hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
阻血腎の病態・代謝に及ぼす麻酔薬の影響

ラットを用いて腎阻血を行い腎阻血後の臓器障害に及ぼす麻酔薬の影響をハロゲン化麻酔薬、静脈麻酔薬について検討した。また阻血後腎障害に対するアロプリノール、グルタチオンの影響について検討した。[方法]9週令の雄ウィスター系ラットを用い、スギヤマゲン代謝ケージ中で麻酔下(F10_20.3)に左腎動脈を30分間阻血し、阻血解除後さらに90分間麻酔を維持した。実験群として(1)ハロタン群、(2)イソフルラン群、(3)セボフルラン群、(4)エルフルラン群、(5)ペントバルビタール群、(6)フェンタニル群、(7)アロプリノール群、(8)グルタチオン群を作った。ハロゲン化麻酔薬は1.3MACの濃度を使用し、(5)群は阻血前にペントバルビタール30mg/kgを投与、阻血と同時に30mg/kg/hrで持続投与し、(6)群は阻血前にフェンタニル10μg/kgを投与、阻血と同時に50μg/kg/hrで持続投与した。(7)、(8)群は1.3MACエンフルラン麻酔下にアロプリノール30mg/kg、グルタチオン100mg/kgを各々阻血前に投与した。麻酔終了24時間後に腎の壊死面績を測定し、また麻酔終了時、24時間後に尿中γGTP、NAG、腎組織中γGTP、NAG、血中無機フッ素、クレアチニン、BUN、逸脱酵素活性、ライソゾーム酵素活性を測定した。[結果]ハロゲン化麻酔薬の中でエンフルランで壊死が最も強く以下セボフルラン、ハロタン、イソフルランの順であった。2つの静脈麻酔薬はエンフルランより強い腎障害性を示した。腎障害の指標とされている尿中γGTP、NAG、血中クレアチニン、BUNは阻血後上昇したが腎障害の程度を反映しなかった。また血中無機フッ素は腎障害を増強する濃度ではなかった。腎阻血後、肝にも障害の生じる可能性が考えられ、エンフルランの影響が最も大きかった。アロプリノールは腎障害を軽減したがグルタチオンは影響しなかった。ハロゲン化麻酔薬が腎阻血後の腎に及ぼす影響について検討した。〈方法〉7週令雄ウィスタ-系ラットを30%酸素下で1.3MAのインフルレン、ハロセン、セボフルレン、エンフルレンで麻酔し、左腎動脈を30分間阻血した。阻血解除後さらに90分間麻酔を維持した。麻酔終了24時間後に阻血側腎を固定しヘマトキシリンエオジン染色を行い壊死を調べた。壊死の程度は、壊死面積が占める割合で0:(0%)、1:(0ー10)、2:(0ー50)、3:(>50)のスコア-で表した。また麻酔終了時に腎障害の指標となる尿中γGTP、NAG、血清クレアチニン、BUNと血清無機フッ素濃度を測定した。各麻酔薬群でシャム群を作り同様の測定を行った。無麻酔対照群(コントロ-ル)と、1.3MAC麻酔2時間後(麻酔コントロ-ル群)の尿中γGTP、NAG、血清無機フッ素を測定した。〈結果〉

(1)阻血により壊死が生じたが、いずれの麻酔薬でもシャム群では壊死は認められなかった。壊死は皮質内側で最も強くついで、髄質集合管、皮質外側で、乳頭部には認められなかった。壊死スコア-はハロセン3.9±0.4、インフルレン2.3±0.4、エンフルレン5.2±0.4、セボフルレン4.8±0.6であり、イソフルレンで軽度であった。(2)麻酔コントロ-ル群ではコントロ-ル群に対し尿中γGTPは100倍、NAGは5倍に上昇した。シャム及び阻血群とも麻酔コントロ-ル群より上昇傾向にあったが、両群間に差はなかった。また麻酔薬群間に有意差はなかった。両酵素は阻血後の腎障害の程度を必ずしも反映しなかった。(3)血清クレアチニン、BUNには麻酔及び阻血の影響はなかった。(4)血清無機フッ素はエンフルレン、セボフルレン群で麻酔コントロ-ル群、シャム群、阻血群とも有意に上昇した。〈結論〉ハロゲン化麻酔薬下での腎阻血後の腎障害は、エンフルレン群で最も強くインフルレン群で軽度であった。1.腎阻血時の腎障害に対する静脈麻酔薬の影響について検討した。[方法]9週令の雄ウィスター系ラットを用いスギヤマゲン代謝ケージ中で麻酔下(F10_20.3)に左腎動脈を30分間阻血し、阻血解除後さらに90分間麻酔を維持した。3実験群を作った。(1)群:1.3MACエンフルラン、(2)群:阻血前にペントバルビタール30mg/kgをボーラス投与、阻血と同時に30mg/kg/hrで持続投与した。(3)群:阻血前にフェンタニル10μg/kgをボーラス投与、阻血と同時に50μg/kg/hrで持続投与した。阻血側腎の壊死面積を測定した。[結果]壊死面積はフェンタニルで最も高く、ペントバルビタールでもエンフルランより高く、両静脈麻酔薬はエンフルランよりも強い腎障害性を示した。2.腎阻血後の臓器障害に及ぼすハロゲン化麻酔薬の影響について検討した。[方法]実験1と同じ阻血モデルを作り検討した。実験群として(1)ハロタン群、(2)イソフルラン群、(3)エンフルラン群、(4)セボフルラン群を作った。腎の壊死面積、尿中γGTP、NAG、血中無機フッ素、逸脱酵素、ライソゾーム酵素を測定した。[結果]腎阻血後に壊死を含む腎障害が生じ、壊死の程度はエンフルランで高くイソフルランで低かった。血清逸脱酵素、ライソゾーム酵素の上昇等より肝にも障害が起きることが示唆された。麻酔薬間ではエンフルランが不利な影響を及ぼす事が考えられた。3.エンフルラン麻酔下の腎阻血後の腎障害に対するアロプリノールの効果について検討した。2実験群を作った。(1)群:1.3MACエンフルラン、(2)群:右外頚静脈よりアロプリノール3mg/kgをボーラス投与後エンフルラン麻酔下に阻血を行った。[結果]壊死面積はアロプリノールで低く抑えられ、腎組織中γGTP、NAGは高く維持された。また腎重量/体重比は低く、アロプリノールはエンフルラン麻酔下の腎阻血後の腎障害を軽減した。
小津安二郎映画にみる音響構造と「内在的規範」―　映画の聴覚的構造分析

