hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
声の老化に関する音響学的、生理学的及び知覚心理学的研究

声の基本的な音響パラメータが,加齢に伴ってどのように変化するかについて,共時的(cross-sectional)ならびに通時的(longitudinal)観点から研究を行った.音響パラメータは,基本周波数(F0),ジッタ,シマ,喉頭雑音などであった.通時的な研究では,10年から18年にわたって収録された,喉頭に異常のない男性20名,女性38名が発声した日本語持続母音/a/を分析した.統計的分析を行って以下のような結論を得た.1)個人差が非常に大きい,2)F0の下降は男性より女性に特徴的であり,過去に指摘されたことのある男性のF0上昇は認められない,3)ジッタよりシマの増大の方が加齢に伴う特徴である,4)高周波数領域における喉頭雑音は加齢に伴って増加する傾向にある.133名の男性と129名の女性を用いた共時的研究でも類似の結果を得た.一方,合成音声を用いた知覚研究では,F0,ジッタ,シマよりは,ピッチレンジ,話速,スペクトル傾斜特性の方がより年齢知覚に寄与することがわかった.声の基本的な音響パラメータが,加齢に伴ってどのように変化するかについて,共時的(cross-sectional)ならびに通時的(longitudinal)観点から研究を行った.音響パラメータは,基本周波数(F0),ジッタ,シマ,喉頭雑音などであった.通時的な研究では,10年から18年にわたって収録された,喉頭に異常のない男性20名,女性38名が発声した日本語持続母音/a/を分析した.統計的分析を行って以下のような結論を得た.1)個人差が非常に大きい,2)F0の下降は男性より女性に特徴的であり,過去に指摘されたことのある男性のF0上昇は認められない,3)ジッタよりシマの増大の方が加齢に伴う特徴である,4)高周波数領域における喉頭雑音は加齢に伴って増加する傾向にある.133名の男性と129名の女性を用いた共時的研究でも類似の結果を得た.一方,合成音声を用いた知覚研究では,F0,ジッタ,シマよりは,ピッチレンジ,話速,スペクトル傾斜特性の方がより年齢知覚に寄与することがわかった.1.6歳から94歳にわたる男女健常者それぞれ1,173名,1,196名について,連続音声(短文)中の基本周波数(話声位)と年齢との関係を横断的に(cross-sectional)分析・調査した.男性については変声期後ほとんど変化しないが,女性は年齢とともに徐々に低下することが分かった.男性では,老年期(70代,80代)において個人差が大きいという特徴が認められた.加齢に伴う女性の話声位の変化の要因の一つとして,これまで女性ホルモンとの関係が指摘されているが,閉経期における顕著な話声位の変化は認められなかった.2.10年から18年にわたって音声を収録している男性20名,女性38名の持続母音の基本周波数と年齢との関係を,継時的に(longitudinal)分析・調査した.男性では2名(10%)が統計的に有意な低下を認めただけであるが,女性では,12名(32%)に有意な低下を認めた.このような結果は,概略,上述の横断的調査結果と一致していると言える.昨年度に引き続き,同一話者の音声が,10年以上にわたって収録されている,喉頭に特に疾患のない健常者の音声標本から,男性20名,女性38名を抽出し,声門音源波の特徴量である平均基本周波数(ピッチ,FO)特性,ジッタ(PPQ)・シマ(APQ)特性,喉頭雑音特性(2種類の規格化雑音エネルギー,NNEa,NNEb,それぞれ全帯域(1-4.5kHz)と,高周波数帯域(1.5-4.5kHz)での規格化雑音エネルギー)を計測し,加齢とこれらの音響特徴との関係を,統計的回帰分析を行い,回帰係数の年齢有意性について考察した.その結果,FOについては,男性で2名(10%),女性で10名(26%)が加齢とともに統計的に有意に下降した(p<o.05).PPQについては,男性は全員が有意な変化を示さず,女性では2名(5%)が増加,4名(11%)が下降,APQでは男性5名(25%),女性で11名(29%)が加齢とともに有意に増大した。一方,NNEaでは加齢による変化は少ないがNNEb(1.5-4.5kHz)では,男性で7名(35%),女性で14名(37%)が増加した.まどめると,加齢に伴う女性のFOの下降傾向,APQとNNEbの男女によらない増加傾向が認められた.このような結果は従来の研究と比べて,量的・質的に信頼性の高い成果であり,国際会議及び国内学会で発表し,高い評価を得た。1.加齢とピッチレンジ、ピッチ曲線の自然下降、及び声門音源波形の平均スペクトル特性との関係について調査した結果、個人差はあるものの、加齢に伴って、典型的にはピッチレンジは狭くなり、自然下降成分は小さくなり、平均スペクトルの高周波数成分は弱くなることが分かった。また、6歳からのピッチ周波数の年齢変化について共時的な調査を行い、代表者の約半世紀前の同様の調査資料と比較したところ、変声期が1年早くなっていることも明らかになった。

2.加齢とともに、特に男性の喉頭部位が下降し、それに伴って上部喉頭腔が長くなる。これによって、母音/a/の第1フォルマント周波数が顕著に低下する傾向にあることが分かった。シミュレーションによる検証実験が今後の課題であり、引き続きその研究準備を進めている。3.合成音声を用いた知覚実験による声の老化と音響関連量の関係については、女性ではピッチ周波数の低下、また、男性ではピッチの自然下降成分の低下、また両性について音源のジック、シマ、喉頭雑音の量の増大がそれぞれ老化の知覚印象に寄与することが分かった。4.従来広く指摘されていた女性のピッチ周波数の低下と女性ホルモンとの関係について、大量の音声資料に基づいて検証した結果、必ずしも明確な関係は見いだせず、むしろ声帯部位が浮腫性を帯びてくることが主な原因と推定された。また、声門音源波のゆらぎのうちで、シマは加齢に伴って増大するが、ジックは比較的安定しているという興味深い結果が得られているが、この理由に関しては引き続きシミュレーションなどによって検討する必要があると思われた。5.成果の一部は、Interspeech2010及び米国音響学会誌に発表する準備を進めている。
中小機械工業における業種内交流と人材確保に関する研究

