hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウェアラブルセンサーを用いた臨床応用可能な歩行トレーニングシステムの開発

ウェアラブルセンサーを用いた歩行トレーニングシステムの開発を目的に以下の検討を行った。一つは,ウェアラブルセンサーを用いた推進力とtrailing limb angle (TLA)の測定精度の検証であり,もう一つは、ウェアラブルセンサーおよび作成したプログラムを用い,脳卒中片麻痺患者の歩行測定が医療施設で実施可能性の検証を行った。体幹に取り付けたウェアラブルセンサーから得られる歩行中の前方加速度の積分値は,推進力の指標である床反力の前方成分と高い相関関係を示した。また,歩行中の推進力と関連が高いとされるTLA(矢状面における,垂直線と,大転子と外果を結んだ線のなす角)については,モーションキャプチャーの測定結果と対比し,精度の検証を行った。その結果,ウェアラブルセンサーとモーションキャプチャーにより測定されたTLAはほぼ一致しており,ウェアラブルセンサーによるTLAの測定が可能であることが示された。今回,精度検証を行った歩行中の推進力およびTLAは歩行能力を左右する大きな要因である。また,先行研究では,歩行中の推進力のフィードバックは,歩行を変化させることが報告されている。今後は,この2つをフィードバックする指標として,研究を進める予定である。本検証の結果は,外国雑誌に投稿中である。また,医療施設における研究実施のための予備研究として,作成したプログラムにより脳卒中片麻痺患者の歩行測定が可能か検証を行った。概ね,プログラムは予定通りに作動したが,歩容によっては歩行周期の検出ができないこと,計測時間が長くなるとデータのセーブ時に欠損が生じるケースがあった。また,音声によるフィードバックについては,問題なく実施可能であることを確認した。現在,これらのエラーについてプログラムの修正を行いつつ,検証を継続中である。今年度は、脳卒中片麻痺者を対象に,歩行をフィードバックするシステムの作成を行う予定であった。プログラムについては,おおむね予定通りに作成できたが,以下のような問題点が生じた,1)歩容異常が顕著な症例では歩行周期の特定が困難であること,2)計測時間が長くなるとデータの欠損が生じるケースがあること,3)症例では直立な静止立位をとることが困難であるため,オフセットをとることが困難であること。現在,これらに対応するためにプログラムを修正中である。今年度の検討をもとに,歩行周期の検出方法ならびに,オフセット方法の工夫により,適切なフィードバックが可能となるようにシステムの修正を行う。システムの検証が完了した後に,医療施設で症例を対象とした研究を実施する予定である。一つは、歩行中の関節運動を適切にフィードバックするための基礎情報として、健常高齢者の歩行中の体幹、下肢の加速度、角速度、角度の情報を蓄積した。もう一つは、健常若年者を対象に、ウェアラブルセンサーからの情報をもとにしたバイオフィードバックが歩行を変容させられるか検討した。今回得られた高齢者の歩行中の体幹の傾斜角度は、先行研究と類似した結果であり、ウェアラブルセンサーによる測定の妥当性が示された。下肢の傾斜角度については先行研究がないため比較できないが、信頼区間が小さく、歩行の異常を検出可能と考えられた。バイオフィードバックによる歩容の変化に関しては、体幹の矢状面、前額面における動揺、股関節伸展角度を音刺激によってフィードバックし、歩容の変化を検討した。その結果、今回のシステムにより、設定どおりに歩容を変化させることが可能であることが示された。なお、当初は振動刺激でフィードバックを行う予定だったが、対象と考えられる脳卒中片麻痺患者では感覚障害を呈すること、パーキンソン病を対象とした先行研究では、振動刺激よりも音刺激の方が好まれると報告されており、音刺激によるフィードバックに変更した。一方、今回のフィードバック下における歩行では、設定以上の角度変化が生じた例がみられた。今回は、閾値を超えた際にのみフィードバックを与えたためと考えられる。また、ウェアラブルセンサー1個を用いた測定では、反張膝を検出することは困難であった。今後、傾斜角度が適切な範囲である際にフィードバックするように変更して、歩容の変化を検討する予定である。また、利用するウェアラブルセンサーを増やし、反張膝を検出できるように修正する予定である。健常高齢者のデータについては、第60回日本老年医学会学術集会にて報告予定である。今年度は、健常者若年を対象に片麻痺や変形性膝関節症で一般的に観察される異常歩行を模擬させ、歩行異常を検出するために適切なウェラブルセンサーの貼付位置を明らかにする予定であった。概ね予想通りの結果が得られ、ウェアラブルセンサーで歩行異常を検出することが可能であった。しかし、脳卒中片麻痺患者でよく観察される反張膝などの一部の異常歩行では、ウェアラブルセンサー1個では検出が困難であることが分かった。また、研究実績の概要でも述べた通り、フィードバックの与え方についても改善が必要であるため、再度検討する必要がある。また、計画当初は予定していなかったが、基礎情報として健常高齢者のデータが必要と考え、データの蓄積を行った。これらのため、研究計画に若干の遅延が生じた。

体幹に取り付けたウェアラブルセンサーから得られる歩行中の前方加速度の積分値は,推進力の指標である床反力の前方成分と高い相関関係を示した。また,歩行中の推進力と関連が高いとされるTLA(矢状面における,垂直線と,大転子と外果を結んだ線のなす角)については,モーションキャプチャーの測定結果と対比し,精度の検証を行った。その結果,ウェアラブルセンサーとモーションキャプチャーにより測定されたTLAはほぼ一致しており,ウェアラブルセンサーによるTLAの測定が可能であることが示された。今回,精度検証を行った歩行中の推進力およびTLAは歩行能力を左右する大きな要因である。また,先行研究では,歩行中の推進力のフィードバックは,歩行を変化させることが報告されている。今後は,この2つをフィードバックする指標として,研究を進める予定である。本検証の結果は,外国雑誌に投稿中である。また,医療施設における研究実施のための予備研究として,作成したプログラムにより脳卒中片麻痺患者の歩行測定が可能か検証を行った。概ね,プログラムは予定通りに作動したが,歩容によっては歩行周期の検出ができないこと,計測時間が長くなるとデータのセーブ時に欠損が生じるケースがあった。また,音声によるフィードバックについては,問題なく実施可能であることを確認した。現在,これらのエラーについてプログラムの修正を行いつつ,検証を継続中である。今年度は、脳卒中片麻痺者を対象に,歩行をフィードバックするシステムの作成を行う予定であった。プログラムについては,おおむね予定通りに作成できたが,以下のような問題点が生じた,1)歩容異常が顕著な症例では歩行周期の特定が困難であること,2)計測時間が長くなるとデータの欠損が生じるケースがあること,3)症例では直立な静止立位をとることが困難であるため,オフセットをとることが困難であること。現在,これらに対応するためにプログラムを修正中である。今年度の検討をもとに、歩行異常の検出方法ならびに、適切なフィードバックが可能となるようにシステムの修正を行う。その後に、健常若年者を対象にフィードバックによる歩容変化の検討、健常高齢者及び疾患を有する対象者のデータの蓄積を進める。健常若年者で十分な結果が得られ次第、症例を対象とした研究を実施する予定である。また、基礎情報として収集した、変形性膝関節の術前後における体幹動揺の変化を論文として投稿する予定である。今年度の検討をもとに,歩行周期の検出方法ならびに,オフセット方法の工夫により,適切なフィードバックが可能となるようにシステムの修正を行う。システムの検証が完了した後に,医療施設で症例を対象とした研究を実施する予定である。論文校閲の費用を計上していたが、論文作成が遅れたため執行できなかった。今年度初旬で執行予定である。
単独の基準点との音響測距を基にした効率的・高精度なAUVナビゲーションの研究開発