2017年度は2016年度に引き続き研究と調査を進めつつこれまでの研究成果を発表することを課題とした。その成果発表として、1本の雑誌論文の発表と4回の学会発表を挙げることができる。交付申請の時点で研究目的としていたのは、1小津安二郎映画の聴覚要素(声・物音・音楽)の構造分析、2製作面に関する一次資料の調査の2点であった。1に関しては、2016年度に取り上げることのできなかった音楽を対象に分析を行った。『麦秋』(1951)で流れるオルゴール音楽と物語との意味的連関を考察し、表象文化論学会の大会でパネルを組織し、その成果を発表した。これと並行して声を対象とした分析を進め、論文「小津安二郎『お茶漬の味』における画面外の声」に総括し、日本映像学会の『映像学』に発表した。本論文は『お茶漬の味』(1952)における対話上のカッティングポイントの原則を物語との関係において考察したものである。さらに『お茶漬の味』で聞かれる画面外のうめき声には戦後日本における社会階級の問題が関係していることを脚本との比較から明らかにし、フランス・レンヌ第二大学での「不可視の声」に関する学術シンポジウムにて発表した。2に関しては、野田高梧記念蓼科シナリオ研究所において『お早よう』(1959)の製作面に関する一次資料の調査・複写を行った。その成果の一部は、2017年10月に一橋大学に提出した博士論文に収載することができた。またこれまでの資料調査の成果をまとめ、日本映画学会の大会で発表した。本発表は、小津のサイレントからトーキーへの移行の遅延問題を取り上げ、いかなる理由で小津がトーキーへの移行を先延ばしにしたかを小津の発言記録等を通して明らかにしたものである。これら一連の活動を通して、小津映画の聴覚要素の構造分析による「内在的規範」の解明と、その一次資料による裏付けという研究目的は達成することができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。2016年度に実施した研究の成果として、2回の学会発表と、1本の雑誌論文の発表を挙げることができる。学会発表「小津映画における地方方言の擬似性についてー小津の音声演出」では、小津のトーキーにおける地方方言の擬似性とその移り変わりを、作品分析と小津自身の発言の双方から明らかにした。学会発表「小津安二郎『東京物語』(1953)におけるフレーム外の引戸の音」では、『東京物語』におけるフレーム外の引戸の音と物語内容との特殊な連関を、音と映像の関係構造を踏まえ明らかにし、その本作独自の連関に作品内規範を見出した。雑誌論文「小津安二郎『淑女は何を忘れたか』における大阪弁」では、小津の戦後トーキーの原型である『淑女は何を忘れたか』(1937)を考察することで、小津のトーキーにおける大阪弁使用さらには地方方言使用に際しての演出の一端を明らかにした。これら一連の研究発表により、交付申請の時点で研究目的の1つ目として掲げていた、小津映画の音響構造の分析からデヴィッド・ボードウェルが「内在的規範」と呼ぶ小津映画独自の規範を明らかにするという目的は、映画の3つの音響要素の内、声と物音の2要素に関して達成することができた。また、これらの研究発表と並行して、国内外において資料調査を実施し、研究目的の2つ目であった、小津の音響上での試みをトーキー技術の発展史の中で捉えながら映画史上に位置づけるという目的も部分的に達成できた。今後の展開としては、これまでの研究成果を製作の面から裏付け、検証することを目的として一次資料を対象にした資料調査を進めつつ、音楽を対象とした構造分析を行う。2016年度は、研究実施計画通り、小津映画における声と物音を対象にその音響構造を分析し、その研究成果を発表することできた。5月下旬、日本映像学会で『一人息子』(1936)から『早春』(1956)までを対象に声に関する分析結果を発表。これを『淑女は何を忘れたか』論として1つの論考にまとめ雑誌『言語社会』に投稿、掲載に至っている。さらに、11月下旬、日本映画学会で『東京物語』(1953)を対象に物音に関する研究成果を発表した。また、成果発表までには至らなかったが、『お茶漬の味』(1952)を対象に声に関する論考を執筆することができた。現在は、『麦秋』(1951)を対象に音楽に関する論考を執筆中であり、2017年度に実施予定の音楽を対象にした研究課題に繋げたい。また、資料調査の方も一定の成果を挙げることができた。特に、松阪市での成果の一部は、雑誌論文「小津安二郎『淑女は何を忘れたか』における大阪弁」に収載することができた。

『麦秋』(1951)で流れるオルゴール音楽と物語との意味的連関を考察し、表象文化論学会の大会でパネルを組織し、その成果を発表した。これと並行して声を対象とした分析を進め、論文「小津安二郎『お茶漬の味』における画面外の声」に総括し、日本映像学会の『映像学』に発表した。本論文は『お茶漬の味』(1952)における対話上のカッティングポイントの原則を物語との関係において考察したものである。さらに『お茶漬の味』で聞かれる画面外のうめき声には戦後日本における社会階級の問題が関係していることを脚本との比較から明らかにし、フランス・レンヌ第二大学での「不可視の声」に関する学術シンポジウムにて発表した。2に関しては、野田高梧記念蓼科シナリオ研究所において『お早よう』(1959)の製作面に関する一次資料の調査・複写を行った。その成果の一部は、2017年10月に一橋大学に提出した博士論文に収載することができた。またこれまでの資料調査の成果をまとめ、日本映画学会の大会で発表した。本発表は、小津のサイレントからトーキーへの移行の遅延問題を取り上げ、いかなる理由で小津がトーキーへの移行を先延ばしにしたかを小津の発言記録等を通して明らかにしたものである。これら一連の活動を通して、小津映画の聴覚要素の構造分析による「内在的規範」の解明と、その一次資料による裏付けという研究目的は達成することができた。本研究課題の今後の推進方策としては、次の3点が挙げられる。1つ目は、2016年度に引き続き小津映画の音響構造とその「内在的規範」を明らかにすることを目的として、音楽を対象にその構造分析を行い、その研究成果を学会で発表しつつ、学会誌や学内紀要に投稿する。2つ目は、こうした小津の音響上での試みを、製作面から検証することを目的とし、新・雲呼荘野田高梧記念蓼科シナリオ研究所と川喜多記念映画文化財団にて一次資料を対象にした資料調査を実施予定である。3つ目は、本研究課題に対する海外の優れた研究者からの意見を取り入れ、研究成果をより緻密化することを目的として、2017年9月にフランス・レンヌ第二大学で開催される国際シンポジウム「文学における不可視の声」にて、小津の戦後トーキーにおける画面外の声に関する発表を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
避難行動リスク監査による水害・土砂災害時の状況認識の改善法の構築

