hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カオス辺縁に自己組織化する自己創出システムの理論とその創発的機能性

(1)生物の行動を擬して、事前の不確かな情報・論理での予測による行動と、事後の経験に基づく学習による行動基準の改訂の関係を記述するモデルを、ブートストラッピング系と名付けて、それをセルオートマンに適用した系の挙動を詳しく調べた。このシステムが、カオス辺縁に自己組織化して臨界的な挙動をすること、予測不能で創発的性質を持つことを確かめた。発表論文の他に、投稿中の論文が1篇ある。(2)上記のブートストラッピング系を、離散写像系に適用し、不確実な論理としてファジイ論理を使う系の挙動を計算機実験によって調べた。その結果、このモデルによって昆虫の生態系の安定性、生体内化学反応・神経系のカオス辺縁への自己組織化を説明できる見通しを得た。論文2篇を投稿準備中である。(3)(2)によってカオス辺縁に自己組織化した神経回路網の機能を調べている。(4)同じモデルをゲーム理論に適用して、生物進化での競合と共生との関係を明らかにするモデルの挙動を調べている。
探究のネットワーク構築を基盤とした理科学習高度化プログラムの開発および実践的検証

探究的な活動の実践例には,探究の形骸化や,単発的な活動による学びの深化や発展性の欠落といった問題も指摘されており,適切な学習材とそれを効果的に活用した学習プログラムの開発が求められている。そこで本研究では,一つの探究的な活動から新たに派生する様々な疑問や課題に対して発展的に探究させる仕組みとして,「探究のネットワーク」を構築,それを基盤とした理科の学習の高度化を目指した学習プログラムの開発を行う。具体的には,1個々の探究における適切な学習材の検討,2探究の過程や成果からの系統化,3それを基盤とした学習プログラムの開発,4開発した学習プログラムの実践的検証,について遂行する。
統合的解析を駆使したアンドロゲンによる骨格筋制御メカニズムの解明

(1)骨格筋幹細胞特異的AR遺伝子欠損マウスの作出ならびに静止期の骨格筋の評価骨格筋幹細胞特異的にタモキシフェン誘導型のCreを発現するマウス(Pax7Cre-ERT2)と、AR floxマウス(ARf/y)との交配により、骨格筋幹細胞特異的AR欠損マウス(Pax7Cre-ERT2;ARf/y)を作出した。このマウスの8週齢時に、タモキシフェンを腹腔内投与することで、AR遺伝子欠損を誘導した。後肢の各種筋を採取し、組織学的解析を実施した。その結果、静止期における骨格筋幹細胞でARを欠損させても、大きな表現型はみられなかった。(3) Pax7Cre-ERT2;ARf/yマウスにおける筋損傷ならびに再生期の骨格筋の評価上記のマウスに対して、ヘビ毒素ファミリーの一つでPKC特異的阻害作用を有するCardiotoxinをもちいて、前脛骨筋(Tibialis anterior, TA)に筋損傷を誘導し、骨格筋の再生能を評価した。損傷後、5・14・21日後にTAを回収し、筋重量の測定ならびに肉眼的変化を観察後、凍結切片を作成した。凍結切片では、組織学的ならびに免疫組織学的解析を行った。その結果、コントロールマウスであるPax7Cre-ERT2においても、Pax7発現細胞数の減少という表現型がみられた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
MRIにおける頸部リンパ節転移の確率表記診断システムの構築

1.頸部郭清を行った口腔癌頸部リンパ節の病理組織所見と術前の核磁気共鳴画像(MRI)所見とを比較した。T2強調画像にて、著明な高信号および等信号は転移リンパ節に特異的な所見であった。広範囲躯幹部拡散強調背景信号抑制(DWIBS)画像では、炎症性リンパ節と転移性リンパ節の鑑別はできないと示唆された。2.T2強調画像におけるリンパ節内部の信号強度、ダイナミックMRIの経時的造影パターンなどのMR画像所見に対するpositive predict value(PPV)の算出を行った。転移の確率としてPPVを用いることで、口腔癌の頸部リンパ節転移に対するMR画像を用いた診断結果を定量的に表記することが可能であると示唆された。口腔扁平上皮癌患者の頸部転移リンパ節のMR画像所見を明らかにすることを目的に、MR像と病理組織像を比較した。口腔扁平上皮癌患者で術前にMR検査を行い頸部郭清を施行した症例のうち、病理組織診断を得られたリンパ節を対象とした。T2強調画像、STIR画像、MRI拡散強調背景脂肪抑制(DWIBS)画像におけるリンパ節の内部性状の視覚評価を行い、病理組織学的所見と比較した。T2強調画像において、壊死巣の典型像とされる著名な高信号のみならず等信号も転移リンパ節に特異的な所見であり、転移巣の嚢胞または角化を示唆するものであった。また、等信号を呈した角化は小さいため、転移巣の微細な変化をとらえる所見のひとつとなると思われた。しかし、転移巣の腫瘍細胞、線維組織はリンパ組織と同様、中等度信号を示し判別困難であった。非転移リンパ節の門部の脂肪はT2強調画像にて高信号を呈し、小さな嚢胞と類似の所見を呈した。一方、STIR画像は両者の違いを表現したことから、T2強調画像に併せてSTIR画像を用いることで両者を鑑別できるだろうことを確認した。DWIBS画像においては、腫瘍細胞のみならず嚢胞、角化、線維組織もリンパ組織と同様の信号強度を示し、判別困難であった。従来の拡散強調画像によるADC値の計測では、転移と非転移の鑑別が可能とされていたが、DWIBSにおける視覚評価では鑑別が困難であることが明らかになった。口腔癌の頸部リンパ節転移の診断にMR画像を応用し、その診断結果を転移の有無ではなく確率として表記することが可能であるかについて検討を行った。1.頸部郭清を行った口腔癌患者の頸部リンパ節の病理組織所見の評価を行い、術前のMR画像所見と比較した。それらの所見は転移巣の嚢胞または角化を示唆するものであった。DWIBS画像では、転移リンパ節の壊死巣でさえ特異的な信号を呈しておらず、炎症性リンパ節と転移性リンパ節の鑑別はできないと示唆された。ダイナミックMRIを用いることで、T2強調画像ではリンパ組織と判別できない転移巣の腫瘍細胞を検出することができるであろうとの結果を得た。2.上記1.で得られたT2強調画像におけるリンパ節内部の信号強度、ダイナミックMRIの経時的造影パターンなどのMR画像所見に対するpositive predict value(PPV)の算出を行った。そのPPVを本施設における転移の確率と定義した。今後、転移の確率の正確性を向上させるために、データをさらに集積することが必要である。また、口腔癌頸部リンパ節転移と炎症性リンパ節腫大の鑑別のための診断基準を設け、その診断能について検討を行った。従来から言われているT2強調画像におけるリンパ節内部の著明な高信号の存在所見に加え、等信号の存在所見が有用であるという結果を得た。また、ダイナミックMRIの経時的造影パターンが転移巣の検出に有用であることが示唆された。以上の結果より、転移の確率としてPPVを用いることで、口腔癌の頸部リンパ節転移に対するMR画像を用いた診断結果を定量的に表記することが可能であると示唆された。
活性小分子の内包された球状π空間の創製と物性制御

