hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
青年期の子どもを取り巻く環境と身長・体重の時系列的変化

中学生、高校生の身長・体重の時系列的変化と心身の健康、社会的風潮の取り入れ、生活習慣、栄養素等摂取、父親・母親の養育行動との因果関係を明らかにした。生活習慣では、朝食を同じ時間に食べていない、鉄分、ビタミン類などの栄養素等摂取不足群は身体不調を訴えていた。体重では、父親との会話が多い中学生、高校生ほど、男女の差異無く、不安感が低く、成長曲線に極端な体重の変動は見られなかった。身長では、思春期スパートと対人関係に関連はなかったが、身長の停滞がある子どもには低出生体重児であったことが確認された。アレルギー(金属、鼻炎、食物)、腎疾患、心疾患などの症状をもつ子どもにも同じ兆候が見られた。本研究では、青年期の子どもの心身の成長を円滑に促進させるには、どのような環境整備が必要なのかという問いに基づき、東日本に位置する公立小・中・高等学校において、香川栄養学園実験研究に関する倫理審査委員会の承認(倫委第198号、倫委第199号)を経て、青年期の子どもをとりまく環境として、1家族の視点:父親、母親の養育行動、父親と母親の子育てにおける協力関係、食行動を含む生活習慣(栄養素摂取を含む)、2心身の視点:頭が痛い、つかれやすいなどの身体的状況、ストレス耐性(新奇性追求、感情コントロール、肯定的な未来志向)、3学校生活の視点:友人へのイメージ、開示の許可を得た身長、体重の記載に着目し、その因果関係を検討した。小学生、中学生、高校生を対象に実施された質問紙調査の結果は、調査協力校に報告すると共に、フィードバックを求めた生徒には、食行動、食事内容、身体的健康度、友人との関連に関するアドバイス、身長、体重の成長曲線のプロットを封書にて個別に回答した。さらに、家庭科、保健体育、生活科の授業などで、食行動を含む生活習慣が自身の成長に、いかに大切であるのかについて、先生方には、今回の結果を授業に利用していただいた。また、現在の生徒の生活面に配慮した指導・対応を考えることに際し、今後どのような研究が必要なのかに関する意見をいただく機会を学校側より得た。本研究では、心理的ストレスと思春期スパートに見られる自然な身長の伸び、体重の増加について、子ども自身がその関連性に気づき、例えば、無理なダイエットの危険性なども含めて心身の状態に注意を払うことも目的としていた。その為、自己に関する状況に、早期に気づき、早期に対応できる(自らのSOSを言葉にする、文章にする)などを通じて、心身について自ら考えることを促す教育が改めて必要であることが実感された。この点に、本研究実施の意義が認められる。本研究では、青年期の子どもの円滑な心身の成長を促進させるには、どのような環境整備が必要なのかという問いに基づき、本年度は、青年期後期にあたる大学生男女を調査協力者とし、家族生活(父親、母親の養育行動、子育てにおける協力関係への認知)、心身の項目に、身体に関する自己イメージ、他者の視点イメージを加えて、「社会的風潮の取り入れ」変数を基軸に、その因果関係の解明を目的とする調査を実施した(香川栄養学園実験研究に関する倫理審査委員会の承認;倫委第258号)。これまでの青年期前期、中期の学校段階にあたる小学校(高学年)、中学校、高等学校を対象とした、家族生活、心身(レジリエンス、疲労感を含む身体状況)、学校生活(友人関係)に関する因果関係の解析の成果に立脚して、また、身長、体重の時系列変化を明示するための成長曲線の図表作成、自らの結果を受け取ることを希望した調査協力者である個々の生徒にフィードバック(成長曲線プロット図、栄養素摂取状況、生活習慣としての起床時間、就寝時間、朝食、夕食時間に関する促進点、改善点の記載)をしてきた経緯より、当初の予定通りに、アイデンティティ確立が発達課題となる青年期の高次元な教育目標の設定と、その成長促進に関する具体的、かつ実践的な方略検討のための統計処理を進めた。結果、「社会的風潮の取り入れ」が予測以上に、青年期男女の心身に強く影響していることが認められた。自尊感情を含む人格形成に関わる教育の一環として、青年期に自らの心身について考える機会をもつ重要性が、本研究のデータ解析より確認されたと考える。これらの結果は現在論文投稿中である。本研究では、青年期の子どもの円滑な心身の成長を促進させるには、どのような環境整備が必要なのかという問いに基づき、中学生を中心に、身長・体重の時系列的変化と子どもの心理的ストレス(レジリエンス、ストレス耐性)、生活習慣、父親・母親の養育行動、学校生活における友人関係との関連を明らかにすることを目的としていた。

そのため中学生と、その前後の発達段階にあたる、小学生(高学年)、高校生を対象に、青年期の子どもを取り巻く環境として、(1)家族の視点から、父親、母親の養育行動、日常的生活習慣(栄養素摂取含む)、(2)心身の視点から、頭が痛い、身体がだるい等の身体的状況、ストレス耐性、レジリエンス、そして(3)学校生活の視点から、友人関係に着目し、これらの要因から予測された因果関係を検討するための質問紙調査を実施した。現在、これらのデータの打ち込み、処理、身長・体重の成長曲線プロットの作成など、結果の分析は終了している(小学生:男女93名、中学生:男女262名、高校生:男女278名)。本研究では、精神レベルが身体レベルに直接、または間接的に影響するという仮説を起点に、発達臨床心理学の視点から、縦断的な研究デザインで分析することを試みている。この予測された因果関係を解読することは、精神的負荷(心理的ストレス)により思春期スパートと示される、自然な、身長、体重の成長の重要性を改めて見直す機会になる。同時に、教育現場が抱える「どのような教育支援をすれば、子どもの心身の健全な成長を促せるのか」についての具体的、実践的な方法を、現場の教員と論じられることにつながると考えられる。さらに、現時点までの分析結果は、成人後の生活習慣病への警鐘についても論じられると思われる。そのため、データ結果については、慎重な分析、検討の方針で進めている。本研究では、青年期の子どもの円滑な心身の成長を促進させるには、どのような環境整備が必要なのかという問いに基づき、東日本に所在する大学生(265名)を調査協力者とし、1家族生活に関する項目に、父親、母親の養育行動、子育てにおける協力関係への認知、2心身に関する項目に、身体についての評価、身体や服装などと関連した社会的風潮の取り入れ、3対人関係に関する項目に、対人コミュニケーションを設定し、その因果関係を解明するとともに、人格類型との関連を検討した(香川栄養学園実験研究に関する倫理審査委員会の承認;倫委第317号)。結果、家族生活では、情緒や外向性、内向性において、特に目立った特徴のない、バランスの取れた人格に分類されたタイプは、情緒が不安定で、あまり活動的とは言えない、不都合なことが生じると内に閉じこもるタイプよりも、私の父親は母親と協力して、私を育ててくれていると考えていた。心身では、情緒が安定し、社会への適応性、リーダーシップ性を備えていると判断されたタイプは、特に目立った特徴のないタイプ、情緒と社会への適応性に不安定な側面が見られるタイプ、情緒が不安定で内向的なタイプよりも、自分の身体に肯定的な評価を示していた。対人コミュニケーションでは、情緒が安定し、社会への適応性、リーダーシップ性が高いタイプが最も他者の考えを正しく、かつ積極的に読み取ろうと考えていることが確認された。しかし、この調査では、情緒が安定し、順応性、客観性、堅実性は高いが、内向的な側面から他者との関わりに、やや受動的なタイプの人数が少なかったため、今後の課題として、調査協力者の人数比に留意しながら検討を進める。発達心理学家族の環境要因、青年期のストレスに注目した本研究成果は、国内外の学会にて発表、さらに県内の公立中学校の教職員による研究会にて報告した。当初の研究計画に沿い、収集されたデータ解析、青年期後期の大学生男女についての自己、家族による環境要因における因果関係の検討を進めている。本研究の申請時に調査実施に前向きに取り組んでいただいていた調査協力校が、東日本震災地域と重なり、調査実施困難となった。
表面張力測定を用いた有機エアロゾルの雲生成能評価に関する研究

