hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非線形な環境影響を含む生体分子モデルと機能=揺らぎ関係

生体分子の機能の現れ方のひとつとして生体内でよく観察される方向性ブラウン運動についての研究を行った。現状では、平衡状態で正当化される方程式を適用外である非平衡現象に適用し、生体分子のダイナミクスを模倣するにとどまる現象論的記述が行われることが多い。生体分子機能の解明のためには、正しく定式化された方程式は方向性ブラウン運動という機能のまさに核心部分を表現するはずだが、これを得るための系統だった方法論は未知である。そこで、ファインマンラチェットと熱伝導下レイリーピストンという方向性ブラウン運動を生む二つの古典的モデルを取り上げ、それぞれのモデルについて粗視化ダイナミクスを再現する有効ランジュバン方程式を同定した。特に後者は平衡状態での知識からは得られない方程式と見なせ、今後の研究展開が期待できる結果となった。前者の結果はPhysical Review E誌に掲載され、後者については物理学会で成果発表を行った。現在、英語論文として出版するための査読を受けている最中である( arXiv:1904.07033で公開中)。また、前年度に引き続き非平衡定常状態についての熱力学形式の研究を発展させた。研究代表者が考案した大域温度は非平衡定常状態決定のための変分原理や大域的な熱力学構造をもたらし、これまで見過ごされて来た非平衡状態についての新たな知見をもたらし得る。これを体系だて、また実験研究が可能なように成果を整えた。研究成果の最新のものは物理学会で発表し、また、カナダの国際研究会で招待講演を行った。現在、大域的な熱力学形式について系統的に報告するための論文を執筆中である。非平衡状態に置かれた熱力学系を分割し部分系を設定できるか否かを吟味するための最初の試みとして、一次元熱伝導系を二つに切り離す数値実験を行った。まずはこの数値実験に進めための準備として、平衡状態から熱伝導状態に遷移する際に発生する過剰熱を計測し、系の境界での熱測定だけから精度よく非平衡エントロピーを決定する方法を提案した。計測した非平衡エントロピーは、系の局所的な熱力学量による局所平衡仮説とよく合致することがわかった。次に、正常な熱伝導を示す系を分割する数値実験に進み、具体的に非平衡エントロピーの相加性が成り立つことを示した。一方で、非平衡エントロピーの示量性が成立していることも示すことができたが、この示量性と先の相加性が成立する条件が異なっており、平衡熱力学での基本性質である相加性と示量性の同義性をそのまま拡張することはできないことを示した。この成果は論文としてまとめられ、現在査読中である。この論文のプレプリントはarxiv:1510.01016として公開されている。我々の観測にかかるのは粗視化された状態であり、観測できない隠れた自由度が無数に存在する。特に非平衡状態では観測にかかる自由度以外からのエネルギー散逸が重要な意味を持つ。そこで、非平衡状態下の粗視化モデルと粗視化前モデルの整合性を問う根源的研究を行った。生体分子モーターのモデルと関係するファインマンラチェットを例にとり、系をモデル化した後に解析的手法でこのモデルを粗視化した。最初のモデルでのエントロピー生成、および粗視化レベルを上げるたびのエントロピー生成をそれぞれ計算したところ、各粗視化のたびに隠れたエントロピー生成が生じること、非平衡である限りオリジナルと粗視化モデルの間の整合性を保てないことを見事に定式化できた。この研究は中山洋平氏(中央大)、川口恭吾氏(Harvard medical school)と共同して行い、現在、論文を執筆中である。本研究計画では、研究課題として(1)(4)の4つをあげ、それぞれを並行して進めていく計画を立てている。計画初年度の27年度は課題(1)(3)の立ち上げのための年度と位置づけていたが、特に課題(2)(3)について28年度に予定していた内容にまで踏み込んで研究を進めることができた。そのために数値計算の環境整備を前倒しする必要が生じたので、29年度予算の一部を前倒しし数値計算用のサーバを購入した。この前倒しにより、さらに研究課題の進捗状況が改善している。生体分子は、一次元鎖が鎖内の相互作用により三次元的形状に折りたたまれた系であり、分子内や分子間の結合を変化させると、機能発現が起こる。結合の出現や消滅を熱力学的見地から特徴づけることは発現機構の理解に必要である。そこで、一次元鎖の一部に結合が現れたり、鎖が分割されたりした場合の、熱力学的状態の変化を詳細に調べた。数値実験により、準静的極限に相当する遅い操作(可逆操作)を実現し、固定や分割に伴うヘルツホルム自由エネルギーの変化量を同定した。同時にJarzynski等式によるヘルムホルツ自由エネルギー変化の同定も行い、実際に正確な自由エネルギーの変化量を得ていることを確認した。熱力学的対象としての一次元鎖は相加性・示量性を満たすので、分割による系の自由エネルギーの変化量はゼロ、または新たな表面を作るための表面エネルギー分相当と考えられ、可逆的な分割は鎖の長さに依存しない微小な仕事量で実現できると予想するのが通常である。ところが数値実験の結果はこの予想を裏切り、分割に伴う自由エネルギー差は鎖の長さとともに増大した。このような非自明な結果の原因を探るため、分割作業中の揺らぎを精査した。