フラーレンC_<60>ならびにC_<70>の内部空間にヘリウム原子、水素分子、水分子を内包させる有機合成手法を開発し、外界から孤立した内包分子の性質を明らかにし、さらに、外側のフラーレン骨格への影響を検討した。また、この過程で得られる開口フラーレン誘導体を有機薄膜太陽電池デバイスへと利用し、開放電圧の高いデバイスを作製することに成功した。フラーレンC_<60>の内部は球状のπ電子系に取り囲まれた内径約3.7Aの特異な空間であり、H_2,H_2O,CO等の小分子が内包される最適な大きさのπ空間である。これまでは、フラーレン内部に小分子を挿入する一般的手法が存在しなかったため、このπ空間に関する研究はほとんど例が無かった。一方π電子系化合物は機能の宝庫である。従来の平面性の高い二次元系ではなく、三次元的にπ電子系が広がった化合物では、歪んだπ電子系に由来する新規物性の発現が期待される。本研究では、小分子の可逆的な出入りが可能な開口C_<60>ならびに開口C_<70>について、不対電子や双極子をもつ活性小分子をπ空間内部に閉じ込めることにより、特異なπ空間としてのフラーレン内部の性質を解明する。さらに、内包された活性小分子による外側のπ電子系の物性制御をも目指す。加えて、フラーレン上の開口部を大きく拡大し平面π電子系を連結することによって、新しい三次元π電子系を構築し、得られた化合物がもつ拡大されたπ空間に活性小分子が取り込まれた複合系を構築する。当領域ではサブナノスケールの三次元π空間を独自の手法により創製する役割をもち、また、得られた新規π電子系化合物を材料として提供することにより、バルクとしての物性研究に貢献し、そこから更にπ空間設計の指針を抽出していく。フラーレンC60よりも内部空間の大きなフラーレンC70に開口部を設け、水素分子を内包させることを行った。すなわち、C70とジピリジルピリダジンとの熱反応により、8員環の開口部を有するC70誘導体を合成した。この8員環開口体に対して、酸素雰囲気下可視光を照射することによって、開口部を12員環に拡大し、開口部の炭素一炭素結合へ硫黄を挿入することによって、開口部を13員環にまで拡大した。この13員環開口体へ高圧の水素ガスを高温下で接触させることによって、1個の水素分子内包体ならびに2個の水素分子内包体を発生させた。2個の水素分子内包体では、内包された水素分子がフラーレン内部においてその位置を交換していることが、低温でのNMR測定により明らかとなった。さらに、水素分子を内包したままで開口部の修復を行うことによって、H2@C70ならびに(H2)2@C70を合成した。続いて、内包された水素分子がフラーレン骨格のπ共役系の反応性に影響を与えるかどうかを調べるために、ジメチルアントラセンとの付加反応における平衡定数の算出を試みた。30,40,50°Cにおいて、オルトジクロロベンゼン中での平衡定数を1H NMRの積分値から算出したところ、いずれの場合でも、水素分子が2個内包されたものの方が、1個だけ内包されたものよりも、反応の平衡定数が小さいことが明らかとなった。これは、内包された水素分子がフラーレン骨格のπ電子を僅かに外側へ押し出している効果によるものと考えられる。フラーレンに内包された水素分子は、骨格内の磁場環境を鋭敏に認識する有用なNMRプローブとなる。本研究では、代表的な高次フラーレンであるC70の二価アニオン種の芳香族性を解明することを目的として、水素分子を内包したC70の二電子還元を行った。真空下CD3CN中において、水素分子を1個または2個内包したC70の黒色懸濁液に、過剰量のCH3SNaを加え、二価アニオン種を発生させた。この溶液の1H NMRを測定したところ、H2@C70ジアニオンの内包水素が-13.80ppmに観測された。これは、中性のH2@C70の内包水素が-23.97ppmに観測されたことを考慮すると、10.2ppmの大きな低磁場シフトに対応している。すなわち、C70の二電子還元はC60の場合と同様にフラーレンの芳香族性を顕著に低下させることが明らかとなった。一方、(H2)2@C70ジアニオンの内包水素(-14.02ppm)はH2@C70ジアニオンよりわずかに高磁場側に観測された。2個の水素分子はC70骨格内で立体的要因により中心から外れた位置に存在し、その位置では、骨格中心よりも磁気的な遮蔽がわずかに弱まっているためと考えられる。理論計算によってC70骨格内側の長軸上におけるNICS値を算出したところ、C70ジアニオンの中心部でNICS値が正側にシフトし、実験結果が支持された。

次に、1,4-付加体および1,2-付加体を合成し、内包水素の化学シフトを比較したところ、それぞれ-17.54ppmおよび-22.16ppmに観測され、付加様式によって明確に異なる値を示した。このように、内包水素分子が外側のフラーレン骨格の電荷や付加様式に鋭敏なNMRプローブになることを明らかにした。色素-フラーレン連結体は二つのユニット間の距離が短い場合,高速・高効率のエネルギー移動や,電子移動後に生成する長寿命の電荷分離状態など,興味深い物性を示す。そのため,極限まで色素部位を近接させた系として,色素骨格をフラーレン骨格に直接導入した系に興味が持たれる。本研究ではフラーレンC60の炭素一つが窒素に置き換わったアザフラーレンC59Nを用いると,電子豊富なベンゼン環を直接C59Nに導入できることに着目し,有機色素がC59N骨格に直結した分子の合成を行い,その電子物性および光励起状態からの緩和過程について詳細に検討した。二量体(C59N)2からC59Nカチオン種を発生させることで,有機色素であるBODIPY誘導体を直接C59N骨格に導入した連結体を合成した。続いて,連結体の溶液に対して,BODIPY骨格での吸収に対応する460nmのレーザー光を照射し,フェムト秒過渡吸収スペクトル測定により,励起状態の緩和過程を追跡したところ,光照射後2ps後にはC59N部位由来の一重項励起状態の吸収が観測された。次に,連結体におけるエネルギー移動の速度を調べるために,BODIPY部位由来の発光特性を測定した。BODIPYの蛍光量子収率はΦ=0.91であるのに対し,連結体ではほぼ完全に消光され(Φ<0.005),連結体の蛍光寿命(320fs)はBODIPY(5.6ns)に比べて著しく短い。また,連結体の蛍光寿命は,BODIPY誘導体で報告されている,高次励起状態から最低励起状態への内部転換の時間スケール(100-260fs)と同程度であり,C59N骨格に色素骨格を直接導入することで,きわめて速いエネルギー移動が起こることがわかった。C60を出発物質としてフラーレン骨格に穴を開け、その開口部より小分子を導入し、さらに開口部を元通りに閉じる手法は最も明快な内包フラーレンの合成法である。これまで我々は有機合成の手法を用いて、新しい内包フラーレンの選択的な合成法を開拓し、H2@C60, H2@C70, (H2)2@C70, He@C60, He@C70の大量合成を報告してきた。今回、フラーレン上の開口部が加熱条件により自発的に拡大する新しい開口フラーレンを設計し、水単分子を内包したC60の合成を行った。C60とピリダジン誘導体との熱反応と引き続く一重項酸素との反応により12員環開口体を合成し、水の存在下N-Methylmorpholine N-oxideとの反応により新しい13員環開口体を合成した。次に、9000気圧の高圧条件下トルエン中120 °Cにて加熱することにより、この開口部を「動的制御」によりin situで拡大し、水分子をほぼ定量的に内部に挿入した。その後、開口部を修復することにより、水分子内包C60の合成を達成した。得られたH2O@C60の構造は、単結晶X線結晶構解析によりニッケルポルフィリンとの分子錯体として決定された。内包された水分子のプロトンの位置は実験的に決定され、OH結合はニッケルの方を向いていた。また13C NMR測定からは、内包された水分子とフラーレン骨格との間に弱い磁気的相互作用が存在することがわかった。
酵母染色体の部分異数体ライブラリー構築と育種への応用

