hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生活水準低下に及ぼす血管リモデリングネットワークの多面的解明

本研究の主目的である「生活水準低下に及ぼす血管リモデリングネットワークを解明」を行う目的で、2018年度には、五島市健診受診者534名、及び佐々町健診受診者580名を対象に動脈硬化検診を実施した。五島における動脈硬化検診では、血液サンプルを採取後、問診、血液検査、尿検査に加え、動脈硬化指標である心臓足首血管指数(CAVI)及び頸動脈内膜中膜肥厚(CIMT)、加齢性の筋力低下状況を把握する目的で、握力測定及び体成分分析、さらには歯科検診を実施した。また、採取した血液サンプルを使いHTLV-1感染の有無を判定した。過去の検診データとこれらの今回得たデータを突合させ、高齢者においてHTLV-1感染は歯周病の増悪因子となるが、その関係に血管修復能が影響し得ることが判明した。これは、我々の研究対象である血管リモデリングネットワークの一部の解明に繋がるものである。この得た結果に関しては、現在、国際誌に論文投稿中である。また他に、採取した血液サンプルを用いて五島での動脈硬化健診受診者の男性60-89歳の163名を対象にシスタチンCを測定。さらに、同対象者に対し、マルチサスペンションを用いてBMP及びアンギオポイエチン2の測定を行っており、得ることが出来たデータからクリーニングを行いデータベースへの入力作業を行っている。佐々町における動脈硬化健診では、動脈硬化指標である頸動脈内膜中膜肥厚(CIMT)を測定し、既にデータクリーニング後、データベースに入力を行った。さらには過去データを用いて検討を行い、器質的動脈硬化指標であるCIMTと機能的動脈硬化指標であるCAVIとの関連に、腎機能や造血能が影響を及ぼす可能性があること。また、血管修復を直接つかさどる抹消血造血幹細胞は、器質的動脈硬化が形成されている状況下では消耗性に減少している可能性があることが判明し、国際誌において論文報告した。本研究は、生活水準低下に及ぼす血管リモデリングネットワークの解明が、主な研究目的である。しかしその主目的を達成するためにはまず、血管リモデリングネットワークの大枠の把握が必要である。そこで現在あるデータを用いて検討を行った。結果としては、まず、器質的動脈硬化指標(CIMT)と機能的動脈硬化指標(CAVI)との関係に、血管修復を直接つかさどる末梢血造血幹細胞の数が影響を及ぼす事が判明した(Geriatr Gerontol Int.2019)。また、慢性腎臓病と動脈硬化ととの関連は多くの先行研究において報告されているが、器質的動脈硬化指標(CIMT)と慢性腎臓病の関係は、末梢血造血幹細胞が多いものでしか認めないことが判明(Atherosclerosis.2019)。これにより、器質的動脈硬化の形成には造血幹細胞が多い必要があることが示唆された。さらに、高血圧と器質的動脈硬化の間の関係においても、造血能が影響している可能性が示唆された(Clin Interv Aging.2019)。またさらに、器質的動脈硬化は強力な血管修復の結果形成されるが、この状況下では末梢血造血幹細胞は消耗性に減少することも判明した(Aging.2019)。これらの解析結果は、血管リモデリングネットワークの大枠の把握に有用な知見であり、既に国際誌で論文報告を行った。またさらに我々は、高齢者において生活水準低下を来す因子として歯周病に焦点をあて考察。上記の血管リモデリングネットワークの構成因子の一つである造血能が、歯周病に影響を与える可能性を見出したため、現在、国際誌にて論文投稿中である。これらの解析結果は、我々の現在行っている手法が、本研究の主目的を達成する方法として有効である可能性が高いことを示唆するものである。従って、現在の研究進捗状況は、当初の計画以上に伸展していると判断できると思われる。本研究目的である「生活水準低下に及ぼす血管リモデリングネットワークの解明」には、一般的な健診項目に加え、生活水準低下に関連する因子(筋力低下・筋量低下・歯周病・歯牙欠損・慢性腎臓病・低栄養など)の更なるデータ採取。及び、直接、血管内皮の障害程度を直接推測し得るアンギオポイエチン2、血管リモデリングネットワークの構成因子であり、骨髄の活動性を示唆し得るBMPの測定をさらに行い、研究対象者の数を増やす必要がある。2019年度の五島における動脈硬化検診の受診予定者は、現在のところ1660人であり、佐々町では600人程度である。この健診受診者を対象に、2018年と同様に、身体測定、問診、器質的動脈硬化指標の測定、機能的動脈硬化指標の測定、歯科検診などを行い血液サンプルを採取・保管する。さらにはこの保管した血液サンプルを用いて、60-89歳の男性を対象に、アンギオポイエチン2およびBMPの測定を行う。2019年も、2018年同様に得ることが出来たデータのクリーニング作業を行い、クリーニングが出来たデータから順次、データベースへ入力していく。データが一通り集積された段階において、このデータを用いての解析作業に入る。解析作業では、まず、血管内皮障害とその再生に関する血管リモデリングネットワークの関係を解明を目指し、さらにここで得た知見をもとに、血管リモデリングネットワークの生活水準低下要因への関わりの解明を目指す。このような方法で得た新しい知見は、国内外の関連学会での発表はもとより、国際誌においての論文発表も目指す。

本研究の主目的である「生活水準低下に及ぼす血管リモデリングネットワークを解明」を行う目的で、2018年度には、五島市健診受診者534名、及び佐々町健診受診者580名を対象に動脈硬化検診を実施した。五島における動脈硬化検診では、血液サンプルを採取後、問診、血液検査、尿検査に加え、動脈硬化指標である心臓足首血管指数(CAVI)及び頸動脈内膜中膜肥厚(CIMT)、加齢性の筋力低下状況を把握する目的で、握力測定及び体成分分析、さらには歯科検診を実施した。また、採取した血液サンプルを使いHTLV-1感染の有無を判定した。過去の検診データとこれらの今回得たデータを突合させ、高齢者においてHTLV-1感染は歯周病の増悪因子となるが、その関係に血管修復能が影響し得ることが判明した。これは、我々の研究対象である血管リモデリングネットワークの一部の解明に繋がるものである。この得た結果に関しては、現在、国際誌に論文投稿中である。また他に、採取した血液サンプルを用いて五島での動脈硬化健診受診者の男性60-89歳の163名を対象にシスタチンCを測定。さらに、同対象者に対し、マルチサスペンションを用いてBMP及びアンギオポイエチン2の測定を行っており、得ることが出来たデータからクリーニングを行いデータベースへの入力作業を行っている。佐々町における動脈硬化健診では、動脈硬化指標である頸動脈内膜中膜肥厚(CIMT)を測定し、既にデータクリーニング後、データベースに入力を行った。さらには過去データを用いて検討を行い、器質的動脈硬化指標であるCIMTと機能的動脈硬化指標であるCAVIとの関連に、腎機能や造血能が影響を及ぼす可能性があること。また、血管修復を直接つかさどる抹消血造血幹細胞は、器質的動脈硬化が形成されている状況下では消耗性に減少している可能性があることが判明し、国際誌において論文報告した。本研究は、生活水準低下に及ぼす血管リモデリングネットワークの解明が、主な研究目的である。しかしその主目的を達成するためにはまず、血管リモデリングネットワークの大枠の把握が必要である。そこで現在あるデータを用いて検討を行った。結果としては、まず、器質的動脈硬化指標(CIMT)と機能的動脈硬化指標(CAVI)との関係に、血管修復を直接つかさどる末梢血造血幹細胞の数が影響を及ぼす事が判明した(Geriatr Gerontol Int.2019)。また、慢性腎臓病と動脈硬化ととの関連は多くの先行研究において報告されているが、器質的動脈硬化指標(CIMT)と慢性腎臓病の関係は、末梢血造血幹細胞が多いものでしか認めないことが判明(Atherosclerosis.2019)。これにより、器質的動脈硬化の形成には造血幹細胞が多い必要があることが示唆された。さらに、高血圧と器質的動脈硬化の間の関係においても、造血能が影響している可能性が示唆された(Clin Interv Aging.2019)。またさらに、器質的動脈硬化は強力な血管修復の結果形成されるが、この状況下では末梢血造血幹細胞は消耗性に減少することも判明した(Aging.2019)。これらの解析結果は、血管リモデリングネットワークの大枠の把握に有用な知見であり、既に国際誌で論文報告を行った。またさらに我々は、高齢者において生活水準低下を来す因子として歯周病に焦点をあて考察。
キラルな生体分子やアキラルな配分子を用いる金属錯体の不斉集積化

