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戦略的CSR経営のためのクラスター・イノベーションとコントロールシステムの研究

産業クラスターは、産業分野で企業が相互連携したり、SCMで多数の関連する企業が集積することで、生産性、革新性を生み出すことである。この集積が、局所的集積だけでなく、ネットワークで、場と場の連携が大きな競争力を形成している。アセアンに集積する電機・自動車・商社を対象にして、事例研究と本社へのアンケート調査をおこなった。知見としては、アセアンの日本製造業は、現地化された製品・部材を提供から、グローバルに有機的に連携し、経済的成果・男女間の平等・雇用の社会的成果を高めることにも貢献しており、そのための仕組みとしての集積とマネジメントの重要性、マネジメントコントロールの重要性が明らかになった。平成25年度においては、CTグループ(文献調査グループ・フィールドスタディー)、CSRグループ(文献調査と専門意見開示・研究提案担当)、それに、ANTグループ(文献調査と調査項目の事前レビュー担当)に分けることで、スタートした。結果的に、CTグループは、CSRグループと一体化して、2グループで研究を実施した。前半では、主な対象企業を選定して、欧州(オランダ、ベルギー、パリ)において、5社の企業活動について、事前に調査質問状を送りヒアリング調査をおこなった。後半では、インドネシアにおいて、同様の調査をジャカルタで実施し、2社にヒアリング調査を実施した。それに関連して、アンケート調査を平成26年2月に実施し、1030社(東証1部上場企業で製造業)にアンケートを行い、68社から回答を得た。回答率が非常に低いことから、提出の依頼を平成26年4月-5月に実施予定であるが、回答先の名前を原則、開示なしであることから、違った方法で再度、予定している。それ以外に、大手企業として、CSRに比較的熱心な企業に集中的にヒアリングを国内(京都、東京、大阪)で実施した。上記の活動以外に、各研究者別に、国内外の学会報告で関連する内容について、各自で報告を行った。2ー3月における、年間成果のまとめと次期計画についての討議は、3月20日(立命館大学大阪校)と12月26日(成城大学)において実施し、理論的な検討とアンケート結果についての検討ならびに課題抽出を行った。なお、上記以外に、6月29日(明治大学)、11月1日(京都)、において、会合をもち、内容についての調査内容に確認と報告・討議をおこなった。平成26年度においては、CTグループ(文献調査・フィールドスタディー)、CSRグループ(文献調査と研究提案グループ)というグループ区分を一体として、ANTグループとの2グループで第3年度の最終研究をスタートした。第1グループの成果としては、鈴木を中心に、関係性マネジメントと顧客満足に関する研究を一定のクラスターを前提に分析した成果を明らかにした。また、ANTグループ(文献調査と海外でのインタビュー調査)を実施し、海外でのクラスターとして、ベトナムにおける電気・電子デバイス関係の日本法人企業3社への国内での調査ならびに、現地での調査を行いある程度、クラスターとしての集積の意義(主に、労働集約的作業を中心とすることからコストと人的資源の質の安定性)に着目した立地確保が寄与していることが、いずれの企業での聞き取りでも確認できた。また、塘・金を中心に、米国への調査と淺田・金による、ベトナム調査、ならびに、平井・金による前年度のアンケートデータの分析結果をもとにして、欧米雑誌への投稿・公開(金・淺田・平井)、ならびに、鈴木等による国内における国際戦略経営学会機関誌における公開で、一定の成果を明らかにした。とりわけ、淺田・塘による、クラスターとしての産業集積と戦略的情報ネットワークを手段とした先進国・中進国まで巻き込む、航空機・電機産業におけるグローバル・ネットワーククラスターの発展と進化については、マネジメントコントロールのあり方・システムの機能を考える上で、新たなイノベーションを考察する上でも、その進化の過程は、重要な研究課題であることを示唆できたと言える。調査とヒアリングについては、事前に設計した質問表などを利用して一定の知見は得られた。例えば、アンケート調査では、日本製造法人の海外展開先への権限委譲とモニタリングでは、製造計画にそった現地マネジメントについて間接的コントロール(詳細な報告と指導・助言が相関しないという特性が強い)が観察された。さらに、国際学会に出席することで、アジア中心に研究者ネットワークとの新しい関係も構築し、成果につなげる可能性は高い。しかし、上記の郵送質問表調査の実施(2013年)の調査データ量が十分なものが確保できていないことから、今後のヒアリングとグローバル産業クラスターにそった事業構造の展開と戦略的コントロールシステム・統合的報告制度の多元的ステークホルダーとの関係性などの側面についての新たな知見をさらに絞って明らかにすることが今年の課題である。27年度が最終年度であるため、記入しない。管理会計学最終年度においては、より直裁的な成果なりエビデンスを得るために、海外でのアンケート調査で回収率を高める方策を最終的に決定し、実施することが必要だと理解している。

そのために、マレーシア・インドネシアなどの現地有力大学との連携、日本現地商工会、国際的監査法人のネットワーク、などを利用して信頼性の高いデータの確保と追加的なヒアリング(未訪問の中国・ベトナム、追加的調査としてインドネシア)などを候補としている。また、文献サーベイのさらにポイントを絞った実施も予定している。また、成果の報告として、国際学会、ならびに、国内における学術雑誌における論文公表などを実施し、成果の社会への還元を行いたい。調査先の選定において、同意を得ることと、信頼できるデータを提供してもらえる先が限定されていること。そのために、調査先の選定に時間がかかっている。また、アンケート調査においては、先行研究からの調査項目の抽出が回答率の向上と内容の厳密さ、正確さの面で、トレードオフであり、その影響が回答率の低さなどに反映している。これを次年度で克服することが課題である。研究者間のテーマに関連した連携については、2つのグループをベースにして今後行うが、研究目的が、理論サーベイと実態調査・理論検証という流れから、アンケートの設計に、いま以上の厳密さが要請されるのと、データの確保との関係について、研究チームメンバー全員に意見を反映するように、今後、行うことに注力して成果をあげていきたい。なお、ケースの調査では、北米・欧米のCSR先端企業の調査を入れることで対応したい。27年度が最終年度であるため、記入しない。短期雇用人件費が、計画ほど支出しなかった。理由は、平成26年度実施計画していた、アンケート調査などの実施を1年延期し、平成27年に実施することで、変更になっている。課題・仮説を一層限定して、仮説検証型の質問表を作成して、多量標本により、検証を行う。そのために、回収率を向上させるべく、対象、質問量などを限定したものを作成して実施する。また、事例調査については、製造業とサービス業のそれぞれ、統合報告・CSR経営に強みをもつ企業を一定程度抽出して、深い事例研究を行う。なお、そのための対象企業については、日本企業が原則対象であるが、一部は、海外企業についてもコンタクトをとりできれば、事例調査を行い、日本企業と海外企業の戦略的CSRについての取り組みの比較についても明らかにする予定である。本年度は、計画の最終年度であり、人件費・雇用費ならびに、郵便調査費用として、その分は利用する予定である。調査郵便費用の残額は、臨時雇用費に当てる予定である。大きな相違点は、物品費の購入でワークステーションの購入を計画していたが、小型に機械購入とSPSSなどの統計パッケージについても比較的安い金額で購入できたこと。金額的な差額はそれほど大きくないので、臨時雇用費用などに利用予定である。
都市街路網の機能評価と整備プログラム策定手法の開発

