hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
変形性の微粒子を含む流体の弾性円管内における脈動流れ

本研究は血液を模擬した流体の運動により駆動される柔らかい管の振動を実験的に測定したものである。血液を模擬した流体としてここではエマルジョンを用いた。エマルジョンの分散媒は液滴であるため容易に変形することが予想される。この変形が赤血球の変形に対応し、定性的に類似の性質が生じる原因となる。今回の実験では、柔らかい管の変位は高分解能ギャップセンサーを用いて計測し、断面平均流量は電磁流量計を用いて測定した。これらのデータは、A/D変換ボードを通じてパーソナルコンピューターにとりこまれ処理される。実験は柔らかい管内の流れが定常の場合と正弦波状の脈動を有する場合に分けて行った。そして柔らかい管としては厚さの異なる2種類のシリコンゴム管とビニール管を用いた。得られた結果を要約すると次のようになる。1.定常流の場合:1)流量が多い場合には、エマルジョンは柔らかい管の振動振幅を低下させる効果を有する。この効果はエマルジョン内に含まれる分散媒の運動に伴うエネルギー散逸によって定性的に説明される。2)パワースペクトルには2つの鋭いピークが生じる。このピークの位置は、流量や流体の種類にはほとんど依存しない。3)パワースペクトルに生じるピークの位置は流体の粘性を無視した解折によりほぼ説明することができる。2.脈動流の場合:1)脈動流における柔らかい管の振幅は一般に水よりエマルジョンのほうが大きくなる。2)柔らかい管の変位には一周期において2度突発的な乱れが発生する。この乱れが発生するときの位相は断面平均速度が最大及び最小となる位相にほぼ一致する。血液の流動により発生する血管の振動は動脈硬化などの原因とされている。そこで本年度は、血管のモデルとしてPVCチューブとシリコンチューブを用い、その内部を流れる流体の運動によりこれらの管に駆動される振動をギャップセンサーを用いて測定した。また内部を流れる流体として水道水と、特性が血液に似ているエマルジョンを用いた。エマルジョンの分散媒は水、分散質は灯油と離型剤の混合物である。分散質に灯油と離型剤の混合物を用いたのは分散質の粒径を赤血球とほぼ一致させるためである。さらにこのエマルジョンの物性は細管粘度計を用いて測定され、血液と同じずり流動化の特性を有することを確認した。本年度は定常流の範囲で実験を行ない以下の結論を得た。1)管の振動振幅は水でもエマルジョンでもレイノルズ数の増加とともに大きくなる。また振動が開始するときのレイノルズ数はエマルジョンの方が低い。2)結果を動圧(密度x速度の二乗)で整理すると、水の場合の結果とエマルジョンの場合の結果はほぼ一致する。即ち管の振動は流体の動圧によって定まり、粘性はあまり重要な影響を与えない。3)管の振動に含まれる周波数成分は殆ど50z以下であり、3個の卓越した振動が存在する。この結果は水でもエマルジョンでもほぼ同じである。これらの結果のうち、2)の結果は注目に価する。即ち、流体の動圧によって管の振動が定まるなら、さらに粘性の高い血液では相対的に振動の開始するレイノルズ数が低下するからである。よって血管に振動が発生する領域は、従来考えられてきた領域より広いかもしれない。この問題に関する理論的研究や、さらに多くの管を用いた実験、及び脈動流の場合の実験は来年度行なう予定である。

今回の実験では、柔らかい管の変位は高分解能ギャップセンサーを用いて計測し、断面平均流量は電磁流量計を用いて測定した。これらのデータは、A/D変換ボードを通じてパーソナルコンピューターにとりこまれ処理される。実験は柔らかい管内の流れが定常の場合と正弦波状の脈動を有する場合に分けて行った。そして柔らかい管としては厚さの異なる2種類のシリコンゴム管とビニール管を用いた。得られた結果を要約すると次のようになる。1.定常流の場合:(1)流量が多い場合には、エマルジョンは柔らかい管の振動振幅を低下させる効果を有する。この効果はエマルジョン内に含まれる分散媒の運動に伴うエネルギー散逸によって定性的に説明される。(2)パワースペクトルには2つの鋭いピークが生じる。このピークの位置は、流量や流体の種類にはほとんど依存しない。(3)パワースペクトルに生じるピークの位置は流体の粘性を無視した解析によりほぼ説明することができる。2.脈動流の場合:(1)脈動流における柔らかい管の振幅は一般に水よりエマルジョンのほうが大きくなる。(2)柔らかい管の変位には一周期において2度突発的な乱れが発生する。この乱れが発生するときの位相は断面平均速度が最大及び最小となる位相にほぼ一致する。
高齢糖尿病患者の食事療法順守度に関連する心理社会的要因

研究者や医療サービスを提供する立場にある者に対して、当事者である患者やその家族といった医療サービスを享受する立場にある者、このように立場の異なる者どうしの間では、糖尿病の治療や療養において着目、重要視している事柄に相違のあることが予想できる。そして相違を検討してゆくことで患者や家族から順守度改善に有益な情報を得る可能性は小さくないと考える。本研究では患者の食事療法順守度を高める、臨床場面に有益なデータを得る目的で、「療養生活において大切なこと」の他いくつかのテーマで当事者である患者に自由な発言を求め、患者同士議論をしてもらい検討を深めるFOCUS GROUPという質的調査技法を用いた調査を行った。そして医療を提供する側が開発してきた治療順守のためのいくつかの理論(保健信念モデルと社会的支援)についての妥当性を、当事者である患者同士の議論を記録し、質的に分析する方法で検討した。調査の結果得られた知見を以下に整理する。1.大量サンプルの統計解析結果では、性別による食事療法順守度関連要因に違いが見られなかったが、今回の結果、治療(順守)への信念の認識、もち方について性別で差のあることが伺われ、順守度関連要因として信念の効果が異なる可能性が考えられること。2.男性の患者は食事療法の献立や調理において配偶者の支援が重要であり、家族からの社会的支援の効果が考えられ、女性の患者は献立や調理を娘や嫁に依存している場合に社会的支援の効果が考えられること。3.男性の患者は厳格に食事療法を順守しているとするものもある反面、そもそも食事療法を自分でしてゆくものと理解していないものがあり、これに対し女性の患者の場合は医師の判断とは別に自身のペースで順守していると考えられること。4.患者は食事療法順守のための現実的な工夫と、生活(構造)の見直しが、信念や社会的支援と同様に重要とみていると考えられること。
複言語サポーターの複言語・複文化能力に関する研究―言語使用の実態調査を通して

