hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい遷移金属触媒概念に基づいた有機イオウ化合物の不快臭低減合成

有機イオウ化合物の不快臭低減合成を行う目的で,ジスルフィドS-S結合開裂を伴う変換反応を広くスクリーニングし,交換反応・C-H置換反応・酸化還元反応などの種々の変換反応を見出した.本年度は,ロジウム触媒を用いるチオアルキンC-S結合切断再配列反応,チオアルキンC-S結合のカルボチオ化反応,α-チオケトンのα,α-ジメチルチオ化反応を検討した.有機イオウ化合物のC-S結合が遷移金属錯体に酸化的付加することは知られているが,効率的な触媒反応に適用した例はほとんどない.また,単結合メタセシスは基本的反応であるが,その例も少ない.二種のチオアルキンを反応させた場合,新たな二つのC-S結合を生成する反応とC-C結合とS-S結合を生成する反応が進行しうるはずである.同一のロジウム錯体を用い,適切な配位子を選択することにより二種のメタセシスを制御することに成功した.上述の検討途中に,チオアルキンが1-アルキンに付加することを見出した.チオアルキンのカルボチオ化反応は報告例がなく興味深い.本研究によって,同一のロジウム触媒を用いて,配位子を変えることにより,チオアルキンの三つの反応を制御できることを明らかにした.ロジウム触媒存在下,メチルチオ化剤としてα-メチルチオケトンとジメチルジスルフィドを組み合わせて用いると,α-フェニルチオケトンα-C-H結合をC-S結合に効率的に変換できることを見出した.本反応には複数の平衡が存在し,15の可能な生成物を与え得るが,適切な反応条件を用いると,単一生成物を収率良く得ることができる.遷移金属錯体を用いて新しい様々な有機ヘテロ元素化合物の合成方法論を開発した.ジスルフィドS-S結合開裂を伴う反応を広くスクリーニングした.その結果,付加反応に加えて,交換反応・C-H活性化置換反応・酸化還元反応など種々の反応を見出すことができた.ジスルフィド化合物の交換反応は有機イオウ化学の基本的な反応の一つである.これまでに,ロジウム錯体が交換の触媒になることを明らかにした.今回,RhCl_3触媒を用いると,本交換反応が水溶液中均一系で効率よく進行することを明らかにした.また,ロジウム触媒がジホスフィンP-P結合とジスルフィドS-S結合を同時に活性化してP-S結合生成を行えることも見出した.遷移金属錯体を用いて複数のヘテロ元素-ヘテロ元素結合を開裂し,交換反応を行った例はなかった.嵩高いアルキンにジスルフィドを作用させると,一段階で直接チオアルキンを高収率で与えることを見出した.本反応はS-S結合切断とアルキンC-H活性化を経てC-S結合を生成させる触媒反応である.加えて,酸素雰囲気下,ロジウム触媒を用いるとチオールが酸化されて効率的に対応するジスルフィドを与えることを見出した.水素雰囲気下で同触媒を用いると逆反応が進行し,ジスルフィドから対応するチオールを与える.ジスルフィド/チオールの相互変換反応の例は多いが,同じ触媒を用いて酸素/水素によって酸化還元を行える例はない.アルケンへのホスフィンの付加反応を詳細に検討した.パラジウム触媒存在下,トリフルオロメタンスルホイミド共存下で反応させると,対応するホスホニウム塩を収率よく与える.本反応は,遷移金属を用いて活性化されていない1-アルケンに3級ホスフィンを付加させた初めての例である.また,従来ハロゲン化物とホスフィンによる置換反応で合成されていたホスホニウム塩が,アルケンへの付加によって入手できることを示したものである.有機イオウ化合物の不快臭低減合成を行う目的で,ジスルフィドS-S結合開裂を伴う変換反応を広くスクリーニングし,交換反応・C-H置換反応・酸化還元反応などの種々の変換反応を見出した.本年度は,ロジウム触媒を用いるチオアルキンC-S結合切断再配列反応,α-チオケトンとジスルフィドとの交換反応,芳香族C-F結合活性化反応を検討した.有機イオウ化合物のC-S結合が遷移金属錯体に酸化的付加することは知られているが,効率的な触媒反応に適用した例はほとんどない.また,単結合メタセシスは基本的反応であるが,その例も少ない.今回チオアルキンを取り上げた.二種のチオアルキンを反応させた場合,新たな二つのC-S結合を生成する反応(C-S/C-Sメタセシス)とC-C結合とS-S結合を生成する反応(C-C/S-Sメタセシス)が進行しうるはずである.同一のロジウム錯体を用い,適切な配位子を選択することにより二種のメタセシスを制御することに成功した.ロジウム触媒存在下,α-チオケトンとジスルフィドを作用させるとアルキルチオ基が交換したα-チオケトンが収率良く得られることを明らかにした.中間に生じると考えられるロジウムエノラートの反応性に興味が持たれる.C-H結合活性化の前段階として,水素原子に近いvan der Waals半径を有するフッ素原子に着目し,C-F結合を活性化してC-S結合に変換する反応を開発した.ロジウム触媒存在下,芳香族フッ化物とジスルフィドを反応させると,芳香族スルフィドを収率良く与える.種々のポリフルオロベンゼンとジスルフィドとの反応を行い,反応性と配向性について新たな知見が得られた.C-S結合生成反応の開発に加えて,C-P結合の触媒的生成法について検討した.1-アルキンにテトラフェニルジホスフィンを作用させると1-アルキニルホスフィンを与える.

1-アルキンからアルキニルホスフィンを合成する反応は数多く知られているが,いずれも化学量論量の塩基を必要とする.本反応は触媒的にアルキンのC-H結合活性化,ジホスフィンのP-P結合切断,C-P結合生成が起こるものである.有機イオウ化合物の不快臭低減合成を行う目的で,ジスルフィドS-S結合開裂を伴う変換反応を広くスクリーニングし,交換反応・C-H置換反応・酸化還元反応などの種々の変換反応を見出した.本年度は,ロジウム触媒を用いるチオアルキンC-S結合切断再配列反応,チオアルキンC-S結合のカルボチオ化反応,α-チオケトンのα,α-ジメチルチオ化反応を検討した.有機イオウ化合物のC-S結合が遷移金属錯体に酸化的付加することは知られているが,効率的な触媒反応に適用した例はほとんどない.また,単結合メタセシスは基本的反応であるが,その例も少ない.二種のチオアルキンを反応させた場合,新たな二つのC-S結合を生成する反応とC-C結合とS-S結合を生成する反応が進行しうるはずである.同一のロジウム錯体を用い,適切な配位子を選択することにより二種のメタセシスを制御することに成功した.上述の検討途中に,チオアルキンが1-アルキンに付加することを見出した.チオアルキンのカルボチオ化反応は報告例がなく興味深い.本研究によって,同一のロジウム触媒を用いて,配位子を変えることにより,チオアルキンの三つの反応を制御できることを明らかにした.ロジウム触媒存在下,メチルチオ化剤としてα-メチルチオケトンとジメチルジスルフィドを組み合わせて用いると,α-フェニルチオケトンα-C-H結合をC-S結合に効率的に変換できることを見出した.本反応には複数の平衡が存在し,15の可能な生成物を与え得るが,適切な反応条件を用いると,単一生成物を収率良く得ることができる.
メタゲノム法を用いた生物活性物質、遺伝子、酵素の探索