本研究は、中小零細企業の機械工業を対象にした実証研究である。研究対象は長野県坂城町の企業集積地域である。中小零細規模の機械工業企業を選定し、経営者、技術者のインタビュー調査を実施することとした。研究代表者と研究分担者のふたりは、過去に文部省科学研究費補助金(基盤研究(A)(2)課題番号06401006)において、同地域対象とする技能者養成に関する実態調査を実施しており、それらの研究成果をふまえ、研究主題を設定した。中小企業の創業がさかんであることから、「中小企業の学校」ともいわれ、Dフリードマンらによって同地域では、中小企業論、経営学、社会学などによる研究成果がだされてきた。本研究の主題と成果は次のとおりである。(1)坂城町工業集積研究文献の先行研究を整理し、その論点確認をおこなった。それぞれの研究成果の主題、概念、比較研究における論点が一致していないこと、主題を設定する前段階で先行研究を要約において考察結果を踏まえず主題設定のみを引用しているものがあった。坂城町企業集積研究の系統的整理のうえで現状分析を行う必要性が確認できた。(2)事業所調査では、企業間交流活動グループ代表でもあった金型製造企業の経営者の事業継承状況と経営活動、人的資源管理、人材育成に関する知見を得た。経営学では「右腕」の研究もすすめられるところであるが、専務、先代社長夫人へインタビューを実施した。事業所の創業が低下した坂城町における企業交流は、インタビューをおこなったことからは、異業種交流、共同受注を段階的に実施する現況にはないこと、事業展開の縮小を余儀なくさされていること、従来研究されてきた事業創業性はインタビューからは確認されず、企業集積地域の企業活動は難しい局面にあることがわかった。本研究は、日本の中小企業が大企業との構造的格差を指摘されてきたなかで、創造的研究開発を行い、企業の創業が盛んな地域として取り上げられた、長野県坂城町を地域対象として、機械工業の中小零細企業の事業展開、労働力確保、ネットワークの現状の実態を明らかにすることをねらいとしている。初年度は、調査対象企業を設定し第一次ヒアリングを開始し、近年の事業展開の状況、従業員の採用、配置がどのような社会資源を利用しておこなわれるのか、聞き取りをおこなった。対象は、地域内経営者交流組織の役員を務める創業者の事業所であり、次年度の従業員悉皆調査を予定するためのパイロットサーベイである。事業展開の方向性を探る基礎知識として、機械工業、とりわけ金型製造業で導入される加工機の特性を理解するために、産業支援施設の担当者に強力を依頼し、技能訓練研修用文献、VTRテープを収集した。機械工業の事業所がどの程度の技能レベルをもつものであるか、さらに従業員の技術形態、キャリアを理解するための基本的作業と位置付けている。そして企業間関係が従来は受発注システムから下請け論として研究が進められてきたものであるが、ここでは産業社会学でとらえられるネットワーク(M.Granovetter)、紐帯のつよさを把握する視点から、技能協力関係、人材の調達を含めたものとして、受発注システムの限定しない業種間交流を明らかにするための文献研究をおこなった。本研究は、中小零細企業のとくに機械工業が集積する、長野県更埴郡坂城町を地域対象においており、それらの地域における事業展開、労働力確保、人的ネットワークの形成に関する実態を究明することをねらいとしている。研究の初年度には、産業支援施設の担当者に協力を得て、技能訓練研修用文献、VTRテープを収集して企業における技能形成の基本を確認するための作業をおこなった。研究の2年目にあたる本年度では、調査対象である企業の事業主に対して第二次ヒアリングをおこなうとともに人的ネットワークの形成のひとつである、異業種交流会の形成過程を探ることに着手した。

また地域内の企業間関係について、人的ネットワークとしてとらえる手法として、M.Granovettaerによる人的紐帯の強さを把握する方法をここでは援用しているのであるが、さらに技能協力関係、人材の調達方法を確認できるよう留意している。そして企業内分業システムとして、入社後のキャリア形成のパターンを探るべく、対象企業のひとつである金型製造業の加工技能レベルを調査できるよう工作機械関連文献と、教育訓練システムの文献を確認して、第三次ヒアリングの準備作業とした。さらに坂城町の機械工業を対象にして行なわれた企業調査(日本労働社会学会大会)において行なわれた事業主インタビューに併行するものとして、技能形成システムについてヒアリングを実施した。異業種交流組織に関する文献サーベイを継続しておこなっており、第三次ヒアリングとなる来年度の従業員悉皆調査(インタビュー)における技能交流状況にかかわる分析項目の抽出がなされるよう配慮した。本研究は、中小零細企業の機械工業を業種として絞込み、その集積地となっている長野県坂城町に所在する事業所を対象にして、それらの業種展開、労働力確保、人的ネットワークの形成について実証的に研究していくことをねらいとしており、三年目となる本年度は、その最終年度にあたるものとして位置付けてきた。研究の初年度は、産業支援施設の技術指導員にインタビューをおこなうとともに、技能訓練研究状況とその教材を収集して技能習得の方法を確認した。二年度は、調査対象に設定している企業の事業主に対してヒアリングをおこない、その人的ネットワークの形成となっている、異業種交流会への取り組みについて把握してきた。三年度では、事業経営の後継者確保について経営者の事業継承意欲と展開方法を確認する方法として経営者の家族、とくに経営者の子供から意識をヒアリングしていった。また異業種交流に関する先行研究と調査対象地域における地域内異業種交流の状況を比較して、対象組織の課題を抽出できるようつとめた。異業種交流については、グループのリーダシップの有り方と、活動方法や利害調整、グループ外の機関、事業所との調整を行うコーディネーションが重要であること(中小企業白書)、水平的ネットワーク(港徹雄)の傾向性が指摘されてきたが、対象メンバーに聞き取りをおこないその性格を分析した。それらの作業に併行して従業員からの聞き取り調査をおこなっている。就業事業所への入職情報、就業決定要因、技能習得意識など職業キャリアの形成に焦点を絞った。そして技能情報の交換が事業所内、事業所間ネットワークとしてどのようにおこなわれているか実証を試みた。
おやつを利用した食育による子供の食選択能力向上効果とその持続性

