hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
咀嚼力および口腔機能育成を目指した食育支援についての研究

食育支援を目指して、咀嚼力と食行動および運動能力との関連について検討した.小学6年生171名を対象に、直接的咀嚼力(チューインガム法)と自記式質問紙調査票から得られた食行動および新体力テストから得られた運動能力との関連性について検討した.その結果、咀嚼力の高い者は、食への期待感および野菜の摂取頻度が有意に高く、運動能力を構成する握力平均、上体起こし、長座体前屈、反復横とびおよびボール投げの基本的な体力要素との関連性が示され、咀嚼力と食行動および運動能力との関連性が示唆された.食育支援を目指して、咀嚼力と食行動および運動能力との関連について検討した.小学6年生171名を対象に、直接的咀嚼力(チューインガム法)と自記式質問紙調査票から得られた食行動および新体力テストから得られた運動能力との関連性について検討した.その結果、咀嚼力の高い者は、食への期待感および野菜の摂取頻度が有意に高く、運動能力を構成する握力平均、上体起こし、長座体前屈、反復横とびおよびボール投げの基本的な体力要素との関連性が示され、咀嚼力と食行動および運動能力との関連性が示唆された.(背景)近年、加工食品の増加や食品の軟食化傾向など食環境の多岐にわたる変化から「噛まない子」が増加し、幼児・児童らの咀嚼力を低下させる原因となっている。研究代表者は先行研究で、幼児の食行動との関連性について検討したところ、幼児の咀嚼力と偏食の程度、友だちと共に遊ぶ積極度の項目に有意な関連が認められ、咀嚼力と食行動および生活行動との関連性を明らかにした。(目的)子どもの食育を支援するには、良好な口腔内環境の整備が必要不可欠であり、食事をよく噛んで美味しく味わって食べるための健全な咀嚼力の育成が最重要課題である。そこで、子どもの咀嚼力育成を目指して、咀嚼力と生活行動および食環境との関連性について検討した。(方法)大阪府内の小学生(229名)を対象に、咬合力感圧フィルムデンタルプレスケール^<[○!R]>を用い間接的咀嚼力を、キシリトール100%ガムを咀嚼し溶出する糖量の割合を測定し直接的咀嚼力を評価した。日常の生活・食行動は自記式質問票により評価した。統計解析は、統計ソフト(SPSS verion14.0J)を用い、危険率5%未満を有意とした。(結果)対象者で食事の期待感が高い者は、学校が楽しいと答えた者および健康意識が高い者が有意に多かった。学年に糖溶出率で有意差が認められた。そこで、6年生(171名)を対象に検討したところ、食事を楽しみにしている群、野菜の摂取頻度が高い群、肥満度で糖溶出率に有意差が認められた。(結論)咀嚼力の育成には、楽しい食環境を整備し、子どもに野菜の摂取を促すことが重要であると考えられる。さらに、食に対する期待感および関心度の向上が健康意識を高め、学校が楽しいと感じる子どもの育成につながることが推察された。【目的】著者は先行研究で、咀嚼力育成には野菜の摂食頻度を高め、食に対する期待感を持てる食環境の整備の重要性を示した。教育現場では、積極的に歯科保健教育や食育で、咀嚼の重要性を指導している。しかし、加齢に伴い咀嚼の有効性は理解するが、噛む意識は低下する実態がある。本研究では、咀嚼力と日常の摂食行動時における咀嚼に対する意識と基本的生活習慣について調査し、咀嚼力との関連性について検討した。【対象者および方法】近畿圏内の小学5年生から中学3年生(男子81名、女子112名、計193名)を対象に、直接的咀嚼力と自記式質問票による噛む意識および食行動について調査した。【結果】小学5-6年生(N=106)の咀嚼力は53.2±7.9%、中学1-3年生(N=87)は61.5±5.9%であり、中学生は小学生に比べ有意に高値を示した。次に、食育および生活習慣を良否の2群に分け、咀嚼力との関連性について検討したところ、小学5-6年生群では、「硬いものを噛んで食べることができるか」の問いに「よく噛める」と答えた者の咀嚼力が有意に高値を示し、中学1-3年生群では朝食の摂食頻度が週に3回以上食する群は咀嚼力が有意に高値を示した。【考察および結論】本研究結果より、咀嚼力は成長に伴う向上が認められた。これは、第二大臼歯の萌出に伴う咬合面積の増加によるものと推察される。小学生では噛む意識と咀嚼力、中学生では朝食の摂食頻度と咀嚼力が有意な関連性を示したことから、児童生徒の咀嚼力の育成には、食に対する関心を高め、咀嚼の重要性とその効果を理解させ、食生活でよく噛んで食する保健指導の実践が有効であると推測された。
消化器癌における腫瘍特異的メモリー細胞能動的誘導法の開発

