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糖類アモルファスマトリクスのゼロモビリティー温度と不安定物質の半永久的保存

糖によって形されたアモルファスマトリクスは,タンパク質などの不安定物質を包括すると,その劣化を抑制する働きがある.この糖類アモルファスマトリクスによる包括安定化作用は,マトリクスを構成する糖分子の状態と密接な関係があると考えられる.従って,室温以下の低温域においては,極めて高度な保存性が期待できる.本研究では,昇温過程における糖分子の赤外線吸収(IR)スペクトルを連続的に測定できる温度操作フーリエ変換赤外分光分析(TS-FTIR)により,-20°CからTg前後の温度域における糖分子間相互作用(水素結合)の形成状態を解析した.すなわち,糖水酸基の伸縮振動に起因するIR吸収帯のピーク波数を温度に対してプロットした.その結果,ピーク波数は温度上昇に伴い高波数側にシフトしていくが,Tgより数十°C低いある温度(T*)においてもピーク波数の増加勾配が顕著に小さくなることが分かった.これより,糖分子間水素結合が極めて安定に存在する温度域(<T*)が存在することが示唆された.また,その温度域の上限(T*)はsucroseで顕著に低く,糖の分子量とともに高くなる傾向が見られた.一方,糖類アモルファスマトリクスの構造エンタルピーの緩和過程を示差走査熱量分析(DSC)により測定し,異なる温度における糖分子のモビリティーを評価・比較した.その結果,上述のT*以下の温度領域では,各糖試料の構造エンタルピーの緩和が認められなかった.さらに,酵素を用いて糖類アモルファスマトリクスで包括したときの失活速度の温度依存性を調べたところ,T*以下では酵素の失活がほとんど生じないことが分かった.以上のことから,T*は糖分子のモビリティーが極端に制限される温度領域の上限値を表しており,この温度以下では極めて高度な包括安定化作用が発現することが明らかとなった.糖によって形成された非晶質固体は,タンパク質の安定化剤として利用されているが,タンパク質の変性を完全に停止させることは困難である.糖類アモルファスマトリクスは見かけ上,固体として振る舞うが,マトリクス内の小規模な分子運動までは凍結されておらず,タンパク質のコンフォーメーション変化を許す結果となっている.本研究では,アモルファスマトリクスが固体として振る舞う温度の上限であるガラス転移温度よりもさらに低温域にマトリクス内の小規模な分子運動も極端に制限される温度域が存在するものと予測し,そのゼロモビリティー温度の存在を実証するとともに,測定方法や改変技術の確立を目的としている.今回は,その第一段階として,温度走査フーリエ変換赤外分光分析により-20°Cから100°Cまでの温度域における糖類アモルファスマトリクスのIRスペクトルを測定した.本測定に用いた冷却・加熱FTIRセルは自作したものを用いた.糖としては二糖類のトレハロースとマルトトリオース,マルトペンタオース,マルトヘキサオースを用いた.得られたIRスペクトルの内,分子間水素結合を担うOH基の伸縮振動のピーク波数を温度に対してプロットしたところ,ピーク波数は温度の増加とともに直線的に増加(シフト)していくが,低温域でその増加勾配が明らかに小さい領域が存在することが分かった.トレハロースの場合,その温度域の上限は0°C近傍であり,他のマルトオリゴ糖の揚合は室温近傍であった,今回用いた糖類のガラス転移温度は全て100°C以上であり,その温度以下ではいわゆる"ガラス状態"にある.しかし,本実験の結果,水酸基の束縛状態の温度依存性が半不連続に変化するある温度が存在し,その温度を境として異なる"ガラス状態"が存在することが示唆された.糖によって形されたアモルファスマトリクスは,タンパク質などの不安定物質を包括すると,その劣化を抑制する働きがある.この糖類アモルファスマトリクスによる包括安定化作用は,マトリクスを構成する糖分子の状態と密接な関係があると考えられる.従って,室温以下の低温域においては,極めて高度な保存性が期待できる.本研究では,昇温過程における糖分子の赤外線吸収(IR)スペクトルを連続的に測定できる温度操作フーリエ変換赤外分光分析(TS-FTIR)により,-20°CからTg前後の温度域における糖分子間相互作用(水素結合)の形成状態を解析した.すなわち,糖水酸基の伸縮振動に起因するIR吸収帯のピーク波数を温度に対してプロットした.その結果,ピーク波数は温度上昇に伴い高波数側にシフトしていくが,Tgより数十°C低いある温度(T*)においてもピーク波数の増加勾配が顕著に小さくなることが分かった.これより,糖分子間水素結合が極めて安定に存在する温度域(<T*)が存在することが示唆された.また,その温度域の上限(T*)はsucroseで顕著に低く,糖の分子量とともに高くなる傾向が見られた.一方,糖類アモルファスマトリクスの構造エンタルピーの緩和過程を示差走査熱量分析(DSC)により測定し,異なる温度における糖分子のモビリティーを評価・比較した.その結果,上述のT*以下の温度領域では,各糖試料の構造エンタルピーの緩和が認められなかった.さらに,酵素を用いて糖類アモルファスマトリクスで包括したときの失活速度の温度依存性を調べたところ,T*以下では酵素の失活がほとんど生じないことが分かった.以上のことから,T*は糖分子のモビリティーが極端に制限される温度領域の上限値を表しており,この温度以下では極めて高度な包括安定化作用が発現することが明らかとなった.
球状微粒子2層結晶における特異的光回折を利用したデバイスの開発

自己集積法を用い、実用化されている回折格子と同程度の回折効率を持つ微粒子集積体を作製することができた。本集積体はポリスチレン微粒子で形成されており、膜厚は約2μmである。回折効率はS,P偏光入射ともに50%以上を示した。特に光学的・自己集積的な最適化を施さずにこのような高い効率を得られたことから、各種パラメータの最適化により、より高効率なデバイス作製が可能と期待される。<具体的内容>宮崎らは,コロイド粒子が2層に積層された時にのみ特異的に高い効率で光が回折される現象を発見した(Miyazaki, H. T., et al. Appl. Phys. Lett. 83,366(2003))。その回折効率は55%にも達し,実用的な回折格子値に匹敵する.だが宮崎らがこの特異的回折現象を観察したのは,わずか数個の粒子でできたクラスタにおいてであった。申請者は自己集積を利用して微粒子を層状に積層する技術を有しており、大規模な層状微粒子結晶を短時間で作製することができる。そこで本研究では、宮崎先生を協力研究者として種々の粒径での2層コロイド結晶の作製品質の向上を行い、本特異的光回折の波長依存を評価し、本現象の実用的なデバイスへの展開を目的としている。本年は申請どおり、1)自己集積を利用して大規模な層状微粒子結晶を作製し、2)上記特異的光学特性を検討する装置を立ち上げ、3)自己集積材料でも高い回折効率を得ることができ、4)本現象が微粒子2層においてのみ発現すること、を示すことができた。<意義>本研究は、現在数多く行われている多層コロイド結晶の光学特性研究(厚いほど光学効果が強まる)とは異なり、球状微粒子2層という厚み約1-10 micro mの薄膜内でおきる特異的光回折効果を迅速かつ簡便な自己集積方法で作製したデバイスによって検討する点が学術的な特色であり独創的であり、球状微粒子を扱うコロイド結晶分野に大きなインパクトを与えると考えられる。<重要性>今年度得られた結果は、微粒子自己集積材料が既存の回折格子にとって代わることができることを示す、具体的な実用化の手がかりとなる重要なものである。近年、光の波長程度の周期的な誘電率変化を持つ構造が、フォトニック結晶として知られるようになった。特に球状粒子を自己集積させて作製したコロイド結晶は、その作製方法の簡便性などから、一大研究分野を形成するに至っている。こうした中で宮崎らは,コロイド粒子が2層に積層された時にのみ特異的に高い効率で光が回折される現象を発見した。その回折効率は55%にも達し,実用的な回折格子値に匹敵する.しかしながら宮崎らがこの特異的回折現象を観察したのは,わずか数個の粒子でできたクラスタにおいてであった。クラスタの作製方法には電子顕微鏡内のマイクロマニピュレーションを利用しており、一つのクラスタを作製するのに数時間を有する。一方、申請者は自己集積を利用して微粒子を層状に積層する技術を有しており、大規模な層状微粒子結晶を短時間で作製することができる。本申請研究では種々の粒径での2層コロイド結晶の作製品質の向上を行い、本特異的光回折の波長依存を評価し、本現象を実用的なデバイスに展開できるかを検討した。その結果、S・P偏光ともに、55%を越える回折効率を得ることができた。
腸管粘膜局所IL-7ネットワーク制御応用による新規免疫統御療法開発