不規則な食事や偏りは、「食」への無関心が一因と考えられる。国を挙げて学校で食育を推進しているが、子供は日々の食事で家庭や学校で出された食物を食べており、自分で食事を選択する機会は少ない。しかしおやつは子供にとって関心が高く、自分で選択する機会がある食物である。そこでおやつを媒体とした食育は子供に効果的であると仮説を立て、小中学生に対する食物選択能力に及ぼす効果とその持続性を検証した。さらに小学1年生と中学1年生という介入時期の違いが、食育効果に及ぼす影響についても検証した。おやつを媒体とした食育は子供に効果的であると仮説を立て、小・中学生に対する食物選択能力に及ぼす効果を検証している。また、子供の記憶や親に頼らない新しい方法を用いて評価の精度向上も目的として、おやつ選択調査を実施した。さらに異なるライフステージに食育介入を行い、介入時期の違いによる効果の差についても検討する。今年度は近畿圏内にあるA小学校1年生121名およびB中学校1年生163名を食育介入群とし、介入前調査、食育介入授業3回、介入後調査を実施した。調査は以下に示した項目であり、介入前後の項目は同じとした。1おやつ選択調査;栄養素密度の低いものと高いものを混在させた実物のおやつ27種類(中学生は30種類)をテーブルの上に一定の配置で並べ、子供自身におやつを入れる籠を渡し自由に選択させた。2家庭におけるおやつ摂取調査;家庭で子供が実際に摂取したおやつを小学生は保護者に、中学生は本人に、2日間の記録を依頼し、栄養価等を算出した。3簡易型自記式食事歴法質問票;子供の食習慣を調査するために用いた。食育介入は、小学1年生、中学1年生のレベルに合わせて、おやつの種類(質)に関すること、おやつの量に関すること、おやつの組み合わせ(質と量)について実施した。小・中学生ともに介入前調査において、おやつ選択調査でおやつのエネルギー過剰、低栄養素密度の者の割合が多くみられた。小学1年生では介入後、質、量ともに有意な改善がみられ、家庭におけるおやつ摂取調査でも質と量の改善が確認できた。介入後の中学1年生については現在解析を進めている。予定していた対象者数、調査、介入等を概ね実施した。おやつは、子供にとって自分で選択する機会があり、関心が高い食物である。また、介入時期の違いによる効果の差についても検討している。昨年度は近畿圏内にあるA小学校1年生とB中学校1年生を食育介入群とした。今年度は、同じ小中学校の1年生を対照群とし、同じ調査項目を、同季節に実態調査1・2として実施した。また、介入群(今年度の小学2年生と中学2年生)に対して、追跡調査を実施した。何れの調査も項目は、以下に示した通りである。1おやつ選択調査;実物の菓子類と飲み物をテーブルの上に一定の配置で並べ、子供自身におやつを自由に選択させた。2家庭におけるおやつ摂取調査;実際に摂取したおやつを、2日間、記録して頂く。3簡易型自記式食事歴法質問票;子供の食習慣調査おやつ選択調査において、介入群の小学生は、エネルギー量および栄養素密度において介入後、大きく改善し、さらに追跡調査でも、その改善は概ね維持されていた。介入群の中学生では、小学生より改善効果は低いものの、エネルギー量などで改善があった。一方、対照群では実態調査1回目と比較して2回目で小学生のエネルギー過剰者が増加したが、その他は大きな変化はなかった。おやつ摂取調査では、介入群の小中学生で介入後に有意な変化はなかったが、小学生のエネルギー摂取量などで改善傾向が見られた。また、おやつ選択・摂取調査ともに、中学生よりも小学生の方が介入効果は大きい傾向にあった。予定していた対照群の実態調査および介入群の追跡調査を実施できた。子どもは自分で食事を選択する機会が少ないが、間食はある程度自分で選択する機会があり、関心の高い食品であるため、間食をテーマとした食育は効果的であると仮説を立て、これまでに、介入群の小学1年生に対して間食をテーマとした食育を実施することが、間食の量および質的な面で選択能力の向上に寄与すること、およびその効果が半年以上継続することを報告してきた。今年度は小学1年生と中学1年生という介入時期の違いが、食育効果に及ぼす影響について客観的に検証した。平成27年度私立A小学校1年生121名、B中学1年生143名を介入群とし、小中学生ともに平成28年度1年生を対照群とした。すべての被験者に対して、テーブル上に並べた約30種類の間食の中から、1日分の間食を子どもに自由選択させる間食選択調査を実施した。その後、小中学生ともに介入群には、間食の量および種類と組合せに関する介入授業を3回実施し、その後、介入後調査を行い、介入終了から半年以上経過後、2年生となった同被験者を対象に追跡調査を実施した。

対照群には介入授業なしで、介入群と同様の調査(平成28年度実態調査1と2、平成29年度追跡調査)を実施した。小中学生ともに選択された間食のエネルギー量および栄養素密度で評価した。小学生介入群では、選択された間食のエネルギー量や、カルシウムなど多くの栄養素密度が介入後、有意に改善しており、追跡調査でもそれら改善が維持されていた。中学生介入群では、介入後に選択された間食のエネルギー量、およびレチノール、ビタミンCの密度が有意に改善し、追跡調査でも同様であった。一方、小中学生とも対照群では変化がなかった。小学生と中学生における食育による間食選択改善効果は、小学生の方が有意に高いスコアであった。小中学生に対する間食をテーマとした食育は、早期に実施した方がより効果的であることが示唆された。不規則な食事や偏りは、「食」への無関心が一因と考えられる。国を挙げて学校で食育を推進しているが、子供は日々の食事で家庭や学校で出された食物を食べており、自分で食事を選択する機会は少ない。しかしおやつは子供にとって関心が高く、自分で選択する機会がある食物である。そこでおやつを媒体とした食育は子供に効果的であると仮説を立て、小中学生に対する食物選択能力に及ぼす効果とその持続性を検証した。さらに小学1年生と中学1年生という介入時期の違いが、食育効果に及ぼす影響についても検証した。今年度は、今年度の小・中学1年生を対照群として調査を進め、昨年度の介入群の結果と比較する。また昨年度の介入群の追跡調査も実施する予定である。平成29年度は、対照群(今年度小・中学2年生)について実態調査3(介入群の追跡調査に相当)を実施する。介入群の介入前後、追跡調査および対照群の実態調査13の結果を比較により、介入効果とその持続性について検証する。また、小学生と中学生のどちらが食育介入時期として効果的であるかについても検討する予定である。公衆栄養学、栄養教育学
スペクトル幾何学

1.Lを矩形格子_<a1>Zx・・・x_<ad>Zとし,d-次元平坦矩形トーラスT^d=R^d/L上のSchrodiner作用素-△+qを考える。このスペクトラムをSpec(q),Iso(q)={q^^∈L^2(T^d):Spec(q^^)}とする。問題「qが完全分離ポテンシャル(q=Σ^d_<i=1>qi(xi))でq^^〓Iso(q)のとき(i)q^^も完全分離か?(ii)iに関する順列を除いてqi=q^^i(i=1,・・・,d)となるか?」にたいしd=2,3の場合,ある種の条件のもとに肯定的に解かれている。この問題のd>3のときの解決はd=2,3のときよりはるかに難しいことが判明した。このことはd>3の場合の矩形格子の数論的な難しさに起因しているように思われる。今後この方面からのアプローチによりこの問題の新たな展開をめざしたい。またd=2,3の場合にも条件なしに上記の問題の解決をめざしたい。2.等スペクトルを持つが距離同型でない球面空間形の無限個の組が存在することが示されていたが,グラスマン空間形のクラスに対しても等スペクトルを持つが距離同型でない無限個の組が存在することを示した。3.等質球面空間形のスペクトルの個有値の重複度の具体的な計算結果は、T.Sakaiによる等質レンズ空間の場合だけであった。今年度の研究において任意の等質球面空間形にたいしスペクトルの重複度を具体的に求めた。
西オーストラリアにおける地球最古生命化石の探索

