hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ディスクリネーション機構によるインバー合金のねじり変形と変形組織のミクロ構造解析

合金組成が全く同じFe-Ni-Mo-C系インバー合金の熱処理だけが異なる二種類の合金で、破断に至るまでのねじり回数(回転角)が大きく異なる現象について、加工誘起変態の関与、ディスクリネーション(回位)機構などのねじり変形現象の特異性の観点からミクロ変形組織を調べることが木研究の目的である。初年度は、異なる熱処理を施したFe-Ni-Mo-C系インバー合金における析出物の種類、量などを調べMs点の評価を行い、加工誘起変態との関連を検討した。その結果、(i)炭素を0.6mass%添加したFe-25Ni-Mo-C系インバー合金にそれぞれ2種類の熱処理(例:650°Cで6時間(R材)、720°Cで6時間(S材))を施すと、R材では数回のねじりで破断したのに対し、S材では100回以上のねじり変形が可能であった。(ii)両材における析出相はMo_2C炭化物で、その析出量はR材で約31%、S材で約2.4%と、S材ではやや少ないことがわかった。(iii)R材、S材それぞれの母相に含まれるMo量およびNi量からそれぞれのMs点を見積った結果、これら両材料で加工誘起変態が生じているとは考えにくいことがわかった。これら前年度の結果を受けて、本年度はS材の高分解能電子顕微鏡によりその組織観察を実施し、変形で生じたミクロ組織を検討した。その結果、以下のことが明らかとなった。(1)100回以上のねじり変形後のS材の組織は数十ナノメートル程度の極めて微細な結晶から成っていた。(2)結晶粒内にはこれまで報告されているように転位は観察されなかった。(3)結晶粒内、結晶粒界のいずれにもディスクリネーション変形を示唆する組織は認められなかった。合金組成が全く同じFe-Ni-Mo-C系インバー合金で、熱処理だけが異なる二種類の合金で、破断に至るまでのねじり回数(回転角)が大きく異なる現象について、加工誘起変態の関与、ディスクリネーション(回位)機構などのねじり変形現象の特異性の観点からミクロ変形組織を調べることが本研究の目的である。この目的のために、本年度は、異なる熱処理を施したFe-Ni-Mo-C系インバー合金における析出物の種類、量などを調べ、Ms点の評価を行い、加工誘起変態との関連を検討した。(1)炭素を0.6mass%添加したFe-25Ni-Mo-C系インバー合金を作製し、熱間鍛造、焼鈍し後、線引き加工を行い、それぞれ2種類の熱処理(例:650°Cで6時間(R材)、720°Cで6時間(S材))を施した。その後、ねじり変形試験を行った結果、R材が数回のねじりで破断したのに対し、S材では100回以上のねじり変形が可能であった。(2)R材およびS材について、合金の析出物を同定するために、抽出レプリカを用いたTEM/EDX測定を行うとともに、抽出残渣量の測定、残渣のX線回折、残渣液のICP発光分光分析を行った。その結果、両材料における析出相はMo_2C炭化物であることがわかった。また、その析出量はR材で約3.1%、S材で約2.4%と、S材ではやや少ないこともわかった。(3)(2)で得られた値からR材、S材それぞれの母相に含まれるMo量およびNi量を見積った結果、Mo量がR材で約0.92%、S材で約0.95%となり、Ni量がR材で約43%、S材で約37%となった。これらの値からそれぞれのMs点を見積るとR材で約60K、S材で約150Kとなり、両材料とも極めて低いことが明らかとなった。この結果はこれら両材料で加工誘起変態が生じているとは考えにくいことがわかった。この結果は、TEM観察で両材とも母相がFCC格子で同定されたことと一致するものである。

これら前年度の結果を受けて、本年度はS材の高分解能電子顕微鏡によりその組織観察を実施し、変形で生じたミクロ組織を検討した。その結果、以下のことが明らかとなった。(1)100回以上のねじり変形後のS材の組織は数十ナノメートル程度の極めて微細な結晶から成っていた。(2)結晶粒内にはこれまで報告されているように転位は観察されなかった。(3)結晶粒内、結晶粒界のいずれにもディスクリネーション変形を示唆する組織は認められなかった。
インジウムの性質を利用したラジカル環化反応の開発

これまでの2年間の研究において、ルイス酸触媒によるイミノ基とアルキンの同時活性化を利用したジヒドロイソキノリン環の効率的合成法を開発した。またアルキンの活性化に有効な金属ルイス酸触媒について、ある程度知見を得ることもできた。そこで本年度はそれらの反応および知見を活かし、ルイス酸触媒によるアルキンの活性化を鍵行程とする天然化合物の全合成研究を行った。現在、臨床試験のphaseIII段階にあるエクテナサイジンに代表されるテトラヒドロイソキノリンアルカロイドファミリーは、有望な抗腫瘍活性を示すことが知られており、またファミリー間で相同性の高い構造を有していることから、その効率的合成法の開発の意義は大きい。今回、アルカロイドファミリーの中から合成ターゲットとしてサフラマイシンBを選択し、(1)ルイス酸触媒によるタンデム反応を利用したジヒドロイソキノリン環の構築および(2)親炭素的ルイス酸触媒による6-エキソ型分子内ヒドロアミノ化反応によるケトピペラジン骨格の構築の2つの合成ルートを立案し合成研究を行った。その結果、1つ目のタンデム反応を利用した合成ルートについては、合成中間体の構造変換が困難な箇所があり全合成への応用は成らなかったものの、検討の過程においてこれまでより穏和で基質一般性の高い反応条件を見出すことに成功した。また2つ目のルートにおいては、6-エキソ型分子内ヒドロアミノ化反応によるケトピペラジン骨格の合成法を開発し、続くNBSを用いた酸化的なフリーデルクラフツ反応によって、重要合成中間体であるビシクロ「3.3.1」骨格へと導き、構造変換を経てサフラマイシンBの形式全合成を達成した。毒性が高いスズ試薬に代わるラジカル剤として、当研究室で開発してきたインジウム-ハロゲン試薬を利用し、生物活性化合物合成への展開を志向したラジカル環化反応の開発を行った。本試薬は系中において、1価と3価のインジウム種が生成していると考えられ、その1電子還元能とルイス酸性を活かした反応開発を目指した。反応基質としてラジカル開始部にヨードベンゼン、ラジカル受容体部に3重結合を設定し環化反応の検討を行ったところ、3重結合の近傍にアミド基を導入することで環化によって生成する2重結合の立体が制御できることを見出した。これはベンゼンラジカルの3重結合への付加の後、生成したビニルインジウム中間体において、インジウムがアミド酸素に配位しているためだと考えられる。また本インジウム中間体はパラジウムクロスカップリング反応に利用することも可能であった。そこで次に本反応を骨格の3位にオレフィン構造を有するオキシインドール類の合成に対して適用した。本化合物は、オレフィン部の置換基と立体に応じて、興味深い生物活性を示すことが知られている他、プロテアーゼ阻害活性を有する天然化合物TMC-95Aの合成中間体でもあり、その立体選択的な合成法の確立は強く求められている。その結果、ハロアミド類に対して上記のインジウム試薬による5-exoラジカル環化およびカップリング反応を用いることで、骨格3位の1置換あるいは2置換のオレフィン構造を立体選択的に構築したオキシインドール類を合成することに成功した。またインジウム金属の触媒化を行うことはできなかったが、同化合物の有用性から信頼性の高い触媒的な合成法を確立を目指し、パラジウム触媒を用いた合成法の開発に成功した。3価インジウムは主としてカルボニル基やイミノ基などの活性化に有効であることが知られているが、前年度行ったラジカル環化反応の結果から、3価インジウムが3重結合の活性化についても有効であることが示唆された。この継続として本年度は、3価インジウムの併せ持つhardなルイス酸性とsoftなルイス酸性をうまく活かした反応の開発を目指し、研究の新たな展開を図った。その結果、ortho-alkynylarylaldimineに対して、触媒量のIn(OTf),存在下、求核剤としてallylstanane試薬を作用させると、イミン部への求核剤の付加と、アルキン部への6-endo型環化反応が連続的に進行し、対応する1,2-dihydroisoquinolineが収率良く得られることを見出した。反応基質のhardな塩基であるC-N2重結合とsoftな塩基であるC-C3重結合が、期待通り3価インジウムによって適切に活性化された結果と言える。他の求核剤についても検討した結果、silyl enol etherや活性メチレン化合物を用いた場合にも、同様のタンデム型付加環化反応が円滑に進行することが分かった。反応をNMR実験で追跡したところ、本反応は反応基質や求核剤の性質に応じて(1)イミン部へ求核剤が付加した後、生成した金属アミド種が3重結合に6-endo型で付加する機構、あるいは(2)3価インジウムによって基質分子の3重結合が活性化されることで、イミニウム種が生成し、これに求核剤が付加する機構のいずれかを経由していると考えられる。また、よりハードな官能基であるC-O2重結合を分子内にもつortho-alkynylarylaldehydeを反応基質とした場合も、In(OTf)_3触媒は基質を有効に活性化し、同様のタンデム環化反応によってisochromene骨格を収率良く得ることができた。

