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観光資源の社会学―世界文化遺産をめざす地域社会の取り組みより―

地域の資源が「記憶」として残される際の社会学的方法論をモデル化した。それは「見られる」(文化を提示するプロセス)と「見る」(文化が提示されるプロセス)として成立する。「日常」ー「非日常」と「制作」ー「非制作」というマトリックスによって形成されるのが「見られる」モデルである。「過去と関連づけられた『媒介するもの』を経験することで過去を想像する」ことが「見る」モデルである。このふたつのモデルを経て、観光資源化が生み出されていくことが明らかになった。本研究の調査対象は2010年の段階での、国内暫定リスト地域のすべてであるが、平成24年度は、群馬県「富岡製糸場と絹遺産群」、長崎県の「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」、新潟県「金を中心とする佐渡鉱山の遺産群」に関するフィールドワークを行い、その他の暫定リストについては資料収集を行った。とくに、「群馬県富岡製糸場と絹遺産群」については、世界文化遺産登録が近いのではないかと言われており、地域住民の参与や地元ボランティア団体の動きが活発化している。「富岡製糸場と絹遺産群」を中心的な研究フィールドとし、その他の世界遺産暫定リストとの比較を行うことで、地域社会にとって世界文化遺産が持つ社会学的な意味がより明確になると考えられる。また、「平泉ー仏国土(浄土)を表す建築・庭園および考古学的遺産群ー」については、平成24年度はフィールド調査を行うことはなかったが、平成25年度は地元の関係者への聞き取りを行い、新しく世界文化遺産に登録されたことでどのような変化が起きてきたのか、ということについて、研究を進めていく予定である。佐渡金銀山についても、観光資源化を考える上で重要な地域として考えられる。というのは、佐渡金銀山の資源化とともに、他の遺産(たとえば佐渡奉行所)の復元なども行われており、ある対象の資源化がすすむことが、他の資源化をも促す事例として考えられる。資料収集もある程度すすみ、平成25年度のあいだに、複数の媒体で論文執筆を進め、最終年度への研究へとつなげていきたいと考えている。本年度は、世界遺産関連の文献や資料を収集することにより、観光社会学的課題を整理するとともに、群馬県「富岡製糸場と絹遺産群」に関する市民団体への聞き取り調査、福岡県「宗像・沖ノ島と関連遺産群」に関する関係者聞き取り調査および資料収集、「明治日本の産業革命遺産-九州・山口及び関連地域」での各関連施設の資料収集を行った。過年度に調査を行った「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」、「佐渡鉱山の遺産群」、「国立西洋美術館・本館」を含めて、全体的な比較考察の枠組みを構築する準備が整った。また、報道等によれば「富岡製糸場と絹遺産群」が世界文化遺産への登録の可能性が高くなったとされている。過年度に調査を行い本研究計画期間に世界文化遺産登録となった「平泉の文化遺産」と含めて、暫定リストから世界文化遺産登録への移行に伴う地域社会の変化についてテーマ化し、本研究計画のなかに新たに含めることが可能となった。とくに「富岡製糸場と絹遺産群」については、すでに観光客数の大幅な増加が起きており、これまで世界文化遺産登録に登録された他の文化遺産と同じ現象がみられている。未調査先である「富士山」もまた、本研究期間中に世界文化遺産に登録されており、「3つの世界文化遺産」と「他の複数の暫定リスト」という、本研究計画策定時には予期していなかった、大きな研究枠組みを構築することができるようになった。また、観光関連の学会および社会学関連の学会にて、「文化」「観光」に関する近年の研究成果をレビューし、新しい観光社会学の枠組みに取り組んでいる。本研究の調査対象は2010年の段階での、国内暫定リスト地域のすべてであるが、平成23年度の調査については「富岡製糸場と絹産業遺産群」(群馬県)、「百舌鳥・古市古墳群」(大阪府)、「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」(長崎県)を設定した。「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」(長崎県)については現地調査を行い資料収集を行った。「富岡製糸場と絹産業遺産群」(群馬県)、「百舌鳥・古市古墳群」(大阪府)については、観光専門の図書館(日本交通公社「旅の図書館」)で、資料収集を行った。当初の予定を修正して調査を実施したのは「平泉ー仏国土(浄土)を表す建築・庭園及び考古学的遺跡群ー」(岩手県)についてである。2011年3月11日の地震による東日本大震災は日本社会全体を大きく揺るがし、観光業においても風評被害などの多大な影響をもたらした。「平泉」についても、世界遺産に登録されたあと、当地域が放射能汚染の高い地域であるということがわかってきた。本研究は「地域の歴史」がどのように「観光資源」となっていくかをとらえるものである(応募書類より)。放射能汚染という被害もまた「地域の歴史」であり、その歴史をふまえてどのように「平泉」が観光資源となっていくべきなのか、ということが本研究計画においても重要な課題であると考え、初年度から現地調査を始めた。その他、「資料収集」(地域の図書館での郷土資料の収集/地方紙や全国紙地方面の記事検索による地域の取り組みの概要把握)「観光社会学の確信に向けた理論的研究」を中心に研究を進めた。