本研究では、出芽酵母を用いて、複数個所の遺伝子領域を重複ないし欠失させることで、染色体の異数性を大規模かつランダムに引き起こし、従来技術では得られない多様なゲノム組成を持つ菌株集団を作製し、これを最終的に菌株育種へと応用することを目指すものである。欠失による異数体作製については酵母染色体の末端領域計17領域をターゲットに、少なくとも2か所が欠失した菌株ライブラリーを作製した。これを用いて、発酵阻害物質であるフルフラールやHMFなどのフラン化合物含有培地での生育を指標にスクリーニングしたところ、耐性株が数株得られた。得られた菌株の解析の結果、欠失領域を特定した。また、阻害物質含有条件での発酵試験を行ったところ、親株よりも発酵生産性が向上した。一例として、4番染色体左末端と右末端を両方とも欠失した菌株はHMF耐性を示す。HMF含有培地での発酵試験では、培地に存在するHMFを親株よりも早く分解することが出来るために、増殖の立ち上がりが早くなり、発酵生産性が向上した。重複による異数体作製については、以前の申請者らの予備実験では少なくとも2か所の遺伝子領域の同時重複に成功していたが、今回、1か所の遺伝子領域の重複は成功するものの、2か所の遺伝子領域の同時重複を行うことが出来なかった。従って、複数領域が同時に重複した異数体ライブラリーは未だ作成できていない状況である。急遽、同時並行的に、二倍体酵母株を親株として、相同染色体の片方の遺伝子領域を欠失することで部分異数体を作製する試みも行っているが、まだ結果は得られていない。上述の通り、欠失による異数体作製については予定通り進捗しているが、重複による異数体作製については2か所の遺伝子領域の同時重複に成功していないため、ライブラリー作製が出来ていない。この理由としては、欠失とは異なり、原理的に染色体重複は細胞周期のS期以降に組換えが起きる必要があるため頻度が低く、欠失よりも技術的な難度が高いこと。また、今回実験を担当した学生は実験キャリアがほとんどない学部4年生であり、実験操作に習熟していなかったことも理由として挙げられる。欠失による異数体作製については、今年度は末端領域でなく、内部領域をターゲットにした育種を行う。末端領域と比較して内部領域の方がより重要な遺伝子が多いため、より多様な表現型を持つ菌株集団を構築できるものと期待してる。さらに、当初の予定通り、1年目に得られた研究成果をもとに、産業で使用されている実用酵母の育種を始める。具体的には、バイオエタノール生産酵母において、欠失することでフラン化合物耐性を付与する領域を欠失させた菌株を育種し、発酵生産性を解析することを行う。重複による異数体作製については、重複の効率を高めることを考えている。具体的には、今現在重複に用いているCRISPR/Cas9の発現システムは当初CRISPR/Cas9システムが発表された当時のオリジナルのものを用いているが、昨今では改良型のCRISPR/Cas9システムが多く開発されているので、それらを用いることで重複効率を改善できないかと考えている。また、全く別のアプローチとして、染色体の一部領域を重複することとほぼ同様な染色体操作として、染色体の一部領域の染色体外環状DNA化(Ecc化)に着目している。これは本申請課題とは別に我々が開発している技術で、任意の染色体領域を染色体とは独立した環状のDNAにする技術である。この方法による複数の遺伝子領域の重複を試みる予定である。

また、今回実験を担当した学生は実験キャリアがほとんどない学部4年生であり、実験操作に習熟していなかったことも理由として挙げられる。欠失による異数体作製については、今年度は末端領域でなく、内部領域をターゲットにした育種を行う。末端領域と比較して内部領域の方がより重要な遺伝子が多いため、より多様な表現型を持つ菌株集団を構築できるものと期待してる。さらに、当初の予定通り、1年目に得られた研究成果をもとに、産業で使用されている実用酵母の育種を始める。具体的には、バイオエタノール生産酵母において、欠失することでフラン化合物耐性を付与する領域を欠失させた菌株を育種し、発酵生産性を解析することを行う。重複による異数体作製については、重複の効率を高めることを考えている。具体的には、今現在重複に用いているCRISPR/Cas9の発現システムは当初CRISPR/Cas9システムが発表された当時のオリジナルのものを用いているが、昨今では改良型のCRISPR/Cas9システムが多く開発されているので、それらを用いることで重複効率を改善できないかと考えている。また、全く別のアプローチとして、染色体の一部領域を重複することとほぼ同様な染色体操作として、染色体の一部領域の染色体外環状DNA化(Ecc化)に着目している。これは本申請課題とは別に我々が開発している技術で、任意の染色体領域を染色体とは独立した環状のDNAにする技術である。この方法による複数の遺伝子領域の重複を試みる予定である。本研究で使用する消耗品のうち、異数体ライブラリーを作製する際に使用するPCR用プライマーが多くを占める。2か所の遺伝子領域の同時重複がうまくいかないという結果は当初の想定外であり、研究が異数体ライブラリーを作製するところまで至らなかったことが理由である。
前頭前野・セロトニン神経を介する急性痛・癌性疼痛の制御