そこで本年度はそれらの反応および知見を活かし、ルイス酸触媒によるアルキンの活性化を鍵行程とする天然化合物の全合成研究を行った。現在、臨床試験のphaseIII段階にあるエクテナサイジンに代表されるテトラヒドロイソキノリンアルカロイドファミリーは、有望な抗腫瘍活性を示すことが知られており、またファミリー間で相同性の高い構造を有していることから、その効率的合成法の開発の意義は大きい。今回、アルカロイドファミリーの中から合成ターゲットとしてサフラマイシンBを選択し、(1)ルイス酸触媒によるタンデム反応を利用したジヒドロイソキノリン環の構築および(2)親炭素的ルイス酸触媒による6-エキソ型分子内ヒドロアミノ化反応によるケトピペラジン骨格の構築の2つの合成ルートを立案し合成研究を行った。その結果、1つ目のタンデム反応を利用した合成ルートについては、合成中間体の構造変換が困難な箇所があり全合成への応用は成らなかったものの、検討の過程においてこれまでより穏和で基質一般性の高い反応条件を見出すことに成功した。また2つ目のルートにおいては、6-エキソ型分子内ヒドロアミノ化反応によるケトピペラジン骨格の合成法を開発し、続くNBSを用いた酸化的なフリーデルクラフツ反応によって、重要合成中間体であるビシクロ「3.3.1」骨格へと導き、構造変換を経てサフラマイシンBの形式全合成を達成した。
人々が健康に過ごせる健康な音環境の創造に向けた音環境の公正なあり方の検討

本研究は,全ての人が健康に過ごすことができる健康な音環境の創造を目指し,人々が健康に生活できることを最優先とする価値規範を選び取った場合に,音環境がどのようにあれば公正であるといえるのかについて,具体的な事例研究と抽象的な議論を行き来しながら,検討するものである。最終年度は,具体的な事例研究として「日常的にアクセスできる位置にある比較的静穏な環境に,道路交通騒音の侵入をどこまで許容するか」について,重点的に検討を行った。「日常的にアクセスできる位置にある,比較的静穏な環境に,道路交通騒音の侵入をどこまで許容するか」については,前年度に引き続き,ダミーヘッドマイクロホンとハイビジョンカメラにより都市公園等で収録した素材を用いて,公園等の印象評価実験と,それぞれの公園等における道路交通騒音の許容値の評価実験を行った。その結果,前年度得られた結論である,侵入してくる道路交通騒音をS(信号),公園等の環境騒音レベルをN(ノイズ)としてSN比をとると,環境騒音レベルが低い公園等ほど,SN比が高くても許容される傾向があることが再確認された。それに加えて,緑の多い公園等ほど,侵入してくる道路交通騒音の許容値が低くなることが明らかとなった。そして,公園等の印象と道路交通騒音の許容値の間には,直接的な関係は見つからなかった。また,印象評価実験用の印象評価尺度を策定する中で,ISO/TS 12913-2で推奨されている尺度の翻訳可能性に係る問題と言語依存性に係る問題を明らかにした。そして,音環境を公正なものへとしていくためには,音環境に変更を加える際には,その環境を利用する様々な当事者の声が適切に反映されるよう,意思決定過程への当事者参加の仕組みが必要であること,また,当事者参加が形だけのものとならないよう,研究者を含む専門家は市民に理解可能な言葉を語る必要があることを指摘した。本研究は,全ての人が健康に過ごすことができる健康な音環境の創造を目指し,人々が健康に生活できることを最優先とする価値規範を選び取った場合,音環境がどのようにあれば公正であるのかについて,具体的な事例研究と抽象的な議論を行き来しながら検討するものである.本年度は主として,具体的な事例研究である「(1)日常的にアクセスできる位置にある比較的静穏な環境に,道路交通騒音の侵入をどこまで許容するか」と,「(2)公共空間における音の付加のあり方」のについて検討を行った.このうち(1)については,音響心理実験を行う素材として必要である,公園等の都市における比較的静穏な環境の音と映像の収録を行うため,適切な収録地点の選定を行った.そして,数地点において,ダミーヘッドマイクロホンとハイビジョンカメラを用いた環境の音と映像の収録を行った.また,(2)については,発達障害者の感じる音環境の問題を探るため,彼らの集まる集会等で参与観察を行った.さらに,彼らに対する試行的なインタビューを行った.さらに,現状の公共交通機関における音声放送の問題点を把握するため,視覚障害者を含む,立場の異なる人々を対象に,ワークショップやインタビュー調査を行った.そして,これらで得られた成果と以前からの研究成果を基に,バリアフリーという観点からみた,現状の公共空間における音環境の問題が抱える構造的問題を指摘した.さらに,「復興公営住宅における音環境の問題」について予備的調査を行った結果,研究期間の後半で取り組む予定であった「社会的に問題となっている音環境の問題についての検討」として最適な問題であり,かつ,社会的にも,現在,迅速に取り組むべき問題であると考えられたため,予定を早めて,このテーマについて,さらなる調査の準備を始めた.本研究は,全ての人が健康に過ごすことができる健康な音環境の創造を目指し,人々が健康に生活できることを最優先とする価値規範を選び取った場合,音環境がどのようにあれば公正であるのかについて,具体的な事例研究と抽象的な議論を行き来しながら検討するものである。本年度は,具体的な事例研究として「(1)日常的にアクセスできる位置にある比較的静穏な環境に,道路交通騒音の侵入をどこまで許容するか」「(2)公共空間における音の付加のあり方」「(3)復興公営住宅の音環境の問題」の3点について研究を進めた。(1)では,昨年度に引き続き,ダミーヘッドマイクロホンとハイビジョンカメラを用いた,音響心理実験に必要な素材の収録を行った。そして,それらの素材を編集し,予備実験を行った。(2)では,聴覚過敏の者が感じる音環境の問題を探るため,聴覚過敏である方々から,予備的な聞き取り調査を行った。また,これまでの予備的調査で明らかになった聴覚過敏の方々にとっての問題点を論点に,視覚障害者と意見交換をする機会を持った。その中で,音響式信号機が,両者の間でコンフリクトになる大きな問題の1つであり,そのあり方を視覚障害者の立場からも,再検討する必要があることが見えてきた。(3)では,高速道路沿いに立地する復興公営住宅において社会調査を行い,高速道路に面する棟に住んでいるものは,高速道路の音が気になると回答するものが多いだけでなく,復興公営住宅全体の評価を,高速道路に面さない棟に住んでいるものより低く評価する傾向があることがわかった。また,高速道路に面する棟に住んでいるものは,音とは直接関係ない個々の生活環境要素についても,低く評価する傾向にあることがわかった。また,抽象的な議論の一環として,「騒音問題をめぐるABC」と題する試論を学会発表した。

