hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNAを用いたカーボンナノチューブの分離による構造制御およびその物性の解明

カーボンナノチューブ(CNT)は、その優れた伝導特性より、トランジスタなどの電子デバイスへの応用が注目を集めている。特に、溶液プロセスから作製されるCNTの薄膜トランジスタ(TFT)は、低コストかつスケールアップが容易であり、さらにプラスチック等のフレキシブルかつ透明な基板へ展開できる利点が挙げられる。しかしながら、CNTは様々な直径や長さの混合物として得られることからも定量的な特性の評価が困難であった。本研究では、多彩な直径をもつCNTを使い分けて長さ分離することにより、CNTを定量的に扱いかつ固有の構造に起因する物性を引き出し、CNT-TFTにおけるCNT長さ依存性を実験的に明らかにすることを目的とした。そのために、CNTと相互作用が強く優れた分散能を示すDNAを用いてCNTを水溶液中で孤立分散し、サイズ排除クロマトグラフィーを用いて長さ分離を行い、均一な長さのCNTを得た。これを用いて均一なCNT薄膜を形成し薄膜トランジスタを作製して評価を行った。CNTは、4種類の直径(1.0、1.4、1.7、2.2nm)を用いることにより、CNTの直径や密度についてデバイス特性に対する依存性を詳細に調べた。その結果、平均直径が細いCNTにおいて、トランジスタ特性を示す指標の一つであるOn/Off比が10^4以上のものが得られた。一連の実験を通して、CNTを定量的に扱うことができたことにより、CNT直径とトランジスタ特性(On/off比、On電流、移動度)に相関が認められ、直径が細いCNTを用いることでより高い特性のCNT-TFTが得られることが示唆された。カーボンナノチューブ(CNT)は、擬一次元構造による特異な物性と、優れた化学的および機械的特性により興味深い物質であるが、CNTは合成時において混合物でしか得られない。さらに、CNTは強固なバンドル構造を有しているために、CNT一本の固有の構造を取り出し評価することが困難である。このような課題に対し、DNAを用いてCNTを孤立分散させることにより、構造由来によるCNTの物性解明を目指し、CNTの長さ分離とその評価、電子デバイスへの応用へと、一貫した研究を行った。長さ分離は、単層CNTと同様に二層CNTに対してもされた。この二層CNTの長さ分離は初の試みであり、層間相互作用を詳しく調べる上で非常に興味深い。単層CNTと同一のカイラリティをもつ二層CNTの内層について比較した結果、ともにCNTの長さが短くなるにつれ蛍光強度が減少したが、その傾向はいずれも同様であり、蛍光ピーク位置もシフトなどの変化も確認されなかった。ゆえに蛍光分光測定においてCNTの長さによる層間相互作用の影響はほとんどないことが示された。DNA-CNTの利点として、孤立分散ができる点、過剰なDNAを除いても溶液中で安定に存在できる点、CNTの構造による分離ができる点などが挙げられる。これらの特徴に着目し、孤立CNTから成る均一な薄膜を作製し、従来の研究のものと比較しても高性能な薄膜トランジスタ(TFT)に成功した。TFTは、低コストかっスケールアップが容易である。しかしながらこれまでのCNT-TFTは、CNTのバンドル化や長さのばらつきが、特性の低下や不均一性を引き起こす原因となっていたDNA-CNTは、非常に簡便な方法でこれらの問題を解決し、CNTの密度と長さの制御を可能にした。このことにより、CNT-TFTの特性において系統的な評価がされ、これまで不明確であったCNTの構造と物性あるいは特性の相間について実験的に明らかにした。
ナノセンシング技術による固体表面への汚れの付着脱離キネティクスの解析

ナノセンシング技術のアドミッタンス解析法水晶振動子マイクロバランスを用いることにより、タンパク質ならびにタンパク質を主成分とする汚れの付着および脱離挙動を精度よく把握することに成功した。その結果、吸着ならびに脱離過程の速度論(キネティクス)は、標準的な吸着理論であるラングミュアの理論と明確に異なることを明らかにした。さらに、付着操作時に付着量が増加した後に減少する、洗剤添加にもかかわらず付着量が増大する等の特異的な付着脱離挙動も見出した。その他に、加熱温度が付着量におよぼす影響についても明らかにした。以上の知見は、洗浄水量削減技術の開発の一助になると考えられた。平成24年度で検討した乳由来タンパク質のβ-ラクトグロブリンに加えて、新たにウシの血液由来タンパク質であるウシ血清アルブミン、さらに実際の食品由来のエビ抽出液を用いて、金属表面に対する付着脱離過程の把握を行った。β-ラクトグロブリンと同様に、ウシ血清アルブミン、エビ抽出液中の成分の付着過程についても水晶振動子マイクロバランス法により付着ならびに脱離過程をリアルタイムで測定することが可能であった。その際、QCMの解析方法として、アドミッタンス解析法(QCM-A法:QCM based on Admittance method)を用いることにより、試料溶液の粘度の影響を排除したデータを得ることが可能となり、付着量をより精度よく測定すること、並びに付着した汚れの粘弾性の時間変化も評価することが可能となった。また、粘度の大きい洗剤を用いた洗浄過程においても、洗剤添加による試料溶液粘度の上昇の影響を受けることなく、汚れの脱離過程を精度よく測定することが可能となった。以上の結果は付着脱離の速度論の正確な把握につながる有用な知見であると考えられた。付着したタンパク質からなる付着層の粘弾性は、付着後数時間のオーダーで徐々に粘性成分が変化している様子が観察され、付着したタンパク質分子の構造変化または付着層を形成するタンパク質分子同士の充填状態が変化している可能性が示唆された。この結果は、未知の点が多いタンパク質の吸着現象の本質的な理解に寄与する重要な知見であると考えられた。本研究では、洗浄水量削減技術の開発の一助となることをめざして、ナノセンシング技術である水晶振動子マイクロバランス法(QCM)を駆使して、食品・医薬製造装置の主要な汚れ成分(タンパク質、微生物)の固体表面に対する付着および脱離の速度論(キネティクス)を解明することを目的としている。平成24年度は代表的な医薬・食品汚れとして、乳由来タンパク質であるβ-ラクトグロブリンを用い、水溶液中の汚れの付着にともなう質量変化過程の経時変化および洗浄操作にともなう脱離過程の経時変化を把握することを目指した。β-ラクトグロブリンは乳製品製造装置に付着する汚れの主成分であること、乳アレルギーの原因物質であることから、その洗浄除去に大きな関心が持たれている。付着固体表面としては、食品製造装置の素材として一般的に用いられているステンレス鋼を用いた。ステンレス鋼表面の前処理(10%SDS溶液洗浄→ピランハ溶液による洗浄→0.1MNaOH洗浄→50°C乾燥)を工夫することにより、β-ラクトグロブリン付着時の質量増加および洗剤添加時のβ-ラクトグロブリンの脱離時による質量減少をリアルタイムで測定でき、付着量および脱離量の経時変化を定量的に解析することが可能となった。【平成26年度に実施した研究の成果】最終年度の平成26年度においては、前年度に導入したアドミッタンス解析法(QCM-A)を用いることにより、ウシ血清アルブミン溶液ならびに、実際の食品由来のサケ抽出液を用いて、ステンレス鋼表面に対する汚れの付着ならびに脱離挙動について検討した。ウシ血清アルブミンの付着脱離挙動はQCM-Aを用いて測定可能であった。付着量より求めた吸着等温線はラングミュアの吸着等温線の式で良好に記述できた。しかしながら、付着過程ならびに脱離過程の速度論はラングミュアの理論とは明確に異なる結果となった。サケ抽出液成分の付着脱離挙動もQCM-Aで測定可能であった。FT-IR測定により、スレンレス鋼表面に付着する汚れの主成分はタンパク質であることがわかった。付着量より求めた吸着等温線もラングミュアの吸着等温線の式で良好に記述できた。付着操作時に付着量がいったん増加した後、減少に生じるなどの挙動が観察されることもあった。また、洗剤の濃度と汚れの付着量の組み合わせによっては、洗剤添加により汚れの付着量が増大する例が観測されたことから、適切な洗剤濃度が存在することが明らかとなった。【研究期間全体を通じて実施した研究の成果】QCM-Aを導入することにより、タンパク質ならびにタンパク質を主成分とする汚れの付着および脱離挙動を精度よく把握することに成功した。

