hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
簡易反発硬度試験による石造文化遺産の健全度調査手法の開発

簡易反発硬度試験(エコーチップ反発硬度試験)を用いた石造文化遺産の健全度調査手法を新たに開発するための研究の一環として,本年度は主に,(1)風化した岩石を用いた基本特性調査,(2)割れ目を含む岩石を用いた基本特性調査,(3)超音波速度試験や他の硬さ試験法との試験結果の対応関係調査,(4)エコーチップ硬さ試験器による石造文化遺産の健全度調査,などを実施した。本年度の研究を実施した結果,得られた主な知見は以下の通りである。(1)人工風化岩を用いた風化層厚hの評価に関するエコーチップ反発硬度試験を実施した結果,エコーチップ反発硬度試験の硬さ値Lを用いて人工風化岩の風化層厚h,すなわち岩石の風化の進行状況を概ね推定できることがわかった。(2)日本各地より採取した岩石供試体,すなわち砂岩,頁岩,緑色片岩,ホルンフェルス,花崗岩を対象としたエコーチップ反発硬度試験の硬さ値Lと一軸圧縮強度quの対応関係について調査した結果,用いた全岩石においてqu-L関係に関して全体的に正の相関性が見られること,また,特に砂岩に関しては非常に明瞭な相関関係が存在することがわかった。(3)種々の岩石供試体を用いて得られたエコーチップ反発硬度試験の硬さ値Lと,超音波パルス法により得られた縦波速度Vpおよび横波速度Vsとの対応関係について調査した結果,Vp-L関係およびVs-L関係の両方に相関性が見られ,特に後者の方がより強い相関関係が存在することがわかった。(4)現地の露頭岩盤および石仏を対象としたエコーチップ反発硬度試験を実施した結果,石造文化遺産の健全度調査手法に対するエコーチップ反発硬度試験の適用性に関して大略見通しが得られた。簡易反発硬度試験(エコーチップ硬さ試験)を用いた石造文化遺産の健全度調査手法を新たに開発するための研究の一環として,本年度は特に,(1)試験条件が与える影響調査(岩石の寸法・形状や表面粗度などに関する検討),(2)新鮮な岩石を用いた基本特性調査(物理・力学特性との相関などに関する検討)について実施した。得られた主な知見は次の通りである。(1)供試体の大きさに関しては,厚さおよび幅が4cm以上あれば,反発硬度Lの値は下敷材料の影響を受けない。(2)供試体の表面粗度については,石膏のような比較的軟質な供試体材料の場合,研磨紙の40番(研磨材の平均粒径≒400μm)程度の粗度はL値に影響を及ぼさない。また,供試体の端面が同程度の凹凸を有している場合,L値は硬質な供試体ほど試験面の凹凸の影響を受けやすい。(3)石膏供試体を用いた打撃回数に関する検討の結果,回数を重ねるに連れてL値が大きくなる傾向が見られるが,打撃回数が34回以降になるとL値の増加傾向は小さくなって収束傾向にある。(4)L値と密度ρ,一軸圧縮強度qu,超音波伝播速度Vp,Vs,ヤング率Eとの間には,いずれも正の相関関係が存在し,特にLρ関係とLqu関係の相関係数が比較的大きく,より強い相関関係が存在する。(5)以上の(1)(4)で得られた知見は,既往の研究事例の中で報告されている結論と概ね調和的である。(6)一方,新たな知見である打撃方向に関しては,様々な打撃方向に対してエコーチップ硬さ試験を実施する際には,鉛直下向きの初期設定条件で測定を実施した後に打撃方向に関するL値の補正を行う必要がある。
腸内の細菌外毒素が卵白アルブミン特異的免疫反応に与える影響:毒素と食物アレルギー

昨年度は、卵白アルブミン(OVA)と共にコレラ毒素(CT)をマウスに経口投与した場合、OVA特異的なIII型およびIV型アレルギーが著しく誘導されることが示された。本年度は、昨年度に引き続き動物を用いて、コレラ毒素以外の腸内細菌外毒素が、OVAに対するアレルギー反応を引き起こすか否かを検討した。また、食物アレルギーを発症している患者および健常人から採取した血液より血清を分離し、数種類の腸内細菌外毒素について、ELISA法を用いて特異的IgG抗体価を吸光度測定した。実験には、CTの他、緑膿菌のエクソトキシンA、ディフィシル菌のトキシンA、および黄色ブドウ球菌のエンテロトキシンB(SEB)といった、腸内細菌外毒素を用いた。その結果、マウスにおいては、SEBをOVAと共に経口投与した場合、OVA特異的な抗IgG1抗体の産生、および脾臓T細胞の増殖反応が観察された。つまり、SEBもCT同様、動物において、OVA特異的なIII型およびIV型アレルギーを誘導することが明らかになった。一方、トキシンA、エクソトキシンAに関しては、アレルギー誘導能は認められなかった。また、食物アレルギー患者と健常人の血清において、CT、エクソトキシンA、およびSEBに特異的なIgG抗体が検出された。エクソトキシンA特異的なIgG抗体価においては、食物アレルギー患者群は、健常人群よりも高い値を示した。以上より、動物においてはCTとSEBといった腸内細菌外毒素は、OVAに対するIII型およびIV型アレルギーを誘導することが示された。一方、食物アレルギー患者においては、腸内細菌外毒素であるエクソトキシンAに対する免疫反応が高いことから、健常人よりもこの外毒素に曝露されている可能性がある。動物実験および患者血清を用いた本研究より、腸内細菌の外毒素は、食事性タンパク質に対するアレルギー反応の誘導に深く関与することが示唆された。動物実験により、卵白アルブミン(OVA)のみを経口投与した場合、またはOVAと共に細菌外毒素であるコレラ毒素(CT)を経口投与した場合の、OVA特異的なIII・IV型アレルギー反応を検討した。1)C57BL/6マウスに、OVAのみ経口投与した場合、OVA特異的な抗体は糞便中ならびに血中において検出されず、アレルギーが誘導されることはなかった。マウスにOVAと共にCTを経口投与した場合、CT特異的な糞便中IgA、血中1gG1・IgG2a・IgAが誘導され、CTに対する液性免疫が誘導された。それと共に、OVA特異的な糞便中IgA、血中IgG1とIgAが誘導され、OVAに対するIII型アレルギーが誘導された。2)OVAのみ経口投与したマウスの脾臓のリンパ球において、OVA特異的なT細胞の増殖反応は検出されず、IV型アレルギーはみられなかった。しかし、OVAと共にCTを経口投与したマウスの脾臓リンパ球においては、OVA特異的なT細胞の増殖反応と共にインターロイキン(IL)-4が検出され、OVAに対するIV型アレルギーが認められた。3)OVAのみ経口投与したマウスの脾臓と小腸上皮間のリンパ球において、OVA特異的な細胞障害性T細胞は検出されず、IV型アレルギーはみられなかった。しかし、OVAと共にCTを経口投与したマウスの脾臓と小腸上皮間のリンパ球においては、OVA特異的な細胞障害性T細胞が誘導され、OVAに対するIV型アレルギーが認められた。以上の結果より、マウスにおいてOVA単独の経口投与により、OVAに対するIII・IV型アレルギーが誘導されることはないが、OVAと共に細菌外毒素であるCTを経口投与することによって、OVAに対するIII・IV型アレルギーが誘導されることが示された。このことは、腸内細菌の外毒素は、食事性タンパク質に対するアレルギー反応の誘導に深く関与することを示唆している。