複言語サポーターへのインタビュー調査の分析結果について論文発表及び学会報告を行った。複言語サポーターは文脈に応じて言語を使っていた。例えば相談場面で感情的な面や個人的な内容を聞く場合、具体的な説明の場合、緊急時の状況説明の場合、母語で行っていた。また、複数の言語の融合や言語スタイルの調整を行っていた。複言語サポーターは相談者と一定の距離を保ちつつ支援を行っていた。関係の相対化や、関係性の変化の重要性も挙げられた。また、複言語・複文化能力の観点から考察した結果、文脈に応じての自己の位置づけや複数の言語使用を変化させ、異文化間調整を行い、ネットワーキングを行うコンピテンシーの重要性が示唆された。本年度は、先行研究(主に複言語・複文化主義)についての文献研究、複言語サポーターの働く現場におけるフィールド調査、インタビュー調査を行った。また、研究成果については、欧州評議会の複言語・複文化主義に関するシンポジウムの開催、海外及び国内での学会調査を行った。1)異文化間能力、複言語・複文化主義等に関する文献のレビューを行った。2)複言語サポーターが働く社会福祉施設等複数の施設においてフィールド調査を行い、現場で複言語サポーターがどのように外国人の支援に取り組んでいるかについて考察した。3)国内の複数の地域における外国人相談員等複数の複言語サポーターに対してインタビュー調査を行った。具体的にどのように複数の言語を使用しながらサポートをしているのか、どのようにして必要な能力を身につけたか等について半構造化インタビューを行った。4)複言語・複文化主義に関連して、京都大学の西山教行氏、大木充氏の科研との共催で、公開研修会・講演を行った。当シンポジウムでは、欧州評議会言語政策部門顧問のBeacco氏の講演のほか、(筆者を含む)8名が新しい言語教育観に向けて発表を行った。5)研究成果については、海外及び国内において、学会発表を行った。1.複言語サポーターの言語使用について、文脈に応じて多様な使い分けをしていること2.複言語サポーターの持つ能力観3.複言語サポーターの語りにおけるカテゴリーの構築について研究成果をまとめ発表を行った。H27年度の研究は以下の通りである。H26年度に行った複言語サポーターへの聞き取り調査について、H27年度は複言語サポーターと当事者の「関係調整」という観点からまとめ、国外での学会発表および論文執筆を行った。その具体的な分析結果は、複言語サポーターは語りの中で、当事者間の関係において1)「関係構築」を前提としない関係性の大切さ2)「相互に自立した関係性」の大切さ3)「関係を相対化すること」の大切さ4)「状況によって関係を変化させること」の大切さ5)「時間の経過とともに関係を変化させること」の大切さについて語っていたことが明らかになった。これらの結果は、複言語サポーターの能力とも関連づけられる。国内の地域で外国人の生活相談を行っている複言語サポーターへのインタビュー調査を行ない、具体的にどのようなコミュニケーションを行いながら支援を行っているのかについての調査を行った。外国人が生活者として日本で生活する場面(医療、葬儀、近所づきあい等)においてどのように複数言語でサポートしているか、どのような能力が複言語サポーターに必要かについて聞き取りを行った。また、日本人サポーターからも聞き取りを行った。これらの成果についてはH28年度に国内外での学会発表で発表予定である。また、外国人集住地域において聞き取りを行った。多言語情報の出し方、通訳業、災害時の支援の方法、防災訓練の仕方等についての詳細についての聞き取りを行った。2つの医療・看護関係の学会に出席し、医療の現場において複言語サポーターがどのように外国人の医療の支援を行っているかについての報告を聞き、医療関係における複言語サポーターの支援について知識を得た。複言語サポーターに対してのインタビューが計画通り行われた。また外国人集住地域における聞き取り調査も計画通り行った。調査結果については分析し、著書、論文、国際学会での発表を行った。2016年度は、これまで行った複言語サポーターへのインタビュー調査を分析・考察し、その成果について国内外の学会で発表を行い、論文の執筆を行った。主な研究成果は(1)ウェルフェアの観点からの複言語サポーターのコミュニケーションの考察(2)ネットワーキングの観点からの複言語サポーターのコミュニケーションの考察(3)コンピテンシーの観点からの考察である。(1)徳川(1999)の提唱したウェルフェア・リングイスティックスの考えにもとづき、ウェルフェアの観点からインタビュー結果を分析した。分析の結果、労働、離婚、DV、医療等に関して、複言語サポーターが当事者の多様な状況や心理状況に応じながらコミュニケーションに工夫しつつ支援を行っていることが明らかになった。また複言語サポーターのコミュニケーションそのものがウェルフェアのためのコミュニケーションであるということを提言した。(2)複言語サポーターの語りを「ネットワーキング」という観点から分析を行った。分析の結果、ネットワーキングにおける自立、協力の必要性についての語り、日常のネットワーキングの必要性についての語り、ネットワーキングに必要な資質についての語りが見られ、複言語サポーターがネットワーキングを重視しながら支援を行っていることを明らかにした。(3)複言語サポーターの語りを、複言語サポーターにとって必要なコンピテンシーという観点から、複言語・複文化能力との関わりを中心に分析・考察を行った。分析の結果、相手の文脈に応じて自己の位置づけを使い分ける等いくつかのコンピテンシーを示唆する語りが見られた。今後さらに複言語・複文化能力以外の観点からのコンピテンシーの考察も必要であることを示唆した。

複言語サポーターへのインタビュー調査の分析結果について論文発表及び学会報告を行った。複言語サポーターは文脈に応じて言語を使っていた。例えば相談場面で感情的な面や個人的な内容を聞く場合、具体的な説明の場合、緊急時の状況説明の場合、母語で行っていた。また、複数の言語の融合や言語スタイルの調整を行っていた。複言語サポーターは相談者と一定の距離を保ちつつ支援を行っていた。関係の相対化や、関係性の変化の重要性も挙げられた。また、複言語・複文化能力の観点から考察した結果、文脈に応じての自己の位置づけや複数の言語使用を変化させ、異文化間調整を行い、ネットワーキングを行うコンピテンシーの重要性が示唆された。文献調査、複言語サポーターのインタビュー調査について、ほぼ計画通り進行している。文献調査については、特に複言語・複文化能力に関してのレビューを中心に行った。インタビュー調査については、複言語サポーターの言語使用および能力に関する調査を複数の地域で行うことができた。また研究成果についても国内外の学会において発表できた。また、当初の計画外として、欧州評議会の言語政策顧問のベアコ氏を迎えて講演・研修会を主催でき、多数の参加者に参加していただき、複言語・複文化主義に関する有益な講演をしていただいた。引き続き複言語サポーターへのインタビューを行う。これまでの調査結果についてまとめ、国内外の学会発表、および論文執筆という形で広く成果を発表する。日本語教育異文化コミュニケーション今年度の研究の推進方策は以下の通りである。1)複言語・複文化主義に関する文献のレビューの他、国内外の異文化間能力の文献のレビューを行う。2)複言語サポーターへのインタビューを引き続き行う。H27年度に行う予定であったインタビューの一部を、次年度に行うことになった。また、H27年度に行う予定であった研究成果の発表の一部を次年度に行うことになったため、発表のための出張旅費、論文の翻訳料等の経費が必要である。当研究を遂行するにあたり、当初予定していた複言語・複言語能力に関する文献のほか、生活者としての外国人に関する研究文献を収集する必要性が生じた。初年度に購入予定であったパソコンを次年度購入することにしたため、次年度使用額が生じた。次年度使用額はH28年度請求額と合わせて、次のような使用を計画している。複言語・複文化能力についてまとめるだけではなく、生活者としての外国人の中の位置づけとして文献調査とともにまとめ、学会および論文発表を行う。これまで行ったインタビューを継続し、複数の地域でのインタビュー調査を行うための費用として使用する。次年度使用額が生じた分については、PCを購入する金額にあてる予定である。
教員養成系大学における消費者市民社会構築のための教科横断カリキュラムと評価の研究

