hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実践的指導力育成のための体育教師養成カリキュラム開発

本研究は、国際的に求められている良質の体育教師教育の実現に向け、大学生が授業を実施する実践的な能力開発に向けたカリキュラム並びに授業の展開方法を具体的に検討することを目的に、次の諸課題に取り組んだ。1.体育教師教育をめぐる現状と課題に関する検討。2.筑波大学における体育授業理論実習IIIIのカリキュラムの検討並びに成果の検証3.群馬大学における集中講義形式での授業の構成検討並びに成果の検証4.現職教員に対する体育教師教育に向けた取り組みとその成果5.諸外国における教師教育の動向と研究方法の確認その結果、諸外国、特に英語圏では体育教育がパフォーマンス志向で展開されていることやスポーツ教育学研究の成果がそこに明確に反映されていることが確認できた。また、データに基づく省察的実践を展開することで、学生並びに現職教師ともに相互作用の頻度は短期間に変容可能であった。他方で、教科内容に対する理解や教材づくりに関する能力改善には課題が残された。筑波大学体育専門学群で2000年度1学期に実施した体育授業・理論実習IIにおいて、授業のプランを作成し、それを時差委に模擬授業として実施した。また、授業終了後には、レポートを科し、授業の事実、事実を生み出した原因並びに改善に向けての提案ができるようになるか否かを検討した。体育授業理論・実習IIは、教材づくりに取り組むI(2年生3学期)と一般学生の体育実技の授業に参加するIIIの間に位置づけられる。そのため、この授業は、三段階で構成されている。第一段階は、指導案を作成する段階である。第二段階は、作成した指導案をもとに実際に模擬授業を行う段階である。第三段階は、実施した模擬授業の成果を全体として総括する段階である。模擬授業の段階では、生徒役グループ、観察役グループ並びに授業実施グループに別れて対応する。観察グループには、指導案と実際に展開された授業の時間配分での一致度、教師のフィードバックの頻度、学習者の行動について記録を取ることを求めた。また、取った記録は、毎時間終了時に紹介した。また、その時間で処理できないデータは、次の時間に紹介した。その結果、これらの行動観察からは、フィードバックの回数が40前後で頭打ちになることや運動学習場面を確保できるようになるとはいえ、導入やまとめに関しては予定された時間配分と実際に展開される時間配分のずれが残ったままに終わった。また、レポートの分析からは、事実の指摘からその原因解明へ、さらには事態改善に向けての提案を行うというサイクル性のあるレポート作成には限界があることが確認できた。2000年度3学期に実施した理論実習Iの授業では、教材評価調査票の作成に取り組んだ。また、2001年1学期には、学部学生に対する理論実習IIの授業において、授業者に対するインタビューを実施し、授業の省察能力の実態を検討した。具体的には、授業前に当日の授業の計画について話を聞き、授業後に授業中の教師行動についての省察を求めた。また、同時に、調査書に授業中に起こった事実、その原因並びに改善点についての報告を求めた。さらに、同様の展開の授業を、大学院生に対しても12学期にかけて実施し、教師役の行動変容の可能性ついて検討した。これらの結果の一部は、11月に群馬大学で開催されたスポーツ教育学会で発表した。また、6月に桃山学院大学で開催された大学教育学会では2000年度の取り組みについて報告した。他方で、これら一連の授業の展開方法については、特に理論実習IIIに焦点を当て、受講者並びに担当者に自由記述のアンケートを実施すると共に、その結果を紹介し、論議を重ねた。現状では、実習IIIの内容の位置づけの不明瞭さ、関連教官の対応すべき課題の明確化等の検討課題が残されている。なお、2001年度には、筑波大学での授業よりも少人数、かつ集中講義形式で、群馬大学においても同様の試みを展開した。そこでは、20分の模擬授業後、教材、教具、教師行動、学習過程の4観点より撮影した映像をもとに省察させ、50分の授業展開を試みさせた。その結果、学習者の印象レベルではあるが、授業がスムーズに展開されるようになった。これらの成果を踏まえ、すにで2001年3学期より、理論実習Iを展開しだしている。ここでは、授業当初のオリエンテーションを充実させるとともに、模擬授業中の教師行動への介入を一部試みている。また、2002年1学期の理論実習IIでは、少人数の生徒役に教師役を対応させる方向で授業の展開方法を検討している。過去2年間の取り組みを踏まえ、理論実習IIにおいては、省察シートの形式を検討し、毎時間、その提出を求めた。

また、提出された省察シートの記述内容を検討した。理論実習IIIにおいては、学生と教官を含めた反省会において、4人程度のグループでの情報交換の成果を全体の前で発表させるなど、個人の経験をできる限り共有化する手続きを取った。理論実習Iでは、授業者の人数を増やすために、2-3人を1グループの教師役とし、生徒役の人数を少なくして教材づくりに取り組ませた。また、15分間の教材紹介授業を実施した。さらに、各授業の終了時には、生徒役の学生からのコメントを直接戻した上で、コメントを戻す等、フィードバックの間隔を短くするようにした。さらに、学部学生に適用した方法を、大学院生も応用した。ただし、大学院生の授業では、1学期から同じ教師役グループで授業を行い、生徒役に関する事前情報の収集機会を保証した。また、2学期には2回連続の授業を計画、実施させ、学習者の実態を踏まえた授業づくりを試みた。加えて、現職教員の研修会にも、計画、授業実施、省察のサイクルを持ち込み、授業改善がみられるか、検討した。なお、以上の経過並びに成果については、2002年10月の日本体育科教育学会でのシンポジウム企画並びに2002年11月の日本スポーツ教育学会の企画に反映させ、公表した。
生体親和性を示す無機物質被膜の低温形成に関する研究

