hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プラズマジェットによる縦渦列生成機構とコヒーレント構造の抑制メカニズムの解明

平板翼後流のコヒーレント構造のプラズマジェットによる制御,そして制御効果を評価するための計測システムの構築,プラズマアクチュエータの電極配置の検討,プラズマアクチュエータの制御効果の評価を行った.平板翼後流の流れ場の計測から,プラズマジェットの電極間隔を25mmで設置した場合,縦渦対が誘起され,電極上のxy断面において平板翼後流の中心方向へ向かう運動量輸送量は,ジェット無に対し最大で25%増加した.これは平板翼の後流幅を抑制する効果があり,プラズマアクチュエータにより流体機械の駆動効率の高効率化に期待できる.平板翼後流のコヒーレント構造のプラズマジェットによる制御,そして制御効果を評価するための計測システムの構築,プラズマアクチュエータの電極配置の検討,プラズマアクチュエータの制御効果の評価を行った.平板翼後流の流れ場の計測から,プラズマジェットの電極間隔を25mmで設置した場合,縦渦対が誘起され,電極上のxy断面において平板翼後流の中心方向へ向かう運動量輸送量は,ジェット無に対し最大で25%増加した.これは平板翼の後流幅を抑制する効果があり,プラズマアクチュエータにより流体機械の駆動効率の高効率化に期待できる.平板翼後流のコヒーレント構造を制御,そして制御効果を評価するためのプラズマ電極配置及び計測システムの構築に努めた.平板翼後流のコヒーレント構造を解明するために,熱線流速計による定量的な計測から平板翼後流における渦構造の抽出を行う.そのため,熱線流速計の定温度回路(以下CTA)を製作した.製作したCTAの周波数特性は3.2kHzまでの入力電圧の変動に対し計測が可能であり,円柱後流のカルマン渦列の渦放出周波数の計測を行い実験式に対し3%以内で計測可能であることを実証した.また,噴流のコア領域の流速測定では,ピトー管の流速に対し,製作したCTAによる流速計測では2%の範囲内で計測が可能であり,十分な計測精度であることを実証した.I型熱線流速計を用いて,平板翼後流の時間平均速度分布及び乱れ強さからスパン方向の流動特性を調査した.その結果,際立ったスパン方向の渦構造は確認できないことからX型熱線流速計や条件付計測法といった手法により,詳細に後流構造を調べる必要がある.プラズマジェットに関し,単一のプラズマ電極配置により,印加電圧・周波数により異なる形態の渦対を生成した.レイノルズ数はおよそ53,000で,平板翼壁面上に,Downwash形態,Upwash形態の渦対の生成に成功した.そして,それぞれの渦形態を作用させ,後流構造の変化を,流れの可視化から検証した.Upwash形態の渦は,平板翼壁面上から離れるように作用するため,後流の再循環領域に大きな変化は見られなかった.しかし,Downwash形態の渦対は,平板翼壁面上に形成され,平板翼後流で形成されるカルマン渦の渦スケールを小さくし,カルマン渦列による流れの蛇行運動を減衰させることが分かった.今後,後流の流動特性を定量的に評価する必要がある.プラズマアクチュエータによる平板翼後流のコヒーレント構造の制御に向け,プラズマアクチュエータの開発,並びにその運動量輸送効果を調査した.翼弦長さを代表長さをとしたレイノルズ数は53,000である.プラズマアクチュエータなしの場合,平板翼面上では,非定常な流れ方向に軸を有する縦渦対が誘起され,平板翼後流ではカルマン渦列が形成される.この縦渦対の時間的・空間的な規則性は見られず,形成されるカルマン渦列の三次元性は顕著にみられなかった.プラズマアクチュエータによる制御では,電極間隔を15mm,20mm,25mmと変化させ,平板翼面上で形成される縦渦対を規則的に配置させ,その流れの挙動を可視化した.電極間隔が15mmでは,向かい合った電極から誘起されるジェットが衝突し,流体が巻き上がり,縦渦対中心では平板翼面上から離れるUpwash形態の縦渦対が形成された.電極間隔が25mmになると,向かい合った電極から誘起されるジェットは衝突せず,縦渦対中心では平板翼面上へ向かうDownwash形態の縦渦対が形成された.平板翼後流の流れ場の計測には,平成21年度に製作したCTA装置を利用し,X型熱線流速により平板翼後流の流れ方向,及び高さ方向の流速を計測した.電極間隔が15mmのUpwash形態の縦渦対の場合,平板翼の後流域の流れ方向速度は大きく低下する.そして,電極間断面の高さ方向の速度は,上向きの速度が増加する.また,電極間隔が25mmのDownwash形態の縦渦対の場合,電極上断面の高さ方向の速度は,平板翼後流の中心方向へ向かう流れが増加する.そして,電極上の断面におけるレイノルズ応力を見ると,平板翼後流の中心方向へ向かう運動量輸送量は,ジェット無しに対し,最大で25%増加する.これは平板翼後流幅を抑制する効果があり,プラズマアクチュエータにより流体機械の駆動効率の高効率化に期待できる.
トーマス・マンにおける間テクスト性と自己意識に関する研究

