hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
先天性中枢性肺胞低換気症候群の病態解明

先天性中枢性低換気症候群(Congenital central hypoventilation syndrome : CCHS)の病因は,2003年,フランスのAmielら及び私達のグループにより,PHOX2B遺伝子異常であることが明らかにされている,多数の症例では,PHOX2B遺伝子のポリアラニンの異常伸長(アラニン513個)が検出され,一部の例では点変異が検出されている.ポリアラニンの伸長は,PCR法により検出されるが,この遺伝子配列にはグアニン・シトシン塩基が多く含まれ,増幅が容易でない.今回,私達はゲノムDNAを予めbisulfite処理し,メチル化していないシトシンをチミンに変換し,PCR増幅を容易にする方法を考案し,症例について再検討した.結果として以前の検索では,ポリアラニンの伸長が確認されなかった症例においても,伸長が検出され,ポリアラニンの異常伸長が主因である事を確認した.本症の臨床型として,殆どの症例は新生児早期に発症するが,一部の症例では乳児期以降に発症する.今回の研究では,親子3代に渡るCCHSを検出したが,祖母は特に呼吸器を必要とせず,母は成人後に夜間の人工呼吸を必要とし,児は新生児期から夜間の人工呼吸の装着が必要としている.いわゆる促進現象と考えられ遺伝子解析をすすめたが,全てアラニン5個のポリアラニンの伸長を有していた.(現在,論文準備中)今後,PHOX2B遺伝子変異型と表現型との関係を明らかにしていく必要がある.しかし,他の報告と比較しポリアラニンの伸長頻度に差を認めるため,今後はさらに,症例数を重ねると同時に検出方法についても検討していく.先天性中枢性低換気症候群(Congenital central hypoventilation syndrome : CCHS)の病因は,2003年,フランスのAmielら及び私達のグループにより,PHOX2B遺伝子異常であることが明らかにされている,多数の症例では,PHOX2B遺伝子のポリアラニンの異常伸長(アラニン513個)が検出され,一部の例では点変異が検出されている.ポリアラニンの伸長は,PCR法により検出されるが,この遺伝子配列にはグアニン・シトシン塩基が多く含まれ,増幅が容易でない.今回,私達はゲノムDNAを予めbisulfite処理し,メチル化していないシトシンをチミンに変換し,PCR増幅を容易にする方法を考案し,症例について再検討した.結果として以前の検索では,ポリアラニンの伸長が確認されなかった症例においても,伸長が検出され,ポリアラニンの異常伸長が主因である事を確認した.本症の臨床型として,殆どの症例は新生児早期に発症するが,一部の症例では乳児期以降に発症する.今回の研究では,親子3代に渡るCCHSを検出したが,祖母は特に呼吸器を必要とせず,母は成人後に夜間の人工呼吸を必要とし,児は新生児期から夜間の人工呼吸の装着が必要としている.いわゆる促進現象と考えられ遺伝子解析をすすめたが,全てアラニン5個のポリアラニンの伸長を有していた.(現在,論文準備中)今後,PHOX2B遺伝子変異型と表現型との関係を明らかにしていく必要がある.
小型プロテオグリカンOMD／PRELPの機能解析

OMD欠損マウスおよびPRELP欠損マウスを樹立し、繁殖を行った(動物実験計画承認済み)。マウスの引数が確保されたところで、病理学的検査や生理学的検査により、肺の表現型の解析を行った。OMD欠損マウス、PRELP欠損マウス共、同胞の野生型と比し、肺の表現型とは明らかな差異は認めなかった。肺癌発症への関与の可能性も考えているが、自然発生の上皮の過形成や腺腫などの病態も認めなかった。そのため、今後はブレオマイシンによる肺線維症モデルを作成していく方針である。共同研究に関しては、両欠損マウスの膀胱にてNGS解析を施行し、膀胱がん発症に関わる遺伝子変化の解析を行った。また、脳底動脈内皮細胞の培養の系を立ち上げ、今後解析を進めていく。マウスの繁殖に予定よりも時間がかかったため。妊孕性に関しての統計的な評価も、今後の検討課題である。OMD欠損マウス、PRELP欠損マウスに関して、ブレオマイシンによる肺線維症モデルを作成する。病理学的検査や生理学的検査などにより、これからの遺伝子が肺線維症の病態に関与するという仮説を検証する。有意な差を認められた遺伝子について、細胞株を用いた研究を行う。上皮のEMTや線維芽細胞の増殖能などに、これらの遺伝子が関わるか、発現ベクターやsiRNAなどを用いた実験にて検証を進める。他臓器の解析についても、他施設との共同研究を継続する。マウスの繁殖が遅れていたため、約半年間の間に用いた研究費は、マウスの飼育費用程度であった。翌年度は、当初の研究計画と合わせて、今年度の遅延分の研究も行う方針である。
Ｃａｌａｂｉ－Ｙａｕ多様体の保型性予想とその精密化に関する研究

