hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大面積で一義的に配向したキラルな共有結合フレームワークの機能開拓

一方でキラル化合物の分離は、人類が医薬品を使う限り必要される永遠の課題であり、最も難易度の高い物質分離でもある。これまでに結晶化法・酵素法・クロマトグラフィー法など、様々なキラル分離法が開発されているが、それぞれに得手不得手があり、環境負荷・最適化労力・スケールアップ容易性の全てに優れる方法は無い。今回得られた多孔性高分子フィルム限定された結晶面を外界に露出し、なおかつ、粒界や欠陥による構造乱れのない巨視配向したフィルム構造は、従来のキラル分離媒体とは次元の違う分離効率を達成するはずである。そこで、プロトタイプとなるゲストとして、多孔性高分子を合成する際に用いた鋳型アミンとその鏡像異性体との等量混合物(吸着サイトに対し2.0当量)を用い、多孔性高分子に吸着させたところ、平衡時の吸着率は65%であり、鋳型アミンと同じ異性体が優先的に取り込まれた(21% ee)一方、同じ多孔性高分子の粉末サンプルを用いて同様の実験を行ったところ、巨視的に配向したフィルムと比べ、平衡時の吸着率は同程度(65%)であるものの、キラル選択性は大きく低下した(11% ee)。以上の結果より、巨視的な配向構造がキラル選択的なゲストの包接においても有用であることが明らかとなった。我々は、重合性のカルボン酸とキラルなアミンとの塩を鋳型重合することにより得られる多孔性高分子について研究を続けている。最近、10 cm2の大面積でキラル空孔が一義的に配向した多孔性高分子フィルムを得る手法を確立した。この材料は、従来の多孔性材料に欠けていた要素を兼備した、興味深い研究対象である。本研究では、この材料について、単結晶X線構造解析に準ずる精密構造解析を行った。また、今回の多孔性高分子が、パラニトロアニリン誘導体を包摂させることで、優れた非線形光学材料になることと、ならびに、鋳型であるキラルなアミンのラセミ体を光学分割するための優れた媒体になることを明らかとした。非線形光学効果は、次世代光エレクトロニクスの鍵技術として注目される。大きな双極子を持つ色素分子はしばしば顕著な非線形光学効果を示すが、これら色素が非線形光学効果を示ためには、本来は不安定な非中心対称性構造に配置されている必要がある(双極子が相互キャンセルされない構造or鏡像対称性の破れた構造)。また、得られる非線形シグナルの質(コヒーレンス性)を高めるためには、色素分子の規則配列構造を、欠陥や粒界を抑え、巨大に発達させる必要がある。このような理想構造を得るための一般法は存在せず、これまでに多大な労力が払われてきた。今回我々が開発した多孔性高分子フィルムは、空孔中に色素分子を吸着させるだけで、質の高い非線形光学シグナルを得るための理想構造を作り出す万能テンプレートとなりうる。これまでの非線形光学研究で最も良く研究されている色素であるp-ニトロアニリンに対し、アミノ基を修飾したもの(空孔中のカルボン酸と相互作用するため:図3b)をプロトタイプ色素とし、多孔性高分子フィルム中に導入し、800 nmレーザー光入射時の400 nm光の出力を計測する。また、上記の非線形光学効果について、入射光と出力光のフィルムに対する角度依存性を精査するとともに、フィルム内での色素の配列との関連について考察する。また、同一組成ながら巨視的配向構造を持たない参照用のフィルムを作成し、その非線形光学応答の強度を、巨視的に配向したものと比較する。キラル化合物の分離は、人類が医薬品を使う限り必要される永遠の課題である。
ホスファチジン酸特異的ホスホリパーゼA_1の生理機能の解析

これまでPAに作用してLPAを産生する膜結合型PA選択的PLA1(mPA-PLA1α)を哺乳類に見出し、生化学的解析を行ってきた。本酵素は細胞外に存在し、本酵素を発現した細胞では、細胞外からBacterial PLDを添加し、形質膜上のPAを強制的に増大させた場合に、LPAの産生が顕著に増大した。一方、細菌は外毒素と総称される様々な毒素を細胞外に分泌するが、この外毒素の一つにホスホリパーゼD(PLD)がある。PLDは生物界に広く存在し、ホスファチジルコリン(PC)の極性頭部を加水分解し、ホスファチジン酸(PA)を産生する酵素である。細菌の分泌するPLDは、宿主の膜リン脂質に作用し毒性を発揮すると考えられている。しかし、これら哺乳類PLD、バクテリアPLDの作用が最終的にどのような脂質、或いは標的分子を介して惹起されるかについて不明な点は多かった。この結果から、外毒素PLDの作用機構に関して、LPA受容体を介して作用が発揮されるというモデルを想定し、細胞レベル・個体レベルでこのモデルの検証を行った。その結果、Bacterial PLDが細胞・個体レベルで細胞増殖性の亢進などの作用を示し、その作用の一部がLPAを介して引き起こされることを示した。このLPAは、細胞レベルでは、OVCAR-5のLPA1を介する細胞増殖の促進を引き起こし、個体レベルでは、皮膚の脂肪細胞層のLPA2を介して肥厚(細胞増殖の促進)を惹起した。また、表皮の肥厚については、mPA-PLA1αのTgマウスで亢進されたことから、mPA-PLA1αが、このLPA産生に関与し、LPAを介して表皮の肥厚が引き起こされると考えられた。また、体表皮筋層の肥厚については、LPA1,LPA2,LPA3全てのKOマウスに関して認められたことから、LPAが関与しない経路を介して引き起こされる、或いはLPA受容体のredundancyが関与することが考えられた。本酵素の培養細胞レベルでの解析を行った。内在的にPA-PLA1αを高発現している細胞株では、発現の低い細胞株に比べ、細胞、及び細胞上清に存在するLPA濃度が有意に高いことが分かった。これらの細胞を、内在性のホスホリパーゼD(PLD)を活性化するPMAで処理したところ、高発現細胞株では細胞、及び細胞上清においてLPAが有意に増加した。一方、発現の低い細胞株ではLPAの増加は僅かであった。このことから、内在性のPA-PLA1αがLPA産生に関与する可能性が考えられた。現在、PLD活性化(PLD1、PLD2)や、直接LPAで刺激することに伴い細胞レベルで引き起こされる現象に注目し、本酵素が産生するLPAの関与を検討している。ところで、培養細胞は、細胞外に存在するLPAを分解するLPAホスファターゼ活性を持つ。この活性が本酵素の産生するLPAに与える影響は大きいと考えた。そこで、このLPA分解活性の阻害剤について検討し、各細胞株について最適条件を決定した。この条件下で、発現阻害、PLD活性化によるLPAレベルの変化についても検討を行っている。また、マウスPA-PLA1のノックアウトマウス作成は、単離したマウスPA-PLA1ゲノムDNAからターゲッティングベクターの作成、ES細胞の樹立を終え、キメラマウスを作成している段階である。
非摂動くりこみ群によるカイラル対称性の破れの解析

