hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性疼痛に対する新たな鎮痛法開発を目指したTRPV3チャネル抑制機構の解明

炎症性疼痛や神経障害性疼痛を成因とする慢性疼痛は、その複雑な病態のため現存する鎮痛薬では治療困難な例が多く、新たな鎮痛薬・鎮痛法の開発が強く望まれている。温度感受性受容体であるTRPチャネルは温度や化学的・機械的刺激を受容する分子であるが、いくつかのサブタイプが慢性疼痛の発生と進展に重要な役割を持つことが明らかになってきた。TRPV3チャネルもそのサブタイプの一つであり、特に炎症性疼痛の発生・進展に深く関与することが示されているが、TRPV3チャネルの調節機構については不明な点が多く、これをターゲットにした有効な鎮痛薬開発には至っていない。そこで、慢性疼痛に対する新たな鎮痛薬・鎮痛法開発に貢献するために、TRPV3チャネル抑制機構を分子レベルで解明することを目的として、研究計画を立てた。1TRPV3とTRPV1チャネルのcRNAによるキメラ型cRNAの作成、2電気生理学的手法(アフリカツメガエル卵母細胞発現系)を用いたキメラ型TRPチャネルに対する局所麻酔薬の影響解析と作用部位の同定、3慢性疼痛モデルマウスに対する電荷型局所麻酔薬の局所投与(塗布)による鎮痛効果の解析、4遺伝子変異マウスに対する電荷型局所麻酔薬の局所投与(塗布)による鎮痛効果の解析、である。申請者はこれまでに、電気生理学的手法を用いて、局所麻酔薬(リドカインなど)及び細胞膜を通過しない電荷型局所麻酔薬QX-314がTRPV3機能を抑制することを発見してきた。その作用機序を解明するため、同手法を用いた様々な解析を行った。その結果、局所麻酔薬が非拮抗阻害的にTRPV3機能を抑制すること、その効果は使用依存性であること、QX-314は細胞内からはTRPV3機能に影響を与えないこと、フォスフォリパーゼCを介したTRPV3抑制効果は、局所麻酔薬の抑制機序に関与しないことなどがわかった。アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いた電気生理学的手法によって、局所麻酔薬及び電荷型局所麻酔薬によるTRPV3機能の抑制機序を解析した。その結果から、局所麻酔薬は電荷型として細胞外からTRPV3のイオン透過孔に作用することによってTRPV3機能を抑制すること、非電荷型局所麻酔薬は作用しないことなどが明らかとなった。これまでの研究によって、局所麻酔薬のTRPV3に対する新たな抑制機序が発見された。これらの結果を踏まえ、今後、さらに局所麻酔薬のTRPV3に対する作用機序・作用部位を解明するため、キメラ型TRPチャネルの作成や、これに対する局所麻酔薬の影響を解析していくなど、さらなるTRPV3活性化調節機構の解明について検討を進める予定である。(理由)計画的に執行を進めた結果、未使用額が7,481円生じたが、予定していた試薬購入に必要な金額に満たなかったため。(使用計画)
巨大変形による圧粉体のポアフリーメカニズム解明と高磁気特性圧粉磁心の成形への応用

圧粉磁心やボンド磁石では粉末中に強度を確保するためのボンド剤が添加されており,磁性粉末割合が低下によって磁気特性が低下してしまう.ボンド剤の低減によって磁性粉末密度を向上することができるが,成品強度の不足や,成形体を金型から取出す際に焼付きが生じる問題がある.低いボンド剤含有量においても成品強度を確保するために,強加工によって粉末同士の結合力や密度を向上する強加工圧粉を開発した.加えて,圧粉体抜出し時の摩擦を減らすために締緩め構造を持つ金型を開発した.摩擦援用押出しや背圧付加押出しを応用した強加工によって,圧粉体の強度が大きく向上し,ボンド剤含有量を低減することができた.圧粉磁心やボンド磁石では粉末中に強度を確保するためのボンド剤が添加されており,磁性粉末割合が低下によって磁気特性が低下してしまう.ボンド剤の低減によって磁性粉末密度を向上することができるが,成品強度の不足や,成形体を金型から取出す際に焼付きが生じる問題がある.低いボンド剤含有量においても成品強度を確保するために,強加工によって粉末同士の結合力や密度を向上する強加工圧粉を開発した.加えて,圧粉体抜出し時の摩擦を減らすために締緩め構造を持つ金型を開発した.摩擦援用押出しや背圧付加押出しを応用した強加工によって,圧粉体の強度が大きく向上し,ボンド剤含有量を低減することができた.磁性粉末の圧粉成形において,圧粉体を高密度化するために摩擦援用押出しを行った.装置および金型を制作した.金型はサーメットを採用し,押出比10とした.初期の実験において摩擦援用を行うアンビル部分において滑りが発生したためアンビル表面にすべり止めの加工を行った.板形状の摩擦援用押出しでは粉末が固化せず圧粉体を得られないだけでなく,成形圧力が不均一かつ高いため工具の破損が顕著となった.板形状の摩擦援用押出しでは圧粉体が得られず圧粉体強度等の評価が行えなかったため,平成26年度に計画していた円筒形状の摩擦援用圧粉成形を前倒しで簡易の2軸プレスを制作し準備,実験を行った.円筒形状の摩擦援用押出しは発生する圧力が比較的均一になるため工具の破損はほとんど生じていない.押出し加工の結果,側壁部は固化されなかったが底部において粉末の固化が見られた.押出し成形による粉末の流動によって固化されたと思われる.密度について評価したところ単純圧粉で整形した圧粉体に比べ低い成形圧力で同等の密度の圧粉体を得ることができた.単純圧縮およびせん断による強度評価を行った.円筒容器の摩擦援用押出しの結果を発展させ,円柱形状の圧粉体を背圧付加押出しによって成形する方法を計画した.サーボ制御2軸プレスを制作し,金型を準備した.磁性粉末の圧粉成形において,圧粉体を強加工によって高密度化するために摩擦援用押出し,及び背圧付加を用いた押出しによる強加工圧粉を行った.平成25年度は研究進捗に合わせ計画を変更し,平成26年度に予定していた薄肉円筒形状の磁性粉末成形体を摩擦援用押出しによって成形を試みた.しかしながら,円筒形状の側壁部分は結合されず崩れたため圧粉体の底部分のみの密度および強度を評価し,強加工の効果を評価した.また,サーボ制御2軸プレスの製作を行った.磁性粉末は非常に延性が低いため摩擦援用押出しで薄肉円筒形状に圧粉成形することは難しい事が明らかになった.摩擦援用押出しによって粉末を塑性流動することによって密度は向上するが,非常にわずかであることが明らかになった.圧粉体の強度は強加工によって大幅に向上することが明らかになった.平成26年度は以上の結果を踏まえ,単純圧粉後に背圧を付加した押出しによって強加工を加え,円柱および厚肉円筒形状の圧粉体を成形する強加工圧粉法を開発した.また,磁性粉末に含むボンド剤の量を低減し,強加工によって必要な強度を確保して磁性粉末の割合を向上することを試みた.製作のサーボ制御2軸プレスを用いて,単純圧粉した圧粉体に背圧を加えながら押出しをする強加工圧粉によって,円柱および厚肉円筒の圧粉体を欠陥なしに成形した.磁性粉末に含まれるボンド剤を減らして圧粉を行っても,強加工圧粉によって強度が向上するため,必要強度を確保したまま磁性粉末の密度を向上することができた.成形後の断面において,単純圧粉は粉末状であったが,強加工圧粉では研磨後に金属光沢が見られ,高い硬さを有していた.強加工圧粉された円筒ボンド磁石の圧環強度は,単純圧粉と比べ約60%程度向上した.塑性加工板形状の圧粉体が得られす圧粉体の評価が行えなかったため平成25年度の計画を完全には遂行することができなかった.しかしながら,平成26年度に計画されていた内容を前倒しで行い比較的良い実験結果を得ており,研究目的を達成するために順調に進捗している.円筒形状の摩擦援用押出しによって得られた圧粉体の強度評価をさらに進め,また,組織についての解析を進める.円柱形状の背圧付加押出しによって圧粉体を成形しその強度,組織について評価解析を行い,圧粉体の高密度化,結合メカニズムの解析を行う.
大気汚染防止製作の日米比較研究

