相転移はインコメンシュレート構造が関与し、結晶の欠陥やひずみなどにも鋭敏に影響されることがわかった。B70Kにおいて焼成時間を変えて試料を調製し、反応進行度が時間の1/2乗に比例することを見い出した。さらに化学量論比からわずかにずらせた原料を融解して調製した試料について、副生成物が相転移現象におよぼす影響を調べ、熱分析がキャラクタリゼーションの有効な手法となり得ることを示した。またBaTi【O_3】についても同様の研究を進めた。断熱型熱量計の製作を完了し、精密熱容量測定も行った。
進行性家族性肝内胆汁うっ滞(PFIC)におけるflippaseの作用機序の解明

肝細胞ではATP8B1とABCB4の両者は毛細胆管側の細胞膜に限局し、そのどちらか一方でも機能的に欠損するとPFICが発症する。一般的にPCは細胞膜では外葉に偏って存在しているとされている。したがって、正常な肝臓の毛細胆管の膜では、外葉に豊富なPCをATP8B1がフリップして細胞内に取り込み、それに続いてABCB4がABCB11と協調してPCと胆汁酸を排出し、スムーズで持続的な胆汁の分泌がなされている、というモデルを我々は提唱する。1PFICの原因となるATP8B1の変異体の作製し、HeLa細胞での安定発現株を樹立した。2作製した変異体の安定発現細胞株を用いて、ホスファチジルコリン(PC)に対するフリッパーゼ活性を調べた。進行性家族性肝内胆汁うっ滞(PFIC)および、より症状の軽い良性反復性肝内胆汁うっ滞(BRIC)の原因となるATP8B1の変異のうち8つを選定し、そのウィルス発現ベクターを作製し、HeLa細胞で発現させた。その結果、多くの変異体は本来、局在すべき細胞膜には局在できずに分解されてしまうことが確かめられた。その中で、L127P、I344Fの二つの変異体は、野生型と同程度に細胞膜に局在することが新たに分かった。そこで、これらの変異体のフリッパーゼ活性を測定したところ、野生型で見られたPCに対するフリッパーゼ活性が欠失していることが明らかとなった。この結果から、PFIC1が発症する分子メカニズムは主に2つの原因に分けられることが推察された。一つはATP8B1のタンパク質自体がうまく発現できないために発症に至る場合で、もう一つは発現はするものの変異によってPCに対するフリッパーゼ活性が欠失しているがために発症に至る場合で、いずれにしてもATP8B1が正常に機能できないために発症する。これまでのところ、我々が考えるモデルは以下のとおりである。ATP8B1が発現する微小胆管の膜は細胞膜であり、リン脂質2重膜の外葉に偏ってPCが存在していると考えられる。分泌される胆汁酸はPCを主体としたリン脂質によって保護されているが、そのPCの供給源となっているのがATP8B1が外葉からフリップしたPCではないだろうか。ATP8B1が外葉のPCをフリップし、それを受け取ったABCB4とABCB11が協調して、細胞内からPCと胆汁酸を分泌する。現在は、このモデルの正当性を検証すべく、実験を進行中である。ヒトP4-ATPaseであるATP8B1のフリッパーゼとしての機能が、進行性家族性肝内胆汁うっ滞(PFIC)の発症とどのような関係にあるのかを明らかにするために、26年度は以下の2項目について研究を遂行した。1PCに対する相反する動き、ATP8B1によるフリップとABCB4によるフロップが互いに相関性のあるものか否かを検証した。2細胞膜に局在するヒトP4-ATPaseのフリッバーゼ活性と基質特異性を明らかにし、ATP8B1とPFIC発症の因果関係を中心に論文としてまとめた。これまでの結果、我々が改良したフリッパーゼ活性測定アッセイで意外なことにATP8B1はPSよりもPCに対して特異的なフリッパーゼ活性を示すという結果が得られた。そこで、PCに対する相反する動き、ATP8B1によるフリップとABCB4によるフロップが互いに相関性のあるものか否かを検証するため、両者を共発現させた細胞でPCの取り込みの変化を調べた。その結果、ATP8B1のフリップにより取り込まれるPCの量が、ABCB4の共発現によって見かけ上、減少することが明らかとなり、両者のフリップ-フロップに相関性があることが分かった。