hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非平面π共役骨格を活用した結晶性構造体の精密構造制御

本研究は,従来とは異なる設計指針に基づく優れた有機半導体の創出を目指し,共有結合性有機構造体(Covalent Organic Framework, COF)と呼ばれる結晶性多孔質化合物の精密構造制御に挑戦するものである.COFは,有機典型元素間の共有結合によって形成される骨格をもつ.特に,共有結合ネットワークが二次元に広がった「2D-COF」では,π共役ユニットがface-to-faceで密に重なるよう多層化する場合が多く,πーπコンタクトを介した電荷キャリアや励起子の輸送に極めて優れた材料となり得る.一方,優れた電子特性を示す2D-COFを得るためには課題もある.例えば,積層した二次元ネットワークの間には,π電子間の反発を低減するため面内の任意方向に数オングストロームのズレが生じてしまう.このような構造の乱れは,電荷キャリアや励起子の輸送に好ましくない.そこで本研究ではこの課題の解消に向け,非平面型のπ共役ユニットを骨格要素とする2D-COFの構築を検討する.非平面状の骨格要素を用いることで二次元ネットワークの重なりに立体的制約が生じ,従来の2D-COFに見られた面内方向のズレが解消されると考えられる.今年度はその端緒として,(1)非平面π共役骨格を持つ有機ユニットの合成,および(2)得られた有機ユニットを用いたCOFの合成を検討した.項目1については,屈曲型の環状π共役骨格を持つデヒドロ[24]アヌレン([24]DA)誘導体を合成することに成功した.反応条件の最適化により,COFの合成検討に十分なスケールの生成物が得られている.項目2については,項目1の[24]DA誘導体と1,4-フェニレンジボロン酸との反応により,結晶性多孔質化合物を得ることに成功した.これらの成果は,目的とする優れた半導体特性を示すCOFの実現に向け重要な第一歩である.今年度の検討により,目的とする非平面π共役ユニット([24]DA誘導体)の合成と,それを用いたCOFの合成を達成した.これは,おおよそ申請時の計画通りの進捗である.[24]DA誘導体の合成では,反応経路と反応条件を詳細に検討し,COFの合成に十分なスケールで生成物が得られる条件を確立した.また,対応するCOFの合成についても,比較的高効率で進行する条件を見出した.得られた構造体は,粉末X線結晶構造解析,固体核磁気共鳴測定,赤外吸収測定および吸脱着等温線測定で分析し,目的とする構造と矛盾しない結果が得られている.尚,[24]DAのように柔軟な環状化合物を用いたCOFの合成例はほとんどないため,この成果は合成化学的にも意義深い.今後は,平成30年度に合成したCOFについて,より詳細な構造解析を行う.また,異なる非平面型有機ユニットも合成し,それらを用いたCOFの合成についても検討する.特に,イミン結合を連結モチーフとする化合物の合成に注力する.さらに,上記検討でバルク固体として合成することに成功した新規COFについては,数十数百ナノメートルの膜厚を持つ薄膜として得るための検討も行う.その後,電界効果トランジスタ法や空間電荷制限電流法などで薄膜中の電荷キャリア移動度を系統的に評価し,構造ー物性相関について有意義な知見の獲得を目指す.本研究は,従来とは異なる設計指針に基づく優れた有機半導体の創出を目指し,共有結合性有機構造体(Covalent Organic Framework, COF)と呼ばれる結晶性多孔質化合物の精密構造制御に挑戦するものである.COFは,有機典型元素間の共有結合によって形成される骨格をもつ.特に,共有結合ネットワークが二次元に広がった「2D-COF」では,π共役ユニットがface-to-faceで密に重なるよう多層化する場合が多く,πーπコンタクトを介した電荷キャリアや励起子の輸送に極めて優れた材料となり得る.一方,優れた電子特性を示す2D-COFを得るためには課題もある.例えば,積層した二次元ネットワークの間には,π電子間の反発を低減するため面内の任意方向に数オングストロームのズレが生じてしまう.このような構造の乱れは,電荷キャリアや励起子の輸送に好ましくない.そこで本研究ではこの課題の解消に向け,非平面型のπ共役ユニットを骨格要素とする2D-COFの構築を検討する.非平面状の骨格要素を用いることで二次元ネットワークの重なりに立体的制約が生じ,従来の2D-COFに見られた面内方向のズレが解消されると考えられる.今年度はその端緒として,(1)非平面π共役骨格を持つ有機ユニットの合成,および(2)得られた有機ユニットを用いたCOFの合成を検討した.項目1については,屈曲型の環状π共役骨格を持つデヒドロ[24]アヌレン([24]DA)誘導体を合成することに成功した.反応条件の最適化により,COFの合成検討に十分なスケールの生成物が得られている.項目2については,項目1の[24]DA誘導体と1,4-フェニレンジボロン酸との反応により,結晶性多孔質化合物を得ることに成功した.これらの成果は,目的とする優れた半導体特性を示すCOFの実現に向け重要な第一歩である.今年度の検討により,目的とする非平面π共役ユニット([24]DA誘導体)の合成と,それを用いたCOFの合成を達成した.これは,おおよそ申請時の計画通りの進捗である.

[24]DA誘導体の合成では,反応経路と反応条件を詳細に検討し,COFの合成に十分なスケールで生成物が得られる条件を確立した.また,対応するCOFの合成についても,比較的高効率で進行する条件を見出した.得られた構造体は,粉末X線結晶構造解析,固体核磁気共鳴測定,赤外吸収測定および吸脱着等温線測定で分析し,目的とする構造と矛盾しない結果が得られている.尚,[24]DAのように柔軟な環状化合物を用いたCOFの合成例はほとんどないため,この成果は合成化学的にも意義深い.今後は,平成30年度に合成したCOFについて,より詳細な構造解析を行う.また,異なる非平面型有機ユニットも合成し,それらを用いたCOFの合成についても検討する.特に,イミン結合を連結モチーフとする化合物の合成に注力する.さらに,上記検討でバルク固体として合成することに成功した新規COFについては,数十数百ナノメートルの膜厚を持つ薄膜として得るための検討も行う.その後,電界効果トランジスタ法や空間電荷制限電流法などで薄膜中の電荷キャリア移動度を系統的に評価し,構造ー物性相関について有意義な知見の獲得を目指す.検討が当初計画よりも効率的に進行したこと,および期間中の転任に伴って一時的に研究ボリュームが減少したことにより,化合物の合成や精製に必要な消耗品の支出が予算に比べて少額で済んだことが主な理由である.また,論文投稿に伴う英文査読などに充てることを計画していた予算が,当該年度の論文発表が無かったために支出されなかった.これは,より質の高い論文の発表を狙って,さらに結果を蓄積する判断のためである.発生した次年度使用額は,合成検討の対象化合物の拡大に伴って必要になる実験用消耗品,および,より積極的な学会発表を行うための必要経費(参加登録費および旅費)に充てる計画である.
神経栄養因子活性天然物の合成と作用機構研究用分子プローブの創製

