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初期沖縄県政に関する歴史的研究

鍋島直彬書簡は、第二代県令上杉茂憲関係史料(『沖縄県史料(近代四)』所収の四通もあるが、県官採用や県治上の県民からの歎願などをはじめ基本的な問題点を前任者として上杉に対し忠告している内容のものもあり、鍋島宛上杉書簡と照合することによって、県官人事が県治上重要な問題点のひとつであったことがわかる。県官採用については、鍋島・上杉・岩村通俊(第三代県令)および元老院議官柳原前光などの文書のやりとりから鹿児島士族,旧鹿島藩(鍋島支藩)などに片よる点が問題であったことがわかる。鍋島文書中には西村捨三(第四代県令)の書簡があり、明治十二年六月の藩王(尚泰)上京のようすや、柳原前光の日清談判に関して鍋島の熟慮を希望(宮古・八重山分島問題)していることなど注目すべき内容がわかる。鍋島文書中には「サンシイ事件」に関する大隈重信宛直彬書簡もあり、沖縄県士族人民血盟書抜書も同封されていてこの事件の真相をみる貴重史料となる。明治十三年十二月二十七日付、岩倉具視宛直彬書簡などから、鍋島県政に対する中央政府の批判が起っているようすを知ることができ、他の岩倉宛書簡によって人民血盟書による沖縄県から琉球藩への復藩運動の起りが、鍋島県令更迭の原因のひとつであったこともわかる。県民の側に立った鍋島県政は、上杉宛書簡などによっても、県令の職を離れた後まで県治に配慮していることなどからも推察できる。平成三年度は、さらに直彬のもとにあった県大参事・原忠順文書(琉球大学図書館所蔵)を整理して、マイクロフィルムに収録完了し、鍋島文書・上杉文書・岩村文書などと照合・検討することによって、初期沖縄県政の実態を明らかにしていきたい。今年度の研究課題であった「鍋島直彬沖縄関係文書」のの増要部分をマイクロフィルムに収めることができた。しかしこれと密接な関係にある「原忠順文書」(琉球大学附属図書館蔵)が未整理のため、明治14年5月10日付、鍋島直彬宛、原忠順書簡によって、初代県令鍋島直彬の更迭の事情が詳細にわかった。従来説明されていた事情とは異なり、内務卿松方正義と鹿児島商人たちの策謀により、鍋島県令は苦境に立たされた。内務省内の庶務局・会計局などの部局も岩村通俊のもとに反鍋島の態勢をとっていた。「鍋島彬直沖縄関係文書」には岩倉具視の貴重な文書8通と同公文書1通がある。明治14年4月12日付の公文書による上京命令と鍋島県令の着京届(4月15日付)が入れちがいになり、内国勧業博覧会観覧のための上京というのは表向きのことであって、岩倉や大隈重信(参議)・佐野常民(大蔵卿)などが好意的に鍋島県令の立場を理解しようとしていたことがわかる。しかし鍋島県令としては、かたくなに県政の実情と自らの施策を内務卿に弁明し、免職を覚悟で詰問しようとした。以上のことは、鍋島県政の終局において、松方内務卿との対立について従来、未解明の事件であるが、旧藩王尚泰一族に関する処置についても岩倉書簡によって解明できるし、従来の『沖縄県史』(史料編)のみでは、その歴史的な経過が明らかにされていなかった事情が、これら未公開(刊)の史料によって明らかにすることができた。同様の作業は上杉茂憲(県令)・岩村通俊(県令)の第2・3代県令の関係文書によっても進めることが必要であり、さかのぼってペリ-来航関係史料によって幕末開国期における琉球王国が、日本の開国事情の中にどう位置づけられるかも考察しなくてはならない。この研究を今後の研究課題として10年計画ぐらいで完結したいと考えるものである。
地域連携による触覚鑑賞ツールについての調査・開発研究

本研究では国内外における触覚による鑑賞の実践事例を調査し、大学間・美術館と地域連携をはかりながら触覚鑑賞に理解ある土壌で地域を軸足とした世界水準の美術鑑賞ツールの開発と鑑賞法の提案を公共の場で行い、理論と実践の相互から、触れる美術鑑賞法の新たな可能性を明らかにすることを目的としている。最終的に開発したツールは美術館や教育現場で随時活用し、改良を重ねて更なる普及につとめるため、初年度の本年では主に国内外事例調査とイタリアのアンテロス美術館とのツール開発の共同研究を中心におこなった。今年度の研究実施計画に基づいて示す。1.国内外事例調査・分析触覚による美術鑑賞ツール調査(1)イタリアの事例調査1アンテロス美術館2触れる彫刻美術館国立オメロ美術館3その他美術館(ヴァチカン美術館、ウフィッツィ美術館、ドウ・オーモ美術館、マリノ・マリーニ美術館、テ離宮他)(2)日本の事例調査国立民族学博物館・京都国立近代美術館・兵庫県立美術館他(国内の触覚教育に関連するイベントや企業企画調査含む)調査により、日本国内での取り組みの加速とイタリアの活用例が今後の開発と活用の参考となる旨が明らかになった。2.美術鑑賞ツールの開発実践(1)山梨県立美術館所蔵作品の美術鑑賞ツールの開発実施(アンテロス美術館と共同制作)描かれている情報の取捨選択について日伊で協議しながら進めれられた。彫刻的な技法を用いて絵画をレリーフ化する手順が改めて明らかになった。(2)触覚教材の素材研究過去に代表者が作成した美術鑑賞ツールやアンテロス美術館作成のツールを用いて、素材を樹脂素材に変え、その強度や触感について検討した。(3)「手でみるプロジェクト2018」の実施文化庁の大学への助成を受けて実施したワークショップ・展覧会・講演会において上記の部分的な紹介を山梨県立美術館で行い意見を募った。順調に進展している理由は助成と協力体制にある。先ず、助成については、当初本助成だけで検討されていた内容が、部分的にではあるが、文化庁の大学を活用した文化推進事業助成と相互に作用し、最終的な発表を行う予定である山梨県立美術館でその成果進捗の一端を展示や報告書で紹介することができた。これにより鑑賞者の育成や理解が深まり、日伊協力体制の強化にもつながってきた。そして、イタリアのアンテロス美術館の協力により、山梨県立美術館所蔵作品の美術鑑賞ツールの開発実施(アンテロス美術館と共同制作)で描かれている情報の取捨選択についての日伊協議が深まった。そのため、続く年度での彫刻的な技法を用いて絵画をレリーフ化する手順検証がさらにスムーズに行うことができる。そして、日本での鑑賞法の検討にもイタリアでの協力体制により段階的に進むことが可能な状態となった。既に要となる鑑賞ツール(レリーフ)作成は行われ、上記の点から、おおむね当初の予定通りに順調に進展していると述べることが出来る。本年度は事例調査・分析の続き、実践の反映をおこなう。前半にイタリアのアンテロス美術館協力の山梨県立美術館所蔵作品の美術鑑賞ツール(アンテロス美術館と共同制作)を鑑賞法調査と共にツールを受け取り、日本での活用の検討(盲学校・視覚障がい者施設等において意見集約)の段階に入り、鑑賞法の考案を進めていく。また並行して、日伊の美術館調査実見・実態調査を継続していく。昨年度に分担者が中心となって考案した調査案を実行に移し、分担者は日本の美術館調査を継続予定である。また、代表者はツール受け入れの際にイタリアとその周辺国での調査を継続する。協力関係にある山梨県立美術館は鑑賞ツールの実践活用を目指して、ボランティアスタッフ等の人材育成の機会に準備を進め、進捗は相互に定例会で確認し合い、最終年度での公開と活用に向け進めていく。(3)「手でみるプロジェクト2018」の実施