平成29年度は、今後形式群の観点から所望のCalabi-Yau多様体を探索することを念頭に置き、最も典型的な形式群である乗法群を整数論的な観点から考察した。乗法群の不変量である古典的なBernoulli数(Riemann zeta関数の特殊値)は、Cauchy数とBell数という異なる2つの双対的な量を持つ。これらは共にBernoulli数と等価な情報を持っているという意味で、重要な研究対象である。今年度の1つ目の成果は、Euler-Zagier型の多重zeta関数の特殊値(正確にはreverse valueと呼ばれる正規化値)を、Cauchy数を用いて明示的に書き下したことである。証明に用いるBernoulli数とCauchy数の変換公式は、それ自身が上記の双対性の現れであり、多重zeta関数に秘められた対称性を示唆するものと期待される。当該論文は既に完成しており、現在は投稿に向けた最終調整を行っている。また、第11回ゼータ若手研究集会(愛媛)では、この成果に関して口頭発表を行った。今年度の2つ目の成果は、Bell数に関するものである。形式群の観点からは、種々のzeta関数の特殊値を多重対数級数(の亜種)の特殊値と見なすのが妥当と思われる。そこで、双対概念である多重指数級数を調べることで、各形式群に固有の不変量を抽出することを試みた。実際、乗法群に付随する多重指数級数の負の整数点における特殊値を、Bell数を用いて明示的に書き下すことに成功した。当該論文は現在執筆中であり、完成次第投稿予定である。また、UK-Japan Winter School 2018 on Number Theory (UK)では、この成果に関してポスターセッションを行った。その他、清水洋介氏(元慶應義塾大学)との議論から生まれたHasse原理の反例に関する論文2報も執筆した。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、以下に述べるような条件を満たす保型形式(正確には、有理数係数の楕円Hecke固有新形式)のL関数を、有理数体上に定義されたCalabi-Yau多様体のL関数の因子として幾何学的に実現することに成功した。保型形式を具体的に構成する方法として、虚2次体のHecke指標という整数論的な対象を用いる方法が古くから知られており、これらはより一般的な保型形式を扱う際の基本的かつ重要な試金石としての役割を果たしてきた。また、保型形式の不変量として「重さ」、虚2次体の不変量として「類数」があり、それぞれが保型形式の解析的性質、あるいは虚2次体の代数的性質を強く反映する基本的な不変量であることが知られている。当該研究では、任意の正整数n、Nに対して、類数hが2冪かつ素数2が惰性的でない虚2次体のHecke指標から構成された重さhN+1の保型形式のL関数を、有理数体上に定義されたhN次元Calabi-Yau多様体のhN次エタールコホモロジーに付随するL関数の因子として幾何学的に実現することに成功した。その結果、B. MazurとD. van Stratenにより独立に提起された「Calabi-Yau多様体による保型形式の幾何学的実現問題」に対する(無数の)新たな具体例を与えることにも成功した。特に、類数4以上の虚2次体のHecke指標から構成される(重さ5以上の)保型形式に対して与えた具体例は、現在知られている唯一の具体的な族であると思われる。まず、当初の最大の目的であった、重さ5以上の保型形式の「幾何学的実現問題」の検証に関しては、当該研究で構成されたCalabi-Yau多様体の特殊性を利用することで、当初の計画以上の成果を得ることができた。より正確には、当該研究で構成されたCalabi-Yau多様体がEnriques曲面の直積の不分岐2次被覆であることを用いて、単独の保型形式のみならず、その2次捻りから得られる族も幾何学的に実現することに成功した。これは、Abel多様体が一般Kummer多様体の分岐2次被覆であるという既存の描像からは観察されたなかった現象であり、整数論的にも代数幾何学的にも興味深いと思われる。また、楕円曲線のWeil係数制限から構成された有理数体上のCalabi-Yau多様体の楕円保型性を問題にする際、元の楕円曲線が虚数乗法を持つQ-楕円曲線であることが不可欠であることも判明した。これは、虚2次体のHecke指標から構成された保型形式に対する「幾何学的実現問題」の解決に向けた基本的な指針を与えるとともに、それ以外の保型形式に対する「幾何学的実現問題」が高度に非自明であることを示唆している。さらに、有理的なEnriques対合の取り替えは実現される保型形式には寄与しないことも判明したため、各保型形式ごとに有理的なEnriques対合を見つける、というより明確な課題に取り組み始めた。以上のように、今年度得られた成果だけを見ると「当初の計画以上に進展している」と言えるが、得られた成果の整理に時間がかかり、論文執筆が若干遅れている。その点を考慮すると、総合的には「おおむね順調に進展している」と言える。まず、平成27年度までに得られた成果を改良することに成功した。

平成27年度までに扱った保型形式は、素数2が惰性的でない虚2次体のHecke指標から構成されるものに限られていた。これは証明において生じた障害を避けるための技術的な仮定であり、本研究の最重要課題である「幾何学的実現問題の解決」という観点からは、取り除かれることが望ましい。平成28年度は、この技術的な仮定を完全に取り除くことで、扱える保型形式のクラスを拡張することに成功した。次に、本研究におけるもう1つの課題である「従来の保型性予想や幾何学的実現問題より精密な予想の定式化」に向けて、K3曲面の幾何的性質が保型形式の解析的性質にどのように反映されるかを調べた。具体的には、射影平面の2重被覆となるK3曲面族を調べた。その結果、ある特殊な対称性を持つファイバーが重さ3の保型形式と対応し、その幾何的な対称性に応じて、対応する保型形式のCM体がQ(√ー3)あるいはQ(√ー1)であることの証明に成功した。一方、上記研究から派生した幾何学的な問題にも取り組み、一定の成果を得た。上記の1つ目の成果を得る際には、種数1の代数曲線対の標準積商が持つ対称性が重要である。また、2つ目の成果を得る際には、射影平面の2重被覆の分岐因子(平面代数曲線)が持つ対称性が重要である。そこで、これらの代数曲線の種数を変えた場合にどのような対称性が生じるかという問題は、幾何学的観点からはとても自然で興味深い問題である。このような動機から、(1)代数曲線対の標準積商、(2)射影平面の2重被覆、(3)3次元射影空間の超曲面、という3種類の古典的な代数曲面のクラスの比較を行い、一定の成果を得た。この3つ目の成果に関しては、3月の出張の際に「プロジェクト研究集会2016」で講演発表し、聴衆の方々から複数のコメントを頂いた。平成27度までに、類数が2冪かつ素数2が惰性的でない虚2次体のHecke指標から構成された重さ奇数の保型形式を、Calabi-Yau多様体のL関数の因子として幾何的に実現することに成功していた。これに対して、平成28年度は、金銅-向井型のEnriques対合を用いることで、虚2次体において素数2が惰性的でないという技術的な仮定を完全に取り除くことに成功した。この成果と平成27年度までの成果とを合わせて論文を執筆中であり、平成29年度中に投稿予定である。次に、K3曲面の幾何的性質が保型形式の解析的性質にどのように反映されるかを調べるため、平面3次曲線の双対曲線を分岐因子とする射影平面の2重被覆族のPicard極大ファイバー、及び対応する保型形式のCM体の決定に取り組んだ。その結果、ある特殊な自己同型写像を持つファイバーがPicard極大であること、及び対応する保型形式のCM体がQ(√ー3)あるいはQ(√ー1)であることを証明した。しかし、Picard群に関する計算に困難があり、その他のPicard極大ファイバー、及び対応する保型形式のCM体の決定には至らなかった。一方、本研究の主対象の1つである積型Kummer曲面は、(1)代数曲線対の標準積商、(2)射影平面の2重被覆、(3) 3次元射影空間の超曲面、という3種類の古典的な代数曲面のクラス全てに属する、大変稀有な代数曲面である。これに対して、6月の出張を通じて得た着想を元に、これら3つのクラスの比較に関する一定の成果を得た。この成果は、上記論文とは独立にして論文を執筆中であり、同じく平成29年度中に投稿予定である。
ファイバー補強接着ポンティック補綴法の確立