本課題は、海中無人探査機、特に自律型であるAUV(autonomous underwater vehicle)の位置計測に関し、従来の測位手法に対して高精度と運用効率の両立を目標とするものである。本年度は、関連研究および現状市販されている関連製品の調査を実施するとともに、理論およびシミュレーションによる手法検討・精度評価を行った。まず、従来の高精度な音響測位手法であるLBL(long baseline)方式(基準局として海底に3本以上の音響トランスポンダを配置)に対し、基準局を一つとした場合の処理手法、他のナビゲーション機器との統合について検討、シミュレーションを実施した。他機器の性能や機体の運動状況(基準局との位置関係の変化状況)による測位精度の違いを推定した。最終的には、運用手法や手順にも反映させる必要がある。また、ケースサイズ原子時計(Microsemi社製CSAC SA.45)を調達した。測位に関しては、音響信号を往復させることにより計測の都度同期をとり測距することができるが、双方に高精度の時計を持つことで片道での測距ができる。AUVへの搭載品においては、小型、低消費電力であることが望まれるが、近年は電子基板に搭載できるケースサイズの原子時計が入手可能であり、これを採用することで手法設計の自由度が増す。本年度は、CSACを2個調達の後、精度の検証を実施した。実際の使用状況においては、海上と海中により使用環境に温度差が生じることがある。現在、温度差により、双方のドリフトの差がどの程度になるか、検証中である。この結果を基に、さらに手法検討および測位精度推定の実施を進める。当初提案時点の計画においては、ケースサイズ原子時計の他、海域での評価実験を実施するための実験装置のうち、処理基板等のハードウェアを調達の予定であったが、経費の不足により次年度に調達とした。海域実験の実施内容(手法を実現するための処理のうちどこまでをリアルタイム処理での実証とし、どこからを後処理で評価するか等)については、次年度の経費に合わせて調整する。ケースサイズ原子時計の、使用環境によるドリフト状況等の検証を進める。その結果を手法検討・精度評価に反映させ、引き続き検討を進める。次年度後半において、傭船等による実海域での実験を計画する。実験においては、水深数十数百m程度の海域において、基準局としての海底設置の装置および浮体装置、探査機模擬としての実験船からの吊下装置を用いた構成を想定して検討を進める。実験装置に必要なハードウェアおよびソフトウェアの調達を進める。調達済みのケースサイズ原子時計は実験装置に組み込み、手法の検証と合わせて、原子時計自体の評価も実施する。
幼児期における自閉症児、ADHD児の向社会的行動の発達に関する研究

幼児期における発達障害児、「気になる」子どもの向社会的行動の発達を明らかにすることを目的とした。その結果、次のことが明らかになった。(1)向社会的行動は、当番活動場面、ルール遊び場面といった要求される行動が明確な場面生起しやすいこと、(2)向社会的行動を行うことによって、発達障害児は有能感を獲得することができるとと同時に他児との関係が形成できること、(3)ADHD児、PDD児、「気になる」子どもの向社会的行動の生起には、保育者が重要な役割を担っていること、が見出された。一般に、自閉症児、ADHD児の社会性発達支援としては、「集団からの逸脱行動を減少させる」「保育者の指示を受け入れる」などといった適応を目指すものが多い。いわば、他者からの刺激を受動的に受け入れ、集団に適応し、安定的に生活していくことが重視されていたと言える。しかし、自閉症児、ADHD児は単に刺激を受容するだけの存在ではない。むしろ、他者に対して積極的に働きかけうる存在だと考えられる。また、このような向社会的行動は他児からの肯定的評価を生み出し、仲間関係を形成することに寄与すると考えられる。このような観点から、本研究は、保育の場における自閉症児、ADHD児の向社会的行動の発達を明らかにするとともに、自閉症児、ADHD児の向社会的行動が他児との仲間関係の形成、発展にどのように影響を及ぼすかという点について検討することを目的とした。平成19年度は、6か所の保育所においてVTRを用いて、行動観察を実施した。具体的には、保育所における自閉症児、ADHD児、「気になる」子どもを抽出し、「朝のあつまり」場面における行動観察を実施し、自閉症児、ADHD児の向社会的行動の生起頻度と状況を記録した。その結果、(1)当番活動などの場面では、自閉症児、ADHD児、「気になる」子どもは、他の日常的場面よりも適応的に振る舞うこと、(2)自閉症児、ADHD児、「気になる」子どもの向社会的行動は他児にとっても認めやすいこと、(3)他児からの肯定的評価は、自閉症児、ADHD児、「気になる」子どもにとっても肯定的に受け止められることが明らかになった。一般に、広汎性発達障害児、ADHD児の社会性発達支援としては、「集団からの逸脱行動を減少させる」などといった適応を目指すものが多い。しかし、発達障害児は単に刺激を受容するだけの存在ではない。平成20年度は、6か所の保育所においてVTRを用いて、ルール遊び場面における行動観察を実施した。具体的には、3歳児、4歳児、5歳児クラスにおいて、同一テーマのルール遊びを実施し、自閉症児、ADHD児、「気になる」子どもの「集団参加行動」「逸脱行動」「向社会的行動」の生起と他児の「向社会的行動」「否定的行動」を記録した。その結果、(1)ルール自体が分かりやすく、必ずしも他者との協力が求められないルール遊びであれば、年少児でも参加可能であること。(2)ルール遊びが楽しいと感じられると遊びへの参加が増加し、逸脱行動が減少すること、(3)個人の勝ち負けのルール遊びよりも、集団の勝ち負けのルール遊びの方が参加しやすいとともに向社会的行動が生起しやすいこと、(4)5歳児クラスの後半では、知的な要素を伴うルール遊びの方が「気になる」子どもの興味を引きやすいことなどが、示唆された。平成21年度は、9か所の保育所においてVTRを用いて、不織布リレー場面における行動観察を実施した。

