hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アシルグルクロナイドを加水分解する新規薬物代謝酵素の同定および毒性学的意義

カルボン酸を有する薬は生体内でグルクロン酸抱合を受けることが多いが、この抱合体(アシルグルクロニド:AG)は肝障害をはじめとする様々な障害を引き起こすことが報告されている。本研究では、AGを加水分解する酵素としてα/βヒドロラーゼドメインコンテイニング10 (ABHD10)を同定し、ミコフェノール酸、プロベネシドやジクロフェナクといった様々な薬物のAGを加水分解することを明らかにした。また、マウスを用いた検討より、ABHD10の機能が阻害されるとAGの血中濃度が上昇し、毒性発現の危険性が高まることを明らかにした。カルボン酸を有する薬は生体内でグルクロン酸抱合を受けることが多い。しかしこの抱合体(アシルグルクロナイド)は肝障害を始めとする様々な障害を引き起こすことが報告されている。よって抱合体を親化合物へ戻す反応(加水分解反応)は生体にとって解毒的に働くことが考えられる。申請者は昨年度、毒性への関与が報告されている免疫抑制薬のミコフェノール酸のアシルグルクロナイドを加水分解する酵素を同定し、α/βhydrolasedomain containing 10 (ABHD10)を単離した。そこで、ABHD10の基質特異性を調べることを目的として、毒性への関与が報告されている様々なアシルグルクロナイドを基質として用いてABHD10発現系による加水分解酵素活性を測定した。その結果、ジクロフェナク、トルメチンおよびプロべネシドなどの薬物のアシルグルクロナイドを加水分解するのに対し、イブプロフェン、ケトプロフェンおよびナプロキセンなどの薬物のアシルグルクロナイドの加水分解は触媒しなかった。このように、非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)の中では、酢酸系NSAIDsのグルクロナイドを基質とする傾向が認められた。さらに、トルメチンおよびプロベネシドに関して、アシルグルクロナイド生成酵素活性にABHD10が影響するか検討するために、ABHD10阻害剤PMSFを反応液に添加してヒト肝臓ホモジネートにおけるアシルグルクロナイド生成酵素活性を測定した結果、1.5から1.7倍の固有クリアランスの上昇が認められた。このようにABHD10はトルメチンおよびプロベネシドのアシルグルクロナイド生成に影響することも明らかにした。以上、ABHD10はミコフェノール酸のみならず、多くの薬物のアシルグルクロナイドを加水分解することを明らかにした。しかしこの抱合体(アシルグルクロニド)は肝障害をはじめとする様々な障害を引き起こすことが報告されている。申請者はアシルグルクロニド加水分解酵素としてα/βhydrolasedomain containing 10 (ABHD10)を同定し、その機能解析をin vitroにおいて行い、基質特異性を明らかにした。続いてABHD10のin vivoにおける役割をげっ歯類を用いて解析した。マウス(C57BL/6, male)とラット(SD, male)の肝臓ホモジネートを用いて様々な薬のアシルグルクロニド加水分解酵素活性を測定したところマウスにおいてラットの10倍高い活性が認められ、かつヒトと同等の活性であったことからin vivo実験に用いる動物種としてマウスを選択した。マウスにおけるプロベネシドおよびジクロフェナクの体内動態がABHD10阻害作用を示すtri-O-tolylphosphate(TOTP)の前投与により変動するか解析を行った結果、各々のアシルグルクロニドの血中濃度の上昇および親薬物の血中濃度の低下が認められた。アシルグルクロニド代謝物がABHD10の基質とならないイブプロフェンでは、TOTP前投与により親薬物もしくアシルグルクロニドの血中濃度に変動は認められなかった。よって、ABHD10はin vivoにおいても特定のアシルグルクロニド加水分解を触媒することによりアシルグルクロニド生成を抑制することを明らかにした。しかし、ABHD10活性を阻害しても肝障害の惹起は認められなかったため、アシルグルクロニドと毒性の関係性についてはさらに解析を進める必要がある。よって抱合体を親化合物へ戻す反応(加水分解反応)は生体にとって解毒的に働くことが考えられるが、未だその反応を担う酵素は未解明である。本年度は毒性への関与が報告されている免疫抑制薬のミコフェノール酸のアシルグルクロナイド(AcMPAG)を加水分解する酵素の同定を目的とした。AcMPAG加水分解酵素活性が認められたヒト肝臓サイトゾルより硫安分画、イオンクロマトグラフィー、クロマトフォーカシング、ゲル濾過クロマトグラフィーを組み合わせることにより、タンパク精製を行った。

その結果、α/βhydrolase domain containing 10 (ABHD10)がAcMPAG加水分解酵素として単離された。ABHD10発現系を作製し、AcMPAG加水分解酵素活性の速度論的解析を行った結果、ヒト肝臓ホモジネートを酵素源とした際に得られたKm値と同程度の値が得られた。様々な加水分解酵素阻害剤を用いてABHD10発現系とヒト肝臓試料間で阻害強度を比較した際も類似した結果が得られた。以上より、ヒト肝臓においてABHD10がAcMPAG加水分解を担う主酵素であることを明らかにした。ミコフェノール酸からAcMPAGの生成酵素活性にABHD10が影響するか検討するために、ABHD10阻害剤PMSFを反応液に添加してヒト肝臓ホモジネートにおけるAcMPAG生成酵素活性を測定した結果、1.7倍の固有クリアランスの上昇が認められた。このようにABHD10はアシルグルクロナイド生成に影響することも明らかにした。ABHD10の機能は今まで全く知られていなかったが、本検討によりABHD10の薬物代謝における役割を初めて明らかにした。今年度の当初の目的は「アシルグルクロナイド加水分解酵素の基質特異性」について解明するものであった。本研究でアシルグルクロナイド加水分解酵素として同定されたABHD10は酢酸系NSAIDsのアシルグルクロナイドに対して親和性を示し、プロピオン系NSAIDsのアシルグルクロナイドに対しては加水分解触媒能を示さないことを明らかにした。この知見を得たことで、当初の目的を達成できたものと考えられる。これまでにABHD10についてアシルグルクロナイド加水分解に関する機能解析を行ってきた。しかし、いずれもin vitroにおいて解析されたものであるため、in vivoにおいてもABHD10が機能するかどうか不明である。そこで、げっ歯類(ラットまたはマウス)を用いて、実際にABHD10が体内のアシルグルクロナイド濃度に影響を与えるかどうか、解析する。本年度ではアシルグルクロナイドを加水分解する酵素としてABHD10の単離に成功した。しかし、ABHD10がすべての薬物のアシルグルクロナイドを加水分解するとは限らない。そこで、ヒトABHD10の基質特異性について検討をする必要がある。また、他の薬物についてもABHD10のアシルグルクロン酸抱合体生成反応に与える影響を解析する。また、アシルグルクロナイドの加水分解反応にABHD10以外の酵素も関与する可能性についても考える必要がある。該当なしABHD10の基質特異性を解析するためにアシルグルクロナイドを生成する様々な薬物およびそのアシルグルクロナイドを購入する。また、アシルグルクロナイドの細胞毒性を解析するためにアシルグルクロナイド生成に関与するUDP glucuronosyltransferaseとABHD10の共発現系を構築する必要がある。その発現プラスミド構築材料費や細胞培養関係費にもあてる。アシルグルクロナイドは細胞に作用した後、インターロイキンやケモカインを産生することが知られているため、それらを検出するキットの購入費にもあてる。
注入型多孔質ポリウレタンscaffoldを使用した骨再生

