hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鳥類の雌雄判別におけるｔｅｔｒａｃｈｒｏｍａｃｙの有用性に関する研究

撮影後の画像データ処理を考えると、現像や焼き付けの手間が省略できるデジタルカメラの利用が効率的であると予想していた。しかし、研究開始時点ではデジタルカメラのイメージセンサーであるCCDもしくはCMOSが紫外線に十分な感受性を保持しているかどうかが未知数で、万が一撮影が不可能な場合はフィルムカメラの利用も念頭に置いていた。幸い、実際に撮影を開始したところ、旧型のCCDカメラが紫外線画像撮影に適していることがわかり、フィルムカメラを利用しなくてもよいという結論に達した。このデジタル一眼レフカメラに、紫外線透過性のきわめて高い特殊なレンズを装着し、さらに、紫外線画像のみを撮影するため、適切な可視および近赤外吸収フィルターを光路に挿入して紫外線撮影の代表的被写体である野草の花弁部分を撮影したところ、典型的な紫外線写真が得られた。この画像が真の紫外線画像であるかどうかを確かめるため、上記のフィルターに紫外吸収フィルターを加えたところ、画像は一切記録されなかった。以上の光学素子の組み合わせを論理的に考え、得られた結果から撮影された画像は紫外線画像であるとの結論に至った。また、絞りやシャッタースピード、ISO感度条件を決める目的で様々な組み合わせを試みたところ、静物被写体についてはブラックライト照射下では絞り解放、ISO感度最大(1600)、シャッタースピード1秒前後が適切であると判断された。この条件でハシブトガラスの翼羽をブラックライト下にて撮影したところ、紫外線反射の強い部位とそうではない部位が認められた。さらに、果実食鳥類の採餌対象物である果物の表面および果肉面を紫外線撮影したところ、可視撮影では認めがたい微細な構造が撮影された。このことは紫外視が食物の質をも識別できる優れた能力に関係しているという従来のアイデアの傍証と言える。平成26年度は、これまでの研究結果から導き出されたた「四色視動物の鳥類の羽毛に認められる紫外線低反射領域は、その個体の繁殖可能性を示すサインである」という仮説の検証に勤めた。これまでは検討例数が十分ではなかったため、26年度では、新たに複数の飼育施設に飼育されているモモイロペリカン、キングペンギンと、新規にハイイロペリカンを加えて撮影し、紫外線低反射領域が認められるかを確かめた。また、複数の施設に保存されている前2種とコウテイペンギンの剥製標本を借用し、一部全身写真と、全個体の当該羽毛部位の分光反射スペクトラムを記録して、紫外線写真の信頼性についても併せて検討した。撮影対象とした全22羽のモモイロペリカンのほとんどの個体の胸部、全7羽のキングペンギン全個体の耳部と頚部・上胸部、今回新たに撮影した全4羽のハイイロペリカンの胸部、全2羽の剥製コウテイペンギンの耳部に紫外線低反射領域が認められた。コウテイペンギンでは、胸部については1羽でのみ紫外線低反射領域が認められた。このうち、モモイロペリカンについて当該領域の反射スペクトラムを剥製標本で記録したところ、紫外線領域の波長の反射率が可視光領域のそれよりも低いという、写真解析で得られた結果を支持する結果が得られた。胸部に紫外線低反射領域が認められなかった5羽のモモイロペリカンは若い個体であることが、その飼育記録および飼育施設責任者への聞き取り調査で判明した。興味あることに、この5羽の若い個体のうち、26年度初頭に1羽に、26年度末にもう1羽に、それまで認められていなかった紫外線低反射領域が出現していた。他の3個体では26年度末でもそういった領域は出現していなかった。以上のことから、紫外線低反射領域の存在および出現は、その個体の繁殖可能性を他個体に示すサインであるという可能性がさらに強まった。生理学平成24年度は当初より反射分光光度計による反射スペクトラムの記録を目指しており、実験遂行の過程で予想外の大きな困難も認められず、極めて順調に研究が進んだ。
シクロフラクタンの化学的構築法の開発と分子包接機能の解明

製剤上の問題点である難溶性薬物の可溶化や不安定薬物の安定化のための新規包接素材の開発を目的として、シクロフラクタン(CF)の効率的化学合成法の確立と機能解明を実施し、つぎのような成果を得た。シクロフラクタンの化学合成のための重要中間体となるfructosyl-β(2→1)-oligomerの合成に必要なフルクトシル供与体及び受容体の調整、ならびに立体選択的フルクトシル化反応の開発をおこなった。即ち、D-fructoseから3工程、収率64%で、1,2-位をisopropyliden基で、3,4,6-位をbenzyl基で保護した完全保護体(1)を合成し、X線結晶解析によりその立体配座を1C型のβ-D-pyranose型と決定した。つぎに1から誘導した1,2-水酸基遊離体(2)を受容体、2-フリオルド(3)を供与体としてグリコシル化[Cp_2HfCl_2/CH_2Cl_2]を行い、CF類縁体で最小の環サイズを有する重合度2のCF-2を定量的に得ることができた。一方、2から誘導した2-O-MOM体(4)を受容体とし、3を供与体としてグリコシル化[Cp_2ZrCl_2/CH_2Cl_2]を行った結果、収率57%で立体選択的にfructosyl-β(2→1)-fructose(5)を得ることができた。さらに5から二糖フルオリド供与体(6)および1位水酸基遊離の二糖受容体(7)に誘導した。つぎに3と7または6と4のカップリングにより、CF-3前駆体となるfructosyl-β(2→1)-trimer(8)を収率20%で得ることができた。さらに二糖同士(6と7)のカップリングによるCF-4前駆体となるfructosyl-β(2→1)-tetramer(9)を得た。現在、CF-2および上駆前駆体の陽イオン包接力を評価している。製剤上の問題点である難溶性薬物の可溶化や不安定薬物の安定化のための新規包接素材としてシクロフラクタンに着目し、その効率的化学合成法の確立と包接機能を解明する。平成9年度はシクロフラクタンの化学合成のための重要中間体となるfructosyl-β(2→1)-fructoseの合成に必要なフルクトシル供与体および受容体の調製、ならびに立体選択的フルクトシル化反応の開発を行った。D-フルクトースをp-トルエンスルホン酸の存在下、2,2-ジメトキシプロパンと反応させ、1,2:4,5-di-O-iso-propylidene-α-およびβ-fructopyranoseを定量的に得た(α:β=1:5)。つぎにβ-アノマーの4,5位のイソプロピリデン基を位置選択的に脱保護化(0.1%塩酸)し、1,2-O-isopropylidene-β-D-fructopyranose(収率82%)としたのち、遊離の水酸基をベンジル化(BnBr/NaH/DMF)し、3,4,5-tri-O-benzyl-1,2-O-isopropylidene-β-D-fructo-pyranoseを収率98%で得た。

