hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトREV1、REV3、REV7超分子複合体の構造生物学的研究

DNA修復機構は恒常的に生じるDNA損傷を修復し,ゲノムの安定性を維持している.しかしDNA複製中に生じた損傷に対する積極的な修復機構は知られていない.複製中に生じた損傷は複製型DNAポリメラーゼによるDNA複製を阻害するため,細胞は危機的な状況になる.損傷による複製停止を回避するための一つの戦略が損傷乗り越えDNA合成(TLS)である.TLSは,誤りがちなDNAポリメラーゼ(TLSポリメラーゼ)による損傷塩基を鋳型としたDNA合成であり,複製型ポリメラーゼに代わって,TLSポリメラーゼが一時的にDNA合成を行う.その後,再び複製型ポリメラーゼがDNA合成を再開し,DNA複製が完了する.本研究対象であるREV7は真核生物で保存されたタンパク質で,TLSポリメラーゼであるREV1およびREV3と相互作用することが報告されている.また,遺伝学的な研究によって,REV1,REV3,REV7が協同的に働くことが報告されているが,REV7の詳細な細胞機能や,3つのREVタンパク質がどのように損傷部位で協同的にTLSを行うかは明らかになっていなかった.本研究では,REV7の細胞機能,REVタンパク質によるTLSの作用機序を構造生物学的に明らかにするために,ヒトREV7とREV3フラグメント(1847-1898)との複合体のX線結晶構造解析を行った.さらに,複合体の立体構造に基づいたREVタンパク質の相互作用解析,動物細胞を用いたREV7の機能解析を行った.その結果,REV1, REV3, REV7は三者複合体を形成し,REV7が2つのTLSポリメラーゼ(REV1とREV3)を構造機能的に繋ぐアダプター分子として機能することを明らかにした.DNA修復機構は恒常的に生じるDNA損傷を修復し,ゲノムの安定性を維持している.しかしDNA複製中に生じた損傷に対する積極的な修復機構は知られていない.複製中に生じた損傷は複製型DNAポリメラーゼによるDNA複製を阻害するため,細胞は危機的な状況になる.損傷による複製停止を回避するための一つの戦略が損傷乗り越えDNA合成(TLS)である.TLSは,誤りがちなDNAポリメラーゼ(TLSポリメラーゼ)による損傷塩基を鋳型としたDNA合成であり,複製型ポリメラーゼに代わって,TLSポリメラーゼが一時的にDNA合成を行う.その後,再び複製型ポリメラーゼがDNA合成を再開し,DNA複製が完了する.本研究対象であるREV7は真核生物で保存されたタンパク質で,TLSポリメラーゼであるREV1およびREV3と相互作用することが報告されている.また,遺伝学的な研究によって,REV1,REV3,REV7が協同的に働くことが報告されているが,REV7の詳細な細胞機能や,3つのREVタンパク質がどのように損傷部位で協同的にTLSを行うかは明らかになっていなかった.本研究では,REV7の細胞機能,REVタンパク質によるTLSの作用機序を構造生物学的に明らかにするために,ヒトREV7とREV3フラグメント(1847-1898)との複合体のX線結晶構造解析を行った.さらに,複合体の立体構造に基づいたREVタンパク質の相互作用解析,動物細胞を用いたREV7の機能解析を行った.その結果,REV1, REV3, REV7は三者複合体を形成し,REV7が2つのTLSポリメラーゼ(REV1とREV3)を構造機能的に繋ぐアダプター分子として機能することを明らかにした.通常のDNA複製は複製型ポリメラーゼが行うが、複製中に鋳型DNAに損傷が生じると、複製型ポリメラーゼは損傷部位でDNA合成を停止してしまう。この場合、損傷に応じて適切な「損傷乗り越え型」DNAポリメラーゼ(TLSポリメラーゼ)が一時的にDNA合成を行うというTLSの単純なモデルが提唱されている。しかし実際は、複雑なタンパク質間相互作用が存在し、次々と相互作用相手を変え、一時的な超分子複合体が形成される。しかしその詳細は未だ明らかとされてない。REV1、REV3、REV7は多様な複合体を形成し、損傷乗り越えDNA合成(TLS)における中心的なDNAポリメラーゼである。REV3は損傷の種類に依存せずにDNA合成を行えるTLSポリメラーゼであり、REV7あるいはREV1と複合体を形成する。REV7はREV3のポリメラーゼ活性を促進する機能を有する。REV3のDNA合成は「誤りがち」で、大部分の突然変異導入に関与する。REV3は、哺乳類において唯一生存に必須なTLSポリメラーゼであることも興味深い。本研究では、X線結晶構造解析法によって、ヒトREV1、REV3、REV7の複合体形成のメカニズムを解明することを目的とする。申請者は、REV7とREV3フラグメントとの複合体の結晶化に成功し、さらなる結晶化条件の検討により、構造解析可能な結晶を得た。結晶のX線回折データは国内の放射光施設を利用した。様々な構造解析法を試みた結果、最終的には重原子同型置換法によって、REV7-REV3複合体の結晶構造解析に成功した。現在、REV7-REV3複合体の構造精密化を進めているところである。

DNA修復機構は,恒常的に生じるDNA損傷を修復し,ゲノムの安定性を維持している.しかしDNA複製中に生じた損傷に対する積極的な修復機構は知られていない.複製中に生じた損傷は複製型DNAポリメラーゼによるDNA複製を阻害するため,細胞は危機的な状況になる.損傷による複製停止を回避するための一つの戦略が損傷乗り越えDNA合成(TLS)である.TLSは,誤りがちなDNAポリメラーゼ(TLSポリメラーゼ)による損傷塩基を鋳型としたDNA合成であり,複製型ポリメラーゼに代わって,TLSポリメラーゼが一時的にDNA合成を行う.その後,再び複製型ポリメラーゼがDNA合成を再開し,DNA複製が完了する.本研究対象であるREV7は真核生物で保存されたタンパク質で,TLSポリメラーゼであるREV1およびREV3と相互作用することが報告されている.また,遺伝学的な研究によって,REV1, REV3, REV7がTLSにおいて協同的に機能することが報告されているが,REV7の詳細な細胞機能や,3つのREVタンパク質がどのように損傷部位で協同的に機能するかは明らかになっていなかった.本研究では,REV7の細胞機能,REVタンパク質によるTLSの作用機序を構造生物学的に明らかにするために,REV7とREV3フラグメント(1847-1898)との複合体のX線結晶構造解析を行った.さらに,複合体の立体構造に基づいたREVタンパク質の相互作用解析,動物細胞を用いたREV7の機能解析を行った.その結果,REV1, REV3, REV7は三者複合体を形成し,REV7が2つのTLSポリメラーゼ(REV1とREV3)を構造機能的に繋ぐアダプター分子として機能することを明らかにした.
気候変動脆弱性の総合評価と都市での応用