本研究は、腸管粘膜でのIL-7/IL-7受容体を介する免疫調節分子機構の解明と、これに基づく炎症性腸疾患に対する新規免疫制御療法確立の理論基盤を構築することを目的とするものである。本研究では当初の研究計画に示した項目につき、下記に示すごとく大きな研究成果が得られた。IL-7受容体を介する刺激が粘膜リンパ球、特に慢性大腸炎局所の粘膜リンパ球に強い増殖活性を有することを見いだした。また、IL-7がモデルマウスにおける大腸炎を増悪し、逆に抗IL-7レセプター抗体で大腸炎が改善することを明確にした。これらよりIECによるIL-7産生が慢性大腸炎発症に密接に関わる可能性を示すとともに、IL-7レセプター高発現粘膜リンパ球がヒト炎症性腸疾患の新規治療標的となりうる可能性を示した。また、大腸炎局所リンパ球のIL-7依存性増殖が正常リンパ球と異なる細胞内シグナル経路を介するとの新知見を見出、現在解析を継続中である。ヒト腸管上皮細胞の解析により、a)IL-7産生が転写レベルで制御されること、b)IL-7転写には遺伝子上流のInterferon Regulatory Factor-Elementを介する転写因子IRF-1/IRF-2による制御が重要であること、c)IRF-1/IRF-2の両者がIL-7産生を正に制御するのみならず、IRF-2は構成的、一方IRF-1は刺激依存性の各々独立したIL-7誘導因子であること、さらにd)ヒト大腸組織にIRF-1/IRF-2が特徴的な局在をもって発現すること、を明らかにし、ヒトにおけるIL-7分泌の調節機構を初めて報告した。これらの成績はIRF-1/IRF-2の新しい協調機構を提示すると同時に、IRF蛋白機能を人為的に制御することにより腸管上皮によるIL-7産生を調節しうる可能性が示され、一定の評価を得ることとなった。現在さらに、腸管上皮におけるIRF蛋白標的遺伝子群の網羅的解析、ならびに上皮細胞分化とリンクしたIRF蛋白機能の詳細な解析を継続中である。
配管の疲労損傷度評価用超音波非破壊検査ロボットの開発

超音波非破壊検査ロボットに組み込まれるLモード型、Tモード型超音波センサの内、特に低感度であったTモード型を高感度化させた。次にT、Lモードセンサを組み込んだ非破壊検査ロボットで得た、疵による距離減衰係数と信号強度から各種疵の種類と大きさを判定するロジックを提案することができた。また非線形評価指数の信頼度が向上し、疲労試験片の疲労度(余寿命)を特定できる非線形評価指数の増加現象を検出できた。平成19年度の目標としてTモード,Lモード管波用電磁超音波センサを同時に組み込んだ超音波非破壊検査ロボットを試作し基本性能を評価する事,及び電磁超音波センサによる高調波成分検出の基本テスト及び寿命予測の可能性を試験することとした。この目的に対し,Tモード,Lモード用電磁超音波センサについては,センサを構成する電磁石形状,センサコイル形状を適切化することにより,従来センサに対してTモード管波とLモード管波の分離率を4倍向上させることができた。またこのセンサを組み込んだ超音波非破壊検査ロボットを試作し,非破壊検査に用いるにはまだ十分なS/Nが有るとは言えないが,組み込んだ状態で静止状態,移動状態の受信信号確認を行うことが出来た。また別途板状の異なった余寿命を持つ複数の疲労試験片を製作し,これらの試験片を用いて,別途板波用電磁超音波センサを用いた受信信号の高調波成分の検出実験を行った。その結果,受信信号強度が変化しない比較的余寿命が充分ある段階(100%90%)で高調波成分が増加する現象を確認した。またこの高調波成分は,余寿命に対して最大値(余寿命=7%)があり,余寿命が少なくなっていくと逆に高調波成分は小さくなることが確認できた。平成20年度は,これらの結果を踏まえて,新たな名疲労試験片の製作も含めた管波用電磁超音波センサの高感度化及び超音波検査ロボットとしての検出能確認,高調波成分検出による余寿命評価の定量化を進めていく。平成20年度はTモード、Lモード管波用電磁超音波センサを同時に組み込んだ超音波非破壊検査ロボットを高性能化すると共に検出能確認、高調波成分検出による余寿命評価の定量化を進めた。まず超音波非破壊検査ロボットの高性能化については、昨年度迄の研究結果で感度不足であったTモード用電磁超音波センサについて、電磁超音波センサを構成する電磁石の形状を見直すことにより磁化力を2倍にすることができた。また同じくセンサコイルの形状を正方形状にし、独立に2個配置することで、電磁石の磁化力を最大限利用できる構造とした。その結果、超音波受信信号強度を3倍増加させることができ、欠陥の定量的評価が可能になった。次に欠陥評価試験結果の結果、Tモード管波とLモード管波を単独で使用して検査した場合、欠陥の種類がわからず、したがって欠陥の大きさも判定できないという結果になった。逆に非破壊検査ロボット化で初めて可能になった移動測定により評価できる疵信号の距離減衰係数が両モード及び欠陥の種類により大きく異なる事が確認できた。そこで両モード組み合わせ使用により複数・複種類の疵からの反射超音波信号大きさ・距離減衰係数の相関図を作成し、各種疵の種類と大きさを判定するロジックを提案することができた。また、このように充分な信号強度が得られるようになった結果、微小傷に対して、信号強度のふらつきが大きく、非線形評価指数の安定的な評価につながっていなかったが昨年度までの結果に対して、信号強度が充分安定し、非線形評価指数の信頼度が向上した。その結果、特定回数の繰り返し応力を加えた疲労試験片で、顕著な非線形評価指数の増加が検出された。今後は、繰り返し応力を加えた試験パイプによる評価を実施することで開発ロボットの有効性が更に証明できると期待できる。
統合失調症の病態におけるKv9.3カリウムチャンネルサブユニットの重要性について

