hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
既設コンクリート補修界面の剥落防止・一体性確保における界面処理効果と信頼性向上

CFRP格子筋と吹付けモルタルを用いた既設コンクリート構造物のせん断補強効果およびそのメカニズムを検討した。母材コンクリート/吹付けモルタル界面のせん断付着強度、CFRP/モルタル/コンクリート相互の力の伝達特性、ならびにCFRPせん断補強梁の耐荷性能を把握した。試験の結果、界面の算術平均粗さとせん断付着強度の関係を明らかにした。また、要素試験体の引抜き試験により、CFRPからモルタル、さらにコンクリートへの力の伝達特性、せん断抵抗域の移行特性を把握した。さらに、CFRP補強小型梁試験体の載荷試験により、せん断抵抗特性を把握し本補強法の妥当性を検証した。高度経済成長期以降,膨大な数のコンクリート構造物が建設され,既に50年以上の年数を経て劣化が顕在化している構造物も少なくない。これら構造物には,今後も補修を繰り返しながら安全かつ長期間供用されることが求められ,既設コンクリート構造物と補修材料との一体性が長期間にわたって確保されなければならない。既設コンクリートと補修材料との一体性確保の判断には,両材料の付着界面における,せん断付着強度の把握が重要となるが,統一された評価方法が存在しない現状にある。本研究では,曲げモーメント下でのせん断付着強度試験および圧縮応力下でのせん断付着強度試験を各2種類行い,適切なせん断付着強度評価方法の検討を行った。また,付着界面の凹凸性状がせん断付着強度に影響を与えることから,各試験法における母材コンクリート付着界面の凹凸の程度を,無処理,中目粗し,大目粗しの3水準とし,各試験を行った。さらに,せん断付着強度試験では,破壊過程および破壊機構が重要となるため,実験にアコースティック・エミッション(AE)法を適用し,AE-SiGMA解析による破壊進展機構を考察した。その結果,付着界面処理を大きくした場合では,試験法により付着界面で破壊する供試体本数に差が生じ,試験結果の安定性が試験方法により異なった。圧縮応力下のせん断付着強度試験では,付着界面に拘束力が生じるため,せん断付着強度が大きく評価され,さらに,付着界面外で破壊に至る過程がAE法により明らかとなった。一方,曲げモーメント下でのせん断付着強度試験では,試験結果の安定性が比較的高く,付着界面での破壊が確認された。また,AE-SiGMA解析により,せん断型AEイベントが卓越して破壊に至る過程を明らかにした。以上のことから,本研究の範囲内では,曲げモーメント下でのせん断付着強度試験が適切な評価方法であると言える。高度経済成長期以降、膨大な数のコンクリート構造物が建設され、近年では、劣化が顕在化している構造物も少なくない。今後もこれら構造物に対して、適宜、補修を実施し、安全かつ長期間供用することが求められる。長期安全性の確保には、既設コンクリート構造物と補修材料との一体性の確保が大前提である。なお、付着界面におけるせん断付着強度の把握が重要であるが、現状、統一された評価方法はない。本研究では、一面せん断、二面せん断、圧縮型せん断、円柱押し抜きせん断、の各試験方法を取り上げ、界面の処理程度(3段階の凹凸状態)により、せん断強度およびそのバラツキを比較検討した。検討の結果、二面せん断試験が、凹凸状態を変化させても、精度よくせん断付着強度を推定できることが明らかとなった。なお、実験では、破壊位置および破壊機構(引張型、せん断型、混在型)を解明するため、アコースティック・エミッション(AE)法を適用し、SiGMA解析をもとに破壊進展挙動を把握した。また、剥離・ひび割れ進展特性を把握するため、円柱供試体の割裂試験および薄肉コンクリート部材の載荷試験を行い、AE法の結果から、ひび割れ界面の挙動を把握した。さらに、既設コンクリート構造物の補修に、CFRP格子筋を配置してモルタルを吹き付ける工法を取り上げ、構造物のせん断耐力向上のために配置したCFRP格子筋に作用する引張力が既設コンクリート構造物に伝達されるモデル供試体(要素試験体)を作製し、引抜き試験を行った。その結果、CFRP格子筋からモルタル、そしてモルタルから既設コンクリートへの力の伝達における、コンクリートとモルタルの界面の挙動を、AE法・SiGMA解析により把握し、界面のせん断付着特性がCFRPの剛性や格子間隔によって異なることを明らかにした。高度経済成長期以降、膨大な数のコンクリート構造物が建設されてきた。これらの多くが、供用開始から現在まで数十年が経過しており、今後、適切に維持管理を行い、安全に供用していくことが求められる。補修・補強を施した構造物においては、既設コンクリート構造物と補修材料との一体性の確保が重要である。本研究では、鉄筋コンクリート梁部材のスターラップが腐食により断面欠損したことを想定し、CFRP格子筋と吹付けモルタルを用いた補強工法の補強効果ならびにせん断力に対する抵抗メカニズムについて検討している。

斜めひび割れ近傍に着目した要素試験体の引抜き試験を行い、界面の破壊挙動を検討した。試験においてはアコースティック・エミッション(AE)法を適用して荷重増加に伴うAE発生域を把握した。合わせて、FEM解析により、既設コンクリートと吹付けモルタルのせん断付着応力状態、吹付けモルタルとCFRP格子筋との力の伝達、せん断抵抗域の移行特性を明らかにした。FEM解析において、既設コンクリートと吹付けモルタルのせん断付着応力特性として、(a)最大付着応力で終局、(b)最大付着応力後も抵抗する破壊エネルギーモデル、(c)ひび割れを考慮した破壊エネルギーモデル、の3種類をもとに検討した。解析の結果、界面の凹凸性状を要因としたせん断付着応力変位関係、すなわち破壊エネルギーモデルを適切に考慮することで、終局荷重を推定でき、せん断抵抗域が順次移行する現象を表現できた。また、要素分割数を適切に設定することの重要性が明らかとなった。解析的検討の結果、CFRP格子筋の剛性、格子間隔、界面処理程度、プライマーの有無を考慮したFEM解析により、CFRP格子筋の挙動、コンクリート/モルタル界面の挙動を表現できることを示し、様々な条件での挙動を検討できるようになった。高度経済成長期以降、膨大な数のコンクリート構造物が建設された。これらは供用されてから数十年経過するものも多く、今後、適切に維持管理し、安全に供用していくことが求められる。長期安全性の確保には、既設コンクリート構造物と補修材料との一体性の確保が重要である。なお、付着界面におけるせん断付着強度について、現状、統一された評価法はない。本研究では、これまでの検討から信頼性が高いと判断される二面せん断試験を用い、界面の処理程度とせん断付着強度の関係について検討した。なお、実験では、破壊位置および破壊機構(引張型、せん断型、混在型)を解明するため、アコースティック・エミッション(AE)法を適用し、SiGMA解析をもとに破壊進展挙動を把握した。その結果、凹凸状態を表す指標である平均表面粗さとせん断付着強度は一次関数で表現できることを示した。また、既設コンクリート構造物の補修に、CFRP格子筋を配置してモルタルを吹き付ける工法を取り上げ、構造物のせん断耐力向上のために配置したCFRP格子筋に作用する引張力が既設コンクリート構造物に伝達されることを模擬したモデル供試体(要素試験体)を作製し、引抜き試験を行った。その結果、CFRP格子筋からモルタル、そしてモルタルから既設コンクリートへの力の伝達挙動をAE法ならびにSiGMA解析により把握し、界面のせん断付着特性がCFRPの剛性や格子間隔によって異なることを明らかにした。さらに、幅200mm×高さ500mmで長さ2700mmの梁試験体を基本に、CFRP格子筋を試験体の側面に配置した場合のせん断抵抗挙動を把握した。その結果、CFRP格子筋は既設コンクリート構造物中のスターラップと協同してせん断力に抵抗すること、CFRP格子筋が有効に機能するためのコンクリートとモルタルの界面の一体性は終局段階まで十分に確保できることを明らかにした。
メタン排出削減を目的とした植物圏共生C1微生物のC1代謝機構の解明と利用