現在行われている接着ポンティック法の評価及び新しい欠損補綴手法の開発の二つを大きな目標として計画した。金属を用いた接着ブリッジの生存率は20年で50%程度であったのに対し、硬質レジン歯を用いる現在の接着ポンティック法でも20年以上機能する症例が認められた。物性の向上に関しては、ファイバーを用いた場合コンポジットレジンの種類や重合方法が曲げ強さや破壊様式に関連することが判明した。平成24年度においては、研究実施計画に基づきin vitro研究及びin vivo臨床研究に着手した。臨床研究では、長崎大学病院に来院した患者について、前歯欠損(1歯)に対し、ポリエチレンファイバー(Kerrコンストラクト:カボデンタルシステムズジャパン)で補強した接着ポンティック補綴装置(ダイレクトボンディングブリッジ)の装着を行い、装着日をベースラインとして前向きな追跡調査を開始した。更に、現段階において得られている臨床成果について、学術大会にて発表を行った。In vitro試験としては、接着ポンティック補綴装着に用いるセメントの強化を試みた。MMA系接着性レジンセメントの強化としてモノマー液(MMA+4-META)に直径7 nmのフィラーを混入し物性向上を試みたが、3wt%以上の混入により接着強さが有意に低下したため、次の段階としてポリマー側にナノフィラーを混入させる実験を試みた。混入するフィラー量はポリマーに対して5wt%に固定し、直径7 nm及び12 nmのフィラー、またそれぞれを有機質複合フィラーとして混入した計4種類のポリマーを試作し、MMAモノマー及び重合開始剤と混和し硬化させ、曲げ試験を実施した。その結果、全ての条件においてノンフィラー型MMA系レジンセメントと同等の曲げ強さが得られた。平成24年度においては上記の研究の他、レジンの接着における金属処理の効果について学術雑誌に投稿した。また、本研究計画に関連して、コンポジットレジン間接修復によるマイクロリーケージの症例報告を行った。平成25年度の研究目的、実施計画は接着ポンティックのin vivo,in vivo評価を行うことである。in vivo研究では症例不足で統計学的検討が出来なかったため、ケーススタディとして評価を行った。その結果、20年以上の経過症例をはじめ、複数の長期症例が得られたため、症例報告として学会誌に投稿した。また、接着ポンティック法と類似した補綴用コンポジットレジンによるラミネートベニア法について、接着力が不十分で二次カリエスが惹起されることを報告した。in vitro試験ではコンポジットレジンの重合方法がFRCの曲げ強度に及ぼす影響を調べるため、曲げ試験及びせん断試験を実施した。その結果、コンポジット単体では重合方式が強さに影響を及ぼすものの、FRCでは差が認められないことを確認した。しかしながら、破壊様式は重合方式によって大きく異なり、予備重合や後加熱の付加的重合方法が予後に良好な影響を及ぼすことが示唆された。少数歯欠損に対する他の補綴法の生存分析も実施した。接着ブリッジ、可撤性義歯、インプラントの3種類を選択、可撤性義歯とインプラントについては4歯以内の遊離端欠損を対象として症例を収集した。接着ブリッジに関しては約400症例について年齢、上下顎の別、前歯臼歯の別、金属の種類、セメントの種類、表面処理の種類等について統計学的に分析した。可撤性義歯とインプラント補綴については10年以上の経過のある症例を生存分析(n=139)し、且つ10年間の抜歯本数(n=114)を比較するという手法で比較検討したが、インプラントと可撤性義歯に統計学的に有意な差は認められなかった。当該年度に於いては,申請した実施計画における「ファイバー補強接着ポンティック補綴法」のin vivo導入に着手した。中間欠損で両隣在歯が天然歯という症例をピックアップし、硬質レジン人工歯にシラン処理を施し、ポリエチレンファイバーによる補強を行って、隣在歯接着面のエッチング後、フロアブルレジンで歯面と接着させた。この術式を元に、in vivoの評価(baseline)に着手した。In vitroの実験としては、新規に歯科用分光光度計(Crystaleye)を購入し、硬質レジン前装冠及び硬質レジン人工歯のin vitroでの測色を開始し、baselineの測色まで完了した。また、前装用レジンとガラスファイバーとの接着及び荷重をかけた際の破壊様式に影響を与える因子について解析し、論文化して発表した。前装用レジンはフィラー含有量が少ないレジンで補強効果が最大であったが、負荷をかけた際の破断が完全分断であり、臨床上最も好ましくないことが判明した。本結果を考慮すると、接着ポンティック補綴法においても同様に、強度が不十分な人工歯をポンティックとして用いると完全分断(破折)が生じやすいことが推測され、充分な強度を有する人工歯を用いることで耐久性の高い補綴を行うことができる可能性が示唆された。本年度は、上記実施の他、接着ポンティック補綴法を含めたminimal intervention補綴法全般について、研究業績欄に記載した基礎的研究を遂行し、学術大会において発表、そのいくつかを論文化した。本研究は、現在行われている接着ポンティック法の評価及び新しい欠損補綴手法の開発の二つを大きな目標として計画した。

現行の接着ポンティック法に関しては口腔内評価を実施した。新しい手技手法の開発については、更なる機械的強度を得て耐久性を獲得するための理工学的検討を行うこととし、歯科用ガラスファイバーとコンポジットレジンの組み合わせに関する研究を主に行った。口腔内での現行接着ポンティック法の評価では、スクリューポストによる補強により20年以上経過する症例について報告を行った。一方、金属材料を用いた接着ブリッジでは20年では50%程度の生存率であり、接着ポンティック法よりも信頼性のおける補綴法であるかは確認できなかった。接着ブリッジ生存率の分析では、装着時の患者年齢と術者の熟練度が予後に影響を与えた因子であることが判明し、同様のことが接着ポンティック法にも言えるかもしれない。in vitroにおける物性実験では、ガラスファイバーとコンポジットレジンの組み合わせや重合条件について検討し、コンポジットレジンの種類や重合条件が曲げ強さや破断後の破壊様式に影響を及ぼすことが判明した。コンポジットレジンの選択では自費型のようなフィラー含有量の高いハイブリッドレジンの使用が推奨された。重合条件では予備重合や後加熱の有用性が示された。ブリッジを装着する際に用いるセメントの開発では、MMA系レジンセメントにナノフィラーを添加しせん断強さやせん断疲労限度の向上を模索したが、繰り返し応力の負荷により微小クラックが生じ、物性向上に至らなかった。ナノフィラーの添加ではフィラーの含有率や種類によっては悪影響を及ぼすことが示唆された。歯科補綴学一般平成23年度は補助金支給の都合から購入予定だった機器の購入ができなかったため、研究着手が遅れた。平成24年度は上記を踏まえて、新しい機器の使用に改変した研究計画を作成し、年度当初より研究を実施した。その結果、研究の進行状況は概ね順調である。in vivo評価は保険制度の問題もあり症例数の確保が困難であるが、ケーススタディは可能であり問題ないと思われた。今後延長期間を利用して更なる症例数の確保に努める予定である。インプラントを含めた少数歯欠損の生存分析との比較も同時進行で行っており、興味ある知見が得られている。当初の研究計画では、本研究を推進するための備品としてオプティカルファイバーを有する分光色差計を購入予定であり、今年度は本備品による研究遂行が大半を占める予定であった。しかしながら、補助金が全額支給されるかの見込みが立たず、急遽廉価な備品の購入となり、予定していた研究が頓挫した。今後は、可能な限り今年度実施した研究を継続する。特にin vitro研究においては、フィラーの混入率を変化させ、他の物性にも着手する他、別のフィラーの混入、またセメントへのファイバーの混入など、多くの新しい実験の推進を予定している。研究計画の変更はないが、徹底したカルテ調査によるコホート研究の実施に努める。次年度使用額が生じたのは、上記の記載の通り、予定していた機器の購入ができなかったためである。
速度論モデルに基づく反応蒸留プロセス解析モデルの構築

