hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗体薬物複合体療法における複数分子同時イメージングによる治療効果予測法の開発

本研究の目的は、非侵襲的に抗体医薬の全身分布および細胞内取込み後の挙動を生体イメージングにより把握する手法を確立することにある。この目的を達成するため、細胞内在化後に細胞内にトラップされる放射性ジルコニウムおよび細胞外へ排泄される放射性ヨウ素で標識した抗体医薬を用いて検討を行った。その結果、放射性ジルコニウムと放射性ヨウ素の腫瘍集積濃度の差を算出することで、免疫複合体の内在化量を非侵襲的かつ定量的に評価できることが示唆された。本研究の目的は、放射性ジルコニウムおよび放射性ヨウ素で標識した抗体の挙動を複数分子イメージング装置で可視化することで、免疫複合体の内在化量の測定を可能することにある。平成27年度は抗体活性を損なわない89Zr/125I標識条件を探索し、各標識抗体の培養がん細胞および担がんマウス投与後の挙動を調べた。同時に、HER2の内在化を抑制することが知られるLapatinib(dual HER2/EGFR TKI)を投与した場合の影響について検討を行った。89Zrおよび125Iの標識はそれぞれ、Deferoxamineを介した間接標識法、酸化剤としてIODOGENを用いた直接標識法を用いた。得られた放射標識抗体のHER2に対する解離定数は、それぞれ0.97、0.38nMと同程度の高い活性を示す標識条件を見出した。各標識抗体をがん細胞表面に結合させた後、経時的な放射能分布を調べた結果、いずれの核種も細胞表面の分布は時間経過とともに減少した一方で、89Zrを用いた場合では細胞内画分が、125Iを用いた場合では分解物画分が上昇した。また、Lapatinibを投与することで、細胞表面画分の減少、および89Zrの細胞内画分、125Iの分解物画分の上昇が顕著に抑制された。このことから、89Zrは細胞内に蓄積し、125Iは分解物として細胞外へ排出される性質を示すことが確認された。担がんマウスを用いた臓器放射能分布実験の結果、89Zrは時間経過とともに腫瘍集積が増大した一方、125Iは集積が減少した。また、Lapatinib投与により89Zrの腫瘍集積は減少した一方で、125Iの集積は増大し、in vitro実験と同様な傾向を示すことが確認された。以上の結果から、異なる2つの核種で標識した抗体を用いて同時にイメージングを行うことで、免疫複合体の内在化を非侵襲的かつ定量的に評価できることが示唆された。平成27年度は放射標識抗体調整法の確立、放射標識抗体のin vitroにおける挙動評価、89Zr、125I標識抗体の腫瘍モデルマウス生体内分布測定を予定した。交付申請書に記載のHER2内在化速度に影響を与える薬剤を変更したが、予定した一連の検討は滞りなく遂行した。得られた成果により平成28年度に実施予定の複数核種同時イメージングによる評価を行う準備体制が整った。この目的を達成するため、抗HER2抗体に対して放射性ジルコニウムおよび放射性ヨウ素を標識し、細胞および担癌マウス生体内における各放射性核種の分布を調べるとともに、HER2の内在化を抑制することが知られるLapatinib(dual HER2/EGFR TKI)を投与した場合における各挙動への影響について検討を行った。各標識抗体をがん細胞表面に結合させた後、経時的な放射能分布を調べた結果、89Zrは細胞内に蓄積し、125Iは分解物として細胞外へ排出される性質を示すことが確認された。担がんマウスを用いた臓器放射能分布実験の結果、89Zrは時間経過とともに腫瘍集積が増大した一方、125Iは一過性に増大した後に減少した。内在化量の指標として各臓器の放射能濃度について89Zrと125Iの差を算出しInternalization Indexとしたところ、腫瘍については時間経過とともに値が増大した一方で、その他の臓器では値は0付近で横ばいであった。また、Lapatinib投与により89Zrの腫瘍集積は減少した一方で、125Iの集積は増大し、Internalization Indexは非投与時と比べ低い値を示した。次いで、非侵襲的な評価法として89Zrの放射能分布をPETで、放射性ヨウ素として123Iの放射能分布をSPECTで調べた結果、臓器放射能分布実験と同様な結果が得られた。本研究期間中に複数分子イメージング装置による撮像は実施しえなかったものの、異なる2つの核種で標識した抗体を用いて同時にイメージングを行うことで、免疫複合体の内在化を非侵襲的かつ定量的に評価できることが示唆された。複数分子同時イメージング装置を用いて、放射性ジルコニウムおよび放射性ヨウ素を標識した抗体の生体内分布を可視化する。

同一個体における経時的な複数分子の挙動変化を測定することにより、dual HER2/EGFR TKIであるLapatinibの投与によりHER2内在化を抑制した際の内在化速度を、定量的・非侵襲的に測定できるかを調べる。また、異なる複数のHER2発現細胞株の免疫複合体内在化速度の差についても同様に調べる。各HER2高発現細胞間において免疫複合体の内在化速度に差が見られれば、複数の細胞株を用いた腫瘍モデルマウスにおける抗体薬物複合体の治療効果を評価し、内在化速度が与える治療効果への影響を検討する。放射性医薬品学平成27年度は順調に研究が進捗したため、薬剤・実験動物等の購入費用を軽減できた。また、複数分子同時イメージング実験のため理化学研究所への出張旅費として使用する予定であったが、主として岡山大学内で研究を推進した。以上の理由により余剰の研究費は次年度へ繰り越すこととした。最終である平成28年度は研究実施計画に基づいた消耗品購入、実験旅費等へ使用予定である。また、前年度繰越分を成果発表のために、国内外の関連学会に出席するための旅費に使用する予定である。
停滞性水域における水環境の機械的・熱的擾乱に対する応答に関する研究