本研究においては、次の通り街路整備プログラム策定手法についての研究を行った。1.街路がネットワークとして、変動する交通需要に対して、安定的な交通サービスを提供しうる能力を、時間信頼度という概念により表現する方法を作成した。2.自動車交通機能、公共交通機能、歩行者交通機能、アクセス機能など街路のもつ様々な機能を総合評価し、都市街路網として都市の機能に寄与する働きを計量的に評価する評価関数を作成した。3.街路整備を行うための財政上の制約、事業実施順序等事業相互間の関連、上位計画との整合性、地域バランスなどの街路整備プログラムを策定する上での制約条件について、その計量的定式化法および最適化手法適用法について検討を行った。4.組み合わせ最適化手法の一つである遺伝的アルゴリズム(GA)の適用を通して、複数の街路網整備代替案を組織的・客観的に作成するとともに、それらの優劣を比較・評価し、解を更新して、最適解に収束させる方法について、効率的かつ精度の高い計算方法の検討を行った。5.本手法を実際の都市における街路整備計画に適用し、街路整備プログラムの時系列的最適解を求めた。この理論解と実務者によって経験的に作成された計画案の比較を通して、本手法の有用性・実用性を明らかにするとともに、適用の限界・課題を取りまとめた。6.国際シンポジウムにおいて本研究成果の発表を行い、内外の研究者と意見交換を行って、本研究に関する全般的な検討を行った。7.以上の研究成果を取りまとめ、報告書を作成した。都市の幹線街路網計画を策定するにあたっては、限られた予算のもとで最大の投資効果を得るよう、都市の将来構想を見据えた中・長期的な整備計画策定が必要である。このため、本研究では都市の幹線街路の果たす機能を、交通機能、防災空間機能等各機能について計量的に表現し、それらを総合評価する方法を示す。その上で事業費や上位計画との整合性など整備を行う上での制約条件を明らかにし、これらを考慮してシステム工学的手法を用いて複数の代替案を作成し、実行可能な最良の代替案を抽出する方法を示す。本年度においては、主として都市街路の機能評価についての研究を、実際の都市を対象として、次の通りに行った。(1)街路の交通機能について、交通混雑の緩和、交通流の円滑化等を図る能力を、街路網としての取り扱いの中で計量的に表現する方法を作成した。(2)街路がネットワークとして、変動する交通需要に対して、安定的な交通サービスを提供しうる能力を、時間信頼度という概念により表現する方法を作成した。(3)街路が歩行者・自転車通路として安全かつ快適に利用できる機能を計量化した。(4)街路によって様々な公共施設に接近できる機能を計量的に評価する方法を作成した。(5)街路が上・下水道等ライフラインを収容する機能を計量的に評価する方法を作成した。(6)街路の避難路・延焼防止等防災空間としての機能を評価する方法を作成した。(7)街路が都市に緑を提供し、市民に憩い、安らぎ等精神的充足感を与える環境・公共空間機能を計量的に評価する方法を作成した。(8)街路が沿道の土地利用を誘発し、沿道の資産価値を上昇させるとともに、良好な市街地を形成する都市形成機能を計量的に評価する方法を作成した。(9)以上の街路のもつ様々な機能を総合評価し、都市街路網として都市の機能に寄与する働きを計量的に評価する本年度においては、14年度の研究成果を踏まえた上で、次の通り街路整備プログラム策定手法についての研究を行った。(1)街路のもつ様々な機能を総合評価し、都市街路網として都市の機能に寄与する働きを計量的に評価する評価関数を作成した。(2)街路整備を行うための財政上の制約、事業実施順序等事業相互間の関連、上位計画との整合性などの分析を通して、街路整備プログラムを策定する上でのさまざまな制約条件とその計量的定式化法を明らかにした。

(3)上記の制約条件のもとで、最新のシステム分析手法である遺伝的アルゴリズム(GA)およびネットワーク交通均衡理論の適用を通して、複数の街路網整備代替案を組織的・客観的に作成するとともに、それらの優劣を比較・評価し、最適解を導出する方法を構築した。(4)複数の街路整備代替案に対して、それらの整備効果・便益ならびに整備に要する費用について時系列的な分析を行い、これより限られた財政支出に対して最大の整備効果を得ることのできる最適案を抽出する方法を作成した。(5)本手法を、パイロット・スタディーとして大都市周辺部の衛星都市の街路整備計画に適用し、実際的条件ならびに実際的制約条件のもとで、街路整備プログラムの時系列的最適解を求めた。この理論解と実務者によって経験的に作成された計画案の比較を通して、本手法の有用性・実用性について検討を行った。本年度においては、14・15年度の研究成果を踏まえた上で、次の通り街路整備プログラム策定手法についての研究を行った。(1)街路のもつ様々な機能を総合評価し、都市街路網として都市の機能に寄与する働きを計量的に評価する評価関数を作成した。(2)街路整備を行うための財政上の制約、事業実施順序等事業相互間の関連、上位計画との整合性などの街路整備プログラムを策定する上での制約条件について、その計量的定式化法および最適化手法適用法について検討を行った。(3)遺伝的アルゴリズム(GA)の適用を通して、複数の街路網整備代替案を組織的・客観的に作成するとともに、それらの優劣を比較・評価し解を更新して、最適解に収束させる方法について、より効率的かつ精度の高い計算方法の検討を行った。(4)本手法を実際の都市における街路整備計画に適用し、街路整備プログラムの時系列的最適解を求めた。この理論解と実務者によって経験的に作成された計画案の比較を通して、本手法の有用性、実用性を明らかにするとともに、適用の限界、課題を取りまとめた。(5)国際シンポジウムにおいて本研究成果の発表を行い、多くの研究者と意見交換を行って、本研究に関する全般的な検討を行った。(6)以上の研究成果を取りまとめ、報告書を作成した。
貝殻色素を基にしたアワビ餌料の探索技術の開発