26年度が最終年度であるため、記入しない。気候変動や大気汚染などの環境問題はますます深刻な影響を世界に与えている。人口集積地の都市はこの変化にどう対応するか、大きなチャレンジである。レジリエンスはそのための重要な概念として世界的に注目されており、中でもコミュニティベースのアプローチがもっとも期待されている。一方では、このレジリエンスは多面的意味を持つため、複雑系に絡む多くの概念が先行し、研究フレームワークは未熟で、成功した実践事例はきわめて少ない。本研究は地域・コミュニティレベルにおいて経年災害に対応できるレジリエンスづくりの概念構築を行い、住民参加によって実践する方法を開発することを目的とする。今年度は次のことを行った。1)文献調査、2)アンケートの設計、3)有識者のインタビュー、4)福島南相馬への現地調査、5)総括と報告の作成、を行った。計画どおりに進めている。次年度計画では、1)福島南相馬で原発事故被災者にインタビュー、2)横浜などを対象に現地調査、3)データ処理、4)論文作成、を行う計画である。
T細胞リンパ腫の免疫学的および分子生物学的検討

T細胞リンパ腫及び前リンパ腫状態と考えられる血管免疫芽球性リンパ節症(AILD/IBL)様病変またHodgkin病様病変をもつ症例を蒐集し、各種の単クローン抗体を用いて免疫学的にリンパ腫細胞の分化段階、帰属の検討を行うと共に、臨床材料から高分子DNAを抽出し、^<32>P標識cDNA probe[T細胞受容体遺伝子(TcR gene)にはCβ_1,Jγ、免疫グロブリン遺伝子(Ig gene)についてはJ_H,J_K,Cμなど]を用い、Southern blot法により免疫遺伝子(immune gene)の再構成の有無を検討し、免疫表現型(immunophenotype)と免疫遺伝子型(immunogenotype)を対比検討した。成熟T細胞腫瘍(CDー4 NHL11例、ATLL9例、CDー8 NHL5例では表現型、遺伝子型ともよく相関し、TcR gene再構成はT細胞リンパ腫のクローン性の指標として有用であり、細胞系統性(cell lineage)の決定に役立つことが判明した。一方未熟リンパ系腫瘍のTーALL/LBL(30例)ではTcR gene及びIgH geneの両者が再構成している二重遺伝子型(dual genotype)を示す症例が10%存在し、細胞分化初期の不確定性ないし腫瘍化隨伴現象の可能性が示唆された。また未熟T細胞腫瘍の検討から、胸腺分化段階stageIに相当する症例で既にTcRβ鎖遺伝子の再構成をみる症例があり、stageII以後では全例で同再構成が認められた。また検索症例のなかで、Tリンパ芽球性リンパ腫(TーLBL)から異系統の骨髄球系白血病に移行した症例が、両形質をもつ白血病にも拘らず、腫瘍細胞の単一細胞起源であることが分子生物学的に証明された。さらにAILD/IBLはリンパ節内T細胞を中心とした異常免疫状態(diffuse lymphoid dysplazia)と考えられるが、23例のAILDのうち細胞異型が強く、clear cellを伴う11例ではTcR geneの再構成を73%に認め、9%に二重遺伝子型を認めた。またHodgkin病15例のうち27%にTcR geneの再構成、また7%にIgH geneの再構成を認め、これらAILD/IBL病変及びHodgkin病とT細胞リンパ腫との類縁性が免疫遺伝子型から推測された。本邦においてはATLを含めT細胞リンパ腫の頻度が高く,わが国のリンパ腫は一般に予後不良であるが, T細胞リンパ腫は組織学的に多様性であり,属々クローン性の確実な指標を欠くことが多い.各種の単クローン抗体による免疫細胞学的また免疫組織学的検討がなされたT細胞リンパ腫ないしAILD/IBLまたHodgkin病などの類縁疾患の臨床材料から高分子DNAを抽出し,各種の制限酵素で切断し, ^<32>P標識cDNAprobeを用いSouthern blot法にてT細胞受容体(TcR)遺伝子の再構成の有無を検索した.同時に可及的に免疫グロブリン(Ig)遺伝子再構成も検索した. probeDNAとしてはTcR遺伝子についてはC_<β1>,J_γを用い, Ig遺伝子についてはJH,Jk,C_μなどを用いた.

未熟リンパ系腫瘍であるT-ALLないしリンパ芽球性リンパ腫(LBL)の検討から,胸腺分化段階stageIに相当する症例で既にTcR_β鎖遺伝子の再構成をみる症例の存在を認め,またstageII以後の症例では全例で同再構成が認められた.成熟リンパ系腫瘍であるT-NHL,T-CLL,ATLでは殆んどの症例で, TcR_β鎖遺伝子の再構成を認め, Ig遺伝子H鎖の再構成は認めなかった.しかしATL症例の中に, TcR_γ及びγ鎖は再構成せず, TcR_β鎖のみの再構成を認めたことから, T細胞分化過程でγ鎖再構成はβ鎖再構成に先立ち,そのうちに喪失する可能性が示唆された.また未熟リンパ系腫瘍であるT-ALLないしLBLではTcR遺伝子及びIgH遺伝子の両者が再構成している二重遺伝子型(dual genotype)を示す症例があり,細胞分化初期の不確定性ないし腫瘍化随伴現象の可能性などが考えられ,一層の検討を要する.さらに組織学的にHodgkin病(LP1,MC4,MC/L_<,L>,NS1各例)と診断された症例のうち, 4例でTcR_β鎖及びγ鎖再構成を認めた例があり,またAILD9例, AILD-T9例でTcR_β鎖再構成7例, TcRγ鎖再構成6例を認め,これらHodgkin病及びAILD病変とT細胞リンパ腫との類縁性が免疫遺伝子型から推測され,興味深く,さらに検索を進めている.我が国においては成人T細胞白血病/リンパ腫(ATLL)を含めT細胞リンパ腫の相対頻度が高く、我が国のリンパ腫は一般に予後不良であるが、T細胞リンパ腫は組織学的に多様性であり、しばしばクローン性の確実な指標を欠くことが多い。前年度に引き続き各種の単クローン抗体による免疫細胞学的また免疫組織学的検討がなされたT細胞リンパ腫および前リンパ腫状態と考えられる血管免疫芽球性リンパ腫症(AILD/IBL)様病変またHodgkin病様病変をもつ症例の追加を行い、免疫学的にリンパ系腫瘍の分化段階、帰属の検討とともに、臨床材料から高分子DNAを抽出し、^<32>P標識cDNA probe(Ig geneについてはJ_H、J_K、Cμなど、TcR geneについてはC_<β1>、Jγなど)を用い、Southern blot法により免疫遺伝子(immune gene)の再構成の有無を検討し、免疫表現型(immunophenotype)と免疫遺伝子型(immunogenotype)を対比検討した。その結果、成熟リンパ系腫瘍においては両者はよく相関し、ことにTcR遺伝子再構成はT細胞リンパ腫のクローン性の指標として有用であることが確認された。未熟リンパ腫瘍であるT-ALL/LBLではTcRおよびIgH遺伝子とも再構成している二重遺伝子型(dual genotype)を示す症例が、precursor B-ALL(36%)ほどではないが、およそ1割ほど存在し、その遺伝子再構成が腫瘍隨伴異常再構成ないし未分化幹細胞段階での分化の不確実性を反映している可能性が明らかにされた。また検索症例のなかにTーlymphoblastic lymphoma(T-LBL)から異系統の骨髄球性白血病に移行した症例が、両表現系をもつ白血病にも拘らず、腫瘍細胞の単一細胞由来であることがTcRγ、鎖遺伝子再構成パターンから、分子生物学的に証明された。
セレン原子を含む新規単一成分分子磁性伝導体に関する合成および物性研究