本研究の目的は運動性鎮痛のメカニズムを解明し、急性痛、延いては癌性疼痛への影響を検討し、これらの軽減の一手段としての運動療法の有効性を評価する上での視点・尺度として感情・意欲・創造を司るヒトの脳の前頭前野とセロトニン下行性抑制系の活動および両者の相互作用を検討することである。運動性鎮痛のモデルとして、運動はリズム運動である自転車漕ぎ、痛みは第2指への電気刺激を採用した。自転車漕ぎによる鎮痛の特徴として、発現は遅延性であり、運動終了後もその作用は持続する。その機序としては前頭前野およびセロトニン下行性抑制系の活性化が考えられる。癌性疼痛などの慢性痛への応用は今後の課題である。本研究の目的は、運動性鎮痛機序を解明し、急性痛への影響、延いては癌性疼痛緩和の一手段としての運動療法の有効性を評価する新たな視点及び尺度として、感情・意欲・創造を司るヒトの脳の前頭前野とセロトニン下行性抑制系の活動及びそれら両者間の相互作用を検討しつつ、前頭前野・セロトニン下行性抑制系を介する急性痛および癌性疼痛の制御法を模索することである。平成24年度の研究実施計画としては、さらなる考察を進めるために、動物実験の並行を視野に入れるというものであった。しかし、残念ながら、現時点でまだ、動物実験の施行はなされていない。今年度の研究成果に関して出色なのは、中国の学会で招聘され、これまでの研究成果の一部を講演したことである。講演内容は、ヒトにおいて中等度負荷の自転車漕ぎ運動の直後に心理学的にみて負の気分を減少するが、これは前頭前野の活性化および中枢のセロトニン神経系の活性化による現象であることが示唆されるというものであった。なお、同じく中等度負荷の自転車漕ぎが遅延性に鎮痛効果を生ずるとする内容の発表はアメリカ麻酔学会にて一般演題で発表している。本研究の目的は、運動性鎮痛のメカニズムを解明し、急性痛への影響、延いては癌性疼痛緩和の一手段としての運動療法の有効性を評価する新たな視点と尺度として、感情・意欲・創造を司るヒトの脳の前頭前野とセロトニン下行性抑制系の活動およびそれら両者間の相互作用を検討しつつ、前頭前野・セロトニン下行性抑制系を介する急性痛および癌性疼痛の制御法を模索することである。これまで得られたデータを基に論文化に向かうため、データ解析の最中である。平成23年度の研究実施計画としては、自転車漕ぎ運動が脳波、前頭前野脳血流、心理、そして体内セロトニン動態に及ぼす影響を検討することであった。対象は健常成人ボランテイアであり、脳波測定用の電極を国際10-20法のCzとPzに装着、近赤外線による光計測装置(NIRS)における皮質脳血流測定用の専用のプローベを前頭部に装着した。次に、中等度の負荷に設定された自転車エルゴメーターを毎分60回転程度の速度で15分間から20分間かけて漕ぐ。自転車漕ぎ運動中は脳波、大脳皮質血流および心拍数を測定した。自転車漕ぎ運動の前後では心理学テストであるPOMSおよび採尿、採血を実施、採血は自転車漕ぎ運動終了後30分の時点で、採尿は自転車漕ぎ運動終了後30分と60分の時点でも行った。この採血・採尿のサンプルを用いて血中および尿中のセロトニン濃度を測定した。さらに、痛みの評価法として施行するVisual AnalogueScaleおよび運動生理学で用いられる侵害逃避反射の筋電図評価を確立することを目標とした。侵害逃避反射の検出、分析に関しては上肢より下肢においての方が確立しているが、今回は自転車漕ぎ運動によって下肢は動くので、上肢を選択せざるを得なかった。対象となる筋は腕橈骨筋と橈側手根伸筋のいずれかが予想されたが、これは腕橈骨筋の方が侵害逃避の一要素である肘の屈曲に関わることから、より適した観察対象であることが判明した。

本研究の目的は運動性鎮痛のメカニズムを解明し、急性痛、延いては癌性疼痛への影響を検討し、これらの軽減の一手段としての運動療法の有効性を評価する上での視点・尺度として感情・意欲・創造を司るヒトの脳の前頭前野とセロトニン下行性抑制系の活動および両者の相互作用を検討することである。麻酔蘇生学東日本大震災によるさまざまな混乱が尾を引き、現在までの達成度は遅れていると言わざるを得ない。東日本大震災による設備の破壊、自身の物質的精神的被害のため、想定外の対応を要した。東日本大震災によるさまざまな混乱もあり、研究費交付の遅延のみならず、器物破損などの被害による影響も少なからずあった。達成度の遅延に関しては、時間的には休日返上もやむを得ないと考えるが、たとえそうしたとしても、なかなかこの遅延を取り戻せるものではない。研究期間の延長を視野に入れつつ、拙速に陥らず、確実に研究成果を上げていきたい。今年は最終年度なので、全力で研究を推進する所存である。達成度の遅延に関しては、時間的には休日返上もやむを得ないかもしれない。震災による器物破損に対する対応に今後当初の計画以外の支出も予想される。平成24年度は震災によって破損された物品の購入に研究費を使用せざるを得なかった。次年度は当初の研究計画に沿うよう努力したい。東日本大震災に始まる研究の遅延によるものが大きいと考えられる。次年度5月にカナダの学会で研究成果の発表予定であり、海外旅費として使用予定である。今後は論文化が主体になり、数学もしくは統計解析のソフト等が必要になる。さらには、それらを有効に活用するためにM2M関連の機器も必要になるかと思われる。その他、国内外の学会等の旅費が必要になるかもしれない。当初は動物実験の並行を視野に入れていたが、それよりは当該年度の研究計画遂行に全力を注ぐことになるかと思われる。さらに、震災によって破損された器物の修理や購入にも研究費を使用せざるを得なくなることと思われる。
『近代的』になること:公立小学校/教員とフィリピンの国民形成、1900-41