平成24年に,「消費者教育の推進に関する法律」が施行された。しかしながら,「消費者市民」育成を可能とする教科等横断カリキュラム開発は発達途上であり,そのカリキュラムにより育成された能力を見取るための評価技法の提案を行い,大学における消費者市民教育カリキュラムにおける指導と評価の一体化を促進するためのモデルを示した。平成24年に、消費者教育の総合的・一体的な推進ならびに国民の消費生活の安定・向上に寄与することを目的として「消費者教育の推進に関する法律」が施行された。本法では、学校における消費者教育の推進(第11条)、大学等における消費者教育の推進(第12条)、等の内容が盛り込まれている。しかしながら、小・中・高等学校においては、各教科や領域で消費者教育として学習指導要領において取り扱われている内容はあるものの、教科横断的かつ体系的カリキュラム構成とはなっていない。そこで本研究は、教員養成系大学における「消費者市民」育成を目指すカリキュラムの開発を目指すものである。本年は、初年度として、「消費者市民社会の構築」について、基礎的文献調査を行った。これらの結果の一部を日本消費者教育学会第35回全国大会(佐賀大学)で「消費者教育学会誌からみた消費者教育の研究動向」として発表した。また、他国との消費者市民社会の比較のため、これまで行ったイギリス金融教育調査の結果のまとめ「イギリスにおける金融教育」として大学紀要に投稿を行った。さらに、本学「金融教育」受講生を対象に行ったアンケート結果を分析し、日本家庭科教育学会全国大会(鳴門教育大学)において「金融教育の授業による大学生の意思の変容ー中学校家庭科免許と他教科免許取得者の比較ー」発表した。また、大学生を対象とした「消費者市民社会」についてのアンケートを実施しており、今後分析を行う予定である。当該年度に実施した学生対象アンケートについての結果分析の発表を行ってないため。その他は順調に進展している。平成16年に「消費者の権利」として「消費者教育を受ける権利」を定めた「消費者基本法」が施行され、さらに平成24年には、消費者教育の総合的・一般的な推進ならびに国民の消費生活の安定・向上に寄与することを目的として「消費者教育の推進に関する法律」が施行された。本法では、学校における消費者教育の推進(第11条)、大学における消費者教育の推進(第12条)等の内容が盛り込まれている。また、消費者庁では「消費者教育の体系イメージマップ」として、幼児期から成人期の高齢者に段階別、領域別に消費者教育の内容について示しているが、学校教育に成果をみせていないのが実情である。また、小・中高等学校では、各教科や領域で消費者教育として学習指導要領において取り扱われている内容はあるものの、教科横断的かつ体系的プログラムとはなっていない。そこで本研究では、教員養成系大学における「消費者市民」育成をめざすカリキュラム開発を目指すものである。平成28年度は、平成27年度日本消費者教育学会全国大会(佐賀大学)で発表した「日本消費者教育学会誌にみる消費者教育の研究動向」を日本消費者教育学会誌に投稿し、掲載された。また海外における消費者市民社会の実態についてノルウエー及びスウエーデンの小学校・中学校・高等学校・大学等を訪問し調査を行った。また、これまでの消費者市民社会を目指した大学での授業実践について、平成29年に行われるアジア地区家政学会で発表申し込み受理されている。書籍としては「消費者教育の地平」(慶應義塾大学出版会)、「子どもの“総合的な能力"の育成と生きる力」(北樹出版)で分担執筆を行った。平成27年度までに行った調査等については成果発表を行っているため。平成24年に、消費者教育の総合的・一体的な推進ならびに国民の消費生活の安定・向上に寄与することを目的として、「消費者教育推進に関する法律」が施行された。消費者教育とは、消費者の自立を支援するために行われる消費生活に関する教育及びこれに準ずる啓発活動(消費者が主体的に消費者市民社会の形成に参画することの重要性について理解及び関心を深めるための教育を含む。)であるが,ここでいう「消費者市民社会」とは,個々の消費者の特性及び消費生活の多様性の相互尊重,自らの消費生活に関する行動が将来にわたって内外の社会経済情勢及び地球環境に影響を及ぼし得ることの自覚,公正かつ持続可能な社会の形成に積極的に参画することを目指している。しかしながら,小・中・高等学校においては,各教科や領域で消費者教育として取り扱われている内容はあるものの,教科横断的かつ体系的なカリキュラム構成とはなっていない。一方,大学においては,教員養成系という,将来小中高等学校で消費者教育に携わるものとして重要な位置づけになる学生に対して,消費者市民社会の構築を目指した教育に関してはもちろん,消費者教育の重要性やその意義まで,各教科や領域の教育法では捉えられていても,消費者市民社会に視座を置いた体系的に位置付けていることは少ない。そこで本研究では,教員養成系大学おける「消費者市民」育成を可能とする教科等横断カリキュラムを開発し,そのカリキュラムにより育成された能力を見取るための評価技法を提案することにある。加えて,大学における消費者市民教育カリキュラムにおける指導と評価の一体化を促進するためのモデルを示すことを目的とする。そして北海道教育大学教員養成3キャンパス(札幌・釧路・旭川)における共通科目として展開し、その有効性を検証した。

しかしながら,「消費者市民」育成を可能とする教科等横断カリキュラム開発は発達途上であり,そのカリキュラムにより育成された能力を見取るための評価技法の提案を行い,大学における消費者市民教育カリキュラムにおける指導と評価の一体化を促進するためのモデルを示した。本年は、昨年実施したアンケート調査結果について国際家政学会議で発表を行う。平成28年度に行った北欧調査について報告書を作成し、今後のわが国における消費者市民社会構築のための方策について検討を行う。また、これまでの消費者市民社会構築のための大学における授業実践について平成29年8月に開催されるアジア地区家政学会(東京・代々木)で発表を行う。教科教育海外調査を予定していたが、実施できなかったため。共同研究者が他大学に転出したため、予定通りの研究を行うことができなかった。本年8月に国際学会での発表及び9月に北欧調査を予定しており、計画とおり使用できる見込みである。研究成果を残すための方策として使用する。
結晶と磁性のカイラリティ結合の実空間マッピング