強い相互作用によるカイラル対称性の目発的破れとその相構造は、素粒子質量の説明や、高温、高密度での物質の諸性質にとって本質的な要素である。本研究計画では、非摂動くりこみ群を用いた量子色力学の低エネルギー有効理論の解析手法を発展させて、カイラル対称性の自発的破れを記述する有効ポテンシャルの計算方法、解析方法の研究を進めた。密度がある媒質中での、非摂動くりこみ群方程式の解析方法について基礎的な考察を行い、従来の計算方法では不十分であることを明らかにした。補助場の方法を用いて、正しい計算を行うこと、QCDのベータ関数についての密度効果をきちんと取り入れることが続く目標となる。また、自発的対称性の破れの動力学を基礎的な問題で再検討するために、1次元の量子力学系、特に2重井戸系について、非摂動くりこみ群による解析方法の検討をおこなった。いわゆるdecimationの方法を追求し、これまでにない精度での計算結果が得られることを確認した。さらに、環境におかれた系として、エネルギー散逸効果を取り入れた評価を行う方法を発案し、非摂動くりこみ群による解析を行い、従来のインスタントンと摂動による近似計算と異なる結果を提出した。同時に、格子QCDによるモンテカルロシミュレーションでの計算を通じて、高温・高密度の状態を解析する方法の基礎的な研究については、分担者を中心に進めた。非摂動くりこみ群方程式は、無限次元の汎関数空間内のフローを表現する汎関数微分方程式である。この方程式を数値的に解くには、適当な部分空間を用意して、その部分空間へ射影された方程式を解くことになる。ある問題に対して十分な部分空間が何であるのかは事前にはわからない。従って、実際に方程式を解きながら、部分空間を変更あるいは拡大して系の本質的な構造に迫っていくことになる。このようなタイプの数値解析を行うには、まず、解析的数式処理によって問題を変形し、次に、十分なメモリ容量と速度を持った計算機で長時間計算させることになる。本年は、このための計算サーバーを導入し、チューニングを行った。ペンテイアム4CPUを12台結合したPCクラスタと呼ばれる並列型の計算機で、マセマテイカによる数式処理とfortran及びCによる数値計算が可能である。QCDにおけるカイラル対称性の破れにおいては、多フェルミオンの有効作用をどのように構築して部分空間を構成するかが課題となっている。ゲージ不変性を大幅に改善する部分空間が提案されているが、それを用いて、有限密度系、有限温度系を含む広い範囲の理論への適用を試みた。非摂動くりこみ群による解析によって、超共形理論に結合した、超対称標準模型を考察した。そこでは、クォークやレプトンの大きな異常次元のために、湯川相互作用の大きさに階層的な構造が生まれることがわかった。非摂動くりこみ群によるカイラル対称性の破れの考察を進めた。強い相互作用(QCD)でのカイラル対称性の自発的な破れやその高温、高密度下での回復は、素粒子質量の起源という意味でも、また、ハドロン物質やクォーク・グルオンプラズマの性質という意味でも非常に重要な物質の基本構造を与えるものである。非摂動くりこみ群では、まず、適当な有効相互作用空間を用意して、その中でのくりこみ群方程式を定式化する。くりこみ群方程式を決めるものはいわゆるβ関数であり、このβ関数をどのように準備するかが系の解析の最も重要な特徴付けとなる。今年度は、相転移を非摂動くりこみ群で解析する際に重要となる、オーダーパラメタやその発散の解析方法を開発するために、特に非自明な量子力学系をとりあげた。いわゆる2重井戸型のポテンシャルはトンネル効果を示すが、トンネル効果自身が非摂動的な現象であり、その解析は1次元の量子系といえども容易ではない。そこで、非摂動くりこみ群によって有効ポテンシャルを求め、そこから,適当なオーダーパラメタとその感受率を評価する方法と、直接的に系のモンテカルロシミュレーションを行う方法を比べた。これまで、経路積分を半古典的に評価する方法による結果は得られていたが、非摂動くりこみ群による評価はその結果とはかなり食い違っている。

モンテカルロシミュレーションによる評価は、現在解析中であるが、非摂動くりこみ群による結果を示唆していると思われる。今年度は、昨年度に本研究経費で導入したPCクラスタのチューンナップ、数値演算ライブラリの導入なども進めた。また、このPCクラスタに直接接続するファイルサーバーを新たに導入して、シミュレーションなどの結果を保存することができるようにした。本研究の目的は、非摂動くりこみ群の手法を用いて、力学的な自発的対称性の破れであるゲージ理論におけるカイラル対称性の破れを研究することにある。ゲージ理論におけるカイラル対称性の自発的破れはシュウィンガー・ダイソン方程式によってよく調べられてきたが、ゲージ不変性を破っていることが大きな不満であった。非摂動くりこみ群の方法は、局所ポテンシャル近似を行って更にいわゆるはしご部分だけのβ関数を採用するとちょうどはしご近似のシュウィンガー・ダイソン方程式と等価な結果を与える。すると、はしご部分以外のβ関数への寄与を求めて加えることによって、自動的にはしご近似を越えた計算が可能となりゲージ不変性が回復するはずである。そこで、はしご近似の基本的な要素であるボックス型のβ関数ダイアグラムにクロスボックス型のダイアグラムを全て対等に加える近似が考察されてきた。それに更に、クォーク場の異常次元を考慮に入れることによって、ゲージ不変性を大幅に回復した結果が得られている。また、有限温度、有限密度におけるカイラル対称性の破れの回復、あるいはカラー対称性自身の自発的破れが、重イオン衝突実験の発展とも相まって集中して議論されているが、非摂動くりこみ群をこのような状況に拡張してβ関数を評価し、相構造の温度と密度依存性を議論した。非摂動くりこみ群方程式を厳密に解ける例はあまりないが、1次元の場の理論である量子系においては、有効相互作用の最近接性が失われないという特徴のために、相互作用空間が狭まり、厳密な計算が可能になる。イジング模型の例はよく知られているが、これを、通常の1次元ポテンシャル問題に適用し、β関数の性質、2局所ポテンシャルの性質について考察した。また、イジング模型においても、遠距離相互作用を加えると自発的対称性の破れが生じる事が、散逸量子系の模型として議論されているが、この問題についても、β関数と関数空間を拡大しながら臨界相関を求める方法を考察した。カイラル対称性の破れは自発的な対称性の破れの典型的な例であるが、非摂動的な問題であるために、正確に扱うことが困難である。そこで、自由度を落として、1次元の理論で考察する。1次元の理論においては、一般に自発的対称性の破れは起こらないことが知られている。そのため、自発的対称性の破れについての知見は得られないと考えられていた。しかし、我々は1次元のいわゆる2重井戸ポテンシャル系を詳しく調べることによって、事実上、自発的対称性の破れのある系の有限体積での状況に酷以した状況が発生していることを示した。その過程で、有効ポテンシャルを計算し、有効質量を評価することによって、従来議論されていなかった、有効質量とエネルギーギャップの新しい関係式を見出し、これを、いくつかの計算可能なポテンシャルに対し評価し、新しい関係式の有効性を確認した。これらの結果は、自発的対称性の破れのある系の臨界現象の解析に役立つものである。
口腔内での鉤歯の維持力測定による部分床義歯装着患者への新たな義歯調整方法の確立

