hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
１９２０年代の国際通貨体制－再建金本位制をめぐる米英関係の展開

アメリカ国内での連邦準備銀行や財務省間の議論の状況を、第一次世界大戦の終結から再建金本位制の成立へと至る一つの筋道として理解することができるものとして重要なものであったと認識している。特に、1919年には信用と通貨の膨張にたいする警鐘を鳴らし、貿易額に伴った拡大や、過去の世界の中央銀行の経験にならうこと、さらには連邦準備理事会と連邦準備銀行、そして財務省が責任を共有することがすでに指摘されており、この時代のアメリカの「孤立主義」といわれる性格付けと様相を異にするものであると理解されると考える。加えて複数通貨が共存する国際社会において、為替相場を安定させることを通じて取引の円滑化や金融危機の防止を担う国際通貨制度の持つ機能を、通貨政策協調の持つ多義性を明らかにする観点から捉えなおすことに関して、一定の進展を見たと考えている。すなわち、国家間の協調関係がいかなる要素から達成されるのかという観点についてであり、パワーの分布にもとづく政策協調の性格付けについて取り組んだ。こうした成果を踏まえて、特に複数の時代や、異なる国際通貨制度の特徴を比較し検討しようという、博士論文につながる構想を「京都大学大学院思修館」において報告を行った。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度の研究方針としては以下の点が挙げられる。今年度の研究成果を踏まえ修士論文を加筆修正し、再建金本位制の成立を中心とし、通貨制度の維持管理における政策協調の側面を考察しようとする公表論文を『法学論叢』(京都大学法学部紀要)に投稿することを目標とする。博士論文のさらなる充実を目指して、ニューヨーク連邦準備銀行史料の調査を行い、特にベンジャミン・ストロングのヨーロッパ復興と国際協調への考えの進展に関して、1910年代からの過程について考察を行う。また、イングランド銀行や英国財務省、外務省史料の調査を行い、イギリス側の金本位制復帰にたいする認識と、アメリカとの関係について明らかにすることを目指す。
スポーツ人類学におけるフィールドワークの検討

本研究は、これまでスポーツ人類学で使われてきたフィールドワークの方法を検討し、新しい視点と方法を提供することを目的としている。本研究を実施するために、茨城県の延方相撲と和歌山県の御船競漕を事例分析した。また事例分析の他に、スポーツ人類学のフィールドワークの方法の概要とフィールドワークの考え方、さらにスポーツ集団を分析するための方法について検討した。その結果、以下のような結論を得ることができた。(1)スポーツ人類学のフィールドワークは、スポーツ集団とそれを取り巻く社会に分けて、別々に調査しなければならない。(2)スポーツ集団については、スポーツ技術やその習得方法、またスポーツする人々の認識など、その集団内部にいる人々の考え方を調査する。(3)スポーツ集団を取り巻く社会については、社会構造に基づいて組織や制度とこれに関係する人々の認識など、広範囲にわたって調査する。(4)スポーツ集団に対するフィールドワークの方法は、「選手とコーチ」や「個人と集団」を対象にしながら、コミュニケーション理論に基づく調査を実施する。(5)スポーツ集団を取り巻く社会のフィールドワークは、社会人類学がこれまでに実施してきた方法が役に立つ。(6)このような2つの視点と方法からのフィールドワークは、対象としたスポーツを具体的に記述することが可能になるとともに、スポーツ人類学における民族誌の記述が他の人類学とは異なる独自性を提供することにもつながる。以上が最終的な結果の概要である。平成13年度は、山形県を対象にしてフィールドワークを実施した。フィールドワークにあたっては、最初に、山形県内の図書館ならびに教育委員会などに所蔵されている、県内の民俗行事に関する資料を閲覧し、その中でいわゆるスポーツと関係すると思われる行事を抽出し、それを一覧として整理した。その後、調査対象を選別し、今回は、庄内地方に位置する鶴岡市でおこなわれている「鶴岡冬祭り」を対象にして、平成13年末に一度調査を実施した。祭りにおける資料などの整理と分析については、まだ、調査途中にあるので、今後継続していく必要があるが、データの分析についての検討は、若干の進展が見られた。平成14年2月に、スポーツ人類学ならびに文化人類学の研究者たちと、フィールドデータの分析についての意見交換を行い、これまでとは異なる、あるいは今までのスポーツ人類学におけるフィールドワークの問題点を洗い出すことができた。これまでのスポーツ人類学の最大の問題点は、「スポーツ」を「文化」として捉えるのではなく、「スポーツ」を「パフォーマンス」と捉えている点であると考えられる。この視点の違いは、スポーツを取り巻く社会にも注目するのか、それともスポーツそのものにだけ目を向けるのかの違いを作り出し、これが結局のところ、フィールドワークの方法に大きな影響を与えているのではないかと考えられる。次年度以降は、フィールドに対する視点と、それに伴うフィールドワークの方法を複数試みながら、その結果の誓いを明確にしていく予定である。平成14年度においては、主に山形県、秋田県を対象に調査し、また栃木県では文献資料の収集をおこなった。調査をおこなう過程で、いくつかの問題が浮き彫りになった。その中のもっとも重要な問題が、調査対象となった様々なスポーツ的な現象が果たしてスポーツとして認定してよいのか、という点であった。ある現象をスポーツとして認定するのは、実は研究者の側であって、その担い手たちの理解とは、必ずしも一致するものではないからである。また、仮に認定されたスポーツ的現象が当該社会で、どのように理解されてきたのかによって、それを記述している資料の解釈が微妙に異なることになる。フィールドワークを実施するにあたって、この問題は重要である。以上のような問題をどのように受け止めながら、フィールドワークを実践するのか、ということが特に今年度の中心的な課題でもあった。このような問題を多少なりとも解決する方法として、ひとつは、対象となる現象の歴史的な記述や語りについて詳細に検討してみるという試みである。現地の人々の語りは、対象となる現象をどのように理解してきたのかを知ることができるとともに、その語りによって作り上げられる語り部たちの認識をも固定化させるという現象を生み出しており、これを丹念に分析することによって、新しいフィールドワークの方法が逆に導き出されるという可能性が見えてきた。

またこれまで述べてきたことは、いわゆる現在、文化人類学において問題視されているポスト・コロニアル的な現象のひとつでもある。これまで述べてきたことについては、今年度の末に、その一部を発表している。本年度は、この研究の最終年度であったため、これまでの研究の成果をまとめるために、若干の補充調査とある程度まとまった研究成果を発表することで、他の研究者からさまざまな意見や修正点を提示してもらい、それをも含めた形で最終的な報告書を完成した。本研究の意図したところは、基本的にスポーツ人類学に特化した視点から、あらたなフィールドワークの方法を検討し、提示することと、それを可能にするための基礎的なフィールドワークの見直しであった。結果として、スポーツ人類学としてのフィールドワークは、スポーツそのもののパフォーマンスを中心に据えて、それを取り巻く社会との関係から見る「外側からの見方」とスポーツをおこなう個人や共同体の内部に目を向ける「内側からの見方」の2点が提案された。前者の見方は、組織や制度、社会構造といったものとの関係性の中で明らかにされる共同体ないしは個人の位置についての記述であり、後者はスポーツ技術の習得やその認識、またこれら技術の獲得過程で理解される専門的な知識といったものが中心となる。こうした視点によって、スポーツそのものを立体的に把握することができるとともに、それが引いてはスポーツ人類学独自の民族誌のあり方につながると考えられる。そのためにも、スポーツ人類学におけるフィールドワークの独自性が強調され、そのための方法が提案されなければならず、本研究によって提示されたフィールドワークの方法論は、少なくとも今後のスポーツ人類学のフィールドワークを考えていく上での試金石となるはずである。以上が、最終年度までで得られた結果の概要である。
低温合成法を用いた遷移金属酸化物のアニオン組成制御の研究