本研究では,消化器癌に対する新たな癌治療法の開発を目的として,腫瘍免疫に関わるT細胞不活化経路のいくつかの候補分子の検討を行った.その結果,ETBR, HVEM,CD155,Nectin-4といった分子が,食道癌,大腸癌,肝癌,膵癌などにおいて,患者の生命予後や再発等と,有意な関係があることが初めて明らかとなった.また動物モデルでは,抗PD-1抗体と血管新生阻害が相乗的抗腫瘍効果をもたらすことが明らかとなった.これらの結果から,上記の分子を標的とする治療や新たな集学的癌治療が,特に腫瘍特異的メモリーT細胞の能動的誘導を起こし得る可能性が示唆された.【HVEM発現】これまでの一連の研究成果に基づき,新たなT細胞機能調整因子として,TNF受容体superfamilyのひとつであるherpes virus entry mediator(HVEM)に注目し,ヒト食道癌における臨床的意義を検討した.食道癌103例で免疫組織染色を行った.その結果,HVEM高発現群43例(41.7%)は低発現群と比してT因子,N因子ともに進行症例が多かった.病期も同様に高発現群は低発現群より有意に進行症例が多かった.全生存率は高発現群で有意に不良であった.また,腫瘍内浸潤リンパ球数は,高発現群ではCD4+,CD8+,CD45RO+T細胞数が有意に少なかった.ヒト食道癌におけるHVEM発現の臨床病理学的意義が明らかとなった.腫瘍上のHVEMは宿主の抗腫瘍免疫を抑制することで増殖・進展に関与しているものと考えられ,新たな治療標的分子となり得る可能性が示唆された.【ETBR発現】食道扁平上皮癌におけるEndothelin receptor type B (ETBR)の臨床的意義を明らかにすることを目的とし,腫瘍増生に関与する機序について解析した.食道癌手術標本107例を用いて,免疫組織染色を行い,検討した.その結果,ETBRは57%の食道癌の細胞質中に強発現が認められた.また,ETBR高発現腫瘍では低発現腫瘍と比較し,腫瘍径,壁深達度,リンパ節転移,脈管侵襲等のいずれにおいても,有意に進行例が多く認められた.さらに全生存期間では,ETBR高発現群が,低発現群に比し有意に不良であった.多変量予後解析の結果,ETBR発現レベルは,独立予後因子であった.ETBR発現レベルは腫瘍内の新生リンパ管密度やTILとは関連を認めなかった.一方,血管新生とは有意な関連が認められた.今後,ETBRを標的とした治療が,新たな治療戦略として期待できるものと思われた.本研究では,消化器癌に対する新たな癌治療法の開発を目的として,腫瘍免疫に関わるT細胞不活化経路のいくつかの候補分子の検討を行った.その結果,ETBR, HVEM,CD155,Nectin-4といった分子が,食道癌,大腸癌,肝癌,膵癌などにおいて,患者の生命予後や再発等と,有意な関係があることが初めて明らかとなった.また動物モデルでは,抗PD-1抗体と血管新生阻害が相乗的抗腫瘍効果をもたらすことが明らかとなった.これらの結果から,上記の分子を標的とする治療や新たな集学的癌治療が,特に腫瘍特異的メモリーT細胞の能動的誘導を起こし得る可能性が示唆された.【術前治療によるメモリーT細胞誘導による腫瘍再発抑制効果】術前の腫瘍抗原が豊富な段階で,抗PD-1もしくは抗CTLA-4抗体を投与することにより,より効率的に腫瘍特異的メモリーT細胞が誘導されるのではないかと仮定し,これを検証した.腫瘍接種後,各抗体を1回のみ接種し,腫瘍を外科的に切除.その後30日後に腫瘍を再接種して,生着率を検討した結果,有意に抗体治療を行った群では,腫瘍の再生着が抑制された.【腫瘍特異的メモリーT細胞能動的誘導による持続的腫瘍増殖抑制効果】腫瘍径が10mm以上に達した後に,PD-1およびCTLA-4抗体を投与し,腫瘍を完全退縮に至ったマウスに切除後100日以上経過した時点で,同系腫瘍および異系腫瘍を再接種して,生着率を検討した結果,同系腫瘍のみが生着しないかあるいは自然退縮する現象を確認した.このことから抗体治療により腫瘍抗原特異的なメモリー細胞の誘導ができ,かつ長期間抗腫瘍効果が持続することが明らかとなった.【PD-1および血管新生阻害による相乗的抗腫瘍効果】抗PD-1抗体と抗VEGFR2抗体の併用により,相乗的な抗腫瘍効果が得られることを明らかとした.腫瘍血管の正常化と免疫応答の増幅による機序が考えられた.上記の研究成果は,化学療法が発達した今日もなお治療抵抗性あるいは難治性悪性腫瘍に対する新たな治療法となり得る可能性がある.また外科手術と組み合わせることで,腫瘍特異的メモリー細胞の能動的に誘導することができれば,患者負担の少ない新たな術後再発防止策を開発し得ることにもなる可能性がある.その点からは医療経済的にも患者負担の点からもその意義は大きく,研究遂行の重要性は高いと考える.【目的】消化器癌に対する新たな癌治療法の開発を目的として,腫瘍免疫に関わるT細胞不活化経路のいくつかの候補分子の検討を行った.【方法・結果】

具体的には,新たにETBR(Endothelin B receptor),HVEM(Herpes virus entry mediator)等に着目し,膵癌,食道癌等の難治癌を含む種々の消化器癌において,それらのタンパク腫瘍発現の臨床的意義およびメカニズムの解析を包括的に行った.これまでに得られた多くの有意な成果の一部として,食道癌におけるETBR発現を免疫染色にて検討した結果,臨床病理学的因子および予後と有意な関連が認められた.また肝細胞癌および大腸癌におけるHVEM発現を免疫染色により検討した結果,肝細胞癌における検討では,HVEM発現は正常肝組織にはほとんどみられず,癌細胞に限定的であることが明らかとなった.また肝切除後再発や予後との有意な相関がみられ,多変量解析でも独立予後因子であることが判明した.さらに腫瘍内浸潤T細胞との逆相関がみられ,腫瘍免疫にも有意な関与を果たしているものと思われた.また大腸癌における検討では,発癌過程(いわゆるAdenoma-Carcinoma Sequence)に関与している可能性が示唆され,肝癌同様に予後や腫瘍免疫とも関与していることが明らかとなった.【考察】今後新たな治療標的分子となり得る可能性が示唆された.さらに一連の研究成果を発展させ,新たな癌治療法の開発を進める予定である.臨床応用に向けて,化学療法と併用の治療効果の検討や,バイオマーカーとしての有用性を検討するための患者血清における各分子タンパク発現の検討を計画中である.医歯薬学当初の研究計画を全て完遂できている訳ではないが,概ね順調に進んでおり,前年度の研究成果に基づき,さらに研究を進めた.その結果,英文論文として,数編発表し得た.さらに発展的研究を進めており,次年度の研究成果に結びつけたいと考える.初年度に研究計画として立案した消化器癌における新たな免疫制御因子であるHVEMあるいはCD155についての検討をすすめ,予想通り,消化器癌におけるそれらの臨床病理学的な重要性を示唆するデータが得られた.すなわち,予後との関連が有意なものとして認められ,さらに機序の解析の結果,腫瘍内浸潤T細胞との有意な関連を認めた.したがって,以上のことから臨床的意義を有することが明らかとできた.現在論文を作成,投稿中である.また局所の免疫活性をRealtime PCRで検討した結果,いくつかのサイトカインについての有意な上昇が認められた.研究改革の全てではないが,概ね順調に研究計画を実施できているものと思われる.研究計画に沿って,これまでの研究成果に基づき,さらに基礎的,臨床的研究を進めて行く予定である.研究計画の変更は現時点では必要ないものと考える.研究計画に記した通り,前年度に得られた結果に基づいて動物実験等を適宜進めて行く方針.特に研究計画の変更の必要性はない.おおむね計画通り研究を進めることができたが、端数が生じてしまった.平成25年度使用残額を消耗品購入に充てる.該当なし
過塩素酸酸可溶性蛋白質を標的とした新規抗がん剤開発の基礎研究

