hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
変形性膝関節症患者のＱＯＬ向上を目指したセルフマネジメントプログラムの構築

膝OA患者のセルフケア能力の関連要因を明らかにし,後期高齢者は,前期高齢者と比較してセルフケア能力が高く,男性よりも女性のセルフケア能力が高いことが示された.また,肥満傾向にある対象は自己管理に対する意識が高いことが推察された.患者教育プログラムとセルフマネジメントプログラムに関する文献レビューでは,患者教育を含めた有酸素歩行運動,大腿四頭筋や下肢筋力増強運動は,疼痛を軽減させ,関節可動域やQOLの向上に寄与することが明確になった.インストラクショナルデザインに基づくセルフマネジメントプログラムは,参加者の満足感を促進し,有意に自己効力感を高め,自己管理の継続性を促進する可能性を示唆した.膝OA患者に関する患者教育プログラムに関する文献レビューを行った.「self-management or self-care」「knee osteoarthritis」で検索し,そのうち運動療法の介入が中心ではないもの,RCTではないものを削除した結果88件を分析対象とした.88件をレビューし,サンプル数,信頼性・妥当性,RCTとしての条件を満たしていることなどから検討し,41件のアブストラクトテーブルを作成した.デザインには社会的認知理論の中心的概念である自己効力感理論を用いているものが多かった.介入期間は4週間8週間が多く,痛みの減少,機能障害の向上,自己効力感の向上などの効果がみられた.介入は,運動療法,関節保護を中心としたプログラムで,参加者主体で目標やプランを立案させる内容であった.評価指標には,Arthritis self-efficacy scale,セルフマネジメントスキルの実施(関節保護,運動),痛み,行動体力,QOL尺度が用いられていた.以上の結果から,介入プログラムの計画として,デザインには,社会的認知理論を用いたRCTを実施することとした.評価尺度では,我々が開発したセルフケア能力尺度,生活上の困難尺度に加えて, Arthritis self-efficacy scale,セルフマネジメントスキルの実施health effectとしてpain scaleを選択する.さらに本年度は地域住民を対象とした健康教室を企画し,介入の有効性の確認を行った.健康教室の運営では,自己効力感理論を活用し,内容は,運動のマネジメント,ストレスマネジメント,体重コントロールに関するもので, Audience Response Systemを用い,参加者の知識の定着を図り,健康管理方法への自信の向上をはかった.その結果,自己効力感得点は介入前後で有意に向上した.目的1.共分散構造分析を実施し,セルフケア能力尺度(SCAKOS)を構築した.SCAKOSは「セルフケア能力」を二次因子,「自己の状況に関心を持ち把握する力」,「療養法を遵守し継続していく力」,「関節への負担軽減のために生活の仕方を調整する力」,「病状悪化予防のために能動的に情報・方略を取り入れていく力」,「有効な支援を希求し活用する力」の5因子を下位因子とする二次因子モデルであり,信頼性・妥当性も確保された.セルフケア能力の特徴として,高年齢である者(75歳以上),女性のセルフケア能力が高いことが示された.また,生活上の困難を強く感じている者ほどセルフケア能力が高かった.下位因子では,片膝よりも両膝OAの者が有意に「関節への負担軽減のために生活の仕方を調整する力」が高く,BMI22未満の者よりも25以上の者の「療養法を遵守し継続していく力」が有意に高かった.セルフケア能力とwell-beingとの関連は認められなかった.セルフケア能力が高まればwell-beingが高まるかどうかの検証は,今後縦断研究を実施し検証する.前年度に行った膝OA患者の運動療法およびセルフマネジメントプログラムの文献レビュー,現在までの研究結果から明らかとなった膝OA患者のニーズに基づき,効果的な介入デザインを作成した.プログラムは「運動介入を中心とした膝いきいき自己管理プログラム」と命名した.プログラム介入期間は8週間とし,1週間に1回90分のクラスで週に1回のセッション(30分講義,20分運動,30分は自己効力感,セルフケア能力強化セッション)とした.18回までの,膝いきいきBOOKを作成した.BOOKの内容はセッションの内容は「膝OAとは何か(病態と治療)」「ホームエクササイズの紹介」「痛みとの付き合い方,薬の知識」「自己観察の方法」「食事方法の紹介」「関節保護と痛みを減らす方略」「家族や医療者とのコミュニケーション」である.セッションの進め方として,人間の学びの成立過程に着目し内的な学びのプロセスを助ける作戦を整理したガニェの9教授法,セッションを魅力的に展開し,“おもしろそう"“やりがいありそう"“やればできそう",“やってよかった"の情動を生起させ,意欲を高める作戦をまとめたケラーのARCSモデルを中心にセッションを組み立てるなど,様々な学習理論を参照し,対象者の学習プロセスの促進や動機づけ,意欲を高め,患者の自己管理をを支援していくように設計した.その方略,教育資源として,「膝いきいきBOOK」「視聴覚教材」「クリッカー」を用いる.プログラム介入の評価指標として,「痛み」「身体的機能(歩行,握力,障害日数)」「体組成」「自己効力感」「セルフケア能力」「生活上の困難(QOL)」とする.データ収集はベースライン,介入終了時(8週間後),介入6ヵ月後の3時点で実施する.本年度は,以上のように,現在までの研究結果,昨年度のプレテストを活かしたBOOKLETの完成版の作成および介入研究のデザインを設計した.地域住民15名を対象とし、自己効力感理論に基づくセルフマネジメントを促進するための健康教室をプレテストとして実施した。効果として【参加者間の連帯感,仲間意識の高まり】【楽しく充実感を味わいながらの学び】【自己の振り返りを通して得られた発見】【健康管理の必要性の理解】