本研究で具体的事例として取り扱っているテーマのうち(1)については,昨年度,デング熱の問題が発生したため,素材収録の段階で半年遅れており,そのままの遅れで進行している。(2)については,協力していただける聴覚過敏の方の数がまだ少ないため,その点は少々遅れ気味と言えるかもしれないが,視覚障害者の方々と議論するのに必要な情報は最低限得られている。そして,予定より早く視覚障害者の方々と議論を始めることができたため,その意味では,少々進んでいるとも評価できると考える。そして,当初は3つめの具体的事例は,(1)の研究が概ね片付いた段階で開始する予定であったが,(1)の進行が半年遅れたことと,復興公営住宅の問題が本研究のテーマとして最適な社会的問題であったことから,繰り上げて検討を開始したものである。このテーマに関連して,既に,学会で発表を行っているので,(3)については,順調であると評価できる。本研究では,全ての人が健康に過ごせるような音環境の創造を目指し,人々が健康に生活できることを最優先とする価値規範を選び取った場合,音環境がどのようにあれば公正であるのかについて,具体的な事例研究と抽象的な議論を行き来しながら検討を進めている。本年度は,事例研究として「(1)日常的にアクセスできる位置にある比較的静穏な環境への道路交通騒音の侵入は,どこまで許容できるか」「(2)公共空間における音の付加のあり方」「(3)復興公営住宅の音環境の問題」の3点について研究を進めた。(1)では,比較的静穏な公園における道路交通騒音の許容値について,ダミーヘッド録音とハイビジョン撮影した公園の映像に交通騒音を重ねた刺激を用いた,被験者による評価実験を行った。その結果の一部は,研究会にて発表した。(2)では,聴覚過敏者が感じる音環境の問題について,インタビュー調査を行った。主として,平時の公共的空間について尋ねたが,話の流れの中で,複数の調査対象者から震災時の避難所の音の問題が指摘されたため,そのような場合は,この点についても聞き取り調査を行った。あわせて,聴覚過敏者が感じた避難所の音の問題について,文献調査も行った。また,前年度からの検討事項である音響式信号機についての検討を進めた。(3)では,高速道路沿いに立地する復興公営住宅において追加の調査を行った。高速道路に面する棟に住む者の高速道路の騒音に対する評価が,公営住宅で一冬暮らす中で窓を閉めての生活に慣れることで,窓を閉めればあまり問題がない程度の問題へと軽減したことがわかった。その結果,入居から半年の時点で見られた,高速道路に面する棟の住民と面さない棟の住民の間の公営住宅全体に対する有意な満足度の差が,今回の調査では見られなくなった。本研究で具体的事例として取り扱っているテーマのうち,(1)については,初年度発生したデング熱の問題で,公園での素材の収録が約半年遅れ,そのままの遅れで進行している。(2)については,協力していただける聴覚過敏者の数が予想以上に限られているが,一人ひとりから聞き取れる内容については当初の想定以上に聞き取ることが出来ているため,ケース数は少ないものの,内容的には豊かな情報が得られている。また,調査の中で,聴覚過敏者にとっての震災避難所の音の問題という,新たな重要なテーマも浮かび上がり,こちらについても研究が進んでいるため,予定以上の成果が出ていると評価できると考える。
偏徴分方程式の代数解析的研究

