hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高感度血漿分析技術とin silico 探索法による新規ペプチドホルモンの探索

以前我々の開発したペプチド抽出法に比べて分子量5000以下のペプチドの濃縮効率を上げることに成功した。この方法と血中のIgGを濃縮するためのプロテインA磁気ビーズを組み合わせて、血中のIgGに結合したペプチドを抽出する方法を開発した。この方法を健常者血漿に応用した結果、44タンパク質に由来する低分子量タンパク質ならびにペプチドの検出に成功し、その中の21種類が世界ヒトプロテオーム機構が報告しているHuman Plasma Protein Draft 2017(血漿中に確実に存在する3,509種類のタンパク質)に含まれず、従来法では検出できないタンパク質の断片であった。さらに、この方法を用いてACTH単独欠損症患者血漿8例と健常者血漿6例を分析した結果、18ペプチドについてACTH単独欠損症患者特異的に検出された。この成果を査読付きの雑誌に発表した。また、この方法で検出された1ペプチドについて特許出願を行った。血漿中で検出した約18000種類のペプチド(血漿ペプチドライブラリ)の中の約300種類のペプチドについて、各種活性を検討した結果、6種類の生理活性を持つ可能性の高いペプチドを見出した。これらのペプチドについて民間企業と新規受容体医薬品候補の創出を目的に、2019年2月1日付で技術提携契約を締結し、共同研究を開始した(プレスリリース:https://research-er.jp/articles/view/78764)。上記の研究実績の概要に記載の通り、より高効率に血中のnative peptideを抽出するための要素技術と血中IgGに結合した低分子量タンパク質ならびにペプチドを分析する技術を確立した。また、生理活性を有する可能性の高い6種類のペプチドを提案した。上記の通り高効率なペプチド抽出法の開発の目処が立ったが、さらに高感度化を実現するためのに有効なペプチド分画法を確立する。また、上記6種類に続いて生理活性を有する可能性の高いペプチド候補の提案を行う。様々なトライアルの結果、以前我々が開発したDifferential Solubiraizatino法(DS法)よりも高効率なペプチド抽出を実現するための複数の要素技術を確認できた。現在、その要素を取り入れて新たなペプチド抽出法の確立を行っている。また、血液中のnative peptideは様々なタンパク質と相互作用していると考えられているが、その実態を捉える方法が無かった。そこで、我々は蛍光試薬を標識したペプチドを調製し、目的としたnative peptideと相互作用しているタンパク質を探索する方法を確立し、現在、その可能性を検証している。さらに2003年に分担研究者の七里らがin silicoペプチド探索法で発見したペプチドホルモン(Salusin-β)に関する論文をScientific Reportsに投稿した。その概要を以下に記載する。Salusin-βは一過性で強力な降圧作用と同時に徐脈惹起作用を有している。Salusin-βの発見は世界的に注目されたが、一般的に使用される実験器具へ吸着する特異な性質をもち、その取り扱いが難しく、発見後約10年が経過して初めてELISAを用いたヒト血漿抽出物中のSalusin-β濃度の測定が可能となった。しかし、当時、共同研究を進めていた民間企業との間で様々な試みを行ったが、Salusin-βの直接検出は出来なかった。こうしたなか、我々が開発した血漿からのペプチド抽出法Differential Solubilization(DS)法と高精度・高感度質量分析技術を組み合わせて、血漿中Salusin-βならびにその断片ペプチドβの直接検出に初めて成功した。上記の研究実績の概要に記載の通り、より高効率に血中のnative peptideを抽出するための要素技術の確認が行えた。また、in silicoペプチド探索法で発見したnative peptideの動態を解析することに成功した。上記の通り高効率なペプチド抽出法の開発の目処が立った。

今後は、この新たなペプチド抽出法の確立とnative peptide分析に有効なペプチド分画法を確立する。また、本研究に必要な技術である免疫沈降法によるペプチドの濃縮法を確立する。上記の通り高効率なペプチド抽出法の開発の目処が立ったが、さらに高感度化を実現するためのに有効なペプチド分画法を確立する。また、上記6種類に続いて生理活性を有する可能性の高いペプチド候補の提案を行う。
分解性を制御した接骨用接着剤の開発

我々は,天然物を材料として非常に高い接着性能を持つバイオ接着剤を創製してきた。本研究では,このバイオ接着剤を接骨用の接着剤として用いるために,耐水性の強化を試みた。また,使用勝手の向上を目的とし,溶媒の中でも低毒性のエタノールに可溶なバイオ接着剤も新たに創製した。これらのバイオ接着剤は,十分な接着強度を持ち,耐水性が強化され,更に生体内で安全に使用できる事が確認できた。申請者の提唱する接着モデルに基づき、石油系最強の接着剤と言われるエポキシ樹脂を凌駕する接着強度を持つ植物由来接着剤の創製に成功した。本申請研究では、この接着剤に以下の追加的研究を行うことにより、世界初となる接骨用接着剤として応用展開する。【1】分解性の制御:本接着剤へ長鎖アルキル基を持つカルボキシル系界面活性剤を部分修飾し、加水分解性を制御する。【2】エタノール溶解性付与:本接着剤を最も毒性の低いエタノールへ可溶となる様、極性基を導入する。【1】バイオ接着剤にラウリン酸を5%導入に成功し高い水中安定性を示した。【2】アミノ基を極性基として導入し,安全性の高いエタノール溶媒型接着剤を創製した。本年度は,【1】耐水性の強化を詳細に調べた。具体的には20%程度残っているアセチル残基にカルボキシル基を持つ天然の飽和脂肪族鎖をエステル交換反応させた。デカン酸やラウリン酸は最大20%導入できたが,ステアリン酸の導入は確認できなかった。これは長い脂肪族鎖が反応官能基のカルボン酸を包み込んでしまうと考えられる。また,未反応の飽和脂肪族鎖や触媒を除去する精製方法も確立できた。これにより,化学的に安定なバイオ接着剤を得る事ができた。得られた長期水中安定性のバイオ接着剤の疎水性の変化は,バイオ接着剤を薄膜状にし,その上に5ulの水滴を垂らして接触角を測定する事で簡便に調べる事ができた。結果,0-20%導入できた範囲に於いて,線形的に接触角が増加してゆく事が分かった。また,ラットの骨芽細胞において,バイオ接着剤上でも細胞が増殖する程,生体親和性が高い事が明らかとなった。コントロールとして使用した医療用アロンアルファは48時間後に全ての細胞が死滅するのを確認した。この結果より,次世代の医療用接着剤として非常に注目される事となった。研究実績の概要で示した結果の他,前倒しで生体ラットにも適用する実験も行っている。更に,短期間で分解するバイオ接着剤の研究も併せて行うに至っている。これらは医療現場からの要請を素早く取り入れる事ができている事を意味し,非常に価値の高い技術だと考えているからである。ポリエステルは誰しも身にまとう繊維樹脂や、飲料用のPETボトル、更にはエンジニアプラスチックなど我々の日常には欠かせない高分子材料である。しかしながら、分解性の制御が難しいため,生体内で利用する例はポリヒドロキシアフカノエート等の数例しかない。一方、これまで当研究室で開発されてきたポリエステル樹脂は3,4-dihydroxyhydrocinamic acid(DHHCA)と3-(3-Hydroxyphenyl)propionic acid(3HPPA)の共重合体は天然物から合成されており、生体親和性が高く、加水分解後も毒性が低い医療材料と期待されている。また,このバイオポリエステルは、「後から化学修飾を行うことで機能を付与することが可能」、「その場重合でないため、未反応モノマーを取り除くことが可能」といった特徴も有している。しかし、加水分解の調整については研究されておらず,長期水中浸漬後に接着強度が減少するという結果が得られている。これは、破壊面から吸水が確認できたことから、吸水による被着材と接着剤間との界面における接着力の低下が原因だと考えられる。Poly(DHHCA-co-3HPPA)を生体内で応用するにはウェットな条件下で機能の劣化を防ぐために十分な耐水性が必要である。そこで、本研究ではpoly(DHHCA-co-3HPPA)に疎水基を化学修飾し、疎水性を付与することで吸水を防ぎ、耐水性を向上させることを目的とする。Poly(DHHCA-co-3HPPA)と飽和脂肪酸数種類を反応させ、疎水性脂肪族鎖のバイオポリエステル接着剤への導入の検討、耐水性試験をい,水中で安定なバイオポリエステル接着剤が合成できた。研究実績で記した,【1】分解性の制御:本接着剤へ長鎖アルキル基を持つカルボキシル系界面活性剤を部分修飾しする事に成功した。今後は水中劣化性を共同研究会社と行っていく。【2】エタノール溶解性バイオ接着剤を既に前倒しで得る事に成功した。具多的には,ドーパやチロシンのアミノ基をアセチル基で保護し,ペプチド結合では無く,エステル結合で共重合した。極性基であるアミノ基を残した結果,極性の高いエタノールに可溶である事が分かった。【3】in vivo骨接合試験を前倒しで行っている。