系の揺らぎは主に基準振動(フォノンモード)に支配されており、鎖に余分な相互作用(結合)がない領域の長さとともに増大した。もっとも簡単なモデル系として調和振動子一次元鎖を採用すると、自由エネルギーの解析解を求めることができ、この増大の仕組みと基準振動の関係を明らかにでき、異常な自由エネルギー変化は分割や結合生成に伴って起こる普遍的な現象であることがわかった。以上の結果は論文として発表するため、現在、準備中である。また、熱伝導系を支配する大域的な熱力学構造を発見し、それを利用して熱伝導下での気液相転移についての予言を提案した。この成果についても現在論文を準備中である。研究計画2年目の段階で、部分系への分割と揺らぎの関係に踏み込む成果を得ることができた。計画段階では非平衡状態に置かれることにより立ち現れる揺らぎの性質と想定していたが、平衡状態下でも同じ性質が隠れていることをつきとめ、そのたちあらわれ方とともに普遍性にも踏み込むことができたので、当初の目標の一部は達成できたことになる。また、部分系での局所平衡維持を仮定した非平衡状態の大域的構造についての記述方法を発見でき、次年度以降の発展への足がかりを掴むこともできた。生体分子のような揺らぎを利用して機能するナノシステムは、平衡状態下で外部操作されて確実に働くマクロマシンとは異なり、自律的ダイナミクスによる大きな揺らぎがあらわになった状況下で、不確実性にさらされながら機能している。ナノマシンの機能はこのような状況下で一過的に起きる本質的に非平衡現象であるとして、その特徴を引き出していくことが大切である。非平衡状態の機械を論じる枠組みは未完成で、平衡状態でのマクロマシンに関する完成された理論形態の元では、ナノマシンに現れ得る新規性を記述できない。大きな揺らぎの問題と同時に非平衡の整理法を構築する必要がある。そこで、29年度は、非平衡定常状態の熱力学形式完成に取り組んだ。対象となる非平衡系を大域的に扱う方法論を構築し、この方法論の適用例として熱伝導下での気液転移を取り上げ、定圧条件下熱伝導状態での気液界面の位置を決定する変分原理を提案した。系の大域温度として粒子平均温度を取り、この大域温度一定のもとで自由エネルギー最小となる状態が実現されるとすると、気液界面付近では平衡熱力学的には不安定な過冷却状態が安定化されることが分かった。大域温度を用いた熱力学形式も変分原理とコンシステントに展開できることを示し、非平衡下での過冷却状態の安定化という明確な予言を与えた。以上の結果は物理学分野のトップジャーナルであるPhyshical ReviewLettersに掲載され、また、予言内容を検証するため、実験や数値実験の研究者たちとのオープンな議論を開始した。29年度は非平衡状態にある系を大域的に捉える熱力学形式を提案した。この形式を利用して、系を部分に分割した見方をとる場合に部分系同士が行う熱的やりとりを記述する方法論を得ることができた。生体分子の機能の現れ方のひとつとして生体内でよく観察される方向性ブラウン運動についての研究を行った。現状では、平衡状態で正当化される方程式を適用外である非平衡現象に適用し、生体分子のダイナミクスを模倣するにとどまる現象論的記述が行われることが多い。生体分子機能の解明のためには、正しく定式化された方程式は方向性ブラウン運動という機能のまさに核心部分を表現するはずだが、これを得るための系統だった方法論は未知である。
中・高等学校の連携を通して数学的リテラシーを育成する授業の開発と評価

中等教育段階において数学的リテラシーを育成する授業モデルを開発し,その有効性について評価を行った。数学的活動の主要な構成部分である「数学化」に着目し,概念獲得場面での数学化と概念活用場面での数学化のバランスのとれた授業モデルを提案した。そして,提案されたモデルに基づき,関数領域における教授実験を実施し,質的・量的データの分析を通して,生徒のリテラシーに及ぼす効果を分析した。このことにより,リテラシーを育成する授業モデルの開発とその有効性を評価することができた。現代の高度情報化社会・知識基盤社会において生きる力を育むために,すべての人々のための科学的リテラシー(智)の育成が課題となっている。本研究では,科学的リテラシーの基礎をなす数学的リテラシーのこれまでの研究成果をふまえ,特に,中・高等学校の連携を通して,数学的リテラシーを首尾一貫して育成する授業の開発と評価を行い,生涯学習社会の基盤となる中等教育段階における数学的リテラシー育成の実践的な授業モデルを提供することを目的とした。平成21年度は,これまでのプロジェクトから得られた知見に基づき,「関数」と「資料の活用」領域に焦点をあて,中・高の連携を配慮した教材を開発する。また,中・高にわたる首尾一貫した授業開発のために,両校の教員と大学教員が協働して研究授業を組織した。これに関しては,次の4つの課題に取り組んだ。・OECD・PISA調査,『学習指導要領』に関する著作,『科学技術の智プロジェクト』報告書,『プロジェクト2061』報告書,日本数学教育学会,科学教育学会等の論文,長崎栄三氏による科研からの知見を整理した。・先進国(米国,オランダ)の教科書分析を行った。オランダのModerne Wiskunde及び米国のMathematics in Contextの検討と,オランダでの現地調査を行った。・「関数」と「資料の活用」に関して,教材を開発を行った。・「関数」と「資料の活用」領域の授業設計と試行を行った。平成22年度は,中・高にわたる首尾一貫した授業開発のために,両校の公立学校教員と大学教員が協働し研究授業を組織し,「関数」領域関する授業を評価し,モデル授業を提案した。高等学校において数学的リテラシーを育成するために,先ず,我が国における高等学校での数学科の授業モデルについて批判的に検討を行った.その結果,実世界に広く応用される関数が,実際の授業においては抽象的・数学的に指導されていることを確認した.それを踏まえて,高等学校で指導される関数に関して,日常や社会生活において広く応用されることを強調できる指数・対数関数に焦点を当て,オランダのフロイデンタール研究所の現実的数学教育(RME)理論に基づき開発された実験教科書や市販の教科書,そして数学的リテラシーを育成するためのコンテスト問題等を分析した.また,フロイデンタール研究所の前所長であるJan de Langeによる数学的活動のモデルを参考として,数学的リテラシーに基づく授業モデルを指数・対数の単元を例として構築した.得られた授業モデルは3つの特色を持っている.それらは,「概念的数学化」と「応用的数学科」をバランスよく取り入れたモデルであること。将来数学を日常や社会生活にいて道具として活用する文系のクラスに対する授業モデルであること.そして,我が国における高等学校で要求される指導内容と指導時間を配慮した現実性をもった授業モデルであることである.また,本研究と通して,中・高の教員が,現実の授業を反省的検討し,新しい授業モデルを構築することで,教師の意識がどのように変化していくかについても,その過程をインタビューすることができた.平成23年度は,数学的リテラシーを育成する授業モデルを評価した.この授業モデルは,数学的活動の主要な構成部分である「数学化」(mathematization)に着目した授業設計の原理を提供するもので,評価の方法として,その原理に基づく教授実験を実施し,生徒の数学学習に及ぼす効果を分析した.その際,次の2つの研究課題を設定し,その解決を試みた。一つは,高等学校数学科において概念獲得場面での数学化を充実させ,概念活用場面とのバランスのとれた数学的活動を行うこと,もう一つは,その単元構成を基に行った授業実践を分析し,数学の得意な生徒のみならず苦手な生徒に対しても有効な学びであることを明らかにすることである.前者の課題に関して,数学化を「概念的数学化」と「応用的数学化」に区別し,これらの数学化を意識した単元を対数を素材として授業開発を行った.後者の課題に関して,文系で数学を学ぶ生徒に対して開発した対数単元の授業を実践し,その効果を分析した.その際,生徒のこれまでの数学学習に対する得意・不得意のグループ間における学習の差異に注目しつつ,授業のデータを分析した.これにより,概念的数学化に基づく対数学習が,両グループの生徒に対して及ぼす効果の差異を検証し,さらに,概念的数学化の経験が,応用的数学化や単元全体の学習にどのような影響を及ぼすかも明らかにした.授業を受けた生徒の「声」の多角的な分析を通して,次の二点の結果を得た.

