hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
FRETイメージングによるキナーゼ活性の網羅的計測と細胞癌化との比較統計解析

本研究では細胞内シグナル伝達系の一つ、Ras-Raf-MEK-ERK経路の遺伝子変異によりMEK阻害剤感受性に違いが生じる分子機構の解明を目的としている。今年度は細胞増殖率がS6K活性と良く相関することを見出した。またMEK阻害剤添加時のS6K活性レベルがMEK阻害剤抵抗性と良く相関することも見出した。s6K活性が細胞増殖に必要か調べるために、阻害剤処理、siRNA処理、優性劣性変異体の強制発現実験を行った。その結果、S6K活性それ自体は細胞増殖には寄与せず、mTORC1活性が増殖に必要であることが分かった。すなわち、MEK阻害剤はmTORC1を不活性化することで増殖を抑制することが示唆された。MEK阻害剤によるmTORC1不活性化は数時間から1日のオーダーでおきたことから、ERKはmTORC1をリン酸化ではなく遺伝子発現を介して制御している可能性が考えられた。MEK阻害剤誘導性の遺伝子発現を調べるためにMEK阻害剤感受性細胞、および抵抗性細胞にMEK阻害剤を添加、1日後にRNAを抽出し、RNA-Seq解析を行った。その結果、MEK阻害剤によりmTORC1関連遺伝子の大規模な発現変動が見られた。これは感受性細胞で特に顕著であった。なかでもmTORC1の不活性化因子であるTSC2とDEPTORの発現は感受性細胞で大きく上昇し、抵抗性細胞では発現上昇がみられなかった。MEK阻害剤によるこれらmTORC1不活性化因子の発現量がMEK阻害剤抵抗性を決定していると考えられる。以上の結果は現在論文投稿中である。(抄録なし)平成23年度は1.FRETバイオセンサーを発現するがん細胞株の樹立、2.キナーゼ活性および細胞増殖能を同時計測する高効率FRETイメージング系の樹立、3.がん細胞にRas-ERK経路阻害剤で摂動を加えた際のキナーゼ活性および細胞増殖能の計測を行った。まずセリン・スレオニンキナーゼの一つであるERKの分子活性をモニターするFRETバイオセンサー、EKAREVnls (Komatsu N, et al Mol Biol. Cell (2011).)を安定発現するがん細胞株を樹立した。用いたがん細胞株はRas-ERK経路に変異を有するものを特に用いた。続いてRas-ERK経路阻害剤が、がん細胞の分子活性および細胞増殖能に与える影響を効率よく解析するために、96穴プレートと顕微鏡を用いた測定系を構築した。樹立した細胞株および計測系を用いて、各種がん細胞にRas-ERK経路阻害剤を加えた際のERK活性の変化および細胞増殖能の計測を行った。その結果、MEK阻害剤がBRaf変異細胞に対しては段階的に細胞増殖を抑制するのに対し、KRas変異細胞に対しては2相性の抑制効果を示すことを見いだした。一方、ERK活性についてはKRas変異細胞とBRaf変異細胞のどちらもMEK阻害剤に対して段階的な応答を示した。このことから、BRaf変異細胞はERK経路によって主に細胞増殖が制御されているのに対し、KRas変異細胞ではERK経路以外の別シグナリング経路も細胞増殖の制御に関与していることが考えられた。次にPI3K阻害剤とMEK阻害剤を併用することでKRas変異細胞特有の2相性の細胞増殖が段階的な応答に変化することを見いだした。細胞増殖が2相性応答を示す条件および段階的応答を示す条件において、ERK活性および細胞増殖率を定量・比較したところ、後者の条件では細胞増殖率を100%にするERK活性のレンジが狭まっていることを見いだした。以上の結果をふまえると、KRas変異細胞はERK経路およびPI3K経路の両方によって細胞増殖を制御しており、外的撹乱によるERK活性の変動に対して頑強性を与えていること、その一方でBRaf変異細胞はもっぱらERK経路によって細胞増殖を制御するためにERK活性の変動に対して脆弱であることが示唆される。また、本結果はERK経路阻害剤単独では増殖抑制効果が低かったKRas変異細胞に対してもPI3K経路阻害剤を併用することにより、相乗的に増殖を抑制する抗がん剤戦略を提案するものと考えられる。本研究では増殖シグナル伝達系の一つ、Ras-ERK系の遺伝子変異がRas-ERK経路阻害剤の感受性に与える影響の解明を目的としている。平成24年度は前年度に構築したFRETイメージングによる細胞増殖率と分子活性の高効率計測系を用いることで、1.阻害剤添加時の癌細胞のERK活性・増殖率の計測、2.阻害剤添加時の癌細胞のS6K活性・増殖率の計測、3.KRas変異細胞の増殖能を制御するPI3K経路因子の探索を行った。その結果、BRaf変異細胞では増殖率とERK活性がほぼ同濃度のMEK阻害剤で抑制された。一方KRas変異細胞ではERK活性が抑制されるMEK阻害剤では増殖率が抑制されなかった。すなわちPI3K阻害剤によりMEK阻害剤に対する感受性が増加した。一方、KRas変異細胞におけるS6K活性と増殖率の関係を調べたところ、ERK活性よりもよく増殖率に相関することを見出した。次にPI3K下流因子を阻害剤・shRNAにより抑制した際の増殖能に与える影響を解析したところ、ラバマイシン非感受性のmTORC1活性がKRas変異細胞の増殖能に寄与することを見出した。興味深いことにBRaf変異細胞ではmTORC1活性は増殖能に寄与しないことも見出した。これらの結果はKRas変異細胞がMEK阻害剤に対して抵抗性を有するメカニズムの一端であると考えられる。

