hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋力トレーニングの伸張性収縮局面における動作速度が筋肥大・最大筋力に与える影響

これらの結果を受けて、令和元年度には(2)動作速度の違いが長期的なトレーニング効果へ与える影響について検討する。平成29年度は在外研究制度により海外にて研究活動を行ったため、当初計画していた伸張性収縮局面の動作速度と筋疲労および筋損傷の関係に関する実験を実施することができなかった。また、先行研究のレビューにより、実験計画を見直し、予備的な実験に時間を要した。平成30年度は、学内の実験施設の移動が生じたため、研究機材の使用に制限が生じ、当初の計画よりも研究の進行が遅れている。本研究の目的を達成するために、研究者のエフォートを考慮した上で、研究計画を適宜見直しながら実験を進める。平成30年度は、まずは伸張性収縮局面のトレーニング動作速度と筋疲労の関係について調査を進める。対象部位は上腕二頭筋として、ダンベルを用いたアームカールのトレーニング後の筋疲労の違いについて検討する。ここで得られた知見を含めて、長期的なトレーニング条件を設定し、動作速度の異なる数ヶ月のトレーニングが筋肥大および最大筋力に与える影響について検討する。また、全身運動のパフォーマンスへ与えるトレーニング効果についての検討も視野に入れて実験計画を見直す。また、これらの実験と平行して、平成29年度にレビューした投稿論文を早急に完成させ投稿する。令和元年度は平成30年度に実施した予備的な実験成果に基づき、(1)動作速度と筋疲労および筋損傷との関係を明らかにした上で、(2)動作速度の違いが長期的なトレーニング効果へ与える影響について検討する。これらの実験成果を学会発表し、投稿論文としてまとめる。研究計画では、物品費の経費を多くしてたが、実験計画の見直しにより、当初購入を予定していた備品以外の備品を購入する必要があり、そちらに使用する金額が大きくなった。しかし、平成29年度に参加予定の学会へ参加しなかったこと、実施予定であった実験を実施しなかったため、旅費、検者や被験者に対する人件費を使用しなかった。結果的に予定していたよりも使用する金額が少なくなり少額が残った。次年度使用額については、平成30年度の実験の際の人件費として使用する予定である。平成29年度および平成30年度に予定していた実験を実施しなかったため、人件費の支出が予算額よりも少なかった。次年度の使用額については、実験の際の人件費、実験計画見直しによる物品の購入等に使用する予定である。
動物モデルを用いた神経芽細胞腫骨転移メカニズムの解析

小児の固形腫瘍の中で、脳腫瘍に次いで頻度の高い神経芽細胞腫はしばしば骨に転移し、骨転移を有する症例は予後不良である。本研究では、神経芽細胞腫の骨転移のメカニズムを明らかにすることを目的として、ヌードマウス皮下への移植実験により骨、骨髄への転移能を有するヒト神経芽細胞腫細胞株を選択した。その結果、神経芽細胞腫細胞株NB-19がヌードマウスへの移植により骨、骨髄に転移しうることをX線撮影、PCR-based micrometastasis assayにより確認した。そこで、NB-19細胞と宿主細胞との骨髄局所における相互作用を検討する目的で、NB-19細胞とマウス骨髄細胞との共存培養を行ったところ、酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ陽性で多核の破骨細胞様細胞が形成された。このことは、NB-19と骨髄細胞との共存培養下では破骨細胞の誘導に関わるサイトカインの発現が増加することによるのではないかと考え、RT-PCRによる解析を行ったところ、共存培養においては骨髄細胞の単独培養と比較してIL-1α,cyclooxygenase-2(COX-2), RANKL(ReceptorActivator of Nuclear Factor κB Ligand)の発現が上昇していた。RANKLは破骨細胞形成において鍵となるサイトカインであり、IL-1αやプロスタグランジンはRANKLの誘導因子である。これらの結果から、神経芽細胞株NB-19と骨髄細胞との相互作用により、炎症性サイトカインの産生が引き起こされ、RANKLの発現増強を介して破骨細胞を誘導するものと考えられた。この仮説をさらに検討するため、RANKLに対するデコイ受容体であり内在性阻害分子として機能するosteoprotegerinのリコンビナント蛋白を作製し、NB-19と骨髄細胞の共存培養に添加したところ、破骨細胞様細胞の形成が阻害された。以上から、NB-19細胞の骨転移の形成には炎症性サイトカインの産生、RANKL発現増強を介する破骨細胞性骨融解が寄与すると考えられた。4種のヒト神経芽細胞腫細胞株(NB-1、NB-16、NB-19、NH-6)をヌードマウスの皮下に移植し、腫瘍形成能および骨転移能を検討した。骨髄転移巣由来のNB-16とNB-19は原発巣に由来する他の2株と比較して強い腫瘍形成能を示し、NB-19は脾腫を来した。移植後8週時のX線撮影にてNB-19担癌マウスの大腿骨遠位端、脛骨近位端に骨融解像が認められた。ヒトgenome DNAに特異的なAlu配列を増幅するgenomicPCRと神経芽細胞腫のマーカーであるtyrosine hydroxylaseのRT-nested PCRを用いたPCR-based micrometastasis assayによりNB-19担癌マウスの骨髄中に腫瘍細胞の存在が確認された。NB-19細胞とマウス骨髄細胞の共存培養を行ったところ、活性型ビタミンDなどの破骨細胞誘導因子の非存在下でも酒石酸抵抗酸フォスファターゼ陽性の多核細胞が形成された。この共存培養においては骨髄細胞の単独培養と比較して、IL-1α、cyclooxy genase-2(COX-2)、RANKL(osteoclast differentiation factor;ODF)の発現が増加していた。IL-1αおよびprostaglandinはRANKLの誘導因子であることが報告されていることから、NB-19細胞とマウス骨髄細胞の共存培養におけるIL-1αおよびCOX-2の発現増強はRANKLの発現を増加させるものと考えられた。RANKLに対する内因性の阻害因子であるosteoprotegerin(OPG)のリコンビナント蛋白を作製して、NB-19細胞と骨髄細胞の共存培養に添加したところ、破骨細胞様細胞の形成が阻害された。以上より、NB-19担癌マウスの骨髄中においては破骨細胞形成因子であるRANKLの発現が増加し、骨融解性転移に関与した可能性が示された。

