hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オーステナイト系耐熱鋼の強度に及ぼすγ-Fe母相/Fe2Nb強化相界面の役割

これは,単結晶の降伏応力に比べ3割以上高く,全ひずみにおいて単結晶より高い応力を示す.変形後の双結晶試験片観察から粒界が粒界面と平行にない(111)面上のすべり変形の抵抗として作用することを見出した.粒界をLaves相で100 %被覆した双結晶マイクロピラーは,γ-Fe単相のものより倍近い応力を示し,高い加工硬化率を示した.したがって,γ-Fe母相/Fe2Nb強化相(Laves相)異相界面はγ-Fe母相の粒界より高い変形抵抗を示し,局所的な加工硬化を促進することが実験的に示された.本研究は,オーステナイト系耐熱鋼における金属間化合物相による粒界析出強化機構の解明を見据え,Fe-20Cr-30Ni鋼(γ-Fe単相)及びFe-20Cr-30Ni-2Nb鋼(γ-Fe/ Fe2Nb-Laves相)の単一結晶粒界を有する微小な試験片を作製し,ナノインデンターを用いた圧縮試験を行い,室温におけるオーステナイト系耐熱鋼の強度及び変形に及ぼすγ-Fe/Laves相界面の役割を検討した.その結果,γ-Fe/Laves相異相界面は粒界近傍のγ-Fe相の加工硬化を促進する役割を担うことを明らかにした.26年度,導入した「ダイナミック超微細試験機」を用いた試験片作製条件・実験手法を確立できたため,27年度その成果をもとに本研究の対象となる単一の結晶粒界または異相界面を含んだ試験片の圧縮試験を実施できる.27年度が最終年度であるため、記入しない。材料組織学27年度のマイクロピラー圧縮試験は,単一の結晶粒界(γ-Fe/γ-Fe)及び異相界面(γ-Fe/Fe2Nb)を含んだ粒界が対象となるが,本研究では先ず(111)粒界面が規定されている双晶境界を含む試験片を作製する.粒界面が規定されているため,試験片と粒界面の幾何が明瞭であるだけでなく,以前の研究より双晶境界にはFe2Nbが100%被覆することが明らかになっていることから,異相界面(γ-Fe/Fe2Nb)のみを含んだ試験片作製が可能であるためです。双晶境界を用いて,圧縮方向と粒界面の角度の異なる試験片を系統的に調べ,その後一般粒界を対象とし,双晶境界との違いを検討する.(A)に関しては,γ-Fe母相の粒界に析出したLaves相の方位関係を明らかにし,本年度以降の基礎データを取得した。本年度以降には,γ-Fe母相/Laves相界面の構造を調べ,析出に伴う界面構造の変化を明らかにする予定である.(B)に関しては予定より前倒しで,Laves相で被覆された粒界近傍のSEM内その場観察を行っている.来年度以降は本実験を継続し,双結晶の試験片作製を行う予定である。また,来年度予定の「(C)γ-Fe/Laves相界面の圧縮強度測定」に必要な装置を準備する27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。(A)Fe-20Cr-30Ni-2Nb鋼の800°C時効に伴うLaves相の粒界析出に伴うγ-Fe/Laves相界面構造の変化を調べる.本鋼の800°C/240h時効材の粒界におけるγ-Fe/Laves相界面を,透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて,界面転位及び原子構造の観点から観察する.先ず,Laves相とγ-Feの幾何学的関係が明確な双晶境界に析出したLaves相とγ-Fe相の界面構造を調べる.その後,大角粒界におけるLaves相(異なる析出形態)とγ-Fe相の界面構造を調べ,双晶境界のものと比較する.(B)弱加工及び高温熱処理を組み合わせ1mm以上の結晶粒径を有する試料を作製し,ゲージ部が単一の結晶粒界を含む引張試験片を作製する.先ずは双晶境界(Laves相の粒界被覆率100%)をゲージ部に含む試験片のSEM内引張試験を行い,γ-Fe/Laves相近傍のその場観察を行う.また,応力軸と粒界面の角度が異なる複数の試験片の破断強度を測定することによって,γ-Fe/Laves相の界面強度を実験的に測定する.その後,集束イオンビーム(FIB)加工装置を用いて変形部のTEM観察試料を作製し,変形後のγ-Fe/Laves相界面と転位を観察する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