我々は,神経栄養因子様活性を有する低分子天然物質として,ホーノキ,サンゴジュ,メリラクトンA,ネオビブサニンとタアルミデインを見いだしている。これら四種の活性化合物はそれぞれ構造が大きく異なることから,これらの神経栄養因子活性発現に関与する作用機序解明は神経変性疾患の治療と予防薬物開発に重要な指針を与えると推察できる。本年度研究は,先ずホーノキオールの神経細胞内標的部位および標的タンパクの同定に蛍光プローブ化したビオチン誘導体を用いて検討したが,特異的な結合タンパクの特定に至っていない。現在,ホーノキオールの光アフィニティーラべル化に成功し,それを用いて結合タンパクの同定を行っている。メリラクトンAの全合成は順調に進み、メリラクトンAの全ての環構築法が確立できた。ネオビブサニンの合成に関しては、パラジウム触媒下一酸化炭素挿入を伴う分子内Heck反応の応用により,初めてネオビブサニン基本骨格の合成に成功した。また、不斉マイケル反応を利用した不斉四級中心構築法も確立できた。それらを基盤とするネオビブサニンの不斉合成は順調に進んでいる。Evansの不斉アルドール縮合ならびに立体選択的ヒドロボレーションによるタアルミデインの不斉合成手法を適用することで,テトラヒドロフラン環上に連続する4個の不斉中心を作り分け,現在,8個の立体異性体中6個の合成に成功し,立体化学と神経栄養因子活性との関係を検討している。最近,老化促進マウスSAM8に対して,ホーノキオーは学習改善効果を示すだけでなく海馬神経細胞の脱落も防御できることが判明した。この結果は,以前から研究している神経栄養因子活性低分子天然物が神経変性疾患の治療と予防薬の開発に有効な候補化合物に成り得ると,改めて確信した。ラット胎仔大脳皮質由来の初代神経培養系に対して神経細胞の生存保護および神経突起伸展の促進できる神経栄養因子様活性を有する低分子天然物質として,ホーノキ,サンゴジュ,シキミ科植物と南米産Aristolochia arucuataからホーノキオール,メリラクトンA,ネオビブサニンとタアルミデインを見いだしている。これら四種の活性化合物は同神経培養系において神経栄養因子作用のプロフィルが大きく異なることから,これらの神経栄養因子活性発現に関与する作用機序解明は,難治性神経変性疾患の治療と予薬物開発に重要な指針を与えるはずである。本年度研究では,ホーノキオールが活性発現に関与する神経細胞内の標的分子の単離同定するために,蛍光プローブ化、ビオチン誘導体化および光アフィニティーラベル化の誘導体合成を検討し、蛍光プローブ化に成功し、神経細胞内に取り込まれることを確認した。メリラクトンAの全合成は順調に進み、パラジウム触媒反応を活用することでメリラクトンAの全ての環構築法を確立した。ネオビブサニンの合成に関しては、連続Tuji-Trost反応を適用する基本骨格合成に成功した。さらに、不斉マイケル反応を利用した不斉四級中心構築法も確立できたので、それらを基盤とするネオビブサニンの不斉合成に取りかかった。Evansの不斉アルドール縮合ならびに立体選択的ヒドロボレーションによるタアルミデインの不斉合成に成功し,現在、この手法を適用することで連続する4個の立体化学を作り分け,得られた誘導体と活性の関係を検討している。また、シキミ、生薬石菖根から神経栄養因子様活性を示す天然物をあらたに見いだした。
言語関連記憶機能における海馬―大脳皮質間ネットワーク：皮質脳波と脳磁図による研究