In vitroでの注入型ポリウレタン(PUR) scaffoldの形態を、電子顕微鏡写真にて観察し、連通性多孔質構造を有することを確認した。またハイドロキシアパタイト、β三リン酸を加えた場合のPUR scaffoldが良好な力学的特性、骨伝導性を有することを確認した。注入型PURの実際の骨欠損部での形態評価を行いin vivoで良好な多孔質構造を形成することを確認した。またPUR注入後2、4週にラットをSacrificeし、欠損部の骨形成について観察を行い、良好な骨形成を確認した。またPURにBone anabolic effectを有するスタチン(ロバスタチン)を加えると骨形成が促進される傾向にあった。今後、注入型PURとBoneanabolic effectを有する薬剤による効果的な骨再生が期待される。1.In vitroでのポリウレタンscaffoldの形態、力学特性ポリウレタンのハードコンポーネントとソフトコンポーネントをンジ内で混ぜ合わせ、注入型のポリウレタンscaffoldを作製した。Sampleを2.5%グルタルアルデヒドにて固定し、電子顕微鏡写真(SEM)にて形態を観察した。気孔構造は90%以上の多孔体で、ある程度均質なマクロボアに、連通性のマイクロボアが組み合わさった、足場材料として組織侵入に適した構造を有していることを確認した。骨欠損補てん剤としての人工材料にはある程度の負荷に耐えうる強度が求められるが、多孔質人工材料は組織侵入性に優れる強度的な問題がある。ポリウレタンscaffoldのIn vitroでの力学的特性を圧縮試験にて検査を行った。ポリウレタンにSolid filler (Bone particle)を混ぜ合わせることによることでの、圧縮強度への影響を確認した。Solid fillerの重量%に相関して、力学強度に変化を認めた。注入型PURの実際の骨欠損部での形態評価をおこなった。ラット大腿骨に欠損を作成し、18G注射針を使用し注入型PURを欠損部に移植。Sampleは10%ホルマリン固定を行い、組織切片にて形態評価を行った。組織切片では、In vitroに比して、多少の不均一性はあるものの、実際の骨欠損部においても、多孔質のポリウレタンscaffoldが形成されることを確認した。今後は、生体でのScaffold形態評価や骨伝導能の評価が必要である。注入型ポリウレタン(PUR)Scaffoldの骨欠損部移植実験:全身麻酔下に8週齢ラット大腿骨を露出させ、大腿骨遠位部に同様に3mmのmonccortical骨欠損を作成し、欠損部にisocyanateとresincomponentをシリンジ内で混ぜ合わせた後に、18Gの注射針をとおして注入した。10分後には安定して重合が完成し、Scaffoldの形成が観察された。電子顕微鏡写真造、組織写真にて多孔体構造が確認された。同様に、8週齢ラット大腿骨に注入型PURを移植し、移植後4週にラットをSacrificeし、欠損部の骨形成について観察を行った。マイクロCT、組織写真による評価では、Scaffold形成が良好な例では、良好な骨形成を認めた。Bone anabolic effectを有するスタチン(ロバスタチン)を加えた例では骨形成が促進される傾向にあった。またPURにハイドロキシアパタイト(HA)およびトリカルシウムフォスフェート(TCP)を付加することにより、力学的強度が得られることを確認した。また同時にHA、TCPとの複合PURはin vitroにおいて骨芽細胞の分化を促進させ、8週齢ラット骨欠損モデルを用いたin vivoモデルにおいても、良好な骨伝導性が得られることを確認した。これらの実験から、骨欠損部に注入型のPURを移植することにより、欠損部に骨組織を形成する前駆細胞の足場ができ、欠損修復に寄与しうること、また注入型PURは骨形成を促進させる様な薬剤の担体として有用であることが確認された。またHAやTCPと組み合わせることでも、力学的強度や骨伝導性が向上することがわかった。今後、力学的強度やDegradationの速度、付加する薬剤の量の最適化などが必要であるが、本研究は骨欠損修復の新しい治療の可能性を示した。
めまいリハビリテーションへの応用を目的とした耳石ー眼反射の可塑性の検討