アメリカで実施されている,排出権取引プログラム,酸性雨防止のためのSO2アロウアンスの取引プログラム,ガソリンに含まれる鉛の精製業者間取引プログラム,ウィスコンシン州フォックス川のBOD排出許可証の取引プログラム,フロンの生産アロウアンスの取引プログラムについて,それらがどのようなもので,どのような過程を経て導入されたか,論点は何であったか,どの程度の成果があったか,などを,論文や資料等で調べた。さらに,南カリフォルニア大気環境管理区域の排出権取引プログラム,トラック用エンジンから排出される窒素酸化物と微粒子の取引プログラム,などについても資料を収集した。また,バンキング,アロウアンス市場の競争性が効率性に及ぼす影響,取引費用がアロウアンス市場の効率性に及ぼす影響など,最近の理論的研究の進展をサーベイした。日本の対応する政策について,ヒアリングや行政資料で調べ,比較を行った。その結果,排出権取引プログラムのバブルのように,日本でもすでに実施されているものがあるということがわかった。しかし,大部分の時間は,アメリカのプログラムの内容と成果の把握に費やしたので,本格的な比較の成果はまだ得られていない。今後は,アメリカのプログラムについてさらに調査を進めつつ,日本の対応する政策の評価を行いたい。また,アメリカで規制のリフォームが進められてきた制度的背景についても調べたいと思っている。
コムギ近縁野生種を用いたユーラシア広域分布種の遺伝的多様性解析

トルコから中国西部にかけて,ユーラシア大陸内陸部に広域く分布するタルホコムギ(Aegilops tauschii)について,種内の葉緑体塩基配列・穂の形態・開花までの日数などについて変異を明らかにした。解析の結果同じような気候条件に対し,分布の東と西で違う遺伝子の変異によって適応していることが分かったので,これらの遺伝子について塩基配列を決定しその変異を明らかにした。また乾燥に応答する遺伝子など,そのほかいくつかの遺伝子の変異を明らかにした。世界各国のジーンバンクの保有系統約720のうち,収集地点の明らかなタルホコムギ450系統を,福井県立大学と京都大学で分担して栽培し,若葉よりトータルDNAを抽出した。このDNAは,福井県立大学と京都大学で各1組冷凍保存し,次年度以降の実験に常時利用可能な状態にある。なおこのうち210系統はすでに種子増殖を終えているが,残りの240系統は種子増殖を兼ねるため,次年度の7月にはすべての系統について,将来の研究に必要な種子が確保できる見込みである。本年度は,タルホコムギの種内分化のプロセスを,分子マーカーを用いて解析する方法を開発することを目的に各種実験を行なった。具体的には,葉緑体DNAのマイクロサテライト・SNP座位にみられる塩基配列の変異を主な対象とし,解析した。またこのデータに基づき,葉緑体DNA変異を用いて,タルホコムギの種内系統分化のプロセスを,系統学的に解析する手法を開発し,成果を論文として公表した。種子増殖の終わっている210系統については,神戸大学でも秋に栽培を開始し,形態および生理的形質について調査中である(調査の完了は7月)。またこのうち約30系統について,染色体の形態変異の予備的調査を行なったが,従来の報告以上に詳細なデータが得られる可能性が少ないことがわかったため,これについてはさらに研究を継続するかどうか検討中である。同210系統について,京都大学では人工気象器を利用し播性の調査を行なった。ほとんどの系統は秋播であるが,数系統の春播極早生の系統など多様な変異を確認したので,それらの系統について今後,神戸大学で出穂日などの調査を行う予定である。昨年度DNAを抽出した系統のうち約半数の210系統について,マイクロサテライト座を含む葉緑体の20領域について塩基配列を読み取り,変異を調査した。その結果,全体が10のグループに分かれ,多くの系統がそのうちの3つに属した。また3つの主要グループに属する系統の分布域には違いがあることが,明らかになった。現在,残りの系統について変異解析を進めているところである。またコムギ・エギロプス属の他の種でも,同様な解析を行いこの手法が属内で広く利用できることを確認した。また神戸での,昨秋から今春にかけての栽培実験で,出穂開花時期に幅広い変異が認められた。その原因として栽培種であるパンコムギと同様に、春化要求性と日長感応性に多様性があることが期待される。そこで今年度はタルポコムギの春化要求性と日長感応性について約100系統に絞り込んで比較した。また、パンコムギやオオムギでそれぞれの形質の主働遺伝子であることがわかっているVrn-D1座とPpd-D1座のタルポコムギゲノムでの塩基配列を、複数の系統を用いて決定した。その結果、タルポコムギでは春播き性パンコムギと同様にVrn-D1座の第1イントロンに大きな欠失を持ち、春化要求性を失っている系統がパキスタン及びアフガニスタンの系統に認められた。しかし、圃場における出穂開花の多様性をこの春化要求性の有無で説明することはできなかった。一方、日長感応性についても約20系統のタルポコムギを用いて調べたところ、日長感応性が低下している系統がタジキスタン、アフガニスタン、パキスタンにいくつか認められたが,エキソン及びイントロン領域で日長感応性の差異を説明できる変異は認められなかった。今後様々な条件下で,二つの遺伝子の発現量を比較し,開花調節のメカニズムを解明する予定である。タルホコムギにおいて出穂開花時期に幅広い変異が認められたので,210系統の開花日数変異データと各系統の採集地点の気候データを使い,開花日数変異に影響を及ぼしている環境要因の推定を試みた。重回帰分析を行なったところ,タルホコムギの分布域の東部(トルクメニスタン以東)では,冬期気温が開花日数変異に大きく影響していることが分かった。これに対し分布域の西部(トルクメニスタン以西)では,日長が開花日数変異に影響する主要因のひとつと推定された。これらの結果から,タルホコムギの開花日数変異は,分布域の東部と西部で異なる遺伝的メカニズムを通じて進化したと考えられる。また見出された春化要求性を失った系統のうち20系統で,コムギの春化要求性を制御するVrn-1座について塩基配列を決定したところ,イランの系統に最も広い変異が認められたが,それ以外の地域の系統では顕著な遺伝的変異がみられなかった。同様に乾燥耐性にも幅広い変異が認められる。この乾燥耐性の変異にはABAへの感受性の関与が示唆されるので,