海洋生物に共生する微生物は様々な二次代謝産物を産生すると考えられているが、これらの多くは人工的に培養することが困難である。そこで、新たな物質探索の手段として、有用物質を生産している海綿など、難培養性の海洋生物共生微生物の遺伝子を直接的に抽出したメタゲノムライブラリーを構築し、これを大腸菌等をホストとして、二次代謝産物の生合成遺伝子を発現させ、様々な生理活性物質の生産を指標にしたスクリーニングで有望株を選別することで、有用物質生産につなげる研究を進めている。この生産系を利用して、培地に人工基質を添加してやればPrecursor-Directed Biosynthesisへの展開が可能であり、また、化合物の構造次第では、新規酵素の発見にも繋がり、遺伝子工学やタンパク工学、酵素工学へ展開が期待できる。今回我々は、カリクリンを生産する海綿Discodermia calyxのメタゲノムより調製したフォスミド・ライブラリーを用いて、これを大腸菌において異種発現させ、抗菌活性を指標としたスクリーニングで有望株の選抜を行い、複数のクローンの取得に成功した。選抜したクローンについて、大量培養により抗菌活性物質を精査した結果、新規ポルフィリン。インドール・ハイブリッド型化合物、新規糖脂質など、いくつかの新規抗菌活性物質の単離構造決定に成功した。ポルフィリン・インドール・ハイブリッド型化合物生産クローンに導入されたDNA配列を次世代シーケンサーにて決定し、それらのうちポルフィリン生合成に関わるhemABC遺伝子が、その生合成に必須であることを同定した。この情報を元に、インドールからポルフィリンのvinyl基へ求核攻撃が起きることによってポルフィリン・インドール・ハイブリッド化合物が生産される新規な合成経路を提唱した。メタゲノムより調製したフォスミド・ライブラリーを大腸菌において異種発現させ、抗菌活性を指標としたスクリーニングで有望株の選抜を行い、複数のクローンの取得、及び、新規抗菌活性化合物の単離構造決定に成功した。また、その導入遺伝子のDNAシーケンスを行い、取得された化合物の生合成に関わる遺伝子を同定し、化合物の生合成経路を提唱した。本研究によって得られた生産系に人工基質を添加してやればPrecursor-Directed Biosynthesisへの展開が可能であり、さらに、新規酵素の発見、遺伝子工学やタンパク工学、酵素工学へ展開が期待できる。そのために、遺伝子配列を元に決定した生合成の知見を元に、どのような基質を投与すべきか検討が可能となる。今後さらなる選抜クローンの生産化合物、クローンへの導入遺伝子の同定を通した生合成機構の解明により、新規化合物の生合成機構の解明とその利用が期待できる。このメタゲノム法の最大のメリットは、「化合物と同時に、その生合成遺伝子、酵素、発現系、生産系の5つが一挙に取得できる」ことである。今回我々は、カリクリンを生産する海綿Discodermacalyxのメタゲノムより調製したフォスミド・ライブラリーを用いて、これを大腸菌において異種発現させ、抗菌活性を指標としたスクリーニングで有望株の選抜を行い、複数のクローンの取得に成功した。選抜したクローンについて、大量培養により抗菌活性物質を精査した結果、新規ポルフィリン・インドール・ハイブリッド型化合物、新規糖脂質など、いくつかの新規抗菌活性物質の単離構造決定に成功した。現在、次世代シークエンサーを用いて、その生合成遺伝子配列の決定を急いでいる。

この情報を元に、インドールからポルフィリンのvinyl基へ求核攻撃が起きることによってポルフィリン・インドール・ハイブリッド化合物が生産される新規な合成経路を提唱した。メタゲノムより調製したフォスミド・ライブラリーを用いて、これを大腸菌において異種発現させ、抗菌活性を指標としたスクリーニングで有望株の選抜を行い、複数のクローンの取得、及び、新規抗菌活性化合物の単離構造決定に成功した。メタゲノムより調製したフォスミド・ライブラリーを大腸菌において異種発現させ、抗菌活性を指標としたスクリーニングで有望株の選抜を行い、複数のクローンの取得、及び、新規抗菌活性化合物の単離構造決定に成功した。また、その導入遺伝子のDNAシーケンスを行い、取得された化合物の生合成に関わる遺伝子を同定し、化合物の生合成経路を提唱した。今後、遺伝子配列を決定により、新規化合物の生合成機構の解明が期待できる。また、この生産系を利用して、培地に人工基質を添加してやればPrecursor-Directed Biosynthesisへの展開が可能であり、さらに、新規酵素の発見、遺伝子工学やタンパク工学、酵素工学へ展開が期待できる。本研究によって得られた生産系に人工基質を添加してやればPrecursor-Directed Biosynthesisへの展開が可能であり、さらに、新規酵素の発見、遺伝子工学やタンパク工学、酵素工学へ展開が期待できる。そのために、遺伝子配列を元に決定した生合成の知見を元に、どのような基質を投与すべきか検討が可能となる。今後さらなる選抜クローンの生産化合物、クローンへの導入遺伝子の同定を通した生合成機構の解明により、新規化合物の生合成機構の解明とその利用が期待できる。
ぶどう膜炎におけるケモカインレセプターCCR5の関与とその阻害薬による治療効果