アワビは、摂餌した藻類の色素により貝殻が着色すると考えられており、貝殻色素を基にアワビの餌となる藻類を探索できる可能性がある。そこで、養殖アワビの貝殻からタンパクを抽出し、アミノ酸の配列情報を基に餌料藻類を同定ができるか検討した。また、餌となるアワビ用人工餌料からDNAを抽出し、塩基配列情報を基に人工餌料に含まれる藻類を同定し、貝殻色素との関係を調べた。養殖アワビの貝殻表面を削り取りタンパクを抽出後、二次元電気泳動を行うと赤や青に着色した数個のスポットが検出された。そこで、ペプチドシーケンサーにより分析すると、2つの貝殻色素タンパクについてアミノ酸配列が得られ、相同性検索からいずれもラン藻のフィコビリン・タンパクの一種であるフィコエリスリンであることがわかった。また、人工飼料から得られた16SrRNA遺伝子やPsbA遺伝子の塩基配列は、褐藻のコンブなどのほかにラン藻(スピルリナ)と高い相同性があった。ラン藻類は赤や青色となるフィコビリン・タンパクを保持することから、人工飼料により飼育されたアワビの貝殻が着色したのは、飼料に含まれるラン藻のフィコビリンが貝殻に固定されたのが一つの要因と考えられた。また、貝殻を構成するタンパクのアミノ酸配列を調べることにより、餌料を推定できることが明らかとなった。貝塚から出土したアワビ貝殻からタンパクや色素が分析できれば、当時の沿岸環境やアワビの餌料環境に関する情報の一端を知ることができる。そこで貝塚から出土したアワビ貝殻を用いてタンパクや色素の分析が可能か検討した。前述(養殖アワビ)の方法で得た貝殻抽出液を電気泳動し染色したが、タンパクのバンドは得られず、貝殻タンパクはすでに分解した可能性が推察された。一方、HPLCによる色素分析では、最大吸収波長約620nmに色素のピークが観察され、色素は長期間貝殻中に残存し、分析できることがわかった。アワビは、摂餌した藻類の色素により貝殻が着色すると考えられている。放流アワビは"グリーンマーク"と呼ばれ貝殻の一部が緑色になることが知られており、天然アワビにはない放流アワビ独特の特徴とされている。しかしながら、放流アワビの貝殻が緑色なのは、光合成色素のクロロフィルaやbによるものか、キサントフィル類など藻類の補助色素によるものか、それともフィコビリンなど色素タンパクによるものか詳細は知られていない。そこで、養殖アワビの貝殻から色素を分析し、検出された色素組成を基にアワビの貝殻が緑色になる要因を調べた。ブレンダーで粉砕した養殖アワビの貝殻から脂溶性色素を抽出し、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)により分析を行ったところ、すべての植物が保持するクロロフィルa、配合飼料や珪藻、渇藻が保持するフコキサンチン、緑藻などが保持するクロロフィルbやゼアキサンチンが検出された。それ以外に、通常海水サンプル(植物プランクトン)からはほとんど検出されず、深所に生息する大型緑藻が保持するとされるシホナキサンチンが特徴的な色素として貝殻から検出された。一方、脂溶性色素抽出後の貝殻粉末から水溶性色素を抽出し、等電点電気泳動とタンパク用のHPLC分析を行ったところ、等電点電気泳動からは青と赤のバンドが検出され、HPLC分析から最大吸収波長約610nm、約550nmのフィコシアノビリン、フィコエリスロビリン様色素が検出された。以上より、"グリーンマーク"は種々の脂溶性色素と2種類の水溶性色素の混色であることが明らかとなった。
中世西洋古写本における未刊行宗教散文の校訂

成果[St John's College, G.31]:G.31は、『創世記』の中世英語訳である。主にウルガタ聖書をもとにしており、Peter ComestorのHistoria scholastica、その中仏語訳La Bible historiale、Peter RigaのAuroraなどからの引用と、訳者自身の加筆を加えた自由でこなれた訳となっている。14世紀末Wyclif派によって聖書の英語訳が初めて試みられたが、教会はWyclif派を弾圧して、1408年、一切の聖書の翻訳、またそれを使用したり保有したりすることを厳しく禁じた。弾圧は宗教改革まで続いたことを考えると、15世紀半ばにこのような自由な聖書訳が上梓されたことは驚異に値する。本テキストの校訂本(エディション)は、Middle English Textsシリーズ(Heidelberg University)から、出版が決まり、編集部と準備を進めている。エディションは英語テキストと、及びウルガタ聖書、Historia scholasticaの対応箇所を並列段組で示し、La BibleHistorialeはAddendumとして巻末に付す。Introductionでは時代背景、作品のスタイル、原典についての論述、創作年代、対象などについて論じ、詳細にわたる注とglossary, bibliographyを付ける。準備の一環として、Wyclif派と15世紀イギリスの英訳聖書、また本テキストとWyclif聖書との関連を論じた論文を学会で発表した。Cambridge大学MagdaleneコレッジPepys2125写本に含まれる未校訂宗教文献を順に校訂し、出版するという研究課題のうち、2002年度には以下の成果を得たことを報告いたします。1.Item3「悔い改めについて」の本文校訂作業:マイクロフィルムおよび写本原本との校合を重ね、転写の精度を向上させる。誤記を改めながら内容を把握し、句読点を打ち最落をつける。(90%完了)2.Item3「悔い改めについて」の本文への付注:ギリシャ・ラテン教父からの引用、孫引きを明らかにし、典拠を確定する作業。ただし、間違って引用されている場合もあり、末確認の引用も残っているので、引き続き調査をする。難解な語に現代英語訳を付ける。本文校訂の詳細を示す。特異な事項に説明を付ける。(70パーセント完了)3.Item3「悔い改めについて」へのイントロダクション:Oxford大学の研究員にチューターを依頼し、イントロダクションの英語と学術的な面でのブラッシュアップ指導を受けている。指導は2回受けたが、今後さらに改善を加え、海外での出版を目指す。4.以上の研究経過を踏まえ、大阪産業大学論集に論文を発表した。(別記)5.Pepys2125に含まれるその他の文献の校訂については、基礎資料の収集を含め校訂・出版に向けて準備をすすめている。(1)Cambridge大学MagdaleneコレッジPepys2125写本,Item3「悔い改めについて」の校訂・本文校訂作業の完了:マイクロフィルムで不明確な箇所について、写本原本と校合し、テキストを確定。Punctuationの再考、確定。・付注作業の完了:Glossarial notes ; Editorialnotes;その他、特異な事項に説明をつける他、ギリシャ・ラテン教父からの引用について典拠を示す注(本作業は、膨大な文献に関連するため、完了することはできなかった。)・イントロダクションの完成:校定本のイントロダクションは、テキスト本文に並ぶ重要なものなので推敲を重ねてきたが、夏に、Oxford大学Gray Friar College, fellow, Dr Ann.Mouronのsupervisionを受け、完成したと判断された。・以上の成果をまとめ、海外の専門誌に投稿。審査中・同写本には、中英語による旧約聖書・創世記が収録されている。Petrus ComesterによるHisroria Scholasticaと聖書を元に書いたと前書きに記されているが、Hisroria ScholasticaをGuyart Desmoulinが中仏語に翻案した、Bible historialeが間に入っており、さらにconflateされている。聖書からの引用部分には、Wycliffite聖書の影響も散見され、詳しい調査が必要である。