乾燥とABAの両方に応答する転写因子WDREB2とWDBF1をコードする2つの遺伝子,及びその下流に位置する遺伝子Wcor615についてタルホコムギのゲノム配列を単離し,その構造を決定した。分布域を網羅する30系統のタルホコムギについて,これら3遺伝子座の塩基配列を決定したところ,Vrn-1座の塩基配列で作成した系統樹とは異なった種内分化パターンを示した。このことから,対象とする遺伝子によってタルホコムギの種内分化は,異なったパターンを示すことが明らかになった。またタルホコムギ近縁種を対象に,核および葉緑体の塩基配列による多様性解析を試みた。いずれの場合も効率よく解析を行うことが出来たので,それらの結果について学会発表を行った。タルホコムギはユーラシア広域に分布し,その種内も比較的多様化しており,広域分布種の遺伝的変異を明らかにするためのモデルとして利用可能な植物種である。このタルホコムギの種内多様化のメカニズムを研究するための効率的な手法を開発する目的で,小穂形態変異を例にとり,その地理的及び系譜的構造についての解析を行なった。本年度は、210系統を共通圃場実験に供して得た小穂形態データと葉緑体DNAハプロタイプデータを用いた数量分類解析を行ない,(1)タルホコムギの2つの亜種(tauschii亜種とstrangulata亜種)は,小穂形態により区別可能であること,(2)tauschii亜種については,分布域東部の集団で小穂が小型化する傾向があること,を明らかとした。(3)またstrangulata亜種は,特定の葉緑体ハプログループにおいて成立した亜種であることも明らかとなった。これらの結果から,タルホコムギが起原地であるトランスコーカサスから中国西部に分布域を拡げる過程で,どのように小穂形態を多様化させてきたのかについて,その全体像を考察し,原著論文を発表した。またタルホコムギは人類にとって重要なパンコムギの祖先種の一つであり,今回明らかになったタルホコムギ遺伝的多様性の側面から,パンコムギの起原について再考察し,学会発表を行った。
モチリン受容体における作用発現の分子機構の解析

【目的】モチリン受容体とそのリガンドのモチリンおよびエリスロマイシンは,消化管運動機能の調節に重要な役割を果たす因子である。申請者は,モチリンがモチリン受容体のN末端枝,第1,第2,第3細胞外ループのperimembranousなアミノ酸残基に結合すること,ペプチドリガンドのモチリンと非ペプチドリガンドのエリスロマイシンの結合部位は異なることを明らかにしてきた。今回,モチリンおよびエリスロマイシン結合後の細胞内カルシウムシグナル伝達系,および糖尿病性消化管運動機能低下例に対するモチリン受容体作働性物質の有用性を明らかにすることを目的とした。【方法】(1)モチリン受容体の第1,第2,第3細胞内ループの変異受容体を作成し,モチリンあるいはエリスロマイシン刺激による細胞内カルシウムシグナル伝達系を測定した。(2)糖尿病患者20例を対象に,全消化管におけるモチリン受容体発現を解析した。【結果】(1)モチリン受容体細胞内のTyr66,Arg136,Val299がシグナル伝達に必須のアミノ酸残基であることを明らかにした。(2)糖尿病例におけるモチリン受容体は,非糖尿病例と同様に,下部食道から遠位側大腸までの筋層内(筋細胞および筋層間神経叢)に多く発現していた。【結論】モチリン受容体細胞内シグナル伝達に必須の新たなアミノ酸残基を同定した。また,モチリン受容体アゴニストが糖尿病性消化管運動機能低下症の治療に応用できることを明らかにした。(目的)モチリンおよびモチリン受容体は,消化管運動機能に重要な役割を果たしている。申請者は,モチリンがモチリン受容体のN末端枝,第一,第二,第三細胞外ループのperimembranousのアミノ酸残基に結合すること,モチリン受容体のN末端枝内の2個のCys残基と第一,第二細胞外ループのCys残基はモチリン機能発現に重要であること,ペプチドリガンドのモチリンと非ペプチドリガンドのエリスロマイシンの結合部位は異なることを明らかにしてきた。今回,リガンド-受容体結合の機構のさらなる解析を目的として,モチリン作用に必須の細胞内アミノ酸残基の同定を行った。(方法)モチリン受容体の第一,第二,第三細胞内ループの3ないし6アミノ酸残基を連続性に欠失させた変異受容体,あるいは1アミノ酸残基をAlaあるいはPhe, Hisに置換した変異受容体を作成し,COS細胞に一過性に発現させ,モリリンあるいはエリスロマイシン刺激による細胞内カルシウム濃度変化をFURA-2-AM系で,モチリン結合能を131-I標識モチリンの競合的結合解析で,測定した。(結果)モチリン受容体の第一細胞外ループではTyr66が,第二細胞内ループではArg136が,第三細胞内ループではVal299が,それぞれ変異した受容体において,モチリンおよびエリスロマイシンの作用発現が低下した。(結論)モチリン受容体の細胞内ループに,機能発現に必須の新たなアミノ酸残基を同定した。(目的)モチリンおよびモチリン受容体は、消化管運動機能の調節に重要な役割を果たす内因性因子である。申請者は、モチリンがモチリン受容体のN末端枝、第1、第2、第3細胞外ループのperimembranousなアミノ酸残基に結合すること、ペプチドリガンドのモチリンと非ペプチドリガンドのエリスロマイシンの結合部位は異なること、モチリンおよびエリスロマイシン結合後の細胞内カルシウムシグナル伝達系は共通経路であることを明らかにしてきた。今回、糖尿病性消化管運動機能低下例に対するモチリン受容体作働性物質の有用性を明らかにするため、糖尿病例の消化管におけるモチリン受容体発現を解析した。(方法)研究への同意の得られた手術患者あるいは病理解剖が施行された糖尿病患者20例を対象に、全消化管から一部は全層、一部は粘膜層と筋層に分離して組織を採取した。モチリン受容体特異的なprimerを設定し、real time RT-PCRで定量を行った。

