hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北タイ農村における電化が及ぼした家族関係の変容と生活構造の変貎の13年間追跡研究

研究者らは,1991年からタイ政府の許可を得て,継続的に北タイの未電化の農村(アンカイ村)で村人の生活についての詳細な調査をおこなってきた.主要な調査項目は,全村人の氏名・年齢・職業・家族関係,生活時間,耐久消費財・生産財の保有状況等など(毎年調査項目),家計収支構造,生活価値観,情報受容度等(2年目調査項目),伝統・習慣,性役割,村落共同体の構造等(3年目調査項目)などである.平成13年度から15年度の3年間に,科学研究費補助事業として家族関係の変容と生活構造の変貌に関して,質問紙調査,面接調査,観察調査および文献調査等の現地調査を5回実施した.得られたデータを,クロス分析その他の方法を使い,SPSSを用いてエスノグラフィカルに検討・解析した.この村は1996年の末に電化された.電化後,村人はテレビを通じて大量の外部情報を受け取っていた.彼らは先進地域の近代的な生活に大いに関心をもち,便利な生活を実現するために情報戦略を用いて,様々な行動を取らねばならないことに気が付いた.彼らはさかんに有益な情報を収集し,それらを仕事に生かした.その結果,出稼ぎに出る者や就学のために都会に出て行く者が増加している.商品経済化と社会情報化の進展は彼らの意識・行動・生活価値観を変化させ,共同体を変容させた.電化を契機に大量の社会情報がこの村に流入したため,従来の情報キーパーソンであった村長や村役人,長老,先生などの共同体における地位が相対的に低下した.家族関係は,あまり目立った変化をみせていないが,情報化と経済化の進展につれて,家族機能の外部化が認められた.さらに,商品や人の国際化がこの村で起きている.将来,この現象はこの村の家族の構造と機能の変化を加速させるであろう.研究者らは,1991年からタイ政府の許可を得て,継続的に北タイの未電化の農村(アンカイ村)で村人の生活についての詳細な調査をおこなってきた.主要な調査項目は,全村人の氏名・年齢・職業・家族関係,生活時間,耐久消費財・生産財の保有状況等など(毎年調査項目),家計収支構造,生活価値観,情報受容度等(2年目調査項目),伝統・習慣,性役割,村落共同体の構造等(3年目調査項目)などである.平成13年度から15年度の3年間に,科学研究費補助事業として家族関係の変容と生活構造の変貌に関して,質問紙調査,面接調査,観察調査および文献調査等の現地調査を5回実施した.得られたデータを,クロス分析その他の方法を使い,SPSSを用いてエスノグラフィカルに検討・解析した.この村は1996年の末に電化された.電化後,村人はテレビを通じて大量の外部情報を受け取っていた.彼らは先進地域の近代的な生活に大いに関心をもち,便利な生活を実現するために情報戦略を用いて,様々な行動を取らねばならないことに気が付いた.彼らはさかんに有益な情報を収集し,それらを仕事に生かした.その結果,出稼ぎに出る者や就学のために都会に出て行く者が増加している.商品経済化と社会情報化の進展は彼らの意識・行動・生活価値観を変化させ,共同体を変容させた.電化を契機に大量の社会情報がこの村に流入したため,従来の情報キーパーソンであった村長や村役人,長老,先生などの共同体における地位が相対的に低下した.家族関係は,あまり目立った変化をみせていないが,情報化と経済化の進展につれて,家族機能の外部化が認められた.さらに,商品や人の国際化がこの村で起きている.将来,この現象はこの村の家族の構造と機能の変化を加速させるであろう.1991年から毎年23次にわたり当時未電化であった北タイの一農村(アンカイ村)の全住民に対して生活実態を継続的に調査を実施し,得られたデータを分析研究してきた.村は1996年12月に電化され,住民はテレビを通して大量の外部情報に接触するようになった住民はこれを契機に村内外の住民との情報交換を極めて活発におこなうようになった.外部情報の受容を通じて都市部の豊かな生活実態に接する機会が増加し,生活向上を強く意識し始めた.家電製品を初めとする耐久消費財を短期間に購入するなど消費を増やす一方で,収入を得るため労働を積極的にするようになった.生活時間も都市化の傾向(例えば就寝時間の深夜化)を不すなど生活形態も大きく変化した.このような現象的な変化だけでなぐ意識・行動・生活価値観などの精神生活の深部や権力構造,生活構造が大きくの変貌しつつあることが明かとなった.電化後5年目にあたる平成13年度には56月および12月平成14年1月に現地に赴き,全住民名簿(氏名,年齢,家族関係,就業実態)の整備,生活時間,耐久消費財,生産財保有等の実態調査をおこなった.また,成人および児童,生徒,村長・村役員・長老等に対し質問紙調査,面接調査をおこなった,さらに,研究者が当該の村に滞在し住民と生活を共にして生活行動の観察調査を実施し,既存の調査方法では表れにくい住民の生活価値観等の深層的要因析出をおこなった.そして,平成14年度に予定している追加調査候補地区(当該農村部のアンカイ村に加え,都市部であるチェンマイ市)の生活環境に関するバックデータを収集した.1991年以来,毎年23回,当時未電化であった北タイの農村の全住民に対して,生活実態を定期的,継続的に調査し,得られたデータを分析・研究してきた.

