hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子導入及び幹細胞移植技術を応用した遺伝性神経変性疾患の治療法の開発

HIVベクターにより幹細胞への高率の遺伝子導入が可能であった。ASAを高発現している幹細胞を脳内に注入した1月後の解析ではドナー細胞のみならず、周囲のレシピエント細胞でもASAの発現が認められ、ASAの分泌と取り込みが示唆された。現在、蓄積したスルファチドの定量と運動機能への影響を検討している。3)SUMF1によるASAの活性化:ASAなどのサルファターゼの活性には転写後の修飾が必須であることが明らかになった。修飾酵素として最近クローニングされたSUMF1の影響を検討した。in vitroの実験では、SUMF1を同時にCotransfectionすることで数倍のASA活性の上昇が認められた。現在、動物実験により確認を進めている。1)AAVベクターの開発:これまでの2型に加え、1、5、8型のサブタイプのAAVベクターの作製に成功した。マウスへの遺伝子導入実験の結果では脳組織では2、5型が、筋肉組織では1、8型が高い導入効率を示した。現在、サルを使った特異性の検討をすすめている。2)神経幹細胞を使った細胞遺伝子治療:マウス胎児より神経幹細胞(Neursphere)の調整を行い神経細胞、グリアへの分化を確認した。HIVベクターによりASAを高発現している幹細胞を脳内に注入した1月後の解析ではドナー細胞のみならず、周囲のレシピエント細胞でもASAの発現が認められ、ASAの分泌と取り込みが示唆された。さらに、治療側でのスルファチドの消失が確認された。3)多能性組織幹細胞への遺伝子導入:ラットやマウスから採取した脂肪組織由来ストローマ細胞が、脂肪細胞・軟骨芽細胞・骨芽細胞・神経細胞・筋肉線維芽細胞・骨髄細胞の各細胞へ分化することを確認した。これらの細胞はHIVベクターによる遺伝子導入が可能であり、細胞遺伝子治療のためのキャリアーとしての応用を検討している。3)FGEによるASAの活性化:ASAなどのサルファターゼの活性には転写後の修飾が必須であることが明らかになった。修飾酵素として最近クローニングされたFGE(またはSUMF1)の影響を検討した。培養細胞のみならず、マウス肝臓での遺伝子発現実験において、ASAとFGEの強い相乗効果が認められた。現在、ASAとFGEの共発現ベクターを構築し、MLDモデルマウスでの治療効果を測定している。
中等度以上の睡眠呼吸障害患者での持続陽圧呼吸器と口腔内装置の治療効果の客観的比較

平成30年度は、引き続き九州大学病院睡眠時無呼吸センター、済生会二日市病院循環器内科でAHI=20/hr以上、40/hr以下の睡眠時無呼吸症候群(OSAS)患者でOSAS症状(夜間の息苦しさ、睡眠の分断化、熟眠感の欠如、日中傾眠)のうち2つ以上該当し、体位依存性を認める患者(体位依存性は仰臥位AHI>2×(仰臥位以外のAHI)で定義)を九州大学病院睡眠時無呼吸センター外来で、研究計画の説明を行った後同意を取得し、歯科的チェックを行った後に、口腔内装置(MAD)可能と判断された症例を試験に組み入れることを継続した。試験計画に従い、CPAPでの治療を行った後MADに変更し治療を継続する群(CPAP-MAD群)とMADでの治療を行った後CPAPに変更し治療を継続する群(MAD-CPAP群)に無作為に振り分けたのち、MADの型取・調整を九州大学病院睡眠時無呼吸センター所属歯科医師が行った。最終的に45例の患者(MAD-CPAP群23例、CPAP-MAD群22例)を組み入れ、4±1週間の準備期間で治療忍容性がある症例に対し各々の治療を1ヶ月行ったが、脱落例5例をみた。試験開始前と各試験終了時には血圧や前腕拡張能の検討、採血検査等を行った。また、MAD治療時はコンプライアンスモニターで装着状況も併せて記録を行った。平成30年度末までに全試験終了した症例は38例となり、試験を終了し、解析を開始した。その結果、眠気症状や夜間尿の回数などの主観的指標はいずれの方法でも有意に改善したが、前腕拡張能と夜間血圧を含む24時間血圧では、治療前後で有意な差を認めないことが判明した。平成30年度、一部の結果を国際雑誌に投稿し、3月に受理された。症例登録が想定以上にスムーズに進んだため平成30年度は主要な研究目標の解析を終了し、その結果を論文発表することができた。平成31年度は、同時に取得した副次的項目についてさらに検討を加え、解析を継続する。得られた結果は同年度中に、学会、論文発表を行う予定である。倫理審査委員会での承認後、九州大学病院睡眠時無呼吸センター、済生会二日市病院循環器内科でPSG施行し、AHI=20/hr以上、40/hr以下の睡眠時無呼吸症候群(OSAS)患者でOSAS症状(夜間の息苦しさ、睡眠の分断化、熟眠感の欠如、日中傾眠)のうち2つ以上該当し、体位依存性を認める患者(体位依存性は仰臥位AHI>2×(仰臥位以外のAHI)で定義)を九州大学病院睡眠時無呼吸センター外来で、研究計画の説明を行った後同意を取得し、歯科的チェックを行った後に、口腔内装置(MAD)可能と判断された症例を試験に組み入れることを開始した。試験計画に従いCPAPでの治療を行った後MADに変更し治療を継続する群(CPAP-MAD群)とMADでの治療を行った後CPAPに変更し治療を継続する群(MAD-CPAP群)に無作為に振り分けたのち、MADの型取・調整を九州大学病院睡眠時無呼吸センター所属歯科医師が行った。45例の患者(MAD-CPAP群23例、CPAPーMAD群22例)を組み入れ、4±1週間の準備期間で治療忍容性がある症例に対し各々の治療を1ヶ月行ったが、脱落例5例をみた。また、MAD治療時はコンプライアンスモニターで装着状況も併せて記録を行うことができた。平成29年度末までに試験継続している症例を除く、全試験終了した症例は38例であった。以上、本研究は予定の検討を想定以上のスピードで行っており、これによってCPAP治療とMAD治療を中等度から高度のOSASに客観的な使用時間を見ながら、循環器疾患リスクのマーカーである血管内皮の反応性の変化、夜間血圧の変化のデータを取得しており、今後症例が蓄積することで、MADによる治療の客観的評価を行うことができるものと考えられる。症例登録がスムーズに進んだため。