現在Raf/Ras遺伝子に変異を有さない正常細胞についても解析中である。得られる結果を総合することにより、正常細胞の増殖を阻害せずRaf/Ras変異細胞のみ増殖抑制する阻害剤の種類・濃度の合理的設計につながると期待される。本研究では細胞内シグナル伝達系の一つ、Ras-Raf-MEK-ERK経路の遺伝子変異によりMEK阻害剤感受性に違いが生じる分子機構の解明を目的としている。今年度は細胞増殖率がS6K活性と良く相関することを見出した。またMEK阻害剤添加時のS6K活性レベルがMEK阻害剤抵抗性と良く相関することも見出した。s6K活性が細胞増殖に必要か調べるために、阻害剤処理、siRNA処理、優性劣性変異体の強制発現実験を行った。その結果、S6K活性それ自体は細胞増殖には寄与せず、mTORC1活性が増殖に必要であることが分かった。すなわち、MEK阻害剤はmTORC1を不活性化することで増殖を抑制することが示唆された。MEK阻害剤によるmTORC1不活性化は数時間から1日のオーダーでおきたことから、ERKはmTORC1をリン酸化ではなく遺伝子発現を介して制御している可能性が考えられた。MEK阻害剤誘導性の遺伝子発現を調べるためにMEK阻害剤感受性細胞、および抵抗性細胞にMEK阻害剤を添加、1日後にRNAを抽出し、RNA-Seq解析を行った。その結果、MEK阻害剤によりmTORC1関連遺伝子の大規模な発現変動が見られた。これは感受性細胞で特に顕著であった。なかでもmTORC1の不活性化因子であるTSC2とDEPTORの発現は感受性細胞で大きく上昇し、抵抗性細胞では発現上昇がみられなかった。MEK阻害剤によるこれらmTORC1不活性化因子の発現量がMEK阻害剤抵抗性を決定していると考えられる。以上の結果は現在論文投稿中である。研究目的である細胞増殖と分子活性との関連づけを達成するために、種々の抗癌剤が癌細胞に与える影響を多次元に解析する計測系を樹立した。本計測系は抗癌剤の高効率スクリーニング系としても非常に有望である。さらにこれを用いることにより、ERK経路阻害剤の細胞間で異なる感受性、およびその制御機構の一端を明らかにした。以上の点により期待通り研究が進展したと考える。癌遺伝子の変異が細胞増殖能のERK/mTORC1活性への依存性に寄与することを見出した。また各活性と増殖率との定量的な関連付けを行った。これらは表現型(細胞増殖)と分子活性の定量的な関連付けを行う上で極めて重要であり、達成したことによる意義は大きい。よって研究がおおむね順調に進展したと考える。平成24年度は、1.KRas変異細胞特有の2相性の細胞増殖に寄与するPI3K経路下流分子の探索(薬剤スクリーニング)2.BRaf変異導入による細胞増殖様式の変化の解析3.ERK活性と細胞増殖を関連づける数理モデルの構築を実施する予定である。平成25年度は、1.正常細胞における細胞増殖、ERK,S6K活性の定量化2.ERK,S6K活性と細胞増殖を結びつける数理モデルの構築3.学術雑誌への投稿準備・投稿を予定している。(抄録なし)
歯肉結合型インプラント開発の基礎的研究

本研究の目的は現在使用されているインプラントがより生体と調和するためには何が必要であるか、基礎的な解剖学的研究を行うことにあり、申請期間中に主に下記3点についての結果を得ることができた。1.PVAスポンジの歯肉接触面への応用の可能性:PVAスポンジを実験動物の損傷部に埋め込み、生体の反応を観察した。このPVAスポンジは生体親和性に優れており、吸水性があり、各種薬剤を染み込ませることもできる。その結果、組織内でPVAスポンジ異物排除されることなく存在し、周囲組織の侵入により、強固な結合が確認された。インプラント体の歯肉接触部位に応用すれば、上皮の侵入を防ぎ、インプラントの予後に有効である可能性が示唆された2.PVAスポンジ上での細胞の動態:上記の実験結果を踏まえ、PVAスポンジ上における各種細胞の動態を追った。PVAスポンジは親水性のものと、疎水性のものを選び、シャーレ上のコントロール群と比較検討した。計測は3日から6日まで経時的変化を追った。その結果疎水性のPVAスポンジはほとんど細胞が増殖しなかった。親水性のPVAスポンジとコントロール群を比べると、親水性のPVAスポンジが有意に増殖した。このことから吸水性PVAスポンジの有用性が示唆された。3.インプラント体周囲組織の解剖学的基礎研究結果:材料の開発と併せて、下顎骨の構造、また周囲軟組織、そして神経、血管の解剖学的検索を行った。無歯顎の上、下顎骨内部では、下顎管壁が非常に厚くなること、後上歯槽動脈が非常に細くなることなどのインプラント体を埋入する対象の無歯顎の顎骨の特徴、また、顎骨周囲の神経としてオトガイ神経の観察を行ったところ、オトガイ神経の3本の枝のうち下顎骨に沿うパターンを持つものは、吸収した骨の上縁近くを沿う場合があり、インプラント施術の際に注意が必要であることが明かとなった。歯科用インプラント材は、生体不活性である金属や、高分子有機材料から、ハイドロキシアパタイト、生体活性ガラス、結晶化ガラスなどの生体活性材料の開発が進み、問題点を多く克服した。すなわち、インプラント体を骨組織中に埋植すると線雄性組織に被包されることなく、骨と直接結合するようになり、その臨床的意義は飛躍的に向上した。しかしながら、次に訪れた問題点は、骨の上部、すなわち、インプラント上部構造物と、歯肉の結合である。この点に関して、いくつかの試みがみられるが、いずれの場合も完全な結合状態は得られておらず、プラークコントロールと、口腔内の恒常性に頼らざるをえないのが現状である。そこで我々の計画した研究は、インプラント体上部構造物と歯肉の完全な結合を誘導し、ポケットからのプラークの侵入を防ぎ、ひいては、骨とインプラント体の結合も保護していくと思われる、歯肉結合型インプラントの開発を目的とした。この研究を計画する際に、まずこれまでのインプラント体の歯肉接触面に用いられる、形状、材料に対して、全くこれまでと違う発想で取り組むことにした。我々は、PVAスポンジを歯肉接触面に応用し、一次手術で生体に埋め込んだ後、十分にスポンジ内部に歯肉からの線維が侵入し、結合してから、二次手術をするということを試みようと計画した。初年度は、このPVAスポンジについて吸水性のものと、非吸収性のものを作成した。また、in vitroの実験として、スポンジ上での歯根膜様細胞の培養を試みた。