浅い停滞性水域における擾乱に対する水環境の応答,つまり機械的・熱的擾乱による水質輸送現象の解明を行った.まず,機械的擾乱による密度界面を介して下層流体の上層への鉛直水質輸送を支配する水域の風上側に形成・発達する楔状の中間層の挙動特性について検討を行った.吹送流に起因する鉛直1次元的な混合現象が卓越する場合には,楔の形状規模は層平均リチャーソン数に依存する.また,楔内の密度は指数関数的に変化しその鉛直分布形状は相似性が成立する.さらに,楔の伸縮速度は連行の規模を表すパラメータに規定されることを明らかにした.ついで,現地観測から熱的擾乱および機械的擾乱に対する水域内の水温および水質要素の1つである溶存酸素濃度の日サイクルの挙動について検討した.溶存酸素濃度の鉛直分布構造は,熱的擾乱が卓越する場合には,日中の顕著な水温成層化,夜間の水温混合層の発達に敏感に追随すること,機械的擾乱が卓越する場合には,最曝気による酸素供給と吹送流による輸送により一様に分布することを明らかにした.さらに,水温分布の現地観測結果を用いて,鉛直1次元拡散方程式に基づき鉛直渦動拡散係数の推定を行った.その結果,浅い停滞性水域内の鉛直渦動拡散係数の分布構造および乱流拡散型水質予測モデルに不可欠な成層化関数が明らかとなった.浅い停滞性水域における擾乱に対する水環境の応答,つまり機械的・熱的擾乱による水質輸送現象の解明を行った.まず,機械的擾乱による密度界面を介して下層流体の上層への鉛直水質輸送を支配する水域の風上側に形成・発達する楔状の中間層の挙動特性について検討を行った.吹送流に起因する鉛直1次元的な混合現象が卓越する場合には,楔の形状規模は層平均リチャーソン数に依存する.また,楔内の密度は指数関数的に変化しその鉛直分布形状は相似性が成立する.さらに,楔の伸縮速度は連行の規模を表すパラメータに規定されることを明らかにした.ついで,現地観測から熱的擾乱および機械的擾乱に対する水域内の水温および水質要素の1つである溶存酸素濃度の日サイクルの挙動について検討した.溶存酸素濃度の鉛直分布構造は,熱的擾乱が卓越する場合には,日中の顕著な水温成層化,夜間の水温混合層の発達に敏感に追随すること,機械的擾乱が卓越する場合には,最曝気による酸素供給と吹送流による輸送により一様に分布することを明らかにした.さらに,水温分布の現地観測結果を用いて,鉛直1次元拡散方程式に基づき鉛直渦動拡散係数の推定を行った.その結果,浅い停滞性水域内の鉛直渦動拡散係数の分布構造および乱流拡散型水質予測モデルに不可欠な成層化関数が明らかとなった.本研究は、ため池、クリークなどの比較的浅い停滞性の強い水域の水環境保全・改善に必要不可欠である外乱に対する水環境の応答特性を解明することを目的とする。停滞性水域へ作用する外乱には、機械的擾乱(風による流れと波)および熱的擾乱(日射による熱と光)がある。本研究では、この二つの擾乱が停滞性水域に作用した場合、その応答としての水域の循環流とその乱れの挙動および密度成層化過程と、水質環境要素の挙動を現地観測・室内実験により把握し、外乱に対する水環境の応答モデルを確立する。機械的・熱的擾乱に対する水環境(流速、水温、濁り、溶存酸素、全リン、全窒素など)の応答モデルを確立するには、各環境要素の平均量や乱流変動量および各要素間の相関をいかに定量的に把握するかにかかっている。しかし、機械的・熱的擾乱が複合的に存在する場における現象は極めて複雑である。本年度は、まず現地観測および室内実験を駆使して、現象の解明を図るとともに、これらから得た知見をもとに、停滞性水域の流れと拡散の計算アルゴリズムの構築を行った。観測フィールドとして佐賀県神埼郡神埼町にある横武クリーク公園(この公園は、既存のクリーク地帯を親水公園として整備したものである。)内水域を選定し、平成6年8月31日9月1日、平成6年11月7日8日の2回の昼夜観測を実施した。第1回観測は、熱的擾乱が卓越した条件、第2回観測は熱的・機械的擾乱が複合した条件のもとでの観測結果を収集することができた。特に、擾乱に対する溶存酸素の応答特性を詳細に把握することができた。室内実験では、現有の風浪水槽、2方向成分ホットフィルム流速計、熱電対型測温計および新規購入の信号処理装置を使用して、機械的擾乱のみが存在する場での実験、熱的擾乱のみが存在する場での実験および2つの擾乱が共存する場での実験を行い、浅い停滞性水域内の流速、水温の乱流変動特性を把握した。現地観測および室内実験から得た知見をもとに、停滞性水域の流れと拡散の計算アルゴリズムの構築を行い、現在計算コードの開発を進めているところである。2年度にわたる現地観測および室内実験から、機械的・熱的擾乱に対する水環境(流速、水温、濁り、溶存酸素)応答モデル確立に必要である各環境要素の平均量・乱流変動量の特性および各変動量間の相互関係を明らかにした。

室内実験では、本年度購入したカラーバーストCB-O型と昨年度購入の信号処理装置および現有のアルゴンイオンレーザにより構築したシステムが乱流変動の信号測定・処理に威力を発揮した。一方、現地観測・室内実験による詳細な現象解明に基づいた物理モデルの作成およびモデルパラメータの定式化により、機械的・熱的擾乱に対する水域内水環境の短時間変動応答モデルを構築した。本モデルの再現性を検討した結果、まず、機械的擾乱、熱的擾乱がそれぞれ独立に水域へ作用する場合については、水環境変動に極めて重要な影響を及ぼす密度成層の発達.消滅過程とそれに伴う水環境の応答を良好に再現することが検証された。さらに、機械的・熱的擾乱が複合的に水域へ作用する場合には、流動現象およびそれに伴う水環境変動は複雑であるにもかかわらず、これについても本モデルの再現性は良好であった。以上により、本モデルは停滞性水域における水環境の保全・改善に必要不可欠である擾乱に対する水環境の応答予測を可能にするものである。とくに、擾乱に対して敏感に応答する溜め池、クリークなどの水深が浅く、極めて停滞性の強い水域への本研究で開発した短時間変動予測モデルの適用は、有効であるものと考える。
実双曲空間上の実解析的保型形式のリフティングによる多様な構成と多方面分野への応用