OVARで視覚刺激を加えると、半規管-眼反射のみに可塑的な変化を認めた。この実験において視覚刺激は、円形スクリーンに白黒ストライプを照射したものを用いた。つまり円形スクリーンに白黒ストライプを照射した視覚刺激は、“回転刺激"と認識された結果、半規管-眼反射のみに可塑的変化が生じたと考察した(モダリティー依存)。新規に作成する同期型視覚刺激装置を既存の回転刺激装置に装着した。この装置の作動試験を行い、動作不良がないことを確認した。pilot studyとして、垂直軸回転刺激を用いて、視覚刺激が半規管ー眼反射の可塑性に及ぼす影響について検討を加えた。これまでの報告通り、視覚刺激の半規管ー眼反射への可塑性を確認することが出来た。今回新規に作成した同期型視覚刺激装置により十分な視覚刺激が与えられていることを確認した。平成24年度の基盤研究(C)(一般)では、耳石器-眼反射の可塑性に、視覚入力が及ぼす影響について検討を加えた。椅子を30度傾斜させた後(偏垂直軸回転)、黒白のストライプ刺激を被験者前方に投射したものを用いた(optokinetic stimulation)。回転方向と反対方向(x2)ならびに同方向(x0)に、視運動刺激を回転刺激と同速度で動かしながら20分間連続して振子様刺激を加えた。その後、暗所開眼下、垂直軸回転刺激、偏垂直軸回転刺激を用いて、半規管ー眼反射と耳石器ー眼反射の利得を測定した。回転いすおよび視覚刺激には、振子様刺激(周波数:0.2Hz、0.4Hz、0.8Hz、最大角速度60度/秒)を用いた。椅子を傾斜しない状態(垂直軸回転刺激)で上記のような刺激(visuo-vestibular conflict stimulation)を加えると、視覚入力の条件に応じて半規管ー眼反射の利得や位相に、可塑的な変化(plasticity)が生じることが知られている。ところが、今回のように椅子を傾斜した状態で同様の刺激を加えると、半規管ー眼反射、耳石器-眼反射の両者に可塑的な変化が生じないという結果が得られた。回転後眼振が生じている最中に頭部傾斜をくわえると、眼振強度が変化することが知られている(tilt suppression)。これは耳石器に加わる重力軸(gravito-inertial axis)が変化することによって、半規管ー眼反射によって生じた眼球運動が変調を受けた結果と考えられている。今回、視覚刺激により半規管ー眼反射、耳石器ー眼反射の両者とも可塑的な変化を認めなかった。椅子を傾斜することにより重力軸方向は変化し、これにより、半規管ー眼反射ならびに耳石器ー眼反射の利得制御機構(gain element)にも変調が加わった結果と考えられた。耳鼻咽喉科学今回購入した視覚ー前庭矛盾刺激に用いる視運動刺激装置と回転いすとの動作には全く問題を認めなかった。しかしながら、眼球運動の検出・記録に用いる赤外線ビデオ装置のゴーグル部分に不具合(検査中、赤い点が被験者に見える)というトラブル、眼球運動の解析ソフトに不具合が生じ、実験を途中で中断せざるを得なかった(被験者数が現状では予定数に達していない)。メーカーに対応を求めているが、進展がなかなか認められないというのが現状である。今回の購入機器を用いてのPilot studyは、あくまでもPilot studyの為、被験者数は数人のみである。機器の作動試験は、Pilot studyを含め、もう少し多くの被験者を使って行う必要があったのかもしれない。赤外線ビデオ装置のゴーグル部分に不具合、眼球運動の解析ソフトの不具合を早急に改善し、当初の予定数になるよう、本研究を推進したい。またできれば次に行うことを予定している、視覚ー前庭矛盾刺激と体性感覚刺激を同時に加えた場合の、半規管ー眼反射と耳石器ー眼反射の可塑性について、検討を加えたいと考えている。I.視覚刺激が耳石ー眼反射の可塑性に及ぼす影響:耳石ー眼反射の利得を測定することを目的に、偏垂直軸回転刺激を用いる。視覚刺激が耳石ー眼反射の可塑性に及ぼす影響について検討を加える。視覚刺激には、前年度に設置した同期型視覚刺激装置を用いる。II.視覚刺激による耳石ー眼反射の可塑性が半規管ー眼反射に及ぼす影響:視覚刺激は、I.と同様である。予め暗所開眼下、垂直軸回転刺激、偏垂直軸回転刺激を用いて、半規管ー眼反射と耳石ー眼反射の利得を測定する。III.実験結果の総合的解析:ここまでに得た、視覚刺激が半規管ー眼反射の可塑性に及ぼす影響、視覚刺激が耳石ー眼反射の可塑性に及ぼす影響、耳石ー眼反射の可塑性が半規管ー眼反射に及ぼす影響のそれぞれの結果を、総括的に解析する。解析結果をもとに、めまい・平衡障害を訴える患者に対する感覚情報を積極的に活用した具体的な前庭リハビリテーション法、補助治療法を考案する。

眼球運動の解析ソフトに不具合が生じ、実験を途中で中断せざるを得なかったため被験者数が現状では予定数に達していないかったため予定していた謝礼金支払が遅くなったため。眼球運動の解析ソフトの不具合を早急に改善し本研究を推進する。次に行うことを予定している、視覚ー前庭矛盾刺激と体性感覚刺激を同時に加えた場合の、半規管ー眼反射と耳石器ー眼反射の可塑性について、検討を加えたいと考えている。研究のデータを保管するうえでブルーレイディスクが必要です。被験者に電極をつけ回転刺激、眼球運動解析データを得る必要があるために消耗品として申請させていただきます。被験者には謝礼金として計上します。
水素ガスによる虚血脳エネルギー代謝代償機転の分子機構の解明

“Time is brain"の言葉が示す通り、脳梗塞は可能な限り早期の治療開始が原則であるが、脳梗塞の治療法は少なく、治療の開始が間に合わなかったり、神経症状が増悪することが多々ある。マウスの脳梗塞モデルにおいて、水素ガスの吸入により神経機能障害が改善されることが示された10年を経た。しかしその効果のメカニズムが未解明であるため臨床応用が遅れている。そこで本研究は、脳虚血病態における水素ガスの標的分子・受容機構を探究し、エネルギー代謝の代償機転の分子機構を解明することを目的とする。「水素吸入がなぜ効くのか」の分子基盤を徹底的に解析することにより、臨床医学研究への橋渡しを目指す。
図画・手工教育の軽視・無用視に関する歴史的研究-逆説的教科存立論確立の試み