一方、食物アレルギー患者においては、腸内細菌外毒素であるエクソトキシンAに対する免疫反応が高いことから、健常人よりもこの外毒素に曝露されている可能性がある。動物実験および患者血清を用いた本研究より、腸内細菌の外毒素は、食事性タンパク質に対するアレルギー反応の誘導に深く関与することが示唆された。
成長期のアオウミガメにおける生活史と漂流ゴミ誤飲の関係解明

平成28年度に、三陸沿岸域で混獲されたアオウミガメの消化管内容物および排泄物を調べたところ、全ての個体から海洋ゴミが出現し、世界各地での既往研究における本種の平均的な海洋ゴミの出現率よりも60%高い値を示していた。既往研究により、三陸沿岸域に来遊するアオウミガメは他海域に比べて季節的に長距離を回遊することが明らかとなっている。さらに、3Dロガーとビデオ映像により、海洋ゴミは表層付近を直線的に移動している時に多く遭遇して飲み込んでいることが判明している。以上のことから、三陸沿岸域に来遊する個体からの海洋ゴミ出現率が高い要因として、生活様式の違いが関連している可能性が考えられた。そこで平成29年度は、三陸沿岸域に加えて、アオウミガメの1年を通した採餌場とみられる御蔵島周辺海域でも排泄物分析によって海洋ゴミの出現率を調べ、3Dロガーとビデオ映像によってどのような時に海洋ゴミと遭遇しているのかを調べた。排泄物分析では、三陸沿岸域とは対照的に、海洋ゴミの出現率は8%と低い値を示した。ビデオ映像を確認したところ、海洋ゴミの誤飲は一度もなく、遭遇もしていなかった。さらに、3Dロガーのデータも解析したところ、御蔵島周辺海域の個体はほとんどの時間を狭い範囲の藻場に滞在し、直線的な表層付近の移動を行っていなかった。両海域における海洋ゴミの密度に大きな違いはないとされていることから、三陸沿岸域と御蔵島周辺海域でのアオウミガメによる海洋ゴミの誤飲量には、海洋ゴミの多い表層付近を直線的に移動するかどうかといった海域毎の生活様式の違いが関係しているものとみられた。以上の成果は、絶滅が危惧されるウミガメ類の海洋ゴミ誤飲問題に関してこれまでにない視点からの知見を提供し、今後の誤飲対策の考案に寄与する重要なものである。29年度が最終年度であるため、記入しない。三陸沿岸域で混獲されたアオウミガメの消化管内容物を調べたところ、全ての個体から海洋ゴミが出現し、世界各地での既往研究における本種の平均的な海洋ゴミの出現率よりも60%高い値を示していた。既往研究により、三陸沿岸域に来遊するアオウミガメは他海域に比べて季節的に長い距離を回遊することが明らかとなっている。実際に、狭い範囲に周年滞在している他海域の本種における海洋ゴミの出現率は10%以下であった。以上のことから、三陸沿岸域に来遊する個体からの海洋ゴミ出現率が高い要因として、生活様式の違いが関連していることが示唆された。また、動物搭載型のビデオカメラを用いてアオウミガメが遭遇した海洋ゴミを飲み込む割合を調べ、所属研究室に蓄積されていたアカウミガメのデータを再解析したものと比較した。その結果、雑食のアオウミガメは肉食のアカウミガメに比べて3倍高い割合で遭遇した海洋ゴミを飲み込んでいることが明らかとなった。これは、甲殻類やクダクラゲ類など能動的に動くものや特徴的な形をしたものを主な餌とするアカウミガメに比べて、海藻や鉢クラゲ類のような波間を漂うものや誤飲されやすい海洋ゴミ(レジ袋など)に似た形をしたものを主な餌とするアオウミガメは、餌生物と海洋ゴミの区別が難しいために頻繁に飲み込んでいると考えられた。平成28年度は精力的にフィールドワークを行い、三陸沿岸の広い範囲(岩手県大船渡市から久慈市)で操業する漁業者の協力を得て、研究対象種であるアオウミガメを収集して排泄物、消化管内容物、行動データを入手することに成功した。その後、そのデータを解析し、他海域での既往研究と照らし合わせることで、三陸沿岸域に来遊する個体が比較的多くの海洋ゴミを飲み込んでいることを明らかにした。さらに、研究室に蓄積されていたアカウミガメのビデオデータを用いて種間比較を行い、雑食のアオウミガメの方が肉食のアカウミガメに比べて遭遇した海洋ゴミを高い割合で飲み込んでいることを発見した。ここまではほぼ想定内の進捗であったが、投稿した論文が、ごくわずかな修正だけでScientific Reportsに受理され、さらにその成果が各種メディアで広く紹介されたのは想定以上の進捗であった。野生下で遭遇した海洋ゴミへの反応を動物搭載型ビデオカメラによって調べるという新たな解析方法は、海洋ゴミ問題と絶滅が危惧されるウミガメの保全の双方に重要な知見をもたらすものと考えられ、今後の発展が期待できる。

そこで平成29年度は、三陸沿岸域に加えて、アオウミガメの1年を通した採餌場とみられる御蔵島周辺海域でも排泄物分析によって海洋ゴミの出現率を調べ、3Dロガーとビデオ映像によってどのような時に海洋ゴミと遭遇しているのかを調べた。排泄物分析では、三陸沿岸域とは対照的に、海洋ゴミの出現率は8%と低い値を示した。ビデオ映像を確認したところ、海洋ゴミの誤飲は一度もなく、遭遇もしていなかった。さらに、3Dロガーのデータも解析したところ、御蔵島周辺海域の個体はほとんどの時間を狭い範囲の藻場に滞在し、直線的な表層付近の移動を行っていなかった。両海域における海洋ゴミの密度に大きな違いはないとされていることから、三陸沿岸域と御蔵島周辺海域でのアオウミガメによる海洋ゴミの誤飲量には、海洋ゴミの多い表層付近を直線的に移動するかどうかといった海域毎の生活様式の違いが関係しているものとみられた。以上の成果は、絶滅が危惧されるウミガメ類の海洋ゴミ誤飲問題に関してこれまでにない視点からの知見を提供し、今後の誤飲対策の考案に寄与する重要なものである。平成28年度は三陸沿岸域において野外調査を行い、海洋ゴミ誤飲量の種間差について重要な知見を得ることができた。平成29年度は、三陸沿岸域に加えて御蔵島周辺海域においても野外調査を行い、海洋ゴミ誤飲量の同種内における地域差に着目した解析を行う。三陸沿岸域においては平成28年度と同様に混獲個体を収集し、排泄物・胃内容物を採集する。その後、一部の個体に動物搭載型ビデオカメラを装着して放流し、野生下での摂餌行動や、海洋ゴミへの遭遇頻度、遭遇したゴミを誤飲する割合を算出する。御蔵島周辺海域では、手取りによって供試個体を収集し、三陸沿岸域と同様の調査を行う。野外調査終了後、両海域で得られた情報を照合し、まずは海域毎の食性と海洋ゴミの誤飲量を排泄物・胃内容物分析によって比較する。さらに、動物搭載型ビデオカメラの映像から海洋ゴミ遭遇頻度および遭遇したゴミの誤飲割合を算出し、海域間での比較を行う。その後、各海域での回遊様式など既往研究の情報を交えてウミガメの生活様式の違いが海洋ゴミの誤飲量の地域差に関連しているのかどうかを検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
臨床画像診断における医師と診断支援システムの協調的高性能化の研究