今年度はこれまでに作った1変数実解析的Maass形式から直交群O(1,(n+1)への実解析的リフティングについて,その非アルキメデス的側面に関する一般論を構築した。具体的には一般の代数体上定義された直交群のアデール群上の保型形式が、一つの非アルキメデス素点において特殊ベッセル模型を持ち、Fourier係数が同じ素点において局所Maass関係式と呼ばれる関係式を満たすと、その保型形式が生成する保型表現は指定した一つの素点において「非緩増加(non-tempered)」であるということを証明した。この結果の直交群に関する条件は「無限素点で非コンパクト」であれば特に制約はない。また我々の構成したリフトやIV型対称領域上の正則カスプ形式の具体的構成として有名な, Oda-Rallis-Schiffmannリフトもこの定理の適用範囲内にあり,広いクラスの保型形式をカバーする結果である.また多変数保型形式論において, Ramanujan予想の反例条件を満たすカスプ形式という、保型カスプ表現の分類の困難の原因になっているクラスについて一つの一般的記述を与える結果とも言えるものである.この結果はOda-Rallis-Schiffmannリフトの非アルキメデス的側面を詳しく記述するために,菅野孝史氏が導入した局所Whittaker関数の空間のHecke加群としての構造の簡明な記述を与えることから導き出した結果である.この空間は現代的な言葉で言うと「特殊Bessel模型」の概念で理解されるものに他ならない.また今回得た一般論は,直交群上の保型形式の「特殊Bessel模型」,「局所Maass関係式」に関する2つの条件を満たす素点での佐武パラメーターの一般的且つ明示的記述も含んでいる.最後に今回の結果はArthurの内視分類理論ではカバーされていないことを付記しておく.28年度の計画では当初、複素上半平面上のMaassカスプ形式からのリフティングにより、階数1の直交群上のMaassカスプ形式の例を低い次数の場合で例を作る計画であった。これは一般次数の場合の構成への一つの足掛かりを与える目的であった。しかしこの年度は一般次数の場合での当初の想定を超える進展が認められた。なおこの保型形式は実双曲空間上の保型形式の概念と同等であることを注意しておく。具体的な成果としては、レベル1の複素上半平面上のMaassカスプ形式からのリフティングにより、任意次数(8の倍数ならすべて)の偶ユニモジュラー格子に付随して定義される階数1の直交群上の実解析的カスプ形式を構成した。そしてこのリフティングはHecke同時固有形式をHecke同時固有形式に移すもので、そのHecke固有値は持ち上げられるMaass形式のHecke固有値の観点から明示的にかつ簡明に記述できることが分かった。そしてこの実解析的カスプ形式が生成するカスプ保型表現についても具体的な記述を得ることができ、すべての有限素点で非緩増加で無限素点で緩増加であることを示した。この結果はRamanujan予想の反例を高い次数の場合でしかも非正則保型形式で与えた最初の例と思われる。証明のポイントは2つある。一つはMaassの逆定理をアデール化することである。逆定理の適用には階数1の直交群の数論的部分群の生成元を明示的に与える必要があり、これは難しいと思われるが、このアイデアによりそれを回避できる。もう一つは金沢大学の菅野孝史氏がいわゆる「OdaリフトのJacobi形式による定式化」で与えた非archimedes局所理論を使うことである。上記のHecke固有値の「簡明な公式」は、この菅野氏の理論と表現論的視点を有機的に組み合わせて得られた結果である。本研究は保型形式のリフティングによる具体的構成のみならず多方面分野への応用を視野に入れたものであるが、一般次数の場合で結果が得られたことは当初の想定を上回る重要な進展と言える。これにより低次元の直交群(ないしは実双曲空間)の場合のみならず高次元の場合も視野に入れた研究の可能性が見込めると考えている。実際菅野氏の理論やアデール化された逆定理は、偶ユニモジュラー格子に限らず一般の極大格子の場合で適用可能である。このリフティングによる具体的構成を軸とした研究を高次元の場合にも推進することで、より高いレベルで多方面分野への応用等を意識した研究ができると期待している。研究期間初年度に得たと思われた、レベル1の複素上半平面上のMaassカスプ形式からのリフティングによる実双曲空間上の非正則実解析的カスプ形式の構成であるが、Maassの逆定理のアデール化によりリフティングの保型性を示すという当初のアイデアに議論のギャップがあることを夏頃の米国オクラホマでのAmeya Pitale氏との研究打合せで発見した。これにより当初は任意の正整数nに対して8n+1次元の実双曲空間上でリフティングで構成できたと思われた実解析的カスプ形式はn=1の場合でしかできていないことが分かった。その後も逆定理を使う方針で検証を重ねたが結局解決には至らなかった。しかしその後11月のドイツのマックスプランク研究所における研究集会での発表後、ダルムシュタット工科大学のYingkun Li氏よりBorcherdsのテータリフトのフーリエ展開の理論を使えば保型性を一般のnの場合で証明できるのではというアイデアが提案され、検証した結果それでリフティングの保型性が一般の8n+1次元実双曲空間の場合で証明できることが分かった。

このことを受け、研究成果報告のための論文執筆の共著者にこれまでのAmeya Pitale氏に加えてYingkun Li氏も共著者に加えることにした。これまでのテータリフティングによるカスプ形式の具体的構成は主に正則保型形式によるものが主であるが、これはリフティングを与えるテータ積分核の試験関数を調和多項式を使って与えるものである。しかし我々のテータリフトは非調和多項式を使ってテータ積分核を構成するもので既存の結果には殆どないものであり今回得た結果の独創性が主張できると考える。ちなみに8nというのは偶ユニモジュラー格子の階数から来ていることを注意する。われわれの結果はすべての偶ユニモジュラー格子に付随して実双曲空間上のカスプ形式を構成したとも説明できる。初年度の研究成果に議論のギャップを発見したことは遅れているという評価につなげざるを得ないであろう。しかし非調和多項式を用いるテータリフトを使うという新たなアイデアを得たという点では、進捗状況について評価できなくとも、大きな収穫があったとも言えると考えている。今年度はこれまでに作った1変数実解析的Maass形式から直交群O(1,(n+1)への実解析的リフティングについて,その非アルキメデス的側面に関する一般論を構築した。具体的には一般の代数体上定義された直交群のアデール群上の保型形式が、一つの非アルキメデス素点において特殊ベッセル模型を持ち、Fourier係数が同じ素点において局所Maass関係式と呼ばれる関係式を満たすと、その保型形式が生成する保型表現は指定した一つの素点において「非緩増加(non-tempered)」であるということを証明した。この結果の直交群に関する条件は「無限素点で非コンパクト」であれば特に制約はない。また我々の構成したリフトやIV型対称領域上の正則カスプ形式の具体的構成として有名な, Oda-Rallis-Schiffmannリフトもこの定理の適用範囲内にあり,広いクラスの保型形式をカバーする結果である.また多変数保型形式論において, Ramanujan予想の反例条件を満たすカスプ形式という、保型カスプ表現の分類の困難の原因になっているクラスについて一つの一般的記述を与える結果とも言えるものである.この結果はOda-Rallis-Schiffmannリフトの非アルキメデス的側面を詳しく記述するために,菅野孝史氏が導入した局所Whittaker関数の空間のHecke加群としての構造の簡明な記述を与えることから導き出した結果である.この空間は現代的な言葉で言うと「特殊Bessel模型」の概念で理解されるものに他ならない.また今回得た一般論は,直交群上の保型形式の「特殊Bessel模型」,「局所Maass関係式」に関する2つの条件を満たす素点での佐武パラメーターの一般的且つ明示的記述も含んでいる.最後に今回の結果はArthurの内視分類理論ではカバーされていないことを付記しておく.今年度与えた階数1の直交群上のMaassカスプ形式の構成を受けて、更に様々な構成を試みる方向性があろう。例えば偶ユニモジュラー格子に限定せず一般の極大格子に付随して定まる階数1の直交群の場合でリフティングによる構成を考える研究があろう。それから今年度からはテータリフトによる構成も考えたいと思っている。
小学生児童の疾走能力の開発に関するバイオメカニクス的研究