筆者が、かつて作成したファイルメーカー・プロによるデータベースに、研究期間中に得た図画・手工関連文献データ5,800余件を加えて、総計12,000件を超える美術教育史関連目録(データベース)を作成することができた。また、主要文献をPDFファイルにすることができた。他方、文献に収載された当該教科における軽視論・無用視論、欠陥、弊害などの指摘を抽出・分析し、美術教育科目が歴史的に内包してきた問題点を時系列や種別で分類、これらの検討を行った。研究初年度である本年度は新たな文献資料の収集と、以降の資料収集のための目録作り及び、既存データベースの点検、先の科研から今回の科研までに収集していた資料のデータベース化を行った。まず、新資料の収集に関しては岐阜県立図書館、岡山県立図書館、広島県立図書館、島根県立図書館、群馬県立図書館を訪れ各県教育会機関誌を閲覧し、図画手工関連記事、論文、関係図書の書評、用具・材料の広告等を複写・収集したほか、愛知教育大学及び近隣大学図書館、公立図書館等が所蔵する『心理研究』『幼児の教育』など教育雑誌の復刻本を閲覧・複写し、愛知教育大学附属図書館参考係を通じて入手した複写資料とともにデータベース化した。また、古書店から図画・手工教育史関係書籍と明治・大正・昭和初期の教科書をできる限り購入、収集を行った。つぎの、目録作りに関しては『教育関係雑誌目次集成』やネット検索、各県教育史関係書籍等から、神奈川県、満州、朝鮮、兵庫県等の教育会機関誌や『内外教育評論』『内外教育新報』などに関して、収録すべき資料をリストアップした。既存データベースの点検と所蔵資料の処理に関しては、『教育報知』『教育時論』等のデータベース記載内容を原資料とつき合わせてチェックした。これに並行する形で、所蔵していた熊本、宮城、岩手各県教育会機関誌と『手工研究』『図画教育』等に掲載された掲載図画・手工関連資料のデータベースへの追加登載作業を進めた。以上のような作業のなかで図画・手工科に関する目的論や非難論、軽視論、無用論等をピックアップ、整理しつつある。研究2年目である本年度は、新たな文献資料の収集と、以降の資料収集のための目録作り及び、既存データベースの点検、新収蔵資料のデータ打ち込み及び、岐阜県教育会機関雑誌・手工研究など一部資料のPDFファイル化を専門業者に委託して行った。最初の、新資料の収集に関しては島根県立図書館(前年度からの継続)、群馬県立図書館(同)、横浜開港資料館(新規、以下同じ)千葉県立図書館、成田山仏教図書館、新潟県立図書館において、島根・群馬・神奈川・千葉・新潟の各県教育会機関誌を閲覧し、図画手工関連記事、論文、関係図書の書評、用具・材料、書籍等の広告等を複写・収集した。これらは精査して、データベースに収めつつある。つぎの、入手すべき資料の目録作りに関しては雑誌の目次集成やネット検索、各県教育史関係書籍等から、収録すべき資料をリストアップし、愛知教育大学附属図書館参考係を通じて取り寄せられるものは取り寄せた。既存データベースの点検に関しては、データベースの記載内容を『教育時論』や『教育報知』、愛知県・岐阜県などの県教育会機関誌等を原資料とつき合わせてチェックし、また可能な範囲で情報量の増加に努めた。これに並行する形で、所蔵資料で未だデータベース処理の済んでいない熊本、宮城、岩手各県教育会機関誌等に掲載された掲載図画・手工関連資料の追加登載作業を進めた。PDFファイル化については既述のとおりである。以上のような作業のなかで昨年と同じく、図画・手工科に関する目的論や非難論、軽視論、無用論等をピックアップ、整理しつつある。本研究は、期間内に出来る限り多くの明治・大正期を主とする図画・手工教育に関する雑誌記事・論文、単行本等の歴史的資料を収集し、このデータを筆者が以前に科学研究費補助金を得て作成したデータベース(ファイルメーカー・プロによる関係文献資料目録)に加え、その拡充を図ると共に、主要文献資料のPDFファイル化を進めることとした。そしてこれらの作業を進める中で、資料に書かれた図画・手工教育に対する非難・軽視・無用論等を抽出、整理・分析することによって、逆説的にではあるが美術教育の必要性と存立理由に関する実質的で、総合的な考察を行おうとするものであった。研究の成果として、まずはデータベースについてそれまでの6,534データに5,862の新規データ(本研究期間以前の収集資料も含む)を加えることができた。結果、合わせて12,396データを搭載した明治・大正期(昭和前期分も一部混じる)美術教育関連資料目録が出来あがった。また、主要文献のPDFファイル化もかなり進み、雑誌記事・論文等複写物のうち三分の一程度が収録できている。データベース、PDFファイルともまだ未整備の部分が残るが、今後できるだけ早く公表し、希望者は自由に閲覧が可能な状態にするつもりである。いわずもがなではあるが、これらの資料は後進らによる今後の美術教育史研究に資する所は大であると考えている。

なお、図画・手工に関する非難、軽視・無用視論等に見る両科の問題点は、設置されたころから今にそのまま残るもの、完全に解消されたもの、時代の進展によって新たに生じていったもの等に分類できるがいずれにせよ、その解消策を提示することが教科存立を説明する要因の一つであることがあらためて確認できた。当研究では、新資料の入手と既存資料の点検及び、PDFファイル化、図画・手工の軽視論・無用論の抽出と分析が課題となっているが新資料の入手とその処理に追われて、既存資料の点検と分析が思うように進まないのが悩ましいところである。また、業者委託によるPDFファイル作成も、仕上がりが綺麗ではあるが費用が嵩むのが難点であり、ごく一部の資料に止まっている点が「(3)やや遅れている。」とする理由である。24年度が最終年度であるため、記入しない。当面は研究計画に沿って作業を進めていくが、場合によっては新たな資料の入手を控えめにして、その分、既存資料の点検整備と分析に力点をおくべきかとも考えている。目的に沿った、バランスの取れた研究を進めていきたい。
中世神道の文化的影響―特に中世の周縁的資料への新たなる位置づけを意図して

本研究は、中世神道の中世の諸学芸に与えた影響について、従来、中世文化のなかで周縁的存在としてあまり注目されることがなかった、通俗的で雑々たる内容を持つ資料(周縁的資料)に関する文献調査を行なおうとするものであった。今年度も引き続き、各地の寺院・文庫への調査を行なった。対象は、軍書(兵法書・弓術書・馬術書)を中心としつつ、諸学・諸道関係資料(漢学・卜占・兵法・医学等)にも及ぼす。今年度は特に、立川流関係の資料の収集に努めた。調査を実施し得た調査地は、富士市立博物館(静岡県)・和歌山県立博物館(和歌山県)・国文学研究資料館(東京都)・県立金沢文庫(神奈川県)・勧修寺(京都市)・妙法院(京都市)であった。特に、富士市立博物館に所蔵される旧修験道寺院東泉院(六所家)資料の調査する機会にめぐまれ、そこで『御口決集』という立川流の伝書を見いだし、その報告を富士市立博物館発行の『六所家調査だより』に掲載した。同資料には、ほかにも御流神道関係の印信類もあり、同時に調査・撮影を行なった。また、資料調査によって得た成果に基づいて、2010年3月に北京外国語大学北京日本学研究センターにおける国際シンポジウム(東アジアの『今昔物語集』と<予言文学>)において、「臨終と魔」と題する研究発表を行なった。研究目的を達するために、初年度の最初には、各地の寺院・文庫・図書館の蔵書目録、研究文献、インターネット等を利用して、調査予定書目のリストを作成、それに基づいて資料採訪を行い、その複写・撮影を進めた。データ構築のため『真言宗智山派所属寺院聖教史料撮影目録』『正智院聖教目録』等を経費にて購入、活用した。調査を実施し得た調査地は、内閣文庫(東京都)・国文学研究資料館(東京都)・県立金沢文庫(神奈川県)・勧修寺(京都市)・妙法院(京都市)であった。また、一寺院の主たる聖教全てを撮影データ化した『増福院文庫善本集成DVD-ROM版』を経費にて購入し、その内容の検討を綿密に行った。以上の調査によって得られた資料の一部を使用し、発表「胎内五位・十月図説の中世的展開」(2007年11月3日、ハーバード大学〔米国〕)を行い、また論文「神仏習合理論の変容-中世から近世へ」(『宗教研究』353、2007年)、「本地垂迹思想の展開」(『国文学解釈と鑑賞』72-10、2007年)を執筆した。本研究は、中世神道の中世諸学芸に与えた影響について、従来、中世文化のなかで周縁的存在としてあまり注目されることがなかった、通俗的で雑々たる内容を持つ資料(周縁的資料)に関する文献調査を行なおうとするものであった。研究目的を達するために、前年度に引き続き、各地の寺院・文庫・図書館の蔵書目録、研究文献等を利用して、調査予定書目のリストを作成、それに基づいて資料採訪を行い、その複写・撮影を進めた。対象は、軍書(兵法書・弓術書・馬術書)を中心としつつ、諸学・諸道関係資料(漢学・卜占・兵法・医学等)にも及ぼした。調査を実施し得た調査地は、善通寺(香川県東京都)・兵庫県立歴史博物館(兵庫県)・県立金沢文庫(神奈川県)・勧修寺(京都市)・妙法院(京都市)であった。また研究費を使って『田夫愛染法』『神代秘決』等一次資料を購入し、内容の分析・調査を行っている。研究の成果公表については、調査研究によって得られた資料及び知見を利用して、「食とタブー-特に肉食禁忌をめぐって」(国文学解釈と鑑賞別冊「文学に描かれた日本の「食」のすがた」2008年)、「愛染明王と天照大神信仰」(平成20年度茨城大学人文学部共同研究ユニット報告書「文学史・文化史・思想史における愛」2009年)を執筆した。また、本年度早稲田大学に提出した学位請求論文『天照大神信仰の中世の展開』においても、本調査を踏まえた論述を行っている。