1.速度論モデルへ反応項を導入した解析プログラムの作成段または充填物の1セグメント毎に熱・物質収支式を解く速度論モデルを用いた解法へ反応速度項を液相バルクへ導入した反応蒸留プロセス解析のためのシミュレーションプログラムを作成した。2.物質移動係数推算モデル式の改良比表面積が250m^2,350m^2の2種類の金属規則充填物を用いた充填蒸留塔パイロットプラントのアルコールー水系の2成分系,3成分系蒸留実験結果(塔内液組成分布,温度分布)を元に,Bravoらによって提案された気相側物質移動係数相関式とHenriques de Britoらの気液有効界面積の相関式のパラメータを同時に最適化手法により決定し,推算精度向上した。3.オルダーショウ型蒸留装置を用いた反応蒸留実験とシミュレーションモデルの検証速度論モデルを用いた全還流蒸留計算プログラムに反応項を導入し,オルダーショウ型蒸留装置(多孔板トレイ,7段;スチル,1リットル)の全還流反応蒸留実験を解析するためのシミュレーションプログラムを作成し,実験結果との比較を行った。4.酢酸エチル合成反応の速度式の検証3.の結果を受け,反応速度式を検証するために,Runge-Kutta法とBox-Complex法を組み合わせた最適化プログラムを作成し,温度を変えた回分式反応実験により得られた組成変化を再現できるように反応速度係を決定し直した。これにより任意の時間におけるスチル内液組成を良く表すことができるようになった。1.速度論モデルへ反応項を導入した解析プログラムの作成段または充填物の1セグメント毎に熱・物質収支式を解く速度論モデルを用いた解法へ反応速度項を液相バルクへ導入した反応蒸留プロセス解析のためのシミュレーションプログラムを作成し,酢酸エチル合成反応系を例題に,SimandlとSvrcekの平衡論モデルによる解析結果と比較し,近い分離挙動が得られることを確認した。2.物質移動係数推算モデル式の改良比表面積が250m^2,350m^2の2種類の金属規則充填物を用いた充填蒸留塔パイロットプラントのアルコール-水系の2成分系,3成分系蒸留実験結果(塔内液組成分布,温度分布)を元に,Bravoらによって提案された気相側物質移動係数相関式とHenriques de Britoらの気液有効界面積の相関式のパラメータを同時に最適化手法により決定した。その結果,充填物の構造の影響は気相側物質移動係数相関式よりも気液有効界面積の推算に影響が大きいことが確認できた。オルダーショウ型蒸留装置(多孔板トレイ5段,7段)を用いた実験結果から,AIChEの気相側物質移動容量係数の相関式について各パラメータの影響を調べたところ,トレイ上の流動条件,Fv値に関する項の取り扱いをさらに検討する必要があることが分かった。3.反応蒸留解析モデルのための反応系に関する調査反応蒸留の概念としては,1920年代に均一系触媒によるエステル合成反応への応用が提案されている。その後,1990年代以降,MTBE等のガソリン添加用エーテル合成,不均一系触媒反応に関する研究が多くなり,化学平衡,反応速度のモデルが多く報告されてきた。実験に用いる系について、成分の組み合わせから共沸の有無,必要な実験条件を探索するために文献、データ集を収集した。1.オルダーショウ型蒸留装置を用いた反応蒸留実験とシミュレーションモデルの検証速度論モデルを用いた全還流蒸留計算プログラムに反応項を導入し,オルダーショウ型蒸留装置(多孔板トレイ,7段;スチル,1リットル)の全還流反応蒸留実験を解析するためのシミュレーションプログラムを作成した。全還流状態で酢酸エチル合成反応を自触媒で行わせ,塔内温度分布と組成分布の経時変化を記録した。気液平衡推算のための活量係数モデルにWilson,NRTL,ASOGを,自触媒反応速度係数にAlejski and Duprat(J.Chem.Eng.Japan,2003)の提案した値を用い,それぞれシミュレーションの結果と比較した。塔頂温度の比較から,ASOGモデルが実験値と最も近い値を与えることが確認できた。

また,10時間後の組成分布の比較から,概ね良好な一致が見られたが,スチル内液組成に差が見られたことにより,反応速度式の確認の必要性が認められた。2.酢酸エチル合成反応の速度式の検証1.の結果を受け,反応速度式を検証するために,Runge-Kutta法とBox-Complex法を組み合わせた最適化プログラムを作成し,温度を変えた回分式反応実験により得られた組成変化を再現できるように反応速度係数を決定し直した。これにより全還流定常時のスチル内液組成を良く表すことができるようになった。
顎関節診断用超音波CT装置の試作評価

我々は、顎関節部を連続的にBモード超音波断層撮影を行ない得られた画像情報をメモリに蓄積した後、コンピュータにより画像構築を行なうことにより、理論的には、矢状断を始めとするあらゆる方向の像が得られることに着目し、これを具現した顎関節用超音波CTの開発を進めることを目的として本研究に着手し,その研究結果は次のようなものであった。臨床的条件下で最適な画像構築の条件を探るため,ヒト乾燥頭蓋骨を用い像の再構築を行った.プローブを位置づける方向,すなわち超音波ビームの入射方向を,前頭面方向および下顎頭長軸方向の2種類設定して顎関節部矢状断方向の画像再構築を試み、両条件を比較した。その結果,矢状断像において断層域に応じて下顎頭,筋突起,下顎枝,頬骨弓および側頭骨の一部と思われる像が得られ,下顎頭関節面の描出は外側極を断層域とする再構築画像でのみ確認できた.関節腔は外側極付近でのみ空間として認識され,内側を断層域とする再構築画像ではあたかも下顎頭と側頭骨が接触しているように描出された.これは,超音波が骨表面で反射されたため関節腔内側まで画像表現ができないことによると考えられた.これに対し,プローブを下顎頭長軸方向に位置づけた時は,全ての画像で下顎頭を認め,関節面は黒く抜けることなく一連の画像として描出できた。また,ヒト乾燥頭蓋骨の関節窩にブタ関節円板を置いたファントームに対し顎関節矢状断超音波像構築を試みた結果、関節腔に置いたブタ関節円板は高輝度な物体として認識された。以上から、少なくとも顎関節外側部に関して、本装置による超音波矢状断像構築の可能性が示唆された。顎関節疾患の外来における簡便な画像診断法として、超音波を用いた、いわゆるBモードのエコー(echography)を利用することが試みられているが、解剖学的形態の制約から超音波の入射方向が制限を受けることや、骨面からの反射波によるア-ティファクトにより鮮明な画像は得られていない。そこで、我々は、顎関節部を連続的にBモード超音波断層撮影を行ない得られた画像情報をメモリに蓄積した後、コンピュータにより画像構築を行なうことにより、理論的には、矢状断を始めとするあらゆる方向の像が得られることに着目し、これを具現した顎関節用超音波CTの開発を進めることを目的として本研究に着手した。本研究においては、初年度として、リニアプローブをスライス方向に連続的に移動させる試作超音波CT撮影装置を製作しこれに試作画像処理ユニットを接続し、おもに、骨組織表面と関節軟組織の矢状断像構築を試みることがその具体的目標であった。まずプローブの周波数および走査形式決定に関し、数種の試作実験を繰り返した結果、関節部の猫出に最も優れていた電子走査方式の7.5MHzプローブを採用した。スキャンユニットは、可変アームに取付けたステップモータによる自動駆動方式のものを作製した。また、汎用超音波診断装置から送られてきた超音波断層画像を再構成する画像処理部分は,市販のパーソナルコンピュータ(NEC9800シリーズ)を中央処理装置として用い、これに画像取り込み部分と画像処理部分を付加し、機器の完成をみた。現在新規開発したソフトウェア等の最終調整中であり、具体的な結果は、これを論ずることはできないが、少なくとも、現時点においては、超音波を用いて顎関節部の矢状断面像を初めて構築することに成功したといえる。ただし、スキャンする際の頭部の位置付けに関し、僅かなずれが大きな影響を及ぼすことも明らかになったので、この点の解決策探求も含め次年度へ研究遂行中である。