種々の新規カイラル磁性体の発見、水溶性無機化合物の新規不斉合成手法の開発など、結晶構造のカイラリティ制御に関する数々の問題点を解決してきた。また、結晶と磁気構造のカイラリティ結合の研究を含め、以下に研究成果をまとめる。(a)カイラル磁性体TSi (T =遷移金属)のカイラル磁気構造の観測カイラルな結晶構造を有するMnSiにおいて、磁場中偏極中性子回折測定を実施し、本物質がカイラル磁気ソリトン格子を形成することを発見した。さらにMnSiと同じカイラル名結晶構造を有するCrSiはこれまで常磁性体と考えられてきたが、試料の純良かを推し進めることで20K以下の低温に置いて弱強磁性を示すことを、磁化測定及びミュオン測定によって観測した。(b)カイラル磁性体CsCuCl3の結晶と磁性のカイラリティ結合の検証カイラルな結晶構造を有するCsCuCl3は単結晶試料内に右と左手系の結晶が混在することが問題となっていた。これを撹拌法を用いることにより単一のカイラリティドメインを有する単結晶試料の育成が可能となった。得られた試料についてミュオン測定を実施し、本物質の結晶構造と磁気構造のカイラリティが結合していることを示す実験結果が得られた。25年度が最終年度であるため、記入しない。カイラルな結晶構造を有するカイラル磁性体において、交換相互作用とDM相互作用が拮抗することにより片巻きのみの単一磁区を有するカイラルらせん磁気構造が自発的に生成される。しかし、カイラル磁性体の候補は少ない上、結晶構造のカイラリティ制御が極めて困難であることが問題となってきた。申請者らは、種々の新規カイラル磁性体の発見、水溶性無機化合物の新規不斉合成手法の開発等、結晶構造のカイラリティ制御に関する数々の問題点を解決してきた。以下に主な研究成果をまとめる。(a)カイラル磁性体MnSiのカイラル磁気ソリトン格子の観測立方晶系カイラル磁性体MnSiの単結晶磁化の温度依存性測定において、Tc付近で鋭いピーク形状の異常が観測された。また、磁場中偏極中性子回折測定において、高次の磁気衛星反射の観測に成功した。これらの実験結果より、カイラル磁気ソリトン格子形成が実験的に観測された。本研究成果は、立方晶系カイラル磁性体においてカイラル磁気ソリトン格子が観測された初めての例であり、今後、他の立方晶系カイラル磁性体でも同様の磁気秩序形成が期待される。(b)カイラル磁性体CrSiの弱強磁性の観測MnSiと同じ結晶構造を有するCrSiはこれまで常磁性体と考えられてきた。我々は試料の純良化を推し進めることで本物質が常磁性体では無くTc = 20 Kの弱強磁体であることを、磁化測定及びミュオン測定によって初めて観測した。カイラル磁性体CsCuCl3のミュオン測定の実施を行う予定であったが、必要な試料体積が予定よりも多く必要であり十分な量の資料準備のために、平成24年度後期の実施から平成25年度前期と実施時期を延期した。この点を除けば、研究は予定通りに遂行できている状況である。平成24年度から引き続きカイラル磁性体CsCuCl3の結晶育成を行う。十分な量の単結晶試料が得られ次第、ミュオン測定を実施する。本測定結果からCsCuCl3の結晶構造と磁気構造のカイラリティ結合を実験的に検証する。
グローバー病を含むダリエー病類縁疾患群―転写、免疫解析が照らす病態とその治療

皮膚のCaポンプ異常症であるダリエー病とヘイリーヘイリー病は、まれな遺伝性皮膚疾患である。前者は10ー20代より頚部や胸背部に角化性の皮疹を、後者は40ー60代より腋窩や股部に難治性の紅斑、びらんを生じる。グローバー病は高齢者に多い非遺伝性の皮膚疾患で、ダリエー病に似る。3つの疾患は、皮膚の表皮細胞の細胞間橋の消失、異常角化細胞が見られる点が共通し、類縁疾患と考えられる。研究者らは、患者さんの診療を通じ、免疫細胞やサイトカインによる炎症機構が、臨床像(重症度)に強く関与すると予想している。患者皮膚組織での転写や免疫関連たんぱく/細胞発現の状況を調べ、抗炎症を主眼とした新しい治療標的を示したい。
卵巣癌の発生に関与する癌抑制遺伝子ならびにDNAミスマッチ修復異常の研究

卵巣癌および子宮体癌を対象に以下の研究を施行した。1.chromosome 6q27領域に存在する卵巣癌の候補癌抑制遺伝子の単離を目指して、この領域に存在するRELPマーカー,パルスフィールドゲル電気泳動,さらに領域内に位置するコスミドによるexon trappingを行った。2.卵巣癌および子宮体癌を対象に,DNAミスマッチ修復異常についてmicrosatelliteinstability(MI)から検討した。3.MIへの関与が示唆されている4種のDNA mismatchrepair遺伝子(MMR)の異常を検討した。その結果,1.卵巣癌における6q27 LOHは53%(26/49)に認められた。また共通欠失領域が300kb領域にしぼり込まれた。exon trappping法により得られた遺伝子断片の解析結果等から,同領域内にt(6;11)(q27;q23)に関与するAF-6遺伝子を含め4個の遺伝子が同定された。2.子宮体癌症例の35%(32/93)にMIが認められた。臨床進行期との関係では,I期14%,II期33%,III期36%,IV期75%,と進行癌で有意に高陽性率をしめした(p<0.05)。また前駆病変である異型内膜増殖症ではMIは認められなかった。卵巣癌症例の30%(9/30)にMIが認められた。p53の異常や6q27LOHのみられる症例でMIの頻度が高い傾向がみられた。3.MMRの異常の有無の検討では,14例の子宮体癌症例で検討したが,MLH1,PMS1、PMS2に変異はみられず,MSH2においてはintron spliceacceptor siteで36%(5/14)に変異が認められた。以上の結果から,6q27領域に存在する卵巣癌の候補癌抑制遺伝子の単離が目前になった。子宮体癌や卵巣癌の発生にDNAミスマッチ修復異常が関与していること,また卵巣癌においてはDNAミスマッチ修復異常は他の遺伝子異常の蓄積に関与している可能性が示唆された。卵巣癌および子宮体癌の臨床材料を対象に以下の研究を施行した。1,卵巣癌の候補癌抑制遺伝子と考えられる6q27の卵巣癌における共通欠失領域の同定をRFLPマーカー,A2,A12,S149,S186,S196を用いて施行した。2,卵巣癌におけるp53の異常をPCR-SSCPでスクリーニングし,塩基配列異常を確認した。3,子宮体癌および卵巣癌を対象にmicrosatellite instability(MI)を,TP53,D3S1611,D3S1029,D2S123,D18S34を用いて検討した。その結果,1,卵巣癌における6qLOHはinformative症例49例中26例,53%に認められた。またA12によるLOHは31例中20例の高頻度を示し,共通欠失領域が同マーカーを含む約400kb領域にしぼり込まれた。2,6qLOHは進行癌で高率に認められた(I期:38%,II期:44%,III期:60%,IV期:71%)。3,卵巣癌におけるp53の異常は41%の症例にみられた。点突然変異17例,欠失3例であった。