本研究は、キラルな生体分子やアキラルな配位子と金属イオンの集積化により、不斉分子認識や不斉誘導を可能にする不斉空間を構築し、自然界にない新しい構造・機能(生物学的機能、機能性素子等)を創出することを目的とし、以下の知見を見いだした。1.金属錯体を基盤とした金属配位型ヌクレオシドの簡易合成法、および天然型DNAへの導入法を確立することに成功した。2.特に目的に合わせた金属イオンの空間配列を設計できると考え、人工核酸を導入した一本鎖DNAおよび二重鎖DNAの金属イオンにる会合を検討した。3.アキラルな配位子と亜鉛イオンや銀イオンを用いて、不斉を有する環状錯体(環状構造や相互嵌入型三次元高分子錯体)を作成し、新しい不斉空間を構築した。以上をもとに、キラルな生体分子やアキラルな配位子と金属イオンの集積化により、不斉空間を構築する一般的な方法を検討した。
セメント混合処理された地盤材料の力学挙動の体系化と予測に関する研究

地盤改良を施した人工的な地盤材料の支持地盤としての利用が近年増加している。セメントを混ぜた粘土もそのひとつである。本研究では、セメント処理された粘土の力学挙動の体系化とこの種の支持地盤を対象とした実用的な変形予測手法の確立を目標に、その第一歩としてセメントを混ぜた粘土の圧縮性を標準圧密試験を行うことによって実験的に検討した。また、セメント混合処理された粘性土的な地盤材料の構成式の確立を限界状態の概念を拡張することによって試みた。本研究で得られた成果をまとめると次のようである。1)液性限界の2倍程度のスラリーな状態でセメントを混ぜた粘土のe-logσ_v関係を標準圧密試験により求め、その特性を考察した。その結果、セメント含有率が多いほど、圧密曲線は高位になる。2)セメント含有率の増加と共に、基準圧縮指数(=e_<100>-e_<1000>:鉛直圧100kPaの時の間隙比から1000kPaの時の間隙比を引いた値)は増加し、除荷指数は減少する。3)Burlandの基準に従うと、セメント含有率1%程度では、その粘土の構造の強さは、自然堆積粘土のそれよりも劣る結果となるといったことが明らかになった。また、セメントを混ぜた粘土の構成式を検討する上で、限界状態の概念が有効であることが示された。具体的には、粘着成分を考慮した限界状態の概念を新たに示し、エネルギー消散の仮定を加えることにより、セメントを混ぜた粘土の限界状態モデルの提案を行った。
戦前期日本における洋式消費財産業の展開―タオル製造業 稲岡商店の事例に即して

初年度である平成30年度は、地域の人々で運営されている「稲岡工業株式会社文書」保存会の全面的な協力を得て、(1)研究対象である稲岡商店(タオル製造業)の経営文書(稲岡工業株式会社文書)の移動作業・整理と(2)史料調査会を実施するとともに、(3)保存会主催のイベントに講師として参加した。(1)の移動作業は、史料の保管先である稲岡鉄工株式会社の都合で史料の保管場所を新たに構内の別の場所に移し替える必要が生じたために行ったもので、移動作業と併せて、保存会の有志と史料の整理も行った。これにより、今後の史料調査等に向けての環境が整った。なお、メンバーの一部(田中光・渡辺千尋)は、稲岡工業株式会社文書の整理・普及活動の一環として、地域の「播磨の綿まつり」(2018年11月3日)に参加した。(2)の史料調査会は計画段階から予定していたもので、研究協力者も含めたメンバーの銘々が、整理済みの史料群から担当部門の経営文書を抽出し、史料の撮影・複写を行った。(3)のイベントは、保存会が主催者として例年行っているもので、今回は「稲岡工業株式会社文書170年の足跡1841-2012年」(兵庫県政150周年記念関連事業県政150年と共に)と題するワークショップとなり、研究協力者も含めたメンバー全員が講師として参加した。史料の保管場所(稲岡鉄工株式会社事務所棟2階)を会場としてオープンに開催されたもので、保存会に属されていない地域の方々とも史料(「稲岡工業株式会社文書」)をめぐって活発に意見交換ができた。また、図らずも、メンバー同士での議論の中で、今後、戦前期の稲岡商店の経営展開に関する経営史的研究を進めていくうえでの有益な論点(1なぜ、綿(ワタ)からタオルに転換したのか21919年頃の力織機化をめぐる諸問題[資金蓄積・生産体制の再編・内外の市場問題など])を掘り起こすことができた。研究実施計画にある通りに、研究協力者も含めての史料調査会を実施することができた。もっとも、メンバーの都合により、一堂に会しての調査会は1回しか行えなかったが(計画では2回)、銘々が、必要に応じて、単独の史料調査を行い、研究計画に支障をきたさないように努めた。また、当初予定していなかった、「稲岡工業株式会社文書」保存会主催のワークショップにメンバー全員が講師として参加することができ、メンバー同士の議論の中から、今後、戦前期稲岡商店の経営史的研究を進めていくうえでの有益な論点(1なぜ、綿(ワタ)からタオルに転換したのか21919年頃の力織機化をめぐる諸問題[資金蓄積・生産体制の再編・内外の市場問題など])を共有できるという思わぬ成果を得た。現在のところ、本研究課題は、当初の実施計画に沿って、ほぼ順調に進めてこられている。来年度も、当初の計画通りに、今年度の成果を受けて、遅くとも年度後半には中間報告会を開きたい。そうして、研究協力者も含めたメンバー各人が史料の検討結果を持ち寄り、戦前期の稲岡商店の経営展開に関する議論を、今年度に掘り出した論点(1なぜ、綿(ワタ)からタオルに転換したのか21919年頃の力織機化をめぐる諸問題[資金蓄積・生産体制の再編・内外の市場問題など])を中心に深めていきたい。また、こうしたメンバーのみの中間報告会とは別に、「稲岡工業株式会社文書」保存会や地域の人々との意見交流の場も、来年度も引き続き、何らかの形で持つようにして、研究成果の地域へのフィードバックに努めたい。