骨芽細胞に全く毒性を示さない一方で,生体内のウェットな状態でホットメルト使用が難しいという新たな課題も見つかっている。様々な分解速度を持つバイオ接着剤を創製してゆく。これらを用いて系統的に生体ラット骨折モデルを評価してゆく。高分子界面科学今後は,【1】で得られた接着剤の加水分解性試験,【3】の研究で分かった新たな課題を優先的に行ってゆく予定である。招待講演が多く,当初計画していた旅費を使用しなかったため。成果発表について,招待講演が多く,予定していたよりも旅費が掛からなかった。データ整理に必要な人材の選定に時間が掛かり,人件費が後ろ倒しとなった。最終年度は主にマンパワーを充実させて(人件費へ)プロジェクトを一層すすめてゆく。データ整理用の人件費として用いる事とする。
宣長源氏学の総合的研究

昨年度に引き続き、手沢本『湖月抄』をはじめ、本居宣長記念館や東京大学本居文庫などに多数現存する自筆稿本・写本など宣長関係の文献を、主に『源氏物語』に関わるものを中心に調査し、紙焼資料などを収集するとともに、その結果得られた一次資料文献の内容を、コンピューターを用いて解析した。本年度は、とりわけ『源氏物語玉の小櫛』稿本や『源氏物語年紀考』稿本などの宣長の自筆稿本類に焦点を当て、その文献の内容の調査・解析を試みた。中でも『源氏物語年紀考』の第一次草稿本であると目される、本居宣長記念館所蔵の『源氏年紀考』と端書きされた小冊子の内容は注目すべきものであった。筆者は以前に、宣長が手沢本『湖月抄』首巻に付載されている一条兼良の「源氏物語諸巻年立」(旧年立)の記事と『湖月抄』の諸巻の本文を比較検討し、その結果を手沢本の「諸巻年立」のところに書き込むことによって、その年紀研究の最も基礎的な研究作業を行っていることを解明し得たのであるが、その基礎作業が直接的に『源氏物語年紀考』の自筆清書稿本中に窺える研究成果へと結実したと考えることは困難であった。今回、この『源氏年紀考』を調査・解析することによって、同書がその両者を結ぶ中間点に位置する稿本であることが判明した。特に、旧年立において誤認されていた竹川巻と梅枝巻の前後関係を確定する際に、この小冊子に様々な年表や図を記し、それらの作業を通じて得られた自説を書き留めるという研究段階が存在したことを明らかにし得たことは、宣長の源氏学の新たな実相を把握することに繋がったと確信する。その他、宣長の「物のあはれを知る」説の源泉を明確にするため、人情観や実情観などの近世期における文芸思潮の脈絡の究明に勤めると同時に、宣長における『源氏物語』という虚構世界の存在価値の認識の根底に、彼の家の宗教である浄土信仰と浄土教思想が色濃く影響していることなどを解明した。手沢本『湖月抄』をはじめ、『源氏物語玉の小櫛』稿本や『源氏物語年紀考』稿本など、本居宣長記念館などに多数現存する自筆稿本・写本など宣長関係文献を調査し、紙焼資料などを収集するとともに、手沢本『湖月抄』中の書入について、コンピューターを用いた解析を行った。その結果、手沢本中の朱墨二種類の校舎書入に代表される基礎的な本文研究が『源氏物語玉の小櫛』四の巻として結実していく様相を明らかにすることができ、『源氏物語玉の小櫛』五の巻以降における、特に本文に関する注釈の演鐸的手法などについてもその実相を把握することを得た。また、『源氏物語』の作品世界に擬して書かれた小説『手枕』について、やはり自筆稿本や写本などの基本的な文献の調査・解析をふまえた上で、その作中における六条御息所と光源氏の原作よりも理想化された人物造型を検証した。その結果、同書の創作が、「物のあはれを知る」精神性を持つ男女の交情の物語の構築を通じて、『源氏物語』の主題を二者による感情の交流と共感の描写と見なす自論を確認するためのものであったことなどを究明することができた。その他、『源氏物語年紀考』の自筆稿本や諸写本を解析することなどにより、彼の年紀研究成立の実態を考証する研究や、「物のあはれを知る」説を中核とする彼の文学論の全貌を掌握するための研究、さらには、宣長という人物にとって『源氏物語』という作品がどのようなものであったのかということのなどの追究など、幅広く宣長と『源氏物語』という古典との関わりについて考究した。これらについては、宣長の源氏学についてより総合的な探究を試みる、来年度の研究に繋がるものであると確信する。