ハザードマップや防災教育の普及により,住民に地域の災害リスク認知は向上しつつある.また,気象観測や情報技術の発展により,時々刻々と変化する気象や河川状況の情報取得も容易になっている.しかしながら,避難等の状況はあまり改善されていない.そこには,認知的バイアスが影響した自然災害リスク認知のパラドックスの存在が挙げられる.適切な避難行動の実現には,このパラドックスへの対応が不可欠である.そこで,本申請課題では,自然主義的意思決定の枠組みに基づく避難行動の分析を通じて,豪雨時の避難行動の意思決定過程にどのような認知的バイアスが発生しているかを明らかにし,その対応方法を示す.ハザードマップや防災教育の普及により,住民に地域の災害リスク認知は向上しつつある.また,気象観測や情報技術の発展により,時々刻々と変化する気象や河川状況の情報取得も容易になっている.しかしながら,避難等の状況はあまり改善されていない.そこには,認知的バイアスが影響した自然災害リスク認知のパラドックスの存在が挙げられる.適切な避難行動の実現には,このパラドックスへの対応が不可欠である.そこで,本申請課題では,自然主義的意思決定の枠組みに基づく避難行動の分析を通じて,豪雨時の避難行動の意思決定過程にどのような認知的バイアスが発生しているかを明らかにし,その対応方法を示す.
霊長類の動眼系における特定神経回路の機能を解析する新手法の開発

霊長類を含めた動物の行動発現機構を理解するためには、局所的な神経回路のみならず、脳領域間の機能的な神経結合を考慮に入れた統合的な研究が不可欠である。そこで本研究では、従来の生理・解剖学的手法に加え、分子生物学的手法を導入することによって領域間の投射特異的な機能結合を探る手法の開発を行う。そのために、任意の遺伝子を特定の領域で発現させるための遺伝子導入およびターゲットトキシンを利用した神経細胞死誘導を行なうことによって、特定神経回路の除去方法を探索する。最終的には、開発された手法を霊長類の動眼系に適用することによって、その回路が除去された影響を行動学的・生理学的に検証することを目標とする。本研究を遂行するにあたり、今年度は技術開発の準備段階として、特定神経回路除去実験操作後の行動学・神経生理学的および組織学的変化を検出・評価するための実験環境を整える作業を行った。まず、開発モデル動物としてラットを用いるために、専用の飼育・実験環境を整備した。電気生理学実験環境として、慢性および急性での神経活動記録システムを構築し、ラット大脳皮質バレル野から特定のヒゲ刺激に対する応答の記録に成功した。同時に、組織学実験システムを整備し、順行性逆行性標識色素を用いて大脳皮質運動野から大脳基底核への神経線維の投射を追跡し、注入部位によって、線条体への投射部位が異なることを確認すると同時に、その双方向性についてもデータを得た。また、霊長類の動眼系の機能解析システムとして、運動を「する」あるいは「しない」意思の抽出が可能となる課題を考案し、課題遂行中のサル上丘から課題に関連した神経活動の記録に成功した。現在は、特定の遺伝子を効率的に導入する方法の開発のため、発現効率のよい組換え体ベクターの構成やトランスフェクション試薬の選定、注入の方法の検討を行い、外注による組換えベクターの作成を行なっている。
「治療的査定モデル」に基づく心理検査のフィードバックの教育プログラムの開発

心理検査を用いた心理査定では,情報収集に主眼をおいた「情報収集モデル」よりも,専門家と受検者が協同して心理的問題の所在を探索する「治療的査定モデル」が推奨されている。本研究では,この「治療的査定モデル」に基づきながら専門家を訓練する心理査定の教育プログラムを開発した。この教育プログラムを修了した専門家は,心理検査を受け,その結果を説明された受検者から,高い評価を得ることが可能となった。今年度は,フィードバックに関する初学者に適した教育プログラムを作成し,予備的なデータを収集した。教育プログラムはこれまでに実績のあるフィードバックマニュアル(塩谷・石川,1999)を中心にして,Finn(1998)の手続きをいくつか取り入れて,段階的なプログラムとして以下の通り整備した。段階1は当該の心理検査の知識を確認する段階。段階2は段階1で正解できなかった場合の予備的段階。段階3は当該の検査に関する解釈を確認する段階。段階4はフィードバックをロールプレイにより練習する段階。この段階では上記のマニュアルを用いて,(1)クライエントを相談室に招き入れる,(2)説明前の雰囲気作り,(3)心理検査全般の説明,(4)個別の心理検査の説明,(5)プロフィールの見方の解説,(6)プロフィールから予測される解釈の説明と(7)それに関する対話(質疑応答も含む),(8)最後に感想を求める,を訓練する。段階5から7は架空のプロフィールを用いたフィードバックをロールプレイを用いて訓練する段階。フィードバックする際には,段階4で習得した(1)から(8)が適切に実行されるかどうかが確認された。段階5は「高点プロフィール」,段階6は「低点プロフィール」,段階7は「中程度の高さのプロフィール」を対象にした。このような教育プログラムを初学者に実施し,各段階において適切な実行が確認されるまで訓練した。次に,訓練を受けた初学者が実際にフィードバックを行い,「クライエント」にどのような印象をもたれるのか査定した。この結果,かなりの程度,肯定的な評価を得ることができた。内容を見ると,教育プログラムで強調している「対話による説明」が,「クライエント」に受け入れられていることが示唆された。ただし,ボランディアの人数は限られているので,いずれの状況,対象者にも一般化できるかどうかは,今後の検討を待つ必要がある。今年度は,昨年度作成した心理検査の教育プログラムを実施し,その結果を検討した。心理検査はMMPIを用いた。まず心理検査に関して,実際にフィードバックを業務として行ったことはない未経験者に対して,本教育プログラムを実施した。教育プログラムは,大きく分類すると,使用する心理検査の知識を確認する段階,解釈手順を確認し,解釈練習を行う段階,フィードバック手続きを,ロールプレイを用いて検討する段階,3種類の練習用プロフィールを用いて,フィードバックを行う段階に分けられる。このような教育プログラムを実施した後,心理検査のフィードバックを希望するボランティアを募り,先の教育プログラム修了生にフィードバックを実施してもらった。ボランティアにはフィードバック後,アンケート用紙の形式で複数の観点から評定を行うよう依頼した。この結果,本教育プログラムを受けた修了生は,実際にフィードバックを受けたボランティアから全般的に肯定的な評価を受けていることが分かった。たとえば,フィードバック時の説明の適切性,フィードバック担当者への信頼性の醸成,自己理解の促進,といった種々の肯定的な結果が得られた。またこの結果を,すでに業務としてフィードバックを行っている相談機関のスタッフのフィードバック結果と比較したところ,得点分布において,非常に似通った分布を示し,さらに肯定的な評価においてもほとんど等しい評価を得ていることが分かった。これにより,本プログラムが修了生のフィードバック手続きを向上させ,さらにフィードバックを受けたクライエントにも好ましい影響を与えることが期待できることが示唆された。今年度は,昨年度作成した心理検査の教育プログラムに改良を加えた。これまでのプログラムは,以下のような各段階からなっていた。段階1は当該の心理検査の知識を確認する。段階2は段階1で正解できなかった場合の再学習段階。この段階3に,解釈の報告書を作成する段階を設けた。報告書を作成し,解釈の妥当性について指導者から指導を詳細に受けた。これにより,解釈の精度がより高まったと考えられる。この改良した教育プログラムを,フィードバックを業務として行ったことはない未経験者に対して実施した。その後,心理検査のフィードバックを希望するボランティア(受検者)を募り,フィードバックを実施した。フィードバック手続きの効果を測定するため,受検者には2種類のフィードバックを実施した。一つは受検者自身のプロフィールに基づいたフィードバックであり,もう一方は受検者のプロフィールと正反対の結果を示したプロフィールに基づくフィードバックである、フィードバック後,受検者にはアンケート用紙の形式で複数の観点から評定を行うよう依頼した。この結果,受検者は自分自身のプロフィールに基づいたフィードバックの方を,複数の観点(例えば,フィードバック時の説明の適切性,フィードバック担当者への信頼性の醸成,自己理解の促進)から有益であると評定していた。
昭和初期の郷土教育運動における野外教育の比較史的研究-地域性の視点から-