過塩素酸可溶性蛋白質(PSP)は細胞増殖を抑制する。しかしPSPは増殖中の細胞にも存在しており、矛盾がある。ラット肝部分切除後に起こる細胞増殖の過程で3量体の割合が減少した。肝重量が切除前にまで戻ると再び三量体の割合が増えた。増殖時のPSPは高次構造が変化し、3量体でないPSPは細胞増殖を抑制する性質を持たない可能性が推測された。3量体を形成していない時期にPSPと結合する蛋白質を見いだした。PSPの転写開始および調節に必要な配列を明らかにし、PSPの発現を誘導する2種類の化合物を見いだした。これらの化合物は新規な抗がん剤の候補となった。23年度の成果として、部分肝切除後の肝臓においてPSP高次構造が三量体(42K)から単量体および三量体以上の高次構造へと変化している事を見出している。24年度は肝臓再生中のホモジネートから抗PSP抗体を用いた免疫沈降法でPSPと相互作用するタンパク質を2つ見出した。それぞれのタンパク質をゲル内消化さらに抽出されたペプチド断片の質量をLC-MS/MSで測定し、ペプチドマスフィンガープリンティング法によって2つのタンパク質をglucose 6-phospho isomerase(GPI)およびcytochrome P450 2D4(CYP2D4)と同定した。肝切除後から再生される7日目までの肝臓ホモジネートを材料に抗PSP抗体を用いた免疫沈降法を行い、抗GPIと抗CYP2D4抗体でイムノブロッティングを行った結果、肝切除前ではそれらタンパク質はPSPと結合していないが、肝細胞増殖期(2-4日)に結合し、増殖が停止する7日目には再び結合が認められなくなった。肝細胞増殖期において、PSPにこれらタンパク質が結合した結果、三量体PSP以上の分子量としてPSPが検出されたと推測される。これらタンパク質とPSPの機能や高次構造の関係については検討中である。In silico研究から見出されたPSP結合低分子サルファグアニジンのラット肝臓細胞増殖への影響を検討した結果、サルファグアニジンを添加した細胞は、添加しなかった場合の細胞倍加時間と同程度であったが、コンフルエント時の細胞数が有意に増加していた。サルファグアニジンの濃度依存性を検討した結果、1nM以上で細胞密度像に影響を及ぼす事を明らかにした。PSPとPSPが相互作用する分子の高次構造と機能にサルファグアニジンがどのように影響を及ぼしているか検討中である。過塩素酸可溶性タンパク質(PSP)のマウスにおけるプロモーターおよび転写調節領域の解析を進めた。GeneRacer kitを用いてPSPの転写開始点は開始コドンから73塩基上流であることを明らかにした。翻訳開始点から上流300、400、500、1000、1500、2000塩基の配列を組込んだホタルルシフェラーゼレポーター遺伝子を作製した。転写開始点から翻訳開始点までの配列を組込んだレポーター遺伝子を対照として用いた。マウス肝臓Hepa1-6細胞に導入し、転写活性を比較した結果、いずれの長さにおいても増殖中に比べて増殖停止期のルシフェラーゼ活性が2倍以上高かった。特に400塩基上流までを含む場合に顕著に高かった。この領域に結合して細胞増殖に関係する転写因子としてPaired box protein 6(Pax6)およびActivator protein 4(AP4)が存在する。500塩基上流までを含む場合に転写活性が著しく抑制された。この領域に結合する転写抑制作用を持つ転写因子としてRas-responsive element-binding protein 1(RREBP1)が見いだされた。PSP遺伝子発現の調節にこれら転写因子が関与するか今後精査が必要である。2000塩基上流までを含むレポーター遺伝子を導入し、理化学研究所から購入したauthentic chemical library(80化合物)をそれぞれ1μMで1日間添加した後のルシフェラーゼ活性を測定した。活性はコントロールとなるウミシイタケルシフェラーゼ活性もしくは細胞数あたりの比活性で比較した。その結果、活性増大を起こす化合物が2つ見いだされた。いずれも抗ガン作用が期待される分子である。一方、活性減少を起こす化合物としてstaurosporineおよびamiodaroneを見いだした。過塩素酸可溶性タンパク質(PSP)を標的とした抗がん剤の開発を目的としている。PSPは細胞増殖抑制活性を有していることが示唆されており、その活性は蛋白質レベルで調節が行われていると推測している。23年度はラット部分肝切除を行った後の肝臓再生過程で、PSPタンパク質の性質の変化を検討を試みた。肝重量の2/3を摘出する手術を12匹のラットに施した。術後1、2、4、7日目に屠殺して肝臓を摘出し重量を測定した。

PSPの高次構造の変化(三量体から単量体、単量体から三量体)を検討するため、肝臓ホモジネートを作製してゲルクロマトグラフィーによる分画を行った。切除を行っていない肝臓(15g)では三量体の分子量である45K付近に、切除後1日目の肝臓(7g)および2日目の肝臓(11g)では単量体の分子量に相当する14K付近にPSPは分画された。切除後4日および7日目で、切除前とほぼ同じ重量(4日目14g、7日目16g)となった。4日および7日目では分子量が45K付近にPSPタンパク質は分画された。偽手術を行った肝臓ではいずれの日数においてもPSPは45K付近に分画された。増殖していない状態でPSPは三量体であり、増殖中は単量体で存在している可能性が示された。このPSPの高次構造変化にリン酸化が伴っているかどうかを検討したが、いずれの状態においてもリン酸化は認められなかった。また、PSPは小胞体ストレス下で核内に移行することが明らかにされている。切除前後の肝臓のPSPの細胞内局在を免疫組織化学的検討で評価したが、肝再生過程においてPSPの核内への移行は認められなかった。初年度のゲル濾過によるタンパク質分子量測定方法確立が遅れ、23年に計画した内容を24年度に持ち越した。その結果、一部24年度中の研究が遅れている。ゲル濾過クロマトグラフィーによるタンパク質分離条件の検討に予定よりも時間を要した。申請書の計画通りに進める予定である。23年度から持ち越した、PSP高次構造と細胞増殖の関係を引続き行い、同時にPSP発現量を定量するためのPSPプロモーター領域を組込んだレポーター遺伝子を構築する。構築後にケミカルライブラリーを入手し、PSP発現を誘導する化合物のスクリーニングテストを実施する。PSP三量体化抑制分子PSPの3次高次構造を阻害する可能性のある分子としてサルファグアニジンを見出している。サルファグアニジンが実際にPSPの高次構造に影響を及ぼすか否かをin vitroの実験で検証する。また、PSPの過剰発現は細胞増殖を顕著に抑制する。PSP過剰発現時にサルファグアニジンを添加した場合に細胞増殖率がどのように変化するか明らかにする。PSP三量体化促進因子(1)PSPと相互作用のあるタンパク質の同定を試みる。23年度作製した肝摘出前の肝臓と摘出後2日目の肝臓ホモジネートをサンプルとして、抗PSP抗体を用いた免疫沈降を行う。SDS-PAGEで分離後、銀染色を行う。検出されるタンパク質をin gel digestionにてペプチド断片化し、TOF-MSによって質量を同定する。得られた結果からそのタンパク質を同定する。肝細胞増殖期と増殖期でPSPと相互作用する分子の比較を行う。(2)PSPの三量体化を促進する分子の探索を行う。基質として単量体であることが明らかとなっている、リコンビナントPSPを用いる。リコンビナントPSPが肝臓ホモジネートを添加した後に三量体へ変化するかを明らかにする。変化が認められた場合はクロマトグラフィーによる分画を進めてPSPの三量体化に必要な画分を分離する。
信頼できない仮想化システムの外側へのサービスのセキュアなオフロード