4,子宮体癌において,MIが2か所以上にみられた症例は31%(17/55)認められた。卵巣癌では11%(3/28)であった。以上の結果から,卵巣癌の候補抑制遺伝子6q27の共通欠失領域がかなりしぼり込まれたとともに,当候補抑制遺伝子の卵巣癌の発生への関与が強く示唆された。またp53の異常も高頻度にみられることが判明した。子宮体癌においてはMIが高率にみられ,DNAミスマッチ修復異常が子宮体癌の発生に関与していることが示唆された。卵巣癌および子宮体癌の臨床材料を対象に以下の研究を施行した。1.6q27領域に存在する卵巣癌の候補癌抑制遺伝子の単離を目指して,この領域に存在するRELPマーカー,パルスフイールドゲル電気泳動,さらに領域内に位置するコスミドによるexon trappingを行った。2.5つのmicrosatellite markerを用いて,microsatellite instability(MI)を検討した。3.MIへの関与が示唆されている4種のDNA mismatchrepair遺伝子(MMR)の異常をDNA sequence,PCR product生成の有無から検討した。その結果,1.6q27の候補癌抑制遺伝子の部位は300kb領域までしぼり込むことができた。exon trapping法により得られた遺伝子断片の解析,コンピュータプログラムを用いたエクソンの解析から,t(6;11)(q27;q23)に関与するAF-6遺伝子を含め4個の遺伝子が同定された。2.子宮体癌症例においては93例中32例にMIが認められた。臨床進行期との関係では,I期14%,II期33%,III期36%,IV期75%,と進行例で有意に高陽性率をしめした。また前駆病変である異型内膜増殖例ではMIは認められなかった。卵巣癌症例におけるMIは,p53の異常や6q27LOHのみられる症例で高頻度を示す傾向がみられた。3.MMRの異常は,14例の子宮体癌症例で検討したが,MLH1,PMS1,PMS2に変異はみられず,MSH2においてはintron spliceacceptor siteで36%(5/14)に変異が認められた。以上の結果から,6q27領域に存在する卵巣癌の候補癌抑制遺伝子の単離が目前になった。子宮体癌や卵巣癌の発生にDNAミスマッチ修復異常の関与が示唆された。
多系統萎縮症の神経細胞内α-Synucleinタンパク質複合体動態解析

多系統萎縮症(MSA)は非遺伝性の神経変性疾患の1つで,発病から約10年以内に長期臥床状態になり,死にいたる神経難病である.病理学的特徴としては,神経細胞の脱落とグリア細胞における異常封入体(GCI)の形成が見られる.GCI構成成分として,α-synuclein(以下,α-syn)というタンパク質が含まれ,神経変性に関与することが指摘された.今日,MSA発病機序は不明で,機序の解明,診断・治療法確立が望まれている.MSAモデルマウスは,国立長寿医療センター矢澤らによって開発されたCNPasaのプロモーター制御下でヒトα-syn(SNCA)がオリゴデンドロサイト特異的に過剰発現するトランスジェニックマウスで,神経細胞内でマウスα-syn(Snca)の不溶化が起こる.申請者はこれまでにSncaの作用ターゲット分子としてβIII-tubulin(Tubb3)を同定した.本研究では,MSA発症時におけるSncaのTubb3との結合部位を同定し,結合阻害によるα-synの蓄積制御からMSA治療法開発を目指す.2008年度までにTubb3の構成する微小管機能阻害の効果をモデルマウスの初代培養細胞系で検討し,微小管阻害剤Nocodazole投与したところ,Sncaの神経細胞内での不溶化の抑制を明らかにし,Tubb3との結合が不溶化に関与することを間接的に示した.2009年度はモデルマウスへの微小管機能阻害剤の経口投与を行い,特7徴的な症状の緩和が起こることを示し,また,Tubb3の部分欠失変異体を作成,COS7発現系や大腸菌タンパク質発現系を用い,免疫沈降でTubb3のSnca結合部位の特定を進め,結合部位配列の絞込みにつながる成果を得た.多系統萎縮症(MSA)は非遺伝性の神経変性疾患の1つで,発病から約10年以内に長期臥床状態になり,死にいたる神経難病である.病理学的特徴としては,神経細胞の脱落とグリア細胞における異常封入体(GCI)の形成が見られる.GCI構成成分として,α-synuclein(以下,α-syn)というタンパク質が含まれ,神経変性に関与することが指摘された.今日,MSA発病機序は不明で,機序の解明,診断・治療法確立が望まれている.MSAモデルマウスは,国立長寿医療センター矢澤らによって開発されたCNPasaのプロモーター制御下でヒトα-syn(SNCA)がオリゴデンドロサイト特異的に過剰発現するトランスジェニックマウスで,神経細胞内でマウスα-syn(Snca)の不溶化が起こる.申請者はこれまでにSncaの作用ターゲット分子としてβIII-tubulin(Tubb3)を同定した.本研究では,MSA発症時におけるSncaのTubb3との結合部位を同定し,結合阻害によるα-synの蓄積制御からMSA治療法開発を目指す.2008年度までにTubb3の構成する微小管機能阻害の効果をモデルマウスの初代培養細胞系で検討し,微小管阻害剤Nocodazole投与したところ,Sncaの神経細胞内での不溶化の抑制を明らかにし,Tubb3との結合が不溶化に関与することを間接的に示した.2009年度はモデルマウスへの微小管機能阻害剤の経口投与を行い,特7徴的な症状の緩和が起こることを示し,また,Tubb3の部分欠失変異体を作成,COS7発現系や大腸菌タンパク質発現系を用い,免疫沈降でTubb3のSnca結合部位の特定を進め,結合部位配列の絞込みにつながる成果を得た.多系統萎縮症(MSA)は,非遺伝性の神経変性疾患の1つで,発病から約10年以内に長期臥床状態になり,死にいたる神経難病である.病理学的特徴としては,神経細胞の脱落とグリア細胞における異常封入体(GCI)の形成が見られる. GCI構成成分として, α-synuclein(以下, α-syn)というタンパク質が含まれ,神経変性に関与することが指摘された.今日, MSA発病機序は不明で,機序の解明,診断・治療法確立が望まれている.MSAモデルマウスは,国立長寿医療センター矢澤らによって開発されたCNPasaのプロモーター制御下でヒトα-syn (SNCA)がオリゴデンドロサイト特異的に過剰発現するトランスジェニックマウスで,神経細胞内でマウスα-syn (Snca)の不溶化が起こる.