錯体の分子設計において、重カルコゲン原子を用いる事は、結晶中での分子間相互作用が強化され、良伝導性物質の構築が期待できる。TTF型ジチオラト金属錯体に基づく新たな伝導体の開発を目指し、単一成分分子金属である[Ni(dmdt)_2]に対してセレン原子を導入した[Ni(dmstfdt)_2]の合成を試みた。平成17年度、(^nBu_4N)[Ni(dmstfdt)_2]がモノアニオン錯体であるにも拘わらず室温付近で金属的伝導挙動を示す事、低温ではキャント磁性による計画強磁性体になることを報告し、拡張π共役系とセレン原子を有するこの種のモノアニオン錯体ではオンサイトクーロン斥力の減少と分子間相互作用の増大によって金属性の発現が可能である事を明らかにした。今回、カチオンサイズの小さな(Et_4N)[Ni(dmstfdt)_2]を合成し、その構造と伝導性を調べた。また、中性錯体[Ni(dmstfdt)_2]の伝導性と磁性を調べた。(Et_4N)[Ni(dmstfdt)2]の微小な紫色板状晶と中性錯体[Ni(dmstfdt)_2]の黒色微結晶は、Et_4N PF_6を含むMeCN溶液中、ジアニオン錯体(^nBu_4N)_2[Ni(dmstfdt)_2]を定電流電解法(0.1μA)を用いて40°Cで電解酸化する事により得られた。モノアニオン錯体について単結晶X線構造解析を行った。カルコゲン接触は二種類のS...Se接触がみられるのみで、分予横方向に一次元的に発達している事が分かった。拡張Huckel法を用いた重なり積分値の計算では、カルコゲン接触がみられた方向よりもむしろ、垂直な面内で大きな重なり積分値が与えられ、二次元的な分子間相互作用があることが推定された。この錯体はモノアニオン錯体としては比較的高い室温伝導度(0.076Scm^<-1>)を示したが、その値は^nBu_4N錯体の場合(0.14Scm^<-1>)に較べ低い値となっている。抵抗の温度依存性は活性化エネルギーが16meVの半導体的な挙動であった。一方、中性錯体[Ni(dmstfdt)_2]は元素分析により同定した。粉末X線回折実験により[Ni(dmdt)_2]の場合とは異なる結晶構造を有する事が分かった。この錯体の加圧成形試料は165Scm^<-1>と大きな室温伝導度を示した。活性化エネルギーは10meVと小さく、低温部においてもこの錯体は高伝導性(σ(4.2K)/σ(RT)=ca.1/2)を示す事が分かった。10kOeの磁場中で測定した静磁化率はパウリ常磁性的な温度依存性を示した。以上の結果から、この中性錯体は本質的には金属であると考えられる。極低温まで金属性を有する[Ni(tmdt)_2]や、SDW反強磁性相転移温度以下でもFermi面の存在が示唆される[Au(tmdt)_2]に化学的な修飾を施した。、分子間相互作用の強化を期待してTTF骨格内の硫黄原子を部分的にセレン原子で置換した[M(tmstfdt)_2](M=Ni,Au)を作成した。[M(tmstfdt)_2]の黒色微結晶についてSPring-8の放射光ビームラインBL02B2を用いてX線粉末回折実験を行った。得られた[M(tmstfdt)_2]のX線粉末回折パターンは硫黄類縁体[M(tmdt)_2](M=Ni,Au)の場合と同様で、これら錯体の結晶構造は同形であることが判った。MEM/Rietveld法を採用して[M(tmstfdt)_2]の構造決定を行った。[M(tmstfdt)_2]は分子半分が結晶学的に独立で、分子構造は分子全体を通してほぼ平面であった。単位格子中には一分子のみが存在し、結晶中には二次元(M=Ni)もしくは三次元(M=Au)的なカルコゲン接触網が発達していた。[M(tmstfdt)_2]の加圧成形試料の電気抵抗を調べた。室温伝導度は100S・cm^<-1>(M=Ni)、11S・cm^<-1>(M=Au)と大きな値を示した。特に、M=Niの場合には50K付近まで金属的伝導挙動を示し、この錯体は低温部においても高伝導性[σ_<4.2K>/σ_<rt>【approximately equal】1]であることから、本質的には低温部まで金属であると考えられる。[M(tmstfdt)_2]の室温静磁化率は1.8x10^<-4>emu・mol^<-1>(M=Ni)、3.0xl0^<-4>emu・mol^<-1>(M=Au)であり、硫黄類縁体の場合と較べると小さく、セレン原子を導入した[M(tmstfdt)_2]でバンド幅の増大が示唆された。[Ni(tmstfdt)_2]の静磁化率は50K付近までPauli常磁性的で、その伝導挙動を支持する結果が得られた。

