hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
塩害環境評価システム確立のための総合的研究

このことより,任意の海岸において風況を推定する手法の確立が,飛来塩分の発生量推定において重要であることが分かった。任意の海岸における風況を推定するために,領域気象モデル(WRF)による検討と空間補間法(IDW)による検討を,過去3隻間の測定データで行った。上記の2方法と実際のWeb気象観測装置による風況データとを比較したところ,上記の2方法は,推定精度を上げるための工夫が必要であることが分かった。さらに,本研究では内陸への飛来塩分の輸送量を移流拡散方程式に基づいて解くプログラムも作成しており,平成23度は測定結果との比較検討を行う予定である。コンクリート試験体を用いて飛来塩分量とコンクリート中の塩化物イオン量を検討したところ,両者には相関が認められた。今後も観測・測定を続け,この関係性を定量的に明らかにしたい。飛来塩分の発生量と内陸への輸送量を明らかにし,さらにコンクリート中への塩化物イオン量の浸透量を定量化することで,各種塩害環境下における腐食劣化予測の精度が高まることが期待される。本年度(平成23年度)は,風況と飛来塩分発生量に関する調査・解析,飛来塩分とコンクリート中に浸透する塩分量の関係および遮塩材料の効果について検討した。風況と飛来塩分発生量に関しては,飛来塩分捕集器を設置した対象海岸から距離の離れた気象庁の風況観測データと,飛来塩分捕集器の近くに設置したWeb気象観測装置による風況観測データによる検討を行った。その結果,飛来塩分捕集器の設置位置から距離の離れた気象庁の風況データでは相関は低い結果となり,飛来塩分捕集器近くに設置したWeb気象観測装置による風況データの相関が高い結果になった。この結果より,任意の海岸において風況を推定する手法の確立が,飛来塩分の発生量推定において重要であることが分かった。また,海岸における平均風速と飛来塩分量の関係よりも,積算風量の方が飛来塩分量との相関は高いことが確認された。そこで,任意の海岸における積算風量を推定するために,領域気象モデル((1)WRF)による検討と空間補間法((2)IDWおよび(3)クリギング法)による検討を過去4年間の観測データを基に行った。なお,クリギング法は本年度に新たに加えた手法である。上記の3方法と実際のWeb気象観測装置による観測データとを比較したところ,上記の3方法は,いずれも推定精度を上げるためのさらなる工夫が必要であることが分かった。コンクリート試験体を用いて飛来塩分量とコンクリート中に浸透した塩化物イオン量を検討したところ,両者には相関が認められた。これを基に飛来塩分量からコンクリート表面における浸透塩分量(フラックス量)を境界条件として用いることが確認できた。この境界条件を用いることにより,より合理的な塩分浸透解析が可能になる。さらに,塩化ビニル樹脂サイディング材を遮塩材料として用いる事でコンクリート中への塩分浸透を大幅に低減できることが確認された。平成24年度は,これまでの測定データを用いて,風況と発生飛来塩分量に関する定式化を行い,海岸から内陸へ輸送される飛来塩分輸送量の推定式を提案した。また,この飛来塩分輸送量の推定式と地図情報を組み合わせて,飛来塩分量を地図上に示すことのできるシステムを作成した。風況と発生飛来塩分量に関しては,平成24度以前にも検討を行っているが,平成24年度に測定されたデータも加えて再度検討を行った。以下に,得られた知見をまとめる。
燃焼合成を利用した金属間化合物繊維強化複合材料の創製と傾斜およびスマート材料化

金属間化合物繊維強化複合材料の新規作製方法として,研究代表者らは細孔反応法(reaction at narrow holes method)を提案している.この手法の概要は以下である.金属母相A中に細孔をあけ,母相と比較して融点の低い金属繊維Bを挿入する.この状態で,金属繊維Bの融点以上へ急速加熱を行い,金属母相Aと溶融金属Bとを反応させる.これにより,試料中ではmA+nB→A_mB_nの反応が生じる.反応中,繊維形状を保ったまま金属間化合物A_mB_nが形成するため,金属間化合物繊維強化複合材料の製造が可能となる.本実験では,Ni-AlおよびCu-Alの各材料の組み合わせについて細孔反応法を適用した.そして,加熱温度および加熱保持時間を変化させ,金属間化合物の形成形態を観察した.今回の実験により,以下の結論を得ることができた.(1)金属母材にあけた細孔に金属繊維を挿入した状態で反応を生じさせることにより金属母材中に繊維形状の金属間化合物を作製できることが確認できた.(2)Ni-Al系においては1000°Cを超える温度でなければAl繊維とNi母材部分との境界面において拡散接合反応が見られないことがわかった.Al繊維をさらに細くすることでNiリッチの金属間化合物を形成させることが可能である.(3)Cu-Al系においては700°C750°Cの加熱温度がγ1相を形成させるのに最も適した温度であることがわかった.650°Cにおいても濡れ性を高めることで700°Cや750°Cで作製した試料と同様の試料を作製することが可能である.(4)硬さ試験結果より,母材から繊維中心部に向かって形成された各相に対応して硬さは変化しており,これを利用することで傾斜機能材料として使用することも期待できる.金属間化合物繊維強化複合材料の新規作製方法として,研究代表者らは細孔反応法(reaction at narrow holes method)を提案している.この手法の概要は以下である.金属母相A中に細孔をあけ,母相と比較して融点の低い金属繊維Bを挿入する.この状態で,金属繊維Bの融点以上へ急速加熱を行い,金属母相Aと溶融金属Bとを反応させる.これにより,試料中ではmA+nB→A_mB_nの反応が生じる.反応中,繊維形状を保ったまま金属間化合物A_mB_nが形成するため,金属間化合物繊維強化複合材料の製造が可能となる.本実験では,Ni-AlおよびCu-Alの各材料の組み合わせについて細孔反応法を適用した.そして,加熱温度および加熱保持時間を変化させ,金属間化合物の形成形態を観察した.今回の実験により,以下の結論を得ることができた.(1)金属母材にあけた細孔に金属繊維を挿入した状態で反応を生じさせることにより金属母材中に繊維形状の金属間化合物を作製できることが確認できた.(2)Ni-Al系においては1000°Cを超える温度でなければAl繊維とNi母材部分との境界面において拡散接合反応が見られないことがわかった.Al繊維をさらに細くすることでNiリッチの金属間化合物を形成させることが可能である.(3)Cu-Al系においては700°C750°Cの加熱温度がγ1相を形成させるのに最も適した温度であることがわかった.650°Cにおいても濡れ性を高めることで700°Cや750°Cで作製した試料と同様の試料を作製することが可能である.(4)硬さ試験結果より,母材から繊維中心部に向かって形成された各相に対応して硬さは変化しており,これを利用することで傾斜機能材料として使用することも期待できる.金属間化合物繊維強化複合材料の新規作製方法として,研究代表者らは細孔反応法(reaction at narrow holes method)を提案している.この手法の概要は以下である.金属母相A中に細孔をあけ,母相と比較して融点の低い金属繊維Bを挿入する.この状態で,金属繊維Bの融点以上へ急速加熱を行い,金属母相Aと溶融金属Bとを反応させる.これにより,試料中ではmA+nB→A_mB_nの反応が生じる.反応中,繊維形状を保ったまま金属間化合物A_mB_nが形成するため,金属間化合物繊維強化複合材料の製造が可能となる.本年度は,金属母相としてニッケルを,金属繊維としてアルミニウムを用い,繊維形状のニッケルアルミナイド金属間化合物を母相内に形成させた.得られた材料の繊維/母相界面の組織をSEM-EPMAにより詳細に調査した.また,繊維/母相間におけるマイクロビッカース硬さを詳細に調査し,その組織傾斜について議論した.得られた結果は以下である.1)細孔反応法を用いることで,ニッケル母相中に繊維形状を保ったままニッケルアルミナイド金属間化合物が形成し,ニッケルアルミナイド金属間化合物繊維強化ニッケル基複合材料が作製できることがわかった.2)繊維中心部と界面部とでは異なるニッケルアルミナイド金属間化合物が形成しており,繊維は芯さや構造を有していた.3)ニッケルアルミナイド繊維において硬さの位置依存性が認められた.4)1200°Cで製造した試料においては,傾斜的な硬さ分布となっていた.金属間化合物繊維強化複合材料の新規作製方法として,研究代表者らは細孔反応法(reaction at narrow holes method)を提案している.この手法の概要は以下である.金属母相A中に細孔をあけ,母相と比較して融点の低い金属繊維Bを挿入する.