金子晃は来日した外国人研究者と共同で緩増加超函数の空間に働くたたみ込み作用素の可逆性の問題に著しい進歩を得た。またその後大学院生と協力してたたみ込み方程式の差分解法に一定の成果を挙げた.難波完爾は代数曲線のゼ-タ函数の零点の角分布に関する佐藤予想の研究を精力的に行ってきたが最近ある種の曲線についてガウス超幾何函数の有限体アナロジ-ブ記述できる興味深い現像を発見し論文にまとめた。堀川穎二はゲルファントの超幾何函数の隣接関係を新しい観点からとらえ直し、リ-環との関連を明らかにして従来の理論を非常に見透し良いものにした.谷島賢二は有限個の運動する電荷によって誘導された電磁場内にディラック粒子に対するディラック方程式の解が電荷の速度がある値を越えないとき一意的に存在し、プロパゲ-タは指数1のソボレフ空間を保存することを示した.また長距離ポテンシァルを持つ一次元シュタルクハミルトニアンの散乱理論を論じ、時間が無限に経過したとき漸近的に古典軌道を表現する修正プロパゲ-タを定義して修正波動作用素の存在と完全性を証明し、それまで論争のあったシュタルクハミルトニアンに対する古典力学的散乱理論と量子力学的散乱理論の間の食い違いの問題を解決した.北田均は多体短距離力を持つシュレ-ディンガ-作用素に対する波動作用素の漸近的完全性をエンヌの超局所的漸近評価とム-レの評価のみを用いてわかり易い証明を与えた.更にこの方法を拡張して多体長距離力の場合に漸近的完全性の成り立つための必要十分条件を与えた.伊藤博は2次特殊線型群のある法8の部分群に関連した指標写像について、オ-ダ-と導手に関する指定条件を満たすものの存在を証明し虚二次体の整数論への応用を与えた.金子晃は来日した外国人研究者と共同で緩増加超函数の空間に働くたたみ込み作用素の可逆性の問題に著しい進歩を得た。堀川穎二はゲルファントの超幾何函数の隣接関係を新しい観点からとらえ直し、リ-環との関連を明らかにして従来の理論を非常に見透し良いものにした.谷島賢二は有限個の運動する電荷によって誘導された電磁場内にディラック粒子に対するディラック方程式の解が電荷の速度がある値を越えないとき一意的に存在し、プロパゲ-タは指数1のソボレフ空間を保存することを示した.また長距離ポテンシァルを持つ一次元シュタルクハミルトニアンの散乱理論を論じ、時間が無限に経過したとき漸近的に古典軌道を表現する修正プロパゲ-タを定義して修正波動作用素の存在と完全性を証明し、それまで論争のあったシュタルクハミルトニアンに対する古典力学的散乱理論と量子力学的散乱理論の間の食い違いの問題を解決した.北田均は多体短距離力を持つシュレ-ディンガ-作用素に対する波動作用素の漸近的完全性をエンヌの超局所的漸近評価とム-レの評価のみを用いてわかり易い証明を与えた.更にこの方法を拡張して多体長距離力の場合に漸近的完全性の成り立つための必要十分条件を与えた.伊藤博は2次特殊線型群のある法8の部分群に関連した指標写像について、オ-ダ-と導手に関する指定条件を満たすものの存在を証明し虚二次体の整数論への応用を与えた.金子晃は外国における研究集合の機会を利用して本研究の主要テ-マに対する研究経過及び今後の展望をまとめたものを公表し,実解析解の接続問題に関していくつかの新しいアイデアを提出した。堀川穎二は6次の非特異な複素射影曲面の変形を調べ上げ,そのヒエラルキ-構造を明らかにし代表元の具体的構成法を与えた。今後複素領域における偏微分方程式への応用が期待される。菊地文雄は大変形する非圧縮弾性体に対して有効な有限要素法の新しい計算手法を開発した。これは極少曲面の特異点近傍の数値解析的研究にも応用でき,非線型方程式の解の一点爆発問題の研究に有効であろう。北田均は多粒子量子系の散乱作用素の漸近完全性の厳密な証明に成功した。この手法は開いた多様体の幾何学的スペクトルの研究に使えるであろう。太田啓史はSU(n)のル-プ群に関して種々の興味深い結果を与えた。特に,一次元射影空間からの調和写像で正則写像とならないものかn【greater than or equal】3のとき無限に多く存在することを示したが,これは非線型偏微分方程式の大域的単楕性の問題に新しい視点を提供するものである。五味健作は共通の2部分群Sを持つ有限群の対G,Hで1G:S1,1H:S1がそれぞれ奇素数q,rの異となるようなものの構造を解明した。今後はこの幾何学的な意味付けに興味が持たれる。野海正俊は量子群的2球面上にいくつかの直交多項式系を導入し,q解析の興味深い公式を統一的に導いた。この研究はホロノエ-系の理論に新しい具体例を提出する可金子晃は来日した外国人研究者と共同で緩増加超函数の空間に働くたたみ込み作用素の可逆性の問題に著しい進歩を得た.またその後大学院生と協力してたたみ込み方程式の差分解法に一定の成果を挙げた.

難波完爾は代数曲線のゼ-タ函数の零点の角分布に関する佐藤予想の研究を精力的に行ってきたが最近ある種の曲線についてガウス超幾何函数の有限体アナロジ-で記述できる興味深い現象を発見し論文にまとめた.堀川穎二はゲルファントの超幾何函数の隣接関係を新しい観点からとらえ直し,リ-環との関連を明らかにして従来の理論を非常に見透し良いものにした.谷島賢二は有限個の運動する電荷によって誘導された電磁場内のディラック粒子に対するディラック方程式の解が電荷の速度がある値を越えないとき一意的に存在し,プロパゲ-タは指数1のソボレフ空間を保存することを示した.また長距離ポテンシァルを持つ一次元シュタルクハミルトニアンの散乱理論を論じ,時間が無限に経過したとき漸近的に古典軌道を表現する修正プロパゲ-タを定義して修正波動作用素の存在と完会性を証明し,それまで論争のあったシュタルクハミルトニアンに対する古典力学的散乱理論と量子力学的散乱理論の間の食い違いの問題を解決した.北田均は多体短距離力を持つシュレ-ディンガ-作用素に対する波動作用素の漸近的完会性をエンスの超局所的漸近評価とム-レの評価のみを用いてわかり易い証明を与えた.更にこの方法を拡張して多体長距離力の場合に漸近的完会性の成り立つための必要十分条件を与えた.伊藤博は二次特殊線型群のある法8の部分群に関連した指揮〓像について.オ-ダ-と導手に関する指定条件を満たすものの存在を証明し虚二次体の整数論への応用を与えた.
気泡の体積変化を利用したマイクロポンプの作動原理に関する熱流体力学的研究

気泡運動を利用したマイクロポンプの作動原理を理解するためには,気泡運動により誘起される周囲流体挙動を解析することが必要である.特に,今年度は気泡運動が比較的単純な場合についてのみ検討することにより,基礎的データを取得することを目的とした.そのため,モノポールとダイポールがそれぞれ支配的な流れ場について考察を行なった.気泡運動として径方向運動(モノポール)が支配的な流れ場に関しては,より複雑な流れ場を形成し得る気泡群の挙動により誘起される周囲流体,特に形成される圧力場に関して考察した.多数の気泡が液体中のある領域内に高い密度で存在する気泡群の場の圧力の変動に対する挙動を,多重極展開法・摂動展開法に基づく数学モデルを構築し数値計算を行なった.気泡群の線形圧力応答を解析することにより,少数の気泡が存在すれば,連続体モデルにより予測される音響特性を生じることが確認された.また,離散モデルを用いて,気泡群周囲圧力を急激に上昇させることにより気泡群内の気泡を収縮させる,キャビテーション気泡群崩壊の単純モデルを提案した.並進運動(ダイポール)が支配的な流れ場を解析するためには,最も単純な場合であると考えられる同一直線上を上昇する気泡による流れ場解析を有限要素法による数値シミュレーションにより行なった.DSD/ST(deforming-spatial-domain/space-time)有限要素法を用いて,直線上に配置された複数個の気泡が静止流体中を浮力により上昇する挙動に対して解析を行なった.表面張力が小さくなると気泡の変形が大きくなり,上昇速度は低下する.この変形は先行気泡の方が後続気泡に比較して大きいことが確認された.また,十分表面張力が小さい場合には先行気泡の後流が後続気泡を包み,二気泡間の圧力が低下し引力が働いていることが観察された.気泡運動を利用したマイクロポンプの作動原理を理解するためには,気泡運動により誘起される周囲流体挙動を解析することが必要である.特に,今年度は気泡運動が比較的単純な場合についてのみ検討することにより,基礎的データを取得することを目的とした.そのため,モノポールとダイポールがそれぞれ支配的な流れ場について考察を行なった.気泡運動として径方向運動(モノポール)が支配的な流れ場に関しては,より複雑な流れ場を形成し得る気泡群の挙動により誘起される周囲流体,特に形成される圧力場に関して考察した.多数の気泡が液体中のある領域内に高い密度で存在する気泡群の場の圧力の変動に対する挙動を,多重極展開法・摂動展開法に基づく数学モデルを構築し数値計算を行なった.気泡群の線形圧力応答を解析することにより,少数の気泡が存在すれば,連続体モデルにより予測される音響特性を生じることが確認された.また,離散モデルを用いて,気泡群周囲圧力を急激に上昇させることにより気泡群内の気泡を収縮させる,キャビテーション気泡群崩壊の単純モデルを提案した.並進運動(ダイポール)が支配的な流れ場を解析するためには,最も単純な場合であると考えられる同一直線上を上昇する気泡による流れ場解析を有限要素法による数値シミュレーションにより行なった.DSD/ST(deforming-spatial-domain/space-time)有限要素法を用いて,直線上に配置された複数個の気泡が静止流体中を浮力により上昇する挙動に対して解析を行なった.表面張力が小さくなると気泡の変形が大きくなり,上昇速度は低下する.この変形は先行気泡の方が後続気泡に比較して大きいことが確認された.また,十分表面張力が小さい場合には先行気泡の後流が後続気泡を包み,二気泡間の圧力が低下し引力が働いていることが観察された.
2自由度高速マイクロアクチュエータの研究