ピルバラ地塊東部に位置する表題地域の太古代前期(約35億年前)の緑色岩帯に関する1997年夏の野外調査の結果、従来の解釈と大きく矛盾する多くの新知見が得られた。特に、かつて太古代の大陸地殻上で形成されたとみなされた緑色岩帯の諸岩石が、実際には海洋中央部の古海嶺でおきた堆積・構造運動の産物であること、また最古生命化石が古海嶺の熱水起源チャートから産することが判明し、初期生命の生息環境について初めて具体的な証拠を得ることができた。新事実:1)緑色岩および累重する層状チャートはいずれも海洋域起源の岩石であり、直接陸域から由来した陸源砕屑性堆積岩は含まれない。2)層状チャートの基盤である枕状溶岩は正断層系で支配され、断層面に沿ってTチャートと呼ばれる微晶質シリカ脈が貫入している。調査地域全体を通してTチャートの分布パタンは系に類似する。3)緑色岩を貫くTチャートは上位の層状チャートに移化し、シリカの供給脈をなす。4)1本のTチャートに対応して、ある量(厚さ)の層状チャートが堆積し、厚さ数10mに及ぶ層状チャートは数本のTチャート活動の複合産物である。5)層状チャート中には未固結時のスランプ構造や多様な脱水構造が普遍的に認めれる。6)最古バクテリア化石は層状チャート最上部の明灰色不透明チャートから産する。7)Tチャートおよび層状チャートの希土類元素パタンは強い熱水の関与を示す。考察・結論:1)本地域の緑色岩および層状チャートの多くは太古代海洋中の中央海嶺付近で噴出・堆積したものである。2)層状チャートは海嶺軸部の熱水活動域において急速に堆積し、未固結状態での局部的変形や脱水を被ったものであり、顕生代の遠洋深海起源の層状チャートとは全く異なる熱水起源チャートである。3)地球最古バクテリア化石は太古代の古海嶺軸部の熱水活動域に生息していた。1996年7月から9月にかけて、4人の研究者が西オーストラリア、ピルバラ地方を訪問し、主にノースポール地域にて詳細な野外調査を行った。また、その調査中に採取した約8トンに及ぶ岩石試料を日本に持ち返り、室内でさまざまな検討を行った結果、以下の事柄を明らかにした。1)ノースポール地域に分布する35億年前の緑色岩・堆積岩コンプレックスは、太古代の海溝で形成された付加体の一部である。2)緑色岩は中央海嶺玄武岩起源のものと、プルーム由来の海山あるいは海台起源のものの2種に分類される。3)枕状構造をもつ中央海嶺型の玄武岩質緑色岩の直上に累重する数メートル厚の層状チャートは太古代の遠洋深海堆積物であり、層状のバライト鉱床をともなう。4)枕状溶岩を頻繁に貫くT-チャートと呼ばれる珪質脈は上位の堆積物を貫かず、太古代の中央海嶺周辺で形成された。5)これらの堆積物とT-チャートがもつ希土類元素のパターンは、いずれも明瞭なユーロピウムの正異常を持ち、熱水が強く関与する中央海嶺軸部の産物である。6)層状チャート中から、直径が10ミクロン程度で細長いチューブ状の微化石(おそらくバクテリア)を発見した。

7)世界最古の生命は太古代の中央海嶺軸部の熱水噴出口周辺の遠洋深海で生息していたと推定される。1997年7月から8月にかけて、5人の研究者が西オーストラリア、ピルバラ地方を訪問し、主にノースポール地域にて詳細な野外調査を行った。また、その調査中に採取した約3トンに及ぶ岩石試料を日本に持ち返り、室内でさまざまな検討を行った結果、以下の事柄を明らかにした。1)ノースポール地域に分布する35億年前の緑色岩・堆積岩コンプレックスは、太古代の海溝で形成された不加体の一部である。2)枕状構造をもつ中央海嶺型の玄武岩質緑色岩の直上に数10メートル厚の層状チャートが累重する。これは太古代の遠洋深海堆積物であり、しばしば層状のバライト鉱床をともなう。3)層状チャート直下の枕状溶岩はT-チャートと呼ばれる珪質脈に頻繁に貫かれる。その野外での産状は、これらの脈がシリカの通路として形成され、上位に重なる層状チャートの物質供給路であったことを示す。4)T-チャートの配列パターンは、それらがもともと展張応力場で形成された正断層系であったこと、および堆積作用が変形作用と平行して進んだことを示す。5)層状チャート中には、脱水構造が頻繁に認められ、急速な堆積作用で形成されたことを示す。6)これらの堆積物とT-チャートがもつ希土類元素のパターンは、いずれも明瞭なユーロピウムの正異常を持ち、熱水が強く関与する中央海嶺軸部の産物である。7)層状チャート中から、直径が10ミクロン程度で細長いチューブ状の微化石(おそらくバクテリア)を発見した。世界最古の生命は太古代の中央海嶺軸部の熱水噴出口周辺の遠洋深海で生息していたと推定される。
日本人のステロイドホルモン合成、代謝酵素遺伝子の多型決定と血圧への影響の検討