この状態で,金属繊維Bの融点以上へ急速加熱を行い,金属母相Aと溶融金属Bとを反応させる.これにより,試料中ではmA+nB→A_mB_nの反応が生じる.反応中,繊維形状を保ったまま金属間化合物A_mB_nが形成するため,金属間化合物繊維強化複合材料の製造が可能となる.本実験では,Ni-AlおよびCu-Alの各材料の組み合わせについて細孔反応法を適用した.そして,加熱温度および加熱保持時間を変化させ,金属間化合物の形成形態を観察した.今回の実験により,以下の結論を得ることができた.(1)金属母材にあけた細孔に金属繊維を挿入した状態で反応を生じさせることにより金属母材中に繊維形状の金属間化合物を作製できることが確認できた.(2)Ni-Al系においては1000°Cを超える温度でなければAl繊維とNi母材部分との境界面において拡散接合反応が見られないことがわかった.Al繊維をさらに細くすることでNiリッチの金属間化合物を形成させることが可能である.(3)Cu-Al系においては700°C750°Cの加熱温度がγ1相を形成させるのに最も適した温度であることがわかった.650°Cにおいても濡れ性を高めることで700°Cや750°Cで作製した試料と同様の試料を作製することが可能である.(4)硬さ試験結果より,母材から繊維中心部に向かって形成された各相に対応して硬さは変化しており,これを利用することで傾斜機能材料として使用することも期待できる.
自由論に基づく、家族の全く新たな哲学的基礎づけの試み

家族の形態は歴史的に変容し、現在もそのただなかにあるが、しかしまずは、近代家族の典型形態であるいわゆる核家族に焦点を当てて、その哲学的人間論的な意味を捉え、家族の原理的な基礎付けを行なった。その際の基本的な観点は、徹頭徹尾選択可能性において成立する人間の根底的自由であり、また、現象学的視点における「意味の病」としての精神病理・自殺、さらには、二十世紀デモクラシーの根本的パラドクスである。「家族」の形態は、歴史的に変遷している。現在も例外ではない。しかし、核家族とよばれる夫婦二人とその子どもからなる近代の家族形態は、現在も依然重要な意味を持ち続けている。その意味を哲学的な観点から捉え返す試みが、本研究である。高山は、選択可能性に基づく「自由」という観点を設定する。私たちが自由であるとは、真の意味で選択可能性があるということであり、それゆえに、当の選択肢のいずれもが、自分自身の振る舞い方でありうるということである。したがって、一方の選択肢の選択による、ある振る舞いの遂行には、他方の選択肢(別の振る舞い)がつねに相伴っている。私たちの自由な振る舞いとは、こうした自他の相即性において成立する。家族のまずもっての単位である夫婦とは、この自他の相即性の実体化なのではあるまいか。こうした視座のもとで、自由の問題を徹底して論究し、「家族」の哲学的基盤を確保した。榊原は、とりわけ「ケア」という視点に基づき、昨年度、「自殺に傾く人」とその家族との関係についての現象学的考察を行なったのを踏まえて、精神病理を現象学的観点から「意味の病」として捉えるとともに、慢性疾患を抱えた患者を個として、しかも家族と地域で支えるケアという視点から捉え返した。これは、「家族」の基礎付けの現象学的試みでもある。杉田は、二十世紀の経験したデモクラシーのパラドクスーすなわち個人に対する普遍的な役割だけが強化されるならば、個人の自由の個別的かつ多様な現われが規制されるーという観点から、家族を、個々人の個別的自由が生成する基体と位置づけ、その役割の重要性を解明した。その際の具体的な論議の一つは、東日本大震災被災地の現場における家族と自由の問題に目を向けつつ、家族と市民社会、国家、市場との関係についての考察である。本研究は、哲学的基礎論を投影した家族論を展開するということだが、高山は、とりわけ、哲学的基礎論としての自由論に取り組みつつ、家族論への展開を試みた。すなわち、われわれ人間の自由とは、基本的に選択可能性にあるのだが、そうした自由を生きるとは、一つの生き方を選択することである。だが、それは同時に、欠如としてのもう一つ別の生き方を常に抱え込むことであり、そこに、プラトンの『饗宴』の神話にも通じうる他者欲求ーつまり、家族希求ーの淵源を見うると考え、その試論に着手した。また、それは、「子ども」論にも通じ、目下のドイツの政策的争点である「世話手当(Betreuungsgeld)」論を追った。榊原は、現象学的哲学の立場から、とりわけ「ケア」という視点において、「家族」の問題に取り組むために、従来の現象学的ケア理論を概観するとともに、「自殺に傾く人」とその家族との関係について、現象学的考察を行った。その結果、「自殺の危険の高い人の家族」には、(1)親自身も自分の親(子どもにとって祖父母)から「十分に自立できていない」、(2)夫婦間に「深刻で柔軟性に欠ける関係」が存在する、(3)「親の意識的・無意識的な感情が子供に投影され、柔軟性に乏しい慢性的な親子間の葛藤がある」等といった特徴があり、これらが家族的な「背景的意味」を形成していることが明らかとなった。杉田は、17世紀以来の家族と社会と国家の理論の近代的再編成の過程を個人主義の成立との関係でとらえ、カント、フィヒテ、ヘーゲルの婚姻論、家族論のなかにドイツにおける近代家族観の生成過程をコンテクステュアルに読み取れることを明らかにした。また、個人と国家との間に生じた二十世紀デモクラシーのパラドクスに着目し、個人を家族と市民社会と国家のトライアングルのなかにおいて、個人の自由の位相を反省的に見直し、家族の新たな可能性を見いだそうとした。本研究の目的は、徹底した哲学的基礎論に立脚して、「家族」の存在意味を基礎づけるということであるが、高山は、ドイツ近世哲学を基盤としつつ、現代英米哲学の提起する諸問題を取り込んだ自由論を、仕上げつつあり、それに基づく「家族」の存在意味論を展開しつつある。榊原は、フッサールの現象学をさらに展開つつ、「ケア」の議論を充実したものとし、「家族」の織りなすさまざまな「背景的意味」を明らかにしつつある。また、杉田は、ドイツ観念論の政治思想史研究を展開しつつ、その脈絡における「自由」の概念を追究し、「家族」の新たな可能性を明らかにしつつある。こうした点に鑑み、本研究は、おおむね順調に進展している、と考える。

