hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分子の新形態・ナノ配向結晶と高性能・高機能化

PETと同様のポリエステルであり、強度・耐熱性・電気特性・耐薬品性などがPETよりも優れているPENがNOC生成を示したことは、NOC生成の普遍性を進める上でも、高性能・高機能性材料開発においても重要な成果であり、本研究が進展していることを示す。我々はポリプロピレンの過冷却融液の伸長結晶化により、新形態の「ナノ配向結晶(Nano-oriented crystals; NOC)」が生成して高性能化することを発見した[Okada, K. et al. Polym. J., 2010 & 2013]。本研究の目的は、代表的な結晶性高分子について1)NOC生成の普遍性、2)NOCの構造と生成のメカニズム、3)NOCの高性能・高機能等を明らかにすることである。伸長結晶化により生成したNOCの構造・形態と耐熱性は光学顕微鏡とX線散乱によって観察した。当該最終年度は、試料にエンジニヤリングプラスチック(エンプラ)のポリエチレンナフタレート(PEN)とポリアミド66(PA66)、ポリエステルの一種のポリブチレンテレフタレート(PBT)を用いた。成果を以下に記す。i)PENとPBTのNOCの構造・形態と生成メカニズムを明らかにした。ii)PENとPBTのNOCが高耐熱性を示すことがわかった。iii)PA66のNOC生成を確認し、構造・形態と生成メカニズムおよび高耐熱性を示すことを明らかにした。iv)PA66とポリエステルの、NOC生成と構造・形態における一次構造の重要な役割を明らかにした。補助事業期間全体での研究成果を以下に記す。i)PETやPEN、PBTなどのポリエステル樹脂のNOC生成を確認し、ナノ結晶が三次元的に配列した高秩序度の形態を示すことを示した。ii) PA66およびフッ素系樹脂のNOC生成を確認した。iii)エンプラを含む結晶性高分子における、NOC生成の普遍性が検証できた。iv)一次構造が重要な役割を果たすNOC生成メカニズムを明らかにした。v)NOCは高耐熱性・高強度等の高性能を示した。今後は、試作機によるNOC成形システムの構築と開発により、スケールアップを行い、企業と協力して実用化を目指す予定である。我々は代表的な結晶性高分子であるポリエステル、ポリアミド、フッ素系およびポリプロピレンを用いた過冷却融液を臨界伸長ひずみ速度(ε*)以上で伸長結晶化することにより、新形態の「ナノ配向結晶(nano-oriented crystals; NOC)」が普遍的に生成することを示した。ポリエステルのNOCでは、ナノ結晶が三次元的に配列した高秩序度の形態であることを示した。ポリエステル、ポリアミドでは、NOC生成における一次構造の重要な役割を明らかにした。また、全物質のNOCは「最安定相」になり、高耐熱性等の高性能を示した。滑り拡散が容易な場合にはε*が小さくなり、NOC成形が容易になった。PETと、PVDFとP(VDF/TrFE)などのフッ素樹脂の伸長結晶化において、NOC生成が確認できたから。iPPとは別の物質による伸長結晶化でNOC生成を示したことは、NOC生成の普遍性を示すうえで重要な成果であり、本研究が順調に進んでいることを示している。PETのNOCの構造・形態において三次元的秩序があることがわかったから。
マルチオミックス解析を用いた原発性免疫不全症の病因病態解析

全エクソーム解析で原因不明の原発性免疫不全症(PID)患者から疾患iPS細胞を樹立し、その機能解析によりNEMOタンパクの発現低下を見いだした。さらなる検討で、スプライス供与部位から866塩基離れたイントロン深部の一塩基置換をヘミ接合性として有していることが判明し、スプライス異常により、NEMOタンパク発現の低下が引き起こされることが明らかとなった。さらに海外共同研究者であるJean-LaurentCasanovaの研究室が、全く同一の一塩基置換を持つPID患者を同定していることを突き止め、これら2症例の詳細な機能解析を行い論文報告することができた(Boisson B, Honda Y, et al. J Clin Invest. 129(2): 583-597, 2019)。他にも、全エクソーム解析で原因不明のPID患者において、イントロン領域の変異によるSTAT1完全欠損症の患者の同定に成功している。この患者は、essential splicing部位の変異(128+2 T>G)に加えて、イントロン領域における変異(542-8 A>G)を保有していた。128+2 T>Gは父親由来、542-8 A>Gは母親由来であり、患者末梢血単核球の解析でSTAT1 mRNA、タンパク発現低下を認めたことから、STAT1完全欠損症と診断確定した。イントロン領域の変異に由来したSTAT1完全欠損症は世界初である。現在、海外共同研究者と協力して機能解析に取り組んでおり、論文報告を予定している。その他にも現在、マルチオミックス解析のセットアップをに取り組んでおり、全エクソーム解析で原因不明のPID患者10症例に対して試験的な解析を実施している。これまでの研究で、全エクソーム解析で診断が困難であったPID患者の2例を診断している。患者由来iPS細胞の機能解析から診断に至ったdeep intron変異によるNEMO異常症については、詳細な機能解析の後に論文報告を行っている(Boisson B, Honda Y, et al. J Clin Invest. 129(2): 583-597, 2019)。また、世界初のイントロン変異によるSTAT1完全欠損症の患者については、既にSTAT1 mRNAとタンパク発現の低下を証明しており、イントロン変異がタンパク発現低下に繋がる原因の究明に取りかかっている。STAT1完全欠損症は予後不良疾患であり、長期生存のためには造血幹細胞移植が必須である。そこで、緊急で造血幹細胞移植のコーディネートを開始しており、近日中に造血幹細胞移植を予定している。この症例は、本研究によるタンパク発現解析で診断に至り、治療方針が劇的に変化した。そのため、研究成果が診療に直接反映された症例と言える。これらの研究成果に基づき、、本課題は当初の計画以上に進展していると考えている。現在、ゲノム情報だけで予見困難な転写異常、タンパク発現異常などを検出する機能変化解析と、全エクソーム解析とを並行して行うパイプラインの構築に取り組んでいる。具体的には、トランスクリプトーム、プロテオームを組み合わせてゲノム情報を補完するマルチオミックス解析のセットアップを行っており、既に試験的にPID患者10例の解析を実施している。解析対象とするPID患者の募集も順調に進んでおり、当初の計画以上の進捗状況と言える。研究分担者の川島、小原と連携して、マルチオミックス解析のセットアップを急ぐ。研究成果の最大化のためには、解析対象とするPID患者の絞り込みが重要で、臨床症状を正確に把握する必要性を実感している。そこで、本年度秋に海外共同研究者が在籍するロックフェラー大学を訪れ、解析対象の絞り込みを行うとともに、マルチオミックス解析の対象となる患者検体の輸送方法について議論する予定である。国内では、東京医科歯科大学の金兼と連携して、対象となるPID患者の絞り込みに取り組む。マルチオミックス解析で同定したVUS(variants of unknown significance)の評価には機能解析が必須と考えている。次世代シーケンサーを用いた網羅的解析の導入により未診断患者の診断は飛躍的に進んだが、それで得られる膨大なVUSの評価が、診断率向上の律速段階と言える。その問題に対して、国内外の共同研究者、研究分担者と連携しながら、効率的に機能解析に取り組む予定である。マルチオミックス解析のセットアップと並行して、本課題により同定したイントロン変異によるSTAT1完全欠損症患者の機能解析を行う。具体的には、患者末梢血からRNAを抽出し、次世代シークエンサーを用いたターゲットRNAシーケンスによりSTAT mRNAを詳細に解析し、本変異がスプライシングに及ぼす影響を解析する。また、患者サンプルを用いたSTAT1を介するシグナル伝達の検討も予定している。