平成30年度末までに全試験終了した症例は38例となり、試験を終了し、解析を開始した。その結果、眠気症状や夜間尿の回数などの主観的指標はいずれの方法でも有意に改善したが、前腕拡張能と夜間血圧を含む24時間血圧では、治療前後で有意な差を認めないことが判明した。平成30年度、一部の結果を国際雑誌に投稿し、3月に受理された。症例登録が想定以上にスムーズに進んだため平成29年度末まで順調に症例登録し、ほぼ目標症例数に近い数まで組み入れることができたため、平成30年度は、まず初めに、一旦これまでのデータをまとめて、結果を検証する。その結果により、さらなる症例蓄積が必要と判断されれば、継続して必要な症例数を増やす予定としている。今後は解析に重点を置くこととなるが、特に留意する点としては、自覚症状の変化と心血管系指標の変化の関連と各機器の使用時間を考慮した解析を行う点である。これによって、これまでは、比較的軽症例に使用されていたMADは、使用時間が比較的に延長することで、やや重症OSAS例においても自覚的にも改善し、また、循環系指標にも好影響を与えることができるか否かを検討するユニークな研究となる。平成30年度は主要な研究目標の解析を終了し、その結果を論文発表することができた。平成31年度は、同時に取得した副次的項目についてさらに検討を加え、解析を継続する。得られた結果は同年度中に、学会、論文発表を行う予定である。当初口腔内装置の購入を予定していたが、研究用として無償提供を受けたため、経費の繰り越しが生じた。次年度は解析と、積極的な学会等での発表を予定しており、解析に関連する経費と、学会発表に要する経費への使用を考えている。口腔内装置の購入を予定していたが、研究用として無償提供を受けたため、経費の繰り越しが生じた。最終年度は、解析のまとめと学会等での発表・論文化を予定しており、解析にかかる経費、発表旅費等の使用を考えている。
稚魚を対象とした高精度マイクロインジェクションシステムの開発

魚の完全養殖を目指す場合,親魚の飼育が困難な大型魚に対しては,近縁種の小型魚のお腹を借りて増やす技術(借り腹養殖技術)が着目されている.また,雌雄どちらかだけを生産するデザイン養殖技術にも借り腹技術同様,機械式又は液圧式マニピュレータが使用されている.この作業はオペレータの熟練を要する作業で有り自動化への期待がある.本研究は,オペレータの技量に関係なく効率の良い作業が行える様に自動化したマイクロインジェクションシステムを開発することを目的とした.圧電インパクト,圧電打撃型インジェクタ,空圧打撃型インジェクタなど数種のインジェクションシステムを試作して,稚魚へのマイクロピペット穿刺実験を行った.魚の完全養殖を目指す場合,親魚の飼育が困難な大型魚に対しては,近縁種の小型魚のお腹を借りて増やす技術(借り腹養殖技術)が着目されている.また,雌雄どちらかだけを生産するデザイン養殖技術にも借り腹技術同様,機械式又は液圧式マニピュレータが使用されている.この作業はオペレータの熟練を要する作業で有り自動化への期待がある.本研究は,オペレータの技量に関係なく効率の良い作業が行える様に自動化したマイクロインジェクションシステムを開発することを目的とした.圧電インパクト,圧電打撃型インジェクタ,空圧打撃型インジェクタなど数種のインジェクションシステムを試作して,稚魚へのマイクロピペット穿刺実験を行った.魚の完全養殖を目指す場合,親魚の飼育が困難な大型魚に対しては,近縁種の小型魚のお腹を借りて増やす技術(借り腹養殖技術)が用いられ,機械式又は油圧式マイクロマニピュレータが使用されている.その作業はオペレータの熟練を要する手作業であり自動化への要求がある.本研究では,オペレータの技量に関係なく効率の良い作業が行える様に自動化した,稚魚への高精度なマイクロインジェクションシステムの開発を目的としている.目的を達成するために,今年度は,下記に示す装置の試作及び基礎実験を行った.1)液流を用いて稚魚を搬送するシステムの試作.(1).稚魚の入ったシャーレをボイスコイルモータで加振することにより発生する液流を利用して作業領域へ稚魚を集合させる装置(2台のボイスコイルモータとXYステージ構成する)を試作した.(2).試作した装置を用いて,微小物体(マイクロビーズ)や不動化した稚魚の搬送実験を行った.・マイクロビーズを用いた実験では,液流の節の位置にマイクロビーズを搬送可能であった.・不動化した稚魚では,搬送は可能あるが,粘性等により数匹が重なりあう現象が確認された.上記実験により,インジェクション実験領域であるシャーレの中心部へ稚魚を搬送することは可能であったが,実用化には不動化がもたらす影響について検証する必要がある.2)電場が稚魚の成長に及ぼす影響に関する基礎研究.静電気力等を利用して稚魚を搬送するシステムを作製するにあたり,電場が稚魚の発生,生育にもたらす影響について検証した.・約2.9V,0.01Aの電流を付与した水槽にハタハタの稚魚(10mm前後)10尾を放流して,生存状況を確認した.二日目には全て死亡し,その後の追実験でも稚魚(10尾)は死滅した.実験結果より,稚魚へ電場付与は稚魚に与える影響は大きく,搬送システムには不向きであるとの知見を得た.本研究では,オペレータの技量に関係なく効率の良い作業が行える様に自動化した,稚魚への高精度なマイクロインジェクションシステムの開発を目指し,日本がこの分野で世界をリードできる水産国になることに寄与することを目的としている.本年度は,確実にマイクロピペットを稚魚腹腔部へ挿入出来る装置開発を目指した.確認実験として,圧電素子を利用した打撃力発生装置を組み込んだインジェクタと今回試作した空圧打撃型インジェクタを用いて,稚魚へのマイクロピペット穿刺を試みた.なお,実験には哺乳動物卵細胞操作用ピエゾマイクロマニピュレータも使用した.実験に使用した試料(稚魚)は,50日齢のマコガレイ(17mm×4mm)を用いた.実験結果:1.ピエゾマイクロマニピュレータは,哺乳動物卵細胞への穿刺実験では良好な結果を示したが,今回行った実験では,卵細胞に比べると外皮が非常に硬いのでマイクロピペットによる穿刺は不可能であった.2.圧電素子を利用した打撃力発生装置を組み込んだインジェクタは,先行実験として行ったトラフグの稚魚(9日齢)では良好な結果を得ていたが,50日齢のマコガレイでは,外皮が硬いため,マイクロピペットを穿刺出来なかった.3.今回試作した空圧打撃型インジェクタは,外皮の抵抗に打ち勝って,マイクロピペット先端を稚魚腹腔部へ確実に挿入することが出来た.ただし,今回試作した空圧打撃型インジェクタはストロークの微細なコントロールがインジェクタ本体では不可能であり,ストロークは粗動位置決めマニピュレータ側で行う必要があったので,使い勝手を考慮するとインジェクタ側でのストローク調整機構を設ける必要があることを確認した.クローンに代表されるような哺乳動物の生命工学的研究のみならず,近年,水産業界においても,雌雄産み分け技術を利用した雌雄どちらかだけを生産するデザイン養殖や,親魚の飼育が困難な大型魚に対して,近縁種の小型の魚のお腹を借りて増やす技術(借り腹養殖技術)を用いて,発生時から養殖する完全養殖技術が着目されている.本研究では,オペレータの技量に関係なく効率のよい作業を可能にする自動化されたマイクロインジェクションシステムの開発を目指し,日本がこの分野で世界をリード出来る水産国なることに寄与することを目的としている.