チタニウム基板を室温より高い温度でアルカリ性の無機塩水溶液と反応させると、その表面を付着力に富む結晶性のチタン酸塩で被覆することができる。この方法で成膜したチタン酸カルシウムを120°C以上の塩酸水溶液中で水熱処理することにより、チタン酸塩が分解し、その表面には酸化チタン(アナターゼ)が生成した。アナターゼが生成した試料は、ヒトの体内環境を模した37°Cの擬似体液(ヒトの血漿中の無機イオン組成を再現した水溶液)中で、その表面にハイドロキシアパタイト(HAp)微結晶の生成が認められた。チタン酸塩を処理する時の塩酸濃度を高くすると、チタン酸塩の分解は促進されるのでアナターゼの生成も増加し、擬似体液浸漬時のHAp析出も促進されたが、被膜の脱落が認められるようになった。粘着テープによる付着力試験結果から、脱落はチタニウム基板と被膜との間のみならず、凹凸のある膜の表面形態の凸となっている部分での破壊により起きていることがわかった。これを解決するためにチタン酸塩の成膜条件を探索した。チタン酸塩はその種類によって典型的な粒子形状が異なるので、立方体状の粒子形態を示しやすいチタン酸カルシウムのかわりに、繊維状や針状の形態をとりやすいチタン酸カリウムを被覆後、塩酸処理を行った。チタン酸カリウム膜の形成を、1.8mol/dm^3の水酸化カリウム水溶液中(60°C以下であれば2時間、150°Cであれば1時間以内)で行ったのち、180°Cの塩酸水溶液(pH2)中で3時間水熱処理することにより、表面粗さが改善され、薄くて付着力に優れた酸化チタン膜を形成できた。この酸化チタン膜にはアナターゼ相が存在し、チタン酸カルシウムを用いた場合と同様に、37°Cの擬似体液浸漬の生体外試験において、1週間以内にその表面にHAp微結晶が析出したことから、生体親和性が期待できる。3種類のカルシウムアルミネートC_12A_7(12CaO・7A1_2O_3),CA(CaO・A1_2O_3)およびCA_2(CaO・2A1_2O_3)を固相法により合成し,これらに水あるいはリン酸水溶液を加えてペースト状にし、その硬化性状を調査した。その結果,リン酸濃度が0.1Mを越えると、どのカルシウムアルミネートも硬化しなくなること,CA, CA_2は硬化に数時間を要するが, C_12A_7では10分以内に硬化することがわかった。つぎに,3種類のカルシウムアルミネートの中でもっとも反応性が高く,リン酸添加によっても急硬性が保たれているC_12A_7の硬化体を37C゚の擬似体液(SBF)および同温度の水に浸漬した際に生じる溶液や固層(硬化体表面に析出する結晶)の変化について調べた。その結果,硬化体作製時のリン酸濃度が0Mおよび0.05Mの試料では、SBFに1週間浸漬後の試料表面に微細なリン酸塩の析出が認められた。浸漬液が水の場合や,硬化時に用いたリン酸水溶液の濃度が低い場合には、浸漬直後からpHが急激に上昇するのに対し,硬化体作製時に用いたリン酸濃度が高い場合にはpH上昇が遅延された。どの系についても浸漬溶液中のカルシウムイオン濃度がいったん上昇し,これが減少に転じる反応時間とアルミン酸イオン濃度とpHが上昇する反応時間とがほぼ一致していた。浸漬開始時に硬化体表面はカルシウムアルミネート水和物に覆われていることから,カルシウムアルミネート水和物の分解反応,アルミン酸イオンの生成反応,アパタイトやカルサイトの沈殿反応の平衡から考えて,硬化体作製に用いたリン酸濃度が低い試料では,硬化体表面の水和物の溶出によりカルシウムイオンやアルミン酸イオンがすみやかに放出され,SBFの緩衝作用が十分機能しなくなったのに対し,リン酸濃度が高い試料では水和物の溶出は抑制され,SBFの緩衝作用が持続したものと考えられる。

チタン酸カリウム膜の形成を、1.8mol/dm^3の水酸化カリウム水溶液中(60°C以下であれば2時間、150°Cであれば1時間以内)で行ったのち、180°Cの塩酸水溶液(pH2)中で3時間水熱処理することにより、表面粗さが改善され、薄くて付着力に優れた酸化チタン膜を形成できた。この酸化チタン膜にはアナターゼ相が存在し、チタン酸カルシウムを用いた場合と同様に、37°Cの擬似体液浸漬の生体外試験において、1週間以内にその表面にHAp微結晶が析出したことから、生体親和性が期待できる。
ラット前房内サイトカイン投与の房水流出抵抗への影響

基剤に熱応答ゲルを使用したIL-1αを白色ラット雌の右眼前房内に(500unitst)30μlを1回のみ、もしくは反復投与を行い、投与前と投与後、1、3、7日目、以後2週間毎に最長12週までの眼圧測定を行った.左眼をコントロール眼とし、基剤のみを同量前房内に注入した。眼圧はTONO-PEN^RXL(MENTOR社)を用いた.その後、ラットをペントバルピタールナトリウム(ネシブタール^R)の大量腹腔内投与を行ったうえで安楽的に屠殺し、抜眼した.眼球は4%ホルマリンで固定後、パラフィン包埋し厚さ3μm_の組繊,切片を作製し、得られた組織切片をH.E染色、抗MMP-1、2、3抗体で免疫染色し、光学顕微鏡で観察後、写真撮影した。また、2.5%グルタールアルデヒド+2%ホルマリンの混合固定液で固定した組織は,エポン包埋し厚さ3μm_の組織切片を作製し、得られた組臓切片を電子顕微鏡で観察後、写真撮影した.結果1)IL-1α前房内投与による眼圧の変化では、IL-1αの初回投与にて6週間にわたり有意な眼圧下降が得られた。再投にても同様の結果が得られた。2)線維柱帯を含む隅角部の組織像(H.E)では、IL-1α投与群ではコントロール郡に比べ、前房内に軽度の炎症細胞がみられた。線維柱帯細胞外マトリックスの染色性は低下しており、ビーム構造が消化され、粗造となった。3)線維柱帯を含む隅角部の免疫組織化学染色像では、IL-1α投与群ではコントロール群に比べ、6週間にわたりMMP-1が強く発現していた。考察IL-1αの前房内投与により長期間有意な眼圧下降が得られた。この事はIL-1αがMMPを誘導し細胞外マトリックスの消化および房水流出抵抗の減少に関与したものと思われる。また隅角部においてはMMP-1が強く発現しており、MMP-1が組織の再構築や房水流出抵抗の調整をしている可能性を示唆している。対象と方法:白色ラット雌27羽を対象とした。右眼にIL-1α(500unlts)30μlを21羽には1回のみ、5羽には反復投与した。基剤には熱応答ゲルを使用した。左眼をコントロール眼とし、熱応答ゲルのみを投与した。眼圧は電子眼圧計トノペンを用いて、投与前と投与後1、3、7日目、以後2週間毎に12週まで測定した。その後、ラットをペントバルビタール腹腔内大量投与によって安楽的に屠殺し、抜眼した。眼球はホルマリン固定後、パラフィン包埋した。得られた組織切片を抗Matrix metallo proteinase (MMP)-1、2、3抗体で免疫染色し、光学顕微鏡で観察後、写真撮影した。結果:眼圧はIL-1αの初回投与にて6週間にわたり有意な眼圧下降が得られた。再投与にても同様の結果が得られた。また、ラット眼球の線維柱帯を含む隅角部の免疫組織染色に関しては隅角部を抗MMP-1,2,3抗体で免疫組織化学染色したところMMP-1が発現されていた。考察:IL-1αの前房内投与により長期間有意な眼圧下降が得られた。この事はこれまでの報告を支持し、IL-1αがMMPを誘導し細胞外マトリックスの消化および房水流出抵抗の減少に関与したものと思われる。また、隅角部においてはMMP-1が発現されており、MMP-1が組織の再構築や房水流出抵抗の調整をしている可能性を示唆している。今回の研究は、今後サイトカインによる房水流出抵抗への影響を知るステップとして重要と考える。また、さらに長期への影響についての検討が必要である。3)線維柱帯を含む隅角部の免疫組織