毒性試験などの結果から、細胞為害性はないことが確認されたものの、細胞増殖はPVAスポンジ周囲の培養皿上と比較し、遅いことがわかった。さらに細胞がスポンジ内部に侵入していく様子をSEMにて捕らえることに成功した。このことから、PVAスポンジは3年目以降に計画している動物実験において、有効ではないかと考えられた。本年度までに以下の3点について研究成果がでたので報告する。1.PVAスポンジの歯肉接触面への応用の可能性2.オトガイ神経の走行に関する研究我々は、最終的な目的である歯肉結合型インプラントの開発を目指しているが、材料の開発と併せてインプラント施術の際に重要となってくる上、下顎骨の構造、また周囲軟組織、そして神経、血管の解剖学的検索を行っている。その中で、下顎における重要な神経であるオトガイ神経について検索を行った。特に下顎骨は歯牙喪失後、大きくその形態を変えるため、下顎骨の変化と併せて神経の走行形態を検索したところ、オトガイ神経の3本の枝のうち下顎骨に沿うパターンを持つものは、吸収した骨の上縁近くを沿う場合があり、インプラント施術の際に注意が必要であることがわかった(業績欄:オトガイ神経の走行形態に関する研究)。現在、上下顎骨の血管網についても詳細に検討している。3.下顎管の歯牙喪失後の構造変化インプラント治療の際には顎骨の構造、特に歯牙喪失後の顎骨の構造変化を理解しなければならない。下顎骨は歯牙喪失後、骨の外形ばかりでなく骨の内部構造も変化している。その中で不明な点の多かった下顎骨について、位置、周囲骨梁構造、管壁の構造変化などの検索を行った(業績欄:歯牙喪失による下顎管の位置、構造及びその周囲骨梁構造の変化)。1.PVAスポンジの歯肉接触面への応用の可能性2.PVAスポンジ上での細胞の動態上記の実験結果を踏まえ、PVAスポンジ上における各種細胞の動態を追った。PVAスポンジは親水性のものと、疎水性のものを選び、シャーレ上のコントロール群と比較検討した。計測は3日から6日まで経時的変化を追った。その結果疎水性のPVAスポンジはほとんど細胞が増殖しなかった。親水性のPVAスポンジとコントロール群を比べると、親水性のPVAスポンジが有意に増殖した。このことからPVAスポンジの有用性が示唆された。3.オトガイ神経の走行に関する研究ならびに下顎管の歯牙喪失後の構造変化我々は、最終的な目的である歯肉結合型インプラントの開発を目指しているが、材料の開発と併せてインプラント施術の際に重要となってくる上、下顎骨の構造、また周囲軟組織、そして神経、血管の解剖学的検索を行っている。その中で、オトガイ神経の3本の枝のうち下顎骨に沿うパターンを持つものは、吸収した骨の上縁近くを沿う場合があり、インプラント施術の際に注意が必要であることがわかった(業績欄:オトガイ神経の走行形態に関する研究)。(業績欄:歯牙喪失による下顎管の位置、構造及びその周囲骨梁構造の変化)。本研究の目的は現在使用されているインプラントがより生体と調和するためには何が必要であるか、基礎的な解剖学的研究を行うことにあり、申請期間中に主に下記3点についての結果を得ることができた。1.PVAスポンジの歯肉接触面への応用の可能性:PVAスポンジを実験動物の損傷部に埋め込み、生体の反応を観察した。このPVAスポンジは生体親和性に優れており、吸水性があり、各種薬剤を染み込ませることもできる。
高活性キネシンKSP阻害剤の創製とケミカルバイオロジー的手法を用いた阻害機構解明

キネシンモータータンパク質KSPに対する新規選択的阻害剤の創製研究を行った。これまでの研究により見出した縮環インドール型KSP阻害剤(β-カルボリン誘導体、及び、ウレア基やラクタム環のアミド窒素を2位に有するカルバゾール誘導体)について、その低水溶性が抗癌剤としての実用化における課題であると判断し、生物活性と水溶性の両面において優れたKSP阻害剤の創製に向けた構造展開を行った。縮環インドール誘導体の平面性と芳香族性を低減した化合物に相当するジアリールアミン誘導体を設計し、KSP阻害活性の維持と水溶性の向上を同時に実現するジフェニルアミン誘導体を同定した。さらに、単結晶X線構造解析と分子力場計算により、結晶パッキングの様式を解析し、水溶性改善に寄与した要因を分子化学的に精査した。その結果、ジフェニルアミン誘導体における水溶性の向上が、結晶パッキングにおけるファンデルワールスエネルギーの低下に由来することを明らかにした。続いて、ジフェニルアミン誘導体の各構造要素を修飾した誘導体を設計し、構造最適化研究を行った。その結果、より強力なKSP阻害活性を有するチオモルホリン-3-オン誘導体、及び、活性と水溶性のバランスに優れたベンゾアゼピン-2-オン誘導体を見出した。また、酵素反応速度論実験およびドッキングシミュレーションにより、ジアリールアミン型阻害剤は既存の多くのKSP阻害剤とは異なり、α4/α6ポケットに結合する可能性が高いことを明らかにした。さらに、α4/α6ポケットに対する結合様式を検討し、2つの水素結合と疎水性置換基によるファンデルワールス相互作用の重要性を明らかにした。当初の研究計画通り、生物活性と水溶性を両立するKSP阻害剤の創出に成功し、化合物の水溶性に寄与する結晶中の分子間相互作用を明らかにした。また、見出した阻害剤について、阻害様式と結合部位を明らかにした。本研究において見出されたKSP阻害剤は、従来のカルバゾール型阻害剤と比較して水溶性の改善が認められたものの細胞レベルでの効果が低下した。今後は、新規ジフェニルアミン型KSP阻害剤に対して感受性を示す細胞株を探索するとともに、担癌マウス等を用いた動物実験により薬剤の効果を検証する。
オラリティの進化史的基盤―対面状況での類人猿の共在機構

基本的には前年度と同様、代表者・分担者・研究協力者によって、海外および国内の調査地(タンザニア共和国マハレ山塊国立公園、ガボン共和国ムカラバ-ドゥドゥ国立公園、宮城県金華山島、鹿児島県屋久島、名古屋市東山動植物園)にて各種霊長類を対象とした野外調査を継続した。マハレの野生チンパンジーについては、社会的毛づくろいの際の微細な身ぶりや無声音のデータ収集を継続しておこなった。また、幼少個体が一頭だけで遊動している珍しい行動を確認し、これを短報としてまとめた。通常こうしたことは起こらないため、この時の行動などの分析を通じて、チンパンジーの共在に何が不可欠なのかを逆照射できる可能性がある。ガボン、ムカラバ-ドゥドゥ国立公園においては、人づけされたゴリラの観察を行った。ムカラバでは対象としていた集団のシルバーバックが消失してしまい、新たな集団が形成されるなど興味深い現象がおこっており、当初の計画にはなかったものの、そのプロセスに沿った社会関係の変化などの記録を継続して行っている。また、ゴリラの発する音声および身体を用いて発するものおとに着目して行動観察および分析を継続しておこなっている。これについては、過去に収集したゴリラの映像データも含めて分析をすすめた。ニホンザルについては、リップスマックという表情やガーニーという音声を伴う「抱擁行動」に関するデータ収集を継続している。この行動は、視覚、聴覚、触覚の信号からなる複合感覚信号といえる。1984年11月から蓄積している金華山A群の調査で得られた抱擁行動のすべての事例をもとに分析を行った。その結果、いずれかの信号が明らかに欠ける事例があることが判明した。それが同じ効果がある冗長な信号なのか、効果が異なった非冗長な信号なのか今後検討を加えていく予定である。前年度に比べると、研究代表者の学務負担が相対的に少なかったため、今年度はデータ入力や過去のデータ整理などを進めることができた。また、新たな研究協力者(中村、中川の研究室の大学院生)をタンザニアのマハレに派遣することができた。いずれの調査地も長期フィールドであるため、継続的なデータ収集をおこなうとともに、そろそろ成果をまとめ、アウトプットできるように努めたい。代表者の中村は、タンザニア、マハレ山塊国立公園に生息する野生チンパンジーを対象として、社会的毛づくろいの際の微細な身ぶりや無声音などに着目して映像データなどの分析をおこなった。また、マハレにおけるチンパンジー調査は、50年以上もの長期にわたって継続されているため、研究会を開催して、関係の諸研究者から該当の行動などに関する観察情報を収集した。分担者の竹ノ下は、ゴリラの発する「音(音声および身体を用いて発するものおと)」に着目し、野生および飼育下のニシローランドゴリラの行動観察および分析を行った。まず、2013年から2016年にかけて名古屋市東山動物園で収集したゴリラの映像データの分析をすすめた。2018年2月から3月にかけてガボン、ムカラバ-ドゥドゥ国立公園において人づけされたゴリラの観察を行った。分担者の中川は、リップスマックという表情やガーニーという音声を伴うニホンザルの抱擁行動は,視覚,聴覚、触覚の信号からなる複合感覚信号といえる1984年11月から2013年3月までの間に断続的に行った金華山A群の調査で得られた抱擁行動のすべての事例をもとに分析を行った。また研究協力者として、中川・中村の所属する研究室の大学院生が宮城県金華山島および宮崎県幸島においてもニホンザルの社会交渉のデータ収集を開始している。学内の雑務が多すぎ、想定していなかった学内委員などをすることになったため、研究代表者の中村は、当初考えていたほどフィールド調査の時間が取れなかった。