文化庁の大学への助成を受けて実施したワークショップ・展覧会・講演会において上記の部分的な紹介を山梨県立美術館で行い意見を募った。順調に進展している理由は助成と協力体制にある。先ず、助成については、当初本助成だけで検討されていた内容が、部分的にではあるが、文化庁の大学を活用した文化推進事業助成と相互に作用し、最終的な発表を行う予定である山梨県立美術館でその成果進捗の一端を展示や報告書で紹介することができた。これにより鑑賞者の育成や理解が深まり、日伊協力体制の強化にもつながってきた。そして、イタリアのアンテロス美術館の協力により、山梨県立美術館所蔵作品の美術鑑賞ツールの開発実施(アンテロス美術館と共同制作)で描かれている情報の取捨選択についての日伊協議が深まった。そのため、続く年度での彫刻的な技法を用いて絵画をレリーフ化する手順検証がさらにスムーズに行うことができる。そして、日本での鑑賞法の検討にもイタリアでの協力体制により段階的に進むことが可能な状態となった。既に要となる鑑賞ツール(レリーフ)作成は行われ、上記の点から、おおむね当初の予定通りに順調に進展していると述べることが出来る。本年度は事例調査・分析の続き、実践の反映をおこなう。前半にイタリアのアンテロス美術館協力の山梨県立美術館所蔵作品の美術鑑賞ツール(アンテロス美術館と共同制作)を鑑賞法調査と共にツールを受け取り、日本での活用の検討(盲学校・視覚障がい者施設等において意見集約)の段階に入り、鑑賞法の考案を進めていく。また並行して、日伊の美術館調査実見・実態調査を継続していく。昨年度に分担者が中心となって考案した調査案を実行に移し、分担者は日本の美術館調査を継続予定である。また、代表者はツール受け入れの際にイタリアとその周辺国での調査を継続する。協力関係にある山梨県立美術館は鑑賞ツールの実践活用を目指して、ボランティアスタッフ等の人材育成の機会に準備を進め、進捗は相互に定例会で確認し合い、最終年度での公開と活用に向け進めていく。当初予定していた国際協力でのツール作成の相互の意見集約と試作検証に時間と材料費が増額となり、その結果、鑑賞ツールの素材を含む物品購入額が予定より増加した。そのため、初年度は支出額を抑え、2年目の2019年度に購入費に計画的に補充した。けれども、2019年度に共同研究の成果であるツールを前倒しで日本に持ち帰る事で、日本での視覚障害者への検証を丹念におこなう事が可能となり、成果発表と活用の準備(イタリア語翻訳と活用のための点字翻訳)を進めルため、使用額に変更が生じた。2020年度に予定している研究発表を含めた国際的な成果発表を充実させる予定で進めている。
消化管内病原細菌特異的排除型新規分子標的療法の確立

H. pyloriのSodB活性はメトロニダゾール耐性に関与し、その活性化には菌体膜鉄トランスポーターFecA1による鉄イオン供給が必須である。in silico検索よりFecA1結合性化合物として同定したnordihidroguaiaretic acid (NDGA)は、H. pyloriのSodB活性を抑制し、酸化ストレス感受性を、fecA1遺伝子欠損株と同レベルまで高めた。また、H. pylori感染マウスへのNDGA投与は感染菌量を低下させ、H. pyloriの感染能破綻を招来すると考えられた。さらに、NDGAは、サルモネラ及び病原性大腸菌に対しても酸化ストレス感受性を高めた。H. pyloriのSodB活性は、菌体内superoxide産生依存的に抗菌活性を発揮する二次除菌レジメンの1つであるメトロニダゾール(Mtz)への耐性化に寄与し、sodB遺伝子欠失により慢性感染能が消失する。SodB活性発現解析から、鉄トランスポーターFecA1依存的なSodB活性中心鉄イオン供給システムの存在を明確にし、fecA1遺伝子欠損でROS依存的宿主異物排除応答抵抗性消失による慢性感染能の破綻とMtz感受性の亢進が惹起された。さらにCOPICATプログラムを用いた解析からFecA1親和性化合物としてNordihydroguaiaretic acid (NDGA)を同定し、本化合物はH. pyloriの増殖能に影響を与えることなく、抗酸化能を有意に低下させることをin vitro inhibition zone assayで明らかとした。100uM NDGAはH. pyloriの増殖を抑制したが、50uM NDGAは菌増殖を抑制せずに、SodB活性を有意に低下させた。また、Fe2+の選択的蛍光指示薬RhoNox-1染色により、50uM NDGAは菌体内のFe2+レベルを有意に低下させた。また、50uM NDGAはH. pyloriの酸化ストレス感受性を、慢性感染能が低下することが示されているfecA1遺伝子欠損H. pyloriと同レベルまで亢進させた。Mtzは、菌体内でsuperoxideを産生し抗菌活性を示すが、SodBを過剰発現する菌株ではMtz耐性を示す。これらのMtz耐性株への50uM NDGA処理では、菌体内Fe2+レベルの低下を誘導し、SodB活性を有意に低下させた結果、Mtzへの感受性が向上した。また、これらのMtz耐性株のROS感受性もfecA1遺伝子欠損株と同レベルまで亢進させた。H. pyloriのSodB活性は、superoxide産生依存的に抗菌活性を発揮する二次除菌のコンポーネントであるメトロニダゾール(Mtz)への耐性を誘導する。このsodB遺伝子欠失では感染能は減弱する。SodB活性解析から、菌体膜の鉄トランスポーターFecA1依存的なSodB活性の中心を担う鉄イオン供給系を明確化し、fecA1遺伝子欠損にてROS依存的宿主異物排除応答抵抗性消失による感染能破綻とMtz耐性解除が招来された。COPICATプログラムでIn silico検索したFecA1結合化合物の中から、nordihidroguaiaretic acid (NDGA)を選択し解析した。NDGAはH. pyloriの増殖能に影響せずに、抗酸化活性を有意に低下させた。特に、NDGA 100uMでは菌増殖を抑制したが、50uMでは抑制せず、SodB活性を有意に低下させた。NDGA 50uMは、H. pyloriの抗酸化活性を、fecA1遺伝子欠損株と同レベルまで高めた。菌体内でsuperoxideを産生し抗菌活性を発揮するMtZに対し、SodB強発現株は耐性を示した。Mtz耐性株に対し、NDGA 50uMは、菌体内鉄イオンレベルを低下させ、Mtz耐性は解除された。このMtz耐性株はfecA1遺伝子欠損株と同レベルまでROS感受性が亢進した。さらに、H. pyloriを3ヵ月間感染させたマウスに7日間連続経口投与することで感染菌数が低下する傾向にあり、NDGA投与によりROS依存的宿主異物排除応答抵抗性消失による感染能破綻を招来すると考えられた。また、NDGA 50uMは、Salmonella typhimurium及び病原性大腸菌においても増殖を抑制せず、ROS抵抗性を有意に低下させた。in silico探索したFecA1結合性化合物のうちでNordihydroguaiaretic acid(NDGA)が酸化ストレス感受性をシフトさせることで抗菌活性をもち、臨床応用の可能性のある化合物であることが分かった。今後は、さらに、病原性大腸菌やサルモネラ菌などのピロリ菌以外の細菌についての同様の機序が確認できるかを検討する。消化器内科学スナネズミ等をによるピロリ菌感染小動物モデルを用いて、NDGAの機能評価を実施し、in vivoでの活性を評価する。