【目標および計画立案の具体的方法の理解】などが明らかとなり、参加者の満足感、効果を高める結果であった。実施前の自己効力感の中央値は41点であったが,終了後では44点と高くなり,有意差がみられた(p=0.002).また、自己効力感の項目のうち、「毎日の生活に運動を取り入れる」「健康のために適切な体重を維持できる」「動のための施設や場所を利用できる」「不安やいらいらを自分なりの方法で軽くできる」「健康によいものは毎日続けて食べられる」「楽しく運動する方法が見つけられる」などの項目は有意差がみられ、「ストレス管理」「体重管理」「栄養管理」「運動管理」に関する介入の結果として妥当であった。満足感、自己効力感への効果は高かったが、運動に関する実践行動につながるかどうか、長期効果までは評価できていない。また、参加者から「目標設定とアクションプランの難しさ」「運動内容をもっと教えてほしい」「自分の身体の状態をもっと知りたい」「交流の機会を増やしたい」などの意見がみられ、パンフレット、質問紙の表面妥当性に関する検討も行い、介入内容と評価項目、スケジュールのブラッシュアップを行った。評価時期は、長期効果を把握するため、フォローアップ期間を6ヵ月から12カ月に変更し、学習方略ではアクティブラーニングを増やし、評価指標として骨密度、血糖値、身体機能検査の項目を増やした。また、9回の教室に毎回運動介入を取り入れ、「目標設定と実施計画」はプログラムの最後に変更し、膝OA患者への調査票のプレテストを行い、表面妥当性の検討を行った。膝OA患者のセルフケア能力の関連要因を明らかにし,後期高齢者は,前期高齢者と比較してセルフケア能力が高く,男性よりも女性のセルフケア能力が高いことが示された.また,肥満傾向にある対象は自己管理に対する意識が高いことが推察された.患者教育プログラムとセルフマネジメントプログラムに関する文献レビューでは,患者教育を含めた有酸素歩行運動,大腿四頭筋や下肢筋力増強運動は,疼痛を軽減させ,関節可動域やQOLの向上に寄与することが明確になった.インストラクショナルデザインに基づくセルフマネジメントプログラムは,参加者の満足感を促進し,有意に自己効力感を高め,自己管理の継続性を促進する可能性を示唆した.学術論文に投稿し,査読,審査に時間を要している.また,大学内での教育,地域貢献へのエフォートが増加し,研究に費やす時間が減少し,BOOKLETの完成版の作成および,介入研究(準実験研究デザイン)の設計に時間を要した.臨床看護学以上の研究計画を倫理審査委員会に提出し審査を受け,審査後,膝痛を有する地域住民へのプレテストを行い,修正を加えた後,介入研究を開始する.論文化,学術雑誌への投稿準備に時間を要している.
新たな刑事制裁としての電子監視の総合的研究

本研究は、電子監視について網羅的に研究を行うものである。電子監視は、もともとは、拘禁の代替策として発達してきた。しかし、現状は、拘禁の代替策として機能せず、ただ「それ自体としてある」サンクションとして機能している。また、そのこともあり、再犯率の減少等に寄与してはいない。そして、近時問題となっているものとして、性犯罪者に対するGPS型電子監視の付加というものがあるが、これも、対象者の再犯率の減少に寄与することはない。結局、電子監視研究で見えてくるものは、対象者に対する「監視」には、監視する・コントロールするということ以上の意味はないということである。平成24年度においては、平成23年度と同様に多くの文献を読むことができ、文献収集・文献精読という点では、非常に充実していた。そして、平成24年度においては、電子監視実施国の模範例とされているスウェーデンにて2回の調査することができた。まず、1回目であるが、9月にスウェーデンの刑事施設などの調査をするグループの調査に加えて頂くことができた。そして、そこでは、犯罪をした人に対してどのような社会復帰のための政策を実施しているのかということに触れるとともに、電子監視を現に実施している開放型刑務所と保護観察所を訪問し、現在のスウェーデンの実施状況を調査することができた。そして、2回目は、11月にスウェーデンで開催された、ヨーロッパ保護観察協議会(CEP)主催の電子監視についてのカンファレンス(学会)に出席することができた。これは、欧米の電子監視使用の具体例や直面している問題点に接することができた。また、予想もしていなかったのだが、すでに実施している国の保護観察官から電子監視のメリット・デメリットを体系的なご教授頂くとともに、非常に詳細な内部規範についてもご教授頂くことができた。以上のような調査を踏まるとともに、海外の文献の精読を組み合わせて、電子監視の問題点を完全に欧米の視点で書く論文を出すことができた(「『電子監視(Electronic Monitoring)』研究序説」国学院法学50巻4号=国学院大学法学部創立40周年記念号に所収)。研究の最終年度である平成25年度においては、電子監視を性犯罪者に対して付する場合に焦点をあてることとした。というのも、電子監視の実施のある意味で最も分かりやすいーその本質が出やすいーものが性犯罪者に対する付加であるからである。この研究のため、2013年9月にカナダの中部から東部にわたり、実態調査及び文献の収集のため、長めの調査を行った。そして、この調査によって得られた知見を、10月に行われた犯罪社会学会第40回大会でのテーマセッションにて報告することとなった(この内容については、同学会の報告要旨に記載されている)。報告テーマは「性犯罪者に対するサンクションーGPS型電子監視、居住制限、登録・通知制度」というものであり、タイトルとはうらはらに、サンクションではなく、性犯罪者に対する処遇ーしかも専門家と一般の人との協同によってなされる処遇ーを提案するものである。この報告でもふれたのであるが、性犯罪者にGPSをつけることで再犯率を下げることはできない。そして、昨年度までの研究においてふれたように(甘利航司「『電子監視(Electronic Monitoring)』研究序説」国学院法学50巻4号所収)、在宅拘禁型の電子監視においても再犯率を下げる効果などない。では、電子監視が行っているのは何かというと、「監視されてしかるべき人」という劣位におかれた人に対する「監視」なのである。それは、対象者を社会内で包摂するためのものでも、処遇理念に根差したものでも、現実的な拘禁代替策でも、全くない。このような帰結は、文献だけから得られたものではなく、むしろ、諸外国での実態調査から得られたものである。以上のような内容を最終年度の最後のまとめとして、甘利航司「性犯罪者に対するサンクションーGPS型電子監視、居住制限そして登録・通知制度」国学院法学51巻4号19頁以下にて詳らかにした。本年度は、電子監視に関する基礎的な研究を行った。具体的には、英語で書かれているプロベーション・パロールについての本・論文を集め、そして、ドイツ語で書かれている刑罰論についての本・論文を集めて検討した。ただ、英語圏の文献の入手については、日本国内で集めるには限界があると考え、カナダのマギル大学の図書館(中央図書館、ロースクール)にて文献収集を行った(2011年6月)。以上のことによって、電子監視についての正確な情報を得ることができた。特に、北米などでは、保護観察官等の教育のための、いわば「プロベーション・パロールの教科書」が非常に多く出版されており、それらを読み進めていくと、電子監視が今現在の社会内処遇上では重要な役割を負わされているということを知ることができた。