文化の「実践」:スリランカ和平構築にむけた文化と経済の総合的復興支援の研究

本研究は、スリランカが停戦協定の締結から破棄、そして戦闘再開へと激動した6年間に行われた。その間、スマトラ沖大地震の津波によっても紛争地域沿岸が多大な被害を受けた。停戦協定により平和への期待を高めた国際社会は多大な支援を行い、日本政府やNGOも積極的に復興支援と平和構築に参加した。本研究では、スリランカ研究を長年行ってきた足羽與志子(代表:文化人類学)と中村尚司(分担者:開発経済学)がともに、現地での調査経験やネットワーク蓄積を駆使し、現状把握と分析を進め、学術的中立の立場から平和構築支援に関与した。足羽は二度の選挙監視参加により政治の最前線で参与観察を行い、またルフヌ大学等の協力を得て南部とコロンボ郊外の住民の平和意識調査を行った。紛争地域では地域リーダーを中心に調査を行い、平和への文化的支援の重要性を確認した。中村は紛争地域の漁民、中近東でのスリランカ移民労働者の調査、津波の被害への復旧支援等、状況の変化と必要性の高さに応じて最前線で可能な限りの調査を行い、経済支援の複合性の必要を指摘してきた。また研究成果を随時、両国の官・学・民と共有すべく、両国において合計4回の公開シンポジウムをコロンボ大学、国際交流基金、一橋大学等の共催により行った。流動的かつ緊張の高い困難な状況下で研究計画の調整を行いつつも予定以上の成果を得たことは、両者の充分な現地調査実績と知見に寄るところも大きい。「平和」が国内政治闘争の道具となった現実において、国際支援も政府とLTTEが要請する経済支援に偏重してしまい、メディアや文化支援による民族間の対話増進や、平和への価値の共有を促す平和意識基盤形成の支援が欠如していたことが、平和構築失敗の一因として指摘できる。本研究は、ポスト紛争地域での参加型調査研究という有意義で希有な研究であり、そのデータは非常に貴重な紛争解決・平和構築の記録でもある。本調査の開始にあたり、共同研究者と研究協力者による研究課題についての集中的討議を目約に、スリランカから研究協力者3名、国内滞在中のスリランカ、米国の研究者2名を招聘し、ワークショップ「スリランカ社会・文化の変容と未来:和平構築に向けて」を一橋大学で行った(2004年7月)。外務省南西アジア課と国際協力銀行からの担当者の参加を得て、学術研究者と実践面の専門家を中心にした分析と討論を行うことができた。翌日、現在のスリランカの平和構築・紛争解決と予防にむけた提言を日本の関係諸機関とNGOに行い、実践的活動の関係者と学術関係者の情報の共有と協力関係を作るために、招いた公開シンポジウム「変容するスリランカ社会・文化と平和構築」を行った(総合司会;足羽)。その後、足羽はスリランカ政府とLTTEの仲介役であるノルウエーにおいて、人類学による和平貢献の実績をもつクリスチャン・マイケルセン・インスティテユートの活動状況の調査を行った(同年11月)。スリランカでは研究協力者とともに東部の和平状況について調査を行った(同年12月)。また共同研究者の中村はスリランカの北東部を中心に経済復興プランの検証と津波の被害状況の調査を行った(同年12月翌年1月)年度別予算配分の割合が当初の計画と異なり初年度が高かったため、次年度に予定していたスリランカでの会議をくりあげ、文化と平和関係の専門家10名による公開の会議"Culture for Understanding ; Towards Peace of Sri Lanka"(議長:足羽、Fernando)をコロンボで行った(2005年2月)。