1984年11月から蓄積している金華山A群の調査で得られた抱擁行動のすべての事例をもとに分析を行った。その結果、いずれかの信号が明らかに欠ける事例があることが判明した。それが同じ効果がある冗長な信号なのか、効果が異なった非冗長な信号なのか今後検討を加えていく予定である。前年度に比べると、研究代表者の学務負担が相対的に少なかったため、今年度はデータ入力や過去のデータ整理などを進めることができた。また、新たな研究協力者(中村、中川の研究室の大学院生)をタンザニアのマハレに派遣することができた。研究協力者として新たに大学院生1名をタンザニアマハレでの調査に加えることで、昨年度短すぎたフィールド調査の時間を補う。いずれの調査地も長期フィールドであるため、継続的なデータ収集をおこなうとともに、そろそろ成果をまとめ、アウトプットできるように努めたい。当初想定していなかった学内の業務などが追加されたことによって、研究代表者がこの研究プロジェクトでのタンザニアへの渡航ができなかった。また、これに伴って、データ入力等のための謝金の支出も発生せず、次年度へ持ち越すこととなった。諸事情で予定していた海外渡航を次年度に延期した。次年度に渡航する際に用いる。
従動力が作用する薄肉殻構造の抵抗機構と強度解析に関する研究

水圧のような従動荷重が作用するシェル構造の強度は曲率等の構造寸法によりその最終弾性強度および抵抗機構は大きく異なり、全体強度を解明する上では明確にされてない部分が多く残されている。薄肉殻構造の強度に関する研究は海洋工学に限らず他の関連分野にもなされていますが、理論的又は数値計算的な仮定がさまざまである。この研究では、Space Structureとしてのシェル構造の複雑な強度を十分表せるための理論解析とそれに基づく厳密な数値解析が行った。連続体構造の一般理論より解析的に展開した厳密な支配方程式を使い、従来の研究成果により解明されている大変形強度と抵抗機構との関連を整理し、その傾向を生かしてさらに多くの種類を対象とする一般的な解析結果の構築を以下のように実現した。1.曲面構造の曲率不変量(curvature invariants)であるガウス曲率と平均曲率の軸から成る曲率不変量領域を提案し、その領域内において存在する種々のシェルを分類した。2.代表的なシェルに対して抵抗機構または弾性強度解析を行い、静的不安定、抵抗機構と弾性強度との関連について調べた。特に、円形双曲殻について詳細に調べ、円筒殻と球殻との比較検討を行った。3.シェルの曲率に応じて展開する複雑な現象を解析的に取り扱う手法を成立した。この研究に関連する研究成果はいくつかの論文によって公表されている。本研究は海洋工学の分野において現実に近い薄肉殻の構造強度解析が行えることを実現した。
ウシ体外受精胚のエピジェネティクス特性とその制御機構の解明

本研究は、ウシ体外受精(IVF)胚において体外発生培地へ添加したタンパク質成分、成長因子およびプロジェステロンが胚発生およびアポトーシスへおよぼす影響を明らかにすることを目的とした。本研究の結果から、体外発生培地に成長因子を添加することによりウシ初期胚におけるアポトーシス関連遺伝子発現を変化させ、アポトーシスを抑制することが明らかとなった。また、ウシ初期胚において発生培地へのプロジェステロン添加はウシIVF胚の発生率を向上させ、プロジェステロンがウシ初期胚への直接的な作用を有することが明らかとなった。本年度の研究は、ウシの体外受精(IVF)胚において体外発生培地に添加した成長因子(IGF-IおよびEGFの組み合わせ添加:GF)が胚発生およびアポトーシスにおよぼす影響を明らかにすることを目的にしている。前年度においてウシIVF胚の発生培地にGFを添加することにより、ウシ初期胚のアポトーシス関連遺伝子の発現が変化し、アポトーシスを抑制することが明らかになっており、本年度は、それらGF添加TALP培地で発生したウシIVF胚のアポトーシス関連遺伝子の発現動態の変化をもたらす機構を明らかにするためp53とその関連遺伝子であるMDM2およびCHD8の発現量をリアルタイムRT-PCR法を用いて検討した。その結果、p53の発現量はIVF8日目胚においてCS(子ウシ血清)添加区に比べBSA(ウシ血清アルブミン)+GF区で有意(P<0.05)に高い値を示した。p53とp53制御に関わるMDM2、CHD8の発現を解析した結果、IVF8日目胚においてp53の発現量はPVA(ポリビニルアルコール)区、PVA+GF区と比べCS区で有意(P<0.05)に高い値を示し、MDM2の発現量はPVA区に比べCS区で有意(P<0.05)に高い値を示した。以上の結果から発生培地にGFを添加することによりp53遺伝子とその関連遺伝子の発現動態が変化しアポトーシス関連遺伝子発現を介してウシIVF胚における胚盤胞期でのアポトーシスを抑制することが明らかとなった。本年度は、体外発生培地へのProgesterone(P4)添加が、ウシIVF胚の初期発生におよぼす影響について明らかにすることを目的とした。P4はウシ胚の発生に作用することが知られているが、その作用が卵管および子宮を介するものなのか、または、直接胚に対するものなのかは不明である。さらに、ヒト黄体細胞などにおいて、培養液へのP4添加が抗アポトーシス作用を示すことが報告されている。これらのことから、P4はウシ初期胚においても抗アポトーシス作用を示す可能性がある。そこで本研究では、体外発生培地へのP4添加がウシ体外受精(IVF)胚の発生とアポトーシスにおよぼす影響について検討した。成熟培養後のウシ卵子をIVF培地中で6時間媒精することによりIVF胚を得た。得られたIVF胚は、15 ng/ml P4添加またはP4無添加のTALP培地中で8日間培養した。P4の添加条件は発生培養開始後3日間(前半)と、その後の5日間(後半)に分けて設定し、全培養期間P4添加(++区)、前半のみP4添加(+ー区)、後半のみP4添加(ー+区)、および全培養期間P4無添加(ー区)の以上4区を設けた。また、培養開始後8日目の胚盤胞(BC)期以上の胚を固定しTUNEL陽性細胞数を計測した。培養開始6日目において、桑実期以上に発生した胚の割合は+ー区、ー区と比較して++区で有意に高く(P<0.05)、同7日目および8日目の早期BC期以上への発生率はー区と比較して++区で有意に高い値を示した(P<0.05)。BC期胚の総細胞数およびTUNEL陽性細胞の割合においては、処理区による有意な差は認められなかった。TUNEL陽性細胞が総細胞数の5%以上を占める胚の割合はー区、ー+区、++区、+ー区の順に高い値を示した。本研究結果から、ウシ初期胚において発生培地へのP4添加はウシIVF胚の発生率を向上させ、P4はウシ初期胚への直接的な作用を有することが明らかとなった。また本研究では、ウシIVF胚でのP4添加による抗アポトーシス作用は確認されなかった。ウシ体外受精(IVF)胚において体外発生培地へ添加した成長因子(GF)が胚発生およびアポトーシスへおよぼす影響を明らかにすることを目的に、GFを添加した場合のウシIVF胚における胚発生率、胚盤胞(BC)期胚におけるアポトーシス陽性細胞数およびアポトーシス関連遺伝子の発現動態を検討した。IVF6日目に桑実期胚以上に発生した胚の割合およびIVF7日目BC発生率は子牛血清(CS)