当該の村は1996年に電化され,住民はテレビを通じて大量の外部情報を受容した.彼等はこれを契機に村内外の人々と極めて活発に情報交換をするようになった.さらにテレビを通じて都市部の豊かな生活実態に接する機会が増加し,生活向上欲求を強く意識するようになった.家電製品を初めとする耐久消費財を短期間に購入するなど消費を増やす一方で,収入を得るため労働を積極的におこなうようになった.生活時間も都市化の傾向を示すなど,生活形態も大きく変化した.この様な現象的な変化だけではなく,意識・行動・生活価値観などの精神生活の深部や権力構造,生活構造などが大きく変貌しつつあることがわかった.電化後6年目にあたる平成14年度には,6月及び89月に現地調査を実施した.具体的には,全住民名簿の整備(氏名,年齢,家族関係,就業実態,就学実態など),耐久消費財・生産財保有調査などをおこなった.また,成人の男女各階層(青年・壮年・老年)に対して生活意識・価値観調査に関する質問紙調査,面接調査,観察調査等をおこなった.さらにこの村の実態との比較のため,都市部のチェンマイ市でも同様な調査をおこなった.得られたデータは,統計ソフトSPSSを用いてクロス分析,相関分析等をおこない分析・考察した.タイ国内務省統計事務所(バンコクおよびチェンマイ),主要大学付属図書館(チュラロンコン大学,チェンマイ教育大学)および日本の国立国会図書館,東京都立中央図書館等で,上記に関連する文献を収集した.また,コンケン大学の研究者,チェンマイ教育事務所および当該村を所轄するサムーン郡教育事務所の責任者との研究協力,情報交換を深めた.これまでの成果を日本社会情報学会,日本家政学会等で論文及び口頭発表した.平成15年度は,上記の研究種目・研究課題の科学研究費補助金交付3年目で終了年度でもあり,次のような研究活動に取り組んだ.1.研究対象の村があるタイ国チェンマイ県およびバンコクに平成15年8月1日21日の間に出張し,現地調査を実施した.当該の村は電化後7年目にあたるが,当初の計画にしたがってまず毎年実施してきた調査項目,すなわち全住民名簿の整備,生活時間,耐久消費財・生産財の保有状況等について調査した.さらに,本プロジェクト3年目に実施する予定の伝統・習慣,性役割,村落共同体の構造など比較的緩慢に変容する要因に関する調査をおこなった.得られたデータをエスノグラフィカルな分析方法を駆使して,諸要因の相互作用とダイナミズムを検討・解析した.2.最近,生活水準向上を目的として収入増加を図るため出稼ぎが急増し,さらに高学歴指向が広まり就学のために都会に出る者が増加しているが家族関係の面では家族の絆は相変らず強いことが判明した.一方,生活構造面では各生活要素で商品経済化が進展し,従来家庭内あるいは村の内部で賄っていた衣食住に必要な物品やサービスを外部に依存する傾向が進展している.3.さらにこの村で生産された農作物はチェンマイにある農産物会社により買い上げられ,日本に輸出されるようになり,また,村人の中から日本に嫁に来るものもでてきた.他方,日系企業が製造する電気器具,車両,食品・日用品等の購入が高まっており,現地と日本の関係が深まりつつある.4.これらの分析結果については,日本社会情報学会,日本家政学会の機関誌で発表をおこない,大妻女子大学家政系紀要にも資料として掲載した.さらに,アジア地区家政学会(タイ国チェンマイで開催)も口頭・ポスター発表した.5.要約をタイ語に翻訳し,当該地域を統括するチェンマイ県およびメーホンソン県の教育事務所長等に配布し現地の政策立案に資した.
藤原清輔歌学書類の編制と書写論理の研究

本年度の研究は、藤原清輔の歌学書類のうち『奥義抄』『和歌初学抄』に関する本文研究及び、その書写面の多様性が発生する論理についての理論的、考証学的研究が進展した。とりわけ『和歌初学抄』の「喩来物」の箇所から該本の性格を考察するという研究は高い評価を得ており、論文化を急いでいる。『奥義抄』についての研究はやや方法論的な未熟が指摘され、従来の文学研究の関心とそぐわない点があったため、その重要性が認められたとはいいがたい。文献の書写面に関する研究は従来まったくと言っていいほどなされておらず、ややその新規性の先見性が認められなかった部分があったことは事実である。理論面、考証面の両方においてより高度な研究の進展が必要とされ、当該年度の研究が十分に学会に認められたとはいえないのは事実である。むしろ院政期に花開いた歌学書類全体を視野にいれての研究が求められており、本研究を基盤としてより広い視野での研究が必要となる。ほかに藤原顕方についての論文を書いた。基本的な資料をまとめて六条藤家歌人としての性格を考察したもので、基礎資料として利用されるべきであろう。研究実施計画からすると諸私家集の検討が課題として残ってしまったが『重家集』や二条天皇歌壇の問題などいくつかの点は、来年度以降発表しうる内容をもつかと思われる。諸私家集の研究及び、『袋草紙』についての検討が遅れたため。本研究によって構築されつつある方法論を基盤とした上で、それをより広い範囲で適用するための研究が必要となる。大量の資金、膨大な時間が必要であるが、他に方法がなく地道かつ徹底的に諸本研究を進める。このような研究から、諸本の情報構造を把握し、本文データベースや文献研究など幅広い研究に役立つと信じられる。研究計画の変更はない。藤原清輔歌学書類の編制及び書写論理の研究を進めたが、研究目的である清輔歌学書類の伝本にある多様な割付、情報構造の解明および、六条藤家歌人たちの研究はあまり進まなかったといわざるをえない。その主な理由は東日本大震災における研究環境の激変と混乱である。訪書の予定を立てていた東北地方への訪書が行えず、研究費の使用をめぐっても十月ごろまで推進することができなかった。研究費の金額にかかる問題もあった。また、学会の運営等も確定するまで時間がかかることが多かった。家庭環境の変化もあり、今年度の研究は多く失敗に終わったといわざるをえないが、西日本への訪書を行ったことにより歌学書類の研究はある程度の進展をみせた。具体的な成果にまではいたらなかったもの、2012年度にはまとまった成果となるだろう。まず、和歌初学抄の論文執筆を進めており、奥義抄、袋草紙といった清輔歌学書の研究も手堅く進んでいる。従来は作品と作者の同時代的な観点から論じられてきたものが書写者という審級を用意することによって新しい観点から歌学史を作ることができるだろうし、いままで日の目を浴びることのなかった伝本類にも重要性が認められることになるだろう。項目が細分化した大規模な歌学書や辞書にも適応可能な方法論である。より対応をひろげて、院政記歌学書類への適応を考えて、さらに伝本博捜を続ける必要がある。周辺的な研究の失敗も大きい。清輔の兄弟である重家、顕昭、季経ら。叔父である長実といったやや周辺的な人物の分析に今年度は労力を費やしたが、うまく研究を進めることができなかった。伝本、新出資料の研究などと合わせて研究を進めたい。特に『重家集』についての研究の失敗が大きく、現在の段階では先行研究を超えることは難しいかと思われる。データベース等の製作も震災の影響でほぼすべて頓挫しているが、可能な限り研究計画を実施していきたい。東日本大震災の影響がとにかく大きい。

また周辺的研究として行っていた清輔の周辺人物の分析に時間を取られたわりに、うまく成果に結び付かなかった。京都奈良天理への訪書の成果は一定のものがあり、来年度には成果にしたい。諸私家集の研究及び、『袋草紙』についての検討が遅れたため。リソースを歌学書類の分析に費やしたい。特に現在のところもっとも成果がでている『和歌初学抄』の分析と『奥義抄』の分析を進めたい。また『袋草紙』については、抄出本についての研究を進めてみたい。また、訪書の過程で見つけることができた書物についても翻国や影印などで紹介していくことを考えている。研究計画については基本的な変更はない。しかし、やや縮減した形で実施することになるであろう。本研究によって構築されつつある方法論を基盤とした上で、それをより広い範囲で適用するための研究が必要となる。大量の資金、膨大な時間が必要であるが、他に方法がなく地道かつ徹底的に諸本研究を進める。このような研究から、諸本の情報構造を把握し、本文データベースや文献研究など幅広い研究に役立つと信じられる。研究計画の変更はない。
談話研究のための談話データの電子化の標準化と解析ツールの開発