2018年度は、資料調査を継続するとともにさらに分析を進めた。調査では、野外教育の内実を示す史料を多数収集できた。また、個別実践について、地域的な差異や共通性に注目しながら比較史的分析を進め、各実践の固有性や独創的な点、共通する点、及び総体的特質を明確にできた。期間全体の成果は以下の通りである。先ず、昭和初期に全国で実施された事例を精査することにより、郷土教育において、地域の生活・産業調査、史跡調査など野外での探求的な活動や、地誌の作成等が実施されたこと、これら固有の地域教材の活用により、一定の地域性を有する活動が展開され各地の野外教育に地域的特色が付与されたことが明確になった。また、大正期から昭和初期の連続性も検討した。大正期は、虚弱児向けの海外の野外教育を参考に、健康増進を柱として定型化したプログラムで野外教育が実施される傾向にあった。一方で、教員のみならず、医師や社会事業家、芸術家など多様な職種の人々が参画し、様々な問題意識から教育方法・環境を改良する意図から野外教育が展開された点も特徴であった。このため、大正期の野外教育は、一定の型を形成しつつも、体育の他に、知育、徳育、芸術など多様な目的・方法を受け入れる土壌が形成された。さらに、昭和初期には学校衛生制度が拡充し、衛生関連の目的は日常の教育活動でも実施可能になったため、学習面での教育を目的とする野外実践も増加していく。結果、昭和初期には郷土教育運動と結びつきながら、地域的特色を活かした野外での教育が多数実施されることになったといえる。この他、大正期から昭和初期の野外教育は、明治期の野外活動など、源流となる活動の特質がある程度継承された点も明確になった。このため、近代日本の野外教育の歴史を明らかにするためには、明治期から昭和戦前期までを一体的に分析する必要性があるといえる。この点については今後の課題とする。平成28年度は、各実施主体について、個別に資料調査と分析を行った。資料調査では、当時の書籍や雑誌記事、新聞記事など、野外教育の概要や教育実践の内実について記載されている資料の収集を重視した。さらに、これらの資料のほか、林間・臨海学校や旅行、野外での作業などに関する日誌や栞、児童の作文などの資料収集を進め、現在も継続している。分析においては、個別の野外教育実践について、野外教育実施の理由、各実施主体の教育思想や教育論、実際の活動等を考察した。調査と分析により、昭和初期の郷土教育において、野外での活動を通じて地域の調査や地誌の作成をするなど、一定の地域性を有する活動が展開されていることが明らかになった。今後は、これらの各実践の特質を比較史的に分析し、その特色を明確にする。その他、大正期から昭和初期の野外教育に関して、その連続性を検討し、成果を「研究発表欄」に記載した学会発表で公表した。大正期の日本では、虚弱児を対象とした海外の実践を参考に、全国各地で野外教育が展開された。このため、健康増進を柱として、定型化したプログラムで実践される傾向にあった。一方で、この時期の野外教育の多くは、教員のみならず、医師や社会事業家、政治家、芸術家など、多様な職種の人々が参画した点が特徴であった。このような状況において、実践では、様々な問題意識や視点から教育方法・環境を改善する意図を含みつつ活動が展開されている。新しい教育実践としての野外での教育は、全国的に見て一定の型を形成しつつも、野外教育の方法上の多様性・柔軟性・総合性故に、個々の活動としては虚弱児の養護に留まらない内容が多数展開されることになる。結果、健康増進の他に、知育、徳育、芸術教育など多様な目的・方法を受け入れる余地が形成され、昭和初期には郷土教育運動と結びつきながら、野外での教育が実施されることになったといえる。当初の計画通り、各地域における個別の野外教育実践の資料調査を進め、必要な資料を収集することができた。さらに、資料について分析を進め、野外教育の理論や実際、その社会的な背景について明らかにするなど、一定の成果を出すことができている。本研究は、昭和初期の郷土教育運動下において小学校等が実施した「野外教育」について、地域性を活かした活動に着目して比較史的に分析し、意義を明らかにするものであった。平成29年度は、前年度に引き続き各実践について、個別に資料調査と分析を行うとともに、収集資料の分析を進めた。資料調査では、当時の書籍や雑誌・新聞記事など、野外教育の概要や実践の内実について記載されている史料の収集を重視し、現在も収集を継続している。分析では、個別実践について、実施理由、各実施主体の思想や教育論、実際の活動等を考察した。さらに、上記の分析の成果を比較史的に検討し、各地域における実践の地域的特色を明らかにできるよう研究を継続している。調査と分析により、昭和初期の郷土教育において、野外での活動を通じて地域の産業調査や史蹟の調査、地誌の作成をするなど、一定の地域性を有する活動が展開されていることが明らかになった。今後は、これらの各実践の特質の比較史的分析を継続するとともに、昭和初期の野外教育の特色を総体的に明確にすることを目指す。その他、大正期から昭和初期の野外教育について連続性を検討し、成果を学会誌に投稿し、現在査読中である。

