hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
悪性腫瘍に対する2種類の同位元素を用いた新しい経カテーテル的放射線塞栓療法の開発

本年度には1腫瘍モデルの作成及び2imaging用RI標識Lipiodolでのイメージング法の確立を目標としていたが、1においてはモデル動物を家兎からラットに変更したためモデル作成より模索していたため遅延している。2に関しては非担癌モデルでの撮影を行い、撮像条件の最適化を行い、概ね達成できた。本研究の目的は悪性腫瘍に対する放射線同位元素を用いた新たな経皮的動脈放射線塞栓療法の開発である。in vitroにて、ラット腹水肝癌細胞AH109A-TCに対し、ガンマセルを用いた外照射実験を行った。同細胞は放射線照射線量に依存した増殖抑制効果を認め、放射線感受性を有する細胞であることを確認した。in vitroでは同細胞をDonryu ratとF344/NJcl-rnu/nu ratに移植し、腫瘍生着および増殖曲線を作成したところ、Donryu ratではほとんどの個体で一時的な腫瘍生着が見られたが全個体で移植7-10日以降に免疫応答による腫瘍の縮小を認めモデルには不適であることがわかった。F344/NJcl-rnu/nu ratでは全個体に腫瘍生着と持続する増大を認め、病理標本でも多血性で高度な細胞増殖能を有する腫瘍を確認し、皮膚腫瘍モデルの作成法を確立できた。同腫瘍を両側背部皮下に移植したモデルにて、LipiodolおよびY-90標識Lipiodol(3.6MBq/100μL)を片側の腫瘍に直接穿刺、投与し抗腫瘍効果の観察実験を行った。AH109A-TC移植1週間後の腫瘍に対し、透視下でLipiodolまたはY-90標識Lipiodolを100μL皮下注射にて投与し、3日後、7日後にレントゲン撮影と腫瘍体積を測定し比較した。Lipiodol投与群では両側の腫瘍増殖率に左右差はみられなかったが、Y-90標識Lipiodol投与群では薬剤投与腫瘍の腫瘍増殖率に有意な低下が見られ、腫瘍増殖抑制効果を確認できた。またY-90標識Lipiodol投与群ではラット個体および腫瘍切片をIPプレートで撮影し、RIの残留量および標識安定性を推定している。
Stein現象に対する性質の良い推定量の研究

今年度は推定量の性質の良さの一つの基準である許容性に関連した研究を行なった。得られた結果の中で最も重要なものは、この分野で知られた一般化ベイズ推定量が許容的であるためのBrownやBrown-Hwangの十分条件をより理解しやすく拡張、一般化したことである。Brown and Hwang (1983)は許容性を示すのに必要な「対象となるimproper prior densityに近づくproper prior density」の列として、ある点で打ち切ったdensityを用いた。しかし打ち切ると微分可能性がなくなり、非常に取り扱いが難しい。彼らが扱ったのは多変量指数型分布族の自然母数ベクトルの推定問題であるが、それ以外の問題にはこの列を適用しにくかった。私は多変量指数型分布族と、多変量球面対称分布の位置母数ベクトルの推定問題を考えた。これらの問題に対する一般化ベイズ推定量の許容性に適したproper priordensityの列として、サポートが多次元のユークリッド空間全体であり、無限回微分可能なものを提案した。その列を用いることにより、調和関数をprior densityとした一般化ベイズ推定量が許容的であることが分かった。さらに調和関数よりもslowly varying function分だけ裾が重いprior densityに対しても許容性が示された。分布を正規分布に限定した場合に、一般化ベイズ推定量に対し、許容的、非許容的の境界(必要条件、十分条件)がBrown(1971)によって得られている。私は、Brown(1971)のような数学的に多くの道具を用いることなく、ほぼ同様の強い十分条件を、多変量正規分布を一般化した多変量球面対称分布の場合に得た。本年度は主に以下の二つの問題を考え、いくつかの結果を得た。*正規分布の分散の推定問題Stein(1964)によって示されたように正規分布の分散の推定問題において、自然な不偏推定量は非許容的であることが知られており、これに対して改良する推定量が長年考えられてきた。最初に提案されたpre-test型のStein推定量は経験ベイズ推定としても解釈できるなどの利点を持つが、滑らかでないという欠点を持つ。それに対して滑らかな推定量として一般化ベイズで改良する推定量及びその十分条件がBrewster and Zidek(1974)によって得られた。しかし平均ベクトルの推定問題など類似の問題よりも改良するベイズのクラスが非常に狭く、理論的に改良するベイズ推定量のクラスの拡張に興味がもたれてきた。難しい原因の一つはBrewster and Zidek(1974)の十分条件が縮小を表す関数がある定数に非常に速く収束することを課すことである。私は別の十分条件として提案されていたStrawderman(1974)の条件に注目した。これは縮小関数の速い収束を課さないため、クラスの拡張に非常に有効であることが予想されるが、実際にStrawderman(1974)の条件を満たすベイズ推定量は知られていなかった。今回私はそのような推定量を実際に提案し、その性質を詳しく調べた。*球面対称分布の平均ベクトルの推定問題球面対称分布の平均ベクトルの推定で通常の推定量が非許容的になるという問題で、改良する為の十分条件などにおいて、正規性の下での結果がほとんどそのまま成り立つというロバスト性が知られているが、私は正規性の下でのベイズ推定量が、球面対称分布のもとでもベイズ性とミニマクス性を保っていることを示した。本年度は主に以下のリッジ回帰推定の問題を考えた。線形回帰モデルにおいて、通常用いられるのは最小二乗推定量であるが、説明変数間に強い相関がある場合、分散が大きく、不安定で精度が悪いことが知られている。これは多重共線性の問題と呼ばれ、計量経済学や計量化学で重要なトピックである。リッジ回帰推定量とは、多重共線性下で用いるべき推定量として知られている。多重共線性下で精度が悪いことを表す指標として、条件数という数値解析分野の線型方程式の安定性に由来する指標を用いることが多い。リッジ回帰推定量は実際に条件数を最小二乗推定量よりも減少させる意味で安定している。また数理統計的には真の母数に近いことも重要で、平均二乗誤差が小さいことが望ましい。しかし、リッジ回帰推定量の平均二乗誤差の良さは通常モンテカルロシミュレーシヨンなどの数値的手法によって、正当化されてきた。従って、理論的問題として、条件数を減少させ、かつ平均二乗誤差を最小二乗推定量よりも小さくする推定量を提案することが重要である。これまでも同様な問題意識の下で、いくつかの研究が行なわれてきたが、1)説明変数行列がある条件を満たす場合にしか、結果が得られていなかった、2)リッジ回帰推定量がベイズ理論と密接な関係があるにも関わらず、一般化ベイズ推定量が得られていなかった、という点で不十分であった。本年度の研究では、任意の説明変数行列に対して、平均二乗誤差と条件数を最小二乗推定量よりも小さくする十分条件を導出し、さらに正規性を仮定した場合にその十分条件を満たす一般化ベイズ推定量が存在することを示した。