2014年度は「武家の古都・鎌倉」および「北海道・北東北の縄文遺跡群」に関する資料収集を行い,これまでの調査地も含め,ほぼ全国的な「世界遺産暫定リスト」に関する現地資料を入手した。とくに「武家の古都・鎌倉」では,地元新聞記事データベースなどを閲覧,資料収集を行い,暫定リスト入りとなってからの,現地の状況の変化について情報収集をすることができた。本研究期間中に,暫定リストから世界遺産登録となった「平泉ー仏国土(浄土)を表す建築・庭園及び考古学的遺産群ー」および「富岡製糸場と絹産業遺産群」については,現地にて資料収集ずみであるが,登録状況後の地域社会の変化について,今後,追加の調査を行う必要がある。また「富士山ー信仰の対象と芸術の源泉」も本研究期間中に世界遺産登録となったが,これについては,今後資料収集の必要がある。今後,研究成果を公表予定であるが,今までの本研究の知見から,観光文化に関する社会学的研究は,従来の「真正性」の議論つまり,「何が本当の文化か?」という問題設定とは別に,どのように新しく問題設定を立てることができるか,ということに照準する必要がある。とりわけ,世界遺産というしくみは「真正性」をしくみの中核に置いている。そのため,「社会の中でどのように作られるのか?」という社会学のスタンスがより重要となると言える。真正性は,対象の文化そのものの質的な側面を問題とするが,今後の観光研究は,その文化を取り巻く社会や集団の変化を捉えるためのアプローチが必要となることを,理論的に構築する必要がある。本研究は、日本国内における世界文化遺産の暫定リストを対象に、世界文化遺産登録をめざす地域社会の変容と観光資源化する際のプロセスを明らかにするとともに、観光社会学的課題を整理し新たな観光と文化資源の枠組みを提示することを目的としたものであった。本研究計画において当初想定していなかった2つの事態が起きた。ひとつめは研究計画期間の間に暫定リストの3件が相次いで世界文化遺産に登録された。もうひとつは、2011年の東日本大震災をめぐってなされた文化の資源化の状況がある。前者については、「平泉ー仏国土(浄土)を表す建築・庭園及び考古学的遺跡群ー)」が2011年に、「富士山ー信仰の対象と芸術の源泉」が2013年に世界文化遺産に登録され、「富岡製糸場と絹産業遺産群」が2014年に世界文化遺産に登録された。2011年の登録以前に日本国内で世界文化遺産登録されたのは「石見銀山遺跡とその文化的景観」の2007年であり、その前は「紀伊山地の霊場と参詣道」の2004年である。数年に1件登録されるかどうかというペースでなされてきた世界文化遺産登録の動きが、2011年から相次いで登録されたことを、本研究は考慮せざるを得なかった。後者については、前者とも連動しているとも言え、2011年登録の「平泉」は、大震災からの復興という社会的な役割をも担っていたと言える。世界文化遺産登録が相次いだことや、世界文化遺産登録に対する役割に災害からの復興という意味が付与されたことで、地域社会と暫定リストという関係を捉える枠組みを修正し、本研究は、地域社会の観光資源を通してどのように過去を伝えていくのか、ということについて研究を進めることとなった。著書(分担執筆)1件、論文1件を発表したが、集められた資料やデータを次の研究テーマに展開することを意図し、新たな研究計画の構想に取り組んでいる。地域の資源が「記憶」として残される際の社会学的方法論をモデル化した。それは「見られる」(文化を提示するプロセス)と「見る」(文化が提示されるプロセス)として成立する。
反復的著作権侵害者のインターネット切断制度の日本への導入必要性の検証

インターネット上で反復的著作権侵害者のインターネットのアクセスそのものを切断するという、いわゆる「三振アウト制度(three-strikesrule)」の諸外国における議論や運用実態の調査研究の結果、個人情報およびプライバシー侵害の懸念が現実化し、制度の実効性の側面からも批判があることがわかった。著作権侵害対策として本制度を日本に導入するには、国内の状況を鑑みたより慎重な調査研究が先行されるべきである。本研究では、三振アウト制度に関してすでに活発な議論が行われている欧州諸国および米国での現地調査をもとに、日本に三振アウト制を導入する必要性があるか否かを検証した。1.諸外国における三振アウト制度の運用上現れた問題(1)個人情報およびプライバシー問題:ISPが反復的侵害者を管理するためには必然的に最初の侵害以降に当該IPアドレスの利用状況を一定範囲で確認し保管しなければならず、プライバシーや通信の秘密を侵害するおそれ、(2)制度の実効性問題:本制度は自宅でのインターネット使用を前提としているが、職場や学校において反復的に著作権を侵害した場合にはどう対応するか、アカウント名義者と著作権侵害者が同一でない場合、インターネット回線の名義者に責任を負わせるか。2.三振アウト制度の今後ー日本導入は慎重であるべき三振アウト制度を導入し,実際の運用にいたるまでには越えるべきハードルが多い。三振アウト制度を導入するか否かを議論する際には、各当事者の立場を十分考慮して慎重に事前研究を行うべきである。また、議論の結果、三振アウト制度を導入することになったとしても、制度をどのように構成するかが課題として残る。P2P取締に集中するのか/ウェブサイト上の侵害に限定するか、ダウンローダを含むか/ヘビーアップローダに限定するか、個人ユーザのアクセス切断か/あるいはウェブサイトのブロッキングか、ホスティングプロバイダーレベルで限定するか/アクセスプロバイダーまで含むか、制度は立法で決めるか/それとも権利者とISP間のビジネス提携にするか、立法型であれば、侵害ユーザの刑罰型にするか/ISPの行政規制型にするか,、かかる費用は政府・著作権者・ISPでどのように分担するかなど、様々な要素によって制度の中身が変わるだけに、制度構想の際には、国内の現状を把握し、明確な目標を設定したうえでの検討が要求される。研究課題である「反復的著作権侵害者のインターネット切断制度の日本への導入必要性の検証」のために、欧州および米国における現状を調査する2回の海外調査出張に出向いた。2011年11月20日11月27日のイタリア出張では、知財専門弁護士にイタリアにおける知的財産訴訟の傾向・媒介者の損害賠償算定等に関する実務についてヒアリングし、Roma Tre大学では、イタリアにおける情報媒介者の責任問題についてヒアリングした。またイタリアにおけるインターネットサービスプロバイダーに関する最新の訴訟資料および判例を収集した。更にGoogle Italy法務部を訪問し、イタリアにおけるインターネットサービスプロバイダー責任に関する有益な情報をえることができた。2012年2月16日2月20日の米国出張では、サンフランシスコ大学・スタンフォード大学・UCバークレー大学を訪問し、プロバイダ責任に関する最新立法および裁判例を調査した。またYahoo!本社を訪問し、米国におけるインターネットサービスプロバイダー責任に関する有益な情報をえることができた。現在当初の計画よりやや遅れている状況である。スケジュールの調整がつかず、当初計画していた調査出張先のうち、スペイン、フランス、イギリス、米国東部にいくことができなかった。しかし、現在すでに残りの調査先への出張の目途がたっているので、計画通りに調査研究を終え、成果物をまとめることができると考えている。まだ、すでに調査を終えた部分に関しては、研究会等でその成果を発表している。2012年6月8日15日にニューヨーク・ボストン出張に行く予定である。ニューヨーク大学・コロンビア大学の学者にヒアリングすることで、米国におけるインターネットサービスプロバイダー責任に関する最新情報を得ることができると期待される。2012年9月初旬にはスペイン・フランス・イギリス出張に行き、各国のインターネットサービスプロバイダー責任に関する最新情報を得る予定である。2012年6月8日15日にニューヨーク・ボストン出張のための旅費等として、327810円を使用する予定である。また、2012年9月初旬のスペイン・フランス・イギリス出張には60万円ほどの予算が必要であると予想されている。その他、諸外国の参考文献の購入も予定している。
細胞間コミュニケーションの制御を軸とした関節リウマチの新たな治療戦略