具体的には、3歳児、4歳児、5歳児クラスにおいて、頭に不織布をのせて、チーム対抗のリレーを行うというものであった。リレーは、一人で不織布をのせて移動する「ひとり条件」と二人で手をつないで移動する「ペア条件」を設定した。この不織布リレーの設定では、自閉症児、ADHD児、「気になる」子どもの「向社会的行動」の生起と他児の「向社会的行動」、それと同時に運動協応の発達を同時に捉えられるような設定がなされていた。その結果、(1)不織布リレーにおいて最も多く見られた肯定的行動は、対象児から他児への肯定的行動、他児から対象児への肯定的行動いずれにおいても「応援する」であった。(2)頻度は少なかったものの、対象児は「相手が落とした不織布を拾う」という肯定的行動を他児から受けているだけではなく、他児に対しても同様の肯定的行動を行っていた。(3)対象児が応援席にいる場面では、他児がリレーをしている際に不織布を落とした場合にそれを教えてあげるというような肯定的行動も見られた。(4)ペアでのリレーでは、他児が対象児を先導する形でリレーを行い、バーを越える際にも対象児が越えるのを待ってから再び歩き始めるなど、他児が対象児の動きに合わせて運動を調整しているような様子が見られたペアがあった。以上のことから、自由遊び場面よりもルール遊び場面の方が、場面を共有しやすいため、相互の向社会的行動が生起しやすくなると考えられる。
1つ1つの雲粒に含まれる化学種解明のためのサンプリング・分析手法の開発

航空機用雲粒サンプラーおよび航空機搭載時に必要となるサンプラーカバーを作製した。このサンプラーは前年度に試作し、良好に動作した地上用雲粒サンプラーと同一原理で設計されている。今年度は雲を対象とした航空機観測が実施されなかったため、このサンプラーを実際航空機に搭載させ、雲粒のサンプリングをおこなうテストは実施できなかった。今後の観測に柔軟に対応するために、サンプラーカバーには汎用性を持たせ、プラッドホームとなる航空機が異なっても搭載できるような形とした。雲粒痕跡内に存在する粒子中に硫酸イオンが存在するか否かを判定するためにサンプリング面への試薬薄膜の採用を検討した。いくつかの薄膜を実験室内で試験した結果、ポリビニルアルコールに塩化バリウムを含んだ薄膜をサンプリング面に用いると硫酸イオンを含む雲粒の痕跡のみ周辺にリング状の析出が見られた。これにより、昨年度X線分析では判別きなかったと考えられる硫酸イオンの検出が可能になった。また、雲粒径と痕跡径との関係を求め、雲粒内化学成分と同時に雲粒径も測定できるようにした。昨年度同様、地上用サンプラーを用い釜石鉱山の立坑を利用した雲実験施設でテスト観測をおこなった。立坑底部で硫酸ミストを発生させた時に坑頂部で生成する雲粒をこの複合膜を用い観測した結果、硫酸イオンを含む雲粒と土壌粒子を含む雲粒ではそれぞれの粒径分布が異なることを明らかにした。1つ1つの雲粒を慣性衝突により連続して捕集するサンプリング装置を作成し、釜石鉱山の立坑を利用した雲実験施設でその試験をおこなった。サンプリングした雲粒は電子顕微鏡によって1つ1つ明瞭に区別でき、内部に存在する化学成分はエネルギー分散型X線分析装置を用いて分析した。その結果、いくつかの雲粒内部には鉱物粒子が存在することが判明した。立坑底部から塩化ナトリウム、硫酸アンモニウム、塩化リチウムなどのミストを発生した場合には、それらが雲粒中に存在し、400メートル程度上方に位置する立坑頂部まで輸送されることを確認した。ミスト発生時においても内部に鉱物粒子を含んだ雲粒の存在が確認され、立坑という特殊な環境においてではあるが、鉱物粒子が雲核として働いていることが示唆された。雲粒の痕跡を電子顕微鏡で観察するために「すす」を衝突面に用いた。この方法は衝突面の作成法が簡便で、フィールドにおいても作成可能である。一方、ポリビニルアルコールを衝突面として用いた場合には、雲粒痕跡の観察が容易である上、X線分析の結果も良好であることがわかった。衝突面には、様々な種類のものを利用できるため、今後試薬薄膜法などを用いればX線分析では不可能な化学形態別の分析なども可能になる。このサンプラーは、雲粒1つ1つの化学的特性を明らかにするだけでなく、痕跡の間隔から雲粒個数濃度などの情報も得られることがわかった。
細胞における生長環境感知と生存戦略決定機構