遷移金属酸化物の構造,物性を制御する方法として陰イオンに注目した.低温合成法及び高圧合成法を用いることにより,ナノ構造を有する強く還元されたチタン酸化物の合成,及び層状構造をもつ鉄,コバルトの酸フッ化物の合成に成功した.遷移金属酸化物の構造,物性を制御する方法として陰イオンに注目した.低温合成法及び高圧合成法を用いることにより,ナノ構造を有する強く還元されたチタン酸化物の合成,及び層状構造をもつ鉄,コバルトの酸フッ化物の合成に成功した.BaTiO3の強誘電性やYBa2Cu307-dの超伝導に代表されるように,遷移金属酸化物はその豊かな物性で知られているが,それは陽イオンの豊富な組み合わせが可能なため,物性と密接な関係にある構造を細かく制御できることに起因している.一方,ハロゲン,窒素などの陰イオンによる制御に関する報告例は圧倒的に少なく,構造・物性両面で系統的な研究はまだ十分に行われていない.その理由として,陰イオンを含む化学種の蒸気圧が大きく異なり,精密な化学組成制御が難しくなるからである.本研究計画は,通常用いられる高温固相反応とは異なるアプローチ,つまり高圧合成法と低温フッ素化反応法を用いることによって,酸素を含めた陰イオンの組成の精密制御を試みた.その結果,高圧合成法によって初めての層状コバルト酸フッ化物Sr2CoO3Fの合成に成功した.室温より高い温度で反強磁性秩序する傾向を示すことを磁化率測定によって確認した.さらに,テフロンポリマーを用いた低温フッ素化法によって,層状鉄酸フッ化物Sr3Fe205.44F1.56の合成に成功し,鉄イオンが5価と3価に電荷不均化していることをメスバウアー測定によって見出した.今回得られた物質の磁性は,ともにフッ素を含まない酸化物のそれとは大きく異なり,アニオン置換の効果が顕著に表れた例である.BaTiO3の強誘電性やYBa2Cu307-dの超伝導に代表されるように,遷移金属酸化物はその豊かな物性で知られているが,それは陽イオンの豊富な組み合わせが可能なため,物性と密接な関係にある構造を細かく制御できることに起因している.一方,ハロゲン,窒素などの陰イオンによる制御に関する報告例は圧倒的に少なく,構造・物性両面で系統的な研究はまだ十分に行われていない.その理由として,1.陰イオンの高い蒸気圧性のため雰囲気制御が困難.2.陰イオンの原料(Cl2やNH3)の有毒性のため取扱いが難しく特別な装置を要する,の2点が挙げられる.本研究計画は,通常用いられる高温固相反応とは異なるアプローチを用いることによって,酸素を含めた陰イオン組成を効率的に制御した物質を創り出し,新規な機能物性を見出すことを目的とし行った.申請者はすでに低温固相還元法を用いることによって鉄が平面4配位をもつ新規鉄酸化物SrFeO2の合成できることを奉公している.本研究では同手法をナノマテリアルの合成に応用できることを見出した.チタン酸化物はその酸素不定比性に応じて電気伝導性,光吸収特性が変化することで知られており,燃料電池の電極材料もしくは光触媒機能の観点から特に興味がもたれている.申請者は低温固相還元法によってルチル型TiO2ナノ粒子を還元したところ,Ti2O3(=TiO1.5)まで還元することに成功した.特筆すべき点としてTiO2とTi2O3の構造は大きく異なるのに関わらず,ナノ構造が維持されているという点である.その原因は両者の構造的特徴を併せ持ったTi407が中間相として存在していることにヒントがあるものと考えられるが,現在さらなる詳細を検討中である.申請者は酸フッ化物にも注目し,テフロンポリマーを用いた低温フッ化法と高温高圧合成を用いることによって新しい層状酸フッ化物Sr3Fe2O5+xF2-x(x0.44)とSr2CoO3Fの合成に初めて成功した.前者の物質の鉄イオンは5価と3価に不均一化した興味深い酸化数を持ち,一方,後者ではコバルトの正方ピラミッド配位と頂点位置を占有している0/F原子の無秩序状態の共存が類似物質で初めて見出されており,その起源に興味が持たれる.さらにSr2CoO3Fにおいて混合陰イオン系コバルト物質で初めての高圧誘起金属絶縁体転移が観測され,現在スピン状態,構造変化も含めた検討を行っている.
環境中極微量アミノ酸の分子内炭素同位体分布の迅速・高精度計測

本研究の目的は、環境中に極微量に存在するアミノ酸(本研究ではモデル化合物としてアラニンを選択)について、分子内炭素同位体比分布を迅速かつ高精度に計測する方法を確立することにある。計測法としては、1.アラニンを酵素反応により二酸化炭素とアセトアルデヒドに定量的に分解し、2.生成した二酸化炭素の炭素同位体比をガスクロマトグラフ・質量分析計で計測、3.生成したアセトアルデヒドの分子内炭素同位体比分布をガスクロマトグラフ-熱分解-同位体比質量分析計(GC-P-IRMS)で計測、する。本年度は、計画3のナノレベルでのアセトアルデヒド分子内炭素同位体分布の測定法確立を行った。アセトアルデヒド純試薬を用いた場合、生成したCH_4とCOの同位体比は元のアセトアルデヒドの分子内同位体分布を保存していた。同じアセトアルデヒド試薬を水に溶解した水溶液試料を用いた場合は、生成したCH_4とCOの同位体比は元のアセトアルデヒドの分子内同位体分布を保存していなかったが、補正をすることでもとのCH_4とCOの同位体比を復元することが出来た。計画1のアラニンを酵素反応によって分解する場合、はじめにピルビン酸が生じる。そこで、ピルビン酸の分子内炭素同位体分布の測定法確立を行った。酵素反応によって生成したピルビン酸由来のCO_2の同位体比の測定とGC-P-IRMSを用いたピルビン酸由来のアセトアルデヒドの分子内炭素同位体分布の測定を行い、ピルビン酸の分子内炭素同位体分布を決定する方法を確立した。アラニンをピルビン酸に変換することができればアラニンの分子内炭素同位体分布の測定が可能であり、アラニンの分子内炭素同位体分布を測定するための土台を確立できた。本研究の目的は、環境内に獄微量に存在するアミノ酸(本研究ではモデル化合物としてアラニンを選択)について、分子内炭素同位体比分布を迅速かつ高精度に計測する方法を確立することにある。計測法としては1.アラニンを酵素反応により二酸化炭素とアセトアルデヒドに定量的に分解し、2.生成した二酸化炭素の炭素同位体比をガスクロマトグラフ・質量分析計で計測、3.生成したアセトアルデヒドの分子内炭素同位体比分布をガスクロマトグラフ・熱分解・同位体比質量分析計で計測、する。ガスクロマトグラフ・同位体比質量分析計およびガスクロマトグラフ・熱分解・同位体比質量分析計を用いることで、ナノモルオーダーの試料量で簡便かつ高精度計測を目指す。本年度は、アセトアルデヒドの分子内炭素同位体比分布の決定に注目し研究をおこなった。はじめに、製造元が異なるアセトアルデヒド試薬を数種類準備した。ガスクロマトグラフ・熱分解・同位体比質量分析計を用いた方法を検討する前に、これら試薬について、あらかじめ分子内分布を決定することが必要である。従来法として、アセトアルデヒドをガラス管にH2Sとともに封管し、熱分解することで生成するCOとCH4について同位体比計測をおこなうことで決定されるとされていたが、その方法の詳細な条件・測定法の正確さについては報告がないことから、まず、封管熱分解法によるアセトアルデヒドの分子内炭素同位体比分布を決定する方法を検討した。結果、5μlのアセトン試薬を、ガラス管に封入し500度で30分間熱分解することで得られるCOとCH4の炭素同位体から、もとのアセトアルデヒドの分子内炭素同位体を±0.3‰の精度・確度で復元できることがわかった。この方法では危険なH2Sガスを使わなくてもよい条件を見つけ出した。また、ガスクロマトグラフ・熱分解・同位体比質量分析計をもちいて、アセトアルデヒド試薬の分子内炭素同位体比分布をオンラインで計測する方法を検討し、熱分解温度を1000度とすることで、計測できる可能性を得た。今後は、まずはじめに、水溶液として得られるアセトアルデヒドのガスクロマトグラフ・熱分解・同位体比質量分析計によるオンライン計測法の確立を目指す。

