hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂肪酸代謝測定法の開発に関する研究

核医学的手法を用いた脂肪酸代謝イメージングとその測定法の開発を目的として, C-11およびI-123標識脂肪酸についてその合成法の開発と体内挙動に関する基礎的な検討を行った.ポジトロンCTを用いた測定に利用されるC-11標識脂肪酸の自動合成システムについて検討した.C-11標識二酸化炭素を用いるグリニヤール反応によりC-11標識パルミチン酸およびβ-メチルヘプタデカン酸(BMHDA)を合成し,その体内分布を確認した.パルミチン酸は静脈内投与後直ちに心筋に集積しその後放射能は速やかに減少した.一方BMHDAは長時間心筋集積が持続した.日常の核医学診療への応用を目指して, I-123標識脂肪酸の体内挙動とその臨床的意義について基礎的な検討を行った.ヨード標識脂肪酸として直鎖のp-ヨードフェニルペンタデカン酸(IPPA)とBMHDA類似の構造を有するβメチルーp-ヨードフェニルペンタデカン酸(BMIPP)について検討した.IPPAは速やかに心筋の放射能が低下したが, BMIPPの心筋集積は低下せず,脂質プールへの蓄積が示唆された.以上の検討から,直鎖脂肪酸の心筋からの洗い出しによってβ酸化を含む脂肪酸代謝の評価に期待がもたれた.一方側鎖脂肪酸は,その集積が持続する利点を生かして,脂肪酸代謝に関連した局所的な変化を把握できるのではないかと考えられた.核医学的手法を用いた脂肪酸代謝イメージングとその測定法の開発を目的として, C-11およびI-123標識脂肪酸についてその合成法の開発と体内挙動に関する基礎的な検討を行った.ポジトロンCTを用いた測定に利用されるC-11標識脂肪酸の自動合成システムについて検討した.C-11標識二酸化炭素を用いるグリニヤール反応によりC-11標識パルミチン酸およびβ-メチルヘプタデカン酸(BMHDA)を合成し,その体内分布を確認した.パルミチン酸は静脈内投与後直ちに心筋に集積しその後放射能は速やかに減少した.一方BMHDAは長時間心筋集積が持続した.日常の核医学診療への応用を目指して, I-123標識脂肪酸の体内挙動とその臨床的意義について基礎的な検討を行った.ヨード標識脂肪酸として直鎖のp-ヨードフェニルペンタデカン酸(IPPA)とBMHDA類似の構造を有するβメチルーp-ヨードフェニルペンタデカン酸(BMIPP)について検討した.IPPAは速やかに心筋の放射能が低下したが, BMIPPの心筋集積は低下せず,脂質プールへの蓄積が示唆された.以上の検討から,直鎖脂肪酸の心筋からの洗い出しによってβ酸化を含む脂肪酸代謝の評価に期待がもたれた.一方側鎖脂肪酸は,その集積が持続する利点を生かして,脂肪酸代謝に関連した局所的な変化を把握できるのではないかと考えられた.脂肪酸代謝イメージングとその測定法の開発を目的として、本年度は各種の標識化合物の合成と、小動物による基礎実験を中心とした研究を行った。ポジトロンCTを用いた脂肪酸代謝イメージングを行うために、標識脂肪酸の合成装置を導入し、C-11標識パルミチン酸の合成に関する基礎的検討とシステムのチェックを行った。本システムは、ブロム体をマグネシウムと反応させてグリニヤールを合成し、これを前駆体としてC-11二酸化炭素を反応させて合成するもので、パルミチン酸を代表とする直鎖脂肪酸と、メチル基を含む側鎖脂肪酸のいずれにも用いることができる。本システムを用いてcoldの実験ではパルミチン酸の合成を確認した。一方、ヨード標識脂肪酸については、直鎖のヨードフェニールペンタデカン酸(IPP)と、このβ位炭素にメチル基を導入した側鎖脂肪酸(BMIPP)の両者について、タリウム化置換反応を用いてI-123標識を行った。その体内挙動に関する基礎的検討で、BMIPPの心筋への集積と組織内に長時間とどまることが確認された。ラットを用いてミトコンドリアへの脂肪酸輸送障害をおこすTDGA負荷を行ったところ、IPP,BMIPPともに心筋への高い集積が保たれた。この際に組織内脂質プールを測定したところ、トリグリセリドのプールが増加していることが確認された(未発表データ)。また、冠動脈結索および再開通を行ったイヌで、BMIPPと血流トレーサーとしてのTl-201の心筋内分布を比較したところ、虚血の周辺部でBMIPPの集積が高く、両者の間に差が認められた。本年度は、脂肪酸代謝イメージングの基礎的検討が主であったが、次年度はこれらのデータをもとにして、脂肪酸の集積と代謝に関する病態の解明が必要になると考えられる。
黄色ブドウ球菌ファージS6の感染機構の解明

