hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生分解性高分子からなるナノ構造材料の精密調製法

ポリ(n-ヘキシルイソシアナート) (PHIC)と生分解性高分子からなるブロック共重合体、および、オリゴ糖と生分解性高分子からなる新規ブロック共重合体を用いて、生分解性高分子からなるナノ構造材料の新規調製法を開発した。PHICを有するブロック共重合体と生分解性高分子より作成したフィルムをヘキサン浸漬することにより、各生分解性高分子のナノポーラス材料を作成した。また、生分解性高分子とオリゴ糖からなる新規ブロック共重合体を調製した結果、この共重合体は8.814.0nmと非常に小さいドメイン間隔を有する相分離構造を形成し、20nm以下のドメイン間隔を有する生分解性ナノ構造体の構築に有用であった。平成26年度以降の計画である「光切断反応を利用した生分解性ナノ構造材料の調製」に関してはおおむね達成できている。また、「ナノ構造を有する多糖、核酸、タンパク質の精密調製および物性評価」に関しては、本年度の検討により課題解決に向けた重要な知見を得ている。これらの理由から、研究全体としておおむね順調に進展していると判断できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。高分子化学本研究の今後の推進方策として、「ナノ構造を有するポリヒドロキシアルカン酸の精密合成および物性評価」と「ナノ構造を有する多糖、核酸、タンパク質の精密調製および物性評価」を引き続き検討し、最終的に生分解性高分子からなるナノ構造体の新規作成法を確立する。平成25年度計画の「ナノ構造を有するポリヒドロキシアルカン酸(P3HA)の精密合成および物性評価」に関しては成功していないが、「ナノ構造を有するポリ乳酸の精密合成および物性評価」と「ナノ構造を有するポリラクトン類と脂肪族ポリカーボネート類の精密合成および物性評価」に関してはおおむね達成した。さらに新しい関連研究として「ポリカプロラクトンとオリゴ糖からなる新規ブロック共重合体の精密合成とナノ構造化」にも成功しており、研究全体としてはおおむね順調に進展していると判断できる。本研究課題の今後の推進方策として「光切断反応を利用した生分解性ナノ構造材料の調製」および「ナノ構造を有する多糖、核酸、タンパク質の精密合成および物性評価」について検討する。また、「ナノ構造を有するポリヒドロキシアルカン酸(P3HA)の精密合成および物性評価」に関しても引き続き検討する。最終的には生分解性高分子からなるナノ構造体の新規作成法を確立する。当該助成金が生じた状況は年度末の購入に関する経理上の問題と物品の納品遅れがある。また、研究の性質上、試薬やガラス器具の購入が多く、実験の進行により購入時期が変動することから次年度への繰り越しとなった。次年度への繰り越しとなった予算は主に試薬とガラス器具に使用する。翌年度分として請求した研究費と合わせたて効率的に使用するように心がける。
単球・マクロファージ細胞の接着及び貧食過程におけるパキシリンの機能解析

上皮細胞や内皮細胞、さらには分化した単球/マクロファージ細胞等の接着性細胞にとって、細胞接着はその生存性の維持に必須である。接着が維持されないと、これらの細胞はanoikisと呼ばれる、速やかなprogrammed ce11deathに陥る。インテグリンの活性化以降、phosphatidyl3kinase(PI3K)からAkt/protein kinaseBを経て、最終的にはcaspaseの活性抑制に至る経路が現在提唱されるに至っている。しかし、肝心のインテグリンの直下因子でありP13Kの活性化を引き起こす蛋白質因子は同定されていない。以前には、これはFocal adhesion kinaseであると提唱されていたが、我々が幾つかの検討を行ったところ、Focal adhesion kinaseではないことが判明した。さらに検討を進めたところ、Focal adhesion kinaseと似た分子量(120-140kDa)のチロシンリン酸化蛋白質がインテグリンの活性化に伴ってPI3KのSH2(N)領域に結合することが明らかになった。同様な分子量のPI3K結合性蛋白質は、調べた限りanoikisを起こす全ての細胞に認められた。既知の、分子量が120-140kDaのチロシンリン酸化蛋白質に対する抗体で、入手可能なものすべてを検討したが、それらのいずれでもなかった。そこで、現在この蛋白質の精製、単離同定を行っている。この因子が単球細胞の分化や、炎症部位での作業終了後の生存性の制御にどのように関わっているのか興味深い。また、上皮組織の癌化過程においてどのように関与するのかも注目される。
基本可換P群の分類空間の安定成分の研究

今までとはまったく異なる方法でH_*Hの構造を決定した。ただしHはmod 2 Eilenberg-MacLaneスペクトラムとする。歴史的には、双対,Steenrod代数A_*とH_*HのHopf代数同型がMilnor, Adem, Serreらの仕事によって示された。一方、加法形式群の厳密自己同型群があってこれはZ/2-代数上のアフィン群スキームとなり、これを表現するHopf代数をT_*と置く。形を見ればわかるように、T_*とA_*はHopf代数として同型である。この同型の存在は知られていたが、あくまで形が同じというだけで自然にこの2つは関係付けられてはいなかった。今回の結果はT_*とH_*Hをmultiplicative operationという概念を導入することによって自然に関係付けることができ、H_*HのHopf代数構造をA_*を使わずに決定することに成功した。特にAdem関係式を使っていないのは注目すべき点である。また、以前にSteinberg和M(n)のコホモロジーのSteenrod代数上の加群としての極小生成元を決定した。このことはM(n)のホモロジーのprimitiveな元の決定と同値である。M(n)のstable Hurewicz写像θ:π^S_*(M(n))→H_*(M(n))のImageはprimitiveな元になる事が知られているので、既にある程度Imageは絞られる。今までの研究により更に決定できて、Brown-PetersonホモロジーBP_*(M(n))を使うことにより*≠(p-1)(p^<k_1>+【triple bond】+p^<k_<n-1>>+1)-n(k_1>【triple bond】>k_<n-1>>1)では0になることがわかった。残りの部分は現在研究中である。分類空間B(Z/p)^nの安定ホモトピー型分解の各成分について、特にさまざまな性質がよく知られている成分であるSteinberg summand M(n)についての研究を進めてきた。最大の目標はM(n)の安定ホモトピー群の計算である。しかしこれは非常に困難であるので、さしあたって上記の結果を利用してM(n)の安定Hurewics写像のImageの完全な決定を目標としている。上記の結果とH_*(M(n))のA_*-comoduleとしてのprimitive elementsの集合PH_*(M(n))を決定することは同値なのでPH_*(M(n))は得られたことになる。また、M(n)の安定Hurewics写像π_*(M(n))→H_*(M(n))のImageはPH_*(M(n))に含まれるので、これによりほとんどの安定Hurewics写像のImageは自明になることがわかった。あとは残りの部分の決定であるがそれは現在計算中である。
社会科教育における地域資源と情報ネットワークの有効活用による教育システムの開発