また、図らずも、メンバー同士での議論の中で、今後、戦前期の稲岡商店の経営展開に関する経営史的研究を進めていくうえでの有益な論点(1なぜ、綿(ワタ)からタオルに転換したのか21919年頃の力織機化をめぐる諸問題[資金蓄積・生産体制の再編・内外の市場問題など])を掘り起こすことができた。研究実施計画にある通りに、研究協力者も含めての史料調査会を実施することができた。もっとも、メンバーの都合により、一堂に会しての調査会は1回しか行えなかったが(計画では2回)、銘々が、必要に応じて、単独の史料調査を行い、研究計画に支障をきたさないように努めた。また、当初予定していなかった、「稲岡工業株式会社文書」保存会主催のワークショップにメンバー全員が講師として参加することができ、メンバー同士の議論の中から、今後、戦前期稲岡商店の経営史的研究を進めていくうえでの有益な論点(1なぜ、綿(ワタ)からタオルに転換したのか21919年頃の力織機化をめぐる諸問題[資金蓄積・生産体制の再編・内外の市場問題など])を共有できるという思わぬ成果を得た。現在のところ、本研究課題は、当初の実施計画に沿って、ほぼ順調に進めてこられている。来年度も、当初の計画通りに、今年度の成果を受けて、遅くとも年度後半には中間報告会を開きたい。そうして、研究協力者も含めたメンバー各人が史料の検討結果を持ち寄り、戦前期の稲岡商店の経営展開に関する議論を、今年度に掘り出した論点(1なぜ、綿(ワタ)からタオルに転換したのか21919年頃の力織機化をめぐる諸問題[資金蓄積・生産体制の再編・内外の市場問題など])を中心に深めていきたい。また、こうしたメンバーのみの中間報告会とは別に、「稲岡工業株式会社文書」保存会や地域の人々との意見交流の場も、来年度も引き続き、何らかの形で持つようにして、研究成果の地域へのフィードバックに努めたい。次年度使用額が生じた理由としては、主に、研究協力者も含めた一堂に会しての史料調査会が予定より1回少ない実施となったことと、年度中に予定していた海外(上海)での史料調査(2週間)が取り止めになったことがあげられる。次年度の使用計画については、上記理由のうち後者の点に留意して次年度請求額を(直接経費)若干(10万円)減額したうえで、当初予定の海外調査を代替史料の発掘を見込める国内での史料調査に切り替え、主に、それに関わる諸経費に充てていく。佐々木淳・西向宏介・渡辺千尋・宝利ひとみ・田中光「科研費「戦前期日本における洋式消費財産業の展開ータオル製造業稲岡商店の事例に即して」(研究代表者・佐々木淳)グループの先生方の自己紹介と記念誌『稲岡文書170年記念・わたの里通信誌』に寄せて」『わたの里通信誌』第5号、26頁、2019年。「稲岡工業株式会社文書」保存会主催ワークショップ(2019年3月3日)に講師として全メンバー参加。
木材の材料寿命-歴史的木造古健築および木彫文化財由来の試料を用いた検討

木材の材料寿命を明らかにするため、履歴詳細の明らかな文化財指定建造物由来古材について、強度をはじめとした物性評価を行った。具体的には、飛鳥期から現代までの文化財指定建造物由来個材について、人文科学的(文書・建築年代)にも自然科学的(年輪年代・放射性炭素年代)にも矛盾の無い古材試料10点を選定し、物理的特性(密度・強度・ヤング率)、化学成分分析、X線回折測定、FTIR、分光測色により物性評価を行った。さらに、これらの建造物由来古材のコントロール材料として、人為的促進劣化材(熱処理材)を調製し、これらについても同様の物性評価を行った。この一連の検討により、木材の経年変化の主要な要因が熱酸化反応であるとする仮定について温度-時間換算側の摘要が可能であることを根拠として理論構築を行いつつある。次年度以降、木材の経年変化のメカニズムについて、より詳細な検討を行うための基盤が得られたと考えている。以上の成果は、今年度、国内学会7件、国際学会1件、共著論文一件として報告を行った。また、一連の実験に供される古材は、文化財指定建造物由来のものであり、文化庁をはじめとする文化財行政ならびに文化財の保存科学・調査を行う関連研究機関との連携、そして社会的コンセンサスが必要であるという観点から、文化庁主催文化財建造物主任技師研修会における講師、生存圏研究所シンポジウム"木の文化と科学VII"の主催・運営、さらには文化財建造物に関するNHKのTV番組や新聞取材等を受けるなどの、研究活動を展開するための努力を行った。日本国内で行われている国宝・重要文化財指定建造物の解体修理現場から生じる取替え古材を、約15箇所の修理工事現場にそれぞれ複数回赴き、使用年代、建造物名称、部材名が明らかな古材試料を100点以上収集した。採取した古材試料について、光学顕微鏡による組織観察のためのプレパラートを作成し、樹種同定を行った。それらの樹種同定の結果については、逐一、各修理工事事務所に報告を行った。また、それらの試料について、当研究所材鑑調査室において保管するため、正式に材鑑登録を行った。現在、材鑑調査室において、一般観覧者に向けて展示を行う傍ら、それぞれの古材試料について平均年輪幅、色など、非破壊測定をも行っている。上記で得られた知見は、6thPRWACやIAWPS2005、IWSS2005など関連する国際学会をはじめ、文化財保存修復学会、日本材料学会、日本木材学会などの国内学会、ならびに、文化財建造物保存事業主任技術者研修会などで報告を行った。また、その一方で、生存圏研究所において、木の文化や古建築の修理修復に関するシンポジウムも開催し、そのシンポジウムの講演をまとめた学術書籍を出版準備中である。さらに、現在は、上記知見をデータベースとして広く公開することを目的として、文化財所有者や修理工事関係者などの了解を得る手続きを行っている。次年度は、収集した古材試料について、非破壊試験のみならず、強度特性などの破壊試験をも行うべく準備を進めている。日本各地の国宝・重要文化財指定の歴史的建造物の解体修理工事現場より、飛鳥時代より現代に至るまで各歴史年代および使用部位の異なる古材試料を、文化庁と修理現場の技術者の協力を得て収集した。収集した古材に含まれるさまざまな情報、たとえば、出所、部材名、用途、樹種同定等を含め古材のデーターベースの構築を開始した。昨年度より収集した小原二郎コレクション、歴史民族博物館ならびに本研究プロジェクトで収集した出自の明らかな古材(ヒノキ材)8点および現生材を試料に選び、樹種同定を行ったあと、年輪年代、C14年代による年代特定を行った。さらに、引き続き、密度、平均年輪幅、平衡含水率などの基礎物性のほか、主に繊維及び半径方向の曲げ試験をおこない、力学特性を調べ、老化による材質劣化の特徴を明らかにした。現在、引き続き化学分析やリグニン分析など、化学成分の変化を調べている。