・同様のテキストは他に確認されておらず、大変興味深い文献であるが、まだ、校訂・刊行されていない。同写本のマイクロフィルム化から、本文転写・テキスト確定の作業をほぼ完了。Hisroria Scholastica, Biblehistoriale, Wycliffite聖書との対照作業が進行中。また、直接の原典が存在するかどうかを、調査中である。(3)予算は、現地で写本を確認し、論文指導を受け、貴重文献を収集するための調査研究旅費(Cambridge, Oxford)、謝金、関連図書の購入、執筆・印刷のための用品に充てました。・エディションは、Canada, Tronto大学、Pontifial Institute for Mediaeval Studies発行学術誌Mediaeval Studiesにて継続審査中である。途中、主査の指導により、表記方法の変更、解説の一部加筆、ギリシャ・ラテン教父からの引用についての本文注の加筆を行った。平成17年1月に最終原稿を提出し、本年度末までに掲載の可否について最終回答をもらえるよう、お願いしてある。典拠を示す注(本作業は、膨大な文献に関連するため、完了することはできなかった。)・16年度中の実績:1.16年2月-3月、Cambridge、London現地にて写本の確認):G.31写本を書き起こし、句読点、段落付け、大文字使用、写字者の間違いの訂正、つづりの確定;フランス語典拠について、直接原典となった可能性のある写本が存在するかどうかをいちいちの写本に当たって調べた。;ウィクリフ派聖書の影響について。ウィクリフは聖書の写本に実際当たって調べた。2.16年12月・日本中世英語英文学会第20回記念大会:Historye of the Patriarkisとウィクリフ派聖書の影響関係について調べ口頭発表を行った。
味覚中枢における情報処理機構の解明と味覚情報の解読

本研究の最終目標は、ヒトがどのように味を感じているかを脳機能計測によって推定することである。そのためには、高精度でかつ詳細な脳機能計測データを取得する必要があり、超高磁場(7テスラ)MRIを利用した。超高磁場MRIは、計測感度の向上という利点がある反面、高解像度ゆえに被験者や体内構造の生理的運動の影響、さらに画像の歪みなどの影響により計測精度を低下させる。したがって、最適な実験系の確立を行い、つぎに、最適な条件下で得られた大脳味覚野fMRI計測データから活動領域の同定および符号化の機構を明らかにすることを目的とした。超高磁場MRI特有の問題を解決するために、画像の歪みを低減する撮像条件の最適化、画像歪みの補正、心拍などの生理的ノイズ除去、被験者の動き補正を超高磁場fMRI用に確立した。その結果、従来のfMRIよりも高い解像度で歪みの少ない画像を取得でき、灰白質にそった脳活動が得られた。さらに、従来のfMRIを用いて脳活動を計測し、超高磁場MRIの撮像法や解析手法を確認した。さらに、磁場強度の増強によりMRI磁石周辺の実験環境が制限されるため、味覚刺激を行う上でも工夫が必要であった。複数のシリンジポンプを用いてPCによる制御を行うことで、時間的に正確かつ刺激時間の調節を可能とし、複数の味溶液刺激を可能とした。ただし、被験者の負担を考慮し、且つ、十分な活動が得られる刺激時間や刺激量の調整を行った。超高磁場MRIにおける撮像法や解析法の最適化や刺激方法の工夫により、口腔内への味溶液刺激に対して、3T-fMRIと比較して高精度な活動領域(主に大脳味覚野の島皮質前後部や弁蓋部)を再現よく取得できるようになった。今後は、超高磁場MRIにおいてこれらの方法を用いて、味覚中枢における脳活動のデコーディングによって味覚情報の解読を行い、被験者が感じている味の推定を目指す。本研究では,超高磁場MRIを用いた機能的MRI(fMRI)と最新の数理的解析技術を組み合わせた脳機能計測システムを構築し,ヒトの味覚中枢の活動を空間軸・時間軸の両面から高精度に計測・解析する。超高磁場MRIは,照射パルスの波長が短くなるために,取得される画像に信号ムラが生じ,さらに磁場の不均一も顕著となるため,画像の歪みや信号ロスが大きくなる。平成27年度は,超高磁場MRIにおいて味覚fMRI計測を行うための撮像条件の最適化を行った。また,脳構造画像においても詳細な検討に耐えうる撮像を行うための最適化を行った。fMRI画像は,パラレルイメージングと空間分解能のパラメータを信号対雑音比を考慮して最適化を行った。その結果,1mm立方の空間分解能で歪みの少ない画像を取得でき,灰白質にそった機能信号が得られた。構造画像では7テスラを用いた場合の灰白質,白質の緩和時間を考慮して画像を取得した。それにより,灰白質と白質の分離が比較的容易になり,機能画像との重ね合わせが可能となった。以上,撮像パラメータの最適化を行うことで,味覚刺激による活動が高解像度で取得できるようになった。味覚fMRI計測では,刺激溶液を口腔に含んだあと嚥下を行うために被験者頭部の動きが伴う。そのため画像の動き補正は必須である。現在,リアルタイムに行う動き補正装置の性能評価を行っている。本施設が所有する超高磁場MRIはパッシブシールド型装置のため,刺激装置などの周辺機器は従来のMRI装置よりも遠ざける必要がある。そのため,味覚刺激装置の設置や刺激方法などの設定に時間を要した。今年度は味覚刺激による脳活動の計測にとどまった。今年度,味覚刺激を複数のシリンジポンプを用いてPCによる制御を行い,時間的に正確にかつ刺激時間を調節できるようになり,複数の味溶液による刺激を可能とした。今年度は,異なる味質により活動部位が異なるのか,fMRI信号より濃度をデコーディングできるのかを検討するために,うま味,塩味,甘味,うま味については異なる濃度について検討を行った。被験者に8秒間味溶液を口腔内に保持し,その後,嚥下を行った。味溶液で刺激後,蒸留水あるいは人工唾液を口腔内に注入し洗浄とした。超高解像度の機能画像により,味溶液刺激によって口腔・舌領域の運動領域と体性感覚領域,島皮質中心溝,弁蓋部に活動がみられた。これらの領域は,先行研究結果と一致している。本研究では,対照溶液の蒸留水や人工唾液に対しても味溶液刺激と同様に,体性感覚領域に加えて島皮質などでの脳活動が得られた。この結果,対照溶液は味溶液刺激の体性感覚領域の活動とともに島皮質などの活動も相殺することになり,味覚に対する特徴的な脳活動は得られなかった。今年度採用した刺激プロトコールでは,味溶液の嚥下後,わずかに口腔内に残っている可能性があり,その後,対照溶液を注入することによって,残存する味溶液が刺激となり島皮質などの活動につながった可能性がある。味溶液刺激に対して活動するとされている島皮質や弁蓋部領域に注目して脳活動データの解析を行った。それら領域において,味溶液刺激の濃度に対して異なる活動はみられたが,明らかな依存性は検出されなかった。