ところが、同時に分かったのは、19世紀後半のプロベーションの書籍によれば、プロベーション・オフィサーはソーシャル・ワーカーであるとされており、現在の電子監視による保護観察というのは、本来の趣旨からすれば相当逸脱しているという問題である(だからこそ、現在、一部の保護観察官が電子監視に対して強い批判をしているのである)。また、ドイツの刑罰論の研究では、当初の予想とは異なり、ドイツでも電子監視について肯定的な意見が強いということ、更には性犯罪者に対する電子監視の動きが出てきているということが分かった。海外での調査であるが、上述のようにカナダ東部での調査を行うことができた。そのうえ、2012年2月には、フランス南部での実態調査に加わることができた。これは、電子監視に特化した調査ではなかったが、フランスの刑事司法の特徴とそこでの電子監視の位置付けを理解することができ、また、実際にGPSによる監視を実施する現場を訪問することができた。そこでは、対象者の居場所をどのように探知しているのかを目のあたりにすることができた。非常に順調に研究が進んでいる。初年度で基礎的な研究を行うことができ、電子監視を含む中間的刑罰と社会内刑罰について、「中間的刑罰・社会内刑罰」と題した論文を公刊することができた(刑事立法研究会編『非拘禁的措置の展開と課題』〔現代人文社、2012年〕所収)。そして、電子監視の問題点についてあつかった論文「電子監視による保護観察?」を公刊することができた(同書所収)。そして二年目(平成24年度)で電子監視導入国の中で最も評価の高いスウェーデンを2回も訪問することができた。そして、実は、理想的とされていた実施国の中でも多くの問題を抱えていることが判明した。また、2回目の訪問は、スウェーデンで開催された学会への参加であるが、ここではスウェーデンの状況はもちろんのこと、ドイツ・イギリス・オーストラリア・アメリカ・ドイツ・韓国・サウジアラビアといった国での電子監視の実情を知ることができた。また、同学会においては、電子監視を実施している企業の方々もきており、具体的な実施の方法について教えて頂くことができた。そして、実は、諸外国でも電子監視は多くの問題を含んでおり、例えばコストの問題や実施する側と実施される側との信頼関係の欠如という問題があることが分かった。このような問題点を、所属する大学の紀要に「『電子監視(Electronic Monitoring)』研究序説」と題する論考を載せることができた(国学院法学50巻4号〔2013年〕所収)。付言すると、この論文は、学会での保護観察官らに対するインタビューを前提にして、そこでの議論を補強する文献を探して引用していくというものであり、伝統的な論文とは異なるものである。このような実態調査と文献精読が完全にリンクした論文を公刊することができ、現在までの研究の達成度は非常に順調である。平成23年度は基礎的な研究を行うことを予定していた。そのため、多くの文献を集めることに主眼があった。そして、実際に多くの文献を集めることができたのは事実であるが、電子監視についての文献は非常に多く、社会学的な視点から書かれているものを含めると文字通り非常に膨大となる。
スピン偏極電流実現のための大環状芳香族アミン分子ワイヤーの設計と開発

多環式大環状芳香族アミンを分子ワイヤーの開発を行った。これらの分子ワイヤーは強いドナー性を有する分子であり、またスピンを注入した場合、分子ワイヤー上にスピンが非局在化することがわかった。さらに、当該分子ワイヤーに、局在スピン部位を導入した形のスピン偏極型分子ワイヤーの動作確認モデル分子系を構築し、局在スピンとの磁気的相互作用により、非局在スピンにスピン偏極が生じることを確認した。スピン偏極電流を実現するための大環状芳香族アミン分子ワイヤーの開発を最終目標として、本年度においては中枢部となる分子ワイヤーのうち動的スピンを担う大環状芳香族アミン分子の合成経路の確立を目指した。大環状芳香族アミン分子はその結合様式の違いによってパラ結合型、メタ結合型、メターパラ混合結合型の3種類に類別することができるが、そのいずれの種類の分子も簡便に合成することのできる方法を確立することができた。電気化学測定の結果、結合様式の違いを反映して特徴的な多段階酸化過程を示すことが明らかとなった。また大環状化合物の各酸化状態を電子スピン共鳴法により調べた結果、メタ結合部位を有する全ての大環状化合物において、高スピン状態が発現することがわかった。一方、パラ結合体においては、発生スピンが分子内を非局在化していることが明らかとなった。さらに、大環状部位を複数有する多環性大環状芳香族アミン分子についても合成を試み、興味深いいくつかの分子の合成に成功した。これらの分子も多段階酸化状態を示し、酸化体が高スピン状態であることを確認することができた。以上の結果より、動的スピンを担う分子として大環状芳香族アミン分子が適切であることを明らかにすることができた。このことは局在スピン源としてニトロキシドラジカルを大環状分子の適切な位置に導入することにより、局在スピンと動的スピン間に強磁性的相互作用を発現できることを保証するものであり、次年度以降の目標である局在スピンと動的スピンが分子内に共存する複合分子の開発にとって意義ある結果が得られたものと考えられる。局在スピン源としてのニトロキシド基を置換基として有する芳香族アミンオリゴマー分子類を標的分子としてその合成研究を実施した。まず参照系として、局在スピンを持たない分子の合成検討を実施した。このコア分子としてパラシクロファンを考えた。さらにニトロキシド基を置換した標的化合物の合成検討を実施した。これらの化合物はニトロキシド部位の結合様式によって3種類の異性体が存在し、それぞれの異性体において分子内磁気的相互作用に差異のあることが明らかになった。電極間にこのような分子を接合した場合、電極から分子中に流入した伝導電子は、分子中の局在スピンを有するコア部位を経由して流れると予想され、伝導電子と特性の異なる局在スピンコア部位とのスピン間相互作用の違いにより分子中のスピン偏極状態に違いを付与させうる分子系の開発に成功した。またスピロ骨格を有する芳香族アミンオリゴマーの合成経路を確立するとともに、それらが多段階酸化可能であること、さらには各酸化状態において発生したスピンの分子内での広がりやスピン多重度に顕著な違いが現れることを見いだした。これらの結果は、分子ワイヤーとして使用した場合に、この分子系は酸化状態によって、スピンを電極間に伝達したり、電極間の連絡を遮断したりすることや、スピン偏極度を変えうる可能性があることを示すものであり、本分子系が単一分子デバイス用のワイヤー分子として有望であることを明らかにすることができた。剛直な分子ワイヤとして,アザパラシクロファンを梯子型に連結した分子系の合成研究を実施した.まずコア分子として、単環状のヘキサアザパラシクロファンの合成に成功した.この分子は線形の対応するヘキサ(トリフェニルアミン)と較べて剛直であり,また1電子酸化体におけるスピン分布を吸収スペクトルならびに電子スピン共鳴スペクトル測定により調べた結果,今回開発したヘキサアザパラシクロファンのラジカルカチオンにおいては,分子全体にスピンが非局在化していることが明らかとなった.このことは,この分子を梯子型に連結した分子が,スピン非局在分子ワイヤとして有望であることを示している.この結果を受け,研究計画に従い,梯子型に拡張した分子系の合成研究にも着手した.2環性の拡張分子の合成に成功した.この分子についても1電子酸化体におけるスピン分布を吸収スペクトルならびに電子スピン共鳴スペクトル測定により調べた結果,分子全体にスピンが非局在化していることが明らかとなった.スピン偏極状態を実現するための新奇な分子ワイヤ骨格の開発に成功した.一方,スピロ骨格を有する剛直な芳香族アミンワイヤ分子として,スピロ原子をケイ素原子ではなく,炭素原子に変えた分子の合成研究を実施した.その結果,ケイ素原子の場合と較べてレドックス特性など基礎的性質に変化はなかったが,実際に酸化させた場合にスピロ原子がケイ素の揚合と較べて,スピロ原子が炭素の場合には,発生させたスピンが分子ワイヤ内の一部分に局在化することが明らかになった.