これらの研究成果を公表するために、第61回生存圏シンポジウム「木の文化と科学VI-歴史的建造物の古材を観る-」を主催し、関連研究者と情報交換をおこなった。さらに、日本木材学会、日本材料学会、ならびに日本文化財修理修復学会において、研究成果を発表し、「材料」に論文を公表した。木材の材料寿命を明らかにするため、履歴詳細の明らかな文化財指定建造物由来古材について、強度をはじめとした物性評価を行った。具体的には、飛鳥期から現代までの文化財指定建造物由来個材について、人文科学的(文書・建築年代)にも自然科学的(年輪年代・放射性炭素年代)にも矛盾の無い古材試料10点を選定し、物理的特性(密度・強度・ヤング率)、化学成分分析、X線回折測定、FTIR、分光測色により物性評価を行った。さらに、これらの建造物由来古材のコントロール材料として、人為的促進劣化材(熱処理材)を調整し、これらについても同様の物性評価を行った。この一連の検討により、木材の経年変化の主要な要因が酸化反応であるとする仮定について温度-時間換算側の摘要が可能であることを根拠として理論構築を行いつつある。次年度以降、木材の経年変化のメカニズムについて、より詳細な検討を行うための基盤が得られたと考えている。以上の成果は、今年度、国内学会7件、国際学会1件、共著論文一件として報告を行った。また、一連の実験に供される古材は、文化財指定建造物由来のものであり、文化庁をはじめとする文化財行政ならびに文化財の保存化学・調査を行う関連研究機関との連携、そして社会的コンセンサスが必要であるという観点から、文化庁主催文化財建造物主任技師研修会における講師、生存圏研究所シンポジウム"木の文化と科学VII"の主催・運営、さらには文化財建造物に関するNHKのTV番組や新聞取材等を受けるなどの、研究活動を展開するための努力を行った。
電子顕微鏡下ナノマニピュレータを用いた光抜帯八木アンテナの基礎研究

本研究の目的は,八木アンテナのように波長オーダの微小寸法でありながら大きな電界増強効果を示し,輻射場を人工的に制御できる構造物の実現可能性を確かめるために,波長以下の数個の微粒子を波長以下の間隔で配列したときに,特定の微粒子サイズ・形状・間隔において特に強い散乱が生じることを実証することであった.微粒子は電子顕微鏡試料室に取り付けられたナノマニピュレータをジョイスティックで操作して配列する.具体的な微粒子の配列方法としては,現象の単純化のために対称性の高い2次元三角格子を選び,微粒子間隔はまずは密着,すなわち細密充填とした.微粒子材料としては直径2μm,屈折率1.58のラテックス球を用い,評価は顕微分光測定により行なった.三角格子配列の周期数が異なるいくつかのサンプルを製作し,その透過スペクトルを測定した.その結果,周期数が増えると急激に特定の波長での透過率が増大することがわかった.周期数1,すなわち単一の微小球の透過スペクトルは前方ミ-散乱スペクトルを表している.スペクトルは周期数2でもこれとほとんど変化しなかった.しかし,周期数4から6程度になると,スペクトルにはいくつかの鋭いピークが現れた.これは特定の散乱モードが周囲の微小球による散乱波と干渉して現れたものと考えられる.また,多層面心立方格子も製作し,その散乱パターンを系統的に調べてみたところ,格子間隔の数%のディスオーダがあるだけで,生じるべきブラッグ反射スポットがまったく消失してしまう現象が観察された.これらの結果は,数周期の微粒子配列により特定の散乱波が十分に増強できること,この散乱波強度は微粒子間隔に非常に敏感であることを示しており,光波帯での八木アンテナ型デバイスの実現可能性を示唆している.本研究の目的は,八木アンテナのように波長オーダの微小寸法でありながら大きな電界増強効果を示し,輻射場を人工的に制御できる構造物の実現可能性を確かめるために,波長以下の数個の微粒子を波長以下の間隔で配列したときに,特定の微粒子サイズ・形状・間隔において特に強い散乱が生じることを実証することであった.微粒子は電子顕微鏡試料室に取り付けられたナノマニピュレータをジョイスティックで操作して配列する.具体的な微粒子の配列方法としては,現象の単純化のために対称性の高い2次元三角格子を選び,微粒子間隔はまずは密着,すなわち細密充填とした.微粒子材料としては直径2μm,屈折率1.58のラテックス球を用い,評価は顕微分光測定により行なった.三角格子配列の周期数が異なるいくつかのサンプルを製作し,その透過スペクトルを測定した.その結果,周期数が増えると急激に特定の波長での透過率が増大することがわかった.周期数1,すなわち単一の微小球の透過スペクトルは前方ミ-散乱スペクトルを表している.スペクトルは周期数2でもこれとほとんど変化しなかった.しかし,周期数4から6程度になると,スペクトルにはいくつかの鋭いピークが現れた.これは特定の散乱モードが周囲の微小球による散乱波と干渉して現れたものと考えられる.また,多層面心立方格子も製作し,その散乱パターンを系統的に調べてみたところ,格子間隔の数%のディスオーダがあるだけで,生じるべきブラッグ反射スポットがまったく消失してしまう現象が観察された.これらの結果は,数周期の微粒子配列により特定の散乱波が十分に増強できること,この散乱波強度は微粒子間隔に非常に敏感であることを示しており,光波帯での八木アンテナ型デバイスの実現可能性を示唆している.
加齢に伴う反応時間の遅延はトレーニングで改善できるか?

