hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異形端末を有する金属繊維を用いた耐熱機能性複合材料の開発

最終年度は動的特性として重要な疲労強度を検討した。引張特性を調べたときと同様の試験片を用いて、片振り引張疲労試験を行った。異形端末繊維を含まないものの疲労強度は小さく、不飽和ポリエステルで40MPa(160°C),ナイロン12(60°C)で30MPaにすぎないが、異形端末繊維を添加したものは強度が大幅に増大した。不飽和ポりエステルでは10^4回繰返数での強度は20%の増大がみられたが、10^6回以上の繰返数ではsーn線図の傾きが0に近いため寿命の差異が不明であった。一方ナイロン12ではどの応力でも大きな改善がみられ、10^7回繰返数での強度を比較すると25%の増大がみられた。これについてそれぞれの材料のεーn線図を検討したところ、異形端末繊維を添加したナイロン12のひずみ振幅はどの寿命域でもほぼ1.0%近くを示しており、これに鋼の弾性係数を掛けると繊維の応力は2,100MPaとなった。添加する母材の弾性率が低いほど繊維にかかる応力は大きくなり異形端末繊維の利用効率が優れていることになる。一方、不飽和ポレエステルでは疲労負荷のような低応力では異形端末繊維添加材と未添加材の弾性係数に大差がなく、疲労負荷時には繊維の応力負担がそれほど大きくないため、寿命は母材の強度に律則されるものと考えられる。「異形端末を有する金属繊維を用いた耐熱性機能性材料」は母材の軟化温度付近の引張強度を増大させた。疲労強度についても寿命の増大が見られた。特にナイロン12の場合疲労限強度が25%も上昇し、熱可塑性樹脂複合材への有効性が示された。本研究は異形端末金属繊維添加によって長繊維添加の場合と同様に樹脂軟化温度付近でも高強度を有するFRPを開発することを目的とする。この研究で問題となるのは繊維端での応力集中と高温での繊維の引き抜けである。異形端末を数種類モデル化し、数値解析に2次元弾塑性有限要素法を用いた。主軸方向の平均応力(σ_<〓〓>=50MPa)に対する母材部の最大応力値の比を各モデルで比較した。その結果端末に角を有する形状は母材部の応力集中は大きく、先端角度が小さいほど値は大きい。また、端末が円のものでは応力集中は小さく、半径が大きいほど値は小さい。これより添加繊維形状による母材部の応力集中を考慮した端末の最適形状は円形円盤状と決定した。実験は基材にチョップドストランドガラスマットと不飽和ポリビニルエステル樹脂(軟化温度150°C)を用いた。ガラス繊維の体積含有率は20%である。添加金属繊維は引張強度1000MPa、直径160μmの綱線を用いた。綱線は170°Cで繊維と樹脂の接着力が常温に比べ1/10になると仮定して繊維長を20mmとし、切断後、異形端末加工を施した。GRPには体積含有率で1%添加した。綱繊維を荷重方向に添加した試験片の常温及び170°Cでのσ-ε線図を母材GFRPのもの比較すると、綱繊維の添加材では常温で17%、170°Cで30%強度上昇がみられた。この高温での強度はGFRPと金属繊維のそれぞれの強度から求められる複合則強度を上回った。本研究は複合材料に異形端末金属繊維を添加し、樹脂軟化温度付近でも高強度を有するFRPを開発することを目的としている。端末を数種類モデル化し、数値解析に2次元弾塑性有限要素法を用いた。その結果、端末形状は球がよく、その径は繊維径の5倍あれば繊維強度を生かせる。

また母材の弾性率は2.5GPaあれば十分である。異形端末繊維をジグザグ配列すると、母材の応力集中はストレ-ト繊維に比べて1/3に低減する。ランダムな方向に添加した場合のシミュレ-ションの結果、11%の強度上昇を予測した。実際に試作した材料には、長さ10mmで直径0.16mmの鋼繊維に1mmの円板状異形端末繊維をマットGRPに体積含有率で1%添加した。荷重方向に平行にジグザグ配列添加した場合、樹脂にビニルエステルを用いた材料の160°Cの強度は30%、そしてナイロンを用いた材料の60°Cの強度は20%の増大がそれぞれの母材強度に対して得られ、その時の繊維の負担応力は2,000MPaを示した。一方、ストレ-ト繊維ではどちらの材料も強度は低下した。またランダムな方向に繊維を添加すると20%の強度増大が得られた。これは荷重方向に角度を有する繊維の強化効果が予想を上回ったことによる。最終年度は動的特性として重要な疲労強度を検討した。引張特性を調べたときと同様の試験片を用いて、片振り引張疲労試験を行った。異形端末繊維を含まないものの疲労強度は小さく、不飽和ポリエステルで40MPa(160°C),ナイロン12(60°C)で30MPaにすぎないが、異形端末繊維を添加したものは強度が大幅に増大した。不飽和ポリエステルでは10^4回繰返数での強度は20%の増大がみられたが、10^6回以上の繰返数ではsーn線図の傾きが0に近いため寿命の差異が不明であった。一方ナイロン12ではどの応力でも大きな改善がみられ、10^7回繰返数での強度を比較すると25%の増大がみられた。これについてそれぞれの材料のεーn線図を検討したところ、異形端末繊維を添加したナイロン12のひずみ振幅はどの寿命域でもほぼ1.0%近くを示しており、これに鋼の弾性係数を掛けると繊維の応力は2,100MPaとなった。添加する母材の弾性率が低いほど繊維にかかる応力は大きくなり異形端末繊維の利用効率が優れていることになる。一方、不飽和ポリエステルでは疲労負荷のような低応力では異形端末繊維添加材と未添加材の弾性係数に大差がなく、疲労負荷時には繊維の応力負担がそれほど大きくないため、寿命は母材の強度に律則されるものと考えられる。「異形端末を有する金属繊維を用いた耐熱性機能性材料」は母材の軟化温度付近の引張強度を増大させた。疲労強度についても命寿の増大が見られた。特にナイロン12の場合疲労限強度が25%も上昇し、熱可塑性樹脂複合材への適用の有効性が示された。
新しい金属ナノ粒子修飾電極の開発と電気化学分析への応用