これらの結果は、分子ワイヤとして今回のスピロ分子を使用した場合に,この分子系はスピロ原子の適切な選択によって,スピンを電極間に伝達したり,電極間の連絡を遮断したりすることを可能とすることを意味しており,単一分子スピン偏極分子デバイス用のワイヤ分子として有望であることを明らかにすることができた。
覚せい剤精神病の逆耐性獲得機構におけるG蛋白質介在細胞内伝達機構に関する研究

【研究目的】覚せい剤精神病の再発脆弱性の生物学的基盤を解明するため、覚せい剤(メタンフェタミン;MAP)による逆耐性獲得動物におけるG蛋白質介在細胞内伝達系の意義を検討した。前年度は、G蛋白質βγサブユニットの発現変動が逆耐性形成・維持に関与していることを明らかにしたが、本年度はさらに検討を進め、Gβγサブユニットの効果器であるGIRKおよびGRKについて免疫組織学的検討を行った。【方法】成年雄性SDラットを用い、MAP5mg/kgを2週間連続投与して逆耐性を形成し、4-8週間放置した後、MAP(MM群)または生理食塩水(MS群)を再投与した。また対照群(SS群)は生理食塩水を同一条件で投与した。急性投与群(SM群)は生理食塩水を2週間連続投与し放置後、MAP5mg/kgを単回投与した。ウエスタンブロッティング法により抗体(GIRK-1,2,GRK-2,3)の妥当性を検討後、ABC法を用いて免疫染色を行い、単位面積あたりの免疫陽性細胞数を指標として腹側被蓋野、側坐核、線条体、前頭前野における発現を半定量した。【結果】GIRK-1の発現は、前頭前野においてSM群で最終投与後24時間後に発現細胞数が増大したが、1週間後では不変だった。その他の群におけるGIRK-1陽性細胞数の変化は認めなかった。また、GIRK-2は各群、各部位において変動を認めなかった。GRK-2は側坐核において,MM,MS群の各時点およびSM群再投与後24時間の時点において発現が増大していた。GRK-3は、前頭前野において再投与後24時間の時点でSM群における増大、MM群における減少を認めた。【考察】以上から、逆耐性維持の基盤において、側坐核におけるGRK-2の持続性の発現増大が重要な意義を有し、前頭前野におけるGIRK-1、GRK-3の発現調節機構の変化が示唆された。前年度報告したG蛋白質βγサブユニットとの関連については解釈に慎重を要するが、逆耐性形成や維持機構において種々の神経伝達系が関与し、連関するG蛋白質βγサブユニット-効果器を介して細胞内伝達系に複合的な異常が惹起されていることが想定された。【研究目的】メタンフェタミン(MAP)投与動物における逆耐性獲得機構は覚せい剤精神病再発のモデルと考えられているが、ドーパミン系などG蛋白質共役型受容体を介する伝達系の関与が明らがになってきた。本研究では逆耐性現象において、近年注目されているG蛋白質βγサブユニットの意義を明らかにする目的でAAMAP急性および慢性投与動物を用いて発現の変動を免疫組織化学的手法により検討した。【方法】成年雄性Sprague-Dawleyラットを用いた。逆耐性獲得ラットは、MAP5mg/kgを1日1回2週間腹腔内投与した。最終投与後8週間放置した後、MAP(MM群)または生理食塩水(MS群)を再投与した。急性投与群(SM群)は生理食塩水を2週間連続投与後4-8週間放置した後、1回MAP同量を再投与した。対照群(SS群)は、生理食塩水を同時点で投与した。分析は各群とも再投与後3時間、6時間、24時間、1週間後の各時点で行った。側坐核(NAおよび腹側被蓋野(VTA)前頭前皮質を含むパラフィン切片標本を作製し,抗G蛋白質β1・2、γ1・3ポリクローナル各抗体を用いてABC法により発現を検討した。【結果】β1サブユニットはNAで急性投与群および逆耐性獲得ラット後のMAP急性投与群で最終投与後24時間後において対照群と比較して発現の増大を認めた。その変化は1週間後には消失していた。また、VTAではSM群で最終投与後24時間後において対照群と比較してβ1サブユニットの発現増大を認めたが、逆耐性獲得後のMM群、MS群においてはβ1サブユニットの発現が各時点で不変であった。また、γサブユニット蛋白レベルはγ3でβ1と同様の発現の変動が認められた。【考察】以上から、G蛋白質β1およびγ3サブユニットを介する細胞内伝達系が逆耐性の維持機構に重要な意義を有することが示唆された。【結果】

GIRK-1の発現は、前頭前野においてSM群で最終投与後24時間後に発現細胞数が増大したが、1週間後では不変だった。その他の群におけるGIRK-1陽性細胞数の変化は認めなかった。また、GIRK-2は各群、各部位において変動を認めなかった。GRK-2は側坐核において,MM,MS群の各時点およびSM群再投与後24時間の時点において発現が増大していた。GRK-3は、前頭前野において再投与後24時間の時点でSM群における増大、MM群における減少を認めた。【考察】以上から、逆耐性維持の基盤において、側坐核におけるGRK-2の持続性の発現増大が重要な意義を有し、前頭前野におけるGIRK-1、GRK-3の発現調節機構の変化が示唆された。前年度報告したG蛋白質βγサブユニットとの関連については解釈に慎重を要するが、逆耐性形成や維持機構において種々の神経伝達系が関与し、連関するG蛋白質βγサブユニット-効果器を介して細胞内伝達系に複合的な異常が惹起されていることが想定された。
植物成分による有害性有機化合物の吸収・代謝・排泄に対する修飾作用