本研究は、植物圏から排出されるメタンを二酸化炭素として植物に供給し、植物の光合成によって再固定化することを目指し、自然環境で効率的にメタンを消費する植物に共生するC1微生物の群集構造を明らかにした。自然環境から、特にメタン産生が活発な滞水環境から陸生植物や水生植物についてメタン消費活性を調べた結果、ホテイアオイ、オオカダナモやマツモといった、いわいる水草が高いメタン酸化活性を有することを明らかにした。7種の水草から、メタノトロフの膜結合型メタンモノオキシゲナーゼαサブユニットをコードする遺伝子(pmoA)を標的とした定量PCRおよびクローンライブラリー解析の結果、pmoAコピー数は、0.47-3.7×10^7 copies・g-dry^<-1>であり、圧倒的にMethylococcus、Methylobacter、Methylosomaといったtype-Iメタノトロフが優占していることが明らかになった。さらに、各水草から検出されたpmoAクローンがおよそ類似することから、水草上には、各水草に固有の微生物群集が形成されるというよりは、ある程度類似した微生物群集構造を形成することが示された。また、本クローンライブラリーの結果をもとに、水草上のメタン資化性細菌の多様性指数をSimpson指数により求めた結果、水草上に形成されるメタン資化性細菌は非常に多様性が高いことが明らかになった。これら水生植物の表面バイオフィルムを洗浄した試料において、メタン消費速度が著しく低下したことを確認したとともに、そぎ取ったバイオフィルムからメタノトロフを蛍光in sitハイブリダイゼーションにより検出した。これより、メタノトロフを含むバイオフィルムの形成が水生植物-メタン資化性細菌共生系の構築に重要であることが示唆された。(1)稲上で効率よくメタンを二酸化炭素へ酸化するメタノトロフをスクリーニングするため、水田およびイネを含む多様な水生植物を接種源として、水生植物に共生するメタノトロフの分離を行った結果、Methylosinus属およびMethylocistis属に類縁なメタノトロフ10株を分離した。このうち、Methylosinus sp.YP6ml株について、菌株を接種した稲苗が、1%メタン-空気雰囲気の密閉系でメタンを消費することを確認した。これは、メタンを消費するメタノトロフ共生イネの構築が可能であることを示しており、今後、接種するメタノトロフ分離株、接種方法、培養方法を検討することで効率化が行えることが期待される。(2)メタノトロフをスクリーニングする過程において、自然環境における水生植物のメタン酸化活性を調べたところ、ホテイアオイ、ハゴロモモ、オオカダナモやマツモといった、いわいる水草がイネの20倍以上のメタン酸化活性を有することを明らかにした。この試料について、メタン酸化の第一段階を担うメタンモノオキシゲナーゼを標的としたクローンライブラリーを構築したところ、多くの水草由来クローンが未知の系統クラスターを構成したことから、新奇なメタノトロフを含む微生物群集が水草上で効率的にメタン酸化を行っていることが示唆された。今後、水草上でメタンが効率的に消費される機構を明らかにすることで、メタノトロフ共生イネのメタン消費の効率化のための知見となることが期待される。昨年度、ホテイアオイ、オオカダナモやマツモといった、いわいる水草がイネの20倍以上のメタン酸化活性を有することを明らかにした。本年度は、さらに水生植物における水生植物-メタノトロフ共生関係の普遍性を明らかにするため、水生植物のメタン消費速度およびメタン資化性細菌の検出・定量を行った。琵琶湖より採取した水生植物について、メタン消費速度測るとともに、メタノトロフの膜結合型メタンモノオキシゲナーゼαサブユニットをコードする遺伝子(pmoA)を標的としたクローンライブラリー解析および定量PCRを行った。結果として、8種の沈水生植物のうち5種、4種の浮遊性植物のうち2種が、8.7-20μmol・g-dry^<-1>h^<-1>の高いメタン酸化活性を示した。pmoAクローンライブラリー解析では、Methylococcus、Methylobacter、Methylosoma、Methylosinus、Methylocyctis属などの多様なメタノトロフ由来クローンが検出された、メタンを消費した水生植物におけるpmoA遺伝子のコピー数は、0.47-3.7×10^7copies・g-dry^<-1>であり、水生植物のメタン消費速度と正の相関関係を示した。これより、水生植物が系統学的に多様なメタン資化性細菌のメタンサイクルの場として機能していることが示された。これら水生植物の表面バイオフィルムを洗浄した試料において、メタン消費速度が著しく低下したことを確認したとともに、そぎ取ったバイオフィルムからメタノトロフを蛍光in situハイブリダイゼーションにより検出した。

7種の水草から、メタノトロフの膜結合型メタンモノオキシゲナーゼαサブユニットをコードする遺伝子(pmoA)を標的とした定量PCRおよびクローンライブラリー解析の結果、pmoAコピー数は、0.47-3.7×10^7 copies・g-dry^<-1>であり、圧倒的にMethylococcus、Methylobacter、Methylosomaといったtype-Iメタノトロフが優占していることが明らかになった。さらに、各水草から検出されたpmoAクローンがおよそ類似することから、水草上には、各水草に固有の微生物群集が形成されるというよりは、ある程度類似した微生物群集構造を形成することが示された。また、本クローンライブラリーの結果をもとに、水草上のメタン資化性細菌の多様性指数をSimpson指数により求めた結果、水草上に形成されるメタン資化性細菌は非常に多様性が高いことが明らかになった。これら水生植物の表面バイオフィルムを洗浄した試料において、メタン消費速度が著しく低下したことを確認したとともに、そぎ取ったバイオフィルムからメタノトロフを蛍光in sitハイブリダイゼーションにより検出した。これより、メタノトロフを含むバイオフィルムの形成が水生植物-メタン資化性細菌共生系の構築に重要であることが示唆された。
麻酔薬プレコンディショニング作用のミトコンドリアイオンチャネルに与える影響