この仮説をさらに検討するため、RANKLに対するデコイ受容体であり内在性阻害分子として機能するosteoprotegerinのリコンビナント蛋白を作製し、NB-19と骨髄細胞の共存培養に添加したところ、破骨細胞様細胞の形成が阻害された。以上から、NB-19細胞の骨転移の形成には炎症性サイトカインの産生、RANKL発現増強を介する破骨細胞性骨融解が寄与すると考えられた。
LPS応答性転写制御因子の抗炎症薬による変動とクロストーク現象

平成13年度は、ステロイドホルモンレセプタースーパーファミリーに属する核内転写調節因子であるPeroxisome proliferator activated receptor (PPAR)γが、広く知られている脂質代謝だけでなく自然免疫機能においても重要な機能的役割を担っている可能性を示した。すなわち、PPARγの内在性アゴニストである15-deoxy-Δ^<12,14>-prostaglandin J_2 (dPGJ_2)は、マクロファージ接着能、遊走能、および貪食能を有意に抑制した。一方、スーパーオキサイド産生能に対しては、dPGJ_2はPMAあるいはOPZで刺激した場合には有意な抑制を示したが、LPSで刺激した場合には産生能に著変を与えなかった。さらに、過酸化水素産生能に対しては、dPGJ_2はPMAあるいはOPZで刺激した場合に有意な抑制を示した。続いて、IL-10およびIL-12産生能に対しても、dPGJ_2はいずれも有意に抑制することを見出した。この平成13年度の成績は、dPGJ_2が新しく抗炎症薬として利用できる可能性が示唆している。一方、dPGJ_2は生体内においては、PGD_2を前駆物質として生合成されることから、平成14年度は、dPGJ_2によるマクロファージの自然免疫機能との相互作用の特異性を明らかにするために、PGD_2の受容体であるDP受容体のアゴニストであるBW245Cを用いて、マクロファージ各種機能に対する影響を検討した。BW245Cはマクロファージ遊走能に対しては、0.1から10μMにおいて抑制したが、貪食能に対しては10μMにおいてのみ抑制が認められた。また、BW245CはPMA刺激条件下でのスーパーオキサイド産生能を0.1から10μMにおいて抑制したのに対して、LPS刺激条件下でのNO産生能は10μMにおいてのみ抑制が見られた。さらに、炎症性サイトカインであるTNF-α産生能に対しては、LPS刺激条件下においてBW245Cは1および10μMにおいて増強効果を示した。上記成績により、PGD_2はその受容体を介してマクロファージ各種機能に影響を与えることが明らかとなった。Peroxisome proliferator activated receptor(PPAR)γは、ステロイドホルモンレセプタースーパーファミリーに属する核内転写調節因子であり、元々は脂肪細胞への分化誘導因子として発見された。しかしながら、近年、これら脂質代謝だけでなく炎症反応や動脈硬化病変においても重要な機能的役割を担っている可能性が示されている。今年度は、炎症反応におけるPPARγシグナルの役割を追求する目的で、PPARγの内在性アゴニストである15-deoxy-Δ^<12.14>-prostaglandin J_2(dPGJ_2)を用いて、マクロファージ接着能、遊走能、貧食能、スーパーオキサイド産生能、過酸化水素産生能、さらに、IL-10およびIL-12産生能に対する影響について検討を行った。その結果、dPGJ_2はマクロファージ接着能、遊走能、および貧食能を有意に抑制した。

さらに、過酸化水素産生能に対しては、dPGJ2はPMAあるいはOPZで刺激した場合に有意な抑制を示した。続いて、IL-10およびIL-12産生能に対しても、dPGJ_2はいずれも有意に抑制した。上記成績は、dPGJ_2は今回検討したマクロファージ機能をいずれも抑制する可能性を示しており、新しく抗炎症薬として利用できる可能性が示唆される。次年度以降は、dPGJ_2による抗炎症作用の特異性を明らかにするために、類縁プロスタグランジン類について同様の検討を行う予定であり、プロスタグランジン類と炎症反応についての相互作用を明らかにしたい。平成13年度は、ステロイドホルモンレセプタースーパーファミリーに属する核内転写調節因子であるPeroxisome proliferator activated receptor(PPAR)γが、広く知られている脂質代謝だけでなく自然免疫機能においても重要な機能的役割を担っている可能性を示した。すなわち、PPARγの内在性アゴニストである15-deoxy-Δ^<12,14>-prostaglandin J_2、(dPGJ_2)が、マクロファージ接着能、遊走能、貪食能、スーパーオキサイド産生能、過酸化水素産生能、さらに、IL-10産生能およびIL-2産生能をいずれも抑制することを見出した。この平成13年度の成績は、dPGJ_2が新しく抗炎症薬として利用できる可能性が示唆している。一方、dPGJ_2は生体内においては、PGD_2を前駆物質として生合成されることから、平成14年度は、dPGJ_2によるマクロファージの自然免疫機能との相互作用の特異性を明らかにするために、PGD_2の受容体であるDP受容体のアゴニストであるBW245Cを用いて、マクロファージ各種機能に対する影響を検討した。BW245Cはマクロファージ遊走能に対しては、0.1から10μMにおいて抑制したが、貪食能に対しては10μMにおいでのみ抑制が認められた。また、BW245CはPMA刺激条件下でのスーパーオキサイド産生能を0.1から10μMにおいて抑制したのに対して、LPS刺激条件下でのNO産生能は10μMにおいてのみ抑制が見られた。さらに、炎症性サイトカインであるTNF-α産生能に対しては、LPS刺激条件下においてBW245Cは1および10μMにおいて増強効果を示した。上記成績により、PGD_2はその受容体を介してマクロファージ各種機能に影響を与えることが明らかとなった。
ケイパビリティ・アプローチに基づく医療経済政策研究の方法と理論