また、RhoNox-1染色を用いて、化合物スクリーニングを行うことで、より強力なFecA1阻害化合物の探索も実施する。またFecA1はグラム陰性細菌のホモログタンパク質であることから、ピロリ菌以外の大腸菌やサルモネラ菌などの他の病原細菌に対してもNDGAの効果が期待される。そこで、サルモネラ菌及び病原性大腸菌O157に対するNDGAの効果を、RhoNox-1染色並びにSOD活性測定により評価する。前年度に実施できなかった、ピロリ菌以外の細菌に対するNDGAの効果の検討を次年度に実施することとしたため、そのための細菌培養や分子細胞生物学的研究のための消耗品費として、次年度(平成27年度)使用額が生じた。FecA1阻害化合物は、ヒトのROS依存的異物排除応答依存的なピロリ菌排除を実現することが予測されるため、ピロリ菌感染スナネズミに対してFecA1阻害化合物を投与し、感染菌量を評価する。また、大腸菌やサルモネラ菌などのピロリ菌以外の消化管病原細菌に対するNDGA及びFecA1阻害化合物の効果を検討する。
希土類金属の特性を利用した新有機合成反応の開発

本研究は希土類金属の特性,とりわけ強い還元力,ルイス酸性,新酸素性を利用して,他の金属では達成できない合成反応の開発を目指したもので以下の研究成果を得た。α,βー不飽和カルボニル化合物はYb金属により高収率で,しかも立体選択的にシクロペンタノ-ル誘導体を与える。さらにこの反応は希土類塩化物(LnCl_3)をZnで還元し低原子価のLnを発生させても進行するが,Y,Eu,Yb,で特に収率,選択性が高く,f軌道の電子状態がこの反応の特性を決定している。さらにLnCl_3を触媒量用いても反応が進行することを明らかにした(論文1)。2.イミン類の還元的カップリング反応。ケチミンはYb金属によりアミンに還元される。他方アルジミンはカップリング反応を起こし,1,2ージアミノエタン類を与える。さらにケチミンとYbの錯体にCO_2を吹きこむと,αーアミノ酸が高収率で得られることを発見した(論文2,6)。3.ジアリ-ルケトンとYb金属によるオキシメタラサイクルの合成。ジアリ-ルケトンとYb金属を反応させるとYbのオキシメタラサイクル中間体の結晶が得られた。この錯体は非常に不安定でX線回析による構造決定は未完であるが,スペクトル手法および新電子剤によるトラップ実験でほぼその構造を決定した。またこの中間体と光学活性エポキシドを反応させると高純度の光学活性1,3ージオ-ルが合成できることを明らかにした(論文3,5)。これらの結果は希土類金属の特性が新しい合成反応開発に有効な手段となることを示したものである。またこの萌芽的成果は2編の総説にまとめ,反響を呼んでいる。
胎仔ライディッヒ細胞の分化メカニズムの解明

本研究は、胎仔精巣で男性ホルモン産生を担う胎仔ライディッヒ細胞の分化機構を明らかにすることを目的としている。これまでにEGFP強陽性の胎仔ライディッヒ細胞と同時に、胎仔ライディッヒ細胞へ分化するEGFP弱陽性細胞を調製した。しかしながら、分化のポテンシャルを有する細胞はEGFP弱陽性細胞の一部であり、この細胞集団は前駆細胞を含むヘテロな細胞種からなると推測された。そこで、EGFP強陽性細胞とEGFP弱陽性細胞の一細胞トランスクリプトームを取得した。個々の細胞における高発現遺伝子を指標に階層的クラスタリング解析を行った結果、EGFP弱陽性細胞を3つの細胞集団(A・B・C)に、またEGFP強陽性の胎仔ライディッヒ細胞を2つの細胞集団(D・E)に分離することができた。集団Dは集団Eに比べ男性ホルモン合成に関わる遺伝子の発現が低いことから、集団Eは分化した胎仔ライディッヒ細胞、集団Dは分化途中の細胞であることが示唆された。一方、集団Cは男性ホルモン産生に関わる遺伝子の発現は低いものの、胎仔ライディッヒ細胞で発現が上昇する解糖系遺伝子の発現が亢進していた。以上の結果をもとに、集団Cが胎仔ライディッヒ前駆細胞である可能性を想定し、この集団で高発現する複数の遺伝子を同定した。その中の一つであるTmsb10に着目し、EGFP弱陽性細胞で機能喪失実験を行った。siRNAを導入した細胞をライディッヒ細胞の分化を誘導するin vitroの精巣再構築系に供したところ、EGFP強陽性のライディッヒ細胞は出現せず、これらの細胞は胎仔ライディッヒ細胞へ分化する能力を失った。Tmsb10の機能には不明な点が多いが、この遺伝子がライディッヒ細胞の分化を促進するヘッジホッグシグナルの下流に位置する結果を得ており、Tmsb10の機能に着目し、胎仔ライディッヒ細胞の分化機構の解明に向けて研究を継続している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、転写因子が制御する代謝という新たな視点に立ち、胎仔ライディッヒ細胞の分化メカニズムの解明を目的とした。これまでの研究から、胎仔ライディッヒ細胞とその前駆細胞の代謝は、Ad4BPによる促進とCOUP-TFIIによる抑制のバランスの上に成立し、この両者による代謝の制御が胎仔ライディッヒ細胞の分化に不可欠であると推測した。そこで、siRNAを用いた機能喪失実験を行ったところ、前駆細胞におけるAd4BPとCOUP-TFIIの発現を20%以下にノックダウンすることに成功した。Ad4BPをノックダウンした結果、代謝関連遺伝子の発現が有意に減少し、胎仔ライディッヒ細胞の分化が抑制された。一方、COUP-TFIIのノックダウンでは、予想に反し代謝関連遺伝子は活性化せず、胎仔ライディッヒ細胞の分化は促進されなかった。この結果は、COUP-TFIIを含む複数の転写因子が前駆細胞の代謝抑制に関わっていることを示唆した。また、アデノウイルスを用いて前駆細胞にAd4BPを強制発現したところ、約3割の細胞が胎仔ライディッヒ細胞に分化することを確認した。以上の結果はAd4BPが胎仔ライディッヒ細胞の分化に必要不可欠であり、分化の際にAd4BPが代謝を活性化することを示唆した。さらに、Ad4BPとCOUP-TFIIが代謝を直接制御することを示すために、5万個の細胞を用いたChIP法を確立した。一方、Ad4BPの強制発現による胎仔ライディッヒ細胞への分化が3割にとどまっていることは、前駆細胞とした細胞集団はヘテロな細胞からなることを示唆した。そこで、前駆細胞集団を一細胞トランスクリプトーム解析したところ、この集団がさらに複数の細胞集団に分かれ、前駆細胞の可能性が示唆される集団を同定することに成功した。前駆細胞でのAd4BPとCOUP-TFIIに対する機能喪失実験とAd4BPの機能獲得実験を確立した。その結果は、Ad4BPが胎仔ライディッヒ細胞の分化に必要不可欠であることを明らかにし、分化の際にAd4BPが代謝を活性化することを示唆した。一方、COUP-TFIIを含む複数の転写因子が前駆細胞の代謝抑制に関わっている可能性が示唆された。また、これまで所属研究室では100万から1000万個の細胞をChIP-シークエンスに用いてきた。同数の胎仔ライディッヒ細胞の調製は困難であることから、少数細胞でのChIP法の確立を行い、COUP-TFII抗体を用いて5万個の前駆細胞でのChIP-qPCRに成功した。さらに、前駆細胞としてきた細胞集団について一細胞トランスクリプトームを取得した結果、前駆細胞の可能性が示唆される集団を同定することに成功した。この結果からさらに少数の細胞でのChIP法が必要だと考え、100細胞からのエピゲノム解析が可能であるChILT (chromatin integration labeling technology)法を東京工業大学の木村宏先生にご教授いただいた。現在、胎仔ライディッヒ細胞と前駆細胞のAd4BPとCOUP-TFIIに対するChILT法の条件検討を行っている。以上のように、部分的には期待通りに進まなかった点はあるものの、これらの点については新たなターゲット遺伝子を解析に加えたり、また一細胞シークエンスなどの新たな解析手法を導入したりすることで目的の達成に向け実験を進めており、研究はおおむね順調に進展していると判断した。