CCR5をノックアウトしたマウスに対し実験的自己免疫ぶどう膜網膜炎(EAU)を惹起し、その発症が野生型マウスに比べ抑制されるか検討した。『実験』牛網膜抽出抗原(IRBP)の合性ペプチド200μgを完全フロインドアジュバントとともにC57BL/6マウス、C57BL/6CCR5ノックアウトマウスに免疫,同時に百日咳菌毒素1μgを強化免疫しEAUを作製した.免疫後21日目に眼底を観察することでEAUの重症度を臨床的に評価し、マウス屠殺後眼球を摘出し病理組織学的にも評価を行った。摘出眼球については免疫染色を行い、眼局所への浸潤細胞の性状について検討した。また脾臓、眼周囲リンパ節よりリンパ球を回収し、抗原刺激に対する増殖反応、培養上清のサイトカインについて調べた。『結果』EAUの重症度は臨床スコアーで野生型2.1±0.4、CCR5ノックアウトマウス2.5±0,4、病理スコアーで野生型1.5±1.4、CCR5ノックアウトマウス1.8±1.1で、CCR5ノックアウトマウスでも野生型マウスと同等のEAUが発症した。免疫染色を行い眼局所への浸潤細胞について検討したところ、CCR5ノックアウトマウスでは野生型に比べT細胞の浸潤が少なく、代わりに顆粒球の浸潤がみられた。CCR5ノックアウトマウスでは摘出リンパ球の抗原刺激に対する反応は保たれていたが、眼周囲リンパ節のリンパ球のIFN-γ産生は低く、また脾細胞ではIL-6、MCP-1の産生が野生型に比べ高くなっていた。CCR5を阻害することでぶどう膜炎の発症を抑制できるかEAUを用いて検討したが、抑制をすることはできなかった。しかしCCR5を阻害するとEAUの病態は変化し、リンパ球の浸潤は抑制され代わりに頼粒球の浸潤が認められた。これには脾臓におけるIL-6、MCP-1の産生増加が関与していると考えられた。ヒトぶどう膜炎の動物モデルである実験的自己免疫ぶどう膜網膜炎(EAU)に対し,CCR5阻害薬(TAK-779)を投与する事でその発症を抑制できるか検討した.[実験1]牛網膜抽出抗原(IRBP)の合性ペプチド400μgを完全フロインドアジュバントとともにB10Aマウスに免疫,同時に百日咳菌毒素1μgを強化免疫しEAUを作製した.TAK-779は蒸留水に溶解し150μgをIRBPペブチド免疫前日より免疫後は隔日で腹腔内投与した.免疫後21日目に屠殺,眼球を摘出して病理組織学的所見より重症度をスコアー化し,脾細胞を摘出後に抗原刺激し,培養上清よりリンパ球のサイトカイン産生を測定した.病理組織学的重症度は薬剤非投与群(0.4±0.42),TAK-779投与群(2±1.34)であった.サイトカイン産生はIFN-γ(薬剤非投与群5982.1pg/ml, TAK-779投与群8360.3pg/ml),TNF-α(薬剤非投与群324.2μg/ml, TAK-779投与群965.3μg/ml)であった.TAK-779投与によりEAUは重症化した.この原因としてTAK-779の溶解が蒸留水では困難であった事が考えられ,次の実験ではマンニトールを用いた.[実験2]EAUは実験1と同様に惹起しTAK-779は5%マンニトールに溶解し連日投与群,IEBP免疫前10日のみ投与群,免疫後10日のみ投与群を作製した.免疫後21日目に屠殺し病理組織学的にEAUの重症度を検討したところ,薬剤非投与群1.5±1,連日投与群0.7±0.67,免疫前10日投与群1.75±0.87,免疫後10日投与群0.5±1.12であった.実験2からはTAK-779はEAUのeffctor phaseで発症抑制に関与している可能性が示唆された.今後はCCR5ノックアウトマウスを用いて,薬剤効果を検討していく予定である.CCR5をノックアウトしたマウスに対し実験的自己免疫ぶどう膜網膜炎(EAU)を惹起し、その発症が野生型マウスに比べ抑制されるか検討した。

CCR5ノックアウトマウスでは摘出リンパ球の抗原刺激に対する反応は保たれていたが、眼周囲リンパ節のリンパ球のIFN-γ産生は低く、また脾細胞ではIL-6、MCP-1の産生が野生型に比べ高くなっていた。CCR5を阻害することでぶどう膜炎の発症を抑制できるかEAUを用いて検討したが、抑制をすることはできなかった。しかしCCR5を阻害するとEAUの病態は変化し、リンパ球の浸潤は抑制され代わりに頼粒球の浸潤が認められた。これには脾臓におけるIL-6、MCP-1の産生増加が関与していると考えられた。
性染色体と性染色体のように挙動する菌を用いた新規なフロリゲン機能解析

ナデシコ科植物ヒロハノマンテマはXY性染色体をもつ雌雄異株植物であり、Y性染色体上には雄花と雌花の形態的性差を制御する2つの因子(めしべ抑制・おしべ促進)が存在すると考えられている。また興味深いことに、黒穂菌という菌がヒロハノマンテマの雌花(XX)に感染すると、まるで黒穂菌がY性染色体のように挙動しておしべを誘導する。このようにY性染色体あるいはY染色体のように挙動する黒穂菌は「性」のマスタースイッチとして機能する。本研究では、生殖生長の開始点である「花成」と「性染色体」の関係に着目している。雌雄異株植物の多くは花成タイミングに雌雄差があり、ヒロハノマンテマでもその傾向がみられていた。そこで本年度はヒロハノマンテマの開花時期の雌雄差を調べるため、同じ人工気象器内で播種から第一花の開花まで要した日数を計測した。その結果、オス78.8±7.8日、メス68.1±1.7日であったことから、ヒロハノマンテマの花成タイミングには雌雄差があることがわかった。さらに、黒穂菌感染した植物でも調べると、感染オスでは74.6±3.2日、感染メスでは75.4±1.7日となり、雌雄ともに開花日数に変化がみられた。開花日数とそれを制御し得る遺伝子発現の相関を調べるため、花成開始因子フロリゲンをコードするFT遺伝子の発現量の関係を調べたところ、相関は認められなかった。そこで「花成」と「性染色体」の関係を分子レベルで明らかにするため、mRNA-seq解析によりY染色体あるいは黒穂菌存在下における遺伝子ネットワークを調べている。本年度は、花芽メリステムからのRNA抽出方法を検討した。実体顕微鏡下で約500メリステムを解剖・単離し、オス・メス・感染オス・感染メスの花芽形成初期・中期(8条件x2反復、合計16条件)のmRNA-seq解析用RNAを抽出し、mRNA-seq解析準備を行なった。雌雄異株植物ヒロハノマンテマにおいても開花時期に雌雄差があることがわかった。これを分子レベルで解析するため、本年度はmRNA-seq解析準備を行った。本研究解題は順調に進んでいるといえる。mRNA-seq解析により「花成」と「性染色体」の遺伝子ネットワークを解明する。
筆記開示がストレス状態からの回復とレジリエンスに与える影響に関する研究