本研究では、ステロイドホルモン合成酵素及び代謝酵素の遺伝子多型と高血圧との相互関係を検討した。また、その他の高血圧関連遺伝子についても検討を行った結果、以下のような成果を得た。1)ステロイドホルモン合成酵素遺伝子:ステロイドホルモン代謝酵素遺伝子(11β-HSD2)の多型を検討し、本研究対象者では11β-HSD2に遺伝子多型は発見出来なかった。また、アルドステロン合成酵素遺伝子(CYP11B2)-344C/Tを検討し、-344C/T多型は日本人で高血圧と動脈硬化に関係する独立した因子であることを認め、報告した(Hypertens Res 2004;27:1-6)。2)レニン・アンジオテンシン系:アンギオテンシノーゲンのM235T多型が、高齢者においてパルス圧に影響が認められ、報告した(Hypertens Res 2003;26:47-52)。ACE I/D多型の解析の結果、日本人においては高血圧症に影響がないことを見出し報告した(Am J Hypertens 2002;15:628-632, J Hypertens 2002;20:1121-1126)。4)ウロテンシンII:強力な血管収縮作用を持つウロテンシンIIの遺伝子多型の検討を行い、ウロテンシンII遺伝子多型が血圧調節に関与している可能性が示唆された(未発表)。5)ウロコルチンIII:血圧低下作用を持つウロコルチンIII(別名ストレスコピン)の遺伝子多型を検討し、結果、ウロコルチンIII遺伝子多型が白衣高血圧に関与している可能性が示唆された(未発表)。平成14年度は以下の点を明らかにした。1.レニン-アンギオテンシン系における遺伝子多型の解析を完了。アンギオテンシノーゲン(M235T多型)、アンギオテンシン変換酵素(ACE I/D多型、アンギオテンシンII受容体(AT1A/C^<1166>多型)の解析を終了し、いずれも日本人においては高血圧症に影響がないことを報告した(Am J Hypetens 15:628-632,2002, J Hypertens20:1121-1126,2002, Hypertens Res 26:27-52,2003,Hypertens Res 26:141-145,2003)2.上皮性Naチャンネルの日本人のおける特異的遺伝子多型の位置、頻度、臨床的意義の決定。上皮性Naチャンネルβサブユニット(βENaC)の遺伝子解析を終了した。結果、βENaCの遺伝子変異の中には血圧への影響が否定できず、血中Na濃度にも影響していると考えられるものが見出された(Clin Exp Nephrol 6:130-134,2002. Am J Hypertens 15:189-192,2002)。3.アルドステロン合成酵素遺伝子(CYP11B2)多型の解析。上記のごとく、CYP11B2以外のレニン-アンギオテンシン-アルドステロン-Naチャンネル系の遺伝子多型の血圧への影響の程度が判明し、改めて、CYP11B2の解析の重要性が確認できたため、現在この遺伝子の研究が進行中である。平成15年度は以下の点を明らかにした。1.レニン-アンギオテンシン系における遺伝子多型の解析を続行した。RAASの主要4多型の解析では、アンギオテンシノーゲンのM235T多型が、家庭血圧の程度及び高血圧の発症頻度には影響を認めなかったが、高齢者においてパルス圧に影響が認められ、報告した(Hypertens Res 26:47-52,2003)。

また、アンギオテンシンII受容体1型のA/C166多型を検討し、日本人においては心血管疾患・動脈硬化・高血圧の発症等への影響は低いことを見出し、報告した(Hypertens Res 26:141-145,2003)。2.上皮性ナトリウムチャンネル(ENaC)の遺伝子多型を検討し、8種類の多型を発見した。いずれも高血圧症の発症に対する影響を認めなかったが、V434M多型は血中ナトリウム濃度に影響している可能性が示唆された。ステロイドホルモン代謝酵素遺伝子(11β-HSD2)の多型を検討したところ、本研究対象者では11β-HSD2に遺伝子多型は発見出来なかった。アルドステロン合成酵素遺伝子(CYP11B2)-344C/Tを検討したところ、単独因子として高血圧症や心血管病への影響が示唆された。現在、これらの遺伝子の研究を続行中である。3.エンドセリンよりも強力な血管収縮作用を持つウロテンシンIIの遺伝子多型の検討に着手した。ウロテンシンIIは細胞増殖作用を有し、副腎皮質腫瘍中にも発現していることから、高血圧症及び糖尿病との関連を含めて解析を続行中である。平成16年度は以下の点を明らかにした。1.アルドステロン合成酵素遺伝子CYP11B2のフェノタイプを分析した。CYP11B2の遺伝子多型はデータベース上4多型の存在が報告されているが、日本人では4多型のうち3多型のみが存在し、-344C/T多型は日本人で高血圧と動脈硬化に関係する独立した因子であることを認め、報告した(Hypertens Res 27:1-6,2004)。2.アンジオテンシンIIの1型受容体(AT1R)のA1166C多型と高血圧との関係を日本人(大迫研究)で検討した。結果、AT1R/A1166C多型は白人とは異なり、日本人では高血圧を発症する主要な因子でないことが判明した(Hypertens Res 27:551-556,2004)。3.エンドセリンよりも強力な血管収縮作用を持つウロテンシンIIの遺伝子多型を1,200名を対象として解析した。ウロテンシンIIは高血圧・糖尿病・心不全と強い関係があると考えられている。6多型を検討し、うち1つを除いた5多型で、BMIとの有意な関係が認められ、ウロテンシンIIが代謝調節機構に関係していることが示唆された。現在フェノタイプの詳細な解析を続行中である(未発表)。4.ウロコルチンIII(UcnIII)(別名ストレスコピン)は血管拡張作用を持つ新規ペプチドホルモンである。UcnIIIはコルチコトロピン放出因子(CRF)の2型受容体に特異的に結合し、ステロイドホルモン合成に関与する他、血圧低下作用を有する。ウロコルチンIIIの遺伝子多型と血圧との関連を1,200名を対象として検討した。結果、R91G多型においてGG群はRR群+RG群と比較して外来時拡張期血圧で有意に低い血圧値を示すことを認め、ウロコルチンIIIが血圧調節に関与している可能性が示唆された(未発表)。
マラリア原虫スポロゾイトの肝臓細胞への感染機構

血流に乗って肝臓の類洞に達した原虫は、類洞壁のクッパー細胞を「通過」し肝実質に達した後、細胞に「寄生」する。原虫がいかに肝細胞を認識し、細胞「通過」から「寄生」への切換えをするか不明であった。我々は今年度の研究により、この過程で重要な機能を果たす分子を2つ同定した。マラリア原虫ゲノムの中でPbs36,Pbs36Pと名付けられている分子の遺伝子のノックアウト原虫を作製してラットへの感染性を調べたところ、約1/3000に低下した。そこで培養肝細胞HepG2を用いて、細胞への「寄生」能を調べたところ、約1/20に低下していた。一方、細胞「通過」能を培養細胞HeLaやCos7およびHepG2を用いて調べたところ、宿主細胞にはなり得ないHeLaやCos7では、Pbs36P遺伝子ノックアウト原虫でも野生株と同等の細胞通過能を示すが、寄生する細胞であるHepG2では、細胞「通過」能は亢進していた。このことはPbs36が肝細胞を認識し、細胞「通過」から「寄生」への切換えに必要な分子であることを示している。Pbs36P遺伝子ノックアウト原虫はHepG2細胞を肝細胞であることが認識できなくて、細胞「通過」を繰り返し、細胞通過能が亢進した。また、in vivoで観察すると、Pbs36P遺伝子ノックアウト原虫は肝臓実質に達しているが寄生できていないことが分かった。Pbs36についてもほぼ同様の結果が得られている。以上のことから、肝実質に達した原虫はPbs36PおよびPbs36によって肝細胞の特異リセプター分子を認識し、細胞「通過」から「寄生」への切換えをすることで、肝細胞への寄生を可能にしていることが明らかにされた。マラリア原虫はハマダラカによって媒介される。蚊の唾液腺スポロゾイトは吸血によって動物体内に入り、肝臓に感染する。この研究ではスポロゾイトの肝臓への感染に必須の分子を同定し、感染(寄生)の機構を明らかにするのを目的とした。このため、モデル実験動物としてネズミマラリア原虫P.bergheiを用い、スポロゾイトのEST (expressed sequence tags)を解析し、肝臓への接着通過寄生に関連すると考えられる遺伝子を一定の基準で選択しノックアウトした原虫を作製し、発現型の解析から、その遺伝子の機能の解析を行った。その結果、SPECT1(sporozoite microneme protein essential for cell traversal)とSPECT2を同定した。またOSM-1(ookinete sporozoite microneme protein-1)はクッパー細胞内の移動に関わる分子であることが判った。SPECT1,2はクッパー細胞通過にとって必須で、これらの遺伝子をノックアウトした原虫は肝臓の類洞壁を構成するクッパー細胞を通過することができず、肝細胞に寄生できないことが判った。特にSPECT2は細胞膜を傷害することで原虫の膜通過を可能にする分子であることを明らかにした。またこの研究により、肝臓の類洞に達した原虫は類洞壁のクッパー細胞を通過して肝細胞に達して寄生することを初めて示した。血流に乗って肝臓の類洞に達した原虫は、類洞壁のクッパー細胞を「通過」し肝実質に達した後、肝細胞に「寄生」する。