本研究は,病変の自動検出をはじめとする診断支援システムを併用した臨床画像診断において,医師と診断支援システムとの協調により最高の診断性能を得るための方法論について検討した.具体的には,日常臨床環境下で診断支援システム併用による診断傾向を解析した上で,見落とし統計モデルを用いた診断支援システムの処理結果提示方法を構築した.平成24年度は研究代表者所属施設の検診における胸部CT画像の肺結節検出ソフトウェアの臨床使用で医師が入力したフィードバック情報を使用して以下の項目を検討した。(1)医師の診断傾向のうち、見落とし部位の局在解析を昨年度に引き続き行った。2010年12月から2012年9月までの22ヶ月間に診断を行った21名の医師を対象とし、肺野領域を複数の部位に分けて部位毎の見落としを統計解析した。その結果、医師全体では両肺の肺門部に見落としやすい傾向が見られた。一方、個々の医師では肺門部以外の部位で見落としやすい傾向が示されることがあった。(2)カーネル密度推定法を用いた医師の見落とし部位の統計モデルを作成した。医師毎に診断した症例の病変分布モデルおよび見落とし分布モデルをそれぞれ作成し、両者より計算した見落とし割合を用いてモデルを作成した。作成したモデルにより医師の見落とし部位の局在をより詳細に把握することが可能となった。(3)医師の見落とし部位の統計モデルおよび診断支援ソフトウェアが出力する画像特徴量に基づく病変候補の識別処理による尤度の組み合わせることで、医師が見落としやすい部位の病変候補を優先的に提示する方法を構築した。初期検討の結果、構築した方法により医師が見落としやすい部位の病変をより多く提示することができ、医師の診断傾向に応じた診断支援ソフトウェアの処理結果提示方法の実現可能性が示された。本研究は,病変の自動検出をはじめとする診断支援システムを併用した臨床画像診断において,医師と診断支援システムとの協調により最高の診断性能を得るための方法論について検討した.具体的には,日常臨床環境下で診断支援システム併用による診断傾向を解析した上で,見落とし統計モデルを用いた診断支援システムの処理結果提示方法を構築した.平成23年度は、(1)診断支援システム併用による医師の診断傾向解析、(2)認知心理学の知見(頻度効果)に基づく診断支援インターフェイス構築、(3)遠隔読影環境下での診断傾向データの収集を行った。(1)研究代表者所属施設の検診における医師の診断傾向を解析した。頭部MRAの脳動脈瘤検出では、医師・診断支援システムともにサイズの小さい病変で見落としが多い傾向が見られた。このため、診断支援システムの小病変検出性能向上を図るために、補間処理により擬似的に変化させた画素サイズと病変検出性能との関係について検討した。その結果、画素サイズを小さくすることで小病変の検出性能が向上するとともに、複数画素サイズの処理結果を統合することでさらなる検出性能向上の可能性が示唆された。一方、胸部CT画像の肺結節検出については部位毎の見落とし傾向の解析を行い、医師全体では肺門部に見落としが多い傾向が見られ、医師間では異なる傾向が見られた。(2)病変の見落としに対する注意を促すためのインターフェイスとして、研究代表者が既に構築した診断支援サーバのログイン直後の画面に、過去に見落とした病変を提示する機能を実装した。(3)データセンタを介した遠隔読影システムに研究代表者が既に構築した診断支援サーバを導入し、多施設臨床使用による診断傾向データの収集を開始した。導入の際、診断支援サーバの将来的な処理件数増加を想定して複数マシンによるジョブ分散機能を新たに構築した。研究計画のうち、医師の見落とし部位の統計モデルを用いた結果提示方法の構築について遅れが生じている。理由としては、対象とする診断支援システムのうち胸部CT画像の肺結節検出では、診断傾向を取得するために医師が入力する、システムの処理結果に対する正誤判定などのフィードバックの入力基準を臨床運用に則した変更を行ったため、新たな基準による診断傾向データの収集に期間を要した。現在、研究代表者所属施設の検診において約2,000例の診断傾向データが収集できており、解析の結果、部位による見落とし傾向に差が見られたことから、見落とし部位の統計モデルの作成に着手している。一方、頭部MRAの脳動脈瘤検出では多施設症例での適用を想定した場合、撮像範囲や描出される血管が施設・装置毎に異なることなどから、統計モデルの作成には高精度の血管抽出ならびに血管同定手法の構築など解決すべき課題があることが判明した。以上より、次年度は対象とする診断支援システムを肺結節検出に絞り、見落とし部位の統計モデルの作成、および医師の見落とし傾向を考慮した尤度計算方法の構築を目指す。胸部CT画像の肺結節検出における、医師の見落とし部位の統計モデルを用いた処理結果提示方法を構築する。まず、過去の処理結果に対する医師の見落としのサンプル集合より、見落とし部位の確率分布を作成する。なお、統計モデルは全医師共通のモデルと個々の医師向けのモデルとを別に作成する。さらに、作成した見落とし部位の統計モデルならびに画像特徴量に基づく識別処理で得られた尤度医師の見落とし傾向を考慮した尤度を計算する方法を構築する。見落とし部位の分布ならびに統計モデルの作成に必要な症例数、およびモデルの更新間隔について複数の運用形態を想定したシミュレーションによる検討を行い、ROC曲線の下面積による評価で各形態の得失を議論することで、臨床使用に適した作成手順について議論する。また、構築した処理結果提示方法を実装した診断支援システムを研究代表者が既に構築した診断支援サーバへの実装し、臨床使用による評価を行う。

次年度使用額が生じたのは、国内学会(日本医学放射線学会)が東日本大震災の影響によりWeb開催となったこと、ならびに研究の遅れに伴う成果発表の遅れによる。次年度は、画像データを保存のための複数台の大容量ハードディスク、ならびに開発ソフトウェア等を物品として購入予定である。また、成果の発表に必要な国内外の学会参加のための旅費、学会参加費、論文校閲費、印刷費、通信費、学会誌投稿料などに使用予定である。
ハタネズミの生理学的特性に関する研究ー反芻家畜の病態モデルとしての可能性の検討ー

