hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グリコサミノグリカンが有する歯髄細胞増殖・分化能を応用した歯髄再生療法の開発

ヒアルロン酸スポンジは歯髄細胞保持力を有しているとともに、コラーゲンスポンジに比べ歯髄創傷治癒過程で見られる炎症反応を抑制する可能性が示唆されたヒアルロン酸スポンジは歯髄細胞保持力を有しているとともに、コラーゲンスポンジに比べ歯髄創傷治癒過程で見られる炎症反応を抑制する可能性が示唆されたグリコサミノグリカン(glycosaminog lycan:GAG)は歯髄や多くの組織に豊富に存在する細胞外基質であり,ヒアルロン酸やケラタン硫酸等の多くの種類が存在している。最近,各種GAGが細胞の増殖・分化に影響を与える事が報告されている。今回の研究目的は,生体親和性が高く,入手が比較的容易なGAGが歯髄細胞の増殖、分化に与える影響を検討し,歯髄再生療法に応用可能かどうかを調べる事にあり,今年度は下記に示す実験を行なった。(実験)『歯髄細胞の増殖・分化を促進するGAG特定ならびに至適濃度の決定』ラット切歯歯髄より,石灰化能やdentin sialophosphoproteinの発現等,象牙芽細胞様細胞の特徴を有する歯髄細胞株(KN-3細胞)を実験に用いた。KN-3細胞に各種GAG(ヒアルロン酸,ケラタン硫酸,およびデルマタン硫酸)を作用させ,一定期間培養後,細胞増殖能とおよび歯髄細胞分化に関与するタンパク質発現の解析を行なった。細胞増殖能は,細胞増殖時に取り込まれるBrdU量を測定し,また歯髄細胞分化に関しては,石灰化の指標とされているアルカリ性ホスファターゼ(ALPase)活性の変化を検討した。以上の方法により,現在,歯髄細胞の増殖・分化を誘導するGAGの特定ならびにその至適濃度を検討しているところである。今後は培養歯髄細胞に口腔内細菌由来のLPSを作用させた後にヒートストレスを加え,その後,特定したGAGを作用させて一定期間培養後,歯髄細胞の細胞生存率と細胞周期の変化を解析すると供に,ウエスタンブロッティング法,免疫組織化学的手法によりDSP,Runx2の発現を解析し,LPS,ヒートストレスによる刺激を受けた歯髄細胞へのGAGの影響を検討する予定である。ラット歯髄より樹立した象牙芽細胞様細胞株(KN-3細胞)をヒアルロン酸スポンジおよびコラーゲンスポンジに播種後一定期間培養し、それぞれのスポンジからプレート底部に漏出した細胞数をカウントしスポンジの細胞保持力を検討するとともに、走査型電子顕微鏡(SEM)による観察を行った。また、KN-3細胞を各スポンジに播種・培養後にみられる炎症性メディエーターの発現を測定した。次に、9週齢ラットの上顎第一臼歯咬合面から生活歯髄切断を行い、断髄面を次亜塩素酸ナトリウム、オキシドール、滅菌生理食塩水で洗浄・止血後、ヒアルロン酸スポンジあるいはコラーゲンスポンジを窩洞に充填・封鎖し、一定期間経過後の歯髄組織の変化をヘマトキシリンーエオシン染色により組織学的に観察するとともに、充填部における炎症細胞数を顕微鏡下で測定した。実験の結果、SEM像からコラーゲンスポンジはヒアルロン酸スポンジよりも多孔質な構造を有していることが確認された。KN-3細胞を各スポンジ内で培養したところ、両スポンジともKN-3細胞は良好に付着していたが、コラーゲンスポンジでは紡錘形で偽足を出したKN-3細胞が観察されたのに対し、ヒアルロン酸スポンジでは球型のまま付着しているKN-3細胞が観察された。細胞播種後、培養期間中にスポンジから漏出し培養プレート底部に接着している細胞数はコラーゲンスポンジで有意に多く、また炎症性メディエーター誘導も観察された。次にラット上顎第一臼歯生活歯髄切断部に各スポンジを充填し組織変化を観察した。術後1週では、コラーゲンスポンジ群においてスポンジ残存と好中球を中心とした多数の顆粒球侵入が観察された。一方、ヒアルロン酸スポンジ群では炎症反応はほとんど認められず、スポンジは吸収され歯髄細胞および血管侵入の多い残存歯髄と類似した組織構造が観察された。術後3週では、コラーゲンスポンジ群においてスポンジ残存と炎症反応は持続しており歯髄細胞や血管侵入も少なかった。一方、ヒアルロン酸スポンジ群では術後1週の状態が持続していた。充填された各スポンジにおける炎症細胞数は、コラーゲンスポンジ群がヒアルロン酸スポンジ群の約1.6倍を示していた。以上の結果より、ヒアルロン酸スポンジは歯髄細胞保持力を有しているとともに、コラーゲンスポンジに比べ歯髄創傷治癒過程で見られる炎症反応を抑制する可能性が示唆された。
発展途上国における貧困削減と再生可能資源保全の両立可能性に関する動学分析