本年度は,稚魚腹部へ始原生殖細胞用インジェクション用のインジェクションピペットを確実に挿入出来る装置開発を目指し,ストローク可変可能空圧打撃型インジェクタを試作した.試作装置と実験結果:1.ストローク可変可能空圧打撃型インジェクタを試作し,50日齢のマコガレイ稚魚腹部へマイクロピペット(先端径約100μm)を挿入できた.なお,本装置は2μm20mmまでの間で1パルスあたりの伸張を可変可能である.2.スマートフォン感覚で使用出来るタッチパネル操作型電動マイクロマニピュレータを試作し,生命工学の研究者と制御ソフトの確認,機構部の動作確認を行った.今回開発した,タッチパネル操作型マイクロマニピュレータは世界初の試みであり,これから生命工学の研究者を目指す若手研究者には,スマホ感覚の操作は日常的に使っているスマホと同様に扱うことでマイクロインジェクション作業が出来るので,作業効率の向上が期待できる.26年度が最終年度であるため、記入しない。メカトロニクス26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,稚魚を搬送するシステムの要素技術を確立するための2種の装置の試作及び基礎実験を行い,2つのシステム(液流システム,静電搬送システム)の適応性の問題点の確認が出来たので,本研究はおおむね順調に進展していると判断する.平成25年度計画に記載した3種類の穿孔装置開発において,ピエゾマニピュレータと圧電素子を利用した打撃力発生装置を組み込んだ穿孔装置の改良がやや遅れており,良好な結果を得ていない.しかし,今回試作した空圧打撃型インジェクタは,稚魚への穿刺実験に成功し,所期の目的を達成して良好な結果を得たことは評価に値する.26年度が最終年度であるため、記入しない。稚魚腹腔部への始原生殖細胞のインジェクションシステムの中核となる穿孔装置を試作する.具体的には,圧電インパクト駆動機構や圧電素子を用いた打撃力発生装置の穿孔装置への応用に関する研究及び実験装置の試作を行う.1)稚魚へのマイクロインジェクション穿刺システムの試作を行う.1.高周波振動発生装置を組み込んだ穿孔システムを試作する.2.打撃力発生装置を組み込んだ自動化マニピュレータを試作する.25年度に製作した空圧打撃型装置をコンピュータマウス制御の電動マニピュレータに取り付けて,稚魚を対象とした操作実験の実験効率向上を目指す. 3.稚魚への始原生殖細胞などのインジェクション実験を行う.2)研究のまとめ3年間の研究成果を取り纏めて,学会発表,投稿論文などで広く研究成果を公表する.26年度が最終年度であるため、記入しない。液流を利用した稚魚搬送装置及び稚魚成育環境への電場付与装置の試作機製作が遅れた為,実験回数が少なかったことにより繰越金が発生した.次年度は,24年度に製作した試作機を用いて追実験を行う予定である。装置開発が遅れ,穿刺実験回数が少なかった為,使用金額に差異が生じた.実験回数を増やす予定である.
様々な外部刺激に応答して色変化を示すらせん高分子の合成

我々は、側鎖にβ-シクロデキストリン(β-CyD)残基を有するシス-トランソイド構造の光学活性ポリフェニルアセチレン誘導体(poly-1)が、溶液中で一方向巻きに片寄ったらせん構造を形成し、温度変化や溶媒の種類、分子の形やキラリティー等の様々な外部刺激に応答して、溶液の色の変化を伴うヘリックス-ヘリックス転移を起こす興味深い現象を見い出している。前年度の研究で、環サイズの異なるα-やγ-CyD、およびパーメチル化β-CyD残基を導入したポリフェニルアセチレン誘導体も、温度等の外部刺激に応答して溶液の色の変化を伴うらせん反転を起こすことを明らかにした。本研究では、側鎖のβ-CyD環上の水酸基を架橋剤を用いて分子内で架橋することにより、poly-1の動的ならせん構造を固定化できるかどうかについて検討した。Poly-1の架橋反応は、アルカリ水中では、架橋剤としてエピクロロヒドリン(2)を、DMSO中では4-メチル-1,3-フェニレンジイソシアナート(3)を用いて反応を行った。アルカリ水中、2による架橋反応で得られたポリマー(poly-4)は、DMSOやアルカリ水に可溶であったことから、架橋反応は主に分子内で起こっているものと考えられる。一方、DMSO中で3を用いて架橋反応を行ったポリマー(poly-5)は、大部分はDMSOに可溶であったがアルカリ水には不溶となった。Poly-1はDMSO中では負のCotton効果を、アルカリ水中では正のCotton効果を長波長領域に示すことから、両溶媒中で互いに逆巻きのらせん構造を形成している可能性が強い。しかし、poly-4は、アルカリ水およびDMSOのいずれの溶媒中でも、正のCotton効果を長波長領域に示した。これは、アルカリ水中でのらせんの巻き方向を架橋反応によって固定化できたことを示唆している。一方、poly-5はアルカリ水に不溶であったため、らせんの巻き方向を固定化できたかどうかについては、DMSO中でのCDスペクトルの温度変化を調べることによって検討した。Poly-1は70°CでCDの符号が負から正へと反転したのに対し、poly-5は90°Cまで温度を上げてもCD強度および符号にほとんど変化は見られなかった。この結果は、DMSO中での架橋反応により、poly-1のらせんの巻き方向をDMSO中での向きに固定化できたことを示している。すなわち、2や3を用いて各溶媒中でCyD環上の水酸基を分子内でつなげることにより、poly-1の動的ならせんの巻き方向をそれぞれの溶媒中での巻き方向に固定化可能であることが明らかになった。我々は、β-シクロデキストリーン(β-CyD)残基を有する光学活性ポリフェニルアセチレン誘導体(poly-1)が、温度、溶媒、分子の形やキラリティーなど様々の外部刺激に応答してヘリックス-ヘリックス転移を起こし、それに伴い溶液の色が変化するという興味深い現象を見い出している。本研究では、β-CyD残基に変えて、α-,γ-CyD残基およびβ-CyDの水酸基を全てメチル化したMe-β-CyD残基を有するポリアセチレン誘導体(poly-2,poly-3,poly-4)を合成し、CyD環の大きさや水酸基による水素結合の影響について検討した。各ポリマーは,対応するアミノ化シクロデキストリンと(4-カルボキシフェニル)アセチレンの酸クロリドを反応させることにより合成したモノマーをロジウム触媒を用いて重合を行って得た。レーザーラマンスペクトル測定により,いずれのポリマーもシス-トランソイド構造を有していることが確認できた。Poly-2とpoly-3のCDおよび吸収スペクトルをアルカリ水中とDMSO中で測定したところ、ポリマー主鎖の共役二重結合領域に一方向巻きのらせん構造に由来すると思われる誘起CDが観測された。しかし、DMSO中とアルカリ水中では主鎖領域のCDの符号は互いに逆であったことからポリマー主鎖のらせんの向きが互いに逆である可能性が強い。また、溶液の色はDMSO中では赤色、アルカリ水中では黄色であった。従って,poly-1と同様に溶液の色によってらせんの向きを区別することができる。これらのDMSO中でのCDおよび吸収スペクトルの温度変化を測定したところ、温度の上昇とともにCDスペクトルはほぼ対称的なパターンへと変化し、吸収スペクトルは著しい短波長シフトを示した。また、これに伴い溶液の色が赤色から黄橙色へと可逆的に変化した。以上の結果から、poly-2やpoly-3もpoly-1と同様にらせんの反転を伴うサーモクロミズムを示すことが分かった。CDスペクトルの符号が反転する温度つまり,らせんの反転温度は、poly-2<poly-1<poly-3の順に高くなり、側鎖のCyD環のかさ高さとの間に良い相関がみられた。一方、pol-y4についても、DMSO-DMF(1/1)中で、CDの温度変化を測定したところ、可逆的なCDパターンの反転が観測され,らせん反転を起こすことが明らかになった。従って、CyD残基を有するこれらのポリマーがヘリックス-ヘリックス転移を起こす主な要因が、CyDユニット間の水素結合相互作用ではないことが示唆された。