草食性の小型齧歯類であるハタネズミが反芻動物の病態モデルとなり得るかという点に着目し、まず、その生理的学特性デ-タを整備した。これまでに得た成績の概要は以下のとおりである。1)現有するクロ-ズドコロニ-のハンガリア産ハタネズミの成長に伴う心電図変化を他の小型齧歯類と比較検討した結果、その変化の様態はラットに類似しており、心電図に関する多くのパラロメ-タが離乳期(約14日齢)前後を境に変化の様式が異なる特徴を有することがわかった。2)2成熟ハタネズミを対象に無麻酔、無拘束下における心電図と活動の長時間同時記録を行い、心拍動および活動量のリズム性,それらの相関性を調べた結果、ハタネズミの24時間平均心拍数はマウスに比べて有意に少なく,心拍数と活動量の変動には1.54時間周期のウルトラディアンリズムが明瞭に認められた。また両者のスペクトル解析によりハタネズミはマウスとは異なる体内リズムを有し、それが心拍変動に影響していると考えられた。3)新規購入のドライケム方式電解質アナライザを用いて血漿中のNa^+,K^+,Cl^-濃度を測定した結果、いずれもマウスより低値を示す傾向にあった。また、これらの測定値は従来の炎光分析法によるものと極めて高い相関があったことから以後の病態モデルでの検討にあたって本装置が有用なことが確められた。4)現在、心、腎、脾などの臓器を中心に免疫組織化学的,電顕的検索を続行中であり、これらの正常像を確認した上で,病態モデルを作出し、機能異常と形態異常の関係を明らかにしていく予定である。以上のことから,現時点ではまだ、反芻動物の病態モデルとしての価値を明言することはできないが、ハタネズミは他の小型齧歯類とは異なる生理学的特性を有することは間違いなく、今後とも大いに注目すべき実験動物といえる。
居住者の温冷感を考慮した空調負荷計算法の開発

現行の負荷計算法は、一定の空気温度が維持されたときに壁体などから室内空気への伝達熱量を負荷としているため、負荷と居住者の快適性との関係が設計段階では明確でない。本研究は、居住者の温冷感と負荷との関係を設計段階で定量的に把握できる、新しい空調負荷計算法を提案し、その有効性をシミュレーションにより明らかにした。また、居住者と放射パネルとの距離の違いによる暖房投入熱量の変化についても実験で検討した。現在の空調システム設計の基礎となる空調負荷計算法は、居住者の温冷感を考慮せず、便宜的に一定の室内空気温湿度が維持されたときに室内空気への伝達熱量を計算し、それをその時刻の空調負荷としているため、空調負荷と居住者の温冷感との関係が明確でない問題が残されている。本研究は、室内空気温湿度のみでなく、居住者の温冷感にも着目し、居住者の一定の温冷感を確保するときの除去熱量を空調負荷とした新しい空調負荷計算法の開発を目指すものである。1.関連研究についての文献調査現在使われている各種の負荷計算法について文献調査を行い、それぞれの特徴を調べた。2.単室モデルの構築(成果をまとめて学会発表を行う)屋根、床、開口部および壁で構成された建物(単室モデル)について、数学モデルを構築した。従来の負荷計算では、室内空気温度が設定値となったときに周辺の壁体から室内空気へ流入する熱量が空調負荷と定義されているため、空調負荷と温冷感は外界気象条件に追従して変動する。温冷感を考慮した負荷計算では、居住者の温冷感が維持されるときに室内空気や壁体内表面から除去すべき熱量を空調負荷として定義しているため、負荷と室内空気温度は外界気象条件に追従して変動するが、居住者の温冷感は安定する。3.単室モデルの計算プログラムの作成上記の単室モデルについて計算プログラムを作成した。室温や壁体内表面温度を変化させることによって一定の温熱環境を形成させることができるが、今年度は室温のみを変化させて一定の温冷感を維持する場合について検討した。4.輻射環境実験室を利用した予備実験の実施(成果をまとめて学会発表を行う)温冷感に対する、輻射パネルからの距離、パネル表面温度および空気温度の影響について実験を行った。本研究は、室内空気温度のみでなく、居住者の温冷感に着目し、居住者の一定の温冷感を確保するときの除去熱量を空調負荷とした新しい空調負荷計算法の開発を目指したものである。昨年度の研究結果を踏まえて今年度は主に以下成果を得た。(1)2007年度の単室モデルを拡張して基準階の基準室モデルを構築(成果をまとめて雑誌に投稿。採用決定)基準階の基準室モデルを用いたシミュレーションより以下の知見を得た。(1)新負荷計算法による計算結果は、居住者の温冷感を考慮していない現行の負荷計算法の結果と異なる。今回の条件設定では、室温25°Cの現行の負荷計算に比べて、空気から熱を除去する場合の新負荷計算(PMV=0)のほうは年間冷暖房処理熱量が約20%高くなることがわかった。(2)新負荷計算法では、熱を除去する部位によって空調負荷が変わることがわかった。今回の計算条件では、天井から熱を除去する場合は、空気からの場合より負荷が約25%大きくなったが、床からの場合より負荷が約26%小さくなった。(3)新負荷計算法では、居住者の位置によって負荷が変わる。今回の計算では約6%の差が生じた。(2)実験室実験(成果をまとめて学会発表を行う)今年度は、壁放射パネル(1面)を利用して実験を行い、以下の知見を得た。(1)パネル表面平均温度が30°Cの場合、被験者と放射パネルの距離が0.5mから1.5mに変化すると、平均放射温度は0.71K、PMVは0.10.2低下し、被験者の温冷感申告は若干低下することが確認された。(2)パネル表面平均温度が32.5°Cの場合、被験者と放射パネルの距離が0.5mから1.5mに変化すると、平均放射温度は0.71.2K、PMVは0.00.1低下し、被験者の温冷感申告は若干低下することが確認された。(3)パネルからの距離が1.5mの場合、壁面温度30°Cより32.5°Cのほうがエネルギー消費量は約半分に削減できる。
卵巣癌のパクリタキセル耐性機序に関わる候補遺伝子の同定