社会科教育は地域社会や地域経済との関連性が強い.特に,戦後の経済発展による都市と農村の地域格差の拡大と高度情報社会の進展による情報格差の問題は,学校教育にも影響している.現実問題として,過疎地や離島などの条件不利地域の社会科教育においては課題が多く存在している.本研究の目的は,社会科教育における地域経済の役割を再評価し,さらに社会科教育環境としての地域資源を有効に活用し,高度情報社会における教育システムを構築することである.分析の結果,つぎの諸点を明らかにした.第1に,条件不利地域の学校教育では,社会科教育の一つの柱である社会科見学,特に情報産業などの先端産業に関しては,地域に適した産業が少なく,教育環境の問題として指摘できる.第2に,条件不利地域での社会科教育,特に経済学教育を推進するには,戦後の消費構造の変化の分析からはじめるのが有効であることを明らかにした.つまり,戦後の消費構造を分析することにより,戦後の経済成長の過程で見失われてきたものや,農村地域が果たしてきた重要な役割,例えば,食料の安全性や自然環境の豊かさの視点を社会科教育に組み込むことの重要性を明らかにした.このように戦後の消費構造を分析することにより,農村などの条件不利地域の再評価が可能になり,社会科教育の教材として重要な役割として評価できる.なお,戦後の消費構造の分析には多変量解析を応用した.第3に,条件不利地域の教育環境の改善には,インターネットなどの情報通信技術(ICT)を有効に活用することにより解消されることを指摘した.第4に,社会科教育,特に地域経済学の教育システムの具体的な講義内容を開発し,これを教科書形式で示した.この具体的な内容を研究成果報告書で公開した.社会科教育は地域社会や地域経済との関連性が強い.特に,戦後の経済発展による都市と農村の地域格差の拡大と高度情報社会の進展による情報格差の問題は,学校教育にも影響している.現実問題として,過疎地や離島などの条件不利地域の社会科教育においては課題が多く存在している.本研究の目的は,社会科教育における地域経済の役割を再評価し,さらに社会科教育環境としての地域資源を有効に活用し,高度情報社会における教育システムを構築することである.分析の結果,つぎの諸点を明らかにした.第1に,条件不利地域の学校教育では,社会科教育の一つの柱である社会科見学,特に情報産業などの先端産業に関しては,地域に適した産業が少なく,教育環境の問題として指摘できる.第2に,条件不利地域での社会科教育,特に経済学教育を推進するには,戦後の消費構造の変化の分析からはじめるのが有効であることを明らかにした.つまり,戦後の消費構造を分析することにより,戦後の経済成長の過程で見失われてきたものや,農村地域が果たしてきた重要な役割,例えば,食料の安全性や自然環境の豊かさの視点を社会科教育に組み込むことの重要性を明らかにした.このように戦後の消費構造を分析することにより,農村などの条件不利地域の再評価が可能になり,社会科教育の教材として重要な役割として評価できる.なお,戦後の消費構造の分析には多変量解析を応用した.第3に,条件不利地域の教育環境の改善には,インターネットなどの情報通信技術(ICT)を有効に活用することにより解消されることを指摘した.第4に,社会科教育,特に地域経済学の教育システムの具体的な講義内容を開発し,これを教科書形式で示した.この具体的な内容を研究成果報告書で公開した.社会科教育を効果的に実施するには情報ネットワークの活用が不可欠であるが,実態調査および文献調査の結果,まだ試行錯誤の段階にあることが明らかになった.特に,本年度は熊本県の495校の小学校を対象にして小学校3年生から6年生の社会科見学の実態をアンケート調査で捉えた.その結果,小学校の立地条件(都市部の小学校と過疎地の小学校などのような立地条件の違い)により実社会を対象にした社会科教育の実態に格差が発生していることが分かった.例えば過疎地の小学校では情報関連の企業が近くにないので,教科書にでている情報産業を具体的に理解させるには困難な教育環境にあるといえる.インターネットを活用すれば補完できる部分もあるが,情報通信インフラストラクチャーが不十分な過疎地の小学校では,インターネットの効果も上がっていない.また一方では,小学校が都市部に立地しており,見学先の企業も多い教育環境にありながら,特定の企業しか社会科見学を実施していない場合もある.これは担当教師の社会科見学に対する認識の差によるものであると考えられる.本年度の調査研究の結果,社会科教育における地域資源と情報ネットワークの有効活用を図るには,小学校の地理的格差の要因を考えるとともに,社会科見学に対する教師の認識のレベルも大きな要因になっていることを明らかにした.

さらに本年度の結果をもとにして,次年度から具体的な先進事例(外国も含めて)の分析と,社会科教育推進上の社会経済的な阻害要因について分析し,IT時代に相応しい教育システムの在り方を考察したい.研究課題は,社会科教育における地域資源と情報ネットワーク活用の現状と課題およびその有効活用を明らかにすることであり,昨年度(平成15年度)の熊本県内の495小学校を対象にした調査結果を基にして,平成16年度は海外の実態調査(オーストラリア)と文献の収集および分析を実施した.具体的な研究実績として,オーストラリア(地域資源と学校教育との関係を調査するために,農業資源が豊かなクウィーンズランド州を調査対象にした)を訪問し,学校教育で使用されているテキストを中心に収集(購入)し,分析した.なお学校教育で使用されているテキストを調査する過程で,学校教育の現状にあったテキストを収集するために,オーストラリア在住者数人にヒアリング調査を実施した.さらに,学校教育用テキストを専門的に取り扱っている書店を抽出してヒアリング調査し,学校教育の実情に合ったテキストや資料の収集を実施した.実態調査の結果,オーストラリアでは日本の教科書の類はなく,いわゆる教師用の参考書の類をもとにして教師が授業の教材や資料を作成している場合が多かった.収集したテキスト内容を分析すると,学校教育の中では地域資源を活かす教科内容とともに,環境教育に重点が置かれた内容も多いことが分かった.また多民族の文化に対する理解についても広い意味の地域資源として取り扱われている.今年度の海外調査により,世界各地の実情を正確に学習することの必要性,その手段としてのインターネットの有効活用が社会科教育を推進する上で重要であると指摘できる.この観点からさらに調査研究を進めていきたい.本研究の目的は,条件不利地域の社会科教育における地域経済の役割を再評価し,さらに社会科教育環境としての地域資源を有効に活用し,情報社会における社会科(経済学)教育システムを構築することである.この研究目的に従って調査と分析を実施した.調査と分析結果の概要はつぎの通りである.第1に,社会科見学の実態調査から,条件不利地域の学校教育では,社会科見学などに適した産業が少なく,教育環境としての課題を明らかにした.第2に,戦後の消費構造を分析することにより,戦後の経済成長の過程で見失われてきた食料の安全性などに関しては,自然環境が豊かな農村の方が都市よりも有利であることなど,新たな視点を明らかにした.このように戦後の消費構造を分析することにより,農村などの条件不利地域に対して新たな視点からの再評価が可能になり,社会科教育の教材として重要な役割を果たすものとして評価できる.なお,戦後の消費構造の分析には多変量解析を応用した.第3に,条件不利地域の教育環境の改善には,情報通信技術(ICT)を有効に活用することの必要性を指摘した.これに関してはオーストラリアでの調査が役立った.第4は,最終年度(平成17)の中心的な課題である社会科(経済学)教育システムの具体的な構築に取り組んだ.過疎地と離島の学校現場を再調査して,これまで見落としてきた問題点を整理し,社会科教育における地域資源と情報ネットワークの有効活用による経済学教育システムを具体的な教科書(テキスト)形式で取りまとめた.この具体的な研究成果を印刷物としてまとめたのが研究成果報告書である.最終年である今年度は,補足調査の実施と分析および研究総括と報告書の執筆を中心に取り組んだ.
人口増加にともなう適応機構の変容:パプアニューギニア高地における調査研究