アラニンをピルビン酸に変換することができればアラニンの分子内炭素同位体分布の測定が可能であり、アラニンの分子内炭素同位体分布を測定するための土台を確立できた。
間葉系幹細胞、iPS細胞を用いた骨組織再生法開発のための基礎的研究

骨組織発生機序を間葉系幹細胞、iPS細胞を用いて解明した。骨組織を作る幹細胞の1つ、骨芽細胞から成熟した骨組織に存在する骨細胞に至る全細胞段階の分離に成功した。未熟な骨芽細胞を移植医療へ応用する前臨床研究として、骨欠損モデルラットに移植し良好な成績を得た。骨芽細胞分化前期においてはPI3K-Akt経路の活性化が必須であることを解明し、iPS細胞から骨芽細胞への分化誘導にIGF1投与が有効であることを示した。骨芽細胞マーカーであるALPが細胞表面抗原として応用可し、純度の高い骨芽細胞を得ることに成功した。患者iPS細胞の樹立、効率よい骨芽細胞分化誘導法を確立した。iPS細胞から骨組織分化誘導これまでヒトES細胞、ヒトiPS細胞を用いて、安全で純粋な実用可能な骨芽細胞前駆細胞をiPS細胞から得た報告はない。そこで本研究ではiPS細胞から安全で均一な骨芽細胞を得て移植することを可能にする方法を開発することが目標である。ES細胞、iPS細胞の未分化→分化のゲートコントロールに重要な働きを担うNodalとそれに拮抗するLeftyはES細胞やiPS細胞の未分化性維持機構に非常に重要である。また我々はLefty遺伝子の発現は癌細胞で著名に抑制されており、その発現調節は遺伝子内CpG islandメチレーション、MiR302、ヒストンアセチレーションが重要であることを明らかにし、Lefty遺伝子発現はエピジェネティク因子により厳重にコントロールされていることを示した。また、iPS細胞ではES細胞に比べLefty発現が低いことが知られているのでこれを補うことでiPS細胞の分化をより促進させる効果が期待できる。、我々はhisタグをつけたLefty分子を酵母とNS0細胞に強制発現させて精製した。このリコンビナントLeftyは容易に精製でき、腫瘍増殖抑制作用を持つことを確認した。本研究では我々独自のリコンビナントLeftyをiPS細胞の分化誘導初期段階で応用し、分化誘導促進効果を検討する。接着培養後サブコンフルエントに達したのちOBMにて2週間培養し、アルカリフォスファターゼ(ALP)染色を行なったヒトiPS細胞から骨芽細胞への分化誘導にもっとも有効な方法について検討した。まずはiPSを胚様体にしたあと、様々な処理を検討した結果、FGF-2,TGF-β、IGF1を加えた場合が最も骨芽細胞に特有のアルカリフォスファターゼの発現が高くなり、効率よく前骨芽細胞を集めることができると考えられた。このヒトiPS細胞由来アルカリフォスファターゼ陽性前骨芽細胞(発表論文上ではiPS osteogenic progeniter : iPSopと呼称した)は適切な環境下ではさらに分化をすすめアリザリン陽性、各種骨細胞マーカー陽性の細胞集団になった。したがってヒトiPS細胞由来前骨芽細胞から骨細胞までの終始一貫分化誘導法が可能になった。またこの細胞に対し、カルシウム吸収促進採用のある、活性型ビタミンD3を作用させることにより、より効率に骨細胞への分化促進効果が証明された。さらにiPSop細胞を自己重合性ペプチドないに懸濁し骨欠損モデル動物に移植したところ、新生骨組織が多く認められ、移植に用いることが可能であることが示唆された。ヒトiPS細胞を効率よく骨芽細胞へ分化誘導する方法を開発し報告した。さらにこの方法を用いて遺伝性希少疾患の疾患特異的iPS細胞の樹立を目指し、いくつかの症例で樹立に成功した。またヒトiPS細胞から骨芽細胞への分化誘導法を疾患特異的iPS細胞の骨分化メカニズム評価方法として用い、病態メカニズムへせまりつつある。さらに作製したヒトiPS細胞由来骨芽細胞を実験動物に移植し、再生医療への応用の可能性を検討し報告した。iPS細胞由来骨芽細胞の生着は確認できなかったが明らかに欠損部骨組織の修復は促進され、幹細胞の未知の治癒促進作用の存在が想定された。間葉系幹細胞では特にMC3T3を中心として骨芽細胞分化メカニズムの解明を行い、IGFーPI3K経路の活性化が非常に重要であることを示し、報告した。歯科領域は再生医療の先端的領域の1つであり、すでにエナメルマトリックスデリバティブ、GTR,骨移植術等厚生省の認可を受け臨床にも幅広く利用されている。またインプラントを初め組織再建のための試みは多岐に亘り多くの知見が積み上げられている。再生医療においては1幹細胞、2シグナル因子、3足場素材が必要とされる3大要素であるが、また、比較的多くの先天性疾患が存在し移植医療、再生医療の果たす役割が大きい分野である。本研究申請は口腔組織内硬組織再生医療の基礎的研究を発展させ臨床応用を目指すこと、および特にiPS細胞を用いた組織再生あるいは疾患モデルの作成と病態解明、さらには治療法開発を目的とする。本研究は歯周組織再生におけるシグナル因子の臨床応用をめざし、将来的な新たな治療法開発に結び付ける予定である。特に足場材として自己重合ペプチドを用いる方法を開発し報告した。これらの基盤を基に、iPS細胞を含めた幹細胞を再生医療にいかに役立てるかが歯科領域の再生医療研究の中心的課題である骨組織発生機序を間葉系幹細胞、iPS細胞を用いて解明した。

