hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コヒーレント二次元電子分光による強い相互作用系の量子コヒーレンス効果の解明と制御

ハイブリッド型光合成アンテナに関する研究では、前年度までに、エネルギー供与性分子である人工色素の発光波長を変化させることによって、ドナー蛍光・アクセプター吸収のスペクトル重なり積分の値がエネルギー移動速度に与える影響を調査し、その結果、エネルギー移動速度は単純にスペクトルの重なり積分に比例しないことを明らかにしている。本年度は、この従来の一般的なエネルギー移動機構(Forster resonance energy transfer, FRET)の範疇を越えたエネルギー移動機構に関する考察を行った。学会発表等での議論の結果、スペクトルの重なり積分が大きくなりすぎると、超高速なエネルギー移動は熱的な緩和に律速されると結論した。電子供与性溶媒中の色素系に関する研究では、高い時間分解能を持った広帯域ポンププローブ測定を種々の電子移動系に応用することで、低振動数高振動数の振動モードのコヒーレンスと電子移動速度の相関を明らかにすることができた。これにより、強い相互作用系におけるコヒーレンスの役割に関する理解が進んだものと考えている。この内容は2018年7月開催のXXI International Conference on Ultrafast Phenomenaにおいて発表受理され、発表後Proceedingsが出版される予定である。また、ハイブリッド型光合成アンテナに関する研究では、ドナー蛍光・アクセプター吸収のスペクトル重なり積分とエネルギー移動速度の関係を系統的に調査することによって、超高速なエネルギー移動に関する新たな知見を得ることができた。現在、この内容を論文として投稿準備中である。平成30年度は、強い相互作用系における振動コヒーレンスの効果を検証するため電子供与性溶媒中の色素系における超高速電子移動に関する研究および光化学系II(PSII)のエネルギー移動経路ついての研究を行った。電子供与性溶媒中の色素系に関する研究では、前年度までに電子受容性色素としてbis-phenylethynylnaphtacene、電子供与性溶媒として5つの種々のアニリン誘導体を用いて、系統的に広帯域ポンププローブ測定を行ない、低波数振動モードの位相緩和時間が、電子移動速度が速くなるにつれて短くなっていくことを明らかにしていた。今年度は追加実験、より詳細な解析を行い、高波数の振動モードにおいてもいくつかの振動モードの位相緩和時間は電子移動速度と相関があることを明らかにした。また、位相緩和と電子移動速度に相関が見られた振動モードは、反応状態と生成状態のHuang-Rhys factorが大きいものであることが明らかとなった。PSIIに関する研究では、その複雑なエネルギー移動経路を明らかにし、光合成初期過程におけるコヒーレンスの効果を検証することを目的に研究を行なっている。
現代中東におけるイスラーム的ＮＧＯの即応的対応力とオルタナティブな難民支援策

申請者の研究は、難民問題の最前線に立ち続けてきた現代中東の状況を踏まえた上で、伝統的イスラーム制度の最活発化の中で台頭するイスラーム的NGOの全体像を明らかにすることを目的としている。とりわけ、1970年代から顕在化したイスラーム復興の流れを汲んで登場してきた、イスラーム的NGOの展開とその実態・理念双方の実態についてフィールドワークを十分に行うことで明らかにする。特に、イスラーム的系NGOの活動が中東で最も活発なヨルダンを中心に、NGOの活動が出現と展開に関連する政治的社会的要因の構造を詳らかにし、熱帯乾燥域に属す中東地域の地域的特性と経験蓄積の中で培われた「即応的対応力(prompt responsiveness)」(申請者造語)がオルタナティブな難民支援を担っている実態を論じる。そのため、本年はこれまで行ってきたフィールドワークのデータを分析し、また地図及び地理データの空間情報分析を行い、博士論文の執筆を行った。5月には、京都(同志社大学)で開催された日本中東学会の年次大会において、「シリア難民流入と社会生態空間の拡張:ヨルダン北部都市マフラックの事例から」とのタイトルで研究報告を行った。同月後半には秋田(カレッジプラザ)で開催された日本沙漠学会において、「沙漠に生成する社会生態空間:ヨルダン北部都市マフラックの事例から」とのタイトルでポスター発表を行った。本研究は中東地域が属する熱帯乾燥域の生態的論理を踏まえ、地域社会及び人々の持続的な生存基盤構築を検討する必要がある。博士論文執筆においては、本視座の元で学際的な分野である難民というイシューに対して、文理融合からの切り口を持って臨むことが出来たと考える。これらを踏まえ、昨年11月に「現代中東における難民問題とイスラーム的NGO-難民ホスト国ヨルダンの研究」というタイトルで博士論文を提出した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、難民問題の最前線に立ち続けてきた現代中東の状況を踏まえた上で、伝統的イスラーム制度の最活発化の中で台頭するイスラーム的NGOの全体像を明らかにすることを目的とする。そのため、本年度は長期のフィールドワークを二度実施し、一次資料の収集及びインタビュー調査に取り組んだ。ヨルダン・ハーシム王国において、中心都市と地方都市の2つの地域を調査地に選定した。一つは首都アンマンの東アンマン地区の一つBadr地区(Ḥay Nazzāl)、二つにはシリア国境に程近い北部都市Mafraqである。両地域において、イスラーム的NGOの各組織の事務所や本部に直接赴き、従事者及び受給側に対する聞き取り調査を実施した。資料収集と合わせて、組織の具体的なメカニズムについて、本部及び支部の規模とロケーション、活動の種類、財政規模、運営資金の種類、従事者及び受益者の数、受益の方法と詳細な調査を実施した。また、シリア内戦という深刻な人道危機を前に、これら組織の対応と活動の実態を中心に、聞き取りを行った。これら調査の成果を、ダラム大学(イギリス)で実施された国際ワークショップで発表した。また、一次資料の分析を加え、アジア中東学会にて口頭発表を行った。本年度は現地調査を二度実施し、一時資料の収集、聞き取り調査を経て、様々なデータを得ることが出来た。またそれらを発表する機会を持ち、有意義なコメントを頂いた。現在も発表と論文執筆を続け、フィールドワークと理論、一次資料の解析に基づく総合的地域研究の手法を実践している。また、新たな手法を用いて、地域の生態環境及び空間情報を処理するために、ArcGISやENVIソフトを用いて解析を進めている。