本研究は、トーマス・マンの『フェーリックス・クルル』と『選ばれし人』を主に扱い、多様なテキストからの引用の織物として成立している小説を、書き手マンの自己意識との関連において捉えようとするものであった。わけても『選ばれし人』は、ハルトマン・フォン・アウエの『グレゴリウス』という明らかな「原典」が存在するという点で、上記の考察の手がかりとして好適であり、まずこちらを中心に研究を進めた。その過程で、これらのテキスト構造の把握のためには、「語り手」から「書き手」への遡行が必要なことが明らかになったが、上記の2小説は共に「書き手」が作品内にも登場し、それが持つパロディ的効果が複雑さを生み、「書き手」概念の考察の端諸としては適当でない。このため、『選ばれし人』で語りの多層性を扱った後、「作家」と「書き手」の明確な分離のためまずシュティフターの『水晶』を取り上げ、「書き手」を物語世界と現実世界の界面にある存在として、作品内から眺めた形で定位することを試みた。今後はこの「書き手」の存在をマンの作品に置いて検討していくことになるが、そこでは、演劇に置いて生身の役者と役が同一の存在でありながら二重化する現象のように、界面の書き手と役割としての書き手の二重化が問題になるであろう。そしてその外には「作家」という存在があるが、その存在様態がいかなるものかも同時に問題になるはずである。したがって「マンの自己意識」というものについては、未だ仮説的なものにとどまっている。本研究ではマンの晩年の二作品『フェーリックス・クルル』と『選ばれし人』を主たる対象として、そこに頻出する材源からの引用についてコンピュータ等を用いて実証的に検討し、テクストの中で彼の「創作」意識にとって本質的な相を解明すること、そしてこうした「創作」を行なう自己意識について、これまでより一層深く考察を進めることを目標とした。このうち今回研究を進める中で改めて特に注目されたのは『選ばれし人』に及ぼしたハルトマンの『グレコリウス』の影響の強さである。周知の「原作」としての意義や、中高ドイツ語形も含めた引用出典にとどまらず、トーマス・マンによる再話のその語りの姿勢全般に及ぶ模範像を提示していることが明らかになってきた。この点について「研究発表」に挙げた論文で概略次のように述べた。救済的物語を語る語り手は必然的に自らの救済の願望を同時に語ってしまうが、現代ではその願望が忌避されるため物語を語る事自体が困難になっている。さらにトーマス・マンの場合虚構性を回避する本来的性向もある。しかしハルトマンにとっては宗教的背景もあって救済願望を語ることはむしろ当然であったし、その事がリアリティを持ってもいた。そこでトーマス・マンは物語を語る事を可能にするために、語るハルトマンと同格の人物を創出した。普通の意味で語る人と、その人格によって演じられる「物語の精神」という二面を兼ね備え、それに伴い二つの身体性ももつこの人物においては、演じる/演じられる身体が二重のままであり、その様子は西洋近代劇の俳優よりはむしろ日本の歌舞伎の俳優の存在様式に比較した方が理解されやすいようなものである。ここでは紙幅の制約もありまだおよその見取り図を提示した段階なので、作品に即して構造を具体的に検証することとマンの創作態度の一層緻密な考究は今後の課題である。
東南アジアの窒素固定菌の遺伝的多様性と育種菌の多面評価

東南アジアの特異的な土壌が育んできた学術的に貴重かつ有用な窒素固定菌群に関して、その遺伝的多様性の系統的研究を行うことにより、永続的地力保持に基づく環境改善に寄与するとともに東南アジアの食糧、バイオマス生産に役立つことを目的とし、日本学術振興会の東南アジアのバイオテクノロジー大型プロジェクトと連動させながら、以下の研究を実施した。1.タイ、インドネシア、フィリピン、マレーシアおよびヴェトナムの土壌および熱帯樹木を含む根粒植物根圏より、熱帯性窒素固定菌を探索し、土壌環境との関連を明かにし、その系統分類を行った。アカシアの根粒より分離した根粒菌はBradyrhizobium elkani種であることが分かった。2.インドネシアで分離した酸性土壌に強い根粒菌株を各国で評価した結果、pH4.0の土壌中で生育できることが分かった。さらにタイ国で分離した菌はpH3.0でも生育できることが分かった。3.東南アジアの窒素固定菌研究者のネットワークの強化と共同研究推進のため、マレーシアおよびフィリピンにおいて、研究成果発表および今後の共同研究の方向についての打ち合わせ会議を行った。また、研究成果発表を行い、上記以外に各国でそれぞれの土壌に適した根粒菌を接種することにより、ダイズやピーナッツの収量の大幅な増加のデータが示された。東南アジアの特異的な土壌が育んできた学術的に貴重かつ有用な窒素固定菌群に関して、その遺伝的多様性の系統的研究を行なうことにより、永続的地力保持に基づく環境改善に寄与するとともに東南アジアの食糧、バイオマス生産に役立つことを目的とし、日本学術振興会の学術交流と連動させながら、以下の研究を実施した。1タイの土壌およびマメ科植物根圏より、熱帯性窒素固定細菌を探索し、酸性土壌に適応しているダイズ根粒菌を分離した。2インドネシアの熱帯樹木の根粒より窒素固定菌を広く探索し、アカシア及びトルコネムの木の根粒より細菌を分離した。その系統分類を行ない、アカシアの細菌はBradyrhizobium elkaniに属し、モロッカネムの木の根粒菌は広い種からなり、遺伝的に多様であることが分かった。3フィリピンの土壌および豆科作物より分離した窒素固定菌の接種によるピ-ナッツおよびダイズ作物への影響をフィリピンの農場で試験し、作物の生育を促進することを明らかにした。4マレーシアの根圏に棲息する窒素固定菌を探索し、これら窒素固定菌の一部がバナナの生育を促進することを発見した。5東南アジアの窒素固定菌研究者のネットワーク作りと共同研究推進のために、マレーシアにおいて、研究発表および今後の共同研究の方向に対する打合せ会議を行なった。その結果、インドネシアで分離した酸性耐性根粒菌を代表に選び、5カ国でそれを評価することとした。またイネに窒素固定能を付与する研究を共同で開始することにした。3.東南アジアの窒素固定菌研究者のネットワークの強化と共同研究推進のため、フィリピンにおいて、研究成果発表および今後の共同研究の方向についての打ち合わせ会議を行った。
がん検診勧奨体制と受診行動・受診率への影響：実証的予測が可能な数量的モデルの構築