この患者は、essential splicing部位の変異(128+2 T>G)に加えて、イントロン領域における変異(542-8 A>G)を保有していた。128+2 T>Gは父親由来、542-8 A>Gは母親由来であり、患者末梢血単核球の解析でSTAT1 mRNA、タンパク発現低下を認めたことから、STAT1完全欠損症と診断確定した。イントロン領域の変異に由来したSTAT1完全欠損症は世界初である。現在、海外共同研究者と協力して機能解析に取り組んでおり、論文報告を予定している。その他にも現在、マルチオミックス解析のセットアップをに取り組んでおり、全エクソーム解析で原因不明のPID患者10症例に対して試験的な解析を実施している。これまでの研究で、全エクソーム解析で診断が困難であったPID患者の2例を診断している。患者由来iPS細胞の機能解析から診断に至ったdeep intron変異によるNEMO異常症については、詳細な機能解析の後に論文報告を行っている(Boisson B, Honda Y, et al. J Clin Invest. 129(2): 583-597, 2019)。また、世界初のイントロン変異によるSTAT1完全欠損症の患者については、既にSTAT1 mRNAとタンパク発現の低下を証明しており、イントロン変異がタンパク発現低下に繋がる原因の究明に取りかかっている。STAT1完全欠損症は予後不良疾患であり、長期生存のためには造血幹細胞移植が必須である。そこで、緊急で造血幹細胞移植のコーディネートを開始しており、近日中に造血幹細胞移植を予定している。この症例は、本研究によるタンパク発現解析で診断に至り、治療方針が劇的に変化した。そのため、研究成果が診療に直接反映された症例と言える。これらの研究成果に基づき、、本課題は当初の計画以上に進展していると考えている。現在、ゲノム情報だけで予見困難な転写異常、タンパク発現異常などを検出する機能変化解析と、全エクソーム解析とを並行して行うパイプラインの構築に取り組んでいる。具体的には、トランスクリプトーム、プロテオームを組み合わせてゲノム情報を補完するマルチオミックス解析のセットアップを行っており、既に試験的にPID患者10例の解析を実施している。解析対象とするPID患者の募集も順調に進んでおり、当初の計画以上の進捗状況と言える。研究分担者の川島、小原と連携して、マルチオミックス解析のセットアップを急ぐ。研究成果の最大化のためには、解析対象とするPID患者の絞り込みが重要で、臨床症状を正確に把握する必要性を実感している。
加齢と疾患におけるオルガネラクロストーク障害と臓器恒常性の破綻の機序解明

本研究では、オルガネラスロストークによる新しいエネルギー代謝制御機構の解明、それが臓器恒常性破綻に及ぼす影響を検討する。本年度は、代謝老廃物の排泄臓器であり、エネルギー代謝が盛んでミトコンドリア代謝障害を起こしやすい腎臓に着目し、小胞体ーミトコンドリア間のオルガネラクロストークによる新たなエネルギー代謝経路の制御機構を分子レベルで解明し、それらの腎臓における病態生理学的意義を明らかにすることを試みた。具体的に、糖尿病性腎臓病(DKD)等の疾患モデル動物の尿細管障害における代謝変動に関連する小胞体ストレス応答経路(unfolded protein response, UPR)分子の探索を目指し、メタボロームとトランスクリプトームの統合解析とパスウェイ解析を実施した。その結果、脂質代謝の変動が腎病態(腎機能、尿細管障害、間質線維化)、さらにいくつかのUPR分子群と相関していることが示唆された。そこで、近位尿細管培養細胞株に上記候補UPR分子を高発現させて、細胞内脂質代謝の変動、つまりミトコンドリアの脂質代謝への影響を検討したところ、UPR転写因子ATF6の過剰活性化がミトコンドリアの脂肪酸代謝を有意に低下させる事を明らかにした。それによって細胞内に油滴が蓄積すると、尿細管細胞死や炎症・線維化関連分子群の発現亢進が起こることが示された。一連の現象は、虚血再灌流線維化モデルマウスの腎臓の尿細管病変部においても確認され、その病態がATF6欠損マウスにおいて軽減することから、ATF6過剰活性化(小胞体ストレス)ーミトコンドリア代謝異常ー尿細管間質障害という病態形成経路が示された。今年度の成果から、尿細管において病的な小胞体ストレスはミトコンドリアの脂質代謝障害を惹起し、尿細管障害を起こすこと、つまり小胞体ーミトコンドリア間のURR経路を介したオルガネラクロストークの維持が尿細管恒常性維持に重要であることを明らかにすることが出来た。本研究成果は国内外の学会で発表され、英文雑誌(国際腎臓学会official Journal)に掲載予定である。本年度の成果に基づき、さらに腎障害によるミトコンドリア代謝変動に関連する小胞体ストレス応答経路(unfolded protein response, UPR)分子の探索、その病態生理学的意義の解明に着手する。特に、腎障害(糸球体・尿細管病変や腎機能低下)に相関して変動する糖・脂質・アミノ酸代謝経路を絞り込む。それによって、1)腎障害時の組織内エネルギー代謝の変動、2)前述の変動に関連するUPR分子の絞り込み、3)代謝性疾患関連腎臓病(糖尿病性腎臓病、脂質異常症)モデル動物の糸球体・尿細管における、上記候補UPR分子群とミトコンドリアエネルギー代謝の関連性、などを検討する。それら成果から、UPR経路によるミトコンドリア機能の制御機構(オルガネラクロストーク)とその破綻のメカニズムや病態生理学的意義の解明を目指す。一方、腎臓は機能やエネルギー代謝特性が異なる様々な細胞から構成されてる。そこで今後は、形態、機能、脂質代謝効率などが異なる糸球体ポドサイトと尿細管上皮細胞にさらに焦点を絞り、それぞれの細胞においてミトコンドリア代謝関連UPR分子を高発現、あるいは欠損時のミトコンドリアエネルギー代謝変動や機能変化を検討し、腎臓細胞におけるオルガネラクロストークの細胞特異性を比較検討する。