Brown and Hwang (1983)は許容性を示すのに必要な「対象となるimproper prior densityに近づくproper prior density」の列として、ある点で打ち切ったdensityを用いた。しかし打ち切ると微分可能性がなくなり、非常に取り扱いが難しい。彼らが扱ったのは多変量指数型分布族の自然母数ベクトルの推定問題であるが、それ以外の問題にはこの列を適用しにくかった。私は多変量指数型分布族と、多変量球面対称分布の位置母数ベクトルの推定問題を考えた。これらの問題に対する一般化ベイズ推定量の許容性に適したproper priordensityの列として、サポートが多次元のユークリッド空間全体であり、無限回微分可能なものを提案した。その列を用いることにより、調和関数をprior densityとした一般化ベイズ推定量が許容的であることが分かった。さらに調和関数よりもslowly varying function分だけ裾が重いprior densityに対しても許容性が示された。分布を正規分布に限定した場合に、一般化ベイズ推定量に対し、許容的、非許容的の境界(必要条件、十分条件)がBrown(1971)によって得られている。私は、Brown(1971)のような数学的に多くの道具を用いることなく、ほぼ同様の強い十分条件を、多変量正規分布を一般化した多変量球面対称分布の場合に得た。
サ変動詞の意味・用法の記述的研究

本研究は、サ変動詞の意味・用法を詳細に記述したものである。本研究では、次のような動詞クラスを分析した。・建てること(新築(する)、増築(する)、......)・除くこと(除去(する)、排除(する)、......)・火がつくこと(発火(する)、着火(する)、......)・直すこと(修理(する)、修復(する)、......)・連れて行くこと、ついて行くこと(引率(する)、随行(する)、......)・運ぶこと(運搬(する)、運送(する)、......)研究の進展度に関する和語動詞と漢語サ変動詞(外来語サ変動詞)のアンバランスを解消するために、新聞などからデータを集め、漢語サ変動詞(外来語サ変動詞)の意味・用法を詳細に分析する。・建てること(新築(する)、増築(する)、......)・除くこと(除去(する)、排除(する)、......)・火がつくこと(発火(する)、着火(する)、......)・直すこと(修理(する)、修復(する)、......)・連れて行くこと、ついて行くこと(引率(する)、随行(する)、......)・運ぶこと(運搬(する)、運送(する)、......)小林英樹(2007)「漢語サ変動詞の意味・用法の記述的研究-「建築(する)」、「建設(する)」などをめぐって-」(『語学と文学』43)で分析できなかった「新築(する)」、「増築(する)」などの分析に取り組んだ。その結果、以下のようなことが明らかになった。(1)「新築(する)」には、「設置(する)」に近づいているものがある。(シアヌーク国王が創設したカンボジアの政党、民族統一戦線の本部に立つ国王の銅像に屋根が新築された。(毎日新聞2003年8月8日))(2)「新築(する)」には、(A)今ある建物に付け加える「増築(する)」(ビルは69年に鉄筋4階一部3階建てで造られ、5年後に47階を鉄骨で増築した。(毎日新聞2003年3月17日))、(B)新しい建物を建てる「増築(する)」(堺市緑町3丁の分工場も、現在の建物の隣に3階建ての建物を増築する。(毎日新聞2003年1月21日))がある。一般の国語辞典では、「改築(する)」は、「建造物の全部、または一部をたてなおすこと」のように記述されている。しかし、「改築(する)」には、建て直しではなく、改修を表すものがある。(築18年の寮は今センバツ期間中に改築され元食堂や48人収容の大部屋も3人部屋になる。(毎日新聞2003年3月11日))改修を表す「改築(する)」は、「リフォーム(する)」と類義関係になる。(しかし家族が増えたり、生活様式が異なってくると、昔のままの間取りでは当然、生活しづらくなる。建て替えの話も出たが、峰岸さんは「家を残したい」という思いが強く、5年前、内部をリフォームすることにした。外観と柱、梁(はり)はそのまま残し、棟続きの物置だった部分を峰岸さん夫婦、子供たちの生活の場に改築した。(毎日新聞1993年10月30日))以上のようなことを、小林英樹(2008)「漢語サ変動詞の意味・用法の記述的研究-「新築(する)」、「増築(する)」などをめぐって-」(『語学と文学』44)として、まとめることができた。本年度は、次のようなことを行った。1.「除くことを表す漢語サ変動詞」の分析に取り掛かり、分析結果を小林英樹(2009)「漢語サ変動詞の意味・用法の記述的研究-「除去(する)」、「排除(する」などをめぐって-」(『語彙の意味と文法』)としてまとめることができた。分析によって明らかになったことは、次のようなことである。(1)「除外(する)」には、ある範囲の中から動かして、ある範囲の外におく「除外(する)」、ある範囲の中に入れないで、ある範囲の外におく「除外(する)」があるが、「排除(する)」についても同様である。「受け入れた以上、排除するのではなく、難民と共生する道を探すべ'きだ(毎日新聞2003年11月20日)」は、ある範囲の中から動かして、ある範囲の外におく「排除(する)」、「改正案は難民をいかに受け入れるかでなく、いかに水際で排除するかに重点を置いている(毎日新聞2003年5月8日)」は、ある範囲の中に入れないで、ある範囲の外におく「排除(する)」である。