本研究においては、ヒトが日常的に摂取する茶葉を含む植物抽出物あるいは今後利用できると考える海藻抽出物より抗酸化性、ラジカル捕捉活性、抗変異原性を示す有効成分の分離を行った。それら粗抽出物および含有されることが予想される標準物質について細菌、動物個体における異物(DDT、benzo(a)pyrene、nitrosodimethylamine、nitrosomorpholineなど)の吸収・代謝・排泄に対する影響を検討した。1.アナアオサ(Ulra pertusa kjellman)のメタノール抽出物は0.55.0mg/mlで用量依存的に抗酸化性を示した。また、メタノール抽出物のラジカル捕捉活性は(ED_<50>)は0.71.6mg/mlであった。さらにメタノール抽出物は焼き焦げ由来のMeIQxおよびTrp-P-1の変異原性を強く抑制した。2.緑茶抽出物はニトロソモルホリンの変異原性発現を抑制しており、プレート当たり0.5mgで34%、1.0mgでは70%阻害した。亜硝酸塩とモルホリン、緑茶抽出液をラットの投与すると濃度依存的にニトロソモルホリンの生成が抑制された。3.ケルセチン、ルチンなどのフラボノイド類、キチン、キトサン、セルロースなどの食物繊維は発がん性・内分泌撹乱性を有するDDTを吸着する作用を発現したことから、変異・発がん物質の生体外への排泄にはこれら植物成分、特にフラボノイド類の摂取が有効であると考えた。以上の実験より抗酸化性、ラジカル捕捉活性を有する植物成分が有害性有機化合物の吸収・代謝・排泄を促進、または遅延させることによりin vitro、in vivoで毒性発現を緩和することが明らかになった。本研究を遂行することにより、主としてフラボノイド類の吸収・代謝についても多くの知見を得ることができた。我々の生活環境中にはダイオキシン、DDT、PCB、ベンズ(a)ピレンを含む多種多様の化学物質が存在している。それらは農作物や魚介類を通して生体に取り込まれ、脂肪組織等に蓄積、濃縮され、直接、間接的に疾病や老化などの発生に関与しているものと考えられている。さらに、水道原水の塩素処理時に生成する3-chloro-4-dichloromethyl-5-hydroxy-2(5H)-furanone[MX]は強い変胃がん原性を有し、水道水やプール水、河川水に存在することからその生体内運命の解明も興味が持たれている。本研究では、日常的に摂取されるこれら変異・がん原物質の生体内での吸収・代謝・排泄が食事成分でいかに変動するか、また、体外への排出速度を促進させる新しい手段を検討する目的で先ずin vitroでの実験を試みた。MXとベンズ(a)ピレンを水または水-エタノール混液に溶解し、食物繊維のセルロース、リグニン、キチン等を添加し、一定時間保湿したのち吸光度の変化から吸着能を検定した。その結果、特にキチンが両化学成分を効率的に吸着した。茶葉粗出物を用いた場合MXは緑茶が最も高い吸着能を示し、ルイボス茶、ウーロン茶、紅茶、プアール茶の順となった。また、加熱食品由来のヘテロサイクリックアミンであるTrp-P-1やGlu-P-1、MeIQx等の変異・発がん物質についても同様に吸着能を測定したところ、キチン、キトサンでの吸着能がより高いことが明らかになった。食物繊維が吸着能のみならず、腸内細菌叢に対する改善効果を発現することを考え合わせてin vivoでの実験に移行することにした。現在、DDT、PCBを含む化学成分を動物に投与したのち一定組成の植物成分あるいは有効成分を摂取させ、無投与の場合と吸収率、代謝率、排泄率の比較を行っている。

我々の生活環境中に存在する多種多様の化学物質が、飲料水、食品、大気を通して日常的に人体に取り込まれ、突然変異・がんをはじめ催奇性、内分泌攪乱作用などを誘発している可能性が指摘されている。我々は初年度に、有害性有機物として変異・がん原性を有するベンツ(a)ピレンや3-chloro-4-dichloromethyl-5-hydroxy-2(5H)-furanone[MX]に着目して、それらのセルロース、リグニン、キチン、各種茶葉抽出物に対する吸着能を検定した。本年度は各種フラボノイドの生体内における吸収、代謝分解能を培養細胞およびラット、マウスの個体で検討した。その結果、フラボノイドの化学構造に依存するものの、30分-2時間後に血中濃度が最大値を示すこと、さらに遊離型、抱合型として体内を移動し、硫酸抱合体、グルクロン酸抱合体として排泄されることを確認した。植物体として新たに浜名湖産緑藻類のアオサ(Ulva pertusa)より、メタノールおよび水抽出物を調製し、それらの抗酸化性、ラジカル捕捉活性、腸内細菌(特にHelicobacter pylori)に対する増殖抑制能を調べた。その結果、アオサのメタノール抽出物が上記3つの生物活性を示すことを明らかにした(日本農芸化学会2001年度大会発表、2001年3月、京都)。さらに、現在アオサ中のクロロフィルを含む活性成分の分離同定とともに、ラットのえさに添加し、ベンツ(a)ピレン、DDTおよびMXを投与した場合のそれらの吸収・代謝・排泄効率等について検討している。
潜在的胚発生能力を決定する卵母細胞育成中の環境要因に関する研究