特に、旧年立において誤認されていた竹川巻と梅枝巻の前後関係を確定する際に、この小冊子に様々な年表や図を記し、それらの作業を通じて得られた自説を書き留めるという研究段階が存在したことを明らかにし得たことは、宣長の源氏学の新たな実相を把握することに繋がったと確信する。その他、宣長の「物のあはれを知る」説の源泉を明確にするため、人情観や実情観などの近世期における文芸思潮の脈絡の究明に勤めると同時に、宣長における『源氏物語』という虚構世界の存在価値の認識の根底に、彼の家の宗教である浄土信仰と浄土教思想が色濃く影響していることなどを解明した。
遺伝性自己免疫疾患のエピジェネティックス

自己免疫疾患は原因不明の難病である。免疫学的自己を発現する胸腺上皮細胞において膨大な数の自己抗原遺伝子の発現を制御するAIRE遺伝子の発見から、その病態解明に大きな進展が得られると期待されている。本研究課題ではAIRE遺伝子による自己抗原遺伝子の発現制御機構をエピジェネティックな視点から解明し、新たな視点からの病態理解を目指した。その過程で、AIRE遺伝子がES細胞に発現していることを見出したので、本課題ではES細胞を研究対象として、AIRE発現機構のエピジェネティックスに取り組んだ。AIRE遺伝子の発現制御下に蛍光分子マーカーGFPを発現するAIRE/GFPノックインマウス(AIRE/GFP-KI)を作製し、AIRE/GFP-KI(+/gfp)およびAIRE/GFP-KI(gfp/gfp)のGFP陽性細胞を免疫組織染色によって同定したところ、AIRE/GFP-KI(gfp/gfp)のGFP発現細胞は形態変化と分布異常を認めた。ことから、AIREが胸腺上皮細胞の分化やその細胞構築化に対しても重要なはたらきを持つことが明らかになった。この点をより明確する目的でAIRE発現細胞の系譜を解析できるfate-mappingの実験系の構築を進めたところ、意外にもAIREが初期胚にも発現していることを見出した。すなわち、AIREは発生初期と胸腺髄質上皮細胞という二相性発現を示すことが明らかになった。初期胚におけるAIRE発現の意義、およびその発現制御機構を解析する目的で、AIRE/GFP-KI(+/gfp)およびAIRE/GFP-KI(gfp/gfp)の両者からES細胞を樹立した。いずれのES細胞でもGFPの発現を認め、AIREがES細胞においても発現していることが明確になった。興味深いことに、AIRE/GFP-KI(+/gfp)およびAIRE/GFP-KI(gfp/gfp)由来のES細胞にはGFP発現集団とGFP陰性集団とが混在し、AIREの発現が確率論的(stocbastic)もしくは振動性(oscillation)をもつことが示唆された。今後はこれらのES細胞を用いて、ES細胞におけるAIRE発現機構のエピジェネティックスに取り組む予定である。AIRE発現細胞の系譜を解析できるfate-mappingの実験から、意外にもAIREが初期胚にも発現していることを見出した。すなわち、AIREは発生初期と胸腺髄質上皮細胞という二相性発現を示す。前年度、初期胚におけるAIRE発現の意義、およびその発現制御機構を解析する目的で、AIRE/GFP-KI(+/gfp)およびAIRE/GFP-KI(gfp/gfP)の両者からES細胞を樹立していた。そこで本年度はこれらのES細胞を用いて、AIRE発現機構のエピジェネティックスに取り組むこととした。すなわち、AIRE/GFP-KI(+/gfp)およびAIRE/GFP-KI(gfp/gfp)由来のES細胞からGFP発現集団をsortingし、AIRE保有(+/gfp)ES細胞とAIRE欠損(gfp/gfp)ES細胞の遺伝子発現プロファイルをmicro array法を用いて解析した。AIRE欠損ES細胞と比較し、AIRE保有ES細胞で2.5倍以上の発現上昇を認めた121遺伝子について、既に胸腺髄質上皮細胞で報告されているAIRE依存性を個別に確認したところ、17遺伝子(14.0%)のみでES細胞、胸腺髄質上皮細胞の両細胞でAIRE依存性が観察された。すなわち、AIRE依存性には細胞特異性が存在した。また、胸腺髄質上皮細胞におけるAIRE依存性は、組織特異的自己抗原遺伝子(tissue-restricted self-antigen gene)で優位に観察されているが、ES細胞においてAIRE依存性を示した組織特異的自己抗原遺伝子の割合は、約50%であった。他方、cell freeの実験系からは、AIREのPHD domainがH3K4me0に選択的に結合することが報告されているが、細胞種ごとに観察されるAIRE依存性の違いが、この点とどのように結び付くかについて引き続き検討が必要である。
口腔癌におけるSP細胞をターゲットとした分子標的治療に関する基礎的研究