化学染色像では、IL-1α投与群ではコントロール群に比べ、6週間にわたりMMP-1が強く発現していた。考察IL-1αの前房内投与により長期間有意な眼圧下降が得られた。この事はIL-1αがMMPを誘導し細胞外マトリックスの消化および房水流出抵抗の減少に関与したものと思われる。また隅角部においてはMMP-1が強く発現しており、MMP-1が組織の再構築や房水流出抵抗の調整をしている可能性を示唆している。
軽度認知障害から正常状態への回復を促進する包括的な役割・環境支援プログラムの開発

今年度は物忘れ相談プログラムMSP-1100(日本光電)を2台購入し,調査に必要な基本的・医学的情報入力シートなどの質問紙を作成したうえで2018年7月より調査を開始した.調査依頼施設は介護保険の通所介護6か所,通所リハビリテーション1か所,訪問看護1か所であった.このうち,通所介護の対象者は介護予防・日常生活支援総合事業の利用者である.その他,認知症疾患医療センターと精神科デイケア,各1か所に依頼したが,対象者の条件に合致する者がいなかった.対象者数は年度末時点で約80名であるが,MSP-1100に含まれるTDASプログラムによって,少なくとも15名以上が軽度認知障害(MCI)の可能性が高い予防域と判定された.これらの対象者は,認知機能,役割遂行,環境要因の経時的変化を明らかにするために,初回調査から6か月後,12か月後,18か月後に追跡調査を実施する.また,本研究の一環として,高齢者の環境要因を包括的に評価することでMCIのリスクを判断することが可能かを検討するために,ROC曲線によって包括的環境要因調査票(CEQ)のカットオフ値を算出した.その結果,対象者のMCIを判断するためのCEQのカットオフ値は41点(感度0.786,特異度0.600)であった.CEQは,安心生活環境,相互交流環境,家族環境の3因子14項目を4件法で評定する質問紙であるが,概ね各項目が「ある(3点)」の状態(合計42点)であればMCIになるリスクは低下することが明らかとなった.ただし,CEQのAUCは0.631と許容可能な分類の基準(Hosmer, et al., 2013)とされる0.7には達しなかったため,横断研究が終了した時点で再度の分析が必要となる.本研究は,横断研究と縦断研究(前向きコホート)で構成される.横断研究は,非常にスムーズに開始されたが,予定された対象者数を確保することはできていない.今回の調査では,3台のMSP-1100を使用するため,同時にデータ収集ができるのは3か所に限定される.そのような状況のなか,調査が可能であると考えられた2施設でデータ収集不可となったため,進捗状況に遅れが出ている.多くのデータを効率良く収集できるよう,今後の調査依頼は法人内に関連施設を多くもっている施設に行う予定である.また,MSP-1100を所持している機関と連携したデータ収集を実施すべく,関係者と交渉を進めていく.今年度は物忘れ相談プログラムMSP-1100(日本光電)を2台購入し,調査に必要な基本的・医学的情報入力シートなどの質問紙を作成したうえで2018年7月より調査を開始した.調査依頼施設は介護保険の通所介護6か所,通所リハビリテーション1か所,訪問看護1か所であった.このうち,通所介護の対象者は介護予防・日常生活支援総合事業の利用者である.その他,認知症疾患医療センターと精神科デイケア,各1か所に依頼したが,対象者の条件に合致する者がいなかった.対象者数は年度末時点で約80名であるが,MSP-1100に含まれるTDASプログラムによって,少なくとも15名以上が軽度認知障害(MCI)の可能性が高い予防域と判定された.これらの対象者は,認知機能,役割遂行,環境要因の経時的変化を明らかにするために,初回調査から6か月後,12か月後,18か月後に追跡調査を実施する.また,本研究の一環として,高齢者の環境要因を包括的に評価することでMCIのリスクを判断することが可能かを検討するために,ROC曲線によって包括的環境要因調査票(CEQ)のカットオフ値を算出した.その結果,対象者のMCIを判断するためのCEQのカットオフ値は41点(感度0.786,特異度0.600)であった.CEQは,安心生活環境,相互交流環境,家族環境の3因子14項目を4件法で評定する質問紙であるが,概ね各項目が「ある(3点)」の状態(合計42点)であればMCIになるリスクは低下することが明らかとなった.ただし,CEQのAUCは0.631と許容可能な分類の基準(Hosmer, et al., 2013)とされる0.7には達しなかったため,横断研究が終了した時点で再度の分析が必要となる.本研究は,横断研究と縦断研究(前向きコホート)で構成される.横断研究は,非常にスムーズに開始されたが,予定された対象者数を確保することはできていない.今回の調査では,3台のMSP-1100を使用するため,同時にデータ収集ができるのは3か所に限定される.そのような状況のなか,調査が可能であると考えられた2施設でデータ収集不可となったため,進捗状況に遅れが出ている.多くのデータを効率良く収集できるよう,今後の調査依頼は法人内に関連施設を多くもっている施設に行う予定である.また,MSP-1100を所持している機関と連携したデータ収集を実施すべく,関係者と交渉を進めていく.
がん細胞におけるGSTP1の機能解明を目指すGSTP1蛍光プローブ群の創製