本研究は、わが国のがん罹患率の状況をきちんと反映した形での根拠のあるがん検診システムを提案するため、(1)がん検診の有効性を判断するための枠組みをもった数理モデルを構築し、(2)利益と不利益の観点から、がん検診の効果と効率性を分析・評価するものである。初年度は、次の2点について重点的に取り組んだ。(1)がん検診モデルの理論的な枠組みの構築:欧米では、検診ガイドラインを作成する際、RCTなどの系統的レビューだけではなく、数理モデルによる評価研究が重要な根拠の一部として示され、積極的に研究が進められている。これらの数理モデル研究を中心に文献レビューを行い、利益と不利益の観点から検診の効果を評価するための検診モデルの枠組みや、モデルに組み込むパラメータの推定方法等を検討した。また、検診の有効性を判断する上で必要となるわが国のがん罹患率等の既存データを収集し、次年度以降、効率的にシミュレーションが行えるよう研究環境の整備を進めた。(2)がん検診の利益と不利益の評価:がん検診には、早期発見・早期治療による余命の延長効果が期待できるが、一方で、検診を受診することによる不利益として過剰診断の問題や心理的ストレスなどが指摘されている。不利益の評価には、個人の価値観の影響が大きいと考えられ、利益とのバランスを判断する上でこの問題を避けて通ることはできない。今年度は、がん検診の利益・不利益に対する個人の考え方を示す調査データを分析し、この問題に取り組んだ。その結果、がん検診を受診している人の期待している寿命の延びは、実際の寿命の延びよりもかなり高い可能性があり、リスクコミュニケーション上の課題があることがわかった。前述のとおり、本研究の目的は、(1)がん検診の有効性を判断するための枠組みをもった数理モデルを構築し、(2)利益と不利益の観点から、がん検診の効果と効率性を分析・評価することである。(1):これまでに作成した検診モデルを拡張させ、検診の不利益を評価するための条件を組み入れた基本的構造の検討を進めることができた。一方、がん自然史に即した臨床データの入手が十分できていないので、専門家の協力を得て、次年度以降、効率的にシミュレーションが実施できるよう環境を充実させることが課題である。(2):がん検診の利益と不利益に対する個人の考え方を分析し、検診の効果を定量的に評価する方法を検討した。検診の不利益に対する心理的影響は、どの程度の生存期間と等価と考えるかという形で把握でき、実際の検診による余命延長効果と比較することで評価できるものと考えられた。次年度、がん検診の利益・不利益に対する考え方が、検診の受診行動の意思決定にどのように影響しているかを明らかにするため、住民への意識調査を計画している。丁寧な文献レビューとこれまでの意識調査の分析結果をもとに、調査の枠組みと質問項目を検討するための情報を整理し、次年度に向けた調査の準備を進めた。前述のとおり、初年度には、一定の成果を得ることができたので、次年度以降、次の2点を中心に研究を進めていく。(1)がんの有効性評価のための数理モデルの構築:前年度に収集した先行文献や既存データの整理・分析をもとに、引き続き、検診モデルの基本的構造、組み込むパラメータの推定方法を検討し、検診モデルの精緻化や推定されるパラメータの安定化を図る。(2)がん検診に関する意識調査:がん検診の利益・不利益に対する考え方が、検診の受診行動の意思決定にどのように影響しているかをより明らかにするため、地域住民3,000人(女性・2060代)を対象に意識調査を実施する。その結果をもとに、どのような条件が整えば、検診効果が期待できる人に適切に検診サービスが提供されるかを定量的に予測するための検診受診モデルを検討する。

(1):これまでに作成した検診モデルを拡張させ、検診の不利益を評価するための条件を組み入れた基本的構造の検討を進めることができた。一方、がん自然史に即した臨床データの入手が十分できていないので、専門家の協力を得て、次年度以降、効率的にシミュレーションが実施できるよう環境を充実させることが課題である。(2):がん検診の利益と不利益に対する個人の考え方を分析し、検診の効果を定量的に評価する方法を検討した。検診の不利益に対する心理的影響は、どの程度の生存期間と等価と考えるかという形で把握でき、実際の検診による余命延長効果と比較することで評価できるものと考えられた。次年度、がん検診の利益・不利益に対する考え方が、検診の受診行動の意思決定にどのように影響しているかを明らかにするため、住民への意識調査を計画している。丁寧な文献レビューとこれまでの意識調査の分析結果をもとに、調査の枠組みと質問項目を検討するための情報を整理し、次年度に向けた調査の準備を進めた。前述のとおり、初年度には、一定の成果を得ることができたので、次年度以降、次の2点を中心に研究を進めていく。(1)がんの有効性評価のための数理モデルの構築:前年度に収集した先行文献や既存データの整理・分析をもとに、引き続き、検診モデルの基本的構造、組み込むパラメータの推定方法を検討し、検診モデルの精緻化や推定されるパラメータの安定化を図る。(2)がん検診に関する意識調査:がん検診の利益・不利益に対する考え方が、検診の受診行動の意思決定にどのように影響しているかをより明らかにするため、地域住民3,000人(女性・2060代)を対象に意識調査を実施する。その結果をもとに、どのような条件が整えば、検診効果が期待できる人に適切に検診サービスが提供されるかを定量的に予測するための検診受診モデルを検討する。2019年度に地域住民を対象とする意識調査を予定しているが、当初申請した予算額が減額されていたため予算を繰越し、調査費用に充てることにした。
核酸ー低分子複合体形成過程同定への計算科学的挑戦

低分子とRNAの複合体形成は、動的な構造変化を伴う「誘導適合」で進むため、RNA結合分子の設計はほぼ困難である。誘導適合型の低分子ーRNA結合の本質的な理解と、研究者が気付かない複合体形成要因の解明が不可欠である。本提案研究では、GRRM法による経路探索とDLPNO-CCSD(T)等の超高精密エネルギー計算を組み合わせ、これまで誰も考えもしなかった巨大な分子サイズを持つ「低分子ーRNA複合体」の形成経路を理論科学的に解き明かし、律速段階同定、複合体形成の決定的記述子の同定、その分子設計へのフィードバックと効果実証などにより、RNA標的低分子創成を一気に加速させる。
Ｘ線領域での無相関計測実現可能性調査