ヒト口腔癌細胞SCC25においてSP細胞を分離するためにFACSを用いて0.23%のSP細胞を分離し,さらに無血清培地で培養し増殖させることができた。このSP細胞分画は癌幹細胞マーカー(ABCG2,Oct-4およびEpCAM)が,非SP細胞に比較して明らかに高発現していた。さらにこのSP細胞は,非SP細胞と比較して抗癌薬5-FUに抵抗性を示し,増殖能およびコロニー形成能も有意に高かった。癌細胞集団の中にあって細胞個々に特性が異なる背景には,その中に存在するごく少数の癌幹細胞が関与しているとされている。また癌幹細胞は他の腫瘍細胞と比較して,自己複製能,多分化能と腫瘍形成,維持能が高く抗癌薬および放射線に抵抗性を有しているとされている。さらに抗癌薬や放射線治療によって腫瘍が消失しても,治療後に再発あるいは転移を起こす原因は,組織内に取り残された癌幹細胞と考えられている。本年度は,口腔癌細胞において癌幹細胞を含むside population(SP)細胞分画を分離し,その性質を解析した。ヒト舌癌細胞SCC25を蛍光色素Hoechst 33342で染色した後, ABCトランスポーター阻害剤を用いて細胞外排出能をFACSで解析およびソーティングし, SP細胞と非SP細胞に分離した。それぞれの細胞集団について, RNAを抽出し癌幹細胞マーカーとされるABCG2, Oct-4およびEpCAMのmRNA発現をRT-PCRで解析した。また, 5-FU感受性および増殖能をMTT法で評価し,さらにコロニー形成能を解析した。SCC25のFACSによる解析により, SP細胞に特有の細胞集団が確認され,割合は0.23%であった。癌幹細胞マーカーABCG2, Oct-4およびEpCAMの発現は,いずれも非SP細胞と比較してSP細胞で有意に高かった。IC50での5-FU感受性は非SP細胞と比較してSP細胞で明らかに抵抗性を示した。増殖能に関しては,分離後48時間培養までSP細胞の方が有意に高かった。コロニー形成能は非SP細胞と比較してSP細胞で有意に高い値を示した。ヒト舌癌細胞SCC25から癌幹細胞を含むSP細胞分画が分離可能であり,癌幹細胞の特性を有していた。さらにこの細胞集団特有の分子を解析および標的することが,効率的ながん治療に有用であると考えられた。本年度は,口腔癌細胞から無血清培地による細胞培養によりside population(SP)細胞分画を分離し,その性質を解析した。ヒト舌癌細胞SCC25およびSASについて,基本培地にbasic FGF, EGFおよびN2 supplementの各種増殖因子を加えた無血清培地で,約2週間培養行い,細胞形態を観察した後,スフェロイドを分離し,mRNAを抽出,癌幹細胞マーカーについてRT-PCRで解析した。RNAを抽出し癌幹細胞マーカーとされるABCG2, Oct-4およびEpCAMのmRNA発現をRT-PCRで解析した。また,5-FU感受性および増殖能をMTT法で評価した。無血清培地を用いた幹細胞培養環境では,スフェロイドを形成し,癌幹細胞マーカーを検索したところ,FACSを用いたSP解析でソーティングして得られた細胞と同様に,すべてのマーカーで発現が増強していることが確認された。ヒト舌癌細胞SCC25およびSASから癌幹細胞を含むSP細胞分画が分離可能であり,分離されたスフェロイドは,癌幹細胞の特性を有していた。ヒト舌癌細胞SCC25を用いて,基本培地にbasic FGF,EGFおよびN2 supplementの各種増殖因子を加えた無血清培地で,約2週間培養行い,細胞形態を観察した後,スフェロイドを分離し,mRNAを抽出,癌幹細胞マーカーについてRT-PCRで解析した。RNAを抽出し癌幹細胞マーカーとされるABCG

2,Oct-4およびEpCAMのmRNA発現をRT-PCRで解析した。また5-FU感受性および増殖能をMTT法で評価した。無血清培地を用いた幹細胞培養環境では,スフェロイドを形成し,癌幹細胞マーカーを検索したところ,FACSを用いたSP解析でソーティングして得られた細胞と同様に,すべてのマーカーで発現が増強していることが確認された。IC50での5-FU感受性は非SP細胞と比較してSP細胞で明らかに抵抗性を示した。ヒト舌癌細胞SCC25から癌幹細胞を含むSP細胞分画が分離可能であり,分離されたスフェロイドは,癌幹細胞の特性を有していた。さらにこの細胞集団特有の分子を解析および標的することが,効率的ながん治療に有用であると考えられた。以上の結果を国際誌に投稿中である.
巨大城下町江戸近郊の分節的な地帯構造と民衆世界

本研究は、巨大城下町江戸の南部近郊地帯に注目し、その中で特に旧荏原郡東半域の品川領と六郷領を取り上げ、当該地帯における分節的な社会=空間構造の特質を解明することを主要な課題とする。最終年度の2018年度は、特に研究成果の発表と取りまとめに重点を置き、またこうした地帯構造分析が持つ現代的意義について考究を深めた。主要な研究実績の内容は以下のようである。1品川から大森・羽田の臨海部地帯の構造分析を踏まえ、二つの論考を叙述した。一つは「巨大城下町近郊地帯の海面秩序」(論考1)である。これは貝類と海苔に着目し、江戸内湾の臨海部村落(磯付き村々)における海産物の生産・流通と利権構造を軸として、いかなる海面秩序が形成されたかを江戸商人との関係に注目しつつ検討したものである。(2019年5月に刊行される講座論集で公表予定)2二つめは、「海辺の近代化ー江戸(東京)近郊地帯を事例として」(論考2)である。そこでは論考1を前提に、幕末維新期に当該地帯がいかなる変容を遂げ、あるいは強いられた、かを明らかにし、大都市近郊における明治維新の意味合いを問うたものである。3以上論考1・2での成果を踏まえて、特に六郷領の置かれた独特の社会構造の解明をめざすことが次なる課題であることが自覚され、またその課題にとってキイとなる基盤的な史料群として、旧八幡塚村鈴木家文書が重要であることを確認し、次期の研究計画を策定した。本研究は、巨大城下町江戸の近郊地帯に注目し、特に旧荏原郡東半域(品川領・六郷領)を素材として、当該地帯の分節的な社会=空間構造を包括的に解明し、全体史叙述への見通しを得ることを課題としている。初年度である2016年度は、当初の「研究の目的」に掲げた4つの具体的課題の内、特に「品川猟師町と海苔をめぐる「海」の社会構造」分析に重点的に取り組んだ。主たる成果は以下のようである。1基礎史料の収集と分析を進めた。なかでも羽田村の海苔関係史料である「武州羽田海苔場願書外十五種」全十五冊(東京国立博物館所蔵)を見いだし、未翻刻部分の全文翻刻と基礎分析にむけての作業を進めた。2旧六郷領関係について、大田区郷土博物館所蔵史料の把握に着手し、八幡塚村関係史料の全体像把握に取り組んだ。3『品川町史』全3巻収録史料のリスト化にむけて、前研究(20132015年度・基盤(C)「近世品川宿村の分節的な社会=空間構造に関する基礎的研究」)で残した作業を進め、全体の4割程度の目録作成に至った。4「地帯構造」分析を掲げる本研究テーマとの関わりで、「都市史学会」傘下の史料研究会や「三都」研究会で、他の事例との比較史的考察をめぐっての議論を深めた。また、滋賀県野洲小澤家文書、静岡県諸子沢佐藤家文書、長野県下伊那郡阿智村清内路・土佐屋文書などの調査を同時に進め、諸地域の複層から構造化される「地帯」構造分析方法の検討と、相互の比較類型把握をすすめた。研究課題の内、「海」をめぐる社会構造分析に関しては、史料素材を豊富に収集することができ、予想以上の成果を上げた。一方で、旧六郷領関係の史料素材については、羽田村関係史料を除き、まだ十分な成果を得られていない。また研究成果の論文化による公表については、準備がやや遅れ、年度内の目標を十分達成できなかったが、内容的には準備が整いつつある。本研究は、巨大城下町江戸の近郊地帯を取り上げ、特に旧荏原郡東半域の品川領と六郷領を素材とし、それぞれの地帯における分節的な社会=空間構造の特質を解明しつつ、民衆世界の位相に視座を据えながら、当該域における全体史叙述にむけての基礎研究を実施しようとするものである。第二年度目となる2017年度には、特に六郷領における沿海部海面利用の実態把握を重点に取り組んだ。主な成果は下記のようである。1引き続き、当該主題に関する基礎史料のサーベイに努めた。その中で、旧北大森村野口家文書(大田区郷土博物館蔵写真版)や、武州橘樹郡小田村文書(慶応大学所蔵)などを重点に、撮影やコピーによる史料収集を行い、分析を試みた。2前年度からの課題である『品川町史』全三巻収録史料のリスト作成を継続し、これを完成させた。3大森村や糀谷村、さらには羽田村関係史料を用いて、沿海部海面秩序をめぐる基礎研究を行い、その成果を、2017年9月にイエール大学で開催されたシンポジウムにおいて発表し、また学術論文二本を執筆した(公表は2018年度の予定)。4本研究のサブ課題である「地帯構造論」の深化に向け、前年度からの継続で、「都市史学会」傘下の研究会(江戸史料を読む会)や「三都研究会」などで、他の事例研究との比較類型把握に努めた。また、次の諸史料群の調査研究にも同時に取り組む中で、論点の拡延と展開を模索した。長野県下伊那郡阿智村清内路・松屋文書、茨城県土浦市飯田・酒井家文書、奈良県吉野郡旧小路村・梅本家文書。当初の研究課題についてはほぼ計画通り進行させることができた。しかし、旧六郷領関係の史料についてその全容を十分把握できていない。