特に、腎障害(糸球体・尿細管病変や腎機能低下)に相関して変動する糖・脂質・アミノ酸代謝経路を絞り込む。それによって、1)腎障害時の組織内エネルギー代謝の変動、2)前述の変動に関連するUPR分子の絞り込み、3)代謝性疾患関連腎臓病(糖尿病性腎臓病、脂質異常症)モデル動物の糸球体・尿細管における、上記候補UPR分子群とミトコンドリアエネルギー代謝の関連性、などを検討する。それら成果から、UPR経路によるミトコンドリア機能の制御機構(オルガネラクロストーク)とその破綻のメカニズムや病態生理学的意義の解明を目指す。一方、腎臓は機能やエネルギー代謝特性が異なる様々な細胞から構成されてる。そこで今後は、形態、機能、脂質代謝効率などが異なる糸球体ポドサイトと尿細管上皮細胞にさらに焦点を絞り、それぞれの細胞においてミトコンドリア代謝関連UPR分子を高発現、あるいは欠損時のミトコンドリアエネルギー代謝変動や機能変化を検討し、腎臓細胞におけるオルガネラクロストークの細胞特異性を比較検討する。
プロスタグランジンなどの脂質メディエーターに関する研究

アルツハイマー病やパーキンソン病などの神経変性疾患における神経細胞死には、アポトーシスが関与していると考えられている。アポトーシス誘導機構に関しては、様々なメカニズムが報告されているが、本研究では特にp53タンパク質に注目し、ヒト神経芽細胞腫SH-SY5Y細胞においてp53発現誘導する親電子性化合物の探索を行った。リノール酸やアラキドン酸などの多価不飽和脂肪酸の過酸化物中にp53誘導物質が存在することが明らかとなった。そこで脂質過酸化産物である様々な低分子アルデヒド類によるp53タンパク質の発現誘導を評価したところ、4-oxo-2-nonenal(ONE)にのみ強い誘導活性を見出した。このような活性はONEの類縁体である4-hydroxy-2-nonenal(HNE)では全く認められなかった。実際、ONEを投与することによりp53のリン酸化や核内への移行も観察され、p53依存的な細胞死を誘導することが確認された。また、ONEによるp53のリン酸化にはATMと呼ばれるDNA損傷に応答して活性化するキナーゼが関与すること、ONEによりプロテアソーム活性の低下が起こることも明らかとなった。さらに、神経変性疾患のひとつである筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の脊髄において、ONE-DNA付加体が免疫化学的に検出された。以上の結果から、ONEがプロテアソーム活性の低下、およびDNA損傷によるATMの活性化を介してp53を活性化させることによりアポトーシスを誘導するという機構が示唆された。こうした知見は、酸化ストレスによるアポトーシス誘導においてONEがメディエーターとなりうることを示しているものと考えられる。炎症条件などで産生されるシクロペンテノン型プロスタグランジン(PG)である15d-PGJ_2は、強い細胞毒性や酸化ストレスを亢進するなど多くの報告がなされているものの、その作用機構は不明な点が多いのが現状である。そこで本研究では、15d-PGJ_2の生成機構とその生理作用槻序の解明を目的としている。まず15d-PGJ_2が神経細胞に対して酸化ストレスを亢進することに着目し、細胞内レドックスの調節に関与しているチオレドキシン(Trx)に対する影響を検討した。はじめに15d-PGJ_2による酸化ストレス誘導と細胞死誘導にTrxが関与しているかを、Trx過剰発現株を作製して検討したところ、Trxによって有意に細胞毒性を抑えることが明らかとなった。さらにTrx分子と15d-PGJ_2とが相互作用することをビオチン標識PGにより確認し、質量分析器を用いた解析によりTrxの活性中心に結合することが判明した。以上の結果から15d-PGJ_2がTrx分子に結合して不活性化することにより細胞内レドックスの破綻を引き起こす可能性が示唆され、TrxがPGの標的分子のひとつであることを示すことができた。(J.Biol.Chem.誌に発表)また、15d-PGJ_2によるタンパク質代謝回転への影響について、特にプロテアソーム系への影響について研究を行い、15d-PGJ_2がプロテアソームに作用してその活性を低下させることも明らかにしている。(Biochemistry誌に発表)15d-PGJ_2の生体内における生成についても、作製したモノクローナル抗体を用いた研究から明らかにされつつあり、15d-PGJ_2が単に炎症反応の産物としてのみではなく、生理機能へも関与している可能性が考えられる。このような点からも、15d-PGJ_2の細胞内標的分子の探索は重要であると思われ、今後標的タンパク質の探索を精力的に行っていく予定である。シクロペンテノン型プロスタグランジンの標的タンパク質の探索細胞にある種の刺激が加わると、ホスホリパーゼ群が活性化され、細胞膜構成成分であるリン脂質などからアラキドン酸などの脂肪酸が遊離される。アラキドン酸は、シクロオキシゲナーゼ(COX)および各種プロスタグランジン合成酵素の作用を受けて様々なプロスタグランジン(PG)類を産生する。こうしたPG類は脂質メディエーターとも呼ばれ、様々な生理作用を微妙に調節していることが知られている。こうした面から、PGをはじめとする生理活性脂質の生成機構と細胞生理作用の解明は極めて重要であるといえる。PG類の中でも、シクロペンテノン構造を有する15-deoxy-Δ^<12,14>-PGJ_2(15d-PGJ_2)は、強い細胞毒性や酸化ストレスを誘導することが知られており、他の古典的PGとは一線を画すユニークな脂質メディエーターとして認識されている。本研究は、このシクロペンテノン型PGに焦点を当てて、その生成機構と細胞生理作用の解明を目的としている。本年度は、15d-PGJ_2の細胞内標的分子の探索として、プロテオミクスアプローチにより、相互作用するタンパク質の同定を行ってきた。そのなかで、細胞内レドックスバランスに関与するチオレドキシンや細胞骨格系タンパク質、またシグナル伝達に関与するタンパク質など、複数の標的タンパク質を同定することができた。今後、これら標的タンパク質に関して、15d-PGJ_2の有する細胞生理作用にどのように関与しているのかを明らかにしていく予定である。