したがって、正常な肝臓の毛細胆管の膜では、外葉に豊富なPCをATP8B1がフリップして細胞内に取り込み、それに続いてABCB4がABCB11と協調してPCと胆汁酸を排出し、スムーズで持続的な胆汁の分泌がなされている、というモデルを考えた。これらの研究成果をまとめて論文にした( Takatsu H. et al, J. Biol. Chem. 2014, 289, 33543-33556 )細胞生物学当初計画していた二項目、1PFICの原因となるATP8B1の変異体の作製と安定発現株の樹立2作製した変異体の安定発現細胞株を用いたフリッパーゼ活性の検出いずれも計画通りに遂行できたため。これまでの結果から、胆汁の分泌におけるATP8B1の機能に関して、ATP8B1がPCのフリッパーゼであるという観点から新たなモデルを提唱したい。

そのために、胆汁の分泌に際して協調して働くPCのフロッパーゼであるABCB4と胆汁酸のトランスポーターであるABCB11との関係に着目し、ATP8B1との機能的相互作用を中心に実験を進める計画である。
教育科学系におけるメディア活用の体制と学生のニーズとの適合に関する比較研究

本研究課題は、教育科学系の中でも特に、「社会人ブラッシュアップ教育」という形での高度職業専門人養成のように、従来の昼間大学院型の同期的接触を前提にした学習方法が困難な学習需要に対する、メディアを活用した効果的な学習方法の開発について検討した。現段階での国内状況としては、遠隔・非同期型の大学院教育事例が少ないため、本研究では。特に海外で先端的なメディア活用がなされている事例を調査することによって、日本における非同期的接触を前提とした効果的な教育科学系高度職業専門人養成の可能性を検討することとした。調査対象は、遠隔高等教育型の大学として、欧州で主導的役割を果たしているオランダ公開大学である。現地では、メディアを教育的にいかに活用しているのか、活用を意図しているのかについて、教材開発担当教員、研究開発職員等にヒアリングを行い、更に実際の活用現場の具体的事例(コンピュータを利用した試験システムなど)について、ビデオでの撮影によって記録した。同時に、個々の教員がどのようにそれを活用しているのか、学生はどのようにメディア環境に適応しているのかなど、メディアを実際に活用している教員および学生双方についてニーズに関するインタビュー調査を行った。その結果、チャット、E-mail、Web上での学習など多彩なインターネット技術の利用がなされており、それが、従来型の学習の「補完」のみならず「代替」までも可能にしている。こうして、日々現場と対峙しながらの「ブラッシュアップ教育」が効果的に図れ、それを利用した学生の満足もかなり高いことが明らかになった。わが国の教育科学系における高度専門職業人養成の現状としては、夜間大学院あるいは一時休職による昼間大学院利用などが主であり、今後、こうした教育メディアの効果的利用によって、更に効果的かつ学習者のニーズにあった柔軟な学習プログラムが開発できる可能性が大きいと考えられる。
キラル液晶における熱-力学運動の結合

コレステリック液晶によって形成される微小な球(Ch液晶滴)が液体溶媒中に分散した系において、温度勾配を印加すると回転運動が誘起される。この現象の機構を、実験的に解析した。その結果、Ch液晶滴が温度勾配印加方向と平行な方向にらせん構造を有しているときに効果的に回転が生じること、および温度勾配印加時には滴内部に対流が生じていることが判明した。以上の結果は、上記の回転運動は物質流がCh液晶滴のらせん構造を通り抜けるときに生じるという、プロペラに類似の機構によって起こっている、ということを示唆する。縞状、同心円型、ラグビー型および十字型の4種のコレステリック(Ch)液晶滴の構造を、実験および理論的に明らかにした。縞状および同心円型液晶滴は、これまでSingle helix構造を有しているとされていたが、共焦点蛍光顕微鏡観察を行うことで、これに加えて液晶の配向方向が液晶滴表面に向かってねじれていく表面誘起ねじれ構造が存在することが分かった。また、弾性自由エネルギーの計算から、この構造が安定化することを理論的に示した。