hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
加齢に伴うミトコンドリアゲノムの量的減少の分子基盤

1.【ミトコンドリアゲノム多型および変異の網羅的解析】ヒトのミトコンドリアゲノム(ミトコンドリアDNA,以下mtDNA)の加齢に伴う影響を検討した。mtDNAは、核DNAに比較して多様性が高く、多くの遺伝子多型が存在し、また、糖尿病や難聴などの症状を呈するミトコンドリア病の原因遺伝子変異が、数多く報告されている。mtDNAの加齢に伴う影響を検討する際には、これらの遺伝子多型および病因遺伝子変異を的確に同定する必要がある。遺伝子多型を明らかにするためには、数千人を対象とした大規模関連解析を行うことが必要であり、mtDNA多型を網羅的かつ迅速に分析するシステムの開発が必須であった。また、mtDNA病因変異は、ミトコンドリア病のみならず、糖尿病などの生活習慣病の原因になり、さらにその変異率の量的変化は、加齢による影響を直接的・間接的に受ける。したがって、蛍光ビーズを利用して主要な42種類のmtDNA病因変異を迅速に分析する解析システムを開発した。2.【健康長寿に関連するmtDNA遺伝的背景の解明】東京都老人総合研究所・自立促進と介護予防研究チーム「お達者健診」における、約500人の健常高齢男女、また、社会参加とヘルスプロモーション研究チームの65歳以上の住民を対象とした介護予防健診「草津町にっこり健診」650人から、それぞれ適正なインフォームド・コンセントの手続きを経て収集した血液試料ならびに関連情報を解析し、糖尿病・メタボリック症候群・脳梗塞・心筋梗塞・慢性腎臓病などの生活習慣病と、それらに関連するmtDNAおよび核DNA多型を分析した。(一部解析終了)3.【mtDNAの加齢の影響の検討】加齢に伴うmtDNAの量的変化の迅速解析法を開発することを目的とした。一方、mtDNA多型や病因変異は一般的に母系遺伝し、遺伝的体質や寿命との関係が明らかになっている。したがって双方を解析する事で、個人の遺伝的体質のみならず加齢に伴うmtDNAを網羅的に評価する事が可能である。収集した唾液から抽出したmtDNAにおける加齢の影響は明らかではなかったが、骨格筋などでは研究代表者らが開発したmtDNA定量法は、mtDNAの核DNAとの相対比率を評価することにより、mtDNAの増減を明らかにできる。1.【ミトコンドリアゲノムの量的変動と加齢の影響の評価系の確立】本研究は、加齢に伴うミトコンドリアゲノムの量的減少を分析評価することにより、個人の老化度の迅速診断法を開発することを目的としている。一方、ミトコンドリアゲノムの遺伝子多型は母系遺伝し、遺伝的体質や寿命との関係が明らかになっている。したがって双方を解析する事で、個人の遺伝的体質のみならず加齢に伴うミトコンドリアゲノムを網羅的に評価する事が可能である。研究代表者らが開発した競合的定量PCR法を用いたミトコンドリアゲノム定量法は、ミトコンドリアゲノムの核ゲノムとの相対比率を評価することにより、ミトコンドリアゲノムの増減を明らかにできる。今回の研究では唾液から抽出されたDNAを用いた簡便・安価な評価系の開発を目指している。2.【健康長寿に関連するミトコンドリアゲノム遺伝的背景の解明と研究成果の社会への還元】

長寿の遺伝的背景を明らかにするために、共同研究者の田中らは超百寿者のミトコンドリアゲノム全塩基配列を女性96人、男性16人について分析している。同様に超百寿者112人の全塩基配列決定をほぼ完了し、分子系統解析によって、これまでに分析した百寿者を含む日本人672名との比較を行っている。さらに、生活習慣病(2型糖尿病、メタボリック症候群、心筋梗塞、アテローム血栓性脳梗塞など)の日本人患者を含む、各々数千人規模の調査をもとに、生活習慣病に罹患しにくい、あるいはリスクとなるハプログループを同定できた。また、東京都老人総合研究所自立促進と介護予防研究チームとの共同プロジェクトにより、健常高齢男女から適正なインフォームド・コンセントの手続きを経て得られた血液および唾液試料の提供を受け、生活習慣病と関連するミトコンドリアゲノムコピー数および多型を分析する(倫理委員会承認済)。3.【蛍光ビーズを用いたミトコンドリアゲノム多型の網羅的解析】現在までに日本人672名のmtDNA全塩基配列の分子進化系統解析により、110種類のサブハプログループに分類することができた(田中)。多因子疾患に関与するサブハプログループを同定するためには、数千人を対象とした大規模関連解析を行うことが必要であり、この大規模関連解析には、ミトコンドリアゲノム多型を網羅的かつ迅速に分析するシステムの開発が必須である。共同研究者の田中らは、福島市のG&G Scienceと共同して、蛍光ビーズを利用して160種類のmtDNA多型を迅速に分析するLuminexシステムを完成させた。このシステムを用いることにより、100種の塩基置換の有無を同時に判定することができる。1.【ミトコンドリアゲノムの量的変動と加齢の影響の評価系の確立】本研究は、加齢に伴うミトコンドリアゲノムの量的減少を分析評価することにより、個人の老化度の迅速診断法を開発することを目的としている。一方、ミトコンドリアゲノムの遺伝子多型は母系遺伝し、遺伝的体質や寿命との関係が明らかになっている。したがって双方を解析する事で、個人の遺伝的体質のみならず加齢に伴うミトコンドリアゲノムを網羅的に評価する事が可能である。研究代表者らが開発した競合的定量PCR法を用いたミトコンドリアゲノム定量法は、ミトコンドリアゲノムの核ゲノムとの相対比率を評価することにより、ミトコンドリアゲノムの増減を明らかにできる。今回の研究では唾液から抽出されたDNAを用いた簡便・安価な評価系の開発を目指している。2.【健康長寿に関連するミトコンドリアゲノム遺伝的背景の解明と研究成果の社会への還元】生活習慣病(2型糖尿病、メタボリック症候群、心筋梗塞、アテローム血栓性脳梗塞など)の日本人患者を含む、各々数千人規模の調査をもとに、生活習慣病に罹患しにくい、あるいはリスクとなるハプログループを同定できた。また、東京都老人総合研究所自立促進と介護予防研究チームとの共同プロジェクトにより、健常高齢男女から適正なインフォームド・コンセントの手続きを経て得られた血液および唾液試料の提供を受け、生活習慣病と関連するミトコンドリアゲノムコピー数および多型を分析している。
神経細胞Stemnessを制御する新規がん幹細胞マーカーの同定と機能解析