つぎに1,2位のイソプロピリデン基を脱保護化(AcOH/H_2O/70°C)し、3,4,5-tri-O-benzyl-β-D-fructopyranoseを得た。1位の1級水酸基を位置選択的にメトキシベンジル化したのち、2位の2級水酸基をトリメチルシリルエチル基で保護することにより、永久保護基と一時保護基を位置選択的に導入したフルクトースの完全保護体を合成することができた(D-フルクトースから6工程、全収率25%)。つぎにこの完全保護体の1位メトキシベンジル基のみを酸化的に脱保護化し、フルクトシル受容体とした。一方、2位の脱トリメチルシリルエチル化により2位水酸基遊離のフルクトースを得、つづいてフッ素化してフルクトシルフルオリド(フルクトシル供与体)とした。さらに、これらフルクトシル供与体と受容体との立体選択的カップリング反応を試みた。難溶性医薬品の可溶化のための新規包接素材の開発を目的として、ポリエーテル環を含むシクロフラクタン(CF)に着目し、その効率的化学合成法の開発と合成されたCF類縁体の機能解明を実施した。平成10年度は昨年度に引き続いてCFの構築ブロックとなるフルクトシル供与体と受容体の効率的合成法を検討した。その結果、D-フルクトースから2工程、収率64%で1,2-O-isopropylidene-β-D-fructopyranoseを合成し、さらに遊離の水酸基をベンジル化(定量的)することにより、1,2-位を一時保護基で、3,4,6-位を永久保護基で修飾した完全保護体(1)を合成した。さらに1の結晶化に成功したので、X線結晶解析法による立体配座解析を実施し、1C型のβ-D-pyranose型であることを確認できた。つぎに、1の脱イソプロピリデン化により1,2-位水酸基遊離のフルクトース(2)としたのち、部分アセチル化を行い、1位のみが選択的にアセチル化されたl-O-アセチル誘導体(3,70%)を得た。この3からフルクトシルフルオリド(4,92%)およびイミデート(5,23%)を調製することができた。そこで先に得られた3を受容体とし、フッ化糖4(供与体)によるフルクトシル化を検討した。種々の条件検討の後、CP_2HfCl_2-AgClO_4/CH_2Cl_2を用いる条件で、フルクトシルβ(2→1)フルクトース(6,60%)を得ることができた。本化合物は各種スペクトルデータを解析した結果、シクロフラクタン類縁体のうち、最小の環サイズを有する重合度(DP)2のcyclo-β-D-fructopyranosyl-(2→1)-β-D-fructopyranoseであると決定した。すなわち著者らは上記の合成法により、DP2のCFの化学合成に初めて成功した。難溶性医薬品の可溶化のための新規包接素材の開発を目的として、ポリエーテル環を含むシクロフラクタン(CF)に着目し、その効率的化学合成法の開発と、合成されたCF類縁体の機能解明を実施した。平成11年度はまず、昨年度に開発した高活性フルクトシル供与体である1-O-acetyl-3,4,6-tri-O-benzyl-β-D-fructopyranosyl fluoride(1)を用いて種々のグリコシル化条件を検討した。一方、新規な受容体としてフルクトースの1位をアセチル基で、2位をメトキシメチル基で保護した2-OMOM体(2)を高収率で得た。1と2のカップリングは、ジクロロメタン中、縮合剤としてジルコノセンジクロリド・過塩素酸銀を用いたときスムースに進行し、目的とするβ-D-fructopyranosyl-(2→1)-β-D-fructopyranose(3)を収率57%で得ることができた。つぎに、得られた二糖3の位置選択的脱保護化により、二糖フルオリド供与体(4)及び受容体(5)を得ることができた。そこで単糖供与体1と二糖受容体5との組合せ、ならびに二糖供与体(4)と単糖受容体(2)との組合せによる三糖合成を実施した。
加齢黄斑変性に対する光線力学的療法の血管内皮前駆細胞制御による改良

光線力学療法モデルの作成:マウスおよびヌードラットにローズベンガルを注入し、網膜血管に緑色光線を照射することによって、網膜血管の閉鎖を得た。その後経時的に蛍光眼底造影検査を施行することによって、閉塞血管が再開通することを確認できたため、光線力学療法後に生じる閉塞血管の再開通のモデルとして利用することが出来ると考えた。再開通は光線照射による血管閉塞の12週間後に観察できた。マウスにおける血管内皮前駆細胞の観察:マウスにローズベンガルを静脈内投与した直後に光照射をしてから1日後・1週間後・2週間後に、ドナーマウスから採取した血管内皮前駆細胞を蛍光ラベルした後に静脈内注入し、走査型レーザー検眼鏡を用いて眼底を観察した。再開通時期の動脈では逆行性に血管内皮前駆細胞が血管内皮期に沿ってローリングする像が観察できた。静脈・動脈ともに再開通が完成した後には血管内皮前駆細胞のローリングは観察されなかった。ヌードラットにおける血管内皮前駆細胞の観察:ヌードラットにローズベンガルを静脈内投与した直後に光照射をしてから1日後・1週間後・2週間後に、日とから採取した血管内皮前駆細胞を蛍光ラベルした後に静脈内注入し、走査型レーザー検眼鏡を用いて眼底を観察した。再開通時期には血管内皮前駆細胞のローリングが観察、再開通が完成した後には血管内皮前駆細胞のローリングは観察されないことを確認した。今後の展開:マウスモデルを利用して抗マウス接着分子ブロック抗体を投与したときの血管内皮前駆細胞のローリングに対する抑制効果を定量する。ヌードラットモデルを利用して抗ヒト抗体による組織染色を行い、ローリング後の血管内皮前駆細胞の血管修復過程を観察する。網膜血管傷害モデルの作成:マウスにインドシアニングリーンを静脈内投与し、眼球外部から網膜に光照射することによって網膜血管損傷モデルを作成した。網膜血管の損傷はインドシアニングリーンの投与量および、光照射時間に応じて、大きな損傷を受けた。損傷された網膜血管には、白血球および血管内皮前駆細胞と考えられる血球細胞が観察された。また、エンドトキシン皮下注入や硝子体注入による網膜血管傷害モデルも研究に用いた。血管内皮前駆細胞の観察:マウス骨髄細胞から得られた血管内皮前駆細胞を蛍光ラベルし、網膜血管傷害モデルマウスに静脈内投与した後に、レーザ走査型眼底検査装置(HRA-2)を用いて網膜血管を観察することによって、血管内皮前駆細胞が血管壁に沿ってローリングする像が観察できた。さらに網膜血管に接着した血管内皮前駆細胞も観察できた。経時的に観察を続けることによって、接着した血管内皮前駆細胞が網膜壁に残り、血管内皮に分化したと思われる所見が得られた。さらに、数日後に網膜進展標本を作製し、蛍光顕微鏡で観察することによって、血管内皮に分化したと思われる血管内皮前駆細胞が網膜血管壁に観察された。血管内皮前駆細胞は血管壁だけではなく、血管外にも存在し、新生血管のガイドとしての役割も示唆された。今後の展開:血管内皮前駆細胞のローリングや接着に関与すると考えられる接着分子をブロックすることによって、ローリングや接着が抑止できることを確認し、関与する接着分子を明らかにする。
超励起状態の関与する動的過程の理論的研究