今年は博士論文提出に向け、投稿論文・博士論文執筆を進める。27年度が最終年度であるため、記入しない。
和漢薬複合成分の精密プロファイリング技術の確立

本研究では多数の成分から構成される和漢薬の包括的な理解をめざし,従来から解析されていた和漢薬のHPLC法による成分プロファリングを行うとともに,NMRによる成分プロファイリングの導入を目指した.本年度は,骨砕補,防風について以下の研究を行った.骨砕補骨砕補の生薬市場品およびその基原植物であるDrynariafortuneiの根茎の抽出物を作成し,HPLC-UVおよびLC/MS法にて成分比較を行った.D. fortuneiを基原とする生薬においては主要成分がnaringin,neoeriocitrinなどのフェノール類であることがわかった.また,修治した市場品においては,これらの主要成分の含量が低下することがわかった.また,主要成分について1H NMRスペクトルの測定を行った.防風これまでにモンゴル産および中国産の試料の成分プロファイリングにて同定し,単離していた16成分のうち,量が得られた13化合物について,1H NMR法による定量を行い,純度を算出した.また,これを標品として用いてHPLC-UV法による定量分析を進めている.また,30成分(17種のクロメン類および13種のクロモン類)についてLC/MS法による成分プロファイリングを行い,相対含量の地域変動,部位別変化および開花の有無による変化を明らかにした.また,1H NMRによる成分プロファイリングを行うための条件検討を行った.その結果,抽出物をそのまま用いるのではなく,C18の逆相固相抽出を行うことで,目的とする化合物のシグナルが良好に検出できることがわかった.計画に一部変更はあったものの,研究を遂行する上で重要なHPLC法による基礎データを蓄積することができた.一部遅れているNMR法による成分プロファイリングについては,引き続き検討を進めており,研究期間中に計画を遂行することが可能と考えている.したがって研究はおおむね順調に進行していると考えている.これまでに蓄積したHPLC法によるデータと,現在検討中のNMR法による成分プロファイリングデータを比較することでNMR法のデータの妥当性を確認していく.本研究では多数の成分から構成される和漢薬の包括的な理解をめざし,従来から解析されていた和漢薬のHPLC法による成分プロファリングを行うとともに,NMRによる成分プロファイリングの導入を目指した.本年度は,骨砕補,防風について以下の研究を行った.骨砕補骨砕補の生薬市場品およびその基原植物であるDrynariafortuneiの根茎の抽出物を作成し,HPLC-UVおよびLC/MS法にて成分比較を行った.D. fortuneiを基原とする生薬においては主要成分がnaringin,neoeriocitrinなどのフェノール類であることがわかった.また,修治した市場品においては,これらの主要成分の含量が低下することがわかった.また,主要成分について1H NMRスペクトルの測定を行った.防風これまでにモンゴル産および中国産の試料の成分プロファイリングにて同定し,単離していた16成分のうち,量が得られた13化合物について,1H NMR法による定量を行い,純度を算出した.また,これを標品として用いてHPLC-UV法による定量分析を進めている.また,30成分(17種のクロメン類および13種のクロモン類)についてLC/MS法による成分プロファイリングを行い,相対含量の地域変動,部位別変化および開花の有無による変化を明らかにした.また,1H NMRによる成分プロファイリングを行うための条件検討を行った.その結果,抽出物をそのまま用いるのではなく,C18の逆相固相抽出を行うことで,目的とする化合物のシグナルが良好に検出できることがわかった.計画に一部変更はあったものの,研究を遂行する上で重要なHPLC法による基礎データを蓄積することができた.一部遅れているNMR法による成分プロファイリングについては,引き続き検討を進めており,研究期間中に計画を遂行することが可能と考えている.したがって研究はおおむね順調に進行していると考えている.これまでに蓄積したHPLC法によるデータと,現在検討中のNMR法による成分プロファイリングデータを比較することでNMR法のデータの妥当性を確認していく.計画的に執行したが,少額の次年度使用額が生じた.あえて使い切りを行わず,次年度の消耗品の購入に充てることとした.
アレントにおける複数性の意味　－　アレント哲学の体系的読解の試みとして

本研究は、政治理論家ハンナ・アーレントの思想を哲学/倫理学的な観点から体系的に解明することを目ざすものである。当該年度は、下記の点において研究の進展を見た。(1)アーレントは、世界において他者とかかわる人間が、かかる他者と世界から後退し自分自身と対話することで自立を確立すると考える。彼女が思考と呼ぶのはこうした動態に他ならない。思考の機制と構造を、論文「〈一者のなかの二者〉の構造と成立機序」(『倫理学年報』第66集、日本倫理学会、2017年3月)において私たちは示した。(2)アーレントは、人びとが形づくる共同性(〈政治〉)が公と私に分かれると考える。このような公私二元化には批判も多いが、私たちはこの二元論が公共性を確保するために欠かせない論理構成であることを、その〈親密圏〉批判を手掛かりに以下の学会報告において論証した。「アーレントの親密圏批判の意義」(ワークショップ「親密さの倫理」日本倫理学会第67回大会、2016年9月)。(3)人びとの共同性が営まれる場は〈世界〉と名指される。世界は、彼女にあってその外延を伸縮させるものであり、彼女は人間が制作する〈もの〉からなる世界を「物世界」と呼ぶ。論文「有用性を越えて持続する〈もの〉」(『社会思想史研究』第40号、藤原書店、2016年10月)では、このような〈もの〉に関する理論を解明した。(4)本研究は2015年度公刊の論文にて、アーレントの政治概念を「関係と主体を同時に出来させる〈あいだ〉の生成」として、高度に抽象的なその理路をひとまず解明していた。とはいえ、彼女は政治を具体性の相においても思考していた。論文「政治の闘争性」(『倫理学紀要』東京大学大学院人文社会系研究科倫理学研究室、2017年3月)では、彼女の「戦争」や「アゴーン(闘争)」といった概念を糸口に、かかる抽象的概念を具体性の場に受肉させることを試みた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、アレント哲学を「複数性」という主題のもとで体系的、かつ哲学/倫理学的に再解釈することを目的とする。体系的解明のため、まずはその体系におけるもっとも基本的な概念である〈あいだ〉の分析から、本研究は着手した。1.アレントは、主著『活動的生』(『人間の条件』)において、活動と呼ばれる活動性を詳細に分析している。従来の解釈では、活動が或る人間の唯一的な存在を開示する点と、おなじ活動が他者との関係を創設する点とを、整合的に解釈するには困難があった。筆者は、「関係の創設と人格の開示ーアーレント『活動』概念の再解釈」(『社会思想史研究』第39号掲載予定)において、アレントが活動と名指すものを〈あいだ〉が生成してくる出来事であると解釈することによって、上記の二契機を調停できたと考えている。〈あいだ〉とは、複数の人間を分離しつつ関係づけるものであり、それによって人格の開示と関係の形成が同時に行われるのである。この〈あいだ〉の概念が、アレントの複数性の哲学の基礎概念となる。2.さらに、都内の研究会において、「人格の現象性ーアーレントにおける人格の概念」と題した報告を行ない、上記論文で得られた人格存在の構造にかんする理解をさらに深めることができた。人格はアレントによれば現象という性格をもち、他者の知覚に委ねられている。自我は人格の現われを制御しようとするが、他者の知覚する内容を完全に規定することはできない。人格は、自我と他者のあいだに出現する、界面的な現象なのである。3.並行して、アレントのドイツにおける受容に貢献した、エルンスト・フォルラートの思想を「政治概念を国家概念から解放するためにーフォルラート『〈政治的なもの〉とはなにか』を読む」(『クァドランテ』第17号所収)において検討した。同論文において、アレントの解釈ならびに発展的継承の一例を示しえた。本研究は、政治哲学者ハンナ・アレントの思想を一貫した体系性の下に捉え、「複数性」の概念を軸に哲学/倫理学的に再読することを目的とするものである。1.この体系的考察の着手点として、本年度はまず〈あいだ〉の解明をこころみた。その解明は、具体的にはアレントの活動概念の解釈というかたちを取り、「関係の創設と人格の開示」(『社会思想史研究』39号、2015年9月、2014年度中に受理済)という論文にまとめた。また、〈あいだ〉の生成の闘争的な性格について、「アーレントにおける「戦争」の概念」(社会思想史学会第40回大会、2015年11月)で報告した。上記報告をつうじて〈あいだ〉が主体を分離しつつ関係させる作用であることが示された。2.続けて、こうした〈あいだ〉を構成するものとして生成する諸主体が、個体であるかぎり有するありかたを立ちいって研究した。第一に、こうした個体は、事物が現象する外的世界において、人格という形で存在する。人格が、他者のあいだに生起する間主観的現象であるしだいを、「公開性と人格」論文(『クァドランテ』18号、2016年3月)において示した。