神経芽腫に発現している幹細胞マーカーCD133は、細胞の分化の抑制、細胞増殖の促進、足場非依存的な増殖および、造腫瘍能を更新させる機能を持つ事が明らかになった。また、CD133は神経栄養因子の受容体分子RETの発現抑制を介して、細胞の分化を抑制していることを示した。この結果から、CD133が神経芽腫に対する分化誘導療法の新たな標的となりうることが示唆された。神経および脳腫瘍の幹細胞マーカーであるCD133の発現量は、神経芽腫の悪性な予後と相関する遺伝子MYCNの増幅と相関して増加することを見出した。そこで、神経芽腫細胞株を用いてCD133を高発現または発現抑制したところ、CD133発現は、細胞増殖速度、軟寒天中でのコロニー形成、ヌードマウスの腫瘍形成能のそれぞれに対し、促進的に働いていることが明らかとなった。また、CD133の発現低下は、神経芽腫細胞の分化を誘導することから、神経芽腫のStemnessの維持において、重要な役割を担っていることが示された。CD133の遺伝子の上流には、3箇所のMYCNの結合配列が見られ、MYCNの直接結合を確認した。また、神経芽腫細胞においてMYCNの発現を誘導したところCD133の転写が促進された。このことから、CD133は神経芽腫の腫瘍形成能、増殖能を亢進するとともに、細胞のStemnessを保つ機能を有することが明らかとなった。さらに、MYCNはCD133を直接転写することで、神経芽腫を悪性化させることが示唆された。異常に結果について、現在論文投稿準備中である。また、CD133を高発現することで、細胞増殖能が亢進した細胞株については、遺伝子発現パターンを解析中である。今後その細胞を用いてがん幹細胞を多く含むSide population分画の取得および、臨床組織を用いた遺伝子解析から、神経芽腫の発がんメカニズムを明らかにしていく。神経芽腫においてCD133の発現を抑制すると神経芽腫突起の伸長が誘導され、逆にCD133低発現の細胞でCD133を高発現させると神経栄養因子GDNFの受容体RETの転写が抑制され、GDNF依存的な細胞分化を著明に抑制することが明らかとなった。このことからCD133が受容体RETを介して神経芽腫のStemnessの維持に関る重要な役割を担っていることが示された。このことから、CD133は神経芽腫の腫瘍形成能、増殖能を充進するとともに、細胞のStemnessを保つ機能を有することが明らかとなった。さらにMYCNはCD133を直接転写することで、神経芽腫を悪性化させることが示唆された。今後その細胞を用いてがん幹細胞を多く含むSide populationおよびCD133高発現分画の取得および、臨床組織を用いた遺伝子解析から、神経芽腫の発がんメカニズムを明らかにしていく。さらに、神経芽腫のがん幹細胞の増殖を促すスフェア(細胞塊)培養を用いることで、CD133高発現な神経芽腫が濃縮出来ることを明らかにした。また、CD133を過剰発現するとスフェア内での細胞の生存率の上昇が見られ、CD133はがん幹細胞の維持に重要な役割を持つことが示唆された。また、神経芽腫においてCD133の発現を抑制すると神経芽腫突起の伸長が誘導され、逆にCD133低発現の細胞でCD133を高発現させると神経栄養因子GDNFの受容体RETの転写が抑制され、GDNF依存的な細胞分化を著明に抑制することが明らかとなった。これらのことからCD133が受容体RETを介して神経芽腫のStemmessの維持に関る重要な役割を担っていることが示された。

一方でCD133の制御には神経芽腫のWYCNでの転写誘導および、プロモーター領域のメチル化による転写抑制が存在することが明らかとなった。このことから、CD133の転写機構をターゲットにすることで、神経芽腫の分化を促進する、新たな治療法の可能性が示唆された。
インドネシアのイスラーム原理主義運動-その多様性と宗教理念の実践に関する研究-

インドネシアにおいて現地調査を2回行い、イスラーム団体の動向や各団体の関係者への聞き取り調査を行った。それに加え、イスラーム運動の展開に関しモスクにおける集会や小規模のイスラーム学習会などを参与観察した。研究の実施場所は、ジャカルタ(首都)ジョグジャカルタ(中部ジャワ)、及びソロ(中部ジャワ)である。ジャカルタにおいては、ヒズブット・タフリール・インドネシアのイスマイル・ユサント氏への聞き取りを行ったが、ヒズブット・タフリール・インドネシアが政府により活動停止になったため、非公式な面談となった。加えて、シャリア施行を目標に活動を行っているハリス・ファラ氏にも聞き取りを行った。ジョグジャカルタにおいては、イスラーム学者で活動家のアリフ氏、ムママヌディン氏、ホティム氏、国立イスラーム大学(ジョグジャカルタ校)のアミン・アブドゥラ氏に聞き取りを行った。ソロにおいては、ジャーマ・アンシャウト・シャリアのアブドゥル・ロヒム氏に聞き取りを行い、イスラーム寄宿舎学校であるアル・ムクミンを訪問した。上記の聞き取りやイスラーム寄宿舎学校、宗教集会などを通しインドネシアにおけるイスラーム運動特に原理主義の状況について分析を行うことができた。イスラーム団体を中心にして展開するイスラームの状況について、より明確な理解を得ることができた。このことは、原理主義と対する穏健主義との関係についても示唆を得ることができた。特に問題なく進行している。インドネシア政府により活動が停止されたヒズブット・タフリール・インドネシアに関しては、事務所などが閉鎖されたが、幹部の活動が制限されたいるわけではなく、活動停止などに関する聞き取りは問題なく行われている。研究は概ね計画通りに進んでおり、来年度は最終年にあたるためこれまでの調査結果を包括的に再構築し、総括に結び付ける。そのために、来年度もインドネシアにおける現地調査(聞き取り)参与観察を行う予定である。2016年4から2017年3月の期間、2度にわたる現地調査を実施した。また、国際学会(国際比較文明学会研究大会:2016年6月米ニュージャージー州開催)において、文献を中心とした本研究の分析結果について発表した。また、2016年11月に開催された比較文明学会研究大会(京都)においては、国内外の研究者と本研究に関する意見交換を行った。その他、一般市民向けの講演会(2016年10月東京)において、本研究に基づいて発表を行った。現地調査は、2016年8月から9月と同年12月から2017年1月、3月にかけて行った。調査期間中は、インドネシアの原理主義団体である、Hizbut Tahrir Indonesia, Front Pembela Islam, Jaama Ansharut Syariah, Front Jihat Islamの幹部、会員に対する聞き取り調査をジャカルタ、ブカシ、ジョグジャカルタ、およびソロなどの各都市で複数回行った。これらの調査は、インドネシアの原理主義運動がどのように展開しているのかを知る一次資料であり本研究には不可欠である。本年度は特に土着の信仰や他の宗教とどのようなかかわりを持ち、どのような態度を取っているということを知ることができ大きな成果を挙げることができたといえる。加えて、原理主義団体の幹部との接触などを通じて、研究のネットワークが広がったことも大きな成果であった。2週間程度のの現地調査を複数回行えたことで、予定していた原理主義団体の関係者らと接触することができたことが、本研究の順調な進捗に寄与したと考えられる。インドネシアにおいて現地調査を行った。イスラーム団体のヒズブット・タフリール、ジャーマ・アンショウトシャリアの関係者と会談を行い、ジャカルタ知事選挙における対応などについて情報収集を行った。またそのほかには、自由主義イスラーム団体の関係者であるウリル・アブシャー・アブダラ氏やインドネシア最大のイスラーム団体であるナフダトゥル・ウラマのバショリ氏などと面談し、インドネシアにおけるウマット(イスラームコミュニティ)がどのような形で存在しているか(原理主義と自由主義の対立や共存)について情報収集を行った。また国際比較文明学会(サンフランシスコ・アメリカ開催)において、インドネシアの原理主義の実際について論文を発表し、世界各国の研究者と情報交換を行った。また、比較文明学会(東海大学開催)においても、インドネシアのイスラームを例にとり「宗教と暴力」についての分析を行った。また、比較思想学会(中央大学開催)においては、イスラームと他宗教との共存の可能性について発表を行った。現地調査において、インフォーマントの協力が得られている。

