hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ガスハイドレートの超高圧下における水和数変化・構造変化とガス資源高圧固定法

メタンハイドレートはクラスレートハイドレートの一つであり、水分子が水素結合によって、ケージ状のフレームワークをつくり,メタン分子がそのケージに内包された構造をもつ。近年、このメタンハイドレートが全世界の海洋底堆積物に分布することが発見され、次世代の豊富な天然資源として期待されている。一方、メタンは、地球の温暖化に二酸化炭素より高い温室効果を示すことも知られている。したがってメタンハイドレートの高圧下の構造変化を知ることは、地球環境、エネルギー資源問題において重大な課題である。平成12年度においては、8万気圧までの、メタンハイドレートの構造変化の概要を得た。平成13年度においては、各高圧構造の詳細とその構造中の水和数(メタン含有量)の検討を行った。メタンハイドレートは1万気圧で六方晶系の構造に変わるが、この構造中の大ケージには2個のメタンが包有されることが示唆された。すなわち、低圧の構造より、メタンを高濃度む構造となっている。さらに、2万気圧では、斜方晶系の構造に変わるが、この構造は、よく知られた氷構造に近い構造で、その中に存在するトンネル部分がメタン分子で満たされたような構造となっている。この構造では、さらにメタン濃度が高くなっていることが明らかとなった。本研究の結果は、ガス資源固定技術開発や、メタンハイドレートの貯蔵、輸送媒体としての機能に有用な知見を与えるものである。ガスハイドレートは、ケージ状の水分子と内包されるゲスト分子とから成る包摂化合物の一つであり、特にメタンが内包されたメタンハイドレートは海洋底堆積物に地球規模に分布している。メタンは、地球の温暖化に二酸化炭素より高い効果を与えることが知られ、また一方では、メタンハイドレートは次世代の豊富な天然資源として期待される物質でもある。従って、メタンハイドレートの挙動、特に、高圧下の生成、水和数変化、構造変化、分解過程を知ることは、資源・環境問題に対して緊急の課題であるとともに、水-メタン系の物質科学の基礎を理解する上に重要である。本年度は、ダイヤモンドアンビルセルを用いて、メタンハイドレートの高圧実験を行い、X線回折、及び、ラマンスペクトロスコピーのその場観察を行い、1万気圧以上で高圧構造に構造変化することを明らかにした。すなわち、メタンハイドレートは室温下では、0.2-0.3万気圧ではよく知られている構造Iである。この構造を圧縮していくと0.8万気圧で、六方晶系の構造に転換する。さらに、この六方晶の構造は、1.6万気圧で、斜方晶系構造に変換し、さらに、2.1万気圧では、別の斜方晶系構造へと転換する。そして、この斜方晶構造は8万気圧以上においてもまだ存続しうることが明らかとなった。これらの知見は、地球環境、及び、メタンの地球表層から深部への循環に、新たなモデルを提供するものである。メタンハイドレートはクラスレートハイドレートの一つであり、水分子が水素結合によって、ケージ状のフレームワークをつくり、メタン分子がそのケージに内包された構造をもつ。
高齢者における身体機能の加齢変化パターンの類型化及び早期身体機能低下の要因の解明

2002年から2010年までの各年に実施した群馬県草津町における学際的研究(草津スタディ)の長期縦断データのうち、2回以上の調査が完了した1048名(平均年齢[SD]71.6[5.4]歳;女性割合57.0%)を研究対象とした。追跡期間中に平均4.5回の調査が完了し、延べ対象者数は4747であった。各身体機能(握力、通常歩行速度、開眼片足立ち時間)はそれぞれ3つの群(高・中・低推移群)に類型化でき、低推移群の割合は、握力で21.0%、通常歩行速度で13.0%、開眼片足立ち時間で47.3%であった。低推移群ほど、低BMI、低T-cho値、低Alb値、低高次生活機能、低認知機能の傾向が示された。研究計画における平成27年度の目標に基づき、群馬県吾妻郡草津町において高齢者健診の実施した。見込み受診者数を上回る714名の健診データが新たに収集できたことで、受診者数1866名、延べ受診回数8049回の長期縦断データセット(2002年2015年)を整備することができた。蓄積できているデータセットのうち、欠測があった最終学歴及び教育年数に関しては、平成27年度に実施した調査から、一部補完することができた。例年実施している調査項目である、医学問診、生活問診、身体測定、尿検査、心電図、眼底検査、動脈硬化度測定、血液検査、身体機能検査、認知機能検査、体組成測定、歯科検査、口腔機能検査は、継続的なデータ収集が完了した。既に構築できているデータセット(n=1048)を用いて、握力、通常歩行速度、開眼片足立ち時間の加齢変化を男女別に混合効果モデルにより解析を行った。本解析では、加齢変化が線形及び二次曲線の両方を想定し、モデルの適合度から当てはまりが良いと判断できた二次曲線を採用した。解析の結果、握力及び通常歩行速度では男性と女性共に加齢に伴い二次曲線の機能低下がみられた。開眼片足立ち時間では、性別で有意に異なる加齢変化がみられ、80代後半までは男性が女性に比べて高い機能が維持されるが、89歳で女性が男性よりも高い機能となることが推定され、男性におけるバランス能力の加齢変化が80代後半で大きいことが明らかになった。平成27年度の計画について、データ収集に関しては見込み上回る数を整備することができた。また、計画していた蓄積データの欠測項目についても、一部補完することができたことから、本研究が概ね順調に進展していると考える。また、老年学の研究領域において、欧米の研究で近年用いられるようになった縦断的統計解析手法を、既存のデータセットを用いて解析し、身体機能の中でもバランス能力では性別で異なる加齢変化がみられることを明らかにした。平成27年度には予定していなかった上記の解析を行うことができたことからも、本研究が概ね順調に進展していると考えられる。研究計画における平成28年度の目標に基づき、群馬県吾妻郡草津町において高齢者健診を実施した。平成27年度に引き続いて見込み受診者数を上回る729名の健診データを新たに収集したことにより、受診者数1890名、延べ受診回数8778回の長期縦断データセット(2002年2016年)を整備することができた。これまでに蓄積しているデータセットのうち、欠測がみられた最終学歴及び教育年数に関しては、平成28年度調査により一部補完することができた。例年実施している調査項目(医学問診、生活問診、身体計測、尿検査、心電図、眼底検査、動脈硬化度測定、血液検査、身体機能検査、認知機能検査、体組成検査、歯科検査、口腔機能検査)は、所定の方法で全てのデータ収集が完了している。これまでに整備できているデータセット(n=1686)を用いて、歩行機能(通常及び最大の歩行速度・歩幅)の加齢変化を男女別にlatent class analysisで類型化を行った。本研究では、モデルの適合度で当てはまりが良いと判断できた一次直線を採用した。解析の結果、通常及び最大歩行時の歩行速度及び歩幅は、いずれも3つの群(高推移群、中推移群、低推移群)に類型化することができた。本研究結果から、高齢期の歩行機能(歩行速度及び歩幅)は、65歳時点の水準で加齢に伴って直線的に低下するが、65歳時点で歩行機能が低い高齢者は、90歳までの間に大きな機能低下がみらることがわかった。また、75歳から80歳までの間に歩行速度が1.0m/secを下回る加齢変化を経験する高齢者が男性の14.0%、女性の25.1%存在することが確認できた。平成28年度の計画について、データ収集に関して見込みを上回るサンプルサイズを確保することができた。また、これまでに蓄積しているデータに関して、一部欠測値を保管することができていることから、本研究が概ね順調に進行していると考える。平成28年度は、欧米を中心とした最新の老年学研究で用いられるようになってきた縦断的統計解析手法を導入し、興味深い知見が得られていることからも、本研究が概ね順調に進行していると考える。2002年以降毎年実施してきた群馬県吾妻郡草津町における学際的研究(草津スタディ)の長期縦断研究データを使用し、地域在宅高齢者の身体機能(握力、通常歩行速度・開眼片足立ち時間)の加齢変化パターンの類型化及び早期身体機能低下の要因の解明を目的とした研究を行った。