特に、富士市立博物館に所蔵される旧修験道寺院東泉院(六所家)資料の調査する機会にめぐまれ、そこで『御口決集』という立川流の伝書を見いだし、その報告を富士市立博物館発行の『六所家調査だより』に掲載した。同資料には、ほかにも御流神道関係の印信類もあり、同時に調査・撮影を行なった。また、資料調査によって得た成果に基づいて、2010年3月に北京外国語大学北京日本学研究センターにおける国際シンポジウム(東アジアの『今昔物語集』と<予言文学>)において、「臨終と魔」と題する研究発表を行なった。
Si/SiO_2系高密度量子ドット形成法に関する研究

これまでバルクSi基板を用いて検討を行ってきた高密度かつ微細なSiピラー形成法を、lOnm程度の薄い単結晶Si層が埋め込みSiO_2層上に乗った構造の基板(SOI)に適用して、同一の単結晶性をもつSiドットを実現した。この形成法は、真空中でSi表面をわずかに熱窒化することにより微小なSiN核を自然形成し、これが熱酸化のマスクとして機能することを利用する独自の方法である。ドット形成のための熱酸化は、1気圧の酸素を用いた通常のSiO_2膜成長モード酸化と低分圧酸素によってSiのエッチング反応を引き起こすエッチングモード酸化があるが、ここでは途中過程をモニターしやすいエッチングモード酸化を用い、XPSおよびAFM測定を行った。得られた結果を要約すると以下のとおりである。1. Siドットの面内寸法とドット間隔は、ほぼマスクとして利用するSiN核で決まり、高さはSOI基板の上部Si層厚で決まる。2.選択エッチングが進行して、Si層が繋がった状態からドットとして相互に分離された状態に切り替わるときに、Si-2pスペクトルは突然高結合エネルギー側にシフトする。これは、露出した埋め込み酸化膜表面がX線で励起された光電子の放出により帯電することによると思われドット形成の良い目安となる。さらに、光デバイスへの応用を目指して電子のトンネルが可能な23nm厚さの極薄埋め込み酸化膜を持つSOI基板を自作し、C-V特性から電子や正孔が埋め込み酸化膜をトンネルすることを実証した。現在、この基板を用いてSiドットを形成するとともにドットへの電子注入をC-V測定を通して調べている段階である。
Leigh脳症の発症機構に関する研究

Leigh脳症患者より得られた線維芽細胞よりtotalDNAを拙出し,ミトコンドリアDNA(mtDNA)のATP合成酵素蛋白をコードする遺伝子部位(ATP6及びATP8),及びピルビン酸脱水素酵素(PDHC)欠損症においては活性中心であるサブユニットE1の部位のシークエンスを行う.さらに,近年Leigh脳症を伴うチトクロームオキシダーゼ(CCO)欠損症の病因がSURF1遺伝子にあることが明らかにされたので,5例の患者において本遺伝子の変異の有無を検討した.PDHCのE1欠損症患者において,Exon2に214C>T(Arg→Cys)及び262C>A(Arg→Ser)の変異とExon11に4base挿入及び4base欠失の変異が見いだされた.mtDNAの検索において既知の8993T>G変異を6例に,9176T>C変異を2例に見いだされた.またATPase6サブユニットの8653A〉G変異(Thr→A1a)を14例に見いだされた.この変異は正常対照者100例の1例にしか見いだされず,ミトコンドリア病を疑われた他の病型の患者2-3例にも見いだされ,疾患特異性は否定されるが,Leigh脳症と深く関与している事が推定された.さらにmtDNAのL鎖の複製開始部を含む特異的な欠失を1例の患者に認めた.CCO欠損患者のSURF1遺伝子検索の結果,Exon8に779G>T変異(Gly→Val)を2例の患者に,Exon9の881T>A変異(Leu→Glu)と915delGC/insAの変異を1例の患者に見いだされた.今回の我々の検討において56例のLeigh脳症患者の33例約60%の病因を遺伝しレベルで明らかに出来た.内mtDNA遺伝子変異が40%で核のDNA遺伝子変異は20%であった.Leigh脳症の病因は多様であるが,共通病態としては脳でのエネルギー代謝障害であることを,我々は述べてきた.今回エ不ルギーに直接関与する遺伝子の検索においても変異が見いだされ,これまでの推論をさらに押し進めたものとなった.Leigh脳症患者より得られた線維芽細胞よりtotalDNAを拙出し,ミトコンドリアDNA(mtDNA)のATP合成酵素蛋白をコードする遺伝子部位(ATP6及びATP8),及びピルビン酸脱水素酵素(PDHC)欠損症においては活性中心であるサブユニットE1の部位のシークエンスを行う.さらに,近年Leigh脳症を伴うチトクロームオキシダーゼ(CCO)欠損症の病因がSURF1遺伝子にあることが明らかにされたので,5例の患者において本遺伝子の変異の有無を検討した.PDHCのE1欠損症患者において,Exon2に214C>T(Arg→Cys)及び262C>A(Arg→Ser)の変異とExon11に4base挿入及び4base欠失の変異が見いだされた.mtDNAの検索において既知の8993T>G変異を6例に,9176T>C変異を2例に見いだされた.またATPase6サブユニットの8653A〉G変異(Thr→A1a)を14例に見いだされた.この変異は正常対照者100例の1例にしか見いだされず,ミトコンドリア病を疑われた他の病型の患者2-3例にも見いだされ,疾患特異性は否定されるが,Leigh脳症と深く関与している事が推定された.さらにmtDNAのL鎖の複製開始部を含む特異的な欠失を1例の患者に認めた.CCO欠損患者のSURF1遺伝子検索の結果,Exon8に779G>T変異(Gly→Val)を2例の患者に,Exon9の881T>A変異(Leu→Glu)と915delGC/insAの変異を1例の患者に見いだされた.今回の我々の検討において56例のLeigh脳症患者の33例約60%の病因を遺伝しレベルで明らかに出来た.内mtDNA遺伝子変異が40%で核のDNA遺伝子変異は20%であった.Leigh脳症の病因は多様であるが,共通病態としては脳でのエネルギー代謝障害であることを,我々は述べてきた.今回エ不ルギーに直接関与する遺伝子の検索においても変異が見いだされ,これまでの推論をさらに押し進めたものとなった.ミトコンドリア病の病因変異がミトコンドリアDNA(mtDNA)のtRNAに変異を持つ群としてMELAS(A3243G変異)、MERRF(A8344G変異)の2型と蛋白をコードする部位の変異を持つ群として、Leigh脳症の病因変異の一つであるT8993G変異に注目し、これらの変異を持つ患者の剖検組織、および生検筋組織、血液、尿沈渣細胞等の変異の割合を検討した。結果はtRNAに変異を持つ群は各組織毎の変異率が大きく違っており、とくに増殖系細胞群(血球、培養細胞、皮膚、脾臓)では変異率が低いことがわかる。しかし蛋白をコードする群の変異は増殖系を含め組織毎の変異率にはほとんど差を認めず、家族検索でも個体間の差は認めるが、組織間の差を認めなかった。つまり変異部位により組織特異性を認める群と組織特異性を認めない群とがあることが判明した。また同変異を持つ線維芽細胞の継代培養ではtRNAに変異のある群では培養を繰り返すことにより変異率が低下したが、蛋白コードに変異のある群では変異率はほとんど変化しなかった。