しかし,その原因として,今回使用した刺激方法とプロトコールに問題があった可能性がある。今後,味覚刺激後に対照溶液刺激を複数回行うなど刺激プロトコールを変更し,濃度依存性についての検討が必要である。本研究では,超高磁場MRIを用いた機能的MRI(fMRI)と最新の数理的解析技術を組み合わせた脳機能計測システムを構築し,ヒトの味覚中枢の活動を空間軸・時間軸の両面から高精度に計測・解析することを目的とする。以下の実験は,情報通信研究機構に設置された倫理・安全委員会において研究内容の安全性・必要性に関して承認を得て実行した。味溶液刺激に対するこれまでに高解像度で得た脳活動の正確な位置情報を得るために構造画像を取得する必要がある。超高磁場MRI装置では,高磁場化にともないRFパルスの波長が短くなるために生じる定常波によって構造画像に信号の濃淡(ムラ)が生じる。今年度は,信号ムラを低減するための撮像法を用いて構造画像を撮像し,そのパラメータの最適化を行った。さらに,その画像から灰白質の脳活動を抽出するために,灰白質,白質,脳脊髄液の分離を行う必要がある。しかし,高解像度の構造画像はデータ量が大きいため,解析に時間を要する。そこで,新たな解析法を開発し,大容量データに対しても短時間で分離を可能とし,灰白質だけの活動を得ることができるようになった。大脳味覚野である島皮質は,脳脊髄液との分離が特に必要となるが,本手法を用いることで味溶液刺激に対する島皮質領域の灰白質から信号を取得できるようになった。複数のシリンジポンプを用いてPC制御による味覚刺激を行った。前年度の問題点であった残存する味溶液を検討するため,刺激時間を短く,味溶液量を少なくして刺激を行った。被験者に2秒間甘味溶液を口腔内に与え,さらに味溶液の洗浄および体性感覚の影響を除くために,蒸留水で同じ刺激を行った。口腔・舌領域の体性感覚領域,大脳味覚野である島皮質,弁蓋部に活動がみられた。刺激時間や刺激量を変化させときの味溶液刺激の脳活動が得られた。超高磁場MRIにおける脳機能計測法の確立を行った。刺激時間や刺激量をかえた条件での味溶液刺激に対する脳活動を取得し,データ解析を行った。そのために,脳機能画像の歪み低減の撮像法の最適化,画像歪みの補正法,心拍や呼吸などの生理的ノイズ除去,被験者の動き補正を行った。また,脳活動領域を同定するために構造画像の規格化,構造画像からの組織の分離法の確立を行い,それらの使用を可能とした。これらの補正法,規格化や分離法を確立するために想定以上に時間を必要としたが,現在では,島皮質や弁蓋部など幾つかの領域で活動を得ることが可能となった。本研究の最終目標は、ヒトがどのように味を感じているかを脳機能計測によって推定することである。そのためには、高精度でかつ詳細な脳機能計測データを取得する必要があり、超高磁場(7テスラ)MRIを利用した。超高磁場MRIは、計測感度の向上という利点がある反面、高解像度ゆえに被験者や体内構造の生理的運動の影響、さらに画像の歪みなどの影響により計測精度を低下させる。したがって、最適な実験系の確立を行い、つぎに、最適な条件下で得られた大脳味覚野fMRI計測データから活動領域の同定および符号化の機構を明らかにすることを目的とした。超高磁場
サーベイ実験による政治情報伝達現象の国際協働研究

本研究は「サーベイ実験による政治情報伝達現象の国際協働研究」という大きなテーマ設定の下で、1国際組織の授権による対世論説得効果の分析、2見えない危機における政府声明の対世論情報効果の分析という二つの研究を行い、社会科学引用インデックス(Social Science Citation Index: SSCI)で評判の高い雑誌よりから複数の論文を刊行しようとするものである。1と2について、既に日本人との共著でSSCI論文を有するPIの多湖淳が統括をし、北海道大学の小濵祥子、神戸大学の松村尚子がそれぞれテーマを分担して、米国のDuke大学のGrieco教授、中国の香港大学のQuek助教授との協働を進める。1国際組織の授権による対世論説得効果の分析については松村とGrieco、2見えない危機における政府声明の対世論情報効果の分析については小濵とQuekの組が協働を主導し、多湖が両者をさらにネットワーク化して相互の刺激し合いを促進し、政治情報伝達現象における国際比較実験研究の意義をまとめる研究を進める。2018年度においては研究体制の確立のため、日本の3研究者での打ち合わせのほか、2018年1月にQuek助教授と東京での面談を実現したほか、2019年春にGrieco教授の東京訪問について調整をした。また、共同研究のコアである実験の設計のほか、国際学会でのパネル公募への応募を開始し始めた。研究の実施体制構築と確立が2018年度の重要な課題であったが、それは十分達成され、実験デザインの議論が緊密に行われ、満足いく形で進捗している。1国際組織の授権による対世論説得効果の分析においては、新しい研究のフロンティアが説得される対象の国民をうまく分解すること(unpacking the audience)にあると考える。国際組織に対する考え方は政治的な立場(いわゆる右派・左派、孤立主義者・国際主義者)で異なり、受け取る情報も違うはずであるが、過去の研究は(自らのBJPS論文も含め)これを区別せずに国民を集合体として扱い分析をしてきた。Duke大学のGrieco教授も同様の問題の存在を認めており、日米協働研究チームによって国民をうまく分解すること(unpacking the audience)を試み、革新的な研究を行いたいと考える。そのための実験を2019年度は実施していく。また、2見えない危機における政府声明の対世論情報効果の分析においては、民主主義国での声明効果が繰り返し実証されているものの、権威主義体制の国家では実験ができておらず、理論と実証結果の一般化の可能性について限界がある。すなわち、日本やアメリカ、韓国だけではなく中国やシンガポールといった国でのサーベイ実験が欠かせず、その作業を本資金と香港大学のQuek助教授と北海道大学の小濵およびPIの多湖の協働で実施するが、2019年度はその第一次実験の実施を試みる。予定していたプレ実験が研究倫理審査に時間を要したこともあり、計画した2018年度に間に合わず実施できなかった。