望ましくない出来事や状況などについて他者に文章で伝えることを「筆記開示」というが、筆記開示が筆記開示後の気分にどのような影響を及ぼすかについて実験により検討した。本研究で明らかにされた主な知見は、誰かがそれを読むという前提で書いた場合はそうでない場合と比較して筆記開示の効果が大きいということと、3週間筆記開示を行った直後には気分やレジリエンス(回復力)のレベルが下がるということであった。今後は、筆記開示の長期的な効果についても検討する必要があると考えられる。筆記による外傷体験の開示が気分や脳波に与える影響を検討した。大学生15名を対象とし、「感情筆記群(外傷体験を感情を含めて筆記する群)」、「出来事筆記群(出来事のみ筆記する群)」、「統制群」の3群に割り振り15分間の筆記を行った。実験に先立ちVisual Analogue Mood Scale(VAMS;Luira,1975を改変)(得点が高いほど気分が良好)、気分尺度(小林,2007)、IES-R改訂出来事インパクト尺度日本語版)(Asukai et al.,2002)、レジリエンス尺度(金原,2013)、うつ病(うつ状態)/自己評価尺度(CES-D)(島,1998)を実施し、ベースラインとした。また、筆記課題実施直後に同じ質問紙へ回答してもらった。さらに1週間後に同様の質問紙への回答を求めた。脳波測定には「感性スペクトル解析システム(ESAM)(脳機能研究所製)」を使用した。実験開始にあたり書面にて同意を得た。各尺度のベースラインと筆記後のデータを分散分析により比較した。VAMS、気分尺度、IES-R、レジリエンス、CESDの得点のそれぞれについて、条件の主効果は認められなかった。また、それらの得点と条件の交互作用も有意ではなかった。脳波については、筆記課題実施前、筆記課題実施時、筆記課題実施後のいずれの時点においても有意差は認められなかった。1週間後の各尺度の得点については、ベースラインおよび筆記課題実施後との比較で分散分析の結果、条件の主効果は確認されなかった。対象者全体のVAMS得点はベースラインより筆記課題実施後に有意に下がり、1週間後の測定では有意に上昇していた。これは筆記が筆記直後には効果がないが1週間後には効果が出ていると解釈していいのか、課題を実施したこと自体が気分を悪化させているのかが明らかではなく、今後この点について検討する必要があるだろう。抑うつ気分の開示方法が気分の変化に影響を及ぼすかどうかを調べるために、大学生及び大学院生20名を対象に実験を行った。抑うつ気分を喚起させるような映像を実験参加者に見せ、映像視聴直前、直後、課題実施後の気分の測定を質問紙及び脳波により測定した。質問紙にはVisual Analogue Mood Scale(VAMS:Luria,1975)と感情語尺度(小林,2007)が含まれていた。脳波については感性スペクトル解析システム(脳機能研究所製)を用いて測定した。映像視聴後に自己開示課題を実施した。実験参加者は映像の感想を友人と話す条件(A群)、映像の感想を紙に書く筆記開示条件(B群、C群)、椅子に座って待機する統制群(D群)のいずれかに割り振られた。筆記開示条件は、B群には感想を書いた紙は回収しないことを書く前に伝え、C群には回収すると伝えた。実験開始時に実験について口頭と書面で説明、書面にて同意を得た。また実験終了後には、実験の内容についてディブリーフィングを行った。実験で得られた調査票及び脳波のデータについて2要因の分散分析(混合計画)を行った。VAMSとネガティブ語について、自己開示課題を行うと映像を見た後よりも気分がよくなるという傾向がみられた。自己開示課題の効果は、友人と話す条件(A群)の方が、B群と統制群(D群)よりも抑うつ気分を改善しやすいという傾向が見られた。また、感想を書いた紙を回収すると伝えているC群の方が、回収しないと伝えたB群よりも抑うつが改善しやすいという傾向が見られた。脳波についても「喜び」「悲しみ」「リラックス」の各指標において、質問紙で得られたものと類似の結果が得られた。以上のことから、友人や誰かに自己開示をすることが抑うつ気分からの回復に効果があることが示された。研究2については、当初の実験参加者を30名としていたが、実際の実験参加者が20名となってしまったものの、分析結果は比較的満足のいくものであった。また、筆記開示の方法をいくつか設定する予定であったが(自筆の筆記、インターネットへの書き込みなど)今回は開示することに重きを置くこととし、筆記開示の方法については自筆によるもののみとした。開示することが重要と考え、次の研究でも筆記の方法は追究しないことにしメールによる開示のみを取り入れることにした。それ以外の点においては、概ね予定通りに進んでいるといえる。平成26年度と平成27年度の研究の成果として以下のことが示された。映像により抑うつ気分を喚起したのち、「別室で待機していた友人に映像や気分について話をする(A群)」、「映像や気分について筆記による開示を行う(「あとで回収しない」と伝える)(B群)」、「映像や気分について筆記による開示を行う(「あとで回収する」と伝える)(C群)」、「何もせず待機する(統制群)(D群)」のそれぞれの課題を実施してもらった。

課題実施後の気分を測定した結果、A群(友人と話した群)はB群(筆記開示、非回収群)およびD群(統制群)と比較して有意に気分が回復していた。また、C群(自己開示、回収群)の方がB群(筆記開示、非回収群)よりも有意に気分が回復していた(気分の回復は、Visual Analogue Mood Scaleの変化と、感情語尺度の変化により測定した)。感性スペクトル解析システム(ESAM)による脳波の測定においても同じような結果が得られた。以上のことから、抑うつ気分が生起した際に、その原因となったことがらや気分について誰かと共有したり、共有する可能性があることを認識して自己開示した場合に、抑うつ気分からの回復が促進することが示された。この結果については、日本パーソナリティ心理学会において発表した(友田貴子・佐々木瞳(2016)自己開示の方法が抑うつ気分からの回復に及ぼす影響についてー自己報告と脳波を指標としてー.日本パーソナリティ心理学会第25回大会発表論文集39,関西大学)。また、研究3「外傷体験の筆記開示がレジリエンスに及ぼす影響について」の実験の準備を行った。平成28年度は、平成26年度と平成27年度に実施した研究の成果発表(学会発表:研究2の成果)と、最後に予定していた実験(研究3)の準備段階まで進んだ。平成27年2月に足を骨折し、その治療やリハビリテーションのために時間を要した。その結果、研究の進行が少しずつ遅れてしまい、最後の実験を実施することができなかった。外傷体験の筆記開示について、脳波の測定を行い筆記開示の効果を明らかにすること(研究1)、開示の方法としてどのようなものが効果的かを明らかにすること(研究2)、筆記開示を日常的に行うことがレジリエンスにどのような影響を与えるのかを明らかにすること(研究3)を目的とし実験を行った。研究1ではPennebaker & Beall(1986)を参考に、「感情筆記群」、「出来事筆記群」、「統制群」を設定し、外傷体験の筆記前後及び1週間後の気分と脳波の測定を行った。いずれの群も筆記開示後の気分は低下していたが、脳波の測定結果はそれを裏付けるものではなかった。研究2では抑うつ気分を喚起する映像を視聴したのち、「友人に話しをする群」、「感想を紙に書く群(実験者が感想を読まないと教示)」、「感想を紙に書く群(実験者が感想を読むと教示)」、「統制群」の4群に分け、それぞれ映像視聴前後、開示課題終了後の気分と脳波の測定を行った。友人に口頭で開示することと他者が読むことを前提に行われた筆記開示は抑うつ気分からの回復にポジティブな効果があることが示され、脳波についてもそれと同様の結果が得られた。研究3では、実験群には3週間にわたり毎日実験協力者にその日起こったネガティブな出来事について15分ほどかけてメールを書き、送付してもらった。その際、メールは実験協力者が読むということを事前に伝えた。実験の前後で気分とレジリエンスの測定を行った。その結果、統制群と比較して、実験群の方が実験後のレジリエンスが低下する傾向が認められた。気分については両群ともほとんど変化は見られなかった。これは予測に反する結果であったが、メールによる自己開示をした群は、少なくとも短期的にはレジリエンスが低下することが示された。研究1についても同様であるが、筆記開示の長期的な効果を今後検討していく必要があると考えられる。
腹腔洗浄液のテロメラーゼ活性測定による胃癌腹膜再発予備群の診断-マグネットビーズを用いた腫瘍細胞分離法による検討-