区と比較してPVA区において有意(P<0.05)に低い値を示した。IVF8日目BC発生率はCS区において有意(P<0.05)に高い値を示した。また、牛血清アルブミン(BSA)区においてはIVF7日目と比較してIVF8日目において有意(P<0.05)に低いBC発生率を示した。BC期胚の総細胞数はIVF7日目においてBSA+GF区でPVA区、BSA区と比較して有意(P<0.05)に高い値を示した。アポトーシス陽性細胞の割合はIVF7日目胚でCS区と比較してPVA区で有意(P<0.05)に高い値を示し、IVF8日目胚ではCS区と比較してBSA区で有意(P<0.05)に高い値を示した。アポトーシス抵抗性を示すBcl-XL/Bax発現量比はIVF7日目BC期胚においてCS区に比べBSA+GF区で有意(P<0.05)に高い値を示した。以上の結果から発生培地にGFを添加することによりアポトーシス関連遺伝子発現を変化させ、アポトーシスを抑制することが明らかとなった。平成24年度は、前年度明らかとなったGF添加培地で発生した初期胚のアポトーシス関連遺伝子の変化の機構を明らかにするため、アポトーシス制御遺伝子の発現を制御し、さらに独自の機構でアポトーシスを制御するp53とその関連遺伝子の発現動態を検討する計画であり、「研究実績の概要」にも記載した通り、それら研究計画に従い実験を遂行し結果を得ることができたため。平成23年度は、ウシ体外受精胚の体外発生培地へ添加するタンパク質成分の違いおよびタンパク質成分添加の有無が、ウシ体外受精胚の発生、アポトーシスにおよぼす影響について明らかにする計画であったが、「研究実績の概要」にも記載した通り、研究計画に従い実験を遂行することができた。さらに、アポトーシス関連遺伝子の発現動態に関する解析も順調に遂行していると思われる。これまでの研究結果より、GFがウシIVF胚のアポトーシス関連遺伝子発現を変化させアポトーシスを抑制することで胚発生率が向上することが明らかとなったので、平成25年度はGFと同様に胚発生およびその遺伝子発現を制御することが考えられるプロジェステロン(P4)の添加がウシIVF胚の発生におよぼす影響を明らかにする予定である。平成24年度は体外発生培地にCS、BSAおよびPVAを添加した条件下でのアポトーシス関連遺伝子発現の制御機構に関してp53遺伝子発現を中心に解析を行うとともに、体外発生培地への新規成分(ホルモン関連など)を添加した場合の体外受精胚の発生、エピジェネティクス動態を検討する。また、平成25年度は、それまでに検討した各発生培養条件がウシ体外受精胚の胚盤胞期以降の発生におよぼす影響を検討するため、アガロースゲル培養による伸長期胚の体外作出や胚移植を用いた検討を行う予定である。平成25年度も前年度までと同様にウシ胚の培養器材、遺伝子発現解析に関わる器材、試薬等の購入に使用する。さらに、平成25年度はあらたにプロジェステロンが必要となるのでそれら新規試薬の購入に充てる。また、成果の報告等に関わる費用(旅費、論文投稿料等)も見込んでいる。平成25年度においてウシ初期胚発生培地への新たな添加物質を複数種類試すため、その添加物質購入を見越して平成24年度研究費の一部を繰り越し翌年度の研究費と合わせて使用する予定である。
医療従事者の職場における活性・再生を目指したメンタルヘルス対策に関する検討