本研究の目的は、一元的な効用指標を用いた医療経済評価では療養者個人の多様な境遇を十分に捕捉できないという問題の解決のため、医療ケア面の視点と資源配分の適正化という経済政策面の視点を統合させた医療経済評価を構成し、医療資源を効率的かつ公正に配分する方法を実証的に探ることである。本年度は、医療資源配分における個人間差異の評価手法の検討を進めた。公正で合意形成可能な医療経済政策に活かすためには、個人間差異の評価の際に整合性・完備性に配慮をする必要がある。そのためには個人間差異の詳細な検証が必要となる。医療経済学の測定・評価で広く行われてきた患者満足度調査を中心とする主観的評価は、個々人が固有の疾患・病態を有する臨床にあっては参照点(評価者の立ち位置)が異なるために、従来の個人に関する厚生評価指標は客観性が低いと言う問題があった。一方で、個人のケイパビリティ指標は非市場的情報を多く含むため、従来の当人による主体的評価がすぐれていると考えられる。以上の2点を鑑みて、本年度はこれまでに実施した実証研究の結果を用いて、社会的選択理論上の整合性・完備性の追求に耐えうる客観的位置相関的評価の方法を探求し、以下の3項について理論構築と実証分析を展開した。1.達成された機能の療養者個人による位置相関的評価方法の確立2.位置相関的機能の実証評価に基づく個人のケイパビリティ空間の推定3.利用能力の個人間差異と医療資源の配分の実証分析1.達成された機能の療養者個人による位置相関的評価方法の確立療養者個人による評価から個人間差異が測定可能であるか、また、それにより測定される個人の財・利用関数は医療資源配分といかなる関係があるのかを検討した。位置相関性、つまり、参照点の異なる評価を一致させ客観性を担保する測定方法を検討する中で、個人の機能の達成状況の詳細な記述は評価視角の固定化を回避できるため、療養者の看護サービスに関する経験を通じて機能の達成状況を評価したところ、位置相関性をもつ測定がなされたといえる(第3回Cambridge Capability Conference報告参照)。2.位置相関的機能の実証評価に基づく個人のケイパビリティ空間の推定位置相関性を有する機能評価に基づいて、測定不能な利用能力を考慮した上で個人のケイパビリティ空間を推定する実証方法の検討を行った。機能の達成と利用能力の個人間差異との関連を詳細に検討した結果、財の総量の個人間差異が示された。次いで、財と利用能力の個人間差異を考慮して代表的個人のケイパビリティ推定方法を検討し実証評価を実施した。(第3回Cambridge Capability Conference、第4回国際保健学会議報告参照)。3.利用能力の個人間差異と医療資源の配分の実証分析配分された医療資源によって個人の自立機能達成のケイパビリティにいかなる影響を与えるのかについて、利用能力の個人間差異を考慮して実証分析を行った。在宅療養者においては、利用能力の劣る個人に多くの資源を分配することにより、利用能力の優劣によってケイパビリティに支配・被支配関係が生じていないこと、ただし、利用能力の劣った個人は自立支援のための社会サービス利用において自由を十分に享受していないことが示された(第22回国際看護哲学会、第19回国際看護倫理学会報告参照)。平成30年度は効率性・公正と合意形成を推進する医療経済政策の方法の理論的整理を中心に進める。これまでのケイパビリティ・アプローチの操作的定式化をめぐる理論構築と実証分析の中で、利用能力の個人間差異や現行制度・政策下における医療資源配分と個人のケイパビリティの実現が捕捉された。効率性・公正・合意形成の観点から、政策決定に向けて個人が権原をもつ財集合と、実現可能な利用関数の集合の拡大(Sen, 1985)をいかに進めるか、社会的選択理論を適用しながら医療経済政策のあり方を検討する。効率性については、個人間の差異を尊重した上での医療資源の配分により、個人の実現可能な利用関数の集合の拡大や達成可能な機能の状況にいかなる影響が見られたか検証する。また、情報の非対称性が指摘される保健医療において、個人間の差異の尊重が効率性に及ぼす影響についても考察する。境遇の差異がある下での最大限可能な個人間比較可能性の捕捉を通じて、担保される公正について考察する。合意形成に関しては、ケイパビリティ指標の操作的定式化に社会的選択理論を適用した理論モデルの構築に取り組む。医療資源の効率的かつ公正な分配と合意形成に資する医療経済政策の方法の確立に向けては、制度の比較研究により明らかにする。申請者が以前より共同研究を行っているスウェーデン(ウメオ大学)、英国(ブリストル大学、London School of Economics)の研究者らと共同研究を推進する中で、個人の財・利用関数・達成される厚生と医療資源配分と制度との関連を明らかにし、特に市民の合意を形成に向けた医療経済政策の方法論の理論的整理につなげる。以上により明らかにされる理論体系は、医療経済政策の方法を発展させることが期待される。

本年度は、ケイパビリティ・アプローチの操作的定式化の理論に適用可能な、療養者個人の財・利用能力と目的・厚生の達成を評価する方法、および、個人の財・利用能力・機能の個人間差異を反映する客観的位置相関的評価の方法の確立について検討を行った。1.個人の財・利用関数に接近する厚生評価指標の操作的定式化の検討:ケイパビリティの操作的定式化に適用可能な評価指標の検討に当たっては、本人が価値づける目的・厚生(メイン機能)やその達成のための機能(サブ機能)が関係するモデルを仮定し、それらの達成と、配分される医療資源・その他利用可能な財、療養者本人の実現可能な利用能力との関連を実証データの分析を通じて明らかにして、個人のケイパビリティの定式化を行った。2.個人のケイパビリティの推定方法の検討:上記の定式化に基づいて、療養者個人のケイパビリティを実証データに基づいて推計する方法の検討を行った。ケイパビリティは観測可能な機能の達成水準のデータを用い、利用能力の差異に配慮しながら多数個人のデータを集積して推計した。また、ケイパビリティ・アプローチの提唱者であるハーバード大学・アマルティア・セン教授を訪問し、助言を得た。3.医療資源配分における療養者個人の客観的位置相関的評価方法の検討:客観的位置相関的評価の概念に着目し、個人ケイパビリティ指標による実証分析を通じて、療養者個人による評価から個人間差異が測定可能であるか、また、それにより測定される個人の財・利用関数は医療資源配分といかなる関係があるのかについて検討を行った。1.療養者個人のケイパビリティ評価指標の操作的定式化わが国の保健医療政策・保健医療制度の下での操作的定式化に向けて、介護保険または医療保険による在宅訪問看護サービスを利用する在宅療養者を対象とする調査データを用い、個人の財、機能、財を機能に変換する利用能力の関係を探索した。(1)個人の機能の達成度の評価・測定にあたっては、在宅療養者の生活において重要となる自立の達成を捉えた。自立の達成に関連するサブ機能(個々人が希求する多様な目的の実現をメイン機能として、そのメイン機能を達成する上での財となりうるより基礎的な機能)として、「生の技法の習得」と「社会サービスの利用」を設定した。(2)これらサブ機能を、客観性を有する個人間評価に耐えうるものとするため、療養者が知覚する看護サービスの経験を捉える質問紙調査のデータを分析した。(3)ケイパビリティ・アプローチにおける財の利用能力の個人間差異を捉えるため、医療経済評価において広く用いられているEQ-5D尺度を用いて、活動制約の有無の別により同一の特性を有する多数個人の機能達成データから代表的個人のケイパビリティを示すことについて検討を重ねた。2.個人のケイパビリティの推定方法の検討同一の利用能力に直面する多数個人の機能達成水準から代表的個人のケイパビリティを示すための、頑健性の高い推定方法を確立するために統計的解析を進めた。生産者理論における生産可能性フロンティアを参照し、同一の利用能力に直面する多数個人のうち被支配的機能ベクトルをもつ個人を除外して、線形回帰により代表的個人のケイパビリティの推定を行った。3.医療資源配分における療養者個人の客観的位置相関的評価方法の検討上記の実証分析の結果、財の利用能力の差異によりケイパビリティにも差異が見られたことに着目し、療養者の個人特性と医療資源配分との関係について検討を行った。
都市における湧水生態系の保全に関する生態遺伝学的・景観生態学的研究