きわめて精度のよい実験が解離性再結合過程(DR)についてできるようになったため,本年度の研究対象も引き続き解離性再結合過程にしぼり,理論計算の精密化と検証,それに基づく機構の解明を行った.計画当初予定していた光解離イオン化の研究は,計算方法の構成を考えるにとどまったが,この過程と解離性再結合は,物理的に同じ機構に支配されているため,明瞭な結論を得やすい過程から研究するのが得策と判断した.DRの機構は,解離性の二電子励起状態と分子イオンのポテンシャルが解離に都合のよいところで交差しているか,いないかで大きく異なる.前者の代表的分子はHD^+であり,後者はHeH^+である.これらの分子イオンについて,数値計算を実行した.HD^+については,衝突エネルギー約1eVを境に機構が異なる.低エネルギー側では分子イオンの振動運動のほか回転運動も重要になり,また配置間相互作用によって引き起こされる動的過程を取り扱う際にoff-the-energy-shellからの寄与を考えなくてはならない.私は,このことを,1993年に理論計算により示したが,今回の計算と実験結果の解析により実証された.結果はPhys.Rev.Lett.に実験と一緒に発表された.leVより高いエネルギーでは,二電子励起状態のRydberg系列全体と分子イオン電子励起チャンネルを考える必要がある.量子欠損理論を一電子励起状態と二電子励起状態両方に適用してこの問題を定式化し,計算を実行した.その結果,実験で現われるきわめて大きな断面積を説明するとともに,解離原子の電子状態の予測など詳細な情報,解離性励起(DE)の機構が明らかになった.これらについては,現在出版準備中である.計算はH_2^+についても行い,実験では得ることが困難である振動回転状態を指定したDRとDEの断面積や,振動励起の断面積のデータを集積した.HeH^+については,回転運動を考慮した数値計算を実行した結果,0.04eV以下の低エネルギーで回転運動により約一桁断面積が大きくなることを見い出し,機構の解明に大きな一歩を踏み出した.きわめて精度のよい実験が解離性再結合過程(DR)についてできるようになったため,本年度の研究対象も引き続き解離性再結合過程にしぼり,理論計算の精密化と検証,それに基づく機構の解明を行った.計画当初予定していた光解離イオン化の研究は,計算方法の構成を考えるにとどまったが,この過程と解離性再結合は,物理的に同じ機構に支配されているため,明瞭な結論を得やすい過程から研究するのが得策と判断した.DRの機構は,解離性の二電子励起状態と分子イオンのポテンシャルが解離に都合のよいところで交差しているか,いないかで大きく異なる.前者の代表的分子はHD^+であり,後者はHeH^+である.これらの分子イオンについて,数値計算を実行した.HD^+については,衝突エネルギー約1eVを境に機構が異なる.低エネルギー側では分子イオンの振動運動のほか回転運動も重要になり,また配置間相互作用によって引き起こされる動的過程を取り扱う際にoff-the-energy-shellからの寄与を考えなくてはならない.私は,このことを,1993年に理論計算により示したが,今回の計算と実験結果の解析により実証された.結果はPhys.Rev.Lett.に実験と一緒に発表された.leVより高いエネルギーでは,二電子励起状態のRydberg系列全体と分子イオン電子励起チャンネルを考える必要がある.量子欠損理論を一電子励起状態と二電子励起状態両方に適用してこの問題を定式化し,計算を実行した.その結果,実験で現われるきわめて大きな断面積を説明するとともに,解離原子の電子状態の予測など詳細な情報,解離性励起(DE)の機構が明らかになった.これらについては,現在出版準備中である.計算はH_2^+についても行い,実験では得ることが困難である振動回転状態を指定したDRとDEの断面積や,振動励起の断面積のデータを集積した.HeH^+については,回転運動を考慮した数値計算を実行した結果,0.04eV以下の低エネルギーで回転運動により約一桁断面積が大きくなることを見い出し,機構の解明に大きな一歩を踏み出した.
代数多様体への群作用の研究

研究代表者の上林は10余年間にわたりアフィン多様体,とくにアフィン空間A",をめくる群作用その他の諸問題を追求してきた.当該年度の最大の収積は礎素アフィン空間の多項式写像についての著著なJACOBIN問題(KELLERの問題ともいう)の2次元の場合の解決へのいと口をつけたことである。それは,問題の肯定的解決をある双一次型式で生成されたイデアルの被約性(REDUCEDであること)の証明に帰着させたものである.この研究の成果は未発表である.他方,標数東のアフィン直線の被履の研究から派生したガロア逆問題にも興味をひかれ,この方面では具体的な成果がJOURNAL OF ALGEBRAに発表される予定である。分担者の一人である中野はもともとの申請書において説明した諸問題にもっとも忠実に研究を行い,とくにSL(3)の作用ちる擬等質完備4次元代数多様体を完全に分類した.この結果はOSAKAJOURNAL OF MATHに投稿中である.他の研究分担者たちもそれぞれ成果をあげた。硲は有理関数体の上に定義されたア-ベル多様体をtwistすることによって一連のア-ベル多様体でMORDELLーWEIL群の階数が2以上のものを多く含む液を構成し,それらの性質をくわしく調べた。また,土倉は解析から数論に目を向けH.STEINHAUSの古典的な予想と無理数のDIOPHANTUS近似との結びつきについて解明した.研究代表者の上林は10余年間にわたりアフィン多様体,とくにアフィン空間A",をめくる群作用その他の諸問題を追求してきた.当該年度の最大の収積は礎素アフィン空間の多項式写像についての著著なJACOBIN問題(KELLERの問題ともいう)の2次元の場合の解決へのいと口をつけたことである。また,土倉は解析から数論に目を向けH.STEINHAUSの古典的な予想と無理数のDIOPHANTUS近似との結びつきについて解明した.
西日本における前方後円墳消滅過程の比較研究