マラリア原虫ゲノムの中でPbs36,Pbs36Pと名付けられている分子の遺伝子のノックアウト原虫を作製してラットへの感染性を調べたところ、約1/3000に低下した。そこで培養肝細胞HepG2を用いて、肝細胞への「寄生」能を調べたところ、約1/20に低下していた。一方、細胞「通過」能を培養細胞HeLaやCos7およびHepG2を用いて調べたところ、宿主細胞にはなり得ないHeLaやCos7では、Pbs36P遺伝子ノックアウト原虫でも野生株と同等の細胞通過能を示すが、寄生する細胞であるHepG2では、細胞「通過」能は亢進していた。このことはPbs36が肝細胞を認識し、細胞「通過」から「寄生」への切換えに必要な分子であることを示している。Pbs36P遺伝子ノックアウト原虫はHepG2細胞を肝細胞であることが認識できなくて、細胞「通過」を繰り返し、細胞通過能が亢進した。また、in vivoで観察すると、Pbs36P遺伝子ノックアウト原虫は肝臓実質に達しているが寄生できていないことが分かった。Pbs36についてもほぼ同様の結果が得られている。以上のことから、肝実質に達した原虫はPbs36PおよびPbs36によって肝細胞の特異リセプター分子を認識し、細胞「通過」から「寄生」への切換えをすることで、肝細胞への寄生を可能にしていることが明らかにされた。
孤発性筋萎縮性側索硬化症治療薬としての分子標的薬RNAアプタマーの研究

H30年度は、ALSモデルマウス(AR2マウス)を用いて、カルシウム透過性AMPA受容体のブロックによる運動ニューロン死抑制効果、TDP-43細胞内局在変化に対する効果、さらに運動機能に対する効果を短期長期で検討した。1)in vitroで効果が異なる3種類のRNAアプタマーについてALSモデルマウスの脳室内より持続的に投与を行い、アプタマーの種類の違いによる有効性を確認し、長期投与に用いる候補RNAアプタマーを決定した。2)3種類の中で、安定的に、運動ニューロン死およびTDP-43の細胞内局在に対する効果が得られたRNAアプタマーについて、2週間の短期脳室内投与にて有効濃度の検討を行った。結果、用量依存的に、運動ニューロン死に対する効果が確認され、長期投与に用いる濃度を決定した。3)また、AMPA受容体拮抗薬で通常観られる副作用としての鎮静作用が臨床応用には懸念事項となることから、RNAアプタマー投与による鎮静作用の検討も行った。すべてのRNAアプタマー投与群で、鎮静作用は観察されなかった。このことは、臨床応用に向けて非常に有益な結果であった。4)RNAアプタマーの鎮静作用が確認されなかったことから、高濃度における長期での投与も可能と考え、長期投与(3か月)の検討を開始した。結果、病理組織学的評価においては、運動ニューロン死、TDP-43の細胞内局在は、非投与群に比べ有意に改善された。また、ローターロッドによる運動機能評価においても、非投与群はぼぼ横ばいであるのに対し、RNAアプタマー投与群は投与2週目ころから有意に運動機能が改善された。さらにマウスの匹数を増やして検討を行っている。当初の予定通りに2週間の短期間投与における至適濃度の結果を経て、RNAアプタマーの有効濃度を決定し、その結果をもとに長期投与を開始した。長期間投与の少数での結果ではRNAアプタマーによる、運動ニューロン死、TDP-43細胞内局在変化の改善、運動機能に対する有効性が確認できている。また、鎮静作用などの副作用が観られないことを確認できている。ALSモデルマウスを用いたRNAアプタマーの長期投与を検討数を増やし、病理学的組織および運動機能への効果を分析し、学会発表、論文化を予定している。H29年度は、未編集型GluA2をサブユニットに持つAMPA受容体を特異的にブロックするRNAアプタマーの効果をALSモデルマウスで評価するための準備実験として、RNAアプタマーの脳室内投与プロトコルを検討した。1) RNAアプタマーの脳脊髄内の分布および安定性を確認するために、放射性同位元素[γ-32P]ATPを5'-リン酸部位に標識をしたRNAアプタマーの脳室内投与を行った。投与後、脳および脊髄の組織を採取し、オートラジオグラフィーおよび液体シンチレーションカウンターを用いた分析により、脳および脊髄の灰白質内に投与したRNAアプタマーが分布し、また、投与部位の脳から脊髄へ向け、濃度勾配的にRNAアプタマーが分布しているのが確認できた。2)さらに細胞内カルシウムインジケーターであるGCaMPを大脳皮質内に発現させたマウスを用い、麻酔下のマウス大脳皮質表面からRNAアプタマーを局所投与し、二光子顕微鏡によるカルシウムイメージング法を用いて観察し、大脳皮質ニューロンのCa2+流入抑制効果が得られるRNAアプタマーの局所濃度を測定した。1)および2)の結果よりRNAアプタマーの至適脳室内投与量を算出し、次にALSモデルマウスであるコンディショナルADAR2ノックアウトマウス(AR2マウス)に対してのRNAアプタマーの効果を検討した。体内埋込式の小型浸透圧ポンプから側脳室に留置したカニューレを経由してRNAアプタマーの短期間(2週間1ヶ月)の持続的脳室内投与を行い、Ca2+透過性AMPA受容体のブロックによる運動ニューロン死抑制効果および孤発性ALSで観察されるTDP-病理の改善効果を解析した。当初の予定通りに、RNAアプタマーの投与方法の準備実験が終了し、マウスへの短期間投与段階に進んでいる。短期間投与での結果をもとに、長期投与へ向けて、RNAアプタマー濃度や投与速度などのプロトコルを検討している。