今後の研究は、当初の研究計画にそのまま則って進めたい。すなわち、高山は、哲学的自由論を踏まえて、「家族」の存在意義論を展開し、榊原は、フッサール、ハイデガーの現象学を基盤とする「ケア」論に基づき、「家族」の「背景的意味」という観点から「家族」論にアプローチする。杉田は、ドイツ観念論の政治思想史研究を踏まえ、現代の自由と家族をめぐる混迷した状況を突破する知の構築をもくろみ、さらに、われわれ三者で、新たな家族論を総合的に論じあげる。次年度の研究費の使用計画も、当初の使用計画に則って進める。すなわち、物品費については、本研究との関連書籍、パソコン関連用品、事務用品等の購入に充て、旅費は、国内外の研究者との研究交流や研究打ち合わせ、国内外における研究発表や、国内外の研究者の派遣および招聘に当てる。人件費・謝金およびその他は、次年度に設定するシンポジウムや研究会における講演料、資料整理や資料交換、会場運営等に使用する。
肺静脈心筋における細胞内カルシウムイオン誘発性自動能の発生機序解明

小型実験動物(モルモット、ラット、マウス)の摘出肺静脈心筋に共通して細胞内Ca2+依存性の自発活動が見られることが判明した。モルモットでは連続型、ラットおよびマウスでは間欠型の発火が見られた。リアノジン受容体又はIP3受容体を介して小胞体から放出されたCa2+がナトリウム・カルシウム交換機構により細胞外にくみだされる際の内向き電流が活動電位を惹起していることが判明した。自発活動はアドレナリンα受容体およびβ受容体刺激により誘発、ムスカリン受容体刺激により抑制され、細胞内Ca2+および自律神経性調節に影響する薬物により肺静脈心筋自動能を制御出来る可能性が示された。近年、心房細動の原因の大半が肺静脈内に局在する心筋組織の異所性自動能であることが判明した。本研究では、肺静脈心筋のカルシウム誘発性自発活動が顕在化する機序を解明し、心房細動治療薬開発への基盤を構築することを目的とする。本年度はモルモット肺静脈心筋でカルシウム誘発性自発活動が顕在化する機序を確定させるとともに、ラットおよびマウス肺静脈心筋と比較することを目的とした。モルモット肺静脈より心筋細胞を単離し、ボルテージクランプ法により再分極を担う内向き整流性カリウム電流を測定した。肺静脈心筋細胞の内向き整流性カリウム電流は、心房筋細胞のものと同じ電流電圧関係を示したが、その電流密度は心房筋の半分程度であった。肺静脈心筋細胞では活動電位を反映するカルシウムトランジェントの発生が多く観察されたが、内向き整流性カリウム電流を増大させるカルバコール投与により消失した。これらの結果から、肺静脈心筋では、内向き整流性カリウム電流の密度が小さいことが細胞内カルシウム依存性自発活動を許容していることが判明した。マウスおよびラットからも摘出肺静脈組織標本を作製し、ガラス微小電極法により電気活動を記録した。マウスにおいては、モルモット同様の連続的な自発活動に加え、連続発火と休止を繰り返す間欠的な自発活動が観察された。ラットにおいては、無処置の状態では自発活動は見られなかったが、ノルアドレナリン刺激下では間欠的な自発活動が観測された。これらの結果から、肺静脈心筋の電気的自発活動は実験用小動物であるモルモット、ラット、マウスに共通の減少であることが判明した。本研究では、肺静脈心筋のカルシウム誘発性自発活動が顕在化する機序を解明し、心房細動治療薬開発への基盤を構築することを目標とする。本年度は肺静脈心筋で細胞内カルシウム誘発性自発活動が顕在化する機序の解明を目指した。主にモルモットを用いてまず細胞内へのカルシウム流入経路を検討した。摘出心筋組織標本にガラス微小電極法を適用し、肺静脈心筋の自発的活動電位波形を観測しながらカルシウム流入を増減させる処置の影響を観測した。L型カルシウムチャネル遮断薬のnifedipine、T型カルシウムチャネル遮断薬のR(-)-efonidipine、CaV1.3カルシウムチャネルを遮断するS(+)-efonidipine、strecth-activated channel遮断薬のstreptomyciにより、いずれも電気活動の発生頻度や持続時間の減少がみられた。次に細胞内カルシウム制御機構を検討した。単離肺静脈心筋細胞に共焦点顕微鏡による高速蛍光カルシウムイメージング法を適用し、小胞体機能を肺静脈心筋と心房筋・心室筋とで比較した。筋小胞体からの単位放出であるカルシウムスパーク、カルシウム放出チャネルの協調的開口を反映するカルシウムウェーブの発生頻度は心房筋よりも肺静脈心筋で多い傾向が見られた。さらに再分極力について検討した。組織標本の活動電位波形に対して各種カリウムチャネル電流作用薬の与える影響や単離細胞の電流解析を行った結果、肺静脈心筋では内向き整流性カリウムチャネルの電流密度が心房筋に比べて少なく、これが原因でカルシウムスパークやカルシウムウェーブの発生頻度が高まり、自発活動が誘発されていることが示唆された。本研究では、肺静脈心筋のカルシウム誘発性自動能の発生機序を解明し、心房細動治療薬開発への基盤を構築することを目的とする。本年度は、BAPTA法を用いて細胞内カルシウムイオンの役割を動物種間で比較検討するとともに、交感神経支配の影響を薬理学的に検討した。摘出肺静脈標本の自発活動は、BAPTAのacetoxymethyl体(BAPTA-AM)で細胞内カルシウムイオンをキレートすることにより減弱した。