発展途上国における「貧困削減と環境保全の両立可能性」を探ることを目的として、開発経済学で標準的とされる農村・都市の二重経済モデルの農村地域に、国際貿易論で注目されているオープンアクセス下の再生可能資源の動学を取り入れた新たなモデルを開発した。それを用いて、(1)都市失業の解消と農村の資源保全を両立させるような最適政策を導いた。また、(2)農村資源財への輸出税は都市失業率を必ず低下させるが、当初の輸出税率が低いときには都市失業者数は増加することを見出した。(3)資源の所有権制度に関する最近の文献調査も行い、発展途上国では現在も所有権制度が不完全で、オープンアクセスの資源が多いことも確認された。発展途上国における「貧困削減と環境保全の両立可能性」を探るため、開発経済学で標準的とされてきた農村・都市の二重経済モデルの農村地域に、国際貿易論・環境経済学で注目されているBrander and Taylor (1997)によるオープンアクセス下の再生可能資源動学を取り入れて、農村での再生可能資源の動学と都市失業率の変動とを統一的に分析する。1.モデル分析:既存研究が静学モデルで定常均衡のみを分析するにとどまっていたことに鑑みると、モデルI(再生可能資源ストック量の調整時間が農村都市間人口移動の時間に比べてかなり長いケース)より、モデルII(再生可能資源ストック量の調整と農村都市間人口移動の時間が大きくは異ならないケース)での分析の方が、定常均衡に到達するまでの移行動学経路の性質を詳しく解明できる点で、新しい内容を多く含むことをより具体的に認識するに至った。そこでモデルIIについて、オープンアクセス下の再生可能資源が農村での生産に投入されるケースを考え、移行動学経路上では、再生可能資源ストック量や都市失業率が循環的な動きを示し、オーバーシュートやアンダーシュートを繰り返して定常均衡値に収束することを明らかにした。そして、都市失業を減少させるための工業での賃金補助金が、都市失業率を低下させるだけでなく、農村の再生可能資源ストックの定常均衡値を増大させることを導いた。これは、貧困削減と資源管理の両立可能性を示すものである。また、労働の完全雇用を達成するための農村の賃金補助金率(=工業での賃金補助金率)が再生可能資源ストック量にいかに依存するかを明らかにした。2.文献調査:近年国際学界でも増加している再生可能資源の所有制度と国際貿易との関係を論じた研究についても文献調査を開始している。発展途上国における「貧困削減と環境保全の両立可能性」を探るため、開発経済学で標準的とされてきた農村・都市の二重経済モデルの農村地域に、国際貿易論・環境経済学で注目されているBrander and Taylor (1997)によるオープンアクセス下の再生可能資源動学を取り入れて、農村での再生可能資源の動学と都市失業率の変動とを統一的に分析できるモデルを構築した。(1)モデル構築:小国開放ハリストダロ(HT)モデルを基礎に、I.再生可能資源ストック量の調整時間が農村都市間人口移動の時間に比べてかなり長いケース、II.再生可能資源ストック量の調整と農村都市間人口移動の時間が大きくは異ならないケースに分けて、それぞれモデルを構築した。Iでは再生可能資源ストックの動学、IIでは再生可能資源ストックと都市失業率の2変数の動学が得られた。(2)文献調査:モデル構築作業と並行して、再生可能資源の問題についてより詳しく文献調査を行った。オープンアクセスの下でのBrander and Taylor (1997)論文のモデルを詳しく検討し、動学過程の理解を深めた。また、環境資源経済学を専門とするハワイ大学経済学部の樽井礼準教授と、上記のモデル分析の方針や論点について意見交換を行った。その際、所有権のあり方と再生可能資源の管理の関係をどのように考えるべきかについて、専門的な見地からの知識・情報の提供を受けた。都市失業のある発展途上国のハリス・トダロ二重経済モデルを、農村生産に再生可能資源が利用されると想定して拡張した新たなモデルの分析を進めた。分析の焦点は、都市失業率が低下しかつ再生資源ストックが増大というする形で「貧困削減と環境保全の両立可能性」が達成されうるかを検討することに置いている。(1)自給自足経済と小国開放経済とでは、定常均衡の存在や安定性、移行動学経路の性質が異なることが判明してきた。自給自足経済では再生可能制限ストックが消滅することがありうるのに対して、小国開放経済では資源ストックの消滅は起きないことが判明した。(2)都市工業が十分に大きくなった途上国では、制度的に固定されていた都市賃金率が労働需要の増大により伸縮的に変化するようになるであろう。そのケースのモデル分析も行っている。定常均衡の存在や性質を考察するため、共同研究者の樽井礼ハワイ大学准教授が数値シミュレーションを行い、モデルの性質が具体的に解明されつつある。(3)再生可能資源の所有権制度と国際貿易との関係を論じた文献の調査も行ってきた。その成果の一部を、岩波書店『環境政策の新地平』シリーズ第1巻所収の展望論文に含める形で公刊する(2015年5月8日予定)。また、発展途上国では再生可能資源の所有権は確立されていないと想定する方が現実妥当性が高いという判断を固めるに至り、所有権制度を内生化する方向でのモデル分析は行わないことにした。2015年5月に、農村資源財への輸出税が都市失業に与える影響を二重経済モデルで分析したAbe and Saito(2016)論文が、Review of Development Economicsに掲載されることが判明した。

それを批判的に検討した結果、「資源財の輸出税は都市失業率を上昇させる」という彼らの主要な結論が、「農村輸出税の変化が都市工業雇用量に影響を及ぼさない」という特殊なモデル設定に依存していることが判明した。この限界を克服するために、本研究のモデルI(短期:農村都市間人口移動が停止、長期:資源動学が継続)を再生可能資源の定常状態を想定して修正し、新たな静学モデルを構築した。これは、農村資源財の輸出税の変化が農村都市間人口移動だけでなく都市工業雇用量にも影響を及ぼしうる点で、より一般的なモデルである。このモデルにより、Abe and Saito(2016)とは逆に、「農村資源財の輸出税は都市失業率を低下させる」ことが導かれた。だが、都市失業者数は、当初の輸出税率が低いとき、増大することも明らかになった。さらに、農村資源財への輸出税が自由貿易から導入されると経済厚生は必ず改善されることが判明した。このモデル経済では、オープンアクセス下にある農村資源財と制度的固定賃金の下にある都市工業とが共存している。そこで、これらの制度的失敗を同時に補正する最適政策も導出した。伝統的な最適政策論と異なり、「都市工業での賃金補助金とより低い率での農村賃金補助金(課税を含む)の組み合わせ」が最適政策となること、工業品の国内価格が高い経済では最適政策が農村課税を含む蓋然性が高いことなどが明らかになった。これらの結果を論文にまとめ、日本国際経済学会関東支部研究会(2015年12月)で発表し、慶應義塾経済研究所のディスカッションペーパーとして刊行した(2016年3月)。発展途上国における「貧困削減と環境保全の両立可能性」を探ることを目的として、開発経済学で標準的とされる農村・都市の二重経済モデルの農村地域に、国際貿易論で注目されているオープンアクセス下の再生可能資源の動学を取り入れた新たなモデルを開発した。それを用いて、(1)都市失業の解消と農村の資源保全を両立させるような最適政策を導いた。また、(2)農村資源財への輸出税は都市失業率を必ず低下させるが、当初の輸出税率が低いときには都市失業者数は増加することを見出した。(3)資源の所有権制度に関する最近の文献調査も行い、発展途上国では現在も所有権制度が不完全で、オープンアクセスの資源が多いことも確認された。現実の発展途上国では再生可能資源が今でもオープンアクセスの状態にあることが多いという認識を深めたため、昨年まで考えていた私的所有権制度が内生的に確立されることを説明する方向へのモデルの拡張は行わないことにした。だが、他方、定常均衡点の存在、一意性、安定性を精確に明らかにする分析は、共同研究者による数値シミュレーションの助けもあって大きく前進した。また、工業化がより進展し都市賃金率が労働需給を反映して伸縮的に変動する設定のモデルも分析しており、分析内容は拡充されてきている。当初の方針は修正したものの、分析的に解明できることは具体的に明瞭になってきており、新たな発見も得られている。
吸着型固体ガスセンサの電気伝導機構と識別性向上の研究