ヒト固有の脳機能である言語を介在した情報の記憶に焦点を絞り、1記憶の取り込み(符号化)、2貯蔵、安定化、3再生・再認の3局面を念頭に脳内機構の研究を実施した。最終年となる平成30年度は、(1)記憶の取り込み・貯蔵における側頭葉内部構造の役割について、海馬と扁桃体で関与が異なることを見出した。てんかん外科手術24症例(難治性側頭葉てんかん)を対象として、手術前のポジトロン・エミッション・トモグラフィ(PET)による脳機能画像解析と、手術前・手術後の神経心理学的指標を用いた記憶機能評価を組み合わせて統計解析を行い、従来情動を司るとされてきた扁桃体に、ワーキングメモリに関与する機能が存在することを見出した(論文発表、Usui, K, et al, 2018)。(2)初年度から取り組んできた視覚言語情報処理、聴覚性言語情報処理に関して、後頭葉、側頭葉、前頭葉それぞれにおいて潜時および分布の異なる誘発電位を見出し、情報処理ネットワーク構築に資する知見を得た。てんかん外科手術前検査のために頭蓋内に硬膜下電極を留置された2症例(難治性症候性部分てんかん)において、本研究者自主開発の視覚課題、および、聴覚課題を用いて総計約140箇所の電極から事象関連誘発電位を記録し、これまでの研究結果と合わせて国際学会において報告を行った(国際学会招待講演)。研究期間全体を通して実施した電気生理学、画像診断学、神経心理学的探索を通じて、後頭葉側頭葉を主体とする視覚言語処理機構、側頭葉を主体とする聴覚言語処理機構を明らかにすることができた。さらに、視覚刺激課題・聴覚刺激課題を併用したことにより、両者に対して共通に誘発され、記憶に関与する可能性のある電位を前頭葉から抽出することに成功し、脳内情報処理機構ネットワークの部分的構築を達成した。ヒト固有の脳機能である言語を介在した情報の記憶に焦点を絞り、1記憶の取り込み(符号化)、2貯蔵、安定化、3再生・再認の3局面を念頭に脳内機構の研究を実施している。2年目となる平成29年度は、(1)視覚言語情報処理に関し、事象関連電位が出現した電位出現潜時電極の解剖学的部位および出現潜時と、一過性言語性記憶障害との関連の存在を見出すとともに、(2)聴覚性言語情報処理に関し、聴覚性言語記憶機能を特異的に低下させる言語優位側の側頭葉てんかん症例の存在等を見出した。(1)てんかん外科手術前検査のために頭蓋内に硬膜下電極を留置された10症例(難治性症候性部分てんかん)において、本研究者自主開発の視覚刺激(視覚性言語課題)を用い、総計約1500箇所の電極から事象関連電位を記録し、詳細な評価・解析を行なった。術前の事象関連電位と、術後に一部症例で出現した一過性言語性記憶障害との関連について検討結果から、視覚提示を起点とした電位出現潜時および電位を記録した電極の解剖学的部位と、一過性の言語性記憶障害との間に一定の関係が存在することを示した。(第23回世界神経学会議(WCN2017)で発表)(2)初年度より継続的に難治性側頭葉てんかん約150症例の神経心理学・電気生理学・画像診断学的評価を実施した。これにより、言語優位側の側頭葉てんかん症例で聴覚性言語記憶機能が特異的に低下していること等を見出した。(国内学会招待講演)。(3)視覚および聴覚という2つのモダリティを用いた言語性記憶機能の研究推進のために、従来からに自主開発の視覚刺激(視覚性言語課題)に加え、聴覚刺激(聴覚性言語課題)を自主開発した。これらの、いわば両輪を用い、健常被験者を用いた脳磁図の記録に着手するとともに、難治性症候性部分てんかん症例において、この聴覚性言語課題を用い硬膜下電極による事象関連電位記録に着手した。本研究では、主として電気生理学的手法を用いて、脳神経細胞の電気的活動を捉えることにより、言語が介在する記憶機能の探索に取り組んでおり、(1)頭蓋内に留置した電極から皮質脳波を記録する直接的手法、および(2)全脳を網羅する脳磁場活動の解析による非侵襲的手法を併用可能な研究環境を十二分に活用している。2年目の年度では、初年度からの外科治療症例の継続研究に加え、健常被験者を対象とする研究にも着手することを予定していた。てんかん外科治療を受けた難治性てんかん10症例に関しては、皮質脳波による事象関連電位の解析ならびに評価・検討の結果、言語性記憶関連電位と一過性術後機能障害の関連を見出した。(K. Usui et al., J Neurol Sci, 381: 82-83, 2017)。また、前年度の難治性てんかん約150症例の神経心理学、電気生理学的研究のデータ解析・検討を進め、大規模集団的に難治てんかん症例の術前術後の言語性記憶障害の実態が把握できた。(臼井桂子、てんかん研究、35巻、341-342、2017)さらに、当初の予定では、健常者の言語情報の過半数は視覚によるものであることから、視覚言語の観点を中心にしていた。しかし、高次脳機能である言語や記憶において聴覚の役割も重要であることから、聴覚言語課題の開発にも取り組み、研究に活用する段階に到達し、健常者数名で脳磁図による記録、ならびに外科治療のための慢性硬膜下電極を留置したてんかん外科症例1例で皮質脳波記録を行った。

研究対象(外科治療症例および健常者)、手法(脳波電位、脳波磁場)、脳機能モダリティー(視覚および聴覚)という3軸において、それぞれ何らかの成果を得る、または着手できていることから、多元的、包括的に言語と記憶の観点からの脳機能ネットワークの解明に資する研究として着実かつ発展的に進展しているものと考えている。ヒト固有の脳機能である言語を介在した情報の記憶に焦点を絞り、1記憶の取り込み(符号化)、2貯蔵、安定化、3再生・再認の3局面を念頭に脳内機構の研究を実施した。最終年となる平成30年度は、(1)記憶の取り込み・貯蔵における側頭葉内部構造の役割について、海馬と扁桃体で関与が異なることを見出した。てんかん外科手術24症例(難治性側頭葉てんかん)を対象として、手術前のポジトロン・エミッション・トモグラフィ(PET)による脳機能画像解析と、手術前・手術後の神経心理学的指標を用いた記憶機能評価を組み合わせて統計解析を行い、従来情動を司るとされてきた扁桃体に、ワーキングメモリに関与する機能が存在することを見出した(論文発表、Usui, K, et al, 2018)。(2)初年度から取り組んできた視覚言語情報処理、聴覚性言語情報処理に関して、後頭葉、側頭葉、前頭葉それぞれにおいて潜時および分布の異なる誘発電位を見出し、情報処理ネットワーク構築に資する知見を得た。てんかん外科手術前検査のために頭蓋内に硬膜下電極を留置された2症例(難治性症候性部分てんかん)において、本研究者自主開発の視覚課題、および、聴覚課題を用いて総計約140箇所の電極から事象関連誘発電位を記録し、これまでの研究結果と合わせて国際学会において報告を行った(国際学会招待講演)。研究期間全体を通して実施した電気生理学、画像診断学、神経心理学的探索を通じて、後頭葉側頭葉を主体とする視覚言語処理機構、側頭葉を主体とする聴覚言語処理機構を明らかにすることができた。さらに、視覚刺激課題・聴覚刺激課題を併用したことにより、両者に対して共通に誘発され、記憶に関与する可能性のある電位を前頭葉から抽出することに成功し、脳内情報処理機構ネットワークの部分的構築を達成した。ヒト固有の脳機能である言語を介在した情報の記憶に焦点を絞り、1記憶の取り込み(符号化)、2貯蔵、安定化、3再生・再認、の3局面における脳内機構の研究を実施している。初年度の平成28年度は、症候性部分てんかん症例を対象に、脳機能領域間の連携機構の解明に資する有用な知見の蓄積を行った。1病変部位と記憶機能の関連:薬剤治療抵抗性の側頭葉てんかん約150名の外科治療術前に実施された神経心理学、電気生理学、画像診断学的評価の総合解析を実施した。これらの症例の中から、右側頭葉内側にてんかん焦点が同定された24名を抽出し、ウェクスラー成人知能検査・ウェクスラー記憶検査の成績と機能画像検査との比較検討を行った結果、病変部位と記憶機能の関連を見出した(詳細は、論文投稿中。)2視覚情報の種類と脳内機能部位(解剖学的位置)の関連:てんかん外科手術前検査ために頭蓋内に硬膜下電極を留置された20症例において、本研究者による自主開発の視覚刺激(視覚性言語課題)を用い、総計約2500箇所にも上る多数の電極から事象関連電位を記録し、評価・解析を実施した。後頭葉と側頭葉の電位の詳細な解析により、視覚刺激提示を起点とした電位出現潜時、および電位を記録した電極の解剖学的部位を同定できた。
カオス理論と待ち行列理論を融合した超長距離伝送の低遅延を実現する動的資源割当方式