本研究は、胎仔精巣で男性ホルモン産生を担う胎仔ライディッヒ細胞の分化機構を明らかにすることを目的としている。これまでにEGFP強陽性の胎仔ライディッヒ細胞と同時に、胎仔ライディッヒ細胞へ分化するEGFP弱陽性細胞を調製した。しかしながら、分化のポテンシャルを有する細胞はEGFP弱陽性細胞の一部であり、この細胞集団は前駆細胞を含むヘテロな細胞種からなると推測された。そこで、EGFP強陽性細胞とEGFP弱陽性細胞の一細胞トランスクリプトームを取得した。個々の細胞における高発現遺伝子を指標に階層的クラスタリング解析を行った結果、EGFP弱陽性細胞を3つの細胞集団(A・B・C)に、またEGFP強陽性の胎仔ライディッヒ細胞を2つの細胞集団(D・E)に分離することができた。集団Dは集団Eに比べ男性ホルモン合成に関わる遺伝子の発現が低いことから、集団Eは分化した胎仔ライディッヒ細胞、集団Dは分化途中の細胞であることが示唆された。一方、集団Cは男性ホルモン産生に関わる遺伝子の発現は低いものの、胎仔ライディッヒ細胞で発現が上昇する解糖系遺伝子の発現が亢進していた。以上の結果をもとに、集団Cが胎仔ライディッヒ前駆細胞である可能性を想定し、この集団で高発現する複数の遺伝子を同定した。その中の一つであるTmsb10に着目し、EGFP弱陽性細胞で機能喪失実験を行った。siRNAを導入した細胞をライディッヒ細胞の分化を誘導するin vitroの精巣再構築系に供したところ、EGFP強陽性のライディッヒ細胞は出現せず、これらの細胞は胎仔ライディッヒ細胞へ分化する能力を失った。Tmsb10の機能には不明な点が多いが、この遺伝子がライディッヒ細胞の分化を促進するヘッジホッグシグナルの下流に位置する結果を得ており、Tmsb10の機能に着目し、胎仔ライディッヒ細胞の分化機構の解明に向けて研究を継続している。前年度の結果から、COUP-TFIIを含む複数の転写因子が前駆細胞における代謝の抑制に関わっていることが示唆された。今後は、COUP-TFII以外の抑制因子の探索や、COUP-TFIIの強制発現で胎仔ライディッヒ細胞の分化が抑制されるかを検討する。特に、所属研究室で長年にわたって解析してきたArxは前駆細胞集団に発現し、転写を抑制すると考えられている。胎仔ライディッヒ細胞の分化抑制にCOUP-TFIIとArxが関与する可能性をノックダウン実験や強制発現実験によって検討する。また、Ad4BPのノックダウンで抑制され、強制発現で活性化した代謝関連遺伝子に着目しつつ、これらの操作を行った細胞においてどのような遺伝子発現が変化したかを明らかにする。さらに、顕著な発現変化を示す代謝関連遺伝子についても機能喪失実験と機能獲得実験を行い、胎仔ライディッヒ細胞の分化が抑制または活性化されることを示す。これらの結果を遺伝子発現カスケードの視点から理解するには、ここで取り扱う転写因子、Ad4BP、COUP-TFII、Arxの標的遺伝子を同定しなければならない。そこで前年度に習得したChILT法を用いて、胎仔ライディッヒ細胞と前駆細胞におけるAd4BP、COUP-TFII、Arxの結合領域を同定し、両因子が代謝関連遺伝子を直接的に制御することを明らかにする。以上の結果により、キーとなる転写因子が細胞内の代謝を制御することで、前駆細胞から胎仔ライディッヒ細胞への分化を制御することを示す。
食品中の残留農薬曝露が若齢期のアレルギー疾患に及ぼす影響に関する研究