X線領域での無相関計測実現に向けマッハ-ツェンダー型X線干渉計を用いて予備実験を行ない、定性的には可視光領域でのマッハ-ツェンダー型干渉計と同等な結果が得られることを実証できた。しかし同時にX線領域で無相関計測を実現するためにはX線干渉計の安定性が致命的な影響を与えることも判明した。非常に大掛かりな安定化対策を取る以外の解決策を見つけることができず、現時点でこれ以上の研究継続は無理と判断した。昨年度、本研究の目的であるX線領域での無相関計測実現に向け、高エネルギー加速器研究機構放射光研究施設で共同利用に供されているマッハ-ツェンダー型干渉計を利用した予備実験を行った。しかし、昨年度の実施状況報告書にも記載した通り、データ処理用として購入を予定していたコンピュータの出荷が遅れ、解析が進んでいなかった。本年度はデータ処理用コンピュータを調達し、そのデータ解析と情報収集に取り組んだ。マッハ-ツェンダー型干渉計を利用する場合、明視野像のコントラストを上げるため通常第1結晶での分岐比率が1:1になるよう調整する。しかし本研究ではX線の分岐比率を積極的に変化させ、被写体がある光路への分岐比率を下げるように必要がある。高エネルギー加速器研究機構放射光研究施設でマッハ-ツェンダー型干渉計を管理している研究者との相談の結果、予備測定では薄膜による吸収を用いた分岐比率変化による測定を試みた。多様な分岐比率での明視野像・暗視野像の測定を行い、データ解析中である。予備実験で得たデータ量は当初予想していたものよりはるかに多く、現在まだ解析続行中である。データ処理法の指導を受けたり、適切な解析法に関する打ち合わせを行うため、研究代表者および研究協力者が何度も高エネルギー加速器研究機構放射光研究施設に通っている。当該分野の最新情報を収集するため、研究代表者および研究協力者が国内外の学術会合に参加した。参加した学術会合は以下の通り:X-ray Free Electron Laser School and symposium、日本物理学会第69回年次大会。現在実現しているX線自由電子レーザーによる短パルス利用や空間コヒーレンス利用実験の話はあったが、本研究のような時間コヒーレンスを用いる研究提案は見当たらなかった。本研究の目的であるX線領域での無相関計測実現に向け、高エネルギー加速器研究機構放射光研究施設で共同利用に供されているマッハ-ツェンダー型干渉計を利用して予備実験を行った。通常は明視野像の画像コントラストを上げるため、第1結晶での分岐比率が1:1になるよう調整する。しかし本研究ではX線の分岐比率を積極的に変化させ、被写体がある光路への分岐比率を下げるようにする必要がある。入射角・発散角制御による分岐比率の制御を行うことを計画していたが技術的難度が高かったため、予備実験では薄膜による吸収を用いた簡易的な分岐比率変化による測定を試みた。多様な分岐比率での明視野像・暗視野像の測定を行い、現在データ解析中である。高エネルギー加速器研究機構でマッハ-ツェンダー型干渉計を管理している研究者との打ち合わせおよび実験のため、研究代表者および研究協力者が何度も高エネルギー加速器研究機構に通い、予備実験は計画通りに遂行する事が出来た。初年度、本研究の目的であるX線領域での無相関計測実現に向け、高エネルギー加速器研究機構放射光研究施設で共同利用に供されているマッハ-ツェンダー型干渉計を利用した予備実験を行った。しかし本研究では被写体がある光路への分岐比率を下げる必要がある。マッハ-ツェンダー型干渉計を管理している研究者との相談の結果、吸収を用いた分岐比率変化による測定を試みた。昨年度、そのデータ解析を行った。定性的には可視光領域でのマッハ-ツェンダー型干渉計の結果と同等な結果が得られていることが判明し、X線領域でも無相関計測が可能であることが実証できた。しかし同時に、分岐比率を1:1から大きくずらした時にX線干渉計の安定性が致命的な影響をあたることが発覚した。最終年度である本年度には予備実験で発覚した問題点に関する考察を行ったが、装置を設置している場所を施設の床から切り離すなどの大掛かりな改造以外に適当な解決策を見つけることができず、現時点でのこれ以上の研究継続は無理と判断した。X線分光学既存のX線干渉計を用いた予備実験は終了しているが、得られたデータが当初予想以上に膨大になりデータ処理に手間取っている。定性的な解析はできており、狙っていたデータが取れていることは判っているが、定量的な解析ができなければ新しいX線干渉計の設計に必要な詳細な情報まで至らない。また、予備実験時に見つかった本研究の発展的目標実現に取って致命傷になる可能性のある問題点を克服する方法を検討しているが、まだ解決法を見いだすに至っていない。上述のように現時点ではまだ新しい干渉計を実際に試作する段階にはない。

当該分野の情報収集は順調に進んでいる。現時点ではXFELの短パルス性を用いた時間分解測定の提案や、空間コヒーレンスを用いる実験の提案がなされ、一部具体的に研究がスタートしたところである。時間コヒーレンスを使った実験提案は情報収集している範囲では見当たらず、未だ我々のアイディアの先進性が維持されていると考えている。既存のX線干渉計を用いた予備実験は終了しているが、そのデータが当初予想以上に膨大になりデータ処理に手間取っている。定性的な解析はできており狙っていたデータが取れている事は判っているが、定量的な解析ができなければ新しいX線干渉計の設計に必要な詳細な情報まで至らない。解析に時間がかかっている要因として、そのデータ処理用として購入予定であったコンピュータの出荷が遅れていることが挙げられる。現在は既存で旧式のコンピュータを用いて時間をかけながら解析を継続しているところである。データ処理そのものがまだ完了していないため、交付申請書に記載した実験後の検討事項(干渉計の構造や精度に関する詳細な検討)にまでたどり着いていない。時間コヒーレンスを用いるX線干渉計の基本設計は出来ているが、既存の干渉計の問題点を洗い出し新しい干渉計の設計時にフィードバックすることが出来ていないためまだ実際に試作するわけにはいかない。現時点では時間コヒーレンスを使った実験提案はないようで、未だ我々のアイディアの先進性が維持されていると考えている。予備実験のデータ解析を進める。また、予備実験時に発見した本研究の発展的目標実現にとって致命傷になる可能性のある問題点の解決策を探る。予備実験時に発見した問題点とは、X線干渉計の安定性である。分岐比率の差を大きくすると、X線干渉計で得られる干渉画像が非常に不安定になる。これは既存のマッハ-ツェンダー型干渉計の安定化策(室温の安定化、振動の除去)では分岐比率の差が大きい場合には画像安定性を確保するのに不十分であることを意味している。この結果は、予備実験の干渉強度変化(現在解析中)が理論予測通りになっているかどうかとは別に、本研究が発展的目標としている放射線被爆のないX線撮像法実現を阻害する要因となる。時間コヒーレンスを用いる新しいX線干渉計の設計・試作が本研究提案時の目的の一つではあったが、基本設計はすでに研究提案時に行っている。今後は、より重大問題と考えられるX線干渉計の安定性に関して重点的に検討を行う予定である。当該分野の情報収集は今後も継続して進める予定である。特にXFELOに関する研究報告を聞くことができそうな学術会合には、国内外問わず研究代表者および研究協力者が積極的に参加するつもりである。すでに行った予備実験のデータ解析を進める。データ処理用として購入予定であったコンピュータの出荷見込みが立っていない為、とりあえず既存で旧式のコンピュータで出来るところまで解析を続ける。新しいX線干渉計の試作は予備実験のデータ解析が済んでからになる。予備実験時に本研究の発展的目標実現にとって致命傷になる可能性のある問題点を発見している。分岐比率の差を大きくすると、X線干渉計(で得られる結果)が非常に不安定になる事である。
超伝導X線検出器を用いたハドロン間相互作用の研究