金属ナノ粒子に特有な電極触媒能や導電特性を利用した新しい修飾電極の開発について検討した。その結果、まず、金ナノプレートや金ナノトリポッドなどの興味深い構造体の化学調製に成功した。特に、金ナノプレートでは表面修飾時の電極触媒特性を明らかにした。また、混合保護剤系での金ナノ粒子調製においては、電極表面の密度や修飾量を容易に制御し電解触媒能との相関を解明した。さらに、金ナノ粒子については、新しい3次元修飾法も開発した。本年度は、まず、金ナノプレートの酸化インジウムスズ(ITO)表面への強固な修飾法の開発について検討した。その結果、種核成長法における成長過程で、これまでの単一の保護剤共存下だけでなく、ポリビニルピロリドンと臭化セチルトリメチルが適当な割合で共存した条件で構造成長を行い、かつ、成長操作の前後で適切な加熱処理を行うことによって、金ナノプレートをITO表面に強固でかつ効率よく修飾出来ることがわかった。また、基板についてはITOだけでなくグラッシーカーボン表面に対しても、金ナノ粒子の固定化と構造成長を検討した。その結果、ITOに比べて短時間の種核溶液および成長溶液への浸漬で、高密度の金ナノ粒子のグラッシーカーボン表面への修飾が可能であることがわかった。この場合、金ナノ粒子の構造に関しても、ITOとグラッシーカーボン表面で、結晶的な成長と平坦な被覆という違いがみられた。混合保護剤系中での構造成長から派生した新しいナノ構造体の構造成長に対する検討では、金トリポッドやテトラポッドが水溶液中、臭化セチルトリメチルアンモニウムとヘキサメチレンテトラミンの共存条件下で調製できることがわかった。これらの安定性や生成に及ぼす種々の因子については、現在さらに検討を進めている。さらに、金ナノ粒子固定ITO電極を用いたセンサーの開発では、インドのグループとの共同研究でヒドロキシトリプタミンとその類縁体の同時定量を可能にした。また、ナノ構造体のセンサーへの展開として、発光センサーの開発についても中国のグループと共同で進めている。本年度は、まず、昨年度に確立した金ナノプレート修飾酸化インジウムスズ(ITO)電極を用いて、その電気化学特性を測定した。その結果、チトクロームcの直接電子移動が可能であるほか、アスコルビン酸などへの電解においても、球状金ナノ粒子とは異なる電極触媒能を観測した。また、金ナノ粒子をITO基板表面に高密度修飾するための検討を種々行った過程において、臭化セチルトリメチルアンモニウムとヘキサメチレンテトラミンの共存条件下での金イオンの化学還元が、微小ナノ粒子核を高密度で修飾する方法として有力であることを明らかにした。このようにして調製した表面を対象にさらに還元成長を行うことで、これまでにない高密度でITO表面を金ナノ粒子で被覆できることが分かった。この表面に関しては、電気化学分析への応用についてさらに検討を進めている。これまでの金ナノ粒子の2次元的な修飾に加えて、本年度は、金属ナノ粒子の3次元修飾に関する検討も開始した。ろ紙やキムワイプを保持媒体として、そこに金ナノ粒子を修飾することで、電気化学応答が改善する傾向を見出した。これに関しては、今後さらに検討を進める予定である。また、金ナノ粒子固定化ITOの応用に関しては、当方で作成した電極を送って、インド・タイ・南アフリカ・韓国のグループと共同研究を進めており、その成果の一部は、本年共著論文として報告することができた。このような共同研究に関しては、次年度もさらに進めていきたいと考えている。本年度は、まず、微小金ナノ粒子をITO基板表面に高密度修飾に有効である、臭化セチルトリメチルアンモニウムとヘキサメチレンテトラミンの共存条件下での金イオンの化学還元について詳細に検討した。複数回修飾を行う多重操作や、臭化セチルトリメチルアンモニウム単独系での還元操作との組み合わせにより、表面ナノ構造の多様な制御に成功し、それを用いて、尿酸やアスコルビン酸の電解酸化反応を対象に、電極触媒能と表面ナノ構造の相関に関する知見を得ることができた。また、この表面調製法は、金ナノ粒子だけでなく銀ナノ粒子の表面修飾に応用できたので、それによるハロゲン化有機化合物の電極触媒還元についても検討したまた、昨年度から開始した金属ナノ粒子の3次元修飾に関する検討についても継続して行い、キムワイプを保持媒体として金ナノ粒子を種核成長させることがグラッシーカーボン表面での電子移動反応速度を改善するのに極めて有効であることを明らかにし報告した。この方法は原理的に種々の修飾電極の構築に応用可能であるため、現在もさらに検討を進めている。一方、金ナノ粒子を種核成長法で修飾する場合の微小金ナノ粒子核の影響についても系統的な検討を開始して、ナノ構造化に有効な粒子核に関する知見を得た。また、金ナノ粒子固定化酸化インジウムスズ電極の応用に関しては、当方で作成した電極を送って、中国・インド・韓国などのグループと共同研究を進めており、その成果の一部を共著論文として報告した。
飼育下のチーターにおける繁殖生理と人工繁殖に関する研究

世界自然保護連合が危急種に指定し、ワシントン条約では付属書Iに記載されるチーター(Acinonyx jubatus)は、ネコ科の野生動物の中では飼育下での自然繁殖が難しいと言われている。本研究の目的は、家畜などで確立された種々の研究手技を用いてチーターの飼育下個体の繁殖生理を明らかにするとともに、その人工繁殖技術を開発することにある。姫路セントラルパーク、姫路市立動物園、群馬サファリバーク、アドベンチャーワールドおよび浜松市動物園などの協力のもと、雄19頭、雌19頭,合計38頭のチーターを材料に用いて、当該研究期間に得られた主な研究成果は以下の通りである。1.チーターの精液性状は劣悪で、特に形態異常精子率が高いことが判明した。2.精子の先体染色法にはナフトールイエローS・エリスロシンB染色が適当であった。3.精子の保存用希釈液には、TEST-yolk液が米国で使用されているラクトース液(PDV)よりも好適であった。4.雌の血中プロジェステロンは、912週間隔で周期的に変動することを明らかにした。5.妊娠判定に、腟スメア検査が有用である可能性を示唆した。6.卵胞発育と排卵の誘起に、PMSGとhCGの投与が有効であることを、腹腔鏡下での観察により明らかにした。7.子宮角内への精子注入カテーテルの非外科的経腟挿入を試みたが、子宮頸管より奥への挿入は物理的に困難であった。8.卵核胞期の未熟卵母細胞は、低率ながら第一成熟分裂終期まで体外成熟できる可能性が示唆された。チーター(Acinonyx jubatus)は、世界自然保護連合が危急種に指定し、ワシントン条約の付属書Iに記載される希少動物で、ネコ科の野生動物の中では飼育下での自然繁殖が難しいと言われている。本研究の目的は、家畜や実験動物において既に確立された種々の研究手技を用いてチーターの飼育下個体の繁殖生理を明らかにするとともに、その人工繁殖技術を開発することにある。本研究は3年計画で行われており、初年度の平成7年度に得られた研究実績は次の通りである。(1)姫路セントラルパークで飼育・展示中の3頭の雌の非妊娠期および妊娠期の血漿中エストラジオール-17β(E2)およびプロジェステロン(P)濃度をラジオイムノアッセイにより測定したところ、それぞれ0.0833.31ng/mlおよび55.2468.6pg/mlの範囲であった。また、妊娠歴のある1頭の雌では、非妊娠期に9週間間隔でE2濃度の減少に伴うP濃度の増加が周期的に認められた。(2)同パークの6頭の雄から電気射精法により採取した精液の一般性状(精液量、精液pH、総精子数、精子運動性、精子生存性、精子形態)を調べたところ、雄間でかなりの差が見られたものの、いずれの雄でも家畜などに比べると性状は良好とは言い難く、特に奇形精子率の高さ(40.484.0%)が顕著であった。(3)精子の凍結保存実験では、イエネコで用いられている希釈液(4%グリセリン、20%卵黄および抗生物質添加11%乳糖水溶液)を試したが、この方法では先体がかなりの損傷を受けることが判明した。また、精子の耐凍性にも個体差が見られた。(4)腎不全と闘争により同パークで死亡した3頭の雌の卵巣から卵母細胞の回収を試み、合計72個が得られたが、卵実質のサイズや色、形、また卵丘細胞層の付着具合から正常と判定されたのはわずか6個であった。