柏市こんぶくろ池湿地に自生するズミ集団の保全のために、個体の開花・結実状況、実生の更新状況、アロザイム遺伝子構造、自家不和合性対立遺伝子構造、花の形態変異を調べた。その結果、こんぶくろ池ズミ集団の結実率は低く、実生の更新状況は不良だったが、アロザイム遺伝子多様度、自家不和合性遺伝子多様度とも高く、遺伝的劣化は見られなかった。同湿地の再生目標を明らかにするために江戸期以来の絵地図・絵図の変遷を検討し、周辺はクヌギを主とする立木密度の低い林だったことがわかった。1.柏市のこんぶくろ池周辺に生育しているズミ集団の保全方法の検討のために,こんぶくろ池を含む関東地域7集団の遺伝的構造と花の形態変異を調べた。アロザイム分析の結果,全集団の遺伝子多様度は0.264と高く,遺伝的分化係数は他殖性の動物散布型植物の平均的な値だった。全体のヘテロ接合度期待値は0.22と双子葉植物としては高い値を示したが,こんぶくろ池集団のそれは0.247でもっとも高かった。また,自家不和合性対立遺伝子組成を,結果率が低いこんぶくろ池集団と結果率が高い玉原湿原集団で比較したところ,前者の多様性が高かった。これらのことから,こんぶくろ池集団の遺伝的劣化は生じておらず,別の理由によって結果率の低下が生じていると考えられる。アロザイム分析より得られた遺伝的距離より作成した系統図からは,こんぶくろ池集団は東関東グループに属すると考えられた。しかし,花の形態は地理的グループにとらわれない独特な特徴を持っており,適応的変異が生じていることを示唆している。2.江戸期およびその後のこんぶくろ池周辺の牧の景観を明らかにするために,小金牧周辺野絵図,中野牧、壱本椚牧、下野牧図,小金牧大絵図,小金牧絵図,小金原勝景絵図,富士三十六景下総小金原,四州真景図釜原,手書彩色關東實測図などの絵地図、絵図の検討,古文書の検討,古老への聞き取り調査を行った。その結果,牧草原は単一な植生ではなく,ススキなどの長草型の草原や,ネザサやシバなどの短草型の草原が混在していたことがわかった。牧内には林もあったが,こんぶくろ池周辺はクヌギを主とする立木密度の低い御林であり,その後,昭和期にマツやスギが多くなったことがわかった。また,昭和12年に十余二に約300haの広大な柏飛行場が作られ,その後,湧水量が減少したことがわかった。1.結果率が低い柏市こんぶくろ他のズミ個体群と高い結果率を示す群馬県玉原湿原のズミ個体群について、リンゴ栽培種の自家不和合性対立遺伝子抽出に用いられるASPF3とASPR3プライマーを用いて、自家不和合性遺伝子型を調べて比較した。前者では6種類、後者では4種類のS対立遺伝子が確認され、このほかに使用したプライマーでは増殖できないS対立遺伝子があった。前者のS対立遺伝子多様度は低くなく、その結果率の低さが、自家不和合性遺伝子の多様性低下に起因するものではないことが確認された。2.自家不和合遺伝子型を考慮したこんぶくろ池産ズミの交配実験を行った。その結果、自家不和合性遺伝子型が対立遺伝子の二本とも異なる個体同士の交配では、8892%の結果率だった。自家受粉では0%、自家不和合性対立遺伝子のうち一本が互いに等しい個体同士では21%の結果率となり、自家不和合性システムが機能していることを示す。3.こんぶくろ池とその周辺の植生調査を行い、5タイプの森林植生と5タイプの湿地植生を把握した。森林植生はアカマツ林とクヌギ・コナラ林に大きく分類され、前者はマツノザイセンチュウ病によって近年の枯損が急激に進んだ。後者は下層にアズマネザサが密生する型とそうでない3つの型に分類された。湿地植生はオニスゲ・ハンノキ群集とクヌギ・コナラ群集に大別された。後者は攪乱地型のほか3つの型があった。ズミやゴマギといった貴重樹種は、オニスゲ・ハンノキ群集とクヌギ・コナラ群集の下層に夏緑草本・中低木を含む型で出現した。
公家武家並列文言・類似表現の網羅的収集・分析を通じた鎌倉時代国家像の再構築