今年度は最終年度であるため、開発中の解析ツールの評価や、談話データの電子化の標準化にむけて、本研究で提案する手法の評価を行ない、また普及のためにワークショップやマニュアル作成などを行なった。研究成果は以下の項目に集約される。1.言語習得研究の目的で開発されたCHAT形式で談話データを記述するためのマニュアルの改定版および補遺を作成して出版した。2.本研究において提案する入力形式であるCHATの評価と拡充を行なった。3.日本語の言語的解析の基礎になる単語と形態素の定義を行い、WAKACHI98、JMOR自動形態素解析プログラム、既存の形態素解析プログラムを用いたツールなどを開発して評価を行なった。4.XMLというインターネット向け汎用データ記述言語を談話データ表記に用いるための基礎研究を行い、CHAT形式のデータをXML形式に変換するツールを開発し、評価を行なった。5.CHILDESで談話データの解析に開発されたCLANプログラムを、ウェブ上で機種に依存せずに利用できる環境を作成し、評価を行なった。本研究は談話データを電子化するための標準化を研究目的としたものであり、1.言語習得研究において重要と考えられる言語・非言語的要素の同定、2.談話データの分析尺度やタグセットの検討、3.日本語の書き起こしデータの支援ツールの有効性の確認と発展、4.言語データの電子化の手法の検討、について研究を進めた。(1)については、発話の認定に関わる問題(日本語特有の相づちと挨拶などの扱い)の解決案を提示し、また言語外情報を主題とする研究におけるコード化や検索の問題点を特定した。(2)については、特に中と宮田が発達心理学会などにおけるワークショップを企画し、日本語用の平均発話長測定法(MLU)の問題点と統一的な尺度の提案を行った。(3)については特に白井が、日本語の漢字かな混じりで書かれた書き起こしデータを既存の発話データ解析ツールで分析するためのインタフェースを開発し、今までに20人ほどの研究者に使用してもらい、そのインタフェースの性能の評価と改良を行った。このインタフェースには、京大で開発された日本語の形態素解析を利用した物であるが、これは一般の文書を対象としたものであるため、このような用途で用いる際の問題点が明らかになった。(4)については特に杉浦が、CHATフォーマットのSGML化を検討し、タグ自体をDTDで定義することにより、変換の可能性を確認するとともに、SGMLに従いながらも、HTMLの持つWeb上での電子データの利用という特長を生かした規格XMLによる発話データの記述方法を検討した。今年度は以下の研究課題を中心に研究を行った。1.言語習得研究の目的で開発されたCHAT形式で談話データを記述するためのマニュアルの改定版を作成して出版した。2. CHAT形式の談話データ表記と、老人コミュニケーション行動研究目的で開発されたSPSSベース表記システムを評価し、後者の長所を取り込んだCHAT形式の拡張を行った。3.日本語の言語学的解析(特にJMOR自動形態素解析プログラム)の基礎になる単語と形態素の定義を行い、WAKACHI98として実用的な分かち書きガイドラインを提案した。4. XMLというインターネット向け汎用データ記述言語を談話データ表記に用いるための基礎研究を行い、CHAT形式のデータをXML形式に変換するツールを開発した。5. CHILDESで談話データの解析に開発されたCLANプログラムを、WWW上で機種に依存しないプログラムとして実行できるよう、開発を行った。一つはCGIスクリプトとしてWeb上でCLANを使えるようにしたもの、もう一つはJAVAを用いて、頻度を調べるFREQと、ある単語がどのような文脈で出現するかを検索するKWAL、平均発話長を計算するMLUを実装した。6.会話分析に用いられるサトラウスキー流の談話データをCHAT形式に変換し、加えてさまざまな付加情報を自動的にコード化する技術の検討を行った。3.日本語の言語的解析の基礎になる単語と形態素の定義を行い、WAKACHI98、JMOR自動形態解析プログラム、既存の形態素解析プログラムを用いたツールなどを開発して評価を行なった。

4.XMLというインターネット向け汎用データ記述言語を談話データ表記に用いるための基礎研究を行い、CHAT形式のデータをXML形式に変換するツールを開発し、評価を行なった。5.CHILDESで談話データの解析に開発されたCLANプログラムを、ウェブ上で機種に依存せずに利用できる環境を作成し、評価を行なった。
恒温恒湿性能を備えた自然エネルギー利用パッシブ住宅の開発と住環境評価に関する研究