雲生成への寄与があると考えられている有機エアロゾルに注目し、有機物の質量スペクトルと表面張力測定結果を定量的に整理し、両者を関係づける経験式を導くことを目的とした。本課題で購入した表面張力計を用いて食塩、アジピン酸溶液などを測定し、既往の結果と一致することを確かめた。また無機物と有機物の混合溶液でも、充分有機物が存在すれば表面張力の低下を測定できることを確かめた。シクロヘキセン、デケン、イソプレンの光酸化反応を大型チャンバーで行い、生成した有機エアロゾルをミストチャンバー法で採取し、その溶液の表面張力を測定した。また、同時にエアロゾル質量分析計(AMS)を用いて有機物を分析した。表面張力は1から2mN/m^2程度減少したが、再現性が良くなかった。AMSの質量スペクトルからは酸化された有機エアロゾルが充分生成していたと推定されるが、液体クロマトグラフで分析したところ、たとえば、アジピン酸などはミストチャンバーで捕集した溶液中には検出限界程度しか含まれていないことがわかった。その後、ミストチャンバーを改良し捕集効率や捕集量を10から100倍増加させる工夫を行ったが、再現性のある結果は得られなかった。沖縄辺戸岬ステーションにおいてAMSと同期し、ハイボリュームサンプラー(HV)を用いて大気エアロゾルを採取した。期間内に終了できず現在分析中である。HVでは充分有機エアロゾルが捕集できることから、当初の目的である、有機物の量と表面張力の定量的関係を導くことができると予想される。大気エアロゾルの表面張力を測定し、表面張力と化学組成の結果を定量的に関係づける方法を検討した。平成18年度は主にミストチャンバーによるエアロゾル採集法と表面張力測定に絞り、方法の確立を目指した。大気エアロゾル、あるいはシクロヘキサジエンの酸化反応で生成する有機エアロゾルを23時間程度ミストチャンバーで吸引したところ、7071mNm-2という表面張力の測定値が得られた。エアロゾルを含まない水の表面張力は72mNm-2なので、表面張力の低下は1から2mNm-2程度であった。この結果はDecessariらのエアロゾルに関する韓国済州島での観測結果ともほぼ一致する。過去の反応機構の研究から、アジピン酸が生成していると思われたので、LC-MSで資料を分析したところ、アジピン酸と考えられるところにピークが観測された場合もあるが、再現性はなく断定はできなかった。ミストチャンバーに濃縮機能を求めたが、予想どおりの濃縮率は得られなかったので、長時間吸引してより多数のエアロゾルが溶解するようにミストチャンバーを改良しテストしている。フィルターサンプリング法も試したが、ミストチャンバー法と同様であった。今回の結果からは大気中に浮遊する水によく溶ける有機エアロゾル量は少なく、表面張力の低下は1から2mNm-2程度であることがわかった。霧水中では数10mNm-2の表面張力の低下が報告されているが、これは濃縮された場合であり、大気エアロゾルが酸化されていたとしても、大幅な表面張力の低下は観測されないと考えられる。
歌論書歌学書の伝本に関する書誌学的調査研究

大量に伝存する歌論書・歌学書について、書誌学的に完備されたデータを備えた総合的伝本目録の作成を目指し、関連資料を多く所蔵する内藤記念くすり博物館を始めとする、多くの機関への出張調査を行った。また今日流布本としての位置を占める『日本歌学大系』の本文について、その底本との具体的な比較検討を行って、その問題点を明らかにするなどして、今後の歌論書・歌学書の研究のあり方を検討した。平安時代以降に大量に著述された歌論書や歌学書は、文学語学のみならず思想史・美術史等の多方面の研究においても重要な対象であり資料であるが、その総合的な伝本調査や伝本目録の作成はなされていないのが現状である。本研究では研究代表者と連携研究者が共通して有する書誌学の知識を活用して、博捜的な伝本調査を行い、文学的また書誌学的に高水準な伝本目録を作成し、また善本による翻刻本文の提供をも行って、関連諸分野の研究において、歌論書歌学書を学術的に安心して利用できる環境を整えることを目的とするものである。大量に存する歌論書歌学書伝本の山に分け入る為の枝折を作成すべく、研究初年度にあたる20年度は、研究分担者3名の他に、協力者3名を加えた6名で、代表者の所属する慶應義塾大学附属研究所斯道文庫に定期的に集合し、斯道文庫に蓄積される関連データの整理作業を行い、作品別に調査カード・マイクロフィルム及び紙焼写真等の所蔵データリストの作成を完了した。その一方で、参加者各人で交付申請書に記載した調査書目に概ね従うかたちで、原本調査の為の出張を行った。また市場に現れた関連古典籍を2点と、所蔵機関に依頼した複写資料を購入し、斯道文庫の所蔵とすることもできた。初年度であるので準備的な作業に終始した1年であったが、佐々木と川上は歌論書歌学書と密接な関係を有する古今集注釈書について、解題付きでの影印本刊行を行うことができた。研究協力者山本令子・石神秀美による続編も近日中に出版される予定である。古今集所収歌の注解は、歌論書・歌学書に取り込まれることが少なくないので、これらの影印本は今後その問題を検討する際の基礎的な資料となることが期待できるものである。また本年度最大の成果の一つは、歌論書歌学書を大量に所蔵しながら、殆ど専門の研究者による調査がなされていなかった所蔵先を見出し、その書誌調査を始めたことであり、次年度以降も調査を継続し、その成果を報告書の形で公表する予定である。その全貌が明らかになれば、歌論書歌学書の伝本及び内容研究の一層の進展は疑いないものと思われる。4年計画の第2年目にあたる21年度では、20年度に研究分担者であった川上新一郎(斯道文庫教授)・伊倉史人(鶴見大学准教授)が連携研究者となり、また新たに小川剛生(慶應義塾大学准教授)と中川博夫(鶴見大学教授)や若手の研究者を連携研究者に迎えて、日本全国に散在する歌論書歌学書の伝本調査活動で助力を得た。本年度の調査では特に、前年度に専門的な調査が殆どなされていない、大量の歌論書歌学書の伝本を所蔵していることが確認できた、内藤記念くすり博物館での書誌調査を集中的に行って、前年度分と合わせてほぼこれを終了することができた。また以前から重要な存在として認識していた秘伝書類の写本を購入し、斯道文庫の所蔵とすることもできた。内藤記念くすり博物館蔵本の調査作業を通しても改めて確認できたのは、藤原定家の『詠歌大概』及び定家仮託書の『未来記』『雨中吟』の影響力の強さと、またそれらの注釈書の多様さである。これまで代表者の所属する斯道文庫では古今集注釈書の研究を集中的に行って来たが、それらの有り様を相対化し、かつそれらの母体である流派の消長を把握する上でも、従来ある程度注目されてきた『百人一首』や『自讃歌』の注釈に加えて、『詠歌大概』や『未来記』『雨中吟』の注釈書も本格的かつ総合的な研究が必要であることを、改めて認識することとなった。これまでに斯道文庫で調査し、マイクロフィルムの収集を行ってきたものを基礎として、本研究開始から新たに調査を行った資料のデータを加えて、次年度以降に整理と分類研究並びにそれらの集中的な伝本調査を行う予定である。4年計画の第3年目にあたる22年度は、前年度に引き続き川上新一郎(斯道文庫教授)・伊倉史人(鶴見大学准教授)・小川剛生(慶應義塾大学准教授)・中川博夫(鶴見大学教授)や若手の研究者を連携研究者に迎えて、日本全国に散在する歌論書歌学書の伝本調査やデータの整理活動等で助力を得た。