鎌倉時代には京都朝廷と鎌倉幕府という2つの卓越した政治権力が日本列島上に出現し、統合的契機と分裂的契機の両面を多分に孕んだ政治社会構造が現出した。こうした鎌倉時代のあり方を分析する手がかりとして、本研究では、かつて法制史研究において言及がなされたものの、その後研究が必ずしも深められているとは言えない「公家武家並列文言」に注目し、その類似表現をも含めて幅広く関連史料を収集することを目的としている。日本中世の一次史料(同時代に作成された史料)は大きく古文書史料と古記録史料とに分類されるが、1年目(昨年度)に古文書を主な調査対象としたのに対し、2年目となる本年度は古記録を中心に史料の探索を行った。その結果、昨年度行った古文書を対象とした調査結果とは異なる傾向がうかがえた。すなわち、古記録においても「公武」や「公家武家」といった並列文言は南北朝期以降は広く見られるようになるものの、鎌倉期にはまず見出すことができないことが分かった。鎌倉時代の古記録は史料作成者が公家にほぼ限られることもあり、寺社や荘園現地関係者などさまざまな作成主体が想定される古文書と比較した場合、そこに反映されるであろう世界観や政治社会像にズレがあることを改めて認識することとなった。その上で、むしろ公家武家並列文言が南北朝期以降増大することは何を意味するのか、また、類似表現についてはさらに探索の余地はないのか、などといった問題が今後の課題として浮上した。今年度調査対象とした古記録史料においては公家武家並列文言がストレートに現れる用例がほとんどなく、改めて類似表現なども含めた慎重な史料探索を行う必要性が認識され想定以上に時間を要することになった。また、研究実施場所となっている所属機関の建物で改修工事が行われることになり、図書の閲覧などに支障が生じたことも一因となった。来年度は研究期間の最終年度にあたる。1年目の調査対象であった古文書史料および2年目の調査対象であった古記録史料について、改めてこの間に浮かび上がった課題も踏まえ補充調査を行うことで、より充実した研究の総括を目指したい。日本の歴史において、鎌倉時代には京都朝廷と鎌倉幕府という2つの卓越した政治権力が日本列島上に出現し、統合的契機と分裂的契機の両面を多分に孕んだ政治社会構造が現出した。こうした鎌倉時代のあり方を分析することは、日本ないし東アジア世界における国家の歴史的あり方を考える上で重要であり、今日我々が生きるところの近代国家の史的特質を捉え返す上でも有意義と考えられるが、朝廷と幕府の関係を国家論上いかに理解するかについて学説史上諸説紛々としている。本研究では、かつて法制史研究において言及がなされたものの、その後研究が必ずしも深められているとは言えない「公家武家並列文言」に注目し、その類似表現をも含めて幅広く関連史料を収集し、近年の日本中世史分野における権力論ないし社会論の視角や成果と切り結びながら分析を加えることで、当時の人々の心性を議論の出発点においた中世国家論ひいては前近代国家論の構築を目指す。日本中世における一次史料は、古文書史料と古記録史料とに大別されるが、1年目となる本年度は、古文書史料を主たる収集・分析対象とし、『鎌倉遺文』所収史料にとどまらず同書未収史料についても収集・分析を加えた。特に先行研究においては、法制史的な問題意識から研究が進められたため、「公家武家御徳政」「公家武家御禁制」などの表現に関心が集まっていたのに対し、本研究では「公家武家御公事」や「公家武家御祈」といった財政史や宗教史に関わる表現についても留意し、当該分野の研究成果を参照しながら検討を行っている。日本中世における一次史料は、古文書史料と古記録史料とに大別されるが、1年目となる本年度は、古文書史料を主たる収集・分析対象とした。具体的には、まず『鎌倉遺文』所収分について収集・分析作業を行い、その上で、同書未収分について収集・分析を加えることとした。未収分についても学界において目録やデータベースの構築が進んでおり、これらを参考・活用して作業を進めたが、年度内においては十分な調査を行うことができない部分もあった。ただ、当初より、最終年度となる3年目には、1年目・2年目における作業の不足を補充する計画を立ててもいることから大きな問題はなく、引き続き作業を継続していきたい。

その上で、むしろ公家武家並列文言が南北朝期以降増大することは何を意味するのか、また、類似表現についてはさらに探索の余地はないのか、などといった問題が今後の課題として浮上した。今年度調査対象とした古記録史料においては公家武家並列文言がストレートに現れる用例がほとんどなく、改めて類似表現なども含めた慎重な史料探索を行う必要性が認識され想定以上に時間を要することになった。また、研究実施場所となっている所属機関の建物で改修工事が行われることになり、図書の閲覧などに支障が生じたことも一因となった。日本中世における一次史料は、古文書史料と古記録史料とに大別されるが、当初からの計画通り、2年目については、古記録史料を主たる収集・分析対象として作業を進めていく。また、これと並行して、1年目に主たる対象とした古文書史料についての補充調査も進めたい。来年度は研究期間の最終年度にあたる。1年目の調査対象であった古文書史料および2年目の調査対象であった古記録史料について、改めてこの間に浮かび上がった課題も踏まえ補充調査を行うことで、より充実した研究の総括を目指したい。
山地河川において土砂流送に伴う目詰まりが河川間隙水域に及ぼす影響

河川生態系に多面的な機能をもつ河川間隙水域は、時空間的に変動するが、その要因に関する研究はほとんどなかった。そこで、間隙水域の動水勾配と細粒土砂量の変動を調査したところ、山地渓流においては、降雨時に斜面からの水の流れが増え、湧昇河床の動水勾配は大きくなるが、伏流河床の動水勾配はほとんど変動しないことがわかった。つまり、これまでの見解と異なり、山地渓流河川においては河川地形が複雑で、河川間隙水域は安定した環境を保っていることがわかった。細粒土砂濃度は降雨時増加するが、透水係数には影響しない。伏流河床は湧昇河床より、細粒土砂の有機物の割合が高く、環境が変動していることが示された。生息場や産卵床の提供など、河川生態系内で様々な役割を持つ河川間隙水域が、注目を集めている.その拡がりや機能は時間的・空間的に変動することが認識されているが、変動をうながす要因、特に土砂が及ぼす影響に関する研究はほとんどされていない。本研究では、細粒土砂に注目し、その量や濃度の変動を調べ、河川間隙水域の時間的変動を考察することを目的とした。土砂流出が多い山地河川において、細粒土砂を観測するフィールド調査を軸とした。河川間隙水域は地下にあるために難しいため、観測方法を模索した結果、以下3つの方法を用いて出水時・季節的な細粒土砂の変動を観測した。パイプを河床に埋めて間隙水を抜き取り細粒土砂濃度をはかる、河床の土砂を凍らして採取する、河床に土砂トラップを設置し細粒土砂量を量る。また、トレーサー実験を用いて河川間隙域の広がりを測り、細粒土砂量の変動との関係を考察した。間隙水の採取は一度パイプを埋めると同じ場所で定期的にできる。出水時において、河川水が河床に浸透する水の動きが観測され、その動きが大きい場所ほど、細粒土砂濃度が高かった。細粒土砂濃度と流路内環境との関係は、流速・水深が大きい場所程高い傾向が見られたが、河床に堆積する細粒土砂量との関係はみられなかった。土砂を凍らして採取する方法はパイプによる方法に比べ浅い部分の河床土砂を対象とした。この部分では、細粒土砂量は出水に伴い減少する傾向が見られた。これらの結果より、出水時に河床で細粒土砂の変動が起こるが、その変動傾向は深さによって異なることが示唆された。出水単位ではなく、数ヶ月といった長期間で細粒土砂量の変動を観測すると、河床の水の通しやすさを示す指標である透水係数が減少する傾向がみられた。これらの結果を、河川間隙水域の広がりの変動と比較し考察を行っていく。生息場や産卵床の提供など、河川生態系内で様々な役割を持つとして注目を集めている河川間隙水域であるが、本研究においては、土砂の堆積による時間的・空間的に変動を把握することを目的として調査を行っている。河川間隙水域は地下に位置するため、目に見えない。したがって、流路内の環境が河川間隙水域のインジケーターとして使えることは、間隙水域の保全を将来的に河川管理に加えていく上でとても有用である。平成24年度においては、流路内環境と間隙水域の細粒土砂の関係を重視し、調査を行った。調査地は、降雨時に細粒土砂の流出が多く見られる渓流に、勾配の異なる2区間を設けた。調査地の流路環境(河川勾配の変化や流速、水深)を観測すると共に、土砂環境の調査を行った。複数のピエゾメターを設置し、間隙水の細粒土砂濃度を平水・高水時に測ると共に、河床の土砂堆積量を調査した。出水前後を比較すると、間隙水の細粒土砂濃度は出水後に高い。また、直前の出水だけではなく、累積降雨量との関係がみられた。これらの結果より、出水時に、流路を流れる浮遊土砂が間隙水に進入していて、出水が間隙水域の細粒土砂濃度に大きく影響していることがわかった。流路の環境と間隙水域の細粒土砂濃度を比較したところ、河床勾配の違いにより、細粒土砂濃度と関係が見られる環境因子が異なることが示唆された。具体的には、勾配が緩く瀬淵構造の見られる区間においては、動水勾配が細粒土砂濃度と比較的強い関係を持ち、勾配がきつくカスケード地形をもつ区間においては河床に堆積する土砂量の変化と単位縦断面積流量が細粒土砂濃度と関係を持つことがわかった。生息場所や産卵床の提供など河川生態系に多面的な機能をもつ河川間隙水域は、その広がりや機能が時空間的に変動することが認識されている。しかし、その要因に関する研究はほとんどなかった。