本研究の目的は、アメリカの植民地体制下(1900-41)で進行したフィリピンの国民形成の特質を、地域社会における公立小学校および教員に焦点を当て、明らかにすることである。本年度は、引き続き、1)地域社会の人々の目に映った学校の姿、また教員の目から見た地域社会の姿を多面的に描くこと、2)地域社会における教員の位置付けと役割を明らかにすることを目標とした。1)については、すでに収集済みのアメリカ人教員・行政官が残した書簡や学校視察報告等の分析を進めると同時に、新たにウェブ上でも閲覧可能となった写真資料等の収集を行ったが、そのほとんどはアメリカ人が撮影したものであった。また、米国の公的機関(調査、2005年3月14日-24日)に残された文書資料にもフィリピン人教員が残した記録は無く、この資料的偏りをどう克服するかは今後も課題となるだろう。2)については、旧フィリピン師範大学同窓会において聞き取り調査を行うべく準備を進めたのだが、連絡の困難等により年度内に間に合わず、フィリピンでの調査は断念し、米国国立公文書館と議会図書館における調査のみとなった。米国調査では、アメリカ人教員の採用記録やフィリピン政府の公務員名簿等から、教員の出身地や給与等がいくらか明らかになったが、1900年から41年までを網羅するだけの資料は無い。また、教員の社会的背景を明らかにするには、さらなる調査が必要であろう。現在までに収集した資料からは、米国統治初期のフィリピンの地域社会において「近代化」を体現する存在と見なされたアメリカ人教員たちには20歳前後と極めて若く経験の浅い教員が多かったこと、フィリピン人たちは彼らの「教え」だけでなく生活様式や考え方全般から「近代的」な知識や考え方を吸収していったこと、また英語とともに技術・家庭科・学校菜園といった実業教育が「社会と人の近代化」のために重要視されていたことが明らかになった。本研究の目的は、アメリカの植民地体制下で進行したフィリピンの国民形成の特質を、地域社会における公立小学校および教員に焦点を当てて明らかにすることである。本年度は、地域社会における公立小学校という存在を多面的に描くために、1)公立小学校が担わされた国民形成政策の実施機関という役割を浮かび上がらせることと、2)地域社会の人々の目に映った学校の姿・教科書に現れる知識化された「近代国家」像・国民形成の実施機関としての校外活動の実態を明らかにすることを目標とした。1)については、教育局報告書やフィリピンで発行された新聞・雑誌記事等を用いて、国家レベルの教育政策に着目して学校が担わされた国民形成の役割と方向性を検討し、国際学会(*1)で口頭発表を行った。現在、論文としてまとめている最中である。2)については、国内での調査に加え、ミシガン大学ベントリー図書館および大学院図書館での資料調査・収集を行い、アメリカ人教員・行政官が撮影した写真資料、日記および書簡、フィリピン各地の学校視察報告等を収集した。ただし、米国に予想以上に多数の資料が保存されていることが明らかになったこと、また教科書の収集が不完全であるため、米国での継続調査が必要である。今回収集した資料からは、フィリピン住民が服装や衛生観念といった側面から「近代化」をしていった様子、そしてフィリピン人教員が次第にこの「近代化」を体現する模範的存在となっていった様子がおぼろげながら浮かんでくる。しかし、これらの資料のほとんどがアメリカ人から見たフィリピン社会・フィリピン人・学校教育の姿についての記述であるため、資料の読み方をさらに検討すること、またフィリピン人の視線・認識を明らかにする資料の発掘が今後の課題となる。本年度は、1)地域社会の人々の目に映った学校の姿、また人々が学校教育や教員に対してどのように反応したのかを明らかにすることと、2)教員集団の特徴を明らかにし、地域社会における教員という存在の位置付けを行うことを目標とした。1)については、昨年度の米国での調査で収集したアメリカ人教員・行政官が撮影した写真資料、日記および書簡、フィリピン各地の学校視察報告等の分析を進めると同時に、マニラにおいてフィリピン人教員や行政官の残した資料の調査・収集を行った。しかし、フィリピン人教員が残した記録に関しては、フィリピン教育局文書も含めて、フィリピン国立図書館および主要な大学図書館には極めて断片的にしか残されていないことが判明した。2)については、国立フィリピン師範大学等で調査を行い、イヤーブック等の資料を収集したが、教員採用記録・学籍記録等の公的文書の多くが、太平洋戦争中の消失等により所在不明となっていることが判明した。このため、フィリピン側資料については、現地新聞・雑誌の投稿記事等を丹念に拾うと同時に、師範大学同窓会等に聞き取り調査を行い、個人が所蔵する記録について引き続き調査を進めている。現在まで収集した資料からは、フィリピン人教員たちは、何よりまず英語を習得することが「近代化」や「民主主義」の実践と考えていたこと、フィリピン人教員たちが「近代的」と見なす知識や考え方は、教室での授業だけでなく、寮生活等を通じた学校生活全般において吸収あるいは「形成」されたものであるということが明らかになりつつある。今後は、フィリピン人教員たちが教育の現場において直面した問題等について、さらなる資料を発掘して分析を試みたい。

本年度は、引き続き、1)地域社会の人々の目に映った学校の姿、また教員の目から見た地域社会の姿を多面的に描くこと、2)地域社会における教員の位置付けと役割を明らかにすることを目標とした。1)については、すでに収集済みのアメリカ人教員・行政官が残した書簡や学校視察報告等の分析を進めると同時に、新たにウェブ上でも閲覧可能となった写真資料等の収集を行ったが、そのほとんどはアメリカ人が撮影したものであった。また、米国の公的機関(調査、2005年3月14日-24日)に残された文書資料にもフィリピン人教員が残した記録は無く、この資料的偏りをどう克服するかは今後も課題となるだろう。2)については、旧フィリピン師範大学同窓会において聞き取り調査を行うべく準備を進めたのだが、連絡の困難等により年度内に間に合わず、フィリピンでの調査は断念し、米国国立公文書館と議会図書館における調査のみとなった。米国調査では、アメリカ人教員の採用記録やフィリピン政府の公務員名簿等から、教員の出身地や給与等がいくらか明らかになったが、1900年から41年までを網羅するだけの資料は無い。また、教員の社会的背景を明らかにするには、さらなる調査が必要であろう。現在までに収集した資料からは、米国統治初期のフィリピンの地域社会において「近代化」を体現する存在と見なされたアメリカ人教員たちには20歳前後と極めて若く経験の浅い教員が多かったこと、フィリピン人たちは彼らの「教え」だけでなく生活様式や考え方全般から「近代的」な知識や考え方を吸収していったこと、また英語とともに技術・家庭科・学校菜園といった実業教育が「社会と人の近代化」のために重要視されていたことが明らかになった。
語彙分析と音声分析の観点からの催眠現象とイメージ体験の特徴の総合的分析