1.2自由度マイクロアクチュータの実現昨年度の検討を元に,微細はり上に2ヶ所の圧電薄膜を成膜し,1自由度駆動に成功した薄膜金属ガラス微細はりを用いて,レーザマイクロフォーミングにより90度曲げを行い,90度曲げ型2自由度マイクロアクチュエータを実現した.同様にねじり変形による,90度ねじり型2自由度アクチュエータも試作したが,ねじり変形による絶縁層の破壊のために駆動することはできなかった.2.90度曲げ型2自由度マイクロアクチュータの性能評価試作した90度曲げ型2自由度マイクロアクチュータの以下の性能について測定した.(1)ストローク:2自由度それぞれをA軸,B軸とすると,それぞれの駆動を行う圧電薄膜に印加電圧V in=100+50sin2πtを印加したところ,A軸0.9μm, B軸1μmの最大ストロークを得た.また,A, B両軸は85度の角度で交差していることが明らかとなり,これは曲げ加工時の製作誤差であることが判明した.(2)共振周波数:A軸,B軸を駆動する圧電薄膜をそれぞれ駆動し,アクチュエータ先端の共振周波数を測定した結果,両軸とも共振周波数は,1.3kHzであった.3.研究の総括以上の検討より,90度曲げ型2自由度マイクロアクチュータの試作,評価に成功した.今後の課題としては,以下の項目が考えれれる.(1)90度ねじり型2自由度マイクロアクチュータの実現(2)圧電薄膜の高性能化(3)能動SPMプローブ等への応用1.薄膜金属ガラスのレーザマイクロフォーミングの検討薄膜金属ガラス微細構造体を任意の場所で曲げ,ねじりを与えるために,MEMSプロセスにより製作した微細片持はり(幅50μm,長さ500μm,厚さ5μメートル)を,レーザにより局部的に過冷却液体域に加熱した,過冷却液体域で局部的に軟化した微細はりを,機械的外力により変形させ,冷却することで成形し,90゚曲はりや90゚ねじりはりの製作に成功した.この時のレーザ出力,加熱時間を実験的に検討し,薄膜金属ガラスの結晶化,および変形不十分とならないレーザマイクロフォーミングの条件を決定した.2.微細はり上への圧電薄膜の成膜当初予定していた水熱合成法による圧電薄膜(PZT)の成膜は,基板へのダメージが大きいことから断念し,スパッタ法による成膜を試みた.Pt電極上に圧電薄膜をスパッタし,アニーリング後,電極を兼ねたPd基薄膜金属ガラスを成膜し,幅90μm,長さ700-1,000μm,厚さ7μmの圧電薄膜付き,微細片持はりを製作することに成功した.3.圧電薄膜付き微細はりの駆動製作した微細はりの圧電薄膜に電圧を印加して,駆動を試みた.印加電圧70Vで,はり先端は,最大4μm変位することを確認した.また,このはりの共振周波数は,約3kHzであった.4.圧電薄膜付き微細はりのレーザーマイクロフォーミング駆動に成功した圧電薄膜付き微細はりを,90゚曲げまたはねじることで,2自由度アクチュエータの製作を試みたが,Pt電極およびSiO_2絶縁層の剥離により成功しなかった.プロセスおよび構造の再検討により,来年度中に,2自由度マイクロアクチュエータを実現する.1.2自由度マイクロアクチュータの実現昨年度の検討を元に,微細はり上に2ヶ所の圧電薄膜を成膜し,1自由度駆動に成功した薄膜金属ガラス微細はりを用いて,レーザマイクロフォーミングにより90度曲げを行い,90度曲げ型2自由度マイクロアクチュエータを実現した.同様にねじり変形による,90度ねじり型2自由度アクチュエータも試作したが,ねじり変形による絶縁層の破壊のために駆動することはできなかった.2.90度曲げ型2自由度マイクロアクチュータの性能評価試作した90度曲げ型2自由度マイクロアクチュータの以下の性能について測定した.(1)ストローク:2自由度それぞれをA軸,B軸とすると,それぞれの駆動を行う圧電薄膜に印加電圧V in=100+50sin2πtを印加したところ,A軸0.9μm, B軸1μmの最大ストロークを得た.また,A, B両軸は85度の角度で交差していることが明らかとなり,これは曲げ加工時の製作誤差であることが判明した.(2)共振周波数:A軸,B軸を駆動する圧電薄膜をそれぞれ駆動し,アクチュエータ先端の共振周波数を測定した結果,両軸とも共振周波数は,1.3kHzであった.3.研究の総括以上の検討より,90度曲げ型2自由度マイクロアクチュータの試作,評価に成功した.今後の課題としては,以下の項目が考えれれる.(1)90度ねじり型2自由度マイクロアクチュータの実現(2)圧電薄膜の高性能化(3)能動SPMプローブ等への応用
フコース転移酵素によるregulatoryT細胞の皮膚特異的遊走能の制御