本研究では,(1)カオス理論を用いて規則性を発見し,その規則性により短期的なトラヒック予測を行いながら,(2)パケットの遅延時間が最小となるネットワーク資源割当の最適値を待ち行列理論を用いて導出する.(1)におけるトラヒック推定は,近年盛んに研究が進められている分野である機械学習とは異なり,超短期的な予測が可能となる.さらに,LR-PON特有の問題である,伝搬遅延が大きくなることが原因で生じる遊休区間に着目することで,待ち行列理論のポーリングモデルにうまく適用することができることを用いて解析を進める予定であり,LR-PONの大枠を大きく変えずに実現可能である.本研究では,(1)カオス理論を用いて規則性を発見し,その規則性により短期的なトラヒック予測を行いながら,(2)パケットの遅延時間が最小となるネットワーク資源割当の最適値を待ち行列理論を用いて導出する.(1)におけるトラヒック推定は,近年盛んに研究が進められている分野である機械学習とは異なり,超短期的な予測が可能となる.さらに,LR-PON特有の問題である,伝搬遅延が大きくなることが原因で生じる遊休区間に着目することで,待ち行列理論のポーリングモデルにうまく適用することができることを用いて解析を進める予定であり,LR-PONの大枠を大きく変えずに実現可能である.
M.ヴィグマンのスケッチの言語的側面に関する数量分析的研究

M.ヴィグマン(Mary Wlgman,1886-1973)は,舞踊創作において作品の成立過程の一端を記したスケッチを多数残しており,それらは芸術アカデミー(ベルリン)に収蔵されている。本研究の初期的段階において,時系列的尺度での使用言語の出現傾向を分析した結果,使用言語はある傾向を持って出現していることがわかった。そこで,統計を適用することによって創作意図を再表現できるのではないかと考え,数量化3類による解析を行った.その結果,カテゴリーとして用いたラバンによるエフォートグラフの空間・時間・重さ・流れのネガティブな側面を持った動きの質に,ヴィグマンの創作スケッチは特徴づけられるということが明らかになったといえる.平成10年度は,新たに<Alkestis>,<Le Sacre du Printemps>,<Saul>,<Carmina Burana/Catulli Carmina>,<Orpheus und Euirydike>,の5作品について,クラスター分析を適用し,創作過程の構造について検討を行った.その結果,創作スケッチから観察される創作過程では,ソリストと群舞の動きの処理を別の取り扱いを行っていたということがわかった.また,人文科学研究におけるコンピュータ利用の問題点として,人文科学のデータは欠損値が多いことから数量的分析には不向きであるとの見方がある.しかし,データを抽出する際の基準を明瞭にすることによって,ゆれを小さくすることが可能であればある程度の成果を期待することはできよう.M.ヴィグマン(Mary Wlgman,1886-1973)は,舞踊創作において作品の成立過程の一端を記したスケッチを多数残しており,それらは芸術アカデミー(ベルリン)に収蔵されている。そこで,統計を適用することによって創作意図を再表現できるのではないかと考え,数量化3類による解析を行った.その結果,カテゴリーとして用いたラバンによるエフォートグラフの空間・時間・重さ・流れのネガティブな側面を持った動きの質に,ヴィグマンの創作スケッチは特徴づけられるということが明らかになったといえる.平成10年度は,新たに<Alkestis>,<Le Sacre du Printemps>,<Saul>,<Carmina Burana/Catulli Carmina>,<Orpheus und Euirydike>,の5作品について,クラスター分析を適用し,創作過程の構造について検討を行った.その結果,創作スケッチから観察される創作過程では,ソリストと群舞の動きの処理を別の取り扱いを行っていたということがわかった.また,人文科学研究におけるコンピュータ利用の問題点として,人文科学のデータは欠損値が多いことから数量的分析には不向きであるとの見方がある.しかし,データを抽出する際の基準を明瞭にすることによって,ゆれを小さくすることが可能であればある程度の成果を期待することはできよう.
海藻由来多糖体の構造活性相関に関する研究

海藻類中には、多くの有用な成分が含まれている。近年、昆布やモズクに含まれる硫酸化多糖体であるフコイダンはアポトーシス誘導、抗酸化、抗腫瘍、免疫賦活、血圧降下、血糖値降下など多彩な作用を示すことから、硫酸化多糖体のさまざまな利用法が期待されている。これまでの研究により、アルギン酸の工業的原料として広く用いられている褐藻類アスコフィラム・ノドサム乾燥粉末からフコイダンとは異なる画分として硫酸化多糖体アスコフィランが比較的高収率で得られることを見出している。アスコフィラム・ノドサムにおけるアスコフィランの存在は古くから知られたが、その生理活性に関する研究はほとんどなかった。そこで、我々はアスコフィランの生理活性を主にとして、様々な研究を行った。その研究成果により、アスコフイランはU937細胞に対するアポトーシス誘導、哺乳類MDCK細胞の増殖促進、サルコーマ180担癌マウスに対して延命効果、マクロファージRAW264.7細胞からの一酸化窒素(NO)及びサイトカイン(TNF-α及びG-CSF)放出誘導活性など多彩な生物活性を示すことを見出した。最近の研究により、アスコフィランはJNKMAPK経路及びERK MAPK経路を介してRAW264.7細胞におけるNADPHoxidase (p67^<phox>とp47^<phox>サブユニット)を誘導させ、RAW264.7細胞から活性酸素(ROS)放出を誘導することを見出した。さらに、in vivoで、アスコフィランをマウスの腹内に投与した後、マウス脾臓からnatural killer (NK)細胞はマウスリンパ腫細胞(YAC-1)に対する細胞傷害作用が上がることが分かった。さらに、固形腫瘍担癌マウスへのアスコフィラン経口投与により、腫瘍サイズの減少が見出された。(抄録なし)「研究目的」海藻由来多糖体の分子構造解析は極めて難しく、特に高分子多糖体の全体分子構造の提示は不可能に近い。アスコフィランはフコースとキシロースを主成分とし、ウロン酸とキシロース含量はフコイダンと比べ高い等の特徴を有する硫酸化多糖体である。フコイダンの構造(分子サイズ、硫酸基レベルなど)と生物活性に関しては、多くの報告があるが、アスコフィランに関してはほとんど無い。そこで、我々はアスコフィランの構造と生物活性相関の観点から、化学修飾法(ピリジン塩-ジメチルスルポキシド法)により、脱硫酸化アスコフィランを調製し、そのマクロファージ活性化作用について元のアスコフィランと比較し、硫酸基の生物活性発現に対する関与を検討した。さらに、担癌マウスモデルを用いて、数日間経口投与でアスコフィラム・ノドサムから粗多糖体及びアスコフィランの抗腫瘍活性及びそのメカニズムを検討した。「研究結果」アスコフィランと脱硫酸アスコフィランの平均分子量及び化学組成解析の結果から、アスコフィランは脱硫酸反応においてほとんど分解されなかったことが分かったが、脱硫酸アスコフィランの硫酸基レベルは元アスコフィランと比べ、約21%の程度で減少した。さらに、脱硫酸後、アスコフィランのマクロファージRAW264.7細胞に対してNO、サイトカイン(TNF-α、G-CSF)、ROS産生の誘導活性は全て落ちたことが見出したから、硫酸基レベルはアスコフィランの免疫賦活活性に対して重要な役割を担っていることを推定された。一方、ddY担癌マウスモデルを用いて、数日間経口投与でアスコフィラム・ノドサムから粗多糖体及びアスコフィランの抗腫瘍活性及びそのメカニズムについて、経口投与した後、粗多糖体群及びコントロール群と比べ、アスコフィランは担癌マウス背中の固体腫瘍の生長に対して顕著的な抑制効果を見出した。粗多糖体の固体腫瘍に対する抑制作用も見られたが、顕著的に抑制効果を見られないことが分かった。担癌マウス血清におけるサイトカインの解析結果から、アスコフィランで経口投与した担癌マウス群は血清中のTNF-α、IL-12やINF-γレベルは粗多糖体群とコントロール群と比べ、顕著的に高いことで検出されたが、VEGFレベルはアスコフィラン群、粗多糖体群、コントロール群と比べ、ほとんど同じことが分かった。また、アスコフィランで経口投与した担癌マウス脾臓中NK細胞はマウスリンパ腫YAC-1細胞に対する細胞傷害活性が他の二つ担癌マウス群より高いことを見出したから、アスコフィランは担癌マウス脾臓中NK細胞活性を上昇したことが分かった。従って、15日間経口投与で、アスコフィランは担癌マウスの免疫機能を上昇することで抗腫瘍効果があることを示唆された。