(1)SnO_2センサにエタノール蒸気・空気混合ガスを一定時間流した時の応答特性を調べ、立ち上がり時間は200°Cを越えると急激に減少するが、立ち下がり時間は200°C近傍から増加し始め250300°Cで最大となった後、再び減少するという複雑な挙動を示した。立ち上がり、立ち下がりとも応答特性の良い状態で動作するには330°C以上に加熱する必要がある。(2)典型的なN形およびP形酸化物半導体であるSnO_2およびCu_2Oでは、200°C以上の温度域でエタノール蒸気との反応によって電気抵抗変化が逆になっていることが明瞭に認められた。これより酸化物半導体センサでは表面にあらかじめ吸着している酸素原子による酸化・還元反応が電気抵抗変化の主要因であることが改めて確認された。(3)N型酸化物半導体SnO_2電気抵抗は空気中200°C以上の温度域で正の温度係数を示す。この状態でエタノール蒸気と反応させると電気抵抗は減少し、負の温度係数を持つようになるが、空気雰囲気に戻すと特性は元に戻る。このことは、正の温度係数が酸素の表面吸着現象と密接に関係していることを示している。(4)SnO_2、SnO_2-ZnO(110at%)、ZnO、Cu_2O、Cu_2O-NiO(110at%)、NiO、Sb_2O_3、Fe_2O_3、Ta_2O_5、Cr_2O_3、WO_3の市販の粉末を用いて計15種のセンサ素子を作製した。乾燥空気中での電気抵抗の温度依存性から求めた活性化エネルギーはいずれも0.20.7eVの範囲にあり、外因性半導体であることがわかった。次に、これらのセンサの300°Cにおける5種の匂いガス(エタノール、α-ピネン、2-ヘプタノン、安息香酸エチル、蟻酸エチル)に対する反応を調べ、検知感度がそれぞれ異なることを確認した後、6種のセンサ素子を選んで複合センサを構成した時の感度パターンをレーダーチャートに表示した。その結果、上記5種の匂いガスに対する感度パターンに明瞭な違いがあることが明らかになった。このことより特性の異なる酸化物半導体センサを数種組み合わせた複合センサによって匂いガスの識別が可能な匂い検知装置を構築できることが実験的に確認された。酸化物半導体の混合体、表面への触媒金属の担持などの手法により、検出すべき匂い、あるいは識別すべき匂いに応じて最適の複合センサを作ることが可能である。化学分析用ガラス部品(コック類、小型フラスコ、分りゅう管等)を組み合わせてガス供給システムを構築し、レコーダーを用いてガス検知の応答特性を、インピーダンスアナライザ(今年度購入)を用いて直流・交流導電率の測定ができるようになった。ガスセンサは、くし型白金電極を設けたアルミナ基板上に金属酸化物微粉末を焼結(400-600°C、10120min)して作製した。センサはステンレスパイプ先端に取り付けられ、分りゅう管内部に挿入される。分りゅう

管にはリボンヒーターが巻かれ、センサの温度を変化(<330°C)できる。センサは常に乾燥空気流(1l/min)中に置かれ、測定ガス含有の有無で検知特性を測定できる。酸化すず(SnO_2)焼結膜を用いてエタノールについて実験を行い、次の結果を得た。(1)乾燥空気中でのセンサの電気抵抗値は、室温から温度を上昇した時、200°C位までは通常の半導体と同じく抵抗値は減少するが、更に温度を上げると抵抗値は再び上昇する。この現象は半導体的キャリヤ密度の変化と表面への酸素吸着による表面空乏層の成長との競合によって起こると思われる。吸着型ガスセンサの検知機構は、neck-controlあるいはboundry-controlのいずれかに依ると言われているが、実際のセンサがそのどちらの機構で動作しているかに注目することはこれまで殆どなかった。実験で見られ抵抗値の温度特性は、低温域のneck-controlから高温域のboundary-controlへの移り変わりによって発生している。boundary-control機構の場合には粒界に存在する電位障壁が容量成分を有しているので検知ガスの有無によって交流導電率が敏感に変化する可能性を持っており、検知感度の向上が期待できる。(2)検知ガスの供給を遮断した後の信号減衰時定数は、センサの温度に対して複雑な変化を示す。室温から温度を上昇すると時定数は減少するが、200°C位から反って増大傾向に転じ、25280°Cで最大に達した後、再び減少する。このような複雑な温度特性は、多孔質焼結膜中に残っている検知ガスの酸化反応、乾燥空気中の酸素の吸着反応、残留ガスの離脱といった種々の過程の複雑な競合の存在を示唆している。(1)典型的なN形およびP形酸化物半導体であるSnO_2およびCu_2Oでは、200°C以上の温度域でエタノール蒸気との反応によって生じる電気抵抗変化が逆になっていることが明瞭に認められた。これより酸化物半導体センサでは表面にあらかじめ吸着している酸素原子による酸化・還元反応が電気抵抗変化の主要因であることが改めて確認された。(2)N型酸化物半導体SnO_2の電気抵抗は空気中200°C以上の温度域で正の温度係数を示す。この状態でエクノール蒸気と反応させると電気抵抗は減少し、負の温度係数を持つようになるが、空気雰囲気に戻すと特性は元に戻る。このことは、正の温度係数が酸素の表面吸着現象と密接に関係していることを示している。(3)SnO_2、SnO_2-ZnO(110at%)、ZnO、Cu_2O、Cu_2O-NiO(110at%)、NiO、Sb_2O_3、Fe_2O_3、Ta_2O_5、Cr_2O_3、WO_3の市販の粉末を用いて計15種のセンサ素子を作製した。乾燥空気中での電気抵抗の温度依存性から求めた活性化エネルギーはいずれも0,20.7eVの範囲にあり、外因性半導体であることがわかった。次に、これらのセンサの300°Cにおける5種の匂いガス(エタノール、α-ピネン、2-ヘプタノン、安息香酸エチル、蟻酸エチル)に対する反応を調べ、検知感度がそれぞれ異なることを確認した後、6種のセンサ素子を選んで複合センサを構成した時の感度パターンをレーダーチャートに表示した。その結果、上記5種の匂いガスに対する感度パターンに明瞭な違いがあることが明らかになった。このことより特性の異なる酸化物半導体センサを数種組み合わせた複合センサによって匂いガスの識別が可能な匂い検知装置を構築できることが実験的に確認された。
パルスＥＳＲ法を用いた光化学系ＩＩマンガンクラスター構築過程の追跡