本研究では高齢者の反応時間遅延を改善するためのトレーニング法を開発するため、選択反応時間動作を速くするトレーニングマシンを開発するとともにその効果を検証することを目的としている。2年間の研究期間のうち、初年度は主にトレーニングマシンの設計と製作を行った。また、2年目は開発したトレーニングマシンを使用して、成人男女を被験者として選択反応時間短縮を目指したトレーニング実験およびその効果の残存性について検討した。最初に開発したトレーニングマシンについては以下のとおりである。すなわち、(1)光刺激に対する選択反応動作を要求するマシンである、(2)光刺激は交通信号機と同色である赤、青、黄の3色とした、(3)操作盤全体に構造および機能の面で同一な6つの操作面ユニットを配置した、(4)操作面ユニットは1つのランプと左右2つの消灯スイッチが配置されている、(5)ランプは3色のうちの1色がランダムに選択されて発光する、(6)トレーニングする者が両手に保持するパッドは消灯スイッチを押す際に使用するもので、左右それぞれのスイッチと対応している、(7)そのランプの色に応じて、赤は左のスイッチ、青は右のスイッチ、黄は左右同時のスイッチを対応するパッドで押すと消灯する、(8)対応しないパッドでスイッチを押しても消灯しない、(9)トレーニングマシンが提供するモードは年齢を考慮し4種類とした。成人を被験者とした選択反応時間短縮およびその残存性について検討した結果は以下のようにまとめることができる。(1)男女ともトレーニング開始後4日日を境にして急激に反応時間が短縮する、(2)トレーニング開始後同一被験者内でのばらつきが狭まり反応時間も一定する、(3)さらに継続すると、同一被験者内でのばらつきが広がり、反応時間も再度短縮する、(4)トレーニング終了してから2ヶ月後においてもいったん短縮した反応時間はもとに戻ることなく、トレーニング効果の残存性が存在することがわかった。以上のことから、成人においては新たな脳内運動プログラムの創出を示唆するものであり、当然高齢者においても本研究で開発したトレーニングマシンは反応時間の遅延改善に有効であると考えられる。加齢に伴う反応時間遅延は、ある判断材料となる事柄を認知に要する時間、認知してから判断に要する時間、そして判断してから行動するまでに要する時間のいずれか、あるいはそれぞれが同時に長くなるからであると考えられる。本研究では高齢者の反応時間遅延を改善するためのトレーニング法を開発するために、選択反応動作を誘導するトレーニングマシンを開発するとともにその効果を見極めることを目的とした。研究機関は2年とし、初年度には主にトレーニングマシンの製作とそれを用いた基礎的実験、次年度には高齢者を被験者として、当トレーニングマシンにより実際に反応時間の短縮が引き起こされるかどうか検討する予定である。平成17年度は初年度であり、トレーニングマシンの製作とそれを用いた基礎的実験に終始した。その結果は以下のとおりである。1.トレーニングマシンを製作し試運転を終了した。(1)操作盤上のランダムな位置に3種類の光刺激を発生させることができ、その刺激に対して可能なかぎり早く、かつ正確な反応を行うよう得点や所要時間が掲示されるトレーニングマシンを作成した。遊戯性もあり被験者は継続してトレーニングに取り組むことができる。(2)当トレーニングマシンには、新規性があると思われたので工業所有権(特許権)を製作会社と共同で出願した。

2.被験者となる高齢者の確保が終了した。(1)当大学近隣に居住する高齢者に研究の趣旨を説明し、被験者として研究に協力する旨の内諾を得ている。3.学生を中心とした一般成人の基礎的データを測定中である。(1)当トレーニングマシンを使用して、反応時間の短期的な短縮効果の有無について測定中であり、その結果は18年度の関連学会にて発表予定である。本研究では一度低下したヒトの反応時間を改善するためのトレーニング法の開発を目指し、初期段階としてトレーニングマシンの開発を行った。トレーニングマシンの製作に関しては前年度には試作機が完成し、そのアイデアについての特許出願も終了している。本年度に完成した反射神経トレーニングマシンの概要は以下のとおりである。(1)光刺激に対する選択反応動作を要求するマシンである、(2)光刺激は交通信号機と同色である赤、青、黄の3色とした、(3)操作盤全体に同一の操作面を6箇所配置し、個々の操作面には光刺激を発するランプと光色に応じた2個の消灯スイッチが左右に配置されている、(4)赤ランプは左スイッチ、青のランプは右スイッチ、黄のランプは左右のスイッチ同時に専用のパッドで押えると消灯する、(5)6つの操作面およびランプの色は任意に作動する、(6)トレーニングマシンが提供するトレーニングモードは4種類とした。本年度において、開発したトレーニングマシンを使用して、成人男女を被験者として選択反応時間短縮を目指したトレーニング実験およびその効果の残存性について検討した。その結果は以下に示すとおりである。・男女とも4日目を境にして急激に平均反応時間が速まる。・トレーニング開始から徐々に同一被験者内のばらつきが狭まり平均反応時間が一定する。・トレーニングを連続するといったんばらつきが狭まったあと、再度ばらつきが広がると同時に平均反応時間が速まる。・トレーニング終了1ヶ月後、2ヶ月後においても速まった平均反応時間はほぼ維持される。以上のことから、成人においては新たに脳内運動プログラムの創出を示唆するものである。高齢者においても本研究で開発したトレーニングマシンは反応時間の遅延改善に有効であると予想できる。
MOS型IC材料の化学反応と拡散に関する研究

本研究では, MOSIC材料を含む電子材料の作製プロセスに着目して,そこで生じている化学反応と拡散現象について調べた.研究内容は,大別して, (1)Siの熱酸化の速度論的研究, (2)スパッタSiO_2膜の特性の評価,(3)真空蒸着法における蒸発蒸着過程の機構の研究および(4)二元系酸化物のエレクトロクロミズム現象の研究の4点になる.以下にそれらの概要を延べる.(1)Siの熱酸化の速度論的研究本研究では, O_2とCO_2による熱酸化の実験を行った. CO_2による酸化速度はO_2による速度よりも非常に遅く,薄い酸化膜の作製が容易であることが分かった.また,これらの反応は,酸化膜中の酸化種の拡散で律速されており,拡散種は各々, O_2およびCO_2ガス分子であると推定した.(2)スパッタSiO_2膜の特性の評価まず,スパッタ時間とSiO_2膜厚の関係を調べた.スパッタによる成膜速度は,真空蒸着法とは異なり,初期段階から一定であることが分かった.次いで屈折率の測定と酸素の拡散系数の推定を行った.屈折率は1.45-1.47,拡散系数は2.8×10-4exp(-27010/RT)cm^2/sとなり,熱酸化膜の値とほぼ等しかった.(3)真空蒸着法における蒸発蒸着過程の機構Li_2O-B_2O_3二元系酸化物を用いて,蒸発速度,蒸着速度,蒸着膜の状態と蒸発源温度や基板温度との関係について調べた.また,この場合の蒸発分子はLiBO_2であることを熱力学と気体分子運動論より推定した.(4)二元系酸化物のエレクトロクロミズムエレクトロクロミズム(EC)は,従来, WO_3やM_0O_3などの単体の酸化物で見出されていたが,今回La_2O-WO_3二元系酸化物においてもその現象が発現することを見出した.その発現メカニズムと作製したECセルの詳細な特性については,現在研究中である.本研究では, MOSIC材料を含む電子材料の作製プロセスに着目して,そこで生じている化学反応と拡散現象について調べた.研究内容は,大別して, (1)Siの熱酸化の速度論的研究, (2)スパッタSiO_2膜の特性の評価,(3)真空蒸着法における蒸発蒸着過程の機構の研究および(4)二元系酸化物のエレクトロクロミズム現象の研究の4点になる.以下にそれらの概要を延べる.(1)Siの熱酸化の速度論的研究本研究では, O_2とCO_2による熱酸化の実験を行った. CO_2による酸化速度はO_2による速度よりも非常に遅く,薄い酸化膜の作製が容易であることが分かった.また,これらの反応は,酸化膜中の酸化種の拡散で律速されており,拡散種は各々, O_2およびCO_2ガス分子であると推定した.(2)スパッタSiO_2膜の特性の評価まず,スパッタ時間とSiO_2膜厚の関係を調べた.スパッタによる成膜速度は,真空蒸着法とは異なり,初期段階から一定であることが分かった.次いで屈折率の測定と酸素の拡散系数の推定を行った.屈折率は1.45-1.47,拡散系数は2.8×10-4exp(-27010/RT)cm^2/sとなり,熱酸化膜の値とほぼ等しかった.(3)真空蒸着法における蒸発蒸着過程の機構Li_2O-B_2O_3二元系酸化物を用いて,蒸発速度,蒸着速度,蒸着膜の状態と蒸発源温度や基板温度との関係について調べた.また,この場合の蒸発分子はLiBO_2であることを熱力学と気体分子運動論より推定した.(4)二元系酸化物のエレクトロクロミズムエレクトロクロミズム(EC)は,従来, WO_3やM_0O_3などの単体の酸化物で見出されていたが,今回La_2O-WO_3二元系酸化物においてもその現象が発現することを見出した.その発現メカニズムと作製したECセルの詳細な特性については,現在研究中である.MOS・ICに代表される電子デバイス材料の多くは、薄膜状態でもちいられている。薄膜については、それ自体の物性に非常に重要性が認められるが、その作製過程や薄膜間の界面反応なども重要な研究対象であると考えられる。そこで、本研究は「薄膜作製過程の物理化学的研究と膜の評価」および「金属一酸化物間の界面反応」という具体的なテーマの下で進めている。本年度は主に次の四点について研究を行った。(イ)超イオン伝導体である【Li_2】O-【B_2】【O_3】系酸化物の薄膜を真空蒸着法で形成し、その蒸発・蒸着過程、特に蒸発分子種の形態について研究する。(2)(イ)で作製した薄膜の電気的特性(比誘電率)を測定する。(3)非晶質Si【O_2】と金属間の界面反応を研究する。(4)設備として購入したRFスパッタ装置の基本的な立上げを行なう。以上の四点についてその研究実積を以下に順番に報告する。(イ)【Li_2】O-【B_2】【O_3】薄膜の組成は基板温度に非常に強く影響されるが、蒸発源温度や蒸発源組成にはほとんど依存しない。また、蒸着速度は基板温度の低下とともに増大する。