その結果、吸着ならびに脱離の過程の速度論は、標準的な吸着理論であるラングミュアの理論とは明確に異なることを明らかにした。また、付着操作時に付着量が増加した後に減少する、洗剤添加にもかかわらず付着量が増大する等の特異的な付着脱離挙動も見出した。以上の知見は、洗浄水量削減技術の開発の一助になるものと考えられた。食品工学アドミッタンス解析法の導入により、測定精度の改善、付着層の物性に関する情報が可能となったことにより、有用な実験結果が得られるようになったため。タンパク質の付着時の質量増加および洗剤添加時のβ-ラクトグロブリンの脱離時による質量減少をリアルタイムで測定し、付着量および脱離量の経時変化を定量的に解析することが、平成24年度の主要な目的であった。これが、達成できたため、おおむね順調に進展していると評価をした。アドミッタンス解析法によるタンパク質性汚れの付着・脱離に関する測定を継続するとともに、付着・脱離過程の予測と制御を目指して、付着量および脱離量の時間変化の速度論的な解析を行う。また、微生物(大腸菌等)の付着・脱離過程についても同様の検討を行う。タンパク質の付着・脱離に関する検討を継続するとともに、微生物(大腸菌等)の付着にともなう質量変化過程の経時変化および洗浄操作にともなう脱離過程の検討も実施する。物品費780,000円、旅費130,000円、人件費・謝金40,000円、その他の経費50,000円を計上している。物品費は、実験実施に必要な消耗品の購入にあてる(QCM測定用の分離型水晶振動子(10枚一組168,000円;1枚で数回測定可能)、試薬、プラスチックまたはガラス製器具)。旅費は、情報収集および成果発表のための学会参加するための旅費にあてる。人件費・謝金は、実験補助ならびに関連文献の調査補助を行う人に支払う経費である。その他の経費は、成果をホームページを通じて公表する際のコンテンツ製作料ならびに、通信配送料にあてる。
新規シス／トランス異性体分離法の開発とそれを利用したトランス脂肪酸の高精度分析

トランス脂肪酸を分析するための公定法は既に定められているが,試料の前処理およびGC測定に時間を要する欠点がある。そこで,前処理の改良さらには高速GCを適用することによる迅速化を目指した。得られた成果としては,室温で約10分反応させるのみでGCへ直接注入が可能なメチルエステル化剤を見出し,高極性イオン液体のカラムを用いた高速GCと組み合わせることで,迅速なトランス脂肪酸測定法の開発に成功した。国内の市場で流通している様々な食用油脂の市販調査を行った結果,トランス脂肪酸含量は過去の報告と比較して明確に減少しており,流通している食品中のトランス脂肪酸の低減化は順調に進行していることが裏付けられた。食品中に含まれるトランス脂肪酸の分析には基準油脂分析試験法(JOCS法)やAOCS法などの公定法が広く用いられているが,これらの方法では試料の前処理(メチルエステル化)およびGC-FIDによる測定に時間を要するといった欠点がある。そこで,本研究では,メチルエステル化法の改良およびメチルエステル化に替わる新規誘導体化法の開発,さらには高速GCを適用することにより,脂肪酸類の測定の大幅な迅速化を目指した。本研究により得られた成果としては,メチルエステル化法を改良することより,室温で約10分反応させるのみでGCへの直接注入が可能な効果的なメチルエステル化剤を見出し,非常に簡便な前処理を実現し,これを高極性イオン液体のカラムを使用した高速GCと組み合わせることで,既存の方法よりも迅速なトランス脂肪酸測定法を開発することに成功した。本研究で開発した高速GC法による定量値は既存の公定法とほぼ同等であり,また,再現性も良好であった。高速GC法における1検体の測定に要する時間は,試料の前処理の操作を含めて30分以内であり,従来の方法と比較して3分の1以下と大幅に時間を短縮することが可能であった。得られたトランス脂肪酸含量について,JOCS法およびAOCS法による値と比較したところ,ほぼ同等の値を得ることが可能であった。これらの結果から,高速GC法は,食品中のトランス脂肪酸分析に有効であり,非常に簡便でかつ信頼性が高い分析法であると判断された。実際に,開発した方法により,国内の市場で流通しているマーガリンやファットスプレッド,ショートニング,サラダ油,ナタネ油,ゴマ油,オリーブ油など様々な食用油脂の市販調査を行った。その結果,トランス脂肪酸含量は過去の報告と比較して明確に減少しており,国内で流通している食用油脂中のトランス脂肪酸の低減化は順調に進行していることが裏付けられた。ガスクロマトグラフィー(GC)による脂肪酸の分析の際には現状ではメチルエステル化による誘導体化が圧倒的に使用されている。しかしながら,この方法では検出器として化学構造の同定能力に優れる質量分析計(MS)を用いても,不飽和脂肪酸の二重結合の位置まで特定することは困難である。そこで,メチルエステル化に替わる誘導体化法で構造・幾何異性体のGCによる分離に優れかつMSによる構造の同定にも寄与する方法の開発に取り組んだ。さらには,食品試料中の脂肪酸の精確で迅速な分析法の開発に取り組んだ。得られた結果としては,研究代表者がこれまでに開発したエレクトロスプレーイオン化質量分析(ESI-MS)測定において検出感度および同定能力を向上させるための誘導体化法を用いたところ,今回の測定対象が得られた誘導体の揮発性の問題から測定の際にカラム温度をその限界付近まで上昇させねばならないことが明らかとなり,良好な分離を得るといった観点からはさほど効果的ではなかった。一方で,ジメチルオキサゾリン化を適用したところ,誘導体化反応に長時間要することや異性体間の分離度がやや減少するといった欠点はあるものの,MSによる構造の同定が容易であり,カラム温度の問題は生じないことが確認された。また,分離に使用するカラムの液相として,現在よく使用されているシアノプロピルポリシロキサンに加え,高極性イオン液体のものもまた有効であることを見出すことができた。さらには,高速GCを活用することやオンカラム誘導体化試薬を組み合わせて用いることにより,食品中に含まれるトランス脂肪酸分析の公定法(AOCS試験法や基準油脂分析試験法など)の迅速化について一定の成果を得ることが可能であった。本年度は主にGCにより脂肪酸を分析するための従来のメチルエステル化法に替わる新規誘導体化について検討を行い,さらには迅速で正確な分析法の開発を目指し,一定の成果を得ることができた。具体的には,GCにより分離に使用するカラムの液相として,現在よく使用されるものに加え,イオン液体のものもまた有効であることを見出すことが可能であった。さらには高速GCおよびオンカラム誘導体化試薬を利用した公定法の迅速化そしてハイスループット化について一定のめどをたてることができた。