そこで本研究では、間隙水域の動水勾配と細粒土砂量の変動を調査し、河川間隙水域の広がりの変動を評価した。土砂流出量が多い山地渓流において、ピエゾメターを用いた定点観測とトレーサー実験などフィールド調査を軸とした。定点観測の結果より、斜面からの水の流れが増える降水時においても、動水勾配はあまり変動しないことがわかった。湧昇河床の動水勾配は少し大きくなるが、伏流河床の動水勾配はほとんど変動しない。透水係数に影響する細粒土砂量は、降雨時に河川水の細粒土砂濃度が高くなり、降雨直後の伏流河床での細粒土砂濃度も高い。しかし、透水係数が変化する程度の細粒土砂量の侵入はなく、目詰まりをおこしていないことがわかった。細粒土砂濃度に変動は、河床全体ではなく伏流の傾向がみられた河床であり、湧昇河床では大きな変動はなかった。これらフィールドでのデータを用いて地下水モデルでシュミレートすると、河川間隙水域の広がりや伏流量に変化が少ないことがわかる。また、伏流河床の方が細粒土砂の有機物の割合が高く、湧昇河床の方が溶存酸素が低く、間隙域の環境の空間的ばらつきが大きいことが示唆された。山地渓流の複雑な地形によってつくられた河川間隙水域は、既存の研究の結果と異なり、動水勾配も透水係数も変動が小さく安定した広がりと伏流量をもっていることがわかった。ただ、伏流河床においては有機物の割合の高い細粒土砂が降雨時に侵入するなど、河川間隙域のプロセスが時間的に変動していることが示唆された。今後は、有機物量の変動と栄養塩の滞留・変換プロセスの関係を調査し、下流の水質への寄与の高い渓流域において、流路内プロセスが水質形成に与える影響を研究したい。本研究では、河床堆積域において細粒土砂の観測と、区間・地点スケールでの河川間隙水域の広がりの変動を調査し、細粒土砂が河川間隙水域の時間的変動に与える影響を考察することを目的としている。河川間隙水域は、地下に存在するためにその観測が難しく、細粒土砂の観測方法の模索が大きな課題の一つであった。複数の方法を試みた結果、深度の違いや時間スケールの違いによって、異なる方法を用いて細粒土砂濃度・量の変動を把握することができた。調査地において、出水時に河床で細粒土砂の変動が起こるが、その傾向は深さによって異なる。浅い部分(5ー10cm)では細粒土砂量の減少、深い部分(15ー25cm)では上昇した。また、数ヶ月といった長期間で細粒土砂量の変動を観測すると、細粒土砂濃度は大きくなり、河床の水の通しやすさを示す指標である透水係数が減少する傾向があることがわかった。この長期スケールでの変動の観測は継続している。区間スケールで河川間隙水域の広がりを測るトレーサー実験は、流量に影響を受けるために出水時の変動の評価はできない。そこで、数ヶ月スケールでの細粒土砂濃度の変動と比較するために行っている。長期スケールでの細粒土砂は続いているので、トレーサー実験も繰り返し行い、土砂データと一緒に考察を行う。これからは、地点スケールでの河川間隙水域の広がりのシュミレーションも行っていく。平成24年度は以下の2つの目的に基づき、調査を行った。1河川間隙水域の目詰まりの進行・軽減の周期を明らかにするー出水時の浮遊土砂濃度を測定する.ピエゾメターや土砂サンプルを使い、間隙水域の細粒土砂量を調査する.2目詰まりを起こす細粒土砂の特性を明らかにするー間隙水域の細粒土砂を採取し、有機物含有量などを測定する.前者の目的に対しては、出水時の細粒土砂の間隙水域への浸入が明らかにされたため、出水の有無とその頻度が目詰まりの進行に影響していることがわかってきた。
脳波・脳磁波計測による高次精神活動および精神活動に対する音楽・香り刺激の影響