草津町スタディの長期縦断データのうち、20022010年までの間に2回以上(最大9回)身体機能の評価が完了した1,048名(延べ4,747名)を研究対象とした。統計解析として、加齢変化パターンの類型化には潜在クラスモデルを用いた男女別の分析を行い、関連要因の分析には一元配置分散分析又はカイ二乗検定を用いた。更に、加齢変化パターン別の総死亡リスクを調べるために、2011年をエンドポイントとするCox比例ハザードモデルを用いた。結果、各身体機能はそれぞれ3つの群(高・中・低推移群)に類型化でき、低推移群の割合は、握力で21.0%(男性25.1%,女性18.4%)、通常歩行速度で13.0%(男性6.4%,女性18.5%)、開眼片足立ち時間で47.3%(男性41.9%,女性50.7%)であった。一方、高推移群の割合は、握力で25.3%(男性24.0%,女性27.0%)、通常歩行速度で33.1%(男性42.8%,女性25.5%)、開眼片足立ち時間で34.2%(男性37.1%,女性30.4%)であった。加齢変化パターンの関連要因の分析の結果、低推移群ほど、糖尿病の既往歴が多い、高HbA1c値、高抑うつ傾向、低健康度自己評価、低BMI、低T-cho値、低Alb値、低高次生活機能、低認知機能であった。高推移群に対する低推移群の総死亡発生リスクを比較した結果、ハザード比(95%信頼区間)は、握力で2.43(1.21-4.88)、通常歩行速度で2.20(1.12-4.35)、開眼片足立ち時間で2.46(1.24-4.91)であった。2002年から2010年までの各年に実施した群馬県草津町における学際的研究(草津スタディ)の長期縦断データのうち、2回以上の調査が完了した1048名(平均年齢[SD]71.6[5.4]歳;女性割合57.0%)を研究対象とした。追跡期間中に平均4.5回の調査が完了し、延べ対象者数は4747であった。各身体機能(握力、通常歩行速度、開眼片足立ち時間)はそれぞれ3つの群(高・中・低推移群)に類型化でき、低推移群の割合は、握力で21.0%、通常歩行速度で13.0%、開眼片足立ち時間で47.3%であった。低推移群ほど、低BMI、低T-cho値、低Alb値、低高次生活機能、低認知機能の傾向が示された。研究計画における平成28年度の目標に基づき、平成27年度と同様に継続したデータ収集に努め、データセットの整備に注力する予定である。また、既に蓄積できているデータセットを活用した統計解析を推進し、当初の予定以上の成果が出せるように努めたいと考える。研究計画における平成29年度の目標に基づき、平成27年度、28年度と同様に継続したデータセットの整備に注力する。また、平成27年度及び28年度に実施した縦断的統計解析手法による解析を進め、当初の予定以上の成果を出せるように努めたい。公衆衛生現在投稿中の論文が、当初の予定よりも長期間の査読を必要としているため、当該論文の別刷りで支払う予定の金額が次年度使用額として計上された。効率的かつ効果的に調査を実施した結果、当初の予定に比べて安価で研究が実施できている。次年度に、現在投稿中の論文が採択された段階で、別刷りの費用に充填する予定である。平成29年度に実施する予定の調査では、本調査研究に対してこれまで以上に資金面で貢献する計画である。
Ca Channelを有する神経培養細胞系におけるALS IgGの細胞障害圧について

本研究の主旨は"孤発性筋萎縮性側索硬化症(ALS)の成因がカルシウムチャネル(VGCC)に対する抗体産生を契機としてCa2+細胞内情報伝達系を介した炎症反応を伴なわない能動的神経細胞死"apoptosis"をきたす"という著者らの仮説に基づいて行われたものである。著者らは孤発性ALS(sALS)の13例中9例にL型カルシウムチャンネル(VGCC)α1 subunitに対する特異自己抗体を認め、細胞膜内部に位置するβsubunitに対する抗体は認められず筋崩壊に伴う二次的産物ではないと推測した。他の神経筋疾患25例(CIDP、GBS、SPMA、MG)健常者11例にはこの抗体の存在は認められずLambert-Eaton症候群ではα1subunitに加えβsubunitにも抗体を認めた。また、sALSIgGが人工脂質二重膜再構成系の電気生理学的実験においてCa電流を変化させることを認めた。その後、sALSIgGがL型VGCCのみならず、神経筋接合部に多いP型VGCCのCa currentを増加させることやN型VGCCを有する培養前角細胞株(VSC4.1)に対してapoptotic processによる細胞障害性を示すことが報告された。著者らはsALS新鮮生検筋組織を用いてL型VGCC binding assayを行い、正常筋組織に比べてdihydropridineリガンドである(3H)PN200/110のKd低下(親和性亢進)を認めた。この変化はsALS疾患特異的ではないが、脊髄性進行性筋萎縮症などでは認められなかった。Bmaxについては脱神経の程度に比例して増加した。このデータは正常ヒト筋組織のL型VGCCのbinding assayの基礎データとしても重要と考えられる。さらに、正常筋組織を用いてALSIgG添加によるVGCCのligand bindingへの影響について検討した結果、Bmaxの低下を認めた。以上のデータはALSIgGが生体内VGCCの構造変化を来すと共に、細胞内Ca濃度を変化させることが推測される.自己免疫性神経疾患としてCampylobacter jujeni(Cj)感染後Guillain-Barre症候群に関する抗GM1抗体、抗Cj抗体の経時的検討を行った。我々の目的は、C.Jejuni便培養陽性GBS2症例の抗C.jejuni抗体・抗GM1抗体を一年以上に渡り経時的に観察した結果、IgA-Cj抗体価が神経症状発症後1ヶ月以内という比較的早期に正常化しIgM-Cj抗体価は3ヶ月以内に正常化を示したが、IgG-Cj抗体価は1年以上に渡り高値を示した。抗C.jejuni抗体と抗GM1抗体は平行して変動を示したが、抗GM1抗体の抗体価と重症度とは関連性を示さなかった。