黄色ブドウ球菌に対するファージ療法の実用化には、黄色ブドウ球菌ファージの感染・増殖機構を理解する必要がある。そこで、黄色ブドウ球菌ファージS6、S13'、S25-3のクライオ電顕による構造解析をおこなった。Zernike位相差クライオ電顕の観察により、S6ファージの尾部先端には、非常に長い針状構造が見られていたが、それは他の黄色ブドウ球菌ファージS13'やS25-3の尾部先端には見られなかった。この結果は、これらのファージの宿主認識機構が異なっていることを示唆している。また、S13'のクライオ電顕単粒子解析では、頭部と尾部の主要な構造に関しては、近原子分解能で構造を決定することに成功した。平成27年度は、精製した黄色ブドウ球菌ファージを用いて、ファージ単体での構造解析に取り組んできた。これまでの我々の位相差クライオ電子顕微鏡を用いた研究により、黄色ブドウ球菌ファージS6の尾部先端には、他の細菌に感染するファージとは異なる特殊な非常に長い針状構造があることが判明していた。ファージの尾部先端には、ファージが宿主を認識する分子装置があることから、その構造情報はファージの宿主認識の仕組みを理解するには非常に重要である。そこで、その3次元構造を決定するために、クライオ電子線トモグラフィーのデータを複数セット取得した。そのデータを使って、現在3次元再構成の計算を進めている。一方で、そのS6で見つかった特殊な尾部の構造が、ブドウ球菌ファージ間で保存されているのかどうか調べた。S6ファージの場合と同様に、位相差クライオ電子顕微鏡を用いて、他のS13'、S25-3ファージを観察した結果、それらのファージには、S6ファージに見られたような針状構造体は無いということが判明した。これは、同じブドウ球菌ファージでも、それぞれが異なる宿主認識機構を有していることを示唆している。そこで、研究対象をS6だけに絞らずに、広くブドウ球菌ファージ全般を対象とすることに変更した。S13'ファージの構造解析を進めた結果、ファージ頭部の構造を0.9 nm分解能で決定することに成功した。また、ファージの尾部までを含めた全体構造を決定するために、位相差クライオ電子顕微鏡写真を200枚以上撮影し、3次元構造を再構成するのに必要なデータを取得することができた。本年度は、精製したS6ファージを用いて、その尾部も含めた全体構造を決定することを予定していた。S6ファージの頭部の構造に関しては、2.5 nmの分解能での構造解析に成功し、T =27の対称性をもつ構造であることが判明した。この構造は、緑膿菌に感染するPhiKZ、青枯病菌PhiRSL1、エルシニア菌Phi1-37という巨大ファージと同じであった。このことはこれらの巨大ファージ群が進化的な関連性を持っていることを示唆した。実際に、共同研究者らによるゲノム解析の結果からも、これらの巨大ファージ群に進化的な関連性が見出されている。これらの結果については、論文投稿にむけて現在執筆中である。さらに詳細な頭部の構造を決定するために、現在電子直接検出型検出器を備えた最先端クライオ電子顕微鏡による構造解析を進めている。尾部の構造に関しては、まだ決定することはできていないが、それらの解析に必要なデータの収集は終え、解析も順調に進みつつある。また、同じ黄色ブドウ球菌ファージS13'の構造解析は、本来の予定にはなかったが、頭部の構造決定には、0.9 nmの分解能で既に成功した。現在、その決定した構造を詳しく調べている。S13'ファージにおいても、尾部の構造を決定するためのクライオ電子顕微鏡のデータ取得に関しては、S6ファージ同様に取得済みであり、現在解析を進めている。従って、本来予定していた計画は概ね順調に進展していると判断した。平成28年度は、昨年度末に蛋白質研究所に導入された最新のクライオ電子顕微鏡FEI Titan Kriosを用いて、近原子分解能での構造解析に取り組んできた。そして、昨年度、生理学研究所において撮影したデータを用いて0.9 nmの分解能で構造決定に成功していたブドウ球菌ファージの1つであるS13'の頭部の構造に関して、その最新のクライオ電子顕微鏡を用いることにより分解能が劇的に向上し、原子モデルの構築が可能となる0.4 nm以下の分解能での構造決定に成功した。さらに、そのクライオ電子顕微鏡のマップを用いて、キャプシド蛋白質の原子モデルの構築および構造精密化を行うことができた。現在、その構造を他のファージの構造と比較し、その類似点・相違点を調べているところである。さらに、尾部の構造を決定するためのデータの取得も行い、現在その構造解析を進めている。これまでのクライオ電子顕微鏡の観察の経験から、特に尾部の構造解析においては、高コントラストで観察できる位相差クライオ電子顕微鏡による撮影が有効であることが分かっていたので、Titan Kriosに備え付けられている新型の位相板であるVolta位相板を使ったデータの取得にも取り組んできた。そのVolta位相板を使うことで、本研究での研究対象とは異なるが、200 kDa以下の比較的小さなタンパク質の可視化に成功した。また、位相板を用いた自動撮影もできるようになり、位相板を使った状態で撮影したデータを用いて近原子分解能構造解析も出来るようになってきた。

今後、黄色ブドウ球菌ファージの構造解析にも、このVolta位相板を用いて行っていく予定にしている。今年度は、昨年度末に蛋白質研究所に新たに導入された電子直接検出型カメラ、Volta位相板、収差補正器等を備えた最先端のクライオ電子顕微鏡を用いて、近原子分解能で構造解析するための試料作製法、撮影法、解析法の条件検討を行ってきた。まずは、構造既知の直径約40 nmのPfVと呼ばれるウイルス様球状粒子を用いて、試料作製法、撮影法、解析法の検討を行い、0.4 nm以下の近原子分解能での構造解析に成功した。それを、黄色ブドウ球菌ファージの頭部の構造に応用し、黄色ブドウ球菌ファージS13'の頭部の構造を、近原子分解能で決定することができた。現在、他のファージの頭部の構造と比較し、その類似点・相違点を調べている。さらに、蛋白質研究所の高性能クライオ電子顕微鏡に備え付けられているVolta位相板を用いた構造解析も、撮影条件や解析のノウハウを蓄積することで、近原子分解能での構造を決定することができるようになってきた。PfVやGroELのような構造既知の標準試料では、既に4 nm以下の分解能で構造を決定できている。これらの状況を踏まえて、本来予定していた計画は概ね順調に進展していると判断した。平成29年度は、研究途中から研究対象として加えた黄色ブドウ球菌ファージS13'の構造解析が蛋白質研究所の最先端電子顕微鏡を用いることで非常に順調に進みだしたこともあり、その構造解析を精力的におこなった。S13'ファージの頭部の構造に関しては、3.1オングストローム分解能で構造を決定し、その構造に基づいて原子モデルの構築ができた。尾部に関しては、約10,000枚の写真を撮影することによって、尾部の主要な部分に関しては4.0オングストロームを超える分解能での構造を決定することができ、現在原子モデルの構築に取り組んでいる。また、様々な構造解析の技術を駆使することによって、ファージの尾部全体の構造決定が可能となりつつある。また、蛋白質研究所の最先端クライオ電子顕微鏡FEI Titan Kriosの電子直接検出型カメラがFalcon 2から最新の電子カウンティング機能をもつFalcon 3ECへと更新されたので、まずは標準試料を用いて撮影条件の最適化をおこなった。標準試料の1つであるbeta-galactosidaseを用いた解析では、試料ならびに撮影条件の最適化をおこなうことで、世界最高水準の2.3オングストローム分解能での構造解析に成功した。その構造では、タンパク質の側鎖のコンフォメーションや水分子をきちんと見ることができた。また、もう1つの標準試料であるGroELでも、到達分解能が3.0から2.5オングストロームへと向上した。また、電子カウンティング機能を用いないFalcon 2と同様の撮影様式でも、より高分解能の解析が可能であることも判明した。これらの最適化した撮影条件は、今後S6およびS13'ファージのデータを取得する際にも用いることができ、非常に有益な情報が得られた。黄色ブドウ球菌に対するファージ療法の実用化には、黄色ブドウ球菌ファージの感染・増殖機構を理解する必要がある。そこで、黄色ブドウ球菌ファージS6、S13'、S25-3のクライオ電顕による構造解析をおこなった。Zernike位相差
放射線シミュレータの革新