本研究においては、西日本の前方後円墳消滅過程について、九州、中四国、畿内の地域事例を比較検討し、以下のような事実を明らかにした。(1)前方後円墳消滅過程は地域ごとに著しく異なること(2)そのなかで中期前葉(5世紀前葉)、中期後葉(5世紀後葉)、後期中葉後葉(6世紀中葉後葉)に前方後円墳消滅の大きな波が認められること(3)後期前葉(6世紀前葉)には長らく途絶えていた前方後円墳築造が復活する地域があることこうした前方後円墳消滅過程の背景としては、中央政権と地方勢力との政治関係の変化、薄葬化へ向かう東アジア共通の傾向、横穴式石室導入に伴う葬送儀礼の変化といった複数の要因が存在したと考えられる。とりわけ、6世紀前葉の前方後円墳の「復活」は、支持基盤の拡大をねらった継体政権による地域首長優遇策の反映であり、その後まもなくして各地の前方後円墳が消滅する現象については、安定的な政権を築いた6世紀後葉の欽明政権が大王墓クラスの前方後円墳を巨大化させる一方で地域首長からは前方後円墳を奪うという戦略にでた結果であると推測した。そして、大王墓も含めた6世紀末における前方後円墳の完全な消滅は、もはや前方後円墳を必要としない社会秩序が生まれたことを示し、それは推古天皇の時代の「政治改革」と関連する可能性が高いが、円墳や方墳はなお多数築造されており、葬送儀礼による社会秩序の維持がなお必要であったことを指摘した。また、研究のもう一つの柱であるフィールド調査としては、兵庫県勝福寺古墳の発掘調査を行い、畿内北部地域における最後の前方後円墳の築造背景について多くの知見を得た。前方後円墳が消滅に至る過程を、西日本の広い範囲で比較し、前方後円墳消滅過程の地域差を検討することによって、前方後円墳消滅の意味を再検討するという研究の目的に添って、3年計画の第1年目となる本年度は、古墳時代後期の前方後円墳の資料収集、畿内の後期古墳の発掘調査、前方後円墳消滅過程を討議する研究会の開催という、3つの作業を中心的に行った。資料収集については、近畿・畿内北部(福永、都出、清家)、近畿・畿内南部(清野)、中国(松木)、四国(北條)、九州(杉井)という地域分担で、後期古墳の築造状況、墳丘、副葬品、首長系譜の動向に見られる特徴などを整理しつつある。フィールド調査としては、7月8月にかけて兵庫県川西市勝福寺古墳の発掘調査を実施し、従来5世紀6世紀の2基の円墳が連接したものと理解されてきたこの古墳が、6世紀初頭の墳丘長40mの前方後円墳であることを明らかにした。まさに、西摂平野地域(大阪府北西部兵庫県南東部)の最後の前方後円墳をあらたに発見したわけであり、本研究の目的にかなう発掘調査成果を上げることができた。その後の出土資料の分析などをつうじて、勝福寺古墳が西摂平野の45世紀の首長墳系譜とは異なる新たな勢力の古墳として登場していることが考えられるようになり、この地域最後の前方後円墳が、6世紀初頭の継体大王の登場と密接に関連しているという見通しを得るに至った。こうした成果をもとに、2月23日に本科研のメンバーを中心に研究会を開催し、畿内北部の6世紀の前方後円墳の築造背景や被葬者像に関する討論を行ったほか、次年度の課題について意見交換を行った。本年度は3年計画の研究の第2年目であった。年度前半は、分担研究者が昨年に引き続いて九州、中国、四国、畿内各地における後期前方後円墳の事例収集をすすめるとともに、年度後半には、その築造状況の地域的・時期的特徴を抽出し、築造背景を考察することに作業の重点を移していった。その結果、前方後円墳が後期になって消滅する地域、多数築造される地域、中期以来一貫して継続する地域といった対照的なあり方が小地域ごとに複雑に展開し、かつそうした現象が関連する背景のもとに生じている可能性の高いことが明らかになってきた。

7月から8月にかけては、畿内北部の猪名川流域の首長墳である川西市勝福寺古墳の発掘調査を行い、墳丘規模を確定するとともに、他の地域とのつながりがうかがえる特有の技法で作られた埴輪を多数検出した。中期古墳が認められない猪名川中流域に、後期になって出現する前方後円墳の意味を考察するためのよい資料を得ることができた。また、この発掘調査においては、インターネットを活用してホームページ上で連日情報を発信するとともに、現地説明会のインターネット中継を行うなどして、科学研究費補助金による研究の一端をいち早く社会に公表する取り組みを試みた。以上の成果をうけて、1月には研究会を開催し、前方後円墳の歴史的意義、後期の前方後円墳の地域的偏差、畿内北部地域の事例などについて研究報告を行うとともに、活発な議論を行った。本年度は計画の最終年度であった。分担研究者が収集した事例に基づいてそれぞれの担当地域の前方後円墳消滅過程についての特質を考察し、相互に比較検討を行った。その結果、前方後円墳消滅過程については、(1)旧国内をさらにいくつかにわけた小地域レベルで著しく異なること、(2)消滅時期は古墳時代前期から後期までさまざまであるがそのなかで中期前葉(5世紀前葉)、中期後葉(5世紀後葉)、後期中葉後葉(6世紀中葉後葉)に大きな画期が認められること、(3)後期前葉(6世紀前葉)には長らく途絶えていた前方後円墳築造が一時的に復活する地域があること、などが整理できた。そして、その背景としては中央政権との政治関係の変化、薄葬化へ向かう国際状況、記念物としての性格を強く持つ前方後円墳にたいして社会が与えた意味の変化など複雑な要因を想定しうることが地域からの研究によって示された。また、畿内中央部で6世紀中葉以降に造られる巨大な前方後円墳については、有力氏族と組んで新たな王統の権威付けを伝統的な方式で示そうとする意図を含んだ特殊なものであるという指摘がなされた。教科書的には前方後円墳消滅が寺院造営・「大化薄葬令」などとの関わりで理解されるが、本研究における整理を通じて、両者の間にはなお時期の隔たりや地域的な偏差が大きく存在することが浮き彫りになった。このことは、前方後円墳がかならずしもすべての地域でおなじ意義をもってわけではないことを示唆しており、近年議論の多い前方後円墳出現の意義についても一視点を提示できる成果である。もっとも、それでも前方後円墳が6世紀末7世紀初頭頃には完全に消滅することは事実である。消滅過程の評価については、地域ごとの消滅と全土的な消滅のそれぞれに歴史的意義を見いだす必要がある以上のような考察および発掘調査成果をまとめた報告書を年度末に作成した。
癌の転移性に与える炭酸ガス気腹の影響における基礎研究

