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更生会社の手続終結後の発展とその分析

研究計画にもとづき更生手続き終結会社、興人、村山、国光製鋼、油谷重工等を会社訪問して、その後の発展を調査した。管財人調査報告書によれば、更生手続開始申立に至る原因として(1)ワンマン経営者による放漫経営、(2)過剰設備投資による資金繰り悪化、(3)産業構造の変化が代表的な原因である。(1)(2)が主たる原因である場合は、興人山陽特殊鋼、波止浜造船のように経営者の交替と95%以上の一般更生債権カットで「みごとに」再建されている。主として(3)産業構造の変化による場合は、更生手続が終結しても、倒産以前の面影は最早ない。倒産の軟着陸ともいえそうである。最近の事例では,株主を全く無視100%カットが一般的となっているが、自主再建の道をとった村山、国光製鋼のような再建もある。大企業の全額出資による再建は容易ではあるが、その一部門となっているにすぎないか、その後合併されているか、いずれかの道をたどる。また、更生手続終結に至る長い期間の景気動向も非常に影響が大きい。不動産投資で行き詰った興人は、その後のハブル経済の過程では再生に必要な利益の源泉となっている。保有土地もないベンチャーでは更生も難しいものと思われる。企業経営は無限に続く苦難の連続であり、好調な時期はそれほど長くないことが理解できる。要は、好調なときに新製品の研究を進め将来の産業構造の変革に備える以外には道が内容に思われる。当研究は、証券取引所再開の1949年から1999年までの上場廃止会社650社余の沿革データベースを作成し、経営者の努力の記録と教訓を得ることにある。現在250社を略完成している。うち青山学院大学総合研究所叢書に掲載した87社を除く120社を研究成果報告書としてまとめた。研究計画にもとづき更生手続終結会社、新秋木工業、興人、村山、三光汽船、国光製鋼、油谷重工、波止浜造船、鈴江製作所8社を会社訪問して、その後の発展を調査した。管財人の調査報告書によれば、更生手続開始申立に至る原因として(1)経営者のワンマンによる放漫経営、(2)過剰施設投資による資金繰り悪化、(3)産業構造の変化が代表的な原因である。(1)(2)が主たる原因である倒産については、興人、山陽特殊製鋼、波止浜造船にみられるように有能な経営者と95%以上の一般更生債権のカットで「みごとに」再建されている。これに反して、主として(3)産業構造の変化による倒産の場合には、更生手続が終結しても、倒産以前の面影は最早ない。町工場以下で倒産の軟着陸ともいえそうである。会社更生法では、株主は全く無視100%カットが一般的となっているが、自主再建の道をとった村山、国光製鋼のような再建もある。大企業の全額出資による再建は、容易ではあるが、その一部門となっているにすぎない。一般債権者と零細株主の犠牲のもとに再建しても会社の尊厳は失われる。また、更生手続終結に至る長い期間の景気の動向も非常に影響が大きい。過大な販売用不動産投資で行き詰まった興人は、その後のバブル経済の過程では再生に必要な利益の源泉となっている。保有土地はいまも利益の蓄積手段である。保有土地もなく実体のないベンチャーでは再生も難しいものと思われる。企業経営は、無限に続く苦難の連続であり、好調な時期はそれほど長くないことが理解できる。要は、好調なときに新製品の研究を進め将来の産業構造の変革に備える以外には道がないように思われる。

当研究は昭和24年取引所再開以降1999年までの上場廃止会社300余社の沿革データベースを作成し、経営者の努力の記録と教訓を得ることにある。現在108社を略完成した。研究計画にもとづき更生手続終結会社、新秋木工業、興人,村山、三光汽船,国光製鋼、永大産業、旭精工,山陽特殊鋼,瀬尾高圧,大阪メーター製造,油谷重工,佐藤造桟等について1999年までの沿革データベースを作成した。調査できなかった会社は、その後の発展がみられない会社と推測される(富山地方の化学工業)。これらの研究経過のもとで,(1)経営者のワンマン、(2)過剩設備投資による資金繰り悪化からの更生会社は、「みごとに」再建されている。主として(3)産業構造の変化からの更生会社は町工場以下ともいえよう。株主は、いずれの会社も100%カットで、経営者も交替しているが、支援会社の100%出資会社は、独自性がなくなっており、余り発展をしていない。その中でも支援会社の役員の受け皿会社となっている会社は、下降線をたどる。上昇志向の強い異色の部長・課長クラスが社長として派遣されているところは発展プロセスに入ることが多い。更生会社を中心に,上場廃止会社210社について,会社設立から1999年までの沿革を調査終了することができた。平成13年度の出版助成金を申請しているので,パスすれば本年中に『上場廃止会社沿革データベース』と題して出版する予定である。ただし,210社は約3分の1にすぎない。昭和24年から26年までに資本額不足・売買高不足で多数の不明会社がある。本年度では,これらの調査も一部始めている。
食道癌における血中cytokeratin19mRNAの存在とその臨床腫瘍学的意義

上皮細胞に特異的な細胞内骨格であるcytokeratin19(CK19)mRUAに対するRT-PCR法を用いて血中食道癌細胞を鋭敏に同定する方法を開発し、血中食道癌細胞の存在とその臨床腫瘍学的特性との相関を検討した。1994年12月より1996年1月まで教室にて食道扁平上皮癌と診断された26縮症例を対象とした。CK19遺伝子構造から2組のprimer pairをDNA合成機にて合成し、末消血より遊廓細胞を分離しAGPC法、逆転写反応にてcDNAを作製した。基礎的検討としてヒト食道癌細胞株5株と、9名の健康成人末消血を用い、検出感度の検討にはTE8を正常末消血に混入した希釈系列を用いた。TNM分類はCT,EUSなどの画像診断法により決定し、血中食道癌細胞の存在とTNM分類との相関を検討した。本法の検出感度は血中有核細胞10^6個当たり食道癌細胞25個であり、健康成人末消血ではCK19mRNAは検出されなかった。全26症例中16例が評価可能であり、全16症例中CK19mRNA発現率はT2以下で22%、T3以上で71%で認め、発現率に有意の差を認めた。また、TNM分類でもその発現率はStageII B以下で20%、StageIIIいじょうで83%であり、発現率に有意差を認めた。StageII B以下の10例虫再発を来した1例およびStageIII以上の6症例中臓器転移を認めた2例はCK19mRNAが陽性であった。方法により食道癌患者末消血中に癌細胞が存在し、これらが腫瘍マーカーとして利用できることが示唆され、方法を利用すればsystemicdiseaseとしての食道癌の悪性度をsubclinical stageで高感度診断できるし考えられた。
車椅子型ロボットにおけるジェスチャーによるＨＭＩの開発と評価