本研究では,工業建材を主とする最近の乾式住宅において,省エネルギーで蓄熱・調湿の特性を有する高機能パッシブ住宅の設計指針について検討した。熱・水分・空気連成を考慮した建築温湿度・熱負荷の数値シミュレーション,および試験住宅を利用した屋外実験により,太陽熱や外気冷房などの自然エネルギーを有効活用し,建築全体の熱容量と水分容量を利用して恒温恒湿性能を発揮する空気循環式全館空調システム住宅を開発した。また,そのパッシブ住宅を気象条件の異なる全国6地域(旭川,札幌,岩手,福井,愛知,宮崎)に建設し,いずれの地域においても高い省エネルギー性能と住環境性能を実現できることを実証した。本研究では,自然エネルギーを利用し恒温性と恒湿性を備える高機能パッシブ住宅の設計を目的として,工業建材を主とする最近の乾式住宅にも適用可能な蓄熱と調湿の特性を有する多機能建材を開発している。また,環境試験室における模型実験,試験住宅を使用した屋外実験,および熱・水分・空気連成を考慮した建築温湿度・熱負荷の数値シミュレーションにより,蓄熱・調湿特性を活用し,太陽熱や外気冷房などの自然エネルギーを利用した恒温恒湿性能に優れる高機能パッシブ住宅の設計指針について検討している。本年度は,相変化熱(PCM)を利用して蓄熱するとともに,優れた吸放湿特性も有する蓄熱・調湿建材を試作し,その温湿度挙動を測定した。また,建築の熱と水分と空気の連成移動を非平衡熱力学に準拠した非線形現象として表現し,建築全体の温湿度変動を予測する数値シミュレーションソフトの開発を進めた。さらに,数値計算により,室内温湿度および暖冷房負荷を目的変数,建築仕様やライフスタイルなどの影響因子を説明変数としてパラメータ感度解析および重回帰分析を行い,蓄熱・調湿建材の性能ガイドラインおよびそれを有効活用するための設計指針について検討した。建築で起きる熱と水分と空気の複合移動を熱力学に基づき詳細に数理モデル化することで,住環境(室内温湿度および空調用顕熱・潜熱負荷)の予測精度が格段に向上し,パッシブ・ヒーティング&クーリング技術などの幅広い検討が可能となる。また,自然エネルギーや壁体の蓄熱・調湿を利用して住環境を制御するパッシブ手法は,今後の住宅に断熱気密性能のみならず恒温恒湿性能を付加することになり,住宅性能の新基準および新たな住宅構法・仕様の開発に繋がる。本研究では,1相変化熱(PCM)を利用して蓄熱するとともに,優れた吸放湿特性を有する蓄熱・調湿建材の開発,2熱・水分・空気連成を考慮したオブジェクト指向型の建築環境解析ソフトの開発,3室内温湿度および暖冷房負荷を目的変数,建築仕様やライフスタイルを説明変数とした熱・水分・空気の複合移動に関わる要因解析,4蓄熱と調湿を利用した室内温湿度のパッシブ制御および省エネルギー性能の評価,5蓄熱・調湿建材を有効活用するための自然エネルギー利用と建築仕様に関わる設計指針の提案,を目的としている。平成26年度は,蓄熱・調湿建材(多孔質調湿材にPCMマイクロカプセルを含有させた板状建材)の開発,建築の熱と水分と空気の連成移動を非平衡熱力学に則り非線形現象として表現した数値シミュレーションソフトの開発を行った。また,室内温湿度および暖冷房負荷を目的変数,建築仕様やライフスタイルなどの影響因子を説明変数としてパラメータ感度解析を行い,蓄熱・調湿性能を有する多機能建材を有効活用するための設計指針について検討した。さらに,それらの結果を基に,恒温恒湿性能を備えた自然エネルギー利用パッシブ住宅を全国6地域(旭川,札幌,岩手,福井,愛知,宮崎)に建設し,温湿度環境の測定と住環境性能の解析・評価を開始した。本研究では,自然エネルギーを利用し恒温性と恒湿性を備える高機能パッシブ住宅の設計を目的として,試験住宅を利用した屋外実験,および熱・水分・空気連成を考慮した建築温湿度・熱負荷の数値シミュレーションにより,太陽熱や外気冷房などの自然エネルギーを利用した恒温恒湿性能に優れる高機能パッシブ住宅の設計指針について検討している。本年度は,気象条件の異なる全国6地域(旭川,札幌,岩手,福井,愛知,宮崎)に,省エネルギー基準相当の住宅と比較して,空調・給湯エネルギーを50%削減する太陽熱利用型パッシブ住宅を設計・建設し,その住環境性能(室内温湿度,暖冷房負荷,給湯負荷)を測定・解析した。いずれの住宅も,パッシブシステム(ダイレクトゲイン,ダブルスキン,トロンブウォール,太陽熱給湯・暖房システム)と,建築全体で効率的に蓄熱・調湿性能を発揮するための空気循環式全館空調システムを備えている。それらの仕様は,開発した計算ソフト「THERB for HAM」を用いた数値シミュレーションにより,設計段階にケーススタディして決定した。また,建設後に測定値と計算値を比較して,計算精度について検証するとともに,実証住宅の実際の熱性能を確認した。その結果,1THERB for HAMは高い計算精度を有し,パッシブ住宅の設計ツールとして有効なこと,2建築全体の熱容量を利用して温度コントロールする空気循環式全館空調システムは,太陽集熱による蓄熱効果をより効率的に発揮すること,3ダブルスキンは夏季には遮熱効果をもたらし冷房負荷の削減にも寄与すること,4建設した太陽熱利用型パッシブ住宅は,一般的な省エネ基準住宅に比べていずれの地域でも50%以上の省エネルギー効果を実現できたこと,5室内空間の温湿度は,通年に亘り22°C28°C,40%60%の快適域に維持されたこと,などを明らかにした。

熱・水分・空気連成を考慮した建築温湿度・熱負荷の数値シミュレーション,および試験住宅を利用した屋外実験により,太陽熱や外気冷房などの自然エネルギーを有効活用し,建築全体の熱容量と水分容量を利用して恒温恒湿性能を発揮する空気循環式全館空調システム住宅を開発した。また,そのパッシブ住宅を気象条件の異なる全国6地域(旭川,札幌,岩手,福井,愛知,宮崎)に建設し,いずれの地域においても高い省エネルギー性能と住環境性能を実現できることを実証した。自然エネルギーを利用し恒温性と恒湿性を備える高機能パッシブ住宅の設計を目的として,工業建材を主とする最近の乾式住宅にも適用可能な蓄熱と調湿の特性を有する多機能建材を開発している。また,環境試験室における模型実験,試験住宅を使用した屋外実験,および熱・水分・空気連成を考慮した建築温湿度・熱負荷の数値シミュレーションにより,蓄熱・調湿特性を活用し,太陽熱や外気冷房などの自然エネルギーを利用した恒温恒湿性能に優れる高機能パッシブ住宅の設計指針について考案している。それらの結果を基に,全国6地域(旭川,札幌,岩手,福井,愛知,宮崎)に高機能パッシブ住宅を建設し,温湿度環境の測定と住環境性能の解析・評価を開始した。さらに,蓄熱や調湿などのパッシブ技術による室内熱環境の調整や省エネルギーの効果を幅広く検討できるように,数値解析のためのオブジェクト指向型プログラムの開発している。その数値シミュレーションプログラムは,協同研究機関にも公開して普及を進めている。27年度が最終年度であるため、記入しない。建築環境・設備平成25年度平成26年度に引き続いて,熱と水分と空気の連成を考慮した建築全体の熱環境解析ソフトの開発,その入力用物性値の整備,蓄熱・調湿建材による室内温湿度のパッシブ制御および省エネルギー性に関する数値シミュレーションを行う。同時に,建設した高機能パッシブ住宅の室内温湿度および暖冷房負荷を測定し,その恒温恒湿性能を明らかにするとともに,熱環境解析ソフトの精度について検証する。また,建築仕様,ライフスタイル,気象条件と室内温湿度および暖冷房負荷の関係を明らかにし,住宅における恒温恒湿性能のガイドラインを提案する。具体的には,(1)多孔質調湿材にPCMマイクロカプセルを含有させた蓄熱・調湿建材の開発,(2)オブジェクト指向型の伝熱物理に忠実な建築熱環境解析ソフトの開発,(3)熱・湿気物性値の整備と推定方法の提案,(4)熱と水分と空気の複合移動解析に基づく室内温湿度と暖冷房負荷の要因解析,(5)建設した高機能パッシブ住宅の室内温湿度および暖冷房負荷を測定と解析・評価,(6)自然エネルギーを利用した蓄熱・調湿による室内温湿度のパッシブ制御および省エネルギー性能の評価と性能ガイドラインの提案,(7)恒温恒湿性能に優れる多機能建材を有効活用するための高機能パッシブ住宅の設計指針の構築,について検討する。
東ユーラシアにおける淡水魚類の生物多様性起源:分化と分散の多層的アプローチ