細菌細胞は栄養増殖期から定常期へ移行するにあたり、さまざまな環境の変化を感知し、適切に対応するメカニズムを擁しているが、資質合成系の必須因子PlsXとTCA回路のOdhBという2つの鍵酵素の解析から、この2者がいくつかの細胞機構のネットワーク同士をつなぎ合わせるグローバル制御因子であることを明らかにした。そして、脂質合成・細胞分裂・緊縮応答のサブネットワーク同士の関連について分子機構を明らかにし、エネルギー生産、胞子形成との関連も示唆した。枯草菌において対数増殖停止期に生存戦略を判断する重要な因子として、OdhBとPlsXが関与するそれぞれのネットワークを同定している。OdhBは元々、必須遺伝子として報告されていたが、当初の研究からOdhB欠損株は栄養増殖期のみを持つことが分かった。OdhBは元々OdhA,PdhDとヘテロ三量体を形成し、大きな複合体となってクエン酸回路の1酵素として働いているが、昨年度の結果より、3者とも胞子形成に関与している、すなわち酵素複合体としての機能が重要であることが示された。また、TCA回路を形成する各酵素の破壊株を構築してアッセイしたところ、胞子形成への影響はさまざまであり、エネルギー生産が胞子形成開始に必要なことは証明されたがodhBほどの完全欠損をもたらす遺伝子は他になかった。一方、PlsXが細胞分裂機構に関与するメカニズムについては、いくつかの相互作用因子の解析を通じて調べた。温度感受性変異の抑圧因子として枯草菌で唯一必須の二成分制御系WalR/WalKとの関連が示唆された。必須の遺伝子にマップされたことはPlsXの必須性を説明できる可能性もあったが、昨年度の解析では、膜の流動性を介した関与であると考えられ、必須性には直接繋がらなかった。一方、他の抑圧因子としてアラーモンppGppの合成に関与する遺伝子にマップされ、緊縮調節に関与することも示された。このように、細胞の生理的状況の遷移期におけるさまざまな機能との関連が見られ、PlsXが非常にグローバルな機能を持っていることが確認出来た。脂質合成系の初期遺伝子でありながら、さまざまな細胞機能とネットワークを形成している状況が把握出来た。今年度は引き続き、分子的なメカニズムを追跡するが、その具体的機能の基盤現象を明らかに出来た。OdhBはOdhA, PdhDとヘテロ三量体を形成し、3者とも胞子形成に関与している。大腸菌のオルソログ導入試験により、pdhDオルソログで溶菌の回復が見られたため、エネルギー生産が回復すれば少なくとも溶菌は抑えられる可能性を示唆した。昨年度は3者のそれぞれのオルソログ置換株を作製したところ、レベルは異なるもののすべての場合においてある程度溶菌を抑えることが出来た。しかし胞子形成の回復は見られず、3者の複合体を丸ごと置換した株の構築が必要であると考えられ、今後の課題として残った。一方、PlsXが細胞分裂機構に関与するメカニズムについては、Z-ring形成より上位にあることを示してきたが、PlsXの局在と機能にはDNA複製機構が密接に共役していることを検証した。DnaAに結合して複製開始を阻害するSirAを過剰発現させるとPlsXの分裂予定域への局在も阻害された。また、MinC・MinDは隔壁形成後期のZ-ring収縮・崩壊に関与するため、minCD破壊株では隔壁形成が遅延する。minCD破壊株においてPlsX、FtsAの局在を観察したところ、ともに次の分裂予定域への局在が阻害されており、合成途中の隔壁や細胞極に共局在していた。これらの結果は、隔壁形成が完了するまでPlsXを隔壁合成面に留まらせる機構の存在を支持している。本研究の遂行過程で、メチオニン代謝関連因子がアラーモンppGpp合成/分解酵素RelAに結合し、分解活性を正に制御することで緊縮応答時のppGp/pGppの蓄積量を調節していることも明らかにした。本研究の結果は、バクテリアの細胞周期において脂質代謝酵素の関与を初めて組込むものである。また脂質代謝酵素と緊縮応答制御因子の遺伝的関係性を立証した。これらの結果を統合すると、栄養感知、細胞増殖制御、細胞膜合成、細胞分裂装置の各機能を共役させる一連の流れが見え、栄養状態に応じた細胞膜合成と細胞分裂との間における協調的ネットワークの一端を明らかにした。OdhBは元々OdhA, PdhDとヘテロ三量体を形成し、3者とも胞子形成に関与している、すなわち酵素複合体としての機能が重要であることを示してきた。昨年度は、TCA回路の回転具合がエネルギー供給量の違いを反映し、そのことが直接、胞子形成に影響している可能性を検証するため、分岐鎖アミノ酸の添加によるスクシニルCoA以降の回転、および、コハク酸やリンゴ酸といった中間代謝物の添加による影響について解析したが、回復は見られなかった。一方、大腸菌のオルソログ導入試験では、pdhDオルソログで溶菌の回復が見られた。したがって、エネルギー生産が回復すれば少なくとも溶菌は抑えられる可能性を示唆した。

一方、メタボローム解析、RNA-seqによるトランスクリプトーム解析も行ったが、破壊株では細胞外高浸透圧調節物質であるベタインの量が著しく減少し、更に高浸透圧ストレス保護性遺伝子の転写量も減少していた。その他の結果と併せ、変異株の溶菌は浸透圧溶菌であることがわかった。一方、PlsXが細胞分裂機構に関与するメカニズムについては、さまざまな相互作用因子を同定しており、必須の二成分制御系WalR/WalK、緊縮応答の調節因子、リボソームサブユニット等の解析から、幅広い生命現象に関与していることが明らかになった。リボソームサブユニットの解析では、べん毛運動に関与するSigDの発現に関与することを見出し、リボゾームの新しい機能を見出した。また、緊縮調節では、メチオニン代謝関連因子がアラーモンppGpp合成・分解酵素に作用していることを明らかにした。したがってPlsXは細胞分裂に留まらず、さまざまな基本的生命現象に関与していることを見出した。このようなグローバルなネットワークの存在を確認し、単に脂質合成という機能を越えた、細胞の生存戦略解明の大きなカギになることを示唆できた。当初注目した2つの因子のアノテーションされた遺伝子機能と、影響を及ぼしている胞子形成や細胞形態への関与が不明であったが、これまでの解析から、その細胞機能への関与が具体的に明らかになりつつある。この点は順調に目的に近づいていると考える。一方で、具体的な分子メカニズムという意味では、不明な点が多く残っており、今後の解析が必要である。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初注目した2つの因子のアノテーションされた遺伝子機能と、影響を及ぼしている胞子形成や細胞形態への関与が不明であった。これまでの解析から、溶菌に関わるプロセスが判明してきた点、また、緊縮調節やリボソームの新機能についての新知見が明らかになり、グローバルなネットワークが実証されてきた。特に大腸菌TCA回路因子との置換実験においては、一部相補が見られたことから、枯草菌TCA回路の新規機能に関して大きな示唆を得る道筋が開けた。胞子形成という枯草菌独特の系に大腸菌TCA回路機能がどのような効果をもたらすか検証することで、種特異的な機能を解析することが出来ると思われる。一方で、具体的な分子メカニズムという意味では、未だ不明な点が多く残っており、今後の解析が必要である。脂質合成系因子に関しては、その広範な機能が明らかになるにつれ、細胞機能を横断的に見る必要性が出て来ており、更なる工夫が要求される。今後の研究は、2つのネットワークについて引き続き解析を進めるが、基本的な手法は遺伝学的変異解析やその抑圧因子の同定、また相互作用因子の生化学的解析が中心である。これらを迅速に進めるための環境は整っており、次世代シーケンサーや質量分析機は自由に使用出来るため問題ない。また、蛍光顕微鏡等による視覚的観察は益々重要になるが、現有設備で標準的解析は可能である。更に詳細な観測のため、共焦点顕微鏡の導入を含め、強化していく予定である。
看護師の感情規則の構築要因の明確化と感情労働による精神的負担感への援助方法の検討