さらに、胎児の胎内での低酸素状態に着目し、胎内でのエネルギー代謝のほとんどが解糖系に依存するため、好気的なエネルギー産生を司るmtDNAの変異が卵細胞の分裂、組織の形成、発育に障害とならず排除機構が機能せず、変異の割合が高度で存在すると考えられる。低酸素と高酸素で培養することにより、変異mtDNAの割合の変化をもたらすかどうかを調べた。A3243G変異およびT8993G変異を持つ培養線維芽細胞を高酸素(培養液中のPO2が400600mmHg)にて72時間まで培養し経時的に変異率を調べた結果、1細胞で軽度の変異率の低下を認めたが、大きな変化は認められなかった。低酸素(PO2が6585mmHg)培養では変異率はほとんど変化を認めなかった。Leigh脳症患者より得られた繊維芽細胞よりtotal DNAを抽出し,ミトコンドリアDNA(mtDNA)のATP合成酵素蛋白をコードする遺伝子部位(ATP6及びATP8),及びピルビン酸脱水素酵素(PDHC)欠損症においては活性中心であるサブユニットE1の部位のシークエンスを行う.さらに,近年Leigh脳症を伴うチトクロームオキシダーゼ(CCO)欠損症の病因がSURF1遺伝子にあることが明らかにされたので,5例の患者において本遺伝子の変異の有無を検討した.PDHCのE1欠損症患者において,Exon2に214C>T(Arg→Cys)及び262C>A(Arg→Ser)の変異とExon11に4base挿入及び4base欠失の変異が見いだされた.mtDNAの検索において既知の8993T>G変異を6例に,9176T>C変異を2例に見いだされた.またATPase6サブユニットの8653A>G変異(Thr→Ala)を14例に見いだされた。この変異は正常対照者100例の1例にしか見いだされず,ミトコンドリア病を疑われた他の病型の患者2-3例にも見いだされ,疾患特異性は否定されるが,Leigh脳症と深く関与している事が推定された.さらにmtDNAのL鎖の複製開始部を含む特異的な欠失を1例の患者に認めた.CCO欠損患者のSURF1遺伝子検索の結果,Exon8に779G>T変異(Gly→Val)を2例の患者に,Exon9の881T>A変異(Leu→Glu)と915delGC/insAの変異を1例の患者に見いだされた.今回の我々の検討において56例のLeigh脳症患者の33例約60%の病因を遺伝子レベルで明らかに出来た.内mtDNA遺伝子変異が40%で核のDNA遺伝子変異は20%であった.Leigh脳症の病因は多様であるが,共通病態としては脳でのエネルギー代謝障害であることを,我々は述べてきた.今回エネルギーに直接関与する遺伝子の検索においても変異が見いだされ,これまでの推論をさらに押し進めたものとなった.
リラクセイション反応パターンならびに個人差に関する多変量的検討

リラクセイション状況に関する質問紙調査より得られた、リラクセイション状況因子としての自然環境因子に注目し、自然音を呈示しイメージさせた条件下での個々人の生理反応を多変量的に分析することにより、リラクセイション反応パターンというものを検討した。波、風呂、湧水、鳥等のリラクセイション状況に関係する自然環境音と、比較刺激として雑踏、雨等の状況音とを呈示し、その際の心拍、血圧、血流量、末梢皮膚温、前頭筋筋電図、呼吸数といった生理学的諸反応と、好意度、リラックス度、緊張度等の心理的評定値とを同時に記録した。その結果、評定値においては、自然環境音刺激は比較刺激呈示下よりも、より好意度が高く、よりリラックスと評定され、緊張度も低く、心理的にリラクセイション状況として評価されていた。しかしながら、生理反応指標については、刺激音呈示直前のベースレベルからの音刺激呈示下の平均変化量に基づいて分析した結果、各生理指標ともに個人差が大きく、自然環境音呈示下で明瞭な全体的反応傾向は判別できなかった。そこで、ベースレベル値と各音呈示時の変化量を用いて主成分分析を行い、各音刺激下の生理反応パターンの抽出を試みた。その結果、自然環境音においては各々5因子が、比較刺激音では46因子が抽出された。さらに、これら因子の示す生理反応パターンが音刺激間で共通するものか、その音刺激下で特異的なものかを検討するため、各音での因子負荷行列を用いた因子分析を行い、因子のグループ化を試みた。その結果、リラクセイション状況としての自然環境音に共通する生理反応パターンとして、血圧の低下と皮膚温の上昇、ならびに呼吸数の低下が見出された。さらに、共通する反応パターン以外に各自然環境音に特異的な反応パターンも存在することが示され、自然環境による効果の差、個人における効果の差が示唆された。
都市の生活の質評価システムとその適用