麻酔薬プレコンディショニングの重要なファクターであると考えられているミトコンドリアのイオンチャネルの電気生理学的特徴を調査した。マイトプラストはラットの心筋より単離したミトコンドリアからから作製した。ミトコンドリアKATPチャネル電流と考えられる電流は記録できなかった。記録電極に150mMのKCl溶液を用いた条件下にて、コンダクタンスが約110pSのチャネル電流が記録された。このチャネル電流はクロライドイオンをグルタミン酸に置換すると消失した。TEA-Clを用いた際には電流に変化はなく、クロライドイオンを通過させるチャネルであることが判明した。また、DIDSによりブロックされたことからIMAC(inner membrane anion channel)であると考えられた。麻酔プレコンディショニングの心筋保護作用に重要な役割を果たしているミトコンドリアのイオンチャネルのほとんどはその内膜に存在することがわかっている。今回、ミトコンドリア内膜上のイオンチャネルの活動を研究するためにマイトプラストを作製した。マイトプラストはラットの心筋から得たミトコンドリアから作製した。十分な麻酔下にラットの心臓を摘出し、マンニトール-スクロース溶液内にて心室筋を細かく刻みホモジェナイズした。その後、ミトコンドリアを単離するために、低速(2000rpm)および高速(9000rpm)で遠心分離を行った(4°C)。単離されたミトコンドリアはMS溶液中にて氷上で保存した。この方法で得られた分画がミトコンドリアであることは、蛍光色素(マイトトラッカー)で標識し、蛍光顕微鏡下で確認した。また、ミトコンドリアの生理学的活性は酸素消費量の測定により正常であることを確認した。マイトプラストは上記の方法によって得られたミトコンドリアからOsmotic Shockを利用して作製した。ミトコンドリアの浮遊液を低浸透圧溶液中に入れ5分間のOsmotic Shockを与えた後、遠心分離を行い(4°C)マイトプラストを抽出した。得られたマイトプラストは高浸透圧溶液中にて氷上で保存し、パッチクランプ法による生理学的研究に用いた。パッチクランプに用いたガラス電極は水平牽引型の電極作製器を使用し、抵抗はチャネル電流記録用の溶液中にて15-20MΩとなるように調整した。電極内、記録チャンバー内ともに等浸透圧溶液を用い、記録はcell-attached mode及びinside-out modeにて行った。今回の研究でターゲットとしたmitoK_<Ca>チャネル、mitoK_<ATP>チャネル、及びIMACの中であるが、チャネルのコンダクタンスからmitoK_<ATP>チャネル電流と思われる電流は記録できなかった(過去に発見率4%との報告あり)。また、mitoK_<Ca>チャネルでは記録に用いるCa濃度の調整、アンタゴニストの使用により同定が可能と考えられる。IMACではKC 1をCsClで置換するなど、IMAC電流のアイソレーションを確実にしたいが、その際ほかのKチャネルが記録できないため、今後も最適な条件の検討が必要と考えられる。麻酔プレコンディショニングによる心筋保護作用は、様々なファクターが関与している。その中で、重要な役割を果たすと考えられているミトコンドリアのイオンチャネルは、そのほとんどが内膜に存在することがわかっている。今回の研究では、ミトコンドリア内膜上のイオンチャネルの活動を研究するためにマイトプラストの電流を測定した。マイトプラストはラットの心筋から得たミトコンドリアより作製した。十分な麻酔下にラットの心臓を摘出し、氷温のマンニトールースクロース溶液内にて心室筋を細かく刻み、ホモジェナイズした。その後、ミトコンドリアを単離するために、低速および高速で遠心分離を行った。今回の研究でターゲットとしたmitoK_<Ca>チャネル、mitoK_<ATP>チャネル、及びIMACの中であるが、チャネルのコンダクタンスからmitoK_<ATP>チャネル電流と思われる電流は記録できなかった(過去にmitoK_<ATP>チャネルの発見率4%との報告あり)。

150mMのKCl溶液を用いた条件下にて、コンダクタンスが約110pSのチャネル電流が記録された。このチャネル電流は、K-glutamateに溶液を置換すると消失した。TEA-Clを用いた際には電流に変化はなく、クロライドイオンを通過させるチャネルであることが判明した。また、DIDSによりブロックされたことからIMACであると考えられた。今後、これらのミトコンドリアイオンチャネルに対する麻酔薬の影響と、in-vivoでの検討が必要である。
骨芽細胞と象牙芽細胞の突起形成におけるＲｕｎｘ２と関連因子の分子形態学的機能解析