統合失調症患者の大脳皮質では、認知機能を促進するパルブアルブミン(parvalbumin, PV)陽性ニューロン(PVニューロン)に選択的に発現するKv9.3カリウムチャネルサブユニットの発現低下が認められ、患者の認知機能障害に関与していると考えられる。本研究では、ヒト死後脳解析により、この発現低下を個々のニューロンレベルで確認し、抗精神病薬を投与した霊長類モデルを用いて、発現低下が薬物投与でなく病態を反映することを示した。また、Kv9.3をコードするkcns3遺伝子を不活化したマウスを作製し、mRNA発現がPVニューロンで低下していることを確認した。統合失調症の大脳皮質では、周期性皮質活動γオシレーションの形成を担うパルブアルブミン陽性の介在ニューロンの機能変化が、認知機能障害に関与していると考えられる。カリウムチャンネルサブユニットKv9.3は、パルブアルブミン陽性介在ニューロンに特異的に発現し、その電気生理学的特性を規定することで、γオシレーションの形成に関わる。我々は本研究に先立って、Kv9.3 mRNAの発現レベルが統合失調症の前頭前野において有意に低下していることを見出した。本年度は、統合失調症で認められたKv9.3 mRNAの低下への抗精神病薬の影響を調べるために、ハロペリドール、オランザピン、プラセボの経口投与を1年以上行ったオスの成体サルの前頭前野においてKv9.3 mRNAの発現を評価した。各条件につき6頭ずつのサルの前頭前野から2枚の組織切片を作成し、in situ hybridization法にて前頭前野の46野におけるKv9.3 mRNAの発現を検出し定量した。その結果、ハロペリドール、オランザピン、プラセボの投与を受けたグループの間で、kv9.3 mRNAの発現レベルには有意な変化は認められなかった(F(2,10)=0.4, P=0.66)。また、Kv9.3 mRNAの発現低下をタンパク質レベルで確認するために、ヒトの前頭前野組織からタンパク質サンプルを抽出し、4種類のKv9.3に対する抗体を用いてWestern blotを行った。しかし、予想される56kDaの分子量に相当する位置には陽性のバンドは検出できなかった。また、4種類の抗体で検出される陽性バンドの位置は抗体間で異なっていた。以上の結果から、統合失調症で認められたKv9.3 mRNAの低下は、抗精神病薬の長期投与の結果ではなく、病態を反映している可能性が示唆された。本年度は、昨年度に引き続き、KCNS3遺伝子発現を蛋白質レベルでの発現を評価するための対照例の前頭葉から抽出した蛋白サンプルを用い、Western Blotting法によるKCNS3蛋白質の検出を試みた。Western Blotting法では、昨年度にテストした4つの抗体のうちKCNS3の分子量に近いバンドが検出された2つに加え新たに2つの抗体を購入し、計4つの抗体(D-6, D-11, K-12, H-81,いずれもSanta Crus Biotechnologyから購入)を用いた。本年度は、検出されたバンドの信ぴょう性を評価するために、ヒト前頭葉サンプルと共にヒトKCNS3遺伝子を強制発現するHEK293細胞からの蛋白サンプルを電気泳動し、Western Blottingをおこなった。その結果H-81抗体で、HEK293蛋白サンプルと前頭葉蛋白サンプルに共通して約65kDaの位置にバンドが検出された。そこで死後経過時間の異なる症例(8.2, 15.5, 23.3時間)の前頭葉の蛋白サンプルを電気泳動し、H-81抗体でKCNS3と考えられるバンドを検出定量し、beta-tubulinに対する特異抗体で検出されるバンドの定量値との比を計算したところ、死後経過時間の違うサンプル間でもKCNS3/beta-tubulinの値は一定していることが判明した。以上の結果は、ヒト死後脳サンプルにおいてH-81抗体を用いたKCNS3の定量評価が可能であることを示すものである。また、KCNS3ノックアウトマウスの作成も、カリフォルニア大学デービス校のMouse Biology Project (MBP)との提携で順調に進み、KCNS3遺伝子に外来遺伝子を挿入し不活化したヘテロ体のマウスが完成した。本年度は、カリフォルニア大学デービス校のMouse Biology Project (MBP)との提携で、KCNS3遺伝子に外来遺伝子を挿入し不活化したKCNS3ノックアウトマウスがヘテロ接合体の形で作成され、金沢大学実験動物研究施設に移送した。これらのヘテロ接合体を野生型C57Bl6Jマウスと2世代の交配を行い、得られたヘテロ接合体同士でさらに交配し、野生型、ヘテロ接合体、ホモ接合体の同性同腹のマウスを複数得た。ヒト死後脳におけるKCNS3タンパク質のWestern blotting法による解析に備え、20組の統合失調症例および健常例の脳組織を撹拌したTrizol液それぞれより、RNAを抽出後に、蛋白質の抽出をおこなった。さらに、このようにTrizol液から得られた蛋白質サンプルを用いたWestern blotting法の定量性を確認するために、神経伝達物質であるGABA合成酵素GAD67のノックアウトママウスより、通常の方法で、そしてTrizol液より蛋白質を抽出しGAD67の抗体を用いたWestern blottingを行ったが、Trizol液からの蛋白質サンプルのデータは、通常の蛋白抽出方法により得られたデータと異なることが判明し、Trizol液からの蛋白質サンプルは定量に向かないことが分かった。