重要薬疹においては、制御性T細胞(Treg)とエフェクターT細胞(Teff)の相互関係がその臨床型、重症度を決める最大の要因である。そのためTregの機能を如何に高めるかが治療が成功するかどうかの鍵となる。本研究により、最も予後の悪い中毒性表皮壊死症(TEN)の治療として最も有用である血漿交換が、Tregのフコース転移酵素VII(Fuc-TVII)の発現を高めることによりTregを局所に遊走させ病変を治癒に向かせる可能性が明らかになった。本年度の研究では主に重症薬疹患者及びマウスにおけるregulatoryT細胞(Treg)に関して研究を行った。1.重症薬疹である薬剤性過敏症候群(DIHS)と、中毒性表皮壊死症(TEN)患者の急性期と回復期のTregの数、表面形質、機能について検討した。急性期のDIHSでは著明なTreeの増加を認めたがTENでは健常コントロールとの差はなかった。表面形質では、DIHSの急性期に増加しているTregにはCCR4やEセレクチン・リガンド(ESL)がコントロールと比べより高発現していく。一方、TENにおいてはコントロールとの差違を認めなかった。Treg機能の解析はサイトカイン変生の抑制、T細胞の増殖の抑制の2つの点から解析を行った。DIHSの急性期に増加しているTregではコントロールと比べ機能低下はみられなかったが、TENの急性期には著明な機能低下を認めた。回復期の解析では、DIHSではTreg増加は正常化したものの、著明な機能低下を認めだのに対し、TENでは症状の軽快とともに低下していた機能は正常化した。2.DIHS、TENの病変部皮膚へのTregの浸潤を免疫組織化学的に検討した。DIHSの病変部には多数のTregの浸潤を認めたが、TENの病変部にはTregはごく僅かしか浸潤していなかった。DIHSの皮疹部に浸潤しているTreeの半数以上はFucosyltransferase(FueT)VIIを発現していた。3.現在様々な遺伝子欠損マウスを用いて、DIHSのマウスモデルを作成中であり、このモデルの作成は次年度までに完成する予定である。本年度の研究では前年度に引き続き、薬剤性過敏症症候群(DIHS)患者の急性期に増加しているskin-homing phenotypeを有するregulatoryT細胞(Treg)について解析を行うとともに、薬疹を引き起こしやすい基盤にある他の感染症、とくにヘルペス感染症におけるTregについて検討を行った。1.DIHSの急性期に増加しているTregは、フコース転移酵素(Fuc-TIV, Fuc-TVII)を強く発現しており、これは他の薬疹や感染症ではみられない特徴であった。このような高い皮膚へのホーミング能を有するTregの皮膚への遊走は、皮膚に潜伏しているヘルペスウイルスの再活性化をもたらした。2.DIHSの急性期に増加しているTregは、effectorT細胞(Teff)の増殖やサイトカイン産生を強力に抑制したが、他の重症薬疹の際のTregはこの機能が著明に低下していた。さらにFuc-TIV, Fuc-TVIIの発現も著明に低下していた。3.DIHSの臨床症状が軽快するにつれTregのFuc-TIV, Fuc-TVII発現は低下し、それとともにTeffに対する増殖抑制やサイトカイン産生の抑制も次第に低下した。4.ステロイドやIVIGなどの治療は、Tregの機能ばかりでなく、Fuc-TIV, Fuc-TVII発現も増加させた。5.遺伝子改変マウスを用いた様々な皮膚の炎症モデルにより、Tregの機能と皮膚の炎症の程度の相関を検討した。TLR2を欠損させたマウス(TLR2^<-/->)ではTreg機能が低下していたが必ずしも通常の炎症モデルでのTeff, Tregの遊走に関しては異常は認められなかった。
ポジティブ・アクションを適用する企業の女性技術者と男性との協働の分析と改善の研究

女性技術者が多いがポジティブ・アクションの効果が低い情報通信産業で参与観察やクラスタ分析を実施した。男女共に「育成の機会」に関心が強く、男性は「認められる」や「任される」、女性は「必要とされない」や「控える」等の対照的な言葉を使うと判った。この男女差は「連続10年程情報通信技術に精通して一人前」というバイアスに起因するため、育児休暇や時短勤務ではなく、育成を中断しないポジティブ・アクションが必要だと分かった。そこで、無償労働を計測するアプリを開発し、女性の家事の負担が少ない香港で実態調査を行った。また、本研究手順を男女協働の診断法として一般化し、他の問題解決にも適用し報告した。技術職の女性従業員を雇用する企業2社の経営者2名を対象に、個人インタビューを2回実施した。さらに、各社で就労する女性技術者のうち、幹部候補、一般、派遣の3階層を対象とし、個人インタビュー1回、グループインタビュー2回を実施した。さらに、前述の女性技術者と共に働く男性を対象とし、幹部、一般を対象とし、個人インタビューを2回実施した。全てのインタビューは本人の承諾を得たうえで録音し、書き起こしを行った。書き起こしを基に、会話分析、テキストマイニング、ネットワーク分析を実施した。現時点では、想定された傾向や関連性を確認するに留まり、新たな仮説や発見には至っていない。インタビューは現時点では未だ対象者の階層、性別等のプロフィールの区分の全てを網羅していないため、次年度も継続する。インタビューから観点や仮説を整理した上で、現場観察と量的調査を加えていく。IEEEWや生涯教育センター等と協力し、ダイバーシティや協働をテーマとするセミナーやワークショップを担当した。これらの受講生のうち女性技術者達へのインタビューを実施し、ポジティブアクションの状況とポジティブアクションの影響に関する情報を収集した。収集した情報を会話分析法を用いて分析中である。この結果を踏まえて論文として執筆し学会へ発表する準備を開始した。より多くの実態を把握するため、セミナーやワークショップを開催し、女性技術者達が経験し、ポジティブアクションや協働についてヒアリングや意見交換を行った。製造業、建築業、サービス業、エネルギー業を営む4社において、ポジティブアクションの実施状況、および、男女の協働の様子について詳細なインタビューを実施した。そのうち1社については、現場観察と詳細なインタビューといったエスノグラフィックアプローチを用いてマクロな実態調査と分析を実施した。これらの調査を通じてポジティブアクションに関する企業での男女協働に関する変化を抽出することができた。例えば、本研究を始めた3年前は、ポジティブアクションのための新たな取り組みを急速に進めた企業が目立っていた。具体的には採用、制度利用、管理職などの男女比や適用率の改善を計画的に実施した企業が多くあった。一方で、その後1、2年経過した現在は、ポジティブアクションのための新たな取り組みを増した企業は殆ど無かった。また、ポジティブアクションの対象者数も継続的な増加傾向は把握できていない。この背景には、ポジティブアクションの理解や改革がある程度定着した可能性が考えられる。しかし、3年前の説明や改革の実践が早くも停滞中のため変動が表れない、ポジティブアクションの維持に新たな課題が生じ、容易には解決できない状態にある可能性が考えられる。こうした可能性の解明のために、各社の従業員達のより詳細な聴き取り調査を実施中である。また、大企業における女性活躍推進の実績を可視化するデータの公開が義務付けられたため、厚生労働省のホームページをはじめ、採用、制度利用、管理職などの男女比や適用率などが一部公開され始めた。これらのデータを利用しマクロ分析を始める予定である。前述のミクロ分析とマクロ分析を組み合わせ新たな結論を導出したい。校務において不測の繁忙期が長引いたために、本研究についての時間の捻出が困難であったため。今後は解消の見込みであり、研究活動を再開し遅れを挽回できる予定である。本研究では、ポジティブアクションが企業の労働力や価値創造に与える影響とその改善方法について実証的研究を行った。公開データのマクロ分析の結果、日本企業のポジティブアクションは、金融業で最も進み情報通信業で最も遅いことが分かった。次に、ミクロ分析の結果、情報通信企業には、家事や育児の負担の少ない男性が「情報通信技術の進化に追従しながら業務経験を一通り蓄積するには十年程かかる」という通念を基準とした幹部候補育成サイクルがあることが確かめられた。そのため、「入職時点から女性はその長期育成の対象外」という認識が男・女、および、指導する側・される側共に在る、入職時点から女性に対する育成および女性自身の成長の暗黙の減速が始まる、出産休暇や時短勤務は育成や成長を公式に減速させる、という構造を可視化した。これらの結果から、女性にも無理なく該当する基準とそれに沿った幹部候補育成サイクルの設計、または、家事や育児の平等な負担、がポジティブアクションとして必要であることを導出した。製品開発においても、男性だけの基準を男女の基準として設計や評価を行ったために、自動車のシートベルトを着用中の事故死やがん検診の検出漏れ等の男女比率は女性の方が高いという致命的な問題が生じている。逆に、女性の基準に合わせ設計や評価を改めることにより、品質や満足度を高める可能性も考えられる。そこで、女性向け製品を男性向けに再開発し評価する実験も行った。また、企業での働き方と家事や育児の負担との関係を分析するために、データ収集用アプリケーションを開発した。