(2)「削除(する)」には、取り除くことを表す用法(「また、県教委は藤村氏が関与した県内の旧石器遺跡148遺跡のうち、高森遺跡を含む129遺跡も旧石器時代の遺跡登録から削除する(毎日新聞2003年3月29日)」)、取り消すことを表す用法(「だがその後、高でもねっ造が確認され、県は今年4月、旧石器時代(約1万年以上前)の遺跡登録を削除した(毎日新聞2003年5月19日)」)がある。2.「火だつく(火をつける)ことを表す漢語サ変動詞」の分析に取り掛かり、分析結果を小林英樹(2009)「漢語サ変動詞の意味・用法の記述的研究-「発火(する)」、「着火(する)」などをめぐって-」(『語学と文学』45)としてまとめることができた。分析によって明らかになったことは、次のようなことである。「引火(する)」には、「火」を主語とし、燃えやすいものを二格名詞句とする用法(「その修理工事中に何らかめ火が漏れたガスに引火したらしい(毎日新聞1993年2月1日)」)、燃えやすいもとのを主語とし、「火」を二格名詞句とする用法(「熱風がカウンター内から吹き出したことから、都市ガスが何かの火に引火したとみている(毎日新開1993年2月21日)」)がある。このような交替がるので、「引火(する)」は、火がつくことを表す漢語サ変動詞ではなく、(広い意味での)接触を表す漢語サ変動詞と考えるべきかもしれない。本年度は、以下のようなことを明らかにした。1.連れて行くことを表す漢語サ変動詞、ついて行くことを表す漢語サ変動詞の分析に取りかかり、分析結果を小林英樹(2010)「漢語サ変動詞の意味・用法の記述的研究-「引率(する)」、「随行(する)」などをめぐって-」(『群馬大学教育学部紀要人文・社会科学編』59)としてまとめることができた。連れて行くことを表す漢語サ変動詞、ついて行くことを表す漢語サ変動詞は、(a)連れて行くことを表す漢語サ変動詞(「引率(する)」など)、(b)ついて行くことを表す漢語サ変動詞(「随行(する)」など)、(c)連れて行くこともついて行くことも表せる漢語サ変動詞(「同行(する)」など)に分類できる。「帯同(する)」は、従来の国語辞典の記述(「一緒につれて行くこと」)では、(a)連れて行くことを表す漢語サ変動詞になるが、(c)連れて行くこともついて行くことも表せる漢語サ変動詞であることなどを明らかにした。2.直すを表す漢語サ変動詞の分析に取りかかり、分析結果を小林英樹(2010)「漢語サ変動詞の意味・用法の記述的研究-「修理(する)」、「修復(する)」などをめぐって-」(『語学と文学』46)としてまとめることができた。「修理(する)」、「修復(する)」の項の取り方の違い(「鍋を{修理/*修復}する」、「耐熱タイルを{修理/修復}する」、「鼓膜を{*修理/修復}する」、「関係を{*修理/修復}する」)などを明らかにした。(1)『日本語の研究』の展望(「語彙(理論・現代)」)を担当し、2008-2009年度の研究動向を把握することができた(和語動詞に比べて、漢語サ変動詞の研究が遅れていることが再確認できた)。(2)運ぶことを表す漢語サ変動詞の分析に取りかかり、分析結果を小林英樹(2011)「漢語サ変動詞の意味・用法の記述的研究-「運搬(する)」、「運送(する)」などをめぐって-」(『語学と文学』47)としてまとめることができた。分析の結果、明らかになったのは、次のようなことである。「実用化は2040年ごうとされるが、宇宙空間に建造する発電設備は重量2万トンにもなるため、ロケットなどで何度も資材を運搬しなければならず、建造費用は2兆円以上とも試算される(毎日新聞2003年11月23日)」、「ロシア宇宙局管制センターによると、宇宙ステーション「ミール」が17日、科学実験器具や燃料などを輸送した貨物船「プログレスM39」とのドッキングに成功した(毎日新聞1998年5月18日)」が示すように、地球から宇宙に運搬することも輸送することもできる。
三元半導体混晶の大型単結晶成長に関する研究

本研究は三元組成から成る半導体混晶の大型単結晶化を目的として行った.そのために,以下に示すように数値解析と三種類の結晶成長技術を開発し,新たな知見を得た.1)有限要素法によるInSb結晶中のTe不純物の濃度分布解析:三元混晶半導体結晶の組成制御の観点から,成長界面でのモデルを提案した.具体的にはInSb中のTe不純物濃度について調べ,成長速度が強く依存していることが分かった.実験結果との対応から,提案モデルの有用性が判明した.2)超音波振動導入チョクラルスキー法によるInSbとInGaSbの結晶成長:超音波振動を原料融液に導入すると, InSb結晶では結晶中央部に位置するファセット域が結晶周辺部に移動することが確認された.In, Ga, Sb混晶成長では超音波振動を導入するとx=0.10までの混晶の単結晶成長が認められた.x値が増加すると単結晶になりにくいが,振動出力を増加すれば単結晶成長域が増加することも判明した.3)回転振動チョクラルスキー法による不純物縞の抑制:三元混晶半導体の大型化に伴ない,品質の低下が予想された.成長モデル実験としてInSb中のTeによる不純物縞の抑制を当面の目的とし,成長結晶に左右交互に回転する回転振動を導入した.この結果,正弦波関数的に変化していた結晶の成長速度がほぼ一定となり,さらに拡がり抵抗値も一定となった.成長速度の変動巾は回転角度の減少と共に減少することがわかった.4)回転ブリッジマン法による三元混晶半導体の結晶成長:三元混晶の成長面の融液の相対運動を高めるために,通常のブリッジマン成長時に成長アンプルの高速回転運動を加えた.この結果, InBiSbとInGaSb混晶実験では結晶径10mm,長さ20数mmの単結晶を成長させれた.成長結晶の組成分布もほぼ均一であり,本研究目的を達成できた.本研究は三元組成から成る半導体混晶の大型単結晶化を目的として行った.そのために,以下に示すように数値解析と三種類の結晶成長技術を開発し,新たな知見を得た.1)有限要素法によるInSb結晶中のTe不純物の濃度分布解析:三元混晶半導体結晶の組成制御の観点から,成長界面でのモデルを提案した.具体的にはInSb中のTe不純物濃度について調べ,成長速度が強く依存していることが分かった.実験結果との対応から,提案モデルの有用性が判明した.2)超音波振動導入チョクラルスキー法によるInSbとInGaSbの結晶成長:超音波振動を原料融液に導入すると, InSb結晶では結晶中央部に位置するファセット域が結晶周辺部に移動することが確認された.In, Ga, Sb混晶成長では超音波振動を導入するとx=0.10までの混晶の単結晶成長が認められた.x値が増加すると単結晶になりにくいが,振動出力を増加すれば単結晶成長域が増加することも判明した.3)回転振動チョクラルスキー法による不純物縞の抑制:三元混晶半導体の大型化に伴ない,品質の低下が予想された.成長モデル実験としてInSb中のTeによる不純物縞の抑制を当面の目的とし,成長結晶に左右交互に回転する回転振動を導入した.この結果,正弦波関数的に変化していた結晶の成長速度がほぼ一定となり,さらに拡がり抵抗値も一定となった.成長速度の変動巾は回転角度の減少と共に減少することがわかった.4)回転ブリッジマン法による三元混晶半導体の結晶成長:三元混晶の成長面の融液の相対運動を高めるために,通常のブリッジマン成長時に成長アンプルの高速回転運動を加えた.この結果, InBiSbとInGaSb混晶実験では結晶径10mm,長さ20数mmの単結晶を成長させれた.成長結晶の組成分布もほぼ均一であり,本研究目的を達成できた.二元の半導体結晶は主にGaAsを中心として飛躍的に大型化の研究が進んでいるが、三元混晶半導体はそのバンド幅や格子定数を自由に調整し得るにも拘わらず、液相線と固相線の乖離が大きいために大型結晶の成長は難かしい。本研究はかかる問題を解決するために、新たな結晶成長法を考案し、InSbとTe不純物,InGaSb,InBiSbの結晶を取り上げ研究を行ってきた。本研究によってこれまでに得られた成果は下記の通りである。(1)種結晶を360゚以内で左右に回転させる、いわゆる回転振動結晶成長法を用いて、不純物としてTeを添加したInSb結晶を成長させた。拡がり抵抗測定結果から、Teがほぼ均一に分布していることがわかった。このことは成長界面の温度変動が少ないと、良質の結晶が成長することの知見が得られた。(2)この結果を踏まえて、GaSb-InSbの三元組成の融液に超音波振動を与えながら、【In_x】,【Ga_(1-x)】Sbの三元半導混晶を成長させた。超音波振動を導入しない時にはxの値が0.01でも多結晶になったが、超音波振動の導入下ではxが0.05とかなり大きくなっても約10数mmの長さの単結晶が得られた。温度勾配等を検討することより、さらにx値の大きい大型結晶の成長は可能と思われる。