本研究の主旨は“弧発性筋萎縮性側索硬化症(ALS)の成因がカルシウムチャネル(VGCC)に対する抗体を契機としてCa^<2+>細胞内情報伝達系を介した炎症反応を伴なわない能動的神経細胞死“apoptosis"をきたす"というhypothesisに基づいて行われたものである。我々はALS血清IgGがPC12神経細胞系においてVGCCの関与する樹状突起形成能の変化の有無について検討を行った。基礎実験としてPC12培養細胞にL型VGCC blockerであるNifedipine(lug/ml)を投与する事によりNGF(50ng/ml)、KCl(30mM)誘導有突起細胞形成能に対する抑制効果を検討した。その結果、L型VGCC blocker(nifedipine)による抑制率はKCl添加群72%,NGF添加群15%で、KCl脱分極剤により誘導される突起形成の多くがL型VGCCに関与することが確認された。上記刺激下におけるALS患者4名、遺伝子異常が確認されたKennedy型SMA3名、正常者3名から得られた血清IgG(1mg/ml)添加による影響を検討したが、いずれにも変化は認められなかった。その原因として、PC12細胞がTH活性を有し交感神経系へと分化することが知られ、ALSIgGが交感神経系L型VGCCには変化をきたさない事を示す結果と解釈された。同様に、N型VGCCを有するIMR-32とALSIgGの免疫沈降法での検討を行ったが有意な結果は得られなかった。Smithらは、ALSIgGが脊髄前角運動神経-神経芽腫ハイブリドーマ細胞株(VSC4.1)に対してN型P型VGCCを介した細胞内へのCa^<2+>流入による細胞障害性を示すことを報告した。また、cAMP分化誘導したVSC4.1にALSIgGを添加することによりDNA fragmentationを見い出すことを認め、ALSIgGが“apoptosis"を誘導することを報告した。sALSに見られる運動神経選択性について報告された。細胞内Ca^<2+>濃度を調節する因子CalbindinD-28K(CD28)がヒト前角細胞に少なく、交感神経系・動眼神経核・Onuf核などALSでは障害されない神経系では量的に多くCD28が存在するという事実である。即ち、CD28は特定の神経細胞でCa緩衝能力(Ca^<2+> buffering capacity)の一つとして働き、その少ない組織では細胞内遊離Ca^<2+>濃度が上昇し細胞脆弱性を増す結果、細胞障害性を発揮する可能性が考えられる。今後は、Appelの研究室からVSC4.1を入手予定であり上記の検討を本邦ALSにて行う予定である。申請者らは孤発性ALS(sALS)の13例中9例にL例カルシウムチャンネル(VGCC)α1 subunitに対する特異自己抗体を認め、細胞膜内部に位置するβsubunitに対する抗体は認められず筋崩壊に伴う二次的産物ではないと推測した。他の神経筋疾患25例(CIDP、GBS、SPMA、MG)健常者11例にはこの抗体の存在は認められずLamvert-Eaton症候群ではα1subunitに加えβsubunitにも抗体を認めた。
ニジマスの亜鉛利用に及ぼすフィチンおよび第三リン酸カルシウムの影響

ニジマスの亜鉛利用に及ぼすフィチンおよび第三リン酸カルシウムの影響をカゼインを主なタンパク源とする試験飼料を用いて調べた。カゼイン飼料に第三リン酸カルシウムおよびフィチンをそれぞれ0,4%および0,0.5,1.0,1.5%添加した8種類の飼料を作製し、平均体重1.5gのニジマス稚魚を18週間飼育した。その結果、フィチンあるいは第三リン酸カルシウムをそれぞれ添加することによりニジマスの成長は著しく阻害された。さらにフィチンと第三リン酸カルシウムを併用添加することによりさらに成長が劣った。また、Znの吸収率はフィチンと第三リン酸カルシウムを併用添加すると単独添加よりもさらに著しく減少し、魚体中のZn含量も低下した。以上の結果より、フィチンと第三リン酸カルシウムを単独添加した場合より併用添加した場合の方が,Znの利用性阻害がさらに強まるものと推察された。このことよりフィチンを含む植物性タンパク質で魚粉の一部を代替する場合にはZnの利用性に十分注意しなければならないものと示唆された。
オキシトシンによる行動選択修飾作用の解明