また橘樹郡関係史料との引き合わせが不可欠であることが判明し、あらたな課題となっている。本研究は、巨大城下町江戸の南部近郊地帯に注目し、その中で特に旧荏原郡東半域の品川領と六郷領を取り上げ、当該地帯における分節的な社会=空間構造の特質を解明することを主要な課題とする。最終年度の2018年度は、特に研究成果の発表と取りまとめに重点を置き、またこうした地帯構造分析が持つ現代的意義について考究を深めた。主要な研究実績の内容は以下のようである。1品川から大森・羽田の臨海部地帯の構造分析を踏まえ、二つの論考を叙述した。一つは「巨大城下町近郊地帯の海面秩序」(論考1)である。これは貝類と海苔に着目し、江戸内湾の臨海部村落(磯付き村々)における海産物の生産・流通と利権構造を軸として、いかなる海面秩序が形成されたかを江戸商人との関係に注目しつつ検討したものである。(2019年5月に刊行される講座論集で公表予定)2二つめは、「海辺の近代化ー江戸(東京)近郊地帯を事例として」(論考2)である。そこでは論考1を前提に、幕末維新期に当該地帯がいかなる変容を遂げ、あるいは強いられた、かを明らかにし、大都市近郊における明治維新の意味合いを問うたものである。3以上論考1・2での成果を踏まえて、特に六郷領の置かれた独特の社会構造の解明をめざすことが次なる課題であることが自覚され、またその課題にとってキイとなる基盤的な史料群として、旧八幡塚村鈴木家文書が重要であることを確認し、次期の研究計画を策定した。近世後期の品川領と六郷領を対象として、当該域の地帯構造に関する全体史叙述にとりくむという目標を前倒しにし、本研究期間内に達成すべく、諸課題の重点を再検討中である。特に、大井村関係、南品川関係、三大森村関係史料の収集と分析を急ぎ、課題の推進と目標の実現に努めたい。二年度に亘る基礎研究を踏まえ、当該地帯の構造に関する叙述を進めることが課題となる。また、史料素材についても引き続き収集・分析を積み重ねることが重要となる。特に、旧六郷領関係、品川猟師町関係、橘樹郡域の関連史料の博捜などがポイントとなる。初年度の研究計画の内、下記の課題について十分取り組めなかったことによる。1南品川宿村の地帯構造分析に関する基礎史料の収集と分析。なかでも二日五日市村や品川猟師町に関する諸史料の収集が未達成の課題として残された。またこの作業の基礎となる『品川町史』史料データ作成の過半が未遂行である。2大田区立郷土博物館所蔵史料の博捜が未着手である。3当初企画したウィーンの都市周縁部との比較類型把握に関するセッションが、共同研究を予定していた国内研究者の体調不良により、未着手のままである。(理由)第二年度の研究計画の内、次の点で課題を繰り越さざるをえなかったことによる。1南品川宿村を構成する品川猟師町に関する史料群の調査と史料収集に取り組めなかった。2大坂・京都の都市近郊地帯との比較類型把握に関するワークショップの開催が持ち越しとなった。3アメリカ合衆国の研究者招聘予定が、先方の都合で中止となった。(使用計画)上記13について、当初計画を一部修正しながら遂行を予定している。また、当初計画にはなかった、橘樹郡(現、川崎市・横浜市域)の海辺地帯における類似の地帯構造に関する予備的研究に用いる。前年度から繰越した課題13については、当初計画に即して研究を遂行する。この内、3については、他国(フランス・パリ、あるいはアメリカ合衆国・ニューヨーク)との比較類型把握への変更も検討する。
ルイス塩基を触媒とする不斉合成