本研究においては,癌に対する腹腔鏡下手術の利点と問題点を明らかにするため,以下のごとく,炭酸ガスの生理機能におよぼす影響と,癌の発育・増殖・進展におよぼす影響について動物実験を中心に明らかにしてきた.1.生理機能に及ぼす炭酸ガス気腹の影響(1)全身循環動態におよぼす炭酸ガス気腹の影響を豚気腹モデルで検討した.その結果,(1)気腹による末梢血管抵抗の増大のため,静脈還流が減少した.(2)腹腔内臓器血流が減少し代謝性アシドーシスへと傾くが、腹腔内ガス(CO2 vs Helium)で差を認めず腹腔内圧の上昇が原因と考えられた.(3)臨床研究として,気腹法とつり上げ法による腹腔鏡下胆嚢摘出術で術中循環動態を検討した.その結果,気腹下では心・腎血流量の低下をもたらしたが,気腹解除とともに改善した. (論文発表済)(4)肝・腎機能におよぼす炭酸ガス気腹の影響をラットモデルで検討した.その結果,(1)気腹下では血中Vasopressinが上昇し,乏尿へとつながるが,そのAntagonist(OPC-31260)の投与で乏尿を予防できた.(2)気腹下では門脈血流が低下し,Buffer Responseとして肝動脈血流が上昇した. (論文準備中)(5)全身免疫系におよぼす炭酸ガス気腹の影響について検討した.気腹下では,全身及び腹腔内の炎症性サイトカイン(IL-1beta,IL-6)の産生が一時的に抑制された. (論文投稿中)2.癌の発育・増殖・進展に及ぼす影響(1)マウス気腹モデルを確立した. (論文発表済)(2)電顕にて気腹後の腹膜中皮細胞の変化を解析(ガス・圧・時間)し,開腹後と比較検討した. (論文準備中)(3)腹膜播種に及ぼす影響では,気腹群は開腹群と同様の腹膜播種の増悪が生じた. (論文準備中)(4)マウス尾静脈静注による血行性転移モデルで,気腹群は開腹群に比べ肺転移の減少を認めた.その際,サイトカイン(IL-6,TNF-a)の変動も少なく,外科侵襲が癌の進展に重要であることを示した.(論文投稿中)(5)マウス膝リンパ節転移モデルでリンパ節転移個数・重量とも気腹群は開腹群より少なかった. (論文準備中)(6)マウス気腹モデルにおいてヒアルロン酸の腹腔内投与は,癌創転移を増強した. (論文投稿中)(7)気腹により腹腔内ヒアルロン酸の誘導が生じた.その効果は開腹後よりも気腹後のほうが高度であった.(論文投稿中)(8)マウス気腹モデルでの癌創転移はインテグリン抗体やCD44抗体により抑制された. (論文準備中)本研究においては,癌に対する腹腔鏡下手術の利点と問題点を明らかにするため,以下のごとく,炭酸ガスの生理機能におよぼす影響と,癌の発育・増殖・進展におよぼす影響について動物実験を中心に明らかにしてきた.1.生理機能に及ぼす炭酸ガス気腹の影響(1)全身循環動態におよぼす炭酸ガス気腹の影響を豚気腹モデルで検討した.その結果,(1)気腹による末梢血管抵抗の増大のため,静脈還流が減少した.(2)腹腔内臓器血流が減少し代謝性アシドーシスへと傾くが、腹腔内ガス(CO2 vs Helium)で差を認めず腹腔内圧の上昇が原因と考えられた.(3)臨床研究として,気腹法とつり上げ法による腹腔鏡下胆嚢摘出術で術中循環動態を検討した.その結果,気腹下では心・腎血流量の低下をもたらしたが,気腹解除とともに改善した. (論文発表済)(4)肝・腎機能におよぼす炭酸ガス気腹の影響をラットモデルで検討した.その結果,(1)気腹下では血中Vasopressinが上昇し,乏尿へとつながるが,そのAntagonist(OPC-31260)の投与で乏尿を予防できた.(2)気腹下では門脈血流が低下し,Buffer Responseとして肝動脈血流が上昇した. (論文準備中)(5)全身免疫系におよぼす炭酸ガス気腹の影響について検討した.気腹下では,全身及び腹腔内の炎症性サイトカイン(IL-1beta,IL-6)の産生が一時的に抑制された. (論文投稿中)2.癌の発育・増殖・進展に及ぼす影響(1)マウス気腹モデルを確立した. (論文発表済)(2)電顕にて気腹後の腹膜中皮細胞の変化を解析(ガス・圧・時間)し,開腹後と比較検討した. (論文準備中)(3)腹膜播種に及ぼす影響では,気腹群は開腹群と同様の腹膜播種の増悪が生じた. (論文準備中)(4)マウス尾静脈静注による血行性転移モデルで,気腹群は開腹群に比べ肺転移の減少を認めた.その際,サイトカイン(IL-6,TNF-a)の変動も少なく,外科侵襲が癌の進展に重要であることを示した.(論文投稿中)(5)マウス膝リンパ節転移モデルでリンパ節転移個数・重量とも気腹群は開腹群より少なかった. (論文準備中)