平成19年度は、8月と11月にパプアニューギニア高地での現地調査を実施した。当初、研究代表者が調査実績をもつ南高地集タリ盆地における調査を計画していたが、7月に実施された国会議員選挙後の混乱にともなう行政機能の低下と治安の悪化により、南高地州における円滑なデータ収集は難しいと判断した。そこで、パプアニューギニア研究者の助言をえて、情勢の安定している東高地州ゴロカ地域における調査を実施した。なお、申請者はゴロカ地域においても、過去から現在にかけての人口増加と人々の適応戦略の変容にかんする情報にアクセスできる状況にあり、調査地の変更にともなう研究内容の変更は研究目標の達成に必ずしも大きな障害にはならなかった。ゴロカ地域では、都市からの距離のことなる3地域を対象に基礎的情報を収集し、過去50年間の生業の変容にかかわる聞き取り調査をおこなった。さらに高解像度衛星データを利用した土地利用変化のベースマップを作成した。また、直接秤量による食事調査、小型GPSと加速度計を利用した生活時間調査、マテリアルフロー調査などを実施した。これまでの分析で、土地利用の変化には、人口増加だけでなくコーヒー栽培・野菜栽培などの市場経済化が大きな影響を与えたことが明らかになった。また、小型GPSと加速度計を利用することにより、人間の行動を時間・空間・身体活動の3つの側面から評価する方法論を確立することができた。平成18年度は、8月から9月にかけてパプアニューギニア高地での現地調査を実施した。当初、研究代表者が調査実績をもつ南高地集タリ盆地における調査を計画していたが、対象地域における行政機能の低下と治安の悪化を改善するために、パプアニューギニア政府によって"State of Emergency"が宣言される事態となり、南高地州における円滑なデータ収集は難しいと判断した。そこで、パプアニューギニア研究者の助言をえて、情勢の安定している東高地州ゴロカ地域における調査をまず実施し、南高地州においては次年度の研究計画をみすえた予備的な調査をおこなった。なお、申請者はゴロカ地域においても、過去から現在にかけての人口増加と人々の適応戦略の変容にかんする情報にアクセスできる状況にあり、調査地の変更にともなう研究内容の変更は研究目標の達成に必ずしも大きな障害にはならない。さらに高解像度衛星データを利用した土地利用変化のベースマップ作成を開始した。南高地州では、ウェナニ地域において、センサスならびに、研究代表者が前回調査をおこなった1990年代半ばから現在までの生業と市場経済の変化についての聞き取りをおこなった。南高地州の調査地では、過去10年間に土地をめぐる部族内戦争が頻発し、それにともなう食料生産の低下は人々の生存に深刻な影響をあたえ、さらには地域における市場経済化の障害になっていることが明らかになった。
全盲者の生体リズム障害に対するビタミンB_<12>の有効性について

これまでの研究により、全盲者の中でも社会的同調因子がはっきりしている者は、メラトニン等の内因性のリズムはFree-runしているのに、睡眠・覚醒リズムは24時間に同期させていると考えられる。そこで、全盲者がどの程度睡眠・覚醒スケジュールを訴えているか、睡眠調査を行った。さらに、睡眠・覚醒スケジュール障害と診断された全盲者に対して、ビタミンB_<12>を投与した。同一施設に入所中である全盲者84名と、全盲でない視覚障害者132名に対して、睡眠状態を調査した。その結果、両群における睡眠・覚醒スケジュール障害の疑いがある者の頻度には、差は認められなかった。その理由として、両群とも同一施設に入所しているため、同じ社会的同調因子の影響を受けていたためと考えられた。しかし、全盲者のほうが入眠時間が長く、起床時間が遅かった。このことは、全盲者は自覚的訴えはなくても、睡眠の質、量などが悪いことを意味していると思われた。上記の調査で、不規則な睡眠覚醒パターンと診断された全盲者に対して、ビタミンB_<12>を投与し、その前後の一日の総睡眠時間、一日の睡眠・覚醒回数、入眠時刻を調査した。その結果、ビタミンB_<12>を投与により有意な睡眠時間の延長、睡眠・覚醒回数の減少、入眠時間の後退が認められ、睡眠・覚醒パターンが明らかに改善した。さらに、投与前後に測定したメラトニンリズムは、投与前には一日中10pg/ml以下で平坦あったが、投与後には夜間分泌量が増加し、やや周期性が出てきた。これらの結果より、ビタミンB_<12>投与により、睡眠・覚醒リズムが安定し、そのリズムの同調に引きずられ、メラトニンリズムが、出てきたのかもしれない。しかし、臨床症状が安定してからのメラトニンは測定していないし、メラトニンの分泌量が増加したと言っても、8pg/ml程度であり、今後の更なる検討が必要である。全盲者の睡眠覚醒状態を調べるために、同一施設に入所中である全盲者(84名)と全盲でない視覚障害者(132名)に対して睡眠状態をアンケートで調査した。その結果以下の点があきらかになった。1)入眠障害、途中覚醒、朝の覚醒障害、日中の眠気を訴える者は両群間で差はなかったが、健常者よりは多かった。2)何らかの睡眠覚醒スケジュール障害の疑いのある者は、全盲者6名全盲でない視覚障害者10名であった。3)全盲者のほうが全盲でない視覚障害者に比べ、就寝から入眠までの時間が長く、起床時間が遅かった。床についている時間も全盲者のほうが長かった。ビタミンB_<12>を全盲者の睡眠覚醒スケジュール障害者1名に使用した。その結果、臨床症状は明らかに改善した。以上の結果より、全盲者のほうが睡眠覚醒スケジュール障害の疑いのある者が多いと考えていたが、差は認められなかった。これは人間の場合、睡眠・覚醒リズムは光よりも社会的同調因子により強く影響を受けている可能性が強く、両群とも同一施設に入所しており、同じ社会的同調因子が働いていた為と思われる。自覚的の訴えはなくても、睡眠の質・量などが全盲者が悪いことも予想される。その為、全盲者のほうが、就寝から入眠までの時間が長く起床時間が遅かったのかもしれない。今後、睡眠脳波、他の生体リズム(メラトニン、体温、コーチゾール)の測定が必要であると思われる。