関節リウマチ(RA)患者,変形性関節症患者,および関節外に生じた骨肉腫患者を対象とし,患者背景,遺伝子発現,組織学的所見について検討した.connexin 43(Cx43)がヒトRA滑膜表層組織で変形性関節症と比較して高発現していた.また,炎症性サイトカインの発現が高いほど,Cx43の発現も高かった.さらにRAに対する生物学的製剤,ステロイド剤,メトトレキサートなどの薬物療法の種類に関わらずCx43はRA滑膜組織で高発現していることを明らかにした.以上から,Cx43は,薬物療法で著効しないRAの単関節における滑膜炎に対する新たな治療標的となる可能性がある.関節リウマチ(RA)は,複数の炎症性サイトカインの発現が亢進することで発症し進行するため,これらの発現を阻害する生物学的製剤が臨床応用され,一定の寛解率を得た.しかし,重篤な感染症,心不全などの副作用のために治療の中断を余儀なくされる例や,中和抗体の出現により効果が減弱する例もある.既存のRA治療薬が使用困難なRA患者には,従来の治療法とは異なるアプローチで治療する必要がある.RA病態では,炎症性サイトカインの過剰産生,細胞と細胞外マトリックスを接着するインテグリンの機能異常などにより,細胞同士のコミュニケーションが破綻する.その結果,炎症性の滑膜細胞が増殖し,破骨細胞が誘導される.代表者は,細胞間コミュニケーションを行っている細胞間結合装置であるギャップ結合に着目した.まず,ギャップ結合の主な構成タンパクであるconnexin43の滑膜炎に対する役割を検証した.in vitroでラット滑膜線維芽細胞様細胞にconnexin 43に対する特異的small interfering RNA(si-Cx43)をプレトリートメント後に,炎症性刺激を加えたところ,connexin 43を発現阻害した群で,TNF-α,IL-1β,およびIL-6などの炎症性サイトカインが抑制された.in vivoでは,RA動物モデルの滑膜でconnexin 43の発現が亢進していることを確認した.次にconnexin 43の抑制実験として,エレクトロポレーション法でsi-Cx43を滑膜に導入してconnexin 43の発現を阻害することで,滑膜炎と骨破壊を抑制した.このことからギャップ結合の構成タンパクであるconnexin 43の発現阻害により,複数の炎症性サイトカインを同時に抑制し,滑膜炎および関節破壊を制御できることを明らかにした.ヒト関節リウマチ(RA)滑膜組織におけるCx43の発現を検証した.対象は,RA患者8例,変形性関節症(OA)患者5例,および関節外に生じた骨肉腫患者1例とした.それぞれRA群,OA群,およびnormal群とし,患者背景を調査した.手術時に採取した滑膜組織におけるCx43およびTNF-αの遺伝子発現を解析し,Cx43の免疫染色で組織学的に検討した.RA群におけるCx43の遺伝子発現は,OA群,normal群と比較して明らかに高く,TNF-αの遺伝子発現が高い滑膜組織ほどCx43の発現も高かった.RA群におけるすべての滑膜組織で,滑膜細胞は増殖し,炎症性細胞は浸潤していたが,OA群およびnormal群で炎症性細胞をほとんど認めなかった.Cx43に対する染色性は,RA群の滑膜表層細胞で高かったが,OA群およびnormal群の滑膜組織において,Cx43抗体で染色された細胞はほとんどなかった.関節リウマチ症例から手術時にサンプリングしてコネキシンの発現解析を行っている.研究実績の概要のごとく一定の成果を得たものの,手術となった症例が研究計画当初より少なかったため,統計解析に十分な症例数ではない.来年度もさらなるサンプリングが必要であり研究期間を延長している.関節リウマチ(RA)症例から手術時にサンプリングしてコネキシン(Cx)の発現解析を行った.最終年度は適切な症例がなかったため,これまでのサンプリングした滑膜組織で最終的に検討した.対象は,RA患者8例,変形性関節症(OA)患者5例,および関節害に生じた骨の肉腫患者1例とし,それぞれRA群,OA群,およびnormal群とし,まず,患者背景を調査した.手術時に採取した滑膜組織におけるCx43およびTNF-αの遺伝子発現を解析し,Cx43の免疫染色で組織学的にも検討した.RA群におけるCx43の遺伝子発現は,OA群,normal群と比較して,7.5±2.1倍と有意に亢進しており,TNF-αの遺伝子発現と相関してCx43の発現も高かった.しかし,IL-6やIL-1βとの発現の相関はなかった.RA群におけるすべての滑膜組織で,滑膜細胞は増殖し,炎症性細胞は浸潤していたが,OA群およびnormal群では炎症性細胞はほとんどなかった.Cx43に対する染色性は,RA群の滑膜表層細胞で高かったが,OA群およびnormal群の滑膜組織においてCx43抗体で染色された細胞はほとんどなかった.さらに,患者背景とCx43の発現について検討した.MTX,ステロイド,生物学的製剤の使用にかかわらず手術となった関節滑膜に発生していたCx43の発現は高かった.ヒトRA滑膜におけるCx43の発現が高く,RAの病勢がコントロールされている寛解例においても単関節炎を生じている原因の一つにCx43の発現が関与している可能性を示した.関節リウマチ(RA)患者,変形性関節症患者,および関節外に生じた骨肉腫患者を対象とし,患者背景,遺伝子発現,組織学的所見について検討した.connexin 43(Cx43)がヒトRA滑膜表層組織で変形性関節症と比較して高発現していた.