発火頻度の低いモルモット肺静脈においてはその影響は大きく、発火頻度の低下のみならず完全停止が見られる場合もあったが、発火頻度の高いマウスにおいては影響は小さく、発火頻度がわずかに低下するだけであった。同様の傾向は洞房結節組織標本でも見られた。一般に発火頻度の高い組織では細胞膜のイオンチャネルによる歩調とりが強力で細胞内カルシウムを介する機序の寄与は少なく、発火頻度が低い組織では細胞膜の歩調とりと細胞内カルシウムを介した歩調とりの両者が自発活動に寄与していると考えられる。交感神経伝達物質のnoradrenalineおよび神経終末から伝達物質を遊離させるtyramineにより、モルモット肺静脈標本の自発活動の誘発および頻度の上昇が見られた。アドレナリンα受容体およびβ受容体いずれの作動薬によっても自発活動が誘発される傾向が見られたが、両者を同時に作用させた場合に最も強力に自発活動の誘発や発火頻度の上昇が見られた。拮抗薬に関しても、α受容体、β受容体各々の遮断により軽度の抑制が見られ、両者の同時遮断により顕著な抑制が見られた。肺静脈心筋の交感神経は、アドレナリンα受容体、β受容体の同時刺激により、肺静脈心筋自動能を更新させていることが判明した。薬理学モルモット肺静脈心筋活動電位測定、膜電流測定、薬理学的性質の全ての観点から検討し、肺静脈心筋では、内向き整流性カリウム電流の密度が小さいことが細胞内カルシウム依存性自発活動を許容しているという理解を確定させることが出来た。さらに、外科的処置に適したラット、遺伝子改変動物が入手可能であるマウスに関しても肺静脈の電気活動を観測する事に成功し、各種病態モデル動物を用いた検討が可能になった。本研究は肺静脈心筋のカルシウム誘発性自発活動が顕在化する機序を解明し、心房細動治療薬開発への基盤を構築することを目的としている。本年は肺静脈心筋では再分極力が弱いために筋小胞体からのカルシウム放出による自発活動が顕在化し得るという理解が得られ、新規心房細動治療薬開発の治療標的として細胞膜イオンチャネルに加えて、ナトリウムカルシウム交換機構阻害薬や筋小胞体作用薬の有用性が示された。モルモット肺静脈心筋の電気的自発活動に対する各種抗不整脈薬の効果を検討し、治療効果との関連を考察する。ラットに関しては動静脈瘻により心房に伸展刺激を加えたモデル動物、マウスに関しては交感神経系下流の情報伝達に関与するEPAKをノックアウトしたモデル動物、を各々作製し、肺静脈心筋の自発活動を観測する。これらの検討により、肺静脈心筋自動能と病態との関連が明らかになるとともに、薬物による治療の有効性に関しても知見が得られる。平成25年度は肺静脈心筋でカルシウム誘発性自動能が顕在化する機序を確定させるとともに、洞房結節自動能との比較を行う。肺静脈心筋組織標本及び単離細胞にカルシウム感受性蛍光プローブを導入して活動電位と細胞内カルシウム濃度変化を計測し、薬理学的手法と組み合わせた詳細な検討により肺静脈心筋自動能の発生機序を確定させる。また、肺静脈心筋おける各種ナトリウムチャネル、カルシウムチャネル、カリウムチャネル、筋小胞体カルシウムポンプ等の機能を確認し、これまでの検討で得られた自動能の発生機序に関する理解を確定させる。モルモット中心に進めてきた研究をウサギ、ラット、マウス等他の動物種でも行い、遺伝子改変動物も含めた各種病態モデル心筋導入への基礎をつくる。
ランダム媒質における拡散過程と拡散方程式の研究

ブラウン運動に基づく確率微分方程式については、詳細な研究があり、解の分布が滑らかな密度関数を持つための条件がMalliavin解析を用いて明らかにされた。本研究では、レビー過程に基づく飛躍のある確率微分方程式に重点をおき、方程式の解の分布が(滑らかな)密度関数を持つための条件を調べた。方程式としては、有限個のベクトル場とその個数と同じ次元を持つレビー過程で生成される標準型確率微分方程式を取り上げた。まずベクトル場及び加法過程が共に非退化である場合に、方程式の解の分布は滑らかな密度関数を持つことを示した。次にベクトル場が退化している場合でも、そのベクトル場から生成されるリー代数がHormanderの準楕円性条件を満たせば、解の分布は密度関数を持つことを示した。これらの結果は、ベクトル場とブラウン運動で生成される確率微分方程式に関して、Malliavin,Kusuoka-Stroock達が1980年代初期に得た結果を、飛躍のある方程式へ拡張したものである。証明にはWiener空間上のMalliavin解析を、Wiener空間とPoisson空間の直積空間上に拡張する必要がある。報告者は、Picardが展開したPoisson空間上のMalliavin解析とWiener空間上のMalliavin解析を結合して、直積空間上の確率変数の分布が滑らかな密度関数を持つための判定条件を得た。結果はWiener空間上のMalliavinの判定条件(Malliavin共分散が可逆且つ行列式の逆数がp乗可積分)及びPoisson空間上のPicardの判定条件を含んでいる。その判定条件を飛躍のある確率微分方程式の解に応用することによって、解の分布の密度関数の存在を示した。本年度は飛躍のある確率微分方程式に重点を置いて研究を行った。まずベクトル場を値にもつ飛躍のあるセミマルチンゲールによって統御される標準型(canonical)確率微分方程式を考察し、解が微分同型の流れ(Stochastic f1ow)を定義する事を明らかにした。(兵庫教育大・藤原司との共同研究)次にその特殊な場合として、有限次元レビー過程と有限個のベクトル場によって統御される確率微分方程式をとりあげ、解の分布の密度関数の存在及び滑らかさについて研究した。ブラウン運動に基づく連続な確率微分方程式の解の分布の密度関数の存在及び滑らかさについてはMalliavin演算を用いた詳細な研究がある。特に係数がHormanderの準楕円性条件を満たすとき、分布は無限回微分可能な密度関数をもつことがMalliavin Kusuoka一Stroockなどにより1980年代初めに純確率論的に証明された。本研究では、レビー過程に基づく飛躍のある確率微分方程式についても類似の結果が得られる事を証明した。また関連する問題として、無限次元空間上の確率解析、確率数値解析、ランダムウオークの漸近解析、p-進体上の加法過程の研究などに取り組み、多くの成果を挙げることが出来た。本年度は飛躍のある確率微分方程式に重点をおいて研究し、解の分布がルベーグ測度に関して(滑らかな)密度関数を持つかどうかを調べた。方程式としては、有限個のベクトル場とその個数と同じ次元を持つ加法過程で生成される標準型確率微分方程式を取り上げた。