本研究では、様々ながん細胞で過剰発現しているPiクラス型グルタチオンS-転移酵素(GSTP1)を標的分子として、様々な特性を有するプローブ群の開発を目指した。これまでの研究において、「GSTP1選択的に反応を受ける分子構造」を見出し、これを汎用的な蛍光団TG(TokyoGreen)と融合し、蛍光プローブPs-TGを開発した。そこで本課題開始後は、GSTP1高選択性を有する反応部位の汎用性を確かめつつ、新たな性質を有するプローブ分子を創製することを目的とした。すなわち、TG以外の蛍光団を融合した2種類の蛍光団、ナフタルイミドおよびロドールを母核としたプローブ分子を設計・合成した。これらのプローブはどちらも反応前にはほとんど蛍光を示さないが、GSTP1による反応を受けて大きな蛍光増大を示した。特にロドール型プローブは540nmの励起波長によって、赤色蛍光を示す。以上の点から、蛍光団が変化してもGSTP1選択的な反応部位の選択性が担保されることが明らかとなった。さらに細胞イメージングにおいて、アセチル化したロドール型プローブを細胞内へ導入したところ、未反応分子の蓄積に伴うバックグラウンド蛍光はあるものの、GSTP1とともに、がんマーカータンパクであるγーグルタミルトランスペプチダーゼ(GGT)を標的とした緑色蛍光プローブとの共染色が可能であることが明らかとなった。今後、より詳細な解析を行うにあたり、分子の脂溶性を勘案し、アセチル化不要なデザインを行う必要があると考えられる。また、研究の過程において、GSTP1によるグルタチオン化反応を受けることで吸収スペクトルが変化し、発蛍光性となるプローブ分子を偶然にも見出すことができた。本プローブの合成は非常に簡便であり、かつ誘導体も合成しやすいため、今後、誘導体展開を進めて、本化合物の特性を利用したプローブ分子の開発を進めていく。独自に見出したGSTP1反応点を組み込んだ赤色蛍光を示すOFF/ON型GSTP1プローブの開発に成功した。さらに細胞への適用によって、GSTP1活性を捉えることができ、他のプローブとの併用によってGSTP1を含む複数のがんマーカータンパクの同時染色できる可能性が示唆された。さらに、蛍光団を変化させたプローブ分子の開発のみならず、GSTP1の基質となる蛍光団そのものを見出すことができた。本基質は、新たなプローブ群のデザイン戦略として有用と考えられる。平成31年度には、平成30年度に偶然見出した吸光度変化型プローブ分子をベースとした構造展開を行う。近年GSTP1は細胞質のみならず、核やミトコンドリアに局在することが知られている。そこで構造展開の結果に基づき、オルガネラ標的化部位を分子内に付与することで、オルガネラに局在するプローブ分子を開発する。合成した化合物は酵素アッセイならびにGSTP1を発現させた培養細胞系にてその活性を評価できるか検討する。またこれまでの実験に於いて、しばしばプローブの脂溶性の低さが問題となっている。一般的に脂溶性の低い化合物は、1アニオン性を持つ部分を保護基によってマスクする、あるいは2分子そのものの脂溶性を向上させることによって細胞膜透過性を向上させる。現在までの研究においては、前者によるアプローチを試みたが、未反応の化合物が細胞内に蓄積した結果、バックグラウンド蛍光の上昇が見られた。そのため、今後は後者のアプローチに切り替えて、構造展開を行う予定である。

さらに、蛍光団を変化させたプローブ分子の開発のみならず、GSTP1の基質となる蛍光団そのものを見出すことができた。本基質は、新たなプローブ群のデザイン戦略として有用と考えられる。平成31年度には、平成30年度に偶然見出した吸光度変化型プローブ分子をベースとした構造展開を行う。近年GSTP1は細胞質のみならず、核やミトコンドリアに局在することが知られている。そこで構造展開の結果に基づき、オルガネラ標的化部位を分子内に付与することで、オルガネラに局在するプローブ分子を開発する。合成した化合物は酵素アッセイならびにGSTP1を発現させた培養細胞系にてその活性を評価できるか検討する。またこれまでの実験に於いて、しばしばプローブの脂溶性の低さが問題となっている。一般的に脂溶性の低い化合物は、1アニオン性を持つ部分を保護基によってマスクする、あるいは2分子そのものの脂溶性を向上させることによって細胞膜透過性を向上させる。現在までの研究においては、前者によるアプローチを試みたが、未反応の化合物が細胞内に蓄積した結果、バックグラウンド蛍光の上昇が見られた。そのため、今後は後者のアプローチに切り替えて、構造展開を行う予定である。
コンピュータを利用した情報活用能力が家政系教科の知識へ及ぼす効果の分析

本研究では,コンピュータを利用した情報活用能力が家政系教科の授業展開において知識にどのような影響を及ぼすか,また,どのような影響効果があるかを明らかにしてきた。まず,コンピュータリテラシーの育成によって栄養計算や献立作成にコンピュータを利用する場合と,利用しない場合の所要時間(初回)は,利用した場合が利用しない場合の42.5%(平均)であった。実験の回数が増加するにつれて,所要時間の差は平均10数%になり,安定することがわかった。この実験によって実習時間の構成を大きく変更できる。次に,実験のコンピュータ・ソフトウェアの利用によって献立作成は献立作成,栄養計算は栄養計算という独立した演習が統合可能なことが明らかになった。これによって本体連携する科目,実験の有機的結合が可能なことがわかった。献立作成と栄養計算の統合過程での問題は,個別材料の栄養価等を意識せずに計算が可能となるため,この点の思考過程が欠落する。この問題を解決するためには,演習にかかる時間が短縮された分をシミュレーション実習を繰り返し実施する,欠落する思考過程部分を補う実習の構築が考えられるが,今後の課題となった。コンピュータの利用によって知識に及ぼされる効果は,初学者においては煩雑な献立作成と栄養計算の結合が後に繰り延べ可能となり,他者においては雑多な計算が不要になり多くのシミュレーションの実施が可能になることによって,繰り返し効果による知識吸収,情報の取捨能力の向上があることがわかった。今後の本研究の展開として,総合実践科学としての家政学の立場から献立作成と栄養計算に加えてテーブルコーディネイト,カラーリングを統合していく計画である。
亜群の表現論とその複素コボルディズム論への応用

