hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
γ-secretase抑制遺伝子の機能解析と認知症治療への応用

1安定発現株を樹立し、通常時と低酸素時のγ-secretase活性を測定したところ、どちらにおいても活性を抑制することがわかった。次に、HIG-1に存在する2箇所の膜貫通をそれぞれ削った欠損株を作製し(ΔTM1,ΔTM2)それぞれ安定発現細胞株を樹立後、γ-secretase結合と活性抑制について検討した。するとΔTM1において結合活性、活性抑制が見られた。これによりHIG-1の2番目の膜ドメインにγ-secretaseに結合し、活性を制御する活性があることがわかった。2、病態との関連樹立したHIG-1安定発現株を用いた検討の結果、HIG-1は低酸素により引き起こされるミトコンドリアの機能障害(ROS産生、ATP減少、ミトコンドリア膜電位(ΔΨm)低下)を抑制することがわかり、HIG-1のミトコンドリア機能障害抑制活性はHIG1 deletion mutantの検討よりγ-secretase結合活性のある2番Rの膜ドメインで見られることから、γ-secretase依存的である可能性が高いことが示唆された。さらに我々はHIG1ノックダウンして同様にミトコンドリア機能について検討したところ、γ-secretase活性の上昇とともにミトコンドリア機能異常の促進(ATP産生能減少、ROS産生上昇)を確認した。
顎矯正治療前後の術後の後戻りに関する基礎的検討

顎変形症患者に対しては,機能ならびに形態の改善を目的とした顎矯正手術が積極的に行なわれるようになり,特に最近では,手術前・後の定量的評価も検討されるようになった.しかし,手術後に予想されるセグメントの後戻りとその咬合に及ぼす具体的な影響に関しては,いまだ明らかにされていないのが現状である.顎矯正治療においては,手術前に歯列模型を用いた,いわゆるモデルサージェリーに基づいて最も望ましい顎位を設定した後に,手術中にその咬合関係の再現が可能なスプリントを用意して,それを用いた顎間固定を行うことが,一般的な手法とされている.しかし,この種の手術では,常にセグメントの後戻りの可能性が存在する.この手術後のセグメントの後戻りの要因としては,手術方法,顎間固定の期間,セグメントの三次元的な移動量,手術後に与える咬合関係,顎骨に付着する筋肉の作用などが考えられている.この中で,手術時に付与される新しい顎位での上下顎歯列の咬合接触関係が,セグメントの位置的安定性に大きな影響を及ぼす可能性が,臨床経験的に指摘されてきた.そこで本研究では,下顎セグメントと手術前に設定した顎位との関係を具体的に分析するために,臨床例における手術前・後の咬合関係を測定し、両者の変位量を対比した統計的検討を行った.また,手術前後の咬合力についても測定し比較検討した.その結果,判別分析において,接触面積と接触点数の増加,および最後方歯の接触の付与によって,下顎セグメントの顎間固定解除後早期に発現する変位は,可及的に減少させることが可能と推測された.また,重回帰分析において,下顎セグメントの顎間固定解除後早期における変位には,セグメントの垂直的移動量,咬合接触面積,最後方歯の接触が関与していることが確認された.咬合力については,顎間固定を解除後1週以内では,術前と比較していずれも低下が見られ,その後7週までにほぼ術前レベルまで回復した.以上のことから,手術後の咬合位の設定は,モデルサージェリーでの咬合接触面積と接触点数とを可及的に多く付与して咬合を安定させることで,顎間固定解除後早期に発現する下顎セグメントの変位を最小限することが可能と考えられる.顎変形症患者に対しては,機能ならびに形態の改善を目的とした顎矯正手術が積極的に行なわれるようになり,特に最近では,手術前・後の定量的評価も検討されるようになった.しかし,手術後に予想されるセグメントの後戻りとその咬合に及ぼす具体的な影響に関してはいまだ明らかにされていないのが現状である.顎矯正治療においては,手術前に歯列模型を用いた,いわゆるモデルサージェリーに基づいて最も望ましい顎位を設定した後に,手術中にその咬合関係の再現が可能なスプリントを用意して,それを用いた顎間固定を行うことが一般的な手法とされている.しかし,この種の手術では,常にセグメントの後戻りの可能性が存在する.この手術後のセグメントの後戻りの要因としては,手術方法,顎間固定の期間,セグメントの三次元的な移動量,手術後に与える咬合関係,顎骨に付着する筋肉の作用などが考えられている.この中で,手術時に付与される新しい顎位での上下顎歯列の咬合接触関係が,セグメントの位置的安定性に大きな影響を及ぼす可能性が,臨床経験的に指摘されている.そこで本研究では,下顎セグメントと手術前に設定した顎位との関係を具体的に分析するために,臨床例における手術前・後の咬合関係を測定し、両者の変位量を対比した統計的検討を行った.また,手術前後の咬合力についても測定し比較検討した.その結果,判別分析において,手術後早期にセグメントの変位が起こったグループと,変位の起こらなかったグループ間で,咬合接触面積および咬合接触点数について明確な差が認められた.咬合力については,顎間固定を解除後1週以内では術前と比較していずれも低下が見られ,その後7週までにほぼ術前レベルまで回復した.今後はさらに症例数を増やし,詳細に検討する予定である.顎変形症患者に対しては,機能ならびに形態の改善を目的とした顎矯正手術が積極的に行なわれるようになり,特に最近では,手術前・後の定量的評価も検討されるようになった.しかし,手術後に予想されるセグメントの後戻りとその咬合に及ぼす具体的な影響に関しては,いまだ明らかにされていないのが現状である.顎矯正治療においては,手術前に歯列模型を用いた,いわゆるモデルサージェリーに基づいて最も望ましい顎位を設定した後に,手術中にその咬合関係の再現が可能なスプリントを用意して,それを用いた顎間固定を行うことが,一般的な手法とされている.しかし,この種の手術では,常にセグメントの後戻りの可能性が存在する.この手術後のセグメントの後戻りの要因としては,手術方法,顎間固定の期間,セグメントの三次元的な移動量,手術後に与える咬合関係,顎骨に付着する筋肉の作用などが考えられている.この中で,手術時に付与される新しい顎位での上下顎歯列の咬合接触関係が,セグメントの位置的安定性に大きな影響を及ぼす可能性が,臨床経験的に指摘されてきた.そこで本研究では,下顎セグメントと手術前に設定した顎位との関係を具体的に分析するために,臨床例における手術前・後の咬合関係を測定し、両者の変位量を対比した統計的検討を行った.また,手術前後の咬合力についても測定し比較検討した.