本年度は,構築してきた,複数センサからの値の時系列的な特徴を様々なパターンとし,そのパターンを認識するための認識技術及びパターンの学習手法を実際の被験者による評価を行った.具体的には,車椅子ロボットから得られるジェスチャーモーションセンサを用いて,複数パターンのジェスチャーを学習し,実際のジェスチャーのパターンと最も近いパターンを正解として,ロボットの操縦を行うシステムを構築し,認識する手法を実際の利用が想定される高齢被験者による屋外実験によって評価を行った.屋外実験では,つくばモビリティロボット特区の制度を用いて,リアルワールドの一般屋外環境という実際の利用とほぼ同じ環境下での被験者実験を行うことができた.評価実験結果では,高いジェスチャー認識により,通常動作と同等の走行を実現することができた.アンケート結果では,実際に使ってみると使いやすいと言った意見や,認識手法が安定しており,操作にすぐ慣れることができたという好意的な意見の一方,認識されにくいパターンには苦労することなどの今後の改善点を得ることできた.また,最終年度であるため,国際学会等への成果発表も行い,国際論文,国内外の学会において成果を広く公表することができた.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
マス・メディアを通して見た現代日本の政治リーダーのイメージ形成と変化

本研究は1992年の参議院議員選挙の運動期間中に集められたデータをもとにしており、対象者は茨城県内の有権者約千人である。政治家としての候補者のイメージ及びそれを左右する要因を特定するために、回答者に対しては、各候補者に関する質問の他に、メディア・チャネルとの接触パターン、政治的態度、政治活動、またデモグラフィック的な変数についてもたずねている。ここから得られた結果によると、ニュース・メディアとの接触は、候補者に対する態度やイメージを決定するのみならず、同時に政界に対する一般的なイメージにも影響するということがわかった。活字及び放送の両メディアとの接触が高い有権者は政治的な知識も豊富であり、選挙における投票の意志も高い上、政治に対する関心も高いのである。総じて、候補者に対するイメージは政治活動と密接な関係を持ち、さらに複雑なイメージとなると政治に関する話題をしたがる、とか選挙に対する投票意向などに関係している。さらに政治的な信頼、有効性感覚、知識などはおおむね候補者に対する見方、一般的な政界についてのさらに複雑なイメージにも関係しているのである。日本における政治的イメージには明確な特徴がみられるが、ある程度は欧米社会、特にアメリカにおける政治的イメージとの共通点もある。日本の有権者は、候補者の外見や話し方に注目し、これらのきわめて限定された要因をもとにイメージをつくるという傾向にある。政策課題やイデオロギーはイメージに対しさほど重要な影響を与えていないようである。これは日本人とアメリカ人のそれぞれがリーダーを認識する際の最も重要な違いであり、この二つの国における政治文化の違いを反映しているといえよう。
＜他＞文化理解のための政治教育：アメリカ哲学をめぐる文化横断的対話研究

研究期間全体を通じて、「<他>文化理解思想」を研究手法として実践することの成果として、海外共同研究者との国際連携および日本のアメリカ哲学、京都学派の哲学の研究者とも協力しつつ、アメリカ、ヨーロッパの研究者と、教育と哲学の学際的国際的対話のネットワーク構築を推進し、さらに平成26年度には本課題研究を通じた3年間の実績を評価されヘルシンキ大学より研究経費つきで客員研究員として招聘された。これにより、北欧のアメリカ哲学研究者とのアメリカ哲学の文化横断的対話関係が新たに発展するに至った。海外共同研究者ポール・スタンディッシュ氏との国際的連携を軸に、以下の国際的企画を推進・達成し、課題研究の総合目標達成に向けて飛躍的に前進し、単著『アメリカ哲学の夜明け』の執筆計画も大きく前進した。(1)同氏との英語共著Stanley Cavell and the Education of Grownupsを出版。(2)同氏との英語共編著Education and the Kyoto School of Philosophy: Pedagogy for Human Transformationを出版。(3)同氏の単著邦訳『自己を超えて:ウィトゲンシュタイン、ハイデガー、レヴィナスと言語の限界』(2012)の書評シンポジウム二つ開催、同氏を京都大学に招聘し国際コロキアムを開催。この成果をもとに日本語の編著『哲学のサブジェクト転換』、および翻訳書『過剰な思考』の出版計画が新たに展開。(4)日本ソロー学会にて当該課題に関わる招待講演。(5)ソルボンヌ大学哲学部で開催されたカベル哲学についての国際コロキアムにて招待講演。(6)アメリカ哲学促進学会およびアメリカ哲学教育学会で審査受理英語単著論文を発表。(7)スタンディッシュ氏との英語共同編著Stanely Cavell and the Thought of Other Culturesの編集、執筆が促進。(8)同氏との共同企画としてアメリカ哲学の研究者ヒラリー・パトナム氏のインタビューをハーバード大学にて二度行い、国際学術誌Journal of Philosophy of Educationへの出版が決定。(9)同氏との日本語共同編著『翻訳のさなかにある社会正義』(東京大学出版会)が平成25年度出版予定、英語版出版についても企画が進行。海外共同研究者ポール・スタンディッシュ氏との国際連携を主軸に以下の点において実績を上げた。【前年度の成果発表とその展開】スタンディッシュ著・斉藤直子訳『自己を超えて』(2012)に基づくパネルを日本哲学会、日本教育思想史学会で開催し、日本学術会議と日本社会学会の共催パネルの招待講演でもそれに関わる発表を行い当該年度の研究発展へと展開した。教育学と哲学、社会学の学際的対話の場で研究成果を公開した。Standish and Saito (eds) Stanley Cavell and Educatino of Grownups (2012)の出版記念パネルをロンドン大学教育研究所で開催し成果を発表した(招待講演)。【国際学会での発表】採択率5割未満の国際学会二つで審査受理された論文を発表、その他世界哲学者会議、イギリス教育哲学会、アメリカ教育哲学会でも文化横断的対話を通じて研究成果を発表した。アメリカ哲学研究者たちとの国際ネットワークも拡大した。【論文の公刊】査読有英語論文2本を国際学術誌に掲載した。世界的に著名な哲学者パトナム氏のインタビューをスタンディッシュ氏と行い国際学術誌に掲載した(査読有)。【著書出版】日本語単著の執筆を推進した。英語編著の企画二つをスタンディッシュ氏と共に推進した。日本語編著二つを東京大学出版会から出版することが決まり編集が進んでいる。本研究は、グローバル化の時代に自文化、自言語との関わりを再考し、他者に開かれた隣人性を文化の内側から育むために、倫理的、実存的な人間変容と不可分な<他>文化理解のための政治教育の再構築を目指す。アメリカ、アジア、ヨーロッパの研究者の文化横断的対話を通じて、プラグマティズムと超越主義のアメリカ哲学が移民性の哲学、翻訳の哲学として、「偉人と異人を受容する民主主義共同体」の創造に資する広義の政治教育の教育的意義を導き出すことを目指す。平成23年度は、海外共同研究者ポール・スタンディッシュ氏(ロンドン大学教育研究所教授)との国際的連携を軸に、共同著作の執筆に関わる企画を推進した。(1) 2011年5月、ハワイ大学東西哲学者会議のパネルにスタンディッシュ氏と共に参加し招待講演を行った。(2)2012年3月、スタンディッシュ氏単著『自己を超えて:ウィトゲンシュタイン、ハイデガー、レヴィナスと言語の限界』出版、3月のイギリス教育哲学会において、イギリス、ベルギー、日本の諸研究者らとと同著出版記念シンポジウムを開催した。(3)2011年12月、国際会議『翻訳のさなかにある文化と主体/主観性』を京都大学にて開催し、編著『翻訳のさなかにおける社会正義』(東京大学出版会、プロポーザル正式受理)、および英語版(Springer社、出版予定)の企画が推進された(4)2012年3月17日に、アメリカ哲学促進学会で、英語論文「デューイはソローよりコスモポリタンか」を発表し、アメリカ哲学史部門における最優秀賞、Joeph L. Blau Prizeを受賞した。