本研究では、食環境での曝露が想定される食品中の残留農薬の若齢期曝露が、アレルギー疾患、特にアトピー性皮膚炎とアレルギー性気管支喘息に与える影響を各々の病態動物モデルを用いて評価することを目的とした。その結果、若齢期における農薬の経口曝露は、アトピー性皮膚炎に対しては、雌雄共に明確な影響を示さなかった。一方、アレルギー性気管支喘息モデルでは、ある種の農薬が気道炎症を増悪することが明らかとなった。また、この増悪影響には性差が認められた。以上より、若齢期における農薬曝露の影響には、アレルギー疾患の種類、および性差によって相違がある可能性が考えられた。本年度は、若齢期における農薬の経口曝露がアトピー性皮膚炎に及ぼす影響について検討することを目的とし、アトピー素因を有するNC/NgaTndCrljマウス(以下NC/Nga)を用いて、農薬の低用量曝露による影響を評価した。対象物質として、γ-BHCとMalathionを選択した。いずれも、実際の曝露経路を想定し、経口投与とした。NC/Nga(雌雄、5週齢)の右耳介腹側に、1-2日おきに、ダニアレルゲン(Dp)を計8回皮内投与し(5μg/10μL)、アトピー性皮膚炎様の病態を形成させた。農薬類は、感作6日前より週1回、計4回経口投与した。皮膚炎病態の変化は、Dp投与24時間後に、(1)症状変化のスコア化(Dp投与24時間後、4徴候[乾燥肌、発疹、掻爬傷、浮腫]、4段階[0:無し、1:軽度、2:中程度、3:重度]で毎回評価し、点数化する。満点は12点)、(2)耳介厚の測定(耳介腫脹の指標)により評価した。1)対照群(生理食塩水+農薬の溶解に用いた溶媒のみ)6匹2) Dp+農薬の溶解に用いた溶媒投与群6匹3)-5) Dp+農薬投与群(農薬の濃度は3段階設定)6匹今回選択したγ-BHCとMalathionのいずれにおいても、雌雄ともに顕著な皮膚炎病態への影響は認められなかった。近年、若年層を中心としたアレルギー疾患急増の要因として、環境因子の変化が考えられるが、その一つに環境化学物質の影響が挙げられる。本研究では、環境化学物質の一つとして食品中の残留農薬が若齢期のアレルギー疾患に及ぼす影響について、複数の病態モデル(アトピー性皮膚炎、アレルギー喘息)を用いて評価を行うことを目的とした。加えて、性差による影響の相違についても検討を行い、影響が認められた物質については、その作用機構の解明を試みた。本年度は、アレルギー喘息モデルを用い、残留農薬の影響を評価した。C3H/HeJマウス(雌雄とも5週齢)に、アレルゲンとして卵白アルブミン(OVA)を隔週で、計4回、経気道的に曝露し、喘息モデルを作製した。対象物質は、有機塩素系農薬であるp,p'-ジクロロジフェニルトリクロロエタン(DDT)、あるいはγ-ベンゼンヘキサクロライド(BHC)を用い、週1回、計7回、経口投与した。投与用量は、一日許容摂取量(ADI)を最低用量とし、その100倍を最高用量として、10倍希釈系列にて3用量設定した。その結果、p,p'-DDT曝露は、雌雄共に肺胞洗浄液(BALF)中の細胞数、細胞構成に明確な影響を及ぼさなかった。一方、γ-BHC曝露では、雌マウスにおいて、用量依存的にBALF中の炎症細胞数が有意な増加を示した。病理組織学的検討においても、気管支周囲に好酸球を主体とした炎症細胞浸潤が観察された。加えて、肺組織ホモジネート上清中のIL-5、IL-13、eotaxin、KCなどが用量依存的に増加を示した。これより、γ-BHC曝露は、アレルギー喘息病態において、炎症性因子や白血球遊走因子の発現を増強することにより、アレルギー喘息を増悪しうる可能性が示唆された。また、農薬曝露は、アレルギー病態、性差によりその影響が異なると考えられた。
肥大から収縮不全への進展機構の単離心筋細胞レベルでの解明

心臓に圧負荷や容量負荷が加わると、心筋細胞は肥大を生じ、やがて収縮不全に至る。肥大心筋細胞では細胞膜変化、細胞内微細構造変化、細胞内情報伝達機構変化、細胞成長因子の発現、増加等があることが明らかにされている。しかし肥大心から収縮不全へ移行する機序は不明である。わずかに細胞膜Ca^<2+>チャンネル受容体(dihydropyridine(DHP)受容体)の減少やCa^<2+>-ATPasemRNAの減少が関与する可能性が示唆されているにすぎない。本研究は単離心筋細胞の収縮性、calcium-transient等を観察記録して、1)肥大から収縮不全に至る過程でどのように変化するか。2)互いの経時的変化の関連を明らかにすることを目的とする。今年度は以下の知見を得た。1、弁膜症患者の人工弁置換術中に心房自由壁標本より単離心筋細胞標本の作成を行った。レーザー回折によるサルコメア長測定装置を用いて収縮機能の実時間による測定実験を行ったが、電気刺激に十分に反応する心筋細胞標本を毎回作製することが困難で静止状態のサルコメア長を測定した。同時に顕微鏡付属のカメラにて心筋細胞を撮影し、面積計測により肥大心細胞の形態的評価を行った。その結果右房自由壁から取り出した心房筋細胞は三尖弁逆流症の程度が強い程、肥大が認められた。一方サルコメア長は逆流症の有無に関係なく一定であった。また同一標本にてCa^<2+>-ATPase mRNAのノーザンブロットハイブリダイゼイションを行い心房負荷患者群で低下傾向を認めた。2、圧負荷動物モデルを用いて肥大の進展と細胞の収縮機能の実験を行い、左室肥大の発達したラットではコントロールに比較してサルコメア長は変化を認めぬものの収縮能は低下傾向を示した。同一モデルで細胞内骨格構成タンパクの測定を行っており肥大に伴い増加傾向を示しているのを明かにした。
生物界大変動が見られる境界層の有機地球化学的研究

本研究は、生物界での大量絶滅が見られたP/TとK/T境界層およびその上下の地層に含まれる有機物を調べ、それらの示す特徴を明らかにすることを目的に行った。その結果、P/T境界層については種々の脂肪族と芳香族炭化水素を検出した。脂肪族炭化水素は境界層である黒色頁岩の中央部では上下の層に比べて存在量が少なかった。また、黒色頁岩の中央部では上下の層に比べてプリスタン/ファイタンの比が1より大きく、堆積環境が酸化的であったことが判明した。芳香族炭化水素は黒色頁岩の中央部では二、三環式のものは存在量が少なかったが、反対に、四環式から六環式のものは存在量が多かった。また、構造異性体や位置異性体では熱的により安定な構造のものが優位に存在していた。したがって、黒色頁岩の中央部では芳香族化が進行していることと、熱的により安定な構造のものが存在している特徴が見られ、黒色頁岩の中央部では上下の層に比べて、酸化的な環境化で、特に強い熱の作用を受けたことが判明した。K/T境界層については種々のジカルボン酸を検出した。これらは炭素数2から9までの直鎖飽和のもの8種、炭素数4から7までの分岐鎖飽和のもの13種、炭素数4と5の不飽和のもの5種である。さらに、ジアステロマ-については光学異性体のR/S比がほぼ1でラセミ体であることを見い出した。これらの特徴としては、K/T境界層では、その上下の層と比べ多量のジカルボン酸が存在すること、直鎖のものが優位であり、また、トランス体よりもシス体が優位に存在することを見い出した。一方、隕石起原のジカルボン酸は検出されず、K/T境界での大絶滅の原因の1つとされている隕石衝突説を支持する証拠は見いだせなかった。
微小循環系の制御による消化管腫瘍の悪性化阻止への試み