腹腔内洗浄細胞診は古典的な癌細胞検出法であり、細胞診陽性と生存率の低さには正の相関が報告されている。しかしながら細胞診の検出感度は必ずしも高いとはいえない。そこで癌細胞に特異性の高いテロメラーゼ活性測定を、胃癌手術時に得られた腹腔内洗浄水中の癌細胞の検出に応用した。従来のtelomeric repeatamplification protocol(TRAP)assayでは早期癌の5検体中3検体に活性を認め、さらにリンパ球を多く含んだ肝硬変患者の腹水中にも強い活性を認めた。末梢血単核球1×10^4からも明らかに活性が認められたことより、これらの陽性反応は検体中のリンパ球に由来するものと考えられた。そこで上皮細胞に特異的に結合するimmunomagnetic beadsで検体を処理し、リンパ球を除去した後にTRAP assayを行う方法(ビーズ法)を考案した。基礎的検討では末梢血単核球1×10^5においても活性を検出せず、一方、KATO-III10個相当の活性は検出可能であった。ビーズ法を用いた臨床検体の測定では漿膜下浸潤以深の20検体中10検体が陽性であり、粘膜筋層浸潤の14検体は全例陰性であった。細胞診は漿膜下浸潤以深の20検体中9検体が陽性であった。当測定法はリンパ球の混入している少数の癌細胞の検体のテロメラーゼ活性測定には従来法に比し信頼性が高く、また細胞診と比し客観性という観点から優れた検査法である。【はじめに】胃癌における腹腔内洗浄細胞診は腹膜再発の予測因子として診断的意義は高い。しかし形態学的診断であるため反応性中皮細胞混入などの状況下においては診断は必ずしも容易ではない。悪性腫瘍の8090%はテロメラーゼ活性を有すると言われており、診断法として期待が寄せられているが、リンパ球由来の活性による偽陽性、PCR阻害物質の混入による偽陰性反応があり問題となっている。腹腔内洗浄水においても活性検出可能相当数のリンパ球がしばしば認められる為、とりわけ少数の癌細胞による活性の有無の判断は困難である。加えて混入した他の血球成分による反応阻害も検出を困難にしている。上記理由により従来のTRAP assayは信頼性が低い可能性がある。そこで上皮細胞に特異的に結合するImmunomagnetic beads(IMB)で検体を処理した後にTRAP assayへ持ち込む方法の有用性を確認するとともに臨床検体への応用も行った。【方法】1,健常人リンパ球、末梢血、細胞株KATO-IIIを用いたモデルでIMB処理後にTRAP assayを施行した。2,胃癌患者28例(se9例,ss6例,mp4例,sm6例,m3例)を対象とし、開腹時の腹腔内洗浄水をIMB処理後にTRAP assayを施行し、細胞診の結果と比較した。【結果】1, IMBによりリンパ球、その他の血球成分は除去され、かつ癌細胞の活性はTRAPassayへ持ち込むことが可能であった。2,深達度se,ssの15例中7例が細胞診classVで、これらを全て含む9例がテロメラーゼ活性陽性であった。一方、mp,sm,mの13例は全例とも細胞診classIで、テロメラーゼ活性も全例陰性であった。【まとめ】IMBを用いることにより、リンパ球およびPCR阻害物質の両者が排除でき、TRAP assayの正確な判定が可能である。今回、深達度se,ssで細胞診陰性の2例にテロメラーゼ活性陽性を得たことは、我々の考案したassayの精度が細胞診より高い結果と言える。臨床的意義との関係が次の検討課題である。
光合成電子伝達のセンシングによる転写制御機構の解明

光合成生物は、環境の変化を光合成電子伝達鎖のレドックス変化としてセンシングし、転写制御を行うことが知られている。しかし、その過程で働く転写制御因子に関する知見は極めて乏しい。そこで本研究では、光合成電子伝達鎖のレドックス状態を伝える調節タンパク質チオレドキシンと転写制御因子の相互作用を検出するスクリーニング系を開発し、この系を用いて、シアノバクテリアSynechocystis sp. PCC 6803ゲノムから、チオレドキシンの標的となり得る転写制御因子5種を新たに同定することに成功した。光合成生物において環境変動を光合成電子伝達活性の変化として検知し、転写制御を行う機構が知られているが、その制御に働く因子に関する知見は少ない。申請者はこれまでにシアノバクテリアSynechocystis sp. PCC 6803から、チオレドキシンと相互作用して光合成電子伝達に依存した転写制御に働く転写因子PedRを同定した。光合成電子伝達に依存した転写制御へのチオレドキシンの関与が大きくクローズアップされたことを受け、チオレドキシンと相互作用する転写因子のスクリーニング系を確立した。この系では、活性部位のシステインをセリンに置換したC35SチオレドキシンをS-タグ付きで、スクリーニング対象の転写因子をHis-タグ付きで大腸菌内で共発現させ、SプロテインおよびHisタグ抗体を用いてチオレドキシンと転写因子の複合体を検出する。平成24年度は、システイン残基の保存性が高い転写因子を候補としてスクリーニングを進めた。ポジティブコントロールであるPedRでは大腸菌内でチオレドキシンとの複合体が検出されたが、転写因子Slr1871は5つのシステイン残基を持つにも関わらず複合体は検出されなかった。また、強光下で光化学系量比調節に関わる転写因子Sll1961では大腸菌内でチオレドキシンとの複合体が検出されたため、精製C35Sチオレドキシンと精製Sll1961間の相互作用を調べたところ、僅かながら複合体が検出された。今後はSynechocystis細胞内で実際にSll1961とチオレドキシンの相互作用があるか検証する予定である。平成25年度は二成分制御系のレスポンスレギュレーターであるOmpR familyに属する転写因子に関して、大腸菌スクリーニング系を用いてチオレドキシンとの相互作用の有無を検討した。Synechocystis sp. PCC 6803ゲノム上にコードされる10種のOmpR familyの転写因子に関して相互作用を調べたところRpaA, RpaB, ManRの3種の転写因子のみ特異的にチオレドキシンとの相互作用が検出された。OmpR型転写因子のレシーバードメインには、ヒスチジンキナーゼからリン酸基転移を受けるアスパラギン酸の近くに、バクテリア間で共通して保存されたシステイン残基が1個存在する。レシーバードメイン内に共通してシステイン残基を持つにも関わらず、それがチオレドキシンターゲットとして働く場合と働かない場合があることが明らかとなり、このスクリーニング系の高い特異性を示す結果となった。RpaAとRpaBに関して、組み換えタンパク質を精製し、チオール基修飾試薬PEGマレイミドを用いてシステイン残基の酸化還元状態を調べたところ、精製チオレドキシンを添加した場合に、両転写因子のシステイン残基が還元されることを見出した。この結果は、両転写因子が、実際にチオレドキシンと相互作用することを強く示唆するものである。RpaAは塩・浸透圧ストレス応答や強光順化に関わること、RpaBは光合成系の強光応答に関わること、ManRはマンガントランスポーター遺伝子の発現制御に関わることが知られているが、いずれの転写因子も本研究によってチオレドキシンとの相互作用によるレドックス制御を受ける可能性が初めて示された。光合成生物の順化応答において、光合成電子伝達鎖のレドックス変化をセンシングし、遺伝子発現を調節するシグナル伝達系が重要な役割を担っている。当研究室ではシアノバクテリアSynechocystis sp. PCC 6803から、光合成電子伝達活性に依存した活性制御を受ける転写因子PedRを同定し、その活性制御がチオレドキシン(Trx)との相互作用によって行われていることを見出した。この研究により、光合成電子伝達依存の転写制御の一端が明らかになったが、光合成電子伝達に依存して発現が制御される遺伝子はPedRレギュロンの他にも多数あり、これらはPedR以外のTrx標的転写因子の支配下にあると予想される。そこで本研究では、Synechocystisのゲノム情報をもとに、Trxの標的となり得る転写因子を選択し、それら一つ一つに対してTrxとの相互作用を検証する以下のような実験系を構築した。システインが高度に保存されている候補転写因子の一つ一つと、活性部位を構成するシステインの1つをセリンに置き換えて標的タンパク質を捕捉できるように改変したC35S型Trxを、大腸菌内にて共発現させた。この系を用いて、TrxとPedRの相互作用を検出することができた。