ビタミンB_<12>を投与はまだ1例にしか投与していないが、有効であった。今後ビタミンB_<12>で各生体リズムがどのように変化するか検討したい。全盲者の睡眠覚醒状態を調べるために、同一施設に入所中である全盲者84名と、全盲でない視覚障害者132名に対して、睡眠状態をアンケートで調査した。その結果、両群における睡眠覚醒スケジュール障害の疑いがある者の頻度には、差は認められなかった。その原因として、ヒトの場合、睡眠、覚醒リズムは光よりも社会的同調因子に強く影響を受けている可能性が強く、両群とも同一施設に入所しているため、同じ社会的同調因子の影響を受けていたためと考えられた。しかし、全盲者のほうが入眠時間が長く、起床時間が遅かった。このことは、全盲者は自覚的訴えはなくても、睡眠の質、量などが悪いことを意味していると思われた。上記の調査で、不規則な睡眠覚醒パターンと診断された全盲者(34歳女性)に対して、ビタミンB_<12>を投与し、その前後の一日の総睡眠時間、一日の睡眠・覚醒回数、一日の最長の睡眠時間の入眠時刻を調査した。その結果、ビタミンB_<12>を投与により有意な睡眠時間の延長、睡眠、覚醒回数の減少、入眠時間の後退が認められ、睡眠・覚醒パターンが明らかに改善した。さらに、投与前後に測定したメラトニンリズムは、ビタミンB_<12>投与前には一日中10pg/ml以下で平坦あったが、投与後には夜間分泌量が増加し、やや周期性が出てきた。これらの結果より、上記の睡眠・覚醒パターンの明らかに改善には、睡眠・覚醒リズムを調節していると考えられているメラトニン分泌が、夜間増加したことが関与している可能性が示唆出来た。ビタミンB_<12>を全盲者の睡眠覚醒スケジュール障害者に投与した。その結果、臨床症状は明らかに改善した。そして、その改善にはメラトニンが関与しているのではないかと思われた。
COPD患者におけるプレシジョンメディスンを指向した治療有効性予測マーカーの開発

本研究は静岡県立総合病院を研究協力施設とする、前向き観察研究である。各倫理委員会の承認は既に得ており、2018年3月より対象患者の登録・検体の収集を開始しており、臨床研究1の患者登録・検体採取は2019年3月の終了を予定している。臨床研究2の患者登録・検体採取は2020年9月の終了を予定しており、2019年度は80%以上の患者登録を目指す。全ての測定を2021年9月までに終了し、統計解析を2021年12月までに終了する予定である。
肝硬変遺伝子治療による門脈圧亢進症における門脈血行動態の変化

1%ジメチルニトロサミン(DMN)によりラットおよびビーグル犬で肝硬変モデルを作製した。肝硬変に対するヒト肝細胞増殖因子(HGF)を用いた遺伝子治療を行い,肝組織における線維組織の変化と門脈圧亢進症における門脈圧の変化を検討した。肝動脈経由でnaked HGF DNAを注入する方法を考案し,その遺伝子導入効率およびnaked HGF DNAによる治療効果を判定した。DMNで肝硬変を完成させた後,HGFをラットでは1回投与,ビーグル犬には毎週投与を行った。DMNは遺伝子導入後も引き続き投与した。肝動脈経由でのnaked HGF DNAの導入では,最大発現が投与後7日目から14日目であった。投与後7日目から14日目における肝の病理組織学的評価では,HGF非投与群に比較してHGF投与群では明らかに線維組織が少なく,画像解析装置を用いた肝組織中の線維化率でも優位に減少していた。この結果は既存の肝組織内線維組織が消失したことを示唆するものである。我々は,この線維組織の溶解が,細胞外マトリックスプロテアーゼ(MMP)が発現することにより生じている可能性を見いだした。即ちHGFが最大発現する遺伝子投与後7日目から14日目においてHGF投与群では,MMP-3の強発現を確認した。肝硬変組織の改善が,門脈圧に反映する結果が認められた。HGF遺伝子投与後7日目から14日目において,門脈圧は優位にコントロール群において抑制されていた。肝組織内における線維組織の改善と相関する結果であり,肝硬変に対するHGFを用いた遺伝子治療は,門脈圧亢進症における複雑な血行動態を正常化させる可能性を示すものであり,肝硬変に関係する種々の合併症に対しても有効な治療法となり得ることを期待させる結果である。100-140g(4W)SDラットに対して1%ジメチルニトロサミン(DMN)を1μl/mg週3回連続で3週間腹腔内注入することによりラット肝硬変モデルを作成した。肝硬変モデルに対して,ヒト肝細胞増殖因子(HGF)を肝動脈より導入するHGF群とLac-Z遺伝子を導入するコントロール群を作成し,肝硬変におけるHGF遺伝子導入の有効性を検討した。遺伝子導入後,2,7,14日目に門脈圧測定を行った後偽死させ,血清および肝組織を採取した。肝組織における肝線維化率をAzan-Mallory染色像からNIH imageで測定した。なお,遺伝子導入後もDMNの投与は継続している。肝組織における検討では,コントロール群におけるLacZ遺伝子の発現が効率に認められ,HGF免疫組織学的検討でもHGFの高率な発現が認められた。また,ELISAで測定した肝組織中のHGFは7日目から14日目において発現の増加が認められた。両群での比較では,HGF群では2日目から7日目にかけて線維化率が2.33%から1.36%に減じたのに対し,コントロール群では2日目4.66%から5.77%と増加した。門脈圧はHGF群では2日目10.2±2.1mmH_2Oから14日目12.4±1.8mmH_2Oの121%の上昇に対して,コントロール群では2日目11.5±2.5mmH_2Oから16.7±4.0mmH_2Oの145%の上昇率であった。血清での生化学検査では,HGF群では2日目から14日目へとGOT,GPTともに低下が認められたが,コントロール群では,上昇を認めた。