本研究では,まずファイバー圏と2-カテゴリーの関係について考察し,圏ε上のファイバー圏からなる2-カテゴリーはεの双対圏ε^<op>から圏全体からなる2-カテゴリーcatへの2-ファンクター全体からなる2-カテゴリーと同値であることをみた後,亜群の表現の定義をファイバー圏の概念を用いることによって一般的な形で定義を与えた.さらに,種々の例の構成や自明な表現や正則表現の定義を行うなどして,基本的な事実を整理した.次に,標数pの素体F_p上の次数付きベクトル空間で,部分ベクトル空間からなる0の基本近傍系を持つような位相ベクトル空間のなす圏をTopVect^*で表せば,F_pを係数とする空間の常コホモロジー群に適当な位相を定義して,常コホモロジー理論をTopVect^*に値をとる関手とする.そこで,TopVect^*において「写像空間」Hom(V^*,W^*)を適切に定義して,関手Z^*→Hom(W^*,Z^*)が完備テンサー積で与えられる関手V^*→V^*【cross product】^^^W^*の右随伴関手の代わりになることを示し,これらの関手に関する種々の性質を調べた.以上の準備のもとで,F_pを係数とする空間の常コホモロジー群を双対スティーンロッド代数が表現するアファイ群スキームのTopVect^*における表現と見做せることを示した上で,Lannesらにより構築されたスティーンロッド代数上の非安定加群の理論の再構築を試み,スティーンロッド代数を特長付けるいくつかの公理を提示した.また,複素向き付け可能ではないが付随するホップ・アルジェブロイドをもつ実K-理論と複素K-理論の形式群との関連を調べるために,複素射影空間およびそれらの直積の実K-コホモロジー環KO^*(CP^l),KO^*(CP^l×CP^m)のKO^*-代数としての構造を決定した.さらに無限次元複素射影空間の実K-ホモロジー環KO_*(CP^∞)のKO^*-代数としての構造も決定した.本研究では,まずファイバー圏と2-カテゴリーの関係について考察し,圏ε上のファイバー圏からなる2-カテゴリーはεの双対圏ε^<op>から圏全体からなる2-カテゴリーcatへの2-ファンクター全体からなる2-カテゴリーと同値であることをみた後,亜群の表現の定義をファイバー圏の概念を用いることによって一般的な形で定義を与えた.さらに,種々の例の構成や自明な表現や正則表現の定義を行うなどして,基本的な事実を整理した.次に,標数pの素体F_p上の次数付きベクトル空間で,部分ベクトル空間からなる0の基本近傍系を持つような位相ベクトル空間のなす圏をTopVect^*で表せば,F_pを係数とする空間の常コホモロジー群に適当な位相を定義して,常コホモロジー理論をTopVect^*に値をとる関手とする.そこで,TopVect^*において「写像空間」Hom(V^*,W^*)を適切に定義して,関手Z^*→Hom(W^*,Z^*)が完備テンサー積で与えられる関手V^*→V^*【cross product】^^^W^*の右随伴関手の代わりになることを示し,これらの関手に関する種々の性質を調べた.以上の準備のもとで,F_pを係数とする空間の常コホモロジー群を双対スティーンロッド代数が表現するアファイ群スキームのTopVect^*における表現と見做せることを示した上で,Lannesらにより構築されたスティーンロッド代数上の非安定加群の理論の再構築を試み,スティーンロッド代数を特長付けるいくつかの公理を提示した.また,複素向き付け可能ではないが付随するホップ・アルジェブロイドをもつ実K-理論と複素K-理論の形式群との関連を調べるために,複素射影空間およびそれらの直積の実K-コホモロジー環KO^*(CP^l),KO^*(CP^l×CP^m)のKO^*-代数としての構造を決定した.さらに無限次元複素射影空間の実K-ホモロジー環KO_*(CP^∞)のKO^*-代数としての構造も決定した.本年度も昨年度に引き続き,標数pの素体F_pを係数とする空間の常コホモロジー群を双対スティーンロッド代数で表現される群スキームの表現空間であると見做すための理論的枠組みの構築についての研究を重点的に行った.本年度はスティーンロッド代数上の非安定加群についての考察を行い,非安定加群の概念をフィルトレイションが定義された代数上の加群に以下のように一般化した.すなわち,体K上の代数A^*には部分空間による増大するフィルトレイション...⊂F_iA^*⊂F_<i+1>A^*⊂...が定義されており,α:A^*【cross product】M^*→M^*が左A^*-加群ならば,μ(F_<i-1>A^*【cross product】M^i)={0}がすべての整数iに対して成り立つとき,M^*を非安定A^*-

加群と呼ぶ.特に,スティーンロッド代数A^*_pにおいて,excessが-i以下のadmissibleなmonomialで生成される部分空間をF_iA^*_pで表せば,A^*_pの増大するフィルトレイション(excessフィルトレイションと呼ぶことにする)が得られるが,この場合の上記の非安定加群の定義は(M^*の次数の符号を変えれば)従来の非安定加群の定義と一致する.本年度の研究では,双対スティーンロッド代数において上記のフィルトレイションの双対フィルトレイション{F_iA^<**>_p}_<i∈Z>を考えて,まず各F_iA^<**>_pの基底を求め,その結果を用いてもとのF_iA^*_pの基底をMilnor basisを用いて記述した.これによって,excessフィルトレイションが以下のような性質を持つことを示した.E^j_iA^*_p=(F_iA^*_p)^j/(F_<i-1>A^*_p)^jとおき,ここではスティーンロッド代数A^*_pは負の次数付けをもつ(すなわちi>0ならばA^i_p={0})ものとする.・次の1),2),3)の何れかを満たせばE^k_iA^*_p={0}である。・スティーンロッド代数の積は次の同型写像を誘導する.上記の結果は,フィルトレイションをもつ標数pの体K上の代数A^*が与えられたとき,A^*上の非安定加群の理論が正しく構築されるためにA^*のフィルトレイションが満たすべき条件を与えている.本年度は実K-理論に付随したホップ・アルジェブロイドKO_*KOと複素射影空間のKO-コホモロジー及びKO-ホモロジーとの関係を調べるために,これらの構造について研究を行った.本年度は前年度に引き続き実K-理論に付随したホップ・アルジェブロイドKO_*KOと複素射影空間のKO-コホモロジー及びKO-ホモロジーとの関係を調べるために,とくに,無限次元複素射影空間のKO-ホモロジーの環構造についての研究を行った.前年度の研究により,複素化写像c:<KO>^^^_*(CP^∞)→K^^_*(CP^∞)が単射であることが示された.一方,この像は複素共役写像Ψ^<-1>:K^^_*(CP^∞)→K^^_*(CP^∞)による不変な要素全体からなるため,まずΨ^<-1>のK_*(CP^∞)への作用について以下のような考察を行った.{t^<2k-e>F_<2i-e>(z)|e=0,1, i=1,2,...}がΨ^<-1>の固有値1に対する固有空間(すなわちΨ^<-1>の作用によって不変なK^^_*(CP^∞)の要素全体)の基底になるようにK^^_*(CP^∞)に属するzの多項式F_i(z)を定義することができた.さらに,複素化写像cによってt^<i+2s>F_i(z)に写る<KO>^^^_<2i+4s>(CP^∞)の要素γ_<i,s> (i【greater than or equal】1, s=0,1)を構成して,これらがKO_*-加群として<KO>^^^_*(CP^∞)を生成していることを示し,複素化写像が単射であることを用いてKO_*(CP^∞)のKO_*-加群の構造を決定した.
心筋コラーゲン遺伝子発現におよぼす各種サイトカインの役割

心筋組織の線維化は、心不全などの原因の一つとされ、その発症機序は不明である。本研究は心筋線維化の発症機序の解明を行うために、心筋症、心筋梗塞の動物モデルと心筋培養細胞を用いて研究を行った。(1)心筋症ハムスター(Bio14.6およびBio53.58)を用いた動物実験を行った。Nothern Blotによる検討において、procollagen I(α1)及びprocollagen III(α1)のいずれもmRNAの増加を認め、コラーゲンの合成が亢進していると考えれた。一方、Zymographyによるコラゲナーゼの活性の検討では、約65kDaと70kDaのバンドを認め、これらは心筋症ハムスターにおいてやはり亢進していた。これらは、心筋症における心筋コラーゲン含有量の増加が、合成亢進によるものであることを示唆する。(これらのことは94年12月ISHRにて報告した。)(2)心筋梗塞(ラット左冠動脈結紮)モデルにおいては、心筋梗塞早期(96時間以内)においては、総コラーゲン含有量は変化していないが(未発表)、Zymographyを用いた検討では、約64kDaのバンドの出現を心筋梗塞後24時間をピークに認め、心筋梗塞早期における心室破裂などにこのコラゲナーゼ活性の増加が関与している可能性が示されている。(3)新生児ラット心筋より、線維芽細胞を単離し各種サイトカインのコラーゲン合成に対する検討を行っているが、IL-4、TGF-β及びAT IIによりprocollagen I(α1)およびprocollagen III(α1)のmRNAの増加を認めている。以上の成績を基に現在、圧負荷肥大心及び心筋梗塞モデルにおける心臓より、線維芽細胞を単離し、各種病態における心筋線維芽細胞のサイトカインに対する反応の差異を検討しているところである。
持続的側方圧により骨結合インプラントの周囲骨組織の変化に関する研究