我々は、側鎖にβ-シクロデキストリン(β-CyD)残基を有するシス-トランソイド構造の光学活性ポリフェニルアセチレン誘導体(poly-1)が、溶液中で一方向巻きに片寄ったらせん構造を形成し、温度変化や溶媒の種類、分子の形やキラリティー等の様々な外部刺激に応答して、溶液の色の変化を伴うヘリックス-ヘリックス転移を起こす興味深い現象を見い出している。前年度の研究で、環サイズの異なるα-やγ-CyD、およびパーメチル化β-CyD残基を導入したポリフェニルアセチレン誘導体も、温度等の外部刺激に応答して溶液の色の変化を伴うらせん反転を起こすことを明らかにした。本研究では、側鎖のβ-CyD環上の水酸基を架橋剤を用いて分子内で架橋することにより、poly-1の動的ならせん構造を固定化できるかどうかについて検討した。Poly-1の架橋反応は、アルカリ水中では、架橋剤としてエピクロロヒドリン(2)を、DMSO中では4-メチル-1,3-フェニレンジイソシアナート(3)を用いて反応を行った。アルカリ水中、2による架橋反応で得られたポリマー(poly-4)は、DMSOやアルカリ水に可溶であったことから、架橋反応は主に分子内で起こっているものと考えられる。一方、DMSO中で3を用いて架橋反応を行ったポリマー(poly-5)は、大部分はDMSOに可溶であったがアルカリ水には不溶となった。Poly-1はDMSO中では負のCotton効果を、アルカリ水中では正のCotton効果を長波長領域に示すことから、両溶媒中で互いに逆巻きのらせん構造を形成している可能性が強い。しかし、poly-4は、アルカリ水およびDMSOのいずれの溶媒中でも、正のCotton効果を長波長領域に示した。これは、アルカリ水中でのらせんの巻き方向を架橋反応によって固定化できたことを示唆している。一方、poly-5はアルカリ水に不溶であったため、らせんの巻き方向を固定化できたかどうかについては、DMSO中でのCDスペクトルの温度変化を調べることによって検討した。Poly-1は70°CでCDの符号が負から正へと反転したのに対し、poly-5は90°Cまで温度を上げてもCD強度および符号にほとんど変化は見られなかった。この結果は、DMSO中での架橋反応により、poly-1のらせんの巻き方向をDMSO中での向きに固定化できたことを示している。すなわち、2や3を用いて各溶媒中でCyD環上の水酸基を分子内でつなげることにより、poly-1の動的ならせんの巻き方向をそれぞれの溶媒中での巻き方向に固定化可能であることが明らかになった。
細胞周期の進行、特にM期開始に対するプロテインキナーゼ阻害薬の作用

アフリカツメガエル未受精卵からMPF硫安画分を得て、このMPF活性及びcdc2キナーゼ活性に対するK252誘導体及びスタウロスポリンの抑制作用について調べた。K252a及びスタウロスポリンは、MPA活性をそれぞれ15μg/ml、1.5μg/mlのIC_<50>で、cdc2キナーゼ活性をそれぞれ3.5μg/ml、0.4μg/mlのIC_<50>で抑制した。また、K252b、KT5926はそれぞれ、0.15μg/ml、60μg/mlのIC_<50>でcdc2キナーゼ活性を抑制し、抑制作用の強さは、K252b>スタウロスポリン>K252a>KT5926の順序であった。cdc2キナーゼは、特にK252bに対する感受性がK252aの20倍以上であることなどの点で、他のプロテインキナーゼと異なることが判明した。プロテインキナーゼ阻害薬のMPF活性化の過程における作用についても検討した。30μg/ml K252aと1.5μg/ml K252bとのcdc2キナーゼ活性に対する抑制作用はほぼ等しいにもかかわらず、前者はcdc2タンパク質の脱リン酸化及びp110のチオリン酸化を抑制したのに対して、後者では抑制作用がみられなかった。このことから、MPFの活性化に関与するプロテインキナーゼはcdc2キナーゼとは異なることが示唆された。培養細胞のM期開始に対する抑制作用はスタウロスポリンが最も強く、K252aがこれに次ぎ、K252bは更に弱かった。これはK252bの細胞膜透過性がK252a、スタウロスポリンに比べて低いことによっても説明可能であるが、M期開始の抑制がcdc2キナーゼ以外の作用点に薬物が作用することに基く可能性も考えられる。スタウロスポリン、K252aは、細胞に直接作用させる場合には、M期開始に対する抑制効果よりも細胞毒性の影響が強いのに対し、K252bは細胞毒性の少ない濃度範囲でM期開始を抑制した。これはK252bが比較的高い特異性をもってcdc2キナーゼを阻害するためであろう。細胞分裂期の開始は、MPF(maturationーpromoting factor卵成熟促進因子)の活性化により誘起される。M期開始におけるプロテインキナ-ゼの役割とその特性を理解するため、無細胞系を用いて、MPFの活性化に対するプロテインキナ-ゼ阻害薬の効果を調べた。アフリカツメガエル未受精卵より調製したMPF硫安画分を用いてcdc2キナ-ゼに対するK252a、K252b、KT5926、スタウロスポリンの阻害効果を調べると、それぞれ6,0.3,120及び0.9μMのIC_<50>で阻害効果がみられ、阻害の強さの順序は、K252b>スタウロスポリン>K252a>KT5926であった。MPF活性に対する阻害効果の順序も同様であった。この結果は、K252bがK252aに比べて、より強い阻害効果をもつことがcdc2キナ-ゼの際立った特性である、Aキナ-ゼ、Cキナ-ゼ、Gキナ-ゼ、ミオシン軽鎖キナ-ゼとは異なることを示す。MPF硫安画分をATPγS存在