結果、病理組織学的評価においては、運動ニューロン死、TDP-43の細胞内局在は、非投与群に比べ有意に改善された。また、ローターロッドによる運動機能評価においても、非投与群はぼぼ横ばいであるのに対し、RNAアプタマー投与群は投与2週目ころから有意に運動機能が改善された。さらにマウスの匹数を増やして検討を行っている。当初の予定通りに2週間の短期間投与における至適濃度の結果を経て、RNAアプタマーの有効濃度を決定し、その結果をもとに長期投与を開始した。長期間投与の少数での結果ではRNAアプタマーによる、運動ニューロン死、TDP-43細胞内局在変化の改善、運動機能に対する有効性が確認できている。また、鎮静作用などの副作用が観られないことを確認できている。RNAアプタマーのマウスへの脳室内投与方法が確立したことで、今後はALSモデルマウス(AR2マウス)を用いて、病理学的組織および運動機能への効果が得られるRNAアプタマーの投与期間、投与量などの検討を行う。ALSモデルマウスを用いたRNAアプタマーの長期投与を検討数を増やし、病理学的組織および運動機能への効果を分析し、学会発表、論文化を予定している。今年度に使用した旅費を別の予算を使用したために旅費の使用がありませんでした。また、来年度は、実験にかかわる物品費・人件費などの費用の他、論文発表代、国内・国際学会参加のための旅費を予定しています。
湿度操作による空気中ナノ浮遊粒子・ガス状化学物質の除去

本研究は,空気を加熱加湿し冷却除湿する湿度操作によって,空気中に存在するナノマイクロメートルサイズにわたる浮遊粒子状物質(SPM)およびガス状化学物質の除去技術を提案し,その性能,実現性を明らかとすることを目的としている。平板フィン型熱交換器を用いた低空気流量の実験では,空気の絶対湿度変化0.2kg/kgで,総SPMの約80%を除去することが示された.化学物質除去実験では,入口濃度670ppmのアンモニア混合空気から,約55%のアンモニアを定常的に除去できることが示された.また,ヒートポンプの導入により,消費電力量は1/8程度に低減できることが示された.本研究は,空気を加熱加湿し冷却除湿する湿度操作によって,空気中に存在するナノマイクロメートルサイズにわたる浮遊粒子状物質(SPM)およびガス状化学物質の除去技術を提案し,その性能,実現性を明らかとすることを目的としている。平板フィン型熱交換器を用いた低空気流量の実験では,空気の絶対湿度変化0.2kg/kgで,総SPMの約80%を除去することが示された.化学物質除去実験では,入口濃度670ppmのアンモニア混合空気から,約55%のアンモニアを定常的に除去できることが示された.また,ヒートポンプの導入により,消費電力量は1/8程度に低減できることが示された.本研究は,空気を加熱加湿し冷却除湿する湿度操作により,空気中のナノマイクロメートルサイズにわたる全浮遊粒子状物質,およびガス状化学物質の除去技術を提案し,その性能,実現性を明らかとすることを目的としている.本年度は,流量3L/分の空気を矩形流路内へ導入し,ナノマイクロメートルサイズの浮遊粒子状物質の湿度操作による除去効果とアンモニアを用いた化学物質除去特性を調べた。微粒子除去に関しては,空気を70°C程度の飽和湿り空気まで加熱・加湿し,約10°Cの冷却水を用いたヒートシンク型冷却除湿器で除湿することで,約80%の浮遊微粒子除去が行えることが実験的に明らかとなった。除去機構としては,水蒸気の凝縮に伴う吸い込み流れと除湿部での熱泳動が主要な効果と考えられ,ナノ粒子で重要な拡散沈着とマイクロ粒子で重要な重力沈降と共に微粒子除去に貢献していると見積もられた。特に,フィルター法や静電法で除去が難しい10ナノメートル1ミクロンサイズの粒子が実験的に70%以上除去されることが分かった。ガス状化学物質の除去特性に関しては,アンモニア除去量が湿度操作する水分量と強い相関があることが分かった。フレッシュな水が空気清浄装置内にある場合は,流入するアンモニアを90%以上の高い割合で除去するが,内部水にアンモニアが溶解すると除去量が低下し,3040%の割合まで除去効果が低下することが実験的に示された。ガス状物質の除去には,装置内の水管理が重要であり,今後対象物質を溶解した水の排水機構を導入することとした。空気を加熱加湿し冷却除湿する湿度操作の過程では,過飽和湿り空気中での核凝縮と冷却壁面へ向かう吸込み流れが生じ,空気中へ存在する浮遊粒子状物質(SPM)は,熱泳動,吸い込み流れ,拡散沈着,重力沈降など多様な機構で除去されることが期待できる.本研究では,この湿度操作を利用し,空気中のナノマイクロメートルサイズにわたる全浮遊粒子状物質,およびガス状化学物質の除去技術を提案し,その性能,実現性を明らかとすることを目的としている.加えて,熱型空気清浄法の利点として廃熱やヒートポンプの利用による高い省エネルギー性の可能性を調べ,ナノ粒子や化学物質による空気汚染に対応する新たな空気清浄システムの開発を目指している.本年度は,ナノマイクロメートルサイズの浮遊粒子状物質の湿度操作による除去効果を実験的に明らかとし,その機構に迫り,加えてアンモニアを用いた化学物質除去特性を調べることを目的とする。今年度までの実験結果より,空気流量3リットル毎分の低流量条件では,空気を約70°Cの飽和湿り空気から20°Cの湿り空気の間で湿度操作を行うことで,約80%のナノマイクロサイズの浮遊粒子状物質を除去できることが示された。除去機構の見積りを行うと,吸込み流れ,熱泳動によりナノ1ミクロンまでのSPMは除去され,より大きなミクロンサイズSPMは重力沈降が顕著な効果としてあげられることが分かった。化学物質としてアンモニアを空気に混入した場合,凝縮水量に応じた吸収特性が実験的に示され,水溶性ガスに関しては,内部の水量が除去に直接影響することが分かった。また,これらの結果を受け,処理空気量を30リットル毎分程度に増やし,加熱加湿に加えミストとして水分を供給できる実験装置を製作した。空気を加熱加湿し冷却除湿する湿度操作によって,空気中に存在する浮遊粒子状物質(SPM)は,吸い込み流れ,熱泳動,拡散沈着,重力沈降など多様な機構で除去される。本研究は,この湿度操作を利用した,空気中のナノマイクロメートルサイズにわたる全SPM,およびガス状化学物質の除去技術を提案し,その性能,実現性を明らかとすることを目的としている。本年度は,実験装置の規模を拡大し,熱交換器形状を試行錯誤した結果,平板フィン型の加湿器とコイル型の除湿器の組合せによって,絶対湿度を約20%操作することで,30リットル毎分の空気流量に対して最大95%のSPM除去ができることが示された。また,装置内のSPMの分布,温度分布の測定からは,凝縮器後の比較的低温な空気が流れる底部に残存したSPMが多数あることが観察された。