また、C73、C79、C80をそれぞれセリンに置換した変異PedRでは、Trxとの相互作用の低下が観察され、C80がTrx標的システイン残基であることが示唆された。一方、Sll0359、Sll0822、Slr0240、NtcA、Slr1871とTrxとの相互作用は検出されず、この系がスクリーニングに有効に働くことが示された。今後はその他の候補転写因子に関して大腸菌内でTrxとの相互作用を検出し、相互作用の見られた転写因子についてより詳細に解析を行う予定である。当初の目的である、チオレドキシンと相互作用する転写因子のスクリーニング系の確立は達成できた。このスクリーニング系を用いてこれまでに23種の転写因子に関してチオレドキシンとの相互作用を調べたところ、6種において相互作用が検出され、9種においてはされなかった。相互作用の有無はシステイン残基の数にはよらないことから、このスクリーニング系において、チオレドキシンと特定のシステイン残基との相互作用を検出できているのではないかと推定される。また、すでにチオレドキシンと相互作用する転写因子として同定されているPedRに関してはこのスクリーニング系においても明らかに相互作用が検出された。次にこのスクリーニング系において検出された相互作用が、精製タンパク質同士で検出されるかどうか、またシアノバクテリア細胞中で検出されるかどうかを検証していく必要がある。前者に関しては、強光下での光化学系量比調節に関わる転写因子Sll1961とチオレオドキシンとの相互作用を確認することができたが、シアノバクテリア細胞内での相互作用に関しては、現在変異型チオレドキシンを発現するシアノバクテリア株を作製中である。変異型チオレドキシンの発現レベルが不安定であるのが現在直面している問題であり、この株の確立、およびこの株にて各転写因子とチオレドキシンとの相互作用を調べるのが今後の主要な課題となるであろう。交付申請書には、平成23年度中に(1)転写制御因子とチオレドキシンの共発現株の破砕液上清をウェスタン解析することにより、両者の複合体形成を確認する、(2)複合体形成が検出された場合には、アフィニティーカラムにより共精製されるかどうかを評価する、と記した。(1)に関しては、スクリーニングに使用可能な系を確立することができたと考えている。(2)に関しては、共精製の条件検討を進めているところであるが、現段階でチオレドキシンとの相互作用が確実な転写制御因子は未だ得られていない。今後共精製の条件検討をさらに行うと共に、(1)のスクリーニングを進めて候補転写制御因子の数を増やすことが必要である。活性部位のシステインをセリンに置換したC35SチオレドキシンをSynechocystis sp. PCC 6803株内で発現させ、大腸菌スクリーニング系において相互作用が検出された転写因子と変異型チオレドキシンとの相互作用の検出を試みる。変異型チオレオドキシンの発現を確実に行うために、誘導型プロモーターの使用を検討する。また、転写因子の細胞内存在量が少なく検出が難しい場合には、過剰発現を行う必要があるかもしれない。
サイドゲート構造をもつ半導体量子細線における電子状態と電子輸送に関する研究

本年度は、GaAs/AlGaAs単一ヘテロ基板上にホール測定用の電極構造を設け、両端の電極に電圧を印加しながら顕微フォトルミネッセンス(PL)測定を行い、PL信号の変化から電子状態について解析を行った。電極から離れた部分では電圧印加によるPL信号の変化は見られなかったが、正電極付近では電圧印加と伴にPL信号が増加し、負電極付近では逆に減少した。これは、顕微PL法により励起光が直径数μmの狭い領域に照射されているので、電子分布に不均衡が生じ、これによって試料中の電界が不均一になることが原因と考えられる。量子構造における電子状態をより詳しく解析するために、昨年度に引き続きサイクロトロン共鳴による電子有効質量と電子のエネルギー準位について解析を行った。その結果、(InGaAs)_n/(AlAs)_n超格子では(GaAs)_n/(AlAs)_n超格子で観測されたΓ-Xクロスオーバ現象と同様の信号変化が観測された。また、昨年度観測されたヒステリシスな共鳴信号は、積層数nをわずかに変えた試料では観測されないことが判った。昨年度と以上の結果をふまえ次のような結論を得た。GaAs/AlGaAs変調ドープ単一ヘテロ基板上に電子線描画法とウェット化学エッチング法により作製した半導体微細構造における擬1次元、及び、2次元電子系からPL発光を顕微PL法を用いて観測した。その結果、報告されていた擬1次元電子系でのホットエレクトロンの発生は、量子細線構造中の局所的な領域に限られることがわかった。これは、ウェット化学エッチング法による試料作製過程で細線の両脇部分に格子欠陥などが発生し、実効的な量子細線幅が一様になっていないためと推測された。すなわち、実用デバイス開発にはこれまで無視できるものであったレベルの格子欠陥を減らす必要があることがわかった。GaAs/AIGaAs変調ドープヘテロ基板上に電子線描画装置を用いて幅270400nmの細線パターンを描画し、H_2PO_4:H_2O_2:H_2O=2:4:40の混合溶液を用いたウェット化学エッチングにより量子細線構造を作製した。この量子細線の両端部分に電極を設け、電圧が印加できる構造とした。この試料において顕微フォトルミネッセンス(PL)測定を行い、PL信号の高エネルギー部分の減衰係数から電子温度を見積った。最も幅の狭い270nm量子細線では、印加電圧を0Vから20Vに変化させると電子温度が25.3K上昇した。他の量子細線の試料や2次元電子系をもつ試料ではこれほどまでの温度上昇は観測されず、試料の個性による問題も含まれるものと考え、詳しい解析は今後の課題とした。量子構造における電子状態をより詳しく解析するために、サイクロトロン共鳴による電子有効質量と電子のエネルギー準位について解析を行った。実験試料には分子線エピタキシー法により作製したInGaAs/GaAs超格子とInGaAs/AIAs超格子を用い、一巻きコイル法による超強磁場発生装置を用いて150Tまでの磁場下でのサイクロトロン共鳴を観測した。その結果、(InGaAs)_n/(GaAs)_n超格子中の電子有効質量は、積層数nにほとんど依存せず0.076m_0が得られたが、(InGaAs)_n/(AIAs)_n超格子では0.073m_0(n=6)から0.081m_0(n=12)と積層数に依存することが分った。さらに(InGaAs)_<14>/(GaAs)_<14>超格子では、ランダウ準位と不純物準位との間で電子が遷移したことが原因と見られるヒステリシスなサイクロトロン共鳴信号が観測された。