下にインキュ-ベ-トすると、MPF活性化がおこり、MPF及びcdc2キナ-ゼの活性はそれぞれ4倍、2倍に増加した。インキュ-ベ-ションの過程でcdc2タンパク質の脱リン酸化と110kDaタンパク質(p110)のチオリン酸化がみられた。p110のチオリン酸化は著明であり、全タンパク質のチオリン酸化の70%以上を占めた。K252aは、cdc2キナ-ゼの活性増加及びp110のチオリン酸化をそれぞれ30及び60μMのIC_<50>で阻害し、K252bは6及び15μMのIC_<50>で阻害した。p110のチオリン酸化がcdc2キナ-ゼの活性増加とほぼ並行して阻害されることから、この結果は、p110のチオリン酸化によってcdc2キナ-ゼ及びMPFが活性化されることを強く示唆する。また、K252bの阻害効果が、K252aより強いことから、p110のチオリン酸化に与るプロテインキナ-ゼはcdc2キナ-ゼに類似した特性をもつことが示唆される。アフリカツメガエル未受精卵からMPF硫安画分を得て、このMPF活性及びcdc2キナーゼ活性に対するK252誘導体及びタウロスポリンの抑制作用いついて調べた。K252a及びスタウロスポリンは、MPF活性をそれぞれ15μg/ml、1.5μg/mlのIC_<50>で、cdc2キナーゼ活性をそれぞれ3.5μg/ml、0.4μg/mlのIC_<50>で抑制した。また、K252b、KT5926はそれぞれ、0.15μg/ml、60μg/mlのIC_<50>でcdc2キナーゼ活性を抑制し、抑制作用の強さは、K252b〉スタウロスポリン〉K252a〉KT5926の順序であった。cdc2キナーゼは、特にK252bに対する感受性がK252aの20倍以上であることなどの点で、他のプロテインキナーゼと異なることが判明した。プロテインキナーゼ阻害薬のMPF活性化の過程における作用についても検討した。30μg/mlK252aと1.5μg/mlK252bとのcdc2キナーゼ活性に対する抑制作用はほぼ等しいにもかかわらず、前者はcdc2タンパク質の脱リン酸化及びp110のチオリン酸化を抑制したのに対して、後者では抑制作用がみられなかつた。このことから、MPFの活性化に関与するプロテインキナーゼはcdc2キナーゼとは異なることが示唆された。培養細胞のM期開始に対する抑制作用はスタウロスポリンが最も強く、K252aがこれに次ぎ、K252bは更に弱かった。これはK252bの細胞膜透過性がK252a、スタウロスポリンに比べて低いことによっても説明可能であるが、M期開始の抑制がcdc2キナーゼ以外の作用点に薬物が作用することに基く可能性も考えられる。スタウロスポリン、K252aは、細胞に直接作用させる場合には、M期開始に対する抑制効果よりも細胞毒性の影響が強いのに対し、K252bは細胞毒性の少ない濃度範囲でM期開始を抑制した。これはK252bが比較的高い特異性をもってcdc2キナーゼを阻害するためであろう。
Fe-C-Si-Mn系材料の複相組織化と機械的性質の向上に関する研究

本研究ではエコマテリアルFe-C-SトMn系材料の複相組織化による機槻的性質の向上を目指してFe-0.6C-1.5Si-0.8Mn鋼に改良熱処理(493KIQ-Aus及び533KIQ-Aus)(Ms点下の温度(493K及び533K)で中断焼入れした後直ちに引上げオーステンパする熱処理)を施し、そのミクロ組織、引張特性、静的及び衝撃曲げじん性、破壊じん性(J_<ic>)及び疲れ特性を調べた。その結果優れた機械的性質を有するFe-C-Si-MnTRIP(533KIQ-Aus)網を開発することができた。その成果は次のように要約される。(1)改良熱処理を施すと炭化物をほとんど含まれない上部ベイナイト、残留オーステナイト(γ)及び焼戻しマルテンサイト(TM)の三相混合組織が得られた。(2)533KIQ-Aus網では通常のオーステンパ(Con-Aus)鋼比べて引張り強さが向上するとともに破断伸びが約2倍になった。(3)真応力、真歪み及び加工硬化指数の解析とX線回折によるγ中の含有炭素量とγの熱・機械的安定性の決定から、533KIQ-Aus鋼の破断伸びが著しく向上するのは低温時効によって適度に安定化されたγが塑性変形中に変態誘起塑性(TRIP)を起こすことに帰する。(4)533KIQ-AusとCon-Aus鋼の静的曲げ及びシャルピー衝撃破壊エネルギにはほとんど差がなかった。(5)533KIQ-Aus鋼ではCon-Aus鋼及び通常の焼入れ焼戻し(QT)鋼に比較してJ_<ic>が向上するが、493KIQ-Aus網では反対に低下した。(6)533KIQ-Aus網のJ_<ic>の向上はき裂進展時にTRIPが有効的に起こりき裂先端での応力集中が緩和されることによる。(7)493KTQ-Aus鋼のJ_<ic>が低下するのは中断焼き入れによって導入されたTMがぜい化を引き起こすことに帰する。(8)疲れ試験ではIQ-Aus鋼の疲れ強さはCon-Aus及びQT鋼に比べて約1.5倍となるとともに切欠き感受性も向上した。(9)493KIQ-Aus鋼ではその疲れ強さはCon-Aus鋼のそれの約2.5倍に達するが切欠感受性が著しく増大した。(10)533KIQ一Aus鋼及びCon-Aus鋼のき裂伝ぱ速度を測定した結果両者の問にほとんど差がなかった。