今年度は前年度に引き続き、監視システムのセキュア・オフロード(課題(1))、リモート管理システムのセキュア・オフロード(課題(2))、仮想化システムの外側でのセキュアな仮想マシン(VM)特定(課題(3))に取り組んだ。課題(1)については、仮想化システム内のVMだけでなく、それを支えるハイパーバイザと管理VMの監視も安全に行えるようにした。そのために、ハイパーバイザのメモリを監視してVMのCPUやメモリに関する情報を取得できるようにし、管理VMのメモリを監視してVMのネットワークに関する情報を取得できるようにした。また、仮想化システム内でVMを動作させた場合に加えて、コンテナを動作させた場合にも仮想化システムの外側から監視を行えるようにした。その結果、コンテナが消費したCPU時間、メモリ量、ディスク帯域、ネットワーク帯域を安全に取得できるようになり、コンテナのディスクも監視できるようになった。課題(2)については、仮想化システムの外側で実現したリモート管理について詳細な性能評価を行った。また、KVMを用いた仮想化システムに対してもグラフィカルなリモート管理を実現した。この成果はセキュリティに関するトップレベルの国際会議に採択された。また、開発したシステムを用いてグラフィカルなリモート管理を行っている際にもVMをマイグレーションできるようにした。仮想化システムによってグラフィクスの扱いが異なることが判明したため、XenとKVMとに対応した。課題(3)については、セキュアなVM管理についての詳細な性能評価を行った。VMに対して管理コマンドを安全に実行するためのオーバヘッド、VMの起動やマイグレーションを行う際のオーバヘッド、ネスト用インフラでディスクの暗号化・復号化を行うオーバヘッドなどを測定した。この成果はクラウドに関する国際会議に採択され、ベストペーパー賞を受賞した。今年度は、監視システムのセキュア・オフロード(課題(1))とリモート管理システムのセキュア・オフロード(課題(2))に取り組んだ。加えて、仮想化システムの外側でのセキュアな仮想マシン(VM)特定(課題(3))への取り組みも開始した。課題(1)については、仮想化システムの外側からVMのメモリ、ストレージ、ネットワークの監視を行えるようにした。メモリ監視については、アドレス変換テーブルを用いてVM内のOSデータにアクセスする機構を開発した。ストレージ監視については、VMのディスクイメージに安全にアクセスする機構を開発した。ネットワーク監視については、VMが送受信した時点および仮想化インフラによって処理される前後のパケットを取得する機構を開発した。さらに、これらの監視機構をこれまでに開発してきたVM監視基盤と統合した。課題(2)については、仮想化システムの外側でテキストベースの帯域外リモート管理システムを実現した。このシステムはVMがコンソール出力を行った際に、それを横取りして仮想シリアルデバイスで処理を行い、クライアントに出力を送信する。コンソール入力を行った際には、それを横取りして仮想シリアルデバイスが保持しているクライアントからの入力をVMに返す。また、仮想シリアルデバイスで発生した仮想割り込みをVMに転送する機構の開発も行った。課題(3)については、仮想化システムの外側からVMを特定する仕組みを二つ検討した。一つ目は、VMに識別子を安全に登録させる手法である。VM内からネスト用インフラに直接、識別子を登録できる機構を開発し、その識別子を用いてVMに安全にアクセスできるようにした。二つ目は、VMの起動時に暗号化ストレージとVMを安全に結びつける手法である。VMの起動時に識別子を発行し、それを用いて指定したVMにだけアクセスできる機構を開発した。課題(1)については、当初計画していた仮想化システムの外側からのVMのメモリとストレージの監視、および、VM監視基盤との統合まで実現することができた。ストレージ監視については、ネットワーク・ストレージ上に置かれたVMのディスクイメージの監視だけでなく、より実現が難しい、仮想化システム内に置かれたディスクイメージの監視にも対応することができた。課題(2)については、予定通り、テキストベースの帯域外リモート管理システムを実現することができた。計画段階ではVMへのコンソールの入出力を横取りするだけで実現できると考えていたが、仮想割り込みへの対応も行う必要があった。課題(3)については次年度から取り組む計画であったが、今年度から取り組みを始めることができた。その成果として、仮想化システムの外側からVMを特定する仕組みの実現可能性を示すことができた。課題(1)については、開発した監視システムの詳細な性能を測定した。メモリ監視については、ハイパーバイザ呼び出しの高速化により従来より41%性能が向上した。ストレージ監視についても、二つの仮想ディスクによる二重の先読み効果により性能が20%向上した。一方、ネットワーク監視についてはネストのオーバヘッドのより10%程度の性能低下が見られた。一方、既存のIDSを動作させた場合、従来とほぼ同じ性能が実現できた。課題(2)については、仮想化システムの外側でグラフィカルなリモート管理システムを実現した。このシステムはVMが入力命令を実行した際に、それを横取りして仮想キーボードや仮想マウスで処理を行う。VMが画面出力を行った際には、それを横取りして仮想ビデオカードで処理を行う。さらに、仮想化システムとしてXenだけでなくKVMにも部分的に対応し、テキストベースのリモート管理を行えるようにした。また、VMをマイグレーションした際でもテキストベースのリモート管理を継続できるようにした。課題(3)については、VMの起動時に発行した識別子を用いてVMのセキュアな管理を実現できるようにした。