本研究では当初より、専門的な調査がなされていない大量の歌論書歌学書の伝本を所蔵する内藤記念くすり博物館を対象として、関連古典籍の調査を集中的に行ってきたが、本年度前半にそのデータ整理が終了したので、研究上重要であると思われる伝本の複写を依頼してこれを入手し、より詳細な系統分類を中心とする研究を年度後半に行った。また伝本調査としては、代表者がノートルダム清心女子大学の特殊文庫に、連携研究者の中川・伊倉両氏が大阪府立中之島図書館に出張した。同じく川上氏が龍門文庫への調査を予定していたが、東日本大震災の影響で取りやめとなった。また予備調査により、伝本群を見出すことができたので、次年度に本調査を行う予定である。前年度に計画した、藤原定家の『詠歌大概』及び定家仮託書の『未来記』『雨中吟』の注釈書の集中的な伝本整理については、代表者の勤務先である斯道文庫に蓄積されてきたデータと、内藤記念くすり博物館所蔵本の調査データを中心に行って、大まかなグルーピングが完了した。資料の購入としては、中世から近世を繋ぐ存在として注目される細川遊幽斎系の『詠歌大概注』と、『正徹物語』の基本的な伝本である寛文2年版『徹書記物語』を、斯道文庫の蔵書に加えることができた。研究成果としては、連携研究者の小川氏が角川ソフィア文庫より『正徹物語』(2010)を刊行し、慶應義塾大学大学院生舘野文昭君が中世文学会平成23年度春季大会で研究発表を行う予定である。4年計画の最終年にあたる23年度は、これまでに引き続き川上新一郎(斯道文庫教授)・伊倉史人(鶴見大学准教授)・小川剛生(慶應義塾大学准教授)・中川博夫(鶴見大学教授)や若手の研究者を連携研究者に迎えて、書誌データの整理的な研究活動等で助力を得た。本研究では、全国に散在する大量の歌論書歌学書伝本の書誌学的な調査研究と、そのデータの蓄積と整理を精力的に行ってきたが、本年度は京都府総合資料館・豊橋美術博物館・津山市郷土博物館に所蔵される関連古典籍の調査を行うことができた。また、京都の古書緯に久曽神昇博士旧蔵の歌論歌学書類が少なからず存在していることが判明したので、急遽年度当初の出張計画を白紙に戻し、予算内で可能な限りの購入を行った。特に具体的な研究対象の一つとしている、藤原定家の『詠歌大概』及び定家仮託書の『未来記』『雨中吟』の注釈書については、複数の伝本を購入することができ、最終的な整理への環境が整ってきた。猶、本研究により購入した古典籍資料は代表者の所属する斯道文庫の蔵書として一般にも公開する予定である。本年度の研究成果としては、本研究の計画立案に関わる問題である、『日本歌学大系』の本文の素性の問題について、『和歌庭訓』を具体例として検討することができ、やはり今後の研究においては『日本歌学大系』の本文利用には十分な注意が必要であり、これに代わるべき信頼度の高い本文の提供が課題であることが明らかになった。また研究に協力してもらっている慶應義塾大学大学院生舘野文昭君が、本研究の成果を活かして、中世文学会平成23年度春季大会において「南北朝期武家歌人京極高秀とその歌学-『或秘書之抄出』と『古今漢字抄』を中心に-」と題する研究発表を行った。
障害児のコミュニケーション機能触発のためのバイオフィードバックシステムの開発

本年度の研究計画は、大別すると、音声認識装置の試作とソフトウエア(プログラム)の作成から構成されている。このシステムは単に発話練習にのみ使用するのではなく、システムが所持している音声認識の機能を利用して、障害児の表出言語の育成のためにも利用するものである。1.音声認識装置について(ハードウエア構成):音声を増幅後、16chの帯域ろ波群(250475Hz、1/4オクターブ間隔)により周波数分析をし、平滑回路を通した出力を10mm/sec毎に10ビットでパソコンに入力して、母音の識別に使用している。できるだけ速く応答することが望ましいので、今回32ビットのパソコン上にインプリメントしている。現在、声の大きさ、音声波形の振幅包絡の表示とともに、母音の識別および母音と語中の無音区間の識別による単語の識別の基本部分が動作するようになっている。(1)母音の発音練習システム:発声された母音を識別し表示すると同時に、発声された母音と意図した母音の差を、それぞれの声道側面図を重ねて表示させるようにしてある。これは発声された母音の周波数スペクトルと各母音の標準の周波数スペクトルとの間の距離を、次の式により計算している。距離(vj)=Σ<16(1)121>、1√<×i>-√<R(j.i)>また、障害児の調音上の欠陥を矯正するために、標準的な舌の位置と唇の形を同時に表示できるようにしてある。2.プログラムの作成:障害児の表出言語の学習プログラムのための表示図形を検討した。言語を9つの領域に分類し、それぞれから日常生活の営みの上で緊急に必要と思われる基本的言語を抽出した。そして、それらに対応する表示図形の作成とプログラムを操作するためのソフトウエアを試作した。システムの音声識別機能を調節することで、課題の難易度を変えることができる。
生物時計の分子機構解明のための新しい実験系の確立