本研究は、オキシトシン産生ニューロンが活性化されるとオキシトシン受容体を介して、親和的な行動を選択するという仮説を検証し、このオキシトシンの作用機序を明らかにすることを目的とする。齧歯動物は見知らぬ相手に対しては探索行動あるいは攻撃行動を示し、慣れるに従いこれらの行動は減少していくことが知られている。オキシトシンを投与しておくと、次回会わせたときの探索行動が減少する。これに対し、逆に、オキシトシン受容体阻害薬を投与すると探索行動が増加する。これらのデータはオキシトシンが行動選択修飾作用を持つことを示唆しているが、どのオキシトシン産生細胞が関与しているのか、あるいは、オキシトシンがどこに作用するかについては不明なままであった。そこで、Fos蛋白質発現検索実験により、社会行動中に視床下部と分界条床核のオキシトシン産生細胞が活性化されることを確認した。また、視床下部のオキシトシン産生ニューロンを微量投与法により活性化させると、探索行動の減少が観察された。この効果はオキシトシン受容体アンタゴニストの局所投与で阻害された。これらのデータは、視床下部のオキシトシン産生細胞が行動選択の修飾に重要であることを示唆している。さらに、視床下部オキシトシン産生細胞の機能を明らかにする目的で、局所のオキシトシン産生ニューロンを破壊できる遺伝子改変動物のラインを確立させるための実験を行った。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、オキシトシン受容体が活性化されると相手を見知った相手としての行動を選択するという仮説を検証し、このオキシトシンの作用機序を明らかにすることを目的とする。ヒトにオキシトシンを投与すると、扁桃体の活動が修飾され、相手を信用した行動を選択するようになること、さらに、オキシトシン受容体遺伝子の遺伝子多型と楽観的な予想を立てる傾向とが関連していると報告されている。一方、齧歯動物は見知らぬ相手に対しては探索行動あるいは攻撃行動を示し、慣れるに従いこれらの行動は減少していくことが知られている。これらのデータはオキシトシンが行動選択修飾作用を持つことを示唆しているが、どのオキシトシン産生細胞が関与しているのか、あるいは、オキシトシンの作用部位については不明なままである。本研究は、様々な遺伝子改変動物を使用して、同種同性の動物と接触することで活性化されるオキシトシン産生細胞を同定し、オキシトシン活性化のための神経回路を明らかにし、さらに、オキシトシンの作用部位を同定することを目的としている。24年度は、同種の若い動物と一緒にさせた状態に置いておくと、オキシトシン産生ニューロンが活性化することを最初期遺伝子の蛋白質産物であるFos蛋白質の発現で確かめた。さらに、このオキシトシン産生ニューロンを新しい動物に会わせるときに活性化しておくと、次回会わせたときの探索行動が減少した。これらのデータは、視床下部のオキシトシン産生細胞が行動選択を修飾していることを示唆している。計画通りに、社会的接触により活性化されるオキシトシン産生細胞を同定し、さらに、その活性化により社会行動が修飾されることも見出した。今後、オキシトシン産生ニューロンを活性化させるための神経回路を解明と、時期・場所選択的にオキシトシン産生細胞を破壊できる遺伝子改変ラットのラインの確立と破壊するための方法の確立を行う。
緑膿菌外膜の孔形成タンパク質(Protein C)の構造と生理機能

緑膿菌外膜の透過孔形成蛋白質(ポーリン)の一つであるprotein Cは、グラム陰性菌のポーリンの中で最も大きく(分子量約7万)、透過孔形成以外の機能を有している可能性があり興味が持たれる蛋白質である。本研究において、protein Cの構造と機能を明らかにするために、protein C遺伝子をクローン化しその塩基配列を解析した結果、以下のことが明らかとなった。1.proteinC遺伝子は2,169塩基対のオープンリーディングフレームよりなり723アミノ酸をコードしている。2.精製したprotein CのN末端配列を決定した結果、成熟protein Cは668アミノ酸(分子量73,372)よりなっている。3.類縁菌であるP.stuszeriのN_2O呼吸に関与する外膜蛋白質NosA(銅結合蛋白)と高い相同性(65%)があった。5.protein Cの発現は培地中の銅イオンにより抑制され、硝酸塩を電子受容体とした嫌気培養条件下で脱抑制された。6.ホモロジー検索の結果見い出されたprotein Cとホモロジーのある蛋白質は、グラム陰性菌外膜のイオン透過に関与している一群のTonB依存性蛋白質(FepA,PfeA,Cir,FhuE,BtuB)であった。以上より、protein Cは緑膿菌のN_2O呼吸系に関与するチャネル蛋白質である可能性が示唆され、さらにprotein Cは未同定のTonB様蛋白によってその機能が修飾されている可能性が考えられた。
カオスニューラルネットを用いた記憶モデルと特徴量を表出可能な顔ロボットの開発

本研究では,人間とロボットの円滑なコミュニケーションの実現を目指し,記憶モデルと顔ロボットの開発を行ってきたが,ロボットが人間に与える心理的影響は,アンケートを用いて主観的にしか計測されてこなかった.そこで,昨年度は,人間とロボットのインタラクションにおいて人間がロボットからどのような心理的影響を受けるかを,人間の生理指標と体の動作より客観的に計測することが可能な人間計測システムWB-2(Waseda Bioinstrumentation system No.2)を開発し,心電・呼吸・発汗・脈波と,上半身の動作の計測に成功した.しかし,本システムは,ケーブル数が多く総重量が1.5[kg]であったため,装着するだけで被験者に拘束感を与えてしまい,下半身の動作の計測も不可能であった.そこで,本年度は,測定の際の拘束感の低減,および下半身姿勢計測の実現を目指し,システムのモバイル化を図った.まず,無線機器としてBluetoothを搭載した.これにより,システムとPC間の配線を排除することができ,被験者の行動範囲の拡大に成功した.また,地磁気センサの補正を行うため,装着する姿勢センサモジュールとは別に,モジュールを平面に置いた.これを用いることにより,地磁気の変動による角度データの誤差が大幅に抑えられ,オフセットをとることなく,長時間測定することが可能となった.さらに,装着するケーブルを見直し,下半身にモジュールを追加することにより,生理指標および全身の動作計測が可能な人間計測システムWB-2R(Waseda Bioinstrumentation system No.2 Refined)を開発した.この結果,システムを下半身に拡張したにも関わらず,総重量が1.2[kg]となり,被験者への負担を大きく低減させることができた.本研究では,人間とロボットの円滑なコミュニケーションの実現を目的とし,過去の記憶を参照しそのときの気分に合った行動を実現するための記憶モデルの構築と,個々の人間の特徴量を表出可能な顔ロボットの開発を目指している.まず,記憶モデルに関しては,ロボット自身が新しい情報を取得できるよう,記憶の「コード化」・「保存」「想起」の過程のうち,コード化モデルを構築した.人間は,入力された感覚刺激の中でも,意識の向いた刺激を記憶としてコード化し保存する.従って,もっとも意識が向いている刺激に対する視覚・聴覚・触覚・嗅覚および気分の快成分の多次元情報を2次元化し,さらにSOMを用いてネットワークパターン化することでコード化を実現した.これに,2004年度構築した想起モデルを組み合わせることにより,ロボットが未知の刺激情報を取得し,同じ刺激に対しても,気分に従って様々な行動を示すことが可能となった.一方,顔ロボットに関しては,輪郭駆動ユニットの開発,顔部分駆動ユニットの開発,最小顔マスクの作成を行い,計56自由度の顔ロボットWD-2(Waseda Docomo face robot No.2)を開発した.輪郭駆動ユニットおよび顔部分駆動ユニットにはDCモータを用い,それぞれ10自由度スライダータンク機構,17個の2または3自由度のねじ送り機構となっている.また,2149歳の男女合計60人の顔形状データベースを構築することにより,押し出しのみで変形可能な最小顔を作成し,皺の発生を防ぐことに成功した.この顔マスク上の27駆動点を,接合部材をとりつけた駆動ユニットで駆動することにより,任意の人の顔を表出可能とした.本研究では,人間とロボットの円滑なコミュニケーションの実現を目指し,記憶モデルと顔ロボットの開発を行ってきたが,ロボットが人間に与える心理的影響は,アンケートを用いて主観的にしか計測されてこなかった.そこで,本年度は,人間とロボットのインタラクションにおいて,人間がロボットからどのような心理的影響を受けるかを,人間の生理指標と体の動作より客観的に計測することが可能な人間計測システムWB-2(Waseda Bioinstrumentation system No.2)を開発した.WB-2は,生理指標として,被験者の動作が計測データに影響を及ぼしにくい心電・呼吸・発汗・脈波,体の動作として,上半身の動作を計測することができる.まず,生理指標においては,ほとんどの生理指標に影響を及ぼすと言われている呼吸と,不安・緊張・眠気などと関係があるとされる発汗の解析を試みた.呼吸からは呼気時間・吸気時間・ポーズ時間を算出し,ポーズ時間とストレスとの関連を調査したところ,ストレスが増加するとポーズ時間が減少することがわかり,呼吸の最大周波数と心電から算出されるRSAより,より正確なストレスを計測することができた.また,IIRフィルタを用いて発汗からSCLおよびSCRの算出を行った.これらの指標を求めることによって,人間がロボットの様々な行動からどのような影響を受けるのか明確になるものと思われる.さらに,上半身の動作計測においては,加速度センサ・地磁気センサ・レートジャイロからなる姿勢センサモジュールを製作し,これを上半身の各関節位置に配置することによって,拘束感がなく軽量なシステムの開発に成功した.また,新たな姿勢算出方法を考案することにより,Roll・Yaw角は±180[deg],Pitch角は±90[deg]測定可能となり,いかなる姿勢も計測することができるようになった.本研究では,人間とロボットの円滑なコミュニケーションの実現を目指し,記憶モデルと顔ロボットの開発を行ってきたが,ロボットが人間に与える心理的影響は,アンケートを用いて主観的にしか計測されてこなかった.