光合成光化学系(PS)IIの触媒部分であるMnクラスターは、4つのMnと1つのCa、5つのO原子が周囲のアミノ酸残基に配位した構造になっており、光照射により自発的に形成される(光活性化)。Mnクラスター光活性化反応過程では、まず1つのMn2+イオンがPS IIに結合し、光照射により酸化されMn3+となる。光活性化の初期過程では、Mn2+イオンが特異的に1つだけ結合するサイトが存在することが明らかになっていた。しかし酸素発生系内に複数存在する結合サイトのうち、どの位置にMn2+が結合し、どのように光活性化が進行するのか、詳細は明らかになっていなかった。本研究ではMnクラスター形成メカニズムを解明することを目的として、Mn2+の特異的な結合サイトの位置解明に取り組んだ。本研究では電子スピン共鳴法を応用した電子ー電子二重共鳴法を用いて、Mn2+の特異的な結合サイトとPSII内で安定に形成するチロシンラジカルYD間の距離を測定した。距離情報から、Mn2+の特異的な結合サイトの位置が明らかになった。Mn2+結合サイト近傍に2つのカルボキシル基が配位し構造を安定化することが明らかになった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
新規マトリックス・アンカー探索のための細菌性コラーゲンセンサーとアドヘジンの解析

ビブリオ属の細菌であるVibrio alginolyticusは、コラーゲンが存在するときにのみコラゲナーゼを産生する。これは本菌がコラーゲンに対するセンサーを持っていることを示している。コラゲナーゼの産生を簡便に判定できる方法を開発してスクリーニングを行い、コラゲナーゼの発現を調節している遺伝子を同定した。本研究の結果、二成分制御系が本菌のコラゲナーゼの発現を調節していることが明らかとなった。V. alginolyticusのコラーゲン・センサーを同定するために、コラゲナーゼ産生能を欠損した変異株の新規スクリーニング法を開発した。この方法は、コラーゲン・ザイモグラフィー法を応用してマイクロプレートに固相化したコラーゲン繊維の分解を指標にして、コラゲナーゼ産生の有無を判定する方法である。トランスポゾン(Tn)を用いてV. alginolyticusの染色体DNA上の遺伝子をランダムに破壊した。約12,000株のTn挿入変異株のコラゲナーゼ産生能を調べた結果、21株のコラゲナーゼ産生能を欠損した変異株が得られた。それら変異株中のTnが挿入された遺伝子を同定したところ、2株で二成分制御系のセンサー・ヒスチジンキナーゼ(HK)をコードする遺伝子にTnが挿入されていることが分かった。このHKが、コラーゲン・センサーであることが予想された。次に野生株からHKを欠損した変異株を構築し、コラゲナーゼ産生能を調べたところ、コラゲナーゼ産生能を欠損していることが分かった。さらに、HK遺伝子の欠損を野生型HK遺伝子で相補したところ、コラゲナーゼの産生能が回復した。このことから本HKがコラゲナーゼの発現調節にかかわっていることが明らかになった。二成分制御系は環境中のシグナルをセンスするHKと、そのシグナルを受け遺伝子の発現を調節するレスポンス・レギュレーター(RR)の二成分からなる。相同性解析の結果、本HKと共同して働くRRを推定した。そこで、野生株からそのRRを欠損させた変異株を構築し、コラゲナーゼの産生を調べた結果、コラゲナーゼ産生能を欠損していることが分かった。さらにそのRR遺伝子の欠損を野生型RR遺伝子で相補したところ、コラゲナーゼの産生能が回復した。以上の結果から、上記のHKとRRが二成分制御系として働き、コラゲナーゼ遺伝子の発現を調節していることが示唆された。Vibrio alginolyticusのコラゲナーゼ産生を調べたところ、培地に加えたゼラチン(コラーゲンの熱変性物)の濃度依存的にコラゲナーゼを産生した。このことは本菌がコラーゲンの存在を感知する機構(コラーゲン・センサー)を持っていることを示唆している。そこで新規マトリックス・アンカーの探索のために、本菌のコラゲナーゼ発現調節に関る遺伝子の探索を行った。トランスポゾンを用いて染色体上の遺伝子を無作為に破壊し、コラゲナーゼ産生能を欠損した変異株を分離した。分離した変異株では二成分制御系のセンサー・キナーゼ遺伝子(varS)にトランスポゾンが挿入されていた。そこで野生株の染色体DNA上のvarSを欠失させた変異株を構築したところ、コラゲナーゼを産生しなかった。次に染色体DNA配列を探索した結果、VarSと二成分制御系を構成することが予想されたレスポンス・レギュレーター(VarA)が推定された。そこで同様に野生株のvarAを欠失させた変異株を構築したところ、varA欠失変異株もコラゲナーゼを産生しなかった。二成分制御系はセンサー・キナーゼとレスポンス・レギュレーターがリン酸基の転移を介してシグナルの伝達を行う系である。そこでVarSとVarAもリン酸基の転移を介したシグナル伝達を行っているかを、in vitroリン酸化実験により調べた。その結果、VarSからVarAへのリン酸基の転移が観察された。このことから、両タンパク質がリン酸基の転移を介したシグナル伝達を行っていることが明らかとなった。以上の結果からVarS/VarA二成分制御系がV. alginolyticusのコラゲナーゼ産生を制御していることが明らかとなった。VarS/VarAによるシグナル伝達を阻害する薬物は、毒素産生阻害剤といった全く新しいタイプのビブリオ感染症治療薬となることが期待される。V. alginolyticusのコラゲナーゼ発現誘導に関るタンパク質を同定するため、トランスポゾン変異法により染色体上の遺伝子をランダムに破壊し、コラゲナーゼ産生能を欠損した変異株を選択した。約7,000株の変異株を調べた結果、type II secretion system(T2SS)の構成タンパク質をコードするpulJ遺伝子にトランスポゾンが挿入された変異株V121が得られた。T2SSはコラゲナーゼの分泌にも関ることが予想されため、詳細な解析を行った。V121株中のコラゲナーゼの発現量をRT-PCR法により調べた結果、その発現誘導能を欠損していた。