東ユーラシアの河川に生息する淡水魚類の集団遺伝構造および系統地理パタンを主にmtDNAによって解析した結果、1)カワヤツメ属、フナ属、フクドジョウ、トミヨ属、カジカ属に幾つかの隠蔽種が認められ、この地域の淡水魚類は既往より種多様性に富むことが明らかになった。また、2)シベリアにおいては、カワヤツメ属、アメマス、トミヨ属3系統などは更新世後期や後氷期に主要河川で種内分化したのに対して、フクドジョウ、Cottus poecilopus、C.sibiricusなどは主要河川ごとに長期間隔離され、更新世前・中期に種内分化して周辺水系に分散したグループであることが解明され、そこでの淡水魚類相は多時的に形成されたと推察された。平成19年8月中旬の2週間にロシア・アムール川下流域での魚類調査、および8月下旬9月上旬の2週間に中国山東省の黄河水系での魚類調査を実施し、得られた魚類標本のDNA解析に基づいて、以下の研究成果が得られた。1.ユーラシアの東西に沿って広く分布するカジカ属Cottus poecilopusについて、mtDNA塩基配列解析を行った結果、種レベルの深い分化を有する6つの系統が検出された。この結果は、北米やヨーロッパにおける最終氷期以降の分散・分化と異なり、これらの古い系統が更新世を通して各地域の存在した避寒地を利用して生き延びてきたことを示唆する。2.ユーラシア委陸に分布するフナ属はCarassius carassiusとC. gibelio gibelioの2種類であると報告されてきたが、カザフスタンのオビ川水系から得られたフナのサンプルは、mtDNA塩基配列解析と形態形質解析によって、上記の2種の他にC. gibelio gibelioと姉妹関係を示すC. gibelioの新亜種が見出された。この新亜種は、もともとカザフスタン、北ヨーロッパ、ロシアに分布していたと推察される。3.東ユーラシア東縁部の南北方向の魚類相の交流の歴史を明らかにするため、黄河水系中・下流部において、広域に分布する魚種を中心とする標本採集を行った。日本人研究者3名(渡辺、井口、高橋)が中国に滞在し、前後の打ち合わせや試料整理を除き,計13日間の野外調査を実施した。その結果、トゲウオ科、ギギ科、フナ属・タカハヤ属等コイ科を中心に計21地点から45種1100個体以上の試料が得られた。現在これらの試料に関するDNA分析を進めているところである。東ユーラシアの淡水系に分布する主要な淡水魚類の種多様性の起源および魚類相形成史を解明する目的で,国内外で採集されたサンプルを用いてDNA解析を実施し,以下の貴重な研究成果を得た. 1. 2008年10月11日から24日まで,日本人研究者3名(岩田,井口,渡辺)が中国南部の広東省と海南島において魚類法本採集調査を実施し,ドンコ科,ギギ科,フナ属の多くの標本を採集した.また,大陸と海南島にまたがって広域分布する魚種について約280地点・種から1000個体のPNA分析資料を得ることができた.これらの標本を現在,遺伝集団解析しているところである.2.カワヤツメの分布域を網羅した13地域集団を対象に,マイクロサテライトDNA解析を行った結果,現在の数世代間では方向性のある遺伝子流動が認められたが,長い時間スケールでは分布域全体にわたっで自由で緩やかな遺伝子流動が生じていたことが示された.3. 2008年9月28日から10月8日まで,日本人研究者1名(酒井)がサンクトペテルブルクのペテルゴフ公園池においてギンブナ標本の採集調査を実施した.得られた標本のmtDNAハプロタイプ分析を行った結果,このフナはアムール川からの移植魚であると推定された.また,このハプロタイプグループに含まれるフナはレナ川とサハリンのティム川に分布することが明らかになった.4.東ユーラシア北部に広く分布するカジカ属の1種, cottus poecilopusを対象に, mtDNA塩基配列解析を行った結果,深い分岐を示す7つのクレードが見出され,これらは分類学的にそれぞれ独立種に相当すると推察された.前2年間における海外調査で採集された魚類サンプルと本年に国内で得られたサンプルを用いて、各種ごとに集団構造解析と系統地理解析を行い、以下の貴重な研究成果を得た。1)ヤツメウナギ類の種多様性起源を明らかにする一環として、カワヤツメの回遊型と河川型の共存河川および単独生息河川から採集した幼生サンプルを用いてマイクロサテライト解析を行った。その結果、共存河川では両生活型集団間に十分な遺伝子流動が認められた。一方、河川型単独集団はダムによって下流側の回遊型集団との遺伝子流動が妨げられ、遺伝的分岐を蓄積していることが示された。

そのため、河川型単独集団はカワヤツメ種群における異所的種分化の創始集団に相当すると考えられる。2)ウラル山脈の東部側のシベリアに分布するカジカ属Cottus sibiricusの系統地理学的解析を行った結果、エニセイ・レナ川系統とオビ川系統に2分された。しかし、欧州に分布し、本種に近縁なC.gobioの既往データを加えて解析すると、両種は相互単系統にならず、またエニセイ・レナ系統はC.gobioの北欧・欧州系統と高い類縁性を有したことから、従来の分類とは異なりC.gobio-sibiricus種群として取り扱うのが妥当であると考えられる。3)本研究最終年にあたる本年度には、分担研究者および外国人研究協力者3名(ロシア1名、中国2名)の参加で、シンポジウムとワークショップを11月19-20日に北海道大学大学院水産科学研究院において開催した。シンポジウムでは11題の研究発表がなされ、質疑討論が活発に行われた。また、ワークショップでは4題のポスター発表に基づいて、本研究成果の総括と到達点を確認するとともに、将来の研究計画に関する意見交換を行った。
レーザー・マニプレーターを組込んだ細胞工学用顕微鏡を用いた歯原生腫瘍の実験発生

