hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インタラクティブロボットハンドによる把持機能の飛躍的向上

本研究では,人間の指のような機構的な受動性(メカニカルコンプライアンス)を有するインタラクティブロボットハンドの設計・製作し,安定した把持や滑りを活用した巧みな物体操作の実現を目指している.特に,2年目では,人の腱駆動構造を模倣することで,把持力にほぼ比例して把持力と直交方向のスティフネス(=コンプライアンスの逆数)が変化する特性が実現できることをシミュレーション及び製作した実機により確認した.具体手には,まず,人の指は機構的に把持力に応じて,その把持力と直交する方向のスティフネスが比例した関係を持っていることを実験により確認した.つまり,把持内力を意識的に変化させることで,把持物体のコンプライアンスを変化させることが可能となる.また,把持物体の重量によっては把持力を人間は調整し,それに応じて自動的に適切な指先のスティフネスが調節されている.このような優れた人間の指先特性を機構的に再現するために,多関節腱駆動機構を提案し,力センサを用いることなく機構的に適切なコンプライアンスが実現可能であることをシミュレーションにて確認した.更に,原理検証の実験機を製作し,シミュレーションに近い結果を得た.この多関節腱駆動では,1つの腱が同時に多関節を駆動する腱配置を作用し,また,腱にバネ特性を持たせることにより,従来の関節駆動系では実現できないメカニカルコンプライアンスが得られた.これにより,衝突などの予測が困難な外力が作用した際に,人の指の様に指位置・姿勢が柔軟に変化し,また,把持力に応じてコンプライアンスが変化することで,把持物体の安定化,組み付け作業のスムーズな遂行が可能となると思われる.これらの可能性の検証については今後の課題としたい.本研究では,機構的な受動性(メカニカルコンプライアンス)を取り入れたインタラクティブロボットハンドを設計・製作し,安定した把持や滑りを活用した巧みな物体操作の実現を目指す.ここでは,人の腱駆動構造を模倣することで,適切なメカニカルコンプライアンスを有するロボットハンドを製作し,物体の把持位置や把持力に応じて指先姿勢を含む把持形態が受動的に変化することで,アクチュエータが制御することなく適切なコンプライアンスを物体に与えることが可能なロボットハンドの実現を目的とする.そこで,本年度は,腱配置およびリンク構造を変化させた際,実現されるメカニカルコンプライアンスの特性変化の関係を調べ,適切なメカニカルコンプライアンスを有する腱駆動構造をシミュレーション上で決定した.この適切なメカニカルコンプライアンスが実現されると,把持している物体に外力が作用した際,その物体の変位を許容しながら指先にて滑りが生じにくくなる方向へ指先姿勢が受動的に変化する.その結果,外力に対する把持物体の安定性の向上が可能となり,従来の関節駆動型のロボットハンドでは実現できなかった特性である。更に,MP関節に生じるトルクは3本の腱張力の和と比例関係を有している.そこで,DIPが延びきった指先姿勢では,DIPを駆動することができる腱の張力を増加させると,DIP関節トルクの増加量は少なくMP関節トルクを大きく増加させることが可能となる.これにより,親指と人差指によるピンチング動作において,関節駆動型ロボットハンドより把持力を高めることが可能であることも明らかになった.最後に,シミュレーション上で確認されたメカニカルコンプライアンスの特徴を,実際のシステムにて検証を行う為,現在,腱駆動型ロボットフィンガーを製作しており,平成18年度に実験を行う予定である.本研究では,人間の指のような機構的な受動性(メカニカルコンプライアンス)を有するインタラクティブロボットハンドの設計・製作し,安定した把持や滑りを活用した巧みな物体操作の実現を目指している.特に,2年目では,人の腱駆動構造を模倣することで,把持力にほぼ比例して把持力と直交方向のスティフネス(=コンプライアンスの逆数)が変化する特性が実現できることをシミュレーション及び製作した実機により確認した.具体手には,まず,人の指は機構的に把持力に応じて,その把持力と直交する方向のスティフネスが比例した関係を持っていることを実験により確認した.つまり,把持内力を意識的に変化させることで,把持物体のコンプライアンスを変化させることが可能となる.また,把持物体の重量によっては把持力を人間は調整し,それに応じて自動的に適切な指先のスティフネスが調節されている.このような優れた人間の指先特性を機構的に再現するために,多関節腱駆動機構を提案し,力センサを用いることなく機構的に適切なコンプライアンスが実現可能であることをシミュレーションにて確認した.更に,原理検証の実験機を製作し,シミュレーションに近い結果を得た.この多関節腱駆動では,1つの腱が同時に多関節を駆動する腱配置を作用し,また,腱にバネ特性を持たせることにより,従来の関節駆動系では実現できないメカニカルコンプライアンスが得られた.これにより,衝突などの予測が困難な外力が作用した際に,人の指の様に指位置・姿勢が柔軟に変化し,また,把持力に応じてコンプライアンスが変化することで,把持物体の安定化,組み付け作業のスムーズな遂行が可能となると思われる.これらの可能性の検証については今後の課題としたい.
有機Mott絶縁体結晶を用いた金属絶縁体転移型デバイスの研究