大正期の野外教育は、虚弱児童向けの林間学校を中心に、定型化したプログラムで実践された。一方で、社会事業家による児童保護事業など、多様な職種の人々が参画し、その内部において様々な問題意識や視点から教育方法・教育環境を改善する意図をもって実践が展開された点も特徴である。この児童保護事業との関連については、成果の一部を学会誌に発表した。さらに、昭和初期に虚弱児童の養護に関する研究や衛生制度が拡充したことにより、野外教育も、衛生関連の実践と、主に学習面での教育を目的とする実践に分岐していく。結果、昭和初期以降は郷土教育運動と結びつきながら、野外での教育が実施されることになったといえる。当初の計画通り、富山県、埼玉県、山梨県など、各地域における個別の野外教育実践の資料調査を継続し、必要な資料を収集することができた。さらに、資料について分析を進め、野外教育の理論や実際、その社会的な背景について明らかにするなど、一定の成果を出すことができている。また、昭和初期の児童保護事業との関連など研究成果の一部については研究業績欄の論文として発表するとともに、別の学会誌にも投稿し、現在査読中である。2018年度は、資料調査を継続するとともにさらに分析を進めた。調査では、野外教育の内実を示す史料を多数収集できた。また、個別実践について、地域的な差異や共通性に注目しながら比較史的分析を進め、各実践の固有性や独創的な点、共通する点、及び総体的特質を明確にできた。期間全体の成果は以下の通りである。先ず、昭和初期に全国で実施された事例を精査することにより、郷土教育において、地域の生活・産業調査、史跡調査など野外での探求的な活動や、地誌の作成等が実施されたこと、これら固有の地域教材の活用により、一定の地域性を有する活動が展開され各地の野外教育に地域的特色が付与されたことが明確になった。また、大正期から昭和初期の連続性も検討した。大正期は、虚弱児向けの海外の野外教育を参考に、健康増進を柱として定型化したプログラムで野外教育が実施される傾向にあった。一方で、教員のみならず、医師や社会事業家、芸術家など多様な職種の人々が参画し、様々な問題意識から教育方法・環境を改良する意図から野外教育が展開された点も特徴であった。このため、大正期の野外教育は、一定の型を形成しつつも、体育の他に、知育、徳育、芸術など多様な目的・方法を受け入れる土壌が形成された。さらに、昭和初期には学校衛生制度が拡充し、衛生関連の目的は日常の教育活動でも実施可能になったため、学習面での教育を目的とする野外実践も増加していく。結果、昭和初期には郷土教育運動と結びつきながら、地域的特色を活かした野外での教育が多数実施されることになったといえる。この他、大正期から昭和初期の野外教育は、明治期の野外活動など、源流となる活動の特質がある程度継承された点も明確になった。このため、近代日本の野外教育の歴史を明らかにするためには、明治期から昭和戦前期までを一体的に分析する必要性があるといえる。この点については今後の課題とする。今後は、昭和初期の郷土教育運動下の野外教育について、個別実践を対象とする資料調査と分析を継続するとともに、これまで蓄積した成果をもとに、各実践における野外教育の思想・理論・活動について、地域的な差異や共通性に注目しながら、比較史的な分析を進める。これらの分析を通じ、各実践の固有性や独創的な点、共通する点を明らかにする。
子ども虐待の発生予防をめざした産科医療機関の看護職者に対する教育プログラムの開発

報告者自身の先行研究をもとに、教育プログラムの大目標を以下の3点に設定した。1.子ども虐待の基礎的な知識を得て「気になる親子」発見のための視点を育成する、2.退院後の親子の生活理解を深め、子育てを見据える長期的視座を育成する、3.他機関理解の深まりによる相互補完性の認識・連携に関する認識を強化する。事例を用いたグループワークを取り入れた2日間の研修を企画した。研修を2017年7月に実施し、13人の助産師・看護師の受講を得た。研修前後の質問紙調査の結果より、子ども虐待の知識・認識が高まり、教育プログラムは効果的であったと考える。しかし受講者が13人と少なく、有用性を検証するには至っていない。今年度は乳幼児虐待の発生予防をめざした教育プログラムの開発のため、妊娠期から保健・医療・福祉の連携による事業を展開している大分県の「ペリネイタルビジット」の活動を訪問調査した。ペリネイタッルビジットは、産婦人科に通院する妊産婦に対し、産婦人科医師が希望の小児科を紹介し、妊娠期からの育児不安を軽減し子育てのスタートを安心して切ることができる事業である。実際に小児科を訪れ、子育て相談が実施される場面を見学させていただいた。妊娠期に生まれてくる子どもの利用する小児科病院を実際見学することができ、小児科医・看護師から説明を受けることで、信頼関係が築け、安心が生まれていた。なによりも、地域で「親子を見守っている、応援している」というメッセージが発信され、妊婦は心強く感じることだろうと察した。そのようなペリネイタルビジット事業を展開する中で、産科医師・看護職者、小児科医師・看護職者はスクリーニングする視点をもち、親子を見守っている。ペリネイタルビジット専門部会は月1回開催され、産科医や助産師、小児科医がなんとなく違和感をもっていた母親等の事例検討を多職種で行っている。専門部会の意義は、事例を適切にアセスメントできる、継続的な見守りや支援が必要な事例は市町村がフォローするシステムができることである。その会議の実際を見学し、多職種が継続的に事例を検討する有用性を実感した。産科医療機関では、妊娠診断から始まり、分娩を経て、産後45日で退院する対象が次から次へと入院し退院していく。多くの場合、産後1か月健診で親子との関係は終結する。そのような状況で働く看護職者には、事例の検討を取り入れたプログラムが有効ではないかと考察した。本年度は前研究(課題番号:24593458)の質的研究、量的研究の結果を検討すること、保健・医療・福祉の連携促進の先駆的取組を視察することで、教育プログラムへ盛り込む要素を検討し、教育プログラムを開発することであった。先駆的取組は大分県のペリネイタルビジット事業を視察し、保健・医療の連携、妊娠期から母親の不安を軽減する取組を見学した。その後の研究者間での教育プログラムの検討に時間を要し、現在、教育プログラムの完成には至っていない。今年度は乳幼児虐待の発生予防をめざした教育プログラムの開発、プログラムの有用性を測定するための質問票の作成、調査実施の倫理申請、講師依頼を行った。教育プログラムは、前科研で理論化した「産科医療施設の看護職者の『気になる親子』への気づきから連携が発展するプロセス」をもとに作成し、大目標を以下の3点に設定した。1子ども虐待の基礎的な知識を得て「気になる親子」発見のための視点を育成する、2退院後の親子の生活理解を深め子育てを見据える長期的視座を育成する、3他機関理解の深まりによる相互補完性の認識・連携に関する認識を強化する。この大目標に沿って小目標、具体的な教育内容を挙げ、教育プログラム全体の目的・目標、教育内容を明確にした。そして2日という期間を設定し教育プログラムの時間配分を行い、研修としての教育プログラムを完成させた。講師は本研究の研究者の他、子ども虐待の実践・研究に携わる福祉の専門家に依頼した。退院後の親子の様子を知る機会の少ない産科医療機関の看護職者のために、事例を用いた具体的な教育内容としたことが特徴である。主要な7つの教育内容は、以下である。1子ども虐待発生予防・支援の目的の理解、2子ども虐待の基礎的理解、3事例から学ぶ「気になる親子」の退院後の生活や支援の理解、4他機関の役割や支援内容の理解、5親・家族への同意の得かたと他機関と連携するための個人情報保護・守秘義務に関する理解、6事例から学ぶ産科医療機関と他機関の連携/望まれる役割理解、7産科医療機関における子ども虐待発生予防に向けた課題と対策。教育プログラムの有効性と課題を明らかにするために、自記式質問紙調査票を作成した。主要な7教育内容に関する理解・認識の状況、連携の状況を把握する質問項目等を設定した。教育プログラムの実施は平成29年7月下旬に予定している。本年度は前年度の遅れを取り戻し、教育プログラムの完成、プログラムの有用性を測定する質問票の作成、研修のための講師依頼、日程設定、募集方法の決定、倫理申請等、教育プログラムの実施の準備を整えた。今年度は乳幼児虐待の発生予防をめざした教育プログラムを開発し、2日間の研修として企画し、研修を実施した。研修は、元児童相談所職員である日本社会事業大学の宮島清先生(社会福祉学)に講師として参加いただき、唐田(助産師/産科医療領域)、山田(保健師/母子保健領域)の3名の講師で実施した。研修の大目標を以下の3点に設定した。