x値の変化に伴なう膨張係数の相異から、成長結晶にクラックが生じる場合が多かったが、これは結晶の冷却速度を遅くすることによって解決できた。(3)上に示した二つの結晶成長法は成長界面と融液が常に動的な状態で接していることから、次に回転ブリッジマン法を考案した。これは結晶成長用アンプルを横にして種結晶と融液を80100rpmで高速回転させ、電気炉温度をゆっくりと降下させて結晶を成長させる方法である。InBiSb三元混晶で約20mmの大型結晶を得た。アンプル管壁の影響で、途中から多結晶化したが、内壁処理で対処し得ると考えている。
正常中皮細胞および中皮腫に対するモノクロナール抗体の作製と組織診断への応用

ヒト悪性中皮腫と肺腺癌の病理組織学的鑑別を行うために,(a)人胸膜悪性中皮腫組織, (b)人正常中皮細胞, (c)自然発生ラット腹膜中皮腫に対するモノクロナール抗体の作製を試みた.ヒト悪性中皮腫は手術例1例(44才,男),死後2時間以内の剖検例2例(68才,女,27才,男)の合計3例を用いた.これらは病理解剖学的もしくは病理組織学的に悪性中皮腫(ヒ皮型)と確認された.これらの腫瘍組織の新鮮材料および凍結保存材料でBALB/cマウスを3・4回免疫し,ミエローマ細胞(Sp2/0-Ag14)を用いてハイフリドーマを作製した.最終的に中皮腫および肺癌組織切片(凍結,緩衝ホルマリン固定)を用いてスクリーニングを行った.細胞融合は2度試みたが,中皮腫例に反応し,いずれの腺癌とも反応しないクローンは,未だ,得られていない. (b)は非担癌患者の体腔液を低速遠沈後,日立高速冷却遠心機(SCR20B)を用い, Percollグラジェントを利用して,中皮細胞を分離して用いた. (c)の自然発生F344ラット腹膜中皮腫は2例得られ,現在再び,抗体作製を試みている.なお,今までに得られた悪性中皮腫生検,手術例9例,剖検例9例(うち2例は生検,手術例にも含まれる. ),腺癌例10例を用いてサイトケラチン(低分子量型としてPKK1-3,高分子量型としてEAB903),ビメンチン, CEA(M006)の免疫組織化学的検索を試みた(泉ら,日本癌学会総会記事pp.587,1987). PKK1は中皮腫,腺癌のいずれも陽性(剖検例は7/9)を示すが, EAB903は中皮腫では8/9腺癌では6/10が陽性で,両者の鑑別には成り得ず, monoclonal CEAは,中皮腫では全例陰性,腺癌手術例では, 7/10に陽性であり,これらのモノクロナール抗体の組み合わせで,ある程度補助診断が可能であることが確認できた.ヒト悪性中皮腫と肺腺癌の病理組織学的鑑別を行うために、(1)ヒト胸膜悪性中皮腫組織、(2)ヒト正常中皮細胞、(3)自然発生ラット腹膜中皮腫に対するモノクロナール抗体の作製を試みている。(1)、(3)は材料の入手が困難であったが、ヒト悪性中皮腫は手術例1例(44才、男)、死後2時間以内の剖検例2例(68才、女・27才、男)の合計3例が得られた。これらは肺内には腫瘍はなく病理解剖学的および病理組織学的に悪性中皮腫と確認された。これらの腫瘍組織の新鮮材料および凍結保存材料でBALB/Cマウスを34回免疫し、ミエローマ細胞(Sp2/O-Ag14)を用いてハイブリドーマを作製した。中皮腫および肺癌組織切片(凍結、アルコール、緩衝ホルマリン固定)を用いてスクリーニングを行う予定である。なお、得られた腫瘍組織は超低温保存およびパラフィンブロックとして保存している。(2)は非担癌患者の体腔液を低速遠沈後、購入した日立高速冷却遠心機(SCR20B)を用い、Percollグラジェントを利用して中皮細胞を分離し、マウスに免疫している。(3)の自然発生F344ラット腹膜中皮腫は1例しか得られていないが現在免疫中である。なお、アスベスト(和光純薬)の腹腔内投与によるラット中皮腫の作製を試みている。(1)、(2)、(3)のいずれもまだモノクロナール抗体作製には至っていないので来年度も継続して行いたい。ヒト悪性中皮腫と肺腺癌の病理組織学的鑑別を行うために,(a)人胸膜悪性中皮腫組織, (b)人正常中皮細胞, (c)自然発生ラット腹膜中皮腫に対するモノクロナール抗体の作製を試みた.ヒト悪性中皮腫は手術例1例(44才,男),死後2時間以内の剖検例2例(68才,女,27才,男)の合計3例を用いた.これらは病理解剖学的もしくは病理組織学的に悪性中皮腫(ヒ皮型)と確認された.これらの腫瘍組織の新鮮材料および凍結保存材料でBALB/cマウスを3・4回免疫し,ミエローマ細胞(Sp2/0-Ag14)を用いてハイフリドーマを作製した.最終的に中皮腫および肺癌組織切片(凍結,緩衝ホルマリン固定)を用いてスクリーニングを行った.細胞融合は2度試みたが,中皮腫例に反応し,いずれの腺癌とも反応しないクローンは,未だ,得られていない. (b)は非担癌患者の体腔液を低速遠沈後,日立高速冷却遠心機(SCR20B)を用い, Percollグラジェントを利用して,中皮細胞を分離して用いた. (c)の自然発生F344ラット腹膜中皮腫は2例得られ,現在再び,抗体作製を試みている.