我々は新しい生物時計の分子機構の解明の可能な新しい実験系を開発することを計画し、以下の試みを行なった。幸いにも我々はらん藻を使って、これらの条件をほぼ完全に満たす実験系の開発に成功した。レポータ遺伝子として利用されている生物発光遺伝子(ルシフェラーゼ)を移入し「人工の時計の針」として機能させることを試み、原核生物で生物発光のリズムを得ることに成功した。我々は多くのらん藻の中から遺伝子導入の容易なシネココッカス7942を選んだ。この単細胞らん藻は外来遺伝子を相同的組み換えによってゲノムに組み込んでしまう。光合成に最も重要であるD1蛋白質の遺伝子のプロモーター下流に、バクテリアの生物発光遺伝子ルシフェラーゼ遺伝子を繋ぎ、このバクテリアに組み込んだ。これに基質でを投与し、生物発光を連続的に測定する装置を開発しその発光を調査したところ、連続明下で2週間以上持続するリズムを得ることが出来た。生物発光は生物時計の測定には理想的であり、また使用したらん藻は単純な原核生物で遺伝子移入や相同的組み換えも容易なので、生物時計の分子機構解明に非常に有利な実験系となる。つぎに概日性リズムであることを確認するために光による位相変位機能、周期の温度不依存性を調べたところ、高等動植物の概日性リズムと全く同様の性質を原核生物においても確認することが出来た。これはらん藻の生物時計の解析によってヒトをも含む多くの生物の時計機構に有効な知見を得られることを期待させるものである。さらに高感度ビテオカメラを利用し、寒天培地上のらん藻のコロニーの発光を3-4時間間隔で120時間にわたって連続観察したところ、寒天培地上の各コロニーから液体培養と同様なリズムを得ることに成功した。これによって生物時計研究者の長年の夢であった「コロニーでの生物時計」を実現し、栄養要求性の解析と同じ効率で生物時計の遺伝子の研究を可能とした。現在コロニーでの生物発光の自動化を進めており、これに成功すれば、莫大な時間と労力を要する生物時計の突然変異体の分離、遺伝子組み換え体の検定などの多数のクローンから目的のものを選別することが現実的なものとなる。なお我々が開発したこの実験系は世界初のものであり、これまでの生物時計現象の理解に基づいてこれを利用すれば、生物時計解明への最短距離に立てることを確信している。この点はこの5月に生物リズムに関する国際集会(フロリダ)で発表したときにも高い評価を得ることが出来た。
高齢者の身体活動実施に影響を与える社会的ネットワーク機能に関する研究

本研究は、高齢者の身体活動実施に影響を与える社会的ネットワークの促進的および阻害的機能を明らかにすることを目的とした。この目的を達成するために、高齢者の身体活動実施に対する他者からの働きかけを測定する既存尺度の性能を確認しながら、インタビュー調査によって抽出された項目を追加した修正版測定尺度の性能を比較検討した。結論として、既存の測定尺度の性能が確認され、同時に、高齢者の身体活動実施を促進する働きかけの優勢が確認された。平成21年度は,身体活動実施に関わる他者からの働きかけについて(1)インタビュー調査を実施し,(2)それに基づいた尺度項目の作成を計画した.(1)インタビュー調査についてインタビュー調査は身体活動を活発に行っている高齢者(マスターズスポーツ実践者)に焦点を絞り,聞き取りをおこなった.当初の予定では,身体活動の実施者から非実施者までが集いさまざまな活動がおこなわれている場所である高齢者交流施設でのインタビューを計画していたが,先行研究の検討などから,競技志向で身体活動を実施している高齢者からの聞き取りが不足していると判断した.インタビュー調査は5月中旬から11月下旬にかけて実施した.(2)尺度項目の作成についてインタビュー調査で得たデータから,身体活動に関わる他者からの働きかけに関する共通要因の抽出をおこない,尺度項目を作成する予定であったが,インタビュー調査を継続しているため次年度での作業へと繰り越した.本年度の研究結果は日本生涯スポーツ学会で口頭発表した.平成22年度は,身体活動実施に関わる他者からの働きかけについて,インタビュー調査に基づいた測定尺度の作成をおこなった.作成された測定尺度の信頼性や妥当性を検討するため高齢者交流施設の来館者829名を対象に調査を実施した.調査期間は平成22年9月から11月であった.有効回収数は451部であった.測定尺度の信頼性は、測定項目の内的整合性を表わす係数であるα係数を算出することで検討した.妥当性は因子的妥当性および基準関連妥当性の観点から検討した.因子的妥当性は,当該尺度について仮定された因子構造が実際に測定されたデータと,どの程度適合するかによって評価される.基準関連妥当性は,問題としている行動特性と関連のある外部変数あるいは基準測度と実際に測定された尺度の得点とを比較することによって評価される。本研究では,運動・スポーツ行動と強い関連を有する「運動実施に対する自己効力感」尺度を基準測度とし,合計得点で相関係数を算出した.分析の結果,高齢者の身体活動実施に対するフォーマル関係およびインフォーマル関係からの促進的および阻害的働きかけを測定する尺度の信頼性と妥当性について統計学的な基準を満たす結果を得ることができた.しかし,調査対象が身体活動の実施において活発であるという特性を考慮すると,結果の一般化には慎重であるべきである.そこで当初の研究計画通り,無作為抽出されたサンプルを対象に同様の分析をおこなう調査を実施する計画を実行に移し,作業が次年度に繰り越した.平成23年度は,平成21・22年度で作成をおこなってきた身体活動実施に関わる他者からの働きかけを測定する尺度の信頼性や妥当性を検討するため,所定の質問票を用いた調査を実施した.調査対象は,静岡県富士市に在住する65歳から80歳までの43,392名の母集団の中から選挙人名簿より等間隔抽出した男女830名であった.郵送法による質問票の配布・回収の結果,回収数(率)は470部(56.6%),有効回収数(率)は459部(55.3%)であった.測定尺度は,身体活動実施を促進すると仮定される(1)協働,(2)情報提供,(3)賞賛,阻害すると仮定される(1)抑制,(2)正当化,(3)強制の計6要因を表わす項目で構成された.被調査者は家族や友人などインフォーマル関係からの6要因の働きかけと,医師や看護師,運動指導者などフォーマル関係からの6要因の働きかけとの計12要因について過去1年間で受けた働きかけめ頻度を5段階評定で尋ねられた.測定尺度の信頼性は、測定尺度を構成する項目の内的整合性を表わす係数であるα係数を算出することで検討した.妥当性は因子的妥当性および基準関連妥当性の観点から検討した.測定尺度の信頼性および妥当性は,フォーマル関係とインフォーマル関係とにわけて検討された.α係数はフォーマル関係からの促進的働きかけ.723,阻害的働きかけ.654,インフォーマル関係からの促進的働きかけ.680,阻害的働きかけ.646であった.因子的妥当性は,仮定された因子構造の検証的因子分析を行うことで評価した.本研究では2因子構造を仮定して分析をおこなった.その結果,フォーマル関係からの働きかけに関する適合度指標は,GFI.967,AGFI.913,CFI,937,RMSEA.103,インフォーマル関係からの働きかけでは,GFI.993,AGFI.980,CFI.995,RMSEA.026であった。