その研究成果により、アスコフイランはU937細胞に対するアポトーシス誘導、哺乳類MDCK細胞の増殖促進、サルコーマ180担癌マウスに対して延命効果、マクロファージRAW264.7細胞からの一酸化窒素(NO)及びサイトカイン(TNF-α及びG-CSF)放出誘導活性など多彩な生物活性を示すことを見出した。最近の研究により、アスコフィランはJNKMAPK経路及びERK MAPK経路を介してRAW264.7細胞におけるNADPHoxidase (p67^<phox>とp47^<phox>サブユニット)を誘導させ、RAW264.7細胞から活性酸素(ROS)放出を誘導することを見出した。さらに、in vivoで、アスコフィランをマウスの腹内に投与した後、マウス脾臓からnatural killer (NK)細胞はマウスリンパ腫細胞(YAC-1)に対する細胞傷害作用が上がることが分かった。さらに、固形腫瘍担癌マウスへのアスコフィラン経口投与により、腫瘍サイズの減少が見出された。本年度はこれまでの担癌マウスでの実験に加え、アスコフィラム・ノドサムから粗多糖体及びアスコフィランを担癌マウスにi.p.或はi.v.投与でその抗腫瘍効果とメカニズムを同様に解析する。その後、これらの結果によりアスコフィランの抗腫瘍効果に関する一部論文を作ると考えている。また、マクロファージ細胞膜表面にはtoll-like receptorやScavenging Receptorなどさまざまな受容体が存在し、フコイダンやLPSを認識し、細胞内シグナル伝達を誘導することが知られている。これまでの研究成果に基づいて、今後、アスコフィランを認識する受容体及び受容体とマクロファージ賦活活性に関与する信号伝達経路について解析すると考えている。(抄録なし)
英語を活用した大学生の地域貢献活動が地域の異文化共生にもたらす効果