我々は、顎関節部を連続的にBモード超音波断層撮影を行ない得られた画像情報をメモリに蓄積した後、コンピュータにより画像構築を行うことにより、矢状断を始めとするあらゆる方向の像が得られることに着目し、これを具現した顎関節用超音波CTの開発を進めることを目的として本研究に着手した。本年度は、初年度試作した超音波CT装置の基礎的評価を行った。評価のためのファントームとして,球状のゴムおよび複数の糸を平行に張って水中に沈めたものと、ヒト乾燥頭蓋骨を用い下顎を中心咬合位と思われる位置で固定した後,矢状方向を水平に右側を下にして水中に固定したものの2種類を作製した.前者のファントームでは,ゴム球全域を走査した後,ゴム球の直径を含む断層域を任意に設定し,画像再構築を行って得られた画像からひずみを計測した.また,複数の糸を用いて分解能を測定した.後者においては,左側顎関節部を前方より後方へ走査し,リファレンス画像上で再構築断層域および断層幅を設定し,像の再構築を行った。再構築画像の計測値は,プローブのスキャン方向を1とした場合,移動方向で1.15であり,再構築による画像のひずみが若干認められた.また,直径0.3mmの糸が描出できたが,プローブのスキャン方向と移動方向の分解能がそれぞれ2mmと3mmであったことから,解像度に比べ分解能がやや低いことが示された.頭蓋骨ファントームを用いたシミュレーションでは,矢状断像において断層域に応じて下顎頭,筋突起,下顎枝,頬骨弓および側頭骨の一部と思われる像が得られた.下顎頭関節面の描出は外側極を断層域とする再構築画像でのみ確認できた.関節腔は外側極付近でのみ空間として確認され,内側を断層域とする再構築画像ではあたかも下顎頭と側頭骨が接触しているように描出された.これは,超音波が骨表面で反射されたため関節腔内側まで画像表現ができないことによると考えられた.また,プローブの位置づけや超音波装置のわずかな設定の違いが再構築像に大きな影響を与えたことから,顎関節の描出に最も適した撮影条件については,さらに検討が必要であると思われた.我々は、顎関節部を連続的にBモード超音波断層撮影を行ない得られた画像情報をメモリに蓄積した後、コンピュータにより画像構築を行なうことにより、理論的には、矢状断を始めとするあらゆる方向の像が得られることに着目し、これを具現した顎関節用超音波CTの開発を進めることを目的として本研究に着手した。本年度の研究結果は次のようなものであった。臨床的条件下で最適な画像構築の条件を探るため,ヒト乾燥頭蓋骨を用い像の再構築を行った.プローブを位置づける方向,すなわち超音波ビームの入射方向を,前頭面方向および化顎頭長軸方向の2種類設定して顎関節部矢状断方向の画像再構築を試み、両条件を比較した。その結果,矢状断像において断層域に応じて下顎頭,筋突起,下顎枝,頬骨弓および側頭骨の一部と思われる像が得られ,下顎頭関節面の描出は外側極を断層域とする再構築画像でのみ確認できた.関節腔は外側極付近でのみ空間として認識され,内側を断層域とする再構築画像ではあたかも下顎頭と側頭骨が接触しているように描出された.これは,超音波が骨表面で反射されたため関節腔内側まで画像表現ができないことによると考えられた.これに対し,プローブを下顎頭長軸方向に位置づけた時は,全ての画像でCoで示す下顎頭を認め,関節面は黒く抜けることなく一連の画像として描出できた。また,ヒト乾燥頭蓋骨の関節窩にブタ関節円板を置いたファントームに対し顎関節矢状断超音波像構築を試みた結果、関節腔に置いたブタ関節円板は高輝度な物体として認識された。以上から、少なくとも顎関節外側部に関して、本装置による超音波矢状断像構築の可能性が示唆された。
渦鞭毛藻由来マクロリドの特異な生合成経路の解明