骨芽細胞分化前期においてはPI3K-Akt経路の活性化が必須であることを解明し、iPS細胞から骨芽細胞への分化誘導にIGF1投与が有効であることを示した。骨芽細胞マーカーであるALPが細胞表面抗原として応用可し、純度の高い骨芽細胞を得ることに成功した。患者iPS細胞の樹立、効率よい骨芽細胞分化誘導法を確立した。本申請においてはiPS細胞から再生医療に用いれる骨芽細胞への効率的分化誘導法の開発が主たる目的であり、開発した方法についてはすでに国際的論文誌に受理された。しかし、胚様体を経る必要があるなどまだ改善できる余地があり、最終年度ではさらに良い方法の開発に努める生化学iPS細胞からかなり安定した骨芽細胞あるいは骨前駆細胞(iPSop)を分化誘導する方法を確立したので、骨形成過程に先天的障害のある臨床例でその病態を解明し、より有効な薬剤の開発をすすめることに役立てる必要がある。そこで疾患特異的iPS細胞を作製し本研究で得られた骨分化法に応用し薬剤開発への道筋をつける。予定どおり、iPS細胞から骨細胞への分化誘導に成功した。またビタミンDによる効果も検討し、早期に骨細胞への分化誘導が確認できた。以上はおおむね当初の計画通りであり、今後これらを用いた再生医療への応用をはかる培養した骨細胞を単離し骨細胞としてのさまざまな特徴について検討する。口腔疾患における特に先天性疾患患者のiPS細胞を作製しiPS細胞から骨組織への分化誘導と臨床応用、産業応用を推進する。ほぼ全額を物品等購入費にあてたが、残額が少額のため正確に全額使用できなかったため。消耗物品購入費に充てる。
新しい食品細分能力評価システムの開発

物性ならびに形態が任意に規定,管理可能な被験食品として試験用グミゼリーを用いて,当教室において咀嚼能率診査法を開発し,既に臨床応用を行ってきた結果,有歯顎者においては個々の咀嚼能力の違いをより明確にするため,咀嚼の際により負荷のかかるように被験食品の硬さを増すことの有用性が示された.一方,全部床義歯装着者においても筋力の低下した患者や著しく顎堤の吸収した患者,あるいは腫瘍切除後の顎義歯装着患者などの顎機能の低下している患者では,従来用いてきた試験用グミゼリーの硬さあるいは大きさを再考する必要が示唆された.また,被験食品の元の形態においてその一部分での細分化が進んでいるものの,十分に細分化されていない大きな咀嚼片が残存していることが見られる.本研究では,咀嚼された食品の咀嚼片の粒子の分布状況を直接画像人力し,定量化を図ることを目的として,咀嚼片をビデオカメラにて画像データとして人力し,画像処理装置(ドットアナライザーDA5000SB)を用いて,パーソナルコンピュータ上にてその咀嚼片の粒子径,周囲長,断面積などの計測を行った.基礎的検討の上,実際の咀嚼片に対して検討を加えた結果,当教室で開発した咀嚼能率診査法での指標である咀嚼片の全表面積では,ほぼ同程度の咀嚼能力を示すものの,その咀嚼片の粒子の分布状況は異なるものが存在し,特に顎堤の吸収した患者や腫瘍切除後患者などの顎機能の低下した症例の中には,被験食品の一部分のみの細分化が進んでいることが定量的に示された.咀嚼機能評価をする上では,細分化された咀嚼片の全表面積に加えてその粒度分布を考慮する必要が示唆され,今後咀嚼能率などの従来からの補綴学的診査に加えて,本研究で開発した咀嚼片粒子の分布状況を定量化する方法を用いて,より詳細な臨床データの蓄積を行うことにより,咀嚼機能の回復度の指標となる診断基準の確立に貢献する可能性が示された.物性ならびに形態が任意に規定,管理可能な被験食品として試験用グミゼリーを用いて,当教室において咀嚼能率診査法を開発し,既に臨床応用を行ってきた結果,全部床義歯装着者においても筋力の低下した患者や著しく顎堤の吸収した患者,あるいは腫瘍切除後の顎義歯装着患者などの顎機能の低下している患者では,従来用いてきた試験用グミゼリーの硬さあるいは大きさを再考する必要が示唆された.また,被験食品の元の形態においてその一部分での細分化が進んでいるものの,十分に細分化されていない大きな咀嚼片が残存していることが見られる.本研究では,咀嚼された食品の咀嚼片の粒子の分布状況を直接画像入力し,定量化を図ることを目的として,咀嚼片をビデオカメラにて画像データとして入力し,画像処理装置(ドットアナライザーDA5000SB)を用いて,二値化処理を施した上で,パーソナルコンピュータ上にてその咀嚼片の粒子径,周囲長,断面積などの計測を行った.まず基礎的検討として,既知の粒子径を有する各種寸法の試料を検体として用い,入力時の光源の撮影面での照度,撮影対象内における検体の位置と画面の歪みの状況について検討を行い,正確な画像の再現性を得るための対象検体の画像入力条件ならびに得られた画像データに対する画像処理条件の確立を行った.さらに,実際の咀嚼片に対して検討を加えた結果,当教室で開発した咀嚼能率診査法での指標である咀嚼片の全表面積では,ほぼ同程度の咀嚼能力を示すものの,その咀嚼片の粒子の分布状況には違いのあることが定量的に示されたことから,特に顎機能の低下した症例の咀嚼機能評価をする上では,細分化された咀嚼片の全表面積に加えてその粒度分布を考慮する必要が示唆された.物性ならびに形態が任意に規定,管理可能な被験食品として試験用グミゼリーを用いて,当教室において咀嚼能率診査法を開発し,既に臨床応用を行ってきた結果,有歯顎者においては個々の咀嚼能力の違いをより明確にするため,咀嚼の際により負荷のかかるように被験食品の硬さを増すことの有用性が示された.一方,全部床義歯装着者においても筋力の低下した患者や著しく顎堤の吸収した患者,あるいは腫瘍切除後の顎義歯装着患者などの顎機能の低下している患者では,従来用いてきた試験用グミゼリーの硬さあるいは大きさを再考する必要が示唆された.