近年、精神的な癒しやリラクゼーションをはかろうとして、音楽療法やアロマテラピーなどが注目され実践されつつある。しかし、これら音楽や香りなどの高次精神活動への影響については、科学的に検証されている例は少なく、経験にもとづいて試みられている場合がほとんどをしめている。また、測定機器のめまぐるしい発達もある。非侵襲脳計測法の一つである脳磁波計測は、高い時間解像度と脳内信号源の経時的な動きを推定できる特徴を有しており、これらの機能により高次精神活動の機構解明が可能になりつつある。そこで、申請者は、高次精神活動の機構解明のために脳波、脳磁波を用いた非侵襲脳計測法を用いて、高次精神活動の測定・解析の手法と知見にもとづいて、高次精神活動の解明をさらに基礎的に進めるとともに、精神活動中に音楽や香りを呈示した場合の影響についても実証的に解明すること目的として、本研究を行うものである。実験は被験者に非磁性の部品で構成させたにおい刺激装置を用いて、オドボールの刺激パターンで、心地よいにおいと心地よくないにおいを被験者に呈示するタスクを行わせ、脳磁波の測定、解析を行い、脳内活動源の解明を行った。その結果、脳磁波の計測では側頭葉や前頭葉で差がみられ、嗅覚の信号や認知に関わる信号を得ることができた。さらに脳内活動源推定では、得られた活動源マップをMRI画像と重ね合わせることにより、においの投射野と言われている眼窩野に活動源が推定される結果が得られた。一方、ヒトは日々精神活動を営みながら生活しているが、同時に、環境からのストレスにさらされている。そのため、精神的な癒しやリラクゼーションのため、音楽療法やアロマテラピーなどが注目されている。しかし、これら音楽や香りなどの高次精神活動への影響については、科学的に検証されている例は多くない。そこで、申請者は、高次精神活動中に音楽や香りを呈示した場合の影響について実証的に解明すること目的として、本研究を行うものである。実験では、(1)被験者に与える高次精神活動タスクをデザイン、(2)脳磁波測定のためシールドルーム内でタスクの呈示方法、(3)被験者からの完了の報告の検知、(4)脳磁波の測定、(5)脳磁波の解析、がすべて行えないと成立しない。今年度は、(2)脳磁波測定のためシールドルーム内でタスクの呈示方法を中心に検討を行った。脳磁波計測を行うためには磁場を遮蔽しなくてはならない。そのためパーマロイを用いた3層のシールドルームを利用し、シールドルーム内で使用する物品は非磁性製品に限られる。このような制約のため、香りの発生装置もシールドルーム内に設置できず、シールドルーム外に設置し、チューブでシールドルーム内へ搬送しないといけない構造になる。今年度はこの香り刺激装置を一新し、新たに製作を行った。香り物質の漏れを無くすために、二重構造とし、常に引圧を保つように、最大7種類の香りを制御できるよう設計した。またテフロンチューブやテフロンジョイントも新たに設置しなおす工事を行った。さらに被験者に提示するためのマスクやカニューレなどを素材から見直し、香り物質の吸着が起こりにくいよう、被験者のフィット感が良いように改良を行った。
生態的河川管理のための河畔林の維持・造成手法に関するガイトラインの開発

生態的河川管理を考えるためのフレームとして、流域の土砂動態と水辺林の成立過程のついて検討した。山地渓流における土砂生産と流出のズレは、急激な渓庄の上昇と下降を招き、横断的に凹凸のある階段状の氾濫原地形を形成する。また、谷底部が広い区画では網状の流路が発達し、流路変動に伴い2次流路、放棄流路が形成される。氾濫原の高低や2次流路などの地形は、その後の土砂動態にも影響をおよぼし、様々な基質・水分条件、攪乱強度・頻度をもった土地環境を提供する。裸地面が洪水によって形成されると木本や草本種子が一斉に侵入し、外観的には樹高のそろった天然性の一斉林が成立することが多い。基質条件と渓流地形はきわめて密接に関連しており、十勝川で認められた主要樹種に関しては、比高を環境傾度として説明できた。水辺林の機能評価としては、河畔林樹冠が水温に与える影響を定量的に求め、低水温維持のために必要な河畔林帯の延長を明らかにした。魚類に与える影響については、多重スケール解析を実施し、スケールに応じてサクラマス個体数を説明する要因が変わることを明らかにした。この結果は、魚類生息場構造そのものを階層的にとらえる必要があることを意味する。水辺林の造成手法については、特に礫被覆による土壌物理環境の改善について検討した。その結果、礫を被覆することにより地温の上昇が抑えられ、水分も高く保つことができることが明らかになった。さらに、これらの物理的環境の変化は、樹木個体の水分ストレスを改善し、成長量を上げていることも実証された。生態的河川管理のための水辺林の維持・造成手法に関してガイドラインを作成するための枠組みを検討した。その結果、1)自然化学的視点から水辺林を含めた水辺域の構造と機能を明らかにする。構造は、地形面(例えば、段丘、氾濫原、砂礫堆、流路など)、植物(草本、木本など)、土壌条件などによって構成される。機能は、構造内を移動するエネルギーと物質の流れから得られるものであり、日射遮断、落葉・落下昆虫供給、倒流木供給、水質変化などに区分される。2)水辺域管理のキーファクターとしての水辺林の動態をまず明らかにする。現在わかっている水辺林動態の研究事例から更新動態を明らかにする。多くの事例は、河川の水文環境、土砂動態に制御されながら成立する更新機構を紹介している。基本的には、このメカニズムを考慮した森林管理が必要になる。3)水辺域の森林の保全を行うには水辺林に対してどういう取り扱い方をしなければならないか、魚類等の水生生物を保全するためには水辺林をどのように管理してゆけばよいか、さらに水量・水質の管理を考えるに当たってはどのように水辺林を管理したらよいかについて検討する。4)洪水・土砂災害管理からみた水辺林の取り扱い方について検討する。5)水辺林・水辺域の復元技術について検討する。6)水辺管理を行うためには、住民の理解が第一条件である。どのようにしたら住民の意見を取り入れた管理を実施できるのか、現在の法体系の問題点はどこか、水辺域の環境経済評価などについて検討する。提言的な内容、たとえば水辺林の管理に関わる行政・住民・土地所有者のパートナーシップをどのように構築していくのかということも合わせて検討する。生態的河川管理を考えるためのフレームとして、流域の土砂動態と水辺林の成立過程について検討した。山地渓流における土砂生産と流出のズレは,急激な渓床の上昇と下降を招き,横断的に凹凸のある階段状の氾濫原地形を形成する。また,谷底部が広い区間では網状の流路が発達し,流路変動に伴い2次流路,放棄流路が形成される。