(1)概念的数学化を通して学ぶことは数学を苦手とする生徒の学びを促進する点で,概念的数学化は数学的リテラシーを育成する上で有効な数学的活動の一つであること,(2)概念的数学化と応用的数学化をセットにして対数を学ぶことで,苦手生徒のみならず得意生徒に対しても対数概念を現実味をもった理解を深めることができること,である.
悪性黒色腫の単一細胞解析によるがん多様性の研究

がんは一つのがん細胞に由来する細胞集団ではなく、幹細胞に由来する多様性のある細胞集団である。がん根治療法はこれらの細胞すべてを標的とする必要がある。この挑戦的萌芽研究では、悪性黒色腫の幹細胞を含む遺伝子変異の多様性を持ったがん細胞を包括的、網羅的な解析方法を確立することを目的とした。第一段階として皮膚由来細胞を次世代シークエンサーで解析し、個人差・再現性などの種々の解析結果の意義を検討している。がんは一つのがん細胞に由来する細胞集団(クローン)ではなく、いわゆる“がん幹細胞"から分化・増殖し、その過程で遺伝子変異の蓄積を獲得した多様性のあるヘテロな細胞集団であるという“がん幹細胞仮説"が提唱されている。皮膚科領域で最も悪性度の高い悪性黒色腫のがん幹細胞に関しては存在しないという報告や、がん細胞の約30%を占めるという報告がありコンセンサスは得られていない。理論的には「がん根治療法」はがん幹細胞を含むこのヘテロな細胞集団すべてをターゲットとする必要がある。この挑戦的萌芽研究では、このように混乱しているメラノーマ幹細胞を含む遺伝子変異の多様性を持ったがん細胞をまずクローン細胞集団レベルで統計的信頼性が高い包括的、網羅的な解析をする。本研究は、個別的「がん根治療法」を目指した治療法の選択、新規治療ターゲットの発掘などに寄与する発展的プラットフォームの提供を目指す。同一患者でも原発巣、転移巣、再発巣のがん幹細胞が同一かどうかは、非常に重要な課題である。すなわち、がん幹細胞も変異するかはまだ誰も挑戦していない課題である。もし、がん幹細胞も変異していくようなら、根本的にがん治療戦略を見直す必要がある。あるいは、がん幹細胞が普遍ならば、原発巣、転移巣、再発巣のがん細胞を解析することで、同一のがん幹細胞からどのようにそれぞれ遺伝的に変異していくかを解析する。平成23年6月23日に課題名「悪性黒色腫におけるがん細胞の多様性の研究」と題し、悪性黒色腫患者からがん組織をこの実験のために使用するための学内生命倫理委員会に生命倫理審査申請書を提出し、承認されたが、本実験に適切な患者が少なく、また同意が得られなかった。来年度は同意を得て研究を進めたい。本年度は当科の検体を用いた別の系で、RNAseqを用いた解析法(かずさDNA研究所)が確立したので、本課題の来年度の稼働を目指す。がんは一つのがん細胞に由来する細胞集団ではなく、いわゆる“がん幹細胞"から分化・増殖し、その過程で遺伝子変異の蓄積を獲得した多様性のあるヘテロな細胞集団であるという“がん幹細胞仮説"が提唱されている。この挑戦的萌芽研究では、このように混乱しているメラノーマ幹細胞を含む遺伝子変異の多様性を持ったがん細胞を包括的、網羅的な解析をすることを目的とした。我々は、実験系を確立する目的で生命倫理審査と同意を得た皮膚由来の細胞を用いたサンプルで次世代シークエンサーを用いた種々の遺伝子解析を試み、個人差・再現性などを検討している。その間、ベムラフェニブは欧米の悪性黒色腫の半数以上で変異が認められるBRAF変異をターゲットとした分子標的薬で高い効果が報告された(Chapman, P.B.et al., N.Engl.J.Med. 364:2507, 2011)。しかし、日本人では足や爪部など四肢末端部の悪性黒色腫(末端黒子型)が多く、そのBRAF変異を伴わないことが多く、この分子標的治療の適応にならない症例が多いと予想されている。日本人に多い末端黒子型の特異的分子標的薬のターゲットの探索は、非常に重要な課題であるので、ここ数年で非常に進歩を遂げた次世代シークエンサーを用いた、よりターゲットを絞った研究を進める予定であり、平成26年度厚生労働科学研究委託費(革新的がん医療実用化研究事業)研究計画書(新規申請用)に“ゲノム・遺伝子解析による日本人特有の悪性黒色腫の分子標的となる体細胞変異の同定"を平成26年2月13日に応募した。がんは一つのがん細胞に由来する細胞集団(クローン)ではなく、いわゆる"がん幹細胞"から分化・増殖し、その過程で遺伝子変異の蓄積を獲得した多様性のあるヘテロな細胞集団であるという"がん幹細胞仮説"が提唱されている。

この挑戦的萌芽研究では、このように混乱しているメラノーマ幹細胞を含む遺伝子変異の多様性を持ったがん細胞をまずクローン細胞集団レベルで統計的信頼性が高い包括的、網羅的な解析をする。本研究は、個別的「がん根治療法」を目指した治療法の選択、新規治療ターゲットの発掘などに寄与する発展的プラットフォームの提供を目指す。同一患者でも原発巣、転移巣、再発巣のがん幹細胞が同一かどうかは、非常に重要な課題である。すなわち、がん幹細胞も変異するかはまだ誰も挑戦していない課題である。もし、がん幹細胞も変異していくようなら、根本的にがん治療戦略を見直す必要がある。あるいは、がん幹細胞が普遍ならば、原発巣、転移巣、再発巣のがん細胞を解析することで、同一のがん幹細胞からどのようにそれぞれ遺伝的に変異していくかを解析する。平成23年6月23日に課題名「悪性黒色腫におけるがん細胞の多様性の研究」と題し、悪性黒色腫患者からがん組織をこの実験のために使用するための学内生命倫理委員会に生命倫理審査申請書を提出し、9月7日に承認された。その後、本実験に適切な患者が少なく、また同意が得られず、まず細胞株の実験で、解析システムの構築を目指している。その後、本実験に適切な患者が少なく、また同意が得られていない。当科の別のプライマリーカルチャーの細胞の実験で、RNAseqを用いた新しい方法で遺伝子発現のばらつきを検討している。その後、本実験に適切な患者が少なく、また同意が得られず、まずプライマリーンカルチャーの細胞の実験で、遺伝子発現のばらつきを検討している。来年度は、適切な患者から同意を得て、がん細胞のヘテロジェニイティをRNAseqを用いて解析していきたい。その方法論として確立したのちに、細胞数を減らした系、一細胞系などの研究を進めたい。来年度は、適切な患者から同意を得て、多くのがん患者からがん幹細胞を含む患者のがん細胞を解析していきたい。本申請研究の申請経費の大部分は、細胞分離、培養、核酸の分離調整、抗体、FACSソーティング費、プラスチック器具、各種アレイ、RNAseqの経費に使用する予定である。場合によっては、研究補助員の給与の一部とする。本申請研究の申請経費の大部分は、細胞分離、培養、核酸の分離調整、抗体、FACSソーティング費、プラスチック器具、各種アレイの経費に使用する予定である。
癌におけるＤＮＡヒドロオキシメチル化の意義の解明