また,被験食品の元の形態においてその一部分での細分化が進んでいるものの,十分に細分化されていない大きな咀嚼片が残存していることが見られる.本研究では,咀嚼された食品の咀嚼片の粒子の分布状況を直接画像人力し,定量化を図ることを目的として,咀嚼片をビデオカメラにて画像データとして人力し,画像処理装置(ドットアナライザーDA5000SB)を用いて,パーソナルコンピュータ上にてその咀嚼片の粒子径,周囲長,断面積などの計測を行った.基礎的検討の上,実際の咀嚼片に対して検討を加えた結果,当教室で開発した咀嚼能率診査法での指標である咀嚼片の全表面積では,ほぼ同程度の咀嚼能力を示すものの,その咀嚼片の粒子の分布状況は異なるものが存在し,特に顎堤の吸収した患者や腫瘍切除後患者などの顎機能の低下した症例の中には,被験食品の一部分のみの細分化が進んでいることが定量的に示された.咀嚼機能評価をする上では,細分化された咀嚼片の全表面積に加えてその粒度分布を考慮する必要が示唆され,今後咀嚼能率などの従来からの補綴学的診査に加えて,本研究で開発した咀嚼片粒子の分布状況を定量化する方法を用いて,より詳細な臨床データの蓄積を行うことにより,咀嚼機能の回復度の指標となる診断基準の確立に貢献する可能性が示された.
カルシトニン受容体を介する骨細胞のカルシュウム代謝制御機構に関する研究

産卵鶏の頭蓋冠骨膜と腎臓より受容体を精製し,Na[^<125>I]で標識したニワトリカルシトニン(calcitonin,[^<125>I]CT)を用いてラジオレセプター・アッセイ(radioreceptor assay)を行いその結果をスカチャード(Scatchard)の方法により分析し,得られた解離定数(K_d)および結合能(B_<max>)を休産鶏から得たものと比較し,血漿中のイオン化カルシュウム濃度(Ca^<++>)と対比したところ休産鶏では放卵周期中,K_dやB_<max>さらにCa^<++>ともに変化が認められなかったが,産卵鶏では放卵の3時間前からその2時間後にかけて頭蓋冠骨膜と腎臓のカルシトニン受容体のK_dが低下しCa^<++>は放卵13から6時間前に低下することから,卵巣ホルモンのサージによりカルシトニン受容体の親和性が亢進するものと示唆された。放卵後14から22時間に卵殻形成に関連してカルシトニンの血中濃度が低下し,その後上昇することが報告されており,カルシトニンの分泌が高まることによってB_<max>が減少したものと考えられた。さらに休産鶏に17β-エストラジオール,プロジェステロン,ヒドロテストステロンおよびオリーブ油を投与してカルシトニン受容体のK_dやB_<max>の変化を調べたところ,17β-エストラジオールやプロジェステロンを投与した群では両組織ともにK_dやB_<max>が有意に低下し,プロジェステロンよりも17β-エストラジオールを投与したものがより作用が持続した。以上の結果より卵巣ホルモン,特に17β-エストラジオールやプロジェステロンが骨や腎臓のカルシトニン受容体に作用してその親和性を亢進させるものと思われた。

産卵鶏の頭蓋冠骨膜と腎臓より受容体を精製し,Na〔^<125>I〕で標識したニワトリカルシトニン(calcitonin,〔^<125>I〕CT)を用いてラジオレセプター・アッセイ(redioreceptor assay)を行いその結果をスカチャード(Scatchard)の方法により分析し,得られた解離定数(K_d)および結合能(B_<max>)を休産鶏から得たものと比較し,血漿中のイオン化カルシュウム濃度(Ca^<++>)と対比したところ休産鶏では放卵周期中,K_dやB_<max>さらにCa^<++>ともに変化が認められなかったが,産卵鶏では放卵の3時間前からその2時間後にかけて頭蓋冠骨膜と腎臓のカルシトニン受容体のK_dが低下しCa^<++>は放卵13から6時間前に低下することから,卵巣ホルモンのサージによりカルシトニン受容体の親和性が亢進するもとの示唆された。放卵後14から22時間に卵殻形成に関連してカルシトニンの血中濃度が低下し,その後上昇することが報告されており,カルシトニンの分泌が高まることによってB_<max>が減少したものと考えられた。さらに休産鶏に17β-エストラジオール,プロジェステロン,ヒドロテストステロンおよびオリーブ油を投与してカルシトニン受容体のK_dやB_<max>の変化を調べたところ,17β-エストラジオールやプロジェステロンを投与した群では両組織ともにK_dやB_<max>が有意に低下し,プロジェステロンよりも17β-エストラジオールを投与したものがより作用が持続した。以上の結果より卵巣ホルモン,特に17β-エストラジオールやプロジェステロンが骨や腎臓のカルシトニン受容体に作用してその親和性を亢進させるものと思われた。産卵鶏の頭蓋冠骨膜と腎臓より受容体を精製し,Na[^<125>I]で標識したニワトリカルシトニン(calcitonin,[^<125>I]CT)を用いてラジオレセプター・アッセイ(radioreceptor assay)を行いその結果をスカチャード(Scatchard)の方法により分析し,得られた解離定数(K_d)および結合能(B_<max>)を休産鶏から得たものと比較し,血漿中のイオン化カルシュウム濃度(Ca^<++>)と対比したところ休産鶏では放卵周期中,K_dやB_<max>さらにCa^<++>ともに変化が認められなかったが,産卵鶏では放卵の3時間前からその2時間後にかけて頭蓋冠骨膜と腎臓のカルシトニン受容体のK_dが低下しCa^<++>は放卵13から6時間前に低下することから,卵巣ホルモンのサージによりカルシトニン受容体の親和性が亢進するものと示唆された。
原子核の新しい殻構造とスピン依存型遷移の理論的研究