(5)2012年3月19日20日にスタンディッシュ氏と共にハーバード大学で国際会議を開催し、カベル他、アメリカ、ヨーロッパ諸国の哲学者たちとの議論を経て、同氏との英語の共編著『カベルと<他>文化についての思考』の出版計画が躍進。本研究は、グローバル化の時代に自文化、自言語との関わりを再考し、他者に開かれた隣人性を文化の内側から育むために、倫理的、実存的な人間変容と不可分な<他>文化理解のための政治教育の再構築を目指す。アメリカ、アジア、ヨーロッパの研究者の文化横断的対話を通じてアメリカ哲学の現代的意義を批判的に解明しつつ、それが人間変容に関わる広義の政治教育に対してもつ実践的意義を明らかにする。最終年度である平成26年度は総括としてイタリアの国際教育哲学会で審査受理単著英語論文を発表し、これが選抜されて国際学術誌Ethics and Educationに出版された。また同学会で本課題研究に関わる海外共同研究者ポール・スタンディッシュ氏らと他文化理解と翻訳に関わる国際パネル発表を行った。次大会で「翻訳としての哲学と他文化理解」を主題としてプログラム実行委員長を務めることが正式決定したことは本研究の成果の発展を国際的に示す意義をもつ。業績としてアメリカ、ヨーロッパの編者による英語共著3本を出版(決定)し、審査査読付き英語論文3本を出版(決定)した。研究期間全体を通じて、「<他>文化理解思想」を研究手法として実践することの成果として、海外共同研究者スタンディッシュ氏との国際連携および日本のアメリカ哲学、京都学派の哲学の研究者とも協力しつつアメリカ、ヨーロッパの研究者と教育と哲学の学際的国際的対話のネットワーク構築を推進した。平成26年度には本科研費の3年間の研究成果としてヘルシンキ大学より40,000ユーロの研究経費つきで客員研究員に招聘された。これにより最終年度はフィンランド、スウェーデン、北欧研究者とのアメリカ哲学の文化横断的対話関係も新たに発展した。業績として4年間に英語共著3冊、英語編著2冊、翻訳書1冊,査読付英語論文9本(うち1本は受賞論文)を出版し本研究の国際的知名度を高めるにいたった。アメリカ哲学、教育哲学当初計画に若干の変更および未達成項目はあったものの、「<他>文化理解のための政治教育:アメリカ哲学をめぐる文化横断的対話研究」の当初計画の根幹部分が大きく前進し、その達成をもとに当初予測していなかった複数の出版企画の展開があり、来年度に向けて研究が大幅に進捗すると同時に、アメリカ哲学を軸に国際的対話のネットワーク形成が躍進した。(1)平成23年3月にアメリカ哲学促進学会で最優秀賞を受賞した論文が国際的な哲学の学術誌Pluralistに出版された。(2)アメリカ哲学促進学会、アメリカ教育哲学会での議論をもとに海外
保育者養成校における演劇を専門としない教員のための劇表現指導教材の開発

本研究の目的である、演劇を専門としない教員が劇的要素を意義深く活用できるための内容や工夫点、展開方法等を明らかにし、その成果を劇表現指導教材としてまとめるために、30年度は以下の内容を行った。1開発した教材の検討および修正:連携研究者の花輪充(東京家政大学)らの協力のもと、長野県立大学を中心に合同で劇表現を研究する勉強会の中で行われたシンポジウム(シンポジスト:小林志郎、麓洋介、花輪充)において、作成教材を中間的に発表し、その検討の機会をもった。その成果は、31年度であるが、日本保育学会第72回にて報告を行った。2関連研究の動向調査:昨年度に引き続き、保育者養成校における劇的な「保育内容(表現)」のあり方を探るため、日本保育学会での大会発表要旨集の中から「保育内容(表現)」や劇的な要素に関する研究動向の調査を3年間にわたって行ってきたが、その成果(70年分)を日本保育学会第71回大会にて報告した。3研究成果の報告・普及:最終的な成果としてA5版52ページの「演劇を専門としない教員のためのウソとホントの狭間の教育的活用法」を作成し、日本保育学会第72回にて配布した。また、最終成果のまとめとして、その成果と課題を記した「保育者養成校における演劇を専門としない教員のための劇表現指導教材の開発」研究成果報告書の発行を行った。関連校に送付すると共に、日本保育学会第72回においても配布した。また、web上にも公開した。保育者養成校における劇的な授業の開講状況を調査したところ、表現分野を複合的に扱う「保育内容(表現)」の中で、音楽や造形等を専門とする教員が劇的内容を扱う養成校が多数あった。また、学習成果の総まとめとして形式的に演劇を使うことも保育者養成校では一般的だが、もっと表現授業において日常保育の中の劇表現(劇遊び、ごっこ遊び、ふり遊び、見立て遊び、ドラマ等)を活かせれば、子どもの遊びを学生が再経験するような機会をつくり出せよう。ただ、その専門家でなければ難しいはずである。そこで本研究は複合的な「保育内容(表現)」の授業の中で、演劇を専門としない教員が劇的要素を意義深く活用することができるための内容や工夫点、展開方法等を明らかにし、その成果をまとめた劇表現指導教材として開発することを目的とした。平成27年度は主に以下の内容で行った。1文献の収集:教材作成の糸口を探るため「保育内容(表現)」に関する文献や論文の中から、劇的な要素に関して記述があるものの収集を行う。2資料の収集:保育者養成校における劇的な「保育内容(表現)」のあり方を探るため、日本保育学会での大会発表要旨集から「保育内容(表現)」や劇的な要素に関する研究動向の調査を行う。その成果を有明教育芸術短期大学紀要7としてまとめた。3保育者養成校における劇的な授業の開講調査:科研費若手研究で調査した保育者養成校での劇的な「保育内容(表現)」の開講調査の結果をふまえ、音楽や造形等の表現分野を複合的に扱う「保育内容(表現)」において、劇的な要素も含む授業に焦点を当てた継続調査を行う。また、保育者養成校における劇的科目についても「保育内容(表現)」に限らず、その開講調査と比較するために調査する。その成果を清泉女学院短期大学研究紀要34号としてまとめた。27年度の研究計画として立てた基礎調査を順調に行い、研究論文としてまとめることができた。また、連携研究者として、新たに花輪充氏(東京家政大学)に依頼をし、快諾いただくことができた。花輪ゼミと合同で教材研究のワークショップを企画したり、氏から研究に対する助言を適宜いただく関係を構築することができた。本研究の目的である、演劇を専門としない教員が劇的要素を意義深く活用することができるための内容や工夫点、展開方法等を明らかにし、その成果を劇表現指導教材としてまとめるために、28年度は以下の内容を行った。1劇表現指導教材の活用を意識した実験授業の展開:連携研究者で演劇を専門としない教員(音楽表現)の麓洋介(愛知教育大学)、研究協力者の下川涼子の協力のもと、有明教育芸術短期大学(6/28)と愛知教育大学(12/13)において、劇表現指導教材の活用を意識した実験授業の展開及び協議会の実施を行った。その成果は、『保育文化研究』第4号にて報告を行った。2劇表現における評価およびその方法に関する実践的検討:連携研究者の花輪充(東京家政大学)とゼミ学生の協力のもと、有明教育芸術短期大学の学生と共に合同で劇表現を研究する活動を展開し、学生がその活動に対する自己評価をルーブリックの手法で行い、その成果と課題を検討することを行った。その成果は、全国保育士養成協議会第55回研究大会にて報告を行った。また、活動と評価内容の詳細に関しては今年度から新たに連携研究者となった友永良子(修文大学短期大学部)の協力のもと、「成果報告書」として次年度にまとめる予定である。3関連研究の動向調査:27年度に引き続き、保育者養成校における劇的な「保育内容(表現)」のあり方を探るため、日本保育学会での大会発表要旨集から「保育内容(表現)」や劇的な要素に関する研究動向の調査を行った。今回は対応する「領域(表現)」が誕生した平成元年(1989)を含む15年分の調査を行った。その成果は、『有明教育芸術短期大学紀要』第8号にて報告を行った。