このことは、原理主義と対する穏健主義との関係についても示唆を得ることができた。特に問題なく進行している。インドネシア政府により活動が停止されたヒズブット・タフリール・インドネシアに関しては、事務所などが閉鎖されたが、幹部の活動が制限されたいるわけではなく、活動停止などに関する聞き取りは問題なく行われている。現在まで、順調な進捗を見せているので、今後も同様に進めるよう努力する。特に現地調査が必要不可欠なので、できる限り長期の調査を行うようにスケジュールの調整に努める。また、2017年4月のジャカルタの知事選挙や少数派ムスルムに関して研究の視野を広げていく。本年度も現地(インドネシア)に赴き引き続き、情報収集に努める。また、国際学会において、これまでの研究について発表する予定である。研究は概ね計画通りに進んでおり、来年度は最終年にあたるためこれまでの調査結果を包括的に再構築し、総括に結び付ける。そのために、来年度もインドネシアにおける現地調査(聞き取り)参与観察を行う予定である。現地調査旅費が当初予定額より安価に済んだため、次年度使用額が生じた。次年度の調査旅費等に使用する予定である。インドネシアにおける現地調査や資料収集のため
ゴンドワナ超大陸の集合分裂とマントルダイナミックス:-南部アフリカ-インド-南極の原生代変動帯形成過程の比較研究-

研究代表者および分担者は、インド亜大陸、スリランカ、南部アフリカ(南アフリカ、ナミビア、コンゴ民主共和国、モザンビーク)、マダガスカル、オーストラリア、ベトナム、パキスタンなどに分布する太古代-原生代変動帯の現地調査と岩石学的研究を行った。約15名の大学院生が調査に参加した。海外学術調査は、南アフリカ地質調査所、インドアラハバッド大学、マダガスカル・アンタナナリボ大学、スリランカ地質調査所、ナミビア地質調査所、ベトナム地質調査所など調査国・地域の多くの研究機関および28名の海外研究協力者全面的なサポートで行われた。変成作用の解析から衝突・分裂に伴う大陸地殻温度構造の変遷とマントル-地殻間の熱フラックを検討し、これらの地域に分布するマントル起源火成岩と大陸下部地殻起源変成岩石類のSm-Nd,Rb-Sr同位体測定と、CHIME及びSHRIMPによるU-Th-Pb同位体年代測定によるによる年代測定を行い、超大陸集合・分裂時にマントルから大陸地殻に供給された熱と物質フラックスの評価と、ゴンドワナ超大陸の形成・分裂について熱テクトニックモデルを構築するため解析を進めた。平成16年11月13日15日、国際学術シンポジュウム"Gondwana Evolution and Dispersal"を高知大学でに主催した。研究代表者および分担全員が参加し本研究で得られた成果について講演を行った。南アフリカ共和国、英国、インド、マダガスカル、大学)、韓国、中国など20ヵ国から70名の参加があった。木研究では、原生代ゴンドリナ超大陸の集台・分裂事件に伴う大陸の熱構造の変遷とマントルダイナミックの関係を理解するために、1)南部アフリカのナタールーマナクワ帯、モザンビーク帯、インド東ガート帯、マダガスタル、スリランカ、パキスタン、ベトナム、東南極ドローニングモードランドなど、ゴンドワナ超大陸を形成した中期-後期原生代変動帯の現地地質調査を行い、2)変成作用の解析から衝突・分裂に伴う大陸地殻温度構造の変遷とマントル-地殻間の熱フラックを検討し、3)これらの地域に分布するマントル起源火成岩と大陸下部地殻起源変成岩石類のSm Nd. Rb Srアイソクロン同位体測定と、二次イオン質量分析計(SHRIMP)によるPb同位体年代測定、及び白金属元素を含む徴量化学分析から、超大陸集合・分裂時にマントルから大陸地殻に供給されたマグマとそのマントル起源物質の評価と、ゴンドワナ超大陸の形成・分裂について熱テクトニックモデルを構築する。平成13年度は、研究開始のための日本側研究者によるワークショップを5月に東京で開催した。今年度は、南ア共和国ナタール帯、スリランカ、べトナム、パキスタンに調査の重点を置く予定であったが、現地の情勢悪化のため、8-9月に計画していたスリランカとパキスタン調査の中止を余儀無くされた。このため平成14年度に予定していたマダガスカルの調査を急遽はやめ平成14年3月に訓画したが、平成14年2月下旬になり現地の情勢が急激に悪化し渡航延期勧告が出され、出発直前に急遽マダガスカル調査も中止した。このように、当初の計画を大幅に変更し、ベトナム・コンツム地帯塊、南アフリカの調査が行われた。南アフリカから2名の研究者を招聘し、平成14年3月に予定されている南アフリカの研究計画、および平成14年度のモザンビークの調査について議論した。平成13年12月に東京で二回目のワークショップを開催し、今後の計画について検討した。