以上より,ラット肝硬変に対するHGFの遺伝子導入は,肝組織における肝の線維化を抑制するとことで,肝障害を緩和し,かつ門脈圧亢進をも抑制する結果が得られた。1%ジメチルニトロサミン(DMN)によりラットおよびビーグル犬で肝硬変モデルを作製した。肝硬変に対するヒト肝細胞増殖因子(HGF)を用いた遺伝子治療を行い,肝組織における線維組織の変化と門脈圧亢進症における門脈圧の変化を検討した。肝動脈経由でnaked HGF DNAを注入する方法を考案し,その遺伝子導入効率およびnaked HGF DNAによる治療効果を判定した。DMNで肝硬変を完成させた後,HGFをラットでは1回投与,ビーグル犬には毎週投与を行った。DMNは遺伝子導入後も引き続き投与した。肝動脈経由でのnaked HGF DNAの導入では,最大発現が投与後7日目から14日目であった。投与後7日目から14日目における肝の病理組織学的評価では,HGF非投与群に比較してHGF投与群では明らかに線維組織が少なく,画像解析装置を用いた肝組織中の線維化率でも優位に減少していた。この結果は既存の肝組織内線維組織が消失したことを示唆するものである。我々は,この線維組織の溶解が,細胞外マトリックスプロテアーゼ(MMP)が発現することにより生じている可能性を見いだした。即ちHGFが最大発現する遺伝子投与後7日目から14日目においてHGF投与群では,MMP-3の強発現を確認した。肝硬変組織の改善が,門脈圧に反映する結果が認められた。HGF遺伝子投与後7日目から14日目において,門脈圧は優位にコントロール群において抑制されていた。肝組織内における線維組織の改善と相関する結果であり,肝硬変に対するHGFを用いた遺伝子治療は,門脈圧亢進症における複雑な血行動態を正常化させる可能性を示すものであり,肝硬変に関係する種々の合併症に対しても有効な治療法となり得ることを期待させる結果である。
ゲノムの再編の分子メカニズム-染色体欠失を中心に

出芽酵母をモデル生物として染色体再編を特異的に検出する系を構築し、染色体切断点を塩基配列レベルで解析する方法を確立した。これらの方法を用いて野生株での自然発生的な染色体異常・染色体再編についての解析を行った。1.染色体再編検出系と染色体再編・染色体異常の分類二倍休出芽酵母の片方の染色体にのみ存在する遺伝マーカーの喪失を指標にすることで、様々な染色体変化を充分に検出できることが判った。複数の遺伝マーカーによる染色体再編の遺伝学的分類や、パルスフィールド電気泳動やPCRによる染色体形態の解析により、染色体変化についてその発生メカニズムに基づいた分類を行い得る解析系とした。2.染色体再編領域の同定法と切断点の決定指標としている染色体を網羅する様に配列特異的なサイトを選定し、それぞれのサイトについて定量的にPCRを行うことで、各該当サイトの細胞内でのコピー数を決定できることが判った。蛍光ラベルしたプライマーを用い、DNA配列自動解析装置を用いて産物量を定量することで、複数のサイトについて同時に確実な定量を行う事が可能になり、多数の細胞についての解析も容易になった。3.野生株での自然発生的染色体異常第III染色体下腕中央に挿入したURA3マーカーの喪失の発生率は世代当たり1.1×10^<-5>であり、その内訳は多い順に染色体喪失(8%)、相同染色体間の交叉(34%)、相同染色体間の不等交叉(4.5%)、単一染色体内欠失(2.6%)、転座(1.0%)、遺伝子変換(0.3%)となった。また、染色体間の相互作用にリンクして生じたと考えられる染色体喪失例も検出された(2.6%)。単一染色体内で生じた欠失はMAT-HVRの相同配列間での組換えであったのに対し、不等交叉や転座といった染色体間の組換えは主にレトロポゾンTyの配列を利用して生じたものであった。
Gene Chipによる頭頸部癌の発生および抗癌剤耐性機構の解明

治療として根治的切除術を行った口腔内扁平上皮癌の5症例について、承諾書をとって腫瘍組織、周囲の正常組織を採取して迅速凍結保存を行った。それらの検体よりRNAを抽出し、まずRNAのqualityをチェックして良好であることを確認した。次いでそのRNAを鋳型としてreverse transcriptionにてcDNAライブラリを作成し、同一固体の正常由来、腫瘍由来で別々の蛍光ラベルを行って、3800個のロングオリゴを付着させたClontech社製のグラスアレイ(Atlas^<TM> Glass 3.8 Mciroarray)に競合的ハイブリダイズを行った。そのグラスアレイの蛍光をスキャナー(phosophoimager)にて検出した。まず同一個体の腫瘍と正常組織で発現しているメッセージの発現値の対比を取り、腫瘍に2倍以上過剰発現しているもの、もしくは1/2以下の過小発現のメッセージを抽出した。1個体で各々200前後の過剰もしくは過小遺伝子が見いだされた。5対全てに共通する過剰発現遺伝子は36個、全てに共通して過小発現遺伝子は23個見つかった。現在、見いだされた遺伝子が本当にサンプル中で過剰、もしくは過小発現しているかどうかをquantitative RT-PCRにてconfirmationしている最中である。同時に、遺伝子発現解析ソフトであるGene SpringTMにてクラスター分析を依頼中である。現在、そのデータをパソコンソフトにて解析中である。まず、正常組織との対比で腫瘍に特異的に発現しているメーセージ群を明らかにし、そのうち5症例全てに共通して発現しているものを抽出する。それらの遺伝子が頭頸部腫瘍発生に関与している可能性が高いが、発現の多い順から各腫瘍について本当に過剰発現しているかどうかをquantitative RT-PCRで定量を行い確認する。尚、当初はGene chipで遺伝子発現の検討を行う予定であったがGene chipは再現性に劣るとの報告があるのでcompetitive hybridyzationにて発現を検討するmicroarrayを採用した。抗癌剤耐性については口腔底扁平上皮癌由来のKB細胞は既にMTT法にてシスプラチン感受性であることが判明している。ヌードマウス皮下に注射して作成したKB細胞塊から、マウス腹腔内にシスプラチンを毎週投与しても尚かつ残存したシスプラチン耐性と思われるKB細胞を再培養してシスプラチン耐性KB細胞を確立した。親KB細胞と耐性KB細胞について同様にmicroarrayにて発現を比較し、耐性に関与する遺伝子を見つける予定である。
HIV感染症の進展に対する抗酸化物質の抑制作用の検討