しかし、2019年度早々に実施が可能であり、研究が著しく遅延している状態にはない。また、旅費について予定していた香港への渡航が日程調整がうまくいいかず、2019年度へ延期することになっている。次年度使用額分は実験と旅費への充当という形で使用計画を立てている。
口腔トレポネーマのべん毛構造の解析とべん毛を介した定着機構に関する研究

本申請研究では、口腔スピロヘータの代表的細菌で、歯周病の発症や進行に強く関連するTreponema denticolaの、べん毛繊維構成タンパク質であるFlaB1、FlaB2およびFlaB3をコードすると予想される遺伝子、それぞれ、flaB1、flaB2およびflaB3の、すべての組み合わせの欠失変異株(つまり、各遺伝子単独、および、2あるいは3つの遺伝子を同時に欠失した変異株)を作製し、基本性状(増殖や形態等)、べん毛構造、べん毛タンパク質発現、運動性および定着性などについて比較検討した。各遺伝子の欠失変異は、PCR法にて確認した。また、各欠失変異株におけるFlaB1、2および3タンパク質の発現を二次元電気泳動およびウェスタンブロット解析にて検討したところ、該当するタンパク質が消失することを確認した。すなわち、例えば、flaB1欠失株の場合、FlaB2および3の発現は認められた。また、リアルタイムPCRで、mRNA発現を検討したが、ウェスタンブロットと同様の結果であった。増殖性は、遺伝子の欠失によっても、変化はみられなかった。べん毛繊維構造は、全遺伝子(flaB123)欠失株を除く変異株では、観察された。flaB12およびflaB123欠失株で、菌体長の伸長が認められた。運動性は、flaB12およびflaB123欠失株で、顕著な低下あるいは消失がみられたが、flaB2欠失で若干、flaB13欠損で顕著な上昇が認められた。宿主細胞への付着性には、菌株間で差異はみられなかった。以上のことから、T. denticolaのべん毛繊維は、FlaB1、FlaB2およびFlaB3からなり、いずれか一つのタンパク質しか発現しなくても、べん毛繊維は構成されることが分かった。しかし、欠失変異により、菌体長に影響する場合や運動性が向上したり、あるいは低下したりする場合が認められた。また、べん毛は、上皮細胞への付着には関与しないようであった。本研究の主たる目的は、口腔スピロヘータ細菌Treponema denticolaのべん毛を介した運動性および定着(バイオフィルム形成)機構を明らかにすることである。しかし、基礎研究での汎用株ATCC 35405を用いて検討を試みたところ、本菌株はほとんど運動性を示さなかった。そこで、複数のT. denticola株を比較検討したところ、運動性の低い株(2株)と高い株(2株)を得ることができた。これらの株の各種性状を比較し、論文にて公表した(Microbial Pathogenesis 102 (2017) 82-88)。現在、べん毛繊維構成タンパク質をコードする3つの遺伝子(flaB1、flaB2およびflaB3)のすべての組み合わせ(全7株)の変異株を作製中で、一つを除いて完成した。残る一つもまもなく完成するはずである。変異株作製後、べん毛構造や運動機能に及ぼす影響について検討する。さらに、べん毛が定着に機能するか否かについても検討する。活発な運動性を示す株からは、変異株を作製することが困難であった。いくつかの変異株は作製できたが、諦めることにして、汎用株であるATCC35405株から作製することにした。この変更により、研究に遅れが生じた。また、既報の方法であるゲンタマイシン耐性遺伝子を用いた変異株作製は、ゲンタマイシンによる変異株の選択が難しく、かなり苦労した。しかし、これらの問題を克服し、予定していた変異株がほぼ作製できている。研究に遅れはあるが、目的はほぼ達成できているので、概ね順調に推移していると判断した。トレポネーマ・デンティコーラ(グラム陰性嫌気性細菌)は、歯周組織にバイオフィルムを形成して定着し、歯周病の発症や進行に関わる。また、本菌は、スピロヘータ細菌群に属し、活発な遊泳運動が特徴である。バイオフィルム形成と運動は相反する性状であるが、その制御機構は全く分かっておらず、本研究では、その解明を目指している。本研究では、まず、細菌の運動機関の主要構成構造体であるべん毛繊維の変異株作製を試みている。ただし、本菌のべん毛繊維は、FlaB1、FlaB2およびFlaB3という3つのタンパク質から構成されていると考えられているので、これらをコードする遺伝子の、それぞれ単独および各組合せの欠失変異株の作製を試みている。また、遺伝子変異により、運動性や歯肉上皮細胞への付着性に変化が生じるのか否かについて検討している。変異株については、FlaB2およびFlaB3の2つを欠失させた変異株がまだ作製できていない。一方、作製できた変異株については性状解析を進めている。3つの遺伝子すべてを欠失した変異株は、べん毛繊維が消失し、運動性も消失した。一方、変異株の中には、むしろ運動性が上昇したものもあった。歯肉上皮細胞への付着性は、遺伝子変異(及び運動性の変化)による影響は認められなかった。上述のように、残る一つの変異株が作製できていない。性状比較解析は、すべての変異株を同時に解析する必要があるため、実験を実施できないでいる。運動性が上昇した変異株については、その理由は全く分からないが、興味深い現象であるので、解析を進めたいと考えている。当初の推測と異なり、運動性と上皮細胞への付着性に、関連性はみられないようである。他の細菌に関する報告を精査し、今後の研究方針を考えている。