また,炎症性サイトカインの発現が高いほど,Cx43の発現も高かった.さらにRAに対する生物学的製剤,ステロイド剤,メトトレキサートなどの薬物療法の種類に関わらずCx43はRA滑膜組織で高発現していることを明らかにした.以上から,Cx43は,薬物療法で著効しないRAの単関節における滑膜炎に対する新たな治療標的となる可能性がある.平成26年度は,関節リウマチ(RA)患者8例および対照として変形性関節症(OA)患者5例から手術時に採取した滑膜におけるギャップ結合タンパクおよび炎症性サイトカインの発現を検討した.すべてのRA患者は,メトトレキサート(MTX)やブシラミンをはじめとする抗リウマチ薬(DMARDs)による治療を受けていた.RA患者の4例は少量ステロイド剤を,2例は生物学的製剤であるトシリズマブ(抗IL-6受容体抗体)を投与されていた.OA患者は,Kellgren & Lawrence分類でgradeIIIあるいはIVでNSAIDsによる薬物療法を受けていた.滑膜組織は,無作為に3箇所から採取し,遺伝子発現をreal-time reverse transcription-polymerase chain reaction (RT-PCR)で,組織学的にhematoxylin and eosin染色とconnexine43に対する免疫染色で評価した.RA滑膜では,OA滑膜と比較してギャップ結合タンパクであるconnexin 43の遺伝子発現が全例で亢進し,組織学的にも強い染色性を示した.炎症性サイトカインであるTNF-αの発現が亢進したRA滑膜では,connexin 43の発現も同様に亢進していた.RA滑膜では,ギャップ結合タンパクの発現が亢進し,連動して炎症性サイトカインの発現も亢進していたことから,細胞間コミュニケーションが亢進して滑膜炎が生じている可能性がある.来年度も手術時から得られる関節組織のサンプリングを増やし,connexin 43の発現解析をすすめる.さらにヒトRA滑膜線維芽細胞(synovial fibroblasts: SFsと略)におけるconnexin 43の発現抑制による炎症性サイトカインに対する影響を検証する.採取した滑膜組織からRASFsを単離培養し,connexin 43の抑制実験を行う.RASFsにconnexin 43に対するsmall interfering RNA(siCx43と略)を導入し,炎症性刺激としてtumor necrosis factor(TNFと略)-αを添加する.対照細胞にはnegative control siRNA(siNegと略)を導入し,RASFsにおけるCx43,TNF-α,およびInterleukin(ILと略)-6の遺伝子発現をreal time RT-PCR法で,培養上清中に分泌されたタンパク量をELISA法で測定する.これによりヒトRASFsにおけるCx43の炎症性サイトカインに対する役割を明らかにする.関節リウマチ,手・末梢神経外科,軟骨代謝学滑膜に発現するconnexinファミリーはconnexin
下顎頭軟骨の成長発育におけるMMP-2.9,13の制御機構の解明

下顎頭を構成している下顎頭軟骨の分化・発生について明らかにしようとすることは、顎顔面領域の成長発育のメカニズムを解明する上で重要である。また、長管骨の内軟骨性骨化において、軟骨細胞の肥大化と軟骨基質の石灰化にマトリックスメタロプロテナーゼ(MMPs)が深く関与し、重要な役割を果たしているといわれている。そこで本研究は、成長期マウス下顎頭軟骨の内軟骨性骨化における生理的条件下でのMMP-2,9,13のタンパクの発現・局在を検索し、下顎頭軟骨における役割を解明する事で、長管骨と異なった成長様相を示す成長期下顎頭軟骨の成長発育のメカニズムを解明するものである。実験動物としてICRマウスを用い、検索時期は生後1,5,10日齢とした。下顎頭および頸骨骨端部を摘出後、4%パラホルムアルデヒドにて4°Cで24時間浸漬固定し、10%EDTA溶液で脱灰後、通法に従いエタノール系列にて脱水しパラフィン包埋を行った。長軸に平行に5μmの連続切片を作製し、形態的観察のためトルイジンブルー染色を行った。タンパクの局在については、同様に下顎頭および頸骨骨端部を摘出後、パラフィン切片上で、上記それぞれのC末端を認識するポリクローナル抗体を用いて、CSA(Catalized Signal Amplification)法により免疫組織化学染色を行った。今回の実験から、成長期下顎頭軟骨と脛骨におけるMMP-9,13タンパクの発現の違いが明らかとなり、内軟骨性骨化の過程における、細胞外基質の分解を伴う組織の改変機構との関連性について検討を行った。結果、MMP-9,13が下顎頭軟骨の成長の早い時期において、軟骨基質を分解することにより細胞の肥大化に必要なスペースを確保し、下顎頭軟骨が短期間で急激な伸長を遂げることを可能にしているのではないかと考察された。さらに骨-軟骨境界部においては、基質の分解作用に加え、石灰化の亢進に深く関与していると考えられる。また同部位において、石灰化を開始させる役割を果たしている可能性も示唆された。今回の実験から、成長期下顎頭軟骨と脛骨におけるMMP-13タンパクの発現の違いが明らかとなり、内軟骨性骨化の過程における、細胞外基質の分解を伴う組織の改変機構との関連性について検討を行った結果、MMP-13が下顎頭軟骨の成長の早い時期において、軟骨基質を分解することにより細胞の肥大化に必要なスペースを確保し、さらに骨-軟骨境界部で石灰化を開始させる役割を果たしている可能性が示唆された。

今回の実験から、成長期下顎頭軟骨と脛骨におけるMMP-9,13タンパクの発現の違いが明らかとなり、内軟骨性骨化の過程における、細胞外基質の分解を伴う組織の改変機構との関連性について検討を行った。結果、MMP-9,13が下顎頭軟骨の成長の早い時期において、軟骨基質を分解することにより細胞の肥大化に必要なスペースを確保し、下顎頭軟骨が短期間で急激な伸長を遂げることを可能にしているのではないかと考察された。さらに骨-軟骨境界部においては、基質の分解作用に加え、石灰化の亢進に深く関与していると考えられる。また同部位において、石灰化を開始させる役割を果たしている可能性も示唆された。
情報の可視化による高次インタフェースに関する研究

1.高次コミュニケーションにおける情報の可視化に関する研究(都倉)アルゴリズムの可視化の研究のひとつとして,分散アルゴリズムの可視化を目的としたシミュレータを開発した。理解の困難な分散アルゴリズムの正しさの確認に役立ち,実際にアルゴリズムの開発に利用している。また,可視化技術の応用としていろいろな教育用シミュレータを開発した。そのうち,計算機シミュレータCOMETと,コンパイラシミュレータは,実際に教育に利用し,目には見えない計算機内部の働きやアルゴリズムの動きなどを可視化してみせ,可視化技術が教育においても有効であることを学生に対する調査などで確認した。2.大量情報の高次処理とヒューマンインタフェースに関する研究(上林)大量情報を扱うものとして地理データベースを例にとり,利用者の要求に応じて大量の情報を地図上に自動配置する研究を行っている。本年度は,領域図形へ文字配置するシステムを作成した。また,関係データベースへの質問時のヒューマンインタフェースとして,擬自然言語を用いることを考え,複雑な形式的質問からより理解しやすい擬自然言語表現を生成する手法について検討した。この他,既存のCADシステムを利用して統合的に設計作業を支援するCADデータベース機能を実現した。3.ソフトウェアの可視化とヒューマンインタフェースに関する研究(市川)プログラミング環境において,アイコンを用い,プログラムの生産性や信頼性を高める研究を行っている。本年度は,昨年度提案した視覚的プログラミング環境構築支援システムの機能的整理,見直しを行うとともに,そのシステムを用いての視覚的プログラミング環境構築が対話的かつ視覚的に行えるような支援ツールを開発した.このツールによって,言語要素を画面上で直接操作し,動作を具体的にデモンストレーションでき,環境構築の負担を軽減できる。
学術論文のマッピング・システムを通じた地域情報の統合と共有化