本研究では、血管新生を促進するVasohibin-2を制御することで、自然発症腫瘍の悪性化を制御し、腫瘍内微小環境を正常化できないか検証する事を目的とした。ApcMin/+/Vash2-/-マウスでは、腫瘍の減少や,血管の正常化などが見られるため、マイクロアレイにて発現遺伝子の解析を行なった。コントロールに比べ、炎症や腫瘍発症に関係のあるIL-6ファミリーなどの発現が優位に下がっていることに加え、マクロファージの発現にも変化が見られた。このように、腫瘍内微小環境を制御することができれば、腫瘍発症に関連する慢性炎症も押さえられ、VASH2の臨床応用に大いに期待がもてると考えられた。近年、腫瘍血管をターゲットにした分子標的治療薬の開発や、腫瘍血管を正常血管に近づける腫瘍血管正常化(Normalization)といった治療法の研究が進んでいるが、副作用の問題もあり、さらなる腫瘍血管の解析と新たな癌治療法の開発が望まれる。そこで本研究では、血管新生を制御する新規因子Vasohibin-1のホモログであるVasohibin-2(VASH2)を制御することで、自然発症腫瘍の悪性化を制御できないか検証する事を目的とし、大腸癌の原因遺伝子の一つであるAPC遺伝子を変異させたApcMin/+マウスと、VASH2遺伝子をノックアウトしたマウス(Vash2-/-)を用いて、腫瘍発症や腫瘍血管の変化を解析した。コントロールであるApcMin/+マウスの小腸上皮は,悪性化していく段階で、VASH2の発現が腫瘍血管周囲に特異的に見られた。Vash2-/-マウスに同系の腫瘍を皮下移植したところ、Wild typeより腫瘍発育抑制がみられ、血管の成熟化が見られた。この結果より、VASH2を抑制することで腫瘍が制御できると考えられたため、交配によりダブルミュータントマウスを作成し、腫瘍発育や腫瘍血管の変化を解析したところ、小腸における腫瘍の減少や,血管の正常化などの変化が見られた。このように、腫瘍の良性・悪性、および転移を左右するキーファクターとなるのは何かを、腫瘍局所の微小循環系の視点からアプローチする事によって、特に消化器系腫瘍を攻略するための糸口になる可能性が大きい。また,腫瘍血管を正常化するだけではなく、腫瘍内に正常血管を再構築させる様な脈管(血管、リンパ管)療法の開発など,今後の臨床応用にも大いに期待がもてると考えられた。腫瘍は、増殖のために酸素や栄養分の供給が不可欠であり、その現場では血管の新生や退縮が盛んに行われている。そして、その腫瘍内に作られる腫瘍血管自体も、病理学的に正常血管とは異なる事も多数報告されている。さらに最近では腫瘍血管を含む腫瘍内微小環境自体が正常組織とは異なる組織であることがわかっている。従って、異常な腫瘍微小環境内に存在する血管の形態や新生パターンを把握することは、腫瘍増殖を制御するために必須となる。今年度申請者は、昨年度から前段階の研究として、ApcMin/+マウスに自然発症する腫瘍がVASH2とどのように関わるのか?また、VASH2の発現を抑制することにより、腫瘍内の血管の新生パターンがどのように変化するのかを検索している。生後12週より消化管に腫瘍を多発するApcMin/+マウスでは、消化管上皮が腫瘍化していく段階で、異型を示す腫瘍細胞にVASH2の発現が見られた。また、Vash2-/-マウスに腫瘍を移植したモデルにおいて、有意に腫瘍増殖の抑制と腫瘍血管新生の抑制が見られた。そこで、通常のApcMin/+マウスにVash2-/-マウスを掛け合わせ、ApcMin/+/Vash2-/-マウスを作製した。その腫瘍血管の微細構造をみると、ApcMin/+マウスの腫瘍血管は周皮細胞の被覆が不十分な未熟な形態であるのに比して、ApcMin/+/Vash2-/-マウスの腫瘍血管は周皮細胞で被覆された成熟化した血管の形態であった。さらに、ApcMin/+/Vash2-/-マウスに発症する腫瘍を観察してみると、消化管における腫瘍の発症率に有意な低下がみられた。また、マイクロアレイにて発現遺伝子を解析してみると、炎症や腫瘍発症に関係のあるIL-6ファミリーやエピレグリンなどの発現が優位に下がっていた。詳細につては来年度以降に遂行予定である。腫瘍は、その増殖のために、酸素や栄養分の供給が不可欠であり、様々な血管増殖因子群による複雑な分子経路を利用して血管新生を行っている。この新生した腫瘍血管が、低酸素、低pH状態を作り出し、癌の浸潤と治療への耐性を引き起こし、さらに間質の構造の変化が、投与薬剤の輸送を阻害していることなどが報告されている。われわれは、消化器腫瘍の腫瘍血管新生を阻害する事により、組織の血管網、並びに、微小環境を一時的に正常化できると考え、この正常化が、将来的に化学療法、免疫療法、放射線療法の治療効果を最大限に引き出すと仮説をたて、研究を行った。まず第一に、ヒト手術検体を用いて、腫瘍内微小環境の形態学的解析を行った。次に大腸癌の原因遺伝子の一つであるAPC遺伝子を変異させたマウスと、VASH2遺伝子をノックアウトしたマウスを用いて、消化管における腫瘍発育や腫瘍内微小環境の変化を解析した。結果として、ヒトの手術検体では、腫瘍の進行度合いにより、腫瘍内微小環境が変化することがわかった。ApcMin/+/Vash2-/-

マウスでは、腸における腫瘍の減少や,血管の正常化などの変化が見られ、炎症や腫瘍発症に関係のあるIL-6ファミリーなどの発現が優位に下がっていることが確認できた。微小環境においては、マクロファージやリンパ球の発現にも変化が見られた。加えて癌幹細胞の変化なども見られた。このように、血管、リンパ管が豊富な消化管腫瘍においては、腫瘍血管を含む腫瘍内微小環境を制御することができれば、結果的に腫瘍発症だけでなく、腫瘍発症に関連する慢性炎症も押さえられると考えられた。本研究では、血管新生を促進するVasohibin-2を制御することで、自然発症腫瘍の悪性化を制御し、腫瘍内微小環境を正常化できないか検証する事を目的とした。ApcMin/+/Vash2-/-マウスでは、腫瘍の減少や,血管の正常化などが見られるため、マイクロアレイにて発現遺伝子の解析を行なった。コントロールに比べ、炎症や腫瘍発症に関係のあるIL-6ファミリーなどの発現が優位に下がっていることに加え、マクロファージの発現にも変化が見られた。このように、腫瘍内微小環境を制御することができれば、腫瘍発症に関連する慢性炎症も押さえられ、VASH2の臨床応用に大いに期待がもてると考えられた。本科研費の現在までの研究を国際紙に投稿できたため、おおむね順調に進行していると言える。腫瘍生物学今年度は引き続き申請書にある下記を継続する。2微小環境変化による腫瘍血管の形態的、機能的変化の解析;<H26年度から継続>2-D電子顕微鏡による微細構造の比較;薄切、隣接標本を用いて、透過型電子顕微鏡による超微形態観察を、内皮細胞、基底膜、周皮細胞の変化などに注目しながら解析する。また、連続切片を使用して超微形態の3次元構築を行い、内皮細胞の有窓性などを解析する。3血管新生因子を抑制する事で起こる腫瘍リンパ管の変化の解析;まずは、比較用のAPCMin/+マウスにおける腫瘍リンパ管の正常から良性、悪性転化におけるリンパ管の変化を追跡し、リンパ管が豊富な消化管において、どのような形態、機能変化があるのかを解析する。その上で、血管新生因子であるVasohibin-2を抑制したAPCMin/+;Vash-2-/-マウスでは代償性にどのような変化があるのか?血管の変化とリンパ管の変化は連動しているのかなどを以下の検証方法を用いて解析する。3-A共焦点レーザー顕微鏡による多重蛍光免疫染色標本の三次元イメージング解析:リンパ管を認識する抗体を用いて、2-Aと同様の手法を用いる。さらに、申請書に記載した以外に、今年度の研究において浮かび上がった疑問、慢性炎症とVASH2の関係について追跡し、マクロファージのフェノタイプの変化や、免疫細胞の動向などを追加して研究を遂行する予定である。これらを遂行することにより、本課題の当初の目的である「微小循環系の制御による消化管腫瘍の悪性化阻止への試み」がおおむね達成され、さらなる追求にむけて次年度以降、基盤Cへと以降していく予定である。申請書に記載した内容をおおむねカバーできている。さらに、現在その結果についての論文を国際誌へと投稿中であるため、おおむね順調に進展しているとした。本年度は、教室内にある物品が使用可能であったため、新規物品購入費が予定よりも減少した。
哺乳類のレック繁殖における自律分散機構