10月に大阪市立大学て開催されたゴンドワナ大陸の集台分裂に関する国際会議に研究代表者および研究分担者が出席した。室内研究として、昨年までに採集されたインド、南極、南アフリカの試料と、今回のべトナムから得た岩石試料の岩石記載を行い、顕微鏡下での鉱物反応組織の解析から圧力(P)温度(T)経路を明らかにするとともに、鉱物のEPMA分析を行い各種地質温度計圧力計も併用することによりPT経路を定量化し変成作用の評価(広井、小山内、志村)との地質構造解析(金子)を行った。また、南極、南アフリカ、インドの岩石試料について分析測定試料の採集・選別を行い、Sm Nd Rb Sr同位体分析(加々美)とSHRIMP(白石)による年代測定、XRF(有馬、白石)とICP Ms(木村)による全岩化学分折を行った。平成14年度は、研究成果の中間的"まとめ"のためのミーティングを平成14年10月月に東京で開催した。今年度は、インド南部変成帯、インド東ガート帯、スリランカ、パキスタン、モザンビークに調査の重点を置き調査が行われた。インド東ガート帯および南部に広く分布するchamockiteおよび泥質変成岩の調査を行った(有馬、石川、Santosh)。さらに岩石学的検討を行うための全岩・鉱物化学分析,Sr・Nc同位体比測定を行い、形成年代について予察的結果を得た。スリランカの現地調査は,1988年-1989年の廣井を代表とする海外学術調査とその後の小山内を中心にした小グループでの何度かの調査・研究の延長であり,それまでの調査の補遺的なものであった。スリランカの南西部を重点的に調査した(廣井広井、小山内、志村)。この地域には主としてHigh land Complexと呼ばれるグラニュライト相の変成岩類が分布しており,興味深い岩石が産出する。特に,Embilipitiya付近には累帯構造の顕著な特異なザクロ石斑状変晶が産出することが知られていたが,今回,その産出地点を確定し,野外での産状を観察することが出来た。多量に採集した岩石試料の薄片作成や分析等の室内作業を進めている。パキスタン、Nanga Parbat-Haramosh Syntaxisの東部に位置するスタックバレーのヒマラヤ変成帯とラダック岩帯の境界調査を行った(山本)。ヒマラヤ変成帯上部層に位置する層厚約100mの地層からエクロジャイトを伴う層準を発見した。エクロジャイトは層状に母岩であるfelsic gneiss及びpeliticgneissに取り囲まれ、11.5m程度の層厚を持ち、部分的に後の変形運動の影響を受けてブロック状の様相を示すブーディン構造を呈する。エクロジャイトの周囲(マージン)は後退変成作用の影響を受け、著しく角閃岩化を被っているが、その中心部(コア)はザクロ石+オンファス輝石+石英+ルチルからなる鉱物組み合わせが確認できた。モザンビーク北部に広く分布する花崗岩・ミグマタイト・片麻岩からなる先カンブリア紀の基盤岩類の調査を行った(白石),ナンプーラ近郊とMugeba K lippe周辺においてミグマタイト,花崗岩質片麻岩,チャーノッカイト、花崗岩,砂泥質片麻岩,角閃岩等の試料を採取した.さらに、南ア地質調査所で約50点の年代測定用試料から、ジルコンの分離を行った。
cDNAマイクロアレーを用いたCDDP耐性機序の究明と耐性解除による頭頚部癌制圧

1、10種類の頭頸部扁平上皮癌細胞株を用い、MTT assay、flow cytometryを用いた解析で、全てにおいてCDDP耐性変異株を作成した。2、2色蛍光cDNA microarray解析、Codelink bioarray(Amersham bioscience)を行い、RPMI2650,HSQ89,IMC4の親株、耐性変異株において、cluster解析で全体的に共通の発現様式を示した。cDNAmicroarray解析では耐性変異株で発現上昇した399遺伝子の内最も耐性を獲得したRPMI2650耐性変異株で2倍以上発現が上昇した遺伝子は205個であった。Codelink bioarray解析ではRPMI2650耐性変異株で10倍以上発現上昇していた遺伝子が17個、1/10以下に発現低下した遺伝子が11個、3種類の耐性変異株で共通に発現上昇していた遺伝子は26個、共通に発現低下していた遺伝子は33個であった。3、半定量RT-PCRにて、今回抽出された遺伝子のうち8遺伝子(89%)でmRNA発現の再現性を確認した。さらに双方において耐性変異株で10倍以上発現していたIGF2において、5、発現ベクターを用いたIGF2強制発現にてRPMI2650株はCDDP耐性化表現型を獲得し、アポトーシス抑制がおこる事を証明した。6、IGF2をsiRNAによりknockdownすると、耐性化表現型の減弱を示した。以上よりヒト頭頸部扁平上皮癌細胞におけるCDDP新規耐性化機序としてIGF2を中心としたアポトーシス経路が重要な役割を示している事を証明し、将来のsiRNAや阻害薬などの開発により、CDDP化学療法と組み合わせた頭頸部癌治療の新戦略の開発の可能性を示した。頭頸部扁平上皮癌細胞株を用い、以下の実験結果を得た。1、CDDP耐性変異株を作成し、MTT assayを用いたIC50はRPMI2650耐性変異株(CR株)においての9.4倍を最高に、10種類全てで有意に増加を認めた。3、2色蛍光cDNAmicroarray解析(遺伝子数23040)では、RPMI2650,HSQ89,IMC4の親株、CR株において、Cluster解析で共通の遺伝子発現様式を示した。CR株で発現が上昇している遺伝子群は399個有り、この内RPMI2650CR株で2倍以上発現が上昇した遺伝子は205個であった。205個中、3種類のCR株全てで2倍以上発現上昇していた遺伝子は145個であった。CDDP投与後の検討比較においてもその全てで発現が上昇していた。さらに発現上昇が顕著であった2種類において以下の結果を得た。5、Immunoblottingにて親株と比較し、CR株蛋白発現の増加を確認した。6、施設内の倫理委員会承認の上、上顎癌再発検体の免疫染色で発現が増加している可能性を示した。8、親株のmouseへの移植、増殖を確認した。今後は、関与遺伝子の絞り込みの後、耐性関与遺伝子導入によるCDDP耐性化実験、RNAiを用いたCDDP獲得耐性解除化実験、臨床検体での検討を進めていく予定である。
現地用漂砂濃度、流向、流速の3要素同時簡易測定装置の研究