小学生児童の疾走能力の開発に役立つ動き作りを考案するため,小学生16年生の男子児童における疾走動作とスキップおよびその場ジャンプ動作をフォースプラットフォーム上で行なわせ,同時にハイスピードカメラで撮影し,それぞれの運動における下肢関節のキネティクス的分析を行ない,疾走能力の向上と動作間の関連性について検討した.疾走動作において、学年間において下肢3関節のトルクそれぞれには差がみられなかったが、3関節合計のトルク(サポートモーメント)は学年があがるにつれて増大していた。サポートモーメントは下肢全体での支持力を評価するものである。さらに、離地時の股関節屈曲トルクも増大していることがわかった。また、ジャンプ動作における下肢キネティクスには疾走動作との関連性は見られなかったが、スキップにおける離地時の屈曲トルクは疾走動作における股関節屈曲トルクと有意な相関がみられ、疾走動作において離地時の股関節屈曲を力強く行なえるものは、スキップ動作においても同じように行なえていることがわかつた。これらは、スキップなど回復脚の引き出しを強調する運動が疾走能力の改善に有効であることが示唆された。また、支持脚の力発揮特性は、神経系の影響が大きいと考えられ、筋電図など神経-筋機能を評価することが疾走能力開発に役立つであろう。さらに、個人間でのばらつきがおおきいことから、今後はさらに個々に応じたトレーニング課題の発見と処方を行なえるシステムの開発が必要であると考えられる。本年度は,まず小学生児童の疾走能力の現状を把握するため,実際の体育・スポーツ活動場面における児童の疾走動作をVTR撮影し,疾走能力をキネマティクス的観点から分析した.対象は小学2年生,4年生,6年生と大学生とし,それらを比較することでその特徴を明らかにしようとした.その結果,小学生児童は学生と比較し,疾走速度が低く,それはストライドの差によるものでピッチには大きな差がみられなかった。また,ストライドは身長あたりでみても児童のほうが小さいことがわかった.低学年と高学年の間においても同様にストライドに大きな差がみられる傾向にあった.ピッチには大きな差がみられなかったが,その内訳である支持時間と非支持時間は高学年になるにつれ支持時間が短く,非支持時間が長くなる傾向がみられ,学生の支持時間および非支持時間に近づくことがわかった.また低学年児童では1歩1歩の不安定なストライドや左右への動きなどもみられ,発育段階では成人と同様のパターンとみなされるものでも身体重心を前方へ進めるためのキック動作が未発達であることが示唆された.これらのことから,地面をキックする脚の機能に大きな特徴があることが予想され,次年度は今年度実施できなかった地面反力測定を行い,キネティクス的観点から疾走動作を分析し,さらにそれらと体力や他の運動との関係を検討することで疾走動作の開発につながる知見を得たい.小学生児童の疾走能力の開発に役立つ動き作りを考案するため,小学生16年生の男子児童における疾走動作とスキップおよびその場ジャンプ動作をフォースプラットフォーム上で行なわせ,同時にハイスピードカメラで撮影し,それぞれの運動における下肢関節のキネティクス的分析を行ない,疾走能力の向上と動作間の関連性について検討した.疾走動作では,学年が上がるにつれて,また疾走速度が大きいものほど,地面反力鉛直成分の立ち上がりが早くなり,短い時間で大きな力積を得ていたことがわかった.疾走動作とスキップおよびジャンプ動作との間には接地時間において有意な相関がみられた.下肢関節についてみると,疾走動作における支持期の足関節トルクの立ち上がり,および回復期の膝関節,股関節トルクの最大値が疾走速度と有意な相関を示した.疾走動作とスキップおよびジャンプ動作の下肢キネティクスとの関連については,さらに詳細に検討する必要がある.本実験の結果から,疾走動作とスキップおよびジャンプ動作との間に関連性がみられ,スキップやジャンプ動作の一部を強調した動き作りを考案していくことが疾走動作の開発に役立つ可能性が示唆された.しかし,児童によっては全体の傾向とは異なるものもおり,個々に応じた動き作りに役立つ資料を作成する必要があることも示唆された.次年度では,下肢関節のキネティクスをさらに詳細に検討し,新たな動き作り運動の考案とそれらの有用性について検討する予定である.小学生児童の疾走能力の開発に役立つ動き作りを考案するため,小学生16年生の男子児童における疾走動作とスキップおよびその場ジャンプ動作をフォースプラットフォーム上で行なわせ,同時にハイスピードカメラで撮影し,それぞれの運動における下肢関節のキネティクス的分析を行ない,疾走能力の向上と動作間の関連性について検討した.疾走動作において、学年間において下肢3関節のトルクそれぞれには差がみられなかったが、3関節合計のトルク(サポートモーメント)は学年があがるにつれて増大していた。
歯科患者および歯科医療従事者における金属感作の機序について