電子相関が電子物性を支配する有機モット絶縁体を用いて電界効果トランジスタ構造を形成し、ゲート電界による物性制御とそのデバイス特性の研究を行った。ゲート電界により誘起される電子・正孔の電界効果移動度の温度依存性をそれぞれ明らかにした。従来より知られていたバルクの金属絶縁体転移は、電子移動度の温度依存性により説明されることが明らかとなった。また、280Kおよび250K付近で、従来知られていなかった相転移が観測された。また、キャリアドープによるデバイス特性の変化を明らかにした。有機Mott絶縁体である(BEDT-TTF)(TCNQ)電荷移動錯体の結晶をSiO_2/Si基板上に成長させ、ゲート電界の印加によって誘起される相転移について研究した。(BEDT-TTF)(TCNQ)は両極性の電界効果トランジスタ特性を示し、電子・正孔ともに注入が可能であることを示した。電子移動度の温度依存性において、280K以上で急激に移動度が上昇する現象を世界で初めて明らかにした。同じ温度領域において正孔移動度には有意な変化は認められなかったため、電子移動度の急激な増加は従来的な構造相転移に起因するものではないと考えられる。この新規現象について、注入キャリアのMott転移を考慮した考察を行った。また、TCNQの一部をより電子親和力の高いF-TCNQに置き換えた結晶(BEDT-TTF)(TCNQ)_<1-x>(F-TCNQ)_xを成長させ、同じく両極性電界効果特性を観測した。導電率や移動度のx依存性から、F-TCNQは正孔ドーパントおよび電子トラップとして働くことを明らかにした。さらに、正孔ドープした結晶の電界効果特性において、注入電子のみならず、注入正孔によるMott転移も観測された。これらの現象は有機デバイス分野の研究ではこれまで報告されたことがない。この新規性が評価され、物性物理学分野で名高いPhysical Review B誌に論文が掲載された。付け加えて、現象が室温に近い温度域で起こることから、基礎研究的な興味だけでなく、実用デバイスとしての応用研究もおおいに見込まれる。有機モット絶縁体(BEDT-TTF) (TCNQ)結晶を活性層とする電界効果トランジスタ(FET)を作製し、ゲート電界/化学ドープ/光励起によるキャリア濃度変調を引き金とした物性制御を目指す研究を行った。結晶成長方法の改善により、キャリア移動度が1桁近く向上する成長条件を見出した。FET伝達特性の温度依存性から、電子の電界効果移動度が250Kで極大、280Kで急激な増加を示し、320Kにて最大値をとることが分かった。正孔の電界効果移動度に関しては、同じく260Kで極大、280Kで急激な増加を示すが、310K以上で徐々に降下するなど、電子移動度とは異なる温度依存性が見られた。電子および正孔の移動度がこのような振る舞いを示した観測例は他になく、バルクの電気特性においてもこの振る舞いに対応した温度依存性は観測されない。これは、FETのチャネル領域のキャリア伝導がバルクのそれと異なることを示している。電子移動度と導電率が最大値をとる温度が一致することから、バルク結晶で知られていた金属-絶縁体転移は、電子移動度の温度依存性によって説明できることを始めて示した。一方、伝達特性において見られたヒステリシスについて解析を進めたところ、強誘電体的なΔP-V曲線が得られた。この物質のバルク結晶において強誘電的な誘電特性は報告されたことがない。280Kにおいて強誘電性の消滅に伴って移動度が急増することから、移動度と強誘電性の温度依存性には明確な相関が見られる。このことを考慮して、ゲート電界によって誘起された電荷移動量変化Δρが格子歪を伴うことによって強誘電性が発現すると解釈した。化学ドープ効果に関しては、F-TCNQのドープ量の増加に伴って、電子移動度と正孔移動度で異なる温度依存性を示すことを明らかにした。280Kにおける相転移が幅を持つようになり、これは多数の結晶の平均的な特性を測定していることによると考えられる。光励起効果に関しては、赤外域の光検出器の入手に時間を要したため、光伝導の予備的な実験のみを行った。今後、より広範囲の光伝導スペクトルの測定と解析を行っていく。
細胞内における組織型トランスグルタミナーゼによる架橋反応産物の同定

トランスグルタミナーゼ(TG ase)により形成される架橋イソペプチド結合物(γ-グルタミル-Σ-リジン)を検出するために、この架橋物に対する抗体の作成を試みた。まず、モルモット肝臓から組織型TG aseを精製した。この酵素をCa^<2+>存在下でウシ血清アルブミン(BSA)に作用させ、架橋BSAを得た。架橋BSAを完全フロイントアジュバントと共にモルモット皮下に注射し、抗体の精製をELISA法で追跡した。ELISAに供する血清試料はBSAで稀釈して抗BSA抗体を吸収することにより、架橋物に特異的な抗体の生成を測定した。5回の免疫により抗体価はほぼ飽和したので、心臓採血により全血を得た。次に架橋物に特異的な抗体を単離するため、抗原カラムを2種類作成した。即ち、非架橋BSAをセファロースに固定化して、このカラムにより抗BSA抗体を除去した。次に、架橋BSAを固定化したカラムに架橋BSAに特異的な抗体を吸着させ、目的とする抗体を得た。この抗体と反応するタンパク質を同定するため、ラット各種組織の粗抽出液をウェスタンブロットしたところ、分子量約4.2のタンパク質が強く抗体染色された。また、分子量10万以上の複数のタンパク質も反応した。一方、SDSに不溶性な分画も、そのスミアを抗体染色したところ繊維状の物質が抗体と反応した。今後、TG aseにより架橋される可能性のあるタンパク質中にイソペプチド結合の存在を確認するために、この抗体は極めて有用な手段となると考えられる。
脈として産する高圧鉱物の複数相飽和実験による沈み込み流体組成と移動の解明

本研究は、天然のプレート境界岩石中の流体から直接晶出した高圧鉱物脈が溶解・飽和する条件に着目し、実験的研究によって沈み込みスラブから脱水した流体の化学組成と移動について新たな情報の獲得に取り組むものである。野外採取したプレート境界岩中の脈の鉱物相や化学組成情報をもとに、実験の出発物質の作成を行う。その後、脈鉱物または等組成の合成試料を出発物質として複数相飽和実験の有効性を検証する。さらに母岩と非平衡な流体沈殿を記録した高圧鉱物脈を出発物質とした複数相飽和実験を実施し、スラブ流体の活動温度圧力条件と化学組成・移動と島弧火山マグマの微量元素組成への寄与を検証する。
消化器癌における糖鎖異常のメカニズム解明と臨床への応用

フコースを付加する反応をフコシル化と呼ぶが、肝癌ではこのフコシル化が亢進しており、中でも、フコシル化AFP(AFP-L3分画)は肚癌特異的に増加し、腫瘍マーカーとして臨床応用されている。フコシル化にはフコース転移酵素とそのドナー基質となるGDP-フコースが必要である。GDP-フコースは細胞質において合成され、GDP-フコーストランスポーター(GDP-fuc Tr)によりゴルジ体内腔に輸送され糖転移反応に利用される。GDP-フコースが肝癌で特異的に増加することが以前に報告された。研究代表者はGDP-fuc Trが慢性肝疾患に比べ肝癌で有意に増加していることを明らかとしたが、GDP-フコースの量とその輸送のどちらがフコシル化の亢進に重要であるかを検討するために、肝癌細胞株にL-フコースを投与し、人工的にGDP-フコースの濃度を増加させたがフコシル化レベルに変化は見られなかった。一方、肝癌細胞株にGDP-fuc Trを過剰発現させると劇的にフコシル化が亢進した。以上の結果より、肝癌細胞株においてはGDP-フコースの量よりもその輸送がフコシル化の律速段階になっていると考えられる。また、GDP-fuc Trに対する抗体を作成し、60例以上のヒト肝癌組織を用いて免疫染色を行った結果、フコシル化レベルとGDP-fuc Trの発現レベルはよく相関していた。フコシル化の亢進した肝癌細胞株は細胞外基質に対しての接着能が低下しており、過剰なフコース付加によるインテグリンの機能低下がその原因と考えられる。本研究はドナー基質の輸送という新たな視点から糖鎖の生合成を捉え、肝癌特異的なフコシル化亢進の機構を明らかとした。臨床検体を用いて検討していることから、実際の癌患者での現象を反映していると考えられ、肝癌におけるフコシル化の病理的意義が明らかになれば新たな治療のターゲットとなるかもしれない。
差異的樹状細胞免疫法による前立腺癌幹細胞特異的モノクローナル抗体の網羅的作製