研究方法:C3Hマウスの胎仔から取り出した鐘状期の下顎第一臼歯歯胚を研究対象とした.まず, 1.レーザの歯胚は対する生物学的効果があるかをみるために,取り出して培養溶中に浸した状態の歯胚全体に,ガラスファイバーで導光した連続波Nd:YAGレーザを,出力10W,照射スポット径約2mmの照射条件で5分間照射したのちに,同系マウス腎臓被膜下に移植培養し,経時的に移植歯胚を回収し,非照射歯胚を移植培養した対照群と組織学的に比較検討した(前歯胚照射実験).次に2.同様に取り出した歯胚の(1)cervicalloopと(2)歯乳頭に照準を合わせて「レーザ・マニプーレーターを組込んだ細胞工学用顕微鏡」で導光したヘリウムネオンレーザを照射エネルギー密度18μW, Focused spot sizeΦ10μmで10分間照射後,全歯胚照射実験と同様の方法で比較検討した(局所照射実験).研究成果(新たな知見)および今後の研究の展開に関する計画:1.全歯胚実験では,照射歯胚は非照射歯胚に比較して間葉系組織,特に根尖セメント質の形成が有意に多い傾向を示し,セメント質「増殖」性病変と考えた.一方,上皮成分の発生経過には有意の差は認められず,対照と同様の歯冠形態を形成した.2.局所照射実験では, (1)cervical loopと(2)歯乳頭いずれの場合においても,培養歯胚の形態形成・成長発育は,対照群との間に有意の差は認められなかった.実験1では, Nd:YAGレーザが少なくとも歯胚の間葉系組織に影響を与え得ることを示すものであり,従来の歯根・歯根膜の形成に関与するcervical loopが歯胚のレーザ感受性のhot spotであることを示唆するものであったが,これを照射の対象としても(実験2),なんらの形態学的変化を得られなかった.これにはレーザ線源が異なることと照射エネルギー量の違いなど,照射条件に問題があるものと考え,これらの点を改善して研究を展開している.研究方法:C3Hマウスの胎仔から取り出した鐘状期の下顎第一臼歯歯胚を研究対象とした.まず, 1.レーザの歯胚は対する生物学的効果があるかをみるために,取り出して培養溶中に浸した状態の歯胚全体に,ガラスファイバーで導光した連続波Nd:YAGレーザを,出力10W,照射スポット径約2mmの照射条件で5分間照射したのちに,同系マウス腎臓被膜下に移植培養し,経時的に移植歯胚を回収し,非照射歯胚を移植培養した対照群と組織学的に比較検討した(前歯胚照射実験).次に2.同様に取り出した歯胚の(1)cervicalloopと(2)歯乳頭に照準を合わせて「レーザ・マニプーレーターを組込んだ細胞工学用顕微鏡」で導光したヘリウムネオンレーザを照射エネルギー密度18μW, Focused spot sizeΦ10μmで10分間照射後,全歯胚照射実験と同様の方法で比較検討した(局所照射実験).研究成果(新たな知見)および今後の研究の展開に関する計画:1.全歯胚実験では,照射歯胚は非照射歯胚に比較して間葉系組織,特に根尖セメント質の形成が有意に多い傾向を示し,セメント質「増殖」性病変と考えた.一方,上皮成分の発生経過には有意の差は認められず,対照と同様の歯冠形態を形成した.2.局所照射実験では, (1)cervical loopと(2)歯乳頭いずれの場合においても,培養歯胚の形態形成・成長発育は,対照群との間に有意の差は認められなかった.実験1では, Nd:YAGレーザが少なくとも歯胚の間葉系組織に影響を与え得ることを示すものであり,従来の歯根・歯根膜の形成に関与するcervical loopが歯胚のレーザ感受性のhot spotであることを示唆するものであったが,これを照射の対象としても(実験2),なんらの形態学的変化を得られなかった.これにはレーザ線源が異なることと照射エネルギー量の違いなど,照射条件に問題があるものと考え,これらの点を改善して研究を展開している.研究方法:C3Hマウスの胎仔から取り出した鐘状期の下顎臼歯歯胚を研究対象とした。まず、1.レーザの歯胚に対する生物学的効果があるかをみるために、取り出して培養液中に浸した状態の歯胚全体に、ガラスファイバーで導光したNd:YAGレーザを、出力10W、照射スポット径約2mmの照射条件で5分間照射したのちに、同系マウス腎臓被膜下に移植培養し、経時的に移植歯胚を回収し、非照射歯胚を移植培養した対照群と組織学的に比較検討した(全歯胚照射実験)。次に、2.同時期の歯胚をコラゲナーゼで処理して、上皮成分(エナメル器)と間葉成分(歯乳頭)とに分離し、それぞれに同条件のレーザを照射したのちに、それぞれを非照射の歯乳頭、エナメル器と再構築し、同様の方法で移植培養して非照射再構築歯胚の発生経過と比較検討した(再構築歯胚実験)。研究成果(新たな知見)および今後の研究の展開に関する計画:1.全歯胚照射実験では、照射歯胚は非照射歯胚に比較して、間葉系組織、特にセメント質や歯槽骨相当の硬組織の形成が有意に多い傾向を示した。

しかしながら、腫瘍性とは判定しえず、また、上皮成分の発生経過には有意の差は認められず、対照と同様の歯冠形態を形成した。2.再構築歯胚実験では、照射歯乳頭・非照射エナメル器の再構築歯胚で、セメント質と歯槽骨の過形成が認められたが、照射エナメル器・非照射歯乳頭の再構築歯胚は、対照の非照射再構築歯胚と同様に、ほぼ健常な歯が形成された。これらの所見はレーザが、発生過程にある歯胚の間葉系組織細胞に対して増殖促進効果を有することを示唆している。現在、レーザ・マニブレーターを組込んだ細胞工学用顕微鏡を用いて特定の部位にレーザを照射した歯胚を、同様の方法で移植培養し、歯胚の増殖性変化を経時的に観察し、歯胚中の腫瘍誘導の「芽」を明らかにすべく研究を展開している。
高温真空環境下における高機能表面改質機械要素のトライボ性能評価

本研究では,改質表面の真空・高温環境下でのトライボロジー特性に関して,通常環境下ならびに10^<-4>Paかつ1073Kまでの高温・真空中で数値解析を含めた総合的な実験・解析を行い,高機能改質表面のトライボロジー特性および性能評価をその表面損傷との関連において実施するとともに,実用化すべき表面改質設計法を提案することを目的とした.種々の高温真空用の摺動材料をとりあげ,摩擦・摩耗特性を調べた一連の実験から各材料の使用限界についての知見を得た.転がり疲れ強さに及ぼす表面改質処理の影響を明らかにするため,表面処理ローラの転がり疲れ試験を行うとともに接触応力および表面下の応力に及ぼす表面改質層の影響を境界要素法により検討した.その結果,弾性係数の小さい表面改質層で覆われたローラの転がり疲れ強さの向上は,主として接触端部の接触圧力の低下と表面下応力の減少によるものであった.種々の無電解Ni合金めっきを取上げ,高真空無潤滑下での二円筒試験を行い,摩擦・摩耗挙動に及ぼす還元剤ならびに分散粒子の影響を調べた.また,有限要素法を用いて計算されためっき層中のせん断応力と摩耗挙動について比較検討を行った.めっき層より弾性率が小さい材料をめっき層内に分散析出させる場合,粒子周りで最大せん断応力およびミーゼス応力が大きくなるため,めっき層の強度が低下し摩耗増大につながることを明らかにし,最適な分散粒子についての考え方を示した.フラクタル次元の摩耗表面評価への適用について,触針式表面粗さ計および非接触のレーザー顕微鏡により種々の摩耗面を計測・解析した.粗さ計では測定のできない微小な凹凸のフラクタル次元をレーザー顕微鏡のデータからは評価できることを明らかにした.フラクタル次元を用いて摩耗表面を評価する際には両者を用いることにより,より有益な情報が得られることを示した.本研究では,改質表面の真空・高温環境下でのトライボロジー特性に関して,通常環境下ならびに10^<-4>Paかつ1073Kまでの高温・真空中で数値解析を含めた総合的な実験・解析を行い,高機能改質表面のトライボロジー特性および性能評価をその表面損傷との関連において実施するとともに,実用化すべき表面改質設計法を提案することを目的とした.種々の高温真空用の摺動材料をとりあげ,摩擦・摩耗特性を調べた一連の実験から各材料の使用限界についての知見を得た.転がり疲れ強さに及ぼす表面改質処理の影響を明らかにするため,表面処理ローラの転がり疲れ試験を行うとともに接触応力および表面下の応力に及ぼす表面改質層の影響を境界要素法により検討した.その結果,弾性係数の小さい表面改質層で覆われたローラの転がり疲れ強さの向上は,主として接触端部の接触圧力の低下と表面下応力の減少によるものであった.種々の無電解Ni合金めっきを取上げ,高真空無潤滑下での二円筒試験を行い,摩擦・摩耗挙動に及ぼす還元剤ならびに分散粒子の影響を調べた.また,有限要素法を用いて計算されためっき層中のせん断応力と摩耗挙動について比較検討を行った.