これらをブタの方法に準じて体外での成熟誘起を試みたところ、1個の核相が第2成熟分裂中期に移行した。チーター(Acinonyx jubatus)は、世界自然保護連合が危急種に指定し、ワシントン条約の付属書Iに記載される希少動物で、ネコ科の野生動物の中では自然繁殖が難しいと言われている。本研究の目的は、家畜や実験動物において既に確立された種々の研究手技を用いてチーターの飼育下個体の繁殖生理を明らかにするとともに、その人工繁殖技術を開発することにある。本研究は3年計画で行われており、2年目の平成8年度の得られた研究実績は次の通りである。1,姫路セントラルパークと群馬サファリパークで飼育展示中の2頭の雄から電気射精法により精液を採取してその性状(精液量、精液pH、総精子数、精子運動性、精子生存性、精子形態)を調べたところ、これまでに調べた6個体のものとほぼ一致していた。また姫路セントラルパークにおいて腎不全とネコウイルス性鼻気管炎で死亡した2個体から精子の回収を試みたが、老齢の1個体からは回収できず、2才半の個体からは少数の不動精子が回収できたのみであった。2,精子の凍結保存用希釈液の適性について調べたところ、イエネコで従来用いられてきた乳糖水溶液よりも緩衝剤(TES、TrisおよびTris-Hcl)を添加したブドウ糖水溶液のほうが好適であることが判明した。3,前述の2施設で飼育展示中の3頭の雌から血液と膣スメアを同時に採取し、血中エストラジオール17β濃度と膣スメア中の各種細胞(旁基底細胞、中間細胞、表在性有核細胞、表在性無核細胞、白血球)の出現率との関係について調べたところ、表在性有核細胞でのみ有意な正の相関関係がみられた。また、妊娠期には白血球が出現しなくなることを見いだし、この現象が妊娠の判定基準となりうる可能性を示唆した。世界自然保護連合が危急種に指定し、ワシントン条約では付属書Iに記載されるチーター(Acinonyx jubatus)は、ネコ科の野生動物の中では飼育下での自然繁殖が難しいと言われている。本研究の目的は、家畜などで確立された種々の研究手技を用いてチーターの飼育下個体の繁殖生理を明らかにするとともに、その人工繁殖技術を開発することにある。3年計画の最終年度である平成9年度に得られた研究実績は以下の通りである。1.姫路セントラルパーク(HCP)、群馬サファリパーク(GSP)および南紀白浜アドベンチャーワールド(AWS)で飼育展示中の3頭の雄から電気射精法により採取した6精液の性状(精液量:精液pH、総精子数、精子運動性、精子生存性、精子形態)は、これまでに調べた雄9頭15精液の性状の範囲内にあった。またHCPとAWSにおいて死亡した6頭の雄から精子の回収を試みるとともに、精巣の組織学的観察を行った。その結果、精子が回収できたのは1個体のみで、残りの5個体では精子形成が認められなかった。2.生体または死体から採取した精子は、昨年度の研究でチーター精子に対する有効性が認められた希釈液を用いて凍結保存した。3.HCP、GSPおよびAWSで飼育展示中の6頭の雌に種々のホルモン製剤を様々なタイミングで投与し、血液中のエストラジオール-17β(E2)とプロジェステロンの動態をRIAにより経時的に調べるとともに、卵巣の状態を内視鏡を用いて観察した。その結果、PMSGとhCGを80時間間隔で投与した1頭の雌において、PMSG投与の8時間後にE2濃度が投与前の20倍まで上昇し、hCG注射の46時間後に排卵が認められた。5.HCP、GSPおよびAWSで飼育展示中の4頭の雌で、子宮角内への精子注入カテーテルの非外科的経膣挿入を試みたが、子宮頸管より奥への挿入は物理的に困難であった。
脂質ベシクル型ナノリアクターを機能性生体触媒とするスマートバイオプロセスの開発