(6)マウス気腹モデルにおいてヒアルロン酸の腹腔内投与は,癌創転移を増強した. (論文投稿中)(7)気腹により腹腔内ヒアルロン酸の誘導が生じた.その効果は開腹後よりも気腹後のほうが高度であった.(論文投稿中)(8)マウス気腹モデルでの癌創転移はインテグリン抗体やCD44抗体により抑制された. (論文準備中)1.全身におよぼす気腹の影響・・・CO_2気腹時の全身血行動態に及ぼす影響について,ラット気腹モデルを用い,検討した.その結果,心拍出量の低下,全身血管抵抗の上昇を認めた.一方で臓器血流は,胃・小腸・大腸・膵臓・脾臓の有意な血流低下を認め,冠動脈及び腎血流量は有意ではないものの低下する傾向を認めた(論文作成中).また,同時にバゾプレッシン拮抗剤の投与にて気腹中の有意な尿量増加が認められた(論文報告済).さらに,門脈血流量は有意に減少したが,肝動脈血流量は逆に有意な増加を認めた(論文作成中).他方,腹膜炎気腹モデルにて,気腹中のサイトカイン値は開腹群との比較で抑制が認められ,炭酸ガス特有の腹腔内環境変化が示唆された(論文作成中).2.癌の発育・増殖・進展に及ぼす影響・・・腫瘍増殖に対するCO_2気腹の影響をマウス大腸癌細胞皮下移植モデルを用いて検討した.腫瘍接種後4日目に気腹群,開腹群に分け1週間後に評価したところ,皮下腫瘍の増殖能は気腹群は開腹群に比し有意に低かった.また,マウス大腸癌細胞尾静注モデルを用い血行性転移に対するCO_2気腹の影響を検討した.気腹群は開腹群に比べ肺転移個数が有意に少なく,肺重量も有意に低かった.また,血中サイトカイン(IL-6,TNF-α)の誘導も気腹後は開腹後に比し有意に抑制されており,腫瘍の転移・増殖に関与していることが示唆された.また,気腹ガスをCO_2・ヘリウム・空気に変更し,ガスの違いによる血行性肺転移の影響を検討したが,肺転移個数,肺重量ともに有意差は認めなかった(論文作成中).現在,脾注肝転移モデル,及び回盲部腫瘍縫着自然肝転移モデルを用い,炭酸ガス気腹の影響について検討をすすめている.本研究においては,癌に対する腹腔鏡下手術の利点と問題点を明らかにするため,以下のごとく,炭酸ガスの生理機能におよぼす影響と,癌の発育・増殖・進展におよぼす影響について動物実験を中心に明らかにしてきた.1.生理機能に及ぼす炭酸ガス気腹の影響(1)全身循環動態におよぼす炭酸ガス気腹の影響を豚気腹モデルで検討した.その結果,(1)気腹による末梢血管抵抗の増大のため,静脈還流が減少すること.(2)腹腔内臓器血流が減少し代謝性アシドーシスへと傾くが,腹腔内ガス(CO2 vs Helium)で差を認めず腹腔内圧の上昇が原因と考えられること.(3)臨床研究として,気腹法とつり上げ法による腹腔鏡下胆嚢摘出術で術後の外科侵襲パラメーターを検討した.その結果,気腹下では心・腎機能の低下をもたらすことを明らかにした.(論文発表済)(2)肝・腎機能におよぼす炭酸ガス気腹の影響をラットモデルで検討した.その結果,(1)気腹下では血中Vasopressinが上昇し,乏尿へとつながるがそのAntagonist(OPC-31260)の投与で乏尿を予防できた.(2)気腹下では門脈血流が低下し,Buffer Responseとして肝動脈血流が上昇した.これは,平常時の腹腔内圧下の肝臓器血流までは復しなかった.(論文発表済)(3)全身免疫系におよぼす炭酸ガス気腹の影響について検討した.気腹下では,全身及び腹腔内の炎症性サイトカイン(IL-1beta,IL-6)の産生が一時的に抑制された2.癌の発育・増殖・進展に及ぼす影響(1)マウス気腹モデルを確立した.(論文発表済)
大規模相互作用系の確率論的研究

本研究課題にある大規模相互作用系とは,巨視的に観測される物理現象を微視的なレベルから説明し理解するために導入される数理模型の総称である.このような系は一般にきわめて複雑な様相を呈する.本研究の主目的は確率解析および非線形偏微分方程式論の視点を統合し,これらの模型を多面的かつ深く考察することにあった.このような目的を達成するために,まず,研究の初年度である平成14年度に,国際研究集会「大規模相互作用系の確率解析」を開催した。これは研究の方向性を見定める上で大きな役割を果たした.本研究の研究対象はきわめて多岐にわたったが,具体的にいくつか述べれば,格子界面模型,自由境界問題の導出,大偏差原理,擬似Winterbottom形状,Widom-Rowlinson模型の相構造および相分離曲線,相互作用Brown粒子系,ランダム行列,放物型Anderson模型,ランダム媒質中の高分子模型,非交叉ランダムウォーク,伝染病模型と相共存,ピンニングをもつ発展的特異極限問題,延焼模型と特異項をもつ偏微分方程式,2相障害物問題,デルタ関数などの特異項をもつ確率偏微分方程式,制限付きWiener測度に対する部分積分公式,Bessel過程に関するWiener積分などである.研究組織全体の有機的なつながりによる研究成果として,確率解析と非線形偏微分方程式論の接点にある,界面模型あるいは2種粒子系からの特異性をもつ方程式系,たとえば発展的変分不等式や自由境界問題などの導出,相互作用ランダムウォーク系や高分子模型と界面模型の類似性の発見,相互作用Brown粒子系の多面的な解析,相分離曲線の挙動の解明などがあげられる.本研究課題にある大規模相互作用系とは,巨視的に観測される物理現象を微視的なレベルから説明し理解するために導入される数理模型の総称である.このような系は一般にきわめて複雑な様相を呈する.本研究の主目的は確率解析および非線形偏微分方程式論の視点を統合し,これらの模型を多面的かつ深く考察することにあった.このような目的を達成するために,まず,研究の初年度である平成14年度に,国際研究集会「大規模相互作用系の確率解析」を開催した。これは研究の方向性を見定める上で大きな役割を果たした.本研究の研究対象はきわめて多岐にわたったが,具体的にいくつか述べれば,格子界面模型,自由境界問題の導出,大偏差原理,擬似Winterbottom形状,Widom-Rowlinson模型の相構造および相分離曲線,相互作用Brown粒子系,ランダム行列,放物型Anderson模型,ランダム媒質中の高分子模型,非交叉ランダムウォーク,伝染病模型と相共存,ピンニングをもつ発展的特異極限問題,延焼模型と特異項をもつ偏微分方程式,2相障害物問題,デルタ関数などの特異項をもつ確率偏微分方程式,制限付きWiener測度に対する部分積分公式,Bessel過程に関するWiener積分などである.研究組織全体の有機的なつながりによる研究成果として,確率解析と非線形偏微分方程式論の接点にある,界面模型あるいは2種粒子系からの特異性をもつ方程式系,たとえば発展的変分不等式や自由境界問題などの導出,相互作用ランダムウォーク系や高分子模型と界面模型の類似性の発見,相互作用Brown粒子系の多面的な解析,相分離曲線の挙動の解明などがあげられる.本研究課題の大規模相互作用系とは,巨視的に観測される物理現象を微視的なレベルから説明し理解するために統計力学において導入される各種の数学モデルをいい,本研究の主目的は確率解析および非線形偏微分方程式論という2つの視点を統合して,このようなモデルを深く考察することにある.まず,研究初年度の開始にあたり,研究の確かな方向性を見極めることを目標として,7月17日26日の期間,神奈川県湘南国際村センターにおいて国際研究集会「大規模相互作用系の確率分析」を開催した.この機会にあわせてT. Bodineau教授(Paris大), Y. Velenik教授(Marseille大)を招聘した.いずれも大規模相互作用系の専門家であり,活発な議論が行われ大きな成果が得られた.今年度の具体的な研究実績は以下の通りである.舟木は,相互作用を持つブラウン粒子系の低温極限の問題を考察し粒子が堅牢な格子構造を形成することを示し,その巨視的な運動を完全に特徴付けた.さらに,弱い自己ポテンシャルをもつ界面模型に基づく自由境界問題の導出について調べた.志賀は,d次元正方格子上の時空ホワイトノイズをポテンシャルとする放物型Anderson模型の標本Lyapunov指数のパラメータk→0における漸近オーダーを決定した.長田は,フラクタル空間上のブラウン運動の微細な性質を調べた.種村は,非交叉ランダムウォークに対する中心極限定理を示し,得られた拡散過程とランダム行列の関係を明らかにした.