カリフォルニア大学デービス校におけるKCNS3ノックアウトマウスの作成が遅れ、KCNS3ノックアウトマウスの交配は、平成27年9月に金沢大学実験動物研究施設において開始となった。KCNS3遺伝子は、PVニューロン特異的に発現するKv9.3カリウムチャネルサブユニットをコードしており、統合失調症で発現低下が認められる。本年度はKCNS3遺伝子にネオマイシン耐性遺伝子を含む外来遺伝子を挿入したKCNS3-neoマウスにおいて、KCNS3遺伝子の発現を解析した。大脳皮質組織におけるKCNS3遺伝子の発現レベルはreal-time PCR法にて計測し、ホモ接合体で野生型の56%に、ヘテロ接合体で野生型の74%に低下していることが判明した。また、大脳皮質切片を作成し、KCNS3およびパルブアルブミンのmRNAの同時検出を行った。野生型の大脳皮質では、KCNS3発現細胞の多く(運動/体性感覚野で74%,前頭前野で62%)にPVの発現が検出され、PVニューロンの90%以上(両皮質領域とも)にKNCS3の発現が検出された。また、運動・体性感覚野でPVニューロンにおけるKCNS3の発現を細胞レベルで解析したところ、ホモ接合体で野生型の50%に、ヘテロ接合体で野生型の75%に低下していることが判明した。以上より、マウス大脳皮質ではKCNS3は、PVニューロンに選択的に発現し、KCNS3-neoマウスでは、PVニューロンにおけるKCNS3の発現が遺伝子型を反映して低下していることが確認できた。以上の結果は、外来遺伝子を挿入したKCNS3遺伝子改変マウスでは、遺伝子改変を反映してKCNS3の遺伝子発現が低下しており、統合失調症におけるKCNS3発現低下の病態における重要性を評価する動物モデルとして有用であることを示している。統合失調症患者の大脳皮質では、認知機能を促進するパルブアルブミン(parvalbumin, PV)陽性ニューロン(PVニューロン)に選択的に発現するKv9.3カリウムチャネルサブユニットの発現低下が認められ、患者の認知機能障害に関与していると考えられる。本研究では、ヒト死後脳解析により、この発現低下を個々のニューロンレベルで確認し、抗精神病薬を投与した霊長類モデルを用いて、発現低下が薬物投与でなく病態を反映することを示した。また、Kv9.3をコードするkcns3遺伝子を不活化したマウスを作製し、mRNA発現がPVニューロンで低下していることを確認した。前年度からのノックアウトマウス作成の遅れは、MBPへの委託により徐々に解消しつつあるが、平成26年度2月にKCNS3遺伝子を不活化したヘテロマウスが完成した段階にある。現在学内での系統認定を待っており、いまだ金沢大学に到着していない。ヒトの前頭葉サンプルにおけるKCNS3蛋白質の検出定量と対照例と統合失調症例の間の比較には、H-81抗体が有用と考えられるが、その特異性の最も優れた検証はKCNS3ノックアウトマウスでバンドが検出できないことを示すことにあるが、KCNS3ノックアウトマウスの入手後に可能となる。ヘテロ接合体同士の交配で得られた、野生型、ヘテロ接合体、ホモ接合体の同性同腹のマウスより脳を取り出し、大脳皮質におけるKCNS3 mRNAの発現が野生型>ヘテロ接合体>
日本における西洋哲学の初期受容―フェノロサの東大時代未公開講義録の翻刻・翻訳―

1878年に東京大学は最初の外国人哲学教師としてフェノロサ(1853-1908)を招聘している。日本美術の評価者として知られるフェノロサであるが、東京大学での担当科目は哲学や経済学であった。彼が講義を通じて明治期の多くの思想家に影響を与えたことは聴講者の回想として伝えられるが、フェノロサの哲学関係の講義録はごく一部を除き未公開のままである。本研究では、高嶺三吉(1861?-1887)と清沢満之(1863-1903)が東京大学在学時に筆記した哲学関係講義録の一部を翻刻・翻訳してフェノロサの講義内容を公開し、これを通じて日本における最初期の哲学思想受容過程の一側面を解明した。本研究は「調査・分析」を主たる作業とした平成22平成24年度の科学研究費研究「日本における西洋哲学の初期受容ー清沢満之の東京大学時代未公開ノートの調査・分析ー」を継続しつつも、それを発展展開した研究として、清沢満之および高嶺三吉筆記によるフェノロサ講義録(ノート)の「翻刻・翻訳」に焦点をあてることによって西洋哲学思想の日本における最初期の受容形態を解明することを目的としている。そのため設定した課題は、以下の三つである。研究課題(1)講義録の編集、研究課題(2)講義録の思想的分析、研究課題(3)清沢における西洋哲学受容の思想的分析である。平成25年度は研究課題(1)を重点課題とし、研究課題(2)(3)を平行して行った。より詳細には、以下の作業を行った。(A)編集作業:講義時期と講義科目を再確認したうえでの講義録の翻刻・翻訳作業(デジタル画像化された資料と原資料との照合作業を含む)。この作業については、「清沢満之フェノロサ講義自筆ノート」を翻刻・翻訳する班(2名)と「高嶺三吉フェノロサ講義自筆ノート」を翻刻・翻訳する班(2名)を選出し、前述の平成22平成24年度の科学研究費研究において訳出した箇所(『フェノロサ「哲学史」講義』に所収)に続く箇所を整理・校閲し、翻訳作業に着手した。(B)講義録におけるフェノロサ思想の分析作業。(C)清沢における西洋哲学受容の思想的分析作業。(D)HP(http://www2.otani.ac.jp)における研究状況の公表。本研究は「調査・分析」を主たる作業とした平成22年度平成24年度の科学研究費研究「日本における西洋哲学の初期受容ー清沢満之の東京大学時代未公開ノートの調査・分析ー」を継承しつつも、それを発展展開した研究として、清沢満之および高嶺三吉筆記によるフェノロサ講義禄(ノート)の「翻刻・翻訳」に焦点をあてることによって西洋哲学思想の日本における最初期の受容形態を解明することを目的としている。研究方法としては前研究を継続しつつも、清沢および高嶺筆記による講義録の翻刻と翻訳に重点を置く。このため、本研究では以下の三つの研究課題を設定している。研究課題(1)講義録の編集、研究課題(2)講義録の思想的分析、研究課題(3)清沢における西洋哲学受容の思想的分析。研究課題(1)を重点課題とし、研究課題(2)(3)を平行して行った平成25年度研究に続き、平成26年度は、研究課題(1)(3)すべてを重点課題とした。さらに詳細には、研究代表者の統括下、以下の作業を行った。(B)講義録に示されるフェノロサ思想の分析作業。(D)研究会の開催:(A)(C)の進捗確認を目的とした数回の共同研究会の開催。(E)HP上での研究成果の公表。本研究は「調査・分析」を主たる作業とした平成22年度平成24年度の科学研究費研究「日本における西洋哲学の初期受容ー清沢満之の東京大学時代未公開ノートの調査・分析ー」を継続しつつも、それを発展展開した研究として、清沢満之および高嶺三吉筆記によるフェノロサ講義録(ノート)の「翻刻・翻訳」に焦点をあてることによって西洋哲学思想の日本における最初期の受容形態を解明することを目的としている。そうした目的の達成のため設定した課題は、以下の三つである。これら三つの課題のうち、研究課題(1)(2)(3)すべてを重点課題とした平成26年度に引き続き、平成27年度は研究課題(2)(3)を重点課題とし、研究課題(1)を平行して実施した。