家畜の卵巣内にある発育途上の卵母細胞を効率的に発育(完成)させるための培養環境を追求した。その結果、卵母細胞の発育に合わせて酸素濃度を調節すれば胚発生能力の獲得が促進されること、培養液への糖質コルチコイドの添加も同様の促進効果をもつこと、添加する高分子化合物の種類によって潜在的胚発生能力が異なること、卵母細胞は周囲の顆粒膜細胞を増殖させるとともに黄体化を抑制していること、などを明らかにした。ウシおよびブタの発育途上卵母細胞を様々な環境で1219日間培養して発育させ、得られた卵母細胞の能力を比較検討した。当初の計画に沿って以下の実験を遂行した。1、卵母細胞のサイズと潜在的能力との関係については、平均直径が大きな集団は胚発生率も高い傾向が認められた。しかし、個々に見ると小さな卵母細胞から発生した例もあった。したがって、培養システムとしてはより大きな卵母細胞を生み出す環境が有利ではあるが、サイズが全てを決定するわけではないと考えられる。2、培養環境の酸素分圧が及ぼす影響を調べた試験では、培養開始から4日間を5%の低酸素濃度で培養し、その後は20%酸素濃度の環境で卵母細胞を発育させると、体外受精後の胚発生率が高いことを見出した。以降、段階的酸素濃度調節を標準プロトコールとしている。3、虚血・再酸素化で生じる障害に関する実験では、臓器保存液であるUW液やユーロコリンズ液の組成のうち、ホスホリパーゼの阻害薬に卵母細胞の生存性を向上させる効果を見出した。4、卵母細胞の相互作用に関する実験では、集団での培養と個別培養とを比較した。培養後の卵母細胞の平均直径は、集団培養では113.1μm、個別培養では113.4μmとほぼ同じであり、減数分裂の第2分裂中期への成熟率もそれぞれ43%と47%でほぼ同等であった。卵母細胞の相互干渉という現象の有無はまだ不明であるが、培養システムとしては集団あるいは個別のいずれを選択することも可能であることが明らかとなった。5、種々の高分子化合物の開放型培養システムへの適性度に関する試験では、新たにフィコールを使った培養液と、ポリビニルピロリドンを使った現行の培養液で実験を行って比較し、卵母細胞の生存性、発育、直径の増大のいずれにおいても同等であることを確認した。以上の結果について、論文投稿準備中である。ウシおよびブタの発育途上卵母細胞を様々な環境で1214日間培養して発育させ、得られた卵母細胞の能力を比較検討した。1.高分子化合物の種類がブタ卵母細胞の能力に及ぼす影響を調べた試験では、FicollとPVPの濃度が同じ4%の場合、卵母細胞の生存率や直径などの形態の上では同等となるが、潜在的胚発生能力はよりPVP添加培養液において高まることを明らかにした。2.還元剤β-メルカプトエタノールにはウシ胚の体外発生を促進する効果がある。しかし、発育途上卵母細胞の長期培養においては、生存率、発育および成熟率のいずれに対しても明確な効果がなく、むしろ高濃度では悪影響が顕著であった。現行の培養システムにおいては、活性酸素種への対処としての還元剤の利用は、効果がない、あるいはあっても弱いと考えられる。3.体外培養中の顆粒膜細胞の分化(黄体化)の指標として、培養液のプロジェステロン濃度を測定した。プロジェステロン濃度は、培養の経過とともに上昇したが、卵母細胞の摘出後にその傾向が強まることから、顆粒膜細胞の分化を卵母細胞が抑制している可能性が示された。4.糖質コルチコイド製剤のデキサメタゾンが卵母細胞の発育を促進する効果の機序を調べる試験では、培養液に添加するエストロジェン(E2)の有無、並びにデキサメタゾンの有無の4種類の組み合わせで培養し、デキサメタゾン単独、あるいはE2単独では卵母細胞の発育を促進する効果が低く、それぞれ別の作用を持ちながら相乗的に作用する可能性が示唆された。5.卵母細胞を包む顆粒膜細胞が接着するための基質の選定に関する試験では、コラーゲンなどの細胞外マトリックス成分は不可欠ではないものの、プラスチックの培養皿表面とウシ胎児血清の組み合わせだけでは、長期間の培養を維持することは難しいことが判明した。ウシ発育途上卵母細胞を614日間培養して発育させ、顆粒膜細胞の増殖・分化に及ぼす卵母細胞の影響を調べるとともに、種々の基質上で発育させた卵母細胞の成熟能力を比較検討した。1.卵巣用保存液の開発:と畜から9時間程度の保存であれば、卵母細胞および顆粒膜細胞の生存性に悪影響を与えない保存液組成と保存条件を選定した。2.幹細胞用培養液を使った卵母細胞の体外発育:卵母細胞の生存率は向上したものの、成熟能力が損なわれることが判明した。分裂中止に至る原因は不明であり、今後検討するべき課題として残された。

3.卵母細胞による顆粒膜細胞の増殖・分化の制御:卵母細胞が除去された場合、顆粒膜細胞の増殖は停止され、黄体化が著しく進行すること;それに対し、卵母細胞を残すことで黄体化は抑えられ、細胞増殖が促進されることを明らかにし、卵母細胞が顆粒膜細胞の増殖・分化の方向を決定していることの確証を得た。分子生物学的手法を用いた確認が課題として残された。4.細胞接着に関与する因子の培養組織の接着への応用:接着成分のうち、フィブロネクチン、コラーゲンおよび基底膜成分を模したマトリゲルを選び、それらの上で複合体を14日間培養して卵母細胞の生存率を比較した。コラーゲンでコートされた培養皿とマトリゲルが塗布された培養皿での成績を比較すると、マトリゲル上では高い割合で卵母細胞が死滅した。その生存率は、対照区として使用したプラスティック表面上における場合よりも低く、本来、顆粒膜細胞が接する基底膜に成分が近いはずのマトリゲルにおいて、最も悪い結果となった。このことから、生体成分由来の細胞接着基質は卵母細胞の生存率・発育および能力に悪影響を与える場合があることが明らかとなった。
核小体のストレス応答：構造と機能を制御する分子機構の解明

様々なストレスは、核小体の形態変化など「核小体ストレス」を引き起こす。がんや神経変性疾患などにおいて、核小体不全の関与が示唆されているが詳細な分子メカニズムは明らかでない。本研究では、画像解析によって核小体形態を計測・評価する方法を確立し、これを用いて核小体の構造維持に必要な因子の探索を行った。その結果、特定の機能をもつ因子群が核小体形成に関与することを明らかにした。また関連疾患において、患者由来の細胞では核小体の形成異常が検出され、病態に関与する可能性を見出した。27年度が最終年度であるため、記入しない。核小体は細胞核内最大の構造体で、細胞がタンパク質を産生するために必要なリボソームの生合成に関与する。核小体におけるリボソーム生合成の過程は、細胞内で最もエネルギーを消費するため、栄養飢餓などのストレスを受けた細胞では、核小体の機能が抑制されることによって、細胞の恒常性が維持される。一方、この様なストレス下では、核小体の形態が多様に変化し、核小体構成因子の大編成が誘導される。近年では、核小体におけるリボソーム生合成の破綻がダイアモンドブラックファン貧血症などの「リボソーム病」に関わることが報告されている。しかし、核小体の形成と機能を制御する分子機序は明らかでない。本研究では、核小体の形成に関わる分子を同定するために、745因子をターゲットにして、ハイコンテントsiRNAスクリーニングを行った。siRNA処理した細胞を核小体の特異抗体で免疫染色し、可視化された核小体の面積や蛍光強度を自動画像解析装置で測定することによって、核小体の形態異常を評価した。ノックダウン細胞では核小体の形態と共に、rDNA転写やrRNAプロセシングにも影響が検出された。これらの結果から、同定した因子が核小体の形成と機能の維持に必要であることが明らかになった。本研究では、96ウェルプレートでsiRNA処理した細胞を、核小体の特異抗体によって免疫染色し、自動画像解析装置によって染色画像を自動撮影するとともに、可視化した核小体の面積や蛍光強度をハイスループットに測定することによって、核小体の形態変化を検出し、統計的に評価する手法を確立した。ノックダウン細胞では、蛍光強度の低下や、面積の増大を誘導し、その中から核小体の形成維持に必要な16個の因子を同定した。またこのような定量的な手法を応用して、ノックダウンが誘導する核小体形態をグループに分類することに取り組んだ。その結果、ある特定の形態に関わる因子に着目して、そのノックダウン細胞でrDNAの転写やrRNAプロセシングを測定するなど、詳細な解析を行うことが出来た。本研究で確立した核小体の形態を定量化する画像解析技術と、得られた研究結果については、国内または国外の学会や研究会において発表した。これまで、細胞における形態の識別は目視で行われることが多く、また生物画像には様々な細胞が混在するために、形態変化を検出・評価することは難しく、画像解析の課題の一つであった。本研究では、核小体形態を画像解析によって定量化し、さらに形態をグループに分類することに取り組んできた。この過程で得られた画像解析技術と新しい知見は、病理の検体など臨床への応用化が期待できる。本研究で着目した因子は、疾患への関与が報告されている。そこで、今後は臨床検体を用いて、核小体の形態や機能の解析を行い、病態の解明に取り組む。
拡大生産者責任の原則を考慮した廃棄物処理部門の民営化に関する研究