π中間子交換によるテンソル力の効果を有効に取り入れた核内有効相互作用を構築することによって、原子核の新しい殻構造、すなわち崩壊線近傍における魔法数の変化等の殻進化や中性子過剰核の特異な電磁遷移現象を説明することに成功した。新しい殻模型相互作用は、スピン依存型遷移の強度分布を変化させる。スピン自由度の励起を伴うニュートリノ-原子核反応等に適用し、超新星爆発時にニュートリノ過程が元素合成(Li,B等の軽元素やMn等の合成)に与える影響を明らかにした。(1)殻構造の変化がスピン依存型遷移に及ぼす影響を研究する。特に、中性子過剰核の磁気双極子遷移、ガモフ・テラー遷移、スピン双極子遷移における殻構造の変化による強度の増減や分散の特徴を明らかにする。(2)改良された殻模型ハミルトニアンを用いた核構造に基づいて、スピン依存型遷移によって引き起こされるニュートリノ-原子核反応の研究を行う。反応断面積が従来の結果と比べてどの程度変化するかを明らかにするとともに、超新星爆発時の星の中で元素合成に対する影響を調べる。(3)スピン・アイソスピン依存型の核力、特にテンソル力と2体のスピン軌道力が殻構造の変化に果たす役割を明らかにする。スピン・アイソスピン依存型の核力部分を改良した新しい殻模型ハミルトニアンを用いて、超新星ニュートリノ、加速器ニュートリノによるニュートリノ-原子核反応の研究を行った。特に^4He,^<12>Cからの荷電変換反応、中性カレント反応の断面積を求め、それらが従来のハミルトニアンによる結果に比べて増大することを示した。また、ハウザー・フェッシュバッハ理論に基づき、中性子、陽子、α粒子およびγ線放出チャネルへの分岐比を求め、各チャネルへの反応断面積を求めた。特に中性子放出チャネルの断面積が従来の場合より増大することがわかった。これらの増大は超新星爆発時の元素合成に影響を与え得ること、特に、軽核^7Li,^<11>Bの合成率が増大することを示した。一方、テンソル力の殻の進化・変化に果たす重要性をより一層明らかにした。p-sd殻の新しい殻模型ハミルトニアンのモノポール項の性質を調べることにより、核力のテンソル成分の改良が、ドリップ線近傍での殻構造の進化・変化およびスピン依存型遷移の著しい改良に重要な役割を果たしていることを明らかにした。^<47>ArでのN=28 shell-gapの減少、KアイソトープでのN=2028の殻の進化・変化(d_<5/2>-d_<3/2>gapの変化)が、テンソル力の効果で説明できることを示した。さらに、二体のスピン・軌道力も特にp-s軌道間で重要であり、殻構造の進化に重要な役割を担っていることを指摘した。また、Fe,Ni領域のfp殻核について、新しいfp殻の殻模型ハミルトニアンを用いて、ガモフ・テラー遷移、ニュートリノ-原子核反応の研究を行った。遷移強度の増大と強度のより大きな分散が、ニュートリノ-原子核反応断面積を従来の結果から変化させ得ること、特に中性カレント反応の断面積が増大することを示した。また、中性子過剰になるにつれ、より多くの中性子が放出されることを示した。新しい殻模型ハミルトニアンを用いてニュートリノ-原子核反応の断面積を再評価した。ハウザー・フェッシュバッハ理論に基づき、中性子、陽子、α粒子およびγ線放出のみならず、d,3He,多粒子放出チャネルまで含めた計算を行い、各チャネルへの反応断面積を求めた。4He,12Cからの荷電変換反応、中性カレント反応の断面積の従来のハミルトニアンによる結果からの変化が7Li,11B,10B等の軽元素の合成率の変化にどのように反映されるかを調べた。7Li,11Bの合成率が増大すること、10Bの合成率が減少することを示した。また、ニュートリノ振動の合成率への影響を調べ、合成率の比7Li/11Bが混合角θ_<13>の値を決める一つの方法である事を再確認した。一方,fp殻においては、新しい殻模型ハミルトニアンを用いた、56Niからのガモフ・テラー遷移、ニュートリノ-原子核反応の研究を行い、陽子放出断面積が従来のハミルトニアンの結果より増大し、Mn元素合成率の増大に導くことを示した。ガモフ・テラー遷移強度の分布・分散の重要性、重元素合成におけるニュートリノ過程の重要性を示した。新しい殻模型ハミルトニアンの殻構造変化におけるテンソルカ成分の重要性を明らかにした。核力のテンソル成分の重要な役割をより効果的に殻模型ハミルトニアンに取り入れることによって、中性子過剰核の電磁的遷移の特異性、特に16C,18Cにおける電気四重極遷移の特異性、17Cにおける磁気双極子遷移の異常性をより良く説明できるようになった。核力においてデルタ粒子の励起に起因する三体力を評価し、殻模型有効相互作用めアイソスピンT=1のチャネルでのモノポール項の斥力の主な起源になることを明らかにした。

また、この三体力にはπ中間子の交換によるテンソル力成分が主要な寄与を与えることも明らかにした。との様な三体力に起因するT=1チャネルでの斥力等、核力のテンソル成分の重要な役割をより効果的に殻模型ハミルトニアンに取り入れるごとが、ドリップ線近傍核での殻構造め変化を引き起こし、例えば中性子過剰核^<17>Cにおける磁気双極子遷移の異常性を再現するために重要であることを示した。星内部でのニュートリノ過程による元素合成過程の研究を発展させた。超新星ニュートリノによるニュートリノ-原子核反応の断面積の評価をFe, Ni等fp殻核に対象拡大して行なった。新しい殻模型ハミルトニアンおよび集団模型モデルに基づき、ガモフ・テラー遷移に限らずスピン双極子遷移の寄与も取り入れ、荷電変換反応、中性カレント反応の断面積を求めた。特に^<56>Niの中性カレント反応による粒子放出反応をハウザー・フェッシュバッハ理論に基づき詳しく調べ、Mn、Co元素合成率が、ガモフ・テラー遷移強度の分布・分散およひ陽子放出チャネルの分岐比に大きく依存することを示した。種族IIIの星でのMn、Co元素合成率が従来の結果より増大することを示し、重元素合成におけるニュートリノ過程の重要性を明らかにした。高温、高密度の星内部での電子捕獲反応の研究を行った。新しい殻模型ハミルトニアンGXPF1によるガモフ・テラー遷移強度分布を用いて、Ni、Fe同位体からの電子捕獲反応率を評価し、高温(T_9>5)では従来のKB3Gに比べ概ね捕獲率が30%ほど減少し、低温(T_9<2)では低励起エネルギー状態での遷移分布に敏感に依存することを見い出した。特に、^<58>Ni、^<60>Niでは低温で捕獲率が増大する。中性子数N=126のr-過程での滞留核のベータ崩壊を殻模型を用いて研究した。ガモフ・テラー遷移および第一禁止遷移からの寄与を共に評価して、アイソトーンの寿命を求めた。第一禁止遷移が寿命を著しく減少させることを示した。また、この短寿命がr-過程での元素合成、特に質量数A=195付近の第三ピーク核の合成に及ぼす影響を調べた。デルタ粒子の励起に起因する三体力を評価し、殻模型有効相互作用のアイソスピンT=1のチャネルでの2体力のモノポール項およびマルチポール項への寄与をsd殻核、pf殻核において求めた。この三体力は中性子過剰核では斥力として働き、酸素同位体、カルシウム同位体の基底状態のエネルギーの振舞いを良く説明することができる。特に、酸素では^<24>Oがドリップ線核になることを示すことができた。モノポール項の性質に基づき、ベアなテンソル力の性質をそのまま保った普遍的な核内有効相互作用を構築した。この相互作用を用いて、崩壊線近傍での魔法数の変化等の殻進化、すなわち有効一粒子エネルギーの変化を多くの核領域で記述することに成功した。
PU.1により誘導される骨髄腫細胞の増殖停止及び細胞死の機序の解明と治療への応用