リノール酸やアラキドン酸などの多価不飽和脂肪酸の過酸化物中にp53誘導物質が存在することが明らかとなった。そこで脂質過酸化産物である様々な低分子アルデヒド類によるp53タンパク質の発現誘導を評価したところ、4-oxo-2-nonenal(ONE)にのみ強い誘導活性を見出した。このような活性はONEの類縁体である4-hydroxy-2-nonenal(HNE)では全く認められなかった。実際、ONEを投与することによりp53のリン酸化や核内への移行も観察され、p53依存的な細胞死を誘導することが確認された。また、ONEによるp53のリン酸化にはATMと呼ばれるDNA損傷に応答して活性化するキナーゼが関与すること、ONEによりプロテアソーム活性の低下が起こることも明らかとなった。さらに、神経変性疾患のひとつである筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の脊髄において、ONE-DNA付加体が免疫化学的に検出された。以上の結果から、ONEがプロテアソーム活性の低下、およびDNA損傷によるATMの活性化を介してp53を活性化させることによりアポトーシスを誘導するという機構が示唆された。こうした知見は、酸化ストレスによるアポトーシス誘導においてONEがメディエーターとなりうることを示しているものと考えられる。
ケロイドにおけるCOLIA2プロモ-ターの転写に関わるmicroRNAの発現調節

本研究はケロイド病変でコラーゲン産生に関わるCOLIA2プロモーター領域のmicroRNA遺伝子の検索にある。ケロイド(KF)及び正常線維芽細胞のmRNAを用いmiRNA遺伝子の網羅的解析でKFにおいて発現上昇miRNA遺伝子にmiR-503,886-3p,129-3p,199b-5p,145,19a,221,218,7,21,1274aが,miR-1915、10aに発現低下が確認された。KFで有意に低下したmiR-10aの機能解析を行なった。miR-10aに対するinhibitorとactivator=retinoicacid(RA)を用いq-PCR法と上清中のコラーゲン産生能の解析を行なった。miR-10aはinhibitorで減少し、RAにより増加した。さらに、miR-10aをKFに導入したところコラーゲン産生が低下しmiR-10aがコラーゲン産生の調節への関与が示された。この結果からケロイド線維化の抑制の標的としてmiRNA-10aの存在と治療応用への可能性が明らかとなった。ケロイドの発生機序は国内外において、未だ解明されない形成外科領域の難治性疾患の代表となっておりその治療方法も確立されていない重要な研究課題である。我々はケロイド原因遺伝子の解明及び新治療の確立を目指して分子レベルの解析を行ってきた。ケロイド病変ではIL-6が活性化しており、このIL-6シグナルはTGF-betaやPDGFにより誘導されケロイドで過剰発現する事を報告してきた。本研究はTGF-betaとPDGFシグナル伝達に関与するmicroRNA遺伝子を解析しケロイド線維化調節に関わるCOLIA2プロモーターの転写に関わるmicroRNA遺伝子の発現調節を明らかにすることにある。22年度の研究において正常線維芽細胞及びケロイド線維芽細胞から抽出したRNAサンプルを個々にラベルしてprobeを作成しmicroRNAHuman chipにて発現解析を行ないmiRNA遺伝子の網羅的解析を行った結果として、ケロイド線維芽細胞において正常線維芽細胞に比べ2倍以上の発現上昇を認めたmicro-RNA遺伝子にmiR-503、miR-886-3p、miR-129-3p、miR-199b-5p、miR-145、miR-19a、miR221、miR218、miR-7、miR-21、miR-1274aなどの遺伝子が検出された。発現低下を示す遺伝子にはmiR-1915などが認められた。これらのmicroRNA遺伝子がケロイド線維芽細胞にて機能していることを標的microRNA遺伝子を抑制あるいは過剰発現させることでコラーゲン及びIL-6産生量の変化をさらに解析する事によりケロイド発症の-因を明らかに出来ると思われる。本研究の目的はケロイド病変におけるコラーゲン産生能の亢進に関わるCOLIA2プロモーター領域の転写制御を調節し、ケロイドにおける線維化機構に関与するmioroRNA遺伝子の発現調節を明らかにすることにある。正常線維芽細胞(NF)及びケロイド線維芽細胞(KF)から抽出したRNAサンプルを用いmiRNA遺伝子の網羅的解析を行ったところ、KFにおいてNFに比べ2倍以上の発現上昇を認めたmicro-RNA遺伝子にmiR-503、miR-886-3p、miR-129-3p、miR-199b-5p、miR-145、miR-19a、miR221、miR218、miR-7、miR-21、miR-1274aなどの遺伝子群が検出された。発現低下を示した遺伝子にはmiR-1915,miR-10aなどが発現解析により確認された。発現上昇を示した遺伝子であるmiR-503、miR-19a遺伝子、発現低下を示したmiR-10a.miR-1915についてq-PCR法にてNF及びKFでのmRNAの発現を確認したところmiR-10