そこで,昨年度は,人間とロボットのインタラクションにおいて人間がロボットからどのような心理的影響を受けるかを,人間の生理指標と体の動作より客観的に計測することが可能な人間計測システムWB-2(Waseda Bioinstrumentation system No.2)を開発し,心電・呼吸・発汗・脈波と,上半身の動作の計測に成功した.しかし,本システムは,ケーブル数が多く総重量が1.5[kg]であったため,装着するだけで被験者に拘束感を与えてしまい,下半身の動作の計測も不可能であった.そこで,本年度は,測定の際の拘束感の低減,および下半身姿勢計測の実現を目指し,システムのモバイル化を図った.まず,無線機器としてBluetoothを搭載した.これにより,システムとPC間の配線を排除することができ,被験者の行動範囲の拡大に成功した.また,地磁気センサの補正を行うため,装着する姿勢センサモジュールとは別に,モジュールを平面に置いた.これを用いることにより,地磁気の変動による角度データの誤差が大幅に抑えられ,オフセットをとることなく,長時間測定することが可能となった.さらに,装着するケーブルを見直し,下半身にモジュールを追加することにより,生理指標および全身の動作計測が可能な人間計測システムWB-2R(Waseda Bioinstrumentation system No.2 Refined)を開発した.この結果,システムを下半身に拡張したにも関わらず,総重量が1.2[kg]となり,被験者への負担を大きく低減させることができた.
福島原発事故由来の硫黄放射性同位体モデルを用いた硫酸塩エアロゾルの動態の解明

Danielache et al. (2012)では、全球オイラーモデルへ35Sの循環を導入し、福島第一原子力発電所が含まれるグリットから硫酸塩エアロゾルとして35Sを放出させる計算を2011年3月12日から4月1日まで行い、アメリカ東海岸と関東地方で観測された地表面付近の35S濃度と計算結果の比較から、福島原発事故由来の35Sの放出量の推定を行った。35SはClが中性子と反応して生成したと推測されるため、実際の元の形態は35S0であった可能性が考えられる。また、35S0はすぐに35SO2となるが、硫酸塩まで酸化されてから放出した35Sは一部である可能性が考えられる。そこで平成26年度は、前年度にアーカイブ化したDanielache et al. (2012)以降の観測データも用いて、SO2から硫酸塩エアロゾルへの酸化過程を導入し、福島第一原子力発電所が含まれるグリットからSO2として35Sを放出させるモデルを構築した。また、Danielache et al. (2012)よりも点源放出をより正確に再現するため、領域ラグランジュモデルとJAEA放出シナリオを用いて2011年3月12日から2011年9月30日まで計算し、福島原発事故由来の35Sの放出量の推定を行った。同モデルによる結果から、Danielache et al. (2012)の全球オイラーモデルによる見積もりの1/1001/1000と見積もられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、まず、Danielache, et al. (2012)以降に公開されたPriyadarshi et al.(2013)をもとに、関東地方と福島県内で観測された放射性硫黄同位体(35S)のデータから天然由来の35Sを差し引き、福島原発事故由来35Sのデータアーカイブを作成した。次に、得られたデータセットをもとに、Danielache, et al. (2012)の実験を7月中旬まで延長させた実験を各放出量ごとに4ケース行い、また4月以降の放出を0とした実験も行った。得られた計算結果とデータアーカイブとの比較から、Danielache, et al. (2012)よりも、高精度な35S放出量と中性子放出量の見積もりを行うことができた。本研究のモデルでは、2011年3月23日から4月1日の期間の福島原発からの35Sの放出量は約1000×1013 atoms s-1であり、4月下旬には数1/1000まで減少したと見積もられた。また、同実験結果と福島県内で観測された35S濃度との比較をもとに、福島県内における硫酸塩エアロゾル態35Sの再飛散率を見積もった。その結果、福島県内の地表面に沈着した硫酸塩エアロゾル態35Sのうち、約半数が再度飛散している可能性が示唆された。さらに、今年度は、Danielache, et al. (2012)のモデルに硫酸塩エアロゾル生成過程の導入に着手した。交付申請書に記載した平成25年度の研究実施計画の35Sデータアーカイブの作成と硫酸塩エアロゾル生成過程の導入を、当初の計画通りに実施することができたため、今年度は、「(2)おおむね順調に進展している」を選択した。平成26年度は、平成25年度に作成したデータアーカイブを用いて、平成25年度にモデルへ導入した硫酸塩エアロゾル生成過程の評価を行い、硫酸塩エアロゾルの動態の解明を行う。また、本研究で用いている全球3次元大気輸送モデルは56×56kmであるため、福島県内の観測点は放出源のとなりのグリットに含まれる。
マウス・ヒトES細胞を用いた哺乳類神経幹細胞の時間的・空間的特異性制御機構の解析