研究計画に沿って、以下のように実施してきた。I漂砂濃度と同粒径分布の同時測定I-1.測定法の検討・装置の導入・改良等漂砂濃度及び同粒径分布を同時に同一試料から測定するためにセンサ-として、発光素子、受光素子を用いる光遮断方式検出器による方式を検討し、リオン(株)製光遮断式粒子検出器KS-63、液中微粒子計算器KL-10、シリンジサンプラ-KZ-30Sを改良することにより適用できる見込を得、63年導入し、両年度にわたり改良・試験を行った。I-2.試験・校正・実海水適用結果等両年にわたり、ポリスチレンラテックス標準粒子41.7μm、92.0μmを用いて、センサ-の応答パルス波高値と分散の比較、同時通過損失による誤差、試料流量、粒径分解能、実海水での試験、適用法等を検討した。1)設定試料流量:70100ml/分が適当2)可能測定濃度:300個/ml程度まで十分信頼できる。それ以上になると計数損失が著しく増加する。3)粒径分解能:粒径100μmで設定粒径幅15μm4)実海水試験:試料流量100ml/分、試料吸引方向は水平がよい。濃度が300個/ml以上によると計数損失が増加することから、砕波帯等の漂砂濃度の高いところでの精度よい測定には、分流希釈法を用いる等特別な工夫が必要である。II積分方式による現地据置型漂砂濃度測定装置の開発刻々に蓄積する漂砂のデ-タ伝達に光ファイバ-を用い、記録部ゼンマイ式による安価な据置形式の漂砂捕集濃度計を設計・試作中である。平成2年度に実海水での試験を予定している。なお、諸般の事情により研究が後れてしまったので、このテ-マで平成2年度継続申請中である。研究計画に沿って、当年度は以下のように実施してきた。1.測定法の検討、装置の導入海水中の任意深度毎に簡易に精度よく浮遊漂砂濃度及び同粒径分布を同時に同一試料から測定するためにセンサーとして、発光素子、受光素子を用いる光遮断方式検出器の海水中への適用法を検討した。その結果十分適応できる見込を得、その可能性から、光遮断式粒子検出器KS-63液中微粒子計数器KL-10、シリンジサンプラーKZ-30S、いづれもリオン(株)製を導入した。2.試験・校正ポリスチレンラテックス、標準粒子41.7μm、92.0μmを用いて、単一分散標準粒子の分散と光遮断方式センサーの応答パルス波高値の分散の比較粒径分解能の検査、同時通過損失による誤差と個数濃度との関係等の動作特性試験を行った。その結果、1)設定試料流量:70100ml/分が適当である。2)可能測定濃度:300個/ml程度まで十分信頼できる。3)粒径分解能:粒径100μmまでは設定粒径幅10μmが適当、それ以上については、さらに検討を要する。等が得られ、さらに改良の余地は多々あるものの本装置で浮遊漂砂の濃度と粒径分布が同一試料から同時に測定し得る見込を得た。3.次年度計画今年度の研究から実海水に適用する場合の問題点として、1)本センサーの可測粒径範囲は20400μmであるが一般の浮遊漂砂は501000μmであるので拡大を図ること。2)可測粒径より大きい粒子の除去法の開発。3)海水中における気泡混入除去法の開発等が推進された。

次年度はこれら諸問題を解決し実用化を目指して研究を進める。昭和63年、平成元年の両年にわたり研究計画に沿って以下のように実施してきた。I漂砂濃度と同粒径分布の同時測定I-1.測定法の検討・装置の導入・改良等漂砂濃度及び同粒径分布を同時に同一試料から測定するためにセンサ-として、発光素子、受光素子を用いる光遮断方式検出器による方式を検討し、リオン(株)制光遮断式粒子検出器KS-63、液中微粒子計数器KL-10、シリンジサンプラKZ-30Sを改良することにより適用できる見込を得、63年に導入し、両年度にわたり改良・試験を行った。I-2.試験・校正・実海水適用結果等両年にわたり、ポリスチレンラテックス標準粒子41.7μm、92.0μmを用いて、センサ-の応答パス波高値と分散の比較、同時通過損失により誤差、試料流量、粒径分解能、実海水での試験、適用法等を検討した。1)設定試料流量:70100ml/分が適当2)可能測定濃度:300個/ml程度まで十分信頼できる。それ以上になると計数損失が著しく増加する。3)粒径分解能:粒径100μmで設定径幅15μm。4)実海水試験:試料流量100ml/分、試料吸引方向は水平がよい。濃度が300個/ml以上になると計数損失が増加することから、砕波帯等の漂砂濃度の高いところでの精度よい測定には、分流法を用いる等特別な工夫が必要である。II積分方式による現地据置型漂砂濃度測定装置の開発刻々に蓄積する漂砂のデ-タ伝達に光ファイバ-を用い、記録部ゼンマイ式による安価な据置型式の漂砂捕集濃度計を設計・試作中である。平成2年度に実海水での試験を予定している。
低原子価金属-炭素dπ共役系の光創製を鍵とするルイス酸触媒高度分子変換

本研究は、金属-ルイス酸結合と配位子π電子系を有する新規錯体を全く新しい光ルイス酸発生剤として用い、光で反応性が制御できるルイス酸触媒を開発することを目的とする。これまでに、この光酸発生機構や脱プロトン化による低原子価Ir(I)種の生成と、この脱プロトン化過程が鍵となる触媒反応を見いだし、その触媒反応機構について検討してきた。この低原子価中心金属のd軌道は、配位子π軌道と強く共役し、中心金属の求核性や塩基性が大きく変化する。この共役により中心金属に結合したヒドリドの反応性を配位子置換基により変化させる事ができる。研究期間内で、ロジウムヒドリド錯体が、常温水中という温和な条件でギ酸分解水素発生反応の触媒として機能することを見出し、国際論文とし報告した。この錯体のヒドリド基も脱プロトン化して同位体交換反応が進行し、選択的な重水素(HD,D_2)発生が可能となることも見出し特許出願した。一方、電子供与部位と受容部位が直交したπ共役系の光照射により、反応活性な長寿命電荷分離状態を生成させ、これを固相担持光触媒として用いる触媒的酸素酸化反応についても検討し、国際特許移行を行った。金属-ルイス酸結合と配位子π電子系を有する新規錯体を全く新しい光ルイス酸発生剤として用い、光で反応性が制御できるルイス酸触媒を開発することを目的とする。この錯体からのルイス酸の光解離により低原子価金属-配位子dII共役系を有する錯体が生成する。実際、研究代表者は、有機金属ヒドリド錯体のヒドリド水素が可視光により効率良くプロトンとして解離して低原子価金属-配位子dπ共役錯体が生成することを見いだしている。この系のプロトンをルイス酸で置換することで、本研究で用いる錯体を合成した。同定は、NMR、IR、ESI-MS、TOF-MS等により行なった。これら新規錯体の励起状態におけるルイス酸解離能の評価を各種時間分解分光手法を用いて行い、金属-配位子dπ共役系錯体の光創製手法を探索した。新規単核および複核金属一ルイス酸錯体は、対応するアクア錯体にギ酸イオンを反応させて得た金属ヒドリド錯体と塩基との反応により低原子価錯体を得て、これをルイス酸塩と反応させる方法あるいは金属ヒドリド錯体とルイス酸塩やルイス酸ヒドリドとの光反応により合成した。フェムト秒時間分解過渡吸収スペクトルによる3重項励起状態生成過程(項間交差)の観測とその速度論解析、励起状態からのルイス酸解離過程の観測とその速度論解析を行なった。低原子価金属錯体は近赤外域にも特徴的なMLCT吸収帯を有し、この短寿命活性過渡種を分光分析するために近赤外対応レーザー時間分解分光測定装置、ストップドフロー分光法、光照射ESR等を用いた。
膜受容体を標的とした合成ペプチドによる癌の画像診断法の研究