またモチリン受容体特異抗体を用いて、酵素抗体間接法にて消化管組織の染色を行った。(結果)糖尿病例におけるモチリン受容体は、下部食道から遠位側大腸までの全消化管において,long form typeのみが発現していた。全消化管において、部位による発現差異は見られなかったが、筋層では粘膜層に比べて10-100倍多く発現していた。筋層内では、筋細胞の細胞膜、細胞質とともに筋層間神経叢にも強く発現していた。非糖尿病例との間で、発現様式に差はみられなかった。(結論)全消化管にモチリン受容体は発現しており、モチリンが全消化管運動に関与していること、モチリン受容体アゴニストが消化管機能異常症の治療に応用できることを明らかにした。
数理的アプローチによる劇場コミュニケーションの統合的理解

本研究の目的は,劇場で行われる表現者(以下,演者と呼ぶ)と観客群のあいだに生まれるコミュニケーションを(1)笑いと情動の伝播および(2)認知過程を反映した身体動揺の協調という複数のレイヤーの重ね合わせとして統合的に理解することである.そのために,劇場をヒトの集合行動の場として捉え,コミュニケーションが時間発展する際のメカニズムを数理的なアプローチで解明していく.本年度は,まず大学内で落語会を開催した.この際,観客同士が相互作用する劇場コミュニケーションの一部を構成する要素を反映する次の3種類のデータを得た.(1)落語を鑑賞している最中の観客の笑顔と瞬目のデータを記録した.(2)観客のうち数名については,多チャンネル感情評定ダイアルを用いて,主観的なおもしろさ評定を行ってもらった.(3)観客の身体同様についてもビデオ撮影を行うことで記録した.一方,数理的なアプローチとして,個人内の認知過程を反映すると想定される人の自発的瞬目に関して,数理モデル化を構築した.このモデルが生理学実験で知られている4種類の瞬目間間隔の分布をすべてできることを明らかにし,この成果は2018年10月にPLoSONE誌に掲載された.さらに,笑い声を媒介したユーモア体験の伝播を説明する数理モデルを構築した.このモデルでは,3×3の2次元格子状の点を観客とみなし,入力が一定閾値を超えると各個人は笑い声を上げる.この解析の結果,ある個人が笑い声を上げているあいだ,他の個人の笑い声や演者からの入力を一切受けないという理想的な状況においては,笑い声が完全同期することを明らかにした.この結果は,2019年3月にAssociation for Psychological Science(ICPS2019)において発表された.予定していた実験的な寄席を開催し,データを主とすることができた.また,当初の計画よりも若干前倒しして,初年度から影響力の強い英文誌において発表するとともに,国際学会において研究成果を発表することができた.4月より所属機関が変更になったため,視線計測と瞬目計測の実験を行うことができるように,新たに環境構築を行う必要がある.今年度前半に視線計測装置の購入を行い,倫理審査等の実験に必要な準備を整える.また,笑いの伝播モデルについては,要素数(観客の数)を実際の劇場と同程度まで増やしてシミュレーションを行い,2018年に確認された笑い声の同期が中規模の自由度においても再現できるか否かを検討していく.加えて,初年度と同様に研究成果を論文や学会発表,研究会発表の形で積極的に発表していく.本研究の目的は,劇場で行われる表現者(以下,演者と呼ぶ)と観客群のあいだに生まれるコミュニケーションを(1)笑いと情動の伝播および(2)認知過程を反映した身体動揺の協調という複数のレイヤーの重ね合わせとして統合的に理解することである.そのために,劇場をヒトの集合行動の場として捉え,コミュニケーションが時間発展する際のメカニズムを数理的なアプローチで解明していく.本年度は,まず大学内で落語会を開催した.この際,観客同士が相互作用する劇場コミュニケーションの一部を構成する要素を反映する次の3種類のデータを得た.(1)落語を鑑賞している最中の観客の笑顔と瞬目のデータを記録した.(2)観客のうち数名については,多チャンネル感情評定ダイアルを用いて,主観的なおもしろさ評定を行ってもらった.(3)観客の身体同様についてもビデオ撮影を行うことで記録した.一方,数理的なアプローチとして,個人内の認知過程を反映すると想定される人の自発的瞬目に関して,数理モデル化を構築した.このモデルが生理学実験で知られている4種類の瞬目間間隔の分布をすべてできることを明らかにし,この成果は2018年10月にPLoSONE誌に掲載された.さらに,笑い声を媒介したユーモア体験の伝播を説明する数理モデルを構築した.このモデルでは,3×3の2次元格子状の点を観客とみなし,入力が一定閾値を超えると各個人は笑い声を上げる.この解析の結果,ある個人が笑い声を上げているあいだ,他の個人の笑い声や演者からの入力を一切受けないという理想的な状況においては,笑い声が完全同期することを明らかにした.この結果は,2019年3月にAssociation for Psychological Science(ICPS2019)において発表された.予定していた実験的な寄席を開催し,データを主とすることができた.また,当初の計画よりも若干前倒しして,初年度から影響力の強い英文誌において発表するとともに,国際学会において研究成果を発表することができた.4月より所属機関が変更になったため,視線計測と瞬目計測の実験を行うことができるように,新たに環境構築を行う必要がある.今年度前半に視線計測装置の購入を行い,倫理審査等の実験に必要な準備を整える.また,笑いの伝播モデルについては,要素数(観客の数)を実際の劇場と同程度まで増やしてシミュレーションを行い,2018年に確認された笑い声の同期が中規模の自由度においても再現できるか否かを検討していく.加えて,初年度と同様に研究成果を論文や学会発表,研究会発表の形で積極的に発表していく.当初計画に比べて,若干早い段階で研究成果が得られたため,予定していなかった国際学会発表を行った。さらに,オープンアクセスの英文誌(PLoS ONE)に投稿し,採択されたため,論文掲載料を計上した。この結果,初年度に購入予定であった視線計測装置(Tobii, Pro X2-30)の購入を次年度に持ち越した。