研究代表者らが海洋渦鞭毛藻Amphidinium sp.から単離、構造決定している一連の抗腫瘍性マクロリドであるアンフィジノリド類のポリケチド鎖は、13C標識酢酸の投与実験により、通常の酢酸-マロン酸経路だけでは説明できない特異な炭素鎖伸長経路により生合成されていることが分かっている。この特異な炭素鎖伸長経路は、他の属の渦鞭毛藻が生産するポリケチドの生合成にも関与していることが示唆されている。植物や菌類のポリケチド生合成酵素(PKS)は、酢酸由来の2炭素を直列に2炭素ずつポリケチド鎖を伸長する事しかできないが、渦鞭毛藻のPKSはポリケチド鎖を2炭素伸長させるだけでなく、酢酸のメチル基炭素を用いて1炭素のみ伸長させることも可能と考えられる。生合成工学的手法により、渦鞭毛藻のPKSを利用することが可能になれば、菌類に比べて培養が困難な渦鞭毛藻のポリケチドを、他のホストで効率よく生産させることが可能になるだけでなく、既知のPKSでは生産することができない多彩な炭素骨格の化合物を、酵素的に合成することも可能となる。しかし、この特異な1炭素伸長のメカニズムは不明である。本研究では、2011年に採取したアンフィジノリド生産株について、RNA-Seq解析によるmRNAの網羅的な解析を行った結果、アンフィジノリド類の生合成に関与している可能性のある遺伝子として、既知のPKSに見られる酵素や、β-メチル化に関与する酵素と相同性を示す酵素遺伝子の他、藍藻の生産するバルバミドの生合成において特異な炭素鎖伸長に関与している酵素と相同性を示す、非リボソームペプチド合成酵素に見られるドメインとPKSの混合したモジュール型酵素の遺伝子を取得した。24年度が最終年度であるため、記入しない。渦鞭毛藻の生産するポリケチドは、主鎖に酢酸のメチル基炭素が単独で取り込まれる部位が存在することや、C1分岐鎖の炭素の多くが酢酸のメチル基炭素に由来することから、通常の酢酸-マロン酸経路に加えて、特異な炭素鎖伸長経路により生合成されると推定される。当研究室においてAmphidinium属の渦鞭毛藻から単離、構造解析された一連のマクロリドであるアンフィジノリド類も、13C標識酢酸の取り込み実験の結果から、特異な炭素鎖伸長経路により生合成されていると考えられる。この特異な炭素鎖伸長経路のメカニズムについては、いくつかの推定がなされているものの、実験的には明らかにされていない。そこで研究代表者は、渦鞭毛藻の特異な炭素鎖伸長経路のメカニズムを明らかにする目的で、渦鞭毛藻からアンフィジノリド類の生合成遺伝子の探索を行ってきた。これまで生合成実験に用いていた株(渦鞭毛藻Amphidninium sp.Y-42株)のマクロリド生産性が著しく低下していたため、新たに沖縄で渦鞭毛藻の採集を行った。培養に成功した25株の渦鞭毛藻(Amphidinium属18株、Prorocentrum属4株、Symbiodinium属2株、未同定1株)のうち、数種について大量培養を行った結果、Amphiscolops属のヒラムシの体内より分離したAmphidinium属の渦鞭毛藻にAmphidinolide類の生産が認められた。現在、この株に対して、Amphidinolide類の生合成中間体と考えられる化合物の取り込み実験を実施している。また、この株より抽出したmRNAより作製したcDNAライブラリーの遺伝子配列を、次世代シーケンサーを用いて解析している。

Amphidinolide Hを生産する株の化合物生産性が著しく低下していたが、新たにAmphidinolide B,C,T1を生産する渦鞭毛藻株の取得および培養に成功した。現在、この株に対して、Amphidinolide類の生合成中間体と考えられる化合物の取り込み実験を実施している。また、この株より抽出したmRNAより作製したcDNAライブラリーの遺伝子配列を、次世代シーケンサーを用いて解析している。当初の計画からAmphidinolideの種類、cDNAライブラリーの作製および解析方法に変更があったが、「研究の目的」の達成に向けて順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。次世代シーケンサーを用いて解析したcDNAライブラリーの遺伝子情報から、Amphidinolide類の生合成遺伝子を選別する。BACベクターを用いて同渦鞭毛藻のゲノムライブラリーを作製し、PCRスクリーニングにより、amphidinolide類の生合成遺伝子を含むベクターを選別する。選別したベクターのインサートDNAの配列を次世代シーケンサーを用いて解析し、amphidinolideの全生合成遺伝子を取得する。
領域分割による津波の数値計算法に関する研究

本研究では、津波の数値計算の対象領域として、相模湾、駿河湾および東京湾の一部を含む海域が選定された。この海域は、近年巨大地震が発生し得ると考えられている場所であり、また一度そのような地震によって津波が発生すると模大な被害が生ずると推定されているために選定された。海底地形および海岸線は、海図を基に作成された。巨大地震として、関東大地震および安政地震を例にとり、断層モデルとして安藤モデルおよび石橋モデルを採用した。外海計算は、2kmメッシュで行われた。その結果、断層モデルによって、各地点での津波波形はかなり異なり、また最大水位の値も幾分異なることが判明した。なお、海岸線に比較的近い、水深200mから1000m程度の所での入・反射波の分離は、海岸線が複雑なこと、およびそれによる津波の多重反射のために、うまく行えないことがわかった。しかしながら、遠地性の津波の場合には、津波の進行方向は等深線に対してほぼ垂直なので、入・反射波の分離が比較的精度よく行えるものと考えられる。今後の研究の課題として、多重反射波をも分離・透過することのできる境界条件を求めることが挙げられる。
砕波に伴う渦を考慮した底質移動の細部構造に関する研究