a、miR-1915の有意の発現低下を認めた事から、23年度においては、これらのmicroRNA遺伝子のNF,KFでの機能確認のための実験を標的microRNA遺伝子に対するinhibitorとactivatorを用い過剰発現あるいは抑制させることで遺伝子の機構確認を行った。さらにNF及びKFにおいて、これらの遺伝子がコラーゲン及びIL-6の産生量への影響の確認を行ったところ、inhibitorにより減少し、activatorにより増加する事が確認され標的遺伝子の機能発現が確認された。結果は第25回日本皮膚外科学会総会にて発表された。ケロイド病変の特徴である線維芽細胞の増殖とコラーゲン産生に深く関わるmicroRNA遺伝子の特定と機能が確認される事でケロイドにおける線維化機構の抑制への応用が可能となる。発現低下を示した遺伝子はmiR-1915,miR-10aなどが発現解析で確認された。発現上昇を示した遺伝子であるmiR-503、miR-19a遺伝子、発現低下を示した。miR-10a,miR-1915についてq-PCR法にてNF及びKFでのmRNAの発現を確認したところmiR-10a、miR-1915の発現低下を認めた事からこれらのmicroRNA遺伝子のNF,KFでの機能確認のための実験を標的microRNA遺伝子に対するinhibitorとRetinoic acid(RA)を用い過剰発現又は抑制による遺伝子の機能確認を行った。さらにNF及びKFにおいて標的遺伝子のコラーゲン及びプロコラーゲン産生量への影響の確認を行ない、inhibitorにより減少し、RAにより増加する事が確認された。また、標的microRNA遺伝子をKFに遺伝子導入し、72時間後にcell lysate及び培養上清中のコラーゲン、プロコラーゲン産生が低下したことからがケロイドにおいてコラーゲン産生を調節している可能性が示唆され、結果は第37回日本研究皮膚科学会総会において発表された。ケロイド病変における線維化機構の抑制の分子標的としてのmicroRNA遺伝子の存在が明らかとなった。発現低下を示したmiR-10aについてq-PCR法にてNF及びKFでのmRNAの発現を確認したところ有意の発現低下を認めコラーゲン及びIL-6の産生量への影響の確認を行た事からケロイドにおける線維化機構に関与する標的microRNAが推定される。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度においてはmicroRNA10aをNF,KFに遺伝子導入しコラーゲン産生能を確認する事でケロイドにおける線維化機構の抑制の可能性を検討する予定である。
地域包括ケアシステムの機能評価およびマネジメントツール開発に関する研究

地域包括ケアシステムの構築は、国家戦略として明示されており、この進展は喫緊の課題である。この実現に向けて、システム構築にかかるプロセス実施状況の可視化とこのプロセスを目標に向けて達成するための具体的なマネジメント方法が求められている。そこで本研究では、地域包括ケアシステム構築にむけたプロセスの評価項目と要介護高齢者の状態増の維持・改善の程度を示したアウトカム指標を開発し、全国自治体を対象として実施した調査からデータベースを構築し、これを活用した地域包括ケアシステムの機能の評価手法を開発した。さらに、チェンジマネジメント理論をもとに具体的な行動を9つのステップ(1ニーズアセスメント、2状況分析、3バリュー・ケースの進展、4ビジョンとミッションのステートメント、5戦略計画、6相互利得の確保、7コミュニケーション戦略、8実施と慣行化(制度化)、9モニタリングと評価))として示したマネジメントツールも開発した。本研究において開発した地域包括ケアシステム構築に向けた実施プロセス・アウトカムの評価項目は、国際的にも課題となっているintegratedcaresystemの評価に寄与する成果となるものと考えられる。さらに、この評価項目を活用したマネジメントツールは、ヘルスケアシステムのマネジメント手法として、経営分野においても新規性が高い研究成果であると考えられる。社会的意義としては、改正介護保険法によって平成30年度から実施されてきた保険者機能強化の取り組みを進める際に、都道府県及び市町村等の行政職員が活用できるツールとして意義あるものと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに実施された国内外の地域包括ケアシステムおよびintegrated careのモデルに関する研究実績(申請者が開発した地域包括ケアシステムにおける保険者機能の評価指標と各自治体の連携活動能力評価の結果)や、文献研究の成果を基礎とした市区町村で地域包括ケアシステムを構築する際に必要となる圏域内の地域資源を分析するためのデータベースの項目を検討した。検討の結果、医療、介護サービスに関わる地域資源としては、病院数、一般診療所数、歯科診療所数、病床数、医療従事者数、介護施設数、要支援・要介護者数、利用数、介護従事者数が示され、さらに基本属性に関する項目として、総人口、人口推計、世帯数、世帯類型、所得分布等、これらに医療・介護施設を運営する法人の財務データ等が候補となった。また、国内外の先駆的な地域包括ケアシステムの事例やintegrated careのモデルを検討し、これらのシステムの構築に必要とされる条件として、1サービス利用対象者の限定方法、2一部の統合的なサービスの提供に対する契約の責任分担の有無、3プールした資金を基盤としたファイナンシャルマネジメントのあり方、4在宅医療と制度外サービスの調整、5適切なケアと費用管理のためのマイクロマネジメント技術(利用状況調査、疾病管理など)の利用、パフォーマンスに対し、共同の臨床的責任を負うネットワーク間の学際的チームの設置の有無といった内容が基盤となることを明らかにした。平成27年度に計画していた内容については、概ね実施できているため。地域包括ケアシステムは国家戦略として明示されており、その構築は喫緊の課題とされている。このシステムで、とくに重要とされているのは、医療と介護の連携に関する具体的なマネジメント方法や、この医療と介護を統合した地域包括ケアシステムのモデル化することが政策展開上も不可欠になりつつある。平成28年度に本研究では、地域包括ケアシステム構築に向けた具体的なマネジメントツールの開発に資する以下の研究を実施した。第1に、地域包括ケアシステム整備に向けた自治体の取り組みのプロセスを項目化(I.地域マネジメントに向けた体制の構築、II.自立支援・介護予防に資する施策の推進、III.介護保険運営の安定化に資する施策の推進)し、全国実施した。このプロセスの実施率を活用した地域包括ケアシステムのマネジメント手法について検討を進めた。第2に、全国調査の結果を基に、地域包括ケアシステム整備に向けた自治体の取り組みのプロセスに加え、人口、高齢化率、要介護認定率、1号被保険者一人あたり介護給付費、要介護認定者における状態指標(要介護認定等基準時間、中間評価項目得点など)からなるデータベースの構築を行った。第3に、今年度作成したデータベースに、これまでに申請者が収集した全国の自治体のおける介護保険制度に対する取り組みデータを統合し、複数ある地域資源の変数を類型化するためにクラスター分析や申請者がこれまで研究を重ねてきたデータ同期理論(Miyano, Tsutsui 2007)を応用した解析手法等を適用し、データ分析による地域包括ケアシステム構築にあたってのモデル開発に向けた分析を実施した。これらの成果は、改正介護保険法に記載される保険者機能の強化等による自立支援・重度化防止に向けた取組の推進に資するものであり、介護保険行政にとって意義のあるものと考えられる。研究計画に予定した内容にそって、研究が実施されているため。このシステムで、とくに重要とされているのは、地域包括ケアシステムのマネジメントを行なう保険者の機能を明らかにすることである。平成29年度に本研究では、地域包括ケアシステム構築に向けた具体的なマネジメントツールの開発に資する以下の研究を実施した。第1に、地域包括ケアシステム整備に向けた自治体の取り組みのプロセスを項目化(I.地域マネジメントに向けた体制の構築、II.自立支援・介護予防に資する施策の推進、III.介護保険運営の安定化に資する施策の推進)のデータベースを用いて、要介護認定・介護給付データを用いた「自治体保険者機能評価指標」の開発を行うとともに、これと自治体の取り組みのプロセスの関連性を検討した。第2に、この評価指標のモニタリングに有効な情報エントロピーを活用した解析手法についても検討を進めた。