1子ども虐待の基礎的な知識を得て「気になる親子」発見のための視点を育成する、2退院後の親子の生活理解を深め子育てを見据える長期的視座を育成する、3他機関理解の深まりによる相互補完性の認識・連携に関する認識を強化する。全国の産科を有する国立高度医療研究センターおよび病院機構病院49施設に研修募集を行った。結果、全国から12名の参加者を得た。研修前後の質問紙調査では、子ども虐待に関する基礎知識、他機関の役割や支援内容、の知識のレベルが上昇し、産科医療機関の看護職者として子ども虐待の予防に向けた認識が高まった。自由記述では、以下の学びが得られた。「どのような取り組みが地域で行われているかわかりづらかったが、他機関の役割を学び、連携の仕組みへ理解が深まった」、「今まで病院で見落としていた妊産婦も、注意しなくてはならなかったと振り返ることが多かった」、「虐待が増えている中で、助産師としてできることがたくさんあると学ぶことができた」、「事例を通して何が必要だったのか、どのように対応すれば良かったのかについて実践レベルで考えることができた」。以上のように、教育プログラムの効果は認められたが、参加人数が少なく有用性の検証には至っていない。今後は研修参加者を増やす工夫を行い、教育プログラムの有用性を検証していきたい。報告者自身の先行研究をもとに、教育プログラムの大目標を以下の3点に設定した。1.子ども虐待の基礎的な知識を得て「気になる親子」発見のための視点を育成する、2.退院後の親子の生活理解を深め、子育てを見据える長期的視座を育成する、3.他機関理解の深まりによる相互補完性の認識・連携に関する認識を強化する。事例を用いたグループワークを取り入れた2日間の研修を企画した。研修を2017年7月に実施し、13人の助産師・看護師の受講を得た。研修前後の質問紙調査の結果より、子ども虐待の知識・認識が高まり、教育プログラムは効果的であったと考える。しかし受講者が13人と少なく、有用性を検証するには至っていない。次年度は、研究者間で教育プログラムの開発を早急に行う。その後、予定していた教育プログラム有用性を測定するための質問票の作成に取り掛かる。教育プログラムが完成した時点で、研修会に向けての準備(講師依頼、会場確保等)を行い、年度後半に研修会を開催する予定である。研修会の前後に参加者に質問紙調査を行い、プログラム有用性の検討のためのデータを得る。次年度は、産科医療機関の看護職者に分かりやすい教育プログラム実施の講義のために、各講師が打合せを重ねて、教材の作成を行う。6月から研修参加者の募集を行い、7月26・27日の2日間で教育プログラム(研修)の実施を行う。同時に研修前後の質問紙調査を行い、教育プログラムの有用性を検討する。母性看護学助産学教育プログラムの参考とするための先駆的取組事業の見学が、当初予定の2箇所が1箇所しかできなかったことが主な理由である。今年度に教育プログラムの実施(研修)を開催する予定で、会場費、ポスター等の予算を計上していたが、時間的に余裕を持たせていた次年度に先送ることなったため、研修の実施に伴う費用は、次年度に使用することとした。次年度は研究者間での教育プログラム作成に向けた検討会を増やし、早急にプログラムを作成する予定であるため、差額分は研究者の所属施設を往復する交通費として支出する予定である。
p21によるPCNAの機能制御と細胞のがん化

PCNAはDNA複製の必須因子であると共に多様な因子に結合する。さらにこれにCDK/cyclinの阻害因子、p21が結合し、PCNAの機能を制御する。このp21のPCNAに対する結合と細胞増殖制御の関係を解明する目的でPCNA結合因子の解析を行った。1.網羅的検索により、DNAポリメラーゼδ複合体、PCNAローダー蛋白質(RFC)、FEN1エンドヌクレース、DNAリガーゼ、DNAポリメラーゼε、MSH2、CDK2、CyclinAおよび未同定を含む20ほどのPCNA結合蛋白質が検出された。この系にp21ペプチド添加することにより因子特異的に結合が制御されることを見い出した。2.PCNAとDNAメチル転移酵素(MeTase)の相互作用を解析した。その結果、フリーのPCNAとMeTase間では比較的弱い結合性しか観察できないのに対して、DNAに結合したPCNAとは安定な結合をすることが示された。さらにDNAに結合したPCNAを標的として、MeTaseのDNAへのリクルートが促進されることを示した。MeTaseのPCNA上の結合部位を決定した。これらはp21の結合部位と重複し、p21と競合的に結合すると考えられた。実際にMeTaseのDNAへの相互作用はPCNAにより促進され、p21がこれを抑制した。3.組み換え型DNAポリメラーゼδを再構築により、p21添加時と同様の活性抑制が、PCNA結合モチーフの保持状態の違いで観察され、p21によるPCNA依存的DNAポリメラーゼの活性制御機構を説明するモデル系が構築された。以上より、S期核内でPCNAは複製中の染色体構造維持に多面的機能を持ち、p21がそれに対する統括的制御の役割を持つことが示唆された。
新生鎖分解のUnstructured領域を介した多層的制御機構