放射線シミュレーションのために最も普及しているソフトウエアであるGeant4を開発し、保守している経験を生かし、GPUを用いた超並列放射線シミュレータMPEXSシリーズの開発とそれに必要な研究を実施している。放射線が入射する物体の形状や物質の記述法を簡略し、超並列化を考慮に入れた計算手法を確立した上で、新たに設計と実装を行った。MPEXS本体は、物体の形状の記述、粒子の追跡、電磁相互作用に関わる物理プロセスを含んでいる。物体の形状として、これまでは、画像診断装置の出力を扱うためにボクセルに限っていたが、より適用例を広げるために様々な形状を扱えるように変更を行い、アプリケーションによっては、計算速度の改善に繋げることができた。原子核相互作用を扱うための拡張パッケージであるMPEXS-hの実装の改善を続け、名古屋陽子線治療センターにおいて、実際の患者データに対する陽子線治療時の線量分布の計算を行う事が出来るようになった。細胞レベルの放射線の影響を見積もるためのソフトウエアであるGeant4-DNAの最新版に追随し、MPEXS-DNAをアップデートし、実装の改善を行うことで計算時間の短縮を図った。MPEXS-DNAをGeant4-DNAと比較した論文をMedical Physics誌に発表した。Geant4-DNA用いIntel XeonプロセッサでG-Valueの計算を行った場合と、TITAN-V GPUで計算を行った場合の比較を行い、結果は誤差の範囲内で一致した。MPEXS-DNAの計算速度は最大で約2900 Xeonコア相当の向上をGeant4-DNAに対して得ることが出来た。医学物理学の分野では最も評価の高いMedical Physics誌に論文が掲載された。また、計画通り、ソフトウエアの開発が進んでおり、陽子線治療などへの応用も進んでいる。ソフトウエアの実装をさらに改善し、計算性能の改善を図ると同時に、機能の強化に努める。MPEXS本体に関しては、形状の記述、異なる物質の統一的な扱いを改善し、さらに汎用性の拡張に努める。MPEXS-DNAに関しては、化学過程および生物学的過程の扱いに関する研究を進め、Geant4-DNAを追随するだけではなく、独自の計算手法の開発に挑戦する。ハドロン相互作用に関しては、計算速度の改善が主たる課題であり、実装やアルゴリズムの改善を行うために必要な研究を実施する。応用を希望する問い合わせが企業及び海外の機関を含めて数件あり、条件が整えば共同研究の可能性を追求する。放射線と物質の相互作用は、物理法則に則った確率過程であり、定量的な見積もりは、モンテカルロ法による方法に依らざるを得ない。近年、細胞レベルにおける放射線の影響を精度よく見積もることが求められているが、膨大な計算量を可能な限り短時間で処理することが課題となっている。電子計算機は、元々中性子の物質中での相互作用をシミュレーションするために開発され、並列化技法も研究されてきた。より多数の粒子を扱うために、超並列化し、計算時間を短縮することが重要な課題である。GPUという超並列計算機を容易に入手することが可能となったため、最も普及している放射線シミュレータであるGeant4の開発の経験を活かし、GPUを利用するためのシミュレーション体系を新たに構築する。物体の形状をボクセルにより記述し、物質中の電磁相互作用を扱うためのソフトウエアツールキットであるMPEXSの開発を2013年度-2016年度に実施した基盤研究(A)「次世代放射線シミュレーション基盤」において行った。MPEXSは、SLACおよびStanford大学との共同研究により開発を行った。このMPEXSの性能改善の努力を続けている。細胞レベルの相互作用を扱うためにどう研究で開発を行ったMPEXS-DNAに関しては、元となったGeant4-DNAの開発と同期し、最新の状況を維持している。両者の比較を行い、結果が矛盾無いことを確認した。これらの結果は、国際会議や国内の学会で発表した他、Geant4の応用例として論文でも結果を発表している。MPEXSをさらに多くの事例に適用するため、ハドロン相互作用の実装に着手した。C++で記述されたGeant4から、必要なアルゴリズムとデータを抽出し、CUDA言語によりGPU向けに再実装を行っている。開発を続けているMPEXSに対し、順調にハドロン相互作用を扱うために必要な拡張を進めており、平成30年度には、いくつかの応用例に関する結果を学会などで発表する予定となっている。

MPEXS-DNAをGeant4-DNAと比較した論文をMedical Physics誌に発表した。Geant4-DNA用いIntel XeonプロセッサでG-Valueの計算を行った場合と、TITAN-V GPUで計算を行った場合の比較を行い、結果は誤差の範囲内で一致した。MPEXS-DNAの計算速度は最大で約2900 Xeonコア相当の向上をGeant4-DNAに対して得ることが出来た。医学物理学の分野では最も評価の高いMedical Physics誌に論文が掲載された。また、計画通り、ソフトウエアの開発が進んでおり、陽子線治療などへの応用も進んでいる。ハドロン相互作用の実装を推進し、陽子線治療のシミュレーションに応用するために必要な研究と開発を行う。Geant4および測定値との比較を行い、新たに開発したCUDA版であるMPEXS-hの結果との矛盾がないか十分な検証を行う予定である。その上で、計算時間を短縮するための方策を講じる予定としている。ソフトウエアの実装をさらに改善し、計算性能の改善を図ると同時に、機能の強化に努める。MPEXS本体に関しては、形状の記述、異なる物質の統一的な扱いを改善し、さらに汎用性の拡張に努める。MPEXS-DNAに関しては、化学過程および生物学的過程の扱いに関する研究を進め、Geant4-DNAを追随するだけではなく、独自の計算手法の開発に挑戦する。ハドロン相互作用に関しては、計算速度の改善が主たる課題であり、実装やアルゴリズムの改善を行うために必要な研究を実施する。応用を希望する問い合わせが企業及び海外の機関を含めて数件あり、条件が整えば共同研究の可能性を追求する。
生体膜の基礎計測：二次元反応場としての特性の解明