他方で、人間個体は現象する事物や他の人間から離脱し、孤立するなかで自らと対話し、思考することができる。アレントが人間の思考を、〈一者のなかの二者〉の対話として規定している件を、「アーレントにおける思考」(日本倫理学会第66回大会、2015年10月)において、筆者は報告した。3.うえの思考にかんする分析にもかかわるが、アレントは人間の生の様式を活動的生と観想的生に大別するところから、自らの哲学を形成している。筆者は、アレントにあって、観想的生が最終的には棄却され、それを彼女なりの「精神の生」概念へと転化させていく過程を、彼女の余暇論という視角から解明した(「余暇・観想・思考」『季報唯物論研究』134号、2016年2月)。本研究は、アレントの体系的解明を目指すものであるが、これまでその体系性を構成する各契機・各要素を、順序立てて解明する作業を継続している。2014年度から2015年度にかけ、本研究は〈あいだ〉というアレント哲学におけるいちばん基礎的な契機の解明に努めた。こうした基礎的概念の解明は、その後の研究の進展にとっても基盤となりうるものであった。2015年度からは、さらなる諸契機の解明に進んだが、基盤が整っていることはこうした進展に大きく資するものであった。2015年度にとくに進展したことは、アレントが人間個体をどのような存在と捉えているかを、その個体性そのものが孕む重層性において分析しえた点にある。人間個体の個体性は、アレントの政治哲学にとっても、いうまでもなく非常に重要な要素の一箇である。そうした人間個体は、現象であるかぎりの人格性や、思考する存在者として有する精神性など、それ自体様ざまな契機に分節化可能な存在者である。2015年度の研究により、アレントの人間理解にかんする分析は、かなり進展した。さらに、人格性を概念的に解明する作業の途上で、アレントにおける公開性の規定を十全に解明することも果たされた。公開性は、アレントにあって高度に哲学的概念であり、それは複数の人間のあいだで、存在者が様ざまな側面を示しながらも同一物として現われうるという事態を解明した、認識論的傾斜の強い概念であった。本研究はこの成果をもって、アレント哲学における認識論的要素の解明の手がかりをつけたこととなろう。以上の点に鑑みるならば、本研究はその目標である体系性の解明という点にかんして、複数の要素をまんべんなく進展させており、またそうした成果をそのつど学会報告や論文において公開してきた点も踏まえるならば、おおむね順調に進展していると評価するのが妥当と判断される。本研究は、政治理論家ハンナ・アーレントの思想を哲学/倫理学的な観点から体系的に解明することを目ざすものである。当該年度は、下記の点において研究の進展を見た。(1)アーレントは、世界において他者とかかわる人間が、かかる他者と世界から後退し自分自身と対話することで自立を確立すると考える。彼女が思考と呼ぶのはこうした動態に他ならない。思考の機制と構造を、論文「〈一者のなかの二者〉の構造と成立機序」(『倫理学年報』第66集、日本倫理学会、2017年3月)において私たちは示した。(2)アーレントは、人びとが形づくる共同性(〈政治〉)が公と私に分かれると考える。このような公私二元化には批判も多いが、私たちはこの二元論が公共性を確保するために欠かせない論理構成であることを、その〈親密圏〉批判を手掛かりに以下の学会報告において論証した。「アーレントの親密圏批判の意義」(ワークショップ「親密さの倫理」日本倫理学会第67回大会、2016年9月)。
モデュライの研究と応用