このことから、V121株のコラゲナーゼ産生能欠損の原因は、単にその細胞外への分泌経路であるT2SSを欠損したためだけでなく、その発現誘導に関る因子の分泌も欠損しているためであることが分かった。これまでにコラゲナーゼの発現誘導物質はコラーゲンの分解ペプチドであることが予想されていたことから、コラゲナーゼが自身の発現誘導ペプチドの形成に関わると予想された。そこで、部位特異的変異法によりコラゲナーゼの活性中心のアミノ酸配列を変化させ、コラーゲン分解能を欠損した変異株V205を作製した。得られたV205株のコラゲナーゼ発現誘導能を調べた結果、予想に反し発現が誘導されたことから、コラゲナーゼは自身の発現誘導に必須ではないと考えられた。そこでゼラチナーゼについて検討した。V205株が産生するゼラチナーゼを部分精製し、ゼラチンを含むT2SS変異株V121の培養液に加えたところ、コラゲナーゼの発現が誘導された。このゼラチナーゼをタンデムマス法で解析したところ、2種類のセリンプロテアーゼに一致するペプチドが検出された。以上より、T2SSから分泌されるプロテアーゼによるゼラチン分解産物がコラゲナーゼの発現誘導ペプチドであると考えられた。V. alginolyticusのコラーゲン・センサーを同定するために、コラゲナーゼ産生能を欠損した変異株の新規スクリーニング法を開発した。この方法は、コラーゲン・ザイモグラフィー法を応用してマイクロプレートにコラーゲン繊維を固相化する。この固相化したコラーゲンは、三重らせん構造をとったコラーゲン分子が会合し不溶性の繊維を形成しているため、一般のプロテアーゼでは分解されず、コラゲナーゼのみが分解できる。従って、このスクリーニング法では、コラゲナーゼ活性を特異的に検出することができる。また、このスクリーニング法はマイクロプレートを用いた方法であるため、一度に多数の変異株のコラゲナーゼ産生能を評価することができる。このスクリーニング法を開発したことにより、約12,000株のトランスポゾン(Tn)挿入変異株のコラゲナーゼ産生能を調べることが可能となった。そしてその結果、コラーゲン・センサーであることが予想される二成分制御系のセンサー・ヒスチジンキナーゼ(HK)を同定することができた。さらに、相同性解析の結果、そのHKと二成分制御系を構成していると推定されるレスポンス・レギュレーター(RR)を同定した。本二成分制御系は他の細菌においてsmall RNAの発現誘導を介して、種々の遺伝子発現を制御していることが分かっている。このことから、V. alginolyticusの本二成分制御系によるコラゲナーゼ遺伝子の発現誘導も、small RNAの発現誘導を介したものであることが予想される。この様に、上記のスクリーニングの結果、コラゲナーゼの発現誘導にかかわる二成分制御系を同定できたことにより、V. alginolyticusのコラゲナーゼ発現誘導機構の解明に向けて大きく前進した。V. alginolyticusのコラーゲン・センサーを同定するために、コラーゲンやゼラチンによって誘導されるコラゲナーゼ遺伝子の発現を、コロニーの色が青色に変化することで判別できるコラーゲン・センサー株の構築を試みた。
帰納的定義を用いたプログラム合成

本研究の目的は、プログラムの性質を形式化して論じる事のできる論理体系TIDを構成する事と、この論理体系の証明環境を計算機上に実現する事の2点である。プログラムの性質を自然な形で表現するためには、帰納的定義および余帰納的定義(coinductive definition)が不可欠である。自然数、リスト、木などのデータおよびプログラムの繰り返しは、帰納的定義により自然に形式化でき、また、ストリームに関する性質は余帰納的定義により自然に形式化できるからである。本研究では、帰納的定義をもつ論理体系EON+μ,TID_Oおよび余帰納的定義をもつ論理体系TID_γの性質に関する研究をいっそう進め、帰納的定義を用いたプログラム合成の基礎理論を進展させた。特に、帰納的定義および余帰納的定義両方に対して、単調条件の下での実現可能性解釈の理解を深化させた。非可述的原理を用いた帰納的定義および余帰納的定義に対する実現可能性解釈を深化させた。また、初等的集合に対するプログラム合成に適した実現可能性解釈の理解を深化させた。並行プログラムの合成を行なうため、π計算および線型論理含むような論理体系の拡張について考察した。合成システムを計算機上に実現するための準備として、基礎理論である論理体系の整備を行なった。また、国内、国外の証明システムの研究をひき続き調査することにより、帰納的定義を用いたプログラム合成のための証明システムを既存の証明システム上に構築する場合の問題点について考察した。
胡適と日本――日本人との交流および日中交渉における胡適の役割を中心に

「満州国」を巡って、当時、日本と直接交渉し、「満州国」の取消を主張するのが胡適の一貫した考えであった。しかし、日本は「満州国」の現状を絶対変えないと固執した。このような困難な状況で、胡適は「太平洋問題調査会議」という国際学術会議で日中間の様々な問題を提起し、解決方案を提議した。日中代表は会議の場や、会議前後の日中代表間でも率直に意見をぶつけ合ったことが分かった。現在の「釣魚島(日本:尖閣諸島)」を巡る日中両国の関係が、「満州国」を巡る当時の日中関係ととても似ていると思う。胡適の日中問題の改善に向ける模索は、現在にも参考になると結論を付けた。1.2013年7月、日本語で書かれた博士論文(約10万字)を中国語にして、内容を一部修正して、浙江大学出版社より『抗日戦争時期的胡適ー其戦争観的変化及在美国的講演活動』というタイトルで出版した。2.2014年2月、中国社会科学院近代史研究所「胡適研究会」の宋広波研究員が書いた論文、「日本の侵略に対し胡適が応じた歩むべき道」を日本語に翻訳した。これによって、最近、中国における胡適に関する最新研究の一面が分かる。3.2014年2月14日、科研「北東アジアにおける帝国のプレゼンスと地域社会」の研究会で、「胡適と日本ー日本人との交流および日中交渉における胡適の役割を中心に」に関する研究報告をした。2014年8月13日、日中問題、特に「満州国」を巡って、胡適と日本人との交流、交渉の状況を科研基盤研究(B)「北東アジアにおける帝国のプレゼンスと地域社会」研究会において、「日中関係を改善するための模索ー胡適の日記を中心にー」を題に発表した。2014年9月、胡適研究者である宋広波著「日本の侵略に対し胡適が応じた歩むべき道」を翻訳し、『中国哲学』第41・第42合併号(2014年9月)に掲載した。「満州国」や満州における全体(土地政策、移民問題)の状況について、研究の協力者として、報告書の作成、翻訳作業を行った。1「阿城・八紘開拓団の日本人残留帰国者」というタイトルの報告書をお茶の水書房より出版した『日中両国から見た「満州開拓」体験・記憶・証言』(2014年2月20日出版)に掲載した。同書に翻訳、掲載された他の論文は2朱宇・だ志剛著「中日共同研究における日本開拓移民問題に関する思考について」を翻訳。3辛培林著「日本北海道から中国東北へのかつての移民と二つの開拓団の状況に関する日本の学者との共同調査研究報告書」を翻訳。4高暁燕著「日本の移民政策がもたらした災難ー日本「残留婦人」についての調査」を翻訳。5杜頴著「ハルビン市日本残留孤児養父母の生活実態調査研究」を翻訳。6孫継武著「日本の中国東北に対する移民の調査と研究」を翻訳。7李茂傑著「傀儡満州国「新京」特別市周辺の日本開拓団」を翻訳。8鄭敏著「占領時期の中国東北における農業経済の植民地化」を翻訳。9孫とう著「満鉄と日本の中国東北への移民」を翻訳。2015年6月、論文「日中関係を改善するための模索ー胡適の日記を中心にー」を「北東アジアにおける帝国のプレゼンスと地域社会」研究会の報告書に掲載する予定。中国近現代史手元にある資料を使って、予定通りに進んでします。引き続き、研究計画通りに進みたいと思います先方の事情で、予定していた海外資料調査ができませんでした。今年度、1度の国内出張と1度の海外出張に当てたいと思います。
医薬品情報に関する非専門家のニーズと専門家による提供情報のギャップの分析