この間,ほぼ同価格でより計測速度が速い新機種が発売になったため,次年度は新機種の購入をすることで研究をより推進することができるよう計画全体は維持したまま,実験の実施時期を変更する。
細胞成分再構成法による心筋細胞内情報伝達機構及び細胞機能解析法の開発

本研究の目標は、in vitro細胞内情報伝達系の開発をすすめ、CCDカメラを用いたリアルタイム評価法を確立することであり、その実現にあたり最も重要な課題はin vitroでの細胞内情報伝達系再現の可能性を評価することであった。平成7年度で、われわれは心筋細胞で細胞成分再構成法を用いて核内情報伝達系の開発に成功した。すなわち、この系では核蛋白質は30分以内に核内に伝達されることが示され、非核蛋白質は核内には伝達されなかったことから、われわれのin vitroの系は、in vivoと同様に選択性を失わず細胞内情報伝達機構を十分に再現できることが明らかになった。平成8年度には、さらに疾患との関連をみるために、心肥大のモデル動物である高血圧自然発症ラット(SHR)の心筋ホモジネートで細胞成分再構成法を行ない、対照の正常ラットに比し、核への情報伝達効率が低下していることを確認した。この結果から、間接的ではあるが、細胞内情報伝達系の効率が病態により変わりうることが明らかになった。また、核局在化シグナルにより特異的に活性化される細胞内因子の存在を明らかにし、複数の分子の同定にも成功した(FEBS Letter)。現在、この細胞内因子の完全精製と、他の核内情報伝達にかかわる既知の分子との関連について調査を進めている。今後の展望としては、研究上の課題であったin vitro細胞内情報伝達系の開発に成功したことから、CCDカメラを用いたリアルタイム評価実現のため、この系にさらに精度面で改良を加えることにより、心筋細胞の種々の状態(病的状態)における核への情報伝達効率の変化をより詳細に解析し、効率を制御する因子を同定することを次の目標とし、核への情報伝達系と細胞機能調節系や細胞応答系(心筋細胞においては収縮という力学的応答)との関連を明らかにしてゆきたい。これまでに、われわれは心筋細胞で細胞成分再構成法を用いて核内情報伝達系の開発に成功した。すなわち、この系では核蛋白質は30分以内に核内に伝達されることが示され、非核蛋白質は核内には伝達されなかったことから、われわれのin vitroの系は、核選択性を失わず核内情報伝達機構を十分に再現できることが明らかになった。これを、基礎として、種々のカラムを用いて核内情報伝達に関連すると思われる細胞内因子を追跡した結果、これが核局在化シグナルにより特異的に活性化されることを明らかにし、複数の分子の同定にも成功した(FEBS letter)。現在、この細胞内因子の完全精製と、他の核内情報伝達にかかわる既知の分子との関連を調査を進めている。研究上の最大の課題であったin vitro細胞内情報伝達系の開発に成功したことから、CCDカメラを用いたリアルタイム評価実現のため、これにさらに精度面で改良を加えることにより、心筋細胞の種々の状態(病的状態)における核内情報伝達効率の変化を解析し、効率を制御する因子を同定することを次の目標とし、今後の研究の展開として、核内情報伝達系と細胞機能調節系や細胞応答系(心筋細胞においては収縮という力学的応答)との関連を明らかにしてゆきたい。本研究の目標は、細胞内情報伝達in vitro解析系の開発をすすめ、CCDカメラを用いたリアルタイム評価法を確立することであり、その実現にあたり最も重要な課題はin vitroでの細胞内情報伝達系再現の可能性を評価することであった。前年度、われわれは心筋細胞で細胞成分再構成法を用いて核内情報伝達系の開発に成功した。

すなわち、この系では核蛋白質は30分以内に核内に伝達されることが示され、非核蛋白質は核内には伝達されなかったことから、われわれのin vitroの系は、選択性を失わず細胞内情報伝達機構を十分に再現できることが明らかになった。今年度では、さらに疾患との関連をみるために、心肥大のモデル動物である高血圧自然発症ラット(SHR)の心筋ホモジネートで細胞成分再構成法を行ない、対照の正常ラットに比し、核への情報伝達効率の低下を認めた。この結果から、間接的ではあるが、細胞内情報伝達系の効率が病態により変わりうることが明らかになった。また、前年度に核局在化シグナルにより特異的に活性化される細胞内因子の存在を明らかにし、複数の候補分子を同定(FEBS Letter)したが、現在、この細胞内因子の完全精製と他の核への情報伝達にかかわる既知の分子との関連について調査を進めている。今後の展望としては、CCDカメラを用いたリアルタイム評価実現のため、細胞成分再構成法に精度面で改良を加え、心筋細胞の種々の状態(病的状態)における核への情報伝達効率の変化をより詳細に解析し、効率を制御する因子を同定することを次の目標とし、核内情報伝達系と細胞機能調節系や細胞応答系(心筋細胞においては収縮という力学的応答)との関連を明らかにしてゆきたい。
骨組織における非コラゲン性タンパク質の局在とその加齢による変化

骨の石灰化現象と関連してI型コラゲンに代わり、非コラゲン性タンパク質が注目され、種々のタンパク質が報告されているが、今回はオステオポンチンに注目し、そのC末端部分とほぼ中央部分のペプチドを合成、それぞれを抗原として抗体を作製した。初年度は主として新生児ラット(生後12日齢)と13週齢を用いて検索を行ない、次年度には加齢的変化を中心として54週齢、および107週齢ラットの骨組織(頭蓋骨、脛骨、下顎骨)と歯牙硬組織(セメント質)について検索を行った。新生児ラットでは4%パラホルムアルデヒドと1%グルタールアルデヒド混合液にて浸漬固定、成熟ラットに関しては心臓からの潅流固定を行い材料とした。脱灰後、GMAまたはL.R.White包埋し、電顕免疫染色にはimmunogold法を、光顕的には銀増感法を用いた。新生児ラットでは初期石灰化部位に顆粒状の反応産物(いわゆるelectron dense patches)が類骨を除いた骨基質に認められた。また強い反応がlamina limitansやcement lineにも認められた。時に破骨細胞の明帯に一致して反応産物の局在が観察された。コラゲン原線維には免疫反応は全く観察されなかった。成熟ラットではC端に対する抗体では殆ど染色性が観察されず、中央部分に対する抗体ではlamina limitansや骨細管壁に沿って明らかな反応産物の局在が観察された。以上のことからオステオポンチンのheterogeneityが示唆された。更に107週齢ラットの頭蓋骨、脛骨、下顎骨の観察では免疫反応はcement line,cementing lineに著明であった。歯牙硬組織であるセメント質ではその表面、歯根膜主線維が入り込む領域にオステオポンチンの反応が局在していた。以上の如く新生児から107週齢に及ぶ硬組織におけるオステオポンチンの局在を検索し、その形態学的局在を明らかにした。骨の石灰化現象と関連してI型コラゲンに代わり、非コラゲン性タンパク質が注目されている。これまでオステオネクチン(SPARC)、Bone si al oprotein(BSP)ならびにオステオポンチン(2ar, SPP1)、オステオカルシン、Matrix Gla Protein(MGP)、α_2HSglycoproteinなど数種類のタンパク質が報告されている。今回はオステオポンチンに注目し、そのC末端部分とほぼ中央部分のペプチドを合成、それぞれを抗原として抗体を作製した。本年は加齢的変化を検索する目的で新生児ラット(生後12日齢)と成熟ラット(13週齢)の骨組織を用いた。新生児ラットは骨組織を摘出後、直ちに4%パラホルムアルデヒドと1%グル-タムアルデヒド混合液にて侵漬固定、成熟ラットに関しては心臓からの潅流固定を行い材料とした。脱灰後、GMA包理し、電顕免疫染色にはimmunogold法を、光顕的には銀増感法を用いた。新生児ラットの光顕観察では初期石灰化部位に顆粒状の免疫本能産物が類骨を除いた骨気質に認められ、それはいわゆるelectron dense patchesに一致していることが電顕的に確認された。成熟ラットではc端に対する抗体では殆ど染色性が観察されず、もう中央部分に対する抗体ではlamina limitansや骨細管壁に沿って明らかな反応産物の局在が観察された。