従来のin vitro樹立パクリタキセル耐性株よりむしろin vivo樹立パクリタキセル耐性株の方が臨床の再発癌に認める亢進した悪性度を反映した、より適切で忠実なモデルであることが示唆された。このin vivoで特異的に発現する薬剤耐性機構には、腫瘍細胞自身の感受性の変化のみならず腫瘍と宿主間質組織間の相互作用が関与していると思われた。このようなin vivoで発現する薬剤耐性機構を明らかにすることは、パクリタキセルを主剤とした化学療法後に再発する薬剤耐性を獲得した卵巣癌の予防と克服に臨床上極めて重要であろう。パクリタキセル耐性株の樹立: 2x10<6>^個のOVMG1細胞をヌードマウスの皮下に移植し、皮下腫瘍の平均直径が10mmになった時点で40mg/ kgのパクリタキセル(PTX)を尾静脈より静注した。24時間後皮下腫瘍を摘出しミンスして別の新しいヌードマウスの皮下に継代移植した。以上の操作を6ヶ月以上にわたり6回繰り返し、in vivo樹立PTX耐性株OM1/Tvivoとして樹立し、培養維持した。OVMG1親株をPTXを含まない溶媒を用いて上記と同様にマウス内で6回継代してin vivo樹立対照株OM1/Cvivoを樹立した。増殖能、薬剤耐性能の評価:単層培養条件下におけるOM1/Tvivo、OM1/Cvivoの細胞倍加時間はそれぞれ26.1、23.7時間であった。in vivoにおけるOM1/Tvivoの増殖能はOM1/Cvivoに比べ有意に高く、腫瘍倍加時間はそれぞれ11.1日と16.8日であった。治療によりOM1/Cvivo株の腫瘍倍加時間は16.8日から29.3日へと延長したが、OM1/Tviyo株の腫瘍倍加時間は1t1日から10.6日と変化しなかった。OM1/Cvivo株は40mg/kgのPTX投与により明らかな腫瘍増殖遅延を生じたが、OM1/Tvivo株の場合には腫瘍増殖抑制は生じなかった。WST-1アッセイを用いて、PTXに72時間暴露した後の生細胞率でin vitro薬剤感受性を評価した。10nMのPTXを暴露した後の生細胞率はOM1/Tvivo、OM1/Cvivoの各細胞間で差を認めなかったが、50nMないしはそれ以上の濃度ではOM1/TvivoとOM1/Cvivoが共に同様の減衰曲線を示しながら明らかな生細胞率の減少を示した。OM1/Tvivo、OM1/CvivoのPTXに対するIC_<50>はそれぞれ81.0、79.6nMであった。コロニーフォーミングアッセイによるin vitro薬剤感受性の評価:コロニーフォーミングアッセイを用いて、パクリタキセル(PTX)に24時間暴露した後のコロニー形成に関するsurviving fractionでin vitro薬剤感受性を評価した。5から500nMのPTX暴露後、OM1/TvivoとOM1/Cvivo株は共に同様のコロニー形成能の抑制を表す曲線を示した。一方、OM1/Tvitroは浅い傾きのsurviving fraction-薬剤濃度曲線で示されたように高い薬剤抵抗性を示し、500nMのPTXに対してもコロニー形成能は障害されなかった。OM1/TvivoとOM1/Cvivoのsurviving fractionに比較してOM1/Tvitroは500nMのPTXに対して約7,500倍の抵抗性を示した。腫瘍組織内の薬剤濃度:40mg/kgのPTX静注後のOM1/TvivoとOM1/Cvivoの腫瘍組織内PTX濃度を測定した。OM1/Tvitroの腫瘍組織内薬剤濃度は強く抑制されたその造腫瘍能のため評価することができなかった。PTX静注後24時間後と48時間後のOM1/Tvivo腫瘍内薬剤濃度はOM1/Cvivoに比し有意に低かった(p<0.01)。PTX静注48時間後にはOM1/Tvivo腫瘍内薬剤濃度はOM1/Cvivoの約1/3であった。培養細胞内の薬剤濃度:OVMG1由来亜株の培養細胞内のPTX濃度を測定した。皮下腫瘍組織内薬剤濃度では明らかな差を認めたにもかかわらず、OM1/TvNo細胞とCM1/cvivo細胞のPTX濃度に差を認めなかった。OM1/Tvitro細胞内のPTX量はOM1/TvivoやOM1/Cvivoに比較して暴露の開始から2時間後と4時間後にはそれぞれ約12%と4%であった。
認知症高齢者のアクティビティケア評価指標:看護と介護の共同モデルの開発

本研究ではアクティビティケアを「利用者のその人らしい生活活動の援助」と考える立場をとり、予備調査として岡山県内の特別養護老人ホーム、介護老人保健施設からアクティビティケアに関わっている介護主任・看護主任13名を対象にフォーカスグループインタビューを行った。予備調査を基盤に54項目のアンケートを作成し中国5県の全老人保健施設・特別養護老人ホーム1614施設の看護主任・介護主任各1名づつに郵送法により調査を行った。因子分析により4因子19項目と5因子23項目の2種類が抽出され、それを基にアクティビティケア評価指標原案が作成された。本研究では、アクティビティケアを「利用者のライフスタイルを尊重する、その人らしい生活のための援助」と考える立場をとり、現在、特別養護老人ホーム・介護老人保健施設の看護職・介護職が提供している「その人らしいライフスタイルを尊重するケア」と「その評価」の分析によってアクティビティケアの主たる提供者である看護職・介護職の共有できる評価指標の要素を明確にし、それを基盤としてアクティビティ評価指標の作成を行うことを目的としている。認知症高齢者へのアクティビティケアは他職種の連携によって実施され、特に利用者の生活に直接関わる看護職・介護職の協働は必須である。しかし、介護保険施設の現場では、アクティビティケアに対する明確な認識と効果測定の指標が不明確なため、職員は各々の認識に基づいて判断しているのが現状と考えられる。認知症高齢者への効果的なアクティビティケアを提供するためには、職種の違いを超えて共有可能な評価指標を開発することが重要な課題である。本年度は評価指標の基盤となる項目等を決定するためのアンケートを作成している。アンケート作成中に追加資料が必要であることが判明したため、追加調査を行い、現在追加調査の分析結果を既存資料に追加してアンケートを現在作成中である。本研究の目的はアクティビティケアを「利用者のライフスタイルを尊重する、その人らしい生活のための援助」と考える立場をとり、アクティビティケアの主たる提供者である看護職・介護職の共有できる評価指標の要素を明確にし、それを基盤としてアクティビティ評価指標の作成を行うことである。「認知症高齢者のアクティビティケア評価指標:介護と看護の共同モデルの開発」は以下の3段階から構成される。1段階:アクティビティケア・アクティティケア評価指標となる要素の抽出2段階:アクティビティケア評価指標の作成3段階:アクティビティケア評価指標の有効性検証本年度においては2段階の半ばまで終了した。本年度はアクティビティケアの重要な概念である「その人らしさ」と「アクティビティケア評価指標」となる要素を抽出し、評価指標原案を作成した。「その人らしさ」と「アクティビティケア評価指標」となる要素は今まで現場職員が各々の認識に基づいて判断してきた「アクティビティケア」の意味と効果を明確にするための重要なガイドラインとなる。これらの要素は文献検討を行って概念整理を行い、その成果をアクティビティ・サービス研究誌に投稿した。本研究では、アクティビティケアを「利用者のライフスタイルを尊重する、その人らしい生活のための援助」と考える立場をとり、特別養護老人ホーム・介護老人保健施設の看護職・介護職が提供している「その人らしいライフスタイルを尊重するケア」と「その評価」の分析によってアクティビティケアの主たる提供者である看護職・介護職の共有できる評価指標の要素を明確にし、それを基盤としてアクティビティケア評価指標の作成を行うことを目的としている。本年度は中国地方5県の全特別養護老人ホーム・介護老人保健施設807設の介護主任・看護主任各1名ずつ、計1614名を対象として郵送による無記名の自記式質問紙調査を行った。調査内容は予備調査(老人保健施設・特別産護老人ホームの看護主任・介護主任へのフォーカスグループインタビュー)の結果を踏まえてケアの提供状況、ケア効果の評価の実際とその指標等に関する54項目を設定した。回答数は773、回答率は48%であった。(内訳:老建看護主任139名、老健介護主任140名、特養看護主任239名、特養介護主任255名)このデータをもとに、因子分析を行いアクティビティケア評価指標の原案の作成を行った。
乱流輸送現象のモデリングと数値解析法