DNAのエピジェネティクス修飾であるヒドロオキシメチル化シチジン(hmCpG)の、癌における意義を明らかにする事が本研究の主眼である。hmCpGは、メチル化シチジンの脱メチル化過程の最初の段階と考えられておりエピジェネティクスによる遺伝子発現で重要な機能を担っていると考えられている。癌特異的なhmCpG化領域の探索のために特異的脱メチル化領域の探索から行った。乳癌細胞株28種のパネルのDNAメチル化パターンをアレイ法で取得し、その解析からルミナール型とトリプルネガティブ型乳癌に特異的な脱メチル化領域を同定した。また、hmCpGの責任因子と思われているTETファミリー遺伝子の導入系を確立した最近、その機能が報告され始めているDNAのエピジェネティクス修飾であるヒドロオキシメチル化シチジンの、癌における生物学的意義を明らかにする事が本研究の主眼である。ヒドロオキシメチル化シチジンは、メチル化シチジンの脱メチル化過程の最初の段階と考えられておりエピジェネティクスによる遺伝子発現で重要な機能を担っていると考えられている。このメチル化シチジンのハイドロキシ化の酵素としてTETファミリーが知られている。当研究では、このTETファミリー遺伝子を乳癌細胞株に導入し、乳癌細胞のエピジェネティクスパターンの変化、悪性形質の変化を観察する。現在、テトラサイクリン誘導システムでのTET遺伝子発現乳癌細胞を作成中である。テトラサイクリンinducer (pCMV-TET3G)のstableクローンは、乳癌細胞4株MCF7, Hs578T, SKBR3, T47D細胞で確立した。TETファミリー遺伝子の発現プラスミドの作成を試みているが、TET遺伝子が比較的大きな分子のため当初難渋していた。その対策としてfull-lengthのcDNAを上総研究所より購入し、現在そのcDNAクローンからTET遺伝子発現ベクターを作成中である。また、上記の乳癌細胞株の野生型でのゲノムワイドのメチル化パターンは、イルミナ社のヒトメチル化アレイ450Kで取得済みで、TETファミリー遺伝子安定高発現株が樹立後は、メチル化パターンとの比較を行う予定である。最近、その機能が報告され始めているDNAのエピジェネティクス修飾であるヒドロオキシメチル化シチジンの、癌における生物学的意義を明らかにする事が本研究の主眼である。ハイドロキシメチル化のゲノムワイドの解析テクニックは、現在までに普及していない。その前に多数の乳癌細胞株でのエピジェネティクスパターンを知るために、乳癌細胞株パネル(ATCC)28種の細胞株のDNAメチル化パターンをメチル化アレイで取得した。その解析クラスタリング解析から、メチル化パターンにはルミナール型とトリプルネガティブ型があるが、マーカー分類上トリプルネガティブに分類される細胞株にもエピジェネティクスパターン上ルミナール型を示す細胞株があり、ルミナールAR型と一致していた。ハイドロキシメチル化の責任因子と思われているTETファミリー遺伝子導入株のゲノムワイドエピジェネティクス解析を行う上での準備が整った。また、hmCpGの責任因子と思われているTETファミリー遺伝子の導入系を確立した最近その機能が報告され始めているDNAのエピジェネティクス修飾であるヒドロオキシメチル化シチジンの、癌における役割りを明らかにする事が本研究の主眼である。そこで本研究の最初にMCF7細胞の3種類の癌幹細胞マーカー(CD24/CD44, ALDH1活性, PKH26)による癌幹細胞分画と非癌幹細胞分画、mammosphere細胞と細胞株全体の合計8標本について、hMeDIP-seqを施行し、現在そのデータ解析中である。MCF7細胞では、CD24/CD44による分離よりALDH1による細胞分離がより良く、Mammosphere形成能に影響を及ぼしていることが判明したので、これらの3つの癌幹細胞マーカーの中から特にALDH1活性陽性細胞分画に特異的に変化しているヒドロオキシメチル化DNAの探索する予定である。また、TETファミリーの機能解析に関しては、現在、TET遺伝子の発現誘導細胞株の作成を初めている。乳がん細胞株MCF7(低転移性)とHs578T(高転移性)にClontech社の第3世代tet-onシステムのpCMV-TET3Gを導入し、薬剤による選択を行なっている。これによりstable発現株樹立時のclone間の形質差異の問題が解消されると期待される。TETファミリー遺伝子の発現ベクターの作成が、TETファミリー分子が比較的大きく、一般のがん細胞では発現量が低いため、クローニングに難渋した。cDNAクローンを上総研究所より購入したので、この問題は解決するであろう。研究代表者が京都大学薬学研究科から同医学研究科へ移動になり、研究室の立ち上げに時間を要したために、当初予定していた研究計画より若干遅れを生じている。

上記のようにTET遺伝子発現ベクターはcDNAクローン購入により推進されると思われる。また、乳癌細胞株は一般的に増殖が遅く、プラスミドベクターによる遺伝子導入安定後発現株を樹立の効率が悪い。その点を改善するためにレンチウィルスベクターシステムを導入し、効率化していく予定である。昨年度は、研究代表者の所属が移動になり研究室の立ち上げ、研究環境の整備に時間がかかったが、本研究に関与できる大学院生1名と実験助手1名が確保できたので、本研究を推進することが出来るようになった。TETファミリー遺伝子導入細胞株が樹立していないため、機能解析を行う費用を一部平成25年度に繰り越した。その資金は、同目的で使用する予定である。つまり、hMeDIP解析で抽出された候補遺伝子のハイドロキシメチル化のパターンを、乳癌細胞株と乳癌組織標本で検証することと、TET遺伝子をテトラサイクリンによる発現誘導系細胞株の樹立と、その細胞株を用いた細胞機能解析(細胞増殖能、細胞周期、アポトーシス、mammosphere形成能)をin vitroで行うという、2点を中心に使用していく予定である。年度の研究費は、1)hMeDIP解析で抽出された候補遺伝子のハイドロキシメチル化のパターンを、乳癌細胞株と乳癌組織標本で検証することと、2)TET遺伝子をテトラサイクリンによる発現誘導系細胞株の樹立と、その細胞株を用いた細胞機能解析(細胞増殖能、細胞周期、アポトーシス、mammosphere形成能)をin vitroで行うという、2点を中心に使用していく予定である。
民間巫者のカウンセリング機能の研究-沖縄と東北の民間巫者を主要対象として-