さらに、この系の蒸発分子種は【(LiBO-2)-m】のようなクラスターであると推定される。(2)【Li_2】O【B_2】【O_3】薄膜は非常に多孔質であるため、電極間がリーキーであるので、通常の容量測定法では比誘電率の測定は困難である。そこで【Li_2】O-【B_2】【O_3】膜とスパッタ蒸着したSi【O_2】膜の2層構造の薄膜の両側に電極を形成し、測定した。【Li_2】O【B_2】【O_3】膜の見かけの比誘電率は28であった。(3)a-Si【O_2】と金属の接合界面の拡散挙動を調べた。金属がNi,Co,Feの場合は、a-Si【O_2】側に金属酸化物の濃度分布が観測されたが、Cuの場合は金属側に【Cu_2】Oの濃度分布が存在していた。(4)RFスパッタ装置で、-Si【O_2】とITOの蒸着が可能となり、基本的な立上げは終了した。他の酸化物や窒化物などについても今後立上げを行う。
ファンデルワールス・ヘテロ接合を用いた非相反現象と電子相制御の研究

近年の物質科学は、原子層1層あるいは数層の物質が安定に存在し、バルクの結晶と大きく異なる性質を示すことを明らかにし、2次元物質という新しい一大分野を形成した。今後はそれらの2次元物質を自在に積層したファンデルワールス(VdW)ヘテロ接合による新たな物質群の開拓とその物性・機能の開拓が大きな課題となってくる。VdWヘテロ接合は、従来のヘテロ接合の枠組みを大きく超えた新しい概念であり、2次元物質の多様性と相まって、無限の発展が期待できる。本研究は、多様なVdWヘテロ接合と、代表者グループ独自の物性評価技術と組み合わせることによって、新たな2次元物質の学理を構築する。ファンデルワールス力により形成されたヘテロ接合からなる様々な新物質を作製し、単一物質では得られない新しい物性を見出すことを目的とする。特に、対称性の破れに起因した非相反輸送現象や異常光起電力効果などの新現象の発見と機構の解明、隣接する物質との強い近接効果に起因する新しい界面超伝導や界面磁性の形成を目指す。研究代表者が取り組んできた電界効果素子やファンデルワールス・ヘテロ接合の研究の成果に基づいて研究をより発展させることにより、界面磁性、界面超伝導、非相反な輸送現象、異常光起電力などの新しい現象が発見される可能性がある。さらにファンデルワールス・ヘテロ接合特有の現象の発現機構の解明が期待できる。
ビタミンD_3による発癌予防効果の作用機構の解析

活性型ビタミンD_3は魚類や、茸類に多く含まれ、大腸癌、乳癌、前立腺癌など欧米に多く日本に少ない悪性腫瘍に対して、抑制的に働き、骨髄芽球細胞などに対しては分化を促進すると一般的に考えられており、これらの癌の治療や予防への可能性が注目されている。そこで、このビタミンD_3が我々の提唱する遺伝子調節化学予防の効果的な薬剤になりうると考え、その標的遺伝子について、検討を行ってきた。これまでに我々はサイクリン依存性キナーゼ阻害剤であるp27がこのビタミンD_3により転写因子Sp1とNF-Yを介してプロモーターレベルで、活性化されることを報告したが、その際NF-Yのサブユニットの一つであるNF-YAが長型から短型に量的なシフトをおこす現象を確認していた。昨年度はその機構解析を行い、p27プロモーターの活性化はNF-YAの長型より短型がより強力に起こすこと、またその違いである約28アミノ酸がp27プロモーターの活性化には抑制的に働くドメインを形成していると考えられた。今年度はビタミンD_3をはじめ、食品成分に含まれる化合物を中心にp27プロモーターを活性化する可能性のある化合物についてスクリーニングを行った。また、製薬会社との共同研究により数多くの天然物ライブラリーや、合成物ライブラリーをもちいたp27プロモーター活性化物質のスクリーニングを行った。その結果、数ナノモーラーの濃度で、強力に活性化する物質が見つかってきており、その詳細な機構解明を検討しているところである。今後は更によりp27プロモーターを活性化する薬剤の発見や方法を開発し、癌の予防に役立てたいと考えている。今年度はその機構に着目し、以下の解析を行った。1)NF-YAの長型と短型によるp27プロモーターの活性化の違いを検討し、その結果、短型の方がより強力にp27プロモーターを活性化した。2)NF-YAの長型と短型はスプライシングの違いにより形成されるが、短型は長型のうち26番目から53番目のアミノ酸が欠失したものである。そこでNF-YAの様々な欠失変異体を作製しp27プロモーターの活性化を検討したところ、どの部分を欠失してもp27プロモーターを強力に活性化した。以上のことよりp27プロモーターの活性化はNF-YAの長型より短型がより強力に起こすこと、またその違いである約28アミノ酸がp27プロモーターの活性化には抑制的に働くドメインを形成していると考えられた。来年度はさらにビタミンD_3がスプライシングの違いを引き起こすメカニズムや、このドメインに会合する因子を確定して、よりp27プロモーターを活性化する方法を開発したいと考えている。
宗教・文芸テキストを横断する〈中世日本の性と身体〉についての総合的研究