その結果,判別分析において,接触面積と接触点数の増加,および最後方歯の接触の付与によって,下顎セグメントの顎間固定解除後早期に発現する変位は,可及的に減少させることが可能と推測された.また,重回帰分析において,下顎セグメントの顎間固定解除後早期における変位には,セグメントの垂直的移動量,咬合接触面積,最後方歯の接触が関与していることが確認された.咬合力については,顎間固定を解除後1週以内では,術前と比較していずれも低下が見られ,その後7週までにほぼ術前レベルまで回復した.以上のことから,手術後の咬合位の設定は,モデルサージェリーでの咬合接触面積と接触点数とを可及的に多く付与して咬合を安定させることで,顎間固定解除後早期に発現する下顎セグメントの変位を最小限することが可能と考えられる.
ヒト顆粒球系造血前駆細胞を標的とした慢性アレルギー・炎症性疾患の新たな治療戦略

1、好塩基球前駆細胞の同定健常人の骨髄細胞を用いた液体培養により、好塩基球のread-outを確認した。造血幹細胞(HSC)の下流に存在する骨髄球系前駆細胞群のうち、骨髄球系共通前駆細胞(CMP)及び顆粒球系/マクロファージ前駆細胞(GMP)からは好塩基球の分化が確認された。一方、巨核球/赤芽球系前駆細胞(MEP)からの好塩基球分化は認めなかった。以上より、純化を狙う好塩基球特異的前駆細胞(BaP)集団はHSC→CMP→GMPの下流に存在するものと推定される。次にBaPの同定・純化の鍵となる表面抗原を見出すために、急性好塩基性白血病症例の骨髄細胞を用いて解析を行った(論文準備中)。好塩基球への限定的な分化能を有する白血病細胞において、既報の通りCD203cの発現を認めた。その他、CD123/CD117/CD7/FCεRIαなどの発現も確認されたが、正常の成熟好塩基球で発現の見られるCCR3やCD125は、好塩基性白血病細胞では発現を認めなかった。これらの表面マーカーを組み合わせて、正常骨髄細胞中のBaP純化を進めている。2、好酸球分化機構の解明と制御慢性好酸球性白血病症例において、その原因であるPDGFRA融合遺伝子の新規パートナー遺伝子を見出した。この新規融合遺伝子は造血幹細胞レベルで獲得されているが、陽性クローンはその分化が好酸球を含む顆粒球系に大きくシフトしていた。本症例の骨髄球系前駆細胞分画の遺伝子発現プロファイルを健常人のそれと比較することで、好酸球の分化・生存に重要な治療標的遺伝子が同定できる可能性があると考え、現在網羅的遺伝子解析の準備を進めている。
哺乳類発生における左右性の最初期決定機構の解析

前年度に引き続き,人工的なノード流を与えることにより培養マウス胚の左右性をコントロールする実験系を行い,ノード流が左右性の真の決定要因であることを証明した。つまり,正常胚は速い右向きの流れの中に置かれ,自身の繊毛がつくり出す左向きのノード流を逆転させられた時のみ左右逆に発生し,繊毛が動かないiv/iv胚は左向きの流れの下では正常な,右向きの流れの下では逆転した左右性を示した。この結果はNatureの7月4日号に掲載され,読売・日経等の新聞,The Economist等の雑誌においても紹介された。また,同様の実験をもうひとつの左右性に関する変異であるinvについても行った。inv/inv体はほぼ100%内臓が左右逆転し,そのノード流は正常胚にくらべて遅いことがわかっている。今回,inv/inv胚に左向きの速い流れを与えるとiv/iv胚と同様に正常な左右性を回復することを見出した。この結果は,invのコードするタンパク質(inversin)が繊毛に局在する等の知見とともにDevelopmentに掲載される予定である。続いてノード流が生成される物理的な機構を調べる実験に着手した。高倍率の顕微鏡,高速度カメラ,画像処理を組み合わせてノード繊毛の波形を詳しく観察する系を構築している。さらに流体力学的なモデルを検証するための模型を製作している。これらの研究に加え,共同研究として米国ジャクソン研究所のThomas Gridleyラボで作られたDll1ノックアウトマウス胚のノード流を観察した。このマウスは左右性に異常をきたすがノード流は正常に保たれており,したがって左右性の異常は繊毛運動の異常によるものではないことを確認した。(投稿中)前年度に引き続き,人工的なノード流を与えることにより培養マウス胚の左右性をコントロールする実験系を行い,ノード流が左右性の真の決定要因であることを証明した。(投稿中)
ツキノワグマにおける冬眠中の体温調節機構の解明－ふるえ産熱か非ふるえ産熱か－

2年目となった2018年度は、4月に研究計画について北秋田市観光課担当者と打合せを行った上で、5月より実験を開始した。昨年度オス・ツキノワグマ7頭に埋め込んだ体温、心拍数および活動量モニタリング用デバイス(DST centi-HRT ACT, STARODDI)を取り出して、データを吸い出した。7月には、去勢オス3頭(1頭はこの時に去勢手術実施)に同デバイスを胸部皮下に埋め込んだ。続いて11月に、正常オス4頭に同デバイスおよびi-Buttonを胸部および頸部皮下に埋め込むととともに、血液および脂肪組織を採取した。さらに、1月および3月に同じ正常オス4頭より血液および脂肪組織を採取した。得られた血液を使って性ホルモン測定を行った。また、脂肪組織を使って細胞培養および非ふるえ産熱に関わる代謝系の遺伝子およびタンパク質発現について調べた。さらに、冬眠明け時期に北海道標津町にて捕殺したヒグマの頸部脂肪組織を採取して、飼育下実験と同様に、白色脂肪組織による非ふるえ産熱の有無について調べている。予定通り、昨年に続き、飼育下去勢オスツキノワグマ3頭に体温、心拍数および活動量をモニタリングするためのデータロガー・デバイスを皮下に埋め込むことができた。また、昨年度同デバイスをオス7頭から回収して体温、心拍数および活動量のデータを取り出すことができた。現在、そのデータを解析中である。一方、冬眠中の体温調節機序としての非ふるえ産熱に関わる代謝系については探索中であり、未だその結果は得られていない。2019年度は最終年度ということで、これまでに得られた冬眠中およびその前後期の体温、心拍数および活動量の変化についてとりまとめ論文化することを目指す。一方、非ふるえ産熱があるのか否かが明らかでなく、この点をさらに探るとともに、ふるえ産熱による体温調節機序についても解明を試みる。2017年度は初年度ということで、研究計画に基づいて関係機関ならびに共同研究者との打ち合わせを行った上で、6月より研究を開始した。まず2017年611月に、北秋田氏阿仁クマ牧場の飼育下オス・ツキノワグマ7頭に体温、心拍数および活動量モニタリング用デバイス(DST centi-HRT ACT,STARODDI)を外科手術的に胸部皮下に埋め込んだ。その後、冬眠中およびその前後の期間の体温、心拍数および活動量のモニタリングを継続中である。2018年5月にすべてのデバイスを取り出して、データをPCに取り込み解析する予定である。また、オス・ツキノワグマ4頭について、6月(活動期)、11月上旬(過食期)および1月(冬眠期)に麻酔下(塩酸チレタミン・塩酸ゾラゼパムの混合薬および塩酸メデトミジンとの併用)で血液および脂肪組織を採取した。血液は血清または血漿を分離して凍結保存した。脂肪組織については、主に非ふるえ産熱に関わる分子(UCP1タンパクおよびmRNA)発現を解析した。さらに、ふるえ産熱に関わる機序解明の一環として、筋サンプルの採取を行い、現在解析中である。本研究に関連した内容をまとめ、国際クマ会議(2017年11月1317日、Quito, Ecuador)にて「Changes in body temperature and heartrateduring hibernationin captive male and female Japanese blackbears (Ursus thibetanus japonicus)(飼育下オスおよびメスツキノワグマにおける冬眠中の体温および心拍数の変化)」と題するポスター発表を行った。予定通り、飼育下オスツキノワグマ7頭に体温、心拍数および活動量をモニタリングするためのデータロガー・デバイスを皮下に埋め込むことができた。また、活動期(6月)、過食期(11月上旬)および冬眠期(1月)に血液および脂肪組織を採取することができ、非ふるえ産熱に関わる分子生物学的解析を実施中である。さらに、冬眠覚醒期(3月)に野生ヒグマの解剖を実施することができ、脂肪組織の分布の把握およびサンプル採取することができたので、来年度の研究につなげることができた。