吉田は,ランダムウォーク,ブラウン運動に基づいて定義される統計力学の模型について相転移の研究を行った.ヴァイスは,ピンニングをもつ発展的特異極限問題についてdouble pinningの場合に拡張した.また,2相障害物問題の大域解を完全に特徴付けた.巨視的に観測される物理現象を微視的なレベルから説明し理解するために導入される各種の数理模型を総称して大規模相互作用系という.本研究で特に今年度研究対象としたのは,格子界面模型,関連する確率偏微分方程式,ランダム媒質中のポリマー,無限個のブラウン粒子系,非交叉ランダムウォーク,Glauber力学,延焼模型等である.本研究の主目的は確率解析および非線形偏微分方程式論という2つの視点を統合して,このような模型を数学的に多面的側面から考察することにある.今年度の研究実績を研究代表者および分担者について協力状況にも配慮しながら具体的に述べる.舟木は,デルタ関数を含む特異な項をもつ確率偏微分方程式について考察した.昨年度得られた弱い自己ポテンシャルをもつ界面模型のGibbs分布に対する大偏差原理およびそれに基づく自由境界問題の導出に関する成果を,時間発展を含む場合に拡張することを目標にしたものである.志賀と吉田は共同で,ランダム媒質内の向き付けられたポリマー(高分子)模型について,分配関数の減衰率とポリマーの局在化の間に成り立つ関係を明らかにした.長田は,相互作用をもつ無限個のブラウン粒子系のDyson模型について,各粒子は決して衝突しないことを厳密に証明した,種村と吉田は共同で,非交叉ランダムウォークの接触確率を高めるときに生ずる相転移現象を新たに見出した.さらに吉田は,Glauber力学の平衡状態への遷移について論じた.またヴァイスは,炎の伝播をモデル化した特異項をもつ偏微分方程式の研究を実施した.舟木はフランスの確率論夏の学校およびケンブリッジ大学ニュートン研究所の確率論研究プログラムに参加し,研究成果の報告および多くの専門家との議論を通して研究方向の見極め等を行った.大規模相互作用系とは,様々な物理現象を微視的レベルから説明し理解するために導入される数理模型を総称していう.舟木は,上下に反射壁境界条件をもつ確率偏微分方程式の解析に関連して2曲線の間のパス空間に制限されたWiener測度に対して部分積分公式を導いた.これは無限次元空間上の部分積分公式である.このような解析を進めるためにBessel過程およびその変形に関するWiener型の確率積分を定義する必要があり,Brascamp-Lieb不等式あるいはHardyの不等式に基づく考察を行った.同時に相互作用ブラウン粒子系に関する研究を進めた.樋口は,2種以上の粒子系である2次元Widom-Rowlinson模型の相構造に関する考察をし,さらに2次元格子Widom-Rowlinson模型における相分離曲線の揺動についてDobrushin-Hryniv理論の拡張を行った.志賀と吉田は,昨年度に引き続き共同でランダム媒質内の向き付けられた高分子模型の考察を行い結果の精密化に成功した.長田は,サイン核およびBessel核に対応するフェルミオン測度ならびに関連する拡散過程の研究を行った.種村は,確率的な伝染病模型について相共存の結果を導いた.ヴァイスは,2重ピンニングをもつ自由境界問題を考察した.これは,舟木による弱い自己ポテンシャルをもつ界面模型の大偏差原理に基づく研究と密接に関係している.籠屋は,1次元整数格子上の2成分あるいはそれ以上の成分をもつ粒子系の確率的運動から自由境界問題を導いた.さらにこの極限操作からの平衡揺動問題を考察している.杉浦は,舟木と共同で擬似Winterbottom形状の運動を調べた.平衡系における結晶の構造は総表面張力を最小にする変分問題によって特徴付けられることが知られている.ここでの目標は,非平衡系に基礎をおいてこのような結晶形の運動を導くことにある.特に保存的▽φ界面模型をモデルに採用して研究を進めている.
位置情報を利用したアドホックネットワーク高性能化の研究

アドホックネットワークで用いられる端末は、主に携帯型の端末であり、その上で構築されるアプリケーションについても、モバイル環境特有のLBS (Location Based Services・位置情報依存型サービス)が標準的に提供されると考えられる。このためには位置同定デバイスが具備されている必要があるが、このことはコスト面では問題とならなくなりつつある。従って、近未来において、アドホックネットワークを構成するほとんど全ての端末が位置情報を入手可能であると考えるのが自然である。このような観点から、本研究では、位置情報をアプリケーション構成のためのみに用いるのではなく、ルート構築などアドホックネットワークを円滑に動作させるために積極的に用いて、その性能を向上させることを研究目的とし、次の成果を得た。1.経路上に障害物が存在する場合に、これを迂回させるために物理空間上に「参照点」を導入して、巧妙に迂回経路を設定する手法を考案した。2.非常に多数の歩行者の動線を計測すると共に、これに基き群としてのモビリティを含むモビリティモデルの構築を行った.またこの知見に基づき歩行者が群行動する場合に有効なルーティング手法を提案した.3.GPSを用いた測位の実際の測位誤差の時間的変動をシミュレーション出来るツールを開発し,その上で測位誤差の性能劣化を抑制する方策を提案した。4.位置情報に基づくルーティングアルゴリズムを実装した上で動作確認のための実証実験を行った。あわせてGPS等のデバイスから位置情報を取得するためのメカニズムの実装を行った。更に、アドレス体系として従来型の端末依存のアドレスだけでなく、時空間アドレスと呼ばれるData Centricな通信に適したアドレス体系のフォーマット構築を行うと共に、これを通信プロトコル上に実装する際のミドルウエアの開発と実装を行い動作確認をした。アドホックネットワークインフラ型ネットワークを補完・代替するものとして近年注目を浴びているが相互の接続が頻繁に切断される点や,ルートを再構成して再接続を頻繁に行うため遅延変動が大きいなどの困難な課題が本質的なものとして存在する.一方,アドホックネットワークで用いられる端末は,主に携帯型の端末であり,その上で構築されるアプリケーションについても,モバイル環境特有のLBS(Location Based Services・位置情報依存型サービス)が標準的に提供されると考えて差し支えなく、また、アドホックネットワークを構成するほとんど全ての端末が位置情報を入手可能であると考えるのが自然である.このような観点から,本申請では,位置情報をアプリケーション構成のためのみに用いるのではなく,ルート構築などアドホックネットワークを円滑に動作させるために積極的に用いて,その性能を向上させることを目的としている。本年度は、経路上に障害物が存在する場合に、これを迂回させるために物理空間上に「参照点」を導入して、巧妙に迂回経路を設定する手法を考案した。本また、シームレスな経路切り替えが行えるようにするために、端末の動きを予測するため、実データにおける歩行者トラッキングデータを分析し、モビリティモデルの構築を行うと共に、提案手法の妥当性を実験によって明らかにした。更に、従来用いられてきたRandom Way pointによるモビリティモデルではなく、創案したモビリティモデルに基づき各種経路設定アルゴリズムの性能の再評価を行い、来年度以降の検討に向けて、従来型経路設定アルゴリズムのもつ欠陥の明確化を行った。アドホックネットワークはインフラ型ネットワークを補完・代替するものとして近年注目を浴びているが相互の接続が頻繁に切断される点や,ルートを再構成して再接続を頻繁に行うため遅延変動が大きいなどの困難な課題が本質的なものとして存在する.一方,アドホックネットワークで用いられる端末は,主に携帯型の端末であり,その上で構築されるアプリケーションについても,モバイル環境特有のLBS(Location Based Services・位置情報依存型サービス)が標準的に提供されると考えて差し支えなく、また、アドホックネットワークを構成するほとんど全ての端末が位置情報を入手可能であると考えるのが自然である.