HAを発現する制御性樹状細胞をマウスに免疫するとHAに対する抗体産生は成熟活性型樹状細胞を用いた場合と比較すると強く抑制された。しかし、OVAタンパク質をその後免疫すると、OVAに対する抗体産生は抑制されなかった。これらのことから差異的樹状細胞免疫法の基盤が確立された。培養細胞から抽出された膜タンパク質は樹状細胞に貪食されることが確認された。貪食樹状細胞を免疫することで細胞表面タンパク質に対する抗体産生が誘導された。制御性樹状細胞を用いた場合は抗体産生が有意に抑制された。BALB/Cマウス骨髄を採取し、通常の培養方法(GM-CSF添加のみ)によりnormal DCを誘導し、一方GM-CSF,IL-10,TGF-b添加によりregulatory DCを誘導した。それぞれLPSで刺激した。RegulatoryDCでは少ない割合ではあるがCD86が上昇したので、IMag精製によりCD86陽性の細胞を除去したものを実験に使用した。これらの樹状細胞にHA発現レトロウィルスベクターを感染させ、BALB/Cマウスに免疫した。HA発現プラスミドでブーストした後、免疫血清を採取し、anti-HA抗体が存在するかフローサイトメトリー法で解析したところ、normal DCで免疫したものではanti-HA抗体が確認されたが、regulatory DCで免疫したものは有意に抗体価が低く、regulatory DCは抗体産生を誘導する能力が低いことが明らかになった。次に培養細胞から膜タンパク質を精製し、DCが取り込むかどうか検討した。まずマウスCD4とGFPを融合したコンストラクトを作製し、293T細胞にtransfectionによりCD4-GFPが細胞膜に発現していることをフローサイトメトリー解析と蛍光顕微鏡観察で確認した。CD4-GFPを発現させた293T細胞よりキットを使用して膜タンパク質を回収し、normal DCとregulatory DCに添加した。その結果GFPがどちらのDCでも有意に認められ、膜タンパク質を取り込んでいることが確認された。膜タンパク質を取り込ませたDCをマウスに免疫し、膜タンパク質に対する抗体が誘導されるか検討中である。膜タンパク質の抽出方法として当初A社のキットを用いていたが、タンパク質の収量が予想外に低く、効率的な免疫を行うのに十分ではなかったため、B社のキットに変更した。こちらはタンパク質の収量は劇的に増加したが、抽出条件がより厳しいので、抽出バッファーによる細胞への毒性が懸念されたが、やはりヒト293T細胞に抽出したタンパク質溶液を添加すると細胞が死滅することが判明した。しかし十分な希釈を行ったり、バッファー交換カラムを使用することで、細胞毒性はほぼ解決できた。また、CD4-GFPを発現させた293T細胞より膜タンパク質を回収し、樹状細胞に添加した結果GFPが樹状細胞に認められ、膜タンパク質を取り込んでいることが確認された。樹状細胞の生存や機能に悪影響なく抽出したタンパク質を樹状細胞に添加、貪食できる条件が確立された。予備実験としてヒト293丁細胞より膜タンパク質を抽出し、normal DCとregulatory DCに添加、貪食させ、BALB/Cマウスに免疫し、抗血清を採取し、フローサイトメトリー法によりヒト293T細胞の表面抗原に対する抗体産生を検討した。その結果、normal DCを用いた免疫では293T細胞表面抗原に対する抗体が強力に検出されたが、regulatory DCを用いた免疫では抗体が低下していた。このように精製した膜タンパク質を用いた樹状細胞免疫で、regulatory DCの場合抗体誘導が低下していることが確認された。ヒト前立腺癌細胞であるDU145細胞のCD44陽性CD24陰性細胞は癌幹細胞様の性質をもつことが既に報告されている。FACS法によりCD44陽性CD24陰性細胞の分取が可能になったので、現在CD44陽性CD24陰性細胞に対する特異的な抗血清をもつ免疫マウスを作製中である。
１塩基マイクロサテライトＤＮＡの高精度分析法による葉緑体ゲノム変異研究の新展開

裸子植物の葉緑体ゲノムは父性遺伝することから,葉緑体DNAマーカーは森林遺伝・育種・生態学的研究において必要不可欠である。しかし,葉緑体ゲノムにおける塩基配列変異のほとんどは,1塩基SSR(ホモポリマー)変異である。このため,1塩基の繰返し数を高精度で検出するための新たな分析系(HoPPE:homopolymer primer extension)の開発を行った。また,HoPPE分析データからDNAタイピングを行う処理システムを構築した。さらに,スギにおいて,葉緑体ゲノムに存在するホモポリマー領域を探索し,その頻度を定量的に評価した。裸子植物(有用林業樹種である針葉樹類が含まれている)では,葉緑体ゲノムは父親のみから遺伝(父性遺伝)するため,森林遺伝育種研究において葉緑体ゲノム変異の活用は必要不可欠となっている。しかし,葉緑体ゲノムは,核ゲノムに比べて変異性が極めて小さいため,多数の葉緑体マーカーを同時に利用し,情報量を増やすことが必須である。葉緑体ゲノムで変異性が高いのは,ほとんどが1塩基SSR(ホモポリマー)変異であるため,従来の分析法では,正確な分析が困難であった。そこで,1塩基の繰返し数を高精度で検出するための新たな分析系の開発を試みた。また,分析データからDNAタイピングを行う処理システムについても検討した。まず,(1)PCRで葉緑体ゲノムにあるホモポリマーの近隣領域を全DNA(核,ミトコンドリアDNAを含む)から選択的に増幅した。(2)この二本鎖DNAを変性し,(3)ホモポリマー領域の直前(5'側)配列をもつプライマー(20塩基前後)とアニーリングさせ,部分的二本鎖を形成,(4)ホモポリマーと同じdNTPのみを加えてホモポリマー部分のみを伸長,(5)最後にホモポリマー領域直後(3'側)の1塩基と同じddNTPにより伸長を停止させる反応系の確立を試みた。dNTPとddNTPの添加濃度,dNTP-ddNTP比,使用DNAポリメラーゼ等について検討し,反応系の最適化を行った。今後,さらにHoPPE反応の最適化と簡便化を進めることにより,林木育種および森林遺伝研究の現場での1塩基SSRタイピング法として活用可能である。また,1塩基SSRタイピングを自動化するためのデータ処理プログラムを作成した。なお,本プログラムには実用上(実際に使用する研究・技術者)の利便性を考慮し,Excel(マクロ機能(Excel VBA))を使用した。造林学
大脳新皮質の層構造と機能