部分床義歯で応用されている各種維持装置の維持力をチェアサイドで簡便に測定できる維持力測定装置の開発を行い,臨床で使用される部分床義歯の各種維持装置の維持力の数値を明らかにした.部分床義歯装着患者について,装着時,メンテナンス時に歯周ポケット測定,レントゲン写真検査,ペリオテストMによる鉤歯のペリオテスト値(PT値)の測定,簡易型維持力測定装置を用いて維持装置の維持力測定(RF値)を行った.部分床義歯装着患者のRF値とPT値を用いた口腔管理により良好な長期経過が得られることが判明した.日常臨床で主観的に行われている部分床義歯の調整に際して,客観的な数値を用いて観察することが可能となった.部分床義歯で使用される各種クラスプの維持力の測定をチェアサイドで簡便に行うために、信頼性、妥当性、汎用性を有する簡易的な小型維持力測定装置を開発を試みた。平成27年度は部分床義歯の維持装置の維持力を測定するために、矯正用バンドリムービング器具を改良した簡易型維持力測定装置(医療用ベンチ型荷重計)の開発を行った。バンドリムービング先端部のチップがついていない側にコーティング処理を行い、ひずみゲージを貼付し、口径1.8ケーブルをゲージ端子から握り部に溶接固定した。出力感度は約2000 &#13197;/1kgfとした。ひずみゲージ式変換器を用いて電圧で検出される物理量を計測することで歯牙に装着された維持装置の維持力の数値化を行うシステムを開発した。システム完成後、維持力の較正実験を行い、本装置の有効性を確認した。研究協力者と研究代表者が主となり、メーカーの指示に基づき適切に各種維持装置の製作を行い、作業用模型に装着された各種維持装置(エーカースクラスプ、コンビネーションクラスプ、バックアクションクラスプ、リバースバックアクションクラスプ、ハーフアンドハーフクラスプ、リングクラスプ、ヘアピンクラスプ、ダブルエーカースクラスプ、延長腕鉤、RPIクラスプ、ノンクラスプデンチャーのクラスプ)について、開発した簡易型維持力測定装置を用いて離脱力を実験的に計測し、サベヤーのアンダーカットゲージで測定されたアンダーカット量と計測した維持力との関係について分析(各種維持装置の平均値の算出)を調べた。測定分析は、研究代表者の他、研究協力者が実施した。研究成果については、公益社団法人日本補綴歯科学会第124回学術大会にて、簡易型維持力測定装置を用いて臨床応用に対応するための基礎的データに関するポスター発表を行った。研究課題の進捗状況については、研究計画調書に基づいて適切に進展している。開発したチェアサイドで簡便に計測可能な簡易型維持力測定装置を用いて,作業用模型に装着した各種維持装置の維持力の数値化を行った。その結果、臨床応用に対応するための基礎的なデータが確認できたため、2016年6月23日2016年6月26日にかけて、第94回International Association for Dental Researchにおいてポスター発表を行った。質疑応答時間にて、各国の参加者と意見交換を行い、開発した本測定装置について、いずれの質問者からも「ナイス・グッド・アイデア」との評価をいただくことができた。さらに、部分的な歯の欠損がある患者に装着された部分床義歯の維持装置の維持力の測定を行うことで、新たな義歯調整方法を確立することを目的として、部分床義歯を装着した患者の鉤歯について、ペリオテストM((株)東京歯科産業)を用いて維持歯のペリオテスト値(PT値)の測定、開発した簡易型維持力測定装置を用いて維持装置の維持力測定値(RF値)を継時的に測定した。部分床義歯装着患者の新義歯装着時、定期的にメインテナンス時にRF値を計測し、RF値が減少している場合、新義歯装着時と同様なRF値になるように適切に維持力の調整を行った。またPT値に関しては、メインテナンス時にPT値に変化が生じていないことを確認した。本測定装置とペリオテストMを用いて部分床義歯装着患者の維持力、歯の動揺度を含めた維持管理を行うことで、部分床義歯装着患者に新たな方法で義歯調整が行えることが可能となり、臨床応用を行い、患者データを集積し、分析を行っている。研究成果については、2016年7月8日2016年7月10日にかけて、公益社団法人日本補綴歯科学会第125回学術大会にてポスター発表を行った。研究課題の進捗状況については、研究計画書に基づいて適切に進展している。長期的に部分床義歯を装着したとき、維持歯の動揺、支持歯槽骨の吸収が行われないようにするために、新たに構築したメンテナンス時のチェック項目を用いて、部分床義歯を装着した患者5名に新たに構築したメンテナンス法を用いて定期的管理を行った。メンテナンスの項目は、咬合接触状態、粘膜適合状態、口腔内清掃状態、義歯の清掃状態、鉤歯の歯周基本検査、義歯洗浄剤による部分床義歯の機械的清掃、簡易型維持力測定装置による維持力測定(RF値)、ペリオテストMによる動揺度測定(PT値)、摂取可能食品質問表、レントゲン写真検査とした。その結果、各メンテナンス時に患者5名の義歯や鉤歯に問題は認められなかった。咀嚼スコア値は、初診時と比較して義歯装着1か月後との間で有意差が認められた。RT値を1か月ごとに確認し、維持力が有意に減少した場合、適切なRT値になるように維持装置の調整を行った。PT値はメンテナンス時に有意差が認められず、鉤歯に負担が生じていないことを確認した。