多くの国々における廃棄物処理は費用非効率、高額な財政負担、廃棄物処理の不足など深刻な問題に直面している。これらの問題を解決する手段として廃棄物処理部門の民営化が1980年代より各国でおこなれてきた。しかし、こうした民営化の効果については未だ理論的に明らかにされていない。本研究は、どのような拡大生産者責任原則に基づいた廃棄物政策の下で、廃棄物処理事業の民営化が、費用削減、リサイクルへの転換、廃棄物の減量化を促すのかを理論的に明らかにすることを目的とする。前年度から引き続き、分担者との定期的な打ち合わせを通じながら理論研究を進めていった。以下の論文としてまとめることができた。主な結果は以下のとおりである。1廃棄物処理事業の民営化は部分的民営化が望ましい、2民営化は、仕分けされた廃棄物総量の低下を招く一方、3民営化は、廃棄物収集業務への投資の低下、廃棄物仕分け作業への家計の努力の低下、環境損害費用の増加を招く。初年度はサーベイ及び調査を行いつつ、定期的に研究分担者と打ち合わせを行った。また、本研究課題は前研究課題「企業による環境保全の自主的取組みに関するインセンティブ構造の解明」と重複する点があることから、前年度から取組みはじめたこともあり、おおむね順調に進展しているといえる。本研究の改訂作業を行いつつ、環境経済・政策学会で報告を行う予定である。そののちに、国際査読誌へ投稿する予定である。当初参加予定であった国際学会において報告を希望したが却下されたため、不参加を決めた。そのため、次年度使用額が生じた。次年度ではそれらを有効に活用すべく、国際学会への参加及び海外調査を積極的に行う予定である。
脊髄損傷後における脊髄可塑性誘導と歩行機能再建

脊髄可塑性を促し歩行機能を改善する手法として陽極経頭蓋直流電気刺激(anodal tDCS)とpatterned electrical stimulation(PES)に着目し、適切な介入条件と歩行機能への効果を検討した。本研究から、1mA anodal tDCSとPESを同時に適用することで、脊髄可塑性を強く誘導することが明らかになった。また、1mA anodal tDCSとPESの同時適用により、脳卒中片麻痺患者の歩行機能が即時的に改善した。これらのことから、本手法は中枢神経損傷後の歩行機能を改善するための補助的手段として有効である可能性が示された。平成27年度においては,経頭蓋直流電気刺激(tDCS)と末梢神経からの電気刺激(PES)の組み合わせの効果を検証することを目的に,実験1適切な介入条件の検討および実験2脳卒中患者における歩行機能への即時効果の2点について研究を遂行した.現在,上記の知見を基に実験2として,脳卒中患者6名に対して,anodal tDCS (1 mA)+PES,sham tDCS+PES,anodal tDCS (1 mA)+sham PESの3課題を適用し,その前後で歩行機能の評価を行っている.実験2は当初の計画通りに症例数を増やし,平成28年度中に終了する予定である.当初の計画通りに進捗している.平成28年度は、実験1.経頭蓋直流電気刺激(tDCS)と末梢神経からの電気刺激(PES)が中枢神経損傷患者の歩行機能の及ぼす即時効果の検討、および実験2.脊髄可塑性を効果的に誘導する介入手法の検討を目的に研究を遂行した。実験1では、平成27年度から症例数を増やし回復期脳卒中患者12名を対象として、日を変えて3つの課題(11mA anodal tDCS+PES、21mAanodal tDCS+sham PES、3sham tDCS+PES)を、それぞれ20分間適用した。結果、すべての条件で10 m歩行速度に統計学的有意な改善を認めなかった。一方で、歩行時筋電図において、1mA anodal tDCS+PES条件は、他の条件と比較して、有意に歩行時遊脚相(下肢振り出し)で麻痺側の足関節背屈筋の筋活動が増大し、拮抗筋であるヒラメ筋との同時収縮比が改善した。実験2では、脳活動の興奮性を短時間で高めることが可能なintermittent theta burst stimulation (iTBS)を下肢一次運動野へ適用し、その前後にPESを与えることで、脳活動の興奮性変化のタイミングがPESによる脊髄可塑性に与える影響を検討した。結果、iTBSをPES前に与えることで、PESによって誘導される相反性抑制の増強が増幅され、iTBSをPES後に与えた条件およびsham iTBSをPES前に与えた条件と比較して、その効果が長く持続することを明らかにした。これは、PES刺激前もしくはPES刺激中において、脳活動が高まっていることが脊髄可塑性を効果的に誘導するために重要であることを示唆していると考えられる。上記の知見は、中枢神経損傷後の歩行機能改善のためのリハビリテーションにおいて、新しい治療手法の開発およびその効果メカニズムを理解する上で、重要な示唆を与えると考えられる。当初の計画通り進捗している。平成29年度は、前年度から実施している脊髄可塑性を効果的に誘導する介入の検討を目的とした研究として、末梢神経からの電気刺激(PES)前後にintermittent theta burst stimulation (iTBS)を用いて皮質興奮性の変化が脊髄可塑性に与える効果を検討した。また、2つ目に経頭蓋直流電気刺激(tDCS)とPESが中枢神経損傷患者の歩行機能へ及ぼす長期効果の検討を行った。1つ目の研究では、平成28年度から対象者数を10名に増やし、脊髄可塑性変化と皮質興奮性変化の相関を検討した。結果、iTBSをPES前に実施した条件では、PESによって誘導される相反性抑制の増強が増幅され、iTBSをPES後に実施および偽iTBSをPES前に実施した条件と比較して、その効果がPES後15分まで持続した。さらに、PES直後に増幅される脊髄可塑性変化と、PES前におけるiTBSによる皮質興奮性変化には相関を認めた。これは、脊髄可塑性の増強と皮質興奮性の変化における相互作用および調節タイミングの重要性を示しており、本研究から効果的な脊髄可塑性の誘導には末梢からの電気刺激前に、非侵襲的脳刺激法(iTBSやtDCS)などによる皮質興奮性の増加を誘導する介入が重要であると考えられた。2つ目の研究では、回復期脳卒中患者2名を対象として、1週間の非介入(A)と2週間の介入(B)を交互に2回繰り返すシングルケースデザインを用いてanodal tDCSとPES併用が歩行機能へ及ぼす効果を検討した。結果、症例1においては、非介入期(A)のceleration lineと比較して、有意に10m歩行速度が増加した。一方で、症例2においては、有意な変化を認めなかった。今後、症例数を増やすとともに、ランダム化比較試験によって、その効果を検討していく予定である。