昨今,生活環境中に多種多様な形で存在する金属をアレルゲンとする,皮膚粘膜疾患が急増しており,マスコミ等で取り上げられることが多くなった.金属を多用する歯科領域における研究者,医療従事者としてはこれに関する詳細な知識と正しい見解を持つべきと考える.しかし,口腔内の歯科用金属による感作については,その発生率も機序も未だ不明確な点が多い.本研究は,口腔内に金属修復物を有する歯科患者および歯科医師,歯科技工士,歯科衛生士など歯科医療従事者の金属への感作率と口腔内金属との関連性を,補綴治療の既往がなく,金属に接する機会の少ない者と比較し,金属感作の機序の解明を目的として開始した.本年度は,学生など主として20歳代のボランティアを対象とし,その出生地,最近5年間の居住地,アレルギー性疾患の有無とその症状などの問診,および口腔内診査をしたのちパッチテストを施行した多数例の中で,陽性反応を示した者の口腔内から微量試料を採取し,XRFSおよび教室既存のEPMAにより組成分析した.また,平成4年度に引き続き,皮膚科において金属アレルギーと診断された患者の口腔内から採取した微量試料を分析した.歯科医療従事者の感作率に関しては,全被験者を24歳以上と24歳以下に分け,その感作率を全被験者と比較した結果,Hgへの感作率は24歳以下でやや高率であった.また,24歳以上を全被験者と比較したところ,他の試薬では年令と共に感作が増加していたにも拘らずHgでは逆に減少しており,若年期における感作が示唆された.歯科技工士は歯科用金属に接する機会が多く,感作率も高いのではないかと推測されたが,本調査では被験者数が少なく関連の有無を確定できなかった.昨今,生活環境中に多種多様な形で存在する金属をアレルゲンとする,皮膚粘膜疾患が急増しており,マスコミ等で取り上げられることが多くなった.金属を多用する歯科領域における研究者,医療従事者としてはこれに関する詳細な知識と正しい見解を持つべきと考える.しかし,口腔内の歯科用金属による感作については,その発生率も機序も未だ不明確な点が多い.本研究は,口腔内に金属修復物を有する歯科患者および歯科医師,歯科技工士,歯科衛生士など歯科医療従事者の金属への感作率と口腔内金属との関連性を,補綴治療の既往がなく,金属に接する機会の少ない者と比較し,金属感作の機序の解明を目的として開始した.本年度は,学生など主として20歳代のボランティアを対象とし,その出生地,最近5年間の居住地,アレルギー性疾患の有無とその症状などの問診,および口腔内診査をしたのちパッチテストを施行した多数例の中で,陽性反応を示した者の口腔内から微量試料を採取し,XRFSおよび教室既存のEPMAにより組成分析した.また,平成4年度に引き続き,皮膚科において金属アレルギーと診断された患者の口腔内から採取した微量試料を分析した.歯科医療従事者の感作率に関しては,全被験者を24歳以上と24歳以下に分け,その感作率を全被験者と比較した結果,Hgへの感作率は24歳以下でやや高率であった.また,24歳以上を全被験者と比較したところ,他の試薬では年令と共に感作が増加していたにも拘らずHgでは逆に減少しており,若年期における感作が示唆された.歯科技工士は歯科用金属に接する機会が多く,感作率も高いのではないかと推測されたが,本調査では被験者数が少なく関連の有無を確定できなかった.アレルギ-疾患が急増しつつある昨今,生活環境中に多種多様な形で存在する金属をアレルゲンとする皮膚粘膜疾患も,増加の傾向を示している.歯科領域に於ける研究者,医療従事者としては,これに関する詳細な知識と正しい見解を持つべきと考えられる.しかしながら,金属,特に口腔内で使用されている歯科用金属による感作については,その発生率も,機序にも今だ不明確な点が多い,本研究は,口腔内に金属修復物を有する歯科患者および歯科医師,歯科技工士,歯科衛生士などの歯科医療従事者における金属の感作率と口腔内金属との関連性を,補綴治療の既往がなく,金属に接する機会の少ない者と比較検討し,金属感作の機序の解明を目的として開始した.本年度は,まずEPMA用標準金属試料および成分組成の明かな歯科用金属を用いて,新たに導入した蛍光X線分析装置SEA2001(アプコ(株))の性能を検討した.その結果,バルク試料に関してはEPMAとほぼ同じ定量精度を有し,微量添加金属に対する検出限界においては,元素の種類によってはEPMAよりもよい結果を得られる物もあることが判明した.また,口腔内の歯科用金属による修復物から採取した多数の削片試料をSEA2001により実際に組成分析した結果,本装置では試料のカ-ボン蒸着などの煩雑な前処理を必要とせず,さらに粉末,固形,液状,クリ-ム状の試料をそのまま分析できることが判明し,測定効率を向上させることが可能となった.しかしながら,装置の調整および分析精度の検討に時間がかかったため,当初予定していた20歳代のボランティアおよび歯科医療従事者についての調査,すなわち,出生地,居住地,アレルギ-性疾患等の有無,口腔診査,およびパッチテスト陽性者の口腔内の試料分析は漸く開始されたばかりで,今後はこれを速やかにすすめ,遅れを取り戻さねばならないと考えている.昨今,生活環境中に多種多様な形で存在する金属をアレルゲンとする,皮膚粘膜疾患が急増しており,マスコミ等で取り上げられることが多くなった.

金属を多用する歯科領域に於ける研究者,医療従事者としては,これに関する詳細な知識と正しい見解を持つべきと考える.しかし,口腔内の歯科用金属による感作については,その発生率も機序にも今だ不明確な点が多い.本研究は,口腔内に金属修復物を有する歯科患者および歯科医師,歯科技工士,歯科衛生士など歯科医療従事者の金属への感作率と口腔内金属との関連性を,補綴治療の既往がなく,金属に接する機会の少ない者と比較し,金属感作の機序の解明を目的として開始した.本年度は,本研究を始めるに当たり新たに導入した蛍光X線分析装置SEA2001(アプコ(株))の性能を引続き検討した.検出限界に関しては,歯科で使用される金属のうち,アレルゲンとして頻繁に報告されているもの数種につき,純元素を用いて実験を行った.その結果,バルク試料ではEPMAとほぼ同じ検出限界を有し,微量添加金属に対しても,元素の種類によってはEPMAよりもよい結果を得られる場合もあることが判明した.また,標点を記したレントゲンフィルムを分析面からの高さを変えて設置し,X線を照射して露光させ,X線照射範囲,すなわち分析範囲を3次元的に明らかにした.金属元素を含む有機物の分析では,予備実験において有機溶媒の影響が明らかに認められたため,化粧品等に使用される代表的な有機溶媒につき,検討する必要があると思われた.歯科医療従事者については,出生地,居住地,アレルギ-性疾患等の有無,口腔内所見,およびパッチテスト陽性者の口腔内の試料分析結果等のデ-タが集まり,集計しつつあるが,装置の分析精度の検討に時間がかかったため,20歳代のボランティアについての調査が遅れており,今後はこれらを速やかにすすめなければならないと考えている.昨今、生活環境中に多種多用な形で存在する金属をアレルゲンとする、皮膚粘疾患が急増しており、マスコミで取り上げられることが多くなった。金属を多用する歯科領域に於ける研究者、医療従業者としては、これに関する詳細な知識と正しい見解を持つベきと考える。しかし、口腔内の歯科用金属による感作については、その発生率も機序にも今だ不明確な点が多い。本研究は、口腔内に金属修復物を有する歯科患者および歯科医師、歯科技工士、歯科衛生士など歯科医療従事者の金属への感作率と口腔内金属との関連性を、補綴治療の既往がなく、金属に接する機会の少ない者と比較し、金属感作の機序の解明を目的として開始した。本年度は、本研究を始めるにあたり新たに導入した蛍光X線分析装置SEA2001(アプコ(株))の性能の検討を終了した。検出結果は、歯科で使用される金属のうち、アレルゲンとして頻繁に報告されているものほとんど全てにつき、純粋元素を用いて実験を行った。その結果、バルク試料ではEPMAとはぼ同じ検出限界を有し、微量添加金属に対しても、元素の種類によってはEPMよりもよい結果を得られる場合もあることを確認した。また、標点を記したレントゲンフィルムを分析面から高さを変えて設置し、X線を照射して露光させ、X線照射範囲、すなわち分析範囲を3次元的に明らかにした。金属元素を含む有機物の分析では、有機溶媒の影響が明らかに認められたため、化粧品等に使用される代表的な有機溶媒につき、検討し、マイラーカップ内で試料の深さが約2mmあれば測定に十分であると判明した。歯科医療従業者に関しては、現在出生地、居住地、歯科診療あるいは技工作業等の従事期間年数、アレルギー疾患等の有無、口腔内所見、およびパッチテスト陽性者の口腔内試料分析結果等のデータを集計し、検討を加えている。昨今,生活環境中に多種多様な形で存在する金属をアレルゲンとする,皮膚粘膜疾患が急増しており,マスコミ等で取り上げられることが多くなった。
ｄ１０電子状態の金属リン化物光触媒を用いた水分解反応