脂質ベシグル(リポソーム)と酵素を複合化したナノリアクターを実用的なバイオリアクターへ応用することを目的として、平成14年度に得られた結果に基づき研究を行った。今年度は、ナノリアクターを生体触媒とするスマートバイオプロセスの開発に際して重要となる点に着目して、(1)多種酵素系に着目したナノリアクターの安定化機構、(2)ナノベシクル型リアクターの反応性と安定性の向上及び(3)効率的な反応操作を目的とした小型気泡塔内におけるリポソーム系酵素反応のモデル化に関する検討を行った。(1)では、リポソーム内封入グルコースオキシダーゼ(GO)が遊離GOに比べてグルコース酸化反応時に生成する過酸化水素による阻害を受けずに著しく安定化される機構を解明した。すなわち、市販のGOに微量同伴しているカタラーゼ活性がリポソーム内においてのみ高度に安定化され、生成過酸化水素を分解し続けること及びリポソーム膜自身が過酸化水素分解機能を有することを明らかにした。(2)では、基質であるグルコースの膜透過を促進するタンパク質を脂質膜に組み込み、同時にGOとカタラーゼを、リポソーム内に封入することにより、GOのみを封入したリポソーム系の高い安定性を維持してリポソーム内封入GOの反応性を大幅に改善することができた。(3)では、リポソーム内封入GOによる反応器容積が約20mlの小型外部循環式エアリフト型気泡塔における物質移動を伴うグルコース酸化反応をモデル化した。これによりプロセスの設計において重要となる、スケールアップやバイオリアクターにおけるGOの安定性について定量的に評価・予測する方法を確立した。以上の結果に基づき、従来型の触媒に比べて著しく安定なベシクル型ナノリアクターを応用するスマートバイオプロセスの開発のための重要な指針を示すことができた。本研究では、脂質ベシクル(リポソーム)-酵素複合体であるナノリアクターを調製して機能性生体触媒として実用化するための技術開発を行うことを目的としている。今年度は、1.リポソームにグルコースオキシダーゼを封入してナノリアクターを調製し、2.酵素封入リポソームの安定性、活性等の諸特性を調べるとともに、3.固定化酵素封入リポソームの調製と実用的なバイオリアクターにおける性能の評価を行った。1では、酵素を溶解した緩衝液で乾燥脂質膜を水和して封入効率を向上させるための凍結融解処理後、押出し法により粒径約100nmの酵素封入リポソームを調製した。リポソーム外水相の酵素はゲルろ過で分離した。本方法により効率よく酵素封入リポソームを調製・精製できた。2では、酵素封入リポソームの保存安定性、酵素活性及び膜流動性等の特性を評価した結果、酵素は失活することなくリポソーム内に安定に封入されることがわかった。3では、酵素を封入したリポソーム膜にアミノ基を含有する脂質を混合して、キトサンのアミノ基にグルタルデヒドを介して共有結合させた。脂質膜中のアミノ基とコレステロール含有量及びリポソーム径の最適化により、酵素封入リポソームを高効率に固定化できた。さらに、小型外部循環式エアリフト型気泡塔を製作して固定化酵素封入リポソームを生体触媒とするグルコースの空気酸化によるグルコン酸の生成反応を検討した。その結果、固定化リポソーム内の酵素は担体に直接固定化された従来型の固定化酵素に比べて基質に対する脂質膜の透過抵抗のため反応性は低いが酵素の至適温度、気泡塔内の通気条件下及び反応時において優れた安定性を有しバイオリアクター内で繰り返し使用できた。次年度では、リポソームに膜タンパク質及び反応中に生成して酵素活性を阻害する過酸化水素の分解触媒であるカタラーゼを組込んでリポソーム内封入酵素の反応性と安定性の改善を試みる。

以上の結果に基づき、従来型の触媒に比べて著しく安定なベシクル型ナノリアクターを応用するスマートバイオプロセスの開発のための重要な指針を示すことができた。
住民の出生世代別健康リスクに対応した生活習慣病予防の教材開発

本研究は、生化学検査値の世代間差が各出生世代の健康リスクの違いとして現れることに着目し、出生世代別健康リスクに対応した生活習慣病予防に資するための教材開発研究である。前年度までの研究成果である出生世代別健康リスクの予測に必要な手順と、学部レベルの保健師学生向けに考案した健康リスク予測を活かした生活習慣病教育教材案を基に、教育教材の開発を行った。教育教材は、住民の健康リスクを年代別に留めず出生世代別でも捉えるためには、健診データを横断的に評価した上、長期間の健康推移を視覚化して縦断的にも評価することで、出生世代別健康リスクを明確化すること、対比と推移の概念、カットラインだけに着目せずに、予防の視点で生化学検査値分布を確認できることが学習できることを目標とした。また、住民集団の健診結果例等を提示した上で、この集団に対しての保健指導方法の考案を学生に課した。実際にこの教材を用いて保健師学生に対し教育を行い、その学習理解を評価したところ、各出生世代で健康リスクが異なり、それが各々の生活習慣に起因することに対しては理解が深まり、対象集団の健康リスクを同定するところまでには至っていた。一方で、学生は、その健康リスクに対して保健指導方法を考案する段階では、生活習慣病予防に活用し得る各出生世代の集団特性を考慮した上での支援を考案するまでには至らなかった。例を挙げると、学生は保健指導方法の考案段階では、「食事に留意してもらう」「運動をしてもらう」等の支援に終始し、対象集団の状況として例示していた「青年団で集まる機会が多い」「スマートホンの所有率が高い」等の集団特性を活用した支援を考案するまでには至らなかった。このことに対しては、具体例を伝えながら発問することで理解を深めていく姿も確認され、先行研究への内容追加と対話型学習による教材に発展させることで、これらの理解を支援できることが示唆された。本研究は、脂質系検査値の世代間差が各出生世代の健康リスクの違いとして現れることに着目し、出生世代別健康リスクに対応した生活習慣病予防に資するための教材開発研究である。健診結果を用いた継続的な住民の健康リスク予測をベースとし、住民の出生世代別健康リスク指標を基にしたより効果的な保健活動実践に寄与できる研究であるところに、本研究の公衆衛生看護学上の意義がある。平成28年度の研究目的は、1先行研究結果からのエビデンスを基にして、住民の出生世代別健康リスクの将来予測を行うこと、2実際に出生世代別健康リスクの予測を行う際に必要な手順と要因について評価することの2点である。まず、先行研究からの手法を用いた住民健康リスクの検証するために、医療・健診データを用いて、1)脂質異常症罹患者数の各出生世代推移曲線の算出、2)各出生世代における先行研究以外の循環系心疾患罹患者数の算出、3)脂質系検査値の世代間差と先行研究以外の循環系疾患罹患者数の経年推移比較、4)先行研究結果を活用した各出生世代の各種循環系疾患罹患者数の将来予測の手順で研究を進めた。今回の手法で求められた結果は、国内外の大規模コホート研究結果と比較し、その妥当性が概ね確保できた。この出生世代別健康リスクの将来予測の作業と並行して、A県のB町とC町における2003年の基本健康診査データ、20132014年の国保及び協会けんぽの健康診査データを自治体単位でマージした後、出生世代が1934-1943年、1944-1953年、1954-1963年、1964-1973年、1974-1983年の5世代について分析を行った。この一連の分析については、地域の保健従事者と一緒に検討しながら進め、健康リスクを明らかにするプロセスの特徴が明確になってきたところである。なお、これらの研究成果については、29年度全国学会で発表することが決定している。本研究の初年度は、先行研究で得られている出生世代別健康リスクの予測に必要な知見の充実を行うために、本研究への参加を募り、A県内のB町とC町の協力が得られた。両町における2003年の基本健康診査データと20132014年の国保及び協会けんぽ健康診査データを自治体単位で集約し、2016年12月2017年3月にかけて出生世代別に分析を行った。分析にあたり、分析対象の国保及び協会けんぽの健診データは、データを所管する保険者とデータ分析に係る手続きを文書で取り交わした後、個人情報との連結ができないように、匿名化された状態で二町から手渡しで提供を受け、ネット接続しないスタンドアロンのコンピューター上で分析を行った。本研究は、研究者が所属する大学の研究倫理審査委員会の承認を得て実施した。分析に際し、大学研究者とB町、C町及び両町を所管する保健所の保健専門職で構成された検討会を6回開催し、町が日頃の保健活動で感じている地区や住民の特徴等をディスカッションしながら分析を進めた。検討会では、詳細な会議メモをとった上で会議録を毎回作成し、町の健康リスクを明確化していくプロセスを時系列で整理するとともに、出生世代別健康リスクの予測に必要な手順と要因について評価した。この評価を通して、健康リスクを明らかにするプロセスの特徴がいくつか明確になった。また、出生世代別健康リスクの予測に必要な健診データ分析結果を意味付けするために必要とされる要素についても示唆が得られた。