我々はこれまで、正常の形質細胞においてPU.1が発現維持されていること、これに対して多くの骨髄腫細胞株及び一部の患者骨髄腫細胞においてPU.1の発現が低下していることを報告、更にPU.1の発現が低下している骨髄腫細胞株U266、KMS12PEにconditionalにPU.1を発現すると、細胞増殖停止及び細胞死が起こることを報告した。我々は更にこの細胞増殖停止及び細胞死のメカニズムを調べるために、PU.1発現前後で発現量が変化する遺伝子の検索を行い、細胞死に関わる遺伝子群の中ではTRAILのみがU266、KMS12PEともにPU.1発現後に上昇、細胞増殖停止に関わる遺伝子群ではU266でp21^<WAF1/CIP1>の発現が上昇していた。そこで、まず我々はTRAILに着目し、tet-offの系を用いてconditionalにPU.1を発現するU266^<tetPU.1>、KMS12PE^<tetPU.1>骨髄腫細胞株にTRAILに対するsiRNAをstableに発現させてTRAILの発現を抑制した。するとPU.1発現を発現させてもこれらの細胞株の細胞死が抑えられることがわかった。以上より、PU.1発現による骨髄腫細胞の細胞死にTRAILが関与していることが示された(Ueno et al, Oncogene. 2009;28:4116-4125)。我々はさらにU266^<tetPU.1>細胞のp21の発現上昇をsiRNAで抑えてp21の増殖停止における関与を調べた。その結果細胞増殖停止の一部が解除されたことから、U266^<tetPU.1>細胞のPU.1による増殖停止には一部p21^<WAF1/CIP1>が関与していることが示唆された。我々は更に本来B細胞に発現しているPU.1が発現低下しているB細胞の腫瘍であるHodgkinリンパ腫においてその意義を調べることとした。実際には骨髄腫細胞株U266, KMS12PEで行ったと同様にtet-offの系を用いてHodgkinリンパ腫細胞株L-428にPU.1をcondtionalに発現させた。すると骨髄腫細胞株と同様に完全な細胞増殖停止と一部アポトーシスを認めた。従って、PU.1の発現誘導がHodgkinリンパ腫においてもその治療に有力な分子標的療法として利用可能であることが示唆された。我々はこれまで、正常の形質細胞においてPU.1が発現維持されていること、これに対して多くの骨髄腫細胞株及び一部の患者骨髄腫細胞においてPU.1の発現が低下していること、患者骨髄腫細胞でPU.1の発現の高い群と低い群とに分けた場合、PU.1の発現が低い群が高い群と比較して有意差をもって予後不良であることを報告、更にPU.1の発現が低下している骨髄腫細胞株U266、KMS12PEにtet-offの系を用いてconditionalにPU.1を発現すると、細胞増殖停止及び細胞死が起こることを報告した。我々は更にこの細胞増殖停止及び細胞死のメカニズムを調べるために、DNAマイクロアレイを用いてPU.1発現前後で発現量が変化する遺伝子の検索を行った。

その結果、細胞死に関わる遺伝子群の中ではTRAILのみがU266、KMS12PEともにPU.1発現後に上昇、細胞増殖停止に関わる遺伝子群ではU266でp21^<WAFI/CIP1>の発現が上昇していた。さらにインターフェロン系の遺伝子もPU.1の発現前後で大きく上昇、殊にインターフェロンのシグナル伝達に重要な転写因子IRF7、IRF9の発現が上昇していた。そこで、まず我々はTRAILに着目し、tet-offの系を用いてconditionalにPU.1を発現するU266^<tetPu.1>、KMS12PE^<tetPu.1>骨髄腫細胞株にTRAILに対するsiRNAをstableに発現させてTRAILの発現を抑制した。するとPU.1発現を発現させてもこれらの細胞株の細胞死が抑えられることがわかった。以上より、PU.1発現による骨髄腫細胞の細胞死にTRAILが関与していることが示された。この知見はPU.1発現誘導がTRAILの発現上昇を通して骨髄腫の新たな治療法となりうる可能性を示したものである。我々はこれまで、正常の形質細胞においてPU. 1が発現維持されていること、これに対して多くの骨髄腫細胞株及び一部の患者骨髄腫細胞においてPU. 1の発現が低下していること、骨髄腫患者をPU. 1の発現の高い群と低い群とに分けた場合、PU. 1の発現が低い群が高い群と比較して有意差をもって予後不良であることを報告、更にPU. 1の発現が低下している骨髄腫細胞株U266、KMS12PEにconditionalにPU. 1を発現すると、細胞増殖停止及び細胞死が起こることを報告した。我々は更にこの細胞増殖停止及び細胞死のメカニズムを調べるために、DNAマイクロアレイを用いてPU. 1発現前後で発現量が変化する遺伝子の検索を行い、細胞死に関わる遺伝子群の中ではTRAILのみがU266、KMS12PEともにPU. 1発現後に上昇、細胞増殖停止に関わる遺伝子群ではU266でp21^<WAF1/CIP1>の発現が上昇していた。そこで、まず我々はTRAILに着目し、tet-offの系を用いてconditionalにPU. 1を発現するU266^<tetPU. 1>、KMS12PE^<tetPU. 1>骨髄腫細胞株にTRAILに対するsiRNAをstableに発現させてTRAILの発現を抑制した。するとPU. 1発現を発現させてもこれらの細胞株の細胞死が抑えられることがわかった。以上より、PU. 1発現による骨髄腫細胞の細胞死にTRAILが関与していることが示された(Ueno et al, Oncogene. 2009 ; 28 : 4116-4125)。我々はさらにU266^<tetPU. 1>細胞のp21の発現上昇をsiRNAで抑えてp21の増殖停止における関与を調べた。その結果細胞増殖停止の一部が解除されたことから、U266^<tetPU. 1>細胞のPU. 1による増殖停止には一部p21が関与していることが示唆された。我々はこれまで、正常の形質細胞においてPU.1が発現維持されていること、これに対して多くの骨髄腫細胞株及び一部の患者骨髄腫細胞においてPU.1の発現が低下していることを報告、更にPU.1の発現が低下している骨髄腫細胞株U266、KMS12PEにconditionalにPU.1を発現すると、細胞増殖停止及び細胞死が起こることを報告した。
トランスジェニックカエルを用いた消化管上皮幹細胞特異的遺伝子の同定と機能解析

アフリカツメガエル幼生の消化管を構成する上皮細胞は、甲状腺ホルモン(TH)の血中濃度が高まる変態期にそのほとんどが除去されるが、一部が脱分化して成体型上皮幹細胞となる。本研究では、成体型上皮幹細胞特異的に発現する遺伝子の同定と機能解析により、消化管再構築における幹細胞制御のメカニズムを解明することを目的とする。今年度は、(1)成体型上皮幹細胞の純化を目指した基礎実験と、(2)昨年度得られたトランスクリプトーム解析等の結果をもとに、定量的(q)RT-PCRによるTH応答遺伝子の発現解析を行った。(1)では、幹細胞特異的に発現するRor2に対する抗体を用い、この抗体と結合する上皮細胞を分取した。そして、得られた細胞が幹細胞マーカーであるShhを発現していることを確かめた。昨年度作出したRor2プロモーターによりGFPの発現が制御されるトランスジェニックカエルを含め、幹細胞純化に向けた基礎実験では良好な結果が得られつつある。(2)では、数種類の遺伝子について、RNA-seqの結果とqRT-PCRの結果の整合性を確かめた。その結果、発現変動が大きな遺伝子については、概ね整合性があることがわかったが、RNA-seqで検出できなかった遺伝子の中にも変態最盛期に一過性に上昇するものがあることがわかった。その他、細胞増殖等で活躍するHippoシグナルに着目し、本シグナル経路で働く遺伝子の発現解析を行った。その結果、Hippoシグナルが消化管再構築に関与していることを示唆するデータが得られた。本研究により幹細胞特異的な新規遺伝子が同定され、その機能が明らかになれば、幹細胞研究の分野でたいへん意義深いものになることが期待される。幹細胞の純化に関して、準備段階の基礎実験にとどまっている。そのため、幹細胞特異的な遺伝子の同定も遅れている。引き続き、幹細胞の純化を試みるが、幹細胞特異的遺伝子の同定については、純化した幹細胞を用いたRNA-seqによる網羅的解析に固執せずに、これまで得られたデータをもとに、in situ hybridization等の別の手法で絞り込んでいくことも視野に入れる。その他は、計画書にある通りに実施していく。アフリカツメガエル幼生の消化管を構成する上皮細胞は、甲状腺ホルモンの血中濃度が高まる変態期にそのほとんどが除去されるが、一部が脱分化して成体型上皮幹細胞となる。今年度は、(1)成体型上皮幹細胞の純化と(2) RNA-seqによるトランスクリプトーム解析による幹細胞特異的遺伝子の同定を目指して研究を行った。(1)では、上皮幹細胞に特異的に発現することがすでにわかっているタンパク質であるRor2の抗体を作製し、この抗体がアフリカツメガエルのRor2を特異的に認識することを確認した。また、Ror2の転写調節に関与していることが期待されるゲノム領域を単離し、レポーターとしてGFPをドライブさせたコンストラクトを用いてトランスジェニックカエルを作製した。F0個体を用いてGFPの発現を確認したところ、内在性Ror2を発現する細胞で強いGFPシグナルが確認されたことから、GFPを指標とした幹細胞の単離も実現可能になりつつある。このように、幹細胞純化に向けた基礎実験では良好な結果が得られつつある。(2)では、基礎的な情報を得るために、小腸全体から抽出したRNAを用いてトランスクリプトーム解析を行った。変態前、変態最盛期、変態後の遺伝子発現を比較し、変態最盛期に特異的に発現が上昇あるいは低下する遺伝子を探索中である。当初の計画では、幹細胞の純化を達成しているはずであったが、準備段階の基礎実験にとどまっている。そのため、幹細胞特異的な遺伝子の同定に至っていない。