化学反応場としての生体膜の特性を知るために,時間分解分光法を利用してリポソーム脂質二重膜中での熱拡散定数,粘度,および極性を評価する手法を開発した.脂質二重膜中に可溶化したtrans-スチルベンの振動冷却過程をピコ秒時間分解ラマン分光法によって測定し,脂質二重膜を構成するリン脂質の種類や脂質二重膜の温度によってエネルギー移動の効率が変化することを見出した.ピコ秒時間分解けい光分光法を用いて,脂質二重膜中には粘度が30倍から290倍異なる二種類の環境が存在することを結論した.脂質二重膜の特定の深さにおける物性を評価するためのけい光ホスファチジルコリンを新規に開発した.化学反応場としての生体膜の特性を知るために,時間分解分光法を利用してリポソーム脂質二重膜中での熱拡散定数,粘度,および極性を評価する手法を開発した.脂質二重膜中に可溶化したtrans-スチルベンの振動冷却過程をピコ秒時間分解ラマン分光法によって測定し,脂質二重膜を構成するリン脂質の種類や脂質二重膜の温度によってエネルギー移動の効率が変化することを見出した.ピコ秒時間分解けい光分光法を用いて,脂質二重膜中には粘度が30倍から290倍異なる二種類の環境が存在することを結論した.脂質二重膜の特定の深さにおける物性を評価するためのけい光ホスファチジルコリンを新規に開発した.ピコ秒時間分解ラマン分光計によって,膜中に可溶化したtrans-スチルベンの振動冷却過程を測定した.これまでの研究から,最低励起一重項(Sl)状態のtrans-スチルベンの振動冷却速度は溶液バルクの熱拡散定数と良い相関を示すことが知られている.このtrans-スチルベンを脂質二重膜に可溶化して,その振動冷却速度をピコ秒時間分解ラマン分光測定から決定し,通常の溶液中での振動冷却速度と熱拡散定数の関係を利用して生体膜中での局所的な熱拡散定数を見積もった.さらに,ピコ秒時間分解けい光分光法で測定したtrans-スチルベンのけい光寿命からtrans-cis異性化反応速度定数を算出し,脂質二重膜の局所的な粘度を見積もった.脂質二重膜の試料には,組成や大きさを制御することができる人工的二重膜のリポソームを用いた.リポソームの構成要素であるホスファチジルコリン(リン脂質)の炭化水素鎖長および不飽和度を変化させることで,脂質膜の性質を系統的に変化させた.飽和したアシル基をもつDLPC(2個のアシル基の炭素数がともに12個),DMPC(14個),DPPC(16個),DSPC(18個)と不飽和のアシル基をもつDOPC(18個)の5種類の単一組成のリン脂質,および天然物由来の卵黄フォスファチジルコリンの合計6種類のリン脂質から成るリボソーム脂質二重膜を分光測定の試料とした.リポソーム脂質二重膜は,昇温によってゲル相(低温側)から液晶相(高温側)への相転移を示す.リポソームの組成や温度を変えながら膜内の局所的な熱拡散定数や粘度などを測定した結果,液晶相の脂質二重膜の方がゲル相の脂質二重膜よりも大きな熱拡散定数を持ち,かつ小さな粘度を持つことが分かった.フォスファチジルコリンの炭化水素鎖をけい光発色団であるピレニル基で修飾したけい光リン脂質を合成し,ピレニル基によるけい光の異方性の緩和から,脂質二重膜の中の特定の深さでの粘度分布を実験的に評価する実験を開始した.前年度に改良したピコ秒時間分解ラマン分光計を利用して,脂質二重膜中におけるエネルギー移動特性を明らかにした.trans-スチルベン分子をリポソーム脂質二重膜中に可溶化して,最低励起1重項(S1)状態に電子励起するとともに振動余剰エネルギーを与えた.trans-スチルベンが周囲に熱を散逸させて冷却する様子を時間分解測定して,脂質二重膜のエネルギー移動特性を調べた.脂質分子の炭化水素鎖長とC=C二重結合の数を変化させることで,脂質二重膜内部のエネルギー移動がどのような影響を受けるかを調べた.これらの実験から,ゲル相の脂質二重膜よりも液晶相の脂質二重膜の方がエネルギー移動の効率が大きいことを見出した.本事業によってInGaAsアレイ検出器を購入し,この検出器を既設のフェムト秒時間分解近赤外分光測定計に組み込むことで同分光計の性能を向上させた.9,9'-ビアントリルを光照射すると,分子内部で分子内電子移動反応が誘起される.9,9'-ビアントリルを合成して,これをリン脂質の一種であるDMPCがつくる脂質二重膜の中に可溶化し,この試料を光照射して9,9'-ビアントリルで進行する分子内電子移動反応の様子をフェムト秒時間分解近赤外分光測定法で測定した.時間分解分光測定の結果は,脂質二重膜の内部の溶媒和環境が均一ではなく,通常の有機溶媒とは異なることを示していた.脂質二重膜のどの部分にtrans-スチルベンが可溶化されているかを明らかにする目的で,脂質二重膜中にtrans-スチルベンを可溶化させた試料をチップ増強顕微ラマン分光法で測定した.この実験によって,脂質二重膜中においてプローブ分子が可溶化されている位置を決定できる可能性を示すことができた.

リポソーム脂質二重膜中に可溶化したtrans-スチルベンを最低励起1重項(S1)状態の振動励起状態に光励起して,その後このS1 trans-スチルベンが冷却する過程をピコ秒時間分解分光法によって観測した.この実験から,6種類のリン脂質から構成される脂質二重膜の室温における熱拡散定数を推定した.さらに,24°C付近で相転移を示すDMPC脂質二重膜の熱拡散定数の温度依存性を17から31°Cの範囲で推定した.これらの実験から,ゲル相の脂質二重膜の中よりも液晶相の脂質二重膜の中の方がエネルギー移動の効率が大きいことを見出した.実験に対応する初期条件と境界条件の下で熱拡散方程式の解を求め,実験の結果を説明した.前年度までに合成した9,9'-ビアントリルをリン脂質であるDMPC(dimyristoyl phosphatidylcholine)およびEgg-PC(egg yolk phosphatidylcholine)がつくるリポソーム脂質二重膜の中に可溶化し,この試料を光照射した.光照射によって9,9'-ビアントリルで進行する分子内電子移動反応の様子をフェムト秒時間分解近赤外分光測定法で測定した.測定の結果,光励起されたビアントリルの電子状態がLE(局所励起)状態からCT(電荷移動)状態に変化することがわかった.この変換の速度を示すLE状態の減衰の速度は,DMPCとEgg-PCでは異なった.また,この減衰には2種類の速度成分があることがわかった.脂質二重膜の内部の一定の深さでの粘度や熱拡散定数を評価する目的で,trans-スチルベンをフォスファチジルコリンに導入したリン脂質の合成の合成を進めた. DMPCの炭素鎖の一方にtrans-スチルベンを導入したけい光リン脂質の合成に成功した.26年度が最終年度であるため、記入しない。分光物理化学26年度が最終年度であるため、記入しない。実験を計画した時点では想定していなかった共同研究によって,フォスファチジルコリンの炭化水素鎖をけい光発色団であるピレニル基で修飾したけい光リン脂質の分光測定を開始することができた.この実験によって,脂質二重膜の中の特定の深さの地点でも粘度が不均一であることが示唆されている.ピコ秒時間分解ラマン分光測定は,世界でも数カ所でしか実行できない先端的な分光測定法である.研究代表者らは,既設のピコ秒時間分解分光計の光源部を前年度に改善し,今年度は世界でも最高クラスの性能を維持して測定を行うことができた.この測定の結果,熱拡散定数で代表されるエネルギー移動特性を人工リン脂質(フォスファチジルコリン)および天然由来の卵黄フォスファチジルコリンが形成する脂質二重膜において評価することができた.熱拡散定数は最も基礎的な物性の一つであるが,研究代表者の知る限り,脂質二重膜内部の熱拡散定数についてはこれまでほとんど知られていなかった.本研究によって,脂質二重膜がもつエネルギー移動特性について実験の結果をもとに議論できるようになった.光誘起による9,9'-ビアントリルの分子内電荷移動反応は,最も基本的な光化学反応のひとつである.その反応速度は,周囲の溶媒の極性によって大きく変化することが知られている.今年度,本研究によって,フェムト秒時間分解近赤外分光法を利用することで,脂質二重膜中においても9,9'-ビアントリルの分子内電荷移動反応を追跡できることを示せた.今後脂質二重膜を研究する際の有力な実験法としてこの化学反応を利用できる可能性を示すことができた.さらに,チップ増強顕微ラマン分光法を利用することで,脂質二重膜中においてプローブ分子が可溶化されている位置を決定できる可能性を示すことができた.これは,研究計画の策定時には明白に想定していなかった進展である.26年度が最終年度であるため、記入しない。
じん肺と一般健診に共有できるデジタル胸部エックス線の画像処理