中世日本における身体や性に関する見方は、近代以降とは大きく異なったものがある。本研究は、古典の注釈テキスト、仏教・神道テキストを中心に、未開拓の諸文献の発掘を通じて、中世特有の身体や性をめぐる思考形態を浮き彫りにした。これまで異端として扱われてきた身体や性にかかわる言説が、じつは広く中世人の知的教養の基盤を形づくるものであったことが本研究によって明らかとなった。本研究は、各文庫に所蔵される中世宗教・文芸テキストの写本の発掘を通して、諸領域を横断しつつ、中世日本における<性と身体>の地平をきりひらくところにその目的がおかれた。まず研究の諸段階として、中世の宗教テキスト群の読解に供するための関連文献の収集につとめた。さらに、国文学研究資料館に赴き、関連マイクロ資料の調査・収集を行い、それらを順次パソコンにデータ化し、目録化及び索引作成を行い、また収集した資料群をすべてファイル化し、今後の研究のための基盤整備につとめた。次に、中世身体論の重要な展開基盤となったのが『瑜祗経』注釈に関わる多数のテキスト群であることが判明したことをうけて、それらを多数所蔵する金沢文庫に赴き、写本類の調査収集に力を入れた。本研究応募の段階からこのテキスト群の調査の重要性は承知していたが、実際の調査をへて、多くの研究材料を得ることができたことは大きな成果であった。同時に、この調査のなかで、『瑜祗経』という経典解釈を通じて形成さける「愛染王法」と呼ばれる密教修法関連のテキスト群の発掘も行い、日本中世の<性と身体>を考察するうえで欠かせない資料となることを確信した。「研究の目的」にも記したように、日本中世における「身体論」が西欧中世におけるそれに比していまだ散発的な研究状況に甘んじているといわざるをえない要因は、13世紀から14世紀にわたって生成したこれら多数の宗教テキスト群のなかに埋もれる身体論的素材の発掘が十分になされていないことにあるが、その点を強く念頭において、以上の作業・研究がすすめられた。以上を基盤として、その成果の一部を後掲の「研究成果」に記したよに2本の口頭発表とI本の論文にまとめることができた。本研究は、各文庫に所蔵される中世宗教・文芸テキストの写本の発掘を通して、諸領域を横断しつつ、中世日本における<性と身体>の地平をきりひらくところにその目的がおかれている。本年度は昨年に引き続き、中世の宗教テキスト群の読解に供するための関連文献の収集にさらにつとめた。まず、年度当初には中世身体論の重要な展開基盤となった『瑜祗経』注釈に関わるテキスト群の他、あらたに『菩堤心論』や『理趣経』をめぐる注釈テキストの調査・収集にとくに重点をおいた。それらを多数所蔵する金沢文庫および高野山大学図書館に赴き、写本類の調査収集につとめた。年度のはやい段階でおこなった以上の訪書・収集の作業によって、その後の研究の見通しが大きく立てられたことは幸いであった。とくに『理趣経』の注釈史を概観して、本研究にとって極めて重要な課題が多く浮上してきたので、来年度はさらに充実した訪書をすすめていきたいと思う。現在これらの文献を十三十四世紀の文化字へと導入する研究はほとんど看取することができない。今回の収集資料は、その読解を通じてこの空白を埋めることが可能となるものと予見するところである。次に国文学研究資料館に赴き、関連マイクロ資料の調査・収集を行い、昨年度の収集に漏れたものを調査・収集した。この作業を通じて、日本中世における身体論や性の理論の究明にいまだ未発掘のままの重要な資料が多数存在することにあらためて気づくことができたのは大きな成果であった。同時に,この調査のなかで、経典類のテキストに限らず、五臓論や医書のテキストのうちにも、本テーマを推進していくうえで重要な資料群が存在していることも判明した。それらについては、来年度の研究において継続収集したいと考えている。以上の成果の一部を後掲の「研究成果」に記したように2本の論文にまとめることができた。なおまた現在もこの成果にかかわって論考を執筆中である。本研究は、三箇年にわたり各文庫に所蔵される中世宗教・文芸テキストの写本の発掘を通して、諸領域を横断しつつ、中世日本における性と身体の地平を切り拓くところにその目的を置いて続行してきた研究の最終年度にあたるものである。本年度も引き続き、国文学研究資料館所蔵の関連マイクロ資料の調査・収集、金沢文庫所蔵テキストの調査・収集、高野山大学図書館所蔵テキストの調査・収集等を基軸に実施した。ただし本年度は前年度に調査不足であった『菩提心論』や『理趣経』関係の注釈テキストを重点的に収集した。また、前年度の研究によって、日本中世における性と身体の研究にとっては医書やその他雑書についても収集の必要があることが判明したので、そうしたテキストについても如上の文庫を中心に探索し、適宜収集を行った。

なおまた、本研究で培った視点が全体として今後どのような意義を有することになるか、これまでの収集資料をもとに、これからの日本中世古典学の総体を視野にいれつつ包括的な論究をおこなった。また、とくに「東アジア」にわたる研究課題を具体化すべく、海外(韓国)文献の調査・複写収集にもつとめた。具体的には、本研究と同時並行して進行された科研B(研究代表者:千本英史)の課題に係る東国大学校図書館探訪の機会を利用し、同大学所蔵文献の調査・収集を実施した。その結果、本研究の中心テーマである宗教テキストをめぐる霊性・身体論的アプローチが、東アジアという視点からも有効であることを確認し、その実現への基盤をつくることができた。なお、具体的な成果としては、口頭発表および共著書への寄稿という形でその一端を発表ずみであり、また全ての成果については、『中世日本の神話・文字・身体』と題して単著を準備中である。
低炭素社会形成のコンセプトを掲げる環境教育の在り方についての研究