おおむね28年度の研究計画として立案したとおりに、調査と実践研究を順調に行い、研究論文としてまとめたり、報告をしたりすることができた。本研究の目的である、演劇を専門としない教員が劇的要素を意義深く活用することができるための内容や工夫点、展開方法等を明らかにし、その成果を劇表現指導教材としてまとめるために、29年度は以下の内容を行った。1劇表現指導教材の活用を意識した実験授業の展開および協議:演劇を専門としない教員(音楽表現)の麓洋介(愛知教育大学)による実験的な授業の実践および事後協議を通して、演劇を展開する際の指導上の工夫についての検討を行った。その成果は、『保育文化研究』第5号にて「保育者養成校における演劇を専門としない教員のための教材開発に関する研究II」として報告を行った。2劇表現における評価およびその方法に関する実践的検討:連携研究者の花輪充(東京家政大学)とゼミ学生の協力のもと、有明教育芸術短期大学の学生と共に合同で劇表現を研究する活動を展開し、学生がその活動に対する自己評価をルーブリックの手法で行い、その成果と課題を検討した内容を「中間成果報告書」としてまとめ、web上に公開した。3関連研究の動向調査:28年度に引き続き、保育者養成校における劇的な「保育内容(表現)」のあり方を探るため、日本保育学会での大会発表要旨集から「保育内容(表現)」や劇的な要素に関する研究動向の調査を行った。今回は対応する「領域(表現)」が誕生する以前の38年分の調査を行った。その成果は、『有明教育芸術短期大学紀要』第9号にて報告を行った。おおむね29年度の研究計画として立案したとおりに、調査と実践研究を順調に行い、研究論文としてまとめたり、報告をしたりすることができた。本研究の目的である、演劇を専門としない教員が劇的要素を意義深く活用できるための内容や工夫点、展開方法等を明らかにし、その成果を劇表現指導教材としてまとめるために、30年度は以下の内容を行った。1開発した教材の検討および修正:連携研究者の花輪充(東京家政大学)らの協力のもと、長野県立大学を中心に合同で劇表現を研究する勉強会の中で行われたシンポジウム(シンポジスト:小林志郎、麓洋介、花輪充)において、作成教材を中間的に発表し、その検討の機会をもった。その成果は、31年度であるが、日本保育学会第72回にて報告を行った。2関連研究の動向調査:昨年度に引き続き、保育者養成校における劇的な「保育内容(表現)」のあり方を探るため、日本保育学会での大会発表要旨集の中から「保育内容(表現)」や劇的な要素に関する研究動向の調査を3年間にわたって行ってきたが、その成果(70年分)を日本保育学会第71回大会にて報告した。3研究成果の報告・普及:最終的な成果としてA5版52ページの「演劇を専門としない教員のためのウソとホントの狭間の教育的活用法」を作成し、日本保育学会第72回にて配布した。また、最終成果のまとめとして、その成果と課題を記した「保育者養成校における演劇を専門としない教員のための劇表現指導教材の開発」研究成果報告書の発行を行った。関連校に送付すると共に、日本保育学会第72回においても配布した。また、web上にも公開した。音楽表現を専門とする麓洋介氏(愛知教育大学)に新たに連携研究者として依頼し、劇表現に関する実験授業を愛知教育大学と、有明教育芸術短期大学にて行う予定である。その成果を協議しながら、指導用教材の骨格を見いだしていく。
4つのリンを配位原子に持つ金属錯体フラグメントの集積化