本研究では、従来の半導体X線検出器より一桁以上良い分解能をもつ超伝導遷移端型マイクロカロリメータ(TES)を世界に先駆けてハドロン実験に導入し、J-PARCの大強度ビームと組み合わせることで、K-原子及びΞ-原子といったハドロニック原子の高精度X線分光を行う。これらの研究は低エネルギーQCDと中性子星の構造研究の飛躍的進展の鍵となると期待される。本年度は、K中間子ヘリウム原子の2p軌道の強い相互作用によるエネルギーシフト及び幅をTESを用いて精密に測定するJ-PARC K1.8BRでの実験に向けた準備を進めた。まず、ハドロンビーム環境下でのバックグラウンド低減のためにグループトリガーによるのデータ取得およびその解析手法を開発や、標準より開口率の大きなシリコンコリメータや磁気シールドを搭載することに成功し検出器立体角向上させた。さらには液体ヘリウム標的システムやシリコンX線検出器と同じ真空槽での安定動作を確立しした。ビームライン検出器のデータ取得システムの更新など含め、K中間子原子X線の物理データ取得にに向けた実験準備はほぼ完了しており、2018年6月にビームタイムが割り当てられ物理データを取得できる見込みである。さらには、将来のΞ原子実験を視野に100keV程度までの高エネルギーX線用TES検出器の開発へ向けた議論を進めた。Ξ原子実験はJ-PARC K1.8ビームラインで行うことが想定しており、同ビームラインでの経験を得るべく原子核乾板を用いたダブルハイパー核生成実験にも参加した。また、K中間子原子に密接に関連する物理として、K中間子原子核探索実験のデータ解析を進めた。Λ(1405)に関する物理データ取得も行った。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
放射線被ばくによるヒト体性幹細胞におけるゲノム不安定性の研究

1.被ばく者試料サンプリング計画書に策定した手順に則り、原子爆弾被ばく者検診センターおよび長崎大学病院血液内科受診のプロセスから、現時点までに12例の原子爆弾被ばく者の骨髄試料をサンプリングしている。今年度は、サンプリングを効率よく進めるために、関連協力医療機関の血液内科においても検体採取を行うシステムを構築した。更に、被ばく者コホートを基盤とした組織バンキング・システムの今年度稼働開始に伴い、後述する骨髄血以外のサンプリングを開始することによる解析対象サンプル数の増加およびバンキング・システムとリンクした臨床情報等豊富なデータベースを用いた分析を可能とする体制を確立した。2.幹細胞のゲノム不安定性解析更に今年度は、本研究で立てた「仮説」を検証する上で最重要であるところのクローンレベルでの解析を行うべく、単一幹細胞を分取後にex vivo増幅を行ったうえで上記ゲノム不安定性の解析に供する系を確立しており、既に対象検体に対してデータの蓄積を重ねている。この方法では、骨髄検体以外にも末梢血中のCD34陽性細胞等の稀少細胞であっても分取と増幅が可能であることから、現在多種のサンプル中の幹細胞集団を対象にしたクローン解析を展開している。1.被ばく者試料サンプリング計画書に策定した手順に則り、原子爆弾被ばく者検診センターおよび長崎大学病院血液内科受診のプロセスから、現時点までに6例の原子爆弾近距離被ばく者の骨髄資料をサンプリングしている。更に、現在、近距離被ばく者コホートを基盤とした組織バンキング・システムを、次年度稼働開始へ向けて構築中であり、これによってサンプリング数の増加および臨床情報等豊富なデータベースを用いた分析が可能となる。2.幹細胞のゲノム不安定性解析既に確立しているABCG2陽性およびCD34陽性画分の分取・標本作製・リン酸化ATMや53BP1のフォーカス形成の免疫学的in situ検出法を用いて、データを集積中である。その過程において、われわれが用いている免疫蛍光染色法において、ゲノム不安定性のマーカーであるリン酸化ATMや53BP1のフォーカス形成の検出感度が細胞周期と深く関連することを見出し、quiescentな状態にある幹細胞を各種増殖因子による刺激を用いて活性化することによって、対象となる幹細胞画分およびそのprogenyの細胞集団におけるフォーカス形成をより高感度・高精度に検出しうることを明らかにした。また一方、より精密な分析のために、幹細胞画分より単一クローンレベルでの解析を行うべく、新規方法論確立のための検討を重ねている。更に、新たにCD271抗原をマーカー分子として、間葉系幹細胞に焦点を絞った分析も並行して推進している。
簡便な遺伝子導入法を用いた遺伝子治療の基礎的研究とアレルギー性疾患治療の試み

我々は高親和性IgEレセプターFceRα鎖をマウス脾細胞よりRT-PCRにてクローニングし、細胞外のIgE結合領域のみを分泌させる発現プラスミドベクターを構築した。目的蛋白のC-末端側にMYCタグを導入し免疫学的検出に用いた。ベクターをHEK293T細胞に導入し、目的蛋白が培養上清中に分泌されることが抗MYC抗体を用いたウェスタンブロット法で確認された。またCAGプロモーターを持つpCAG-FceRαEXは、CMVプロモーターを持つpSeqTag2-FceRαEXに比べ約十倍量の蛋白を発現することがわかった。また、培養上清とIgEをin vitroで反応させたところ、ラット受身皮膚アナフィラキシー(PCA)反応を減弱した。これらの結果を得て、pCAG-FceRαの直接投与によるPCA反応の抑制を試みた。IgE皮内投与24時間前にIgE感作部位の周囲に2ヶ所10μgのプラスミドを皮内注射したところ、ラットPCA反応の抑制に成功した。このプラスミド投与後96時間では消失していた。一方、皮下注射や直下の筋肉への注射では抑制効果が得られなかった。PCA反応は非常に微量のIgEの存在で惹起されることから反応局所に高濃度のFceRαEXが発現されることが必要なためと考えられた。また、効果持続時間が短いことも同様の原因が推察される。本研究では、安価で、簡便、手軽にできる遺伝子治療として敢えて他の発現効率の高いベクターではなくプラスミドベクターを用いて実験を行っている。微量IgEで惹起されるPCA反応を抑制し得たことで、この方法の有用性が示されたと考えられる。今後は、投与方法、特に適する疾患、臓器などを良く検討し、効果の持続性の向上をはかるとともに他のアレルギーモデルへの応用を検討したい。アレルギー疾患は近年増加の一途をたどっており、この有効な治療法・予防法の研究、開発は重要な課題である。IgEがFcRを介して感作されたマスト細胞がアレルゲンにより活性化されることがアレルギー疾患の基本枢軸である。IgEの高親和性受容体として知られているRcεRIのα鎖細胞外領域は、直接IgEのFc領域と結合することが明らかにされている。本研究は、このα鎖細胞外領域のみを可溶性の蛋白質として持続的かつ簡便に、直接患部に供給しIgEとマスト細胞の結合を阻止することを狙いとした、プラスミドベクターによるアレルギー疾患の遺伝子治療法の開発を目的としている。RT-PCR法によりマウス脾臓よりα鎖細胞外領域のみをコードするcDNAを単離し、分泌シグナルとMYC-タグを付加した後、pCAG-GSベクターに導入した(以下pCAG-α)。pCAG-GSは、大阪大学、宮崎博士より供与されたもので、哺乳類で非常に高い発現効率の得られるプラスミドベクターである。まず、pCAG-αをin vitroでHEK293T細胞に導入し、相当量の蛋白質が培養上清中に分泌されることを確認した。また、この培養上清とIgEとを予め混合した後、アレルギー反応のモデルとして知られるラット受身皮膚アナフィラキシー(PCA)を行い、この蛋白質が実際にIgEとマスト細胞の結合を阻止すること証明した。更に、ラット皮内に直接投与されたpCAG-αが、どの程度PCA反応を抑制しうるかを、プラスミドの投与量、プラスミド投与の効果持続時間と併せて検討した。この結果、10μgのプラスミド投与で、コントロールと比較して、pCAGは投与後1日をピークに3日目まで有意にPCA反応を押さえることが判明した。現在、マウス喘息モデル等を用いて、このプラスミドを用いた、より実際に即した遺伝子治療の実験を検討中である。