基準関連妥当性は,問題としている行動特性と関連のある基準測度と実際に測定された尺度の得点とを比較することによって評価した.本研究では,「運動実施に対する自己効力感」尺度を基準測度とし,合計得点で相関係数を算出した.その結果,フォーマル関係からの促進的働きかけは.274,阻害的な働きかけ.015,インフォーマル関係からの促進的な働きかけは.287,阻害的な働きかけは-.011であった.以上の結果は,本研究の目的であった「高齢者の身体活動実施に影響を与える社会的ネットワーク機能について」,一定程度の成果を残すこととなった.しかし,今後の課題として測定尺度のさらなる精緻化の必要性があげられる.
光リビングラジカル重合によるナノ構造設計に基づく光機能性高分子ベクターの開発

リビングラジカル精密重合法など、これまで我々が予備的研究において検討してきた合成化学的手法を駆使して、任意の生体適合性や機能性の付与を可能とするナノ構造体の精密骨格設計法を確立した。その構造体の修飾として、生体適合性の獲得には細胞膜構成成分であるホスファチジルコリン基や非イオン性水溶性高分子鎖を導入し、機能性の獲得には光照射により可逆的にカチオンを発生し生理的温度下で非イオン化するマラカイトグリーン基を導入した。マラカイトグリーン基の導入量を厳密に調整した光反応性高分子を合成すると、DNAとの複合体形成・解離過程を光で制御することが可能となり、細胞内でのDNA放出能による発現効率の向上が期待された。また、血管内皮細胞への高効率導入をめざしてLDLとの複合化を検討した。また、体内能動輸送化を目的として高機能担体として表面を先の高分子で修飾化した金や磁気ナノ粒子を開発した。現在、これらの材料を有機的に結合させることで合成高分子系ベクターに高い信頼性を与え、がん治療を含む医療へ広く貢献することをめざしている。
微細藻類のPSⅡ光失活に関する研究：亜寒帯海域の成層化が生物生産に及ぼす影響

JAMSTECの海洋地球研究船「みらい」による調査航海MR18-04(7月19日8月10日)に参加し、西部北太平洋の天然植物プランクトン群集を対象とした船上実験を実施し、光化学系IIの光不活性化特性について検討した。観測点は、北緯5010度の海域で、亜寒帯定点K2だけでなく、亜熱帯の複数の観測点で採取した天然プランクトン群集を対象にして、短時間の強光応答について調査した。具体的には、表層水中のプランクトン試料に強光条件(白色光源)を与え、光化学系IIの最大量子収率(Fv/Fm)の短時間変化を高速フラッシュ励起蛍光法によって追跡した。実験から得られた光不活性化パラメータは、亜熱帯よりも亜寒帯プランクトンの方が低い値を示し、光化学系IIの光損傷リスクが小さいことが判った。この理由として、細胞内色素のパッケージ効果により光捕集能力が小さいこと、代替的電子伝達反応(AEF)を介したエネルギー消費が活発な点などが考えられる。実際に亜寒帯プランクトンはPTOXを阻害するとFv/Fmが有意に減少した。一方、亜熱帯プランクトンに対するPTOX阻害実験はうまくいかなかった。あらためて、天然プランクトン試料を対象にする場合は、阻害剤の種類および添加量などについて慎重な検討が必要なことが判った。AEFの多くは酸素が電子受容体になるため、特定の酸化酵素の阻害実験だけでなく、貧酸素化実験にも取り組むことが必要なのかもしれない。このように再評価したAEFによるエネルギー消費と、対象プラクトンの光合成タンパク質組成の分析結果を合わせることで、研究海域の光・栄養塩環境への主要プランクトンの順化と光防御戦略との関係について検討する予定である。亜熱帯と亜寒帯プランクトンのAEF活性を比較することで、光防御機能の違いを明らかにすることを目論んでいたが、実験手法の再検討が必要なことが判明した。陸上での藻類株を用いた実験等によって、これまでの結果の妥当性を検証する予定である。分担研究者所属先(東京海洋大学)の藻類研究者に協力を仰いで、上記の検討実験を行う。海洋研究開発機構の海洋地球研究船「みらい」による調査航海MR17ー04(7月10日ー8月2日)に参加し、亜寒帯海域の天然植物プランクトン群集を対象とした船上実験を実施し、光化学系IIの光不活性化特性について検討した。観測点は、西部北太平洋からベーリング海を横切る航路上の亜寒帯定点K2(47N, 160E)からベーリング海中央部U5(59N, 180E)までの4測点で、各点における表層水中のプランクトン試料に強光条件(白色光源)を与え、光化学系IIの最大量子収率(Fv/Fm)の短時間変化を高速フラッシュ励起蛍光法によって追跡した。実験から得られた光不活性化パラメータは、過去の結果とよく一致していた。特筆すべきは、代替的電子伝達経路であるPTOXを阻害した場合に、コントロールに比べてFv/Fmが減少した点である。このことは天然プランクトン群集でPTOXが光化学系IIの光防御として機能していることを示している。このPTOXによるエネルギー消費については、別実験で得られた光化学系IIパラメータ(光化学系II→I間の電子伝達速度など)と併せて量的解析を行っている。更に、現在検討中のこの光合成タンパク質の分析プロトコルを確立させて、実験プランクトン試料の光合成器官(光化学系II、光化学系I、リブロース1,5-ビスリン酸カルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ)の含有比を明らかにすることで、研究海域の光・栄養塩環境への主要プランクトンの順化と光防御戦略との関係について検討する予定である。分担研究者である鋤柄千穂博士がH29年9月から東京海洋大学に異動したため、光合成タンパク質の分析機器の選定が遅れてしまい、分析プロトコルの検討が予定より進まなかった。半年かけて新しい研究環境へ順応できたようなので今年度に挽回できると考えている。

このように再評価したAEFによるエネルギー消費と、対象プラクトンの光合成タンパク質組成の分析結果を合わせることで、研究海域の光・栄養塩環境への主要プランクトンの順化と光防御戦略との関係について検討する予定である。亜熱帯と亜寒帯プランクトンのAEF活性を比較することで、光防御機能の違いを明らかにすることを目論んでいたが、実験手法の再検討が必要なことが判明した。陸上での藻類株を用いた実験等によって、これまでの結果の妥当性を検証する予定である。分担研究者との連携を密にして、光合成タンパク質の分析プロトコルを確立する。また東京海洋大学の別研究者に藻類株の提供などの協力を仰ぐことで、スピードアップを図る予定である。分担研究者所属先(東京海洋大学)の藻類研究者に協力を仰いで、上記の検討実験を行う。もともとH30年度に購入予定だった電気泳動装置をH29年度内に購入するために前倒し請求した分に少し余りがでた(約2.5万円)。この分は、今年度の分析消耗品に充てる予定である。予定していたよりも分析消耗品が少なかった。この分の経費は次年度の試料分析の消耗品費に充てる予定である。
ＣＲＭＰ１・フィラミンＡ相互作用によるＦアクチン機能制御