プロテアソームによる効率的な蛋白質分解には、ポリユビキチン化だけでは不十分で、基質蛋白質自身にUnstructured領域が必要である。我々は、新生鎖の運命決定にもUnstructured領域が関与していると考え、プロテアソームによる異常新生鎖分解に対するCAT-tailなどのUnstructured領域の影響を検討した。CAT-tailなどのUnstructured領域のプロテアソームによる分解への影響を調べた結果、翻訳アレストを引き起こすポリリシンなどの連続塩基性アミノ酸配列は、この配列を取り付けたモデル蛋白質の分解を引き起こさないことがわかった。これに対し、アレスト配列の後に取り付けられるCAT-tailは、強い分解誘導効果を持つことが明らかとなった。このことはCAT-tailは翻訳アレスト異常新生鎖をリボソームから追い出し、ポリユビキチン化を促進するだけでなく、プロテアソームによる分解をも促進していることを示唆している。しかしながら20残基以上の長いCAT tailは、高濃度な細胞内環境で凝集を起こしやすいことがわかった。Ssa1やそのコシャペロンであるSis1は可溶性の短いCATtailとはほとんど相互作用しないが、長いCAT-tailの凝集体に巻き込まれるような形でCAT-tailと相互作用するらしい。酵母においてこのような長いCAT-tailを持つ蛋白質を過剰発現すると、酵母の生育阻害を引き起こし、高い細胞毒性を示した。この高い細胞毒性は細胞内のCAT-tail蛋白質の凝集体量と相関していた。以上より異常新生鎖へのCAT-tailの付加はプロテアソームによる分解を促進するものの、過剰なCAT-tail付加異常新生鎖は分子シャペロンを巻き込んだ凝集体形成につながり、細胞内のプロテオスタシスネットワークに破綻をきたすのではないかと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。リボソーム上の新生ポリペプチド鎖(新生鎖)でも、構造を形成していないUnstructured領域を多く含むが、異常新生鎖には、さらにCAT-tailとよばれるUnstructured領域も取り付けられている。そのため、このような新生鎖の分解決定にもUnstructured領域が関与していると考えられる。さらに分子シャペロンとUnstructured領域の相互作用や、凝集体の形成も、新生鎖の分解と関わっている可能性がある。そこで本年度は、プロテアソームによる異常新生鎖の分解は、CAT-tailなどのUnstructured領域の影響を受け、さらにUnstructured領域への様々な分子シャペロンの結合により、分解の調整がされるという仮説の検証を目指した。Unstructured領域となる翻訳アレスト配列とCAT-tailは、異常新生鎖のプロテアソームによる分解に関与しているだけでなく、異常新生鎖の凝集促進にも関与していることがわかった。しかしながら分解と凝集促進への関与は非常に複雑であり、翻訳アレスト配列とCAT-tailの分解および凝集促進への寄与の定量的評価を今後行う必要がある。また新生鎖のUnstructured領域と、特異的に相互作用するタンパク質の検出をプルダウンアッセイで行ったところ、CAT-tail Unstructured領域と大腸菌分子シャペロンDnaKとの相互作用は確認できたものの、CAT-tail付加機能をもつ真核生物において、強力かつ特異的に相互作用する分子シャペロンは見いだせなかった。今後、翻訳アレスト配列も含めたUnstructured領域と分子シャペロンとの相互作用を検証し、分解や凝集への影響を調べる。1.新生鎖に付加されたUnstructured領域がプロテアソームによる分解に与える影響リボソーム上でポリユビキチン化される異常新生鎖のC末端には、翻訳アレスト配列(塩基性アミノ酸配列など)の後にCAT-tailが付加されている。これまでの研究で、Unstructured領域となる翻訳アレスト配列とCAT-tailは、異常新生鎖のプロテアソームによる分解に関与しているだけでなく、異常新生鎖の凝集促進にも関与していることがわかった。しかしながら分解と凝集促進への関与は非常に複雑であり、翻訳アレスト配列とCAT-tailの分解および凝集促進への寄与の定量的評価はまだ行えていない。2.Unstructured領域結合分子シャペロンによるプロテアソームの新生鎖分解の制御新生鎖のUnstructured領域は、分子シャペロンと相互作用すると考えられる。これまで行ったプルダウンアッセイの結果、CAT-tail Unstructured領域と大腸菌由来Hsp70であるDnaKとの相互作用は確認できたものの、CAT-tail付加機能をもつ真核生物において、強力かつ特異的に相互作用する分子シャペロンは見いだせていない。現在、翻訳アレスト配列も含めたUnstructured領域と相互作用する分子シャペロンの検索を行っている。

しかしながら20残基以上の長いCAT tailは、高濃度な細胞内環境で凝集を起こしやすいことがわかった。Ssa1やそのコシャペロンであるSis1は可溶性の短いCATtailとはほとんど相互作用しないが、長いCAT-tailの凝集体に巻き込まれるような形でCAT-tailと相互作用するらしい。酵母においてこのような長いCAT-tailを持つ蛋白質を過剰発現すると、酵母の生育阻害を引き起こし、高い細胞毒性を示した。この高い細胞毒性は細胞内のCAT-tail蛋白質の凝集体量と相関していた。以上より異常新生鎖へのCAT-tailの付加はプロテアソームによる分解を促進するものの、過剰なCAT-tail付加異常新生鎖は分子シャペロンを巻き込んだ凝集体形成につながり、細胞内のプロテオスタシスネットワークに破綻をきたすのではないかと考えられる。1.新生鎖に付加されたUnstructured領域がプロテアソームによる分解に与える影響リボソーム上でポリユビキチン化される異常新生鎖のC末端には、翻訳アレスト配列(塩基性アミノ酸配列など)の後にCAT-tailが付加されている。翻訳アレスト配列とCAT-tailの分解および凝集促進への寄与の定量的評価を行うために、翻訳アレスト配列とCAT-tailを、様々な組み合わせでC末端に付加したモデルタンパク質を構築し、分解および凝集促進効果を網羅的に見積もる。また酵母細胞内において、これらのモデルタンパク質の毒性評価を遺伝子つなひき法(gTOW)で行う。2.Unstructured領域結合分子シャペロンによるプロテアソームの新生鎖分解の制御異常新生鎖のUnstructured領域は、分子シャペロンと相互作用すると考えられるが、これまでのところCAT-tail Unstructured領域と強力かつ特異的に相互作用する真核生物由来の分子シャペロンは見いだせていない。本年度は翻訳アレスト配列も含めたUnstructured領域と分子シャペロンとの相互作用を検討し、分子シャペロンが異常新生鎖の分解を制御するのか、その凝集体形成阻害効果も考慮に入れながら、検証する。3.蓄積した異常新生鎖のアダプター蛋白質による分解誘導方法の開発リボソーム上で異常新生鎖にポリユビキチン鎖を取り付けるユビキチンリガーゼListerin (Ltn1)の変異により、異常新生鎖が蓄積し、神経変性を引き起こすことが知られている。そこでポリユビキチン化を免れた異常新生鎖をプロテアソームに運び込み、分解を誘導する「アダプター蛋白質」を開発し、神経変性疾患の治療に役立てる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
窒素集積土壌における緑肥作物の窒素吸収と菌根菌感染との相互関係の解析