しかしながら,メチルエステル化法に替わる誘導体化法として当初計画していたピロリジン化やピコニルエステル化などの方法,さらには研究代表者がこれまでに開発したESI-MS測定用の誘導体化法では,今回の測定対象が比較的長鎖の脂肪酸であることもあり,揮発性の問題から測定の際にカラム温度をその限界付近まで上昇させねばならず,GCの分離にさほど効果的でなかったのは誤算であり,大きな課題として残った。なお,ジメチルオキサゾリン化を適用したところ,誘導体化に長時間要することや異性体間の分離度がやや減少するといった欠点はあるものの,MSによる構造の同定が容易であり,カラム温度の問題は生じないことが確認された。このような問題点を解決することができれば,ジメチルオキサゾリン化は有用な手法となるため,引き続き同法の改良などに取り組みたい。メチルエステル化法に替わる誘導体化として計画していた方法が当初予想していたほど効果的でなかったのは誤算であったが,一部の手法で可能性を見出していることから,引き続き検討を行い,問題点を1つずつ克服したい。これまでの結果を踏まえ,本年度予定している研究計画である銀イオンクロマトグラフィーや2次元GCによる検討,さらには実試料の大がかりな測定に取り組みたい。なお,既存の公定法のハイスループット化について一定の成果を得ることができたことから,前年度にできなかった学会発表を早期に行い(日本分析化学会あるいは日本油化学会などを予定),また学術論文としてまとめ投稿したいと考えている。該当なし
コラーゲンゲル包埋TGF-β遺伝子導入滑膜細胞による軟骨修復

幼若家兎の膝関節から滑膜細胞を単離し、エレクトロポレーション法によってgreen fluorcsccnt protein(GFP)遺伝子およびTGF-β1遺伝子を導入した(導入効率は5%)。このTGF-β1遺伝子導入滑膜細胞をコラーゲンゲル(セルマトリックス)に包埋し(1x10^6個/ml)、10%FCS添加DMEM培地で4週間培養し、家兎膝関節の大腿骨顆部に作製した直径4mmの関節軟骨全層欠損部に移植し、骨膜パッチで表面を被った。術後52週まで観察を行っているが、移植組織中にII型コラーゲン、アグリカンを認め、細胞外基質のメタクロマジーを認めた(学会・論文発表準備中)。また、軟骨細胞と滑膜細胞を共同培養したところ、軟骨細胞と滑膜細胞の直接的な接触により、滑膜細胞の軟骨細胞への形質転換(滑膜細胞のS-100蛋白産生)が生じること、滑膜細胞が軟骨細胞様形態に変化すること、滑膜細胞の遊走速度(約15μm/h)が低下し、軟骨細胞のそれ(約7μm/h)に近づくことなどを明らかにした(平成14年日本整形外科学会基礎学術集会、2003年のInternational Society of Arthroscopy, Knee Surgery and Orthopaedic Sports Medicineで発表)。さらに、コラーゲンゲル包埋滑膜細胞に外因性にTGF-β1を投与すると(1,10,100ng/ml)、いずれの濃度においても滑膜細胞の遊走速度を約1.5-2.0倍に促進した。移植組織中においても、コラーゲンゲルに包埋したTGF-β1遺伝子導入滑膜細胞がより早い組織のリモデリングを示したことから、TGF-β1が、細胞増殖や基質産生のみならず、細胞の移動・組織のリモデリングにも影響を及ぼすことが明らかになった。TGF-β遺伝子導入滑膜細胞のコラーゲンゲル内培養を行った。幼若家兎の膝関節から滑膜細胞を単離し、エレクトロポレーション法によってgreen fluorescent protein(GFP)遺伝子を導入し、蛍光顕微鏡でGFP遺伝子の発現を観察したところ、導入効率は3-5%で発現期間は3-4週であった。また、TGF-β1遺伝子を導入し、培養上清中のTGF-β1をELISA法で定量したところ、遺伝子導入郡では対照に比べて約1.3倍の増加を認めた(p<0.01)。TGF-β1遺伝子導入滑膜細胞をコラーゲンゲル(セルマトリックス)に包埋し(1x10^6個/ml)、10%FCS添加DMEM培地で4週間培養し、組織を観察した(パラフィン包埋、トルイジンブルー染色)。遺伝子導入郡では培養1週から細胞の形態は軟骨細胞様となったが、細胞外基質のメタクロマジーは認めなかった。また、RT-PCR法を用いて、ゲル包埋滑膜細胞におけるII型コラーゲン、アグリカン、chondromodulinのmRNA発現を調べたところ、遺伝子導入郡ではアグリカン、chondromodulin遺伝子の発現を認めたが、II型コラーゲン遺伝子発現は認めなかった。以上のことから、TGF-β遺伝子導入滑膜細胞のコラーゲンゲル内培養によって、軟骨細胞様組織を形成することが可能であることがわかった。平成13年度はこの組織を実験動物の骨軟骨欠損部位、皮下組織等に移植し、軟骨組織の形成を観察する予定である。(本研究の成果の一部は第15回日本整形外科学会基礎学術集会で発表した。)幼若家兎の膝関節から滑膜細胞を単離し、エレクトロポレーション法によってgreen fluorescent protein(GFP)遺伝子およびTGF-β1遺伝子を導入した(導入効率は5%)。このTGF-β1遺伝子導入滑膜細胞をコラーゲンゲル(セルマトリックス)に包埋し(1×106個/ml)、10%FCS添加DMEM培地で4週間培養し、家兎膝関節の大腿骨顆部に作製した直径4mmの関節軟骨全層欠損部に移植し、骨膜パッチで表面を被った。術後8週で移植組織を採取し組織学的観察(パラフィン包埋、トルイジンブルー染色)および生化学的分析(RT-PCR法を用いた、II型コラーゲン、アグリカン、chondromodulinのmRNA発現状態)を行った。移植組織中の滑膜細胞の形態は軟骨細胞様となり、細胞外基質のメタクロマジーを認めた。また、RT-PCR法ではアグリカン、chondromodulin遺伝子の発現を認めた。以上のことから、コラーゲンゲル内包埋TGF-β遺伝子導入滑膜細胞の軟骨欠損部への移植によって、軟骨細胞様組織を形成することが分った。また、軟骨細胞と滑膜細胞を共同培養したところ、軟骨細胞と滑膜細胞の直接的な接触により、滑膜細胞の軟骨細胞への形質転換(滑膜細胞のS-100蛋白産生)が生じる可能性を見出した。平成14年度は移植組織の変化をさらに長期間に渡って観察し、本法の有効性を確認する予定である。