本申請研究では、口腔スピロヘータの代表的細菌で、歯周病の発症や進行に強く関連するTreponema denticolaの、べん毛繊維構成タンパク質であるFlaB1、FlaB2およびFlaB3をコードすると予想される遺伝子、それぞれ、flaB1、flaB2およびflaB3の、すべての組み合わせの欠失変異株(つまり、各遺伝子単独、および、2あるいは3つの遺伝子を同時に欠失した変異株)を作製し、基本性状(増殖や形態等)、べん毛構造、べん毛タンパク質発現、運動性および定着性などについて比較検討した。各遺伝子の欠失変異は、PCR法にて確認した。また、各欠失変異株におけるFlaB1、2および3タンパク質の発現を二次元電気泳動およびウェスタンブロット解析にて検討したところ、該当するタンパク質が消失することを確認した。すなわち、例えば、flaB1欠失株の場合、FlaB2および3の発現は認められた。また、リアルタイムPCRで、mRNA発現を検討したが、ウェスタンブロットと同様の結果であった。増殖性は、遺伝子の欠失によっても、変化はみられなかった。べん毛繊維構造は、全遺伝子(flaB123)欠失株を除く変異株では、観察された。flaB12およびflaB123欠失株で、菌体長の伸長が認められた。運動性は、flaB12およびflaB123欠失株で、顕著な低下あるいは消失がみられたが、flaB2欠失で若干、flaB13欠損で顕著な上昇が認められた。宿主細胞への付着性には、菌株間で差異はみられなかった。以上のことから、T. denticolaのべん毛繊維は、FlaB1、FlaB2およびFlaB3からなり、いずれか一つのタンパク質しか発現しなくても、べん毛繊維は構成されることが分かった。しかし、欠失変異により、菌体長に影響する場合や運動性が向上したり、あるいは低下したりする場合が認められた。また、べん毛は、上皮細胞への付着には関与しないようであった。残る一つの変異株作製を行う。その後、変異株の生化学的及び形態学的解析を行う。さらに、今年中に、バイオフィルム形成や上皮細胞への付着性についての検討に着手する。FlaB2およびFlaB3の二重欠失変異株については、なんども作製を試みているが、変異体を得られない。現在、作製法を変えて、再試行しているが、それでも得られない場合は、作製できた変異株だけで、種々の性状を比較検討する。補助事業期間内に、実験は終了できると考えているが、学術雑誌への公表等は、補助事業期間を延長して行う可能性がある。実験補助を予定通り依頼することができなかったために、謝金に余剰が生じたため。論文公表に伴う英文校正や投稿料を予定していたが、公表が遅れているため次年度使用額が生じている。オープンアクセスの論文に投稿することにしたので、その支払いに充てた。
筋性顎関節症に対するボトックスを用いた新規治療法開発

初年度は口腔顔面領域に異常疼痛が生じる眼窩下神経結紮モデルを使用した。このモデルは交付申請した筋骨格筋由来の異常疼痛ではないが、類似した疼痛性質と考える。末梢疼痛閾値および三叉神経脊髄路核ニューロン活動変調に対する改良A型ボツリヌス毒素の効果を行動学的、免疫染色学的検索を行った。方法は実施計画書を一部変更し下記の手順で行った。Sprague Dawley系雄性ラットをsodium pentobarbital(50 mg/kg i.p.)で麻酔し,左側頬粘膜に切開を加え左側眼窩下神経を剖出し神経結紮(ION-CCI)あるいは剖出のみのsham処置(sham群)を施し,切開部は絹糸で縫合。手術後1週間で改良A型ボツリヌス毒素(20pg or 200pg)及びsalineを左側口ひげ部に10ul皮下投与し, ION低濃度(low)群、ION高濃度(high)群、ION(saline)群とした。行動学的実験:Von Frey毛,pin prickを使用し眼窩下皮膚部位の機械的逃避反応閾値の経時的変化(術前,1週間,2週間,3週間)を解析した。結論:眼窩下神経結紮により誘発された機械的逃避反応閾値の低下は高濃度の改良A型ボツリヌス毒素で軽減した。初年度はボットクス注入後の行動学実験に併せて、中枢神経機構の一部の結果を得た。研究計画書に記載したとおり、ボットクス注入後の行動学的実験、免疫組織化学実験までは予定通り進んでいる。免疫組織化学実験ではpERKのニューロン解析を行っており、概ね仮説通りの結果を得ている。しかしながら、マイクログリアの発現に関しては、pERK発現とは異なった結果を得た。ボツリヌス菌神経毒タイプA(BoNT-A)を使用しラット口腔顔面痛モデル(ION-CCI)後に生じる異常疼痛に対するBoNT-Aの効果を調査した。ION-CCI群では、モデル作製7日目に口腔顔面領域(口ひげ部)にBoNT-Aの皮下注射を施行。咬筋収縮モデルラットを用いて、ボトックスによるATPの減弱は確認できなかった。そのためATPのレセプターP2Xの一次ニューロンの免疫組織化学実験は施行していない。IONーCCI(慢性顔面痛モデル)を用いたところ、CCIで誘発された機械的アロディニア、痛覚過敏は消失し、当初計画した咬筋収縮モデルより仮説に近い結果を得た。そのため慢性顔面痛モデルを使用し、二次ニューロンでのニューロン興奮性マーカーであるPERPの発現がボトックスにより減弱した予想した結果が得られた。これはボトックスが一次性求心線維を通して伝達され、一次性求心線維末端のレセプターに何らかの侵害受容伝達の阻害が生じてしてことがわかる。しかしながら、当初予定したボトックス注入後のマイクログリアの三叉神経節の発現、三叉神経脊髄路核尾側亜核での発現は顔面痛+salineよりも多かった。平成27年度は左側顔面慢性疼痛(眼窩下神経結紮モデル)を使用し、ボトックス高濃度が頭部引っ込め閾値を上昇させることを行動学実験により証明した。これらの影響は、三叉神経節において、SP、CGRPなどの神経ペプチドの放出抑制、またTRPV1などの抑制がおこり、結果として、二次ニューロンにおけるpERKの発現(興奮)を抑制し、疼痛を制御できることも証明した。本年度はintact ratの状態ではどのようにボトックスが影響するのかを調べた。intact ratsでの侵害受容の実験は行動学実験で評価した。high-dose BoNT-A (10ul)またはsaline (10ul)をラットの顔面(wiskerpad skin)に皮下投与し、2週間後に機械刺激検査,痛覚検査(draw score)を測定した。high-dose BoNT-A群では、saline群と比較して、感覚の低下は認めたものの、有意な差はみられなかった。また免疫組織学的実験では、CCI後2週間で得られた標本ではDAB染色でpERKの陽性細胞を認めた。また蛍光特殊染色(P2X3)でも、ニューロン細胞膜に陽性細胞を認めた。さらに顔面皮膚(末梢)のC線維特異的に染色できるTubulin染色を行った。CCI群に比較し、high-dose BoNT-A群の方が、わずかな陽性反応を認めたが、明らかな有意な差はなかった。これはボトックスが顔面皮膚のC線維を変性・委縮している可能性があると考えられる。以上のことから、ボトックスは三叉神経節、二次ニューロンでの影響に加え、末梢でのC線維への変性により感覚の低下をもたらしていることが示された。今後は、異常疼痛時の三叉神経節でのP2X3の発現がボットクス注入により変調するか否か末梢神経機構を解明する。末梢神経でのニューロン間のニューロペプチドなどによる相互作用も確認し、A型ボツリヌス毒素投与2週間後の三叉神経節におけるTRPV1含有神経細胞中のCGRP,SPに対するボツリヌス毒素の影響も免疫染色学的に解析する。さらに三叉神経節におけるアストロサイトおよび三叉神経脊髄路核に発現するマイクログリアに対するボツリヌス毒素の影響も調べる。今後の研究は、咬筋疲労モデルを再度使用し、濃度、容量を変え経時的変化を観察する。