この作業については、「清沢満之フェノロサ講義自筆ノート」を翻刻・翻訳するメンバーと「高嶺三吉フェノロサ講義自筆ノート」を翻刻・翻訳するメンバーを選出し、平成22年度平成24年度の研究において訳出した箇所(『フェノロサ「哲学史」講義』2013年)に続く箇所等を整理・校閲し、翻訳作業を行った。(B)講義録におけるフェノロサ思想の分析作業。(C)清沢における西洋哲学受容の思想的分析作業。(D)研究活動全体の成果としての研究書出版。1878年に東京大学は最初の外国人哲学教師としてフェノロサ(1853-1908)を招聘している。日本美術の評価者として知られるフェノロサであるが、東京大学での担当科目は哲学や経済学であった。彼が講義を通じて明治期の多くの思想家に影響を与えたことは聴講者の回想として伝えられるが、フェノロサの哲学関係の講義録はごく一部を除き未公開のままである。本研究では、高嶺三吉(1861?-1887)と清沢満之(1863-1903)が東京大学在学時に筆記した哲学関係講義録の一部を翻刻・翻訳してフェノロサの講義内容を公開し、これを通じて日本における最初期の哲学思想受容過程の一側面を解明した。平成26年度は、上記の研究課題(1)(3)すべてを重点課題とした。(1)についてはそれぞれの担当者で予定通りの作業を進めたが、(2)(3)についてはいま少しの成果をあげることが可能であったかもしれない。(2)(3)の成果については、引き続き平成27年度にも公表する予定である。哲学(1)(3)のすべてを重点課題とした平成26年に対し、平成27年度は研究課題(2)(3)を重点課題とし、(1)を平行して行う予定である。平成25年度は上記の研究課題(1)を重点課題とし、研究課題(2)(3)を平行して行った。(1)についてはそれぞれの担当者で作業を進めたが、平行して行った(2)(3)の成果の多くについては、平成26年度以降に公表する予定である。本研究では、研究成果として翻刻・翻訳を出版公開することを最終目標としている。出版費用は平成27年度に発生する予定であるが、この費用が事前に想定した以上のものとなった場合に備えて、平成25年度に続き平成26年度も助成金の消化を意図的に抑制した。平成26年度は、上記の研究課題(1)に加えて(2)(3)を重点課題とする。また、各自の研究の進捗確認を目的とした共同研究会議を開催する予定である。持ち越した助成金については、平成27年度に出版費用を中心として使用する。本研究では、研究成果としての翻刻・翻訳を出版公開することを最終目標としている。出版費用は平成27年度に発生する予定であるが、この費用が事前に想定した以上のものになった場合の対策として、平成25年度は助成金の消化を意図的にやや抑制した。持ち越した助成額については、平成26年度の翻刻・翻訳作業の進捗状況のなかで、平成27年度に発生する出版費用を推測したうえで使用する。
非同軸配置のパラメトリック増幅法による真空紫外超短パルスレーザー開発

本研究の目的は、領域研究の目標に則した真空紫外領域における高出力光源の実現にある。今年度は、複合フッ化物を用いた電流注入型真空紫外発光素子開発を目的とした研究を行った。真空紫外発光素子の材料として選択した複合フッ化の光学特性に関しては、いまだ詳細な研究がなされておらず、バンドギャップなどのデータが十分に存在しないため、西松らにより報告されているペロブスカイト型複合フッ化物の局所密度近似に基づいたab initio計算によるバンド構造やバンドギャップなどのパラメータを用いて計算を行った。発光材料として選択した混晶複合フッ化物は、毒性がなく、しかも化学的に安定なLi_<(1-x)>K_xBa_<(1-y)>Mg_yF_3である。この材料の組成比の関数として記述されるバンドギャップ及び格子定数をLiBaF_3、LiMgF_3、KBaF_3、KMgF_3の4種類の複合フッ化物のバンド構造、バンドギャップ、格子定数から求めた。4種類の複合フッ化物の中で直接遷移型を示すものはLiBaF_3のみであり、組成比によって混晶は間接遷移型を示す。この材料をベースとしたダブルヘテロ構造発光素子を設計するには、発光素子として効率の高い直接遷移型(Γ領域)であり、さらに基板と格子整合する組成が必要である。この条件を満たす組成はLiBaF_3を基板に用いる場合には、Li_<0.875>K_<0.125>Ba_<0.876>Mg_<0.124>F_3であり、KMgF_3の場合には、Li_<0.870>K_<0.130>Ba_<0.847>Mg_<0.153>F_3となり、n-LiBaF_3/Li_<0.875>K_<0.125>Ba_<0.876>Mg_<0.124>F_3/p-LiBaF_3もしくはn-KMgF_3/Li_<0.870>K_<0.130>Ba_<0.847>Mg_<0.153>F_3/p-KMgF_3の構造を持つ発光素子の可能性を示唆することが出来る。これら2つの発光素子の動作波長はともに198nm(6.25eV)であると予測される。本研究の目的は、和周波混合による領域研究の目標に則した真空紫外領域における高出力光源の実現にあり、今年度はその要素技術となる全固体紫外レーザーの高出力化、および紫外レーザー結晶を用いた共振器からの短パルス発生に的を絞った研究を行った。まず全固体紫外レーザーの高出力化に関しては、高出力レーザーパルス発生を可能にするための紫外レーザー結晶を用いたサイドポンプレーザー増幅システムの設計と構築を進めた。Ce:LiCAF結晶の吸収係数、小信号利得係数、セルマイヤー方程式等のデータに基づき入力及び出力パルス用に2つのブリュースター面、励起パルス用には、2つのブリュースター入射面と内部反射用の2つの直行した面を持つ形状を設計し、レーザーパルスの増幅を行った結果、6.8%の取り出し効率で32mJの出力パルス(波長290nm)を得ることに成功した。また、紫外レーザー結晶を用いた共振器から直接短パルスを発生させるため、可飽和吸収体の開発に着手した。具体的には、光源にはNd:YAGレーザーの第4高調波を用い、Zスキャン法を用いて可飽和吸収体としてのCe:LiCAF結晶の透過率の測定を行った。その結果、フルーエンスの変化により透過率は変化し、飽和も観測された。小信号吸収と励起状態吸収の割合は1.4と見積もられ、過飽和吸収体としては比較的低い値になっているが、本研究により紫外領域で初めてとなる固体可飽和吸収体を示した。この条件を満たす組成はLiBaF_3を基板に用いる場合には、Li_<0.875>K_<0.125>Ba_<0.876>

Mg_<0.124>F_3であり、KMgF_3の場合には、Li_<0.870>K_<0.130>Ba_<0.847>Mg_<0.153>F_3となり、n-LiBaF_3/Li_<0.875>K_<0.125>Ba_<0.876>Mg_<0.124>F_3/p-LiBaF_3もしくはn-KMgF_3/Li_<0.870>K_<0.130>Ba_<0.847>Mg_<0.153>F_3/p-KMgF_3の構造を持つ発光素子の可能性を示唆することが出来る。これら2つの発光素子の動作波長はともに198nm(6.25eV)であると予測される。
超急熱・急冷法による混合陰イオン無機非晶質の作製と性能評価