複雑乱流場の数値解析において、(1)従来経験的になされてきたモデリングを統計理論の側面から見直し、それによってk-εモデル非等方化およびLarge Eddy Simulation(LES)におけるSubgrid乱流モデルの普遍化を図ること、(2)現象を複雑化させる循環流、旋回流、剪断混合層、分散相の存在、電導性、相変化現象などと乱流との相互干渉を記述することのできる適切なモデルの提案および(3)精度の高い実験結果との比較によるモデル検証を共通のテーマとして総合的に研究を進めた。各分担課題の主な成果は次のとおりである。課題1の乱流の統計理論とモデリングにおいては2スケールくり込み理論により導出されたMHD3方程式モデルを逆転磁場ピンチによるプラズマ閉じ込めに適用しこのモデルの効果を確認した。更に、低磁気レイノズル数MHD2方程式モデルを提案し平行平板間乱流を例にとってその有効性を示した。課題2の複雑乱流モデリングと数値解析では、低レイノルズ数型k-ε乱流モデルの有効性を示した。更に、LESのSubgrid乱流モデルとしてBardinaモデルを導入、これが高次の乱流量の評価に有効であることを示した。課題3の複雑乱流における乱流輸送現象のモデリングと数値解析においては噴霧流のモデリングにおいて剪断流の噴霧粒子の揚力および各相の間の速度トリップを考慮するモデルを提案した。更に吹出しを伴なうダクト内乱流に関する詳細な実験解析により流れの層流化現象と乱流組織構造の独自性を見出した。課題4の乱流燃焼のモデリングと数値予測においては、流速の異なる2つの予混合気流の境界に置かれたパイロット火炎中に不活性ガスを添加した場合の混合過程を観察し、火炎による混合の抑制が存在することを明らかにし、この結果を弱い乱れ場にみられるしわ状層流火炎に対するモデリングに活用した。
ポストケインジアンの内生的貨幣供給論とケインズの貨幣的経済学

18年度は、「ポストケインジアンの内生的貨幣供結論とケインズの貨幣的経済学」という課題における発展的及び、最終的な部分に重点を置き、研究を行った。具体的には、第一に、内生的貨幣供給論の基本的な枠組みを再検討し、貨幣供給の過程を考察した。また、カルドア、ムーア、レイといった内生的貨幣供給論の初期の著作の議論を再検討し、論点の整理を行った。第二に、内生的貨幣供給論の政策論を展開するために、サーベイを行った。そこでは、17年度に引き続き、ポストケインジアンの積極的財政政策論の一環でもある「最後の雇用者」政策のサーベイを行い、さらに社会福祉政策との接点に関しても簡潔にサーベイを行った。また、金融政策に関しては、主流派の金融政策論のサーベイも行い、批判的検討を行った上で、中央銀行の役割についても検討を行った。第三に、内生的貨幣供結論における金融市場の役割に関して、検討を行った。これは、特に、ポストケインジアンにおける金融不安定性の議論との関係の考察に関わっている。研究の成果としては、第一に、貨幣本質論の領域で、信用貨幣論と表券主義の関係を考察する論文を投稿し、査読による修正の結果、「貨幣・信用・国家-ポスト・ケインズ派の信用貨幣と表券主義-」という題で掲載が決定した。第二に、以前より進行中である博土論文を2007年中の提出を目指し、執筆中である。第三に、「最後の雇用者」政策論のサーベイを中心に、その政策的及び理論的位置付けを検討した論文を作成中であり、「ポストケインジアンの「最後の雇用者(Employer of Last Resort)」政策」という題で、経済理論学会において学会報告を行った。16年度は、「ポストケインジアンの内生的貨幣供給論とケインズの貨幣的経済学」という課題における全般的かつ基礎的な部分に重点を置き、研究を行った。具体的には、第一に、内生的貨幣供給論においては、貨幣的循環理論の枠組みを再検討し、さらにポストケインジアンの理論との関係についても検討を加えた。第二に、内生的貨幣供給論は、貨幣を軸にした理論であるため、貨幣とは何かといういわゆる貨幣本質論がその基礎に存在しなければならない。そこで、内生的貨幣供給論に整合的な貨幣本質論を展開するために、信用貨幣論における貨幣本質論のサーベイを行った。また、表券主義(貨幣国定説)がポストケインジアン的な文脈において復活を遂げており、それについても貨幣本質論と関係でサーベイを行った。第三に、内生的貨幣供給論の政策論を展開するために、サーベイを行った。そこでは単に内生的貨幣供給論における政策論のサーベイだけでなく、簡潔ではあるが主流派の金融政策論のサーベイも行い、さらに(新)表券主義の積極的財政政策論、「最後の雇用者」論の検討も行った。研究の成果としては、第一に、前年度に投稿し、査読中であった論文を査読の結果、修正投稿し、採用された。題名は、「貨幣的循環理論と流動性選好」(『季刊経済理論』第41巻第3号)と「ホートリーの信用貨幣論-貨幣的循環と銀行-」(『経済学史学会年報』第46号)である。また、「ホートリーの信用貨幣論」という題で経済学史学会で口頭発表も行った。第二に、以前より進行中である研究論文を2005年度の完成を目指し、執筆中である。第三に、貨幣本質論のサーベイを中心に、表券主義との関係を考察した論文を作成中であり、2005年度に学会報告、及び投稿予定である。平成17年度は、「ポストケインジアンの内生的貨幣供給論とケインズの貨幣的経済学」という課題における中心的な部分に重点を置き、研究を行った。具体的には、第一に、内生的貨幣供給論における中心的な論点の一つである銀行の行動、中央銀行の役割、金融市場の役割について、検討を行った。第二に、内生的貨幣供給論は、貨幣を軸にした理論であるため、貨幣とは何かといういわゆる貨幣本質論がその基磯に存在しなければならない。そこで、内生的貨幣供給論に整合的な貨幣本質論を展開するために、信用貨幣論における貨幣本質論の検討を行った。また、表券主義(貨幣国定説)がポストケインジアン的な文脈において復活を遂げており、それと信用貨幣論の関係を検討した。そこでは、まず、ポストケインジアンの積極的財政政策論の一環でもある「最後の雇用者」政策のサーベイを行い、さらに社会福祉政策との接点に関しても簡潔にサーベイを行った。また、金融政策に関しては、主流派の金融政策論のサーベイも行い、批判的検討を行った。研究の具体的な成果としては、第一に、貨幣本質論の領域で、信用貨幣論と表券主義の関係を考察する論文を作成し、「貨幣・信用・国家-信用貨幣と表券主義-」という題で経済理論学会で口頭発表を行った。さらに、それを修正して、学会誌へ投稿した。第二に、「最後の雇用者」政策論のサーベイを中心に、その政策的及び理論的位置付けを検討した論文を作成中であり、2006年度に学会報告、及び投稿予定である。