マレーシアに関する学術論文およびオンライン新聞記事を自動収集し、本文中の地名をもとに地図上に表現するシステムのプロトタイプを作成した。情報技術に長けていない研究者であってもオンライン新聞サイトを指示することで比較的安価にこのシステムを構築することができる。他地域を対象とする同様のシステムと接合させることで、より広範囲の地域を対象とした地域情報の自動収集・地図化が可能になる。マレーシアに関する日本語、英語、マレー語の学術誌、エッセイ、研究大会口頭発表について主要なものを選定して情報を収集し、発表者、発表タイトル、発表時期、概要、研究対象などの項目を入れた記事リストを作成した。学術誌の記事は一部をPDFファイルとした。対象としたのは、(1)『アカデミカ』(マレーシア国民大学、英語・マレー語、第1巻(1972年)より第82巻第1号(2012年)まで575件分)、(2)『マレーシア研究』(マレーシア理科大学、英語・マレー語、第1巻第1号(1983年)より第30巻第1号(2012年)まで524件分)、(3)『ボルネオ研究報』(ボルネオ研究協議会、英語、第1巻第1号(1969年)より第41巻(2010年)まで944件)、(4)『知識探訪』(日本マレーシア学会、日本語、第1期第1回(2009年)より第2期第37回(2013年)まで63件)。これらの情報をデータベース化し、それらのデータベースを実際に活用することで、どの項目をどのように記述すると利用しやすいデータベースになるかを検討した。また、情報技術に長けていない人でも初歩的な情報処理を行う方法として以下の仕組みを作成した。(1)マレー語のテキストを機械処理するには接頭語・接尾語を除いた語幹の形を得る必要があるため、エクセルを用いて登録済みの語幹と対照させながら接頭語・接尾語を取り除く仕組み。(2)複数の記事の概要をもとにキーワードを抽出する仕組み。マレーシアのサバ州を対象に、現地発の主要なオンライン情報を収集してデータベースを作成し、データの収集・整理をなるべく簡便にすることと、データベース利用の際の利用者の使い勝手をよくすることの両面について、そのバランスをどのようにとるかを検討した。以下のオンライン情報の毎日の記事リストを作成し、京都大学地域研究統合情報センターが公開しているMyデータベース・システムによりデータベース化した。(1)『Daily Express』(コタキナバル発行、英語・マレー語・カダザン語)(2)『New Sabah Times』(コタキナバル発行、英語・マレー語・カダザン語)(3)『Borneo Post』(コタキナバル発行、英語・マレー語・カダザン語)この記事データベースをもとに、事前にキーワードを組み合わせて登録したテーマごとに該当する記事を利用者の携帯端末にメールで配信する仕組みを作り、試験運用を開始した。これにより、緯度・経度情報を伴った地名一覧を用意し、オンライン情報配信サイトをいくつか指定すれば、関心を持つテーマに関する記事を自動で抽出してメールで配信する仕組みが比較的簡便かつ安価で構築できることが確認された。マレーシアのサバ州を対象に、現地発の主要なオンライン情報を自動収集して記事データベースを作成し、データの収集・整理をなるべく簡便化するとともに、データベース利用の際の利用者の使い勝手をよくすることの両面について、そのバランスをどのようにとるかを検討した。今年度は、エクセルファイルに整理した記事をもとに、記事から地名を抽出して地図上に表現する仕組みを構築した。これにより、一昨年に作成したマレーシアに関する学術論文の一覧と、昨年度に作成したシステムによるマレーシアに関するオンライン記事の新聞記事の一覧のそれぞれを地図上で表現することが可能になった。オンライン記事の地図上での散らばりを示すことで社会の関心の所在を視覚的に捉えることが可能になる。また、研究論文や口頭発表の対象地域を地図上で表現して視覚的に表現することにより、社会の関心が集まる現象についてどのような研究があり、あるいはどのような研究者がいるかを容易に知る仕組みのプロトタイプが実現した。これに加えて、昨年度構築したオンライン記事の携帯端末へのメール配信に関して、配信する記事の見出しに機械翻訳による日本語訳を添えた。オンライン情報を対象とし、研究対象地域の地域情報を定期的に収集・整理して、テキスト内の地名などから記事を分類する仕組みが構築された。前年度に進められた学術論文のデータベース化と研究対象地域による分類と組み合わせるための素材を1つ増やすことができた。地域研究情報技術の専門家の協力を得て、テキストから分野やテーマを抽出して、それを整理して視覚的に表現する方法を開発する。対象となる主要な学術誌を選定し、その書誌情報を収集するとともに一部の記事をPDFファイルで入手し、システム開発のために必要な情報を収集することができた。また、マレー・インドネシア語のテキストを機械処理する上で困難が予想される接頭語・接尾語の扱いについても基本的な対応方法が得られ、十分に機能している。学術誌、エッセイ、口頭発表のデータについては引き続き収集する。

それに加え、対象をオンライン情報に拡大し、対象地域の主要オンラインメディアを何件か選び、そこから日々の情報を自動で収集し、テキスト内の地名などから記事を分類する仕組みについて、情報技術について知識や経験がほとんどなくても情報を収集・整理できる初歩的な工夫を検討する。さらに、情報技術の専門家の協力を得て、記事の概要から分野を抽出し、それを整理して視覚的に表現する方法を開発するための準備を進める。
脳磁図による視・聴覚統合刺激を用いた音声・言語機能検査手法