知的障害と自閉症の原因分子であるIL1RAPL1がシナプス前部のPTPδと相互作用することにより、大脳皮質神経細胞のシナプス形成を制御していることを明らかにした。また、IL-1RAcPも興奮性シナプス形成を制御していることを示した。さらに、IL1RAPL1欠損マウスでは、大脳皮質および海馬の錐体神経細胞のスパイン密度が有意に減少し、空間参照記憶、空間作業記憶及び恐怖条件付け学習に障害が認められることを明らかにした。平行して、文脈依存恐怖学習に線条体中型有棘神経細胞が必須であり、ドパミンD1受容体を介する線条体直接路が文脈依存恐怖記憶の形成に重要であることを見出した。大脳新皮質第4層特異的Eag2遺伝子に誘導型CrePR遺伝子を挿入したマウスを標的遺伝子組換えにより作成した。さらに、Eag2-CrePRマウスをCre依存的にジフテリア毒素Aを発現するNSE-DTAマウスと掛け合わせ、RU-486の投与によりCrePRの組換え酵素を活性化し、大脳新皮質第4層の神経細胞が誘導除去されることを示した。平行して、大脳新皮質第5層特異的に発現するFezf2遺伝子にCre遺伝子を挿入した標的遺伝子組換えベクターを構築した。また、精神遅滞と自閉症の原因分子である膜蛋白質インターロイキン-1レセプターアクセサリープロテインライク1(IL1RAPL1)が培養大脳神経細胞においてシナプス形成を誘導することを見いだした。シナプス形成誘導能は興奮シナプス特異的であり、IL1RAPL1の細胞外領域が重要であることを明らかにした。IL1RAPL1の細胞外領域に結合する分子を探索し、神経細胞のシナプス後部に存在する膜蛋白質IL1RAPL1が連結する相手の神経細胞のシナプス前部に存在する膜蛋白質受容体型チロシン脱リン酸化酵素(PTP)δと互いに結合することにより、神経細胞間のシナプス形成を促進することを見出した。これらの成果から、IL1RAPL1の欠損が脳神経ネットワーク形成の不全を引き起こし、精神遅滞と自閉症の引き金となっていると考えられる。今回の発見は、シナプス形成の障害が精神疾患を引き起こす経路となることを示唆している。さらに、精神遅滞原因遺伝子IL1RAPL1を欠損させる標的遺伝子組換えベクターを構築し、欠損マウスを作製した。IL1-receptor accessory protein-like 1(IL1RAPL1)は非症候性X染色体連鎖精神遅滞(nonsyndromic mental retardation)の原因遺伝子として同定され、その後、自閉症家系においてもその遺伝子変異が報告されている。培養大脳皮質神経細胞にIL1RAPL1を発現させると神経細胞のシナプス数が増加し、IL1RAPL1をknockdownするとシナプス数が減少することを見出した。また、in vivoにおいてもマウスの大脳皮質にIL1RAPL1を発現させると神経終末のVGIuT1が著しく増加し、ILIRAPLIKOマウスでは大脳皮質神経細胞のスパイン数が減少することから、IL1RAPL1は大脳皮質神経細胞のシナプス形成を制御すると考えられた。さらに、HEK293T細胞に発現させたIL1RAPL1は培養大脳皮質神経細胞のシナプス前部の分化を誘導する活性を示し、IL1RAPL1のシナプス形成誘導能は興奮性シナプスに特異的であった。IL1RAPL1の細胞外領域のみで大脳皮質神経細胞のシナプス前部の分化誘導活性を示すことから、細胞外領域に結合するタンパク質をaffinity chromatographyで精製し、受容体型チロシン脱リン酸化酵素(PTP)δを同定した。大脳皮質神経細胞をPTPδKOマウスから調整するとIL1RAPL1のシナプス形成誘導能は消失したことから、IL1RAPL1とPTPδがシナプス間接着分子として働くことにより、大脳皮質神経細胞のシナプス形成を制御していることが明らかとなった。したがって、IL1RAPL1の欠損は神経ネットワーク形成の不全を引き起こし、精神遅滞と自閉症の引き金となっていると推定される。情動は動物の評価、意思決定、行動に重要な役割を担っている。中でも恐怖記憶は、動物の生存を脅かす様な状況への適応行動に必須である。行き過ぎた恐怖学習は、時に精神障害の原因ともなっている。恐怖条件付け学習のパラダイムを用いた多くの研究の積み重ねから、扁桃体、海馬及び内側前頭皮質が恐怖記憶の獲得、保持、想起、消去に重要であることが明らかにされている。我々は、線条体の中型有棘神経細胞を誘導的に除去出来るマウス系統を樹立し、文脈依存恐怖学習に線条体神経細胞が必須であることを明らかにした。さらに、線条体特異的にドパミンD1受容体あるいはD2受容体を欠損するマウスを作成し、文脈依存恐怖学習は線条体D2受容体の有無には影響されないが、線条体D1受容体の存在に大きく依存することを見いだした。

したがって、ドパミン神経はD1受容体を介して恐怖に関わる負の情動シグナルを線条体に伝え、線条体直接路が文脈依存恐怖記憶の形成に重要な役割を担っていることを明らかにした。Interleukin-1 receptor accessory protein-like 1(IL1RAPL1)は非症候性のX染色体連鎖型知的障害の原因遺伝子の1つであり、自閉症の発症にも関連している。我々は、後シナプス膜に発現するIL1RAPL1が前シナプス膜に発現する受容体型チロシン脱リン酸化酵素PTPδと結合することで、興奮性シナプスの形成を制御していることを明らかにし、IL1RAPL1に遺伝子変異を持つ患者では、シナプス形成不全が知的障害や自閉症の発症の引き金になるとの考えを提唱した。今回、純系C57BL/6遺伝子背景の下にIL1RAPL1欠損マウスを作成し、脳機能に及ぼす影響を解析した。欠損マウスは空間参照記憶や作業記憶、恐怖記憶の遠隔記憶が障害され、行動の柔軟性が減少していた。さらに欠損マウスは自発的活動が亢進し、広い空間や高さに対する不安が軽減していた。これらの結果から、IL1RAPL1の欠損は学習、記憶、行動の柔軟性、社会性、自発活動、不安といった様々な脳機能に影響を及ぼすことが明らかとなった。興奮性シナプス形成を制御するIL1RAPL1は脳に広く発現していることから多様な神経回路の興奮ー抑制のバランスさらには機能に影響すると考えられる。学習・記憶の障害や多動性は、IL1RAPL1遺伝子に変異を有する知的障害の患者の症状に対応している。IL1RAPL1欠損マウスでは恐怖記憶獲得時のin vivo扁桃体LTP誘導の低下が見られことが報告されており、IL1RAPL1の欠損によって脳の興奮性シナプスの形成障害が起こり、神経活動の興奮と抑制のバランスが崩れ、シナプス可塑性が低下することによって知的障害が引き起こされるのではないかと考えられる。また、行動の柔軟性や社会性の変化は、IL1RAPL1遺伝子の変異を有する自閉症患者の症状に関連すると思われる。大脳新皮質の神経細胞ネットワークの形成機構を明らかにすることにより、新学術領域研究「神経細胞の多様性と大脳新皮質の構築」に貢献することを目的に、以下の成果を挙げた。非症候性X染色体連鎖精神遅滞の原因遺伝子IL1-receptor accessory protein-like 1 (IL1RAPL1)が大脳皮質神経細胞のシナプス形成を制御していることを明らかにし、IL1RAPL1の欠損は神経ネットワーク形成の不全を引き起こし、精神遅滞と自閉症の引き金となっていると推定した。IL1RAPL1は脳に特異的に発現し、免疫系のインターロイキン1(IL-1)の受容体としては機能しない。今回、構造的に類似したIL1受容体ファミリーの全てについてシナプス形成誘導能を検定した。その結果、免疫・炎症反応に重要な役割を担っているIL-1受容体複合体を構成するIL-
ポリティサイドの構造分析ー「本質化」と破壊意図