本研究の目的は,看護師の感情規則と精神的負担感の関係性および感情規則の構築要因を明らかにし精神的負担感の軽減に繋がる援助方法を検討することである。感情規則の尺度を作成し,北陸・近畿地区の総合病院に勤務する看護師650名を対象に自記式質問紙調査を実施した。結果,理想の看護師像を持っている人ほど感情規則を多く持ち精神的負担の軽減に繋がること,健康的志向を持つ人は感情規則を多く持つことが考えられ,理想を念頭に感情規則を多く持つことを推奨していくことが精神的負担軽減の支援となることが示唆された。本研究は、看護師の感情労働および、その基盤となる看護師が持つ感情規則と精神的負担感との関係性の明確化、加えて感情規則の構築要因を明らかにし、その調査結果をもとに看護師の感情労働からくる精神的負担感の軽減に繋がる援助方法を検討することである。援助方法を見出すことは離職の歯止めや看護の質の向上に繋がると考える。平成25年度は、現在までの研究成果発表として、日本看護研究学会第26回近畿・北陸地方会学術集会にて「看護師が抱く精神的負担感の状況および感情と対処方法」の演題で発表した。加えて、インタビューにて抽出された看護師が持つ感情規則の構築要因に関して明らかになった内容を第15回日本看護医療学会学術集会にて「看護師の感情労働の基盤となる感情規則の構成要素」の演題で発表した。その際、発表に対する質疑応答等を通し、看護師の感情規則への精神的負担について意見交換を行った。それによって、臨床の看護師の感情労働の多様さや精神的負担による疲労の蓄積を確認する機会となった。それにより感情労働に対する評価、教育や援助の重要性が再認識され、この研究によって感情労働の啓蒙や具体的な援助方法の提供が意義あるものであることが確認された。また、現在、インタビューにて抽出した感情規則のサブカテゴリーに加え、感情労働に関する文献や著書から感情規則と考えられる文章を抜き出し、感情規則を測定する尺度の原案を作成した。作成の際には、臨床経験年数が豊富な看護師8名と看護系大学教員5名にCVIの測定、プレテストを実施し内容妥当性の確認を行った。基準関連妥当性の尺度も検討し、最終的に感情規則測定尺度の質問紙を作成し、看護師約700名に調査実施中である。本研究は,看護師の感情労働および,その基盤となる看護師が持つ感情規則と精神的負担感との関係性の明確化,加えて感情規則の構築要因を明らかにし,その調査結果をもとに看護師の感情労働からくる精神的負担感の軽減に繋がる援助方法を検討することである.援助方法を見出すことは離職の歯止めや看護の質の向上に繋がると考える.平成24年度は,インタビューを基に看護師が持つ感情規則のカテゴリーを抽出した前研究を踏まえ,抽出されたカテゴリーから感情規則の度合いを測定する尺度を作成中である.抽出されたカテゴリーの中から,「患者中心」「看護師に求められる能力」「コミュニケーション能力」「仕事への姿勢」をキーワードに文献を検索し,より多くの質問項目を収集した.加えて,看護師の感情規則となる他の質問項目はないか文献検討を行い,「何よりも心を大事にしなければならない」「自分の価値観は出してはいけない」等といった必要と考えられる質問項目を収集,検討している.また,日本看護研究学会に参加し,他の参加者と質的研究からの尺度作成に関する助言をもらうとともに,感情規則のキーワードとなるものはないかディスカッションを行った.同時に,感情規則が何によって構築されていくのかもディスカッションし,文献検討も行っている.さらに,看護師の精神的負担感を測定する尺度として,鈴木らが作成したSRS-18の使用を考えていたが,精神的負担感だけでなく,身体的症状も出現している可能性もあり,精神的かつ身体的な疲労が測定できる尺度として,越河らの蓄積的疲労徴候インデックスや福田らの看護師を対象として開発された職場ストレッサー尺度などの使用も検討中である.本研究は、看護師の感情労働の基盤となる看護師が持つ感情規則と精神的負担感との関係性の明確化、加えて感情規則の構築要因を明らかにし、その調査結果をもとに看護師の感情労働からくる精神的負担感の軽減に繋がる援助方法を検討することである。平成26年度は、研究者が作成した看護師の感情規則の程度を測定する尺度(下位尺度は仕事遂行、感情性、合理性)を用い、精神的負担感(GHQ28)および特性(個人志向性・社会志向性PN尺度)を含めたアンケート調査を実施した。結果は、アンケート配布数650名のうち、回収数446名(68.6%)、有効回答数419名(64.5%)であった。看護師の平均年齢は37.6±9.6歳、臨床経験年数14.5±9.8年、女性371名、男性46名であった。理想とする看護師の有無により、感情規則の程度に有意差(p<0.05)があった。

感情規則の「仕事遂行」とGHQの「社会的活動障害」にはごく弱い負の相関があり、加えて、年齢や臨床経験年数と感情規則の「仕事遂行」の間には正の弱い相関が認められた。このことから年数が多い人ほど仕事を効率良く的確にこなすための感情規則が多くなり、社会的活動に問題を感じていないことが考えられた。また、感情規則の下位尺度と個人的・社会的志向性の肯定的側面の間には強い正の相関、個人的・社会的志向性の否定的側面との間では弱い負の相関が認められ、持っている特性によって感情規則を抱く程度が異なることが示された。看護師が持つ精神的負担感は様々であり勤務する診療科によっても異なる。本研究により、看護師の感情労働の基盤である感情規則の程度を測定する尺度を開発したことで、今後、個々がどのような感情規則を持ち、何に影響しているかなどの明確化が図れ、感情労働に対する教育や支援に役立てることができる意義のある研究になったと考える。看護学平成25年度は、学術集会にて前年度の成果発表を行うとともに、感情規則の程度を測定する尺度(案)の作成をし、現在アンケート調査中でありおおむね順調に進んでいる。それとともに、精神的負担感を測定する尺度も決定し感情規則の構築要因の検討も進んでいる。本研究は,1)看護師の感情規則と感情労働,精神的負担感との関係性の明確化,2)感情規則の構築要因の明確化,3)感情規則と感情労働からくる精神的負担感に対する援助方法の検討,の3段階にて実施することを計画していた.平成24年度は,研究1)看護師の感情規則と感情労働,精神的負担感との関係性を明らかにするための尺度の作成,検討段階にあり,完成次第,アンケート調査が実施できるところまで進んでいる.また,同時に研究2)の感情規則の構築要因に関する文献検討を行っており,研究3)の調査も同時進行で実施する予定であり,おおむね順調に進んでいる.感情規則の測定尺度(案)の調査が終了次第、尺度の信頼性妥当性の検討を行う。信頼性妥当性が得られたことを確認し次第、その感情規則の測定尺度と精神的負担感測定尺度、および感情規則を構築する要因をもとに質問紙を作成し、調査を実施する予定である。調査終了後、その結果を分析し、研究目的である感情規則と感情労働からくる精神的負担感に対する援助方法を検討する予定である。看護師の感情規則と感情労働,精神的負担感との関係性の明確化のため,看護師800名を対象に,感情規則の程度を測定する尺度,感情労働測定尺度,精神的負担感を測定する尺度を用い,アンケート調査を実施する.その際に,看護師の感情規則の構築要因となっているものは何かも測定し,それらの関係性の明確化に努めていく予定である.アンケート調査を実施しているが、今年度実施の回数と人数が予定より少なく、次年度に持ち越しているため、そこにかかる印刷代や用紙・封筒代、郵送代、謝金などの費用が少なくなったため。また、意見交換や成果発表を目的とした学術集会への参加が予定より少なかったためと考える。次年度は、今年度に予定していたアンケート調査の残りを実施する。そこにかかる消耗品としてアンケートに必要な用紙・封筒代、郵送代、印刷代、インクカートリッジ、感光体、アンケートの整理に必要なファイルの購入等に使用する。人件費・謝金として、アンケートのデータ入力等の調査補助者への謝金に使用する。最終年度であるため、成果報告の発表として、各学術集会への参加費として使用する。
肺葉分割ＣＡＤを用いたＣＯＰＤ合併肺癌の術後肺機能予測