熔融状態において熱力学的変更状態を取らせず,また急速に冷却するという極限条件を用いて新材料を創製できる可能性がある.そこで本研究では,化学結合様式から考えて高陰イオン伝導性が期待できるオキシフルオライド系の複合陰イオン非晶質について,赤外線集光型イメージ炉を用いた超急熱・急冷法の条件のもとで試料作製を試み,電気伝導度測定と状態分析を行った.組成として(A)MnF_2-MnO_2-SiO_2系および(B)MnF_2-PbF_2-SiO_2系を選び,その非晶質を作製した.この系を選んだのは,通常の熔融法で, 5MnF_2-85PbF_2-10A1(PO_3)_3組成のガラスが10-S・cm-とフッ化物ガラスの中で最高のイオン伝導度を示しているが,イメージ炉急熱・急冷法を用いると更に高融点の組成を熔融させる事ができるばかりでなくMnやPbイオンを非平衡な状態で入れることができ,一部のフッ化物イオンを不安定な状態にとどめ,フッ化物イオンの伝導度を向上させる期待がもたれるからである.直流電導度の結果は(A)系のMnO_2-SiO_2系においては10^<-12>S・cm^<-1>以下であったがMnF_2を添加することにより200°Cで10^<-1>S・cm^<-1>と増加した.これは酸素とフッ素を混合させた方がフッ素イオン単独よりもイオン伝導度があがるということを示している.これらのXPSスペクトルを調べたところ,酸素を共存させた時,フッ素の結合状態が多様化していることがわかった.即ち,強い結合と弱い結合が同時に存在し,その結果,電導度が増加していると推察された.また(B)系では(A)系に比べて2桁以上の電導度の増加がみられた.これは分極率が高く結合強度の弱いPbF_2の添加がフッ化物イオン伝導の増加に寄与しているためと考えられた.今後,伝導のメカニズムをさらに明らかにしとイオン伝導度を向上させることを試みる.熔融状態において熱力学的変更状態を取らせず,また急速に冷却するという極限条件を用いて新材料を創製できる可能性がある.そこで本研究では,化学結合様式から考えて高陰イオン伝導性が期待できるオキシフルオライド系の複合陰イオン非晶質について,赤外線集光型イメージ炉を用いた超急熱・急冷法の条件のもとで試料作製を試み,電気伝導度測定と状態分析を行った.組成として(A)MnF_2-MnO_2-SiO_2系および(B)MnF_2-PbF_2-SiO_2系を選び,その非晶質を作製した.この系を選んだのは,通常の熔融法で, 5MnF_2-85PbF_2-10A1(PO_3)_3組成のガラスが10-S・cm-とフッ化物ガラスの中で最高のイオン伝導度を示しているが,イメージ炉急熱・急冷法を用いると更に高融点の組成を熔融させる事ができるばかりでなくMnやPbイオンを非平衡な状態で入れることができ,一部のフッ化物イオンを不安定な状態にとどめ,フッ化物イオンの伝導度を向上させる期待がもたれるからである.直流電導度の結果は(A)系のMnO_2-SiO_2系においては10^<-12>S・cm^<-1>以下であったがMnF_2を添加することにより200°Cで10^<-1>S・cm^<-1>と増加した.これは酸素とフッ素を混合させた方がフッ素イオン単独よりもイオン伝導度があがるということを示している.これらのXPSスペクトルを調べたところ,酸素を共存させた時,フッ素の結合状態が多様化していることがわかった.即ち,強い結合と弱い結合が同時に存在し,その結果,電導度が増加していると推察された.また(B)系では(A)系に比べて2桁以上の電導度の増加がみられた.これは分極率が高く結合強度の弱いPbF_2の添加がフッ化物イオン伝導の増加に寄与しているためと考えられた.今後,伝導のメカニズムをさらに明らかにしとイオン伝導度を向上させることを試みる.
印象形成過程と自動的並びに意図的情報処理過程の研究

1印象形成に関わる情報処理過程の研究人格特性形容詞の情報量と一貫度を組合わせたプラス・マイナスの8型で64組を作り、1組の読了後探索形容詞のその組における有無を問う最初の符合化、同義の探索形容詞の適合性を問う理解、形容詞描写人物の好感度を問う印象形成の3操作を営むと、情報量の寄与は符合合化、理解で殆ど同程度に高く、印象形成で低下し、一貫度の寄与は符号化、理解で殆ど同程度に低く、印象形成で増大した。2印象形成における統合と抽象人格特徴形容詞で等質プラス形容詞、等質マイナス形容詞、混合形容詞を各々16組ずつ4群作り、+-Nの探索形容詞を16組作って、先の4群の16組に対応させ、4特徴を個々に符号化する個別的符号化群と、4特徴の描写人物の印象を形成する統合的符号化群とで、4形容詞の最低限一つの情動的調子と探索刺激の情動的調子との符合を問うた結果、情報統合群は、個別的符号化群よりも混合形容詞に反応するとき、より多くの誤りを犯す傾向があり、等質形容詞の処理の正確度で、混合形容詞を処理するときの正確度よりも勝れていた。3自己関連情報処理に関わる注意と自動性社会的情報の入力に対する選択的注意に、受身の自動的注意と意図的努力による注意があることから、自主性形容詞に注意して追唱する径路と中立語の名詞を追唱する径路を左右2分離聴により設けると、自主性形容詞を追唱した場合、名詞を追唱して形容詞を無視する場合よりも、自主性形容詞提示域の無意味図形提示に対する反応時間は、Mavkusの尺度別によるスキーマ群でア・スキーマ群よりも早く、情報選択の意図的努力は少なくてすみ余力が割けることを実証した。名詞径路が注意され、形容詞径路は無視された場合、逆にア・スキーマ群でスキーマ群よりも自主性該当域の反応時間は早く、自動的注意の余力がより多く発揮された。
未分化胎児組織の移植法を用いた発がんと発生異常の相関に関する実験的研究

1.移植胎児組織の分化と発がん性化学物質に対する反応人工流産ヒト胎児とラット胎児の神経組織(網膜)、消化管、四肢原基をヌ-ドマウスの皮下または精巣内へ移植し、それぞれの宿主マウスを放射線、MNNG、cyclophosphamideで処理した。5ー14週後に移植組織を摘出して、体積を測定すると共に、組織学的に検索した。その結果、処理組織は、細胞死、壊死、異常組織分化等の異常を示し、ヒト組織の感受性はラットのそれよりも低かった。無処置群の中にも、神経組織のロゼット形成、肝組織内の軟骨化生などの異常分化が観察された。移植後3か月以内の検索では、がん化を示唆するような変化は認められなかった。妊娠マウスにNMMG(60mg/kg)を投与したところ、妊娠10日に胎児発生異常の最高感受期があり、種々の奇形が誘発された。また、低濃度(1ー2mg/kg)のMNNGで前処理を行なうと催奇形作用が抑制され、胎児組織のadaptive responseが観察された。本研究では、未分化な胎児組織をヌ-ドマウスへ移植することによりヒト胎児組織を用いた発がんと発生異常を解析するための実験系を樹立しようとしている。本年度はそのための基礎実験として、ヒトおよびラットの胎児組織をヌ-ドマウスへ移植し、発がん性外因に対する感受性を検討した。その結果、いくつかの組織について高い生着率が得られ、本実験系の実現性が認かめられた。本年度は、移植例数(約30例)も十分でなく、移植後3か月以内の検索では、発癌性病変を直接示唆する結果はまだ得られていない。しかし、移植方法と組織特異性、さらに異常組織分化についての基礎的デ-タがこれまでに得られ、現在更に長期にわたる病理的変化の観察を継続している。
東地中海地域鉄器時代の都市と建築の比較研究