じん肺の診断には胸部エックス線が不可欠であり、現在広く使われるようになったデジタル胸部エックス線画像をじん肺標準エックス線分類を用いてに沿って評価するために、厚生労働省から電子版の標準画像が公表された。それに先立って推奨されているデジタルエックス線画像の条件は一般胸部画像と異なっている。我々は一般胸部画像を2000例収集するとともに、その中からじん肺所見のあるものを選別して、じん肺推奨条件と一般胸部条件との画像を作成し、読影試験によって、読影所見の比較を行った。その結果、概ね二つの条件においての差は小さかったが、小陰影はじん肺条件で、大陰影は一般胸部条件で指摘しやすい傾向にあった。じん肺の医学的スクリーニングは、胸部エックス線検査を用いて、粒状影及び不整形陰影などびまん性陰影の密度をスケールとなる標準写真と比較することによってなされる。これまで1960年制定のじん肺法に基づき、70年代に撮られたレントゲン写真が主体である厚生労働省じん肺標準エックス線フィルムを用いて判定して来た為、過去の画像と比較し易い画像条件が維持されて来ていた。これはデジタルエックス線の導入の際にも、課題となり、通常の臨床画像がデジタルエックス線の利点を最大限に用いた画像では、じん肺陰影に影響が出るのではないかとの危惧から、従来型のX線写真にできるだけ似せた画像条件が使われて来た。我々も参加した厚生労働省研究班がデジタルエックス線のじん肺条件を提案し、現在、電子版じん肺標準エックス線画像も利用可能となった。現在、全国労働衛生団体連合会胸部エックス線専門委員会で用いられている評価基準からみると、じん肺胸部エックス線条件は過去のレントゲン画像での肺野の描出を最適化した条件を引き継いでいるため、デジタルエックス線の導入後の問題として、心陰影に重なる部分、横隔膜下などの描出は最適ではない。こうした観点も含めて、これまで収集してきたけい肺及び石綿関連疾患のデジタル胸部エックス線画像について、画像の評価を行った。また、実際に検診業務を行っている労働衛生機関の協力を得て、3000例を目処に処理前データの保存体制を構築した。本研究はX線デジタル画像におけるじん肺表示条件と一般胸部条件との比較を行い、実際の検診の際にじん肺画像と腫瘍を疑う孤立性陰影をともに適切に表示できる条件を探索することを目的とした。じん肺症例100例及び、労働衛生期間において1年間を通じてデジタルエックス線装置で撮影を行った検診受診者の画像について処理前画像データ収集し、メーカー推奨の一般胸部条件及びじん肺条件は厚生労働科研(村田班)が提唱した条件の中から、今回用いたフラットパネル型デジタルエックス線装置の処理条件を用いて読影実験用画像を作成した。じん肺条件と一般胸部条件との比較には訓練された上級読影者(US NIOSH B reader)と一定の訓練を受けた読影者(AIR Pneumo reader)とによって実施した。画像評価は全国労働衛生団体連合会のエックス線専門委員会の精度評価に使われる画像評価を参考に主観的評価を行った。また、じん肺画像についてILOエックス線分類を用いて、それぞれ読影した。一方で、物理的評価によってじん肺条件と一般胸部条件の特徴を見いだすべく、検討を行った。その結果、陰影密度については、読影者間および読影者内とも一致(κ:0.410.49)しており、じん肺条件が一般条件に比べて、読影者間誤差が小さい傾向にあったが、その差は僅かである(κ:じん肺0.48,一般0.44)。一方、大陰影では、読影者BはA(上級読影者)に比べて、読影者内誤差が大きかった(κ: B 0.67, A 0.81)。じん肺条件は一般条件に比べて、読影者間誤差が大きい(κ:じん肺0.62vs.一般0.51)。これは、先鋭化度やノイズ低減などの画像処理条件の違いが原因と考えられる。産業保健採択以降、それまで内諾を得ていた労働衛生機関との具体的な検討を実施し、デジタルエックス線装置メーカーとの打合せなどを経て、H26年4月から新規画像データの集積が始まっている。これは当初の計画通りである。また、これと平行して、これまで収集した画像についての条件検討を実施している。新しい画像を収集するとともに、これまで収集した画像を用いて、標準胸部条件とじん肺条件およびパラメータを変化させた新条件を全衛連の評価表を用いて検討する。これらを新規に収集した画像においても適用し、じん肺のエックス線分類に用いる際の問題点を検討する。別資金からの旅費を使っての東京出張の際に、協力機関である労働衛生機関との協議を行っていたためと、海外の学会発表の際にも、招待講演であったため、旅費が支給されたことが大きい。

効率的に資金を節約できたため、次年度は関係者を招集しての研究会議など効果的な意見交換の場を設定する。また、研究に従事する大学院生の発表の際の旅費などにも活用する。
化学反応ダイナミックスを解明するための速度論的解析法の確立