沖縄の民間巫者"ユタ"7名、東北の民間巫者"カミサマ"3名から、成巫過程、世界観、カミ観念などに関して詳しい聞き取り調査を行うとともに、民間巫者の行う面接場面を観察した。また沖縄では民間巫者を利用した経験のある地元の住民に面接を行い、民間巫者をどのように利用しているかを調査した。1.民間巫者の行う宗教的面接の特徴:(1)臨床心理学的カウンセリング面接との相違点(1)民間巫者の行う宗教的面接における中核的な行為は、巫者が依頼者に関連した事柄について超自然的な方法で「当てる」ことである。(2)「当てる」ことによって巫者と依頼者の間に独特のラポールが形成され、それが巫者と依頼者との心理的共同作業を促進する。(3)巫者と依頼者とは共通した宗教的世界観を有しており、そのことが宗教的面接を依頼者にとって心理的に効果のあるものとしている。(2)臨床心理学的カウンセリング面接との類似点(1)新たな意味づけがなされることを通じて、依頼者の知覚している現象的場に変化と再体制化が起こる。(2)意識を超えた領域に開かれた態度が強調され促進される。2.アイデンティティ:沖縄では、"ユタ"によるシジタダシなどによって祖先の歴史を発見し、その歴史に自己を関係づけることによってアイデンティテイの確認が行われている。3.インフォーマル・サポートネットワーク:沖縄ではインフォーマルな家族支援ネットワークの中でユタが重要な役割を果たしている場合がある。本年度は、沖縄地域に重点を置いて詳細な現地調査を行ってきた。現地調査によって6人の「ユタ」にインタビューを行い、イニシエーション過程、世界観、神観念などに関して詳しい聞き取り調査を行うとともに、7例の面接場面にも立ち会った。また、現地の医療機関における治療と信仰との関連についての実態調査も行った。一方、沖縄県立図書館や琉球大学図書館において「ユタ」および沖縄文化に関する先行論文を収集するとともに、沖縄の研究者から「ユタ」研究の最近の動向を伺った。「ユタ」を対象としたアンケート調査については、すでに調査票の作成を完了した。今後数回、現地との打ち合わせを行い、「ユタ」の人たちの調査への理解・了承を得る必要があるが、うまくいけば、今後200名ほどのアンケート資料が得られる予定である。本年度の調査研究はメンバーにとって馴染みの深い沖縄地域を中心に行ってきたので、ほぼ予定どおり進めることができた。特に「ユタ」に対するアンケート調査の可能性が見いだせたことが大きな成果であった。東北地域の「イタコ」の調査に関しては、津軽半島金木町の川蔵地蔵祭の調査を行い、「イタコ」の神下ろし場面をつぶさに観察した。また、東北地方の文化に関する文献資料を収集するとともに、地方の研究者から「イタコ」の最近の動向や研究状況に関する貴重な情報を得ることができた。実際に東北地方の現地調査を行ってみて、純粋の「イタコ」だけでなく「ゴミソ」と呼ばれている巫者たちの調査も併せて行っていく必要があることがわかってきた。「ゴミソ」が「イタコ」の肩代わりをするようになってきているからである。1.現地調査・資料収集前年度は沖縄地域に重点を置いた現地調査を行ったが、本年度はそれと比較する形で、東北地域(主に青森県津軽地域)に重点を置いて現地調査を行ってきた。津軽半島金木町の川蔵地蔵祭や下北半島恐山夏季大祭におけるホトケオロシの実際をつぶさに観察するとともに、巫者の自宅等において依頼者との間で行われる宗教的面接場面にも立ち会うことができた。一方、弘前市立図書館等において先行論文を収集するとともに、地元の研究者から巫者に関する最近の研究の動向を伺った。2.分析調査から明らかになってきたのは、宗教的面接において、巫者が依頼者に関連した事柄について超自然的な方法で「当てる」ことの重要性である。このことについては沖縄地域、東北地域の民間巫者に共通している。下記の点で、そのことが臨床心理学的なカウンセリング面接と比較するうえでの重要な分析の視点となりうることが確認された。

(1)「当てる」ことが巫者と依頼者とのラポール形成に重要な役割を果たしている。(2)そのような形で形成されるラポールは、臨床心理学的なカウンセリング面接におけるものとは異なり、依頼者が自らの主体性をある程度放棄して引き込まれるような独特の性格を持つ。(3)宗教的面接は、臨床心理学的なカウンセリング面接とは違って巫者によって主導される形で行われるが、そのような面接が依頼者にとって意味を持つのは「当てられる」ことで活発な連想が起こるからである。
Cetuximab耐性口腔癌に対する分子標的治療の基礎的研究

1セツキシマブ投与症例のうち直前の組織を採取できた17例で検討したところ、PIK3CAのサブユニットであるPI3Kp110αの発現が治療成績と有意な相関性を示した。また1年生存率では過剰発現を呈した症例で生存率の低下を認めた。2口腔癌細胞株3株を用い、MTT assayおよびInvasion assayで増殖能、浸潤能を算出。Western blotについてPI3Kp110αの発現との相関性について検討したところ、浸潤能との間に有意な相関性を認めた。またCetuximab IC50との相関性についても検討したところ、有意差はなかったが、発現の強弱での感受性に一定の傾向を認めた。セツキシマブ投与による獲得耐性には癌細胞における癌遺伝子RASタンパクの1つであるH-RAS遺伝子変異に伴うRAS/MAPKあるいはPI3Kのサブユニットの1つであるPIK3CA遺伝子変異に伴うPI3K/AKT/mTORなどの経路の異常活性が関与するとの報告がある。我々は、口腔癌におけるPIK3CA遺伝子がコードするPI3Kp110αタンパク発現とセツキシマブ投与患者における治療成績の相関性について、免疫組織化学染色を用いて検討した。また、口腔癌細胞株を用い、PI3Kp110αの発現を確認後、各細胞株をセツキシマブで処理し、セツキシマブ感受性との相関性について検討した。当科でのセツキシマブ投与患者の治療成績はCR8例、PR4例、SD2例、PD3例で、奏効率は70.6%、病勢コントロール率は82.4%であった。PI3Kp110αの発現は腫瘍先端部に強く出る傾向にあり、陽性率は58.8%で、治療成績との相関ではSD/PD群で有意に高い発現がみられた。生存率では有意な相関性はないが、6か月生存率および1年生存率で比較すると、タンパク陽性症例で低い傾向にあった。細胞株でのタンパク発現とセツキシマブ感受性については、有意な相関性はなかったが、浸潤指数との間に有意な相関性がみられた。以上の結果より現段階では組織学的なタンパク発現とセツキシマブ治療成績との間に有意な相関性があり、治療効果予測因子となりうる可能性が示唆されている。PI3Kp110αの発現とセツキシマブ耐性との相関性について示すことができたため、進捗状況としてはおおむね順調と考える。Cetuximabは切除治癒不能な進行・再発の頭頸部癌に対する分子標的薬として、本邦では2012年12月に承認された。著明な治療効果が期待できる反面、長期投与に伴い薬剤耐性能の獲得が予想される。癌細胞のCetuximab耐性におけるメカニズムは内因性の遺伝子変異によるCetuximab不応の癌細胞の存在、あるいはCetuximab投与に伴う耐性能の獲得が主なものであるが、口腔癌におけるこれらのメカニズムは明らかにされていない。研究代表者はこれまで明らかにした学術的背景からeverolimusを応用したmTOR経路の抑制によりCetuximab耐性口腔癌においても抗腫瘍効果を示す可能性があると考え、本研究を着想するに至り、Cetuximab耐性口腔扁平上皮癌細胞株におけるmTOR阻害薬everolimusの有効性について明らかにし、新規癌治療の基盤を構築することを目標とした。Cetuximab投与症例の切除標本を用いた免疫組織化学染色によりPIK3CAおよびH-RASに対する発現と治療効果との相関性について検討した。その結果、PIK3CAが有意に増悪(PD)症例で高い発現を有していた。そのため、口腔扁平上皮癌細胞株でPIK3CAの発現の低い株を選択し、PIK3CAを過剰発現させた株と親株との感受性の差について検討した。結果として、発現の高い親株において有意にCetuximabの感受性低下を認めた。さらに増殖能,浸潤能について検討を行ったところ、PIK3CAのノックダウン株で有意に機能低下を認めた。次いで、everolimusにて処理したところ、親株と過剰発現株の感受性に大きな差はみられなかった。以上の結果から,everolimusがCetuximab耐性にも有効である可能性が示唆された。PI3Kp110αをノックダウンさせた細胞株と親株でセツキシマブの感受性について検討する。またmTOR阻害薬であるeverolimusを併用し、治療効果増強について検討する。さらにヌードマウスに上記細胞株を移植し、同様にセツキシマブおよびmTOR阻害薬併用での感受性試験を行う予定としている。口腔外科学納品請求が次年度に繰り越したため。前年度に引き続き、予定している研究計画を遂行する。
生体計測工学に基づく皮膚の性状および皮膚疾患の非浸襲的診断法の開発