これは、ウェット化学エッチング法による試料作製過程で細線の両脇部分に格子欠陥などが発生し、実効的な量子細線幅が一様になっていないためと推測された。すなわち、実用デバイス開発にはこれまで無視できるものであったレベルの格子欠陥を減らす必要があることがわかった。
農作業死亡事故を抑止するための情報収集・活用システムの構築に向けた課題の解明

農業従事者の減少と高齢化が急速に進む今日,我が国の根幹を担う農業の安定性・持続性を保つためにも,農作業事故を抑止することは喫緊の課題である。そこで本研究では,農作業事故を抑止するために,農作業事故により得た経験知を広く集め社会全体で教訓とするための仕組み,つまり農作業事故の情報収集・活用システム構築に向けた課題を明らかにすることを目的とする。
神経障害後に引き起こされる疼痛の増悪に対する非神経細胞活性化の関与とその機構

1.三叉神経節スライス標本からのパッチクランプ記録6-10週齢のSprague-Dawley(SD)系雄性ラットから三叉神経節を取り出し、スライス標本を作成した。本三叉神経節スライス標本をIRーDICカメラを装着した正立式微分干渉顕微鏡下にセットして、小径中径の三叉神経節細胞からパッチクランプ記録を行い、以下の実験に使用した。2.サテライトグリア細胞の活性化による神経活動性変化の解析イオンチャネル型ATP受容体であるP2X7受容体作動薬であるBzATPを灌流投与し、神経節細胞からのパッチクランプ記録により、投与前および投与15分後・30分後の神経興奮性パラメータを比較した。対照として、vehicle投与群においても同様に記録を行った。その結果、対照群に対してBzATP投与群では、静止膜電位は投与30分で投与前に比較して有意に浅くなり、基電流は投与15分後から有意に低下したことから、BzATP投与により神経の興奮性が上昇することが示唆された。BzATPは高濃度ではP2X3受容体の作動薬としても機能する可能性があることから、P2X7受容体を予め阻害してBzATPの効果がみられるかどうか検討を行った。P2X7受容体選択的阻害薬であるA740003存在下にてBzATPを投与したところ、基電流および静止膜電位の興奮性変化は起こらなくなった。これらのことからBzATP投与による神経興奮性変化はサテライトグリア細胞を介する経路によるものと考えられた。3.三叉神経節の免疫組織化学的解析灌流固定後ラット三叉神経節の凍結切片を作成し、抗P2X7抗体を用いて蛍光免疫染色を行い、P2X7受容体の発現部位を確認した。P2X7受容体は神経節細胞には発現がみられず、神経節細胞を取り囲むような形で蛍光発色がみられたことから、サテライトグリア細胞に発現していることが示唆された。本研究の鍵となるスライス標本からのパッチクランプ記録法が確立できている。今年度はサテライトグリア細胞を活性化させる手段としてATP受容体作動薬を投与して実験を行ったが、投与により神経細胞の興奮性が上がることを電気生理学的に示すことができた。また、光活性化のために必要なアデノ随伴ウィルスの作成も着手しており、サテライトグリア細胞への感染性を確認する実験も始めている。以上のことから研究は概ね順調に進展していると考えられる。今後も交付申請書に記載した「研究目的・研究方法」に沿って研究を推進していく。光活性化のために必要なアデノ随伴ウィルスの選定を行い、サテライトグリア細胞が光操作可能かどうかの検討を行う。アデノ随伴ウィルスの感染力には細胞特異性があるため、数種のウィルスを用いて検討し、最も感染力の高いウィルスベクターを使用する。アデノ随伴ウィルスを導入したラットから取り出した三叉神経節スライス標本からのパッチクランプ記録を行い、光刺激によるサテライトグリア細胞活性化に伴う神経節細胞の興奮性変化をリアルタイムで記録する。さらにプロテインアッセイや免疫組織化学的解析、質量分析等を用いて活性化サテライトグリア細胞から放出される分子の同定を行う。

今後も交付申請書に記載した「研究目的・研究方法」に沿って研究を推進していく。光活性化のために必要なアデノ随伴ウィルスの選定を行い、サテライトグリア細胞が光操作可能かどうかの検討を行う。アデノ随伴ウィルスの感染力には細胞特異性があるため、数種のウィルスを用いて検討し、最も感染力の高いウィルスベクターを使用する。アデノ随伴ウィルスを導入したラットから取り出した三叉神経節スライス標本からのパッチクランプ記録を行い、光刺激によるサテライトグリア細胞活性化に伴う神経節細胞の興奮性変化をリアルタイムで記録する。さらにプロテインアッセイや免疫組織化学的解析、質量分析等を用いて活性化サテライトグリア細胞から放出される分子の同定を行う。(理由)設備備品として購入予定だったものが、別の目的で入手した備品で代用可能であったことから予算に余裕が生じた。(使用計画)31年度分として請求した助成金と合わせて、神経トレーサーや抗体、光照射用カニューラの購入費用としての使用を計画している。本年度は、実験動物、薬品や実験器具といった消耗品費および国内学会への参加費および旅費に使用する計画をしている。
新規クロマチン構造変換因子複合体の同定とその機能解析