VM管理は複雑なハイパーバイザ呼び出しを伴うため、識別子とVM管理を結びつけるためにハイパーバイザ呼び出しのオートマトンを利用した。ハイパーバイザ呼び出しがオートマトンに受理されない状態にならない限りは、識別子によって指定されたVMへの操作を許可する。また、VMのマイグレーション後にも同じ識別子を用いてVM管理を行えるようにした。課題(1)については、今年度に計画していたネットワーク監視は前倒しで前年度に実現できていたため、次年度に計画していた詳細な評価を行うことができた。さらに、その結果をセキュリティに関する著名な国際会議で発表することができた。課題(2)については、計画通りにグラフィカルなリモート管理を仮想化システムの外側で実現することができた。仮想ビデオカードに関する実装は事前の予想通り困難であったが、仮想化インフラにほぼ依存しない形で実装することができた。一方、次年度に計画していたKVMを用いた仮想化システムへの対応を一部、前倒しで行うことができた。その結果、仮想割り込みに関する部分にXenとは異なる実装が必要であることが明らかになった。また、当初計画していなかったVMマイグレーションへの対応も行うことができた。課題(3)については、計画を早めて前年度から取り組みを開始していたため、次年度に予定していたマイグレーションへの対応も完了することができた。一方、VMをセキュアに特定した後の管理について当初の計画では検討が不足していたことが判明した。そこでセキュアなVM管理についての検討を行い、ハイパーバイザ呼び出しのオートマトンを用いることで実現した。今年度は前年度に引き続き、監視システムのセキュア・オフロード(課題(1))、リモート管理システムのセキュア・オフロード(課題(2))、仮想化システムの外側でのセキュアな仮想マシン(VM)特定(課題(3))に取り組んだ。課題(1)については、仮想化システム内のVMだけでなく、それを支えるハイパーバイザと管理VMの監視も安全に行えるようにした。そのために、ハイパーバイザのメモリを監視してVMのCPUやメモリに関する情報を取得できるようにし、管理VMのメモリを監視してVMのネットワークに関する情報を取得できるようにした。また、仮想化システム内でVMを動作させた場合に加えて、コンテナを動作させた場合にも仮想化システムの外側から監視を行えるようにした。その結果、コンテナが消費したCPU時間、メモリ量、ディスク帯域、ネットワーク帯域を安全に取得できるようになり、コンテナのディスクも監視できるようになった。
マルチエージェント自動交渉モデルにおける効用抽出および論点構造化手法の確立

本研究ではマルチエージェント自動交渉の実現のために、交渉論点の依存関係の自動構造化手法の開発、交渉参加者の選好情報を効率的に自動取得する手法の開発、論点および選好情報の抽出結果による効率的な自動交渉手法の提案を行った。研究成果として、階層分析法に着想を得たヒューリスティックな交渉戦略、論点間の依存関係と論点デンドログラムを考慮した交渉戦略、Deep Learningによる投稿種別および関係のマルチラベリング議論構造の自動抽出、自然言語による交渉ダイアログからの深層学習による自動効用抽出を達成した。全年度を通じて、おおむね順調に研究を進行させ、研究目標を達成することができた。本研究ではマルチエージェントシステムに基づいた自動交渉機構に関連して、(1)交渉論点の依存関係の構造化および対応する自動抽出手法の開発、(2)交渉参加者の選好情報を効率的に自動取得する手法の開発、(3) (1)と(2)に基づいた効率的な自動交渉手法の開発を実施する。本年度は交渉論点の依存関係の構造化および自動選好抽出機構の開発を中心に行った。現実世界はこのような複雑なシステムの設計に対して各設計者間で交渉および協調を行っているが、交渉問題の複雑性のために合意形成が困難になる。そこで、各エージェントがもつ交渉論点の関係を解析することで、交渉問題を解析するとともに合意案の発見を効率的に行うことが可能になる。特に、Modularity, Overlap, Hierarchyの特徴的な3パターンに着目している。構造化を行うための題材として交渉事例が必要となるが、研究協力機関(名古屋工業大学など)から次期総合計画インターネット版タウンミーティングのログデータが提供され、評価に使用する予定である。さらに、Preference Elicitationの研究成果を基に、効率的に交渉参加者の選好情報を取得する。本提案では、自動交渉手法とユーザとのインターラクションの融合を考えており、対話型進化型進化計算を用いて効率的に合意案を探索しながら、ユーザが入力した一部の情報を活用して、ユーザの効用情報の推定を行い、適切な合意案を発見する手法を交換している。自然言語処理の導入により、議論掲示板など自動交渉が必要となる場の選好情報の抽出を自動的に行う手法の開発も開始している。既存のマルチエージェントにおける自動交渉機構研究は論点がそれぞれ独立であると仮定されており、現実的な問題設定ではなかった。一方、現実世界はWebの発展により大規模な合意形成の必要性が高まっている。本研究により、現実世界に近い設定である論点間に依存関係がある交渉問題を対象とする。これらの研究成果は現実の交渉事例を分析および評価に使用することで、現実世界の合意形成支援に貢献できると考えられる。本年度は、まず、学術論文を対象に引用ネットワークとTopic Modelの技術に着目し、ユーザが興味を持った単語群を自動で獲得することのできる擬似ユーザフィードバックに基づいたクエリ拡張手法を提案した。さらに、論点構造とエージェントの選好情報の特徴に基づいた効率的な自動交渉手法を開発した。提案手法では、論点のスケーラビリティを向上させるために、論点依存関係グラフに対して、グラフベースのクラスタリングを実施するとともに、各エージェントがどの論点にコミットしているかを示したIssue Commitment Vectorから論点への着目度が近いエージェント同士でグルーピングすることで、エージェント数100、論点数50の両方の条件の交渉問題でも、合意案を発見できる。選好情報の自動取得に関する提案手法では、学術文献データベースにあるクエリにより検索された論文群のインデックスを取得し、これらの論文の引用関係から引用ネットワークを生成する。この引用ネットワークに対してクラスタリングを行うことでクエリに関わりの深いクラスタを獲得する。そして、このクラスタにおけるTopic modelを抽出する。トピック抽出によって得られた語句を拡張クエリとして提供し、拡張クエリに対して、ユーザの擬似的な評価となるサイズや出版年による評価を行い、それらを繰り返す。また、提案手法によって得られた拡張クエリの語句群が、研究者がその分野で重要とされるCore Paperとの関係を解析することで、提案手法のパフォーマンス評価をおこなった。当初の目標を達成することができたと考えている。また、各エージェントがどの論点にコミットしているかを示したIssue Commitment Vectorをメディエータに提出し、メディエータがIssue Commitment Vectorから論点への着目度が近いエージェント同士でグルーピングする。その後、グループごとにそれぞれの小問題に対して合意形成を行い、最終的な合意案を多段階で発見する。本手法により、エージェント数100、論点数50の両方の条件の交渉問題でも、合意案を発見できる。理論的なスケールとして、エージェント数100以上及び論点50以上の問題空間は実用を考えた場合には十分に大きいと考えられ、既存研究では、エージェント数100、論点数50を個別に達成するアプローチが開発されているが、両条件を同時に満たす手法は提案されていないため、学術的に大きなインパクトがあると考えている。以上から、本年度に目標としていた選好情報の自動取得取得手法の開発および効率的な自動交渉手法の提案に関しておおむね達成できたと判断した。本研究ではマルチエージェントシステムに基づいた自動交渉に関連して,(1)交渉論点の依存関係の構造化および対応する自動抽出手法の開発,(2)交渉参加者の選好情報を効率的に自動取得する手法の開発,(3) (1)と(2)に基づいた効率的な自動交渉手法の開発を実施する.