本年度は改良熱処理(Ms点下の温度(533K)で中断焼入れした後直ちに引上げオーステンパー処理を行う熱処理)したFe-0.6C-1.5Si-0.8Mn鋼のミクロ組織、引張特性、切欠き静的曲げ破壊特性ならびにシャルピー衝撃特性について調べた。その結果を通常のオーステンパーを施した鋼で達成される結果と比較した。得られた結果は次のように要約される。(1)改良処理を行うと炭化物をほとんど含まない上部ベイナイトと残留オーステナイト(γ)(26vol.%)混合組織中に針状の焼戻しマルテンサイトが10vol.%程度分散する三相混合組織が得られた。(2)改良熱処理鋼を6.75×10^<-4>/sの歪速度で引張試験を行った。その結果γ量の多い通常のオーステンパー処理鋼に比べて強度が上昇するとともに破断伸びが約2倍に上昇した。(3)真応力-真歪み線図の解析、γ中の炭素含有量の測定ならびにγの機械的安定性試験を行った結果、改良熱処理鋼の破断伸び著しく向上するのは未変態のオーステナイトがMs温度下で時効を受け、その結果γが適度に安定になり変態誘起塑性(TRIP)が有効的に起こることによることが分かった。(4)通常のオーステンパー鋼の破断伸びが小さいのは塑性変形の初期に多量のγがマルテサイト変態しTRIPが有効的に起こらないことならびにベイナイトとγ二相間に歪みが残留していることによる。(4)0.05-20mm/minの歪速度で切欠き静的曲げ試験ならびに77-473Kの温度範囲でシャルピー衝撃試験を行った。その結果(i)静的曲げ試験では歪速度に関係なく改良熱処理鋼と通常のオーステンパー鋼の破壊エネルギの間にあまり差がなかった。(ii)シャルピー衝撃試験では室温では両者に差が認められないが、温度が上昇するにつれて改良熱処理鋼に比べて通常のオーステンパー鋼の吸収エネルギーの方が大きくなった。以上の結果から局部的に大きな応力集中を受ける場合γの機械的安定度よりもγ量の多い方が破壊エネルギーに対して好影響を与えることが分かった。本年度は前年度に提案した改良熱処理(493KIQ-Aus及び533KIQ-Aus)(それぞれMs点下の温度域493K及び533Kで中断焼入れした後直ちに引き上げその後所定の時間オーステンパ処理を行う熱処理)がFe-0.6C-1.5Si-0.8Mn鋼の破壊じん性と疲れ特性に及ぼす効果について調べた.その結果を通常のオーステンパ(Con-Aus)と通常の焼入焼き戻し処理(QT)で達成される機械特性と比較検討した。弾塑性破壊じん性値(J_<IC>)はCT試験片を用いASTME-E-813に準拠して求めた。疲れ強さは平滑及び切欠き試験片を用い最大容量39.2Jのシェンク型曲げ疲れ試験機を使用して決定した。き裂伝播速度はCT試験片を用い電気サーボ式試験器を使用して荷重制御で室温、大気中にて測定した。(1)533KIQ-Aus鋼ではCon-Aus鋼及びQT鋼に比較してJ_<IC>が向上した。(2)493KIQ-Aus鋼では両鋼に比較してJ_<IC>が低下した。(3)このことは前者では塑性変形中に変態誘起塑性(TRIP)効果が有効に働くが、後者ではTRIP効果よりも引上げ焼入れによって導入された20%の焼戻しマルテンサイトによるぜい化作用が大きく影響することによる。(4)TRIP効果が有効的に働くと考えられる平滑試験片による場合Con-Aus鋼の疲れ強さはCon-Aus鋼及びQT鋼に比較して著しく向上した。すなわち、疲れ強さはCon-Aus鋼では約300MPaであるのに対して、533KIQ-Aus鋼では約420MPa、493KIQ-Aus鋼では約750MPaの高い値が得られた。(5)塑性域が切欠き下に限定される切欠き試験片の場合には、IQ-Aus鋼の疲れ強さはQT鋼のそれに比較して大きいが、Con-Aus鋼と比較するとあまり差がなかった。(4)IQ-Aus鋼とCon-Aus鋼のき裂伝ぱ速度を測定した結果、両者の間にほとんど差が認められなかった。
権力構造と都市

平成元年度における当研究班の活動の概要は以下のとおりである。(1)「権力と都市」という当班の研究課題と、「比較」という本重点領域研究の方法論とを組み合わせるとどのような研究が可能かという問題意識を持ちつつ研究会の年間プログラムを組んだ。この線に沿って、次の二つの研究会を開催した。6月には「中東とロシアの都市」というテーマで、北海道大学スラブ研究所と合同で研究会を開催した。11月には琉球大学においてA班と合同で「東南アジアの都市と権力」というテーマで研究会を開いた。これとは別に、6月の全体集会の第1セッションは、比較都市史の試みともいうべきもので、テーマが「都市と権力」であったので、当班が中心となり人選等を行い、パネル・ディスカッションをおこなった。この時のメンバー8名(当班2名、他班の分担研究員2名、その他の者4名)を引き継ぎ、当班の分科会として断続的に研究会を開いている。(2)10月にはM班と合同で「現代エルサレム」というテーマで研究会を開いた。この研究会のねらいは、現代のエルサレムという、それ自体重要な研究対象であると同時に、上からの政治的権力が都市そのものと直接に対決している具体的な例でもある都市を取り上げて、今後の研究の展望を開くことであった。(3)個別テーマの研究会を3回、研究打ち合せ会を1回開催した。(4)10月に本重点領域研究が主催した「イスラムの都市性」国際会議に、当班は発表者としてまた組織委員・実行委員として積極的に参加した。(5)前年度に引続き、より多くの研究者や大学院生、学部生などに参加してもらうという姿勢を貫き、その点については、高い成果を挙げた。
ポリ塩化ビフェニルの水酸化代謝機構の動物種差および代謝物のヒト曝露実態

1 PCBの代謝機構と動物種差PCBの水酸化代謝における動物種差を、KC500を投与したラット、マウス、ハムスター、モルモットを用いて調べた。ラット、マウスでは水酸化体として4-OH-PCB107が主として生成したが、ハムスターでは水酸化体よりもカテコール体が大量に生成し、血液に残留した。一方、モルモットでは3-メチルスルホン体の生成量が最も多く、組織に残留し、methylsulfonyl-hydroxy PCBが検出された。生成したカテコール体は血液に残留し、その母化合物はすべて2,5-または2,3,6-塩素置換PCBであることが明らかになった。2 PCBカテコール体の生成経路CB101のカテコール体代謝経路を動物肝ミクロゾームで調べた。フェノバルビタール(PB)処理により3'-OH体および3',4'-diOH体が、メチルコラントレン(MC)処理により4'-OH体および3',4'-diOH体が促進された。3',4'-diOH体は3'-OHおよび4'-OH体から容易に生成され、PB処理により著しくその生成量が増加した。また、CB101から3',4'-diOH-CB101への酸化反応は主としてPB誘導性CYP2B酵素によって触媒され、その基質特異性は4'-OH体>3'-OH体>CB101の順であることが分かった。3 PCB代謝物の分析法の確立とヒト血液中における曝露実態ヒトの血液中にはPCB水酸化代謝物(4-OH-CB107,4-OH-CB146,4-OH-CB187)が、母PCBと同程度、総PCBの1/10程度の濃度で残留していることが分かった。ヒトにおけるPCBカテコール代謝物の定性、定量を行うために、PCBカテコール体のジメチル誘導体(veratrolic PCB)18種を合成した。GC/MSにおいてEI法、ECNI法における選択イオン検出法を確立し、福岡県住民から採取した血液から3,4-(OH)_2-2,3,6,2',4',5'-hexachlorobiphenylを検出した。このカテコール体濃度はOH-PCBの主成分である4-OH-PCB187や母PCB149より高濃度であることが分かった。今後、この新規代謝物を含めた代謝物のモニタリングならびにリスク評価が必要である。1.PCBの代謝機構と動物種差Kanechlor 500をラット、マウス、モルモット、ハムスターに投与した後のPCB代謝物の肝臓および血液残留性を調べた。モルモットで特定のPCB異性体からメチルスルホン体が生成し、高濃度で組織に残留した。一方、ハムスターでは、カテコール代謝物が生成し、血液に高濃度で残留した。PCB代謝物の組織残留プロファイルは上記4種動物で大きく異なり、残留成分と甲状腺ホルモン低下作用との関連が示唆された。2.PCBのカテコール体生成Gunnラット(UGT欠損)とWistarラットでPCB投与後の組織残留代謝物成分を調べた結果、Gunnラットでのみカテコール体が生成し、血液残留した。