平面4配位型のPd^<2+>やpt^<2+>に4つのリンが配位すると、同族の窒素を配位子とする場合に比べ中心金属がリンから強く電子供与を受けるために、軸方向からの配位は不利になる。従って、リン配位子の電子供与能の程度や立体構造を制御する必要がある。さらに、フラグメント同士をつなぐ適当なスペーサーを見いだすことも重要である。[M(P)_4]^<2+>にリン配位子として単座および2座のリン配位子を用いると集積体の結晶を成長させる過程で分解が起こった。そこで本研究では、リン配位子として扁平な構造を有しかつ錯体の安定性も高めることが出来るリンマクロサイクル錯体を用いた。一方、スペーサーとしては、Cl^-の他に2価および3価のアニオンとしてシアノ錯体を用いた。その結果、trans-[Pt(Me_<4->[14]aneP_4)]Cl_2,trans-[Pd(Me_<4->[16]ane-3,11-dienP_4)][Ni(CN)_4],およびtrans-[Pd(Me_<4->[16]ane-3,11-dienP_4)]_3[Fe(CN)_6]_2,の結晶中で1次元の積層型カラムを見いだした。何れも、対イオンが錯体フラグメントにサンドイッチされた構造を採っている。しかしながら、[M(P)_4]^<2+>の金属イオンとスペーサーとの間には、ダイレクトな結合が無かった。一般に、シアノ錯体をスペーサーとした系では、シアノ錯体の窒素上のローンペアが金属錯体フラグメントに供与されて集積化が達成される。しかしながら、本研究では、シアノ基の空のπ^★軌道への逆供与が推定される構造が、何れの結晶中にも共通してみられた。このような相互作用は、リンを配位原子に持つ金属錯体フラグメントが、電子リッチであることに由来する独特の性質であると考えられ、ルイス酸性の金属錯体をスペーサーとして用いうる可能性を示唆している。
オドントグロッサム・リングスポット・ウィルスの外被タンパク質遺伝子の同定

オドントグロッサム・リングスポット・ウィルス(ORSV)はラン科植物の多種属にわたって感染し、ラン栽培に大きな被害を与えているウィルスの1つである。我々は組換えDNA技術を用いてORSV外被タンパク質遺伝子をランに導入・発現させることにより、ORSV耐病性のランを作出する目的で研究を進めている。本年度は、先ず、ORSVRNAのクロ-ニングと塩基配列の決定および外被タンパク質遺伝子の同定を目的に実験を行なった。ORSV RNAを大腸菌ベクタ-PUC119にクロ-ニングし、RNAの3末端から5997塩基をジデオキシ法により決定した。この塩基上には912塩基および477塩基からなる二つのオ-プン・リ-ディング・フレ-ム(ORF1とORF2)が存在し,この二つのORFのうち、3末端側に位置するORF2が外被タンパク質遺伝子であることを明らかにした。すなわち、ORF2を含むrestriction fragmentを発現ベクタ-pkk223ー3に連絡して大腸菌JM109に移入し、得られた組換え体をpBORCPDー83と命名した。pBORCPDー83を培養後,全タンパク質を抽出して12%SDSーポリアクリルアミドゲル電気永動法により解析したところ、コマシ-ブリリアントブルーR250で染色されるが、pBORCPDー83をもたない大腸菌から抽出されたタンパク質には見られない、17kDaのタンパク質が検出された。さらにこのタンパク質はウエスタン・ブロッティング法により、抗ORSV血清と反応した。このORF2の塩基配列をアミノ酸配列に置換して、TMV(Vulgare)の外被タンパク質のアミノ酸配列と比較したところ、84%の相同性がみられた。
超広帯域(UWB)無線技術に基づく医療センサーネットワークに関する研究

本研究では、遠隔医療UWBネットワークと生体内インプラントセンサーネットワークに必要な要素技術の研究を対象とした。両ネットワークに関して、(1)病棟や生活環境の伝搬測定とモデル化、(2)生体へのEMC障害観測、(3)アクセスポイント位置の最適化、(4)ウェアラブル生体センサー・アクチュエータの制御法、(5)既存ネットワークとのソフトウェア無線技術に基づくトランスペアレント接続法、(6)センサー位置測定法、(7)体内外センサー間に適した伝送・測位方式の最適化と臨床実験実証による実現性を明らかにした。超広帯域(UWB : Ultra Wideband)無線技術を中心とする先端情報通信技術を今後の医療環境で求められる膨大な生体情報・環境センシング情報をいつどこでもユビキタスに切れない高信頼度ネットワークで患者と医師を繋ぎ、人体への電波干渉を防ぎ、遠隔監視すると共に遠隔治療する双方向ブロードバンド高信頼度医療ネットワークの構築に必要な高効率・高信頼度な伝送・ネットワーク技術や高精度測距・センシング技術などの要素技術を構築することを目的とした。また、患者と医師を結ぶ遠隔医療無線ネットワークばかりではなく、人体内に埋め込まれた複数インプラントセンサー間および体外の間の通信・測位ネットワークを対象とし、基礎検討を行った。具体的には、1.遠隔医療UWBネットワークの要素技術の考案とシステム設計として、初年度は、遠隔医療UWBネットワークに関しては、(1)病棟内、生活環境内でのUWB伝搬環境測定とモデル化、(2)生体へのEMC障害レベル観測、(3)アクセスポイント設置位置の最適化、(4)生体情報の伝送容量および、ウェアラブル生体センサー・アクチュエータの制御法、(5)UWB伝送要素技術の考案と性能解析、(6)ICチップ(RF-ID)を利用したユビキタス・メディカルシステムの設計を行った。2.生体内インプラントセンサーネットワークの基本検討と要素技術の開拓として、初年度は、本研究における第二の研究対象である生体内インプラントセンサーネットワークに関しては、(1)生体内でのUWB伝搬測定とモデル化(人体ファントム、臨床実験)、(2)生体へのEMC障害レベル観測、(3)インプラントセンサー位置の最適化や位置測定法の考案について研究課題の検討を行った本年度は、前年度に引き続き超広帯域(UWB : Ultra Wideband)無線技術に基づく医療センサーネットワークに関する研究として下記の検討を行った。(1)病棟内、生活環境内でのUWB伝搬環境測定とモデル化:センサー・ネットワークにおいて想定されるシステム要求条件(消費電力・帯域・伝送速度・パケット誤り率等)を明確にし伝搬路モデルを確立した。(2)アクセスポイント設置位置の最適化:病室、病棟内におけるアクセスポイント設置場所の最適化を理論的に導出した。また、その逐次導出アルゴリズムを考案した。(3)ユビキタス医療センサーネットワークに適した伝送方式の最適設計:病室や病棟内、更に家庭、オフィスなどの生活空間における利用環境に応じて、前年度までに研究を行った要素技術を、対象とするユビキタス医療センサーネットワークに統合的に整合される最適設計を検討した。(4)基本実験プラットホームの構築:通信と測距の両能力を両立させる新たな評価基準を設定し、UWB変調技術などの要素技術の総合的最適化を行うための基本実験プラットホームを構築した。(5)生体内でのUWB伝搬測定とモデル化:体内機器同士の通信では体内での損失及び、至近距離での通信を考慮した伝搬モデル化の検討を行った。(6)生体へのEMC障害レベル観測:人体内での伝搬に関してEMC干渉を評価する研究は見あたらないため、独自に観測する方法を含め検討を行った。(7)インプラントセンサー位置の最適化や位置測定法の考案:体内に埋め込む複数インプラントセンサーの位置を、インプラントセンサー間通信の伝搬特性の上で伝送効率や誤り率などの異なる評価基準を設定し最適化した。更に、インプラントされた複数センサーの位置を体外から適応推定する方法を考案した。(8)インプラントセンサー間、体外センサーとの伝送に適した伝送・測位方式の最適設計:体内の複数インプラントセンサーをアレーセンサーあるいはセンサーノードとして位置づけ、アレーによるダイバーシティ利得を得るネットワークコーディングおよび、アレーセンサーとして用いた到来角(DoA)や遅延時間(ToA)推定能力を両立させる最適設計を検討した。超広帯域(UWB: Ultra Wideband)無線技術を中心とする先端情報通信技術を今後の医療環境で求められる膨大な生体情報・環境センシング情報をいつどこでもユビキタスに切れない高信頼度ネットワークで患者と医師を繋ぎ、人体への電波干渉を防ぎ、遠隔監視すると共に遠隔治療する双方向ブロードバンド高信頼度医療ネットワークの構築に必要な高効率・高信頼度な伝送・ネットワーク技術や高精度測距・センシング技術などの要素技術を構築することを目的とした。本年度は、下記の検討を行なった。