筆者が1987年から1989年にかけて、英国サセックス州のペットワ-ス公園に生息するダマジカのレック繁殖行動を調査した資料を分析し、レック繁殖における雄どうしの闘争の機能の解明と、レックにおける雄間の繁殖成功度の偏りを表わすシミュレ-ション・モデルの開発に関して研究をおこなった。ダマジカは、レック内において頻繁に雄どうしが闘争を行なうが、その闘争にどのような意味があるのかは不明であった。分析の結果、レック内での闘争のほとんどは勝敗の結着があいまいな、60秒以下の闘いであること、闘争のほとんどは、闘争をしかけた個体もしかけられた個体も、なわばり内から雌のほとんどすべてを失う結果に終わること、闘争に勝つことと繁殖成功度との間には相関がないこと、なわばり内の雌の数が少ない雄が、なわばり内に多くの雌を持つ雄に対して闘いをしかけることが明らかとなった。なわばり内にいる雌の数と各雄の繁殖成功度との関係を分析すると、レック内にいる雌の、各雄のなわばりへの分布の分散が大きいほど(つまり分布に偏りがあるほど)、各雄の繁殖成切度間の分散も大きくなることがわかった。これよりダマジカのレックで行なわている闘争は、配偶の確率の低い雄が、レック内の雌の分布の偏りを平均化し、特定の雄の配偶のチャンスを低める機能を持っていることが推測される。上記のようなレック内の闘争による、雌の移動、雌が他の雌のいるところへ行きたがる傾向などを組み込み、実際のデ-タから得られた値を導入して、レック内の各雄をそれぞれ一つのセルとみなし、セル・オ-トマトンの考えでレック繁殖のモデルを開発した。これについては、いくつかの点について改良をほどこしている段階である。
探索と深化をバランスさせるマネジメント・コントロール・システムに関する実証研究

近年、探索と深化という、2つのタイプの組織学習を同時に実践する、「両利きの経営」の重要性が指摘されている。本研究の目的は、この2つの組織学習をバランスさせるマネジメント・コントロール・システムを実証的に分析することである。サーベイ研究による分析の結果、本研究の主たる成果は以下のとおりとなった。予算管理はマネジメント・コントロール・システムの中心であるが、日本企業では「弾力的予算管理」、「統制的予算管理」、「非統制的予算管理」の3つに分類される。このうち、統制的予算管理に分類される企業は、探索と深化という組織学習の程度が高く、両者をバランスさせていることが示唆された。近年、探索と深化という2つのタイプの組織学習を同時に実践する、「両利きの経営」の重要性が指摘されている。この両利きの経営を実現するためには、中長期的なバランスト・スコアカード(以下「BSC」と略)や短期的な予算管理といった、複数のマネジメント・コントロール実務(以下「MC実務」と略)について、コンテクスト要因と適合し、内的に一貫したマネジメント・コントロール・システム(以下「MCS」と略)を設計・活用する必要がある。本研究の目的はコンティンジェンシー理論に基づき、探索と深化をバランスさせるMCSを実証的に分析することである。本研究は最終的にはサーベイ研究によって、探索と深化をバランスさせるMCSを実証的に分析することを目的としている。本年度はその前提として、MCSと両利きの経営に関する文献レビューを行った。また、いくつかの企業に対しフィールド研究を実施し、BSCと予算管理、及び探索と深化に関する活動の実態を明らかにした。このフィールド研究の成果の一部は、学会発表として報告した。つぎに、過去に実施した質問票調査の結果を用いて、MCSと関連するいわゆる「日本的管理会計」と、探索、深化、及び両利きの経営の関係について、予備的な分析・考察を行った。この研究成果の一部も、学会発表として報告した。さらに、MC実務のうち、特にBSCに着目して、その本質と効果を明らかにするための実験研究を行った。この研究は今後のさらなるフィールド研究、最終的なサーベイ研究における構成概念や分析フレームワークの構築に資すると考えられる。この研究成果の一部は、学会発表及び雑誌論文として報告した。以上のように、本年度の研究により、重要な構成概念の明確化と妥当な測定尺度の開発が、かなりの程度進捗した。本研究は最終的には、サーベイ研究という研究方法によって、探索と深化をバランスさせるMCSを実証的に分析する。今年度は昨年度に引き続き、過去に実施した質問票調査の結果を用いて、MCSと関連するいわゆる「日本的管理会計」と、探索、深化、及び両利きの経営の関係について、分析を行った。この研究成果の一部は、雑誌論文として報告した。また、両利きの経営と関連の深い、変革型リーダーシップとMCSの関係も分析し、その研究成果の一部も雑誌論文として報告した。さらに、最終的なサーベイ研究の構成概念や測定尺度の開発のため、MCS全般に関する書誌学的研究を行った。この研究成果の一部は、学会発表として報告した。そして、MC実務のうち、予算管理に焦点をあて、昨年度に引き続き、フィールド研究も継続している。以上のように、本年度の研究により、最終的なサーベイ研究のための準備が、かなりの程度進捗した。予備的なサーベイ研究をさらに進捗させ、文献レビューとフィールド研究も継続していることにより、重要な構成概念と妥当な測定尺度の開発は、当初の研究目的を達成するために順調に進捗している。ただし、昨年度と同様、フィールド研究の進捗が若干遅れていることは、対応すべき問題である。近年、探索と深化という2つのタイプの組織学習を同時に実践する、「両利きの経営」の重要性が指摘されており、予算管理やバランスト・スコアカードといったマネジメント・コントロール・システム(以下「MCS」と略)との関連も一部明らかになっている。本研究の目的は、この探索と深化をバランスさせるMCSを実証的に分析することである。28年度は最終年度であり、この研究目的を達成するため、以下のようなプロセスで研究を行った。まず、理論ベースとして、当初考えていたコンティンジェンシー理論だけではなく、コンフィギュレーショナル・アプローチの重要性も明らかになったため、この理論に基づく先行研究の文献の調査を実施した。つぎに、コンフィギュレーショナル・アプローチに基づき、サーベイ研究という研究方法を用いて、MCSと探索・深化という組織学習との関連を分析した。具体的には、予算管理というMCSを対象とし、それらの特徴がどのように結びついているのかという観点で、日本企業における予算管理の基本的類型を3つ明らかにしたうえで、その類型と探索・深化との関連を実証的に考察した。この研究成果の一部は、学会発表と雑誌論文として報告した。さらに、予算管理の特徴のうち、日本企業における当初予算の修正の重要性が明らかになったため、その先行要因と効果の分析を行う、先端企業に対するフィールド研究も実施した。