なお,今までに得られた悪性中皮腫生検,手術例9例,剖検例9例(うち2例は生検,手術例にも含まれる. ),腺癌例10例を用いてサイトケラチン(低分子量型としてPKK1-3,高分子量型としてEAB903),ビメンチン, CEA(M006)の免疫組織化学的検索を試みた(泉ら,日本癌学会総会記事pp.587,1987). PKK1は中皮腫,腺癌のいずれも陽性(剖検例は7/9)を示すが, EAB903は中皮腫では8/9腺癌では6/10が陽性で,両者の鑑別には成り得ず, monoclonal CEAは,中皮腫では全例陰性,腺癌手術例では, 7/10に陽性であり,これらのモノクロナール抗体の組み合わせで,ある程度補助診断が可能であることが確認できた.
中性子星連星合体の電磁波対応天体に対する輻射輸送計算による系統的研究

連星合体に付随する電磁波現象の中でもkilonovaという現象は、連星合体後の系の進化を反映するため、その光度曲線から強重力、高密度、強磁場、高温の極限環境における物理情報に迫れると期待されている。本研究ではkilonovaの光度曲線を方向依存性や多成分の放出物質の寄与を正確に考慮して予測できる計算コードを用い、放出物質の成分の質量、速度、密度分布を系統的に変えた輻射輸送計算を行うことで、それらに対するkilonova光度曲線の依存性を明らかにする。また、計算した結果をベースに機械学習によるフィッティングモデルを作成し、観測から系のパラメータを見積もる枠組みを構築することを目的とする。中性子星を含む連星合体に付随する電磁波現象の中でも近赤外線ー可視光で光るkilonovaという現象は、連星合体後の系の進化を反映するため、その光度曲線から強重力、高密度、強磁場、高温の極限環境における物理情報に迫れると期待されている。観測から物理情報を抜き出す為にはその光度曲線を正確に予測し、系のパラメータに対する依存性を明らかにする必要があるが、その整備はまだ十分とは言えない。本研究ではkilonovaの光度曲線を方向依存性や多成分の放出物質の寄与を正確に考慮して予測できる輻射輸送計算コードを用いて、kilonova系統的予測を行い、その光度曲線のパラメータ依存性を明らかにすることで、今後の重力波・電磁波の多粒子天文学の基礎となる理論的整備を行うことを目的としている。昨年度においては当初の予定通り、各放出成分の質量や速度を系統的に変化させた計算を行い、光度曲線の多様性が明らかにした。得られた光度曲線のデータを共同研究者に提供し実際の観測の解釈に適用するなどの応用も行なっている。さらに得られた光度曲線のデータを元に、放出物質の質量、速度、密度分布、物質構成の依存性を考慮したkilonova光度曲線のフィッティングモデルを導出し、その校正に用いていないパラメータのモデルを比較する事でフィッティングモデルがシミュレーションの系統誤差に比べ十分な精度を持つことを確認した。こうした成果は適宜学会、研究会で発表しており、現在これらの成果をまとめたものを論文として執筆中である。昨年度においては当初の予定通り、物質の不透明度を固定し、各放出成分の質量や速度を系統的に変化させた計算を行った。結果、光度曲線の多様性が明らかになった一方、まったく違うパラメータのモデルでも場合によっては似た光度曲線になることなど予想外のことがわかった。さらに昨年度は得られた光度曲線のデータを元に、放出物質の質量、速度、密度分布、物質構成の依存性を考慮したkilonova光度曲線のフィッティングモデルを導出した。具体的には、隣接する質量、速度などのパラメータの光度曲線データを元に、欲しいパラメータの光度曲線をガウシアン過程回帰分析で与える枠組みを構築した。フィッティングモデルによって得られた光度曲線と、その校正に用いていないパラメータのモデルを比較する事でフィッティングモデルがシミュレーションの系統誤差に比べ十分な精度を持つことを確認した。上記の通り、研究は計画通り概ね順調に進展しているといえる。今年度は昨年度に引続き、放出物質のパラメータを系統的に変化させた計算を行う。特に放出物質の不透明度の違いが与える影響に着目して計算を進める。また、得られたフィッティングモデルをベースにベイズ推定によって観測から放出物質の情報を吹き出す枠組みを構築する。さらに最近、放出物質の不透明度を決定するために重要な元素の励起順位の理論計算のアップデートがあった。こうした計算に必要な基礎物理的データや物理的仮定の不定性に起因するシミュレーションの系統誤差の調査も合わせて行い、パラメータ推定によって得られる結果の妥当性や限界を調べる。

さらに得られた光度曲線のデータを元に、放出物質の質量、速度、密度分布、物質構成の依存性を考慮したkilonova光度曲線のフィッティングモデルを導出し、その校正に用いていないパラメータのモデルを比較する事でフィッティングモデルがシミュレーションの系統誤差に比べ十分な精度を持つことを確認した。こうした成果は適宜学会、研究会で発表しており、現在これらの成果をまとめたものを論文として執筆中である。昨年度においては当初の予定通り、物質の不透明度を固定し、各放出成分の質量や速度を系統的に変化させた計算を行った。結果、光度曲線の多様性が明らかになった一方、まったく違うパラメータのモデルでも場合によっては似た光度曲線になることなど予想外のことがわかった。さらに昨年度は得られた光度曲線のデータを元に、放出物質の質量、速度、密度分布、物質構成の依存性を考慮したkilonova光度曲線のフィッティングモデルを導出した。具体的には、隣接する質量、速度などのパラメータの光度曲線データを元に、欲しいパラメータの光度曲線をガウシアン過程回帰分析で与える枠組みを構築した。フィッティングモデルによって得られた光度曲線と、その校正に用いていないパラメータのモデルを比較する事でフィッティングモデルがシミュレーションの系統誤差に比べ十分な精度を持つことを確認した。上記の通り、研究は計画通り概ね順調に進展しているといえる。今年度は昨年度に引続き、放出物質のパラメータを系統的に変化させた計算を行う。特に放出物質の不透明度の違いが与える影響に着目して計算を進める。また、得られたフィッティングモデルをベースにベイズ推定によって観測から放出物質の情報を吹き出す枠組みを構築する。さらに最近、放出物質の不透明度を決定するために重要な元素の励起順位の理論計算のアップデートがあった。こうした計算に必要な基礎物理的データや物理的仮定の不定性に起因するシミュレーションの系統誤差の調査も合わせて行い、パラメータ推定によって得られる結果の妥当性や限界を調べる。
セキュリティー機能を持った遠隔放射線診断用デジタルすかしの開発