めっき層より弾性率が小さい材料をめっき層内に分散析出させる場合,粒子周りで最大せん断応力およびミーゼス応力が大きくなるため,めっき層の強度が低下し摩耗増大につながることを明らかにし,最適な分散粒子についての考え方を示した.フラクタル次元の摩耗表面評価への適用について,触針式表面粗さ計および非接触のレーザー顕微鏡により種々の摩耗面を計測・解析した.粗さ計では測定のできない微小な凹凸のフラクタル次元をレーザー顕微鏡のデータからは評価できることを明らかにした.フラクタル次元を用いて摩耗表面を評価する際には両者を用いることにより,より有益な情報が得られることを示した.使用環境が極めて厳しい真空中で用いられる機械要素においては,固体潤滑剤を中心とした種々の表面改質処理の適用が検討される.しかし,使用条件に応じてどの表面改質処理を適用すべきであるかに関して明確な基準はない.本研究では,改質表面の真空・高温環境下でのトライボロジー特性,運転性能に関して数値解析を含めた総合的な実験・解析を行い,実用化すべき表面改質設計法を提案することを目的とする.本年度は,無潤滑大気圧下,ならびに10^<-4>Paかつ1000Kまでの高温・真空中で,高機能改質表面のトライボロジー特性および性能評価を,その表面損傷との関連において調べた.これらの実験には,テフロンライナ,ソリッドフィルム,ポリイミド系複合材,カーボン系複合材を中心とした高機能表面改質材を用いたが,本年度は,高機能改質材の基礎的なトライボロジー特性を明らかにすることに主眼をおいて改質材の設計とその特性の把握を主に実施し,平成11年度以降の評価解析および実験のための基礎的データを得た.また,実験と平行して,トライボロジー特性に大きく影響する試験片表面トポグラフの変化を,レーザー顕微鏡および表面粗さ計を用いて3次元的に測定および解析するための表面トポグラフ解析プログラムの開発をおこなうとともに,表面改質材の接触応力解析ならびに熱応力解析を実施した.これらの解析結果は,平成11年度に行なう実験の評価に用いられる.宇宙用機器などでは,真空,高温などの極めて厳しい環境に曝される場合があり,トライボ性能の向上のため固体潤滑剤を中心とした種々の表面改質処理の適用が検討される.しかし,使用条件に応じてどの表面改質処理を適用すべきであるかに関して明確な基準はない.本研究では,改質表面の真空・高温環境下でのトライボロジー特性,運転性能に関して数値解析を含めた総合的な実験・解析を行い,実用化すべき表面改質設計法を提案することを目的としている.本年度は,無潤滑大気圧下,ならびに10^<-4>Paかつ1000Kまでの高温・真空中で,テフロンライナ,ソリッドフィルム,ポリイミド系複合材,カーボン系複合材を中心とした高機能表面改質材のトライボロジー特性および性能評価を,その表面損傷との関連において調べた.その結果,各々の材料の摩耗メカニズムを検討するとともに,実機使用の可能性について考察した.また,改質表面の基礎的な摩擦・摩耗機構を調べる目的で,めっきを中心とした改質表面のトライボロジー特性を真空高温環境下でのリング-ディスク試験で調べるとともに,昨年度から開発を進めている表面トポグラフ解析プログラムを用いて試験片表面トポグラフの変化を解析し,開発プログラムの妥当性を検討した.一方,改質層の熱,応力評価については一部を除いて十分な検討を加えるに至っていないので,平成12年度には改質層の応力評価も含めた総合評価解析を実施する予定である.最終年度にあたる本年度は,実験としては,昨年度までに使用した材料より優れた耐熱性を有すと期待される高機能表面改質材を取り上げ,高温真空下での実験を行い摩擦・摩耗挙動を調べた.さらに,種々の摩耗表面評価に,開発した表面トポグラフィ解析プログラムを適用し,解析方法の妥当性の検討を行い,本手法により摩耗表面の評価をし得るものと結論付けた.本解析法を実際の摩擦・摩耗表面の解析に適用し,これらの摩擦・摩耗挙動との関連を,とくに表面改質層の摩耗,移着および残存の有無と摩擦面の表面トポグラフィの関連に主眼をおいて,検討した結果,高真空・無潤滑下での摩耗では,フラクタル次元を用いることにより,摩耗形態や改質層の状態を評価することができることを示し,凝着性の強い改質表面の場合,フラクタル次元は,摩耗が改質層内にとどまっている間では減少し,さらに残存する改質層が摩耗し母材の露出に伴って未処理の値に近づくことを示した.また,3次元接触応力解析および熱解析を実験結果に適用し,その成果のひとつとして,母材より硬度の小さい表面改質による耐スポーリング能向上のメカニズムは,表面改質層の存在だけでなく接触する表面間の形状一致性によって接触応力ならびに表面下応力が減少するためであることを示した.なお,上記の表面トポグラフィ解析手法を,工業的により適用範囲の広い油潤滑下での試験結果にも適用し,真空無潤滑下で得られた結果は油潤滑下での摩耗表面評価にも適用可能であるが,フラクタル次元解析では摩耗形状に局部的な特異性を生じるような材料では十分な評価ができないことも明らかとなった.
多自由度把持機構を含む自動搬送機の最適制御