なお、心理や習慣など無意識に関するデータ収集や分析の方法として本研究で応用したエスノグラフィを、企業や社会に潜在する問題の可視化方法として汎用化し、研究発表等の情報発信を通じその普及に努めた。女性技術者が多いがポジティブ・アクションの効果が低い情報通信産業で参与観察やクラスタ分析を実施した。男女共に「育成の機会」に関心が強く、男性は「認められる」や「任される」、女性は「必要とされない」や「控える」等の対照的な言葉を使うと判った。この男女差は「連続10年程情報通信技術に精通して一人前」というバイアスに起因するため、育児休暇や時短勤務ではなく、育成を中断しないポジティブ・アクションが必要だと分かった。そこで、無償労働を計測するアプリを開発し、女性の家事の負担が少ない香港で実態調査を行った。また、本研究手順を男女協働の診断法として一般化し、他の問題解決にも適用し報告した。予算削減によりポジティブアクションを先行する諸外国の現場観察をとりやめ計画を変更し、国内の複数の企業の調査を開始したが、これまで収集したデータから比較の視点を改良した方がよいことが判ったため、予備調査を追加し実施したため。やや遅れているが、次年度に挽回可能な範囲である。これらのデータの分析に基づき、ポジティブアクションは昨年急速に増えており、関連する情報も増加傾向にある。状況は把握しやすくなった分、研究の新規性を表現するためのさらなる工夫が必要と考える。計画に沿った実施と並行し、新たな分析の切り口を加えることを検討中である。例えば、地域差の比較など。ポジティブアクションの実施が進み、1,2年が経過した企業において、男女協働の認識や事象に新たな傾向が見受けられる。研究協力者を加え、マクロとミクロの両面から実態調査を進める予定である。企業側のスケジュールが合えば、海外での調査も実施し、日本との比較分析にも取り組みたい。技術経営ポジティブアクションは昨年新たな動きがあり、関連する情報も増加傾向にある。状況は把握しやすくなった分、研究の新規性を表現するための新たな工夫が必要と考える。計画に沿った実施と並行し、新たな分析の切り口の追加にも注力する予定である。予定していた現場観察の代わりに、セミナーやワークショップを開催し、女性技術者達を集め、ヒアリングや意見交換を行ったため。企業との連携の予定が次年度に延びてしまったため、データ収集や分析の一部を次年度に継続するために、経費を繰り越して利用する必要がある。初年度は研究支援者の育成を先行し、インタビューを中心に遂行したため、計画時点で予定していた現場観察は次年度に延期することにした。そのため、初年度予定していた旅費や謝金の出費は、次年度にて利用することにした。現場観察は、今年度実施する。地域差の比較のため、都内以外も含め数か所実施し、旅費や謝金を計上する予定である。データ収集や分析を継続するために、出張費、データ整理作業委託費を要する。また、研究結果の報告のための学会参加費、旅費なども必要となる。
骨髄増殖性腫瘍における病型の進展と急性転化メカニズムの解明

JAK2とTET2の変異が骨髄増殖性腫瘍(MPN)の発症と進展におよぼす影響を解析した。JAK2V617Fを持つ細胞を移植されたマウスはMPNの表現型を示した。そこにTET2欠損が加わると、表現型の増悪が認められた。JAK2単独異常および2重異常マウスは共にMPNを発症し、2重異常マウスでは重症化した。競合・継代移植実験からは、JAK2変異による造血幹細胞の自己複製能低下がTET2欠損共存により救済された。以上から、JAK2変異MPNにおけるTET2欠損には、「JAK2変異造血幹細胞の機能を強化しMPN発症を支持する」と「MPNを重症化させる」の、2つの役割があることが明らかとなった。遺伝子変異(JAK2V617F)によるJAK2の恒常的活性化が骨髄増殖性腫瘍(MPN)の発症に重要であることが明らかとなり、JAK2阻害薬の開発が進んでいるが、JAK2阻害剤の投与により自覚症状、脾腫、白血球増多の改善は認められるものの、明らかな腫瘍クローンの抑制や骨髄線維化の改善が認められないことが示されている。そのため、MPNの治療成績を改善するには、幹細胞レベルでの腫瘍クローンの維持と増幅、骨髄線維化などの分子機構を解明し、明らかとなった責任分子をJAK2と共に新たな治療標的に加えることが必要である。近年、MPNの発症、急性骨髄性白血病(AML)への急性転化に必要なメカニズムに関与すると考えられるJAK2V617F以外の変異が相次いで報告されているが、疾患発症、病態進行への意義は不明な点が多い。我々は、これまでにMPNのクロナリティー獲得にTET2変異が重要であること、JAK2V617F TGマウスにみられるMPNからのAML発症には、CBFβ-MYH11の共存だけでは不十分であることを示している。我々は、JAK2V617F TGマウスとTET2低発現マウスを用いて、これらの異常が、単独または共存してMPNの病態に与える影響について検討した。JAK2V617F単独、TET2KD単独、または2重変異を有する造血細胞を放射線照射マウスに移植したところ、JAK2V617F単独変異細胞、2重変異細胞のいずれもMPNを発症させた。しかし、その骨髄細胞を2次移植すると、JAK2V617F単独変異細胞はMPNを発症させなかったが、2重変異細胞はキメリズムの増加、髄外造血による臓器浸潤と臓器腫大を生じ、MPNを発症させた。この実験から、TET2欠損とJAK2V617Fが共存することで、変異HSCが自己複製能を維持したまま病的前駆細胞を生産しMPNを発症させることが判明した。遺伝子変異によるJAK2の恒常的活性化(JAK2V617F)が骨髄増殖性腫瘍(MPN)の発症に重要であることがあきらかとなっている。遺伝子変異によるJAK2経路の異常活性化は、MPN共通の分子メカニズムであり、JAK2を標的とした阻害薬の開発と臨床応用が進んでいるが、現在開発中のJAK2阻害剤を用いた臨床研究からはJAK2阻害剤の投与により自覚症状、脾腫、白血球増多の改善は認められるものの、腫瘍クローンの抑制や骨髄線維化の改善は認められない。我々が複数のJAK2阻害薬をJAK2V617Fトランスジェニックマウスに投与し、その有効性について検討したところ、脾腫の縮小、体重減少の緩和、生存の延長などのMPN病態の改善効果を認める一方で貧血や骨髄の線維化、腫瘍クローンの割合など改善しない病態が認められた。MPNの治療成績を改善するには、幹細胞レベルでの腫瘍クローンの維持と増幅、骨髄線維化などの分子機構を解明し、明らかとなった責任分子をJAK2と共に新たな治療標的に加えることが必要である。近年、MPNの発症、急性骨髄性白血病(AML)への急性転化に必要なメカニズムを解明する手がかりとなるJAK2V617F以外の遺伝子変異に関する報告が相次いでなされており、TET2(Ten eleven translocation 2)、ASXL1(Additional sex comb-like 1)、IDH(Isocitrate dehydrogenase)1/2等が注目されている。我々はTET2低発現マウスを用いて、MPNのクロナリティー獲得にTET2変異が重要であることを見出した。また、JAK2V617FトランスジェニックマウスにみられるMPNからのAML発症(急性転化)には、CBFβ-MYH11の共存だけでは不十分であることを明らかにした。