医用画像を転送した場合に、患者の取り間違いを防止することや、画質の変化を検出できる機能が必要となる。このような情報社会の必要性に合致した研究として本研究は位置づけられる。デジタルすかしは、画像に直接情報を埋め込み、第3者がこの情報に気がつかないような方法である。すかし情報に固有の認識子(ID)を埋め込み、そのデータにより正当な所有者か否かを識別する方法である。そのため、電子すかしは、存在が分からずかつ原画像を損なうことのない方法が望まれる。本研究は、医用画像用デジタルすかしを開発し、臨床的に利用可能な診断能を確保した。また、画像の固有識別子管理方法について検討した。画像に患者を特定する固有情報を付加し、患者が自分の画像を他の医療機関に持っていった場合に、画像の検査元施設を特定したり、画像が改竄されていないかを検出したりできる機能を持っている。デジタルすかしの方法としてDCT法とピット置換法を用い、DCT法により画像処理に強いすかしを埋め込み、逆にビット置換法により画像処理に弱いすかしを埋め込み改ざんの検出を目的とした。DCT法では,DCT係数(1,1)または、(2,2)付近に埋め込み,レンジは、P=40が良いと考えられた。ビット置換法では、埋め込むビットプレーンは、最下位のビットプレーンに埋め込むことがよい。BCH法によるすかし訂正は、処理前のすかし検出率が0.10程度までならば100%改善することが可能であった。多数決訂正では、訂正前のすかし検出率が0.6程度までならば訂正により100%すかし情報を回復することができた。スクランブル配置では、画像処理の種類により、検出率が上昇する場合とそうでない場合があった。多数決訂正とBCH訂正を行うことにより、処理前のすかし検出率が0.6程度までは、すかし情報を100%正しく検出することができた。1.収集画像を、現有のフィルムデジタイザ装置でデジタイズし、また、直接デジタルデータを画像発生装置から転送し、光磁気ディスクに記録した。2.画像にデジタルすかしを挿入し、検出するプログラムを開発した。JAVAを使用し、リアルタイムで挿入・検出できるようにした。3.デジタルすかしを画像に埋め込む方法は、ビットプレーンに入れる方法とDCT変換してDCTドメインの直流係数にすかし情報を埋め込む方法である。(1)画像:胸部X線画像、腹部CT画像、頭部CT画像、核医学画像(骨シンチグラフィ)の4種類の画像について、検討した。(2)すかし強度:ビットプレーン法とDCT法についてすかしの埋め込むパラメータを変化させて、画像処理に対する耐性を検討した。4.デジタルすかしを埋め込んだ画像を8名の放射線科医が評価した。BITすかしは、BIT4までは、肉眼では検出されない。また、DCTすかしでは、DCT1は、検出できなかったが、DCT2では、25%の検出が認められた。(1)胸部X線画像は、一番すかしを検出しやすく、BIT8で2名/10名、BIT16で100%となる。同様にDCT2で0.25(10名の平均値なので2.5名)、DCT4で100%となる。他の画像より背景のコントラストが少なく、すかしの検出率が高くなった。(2)CT画像では、BITすかしでは検出率がほぼ等しいのに対して、DCTすかしでは、検出率が低かった。

BITすかしは、直線パターンを検出すればよいのに対して、DCTすかしはモザイク状のパターンを認識するために、背景の影響をより強く受けたと思われる。DCTすかしで腹部と頭部を比較すると、腹部の画像のコントラストが高く、すかしの検出率を下げていたと思われる。(3)骨シンチ画像では、腹部CT画像とほぼ同様の結果を示し、他の3種類の画像と比べてばらつきが多い傾向があった。1.画像にデジタルすかしを挿入し、画像処理を行い、デジタルすかしを読み出し、デジタルすかしの誤り検出・訂正行うプログラムを開発した。使用言語はJAVAを使用し、リアルタイムで埋め込み・検出できるようにした。2.デジタルすかしを画像に埋め込む方法は、ビットプレーンに入れる方法を主体に研究を行った。(1)画像:胸部X線画像、腹部CT画像、頭部CT画像、核医学画像(骨シンチグラフィ)の4種類の画像について、検討した。(2)すかし強度:ビットプレーン法とDCT法についてすかしの埋め込むパラメータを変化させて、画像処理に対する耐性を検討した。3.デジタルすかしの訂正方法として、(1)連続する15ビット中3ビット訂正可能なBCH (Bose-Chaudhuri-Hocquenghem)符号化法、(2)画像に繰り返し同じすかしをタイル状に埋め込んで、冗長性より誤り訂正を行う方法、(3)(1)と(2)を組み合わせた方法について検討した。デジタルすかしを埋め込んだ画像に各々画像処理(平滑化、輪郭強調、アンシャープマスク)を行い、画像処理に対する訂正能の違いを検討した。その結果、訂正前の誤り率が10%までならば、誤り訂正により100%すかし情報を回復できることが判明した。3種類の誤り訂正を全て用いると、Bit=1でのすかしは、誤り率30%→すかし情報認識率100%、誤り率42%→すかし情報認識率97100%となった。誤り訂正処理時間はほぼ実時間で行うことができ、問題とならない。実験の結果からBit swap法でBit=1に埋め込みでBCH符号化法+冗長法を用いることにより、デジタルすかしの実用化が可能と思われる。
幼稚園・保育所における室内の音響環境に関する研究

本研究は、乳幼児の生活環境のひとつである幼稚園・保育所の室内の音響環境を定量的に解析することを目的とした。まず、1)幼稚園・保育所における保育室内の音響特性はどの様なものであるのかを、公立や私立の幼稚園・保育所について、実際に測定した。さらに、2)乳幼児と教師・保母が快適と感じる室内の音環境モデルはどの様なものであるかついて調べるために、実際に教師・保母の保育している日の騒音暴露量を調べた。その結果、全施設のL50値の範囲は55dB85dBで、幼稚園では65dB85dB、保育所では60dB75dBで、やや個別の差異はあるものの、幼稚園がほぼ5dB程度高いレベルが観測された。LMAX値は75dB100dBとかなり大きなレベルであった。保母・教師に装着してもらった騒音暴露量からのL50の数値は、60dB90dBの範囲に集中しており、その範囲は幼稚園は70dB85dB、保育所では65dB85dBでほとんど差がなかったものの、保育所が幼稚園に比べやや下回った。乳児の活動内容との関連で見ると、主な音源は乳児の泣き声や幼児の叫び声が重複したり、堅い素材の遊具の床への衝突音など遊びの活動に伴って発生した音であった。保育者に装着した騒音暴露量からのL50値と室内騒音レベル(L50)を比較すると、両施設とも5dB程度上回った結果であった。この暴露量としての60dB90dBの値は「工場内の音」にも匹敵する音量とも言え、保母・教師は保育時間中に常にこうした音に晒されていることが示された。平成7年度は、作業仮説1)「保育所・幼稚園における実際の保育室内の音響特性はどの様なものであるか」、ならびに、作業仮説2)「乳幼児のコミュニケーションを支える音場としての室内が活動状況の変化によって音圧レベル等がどの様に変動するのか」について、実際の保育室内の音響環境の検討を行った。また、作業仮説3)「「乳幼児を保育する側である教師・保育者等の環境音・作業騒音の暴露量とはどの様なものであるか」についても一部検討を行った。幼稚園・保育所、計6ヶ所の保育室合計12室の音響の測定実験を行い、各々の音響特性を解析した。また、通常の保育が行われている室内の録画・録音を行い、それらの分析から保育活動の変化による音響特性の変容を解析共通性・相違点を明らかにした。その際、教師・保護者に環境音測定暴露計を装着してもらい計測を行った。その結果、保育室内騒音レベルは5580dBの間に集中した。教師・保育者による環境音・作業騒音測定暴露測定の結果も全時間の平均LAeqは76dBで、保育所での乳児の睡眠時間の結果を除くとほぼ80dBとなり、1日を通しての教師・保育者の環境音暴露量も大きかった。また、保育の活動内容によっては騒音レベルは90dBに達し、また、測定レベルの最大値が100dBを超えることもわかった。乳児の活動内容との関連で見ると、主な音源は乳児の泣き声や幼児の叫び声が重複したり、堅い素材の遊具が床にふれるなど遊びの活動に伴って発生する音であった。これらのことから、保育者だけでなく乳幼児にとっても、保育室内が快適な音環境とは言いがたい状況と考えられ、室内の反響音の吸収など建築上の何らかの対策が望まれる。今後はされに多くの室内を測定し、新たに適切な対策を検討したい。平成8年度は、作業仮説1)「保育所・幼稚園における実際の保育室内の音響特性はどの様なものであるか」、ならびに、作業仮説2)「乳幼児のコミュニケーションを支える音場としての室内が活動状況の変化によって音圧レベル等がどの様に変動するのか」について、前年度の継続として対象園をさらに増やして測定した。実際の保育室内の音響環境の検討と、作業仮説