金属反応剤の金属部位に配位して金属反応剤を活性化し且つ立体化学制御機能をも発揮するキラルなルイス塩基は、基本的な不斉触媒として有用である。逆の発想から生まれたキラルルイス酸が不斉触媒として広範な検討が成されているのに対して、キラルルイス塩基を触媒化する試みは殆ど報告されていない。本研究では、この数年の我々独自の先端的不斉反応研究の成果を基盤として、キラルルイス塩基としてジアミンおよびエーテルを設計・合成しこれらを単に反応系に触媒量共存させるだけで、光学活性な反応生成物が得られる効率の高い不斉反応の一般化を目的とした。当該年度は以下の三項目を集中的に検討し、以下の成果を得た。1.キラルルイス塩基を触媒とする不斉β-ラクタム合成反応の検討:リチウムエステルエノラートとイミンの縮合反応を触媒するキラルアミノエーテルを見いだし、5モル%でも84%eeでβ-ラクタムを与えることが分かった。2.有機金属の不飽和結合への不斉付加反応の検討:90%eeを達成した。3.キラルルイス塩基構造の最適化の検討:1,2-アミノエーテル構造が有効であることが分かった。現在知られている不斉触媒反応のほとんどは、選択性は確かに高いものの、遷移金属を用いた特殊な反応に限られている。本研究では、通常の炭素一炭素結合生成反応に用いられている有機金属を反応剤とする不斉触媒反応を達成しようとするものである。既に我々は、キラル配位子であるエーテルやアミンが立体化学制御機能を発揮し、また有機金属反応剤の活性化に十分機能することを量論量の不斉反応を行なう事で実証してきた。特にイミン基質に対する有機リチウム反応剤の不斉1、2-付加反応が90%以上の不斉収率で進行することを見いだした。さらに、触媒量のキラル配位子存在下でも不斉反応が進行し、触媒回転が10回以上可能であることも発見した。この知見を基に検討の結果、スチルベンジオールのジメチル体であるキラルジエーテルを不斉触媒とする画期的不斉反応の開発に成功した。即ち、ナフチルリチウムを1-フルオロナフチル-2-イミンとトルエン溶媒中ジエーテル2.5モル%存在下反応させると高収率かつ高不斉収率でビナフチル誘導体が得られた。また、この不斉触媒反応に影響を与える種々の因子に関してもかなり明らかにすることが出来た。汎用される有機リチウムを炭素求核剤とする初めての不斉触媒反応の達成である。この成果は、ジエーテルのように嘗ては触媒としても考えもしなかった通常化合物が反応の触媒として、さらには不斉触媒として機能することを発見したものであり今後の不斉触媒化学に大きな影響を与えるものと信じている。
スピン揺らぎと電荷揺らぎが絡み合う新しい電子相の開拓

電荷揺らぎとスピン揺らぎが織り成す新しい電子相を探索する目的で、モット転移近傍に位置する三角格子有機伝導物質を調べた結果、電荷とスピンの双方においてモット転移が非従来型の臨界性を示すこと、さらに、スピンフラストレーションの強さがモット絶縁相においてスピン状態を決め(反強磁性/スピン液体)、金属相において擬ギャップの有無や超伝導転移温度、およびモット転移の強弱に決定的な影響を及ぼすことを明らかにした。本研究課題では電子の持つ二つの自由度、電荷とスピンの揺らぎが絡み合うことによって生まれる新たな電子相を探索するごとを目的とする。対象とする物質は分子を基本単位とする分子性導体である。この物質群のもつ柔らかな格子を外部からの圧力によって制御する。これによりにフラストレーション、次元性、電子相関などを系統的に変化させ、そこに生じるであろう物質の新たな機能性を探索する。研究初年度にあたる平成20年度はまず実験装置の整備に重点を置いた。柔らかな格子を最大限に活用するには対象物質に圧力を印加しそのときの物性の変化を測定する必要がある。従来の手動による油圧プレス機よりも高圧印加を可能にし、加えて常圧から目的圧までスムーズにかつ任意の速さで印加できるようにするため自動加圧システムを導入した。常圧下および加圧下において核磁気共鳴測定や輸送現象測定時に物性量の磁場角度依存性を測定できるように角度回転を可能とする試料回転ホルダーを設計製作したこれらの装置を用いて、擬二次元三角格子ドープ系であるκ-(BEDT-TTF)4Hg2.89Cl8の13CNMR測定を開始した。その結果、常圧下でのスピンー格子緩和率に観測された低温域での異常なスピン揺らぎの増大はわずかな圧力で抑制されることがわかった。また、スピンー格子緩和率の絶対値は圧力印加によっても大きく、この物質が圧力下においても強相関電子系であることがわかった。本研究課題ではスピンと電荷の自由度の揺らぎがもたらす新しい電子相の開拓を目的としている。我々はこの目的のため、電荷、スピンそして格子の自由度が系の性質に重要な役割を果たすと考えられる中性-イオン性転移、特にTTF-CAという物質に着目した。常圧および圧力下での電気抵抗測定から電荷の自由度を、Cl NQRによって電荷および格子の自由度をそして1H NMRよってスピン自由度についての情報をえるべく実験を開始した。これらの結果から、常圧では1次転移であったものが加圧とともに転移における測定量の飛びが小さくなり連続転移へと移り変わっていくこと、さらに連続転移付近においては中性相とイオン性相の大きな揺らぎが存在することが明らかになった。Cl NQR測定によって常圧では電荷移動と格子の二量体化が同じ温度で起こっていたのに対し、圧力下では別々の温度で起こることが分かった。1H NMRより転移温度以下でスピンソリトンの存在を示すデータを得ることが出来た。スピン揺らぎが重要な役割を果たす三角格子モット絶縁体物質の物性をより詳細かつ広範囲で調べることを目的とし測定温度を量子性がより顕著となるヘリウム3温度まで拡張することを計画した。この目的のためヘリウム3温度使用するヘリウムガス圧力セルおよび、ヘリウム3温度で使用できかつ磁場に対して試料を角度回転することが可能なNMRプローブを導入しその立ち上げを開始した。本研究課題ではスピン揺らぎと電荷揺らぎの絡みあいによってもたらされる非自明な電子相の開拓を目指して、中性-イオン性転移系とモット転移系の高圧物性を研究してきた。前者については、本年度、分子修飾や加圧によって中性安定相から量子臨界点を経て有限温度でイオン性に転移する(DMTTF-CA)の加圧下NQR実験を行った結果、加圧下では相転移が1次であることを見出した。この振る舞いは、量子臨界点が存在せず、加圧によって電荷移動と構造転移が分離してはじめて連続転移的になるTTF-CAとは異なる。これらの多様性を総合的に検討した結果、転移には、電荷移動とスピンパイエルス転移で駆動されるものと格子変位(分子2量体化)に起源を持つものがあり、圧力等の環境に応じて、2つの機構の消長が起こるというモデルを提案するに至った。後者については、フラストレーションによって大きな量子スピン揺らぎを有し、スピン液体状態が実現していると期待される三角格子系κ-(ET)_2Cu_2(CN)_3のモット転移を精密な圧力制御が可能なヘリウムガス圧を用いて調べた結果、転移に伴いモットギャップが連続的に閉じることが分かった。これまでに得た異方性の異なる三角格子系についての結果を総括すると、フラストレーションが弱い正方格子に近い系は、反強磁性体から高いTcを有する超伝導相に強い1次のモット転移を示し、転移近傍で擬ギャップが現れる。それに対し、三角格子に近づくと、モット相としてスピン液体相が現れ、モット転移は弱い転移となり超伝導のTcも低く、擬ギャップは消失する。すなわち、幾何学的フラストレーションが、スピン揺らぎと電荷揺らぎの絡み合いを変化させ、モット転移と超伝導の発現に深く関与していることが明らかになった。
カルシウム/カルモデュリン依存性多機能性タンパク質リン酸化酵素の活性制御機構