単一成分金属[Ni(dmdt)_2]に対してSe原子を導入した[Ni(dmstfdt)_2]の開発を試みた。目的の錯体を作製する過程で、組成比が1:1の比較的良伝導性のテトラブチルアンモニウム塩が得られた。構造解析の結果、嵩高なカチオンの層とアニオン層が交互に積層した構造である事が判った。この錯体ではアニオン層内のみにSやSe原子を介した多くの接触がみられ、二次元のカルコゲン接触網が形成されている。四端子法で単結晶試料の電気抵抗の温度依存性を調べた。この錯体は嵩高なカチオンを含むモノアニオン錯体であるが、比較的高い室温伝導度(σ_<300K>=0.14S・cm^<-1>)を示した。抵抗の温度依存性は300-340Kの範囲では(半)金属的であり、試料を冷却すると絶縁化が生ずる147K付近まで非常に緩やかな抵抗増加(E_<a 150-270K>=17meV)を示した。多結晶試料のFC磁化率(10kOe)は試料を冷却すると次第に増加し、150Kと30K付近に磁気的な異常を示した。_XT-Tプロットからは次第に電荷が局在していく様子がみられ、150K付近において完全な電荷の局在を起こし、結果的に絶縁化が生じていることが推測された。2Kにおいてこの錯体の磁化を測定したところ、保持力が1.5kOe、残留磁化が30emu・Oe・mol^<-1>のヒステリシスループが描かれ、この錯体がキャントスピン磁性体であることが示唆された。また、磁気異方性を考慮して、残留磁化の値からキャント角を計算すると1度程度となった。さらに、ZFC磁化率の極大部、残留磁化が消える温度から転移点は約7Kであることが分かった。FC磁化率の低温度の立ち上がりは磁場が大きくなると次第に抑制され、10kOeでほとんどみえなくなり、30kOeで完全に抑えられた。室温の構造を基に拡張Huckel法により計算したMOは、通常のTTF型ジチオレン金属錯体と同様のHOMO, LUMOの対称性を持ち、HOMO-LUMO GapはアニオンAで0.203、アニオンBで0.163eVと小さな値を示した。バンド計算からは電子と空孔の小さな三次元フェルミ面が与えられ、(半)金属的な伝導挙動を支持する結果が得られた。錯体の分子設計において、重カルコゲン原子を用いる事は、結晶中での分子間相互作用が強化され、良伝導性物質の構築が期待できる。TTF型ジチオラト金属錯体に基づく新たな伝導体の開発を目指し、単一成分分子金属である[Ni(dmdt)_2]に対してセレン原子を導入した[Ni(dmstfdt)_2]の合成を試みた。平成17年度、(^nBu_4N)[Ni(dmstfdt)_2]がモノアニオン錯体であるにも拘わらず室温付近で金属的伝導挙動を示す事、低温ではキャント磁性による計画強磁性体になることを報告し、拡張π共役系とセレン原子を有するこの種のモノアニオン錯体ではオンサイトクーロン斥力の減少と分子間相互作用の増大によって金属性の発現が可能である事を明らかにした。今回、カチオンサイズの小さな(Et_4N)[Ni(dmstfdt)_2]を合成し、その構造と伝導性を調べた。また、中性錯体[Ni(dmstfdt)_2]の伝導性と磁性を調べた。(Et_4N)[Ni(dmstfdt)2]の微小な紫色板状晶と中性錯体[Ni(dmstfdt)_2]の黒色微結晶は、Et_4N PF_6を含むMeCN溶液中、ジアニオン錯体(^nBu_4N)_2[Ni(dmstfdt)_2]を定電流電解法(0.1μA)を用いて40°Cで電解酸化する事により得られた。モノアニオン錯体について単結晶X線構造解析を行った。カルコゲン接触は二種類のS...Se接触がみられるのみで、分予横方向に一次元的に発達している事が分かった。拡張Huckel法を用いた重なり積分値の計算では、カルコゲン接触がみられた方向よりもむしろ、垂直な面内で大きな重なり積分値が与えられ、二次元的な分子間相互作用があることが推定された。
人骨・墳墓からみた近畿地方前半期古墳時代集団構造の研究

◎本研究では、以下の作業に基づき、前半期古墳時代においては、いまだ親族集団を基礎とした首長制社会であり、首長が親族集団から突出するのは6世紀に至ってからであるとの結論を得た。◎大阪府百舌鳥古墳群などへの現地踏査を行い、その時期、群構成、個々の時期的関係等の考古学的情報を検討し、陪塚とされている古墳の配置・規模・時期についての知見を整理した。とりわけ、規模・群構造からみて、「内臣論」は成立が困難であるとの結論に達した。◎出土人骨の親族関係分析により、前半期の古墳は特定個人墓とされてきたものの、個人はおろか家族の範囲すら逸脱した構成・集団を背景とすることが明らかとなった。そして、古墳群についても、階級関係を反映したものではなく、親族集団を背景とした族墓であり、古墳群内の優劣は親族集団内の階層関係であるとの結論に達した。また、その構造は、九州でも近畿においても、さらには関東地方においても、基本的に同一であるとの結論も得た。◎また、5世紀代の首長墳にみられる陪塚についても、親族集団の脈絡で捉えられ、「内臣論」は成立しないが、階層化は進行しており、主墳被葬者とより近い親族における階層関係を示すとモデル化された。(1)本研究の基礎作業として、近畿地方における陪塚を有する古墳の文献を収集し、考古学的情報を整理・検討した。(2)上記の陪塚を有する大古墳のデータベースを作成作業を開始し、おおよその作業を終えている。(3)大阪府百舌鳥古墳群、古市古墳群、三嶋古墳群の文献調査および現地踏査を行い、その時期、群構成、個々の時期的関係等の考古学的情報を検討し、陪塚とされている古墳の配置・規模・時期についての知見を整理した。とりわけ、規模・群構造からみて、「内臣論」は成立が困難であるとの予察を得た。(4)人骨出土古墳について文献を収集し、出土人骨の考古学的・人類学的テータを分析した。また、歯冠計測値による分析については、近畿における先行研究例を収集してその妥当性を検討した。また、中国地方、九州地方、韓国の同時代の事例を検討して、この時期の集団が未だ親族原理に基づくものであるとの予備的結果を得た。◎前年度の予備的分析の結果を踏まえ,近畿地方における前半期古墳群の群構造と被葬者の親族関係との対比を行った。また、九州地方におけるこれまでの分析結果をさらに検討し、同時に関東地方における古墳群の群構造も検討を行った。◎上記の分析で得られた親族モデルから予想される社会像を、民族誌および社会人類学における諸事例において検討した。◎その結果、前半期の古墳は特定個人墓とされてきたものの、いくつかの事例を検討すると、個人はおろか家族の範囲すら逸脱した構成・集団を背景とすることが明らかとなった。また、その構造は、九州でも近畿においても基本的に同一であるとの結論も得た。さらに、関東地方においてもそれは同様であるとの予察が得られた。◎また、5世紀代の首長墳にみられる陪塚についても、親族集団の脈絡で捉えられるものの、主墳被葬者とより近い親族における階層関係を示すとモデル化された。◎以上から、前半期古墳時代においては、いまだ親族集団を基礎とした首長制社会であり、その階層構造・集団構造自体は、前期から後期にかけて階層分化、階層表示が顕在化していくものの、首長が親族集団から突出するのは6世紀に至ってからであるとの結論を得た。
テラヘルツ帯チューナブル高温ジョセフソン超格子発振素子の試作

本研究は、層状酸化物高温超電導体Bi_2Sr_2CaCu_2O_y単結晶における、CuO_2超伝導層がBiO/SrO絶縁層と原子層スケールで交互に自然積層し、ジョセフソン結合することによる固有ジョセフソン接合超格子を用いた(チューナブル)発振素子を試作し、その電子(正孔)波および量子波励起モードに対する外部からの制御方法を詳細に検討することで、最終的に高温で安定に動作しうるGHzTHz帯チューナブル発振素子を開発し、その発振特性を明確にすると共に、制御法を確立することが目的である。本研究で得られた成果は次のようである。1.室温(300K)より4.2Kまで冷却可能な小型冷凍機を用いた発振素子駆動・測定系を構成した。2.上記の単結晶(超伝導転移温度:85K)より発振素子として矩形メサを試作した。3.矩形メサの動作時において、その固有ジョセフソン接合超格子における磁束量子(ジョセフソン・ボルテックス)のコヒーレント運動を観測した。その結果、4.2Kでは、磁束量子(波)は同接合内に生ずる電磁波の最高位相速度にほぼ対応する(1-5)×10^6m/sの高速度で運動することを見出した。一方、77Kにおいても同様な安定動作を確認できた。しかし、磁束量子(波)の高速度運動は接合数が20以下の場合に限られ、20以上の場合には抑制された。4.同超格子は磁束量子(波)の高速度運動により高周波を発生し、その周波数は印加磁界によりほぼ比例的に増加する制御ができ、0.16Tの印加磁界によって80GHzの高周波が発生することを確認した。5.同超格子に電流パルスを直接印加し、その振幅を制御することによっても、電子(正孔)波のコヒーレント動作を励起でき、これによる数十GHz-THz超高周波発振の可能性を見出した。本研究は、層状酸化物高温超伝導体Bi_2Sr_2CaCu_2O_y単結晶における、CuO_2超伝導層がBiO/SrO絶縁層と原子層スケールで交互に積層し、ジョセフソン結合していることによる固有ジョセフソン接合超格子を用いた(チューナブル)発振素子を試作し、その電子(正孔)波および量子波励起モードに対する外部からの制御方法を詳細に検討することで、最終的に小型冷凍機に搭載して、高温で安定に動作しうるGHzTHz帯チューナブル発振素子を開発し、その発振特性を明確にすると共に、制御法を確立することが目的である。本年度の研究成果は次のとおりである。1.自己フラックス法によりBi_2Sr_2CaCu_2O_y単結晶を成長し、その中から良質の単結晶を選定し、微細加工により、臨界電流の良く揃った固有ジョセフソン接合超格子メサを再現性良く作製できた。2.同超格子メサにおいて、外部磁界の印加により磁束量子(ジョセフソン・ボルテックス)を導入し、バイアス電流によりそのコヒーレント動作を誘起して、これに起因する磁束流ステップおよび共振(フィスケ)ステップを電流-電圧特性上で観測することに成功した。3.さらに、同超格子メサにおいて、磁界の印加方法により、磁束量子(波)の伝搬状態を変化させることができ、観察された共振(フィスケ)ステップから、10GHz数THzの発振が可能であると判断された。4.シミュレーションによっても、同様な結果が得られた。