既存のマルチエージェントにおける自動交渉機構研究は論点がそれぞれ独立であると仮定されており,現実的な問題設定ではなかった.一方,現実世界はWebの発展により大規模な合意形成の必要性が高まっている.本研究により,現実世界に近い設定である論点間に依存関係がある交渉問題を対象とする.これらの研究成果は現実の交渉事例を分析および評価に使用することで,現実世界の合意形成支援に貢献できると考えられる.本年度は,階層分析法(AHP)に着想を得ることで,適切に対戦相手の効用値を予測し,効率的な合意案候補の提案を行う手法を提案した.提案した交渉戦略と最先端の交渉エージェントとの対戦の結果,社会的余剰の高い合意を達成できていることが示された.さらに,交渉問題における論点数や,交渉に参加するステークホルダーの人数が膨大で,論点間に依存関係がある交渉問題でも合意案を発見できる自動交渉プロトコルを提案した.提案手法では,各エージェントの依存関係グラフをもとにクラスタ分析によりデンドログラムを作成する.その後,各エージェントは入札を行い,メディエータは入札情報をもとに組み合わせ最適解を求める.この時,組み合わせが存在せず合意案が得られなかった場合,デンドログラムをもとに交渉問題をさらに分割し,分割された交渉問題ごとに再び入札を行う.シミュレーション実験により,提案手法が既存の手法では合意案を発見できなかった論点数100までの交渉問題に対して,最適な合意案を発見できていることを示した.参加者同士の効用情報が非公開の状態で交渉を行う多者間複数論点交渉問題に対して有効な階層分析法(AHP)に着想を得た交渉戦略と相手の効用情報の推定手法を提案した.提案手法では,論点内の各選択肢について相手からの提案Bidの出現数を数え上げ,重要度の決定および幾何平均の計算によって交渉相手の効用関数の予測を行う.さらに,階層分析法に着想を得た手法による自動交渉戦略を開発し,効率的なBid提案を行うことができる.最終的に、提案した交渉戦略と最先端の交渉エージェントとの対戦の結果,社会的余剰の高い合意を達成できていることが示した.自動交渉を現実世界に適用させるために,交渉問題における論点数や,交渉に参加するステークホルダーの人数が膨大で,論点間に依存関係がある交渉問題でも合意案を発見できる自動交渉プロトコルが重要である.提案手法では,まず,各エージェントが制約情報に基づき論点の依存関係グラフを作成する.次に,メディエータは各エージェントの依存関係グラフをもとにクラスタ分析によりデンドログラムを作成する.
子宮頸癌におけるHPV型別の病態解析：新たな疾患概念の確立を目指して

本研究では、Ib期以上の子宮頸癌260例を対象にHPV型別の病態解析を行った。II期以上の症例においてHPV16陽性患者ではそれ以外の群と比較して有意に予後良好であった。現在、論文投稿準備中である。その他の研究成果として1)コルポスコピー検査では見逃しを減らすために少なくとも2個以上の生検を行うこと、2) HPVタイピング検査によってただちにコルポスコピーを必要としない低リスクの患者を区別できること、3) HLA Class IIDRB1*1302保有者ではCIN2/3への進展リスクが低いこと、4) CIN2/3治療後の病変残存・再発の検出にHPV検査が有用であることを各々報告した。臨床進行期1b1期以上の子宮頸癌患者276名について、新たに開発され体外診断薬としての承認を得たクリニチップHPVキットを用いてHPVタイピング検査を行った。すべての症例で組織診(生検および手術検体)の中央診断を行った。HPVタイプ別の子宮頸癌の病態解析では、HPVタイピングが行われなかった症例やHPV16とHPV18の両方に陽性の症例を除いた262例を以下の3群に分類して臨床データを解析した。1) HPV16型陽性患者(H16群: HPV16と他の型との重複感染例を含む、N=124)2) HPV18型陽性患者(H18群: HPV18と他の型との重複感染例を含む、N=59)頸癌患者の平均年齢はH16群(47.4歳±13.0)とH18群(46.0歳±11.2)ではN16/18群(53.6歳±14.8)と比較して有意に若かった(t検定:各々P=0.003, P=0.002)。各群のあいだで臨床進行期には差が認められなかったが、腺癌・腺扁平上皮癌・小細胞癌などの非扁平上皮癌の割合はH18群(58.2%)ではH16群(21.0%)やN16 /18群(25.3%)と比較して圧倒的に高かった(χ2検定:いずれもP<0.0001)。Ib期以上の子宮頸癌260例に対してクリニチップHPVタイピングキットを用いてHPVタイピング検査を行いHPV16陽性患者(N=124)・HPV18陽性患者(N=55)・HPV16/18陰性患者(N=81)の3群に分類してHPV型別の病態解析を行った。II期以上の症例における5年無増悪生存率(5y-PFS)を解析すると、組織型で統計補正してもHPV16陽性患者ではそれ以外の群と比較して有意に予後良好であった(5y-PFS: 75.8% vs. 49.6%, P=0.001)この成果は第67回日本産科婦人科学会学術集会シンポジウムにて発表し、現在論文作成中である。日本人女性1253例(健常人女性341例・CIN1患者505例・CIN2-3患者96例・頸癌症例311例)のHLAデータを解析した。DRB1*1302のアリル頻度は、健常人(11.7%)とCIN1患者(11.9%)では全く差が見られなかったが、CIN2-3患者(5.2%)や頸癌患者(5.8%)では有意に低かった。LSIL患者のコホート研究においても、DRB1*1302アリル陽性者ではCIN3への進展は一例も見られず、DRB1*1302アリルがCIN3への進展リスクを有意に減少させるアリルであることを世界で初めて前方視的に示した(P=0.03)。この成果は英文論文として報告した(Matsumoto K et al. Cancer Science, 2015; 206: 1448-55)。高度前癌病変CIN2/3治療後のHPV検査の有用性について、19962013年までに報告された論文33編からデータ(n=5319)を使用してメタ解析を行った。治療後のCIN2/3の残存・再発の検出感度は、ハイリスクHPV検査(0.92, 95%信頼区間0.90-0.94)は従来の細胞診(0.76, 95%信頼区間0.71-0.80)よりもはるかに高かった。特異度はハイリスクHPV検査(0.83, 95%信頼区間0.82-0.94)と細胞診(0.85, 95%信頼区間0.84-0.87)とほぼ同等であった。これらの結果から、CIN2/3治療後のフォローアップにHPV検査を取り入れることの有用性を報告した。その成果は英文論文として報告した(Onuki M, Matsumoto K, et al. J Gynecol Oncol 2016; 27; e3)。