1.把持物と機構の接触部を対偶でモデル化し,把持物一把持機構系全体に自由度の方程式を適用することによって,拘束すべき把持物の自由度と,把持機構の入力数および自由度との関係を明らかにし,把持を可能にするための条件を導出している.2.円柱および正多角柱の把持を条件として, 3自由度1入力の把持機構の数の総合を行い, 5節機構を左右対称に配置した1形式と, 7節機構を左右対称に配置した5形式を得ている.その中から7節機構で構成される形式を例に取りあげ,把持物の大きさに関する評価量,ならびに把持力の均等化に関する評価量を定め,それらを用いて把持機構の量の総合を行い,広範囲の大きさの円柱,正四角形および正六角柱の把持が可能で,平行2本指の把持機構に比べて把持力の分散が容易である把持機構を得ている.3.把持物に接触する節に接触センサーを付加することによって把持力の測定を可能にした把持機構を実際に製作し,その把持機構を用いて円柱,正四角柱および正六角柱を把持した際の把持力の測定を行い,理論値とよく一致していること,ならびに機構の入力トルクを一定にすれば,把持物の大きさに関わらず把持力はほぼ一定になることを明らかにしている.4.腕機構の軽量化のために静止節上のモータからリンク機構を介して動力を腕先端部に伝達する形式の搬送機を取りあげ,その搬送作業において,作業開始から腕節が作業終了位置に達するまでは動力伝達用の軸および節を剛とみなした最短時間制御を行い,その後に正,負の電圧を数回モータに印可することによって,軸および節の弾性変形によって生じる残留振動を除去する準最短時間制御を提案し,この手法の有効性を理論的ならびに実験的に明らかにしている.1.把持物と機構の接触部を対偶でモデル化し,把持物一把持機構系全体に自由度の方程式を適用することによって,拘束すべき把持物の自由度と,把持機構の入力数および自由度との関係を明らかにし,把持を可能にするための条件を導出している.2.円柱および正多角柱の把持を条件として, 3自由度1入力の把持機構の数の総合を行い, 5節機構を左右対称に配置した1形式と, 7節機構を左右対称に配置した5形式を得ている.その中から7節機構で構成される形式を例に取りあげ,把持物の大きさに関する評価量,ならびに把持力の均等化に関する評価量を定め,それらを用いて把持機構の量の総合を行い,広範囲の大きさの円柱,正四角形および正六角柱の把持が可能で,平行2本指の把持機構に比べて把持力の分散が容易である把持機構を得ている.3.把持物に接触する節に接触センサーを付加することによって把持力の測定を可能にした把持機構を実際に製作し,その把持機構を用いて円柱,正四角柱および正六角柱を把持した際の把持力の測定を行い,理論値とよく一致していること,ならびに機構の入力トルクを一定にすれば,把持物の大きさに関わらず把持力はほぼ一定になることを明らかにしている.4.腕機構の軽量化のために静止節上のモータからリンク機構を介して動力を腕先端部に伝達する形式の搬送機を取りあげ,その搬送作業において,作業開始から腕節が作業終了位置に達するまでは動力伝達用の軸および節を剛とみなした最短時間制御を行い,その後に正,負の電圧を数回モータに印可することによって,軸および節の弾性変形によって生じる残留振動を除去する準最短時間制御を提案し,この手法の有効性を理論的ならびに実験的に明らかにしている.1.把持物と機構の接触部を対偶でモデル化し、把持物-把持機構系全体に自由度の方程式を適用することによって、拘束すべき把持物の自由度と、把持機構の入力数および自由度との関係を明らかにし、把持を可能にするための条件を導出している。2.円柱および正多角柱の把持を条件として、3自由度1入力の把持機構の数の総合を行い、7節機構を左右対称に配置した1形式と、9節機構を左右対称に配置した8形式を得ている。その中から、簡潔な構造である7節機構で構成される形式を例に取りあげ、把持物の大きさに関する評価量、ならびに把持力の均等化に関する評価量を定め、それらを用いて把持機構の量の総合を行い、広範囲の大きさの円柱、正四角柱および正六角柱を把持することができ、平行2本指の把持機構に比べ、把持力の分散が可能な把持機構を得ている。3.把持物に接触する節に接触センサーを付加することによって把持力の測定を可能にした把持機構を実際に製作し、その把持機構を用いて円柱、正四角柱および正六角柱を把持した際の把持力の測定を行い、理論値とよく一致していること、ならびに機構の入力トルクを一定にすれば、把持物の大きさに関わらず把持力はほぼ一定になることを明らかにしている。4.把持機構を塔載する腕部として、人間の腕と同様に肩部が3自由度、肘部が1自由度の関節形の腕機構を取り上げ、軽量化のために肘部駆動用モータを肩部に配置し、かさ歯車とリンク機構から成る動力伝達部の試作を行った結果、その動作平面内の剛性だけでなく、それに垂直方向の剛性が腕先端の変位に大きな影響を及ぼすことがわかった。
核融合炉用大型超伝導マグネットのための大電流先進高温超伝導導本の開発研究

核融合エネルギー炉の大型超伝導マグネットに用いることを想定した大電流容量高温超伝導(HTS)導体の開発をめざした基礎研究を行った。近年、HTS線材の開発が急速に進んでいるが、代表的なビスマス2223(Bi-2223)、および、イットリウム(YBCO)系に特有なテープ形状の線材を用いた10kAを超えるコイル巻線用大電流容量導体はまだ開発例がない。本研究では全く新しい試みとして、テープ線材を単純に積層するという導体構造を提案した。これによりセラミック系の酸化物超伝導材料を用いながら機械的に強固で製作性の良い導体が構成できる。ただし、これは、従来の低温超伝導(LTS)導体では選択できない発想であり十分な検証を必要とする。本研究では、まず、HTS導体を実際に試作する前にこのことを確かめるため、LTS/HTSハイブリッド導体という世界で初めて提案した導体を活用することによって、HTS部分に対して極端に不均一な電流分布を与える実験を行った。この導体では、積層したHTS線材間の接触抵抗を小さくする構造を採用していることもあり、電流分布の不均一に起因する不安定性が生じないことを確かめた。次に、実際に10kA級のHTS導体サンプルを試作し、温度を4.230Kの範囲で可変にする工夫をして特性試験を行った。その結果、素線の特性をもとに磁場分布を正確に考慮して予測される臨界電流まで安定に通電でき、導体製作に伴う劣化が生じないこと、また、局所的な熱擾乱を与えるヒータを用いて安定性試験を行ったところ、ヘリウムで直接冷却されたLTS導体に比べて数十倍大きなパワーを入れてもクエンチが生じないことを観測し、HTS導体の優れたポテンシャルを実証することに成功した。
五輪報道における多様性の検証とその変遷に関する研究：北京五輪から東京五輪へ

1.北京五輪、ロンドン五輪、リオ五輪の開催期間におけるテレビニュースの多様性の検証(平成31年度)2.東京五輪の開催期間におけるテレビニュースのコーディング(平成32年度)3.東京五輪の開催期間におけるテレビニュースの内容分析(平成33年度前半)4.東京五輪の開催期間におけるテレビニュースの「二つの多様性」の検証(平成33年度後半)5.五輪報道におけるテレビニュースの多様性の変遷の解明および研究成果の公表(平成34年度)1.北京五輪、ロンドン五輪、リオ五輪の開催期間におけるテレビニュースの多様性の検証(平成31年度)2.東京五輪の開催期間におけるテレビニュースのコーディング(平成32年度)3.東京五輪の開催期間におけるテレビニュースの内容分析(平成33年度前半)4.東京五輪の開催期間におけるテレビニュースの「二つの多様性」の検証(平成33年度後半)5.五輪報道におけるテレビニュースの多様性の変遷の解明および研究成果の公表(平成34年度)