5.また、高温で安定に動作する発振素子を開発するためには、熱的ノイズに強い高臨界電流特性を持つ固有ジョセフソン接合超格子の利用が望ましい。この目的には、Pb置換による(Bi,Pb)_2Sr_2CaCu_2O_y単結晶の固有ジョセフソン接合超格子の利用が有利であることを示した。本研究は、層状酸化物高温超伝導体Bi_2Sr_2CaCu_2O_y単結晶における、CuO_2超伝導層がBiO/SrO絶縁層と原子層スケールで交互に自然積層し、ジョセフソン結合することによる固有ジョセフソン接合超格子を用いた(チューナブル)発振素子を試作し、その電子(正孔)波および量子波励起モードに対する外部からの制御方法を詳細に検討することで、高温で安定に動作しうるGHzTHz帯チューナブル発振素子を開発し、その発振特性を明確にすると共に、制御法を確立することが目的である。本最終年度は以下の研究成果を得た。1.室温(300K)より4.2Kまで冷却可能な小型冷凍機を用いた発振素子駆動・測定系を構成した。2.上記の単結晶(超伝導転移温度:85K)より発振素子として矩形メサを試作して、その基本動作である固有ジョセフソン接合超格子における磁束量子(ジョセフソン・ボルテックス)のコヒーレント運動を観測した。その結果、4.2Kでは、磁束量子(波)は同接合内に生ずる電磁波の最高位相速度にほぼ対応する(1-5)×10^6m/sの高速度で運動することを見出した。一方、77Kにおいても同様な安定動作を確認できた。しかし、磁束量子(波)の高速度運動は接合数が20以下の場合に限られ、その速度は接合数が20以上の場合には接合数の増加と共に減少することが観測された。3.矩形メサの磁束量子(波)の高速度運動により発生する高周波は、印加磁界により周波数をほぼ比例的に増加する制御ができ、0.16Tの印加磁界によって80GHzの高周波の発生を確認できた。このようにして、同メサにおける外部磁界制御によるチューナブル高周波発振素子としての動作を明確にした。4.矩形メサに電流パルスを直接印加することによっても、固有ジョセフソン接合超格子(の電子(正孔)波)にコヒーレント動作を励起でき、これによる数十GHz-THz超高周波発振の可能性を確認した。
全固体薄膜2次電池材料の作製とそのin-situ物性評価

全固体リチウム電池は、安全性や高容量、高出力の観点から電解液を用いた現行の電池に代わる次世代の蓄電池として期待されているが、電解質/電極界面における高い界面抵抗が実用化への大きな課題となっている。本研究では、正極、負極、固体電解質の薄膜を積層して薄膜型の全固体電池を作製し、非常に低い界面抵抗を得ることに成功した。固体電解質薄膜の成膜条件によって界面抵抗が大きく変化することから、成膜時の電極表面へのダメージを減らすことが界面抵抗低減の鍵であることが分かった。この結果は、界面形成プロセスの工夫により、高い界面抵抗の起源と考えられていた空間電荷層の影響を無視できるほど小さくできることを示唆している。本年度は、パルスレーザー堆積法を用いてリチウムイオン2次電池の活物質LiMn2O4(以下、LMO)ならびにLiCoO2(以下、LCO)のエピタキシャル薄膜を作製し、電気化学評価を行った。LMOの成膜では、MgAl2O4基板上に高酸素分圧条件下でLiMn2O4のエピタキシャル薄膜ができることを確認した。また、低酸素分圧条件では、LiMnO2ができることがわかった。一方、LCOの成膜では、Au(110)基板表面を、(1)真空中でスパッタ・アニール、(2)王水によりエッチング、の2通りの処理を施し用いた。Au (110)表面では、真空中でスパッタ&アニール処理を行うことによりmissing row構造と呼ばれる(2×1)再構成表面が形成される。XRD測定では、基板のAu(110)ピークに加えてLCO(104)ピークが確認でき、c軸が傾いたLCOエピタキシャル薄膜が形成されることが分かった。また、王水エッチング処理を施した基板では、LCO(110)ピークを観測することができ、2つの異なる表面処理方法により、配向の異なるLCOエピタキシャル薄膜が得られることが分かった。さらに、配向の異なる2つのLCOエピタキシャル薄膜についてCyclic Voltammetry測定により電気化学評価を行った。(104)配向膜では、4.0 V、4.1 V、4.2 VにおいてLCOへのリチウムイオンの脱離を示すピークが観測された。一方、(110)配向膜では、上記に加えて、より低電圧側の3.9 Vにも反応ピークが観測された。LCOでは、リチウムイオンの挿入脱離に伴ってLCOの収縮膨張が起こることが知られており、上記の結果は、結晶にかかるストレスが電池の反応電位に影響を与えることを示唆している。本年度は、パルスレーザー堆積法を用いてリチウムイオン2次電池の活物質LiCoO2(以下、LCO)ならびにLiTi2O4、Li4Ti5O12(以下、LTO124、lTO4512)のエピタキシャル薄膜を作製し、その結晶配向制御と電気化学評価を行った。また、真空中で全固体薄膜電池を作製し、電極/電解質界面のイオン伝導性を評価した。LCOの成膜では、Pt(110)基板表面を、スパッタ・アニール、および化学エッチングの2通りの処理を施し用いた。Pt(110)表面では、真空中でスパッタ&アニール処理を行うことにより(2×1)再構成表面が形成され、その基板上ではc軸が傾いた(104)配向LCOエピタキシャル薄膜が形成されることが分かった。また、王水エッチング処理を施した基板では、c軸が基板と平行な(110)配向のLCOエピタキシャル薄膜を作製することができ、2つの異なる表面処理方法により、配向の異なるLCOエピタキシャル薄膜が得られることが分かった。さらに、電気化学評価を行ったところ、(104)配向膜に比べて、(110)配向膜では、非常に安定なLiイオンの挿入脱離反応が起こることが分かった。一方、LTOの成膜では、PLDによる成膜中の酸素分圧の調整により、低酸素分圧ではLTO124、高酸素分圧でLTO4512が形成されることが分かり、同じ組成のターゲットから異なる組成のエピタキシャル薄膜を作製することに成功した。また、その電気化学評価を行い、非常に安定な充放電反応が起こることを確認した。また、LCOエピタキシャル薄膜の上に、固体電解質とLiの薄膜を積層し、全固体薄膜電池を作製して、その電気化学評価を行った。世界で初めて、エピタキシャル薄膜を用いた全固体薄膜電池の作製と電池動作の確認に成功し、さらにインピーダンス測定により、電極/電解質界面において非常に低い界面抵抗を得ることに成功した。本年度は、PLDで作製した正極活物質LiCoO2薄膜の上に、スパッタ法で固体電界質LiPON薄膜を成膜し、さらに負極としてLi金属膜を成膜して薄膜型の全固体リチウム電池を作製した。全真空プロセスにより薄膜を積層、in-situ評価することにより、清浄かつ構造を規定した界面を有する全固体電池を作製し、電解質/電極界面におけるイオン伝導を定量的に評価することができた。本研究では、RFスパッタ法によるLiPONの作製において、LiCoO2/LiPON界面に導入されるダメージ(欠陥)に着目した。スパッタ時のイオン衝突によるダメージを低減するため、基板とスパッタターゲットの中心軸を水平方向にずらしたoff-axis位置において成膜を行った。作製した薄膜電池は、理想的な充放電動作を示し、100サイクルの充放電動作においても容量劣化は認められなかった。