神経ガイド分子セマフォリン3A(Sema3A)は神経突起伸長を抑制する。Sema3Aは細胞内情報伝達分子CRMP1を介してアクチン細胞骨格を崩壊させる。本研究ではCRMP1とアクチン結合蛋白質Filamin-Aとの相互作用を見いだした。CRMP1はFilamin-AのN末端とC末端に結合し、その立体構造を大きく変化させた。CRMP1やFilamin-Aのそれぞれの結合領域の変異体はSema3Aの作用を阻害した。これはCRMP1・Filamin-A相互作用がSema3A情報伝達に必要なことを示す。CRMP1・Filamin-A結合の阻害により神経突起伸長を促す新たな薬物の開発へと発展させたい。これまでの結果を論文としてまとめ、2013年10月にNature Communicationsに投稿した。現在、論文の追加実験を行っており、その過程で得られた結果を中心に記す。3.F-actinとFilaminーA相互作用に及ぼすCRMP1の影響:精製したF-actinとFilamin-Aを混合するとゲル化する。ここにCRMP1(S522D)を加えると濃度依存性にゲル強度が低下した。一方、この変化はCRMP1野生型では見られなかった。これらの事実からSema3A刺激によりリン酸化されたCRMP1は、Filamin-AのN末端及びC末端に結合してFilamin-Aの立体構造を変化させると推測された。神経ガイド分子セマフォリン3A(Sema3A)は神経突起の伸長を抑制して、神経回路形成を制御する。またSema3Aは神経再生の抑制因子としても作用する。本研究ではSema3Aの細胞内情報伝達分子CRMP1がアクチン骨格結合蛋白質Filamin-Aと相互作用して、アクチン細胞骨格を調節することを見いだした。また、この研究成果は2014年10月にNature Communicationsに発表された(1)。まず線虫においてCRMP1相同分子のUNC-33と相互作用するFilamin-1を同定した。UNC-33とFilamin-1はともに、線虫のセマフォリンSema2Aの神経ガイドに関与した。脊椎動物のFilamin-Aも同様にSema3A情報伝達に関与し、Filamin-AとCRMP1との間に物理的かつ機能的な相互作用が認められた。神経生物学研究計画では1)Filamin-A全長とCRMP1複合体の電子顕微鏡像による相互作用検討、2)複合体結晶構造の決定とその情報に基づく相互作用部位の検証を提示している。2)の複合体結晶は得られていない。しかしFilamin-A分子内のCRMP1相互作用に関与するアミノ酸残基はN末端及びC末端ともに決定した。H24年度の研究計画においては、以下の4項目である。1)Filamin-A-ABDのCRMP1相互作用部位の決定、2)相互作用部位のbioassayによる検証、3)Filamin-A全長とCRMP1相互作用部位の検証、4)Filamin-A全長とCRMP1複合体の電子顕微鏡による相互作用検討1)と3)の相互作用部位は決定した。2)の検証も主にSema3Aによる退縮応答を用いて行った。4)については電子顕微鏡ではないが、原子間力顕微鏡を用いて複合体の形態変化を見いだしている。最終年度にあたるため、現在Revise中の論文を早急に完成させる。研究代表者は、CRMP1, Filamin-A分子内の相互作用に関与するアミノ酸を決定していることから、これらのアミノ酸を腹部部分ペプチドを用いた、Sema3Aの情報伝達阻害実験を行う。さらにSema3A情報伝達に関与する他の分子(Src, Fyn, PTPδ等)とCRMP1-FilaminA情報伝達系の関連を検討する。今後は1)を中心に共同研究者と共に進める。ABDについては大量発現系が確立しているが、CRMP1はまだ確立していない。Filamin-Aと相互作用能の高いCRMP1(S522D)について精製度の高い標品を得て、複合体結晶化を検討する。2)、3)は主研究者が、ELIZAの結合実験系、脊髄後根神経節のSema3A退縮応答などの従来の実験系を用いて検討する。4)は予備的な実験では大きな変化が見いだせなかったので、Sema3AやCRMP1が関与する大脳皮質錐体細胞の樹状突起やSpine形成について、Filamin-Aの関与を検討する。投稿中論文の追加実験に必要な試薬、抗体等の消耗品を購入するために20万円ほど繰り越した。

1)の結晶化には、最適な発現クローンの構築、大腸菌発現系の発現条件検討、カラム精製の条件検討、複合体の結晶化条件の検討などに研究費を充当する。また得られた結晶のX線解析についても研究費を充当する。2)ではペプチドを用いた実験が主体になる。大腸菌発現系で発現・精製できるものはこの系を用いるが、精製困難なものについてはペプチド合成を依頼する。またニワトリ卵やマウス胚の培養神経細胞を用いてペプチドの機能評価を行うので、実験動物、培養容器、試薬、遺伝子・ペプチド導入試薬に研究費を充当する。3)もペプチド合成以外は2)とほぼ同様である。4)はマウス胚大脳皮質由来の初代培養神経細胞を主体に用いる。野生型マウスの購入、CRMP1やSema3A変異マウスの系統維持、培養容器や培養試薬、遺伝子導入試薬などの消耗品に研究費を充当する。その他、これまでの成果を論文として発表するため、英文校閲や投稿・掲載料への研究費充当を予定している。次にH24年度繰越金(344,259円)について説明する。複合体結晶化準備のため、大腸菌発現系を用いてFilamin-A・ABD領域及びCRMP1全長の大量発現・精製を試みた。ABDは結晶化に適した純度の標品が得られた。しかしCRMP1は部分分解や精製後の夾雑物の混入が多く、さらなる検討を必要とする状況である。すなわちCRMP1の精製実験を継続し、その消耗品の手配が必要となるため次年度へ繰り越した。このH24年繰越金は、Filamin-A・ABDとCRMP1の結晶化実験に用いる消耗品・試薬に主に充当する。次年度は1)の結晶化に力点を置く。
コンコーダンスに基づく 2 型糖尿病患者の治療中断経験の分析