ある種の癌細胞表面には正常組織に比較して特定のホルモン受容体が多数表現されている。この受容体を標的としてホルモン自体またはそのアナログであるペプチドを放射性同位元素(RI)で標識して用いる受容体シンチグラフィは特異性が高く、担体がペプチドであるために同じく特異性の高い抗体シンチグラフィに比較してバックグランドの放射能の低減化がはかられる。したがって従来の画像診断法で検出し難い病巣の検出も可能であり、受容体の有無に基づく病巣の質的診断、治療後の受容体レベルでの経過観察、治療薬の有効性の推測、などにも有効と考えられている。これまでに神経内分泌腫瘍を対象として行われているソマトスタチン受容体シンチグラフィでは、消化管ホルモン産生腫瘍を中心に素晴らしい成績が報告されている。しかし一部の腫瘍では受容体が証明されないにかかわらず、陽性像が得られたとの報告もあり、かならずしも腫瘍のソマトスタチン受容体のみが標識ペプチドの集積に関与するものでないことが示唆されている。本研究ではソマトスタチンアナログであるオクトレオチドのIn-111標識本を作成し、ヌードマウスに移植したヒト腫瘍への集積性を検討している。ボンベシン/ガストリン放出ペプチドの受容体は肺小細胞癌や消化管腫瘍において豊富に発現していると考えられており、その拮抗剤はこれらの腫瘍の増殖を抑制する。本研究ではボンベシンを基盤にするこれらの腫瘍のシンチグラフィ製剤の開発を目指す。これまでI-125標識ボンベシンがインビトロでヒト前立腺癌細胞に特異的に集積することを明らかにした。しかしI-125標識ボンベシンは生体内で不安定ですみやかにI-125がはずれることもわかった。今後、生体内で安定なボンベシンアナログのRI標識体を作成し、腫瘍シンチグラフィへの応用の可能性を検討する。
奥日光戦場ケ原湿原における湿原保持機構に関する研究

1.研究計画の実施状況戦場ケ原湿原及びその周辺部における湯川の流量測定、湿原から湯川に流出する表面流の水量測定、気象観測の実施により、従来よりは精度のよい水収支表を作成する作業を進めるとともに、乾燥地-漸移地-湿原地への漸移地帯における地下水位の隔月観測を実施した。糖塚と国道120号線の間に堀削した9#についての地下水位観測は、1987年以降継続して実施してきたところであり、今年度は、更に湿原部に設置されている既存の11#についても隔月の地下水位を観測した。2.湿原の保持機構湿原表面部における水の存在は、基本的には降水(p)によって供給された水が、蒸発散(E)、表面流出(R)及び地下滲透(I)を通した排水との差の大小によって左右される。支出のうちのRが比較的ゆっくり行われるとき、湿原が保持され、Rが大であると湿原は保たれ難い。湿原内部のRは周辺部の高位地域から地表水として、あるいは地下水として供給されるため、地下水としての供給を見るために、湿原の縁辺部において、乾燥地から湿地部に至る区間における地下水位の変動量を観測した。観測資料についてはいまだ収集の途次にあり、最終的な総括報告が可能な状況とはなっていない。しかし、これまでの調査により、乾燥期における地下水位は湿地部も乾燥地部も地表面下にあり、湿地部に表面水を供給することはない。一方、湿潤期に入ると地下水位が上昇し、地下水面は地表面に接近し、遂に斜交し、地下水露頭が出現する。すなわち、湿地形成の一要因として周辺部から湿原への地下水による供給があげられることが判明した。この研究は、湖の消失過程における湿原の形成への寄与は、単に比較的平坦な地表面を準備する以外にないことを暗示する。
生殖における女性への帰責とその回避―人工妊娠中絶にみる当事者エージェンシー

従来、人工妊娠中絶の体験は、妊娠した女性にとって「命」と「赤ちゃん」の喪失の経験だとされ、罪悪感を伴うはずだと考えられてきた。中絶を擁護する側も、批判する側も、この前提自体は共有している。本研究では、中絶の罪責感自体が歴史的には常に「自然」と捉えられていたわけではないことを先行研究から指摘し、人工妊娠中絶を経験した女性たちとそのパートナー、また対象サンプルとして流産死産を経験した女性たちにインタビューを行った。インタビュー結果からは、中絶経験の捉え方と罪責感は、中絶を選択した(させられたけれど、選択を引き受けざるを得ない)という意識や、周囲との関係によって変化することが明らかになった。調査の進捗状況としては、前年度にインタビューの申し込みを行ない、ラポールを築いた、人工妊娠中絶経験者および比較対象としての流産経験者に対するインタビューを行なった。インタビューの成果をテープおこしし、さらに今後、フィードバックと論文で使用するための手続きの合意をとるための、匿名化を行なった。また、これまでのインタビューのマトリックス化をすすめ、異なる年齢層のインタビュー協力者をさがし、協力を依頼している。さらに、人工妊娠中絶に関する支援者とコンタクトをとり、次年度以降のインタビューや調査の依頼を行なった。同時に、文献研究として以下のことを行なった。(1)当事者概念の使用と、学術界での当事者研究の展開についての知見を前年度に引き続きまとめた。(2)調査研究の中で得られた調査法に関する知見をまとめ、日本社会学会でも発表を行なった。(3)新型出生前診断に関連して、2013年は選択的妊娠中絶に関する知見が多く出てきたため、シンポジウムや、関連する学会に参加し、背景情報を収集した。いわゆる、ナチュラル・アボーション(優生思想にもとづかない中絶)と選択的妊娠中絶はこれまでわけて考えられることが多かったが、女性が自己責任において選択を迫られるという点では非常に状況が似ている点がある。過去の女性運動、障害者運動の中での選択的中絶についての資料・議論も参照しながら、今後の研究の視座をまとめた。1.調査の実施2012年度は、計画に沿ってインタビュー調査を実施した。インタビュー協力者は、人工妊娠中絶を経験した女性とそのパートナー、また比較対象としての死産・流産を経験された女性たちである。ことに、人工妊娠中絶を経験した女性のパートナーにお話を伺った類似の研究は、日本ではこれまでほとんどない。貴重なお話である。また、新たなインタビュー協力者を得ることもでき、次年度の調査につなげていく予定である。2.データ整理インタビューデータのテープ起こしおよび、整理を行なうとともに、質問設計に若干の修正を加え、2度目のインタビューへの準備をしている。(今年度以降フィードバックとともに、補足のインタビューを行なう予定)3.理論的背景博士論文全体のテーマとなる、中絶経験をめぐる自己決定/自己選択と責任帰属の問題を整理するため、「当事者」概念を理論的前提とする。しかしながら、「当事者」概念はまだ新しく、統一した定義もない。今年度はその定義、限界、理論的な効果を明らかにすべく、理論研究として「当事者」概念の批判的検討と整理を行なった。「当事者」概念が紹介される際、その出自が障害者の自立生活運動にあることは、現状見落とされがちである。だが、「当事者」概念が「当事者」の代弁不可能性を掲げていることを考えれば、自立生活運動の、「当事者」には、親や医師、支援者など身近な人間にも代弁されない本人の意志があるという主張を忘れるわけにはいかない。同時に、自立生活運動は自己決定という意思表示の概念に対しても、他者との関係性の中で見落とすものがあると指摘している。「当事者」概念を分析することは、中絶を女性の選択と表現するかどうかを考える上で、非常に参考になる。この成果は、2012年度の日本社会学会で発表を行なった他、新曜社の『ワードマップ現代エスノグラフィー』に初学者向けの紹介としてまとめた。本年度はインタビュー件数としてはそれほど集めることができず、一対一のデプスインタビューを行なうことができたのは1名に留まった。ただし、次年度にインタビューご承諾いただいた複数のインタビュイーとのコンタクトをとることができており、今後の進展に関して大きく資するものがあった。過去のインタビューに関してもインタビュイーとともに点検をおこない、同意書を書いていただくといった手続きをおこなった。また、中絶との比較検討対象にできる、流産、死産の経験者ともコンタクトをとることができ、今後重ねてインタビューを行なうこととする。<研究目的>本研究では人工妊娠中絶を例に、生殖に関わる負の「責任」が女性に負わされていくことと、そのことへの当の女性たちの対処を明らかにしようとした。<研究方法>研究期間を通じて、10名の方にインタビューを行った。インタビューを受けてくださった方の中には、中絶をした女性、そのパートナー、比較対象としての流産・死産を経験した方がいる。また、中絶の理由としては、セックスパートナーとの婚姻関係を結んでいないこと、胎児の障害、子どもの数の調整など、様々であった。並行して、理論的背景として「当事者」概念に関する考察を行った。<研究成果>中絶を経験した女性たちのなかには、胎児に対する罪責感に苦しむ人も、そうでない人もいた。また、苦しんでいても、胎児に対する罪責感ではない感情を感じている人もいた。しかし、社会的に女性が中絶の責任を負うべきだという規範があることは、ほぼ全員が感じていた。