濃度は1pg、10pg、50pg、100pg、200pg、容量は5ul,10ul,20ulと3種類で行う。タイムコースはボットクス注入後1日、3日、5日、7日、10日、14日、21日で行動学的実験(筋圧痛覚過敏:PPT)を測定する。一番効果がでた時間で筋圧から放出されるATPの濃度測定、三叉神経節でのP2X細胞、CGRP、SPを免疫組織化学的に検索(咬筋から逆行性に投射されるニューロンとの陽性細胞のマージ)を行う。また三叉神経脊髄路核尾側亜核でのアストロサイト、マイクログリアがボトックスにより形態的に減弱しているか免疫染色を用い確認する予定。さらに減弱があった場合にはそれらの非神経細胞(アストロサイト、マイクログリア)からの放出されるサイトカイン(インターロイキン1β、インターロイキン6、TNFα)の有無も調べる。最後にボトックスによる口腔と顔面の疼痛制御機構の違いをみるために、舌痛モデル(舌神経クラッシュ)を使用しボトックスの効果を定量感覚検査を用い、行動学的検索を行う。感覚検査では温覚、冷覚閾値、触覚閾値(ブラシ)、痛覚閾値(ピンチ)、ワインドアップなどを行う。舌痛の自発痛への効果を調べるために三叉神経脊髄路核尾側亜核でのcFOSを用いて免疫組織化学的に検索する。このように咬筋疲労モデルによる顔面痛と口腔領域の痛み(舌痛)のボトックスの作用の違いを解明することで、慢性痛の患者のQOLを高めることができると期待する。口腔顔面痛末梢神経の三叉神経節内での免疫染色(p2X3)の実施が遅れている。そのため、P2X3抗体、ラット、その他の免疫染色実験に関する備品が購入できず、残金が生じた。本来は咬筋疲労モデルの痛覚過敏発症時の咬筋からのATPを測定予定であったが、行動学実験で仮説通りに結果がでなかったため、その他の慢性顔面痛モデルを使用した。慢性顔面痛モデルでボトックス高濃度(200pg)で疼痛抑制が確認されたため、再度、咬筋疲労モデルで使用する。そのため、当初予定していたATP測定、三叉神経節でのP2X、SP、CGRPの免疫組織学的実験実施の遅れがこのような結果につながった。更に三叉神経脊髄路核尾側亜核でのマイクログリア、アストロサイトの発現も免疫組織化学実験を行うことになっていたが、同様の理由で遅れが生じてしまっている。今後は、TRPV1から放出されたCGRP,SPがどのようにmicroglia, astrocyteに影響を及ぼしているかを確認するために免疫染色学的実験を行う。そのためmicrogliaの特異的マーカーであるIba1, astrocyteの特異的マーカーであるGFAP, CGRP抗体、SP抗体を購入する。実験動物は昨年度同様、ラットを使用し、免疫染色遂行のため抗体以外の薬品,試薬,実験材料などの備品も購入する。本年度は、本研究の成果をOral surgery, oral medicine and oral pathology雑誌に投稿予定であるため、その投稿料や学会発表のための旅費を使用する計画である。咬筋疲労モデルで使用し、ATP測定(ATP測定キッド購入予定)、三叉神経節でのP2X、SP、CGRPの免疫組織学的実験実施(それぞれの抗体を購入)。三叉神経脊髄路核尾側亜核でのマイクログリア(IBA1抗体購入)、アストロサイト(GFAP抗抗体)の発現も免疫組織化学実験を施行。ボトックス注入に対する口腔痛と顔面痛の制御の違いを見るために、舌痛モデルを使用(85匹100匹)する。
読み能力の個人間.個人内変異の規定因

本研究の目的はPerfettiのverbal efficiency theoryが日本語および外国語として学んだヨ-ロッパ語の場合にあてはまるか否かを検討することである。具体的には、被験者のある言語の読解力がその言語の単語の音読潜時によって影響されるかを調べた。第1部では4つの実験を行なって、日本語における読解力と単語の音読潜時の関連を検討した。小学校5年生の読解上位群は、平仮名で表記した単語・漢字で表した単語のいずれの音読潜時についても下位群よら短かった。疑似単語の音読潜時における両群の差は実在の単語における差より大きくはなかった(実験1ー3)。大学生では、読解力の上位群、下位群の音読潜時の差は平仮名、漢字のいずれでも見られなかった。(実験4;この結果は実験5でも確認された。)第2部では、大学生の英語、仏語、独語についてこの関連を検討するため2つの実験を行なった。英語の読解力と英語の単語の音読潜時の間には関連が見られた(実験5、6)。仏語、独語では両者に有意な相関は見られなかった(実験6)。単語の読み取りが自動化していないと読解がそこなわれるという仮説は、小学校5年生では、表記法(平仮名か漢字か)にかかわらず支持された。大学生では日本語の場合には読み取りが一様に自動化しているため、この仮説はあてはまらなかったが、英語の場合には支持された。単語の音読潜時は主としてdecoding技能の習熱に依存するという仮説は、日本語の場合にはあてはまらなかった。これは、平仮名のdecoding技能の習熱は英語よりやさしく、小学校5年生の上位群ではすでに大学生と同じ水準にまで達しているためと、漢字の読みにはdecodingの一般的規則がなく、英語の場合とは習熱の過程が異なるためであろう。(1)小学5年生に読解力テストを行なって,上位群32名,下位群25名を選出した.これらの被験者に対し,かな表記の単語(特殊音節の有無でさらに2分),漢字表記の単語(2年生もしくは4年生で初出)を1語ずつスクリーン上に呈示し,命名潜時を測定した(個別実験).また,語いテストも施行した.その結果,どの材料についても,上位群の命名潜時は下位群のそれより有意に短かかった.語い量を統制変数として加えたさいにも,特殊音節を含まないかな表記, 2年生で初出の漢字表記については群差が有意で,残りの材料についてもそうした傾向が認められた.以前の実験では,漢字表記に関してのみ語い量の効果を取除いたさいの群差が有意で,かな表記の群差はほとんど消失したが,今回の実験では,かな表記と漢字表記の間ではっきりしたちがいが見られない.これは,前回のように擬似単語を含めると,かな表記された単語の命名潜時が,心内辞書にアクセスする時間ばかりでなく,文字一音(節)対応関係ルールを用いて発音を確定する時間をも反映するようになるためだと解釈される.(2)大学生を対象に, (1)とほぼ同様の手続きによる実験を行なった(潜時測定のための材料は同一).半数には擬似単語を含め,半数には含めずに練習を行なわせたところ,前者では命名潜時が増大し,とくに上位群で二つの傾向が著しいことがわかった.また,後者では群差はなく,かな表記の単語については小学5年生の上位群ともほぼひとしかった.