新たに構築したメンテナンス時のチェック項目に基づき、メンテナンスを実施することで、部分床義歯にトラブルは認められなかった。維持装置の維持力測定、鉤歯の動揺度の数値化による口腔管理を行うことで長期的に良好な経過が得られた。維持力測定装置とペリオテストMを用いて部分床義歯装着患者の維持力、動揺度を含めた口腔管理を行うことで、部分床義歯装着患者の新たな義歯調整方法が行えることが示唆された。部分床義歯で応用されている各種維持装置の維持力をチェアサイドで簡便に測定できる維持力測定装置の開発を行い,臨床で使用される部分床義歯の各種維持装置の維持力の数値を明らかにした.部分床義歯装着患者について,装着時,メンテナンス時に歯周ポケット測定,レントゲン写真検査,ペリオテストMによる鉤歯のペリオテスト値(PT値)の測定,簡易型維持力測定装置を用いて維持装置の維持力測定(RF値)を行った.部分床義歯装着患者のRF値とPT値を用いた口腔管理により良好な長期経過が得られることが判明した.日常臨床で主観的に行われている部分床義歯の調整に際して,客観的な数値を用いて観察することが可能となった.平成28年度は、簡易型維持力測定装置の臨床応用を行うにあたり、本研究の承諾が得られ、新たに製作した部分床義歯を装着する患者に簡易型維持力測定装置を用いて、作業用模型装着時と実際に部分床義歯を装着した際の維持力を計測し、作業用模型上と実際に口腔内に装着された維持装置の数値との差異が認められるかどうか分析を行う。差異が認められた場合、その原因は何かを分析する。その後、義歯調整時に定期的に来院した部分床義歯装着患者に対して、部分床義歯の維持装置の維持力を経時的に測定し、部分床義歯の維持力の経時的変化について分析を行う。維持力測定時、部分床義歯装着患者の1日の部分床義歯装着時間、義歯の装着回数、外した回数、口腔内清掃状況、義歯の取扱い方法、保管方法について聞き取り調査を行う。部分床義歯装着患者の鉤歯の状態について、ぺリオテストによる動揺度測定、歯周ポケット測定、必要に応じてレントゲン写真診査による骨吸収程度の確認を行う。各測定結果については、統計学的に多重比較検定分析を行い、部分床義歯の維持力に影響を及ぼす因子について明らかにする。また義歯調整時、鉤歯の維持力の状態に変化が認められた患者に対しては変化が認められる前の状況と比較検討を行うことで、義歯を装着した際のメインテナンス方法について、鉤歯に重点をおいた適切な指導を実施する。さらに、初診時に他院で製作された部分床義歯を装着し、本研究に同意が得られた患者の部分床義歯の維持力を測定し、初診時においてどの程度の維持力が発揮されているかを調査し、メインテナンス時の維持力の状況、部分床義歯の取り扱い方について聞き取り調査を行う。研究結果については、公益社団法人日本補綴歯科学会第125回学術大会にて研究報告、95th International Association for Dental Researchにて研究報告を行う。平成29年度は、平成27年度、平成28年度の研究成果を踏まえて、チェアサイドで簡便に使用できる簡易型維持力測定装置のさらなる改良を試み、装置の精度の向上を図る。また、平成28年度と同様に、継続的に部分床義歯装着患者の経時的な維持力測定を行い、データを蓄積し、分析を行う。
局部腐食抑制剤の合成と交流法による抑制効果評価法の確立

本研究の目的はステンレス鋼やアルミニウム等の金属材料の孔食を中心とする局部腐食の抑制剤としてのヘテロ環有機化合物誘導体の新規合成と、それ等の有効性を評価する為の交流インピーダンス測定法の開発の二部から成る。第一部である有機インヒビターの開発では、幾つかのヘテロ環誘導体の合成を試みたが、その内ではピリミジン誘導体が比較的有望であることを見い出した。ピリミジンについて幾つかの置換基の異なる誘導体を合成し、効果を調べたところ、環の2位の所にO又はSを持つ置換基が入ったものが最も有効であることがわかった。チアゾール誘導体についても合成及びインヒビター評価を行なったが、これは置換基に関係なく概ね良好な結果を得た。またこれら化合物は吸着型であり、アノード,カソード共に抑制する混成型であることがわかった。しかし従来から抑制効果の大きなクロム酸塩や亜硝酸塩に比べるとその効果は1/31/5程度で、あらゆる条件の孔食を完全に抑制できるには至らなかった。第二部である交流法による抑制効果の評価法については、局部腐食の継時変化を短時間に測定する目的からFFT法によるインピーダンス解析法を採用した。本法は一点の測定を数秒以内で行なえる為に、かなり速い変化まで追跡できた。その結果、孔食発生までの誘導期間中は抵抗成分の減少が著しく、また孔食が発生すると抵抗は一定値となることを見い出し、更に抵抗の送数が腐食速度に対応することが明らかとなった。実際に無機インヒビターや開発した有機インヒビターを用い確かめたところ、有効なインヒビターは抵抗変化はなく、インヒビターの効果の程度の抵抗の大きさと、その時間変化で評価できることがわかった。このことは孔食が発生が起らない数分間にインヒビターの評価が可能であり、モニター法として充分役立つことを明らかとした。FFT法による交流インピーダンス測定では0.5100KHzまでの測定をメモリーのサンプリング時間を改良し、低周波で0.001Hzまで下げた。これにより、低周波側の情報を確認することができ、孔食の発生や成長に関しては0.1Hz以下の低周波領域には格別な情報が無いことがわかった。結局、孔食に対するインピーダンスの情報は0.510KHzの周波数領域で充分情報が得られることが明らかとなった。FFTの特徴は短時間に測定が可能であり、孔食発生の時間変化を追跡できることである。孔食は皮膜破壊と孔食成長の二つの過程から成立しており、FFTインピーダンス測定により分離した抵抗成分と容量成分はともに大きく変化することがわかった。特に皮膜破壊過程までは抵抗成分は減少し、容量成分は増大した。孔食の成長過程ではいづれの成分の変化も緩慢であった。しかしその時間変化は次式により表わされることがわかった。R(Ω・【cm^2】)=-35logt+154、C(μF・【cm^(-2)】)=0.9・【t^(1/2)】。しかしインヒビターが存在し孔食が発生しない場合には、R及びCとも殆んど変化は観測されなかった。このことから、インピーダンス変化は皮膜破壊に基づくと考えられ、孔食が発生する場合のインジケータとして使用可能であることがわかった。有機インヒビターの開発についてはピリミジン系の誘導体について評価実験を行ない、ピリジン環の4位に酸素が入った場合はアルカリ溶液で、イオウが入った場合は酸性溶液で抑制効果が高いことがわかった。また非宮能原子団を付加しても抑制効果に影響はなく、抑制剤分子の立体構造よりは、金属への吸着能によって左右されることがわかった。