1)催眠イメージ体験の効用について、語彙分析の観点から、追求された。その結果、催眠イメージ体験が体験者に役立った人においては、各回の体験が特定のパターンで次回以降に影響を与える連続性が増加することが示唆された。そのほかに、語彙分析によって、身体運動中のイメージ内容の分析が行われ、身体の上半身の動き、下半身の動き、縦の動き、横の動きでの違いが見出された。助詞・助動詞分析に関しては、試みられたが、助詞・助動詞の表す特徴そのものが複雑に錯綜していることから明確な結果が得られなかった。2)催眠現象を音声分析からとらえる試みでは、催眠という意識状態の特異性を明確にするというところまでは、研究が進まなかった。被催眠者の発話音声の弱さ、曖昧さという点が示されたにとどまった。これは一つには、発話時間が5秒であったために、発話の抑揚に関して分析できなかったということもかなり関係しているであろう。しかし、催眠誘導者の発話の抑揚分析では、違いが見出されたが、その違いは被催眠者の催眠の深さとの関係では、見出されなかった。催眠の深さに関しては、被催眠者の催眠体験の経験という要因が大きく影響していることが示唆された。3)臨床催眠の三つのそれぞれのタイプの特徴に関して、暗示催眠においては、否定形暗示が否定形として作用するか、肯定形として作用するかについて、調べられた。その結果、感情内容に関しては、肯定形として働く感情と、否定形として働く感情の二種類があることが示唆された。また、行動内容に関しても調べられた。4)臨床催眠の三つのタイプに関して、顔面表情反応を通して調べられた。その結果、それらの間に違いが見出された。上述したように、いろいろな結果が見出されたが、それらの研究を通して、語彙分析、音声分析におけるさまざまな困難点と遭遇し、これらの分析方法のかなりの洗練化が強く求められることを自覚させられた。1.いくつかの催眠誘導に用いられる暗示によって生じる意識状態を測定した。表情筋の筋電図をMem Calcを用いて、周波数分析を行った。運動暗示によって生じた意識状態は、特異な緊張状態を示した。2.催眠誘導場面における、催眠者の誘導する言葉の音声をMem Calcを用いて周波数分析を行った。その結果、以下のことが明確になった。未熟な誘導経験者に比べ、熟練者は声の抑揚のリズムが、2.163.15秒のリズムにおいては、有意に強かった。1.021.48秒のリズムに関しては、有意に強い傾向が見られた。3.イメージ自己体験者の数を増やして、過去の結果の確認をするということについて行った。体験者19名を新たに選び、以前の結果の分析と同じように語彙分析を行った。以前の結果では、イメージ自己体験の役立つ体験者には、体験回数が増加すると、そのときのイメージ自己体験が次回以降5回までの体験に影響を及ぼし、さらにそれが同じように、次回以降の5回までの体験に及ぼすという特定のパターンのつながりが増加するという結果であった。今回の体験者の体験データからは、体験回数を13-25までの回数を一つのイメージ自己体験の体験内容として分析を行った。その結果、二つ目のイメージ自己体験の体験内容までの分析に関しては、前回の結果が支持された。しかし、三つ目までを考慮したとき、それらは支持されなかった。

三つ目以上の自己体験の体験を行った体験者の人数が少ないため、それ以降についての分析は不可能であるが、考えられることとしては、二つの体験の流れで、特定のパターンが増加し、その後、イメージ内容のテーマが変化して、それが繰り返されるのではなかろうかということであろうかということである。1.以前の研究において、睡眠誘導過程における睡眠誘導初心者と熟練者の言葉掛けにおける音声の周波数分析において、違いが見出されている。今回は、言葉という意味内容を排除して、初心者と熟練者の音声の周波数における特徴だけを取り出し、それを10個のリズムの合成音として作成した。それと同時に、リズムの合成音として、催眠誘導超熟練者の音声における周波数分析において見出された複合リズムに類似した規則的機械的リズムと、それとは正反対の複合リズムを作成し、それら4つのリズムの与える影響を複数の被暗示性と気分の側面から測定した。結果としては、一貫したものが見出されなかった。このことについては、更なる研究が必要であろう。2.催眠経験初心者と催眠経験熟練者における呼吸リズムの同期について調べた。以前の研究では、催眠経験初心者同士、および催眠経験熟練者同士の催眠誘導過程における呼吸の同期が調べられたが、今回は、催眠経験の初心者と熟練者における呼吸の同期が調べられた。以前の結果と合わせて考えると、同期の程度に関しては催眠誘導者が被催眠者よりも大きく関わり、呼吸リズムに関しては被催眠者が催眠誘導者よりも主導権を握っているのではないかという結果が得られた。3.イメージ体験に対する干渉刺激がどのような影響を与えるかという観点から、実験が行われた。干渉刺激としては、イメージ体験内容と同じ音刺激、少し異なる音刺激、大きく異なる音刺激が用いられた。イメージ体験と音刺激から生じる干渉関係は、同じ音刺激および大きく異なる音刺激では干渉関係はすぐに処理されたが、少し異なる音刺激の場合には、干渉関係の処理が干渉刺激の存在しない状況にも影響を与えた。1.情緒不安定と摂食障害を訴えたクライエントへの、イメージを用いたカウンセリングケースの発話語彙分析を行った。途中、カウンセリングにおける危機状況があった。それを越えることによって、良くなっていったケースである。語彙分析において、危機状況では、クライエントの発話語彙数が急激に増え、危機状況における後半では、発話語彙数が減少した。具体的発話語彙の特徴としては、面接終了に近い面接回で、初めて否定的感情を表す語彙が用いられるようになった。このように、語彙分析において、クライエントの変化の特徴が現れることが示唆された。2.自己催眠における教示の存在と、他者の存在が被催眠者の自己空間にどのように影響を与えるかという観点から、被催眠者の発声分析が行われた。その結果、他者の存在は、自己催眠に入る前においては、自己空間を狭める働きをしていたが、しかしこの影響は、自己催眠における自己空間の大きさと同じであった。すなわち、他者がいない場合においても、他者がいる場合の覚醒状態と同じ広さの自己空間に自己催眠中は狭められると考えられる。また、自己催眠における教示の有無に関しては、教示がある場合には、広がったり狭まったりの変動が大きかった。また、自己催眠中は、「あー」の発声における明瞭度が低下した。3.否定形暗示文が肯定形あるいは否定形・肯定形両方の影響を及ぼす感情において、否定形としての作用を及ぼすようになるには、どのような作用過程をたどるのか、調べられた。
超高比放射能標識リガンドによる生体超微量現象の解明