本研究においては、表皮の生理機能検索のため正常皮膚を対象にして、これまで私たが開発してきた角層内の水分含有量測定法と触感的指標をもととする粘弾性計測、落屑角の性状と角層ターンオーバー時間さらには表皮真皮細胞の増殖性、分化度との関係を調べ炎症反応の動態と皮膚の性状との関連性を検索することを第一の目的とした。そのため、じめに、測定用の接触電極で凹凸のある乾燥皮膚でも接触が可能というMT-8Cについ検討を加えた。結果的には、従来のプローブにくらべ、大きな利点はみいだしえなかったさらに、さまざまな生体計測の方法を確立することによって、これまでみられなかった非血的機能的な新しい皮膚および皮膚疾患の診断システムを確立しようと、まずは、モルモトの実験的刺激性皮膚炎、アレルギー性接触皮膚炎、実験白癬、実験カンジダ症をもちい礎実験をつづけている。さらに現在は、ヘアレスミニブタを用い、ヒトでの研究の前の段の研究を計画中である。これらに加えて、真皮の病変をも非侵襲的に皮膚の上から検索する方法を検討し、種々の傷の治癒の過程で生ずる瘢痕について検索を加えてきた。その結果、瘢痕の治癒の過程で層の機能に変化が生じることをみいだし、とくに、肥厚性瘢痕やケロイドは新鮮な瘢痕の状をつねに保ち続けているということを認めた。今後は、新たに別の面からのアプローチ可能とする技術を導入し、皮膚の性状を、より総合的に探るシステムを作り上げ、皮膚科研究に新しい側面を明らかにするだけでなく、皮膚疾患の治療においても従来と違う面かの突破口を開けるという期待を、この研究を続行中である。1乾燥皮膚における高周波伝導度測定装置に、通常の広い接触面を持つ円筒型の電極よりも、優れたよい接触の期待できる細かい細い突起を持つ電極(MT-8C;Measurement technologies)を用い、乾燥し粗い皮膚表面をもつ病変を対象に検索中である。この場合乾燥皮膚の測定に適するComeometerの計測も平行しておこなっている。2ロボットの触覚センサーを用い皮膚の硬さの測定法の開発を試みている。3レーザードプラーの非接触測定法により、皮膚の血流と性状の関係を検索中である。4皮膚の創傷治癒過程における表皮および角層に状態を知るべく種々の時期での瘢痕における角層機能を測定し、その病変の程度により、角層水分含有量機能の上昇、バリア機能の低下があることを確かめた。5アトピー性皮膚炎の患者は乾皮症が認められるため、それが皮膚の疾患であるためなのか、アトピー体質によるのかを調べるべく、上気道アトピー性疾患であるアレルギー性鼻炎の患者においては皮膚の状態がどうであるのかを、鼻炎の季節前と季節中とで比較中である。また腎臓透析の患者において乾燥皮膚の性状ならびに原因をしらべるため皮表角層水分含有量、pH,経表皮性水分喪失などを検討中である。1モルモットをを用いた高濃度の界面活性剤のラウリル硫酸ナトリウム含有ワセリン塗布による皮膚炎における表皮増殖の状態をFACSをもちい経時的に分析している。その結果24-48時間をピークとするDNA合成の亢進につづいて、角層数の増加、角層のバリア機能低下、水分保持機能の上昇が一週間以上にわたって持続することを見いだした。角層のターンオーバー時間は短縮する。一方、皮表pH,血流状態を追及中である。同様のことをモルモットの実験白癬の病変においても検討中であり、炎症の程度に一致して、表皮細胞のDNA合成の亢進、角層機能の低下、角層のターンオーバー時間の短縮が観察されている。さらに、角層のストリッピングによる皮膚炎についても同様の実験を行おうと計画中である。