(1)アクセスポイント設置位置の最適化:病室、病棟内におけるアクセスポイント設置場所の最適化を理論的に導出した。また、その逐次導出アルゴリズムを考案し、実証実験を行なった。(2)ユビキタス医療センサーネットワークに適した伝送方式の最適設計:病室や病棟内、更に家庭、オフィスなどの生活空間における利用環境に応じて、前年度までに研究を行った要素技術を、対象とするユビキタス医療センサーネットワークに統合的に整合される最適設計を検討した。(3)既存ネットワークとのソフトウェア無線技術に基づくトランスペアレント接続、などの理論検討:異種ネットワーク間でユビキタス接続を行うために、正確なノード間同期アルゴリズムを考案した。同期が確立できなかった場合に、非同期モードでの通信の可能性についても考察を行なった。(4)生体内インプラントセンサーネットワークの基本システム設計:前年度までのインプラントセンサーネットワークの実現に必要な要素技術の考案と理論性能解析を下に、基本実験プラットホームの構築のシステム設計の基本検討を行なった。(5)生体内インプラントセンサーネットワークの要素技術の統合的最適化と基本実験プラットホーム構築:インプラントセンサー間、体外センサーとの間の通信測距を統合的に実現する方式の最適化を目指し、本研究の一連の成果を実験実証する実験プラットホームの構築を行なった。(1)ユビキタス医療センサーネットワークに適した伝送方式の最適設計:病室や病棟内、更に家庭、オフィスなどの生活空間における利用環境に応じて、前年度までに研究を行った要素技術を、対象とするユビキタス医療センサーネットワークに統合的に整合される最適設計を検討した。具体的には、ユビキタス医療センサーネットワークに求められる通信と測距の両立をする回線設計、センサーノード間をまとめたネットワークコーディングの考案を行った。(2)インプラントセンサー位置の最適化や位置測定法の考案:体内に埋め込む複数インプラントセンサーの位置を、インプラントセンサー間通信の伝搬特性の上で伝送効率や誤り率などの異なる評価基準を設定し最適化を行った。更に、インプラントされた複数センサーの位置を体外から適応推定する方法を考案した(3)体内伝搬特性に適した通信方式の最適回線設計:構築した体内伝搬モデルに基づき、伝送効率、誤り率、パケット廃棄率、スループットなどを最適化基準としてUWB変調方式およびその検波法の最適化を行った。また、物理層技術のみならず、インプラントセンサーネットワークに適したMACプロトコルを考案・検討した。(4)アレーセンサーによるインプラントセンサーの通信と測距を両立する最適設計:体内の複数インプラントセンサーをアレーセンサーとして位置づけ、アレーによるダイバーシティ利得を得るネットワークコーディングおよび、アレーセンサーとして用いた到来角(DoA)や遅延時間(ToA)推定能力を両立させる最適設計を検討した。
遠隔合同授業による英語コミュニケーション能力の育成

今年度は、昨年度に引き続き、SCS、ISDN、IPベースのICTを活用して英語口頭能力育成を目指した合同授業を実施し、得られた知見や成果を学会や論文で発表した。また、本研究の基礎ならびに総括としての、英語口頭活動発表会や指導法検討会を行った。本年度実施した遠隔合同授業は3回である。まず、2003年5月に大学英語教育者を対象とした、遠隔合同授業の効果を論じる講演の一環として、秀明大学と秋田大学の間で遠隔合同授業を実施した。メディア教育開発センターの協力により、ISDNとSCSを介して接続し、パーラメンタリー・ディベートの一部を行った。7月には茨城大学が三重大学との間でSCSによる合同授業を実施した。茨城大学の学生が異文化間理解に関するプロジェクト研究の成果を口頭発表し、その後、三重大学の学生との間で質疑応答する形で行われた。10月にはメディアセンターを介し、SCSとISDNを接続して、秋田大学がハワイ大学との間で遠隔合同授業を実施した。多文化社会について双方でプレゼンテーションと質疑応答が行われた。いずれもEメールやインターネットの電子掲示板などを活用して学生、教員間で適宜、事前準備された。茨城大学では、FDの一環として、SCSとIPの接続実験が行われた。学内の複数キャンパスを結んで行われ、IPとSCSの長所と短所が比較検討された。さらに、本研究の根幹である、英語口頭活動発表会を12月に開催した。本研究の研究者らに加え、英語口頭能力育成に強い関心を持つ大学教育者らが指導する学生たちが一堂に会し、パフォーマンスを披露し、互いに批評しあった。研究発表は別紙の通りである。今年度は、英語口頭能力育成のためのICT活用検討を目的とし、SCSに加え、ISDN,IPベースの機器を用いての接続実験、合同授業を多岐にわたって実施し、得られた知見や成果を学会や論文で発表した。まず、IP接続に関しては、購入したVia Videoを用いて、NIME、ハワイ大、秀明大を中心に5回にわたり接続実験、遠隔会議を行った。画像、音声とも良好で、少人数の授業に十分活用できることがわかった。また、電子スライド、ビデオ、書画カメラなどのワークスペース共有効果を実験・確認した。Firewallの問題は、使用PCのアドレス指定による一時的ポート開閉操作などにより解消することを確認。また、Trafficや帯域による画像停滞が起こっても音声が途切れなければ意思疎通にあまり支障がないことも判明した。茨城大では水戸・日立・阿見キャンパスTV会議システム接続実験を実施し、IPとSCS接続の可能性も探った。従来のSCSならびにSCSとISDNを接続しての合同授業や会議もNIMEの技術支援により、5回実施した。具体的には、秋田大-茨城大でSCS合同授業「英語シンポジウム」を3回実施。三重大も視聴参加。インターネットを活用し、授業後に英語で討論する場を設けた。秋田大、NIME、ハワイ大による合同授業を2月に実施。茨城大は視聴参加。秋田大-グリフィス大(豪州)の合同授業を3月に実施。合同授業にあたっては2大学間を中心に行うのがスムーズであるが、視聴者の発言の時間を確保する必要性などが指摘された。研究報告、研鑚活動としては、9/9大学英語教育学会全国大会にてワークショップを研究会で開催。また、獨協大にてOral Communication Festival(12/14)を主催。講演者として南イリノイ大学のDr. Stuckyを招へいし、英語コミュニケーション指導法に関する専門的知識の供与を受けた。平野、佐々木は次の講演を行った。"Cross-sectional Teaching of Debate and Performance"(佐々木)、"Creating and Staging Ethnographic Performance"(平野)