本研究の目的は、骨芽細胞と象牙芽細胞の突起形成機序を明らかにすることである。本研究期間内には、特に、野生型マウスと突起構造が欠如したトランスジェニックマウスとの間でマイクロアレイによる変動遺伝子解析を行うことにより、アルツハイマー病の原因遺伝子として知られている微小管関連タンパクの一種であるタウ蛋白質が象牙芽細胞における有力な突起形関連遺伝子として同定された。すなわち、タウ蛋白質は野生型マウスの象牙芽細胞、特に象牙線維(突起)に特異的に局在しており、象牙芽細胞の突起形成に深く関与していることが示唆された。本研究は、骨芽細胞分化に必須の転写因子Runx2が、研究代表者のこれまでの研究によって骨芽細胞や象牙芽細胞の突起形成に関与することが示唆されたため、Runx2と骨芽細胞・象牙芽細胞の分化マーカーの発現と突起形成との関連性を免疫電子顕微鏡的に解析するとともに、突起形成が失われたTg(Col1a1Runx2)マウスを用いて、マイクロアレイによる突起形成関連遺伝子を検索することを目的として研究を行っている。これまでの結果として、突起形成前の骨芽細胞・象牙芽細胞におけるRunx2とオステオポンチンの発現と突起形成開始後におけるRunx2とオステオポンチンの発現の減少、また、象牙芽細胞突起形成後の象牙質シアロリンタンパク質(DSPP)と中間径フィラメント・ネスチンの発現が電子顕微鏡的にも明らかになった。オステオカルシン、DMP-1やOsterix等の因子については、方法論的検討を継続中である。また、Tg(Col1a1Runx2)マウスと突起構造を持つ野生型マウスとの間でのマイクロアレイによる変動発現遺伝子を検索し、細胞骨格関連因子を中心に解析を行った結果、特に象牙芽細胞における有力な突起形成候補遺伝子を数種類絞ることができた。現在、Real time PCR、ウエスタンブロッティング、免疫組織化学、免疫電子顕微鏡、およびin situ hybridizationによりそれらの発現の再現性や歯牙組織における局在を詳細に解析中である。本研究は、骨芽細胞分化に必須で、歯牙発生の初期にも発現し、申請者のこれまでの研究から骨芽細胞と象牙芽細胞の突起形成に関与することが示唆された転写因子Runx2と骨芽細胞・象牙芽細胞の分化マーカー分子について、免疫電子顕微鏡法による突起構造と発現パターンとの関連解析を行うとともに、分子生物学的に突起形成関連分子の検索を行って、骨芽細胞と象牙芽細胞の突起形成メカニズムを解明していくことを目的としている。Runx2および骨芽細胞・象牙芽細胞の分化マーカー(オステオポンチン、オステオカルシン、ネスチン、象牙質シアロリンタンパク)の電顕免疫組織化学については現在、その方法論について検討中であるが、オステオポンチンとネスチンに関しては有効な結果が得られている。すなわち、Runx2およびオステオポンチン陽性の未熟な骨芽細胞における非突起形成、Runx2陰性・ネスチン陽性の成熟象牙芽細胞における突起形成が示唆されている。一方で、突起形成が失われたTg(Col1a1-Runx2)マウスと突起構造を持つ野生型マウス間での発現遺伝子の変動を、形成期の骨と歯胚を用いて、マイクロアレイ解析を行い、現在抽出された変動遺伝子についてReal time PCRにより再現性を確認して突起形成関連遺伝子を検索中である。2週齢の下顎歯胚からマイクロアレー・Real time PCR解析に耐える良好なRNAを抽出でき、現時点で数種類の有力な候補遺伝子があがっている。本研究は、骨芽細胞や象牙芽細胞の突起形成機序を明らかにする目的で、骨芽細胞分化に必須の転写因子Runx2と骨芽細胞・象牙芽細胞の各種分化マーカーの発現における突起形成との関連性を免疫電子顕微鏡的に検索するとともに、突起形成が失われたTg(Col1a1-Runx2)マウスを用いて、マイクロアレイによる突起形成関連遺伝子の解析を行った。Runx2と骨芽細胞・象牙芽細胞の分化マーカーの発現と突起形成との関連性については、1)突起形成前の骨芽細胞・象牙芽細胞におけるRunx2とオステオポンチンの発現と突起形成開始後におけるRunx2とオステオポンチンの発現の減少、2)象牙芽細胞突起形成後の象牙質シアロリンタンパク質(DSPP)と中間径フィラメント・ネスチンの発現が明らかになった。オステオカルシン、DMP-1、Osterixとの関連については、免疫電子顕微鏡による明確な所見を未だ得ることが出来ず今後も継続して検索していく予定である。Tgマウスと突起構造を持つ野生型マウスとの間でのマイクロアレイによる変動発現遺伝子の検索において、細胞骨格関連因子を中心に解析を行った結果、アルツハイマー病の原因遺伝子として知られている微小管関連タンパクの一種であるタウ蛋白質が象牙芽細胞における有力な突起形関連遺伝子として同定された。

すなわち、野生型と比較してTgマウスの歯胚において顕著な発現減少が認められたタウ蛋白質について、免疫組織化学、免疫電子顕微鏡、およびReal time PCRによる発現解析を行った結果、1)タウ蛋白質は野生型マウスの象牙芽細胞、特に象牙線維(突起)の微小管に沿ってチューブリンとともに特異的に局在しており、2)突起を持たないTgマウスの象牙芽細胞では顕著に発現が減少していた。この結果は、今後の象牙芽細胞特異的な突起形成機序の解明において重要な意義を持つと考えられる。口腔組織学研究実績の概要に記載したように、免疫電子顕微鏡解析に関しては主要な因子については十分に解析が進んでいる。しかしながら、元来組織学的試料作成の困難な硬組織が研究対象であるため、抗体の質の問題とともに未だ方法論的改善の必要は大きい。このことは当初からの想定内のことであり,全体的な進捗状況としては問題ない。また、マイクロアレイによる遺伝子解析についても概要に示したとおり、特に象牙芽細胞について順調に進行している。研究実績の概要に記載したとおり、Runx2および骨芽細胞・象牙芽細胞の分化マーカーの電顕免疫組織化学については、未だ方法論的に検討中であるが、元来電顕免疫組織化学は抗体の善し悪しに大きく左右する上、本研究の素材である硬組織は試料作成の過程で脱灰操作を必要とし、抗原性の維持も難しい。それ故、方法論的な困難は想定の範囲内であり、進捗状況としては問題ない。また、マイクロアレーによる遺伝子解析も研究実績の概要に記載した様に問題なく進行している。概要と達成度の欄に記載した内容に基づき、1)Runx2と骨芽細胞・象牙芽細胞分化マーカー因子発現と突起形成との関連に関する電子顕微鏡解析をより良く改善して結論づけ、2)マイクロアレイから抽出した象牙芽細胞における突起形成関連候補因子に関する各種解析をまとめて論文にし、また、3)遅れている骨芽細胞におけるマイクロアレイ解析の検討を継続して行う。2週齢マウスの下顎からRNAを抽出し野生型群とTg群とに分けてマイクロアレイにより発現解析した変動遺伝子に関するReal time PCRによるその再現性チェックを進めていく。また、ウエスタンブロットによるそれらのタンパクの発現チェックも抗体入手が可能なものを用いて可能な範囲で行う。そのうち、突起形成に関連すると考えられる候補因子について、in situ hybridizationおよび免疫組織化学を行い、突起形成期前後の細胞に関連して発現している因子を同定する。一方で、Runx2、および骨芽細胞・象牙芽細胞分化マーカーの発現と突起形成過程との関連性に関する免疫電子顕微鏡解析も継続して行う。野生型マウスを用いて免疫電顕法の検討を行った後、Tgマウスと共に各種因子の動態を解析する。解析する因子は、24年度に引き続き、Runx2と細胞分化マーカー(オステオポンチン、オステオカルシン、ネスチン、象牙質シアロリンタンパク)について行い、発現パターンの突起構造形成過程との関連を解析する。今年度はマイクロアレイ解析により得られた変動因子の組織学的解析に重点を置いて集中的に実験を行ったため、試薬・器具類に関して新規購入を抑えることができた。解析結果の再現性を確証するため、次年度の特に前半において高額な費用を要するマイクロアレイ解析実験や抗体を必要とする実験などを集中的に行いたいため,次年度使用額が生じた。
Ti系合金におけるβ相の不安定性と構造相変態