食の安全などの科学的知識を必要とする社会的な問題に関して、非専門家が知りたい情報と専門家が伝えたい情報にはしばしば違いがあり、その結果、両者の対話は止まってしまいがちである。本研究では医薬品情報を例として分析を行い、専門家と非専門家の特徴を明らかにし、これが両者における情報のギャップの原因となることを示した。ギャップの解消には、違いを双方が認識することが必要であり、そのためには対話の機会を増やすこと、十分に対話を続けられる環境を整備することが重要である。平成26年度は、(1)先行事例の調査分析及び(2)専門家及び非専門家を対象にしたインターネット調査を実施した。(1)先行事例の調査分析:文献調査において、医療分野だけでなく、環境・防災・土木等の多くの分野で「人々が知りたいことを専門家が把握できていない状態」であることが示された。また、医師は患者の医療用語の認知度を高く見積もる傾向(吉田他,日本衛生学雑誌,68(2), 126-137, 2013)がある一方で、「健康に関する世論調査(NHK放送文化研究所, 2009)」及び「健康に関する情報収集に関するアンケート調査(MyVoice , 2013)」等の調査より、非専門家は専門家の発する情報に高い信頼を置いていることが示された。このことから、専門家と非専門家は互いをやや過剰に信頼するあまり、互いの理解の程度を確認し合うことをしていない/思いつかない状態であることが示唆された。また、「薬育及び薬の適正使用に関するアンケート調査(大分県南部保健所, 2013)」において、医療従事者と一般の回答者で回答傾向に違いがあることが示された。これらの先行事例から専門家と非専門家の間には“認識上で"ギャップが存在することが示され、ギャップの要因として「相互の過剰な信頼(非専門家の専門性への畏怖、専門家の非専門性への尊重)」・「視座の違い」が考えられた。(2)インターネット調査:(1)で得られたギャップについて医薬品情報でも同様なことが言えるのか検証するために、インターネット調査を実施(2014年11月)し、専門家(医療従事者)110名を含む1090名の回答を得た。専門家と非専門家の回答傾向を比較分析したところ同様なギャップが観察され、現在、詳細な分析を実施中である。平成27年度は「医薬品情報における専門家と非専門家のギャップの本質は何か」を明らかにする目的で調査分析を実施した。その結果、次の(1)-(5)が示された。(1)専門家と非専門家の情報収集行動には違いがある:両者とも情報収集ツールとしてもっとも多く利用したものはインターネットであったが、専門家は専門性の高いサイトから情報を得ていた。(2)非専門家は自己批判的である:多くの専門家は非専門家に対して情報を適切に伝えられなかった経験があり、その原因は自分が知らなかったことであると回答したが、非専門家は専門家から自分が知りたい情報を得られなかったのは「相手が知らなかったのではなく、自分に原因があった」と考えていた。(3)分野により非専門家の自己批判的な傾向は変わる:医薬品ほど高い専門知識が必要ではないと考えられる健康食品では、医薬品に比べて、非専門家の自己批判的な傾向は弱いことが示された。(4)非専門家の自己批判的な傾向の原因は国民性の可能性がある:現在分析中であるが、中国都市部(北京市及び上海市在住)の非専門家には、医薬品情報収集に関して、日本の非専門家のような強い自己批判的な傾向は示されなかった。(5)専門家の判断の傾向は専門度の高低で変わらない:文部科学省科学技術・学術政策研究所が実施した第10回科学技術予測調査(2013)の自由記述部分を分析したところ、ライフサイエンス分野を含めた全分野の専門家において専門度の高低の違いによる認識・判断に差がないことが示された。以上より、専門家が身につけた行動様式が専門家と非専門家のギャップに起因すると推測され、このことから非専門家が知識のみを身につけてもギャップの解消には繋がらないが、非専門家が適切な知識を持つことは専門家に対する畏怖等により自己批判的になる傾向を弱くすることに繋がると考えられた。研究計画時に想定していなかった所属機関の異動(他機関への出向)が平成27年4月にあり、研究環境の違いなどから年度前半の研究計画に遅れが生じたが、後半にはほぼ遅れを取り戻した。これまでに、平成26年度は「非専門家が得たいと思っている医薬品情報と専門家が提供している知識情報の間にギャップがあること」、平成27年度は「非専門家と専門家の間の情報ギャップは、専門知識の量の違いに起因するのではなく、専門家が専門家になる過程で身に付けた専門的な思考に起因すること」を明らかにしてきた。平成28年度は「非専門家と専門家の間の情報ギャップをどうすれば解消できるのか」を明らかにするために、新たなアンケート調査の実施・分析や、今までに実施したアンケート調査結果の詳細分析を実施した。その結果、次の(1)-(4)の知見を得た。(1)非専門家と専門家との間の情報ギャップの解消の第一歩は、ギャップの存在を専門家に認識させることである:(2)非専門家には専門家の言動に対して認知バイアスがあり、これが非専門家と専門家との情報ギャップ解消の壁となっている:

(3)非専門家は、知りたい内容を確実に得る際には、IT等を介するよりも専門家と対面で直接に質問することが望ましいと考えている:(4)非専門家の多くは、薬に関する携帯電話やスマートフォンのアプリを利用せず、必要性も感じていない。以上より、非専門家と専門家の間の情報ギャップの解消のために、専門家は、非専門家との間の情報に関するギャップや、非専門家に認知バイアスがあることを明確に理解した上で、非専門家からの質問を直接に受ける機会を増やせるように薬局等の環境を整備する必要がある。さらに、非専門家が専門家と対話をするにあたって、やはりある程度の薬に関する知識情報は非専門家においても必要と考えられるので、基礎的な知識を与え得る非専門家向けの薬に関する情報提供のツールの開発は、携帯等のアプリに限らず、必要と考えられる。食の安全などの科学的知識を必要とする社会的な問題に関して、非専門家が知りたい情報と専門家が伝えたい情報にはしばしば違いがあり、その結果、両者の対話は止まってしまいがちである。本研究では医薬品情報を例として分析を行い、専門家と非専門家の特徴を明らかにし、これが両者における情報のギャップの原因となることを示した。ギャップの解消には、違いを双方が認識することが必要であり、そのためには対話の機会を増やすこと、十分に対話を続けられる環境を整備することが重要である。平成26年度に実施を予定していた海外のインタビュー調査は実施できなかったが、先行事例の調査分析及びインターネット調査の実施により、仮説「非専門家が得たいと思っている医薬品情報と専門家が提供している知識情報の間にギャップがあること」が支持される十分なエビデンスが得られた。インタビュー調査は平成27年度において実施する。平成28年度は「ギャップ解消に必要なことは何か」を明らかにし、それに資する医薬品情報の独習教材や学習システムについて検討する。さらに、9月にドイツで開催される医療分野のコミュニケーションに関する国際的な学術会合(EACH conference)に参加してポスター発表を行い、関連の研究者と意見交換を実施すると共に、非専門家向けの医薬品情報提供システムで先進的である欧米の動向を調査する。調査結果は医薬品情報の独習教材や学習システムの検討において活用する。科学技術政策平成27年度以降は、平成26年度の調査研究で得られた成果を基にして、専門家と非専門家の間のギャップの本質を明らかにする目的で深堀の調査研究を実施する。また、平成26年度に予定していたインタビュー調査は、平成27年度に実施予定の深堀調査に関連して行う。さらに、平成27年度以降は、ギャップの解消に資すると考えられる専門家と非専門家の間の効率的な対話や自己学習モデルの構築を目指す。今年度に実施を予定していた海外のインタビュー調査は実施できなかったこと、インターネット調査においてデータ入力等の人件費・謝金が生じなかったこと、の2つが理由である。次年度には、今年度の調査研究で得られた成果を基にして、専門家と非専門家の間のギャップの本質を明らかにする目的で深堀の調査研究を実施する。その中で、今年度実施予定であった海外インタビュー調査を実施し、海外における専門家と非専門家の間のギャップの状況について調査する。
大脳辺縁系における情動・記憶・免疫系の相互干渉機構の解明

本研究では、扁桃体および海馬体を含む大脳辺縁系を中心とした情動・記憶・免疫システム間の相互干渉機構を、分子・遺伝子から細胞、個体(行動)レベルまでを含む学際的な研究チームにより総合的に解明した。1.神経生理学的研究:液晶プロジェクターによるVR仮想空間呈示装置を用い、仮想空間移動課題遂行中のサル海馬体ニューロン活動を解析した。その結果、仮想空間内の特定領域で活動が上昇する場所識別ニューロンが記録され、1)3種類の仮想空間移動課題で活動が異なる、2)特定領域でのみ報酬獲得前あるいは獲得後に活動が増加する、3)特定の仮想空間移動課題で特定方向へ移動しているときのみ活動が増加するなどの特徴的な応答が認められた。これらのことから海馬体は、空間情報だけでなく、課題の種類、報酬予告、報酬獲得のような課題関連情報(非空間情報)も符号化していることが示唆された。2.神経解剖学的研究:統合失調モデルラットを用い、発達過程の脳における神経栄養因子(BDNF)、ドーパミンなどの神経伝達物質の発現、γ-アミノ酪酸系およびグルタミン酸系ニューロン間のシナプス結合様式などを免疫組織化学、電子顕微鏡観察などにより解析した。3.分子生物学的研究:1)ラットの脳梗塞モデルを用いて、ニューロカンが脳梗塞後の軸索伸長を制御している可能性を明らかにした。2)カイニン酸の腹腔内投与によるマウスの小脳性失調症を用いて、脳内のIL-1とIL-18が神経細胞の機能に拮抗的に作用することを明らかにした。3)脳由来神経栄養因子(BDNF)をより安定して中枢神経系に挿入できる弱毒HSVベクター(betaH)を開発するため、betaHゲノムのterminalとinternal inverted repeat部立近傍の両方にbeta-gal遺伝子が挿入されるように遺伝子組換えのためのプラスミッドを作成した。4.神経心理学的研究:1)磁気共鳴画像(MRI)により内側側頭葉構造の体積を測定し検討した結果、統合失調症および統合失調型障害のいずれでも、左右の扁桃体と海馬の体積が健常者より有意に減少していた。これらの結果から、扁桃体および海馬の形態学的変化は、統合失調症への脆弱性に関連すると考えられた。2)思春期前後における海馬体積を検討した結果、男性健常者において思春期に海馬体積が有意に増大することが示された。この所見は、統合失調症で認められる海馬体積の減少所見が思春期における発達の障害に関連することを示唆する。I.行動神経科学・神経生理学的研究:物体,場所,空間の認知・学習を行なっているラットの前頭葉眼窩皮質-視床下部系ニューロンの応答様式を解析した結果、これらニューロンの応答性と行動発現との間に有意な相関が認められ、これらの領域が嗜好性や動機的側面に基づく行動選択に重要な役割を果していることが明らかになった。また、免疫サイトカインであるIL-1βの視床下部における遺伝子発現はストレス負荷時の行動異常ならびに内分泌免疫機能の障害に関与することを行動神経科学的および分子生物学的に明らかにした。II神経解剖学的研究:情動と記憶の相互作用に関与しているモノアミン系およびコリン作動線維の連絡様式をラットを用いて解析した結果、扁桃体基底外側核では、ノルアドレナリン(NA)作動性入力がコリン(ACh)作動性神経系に非対称性(興奮性)シナプスで結合し、一方ACh作動性神経系はNA作動性神経系に対称性(抑制性)および非対称性(興奮性)シナプスで結合することなどを神経解剖学的に明らかにした。III.分子遺伝学的研究:1)遺伝子発現ベクター[弱毒βH1(HSV)ウイルス]を用いて,中枢神経系(脊髄前角細胞)に外来遺伝子を長期的に導入可能であることを検証した、2)末梢組織構築の変化に関連して発現する新規遺伝子(Calmin)が、海馬体、視床、線条体、小脳に特異的に発現することを明らかにした。3)胸腺細胞株に発現しているmRNAをPCRサブトラクション法で検索し、脳免疫関連遺伝子の一つであるグリア細胞由来神経栄養因子(GDNF)受容体が未熟胸腺細胞に発現していることを明らかにした。IV.臨床的研究:記憶の組織化の脳内機構を明らかにするため,健常者と分裂病患者について,脳体積と記憶課題遂行中の局所脳血流および代謝活動との関連をMRI,SPECT,MRS等を用いて解析した。その結果、1)分裂病患者では、健常者と比較してMRSにおける神経細胞密度の指標が左側下前頭回で有意に低く、2)健常者では、単語のカテゴリー化の指標と左右の下前頭回の神経細胞密度に正の相関がみられたが、分裂病患者ではそのような相関が認められないことが判明した。これらのことから海馬体は、空間情報だけでなく、課題の種類、報酬予告、報酬獲得のような課題