本課題最終年度となった平成30年度においては、事例として新たに韓国・光州事件を加え、それについての文献研究及び現地調査を実施し、アルゼンチン・韓国・インドネシアの事例を比較検討するワークショップを開催し、2本目の論文の執筆を開始した。光州事件を加えたのは、冷戦期のポリティサイドを類型化する上で、ラテンアメリカ、東南アジアとは別に、東アジアをひとつの地域的類型として考えられないかと考えたからである。韓国の光州事件と台湾の二・二八事件は冷戦を背景としつつも、本質は民主化運動の弾圧である。このことを調査するために10月光州市に行き、史跡を訪ね、研究者と面談する等の調査を行った。次に2月にアルゼンチン・韓国・インドネシアから3名の研究者を招へいし、国内の討論者3名を交えて事例を比較検討するワークショップを開催した。また、本研究に関連して、3月に早稲田大学で開催されたIsaias Rojas-Perez教授によるペルーの移行期正義に関する講演会でコメンテーターを務めた。以上の調査やワークショップを通じてポリティサイドにおける「本質化」の実態は敵対勢力の「本質」の認知から出発するのではなく「本質化」しなければならない戦略的必要性から来る、そしてその必要性とはすなわち「破壊意図」であるというモデルに辿り着いた。今後はこの点を深く探求して行く。3年間の研究期間においては、インドネシア、カンボジア、アルゼンチン、韓国で調査を行い、2つの国際学会で発表した他、海外での講演を2回行い、国内で講演会(光州事件)と政治的殺害に関する国際ワークショップを開催し、講演会のコメンテーターを務めた。英語論文1本を書籍の一部として発表した。次年度(2019年)7月カンボジアでのジェノサイド学会と12月台湾での東南アジア研究学会で成果を発表すべく2本目の論文の執筆に取りかかった。本課題はその出発点において、敵対集団の「本質化」とそれに対する「破壊意図」の形成がポリティサイド実行の前提としてあるというモデルを提示した。それはつまり、敵対集団の政治的性格を矯正不能なものとみなし、あるべき理想社会の実現のためには、集団として破壊する(殺害・抹殺する)しかないとの考えにいたるプロセスである。このモデルはインドネシアの1965年の共産党関係者大量殺害(いわゆる9・30事件後の虐殺)の事例研究をもとに仮説的につくられたものである。初年度はカンボジアの事例における検証を行った。そのために、カンボジアにおける聞き取り調査を2回、アメリカにおける資料収集を1回行った。カンボジアではシエムリアップ県、カンポンチャム県、プルサット県で殺害の行われた町や村を訪れ、住民や関係者から証言を聞いた。アメリカではエール大学のカンボジアジェノサイドプログラムを訪問し資料を収集し、研究者と議論を行った。その結果、ポルポトに率いられた民主カンプチア時代の大量殺害における敵対集団の本質化は、冷戦を背景として起きたものとはいえ、反植民地主義(反フランス)・反覇権主義(対ベトナム)を軸として長い歴史の中で形成されたクメール民族主義の極端な排外主義的表現であることが理解された。純粋なクメール人の復興という理念が、暴力的な革命理論と結びついたとき強烈な破壊意図が発生した。「不純」な要素と考えられた近代的諸要素(知性)、非クメール的諸要素(イスラム教)や外国的要素(ベトナム)が本来のあるべきカンボジアを堕落させ、あるいはクメール人を搾取してきたとみなされたのである。そうした要素が集積していたプノンペンの住民はとくに厳しい扱いを受けた。初年度は、ラテンアメリカの事例を探求するためアルゼンチン(汚い戦争)についての資料、さらには旧ソ連(富農抹殺や粛正)、中国(文革)についての資料収集を行った。初年度の計画に記していたカンボジアに関する事例研究は、アメリカでの資料収集、カンボジアでの2度にわたる調査で十分に行うことができた。また、次年度の事例研究であるアルゼンチンについての資料収集も着実に行った。加えて、旧ソ連、中国の事例研究についての資料収集にも着手した。とくにカンボジアの調査は現地在住研究者及び学生の多大な協力を得て、予期していた以上の成果をあげることができた。政治的にも微妙な問題であり、また過去のつらい出来事について人びとが進んで話をしてくれるということは想像していなかったが、実際には、全員ではないにしても、多くの人が語ってくれたということが大きい。それはおそらく未だ過去が納得されていない、精算されていないという感覚から来るものと思われる。実際に何が起きたかはそれぞれが知っており、経験しているけれども、その理由がうまく説明されていないためいつまでも心に疑問として残っているようである。この「わからなさ」というのがカンボジアの事例の特徴である。本課題2年目となった今年度は、アルゼンチンで調査を行い、2つの国際研究集会において司会やパネル発表者を務め、英語論文を発表した。まず、7月に豪クイーンズランド大学で行われた第13回国際ジェノサイド研究学会「正義とジェノサイドの予防」では、「人道に対する罪を問う1965年事件に関する民衆法廷の考察」というパネルの司会をした。本パネルは本課題でも探究してきたインドネシアの9・30事件後の虐殺をジェノサイドあるいは人道に対する罪という観点から議論したものである。次に12月に米コロンビア大学で行われた歴史的対話・正義・記憶ネットワーク主催会議「時間、記憶、そして歴史的正義の交渉」において、「インドネシアのジェノサイドを解釈する」のセッションで「比較の視点でみるインドネシアの1965年」を発表した。近年におけるポリティサイドの議論やアルゼンチンにおけるジェノサイドの議論の展開を紹介し、人道に対する罪の限界を指摘した。9月にはアルゼンチンでの調査を行った。

アルゼンチンでは軍事独裁政権時代の3万人近い失踪事件の追及が現在まで続いている。その裁判においてその時代の弾圧をジェノサイドとして描くという判例が生まれており、新しい考え方が法律的にも出されている。これをめぐって法学者、歴史学者、社会学者、人権団体、裁判官、弁護士等と意見を交換した。アルゼンチンの調査が本年度の大きな研究活動であったが、それを達成することができた。アルゼンチンは自身にとっても初めて行く国であり、研究者ネットワークを通じて多くの関係者に面会し、また資料を集めることができたことは、成果として大きいと感じている。また、ポリティサイドの議論を国際的に提示し、いろいろなインプットを得られたことも大きな成果であった。上記に述べた国際会議以外にも、韓国の大学で講演を行い、議論を行うことができた。これで書籍執筆に向けて、概ねフレームワークが固まったと言える。本課題最終年度となった平成30年度においては、事例として新たに韓国・光州事件を加え、それについての文献研究及び現地調査を実施し、アルゼンチン・韓国・インドネシアの事例を比較検討するワークショップを開催し、2本目の論文の執筆を開始した。光州事件を加えたのは、冷戦期のポリティサイドを類型化する上で、ラテンアメリカ、東南アジアとは別に、東アジアをひとつの地域的類型として考えられないかと考えたからである。韓国の光州事件と台湾の二・二八事件は冷戦を背景としつつも、本質は民主化運動の弾圧である。このことを調査するために10月光州市に行き、史跡を訪ね、研究者と面談する等の調査を行った。次に2月にアルゼンチン・韓国・インドネシアから3名の研究者を招へいし、国内の討論者3名を交えて事例を比較検討するワークショップを開催した。また、本研究に関連して、3月に早稲田大学で開催されたIsaias Rojas-Perez教授によるペルーの移行期正義に関する講演会でコメンテーターを務めた。以上の調査やワークショップを通じてポリティサイドにおける「本質化」の実態は敵対勢力の「本質」の認知から出発するのではなく「本質化」しなければならない戦略的必要性から来る、そしてその必要性とはすなわち「破壊意図」であるというモデルに辿り着いた。今後はこの点を深く探求して行く。3年間の研究期間においては、インドネシア、カンボジア、アルゼンチン、韓国で調査を行い、2つの国際学会で発表した他、海外での講演を2回行い、国内で講演会(光州事件)と政治的殺害に関する国際ワークショップを開催し、講演会のコメンテーターを務めた。英語論文1本を書籍の一部として発表した。次年度(2019年)7月カンボジアでのジェノサイド学会と12月台湾での東南アジア研究学会で成果を発表すべく2本目の論文の執筆に取りかかった。今後も当初の計画通りに進めていく。すなわち2年目は、ラテンアメリカの事例研究としてアルゼンチンの「汚い戦争」を研究する。
シクロペンタジエニル基とホスフィンを有する四官能性架橋配位子の異種二核錯体