術後52週まで観察を行っているが、移植組織中にII型コラーゲン、アグリカンを認め、細胞外基質のメタクロマジーを認めた(学会・論文発表準備中)。また、軟骨細胞と滑膜細胞を共同培養したところ、軟骨細胞と滑膜細胞の直接的な接触により、滑膜細胞の軟骨細胞への形質転換(滑膜細胞のS-100蛋白産生)が生じること、滑膜細胞が軟骨細胞様形態に変化すること、滑膜細胞の遊走速度(約15μm/h)が低下し、軟骨細胞のそれ(約7μm/h)に近づくことなどを明らかにした(平成14年日本整形外科学会基礎学術集会、2003年のInternational Society of Arthroscopy, Knee Surgery and Orthopaedic Sports Medicineで発表)。さらに、コラーゲンゲル包埋滑膜細胞に外因性にTGF-β1を投与すると(1,10,100ng/ml)、いずれの濃度においても滑膜細胞の遊走速度を約1.5-2.0倍に促進した。移植組織中においても、コラーゲンゲルに包埋したTGF-β1遺伝子導入滑膜細胞がより早い組織のリモデリングを示したことから、TGF-β1が、細胞増殖や基質産生のみならず、細胞の移動・組織のリモデリングにも影響を及ぼすことが明らかになった。
血糖コントロールの是正および糖尿病性血管合併症と血小板機能との関連を解明する

今までに比較的長期間の血糖コントロールと比例し血小板機能異常を呈することが報告されていたが、本研究にて、約2週間程度という短期間においても、2型糖尿病における厳格な血糖および脂質のコントロールが、血小板凝集能や血小板内包性顆粒の脱顆粒現象といった血小板機能異常を改善する可能性が示唆された。また、元々の血糖コントロールや血糖変動が良好で、治療後のLDLコレステロール値が良好であれば短期間においても血小板機能異常は改善しやすく、さらに、糖尿病治療薬の一つであるpioglitazoneや降圧剤の一種であるRAS阻害剤が血小板機能異常の改善に関与する可能性が示唆された。I短期間での血糖コントロールの是正による血小板のmicroaggregationの変化の解析現時点で解析が終了した18名の結果は以下のようになった。年齢、糖尿病罹病期間、HbA1cの平均はそれぞれ60.7±13.0歳、11.2±8.62年、10.3±2.00%であった。約2週間の血糖コントロールにより、平均血糖は232.3±60.8mg/dlから148.7±27.2mg/dlへ有意に改善した(p<0.0001)。PAC-1(凝集機能の指標)、CD62p(顆粒放出の指標)両抗体の陽性率は44.9±19.2%から35.5±15.3%へ有意に改善した(p<0.05)。さらにPAC-1、CD62p両抗体陽性率の改善度は、インスリン療法導入前の平均血糖と有意な相関を認めた(p<0.001,r=0.695)。また、pioglitazone内服の有無で検討すると、pioglitazone内服ありの群は、内服なしの群と比し、PAC-1、CD62p両抗体陽性率の改善度が有意に大きかった(p<0.05)。現在対象者を漸増しており、今後も症例数を増加し更なる解析を行う予定である。II血小板機能異常と糖尿病性血管合併症(網膜症・腎症・神経障害・大血管障害)との関連を検討III抗血小板剤による血小板機能の変化と下肢血流量改善との関連の解析現時点で解析が終了した結果では、下肢MRI(2D-cine-PC法)での下肢血流量と血小板機能とに有意な相関関係は認めていない。症例数を増加し検討する予定である。I短期間での血糖コントロールの是正による血小板のmicroaggregationの変化の解析抗血小板剤変更例を除いた22名の結果は以下のようになった。年齢、糖尿病罹病期間、HbAlcの平均はそれぞれ59.2±11.3歳、10.7±8.8年、10.1±1.9%であった。約2週間の血糖コントロールにより、平均血糖は227.2±64.5から148.7±28.2mg/dlへ有意に改善した(p<0.0001)。PAC-1(凝集機能の指標)、CD62p(顆粒放出の指標)両抗体の陽性率は、それぞれ34.5±15.8から26.8±13.1%、21.7±18.3から11.7±6.2%へ有意に改善した(ともにp<0.05)。さらにPAC-1、CD62p両抗体陽性率の改善度は、是正前の平均血糖(p<0.05, r=0.482)やM値(p<0.05, r=0.430)、是正後のLDL値(p<0.05, r=0.515)と有意に相関した。また、pioglitazoneおよびRAS阻害剤内服の有無で検討すると、単剤および両剤内服群は非内服群に比し、両抗体陽性率の改善度が有意に大きかった(ともにp<0.05)。
新規に同定された変異型ＭＩＴＦは、がん特異的機能を有しているのか？