2アトピー性皮膚炎患者の非病変部皮膚において低濃度のラウリル硫酸ナトリウムによる皮膚炎を起こし、上記の非侵襲的方法を用い計測すると、健康正常人に比較して、有意の角層バリア機能の低下が1週間以上に亘り持続することを観察した。3手術後の肥厚性瘢痕、ケロイドを対象に、その経時的な変化を非侵襲的方法を用い追跡し、一般の瘢痕は200400日で大体正常の皮膚と同じ角層機能を回復することを認めた。一方、何年も持続するケロイドの角層の機能は手術後の約40日の新鮮な瘢痕の機能に近い、つまり真皮の修復状態がつねに新しい創傷と近いということを見いだした。4皮膚の触覚センサーを用いた皮膚の硬度の計測は角層を種々の水分含有状態においた硬さの違う合成樹脂モデルを用いて、検討中である。1乾癬病変形成にはCD4+Tリンパ球を中心とした免疫反応によって引き起こされる慢性皮膚炎と異なり、特徴的な白血球の表皮、角層への遊走が観察される。この現象にはおもに補体由来のC5aとケモカインのIL8とが関与していると考えられている。C5aは体液の補体が角層により傍系路を介し活性化される。私たちはケラチノサイトが補体の中心的役割をなすC3を産生しうることを確かめ、現在これに対する薬剤の影響を検討中である。2角層表面での補体の活性化は、さらに炎症を増強し、角層細胞を剥離し、剥離角層片への多核白血球の接着を引き起こす。白血球の存在はすべて角層を中心とするものかどうかを、組織レベルで検討中である。3 β溶血性連鎖球菌が乾癬の発症に関係する可能性が高いため、β溶血性連鎖球菌から得たスーパー抗原を用い、末梢血単核球に与える影響を検討し、β溶血性連鎖球菌由来のスーパー抗原のVβ8,CAPに対して、乾癬患者が有意に低い反応性を示すことをみいだした。これに対する患者血清中のスーパー抗原への抗体の影響を検討したが、とくに関連は見いだしえず、他の血清因子の影響が考えられた。化膿性連鎖球菌より分離したOK-432への乾癬患者リンパ球の反応性は低下しているが掌蹠膿疱症の患者では低下はみられない。一方、膿疱性乾癬の限局型のアロッポウ稽留性肢端皮膚炎では明らかに低下があり、掌蹠膿疱症は免疫反応のうえでは乾癬とは別のものであることが示された。
異種情報を統合する階層型特徴表現モデルの学習とその応用に関する研究

本研究の目的は異種情報を統合する情報表現手法を確立し、それを画像検索結果の言語による修正などに応用することである。本研究では主として画像とそれを記述したテキストに関する情報統合を対象とした。まず、DBMを用いた情報統合を行い、情報統合層を特徴に用いることにより、CNNによる特徴抽出よりも画像識別精度を向上できることを示した。またLSTMとCNNによる統合モデルを用いた場合の画像検索結果のテキストによる修正のための類似度尺度を考案し、その有効性を示した。これらの処理の効率化のためにはCNNの処理時間の短縮が必要になる。そこで、CNNの圧縮方法を考案し、手法の有効性を示した。本研究の目的は相互に関係を持つ文書、画像、音楽などの異種情報を統合する特徴表現モデルを確立することである。このための統合特徴表現モデルとしてはDBM(Deep Boltzmann Machine)を考え、異種特徴を上位の隠れ層で統合する方式を検討する。本年度の研究においては、各種の情報についてRBM(Rrestricted Boltzmann Machine)やこれらを多層に重ねた深層構造のネットワークを適用して特徴抽出を行い、種々のタスクに効果的な表現を学習するための研究を実施した。データ種類としては、画像想起特性を表すデータ集合、ピアノ音源データ集合を用いた。これら各種のデータと共に、これらのデータ内容を表す単語集合を統合するために、文書データの特徴抽出・モデル化の実験も行った。文書データとしては複数の学会予稿集集合を用いた。各種のデータについて特徴量抽出方式としてDBN(Deep Belief Network)を適用した実験を行った。また文書集合については、Softmax RBM及び確率的トピックモデルの適用実験を行った。確率的トピックモデルとしてはLDA、pLSAを用いた。画像に関してはRGB情報を入力としたDBNによる特徴抽出学習を試み、音響データに関してはスペクトログラムに基づく情報を入力とする特徴量学習を試みた。双方ともに、白色化などの前処理を行い、音響データについては3乗根処理も施したものを入力として用いている。学習により得られた特徴量の特性を評価するために、画像に関しては想起性(memorability)スコアの高低識別実験、音響データ(ピアノ音源データ)については音が含まれているかどうかの識別実験を行った。双方共に、DBNは単純なSVMなどの他手法と比べ良好な識別能力を実現できることを確認した。このための統合・特徴表現モデルとしてはまずDBM(Deep Boltzmann Machine)を用いることとし、異種情報を上位の隠れ層において統合する方式を検討している。本年度の研究においては、画像を中心とした情報表現とその応用に関する研究を実施した。情報統合の事例として、画像以外の情報としては画像内容を表現するキーワード集合を考え、キーワードについては頻度分布(BOW=bag of words)表現を入力として用い、画像情報としては従来用いられているSIFT特徴などの画像特徴量と共に深層学習によってCNN(convolutional neural network)によって得られた特徴量を用いて学習・検証実験を実施した。画像・文書表現を統合するDBMの学習により、新規入力に関して得られた上位層表現を新たな画像カテゴリ識別のための特徴として用いたところ、元の画像表現より若干ではあるが識別能力の向上が見られた。また、本年度の研究においては画像表現の基となるCNNの学習及びその応用に関する実験を行い、画像からの属性(画像記述キーワード)情報抽出実験、属性情報からの画像検索実験などを行い、ImageNet等を用いて得られた一般的なCNNを初期状態として属性毎に学習を実施することにより良好な能力が発揮できることを確認した。このような互いに関連性を持つタスクの学習を効率化するための研究にも着手し、CNNの場合、より入力に近い層の多くをコピーし、上位層についてのみ学習を行うことで効率的学習が可能になることを確認した。さらにCNNを画像中のターゲット領域抽出に適用し良好な結果を得た。本年度の研究では単語情報(キーワード)と画像を統合するDBMモデルを学習し、これにより得られる情報ベクトルが元の画像単体に関する特徴ベクトルに比べて画像識別に関して若干の向上をもたらすことを確認している。但し、精度向上はまだ小さなものに留まっており、さらなる向上を目指す必要がある。本研究の目的は相互に関係を持つ文書や画像などの異種情報を統合する特徴表現モデルを確立し、このようなモデルを用いることにより単一種類の情報だけでは困難なタスクを実現することである。本年度の研究では、画像と文書情報の統合に関する研究を行った。まず画像特徴としてCNN、文書部分についてはBoW(bag of words)表現を入力として、得られるDBMによる統合層の表現が画像カテゴリ識別特徴として有用であることの検証を昨年同様行い、文書のstop words除去、stemmingにより若干性能向上することを確認した。この表現方法の場合、BoWを用いているため、つながりに意味のある文章に関する統合表現とは言えない。そこで、Kirosらの提唱している、画像をCNNで、文章をLSTM回帰結合ネットワークで変換し、両者の統合ベクトル空間への写像を学習することで統合表現を得る手法を用い、画像検索の高度化を図った。特に検索された画像に対して、追加したい属性、削除したい属性を表す単語の加算・減算の形で表現し、統合ベクトル空間におけるこれらの属性変更を表す差分ベクトルと画像間の変動を表す差分ベクトルの類似度に基づいて画像検索結果を更新する手法を考案し良好な結果を得た。