構造材料および機能材料の特性は相変態と密接に関連しており、変態の機構や起源についての理解を深めることは、材料学において重要な研究課題のひとつである。この変態の起源解明に関連する現象として、Ti系合金のフラストレートした状態において出現する物性異常(格子軟化、散漫散乱ならびにツイード組織)と相変態との関係が挙げられ、多くの議論がなされている。しかしながら、未だ明確ではなく、その解明が望まれている。本研究はβ相を母相とするTi系合金を用いて、これらのマルテンサイト変態を抑制した組成において現われるフラストレート状態の物性および構造について調査を行い、フラストレート状態がどのような原因により生じるのかについて明らかにすることを目的としている。本年度はTi-Ni-Fe系合金におけるフラストレートした状態における圧縮試験を行い、その結果、フラストレートした状態より応力誘起R相変態が生じることを明らかにした。さらにこの応力誘起R相変態における熱力学的平衡温度ならびに変態に伴うエントロピー変化を算出した。これらの結果から、本来安定な低温相と母相とのエントロピーの差が非常に小さくなり、変態開始を示すC曲線が長時間側に移行するため、準安定なフラストレートした状態が出現することが理解できた。さらに弾性定数測定を行った結果、圧縮試験の結果とよい一致を示し、また、フラストレートした状態では格子軟化が生じていることが明らかとなった。このとき、C_<44>とC'の値が同時に軟化を示すことにより、ナノスケールのドメイン状組織が現れたと考えられる。構造材料および機能材料の特性は相変態と密接に関連しており変態の機構や起源についての理解を深めることは材料学において重要な研究課題のひとつである。この変態の起源解明に関連する現象としてTi系合金のフラストレートした状態において出現する物性異常(格子軟化、散漫散乱ならびにツイード組織)が挙げられ、多くの議論がなされている。本年度はフラストレートした状態における各種方位からの電子線回折実験を行い、このフラストレートした状態の変調構造を調査した。その結果、伝播ベクトルが<110>であり、変位方向はいずれの合金も伝播ベクトルに垂直な<110>^*であることを明らかにした。この方位はフラストレードした状態の高温相において出現するフォノン軟化と同じ方位であり、フラストレートした状態はTA_2フォノンの軟化と強い相関があることが示唆される。従って、Ti系合金において現れるフラストレートした状態は不安定な電子構造が原因となり、フォノン軟化が誘起され、さらに低温においてこのフォノン軟化から引き起こされる状態として理解できる。
心臓・大血管系突然死の分子法医診断法の確立ーサイトカイン・ケモカインを指標として

本研究では,心筋梗塞および大動脈瘤・大動脈解離におけるサイトカイン・ケモインの病態生理学的役割を解明することによりサイトカイン・ケモカインを指標とする突然死の分子法医診断法を確立することを目的とするもので,実験的研究と実務的研究に大別される.大動脈瘤モデル:8週齢オスの野生型マウス(C57BL/6またはBalb/c)を深麻酔下にて開腹し,左腎静脈直下の高さから腸骨動脈分岐部の高さまでの大動脈を周囲組織から剥離する.0.5M塩化カルシウム溶液に浸した脱脂綿を大動脈周囲に15分間置いた後,脱脂綿を取り除いて閉腹する.6週間後に大動脈を採取してRNAを抽出し,種々のサイトカイン・ケモカイン遺伝子発現をreal-time RT-PCR法にて検討したところ,Ccl3ケモカイン発現がコントロールと比べて有意に亢進していた.そこで,Ccl3-/-マウスを用いて同様に大動脈瘤を惹起したところ,野生型マウスと比べて大動脈瘤形成が有意に増強していた.さらに,大動脈瘤部におけるMMP-9の活性を検討したところ,Ccl3-/-マウスで野生型マウスと比べて有意に増強していた.また,Ccl3-/-マウスでは大動脈瘤部への白血球浸潤が野生型マウスと比べて増加していた.CCL3の受容体であるCCR1及びCCR5の遺伝子欠損マウスを用いて,野生型マウスと同様に大動脈瘤を惹起したところ,Ccr1-/-マウスでは野生型と同程度の大動脈瘤形成を認めたのに対し,Ccr5-/-マウスではCcl3-/-マウスと同程度の大動脈瘤形成を認めた.したがって,大動脈瘤形成には,CCL3-CCR5系が重要な役割を担っていることが示唆された.法医剖検例で収集した大動脈瘤を用いて,CCL3の発現を免疫染色にて検討したところ,CD68陽性マクロファージに発現していることが判明した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,心筋梗塞および大動脈瘤・大動脈解離の法医診断のための新たな分子指標を見いだすことが最終目的であり,動物実験による基礎的データの収集と,剖検試料を用いた実務的検討から成る.平成27年度は平成26年度引き続き,マウスに実験的に大動脈瘤,ならびに大動脈解離を惹起して局所ならびに全身で起こる現象を分子病理学的に解析し,各疾患の発症時のサイトカイン・ケモカインの生物学的意義を検討した.大動脈瘤モデル:8週齢オスの野生型マウス(C57BL/6)を深麻酔下にて開腹し,左腎静脈直下の高さから腸骨動脈分岐部の高さまでの大動脈を周囲組織から剥離して,0.5M塩化カルシウム溶液に浸した脱脂綿を大動脈周囲に15分間置いた後,脱脂綿を取り除いて閉腹した.6週間後に大動脈を採取してRNAを抽出し,種々のサイトカイン・ケモカイン遺伝子発現をreal time RT-PCR法にて検討したところ,CC chemokine ligand 3 (CCL3)発現がコントロールと比べて有意に亢進していた.そこで,CCL3 KOマウスを用いて同様に大動脈瘤を惹起したところ,野生型マウスと比べて大動脈瘤形成が有意に増強していた.大動脈解離モデル:8週齢オスの野生型マウス(Balb/c)の背部皮下に深麻酔下にてミニポンプを埋め込み,angiotensin II (1.4 mg/kg/d)を持続的に投与し大動脈解離を惹起した.Angiotensin II投与15日目に大動脈を採取してRNAを抽出し,種々のサイトカイン・ケモカイン遺伝子発現をreal time RT-PCR法にて検討したところ,IFN-gamma発現がコントロールと比べて有意に亢進していた.そこで,IFN-gamma KOマウスを用いて同様に大動脈解離を惹起したところ,野生型マウスと比べて有意に増悪しており,生存率も低下していた.本研究は,心筋梗塞および大動脈瘤・大動脈解離の法医診断のための新たな分子指標を見いだすことが最終目的であり,動物実験による基礎的データの収集と,剖検試料を用いた実務的検討から成る.具体的には,マウスに実験的に心筋梗塞または大動脈瘤,大動脈解離を惹起して局所ならびに全身で起こる現象を分子病理学的に解析し,各疾患の発症時のサイトカイン・ケモカインの生物学的意義を解明する.さらに,法医剖検例で得られた試料について種々のサイトカイン・ケモカインの発現を検討して法医実務においてこれら分子の発現動態が死因判定の有用な分子指標の一つとなり得るか否かについて検証し,新たな分子法医診断学の樹立を目指す.実験的研究と実務的研究の二つを進行させることにより,法医診断学において指標となり得る分子を効率的かつ効果的に検索することができる.平成27年度は,主にマウスを用いた実験を行うとともに,剖検試料の収集に努めた.大動脈瘤モデルならびに大動脈解離モデルにおけるサイトカイン・ケモカインの発現動態とその生物学的意義の検討を行い,これまで順調に成果を得ている.また,死後経過時間が2日までの法医剖検事例で,心筋梗塞部,大動脈瘤,大動脈解離部および,各対照試料を収集しており,各事例の血清試料とともにー80°Cで保存している.