アジア地域でのHIV-1感染症の特殊性をタイのチェンマイ大学を共同研究の拠点として解析を行なった。タイには既に60万人の感染者がおり、その内2万人は子供である。HIV感染児では、大人より病気の進行が早く、治療効果の判定や薬剤の副作用の判定が早くできることがある。チェンマイ近郊には、HIVに感染した孤児を世話している国営の施設があり、経過観察や治療は、もっぱら国立病院やチェンマイ大学で行っている。文橡者の定期的な検査とその病態の関連をウイルス学的に解析してきた。このようにHIV感染小児の病態を解析しやすい体制を整えることができた。抗酸化物質にヒトのがんの発症を抑制する働きがあることが、多くの疫学的論文で報告されている。一方酸化ストレスやTNFαが、HIV-1感染症などの慢性感染症でウイルスを活性化させ、病気の進行を促進すると考えられている。抗酸化作用を持ち、TNFαを阻害する緑茶抽出物やアスタキサンチンなどの抗酸化剤は、HIV-1感染症の進行を抑える可能性が考えられる。これらについて介入的疫学研究を行う準備をしている。我々は、HIV-1感染の新しいコレセプターとして新しいコレセプターを同定し解析した。日本人感染者、タイの感染児の抹消血を用い、経時的に解析し、新しいコレセプターの臨床的、疫学的の意義を明らかにした。すなわち、HIV-1感染の新しいコレセプターとして、D6,CCR9b, XCR1およびFML1を同定し、解析を始めた。D6は、日本人血友病患者由来のsubtypeBのdual-tropic HIV-1、FML1はタイ、ベトナム由来のsubtypeAEおよびCのウイルスで利用した。これまでの研究期間の間に、タイの規則が厳しくなり、タイ人の試料は,許可なしには持ち出せず、国外持ち出しの手続きに長時間かかるようになった。緑茶抽出物をHIV感染者に投与するには、チェンマイ大学の倫理委員会に書類を提出しなければならないが、審査を受けるのに非常に時間がかかることが明らかとなった。現在手続きを進めている。HIV-1感染症の進展に抗酸化物質、特に緑茶抽出物が作用するか、HIV-1感染者に協力を願い、検討することとした。そこでHIV-1感染者が多い北部タイにあるチェンマイ大学と共同研究がどのように進められるか検討した。一方細胞培養系で茶の抽出物に抗HIV-1効果があるか検討した。(1)チェンマイ大学を受診しているHIV-1感染者あるいはチェンマイ大学から連絡のとれる無症状期のHIV-1感染者について、協力がえられる可能性についてチェンマイ大学病院担当者と検討したところ、HIV-1陽性の献血者のリストがあり、感染者に接触できることが明らかになった。そこでこのリストもとに緑茶抽出物の投与が可能であるか検討した。まず、群馬大学およびチェンマイ大学の倫理委員会の審査が必要であることが明らかとなった。群馬大学については倫理委員会の審査を終了した。(3)他の茶関連の抽出物について更に検討した。タイ産の緑茶4種、発酵茶1種、紅茶1種、赤茶1種、および日本産の緑茶2種、紅茶1種について、それぞれの抽出物の抗HIV-1活性を検討した。これらの茶抽出物は、そのcatechin含量に比例して抗HIV-1活性が認められた。また、catechinを含まない赤茶抽出物にも同様な抗HIV-1活性が認められた。catechin以外の抗HIV-1活性を持つ物質については今後の検討が必要である。

HIV-1は、CD4とコレセプターを介して細胞に感染する。HIV-1の標的細胞指向性を決定する因子であるコレセプターについて、実験レベルでマクロファージ感染に必要なCCR5と、樹立T細胞株感染に必要なCXCR4が感染動態を決定する上で重要とされてきた。欧米ではサブタイプBのHIV-1による感染が多いが、アジア、インドでは、サブタイプAEやCが主流で、そのHIV-1感染では、有症期の感染者においても、CXCR4以外のコレセプターが使われる可能性が指摘されている。また、アジア、インドにおいては、母子感染による子供へのHIV-1感染の拡大が懸念されている。サブタイプAEのHIV-1感染者の末梢血から分離されたHIV-1について、我々が最近同定したコレセプターであるCCR9B、D6、FML1、XCR1、およびAPJ、CCR8、CXCR5、GPR1、RDC1などの利用性を調べた。FML1を使うウイルスが高頻度に検出された。タイでは、限られた数のジェネリック薬の抗HIV剤が政府から主に提供されている。このような状況で治療されているHIV-1感染児の血中のHIV-1量を測定した。多剤併用療法を受けている子供のウイルス量は、検出限界以下であった。一方、未治療の子供からは、ウイルスが容易に検出できた。今後は、時間経過を追いながら、薬剤耐性ウイルスの出現に注意しながら研究を継続する予定である。抗酸化作用を持つ緑茶成分について、抗HIV作用を検討した。弱いながら、抗HIV-1作用が認められた。今後、尿中の8-hydroxudeoxyguanine(8-OHdG)の濃度を定量し、酸化ストレスの状態とHIV-1感染者の病気の状態との関連を明らかにする予定である。チェンマイ近郊のHIVに感染孤児の国営施設に登録されている子供の経過観察や治療は、もっぱら学外の国立病院で行われ、主要な検査はチェンマイ大学医学部の共同研究者Chatchawann講師が行ってきた。すなわち、HIV-1感染児の末梢血中のHIV-1のviral loadを定量し、CD4陽性細胞数を決定してきた。同時に末梢血を凍結し、凍結細胞からHIV-1の分離を日本で行った。一種類の合剤を用いるGPO-VIRが導入され4年経ったのでタイ方式でのエイズ対策がどの程度有効であるか検討した。40名のHIV-1感染児については、GPO-VIRの使用で概ねよくコントロールされており、3分2の症例ではHIV-量は検出限界以下であった。感染児の末梢血リンパ球と各種コレセプターを発現する指示細胞と混合培養し、HIV-1の分離を試みた。CD4とCCR5を発現するN4R5/GFP細胞を用いたときにのみ、2例からウイルスが分離できた。ウイルスが分離できた症例のviral loadは高かったが、高い症例から必ずしもウイルスが分離できなかった。我々は、HIV-1感染の新しいコレセプターとして、D6,CCR9b,XCR1およびFML1を同定した。これらコレセプターを利用するHIV-1の存在を検討した。
超伝導検出器と単一磁束量子回路を用いた生体高分子用高分解能質量分析システムの研究