この薄膜電池の界面抵抗を交流インピーダンス法により評価したところ、低周波領域に観測された円弧成分から導出した界面抵抗は8.6 Ωcm2と極めて小さい値となった。一方、基板とスパッタターゲットの中心軸が揃ったon-axis位置でLiPONを成膜した場合には、界面抵抗が880 Ωcm2と大きくなった。on-axis位置ではスパッタ成膜中のイオン衝突の影響が大きいため、LiCoO2表面にダメージ(欠陥)をもたらしたと考えられる。off-axis位置で作製した際の界面抵抗(8.6 Ωcm2)は、これまで全固体電池において報告されている値より一桁低い。さらにこの値は、液体電解質/LiCoO2界面において報告された界面抵抗(25 Ωcm2)よりも低い。高い界面抵抗の起源と考えられてきた空間電荷層の影響が、LiPON/LiCoO2界面においては無視できることが明らかとなった。全固体リチウム電池は、安全性や高容量、高出力の観点から電解液を用いた現行の電池に代わる次世代の蓄電池として期待されているが、電解質/電極界面における高い界面抵抗が実用化への大きな課題となっている。本研究では、正極、負極、固体電解質の薄膜を積層して薄膜型の全固体電池を作製し、非常に低い界面抵抗を得ることに成功した。固体電解質薄膜の成膜条件によって界面抵抗が大きく変化することから、成膜時の電極表面へのダメージを減らすことが界面抵抗低減の鍵であることが分かった。この結果は、界面形成プロセスの工夫により、高い界面抵抗の起源と考えられていた空間電荷層の影響を無視できるほど小さくできることを示唆している。LCOの表面構造の違いにより、液体電解質を用いた場合の反応表面の安定性に違いが生じることを明らかにした。また、世界で初めて、エピタキシャル薄膜を用いた全固体薄膜電池の作製と電池動作の確認に成功したこと。さらには、固体電解質薄膜の作製方法によって、電極/電解質界面におけるイオン伝導性が大きく異なることを証明した。これにより、これまで全固体電池実現化の大きな障壁となっていた固体の電極/電解質界面における大きな界面抵抗が、その作製プロセスにより改善可能であることが示され、全固体電池の開発指針を示すことができたから。表面・界面科学固体電解質/電極界面において、非常に小さな界面抵抗を達成することができた。しかしながら、そのような低抵抗を示す界面がどのような構造を示し、また界面近傍においてどのようなLiイオン分布が形成されているのか等、不明な点が多い。今後は、透過電子顕微鏡、X線CTR散乱やb-NMR測定において、界面構造解析とリチウムイオンの濃度分布測定を行う。また、より高性能なリチウムイオン電池の開発を念頭に、LiNi0.5Mn1.5O4などの高電位正極と電解質界面のイオン伝導性評価を行う。LCOを用いた実験でのノウハウを活かし、全固体電池の作製と界面抵抗評価を行う予定である。LCOならびにLMOのエピタキシャル薄膜作製に成功した。また、配向の異なるエピタキシャル薄膜で異なる電気化学特性が得られることが明らかになったから。平成26年度は、全固体電池の作製と電極/電解質界面抵抗の評価に成功した。低い界面抵抗を得るために、LCO/LiPONの組み合わせに焦点を合わせ、成膜時の実験条件を丹念に調べことに注力を注いだため、当初予定していたLCO/LiPON以外の組み合わせでは測定を実施しなかった。
帝国日本の「外地」における相撲の受容と大相撲の「国技化」に関する調査研究