次年度はさらに詳細な加齢変化を検索する予定である。骨の石灰化現象と関連してI型コラゲンに代わり、非コラゲン性タンパク質が注目され、種々のタンパク質が報告されているが、今回はオステオポンチンに注目し、そのC末端部分とほぼ中央部分のペプチドを合成、それぞれを抗原として抗体を作製した。昨年は主として新生児ラット(生後12日齢)と13週齢を用いて検索を行ったが、本年は加齢的変化を中心として54週齢、および107週齢ラットの骨組織(頭蓋骨、脛骨、下顎骨)と歯牙硬組織(セメント質)について検索を行った。新生児ラットでは4%パラホルムアルデヒドと1%グルタールアルデヒド混合液にて浸漬固定、成熟ラットに関しては心臓からの灌流固定を行い材料とした。脱灰後、GMAまたはL.R.White包埋し、電顕免疫染色にはimmunogold法を、光顕的には銀増感法を用いた。新生児ラットでは初期石灰化部位に顆粒状の反応産物(いわゆるelectron dense patches)が類骨を除いた骨基質に認められた。また強い反応がlamina limitansやcement lineにも認められた。時に破骨細胞の明帯に一致して反応産物の局在が観察された。コラゲン原線維には免疫反応は全く観察されなかった。成熟ラットではc端に対する抗体では殆ど染色性が観察されず、中央部分に対する抗体ではlamina limitansや骨細管壁に沿って明らかな反応産物の局在が観察され。以上のことからオステオポンチンのheterogeneityが示唆された。更に107週齢ラットの頭蓋骨、脛骨、下顎骨の観察では免疫反応はcement line,cementing lineに著明であった。歯牙硬組織であるセメント質ではその表面、歯根膜主線維が入り込む領域にオステオポンチンの反応が局在していた。以上の如く新生児から107週齢に及ぶ硬組織におけるオステオポンチンの局在を検索し、その形態学的局在を明らかにした。
Ｉｎ　ｖｉｔｒｏ盤構築モデルの作成とそれによる胎盤剥離の分子機構の網羅的解析

常位胎盤早期剥離(早剥)がなぜ発生するのかの解明を行い新たな分子標的を発見する事を目的とした。その代表的な原因に前期破水・子宮内感染が考えられている。そこで絨毛羊膜炎を認めた胎盤検体を用いて様々なサイトカインの発現を検討しインターロイキン6(以下IL-6)が絨毛膜細胞及び絨毛内の間質で強く発現している事を解明した。早剥の実験モデルマウスにおいてIL-6受容体抗体治療が胎盤剥離を抑制する可能性を提示した。つまり前期破水に伴う子宮内感染が羊膜細胞よりのサイトカイン産生を通じて子宮収縮を促し早剥にいたる可能性がある事、IL-6に焦点をあてた分子治療はそれを抑制する可能性がある事を証明した。本研究では常位胎盤早期剥離(以下、早剥)の病態の解明に取り組んでいる。早剥の原因の一つに前期破水、子宮内感染がある。前期破水は膣からの逆行性感染が羊膜などで起こり、そこで羊膜細胞からサイトカインが分泌され、マクロファージなどの炎症性細胞の誘導し、炎症性細胞がマトリックス分解酵素などを分泌することにより発生すると考えられる。そこで、本年度は実際に絨毛羊膜炎があった胎盤の臨床検体を用いて、様々なサイトカインの発現を検討した。絨毛羊膜炎があった胎盤は大阪府立母子医療センターとの共同研究で同センターが保管している胎盤の組織切片を利用した。様々なサイトカインの免疫組織染色を行い、代表的な炎症性サイトカインであるインターロイキン6(以下IL-6 )が、絨毛膜細胞および絨毛内の間質で強く発現していることを確認した。続いて、羊膜を予定帝王切開時に無菌的に採取。細切した後に酵素処理をして、羊膜上皮細胞の初代培養を行い、それに成功した。上皮細胞であることはCytokeratin-7の免疫染色で確認した。その羊膜細胞にIn VitroでIL-6を添加したところ、羊膜細胞におけるアラキドン酸代謝経路の重要酵素であるシクロオキシゲナーゼ2の発現が増加し、培養上清中のプロスタグランジンE2の上昇を確認した。早剝がおこった際には必ず強い子宮収縮を伴っており、子宮において種々のプロスタグランジンが豊富に存在していると考えられている。今回の検討では、子宮内感染に伴い、絨毛や脱落膜などでIL-6が産生され、それが羊膜細胞におけるプロスタグランジンE2の産生につながっていることとの仮説を検証するに至った。即ち、前期破水に伴う早剝発生における子宮収縮の原因解明につながる基礎データを創出した。常位胎盤早期剥離(以下、早剥)の代表的な原因の一つに前期破水、子宮内感染が考えられる。前者では膣からの逆行性感染が羊膜などで起こり、そこで羊膜細胞からサイトカインが分泌されマクロファージなどの炎症性細胞の誘導し、これがマトリックス分解酵素などを分泌することにより発生すると推定されている。そこで実際強度の絨毛羊膜炎を認めた胎盤検体を用いて様々なサイトカインの発現を検討すると代表的な炎症性サイトカインであるインターロイキン6(以下IL-6)が絨毛膜細胞及び絨毛内の間質で強く発現していることを解明した。次に羊膜を予定帝王切開時に無菌的に採取。細切、酵素処理をして羊膜上皮細胞及び羊膜間質細胞の初代培養を行った。上皮細胞である事はCytokeratin-7の免疫染色で、間質細胞である事はVimentinの免疫染色で確認した。その羊膜細胞にIL-6を添加するとアラキドン酸代謝経路の重要酵素であるシクロオキシゲナーゼ2の発現が増加し培養上清中のプロスタグランジンE2の上昇を確認した。早剥がおこった際必ず強い子宮収縮を伴っており子宮で多量のプロスタグランジンが分泌されていると考えられる。即ち子宮内感染に伴い絨毛や脱落膜などでIL-6が産生され、それが羊膜細胞におけるプロスタグランジンE2の産生に繋がっている事との仮説を検証するに至った。更にC3H/HeN雌マウスとB6D2F1雄マウスを掛け合わすと低用量の大腸菌成分であるリポ多糖投与により胎盤が剥離して早産が誘発される実験系が存在するためこの実験モデル系でマウスIL-6受容体抗体(MR16-1)が胎盤剥離を抑制するかどうかの検討を行うとMR16-1のLPS投与前の投与でマウス早産は有意に抑制され、その作用の一つに抗IL-6受容体治療が胎盤剥離を抑制している可能性を提示した。以上、前期破水に伴う子宮内感染が羊膜細胞よりのサイトカイン産生を通じて子宮収縮を促し結果、早剥の発生にいたる可能性があることおよび特にIL-6に焦点をあてた分子治療はそれを抑制する可能性があることを証明した。