3)「乳幼児を保育する側である保育者等の環境音・作業騒音の暴露量はどの様なものであるか」の測定結果とをあわせて検討した。今年度は幼稚園・保育所、計5カ所の保育室合計10室の音響の測定実験を行い、各々の音響特性を解析した。また、通常の保育が行われている室内の録画・録音を行い、それらの分析から保育活動の変化による音響特性の変容を解析共通性・相違点を明らかにした。その際、前年度と同様、保育者に環境音測定暴露計を装着してもらい計測を行った。その結果、全施設のL50値の範囲は55dB85dBで、幼稚園では65dB85dB、保育所では60dB75dBで、やや個別の差異はあるものの、幼稚園がほぼ5dB程度高いレベルが観測された。LMAX値は75dB100dBとかなり大きなレベルであった。保母・教師に装着してもらった騒音暴露量からのL50の数値は、60dB90dBの範囲に集中しており、その範囲は幼稚園は70dB85dB、保育所では65dB85dBでほとんど差がなかったものの、保育所が幼稚園に比べやや下回った。乳児の活動内容との関連で見ると、主な音源は乳児の泣き声や幼児の叫び声が重複したり、堅い素材の遊具の床への衝突音など遊びの活動に伴って発生した音であった。保育者に装着した騒音暴露量からのL50値と室内騒音レベル(L50)を比較すると、両施設とも5dB程度上回った結果であった。この暴露量としての60dB90dBの値は「工場内の音」にも匹敵する音量とも言え、保母・教師は保育時間中に常にこうした音に晒されていることが示された。以上のことは保育者だけでなく乳幼児にとっても、保育室内が快適な音環境とは言いがたい状況と考えられ、作業仮説4)に関連して室内の反響音の吸収など建築上の何らかの対策が望まれる。実験を行った幼稚園・保育所の中には、保育室内の反響音や環境音に関しての悩みを持つ園が多く、解決の糸口を見いだそうとしている動きもみられはじめている。
水溶性フラーレン誘導体の腫瘍ターゲッティングを利用した新規がん音響化学療法の開発

本研究では、外部エネルギーである超音波と音響化学的に抗腫瘍活性化する水溶性の機能性フラーレン誘導体を組み合わせた新たな腫瘍ターゲティングシステムの開発を行うことを目的とした。超音波単独、または水酸化フラーレンとの併用による単離または固形腫瘍細胞に対する抗腫瘍作用の増強を確認した。さらに、活性酸素種消去剤添加の殺細胞作用に対する影響を検討したところ、一重項酸素の消去剤であるヒスチジンの添加が、超音波と水酸化フラーレン併用処置の殺細胞効果を著しく抑制することを認め、その作用機序における一重項酸素の関与を推定した。また。抗腫瘍効果におけるアポトーシスの寄与も確認した。がんの治療は、従来、外科手術、放射線治療、化学療法により行なわれてきたが、いずれも治療効果と患者のQuality of Lifeとを両立するという観点において理想的と言えるものではなく、これらを従来の療法より高いレベルで両立させる新療法の実現が渇望されている。我々は、これまでの基礎研究により、ナノ粒子であるフラーレン誘導体が超音波照射により顕著な抗腫瘍効果を発生することを発見した。上記薬物の薬物単独による毒性は、従来の抗癌剤に比べて無視できるほど小さく、また、超音波の集束性により超音波焦域外における音響化学効果発生を原理的にさらに小さく抑えることができるので、超音波を集束した患部以外における副作用が実質的に無視できる治療の実現を期待することができる。そこで、本研究では、従来の治療法の技術的な限界を克服することを目的に、遠隔作用力を持つ外部エネルギーである超音波と音響化学的に抗腫瘍活性化する水溶性の機能性フラーレン誘導体を組み合わせた新たな腫瘍ターゲティングシステムの開発を行うことを目的とした。本年度は、超音波単独、または水酸化フラーレンとの併用による単離腫瘍細胞に対する殺細胞作用の増強を確認した。さらに、活性酸素種消去剤添加の超音波と水酸化フラーレン併用による殺細胞作用に対する影響を検討したところ、一重項酸素の消去剤であるヒスチジンの添加が、超音波と水酸化フラーレン併用処置の殺細胞効果を著しく抑制することを認め、その殺細胞作用機序においける一重項酸素の関与を推定した。超音波は、電磁波などにくらべ生体中や水溶液中を伝播しやすく、媒体中にミクロな気泡を発生させて瞬時に破壊するキャビテイション現象を起こして音響化学作用を導くことができる。液中の粒子に比較的大きな輻射圧を与えることができるなどの特長を有している。ところが、これらの作用は超音波の非線形効果に基づくため、その機構の解明が充分には進んでおらず、従来、その応用の多くは経験的に行われていた。この研究では、超音波による新しいがんターゲティング実現を目標とし、音響化学反応の生体内制御を可能とする生体内音響化学反応のメカニズムの探究を行う。本年度は、超音波単独、または水酸化フラーレンとの併用による単離腫瘍細胞に対する過酸化脂質産生の増強を確認した。さらに、活性酸素種消去剤添加の超音波と水酸化フラーレン併用による過酸化脂質産生に対する影響を検討したところ、一重項酸素の消去剤であるヒスチジンの添加が、超音波と水酸化フラーレン併用処置の過酸化脂質産生を著しく抑制することを認め、その過酸化脂質産生機序における一重項酸素の関与を推定した。活性酸素種消去剤添加の超音波と水酸化フラーレン併用による過酸化脂質産生に対する影響を検討したところ、一重項酸素の消去剤であるヒスチジンの添加が、超音波と水酸化フラーレン併用処置の過酸化脂質産生を著しく抑制することを認め、その過酸化脂質産生機序における一重項酸素の関与を推定した。