太陽光を利用して水から水素を生成できる光触媒の開発を目的にし、金属リン化物の水分解に対する光触媒作用を調べた。本研究では、金属リン化物光触媒としてd10電子状態を持つZnGexSn1-xP2およびGaP-ZnS固溶体に着目し、犠牲試薬を用いた水素生成活性について調査した。これらの金属リン化物に可視光を照射すると水素が生成することを見出し、d10電子状態を持つ金属リン化物が新規可視光応答型光触媒材料になることを明らかにした。本研究課題ではd10電子状態の典型元素を基本骨格とした複合リン化物を精緻に合成し、水の分解反応に対する光触媒効果を調べることを目的としている。平成24年度は平成23年度に得られた知見を基にしてZnGeP2、およびZnGeP2-ZnSnP2の固溶体粒子を合成し、光触媒活性、光吸収特性、および電子状態を詳細に調べた。ZnGeP2を各元素の単体を用いて真空封入法で作製し、得られた粉末をボールミルで粉砕、さらに欠陥構造を取り除くために真空下で再焼成することにより光触媒とした。再焼成を行うことにより、拡散反射スペクトルの吸収端がシャープになることから欠陥構造が顕著に減少すること、電子顕微鏡観察からサブミクロンオーダーの粒子が得られること明らかにした。本研究により、光触媒粒子として適した欠陥構造の少ない複合リン化物の合成を行う条件を確立することができた。得られたZnGeP2に助触媒としてRuO2を担持し、閉鎖型循環反応装置で水分解反応を行った。光照射により水素の生成が見られ、再焼成を行っていないZnGeP2と比べると2倍近い光触媒活性が得られた。さらに、ZnGeP2-ZnSnP2固溶体粒子についても同様にボールミル粉砕、再焼成を行うことにより光触媒活性が増加することを見出した。ZnGeP2およびZnGeP2-ZnSnP2固溶体は、420 nm以下の光をカットオフフィルターで遮断しても、光触媒活性が得られることから、新規可視光応答型光触媒として有用な半導体材料であると結論した、また、密度汎関数法による電子状態の計算から、ZnGeP2は価電子帯はP3p軌道、伝導帯はZnとGeのsp混成軌道によって構成されること、バンドギャップは可視領域の光のエネルギーに対応することを確認した。本研究課題では可視光領域の光を用いて水を分解し、水素を生成できる新規金属リン化物光触媒の開発を目的にしている。本年度はd10電子状態のGaP-ZnS固溶体について、GaPとZnSの比率を変化させた(GaP)x(ZnS)(1-x)を作製し、硫化ナトリウムおよび亜硫酸カリウム水溶液を犠牲試薬とした水素生成について調べた。可視紫外拡散反射スペクトル測定において、作製した(GaP)x(ZnS)(1-x)(x=0.5,0.6,0.7,0.8,0.9)は500-600 nmの可視光領域に吸収を持ち、xの値を増加させると吸収端が長波長側にシフトすることがわかった。DFT計算の結果から、GaPは間接遷移型半導体であるのに対し、GaP-ZnS固溶体は直接遷移型半導体であることを示し、GaP-ZnS固溶体は光触媒として活性が期待できることがわかった。420 nm以上の可視光照射による水素生成試験において、GaPxZnS(1-x)(x=0.9)固溶体はGaP単独に比べて高い光触媒活性を示した。また、照射波長を制御した水素生成試験において、光触媒活性は照射波長の増加に伴って減少し(420 > 480 > 520 nm)、600 nmでほとんど活性が見られなくなった。GaPxZnS(1-x)(x=0.9)固溶体のバンドギャップは2.4 eV(約520 nm)であり、バンドギャップと水素生成は良い一致を示したことから、光触媒作用により水素が生成していることを確認した。さらに助触媒として酸化ルテニウムをGaPxZnS(1-x)(x=0.9)固溶体に担持すると光触媒活性は著しく向上した。以上に基づき、d10電子状態のGaP-ZnS固溶体は新規可視光型光触媒として有用であると結論した。光エネルギーを化学エネルギーに変換できる光触媒を用いた水分解は理想的な水素生成法であり、新規な触媒の開発は興味深い課題である。光エネルギーとして太陽光を有効に利用することができれば、「太陽光+水+光触媒」の組み合わせのみでクリーンな水素を得ることが可能で継続可能な水素エネルギー社会を実現できる。本研究では、価電子帯のポテンシャルが高く、可視光領域の光を吸収できる金属リン化物に着目し、d10電子状態を持つZnGeP2,ZnGeP2-ZnSnP2固溶体、GaP、およびGaP-ZnS固溶体の作製および光触媒活性について調べることを目的にする。