本研究は,都市政策立案の検討に資するため,「都市の生活の質」を評価する手法を開発し,その手法を用いて,主要都市の評価を試みることを目的としている.昨年度は,評価手法の枠組みをAHP(階層化意思決定法)の絶対評価法をベースとしたものと定め,その評価プロセスを提示した.そのプロセスは,多岐にわたる都市の評価要因を細分化し,それらをツリー構造に整理し,各要素に評価者の価値観である重みをつけ,個別要素ごとの評価結果を総合化するものである.なお,都市の評価要素は,大きく,1)自然,2)社会,3)文化,4)健康・安全,5)福祉,6)公共施設,7)都市像の7つから構成するとした.また,提案した手法をサポートするため,価値観による重み付け法(意識調査アンケート)のパッケージプログラム(プロトタイプ)を開発した.本年度は,提案した手法および開発したプログラムに改良を加え,地方の政令指定都市や中核都市などの評価を実際に行い,評価手法の適用可能性を検証した.その結果,住民等の価値観の違いを反映させた都市の生活の質評価が可能なことを確認した.また,提案した手法を用いて,都市政策立案へのフィードバックの可能性について検討した.提案した手法は,多岐にわたる都市のもつ素質を体系的に評価することができ,その評価分析プロセスを通じて,都市の課題や住民の意識を探ることが可能なことを確認した.本手法による都市評価を経年的に実施することで,都市政策立案の思考プロセスがより明確になり,市民等への都市政策方針の説明も容易となると考えられる.本研究は,都市政策立案の検討に資するため,「都市の生活の質」を評価する手法を開発し,その手法を用いて,主要都市の評価を試みることを目的としている.昨年度は,評価手法の枠組みをAHP(階層化意思決定法)の絶対評価法をベースとしたものと定め,その評価プロセスを提示した.そのプロセスは,多岐にわたる都市の評価要因を細分化し,それらをツリー構造に整理し,各要素に評価者の価値観である重みをつけ,個別要素ごとの評価結果を総合化するものである.なお,都市の評価要素は,大きく,1)自然,2)社会,3)文化,4)健康・安全,5)福祉,6)公共施設,7)都市像の7つから構成するとした.また,提案した手法をサポートするため,価値観による重み付け法(意識調査アンケート)のパッケージプログラム(プロトタイプ)を開発した.本年度は,提案した手法および開発したプログラムに改良を加え,地方の政令指定都市や中核都市などの評価を実際に行い,評価手法の適用可能性を検証した.その結果,住民等の価値観の違いを反映させた都市の生活の質評価が可能なことを確認した.また,提案した手法を用いて,都市政策立案へのフィードバックの可能性について検討した.提案した手法は,多岐にわたる都市のもつ素質を体系的に評価することができ,その評価分析プロセスを通じて,都市の課題や住民の意識を探ることが可能なことを確認した.本手法による都市評価を経年的に実施することで,都市政策立案の思考プロセスがより明確になり,市民等への都市政策方針の説明も容易となると考えられる.本研究は,都市政策の検討に資するため,「都市の良さ」を評価する手法を開発し,その手法を用いて実際に国内外諸都市の評価を試みることを目的としている.本年度は,まず国内外の既往の研究や事例の文献調査を行い,既往手法での評価視点と各手法での課題などを整理した.それらを踏まえ,本研究では,評価手法の枠組みとしてAHP(Analytical Hierarchical Process)を採用した.評価の視点としては,1.自然,2.社会,3.文化,4.健康・安全,5.福祉,6.公共施設,7.都市像の7つを選定した.各視点はそれぞれ下位(詳細)項目を定義し,その下位項目ごとに各都市の状況について調査し,評点(項目間での基準化を目的として偏差値を採用)を与えることとした.評価には,評価者の価値規範を勘案できるようにするため,上記7視点に評価者による重みつけを行うこととした.また,一連の評価作業を効率的に行うため,作業をサポートするパッケージプログラムを開発した.開発したパッケージを用い,国内の政令指定都市(大都市圏を除く)などを対象として,都市現況データを蓄積し,一方,一般市民などの価値規範を探るアンケート調査を実施した.その結果,開発した手法およびパッケージの有用性を確認し,都市評価に関する価値規範の相違を都市評価結果に反映できることを確認した.来年度は,開発したパッケージをWWW公開用に改良し,さらに対象都市を国外にも拡げ,実際の都市政策検討に資するためのノウハウを示すことを目指す.本研究は,都市政策立案の検討に資するため,「都市の生活の質」を評価する手法を開発し,その手法を用いて,主要都市の評価を試みることを目的としている.昨年度は,評価手法の枠組みをAHP(階層化意思決定法)の絶対評価法をベースとしたものと定め,その評価プロセスを提示した.そのプロセスは,多岐にわたる都市の評価要因を細分化し,それらをツリー構造に整理し,各要素に評価者の価値観である重みをつけ,個別要素ごとの評価結果を総合化するものである.なお,都市の評価要素は,大きく,1)自然,2)社会,3)文化,4)健康・安全,5)福祉,6)公共施設,7)都市像の7つから構成するとした.また,提案した手法をサポートするため,価値観による重み付け法(意識調査アンケート)のパッケージプログラム(プロトタイプ)を開発した.本年度は,提案した手法および開発したプログラムに改良を加え,地方の政令指定都市や中核都市などの評価を実際に行い,評価手法の適用可能性を検証した.

その結果,住民等の価値観の違いを反映させた都市の生活の質評価が可能なことを確認した.また,提案した手法を用いて,都市政策立案へのフィードバックの可能性について検討した.提案した手法は,多岐にわたる都市のもつ素質を体系的に評価することができ,その評価分析プロセスを通じて,都市の課題や住民の意識を探ることが可能なことを確認した.本手法による都市評価を経年的に実施することで,都市政策立案の思考プロセスがより明確になり,市民等への都市政策方針の説明も容易となると考えられる.
教師の協同的な省察場面を通じた学習過程―小学校授業研究の事後協議会事例から―

本年度は、協同的な省察場面を通した教師の学習過程について、ある小学校のフィールドワークによって得たデータ等から、次の研究成果を得た。第1に、校内研修としての授業研究事後協議会について談話分析を実施した。その結果、学校在籍年数の長い教師の発話を媒介に、教師たちが学校内の教師文化として授業を見る視点や授業理念に習熟することが示された。この結果は、学校在籍年数を指標とした分析を行うことで、教師の発達を学校の文脈から捉える視点について傍証している。第2に、協同的な省察場面を通した授業実践の変化過程を明らかにするため、小学校の音楽専科教師による研究授業を含む1単元の授業と授業ごとの振り返り、授業研究の事後協議会の記録を検討した。結果、授業者のジレンマが他者の発言を媒介に代案提示可能な問題表象に変化することで、授業での実践化が生じることが示唆された。第3に、複数年にわたる国語の授業研究を通したある熟練教師の専門的知識の形成に着目し授業ビデオ記録を用いたインタビューデータを分析した。その結果、説明文と物語文では異なる専門的知識が形成されることが示され、特定の教科内容に焦点化して授業研究により教科内容特有の専門的知識を形成することが示唆された。また、その知識が他者との対話を通して形成、継承されることも示唆された。第4に、ある小学校で2年以上授業研究を重ねてきた教師達の語りと、毎年の研究紀要の記述を比較検討した。教師たちが語った実践の変化は、毎年の研究紀要の記述に現れていることが確認された。第5に、博士課程での研究成果をまとめ、学位論文にまとめた。小学校校内研修としての授業研究事後協議会における教師たちの学習について、学校内教師文化の影響や、長期的な授業に対する認識の変化、授業での実践化過程に着目して検討し、協同的な省察場面を通した教師の学習過程とそれに関わる要因を考察、モデルを提示した。本年度は、同的な省察場面としての授業研究事後協議会を通した教師の認識の変化について、フィールドワークによって得たデータ等から、次の通りの研究成果を得た。第1に、特定の学校で教師たちによる複数年にわたり授業研究に取り組んだ経験の語りを分析した。結果、協議会等を通して、個人の課題意識を持って授業を意識的に変化させると共に、所属校での目指す授業像としての授業理念について理解を深め、授業を見る視点を変容させるという長期的な学習の一過程が明らかになった。第2に、複数年にわたる国語の授業研究を通したある熟練教師の専門的知識の形成に着目し、授業ビデオ記録を用いたインタビューデータを分析した。結果、説明文と物語文では異なる専門的知識が形成されることが示され、特定の教科内容に焦点化して授業研究により教科内容特有の専門的知識を形成することが示唆された。第3に、全国小中学校500校程度に実施した質問紙調査結果から、協議会で子どもの様子について話す小学校教師の授業研究に対する認識について分析した。結果、子どもの様子を協議会で話題にすることが、授業研究を教師の学習の場として認識することに負の影響を与えることが示され、協議会で子どもの事実に対する推論や問題の表象、可能性の想定や代案提示を通した省察が必要である可能性が考えられた。この研究結果は、具体的な学校の内部でどのように協議会が行われているかを検討する必要性を示唆している。第4に、校内研修としての授業研究事後協議会について談話分析を実施した。以上の結果は、協同的な省察場面での教師の学習について、従来実証されてこなかった参加教師間に共有される教師文化の影響を示唆するものであり、教師の学習研究に新たな視座を与える意義を持つ。