射影平面上の階数2の安定ベクトル束で次数1のものについて、第2種例外直線がなす双対平面上の曲線は元のベクトル束の性質を強く反映している.この研究で特異点の重複度の計算、tangent coneの計算についてほぼ決定的な結果を得た.有理2重点上の反射的加群の変形の空間とそこに現れる特異点について、元の2重点との深い関係を見いだした.半安定ベクトル束についての基本定理であるボゴモロフの不等式の一般化は広い応用を持つものであるが、この一般化に成功して、安定曲線のモデュライとの関係で興味ある結果を得た.また、この周辺では、算術的な高さ函数について深い結果を得ている.退化した多様体上での安定層の研究が大きく進展した.退化した多様体上の安定層を圏論的に把握することにより、放物安定層の概念と強い結びつきを発見した.代数曲面上の安定層のモデュライについて、第2チャーン類をいくら大きく取っても、モデュライの次元が期待される次元よりも遥かに大きくなる偏極構造を取り得る代数曲面を構成した.モデュライの構成とその応用について発展性が期待される結果として、連接層の複体のモデュライが挙げられる.安定層のモデュライ空間を深い関連性を持った多様体上で比較するとき、個々の層をのみを考えるのは不十分であり、複体の導来圏で考えるのが自然である.この研究では安定性の一歩手前と考えられる単純性の合理的と思われる定義を導入して、それが代数的空間としてモデュライを持つことを示した.安定性の合理的な定義を見いだし、そのモデュライが擬射影的になることを示すことが当面の課題である.安定層のモデュライが正標数の体の上で擬射影的か、すなわち不変量を固定した安定層の族が有界かという問題は、基礎多様体が2次元以下であればよいこと、安定層の階数が3以下であればいつも肯定的であることが示されて以来、全く進歩が無かった.この問題の解決を進展させることがこの研究において最大の目標でもあった.研究の最終年度に、20年ぶりに大きな一歩を踏み出す成果を得ることができた.すなわち、階数4の安定層の有界性が確立した.残念ながら一般的な結果に到達するにはこの方法には限界があると思わるが、3年間の研究においてこの方向で一定の成果は得た.まだまだ不十分であり、今後も継続的に研究をすすめていく.射影平面上の階数2の安定ベクトル束で次数1のものについて、第2種例外直線がなす双対平面上の曲線は元のベクトル束の性質を強く反映している.この研究で特異点の重複度の計算、tangent coneの計算についてほぼ決定的な結果を得た.有理2重点上の反射的加群の変形の空間とそこに現れる特異点について、元の2重点との深い関係を見いだした.半安定ベクトル束についての基本定理であるボゴモロフの不等式の一般化は広い応用を持つものであるが、この一般化に成功して、安定曲線のモデュライとの関係で興味ある結果を得た.また、この周辺では、算術的な高さ函数について深い結果を得ている.退化した多様体上での安定層の研究が大きく進展した.退化した多様体上の安定層を圏論的に把握することにより、放物安定層の概念と強い結びつきを発見した.代数曲面上の安定層のモデュライについて、第2チャーン類をいくら大きく取っても、モデュライの次元が期待される次元よりも遥かに大きくなる偏極構造を取り得る代数曲面を構成した.モデュライの構成とその応用について発展性が期待される結果として、連接層の複体のモデュライが挙げられる.安定層のモデュライ空間を深い関連性を持った多様体上で比較するとき、個々の層をのみを考えるのは不十分であり、複体の導来圏で考えるのが自然である.この研究では安定性の一歩手前と考えられる単純性の合理的と思われる定義を導入して、それが代数的空間としてモデュライを持つことを示した.安定性の合理的な定義を見いだし、そのモデュライが擬射影的になることを示すことが当面の課題である.安定層のモデュライが正標数の体の上で擬射影的か、すなわち不変量を固定した安定層の族が有界かという問題は、基礎多様体が2次元以下であればよいこと、安定層の階数が3以下であればいつも肯定的であることが示されて以来、全く進歩が無かった.この問題の解決を進展させることがこの研究において最大の目標でもあった.研究の最終年度に、20年ぶりに大きな一歩を踏み出す成果を得ることができた.すなわち、階数4の安定層の有界性が確立した.残念ながら一般的な結果に到達するにはこの方法には限界があると思わるが、3年間の研究においてこの方向で一定の成果は得た.まだまだ不十分であり、今後も継続的に研究をすすめていく.射影平面上の階数2の安定ベクトル束で次数が1のものについて、第2種の例外直線という概念がHulekによってどうにゅうされ、この直線の集まりが双対平面上で曲線になることが知られている.この曲線は元のベクトル束の性質を強く反映している、従って射影平面上の階数2の安定ベクトル束で次数が1のもののモデュライの研究に重要な役割を果たす.この曲線の挙動を調べるために、その特異点の形状の研究は欠かせない.丸山は特異点の重複度の計算、tangent coneの計算についてほぼ決定的な結果を得た.

また、正標数の場合の半安定層の有界性はモデュライについて残っている最も重要な問題の一つであるが、階数4以上で未解決である.丸山は射影空間の場合について、低い階数ならばこれまでの手法に初等変換の手法を組み合わせることで、解決の見込みがあることを示した.石井亮は、有理2重点上の反射的加群の変形の空間を考え、そこに現れる特異点を研究して興味ある結果を得ている.森脇淳は半安定ベクトル束の基本定理であるBogomolovの不等式を一般化し、安定曲線のモデュライとの関係で興味ある結果を得た.また、算術的な高さ函数についても深い結果を得ている.モデュライに関わる研究会を2度開催した.一つは京都大学理学研究科数学教室において開かれた「アラケロフ幾何とその周辺」であり、他方は「非可換ホッジ理論とベクトル束」で賢島研修センターを利用した.前者については、報告集が既に出版されている.後者の報告集は来年度の研究費で出版する予定で準備を進めている.来年度は、半安定層の有界性に力を注ぎ決定的な結果を得ることに集中したい.安定層のモデュライが正標数の体の上で擬射影的か,という問題は相変わらず難攻不落の問題である.これは応用範囲も広く重要な課題である.本年度の研究でこの問題の解決の道を探ったが,有限射による直像と層の初等変換を組み合わせると,射影空間上の安定層についてのBogomolov不等式の成立と,この問題の肯定的解決が殆ど同値であることが分かった.昨年度得た結果がここでは鍵になっている.Bogomolovの不等式については,算術的な場合についての一般化の定式化と証明に成功した.この過程では,算術的な場合におけるRiemann-Rochの確立が不可欠であったが,これはまた広い応用を持っているものと考えられる.退化した多様体上での安定層の研究も進み,安定層を圏論的に把握することにより,放物安定層の概念と強い結びつきが発見された.
ヒト歯根膜におけるリゾリン脂質シグナルと歯根吸収メカニズムの解明