平成23年度はZnGeP2,ZnGeP2-ZnSnP2固溶体およびGaP-ZnS固溶体の作製方法の検討、および光触媒作用について調べると共に、それらの物性評価、密度汎関数法によるバンド構造を行った。ZnGeP2はカルコパイライト型の結晶構造を持ち、バンドギャップは2.34 eVの半導体であり可視光領域に光吸収を持つ。Zn,Ge,Pの単体を化学量論比で混合し、石英封入法により目的物質を作製した。助触媒としてRuO2を含浸法により担持し、RuO2担持ZnGeP2光触媒とした。光触媒活性はメタノールを犠牲試薬として用い、水素生成について調べた。紫外光照射により顕著な水素生成、さらに可視光においてもわずかではあるが水素生成が見られ、ZnGeP2は可視光応答型光触媒であることを明らかにした。また、ZnGeP2-ZnSnP2固溶体はZnGeP2よりも高い水素生成活性を示した。バンド計算からZnGeP2は間接遷移型半導体であるのに対して、ZnGeP2-ZnSnP2固溶体は直接遷移型半導体であることを示し、直接遷移型半導体が高い光触媒活性を持つことを明らかにした。GaP-ZnS固溶体においても可視光照射で水素を生成できる光触媒となることを見出した。平成23年24年度に計画した研究は順調に進行しており、ZnGeP2およびZnGeP2-ZnSnP2固溶体の合成、物性評価、および光触媒活性を詳細に調べることができた。しなしながら、可視光域での光触媒活性は期待よりも低く、さらに焼成温度などの合成条件を最適化することが必要である。一方、平成25年度実施予定のGaP-ZnS固溶体については、犠牲試薬の存在下ではあるが、水素生成に対して高い活性を示す光触媒となることを見出した。GaP-ZnS固溶体のGaP/ZnSの比率を変化させてバンド計算を行った結果、比率によりバンドギャップが変化し、バンドギャップ制御が行えることを見出した。平成23年度の計画は順調に実施することができ、ZnGeP2の作製条件、物性評価、バンド計算および光触媒活性について有用な情報を得ることができた。d10電子状態を持つZnGeP2が新規な可視光応答型の水素生成用の光触媒として機能すること、さらにZnSnP2と固溶化することにより活性が増加することなど、これまでにない知見が得られた。また、バンド計算による電子状態の解析から固溶体化することによって励起効率が高い直接遷移型に変化し、活性が増加する機構についても解明することができた。ZnGeP2の光触媒作用は触媒粒子の粒子径や比表面積と密接に関連することを見出し、今後、光触媒粒子をサブミクロンサイズにすることにより高い光触媒活性の発現が期待できるとの指針が得られた。さらに本年度計画していなかったGaP-ZnS固溶体についても固溶体の作製条件や光触媒活性を調べることができ、d10電子状態を持つ金属リン化物が可視光応答型の光触媒として有用であることがわかった。申請書の研究計画に基づき、GaP-ZnS固溶体の光触媒作用を精緻に調べることを行う。予備実験において、GaP-ZnS固溶体はすでに光触媒として作用することを明らかにしており、今後は、固溶体比率の最適化や異種元素の添加を行うことによってさらなる活性化を図る。さらに追加研究としてGaPを窒化してNをドープすること、GaNにPをドープすることを行い、バンドギャップを制御すると共に、光触媒としての性能を調べる。本年度の研究で得られた知見を活かし、さらに光触媒の作製法の検討および助触媒の担持条件を探索し、d10電子状態の典型金属リン化物であるZnGeP-ZnSnP2およびGaP-ZnSの光触媒活性を高めることを行う。
ＵＤＬアプローチの援用により「個に応じた指導」を可能にする授業設計法のモデル化

本研究は,米国で提唱されている「学びのユニバーサルデザイン(Universal Design of Learning;UDL)」のアプローチを援用することにより,「個に応じた指導」をわが国で一般的な一斉授業形態において実現するための授業設計法のモデル化をめざしたものである。学校現場の実態調査を踏まえてUDLアプローチを援用した授業設計法を提案し,それを用いて小・中学校等で実際の授業を設計し実践した。その結果,児童生徒の学習に対するその有効性が示され,提案した授業設計法は概ね妥当であったと結論づけられた。本研究は,学校教育における一斉授業の中で「個に応じた指導」を可能にするための授業設計法について,「学びのユニバーサルデザイン(Universal Design for Learning;以下UDL)」のアプローチからそのモデル化をめざすものである。初年度(平成24年度)は,「個に応じた指導」に関する学校現場の実態調査,及び,授業設計に影響する要因の整理等を行い,それらを踏まえてUDLアプローチを援用した授業設計の枠組みの検討に入った。本年度(平成25年度)は,前年度に検討した設計枠組みを暫定的に用いて,実際に小・中学校及び高等学校において計4教科の授業の設計と実践を試行し,児童生徒の学習への効果を調べた。その結果,UDLアプローチの援用による設計枠組みに基づき,学習内容・活動の可視化,自己選択の機会の設定,学習活動への負担感の軽減等を企図して,それぞれの授業で実施した教師の種々の手立てについては,児童生徒から概ね有用であるとの評価を得られた。このことから,授業のプロセスに対しては一定の成果が認められたと言え,暫定的に用いた授業設計枠組みは,さらに精緻化を図る必要はあるものの,概ね妥当であると考えられた。ただ,授業の結果としての学力面については,児童生徒の意識調査において「わかりやすかった」という評価は得られたものの,理解度テストにおける成績の向上といった直接的な効果は明らかにされなかった。効果検証に際し,今年度はそれぞれの対象学級の全体的な傾向の評価に留まったが,特に学力面への影響を捉えるためには,各手立てが本当に"個に応じた"ものになっていたかどうかについて事例分析的な捉えも必要であり,次年度の課題である。本研究は,学校教育における一斉授業の中で「個に応じた指導」を可能にするための授業設計法のモデル化をめざすものである。具体的には,米国で提唱されている「学びのユニバーサルデザイン(Universal Design for Learning;以下UDL)」のアプローチを援用した授業設計について,実践を通じた検証を行いつつ方法論の体系化を図る。平成24年度は,以下のような研究を遂行した。1.「個に応じた指導」に関する学校現場の実態調査:「個に応じた指導」に関する教師の課題意識,その実現をめざした工夫や手立ての事例,あるいはそれを実現しようとするときの問題や障害等について,小・中・高校等の現職教師を対象に,質問紙やインタビューによる調査を実施した。その結果,教師の手立てについては,教材教具の工夫,内容や進め方の複線化,協同学習の利用等にカテゴライズされること,UDLで提唱されている「ガイドライン」についてはわが国における実際的な授業形態に沿ったアレンジを考案する必要があること等が明らかになった。2.授業設計に向けた枠組みの提示:上記の調査結果をもとに,一斉授業場面で「個に応じた指導」を実現しようとした場合に考慮すべき影響要因を,学習課題・学習者特性・学習環境の視点から洗い出し,「個に応じた指導」がより強く求められる学習条件と各条件において学びの障壁になり得る事柄を整理した。それらとUDLの構成要素(各原則とガイドライン)とを対応させ,授業の設計枠組みを検討した。本研究は、学校教育における一斉授業の中で「個に応じた指導」を実現する一つの方法として,米国で提唱されている「学びのユニバーサルデザイン(Universal Design of Learning;以下UDL)のアプローチを援用した授業設計法の提案をめざすものである。初年度(平成24年度)は,「個に応じた指導」に関する学校現場の実態調査と授業設計に影響する要因の整理,並びに,UDLアプローチを援用した授業設計の枠組みの検討を行った。昨年度(平成25年度)は,前年度検討した設計枠組み案を用いて,実際に小・中学校及び高等学校で計4教科の授業の設計と実践を試行し,その評価を行った。実践対象となった児童生徒への意識調査の結果,設計枠組みに基づき各授業で取り入れた種々の手立ては概ね有用であるとの評価が得られ,UDLアプローチを援用した今回の授業設計が,授業のプロセスに対する肯定的な評価につながったものと思われた。最終年度(平成26年度)は,昨年度の意識調査では明らかにされなかった学力面への客観的な効果を検証するとともに,今回の授業設計による学習への効果及び学習者の意識を詳細に捉えるため,事例分析的な検討を加えた。学力面については,達成度テストの成績で若干の向上傾向が見られたが,顕著な伸びは認められなかった。