申請者はこれまでにSncaの作用ターゲット分子としてβIII-tubulin (Tubb3)を同定した.本研究では, MSA発症時におけるSncaのTubb3との結合部位を同定し, α-synの蓄積制御によるMSA治療法開発を目指す. 20年度は, Tubb3が構成する微小管の機能阻害剤の効果をモデルマウスの初代培養細胞系で検討し,微小管阻害剤Nocodazole投与したところ, Sncaの神経細胞内での不溶化の抑制を明らかにし, Tubb3との結合が不溶化に関与することを間接的に示した.また, COS-7細胞系でのSncaとTubb3の共発現により, Sncaの不溶化を示した(American Journal of Pathology, 2009).以上の結果から, Tubb3の部分欠失変異体を作成, COS-7タンパク質発現系を用い,免疫沈降でTubb3のSnca結合部位の特定を進め, 21年度計画の特異的阻害剤作成に向けた結合部位配列の絞込みにつながる成果を得た.多系統萎縮症(MSA)は,非遺伝性の神経変性疾患の1つで,発病から約10年以内に長期臥床状態になり,死にいたる神経難病である.病理学的特徴としては,神経細胞の脱落とグリア細胞における異常封入体(GCI)の形成が見られる.GCI構成成分として,α-synuclein(以下,α-syn)というタンパク質が含まれ,神経変性に関与することが指摘された.今日,MSA発病機序は不明で,機序の解明,診断・治療法確立が望まれている.MSAモデルマウスは,国立長寿医療センター矢澤らによって開発されたCNPasaのプロモーター制御下でヒトα-syn(SNCA)がオリゴデンドロサイト特異的に過剰発現するトランスジェニックマウスで,神経細胞内でマウスα-syn(Snca)の不溶化が起こる.申請者はこれまでにSncaの作用ターゲット分子としてβIII-tubulin(TUbb3)を同定した.本研究では,MSA発症時におけるSncaのTubb3との結合部位を同定し,α-synの蓄積制御によるMSA治療法開発を目指す.昨年度までにTubb3が構成する微小管の機能阻害剤の効果をモデルマウスの初代培養細胞系で検討し,微小管限害剤Nocodazole投与したところ,Sncaの神経細胞内での不溶化の抑制を明らかにし,Tubb3との結合が不溶化に関与することを間接的に示した.以上の結果から,21年度はモデルマウスへの微小管機能阻害剤の経口投与を行い,特徴的な症状の緩和が起こることを明らかにした,また,Tubb3の部分欠失変異体を作成,大腸菌タンパク質発現系を用い,免疫沈降でTubb3のSnca結合部位の特定を進め結合部位配列の絞込みにつながる成果を得た.
捕食者の遺伝的変異が生物群集に及ぼす影響

捕食者ー被食者の関係において、被食者および捕食者における個体間の遺伝的な違いは生物群集に影響を及ぼし、生物多様性の維持に重要な役割を果たすと考えられる。本研究では、捕食者の遺伝的な違いが生物群集に及ぼす影響を明らかにする。実験に用いる捕食者キイカブリダニは、血縁認識能力をもち、母親が他種捕食者による卵の捕食を弱めることが分かっている。これらの性質に注目し、キイカブリダニ集団内の遺伝的な違いが小さい場合、大きい場合よりも被食者や他種捕食者といった生物群集と共存しやすくなるという仮説を検証する。
準結晶表面の安定性と機能に関する電子論的研究

Ag-In-Yb準結晶表面に関して以下の研究を行った。(1) 1/1近似結晶の(001)面の電子状態と安定構造に対する知見を得るために、第一原理電子構造計算に基づく「simulated cleavage」の方法により表面構造を調べた。その結果、劈開の仕方によっていくつかの異なる表面構造が得られる可能性が示唆された。(2) Ag-In-Yb準結晶上のPb/Sb吸着系に対して、準結晶構造模型から切り出した5回対称クラスター模型にPbを吸着した系の電子状態を計算し、吸着エネルギーの比較から最適な吸着サイトを理論的に予想し、初期の吸着過程のシナリオを理論的に与えた。Ag-In-Yb準結晶に対する実験的研究が物質材料研究機構の実験グループにより進められている。そこで得られた実験結果に対して理論面から電子論的解釈を与え、新たな実験の指針を提供する為に、Ag-In-Yb系に対して以下の研究を行った。1. 1/1近似結晶の(001)面の電子状態と安定構造を、スラブ模型に対する第一原理電子構造計算に基づき調べた。表面緩和について、In原子が表面層に残りAg原子が内部にもぐりこむ傾向が確認された。またSTM観察では試料にかけるバイアス電圧の正負により、占有・非占有の電子状態の情報を得ることが出来ると期待されるが、電子構造計算の結果からこの様子をシミュレートした。実際の観測結果と比較すると、表面の構造モデルとしてまだ不十分な可能性もあり、今後の課題としたい。2.Ag-In-Yb準結晶へのPb/Sbの吸着実験により、吸着サイトのモデルが提案されている。準結晶構造模型から切り出した5回対称クラスター模型にPb/Sbを吸着した系の電子状態を計算し、吸着エネルギーの比較から最適な吸着サイトを理論的に予想し、実験から提案されたモデルの妥当性を検討した。その結果、吸着の初期過程で問題となるような単原子吸着の場合は、最安定なサイトとして実験的に提案された吸着サイトが得られ、実験的な予想の裏付けを得た。しかしながら、最安定なサイトにすでにPb/Sbが吸着して以降の吸着サイトの予想は実験との一致が得られず、クラスター模型の構造やAg, Inの配置などを再検討している。1.1/1近似結晶の(001)面の電子状態と安定構造に対する知見を得るために、第一原理電子構造計算に基づく「simulated cleavage」の方法によりへき開構造を調べた。このシミュレーションでは結晶を一方向に伸ばした構造を初期構造として、各原子に作用する力が無視できるほど小さくなるところまで原子位置を緩和し、安定な表面構造を得る。その結果、1/1近似結晶の構造を特徴付けるクラスターの一部が表面に現れて、表面の凹凸を示すような構造が得られることが見出された。この表面構造について走査トンネル顕微鏡像を計算し、物質材料研究機構のグループによる実験結果に概ね一致する結果を得た。このことより1/1近似結晶の(001)面に関して、ミクロな原子配置に関する知見が得られたものと考えられる。準結品構造模型から切り出した5回対称クラスター模型にPb/Sbを吸着した系の電子状態を計算し、吸着エネルギーの比較から最適な吸着サイトを理論的に予想し、実験から提案されたモデルの妥当性を検討した。吸着の初期過程で問題となるような単原子吸着の場合は、実験的な予想によく一致する結果がすでに得られており、本年度はそれ以降の吸着過程について検討した。その結果、走査型トンネル顕微鏡観察では検出しにくいと思われる深い位置への吸着の可能性が示唆された。この結果を実験グループにフィードバックし、そうしたサイトへの吸着の可能性を他の方法で検出する可能性について検討を依頼した。また、顕微鏡観察で検出されている吸着サイトの安定性について検討を行ったが、実験との完全な一致は今のところ得られていない。クラスター模型の構造や吸着過程の他の可能性などについて検討を続けている。Ag-In-Yb準結晶に対す実験的研究が物質材料研究機構の実験グループにより進められている。(1)1/1近似結晶の(001)面の電子状態と安定構造に対する知見を得るために、第一原理電子構造計算に基づく「simulated cleavage」の方法により表面構造を調べた。