本研究において、3D-CTから肺葉別の容積を半自動、全自動で計測するコンピュータ支援診断システム(CAD)を開発した。そして本CADによる肺葉容積計測の精度を肺癌患者50症例の術前3D-CT画像を用いた放射線科医による計測実験を行って検討した。結果として半自動・全自動CADの容積測定の精度は従来法よりも正確で、かつ従来法と比べて計測にかかる時間と労力を大幅に短縮できることが明らかとなった。本CADは術後肺機能予測に有用と考えられた。本研究テーマの目的の1つは胸部3D-CTからマニュアル法とCADで肺葉別の容積をそれぞれ算出し、それらを比較することによってCADの測定精度を明らかにすることである。本年度は肺葉容積の計算を省力化するために開発した全自動肺葉容積測定CADの精度について検討を行った。これまで研究に使用してきた半自動肺葉容積測定CADでは、葉間胸膜の一部を手動で入力する必要があり、入力する部位によっては測定ごとに誤差を生じる危険性があった。そこで誤差の原因となる手動入力を省き、全自動で肺葉を分割して容積を計算するCADの開発を進めた。全自動CADでは、各肺葉に分布する気管支の走行をコンピュータが自動認識し、その分布から葉間を推定し、肺葉を分割することができるようになった。本CADでは、手動入力が必要なくなったことで入力に要する労力・時間を省力化することができ、なおかつ読影者間での測定誤差がなくなるという利点が得られた。ただし全自動CADの測定精度について検討した先行研究はこれまでなかったため、2名の放射線科医によって読影実験を行った。その結果、全自動CADの肺葉容積の測定精度は従来の半自動CADと同等であり、なおかつ入力から測定に要する時間を3分の12分の1に短縮することが可能で明らかな省力化が証明された。なおかつ読影者間の測定誤差はまったくなかった。本研究結果については英語論文として医学雑誌Interact Cardiovasc Thorac Surg.に報告し、原著論文としてアクセプトされた。III期の原発性肺癌に対する標準治療は手術治療(肺葉切除術)である。術後の呼吸機能は切除された肺葉の容積に依存するが、肺癌患者は喫煙歴を有するものが多く、COPDを合併して低肺機能となっているケースが多いため術後呼吸機能が低下しすぎないように手術計画を立てる必要がある。しかし各肺葉の容積は個人差が大きく、肺気腫の分布も上葉と下葉で異なっているため、術後呼吸機能を正確に予測するためには個々の患者毎に肺葉の容積を正確に計測しなければならない。従来、胸部3D-CT画像からマニュアル法(コンピュータ上で葉間胸膜を放射線科医がトレースすることによって肺葉を分割する手法)で肺の各肺葉の容積を算出することは可能であったが、トレース作業に多大な時間と労力を要するため実用的ではなかった。研究代表者らは3D-CTから肺葉別の容積を半自動で計測するコンピュータ支援診断システム(CAD)を開発し、さらに本研究期間中に全自動で計測するCADに改良した。そして最終年度には本CADによる肺葉容積計測の精度を肺癌患者50症例の術前3D-CT画像を用いた放射線科医による計測実験を行って検討した。結果として半自動・全自動CADの容積測定の精度はマニュアル法に遜色なく、かつマニュアル法と比べて計測にかかる時間と労力を大幅に短縮できることが明らかとなった。本研究結果については平成25年4月に国内学会(第72回日本医学放射線学会総会)で発表し、さらに査読付き論文として呼吸器外科系の英文雑誌Interactive Cardiovascular Thoracic Surgeryに掲載された。本研究の成果から、肺葉容積計測CADを利用すれば胸部3D-CTから正確な術後呼吸機能を予測することが可能となり、肺癌患者、特にCOPD合併患者の手術治療方針決定に大きく寄与できると考えられた。申請者らは肺が5つのコンパートメント(肺葉)に分割されていることに着目し、3D-CTからマニュアル法(コンピュータ上で葉間胸膜をトレースすることによって肺葉を分割する手法)で肺の各肺葉の容積を算出し、呼吸機能との相関を解析し、肺の上・中・下葉の各機能が異なっていることを明らかにした。すなわち1秒量や拡散能には上葉よりも下葉の容積が有意に強く関与するという新たな知見を得て、これを英語論文としてJournal of Thoracic Imagingに投稿し掲載された(Matsuo K, Iwano S et al. J Thorac Imaging. 2012 May;27(3):164-70.)。続いて申請者らは、本研究計画どおり胸部3D-CTから半自動的に肺葉容積を算出する新型コンピュータ支援診断(CAD)を導入して肺癌術前患者の肺葉容積解析を行った。