医療従事者の仕事ストレスによる健康障害防止のために、職場で実施出来るメンタルヘルス対策として、ストレスマネージメントの手法を考案し、その有用性を検討した。その結果、ストレスマネージメントとしての炭酸泉足浴とサプリメントの摂取および余暇時間におけるリラックスすることは、仕事ストレスを軽減し、メンタルヘルスの向上につながった。また容易に実践可能であり、職場単位で実施可能なメンタルヘルス対策として有用であると考えられた。1.育児休業明け復職後約1ヵ月経過時に独自の記名自記式の質問紙及び労働意欲を評価するWork Engagement Scale日本語短縮版(以下UWES)と職業性ストレス簡易調査票(以下BJSQ)による調査を行った。その結果、看護師では、家族の理解や支援のほか職場の理解や勤務時間・体制が仕事と育児の両立を支える要因であった。女性医師では20名からの回答が得られた。その結果、労働内容の改善、マンパワー、子どもを預けられる場所が望まれる職場のサポートという回答結果であった。子育て中の仕事のコントロール度は低く、疲労感や不安感は強かった。以上から個人へのメンタルヘルスケアのほか、働きやすい職場づくりや職場の健康教育が必要と考えられた。今後、その関連要因と仕事ストレスとの関係を縦断的に明らかにしたい。2.大学病院勤務の男性看護師および女性看護師を対象に基本属性、労働状況(役職の有無、年数BJSQ、UWESなど)および男性看護師に対するイメージや期待する役割などを含む質問紙調査を行った。その結果、男性看護師32名と女性看護師445名から回答が得られた。今後、この得られた結果を目的変数として男性群と女性群の2群間での各要因の比較を行いたい。3.炭酸泉浴群15名と対照の温水浴群5名で比較検討した。その結果、炭酸泉浴群では血圧・脈拍の低下のほか、POMST得点やストレスホルモンの指標とした唾液中のCgA濃度が減少傾向を示し、炭酸泉浴によるリラクゼーション効果が示唆された。4.医療従事者の仕事ストレスによる睡眠障害と動脈硬化の関係について、先行研究として学生20名に対し質問紙調査と血液検査を行った。その結果、睡眠障害のある学生では、血液検査から求めたアデイポネクチンやグレリン、レプチンの異常が見られ動脈硬化との関係が示唆された。1.仕事ストレスに対するストレスマネージメントとしての余暇活動の意義を明らかにするために、研修医60名を対象に就職後約3ヵ月時に独自の質問紙と労働意欲を評価するワークエンゲージメントスケール(UWES)及び職業性ストレス簡易調査票(BJSQ)及び余暇活動を表すリカバリー経験尺度(REQ)による調査を行った。その結果、1年目に比べて2年目では仕事ストレスは軽減し、抑うつや不安感も改善した。仕事のことを忘れる、リラックスするの余暇の過ごし方と仕事のコントロール度とは負の相関関係が見られ、研修医特有の結果と考えられた。今後、症例数を増やすとともに他職種との比較も加えて更に検討したい。2.育児労働者の復職後のメンタルヘルスについて明らかにするために、大学病院勤務の女性医師に復職後約1ヶ月目に独自の質問紙及びUWESとBJSQのアンケート調査を行った。その結果、20名から回答が得られ、19名は育児をしながら働く不安があると感じていた。労働意欲も高く、仕事をコントロールし仕事・生活の満足度も高かった。仕事と育児の両立を支える要因としては、職場の理解・支援がある、勤務時間・体制と保育所の時間帯や有効利用などであった。以上から不安のない働きやすい職場づくり、職場の健康教育、本人へのメンタルヘルスケアの充実・強化が重要と考えられた。3.仕事ストレスによってもたらされる健康障害の一つである冷え症について関連要因を明らかにするために、女子学生を対象に先行研究を行った。その結果、19名から属性と生活習慣やストレス度及び冷えを客観的に評価できる質問紙調査と体温とサーモグラフィーによる皮膚温測定、血計・一般生化学などの血液検査、加速度脈波測定システムアルテット(C)による自律神経機能評価から研究結果(データ)が得られた。今後は、研究データを解析し、問題点を明らかにしたい。1.仕事ストレスに対するストレスマネージメントとしての余暇活動に関する検討研修医31名に就職後約3ヵ月目と1年後の2回、職業性ストレス簡易調査票(BJSQ)及び余暇活動を表すリカバリー経験尺度(REQ)のリラックス尺度及び独自の質問紙を用いた調査を行った。その結果、1年目から2年目にかけて余暇時間にリラックスできる人ほど、そうでない人に比べて仕事の量的負担は低下し、対人関係ストレスも軽減し、不安感も少なくなった。以上から余暇にリラックスするように努めることは仕事ストレスマネージメントに有効であると考えられた。2.仕事ストレスによってもたらされる健康障害の予防・防止に関する検討先行研究として、女子学生19名に冷えの程度を評価できる質問紙とGHQ28およびBMI、基礎代謝率、体脂肪率の測定、アルテットCによる自律神経機能検査、血液検査を行なった。サプリメントの介入効果についても検討した。その結果、対象の約7割は、中等度から高度の冷えを感じていた。

冷えの程度はBMI、基礎代謝率、体脂肪率、自律神経機能と相関が見られ、低体重、低エネルギーのほか交感神経緊張の関与も示唆された。8週間のサプリメント摂取による冷え症の改善効果については明らかにすることができなかった。3.仕事ストレスマネージメントとしての職場で実践できるストレス対策の有用性に関する検討病院勤務の看護師19名に仕事ストレスの評価ができるBJSQ、労働意欲を表すUWES-Jの質問紙とアルテットCによる血管年齢の測定及び血中コルチゾルやアデイポネクチンなどを含めた血液検査を行なった。さらに抗酸化剤である還元型コエンザイムQ10を4週間摂取してもらい、摂取前後で比較した。その結果、100%指示通りに摂取した群(10名)では、そうでない群(9名)に比べ労働意欲が向上し、身体愁訴も軽減した。血管年齢も若くなった。ただし、心の健康問題により休業した医療従事者の職場復帰後のメンタルヘルスの検討については、症例数が少なく次年度も症例数を増やし、検討を重ねていきたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に実施・遂行した研究から得られた結果を解析し、エビデンスに基づいて明らかにしたい。さらには最終年度の研究計画に基づいて研究を進めていきたい。
低コストなセンサーネットワークを用いた斜面地盤の水理特性(集水・排水)の評価

現在の自治体などによる降雨による斜面崩壊の警報発令・解除の基準は、個別の斜面の特性を考慮せず、地域単位で、雨の強度と持続時間の関係から経験的に作られている。個別の斜面ごとに特性を評価しておけば、豪雨時により細かい防災対応がとれる。そこで本研究では、豪雨ではない通常の降雨による土壌水分量の変化を常時モニタリングしておき、そのデータを用いて豪雨時の斜面の集水、排水過程を推定する方法について検討した。前年度に続いて、円柱状の1次元地盤模型を作成し、上端から様々な強度と長さの雨を降らせて、土壌水分量の変動を測定した。模型地盤の下端は定水位面に浸して一定の地下水面へ排水する状況を作った。この結果から、一定の水分が排水するのにかかる時間を比較することで、地盤条件や位置による排水性(水はけの良さ)を定量的に指標化して評価する方法を提案した。前年度は、モデルの定性的な傾向を示しただけだったが、今年度は、実験ケースを増やし、かつ詳細な測定を行い、具体的な数式モデルとして表現することができた。同一の地盤条件、同一の位置であれば、降雨終了後の排水の速度は、そのときの水分量によって一意に決まる値に、雨の量、強度によって決まる比例定数をかけたものになることが分かった。さらに、このモデルを使って、実際に豪雨が発生したときに、リアルタイムの測定データを使って、将来の土壌水分の排水過程を予測する具体的な手順を提案した。模型および実斜面での実測データを使って、これらの手法の有効性を検証した。さらに、斜面の土壌水分量を低コストで効率よく測定する方法として、地盤内の音波の伝わり方を使う方法について検討した。不飽和土中の弾性速度は、飽和度が高くなるほど遅くなる傾向があり、圧電素子を使った安価な振動センサーを開発して、これを測定する模型実験を実施した。前年度よりも精度の高い測定により、より明確な傾向が見いだされた。円柱状の1次元地盤模型を作成し、上端から様々な強度と長さの雨を降らせることで、模型の3箇所の深さにおける水分量と間隙水圧の変動を測定した。模型地盤の下端は低水位面に浸して一定の地下水面へ排水する状況を作った。同一の地盤条件、同一の位置であれば、雨の強度、強さにかかわらず、降雨終了後の排水の速度は、そのときの水分量によって一意に決まっていた。さらに、異なる地盤条件や位置であっても、排水過程での土壌水分長時間の関係のグラフは、時間を適切に縮尺することで互いに一致した。そこで、一定の水分が排水するのにかかる時間を比較することで、地盤条件や位置による排水性(水はけの良さ)を定量的に指標化して評価する方法を提案した。今後は、2次元斜面模型での実験や十斜面での長期計測などで同様に降雨パターンによらない排水曲線が得られるか検証する。また、降雨開始からの時間に対して、水分量が増加する速さを表す「集水性」の指標についても検討する。