関連情報(非空間情報)も符号化していることが示唆された。2.神経解剖学的研究:統合失調モデルラットを用い、発達過程の脳における神経栄養因子(BDNF)、ドーパミンなどの神経伝達物質の発現、γ-アミノ酪酸系およびグルタミン酸系ニューロン間のシナプス結合様式などを免疫組織化学、電子顕微鏡観察などにより解析した。3.分子生物学的研究:1)ラットの脳梗塞モデルを用いて、ニューロカンが脳梗塞後の軸索伸長を制御している可能性を明らかにした。2)カイニン酸の腹腔内投与によるマウスの小脳性失調症を用いて、脳内のIL-1とIL-18が神経細胞の機能に拮抗的に作用することを明らかにした。3)脳由来神経栄養因子(BDNF)をより安定して中枢神経系に挿入できる弱毒HSVベクター(betaH)を開発するため、betaHゲノムのterminalとinternal inverted repeat部立近傍の両方にbeta-gal遺伝子が挿入されるように遺伝子組換えのためのプラスミッドを作成した。4.神経心理学的研究:1)磁気共鳴画像(MRI)により内側側頭葉構造の体積を測定し検討した結果、統合失調症および統合失調型障害のいずれでも、左右の扁桃体と海馬の体積が健常者より有意に減少していた。これらの結果から、扁桃体および海馬の形態学的変化は、統合失調症への脆弱性に関連すると考えられた。2)思春期前後における海馬体積を検討した結果、男性健常者において思春期に海馬体積が有意に増大することが示された。この所見は、統合失調症で認められる海馬体積の減少所見が思春期における発達の障害に関連することを示唆する。I.神経生理学的研究:ラット視床の感覚副経路中継核には、1)過去の報酬体験に依存して応答する潜時の速い応答と、2)報酬を報酬が得られる直前で最大応答を示し、報酬予測に関与する潜時の遅い応答の2つの複合的応答を示すニューロンが相当数存在することを明らかにした。これらの結果は、視床の副経路中継核(視床後外側核、内側膝状体帯部領域)が過去の報酬体験と将来の報酬予測を符号化していることを示唆し、従来大脳で処理されていると考えられていた記憶や予測などの認知機能が、視床レベルでも行われている可能性があることを初めて示したものである。II.神経解剖学的研究:ラット扁桃体の基底外側核のGABA作動性ニューロンはノルアドレナリン作動性ニューロンから非対称性-興奮性シナプスを受け,GABA作動性ニューロンから対称性-抑制性シナプスを受けることを明らかにした。III.分子生物学的研究:小脳、海馬、視床に発現する新規遺伝子Calminがアクチンに結合し、Post-synaptic densityの分画に含まれることを明らかにした。IV.神経免疫学的研究:RT-PCR法により、免疫物質であるインターロイキン(IL)-18(IL-18)のmRNAが嗅球、皮質、海馬、線条体、視床下部、小脳、橋延髄に発現していること、さらにin situ hybridization法により、脳内でIL-18を発現している細胞はミクログリア細胞であることなどを明らかにした。I.神経生理学的研究:ドパミンD1またはD2受容体ノックアウト(D1-KO, D2-KO)マウスの場所学習行動および場所学習課題における側坐核ニューロンの応答性を解析した。
心筋虚血再灌流障害の細胞内・細胞間分子機構の解明とそれに基づいた予防法の確立

1.(1)selectin familyの接着分子のligandである糖鎖のsialyl-Lewis^x(SLEX)の心筋虚血再灌流障害における役割を解析するため、ラットの左冠動脈を30分間結紮後解除することにより心筋虚血再灌流モデルを作成し、心筋組織におけるSLEXの発現を観察したところ、心筋細胞・血管内皮細胞で発現の誘導が認められた。また、抗SLEX抗体を(2mg/kg)虚血直前に静注して48時間後に屠殺。心筋壊死量を、マウスIgMを投与したコントロール群と比較検討したところ、全心筋組織に対する心筋壊死巣の割合は、コントロール群で35.97±5.44%(mean±SD,n=8)であったのに対し、抗SLEX抗体投与群では、13.61±5.33%(n=8)であり、有意(p<0.001)の減少が認められた。(2)in vitroで培養ラット心筋細胞・血管内皮細胞におけるSLEXの発現は、刺激前にはほとんど認めなかったが、低酸素負荷後再酸素化刺激により著明な発現の増強を認めた。以上の結果から、心筋虚血再灌流により比較的短時間のうちに心筋細胞や血管内皮細胞上に発現誘導されるSLEXは、好中球によるselectinを介する接着・心筋障害に重要な役割を果していると考えられ、抗SLEX抗体のin vivo投与は虚血再灌流障害の予防に有効であると考えられた。現在、合成SLEX分子の心筋虚血再灌流障害に対する効果を検討中であり、すでに有効性を確認している。2.心筋虚血再灌流障害のin vitroのモデルとして、ラットの培養心筋細胞に低酸素負荷および低酸素負荷後再酸素化刺激を行ない、細胞内情報伝達系の賦活化を解析した。すでに明らかにした_p21^<fes>に始まりMAPキナーゼやS6キナーゼのリン酸化に至る経路の上流で、Src familyのtyrosineキナーゼやP13キナーゼの活性化を認めた。さらに、細胞外基質と細胞との接着に関するtyrosineキナーゼであるFAKやpaxillinの活性化も認められた。以上より、これらの一連のキナーゼ・カスケードの活性化は細胞膜直下で始まっている可能性が示唆された。