その他の抑制剤の開発は種々試みたが、ローダニン系が最も秀れていた。この系は吸着というよりは表面に厚い皮膜を形成するいわゆる錯塩タイプである。しかし時として溝状腐食を起こす場合もあり、今後検討することにしている。
ラット心筋虚血による梗塞巣へのサイトカイン吸着カラムを用いた血液浄化療法の効果

急性冠症候群患者において早期再灌流治療は必要不可欠だが、虚血を解除後に生じる虚血再灌流障害は未だ解決されず、その機序にはサイトカインが関与している。今回ラット心筋虚血再灌流において、サイトカイン吸着カラムで過剰サイトカインを除去し、再灌流障害が軽減するかを検討する予定であった。虚血再灌流モデルで注意すべきは、虚血の大きさである。虚血範囲が大きすぎればそれだけでショックとなり、小さすぎれば再灌流障害の程度を過小評価してしまう。このため、適切な虚血範囲を持つ虚血再灌流モデルを構築する必要があった。しかし、期間中に適切な結紮冠動脈の選択とその部位を決定することができず、一部科研費を返却するに至った。急性冠症候群において、冠動脈形成術などの早期再灌流治療は患者の予後を改善してきた。しかし、虚血を解除したのちに生じる虚血再灌流障害は未だ解決されていない問題である。虚血再灌流障害には炎症性サイトカインが大きく関与している。そのため、虚血再灌流後に生じた過剰な炎症性サイトカインをサイトカイン吸着カラムによって除去すれば、虚血再灌流障害が解決するのではないかと着想した。我々はすでに炎症性サイトカインが大きく関与するラット敗血症モデルにおいて、そのよい効果を報告している。今回、ラット心筋虚血再灌流モデルにおいて、急性期にサイトカイン吸着カラムを用いて過剰な炎症性サイトカインを除去することで、再灌流障害が軽減するかを検討することとした。その結果、慢性期の心機能悪化が回避され、最終的には生存率の改善に寄与することが期待される。虚血再灌流モデルで最も注意すべきは、虚血の大きさである。大きすぎれば、それだけでショックとなり、血液浄化療法ができなくなってしまう。一方、虚血範囲が小さすぎれば、再灌流障害の程度を過小評価してしまう可能性が高い。よって我々はまず、大きく血行動態の破綻をきたさない程度のラット虚血再灌流モデルの構築に着手している。具体的には、前期条件を満たすような結紮冠動脈の選択とその部位の決定を行っている。さらに、その安定した血行動態状況下で、いかに血圧低下を来さないよう、サイトカイン吸着のための血液浄化システムの構築に挑んでいる。よって我々はまず、大きく血行動態の破綻をきたさない程度のラット虚血再灌流モデルの構築に着手し、結紮冠動脈の選択とその部位の決定を行ったが、血圧低下を来さないよう、サイトカイン吸着のための血液浄化システムの構築に難渋している。本年度は、主に、心筋梗塞モデルにおけるサイトカイン吸着の急性期効果およびメカニズムを解明することであった。具体的には、ラット心筋梗塞モデルにおいて、サイトカイン吸着カラムによる血液浄化が心筋梗塞サイズを縮小するか否かを検討することを目的としていた。しかし、現在はその前段階の虚血再灌流モデルにおけるサイトカイン吸着のための血液浄化システムの構築に難渋し、安全かつ安定した血流を得るための方法を確立している段階であり、当初の計画より遅れている。その原因としては、環境因子として実験室の改修工事により開始時期が遅延したこと、また実験因子として前負荷としての適切な補液量の設定や、心収縮力をサポートするためのカテコラミン投与量の設定が困難であったことにある。過剰な補液は心不全を来し、過剰なカテコラミン投与は心破裂を来しかねない。その適切な補助療法を現在確立中である。

虚血再灌流モデルで最も注意すべきは、虚血の大きさである。大きすぎれば、それだけでショックとなり、血液浄化療法ができなくなってしまう。一方、虚血範囲が小さすぎれば、再灌流障害の程度を過小評価してしまう可能性が高い。よって我々はまず、大きく血行動態の破綻をきたさない程度のラット虚血再灌流モデルの構築に着手し、結紮冠動脈の選択とその部位の決定を行った。次の問題は、血液浄化システム駆動の際の血圧低下であり、サイトカイン吸着のための血液浄化システムを稼働させるための方法を試行している。主に、心筋虚血再灌流モデルおよび心筋梗塞モデルにおける急性期サイトカイン吸着の慢性期効果を検討する。具体的には、慢性期(28日目)心不全の程度、心筋リモデリングの程度および、生存率を比較する予定であった。しかし、現在はその前段階の虚血再灌流モデルにおけるサイトカイン吸着のための血液浄化システムの構築に難渋し、安全かつ安定した血流を得るための方法を確立している段階であり、当初の計画より大幅に遅れている。実験因子として、適切な冠動脈結紮部位の同定が難しかったこと、前負荷としての適切な補液量の設定や、心収縮力をサポートするためのカテコラミン投与量の設定が困難であったことにある。過剰な補液は心不全を来し、過剰なカテコラミン投与は心破裂を来しかねない。さらにその状態で血液浄化システムを稼働させなければならず、その補助療法を確立するために試行している。急性冠症候群患者において、冠動脈形成術などの早期再灌流治療は患者の予後を改善してきた。しかし、虚血を解除したのちに生じる虚血再灌流障害は未だ解決されていない問題である。虚血再灌流障害には炎症性サイトカインが大きく関与している。そのため、虚血再灌流後に生じた過剰な炎症性サイトカインをサイトカイン吸着カラムによって除去すれば、虚血再灌流障害が解決するのではないかと着想した。我々はすでに、同様に炎症性サイトカインが大きく関与する病態である敗血症モデルにおいて、そのよい結果を報告している。今回ラット心筋虚血再灌流モデルにおいて、急性期にサイトカイン吸着カラムを用いて過剰な炎症性サイトカインを除去することで、再灌流障害が軽減するか否かを検討することとした。その結果、慢性期の心機能悪化が回避され、最終的には生存率の改善に寄与することが期待される。虚血範囲が大きすぎれば、それだけでショックとなり、血液浄化療法の施行が困難となる。一方、虚血範囲が小さすぎれば、再灌流障害の程度を過小評価していまう可能性が高い。このため、大きく血行動態の破綻をきたさない程度のラット虚血再灌流モデルを構築し、結紮冠動脈の選択とその部位の決定を行った。次なる課題は血液浄化システム駆動の際の血圧低下であった。これまで我々がやってきた敗血症モデルと異なり、虚血再灌流モデルは心機能自体に負の影響を与えるため、血圧低下をきたしやすく、脱血する血流量速度の調節に極めて難渋した。急性冠症候群患者において早期再灌流治療は必要不可欠だが、虚血を解除後に生じる虚血再灌流障害は未だ解決されず、その機序にはサイトカインが関与している。今回ラット心筋虚血再灌流において、サイトカイン吸着カラムで過剰サイトカインを除去し、再灌流障害が軽減するかを検討する予定であった。
グラフェンを電極とする電気二重層キャパシタの研究