具体的には、第一に、内生的貨幣供給論の基本的な枠組みを再検討し、貨幣供給の過程を考察した。また、カルドア、ムーア、レイといった内生的貨幣供給論の初期の著作の議論を再検討し、論点の整理を行った。第二に、内生的貨幣供給論の政策論を展開するために、サーベイを行った。そこでは、17年度に引き続き、ポストケインジアンの積極的財政政策論の一環でもある「最後の雇用者」政策のサーベイを行い、さらに社会福祉政策との接点に関しても簡潔にサーベイを行った。また、金融政策に関しては、主流派の金融政策論のサーベイも行い、批判的検討を行った上で、中央銀行の役割についても検討を行った。第三に、内生的貨幣供結論における金融市場の役割に関して、検討を行った。これは、特に、ポストケインジアンにおける金融不安定性の議論との関係の考察に関わっている。研究の成果としては、第一に、貨幣本質論の領域で、信用貨幣論と表券主義の関係を考察する論文を投稿し、査読による修正の結果、「貨幣・信用・国家-ポスト・ケインズ派の信用貨幣と表券主義-」という題で掲載が決定した。第二に、以前より進行中である博土論文を2007年中の提出を目指し、執筆中である。第三に、「最後の雇用者」政策論のサーベイを中心に、その政策的及び理論的位置付けを検討した論文を作成中であり、「ポストケインジアンの「最後の雇用者(Employer of Last Resort)」政策」という題で、経済理論学会において学会報告を行った。
EGFレセプタ-解析による卵巣癌患者の予後

卵巣癌患者より得られた組織におけるEGFレセプタ-解析では35例中20例(55%)に特異的なレセプタ-の発現を認め,組織型との関連では粘液性腺癌に比べ漿液性腺癌での発現率が有意に高く70%をこえていた。In Vitroにおける検討では,患者から得た組織においても,all lineを用いての検討でも,EGFレセプタ-を発現する卵巣癌ではtrans forming growthfactorαが増殖因子として発現しており,この因子とEGFレセプタ-によるオ-トクリン増殖機構が重要な意義をもつことを明らかとした。このオ-トクリン機構の生物学的意義はヌ-ドマウスを用いたin vivoの系でも確認した。なお,これらの増殖因子,レセプタ-発現については,ノザンでロッティング,免疫組織化学染色,バインディングスタディなどで確認したが,現在,卵巣癌細胞が発現する増殖因子をウェスタンブロッティングでさらに分析をすすめつつある。これらin vitro,in vivoでの基礎的検討をもとに,漿液性腺癌で粘液性癌より有意に高率でEGFレセプタ-,したがってTGFαーEGFレセプタ-オ-トクリン機構が発現していた事実を考えると,漿液性腺癌がよりアグレシブな増殖をするという臨床的事実に,このTGFαによる増殖機構が関与しているという可能性も考えられる。又,EGFレセプタ-を発現している卵巣癌に対しては,治療として,このオ-トクリン機構をブロックして,癌細胞の増殖を低下させるという方法も考えうる。1.平成元年度は年初の報告通り主にNorthern blottingの改良を行なった。主な改良点は、(1)細織あるいは培養細胞からのRNAのisolationの方法を従来のguanicline phot phenol法からより変性を少なくRNAを抽出し得るguanidine Cs-Cl法に変更した。(2)isolateされたRNAの定量法を従来のO.D.260nmとO.D.280nmの2ポイント測定からscanによる方法で定量し、同時に質的な判定も可能とした。(3)Dot blotting時には従来のtotal cellular RNAを直接使用しても十分良好な結果が得られてきたが、Northern blottingにはisolationが不十分であると思われるので、total RNAをpoly(A)^+カラムを通すことにより、messenger RNAのみを抽出し、このmessenger RNAを用いてNorthern blottingを施行中である。現在poly(A)^+カラムを用いて十分高率にmessenger RNAをisolateすることができるようになっている。2.Northern blottingの方法の改良とともに、手術時得られた卵巣癌組織を用いてprimary cell culture系を作り、EGF受容体についての検索、そのmessenger RNAの発現についての検討(NorthernおよびDot blotting)とともにEGFの生物作用(細胞の増殖や分化に対する促進あるいは抑制作用の有無、さらに臨床上重要な腫瘍マ-カ-についての作用など)についての検討を行ないつつある。最近Kuramochi株をはじめ数種の卵巣癌のcell-lineを入手し、これらcell-line系培養においても同様の検討を予定している。すでにKuramochi株には特異的なEGF受容体が存在することは確認した。3.臨床例については今までの28例に加えて平成元年度も数例の追加があった。これらも徐々に予後が判明しつつあるので今後もさらに追跡予定である。35例の卵巣癌での^<125>IーEGFをligandとするbirding studyにて20例(57%)でEGF受容体の発現を認め、とくに漿液性腺癌では19例中14例(74%)と極めて高い陽性率であった。そこでヒト卵巣漿液性腺癌由来のcellーline,SHIN3を用いてその増殖のメカニズムを検討した。SHIN3細胞からRNAを抽出しpoly(A)^+RNAとして、northern blot analysisを行ない、EGF受容体とそれに結合しうるligandの遺伝子発現を検討した。その結果TGFαとEGF受容体のmRNAを認めたが、EGEのmRNAは検出されなかった。