1.カルシウム/カルモデュリン依存性タンパク質リン酸化酵素II(CaMキナーゼII)1)CaMキナーゼIIの特異的な活性阻害ペプチド(AIP)を開発し、これまで市販され使われてきた阻害剤、KN-93などと比べると桁違いに強力且つ特異的な阻害剤であることを示した。2)上記AIPを用いて膵臓からのインスリン分泌に関与するサイクリックADPリボースによる小胞体からのカルシウム遊離にCaMキナーゼIIが作用していることを明らかにした。3)CaMキナーゼIIの自己活性抑制ドメインは酵素を不活性化しているだけでなく酵素の安定化もしていることを示し、その機能について調べた。4)CaMキナーゼIIのスレオニン^<28.6>の自己リン酸化がCaMキナーゼIIの著明な活性化を引き起こすという我々の考えを証明した。2.カルシウム/カルモデュリン依存性タンパク質リン酸化酵素IV(CaMキナーゼIV)1)CaMキナーゼIVの活性発現のために必要なカルシウム/カルモデュリンは酵素の不活性化作用も併せ持っていることを示した。2)CaMキナーゼIVはCaMキナーゼIVキナーゼによって一個のリン酸化を受けて活性化されるが、その後カルシウムイオン濃度が低下すると、セリン^<332>を自己リン酸化してカルシウム/カルモデュリン依存性活性を失うことを明らかにした。3)CaMキナーゼIVキナーゼをラットの脳からクローニングし明らかにしたアミノ酸配列から特異抗体を調製した。4)CaMキナーゼおよびCaMキナーゼIVキナーゼの脳内分布、細胞内分布を免疫組織学的に調べ、両者の分布を比較検討した。
界面鋳型重合法による光学異性体分離材料の創製

光学異性体を認識するための機能性モノマーを設計・合成し,モノマーの樹脂への配向状態を検討した。油水界面において大きな鋳型効果(高い吸着能力と高い選択性)を発現するためには,ゲスト分子を選択的に認識する機能性モノマーの分子構造ならびに界面吸着特性が,非常に重要な役割を果たすと考え,光学異性体を高選択的に認識し界面鋳型樹脂調整に最適な機能性モノマーを合成するために,以下の3点を設計指針とした。指針を決める際に,計算化学による情報も取り入れた。(1)光学異性体認識部位としてリン酸基あるいはホスホン酸基をもつ,(2)鋳型樹脂のマトリクスであるジビニルベンゼンとの相互作用を高め強く固定するようにベンゼン環をもつ,(3)界面吸着特性を制御できるようにアルキル鎖をもつ。設計指針に基づいて合成した5種類の機能性モノマーを用いて界面鋳型樹脂を調製し,それぞれの機能性モノマーの配向状態をベースメタルである銅イオンと亜鉛イオンの吸着によって評価した。その結果,ベンゼン環にホスホン酸基がついたモノマー2つをC12のアルキル鎖で結んだ機能性モノマー(A)が,鋳型分子に対して最適な配向状態を維持していることがわかった。この機能性モノマーは,他の4種類の機能性モノマーと比較して油水界面での吸着能力に優れていた。すなわち,界面吸着能力を計算化学で推測することによって機能性モノマーの設計が可能である。今後,モノマーAを用いて,リン酸基との相互作用が強い光学異性体を用いて界面鋳型樹脂を調製し,分子認識能を評価する予定である。
体育学習における「学び合う関係」に向けた各運動領域の身体性の育成

小学校低学年の行動面の課題に対して、体育学習の効果を実証する研究が進められてきているが、これまでの研究が、質問紙やインタビューによる分析が中心となり、行動への効果の過程がブラックボックス化しているために、教室での学習行動と体育学習での活動場面の関係を行動レベルで明らかにすることを試みている。具体的には、小学校1年生を対象にした教室における授業(算数科)での他者(先生、他の児童)の話を聴く場面と体育授業内の仲間と協同する活動場面(宝運び鬼:鬼役2人対子役3人)の関係性を分析した。分析は、1教室の授業中の聴く姿勢を評価し、各児童の評価点数(姿勢値)と、鬼遊びの得点の相関の分析、2姿勢値が良い鬼のペアのゲームと姿勢値が悪い鬼のペアのゲームを1ゲームずつ抽出し、鬼2人の動きや距離の分析、3抽出ゲームの1場面の鬼2人と子3人の動きの軌跡から特徴の事例的な検討、の3点から行った。その結果、他者の話を聴く場面で注意が逸れる傾向にある姿勢値が悪い児童は、鬼となった時に失点が多く、その原因として体育授業内の仲間との協同が求められる活動場面にもかかわらず、仲間の動きに注意が向けられず自分の興味関心や刺激の強い情報に基づいて動く傾向があるからであると考えられた。一方で、他者の話を聴く場面で適切に対象へ注意を向けられる姿勢値が良い児童は、鬼となった時の失点が少なく、体育の活動場面でも課題を達成するために、仲間の動きや位置に注意を向け、他者に合わせながら位置や動きを変えている傾向が見られた。教室での学習行動と体育授業の活動中の行動には一定の関係性が見られてきている。さらに、身体運動が教室での学習行動に影響を及ぼすのかについての研究計画を立てており、小学校の現場とも話を進めている。教室での授業の学習行動と体育学習の活動場面の行動との関係性の分析をさらに進めまとめる。ここまで進めてきた研究では、課題の達成に向けて注意の定位という観点から関係性を見ているため、今後はより詳細に関係性を分析していく。具体的には、教室における授業におけるペア活動やグループ活動での児童間の相互行為と体育学習の活動中の相互行為の関係性に着目する。さらに、他者との協同が求められる身体運動の経験が、教室での授業での行動変容に影響素及ぼすのかについて、縦断的な研究を進める。学び合う関係の実態把握として、小学校第一学年の算数科の授業をビデオ記録し、児童の姿勢や注意行動の評価を行った。その結果、姿勢の崩れと注意逸脱には相関が見られた。また、授業内には、児童が個人で算数ブロックを使ったり、教科書に描き込んだりして課題に取り組む「個人活動」場面、全体の前で一人の児童が発表している「全体発表」場面、先生が児童に対して話をする「先生の話」場面が見られたが、個人活動場面で最も姿勢の崩れや注意逸脱の割合が少ないことが明らかとなった。また、人の話を聴く「全体発表」「先生の話」では、既にわかっている内容の伝達や報告ではなく、わからなさやつまずきが発表されたときに、姿勢の崩れや注意逸脱の割合が減少することが明らかとなった。このことから発達上の課題が見られる小学校第一学年において、児童に姿勢や注意を直接言語的に教示をするのではなく、学習内容や形態からアプローチすることによって学習行動が改善されることが示唆された。教室における認知的な学習行動の問題が、感覚の入力や統合のつまずきにあるということから、教室における学習行動と体育における運動場面の関連を調べた。上記の算数科の授業時の学習行動をもとに児童を群分けし、体育科「鬼遊び(宝運び鬼鬼役2人対子役3人)」での行動をビデオに記録し、分析を行った。その結果、群分けにおいて姿勢、注意行動ともに崩れが大きい児童が鬼役のゲーム時に、失点が多く、姿勢、注意行動ともに崩れが小さい鬼役のゲーム時には失点が少ないという結果となった。今年度は、小学校低学年児童の教室における学習行動の実態把握に時間を費やした。そのため、具体的な「学び合う関係」に向けた身体の育成については、集団種目領域の鬼遊びの分析を始めたところである。