同時に、中絶に関する決定が自分一人で行えるものだったと考えている人も少なく、パートナーや周囲との人間関係、環境のなかで決定されたと考える人が多かった。そして、そうした他の人の思惑や行動に左右されたくないということの表れとして、中絶は自分で決めたことだと語る人もいた。これらのことから、女性たちは自らの意志だけで決定したのではない中絶の責任を、自分で背負うという矛盾にさらされていることがわかる。これについて、本研究では、星加良司の「他者性に開かれた形で概念化し得る自己決定」といった概念を参照しつつ、生殖に関して無視されがちな女性の意志を守りながら、現実に存在する他者の影響を含み込んだ生殖の「自己決定」概念を考えようとしている。今後、インタビュー成果の整理をつづける予定である。従来、人工妊娠中絶の体験は、妊娠した女性にとって「命」と「赤ちゃん」の喪失の経験だとされ、罪悪感を伴うはずだと考えられてきた。中絶を擁護する側も、批判する側も、この前提自体は共有している。本研究では、中絶の罪責感自体が歴史的には常に「自然」と捉えられていたわけではないことを先行研究から指摘し、人工妊娠中絶を経験した女性たちとそのパートナー、また対象サンプルとして流産死産を経験した女性たちにインタビューを行った。インタビュー結果からは、中絶経験の捉え方と罪責感は、中絶を選択した(させられたけれど、選択を引き受けざるを得ない)という意識や、周囲との関係によって変化することが明らかになった。2014年度は、研究代表者の体調不良、および協力していただくインタビュイーの日程上のご都合等があり、具体的な成果としてはめだつ進展をあげることができなかった。ただし、研究実績の概要に記載した通り、次年度に資するインタビュイーの確保を行なうことができており、今後についての準備をすることができた。社会学、ジェンダー10月までをめどに、現在コンタクトをとれている複数のインタビュイーにインタビューをおこない、データをまとめていく。下半期でデータクリーニング、同意の手続き等を行ない、年度末を目処に論文としてまとめる。インタビューのテープ起こし、確認に予想以上に時間がかかったこと。また、本研究以外のタスクのエフォート率が当初予想よりあがってしまったこと。インタビュー実施が予定件数よりもすすんだ反面、予定していた補助作業者の協力が得られず、データ整理がやや遅れている。この遅れは次年度以降、別の補助作業者の協力を確保し、とりもどす予定である。また、「当事者」概念の整理については、単独の論文が2013年度に提出できる程度にすすんでいる。これは予定していたよりも若干速いスピードである。これらのことを考えあわせると、研究は概ね順調に進んでいると考えられる。今年度、研究代表者の体調不良と、インタビュイーのご予定により、調査の実施が難しい状況があったため、次年度に一部調査を繰り越した。引き続き、補足インタビューを行なうとともに、インタビュー協力者に対し、テープ起こしを元にインタビューの使用許可、同意を改めてとりつける。
インドネシアにおける原人化石の古人類学的研究