第3に、自治体の取り組みのプロセスを活用した「地域包括ケアシステムのマネジメントの評価シート(案)」を作成するとともに、80自治体を対象とした一部項目を用いた試行調査を実施し、このシートを活用した地域包括ケアシステムのマネジメント手法についても検討を進めた。これらの成果は、改正介護保険法によって、今年度から実施される保険者機能推進交付金を活用した保険者機能強化等、介護保険行政にとって意義のあるものと考えられる。研究計画に予定した内容にそって、研究が実施されているため。地域包括ケアシステムの構築は、国家戦略として明示されており、この進展は喫緊の課題である。この実現に向けて、システム構築にかかるプロセス実施状況の可視化とこのプロセスを目標に向けて達成するための具体的なマネジメント方法が求められている。そこで本研究では、地域包括ケアシステム構築にむけたプロセスの評価項目と要介護高齢者の状態増の維持・改善の程度を示したアウトカム指標を開発し、全国自治体を対象として実施した調査からデータベースを構築し、これを活用した地域包括ケアシステムの機能の評価手法を開発した。さらに、チェンジマネジメント理論をもとに具体的な行動を9つのステップ(1ニーズアセスメント、2状況分析、3バリュー・ケースの進展、4ビジョンとミッションのステートメント、5戦略計画、6相互利得の確保、7コミュニケーション戦略、8実施と慣行化(制度化)、9モニタリングと評価))として示したマネジメントツールも開発した。本研究において開発した地域包括ケアシステム構築に向けた実施プロセス・アウトカムの評価項目は、国際的にも課題となっているintegratedcaresystemの評価に寄与する成果となるものと考えられる。さらに、この評価項目を活用したマネジメントツールは、ヘルスケアシステムのマネジメント手法として、経営分野においても新規性が高い研究成果であると考えられる。社会的意義としては、改正介護保険法によって平成30年度から実施されてきた保険者機能強化の取り組みを進める際に、都道府県及び市町村等の行政職員が活用できるツールとして意義あるものと考えられる。平成28年度は、地域包括ケアシステムにおけるマネジメントプロセスに関する調査の実施、地域資源を分析するためのデータベースの構築およびこのデータを用いたモデル開発を試みることを予定している。全国データ分析によるモデル化の検討については、計画通りに分析が進行するよう研究代表者が厳重な進捗管理をする。調査実施に関しては調査が円滑に運営できるよう、調査を実行するため研究分担者や連携研究者らとの連絡を密にし、調査の遂行について特段の配慮を行う。
ソーラポンド・ヒートポンプシステムによる太陽熱エネルギーの集熱・蓄熱および熱抽出

実規模ソーラポンドの集熱,蓄熱および熱抽出などの稼動特性およびソーラポンド・ヒートポンプシステムの要素およびシステム性能を把握するための実験,ならびにそれに基づく性能の解析および予測の研究が行われた.1.昭和62年度は,ソーラポンド本体の性能測定が塩水充填後1年半(S60, 761, 12)にわたって行われ,各塩水層温度および濃度,外気温度,日射量,蓄熱量,熱抽出量,および集熱効率などが測定,算出された.完成初期の79月の蓄熱層温度の上昇速度および到達最高温度は70°Cと高いが,その後は熱抽出とポンド水汚染のために低下し, 11月から翌年4月までは表面が結氷した.2年目は57月の温度上昇および最高温度はポンド水汚染の進行と, 6月以降の熱抽出の影響で高くなかった.集熱効率は月平均値で夏に30%を超えることがあったが,おおむね1020%で冬には負の大きな値となった.救出熱量は前月日射量の1013%で,各年末の蓄熱量は熱抽出量を含めて外気温度規準で560660GJ程度で,またソーラポンド性能を維持するための最大の要因はポンド塩水の透明度の維持にあることが判明した.2.数学モデルを適用してソーラポンド性能の予測のための熱収支計算を行った.入熱は日射量,出熱はポンド表面からの対流熱伝達と蒸発潜熱,各塩水層からのポンド側面と底面への熱伝達からなり,上部混合層,濃度勾配層,蓄熱層における熱平衡式から各熱量と各層温度が算出され,実測値との比較が行われた.ポンド水中への入射日射量の計算には,本研究室における塩水の分光透過率値と水平面全日射量の時間値が用いられ,日射特性としてBirdのスペクトル分布モデルが適用された.その結果,蓄熱層温度の計算値と実測値は,塩水の透過率および熱抽出量に適切な値を与えることによりよく一致することが明らかとなり,今後このポンドモデルと計算法を用いてソーラポンド性能の予測を行う.実規模ソーラポンドの集熱,蓄熱および熱抽出などの稼動特性およびソーラポンド・ヒートポンプシステムの要素およびシステム性能を把握するための実験,ならびにそれに基づく性能の解析および予測の研究が行われた.1.昭和62年度は,ソーラポンド本体の性能測定が塩水充填後1年半(S60, 761, 12)にわたって行われ,各塩水層温度および濃度,外気温度,日射量,蓄熱量,熱抽出量,および集熱効率などが測定,算出された.完成初期の79月の蓄熱層温度の上昇速度および到達最高温度は70°Cと高いが,その後は熱抽出とポンド水汚染のために低下し, 11月から翌年4月までは表面が結氷した.2年目は57月の温度上昇および最高温度はポンド水汚染の進行と, 6月以降の熱抽出の影響で高くなかった.集熱効率は月平均値で夏に30%を超えることがあったが,おおむね1020%で冬には負の大きな値となった.救出熱量は前月日射量の1013%で,各年末の蓄熱量は熱抽出量を含めて外気温度規準で560660GJ程度で,またソーラポンド性能を維持するための最大の要因はポンド塩水の透明度の維持にあることが判明した.2.数学モデルを適用してソーラポンド性能の予測のための熱収支計算を行った.入熱は日射量,出熱はポンド表面からの対流熱伝達と蒸発潜熱,各塩水層からのポンド側面と底面への熱伝達からなり,上部混合層,濃度勾配層,蓄熱層における熱平衡式から各熱量と各層温度が算出され,実測値との比較が行われた.ポンド水中への入射日射量の計算には,本研究室における塩水の分光透過率値と水平面全日射量の時間値が用いられ,日射特性としてBirdのスペクトル分布モデルが適用された.その結果,蓄熱層温度の計算値と実測値は,塩水の透過率および熱抽出量に適切な値を与えることによりよく一致することが明らかとなり,今後このポンドモデルと計算法を用いてソーラポンド性能の予測を行う.
高齢者居住環境における感染症予防と微生物汚染探索法としてエンドトキシン評価の提案