一方で、他者の話を聴く場面で適切に対象へ注意を向けられる姿勢値が良い児童は、鬼となった時の失点が少なく、体育の活動場面でも課題を達成するために、仲間の動きや位置に注意を向け、他者に合わせながら位置や動きを変えている傾向が見られた。教室での学習行動と体育授業の活動中の行動には一定の関係性が見られてきている。さらに、身体運動が教室での学習行動に影響を及ぼすのかについての研究計画を立てており、小学校の現場とも話を進めている。姿勢や注意行動が崩れている鬼役ペアのゲームと、姿勢や注意行動が崩れていない鬼役ペアのゲーム時の場面を、エピソード記述や2次元座標の軌跡をもとに、鬼役と子役の特徴的な動きを記述する。また特徴的な場面の動きと教室の授業の姿との関連について考察する。教室における学習行動と運動時の行動の関連をもとに、まず運動時に注意を分配することや注意の対象が広がることが求められる環境のデザインを行い、小学校低学年を対象に実践を行う。個人種目についても授業デザインを策定し、実践を行う。教室での授業の学習行動と体育学習の活動場面の行動との関係性の分析をさらに進めまとめる。ここまで進めてきた研究では、課題の達成に向けて注意の定位という観点から関係性を見ているため、今後はより詳細に関係性を分析していく。具体的には、教室における授業におけるペア活動やグループ活動での児童間の相互行為と体育学習の活動中の相互行為の関係性に着目する。さらに、他者との協同が求められる身体運動の経験が、教室での授業での行動変容に影響素及ぼすのかについて、縦断的な研究を進める。
所得課税における帰属概念の規範的構成

誰が所得税を負担すべきなのか。所得獲得活動に関係する複数人の間において、複層的な権利関係が存在する場合、法律関係に基づき経済的利得を集合・収斂する者を特定する作業が必要となる。経済的利得を集合・収斂する者に、所得の帰属が認められるのは、法治国家たるわが国において、法律関係に基づいてこそ、所得に対する支配が認められるからである。他方で、規律から逸脱する場合には、所得に対する支配、すなわち所得の帰属が法律関係に依拠せずに是認される場合も存在する。所得の帰属する者を決定するにあたっては、権利のラベルではなく、権利の効果を検討することが重要である。研究の初年度として、所得の帰属に関する認識を深めることを主たる目的とし、以下に記した成果を得た。第1に、アメリカ連邦税法下における所得の帰属の議論を確認した。そこでは、累進課税制度の潜脱を防止するための理論である点が明示的に意識されて所得移転の法理が発展してきたこと、所得の帰属の本質は、現実に所得を受領することなのではなく、当該所得を処分する権能を有していることと理解されている点を確認した。第2に、わが国の所得の帰属の局面における私法上の法律関係に視点を戻し、その中でも、違法所得に対する課税に係る法律関係についての検討を進めることとした。違法所得をその原因毎に類型化を行うことで、所得の原因となる法律行為が不存在、無効である場合、法律行為が取消または解除された場合において、法律関係に依拠しない経済的帰属が前面に出てくる局面が存在することを明らかとし、また相殺的債務を負担する違法所得への課税が所得税法上いかに位置付けられるかを検討した。この点に関して、研究報告を行うことにより実務家の視点を交えた検討を行うことができた。第3に、IFRSの本人・代理人基準に係る調査を行う前提として、わが国における所得の帰属と所得の年度帰属の関係性について、経済的帰属の観点から考察を加えた。わが国裁判例を詳細に検討していくと、所得の年度帰属という側面においても、所得実現の蓋然性という事実概念を中核に据えた上で、法的権利関係を考慮することにより蓋然性を計測するという方法をとっている点を明らかにすることができた。研究計画に示した目標をほぼ達成するとともに、所得の帰属の骨格にアプローチできた。研究の最終年度として、所得の帰属に関する規範的構成を構築することを目的とし、以下に記した成果を得た。第1に、前年度までに調査研究した問題意識を前提として、稼得者主義と実質所得者課税の関係について、稼得者主義を所得税法12条に読み込んだ解釈の方向性についての検討を行った。そこでは、実質所得者課税の原則に関する本邦判例が宣言している趣旨である応能負担の原則・担税力との整合的な指向を読み取れることを確認した。第2に、アメリカ連邦税法の調査の結果、アメリカ全体で統一した法による私法関係の規律がなされていないアメリカであっても、紛れもなく私法上の法律関係に依拠した租税法律関係の構築がなされており、そこで重視されていることは、私法上の法律関係に関する「ラベル」ではなく、その「機能」であることを確認できた。わが国では、統一した私法上の法律関係に基づき租税法律関係が形成されることが原則ではあるが、法的効果・機能を捉えるアメリカ連邦税法下での考え方は、わが国租税法学が構築してきた私法関係と租税法律関係という二層構造のさらに深層に存在する経済的所得概念との関係性を一貫的に説明可能なものにするという指摘を行うことができた。第3に、法律関係が、我が国法制度上、経済的事実へと現実化するという着眼点に基づいた所得の人的帰属における視座の転換が、所得の年度帰属における視座の転換にもつながる点を指摘した。その上で、法律的帰属説・経済的帰属説とパラレルな対立をみてとれる権利確定主義と管理支配基準との関係性について、所得の人的帰属と平仄を合わせた解決を図ることができる点を指摘した。第4に、以上を踏まえた上で、これまでの研究成果に関して出版の準備作業を行った。本年度において出版助成資金を得て出版をする予定である。研究計画に従って研究を進めるとともに、会計基準に係る問題を積極的に取り上げ、研究の幅を広げることとしたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。租税法29年度が最終年度であるため、記入しない。