一方、冬眠中の体温調節機序としての非ふるえ産熱に関わる代謝系については探索中であり、未だその結果は得られていない。2018年度は、引き続き、冬眠中の体温調節機構解明の一環として非ふるえ産熱の分子機序を探究することに重点を置くが、それと並行してふるえ産熱の可能性についての研究に着手する予定である。そのために、飼育下ツキノワグマより活動期(5月)、過食期(11月上旬)および冬眠期(3月)に血液および脂肪組織を採取して、解析を進める。とくに、2017年3月に野生ヒグマより採取した頸部および肩部の脂肪組織(やや赤みを帯びた脂肪組織)に着目して、その部位を中心に採取および解析を試みる。ふるえ産熱の方は、冬眠期にサーモグラフィー・カメラを設置して、数日間間でみられる体温の上昇(産熱)とふるえ行動との関係を映像として記録し、後ほど分析する。2018-2019年の冬眠期に野生ヒグマおよびツキノワグマの捕殺現場に立ち会い、解剖ならびに脂肪組織(とくに褐色・ベージュ脂肪組織)の採取を試みる。2019年度は最終年度ということで、これまでに得られた冬眠中およびその前後期の体温、心拍数および活動量の変化についてとりまとめ論文化することを目指す。一方、非ふるえ産熱があるのか否かが明らかでなく、この点をさらに探るとともに、ふるえ産熱による体温調節機序についても解明を試みる。
線型論理を応用した安全性向上のためのコスト解析の形式的手法

本研究の実績の概要は以下のとおりであった。(I)数学的な厳密さのもとで,前述の(1)と(2)のようなDoS攻撃に対する耐性の解析を行なうための理論的裏付けをあたえ,形式的体系を確立し,計算コストの明示的な記述が可能とする.また,線型論理に基づく型理論を応用し,記憶領域に関するコスト計算の厳密化をはかった。(II)上記の理論的裏付けとしての形式的体系に基づく,推論体系を確立し,それに基づいた推論システムを作成する.【研究の学術的な特徴・独創的な点・結果と意義】DoS攻撃耐性の基礎技術としてコスト解析をとらえ,その基礎付けに取り組むという点が本研究の学術的な特徴であり,独創的なところである.本研究の結果・意義としては,従来の使用されているプロトコルなどにおけるDoS攻撃耐性の視点からの問題点を検討することがあげられる.また,学術的には,た,計算コストの明示的な記述という新たな側面からの研究を行なうという点で,興味深いと考えられる.【国内外の関連する研究分野の中でのの位置づけ】%認証性や機密性などに対する形式的体系や推論手法には,状態探索を応用した研究や,Secure π-calculusのようなプロセス代数に基づく研究など,様々な研究がある.しかしながら,プロトコルのコスト解析に対する形式的体系の研究は,現状では未成熟の分野であり,国内外においても,C.Meadowsによる研究が見られる程度であり,今後の研究が待たれている分野である.《線型論理を応用したコスト解析を形式化するための計算体系》この研究の着想の元となったコスト解析を形式化するための計算体系Spice計算を再検討し,記憶コストの計測の機構において線型論理の型理論を応用し,記憶コストに関して厳密に定式化された体系の構築を行った.《π計算以外の並行計算モデルを基にしたコスト解析の計算体系》上記の研究と並行して,π計算以外の並行計算モデル,例えば,CCS,状態遷移系,マルチセット書き換え系などを基にしたコスト解析の計算体系を構築し,上記で言及している体系(※π計算を基としている)との比較・検討を行った.《各種ネットワークプロトコルのモデル化》上記のコスト解析のための計算体系で解析の対象となるように,実際に使用されている各種のネットワークプロトコルに対して網羅的に抽象化する作業を行った.そして,上記で提案した体系においてコスト解析を行ない,DoS攻撃耐性について調査した.《推論系の設計》平成16年度において確立した「線型論理を応用したコスト解析を形式化するための計算体系」において,コスト解析を行なうための推論体系の確立に取り組んだ.プロトコルの仕様および攻撃パターンを与えたときに,コスト解析を行うためのアルゴリズムを考案した.その後,攻撃パターンの(半)自動探索アルゴリズムについて検討した.《推論系の実装》上記の推論系の設計に基づいて,推論系の実装に着手した.また実装されたシステムに対して,さまざまなプロトコルのコスト解析を行なうことを通して,実践上必要となると予想されるDoS攻撃耐性の安全性基準などを検討した.《DoS攻撃耐性に関する実験とコスト解析の計算体系の改良》理論上得られたDoS攻撃耐性が,実際のネットワーク環境におけるDoS攻撃耐性とを比較する.その結果をコスト解析の計算体系に反映させ,更なる改良をはかった。(II)上記の理論的裏付けとしての形式的体系に基づく,推論体系を確立し,それに基づいた推論システムを作成する.【研究の学術的な特徴・独創的な点・結果と意義】DoS攻撃耐性の基礎技術としてコスト解析をとらえ,その基礎付けに取り組むという点が本研究の学術的な特徴であり,独創的なところである.本研究の結果・意義としては,従来の使用されているプロトコルなどにおけるDoS攻撃耐性の視点からの問題点を検討することがあげられる.また,学術的には,た,計算コストの明示的な記述という新たな側面からの研究を行なうという点で,興味深いと考えられる.【国内外の関連する研究分野の中でのの位置づけ】%認証性や機密性などに対する形式的体系や推論手法には,状態探索を応用した研究や,Secure π-calculusのようなプロセス代数に基づく研究など,様々な研究がある.しかしながら,プロトコルのコスト解析に対する形式的体系の研究は,現状では未成熟の分野であり,国内外においても,C.Meadowsによる研究が見られる程度であり,今後の研究が待たれている分野である.
腫瘍特異的プロモーターを用いた悪性胸膜中皮腫における自殺遺伝子の導入