本研究では新たなナノカーボンであるグラフェンを対象に,その性状(サイズ,官能基量,積層構造)等の表面・内部構造と電気二重層キャパシタ特性の関係を明らかにすることを目指した。横方向サイズが小さいグラフェンは大きな容量を与えることや金属ナノ粒子やポリカチオンをピラーとして用いることでグラフェン表面の利用が向上される等の知見を得た。擬似容量の定量的解析と合わせて,グラフェンの潜在機能を引き出す材料設計指針を確立した。電極表面と電解液界面で形成される電気二重層を電荷蓄積に利用する電気二重層キャパシタは,高い出力密度や半永久的な寿命といった特長を有するエネルギー蓄積素子である。大容量化のためには界面の増加(高比表面積化,多孔性制御)が重要である。本研究では新たなナノカーボンとして注目されているグラフェン電極を用いた電気二重層キャパシタの創製を実現するための製造技術を検討する。平成21年度は面方向のサイズが異なる数種のグラフェンを合成するために,異なるサイズからなるグラファイト(出発物質)からグラフェンサイズを制御するとともに,超音波処理によるグラフェンの微細化を実施した。この際,酸化グラファイトナノシートの合成条件や還元方法(気相還元,化学還元)や条件を種々検討し,電極特性との関係性を検討した。面方向サイズがマイクロメートルスケールから最小で数十ナノメートルのグラフェン凝集体を創り分けることに成功した。最もサイズが小さいグラフェンCNFP(プレート型カーボンナノファイバー)の場合,硫酸中で132F/gの単極容量を得た。この値はもとのCNFPの20倍近くである。はく離-再積層プロセスにより導入された細孔または還元過程により導入された官能基により大容量化が達成されたと考えられる。グラファイトから合成したグラフェン凝集体の比表面積は250380m2/g2程度,比静電容量は8050F/gであった。一般的なカーボンブラックと比較して面積容量は数倍であり,多孔質構造が有効に利用されたあるいは表面官能基により擬似容量が付与されたと考えられる。平成21年度までに,バルク再積層体を対象に,グラフェンのサイズや還元方法と電極特性の関係性を検討した。平成22年度は強固なリスタックを抑制する目的で,再積層グラフェンの層間に導電性ナノ粒子を導入し,物質拡散の変化を明らかにした。さらに,バルク再積層体で得られた知見を超薄膜へ展開させた。静電的自己組織化による交互積層膜を創製し,1層数層の酸化グラファイトナノシート,部分還元酸化グラファイト,グラフェン薄膜の容量性を検討した。グラフェン間に絶縁性のポリカチオンが存在していても交互積層膜は電荷蓄積能を有し,薄膜キャパシタへの展開が可能であること,積層数と蓄積可能な最大容量には比例関係があり,精密な制御が可能であることを明らかにした。また,ポリカチオン存在下での還元方法も種々検討し,ヒドラジンを用いた液相還元よりも,水素ガスによる還元(200°C程度)の方が,高容量が得られることがわかった。表面官能基の残存量が容量性と大きく関係していると考えられる。すなわち,適度な量の含酸素官能基を残すことで,グラフェンシートと水系電解液との親和性を高め,強固なリスタックを防ぎ,疑似容量も付与されると考えられる。平成22年度までに,グラフェンのサイズや還元方法と電極特性の関係性を検討し,多孔質構造を制御したグラフェン凝集体を合成し,物質拡散の影響がキャパシタ特性に与える影響を明らかにした。平成23年度は,ポリカチオン/グラフェン交互積層膜の電気化学評価をさらにすすめた。酸性電解液と比較して中性電解液では表面官能基による擬似容量の寄与がなく,純粋な電気二重層容量の概算に適していることがわかった。酸性電解液ではヒドラジンを用いた液相還元よりも,水素ガスによる還元(200°C程度)の方が,高容量が得られるが,中性電解液を用いた場合,両者の差がほとんどなくなる。

この差から,ヒドラジンを用いた液相還元では約36%,水素ガスによる還元(200°C程度)は47%が擬似容量であると解釈した。また,照射する超音波の周波数を変化させることでグラフェンのサイズ制御を達成した。平面方向の平均サイズが約900nmの単層はく離酸化グラファイトナノシート(超音波未処理)に逐次的に超音波処理を施すことで約250nmにまで小型できた。これらを還元して得たグラフェンはそれぞれ120F/g及び160F/gとなった。小型化したグラフェンの方がエッジ部分の比率が高いことが容量増加につながったと考えられる。また,酸化グラファイト溶液の液晶状態の解析も行った。静止した状態では規則性をもたないが,コロイドを揺らすだけで液晶相が現れた。
マンソン住血吸虫における全BACクローンの染色体マップの完成