ヒト歯根膜線維芽細胞ではLPA1とLPA6の2つの受容体の強い発現とLPA合成酵素lysoーPLDの発現が確認された.LPA刺激によりERK1/2のリン酸化が誘導された.マウス歯胚胎生14.5日齢でLPA5を除く全てのLPA受容体の発現,胎生18日齢で全てのLPA受容体の発現が確認された.In situ hybridization法により,胎生12日齢で歯蕾形成上皮と接する間葉にLPA1受容体の強い発現が認められ,胎生18日齢の鐘状期歯胚咬頭頂付近では,上皮のエナメル芽細胞分布部位にも観察された.LPAシグナルは歯の発生から歯根膜の細胞シグナル伝達まで広く制御に関わっていることが示唆された.力学的負荷がLPAを誘導し、歯根膜細胞でどのような細胞内シグナルとクロストークするのかを解明することによって、歯の移動・歯根吸収メカニズムを明らかにする。それによって歯根吸収のない歯の移動をより的確に行うための基礎情報を得ることを目的とした。歯根膜組織より単離し培養した歯根膜線維芽細胞は、歯根膜マーカー遺伝子と考えられているPLAP-1等の遺伝子発現の低下が見られた。培養歯根膜線維芽細胞において本来の歯根膜の性質を消失したかのような変化が見られた。また、DNAマイクロアレイによる全遺伝子の網羅的な発現解析を行った結果、いくつかの遺伝子発現の低下が同定され、その中にオステオポンチン遺伝子があった。オステオポンチンはインテグリンとの結合による細胞接着に関与する細胞外マトリックスで、メカニカルストレス応答にも重要な働きをする。従って、歯根膜の性質維持にも重要であると推測された。そこで、培養歯根膜細胞にオステオポンチンを強制的発現するプラスミドを導入し、他の遺伝子発現への影響を検討した。歯根膜マーカー遺伝子の発現を解析した結果、PLAP-1のmRNAの発現の上昇が観察された。したがって、オステオポンチンは歯根膜組織おける性質を維持するために重要な働きをしている事が推察された。歯根膜は歯と歯槽骨の間にある繊維性結合組織で、メカニカルストレスに応答し、オステオポンチン(OPN)などの細胞外マトリックス成分などを増強し、歯周組織の維持増殖に重要な働きをしている。歯根膜組織でDNAマイクロアレイにより遺伝子発現を網羅的に解析するとOPNや歯根膜マーカー遺伝子の強い発現が認められるが、歯根膜から歯根膜線維芽細胞を単離培養すると、これらの発現が著しく低下した。そこで、歯根膜線維芽細胞の機能維持に、メカニカルストレスとOPNがどのように関わっているかを検討した。歯根膜組織でDNAマイクロアレイにより遺伝子発現を網羅的に解析するとOPNや歯根膜マーカー遺伝子の強い発現が認められ、歯根膜から単離培養歯根膜線維芽細胞は発現が著しく低下した。結果を元に、他の遺伝子発現の確認、歯根膜組織におけるOPN役割、歯根膜線維芽細胞にOPN遺伝子導入を行い作用機序を検討した。メカニカルストレスを負荷したコントロール培養歯根膜細胞とOPN発現増強培養歯根膜細胞と比較して、OPN遺伝子導入を行った細胞の脱落が抑制され、細胞接着遺に関与してることが明らかになった。また歯根膜細胞培養液にOPNを添加することにより歯根膜マーカー遺伝子PLAP-1、Periostin、NR4A3などの遺伝子発現変化が認められた。メカニカルストレスを同時に負荷した結果、更なる変化が確認された。27年度ど実験結果より、27年度末(28年3月)に他条件によるDNAマイクロアレイ遺伝子発現実験をする予定であってが、サンプル培養細胞調整の不備が確認され、再度細胞の培養および調整に時間がかかり27年度内実験遂行および予算執行ができなくなった。リゾホスファチジン酸はリン脂質から合成される脂質メディエーターの一つで、LPA1からLPA6の6種類のサブタイプを有するGタンパク質共役型受容体を介して、細胞増殖、血管形成,体毛形成などの様々な機能を誘導する。しかしながら,歯の移動時の歯周組織、骨リモデリング、歯根吸収でのLPAシグナルの働きについては十分に理解されていない。そこで我々は、ヒト歯根膜線維芽細胞を用いてLPA受容体とLPA合成酵素の発現および細胞内シグナル伝達、またマウス歯胚におけるLPA受容体の発現とその分布について解析を行なった。その結果、ヒト歯根膜線維芽細胞ではLPA1とLPA6の2つの受容体の強い発現とLPA合成酵素lysoーPLDの発現が確認された。また、LPA刺激によりERK1/2のリン酸化が誘導されることが明らかになった。マウス歯胚においては、胎生14.5日齢でLPA5を除く全てのLPA受容体の発現が確認され、胎生18日齢で全てのLPA受容体の発現が確認された。更に歯胚組織でのLPA1受容体の発現分布では、in situ hybridization法により胎生12日齢で歯蕾形成途中の上皮と接する間葉に強い発現が認められ、この発現が胎生18日齢の鐘状期歯胚の咬頭頂付近と上皮のエナメル芽細胞分布部位にも観察された。

以上より、LPAシグナルは、歯牙の発生から歯根膜の細胞シグナル伝達までの歯周組織に広く制御に関わっていることが示唆された。ヒト歯根膜線維芽細胞ではLPA1とLPA6の2つの受容体の強い発現とLPA合成酵素lysoーPLDの発現が確認された.LPA刺激によりERK1/2のリン酸化が誘導された.マウス歯胚胎生14.5日齢でLPA5を除く全てのLPA受容体の発現,胎生18日齢で全てのLPA受容体の発現が確認された.In situ hybridization法により,胎生12日齢で歯蕾形成上皮と接する間葉にLPA1受容体の強い発現が認められ,胎生18日齢の鐘状期歯胚咬頭頂付近では,上皮のエナメル芽細胞分布部位にも観察された.LPAシグナルは歯の発生から歯根膜の細胞シグナル伝達まで広く制御に関わっていることが示唆された.ヒト抜去歯より得られた歯根膜組織より歯根膜線維芽細胞を単離、培養後、メカニカルストレスを負荷し、DNAマイクロアレイや定量PCR法によって、歯根膜マーカー等の遺伝子発現の変化を検討した。また、OPN発現ベクターを遺伝子導入し、同様に遺伝子発現を検討した。更にOPN遺伝子導入した細胞へメカニカルストレスを負荷し、遺伝子発現変化を検討した。ヒト培養歯根膜細胞へメカニカルストレスとOPN遺伝子導入を行った結果、OPNの発現増強が認められ、遺伝子導入5日目で、歯根膜マーカー遺伝子PLAP-1の発現上昇が認められた。また、メカニカルストレスを同時に負荷した結果、PLAP-1の更なる増強が認められたが、OPNの発現を強くした場合、その効果は消失した。歯根膜線維芽細胞において、メカニカルストレスとOPNは協調して、歯根膜の機能維持に重要な役割を果たしていることが示唆された。OPN発現増強培養歯根膜細胞、細胞接着遺に関与してることが明らかになったことより、これらの作用機序の解明と、OPN添加歯根膜細胞培養の歯根膜マーカー遺伝子発現変化をさらに分析し、最終年度に作用機序を明らかにしたい。またサンプル培養細胞調整の不備は改善されたため、DNAマイクロアレイ遺伝子発現実験をする予定である。歯科矯正学ヒト培養歯根膜細胞へメカニカルストレスとOPN遺伝子導入を行った結果、OPNの発現増強が認められ歯根膜マーカー遺伝子PLAP-1の発現上昇が認められたシグナル経路の解明、メカニカルストレスを同時に負荷した結果、PLAP-1の更なる増強とOPNの発現を強くした場合、その効果の消失した作用機序解明を次年度の研究課題として進めて行きたい。歯根膜組織より単離し培養した歯根膜線維芽細胞は、歯根膜マーカー遺伝子と考えられているPLAP-1等の遺伝子発現の低下が見られた。培養歯根膜線維芽細胞において本来の歯根膜の性質を消失したかのような変化が見られた。また、DNAマイクロアレイによる全遺伝子の網羅的な発現解析を行った結果、いくつかの遺伝子発現の低下が同定され、その中にオステオポンチン遺伝子があった。オステオポンチンはインテグリンとの結合による細胞接着に関与する細胞外マトリックスで、メカニカルストレス応答にも重要な働きをする。従って、歯根膜の性質維持にも重要であると推測された。そこで、培養歯根膜細胞にオステオポンチンを強制的発現するプラスミドを導入し、他の遺伝子発現への影響を検討した。
「環境のための創造形教育と技術開発の確立」―自然環境調査とそれに基づく技術開発―