報告者は、Picardが展開したPoisson空間上のMalliavin解析とWiener空間上のMalliavin解析を結合して、直積空間上の確率変数の分布が滑らかな密度関数を持つための判定条件を得た。結果はWiener空間上のMalliavinの判定条件(Malliavin共分散が可逆且つ行列式の逆数がp乗可積分)及びPoisson空間上のPicardの判定条件を含んでいる。その判定条件を飛躍のある確率微分方程式の解に応用することによって、解の分布の密度関数の存在を示した。
放射線性下顎骨骨壊死の段階的外科治療における補助療法に関する研究

頭頸部癌放射線治療の合併症のひとつである放射線性下顎骨骨壊死に対して、高圧酸素療法を用いない外科的治療による改善を目的として、その治療法と補助療法に関する臨床的・基礎的研究を行った。われわれが考案した骨内外の微小循環の改善することを重視した放射線性下顎骨骨壊死の三段階からなる段階的外科治療の成績を合わせて研究した。その段階的外科治療において創傷治癒促進となる毛細血管の形成促進、移植組織の血流増加、病巣周辺の血流増加を目的とする補助療法を検討し、その効果を証明した。放射線下顎骨骨壊死を確実に、かつ早期に治癒させることで頭頸部癌放射線治療による顎骨骨壊死という有害事象を最小限にして、放射線治療後のQOLを向上させることを目的としている。われわれが考案した放射線下顎骨骨壊死の段階的外科治療を成功させるため、その根拠となる血管新生と微小循環の改善方法について実験的ならびに臨床的検討した。19年度は主として臨床研究を行った。骨壊死症例において、(1)骨壊死早期における口腔に露出した壊死骨除去表面をドレッシングする方法として、多血小板血漿(PRP)1mlとコラーゲン膜を用いた閉鎖により、壊死骨除去創を瘢痕治癒させることが可能であった(短期経過観察中:5例中4例)。(2)局所皮弁(nasolabial flap)に遷延法(ディレイ法)を行うことでは、皮弁形成を骨壊死除去の約7日前に実施し、レーザー血流計と専用解析ソフトを用いて術前後を比較した結果、基礎疾患に糖尿病を有する症例を除いて、ディレイ法を行った場合、皮弁血流が約50%増加し口腔内への生着性は良好で、骨壊死の改善率も向上した。(3)顎骨周囲の血流増加に利用する理学的補助療法については、低出力超音波治療器を用いた。照射の前後で照射範囲内の歯槽部の粘膜血流を指標としてレーザー血流計を用いて測定した結果、照射後に血流の増加を認め、骨壊死患者の疼痛症状が緩和されたことがVAS評価(10例中5例)で認められた。骨壊死の早期から中等度進行した時期では、外科療法が可能な症例では(1)と(2)を適用することで骨壊死を終息させることでき、また、骨壊死の再燃や手術不能症例に対する低出力超音波療法の適応は、症状を改善する補助療法として期待できる可能性が示唆された。頭頸部癌放射線治療の合併症のひつである放射線性下顎骨骨壊死に対して、高圧酸素療法を用いない外科的治療による改善を目的として、その治療法と補助的治療法に関する臨床的・基礎的研究を行った。19年度に引続き、われわれが考案した骨内外の微小循環の改善することを重視した放射線性下顎骨骨壊死の段階的外科治療の成績を合わせて検討した。その第I段階の治療法として、放射線治療後の抜歯や壊死骨早期除去症例における口腔に露出した壊死骨除去表面をドレッシングする方法では、多血小板血漿(PRP)1mlとコラーゲン膜を用いた閉鎖により、壊死骨除去創を瘢痕治癒させることが可能であった。小動物における骨再生の実験により、PRPを利用した骨再生が、利用しない場合に比較して良好であることが示唆された。とくに毛細血管網の形成に有意な差が認められた。しかし、臨床では長期経過観察後に一時治癒した壊死骨除去の辺縁から骨壊死が再燃することが認められた。第II段階の治療法として、局所皮弁(nasolabial flap)に遷延法(delay法)を行い、血行が確保された皮弁移植によって、露出骨面を被覆する方法を行い、治癒率は87%であった。Delay法を行った皮弁の血流測定では平均して50%の血流上昇が確認され、皮弁の生着率が有意に改善していた。第III段階の治療法として、創外固定装置を一時的に使用してから、欠損骨の再建を行う方法での治癒率は80%であった。なお、壊死骨除去には超音波骨メスを使用した結果、効果的な除去が可能であることを証明した。これら3つの治療で改善しない症例に対して、骨内外の血流改善の補助的治療として、低周波超音波パルスを利用した研究を行った。口腔外から照射することで臨床症状の改善を認め、また、レーザー血流測定で、歯槽粘膜の血流が増加することが認められた。
特別支援学校高等部と高等学校の交流についての生徒及び教師の意識に関する研究