現時点で明らかになった内容については、平成29年度に学会発表を行い、フロアから意見を募る予定としており、おおむね研究を順調に進めることができていると考える。本研究は、生化学検査値の世代間差が各出生世代の健康リスクの違いとして現れることに着目し、出生世代別健康リスクに対応した生活習慣病予防に資するための教材開発研究である。前年度から分析作業を行ってきた出生世代別健康リスクの指標について、研究協力自治体から概ね承認されるに至った。次に、出生世代別健康リスクの予測に必要な手順と要因について、今年度も地域の保健従事者と一緒に検討会を4回開催しながら進めていった。そこから明らかになった手順として、健康リスクを明らかにするプロセスは、まず最新年の健診データを10歳ごとの年代別に町全体の健康状況を横断的に捉えていた。次に、日頃の地区活動で感じている地域の特徴と照らし合わせながら、校区別に年代別健診結果の特徴の有無を確認していた。また、職域への保健活動のアプローチを活発に行っている自治体では、保険者別にも年代別健診結果の特徴の有無を確認していた。その後、10年前のデータと最新年の出生世代別健診結果の状況を縦断的に捉えた上で、10年間の変化を対比し、住民の生化学検査値分布や昇降具合から対策が必要と考えられる出生世代別を特定することで、健康リスクを整理していた。毎回の検討会では、大学研究者が用意した分析結果を図表化したものに対し、若手職員が地域の現状を語り、そのことに対してベテラン期職員が地域の過去の状況を語ることで地域の状況推移が明確化され、最終的に出生世代別健康リスクの予測が裏付けされていた。このことからも、健診データ分析結果を裏付けするためには、住民の生活行動や特徴を出生世代別に捉えておくことが、出生世代別健康リスクの予測に必要な大きな要因であることが示唆された。これらの分析結果を基に、教材のフレームワーク検討と試案作成を行った。前年度の研究結果を踏まえ、当該年度の目標としていた(1)出生世代別健康リスクの予測に必要な手順と要因、(2)学部レベル保健師学生を対象とする健康リスク予測を活かした生活習慣病教育教材の試案づくりを概ね遂行できた。(1)については、住民の健康リスクを年代別に留めず出生世代別でも捉えるためには、健診データを横断的に評価した上、10年間の健康推移を視覚化し縦断的にも評価することが、出生世代別健康リスクを明確化することに大きく貢献することが明らかになった。すなわち、生化学検査値は年齢依存性があるため、横断的評価だけではこの影響を十分排除することが難しく、縦断的評価と重ねることで対応ができていた。(2)については、保健師学生が(1)を学習できるように教材フレームワークの検討から開始した。本来なら健診データ分析を一緒に行うことが、学生の理解を深めるには最適な方法であると考えられたが、学部レベルでの学習時間の制約を考えて、データ分析の手順とその結果を提示しておくことを決定した。次に、対比と推移の概念をしっかり学習できること、カットラインだけに着目せずに、予防の視点で生化学検査値分布を確認できるようにした。また、(1)価値を見せる、(2)資源を見せる、(3)エビデンスを見せるための保健活動が理解できることも学習目標に含めた。最後に、出生世代別健康リスクが視覚的に捉えられやすいように、用いるグラフの選定とレイアウトについて決定した上で、教材の試案を作成した。これらの内容については、当該年度に学会発表を複数回行った際、他機関研究者からいただいた意見も反映させることができた。
線型方程式系のGrobner漸近 解析

本研究では正則ホロバックな線形微分方程式系の解の無限遠点での漸近行動をGrobner fasisを用いて解析する手法を与えた。第1近似を決める方程式をinitial systemと呼ぶ。GKZ hypergeometricsystemの場合にはinitial systemは本質的にモノミアルイデアルであり,その組合せ論を用いて解析できる。現在この研究はさまざまな方向に発展しつつある。(1)Bayer-Stunmfelsによればモノミアルイデアルはstairの上のグラフ理論を用いた解析ができる。これのGKZ hypergeometric systemへの応用は興味深いところである.(2)漸近行動をきめる方法が確立されたので,有理解,大域解をきめる基礎ができた。超幾何系はPaileve系の特殊解として現われる.超幾何系の有理解,同型問題,大域解の研究はPaileve系のそれらと深く関っている.(3)不確定特異点のまわりでの漸近行動をきめる問題は重要であるが超幾何系に対してすら未解決なのが現状である.本研究では正則ホロバックな線形微分方程式系の解の無限遠点での漸近行動をGrobner fasisを用いて解析する手法を与えた。超幾何系はPaileve系の特殊解として現われる.超幾何系の有理解,同型問題,大域解の研究はPaileve系のそれらと深く関っている.(3)不確定特異点のまわりでの漸近行動をきめる問題は重要であるが超幾何系に対してすら未解決なのが現状である.2. Grobner変形もまたregular holonomic systemでありそれを解く。3. Grobner変形の解を延長する。Grobner変形は常微分方程式に対しては特性多項式に一致し、この方法はGKZ systemに対しては以上の一般的な方法を適用して解を構成できるほか、多面体の体積の積分表示を利用した組合せ論的な級数解の表示式を得た。これらの研究成果は分担研究者斉藤睦が共著者である本なおこれらの方法は高山の協力により、計算機プログラムとして、実装途中である。本研究では正則ホロスミックな線形微分方程式系の解の無限遠点での漸近行動をGorbner Basisを用いて解析する手法を与えた。第1近似をきめる方程式はinitialsystemと呼ばれる。GKZ hypergeometricsystemの場合はそのinitialsystemは本質的にモノミアルイデアルであり、その組合せ論を用いて解析できる。(1)Bayer-Sturanfelsによればモノミアルイデアルはstairの上のグラフ理論を用いて解析できる。これのGKZ hypergeometric systemへの応用は興味深い。(2)漸近行動をきめる方法が確立されたので、有理解、大域解をきめる基礎ができた。超幾何系はPainlove系のそれらと深く関っている。(3)不確定特異点のまわりでの漸近行動をきめる問題は重要であるが、超幾何系に対してすら未解決なのが現状である。
新しい化学的窒素固定法の開発