1.マウスES細胞から、Noggin、または低濃度のレチノイン酸(RA)存在下で浮遊培養して得られた胚様体(EB)を分散し、無血清培地でbFGF存在下で浮遊培養することで高効率にneurosphereを形成する培養法を確立した。これらのneurosphereは継代してsecondary/tertiary neurosphereを形成することができ、primaryからはニューロンのみが、secondary/tertiaryからはニューロン及びグリア細胞が誘導され、in vivoにおける神経幹細胞の時間的特異性の変化を反映していると考えられた。同様の時間的特異性の変化は、増殖因子に対する応答性や、DNAメチル化状態の変化などでも捉えられた。さらに、種々の分泌因子(Noggin,様々な濃度のRA,Shh-N,Wnt3a,BMP4を培養中に加えることで、ES細胞由来神経幹細胞の前後軸、背腹軸の領域特異性をin vitroで自在に制御し得ることに成功した。また、誘導したES細胞由来神経幹細胞由来のニューロンは電気生理学的にもニューロンとしての活性を持ち、さらに低濃度RAを用いて誘導したES細胞由来neurosphereを野生型ラットおよびALSモデル(変異型ヒトSOD1(G93A)トランスジェニック)ラットの腰髄に移植したところ、NeuN陽性のニューロンに分化し、in vivoにおいてもニューロンに分化しうることが示された。2.京都大学より分与を受けたヒトES細胞から、胚様体(EB)を介して神経幹細胞(neurosphere)の誘導法を開発した。このneurosphereから分化したneuronはパッチクランプ法にて活動電位を発し、機能的ニューロンであることが示された。また、マウスES細胞の場合と異なり、継代を繰り返しても主にニューロンを生み出し続け、早い時期の特異性を長期にわたり維持していると考えられた。現在、ヒトES細胞からの分化における様々な状態、およびヒト胎児由来神経幹細胞においてマイクロアレイを用いた解析を行い、その特性を検討している。さらに、京都大学より分与を受けたヒト人工多能性幹細胞においても同様の手法をもちいてヒト神経幹細胞(neurosphere)の誘導に成功した。1.マウスES細胞を用いた神経幹細胞(neurosphere)の誘導系の確立とその時間的・空間的特異性の同定:マウスES細胞からBMPの阻害剤であるNoggin、または低濃度のレチノイン酸(RA)存在下で浮遊培養して得られた胚様体(EB)を分散し、無血清培地でbFGF存在下で浮遊培養することで高効率にneurosphereを形成する培養法を確立した。これらのneurosphereは継代してsecondary/tertiary neurosphereを形成することができ、primaryからはニューロンのみが、secondary/tertiaryからはニューロン及びグリア細胞が誘導され、神経幹細胞の時間的特異性の変化を反映していると考えられた。同様の時間的特異性の変化は、増殖因子のレセプターの発現変化、DNAメチル化状態の変化などでも捉えることができた。さらに、領域特異的マーカーの解析によりEB形成時にNogginまたは様々な濃度のRAを用いることで前後軸を、またneurosphere形成時にShh-N, Wnt3a, BMP4を加えることで同様に背腹軸を制御し、ES細胞由来神経幹細胞の領域特異性をin vitroで自在に制御し得ることを明らかにした。また、誘導したES細胞由来神経幹細胞由来のニューロンは電気生理学的にもニューロンとしての活性を持っていた。2.マウスES細胞由来神経幹細胞のin vivoにおける機能解析と神経変性疾患モデルにおける神経再生:低濃度RAを用いて誘導したES細胞由来neurosphereを野生型ラットおよびALSモデル(変異型ヒトSOD1(G93A)トランスジェニック)ラットの腰髄に移植したところ、NeuN陽性のニューロンに分化し、その一部はCholine Acethyl transferase (ChAT)陽性のコリン作動性ニューロンに分化していた。これらの結果からES細胞由来神経幹細胞がin vivoでもニューロンに分化し得ることが示された。3.ヒトES細胞からヒト神経幹細胞の誘導:京都大学より分与を受けたヒトES細胞の培養を開始し、胚様体(EB)を介して神経幹細胞(neurosphere)を誘導する培養法を開発した。現在、誘導したヒトES細胞由来神経幹細胞の特性を解析している。1.マウスES細胞から、BMPの阻害剤であるNoggin、または低濃度のレチノイン酸(RA)存在下で浮遊培養して得られた胚様体(EB)を分散し、無血清培地でbFGF存在下で浮遊培養することで高効率にneurosphereを形成する培養法を確立した。これらのneurosphereは継代してsecondary/tertiaryneurosphereを形成することができ、primaryからはニューロンのみが、secondary/tertiaryからはニューロン及びグリア細胞が誘導され、in vivoにおける神経幹細胞の時間的特異性の変化を反映していると考えられた。同様の時間的特異性の変化は、増殖因子のレセプターの発現変化、DNAメチル化状態の変化などでも捉えられた。さらに、領域特異的マーカーの解析によりEB形成時にNogginまたは様々な濃度のRAを用いることで前後軸を、またneurosphere形成時にShh-N,Wnt3a,BMP4を加えることで背腹軸を制御し、ES細胞由来神経幹細胞の領域特異性をin vitroで自在に制御し得ることを明らかにした。