そこに従来の吸気撮影の3D-CTによる肺葉容積と呼気で撮影した3D-CTの解析を組み合わせることで、下葉の収縮率が1秒量に大きく影響するを見出し、これを和文論文として発表した(岩野、長縄ら臨床放射線2012;57(1):55-61)。肺癌患者は重喫煙者でCOPD・肺気腫を合併してもともと低肺機能となっているケースが多く、術後肺機能が低下しすぎないように手術計画を立てる必要がある。術後肺機能をより正確に予測するためには、切除肺の容積を正確に計算し、なおかつ術式(上葉or下葉切除術)によって予測値を細かく修正する必要性がある。平成23年度の研究成果は、今後の胸部3D-CTによる正確な術後肺機能予測研究のベースとなるものである。肺葉容積測定CADの新手法を開発し、その測定精度について検討を行い、十分満足できる結果が得られたことから、本研究課題の遂行に道筋が開いたものと考える。これまでは通常撮影される吸気CTによる検討を行っていたが、近年、吸気・呼気CTによる呼吸機能のダイナミック解析が注目を集めており、本研究テーマにも取り入れていく必要がある。また撮影装置や画質の異なる3D-CT画像間での測定精度の検討はまだ十分とは言えず、さらなる検討が必要である。平成23年度は新型CADによる3D-CT肺葉容積算出の精度について検討した。CADによって算出した肺葉容積、特に下葉の容積がスパイロメトリーによる呼吸機能の1秒量・拡散能と有意に相関していることを明らかにし、和文論文として公表した。この研究成果は次年度以降の研究につながるもので、研究は順調に進展していると思われる。今後は吸気CTと呼気CTの3D-CTデータを組み合わせた解析を行う予定である。肺葉ごとに吸気と呼気で収縮能が異なっていると考えられ、このことが呼吸機能に大きく影響している可能性がある。この点について知見が得られれば、肺葉切除術において上葉切除と下葉切除とで術後肺機能のシミュレーションに大きく貢献できると考えられる。さらに本年度購入した3D-CTファントムによる3D-CT画像の画質評価も行う予定である。平成23年度は東日本大震災の影響で科研費の配分が遅れたため、研究計画書に記載した3次元画像解析システムボリュームアナライザーSYNAPSE VINCENT一式を購入することができず、機能限定版のワークステーションを導入した。そのため設備備品の余剰研究費が発生し次年度に繰り越すこととなった。一方でX線CTの被曝低減がますます重要な課題となってきた。被曝低減のために低線量でCTを撮影する必要があるが、同時に画質の劣化をもたらすため、CAD解析に影響が出るかもしれない。そこで低線量CTに対するCADの精度に関するファントム実験を検討項目に加えることとした。その他の点についてはおおむね研究計画書の通り研究を継続する予定である。次年度は本研究テーマの最終年度に当たるため、研究費は主に統計解析ソフトウェアや海外を含めた学会旅費、参考文献の収集、論文校正費用として使用する予定である。本年度繰り越しの研究費(設備備品)によって京都科学株式会社の胸部ファントムN-1(型番41337-000 PH-1)を購入し、低線量CTによるファントム実験を行う予定とする。その他の旅費・謝金については当初の研究計画書の通り使用する。
DNA複製フォークの傷害回避とRecQファミリーヘリカーゼの機能

ヒトの細胞には5つのRecQファミリーヘリカーゼ(RECQL1、BLM、WRN、RTS、RECQL5)が存在し、これらのヘリカーゼが欠損すると高発癌性になる。本研究では、これらのRecQファミリーヘリカーゼの機能を解析し、BLMに関してはDNA複製の最終過程における役割を明らかにし、RTSに関しては、DNA複製と二本鎖DNA切断の修復への関与を、RECQL1とRECQL5については相同組換えの初期過程への関与を明らかにした。BLM、WRN、RTSはブルーム症候群、ワーナー症候群、ロスモンド・トムソン症候群の原因遺伝子産物で、RecQファミリーに属するヘリカーゼである。本研究では、RecQファミリーヘリカーゼ及び、それに機能的に関連するタンパク質の機能を解析することにより、これらの疾患の高発癌性の分子機構の解明を目指した。1)DT40細胞から作製した遺伝子破壊を用いた遺伝学的解析により、DNA傷害誘導時には、BLMはRAD52の関与する組換え経路ではなく、XRCC3が関与する経路の下流で機能し、傷害により複製中に形成されるpseudo Holliday junctionを解消している可能性が示唆された。また、カンプトテシンによりDNAに傷害を誘導した際には、WRNに結合するWRNIP1とWRNは別経路で機能することが判明した。2)アフリカツメガエル卵抽出液を用いたcell-free系による解析では、RecQ4(RTS)がDNA複製の開始だけでなく、2本鎖PNA切断の修復に関与する可能性が示唆された。3)RecQファミリーヘリカーゼとして唯一のSgs1を持つ出芽酵母のモデル系を用い、Sgs1とTop3の複合体に含まれるRmi1(高等真核細胞のBLM結合タンパク質BLAP75の酵母ホモローグ)の機能を解析した。その結果、Rmi1はRad51が関与する相同組換え経路で機能していることが明らかになった。4)WRN及びWRNIP1はDNA polymeraseδ(Polδ)の活性を促進することが報告されている。そこで、PolδとRecQファミリーヘリカーゼやWRNIP1との機能的関連を解析する目的で、出芽酵母のPolδのサブユニットのPol31の保存されたアミノ酸に変異を導入し、多数の変異株を分離した。この中には、5つの温度感受性変異株と1つの低温感受性変異株が含まれており、今後の解析のための材料の準備が完了した。1.DT40細胞から作製した遺伝子破壊を用いた遺伝学的解析により、BLMは、DNA9傷害誘導時には、XRCC3が関与する経路の下流で機能し、傷害により複製中に形成されるヘミカテナン様構造を解消している可能性が示唆された。一方、カンプトテシンによりDNAに傷害を誘導した際には、WRNは、KU70が機能する非相同末端組換え修復系を抑制するように機能していることを示唆する結果を得た。2.RecQ4(RTS)の機能解析ではRTSがKU70とともに、二本鎖DNA切断(DSB)の近傍に存在すること、DSBへの局在にはポリADPリボースポリメラーセの機能が必要であることが判明した。3.RecQファミリーヘリカーゼとして唯一のSgs1を持つ出芽酵母のモデル系を用い、Sgs1とTop3の複合体に含まれるRmi1(高等真核細胞のBLM結合タンパク質BLAP75の酵母ホモローグ)の機能を解析した。その結果、Rmi1が姉妹染色分体間のコヒージョンに関与する可能性を示唆する結果が得られた。4.Sgs1はDNA複製装置がDNA傷害に遭遇した際、template-switchによる傷害回避に関与し、この過程で形成されるヘミカテナン様構造を解消することを示してきたが、この過程にSUMO化が関与することを明らかにした。1.DT40細胞から作製した遺伝子破壊を用いた遺伝学的解析により、BLMは、DNA傷害誘導時には、XRCC3が関与する経路の下流で機能するが、また、RAD17の下流でも機能していることが明らかになった。2.RecQファミリーヘリカーゼとして唯一のSgs1を持つ出芽酵母のモデル系を用い、Sgs1とTop3の複合体に含まれるRmi1(高等真核細胞のBLM結合ダンパク質BLAP75の酵母ホモローグ)の姉妹染色分体間のコヒージョンに関与する機構を解析し、Ctf18、Ctf8、Dcc1、Mrc1が関与する経路で機能することが明らかになった。