本研究では、近代における「国技としての相撲」をめぐる現象と言説について、これまで相撲史において言及されることが少なかった植民地・占領地など、いわゆる「外地」との関係性という視点から考察を試みた。その結果、「国技」成立の歴史的・政治的背景や帝国ナショナリズム分析、外地における「国技相撲」の実態解明について、多くの点が明らかになり、一定の成果を得た。本年度の研究実績は1、日本・台湾での資料収集や調査、2、その成果としての口頭発表と論文執筆、の二つに大別できる。1については、夏期・冬期休暇に台湾・台北に滞在し、国立中央図書館台湾分館を中心に日本統治期の台湾におけるスポーツ史、なかでも相撲について、台湾社会にどのような経緯で普及・浸透していったかという問題意識に基づいて主に日文資料を閲覧した。日本国内では、日本体育大学図書館所蔵のスポーツ雑誌の閲覧を中心に、戦前の大相撲の活動に関する資料収集に専念した。また特筆すべきは、神保町などの古書店などで購入した戦前のスポーツ雑誌(『野球界』『相撲と野球』など)に多く記載されている1930-40年代の大相撲に関する記事の収集・整理が順調に進捗したことである。これらのなかには大相撲の外地巡業(満洲・朝鮮・台湾)に関する具体的な記述や写真があり、これまでほとんど言及されることがなかった戦時期の大相撲巡業に関して、網羅的な検証作業を行うための貴重な資料となることが今後期待できる。2については、『現代思想』11月号(2010年)の「大相撲」特集に論考「帝国日本の相撲外地から見た「国技」と大相撲」を、本務校の論集『目白大学人文学研究』に「「外地」と相撲一「国技」をめぐる一視点」を掲載した。また、国際日本文化研究センターの共同研究会「植民地帝国日本の支配と地域社会」において口頭発表の機会を得た。(「八尾秀雄の台湾経験」・2011年1月23日)。初年度に続き本年度も、研究実績は1、日本・台湾での資料収集や調査、2、その成果としての論文執筆、の二つに大別できる。1については、昨年同様、台湾・台北に滞在し、国立中央図書館台湾分館を中心に日本統治期の台湾における相撲関連資料を閲覧した。日本国内では、国会図書館所蔵の関連雑誌を中心に新聞・雑誌資料を収集した。また神保町などの古書店などで購入した戦前のスポーツ雑誌(『野球界』『相撲と野球』など)に多く記載されている1920-40年代の大相撲に関する記事の収集・整理も継続的におこなった。その結果、戦前の台湾で活動したアマチュア相撲指導者八尾秀雄について、これまで言及されることのなかった彼の1920年代の活動の一端が明らかとなったほか、明治昭和期の大相撲の台湾巡業に関しても、それを受け入れた在台日本人社会の興行主たちの動きなどを具体的に検証することができた。植民地台湾において庶民の娯楽として存在感をもった大相撲やアマチュア相撲をめぐり、在地社会の台湾人、日本人それぞれがどのように関わったかを知ることは、従来の植民地史研究のなかでも蓄積の少ない娯楽史・スポーツ史の分野で一定の意義があるものと考えている。2については、平成24年内に発刊予定の『地域社会からみた帝国日本と植民地朝鮮・台湾』(思文閣出版)に論考「植民地台湾の『国技』相撲と大相撲興行」を執筆したほか、その一部に加筆・修正したものとして、『目白大学人文学研究』(第8号、平成24年2月)に「植民地台湾の相撲-興行と『国技』」を掲載した本年度の研究実績は、1.日本・台湾での資料収集や調査、2.その成果としての口頭発表と論文執筆の二つに大別できる。1については、前年度に続き、台湾・台北の国立台湾図書館を中心に、日本統治期台湾で出版されたスポーツ・文化系の雑誌記事を渉猟し、当時の大相撲興行や、学校教育における相撲教育に関する資料を収集した。また日本国内でも、各図書館や古書店で同様の資料類を探した。上述の2は、これらの資料の検証成果として、アウトプットしたものである。まず、国際日本文化研究センターの共同研究会「植民地帝国日本における支配と地域社会」(2008-2010)の成果として刊行された論文集『地域社会から見る帝国日本と植民地』(思文閣出版)に、論考「植民地台湾の大相撲興行と「国技」相撲」を発表した。ここでは台湾と満洲で相撲教育に従事したアマチュア指導者の八尾秀雄について、新たに発見した資料に基づく分析を含め、彼の相撲観と当時の日本の帝国ナショナリズムとの関連性を中心に論じるとともに、戦時期の大相撲をとりまく状況を戦時の「国技」という位置づけから考察した。上述の論考に関しては、国立台湾図書館主催の国際シンポジウム「近代東アジアにおける台湾」に招かれ、口頭発表をする機会にも恵まれた。さらに、高校教員を主な読者層とする山川出版社の雑誌『歴史と地理』(659号)において、「植民地台湾と相撲」と題するエッセイを執筆した。総じて今年度は、これまでの資料収集や資料分析の成果を、論考や発表などで広く社会に還元する作業に重点が置かれた。

・当初の目的の一つである八尾秀雄、和久田三郎の資料収集、分析はおおむね順調に進んでいる。・植民地期の台湾における大相撲興行に関しては、ある程度まとまった考察が完了した。・満州国・植民地朝鮮の大相撲興行に関しては、若干進捗状況が芳しくない。24年度が最終年度であるため、記入しない。基本的にこれまでの研究手法を継続する。満州国・植民地期朝鮮の大相撲興行に関しては、まだ多くのの資料について分析作業が未着手であり、本年度はこの部分に精力を投入する予定である。
鉄触媒を用いる精密有機合成反応の開拓

有用物質供給の基幹技術として有機合成化学の重要性は今後ますます増大することは明らかであるが,それと同時に,現行の資源大量消費型の有機化学工業の再構成,すなわち有機合成プロセスの省資源化,資源活用化の重要性が認識されつつある.新規化学変換反応の発見による,新たな分子構造構築法の開発や新規出発物質の開拓が,この合成化学の変革期の中心課題であることに疑いの余地は無い.本研究では,このような背景の下,安全・安価な鉄を使う炭素-炭素結合生成反応の位置および立体選択性の精密制御を達成し,更に有用物質合成へと応用することを目標としている.今年度は,昨年度児出したアルキルホウ素化合物を求核剤,ハロゲン化アルキルを求電子剤とする鉄触媒鈴木-宮浦クロスカップリング反応を応用して,種々の長鎖脂肪酸の合成を検討した.結果,用いる有機ホウ素化合物をボラン(BH3)とオレフィンのハイドロボレーションより調製することで,エステルやニトリル等の極性官能基を有する長鎖脂肪酸を高収率で合成することが可能となった.今後,本手法を応用することで,天然物や医農薬中間体などの機能性分子の合成へと応用が期待される.有用物質供給の基幹技術として有機合成化学の重要性は今後ますます増大することは明らかであるが,それと同時に,現行の資源大量消費型の有機化学工業の再構成,すなわち有機合成プロセスの省資源化,資源活用化の重要性が認識されつつある.新規化学変換反応の発見による,新たな分子構造構築法の開発や新規出発物質の開拓が,この合成化学の変革期の中心課題であることに疑いの余地は無い.本研究では,このような背景の下,安全・安価な鉄を使う炭素-炭素結合生成反応の位置および立体選択性の精密制御を達成し,更に有用物質合成へと応用することを目標としている.本年度は,炭素-炭素結合生成反応として工業的にも最も重要な反応の一つである鈴木-宮浦クロスカップリング反応の開発を検討した.種々の鉄触媒と反応試剤を検討した結果.アルキルホウ素化合物を求核剤,ハロゲン化アルキルを求電子剤とする鉄触媒アルキルーアルキルカップリング反応を見出した.一般的に有機ホウ素化合物の活性化には,塩基やフッ化物イオンを用いるがここでは,有機金属試薬を用いることが反応進行の鍵になっている.本手法は,エステルやニトリル等の極性官能基も共存可能であり,今後の反応条件,触媒の最適化により,医農薬中間体などの機能性材料の合成へと応用が期待される.また,本反応ではジホスフィン配位子が必須であることから,不斉配位子を用いることで立体選択的手法への展開も試みる予定である.有用物質供給の基幹技術として有機合成化学の重要性は今後ますます増大することは明らかであるが,それと同時に,現行の資源大量消費型の有機化学工業の再構成,すなわち有機合成プロセスの省資源化,資源活用化の重要性が認識されつつある.新規化学変換反応の発見による,新たな分子構造構築法の開発や新規出発物質の開拓が,この合成化学の変革期の中心課題であることに疑いの余地は無い.本研究では,このような背景の下,安全・安価な鉄を使う炭素-炭素結合生成反応の位置および立体選択性の精密制御を達成し,更に有用物質合成へと応用することを目標としている.今年度は,昨年度見出したアルキルホウ素化合物を求核剤,ハロゲン化アルキルを求電子剤とする鉄触媒鈴木-宮浦クロスカップリング反応の最適化を行った.その結果,有機ホウ素化合物の活性化剤として,2級のアルキルマグネシウム反応剤を用いた場合に80%程度の高い収率で目的化合物を得ることができるようになった.一般的に有機ホウ素化合物の活性化には,塩基やフッ化物イオンを用いるが,本反応では全く効果がなかった.用いる有機ホウ素化合物はボラン(BH3)とオレフィンのハイドロボレーションより簡便に調製することが可能であり,エステルやニトリル等の極性官能基が共存可能である.これは,従来の鉄触媒アルキルーアルキルカップリングに比べた優位点であり,この特徴を生かした,医農薬中間体などの機能性材料の合成へと応用が期待される.有用物質供給の基幹技術として有機合成化学の重要性は今後ますます増大することは明らかであるが,それと同時に,現行の資源大量消費型の有機化学工業の再構成,すなわち有機合成プロセスの省資源化,資源活用化の重要性が認識されつつある.新規化学変換反応の発見による,新たな分子構造構築法の開発や新規出発物質の開拓が,この合成化学の変革期の中心課題であることに疑いの余地は無い.本研究では,このような背景の下,安全・安価な鉄を使う炭素-炭素結合生成反応の位置および立体選択性の精密制御を達成し,更に有用物質合成へと応用することを目標としている.今年度は,昨年度児出したアルキルホウ素化合物を求核剤,ハロゲン化アルキルを求電子剤とする鉄触媒鈴木-宮浦クロスカップリング反応を応用して,種々の長鎖脂肪酸の合成を検討した.結果,用いる有機ホウ素化合物をボラン(BH3)とオレフィンのハイドロボレーションより調製することで,エステルやニトリル等の極性官能基を有する長鎖脂肪酸を高収率で合成することが可能となった.今後,本手法を応用することで,天然物や医農薬中間体などの機能性分子の合成へと応用が期待される.
がん患者の不眠に対する簡易版漸進的筋弛緩法プログラムの効果の検証