微量IgEで惹起されるPCA反応を抑制し得たことで、この方法の有用性が示されたと考えられる。今後は、投与方法、特に適する疾患、臓器などを良く検討し、効果の持続性の向上をはかるとともに他のアレルギーモデルへの応用を検討したい。
モンゴル産フライアッシュの有効利用に関する総合的調査

本研究は、建設業においてモンゴル産フライアッシュの利用可能性を調査することを目的とした。その結果,1フライアッシュを混和材として使用したコンクリートの圧縮強度特性が明確でないことがわかった。2レンガ製造において強度及び二酸化炭素排出量の両方を考慮した場合,高炉セメントを使用し,セメント:水酸化カルシウム比=1:0.7の配合が最も優れていることを明らかにした。3コンクリートにおいてAnhydriteを含むフライアッシュを混和材として使用した場合,圧縮強度はAnhydriteを含まないフライアッシュを混和材として使用した場合よりも,全ての材齢において高い強度を示した.昨年度は,4種類の品質の異なるフライアッシュを混和したコンクリートについて104の調合条件で実験を行った。練混ぜ,供試体作製,養生及び圧縮強度試験はウランバートル市内に存する研究所を使用した。圧縮強度試験は,材齢3,7,28,91日において行った。今年度は,圧縮強度の発現メカニズムの解明と圧縮強度予測式の提案を重点的に行った。1.圧縮試験の結果として,アンハイドライトを含むフライアッシュを混和した場合は,アンハイドライトを含まないフライアッシュを混和した場合よりも,何れの材齢においても高い圧縮強度を示した。アンハイドライトを含むフライアッシュを混和した場合,その最適単位重量は1.52.5kg/m3であり,これよりも過少もしくは過剰な場合は圧縮強度が低下することを確認した。2.得られた実験結果を基に,材齢28日における圧縮強度予測式の提案を行った。ここで提案する予測式は,Bolomey式より得られる回帰係数同士の関係について検討し,得られる回帰係数には強い相関が存在することを確認した上で,その内一つの回帰係数とフライアッシュに含まれる化学成分の割合との比較検討を行った末に得られたものである。その結果,フライアッシュ中の酸化カルシウムの含有割合%CaOにより,評価できることを明らかとした。変数はS28を材齢28日における圧縮強度として,OPCは単位セメント量[kg/m3],FAは単位フライアッシュ量[kg/m3],Wは単位水量[kg/m3]である。Cfはフライアッシュの品質の変動による圧縮強度の変化を考慮するための係数であり,既往のHedegaardらの研究などにおいては見られないものである。提案する予測式を以下に示す。提案した予測式より得られる予測値と実験値の誤差率は15.6%と,フライアッシュの品質の変動による圧縮強度の変化を評価できていることを確認した。本研究はフライアッシュの化学的・物理的特性試験を始めとする材料工学的手法及びフライアッシュ利用に対する意識調査の社会科学的手法を綿密に融合させた学際的研究であった。本研究では1社会学的手法により当該地域のフライアッシュの有効利用に関する調査や関係者への直接的インタビューを行い,フライアッシュの利用実態の把握や普及の阻害要因を明らかにした。さらにフライアッシュの建築材料として利用促進を視野に入れ,環境科学的手法及び材料工学的手法により,2圧縮強度と二酸化炭素排出量を考慮したレンガ産業における最適な配合の提案及び,3フライアッシュを混和材として使用したコンクリートの圧縮強度特性,Anhydriteの有無が圧縮強度に与える影響,最も高い圧縮強度を実現するためのAnhydriteの量について解明した。その結果,1排出されるフライアッシュの特性が均一ではないこと及び放射性物質を含有していること,フライアッシュの使用に関する示方書等の基準が存在せず,フライアッシュを混和材として使用したコンクリートの圧縮強度特性が明確でないことがわかった。2強度及び二酸化炭素排出量の両方を考慮した場合,高炉セメントを使用し,セメント:水酸化カルシウム比=1:0.7の配合が最も優れていることを明らかにした。3Anhydriteを含むフライアッシュを混和材として使用した場合,圧縮強度はAnhydriteを含まないフライアッシュを混和材として使用した場合よりも,全ての材齢において高い強度を示し,そのAnhydriteの最適量はコンクリート1m3当たり1.5-2.5kg/m3であった。3コンクリートにおいてAnhydriteを含むフライアッシュを混和材として使用した場合,圧縮強度はAnhydriteを含まないフライアッシュを混和材として使用した場合よりも,全ての材齢において高い強度を示した.圧縮強度予測式を提案することが可能であったため工学・環境材料1.フライアッシュの簡易判別法の開発2.フライアッシュの利用に関する半構造的アンケート調査この調査は、フライアッシュおよびその製品の利用について利害関係者の意識を把握するために実施する。インタビュー対象者は、ゼネコン、プレキャストコンクリート製造業者、建設作業員、エンドユーザー等である。3.フライアッシュ利用の手引書およびプロジェクトの最終報告書の作成
運動準備動作の学習過程の分析