従来の理解では,壁面近くの低温部ではSPMは壁面へ輸送されて除去されてしまい,比較的温度の高い部分にSPMは残存すると思われていたため,温度の高い領域から低温領域へSPMを輸送する未知の機構が存在する可能性が見出された。また,提案手法のガス状化学物質除去特性に関しては,入口濃度670ppmのアンモニア混合空気から湿度操作により,約55%のアンモニアを定常的に除去できることが示された.さらに,非定常除去特性からは,装置内部の滞留水を速やかに除去することで除去率を促進出来る可能性が読み取れた。本システムのエネルギー評価に関しては,小型ヒートポンプを利用した加湿器・除湿器を装置に組み込み,空気流量100リットル毎分の条件で試験的に運転したところ,利用電力量を約1/4に低減できることが確認できた。湿度操作により空気中に浮遊しているナノマイクロサイズの微粒子を80%程度除去できることが実験的に確認され,除去機構に関しても理論的見積りにより主要な機構が判明した。アンモニアによる化学物質除去実験でも,除去の有効性が示されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。基本的な空気清浄機構が確認され,今後,流量を30リットル毎分程度に増やした実験を実施し,提案する手法の実用性を示す。また,今後エネルギー評価を実施し,提案する湿度操作空気清浄法の実現性を明らかとする。
ジェンダーの視点から見た戦前における女子体育教師の確立過程：個人史の立場から

本研究の目的は、個人史の立場から戦前における女子体育教師の確立過程をジェンダーの視点から検討することであった。官立学校では、女高師国語体操専修科(1903-1911)と第六臨教家事科第一部、体操家事科(1914ー1939)のみが体操科教師を養成していた。本年度は両校の卒業生の在職期間、在職学校、職業継続と結婚の関係、異動状況、体操科と国語、体操科と家事科の担当状況を一連の両校の「一覧」や各女学校史料や学校史、年各度『中等教育諸學校職員録』などを用いて明らかにした。ここでは職業継続と結婚、担当教科のみを述べる。国語体操専修科卒業生は、各期とも卒業後次第に在職者数が減少し、卒業後7年から12年、25歳から30歳程度で過半数が非役となっていた。例えば、1923(大正12)年までの未婚者中、15人(44.1%)が継続していたが、既婚者54人(61.4%)中、中断せずに継続した者は3人(5.6%)に過ぎなかった。採用のために国語と体操を併せて学んだが、4期88人中40人は体操科のみの教員免許状を得ていた。長年在職している場合は、国語と体操科併任から体操科のみの担当になっていた。第六臨教家事科第一部、体操家事科卒業生の在職率は卒業後次第に低くなり、特に既婚者の在職率が低かった。1939(昭和14)年で見ると、未婚者53.6%、既婚者22.8%の在職率であった。体操科と併せた担当教科を見ると、家事、裁縫のほか、音楽、国語、作法等の免許外教科も受け持っていた。そして、これらの教科は体操科、家事科に加えて、長い間、女子教師が活躍する教科となっていく。ジェンダーの視点から見て、結婚が職業継続を困難にし、女子体育教師が養成されてもその数は増えなかった。しかし、1939(昭和14)年において、体操科担当として長年職業継続した極少数の女子教師によって、女子体育教師が確立されようとしていた。本研究の目的は、ジェンダーの視点から女子体育教師個人史に着目し、個々の女子体育教師の勤続年数や体操科から国語、家事、音楽科への移動状況、給料等から戦前における女子体育教師の確立過程を検討することである。このことにより、男子体育教師との男女格差、他教科女子教師との女女格差が生じた要因をジェンダーの視点から捉え直すことを目的としていた。三カ年の研究期間の一年目に当たり、三つのことを並行して進めた。前研究で、1903(明治36)年度から1939(昭和14)年度までの『中等教育諸學校職員録』を用いて、女子中等学校のうち、高等女学校、各種学校としての女学校、女子実業学校の体操科受け持ち女子教師の実態を明らかにしたが、全中等学校を通した分析をする必要があるため、未分析であった師範学校、女子師範学校の体操科受け持ち教師の分析を行った。その結果、他の女子中等学校同様,教員養成を目的とする官立学校出身者が次第に減少し、短期養成の私立学校出身者に代わって行くが,他の女子中等学校より官立学校出身者の割合が高く、1926(大正15)年が37. 5%で最も低くなるものの、昭和になっても微増し4割以上を維持していることが明らかになった。教員養成を目的とする官立学校では,女高師本科出身者から国語体操専修科を経て,第六臨教体操家事科出身者へ移行していった。他の女子中等学校より,女子師範学校の教育が重視されたと思われ,官立出身者が優先的に配置されていた。次に、体操科受け持ち教員だけではなく、1903(明治36)年度から1939(昭和14)年度までの『中等教育諸學校職員録』に記載された師範学校、女子師範学校の全女子教員のデータの入力を行った。最後に、現存する学校史のなかに記述された女子体育教師の個人史の記述を少しずつ収集しており、これまでの研究で見落としていた記述も発見できた。三カ年の研究期間の一年目にあたる平成28年度の研究進捗状況はやや遅れている。その原因はいくつかある。次から次へと大学業務や学会運営、他の研究に追われ、本研究のエフォート率35%を守れなかったことが、決して言い訳にはならない第一の原因として挙げられる。第二の原因は研究の必要性から基礎史料を得るための師範学校・女子師範学校の女子体育教師の分析に時間を掛けたことによるものである。三カ年の研究期間の二年目に当たり、三つのことを並行して進めた。女子中等学校のうち、高等女学校、各種学校としての女学校、女子実業学校の体操科受け持ち女子教師の実態を明らかにしていたが、師範学校、女子師範学校の体操科受け持ち教師の分析をした。