悪性黒色腫は、日本でも近年増加傾向にある悪性腫瘍であり、転移が見つかった患者の5年生存率が低いこと、化学療法・放射線療法が効きにくいことから、新規治療法の開発が重要である。申請者らは、家族性悪性黒色腫における新規変異型MITFを同定し、その機能の解析を行った。その過程で、MITFが薬剤耐性に関与すること、また天然化合物による悪性黒色腫への殺細胞効果などを同定した。悪性黒色腫は、日本でも近年増加傾向にある悪性腫瘍であり、転移が見つかった患者の5年生存率が低いこと(StageIII-50%, IV-10%以下)、化学療法、放射線治療が効きにくいことから、新規治療法の開発が重要である。申請者らは、家族性悪性黒色腫の原因遺伝子として新たに転写因子MITFを同定した。しかし、新規同定された変異型MITF(E318K)と野生型MITFにおける機能の違いについては、未だ理解されていない。平成24年度は、新規に同定された変異型MITFの機能を明らかにする目的で、その標的遺伝子の探索を行なった。その過程において野生型MITFの新規標的遺伝子として、抗アポトーシス遺伝子BCL2A1を同定し、その発現がBRAF変異特異的分子標的薬であるPLX4720への耐性機構に関与することを明らかにした。平成25年度においては、Resveratrolがヒト悪性黒色腫の細胞増殖を抑制することを明らかにした。また、ヒト悪性黒色腫で変異が同定されたRAC1が、肺がんの治療標的となりうるという結果を得ている。本年度は、新規に同定された変異型MITFの機能を明らかにする目的で、その標的遺伝子の探索を行なった。以上のように、今回は野生型MITFの機能について明らかにすることができた。今後変異型MITFの機能について研究を進め、更に興味深い標的遺伝子を同定することが期待される。申請者らは、家族性悪性黒色腫の原因遺伝子として新たに転写因子MITFを同定した(Yokoyama et al. Nature, 2011)。平成24年度は、MITFの新規標的遺伝子の探索により、抗アポトーシス遺伝子BCL2A1を同定し、その発現がBRAF阻害剤への耐性機構に関与することを明らかにした。また平成25年度においては、Resveratrolがヒト悪性黒色腫の細胞増殖を抑制すること、さらには、ヒト悪性黒色腫で変異が同定されたRAC1が、肺がんにおいても治療標的となりうることを明らかにした。平成26年度は、抗アポトーシス遺伝子MCL-1が、薬剤耐性において重要な役割を示すことを明らかにした。腫瘍生物学・分子生物学当初の計画でMITFの野生型、変異型の機能を比較するという目的をもって研究を進めているが、残念ながら興味深い結果が得られていないのが現実である。しかし、野生型の標的としてBCL2A1を同定したことから、現在BCL2A1を標的とする薬剤の探索など新たな研究も進んでいる。また、悪性黒色腫の治療標的にもなりうるRAC1の研究も進んでおり、十分な結果が得られていると考えられる。当初の計画でMITFの野生型、変異型の機能を比較するという目的をもった研究を進めてきた。野生型の標的遺伝子の同定する過程で、抗アポトーシス遺伝子BCL2A1が標的遺伝子として同定された。悪性黒色腫が薬剤耐性を示すことが多く、またBRAF変異特異的分子標的薬に対する耐性を示すことが知られていることから、さらにBCL2A1について研究を進めた。変異型MITFと野生型MITFの機能の比較まで進まなかったが、十分な結果が得られたと考えられる。今後も野生型、変異型のMITFの機能の差異を明らかにすることを目的に、研究を進めて生きたい。またBCL2A1、RAC1に関わる研究についても推進していきたいと考えている。今後も野生型MITFと変異型MITFの機能の差異に着目し、研究を進めていく。

特に変異型MITF特異的な標的遺伝子を同定することが重要であると考える。特になし次年度の研究計画に合わせて使用する。研究はおおむね順調に進展しているが、次年度使用額103969円が生じた。次年度は、主に変異型MITFについての研究を行いたい。同定した遺伝子についてsiRNAを用いて機能解析を行なう。また、転写因子の結合領域をクロマチン免疫沈降法を用いて同定する。
生徒一人一人がやる気を高める学習指導のあり方に関する研究

本研究では、運動の苦手な生徒に焦点づけた効果的な指導方法について検討した。生涯スポーツの基盤づくりを担う体育授業において、仲間と協力して運動に取り組み技能成果を高めることの楽しさをすべての生徒に体験させたいと考えた。運動に対する動機づけの観点から周到な準備と授業中の働きかけを重視した結果、特に運動の苦手な生徒たちが積極的に運動に取り組み豊かな人間関係と技能成果が生まれる優れた体育授業を実践することができた。本研究では、特に中学校・高等学校における運動の苦手な生徒たちを対象に、効果的な体育授業の進め方を検討しようと考えた。その理由は、中学校・高等学校は、生涯スポーツの基盤づくりの最終段階であり、この段階において体育・スポーツのすばらしさ、体を動かすことの心地よさ、そしてチームの勝利に向けて仲間と協力して努力することの尊さを体験し、実感する機会を得られなければ、おそらく生徒たちは、そのことに気付かないまま、一生スポーツとは無縁の生活を過ごすだろうと考えられるからである。運動の苦手な生徒の中には、小学校あるいは中学校期に、体育授業や体育的行事において、たとえば「自分だけが逆上がりできず、恥をかいた」、「『お前のせいで、スポーツ大会で優勝できなかった』とチームメイトから詰られた」など、悔しい思いやつらい体験をしている生徒もいるかもしれない。彼らが体育に熱心に取り組み、仲間とともに運動することのすばらしさを体験できるように、運動に対する動機づけの観点から効果的な体育授業の進め方を検討しようとした。その結果、全体の生徒、抽出生徒ともに、毎時間の体育授業評価は右肩上がりに向上し、運動有能感も高まっていた。実際に観察した様子からも、単元はじめに比べて、倒立前転や側方倒立回転ができるようになった生徒が多くなり、友だちとお互いに補助しアドバイスし合いながら協力して学習に取り組む姿勢がみられた。その一方で、抽出生徒の中には、運動ができないにもかかわらず学習に参加しようとしない生徒も確認された。特に、習熟別に分かれて練習する時間が設定されるようになると、運動が苦手な抽出生徒は課題に取り組まないようになった。今後は、その原因を詳細に分析し、彼らが課題に取り組むような手だてを考えていきたい。本研究では、運動の苦手な子どもたちにとって効果的な体育授業のあり方を検討しようと考えた。その理由は、運動の苦手な子どもたちは、体育・スポーツのすばらしさ、体を動かすことの心地よさ、そしてチームの勝利に向けて仲間と協力して努力することの尊さを体験し、実感する機会が得られにくいからである。今年度に実施した研究の成果は、以下の3つの研究論文としてまとめた。1.中学生女子バレーボールの授業研究初めて学ぶバレーボールでどこまで上達できるのか<概要>小学校時代にバレーボール型の授業をほとんど経験していない女子生徒が中学校で初めて学ぶバレーボールの授業において、どれだけスキルを習得しゲームを楽しむことができるかを実践研究した。その結果、多くの生徒は、レシーブ成功率や触球数を高めるなど、個人スキルを向上させた。その一方で、それらのスキルをゲームの中で生かし、頻繁にラリーを続け三段攻撃につなげるといったゲームパフォーマンスの向上にはつながらなかった。2.「継続的フィードバック」が技能成果、運動有能感に及ぼす影響<概要>学習者が最初に受け取ったフィードバックに引き続き、さらに目標に対する進捗状況を認知できるような「継続的フィードバック」を与えれば、技能下位児の技能成果が有意に向上することが示された。3.小学校2年生における跳の運動遊びの授業づくり<概要>新学習指導要領で新たに領域となった「跳の運動遊び」の授業実践を通して運動有能感を高めることを目的に授業実践を行った。その結果、児童は「遠くへ」「高く」跳ぶ場づくりやゲームを通して、おもしろさや楽しさを味わい、彼らの挑戦意欲が高まり、運動有能感を向上させることができた。運動の苦手な学習者は、体育授業中自ら進んで運動に取り組まない。それは、それまで運動の成功体験やそれにより周りから認められた経験がほとんどなく、むしろミスや失敗をしたことで仲間にからかわれたり叱責されたりした体験が少なくないからである。この傾向は学年が上になるほど深刻になる。他方で、体育教師はそのような生徒たちに対する指導方法に日々思い悩んでいる。運動の苦手な生徒に対して教師が積極的に関わり適切に指導できるようになれば、彼らはしだいに運動に取り組めるようになり技能成果の向上が期待できるからである。本研究では、高校の体育授業を対象に苦手意識をもつ生徒が多い器械運動の授業に着目して、どのような準備と授業中の働きかけを行えば、すべての生徒が技の習得に積極的に挑戦し楽しむことができるかを明らかにしようとした。具体的には、先行研究の結果から導かれた優れた器械運動の授業づくりに着目して、(1)多様な場の設定、(2)評価基準を明確にした学習ノート、(3)教師の教授行為という3視点から授業実践に取り組んだ。