環境教育のゴールとなり得る低炭素社会像にはどのようなものがあるか、環境教育の実践の中に低炭素社会のコンセプトがどう取り入れられているか、などといった観点から日本を含めアジア諸国の調査を行ったところ、従来からの環境教育の枠組みの中で低炭素教育のコンセプトを含めた実践を一部開始している国があるということ、低炭素という教育課題が環境教育の一分野として位置付けられること、日本を含め各国でもある程度低炭素教育の必要性の認識が深まってきている、ただしそのコンセプトや手法の開発には、まだ萌芽的なコンセンサスがなく、公式の低炭素教育は成立しづらい状況にある、などということが明らかになった。本研究の二年度目にあたる平成24年度は、初年度に収集した各国からの低炭素の状況レポートの分析を通して、低炭素教育の実施の有無とその状況を踏まえて、問題点および課題の検討と分析を行った。状況レポートと訪問調査で収集した質的データを基に、ある程度まで「環境教育のゴールとなり得る低炭素社会像にはどのようなものがあるか」「環境教育の実践の中に低炭素社会のコンセプトがどう取り入れられているか」「低炭素社会の形成という目標が世界の環境教育の中でどの程度共有されているか」を分析し、研究の中途段階ではあるが、その予備的な報告をまとめた。その後、実際に海外の国を訪問し、低炭素教育の関係者・関係部局とセッションを行った。訪問した国はブラジルとカンボジアである。ブラジルではワークショップを開催し、低炭素社会を構成するための環境教育についての予備的な調査の結果を報告し、参加者とともにディスカッションを行って、その内容の精査と検討を行った。カンボジアでは、地方の小学校を訪問し、電力を用いない教育実践を展開している学校の運営とそこでの環境教育の在り方について、主として聞き取り調査を行った。特に訪問調査で収集したのは、主として質的データであったため、調査に際しては実際に環境教育が行われている現場に踏み込んで、環境教育を担当している関係者を直接観察、そして聞き取りをし、実践活動の観察を行って、多面的な情報を得るよう意識した。初年度・二年度の研究成果を踏まえ、平成25年度は、収集したレポートと、訪問調査の結果を分析するとともに、補完的な調査をいくつか実施し、低炭素教育の効果的・効率的な展開方法を対外的に発信するための作業に取り組んだ。当該年度が本研究の最終年度であったため、できる限り、研究成果の発信を行うべく、さまざまな媒体を用いて、必要に応じて研究協力者と協力し、検討作業や報告等を行った。低炭素という教育課題が、環境教育の一分野として位置づけられることは、日本を含め各国でもある程度認識が深まってきている。しかしそのコンセプトや手法の開発には、まだ萌芽的なコンセンサスすら完了しておらず、いわばアトミズム的な実践が企図され実施されているということが明らかになった。また低炭素という問題自体が価値を包含することから、さまざまなステークホルダーの思惑には差異があるため、公式の低炭素教育というものはなかなか成立しない状況にあることが明らかになった。アジア諸国において低炭素教育がどのように開始され、どのようにとらえられているかについての基礎的な調査を行った。4か国(インドネシア・韓国・台湾・ネパール)から、実施状況報告書を収集し、そこでどのようなコンセプトが誕生しているかについての把握を行った。その結果、低炭素教育というものは、従来からの環境教育の枠組みの中で一部開始されている国があることが明らかになったが、それは持続可能な開発のための教育(ESD)という新たな国際的な教育運動の発生と展開が後押しをしていることも同時に明らかになった。マレーシアの熱帯林保全の活動は、生物多様性保全関連の教育活動と通常とらえられるべきであるが、森林が二酸化炭素吸収源であることを考慮して、低炭素教育の現場となると仮定し、サバ州での行政機関がどのような取り組みをしているかについて調査するとともに、森林保全教育の現場がどのような活動を行っているかの聞き取り調査を行った。その結果、森林保全が低炭素を促すものであるという認識は、マレーシアの州政府関係者間に一定程度把持されていて、その認識は今後ますます増大していくであろうことが予測されることが明らかになった。カンボジアの農村では、依然として電気のインフラが整備されていない場所が多く、学校現場で電気を利用していないとこともある。そのうちの一つの小学校を訪問し、教育活動において電気を使うことができない現場の問題点や課題の聞き取り調査を行った。その結果、現場の教職員は自宅がすでに電化されている人もおり、教育現場の電化を強く求めている一方で、結局は電気料金のコスト負担が学校で学ぶこどもたちの家庭にのしかかってしまうことが危惧されているということが明らかになった。アジア各国から収集した現状報告書の分析を行い、その分析結果を予備的に報告にまとめることができた。4か国から入手した、現時点では相当密と考えられる報告から、全体的な概要を把握することができた。

これらの情報をもとに、リオ+21の際に、特別なワークショップを開催し、国際的な場でもその内容の検討を行うことができた。また予告的な報告書も発表することができた。また、アジア地域の調査に関しては、継続してカンボジアで低炭素教育を展開している具体的な現場(小学校)を訪問して調査を行うことができた。これについては、継続的に訪問調査をすることが必要であることが初年度にわかったため、研究の二年目および三年目にも調査を行うこととしたものである。アジア各国から現状報告書の執筆依頼を行った。当初想定していた予定数には達しなかった。その理由は執筆協力者の選定が困難な国があったからであるが、結果として4か国から、相当密な報告書を入手することができ、全体的な概要を把握することができたため、これらの国の情報に、既存の報告書等の精査を加え、さらに日本の状況を加味することによって、十分に情報を得ることができた。アジア地域の調査に関しては、当初の予定通り、マレーシアとカンボジアで聞き取り調査を中心に行った。当初想定していた内容を、データ収集できた。初年度・二年度の研究成果を踏まえ、平成25年度は、訪問調査の結果を分析するとともに、補完的な訪問調査をいくつか実施し、低炭素教育の効果的・効率的な展開方法を対外的に発信するための作業に取り組む。当該年度が本研究の最終年度であることを意識し、研究成果の普及啓発という面で、さまざまな学会や研究会で、研究協力者と協力して報告および検討作業を行い、研究の精度を高める。最終的には低炭素教育の何らかの知見を抽出し、国際的な環境教育の学会や国際会議などを通して発信する。さらに平成25年度は、研究期間全般にわたる成果を総括し、成果の発表と並んで科研成果報告書を作成する。平成24年度は、<In-Depth>の研究として、3カ国程度を取り上げ、社会経済状況の違いを踏まえ、そこで展開されている低炭素教育の特性や、障害についての分析を実施する予定である。初年度に収集した4か国からの状況レポートの分析を通して、低炭素教育の実施の有無とその状況を踏まえて、問題点および課題の検討と分析を行う。そのため、いくつかの国や地域への訪問調査も行う。特に、訪問調査の対象国として、新興工業国かつ産油国であるブラジルを取り上げることを想定している。訪問調査で収集するのは、主として質的データとなるため、調査に際しては実際に環境教育が行われている現場で、もしくは環境教育の担当者や関係者から、直接聞き取りをし、また実践活動の観察も可能な限り行って、多面的な情報を得るよう意識する。これまでの状況レポートと訪問調査で収集した質的データを基に、ある程度まで「環境教育のゴールとなり得る低炭素社会像にはどのようなものがあるか」「環境教育の実践の中に低炭素社会のコンセプトがどう取り入れられているか」「低炭素社会の形成という目標が世界の環境教育の中でどの程度共有されているか」を分析し、結果を整理する。その中で、前年度に収集したレポートおよび各国での聞き取り調査の成果について、改めて精査を行い、必要に応じて追加調査を実施する。