昨年度は極微量のオピオイド(naltrexone)が、モルヒネの鎮痛作用の増強効果及び作用持続時間の延長作用を有すること、モルヒネの反復投与による耐性形成を抑制することを行動科学的手法により確認した。今年度はポジトロン核種(^<11>C)で標識合成可能なオピオイド拮抗薬として[^<11>C]diprenorphineを選択し、条件検討の結果、70110Ci/μmolの超高比放射能での標識合成法を確立した。同時に極微量のdiprenorphineがnaltrexoneと同様の薬理作用を有するか、否かについて検証実験を行い300-1000pg/kgの用量でモルヒネの鎮痛作用を増強することを確認した。次に超微量(1-4ng/kg)及び微量(0.4μg/kg)の[^<11>C]diprenorphineをマウス及びラットに静注し、脳内分布をオートラジオグラフィー法にて検討した結果、結合分布に若干の差を認めた。同時に[^<11>C]diprenorphineの濃度を20pM、0.1nM、1nM、1μMの4種類に変化させマウス及びラットの脳切片を用いたインビトロのオートラジオグラフィーにて結合の局在分布を比較したが、リガンド濃度により若干の相違を認めた。今後詳細な検討が必要であるが、超微量のオピオイド拮抗薬はμ-受容体とco-localizeしている結合部位に作用して特異的な薬理作用を発現する可能性が高いことが示唆された。本年度は超微量のオピオイド受容体がモルヒネによる鎮痛作用を増強する現象に着目し、以下の研究を遂行した。(1)ddYマウス(5週齢)を用いて、極微量(0.1ng/kg)のナルトレキソンがモルヒネ(2mg/kg)による鎮痛作用を増強する現象を再現性良く確認できた。同様な実験を8週齢のddYマウスで実施した結果、極微量のナルトレキソンによるモルヒネ鎮痛作用の増強作用は認められなかったことから、脳の発達過程におけるオピオイド系の変化に留意する必要があることが判った。(2)ddYマウス(5週齢)に強制水泳(32°C、5分間)を負荷し、ストレス誘発性鎮痛作用(SIA)を再現性良く生じさせる条件を確立した上で、極微量(0.1ng/kg)のナルトレキソンを投与した結果、SIAの増強作用を認めた。極微量のオピオイド拮抗薬はオピオイド依存型SIAに対しても増強作用を示すことから、内在性のモルヒネ様物質とオピオイド受容体との相互作用にも修飾作用を有することが明らかとなった。(3)標識リガンドの候補化合物としてfluoroethylnaloxoneを選択し、18Fまたは11Cによる超高比放射能標識合成の可能性について検討した結果、11C-メチルトリフレートを前駆体としたO-メトキシ基の11C標識合成が最適であると判明し、合成法の基礎検討を行った。
ステロイド代謝経路の「見える化」ーブリ属性決定機構の全容解明を目指すー

ブリ属の初期性分化メカニズムを解明するため、我々が性決定遺伝子を同定したカンパチを研究対象として、性決定性分化初期の生殖腺における網羅的遺伝子発現変動解析に取り組んだ。形態的特徴から未分化と思われる生殖腺と性分化初期の生殖腺を、遺伝的メス(ZW)とオス(ZZ)より摘出し、定法に従ってRNA抽出を行ったのち、RNA-seqに付した。得られた配列データについて、主成分分析、クラスタリング解析、未分化生殖腺のZZ-ZW間遺伝子発現変動解析等を行った結果、未分化生殖腺は遺伝子発現レベルでも性的に未分化であることが確認された。未分化ZZ/ZW、分化期ZZ、分化期ZWの3群比較による遺伝子発現変動解析を行ったところ、注釈付されている全遺伝子の約3割に当たる、11,201遺伝子が有意な発現変動を示していた。これらの発現変動遺伝子(DEGs)をクラスタリング解析によりさらにグループ分けしたところ、分化期ZW群において高発現を示す645遺伝子を同定した。これらのDEGsについてGOエンリッチメント解析を行ったところ、「形態形成」や「細胞接着」等のGOタームがエンリッチされており、該当サンプルの形態学的特徴とよく一致していた。また、各種ステロイド代謝酵素遺伝子の、未分化期・性分化初期の生殖腺での発現をin situハイブリダイゼーション法により調べた。その結果、未分化生殖腺ではHsd17b1とCyp11a1のみがそれぞれ別の体細胞で発現していた。分化期ZW個体の生殖腺では、互いに異なる3種類の体細胞で、Hsd17b1、Cyp19a1、およびStAR2/Cyp11a1/Cyp17a1/Hsd3b1がそれぞれ発現していた。一方分化期ZZ個体では、2種類の体細胞でHsd17b1、StAR2/Cyp11a1/Cyp17a1/Hsd3b1/Cyp11b/Hsd11b2の発現が観察された。質量分析イメージング用にサンプリングしていた凍結サンプルが、昨年10月の台風に伴う浜松市の大規模停電により使用不可となってしまい、予定していた実験を行えなくなってしまったため。また、質量分析イメージングによるE2の可視化は予想していたよりも難しいことが判明し、研究計画を再考する必要が出てきたため。今年度も質量分析イメージングによるE2の可視化を試みる。加えて、シングルセルRNA-seqにより生殖腺を構成する全細胞の遺伝子発現を追跡することも試みる。一部、計画に遅れが出たため、助成金の一部を繰り越して翌年度に使用することとした。次年度繰越し金は新たに計画しているシングルセルRNA-seqの実験系立ち上げに用いる予定である。
初期装荷トリチウム無し核融合プラント起動法の開発

核融合原型炉Demo-CRESTにおける初期装荷トリチウム無し核融合炉起動法を構築するために、エネルギー発生部分の炉心プラズマ、エネルギー取出し部分のブランケット、燃料に関するトリチウム燃料システムの解析を実施し、本研究の目的である初期装荷トリチウム無し核融合炉起動における運転シナリオを構築し、その技術課題を明らかにした。これにより、核融合エネルギーにおけるトリチウムという自然界に存在しない燃料を予め準備しなくても良い可能性がある事を明らかにした。核融合原型炉Demo-CRESTにおける初期装荷トリチウム無し核融合炉起動法を構築するために、1.炉心プラズマ、2.ブランケット、3.トリチウム燃料系における検討を実施した。それぞれの項目に関する成果を以下に記す。1.炉心プラズマ炉心プラズマに関しては、核融合原型炉Dem-CRESTに対して、簡易輸送モデルを用いて、燃料のトリチウム(T)と重水素(D)の割合が(0%:100%)から(50%:50%)まで、すなわちDDプラズマからDTプラズマに至るまでの炉心プラズマ運転シナリオを構築した。さらに、炉心プラズマ平衡解析、安定性解析、電流駆動解析を行うことで、運転シナリオの詳細化も行い、必要となる炉心プラズマ性能ならびに電流駆動パワー等の定量化を行った。それら結果をもとに、ダイバータプラズマ運転条件を2ポイント簡易モデルにより解析した結果、ITERの運転条件とほぼ同等な条件からプラズマ運転を開始することが可能なことがわかった。2.ブランケット原型炉に対するブランケット解析を実施し、水冷却固体増殖材に関するトリチウム増倍率(TBR)を核融合出力0.5GW2.0GW毎に評価するとともに、水冷却液体金属増殖材に関する課題を抽出し、TBR最大化を目指す際のブランケット基礎データを構築した。3.トリチウム燃料系核融合プラント内のトリチウム輸送に関するモデル構築に向けて学会や学術論文から情報収集を実施した。トリチウムシステムの開発現状ならびに、トリチウムのブランケット材料との相互作用、真空容器中のトリチウム留置量解析に関する解析モデルの現状を調査し、モデル化の基礎情報を入手した。さらに、核融合原型炉Demo-CRESTにおける初期装荷無し核融合炉起動に必要な初期解析を実施し、起動期間に300日程度必要であることがわかった。核融合原型炉Demo-CRESTにおける初期装荷トリチウム無し核融合炉起動法を構築するために、以下に示す項目(1.炉心プラズマ、2.ブランケット、3.トリチウム燃料系)に対して検討を実施し、本研究の目的である初期装荷トリチウム無し核融合炉起動における運転シナリオを構築した。本結果により、核融合エネルギーにおけるトリチウムという自然界に存在しない燃料を予め準備する必要を無くすることが可能となり、今後の核融合エネルギー開発において重要な成果であると考えられる。1.炉心プラズマ前年度構築した立ち上げシナリオに対して、MHD安定性やNBI電流解析を実施し、炉心プラズマ制御シナリオを構築した。さらに、ダイバータ解析コードSOLPSを用いて立ち上げ時のダイバータ運転との整合性を確認し、核融合出力3GWまでのダイバータ運転条件の見通しを得た。2.ブランケット原型炉に対するブランケット解析を実施し、固体増殖材・水冷却方式を選択して、DT核融合中性子(14MeV)によるトリチウム燃料増殖率TBR=1.4、ならびにDD核融合中性子(2.45MeV)によるトリチウム燃料増殖率(TBR=0.6)とした燃料増殖シナリオを構築した。3.トリチウム燃料系トリチウム燃料計の解析モデルについて、昨年度は考慮していなかった炉心プラズマモデルを組み込み、解析コードの改良を行った。改良した解析コードを用い、項目1、項目2での解析結果ならびにITER評価に基づくトリチウムの真空容器内不活性両を評価条件としたうえで、核融合原型炉Demo-CRESTにおける初期装荷無し核融合炉起動に関する解析を実施した。その結果、燃料であるトリチウムが無くても起動期間に120日程度で立ち上げが可能であることが分かった。また、初期装荷トリチウムを入手できるのであれば、約1.3kg最低限確保する必要があることも分かった。
色素蛋白における非マルコフ緩和の研究