タングステン窒素錯体とルテニウム分子状水素錯体との反応により、温和な条件下でアンモニアを合成する我々の見出した反応は、化学量論的な反応ではあるが世界的に脚光を浴びている。我々は、窒素分子と水素分子を同時に活性化できると考えられる後周期遷移金属錯体に着目し、金属錯体上で活性化した窒素分子のプロトン化と還元に水素分子を利用する窒素固定触媒サイクルの開発を目的として検討を行った。ジアミド-チオエーテル(NSN型)、ジアミド-ホスフィン(NPN型)およびジアミド-アミン(NNN型)3座配位子を設計し、これらを配位子として有する種々の後周期遷移金属錯体の合成を行い、その反応性について検討した。今のところ窒素配位錯体は単離されていないが、[Ru(NSN)(PMe_3)_2(N≡N)]が生成していることが推測されている。分子状窒素の触媒的な活性化には至っていないが、窒素分子と等電子構造を有するベンゾニトリルの水素化には成功しており、今後の発展が期待される。一方、窒素固定酵素の活性部位が金属-硫黄クラスターであることに着目して、精密に構造制御された複数の金属と硫黄からなる金属反応場の開発を検討した。[Mo_3MS_4](M=Ru,Rh,Ni,Pd,Pt)キュバン型クラスターをはじめ、種々のクラスターを合成し、その反応性を明らかにした。[Mo_3RuS_4]型クラスターのRu上に分子状窒素の配位した錯体は得られなかったが、(Cp^*Mo)_3(μ_3-S)_4RuH_2(PAr_3)](Ar=Ph,p-tolyl)と窒素固定関連基質であるヒドラジンを反応させるとヒドラジンの不均化が起こり、アンモニアと窒素が生成すること、[Mo_3NiS_4]型クラスターがNi単核錯体触媒では進行しない1-ペンチン酸の分子内環化反応によるエノールラクトンの生成反応に高い触媒活性を示すこと、また、[Mo_3MS_4]型クラスター(M=Pel, Ru)がアミノアルキンの分子内ヒドロアミノ化反応に対して単核錯体を上回る触媒活性を示すことを明らかにした。最近我々が見出したタングステン窒素錯体とルテニウム水素錯体との温和な条件下での反応によるアンモニア生成は世界的に注目を集めており、その反応機構を詳細に検討した結果、この反応がside-onで配位した水素分子へのend-onで配位した窒素分子の末端窒素の求核攻撃により進行することが明らかになっている。この反応は現在のところ化学量論量の反応ではあるが、ハーバー・ボッシュ法に取って代わる新しい化学的窒素固定法の開発に向けての突破口になると考えられる。本研究では、金属錯体上で活性化した窒素分子のプロトン化と還元に水素分子を利用する窒素固定触媒サイクルの開発に向けて、特に金属-アミド配位子の結合上で水素分子をプロトン(H^+)とヒドリド(H^-)へと解裂させる遷移金属アミド錯体について、その触媒としての可能性を検討した。ジアミド-チオエーテル型の3座配位子(ArN^--ο-C_6H_4)_2S([Ar-NSN]

^<2->)を設計し、それを配位子とするルテニウム錯体Ru(C_6H_6)[Ar-NSN]を合成した。この錯体は窒素分子とは反応しないが、PCy_3(Cy=cyclohexyl)と組み合わせることにより、窒素分子と等電子構造であるニトリルの水素化に触媒活性を示すことを明らかにした。一方、窒素固定酵素の活性部位が金属-硫黄クラスターであることに着目して、精密に構造制御された複数の金属と硫黄からなる金属反応場の構築を検討した。その結果、TiRuM(M=Ru,Rh,Ir,Pd,Pt)やTi_2Ru_2Pd_2などの種々の金属組成を有する金属-硫黄クラスターを合成し、その反応性を明らかにした。また、窒素錯体M(N_2)_2(PMe_2Ph)_4(M=Mo,W)とチアカリックス[4]アレーンとの反応により、{MH_2(PMe_2Ph)_3}フラグメントが取り込まれた錯体が得られた。配位子と金属中心との相互作用を利用した新規機能の発現が期待される。タングステン窒素錯体とルテニウム分子状水素錯体との反応により、温和な条件下でアンモニアを合成する反応は、化学量論的な反応ではあるが世界的に脚光を浴びている。本研究では、金属錯体上で活性化した窒素分子のプロトン化と還元に水素分子を利用する窒素固定触媒サイクルの開発に向けて、ジアミド/チオエーテル型3座配位子(RN^--o-C_6H_4)_2Sを設計し、それを有する種々のルテニウムおよびイリジウム錯体を合成し、X線結晶解析によりその構造を明らかにするとともに、その反応性及び触媒活性について詳細に検討を行った。ルテニウム錯体[{(XyN-o-C_6H_4)_2S}Ru(C_6H_6)](Xy=3,5-xylyl)は窒素分子とは反応しないが、PR_3(R=Me, Et, i-Pr, Ph, cyclohexyl)と組み合わせることにより、窒素分子と等電子構造であるベンゾニトリルの水素化に触媒活性を示すこと、t-BuONaを添加することによりベンジルアミンが高選択的に得られることを明らかにした。また、[{(XyN-o-C_6H_4)_2S}Ru(PMe_3)_3]は硫黄のトランス位のPMe_3が置換活性を示し、ニトリルまたはヒドラジンとの反応によりトランス位が置換された錯体が得られること、窒素加圧下では、単離はされていないが分子状窒素が配位したと推定される錯体が生成していることを明らかにした。さらに、イリジウム錯体においては、[{XyN-o-C_6H_4)_2S}Ir(CH_3CN)_3][OTf]が水素分子との反応により、水素がヘテロリティックに開裂した[{(XyN-o-C_6H_4)_2S}Ir(H)(CH_3CN)_2]と推測される錯体が生成している可能性を見出しており、窒素固定触媒サイクルへの展開が期待される。一方、窒素固定酵素の活性部位が金属-硫黄クラスターであることに着目して、精密に構造制御された複数の金属と硫黄からなる金属反応場の開発を検討し、[Mo_3MS_4](M=Mo, W, Ru, Rh, Ni, Pd, Pt)骨格を有するキュバン型クラスターなどの金属-硫黄クラスターを合成し、その反応性を明らかにした。タングステン窒素錯体とルテニウム分子状水素錯体との反応により、温和な条件下でアンモニアを合成する我々の見出した反応は、化学量論的な反応ではあるが世界的に脚光を浴びている。本研究では、金属錯体上で活性化した窒素分子のプロトン化と還元に水素分子を利用する窒素固定触媒サイクルの開発に向けて、これまでジアミド/チオエーテル型3座配位子(RN^--o-C_6H_4)_2Sを設計し、それを有する種々のルテニウム錯体を合成した。また、[{(XyN-o-C_6H_4)_2S}Ru(C_6H_6)]
ソシュール『一般言語学講義』の成立過程の文献学的研究