テニスのフォアハンドストロークの学習過程について、体育実技の受講生の中からテニスを初めて行う者を対象として希望者を募り、希望した10名について実験の趣旨を説明したのち、被験者として実験に参加してもらった。実技受講前・受講中・受講後の3回に渡ってフォアハンドストロークをビデオにより撮影し、動作分析を行った。それとともに、各被験者には各授業後に内省報告を求め、学習の意図や結果に対する認知などについて調べた。さらにエキスパートとして大学の運動部に所属するテニス選手を対象として、被験者と同様の実験条件において、フォアハンドストロークをビデオに収め同様に分析した。これまでのところ、2名の被験者とエキスパートについてはすでに分析済みで、主動作自体のパフォーマンスの向上は認められ、15週の実技の授業において少なからず学習効果があり、エキスパートとの比較において学習途中であることが認められた。また、特に準備動作として、ボールが投げ出される時点での姿勢(股関節や膝間接の屈曲)に学習効果が認められ、それが主動作のパフォーマンスの向上につながったものと考えられた。この準備動作においてもエキスパートの動作に近づきつつあるものとして考えられた。これらの結果については脳内での運動プログラムの形成や動作のフィードフォワード制御といった観点からの解釈や予測性姿勢制御のメカニズムからの解釈も可能となり、論文としてすでに投稿中である。今後はさらに残りの被験者についても分析を進める予定であるとともに、ボールとの対応の中での準備動作の学習に焦点を当てた研究を計画・進行中である。
地域社会における土地所有権の内在的制約に関する実証的研究

本研究の目的は、地域社会の人びとが自発的に土地の所有権を制限する社会的条件を明らかにすることであった。二つの事例研究から、その社会的条件とは地域コミュニティの秩序回復であったことが明らかになった。事例によって問題となる秩序は異なるが、地域内の事情を理解している地域コミュニティ成員は、地域内の格差問題を是正したり、人間関係の崩壊を免れるために、自発的に所有権を制限する側面を有している。この点を理解しなければ、所有権の開放を求める自然環境保全活動は、地元の執拗な反対運動にあうことにもなろう。地域住民と行政、環境ボランティアらの協力関係の構築にはこうした地元の論理に対する理解が不可欠といえる。本研究の目的は、地域社会を対象とした社会学的モノグラフ研究を通じて、人びとが自発的に土地の所有権を制限する社会的条件を二つの事例研究を中心に明らかにすることである。調査は現在も比較検証しながら継続中であるが、現時点では以下の様な知見を得られている。一つ目の事例地では、第二次世界大戦後からはじまった圃場整備事業(完了は1990年代前半)を通じて、土地所有をめぐる格差が生じてしまった。その格差を解消するために、格差を受けることになった集落内の有志らが、問題となる土地の所有権を制限し、共有地化・組合化して、里山保全やまちづくりへと活動を展開している。この里山保全やまちづくり活動には、集落内の格差を是正することが重要な動機となっているが、その一方で、都市部住民との交流事業に位置づく、諸実践(里山保全やオーナー梨園事業)へと展開している。このように、事例地において、土地の所有権を制限し、土地利用を外部へと開いていく契機には、集落内の土地の格差問題が大きく関連していた。すわなち、土地所有権を自発的に制限する社会的条件の一つとして、地域コミュニティ内の格差是正という条件を実証的に示せたものと考えている。二つ目の事例地は岐阜県東白川村であるが、調査より白川村へ植林活動を持ちかけた直接の主体である三重県桑名市赤須賀漁業協同組合への聞き取り調査が不可欠という認識にいたった。そのため、残りの研究期間で桑名市赤須賀へ重点的なフィールドワークを実施し、本フィールドにおける冒頭の課題を検討していく予定である。また、上記の二つの事例とは異なるが、本研究が最終的な目的とするところの、環境保全における多様なアクター間の協働関係の構築に関する成果を暫時的にまとめた。この成果をまとめる過程から、本研究課題についても多く示唆を得られたと考えている。本研究は主に二つの事例研究を中心に進める予定となっている。岐阜県東白川村の調査においては、重点的にフィールドワークをおこなうポイントが移行することになったため、多少の遅れが懸念される。しかしながら全体としては、もう一方の事例地におけるフィールドワーク、論文執筆にはおおむね見通しがついたため、おおむね順調に進展していると考えている。本研究の目的は、地域社会を対象とした社会学的モノグラフ研究を通じて、人びとが自発的に土地の所有権を制限する社会的条件をふたつの事例研究を中心に明らかにすることであった。一つ目の事例地の検討から、地域コミュニティ内の格差是正という条件が土地所有を自発的に制限することに関連していたことが明らかになった。具体的には以下の通りである。事例地では第二次世界大戦後から始まった圃場整備事業(完了は1990年代前半)を通じて、土地所有をめぐる格差が生じてしまった。その格差を解消するために、集落内の有志らが、問題となる土地の所有権を自ら制限し、共有地化・組合化して、里山保全やまちづくりへと活動(オーナー梨園事業などの都市部住民との交流事業を含む)を展開している。このように、事例地において土地の所有権を制限し、土地利用を外部へと開いていく内在的条件として、集落内の土地問題に関わる格差是正を挙げることができる。ふたつ目の事例地は岐阜県東白川村であったが、調査の過程で、白川村へ植林をもちかけた直接の主体である三重県桑名市の漁業協同組合への聞き取りが不可欠であるという認識に至った。なぜなら、漁師の植林活動にみられる、東白川村の所有権の私的側面を制限し、外部へと土地を開放していったのは、漁業協同組合の積極的な働きかけがあったからである。そのため、本年度は重点的に三重県桑名市の漁業協同組合へのフィールドワークをおこなった。現段階で明らかになっていることは、漁業協同組合の動機には漁業協同組合の長良川河口堰などの開発受入れの経験が関連しているということである。本研究は引き続き、別の科研にて詳しく調査をしていく。このように当初の計画を完結したとはいいがたいが、とはいえ本研究の成果は、人びとが自発的に土地の所有権を制限する社会的条件として地域コミュニティ内の格差是正という条件を提示できたことにあると考えている。

地域住民と行政、環境ボランティアらの協力関係の構築にはこうした地元の論理に対する理解が不可欠といえる。重点的にフィールドワークをするポイントに変更があったため、残りの期間で桑名市赤須賀へのフィールドワークを重点的に進めていく予定である。以上の変更点以外は、予定通り、地域社会の人びとが自発的に土地の所有権を制限する社会的条件について検討をすすめていく。なお、見通しのついた事例地から、報告・論文化をすすめる。28年度が最終年度であるため、記入しない。社会学28年度が最終年度であるため、記入しない。
沿岸フロントの波動と温排水・汚染物質の拡散加速