本研究では、イスラエルにおいて日本隊が発掘調査をおこなったエン・ゲヴ遺跡について調査・研究を深め、周辺地域の事例との比較検討を通して、地域の歴史の中に位置づけることを軸として研究を進めてきた。2003年、2004年には、夏期にイスラエルに渡航して、エン・ゲヴ遺跡の発掘調査(第7次、第8次)に参画し、遺跡アクロポリス部において、列柱式建物の基本構造の解明にあたったほか、昨年度判明した城壁コーナーのタワーについて、平面プランを明らかにした。また、エン・ゲヴ遺跡出土遺物の実測作業や撮影作業に従事したほか、イスラエル、ヨルダンにおいて、関連遺跡や博物館を訪問し、資料の収集にあたった。国内においては、最終報告書の刊行をめざして、遺物や遺構の図面、写真、台帳など、調査記録の基本的な整理を進行させ、遺構図面、遺物図面について、デジタルワークを推し進めた。また、当地における鉄器青銅器時代の都市・建築構造のさらなる追求を目指して、新たな調査対象を模索し、有力候補地が下ガリラヤ地方に所在するテル・レヘシュに絞られたのを受け、関連資料の収集にあたるとともに、各方面との折衝などの準備作業をおこなった。2005年8月には、予備調査として、エン・ドール博物館に保管されている採集資料の調査をおこない、実測、写真撮影などをおこなうとともに、鉄器時代の神殿遺構で知られるキティオン(キプロス島)などを踏査し、関連資料の収集にあたった。10月には、イスラエル考古局にテル・レヘシュの発掘調査の正式な申請をおこなったが、幸い、2006年について、同遺跡の発掘調査のライセンスを日本隊として単独で取得することができた。本研究では、近年、イスラエル国において日本隊(聖書考古学調査団)が発掘調査を継続しているエン・ゲブ遺跡について、1990年2001年までの調査記録の整理を行い、調査・研究を深めるとともに、周辺地域の事例との比較検討をおこなって基礎資料を整備することで、エン・ゲヴ遺跡を地域の歴史の中に位置づけて、その意義を明らかにすることを軸にして研究を進めている。今年度は、調査記録、遺構図面や写真、遺物台帳など、調査記録の基本的な整理を進行させるとともに、調査記録(写真)のデジタル化を一部についておこなった。エン・ゲヴ遺跡に関しては、テル・アビヴ大学モシェ・コハヴィ名誉教授の指導のもと、1990-1992年の3期の発掘調査の概要報告を、テル・アヴィブ大学考古学研究所の機関誌"Tel-Aviv"に掲載することが当面する課題になっているが、これをめざして作業を進めた結果、92年までの概要報告作成について、図面作成などの基礎作業をほば完了させることができた。また、当初、情勢が許せば、7月9月にかけての期間に、エン・ゲヴ遺跡の発掘調査に平行して、現地に滞在し、土器や石器・金属器など出土遺物の実測作業および写真撮影をおこない、イスラエル国内における遺跡の踏査をおこない、エン・ゲヴ遺跡の列柱式建造物との比較検討を試みる予定であったが、出発直前になって、情勢悪化のためにイスラェルへの渡航中止となったため、急遽、予定を変更して、イギリス・ダーラム大学に保管の現イスラエル国・ラキシュ遺跡の資料調査を行った。エン・ゲヴ遺跡の出土資料や建築遺構の比較研究をおこない、エン・ゲヴ遺跡の歴史的位置づけを求める作業に関しては、ヨルダンなど周辺地域における類例資料の調査や関連文献の調査・収集などを進行させた。本研究では、近年、イスラエルにおいて日本隊(聖書考古学調査団)が発掘調査を継続しているエン・ゲブ遺跡について、1990年2003年までの調査記録の整理を行い、調査・研究を深めるとともに、周辺地域の事例との比較検討をおこなって基礎資料を整備することで、エン・ゲヴ遺跡を地域の歴史の中に位置づけて、その意義を明らかにすることを軸にして研究を進めている。今年度は、昨年度に引き続いて、調査記録、遺構図面や写真、遺物台帳など、調査記録の基本的な整理を進行させた。

とくに、本研究で取り組んでいる調査記録のデジタル化については、昨年度から進めている写真のほか、今年度は、図面のデジタル化を重点的な課題として、遺構図面についてベクタートレース作業を推し進めた。7月末から8月にかけては、桑原(研究代表者)、置田(研究分担者)がイスラエルに渡航して、エン・ゲヴ遺跡の第7次発掘調査に参画し、エン・ゲヴ遺跡のアクロポリス部において、列柱式建物の基本構造を解明することができたほか、城壁コーナーに設けられたタワーの平面プランを明らかにすることができた。また、土器や石製品など、エン・ゲヴ遺跡の出土資料を図化、撮影する作業も合わせて行った。さらに、ダン、ベト・サイダ、ハツォール、テル・ケイサンなど、エン・ゲヴ遺跡周辺に位置する関連遺跡の踏査を実施したほか、トルコにおいて日本隊が発掘調査を継続しているカマン・カレ・ヒュユクの視察を行い、エン・ゲヴと平行する時代のアナトリアにおける都市遺跡の状況を実地に観察することができた。調査を指揮する大村幸弘氏(中近東文化センター)から発掘調査や出土資料の研究体制など、さまざまな教示を受けたことも本研究の課題にとっては非常に有益であった。秋期から冬期にかけては、上記したエン・ゲヴ遺跡の調査記録の整理作業並びにデジタル化に重点的に取り組み、その成果を、12月20日、東京八王子市にて、「エン・ゲヴ遺跡第7次発掘調査報告」として、発表した。また、日本隊が1960年代に調査を行ったテル・ゼロール遺跡の都市構造の解明をはかるために、同遺跡の調査資料を再整理する作業に着手し、写真のデータベース化などの取り組みを進めた。春期には、3月6日、本研究の研究協力者である山内紀嗣氏(天理参考館)が、本研究の成果を受けて、東京で開催された西アジア発掘調査報告会にて報告を行い、3月末には、桑原ほか研究協力者5名がイスラエルに再渡航を行い、エン・ゲヴ遺跡の出土資料を図化、撮影する作業に従事し、テル・アビヴ大学名誉教授モシェ・コハヴィ氏とともに、テル・レヘシュの踏査を実施した。本研究では、イスラエルにおいて日本隊(聖書考古学調査団)が発掘調査を継続しているエン・ゲブ遺跡について、調査・研究を深め、周辺地域の事例との比較検討を通して、地域の歴史の中に位置づけることを軸にして研究を進めている。今年度は、昨年度に引き続いて、遺物や遺構の図面、写真、台帳など、調査記録の基本的な整理を進行させ、図面のデジタル化を重点的な課題として、遺構図面についてベクタートレース作業を推し進めた。6月には、桑原が「南レバント鉄器時代の都市の建築-エン・ゲヴ遺跡の位置づけをめぐって」として、西アジア考古学研究会第9会大会にて、本研究の成果を受けた発表を行った。7月末から8月にかけては、桑原(研究代表者)、置田(研究分担者)がイスラエルに渡航して、エン・ゲヴ遺跡の第8次発掘調査に参画し、遺跡アクロポリス部において、列柱式建物の基本構造の解明にあたったほか、昨年度判明した城壁コーナーのタワーについて、平面プランを明らかにした。さらに、ダン、ベト・サイダ、ハツォール、テル・キンロット、テル・レヘシュなど、周辺の関連遺跡を踏査した。秋期から冬期にかけては、上記したエン・ゲヴ遺跡の調査記録の整理作業並びにデジタル化に重点的に取り組んだ。
ハロゲンの酸化を駆使した革新的官能基化反応による含酸素ヘテロ環化合物の合成と応用