悪性胸膜中皮腫を対象とした遺伝子治療を行ううえで、腫瘍特異的プロモーターを応用することを目的に以下の研究を行った.ヒト悪性胸膜中皮腫細胞株(H28、H2052、211H)、子宮頚癌細胞株(Hela)を培養し用いた.Keratin19の発現はNorthern blot analysisで検討した.次にKeratin19のプロモーター領域(260bp)にエンハンサー領域(80bp)を連結した上でルシフェラーゼ用レポーテイングベクターにサブクローニングし(pK19-LUC)、ヒト悪性胸膜中皮腫細胞株を含む各細胞株に遺伝子導入を行いルシフェラーゼ活性を測定した.Keratin19を発現する悪性胸膜中皮腫細胞(H28、H2052)においては、pK19-LUCを導入後比較的強いルシフェラーゼ活性を示したのに対して、Keratin19を発現しない細胞(211H)においてはきわめて弱いルシフェラーゼ活性のみを認めた.同様の検討を悪性胸膜中皮腫に特異的に発現するとされるCa結合タンパクであるCalretininのプロモーターを用いて行った.Calretininの発現はRT-PCR法により確認した.CALプロモーター領域のうち転写開始点より上流2.2kbをレポーテイングベクターにサブクローニングし各細胞に遺伝子導入後ルシフェラーゼ活性を測定したところ、CALを発現する細胞(H2052、211H)において比較的比較的強いルシフェラーゼ活性を示した.さらにこれらのプロモーターの下流にHerpes simplex virus thymidine kinase(TK)遺伝子を結合した発現ベクターを作製した。この発現ベクターをリポフェクション法により遺伝子導入したところ、特異的にGanciclovir(GCV)による抗腫瘍効果を認めた。悪性胸膜中皮種を対象とした遺伝子治療を行ううえで、腫瘍特異的プロモーターを応用することを目的に以下の研究を行った.ヒト悪性胸膜中皮種細胞株(H28、H2052、211H)、子宮頚癌細胞株(Hela)を培養し用いた.Keratin19の発現をNorthern blot analysisで検討したところ、H28、H2052、Helaにおいて発現を認めた.次にKeratin19のプロモーター領域(260bp)にエンハンサー領域(80bp)を連結した上でルシフェラーゼ用レポーティングベクターにサブクローニングし(pGL3-K19)、ポジティブコントロールとしてSV40プロモーターを含むpGL3-Controlを用意した.ヒト悪性胸膜中皮種細胞株を含む各細胞株に、リポフェクション法により遺伝子導入を行いルシフェラーゼ活性を測定し、また導入の効率を補正するためにpSV-b-galactosidaseを同時に導入した.Keratin19を発現する悪性胸膜中皮種細胞(H28、H2052)においては、pGL3-K19を導入後比較的強い(pGL-Controlの数10%)ルシフェラーゼ活性を示したのに対して、Keratin19を発現しない細胞(211H)においてはきわめて弱いルシフェラーゼ活性のみを認めた.同様の検討を悪性胸膜中皮種に特異的に発現するとされるCa結合タンパクであるCalretininのプロモーターを用いて行った.Calretininの発現はRT-PCR法により確認したが、H2052、211Hにおいてその発現を認めた.CALのプロモーター領域のうち転写開始点より上流2.2kbをルシフェラーゼ用レポーティングベクターにサブクローニングし、各細胞に遺伝子導入後ルシフェラーゼ活性を測定したところ、CALを発現する細胞(H2052、211H)において比較的比較的強い(pGL3-Controlの数10%)

ルシフェラーゼ活性を示した.以上の検討によりKeratin19とcalretininのプロモーターが悪性胸膜中皮種において腫瘍特異的プロモーターとして応用できる可能性が示された.現在、これらのプロモーターの下流にHerpes simplex virus thymidine kinase(TK)遺伝子を結合した発現ベクターを作製中であり、今後Ganciclovir(GCV)による抗腫瘍効果について検討する予定である.悪性胸膜中皮腫を対象とした遺伝子治療を行ううえで、腫瘍特異的プロモーターを応用することを目的に以下の研究を行った.ヒト悪性胸膜中皮腫細胞株(H28、H2052、211H)、子宮頚癌細胞株(Hela)を培養し用いた.Keratin19の発現はNorthem blot analysisで検討した.次にKeratin19のプロモーター領域(260bp)にエンハンサー領域(80bp)を連結した上でルシフェラーゼ用レポーテイングベクターにサブクローニングし(pK19-LUC)、ヒト悪性胸膜中皮腫細胞株を含む各細胞株に遺伝子導入を行いルシフェラーゼ活性を測定した.Keratin19を発現する悪性胸膜中皮腫細胞(H28、H2052)においては、pK19-LUCを導入後比較的強いルシフェラーゼ活性を示したのに対して、Keratin19を発現しない細胞(211H)においてはきわめて弱いルシフェラーゼ活性のみを認めた.同様の検討を悪性胸膜中皮腫に特異的に発現するとされるCa結合タンパクであるCalretininのプロモーターを用いて行った.Calretininの発現はRT-PCR法により確認した.CALのプロモーター領域のうち転写開始点より上流2.2kbをレポーテイングベクターにサブクローニングし各細胞に遺伝子導入後ルシフェラーゼ活性を測定したところ、CALを発現する細胞(H2052、211H)において比較的比較的強いルシフェラーゼ活性を示した.さらにこれらのプロモーターの下流にHerpes simplex virus thymidine kinase(TK)遺伝子を結合した発現ベクターを作製した。この発現ベクターをリポフェクション法により遺伝子導入したところ、特異的にGanciclovir(GCV)による抗腫瘍効果を認めた。
ナノ磁性粒子遺伝子導入法による骨再生