本研究課題はマンソン住血吸虫のゲノムプロジェクトの一環として、BACクローンの染色体マッピングの技術開発を行い、全クローンの住所録を完成させることを目標に推進してきた。計画期間内に実施した項目を下記に列挙する。(1)染色体標本を適格に作成する技術、マッピングに伴うクローンDNAの標識ならびに染色体DNAの変性方法、シグナルの位置を染色体模式図に記入する方法等を開発した。これによって、染色体マッピングのFISH(蛍光インシツ-ハイブリダイゼーション)技術が確立した。この技術は住血吸虫類だけではなく、フィラリアの染色体マッピングにも利用できた。(2)小型染色体、第5、6、7は染色体の形態から同定することは、マンソン住血吸虫の染色体に習熟していなければ非常に難しく、汎用性が低く客観性に乏しい。そこで、客観性の高い染色体同定法を確立するために、各染色体に特異的な彩色プローブを作製した。(4)染色体マッピングを補足する技術として、染色体上でPCRを行うPRINS法を、住血吸虫類の染色体でも実施できる方法を改良した。(5)今回のプロジェクトで開発した技術は、霊長類の染色体を用いた遺伝子マッピングにも利用でき、遺伝子のマッピングや染色体分化解析に応用された。当初の目標であった20000個のBACクローンをマッピングすることは、残念ながらまだ達成できていないが、今回のプロジェクトで安定した技術を確立したので、今後は他研究機関の協力も得て、全クローンのマッピング完成は不可能ではない。我々の技術は、日本住血吸虫のゲノムプロジェクトを行っている中国チームにも、現在技術移転されつつあり、世界的な寄生虫ゲノムプロジェクトの発展に寄与するものと思われる。BACクローンの位置をより正確に染色体上に記載するために、蛍光インシツーハイブリダイゼーション(FISH)法で得たシグナルの位置を、コンピューターソフト(IPLab, Signal analytics Corporation, USA)を用いて染色体長の相対的位置として表す方法を開発した。さらに、そのシグナル位置を記載するための染色体模式図を、染色体の相対長に合わせて新たに作製した。それに並行して各染色体のDNA量のおおまかな推測を行った。その結果は、第1染色体-56.16Mb(メガベース)、第2染色体-36.99Mb、第3染色体-36.72Mb、第4染色体-31.59Mb、第5染色体-19.44Mb、第6染色体-19.17Mb、第7染色体-15.39Mb、W染色体-54.54Mbであった。現在まで、20、OOOクローンのうち重要なクローンと思われる50個を染色体上にマップした。その中には、W染色体の短腕上および第1染色体長腕のコンティグクローンを含んでいる。また、重要な遺伝子を含むクローンも位置が明らかになった(例えば、TPX2 : chromosome3 and W ; TPX1 : chromosome5 and W ; TPX3 : chromosome 3 ; PO1 : chromosome3 ; TrXR : chromosome1 ; ASL :Z and Wchromosomes)。さらに、W染色体とZ染色体に存在する多くのクローンは、住血吸虫類の性染色体の分化を解明する緒となる情報を供給した。例えば、一つのクローン(120GO3)からは、祖先型であるZ染色体に両腕間逆位→DNAの増幅→ヘテロクロマチン化の一連の変化が生じてW染色体が形成されたことを推測させた。今のところ、マッピング個数がまだ少ないが、今後アメリカ側のBACクローンの供給体制が完備すれば、完全マッピングヘ向けた実験が遂行できる予定である。さらに、現在、マッピング情報をコンピューター上に保存する方法の整備も行っている。BACクローンのマッピングは前年度に引き続き継続中である。

現在までのところ、染色体上にマップできたクローンは合計250個である。より迅速にマップする方法を改良する必要を感じている。今年度から染色体彩色プローブの作製に取りかかった。以下の手技を開発した。(1)ガラスキャピラリーを用いて、先端口径直径2μ以下のガラスナイフを作製。(2)染色体標本は26X40cm^2のカバーガラス上に作製(3)4%ギムザ染色液で1分染色後乾燥した標本を倒立顕微鏡に設置し、マイクロマニピュレーターに取り付けたガラスナイフで各染色体を削り取る。(4)削り取った染色体断片はガラスナイフの先端と共に滅菌した0.5mlチューブに入れ保存する。(5)各染色体の断片が510本になったところで、プロティナーゼを用いて染色体の蛋白質を融解する。(6)その後、普遍的プライマーを用いて、染色体DNAのPCR増幅を行う。(7)PCR産物をPCRを用いて蛍光色素標識し、蛍光イン〓ツーハイブリダイゼーション(FISH)によって、その産物の染色体上の位置を確認する。(8)特異的な〓在位置を示す産物は、pGMT-Tベクターを用いてクローニングする。非特異的な局在性を示す産物は、ゲノムDNAあるいは反復配列Smaを用いて非特異的反復配列を除去後、クローニングを行う。現在、この手技を用いて各染色体の彩色プローブを作製中である。彩色プローブは各染色体を明確に同〓するのに有効である。BACクローンのマッピングを前年度に引き続き継続中で、現在までのところ、染色体上にマップできたクローンの合計は600個である。各クローンのマッピング像を35個画像解析装置に取り込み、各々の位置をコンピューターソフトによって測定している。その測定値を相対長のパーセントとして検出し、染色体模式図に記入中である。昨年度から取りかかった各染色体を染める彩色プローブは、第2、第3、第5、第7、Z、およびW染色体のプローブを作製した。各プローブはクローン化し、より安定した供給を可能にしている。現在のところ、1本の染色体の全体を彩色するプローブは、第7染色体だけであるので、今後も彩色プローブの作製を継続し、全て染色体の全体彩色プローブ作製を目指す。本年度は、依頼を受けて染色体マッピングの方法を記載した総説を執筆した。また、海外共同研究者とともに、マンソン住血吸虫ゲノムプロジェクトの現状を説明する総説を執筆した。さらに、マンソン住血吸虫ゲノムプロジェクトの国際コンソーシアムとの連繋により、ゲノム配列と染色体マップの完成を目指し、科研費研究の終了時点で染色体マップ図を公表する予定である。住血吸虫類ゲノムマッピングに有効な技術を完成させ、染色体標本作成から、染色体マップまでの詳細をParasite Genomics Protocolsのテキストとしてまとめた(Hirai and Hirai、FISH mapping for helminth genome,2004)。現在までのところ、600個のBACクローンをマッピングし、362個が正確に判定された。
訪日外国人・消費者の現代的多様性を考慮した観光産業の経済分析