本研究では、超伝導高感度粒子検出器と超伝導高精度時間測定回路を組み合わせた高精度質量分析システムの構築を目的としている。前年度に引き続き、両超伝導回路を用いた分析システムの構築と評価に取り組んだ。本実験では分析対象の分子が一度の測定に連続的に検出されるが、時間測定回路のバッファ容量の不足により検出データの読み飛ばしが確認された。超伝導論理回路の動作には一定の直流電流の供給が必要であり、この供給量は回路規模に比例する。供給電流量の増大は、超伝導回路を実装した冷凍機内の配線内における消費電力を増大させ、超伝導回路の冷却は困難となる。このため、単純にバッファ容量を増大させることはできない。また、バッファ容量の問題に留まらず、今後の大規模超伝導論理回路の冷凍機内動作のためには低電流化技術の研究は必要不可欠である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、分子量依存のない高感度検出の可能な超伝導イオン検出器とサブTHzの高速動作の可能な超伝導論理回路を組み合わせた高精度質量分析システムの構築である。まず、単一磁束量子回路を用いた時間測定回路と超伝導検出器を同一冷凍機に実装した分析実験を行う前に、単一磁束量子回路からなる単純な信号読み出し回路を超伝導検出器と同一の冷凍機に実装し、検出器信号の室温環境への読み出し実証を行った。その結果をまとめた論文は超伝導技術に関する論文Superconductor Science and Technologyに掲載された。この後、両超伝導回路を単一の冷凍機に実装した分析システムを用いて分析実験を行ったところ、イオンの加速装置で生じる電気的ノイズが冷凍機を通じ単一磁束量子回路に流れ込みその動作を不安定にすることが分かった。単一磁束量子回路への電気的ノイズの侵入経路の特定と冷凍機-単一磁束量子回路間の電気的絶縁に取り組みその改善を確認した。分析実験に成功した結果について、国内の応用物理学会及び電気学会にて、また、超伝導に関する国際会議であるISEC2015にて発表した。また、本課題の解決には時間を要すると考え、採用二年目に取り組む予定であった単一磁束量子回路の低電流化の研究を前倒し、単一冷凍機システムの安定化と並行して取り組んだ。直列バイアス技術と呼ばれる低電流化技術を単一磁束量子時間測定回路に適用し、その電流量を約3割低減可能であることを示した。本研究については、国内の低温工学・超電導学会及び応用物理学会にて、また、ヨーロッパにおける超伝導に関する国際会議EUCAS2015にて発表した。単一磁束量子回路を用いた超伝導検出器信号の読み出し実証に成功し、質量分析システムの実現可能性を示すことに成功した。この後、実際に両超伝導回路を用いたフル超伝導システムの実証にも成功した。ただし、イオンの加速装置から生じる電気的ノイズにより単一磁束量子回路の動作が不安定となることが発覚し、本課題の解決に大きな時間が割かれてしまった。一方で、採用二年目に取り組む予定であった単一磁束量子回路の低電流化の研究を前倒し、単一冷凍機システムの安定化と並行して取り組んだ。直列バイアス技術と呼ばれる低電流化技術を単一磁束量子時間測定回路に適用し、その電流量を約3割低減させることが可能であることを示した。本技術を用いることで時間測定回路が同時に格納できるデータ容量を増大させることが可能となる。以上より、予定外の問題に時間を取られ分析システムの構築とその実証に時間を要してしまったものの、次年度の研究を先んじて取り組んだことで研究全体としては「おおむね順調に進展している。」と言える。また、新年度に入り、本低電流化技術の研究はさらに進み、格納できるデータ量をこれまでの4倍に増大させた結果について、28年度に国内の超伝導エレクトロニクス研究会及び米国の国際会議Applied Superconductivity Conference (ASC) 2016にて発表予定である。これまでは、単一のイオン検出器を用いた分析実験に取り組んできた。そのため、今年度は、検出器を複数使用し実効的な有感面積の拡大及び分子の検出速度の向上を図る。また、検出速度の高速化に合わせ、超伝導集積回路の作製プロセスを従来の標準プロセスから高速動作用プロセスへと移行させ時間分解能を向上させる。使用検出器の増大に伴い、同時に格納する必要のあるデータ量が増大するため超伝導集積回路のデータ格納部の拡張が必要である。超伝導集積回路を動作させるためには一定の電流供給が必要であるが、「データ格納部の拡張」において回路規模の増大は避けられず、これに伴い回路への供給電流量が増大し冷凍機による安定した冷却が困難となる。

このため、前年度に前倒しでその取り組みを始めた超伝導回路の低電流化技術をさらに発展させる。既に、現在分析実験に使用している回路の電流量を本技術を用いることで3割程度低減できることは示しており、今後は供給電流量を低減しつつデータ格納量の増加に取り組む。また、検出器を複数化することで検出速度が向上するだけでなく、質量分析結果のイメージングも可能となる。アレイ上に並べた検出器をX, Y座標に切り分け、各検出器の信号を個別で処理できるように超伝導集積回路を拡張することで、分子の検出位置の判別が可能となる。この位置情報を含めた検出結果を元に特定の分子に対しフィルタリングを行い色分けすることで分析結果が可視化される。分子イメージングに必要な超伝導検出器数及び超伝導集積回路側に求められる信号処理速度・同時データ格納数を算出する。そして、検出器を複数化しその各出力の位置情報を記録できる超伝導位置情報管理回路を設計・実証する。その後、位置情報管理回路とこれまで用いてきた分析回路を組み合わせ、新たな分子イメージングシステムを構築する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
グローバル研究開発における技術連携とM&A

日本企業の国際経営における合併・買収(M&A)の重要性が近年高まっており、技術の獲得を目的とした海外M&Aも増加している。本研究では、企業による国際的なM&Aを通じた外部技術の獲得とグローバル研究開発体制の構築に対してM&Aが与える影響を、技術アライアンスとの関係や海外拠点の統合過程に焦点を当てながら、データを用いて定量的に検証する。これにより、海外M&Aの成功率を高めるために他社との連携やM&A実施後の統合過程を効果的に進める方策を明らかにすることを目指す。
コレシストキニン(CCK)分泌、合成、遺伝子発現とCCKレセプター遺伝子発現調節

1。1996年、luminal CCK releasing factor(LCRF)が部分精製された。N-末端より41個のアミノ酸が同定されたが、全残基はまだ不明である。我々は、LCRF1-35を合成し、抗体を作成、RIAをestablishし、LCRFの全アミノ酸構造決定を試みるとともにLCRF1-35の生物活性を確認した。さらに、分泌動態を検討している。2。ラット、マウス、ヒトのCCK-A受容体遺伝子のゲノムクローニングを完了した。ラットのCCD-Aレセプター遺伝子は、14番染色体にあり、約10kb,5exon,4intronからなる。肥満ラットは、プロモーター領域を含む約6.8kbにわたって欠損がみられた。3。膵臓部分摘出後の膵臓の再生はCCK-Aレセプター欠損ラットでは、正常ラットに比較し、遅延していた。実験的に膵障害(膵管結紮による)をおこした場合、急性障害度は正常ラットと同様であったが、再生が遅延していた。胃において、CCK-Aレセプター欠損ラットでは、CCK-B/gastrinレセプターの遺伝子発現が増加しており、胃酸分泌が亢進、壁細胞の肥大がみられた。CCK分泌はCCK-Aレセプターの存否には影響されなかった。4。CCK-Aレセプター欠損ラットでは、光に対する視索上核の反応が障害されていた。5。拘束ストレスに対する、リンパ球のsubpopulationは、CCK-Aレセプター欠損と正常ラットとの間に差がみられなかった。6。CCKは、胃の迷走神経求心路を興奮させるが、これはCCK-Aレセプターを介して生じることを確認した。7。CCK-Aレセプター欠損ラットでは、小腸内刷子縁膜酵素活性が増加していた。1996年、CCK-Releaing-Peptide(lumina CCK releasing factor=LCRF)が、部分精製された。このペプチドは、分子量が約8000であるが41個しかまだあきらかになっていない。我々は、1-35のfragmentを合成し、覚醒ラットにおいて、それが生物活性をもつことを確認した。さらにペプチドのfull-lengthを確定するため、抗体を作成した。この抗体を用いて、小腸内腔の濃度を測定した。また免疫組織学的に小腸粘膜を染色したところ、小腸粘膜絨毛先端が強く染色された。これからaffinity columnを作成して、CCK-RPの精製を行う。CCK-Aレセプター欠損ラットにおける病態生理の検討として、本系のラットの遺伝子の異常部位を確認した。CCK-Aレセプター遺伝子は約10kbからなり、5つのexonと4つのintronからなる。本系のラットでは、プロモーター領域からexon2にかけて、大きな欠損がみられた。膵内外分泌機能は、CCKに対して全く反応しなかったが、neuromedin,secretinなど他の刺激に対しては正常ラットと同様の反応を示した。身体の成長に伴う膵の成長の変化は、哺乳期にはの正常ラットと同様であるが、離乳開始より、膵重量の増加が遅延した。CCK-AレセプターmRNAは、胎児期には正常ラットでも発現せず、CCK-BレセプターmRNAのみ発現がみられた。生後CCK-AレセプターmRNAは増加し、逆にCCK-BレセプターmRNAは減少して、離乳期には検出されなくなった。1。2。3。4。5。6。CCKは、胃の迷走