本研究は、2型糖尿病患者の治療中断に関する要因について、コンコーダンスの概念に基づき、患者の体験している視点から明らかにした。これまでの分析の結果、2型糖尿病患者の治療中断要因には、【治療がうまくいかないことによる挫折】【病者として扱われることへの不満】【成果だけを求める治療指示】【自己主張できないことへの葛藤】【情報コントロール不足】【医療者との療養観の共有不足】が挙げられた。2型糖尿病患者の治療中断には、患者が他者との相互的影響がある社会で生活しているがゆえに、他者との関係性が大きく影響していることが推察された本研究は、2型糖尿病患者の治療中断に関する要因を、患者の体験している視点から明らかにしようとするものである。2型糖尿病患者の治療中断を「患者の価値観およびライフスタイルを基準とした主体的な決断の結果」と捉え、患者と医療者との関係性を含めた中断理由を分析した。その結果、2型糖尿病患者の新たな治療中断因子の概念が抽出された。調査対象は、総合病院の糖尿病外来を受診する2型糖尿病患者のうち、過去に半年以上糖尿病治療を目的とした受診をしなかった人である。対象者には、半構成的面接調査を行った。得られたデータから、受診中断理由について語っている箇所を抜き出し、コードとした。コードの特性を解釈し、似たような性質をもつものをまとめてカテゴリーとした。対象者は計14名で、性別は男性11名(78.6%)、女性3名(21.4%)、平均年齢は51.6歳で、全員が経口糖尿病薬もしくはインスリン注射を行っていた。2型糖尿病患者は、普段十分に療養できていないことに挫折を感じ、受診で自分の血糖値と向き合うことを躊躇していた。また、糖尿病を周囲に伝えていないことで時間が作れなかったり、伝えていても社会的役割を遂行するために予定を空けられない経験をしていた。医療者との関係性では、受診時に患者が普段の生活体験や困っていることをうまく伝えられず、成果だけを求められている感覚が治療中断につながっていた。このように、2型糖尿病患者の治療中断には、患者が他者との相互的影響がある社会で生活しているがゆえに、他者との関係性が大きく影響していることが推察された。2型糖尿病患者の治療中断には、患者が他者との相互的影響がある社会で生活しているがゆえに、他者との関係性が大きく影響していることが推察された当該年度は、2型糖尿病患者の受診中断に関連する研究論文の分析、ならびに調査研究の実施準備(対象者の募集開始)を行った。研究論文の分析は、まずCINAHL,Pub Med,医学中央雑誌の3つデータベースから検索を行った。キーワードは、CINAHLおよびPub Medは"diabetes mellitus"に加え"dropouts"もしくは"treatment refusal"、医学中央雑誌は「糖尿病」に加え、「受診中断」もしくは「医療中止患者」として検索した。得られた論文のうち、重複する論文、抄録から関連する記述がないと考えられる文献を除き、20件の論文(欧文8件、和文12件)を分析対象とした。分析は得られた論文の記述から、受診中断の定義、先行要件、受診中断の理由と関連する体験、帰結、関連する概念についてそれぞれ整理した。その結果、受診中断の先行要件としては年齢(若年者)、性別(男性)、職業の有無(有職者)、糖尿病の罹病期間(診断早期)、治療内容(食事療法、運動療法のみ)薬物療法、喫煙の有無(喫煙者)が受診中断のリスク要因であることが確認された。受診中断の理由と関連する体験は、論文中の関連する記述を抽出し、質的記述的に分析したところ【自己の健康管理方法の優先】【糖尿病の知識と認識の不足】【療養行動継続の負担感】【社会的役割の優先】【医療者との関係性】【受診システムと環境の非効率性】の6つのカテゴリーに分類された。以上の内容を踏まえて調査研究計画書一式を作成し、研究者の所属施設ならびに調査対象施設の倫理審査委員会の承認を得た。また、対象者の募集を開始した。当初の計画では、平成23年度に「中核病院を受診する2型糖尿病患者の受診行動に関する実態調査(以下、実態調査)」として、外来を受診する患者約60名に質問票調査を行ったのち、「2型糖尿病患者が治療中断を決断した理由の分析(以下、面接調査)」として、過去に半年以上の受診中断歴がある患者を対象に面接調査を行う予定であった。しかしながら、所属施設および調査施設の倫理審査を受ける過程において、再度関連論文を検討したところ、実態調査から得られる結果は新規性に乏しく、また対象者の負担を考慮し、実態調査は取りやめる判断をした。

一方、面接調査は予定通り調査準備を行い、現在対象者の募集を開始していることから、課題達成はやや遅れているものの十分対応可能であると考える。「中核病院を受診する2型糖尿病患者の受診行動に関する実態調査」は取りやめの判断をしたが、本研究の最重要課題である治療中断経験の分析は予定通り実施するため、最終的な目標達成は可能として調査を進めている。一方、2型糖尿病患者の受診中断に関連する研究論文の分析の結果、従来の研究成果では治療中断に関連する知見をまとめたものや、概念的な考察をしているものは非常に限られていることが確認された。よって、今回の論文検討の結果も、本研究課題の一つの成果として公表する。平成23年度に使用予定であった面接調査のための研究費、つまり調査対象への謝礼やデータ入力費、分析結果のスーパーバイズ謝金等は、次年度に実施するためそのまま持ち越す。取りやめる「中核病院を受診する2型糖尿病患者の受診行動に関する実態調査」として予定していた研究費は、2型糖尿病患者の治療中断に関連する研究論文の分析結果を公表するための研究費として使用する。具体的には、論文投稿費用、学会発表のための国内旅費、書籍費、事務用品費とする。
不安定成層大気中の大規模渦構造の前線付近での挙動に関する流体力学的研究

本研究では,集中豪雨は高温多湿でしかも強い不安定成層状態の気団が,低温の流体層の上に乗り上げるときに生じると考え,以下のような仮説の下に,風洞・水槽実験,数値実験,野外観測を行って,集中豪雨のメカニズムを解析することを目的とする.即ち,不安定成層気団が海上で下から加熱を受けている状態では,熱対流としてセル状あるいはロール状の大規模渦構造が形成されているが,この気団が低温の流体層に乗り上げる際には不安定成層気団の下面には, no-slip条件からslip条件に変化するため,大規模渦構造は大きく変形して,上昇流,下降流ともその流速は極端に増大し,空間的にも局在化が進み,この増幅された熱対流が集中豪雨の引き金になると考える.本年度は,水平平行平板間流れと平板上乱流境界流れの2つについて室内実験を行い,不安定成層状態では,乱流状態でも,間欠的にパッチ状に大規模な渦構造が形成されていることを見出し,その詳細な構造を調べた.また,この渦運動が熱や運動量の乱流輸送の80%以上(渦の形成されている時間分率0^32以上程度)を担っていることを示した.更に,不安定成層流が安定成層状態の流体層の上に乗り上げる際,大規模渦を構成する上昇流,下降流が極端に強まることを,大型拡散風洞を用いた流れ場の可視化実験と排煙流の観察で確かめ,本年度は種々の乱流統計量の測定を行った,一方,本研究グループはここ10年来,密度成層乱流中の乱流の構造および輸送機構に及ぼす浮力効果に関する一連の研究を実施してきた.本研究では上空での挙動を含む壁面乱流と自由〓断乱流の両方に適用できるモデルとして,密度成層流に対する代数型乱流応力モデルの展開を行った.更に,集中豪雨の大規模観測に参加して, 1000m-3000m高度に放球したノンリフトバルーンの上下運動を海上50Km程度に亘って追尾した.まず,ノンリフトバルーン測定の技術と理論を確立した.本研究では,集中豪雨は高温多湿でしかも強い不安定成層状態の気団が,低温の流体層の上に乗り上げるときに生じると考え,以下のような仮説の下に,風洞・水槽実験,数値実験,野外観測を行って,集中豪雨のメカニズムを解析することを目的とする.即ち,不安定成層気団が海上で下から加熱を受けている状態では,熱対流としてセル状あるいはロール状の大規模渦構造が形成されているが,この気団が低温の流体層に乗り上げる際には不安定成層気団の下面には, no-slip条件からslip条件に変化するため,大規模渦構造は大きく変形して,上昇流,下降流ともその流速は極端に増大し,空間的にも局在化が進み,この増幅された熱対流が集中豪雨の引き金になると考える.本年度は,水平平行平板間流れと平板上乱流境界流れの2つについて室内実験を行い,不安定成層状態では,乱流状態でも,間欠的にパッチ状に大規模な渦構造が形成されていることを見出し,その詳細な構造を調べた.また,この渦運動が熱や運動量の乱流輸送の80%以上(渦の形成されている時間分率0^32以上程度)を担っていることを示した.更に,不安定成層流が安定成層状態の流体層の上に乗り上げる際,大規模渦を構成する上昇流,下降流が極端に強まることを,大型拡散風洞を用いた流れ場の可視化実験と排煙流の観察で確かめ,本年度は種々の乱流統計量の測定を行った,一方,本研究グループはここ10年来,密度成層乱流中の乱流の構造および輸送機構に及ぼす浮力効果に関する一連の研究を実施してきた.本研究では上空での挙動を含む壁面乱流と自由〓断乱流の両方に適用できるモデルとして,密度成層流に対する代数型乱流応力モデルの展開を行った.更に,集中豪雨の大規模観測に参加して, 1000m-3000m高度に放球したノンリフトバルーンの上下運動を海上50Km程度に亘って追尾した.まず,ノンリフトバルーン測定の技術と理論を確立した.
酵母機能アッセイ法を用いたヒト皮膚発癌におけるP53癌抑制遺伝子の役割の解明