その結果、基礎的・基本的な技の習得をめざした場の工夫や、生徒の幅広い運動技能や関心に対応した多様な場を設定することによって生徒は能力レベルに応じて技能成果を達成することができた。また、毎時間すべての生徒に技の習得に繋がる予備的運動に取り組ませた結果、基本技はもちろん難しい技にも挑戦し習得できる者もみられた。また技の評価基準や動作課題を明示した学習ノートや掲示物を活用した結果、生徒たちはお互いに技術的なアドバイスを行い積極的に学習することができた。さらに一人ひとりの生徒の記述内容に対して教師は丁寧にコメントを書いて返却した結果、教師と生徒の理解が深まり積極的な関わりがうまれ肯定的な授業の雰囲気に繋がっていた。これらの結果から、生涯スポーツの基盤づくりの最終段階である中学校・高等学校における運動の苦手な生徒たちを中心に、運動に対する動機づけの観点から彼らが運動に熱心に取り組み、仲間とともに運動することのすばらしさを体験できるような、効果的な体育授業の進め方を明らかにすることができたと考える。
選択肢数と結果満足度の関係に関する実験的検討

多すぎる選択肢は,時として選択結果に対する満足度の低下を引き起こす(選択のパラドクス)。本研究では,選択の環境要因および個人特性要因が,選択のパラドクスに与える影響を検討した。実験の結果,参加者は選択肢数が多い環境をより魅力的と評価した一方で,選択結果の満足度に対しては,選択肢数が多い場合でも,少ない場合と同程度の評価となることが明らかにされた。さらにこの現象は,選択肢の提示から選択までの間に時間的遅延が生じる場合や,選択を最大40回まで繰り返し行った場合でも頑健に認められることが確認された。昨年度までの本助成研究は,選択のパラドクス現象を再現可能とする実験室内実験の開発を目的として行われた。その結果,特定の性格傾向を強く持つ,女性の参加者においてのみ,選択のパラドクスの生起を確認することができた。本年度の助成研究の目的は,1)性格傾向や性別にかかわらず,現象を生起させる実験室内実験の開発と,2)現象の生起が観察可能なPC実験の開発,の2点であった。【研究1】大学生48名を対象とする個別実験を行った。実験室内の卓上には,40種類の食品カテゴリ(ガム等)毎に,6品目または24品目の商品が並べられていた。半数の参加者には,全てのカテゴリについて6品目の商品が提示され(少選択肢条件),残りの半数の参加者には,40種類中4種類について,24品目の商品が並べられていた(多選択肢条件)。参加者の課題は,カテゴリ毎に,1)最も好ましい一つを選び出すことにどの程度の楽しさを感じるか(魅力度),2)実際に選んだ商品についてどの程度満足を感じるか(満足度),を回答するように求めた。両選択肢条件ともに,多選択肢条件において24品目が並べられた商品カテゴリのみを分析の対象とした。実験の結果,魅力度については多選択肢条件でより高い評価を受けた一方で,満足度については選択肢条件間の差は消失した。【研究2】大学生40名による個別実験を行った。48種類の商品カテゴリ(冷蔵庫等)毎に,6品目または30品目の画像を一度に提示し,研究1と同様の質問をPC上で行った。どの商品カテゴリが6品目(あるいは30品目)で提示されるかは,ランダムとされた。魅力度と満足度を続けて尋ねる条件と,すべての商品カテゴリの魅力度を尋ねた後,選択した商品の満足度を全て尋ねる条件が設けられた。PC実験の結果,いずれの評定のタイミングでも,選択のパラドクス現象は認められなかった。選択のオーバーロードとは,選択肢数の増加によって,選択環境の魅力度は増加する一方,選択結果の満足度は低下する現象を意味する。本年度は,現象の生起過程を理解するための二つの研究が行われた。選択のオーバーロードについては,その存在を疑問視する立場も存在してきた。その原因の一つは,先行研究における満足度の定義が曖昧であった点にあると考えられる。この結果,満足度の測定指標は多様に存在し,指標によっては選択のオーバーロードが安定して観察されていない。そこで研究1ではまず,先行研究を概観し,これまで用いられてきた満足度の指標を3種類(選択の遂行または放棄,選択対象に対する主観的満足度,選択対象に対する印象評定)に大別した。次に,3種類の指標を同一実験内で測定可能なパラダイムを開発し,選択肢数が満足度に与える影響を検討した。実験の結果,用いられた3種類の指標は互いに高い相関を示した。しかしながら,これら3指標はいずれも,選択肢数の増加にともなって満足度もまた増加する傾向を示した。選択のオーバーロード研究で測定される満足度の指標の中でも,実験参加者が自身の選択結果について主観的に感じている満足度は,特に高い応用可能性を含むものと考えられる。これは,この指標が他と比較して容易に測定できるためだけでなく,将来の消費者行動を直接的に予測可能とするためである。そこで研究2では,選択肢数が多いまたは少ない環境において,選択を繰り返し行った場合,主観的満足度がどのように変化するかを検討した。実験の結果,選択環境に対する魅力度は,選択肢数が少ない環境に比べ,多い環境において高く評価された。一方で,選択結果の主観的満足度においては,選択肢数が多い環境においても,少ない環境と同程度にまで低下した。さらにこの傾向は,選択を繰り返し(最大40回)行なった場合でもほとんど変化しないことが明らかにされた。消費者は通常,選択肢のより多い状況を好み,その数を最大化するように努める。しかし近年の消費者心理学的研究から,選択肢の増大は,選択の放棄や選択結果に対する満足度の低下を引き起こすことが明らかにされてきた(選択のパラドクス)。この現象は,配偶者の選択といった高関与状況のみならず,食料品の選択といった低関与状況においてさえも生じる。これまで,現象の生起には「あり得る全ての選択肢の中から,最良の選択を行う」ことに固執する性格傾向(追求者傾向)が関係していると考えられてきた。