日常的な物品の名詞約300単語を選定し、これ等単語の文字(かなおよび漢字表記)、絵、音声をディジタルデータとして作成した。文字又は絵をディスプレイ上に必要な3音声を同時に呈示し、誘発脳波を記録するシステムを作成した。又、動画と音声の統合刺激に対する反応実験用にビデオ画像の編集・呈示システムも作成した。また、これ等の実験の脳磁図計測も可能とするため脳磁図実験室内に液晶プロジェクタにより画像呈示可能とした。画像と文字による意味判断の比較実験として、動物カテゴリの刺激語に小数の植物カテゴリの刺激語をまぜて呈示し、カテゴリ判断を行わせて文字と画像に対する反応を比較した。P300の左半球優位、N400の右半球優位の傾向は両者に共通であったが、画像に対する反応では、潜時400msec付近から顕著な陽性成分が見られ文字に対する反応との違いが示唆された。ついで、音声と画像ないし文字の同時呈示パラダイムを作成し、視聴覚刺激の不一致判断に対する反応を検討した結果、左右差については絵と文字で有意の差はなかったが、反応潜時に違いが見られた。さらに、発音動作(口唇運動)の動的視覚情報と音声情報の統合過程を解析した。その結果、視覚呈示と聴覚呈示のそれぞれに固有の神経活動が観測された。聴覚と視覚の反応時間差を制御した実験結果から、視覚由来の神経活動は、唇の調音運動の音韻間差異の検出の関わっていること、視覚由来の反応が聴覚のそれより遅れる場合には視覚情報の音韻判断への影響は減少することが示された。以上の結果は、比較的独立しながらも相互に影響しあう同時並列的な視覚情報処理機構と聴覚情報処理機構の存在と、それらを統合し無矛盾な音韻判断を可能にする機構の存在を示唆する。脳磁図による視聴覚統合反応実験のため、言語刺激材料として日常的な物品の名詞300単語を選定し、これ等単語の音声、文字(かな、および漢字表記)、絵をディジタルデータとして計算機上に用意した。意味判断課題として、上記名詞中より2モ-ラ語60単語を用いて、計算機より音声を出力すると同時にモニタディスプレイ上にかな、漢字又は絵を表示し、音声と表示のマッチングを判断されながら反応を記録する実験システムを作成、予備的実験を行った。語彙判断課題としては、上記2音節語60単語に対応して無意味2音節語30単語を選定し、音声およびかなを計算機データとして入力し、刺激呈示プログラムを作成した。音韻判断課題としても、まず上記2音節単語を用いた実験システム(音声またはかな)を作成中である。さらに視聴覚情報の統合の基礎的過程を調べるために競合雑音下での傾聴する音声言語信号の聴覚的検出・統合過程とMcGurk効果に代表される視聴覚信号の統合過程を解析するシステムを構成し、主として健聴者の脳機能を調べた。単語音声と重畳するクリック音が聴覚系でどのように処理されるかを調べた実験1では、左右半球とも単語音声の背景に重畳して聞こえるクリック音に対するNlmdが有意に内側に変移した。またMcGurk反応の実験では、標準刺激を高確率で繰り返し心的トレースを形成しておくと、底確率で比較刺激が呈示されたときにミスマッチ磁界が生成される現象を利用した。実験の結果、視聴覚情報の統合の主要な部分は聴覚的情報処理によってミスマッチ磁界が生成されるよりも高次の段階で生じることが示唆された。音ストリームの選択・統合が聴覚情報処理の比較的初期の段階で行われ、視覚情報との本格的な統合はそれよりさらに高次かあるいは並列的な別の機構で行われるものと推察された。

日常的な物品の名詞約300単語を選定し、これ等単語の文字(かなおよび漢字表記)、絵、音声をディジタルデータとして作成した。文字又は絵をディスプレイ上に必要な3音声を同時に呈示し、誘発脳波を記録するシステムを作成した。また、動画と音声の統合刺激に対する反応実験用にビデオ画像の編集・呈示システムも作成した。また、これ等の実験の脳磁図計測も可能とするため脳磁図実験室内に液晶プロジェクタにより画像呈示可能とした。画像と文字による意味判断の比較実験として、動物カテゴリの刺激語に小数の植物カテゴリの刺激語をまぜて呈示し、カテゴリ判断を行わせて文字と画像に対する反応を比較した。P300の左半球優位、N400の右半球優位の傾向は両者に共通であったが、画像に対する反応では、潜時400msec付近から顕著な陽性成分が見られ文字に対する反応との違いが示唆された。ついで、音声と画像ないし文字の同時呈示パラダイムを作成し、視聴覚刺激の不一致判断に対する反応を検討した結果、左右差については絵と文字で有意の差はなかったが、反応潜時に違いが見られた。さらに、発音動作(口唇運動)の動的視覚情報と音声情報の統合過程を解析した。その結果、視覚呈示と聴覚呈示のそれぞれに固有の神経活動が観測された。聴覚と視覚の反応時間差を制御した実験結果から、視覚由来の神経活動は、唇の調音運動の音韻間差異の検出の関わっていること、視覚由来の反応が聴覚のそれより遅れる場合には視覚情報の音韻判断への影響は減少することが示された。以上の結果は、比較的独立しながらも相互に影響しあう同時並列的な視覚情報処理機構と聴覚情報処理機構の存在と、それらを統合し無矛盾な音韻判断を可能にする機構の存在を示唆する。
1970年代のアメリカ演劇における演劇思想の研究

本研究の目的は、1970年代アメリカ演劇における演劇思想の全体像を明らかにすることにあった。当該年度において、研究者は、当研究補助金によって、課題についての資料収集を中心にして研究を進めるだけでなく、資料整理に重点を置きつつ、論文を執筆し、研究課題をめぐる現時点での研究者の成果を発表する機会を得ることもできた。当研究課題について、今後の研究の方向性をも含め、現時点で明らかになった点を列挙するならば、1)これまでの先行研究においてなされてきたように、70年代のアメリカ演劇をモダニストの系譜学の中でフォルマリストとして捉えることには大きな問題があること。2)80年代半ば以降急速に政治化するアメリカ演劇までを視野におさめなければ、70年代演劇を正当に評価することはできないこと。3)60年代以降、アメリカとほぼ同じような演劇思想史的展開をしている日本における現代演劇の問題を、当研究に導入することによって、より幅広い視野からの考察が可能になることが予想されること。4)同じように、ポストモダンダンスを含む、ダンスというジャンルと演劇とのジャンルとしての関係性を十分に押さえておく必要があること。5)上記のような研究の方向性を探るために、西洋と日本の近代劇の比較演劇学的研究、ならびにダンス史の包括的な研究が必要になること。以上のような点をふまえつつ、研究者は後記のように、年度内に当研究課題にかかわる3本の雑誌論文を発表(内、1本は発表予定)したが、3本とも、真っ向から研究課題を論じるというよりも、周辺領域をめぐる現時点での研究者の研究の成果を示すことに眼目があったことをここで付記しておきたい。
新生児重症呼吸器疾患に対するPLV.とNO併用による呼吸管理法の開発と検討