ソシュール『一般言語学講義』の成立過程の文献学的研究の成果として、フェルディナン・ド・ソシュール「一般言語学」著作集I自筆草稿『言語の科学』」(岩波書店)を刊行した。『『一般言語学講義』』の生成過程に最も関係の深い第三回講義の校注・訳をほぼ終えつつあり, 2017年度中の刊行を予定している。この研究の成果の一端は、フランスとスイスで刊行された論文集や雑誌にも収録されており、ジュネーヴ大学での国際シンポジウム(2017年1月)では研究発表を行った。2016年12月には、名古屋大学にて3名の著名な研究者を招聘し、国際シンポジウムを組織し、研究発表も行った。当初の計画通り、ソシュールが晩年に行った第三回講義(1910-1911)の最も詳細な聴講ノートであるコンスタンタンのノートの解読・転写・邦訳および校註を付す作業を行った。この第三回講義は、ソシュールの死後弟子たちによって編纂・執筆された『一般言語学講義』(1916)に最も利用された資料であり、第一部諸言語、第二部言語から構成されている。特に第二部ではシーニュ・シニフィアン・シニフィエといった記号概念や共時言語学、価値論に関する重要な考察が展開されており、後代へ及ぼした影響は計り知れない。ジュネーヴ大学図書館に保存されている『一般言語学講義』の下書きのマイクロフィルムを参照しながら、弟子たちによる聴講ノートの書き換えのプロセスを丹念に分析し、その成果を校註に反映させるべく務めているところである。初年度は第三回講義の第二部言語を先行させて、校註・訳の作業を半分余り終えたところである。第二部は理論的に最も重要な部分であり、『一般言語学講義』本文との厳密な比較検討を要するものであることから、校訂版の頁を二分割して聴講ノートと『一般言語学講義』本文を対応させ、さらに両者の中間段階である下書きに関する情報などを含めた執筆プロセスの分析を、インド・ヨーロッパ諸語の言語学的註とともに、校注に組み入れている。校訂版の提示方法に関して検討を重ねたために、予定よりやや遅れたが、記号概念などに関して弟子たちによる一種の改竄的編輯が行われていることが判明したことは大きな成果であった。平成26年度には、第三回講義全体を終える予定である。当初の研究実地計画通り、ソシュールの第三回講義の校訂と注解及び翻訳の作業を進めた。予定では平成26年度で第三回講義に関する校註の作業は終了する予定であったが、第一部「諸言語」の後半の「世界の語族通覧」に予想以上の手間と時間がかかってしまった。最大の理由はサンスクリットをはじめとするインド・ヨーロッパ諸語およびインド・ヨーロッパ語族以外の言語(ヘブライ語など)が詳細に扱われているためである。第一部は終えたが、現在第二部「言語(ラ・ラング)」の途中であり、今年度中には終えて、刊行する予定である。研究成果としては、この作業を通して具体的な諸言語を扱った第一部と理論的な第二部との内在的連関がようやく明らかになってきたことである。『カイエ・フェルディナン・ド・ソシュール』誌の第67号( 2015年3月刊行)に第三回講義の文献学的研究に関する故小松英輔氏の業績に関する追悼論文が掲載された。なお第三回講義の校註訳を今年度中に刊行次第、第一回講義及び第2回講義の校註の作業に着手する予定である。平成27( 2015)年度は、前年度に引き続きソシュール晩年の第三回講義の解読・校注・訳に取り組んだ。第三回講義の第一部諸言語の後半の世界の主要語族の校注・訳は完了し、第二部言語も前半および後半の主要部分は完了した。残る箇所は第一部の前半部分および第二部の後半の一部であり、2016年度中に全て完了し、岩波書店よりソシュール著作集の第二回配本として刊行される予定である。予定よりも遅れた理由は、インド・ヨーロッパ語の調査および解釈の問われる箇所に関して複数の学生の聴講ノートを比較して訳注に反映させる作業に当初予想していた以上の時間と手間がかかったこと、さらに最新の研究成果を校注に反映させようと務めたことにある。2015年4月にフランスの近代テクスト草稿研究所言語学グループで講演をし、11月には「ソシュール徹底討議」が催され、現代言語学者3名との討議を行い、研究課題である『一般言語学講義』の成立過程について報告し、かつ第三回講義を元にした『一般言語学講義』が第三回講義をいかに書き換えているのか、主要な点に絞って明らかにした。この記録は2016年9月に、ひつじ書房より『ソシュール徹底討議ソシュール文献学と現代言語学の対話』と題して刊行予定である。2016年パリ(6月)とジュネーヴ(2017年1月)で催される『一般言語学講義』刊行100年記念国際シンポジウムの査読委員等を務め、かつ研究発表をも行う予定である。また2016年10月に東北大学で催される日本フランス語フランス文学会秋季大会でワークショップを催し、研究発表を行う予定である。以下の三つの理由により、第三回講義を2015年度中に校注・訳を刊行することができなかった。、(一)第一部後半の世界の主要語族をはじめ第一部の諸言語の各章に頻出するインド・ヨーロッパ諸語の調査検討に予定をはるかに上回る時間と手間がかかった。