不飽和土中の弾性速度は、飽和度が高くなるほど遅くなる傾向があり、圧電素子を使った安価な振動センサーを開発して、これを測定する模型実験を実施した。前年度よりも精度の高い測定により、より明確な傾向が見いだされた。
高度撥水表面上での水蒸気凝結ダイナミックスと濡れ性の逆転移

ランダムなナノレベルの粗さを持つ超撥水表面を作製し、ペルチェ素子により冷却して、結露過程での水滴の自発跳躍現象を、上方および側方の2方向から高速度カメラを用いて観察した。その結果、2つ以上の複数の水滴が合体、変形し、形状回復した後、自発跳躍することが判った。跳躍水滴が小さいほど跳躍初速度が大きくなり、合一前の水滴の大きさの違いが大きいと、跳躍初速度が減少した。実測跳躍速度は理論値よりも小さく、エネルギー散逸があることが考えられた。傾斜した表面では、跳躍頻度が低下・回復を繰り返し、水滴除去性能が維持された。外部から電界をかけることにより水滴の跳躍高さが高くなり、水滴除去性能が向上したランダムな構造の粗さを持つ表面をベーマイト(AlOOH)ナノ粒子を用いて作製し、撥水性シラン(FAS17, ODS)をCVD法によりコーティングして超撥水性表面を作製した。この試料をペルチェ素子により冷却し、TopおよびSideの2方向から高速度カメラを用いて水滴の自発跳躍を撮影した。表面が露点以下に冷却されると結露が進行し、水滴の自発跳躍現象が観察された。2.5 msまでのTop viewとSide viewの観察から、大きな二つの液滴が合体、変形し、形状回復した後、自発跳躍が生じていることが判った。FAS17およびODSの表面エネルギーはおおよそ16 mN/m, 22 mN/mと見積もられた。FAS17をコーティングした表面の方が、ODS表面よりも自発跳躍頻度が大きかった。また、AlOOH量が少ない試料の跳躍頻度が高くなった。これらはいずれも撥水性の違いや分子柔軟性の違いに起因する、固液界面の接着仕事の違いに起因するものと考えられる。これらのことは、水滴内部の粘性散逸エネルギーだけではない、固体表面組成や粗さの違いに起因する散逸エネルギーの存在を示唆している。液滴同士の合体について界面エネルギー変化の理論計算を行い、超撥水表面への結露の進行とともに、複数の水滴が合体して一つの液滴になる時の界面減少に伴う安定化エネルギーが、水滴の自発跳躍の運動エネルギーに変換され、跳躍することが判った。この時,跳躍速度は合体前の水滴径の組み合わせに依存して変化した。また、傾斜表面における観察から、跳躍頻度が一定周期で低下・回復を繰り返し、水滴除去性能が維持されることが明らかになった。また、外部から電界を作用させると、水滴の跳躍頻度と跳躍高さが増加,水滴除去性能が向上した。この現象には水滴の帯電に伴うクーロン力の寄与が考えられた。外部から電界をかけることにより水滴の跳躍高さが高くなり、水滴除去性能が向上した平成24年度は様々な方法で高度撥水表面を作製し、それを冷却して表面に水が凝縮する過程の詳細観察により、凝縮の起こり易さ、凝縮が起こりやすい部位等を把握することに努めた。ランダムな構造の粗さ(Ra=46 nm程度)を持つ表面をベーマイト(AlOOH)ナノ粒子を用いて作製し、各種撥水性シランを化学蒸着法(CVD法)によりコーティングして超撥水性表面を作製した。この試料をペルチェ素子により冷却し、TopおよびSideの2方向から高速度カメラを用いて水滴の撮影を行った。その結果、表面が露点以下に冷却されると結露が進行し、水滴の自発跳躍現象が観察された。液滴同士の合体について、基板の表面粗さを考慮した界面エネルギーの理論計算を行ったところ、超撥水表面への結露の進行とともに、複数の水滴が合体して一つの液滴になる時の界面減少に伴う安定化エネルギーが水滴の自発跳躍の運動エネルギーに変換され、自発跳躍が生じることが分かった。さらに、理論計算結果から、合体する二つの液滴の径の差が大きくなるほど跳躍速度は減少し、その差が大き過ぎると跳躍しないことが示唆され、理論跳躍速度とともに測定結果とほぼ一致した。これらのことから、跳躍液滴の液滴径が同じでも合体する前の液滴の大きさの組み合わせに依存して跳躍速度、ひいては跳躍頻度、高さが変化することを示唆された。これは現実の系において跳躍液滴径が同じでも跳躍高さに個体差があること等への説明になると考えられた。当初計画していた規則構造の作製方法は様々な検討の結果、当初の反応性イオンエッチングからポリマーのリソグラフィに変更したが、それ以外については交付申請書に記載した内容をほぼ順調に消化できているため。濡れ性の逆転移は、水平表面より傾斜表面で特に頻繁に観察される。

このため液滴転落挙動解析システムに作製した高度撥水表面をセットし、試料ステージにペルチェ素子を取りつけて冷却を行いつつ、水蒸気の凝縮と転落の関係を高速度カメラにて観察、記録する。この際、撮影視野内での濡れ性逆転移の発生頻度も記録する。場所と傾斜角度を変えて測定を行い、傾向を統計的に把握する。本測定に関しては、必要に応じて、湿度制御を行いながら実施する。得られた一連の検討をもとに、ランダムな粗さを持つ表面について、水蒸気の凝縮によりWenzelモードからCassieモードへの濡れ性の逆転移が起こる機構とその現象を支配する材料因子の効果を解析する。またロッド型の規則構造を想定し、凝結過程の様子を詳細に観察し、CassieモードとWenzelモードの安定性について検討する。エネルギー計算を行い、実際に得られた規則構造の結果と比較を試みる。該当なし
中学から高校への移行に注目した教育格差生成メカニズムの解明