歯牙移動のアンカーとして使用した歯科用インプラントの長径ならびに持続的側方力の相違が歯牙辰びインプラント周囲に及ぼす影響について検討した。成犬の両側の第3、4前臼歯を抜歯し3ヶ月後に直径3.75mmで長さ7mmと13mmgブローネマルクインプラントを第4前臼歯部に両側各1本の計2本埋入し準。埋入2ケ月後に上部構造装着し、第二前臼歯とインプラント間に実験期間中一定の力が加わるようにトミー社製センタロイ・Ni-Ti製のクローズドコイルスプリングを応用し100gと300gの持続的側方力(水平荷重)をかけた。側方加重付加期間中にテトラサイクリンとアリザリンレッドの背部皮下注による多重ラベリングを行った。側方加重付加後8週で屠殺し、MMAレジンにて包埋し200ミクロンの非脱灰標本を作成、これを共焦点レーザー走査顕微鏡システム(MCR-1024)を用いて歯牙及びインプラント周囲を中央部の圧迫側、牽引側で観察した。歯牙周囲の圧迫側ではラベリング像が観察されなかったが、牽引側では骨の添加に伴う線状のラベリング像が観察された。インプラント周囲ではインプラント骨界面では一部ネジ山部にラベリング像が観察されたが、インプラントから離れた部位に、より活発なラベリング像が観察された。しかし、歯牙周囲に観察されたような移動に伴う骨の添加様のラベリングは観察されなかった。インプラントの長径ならびに側方牽引力の相違が歯牙及びインプラントの周囲組織に及ぼす影響について、骨ラベリング法を用いて検討を行った。その結果持続的な側方牽引力のかかったインプラント周囲は圧迫側、牽引側ともに骨の改造が観察された。その程度は持続的側方力の大きさが関与していると考えられた。現在側方加重付加の方法につて決定し装置を作成中である。側方加重付加装置が準備できしだい実験開始予定である。準備としては成犬の両側の第3、第4前臼歯を抜歯し3ヶ月治癒期間をもうけブローネマルクインプラント直径3.75mmで長さ7mmと13mmのインプラントを第3,第4前臼歯部に各1本の計2本埋入する。対照は反対側とし、同じ長さ(7mmと13mm)のインプラントを埋入する(一頭につき4本)。埋入後3ヶ月経過後に上部構造装着し、インプラント間に300gの持続的側方力(水平荷重)をかける。対照群の上部構造体はアバットメントまでとし咬合に関与しないように調製する。また実験側も同様に咬合に関与しないように調製する。側方力付加後24週の各週で屠殺し、長さの違いによるインプラント周囲骨の変化を調べる。評価方法は、側方加重付加時にテトラサイクリン2回、アリザリンレッド1回の順に多重ラベリングを行い非脱灰研摩標本を作製する。共焦点レーザー顕微鏡でラベルによる骨の形成状態を圧迫側、非圧迫側のインプラント体の頚部、中央部、下方の計6部位にて骨の形成量を染色された面積で比較すると同時にコンタクトマイクラジオグラムでの観察をあわせてインプラントと骨の接触率を調べる予定である。またマイクロCTを使用してインプラント周囲の骨量変化についての評価も検討中である。現在のところ実験中であり本年中に観察を行う予定である。発表については来年度を予定している。

成犬の両側の第2、3、4前臼歯を抜歯し3ヶ月治癒期間をもうけブローネマルクインプラント直径3.75mmで長さ7mmと15mmのインプラントを前臼歯部に各1本の計2本埋入する。対照は反対側とし、同じ長さ(7mmと15mm)のインプラントを埋入する(一頭につき計4本)。埋入後3ヶ月たった後に上部構造装着し、インプラント・インプラント間に実験期間中一定の力が加わるようにNi-Ti製のOpen Coilを用いて約300gの持続的側方力(水平荷重)をかける。コントロール群の上部構造体はアバットメントまでとし咬合に関与しないように調整する。側方加重付加後24週で屠殺し、長さの違いによるインプラント周囲骨の変化の違いを検索する。加重付加期間にテトラサイクリン、アリザリンレッドを用いて多重ラベリングを行う。実験期間終了後に頭部潅流固定し、固定した顎骨を切り出し非脱灰研摩標本を作製し、共焦点レーザー顕微鏡でラベルによる骨の形成状態を圧迫側、非圧迫側のインプラント体の頚部、中央部、下方の計6部位にて骨の形成量を長さの違いにより比較する。またコンタクトマイクロラジオグラムでの石灰化状態もあわせて観察する予定である。観察終了した標本はトルイジンブルー染色を行い観察する。現在のところインプラント埋入終了し、4月より側方加重付加開始予定である。10月には実験終了し年末にかけて観察し、年度末にまとめる予定である。歯牙移動のアンカーとして使用した歯科用インプラントの長径ならびに持続的側方力の相違が歯牙及びインプラント周囲に及ぼす影響について検討した。成犬の両側の第3、4前臼歯を抜歯し3ケ月後に直径3.75mmで長さ7mmと13mmのブローネマルクインプラントを第4前臼歯部に両側各1本の計2本埋入した。埋入2ケ月後に上部構造装着し、第二前臼歯とインプラント間に実験期間中一定の力が加わるようにトミー社製センタロイ・Ni-Ti製のクローズドコイルスプリングを応用し100gと300gの持続的側方力(水平荷重)をかけた。側方加重付加期間中にテトラサイクリンとアリザリンレッドの背部皮下注による多重ラベリングを行った。側方加重付加後8週で屠殺し、MMAレジンにて包埋し200ミクロンの非脱灰標本を作成、これを共焦点レーザー走査顕微鏡システム(MCR-1024)を用いて歯牙及びインプラント周囲を中央部の圧迫側、牽引側で観察した。歯牙周囲の圧迫側ではラベリング像が観察されなかったが、牽引側では骨の添加に伴う線状のラベリング像が観察された。インプラント周囲ではインプラント骨界面では一部ネジ山部にラベリング像が観察されたが、インプラントから離れた部位に、より活発なラベリング像が観察された。しかし、歯牙周囲に観察されたような移動に伴う骨の添加様のラベリングは観察されなかった。インプラントの長径ならびに側方牽引力の相違が歯牙及びインプラントの周囲組織に及ぼす影響について、骨ラベリング法を用いて検討を行った。その結果持続的な側方牽引力のかかったインプラント周囲は圧迫側、牽引側ともに骨の改造が観察された。その程度は持続的側方力の大きさが関与していると考えられた。
スピン自由度を持つフェルミ縮退原子気体を用いたクロスオーバー領域の研究