3.RecQ4 (RTS)の機能解析では、ADP-riboseポリメラーゼの機能に依存してRTSがDNA二本鎖切断部位(DSB)に集積することが判明し、RTSが複製の開始だけでなくDSBの修復にも関与する可能性が示唆された。また、RTSの機能を解析するための有効な手段となるRTS条件欠損株をDT40細胞を用いて作製した。RecQファミリーヘリカーゼがDNA複製、DNAの傷害の回避や傷害の修復、停止したDNA複製の再開の過程で重要な役割を果たしていることが示唆されている。本研究では、RecQファミリーヘリカーゼのDNA複製、修復、組換え等における機能を解明することにより、RecQファミリーヘリカーゼの機能欠損による高発癌性の分子機構の解明を目指した。1.ブルーム症候群の原因遺伝子産物BLMに結合するBLAP75の酵母ホモローグであるRmilがコヒージョンに関与するという予想外の重要な発見をしたことから、Rrnilが関わるコヒージョンが現在までに知られているコヒージョシのどの経路と関連しているのかを遺伝学的に解析した。その結果、RmilはCtf4, Chll,やCsm3が関与する経路ではなく、Ctf18-RFC複合体やMrc1が関与する経路で機能することが明らかになった。2. BLMの組換えにおける役割をIgM遺伝子のgeneconversion(GC)で測定した。RECQ五5遺伝子欠損細胞ではIgM遺伝子のGC頻度が上昇したが、この細胞のBLM遺伝子を欠損させるとGCの頻度が減少したことから、GCをBLMは抑制し、RECQL5は促進すること、及び、BLMはRECQL5の上流で機能することが示唆された。3.ロスモンド・トムソン症候群の原因遺伝子産物(RECQL4)の機能を解析する目的で、RECQL4の条件欠損株を作製して解析した。この細胞で、RECQL4の発現を抑制すると2日以内に細胞は増殖を停止してアポトーシスを起こしたことから、RECQL4が細胞の生存に必須であることが判明した。この増殖に必須な機能はRECQL4のN末領域だけで十分であり、ヘリカーゼ活性を含む他の領域には別の機能があることが示唆された。また、RECQL4に結合するタンパク質を検索し、多数の候補を同定した。本年度は特に、RECQL5の機能の解析を中心に研究を進めた。1.RECQL1とRECQL5の組換えにおける役割をIgM遺伝子のgene conversion(GC)で測定した。RECQL5遺伝子欠損細胞ではIgM遺伝子のGC頻度が上昇したが、この細胞のRECQL1遺伝子を欠損させるとGCの頻度が減少したことから、GCをRECQL1は促進し、RECQL5は抑制すること、及び、RECQL1はRECQL5の上流で機能することが示唆された。
公共図書館のもたらす経済価値の測定手法の構築に関する実証的研究

本研究の目的は、コンジョイント分析を用いて公立図書館の設置と運営に関わる諸属性に対する市民の支払い意思額を推定するとともに、この手法の適用可能性について検証することである。「図書館へのアクセス」「蔵書規模」「開館時間」「貸出条件」「一世帯当たりの年間税負担額」の五つの属性を設定し、選択型コンジョイント分析を行った。その結果、図書館の利用頻度の高さ、ならびノ、家計における収入の高さが、支払い意思額の高さと強い相関のあることが明らかになった。本研究は、自治体財政が逼迫するなか、公共サービスの効率性ならびに行政評価やその説明責任が求められているという背景の元で、公立図書館のもたらす経済価値を定量的に測定するための手法を構築するとともに、その適用可能性と限界を明らかにしようとするものである。具体的には、主に経済学分野で開発・発展してきた、非市場財に対する複数の価値測定手法(CVM、コンジョイント分析、旅行費用法、代替法等)を公立図書館、および、そのサービスの評価に適用し、政策評価手法としての有効性について検証することを目的としている。平成21年度は、館種を問わず、図書館(サービス)を対象とした費用便益分析、費用対効果分析、および、便益測定手法を扱った既往文献の網羅的なレビューを行い、近年の研究動向を把握することにつとめた。加えて、環境経済学や交通経済学分野での実証事例をレビューして、公立図書館への応用可能な手法について検討した。また、利用者がどのような図書館を選好するのかを調査する際の基礎資料として、既存の定期的な公立図書館統計では調査されていない、「図書館の蔵書構成」ならびに「図書館の利用規則」について、全国の公立図書館から設置母体別に500館を無作為抽出し、アンケート調査を実施した。ここでは、その実態を把握するとともに、蔵書構成や利用規則が図書館の利用(来館者数や貸出冊数)にどのような影響をもたらすのかを明らかにするとともに、その成果について学会発表を行った。さらに、コンジョイント分析を用いて、「図書館へのアクセス」「蔵書規模」「開館時間」「貸出条件(冊数)」「一世帯当たりの年間税負担額」の五つの属性を設定して、市民の図書館に対する選好意識とその限界支払い意思額を推計した。具体的には、主に経済学分野で開発・発展してきた、非市場財に対する複数の価値測定手法(CVM、コンジョイント分析等)を公立図書館、および、そのサービスの評価に適用し、政策評価手法としての有効性について検証することを主たる目的としている。平成22年度は、コンジョイント分析に基づいた図書館への支払い意思額を推計するため、前年度に実施した市民の図書館に対する選好意識に関するアンケート調査について詳細な分析・考察を行い、その成果を学会にて公表した。また、全国規模の調査を実施するための基礎データとして、既存の定期的な公立図書館統計では調査されていない図書館の利用規則について、日本の全ての公立図書館、及び、図書館類似施設のウェブサイトを網羅的に通覧し、「登録条件」「貸出規則」「延滞罰則」等に関する実態を把握した。加えて、利用規則に影響を与えている規定要因、ならびに、利用規則そのものの相違によって図書館利用にどのような変化がもたらされるかについて分析を行うとともに、その成果を学会にて公表した。平成23年度は、CVM(仮想評価法)を用いた市民の図書館サービスへの支払い意思額を推計するためのアンケート調査を実施した。その際、コンジョイント分析を用いた既往調査との比較を行い、各手法によってもたらされる特徴を把握した。また、全国規模の調査を実施するための基礎データとして、既存の定期的な公立図書館統計では調査されていない「図書館協議会の実態」ならびに「資料の紛失とブックディテクションシステムの導入状況」に関する調査を実施し、全国的な動向を把握した。さらに、公共図書館への電子書籍の導入が進展する中、電子書籍端末と従来からの紙媒体による読書との間にどのような差違があるのかを検証するための実験を行い、その成果を公表した。