1.研究計画に示したように前期及び後記遷移金属からなる異種二核錯体において2つの金属が空間的に近づき得るように設計した四官能性架橋配位子Me_2Si[3-C_5R_3(CH_2)_nPPh_2]_2^<2->(1__;R=H,n=2,2;R=H,n=3,3__;R=Me,n=3)の収率良い合成法を開発した。また、前期遷移金属としてTi及びZrを用い、1__、2__及び3__を配位子とするTiCl_2及びZrCl_2錯体を合成した。これらTi及びZr錯体は予想されるようにmeso体とdl体を含み、いずれもmeso/dl=1/1で生成し、また、ホスフィン部分はTiおよびZrに配位せず、freeであることを明らかにした。3.4__とMo(CO)_4NBDの反応では、meso-及びdl-4__がそれぞれ特異的にOh構造のMoにトランス及びシスキレ-ト配位したmeso,trans-及びdl,cis-Zr-Mo(CO)_4二核錯体が生成する。また、5__とMo(CO)_4NBDの反応では相当するmeso,trans体とdl,cis体だけでなくdl,trans体も得られ、メチレン鎖の長いn=3の場合にはdl,trans構造が立体的に可能であることを見い出した。これら得られた結果の一部については日本化学会第59春季年会(平成2年4月、横浜)において講演発表する。
マクロ組織化学を応用した骨盤内自律神経路の立体的再現に関する研究

【目的】ここ数年泌尿器科領域においても膀胱癌あるいは前立腺癌の根治手術の際に神経温存術式が行われることが多くなり骨盤内の神経路に関する立体的・解剖学的な位置関係の詳細な情報が求められるようになってきた。本研究では、立体的・解剖学的位置関係を明確にできるマクロ解剖学の長所を生かしながらさらに組織化学的な手法を用いwhole-mount染色をすることにより骨盤内臓の自律神経の詳細な走行を明らかにすることを目的とした。【方法】死後6時間以内に病理解剖が行われた遺体より骨盤神経叢および直腸をen blockで採取し、Holt's液にて固定.Ach-iodideを用いwhole mount染色を行った。染色後、実体顕微鏡にて観察し、x11.3で写真撮影。computergraphic softを用い140枚の写真を合成し上下腹神経叢から両側骨盤神経叢および直腸膨大部後面に至るmapを作成しその神経走行について検討した。【結果】本染色法により骨盤内の自律神経(上下腹神経叢、下腹神経、骨盤内臓神経、骨盤神経叢)の走行をその周囲組織を可能なかっぎり破壊することなく詳細に観察することができた。その結果、直腸後面で両側骨盤神経叢間を直接結ぶ神経線維の存在が確認されこれらの神経線維を介し左右神経叢間のでの機能的連係がが示唆された。また、交換系神経である下腹神経と骨盤内臓器との詳細な位置関係が解明され、膀胱全摘除術をはじめ泌尿器科領域に於ける手術に対し新しい解剖学的示唆を与えることが可能であった。
現代沖縄社会における「呪術/呪術的な知」の変容と受容

本研究は、ネオリベラリズム化の進んだ現代の沖縄社会で生活する人びとが、公式的には排除している「ユタ」(沖縄の宗教的職能者)と、日々の暮らしの中で実際にはどのように接触しているのかといった呪術的な諸実践を考察することにより、沖縄における生活とともにある「呪術/呪術的な知」の受容と再生産の実態を文化人類学的な調査によって明らかにすることを目的としている。2009年度の調査では、沖縄の人々が伝統的な祖先崇拝の体現者であるとされる「ユタ」(宗教的職能者)の呪術的実践をめぐる諸相を明らかにするため、その存在を知りつつも接触を避ける人びとを視野に入れて調査をおこなった。統計的に全国平均の2倍以上いるとされている沖縄在住のクリスチャンたちの活動の一環として、ある教派の教会の信者の自宅で週に-度行なわれている婦人集会を定期的に参与観察した。その成果は、2009年度の沖縄文化協会公開研究大会において「沖縄の慣習と聖書をむすぶ語り」と題して報告した。婦人集会は布教のために用意された場であることは間違いないが、そのように作られた場で、位牌の処分の重要性の指摘や「邪教」としての「ユタ」という確認がなされる一方で、それらの指摘や確認においても「ユタ」と関連の深い沖縄の慣習から離れることの困難さが暗に現わされている。そこには、布教のための方便を超えて、「知る者から知らない者へ」という布教の一方向的な関係とは異なる相互的な関係性において、ローカルな慣習がグローバルな信仰といわば同等の価値が置かれていることを指摘した。また、2009年度は、「アクチュアリティを生きる-当事者抜きの決定をめぐって」および「『沖縄的な知』は商品なのか-人びとの日常的な<つながり>の視点から」の二論文を発表し、沖縄の災因論の専門家としての「ユタ」の実践の場に見られる間身体的なつながりにひらかれた「委ねる」という姿勢を手がかりとして、近代の専門家支配とは異なる人びとの実践のあり方を考察している。これは、執筆中の博士論文の骨子となる議論となっている。本研究は、現代の沖縄社会において、近親者の死により執行される伝統的な死者儀礼「ミーサァ/ミーグソー」をめぐる「呪術的な知」の再生産とその変容について、文化人類学的な微視的調査から明らかにすることを目的としている。「ミーサア/ミーグソー」とは宗教的職能者「ユタ」が行なう霊媒(口寄せ)を伴う儀礼であるが、それは沖縄に暮らす人びとが「ユタ」の呪術的な実践を体験する一般的な機会となっている。その体験は、人びとのあいだでしばしば「物語り」化されて、「ユタ」の評判およびそこにみられる「呪術的な知」を周囲の人びとに流通・フィードバックする契機となっていることを明らかにした。それらの「呪術的な知」の再生産の構造を解明するには、沖縄で暮らす人びとが「ユタ」に関して公式的には一様に語る「ユタはトリックのある仕事だ」といった知識に反するような知、つまり、人びとが、合理的な説明は加えられないけれども事実として体験した不思議な「呪術的な知」を周囲の人びととのつながりの中でどのように受容し、またそれを流通させる際にいわば共同作業としてどのように変容させているのかという点に注目することが重要となる。平成20年度は、2008年7月1日から8月5日、9月14日から12月1日にかけて沖縄本島での現地滞在調査を行なった。具体的には、沖縄本島南部在住の「ユタ」Aさん(70代)が行なうクライアントとの相談の場に定期的に同席させてもらい、明らかにされる災因に基づいて行なわれる「オガミ」と呼ばれる各地での祈りにも同行して参与観察した。また、Aさんのクライアントに対してインタヴューを行ない、その「呪術的な知」が日々の暮らしの中で受容されているさまを考察した。また、霊媒で有名な沖縄本島中部在住の「ユタ」平良カツさん(当時100歳)に対してもインタヴューをし、彼女の80年間近い「ユタ」としての評価の多くが、「ミーサァ/ミーグソー」という実践に伴って再生産されていることも明らかにした。