本研究の最終目標は、深くフェルミ縮退したスピン自由度を持つ2つのフェルミ同位体原子において、原子間相互作用を連続的に変化させることで、Bose-Einstein凝縮(BEC)-Bardeen-Cooper-Schrieffer(BCS)クロスオーバー領域での物性を実験的に研究することである。本研究では、混合フェルミ縮退系としては、それぞれスピン偏極していない、6Li-171Yb、または6Li-173Ybの系を用いる計画である。平成22年度では、混合フェルミ縮退系の実現を目指して、同時光双極子力トラップおよび量子縮退実現のための蒸発冷却の改良を行った。その結果、Li原子をYb原子による蒸発冷却で共同的に冷却することにより、6Li-173Yb原子の同時フェルミ縮退に成功した。温度はLi原子が220nKでフェルミ温度の0.07倍、Yb原子が170nKでフェルミ温度の0.52倍であった。また、6Liとボソンである174Ybの混合系を用いて、BEC-フェルミ縮退混合系の生成にも成功した。温度はLiが290nKでフェルミ温度の0.08倍、YbはBEC転移温度以下の280nKであった。Yb-6Li間のs波衝突断面積を実験により初めて測定することにも成功した。以上の結果は、世界で初めての成果であり、その意義はとても高い。また、これらの成果を国際会議における招待講演のほか、学術誌等での発表を行った。研究初年度の平成21年度では、混合フェルミ縮退系の実現を目指して、Li-Yb原子団の同時磁気光学トラップ、および同時光双極子力トラップの開発を行った。その結果、Li-Yb原子の同時磁気光学トラップに成功し、原子数はLi原子が2×10^8個、Yb原子が1.4×10^7個であり、温度はLi原子が800μK、Yb原子が10μKであった。トラップ寿命は60秒程度であった。同時光双極子力トラップにも成功し、原子数はLi原子が1.3×10^5個、Yb原子が4.2×10^6個であった。トラップ寿命は4秒程度であった。Ybについては蒸発冷却についても行い、300nK程度の温度まで冷却することに成功した。位相空間密度で0.08程度であった。更なる最適化により、量子縮退実現へは可能であると考えている。以上のように、平成21年度において、本研究の進展に十分な研究体制を確立することができたと考えている。
大気と地表面間におけるエネルギー交換過程の長周期変動に関する実験的研究

大気と地表面間の相互作用について見直そうという動きがあり、その一環として一般的な地表面での相互作用を正確に調べてみようというのが本研究の目的である。従来の地空相互作用の実験は理想的な条件の下で短時間の観測により乱流理論との対比を行なおうとする場合が多かったのであるが、より一般的な曇ったり嵐のような場合についても観測を行えるようにし、より長期間の知識を得ようという点に本研究では重点を置いた。そのため研究観測は二段階となり、一つはできるだけ長くあらゆる条件下でも観測が続けられるような方策を考えて実行することと、そのような観測の精度を向上させるために臨時に行う高精度の観測である。前者のためにはロービンマストを用いプロフィルを正確に測定し、地表面の温度や湿度を赤外線を用いて連続的に測定すると共に、ライシメーターその他の手段で地中の水分および熱の状況をも正確に知るという方法を考えた。後者のためには従来から本研究のグループで用いている乱流輸送の直接測定法を発展させ、しかも同時に2ケ所で測定して相関を調べるという方法とレーザービームを用いて地表面近くの空気密度勾配を測定するという方法をも採用した。観測場所としては京都大学宇治グラウンド南側の空地を借用して昭和60年度より開始した。精密観測は年に数回ずつ行うこととし、連続観測と対比を行った。計測器の準備の都合もあって計画した測器が全部作動し始めたのは最近のことであるが、記録の集録も進み解析を進めつつある。地表面の水分量を直接測定できるようになったので、地表面の湿り方とエネルギーの分配に関しても興味ある事実が見出されていると共に、太陽放射の変動と地表面温度の変動の関係についての研究も進みつつある。地表面における熱収支、水収支を長期間連続して観測し、地空間相互のエネルギー交換の実態を明らかとする事がこの研究の目的で、本年は2ヶ年計画の第1年目である。今年度は観測地の整備や計測器の設置を行い、第1回の特定期間の強化観測を行った。購入した計測器のうち超音波風速計、水晶温度計、水晶露点計はそれぞれ2高度に設置し、放射温度計とレーザ屈折計は地面温度と地面近傍の熱的性質が求められるよう設置した。土壌水分計は水収支関連の既設測器の近くの地中に設置した。これらと既設の放射計、土中温度計、雨量計などを共に用い長期連続観測が行えるよう準備した。各計測器についての試験的観測の後、冬期に全ての測器を用いてエネルギー輸送を加えた強化観測を行った。その信号は新規購入のデータレコーダに記録した。データ解析の結果、地表近くの気温・湿度の分布は相互に全く独立した変化をする。すなわち、日中気温が上昇しても晶度は逆に減少する現象がみられた。これは地表面からの水蒸気が地面凍結のため充分に補給されないと考えられる状態が発生すること、土中の水分は雨量に対応して増減するが、それによって土中の熱伝導率も変化し、熱収支に影響が予想されること、光の屈折はほぼ地表面近傍の温度勾配に対応するためレーザーを用いて温度勾配を求めることを試みたが他の要素の影響が混入していることを示唆する結果が得られたこと、渦粘性係数や渦拡散係数は安定度の関数としてある程度表わすことができるが、過去の国外の観測とは必ずしも一致しないことなどの問題が見出された。次年度はさらに良質のデータを加え、エネルギー輸送機構の実態を明らかとすると共に、輸送量のパラメータ化、熱収支・水収支のモデル化を可能とする結果を得ることを目標とする。地表面における熱収支・水収支を長期間連続して観測し、地空間相互のエネルギー交換の実態を明らかとする事がこの研究の目的で、昭和60,61年度の2か年計画で研究を進めた。