本研究課題は,自然環境に与える負荷を軽減した新たな漂砂制御方法を構築するための基礎的研究の第一段階としての位置づけであり,砕波に伴う渦や流れの乱れのように,砕波水深よりも小さな空間スケールのミクロ的な現象をも考慮して,浮遊・移流・拡散・沈降する海底砂の移動機構を解明するものである.砕波時の波内部での流れと底質の浮遊・移流・拡散・沈降という物理現象との関連に焦点を絞り研究を行った.そして,固液2相流での可視化水理実験とMARS法による数値計算を駆使して,底質の移動機構を検討した.本研究課題は,自然環境に与える負荷を軽減した新たな漂砂制御方法を構築するための基礎的研究の第一段階としての位置づけであり,砕波に伴う渦や流れの乱れのように,砕波水深よりも小さな空間スケールのミクロ的な現象をも考慮して,浮遊・移流・拡散・沈降する海底砂の移動機構を解明するものである.砕波時の波内部での流れと底質の浮遊・移流・拡散・沈降という物理現象との関連に焦点を絞り研究を行った.そして,固液2相流での可視化水理実験とMARS法による数値計算を駆使して,底質の移動機構を検討した.海岸侵食を防止する新しい漂砂制御方法を構築するための初期段階においては,砕波による砂の浮遊現象の構造を解明しなければならい.そこで,本研究では水理実験と数値計算により,砕波時の波内部の渦や乱れの分布と海底砂の浮遊現象を定量的に明らかにすることに主眼をおいて,研究をした.1)砕波形式の相違による浮遊した砂の移動速度の時空間分布は,水中に砂粒子が混在する固液2相流において,砂粒子の移動速度を究明する実験Iと水粒子速度を考究する実験IIを実施することより明らかにした.実験Iでは,砕波点周辺での砂の移動状況を白黒色調の可視化画像内にトレーサとして記録し,PIV法と3D-PTV法により,砕波に伴って砂が浮遊・移流・拡散・沈降するときの速度を求めた.実験IIでは固液2相流での水粒子速度をPIV法と3D-PTV法により計測し,.実験IIのトレーサは水中に投入した比重が水に近いナイロン12とする.この実験では,固液2相流における水粒子速度を計測するので,白黒色調の可視化画像に砂が撮影されないように,砂を黒色に塗装し,ナイロン12のみが撮影されるようにする工夫した.以上の実験より明らかにした固液2相流での砂が浮遊・移流・拡散・沈降する速度と水粒子速度の関連を検討し,2)砕波に伴う浮遊砂の移動速度特性を究明した.また,自由界面の解法としてMARS法を採用した標準k-ε乱流モデルにより,気液2相流における砕波時の流速分布を算定した.計算への入力条件として,計算領域や入射波条件を実験I・IIと同様な諸元で設定し,水深データには実験IとIIから得た地形情報を与え,バー型地形を考慮した速度場を算定する.この速度場から気液2相流での渦度分布と乱れ強度の時空間変化を把握し,3)砕波形式の相違による気液混相流場での渦構造を明らかにした.本研究では,海岸侵食を防止する新しい漂砂制御方法を構築するために,砕波帯での波の進行に伴う浮遊砂の時空間分布や底質の移動に強く影響する底面せん断力の分布特性について検討した.底面せん断力と浮遊砂濃度の関係を検討する移動床実験,およびk-εモデルによる数値計算を実施した.底面せん断力と浮遊砂濃度の関係を検討する移動床実験,およびk-εモデルによる数値計算を実施した.主要な研究成果を以下に示す.(1)砕波瞬時の浮遊砂濃度の分布は,砕波点から約0.15波長沖側にわたる領域で高濃度の砂が浮遊した.浮遊砂の高濃度域での底面せん断力は,他の領域と比較して大きい傾向が顕著である.(2)底面せん断力と浮遊砂濃度の時間変化は,水位変動に同調するように変化し,せん断力を水の密度で除した摩擦速度の2乗の物理量τ_0/ρのピークと浮遊砂濃度のピークは,水位のピークよりも,それぞれ,位相差t/T〓0.06, 0.1の遅れで現れることが判った.これより,水位変動に伴いせん断力が発生し,せん断力の発生が砂の浮遊に影響するという一連の過程が判る.(3)浮遊砂濃度の時空間分布は,底面せん断力と波内部の流れに依存することが判明した.すなわち,波前脚部より岸側で戻り流れが生じている時刻では, τ_0/ρは小さく,浮遊砂濃度も低濃度である.波が伝播し,波峰中心部のでの流速の増加に伴い,同領域の底面せん断力が増加し,高濃度の砂が浮遊する.この高濃度域は,波峰中心部での流速場と同方向に浮遊砂雲を形成しながら,移流・拡大する.その後,砕波時には底面せん断力は最大となり,波前脚部では上昇流により浮遊砂の高濃度域が出現する.砕波後,底面せん断力は小さくなり浮遊砂濃度も低下する. (4)1周期平均した浮遊砂濃度の分布は,底質流動層の存在が確認できた.この底質流動層は砕波点から約0.15波長沖側の領域で高濃度となる.高濃度の底質流動層の出現範囲には入射波長が支配的であると考えられる.
対立する国家間の経済的相互依存：緊密なシステムのヘテロ化による諸影響

多数の国家および問題領域にわたる分析から、異質な主体が混在するシステムで相互依存が深まると、その衝突が原因となる新たなリスクが存在することを具体的に明らかにした。そして、これらの事例分析の成果に、数量分析およびシミュレーション分析を有機的に結合させることで、現在の国際システムにおけるパワーシフトが、異質性と共存することによって生み出される新たなリスクについて理論化を行った。本研究では、理論、事例、数量、シミュレーションの各手法に基づいて、それぞれ分析を行う。理論基盤の確立、事例分析の実施、数量分析やシミュレーションのための準備作業が25年度の計画であった。まず、理論基盤の確立に関しては、本研究課題全体として取り組むべき研究目的の明確化のため、全3回(8月5-7日小樽商科大学・北海道大学、11月16日慶應義塾大学、2月7-9日石川県能美市)のプロジェクト会議を実施し、プロジェクトのメンバーをはじめとして協力関係にある研究者との間で幅広い検討を実施した。またプロジェクト会議では、瀬島、橋本、鈴木らのゲーム理論的モデルを国家間関係のシミュレーション分析につなげるべく検討を行った。これにより、本研究課題におけるゲーム理論の適用に関するプロジェクト内での目標共有が促進され、次度以降の研究活動の指針を得た。事例分析の対象として計画したのは、EU、中国・ロシア、発展途上諸国、アメリカの4つの題材である。このうち、EUに関しては分担者である遠藤を中心とした検討を実施し、学会等への報告を行っている。また、中国に関しては、その台頭と世界の秩序変動との関係に関して、研究代表者である田所と分担者である岑とを中心として分析を行い、その成果を書籍の章として発表した。発展途上国に関しては、貧困と援助という視点からの検討を実施し、分担者である遊喜、小川らを中心とした分析を行って、複数の論文を発表している。さらに、アメリカに関しても研究代表者を中心とした検討を行い、成果の公表を行っている。25年度の計画としてはこれ以外に、数量分析のためのデータ整理とシミュレーションモデルのプロトタイプ作成がある。これらについては未だ成果を公表する段階ではないが、公表されたデータの調査と評価を行い、分担者の瀬島を中心としてシミュレーションに関する検討が進むなどの成果を得ている。平成26年度は、新たに4名の分担者を加えて、課題内の各領域についての本格的な検討を開始した。年度前半は各自が担当する領域の検討を深め、その後全3回(9月、12月、1月)のプロジェクト会議を実施し、協力関係にある研究者も交えて幅広い検討を実施した。本年度は、中国によるアジアインフラ投資銀行(AIIB)提唱と欧州先進国のそれへの参加に象徴される国際政治経済秩序の変化の胎動がみられたが、この新たなヘテロ化現象も踏まえて、以下の活動を行った。事例分析:12月会合に、中国と世界秩序との関係分析を専門とする英国の研究者と日本銀行元理事を招聘し、ヘテロ化に関する視点を再構築した。これにより、新たなヘテロ化現象を研究対象に取り込む準備もできた。これらの成果も踏まえて、代表者および事例分析担当の分担者が専門とする米国、中国、EU、発展途上国に関して、論文刊行・研究報告を行った。数量分析:9月会合において、本プロジェクトにおける計量データの意義についてのコンセンサスを形成した。それを踏まえて、数量分析担当の分担者が、前年度までのデータおよび新たに収集したサーベイ実験データをもとに、論文刊行・研究報告を行った。シミュレーション分析:異なる政治体制を持つ国家間の経済相互依存をモデル化し、そのパイロットランを実施した。その成果は、1月の会合において検討され、その後、別記した研究報告で公表された。また、情報ネットワークの影響をモデル化したシミュレーション分析、さらにシミュレーション分析一般の意義を論じた成果も公刊した。理論研究:事例・数量・シミュレーション分析の結果を踏まえる必要があるため、上記3分析よりもやや遅れる傾向にあるが、別記のように、国際政治経済学における理論研究の意味の変化など、メタ理論的成果を提出した。また、ゲーム理論モデルも完成に近づきつつある。前年度までの研究により、多様で異質な主体が混在する相互依存システムには、異質性そのものが原因となる新たなリスクが存在することが具体的に明らかになってきた。最終年度となる平成27年度には、これを受けて、事例分析、数量分析、シミュレーション分析における成果をまとめ上げるとともに、この新たなリスクの解明に向けた理論と分析手法の拡張に取り組んだ。事例分析では、欧州の複合的な危機、中国やインドなどの新興国が国際システムに与えるリスク、発展途上国の動向などについて分析した。特に中国に関しては、現地進出企業等の調査を行い、問題となる異質性についてミクロな視点から検証した。また、伝統的な政治、経済に加えて、サイバーセキュリティなどの新たな分野における相互依存の深化がもたらすリスクについても検証した。数量分析では、将来にわたるパワーシフトの展望、リスクを生む経済・社会構造の異質性等を検証した。シミュレーション分析では、上記の数量分析や事例研究の成果を活用し、新興国を初めとする国家へのパワーシフト、異質性、規範、といった要因の影響を検証した。理論研究では、上記の事例研究や統計分析、各種指標などから析出された異質性を操作化し、シミュレーション分析に活用する枠組みを提示した。年度末には、慶應義塾大学東アジア研究所にて、一般公開の研究会を行い、上記の諸成果を取りまとめるとともに、多数の外部の参加者の前で、本研究の成果を生かした新たな研究構想の可能性を示した。その詳細については、28年4月現在、海外の出版社と契約のうえ、英語書籍として出版の準備を進めている。