そこには、布教のための方便を超えて、「知る者から知らない者へ」という布教の一方向的な関係とは異なる相互的な関係性において、ローカルな慣習がグローバルな信仰といわば同等の価値が置かれていることを指摘した。また、2009年度は、「アクチュアリティを生きる-当事者抜きの決定をめぐって」および「『沖縄的な知』は商品なのか-人びとの日常的な<つながり>の視点から」の二論文を発表し、沖縄の災因論の専門家としての「ユタ」の実践の場に見られる間身体的なつながりにひらかれた「委ねる」という姿勢を手がかりとして、近代の専門家支配とは異なる人びとの実践のあり方を考察している。これは、執筆中の博士論文の骨子となる議論となっている。
リーダーへの権力委託による社会的ジレンマ解決の実証的研究

平成18年度には、17年度に開発したリーダー制裁行動進化シミュレーションにおけるリーダー進化replicator dynamicsのアルゴリズムを改善した。このシミュレーションでは、社会的ジレンマに直面している各集団に成員への制裁権限を担うリーダーが1人いて、それぞれの持つ行動傾向に応じ、非協力成員やリーダーを支援しない成員を罰するかどうかを決定する状況を想定している。このリーダーのreplicatordynamicsは、集団成員の支援からなる「リーダー個人の利得」と「集団成員の合計利得」という2つの利得に基づいている。前者はリーダー自ら辞任する場合、後者は解任される場合のリーダー交替にそれぞれ対応する。17年度のプログラムでは、二つの利得のどちらが基準になるかが確率的に選ばれていた。しかし現実状況では、どちら一方でも低い場合、リーダーは交替する。そこでこの部分のアルゴリズムを変更し、二つの利得の積を基準とするreplicator dynamicsを新たに開発した。さらに、リーダー支援行動の検証実験を行った。現実の社会的ジレンマが制裁を担うリーダーの存在によって解決されているならば、1)成員各人が直接非協力者を罰する状況と、2)リーダーが非協力者を罰しそのリーダーを成員が支援する状況では、成員の負担するコストが同じでも、2)の状況の方がコスト負担を厭わないことが予想される。この仮説を検証する実験室実験をおこなったところ、1)と2)の状況間で成員の平均コスト負担に有意な差は認められず、仮説は支持されなかった。この結果から、成員からリーダーへの支援を引き出すには、リーダーが制裁権限を担うだけでは不十分で、リーダー選出手続きの公正性や、リーダーの制裁行使意図の妥当性などが重要であることが示唆された。平成17年度は、規範認知バイアスの実験を行った。二次的ジレンマ問題があるにも関わらず規範が機能する理由としては、規範の実効性が不十分でも、潜在的逸脱者がその実効性を過大視し、逸脱行為を抑制することが考えられる。そこで、この実験では、同調圧力場面を実験室内に設定し、規範支持者(多数意見者)が規範逸脱者(少数意見者)に対する制裁的行為をどれだけ実施するか、逸脱者は制裁行為の程度をどのくらいに予測するかを検討した。その結果、規範支持者は逸脱者に対して制裁を加えるが、その程度は逸脱者が怖れているよりも小さいことが示された。この結果から、逸脱者は規範の過大視バイアスを持っており、これが規範への圧力を高めていることが示唆された。さらにAxelrod(1986)のメタ規範ゲームをベースに制度的連動下での協力行動の進化シミュレーションを実施した。この研究では、感情的連動により二次的ジレンマが回避できることを検証する第1シミュレーション、感情的連動が進化し得ないことを追試する第2シミュレーション、制度的連動(1次と2次の協力が分離不能な状況)では二次的ジレンマを回避でき、社会的ジレンマが解決されることを示す第3シミュレーションを行い、制度的連動により社会的ジレンマが解決され得ることが示された。この他、学生サンプルを用いて、身近な集団(サークルやゼミ)のリーダーとフォロワーの関係に関する予備的調査を行った。調査の結果、集団としての達成目標が明確な組織ほど、リーダーの一次と二次の制裁行使傾向がともに高く、フォロワーもそうしたリーダーを支持する傾向のあることが認められた。この結果は、現実の集団においても、フォロワーが連動型リーダーへ権力委託を行うことで、社会的ジレンマの解決がはかられていることを示唆している。平成17年度は、集団のメンバーからリーダーへ権力が委託されることで社会的ジレンマが解決されることを検証するコンピュータ・シミュレーションを行った。シミュレーション・プログラムは、16年度に開発した制度的連動のシミュレーション・プログラムをもとに開発した。今回のシミュレーションで仮定されているのは、複数の集団が社会的ジレンマに直面しており、それらの集団には非協力者への制裁代行をするリーダーが1人いるという状況である。集団の各メンバーは集団への協力傾向とリーダーへのサポート傾向(利得の一部をリーダーに渡す傾向)のそれぞれの遺伝子を持っており、これにしたがって行動が決定されている。また各集団のリーダーは、コストを払って非協力メンバーを罰する傾向と、同じくコストを払って非サポートメンバーを罰する傾向の遺伝子を持っており、制裁の行使・非行使はこれらの遺伝子にしたがって決定されている。シミュレーションは、メンバーによる協力・非協力およびサポート・非サポートの決定、さらにリーダーによる非協力者および非サポート者への制裁・非制裁の決定を1試行、10試行を1世代とし、10000世代を行った。集団のメンバーが次世代に残せる子孫の数はその世代での利得に比例して決められた。リーダーが地位を保つかどうかは、100世代ごとに直前の1世代の、リーダー自身の利得と集団全体の合計利得のそれぞれの相対量に応じて決められた。すなわち、自己利得が相対的に少ないリーダーは辞職し、集団利得が相対的に少ないリーダーは解任される状況といえる。このシミュレーションの結果、非協力者と非サポート者の両方を罰するリーダーが進化・増加し、同時に協力傾向やサポート傾向の高いメンバーも進化することが明らかになった。これは、集団内でメンバーの協力傾向とリーダーの制裁傾向が共進化することを示唆している。