本研究では、ハロゲンの酸化を駆使した官能基化反応による含酸素ヘテロ環化合物の効率的合成を確立する。特に、ハロゲンの特徴を最大限活用すべく、ヨウ素及び臭素を用いた反応開発をそれぞれ遂行する。そして、本手法で合成した含酸素ヘテロ環化合物から、新規人工イオノフォアを指向したポリエーテル化合物、非天然型核酸合成、発光分子や生物活性物質の創製を行ない、従来よりも優れた含酸素機能性物質の創製を目指す。
新生児・乳児消化管アレルギーの病態解明と診断法の確立

両親からの同意を得られた新生児・乳児消化管アレルギー患者,また鑑別疾患としてあげられるウイルス性腸炎患者,細菌性腸炎患者, IgEアレルギー患者の血清の収集を共同研究機関(山口大学,山口県内の関連病院,東京大学,大分大学)と連携してして進めている.検査はそれぞれの症例で急性期の消化器症状を有する時(有症状時:採血は症状を認めた3時間以内に実施する.)急性期の症状が改善した時(無症状時),寛解期のタイミングてで行っている。これらの結果をを用いて各疾患ごとの違いを分析している。検体収集が計画通りに進んでいないため。参加施設に周知徹底を行う。参加施設を増やし検体収集を計画通りに進められるようにする。適宜検体収集期間を延長し検体収集を進める。
新しいアクティブ標的を用いた中性子過剰不安定核におけるクラスター相関の研究

不安定核実験の新しい可能性を拓く質量欠損分光法を確立するために、マイクロピクセルチェンバーを用いたアクティブ標的を開発し、加速器からのビームを用いて現実的条件下における性能試験を実施した。4He+4Heの弾性散乱事象における入射・散乱・反跳の各粒子の飛跡を3次元的に決定することに成功し、アクティブ標的が初期の性能を持つことを示した。2015年度中に不安定核ビームを用いた初めての実験を実施する予定である。本研究では、マイクロピクセルチェンバーを用いて新型アクティブ標的を開発し、不安定核実験の新しい可能性を拓く質量欠損分光法の確立を目指す。さらに、不安定核におけるアルファ非弾性散乱を測定し、中性子過剰核におけるクラスター状態を系統的に探索し、原子核におけるクラスター相関の機構を明らかにすることを目的とする。本年度は、アクティブ標的装置を治める真空槽とデータ読み出しのための電子回路群を調達し、装置の整備を行った。また、アクティブ標的に封入する検出器ガスの組成を制御するためのマスフローコントローラと微量流量調整装置を導入した。さらに、データ読み出しのためのデータ収集オンラインソフトウェアの開発を行ったのちに、アルファ線源を用いて、アクティブ標的の性能評価テストを実施した。検出器ガスの圧力、組成、マイクロピクセルチェンバーに印可する高電圧などのパラメータを変化させつつドリフト速度やガス増幅率に関するデータを取得し、これをシミュレーション計算と比較した。測定結果と計算結果はおおむね一致し、ほぼ、アクティブ標的装置が当初設計のとおり動作していることを確認した。アクティブ標的装置の開発と並行して、アクティブ標的の周囲で反跳した粒子のエネルギーを計測するSi-CsI(Tl)検出器群の整備を行った。エネルギー分解能を向上させるために、CsI(Tl)検出器でのシンチレーション光の集光効率を最大となる検出器の構造を研究し、60Co核からのガンマ線に対し必要なエネルギー分解能を達成することに成功した。アクティブ標的の検出器ガスは、アルファ非弾性散乱の標的となるヘリウムガスを基本とするが、検出器ガスの特性改善のために少量のクエンチガスを混入させる必要がある。そこで、ガスの圧力や組成を精密に制御できるようガスハンドリング装置の高度化を行うととともに、イソブタン、CO2、CF4の3種のクエンチガスを混合させたガスについて、全圧と混合比を変更しつつ系統的に性能試験を行い、それぞれのガスについての最適の条件を決定した。さらに、加速器からのビームを用いた性能テストに対応するために、読み出し回路系の高速化を行った。京都大学において新しく開発されたASDボードを導入するとともに、ソフトウェアの開発を行い、400 cpsのトリガー発生率に対して安定にデータを取得することに成功した。今年度は、アクティブ標的にGas Electron Multiplier (GEM)を導入してガス増幅率を改善し、標的ガス中におけるエネルギー損失の低い粒子に対しても高い検出効率を達成した。さらに、大阪大学核物理研究センターにおいて、加速器からのビームをアクティブ標的に入射して、標的ガスによる散乱を測定するテスト実験を実施し、アクティブ標的を用いて散乱粒子および反跳粒子の軌跡を測定できることを確認した。なお、この成果は大学院生の修士論文としてまとめられると共に、国内外の研究集会において発表された。現在、不安定核である12Beビームをアクティブ標的装置に入射して、逆運動学条件下におけるアルファ非弾性散乱を測定し、中性子過剰核におけるクラスター状態を探索する本実験を準備中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。原子核物理学(実験)26年度が最終年度であるため、記入しない。データ収集のための電子回路群の整備とオンラインソフトウェアの開発に時間を要したために、研究の進捗は当初の計画よりもやや遅れている。しかし、これらの開発に時間を要したものの、データ収集システムは所期の性能を実現している。大阪大学核物理研究センター加速器施設の耐震補強工事に伴い、平成24年度中にアクティブ標的性能評価のためのビームタイム配分を受けることができなかった。今後は、加速器からのビームを用いて、アクティブ標的の位置分解能、エネルギー分解能、レート耐性についてのテストを行う。加速器からのビームを用いれば、ビームの入射位置、入射数を制御しつつアクティブ標的に荷電粒子を入射させることができる。ビームテストでの測定データをもとに、アクティブ標的のヒット情報から、入射粒子および反跳粒子の軌道を三次元的に再構築するための解析アルゴリズムを開発する。

その後、不安定核である12Beをビームとして用いるアルファ非弾性散乱実験を実施する。12Beビームは核子あたり80MeVの18Oビームを9Be標的に照射することにより生成する。入射核破砕反応によって生じた不安定核をフラグメントセパレータによって分離・精製し、これをアクティブ標的装置に照射する。測定後は、直ちにデータの解析を行う。国内外の研究者と連携しつつ、中性子過剰不安定核におけるクラスター相関の様相に関する知見を得ることを目指す。平成25年度中に、加速器からのビームを用いたアクティブ標的の性能試験を実施し、アクティブ標的の位置分解能、エネルギー分解能、レート耐性についての評価を行う。加速器からのビームを用いれば、ビームの入射位置、入射数を制御しつつアクティブ標的に荷電粒子を入射させることができる。ビームテストでの測定データをもとに、アクティブ標的のヒット情報から、入射粒子および反跳粒子の軌道を三次元的に再構築するための解析アルゴリズムを開発する。