一方で、偏光顕微鏡観察、およびJones行列法による透過光強度プロファイルの数値計算から、ラグビー型および十字型液晶滴はDouble twist構造を有していることが判明した。加えて、Single helix(縞状、同心円型)-Double twist(ラグビー型、十字型)転移が起こる条件を弾性自由エネルギーの計算から理論的に明らかにし、実際に実験で観察される構造転移を説明することに成功した。さらに、以上の4種のCh液晶滴に対してセルに対して垂直な方向に温度勾配を印加したところ、縞状、同心円型、ラグビー型液晶滴においては回転が誘起されるが、十字型液晶滴においては誘起されないことが判明した。ここで、縞状、同心円型、ラグビー型液晶滴は温度勾配に平行ならせん軸を有するが、十字型液晶滴においては全てのらせん軸が温度勾配方向に直交する。加えて、どの液晶滴においてもらせん軸方向のピッチ波数に比例して回転速度が増加していくことが分かった。以上の結果より、回転を効果的に誘起するためには温度勾配に対して平行ならせん軸が必要である、と考えられる。これは、キラル液晶における熱-力学運動の結合に関する1つの統一的な知見であり、今後回転運動の機構の詳細を解析していくうえで重要である。当初の研究計画では、27年度は縞状、同心円型、ラグビー型、十字型およびU字型の5種のコレステリック(Ch)液晶滴の構造を解析する予定であったが、このうちU字型以外の構造は明らかとなった。また、U字型以外の4種の液晶滴に関しては回転運動の特性もよく解析されており、構造解析の結果と対照させることで、回転を効果的に誘起するためには温度勾配に対して平行ならせん軸が必要である、という1つの統一的な知見を得るに至った。U字型に関する解析は未だ手付かずであるが、代わりに28年度に行う予定であった回転のダイナミクスに関する解析が大きく進展したので、全体として研究は順調に進んでいるといえる。27年度は、複数の棒状液晶分子の混合系における等方液体(I)-コレステリック(Ch)液晶相の共存領域においてCh液晶滴を作製していたが、これを変更しCh液晶滴をフッ素系オリゴマーPF656中において作製した。その結果U字型液晶滴が発現し、これに加えて今まで発見されていない新規な構造を有した液晶滴が2種類発現することが判明し、これらを8の字型、およびコイル状液晶滴と命名した。これらの液晶滴の構造を、偏光および共焦点顕微鏡観察によって明らかにし、また温度勾配印加によって回転運動を誘起することにも成功した。温度勾配印加時、これらの液晶滴は全て勾配方向に平行ならせん軸を有しており、このことは27年度に得られた「回転運動を誘起するためには温度勾配に平行ならせん軸が必要」、という統一的な知見と整合する。また、前年度までの研究では回転現象はI-Ch相転移温度付近の数度の狭い温度領域でのみで実現されていたが、今年度の系を用いれば相転移温度から数十度離れた温度においても安定に回転を誘起出来ることが判明した。このことは、回転を誘起するために系が相転移温度近傍にあることは不必要である、ということを示唆する。一方で、これまでの系とは反対に、Ch液晶中においてI相の液滴を作製し、温度勾配を印加するという実験を行った。その結果、液滴中にCh液晶滴が形成され回転運動が誘起されたが、このとき回転の方向はI相中に分散したCh液晶滴の場合と反対となった。このときの系の流動場を蛍光退色法で測定すると、液晶滴、液滴の系両方において対流構造が誘起されていることが判明したが、その方向は上記2つの系で互いに反対となった。以上の結果から、「回転運動は温度勾配印加によって誘起される対流、すなわち物質流によって駆動されている」、と考えることができる。27,28年度の研究で、縞状、同心円型、ラグビー型、十字型、U字型、8の字型およびコイル状液晶滴という7種の異なる液晶滴の構造解析、および回転のダイナミクスに関する実験解析がほぼ完了し、これより「回転運動を誘起するためには温度勾配に平行ならせん軸が必要」という知見が得られた。また、これまでとは反対に、Ch液晶中に液滴を作製して温度勾配印加時の応答を見るという実験を行い、その結果「回転運動は温度勾配印加によって誘起される物質流によって駆動されている」、という知見が得られた。