したがって,おおむね順調に進展していると考える.本研究は,心筋梗塞および大動脈瘤・大動脈解離の法医診断のための新たな分子指標を見いだすことが最終目的であり,動物実験による基礎的データの収集と,剖検試料を用いた実務的検討から成る.平成28年度は平成27年度に引き続き,マウスに実験的に大動脈瘤を惹起して局所ならびに全身で起こる現象を分子病理学的に解析し,各疾患の発症時のサイトカイン・ケモカインの生物学的意義を解明する.大動脈瘤モデル:8週齢オスの野生型マウス(C57BL/6)を深麻酔下にて開腹し,左腎静脈直下の高さから腸骨動脈分岐部の高さまでの大動脈を周囲組織から剥離して,0.5M塩化カルシウム溶液に浸した脱脂綿を大動脈周囲に15分間置いた後,脱脂綿を取り除いて閉腹した.6週間後に大動脈を採取してRNAを抽出し,種々のサイトカイン・ケモカイン遺伝子発現をreal time RT-PCR法にて検討したところ,CC chemokine ligand 3 (Ccl3)発現がコントロールと比べて有意に亢進していた.そこで,Ccl3 KOマウスを用いて同様に大動脈瘤を惹起したところ,野生型マウスと比べて大動脈瘤形成が有意に増強していた.さらに,大動脈瘤部におけるマトリックスメタロプロテアーゼの活性を検討したところ,Ccl3 KOマウスで野生型マウスと比べて有意に増強していた.また,Ccl3 KOマウスでは大動脈瘤部への白血球浸潤が野生型マウスと比べて増加していた.本研究は,心筋梗塞および大動脈瘤・大動脈解離の法医診断のための新たな分子指標を見いだすことが最終目的であり,動物実験による基礎的データの収集と,剖検試料を用いた実務的検討から成る.具体的には,マウスに実験的に心筋梗塞または大動脈瘤,大動脈解離を惹起して局所ならびに全身で起こる現象を分子病理学的に解析し,各疾患の発症時のサイトカイン・ケモカインの生物学的意義を解明する.さらに,法医剖検例で得られた試料について種々のサイトカイン・ケモカインの発現を検討して法医実務においてこれら分子の発現動態が死因判定の有用な分子指標の一つとなり得るか否かについて検証し,新たな分子法医診断学の樹立を目指す.実験的研究と実務的研究の二つを進行させることにより,法医診断学において指標となり得る分子を効率的かつ効果的に検索することができる.平成28年度は,主にマウスを用いた実験を行うとともに,剖検試料の収集に努めた.大動脈瘤モデルにおけるサイトカイン・ケモカインの発現動態とその生物学的意義の検討を行い,これまで順調に成果を得ている.また,死後経過時間が2日までの法医剖検事例で,心筋梗塞部,大動脈瘤,大動脈解離部および,各対照試料を収集しており,各事例の血清試料とともにー80°Cで保存している.したがって,おおむね順調に進展していると考える.本研究では,心筋梗塞および大動脈瘤・大動脈解離におけるサイトカイン・ケモカインの病態生理学的役割を解明することによりサイトカイン・ケモカインを指標とする突然死の分子法医診断法を確立することを目的とするもので,実験的研究と実務的研究に大別される.大動脈瘤モデル:8週齢オスの野生型マウス(C57BL/6またはBalb/c)を深麻酔下にて開腹し,左腎静脈直下の高さから腸骨動脈分岐部の高さまでの大動脈を周囲組織から剥離する.0.5M塩化カルシウム溶液に浸した脱脂綿を大動脈周囲に15分間置いた後,脱脂綿を取り除いて閉腹する.6週間後に大動脈を採取してRNAを抽出し,種々のサイトカイン・ケモカイン遺伝子発現をreal time RT-PCR法にて検討したところ,Ccl3ケモカイン発現がコントロールと比べて有意に亢進していた.そこで,Ccl3-/-マウスを用いて同様に大動脈瘤を惹起したところ,野生型マウスと比べて大動脈瘤形成が有意に増強いていた.さらに,大動脈瘤部におけるMMPの活性を検討したところ,Ccl3-/-
プラズマを用いたミクロ反応場の創成と応用の新展開に関する総合的研究

プラズマは反応活性な場を大面積・大容積に生成できるため、従来、材料プロセスなどへ広く適用されてきた。しかし、今後は高効率化や低環境負荷化の方向がますます要求される。そこでは「必要な場所に必要な大きさのプラズマ反応場を実現する」という発想の転換が重要になるであろう。本研究では、(1)マイクロナノメートルサイズの極限領域において、材料表面とプラズマの相互作用を積極的に利用したマイクロプラズマ生成法を確立し、(2)それをミクロ反応場におけるマテリアル合成、微量化学分析、ならびに新機能エレクトロニクスデバイスへ応用していくために、新しく求められる研究展開の方向と学術的な価値について調査や先導研究を行なうともに、(3)それらとは相補的な関係にあるマクロな空間中でのミクロな反応場における反応過程の解析や、その応用としてナノメートル領域でのプラズマプロセスの制御法、プラズマによる人工的な超微粒子の合成法、微粒子媒体中の放電を利用した新しいマイクロプラズマの生成法などへの展開、並びにそれらの研究を支援するために必要な(4)微小領域での高感度・高精度の診断法や複合反応系の高速シミュレータの開発などについても調査研究を行なった。その結果、微小なスケールのプラズマで創成される反応場は、発光のみならず多機能なデバイスとしての用途や、ミクロスコピックな化学分析や材料プロセスへの用途などが期待され、また、その集積化によって、さらに広範囲の応用分野を拓く可能性を秘めており、今後、新しい研究の対象として、特定領域研究などへ企画提案していく価値があることが確認できた。
成体脳におけるニューロン新生の意義について