方法:出生1+3日の新生豚(体重1.5kg)を用いて以下の実験を行なった.ケタラール,ラボナルで麻酔後気管切開を施行,ミオブロックを用いて自発呼吸を抑制した.その後,温生食にて肺洗浄を行い,RDSモデルを作成し人工換気を行った.換気条件はPaO2100mmHg, PaCO240mmHgを維持しうるものとした.これにperfluorocarbonを(PFC)を機能的残器量(FRC)相当の20-30ml/kgを20-30分かけて気管内に注入した.1996年にはPFCの至適投与量の検討を行なった.その結果洗浄肺のFRCに相当する20ml/kgで酸素化が最も改善したがそれ以上の量では酸素化,換気ともに悪化した.1997年には高頻度人工換気(HFOV)と通常の人工換気(CMV)のPLVに関する効果を比較した.その結果,CMVではPLVによって酸素化と換気の改善を見たが,HFOVに交換後は逆に効果は減少し,HFOVはPLVに適さない換気法と考えられた.その原因については不明であるが,HFOVの振動が肺胞表面のPFCの安定化を阻害する作用が考えられた.1998年にはPFCとNitric oxicide(NO)の相乗効果を検討した.NOを人工呼吸期回路に接続し,10ppmから5ppm刻みで吸入を開始した.NO吸入後酸素化は更に改善し,これは20ppmまで続いた.しかし,20ppm以上の濃度ではNOと酸素化に有意の関係は見い出せなかった.しかしながら,実験の方法,回数が結論を引き出すまでには充分とは言えなかった.結論:PLVはRDSに対して両者の併用は有効と考えられたが,人工サーファクタント補充療法の優位性に優るものとは考えられなかった。結果:5ml/kg,10ml/kg,注入により酸素化、換気とも良好となり、Crsも増加した(Crs:0.35-0.8ml/cmH2O/kg)。しかし、それ以上の注入では逆に状態の改善は無く、Crsも低下した。特に、20ml/kg以上の注入では状態は悪化し、血液ガス所見も悪化した。考案:これまでのPRCによる換気方法ではtotal liquid ventilation (TLV)に対してpartial liquid ventilation (PVL)が試行されており、その適量としてはfunctional redisual capacity (FRC)と同程度の量が適切とされていた。われわれは、実験開始前に窒素洗い出し法でFRCを測定しているが、その量は約20-30ml/kgであった。これらの量を注入しPLVの方法を確立するのが第一段階の目標であったが、われわれの実験結果ではそれらの量は過大(?)量と考えられた。これらの原因について、PFCの注入速度、等についても検討を加えたが上記の結果に変化をもたらすものでは無かった。今後の研究課題:当初のPLV確立について混乱があり、これを早急に解決し、PFCの適切量を確立する。この後一酸化窒素(NO)を用いた換気方法について検討する。NOについてはRDSモデルのみならず、肺浮腫モデル等についても検討する。さらに、TLVについても検討を加える。考察と展望:HFOはPVLに不適当な呼吸管理法と思われた.その原因は肺胞内でのHFOによる振動がPFCの安定性を損なっている可能性によると思われ,PLVでは高い陽圧が必要な可能性が示唆された.これまでの実験でPVLの至適量=FRC量,HFOの問題点が明らかになり,今年度はNOとの併用について実験を行う予定である.

方法:出生1+3日の新生豚(体重1.5kg)を用いて以下の実験を行なった.ケタラール,ラボナルで麻酔後気管切開を施行,ミオブロックを用いて自発呼吸を抑制した.その後,温生食にて肺洗浄を行い,RDSモデルを作成し人工換気を行った.換気条件はPaO2100mmHg,PaCO240mmHgを維持しうるものとした.これにperfluorocarbonを(PFC)を機能的残器量(FRC)相当の20-30ml/kgを20-30分かけて気管内に注入した.今回の実験ではこのPFCとNitric oxicide(NO)の相乗効果を検討するものであった.結果:RDS肺は,PFCの注入によって酸素化の改善をみることが出来た(PaO2:100mmHg→150mmHg).二酸化炭素については有意の変化は無かった.これに更にNOを人工呼吸期回路に接続し,10ppmから5ppm刻みで吸入を開始した.NO吸入後酸素化は更に改善し,これは20ppmまで続いた(PaO2:150mmHg→200mmHg).しかし,20ppm以上の濃度ではNOと酸素化に有意の関係は見い出せなかった.結論:PFCとNOでは相乗効果が見られ,特に酸素化の改善は有意であった.しかしながら,20ppm以上ではその効果は有意差を認めなかった.RDSに対して両者の併用は有効と考えられたが,人工サーファクタント補充療法の優位性に優るものとは考えられなかった.
ナトリウムイオン輸送性V-ATPaseのエネルギー変換機構の解明