近年、探索と深化という、2つのタイプの組織学習を同時に実践する、「両利きの経営」の重要性が指摘されている。本研究の目的は、この2つの組織学習をバランスさせるマネジメント・コントロール・システムを実証的に分析することである。サーベイ研究による分析の結果、本研究の主たる成果は以下のとおりとなった。予算管理はマネジメント・コントロール・システムの中心であるが、日本企業では「弾力的予算管理」、「統制的予算管理」、「非統制的予算管理」の3つに分類される。このうち、統制的予算管理に分類される企業は、探索と深化という組織学習の程度が高く、両者をバランスさせていることが示唆された。文献レビューとフィールド研究だけではなく、予備的なサーベイ研究と実験研究という別の研究方法も取り入れることにより、重要な構成概念の明確化と妥当な測定尺度の開発は、当初の研究目的を達成するために順調に進捗している。ただし、フィールド研究の調査対象が、当初予定していた数よりも現状では少ないことは対応すべき問題である。フィールド研究について、調査対象は確保できているため、さらなる分析を行う。また、予備的なサーベイ研究の分析結果が予想以上に当初の研究目的と合致しているため、この結果とフィールド研究を組み合わせるという対応も行う。会計学前述のように、現状ではフィールド研究の調査対象が少ないことが課題である。そのため、今後は可能な限り多くの企業に調査依頼を行う。また、本年度実施した実験研究など、別の研究方法と組み合わせることによって、数が少ないことの限界を克服することも目指す。物品費が当初の予定より若干安く済んだため、差額が生じた。当初予定していたよりも、若干多くの物品を購入する予定である。
モノクローナル抗体を利用した香気性化合物の作用点の同定および革新的定量法の開発

香気性化合物の吸入投与による摂食促進作用の作用点と考えられる嗅覚受容体の特定を目指し、受容体のC末端領域に対する抗血清(ポリクローナル抗体)を鼻腔粘膜内に投与した。しかしながら、結果として有意な摂食促進作用の変化は観察されなかった。この要因の一つとして、鼻腔粘膜内への投与により出血が起こりやすく、抗体が血液と共に流出したことが考えられ、投与法が適切でなかった可能性がある。今後は出血などによる流出の少ない投与法で抗血清を投与して検討する予定である。香気性化合物の定量化を目的とした抗香気性化合物モノクローナル抗体の作成は、免疫感作後のマウスの血清を競合的ELISA法で調査したところ、抗体価の上昇が確認された。今後はミエローマ細胞とマウスの脾臓細胞を融合させ、得られたハイブリドーマを培養し、ベンジルアセトンに対するモノクローナル抗体を産生する細胞株を確立させる予定である。また、マウスより得られた血清は抗原として用いた3-phenylpropanoic acidよりもbenzylacetoneへの交差反応性が高いことが確認された。抗血清の到着が遅くなり研究の進捗に影響を与えた。また、他研究室のクリーンベンチ等の環境が利用できなくなり、実験環境の整備に時間を要した。香気性化合物の吸入投与による摂食促進作用の作用点の同定のために用いる抗血清投与法を鼻腔内投与から麻酔をかけた上での頭蓋内(嗅球周辺)への投与に変更し、実施する予定である。ハイブリドーマ作成は現在進行中であり、培養および系統の選別を行いまず抗香気性化合物モノクローナル抗体産生株の確立を目指す。その後、継代培養により得られた抗香気性化合物モノクローナル抗体を用いて空気中に蒸散した化合物量の定量化を目指す。抗血清など高価な物品が多く、残余金額ではこれ以上の進捗が難しいと判断した。来年度は先述の研究計画の実施に加え、学会での発表等を実施しつつ研究を適切に進めていくことを目標とする。
浅部から深部に至る断層構造の解明を目的とした高精度探査システムの開発

地殻表層での割れ目である断層は,有限の広がりと幅を持つ立体であり,断層の破壊エネルギーや地熱資源胚胎の能力は断層の幾何学的形状とも密接に関連する。しかしながら,断層全体の形状を把握することは困難である。そこで,衛星画像解析,放射能探査,電気探査,および地磁気-地電流(MT)探査,という4種類の手法を組み合わせ,断層構造を高精度で探査できるシステムの開発を目的とした。平成11年度は熱水や深部地下水の胚胎・通路としての役割をもつ断層,および平成12年度は活断層の構造の解明を対象とした。1.九州中部の豊肥地熱地域を対象に選んで衛星画像と数値地形モデルとを組み合わせ,リニアメント解析を行ったところ,熱水が深部から地表へと上昇する際に通路となり得る重要な断裂面の方位,幾何学的形状が推定できた。2.格子状の測点配置のMT探査,見掛け比抵抗のインバージョン解析,およびその結果の補間によれば深度10kmまでの比抵抗分布が3次元的に推定できることがわかった。この手法を阿蘇山火口西側の噴気帯に適用したところ,断層の中で特に比抵抗が低く,破砕度が大きいと推定される部分は柱状であり,深度2.53.5kmの範囲に存在することを見出した。また,断層上の一箇所でラドン濃度の連続測定を行った結果,この低比抵抗部がラドンガスや火山性ガスのソースであり,主要な地熱貯留層であることが推定できた。3.阿蘇外輪山から西南西方向に走る布田川断層において,その走向に直交する4測線でのMT探査データをインバージョン解析したところ,すべての測線で破砕帯に対応する低比抵抗帯が深度27kmの範囲に現れた。また,布田川断層は北落ちの形状をもち,破砕帯は北東から南西にかけて深くなるような分布形態を示した。4.衛星画像解析から推定された断層の形状,電気探査データのインバージョンに基づく深度50mまでの比抵抗分布,およびラドン探査に基づく断層モデルとMT探査によって見出された断層の特徴が対応した。よって,断層の深部と浅部構造とは関連性があることが明らかになった。そこで,本研究では衛星画像解析,放射能探査,電気探査,および地磁気-地電流(MT)探査,という4種類の手法を組み合せ,断層構造を高精度で探査できるシステムの開発を目的とした。本年度は,熱水や深部地下水の胚胎・通路としての役割をもつ断層の構造の解明を対象とした。その成果は以下のように纏められる。(1)九州中部の豊肥地熱地域を対象に選んで衛星画像と数値地形モデルとを組み合わせ,リニアメント解析を行ったところ,熱水が深部から地表へと上昇する際に通路となり得る重要な断裂面の方位,幾何学的形状が推定できた。(2)格子状の測点配置のMT探査,見掛け比抵抗のインバージョン解析,およびその結果の補間によれば深度10kmまでの比抵抗分布が3次元的に推定できることがわかった。