本研究ではBMPー2遺伝子導入し骨形成能を検定する事を目的とした。ラット由来骨髄間養系幹細胞を用い、マグネトフェクション法で導入した。培養液中のアルカリフォスファターゼ活性、オステオカルシン濃度を経時的に検定し、In vitroにおける骨形成能を評価した。また、In vivoにおいてコラーゲンを担体とし導入した細胞をラット筋肉内に埋入し、X線、生化学的に検定した。本研究期間においては骨形成を示す結果は得ていない。当該年度の研究成果は予定していた程度の十分な研究成果を得ることができたとは言い難い。今年度は、前年度に検定した骨髄間葉系幹細胞を用い、マグネトフェクション法を用いて遺伝子導入を行い、その導入効率を検定した。コントロールベクターはLacZプラスミドベクターを用いた。骨髄由来幹細胞を培養後、Lac Zプラスミドベクターとナノ磁性粒子を混合し、マグネトフェクション法で遺伝子導入12時間、24時間、48時間、60時間、72時間後に遺伝子導入効率を検定した。遺伝子導入後48時間、60時間72時間では7080%の細胞に遺伝子導入していることが確認された。さらにBMP-2プラスミドベクターとナノ磁性粒子を混合し、培養後1日後、3日後、7日後、14日後、21日後で幹細胞をマグネトフェクション法により遺伝子導入を行った。遺伝子導入した幹細胞中のm-RNAをRT-PCRで測定し、さらに培養上清中のアルカリフォスファターゼ活性とオステオカルシンを検定した。その結果、BMP-2 m-RNAの発現は培養3日目までの発現を認めた。また、培養上清中のアルカリフォスファターゼ活性は培養後7日目まで、またオステオカルシン値は培養後14日目まで上昇を認めた。次年度はin vivoにおける遺伝子導入や骨形成能について検討したいと考えている。さらにわれわれが以前検討を加えた他の遺伝子導入法との比較をし、骨再生においていかなるポテンシャルを得る可能性があるかを検討したいと考えている。遺伝子導入効率を上げる工夫についても随時検討することは言うまでもない。最終年度は、ウイルスベクターなどの他の遺伝子導入法と比較し、その遺伝子導入効率を向上させる事をまず目標とした。マグネトフェクションキットを用い、HeLa細胞株を培養しGFPの発現を蛍光顕微鏡で観察し、約40%の細胞がGFP陽性を示した。さらに24年度までに単離した、骨髄由来間葉系幹細胞を培養しマグネトフェクションキットを用い、BMPー2プラスミド(BMP群)を導入した。コントロールはLacZ(コントロール群)を使用した。培養7、14、21日後に細胞溶解液中のアルカリフォスファターゼ活性とオステオカルシン濃度を検定した。BMP群では、コントロール群に比べ、培養7日目、14日目ではアルカリフォスファターゼ活性の上昇を認めた。一方、オステオカルシン濃度は14日目、21日目では上昇していたが、有意差を得るには至らなかった。またIn vivoにおいて、ラット下腿腓腹筋内に3%アテロコラーゲンに含浸した遺伝子導入後の骨髄間葉系幹細胞を埋植し、組織学的、生化学的、X線解析を行ったが、骨形成を確認するには至らなかった。本研究ではマグネトフェクション法を用い、将来顎骨再生等の臨床応用の糸口を検索すべく、骨再生の可能性を検定した。本研究ではナノ磁性キャリアと目的遺伝子との複合体が、標的細胞へ効率良く、迅速に集積する事で、遺伝子導入効率は向上するのではないかと考えられる。標的細胞に集積する過程で、血中抗体やヌクレアーゼなどの、導入効率を下げる要因を検討し、さらに導入効率を向上する方法を得る事が重要であると考えられた。当該年度の研究成果はほぼ予定通りに遂行したと考えられる。まず、申請者らが以前から行ってきた手法で、BMP-2プラスミドベクター(pCAGGS-BMP-2)とコントロールベクターであるLacZプラスミドベクター(pCAGGS-LacZ)を問題なく作製した。また同時にラット骨髄間葉系幹細胞の採取を行った。骨髄細胞培養時に適宜培養条件を検定し行い、コロニー形成後、細胞塊を採取し継代した。幹細胞を単離、同定するために、フローサイトメトリーを用い、表面マーカーであるCD90、CD29陽性であることを確認した。ここまではほぼ研究計画は順調と考えており、遺伝子導入の準備が整ったといえる。マグネトフェクション法を用いた骨髄間葉系幹細胞への遺伝子導入において、ウイルスベクターに比較してその導入効率については、残念ながら、現在のところ劣っている結果となっている。マグネトフェクション法による遺伝子導入法を検定するうえで、遺伝子導入目的細胞の取得、プラスミドベクターの準備が整ったといえるため。次年度はマグネトフェクション法の遺伝子導入効率を上げる工夫や培養条件についても検討し、in vitroにおける骨形成能を上昇させる工夫に費やしたい。

また当初の研究計画であった、in vivoでの骨形成能の検定について検討する。さらにわれわれが以前検討を加えた他の遺伝子導入法との比較をし、骨再生においていかなるポテンシャルを得る可能性があるかを検討したいと考えている。遺伝子導入効率を上げる工夫についても随時検討する当該年度で遺伝子導入の準備がほぼ完了した。この準備をもとに、次年度はマグネトフェクション法によるBMP-2遺伝子導入により、幹細胞への導入効果を検定する。RT-PCRでBMP-2のmRNAを定量し遺伝子幹細胞の骨分化能を、in vitro, in vivoで確認する。次年度の研究計画を遂行するにあたり、遺伝子導入にかかる消耗品、実験動物、飼育費用、研究成果の発表、学会参加での情報収集のため、平成25年度は700,000円が予定通り必要になると考える。翌年度研究計画を遂行するに当たり、遺伝子導入にかかる消耗品の購入、実験動物の購入、飼育費用、研究成果の発表や学会参加などの情報収集のため、平成24年度は1,200,000円、平成25年度は700,000円が予定通り必要になると考えられる。
伝統文化「織物」から持続可能な社会の実現を目指した「新しい布」を創造する教材開発

目的現在,衣類は大量生産,大量消費,大量廃棄され,伝統的な繊維を使用した衣類の割合は低下し,手織りの技術は衰退している。科学技術の進歩に伴う衣生活の変化がもたらした環境問題は,あらたな生活文化を創造する担い手として早急に取り組まなければならない課題となっている。世代を超えて受け継がれてきた伝統文化「織物」から自然と調和した布を大切にする文化の存在は,現在のライフスタイルの好対照をなす。この認識から出発し,持続可能な社会の実現のための衣生活文化を創造する教材開発を目的とした取り組みである。方法伝統的織物大島紬の生産工程の見学および広島大学附属中・高等学校の高校生を対象とした伝統的な衣生活を学ぶ実験授業を行なった。結果授業実践から生徒は興味関心と学びにおいて,高い効果を上げた。大島紬の泥染めの泥の特徴,植物性染料となる奄美大島に自生するシャリンバイの特徴を知ること,さらに現在では大量生産される被服材料の染料として使用されなくなった原因など,切実な衣生活をめぐる課題に結びつけるような授業展開が可能であることが明らかになった。卓上手織り機や空き箱を利用して自作した手織り機で布を織る実習では,織り機の構造を知り,布の組織を理解した。また,紀元前に人間の知恵によって生み出された織り機の構造が,現代にまで受け継がれてきたという事実とともに,このライフスタイルが時間と労力を要することも知ることができた。これらの衣生活文化から,生活と衣文化の結びつき,伝統的な衣生活文化の重要性を再認識し,これからの衣生活に失われているものや足りないものに気づき,生活に生かしていく姿勢を養えた。この点で,今回の授業実践は意義深いものとなった。
神経細胞障害に対する細胞内防御機構…基礎的および臨床的研究…