神経求心路を興奮させるが、これはCCK-Aレセプターを介して生じることを確認した。7。CCK-Aレセプター欠損ラットでは、小腸内刷子縁膜酵素活性が増加していた。
2.X次元絵画マルチメディア・アートの理論展開と技法開発

コンピュータグラフィックス(CG)技法において、3次元モデルを2次元の画面に表示する原理により、2次元と3次元の中間に位置する2.X次元のアートと呼べる、新しいマルチメディア・アート技法を開発した。開発技法で実際に2.X次元アートの作品を制作してみて、評価と考察を行った。開発技法は従来TIP(Tour Into the Picture)と呼ばれているCG技法を参考にしており、1枚の手書きスケッチから擬似3次元画像を制作して表示する技法の開発を進めた。この技法では、絵の中に描き込まれた対象物や景観を切り出して、これに距離情報を付加したキャンバスに貼り付け、絵のモデルの再構成を行う必要がある。従来の方法ではこれを手作業で行っていて、利用上で手間のかかるもので、新しいアートのツールとして定着させるには難点があった。この点を改良して、対象物の切り出しと切り出した画面の抜け跡を背景で埋める作業を半自動化する技法を開発した。その際、表示画面上での切り出し作業や穴埋め作業をペン型のマウス(タブレットPC)で行えるようにして、利用者に使い易いシステムを開発した。視点や視線方向の設定、目の動きの設定、等も画面上のメニューから選べるようにしており、一般の利用者でも容易に使えるようなシステムとして完成させた。このシステム構築に際して、手描きの絵から遠近情報を取り出す方法の考察、アニメーション表示に際しての芸術性,元の2次元絵画とそのアニメーション化による絵画の印象の差異等について考察を行った。将来、この種のアート拡大を検討するため、札幌市内の画廊を借りて、元のスケッチ画とそれから制作した2.X次元画像としてのアニメーションをPCで表示する展示会を催し、見学者から評価を集めた。開発した技法に興味を持った一般の人がかなり居り、新聞記事としても取り上げられて、今後このようなアートの普及に際しての知見を得た。近年2次元と3次元の中間に位置する2.X次元のアートと言えるものが出現して来ており、そのような新しいマルチメディア・アート技法を開発し、理論的に体系付けて検討することを研究目的としている。従来TIP(Tour Into Picture)と呼ばれているCG技法が開発されているので、これを参考にして1枚の手書きスケッチから擬似3次元画像を制作して表示する技法の開発を進めた。スケッチや絵画では人が描くため、遠近法での誇張や不正確さがあり、写真のように正確な遠近法を記録するものを基礎にしたTIP技法をそのままスケッチや絵画に持ち込み、擬似3次元化するのは工夫が必要であつ。また、2次元の絵には描かれた背後の情報は欠落しているため、擬似3次元化に際してそれを補完する方法も考える必要がある。本研究ではこれらの工夫として、絵画に描き込まれている絵の要素をポリゴンで代表させ、このポリゴンの位置や傾きを人為的に定めながら情景の構成を行い、これを2次元に再投影しながら、その投影が元の絵画に一番近くなるように3次元構成を行っていく手法を開発している。描かれていない背景については、描かれている部分からの外挿や内挿入を行う方法を採用した。2次元絵画から絵の要素を用いた3次元情景に再構成されているため、視点を変えながらアニメーション化が可能であり、元の絵画が2次元であったものを動く絵としても表現できている。このようにして、人が描いた絵を2次元と3次元の中間の2.X次元絵画として表現する方法を実現しており、2.X次元アートの新しい概念を打ち出し、次年度への技法展開に向けての基礎的技法が開発できた。このような2-X次元の絵画に関する理論的な考察についても予備的なものを検討しており、次年度での展開を計画している。本研究は2次元と3次元の中間に位置する2.X次元のアートという新しいマルチメディア・アート技法に関し、その理論的体系付けと具体的なソフトウェア・ツールの開発を目的として行っている。研究の具体的対象は手書きのスケッチであり、これを擬似3次元化する技法から出発しており、この技法に関しては研究代表者がH15年に著した教科書「報報リテラシーとプレゼンテーション」(電子情報通信学会編、コロナ社)中で解説を行っている。この技法をより使い易くするために、ソフトウェア・ツールの開発をH15年度の研究として行っている。まず、スケッチや絵画に描かれている物体(絵素)をコンピュータの画面上で手作業で切り出す。次に遠近法を絵画に適用して、消失点を抜き出してその情報で絵素に距離情報を付加する。これらの作業により、絵画で描かれる世界を3次元的に再構成する。この再構成モデルで、視点を動かしながら絵画をアニメーション化する。これらの技法は開発した実験システムで実現されており、システム開発を行っている研究者の周囲の狭い範囲での評価を行って来た。しかし、このシステムはこの技法に習熟していない利用者には利用が困難な点が明らかになって来ており、利用者を増やして研究成果の評価を広く行って新しいアートとして発展させる目的の実現のため、利用し易いツールの開発を次年度の研究として行っていく予定である。そのための基礎データの収集を本年度の研究として行い、研究成果が得られている。次年度はこのツールを用いて、このような新しいアートの作品を、多くのスケッチや絵画を素材にして制作しその評価を行う予定である。