○研究目的特別支援学校高等部と高等学校との間で行われる交流及び共同学習についての研究は数少なく、その意義が明らかになっているとは言い難い。そこで本研究では、特別支援学校高等部と高等学校との間で行われる交流の実践についての調査を行い、交流の意義、交流及び共同学習と関わりの深いインクルーシブ教育についての生徒の意識を明らかにすることを目的とした。○研究方法特別支援学校高等部と高等学校の間で交流及び共同学習を実施し、参加した生徒を対象に質問紙調査及びインタビュー調査を行い、調査結果を分析し、交流後の生徒の意識の変化、交流が生徒の意識に及ぼす影響、交流の意義、インクルーシブ教育についての生徒の意識について考察を深めた。○研究結果交流が双方の生徒にとってポジティブな感情をもたらす経験になり得ること、高等学校生徒にとっては障害のある人への評価を高めたり、障害のある人への感情をポジティブなものへと変化させたりする機会をもたらすことが明らかになった。また、その成果として、障害のある人に同等に接する、必要に応じて手助けする、という共生社会を形成する上でとりわけ重要な考えを高等学校生徒がもつに至ったことが示され、交流は共生社会の形成にむけて大きく寄与するものであることが示唆された。また、インクルーシブ教育については、平等性の尊重、障害のある生徒および障害のない生徒の双方にとって意義がある、などの観点から高等学校生徒の約4割がフル・インクルージョンに賛意を示した。さらに、高等学校生徒にとってインクルーシブ教育について考える上で大きな論点となるのは、生活環境よりも学習環境についてであることが明らかになった。今後は、フル・インクルージョンを展開するイタリアにおいて実践されている障害のある児童生徒への学習支援について調査する必要があると考えられた。
糖鎖を標的とした制御性T細胞動態制御法の開発

制御性T細胞は免疫制御の鍵となる細胞であり、その体内動態を人為的に制御することができれば、アレルギー疾患等の免疫関連疾患の有効な治療法の確立につながることが期待される。本研究では、独自に開発した新規抗糖鎖モノクローナル抗体および糖鎖合成酵素欠損マウスを用いて、制御性T細胞の糖鎖および糖鎖結合分子の発現と体内動態機構を解明するとともに、制御性T細胞の体内動態の人為的制御に基づくアレルギー性疾患の新規治療法の開発を行うことを目的とする。本研究により、制御性T細胞の体内動態制御に基づく新しいアレルギー疾患治療実現のための分子基盤が確立することが期待される。本年度は、制御性T細胞の体内動態を抗糖鎖モノクローナル抗体によって人為的に制御可能か検討を行った。具体的には、C57BL/6マウスに独自に開発した抗糖鎖モノクローナル抗体を尾静注したのちに、蛍光標識したリンパ球を尾静注し、2時間後に鼻咽頭関連リンパ組織(NALT)を採取した。採取したNALTからリンパ球を調製し、ホーミングした蛍光標識リンパ球をフローサイトメトリーで検出することにより、NALTへのリンパ球ホーミングにおける糖鎖の機能を解析した。また、抗糖鎖モノクローナル抗体の尾静注後、2日目のNALTにおける通常型T細胞と制御性T細胞の割合をフローサイトメトリーにより解析した。その結果、ある種の抗糖鎖モノクローナル抗体は、通常型リンパ球のNALTへのホーミングを有意に抑制したが、制御性T細胞のNALTへのホーミングには影響せず、制御性T細胞のNALTへの蓄積を誘導することを見出した。この結果は、制御性T細胞の体内動態の人為的制御に基づくアレルギー性疾患治療法の開発に繋がる基礎的な知見として重要と考えられる。独自開発した抗糖鎖モノクローナル抗体により制御性T細胞の動態制御を達成することができたため。抗糖鎖モノクローナル抗体による制御性T細胞の体内動態制御機構を解析するとともに、マウスアレルギー疾患モデルを用いて、制御性T細胞の体内動態の人為的制御に基づくアレルギーの発症抑制の検討を行う。本研究では、独自に開発した新規抗糖鎖抗体および糖鎖合成酵素欠損マウスを用いて、制御性T細胞の糖鎖および糖鎖結合分子の発現と体内動態機構を解明するとともに、制御性T細胞の体内動態の人為的制御に基づくアレルギー性疾患の新規治療法の開発を行うことを目的とする。本年度は、制御性T細胞における糖鎖および糖鎖結合分子の発現解析を行った。リンパ球上に発現する糖タンパク質PSGL-1はシアリルルイスXと呼ばれるフコシル化糖鎖で修飾された場合にのみP-セレクチンリガンドとして働く。そこで、マウス脾臓より白血球画分を調製し、T細胞マーカーCD3、ヘルパーT細胞マーカーCD4および制御性T細胞特異的な転写因子FoxP3に対する抗体とともに、独自に樹立に成功した新規抗糖鎖モノクローナル抗体に対する反応性をフローサイトメトリーにより詳細に解析した。その結果、免疫応答を促進する働きを持つ通常のCD4陽性T細胞とは異なり、制御性T細胞においてはL-セレクチンおよびCD44とともに、シアリルルイスX糖鎖抗原を発現することを見出した。制御性T細胞における糖鎖発現を、独自開発した抗糖鎖モノクローナル抗体を用いて検出できたため。

制御性T細胞の糖鎖を介する体内動態のin vivo解析を行うとともに、マウスアレルギー疾患モデルを用いて、制御性T細胞の体内動態の人為的制御に基づくアレルギーの発症抑制の検討を行う。抗糖鎖モノクローナル抗体による制御性T細胞の体内動態制御機構を解析するとともに、マウスアレルギー疾患モデルを用いて、制御性T細胞の体内動態の人為的制御に基づくアレルギーの発症抑制の検討を行う。研究用試薬が想定したより安価に入手できたため次年度使用額が生じた。この残額分は、平成30年度に行う制御性T細胞の糖鎖を介する体内動態のin vivo解析に使用する予定である。どのような糖鎖構造を認識する抗糖鎖モノクローナル抗体が、より効率良く制御性T細胞の体内動態を制御するかを詳細に解析するために、追加実験が必要となったため、H30年度に執行せず、H31年度経費と合算して使用することとした。
変更に硬いソフトウェアに対する自己適応メカニズムを利用した可変性向上に関する研究