その他の研究成果として1)コルポスコピー検査では見逃しを減らすために少なくとも2個以上の生検を行うこと、2) HPVタイピング検査によってただちにコルポスコピーを必要としない低リスクの患者を区別できること、3) HLA Class IIDRB1*1302保有者ではCIN2/3への進展リスクが低いこと、4) CIN2/3治療後の病変残存・再発の検出にHPV検査が有用であることを各々報告した。婦人科腫瘍学結果を得るまでに時間のかかる中央病理診断を本年度中に終えることができた点でまずまずの進行状況であるが、本年度中に終了する予定であったHPVタイピング検査が未検査の症例もしくは再検査の必要のある症例が残っている点でやや遅れている。今後は、ホルマリン固定後のパラフィン切片からもDNA抽出・HPVタイピング検査を行いHPVタイプを確定できる症例を増やす。すでに採取されている血清を用いて各種腫瘍マーカーの測定と予後データの収集を行う。その後は、データ解析を行い、英文論文として発表する予定である。一部の症例でHPVタイピング検査が未検で持ち越しとなったため。また、HPVタイピング検査を行った症例ではある程度まとまった数を一度に外注検査に依頼したため検査代を割り引いてもらえ、当初の予定よりも検査費用を節約できたため。26年度は、まずHPVタイピング検査を行いHPVタイプを確定できる症例を増やす。腫瘍マーカーの測定も行う。検査費用を節約できた分で、HPV16陽性患者においてはE6変異解析や次世代シーケンサーを用いた準種解析を検討する。
粘弾性体中で起き得る地震の最大サイズの実測と地震波形の観察：モデル実験と理論

沈み込むプレートと上盤は通常固着しているが、この固着がはずれて上盤が戻るときに地震は発生する。上盤とプレートはすべての場所で固着している訳ではなく、アスペリティと呼ばれる特定の固着域があると考えられている。スロー地震が起こり得る地球深部では、岩石は高温のため粘弾性体としてふるまい、アスペリティ周辺の応力は緩和する可能性がある。大きいアスペリティ程地震を起こす為に必要な応力を蓄積するのに時間がかり、応力緩和の効果が大きく、より浅い深度で地震が発生しなくなると考えられる。よって、本研究では応力緩和とアスペリティサイズに本当に関連があるのか、モデル実験により検証する事を目指す。
ドイツ語における否定概念表現の通時的研究―nichtとkeinの文法化を中心に

本研究では、ドイツ語の否定表現として代表的な副詞nicht及び不定代名詞keinが歴史的にそれぞれどのように成立し発展してきたのかについてコーパスを用いて考察した。具体的には、古高ドイツ語での話法の助動詞に対する否定副詞の作用域や、中高ドイツ語における単独否定と累加否定の意味論上の相違について示した。また、中高ドイツ語の否定辞neは接続法とともに補文標識としての役割があることを明らかにした。さらに、keinは古高ドイツ語では否定極性表現であり、中高ドイツ語期に否定の意味を持つようになったこと、また、keinにもnichtの通時的変化と比較し得るサイクリックな変化があることを提示した。1、本研究課題ではドイツ語の否定辞nichtとkeinの文法化が中心的テーマであるが、本年度はまず、この文法化という概念について検討した。文法化とは語彙要素が文法要素へと変化することであると定義できるが、語彙と文法という両極の間に中間段階があるという見解が主流である。しかし、語彙と文法がそれぞれ、有限の意味素性を用いて外的世界を分類する機能、外的世界に対する話者の見方を付与する機能をもつとするならば、語彙と文法とは本質的に異なるため、その中間段階は想定し難い。この語彙と文法の二大区分は非デカルト派言語学のテーゼの一つであるが、日本語の文法理論を提唱した時枝誠記も非常に近い考え方を示している。本研究では、現代の非デカルト派言語学の立場を代表するLeiss (2012): Sprachphilosophieと時枝の詞辞論を中心に比較し、文法化についての新たな見方を示すことを目指した。このテーマについて日本独文学会秋季研究発表会のシンポジウムで口頭発表を行い、その後、論文にまとめた(研究叢書に掲載予定)。2、現代ドイツ語では、話法の助動詞のある文における否定の要素の作用域は必ずしも一定でない。否定要素が話法の助動詞にかかる上位否定か不定詞句にかかる下位否定かは、話法の助動詞の解釈や文脈によって異なる。本研究では、古高ドイツ語期における話法の助動詞と否定の作用域について『オトフリートの福音書』を分析した。否定の文脈における話法の助動詞の解釈と動詞アスペクトとの相関性については先行研究で知られているが、本研究では、不定詞句の未完了アスペクトと上位否定の間に、また、完了アスペクトと下位否定との間にそれぞれ相関関係があることが分かった。この研究結果について比較ゲルマン語学国際若手ワークショップで口頭発表を行った。その後、発表の際のコメントを考慮し論文にまとめた(投稿中)。1.同一文中の二つの否定要素が互いに打消し合わずに文全体として否定の意味を保つことを否定呼応というが、中高ドイツ語期までの否定表現のあり方は、現代標準ドイツ語と異なり、この否定呼応が一般的であった。本研究では、nihtによる単独の否定表現が増加してきた中高ドイツ語期において、どのような文脈で否定呼応が保たれるかについて意味論的に説明することを目指した。コーパスには『ニーベルンゲンの歌』を用い、頻出度の高いne+nihtのタイプの否定呼応について検討した。その結果、先行研究で指摘されているように、否定呼応は話法の助動詞と多く共起されることが統計的に確認できた。また、本研究によって、否定呼応は不定詞句の未完了アスペクトと相関があるということが分かった。一方、文がnihtのみによって否定されている場合、このような相関関係は見られなかった。メレオロジー(部分と全体の関係に関する学説)の観点から見ると、否定されているのは、不定詞句が表す出来事それ自体ではなく、その完了であると考えられる。したがって、上記の相関関係は、不定詞句の命題を表す部分と話法の助動詞のモダリティを表す部分とにそれぞれ否定の標識がつくと考えることで説明し得る。この研究結果について日本独文学会秋季研究発表会で口頭発表を行い、その後、論文としてまとめた(投稿中)。2.本研究課題では、個々の文法化現象を考察するだけでなく、文法という概念について検討することも課題であるため、言語がどのようなものとして捉えられてきたかについても考えていく必要がある。その一環として、E. Leiss著『Sprachphilosophie』(de Gruyter、2012年)の翻訳を行った(共訳、出版準備中)。なお、1で述べた言語に対するメレオロジー的発想は西洋中世の思弁文法に端を発するが、この考え方は現代では上記の著者にも受け継がれている。1.中高ドイツ語期における文否定は、1)定動詞の直前に置かれるne、2)否定副詞niht、3)この二つの否定要素が互いに打消し合わずに文全体として否定の意味を保つ否定呼応ne...nihtの三種類によって表される。本研究では、文否定の手段がneからnihtへと歴史的に徐々に変化するなかで、neのみによる否定はどのような統語的・意味論的環境に残っているのかについて明らかにすることを目指した。コーパス分析には『ニーベルンゲンの歌』を用いた。その結果、nihtやne...nihtとは対照的にneは従属文中で多用されること、そのような従属文は従属接続詞をもたず、定動詞の位置が平叙文と同様、第2位であること、その際、定動詞は接続法の形をとることが非常に多いことなどが統計的に確認できた。