本研究は、戦後、英語やアメリカ文化とともに発展してきた長崎県佐世保市をフィールドとして、大学生たちが英語を活用しながら産学連携や国際交流を通して地域貢献活動に参加することが、地域の異文化共生や彼らの英語学習に対する意欲の向上につながるかどうかを検証することを主要な目的とした。地域とリンクしたインターアクションを中心とするコミュニケーションの体験的学習と、その経験の中から培われる英語運用能力の習得を組み合わせることは、異文化共生に不可欠な文化相対主義や複眼的視野を獲得し、国際的な素養を持ち地域に貢献できる人材を育成するには非常に効果的な方法の一つであることが確認された。大学と地域が協働することにより、大学生が英語を活用しながら地域貢献活動に継続的に取り組み、地域における異文化共生の促進に役立て、かつ大学生が持つ英語力を戦略的なコミュニケーションスキルに転換する礎を築くため、産学連携という形で佐世保商工会議所と密接に連携し研究活動を実施した。歴史的にアメリカ文化が混在し、米海軍基地と共存を余儀なくされている長崎県佐世保市にとって、異文化共生は様々な分野で必要性を感じるものであり、また乗り越えなければならない高いハードルでもある。それを一つひとつ地道にクリアする努力の一環として、外国人客来店支援事業に取り組んだ。市内の店舗が外国人客に対して英語で応対可能かどうかを見極めるため、ホテル、飲食店、小売店などについて想定される外国人客からの質問内容を、大学生と英語で文章化し、それぞれ業種別に事前調査用紙を作成した。その調査用紙をもとに、大学生がグループごとに各店舗を実際に訪問、英語でインタビューをするという形式で調査を実施した。結果、英語応対可能な店舗を70店舗決定し、「フレンドシップ店」として認可、店頭にその看板を掲げ、外国人客の集客に役立てる基盤を作った。その間、外国人客来店の際のキャンペーンを実施、学生たちは外国人客へのフライヤーの街頭での配布とともに、その内容を英語で詳しく説明する活動に参加することにより、さらに英語を身近で意味のある学習(Meaningful Learning)につないだ。また、本学が存在する佐世保市という地を十分に理解し、大学生の地域貢献活動をアメリカ文化や外国語としての英語教育の分野にも役立たせ、地域の異文化共生に寄与する研究活動も実践した。学生の英語学習に対する意識調査を実施しつつ、地域の異文化理解と英語学習に関する論文(査読あり)を執筆、学会発表3回、活動にも有効に利用できる英語表現に関する図書2冊を全国出版した。「地域における異文化共生」を主要テーマとし、佐世保商工会議所との産学連携体制のもと、本学学生の地域貢献と英語学習に関するサービスラーニング活動を実践した。この活動では、本学で「英語」を学ぶ「経済学部」の学生が、地域の「経済」の活性化の問題と異文化理解を含む「英語」学習に同時に取り組むことによって、「経済」という専門分野と「英語」という語学分野の両方に役立てた。地域貢献活動とその経験の中から培われる英語運用能力の習得を組み合わせることにより、「国際的な素養を持ち、地域に貢献できる人材の育成」にもつなぐことができるように努めた。英語応対可能な店舗を拡充するため、英語によるチェックリストを作成し、学生が実際に英語を活用し各店舗の英語応対の確認を実施した。成果物として、昨年度に引き続き、『Friendship Business Guide(英語版)』の拡張版を製作し、地域の経済の活性化と異文化共生に役立てるため、佐世保市アーケード街を中心に、アメリカ人居住者や店舗に無料配布した。これには、店舗情報のみならず、アメリカ人客に役立つ日米の商慣習の違いや、店舗において使用できる日本語表現を、それぞれ英語で紹介した。この取組の実質的効果を検証するため、店舗のアメリカ人集客の変化についての調査を実施する予定である。地域の異文化共生に関する取組については、地域の英語教育分野にも研究活動の場を広げ、佐世保市内の公立小学校とアメリカンスクールとの国際交流における大学生のサービスラーニングを実施した。国際交流では、大学生は小学生の英語プレゼンテーションの事前指導、英語での応対、通訳など、英語を活用しながら地域における異文化共生の一翼を担った。英語学習を地域の異文化共生に役立たせるサービスラーニングや英語教育に関する内容を学会等で3回発表、地域における大学生の英語力や応対力に関する図書を2冊出版した。研究の実施、及び達成度に関しては、ほぼ当初の計画通りに進んでいる。商工会議所との産学連携による取組については、昨年同様、商工会議所の担当責任者と緊密に連携を図り、必要に応じて直接大学に出向いていただき、研究活動の内容、進展、展望について議論した。活動に参加した学生たちは、英語による応対チェックリストを作成、それをもとに、地域の経済の活性化と異文化共生に役立てるため、店舗が集まる周辺に直接出向き、英語応対可能な店舗を、昨年度の70店舗からさらに30店舗増やし、100店舗を「フレンドシップ店」として認定、店頭にその看板を掲げ、外国人客に対する情報発信に役立てた。各店舗から得た情報を、英語に翻訳し、昨年度、成果物として作成し佐世保市内に居住するアメリカ人を中心に1,500部無料配布したマップとガイド(全33ページ)を、さらに充実させ、「Friendship Business Guide」として英語版全45ページで1,500部作成し、無料配布した。研究テーマの大きな一つである「異文化共生」について、昨年度は「Useful Tips to Better Understand Japanese Business Practices(日本の商慣習をよりよく理解するための情報)」を英語で作成したが、それに加え、今年度は「Useful Japanese Phrases for Travelers」を作成し、外国人客のための日本語への親しみと円滑な異文化間コミュニケーションの実現の手助けとした。

学会発表としては、研究の経過報告を国際学術大会で1回、英語学習に関する内容を研究会で2回、著書としては英語学習に関する図書を2冊全国出版した。さらに、海外においても、サービスラーニングで連携を図っているUniversity of Hawaii, Kapiolani Community Collegeで、研究活動の経過についてプレゼンテーションを実施した。新聞社3社から取材を受け、今年度は、活動内容が計5回掲載された。昨年度に引き続き、「地域における異文化共生」を研究の中心テーマとして掲げ、一貫してサービスラーニングの手法を用い、地域とリンクした英語教育と異文化理解教育の実践を試みた。本学が経済学部キャンパスであるという専門性、アメリカ人が多く居住するという本学がある佐世保市の地域的特性、本学が全学的に大学生の英語コミュニケーション能力を向上させるための積極的な教育実践を試みているという教育の方向性を基盤に、大学生の地域に根差した英語を活用した地域貢献活動を実践した。佐世保商工会議所との継続的連携を通して、前年度までの調査結果、及び成果を踏まえ、同市で開催された日米合同の取組の中で、前年度までに「フレンドシップ店」に選ばれた店舗へのアメリカ人客の応対サポートと英語通訳としてのサービスラーニングを実施した。この取組の実質的効果を検証するため、店舗のアメリカ人集客の変化と大学生の意識改革についての調査を実施しているところである。地域の異文化共生に関する取組については、公立小学校とアメリカンスクールの国際交流におけるサービスラーニングを継続的に実施した。教育委員会との連携のもと、地域の英語教育分野における研究活動も継続し、大学生の公立小中学校における英語学習のサポートを実践した。当活動は、今年度、「グローバル人材が育つ日本一のまち」を目指し、佐世保市が立ち上げた「英語で交わるまちSASEBOプロジェクト」にも一翼を担うものとなる。学術的な成果と、地域貢献としての成果と地域への還元という両側面から、地域の異文化共生を意識しながら、研究を「国際的な素養を持ち、地域に貢献できる人材の育成」にもつないでいくために、研究活動の場を英語教育分野に広げていく予定である。サービスラーニングの中で発信力に力点を置いた英語教育などについて、学会等で4回発表、大学生の英語による発信力に関する図書を1冊全国出版した。研究の実施、及び達成度に関しては、ほぼ当初の計画通りに進んでいる。大学生による英語を活用した地域における産学連携の取組については、26年度、27年度と同様、佐世保商工会議所の本取組の担当責任者と緊密に連携を図り、研究活動の過去の実績を説明しながら、今後の計画について活動に参加する学生と商工会議所との間で協議した。昨年度、「Friendship Business Guide」を英語版全45ページで1,500部、成果物として作成し、市民やアメリカ人居住者に無料配布した。
ポリマー・金属アロイの混合高次構造設計と導電性