このシミュレーションでは結晶を一方向に伸ばした構造を初期構造として、各原子に作用する力が無視できるほど小さくなるところまで原子位置を緩和し、安定な表面構造を得る。その結果、劈開の過程によっていくつかの表面構造が得られる可能性が示唆された。そこで、表面原子の脱離エネルギーの見積もりにより、それらの構造の相対的な安定性を検討している。(2)Ag-In-Yb準結晶へのPb/Sbの吸着実験により、吸着サイトのモデルが提案されている。準結晶構造模型から切り出した5回対称クラスター模型にPb/Sbを吸着した系の電子状態を計算し、吸着エネルギーの比較から最適な吸着サイトを理論的に予想し、実験から提案されたモデルの妥当性を検討した。これまでに初期の吸着過程のシナリオを理論的に与えることが出来、その結果を実験的な結果と合わせて速報誌に発表した。Ag-In-Yb準結晶に対する実験的研究が物質材料研究機構の実験グループにより進められている。そこで得られた実験結果に対して理論面から電子論的解釈を与え、新たな実験の指針を提供する為に、Ag-In-Yb系に対して以下の研究を行った。(1)1/1近似結晶の(001)面の電子状態と安定構造に対する知見を得るために、第一原理電子構造計算に基づく「simulated cleavage」の方法によりへき開構造を調べた。その結果、表面に原子レベルの凹凸をもつ構造が得られ、実験結果を概ね再現する走査トンネル顕微鏡のシミュレーション像を得た。その後,初期構造のわずかな違いによって少し異なるへき開面が現れることが確認され,実験で見られる様々なテラスの構造との対応を検討している。吸着の初期過程から、第2層,第3層の吸着過程に至るまで,実験をほぼ説明できる吸着のシナリオを理論的に得ることが出来、速報誌に投稿中である。Ag-In-Yb準結晶に対す実験的研究が物質材料研究機構の実験グループにより進められている。1/1近似結晶の(001)面の電子状態と安定構造に対する知見を得るために、第一原理電子構造計算に基づく「simulated cleavage」の方法により表面構造を調べた。表面原子の脱離エネルギーの見積もりにより、それらの構造の安定性を確認したが、シミュレーションで得られた劈開面から原子が直ちに脱離した方が安定となるような傾向は見られなかった。
核MAP-1抗原の消長と寿命の異子哺乳類細胞の老化との関連

核MAP-1抗原は、微小管結合蛋白MAP-1に対するモノクローナル抗体で分裂能を有する細胞を間接蛍光抗体染色した際、核中に斑点状に検出される抗原である。この抗原はヒト正常細胞が老化した場合に消失し、癌化した場合には常時発現している。本研究は、このような発現の消長が、他の哺乳動物由来細胞でも一般的にみられるか否かについて検討したものである。マウス,シリアンハムスター,スンクスの胎児由来線維芽細胞について、初代培養から継代し、分裂寿命終了時まで、更には自然形質転換時を通して、核MAP-1抗原の発現頻度を調べた。細胞は高浸透圧培地で処理し、潜在的に分裂能を秘めている細胞でも核MAP-1抗原を発現させるようにした。確実に培養内自然転換を起すマウス細胞では、初代培養開始直後の核MAP-1抗原の発現率は35%程度であるが、継代を重ねると低下し、継代6代目には10%以下の最低値を示した。以後ゆっくりした上昇に転じ、継代11代目からは急速に増加した。細胞の累積成長曲線より推定される自然形質転換の時期(継代910)よりも3代早くこの再上昇が観察されることから、細胞集団内に実際に形質転換細胞が出現する時期は継代6代目頃と推定できる。シリアンハムスター細胞の場合は、核MAP-1抗原の発現率が全体に低いが、マウスと同様の消長パターンを示した。この細胞では累積成長曲線がほぼ直線状となり、自然形質転換時期が推定しがたいが、核MAP-1抗原発現率の最低到達期より、継代16代目前後と判定できた。食虫類であるスンクスの細胞は、ヒト細胞と同じく自然形質転換を起さなかった。この場合は、継代10代目で核MAP-1抗原の発原は消失した。細胞もここまでに老化しており、増殖能を失った。以上の結果から、核MAP-1抗原の発現率は細胞の増殖能力に比例して変動し、形質転換以前ならば細胞老化の程度を示し、細胞の分裂寿命と同様に、動物の個体寿命と相関すると考えられる。
希土類遷移金属のX線円二色性に関する研究

NdGd/FeCo多層膜は次世代の超高密度媒体として、短波長で大きなKerr回転角を有する媒体が望まれている。しかし、これら多層膜材料の物性面の研究はいまだ不十分であるから、我々は物性の強力な研究手段となるMCD(Magnetic circular dichroism)を用いて、特定の原子種における磁気モーメントの方向配列また周りの局所環境の解析し、通常のX線回折、磁気測定、ESCA、EXAFSなどの測定では得難い情報が得られ、磁気構造と異方性の原因と深く係わると思われる希土類元素のモーメント配向とその周りの局所環境およびバンド構造、即ち近接原子の数とその距離、特にその異方的な様子が一部解明できた。スパッタ成膜した試料NdGd/FeCo多層膜はFeのバンド構造ならび希土類REの4f吸収端の吸収を用いて、右円偏光と左円偏光の吸収の差、つまりKerr効果を調べた。Feの吸収と思われるピークは積層周期によって値が変化し、ピーク位置もシフトした。またNdの吸収については、低温測定を行った。その結果、4.3eV辺りのNdピークの吸収が見られ、Fe-Ndの交換相互作用が低温の場合には強くなると考えられる。これらの結果また異方性の周期依存性からNdGd/FeCo多層膜異方性が界面のFe-Ndによって誘起されるのではないかと思う。Fe-Ndのスピン方向がFe-Ndの構造配列(EXAFSから)に沿って配列することは容易に推測できる。
盲人の姿勢制御に果たす反射音定位の役割に関する基礎的研究