研究成果の概要(和文):成体脳ニューロン新生の意義を明らかにするために、遺伝子改変マウスを用いて成体脳ニューロン新生を阻害した。嗅覚依存性の行動を調べたところ、天敵臭忌避反応や、オスにおける見知らぬオスに対する攻撃行動とメスに対する性行動が障害され、さらにメスでは妊娠・出産率の低下、母性行動の障害が起こった。以上から、成体脳ニューロン新生は、天敵臭忌避反応、性行動、母性行動といった先天的にプログラムされた嗅覚依存的行動にきわめて重要な役割を担うことが明らかになった。成体脳のニューロンは一般に再生しないが、例外として側脳室の上衣下層(LV-SVZ)および海馬歯状回の顆粒細胞下層(DG-SGZ)の2か所でニューロン新生が起こる。これらのニューロンは、外部刺激に対する弁別、記憶、学習に関わることが示唆されているが、その重要性・意義についてはよくわかっていなかった。この研究の遅れは、成体脳のニューロン新生を標識したり止めたりする有効な手段が無かったためである。最近、我々は、成体脳のニューロン新生を効率良く標識したり抑制したりできる遺伝子改変マウスを開発し、上記のような問題点を克服することに成功した。本年は、Nestin-CreERT2マウスとNSE-DTAマウスを掛け合わしたマウスを用いた。このマウスでは、タモキシフェン投与後にニューロン新生を特異的に、しかも効率良く阻害できる。このマウスを用いて、鋤鼻器からのフェロモン刺激情報の処理に関わることが知られている副嗅球の解析を行った。副嗅球の顆粒細胞は側脳室の上衣下層から新生されることが知られているが、その意義は不明であった。成体副嗅球におけるニューロン新生の程度を解析したところ、嗅球と同様に顆粒細胞の多くが新生されることがわかった。さらに、このニューロン新生を阻害したところ、フェロモン情報の認識に障害が起こることが明らかになった。また、妊娠の持続やホルモンバランスの異常も示唆された。副嗅球におけるニューロン新生の重要性が示唆されたので、今後、これらの異常について詳細な解析を行う必要がある。成体脳における長期的なニューロン新生の意義を明らかにするために、Nestin-CreERT2;NSE-DTAマウスを用いることにした。このマウスでは、タモキシフェンを投与すると、神経幹細胞においてCreが活性化されてStopカセットがはずれ、さらにこの細胞がニューロンへの分化を開始すると、NSE遺伝子が活性化されてそこに組み込まれたジフテリア毒素が発現する。すなわち、このマウスでは、タモキシフェン投与後に生まれるニューロンに特異的に細胞死が起こる。生後2ヶ月以上経過したNestin-CreERT2;NSE-DTAマウスにタモキシフェンを投与してニューロン新生を阻害したところ、主嗅球だけでなく、副嗅球においてもニューロン数の減少が見られた。これは主にインターニューロンである顆粒細胞数の減少によるもので、投射ニューロンである僧帽細胞や房飾細胞数には変化は見られなかった。また、主嗅上皮や鋤鼻器にも明らかな変化は無かった。次に、嗅覚依存性と思われる行動に関して、コントロールマウスとの比較を行った。コントロールのオスマウスを飼育しているケージに野生型オスマウスを入れると攻撃行動が見られたが、ニューロン新生を阻害したオスマウスではそのような行動は見られなかった。また、コントロールのオスマウスと野生型メスマウスを交配させたところ1週間以内で約80%が妊娠したが、ニューロン新生を阻害したオスマウスは野生型メスマウスと交配させても妊娠率は低かった。一方、ニューロン新生を阻害したメスマウスと野生型オスマウスを交配させた場合も、妊娠率は低かった。さらに、ニューロン新生を阻害したメスマウスの場合は、出産に至る率が低く、たとえ出産しても飼育行動を示さなかった。以上から、成体脳ニューロン新生は、性行動や母性行動等においてきわめて重要な役割を担うことが明らかになった。成体脳における長期的なニューロン新生の意義を明らかにするために、生後2ヶ月以上経過したNesti-CreERT2 ; NSE-DTAマウスにタモキシフェンを投与し、解析を行った。このマウスでは、タモキシフェン投与後に神経幹細胞においてCreが活性化されてStopカセットがはずれ、さらにこの細胞がニューロンへの分化を開始すると、NSE遺伝子が活性化されてそこに組み込まれたジフテリア毒素が発現する。すなわち、タモキシフェン投与後に生まれるニューロンに特異的に細胞死が起こる。このマウスでニューロン新生を阻害したところ、海馬・歯状回および主嗅球や副嗅球のニューロンが減少した。これらのマウスは空間記憶障害を示し、さらに嗅覚依存性と思われる行動にも異常が見られた。

特に、ニューロン新生阻害によって、見知らぬオスに対するオスの攻撃行動やメスに対するオスの性行動が障害された。また、メスでは妊娠・出産率の低下、母性行動の障害が起こった。さらに、捕食者の臭いに対する忌避反応も低下した。しかし、匂いの嗅ぎ分けや匂い記憶は、ほぼ正常に保たれていた。以上から、成体脳ニューロン新生は、空間記憶、性行動、母性行動、捕食者に対する忌避反応といったきわめて重要な役割を担うことが明らかになった。新生ニューロンの中でどれがこれらの多様な脳機能に関わるのかを明らかにするため、興奮性ニューロンのみ、抑制性ニューロンのみ、あるいは特定のサブタイプのインターニューロンのみの新生を阻害するマウスの開発に成功した。これらのマウスを使って、今後、どの新生ニューロンがどの脳機能に重要かを解析することが可能になった。
プロスタグランジン受容体遺伝子のクローニング

我々は、かねてよりプロスタグランジン(PG)F_<2alpha>受容体の分子構造を明らかにするためにそのcDNAクローンの単離を試みてきたが、最近既知のプロスタノイド受容体の塩基配列を基にしてDNAポリメラーゼ連鎖反応(PCR法)及びクロスハイブリダイゼーション法等を用いてウシ黄体mRNAよりPGF_<2alpha>受容体のcDNAクローンの単離に成功した。2.2kbpの長さを持つこのcDNAクローンは、362アミノ酸の蛋白質翻訳領域を含み、他のプロスタノイド受容体同様典型的な7回膜貫通型構造を有していた。このcDNAクローンを動物培養細胞(COS細胞及びCHO細胞)中で発現させると[^3H]-PGF_<2alpha>に対する特異的な膜結合活性を示し、さらにアフリカツメガエル卵母細胞において典型的なCa^<2+>依存性Cl^-チャンネル電位の変化を示した事等から、このcDNAは機能的な受容体蛋白質領域を有するクローンであることが同定できた。更にノーザンハイブリダイゼーション及びIn Situハイブリダイゼーション等によりこの受容体mRNAの組織分布を調べると、従来の生化学的知見と同様にウシにおいては黄体組織に著しく局在することが判明した。現在このcDNAクローンを用いて、性周期及び妊娠各期のウシ黄体組織におけるPGF_<2alpha>受容体mRNAの発現量の変化を詳細に調べ、生殖生理現象におけるPGF_<2alpha>受容体の役割を明らかにしつつある。更にウシ及びヒトPGF_<2alpha>受容体のゲノムDNAを単離、解析することによりその転写調節に関与するDNA領域及びその転写調節因子を同定し、分子レベルで受容体遺伝子の発現調節のメカニズムを明らかにする予定である。
コーポレート・ガバナンスの枠組みにおける企業の情報開示行動に関する研究