腸内球菌Enterococcushirae由来V-ATPase(EhVoV1)は、生体膜を介してナトリウムイオンを能動輸送するポンプとして働く回転分子モーターである。親水性部のEhV1は、ATP加水分解反応の化学エネルギーを一方向性の力学的回転運動に変換する。本研究では高速1分子計測により、EhV1の3つの触媒サイトに対応する120°毎の停止の間に存在する短い一過的な停止を初めて発見し、120°のステップは40°と80°のサブステップに分かれることを見出した。本研究で得られた様々な知見と先行研究のX線結晶構造解析の結果を合わせ、EhV1の化学力学共役スキームの完全なモデルを提案した。3つの触媒部位の1つだけにA(F425E)変異が入ったハイブリッドEhV1の調製法を確立した。このハイブリッドEhV1を用いて1分子回転観察を行った。その結果、ロング、ミドル、ショートの長さの異なる停止を示す非対称な回転運動が観察された。停止の順番は反時計まわり常にロング→ショート→ミドルの順番であった。また、ATP濃度を変化させたところ、ATP濃度の増加に伴いロングの停止のみが短くなった。この結果は、ロングが変異触媒部位へのATP結合に対応することを示している。また、ミドルは変異触媒部位のATP結合以外の素過程に対応すると考えられた。以上の結果から、3つの触媒サイトの一つにATPが結合してから240度回転したのちに他の素過程(ATP加水分解または生成物の解離)が起こることが示された。さらに、新規に構築した光学系を用い、蛍光性のCy3-ATPの結合解離と回転運動の1分子同時観察を行った。この結果、Cy3-ATPとして結合した基質はCy3-ADPに分解されたのち、240度から360度への遷移時に解離することが明らかとなった。240度から360度の遷移と解離のタイミングを詳細に解析した結果、遷移はCy3-ADPの解離よりも先に起こることが明らかにされた。この結果は、回転を駆動するのは生成物ADPの解離ではなくATPの結合であることを示しており、ADPの結合はEhV1のトルク発生に寄与していないことが示唆された。ハイブリッド分子の1分子観察、および蛍光性ATPと回転の1分子同時観察により、EhV1の化学力学共役の新しいモデルを提案することができた。これまで1分子計測に用いていたEhV1の試料には、精製用にFサブユニットに追加したアミノ酸残基や、ビオチン化のためにDサブユニットに追加したアミノ酸残基が存在していた。本試料の回転運動の1分子計測では、回転子DFサブユニットの重心位置が大きく揺らぐアンクリア回転が観察されていた(Minagawa et al JBC 2013)。これらの追加した配列を除去した試料調製法を新たに確立した結果、アンクリア回転は見られなくなり、回転の挙動が安定した。DサブユニットやFサブユニットに追加したアミノ酸残基が回転子DF複合体および固定子A3B3リングとの相互作用を不安定化することがアンクリア回転が観察される原因と考えられた。次に、追加のアミノ酸配列を除いた新たな試料で高速1分子計測を行い、回転運動の解析を行った。その結果、X線結晶構造解析から予想されていた120度ごとの回転ステップに加え、一過的な短い停止(中間状態)が存在することが明らかとなった。これは予想外の新たな発見であり、これまでに考えられていたEhV1の化学力学共役スキームの大幅な改訂が必要となった。現在、この中間状態がATP加水分解反応の素過程(ATP結合、リン酸結合の開裂、反応生成物ADPおよび無機リン酸の解離)のどれに対応するのかを詳細に調べている。また、ATP加水分解反応の遷移状態を安定化し、リン酸結合の開裂を加速すると言われているアルギニンフィンガーに変異を導入し高速1分子計測を行った。その結果、1.ATP高濃度では一気に240度回転する、2.高濃度のADP存在下では頻繁に120度バックステップする、という特異な回転挙動が観察された。現在、これらの挙動が化学反応とどのように共役しているのかを詳細に調べている。EhV1のサブステップの発見という予想外の結果が得られたため、EhV1の1分子計測に集中していたが、おおむね順調に進展しているといえる。今年度はEhVoV1の1分子計測にも取り組む。腸内連鎖球菌由来のV1-ATPaseの化学力学共役機構を解明した。金ナノ粒子を回転可視化プローブに用いた高速1分子解析を行った。その結果、3つの触媒サイトに対応する120°毎の停止(メインポーズ)のあいだに存在する短い停止(サブポーズ)を初めて発見し、120°のステップは40°と80°のサブステップに分かれることを見出した。メインポーズの停止時間から、ATP低濃度(ATP結合が律速となる条件)で1つのATP濃度依存的な時定数(結合速度定数1.0×107 Mー1sー1)が得られたため、ATPはメインポーズの間に結合することが示された。また、ATP高濃度のメインポーズで2つ(時定数0.5msおよび0.7 ms)、ATP濃度に関係なくサブポーズで1つのATP濃度非依存的な時定数(2.5 ms)が得られた。これら3つのATP濃度非依存的な時定数は、ATP解裂、ADP解離、リン酸解離に対応すると考えられた。

ATPγSやADPを用いた1分子解析より、ATP解裂がメインポーズで、ADP解離がサブポーズで起こることを示した。また、ATP加水分解反応の残りの素過程であるリン酸解離は、残り1つのメインポーズの時定数に対応すると結論した。本研究で得られた知見と先行研究のX線結晶構造解析の結果を合わせ、V1-ATPaseの化学力学共役機構のモデルを提案した。現在は、蛍光性ATP結合解離と回転運動の1分子同時観察、および野生型と変異体のハイブリッドの1分子回転観察を行うとともに、原著論文の作成を進めている。腸内球菌Enterococcushirae由来V-ATPase(EhVoV1)は、生体膜を介してナトリウムイオンを能動輸送するポンプとして働く回転分子モーターである。親水性部のEhV1は、ATP加水分解反応の化学エネルギーを一方向性の力学的回転運動に変換する。本研究では高速1分子計測により、EhV1の3つの触媒サイトに対応する120°毎の停止の間に存在する短い一過的な停止を初めて発見し、120°のステップは40°と80°のサブステップに分かれることを見出した。本研究で得られた様々な知見と先行研究のX線結晶構造解析の結果を合わせ、EhV1の化学力学共役スキームの完全なモデルを提案した。平成28年度は以下を行う予定である。1.EhV1のアルギニンフィンガー変異体の1分子回転観察を行う。2.EhVoV1のATP合成能の検証を行う。1.EhV1の化学力学共役スキームの解明:EhV1にはサブステップが存在するという予想外の知見が明らかになり、これまでに考えられていた化学力学共役スキームの大幅な改訂が必要となった。そこで本年度は、金ナノ粒子をプローブに用いた高速1分子計測、および蛍光性ヌクレオチドの結合・解離と回転の1分子同時計測で野生型、アルギニンフィンガー変異体、およびそれらのハイブリッド分子の観察を行い、化学力学共役スキームの全貌を明らかにする。2.VoとV1の共役機構の解明:可溶化したEhVoV1を用いATP加水分解駆動の回転を観察する。回転速度のNa+濃度依存性を計測し、生化学測定でみられている二段階の活性化の原因を探る。またNa+濃度が十分に低い条件では、36度(360度/10)間隔の停止を伴う回転が観察されると予想される。角度分解能改善のため、金ナノ粒子の重心解析による高速回転計測だけでなく、金ナノロッドの配向解析を用いた高角度分解能の高速回転計測も適用する。Na+濃度を振り、停止の持続時間の分布を測定して律速過程の数を決定する。また、バックステップが観察されるか検証する。次に、Na+濃度だけでなくATP濃度も下げATP結合待ちの停止時間を長くする、もしくは変異体やATPγSで加水分解の停止時間を長くすることでEhV1の120度間隔の停止を顕在化させ、EhVoV1複合体の停止が何ヵ所になるのかを計測する。29年度が最終年度であるため、記入しない。生物物理学29年度が最終年度であるため、記入しない。