(二)訳注の作業の一環として、複数の学生の聴講ノートを参照し、相互に比較して解釈する必要が生じたために、予定を倍する時間がかかってしまった。(三)恣意性や価値論をめぐる最新の研究成果を批判的に摂取し、校注に反映させようと務めているが、そのためにはかなりの論文を読み、解釈上の問題を時間をかけて検討しなかければならなかった。今年度は残念ながら第三回講義の校注・訳を予定通りに刊行するには至らなかった。その最大の理由は、昨年度がソシュール『一般言語学講義』刊行100年を記念する年にあたり、フランスのパリ第3大学とスイスのジュネーヴ大学における国際シンポジウムの件キュ発表の査読委員として、また自ら発表者として積極的に参加したためである。また申請者は2016年12月に名古屋大学文学研究科において、ソシュール学会の会長であるガンバララ教授(カラブリア大学、イタリア)やルイ・ド・ソシュール教授(ヌーシャテル大学、スイス)を招聘して国際シンポジウムを組織した。これらのシンポジウムの記録は、スイスと日本で刊行される運びである。このために校注・訳の仕事そのものは大幅に遅れざるを得なかった。しかしその反面国際的な交流によってソシュール研究への新たな観点(とりわけ語用論や認知言語学の観点からのアプローチの可能性や言語学史の捉え直し)を学ぶことができたこと、また現在取り組んでいる第三回講義の聴講ノートをそうした観点から再検討する機会を得、新たな発見の一部を国際シンポジウムの場で発表し評価を得たことは、校注・訳の仕事を今後推し進めるにあたって、極めて大きな成果であったと考える。「ソシュール『一般言語学講義』の成立過程の文献学的研究」の研究期間において、ソシュールの自筆草稿の校注・訳を「ソシュール著作集I」(岩波書店, 2013年)として刊行することができたのは、最大の成果であった。これは、既存の校訂版(ガリマール版、英訳版など)の不備や誤謬を糾し、言語学的および文献学的な詳細な注を付したもので、世界的にも類をみない校訂版となった。第三回講義の校注・訳を2017年度中に刊行する予定である。ソシュール『一般言語学講義』の成立過程の文献学的研究の成果として、フェルディナン・ド・ソシュール「一般言語学」著作集I自筆草稿『言語の科学』」(岩波書店)を刊行した。『『一般言語学講義』』の生成過程に最も関係の深い第三回講義の校注・訳をほぼ終えつつあり, 2017年度中の刊行を予定している。この研究の成果の一端は、フランスとスイスで刊行された論文集や雑誌にも収録されており、ジュネーヴ大学での国際シンポジウム(2017年1月)では研究発表を行った。2016年12月には、名古屋大学にて3名の著名な研究者を招聘し、国際シンポジウムを組織し、研究発表も行った。当初の予定では、平成26年度で第三回講義に関する校註の作業は終了する予定であったが、第一部「諸言語」の後半の「世界の語族通覧」に予想以上の手間と時間がかかってしまった。最大の理由はサンスクリットをはじめとするインド・ヨーロッパ諸語およびインド・ヨーロッパ語族以外の言語(ヘブライ語など)が詳細に扱われているためである。平成28年度中に一般言語学講義第三回講義の校注・訳は完了し、刊行する予定である。当初の研究計画では、第一回講義や第二回講義の校注・訳も完成させる予定であったが、予想以上の手間と時間がかかってしまったために研究課題の全てを達成することは困難になってしまった。今後も引き続き残りの二つの一般言語学講義の校注・訳を実現し、ソシュール著作集(岩波書店)を完結するように努力するつもりである。
自転車事故防止を目指した高齢自転車利用者の注意制御機能に関する研究

本研究課題では,高齢者における注意制御機能(注意の分配・持続・選択)が自転車運転のパフォーマンスとどのような関係を有しているかを明らかにする.30年度は,すでに保有していた自転車安全教育用シミュレータに多目的条件提示システムを組み込み,自由度をもたせた実験用自転車走行シミュレーション環境を構築した.安全教育用シミュレータでは,仮想の市街地を走行する環境であったが,研究計画上の理由から他者(人,車両など)及び交通表示・標識を取り除いたうえで,走行路の幅と方向を示すコース表示を加えた.コースは複数用意し,さらに走行路の幅は3種類を選択できるようにした,実験の際,被験者に対しこの走行路からはみ出さないことを指示し,自転車運転の難易度を操作することが可能となった.この自転車走行シミュレーション環境を用い,注意分配機能を評価する予備的実験を実施した.大学生11名を対象に自転車走行課題と聴覚刺激オドボール課題を同時に遂行させ,事象関連電位P300・筋電図反応時間・走行パフォーマンス(走行速度、走行路からのはみ出し時間)を計測した.走行のコース幅(狭い・中間・広い)が各種指標に与える影響を分析し,2019年7月の国際学会(European College of Sport Science, Prague)で結果を発表する予定である.高齢者については,大学近隣の地域シニアクラブの協力を得て,次年度以降の実験実施に向けて被験者を確保できた.シミュレーション環境の構築に時間がかかったものの,予備的実験を終了した.次年度以降に向けて高齢者の実験協力者(被験者)を確保できた.高齢者を対象としたマルチタスク実験を行い,大学生の結果と比較して高齢者の注意分配機能の特徴を明らかにして自転車走行パフォーマンスとの関連を検討する.フランカー課題を用いた実験を行い,選択的注意機能の評価と自転車走行パフォーマンスとの関連を検討する.このため,シミュレーション環境の微調整を行う予定である.本研究課題では,高齢者における注意制御機能(注意の分配・持続・選択)が自転車運転のパフォーマンスとどのような関係を有しているかを明らかにする.30年度は,すでに保有していた自転車安全教育用シミュレータに多目的条件提示システムを組み込み,自由度をもたせた実験用自転車走行シミュレーション環境を構築した.安全教育用シミュレータでは,仮想の市街地を走行する環境であったが,研究計画上の理由から他者(人,車両など)及び交通表示・標識を取り除いたうえで,走行路の幅と方向を示すコース表示を加えた.コースは複数用意し,さらに走行路の幅は3種類を選択できるようにした,実験の際,被験者に対しこの走行路からはみ出さないことを指示し,自転車運転の難易度を操作することが可能となった.この自転車走行シミュレーション環境を用い,注意分配機能を評価する予備的実験を実施した.大学生11名を対象に自転車走行課題と聴覚刺激オドボール課題を同時に遂行させ,事象関連電位P300・筋電図反応時間・走行パフォーマンス(走行速度、走行路からのはみ出し時間)を計測した.走行のコース幅(狭い・中間・広い)が各種指標に与える影響を分析し,2019年7月の国際学会(European College of Sport Science, Prague)で結果を発表する予定である.高齢者については,大学近隣の地域シニアクラブの協力を得て,次年度以降の実験実施に向けて被験者を確保できた.シミュレーション環境の構築に時間がかかったものの,予備的実験を終了した.次年度以降に向けて高齢者の実験協力者(被験者)を確保できた.高齢者を対象としたマルチタスク実験を行い,大学生の結果と比較して高齢者の注意分配機能の特徴を明らかにして自転車走行パフォーマンスとの関連を検討する.フランカー課題を用いた実験を行い,選択的注意機能の評価と自転車走行パフォーマンスとの関連を検討する.このため,シミュレーション環境の微調整を行う予定である.シミュレーション環境の構築に時間がかかり、予備実験について当初より補助者及び被験者数を減らして実施したため,人件費の支出額が少なくなった.次年度以降における実験補助者の増員及び研究遂行に必要な物品購入に充てる予定である.