(1)太陽光エネルギー資源の調査、(2)付加価値の高い稀土類分布調査、(3)モンゴル国の中央・北部鉱山地域、東部ステップ地域、西部半沙漠地域の水質と細菌学的・水文化学的特徴、(4)低圧逆浸透膜法によるモンゴル辺地における井戸水等中の不純物の除去の研究結果の概要を以下に示す。(1)1999年から2001年にかけての2年間、都城高専で測定した太陽エネルギー照射量(日射量)とモンゴルで測定された過去のデータを基に、モンゴルにおける太陽エネルギー発電の電力発生能力等を計算し、太陽電池発電所設置の有効性を検討した。モンゴルの日射量基礎調査については、コンピュータ処理可能な日射量測定システムを構築し、現在モンゴルの科学技術大学において予備実験中である。今後このシステムを使用しゴビ地方での測定を行う予定である。(2)モンゴル国の土の分析を実施し有用な無機材料である希土類元素の検出とその応用について検討した。測定した土は約30種類であり,蛍光X線とX線回折により元素分析と化合物の同定を行った。その結果,数種類の土から希土類元素であるYを検出し,また高濃度のアルカリ土類元素のSrとCaを検出した。(3)1991年から2001年にかけてモンゴル国の中央・北部鉱山地域、東部ステップ地域、西部半沙漠地域の井戸、湧水、河川等全62地点の水質を調査し、その細菌学的・水文化学的特徴を考察した。その結果、北部鉱山地域の鉱山廃水と東部ステップ地域の水質は概ね非炭酸型であり、中央部と西部半沙漠地域の水質は炭酸型であった。大腸菌群は、調査した25地点の井戸・湧水の36%で検出された。(4)研究(3)の調査結果を基に、モンゴル辺地における井戸水の模擬水を調製し、逆浸透膜法による不純物の除去を検討した。その結果、100ppm程度の濃度であれば、Ca2+、Mg2+、Na+、K+の阻止率は99%以上で、SO4 2-、Cl-、NO3-の阻止率は95%以上であった。1.エネルギー天然資源の調査研究(a)太陽エネルギーの調査研究天候や日射量と太陽パネル電池の発電量との関係を調査するため、モンゴルではウランバートル市とゴビ地区に設置した太陽パネル電池でフィールド試験をモンゴル技術大学で行い、宮崎では昨年度都城高専に設置された太陽光発電システムを利用してデータの蓄積を行った。(b)レアアースの調査モンゴルのエルデネント地方において、鉱物資源としてのレアアース(希土類元素)の調査を行い、サンプリングした土を日本に持ち帰り元素分析と定量分析を蛍光X線分析装置で行った結果、数力所のサンプルからイットリウム(Y)を検出した。イットリウムの含有量は、各々0.1-0.2wt%程度であった。またこの中にはカルシウム(Ca)やストロンチウム(Sr)などのアルカリ土類元素が検出された。この採取地付近の土にはかなりの重希土が分布している可能性が高いことが推測され、より密度の高い調査が必要である。2.水資源の調査研究と水の分析

平成11年7月と10月に首都ウランバートル市、エルデネット市、ダルハン市周辺の河川、湧水、井戸水等をサンプリングし、その水質分析を行った結果、亜ヒ酸イオン等の成分は検出されなかったが、硝酸、亜硝酸イオン濃度の高い湧水を確認した。また、これらモンゴルの陸水はCa2+イオン等の無機陽イオン濃度が高く、pHも9以上と高い箇所が3点程確認された。また、希釈平板法やアクリジンオレンジ法による細菌数の計数を行った。これらの結果を踏まえ、モンゴルの陸水中の無機塩を除去する最適な処理法として、"RO膜による脱塩装置の利用"の検討を行った。3.バクテリア資源の調査モンゴルの中央に位置する地方の家畜の乳製品の種類と製造方法、乳製品に関連のある特に馬乳酒のバクテリアを調べることを目的に,各地でサンプリングして日本において有用微生物のスクリーニングを行った。1.エネルギー天然資源の調査研究(a)太陽エネルギーの調査研究天候や日射量と太陽パネル電池の発電量との関係を調査するため、昨年に引き続きモンゴルに設置した太陽パネル電池のフィールド試験と都城高専に設置されている太陽光発電システムのデーターの蓄積をおこなった。(b)レアアースの調査前年度エルデネント地方の数カ所からレアアース(希土類元素)のイットリウム(Y)が検出された。今年度は、土壌分析を行うことを目的に、ウランバートル近郊を20ケ所に区分して土壌のサンプリングおよび分析を行った。蛍光X線分析の結果、目的のレアアース(希土類元素)は含まれていないことが判明したが、しかし、微量ながらCrやCoなどの有用元素が確認できた。今後、レアアース以外に無機材料の資源の調査も進展させて行く予定である。2.水資源の調査研究と水の分析モンゴル国中央から東部中国国境付近,北部Darhan市周辺および同西部Khar-Khorum周辺の井戸、湧水、河川等の25地点26サンプルを採水、現地で物理化学的性質を調べると共に、これらのサンプルを日本に持ち帰り、各種無機イオン、重金属元素濃度をイオンクロマトグラフおよびCID高周波プラズマ発光分光装置で測定、その結果、どの水も無機イオン濃度が高いものの、NO3-Nなどはモンゴル国の水質基準値を超えるものは2地点であった。また重金属のうち3地点で亜鉛が5501850μg/m1程検出されたもののヒ素は検出されず、他の重金属も殆ど検出されなかった。一方現地でホルマリン固定した後持ち帰った各サンプル中の全菌数をアクリジンオレンジ法により計数すると055万個/mlの細菌数が計測された。またホルマリン固定していないサンプルをシゲラ等の選択培地に接種しても、明確なコロニーを形成するものは認めらなかった。今後、微生物分析についてはさらに詳しく検討する予定である。3.バクテリア資源の調査昨年度モンゴルの中央に位置する地方の馬乳酒よりスクリーニングした有用微生物を培養および食品への応用を試行した。(1)モンゴルにおける有効な太陽エネルギーの利用法、(2)付加価値の高い稀土類分布調査、(3)井戸、河川、湧水等の水質を調査、(4)これらの水の浄化法を検討した結果、次のことが認められた。(1)過去2年間、都城高専で測定した太陽エネルギー日射量とモンゴルで測定された過去のデータを基に、モンゴルでの太陽電池発電所設置の有効性を検討した。モンゴルの日射量基礎調査については、現在ゴビ地区に適した日射量測定システムを現在検討中である。(2)モンゴルの土の約30種類を蛍光X線、X線回折装置により分析し元素の検出と化合物の同定を行った。その結果、約3種類の土から希土類元素であるイットリウムを検出した。応用として希土類元素を用いた無機蛍光体薄膜の合成を行った。
CO2の削減と高付加価値化を目的とした超臨界CO2電解還元リアクターの開発