クリーニング作物として利用し得るマメ科緑肥作物におけるアーバスキュラー菌根菌の生育への関与についてはこれまで報告がなく,硝酸態窒素が蓄積したハウス土壌のクリーニングにこれらの作物を利用する際に明らかにすべき点である.そこで,クロタラリア,セスバニア,ソルガム,エンバクを供試して,異なる硝酸態窒素濃度条件下における生育と窒素吸収の差異を明らかにした.まず,作物間における硝酸態窒素の反応性の差異を調査し,クロタラリアが高濃度の硝酸態窒素に対して生育抑制程度が低いことを認めた.また,Glomus aggregatumの接種効果について調査したところ,接種区で高い乾物生長量を示すことを認めた.N,P,Kの吸収量は接種によって著しく増大した.感染率は,内生菌糸で80%,樹脂状体で70%,のう状体で10-20%程度であった.菌根菌の種類による接種効果の差異はソルガムとエンバクで見られ,草丈と葉齢の推移については,ソルガムではG. clarum接種区で最も高い値で推移し,G. fasciculatum接種区で劣った.収穫後の茎葉部が緑肥として利用されるラッカセイで同様の接種試験を行ったところ,G. clarum,G. etunicatum接種区で高く,G. fasciculatum,G. claroideum接種区で低かったが,接種効果には他の土壌微生物が強く影響することが示唆された.クロタラリアとセスバニアについて緑肥すき込み試験を実施し,後作物への窒素供給量の種間差異と地下部の貢献度を明らかにした.接種試験の効率化のためには,接種菌株の維持方法の簡略化が必要であった.現在,ミヤコグサ毛状根を用いた維持技術を検討中である.クリーニング作物として利用し得るマメ科緑肥作物におけるアーバスキュラー菌根菌の生育への関与についてはこれまで報告がなく,硝酸態窒素が蓄積したハウス土壌のクリーニングにこれらの作物を利用する際に明らかにすべき点である.そこで,クロタラリア,セスバニア,ソルガム,エンバクを供試して,異なる硝酸態窒素濃度条件下における生育と窒素吸収の差異を明らかにした.まず,作物間における硝酸態窒素の反応性の差異を調査し,クロタラリアが高濃度の硝酸態窒素に対して生育抑制程度が低いことを認めた.また,Glomus aggregatumの接種効果について調査したところ,接種区で高い乾物生長量を示すことを認めた.N,P,Kの吸収量は接種によって著しく増大した.感染率は,内生菌糸で80%,樹脂状体で70%,のう状体で10-20%程度であった.菌根菌の種類による接種効果の差異はソルガムとエンバクで見られ,草丈と葉齢の推移については,ソルガムではG. clarum接種区で最も高い値で推移し,G. fasciculatum接種区で劣った.収穫後の茎葉部が緑肥として利用されるラッカセイで同様の接種試験を行ったところ,G. clarum,G. etunicatum接種区で高く,G. fasciculatum,G. claroideum接種区で低かったが,接種効果には他の土壌微生物が強く影響することが示唆された.クロタラリアとセスバニアについて緑肥すき込み試験を実施し,後作物への窒素供給量の種間差異と地下部の貢献度を明らかにした.接種試験の効率化のためには,接種菌株の維持方法の簡略化が必要であった.現在,ミヤコグサ毛状根を用いた維持技術を検討中である.クリーニング作物として利用し得るマメ科緑肥作物におけるアーバスキュラー菌根菌の生育への関与についてはこれまで報告がほとんどなく,硝酸態窒素が蓄積したハウス土壌のクリーニングにこれらの作物を利用する際に明らかにすべき点である.そこで,クロタラリア,セスバニア(対照としてソルガム)を供試して,異なる硝酸態窒素濃度条件下におけるこれらの作物の生育と窒素吸収の差異を明らかにした.18年度は,先ず,3作物間における硝酸態窒素の反応性の差異を調査した.その結果,C.junceaが高濃度の硝酸態窒素に対して生育抑制程度が低いことが認められた.そこで次に,C.junceaの生育初期の養水分吸収に及ぼすGlomusu aggregatumの接種効果について調査した.窒素施用区として,NaNO_3を0.48g(10N区),3.4g(70N区),5.1g(105N区)を施用する3区を設けた.菌根菌接種区にはG.aggregatumの胞子を含む菌根菌資材18gを播種前に土壌に混合した.出芽率には施肥区および接種の有無による差異は認めらなかったが,出芽直後から105N区では生育の抑制がみられた.生長量は播種後22日目までは窒素施用量が多い区ほど低かったが,22日目以降,いずれの施肥区においても菌根菌接種区が優る傾向がみられた.この傾向は40日目には顕著になり,いずれの施肥区の接種区においても非接種区の中で最大値を示した10N区の値よりも高くなった.菌根菌の感染率は,いずれの施用区においても90%と高かった.現在,植物体のN, P含有量の定量を行うとともに,根の浸透圧調節機能を制御するプロリンや可溶性糖の蓄積量の変化について調査しているところである.

クリーニング作物として利用できるクロタラリアについて、硝酸態窒素過剰施肥条件下におけるN、P、K、Naの吸収量を比較したところ、N、P、Kについては、いずれの施肥区(NaNO_3を0.48g(10N区)、3.4g(70N区)、5.1g(105N区)においても、Glomus aggregatumの接種によってその吸収量が高まることが示された.また、菌根菌感染率はいずれの区でも高く、内生菌糸で80%、樹脂状体で70%、のう状体で10-20%であった.なお、接種区では蒸散量が著しく高まった.菌根菌の種類による接種効果の差異はソルガムとエンバクで見られ、草丈と葉齢の推移については、ソルガムではG.clarum接種区で最も高い値で推移し、G. fasciculatum接種区で劣った.一方、エンバクではG.clarideum接種区で高く推移し、G. fasciculatum接種区で劣る傾向にあった.収穫後の茎葉部が緑肥として利用されるラッカセイで同様の接種試験を行ったところ、滅菌土壌では生育に接種菌種間で差異がみられ、G. clarum、G. etunicatum接種区で高く、G.fasciculatum、G.claroideum接種区で低かった.一方、非滅菌土壌では、G.clarum種区で生育がやや優ったものの、接種菌種間で有意な差異は認められず、接種効果には他の土壌微生物が強く影響することが示唆された.クロタラリアとセスバニアについて緑肥すき込み試験を実施したところ、後作物への窒素供給量の種間差異と地下部の貢献度が明らかになった.接種試験の効率化のためには、接種菌株の維持方法の簡略化が必要であった.現在、ミヤコグサ毛状根を用いた維持技術を検討中である.