また、誘導したES細胞由来神経幹細胞由来のニューロンは電気生理学的にもニューロンとしての活性を持ち、さらに低濃度RAを用いて誘導したES細胞由来neurosphereを野生型ラットおよびALSモデル(変異型ヒトSOD1(G93A)トランスジェニック)ラットの腰髄に移植したところ、NeuN陽性のニューロンに分化し、その一部はCholine Acethyl transferase(ChAT)陽性のコリン作動性ニューロンに分化していた。これらの結果からES細胞由来神経幹細胞がin vivoでも様々なニューロンに分化し得ることが示された。2.京都大学より分与を受けたヒトES細胞から、胚様体(EB)を介して神経幹細胞(neurosphere)の誘導法を開発した。このneurosphereから分化したneuronはパッチクランプ法にて活動電位を発し、機能的ニューロンであることが示された。また、マウスES細胞の場合と異なり、継代を繰り返しても主にニューロンを生み出し続け、早い時期の特異性を長期にわたり維持していると考えられた。現在、ヒトES細胞からの分化における様々な状態、およびヒト胎児由来神経幹細胞においてマイクロアレイを用いた解析を行い、その特性を検討している。1.マウスES細胞から、Noggin、または低濃度のレチノイン酸(RA)存在下で浮遊培養して得られた胚様体(EB)を分散し、無血清培地でbFGF存在下で浮遊培養することで高効率にneurosphereを形成する培養法を確立した。これらのneurosphereは継代してsecondary/tertiary neurosphereを形成することができ、primaryからはニューロンのみが、secondary/tertiaryからはニューロン及びグリア細胞が誘導され、in vivoにおける神経幹細胞の時間的特異性の変化を反映していると考えられた。同様の時間的特異性の変化は、増殖因子に対する応答性や、DNAメチル化状態の変化などでも捉えられた。さらに、種々の分泌因子(Noggin,様々な濃度のRA,Shh-N,Wnt3a,BMP4を培養中に加えることで、ES細胞由来神経幹細胞の前後軸、背腹軸の領域特異性をin vitroで自在に制御し得ることに成功した。また、誘導したES細胞由来神経幹細胞由来のニューロンは電気生理学的にもニューロンとしての活性を持ち、さらに低濃度RAを用いて誘導したES細胞由来neurosphereを野生型ラットおよびALSモデル(変異型ヒトSOD1(G93A)トランスジェニック)ラットの腰髄に移植したところ、NeuN陽性のニューロンに分化し、in vivoにおいてもニューロンに分化しうることが示された。
流動可燃性ガス着火危険性の学理

可燃性ガスが漏えいすると何らかの着火源により着火し,火災や爆発に至る可能性がある.着火可能性について,従来は静止混合気での着火特性(爆発下限界濃度)で評価されているが,本研究では流動状態の着火特性について調べた.均一な混合気流においては,気流速度と乱流強度が大きくなると,水素空気混合気の爆発下限界濃度が上昇する傾向があることが確認された.また,高応答性を有する濃度センサーを用いて,可燃性ガス噴流の濃度特性を計測し,噴流中に高濃度の領域が存在すると,そこで着火し,火炎が伝ぱする可能性があることを示した.従来の可燃性ガスの爆発下限界濃度は、静止混合気中で試験されたものであるが、実際の事故災害では、可燃性ガスは漏えい流動しており、周囲空気との拡散、混合により、濃度も時々刻々と変化する。可燃性ガスの流速や濃度変動などが着火に及ぼす因子について、実験的および解析的に明らかにすることにより、安全性評価を的確に行うことが重要である。本研究では、可燃性ガスの濃度、流速、濃度変動を変えることができる試験装置(流通系燃焼器)を構築し、爆発(着火)下限界濃度を計測した。混合気の流速が大きくなると定性的には、爆発下限界は高濃度側にシフトすることが確認された。実験について、流通系燃焼器の準備し、可燃性ガスの濃度や流速を変動させて着火特性および火炎伝ぱ挙動を計測できるようになった。しかしながら、着火エネルギーを任意に調整できる着火装置については、予算的な問題もあり、準備することができなかった。ガス爆発事故は、配管の亀裂やバルブや継手のシールが不完全になることで可燃性ガスが漏えいし、空気と混合することで予混合気が形成されて、静電気火花などの何らかの着火源によって着火して発生する。本研究では、従来試験されてきた静止混合気での着火性評価ではなく、実際の事故などを考慮して流動可燃性混合気の着火性を解明することを目的に進めている。今年度は、当初の計画を変更し、流動混合気の濃度変動をより精密に把握するために、質量分析計をベースとしたガス濃度計を導入し、水素、メタンや二酸化炭素などのガスと窒素との配管内での混合過程を調べた。その結果、電磁弁や手動弁などから放出されたガスは、拡散により窒素と混合することなく、ガスの先端では高濃度の領域が維持されることが確認された。当初の予定を変更し、可燃性ガス(特に水素)と空気との混合特性を明らかにすることを目的とした研究を進めた。一定の知見を得ることができたが、全体的には遅れている状況である。従来の可燃性ガスの爆発下限界濃度は、静止混合気中で試験されたものであるが、実際の事故災害では、可燃性ガスは漏えい流動しており、周囲空気との拡散、混合により、濃度も時々刻々と変化する。可燃性ガスの流速や濃度変動などが着火に及ぼす因子について、実験的及び解析的に明らかにすることにより、安全性評価を的確に行うことが重要である。本研究では、可燃性ガスの濃度、流速、濃度変動を変えることができる試験装置を用いた着火条件に関するデータの取得、漏えいした可燃性ガス濃度の高速計測及び可燃性ガス噴流が着火したときの燃焼挙動について計測した。その結果、混合気の流速が大きくなると定性的には、爆発下限界は高濃度側にシフトすることが確認された。また、噴流へ着火させた場合には、着火条件により、噴流火炎が形成される、着火するが吹き消える現象があることが確認された。可燃性ガスが漏えいすると何らかの着火源により着火し,火災や爆発に至る可能性がある.着火可能性について,従来は静止混合気での着火特性(爆発下限界濃度)で評価されているが,本研究では流動状態の着火特性について調べた.均一な混合気流においては,気流速度と乱流強度が大きくなると,水素空気混合気の爆発下限界濃度が上昇する傾向があることが確認された.また,高応答性を有する濃度センサーを用いて,可燃性ガス噴流の濃度特性を計測し,噴流中に高濃度の領域が存在すると,そこで着火し,火炎が伝ぱする可能性があることを示した.流動混合気の着火性に関する実験について、十分なデータを取得できていないため、引き続きデータの取得を行う。着火エネルギーの評価手法については、代替の装置の準備等を検討する。平成28年度に計画している実験については、初年度の実験手法を拡張したものであるため、初年度予定していた課題が完了次第、順次進めていく予定である。新規に導入したガス濃度計を使用し、より詳細に流動可燃性混合気の着火性を明らかにする。また、開放空間に放出された可燃性ガスの着火特性について明らかにしていく予定である。燃焼工学多忙につき、一部実験内容を変更し、計画していた実験は次年度以降にすることとしたため。計画していた実験の消耗品の購入に充てる。
ネパールヒマラヤと日本の土地被覆変動に関する比較研究