また、neのみによる否定は、独立文では特定の動詞と共起すること、一方、従属文では、条件や除外を表す文の中や「並列的否定」として用いられることがわかった。並列的否定は他の様々な言語にも見られることが先行研究から知られているが、本研究では、フランス語やスペイン語から示唆を得て、中高ドイツ語のneには従属文であることをマークする機能があることを示した。また、この従属文標識の出現は先行文における否定が引き起こすと考えられることや、neと共起する接続法にも同様の機能があることを示した。これらの研究結果について8月にミュンヘン大学で開催された日独言語学ワークショップで口頭発表を行った。その後まとめた論文はワークショップの論集に掲載される予定である。2.否定冠詞keinはもともと「ある」という肯定の意味をもち、中高ドイツ語期には肯定と否定の意味が共存していた。パイロットスタディによりkeinの肯定・否定の意味と当該文が独立か従属かとの間に相関関係があることが予測されるが、このテーマについて口頭発表を予定している。口頭発表や論文として研究成果をかたちにすることができたため。1.否定辞ni / neは古高ドイツ語では文否定を担っていたが、中高ドイツ語においては独立文では特定の動詞とのみ共起し、また、従属文では条件や除外を表す文のタイプに限られる。このような従属文では、否定の意味は余剰であることが稀ではなく、さらに動詞が接続法の形をとることが多いことをコーパスを用いて統計的に確認した。neは接続法とともに一種の補文標識としての機能があること、また、この標識の出現は先行する主文における否定要素が引き起こすと考えられることを示した。この研究成果について昨年度に口頭発表を行ったが、今年度は論文としてまとめた(2017年秋に刊行予定)。2.現代ドイツ語の否定の不定代名詞keinは、古高ドイツ語では肯定でない文脈に現れる極性表現であり、中高ドイツ語期に否定の意味を持つようになったことを、コーパス分析を通じて明らかにした。また、この歴史的変化は不定冠詞einの文法化と関係があることをテーゼとして示した。この研究成果について5月に口頭発表を行い、その後、論文としてまとめた(印刷中)。3.一般に否定表現の通時的変化はJespersen's cycleとして知られている。ドイツ語では、単独否定ni /neから累加否定ne...nihtを経て、単独否定nichtへの変化がこれに当たる。本科研費課題の4年にわたる研究の最後に、ドイツ語の否定表現では、文否定の副詞nichtだけでなく、否定の不定代名詞keinもある種のサイクリックな変化をしてきたことを示し、論文として発表した。本研究では、ドイツ語の否定表現として代表的な副詞nicht及び不定代名詞keinが歴史的にそれぞれどのように成立し発展してきたのかについてコーパスを用いて考察した。具体的には、古高ドイツ語での話法の助動詞に対する否定副詞の作用域や、中高ドイツ語における単独否定と累加否定の意味論上の相違について示した。また、中高ドイツ語の否定辞neは接続法とともに補文標識としての役割があることを明らかにした。さらに、keinは古高ドイツ語では否定極性表現であり、中高ドイツ語期に否定の意味を持つようになったこと、また、keinにもnichtの通時的変化と比較し得るサイクリックな変化があることを提示した。
再発腫瘍治療成績改善のための実験再発腫瘍モデルによる腫瘍の生化学的特性の解析

放射線治療により腫瘍が縮小・消失しても、再増殖は日常よく起こってくる。再増殖が発生すると、放射線治療による腫瘍制御の失敗と考えられるが、局所制御の失敗は、治療に対して腫瘍がほとんど反応しない場合と、治療により腫瘍が消失した後、再増殖を起こす場合がある。前者は放射線療法で治療成績の向上は望めないが、後者は現状の治療法を工夫し、再出現する腫瘍を制御出来れば、治癒率を向上できる。しかし、照射した部位に再増殖した腫瘍は現在治療が困難であり、再増殖が発生した後では適切な手段がない。放射線治療に反応し治癒する腫瘍と、消失するが再増殖する腫瘍の差異を明確にすることが出来、再増殖する可能性のある腫瘍は初回治療として、さらに追加治療を行なえば、放射線治療成績の向上に直結する可能性が示唆される。本研究では実験移植腫瘍を用いて、照射により治癒する場合と再増殖する場合の腫瘍生化学的特性を検討し、両者の差異を明らかにすることを目的として開始した。マウスに放射線治療に対して感受性の高いSANH腫瘍を移植し、腫瘍が8mmに増殖したところでTCD90に相当する45Gyを照射する。照射後12週間の経過観察後、腫瘍が完治しているマウスを用い、SANH腫瘍を移植した部位に再度同一のSANH腫瘍、あるいは異種のFSA、NFSA腫瘍を移植した。腫瘍が8mmに増殖したところで放射線治療を行ない、治療効果を腫瘍の増殖曲線とTCD50により検討した。再移植された腫瘍のうち、NFSAの増殖と放射線感受性は初回移植で治療を行った場合と同一であり、再移植による修飾は認めなかったSANHおよびFSA腫瘍は初回移植で治療した場合に比べて、発育が遷延し、放射線感受性は低下した。