この代謝物の残留にはUGT活性の有無が大きく影響していることが示唆された。また、特定のPCB2種をハムスターに投与して、その血液残留カテコール体の化学構造を決定し、それらの濃度を測定した。3.PCB代謝物標準品の合成とGC/MS定量法の確立PCB水酸化体およびカテコール体(17種のOCH3体)を合成し、GC/MSを用いて、負イオン化CI(ECNI法)による定量法を確立し、EI法と比較した。ECNI法をヒト血清中のPCB水酸化体定量に応用した結果、従来のEI法より数十倍の感度で測定可能であることが分かった。1 PCBの代謝機構と動物種差PCBの代謝様式は投与動物に違いがあり、水酸化体と母化合物との関係を明らかにする目的で、カネクロール体生成のための母化合物の構造推定を行った。ハムスター体内で生成したカテコール体の母化合物の共通骨格は2,5-または2,3,6-trichloro骨格を有するPCBで、18種PCBから得られるカテコール体(dimethoxy体)すべての合成と、血液の特徴的な残留パターンを明らかにした。2カテコール体の生成機序ハムスター体内でカテコール体の生成量が高いPCB101を用いた代謝を検討した。PCB101および3-OH-PCB101を基質としてラット肝ミクロソームによるin vitro代謝を行った結果、カテコール体は3-OH-PCB由来で生成することが示唆された。3ヒト血液中の残留PCB水酸化体の同定福岡県住民から得られたヒト血液中のPCBおよびPCB代謝物(水酸化体)をECNI/GC-MSにより定性、定量した。主代謝物は4-OH-2,3,6,3',4'-pentaCB,4-OH-2,3,6,2,4,5-hexaCB,4-OH-2,3,5,6,2',4',5'-heptaCBで代謝物濃度はPCB濃度の約1/101/25レベルで残留した。PCB濃度とPCB代謝物濃度の比が男女別、年齢別で比較されたが、有意差は見られなかった。ヒト血清ではカテコール体の検出はできなかったが、水酸化代謝物組成はラットやモルモットと同様のパターンを示した。
軟骨細胞に対するメカニカルストレスとガスメディエーター

変形性関節症は関節軟骨に摩耗をきたす疾患である.その原因として軟骨細胞に加わるメカニカルストレスが最も重要な因子の一つとして知られている.これまで,このメカニカルストレスを細胞レベルで検討した報告はない.我々はFlexercell strain unitを導入してその解析を行った.この装置は,コンピューター制御による陰圧により細胞に対する伸長負荷を加えることを可能にした.平成8年度に得られた知見として,1)DNA合成能の増加,2)軟骨細胞の固有の機能であるプロテオグリカン合成能の低下であった.以上の所見は変形性関節症における特徴的な所見であり,本研究によりその病態がin vitroで再現されたことを示している.平成9年度は特にメカニカルストレスによるプロテオグリカン合成能の低下に注目し,この現象にプロテインキナーゼCの関与の有無を検討した.プロテインキナーゼCの阻害剤の投与により,メカニカルストレスによるプロテオグリカン合成抑制は完全に回復された.またプロテインキナーゼCを活性化させるホルボールエステルでプロテインキナーゼCをあらかじめdown regulateさせた場合には,このプロテオグリカン合成抑制は認めなかった.さらにプロテインキナーゼCの酵素活性を計測すると,周期的牽引負荷によりその活性が低下していることが明かにされた.以上は軟骨細胞に対する17%伸長の条件であるが,これを2%の条件とすると,周期的牽引負荷はプロテオグリカン合成を逆に亢進しプロテインキナーゼC活性を亢進させた.このように軟骨細胞は機械的ストレスの大きさによりその代謝を変化させるが,その調節機構にプロテインキナーゼCが関与することは明かである.一方いずれの条件においても一酸化窒素(NO)の産生は低下していた.以上のことより当初計画していた実験目標は達成され,変形性関節症の病態の一端が明らかにされたと考える.変形性関節症は関節軟骨に摩耗をきたす疾患である.その原因として軟骨細胞に加わるメカニカルストレスが最も重要な因子の一つとして知られている.これまで,このメカニカルストレスを細胞レベルで検討した報告はない.我々はFlexercell strain unitを導入してその解析を行った.この装置は,コンピューター制御による陰圧により細胞に対する伸長負荷を加えることを可能にした.平成8年度に得られた知見として,1)DNA合成能の増加,2)軟骨細胞の固有の機能であるプロテオグリカン合成能の低下であった.以上の所見は変形性関節症における特徴的な所見であり,本研究によりその病態がin vitroで再現されたことを示している.平成9年度は特にメカニカルストレスによるプロテオグリカン合成能の低下に注目し,この現象にプロテインキナーゼCの関与の有無を検討した.プロテインキナーゼCの阻害剤の投与により,メカニカルストレスによるプロテオグリカン合成抑制は完全に回復された.またプロテインキナーゼCを活性化させるホルボールエステルでプロテインキナーゼCをあらかじめdown regulateさせた場合には,このプロテオグリカン合成抑制は認めなかった.さらにプロテインキナーゼCの酵素活性を計測すると,周期的牽引負荷によりその活性が低下していることが明かにされた.以上は軟骨細胞に対する17%伸長の条件であるが,これを2%の条件とすると,周期的牽引負荷はプロテオグリカン合成を逆に亢進しプロテインキナーゼC活性を亢進させた.このように軟骨細胞は機械的ストレスの大きさによりその代謝を変化させるが,その調節機構にプロテインキナーゼCが関与することは明かである.一方いずれの条件においても一酸化窒素(NO)の産生は低下していた.以上のことより当初計画していた実験目標は達成され,変形性関節症の病態の一端が明らかにされたと考える.変形性関節症は進行性に関節軟骨の摩耗をきたす疾患である.その原因として軟骨に対する機械的ストレスの存在が示唆されてきたが,その詳細は不明であった.これは細胞レベルでストレスを加えることが困難であったことに基づいている.我々は科学研究費補助金によりFlexercell strain unitを導入し,この問題を検討してきた.平成6年度は機械的ストレスに対する軟骨細胞の応答を中心に検討を行った.我々は以前より軟骨細胞代謝におけるプロテインキナーゼC(PKC)の関与を検討してきた.そこで平成7年度は,この機械的ストレスにおけるPKCの関与を中心に検討を行った.周期的牽引負荷は軟骨のプロテオグリカン合成能を低下させた.細胞をホルボールエステルで前処置しPKCをdownregulateさせた後に牽引負荷を加えると,このプロテオグリカンン合成の抑制は見られなかった.以上の結果より,機械的ストレスによる軟骨細胞代謝の変化にPKCが関与することが示唆された.今後は牽引負荷によるPKC活性自体を測定してゆく予定である.変形性関節症は関節軟骨に磨耗をきたす疾患である.その原因として軟骨細胞に加わるメカニカルストレスが最も重要な因子の一つとして知られている.これまで,このメカニカルストレスを細胞レベルで検討した報告はない.我々はFlexercell strain unitを導入してその解析を行った.この装置は,コンピューター制御による陰圧により細胞に対する伸長負荷を加えることを可能にした.平成8年度に得られた知見として,1)DNA合成能の増加,2)軟骨細胞の固有の機能であるプロテオグリカン合成能の低下であった.以上の所見は変形性関節症における特徴的な所見であり,本研究によりその病態がin vitroで再現されたことを示している.平成9年度は特にメカニカルストレスによるプロテオグリカン合成能の低下に注目し,この現象にプロテインキナーゼCの関与の有無を検討した.