2015年の中学3年生と母親を対象とした調査では、合計4,117ペアに調査票を郵送し、2016年1月までに1,854ペアからの有効回収(45.0%)があった。2017年11月から2018年1月にかけて郵送調査を行い、1,591世帯(85.8%)の回答を得た。2018年度はこれらペアのパネルデータについて、職業コーディング、学歴コーディング、そして地域コーディングを行い、様々な社会経済的情報を活用可能なデータを完成させた。この結果については、日本教育社会学会(高校進学と進路意識の変化:中学生と母親パネル調査(JLPS-J)第2波調査の結果から)および日本社会学会(高校トラックは生徒の進路希望に影響を与えるのか:中学生と母親パネル調査(JLPS-J)データを用いた分析)にて報告を行った。またパネルデータを活用した因果分析については、数理社会学会のシンポジウム「社会学と因果推論」において教育社会学における因果推論を中心に報告を行った。調査の成果については、英語のディスカッション・ペーパーとしてまとめ、海外への論文投稿する研究者が役立てることの可能な資料とした。パネルデータによる分析から、2時点の情報を利用した固定効果モデルによって、観察されない異質性の影響を取り除いたうえで、高校トラックが生徒の進路希望に与える影響を明らかにした。普通科と専門学科の違いが教育アスピレーションおよび教育期待に影響を与えていることが明らかになった。一方で、普通科内での差異は、少なくとも現在の生徒たちにとっては進路形成に影響を与えていないことが明らかになり、進路希望の形成という点で学科内よりも学科間の差異が重要だという知見が得られた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2015年10月から2016年1月にかけて「学校生活と将来に関する親子継続調査」(JLPS-J)を行った.本調査は,(1)中学3年から高校2年までの生徒の教育期待,学校生活,家庭の社会経済的状況をとらえた2時点のパネル調査を行い,パネルデータセットを構築する.そして(2)イメージの変化,高校の影響,社会経済的状態の変化およびその相互の影響関係に注目した因果分析から,教育期待の社会経済的格差が生じるメカニズムを明らかにすることを目的とする.調査は調査会社のモニタに対する郵送調査であり,サンプリングは割当法(性別,都道府県,人口規模)を用いた.調査票の作成にあたっては,研究代表者自身の研究目的遂行だけではなく,幅広い視点を取り入れた分析の可能性を考え,共同研究者を募り,研究会を組織した.そして,研究会の協力のもとで,調査票を作成した.中学生と母親の合計4,117ペアに調査票を郵送し,2016年1月までに,合計1,859ペアから調査票を回収することができた.そのうち有効回収は1,854ペアであった.よって有効回収率は,45.0%となった.データ納品後に,研究会メンバーで職業コーディングや学校コーディングなどの作業を行った.調査の設計や目的については,ディスカッション・ペーパーとしてまとめた.そこでは,調査の目的と背景を説明した上で,調査の設計を示した.そして,回収率を示し,回収に影響を与える要因を検討した上で,有効回収サンプルの属性について,2011年に内閣府が行った中学3年生と保護者を対象とした調査との比較から検討した.早くから研究会を立ち上げ,多くの研究者と共同で検討することによって,十分に内容のねられた完成度の高い調査票を完成することができた.また調査の設計や依頼の準備も計画的にすすめることができたため,予定通り調査を行うことが可能となった.十分に調査期間をとることによって,最終的には予定より多い1800以上の母子ペアから回答を得ることが可能となった.コーディングやクリーニングについても予定通り進み,ほぼ終えることができており,1年目は順調に進展しているといえる.成果としてすでに回収や標本の特性に関するディスカッションペーパーも執筆された.研究課題については度数分布の確認から簡単なモデルによる推定までの分析を行い,仮説を支持する結果も得られている.次年度に向けての研究会開催準備や,基礎的な分析を終えており,平成28年度には基礎的な分析だけではなく応用的な分析も可能となっている,また,それに基づいた平成29年度の調査票作成を行うことが可能となっている.本研究は、2015年10月から2016年1月にかけて行った「学校生活と将来に関する親子継続調査」(JLPS-J)について、データのクリーニングとコーディングを行い。分析可能なデータセットを構築した。特に分類については従来のSSM調査で用いられている職業翔分類だけではなく、日本標準職業分類に基づく、国勢調査の職業分類を使用した。またこの回収データの結果をもとに、ディスカッション・ペーパーとして2016年4月に発行した、そこでは、(1)調査の目的と背景を説明した上で、(2)調査の設計を示した。そして、(3)回収率を示し、回収に影響を与える要因を検討した上で、(4)有効回収サンプルの属性について、2011年に内閣府が行った中学3年生と保護者を対象とした調査との比較から検討し、データの質について議論した。また教育期待の社会経済的格差についての分析を行った。この調査の状況や基礎的な分析の結果については、教育社会学会で報告した。また、日本社会学会では、条件付きロジットモデルを用いて、各進路へのイメージが教育選択とどのように関連しているのかを明らかにし、教育選択の社会経済的格差生成メカニズムについて議論した。

その結果、高校生の調査を用いたデータとほぼ同様の結果が得られることが明らかになった。また、希望する高校について性差や、悩みについての基礎的な分析およびそれが期待する進路とどのように関連しているのかについての分析を行った。また国際社会学会社会階層部会での社会移動に関する報告および資料収集から、平成29年度の調査の分析枠組みを明確化することが可能となった。クリーニングやコーディングを集中的に行うことによって、データを当初より早く完成させ、調査データの質に関するディスカッション・ペーパーを発行することが可能となった。また、中心的な研究課題である教育選択の社会経済的格差生成についての分析を行い、高校生に対する調査とほぼ同様の結果を得ることができた。これら成果については、教育社会学会および日本社会学会という2つの学会について報告を行い、追跡調査や研究成果報告のための示唆を得た。さらに国際社会学会社会階層部会への参加・報告から分析枠組みについての示唆を得た。本年度は2015年に中学3年生とその母親を対象として行った調査の追跡調査を行った.ベースサンプルの分析結果から明らかになった課題,高校に進学していたら2年であること,2012年の高校生調査との比較が可能なことなどを踏まえて調査票を作成した(2017年4月開始,11月確定).そして,東京大学社会科学研究所研究倫理審査委員会の承認を受けた上で,2017年11月から2018年1月にかけて,郵送調査を行った.郵送調査の結果,2015年の調査で有効回答が得られた1,854世帯のうち,1,591世帯(85.8%)の回答を得た.ただし,母親のみ回収の世帯が92世帯,子のみ回収の世帯が3世帯あり,ペアで回収できた世帯は1,496世帯であった(80.7%).調査票には,子どもの情報については進学した高校の情報や高校卒業後にどのような学校に進学したいか(学校名・学部学科名)などの項目が追加された.データの納品後はこれらの情報のクリーニングとコーディング(職業,高校偏差値,高校学科,大学偏差値など)を行った.基礎的な分析として,中学時の進学を希望していた高校の偏差値・学科と教育期待・教育アスピレーションと実際に進学した高校の偏差値・学科と教育期待・教育アスピレーションの情報を用いた固定効果モデルによる分析を行った.その結果,普通科希望から専門学科への変化は,教育期待・教育アスピレーションを下げることが示唆された.この結果については,高校階層構造の影響をみるための因果分析として論文をまとめている.第2波調査では,2015年の調査で有効回答が得られた1,854世帯のうち,1,591世帯(85.8%)の回答を得た.ただし,母親のみ回収の世帯が92世帯,子のみ回収の世帯が3世帯あり,ペアで回収できた世帯は1,496世帯であった(80.7%).しかし,調査回収率は十分高いといえる.また基礎的な分析からは高校トラック構造の因果的効果の影響が実証されており,当初目的の成果達成に必要なデータが揃ったといえる.特に問題がなくデータは回収され,価値の高いパネルデータを得ることができたといえる.2015年の中学3年生と母親を対象とした調査では、合計4,117ペアに調査票を郵送し、2016年1月までに1,854ペアからの有効回収(45.0%)があった。