CO2濃度の上昇に伴う「地球温暖化」は,洪水や干ばつ,酷暑や台風などの激しい気象現象として顕在化し,世界各地で甚大な被害を及ぼしている.本研究では,火力発電所や製錬所等の大規模CO2発生源に併設し,回収CO2をその場でCOに変換する「超臨界CO2電解還元リアクター」を開発することを目的とする.すなわち,酸素イオン導電体を固体電解質に用いたリアクターを製造し,CO2発生源のボイラー等からの高温排熱で超臨界状態にしたCO2を導入,直流電力を印加することによってその場で電気化学的にCOに還元する.還元生成物であるCOは,有機化合物などさまざまな化合物の出発原料となるきわめて有用な化学物質である.したがって,このリアクターでは,単にCO2を削減するだけでなく,CO2の高付加価値化が実現できる.本研究では,初めに,酸素イオン導電体として円板型YSZを使用した反応システムを製造し,超臨界CO2電解還元の電流効率に及ぼす反応温度ならびに電極材料(アノード,電解質およびカソード)の影響を明確にした.アノードには固体酸化物形燃料電池でその実績が確認されているLa0.8Sr0.2MnO3を採用した.一方,還元反応特性を左右するカソードにはNi-YSZ,Co-YSZ,Fe-YSZおよびPtを試用して,CO2電解還元試験を実施した.その結果,測定した分極特性データから各カソードの反応過電圧ならびに活性化エネルギーを算出できた.また,質量分析計を用いた生成COの定量分析により,定電流電解における電流効率を決定できた.そして,これらの結果に基づいて最適な電極材料を決定するとともに,円板型YSZに比較して反応サイトを格段に増大させたチューブ型電解還元リアクターの設計に着手した.さらに,本研究ならびに関連研究の知見に基づいて,雑誌論文出版1件,学会発表21件を行った.1酸素イオン導電体として円板型YSZを使用した反応システムの製造:酸素イオン導電体として円板型YSZを,アノードにはLa0.8Sr0.2MnO3を,還元反応特性を左右するカソードにはNi-YSZ,Co-YSZ,Fe-YSZあるいはPtを採用した電解還元システムを製造できた.そして,燃料電池放電試験ならびにCO2電解還元試験の両方から,6001000°Cの高温でシステムが健全に稼働することを確認した.2質量分析計による電解生成物のその場定量分析:電解還元システムの下流に,備品として購入した質量分析計を設置することで,出発原料のCO2と電解還元で生成するCOをその場定量分析することができた.その結果,Faradayの法則に基づくCO2電解還元効率が,7001000°Cの温度範囲で90%程度になることを確認した.このことは,本研究で構想している電解還元システムが有用であることを証明する結果となった.3分極測定によるカソード材料の特性評価:7001000°Cで測定したカソード分極曲線から,電解反応の過電圧ならびに活性化エネルギーを算出できた.Ni-YSZおよびCo-YSZにおけるCO2電解還元の活性化エネルギーが,Fe-YSZのそれに比較するときわめて低くなることが明らかになった.また,新たなカソード材料としてマイエナイトC12A7を採用した反応システムによるCO2電解還元試験からは,C12A7が従来型サーメットカソードに比較してCO2分解の活性化エネルギーを大幅に低減できると推察された.4チューブ型電解還元リアクターの設計:円板型YSZ(反応面積0.28 cm2)での実験データから,反応サイトを格段に増大させたチューブ型電解還元リアクターに関する重要な設計指針が得られた.5学発表および特許申請:以上の研究成果に基づき,学協会での口頭発表と論文投稿を行うことができた.昨年度は,酸素イオン導電体として円板型YSZを使用した反応システムを構成し,超臨界CO2電解還元の電流効率に及ぼす反応温度ならびに電極材料(アノード,電解質およびカソード)の影響を明確にした.すなわち,アノードにはLa0.8Sr0.2MnO3を採用し,還元反応特性を左右するカソードにはNi-YSZ,Co-YSZ,Fe-YSZあるいはPtを試用して,電解還元システムの分極特性試験を実施した.さらに,一定電流でのCO2電解試験を行い,カソードおよびアノードの下流に設置した質量分析計および酸素センサーによって生成COおよびO2を定量分析した.その結果,Ni-YSZおよびCo-YSZにおけるCO2電解還元の活性化エネルギーが,Fe-YSZのそれに比較するときわめて低くなることが明らかになった.また,生成COおよびO2量から計算したCO2電解還元効率が,7001000°Cの温度範囲で90%程度になることを確認した.この値はPtのそれには及ばないものの,原材料費を考慮するとNi-YSZおよびCo-YSZはきわめて有用なカソード材料であると判断できた.今年度は,カソード材料にNi-YSZを設定するとともに,円板型YSZに比較して反応サイトを格段に増大させた円筒型YSZ(反応面積200300 cm2)を用いた「チューブ型電解還元リアクター」を製造し,反応温度を600900°Cに変化させて,CO2削減とCO製造に関わる処理能力,消費電力原単位,エネルギー収支などのデータを収集する.また,新たなカソード材料としてマイエナイトC12A7を採用した反応システムによるCO2電解還元試験を実施する.C12A7は特殊なかご状構造を有し,その部分にO2-イオンを取り込むことができる.