1.野外および室内調査:ネパールにおいては,マディ(Madi)川流域を対象地域として,これまでに蓄積してきた土地被覆変動・土地利用変動・地形変動に関するデータを解析し,GIS(地理的情報システム)を用いて図化を行った。また,日本においては,十勝平野の十勝川流域と石狩の定山渓の小流域において,野外調査ならびに空中写真判読・地形図解析を行った。その結果,これまでのところ,ネパールと日本とでは,急速な地形改変と土地被覆変動に特徴的な違いが認められた一方で,類似の変化も認められることが明らかになりつつある。
アジアにおけるインフルエンザウイルスの疫学解析ネットワークの構築

熱帯のフィリピンおよび亜寒帯のモンゴルおよび温帯の日本を結んだアジアにおけるインフルエンザ研究ネットワークを形成した。フィリピンでは2009年5月の新型インフルエンザ流行後、断続的にインフルエンザウイルスが検出されたが、モンゴルでは9月になり初めて患者が検出されたと同時に爆発的に流行した。気候、人の国内外への移動の頻度、インフルエンザと同様な呼吸器症状をきたす感染症の同時流行の有無により、インフルエンザサーベイランスの方法を調整する必要性がある事が明らかになった。2009年4月、メキシコから世界各地に感染拡大していった新型インフルエンザは、全く間にアジア諸国へと広まった。そこで、本年度はアジアにおける新型インフルエンザに焦点をあてた研究を行った。【データの収集】研究代表者および研究協力者が各研究施設に赴き、現地担当者とウイルス学的検討および疫学的検討について協議をおこない、それぞれの拠点でデータ収集を開始した。仙台市内の2医療機関で採取された検体より新型インフルエンザの分離(213株)を行い、ウイルスの抗原性の確認および薬剤耐性のスクリーニング(薬剤耐性試験、耐性遺伝子の確認)を行った。フィリピンRITMでは、フィリピン国内で流行した新型インフルエンザ(60株)について遺伝子学的側面より解析を行った。フィリピンの流行株は日本国内(仙台市内)で流行した株と近縁であり、すべての株がオセルタミビル感受性である事がわかった。モンゴルNCCDでは、インフルエンザサーベイランスを通じ新型インフルエンザ流行(第40週から)関するデータ収集を行った。観察期間中に入院した患者377名の解析では、年齢の中央値は15歳と日本(8歳)より高く、約3割が基礎疾患を有しておりその多くが妊婦であった。参加拠点が存在する国および地域において新型インフルエンザが流行した事を踏まえ、各研究拠点と多角的なプロジェクトを開始すると同時に、拠点間でデータの比較検討が行えるシステムを確立しデータ収集も行った。【2.各研究拠点との共同研究】(1)フィリピンRITM:新型インフルエンザは、2009年5月以降各地で流行が確認されたが9月には流行が終息し、それ以後散発的な流行にとどまった。各地で検出されたウイルスの遺伝子学的解析より、複数のウイルスが同時に国内に持ち込まれ、それらが各地で流行した事がわかった。この流行を機会に抗インフルエンザ薬であるタミフルが国内各所で使用されるようになったが、日本での我々の検討と同様に、オセルタミビル耐性株は検出されなかった。(2)モンゴルNCCD:新型インフルエンザは2009年10月以降各地で大規模な流行を認め、翌年2月に流行が終息した。2011年1月より再度小さな流行を認め、3月に終息している。遺伝子解析の方法を統一化すると同時に、検体中のインフルエンザウイルスの遺伝子学的解析(全塩基配列の同定)を行った。また、新型インフルエンザワクチン接種前後に行った抗体調査では14.9%の参加者においてワクチン接種前から抗体を持っていた事がわかったが、日本国内の我々のデータと類似していた。(3)中国広州呼吸病研究所:現地におけるインフルエンザウイルスの同定方法を確認し、方法論の統一化をはかった。また、現地でも独自に抗体調査が行われていたが、日本およびモンゴルと抗体測定方法の統一化を行った。【研究目的】インフルエンザウイルスがアジアから世界各地に感染拡大して行くとする"Sink Theory"が提唱され、アジアにおけるインフルエンザ流行検知の重要性が認識されるようになった。そこで、アジアの熱帯、温帯、亜寒帯と異なる気候を呈する地域において適したインフルエンザ対策を提唱する。【研究成果】抗体調査からみたインフルエンザの伝播について(モンゴル)モンゴルにおいて2009年の新型インフルエンザ流行前後の抗体価測定にて罹患状況を調査した。全研究対象の推定罹患率が23.7%(5090/21460)であり、その中でも2歳から9歳までの小児の罹患率が高かった。これは、人口が分散しウイルスの伝播条件としては適していないモンゴルにおいても新型インフルエンザ流行した事を示すと同時に、学童を中心としたインフルエンザ流行調査の必要性を示唆している。流行規模調査について(モンゴルとフィリピンの比較)熱帯と亜寒帯におけるインフルエンザサーベイランスのあり方について検討を行った。まず、モンゴルにおいて、2008/2009および2009/2010のインフルエンザシーズンにインフルエンザ様疾患(influenza-like illness)サーベイランスを行った。インフルエンザ罹患率は、全年齢層と(2008/2009=9/千人、2009/2010=41/千人)比較して、1から4歳の小児が高い事(2008/2009=46/千人、2009/2010=128/千人)が明らかなった。

一方、フィリピンでの2009年12月から2012年3月までに施行したインフルエンザ様疾患サーベイランスでは、一番多く検出されたのがRSウイルス(n=157例、10.8%)であり、それに次いでA型インフルエンザウイルス(n=113例、7.8%)およびB型インフルエンザウイルス(n=106例、7.3%)が検出された。フィリピンにおいては、この症候定義でサーベイランスを行ったとしても、RSウイルス罹患者が多いためインフルエンザの流行を把握する事が困難である事が明らかになった。よって、インフルエンザ以外に類似症状をきたす他の呼吸器感染症の同時流行の有無が、インフルエンザ様疾患サーベイランスの感度を規定していると考えられた。