第1年度には、観測設備の主なものを購入、設置、調整して試験観測を実施した結果、観測地の抵抗係数、各種の渦拡散係数、相似則における各種パラメーター、地中の熱伝導率など熱的特性そのほかの基礎的な諸量についての観測値が得られた。本年度は、春から連続観測を開始し、現在も続いてデータを収録中である。その間、乱流輸送量の測定を含めた特別観測を計3回実施した。第1年度の予備的実験の結果から、地表面付近の風速、温度、湿度の鉛直分布の詳細な測定が必要である事が判ったため、第2年度は、ロービングマストを設置し、それに超音波風速計、水晶温度計、水晶露点計を塔載し、地表面近くの4高度に測定感部が順次移動するシステムを用いた。特別強化観測期間中には乱流計測器を同時に用いて、乱流輸送量を直接測定し、ロービングマスト法による輸送量の結果との比較を行った。その結果、ロービングマストによって得られるプロフィルから乱流輸送量を求める方法は、そのデータ解析法に検討の余地があるものの、当観測地のような比較的非一様な場所でも高さの範囲を限定すれば実用的な適用が可能であることが判った。従って、この方法を更に簡便にした2高度における計測法によって、人手をかけることなく長期間に渡って乱流輸送量を連続観測する可能性に道が開けたと言える。なお、この一連の観測においては、これまで観測の困難さから十分な理解が進んでいない水蒸気の輸送や分布についても詳細な観測を行い、それらを支配する相似則を見いだす事ができた。
クロマチン制御機能ネットワークの理解に向けた複合体解析

本研究ではヒストン複合体解析を通してクロマチン形成の分子機構、および動的なクロマチン制御を介する細胞機能の解明を目指した。酵母をモデル系として、様々な条件下におけるヒストン複合体を精製し、ヒストン相互作用因子ネットワークとそのダイナミクス解析を行った。酵母やヒトのヒストン複合体を比較することでクロマチン形成の共通の分子基盤と戦略のバリエーションが示唆された。また、ヒストンシャペロンFACTが複製や転写だけでなく、よりグローバルにヒストンH2A/H2Bをクロマチンから解離させるという興味深い結果を得た。本研究はヒストン及び,クロマチン関連複合体解析を通してクロマチン形成やエピジェネティック情報維持の分子機構,および動的なクロマチン制御を介する細胞機能ネットワークの解明を目指したものであり,平成19年は以下の点について解析を行った。これまでに出芽酵母及び分裂酵母から精製した各種ヒストン複合体について,グリセロール密度勾配遠心法によりヘテロジェネィティ等を詳細に検討した。出芽酵母,分裂酵母,ヒトから精製したヒストンH3/H4複合体が異なり,Asf1以外のいわゆるヒストンシャペロンの存在に顕著な違いが見られた。現在,出芽酵母において,それらヒストンシャペロン因子群についてもエピトープタグを付加した株を構築しており,複合体同士の分子機能について,in vitro再構成系を用いて検討しているところである。生理的クロマチン再構成系は,クロマチン形成だけでなく,クロマチン上で起こる転写や複製等の分子メカニズムを理解する上で必須であると考えている。また,ヒストン遺伝子の3'UTR領域の新たな機能や大量発現による複合体形成異常などダイナミックな制御システムを理解する上での問題点を浮き彫りにした。細胞周期依存等の一過的な相互作用や比較的弱い相互作用について解析を進めるため,細胞固定によるヒストン複合体スナップショット系を確立した。現在,この手法を駆使して,さらなる機能ネットワークの探索を行っている。本研究はヒストン及び、クロマチン関連複合体解析を通してクロマチン形成やエピジェネティック情報維持の分子機構、および動的なクロマチン制御を介する細胞機能の解明を目指したもので、複合体精製法によるヒストン相互作用因子ネットワークとそのダイナミクス解析を行った。分子遺伝学的手法も容易な酵母をモデル系として、種々のヒストン複合体の機能解析を進めた。出芽・分裂酵母のヒストン遺伝子および数種のクロマチン関連因子にエピトープタグを付加して複合体精製を行った。特に、出芽酵母の主要H2AとH2Bについてはhta1, hat2およびhta1, hat2遺伝子全てについて精製を行った結果、複合体のヘテロジェネイティはあるものの主要なH2A-H2B複合体には、ヒストンシャペロンであるNap1やカリオフェリンKap114に加えてSpt16-Pob3(FACT)が主要構成因子として含まれていた。EACTは転写中などにヒストンH2A/H2Bをヌクレオソームから解離させる活性を持つことがin vitroで示されていたが、転写阻害剤等を含めた各種薬剤の影響について解析した。さらにホルムアルデヒド固定をはじめとした様々な条件下において、精製を行う複合体スナップショット解析計を構築した。その結果、酵母においてヒストンシャペロンFACTが複製や転写だけでなく、よりグローバルにヒストンH2A/H2Bをクロマチンから解離させるという興味深い結果を得た。ヒストンダイナミクスとその生理的機能について現在解析を進めている。
市町村別標準化死亡比の長期推移に関する研究

本研究では主要な死因について長期にわたる市町村別標準化死亡比(SMR)データベースを構築し、疾病ごとのSMRの長期的な推移に関する特性を明らかにすることを目指しているが、市町村別SMRデータベースの作成に際しては、事前に多くの準備が必要となる。その主要なものとしては、市町村の合併・分割および死因分類の変更に関する情報の整理である。そこで研究初年度はこれらの情報整理にあたった。市町村別SMRの算出に際しては、当該市町村の死因別死亡者数と性・年齢階級別人口が必要となる。しかしながら複数年の死亡データや人口データを扱うにあたっては、市町村の合併・分割情報の把握が不可欠である。そこで市町村に対して地方公共団体コードが付与された1968年12月以降、2017年12月までの市町村の合併・分割情報の整理を行った。これらの整理に際して、上九一色村が2つに分割されて異なる市町に合併されていたほか、政令指定都市の発足において従前の市町村と異なる区分で区が設置された例が確認された。なお、この間の市町村数は約3400から約1700と半減していた。わが国における死因統計は、国際疾病分類(ICD)に準拠した死因分類が用いられている。ICDはWHOにより概ね10年ごとに改訂が行われているが、わが国においては1968年よりICD-8、1979年よりICD-9、1995年よりICD-10、2006年よりICD-10(2003年版)、2016年(実際の適用は2017年)よりICD-10(2013年版)準拠の分類が適用されている。そのため、死因簡単分類に基づく2017年の人口動態統計死因別死亡数を参考に、SMRデータベース作成の対象疾患を選定し、リビジョンの異なるICDに準拠する死因分類の対応表の作成を行った。なお、その過程において、対応表作成が困難な死因については、対象死因から除外した。本研究において、市町村の合併・分割および死因分類の変更に関する情報の整理は非常に手間のかかる部分であり、初年度でこれらを終えることができた。研究は順調に進んでいるため、計画通りの遂行を予定している。予定していたパーソナルコンピュータおよび関連消耗品の購入を次年度に延期したこと、および資料整理のアルバイトが効率的に仕事を進め、謝金の支出が予想よりも少なく済んだために次年度使用額が生じた。次年度においては、予定していたパーソナルコンピュータおよび関連消耗品を購入するが、大量のデータ処理に適した、よりスペックの高いものを購入し、その他は当初の予定に従い支出を行う予定である。