本研究では,組み込みシステムなどの変更に硬いソフトウェアシステムに対しての,柔軟な機能変更,機能追加手法を検討した.具体的には,環境の変化に応じて構成や振舞いを自発的に変化させる自己適応システムの適応メカニズムを用い,機能の変化分を外部から追加することによる機能変更手法を提案した.同変更を実現するために,小型PCであるRaspberry Pi上に自己適応メカニズムMAPE loopエンジンを動作させる機能拡張エンジンを構築した.清掃ロボットを題材とした,機能拡張実験を実施し,変更に硬い組み込みシステムに対しても,外部よりMAPEループを追加することで,機能追加が実装できることを確認した.本研究の目的は,組み込みシステムやレガシーシステムのような実装コードの変更が困難であるソフトウェアに対して,その可変性(変更容易性)を向上させる技術を確立することである.具体的には,環境の変化に応じてシステム構成を自発的に変化させる自己適応ソフトウェア(self-adaptive software)の適応メカニズムを拡張利用することで,既存コードと追加コードを効果的に共存させ,適応メカニズムにより適切に制御を切り替えることで,コードの書き換えではなく,追加と切り替えによる変更を実現する.平成27年度は各実施計画に従って以下を実施した.テーマ1.ゴールモデルに基づいた機能拡張手法の確立:記述パターンを利用してゴールモデルと設計モデルとを関連付ける手法を検討した.また,機能拡張ポイントを同定する手法として,自然言語で記述された要求に対して,特定のキーワードに関連する語を含むようなキーワード拡張手法を検討した.テーマ2.自己適応メカニズムに基づいた機能拡張エンジンの構築:変更を実装するための機能拡張エンジンとして,自己適応メカニズムを実現するミドルウェアの仕様を検討した.また,研究代表者がすでに実装していた自己適応システムプログラミングフレームワークを組み込みシステム上でも動作可能なように軽量化したフレームワークを実装した.本フレームワークは,本研究で構築する機能拡張エンジンの基盤となるものである.テーマ1については,記述パターンを利用してゴールモデルと設計モデルとを関連付ける手法を提案し,電子情報通信学会論文誌に学生の論文が秀逸論文として採録されるなど,一定の成果を挙げることができたと考える.ただし,機能拡張を実現するためには,ゴールモデルにおいて変更箇所(拡張ポイント)を同定する手法の検討など更なる手法の検討が必要であると考えられ,今年度は引き続きテーマ1の内容を充実させる予定である.テーマ2については,機能拡張エンジンを実現するための土台となる自己適応システムプログラミングフレームワークが構築でき,また,同研究成果が自己適応システム分野における最高峰の国際会議SASO2015(The 9th IEEE International Conference on Self-Adaptive and Self-Organizing Systems)のDemonstrationセッションに採録され,発表の場を得られるなど,こちらも一定の成果を挙げることができた.一方で,テーマ1の研究成果をもとに検討が必要な箇所,すなわち,同定された変更箇所に対しての実装支援に関する部分については未検討であるため,これらについては今年度も引き続き検討を進める必要がある.一方で,研究成果の評価実験については,自動清掃ロボットや小型無人航空機(UAV)などの対象システムの調査を進めることができたため,今年度の実証実験についてはスムーズに開始できるものと考えている.本研究の目的は,組み込みシステムやレガシーシステムのような実装コードの変更が困難であるソフトウェアに対して,その可変性(変更容易性)を向上させる技術を確立することである.具体的には,環境の変化に応じてシステム構成を自発的に変化させる自己適応ソフトウェア(self-adaptive software)の適応メカニズムを拡張利用することで,既存コードと追加コードを効果的に共存させ,適応メカニズムにより適切に制御を切り替えることで,コードの書き換えではなく,追加と切り替えによる変更を実現する.平成28年度は各実施計画に従って以下を実施した.テーマ1.ゴールモデルに基づいた機能拡張手法の確立:平成28年度は,自然言語で記述された要求記述をゴールモデルに変換する手法を検討し,ゴールの抽出ルールを含む変換のガイドラインを定義した.また,一部の抽出ルールを実装し,自動化の可能性について検討した.テーマ2.自己適応メカニズムに基づいた機能拡張エンジンの構築:変更を実装するための機能拡張エンジンの基盤となる,自己適応システムプログラミングフレームワークを実装し,同フレームワークを動作させるためのハードウェアについて検討した.テーマ3.既存ソフトウェア拡張実験:平成29年度に実施する機能拡張実験の検討を進めた.具体的には,ハードウェアの制御に関与するソフトウェアシステムを実験対象候補として,機能を拡張するために必要な機器構成や進化シナリオを検討した.テーマ1については,自然言語で記述された要求記述からゴールモデルを構築するルールとガイドラインを検討し,投稿論文にまとめるなど,一定の成果を挙げることができたと考える.ただし,機能拡張を実現するためには,ゴールモデルにおいて変更箇所(拡張ポイント)を同定する手法の検討など更なる手法の検討が必要であると考えられ,当初計画よりも少し遅れている.今年度は実証実験に向けて,テーマ1の内容を完遂させる予定である.テーマ2については,機能拡張エンジンの基盤となる自己適応システムプログラミングフレームワークの完成度を高め,組み込みシステムでの動作を確認した.この成果は,自己適応システム分野における最高峰の国際会議SASO2016(The 10th IEEE International Conference on Self-Adaptive and Self-Organizing Systems)のPosterセッションに採録されるなど,こちらも一定の成果を挙げることができた.また,同フレームワークを機能拡張エンジンとして動作させるためのハードウェアについて検討した.ただし,同定された変更箇所に対しての実装支援に関する部分については未検討であるため,これらについては今年度も引き続き検討を進める必要がある.テーマ3については,自動清掃ロボットと小型無人航空機(UAV)を対象システムとした実証実験の健闘を進めている.テーマ1とテーマ2の成果が揃った段階で,今年度の実証実験を開始する予定である.本研究の目的は,組み込みシステムやレガシーシステムのような実装コードの変更が困難であるソフトウェアに対して,その可変性(変更容易性)を向上させる技術を確立することである.