このシミュレーションでは、社会的ジレンマに直面している各集団に成員への制裁権限を担うリーダーが1人いて、それぞれの持つ行動傾向に応じ、非協力成員やリーダーを支援しない成員を罰するかどうかを決定する状況を想定している。このリーダーのreplicatordynamicsは、集団成員の支援からなる「リーダー個人の利得」と「集団成員の合計利得」という2つの利得に基づいている。前者はリーダー自ら辞任する場合、後者は解任される場合のリーダー交替にそれぞれ対応する。17年度のプログラムでは、二つの利得のどちらが基準になるかが確率的に選ばれていた。しかし現実状況では、どちら一方でも低い場合、リーダーは交替する。そこでこの部分のアルゴリズムを変更し、二つの利得の積を基準とするreplicator dynamicsを新たに開発した。さらに、リーダー支援行動の検証実験を行った。現実の社会的ジレンマが制裁を担うリーダーの存在によって解決されているならば、1)成員各人が直接非協力者を罰する状況と、2)リーダーが非協力者を罰しそのリーダーを成員が支援する状況では、成員の負担するコストが同じでも、2)の状況の方がコスト負担を厭わないことが予想される。この仮説を検証する実験室実験をおこなったところ、1)と2)の状況間で成員の平均コスト負担に有意な差は認められず、仮説は支持されなかった。この結果から、成員からリーダーへの支援を引き出すには、リーダーが制裁権限を担うだけでは不十分で、リーダー選出手続きの公正性や、リーダーの制裁行使意図の妥当性などが重要であることが示唆された。
十九世紀前半のフランスにおける絵画と演劇の相互関係の研究

本研究は、ドラクロワを中心とする19世紀前半の歴史画・物語画と演劇との相互関係を、主題、表現や理論における類似や差異から考察する。引き続きパリ第四大学美術史考古学研究所の招待研究生としてパリに滞在し、地方やイギリス、ドイツ、スイスでの調査も行いつつ研究を進めた。まずは論文「ドラクロワ作「墓地のハムレットとボレーシオ」諸作品の考察-演劇の豊饒さから絵画独自の効果へ-」(『美術史』第172冊掲載)で、『ハムレット』五幕一場を描くドラクロワの複数作品を、仏訳戯曲、舞台上演、先行作例との関連を踏まえて検討し、感覚に与える刺激の強烈さで演劇に及ばない絵画というメディアの生かし方を考え抜いた画家の取り組みとして解読した。次に、ドラクロワ作《ヴェネツィア総督マリノ・ファリエロの処刑》(ロンドン、ウォレス・コレクション、1827年)を中心に、絵画と演劇の視覚的な相互関係を扱う研究を開始した。複数の脚本の比較検討に加え、近年の研究成果に負いつつ舞台装飾関連の資料を調査し、平成23年12月の京都美学美術史学研究大会にて発表を行った。加えて19世紀半ばの古典古代像とその表象の研究も進めている。考古学の成果で古代イメージが塗り替えられ視覚的参照源も増える中で、絵画制作における文学・歴史・理論の役割の変化を実作品と美術教育の両面から調査中であり、2012年5月にパリで開催される国際若手研究集会にて報告を行う。さらに、京都大学グローバルCOE「親密圏と公共圏の再編成を目指すアジア拠点」の共同研究の枠で行った睦み合う男女の表象についての考察を続行している。クールベ作《田園の恋人》(1844年頃、リヨン美術館)において、「現実の」恋人描写の際に文学や物語画に影響を受けた森という背景と、大流行したワルツの身体感覚が果たした役割を、版画の調査を踏まえ提案した。論文は今後の査読を経て受理されれば書籍に収録される予定である。本年度は、修士課程に引き続きドラクロワの文学主題作品の考察から始め、主に以下の三つの成果を得た。1、平成21年9月の美術史学会西支部例会において口頭発表『ドラクロワ作「墓地のハムレットとホレーシオ」-フランスにおけるシェークスピア受容との関連から-』を行った。これは十八世紀以来のフランスにおけるシェークスピア受容、様々な翻訳と翻案、英独仏の先行作例の比較考察を通じ、なぜドラクロワが構図の異なる複数作品として同場面を表したのか、という疑問に答えるものである。国内外で関連する絵画・演劇批評を網羅的に調査し、演劇関連の画像資料も参照したことは、絵画と演劇の関連を探る研究の出発点としてきわめて有効であり、学会誌『美術史』への投稿を予定している。2、同画家の《ファウスト》連作について論文「ドラクロワによる「挿絵」連作《ファウスト》-多様な着想源と技法革新の統合の試み-」(平成22年4月刊行の『京都美学美術史学』受理済)を執筆した。ゲーテ前後の「ファウスト」に関わる諸芸術作品との比較考察からドラクロワ作品の表現様式と場面選択における特異性を明らかにし、ロンドンで画家が観たオペラ風の翻案『フォースタス』(ジョージ・ソーン作、1825年初演)の舞台の再構成によりこの特異性を説明すると共に、国内外で黎明期のリトグラフ作例や関連資料を調査し、ドラクロワが新技術の特色を存分に生かすことで、テキストとの連続性を保った画家の創造性の表出として本連作を仕上げ得たことを明らかにした。3、十九世紀初頭の美術理論分析の一端として、カトルメール・ド・カンシーが1823年に発表した模倣理論における演劇の位置づけについて分析し、平成22年3月に京都大学大学院文学研究科に研究報告書として提出した。平成22年度には、ロマン主義的な文学・戯曲に基づく作品に加え、扱う主題を古典古代や現代を描くものに拡げた。10月以降はパリ第四大学美術史考古学研究所に招待研究員として受け入れて頂き、パリを拠点に各地で実作品の調査に本格的に取り組んでいる。まとまった成果は以下の二点である。1、ドラクロワ作《怒れるメディア》(1838年、リール美術館)の生成と受容について考察した。本作品はドラクロワが初めてサロンに展示した古典古代の物語に基づく作品である。本研究では場面選択の工夫と受容のあり方を、当時の古典劇の受容を視野に入れて読み解き、「古典古代」を表現する際に、同時代に通じる自然な感情の表象が重視されていたことを示した点が重要である。具体的には複数の戯曲テキストや同物語を描いた先行作例の調査、美術批評および演劇批評の精読を行った。一度七月に京都大学大学院文学研究科の大学院演習で報告したのちに、より深めて論文にまとめるために研究を続行中である。2、七月王政期(1830-48)のパリで制作された絵画および版画の恋人表象を分析した。より具体的には、パリに加えフランクフルト、モンペリエ、リヨン等の美術館所蔵の絵画作品と資料を実地調査するとともに、国立図書館の版画コレクションから19世紀のカップルのイメージを洗い出し、また同時代の男女関係に関する資料を調査して、恋愛観とそれを効果的に表すために用いられた手法を読み解いた。ワルツという参加型のダンスの図像と物語画のコードが、現実のカップルの自然な感情の表出をよりよく伝える有益な方法であったことを指摘することが出来た。