本研究は、培養法が基本となっている細菌汚染評価法に対して、より迅速かつ再現性及び定量性が高い評価手法として、真正細菌の殆どを占めるグラム陰性菌が産生するエンドトキシン(Endotoxin;内毒素、以下ET)を測定することを提案し、その活用性と実用性を探索することで空気経由の感染症及び微生物汚染を定量的に評価し、感染症予防と環境改善に資することを目的とする。実施項目は、1室内空気中ET濃度の実態把握、2培養法及び遺伝子分析法による細菌濃度の測定、3ET濃度と細菌濃度の相関を調べ、ET測定による室内細菌汚染度の評価法を探索、である。特別養護老人ホームを対象に北海道4施設、仙台6施設を選定し、2018年11月(北海道4件)、2019年3月(仙台5件、北海道3件)に室内計36カ所の濃度測定を行った。測定項目はET、浮遊真菌・細菌、DNA解析、測定箇所は寝室2室、共用空間1カ所、外気である。空調がされているオフィスは1EU/m3以下が多く見られるが、高齢者施設でも多くの部屋で12EU/m3以下の濃度が見られた。しかし、1施設では寝室、共用部共に16.948.4Eの非常に高い濃度が検出され、I/O比(外気濃度と対する室内濃度の比)も14.641.7と非常に高い。施設全体に影響している汚染源があると考えられた。住宅に関しては寝室とリビングのハウスダストを採取し、室内汚染度を調べると共に室内環境と居住者健康に関するアンケートを実施している。2018年度に51軒の協力を得て、濃度分析を終え得ている。ダスト中ET濃度は5000EU/g未満が40カ所、500010000が31カ所、1000020000が22カ所、2000030000が5カ所、30000超過が4カ所であり、平均9,710±11,861EU/g、中央値6,010、最大80,349となった。以下項目で研究を進めている。1)測定対象の選定と現場調査(金、イム、林)、2)エンドトキシン試料の採取と濃度分析(金、イム)、3)居住環境及び室内環境の解析(イム、林)、4)培養法・遺伝子分析法による細菌濃度測定(柳)、5)相関分析(金)特別養護老人ホームを対象に北海道4施設、仙台6施設を選定し、2018年11月(北海道4件)、2019年3月(仙台5件、北海道3件)に室内計36カ所の濃度測定を行った。2018年度に51軒の協力を得て、ハウスダスト102試料の濃度分析を終え得ている。空気測定時にはDNA解析用試料の捕集も同時に行っており、解析結果を待っている。2年目にET濃度、浮遊細菌濃度との比較を行い、ET濃度と浮遊細菌濃度との相関と現場測定の有効性を示す。また、アンケートによる居住環境と居住者健康データは室内ET濃度と相関分析を行う予定である。高齢者福祉施設や高齢者住宅など高齢者居住環境における感染症予防と微生物汚染探索法として従来の培養法の短所を克服するための測定法としてエンドトキシンの活用と実用性を探る、高齢者のQOLと健康維持のための重要な研究である。本研究による高齢者居住環境における日和見感染など細菌汚染の迅速な測定が可能になると考えている。2年目には引き続き北海道・仙台の高齢者施設を追跡調査すると共に、関東や関西圏に所在する施設を調査する。また、ハウスダストの収集を続けるが、更に高齢者が居住する住宅を選定して空気濃度を測定する予定である。また、ET濃度、浮遊細菌濃度、DNA解析結果との比較を行い、ET濃度と浮遊細菌濃度との相関と現場測定の有効性を示す。アンケートによる居住環境と居住者健康データは室内ET濃度と相関分析を行う。2年目(最終年度)は以下の内容で研究を進める。1)測定対象の選定と現場調査(金、イム、林):調査は住居形態を問わず高齢者福祉施設と高齢者が居住する住宅などを対象としている。建物概要や居住環境について設問と観察調査をする。室内環境因子として居住形態、建築年数、結露、掃除状況、冷暖房方式、換気、ペット、ダンプネス、カビ臭などを調べる。2)エンドトキシン試料の採取と濃度分析(金、イム):今までの研究により空気捕集法とフィルター選定、分析法などを確立している。MCEフィルター、吸引引流量100L(3.3L/min)、カイネティック比濁法。3)居住環境及び室内環境の解析(イム、林):住宅における室内環境因子として居住環境(イム)、生活パターン、冷暖房換気設備、ペット、ダンプネスなどを調べ、集計とお統計解析を行う。施設(林)においては温度・湿度・CO2センサーを設置し、長期連続測定を行い、温熱環境及び換気状況を把握する。4)培養法・遺伝子分析法による細菌濃度測定(柳):SCD培地による培養法、DNA分析(費用関係上ET試料の12割程度)。5)相関分析(金):以上の結果をまとめ、高齢者居住空間における空気中ET濃度の実態を把握するとともに細菌汚染との相関分析(SAS- JMP11)を行う。