本研究の目的は、不眠のあるがん患者に対する簡易版漸進的筋弛緩法プログラムの効果を明らかにすることである。簡易版漸進的筋弛緩法プログラムは、先行研究において、研究責任者らが作成したプログラムであり、呼吸法を伴いながら、両腕、両下腿、両大腿、胸、肩、顔(額、目、下顎)の9つの骨格筋の緊張(約57秒間)と弛緩(1015秒間)を繰り返していく方法である。1ピッツバーグ睡眠質問票日本語版、2OSA睡眠調査票MA、3アクチグラフ、4インタビューにて、評価を実施している。所属施設の倫理審査委員会の承認を得て、事例を蓄積している段階である。先行研究において、がん患者の不眠に対する簡易版漸進的筋弛緩法の介入の効果は明らかとなっていない。本研究の目的を達成することによって、不眠のあるがん患者が負荷の少ないリラクセーション技法を活用していくことにつながり、がん患者のQOL維持・向上に寄与できると考える。所属施設の倫理審査委員会の承認を得て、データ収集の段階であるが、対象数がまだ少なく、さらにデータ収集を蓄積していく必要がある。そのため、やや遅れていると判断した。2019年度もがん患者に簡易版漸進的筋弛緩法プログラムの介入を行い、睡眠の評価を行っていく。クロスオーバーデザインで、漸進的筋弛緩法実施日とコントロール日を設定し、不眠の効果を検討していく予定である。睡眠の評価を行うために、アクチグラフの今年度のインストール、アクチグラフの追加購入に費用を要する。また、学会発表においても費用を要するため、残額と2019年度の経費を使用する予定である。
近代日本画材料の変遷と東アジアにおける位置

本年度は、昨年度の研究によって具体化した調査課題をほぼ実行することができた。(1)平成17年度に収集を行って累積した画材の商品目録、技法書、美術史文献を分類整理することで、技法上重要と思われる作品を絞り込み、所蔵者の協力を得て実見調査することができた。具体的には横山大観「山路」(京都国立近代美術館蔵)、横山大観「山路」(永青文庫蔵)、北野恒富「日照雨」(個人蔵)、北野恒富「浴後」(京都市美術館蔵)、木島桜谷「寒月」(京都市美術館蔵)、梶原緋佐子「老妓」(京都国立近代美術館)他である。その内、岩絵具技法の端緒として特に重要である横山大観「山路」(京都国立近代美術館蔵)の調査については、東京学芸大学紀要に掲載した。(2)近代岩絵具開発の前史に位置する重要作品狩野芳崖「仁王捉鬼」は、本研究以前から研究に着手していた作品であるが、研究の最終段階ともいえる蛍光X線による科学調査を遂行することができた。この結果は、平成19年6月に行われる文化財保存修復学会で発表を予定している。また、狩野芳崖が「仁王捉鬼」を描いたと思われる遺品顔料についてもX線回折分析を行って、平成18年度の文化財保存修復学会で発表を行った。(3)平成17年度に行うことができなかった中国の画材調査と大学における中国画教育の実態について集中的に調査することができた。具体的には、中国の主要な岩絵具メーカーへの訪問、中国屈指の美術大学である北京中央美術学院、魯迅美術学院、他への訪問である。これによって、中国画の実情および岩絵具の普及状況を把握することができた。当年度の研究は、大きく4つの方向から進められた。(1)明治以後、昭和30年代までに刊行された日本画技法書および日本画材料商品目録を収集した。有益な資料として技法書13編、商品目録7編を収集し、記載された岩絵具を分類した。これによって、どの年代にどのような新しい岩絵具が市販されていったのかを把握することができた。新しい岩絵具は、明治40年代から市販され始め、大正期には数十色にまで発展していた。(2)明治以後、昭和30年代までに制作された日本画作品を全国の美術館収蔵品展で観察し、岩絵具の使用状況の把握に努めた。数百点の観察の中から、特徴的な作品約120点について技法を記録し、年代順に整理した。これによって、近代日本画が新しい岩絵具表現を導入していく足取りと、この点における重要作家の絞込みができた。横山大観筆「山路」(明治45年)が端緒であると推定し、平成18年度春に「山路」および関連作品の熟覧を予定している。(3)京都の岩絵具メーカーおよび老舗の小売店を回って、戦前の岩絵具の開発・販売状況についての聞き取り調査をした。新岩絵具開発を行った中心的な日本画家と技術者を特定するためであったが、日本画、陶芸をはじめ各種の工芸技術者が一都市に共存する京都にあっては、釉薬から人造岩絵具を製造することは身近な技術応用であることがわかり、開発者の特定という方向を改める結果となった。(4)日本画をめぐる国際的な視点としては、8月に研究関連事業として韓国画と日本画の学生による滞在制作および韓国画教員を招聘してのシンポジウムを遂行し、より深い日韓の実態比較調査ができた。さらに、10月に訪韓。ソウルの大学、美術館、画廊、画材店を実施調査した。※平成17年度の中国実地調査は延期し、平成18年度に行うこととした。