しかしながら,特に低関与状況においては,この仮説に関する実証的知見が得られていない。そこで本研究では,低関与状況において,性格傾向が選択のパラドクスに及ぼす影響を実験的に検討した。【研究1】大学生40名(女性24名)を対象とする個別実験を行った。参加者は質問紙調査への回答という名目で,実験室に案内された。質問紙として日本語版追求者尺度が用いられた。質問紙回答後,参加者には謝礼として文庫本一冊が贈呈されると伝えられた。参加者は,文庫本の選択前に謝礼内容に対する魅力度を,選択後に選択結果に対する満足度を,それぞれ回答するよう求められた。選択肢数は6冊または29冊の2条件が設けられた。分析の結果,魅力度,満足度ともに,選択肢数または追求者傾向の高低による影響は認められなかった。ただし,性差の影響がわずかに認められた。【研究2】そこで対象者を全て女性とし,大学生44名による個別実験を行った。方法は研究1とほぼ同様であった。実験の結果,追求者傾向の低い参加者群においてのみ,魅力度は29冊条件,満足度は6冊条件がそれぞれ他方を上回る結果となり,選択のパラドクス現象の生起が確認された。これらの結果は,低関与状況においては,性別および追求者傾向という二つの要因が選択のパラドクス生起に影響を及ぼす可能性を示唆している。実験室実験においては,実験参加者の性別や性格傾向にかかわらず,現象の再現を可能とする課題の開発が未だ完成していない。選択肢の少ない状況において,選択肢の多い状況と比較して,選択の満足度が高まるような環境を速やかに確立しなければならない。また,PC実験においては,現象の再現を可能とするよう,大幅な改変を加える必要がある。現実場面(スーパーマーケット)で行われた先行研究のパラダイムを,実験室内で再現する方法を概ね確立することが出来た。また,PCを用いた認知心理学的実験に用いる刺激の収集やプログラム作成も開始している。以上のことから,本研究の計画は,概ね順調に進展していると言える。次年度においては,可及的速やかに上述の実験室内実験およびPC実験による現象の再現性を高める予定である。その後,選択までの時間制限や選択行動の繰り返し数などの物理的変数に加え,ワーキングメモリ負荷などの心理的変数の操作を行い,選択のパラドクス現象の生起要因を特定する。次年度においては,上述の疑似フィールド実験による検討に加え,PCを用いた認知心理学的実験を行う予定である。フィールド実験においては,性差や選択対象となる商品の種類などを考慮し,より安定的に選択のパラドクスが生起する環境を探求する。また認知心理学的実験においては,コンピュータ画面上に6または29種類の商品画像を提示し,それぞれ魅力度と満足度を訪ねる予定である。コンピュータ実験においては,選択までの時間制限や選択行動の繰り返し数などの物理的変数に加え,ワーキングメモリ負荷などの心理的変数の操作が可能となる。PC実験における新たな画像の収集,および実験制御プログラムの改変のために,研究補助アルバイトを雇用する。また,実際に商品を提示する実験室実験においては,選択対象となる商品をあらたに購入する。
ガスセル・レーザー分光によるタングステン不安定核の核半径の研究