ET濃度を室内空間の細菌汚染度の測定と評価法として提案するための基礎的なエビデンスとして活用する。本研究は、培養法が基本となっている細菌汚染評価法に対して、より迅速かつ再現性及び定量性が高い評価手法として、真正細菌の殆どを占めるグラム陰性菌が産生するエンドトキシン(Endotoxin;内毒素、以下ET)を測定することを提案し、その活用性と実用性を探索することで空気経由の感染症及び微生物汚染を定量的に評価し、感染症予防と環境改善に資することを目的とする。実施項目は、1室内空気中ET濃度の実態把握、2培養法及び遺伝子分析法による細菌濃度の測定、3ET濃度と細菌濃度の相関を調べ、ET測定による室内細菌汚染度の評価法を探索、である。特別養護老人ホームを対象に北海道4施設、仙台6施設を選定し、2018年11月(北海道4件)、2019年3月(仙台5件、北海道3件)に室内計36カ所の濃度測定を行った。測定項目はET、浮遊真菌・細菌、DNA解析、測定箇所は寝室2室、共用空間1カ所、外気である。空調がされているオフィスは1EU/m3以下が多く見られるが、高齢者施設でも多くの部屋で12EU/m3以下の濃度が見られた。しかし、1施設では寝室、共用部共に16.948.4Eの非常に高い濃度が検出され、I/O比(外気濃度と対する室内濃度の比)も14.641.7と非常に高い。施設全体に影響している汚染源があると考えられた。住宅に関しては寝室とリビングのハウスダストを採取し、室内汚染度を調べると共に室内環境と居住者健康に関するアンケートを実施している。2018年度に51軒の協力を得て、濃度分析を終え得ている。ダスト中ET濃度は5000EU/g未満が40カ所、500010000が31カ所、1000020000が22カ所、2000030000が5カ所、30000超過が4カ所であり、平均9,710±11,861EU/g、中央値6,010、最大80,349となった。以下項目で研究を進めている。1)測定対象の選定と現場調査(金、イム、林)、2)エンドトキシン試料の採取と濃度分析(金、イム)、3)居住環境及び室内環境の解析(イム、林)、4)培養法・遺伝子分析法による細菌濃度測定(柳)、5)相関分析(金)特別養護老人ホームを対象に北海道4施設、仙台6施設を選定し、2018年11月(北海道4件)、2019年3月(仙台5件、北海道3件)に室内計36カ所の濃度測定を行った。2018年度に51軒の協力を得て、ハウスダスト102試料の濃度分析を終え得ている。空気測定時にはDNA解析用試料の捕集も同時に行っており、解析結果を待っている。2年目にET濃度、浮遊細菌濃度との比較を行い、ET濃度と浮遊細菌濃度との相関と現場測定の有効性を示す。また、アンケートによる居住環境と居住者健康データは室内ET濃度と相関分析を行う予定である。高齢者福祉施設や高齢者住宅など高齢者居住環境における感染症予防と微生物汚染探索法として従来の培養法の短所を克服するための測定法としてエンドトキシンの活用と実用性を探る、高齢者のQOLと健康維持のための重要な研究である。本研究による高齢者居住環境における日和見感染など細菌汚染の迅速な測定が可能になると考えている。2年目には引き続き北海道・仙台の高齢者施設を追跡調査すると共に、関東や関西圏に所在する施設を調査する。
放射線被曝とウイルス感染による健康影響への複合効果およびその機構の解明

C3Hマウスにフレンド白血病ウイルス(Friend leukemia virus : FLV)を感染させ、1週後に低線量(3Gy)のX線を全身照射(Total body irradiation:TBI)すると、造血器系の細胞に著明なアポトーシスが誘導され、照射後約2週の経過でマウスは貧血を起こして死亡する。ところが、感染後2週目に照射したのでは造血死は起こらない。また、フレンドウイルス感受性マウスであるDBAマウスでは同様の処置を行っても造血死は起こらない。ウイルス感染と照射の間隔の遠いによる造血死の発生の有無について間隔を細かくして検討したところ、ウイルス感染後5,6,7,8日目に照射した場合に著名な造血死が観察され、フレンドウイルス感染後の極めて限られた期間で感受性であった。ウイルス感染後1週日と2週日の造血幹細胞(CFUs,CFU-E)の放射線感受性を検討したところ、1週目の造血幹細胞が著しく感受性であった。したがって、造血細胞の放射線感受性の亢進が造血死の原因と考えられたが、その分子機構についてはまだ明らかでない。DBAマウスについては、ウイルス感染による放射線感受性の亢進時期がシフトしていろ可能性が考えられたので、間隔を変えて検討したが、いずれの場合でも造血死は観察されずその可能性は除外された。C3HマウスにFLVを感染きせ、1週後3Gyのγ線を全身照射すると、造血器系の細胞とくに赤芽球系の細胞に著明なアポトーシスが誘導され、また照射後約2週の経過でマウスは貧血を起こして死亡する。ところが、DBA/2マウスで同じことを行ってもアポトーシスの増強はほとんど起こらず、この現象についてはマウスの系統差が著しい。そこでC3Hマウス以外の系統のマウスではFLV感染によるアポトーシスの増強作用はないのかどうかを詳細に検討したところ、DBA/2、BALB/c、C57BL/6、B10、B10BRマウスなど等のマウスではこの現象が起こらないのに対し、C3H、CBAマウスなどFv-5^aの遺伝子を持つマウスではアポトーシスの増強が起こることがわかった。FLV+TBIによって著明なアポトーシスを起こしたC3Hマウスの骨髄細胞ではp53タンパクの発現増強が起こっていること、その際、p53蛋白のSer18のリン酸化が特異的に起こっていることがわかった。また、DNA損傷後にp53の下流で作用すると考えられるp21やBaxといった遺伝子のmRNAレベルでの発現増強が認められ、アポトーシスの増強はp53活性化のレベルでの出来事であることが明らかとなった。DNA損傷後のp53関連アポトーシス経路中、その上流で活性化制御を行っている可能性のあるものとしてATM遺伝子やDNA-PK遺伝子について、C3HマウスバックグランドのATM-/-ノックアウトマウスおよびDNA-PKに機能欠損を伴うSCIDマウスについて同様の実験を行ったところ、どちらのマウスでもアポトーシスの増強効果ははっきりしなくなり、この現象にはATM遺伝子とDNA-PK遺伝子何れもが必要であることが示唆された。一方、生き死にに対する増強効果はいずれのマウスでも観察され、アポトーシスの結果とは異なることから、生き死にへの増強効果にはアポトーシス以外の別の要因が含まれる可能性が示唆された。現在さらに詳しい解析を加えている。