研究の目的本研究では反射音定位が盲人の姿勢制御に果たす役割を解明することを目的とした.平成13年度(1)側面方向の反射音定位が姿勢の動揺に果たす役割を明らかにした.平成14年度(2)前方向の反射音の変化量と姿勢の動揺の程度との関係を明らかにした.(3)反射音の変化に最も鋭敏に応答する身体部位を推定した.研究方法(1)被験者実験の被験者には先天性・後天性盲人及び晴眼者を用いた.(2)手続き無響室内において複数のスピーカよりピンクノイズを提示し,聴取時における被験者の身体動揺を測定した.音刺激提示及び身体動揺の測定はパーソナルコンピュータにより制御された.研究成果(1)側面方向での音刺激の移動に対し盲人の被験者が協応した身体動揺を示した.さらに,正面方向よりも身体動揺の量は大きかった.(2)前方方向での音刺激の変化量にほぼ比例して盲人の被験者の身体動揺は大きくなる傾向になった.(3)頭部・腰・膝の動きを同時に測定したところ,最も鋭敏に動揺するのは頭部であり,ちょうど逆振り子のように頭部・腰・膝の順で動揺の程度は小さくなる傾向にあった.結論本研究により,音刺激の変化に同期する姿勢動揺が認められ,このことは視覚刺激の変化に伴う姿勢の動揺と類似した結果となった.従って,盲人の姿勢の制御には聴覚刺激が影響を及ぼしていることが明らかとなり,健常者の姿勢制御における視覚刺激の効果と酷似していると結論できる.研究の目的本研究では反射音定位が盲人の姿勢制御に果たす役割を解明することを目的とする。(1)側面方向の反射音定位が姿勢の動揺に果たす役割を明らかにする。(2)反射音が前方及び側方に同時提示された場合の姿勢の動揺の様相を明らかにする。(3)前方向の反射音の変化量と姿勢の動揺の程度との関係を明らかにする。本年度の研究成果1.資料収集:実験に先立ち,実験条件の構成及び制御プログラムに関する資料収集を目的として国内研修を行った.2.実験I『反射音定位の方向と姿勢動揺との関連性に関する実験』(1)目的:側面方向の反射音定位が姿勢の動揺に果たす役割を明らかにした。(2)手続き:無響室内に於いて複数のスピーカよりピンクノイズを提示し、聴取時における被験者の身体動揺を測定した.収集したデータはパーソナルコンピュータ(今年度購入)を用いて分析した.(3)被験者・実験補助者:実験の被験者には先天性・後天性盲人及び晴眼者を用いた.被験者及び実験補助者には謝金を支払った.(4)結果:側面方向の仮想壁の往復運動に対して,盲人の被験者は協応的な姿勢の左右方向の動揺を示した.姿勢動揺の程度は前後方向のそれよりも大きいことが明らかとなった.動揺の程度には個人差が認められた.この個人差が仮想壁の動きの知覚の個人差なのか,それとも身体部位の鋭敏さに由来するのか検討する必要が生じた.(5)今後の課題:盲人を対象として,複数の身体部位の仮想壁の動きに対する応答を測定することにより,仮想壁の動きに最も鋭敏に反応する身体部位を明らかにする実験を計画する。これにより、盲人の仮想壁に対する反応の個人差を生起させている要因を明らかにする.研究の目的本研究では反射音定位が盲人の姿勢制御に果たす役割を解明することを目的とした.平成13年度(1)側面方向の反射音定位が姿勢の動揺に果たす役割を明らかにした.平成14年度(2)前方向の反射音の変化量と姿勢の動揺の程度との関係を明らかにした.(3)反射音の変化に最も鋭敏に応答する身体部位を推定した.研究方法(1)被験者実験の被験者には先天性・後天性盲人及び晴眼者を用いた.(2)手続き無響室内において複数のスピーカよりピンクノイズを提示し,聴取時における被験者の身体動揺を測定した.音刺激提示及び身体動揺の測定はパーソナルコンピュータにより制御された.研究成果(1)側面方向での音刺激の移動に対し盲人の被験者が協応した身体動揺を示した.さらに,正面方向よりも身体動揺の量は大きかった.(2)前方方向での音刺激の変化量にほぼ比例して盲人の被験者の身体動揺は大きくなる傾向になった.(3)頭部・腰・膝の動きを同時に測定したところ,最も鋭敏に動揺するのは頭部であり,ちょうど逆振り子のように頭部・腰・膝の順で動揺の程度は小さくなる傾向にあった.結論本研究により,音刺激の変化に同期する姿勢動揺が認められ,このことは視覚刺激の変化に伴う姿勢の動揺と類似した結果となった.従って,盲人の姿勢の制御には聴覚刺激が影響を及ぼしていることが明らかとなり,健常者の姿勢制御における視覚刺激の効果と酷似していると結論できる.
場の量子論における数学的諸問題と無限次元解析

(1)3次元ユークリッド空間R^3における非単連結領域上の(非可換)ゲージ理論に現れるCCRの表現(位置演算子と物理的運動量の組)の諸性質を詳しく解析した。物理的運動量が生成する強連続1パラメーターユニタリ群の交換関係,既約性,アハロノフ-ボ-ム効果との関連,量子群や量子格子ゲージ理論との関連が明らかにされた。さらに,ここで考察された系が量子化された輻射場に結合した場合にどうなるかを調べた。その結果,L(R^3)と量子輻射場のフォック空間とのテンソル積ヒルベルト空間上に新しいクラスのCCRの表現が構成された。これはいままでに知られていない演算子による表現であり,独創的な発見である。(2)超対称性代数の無限次元非有界表現の研究との関連において,ボソン-フェルミオンフォック空間上のDirac作用素のある一般的な族が強反可換であるための必要十分条件を基礎ヒルベルト空間上のDirac作用素の族の強反可換性を用いて特徴づけた。これは,超対称的場の量子論や共形場理論への応用において重要な定理のひとつとなることが期待される。(3)非相対論的な場の量子論にあらわれる埋蔵固有値の摂動問題をヒルベルト空間によって添え字づけられた正準交換関係の表現論の観点から考察し,あるクラスの理論の構造を明らかにした。この場合に鍵となる概念は,非可逆的ボゴリューボフ変換である。この結果は,無限自由度のCCRの表現論において新しい側面を切り開くものである。(4)有限次元のシュレ-ディンガー作用素の最低エネルギーの下からの評価に関して,新しい評価を導出した。(1)ボソン-フェルミオンフォック空間上のDirac作用素のある一般的な族が強反可換であるための必要十分条件を基礎ヒルベルト空間上のDirac作用素の族の強反可換性を用いて特徴づけた.これは,超対称的場の量子論への応用においても重要な定理である.(2)一般化されたスピン-ボソンモデルの研究.通常のスピン-ボソンモデルは,二つのエネルギー準位をもつ"原子"と無限自由度のボソン系の相互作用を扱うモデルであり,これについてはこれまで多くの研究がなされてきた.筆者らは,このモデルを一般化し,原子系の部分が任意の数のエネルギー準位をもつような場合をも扱えるモデル-一般化されたスピン-ボソンモデル(generalized spin-boson (GSB) model)-を提唱し,研究した.GSBモデルについて,非摂動的に基底状態の存在を証明し,存在の一意性の十分条件を確立した.この場合,ボソンの質量が0の場合にも基底状態の存在が証明されたことは特筆すべきことである(一般に,質量が0の場合の扱いは数学的に難しい).(3)非相対論的な場の量子論にあらわれる埋蔵固有値の摂動問題をヒルベルト空間によって添え字づけられた正準交換関係の表現論の観点から考察し,あるクラスの理論の構造を明らかにした.この場合に鍵となる概念は,非可逆的ボゴリューボフ変換である.(4)有限次元のシュレ-ディンガー作用素の最低エネルギーの下からの評価に関して,新しい評価を導出した.これを無限次元の場合へと拡張することは次の課題である.(1)3次元ユークリッド空間R^3における非単連結領域上の(非可換)ゲージ理論に現れるCCRの表現(位置演算子と物理的運動量の組)の諸性質を詳しく解析した.物理的運動量が生成する強連続1パラメーターユニタリ群の交換関係,既約性,アハロノフ-ボ-ム効果との関連,量子群や量子格子ゲージ理論との関連か明らかにされた.