具体的には,環境の変化に応じてシステム構成を自発的に変化させる自己適応ソフトウェア(self-adaptive software)の適応メカニズムを拡張利用することで,既存コードと追加コードを効果的に共存させ,適応メカニズムにより適切に制御を切り替えることで,コードの書き換えではなく,追加と切り替えによる変更を実現する.平成29年度は各実施計画に従って以下を実施した.・テーマ1.ゴールモデルに基づいた機能拡張手法の確立:平成29年度は,前年度までの成果に基づき,テーマ2で実装する機能拡張エンジンのAPIを設計した.・テーマ2.自己適応メカニズムに基づいた機能拡張エンジンの構築:変更を実装するための機能拡張エンジンを実装した.同エンジンは,研究代表者が構築した自己適応システムプログラミングフレームワークを基盤としている.・テーマ3.既存ソフトウェア拡張実験:清掃ロボットを対象とした組み込みシステムでの機能拡張実験を実施した.同実証実験により,提案手法の有効性と今後の研究の方向性について確認することが出来た.本研究では,組み込みシステムなどの変更に硬いソフトウェアシステムに対しての,柔軟な機能変更,機能追加手法を検討した.具体的には,環境の変化に応じて構成や振舞いを自発的に変化させる自己適応システムの適応メカニズムを用い,機能の変化分を外部から追加することによる機能変更手法を提案した.同変更を実現するために,小型PCであるRaspberry Pi上に自己適応メカニズムMAPE loopエンジンを動作させる機能拡張エンジンを構築した.清掃ロボットを題材とした,機能拡張実験を実施し,変更に硬い組み込みシステムに対しても,外部よりMAPEループを追加することで,機能追加が実装できることを確認した.今後は,今年度に引き続き,テーマ1とテーマ2の実施内容を完遂させる.まず,テーマ1「ゴールモデルに基づいた機能拡張手法の確立」については,ゴールモデルにおいて変更箇所(拡張ポイント)を同定する手法を主に検討する.併せて,テーマ2「自己適応メカニズムに基づいた機能拡張エンジンの構築」については,テーマ1の研究成果をもとに検討が必要な箇所,すなわち,同定された変更箇所に対しての実装支援に関する検討を進め,機能拡張エンジンを完成させる.
弱加速が乱流減衰に及ぼす影響の解明と近似解検証によるモデリング

今年度の研究の進捗につき、研究調書の研究計画を踏まえて進めてきた。風洞実験については、減衰乱流の風洞実験を行い、時系列データのデータベースを作成した。この中で、風洞実験はI型熱線流速計での計測に加えて、X型熱線流速計での計測についても行った。また、同一の計測条件設定において複数回の計測を行い、本熱線流速計での風洞実験の不確かさの見積もりを行った。加えて、乱流エネルギの減衰係数に関するモデル化においても成果が得られた。数値解析については、低レイノルズ数乱流について、乱流エネルギおよび散逸のレイノルズ数依存性について異方性の観点から成果が得られた。レイノルズ数が低い場合には、異方性の大きさによって、乱流エネルギのレイノルズ数依存性が定性的に異なり、この依存性はこれまでのLESモデルでは十分に予測されないことがわかった。加えて、減衰乱流の弱い加速に対する応答性を、数値解析によって調べた成果が得られた。この中では、減衰乱流において一定となるべき不変量が、弱い加速に対して敏感に応答することがわかった。加えて、先行研究で示されていた、小スケール乱れの長さスケールの弱い加速に対する鈍感性も定性的に確認された。乱流モデル近似解については、減衰乱流に及ぼす弱い加速の影響を記述する近似解を新たに導出した。例えば、高次精度化された近似解がある。これまでの近似解は、近似されるべき関数をゼロ次関数で近似していたが、あらたに導出した近似解では、その関数を高次関数で近似している。この高次精度化により、これまでの近似解の適用範囲が三十倍程度に拡大された。またこの高次精度近似を導出することで、弱い加速が減衰指数に及ぼす影響は全ひずみに対して一次関数で近似できることが示され、またその一次関数の線形勾配についても導出された。これらの成果は、査読付国際学術雑誌、査読付国際会議および国内学会において発表されている。本研究課題の進捗状況については、当該年度が本研究課題実施の初年度であるため、当該年度に実施した研究の成果におおむね記載のとおりである。本研究課題の進捗状況につき、査読付国際学術誌および査読付国際会議において、研究成果に記載の通りに、問題ない量の成果が得られていることから、おおむね順調に進展していると客観的に判断される。加えて、今後の研究推進方策についても、実験装置および数値解析システムに現状問題点が見受けられないことからも、おおむね順調に進展している旨が客観的に判断される。本研究課題の今後の推進方策については、研究調書の研究計画を踏まえて進めていく予定である。風洞実験においては、構築した風洞実験データベースを踏まえて必要な実験を行っていく予定である。この中で、風洞実験における熱線流速計計測の誤差を減少させるため、熱線流速計計測の較正法についても、検討を行っていく方策である。数値解析においては、引き続き減衰乱流及び定常乱流に関する数値解析を実施していく方策である。数値解析においては、これまでの進捗で、低レイノルズ数領域について記すべき成果が得られていることから、この点についても数値解析による研究を進めていく方策である。乱流モデル近似解については、これまでは減衰乱流に及ぼす弱い加速の影響を対象にした近似解が導出されてきたが、それに加えて、定常乱流に及ぼす弱い加速の影響を表す近似解についても検討を行っていく方策である。実現象で存在する乱流および先行研究で解析されてきた乱流につき、減衰乱流だけでなく定常乱流が広く着目されてきたことから、この観点からも研究課題に取り組む方策である。

またこの高次精度近似を導出することで、弱い加速が減衰指数に及ぼす影響は全ひずみに対して一次関数で近似できることが示され、またその一次関数の線形勾配についても導出された。これらの成果は、査読付国際学術雑誌、査読付国際会議および国内学会において発表されている。本研究課題の進捗状況については、当該年度が本研究課題実施の初年度であるため、当該年度に実施した研究の成果におおむね記載のとおりである。本研究課題の進捗状況につき、査読付国際学術誌および査読付国際会議において、研究成果に記載の通りに、問題ない量の成果が得られていることから、おおむね順調に進展していると客観的に判断される。加えて、今後の研究推進方策についても、実験装置および数値解析システムに現状問題点が見受けられないことからも、おおむね順調に進展している旨が客観的に判断される。本研究課題の今後の推進方策については、研究調書の研究計画を踏まえて進めていく予定である。風洞実験においては、構築した風洞実験データベースを踏まえて必要な実験を行っていく予定である。この中で、風洞実験における熱線流速計計測の誤差を減少させるため、熱線流速計計測の較正法についても、検討を行っていく方策である。数値解析においては、引き続き減衰乱流及び定常乱流に関する数値解析を実施していく方策である。数値解析においては、これまでの進捗で、低レイノルズ数領域について記すべき成果が得られていることから、この点についても数値解析による研究を進めていく方策である。乱流モデル近似解については、これまでは減衰乱流に及ぼす弱い加速の影響を対象にした近似解が導出されてきたが、それに加えて、定常乱流に及ぼす弱い加速の影響を表す近似解についても検討を行っていく方策である。実現象で存在する乱流および先行研究で解析されてきた乱流につき、減衰乱流だけでなく定常乱流が広く着目されてきたことから、この観点からも研究課題に取り組む方策である。経費節約のため。当該額は翌年度分の物品費等と合算して支出される計画である。