1.赤血球・脳内グルタチオンペルオキシダ-ゼ活性の測定法の確立。これにより微量の赤血球の脳のGーPx活性の測定が可能となった。2.神経変性疾患における赤血球GSH・GSSH濃度・GーPx活性の測定。パ-キンソン病・脊髄小脳変性症などにおいて赤血球GSH・GSSH濃度,GーPx活性の測定を行っているが,未だ症例数が少なく,今後更に多くの症例について検討を行う予定である。3.神経変性疾患において,神経伝達物質の前駆物質である血中アミノ酸および髄液中アミノ酸と神経伝達物質の代謝産物である髄液中MHPG,HVA,5ーHIAAとの相関および変化についても,未だ症例数が少ないため,今後更に多くの症例について検討を行う予定である。4.ウシの心臓のミトコンドリア分画を用いて,MPTPの代謝産物であるMPP^+の添加で,ス-パ-オキサイドが発生すること,さらにNADHー依存性マロンジアルデヒドが形成されることから,MPTPの神経毒性はミトコンドリア内で活性酸素を発生させ,その結果脂質の過酸化をおこすことによることが示された。5.シスチアミン(CEA),ジメルカプロ-ル(DMC)をマウスに前投与すると,MPTP投与に伴う線条体内DA,DOPAC,HVAの減少,GSHの減少,GSSG/GSH比の増加は抑制され,SH基をもつ薬物はMPTPの神経毒性を脳内グルタチオン代謝の変化を介して抑制することが示された。1.赤血球50μlあるいは脳ホモジェネ-ト20μlに、基質として4mM GSHを加え、さらに5mMH_2O_2を加えた後37°Cで5分間インキュベ-トし、1.2M過塩素酸を加え、残存するGSHを電気化学検出器を用いた高速液体クロマトグラフィにより測定して、GSHの減少率を計算することにより、微量の赤血球と脳サンプル中のGSH・P_x活性の測定が可能となった。2.マウスにMPTP(20mg/kg,皮下)を投与した場合、7日後の線条体内ド-パミン含有量は減少し、これまでの報告のごとくMPTPの神経毒性が確認された。一方、MPTP投与1時関後には脳各部位のGSHは減少し、GSSGは増加した。SH基をもつジメルカプロ-ルの前投与により線条体内GSHとド-パミンの減少はいずれも抑制され、またシスチアミンの前投与によってもGSHの減少は抑制された。シクロヘキセンー1ーオン(100mg/kg,腹腔内)の前投与により、GSHはさらに減少し、GSSG/GSH比は視床下部と線条体で増加した。以上のことから、SH基はMPTP投与に伴う内因性チオ-ル(GSH)の酸化を抑制すること,また内因性チオ-ルが減少している条件では視床下部と線条体はMPTPに対して感受性が高いことなどが示唆された。3.ウシ心臓のミトコンドリア分画を用いた系で、MPTPの代謝産物であるMPP^+の添加により、アドレナリンからアドレノクロ-ムの形成が認められ、ス-パ-オキサイドの発生が示された。さらに、MPP^+の添加により、NADHー依存性マロンジアルデヒド形成も認められた。以上のことから、MPTPはその代謝産物であるMPP^+によって、ミトコンドリア内で活性酸素を生成し、脂質の過酸化をおこすことによって神経毒性を現わすことが示唆された。1.赤血球内グルタチオンペルオキシダ-ゼ(GーPx)活性の測定。2.脳内GーPx活性の測定。以上,1.,2.によりHPLCを用いてGーPx活性を測定する方法を確立した。3.シスチアミン,ジメルカプロ-ルのMPTP投与マウスに及ぼす影響。シスチアミン(CEA,200mg/kg,皮下)あるいはジメルカプロ-

ル(DMC,20mg/kg,筋肉内)を投与し,30分後にMPTP(20mg/kg,皮下)を投与すると,MPTP投与に伴う線条体内DA,DOPAC,HVAの減少は抑制され,脳内GSHの減少とGSSG/GSH比の増加は抑制された。これらの結果から,SH基を持つ薬物はパ-キンソニズムを発症させうるMPTPの神経毒性を,脳内グルタチオン代謝の変化を介して抑制することが示された。4.神経変性疾患の赤血球内GSH・GSSG濃度,GーPx活性の変化。パ-キンソン病,脊髄小脳変性症における上記三パラメ-タの測定を行っているが,症例数が未だ少なく,一定の傾向はみられていない。
肺癌の浸潤・転移におけるテトラスパニンタンパクの役割の解明

われわれはまず、17の小細胞肺癌培養株と13の非小細胞肺癌培養株を対象に、肺を含む多くの正常組織に存在する6種のテトラスパニン(CD9、CD63、CD81、CD82、CD151、NAG-2)の発現をフローサイトメトリーで検討した。その結果、ほとんどの非小細胞肺癌培養株がCD9陽性(12/13)であるのに対し、小細胞肺癌ではCD9を発現している培養株はわずかであった(3/17)。他の5種のテトラスパニンについては、小細胞肺癌と非小細胞肺癌との間で大きな差は認められなかった。RT-PCR法により、小細胞肺癌でのCD9減少は主としてmRNAレベルで起こっていることが確認された。このCD9発現低下が小細胞肺癌の細胞生物学的特性にどう寄与しているのかを検索するために、CD9を発現していない培養株OS3-R5にCD9 cDNAをトランスフェクションした。親株とCD9トランスフェクタントでは細胞増殖・接着に差は認められなかったが、細胞外基質タンパクであるフィブロネクチン上での細胞運動に差異が認められた。すなわち、CD9トランスフェクタントでは親株に比べ、細胞運動が約20%に低下した。親株の運動は接着分子β1インテグリンに対する抗体で抑制され、またトランスフェクタントに導入されたCD9はβ1インテグリンと複合体を形成することから、CD9はβ1インテグリンを介する細胞運動を抑制する機能を持つと考えられた。この結果に一致して、CD9陰性の小細胞肺癌とCD9陽性の非小細胞肺癌培養株の細胞運動をフィブロネクチン上で比較したところ、前者において高運動性が認められた。さらに免疫組織染色で小細胞肺癌組織におけるCD9の発現を検討したところ、検索した7例全例で陰性であった。一方、分化型の肺腺癌は抗CD9抗体によって強く染色された。以上の結果から、小細胞肺癌では非小細胞肺癌に比べCD9が選択的に不活性化しており、このCD9減少が小細胞肺癌の高運動性に寄与していることが示された。