核膜孔構成因子が転写活性化遺伝子群上に局在することや核膜孔構成因子および核輸送制御因子にクロマチンバウンダリー活性が見出されたことで、核膜孔構成因子や核輸送制御因子がクロマチン構造調節に関与することが示唆されつつある。そこで本研究の目的である新規のクロマチン構造変換機構解明のため、核輸送制御因子RCC1に着目し、解析をおこなった。RCC1はGTP結合性因子RanのGDPからGTPへの交換を促し、Ranの活性を介して核輸送を制御することが知られている一方、yRCC1はクロマチン結合能を有しており、不活化遺伝子上の局在およびクロマチンバウンダリー活性を示すことが知られている。前年度の成果によりRCC1のショウジョウバエホモログであるBj1がヘテロクロマチン化すなわちクロマチンの凝集化に機能することが示唆され、本年度はその分子機能について解析をおこなった。Bj1ノックダウンのショウジョウバエ唾液腺染色体の変異がヒストンH1ノックダウンの変異と同じ表現型であったことから、Bj1によるクロマチン構造調節はヒストンH1を介した分子機構であることが推測された。そこでBj1によるヒストンH1のクロマチン結合制御を解析したところ、Bj1がヒストンH1のクロマチン結合を促進していることが明らかとなった。さらにその結果、抑制的クロマチンの指標となるヒストン修飾も影響を受けることが見出された。これまでヒストンH1のクロマチン結合制御の分子機構はほとんどが未知であり、本研究によりその一端が明らかになったと考えられる。RCC1はGTP結合性因子RanのGDPからGDPへの交換を促し、Ranの活性を介核輸送を制御することが知られている一方、yRCC1はクロマチン結合能を有しており、不活化遺伝子上の局在およびクロマチンバウンダリー活性を示すことが。RCC1の活性はRCC1 like domain(RLD)を介しているためRLDを含むショウジョウバエ因子群を解析対象とした。培養細胞における核局在、ショウジョウバエの遺伝子変異個体の表現型解析から、RCC1ホモログBj1とCG9135が似た表現型を示した。さらにCG9135はその表現型においてAP-1転写因子との遺伝学的相互作用が確認されたことからCG9135が転写制御に関連することが示唆された。また、CG9135は唾液腺染色体において染色体バンドでの局在が見出されており、ヘテロクロマチン領域で機能していると考えられる。また、一方でBj1にもクロマチン構造変換の機能があるのか検討した。クロマチン構造変換をショウジョウバエ複眼の赤目の増減という表現型で評価できるPEVを用いてBj1のクロマチン構造変換機能を調べたところ、Bj1がクロマチン構造の凝集化に機能することが判明した。さらに、ショウジョウバエ個体内での転写レポーターアッセイをおこなうとBj1が転写抑制化した。また、Bj1変異表現型においてヘテロクロマチン化に機能するHP1、Su(var)3-9との遺伝学的相互作用が確認された。これらに結果より、核輸送制御因子として知られていたBj1(dRCC1)がクロマチン構造変換という新規機能を持っていることが示唆された。
非法人団体の当事者能力と訴訟担当構成

民事訴訟法29条によると、法人でない団体(権利能力なき社団、民法上の組合)は民事訴訟の当事者になることができる(当事者能力がある)。この場合、当該団体は、民事訴訟の審判の対象である請求につき、自己の請求であると主張できるのか、それとも、当該訴訟の当事者ではない(つまり、他人である)構成員全員の権利義務にかかる請求の訴訟担当者であると主張すべきかが問題となる。前者の立場が伝統的な通説であるのに対し、後者は近時有力な見解である。本研究では、法人でない団体の当事者能力のみならず、その周辺の重要問題についても検討し、民事訴訟法29条の存在理由を説明する上では、伝統的な通説の方に利点があることを明らかにした。本年度は、学会で「法人でない団体の当事者適格の訴訟担当構成について」というテーマの個別報告を行い、その内容を民事訴訟雑誌に掲載した。これは本研究の中核的問題について、我が国おける判例・学説状況を検討し、現時点での所見をまとめたものである。ここでは、法人格がないために実体法上の権利義務が帰属しない団体であっても、それ自体が民事訴訟の当事者として訴えを提起し、判決の名宛人になれることの理論的な説明について、近時有力な訴訟担当構成の内容を分析するとともに、これが克服しようとした通説たる固有適格説が、本来どのような着想の下に打ち立てられたものであったかを明らかにした。特に固有適格説は、従来、事件限りの権利能力を認めるものされてきたが、この「権利能力」を認めるという点が、我が国の法人法定主義との関係でおよそ成り立ちえないものと誤解されてきたことを指摘し、法人格ないし権利能力の有無とは別に、法人でない団体が主張し、または主張される実体法上の権利義務につき、個々の事件を処理するのに必要な限りで、当該団体に権利義務が帰属する旨の判決を許すことが、民訴法29条の本来の意義(ないし適用の効果)であることを指摘し、固有適格説に優位性があると結論づけた。もっとも、この結論はいまだ暫定的なものと考えており、英米法における信認関係に関する研究を経て、再考する必要がある。また、ドイツでの海外調査によって、近時の有力な研究成果のいくつかに触れることができたため、次年度以降の研究において比較法研究の成果も漸次発表できるものと考えている。本年度は、昨年度の研究実績の延長上にある課題のいくつかについて、研究し、その一部を公表することができた。昨年度の学会で報告し、民事訴訟雑誌に掲載した「法人でない団体の当事者適格と訴訟担当構成」では、民訴法29条を法人でない団体に適用することの意義を、団体の当事者適格ににつき訴訟担当構成を採用する場合と、固有適格構成を採用する場合のそれぞれについて考察し、結論として、訴訟物たる権利関係につき、個々の事件を処理するのに必要な限りで、当該団体に権利義務が帰属する旨の判決を許すことに求めるべきことを指摘した。このような指摘は、入会権の対外的確認訴訟を固有必要的共同訴訟とする判例法理を前提とした考察から導かれているが、最判平成20年7月17日民集62巻7号1994頁は、入会権者の一部が入会権の対外的確認訴訟の提起に同調しない場合、これを被告として訴訟を提起することを適法とする判断を示した。この帰結は、入会団体の財産帰属形式(総有)には一切手をつけないまま、入会権者の一部のみによる提訴を適法とした点において、従来の判例法理と緊張関係にある。本研究では、このような帰結がいかなる理論構成によって説明できるかについて考察を加え、共同所有者間の内部紛争において認められてきた判例法理を応用することが、その解決の糸口になりうることを指摘した。他方、権利能力なき社団の財産に対する金銭執行においては、執行の対象となる財産が不動産である場合、我が国の不動産登記法が、社団名義の登記を許さないことから、社団に当事者能力・当事者適格を認め、金銭借権に基づく給付の訴えにおいて請求認容判決を得ても、それを債務名義として、社団財産たる当該不動産に対して強制執行をすることは不可能という帰結に至る。しかし、下級審裁判例ではあるが、この点に関する興味深い判断をしたのが、東京高判平成21年4月15日(判例集未搭載、原審:東京地判平成20年11月17日判タ1295号306頁)である。判旨は、社団に対する金銭債権の債権者は、社団財産たる不動産につき登記名義を有する第三者に対する承継執行文の付与を受けて不動産執行をすることはできないとしつつ、真正な登記名義の回復を原因とする社団の第三者に対する登記請求権を代位行使して、社団代表者に登記を戻した上で強制執行すべきとした。