つまり前期破水に伴う子宮内感染が羊膜細胞よりのサイトカイン産生を通じて子宮収縮を促し早剥にいたる可能性がある事、IL-6に焦点をあてた分子治療はそれを抑制する可能性がある事を証明した。本研究では、臨床検体から採取した絨毛細胞、脱落膜細胞、子宮筋細胞などを用いて、胎盤のIn vitro再構築モデルを作成し、常位胎盤早期剥離の病態の解明に取り組んでいる。その第一段階として、絨毛膜細胞の初代培養に取り組んだ。具体的には、人工妊娠中絶術の際に排出される妊娠卵附属物を患者の同意のもと採取し、絨毛組織のみをPBSで充分洗浄した後にトリプシン処理を行い、培養皿に撒き付着細胞を回収した。この付着細胞が絨毛細胞であることをCytokeratin-7の免疫組織染色で確認した。常位胎盤早期剥離の直接の病因は現在まで全く不明なままである。我々は、何らかの刺激により、絨毛膜細胞層や脱落膜細胞層に細胞間間隙が発生することにより剥離が発生すると考えている。従って、細胞間の接着因子に着目している。常位胎盤早期剥離の原因の一つとして、詳細な病態は不明であるが、妊娠高血圧腎症などに伴う血管変化が考えられている。従って、低酸素刺激が絨毛膜細胞の細胞間接着因子に与える影響の解析を行った。具体的には初代培養絨毛膜細胞を1%酸素下で48時間培養した後、RNA及び蛋白を抽出した。いくつかの接着因子の検討を行い、代表的な細胞間接着因子であるEカドヘリンの発現が著明に減少していることを確認した。さらに大阪府立母子医療センターが保有している妊娠高血圧腎症患者の胎盤の病理切片を用いて、絨毛膜細胞のEカドヘリンの免疫組織染色を行った。正常胎盤と比べて、絨毛膜と脱落膜の接合面でのEカドヘリンの発現低下を認めた。妊娠高血圧腎症を発症した胎盤では血管変化によって、絨毛間腔がより低酸素環境になっていると考えられている。よって、このような環境下では絨毛膜細胞の細胞間接着因子Eカドヘリンの発現が減少し、細胞間が剥離しやすい状態になっていると考えている。本年度の研究では早剥の発生原因について、感染に焦点を当てて行ってきた。計画に記載したように大阪府立母子医療センターとの共同研究による免疫組織染色も順調に進行し、絨毛羊膜炎胎盤におけるサイトカインの局在を確認することができた。また、In Vitroの実験において、初代培養の確立を羊膜細胞において確立した。それにIL-6を添加することにより、上清を用いたELISA法によるプロスタグランジンの産生増加も確認した。このように一定の成果を創出しており、研究はおおむね順調に進行していると考える。現時点では絨毛膜細胞の初代培養に成功し、上記に述べた成果を上げている。今後、脱落膜細胞も初代培養を樹立し、同様の実験を行う予定である。より精力的に本研究に更なるエフォートを注入し、研究期間内での研究遂行を目指す。これまでの結果より、IL-6が子宮収縮の鍵となる分子の一つであると考える。従って、IL-6の受容体抗体を用いて、まずはIn vitroの実験系で受容体抗体がプロスタグランジンの産生を抑制するかどうかの実験を行う。それと並行して動物実験を行う。C3H/HeN雌マウスとB6D2F1雄マウスを掛け合わせると、低用量の大腸菌成分であるリポ多糖投与により胎盤が剥離して早産が誘発される。よって、この実験モデルを利用して、IL-6受容体抗体が胎盤剥離を抑制するかどうかの検討を行う。さらにその作用点の検討として、リポ多糖投与後にマウスを開腹して、羊膜を採取し羊膜におけるシクロオキシゲナーゼ2の発現を検討する。それにより、IL-6受容体抗体の作用点を確認する。
近代ドイツのバックラッシュとナショナリズム