今年度は、昨年度に引き続き、SCS、ISDN、IPベースのICTを活用して英語口頭能力育成を目指した合同授業を実施し、得られた知見や成果を学会や論文で発表した。また、本研究の基礎ならびに総括としての、英語口頭活動発表会や指導法検討会を行った。本年度実施した遠隔合同授業は3回である。まず、2003年5月に大学英語教育者を対象とした、遠隔合同授業の効果を論じる講演の一環として、秀明大学と秋田大学の間で遠隔合同授業を実施した。メディア教育開発センターの協力により、ISDNとSCSを介して接続し、パーラメンタリー・ディベートの一部を行った。7月には茨城大学が三重大学との間でSCSによる合同授業を実施した。茨城大学の学生が異文化間理解に関するプロジェクト研究の成果を口頭発表し、その後、三重大学の学生との間で質疑応答する形で行われた。10月にはメディアセンターを介し、SCSとISDNを接続して、秋田大学がハワイ大学との間で遠隔合同授業を実施した。多文化社会について双方でプレゼンテーションと質疑応答が行われた。いずれもEメールやインターネットの電子掲示板などを活用して学生、教員間で適宜、事前準備された。茨城大学では、FDの一環として、SCSとIPの接続実験が行われた。学内の複数キャンバスを結んで行われ、IPとSCSの長所と短所が比較検討された。さらに、本研究の根幹である、英語口頭活動発表会を12月に開催した。本研究の研究者らに加え、英語口頭能力育成に強い関心を持つ大学教育者らが指導する学生たちが一堂に会し、パフォーマンスを披露し、互いに批評しあった。
難人工増殖性腸管ウイルスに対する食品成分の感染抑制機能性評価系の開発

1.細胞表面へのウイルス様粒子(VLPs)の結合と内在化を判定する実験系の確立昨年度までの研究により、3種のヒト腸上皮細胞株の中では、Caco-2細胞がVLPsの表面への結合と内在化を免疫組織化学的および生化学的に判定する実験には最も適していることが明らかになった。今年度は、コンフルェントになった後、異なる期間培養したCaco-2細胞を用いて、VLPsの細胞内への取り込みに伴うと推定されるVP1タンパク質の断片化を詳しく観察した。3日および21日間培養後のCaco-2細胞にVLPsを添加して0-180分間培養し、洗浄した後、細胞を溶解して、抗VP1抗体を用いた免疫プロット法によりVP1を検出した。培養時間に依存して、60kDaのVP1のバンド強度が徐々に上昇し、細胞に結合したVLPsの増加が観察され、さらに、培養時間が長い条件では、60kDaのバンドに加えて、30kDaおよび35kDaのバンドが抗VP1抗体で検出された。細胞表面あるいは細胞内での酵素的断片化を受けていると推定された。この断片化は21日間培養した細胞でより顕著であり、3週間程度継続して培養して分化させたCaco-2細胞におけるVP1の断片化を追跡することは、VLPsの結合と内在化を判定する優れた指標になると考えられた。2.食品成分のVLPsに対する接着抑制機能の定量的分析実験系の評価昨年度までの研究により食品成分によるVLPsの培養腸上皮細胞への結合の抑制作用を判定できる実験系が確立できた。今年度は、ノロウイルスに対する自然抗体が検出されたウシ初乳乳清を用いて、この分析系を評価した。細胞培養用マイクロプレート(24および48穴)で細胞を培養し、上記と同様にノロウイルスVLPsを添加し細胞と反応させた。同時にあらかじめウシ初乳乳清と反応させておいたVLPsを用いて同様に細胞と反応させた。その後、上記のように免疫プロット解析により結合したVLPsを検出した結果、添加した初乳タンパク質量に依存してVLPsの結合が抑制された。食品成分が、腸管感染症における病原体の腸管細胞への結合や侵入に対する阻害機能の示す可能性について評価するために、ノロウイルス感染のin vitroモデル系としてウイルス様粒子(VLPs)を用いる実験系を確立した。VLPsを培養腸上皮細胞の培地中に添加し、細胞表面に結合したVLPsを細胞溶解液の免疫ブロット法と固定した細胞の蛍光抗体染色法により解析した。VLPsは培養ヒト腸上皮細胞表面に反応時間依存的に結合し、株化した腸上皮細胞の一部の細胞のみに結合することが明らかとなった。そこで培養ヒト腸上皮細胞とノロウイルスVLPsとの結合を免疫ブロット法により詳しく解析した。多孔性膜上で培養したヒト腸上皮様細胞株の頂端側表面に結合したVLPsを細胞溶解液として回収し、抗-VP1抗体を用いた免疫ブロット解析した。分子量約6万のVP1のバンドが反応時間5分で既に検出され、徐々に増加し、60分後でほぼ一定となった。反応時間とともにバンドの濃度が上昇したことから、添加したVLPsが細胞に結合したと判断した。また、分子量約3万および3.5万のバンドも、やや遅れて反応時間10分後から検出され、60120分でほぼ一定となった。この低分子量のバンドについては、調製したVLPs標品にも一部分解断片が含まれるが、相対的に微量であることと、分子量6万のVP1が検出されるタイミングよりもやや遅れて検出されることから、細胞と反応させている間に生じた断片と考えられる。このような細胞による消化が事実であれば、細胞表面に結合したVLPsの一部は細胞内に取り込まれていることになり、この評価系が単に表面への結合のみならず、腸上皮細胞でのノロウイルスの内在化機構の研究や、さらに内在化を抑制する因子の探索研究にも利用できる可能性を示している。1.細胞表面へのウイルス様粒子(VLPs)の結合と内在化を判定する実験系の確立昨年度の研究により、培養Caco-2細胞を用いてノロウイルスVLPsの表面への結合と内在化を免疫組織化学的および生化学的に判定する実験系がほぼ確率できた。今年度は、同じカリシウイルス科に属し、日本(札幌)で分離されたサポウイルスについて、同様にVLPsを調製して培養Caco-2細胞でのアッセイ系の確立を目指した。Caco-2細胞およびそのサブクローンであるC2BBe1細胞を用いて、サポウイルスカプシドタンパク質VP1に対する特異抗体での蛍光抗体染色により細胞表面のVLPsを観察したが、明確なVLPs陽性細胞は検出されなかった。ノロウイルスと比較してサポウイルスは、Caco-2細胞に対する結合が弱いと推定され、他の細胞株を探索する必要があると考えられた。2.食品成分のVLPsに対する接着抑制機能を定量的に判定できる実験系の確立培養Caco-2細胞へのVLPsの結合と内在化を免疫組織化学的および生化学的に判定する実験系を用いて、食品成分によるVLPsの培養腸上皮細胞への結合の抑制を判定できる実験系の構築を目指した。細胞培養用マイクロプレートでCaco-2およびC2BBe1細胞を培養し、上記と同様にノロウイルスVLPsを添加し細胞と反応させた。同時にあらかじめいくつかの食品成分と反応させておいたVLPsを用いて同様に反応させた。