また,複数の抽出児童を事例とした分析では,授業に対する肯定的な評価は得られたものの,授業内容の理解度に関する本人の認識と達成度テストの成績とが整合しないケースもあり,継続的な取り組みと検証の必要性が示された。以上を総括し,最後に,一斉授業場面を対象とした,UDLアプローチを援用した授業設計モデルと今後の課題をまとめた。教育工学,認知心理学交付申請時の計画に沿って,平成25年度は,前年度に検討した設計枠組みを暫定的に用いて実際の小・中学校及び高等学校においてUDLアプローチを援用した授業の設計とその評価を実施し,設計の枠組みやプロセスとその内容等に関する妥当性についてエビデンスを蓄積した。したがって,ほぼ予定通りの取り組みができたといえる。交付申請時の計画に沿って,平成24年度は,「個に応じた指導」に関する学校現場の実態調査,及びその調査結果に基づく授業設計に向けた枠組みの検討を行い,ほぼ予定通りの取り組みができたといえる。ただし,教師を対象にした調査は今後も機会があれば引き続き実施するつもりであり,それによっては設計枠組みが見直される可能性は十分にあるため,現在のところそれは暫定的なものと考えている。今年度と同様,次年度も,実際の学校現場を対象に,UDLアプローチを援用した授業設計及び児童生徒の学習に対するその効果検証を引き続き行う予定である。ついては,それらに際し,児童生徒の実態や学習内容の性質,学習環境面での条件等について,授業者(研究協力者である現職教員等)と十分に協議し,本研究で提案する授業設計法の具体的実践場面における有用性を検討する。それら個々のデータ収集と並行して,研究のまとめに向け,当該の授業設計法の体系化を図り,設計モデルの提案につなげる。前年度の結果を踏まえ,今後は,UDLアプローチを援用した実際の授業設計,及び児童生徒の学習に対するその効果の検証を行う予定である。それらに際しては,児童生徒の実態や学習内容の性質,学習環境面での条件等について,実際に授業を行う現職教師(研究協力者)と十分に協議し,本研究で提案する授業設計法の具体的実践場面における有用性を詳細に検証する。また,上述した学習課題・学習者特性・学習環境の視点からできるだけ異なる学習条件の下での事例収集を図り,モデル化につなげる。該当なし
ヒストン分子から見た複製や染色体分配の場の解析

本年度の実績を下記に箇条書きする。(1)ヒストンのGLAMP解析;ヌクレオソームはふたつのヒストンH2A-H2B二量体とひとつのヒストン(H3-H4)_2四量体からなるヒストン八量体にDNAが巻き付いた構造をとる。ヌクレオソーム構造は様々なDNA介在反応中に解体されたり、再生したりする。その機構についてヒストン-ヒストン分子間、ヒストン-DNA間の相互作用の変化の総体と捉え、このような相互作用領域に存在するヒストンのアミノ酸を個々にアラニンに置換した、酵母の点突然変異株ライブラリー119株を樹立し、解析した。その結果60ページにもおよぶ学術論文として報告した(Genes Cells 14,1271-1330,2009)。(2)ヒストンH3-K56のアセチル化による相同組換えの制御;ヒストンH3-K56A変異株において、姉妹染色分体間の組換え(SCR)の効率が著しく低下することを見いだした。この反応にはH3-K56のアセチル化に必要とされるヒストンシャペロンCIA/Asf1とヒストンアセチル化酵素Rtt109が要求された。さらに、H3-K56のアセチル化の下流で機能するRtt101-Mms1-Mms22ユビキチンリガーゼ複合体がこのSCRに必要だった。以上より、本研究で初めてH3-K56のアセチル化で制御される相同組換えの存在を明らかにした。(3)ヒストンH2A-I112A変異株における染色体分配異常の解析;ヒストンH2A-I112A変異株において、染色体分配異常の表現型を見いだし、解析した結果、chromosome bi-orientationに欠陥が生じることが示唆された。今後、この現象の分子機構の解明により、ヒストンがどのように染色体分配に関わりうるか重要なヒントが得られるものと期待される。
口腔病変におけるトロンボモジュリンの局在に関する研究

現時点では、歯原性腫瘍および嚢胞におけるトロンボモジュリンとサイトケラチンの発現を免疫組織化学的に検討する時点まで終了した。結果:トロンボモジュリンの発現は多くの歯原性腫瘍において認められたが、Unicystic Aeloblastomaや歯原性嚢胞ではほとんど発現しなかった。また、いずれの疾患においても、トロンボモジュリンの発現とサイトケラチンの発現に強い相関は認められなかった。結論:トロンボモジュリンの免疫組織学的な発現は歯原性腫瘍と嚢胞の間で差が認められた。以上の結果を、第13回国際口腔外科学会(1997/10/24:京都)にて発表の予定である。今後、同様の方法で悪性腫瘍、口腔粘膜疾患などその他の口腔領域の病変に関しても検討を行う予定である。
認知症高齢者における時間処理能力の構造解明と新規評価法の提案

平成29年7月から平成31年3月まで産前・産後休暇、育児休暇を取得したため、平成30年度は、本研究は休止していた。なお、研究休止前までに、スウェーデンで開発された、発達障害者を対象とした時間処理能力の評価ツール(KaTid)の英語版を日本語に翻訳し、スェーデンの英語版開発者との意見交換を行った。本評価ツールを認知症者に適応するにあたっての注意点を基に、高齢者にあわせた質問項目の抽出を行った。産前・産後休暇、育児休暇のため、平成30年度は研究は休止中であったが、休止前までに実施した内容については、ほぼ順調に進捗している。平成30年度いっぱい、育児休暇を取得したため、平成31年度から研究を再開した。休止期間はあるものの、スェーデンの研究協力者とのやりとりは継続して行っており、再開後すぐに研究に取り掛かかることができるよう、準備している。発達障害者を対象とした時間管理能力評価ツール(KaTiT)の英語版を日本語に翻訳し、スェーデンの英語版開発者との意見交換を行った。また、本評価ツールを認知症者に適応するにあたっての注意点を、専門家との議論を基にまとめた。注意点としては、高齢者にあわせた質問内容の修正に関する事項や、これまでの生活歴の考慮に関する事項であった。また、英語版の開発者であるスェーデンのグループとは、定期的にネットを通しての打合せを行い、なるべく整合性を保った形での研究推進を行った。7月から産前・産後休暇、育児休暇を取得したため、現在、本研究は休止中である。産前・産後休暇、育児休暇のため、現在研究は休止中であるが、休止前までに実施した内容については、ほぼ順調に進捗している。平成30年度いっぱい、育児休暇を取得する予定であり、平成31年度から研究を再開する予定としている。休止期間はあるものの、スェーデンの研究協力者とのやりとりは行っており、再開後すぐに研究に取りかかることができるよう、準備している。7月より産前・産後休暇、育児休暇を取得したため。平成31年度から復帰予定。産前・産後休暇、育児休暇を取得し、平成30年度は研究を休止していたため。