親株の運動は接着分子β1インテグリンに対する抗体で抑制され、またトランスフェクタントに導入されたCD9はβ1インテグリンと複合体を形成することから、CD9はβ1インテグリンを介する細胞運動を抑制する機能を持つと考えられた。この結果に一致して、CD9陰性の小細胞肺癌とCD9陽性の非小細胞肺癌培養株の細胞運動をフィブロネクチン上で比較したところ、前者において高運動性が認められた。さらに免疫組織染色で小細胞肺癌組織におけるCD9の発現を検討したところ、検索した7例全例で陰性であった。一方、分化型の肺腺癌は抗CD9抗体によって強く染色された。以上の結果から、小細胞肺癌では非小細胞肺癌に比べCD9が選択的に不活性化しており、このCD9減少が小細胞肺癌の高運動性に寄与していることが示された。昨年度われわれは、以下の結果を報告した。(1)ほとんどの非小細胞肺癌培養株がCD9陽性なのに対し、小細胞肺癌ではCD9を発現している培養株はわずかであった。RT-PCR法により、小細胞肺癌でのCD9減少は主としてmRNAレベルで起こっていることが分かった。(2)小細胞肺癌にCD9を導入したところ、親株に比べ細胞外基質タンパクであるフィブロネクチン上での細胞運動が低下した。(3)CD9陰性の小細胞肺癌とCD9陽性の非小細胞肺癌培養株の細胞運動をフィブロネクチン上で比較したところ、前者において高運動性が認められた。(4)免疫組織染色で小細胞肺癌組織におけるCD9の発現を検討したところ、全例で陰性であった。以上の結果から、小細胞肺癌では非小細胞肺癌に比べCD9が不活性化しており、このCD9減少が小細胞肺癌の高運動性に寄与している可能性が示された。CD9が小細胞肺癌の細胞運動を抑制するメカニズムを解析するため、さらに実験を行った。小細胞肺癌培養株OS3-R5の細胞運動は、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)阻害剤GM6001で抑制された。またRT-PCR法により、OS3-R5のCD9トランスフェクタントでは、親株に比べMMP-2とTIMP-2の産生が抑制されていることが分かった。ゲラチンザイモグラムによりトランスフェクタントでのMMP-2活性の低下が確認された。以上の結果から、CD9の発現減少はMMP-2の活性化により小細胞肺癌の運動性を高めると考えられた。
シャリーアと国家―イスラーム法学の近代

中東における法の近代化を19世紀における「西洋化」を中心に理解するのではなく,前近代におけるイスラーム法学の変化に着目して再考することを目的とした。特に注目した変化は,10世紀におけるシャリーア(イスラーム法)の完成後に徐々に明確化する,学説を標準化ないし統一しようとするイスラーム法学理論上の傾向である。本研究では,その1つの要因と考えられる国家とその法によるシャリーア統一の試みと,スンナ派四法学派体制に根ざす問題点を考察した。シャリーア(イスラーム法)が制定法の影響の下,近代的な変容を遂げたとする仮説を論証する1つの材料として,時効制度をとりあげて学会報告を行った。従来の研究においては,制定法によるシャリーアそのものの改変については議論されていないが,本発表のテーマはまさにそうした例にあたる。スンナ派のシャリーアにおいては,マーリク派による取得時効を例外として,時効制度は存在しなかったが,近現代法においては,「シャリーアに基づく」とされる15年の消滅時効の立法例が散見される。しかし,この15年とは元来,消滅時効ではなく出訴期間を意味し,かつこの制度は,16世紀の制定法に基づき,ハナフィー派シャリーアに導入された。それ以前の同派においては,30年から36年といったより長期の出訴期間を唱える説が散見されたが,これらは恐らくは15年の出訴期間導入を正当化する目的で,16世紀以降さかんに援用されるようになった。興味深いのは,問題の制定法が直ちに「法」となったわけではなく,通常の学説が権威を確立するのと同じプロセスをたどっていることである。今後の課題は,ハナフィー派以外の学派が少なくとも「シャリーア」としてはこの制定法を導入しなかったとすれば,その理由を明らかにすることである。また,オスマン朝本土やエジプト,シリアおよびそれ以外における法の効力や適用に関する地域差についても考える必要がある。また,法務大臣としてエジプトの法の近代化と深く関わったムハンマド・カドリーによるハナフィー派法学に基づく非公式の債権契約法典(『ムルシド・アル=ハイラーン』)について,日本語では恐らく最初の専論を著した。同書は,西洋化という意味での法の近代化以前のイスラーム法学およびシャリーアの変容という意味で,オスマン民法典(メジェッレ)と共に重要な考察材料であり,その類似点と共に重要な相違点をも示した。平成26年度の研究実施計画は,1オスマン朝の制定法(カーヌーン)集の調査,2イスラーム法学における学説の標準化とそれに伴う新たな法的伝統の形成という問題の考察,3前年度分を含む成果の発表であった。1については,前年度に考察した制定法による時効制度(正確には出訴期間)の導入を除くと,法学書に言及される,制定法の影響による,またはその可能性が疑われるシャリーアの改変の例は,制定法集では十分な裏付けがとれなかった。ただし,この点については研究代表者のオスマン語能力の不足ゆえに資料の解析に時間を要することが大きな要因であるため,引き続き調査を続けたい。2については,前年度に引き続きスレイマニエ文書館(イスタンブール)での資料収集を行い,これらを分析した結果,学説の標準化に関連して2つの問題の重要性が明らかになった。A.1011世紀以降,学説相伝の主流はファトワー(法学意見)集が占める傾向が顕著である。従来のイスラーム法研究では,ファトワーはイスラーム法の多様な発展を支えたと評価されているが,私見ではファトワー集で言及される学説をもって有力説を定義し,他の学説の適用を排除することにより,むしろ学説の標準化に貢献したと考えられる。B.諸学派の学説の「接合」を意味するタルフィークは,従来の研究においては近代イスラーム立法における革新として知られるが,その起源は前近代のイスラーム法学にあり,16-17世紀には大きな議論となっている。もっとも,その力点は必ずしも近代におけると同様にシャリーア統一にあるとは言い切れないが,その点を含めて引き続き調査する。3学術専門書ではないが,『イスラーム法の「変容」近代との邂逅』(山川出版社,2015.大河原知樹氏との共著)では,シャリーアと制定法の関係の歴史的考察において,本研究の成果を反映させることができた。前近代におけるシャリーア(イスラーム法)ならびにイスラーム法学の変化を明らかにすることによって,従来法の「西洋化」の観点から論じられてきた中東イスラーム世界の法の近代化をとらえ直すという目的から,特にイスラーム法学における学説の標準化/統一という現象に注目してきたが,今年度はイスラーム法学におけるタルフィークの問題をとりあげた。タルフィークとは,同一の問題に関する複数の学説を「接合」ないし折衷し,新たな学説を創出することを指す。従来の研究によれば,タルフィークはとりわけ近代以降のシャリーアに基づく立法のなかで,スンナ派四法学派の学説の折衷によりそれぞれの過不足を補う立法技術として広く用いられるようになり,その意味でのタルフィークの起源は19世紀後半にエジプトで始まるイスラーム改革運動の一環であるシャリーア統一運動に遡るが,前近代におけるタルフィークの意義や学説の詳細は明らかにされていない。本研究では,前近代イスラーム法学におけるタルフィークをめぐる議論の詳細と共に,シャリーア統一と結びつけられた近代におけるタルフィークと前近代におけるそれとの関係性について以下のことを明らかにした。