高速鉄道の整備が地域経済に与える影響について、いくつかの分析を行なった。最近の成果としては、高速鉄道による人口や経済活動の立地が変化することについて、データ解析を行なった。高速鉄道の開通により人口移動に影響を及ぼすこと(Hiramatsu and Yoneda, 2018)や、その影響は労働年齢層以外では現れたとは言えない(平松・米田、2018)ことを示した。シミュレーション分析においても、経済活動の空間的変化が示された(Hiramatsu, 2018)。また、これらの成果を踏まえ、高速鉄道の開通が観光産業に影響を与えることをシミュレーション分析により示した(Hiramatsu, 2018)。現在はリニア中央新幹線の開通が持つ影響について分析を進めている。ルートや開通時期の違いにより成長する地域が異なることが示されると考えられる。訪日外国人の増加が地域経済に与える分析もすすめており、関西経済において、地域により訪日外国人の増加により受け取る影響が異なることを示した(平松、2018)。さらに、日本全体で見ると、訪日外国人の増加により、衰退する地域がある可能性ついて示し(平松、2018)、現在も分析を進めた論文を執筆中である。これまでのところ、研究はほぼ予定通りに進んでいる。いくつかの論文が出版された。ただし、分析を進めるなかで追加的に発生した疑問について、さらにデータ整備を行う必要が発生した。これまでの研究成果を踏まえ、広域な高速鉄道が持つ影響について、さらに分析を進めたい。まず、8月までにデータの整備を行なう。その上で、データの記述統計を検討しながら、今後の研究打ち合せを行なう。9月中旬までに基礎的な分析を行ない、論文作成に向けて研究打ち合せを行なう。12月末までに論文を作成しながら、学会で発表する。さらに、研究遂行中に発生する課題や学会での問題点を踏まえて追加的に分析を行ない、2020年3月末までに研究をまとめたい。また、現在取り組んでいる訪日外国人と地域による経済成長と衰退に関する研究も本年度中に完成させたい。観光行動と地域経済の関係についての分析を含めた、最終的な本研究の完成は最終年度である来年度の課題としたい。訪日外国人の増加により、日本経済の活性化が期待されている。背景の一つには人口の減少があり、人口減少による消費需要の減少を、訪日外国人の消費によって埋め合わせるという期待もある。人口減少は日本全国で均一的におこっている訳ではなく、地方経済で人口減少が大きい。一方で首都圏を代表として、一部地域では人口の増加が見られる。このように、人口が減少している地方経済でも訪日外国人に対する期待も大きい。そこで本稿では、複数地域からなる応用一般均衡モデルによるシミュレーション分析を行い、訪日外国人が日本の各県へ与える経済的影響について研究する。その結果、短期的には日本全国で経済が成長することが示された。ただし、経済成長は訪日外国人が多く訪問する都市部で大きく、そうではない地方経済では成長は小さい。その結果、長期的には、地方経済から都市部への人口移動が発生し、経済が活性化している都市圏では建物の建設も進むことが示される。都市部ではさらに経済が成長する一方で、地方では経済が衰退する地域も出てくることを示した。また、九州新幹線の開業が沿線市町村の人口に及ぼした効果について分析した。市町村固有効果および時点固有効果のほか、新幹線以外の鉄道へのアクセスや地形的要因等をコントロールの上、difference-in-differences推定を行った。その結果、九州新幹線全線開業により新たに新幹線へのアクセスを得た市町村では、2010年と2015年の間の人口変化率が有意に高いことが示された。この結果は、九州新幹線の開業が沿線市町村の人口増加をもたらした(あるいは人口減少を抑えた)ことを示唆する。本研究は今後さらに進めるより広範囲における研究の予備的考察であるが、一部は査読無し紀要に掲載され、別の一部は査読付き英文ジャーナルに掲載予定である。現在の研究はシミュレーション分析がおおむね完了し、研究会での報告を行った。現在は論文執筆に取りかかっている段階であり、おおむね順調に進展している。分析結果はモデルに沿って説明可能な結果となっている。この研究は30年度の学会で発表する予定である。また、さらに分析を進めて、査読付き英文ジャーナルに投稿することは30年度の目標である。しかしながら、分析を行なうにあたり、本研究の対象を超えた新たな疑問が交通部門に現れたため、30年度以降の研究課題とし、引き続き取り組みたい。また、新幹線開通による地域経済への影響について分析を進めており、研究の一部は査読無し紀要に掲載され、別の一部は査読付英文ジャーナルに掲載予定となった。この研究についても引き続きより範囲を広げて研究を進める必要を感じており、現在は分析が可能かどうか、データの利用可能生を探りつつ検討中であり、何らかの方向性を見つけドラフトを作成することが30年度の課題である。

また、これらの成果を踏まえ、高速鉄道の開通が観光産業に影響を与えることをシミュレーション分析により示した(Hiramatsu, 2018)。現在はリニア中央新幹線の開通が持つ影響について分析を進めている。ルートや開通時期の違いにより成長する地域が異なることが示されると考えられる。訪日外国人の増加が地域経済に与える分析もすすめており、関西経済において、地域により訪日外国人の増加により受け取る影響が異なることを示した(平松、2018)。さらに、日本全体で見ると、訪日外国人の増加により、衰退する地域がある可能性ついて示し(平松、2018)、現在も分析を進めた論文を執筆中である。これまでのところ、研究はほぼ予定通りに進んでいる。いくつかの論文が出版された。ただし、分析を進めるなかで追加的に発生した疑問について、さらにデータ整備を行う必要が発生した。現在の研究は30年度の学会報告を行い、さらに研究を進めて英文論文を作成し、査読付き英文ジャーナルに投稿することが30年度の目標である。その後、本論文では扱えなかった交通部門に注目してモデルを再構築して研究を進めることは30年度以降の課題である。同時に進めている新幹線開通の研究は予備的考察が29年度中に掲載予定となった。本研究はさらに分析対象を広げて研究を続ける予定である。複数地域の関係と交通部門の関わりについて分析を行ないたいが、データの利用可能性を検証しているところである。何らかの方向性を含めて本研究もすすめてドラフトを作成することが30年度の目標である。また英文論文を作成し、学会発表や査読付き英文ジャーナルへの投稿は30年度以降の目標である。これまでの研究成果を踏まえ、広域な高速鉄道が持つ影響について、さらに分析を進めたい。まず、8月までにデータの整備を行なう。その上で、データの記述統計を検討しながら、今後の研究打ち合せを行なう。9月中旬までに基礎的な分析を行ない、論文作成に向けて研究打ち合せを行なう。12月末までに論文を作成しながら、学会で発表する。さらに、研究遂行中に発生する課題や学会での問題点を踏まえて追加的に分析を行ない、2020年3月末までに研究をまとめたい。また、現在取り組んでいる訪日外国人と地域による経済成長と衰退に関する研究も本年度中に完成させたい。観光行動と地域経済の関係についての分析を含めた、最終的な本研究の完成は最終年度である来年度の課題としたい。本年度計画していた旅費支出(研究打ち合せの学会発表)や人件費・謝金(英文校正など)は次年度に行なうこととなったため。本年度の予算を超えた計算ソフトを購入した為、立替払いとし、次年度に予算を残し、次年度分の予算と合わせて支払いを行なう為。また計画していた研究打ち合せを次年度に行なうこととした為。