その他、細胞増殖等で活躍するHippoシグナルに着目し、本シグナル経路で働く遺伝子の発現解析を行った。その結果、Hippoシグナルが消化管再構築に関与していることを示唆するデータが得られた。本研究により幹細胞特異的な新規遺伝子が同定され、その機能が明らかになれば、幹細胞研究の分野でたいへん意義深いものになることが期待される。幹細胞の純化に関して、準備段階の基礎実験にとどまっている。そのため、幹細胞特異的な遺伝子の同定も遅れている。引き続き、幹細胞の純化を試みる。上で述べたように、基礎実験では良好な結果を得つつあるので、抗体を結合させる方法、GFPの発現を指標にする方法の両面から、幹細胞の純化を進めていく。その他は、計画書にある通りに実施していく。引き続き、幹細胞の純化を試みるが、幹細胞特異的遺伝子の同定については、純化した幹細胞を用いたRNA-seqによる網羅的解析に固執せずに、これまで得られたデータをもとに、in situ hybridization等の別の手法で絞り込んでいくことも視野に入れる。8月以降に、URLが変更になります(URLは未定)。
軟骨皮膚弁を利用した3次元的組織再建法の開発

○基礎的実験(家兎を使用)1.遊離複合組織移植(耳介の皮膚及び軟骨)で、平成8年度の基礎的調査により、皮膚面が直径2.5cm、軟骨が直径1.5cmの複合組織で、約80%と最も成着範囲が大きく、評価ができやすかったことをふまえ、同じ大きさの有茎複合組織移植との比較を行い、有茎複合組織移植でより軟骨の吸収が小さく、良好な大きさを維持していることを確認した。ここに軟骨皮膚弁の有用性が実証されたと考える。また、軟骨膜の存在が関与していることが考えられるが、今後の調査を要する。2.遊離、有茎軟骨膜移植において、有茎軟骨膜移植のほうが安定した軟骨生成能を得ることを平成8年度の基礎的調査で明確にできた。それを元に耳介の有茎軟骨膜からの軟骨生成能を利用し、軟骨膜と皮膚を人間耳介の鋳型にはめ、8週間固定した。耳介は、鋳型と一致した良好な人間耳介形態となった。その御鋳型を除去しさらに8週経過観察したが、半数では良好な形態を維持していたが、他はやや形態がくずれた。臨床的に種々の立体構造を軟骨膜から形成される軟骨で再建するためには、今後本格的な調査が必要である。○臨床調査(平成8年度の調査に基づき、臨床調査を進めた)1.耳介後面から挙上した軟骨皮膚弁により、耳輪脚部、外耳道などの耳介部分再建を行い良好な結果を得た(6症例)。2.開発したペ-パ-モデルを元に、耳甲介部前面から挙上した軟骨皮膚弁と、その他2種類の局所皮弁を組み合わせ、耳介の約1/3の欠損も再建できることを発見した。3例に対し、本法を施行し、良好な結果を得た。2.これまでは生後1週間以内の早期でしか耳介変形の矯正治療ができないとされてきたが、1歳以上の、より年長児においても、軟骨の可塑性を利用して矯正治療できることを発見した。50症例の種々の先天性耳介変形の治療を行い、約70%で良好な結果を得た。基礎的実験(家兎を使用)1遊離複合組織(耳介の皮膚及び軟骨)を背部に移植し、軟骨の吸収の経過をみるため、初めに生着可能な最大の複合組織の大きさを調査した。皮膚面が直径2.5cmの円形、その中央に直径1.5cmの耳介軟骨を付着した複合組織においては、生着率が80%以上であり、比較的実験モデルとして有用なものと考えた。これから本実験を予定している。2耳介より採取した遊離軟骨膜、および有茎軟骨膜を背部皮下に移植し、経過を観察した。4、6週では軟骨形成は明確ではないが、8週以降では伴に軟骨の形成を確認した。形成量としては、有茎軟骨膜のほうが大きい症例が多い傾向があった。3軟骨膜からの軟骨形成能を利用し、扁平な家兎耳介中に人体と同様の形態を作成できるか調査した。2才女児より耳介の型を取り、熱可塑性プラスチックを用いて、耳介の鋳型を作成、家兎耳介に装着して、鋳型と同形態の耳介の形成に取り組んでいる。4 3.と関連して、家兎の扁平な耳介を、人体の立体的形態に変えるための皮膚の必要量と形態を確認するため、ペ-パ-モデルを作成した。家兎耳介を立体的に折り曲げ、人体耳介形態に類似させることが可能であることを発見した。臨床調査(1)耳介の立体的な形態の再建のため、耳甲介部より、欠損部に類似した形態の軟骨を含めた軟骨皮膚弁を用いる再建が可能と考え調査した。耳輪脚部の欠損を有した3例において施行し、良好な形態を得た。(2)幼少児の耳介に可塑性を有することを利用し、50例の種々の耳介先天異常の患者に対し、熱可塑性プラスチックを利用した装具により治療を行い、良好な結果を得た。

2.開発したペ-パ-モデルを元に、耳甲介部前面から挙上した軟骨皮膚弁と、その他2種類の局所皮弁を組み合わせ、耳介の約1/3の欠損も再建できることを発見した。3例に対し、本法を施行し、良好な結果を得た。2.これまでは生後1週間以内の早期でしか耳介変形の矯正治療ができないとされてきたが、1歳以上の、より年長児においても、軟骨の可塑性を利用して矯正治療できることを発見した。50症例の種々の先天性耳介変形の治療を行い、約70%で良好な結果を得た。