洗浄した後、SDSを含む緩衝液で細胞を溶解し、含まれる全タンパク質をSDS-PAGEで分離した後、上記のように抗VP1抗体を用いた免疫ブロッティングにより結合したVLPsを検出した。その結果、一部の食品成分によって濃度依存的にVLPsの細胞への結合が抑制され、ウイルス結合抑制機能を定量的に評価できることが明らかとなった。1.細胞表面へのウイルス様粒子(VLPs)の結合と内在化を判定する実験系の確立昨年度までの研究により、3種のヒト腸上皮細胞株の中では、Caco-2細胞がVLPsの表面への結合と内在化を免疫組織化学的および生化学的に判定する実験には最も適していることが明らかになった。今年度は、コンフルェントになった後、異なる期間培養したCaco-2細胞を用いて、VLPsの細胞内への取り込みに伴うと推定されるVP1タンパク質の断片化を詳しく観察した。3日および21日間培養後のCaco-2細胞にVLPsを添加して0-180分間培養し、洗浄した後、細胞を溶解して、抗VP1抗体を用いた免疫プロット法によりVP1を検出した。培養時間に依存して、60kDaのVP1のバンド強度が徐々に上昇し、細胞に結合したVLPsの増加が観察され、さらに、培養時間が長い条件では、60kDaのバンドに加えて、30kDaおよび35kDaのバンドが抗VP1抗体で検出された。細胞表面あるいは細胞内での酵素的断片化を受けていると推定された。この断片化は21日間培養した細胞でより顕著であり、3週間程度継続して培養して分化させたCaco-2細胞におけるVP1の断片化を追跡することは、VLPsの結合と内在化を判定する優れた指標になると考えられた。2.食品成分のVLPsに対する接着抑制機能の定量的分析実験系の評価昨年度までの研究により食品成分によるVLPsの培養腸上皮細胞への結合の抑制作用を判定できる実験系が確立できた。今年度は、ノロウイルスに対する自然抗体が検出されたウシ初乳乳清を用いて、この分析系を評価した。細胞培養用マイクロプレート(24および48穴)で細胞を培養し、上記と同様にノロウイルスVLPsを添加し細胞と反応させた。同時にあらかじめウシ初乳乳清と反応させておいたVLPsを用いて同様に細胞と反応させた。その後、上記のように免疫プロット解析により結合したVLPsを検出した結果、添加した初乳タンパク質量に依存してVLPsの結合が抑制された。
伊藤整総合書誌の作成

本研究の当初の目的は、伊藤整の著作についての総合的なビブリオグラフィーの作成であり、そのための基礎作業として、これまでの調査のチェックと補充調査を行いながら、総合データベースのプログラミングの完成を待って、順次入力作業を進めて総合書誌を作成することであった。総合書誌は著作年表を基礎データとし、年譜・書誌・参考文献目録を追加、さらにそれら諸データ間の相関関係を検索できるいくつかの索引を作成することによって完成するはずであった。ところが、データベースのプログラミング、入力のための基本データのチェックと追加調査などに、予想をはるかに上回る時間と費用を要したために、まことに遺憾ながら、研究期間終了一年後に至ってようやく基礎データである著作年表の入力を終えるまでの作業しかできなかった。従って成果報告も著作年表のみに限られている。今後、これを基礎データとして活用することによって、当初の目的のすべてを果たしたいと考えている。とはいえ、本研究によって作成した伊藤整著作年表は、これだけでも、伊藤整の著書・全集に未収録の膨大な著作を発掘し、それらを含めた全著作の一点一点について詳細な記事を記録した画期的なリストであり、さまざまな点において、今後、伊藤整のみならず文学者の著作年表のモデルとなり得るものと確信している。なお、裏面にあげた論文、図書等は、本研究の直接の成果とはいえないが、本研究の過程においてその副産物として発表できたものである。(1)データベースのプログラミングを依頼した浦和コムネットに対して当方の希望を細かく伝えてデータベースの作成を委託し、サンプルを作ってもらった上でそれを修正するというプロセスを数回繰り返した。苦労したのは、入力アイテムの確定とアイテムごとに入力方法と字数を決めること、入力を能率化するためにさまざまな工夫をしたこと、著作年表・著作目録・参考文献目録を連動させることによって検索の便と各種索引作成の便を図ったこと、印刷のために出力フォームについて別に検討したことなど、であった。こうした過程を経てほぼ満足できるフォームが出来たところで、製品をCDとして受け取った。今後の入力の過程でさらに修正の必要が出て来た場合には、ふたたびコムネットに依頼することにしてある。(2)(1)のデータベースの完成が予想以上に遅れ、年度末になってしまったこと、データベースの作成の費用が予算をはるかに上回ってしまったことなどから、今年度はデータの入力作業には入れなかった。(3)その間、入力に備えて、既に作成してある手書きの著作年表、書誌等の元データ全体にわたって、チェック、書き入れ、整理などを行った。(4)これまで不明だった著作、参考文献、その他について、図書館、文学館、古書店、古書即売会などで資料の探索を続け、どうしても必要なものは購入した。(5)それらの資料調査のうちとくに大きな成果の得られたものは、昭和初年の一時期、モダニズムの新人として伊藤整と並び称された山下三郎に関する調査であった。これについてはご子息の山下英郎氏の全面的な協力をいただくことができた。(1)入力データのための補充調査においては、伊藤整の著作、参考文献に関して、いくつかの重要な発見ができた。(2)データベースのプログラミングについて改善したいところが出て来たので、パソコンにくわしい大学院生に協力を依頼して改善した。(3)年度当初からの上記の大学院生を含む2名の院生にデータベース入力の作業に入ってもらったが、入力が予想以上に手間を要すること、院生の空き時間が少ないことから、作業が遅れる一方、予想以上の費用を要することがわかった。(4)秋以後、上記院生以外に、学部学生3名に入力作業を行ってもらったが、やはり能率が上がらなかった。(5)以上より、年度内には、著作年表の約半分の入力を終えることしか出来ず、予想を大幅に下まわった。