タルフィークは,イスラーム法学における法理論学の中心テーマであるイジュティハード(広義では啓示からのシャリーアの演繹)に関連する複数の論点から徐々に派生し,特に13-14世紀から概念化が進み,15-16世紀に独立の論点として確立した。この文脈におけるタルフィークは,裁判官等の法実務家は自らの学派の通説的な学説のみを適用すべきであるとするイスラーム法学の理論的趨勢に反する行為とされ,つまりはシャリーアの統一とは逆の方向に位置づけられていた。だが,スンナ派四法学派体制自体の存在意義が問われるようになる17世紀には,かかる体制を打破するものとしてタルフィークが近代的なそれに近い意味づけを与えられる。中東における法の近代化を19世紀における「西洋化」を中心に理解するのではなく,前近代におけるイスラーム法学の変化に着目して再考することを目的とした。特に注目した変化は,10世紀におけるシャリーア(イスラーム法)の完成後に徐々に明確化する,学説を標準化ないし統一しようとするイスラーム法学理論上の傾向である。本研究では,その1つの要因と考えられる国家とその法によるシャリーア統一の試みと,スンナ派四法学派体制に根ざす問題点を考察した。来年度に持越しの調査もあるが,研究計画全体としてはほぼ目標を達成し,成果発表も実施できているため。イスラーム法オスマン朝期の制定法の調査を続けると共に,前近代におけるシャリーアの標準化と関連し得る上記タルフィークのイスラーム法学上の位置づけを明らかにする。タルフィークはハナフィー派の内外で是非が争われ,また関連する論点には,適用学説の範囲(各学派の裁判官は,自派の有力説のみの適用を義務づけられるか否か)が含まれるため,タルフィークの問題を通じて前近代におけるシャリーアの標準化ないし統一の問題をかなりの程度明らかにでき,またハナフィー派と他学派の比較という最終年度の目標もある程度達成できると考える。成果発表は,イスラーム法学におけるタルフィークに関して5月に学会報告を予定しているほか,年度内にこの問題または前年度の成果に関わる論点についての論文作成を目指す。研究計画に掲げた25年度の2つの目的(116世紀以降のハナフィー派法学に関する重要な資料の収集,2シャリーアの時効制度に関する学会報告)を達成し,時効制度以外の制定法の影響事例について考察を進めている段階にある。海外の書店から購入し,年度内に納品される予定の本の一部につき,書店の在庫切れにより注文がキャンセルになったため。26年度の研究計画に従って進める。すなわち,第1に,オスマン朝の制定法の調査・分析を進め,イスラーム法裁判官(カーディー)のシャリーア適用に対する規制(特に適用可能な学説の通説への限定)や,シャリーアの改廃に相当する法規の例を集めて精査し,なかで特に永続的な法として機能した規定を明らかにする。主要な資料はほぼ国内で収集可能である。第2に,前年度に収集した資料を活用し,イスラーム法学における新たな伝統としての学説標準化のプロセスに着目する。研究計画書に記したように,この作業は16世紀以降のオスマン朝のハナフィー派法学,なかでもイブン・ヌジャイムとその学統の法学書を中心とするが,これまでの調査から,このプロセスにおいてはファトワー(法学意見)集が大きな役割を果たしたことが推測される。
低炭素社会実現に向けた電力線通信に基づく一般家庭における消費電力可視化技術の開発

本研究は,電力線通信(PLC:Power Line Communications)を用いて一般家庭における消費電力の可視化技術を開発することを目的として計画された.研究は,1.市販電力計による機器の消費電力の計測,2.マイコンによる電力量計測装置の製作,3.PLCアダプタとZigBee無線通信を併用しての通信実験,4.電力量集計サーバを設置し消費電力の可視化の実現の順に実施した.まず,市販の電力計を家庭内のコンセントに設置し一週間の電力の消費傾向の調査を行った.この調査結果より,本研究の対象として,特に時間帯によって大きな電力量の変動のある機器を選定することにした.次に,リアルタイムで消費電力の計測を行うためにマイコンによる電力量計測装置の設計及び製作を行った.電力量計測装置は,安定して電力量の計測が行えるか様々な負荷を接続して検証を行った.この電力量計測装置を,計測対象となる機器が接続されたコンセントに設置し常時電力量の計測を行えるようにした.このとき,電力量計測装置にて取得した電力量データは,PLCアダプタ並びにZigBee無線ネットワークを介して一定時間間隔でサーバに送信を行うことにした.ここで,ZigBee無線ネットワークを使用したのは,事前の通信実験において,電力線通信では一部配電盤を経由したときに通信品質が低下したためである.なお,同通信実験では,PLCアダプタ並びにZigBee無線ネットワークを用いることで1フロア内の通信は問題なく行えることを確認している.サーバに集約された電力量データは,一定時間間隔で自動更新され機器毎に色分けされたグラフとしてブラウザ上に表示を行った.本研究成果より,一般家庭においても簡易に機器の電力量を計測することができ,またブラウザ上でいつでも確認できるようになるため効率的な消費電力の低減をはかることが期待できる.長期間連続して電力計測を行ったとき誤差の蓄積が確認されたため,電力量の計測精度の改善が課題とされた.本研究は,電力線通信(PLC:Power Line Communications)を用いて一般家庭における消費電力の可視化技術を開発することを目的として計画された.研究は,1.市販電力計による機器の消費電力の計測,2.マイコンによる電力量計測装置の製作,3.PLCアダプタとZigBee無線通信を併用しての通信実験,4.電力量集計サーバを設置し消費電力の可視化の実現の順に実施した.まず,市販の電力計を家庭内のコンセントに設置し一週間の電力の消費傾向の調査を行った.この調査結果より,本研究の対象として,特に時間帯によって大きな電力量の変動のある機器を選定することにした.次に,リアルタイムで消費電力の計測を行うためにマイコンによる電力量計測装置の設計及び製作を行った.電力量計測装置は,安定して電力量の計測が行えるか様々な負荷を接続して検証を行った.この電力量計測装置を,計測対象となる機器が接続されたコンセントに設置し常時電力量の計測を行えるようにした.このとき,電力量計測装置にて取得した電力量データは,PLCアダプタ並びにZigBee無線ネットワークを介して一定時間間隔でサーバに送信を行うことにした.ここで,ZigBee無線ネットワークを使用したのは,事前の通信実験において,電力線通信では一部配電盤を経由したときに通信品質が低下したためである.なお,同通信実験では,PLCアダプタ並びにZigBee無線ネットワークを用いることで1フロア内の通信は問題なく行えることを確認している.サーバに集約された電力量データは,一定時間間隔で自動更新され機器毎に色分けされたグラフとしてブラウザ上に表示を行った.本研究成果より,一般家庭においても簡易に機器の電力量を計測することができ,またブラウザ上でいつでも確認できるようになるため効率的な消費電力の低減をはかることが期待できる.長期間連続して電力計測を行ったとき誤差の蓄積が確認されたため,電力量の計測精度の改善が課題とされた.