最近,成層圏でのオゾン生成に対して振動励起酸素分子が関与している可能性が報告され,振動励起分子の化学反応が注目されている。しかし,振動励起分子と他分子との衝突においては,エネルギー移動としての振動緩和過程と物質変換過程としての化学反応過程が同時に進行し,その分岐比の情報を獲得しない限り個々の反応の意義を明らかにすることはできない。本研究では,振動励起OHラジカル(X^2II_i,υ=04)を対象としてCH_4およびNH_3との衝突における総括反応速度定数を,本研究で開発した「Profile積分法」により決定し,さらに,OHラジカルの初期振動分布に関する情報を利用して,振動緩和と化学反応の分岐比を決定した。OH(υ)+CH_4系では,υ=1の化学反応速度がυ=0に比べて29倍,O(^1D)+NH_3系では53倍の速度の増大を確認し,振動量子1つの励起が化学反応を大きく加速することを見出した。また,OH(υ)+NH_4系で,υ=2の振動緩和速度がυ=1に比べて3.2倍速いのに対し,化学反応速度は5.6倍の加速を示した。OH(υ)+CH_3系でも同様に,υ=2の振動緩和速度がυ=1に対して2.6倍であるのに対し,化学反応速度は7.6倍となっており,OH振動励起の化学反応に対する加速効果が振動緩和に対するよりも大きいことを明らかにした。さらに,υ=3,4については,過去に報告されているO(^1D)+CH_4およびO(^1D)+NH_3反応のOH初期振動分布がυ=3以上に関して不正確であることを指摘した。今後,振動緩和過程だけが起こる条件下での観測を行い,本研究で確立した解析法を適用して,正しい初期振動分布を決定する予定である。本研究の解析法は,従来の非線形最小2乗フィットの欠点や問題点を確実に回避する方法として極めて有効であり,研究目的である,速度論的解析法による反応ダイナミックス情報の獲得が計画通り実現された。レーザ誘起蛍光(LIF)励起スペクトルの強度解析は反応生成分子の初期振動状態分布を決定する代表的な手法であるが,その解析には,観測した振電遷移に関するFranck-Condon因子あるいは前期解難や消光過程の影響を含めた発光量子収率の振動準位依存性など,様々な光化学的因子に関する情報が必要である。2原子分子の場合でさえ,これらすべての因子に関する正確な数値を揃えることは困難である。本研究の初年度の目的は,LIF法の上記の問題点を解決し,各振動準位に関する振動緩和速度定数,相対検出感度および初期振動状態分布を同時に決定することが可能な新しい速度論的解析法の理論の確立にある。研究成果として,従来,非線形解析式しか利用できなかった濃度経時変化の解析の線形化に成功し,一般的反応網に適用できることを証明した。同法によれば,衝突条件下で観測された注目振動準位の占有数の経時変化の観測結果のみから,振動緩和速度定数,準位間相対検出感度,初期生成振動状態分布を一義的に決定することが可能であることを証明した。また,同法は実際系に応用する場合に,2)検出レーザによる飽和や多光子過程が起こっていても問題が生じない。注目している反応が短時間にパルス的に終了する必要がない。

A→B→C反応系においてA→BとB→Cの速度定数がきわめて近い場合でも安全に解析することが可能である。などの特徴を備えており,従来の励起スペクトル解析による初期振動分布の決定や,濃度の経時変化に対する非線形double-exponential最小二乗フィットの問題点を確実に回避できる方法として極めて有効であることを示した。最近,成層圏でのオゾン生成に対して振動励起酸素分子が関与している可能性が報告され,振動励起分子の化学反応が注目されている。しかし,振動励起分子と他分子との衝突においては,エニルギー移動としての振動緩和過程と物質変換過程としての化学反応過程が同時に進行し,その分岐比の情報を獲得しない限り個々の反応の意義を明らかにすることはできない。本研究では,振動励起OHラジカル(X^2・・_i,ν=04)を対象としてCH_4およびNH_3との衝突における総括反応速度定数を,本研究で開発した「Profile積分法」により決定し,さらに,OHラジカルの初期振動分布に関する情報を利用して,振動緩和と化学反応の分岐比を決定した。OH(ν)+CH_4系では,ν=1化学反応速度がν=0に比べて29倍,O(^1D)+NH_3系では53倍の速度の増大を確認し,振動量子1つの励起が化学反応を大きく加速することを見出した。また,OH(ν)+CH_4系で,ν=2の振動緩和速度がν=1に比べて3.2倍速いのに対し,化学反応速度は5.6倍の加速を示した。OH(ν)+NH_3系でも同様に,ν=2の振動緩和速度がν=1に対して2.6倍であるのに対し,化学反応速度は7.6倍となっており,OH振動励起の化学反応に対する加速効果が振動緩和に対するよりも大きいことを明らかにした。さらに,ν=3,4については,過去に報告されているO(^1D)+CH_4およびO(^1D)+NH_3反応のOH初期振動分布がν=3以上に関して不正確であることを指摘した。今後,振動緩和過程だけが起こる条件下での観測を行い,本研究で確立した解析法を適用して,正しい初期振動分布を決定する予定である。本研究の解析法は,従来の非線形最小2乗フィットの欠点や問題点を確実に回避する方法として極めて有効であり,研究目的である,速度論的解析法による反応ダイナミックス情報の獲得が計画通り実現された。
英語授業内活動における認識性交渉の会話分析とタスクデザインの提案

初年度である2018年度は、まずメンバーがそれぞれの所属機関において倫理委員会に人間を対象とする研究倫理申請を行い、データ収録の許可を得た。研究の遂行には教室内活動のビデオ撮影が必須であるため、撮影参加者となる学生に提示しサインをもらう同意書のフォーマットをメンバーで共有し、データ収録の許可が得られた者からデータ収録を開始した。メンバー各自がそれぞれの担当授業や所属学科の授業内で読解・ペアワーク・グループディスカッション等の活動を撮影し、2018年度末までに約150組のグループおよびペアから、合計約2000分程度の映像データを蓄積した。収録したデータの一部は書き起こしを開始し、データセッションをグループメンバーのみで5月と11月の2回行って分析を開始した。また、年度末の2019年3月には神奈川大学の細田由利氏およびデイヴィッド・アリン氏主催の3日間の研究会に本プロジェクトメンバー全員が参加し、その中で本プロジェクトで収集されたデータの紹介と分析の方向性に関する検討を行った。データ収録および分析と並行して、会話分析の立場からの第二言語習得および言語社会化についてのサーベイ文献の内容を分担してまとめ、当該分野の研究動向について理解を深めた。2018年7月にイギリスで行われた国際会話分析学会にはメンバー全員が参加し、最新の研究成果についての知見を得たほか、関連する研究を行っている海外の研究者とも交流を持った。予定通りデータ収集を開始し、分析を開始しているほか、国際学会への参加も行った。また、申請時には予定していなかったが、採択後に神奈川大学の研究グループと交流を開始し、合同のデータセッションをする機会が得られたため、進展は順調とみなせる。ひきつづきデータの収録を行うとともに、撮影したデータの分析をより一層進めていく。特に2019年度は分析のコアとなるコレクション作成を目標とする。2019年6月には国際語用論学会に参加し、関連する海外の研究者とさらに広く交流を行うほか、国内の関連学会にも積極的に参加していく。なお、研究代表者は所属が変わったため、新しい所属機関において改めて倫理委員会に人間を対象とする研究倫理申請を行い、授業内活動の撮影許可を得るよう手続きを進める予定である。収録したデータの書き起こしを業者委託する予定だったが、録音音声のボリュームが低い等の理由で業者委託が難しかったこと、および他の研究課題の分担金等を優先的に使用したため。他の研究課題は、研究内容は異なるが分野としては同じか非常に近接するため、参加する学会や必要機材が共通することから本研究の使用額を抑えることが可能であった。本年度は国内学会への参加等で使用する予定である。
世界金融危機による信用縮小と貿易縮小の日本地域別要因分析