電子機器分野における高分子材料に対して効率的かつ経済的に導電性を付与することは、電磁波障害や静電帯電などの対策として有用である。そこで、新たな発想による導電性のポリマー/金属系アロイの開発を図るため、熱可塑性ポリマーと低融点金属の融液ブレンド系の非相溶混合高次構造と金属融液相の流動変形挙動の実測と粘弾特性に基づく理論解析を行ない、ブレンドによる高次混合構造制御と導電性との関係を検討して、次の結果を得た。(1)ポリマーと低融点金属融液の機械的混練により、ポリマー基材中への金属融液粒子(数μm)の均一分散構造が得られ、30vol%以上まで安定な分散エマルジョウン状態を保ち得た。これらの金属融液の分散微粒子の繊維状への変形とその絡み合い接合による金属網目構造形成に基づく導電化を試みた。(2)モデル実験として、透明なポリスチレン融液中に数個の金属融液の球状粒子を配置し、せん断応力および伸長応力下での変形挙動の可視化による観測と流動解析を行なった結果、せん断流動場では金属融液粒子中での内部循環流動の発生や変形粒子の両端部での球状微粒子への細分化のなどのために充分な繊維状変形が得られないのに対して、伸長流動場では金属融液粒子の効果的な変形が生じ軸比の増大が顕著であることが確かめられた。(3)実際のポリマー/金属ブレンド融液の流路押し出しにおいて伸長流動工程を加えることにより、金属微粒子の変形による繊維状分散構造が得られた。この後で流動方向性を乱して繊維を交叉、接合することで網目構造の形成を図った結果、現段階ではまだ不完全で顕著な導電性を得るまでには至らなかったが、その可能性は確認し得た。(4)本研究の応用として、これらのポリマー/金属融液ブレンド系に固体金属の繊維微粒子を加えることにより、比較的低配合率で優れた導電性が得られ、固体金属繊維充填による加工性の低下も軽減し得ることが確かめられた。
スケーラブル量子コンピューティングを目指した量子ビット間相互作用の研究

現在提案されているさまざまな量子ビットの中から,最もデコヒーレンスに強く,かつ制御可能性が期待される系として中性原子を取り上げ,この系の弱点である「選択的制御の欠如」を克服する方法を研究した.中性原子を,共存する近接場光と光格子のポテンシャルでトラップすれば,量子コンピュータとして要求されるすべての条件を満たすスケーラブルな量子コンピュータが,既存の技術で実現できることを示した.現在提案されているさまざまな量子ビットの中から,最もデコヒーレンスに強く,かつ制御可能性が期待される系として中性原子を取り上げ,この系の弱点である「選択的制御の欠如」を克服する方法を研究した.中性原子を,共存する近接場光と光格子のポテンシャルでトラップすれば,量子コンピュータとして要求されるすべての条件を満たすスケーラブルな量子コンピュータが,既存の技術で実現できることを示した.現在、実用的な量子コンピュータの候補としてさまざまな物理系が提唱されているが、どれ一つとしてその必要条件(DiVincenzoの判定条件)を満たさない。そこで我々はいくつかの物理系の複合系として量子コンピュータを実現するために、現在提唱されている物理系の徹底的な検証を行った。その結果を2008年3月刊の著書"Quantum Computing:from linear algebra to physicalrealizations"にまとめた。またNMRやENDORを使った量子コンピュータに関し、エンタングルメントの生成とデコヒーレンスの抑制に関する理論を提唱し、その一部を実験的に確認した。特に、spin-boson系においてdissipationの率を増加させることによりデコヒーレンスを抑える効果(quantum wipe effect)を提唱した。また量子系においてエンタングルメント以外の非古典的相関について研究を行い、その定量化を行い非古典相関をはかるメジャーを提唱した。またこの相関を量子情報処理、量子計算のリソースとして用いることができるか検討を行った。トポロジカル量子コンピュータをを実現する系として(1)光格子にトラップされた中性アルカリ原子気体系(2)アルカリフェルミ気体2次元P波超流動体での渦糸系などが提案されている。この2つの系について、これまでなされた研究を検討し、その上に立って来年度から提案されているアイディアの改良の可能性、新しいシステムの提案また結び目理論など数学側面からの研究を行った。トポロジカル量子計算では,2次元P波超流動系で渦に局在するマヨラナモードを用いた実現について研究した.Ivanov達により提案された2つのマヨラナモードからなるqubitは,その操作が困難である.そこで3個,4個とマヨラナモードの数を増やした系をqubitとした場合について,qubitを操作可能とするにはどのような状態をqubitに取るべきか研究した.ホロノミック量子計算では,NMR量子コンピュータのハミルトニアンを等スペクトル変形して量子ゲートを実現するスキームを研究した.実装できるゲートはユニタリー群の中の離散的な部分集合であるが,この部分集合は稠密で,任意のゲートを任意の精度で実装できることを示した.いくつかの例を具体的に構成した.デコヒーレンスを避けるためには,できるだけ短い時間で量子ゲートを実装することが重要である.そこでリー群,リー代数におけるカルタン分解を用いて,ゲートをできるだけ少ない数の1量子ビットゲートと2量子ビットゲートで実装することを研究した.今までにもSU(4)に対してはカルタン分解を実行する方法を開発していたが,今年度はそれを任意のSU(2^n)に一般化することを研究した.またその結果として,任意の量子ゲートを1,2量子ビットゲートに自動分解するアルゴリズムを開発した.コントローラーが複数いる量子テレポーテーションスキームで,コントローラー全員が測定結果をBobに伝えなくても,過半数が伝えればBobはAliceの量子状態を再現できるスキームを開発た.トポロジカル量子計算では、前年に引き続き2次元P波超流動系での渦に局在するMajoranaモードを用いた実現について研究した。Ivanov達により提案された2つのMajoranaモードからなる量子ビットでは、その状態を連続的に操作することは困難である。我々は3つのMajoranaモードで量子ビットを構成することにより、1量子ビットゲートの連続操作ができることを示した。また、同じ方法を拡張して2量子ビットゲートによりエンタングルした状態を作ることができることを示した。新たなスケーラブルな量子コンピュータとして次のような提案を行なった。2次元の平面に必要な数の穴(レーザー光の波長程度の直径)を開け、それに光ファイバーを通してレーザーを供給し、近接場光を発生さる。その近接場に中性原子を1つずつtrapさせて量子ビットとする。1量子ビット操作は光ファイバーを通したコントロール光により行い、また、2量子ビット操作は1次元光格子を用意し、操作が必要な2つの原子を光格子に移して行う。分子スピン系におけるエンタングルメント、及び非古典的相関に関する研究を行った。デコヒーレンスがある場合、量子情報処理の過程で、エンタングルメントの量と非古典相関の量が、どのように時間発展するか調べた。量子超高密度符号においては、エンタングルメントが存在しない温度下でも適当な条件の下で正しい復号が可能であるが、符号化・復号化の過程で非古典相関の変動が顕著に見られることを示した。電子・核スピン2重共鳴などの分子スピンアンサンブル系での非古典的相関の実験的な検出を簡素化するために、非古典的相関ウィットネスと呼ばれる観測演算子を定義し、それを各スピンの偏極率演算子と非局所的なユニタリー変換に分解する手法を提示した。
様々な相対論的重力現象解析に基づく重力の本質理解に向けて