氾濫原の高低や2次流路などの地形は,その後の土砂動態にも影響をおよぼし,様々な基質・水分条件,攪乱強度・頻度をもった立地環境を提供する。裸地面が洪水によって形成されると木本や草本種子が一斉に侵入し,外観的には樹高のそろった天然性の一斉林が成立することが多い。基質条件と渓流地形はきわめて密接に関連しており,十勝川で認められた主要樹種に関しては,比高を環境傾度として説明できた。水辺林の機能評価としては、河畔林樹冠が水温に与える影響を定量的に求め、低水温維持のために必要な河畔林帯の延長を明らかにした。魚類に与える影響については、多重スケール解析を実施し、スケールに応じてサクラマス個体数を説明する要因が変わることを明らかにした。この結果は、魚類生息場構造そのものを階層的にとらえる必要があることを意味する。水辺林の造成手法については、特に礫被覆による土壌物理環境の改善について検討した。その結果、礫を被覆することにより地温の上昇が抑えられ、水分も高く保つことができることが明らかになった。さらに、これらの物理的環境の変化は、樹木個体の水分ストレスを改善し、成長量を上げていることも実証された。
アンテナの指向性を利用するユビキタスインフラストラクチャに関する実証的研究

本研究は,アンテナ指向性を利用して空間利用効率を向上させるユビキタスインフラを開発することを目的とする.具体的には,可変指向性アンテナ(スマートアンテナ)を用いたメディアアクセス制御(MAC)およびルーチングの開発および実スマートアンテナを用いた実装実験を行った.開発した指向性アンテナテストベッドは国際的にも先進性が高いと考えられる.さらに,超小型指向性アンテナおよび小型無指向性アンテナを用いたセンサネットワークMACプロトコルおよびルーチングの開発に取り組んだ.本研究は,アンテナ指向性を利用して空間利用効率を向上させるユビキタスインフラを開発することを目的とする.具体的には,可変指向性アンテナ(スマートアンテナ)を用いたメディアアクセス制御(MAC)およびルーチングの開発および実スマートアンテナを用いた実装実験を行った.開発した指向性アンテナテストベッドは国際的にも先進性が高いと考えられる.さらに,超小型指向性アンテナおよび小型無指向性アンテナを用いたセンサネットワークMACプロトコルおよびルーチングの開発に取り組んだ.ユビキタスインフラストラクチャの構築に向けて,無線アドホックネットワーク技術は重要なキーテクノロジとして注目されている.無線アドホックネットワークとは,固定インフラと必要とせず,端末だけで一時的に構成されるネットワークである.報告者らは,これまでにアドホックネットワークにおいて,電子制御によりアンテナビームの指向性制御が可能なスマートアンテナを使用することで,スループットを向上させるメディアアクセス制御(MAC)方式SWAMP(Smart antenna based Wider-range Access MAC Protocol)方式を提案し,シミュレーション評価で有効性を確認している.本年度は,国際通信基礎技術研究所(ATR)の開発したESPAR(Electronically Steerable Passive Array Radiator)アンテナを用いた実証実験用テストベッドを開発し,テストベッド上にSWAMP方式を実装し,実アンテナ上でのSWAMP方式の性能評価を行った.実装したテストベッドは,物理層にZigbeeを用い,マイコン上にC言語を用いてMACプロトコルを実装している.また,GPSやジャイロからの位置情報等の利用も可能である.従来のシミュレーション評価では,アンテナサイドローブおよびバックローブ,変動する電波環境等を理想化していた.実アンテナによる簡単なトポロジでの基礎実験により,それらがMACプロトコルに与える影響について定量的に評価した.さらに,実アンテナパターン利用時の問題を分析し,改良案を提案し,その有効性を確認した.また,通信距離の延長効果を有する指向性アンテナ適用時固有の問題である指向性隠れ端末問題,大きなネットワーク性能の劣化をもたらすdeafness問題,センサネットワークへの固定指向性アンテナの適用方法についても基礎検討を進めた.本年度は,以下の項目に関して研究を推進した.(1)指向性MAC方式の拡張deafness問題に対処する受信者主導ポーリング方式MACプロトコルを開発した.また,指向性隠れ端末問題に対処可能なバックローブ利用受信巡回MACプロトコルを開発した.性能評価の結果,両者とも従来方式よりも性能が向上したことを確認した.(2)指向性MAC方式のエスパアンテナヘの実装スマートアンテナとしてエスパアンテナ,位置情報関連デバイスとしてGPS,ジャイロを組み込んだMACプロトコルテストベッドを開発した.これにより,MACプロトコルをC言語によってプログラミングして実験することが可能となった.次に,基本的な指向性MACプロトコルを実装し,基礎実験を行った.その結果,テストベッドとして有効に機能することを確認した.(3)小型無指向性アンテナを用いたMACおよびルーチング方式の検討センサーノードを直線的に配置したセンサーネットワークで,効率に通信するための工夫として,データ集約方式を考察した.評価の結果,データの集約方法により,データ伝送遅延および消費電力が大きく異なることを明らかにした.(4)スマートアンテナに適したルーチング方式の検討複数のルートを直交させ,ネットワーク全体としてのスループットを向上する方式を考察した.その結果,複数のルートの情報をいかに把握するかが大きな問題となることが分かった.(5)超小型指向性アンテナを用いたMACおよびルーチング方式の検討センサネットワークヘの超小型指向性アンテナを適用した場合の効果について検討した.基礎評価の結果,データ通信の偏りが生じることが分かり,ネットワーク寿命を延長するためのdetourルーチング方式を新たに開発した.シミュレーションにより提案方式が有効に機能することを確認した.本年度は,以下の項目に関して研究を推進した.(1)指向性MAC方式の拡張deafness問題に対処する方式として,周囲に状況を通知するMACプロトコルを開発した。また,送信電力と送信レートを適応的に制御するMACプロトコルを開発した.性能評価の結果,両者とも従来方式よりも性能が向上したことを確認した.(2)テストベッドを用いた実証実験テストベッド(UNAGI)を用いて,deafness問題の基本的実験および,deafnessに対処するMACプロトコルを実装して実験を行った。また,より効果的なデモを行うためにテストベッドにTCP/IPを組み込んだ。これにより,各所でデモを実施した。2007年7月の情報処理学会シンポジウムではデモ部門第2位,9月のACM Mobicomデモ部門第3位を獲得した。(3)小型無指向性アンテナを用いたMACおよびルーチング方式の検討センサーネットワークで,効率に通信するための工夫として,データ集約方式の改良および協調バッファリング方式を開発した。評価の結果,蓄積されたデータをランダムに送出する方法により,データ伝送遅延および消費電力上で効果があることを明らかにした.(4)スマートアンテナに適したルーチング方式の検討複数のルートをジグザグに交差させるルーティング方法の基礎を考案した。本方式が効果を発揮するネットワーク形状について基礎特性を検討した。(5)超小型指向性アンテナを用いたMACおよびルーチング方式の検討無指向性のセンサネットワークノードと指向性のアドホックネットワーク