そのため,従来型サーメットカソードに比較してCO2分解の活性化エネルギーを大幅に低減できると期待される.CO2濃度の上昇に伴う「地球温暖化」は,洪水や干ばつ,酷暑や台風などの激しい気象現象として顕在化し,世界各地で甚大な被害を及ぼしている.本研究では,火力発電所や製錬所等の大規模CO2発生源に併設し,回収CO2をその場でCOに変換する「超臨界CO2電解還元リアクター」を開発することを目的とする.すなわち,酸素イオン導電体を固体電解質に用いたリアクターを製造し,CO2発生源のボイラー等からの高温排熱で超臨界状態にしたCO2を導入,直流電力を印加することによってその場で電気化学的にCOに還元する.還元生成物であるCOは,有機化合物などさまざまな化合物の出発原料となるきわめて有用な化学物質である.したがって,このリアクターでは,単にCO2を削減するだけでなく,CO2の高付加価値化が実現できる.本研究では,初めに,酸素イオン導電体として円板型YSZを使用した反応システムを製造し,超臨界CO2電解還元の電流効率に及ぼす反応温度ならびに電極材料(アノード,電解質およびカソード)の影響を明確にした.アノードには固体酸化物形燃料電池でその実績が確認されているLa0.8Sr0.2MnO3を採用した.一方,還元反応特性を左右するカソードにはNi-YSZ,Co-YSZ,Fe-YSZおよびPtを試用して,CO2電解還元試験を実施した.その結果,測定した分極特性データから各カソードの反応過電圧ならびに活性化エネルギーを算出できた.また,質量分析計を用いた生成COの定量分析により,定電流電解における電流効率を決定できた.そして,これらの結果に基づいて最適な電極材料を決定するとともに,円板型YSZに比較して反応サイトを格段に増大させたチューブ型電解還元リアクターの設計に着手した.さらに,本研究ならびに関連研究の知見に基づいて,雑誌論文出版1件,学会発表21件を行った.1酸素イオン導電体として円板型YSZを使用した反応システムの製造:酸素イオン導電体として円板型YSZを,アノードにはLa0.8Sr0.2MnO3を,還元反応特性を左右するカソードにはNi-YSZ,Co-YSZ,Fe-YSZあるいはPtを採用した電解還元システムを製造できた.そして,燃料電池放電試験ならびにCO2電解還元試験の両方から,6001000°Cの高温でシステムが健全に稼働することを確認した.2質量分析計による電解生成物のその場定量分析:電解還元システムの下流に,備品として購入した質量分析計を設置することで,出発原料のCO2と電解還元で生成するCOをその場定量分析することができた.その結果,Faradayの法則に基づくCO2電解還元効率が,7001000°Cの温度範囲で90%程度になることを確認した.このことは,本研究で構想している電解還元システムが有用であることを証明する結果となった.3分極測定によるカソード材料の特性評価:7001000°Cで測定したカソード分極曲線から,電解反応の過電圧ならびに活性化エネルギーを算出できた.Ni-YSZおよびCo-YSZにおけるCO2電解還元の活性化エネルギーが,Fe-YSZのそれに比較するときわめて低くなることが明らかになった.また,新たなカソード材料としてマイエナイトC12A7を採用した反応システムによるCO2電解還元試験からは,C12A7が従来型サーメットカソードに比較してCO2分解の活性化エネルギーを大幅に低減できると推察された.
日本製造業の新製品開発における非公式キーパーソンの分析

新製品開発におけるキーパーソンに焦点を当てた研究の中で、非公式に現れプロジェクトを側面から補佐することで製品開発を成功に導く人物に焦点を当てたプロダクト・チャンピオン(以下PCと略す)について、日本の製造業を対象として、インタビュー調査を実施した。その結果、イノベーションプロセスとPCのタイプの関係、長期間を俯瞰したPC同士の関係性、PCとシリアル・イノベーターという2種類のキーパーソンの発見、という3つの成果が得られた。研究の目的は、新製品開発プロセスにおいて、上流側のアイデアから下流側の市場投入までの間に現れるキーパーソンに焦点を当てて、関連するメカニズムを明らかにすることである。そのために、平成25年度の研究は、以下の三つの方向性で進めた。(1)最新先行研究の課題レビュー:昨年度明らかになった先行研究の課題について、新たな進展が他の研究者から提示されていないかを確認するため、直近3年間を中心として、先行研究をあらためてピックアップした。その結果、いくつかの組織と個人に関する新たな提示があることが分かった。ただし、昨年度われわれが学会発表で指摘したようなキーパーソン人材の研究全体を俯瞰するような問題意識は見当たらなかった。(2)同一企業内の複数キーパーソン人材の比較:昨年度は、日用品メーカーの二人のキーパーソン人材に対するインタビュー調査を行った。今年度については、食品メーカーにおいて同様の調査を行った。昨年度は新製品開発の革新度によりキーパーソン人材に求められる役割が異なる事が明らかになったが、今年度は異なる要因が明らかになった。当該調査は、2011年に事前に行った調査を追加する形で行われ、9月から3月にかけて実施した。本研究の目的は、新製品開発に現れるキーパーソンに焦点を当て、関連するメカニズムを明らかにすることである。そのために、平成24年度の研究は、三つの方向性で進めた。まず初めに、他の補助事業の研究成果に基づく仮説の学会発表である。この仮説は、2つの企業のインタビュー調査から得られたものであり、イノベーションにおける組織とプロダクト・チャンピオン(PC、以下PCと略す)との関係にかかわるものであった。それは、既存の基準や手続きが緩やかで定まっていない場合とそれが厳格に適用される場合では異なるタイプのPCが現れる、またそのPCが登場することでその後の組織の基準や手続きの方向性が影響を受ける、というものであり、ミクロとしての個人(PC)とマクロとしての組織には関連性があることを示した。当該発表において、参加者から研究テーマに対して強い興味を得ることができ、事前および事後に調査対象企業とも意見交換を行うことができた。次には、同一企業内の複数のキーパーソン人材、の比較である。大手製造業の二人のPCに、数回にわたりインタビュー調査を行うことで、それぞれのイノベーションプロセスの各段階が4つに分かれることと、その段階において革新性の違いがPCに求められる役割と機能に影響を与える、との仮説モデルを構築した。最後に、国際比較の基礎調査として、中国のイノベーション活動においてPCの存在の有無を検討するため、事前インタビューを実施した。対象となったのは、中国に本社のある3社であり、PCの概念を説明し共有した後、このような人材が存在しうるかどうかを、新製品開発の責任者に確認を行った。その結果、組織体制として日本企業のそれとはかなり異なるため、PCの存在の可能性は示唆されたものの、社会体制の違いなどから個人を特定することの困難さも見られた。中国国内でPCを探索するためのきっかけと課題が得られた。研究の目的は、イノベーション活動である新製品開発プロセスにおいて、その製品開発を成功に導くキーパーソンに焦点を当てて、そのメカニズムを明らかにすることである。平成26年度の研究においては、以下の三つの方向性で進め、一定の成果を得た。(1)食品企業における人材の発見:先行研究ならびに平成24年度における研究から、食品企業の新製品開発は、比較的開発プロセスが短期間であること、創造性の高い領域を見極めるのが難しいこと、競争が激しく不確実性が高いこと、という特徴を有していることが分かった。このため、革新型のイノベーションが起こりにくい環境下にある。そのような業界でのキーパーソンの活動を調査した。(2)キーパーソン人材の種類:上記食品企業における調査において、従来視野に入れてきたプロダクト・チャンピオンに当てはまらない人材が見られた。これらの人材は、自ら創造的なアイデアを発見し、そのアイデアを製品として実現し、技術的・市場的・組織的障害を自ら克服し、製品の市場での成功を成し遂げていた。なおかつ、そのような革新的な製品の成功を繰り返し実現していた。このような人材は、直近10年間で急速に研究が進んでいるシリアル・イノベーターと呼ばれる人々であることが分かった。調査対象としてきたキーパーソン人材の種類として、プロダクト・チャンピオンだけではなく、シリアル・イノベーターが加わった。(3)海外研究者との共同研究の可能性探索:平成25年度に続き、米国で開催された新製品開発に関する国際会議「Product Innovation Management Conference(PIM)2014」に参加した。平成25年度に初めて面識をもったプロダクト・チャンピオンの多くの論文を書いている研究者と再会し、あらためて意見交換を行った。