本研究の目的は、簡便にかつ鋭敏にp53遺伝子変異を検出できる酵母p53機能アッセイ法を用い、種々の皮膚腫瘍におけるp53遺伝子の異常を検出することで、皮膚発癌におけるp53遺伝子異常の意義を明らかにする事にあった。50例の皮膚腫瘍の解析の結果、10例中2例の黒色腫、12例中3例の基底細胞癌、5例中3例の有棘細胞癌、1例中1例のエックリン汗器官癌、3例中3例の毛包癌、5例中2例のボ-エン病をp53遺伝子異常陽性と判定した。1例のぺ-ジェット病、1例の日光角化症、1例の皮膚線維腫、11例の母斑細胞性母斑では全て陰性であった。DNA sequence法については、現時点で数サンプルについてのみ施行できただけであるが,酵母p53機能アッセイ法陽性のサンプルでp53遺伝子変異が確認された。また、酵母機能アッセイを施行した50例のうち、35例のパラフィン切片を用いて、p53蛋白の発現を免疫組織化学的に検討した。p53蛋白の過剰発現がみられた8例中6例が酵母機能アッセイで陽性を示したが、2例は酵母機能アッセイ陰性であった。逆にp53蛋白陰性であった27例中26例が酵母機能アッセイ陰性で、残りの1例は酵母機能アッセイが陽性であった。以上、2年にわたる研究の結果、本実験法を手技的に確立でき、p53遺伝子変異を検出する上で、本法が優れた手法であることを確認し得た。今後さらに症例を蓄積し、本法を用い、各種皮膚腫瘍の発癌におけるp53遺伝子変異の全容を明らかにしたい。またこの研究と平行して、皮膚発癌におけるPTCH遺伝子の関与、皮膚腫瘍のテロメラ-ゼ活性とそのサブユニット発現との関連、紫外線によるアポト-シスの分子機構、紫外線による活性酸素を介したDNA損傷、紫外線発癌の疫学的研究、なども行ない、成果を得、これを発表した。この研究の目的は、p53遺伝子変異を簡便にかつ鋭敏に検出できる酵母p53機能アッセイ法を用い、各種皮膚腫瘍のp53遺伝子を解析しその皮膚発癌における役割を明らかにすることにある。現時点で約100例の皮膚腫瘍よりRNAを抽出し約30例でp53特異的cDNAを合成しえた。今後、例数を増やすと共に、酵母にトランスフェクトし、p53変異の有無を解析し、変異が示唆されるサンプルについては酵母コロニーより抽出したDNAをシークエンスし、変異を確認する予定である。一方、皮膚発癌は多段階発癌であり、数種類の遺伝子変化の結果生ずるものと推察される。最近p53に加え、PTCH遺伝子の重要性が指摘された。基底細胞母斑症候群具の原因遺伝子PTCHはヘッジホック蛋白のリセプターであり、一般人に生じる基底細胞癌においてもPTCHの変異が報告されている。PTCH変異を代表とするヘッジホッグシグナルの異常がPTCHの発現亢進を伴うことを利用して、各種のヒト皮膚腫瘍におけるPTCH mRNAの発現をRT-PCR法により解析し,その異常の持異性を検討した。その結果12例の基底細胞癌全てに高発現を認めたのに対し、他の24例の腫瘍(有棘細胞癌、メラノーマ、ボーエン病、日光角化症など)では1例のボーエン病を除いて、発現は低く、ヘッジホッグシグナルの異常は基底細胞癌特異的に生じている可能性が強く示唆された。

今後、これらのPTCHの高発現を示す基底細胞癌にもp53変異がみられるかを解析し、それら遺伝子の基底細胞癌および皮膚癌発症に果たす役割と重要性を明らかにする予定である。本研究の目的は、簡便にかつ鋭敏にp53遺伝子変異を検出できる酵母p53機能アッセイ法を用い、種々の皮膚腫瘍におけるp53遺伝子の異常を検出することで、皮膚発癌におけるp53遺伝子異常の意義を明らかにする事にあった。平成11年度に、50例の皮膚腫瘍(黒色腫10例、基底細胞癌12例、有棘細胞癌5例、ぺージェット病1例、エックリン癌1例、毛包癌3例、日光角化症1例、ボーエン病5例、皮膚線維腫1例、母斑細胞性母斑11例)について本法によるp53遺伝子変異の検出を行ない、その結果、10例中2例の黒色腫、12例中3例の基底細胞癌、5例中3例の有棘細胞癌、1例中1例のエックリン汗器官癌、3例中3例の毛包癌、5例中2例ボーエン病をp53遺伝子異常陽性と判定した。1例のページェット病、1例の日光角化症、1例の皮膚線維種、11例の母斑細胞性母斑では全て陰性であった。DNA sequence法については、実験手技の確立に手間をとったため、現時点で数サンプルについてのみ施行できただけであるが,酵母p53機能アッセイ法陽性のサンプルでp53遺伝子変異が確認された。また、酵母機能アッセイを施行した50例のうち、35例のパラフィン切片を用いて、p53蛋白の発現を免疫組識化学的に検討した。p53蛋白の過剰発現がみられた8例中6例が酵母機能アッセイで陽性を示したが、2例は酵母機能アッセイ陰性であった。逆にp53蛋白陰性であった27例中26例が酵母機能アッセイ陰性で、残りの1例は酵母機能アッセイが陽性であった。以上、2年にわたる研究の結果、本実験を手技的に確立でき、p53遺伝子変異を検出する上で、本法が比較的簡便で感度の高い手法であることを確認し得た。今後さらに症例を蓄積し、酵母機能アッセイ法、免疫組識化学、DNAシーケンスの3者を用い、各種皮膚腫瘍の発癌におけるp53遺伝子変異の全容を明らかにしたい。
免疫調節細胞としてのLAK細胞の骨髄移植への応用

(2)GVHDの予防マウス6BおよびBalb/Cを使用した。Balb/C recipient(5.5 Gy irradiated)にB6 spleen cellを投与すると全例2週間以内にGVHDで死亡する。このGVHDモデルマウスにBalb/C由来のLAK cellを投与すると(Day 0またはDay 1)、doseーdependentにGVHDを予防できた。