次に蛋白レベルでの発現をTGFα、EGFおよびEGF受容体のモノクロ-ナル抗体を用いて検討したところ、やはりTGFαとEGF受容体蛋白を認めるものの、EGFの発現は認めなかった。^<125>IーEGFをligandとするbindingstudyではKd=2.9×10^<ー10>Mとhigh affinityな単一のbinding siteを認め、受容体数もほぼ8×10^4と豊富であった。以上の結果はSHIN3細胞におけるTGFα/EGF receptor autocrine機構の発現を示唆するものであるが、次に細胞培養系を用いてこのautocrine機構の増殖における意義を検討した。TGEαは有意にこの細胞の増殖を促進しなかったが、このautocrine機構のantagonistであるTGEαとEGF受容体のもモノクロ-ナル抗体によりdose dependentな細胞増殖抑制がみられた。わずか1μg/mlのTGFα抗体で有意な増殖抑制がみられ、しかもこの抑制は10nMのTGFα添加で完全に解除された。以上の所見なSHIN3細胞においてTGFα/EGF受容体オ-トクリン機構が発見しており、この機構が細胞増殖に重要であることを示唆するものである。さらに、primaryな卵巣腫瘍でEGF受容体が高率に発現しているという結果は、これらにおいてもTGFα/EGF受溶体オ-トクリン機構が発現している可能性を示唆するものである。卵巣癌患者より得られた組織におけるEGFレセプタ-解析では35例中20例(55%)に特異的なレセプタの発現を認め、組織型との関連では粘液性腺癌に比べ漿液性腺癌での発現率が有意に高く70%をこえていた。In vitroにおける検討では、患者から得た組織においても、cellーlineを用いての検討でも、EGFレセプタ-を発現する卵巣癌ではtransforming growthfactorαが増殖因子として発現しており、この因子とEGFレセプタ-によるオ-トクリン増殖機構が重要な意義をもつことが明らかとした。このオ-トクリン機構の生物学的意義はヌ-ドマウスを用いたin vivoの系でも確認した。なお、これらの増殖因子、レセプタ-発現についてはノザンブロッティング、免疫組織化学染色、バインデイングスタディなどで確認したが、現在卵巣癌細胞が発現する増殖因子をウェスタンブロッティングでさらに分析をすすめつつある。これらin vitro,in vivoでの基礎的検討をもとに、漿液性腺癌で粘液性癌より有意に高率でEGFレセプタ-、したがってTGFαーEGFレセプタ-〓オ-トクリン機構が発現していた事実を考えると、漿液性腺癌がよりアグレシブな増殖をするという臨床的事実に、このTGFαによる増殖機構が関与しているという可能性も考えられる。
酸化ストレスマーカーはドナー肺常温生体外還流中の肺機能評価マーカーとなり得るか

本研究は肺移植臨床においても使用されている生体外肺還流装置を用い,現時点での問題点である還流中の肺機能評価に関して,安定維持還流条件からストレス負荷条件を設定し,還流液中の酸化ストレスマーカーを測定することにより,新しい肺評価法を開発するための研究である.本研究では,主に海外で使用されているXVIVO社製の還流液,還流用カニューレなどを使用するが,これらを未承認医療機器,実験用の手続きを経て確保することができた.また,フリーラジカル解析装置(株式会社ウイスマー社製)を購入し,他の動物実験のサンプル等を用いることにより,同装置において酸化ストレスマーカーであるd-ROMs,BAPが測定可能であることを確認した.実験に必要な資材,動物の入手ルートを確保したため,今後はすぐに実験に着手できると考える.本研究を遂行するために限られた予算の範囲内で実験に必要な資材や物品を確保するために,実験に支障をきたさない範囲でできる限り安価なものを選択した結果として準備に想定以上に時間を要し,実験計画が遅れてしまった.実験に使用する器材,動物の確保のめどが立ったため,今後は当初の計画通りに還流実験を行い,還流液中の酸化ストレスマーカーの測定を行う予定である.本研究はブタ肺を用いて生体外で還流を行い,安定維持還流条件,ストレス負荷条件の2群において還流中の各種生理学的パラメータを測定するとともに,還流液中の酸化ストレスマーカーであるd-ROMs,BAP濃度の測定を測定し,それらが移植肺機能を反映し,ドナー肺評価マーカーとなり得るかを検討するための研究である.本年度においては還流実験を行い,さらなる測定実験のための各種サンプルを採取,保存する予定であったが,現在のところ還流実験はまだ行っていない.当実験には主に海外における同様の実験で広く使用されているXVIVO社の還流液,カニューレ等を用いる.これらは試験研究用,未承認医療機器としての輸入が必要であり時間を要したが,これらの器材,試薬は確保できた.ただ,当該実験においては日本で入手可能な25-35kgのミニブタを使用するが,これらの動物は生育に長期間を要し,また,供給量が少ないため,適当な時期に,かつ,予算の範囲内で必要数を確保するのが困難なため,今年度は還流実験に着手できなかった.大動物を扱う複数の業者とこまめに連絡を取り,確保にむけて交渉中である.しかし,本年度においては,設備備品として申請したフリーラジカル解析装置(株式会社ウイスマー)を購入した.他の実験系で取得したサンプルを利用し,d-ROMs,BAP濃度の測定を行った.当施設において同装置を用いd-ROMs,BAP濃度の測定が問題なく行えることを確認した.また,当施設の臨床工学士ともミーティングを頻回に行い,実際に還流を行うための機器や各種備品を揃え,ストレス不可条件作成に関してのシュミレーションも行った.当該実験においては日本で入手可能な25-35kgのミニブタを使用するが,これらの動物は生育に長期間を要し,また,供給量が少ないため,適当な時期に,かつ,予算の範囲内で必要数を確保するのが困難であった.現在,大動物を扱う複数の業者とこまめに連絡を取り,確保にむけて交渉中である.本研究は肺移植臨床においても使用されている生体外肺還流装置を用い,現時点での問題点である還流中の肺機能評価に関して,安定維持還流条件からストレス負荷条件を設定し,還流液中の酸化ストレスマーカーを測定することにより,新しい肺評価法を開発するための研究である.本研究では,主に海外で使用されているXVIVO社製の還流液,還流用カニューレなどを使用するが,これらを未承認医療機器,実験用の手続きを経て確保することができた.また,フリーラジカル解析装置(株式会社ウイスマー社製)を購入し,他の動物実験のサンプル等を用いることにより,同装置において酸化ストレスマーカーであるd-ROMs,BAPが測定可能であることを確認した.また,当該実験では,本邦で入手可能な25-35kgのミニブタを購入し,使用する予定であったが,当実験予算の範囲内で購入するには比較的高価であるため,他の入手経路を検討していたところであった.この度は,新たに比較的安価に実験用家畜ブタを確保できるルートを得た.同実験用家畜ブタについては当方の動物実験施設において他の実験系において特に問題なく使用することができ,本研究でも同実験用家畜ブタを使用するのが妥当であると判断された.また,以前の同様の実験系において還流サーキットの機器について同実験系に適応するのに一部変更が必要であると判断されたが,当方臨床工学技士ともミーティングを重ね,機器の選定を行い,近々選定した機器を購入予定である.当該実験においては日本で入手可能な25-35kgのミニブタを使用する予定であったが,これらの動物は生育に長期間を要し,また,それに伴い供給量が少なく,適当な時期に必要数を確保することが困難であった.また,非常に高価であるため本研究の予算の範囲内で必要な実験回数を行うのは困難と判断された.この度,この度新たに比較的安価に実験用家畜ブタを確保できるルートを得たので,今後,還流実験を行う予定である.本研究は肺移植臨床においても使用されている生体外肺還流装置を用い,現時点での問題点である還流中の肺機能評価に関して,安定維持還流条件からストレス負荷条件を設定し,還流液中の酸化ストレスマーカーを測定することにより,新しい肺評価法を開発するための研究である.