さらに水酸化フラーレンと超音波の併用にではアポトーシスの誘発を蛍光顕微鏡による形態変化の観察、DNA断片化のアーガロース電気泳動による検出とカスパーゼ3の活性化によって確認した。本研究では、外部エネルギーである超音波と音響化学的に抗腫瘍活性化する水溶性の機能性フラーレン誘導体を組み合わせた新たな腫瘍ターゲティングシステムの開発を行うことを目的とした。超音波単独、または水酸化フラーレンとの併用による単離または固形腫瘍細胞に対する抗腫瘍作用の増強を確認した。さらに、活性酸素種消去剤添加の殺細胞作用に対する影響を検討したところ、一重項酸素の消去剤であるヒスチジンの添加が、超音波と水酸化フラーレン併用処置の殺細胞効果を著しく抑制することを認め、その作用機序における一重項酸素の関与を推定した。また。抗腫瘍効果におけるアポトーシスの寄与も確認した。音響化学的な細胞のダメージ部位として細胞膜が考えられている。マロンジアルデヒド(malondialdehyde: MDA)は細胞膜の脂質過酸化分解生成物の一つであり、細胞膜脂質過酸化の主要なマーカーとしてよく用いられる.今回の研究ではMDAの形成を測定することにより超音波と水酸化フラーレン併用による過酸化脂質の産生増強を調べる.超音波単独、または機能性フラーレン誘導体との併用による単離腫瘍細胞に対する細胞膜脂質過酸化を確認した。超音波と併用することにより脂質過酸化が発現、または増強される機能性フラーレン誘導体をスクリーニングした結果、水酸基30個が付加された水酸化フラーレンで優れた増強効果を認めた。超音波の作用には活性酸素種による化学作用があると推定されるため、活性酸素種消去剤添加の超音波と水酸化フラーレン併用による脂質過酸化作用に対する影響を検討した。OHラジカルの消去剤であるマンニトールとスパーオキサイドラジカルの消去剤であるSODは併用による脂質過酸化に対し有意な抑制作用を示さなかったのに対し、一重項酸素の消去剤であるヒスチジンの添加が、超音波とフラーレン、または水酸化フラーレン併用処置の細胞膜脂質過酸化を著しく抑制することを認めた。以上の所見より超音波と水酸化フラーレン併用による細胞膜脂質過酸化機序において一重項酸素の関与を確認した。医用工学超音波単独、または水酸化フラーレンとの併用によるアポトーシス誘導を、培養細胞で確認する。アポトーシス誘導の判定は、蛍光顕微鏡による形態変化の観察、DNA断片化のアーガロース電気泳動による検出とカスパーゼ3の活性化によって行う。固形腫瘍に対する超音波と水酸化フラーレンとの併用による抗腫瘍効果を腫瘍の増殖抑制と病理的評価により検討する。超音波の強度、水酸化フラーレンの濃度を変化させることで細胞膜脂質過酸化と殺細胞作用との相関を調べる。超音波照射による水溶液中での活性酸素生成を電子スピン共鳴(ESR)により測定する。活性酸素に特異的なスピントラップ剤による生成量の測定と消去剤による阻害効果により一重項酸素の関与を推定する。また、超音波の強度、水酸化フラーレンの濃度を変え活性酸素の生成を調べる。さらには、超音波の強度、水酸化フラーレンの濃度を変化させることで細胞膜脂質過酸化と活性酸素生成との相関を調べる。
希土類錯体を利用した新しい薬物レセプターアッセイ法の開発

(1)ベンゾジアゼピン(Bz)の一種である1012-Sを用いてユーロピウム標識Bz(Eu-1012-S)の調製を行ったところ、Eu-1012-Sは、塩基性条件下で、Eu錯体標識試薬と混合することにより簡便に調製可能であった。(2)Schatchard analysisの結果、Eu-1012-Sの解離定数は1.2nMと推定された。このことより、Eu-1012-Sが、レセプターに対し十分高い親和性があることがわかった。(3)時間分解蛍光レセプターアッセイの標準操作法を以下のように定めた:Bzレセプター懸濁液(10mMリン酸緩衝液pH7.4)200μlに、試料Bz系薬物溶液(蒸留水又は含水メタノール)25μlと7.5nM Eu-1012-S溶液(10mMリン酸緩衝液pH7.4)25μlを加え、室温で1時間放置する。遠心分離にてB/F分離した後、その上清25μlをとり、あらかじめ96穴マイクロタイタ-プレートに200μlずつ入れてある蛍光増強試薬に加え、5分間振盪して時間分解蛍光計で蛍光強度を測定する。Bzレセプターアッセイの結果、Bz系薬物は、Bzレセプターに対する親和性の高さの順に、Eu-1012-Sのレセプターへの結合を阻害し、S字型の阻害曲線が得られた。また、測定液中のバックグランド蛍光は、マイクロタイタ-プレート自身の蛍光強度のわずか2倍と極めて低くかった。従って、時間分解蛍光法を用いることにより、従来の蛍光レセプターアッセイで妨害の大きかったレセプター懸濁液由来のバックグランド蛍光の影響をほとんど受けずに蛍光リガンドの定量が可能であることがわかった。以上の結果から、時間分解蛍光法を用いることにより、従来法に比べて簡便な操作で、高感度にBz系薬物のレセプターアッセイが可能であることが示された。
歯牙形成障害-ファンコニ症候群と関連させた実験病理学的研究-

マレイン酸投与後の象牙質形成障害の発現時期ならびに象牙質形成速度の検討〈材料と方法〉Fischerラット(雄,2カ月齢)に体重100g当たり375mumol(250mmol/l,pH7.2,15ml)のマレイン酸と0.7mgの塩酸テトラサイクリンを同時に腹腔内に注射した。その後,3日間隔で4回連続して同量のテトラサイクリンを腹腔内に注射し,硬組織内時刻標記を施した。マレイン酸投与後15日目にラットを屠殺し,上顎切歯を摘出後.厚さ50mumの研磨標本を作成した。この標本を光学顕微鏡,蛍光顕微鏡,およびコンタクトマイクロラジオグラフィーを用いて観察した。〈結果と考察〉象牙質に顕著な石灰化不全層を認めるものでは.テトラサイクリンラベリング線の位置から石灰化不全の領域はマレイン酸投与後3日目から9日目までの間に形成されたものであることが明らかになった。そしてこの場合,象牙質形成速度は正常コントロールと比較して,マレイン酸投与後3日目までは0.6倍,3日目から9日目までは1.3倍,9日目から15日目までは等倍であることがわかった。以上のことから,マレイン酸投与後3日目までは光顕レベルで明らかな象牙質形成障害は認められないものの,形成量の低下が生ずるのに対し,3日目から9日目までは基質形成量は増加するが.石灰化機構が障害されるという,特徴的な変化が起こっていることが示唆された。9日目以降は象牙質形成は正常な状態に回復していると考えられた。