このときCNNには画像識別用に学習されたものを用いているが、識別能力が高いCNNは層の数も多数となる。本年度は、CNNが与えられたときに、そのパラメータを削減し、全体の処理時間を高速化するための研究も実施した。本研究では層単位の圧縮を考え、ネットワークをm層毎に区分し、これらをdistillation法によりn層(n<m)にまず圧縮し、最終的にこれらを統合して全体の学習を行う手法を考案し、実験を行った。CIFAR100を用いた検証実験により、識別能力を保持したままCV層数を13から5に圧縮できることを確認した。本研究の目的は異種情報を統合する情報表現手法を確立し、それを画像検索結果の言語による修正などに応用することである。本研究では主として画像とそれを記述したテキストに関する情報統合を対象とした。まず、DBMを用いた情報統合を行い、情報統合層を特徴に用いることにより、CNNによる特徴抽出よりも画像識別精度を向上できることを示した。またLSTMとCNNによる統合モデルを用いた場合の画像検索結果のテキストによる修正のための類似度尺度を考案し、その有効性を示した。これらの処理の効率化のためにはCNNの処理時間の短縮が必要になる。そこで、CNNの圧縮方法を考案し、手法の有効性を示した。本研究の目的である異種情報統合のための基本構造であるDBNについて基本的な学習実験を種々の情報源について行っているものの、単語集合を介した統合方式についての実験が遅れているため。これまでの研究により情報統合を実行することは可能となっている。今後は現在の基本構造の改良・見直しによりさらなる情報統合・表現能力の改善を図ると共に、画像認識等への応用を図る。主たる適用分野は画像と文書(キーワード)とする。これまでの研究により画像情報表現の違いにより得られる特徴量に影響が及ぶことを確認しているが、これをテキスト情報についても確認する。このために現在のbow表現ではなくword2vec表現などを用いた場合の能力比較を行う。現在、異種情報を統合する際にはDBMを用いているが、この時各種入力から統合へ至るまでの層の数が等しいなどの極めて対称性の高い構造を用いている。入力層に与えられる情報大きく異なっていることから、このような対称性は必ずしも必要とされるものではないと考えられる。現在学習時には事前に層の数を決定する必要があるが、適応的な構造の決定を含む最適化手法について今後検討を行う。また、現在DBMを基本構造として用いているが、これは無向グラフであり、与えられた入力情報に対応する統合情報表現を計算するためには大きな計算量を要する。応用面を考えると計算量や表現に用いる記憶容量の低減などは重要な課題である。
地方移住者の子育てネットワーク：ある移住家族の定着プロセスから

今年度は調査協力者へのインタビューを行なった。インタビューでは、移住してからこれまでの様子を子どものことを中心に尋ねた。インタビューの内容は許可を得て、録音し、テープ起こしをした。インタビューをすることで、協力者が移住先にスムーズに溶け込めた様子が具体的に明らかになった。協力者の移住先への適応プロセスにおいて、キーパーソン(キープレイス)の存在が大きいことがわかった。具体的には、子どもに三味線を教えてくれた近所の住民、子どもたちの通う学校と教員、協力者より前に移住していた人びとである。さらにインタビューのなかで、第4子が誕生することが判明した(その後無事に誕生した)。協力者が移住した集落ではかなり久しぶり(10年以上)の子どもの誕生となり、そのことで古くから伝わる風習が復活するなどして、メディアにもとりあげられた。また日本質的心理学会第15回大会において、本研究課題に関するシンポジウムを企画し、代表者も発表をした。シンポジウムでは都市的生活を送るようになったことによって、子どもの生活世界にどのような変化があったのかについて、シンポジストと共に議論をした。代表者は、以前協力者に行なったインタビューを主な資料として発表を行なった。シンポジウムの内容は録音し、テープ起こしをした。年度初頭に、代表者が使用しているパソコン(本研究課題の分析等でも使用)が破損する事故が起こり、データ復旧の費用も計上した。調査協力者へのインタビューを1度しか行なえなかったためである。子どもの誕生という協力者の生活状況に配慮した部分もあるが、代表者の都合も関係している。年度初頭に本研究課題でも使っていたパソコンが破損するという事故が起こったことも研究をスムーズに進める上での支障となった。引き続き調査協力者と連絡をとりつつ、今年度は調査協力者だけではなく、子どもが通う学校への訪問や、協力者の周囲の人物にもインタビューを行ないたいと考えている。今年度は研究協力者への研究の概要説明と、課題に関係する文献の講読を主に行った。また当該研究課題に関連する学会等に参加し、他の研究者と情報交換を行った。当初の研究計画では愛媛県西部にIターン移住している家族を対象に研究を行う予定であったが、やむを得ない事情により協力者が他地域に再び移住することになった。本研究の目的はある家族が地域に根付いていくプロセスを「子ども/子育て」を切り口に記述していくということであるので、再びの移住によって研究計画を大きく変更する必要はないと考えた。むしろ、リアルタイムで移住先に根付いていくプロセスをたどれるのではないかと考えている。さらに前回の移住との比較も可能であり、より多様な視点で移住について考察することができるのではないかと考えた。なお再移住は人間関係などの悪化によって移住先にいられなくなるなどのネガティブな要因によるものではなく、子どもの育ちの環境について考えた積極的な理由によるものである。さらに移住先は愛媛よりも代表者の居住地に近く、調査を行いやすい環境になることもプラスの要素であると考えた。協力者には、引き続き研究に協力してもらえるかどうか確認し、承諾を得た。今回は愛媛県の対象者宅を訪ね、再び移住を決意することになった経緯、子どものとらえかた、周囲の人の反応についてインタビューを行った(2017年3月16日)。また協力者と親交の深かった人へのヒアリングも行うことができた(同日)。研究協力者が再び移住するという事態になったが、研究計画を大きく変更する必要はなく、概ね計画通りに進められる見通しである。今年度はメール等を介しての研究協力者の現状把握と、課題に関連する文献の講読、関連する学会・研究会へ参加し他の研究者との情報交換等を行なった。また昨年行なったインタビューのテープ起こしをした。当初の予定では、研究協力者へのインタビューを行なう予定であったが、代表者の都合で実現することができなかった。ただしメール等で協力者とのやりとりは続いており、そこから現状を把握している。協力者家族は思いのほか早く新しい移住地に適応していると考える。それには子どもが通う学校の役割が大きいと考えた。関連する研究会として日本冒険遊び場協会全国フォーラムに参加し、子どもの遊び場という観点から全国からの参加者と交流を深めた。遊び場の存在が移住のきっかけとなる場合もあるという情報を得、研究の参考になった。日本発達心理学会では、関連するシンポジウムなどに参加し、子どもの育ちに家族以外のものが関わることの重要性について考える機会を得た。代表者の都合で協力者へのインタビューができなかったためである。ただし協力者とはメール等でやりとりをしており、状況は把握できていると考えている。