重力を時空の幾何学として捉える一般相対論は宇宙論、ブラックホール、重力波というまったく新しい研究分野を開拓した。本研究では三体重力系のような非可積分系のダイナミクス、特にそのような系から放出される重力波の解析により、重力の新しい側面を明らかにする。一方、超ミクロの世界と超マクロの世界の両極端で人類は大きな謎に遭遇しているが、本研究では一般相対論を超える理論や考え方によってこれらの謎解明に迫る。
日本農業の存在意義を問うための新たな枠組みと政策分析

農業を食料(私的財)と環境がもたらす便益(公共財)を同時に供給する産業であると捉えて、従来の「自由貿易論」や「環境評価手法」に依拠することなく、新たな視点から日本農業の存在意義を問うための政策分析を行った。そのため、食料と環境財の供給がもたらす得失を共通の土壌で評価するための新たな枠組みを開発し、食料と環境財の生産に分割不可能な生産要素に助成することで、社会全体の厚生が改善可能であることを示した。本研究の目的は、農業部門を食料(私的財)と環境や景観がもたらす便益(公共財)を同時に供給する産業であると捉えて、従来の「自由貿易論」や「環境評価手法」に依拠することなく、新たな視点から日本農業の存在意義を問うための政策分析を行うことである。そのために、食料と環境財の供給がもたらす得失を共通の土壌で全体的に評価するための新たな枠組みを開発する。その上で、「農業は食料の供給とともに環境や景観の保全にも寄与する産業であり、国民はこの二つの価値に代価を支払うべきである」とする認識の醸成に向けて、「自由貿易論」と「環境評価手法」の架け橋となるような研究領域の構築を課題としている。平成22年度は以下の3点を実施した。(1)私的財と公共財を一つの予算制約で統一的に捉えるための枠組みについて、主に公共経済学や財政学の文献を収集・整理して、関連研究をレビューすることで概念を整理した。(2)私的財と公共財の結合生産物として財の供給を捉えるために、関連文献を収集・整理して概念と手法を整理した。(3)(1)と(2)に基づいて分析の枠組みを構築し、私的財と公共財の配分モデルを作成した。(3)で構築した配分モデルの特徴は次のとおりとなった。政府が農業と家計部門の単なるエージェントとしての役割を担った場合(小さな政府の場合)は、配分モデルの解は農業部門と家計部門のそれぞれが相手の行動を所与として最適化を図るとナッシュ均衡となる一方、政府が社会全体で最適化を図るための役割を担った場合(大きな政府の場合)は、パレート最適な均衡が実現する。ただし、大きな政府の場合は、農業と家計が供給する資源の一部を政府がガバナンスに消費するので、二つの均衡のどちらが社会的便益をより大きくするか、先験的には決定できない。以上について実態的な意味づけを与えることが次年度以降の課題となる。本研究の目的は、農業部門を食料(私的財)と環境や景観がもたらす便益(公共財)を同時に供給する産業であると捉えて、従来の自由貿易論」や「環境評価手法」に依拠することなく、新たな視点から日本農業の存在意義を問うための政策分析を行うことである。そのために、食料と環境財の供給がもたらす得失を共通の土壌で全体的に評価するための新たな枠組みを開発することである.平成23年度は次年度の実証分析に先立って、モデルの動作を確認するため、主に以下の3点を実施した。(1)はじめに、私的財と公共財の配分モデルの動作をチェックするための仮想計算を行なった。動作チェックは、外生変数や各種のパラメータを変化させた場含の均衡の動きが、理論と整合しているかどうかを検討することが基本である。例えば、私的財と公共財の結合生産物を供給する農業部門については、私的財と公共財の、それぞれの生産効率パラメータ、補助金の値、合意コストのパラメータなどを変化させた場合の均衡の動きを考察し、考察結果について、意見交換を含む検討を繰り返すことで、動作確認を行った.(2)家計部門では、税金を環境税に特定した場合と、目的税ではなく、使途を特定しない一般税の場合の効果の違いや、所得補填ではなく生産資源を直接補填したときの効果、あるいは輪入食料と国産食料の品質格差(国産プレミアム)を表すパラメータの影響などを検討対象とした.また、政府については、単なるエージェントとしての小さな政府と、最善解に導くためのガバナンスを有する大きな政府の二通りを想定した.(3) (1)と(2)で配分モデルの整合性を確認した後、外生変数やパラメータを変化させた場合の比較静学分析を実施した。この時点で、ここまでの成果について意見交換を行い、比較静学の意味について確認した。そのために、食料と環境財の供給がもたらす得失を共通の土壌で全体的に評価するための新たな枠組みを開発することである。最終年度である平成24年度は、主に以下の3点を実施した。1政策シナリオの作成。政策シナリオとして、米作を対象に、環境財供給に特化した補助金の導入を想定した。具体的には作付面積ベースの補助金であり、水稲が作付けられた水田がもたらす多面的機能への補助を意味している。

作付地である水田は、コメと多面的機能の生産に関して分割不可能な生産要素であることを仮定している。2実証分析。各種の弾力性を外生的に与えた比較静学モデルから、1に示した補助金の導入が環境財を含む生産物市場と生産要素市場、及び社会厚生に与える影響をシミュレートした。その結果、私的財の米作では、土地の派生需要量が増加して地代が18.2%上昇し、コメの供給量が1.4%増加して米価が4.1%下落すること、一方の環境財では、供給増加によって価値額が10.1%増加することがわかった。以上の結果、コメの結合生産物として環境財を評価した場合には、補助金の導入によって社会厚生が24.9%増加することが明らかになった。3研究成果の取りまとめ。2の分析結果から、農業が食料(私的財)と環境財を同時に供給する産業である場合、食料と環境財の生産に分割不可能な生産要素に助成することで、社会全体の厚生を改善できる可能性があることを結論として取りまとめた。計画に沿って作業を進める経過で、想定どおりにモデルが動作せずに時間を要した部分もあったが、全体的には、ほぼ予定の作業を年度内に遂行することができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は最終年度であるため、(1)政策シナリオの作成、(2)実証分析、(3)研究成果の取りまとめを行う予定である。(1)政策シナリオの作成は、配分モデルに現実的な意味づけを体現させるための、外生変数とパラメータのセットのことであり、本研究が(2)実証分析で意味のある政策的インプリケーションを導出できるかどうかを決める重要部分である。本年度の理論分析で確認したモデルの特徴や制約を十分にふまえて,現実妥当的なシナリオと実験的なシナリオを作成して、(2)実証分析で政策的インプリケーションを導出し、(3)研究成果を取りまとめる予定である。