本研究では、コーポレート・ガバナンスに関連する記述情報の中でも、特に会社法に基づく内部統制システム構築の基本方針についての適時開示資料に着目して、開示実態調査を行った。そして、開示実態調査の結果を利用して、各企業の具体的な開示内容をはじめとする企業の情報開示行動を分析した。こうした方法により、本研究では、基本方針の改定に影響を与えたと企業自身が捉えている要因や内部統制システムの構築度といった、内部統制システムの構築をめぐる定量的または定性的な企業特性を捉えた。その上で、本研究では、かかる企業特性を実証研究に利用して、コーポレート・ガバナンスの枠組みにおいて企業の情報開示行動を研究した。日本では、コーポレート・ガバナンスに関連する情報開示が近年制度化されるに至っており、各企業がコーポレート・ガバナンスについてどのように考えているのかを具体的に知ることのできる環境がすでに整っている。本研究の目的は、この種の開示情報を利用して、各企業の具体的な開示内容を分析することにより、コーポレート・ガバナンスに対する各企業の考え方を追究し、コーポレート・ガバナンスの枠組みにおいて企業の情報開示行動を分析することである。本年度には、コーポレート・ガバナンスに対する各企業の考え方を追究するために、コーポレート・ガバナンスに関連する情報開示の中でも、特に会社法に基づく内部統制システム構築の基本方針(以下、基本方針)についての適時開示資料に着目して開示実態調査を行った。基本方針として開示されている情報は、いわゆる記述(叙述)情報であり、定量分析に利用することが困難であるために、実証的研究においてこの種の開示情報を利用することは進んでいない。しかし、この種の開示情報を企業の情報開示行動に関する研究に利用すれば、新たな知見を得る可能性がある。そこで、開示実態調査に際しては、調査結果を定量分析に利用することができるように、各企業の基本方針についての適時開示資料の中から、本研究が関心を持つ開示項目ごとに、開示されている情報を、通常用いられている日本語で記述されている文章で構成されているテキスト型データ(textual data)として収集した。現在、開示実態調査の結果得られたテキスト型データに対して、テキスト型データに対する定量分析の手法であるテキストマイニングを行うことにより、各企業の具体的な開示内容の分析を進めている。今後はさらに分析を進めて、各企業の開示内容の特徴を捉えて、各企業の開示内容の特徴をもとにコーポレート・ガバナンスに対する各企業の考え方を追究することを試みる予定である。本研究では、過年度において、コーポレート・ガバナンスに関連する情報開示の中でも、特に、会社法に基づく内部統制システム構築の基本方針(以下、基本方針)についての適時開示資料に着目して開示実態調査を行った。開示実態調査の結果、上場企業等の中には、基本方針を最初に制定した場合だけでなく、その後に基本方針を改定した場合にも、基本方針について遅滞なく適時開示している企業が多数存在することが分かった。また、そのような企業の中には、適時開示資料の中で、基本方針の改定の理由を合わせて開示している企業が少なくないことも分かった。そこで、今年度には、開示実態調査の結果を利用して、基本方針についての適時開示に対する証券市場の反応を累積異常リターンや個別リスクに着目することにより検証した。検証の結果、何回も基本方針を改定して内部統制システムの構築に他社よりも熱心に取り組んでいれば、証券市場に好感されることを明らかにした。また、基本方針の改定についての適時開示に際して改定の理由の内容を問わずただ改定の理由を開示しているというだけでは、証券市場には必ずしも好感されないことを明らかにした。さらに、証券市場は、基本方針の改定理由の具体的な開示内容から企業の内部統制システムの構築の背景を評価しており、改定理由の内容によっては改定の理由を開示していない場合よりも、証券市場が嫌気してしまう場合さえあることを明らかにした。さらに、基本方針についての適時開示によって個別リスクが総じて低減することを明らかにした。特に、最初に制定された基本方針についての適時開示の場合や改定回数3回目以上の基本方針の改定についての適時開示の場合といった、開示によって企業の内部統制システムの構築にかかわる情報の質が改善される度合いが大きいと期待される場合に、開示による個別リスク低減効果が大きいことを明らかにした。本研究では、昨年度に、コーポレート・ガバナンスに対する各企業の考え方を追究するために、コーポレート・ガバナンスに関連する情報開示の中でも、特に、会社法に基づく内部統制システム構築の基本方針(以下、基本方針)についての適時開示資料に着目して、開示実態調査を行った。そこで、今年度には、開示実態調査の結果得られた、基本方針の改定の理由のテキスト型データに対して、テキスト型データに対する定量分析の手法であるテキストマイニングを行うことにより、基本方針の改定理由についての具体的な開示内容を分析した。これにより、企業が基本方針を改定した理由を追究し、どのような要因が基本方針の改定につながったのかを解明することを試みた。すなわち、本研究では、基本方針の改定理由のテキスト型データに基づいて、企業が基本方針を改定した理由を16の類型に分類し、基本方針の改定理由の諸類型とその公表時期の関係を分析することにより、基本方針の改定の理由を時系列に追究した。

その結果、企業が基本方針を改定する理由は多様であるものの、金融商品取引法に基づく財務報告に係る内部統制報告書制度の導入や反社会的勢力への対応といった、会社法の枠組みの外の制度的環境の変化が、多くの企業にとって基本方針を改定するきっかけとなったことを明らかにした。また、企業が基本方針を改定した理由には時期によって偏りがあり、内部統制システムへの企業の対応が時の経過とともに次第により積極的なものへと変わっていったことを明らかにした。本研究では、過年度の研究において、コーポレート・ガバナンスに関連する情報開示の中でも、特に、会社法に基づく内部統制システム構築の基本方針(以下、基本方針)についての適時開示資料に着目して開示実態調査を行った。これまでの研究の過程で、こうした基本方針についての適時開示をめぐる企業の情報開示行動の分析から、内部統制システムの構築に対する企業の意識や対応を解明できる見込みが大きいことが判明した。すなわち、企業が基本方針について何度も適時開示するには、当然のことながらその前提として、最初の基本方針を制定したまま放置せず基本方針を何度も見直して改定していなければならない。しかし、会社法は、最初の基本方針を制定した後に基本方針を見直して改定することまでは明文の規定により義務付けているわけではないため、最初の基本方針を制定した後に基本方針の見直しを行って基本方針を改定するかどうかは、企業に裁量の余地がある。したがって、基本方針を見直して改定するかどうかはもちろんのこと、基本方針を改定する頻度や時期についても、企業によって差がある。この結果、基本方針についての適時開示をめぐる企業の情報開示行動には、内部統制システムの構築に対する企業の意識や対応が反映されているはずである。そこで、本研究では、基本方針についての適時開示をめぐる企業の情報開示行動を分析することにより、コーポレート・ガバナンスの具体的な取組みの1つである内部統制システムの構築に対して企業がどのように取り組んでいるのかという、内部統制システムの構築をめぐる定量的または定性的な企業特性を捉えることを試みた。具体的には、本研究では、上述の制度的環境を踏まえて、上場会社の基本方針についての適時開示資料における開示内容などを分析し、1内部統制システムに係る企業の構築姿勢や2企業の財務報告志向を捉えた。本研究では、コーポレート・ガバナンスに関連する記述情報の中でも、特に会社法に基づく内部統制システム構築の基本方針についての適時開示資料に着目して、開示実態調査を行った。そして、開示実態調査の結果を利用して、各企業の具体的な開示内容をはじめとする企業の情報開示行動を分析した。こうした方法により、本研究では、基本方針の改定に影響を与えたと企業自身が捉えている要因や内部統制システムの構築度といった、内部統制システムの構築をめぐる定量的または定性的な企業特性を捉えた。その上で、本研究では、かかる企業特性を実証研究に利用して、コーポレート・ガバナンスの枠組みにおいて企業の情報開示行動を研究した。28年度が最終年度であるため、記入しない。