本研究は、ドイツのさまざまなナショナリズムのなかでも、権力国家ナショナリストと右派急進ナショナリストにとって、二項対立的なジェンダー把握とそれにもとづく社会秩序の形成が、強力な国家建設と海外進出、覇権をめざすにあたり、いかに重要であったかを指摘した。公的領域では勇気、決断力、戦闘性に象徴される「男性性」が不可欠とされ、女性は家庭で民族の再生産に専念すべきであった。こうした枠組を越えようとする運きは、徹底的な攻撃の対象となった。なかでも激しかった反女性参政権運動の理念と活動について、均質的で強力な民族共同体の形成という急進ナショナリストの目的と関連させながら明らかにした。本年度は、まず4月にメトロポリタン史学会で成果の一部を報告した。わが国ではまだ研究のない「近代ドイツのナショナリズムとジェンダー」に関して、1,外国の研究動向を整理し、2,ナショナリズムにとってジェンダーは不可欠の構成要素であること、3,ジェンダーに依拠してどのようなネイションの秩序が作られているか、4,ナショナリズムにはどうような潮流が存在し、それがどのような相互関連にあるか、5,具体例として反女性参政権運動をとりあげ、反対理由と反対勢力について考察し、6,反女性参政権を含めたナショナリズム陣営での活動は、女性の政治参加に反対していたにも関わらず、女性の政治化を推進し、結果的に女性参政権導入の基盤を作ったこと、を指摘した。この報告は論文として執筆し、平成25年度に刊行される予定である。夏にはドイツに赴き、ベルリンの国家図書館および連邦文書館で資料を収集した。今回はナショナリズムとジェンダー関係の他に、植民地とジェンダーに関する資料を集めた。植民地関連では、ドイツの覇権と「民族的優秀さ」を誇示するために、現地でもドイツ人のドイツ性を守ることが重視され、女性は「血と文化」の擁護者として植民地運動のなかでしだいに発言権を獲得していった。ドイツ人の「血と文化」を守るために異人種婚が禁止されるが、その課程で女性がどのような働きをして、それが社会的にどのような影響を与えたのかを詳しく考察する予定である。これに関する論文も、25年度に執筆する予定である。本年度は、最終年度にあたっているので、まとめに向けた作業を行った。夏に渡独し、ヘレーネ・ランゲ文書館、連邦文書館および国家図書館で史料を収集した。秋には、研究のまとめとなる論文「ナショナリズムと女性の政治化」(メトロポリタン史学、第9号)を執筆した。本論文では、ナショナリストをいくつかの潮流に分類し、そのなかでも、とくにバックラッシュ勢力の中心だった右派急進ナショナリズムを取りあげ、彼らの理念・目的とジェンダーの関係について考察した。右派急進ナショナリストのめざす均質的な民族共同体の形成のためにジェンダーは決定的に重要で、男女が共同体のなかで、それぞれに与えられた居場所にいて、役割をまっとうしてこそ、強力な共同体が形成された。それゆえ、その枠内に出ようとする活動に対しては、徹底的な批判が行われた。その一つである反女性参政権運動について、当時の社会状況と関連させながら、その言説と活動について検討した。重要なのは、彼らがネイションの基盤と考える家族の破壊につながるという点と、国家は男性的でなければ強力にはなれないので、女性の政治参加は国家の脆弱化につながる、という点である。2月にはドイツのボーフムで行われた女性運動に関するシンポジウムで、「女性運動とバックラッシュー日独比較の観点から」というタイトルで報告した。本報告では、日本の現在のバックラッシュとの比較の観点から、ドイツの歴史的なバックラッシュとナショナリズムの関係について報告した。ナショナリズムにはさまざまN潮流が存在する。近代ドイツのナショナリズムとしては、自由主義ナショナリズム、権力国家志向ナショナリズム、民族至上主義(急進)ナショナリズムが存在し、どのナショナリズムも女性と男性の本質的な違いから出発する。しかし、自由主義ナショナリズムは、「女性性」の肯定的な側面を認め、女性の地位向上に理解を示したのに対して、後者の二つのナショナリズムは、「歴史は男性が作る」と考え、女性の役割を妻・母に限定するとともに、女性の社会進出に否定的であった。ナショナリズムにとってジェンダーは不可欠の構成要素であり、ジェンダーをベースに社会秩序を定めていた。とりわけ、勇気、決断、戦闘性などの「男性性」は、強力な国家を形成してヨーロッパにおける覇権を実現し、海外進出を最高させるための生命線となった。世紀転換期には、女性の大学入学と専門職への進出、事務職への進出、社会活動の活発化など、女性の地位がじょじょに改善されるとともに、女性参政権獲得運動も展開された。急進ナショナリストは、この動きに歯止めをはけるために、女性参政権反対闘争を活発に展開した。女性参政権反対理由は、3つに要約される。第一に、男女の適正であり、論理的、理性的な男性とは異なり、感情的で主観的な女性は政治的能力をもたない、という見解。

第二に、家族を擁護するため、女性の使命は母となって家族を守ることにこそあり、家族が健全なら民族も健全になると考えられ、フェミニズムは家族を破壊する運動だと捉えられた。第三に、国家は男性的な性格を保持すべきで、女性が参政権を得ることによって、国家に女性的な刻印が押されてはならなり、と考えられたからである。まだ、このテーマでの論文を書くにはいたっていないが、現在準備中であり、本年中に「ナショナリズムと反女性参政権」に関する論文が刊行される予定である。また昨年は、関連テーマとして、「ホロコーストの記憶文化と性」、「歴史教育とジェンダー」、「2011年の日本歴史学会におけるヨーロッパ史に関する回顧と展望」に関する論文も執筆した。その課程で、さまざまな文献を読み、またドイツでも調査をしたり、研究交流を重ねたりすることによって、研究課題に対する理解を深化させることができた。夏休みを利用してドイツで資料収集を行い、主として右派急進ナショナリストによる反女性参政権運動について、その分析を開始した。まだ活字にするにはいたっていないが、平成24年4月に成果の一部をメトロポリタン史学会で報告した。ドイツ訪問時には、関連領域である「ホロコーストの記憶文化」についても調査し、その成果を英文論文にまとめて公表した。本年度は3年目にあたり、まとめの年でもある。これまでに考察してきたことを論文にまとめる作業を行う。さらに、これまで収集してきた資料をを整理・検討して、夏には最後のドイツ出張を行い、また抜けている項目に関する資料を収集する。重点項目としては、女性の政治化の程度やその内容を知るために、女性団体がどのような活動をし、それに対して、男性および女性側からどのような反応があったのかを考察することで、これにより女性が第二帝政期が進むにつれて、社会においてどのような位置を占めるようになっていったのかが明らかになると考えられる。女性たちが政治活動には反対しながら、政治化していく様相を解明していきたい。昨年度収集した資料の整理と分析という仕事が残されているので、まずは、その課題を遂行する。同時並行的に、反女性参政権運動を中心とする急進ナショナリズムとジェンダーに関する論文を書く予定である。本年度も再度、夏にドイツに赴き、引き続き見地で資料収集を行う。その後、反フェミニズムの活動を行った事務職系の団体について、分析を深める。最大の支出項目は旅費で、ドイツ出張、京都の立命館大学でのマイクロフィルムの読解やドイツ現代史研究会への出席にあてる。研究費全体の75%あまりを旅費にあて、その他に、文具購入、謝金、コピー費、書籍代に支出する。金額のかさむ物品については、今年度は購入しない予定。昨年度の研究費の残額は1525円で、ほぼ当初の予算執行予定通りの支出額となった。本年度は、再度ドイツで資料収集と研究交流を行う予定で、その予算として70万円を計上し、残りは書籍購入などの物品費として30万円、人件費・謝金として10万円、その他10万円で、合計120万円を支出する予定である。