小学校校内研修としての授業研究事後協議会における教師たちの学習について、学校内教師文化の影響や、長期的な授業に対する認識の変化、授業での実践化過程に着目して検討し、協同的な省察場面を通した教師の学習過程とそれに関わる要因を考察、モデルを提示した。
地震災害における被災都市施設および都市活動の復旧過程の最適化手法に関する研究

本研究は,実効性と即効性が高い反面,人的・物的資源の制約と,時間の制約が強く作用する事後対応を検討し,被害の累積・波及を最小限に抑えるための復旧プロセス最適化手法を検討することを目的としたものである.本研究ではケーススタディとして,阪神・淡路大震災における都市施設および都市機能の被害と復旧状況をとりあげ,震後復旧プロセス関連の資料整理を行った.調査対象としたのは,(1)水供給処理系ライフライン施設(上水道・下水道),(2)交通系ライフライン施設(道路・鉄道),(3)エネルギー供給系ライフライン施設(電気・ガス)である.これらの被害と復旧を時系列的に整理した結果,個別システムの物理的被害だけでなく,被害の相互連関による連鎖的波及や,防災機能自体の機能損傷,組織連関の不備などが復旧の大きな制約条件となったこと,ライフライン系を中心とする都市基盤施設の復旧状況が都市機能および生活機能に強く影響を与えていることがわかった.このことをふまえて,(1)ライフライン全体系および建物・防災機能の相互連関構造の分析,(2)阪神地域と淡路地域の被害復旧プロセスの比較,(3)ライフライン機能障害による生活困窮の実態調査を行った.これらについては,それぞれ,連鎖構造のシステムモデル化,長期的影響の継続観測,統計データの処理,という側面で進行中である.研究代表的がこれまで進めてきた「都市震害のシステム分析と被害波及構造のモデル化」,「ライフラインの最適震後復旧アルゴリズム」,「ライフライン地震防災対策の基本構造の分析」,「災害時ライフライン機能障害による生活支障の分析」などの課題と本年度の研究成果を統合し,地震後復旧過程のシミュレーション分析を行う方針である.本研究は,実効性と即効性が高い反面,人的・物的資源の制約と,時間の制約が強く作用する事後対応を検討し,被害の累積・波及を最小限に抑えるための復旧プロセス最適化手法を検討することを目的としたものである.本研究ではケーススタディとして,阪神・淡路大震災における都市施設および都市機能の被害と復旧状況をとりあげ,震後復旧プロセス関連の資料整理を行った.調査対象としたのは,(1)水供給処理系ライフライン施設(上水道・下水道),(2)交通系ライフライン施設(道路・鉄道),(3)エネルギー供給系ライフライン施設(電気・ガス)である.これらの被害と復旧を時系列的に整理した結果,個別システムの物理的被害だけでなく,被害の相互連関による連鎖的波及や,防災機能自体の機能損傷,組織連関の不備などが復旧の大きな制約条件となったこと,ライフライン系を中心とする都市基盤施設の復旧状況が都市機能および生活機能に強く影響を与えていることがわかった.このことをふまえて,(1)ライフライン全体系および建物・防災機能の相互連関構造の分析,(2)阪神地域と淡路地域の被害復旧プロセスの比較,(3)ライフライン機能障害による生活困窮の実態調査を行った.これらについては,それぞれ,連鎖構造のシステムモデル化,長期的影響の継続観測,統計データの処理,という側面で進行中である.研究代表的がこれまで進めてきた「都市震害のシステム分析と被害波及構造のモデル化」,「ライフラインの最適震後復旧アルゴリズム」,「ライフライン地震防災対策の基本構造の分析」,「災害時ライフライン機能障害による生活支障の分析」などの課題と本年度の研究成果を統合し,地震後復旧過程のシミュレーション分析を行う方針である.
BDNFとNT-3遺伝子間のカルシウム依存的な対立的転写制御機構の解明

本年度は、主にラット大脳皮質神経細胞の初代培養系を用いて、リン酸カルシウム法によるDNAトランスフェクション系の基礎検討と、BDNF遺伝子のカルシウムシグナル依存的な発現制御系及びプロモーター解析を重点的に行った。1.ニューロン特異的な発現ベクター作製の試み:初代培養系にはグリア細胞が混在し、それによってDNAはよく貧食される。そこで、ニューロンだけで発現が可能な発現ベクターの構築を、サイレンサーを用いて行った。その結果、プロモーターの種類によってサイレンサーだけではニューロン特異性を出せないことが明らかとなった。2.BDNF遺伝子のプロモーター解析: 5′欠失遺伝子を構築しルシフェラーゼ遺伝子をレポーターとしてトランスフェクションを行った結果、-200bp下流領域にカルシウム応答性エレメントの存在することが明らかとなった。また、大脳皮質ニューロンでも、BDNF/NT-3遺伝子間における対立的発現制御が認められるか否かについて、現在検討中である。3.BDNF遺伝子の発現制御系の解析:カルシウムシグナルによるBDNF遺伝子の活性化には、最適な細胞内カルシウム濃度のあることが明らかとなった。また、電位依存性カルシウムチャネルとNMDAレセプターから流入するカルシウムは、BDNFとc-fos遺伝子発現に異なったルートを介して制御を行うことが明らかとなった。