インドネシアのジャワ島は、古くから、東アジア最古級のものを含む良質の人類化石を多数産出してきた。我々は、東アジア地域における人類進化の諸問題に取り組むため、ジャワ島において、既存の化石の形態学的研究、野外における新たな人類化石発見を目的とする発掘調査、既存もしくは新発見の人類化石の出土層位の調査などを行ってきた。1.室内作業(1)ジャワ原人化石中最も保存の良いSangiran17号頭骨化石の復元を通じて、ジャワ原人の顔面形態について新知見を得た。例えば、ジャワ原人は頬骨が極めて大きいので咬筋の著しい発達があったこと、また突顎の程度が従来考えられていたよりも弱いことなどが判明した。(2)ジャワ島のサンギラン地域で新たに発見された人類化石について、形態学的研究を行った。具体的成果の1例として、新たに発見された前頭骨片の形態特徴によって、ジャワ原人の北京原人との違いがより鮮明になった。2.野外調査(1)新たな人類化石を3点発見した。これらのうちの1点(下顎切歯)は、系統的発掘によって発見され、従って出土層位が明確に押さえられている。これは、これまで人類化石の発見を地元のコレクターに頼ってきたため化石の出土層位が不明確で年代の決定が困難であるなどの問題がつきまとってきた当地の古人類学において、調査史上意味のある発見である。(2)既存・新発見の人類化石多数の出土層位を、層序学的および古磁気学・岩石磁気学的調査を通じて確認し、これらの化石の所属年代について検討した。室内作業・バンドンの地質研究開発センターにおいて、平成6年度に出土した人類化石2点についての形態学的データ収集を行ない、予定通りこの作業を終えた。・平成6年度に模型の復元を行なった、サンギラン17号頭骨化石の実物の復元を予定通り終えた。・バンドン工科大学地質学教室から、同教室所蔵の未発表の化石について新たに研究協力の要請があり、応じることにした。本年度は、化石の予備的研究を日本で行えるようにするため、精密な模型を作成した(実物はインドネシア国外へは持ち出せない)。野外調査・前回の調査で有望と考えられたサンギラン地域の1地点において発掘を行ない、動物化石資料を出土層位を記録しながら採取した。この発掘からは人類化石を発見することはできなかったが、ジャワ島における動物相の変化を探る上での追加資料が多数得られた。これらの資料は、今後の調査によるさらなる資料の充実を待ってから、動物化石の専門家によって研究される予定である。・サンギラン、サンブンマチャン在住の化石コレクターを尋ね、最近の化石発見の状況を聴取した。その結果、サンギランの化石コレクターを通じて新たな人類化石を数点入手することができた。現在のところ、現地側の事情があって詳細を報告できないが、1点は今まで人類化石の発見されていない年代の地層から発見された可能性がある。この点については来年度以降に詳しい調査を行ない、確認していく予定である。これらの化石は、現在インドネシア国内に保管されている。野外調査(サンギラン他)1.サンギランのバパン村附近において大規模な発掘を行ない、動物化石資料を出土層位を記録しながら採取した。この発掘により、人類の下顎中切歯が発見された。これまでのジャワ島の人類化石は、殆ど全て地元の住人が採集しており、そのため出土層位等の情報が不明確になることがしばしばであった。今回の発見は、専門家による系統的調査の中で成し遂げられたものであり、出土層位などの情報が正確に押さえられる点で大きな意義がある。2.発掘と同時に、踏査による化石収集を行った。サンギラン地域の有望な化石産出地点を広く調べた結果、多数のよい動物化石を収集できた。3.平成8年度発見の人類化石の出土層位を確認し、年代測定用の動物化石資料を採取した。

さらに発見地点周囲で小規模の発掘を行った。4.サンギラン、サンブンマチャン在住の化石コレクターを尋ね、最近の化石発見の状況を聴取し、調査に有益な情報をいくつか得た。室内作業(地質研究開発センター,バンドン)1.平成8年度発見の人類化石の形態学的研究を行った。2.野外調査終了後に、野外調査で収集した化石の整理を行った。3.今年度発見の化石については、基礎的な観察と写真撮影などを行った。野外調査1.昨年度に発掘を行い、人類の切歯化石を発見したサンギランのBukuran地域において地質学的調査を行い、化石の出土層位を最終的に確認した。また、Bukuran発掘地点とサンギラン地域の他の数地点から採取したタフ資料の岩石磁気の比較、およびこのシルト層から採取した資料についての堆積磁気を調べることにより、他地域の鍵層との対比を行った。以上の作業により、切歯産出層位がバパン層の中位に相当することが判明した。他の年代学的研究を参照すると、切歯の絶対年代は7080万年前となり、サンギラン地域の原人化石中では比較的新しいものであることがわかった。2.切歯化石産出地点付近において、小規模の追加発掘を行った。この発掘により、新たに数十点の動物化石が発見された。3.サンギラン、サンブンマチャン在住の化石コレクターを尋ね、最近の化石発見の状況を聴取し、調査に有益な情報をいくつか得た。室内作業(地質研究開発センター,バンドン)1.昨年度発見の切歯化石について、形態学的研究を行い、論文をまとめた。2.我々がこれまでに発見した人類化石についても同様に形態学的研究を進展させ、一部については論文を完成させた。室内作業(菜寮化石館,台湾)1.台湾の研究者が近年収集した当地出土の人類化石について、ジャワ原人との形態学的比較を行った。室内作業(国立科学博物館,東京)1.地質研究開発センター所属のインドネシア側研究分担者および協力者を招聘し、研究の総括を行うとともに、我々が発見した頭骨化石の破片の模型を用いて、ジャワ原人頭骨の復元を行った。
肺MAC症における未解明クラリスロマイシン耐性化因子の同定と新規薬剤の有効性評価

日本国内の結核患者数の減少に相反し、非結核性抗酸菌(NTM)症の患者数は著しい増加傾向にあり、患者数が14万人を超える新興感染症である。2014年の肺NTM症新患数が結核患者とほぼ同数の19,000人であることが報告されており、今後も患者の増加が見込まれる。肺NTM症の約9割を占める肺MAC症の治療にはマクロライドの1種であるクラリスロマイシンをキードラッグとした多剤併用療法が実施されるが、治療途中のCAM耐性菌出現により根治は極めて困難となる。NTMにおけるマクロライド耐性化因子の研究では、23S rRNA遺伝子上の点突然変異あるいはErythromycin ribosome methyltransferase (erm)遺伝子によるメチル化機構が広く知られている。日本国内の患者数が最も多い肺MAC症原因菌M. aviumはerm遺伝子を持たないことが既に明らかになっていることから、これまでは23S rRNA遺伝子上の点突然変異のみがマクロライド耐性機構として理解されてきた。しかしながら、国内におけるM. avium臨床分離株の中には23S rRNA遺伝子上に突然変異がないにも関わらずマクロライドの1種であるクラリスロマイシンに対して耐性を示す株が存在することを見出しており、本研究ではこれら未解明のマクロライド耐性機構を持つM. aviumの耐性化機構の理解に迫ることを主たる目的としている。クラリスロマイシン耐性株のうち23S rRNA遺伝子の2058、2059部位に変異を持たない株を2株を単離することに成功した。これら2株に関しては、23SrRNA遺伝子全域における他の共通変異は見出されなかった。また、次世代シークエンサーにより解析を行なったところ、双方はM. aviumのsub lineageうちEast asia2のクラスターに属することを確認した。23S rRNA遺伝子2058、2059ポジションに点突然変異のないことが予想される検体が複数あるが、検体内に複数クローンが混在しているためか単離が困難な状況である。単離株数が少ないことから共通する一塩基多型解析を行うことができていない。今後は、単離された2株の患者から過去に分離・保存されている株を用いて次世代シーケンス解析を行う予定である。また、RNA seqによるmRNAの発現動態の解析を実施予定である。国際学会への参加を見合わせたため。本年度に国際学会への参加を予定している。