また、1mA anodal tDCSとPESの同時適用により、脳卒中片麻痺患者の歩行機能が即時的に改善した。これらのことから、本手法は中枢神経損傷後の歩行機能を改善するための補助的手段として有効である可能性が示された。平成28年度は,脳卒中患者における即時効果の検討として,計画通り症例数を増やしていく予定である.また,脊髄可塑性を誘導するための効果的な介入方法の検討を目的として,経頭蓋磁気刺激法と末梢神経電気刺激を用いた研究を計画している.これらの研究を遂行することで,効果的な脊髄可塑性の誘導法の確立と中枢神経疾患に対する歩行機能への効果の両側面から明らかにしてくことが可能になると考えている.平成29年度においては、経頭蓋直流電気刺激(tDCS)と末梢神経からの電気刺激(PES)の連続介入による歩行機能の及ぼす効果の検討、および脊髄可塑性の効果的に誘導する介入手法について、さらに詳細に検討していく予定である。リハビリテーション科学未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果である。次年度においても、計画通りに使用する予定である。
大学生の学習ダイナミクスと結びついたキャリア形成に関する理論的・実証的研究

本研究は、大学生の学びと成長における研究知見の蓄積のために、大学生の学習ダイナミクスと結びついたキャリア形成に関する理論的・実証的研究を体系的に進めることを主たる目的とする。本研究の理論研究では、大学生の成長について、認知的・認識論的成長と対自的・対人的(対他的)成長とが相同な構造で理論化されていることを明らかにしてきた。本研究の調査研究では、大学生の学習に関する時間的展望が将来・現在・過去からなること、将来の側面だけでなく現在・過去の側面にも着目する必要があること、そして自己省察によって将来・現在・過去の学習に関する時間的展望を形成していくことが実践的課題であることを明らかにしてきた。本研究の目的は、大学生の学習ダイナミクスと結びついたキャリア形成を捉えるための理論的・実証的枠組みの構築を図ることである。1. 2013年度には、『大学生の学習ダイナミクスー授業内外のラーニング・ブリッジング』(東信堂)が研究成果として出版された。「学生の学びと成長」という大きなテーマのもと、学生が授業内外の学習を結びつけて架橋するラーニング・ブリッジングという学習ダイナミクスを展開して成長していく姿が理論的・実証的に明らかにされた。2.調査研究を通じて、学生の学習アプローチ、学生の学習の組織化、学生の人生の形成とが関連し合っていることを示した(Educational technology research, 36(1・2))。先行研究とこの研究をあわせ、学習とキャリア形成の関係構造に対し、概念化を図ることによってアプローチする必要性が見出された。3.調査研究としてのアクション・リサーチと大学教育実践としてのインスティチューショナル・リサーチを織り合わせていく方法論的考察を行い、FDとIRを結びつけていく上で調査実践が省察と対話の契機となることを示した(IRIM: Advanced Applied Informatics (IIAIAAI), 2013IIAI International Conference)。大学生の学習ダイナミクスと結びついたキャリア形成を捉えるための着眼点として、「学習に関する時間的展望」が有望なものとして見出された。1.学習とキャリア形成の関係構造として、大学生の「学習に関する時間的展望」に関する理論的・実証的検討が進められた(大学教育学会誌36(1))。2.大学生の認知的・人格的・社会的成長を含む幅広い成長理論をレビューした理論研究が公刊された(京都大学高等教育研究20)3.サービス・ラーニングとキャリア教育に関するアクションリサーチも進められた(立命館大学高等教育研究15,ボランティア学研究15)26年度が最終年度であるため、記入しない。社会科学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の課題については、学会において十分に深く認識されるには至っていない状態にある。大学教育実践上、学習とキャリア形成は結びついてしかるべきとのように自明の目標とされている。また、研究においても、実践における自明視の影響からか、学習とキャリア形成の関係構造それ自体を問う研究はそれほど見られない。こうした現状に対して、本研究課題は、学習とキャリア形成の関係構造がそれ自体問われるべき対象であることを示す成果を公表してきた。研究課題が課題であることを認識するための外堀を埋めていく作業であった。また、同時並行して実施した調査では、まさに学習とキャリア形成の関係構造を検討可能な調査設計を行った。現在、分析を進めており、次年度には成果を公表できる見込みである。以上を踏まえ、本研究課題は、おおむね順調に進行していると判断した。次年度(最終年度)は、学習とキャリア形成の関係構造を対象とした調査研究の成果を具体的に公表していく計画である。学習とキャリア形成の関係構造として、具体的には、キャリア形成に学習概念を接ぎ木した高次の概念化である「学習に関する時間的展望」概念を検討する。その後の展開としては、「学習に支えられたキャリア形成」としての「学習に関する時間的展望」に影響を与える要因とそれが影響を及ぼす様態を明らかにすることが1つの課題である。具体的には、低学年時における「学習に関する時間的展望」の形成に寄与する要因を探るという課題がある。初年次教育において、「学習に関する時間的展望」に影響を及ぼす要因が何であり、どのような影響を及ぼすのかといった研究課題が見据えられている。また、調査研究を踏まえ、学習とキャリア形成の関係構造がどのように形成されるかという理論的な問いに対する文献研究が求められよう。引き続き、課題としたい。