最も本研究課題に関連の強い研究としては、日本地域別輸出額が日本地域別融資額の影響を受けているかの実証分析を行った。相互因果関係、ラグ関係、輸出国別等の分析も行った。最も重要な結論としては、融資と輸出の関連性は必ずしも常に強いわけではないが、グローバル金融危機時については強い正の関係が確認された。すなわち、金融危機時の信用縮小が貿易縮小の一因となっていることが再確認できたことになる。その他の関連強い研究論文を7本刊行した。その内の3本は国際学術誌であり、2本は国際研究書に含まれている。(1)国際学術誌(Emerging Markets Review)への研究論文の掲載。当科研費研究課題としては、世界金融危機が発展途上国経済に与えた影響への分析を行った。この研究論文ではアフリカの金融市場への危機の伝播についての実証分析を行った。特に外部(先進国株式市場、商品市場、外国為替市場)と内部(アフリカ地域内株式市場)にと大きく四つの要因に分解して、アフリカ国内の株式市場に与える影響をDiebold-Yilmazのスピルオーバー指標を用いた計測を行った。主要な結論としては、アフリカ域内での金融統合が進みつつあるが、世界金融危機がアフリカ株式市場に与えた影響の要因は先進国株式市場(特に欧州)が最も大きかった。(2)国際研究書(The Handbook of High Frequency Trading)への研究論文の掲載。当科研費研究課題としては、世界金融危機から大きな影響を受けた外国為替市場における市場マイクロストラクチャーの実証分析を行った。具体的には、外国為替市場の電子ブローキングシステムにおける発注方法の一つであるmarket orderに着目して、価格優位性よりも執行優位性を重要視しているmarket orderがなぜ高い頻度で取引成立に至らないかを明確にした研究である。(3)日本の研究機関(RIETI)からの研究論文のディスカッションペーパーとしての刊行。当科研費研究課題としては、世界金融危機が日本の貿易に与えた影響を日本地域別の貿易で分析した。本研究では、自動車輸出の為替パススルーについて、日本の輸出データを国際港別に用いたことに大きな貢献がある。結論としては、先行研究が指摘してきた相手国先別・商品別による為替パススルーの違いだけでなく、同一メーカーの類似商品(同様のエンジンサイズ)であっても、モデル別に為替パススルーが異なりえることを示した。(2)世界金融危機時の金融市場の動きの理解を促進するために、外国為替市場のマイクロストラクチャーの分析を行った。具体的には、これまでの金融市場におけるマイクロストラクチャー理論においても、特に逐次にオーダーが入ってくるダイナミックな指値市場の理論分析について展望的にまとめた「EBS外国為替指値市場におけるキャンセル行動の分析」の掲載、発注とキャンセルの行動を理論的に導き、その実証分析を行った"Stepping out of the limitorder book: Evidence from the EBS FX market"の刊行。(3)金融危機以降の円高、アベノミクス下の円安時に赤字化している日本の貿易収支について、産業別・相手国別に、輸出入価格と輸出入数量と要因分解した研究"Factor Decomposition of Japan's Current Account"の報告。本研究は、世界金融危機によってもたらされた信用縮小を含む金融的な側面が、貿易に与えた影響を計量分析することを目的としている。そのため本報告書の「研究業績の概要」にも詳細に記載しているように、第1の研究プロジェクトは、世界金融危機の影響を分析しているものであり、第2の研究プロジェクトは、金融的側面を外国為替市場に焦点をあてたものになっており、第3の研究プロジェクトは、世界金融危機が貿易収支に与えた影響を分析している。以上のように、本研究に関連した研究プロジェクトは上手く進行しているが、本研究課題の信用縮小と貿易縮小の計量分析の結果を得るまでには到達していない。最終年度の本年度の課題である。当該科研費研究プロジェクトの主要な研究成果が二つの研究論文としてまとまり、国内外の学会で報告できている点からは順調に研究が進んでいるといえる。しかし、一つの研究成果は平成28年度末ギリギリにDPとして刊行することができたが、もう一つの研究成果は平成29年度初頭にDPとして刊行予定となった。そのため、当初予定していた3年間の研究期間内には収まりそうになかったために、4年間の研究計画に変更することを、平成28年度内に決定した。そのため、この4年間の研究期間としては、研究成果が二つの研究論文としてDPとして刊行されたため、とても順調に進んでいるといえる。本科研費課題『世界金融危機による信用縮小と貿易縮小の日本地域別要因分析』においては、大きく四つの段階(1信用縮小を都道府県レベルで計測する、2輸出に内在された輸入を測定する、3都道府県別の輸出縮小の分析を行う、4最初二つが3に与えた影響を分析する)があるが、今年度は本研究課題を包括する「世界金融危機に関連する研究」は大いに進んだが、研究目的に密接に関連する部分では3についてのみ進めたことになる。

但し、2については別の研究課題において世界的な産業関連表を用いた分析を進めたことによる経験から、国内の産業関連表を用いた分析手法を習得し、次年度の準備が出来ている。元々4に関しては、初年度の目標ではなく二年目・三年目の目標であるので問題はない。具体的な研究成果としては、国際的に評価できるHandbookに一つの章の掲載、評価の良い国際学術誌に論文一遍を掲載、国内研究機関からディスカッションペーパーを一遍刊行できた。これまでに、本研究課題の基盤となる研究は順調に進めることが出来た。今年度には、信用縮小と貿易縮小の計量分析を行い、本年度の10月くらいにまでには研究報告を、国内外の学会にて行う目標で進める。複数の研究報告を経て、改訂したものを年度末にはDiscussion Paperとして刊行して、国際学術誌に投稿することを目標として進める。年度中期までで支出計画に余裕が出来た場合には、海外の研究者を招聘するワークショップを開催して、本研究者の課題研究も報告することも考慮する。研究成果を広めるために、平成29年度も引き続き国内外の学会で研究報告を行う。また、DPとして刊行した二つの研究論文については、新年度早々にも国際学術誌に投稿を行う。また、二つのDPを発展させた研究課題を推し進めたい。国際金融本科研費課題『世界金融危機による信用縮小と貿易縮小の日本地域別要因分析』においては、大きく四つの段階(1信用縮小を都道府県レベルで計測する、2輸出に内在された輸入を測定する、3都道府県別の輸出縮小の分析を行う、4最初二つが3に与えた影響を分析する)である。現在までの達成度で示した通り、初年度には2並びに3に関しては部分的に進めることが出来た。本年度については、1を主力的に進めるために、国内信用の地域別データの作成に主力を注ぐように行う。また、2の分析を行うために、国内産業関連表を用いて、産業別の輸出に含有する輸入率の計測を本格的に進める。次の二つの理由により、当初想定していた予算計画より支出が小さくなったため。(1)報告予定をしていた欧州の国際学会(European Trade Study Group Conference)における、研究報告採択率が例年より厳しかったこともあり、残念ながら研究報告の採択に至らなかった。これで、40万円程度の未消化になっている。(2)一年間を通して契約したThomosonReutersのDataStreamに対する支払の内、半年分を別の研究助成金で支払うことが出来たため、23万円程度の科研費の節約ができたため。当該研究課題に最も密接に関係のある研究論文が平成29年度に経済産業研究所(RIETI)からDPとして刊行されることが平成28年度中に予期できていた。また、国際学会にて一度報告をしているものの、平成29年度においても国内外の学会にて報告する計画が出来ていた。そのため、当初の3か年の研究計画を一年間延長することの決断をした。
ゲノム編集による過剰マーカー染色体の病因解明