プロトポルフィン色素を取り込んだミオグロビンを試料としてフォトンエコーの測定を行い,その温度変化から,10Kを境として高温部では,電子・フォノン相互作用が主であり,低温部では電子・トンネリング準位相互作用が主であることを指適してきた。特に,低温部で,非マルコフ緩和が観測されることは,この相互作用の違いを示すものと解釈している。今回,異なる色素(メソポルフィン)をミオグロビンに取り込ませ,同じような振舞が再現するかどうかの実験を行った。特に非マルコフ緩和の観測に主眼を置いた。その結果,10K以下で非指数関数的減衰(非マルコフ)が観測された。このことから,非マルコフ性の原因が,ミオグロビン本体にあることが明らかになった。非マルコフ性が現われることから,この系では電子に揺らぎを与えるトンネリング準位の状態密度のエネルギー分布が比較的狭いことが考えられる。
発達加速現象に関する進化発達心理学的研究

2011年2月に日本全国より45,830人の女子児童・生徒の初潮に関わる資料を収集した。プロビット法による日本女性の平均初潮年齢は12歳2.3ヵ月(12.189歳)で、現在12歳2.0ヵ月前後で、第二次世界大戦後二度目の停滞傾向が持続していると考えられる。初潮年齢は、睡眠や朝食習慣のような健康習慣と連動していると見られる。平均初潮年齢の地域差は、初潮年齢が各個人の発達指標であるとともに、進化的指標でもあり、さらには国内における社会・経済的格差や健康格差を反映している可能性がある。本年度前半は、今回の研究の比較資料となる平成20年2月に実施した第12回の全国初潮調査の結果41798人の資料を中心に分析した。主として、初潮年齢の日本国内地域差を分析した。日本国内には初潮年齢における地域差があることは知られており、現在では既潮率から見た北高南低現象が持続している考えられる。東北地方の平均初潮年齢が低く、沖縄を例外とする西南日本の平均初潮年齢が高い現象である。この地域差と各県別の一人あたりの工業製品年間出荷額には正の相関か見られ、肥満傾向児出現率とは負の相関が見られた。具体的には、一人あたりの県別の工業製品年間出荷額が増加すると、平均初潮年齢は遅くなり、肥満傾向児出現の比率が高まると平均初潮年齢は低年齢化することか示された。これらより、来潮における脂肪の蓄積説の意味づけとともに、地域の初潮年齢が、社会経済的格差を反映している可能性を示した。年度後半では、第13回全国初潮調査の準備と発送、回収を行った。まず調査項目を2005年実施の第11回全国初潮調査と同一のものとした。初潮の時期のほかに、性別受容、朝食習慣、調査前夜の睡眠時間、興味関心と将来なりたいものを尋ねた。調査対象校6880校を全国から無作為抽出し、依頼状、これまでの調査結果、個人調査票とともに1月末に郵送し、2月中の実施をした。3月22日現在、47府県の小・中学校1071校から返送さており、3万人を超える協力者を確保したと思われる。最終的には4万人前後の個人資料となる予定である。現在、返送された1071校の学校単位の資料を都道府県別に分類作業中であり、来年度の集計・分析の準備を行っている。平成23年度には、平成23年2月に実施した第13回全国初潮調査の回収結果の整理とコンピューター入力を中心に作業を行った。本調査により、全国47都道府県に送付した5850校より、最終的に、小学校504校、中学校628校、計1132校の協力を得ることができた。全47都道府県の協力を得ることができ、回収率は19.4%であり、前回の41738人と同様に、4万人前後の個人資料を回収できたと推定される。また回収率が低いながらも、前回の18-3%(1073校)より1%上回り、本調査の回収率の低下傾向に一応の歯止めが打たれた。各種アンケート調査の回収率の低さを考慮すると、本調査の意義が小学校、中学校の現場である程度認められていると考えられる。計画通り、回収した1132校分の調査票を都道上府県別に分類し、学校単位で整理し、入力の準備を行った。これにより、データベース化の準備を行った。その後、個人調査票の回答内容を入力した。現時点で2011年2月における日本全体及び各地域の状況を把握することのできる資料が確保できたと考えられる。この作業とともに、比較資料とするための、前回平成20年調査の第12回全国初潮調査の結果継続分析も遂行した。これらにより、国内外の学会で成果の発表を行った。具体的には、思春期における興味・関心の変化と来潮の関係を第15回ヨーロッパ発達心理学会で、来潮への誕生の月の効果を第75回「日本心理学会で、兄弟.姉妹の人数の初潮年齢への影響を第23回日本発達心理学会で発表し、た。他方で本研究は、Smith,P.K.et al.(2011)による著書Understanding Children's Development, Fifth Edition.に引用され、国際的な評価も得ることができた。発達加速現象を進化発達心理学的視点より分析するため、平成23年2月に第13回全国初潮調査実施した。分類集計後、平成24年度に女子性成熟、さらには思春期前後の健康習慣および心理的変化について集計分析を行った。調査対象は小学校3440校、中学校3440校、計6880校の小学校4,5,6年、中学校1,2,3年生であった。