タングステン同位体の原子スペクトルを精密に測定することにより、これらの原子核の変形を知ることができる。そこで、加速器で生成されたこれらの同位体をガスセル中で捕獲し、それにレーザーを照射してオンラインで測定する手法を開発した。その結果、タングステンの安定同位体の原子スペクトルを測定することには成功したが、極微量な不安定同位体を測定するには、さらなる感度の改善が必要であることが分かった。本研究の目標は、加速器で生成されたタングステンの不安定核をガス中で捕獲してオンラインでレーザー分光する手法を開発し、それによってタングステン同位体間での核半径の変化量を決定することである。生成される不安定核は極微量であるので、出来るだけ高い検出感度を持つ測定手法を開発する必要がある。そのため、今年度は次のことを行った。a)タングステン原子をレーザーで励起するのに最も蛍光強度が大きな遷移を探すために、レーザーアブレーション分光装置を製作した。安定同位体の金属試料をレーザーアブレーションにより気体状態にし、それに波長可変レーザーを照射して共鳴蛍光を観測した。波長可変レーザーには、オンライン実験で用いる予定の線幅の狭い連続発振リング色素レーザーを用いた。その結果、レーザーアブレーション分光で従来用いられてきたパルスレーザーに比べて分解能は一桁以上改善され、共鳴蛍光の線幅で1GHzが達成された。現在、この装置を用いてタングステンの最適の遷移を探索中である。b)タンデム加速器でタングステン安定同位体のイオンビーム(100MeV)をガスセル中に入射し、イオンをガス中で捕獲して、レーザー共鳴蛍光を測定するのに最適な条件を探すことを行った。ガスはアルゴンを用い、ガス圧は約20hPaで行った。蛍光観測の大きな妨害となるイオンビームとガスとの衝突によるバックグラウンド光を抑えるために、新たに製作したデフレクタでイオンビームをパルス化することを試みた。その結果、イオンビームOFF時に観測することで、バックグラウンドが大幅に低減出来ることを実証した。本研究の目標は、加速器で生成されたタングステン不安定核をガス中で捕獲してオンラインでレーザー分光する手法を開発し、それによってタングステン同位体間での核半径の変化量を決定することである。そのため、今年度は、タンデム加速器でタングステン安定同位体のイオンビーム(100MeV)をガスセル中に入射する実験を行った。ガス中に留まっているタングステン安定同位体の原子にレーザー光を照射し、蛍光を観測することを試みた。レーザーの線幅の広い状態(約5GHz)で、波長を段階的に変化させながら蛍光強度を測定した。検出感度を上げるため、イオンビームをパルス化するなどしてバックグラウンドを低減した。その結果、共鳴が予想される波長で蛍光強度の増加が観測された。また、加速器を使った実験と並行して、レーザーアブレーション装置の改良を行い、安定同位体で同位体シフトの観測が可能となった。これを用いて、ガスセル・レーザー分光で共鳴励起するのに最適な、同位体シフトが大きく蛍光強度が強い遷移を探すことを行った。次年度はこれらの成果を基に、タングステン安定同位体及び不安定同位体の同位体シフトの測定を行い、そこから同位体間の核半径の変化量を決定する。原子スペクトルの同位体シフトをレーザーで精密に測定することにより、同位体間の核半径の変化量を決定することができる。タングズテン領域の元素は高融点であることから、タングステン同位体のレーザー分光はほとんど行われていない。本研究の目標は、加速器で生成されたタングステン不安定核をガス中で捕獲しそオンラインでレーザー分光する手法を新たに開発し、それによってタングステン同位体間の核半径の変化量を決定することである。本年度は、タンデム加速器でタングステンの安定同位体を加速し、タングステンのイオンビームをガスセルに直接入射する実験を行った。加速エネルギーは、核反応で生成されるタングステン不安定核を模擬ナるように設定した。ガス圧を適当に設定することにより、ガスセル中でタングステン原子が停止するようにした。レーザーの波長を変化させながら蛍光を観測した結果、共鳴を確認することに成功した。安定同位体ではあるが、加速されたタノグステン原子のレーザー誘起共鳴蛍光をガスセル中で観測しためは世界で初めてである。しかし、極微量しか生成されない不安定核を測定するには、現状では感度が不十分であることも判明した。特に、イオンビームとガスとの衝突によるバックグラウンド光やレーザーめ散乱光が、蛍光測定の大きな妨害となることが分かった。継続するテーマで科研費が認められたので、今後はこれまでの結果を踏まえ、イオンビームやレーザーをパルス化し、それらがOFFの時に蛍光を観測することによりバックグラウンドを抑えることを試みる。

また、タングステン原子のどの遷移が測定に最適であるかを調べるため、候補となる幾つかの遷移をレーザー励起して最も蛍光強度が大きな遷移を選択する。これらにより測定条件の最適化を行って必要な測定感度を達成し、タングステン領域の不安定核の核半径を測定する。
地域のシステム構築における保健師のコンピテンシーの開発・発展に関する研究

地域のシステム構築に関する保健師のコンピテンシーの向上を図るために、コンピテンシーを習得する上で有用とされるリフレクションの促進要因に関して、国内外の文献の検討、5人の熟練保健師への半構造的面接から明らかにした。次いで、システム構築のコンピテンシー・モデルを提示し、コンピテンシーの発展プロセスと発展への影響要因を、リフレクション促進要因の視点を活用しながら、4人の保健師への継続な面接より明らかにした。行政保健師は、地域全体を捉えたシステムを構築することを期待されている。このシステム構築の能力を効果につながる能力・行動特性であるコンピテンシーと捉え、まず、コンピテンシーを獲得する上で効果的とされている、リフレクションの促進要因について文献を検討した(検索期間:2001年2011年3月)。データベースは医中誌とCINAHLを使い、検索単語をreflectionにpromote,promotion,learn,learning,educate,educationを掛け合わせた。該当した文献は和文献2件、洋文献2件と少なく、リフレクションを促進する要因としては、失敗経験、納得できない実践といった気にかかっている状況に焦点を当てること、振り返りには、メンターやコーチとの面談、グループディスカッションといった対話の有効性が明らかとなった。続いて、コンピテンシー獲得のためのリフレクションを促進させる要因を明らかにするため、地域において住民ニーズの充足をめざしたシステムを構築中である5名の保健師(平均保健師経験25.6年)へ半構造的インタビューを実施した。リフレクションを促進した要因について内容分析した結果、【思考方法のヒントを獲得】【経験の想起による思い込みへの気づき】【文書あるいは口頭による伝え方の自身の傾向の気づき】【対話による熟考できる時間・機会】【試行による成功体験】【所属部署における保健師としての役割の自覚】の6カテゴリーに分類できた。リーダー保健師が地域のシステム構築に関する実践において、リフレクションを促進させるには、【思考方法のヒントを獲得】するだけでなく、【経験の想起による思い込みへの気づき】や【試行による成功体験】が関与していた。また、【文章や口頭による伝え方の自身の傾向の気づき】が生じることで合意形成が図られていた。これらのリフレクション促進要因には【所属部署における保健師としての役割の自覚】や【対話による熟考できる時間・機会】の確保が重要であることが示唆された。保健師が地域全体を捉えた活動を展開していくには個別の関わりだけでなく、多機関・多職種を巻き込んだシステムを構築することが不可欠である。このシステム構築の能力を効果につながる能力・行動特性であるコンピテンシーと捉え、研究者は地域のシステムを構築・発展させる保健師のコンピテンシー・モデルを開発している。このコンピテンシー・モデルを提示し活用することで、地域のシステム構築に関して中心となって推進している保健師がシステム構築に関する課題や行動目標を明確にし、コンピテンシーの発展プロセスと、その発展に影響している要因を明らかにすることを目的に継続インタビューを実施した(平成23年8月平成24年3月)。インタビューは、研究者が明らかにしたリフレクションを促進する要因を活用しながら実施した。研究協力者は、地域のシステムを構築中である保健師4名であった。A氏(40代、政令市勤務)は、当初、その時に必要と考えられる企画をたてることができる、活動評価の方法を会得する、等の課題を捉えていた。企画力に関しては、「自分の担当学区内ならできる」と明言できるようになっていたが、他の保健師の担当学区まで足並みをそろえるといった、同僚間の調整の難しさを感じ、コンピテンシー・モデルの"合意にもとづくチーム結成"が自身の課題だと、さらに課題を明確に捉えるようになった。研究者は、4人各自が当初捉えていた課題に関して、インタビューごとに実際に起こった出来事を振り返り、出来事に関連する自身の能力に関してリフレクションを促進できるように関わった。インタビュー終了時には、文献をさらに活用したい、実践報告として報告したいなど、さらなる目標を立てるといった学習意欲が向上していた。実際に実施した実践と同時に、自分自身がどのような影響を受け、何を考えたのかといった振り返りを他者とともに実施することが重要ではないかと考えられた。