海洋中に放出された河川水・温排水と周囲水との間に形成されるフロントは排出水の拡散を抑制する。フロントの形成は比較的小規模な放出条件においても見られるが、現象が大規模化し地球自転効果が有意に効きはじめるとより明確になる。本研究では、大規模排水にともなう温水あるいは汚染物質の拡散予測の問題に関連して、排水と周囲水の間に形成されるフロントの果たす役割をそこに生じる波動あるいは渦動に焦点を当てて研究したものである。数値実験・水槽実験の両手法を通した研究を行なったが、前者では主として地球自転効果のフロント強化作用の解明につとめ、フロント前面での水の収束発散がいかにその生成に影響するかを明確にした。波動・渦については主として回転水槽実験を通して研究したが、沿岸からの排水にたいして、その放出角度が渦動の性質に大きな影響を与え、北半球では海岸線沿い左方向の速度成分を持たす形で放出した場合に非常に早い段階から渦の発生・水塊の分裂が起こることを示した。この分裂は、従来水槽の中央部で水平速度成分を抑えた形での放水実験のときに現れた分裂現象とは本質的にその性質が異なっている。条件をより単純化するため、放水口を水槽の中央に移し種々の水平速度を与えた場合についても渦の発生の様子を調べた。その結果強制的な流れが水塊の縁に沿う形で放水が行なわれるときと、放水口が明らかに水塊の内部に位置してしまう場合とでは異なった不安定・渦の分裂が起こることが示された。これは前述の沿岸に放出口を置いたときのフロントの性状に対する放出角の影響の仕方をよく説明するものである。このような放出角に対する温排水の振舞の違いは、福島第一原子力発電所の場合にも明らかに認められており、自転効果の現れを示すと考えている。またここで得られた結果は数値予測を行なう場合の渦動拡散係数の取り方などに有効な指標を与えるものであると考えている。
問題解決のための行動変容を促すリラクセーション法の効果

呼吸法や筋弛緩法などのリラクセーション法は、心拍数や血圧の低下などのリラックス反応がみられたり、気持ちが落ち着く、不安や痛みが軽減するなどの効果が確認されている。しかし、リラクセーション法を継続的に実施することによる効果は十分検証されていない。そこで、本研究では、リラクセーション法の継続的な実施が、物事に対する考え方や行動を変化させるという効果について検証する。看護師の支援によって考え方や行動が変化すれば、個々が抱える問題も快方に向かい安定した心身の状態を取り戻すことができるようになることを期待する。
日本方言の活格性に関する基礎的研究

平成30年度の進捗と成果は、順調であった。本年度は、特に成果発信に力を入れ、論文4本、国内口頭発表3件、国外口頭発表1件を発表した。国内口頭発表1件は、言語学会発表賞を受賞した。論文は、「熊本市方言の格配列と分裂自動詞性」を、竹内史郎・下地理則編『日本の格標示と分裂自動詞性』くろしお出版に執筆(2019年3月)、「甑島方言の格について」を、窪薗晴夫外2人編『鹿児島県甑島方言からみる文法の諸相』くろしお出版に執筆(2019年2月)に執筆、「宮崎県椎葉村方言のいまむかしー静かに消えてゆく、私達のことばー」を、『日本語学』第37巻第7号明治書院、(2018年7月)に執筆した。なお、「上方語と江戸語の準体の変化」を、金沢裕之・矢島正浩編『SP盤落語レコードが拓く近代日本語研究』に投稿し、掲載確定である。従来、日本語の格については、諸方言を含め、対格型以外の型は無いと思われてきたが、申請者は、これまでの研究において、現代方言に対格型とは異なる型が存在すること、具体的には、三立型や、活格的な特殊な型(九州方言に観察され、仮に「分裂S型」と称している。主語の標示が意志性で分裂し、他動詞文主語と意志自動詞文主語が同標示、非意志自動詞文主語が異標示、他動詞文目的語も異標示となるもの)があることを証明してきた。特に分裂S型は、世界言語にみられる「活格型」とも異なっており、「日本語=対格型」という固定概念を変えるばかりでなく、一般言語学にも議論を提示しうる。平成28年度は、九州肥筑方言と南琉球宮古語を中心に調査を行ない、面接調査と談話収集を進め、論文を執筆した。まず、九州肥筑方言は、2種の主語標示(「ガ」「ノ」)を用いており、予備調査段階から、上述の活格性(分裂S型)が見込まれていた。今回は特に、熊本市方言、博多方言の調査を行ない、両方言に活格性があることを確認した。南琉球宮古語は、九州肥筑方言と同様2種の主語標示を用いている。それらは九州の2種の主語標示と同じルーツであると考えられており(「ガ」「ヌ」)、九州・琉球の格配列の成立基盤を考察する上で重要である。平成28年度は、城辺と、伊良部で調査を行ない、2種の主語標示が、名詞句階層に沿って使い分けられていることを確認した。成果は、木部暢子・竹内史郎・下地理則編『日本語の格表現』くろしお出版、および、竹内史郎・下地理則編『日本語のケースマーキング』くろしお出版に執筆し、いずれも出版確定である。また、成城学園創立100周年・大学院文学研究科創設50周年記念シンポジウム「私たちの知らない〈日本語〉ー琉球・九州・本州の方言と格標示ー」(2017/7/2、於成城大学)にて、講演が確定している(題目:「九州の方言と格標示ー熊本方言の分裂自動詞性を中心にー」)。本研究課題の進捗状況は、おおむね順調である。「研究実績の概要」にも述べたように、従来、日本語には諸方言を含め、対格型以外の型は無いとされてきたが、申請者は、これまでの研究において、現代方言に対格型とは異なる型が存在することを実証してきた。特に、本研究で明らかにしつつある九州方言の活格的な型は、主語の標示が意志性で分裂し、他動詞文主語と意志自動詞文主語が同標示、非意志自動詞文主語が異標示、他動詞文目的語も異標示となるもの(仮に「分裂S型」と称している)であるが、これは世界言語にみられる「活格型」とも異なる、いわゆる新種の型である。「日本語=対格型」という固定概念を変えるばかりでなく、一般言語学にも議論を提示しうるものである。具体的な進捗状況は、まず、調査と分析については、計画通りに進んでおり、本年度は熊本市方言(熊本県熊本市)、博多方言(福岡県福岡市)、宮古島城辺方言(沖縄県宮古島市)、伊良部島伊良部方言(沖縄県宮古島市)の調査を行なった。現段階までの調査を通し、これら4方言には十分な成果が見込まれる。平成29年度以降も、継続して調査を行ない、より詳細な分析を進めていく予定である。そして、現段階までの研究成果も、順調に発信を行なっている。「研究実績の概要」にも述べたように、論文2本(木部暢子・竹内史郎・下地理則編『日本語の格表現』くろしお出版、竹内史郎・下地理則編『日本語のケースマーキング』くろしお出版)の出版が確定しており、講演1本(「九州の方言と格標示ー熊本方言の分裂自動詞性を中心にー」成城学園創立100周年・大学院文学研究科創設50周年記念シンポジウム「私たちの知らない〈日本語〉ー琉球・九州・本州の方言と格標示ー」(2017/7/2、於成城大学))が確定している。