われわれは、骨髄増殖性腫瘍(MPN)における代表的なドライバー変異であるJAK2V617FのTGマウスと代表的なエピゲノム異常であるTET2欠損のマウスを用いて、“JAK2単独異常の造血幹細胞(hematopoietic stem cell: HSC)"と“JAK2変異かつTET2欠損の2重異常HSC"の動態を比較し、『JAK2変異陽性MPNにおいてTET2欠損が共存することの病型進展に与える影響』を検討した。野生型、JAK2変異、TET2欠損、JAK2変異かつTET2欠損(2重異常)マウスHSCを採取し、各々の非競合的移植モデルを作成・解析した(非競合移植実験)。次に、各HSCと野生型HSCの競合移植モデルを作成し、さらに各レシピエントマウスの骨髄を継代移植し、HSCにストレスをかけてその動態を解析した(競合・継代移植実験)。非競合移植実験では、JAK2単独異常および2重異常マウスは共にMPNを発症し、2重異常マウスではJAK2単独異常マウスと比べて白血球数、脾腫、細胞浸潤、生存などが重症化し、進展した病型を示した。競合・継代移植実験の1次移植マウスにおいては、JAK2単独異常マウス、2重異常マウスともにMPN発症を認めた。一方2次移植マウスにおいては、JAK2単独異常マウスでは異常細胞のキメリズムは低下しMPN発症は認めず、2重異常マウスのみで異常細胞のキメリズム増加とMPN発症を認め、JAK2変異によるHSCの自己複製能低下がTET2欠損の共存によって救済されることが示された。競合・継代移植実験は、野生型造血が大部分を占める疾患の発症早期を模倣しており、『TET2欠損はJAK2変異HSCの機能を強化しMPN発症を支持する因子である』と考えられた。また、非競合移植実験はJAK2変異クローンが大部分を占める疾患後期を模倣しており、『TET2欠損はMPNの病型を進展させ、重症化する因子である』と考えられた。血液内科学MPNに認められる遺伝子変異は、その機能により2種類に大別される。1つはJAK2V61Fに代表されるサイトカインのシグナル伝達を活性化するoncogenic driver変異である。もう1つは、TET2変異を代表とするDNAメチル化やヒストン修飾等に関わるエピゲノム制御分子の異常であり、前述のdriver変異と共存することが知られている。我々は、JAK2V617F TGマウスやTET2変異マウス(TET2低発現マウス)を用いて、MPNの発症、AMLへの急性転化に必要なメカニズムの解明を行い、MPNのクロナリティー獲得にTET2変異が重要であること、JAK2V617F TGマウスにみられるMPNからのAML発症には、CBFβ-MYH11の共存だけでは不十分であることなどを示している。今回、JAK2V617F TGマウスとTET2低発現マウスを用いて、これら2種類の異常が共存することが、MPNの病態、急性転化の発症にどのような影響を与えるのかに関して検討を行った。1次レシピエントでは、JAK2V617F単独変異細胞、2重変異細胞のいずれもMPNを発症させた。しかし、1次レシピエントの骨髄細胞を放射線照射マウスに2次移植すると、2次レシピエントではJAK2V617F単独変異細胞はMPNを発症させないが、2重変異細胞はMPNを発症させた。in vitro replating assayではJAK2V617F骨髄細胞は野生型細胞に対して自己複製能が低下していたが、2重変異骨髄細胞では自己複製能の回復が認められた。よって、JAK2V617F
罹病残渣の嫌気的発酵処理による土壌病菌の不活化に関する研究

佐賀県杵島郡有明干拓地および白石、福富、鹿島地区においては貯蔵後のタマネギ乾腐病による大量の腐敗タマネギ(発生率1020%)の処理に苦慮している。筆者らは萩原の方法に準じて、タマネギ乾腐病菌の感染源の低減に防除対策の一方法として、罹病タマネギの嫌気的発酵処理を試みた。罹病タマネギをモミガラと畑土壌と混和して3重の塩化ビニールフィルムで密閉し、7月1日から8月20日までガラス室内で嫌気的発酵処理を行った。処理後、殺菌土壌と混和して育苗床を作り、タマネギ(品種さつき)種子を播種し、育成した苗を殺菌土壌に定植した場合には本病の発生はみられなかったことから、罹病残渣の無毒化には有効と思われた。しかしながら、本病に汚染した土壌に定植した場合には本病による発生が約14%に達し、本処理によって増殖した嫌気性菌による防除効果はほとんど期待出来なかったので、嫌気処理の一方法としてて苗床の湛水処理(6月20から8月20日まで)を行ったところ、タマネギ乾腐病の発生はかなり抑えることができ防除対策の一方法として有望と思われた。そこで、土壌病原菌である野菜の菌核病菌と白絹病菌の菌核を用いて、湛水処理による菌核の不活化を調べたところ、菌核病菌の菌核は7日目で菌核の表皮細胞の崩壊が起り、14日目でほとんどの菌核は消滅した。一方、白絹病菌の菌核はかなり安定で、30日目で崩壊・消滅した。その作用機作を知るため、崩壊した両菌核から菌の分離を行ったところ、両病原菌に抗菌性を持つ細菌が分離された。現在、本細菌の同定および菌核の表皮細胞を分解するセルラーズ活性について検討中である。