過剰マーカー染色体は、初期発生過程での新生発生や染色体転座保因者の配偶子不分離により生じる比較的発生頻度が高い染色体異常である。先天性疾患のエマヌエル症候群もその一つで、患者間で共通した染色体過剰領域を持つものの症状の個人差が大きい。原因遺伝子や症状の違いを解明する研究は、さまざまな要因から困難であった。本研究では近年のゲノム編集技術を活用し、トランスクリプトーム解析等の遺伝子発現プロファイリングを実施することを計画した。それにより、本疾患の病態の解明の基礎づくりをし、他の過剰マーカー染色体のような隣接遺伝子症候群のメカニズム解明への応用を目指す。
国際人権法における人権の普遍性・不可分性・非選択性-アジア諸国の主張を素材として

本研究は、国際的人権保障における人権の普遍性、不可分性および非選択性が国際人権法上どの程度確立しているかについて、アジア諸国の主張を素材とし、(1)世界人権会議アジア地域会合、(2)世界人権会議、(3)国連アジア・太平洋人権問題ワークショップ、(4)ASEMのような国際会議の場で表明されたアジア諸国の“人権概念理解について分析した。本報告書は6章からなり、その概要は次の通りである。第1章は、1995年7月に大阪で開催された「国連システムの人権活動とアジア・太平洋地域の人権確立」に関する国際専門家会議における報告ペ-パ-である。アジア・太平洋地域における人権状況を概観し、同地域における人権の伸長と保護に向けた動きを紹介し、人権の伸長と保護に関する同地域諸国の態度を分析し、同地域での人権保障の方法を提示し、これらを踏まえ、同地域に人権保障機構を設置する可能性とその方法や戦略を考察する。第2章は、冷戦後アジア・太平洋地域で活溌化しつつあろ地域レベルの政府間協議の機会に、政府間で人権問題がどのような文脈で、どのような形で議論され始めているかを分析したものであり、本研究の中心的な成果である。第3章は、第1章の報告内容を整理し、アジア・太平洋地域における今後の地域的人権保障体制のありかたを展望したものである。第4章は、アジア地域における人権保障における各種NGOの関わりを明らかに対し、同地域における人権の伸長と保護に向けたNGOの役割と成果を分析したものである。第5章と第6章は、本研究の中心的課題に関し、「社会発展と人権研究会」で報告したさいの報告要旨である。平成7年度の研究計画にしたがい,これまで関係図書を購入し,また8,10,11,1月に東京や大阪に出張し,資料収集を行った。今年度は,研究目的に記載の(1)“人権"概念の普遍性や不可分性を否定し,非選択性を強調するアジア諸国の主張について,(1)非同盟諸国会議,(2)世界人権会議アジア地域会合,(3)世界人権会議のような国際会議の場で表明されたアジア諸国の“人権"概念理解の分析を実施した。また,APEC,ASEAN地域フォーラム(ARF),アジア欧州首脳会議(ASEM)などの場を通じて,アジア・太平洋における地域協力が急速に進展しつつあり,こうした場で人権問題が政府間で語られる場面が徐々にではあるが増えつつある。今年度は,こうしたあらたな動きにも焦点をあて,従来の国際的人権保障の方法との関連で,分析を行った。なお,8月下旬から約5週間,オーストラリア・シドニーのニュー・サウス・ウェールズ大学法学部に客員研究員として滞在し,同学部で資料を収集し,同学部等の研究者,キャンベラやシドニーのオーストラリア連邦政府職員・人権委員会関係者・裁判官,ならびに人権NGO関係者延べ約30名と“人権"概念の普遍性やアジア諸国のこれに対する挑戦等に関し討論を重ねた。また,10月第1週には,中国・上海の上海社会科学院を訪問し,同研究院の法学者と中国における人権状況や中国政府の“人権"概念理解等につき意見交換をする機会があった。上記のような研究や外国出張を通じて,“人権"概念の普遍性・不可分性・非選択性につき分析する場合,政府とNGOとの主張の背景に立ち入って分析すべきこと,ならびに一国内でも政治・経済エリートとマイノリティ・社会的弱者集団に属する人びととの間の立場の違いによる主張の相違に十分に留意すべきことを改めて痛感した。本研究は、国際的人権保障における人権の普遍性、不可分性および非選択性が国際人権法上どの程度確立しているかについて、アジア諸国の主張を素材とし、分析することを目的とした。

具体的には、“人権"概念の普遍性や不可分性を否定し、非選択性を強調する一部のアジア諸国の主張について、(1)世界人権会議アジア地域会合、(2)国連アジア・太平洋地域人権問題ワークショップ、(3)アジア欧州首脳会議(ASEM)のような国際会議の場における人権論争や人権対話を素材として、国際人権法の視点から分析した。その結果、次のような結論を得た。すなわち、(1)の場では、一部のアジア諸国から、人権の普遍性に対する強硬な異議が提示され、この見解は今日も撤回されていない。しかし、(2)の政府間対話の場では、人権の普遍性に関する議論は一応止揚され、国内人権機関の役割や地域人権機構の設置問題といった国内的・地域的な人権実施の問題に議論が収斂しつつある。しかし、(3)のEUとASEAN間の政府間協議の場では、人権の普遍性をめぐる対立は解消されておらず、棚上げされているにすぎない。いずれにせよ、世界人権会議で確認された人権の普遍性や不可分性は、アジア・太平洋地域では完全には承認されていない。しかし、政府間の信頼醸成や安全保障に関する対話と平行して、人権理解に対する対話が引き続きこの地域諸国間の焦点となることは確かである。