プロテインキナーゼCの阻害剤の投与により,メカニカルストレスによるプロテオグリカン合成抑制は完全に回復された.またプロテインキナーゼCを活性化させるホルボールエステルでプロテインキナーゼCをあらかじめdown regulateさせた場合には,このプロテオグリカン合成抑制は認めなかった.さらにプロテインキナーゼCの酵素活性を計測すると,周期的牽引負荷によりその活性が低下していることが明かにされた.以上は軟骨細胞に対する17%伸長の条件であるが,これを2%の条件とすると,周期的牽引負荷はプロテオグリカン合成を逆に亢進しプロテインキナーゼC活性を亢進させた.このように軟骨細胞は機械的ストレスの大きさによりその代謝を変化させるが,その調節機構にプロテインキナーゼCが関与することは明かである.一方いずれの条件においても一酸化窒素(NO)の産生は低下していた.以上のことより当初計画した実験目標は達成され,変形性関節症の病態の一端が明らかにされたと考える.
虐待予防に向けた「子どものネガティブな感情表出を受け止める養育力」強化方法の解明

本研究は、「子どものネガティブ表出を受け止める養育力」を高めることが虐待予防の鍵だという着眼点から、乳幼児を持つ母親のインタビュー調査の結果を基に「子どものネガティブ表出を受け止める養育力尺度」を開発し、調査研究を系統的に行った。因子分析の結果から「怒りによる統制」「感情の混乱」「回避・統制不能」「配慮・説明」という4因子構造が確認できた。虐待行為傾向得点を高める従来のリスク要因である育児不安や精神的不健康よりも養育力の影響のほうが強いことが示された。さらに養育力と母親の子どもと遊ぶ力、自己やしつけへの認知、対人関係、子どもの社会性の発達との関連を踏まえて親の養育力を高める方略を提案した。研究代表者は乳幼児の子育て支援をテーマに研究を続けてきた。本研究課題は、研究代表者の研究成果を発展させ、虐待予防に着目した発達心理学的研究である。本研究では虐待予防の鍵は「子どものネガティブ感情を包容的に受け止める親の養育力を強化すること」であると考え、それを同定し強化方法を開発することが目的である。当該年度の初年度では、乳幼児の母親(育児不安の低群・高群及び虐待経験群の3群)に行う面接調査を基に「子どものネガティブな表出を受け止める養育力尺度予備版」を作成し、虐待予防に直結する養育力の特性を抽出することを行った。一般家庭の母親に関しては、保育園、子育て支援センター等から協力を得て、39名のインタビュー調査を行った。虐待経験者に行うインタビュー調査を慎重に進めるため、それに先立って健診、児童相談、児童養護等の関係者複数名の面接調査も行った。その結果を踏まえて、虐待経験者を少人数に絞って行った。調査内容は子どもがネガティブな感情表出の際に母親の行動、認知、感情レベルの反応と対応であった。その成果は日本発達心理学会第26回大会(東京大学、2015年3月)で「乳幼児のネガティブな感情表出における母親の対処方法」というタイトルで発表した。また3群のインタビューデータの質的分析を行い、「子どものネガティブ表出を受け止める養育力尺度予備版」を試作した。平成27年度では、虐待経験群の親の面接調査を継続し、「子どものネガティブな感情表出を受け止める養育力尺度」の開発を行った。質問紙調査より、養育力尺度の下位因子を確定し、想定した育児不安および精神的健康度(GHQ)との関連性も確認できた。現在この養育力の規程要因と影響要因を多面的に検討する質問調査は、5月末に実施できる段取りで進めている。いままでの研究成果は、日本発達心理学会第27回大会で「子どものネガティブな感情表出に対する母親の対処方法ータイプ別・職形態別の比較ー」というタイトルで報告した。日本保育学会第69回大会で「子どもの第一次反抗期への母親対応と普段の親子のかかわり」というタイトルで報告した。合わせて実際の育児困難を抱える親を対象にした講演会および懇談会にて本研究の立場からの提案も行った。本研究は「子どものネガティブな感情表出を受け止める養育力」を同定し、虐待予防への示唆を得ることを目的として行われているものである。インタビュー調査、尺度開発と他要因との検討、さらにこれらの成果の現場へのフィートバックを目指している。現在研究の進行が若干前後するところがあるが、フィートバックをしながら、質問紙調査を順調に進めている。従って、3年目の最終年度では予定されている研究内容を完了できる見通しになっている。本年度では虐待経験群の親への面接調査を継続し、昨年度で作成された「子どものネガティブな感情表出を受け止める養育力尺度」を用いて、この養育力の関連要因を多面的に検討する質問紙調査を3回に渡り実施した。保育園、幼稚園、子ども園から計6園の協力を得た。質問紙調査の主な結果から、養育力尺度の「怒り・統制」「感情の混乱」「対処不能・回避」「配慮・説明」という4因子構造が確認された。「配慮・説明」得点が高ければ、または「怒り・統制」「感情の混乱」得点が低ければ、母親の心身の状態を表している育児不安、GHQ得点、虐待行為傾向が低いことが示された。母親の養育力を支えているのは母親自身が報告した自尊感情、基本的信頼感として考えられ、また養育力が高い場合、子どもと遊ぶ力も高く、さらに子どもの社会性発達も良いことが見出された。それらの研究成果を基に地域社会に還元することを目的として、公開講座(「どこまでが“しつけ"でどこからが“虐待"かたしかな養育力をはぐくむために」)を行い、現代の子育て環境における虐待予防の手立てを提案した。その後、この公開講座に参加した仕事で子どもに携わっている方々から今回の研究結果を現場で活用しているとの報告を受けた。また自主シンポジウムを含め、学会発表は発達・文化・保育の観点から、日本発達心理学会、日本家族心理学会、日本保育学会およびIACCP(The 23rd Congress of the International Association for Cross-Cultural Psychology)で7回行い、実際に子育て困難を抱える家庭への支援、助言も行った。合わせて論文1本を出した。