このような観点から,本申請では,位置情報をアプリケーション構成のためのみに用いるのではなく,ルート構築などアドホックネットワークを円滑に動作させるために積極的に用いて,その性能を向上させることを目的としている。本年度は、非常に多数の歩行者の動線を計測すると共に、これに基づくモビリティモデルの構築を行った。またこのモビリティモデルを歩行者の将来位置の予測に用いながらルーティングを行うことにより、ルーティングの性能が向上することを解明した。また、実空間でGPSを用いて測位を行う場合は、当然歩行者端末の位置情報に誤差が生じる。また、同一の場所であっても直視出来るGPS衛星の数は時間と共に変動する。本年度は、3次元GISデータを用いて位置情報精度誤差の時間的変動を実際にシミュレーションし、その上で位置情報を用いたルーティングの性能劣化の程度を示すと共に、性能劣化を抑制する方策を提案した。本年度は、位置情報に基づくルーティングアルゴリズムを30台のPCに実装した上で動作確認のための実証実験を行った。あわせてGPS等のポジショニングデバイスから位置情報を取得するためのメカニズムの実装を行った。また、アドレス体系として従来型の端末依存のアドレスだけでなく、時空間アドレス(Spatio Temporal Addres STA)と呼ばれるData Centricな通信に適したアドレス体系のフォーマット構築を行うと共に、これを通信プロトコル上に実装する際のミドルウエアの開発を行いこれもあわせて実装を行い動作確認を行った。この結果、我々の提案したルーティングアルゴリズムとアドレス体系が実装上も十分動作するものであることを確認した。実際には、全ての端末にポジショニングデバイスが実装出来るとは限らないため、位置情報が自ら取得出来ない端末、あるいはこれを取得出来たとしても、デバイスの性能や動作環境等から、精度の低い端末が存在する場合もありえる。これについては、近隣の端末から自己の位置情報を「聞く」という形で、位置情報を高精度化する手法を開発し、理論的な性能評価を行うと共に、上記実験システムにも実装し、その有効性を確認した。なお、アドホックネットワークにおいては1対1の通信だけではなく、マルチキャスト形の通信も重要となる。これについては主に、理論的側面とシミュレーションからの検討を行い、従来提案されているマルチキャストアルゴリズムに比べて、安定したルーティング性能をもつマルチキャストアルゴリズムを提案した。
培養唾液腺細胞を用いた唾液腺の増殖に関する基礎的研究

われわれが確立した唾液腺細胞の培養法では、生体の機能を維持したまま大量に培養することが可能である。実際に、培養液巾およびヌードマウス背部ヘコラーゲンスポンジを担体として移植した培養唾液腺細胞の貯留液中に約20001U/mlのアミラーゼの分泌を確認した。この培養法により唾液腺細胞由来のサイトカイン等の因子の検索を行い、唾液腺に作用する既知因子さらには未知因子の検討を行うことを計画した。当初、マウス顎下腺の培養細胞よりサンプル採取を行ったが、採取細胞数、採取量などの点でラット顎下腺細胞を用いるほうが有利であることが判明し、ラットを用いた。培養上清液の採取条件についても、無血清培地による培養上清液の採取を計画し、アフィニティークロマトグラフィーによる展開を行った。その結果、培養上清液中の蛋白量が当初予想していた少なく、より大量の培養操作が必要となることが判明した。当該研究課題期間は終了したが、現在も研究は続行中である。昨年度までは、実験方法の確立を目指して研究を行った。当初、マウス顎下腺の培養細胞よりサンプル採取を行ったが、採取細胞数、採取量などの点でラット顎下腺細胞を用いるほうが有利であることが判明し、ラットを用いることとした。現在、論文作製にいたるまでの結果は得られていないが、昨年度の結果を踏まえて研究を続行する予定である。昨年度までの結果を踏まえ、ラット顎下腺細胞を用いて唾液腺細胞の培養を行った。培養上清液の採取については、培養唾液腺細胞の機能測定後、行うこととした。唾液腺細胞の機能的なマーカーとしては、アミラーゼを用いin vitro,in vivoでその機能を検討した。in vitroの検討は、培養液中に分泌されるアミラーゼ量を測定した。in vivoの検討は、ヌードマウス背部皮下にコラーゲンスポンジを担体として培養唾液腺細胞を移植1週間後、同部の貯留液中のアミラーゼ量を測定した。両実験とも、約2000IU/lのアミラーゼが検出され、本実験における培養唾液腺細胞の唾液腺細胞特有の機能が保持されていることを確認した。本年度の結果より、来年度は、大量の培養唾液腺細胞の作製および培養上清液の採取を行い、分泌因子の検索を行う予定である。また、培養唾液腺細胞を用いて、既知の細胞増殖因子や生理活性物質の作用を検討する予定である。