多数の国家および問題領域にわたる分析から、異質な主体が混在するシステムで相互依存が深まると、その衝突が原因となる新たなリスクが存在することを具体的に明らかにした。そして、これらの事例分析の成果に、数量分析およびシミュレーション分析を有機的に結合させることで、現在の国際システムにおけるパワーシフトが、異質性と共存することによって生み出される新たなリスクについて理論化を行った。研究実績の概要に示した通り、当初計画した研究成果はおおむね達成できている。個別には以下のようにまとめられる。本研究は、異なる方法を用いる研究者間の学際研究であるが、定期的に全体ミーティングを重ねることによって、研究の方向性についてのコンセンサスを維持し、各研究者の役割は明確となっており、順次研究成果が提出されている。具体的には、事例分析においては、EUに関しては遠藤、中国に関しては田所・岑、発展途上国に関しては遊喜・小川、アメリカに関しては田所を中心とする検討を行い、成果発表を行った。数量分析においては、多湖・岑を中心に成果を掲出した。シミュレーション分析については、瀬島・藤本・山本を中心に論文・成果報告を行った。さらに理論研究については、山本が論文を公刊するとともに、まだ公表には至っていないが、モデル自体の作成も順調に進んでいる。また、2014年度の国際政治経済秩序は、中国によるアジアインフラ投資銀行(AIIB)提唱などによって、歴史的変化の様相を呈したが、直ちに全体会合を開催し、ヘテロ化に関する視点を再構築するなど、急速な変化にも機敏に対応を行うことができた。これを踏まえ、今後は申請時には予想されていなかったAIIBも検討対象に加える予定である。(532/800字)27年度が最終年度であるため、記入しない。国際政治経済学多様で異質な主体が混在する相互依存システムは、その安定を脅かす従来とは異なる固有のリスクを内包することが明らかになってきた。この点をふまえて、最終年度となる平成27年度は、事例分析、数量分析、シミュレーション分析をまとめ上げるとともに、主体の異質性と新たなリスクの構造解明に向けた理論の拡張に重点的に取り組む。・事例分析:中国主導のアジアインフラ投資銀行をめぐるダイナミクスなど新たな動きにも注目しつつ、数量分析やシミュレーション分析の知見を生かして、最終的なまとめを行う。その上で、これらの動きによって日本が直面する新しい種類のリスクおよび日本が取るべきリスクヘッジの施策などについて、検討を行う。・数量分析:分析結果が現実世界でどのような意味を持つのか、事例分析と対比させてそのインプリケーションが検討される。・シミュレーション分析:分析結果を現実の文脈で吟味して、結果の現実的妥当性を検討する。・理論研究:以上を踏まえ、異質性の概念化と操作化に取り組み、新しい固有のリスクを内包する国際状況に拡張適用した相互依存の理論を打ち出す。・成果の社会
日本産主要広葉樹材のチロースおよびガム物質の組織学的研究

日本産主要広葉樹50種(環孔材15種、散孔材34種、放射孔材1種)の樹幹二次木部の道管のチロースとガム物質の発生、形態、分布を走査電子顕微鏡を用いて研究した。1)チロースおよびガム物質が発生しはじめる部位:チロースは23種に存在した。環孔材12種のうち9種の孔圏のチロースは散孔材10種と放射孔材1種よりも早く樹幹外方部で発生した。3種を除く環孔材の孔圏では樹皮から1、2年輪目から発生していた。2種を除く散孔材では辺心材移行部から発生していた。ガム物質は15種に存在した。環孔材3種のうち2種では散孔材12種よりも早く発生した。散孔材では辺心材移行部から発生した。2)チロースおよびガム物質が由来する柔細胞の種類:放射柔細胞と軸方向柔細胞の両方に由来するチロースは17種に、ガム物質は11種に認められた。3)チロースおよびガム物質の発生と道管・柔細胞間壁孔の大きさとの関係:4種を除き、チロースが存在じた樹種では道管・柔細胞間壁孔の道管側の孔口の長径が5μm,短径が2μm以上であったが、ガム物質が存在した樹種ではそれ以下であった。4)心材でのチロースおよびガム物質の存在状態と放射組織・軸方向柔組織の型との関係:チロースの存在状態は、(1)泡状、(2)間隔をあけた泡状、(3)チロース壁が密着した1列状、(4)間隔をあけた1列状、(5)崩壊状の5タイプに分けられた。これらのタイプは放射組織の構成及び軸方向柔組織の配列に密接な関係があることが認められた。(1)、(3)、(4)のタイプは多くの樹種に認められたが、接触・随伴型が(1)では最も多く含まれ(1)から(4)へ減少するが、接触隔離・独立型は(1)から(4)へ増加し(4)で最も多くなる。ガム物質の存在状態は、(1)隔壁状、(2)塊状、(3)小滴状、(4)薄膜状の4タイプに分けられた。(1)、(2)、(3)の3タイプは12樹種に認められたが、それらのタイプと放射組織・軸方向柔組織の型との間には明確な関係はなかった。落葉広葉樹28種(環孔材11種、散孔材17種)の天然チロ-スについて、現在までに得られた成果について以下に記す。1.チロ-スが発生しはじめる部位:14種(環孔材9種、散孔材5種)に存在した。環孔材の孔圏道管のチロ-スは、ミズナラ、コシアブラを除く7種では、樹皮側から1、2年輪目から発生し、孔圏外や散孔材の道管より早く発生する。