本会議では経済と政治関係のみから議論されている和平構築プロセスと復興支援に対して、長期的な和平構築のためには、新たな平和に向けた文化の力の重要性が確認できた。平成17年度では、スリランカのマータラ大学とスリジャヤワルダネ大学の協力を得て、足羽は2地域の平和意識調査を行った。南部マータラでは、シンハラ仏教徒の現状認識が示され、3年前の数値との比較において、政治的紛争解決への期待と関心が薄れ、経済発展への高い期待とそれが達成されない失望感が強いことが確認された。また他民族のタミルやタミル語についての関心も落ちていた。停戦協定の長期化につれ、停戦状態の日常化が進み、現状では不都合が少ない多数派シンハラが政治的解決の関心は低い。異なる民族が混住する首都近郊ヌゲゴダでの調査では、従来の国家統一論が再び支持を集め、北部・東部の危機的状況の知識、知識欲、危機感の共有がないことが示された。両調査の詳細な分析は平成18年度の報告書としてまとめる。いっぽう、紛争地域の北部ジャフナ、東部バティカロア、ワウニヤでの大統領選挙状況の観察では、LTTE側が選挙のボイコットを間接的に指導し、大統領選挙に直接的影響を及ぼしたことを観察した。LTTEの戦略的行動様式は、二大対立政党の対立が招く政府側のアドホックな政策や言動と対照的であり、指導者と方針が短期間に変わり、政策立案、施策の実行力に乏しい政府と、武力も含めた多様な手段と強い中央の意志決定により行動を決めていくLTTEとに著しい差がある。中村はクウェートとアラブ首長国連盟におけるスリランカからの出稼ぎ労働者の実態調査を行い、両民族の出稼ぎ労働者の状況把握が立ち後れ、劣悪な労働条件であることを示した。スリランカでは過去の紛争への反省や和平構築への積極的な他者理解の実践が乏しく、正確な現状認識を欠いた多数派の現状維持的傾向が強い。民族や言語にまたがった正確で同一内容の一般向けの報道がないことが、その一因である。和平にむけた文化的再構築が国内・国外の機関のプロジェクトが育っていない。本研究最終年である平成18年度は、これまでの調査結果の検証および成果報告作成の刊行を行った。まず、平成18年7月13日にはスリランカから2名(タミル、モスリム)の研究協力者および在日のスリランカ研究者1名、研究分担者、その他外務省および国際協力銀行からの参加者によるワークショップを開催(於:一橋大学、非公開)し、スリランカ情勢分析および今後の課題について議論を行った。翌14日は明石康日本政府代表を迎え、同メンバーよる国際シンポジウム「スリランカ和平構築の現在と展望」(於:国際交流基金国際会議室、国際交流基金共催、)を開催し、約120名の参加を得た。中村尚司(研究分担者)は、8月下旬にスリランカにおいて、北部への主要幹線道路の閉鎖がもたらす経済的・社会的影響および対策について政府主要関連機関および在スリランカ諸外国関係機関、知識人、政治家等を対象に調査を行った。足羽與志子(研究代表者)は12月上旬にスリランカにおいて、東部の都市バティカロアと周辺地域において津波被害の復旧状態、新難民の生活状況、ローカルリーダーの平和意識等の調査を行った。イースタン大学では創立25周年記念国際シンポジウム「過去の再考と未来の再構築」での基調講演を行い本研究成果の一部を報告し、ペラデニア大学で開催した東部・北部大学コンソーシアム設立のためのワークショップにおいて本研究の目的と経過、意義について報告を行った。
全身性エリテマトーデスにおけるFasリガンドの発現と機能解析

全身性エリテマトーデス(systemic lupus erythematosus;SLE)のモデルマウスでは、リンパ球のアポトーシスに関与するFasおよびFasリガンド(FasL)の遺伝的異常が自己免疫の発症に関与していることが明らかにされている。本研究では、ヒトSLE患者末梢血リンパ球におけるFasLの発現をmRNAおよび蛋白レベルで解析した。健常者リンパ球ではFasLの発現は活性化に依存し、in vitroの刺激でその発現が誘導される。これに対して、SLE患者末梢血リンパ球では恒常的なFasLの発現が検出され、CD4+、CDB+T細胞、B細胞のいずれのザブセットもFasLを発現していた。さらに、DNA結合性B細胞はFasLを強く発現していた。このことは、自己抗体産生B細胞が自らFasLを発現することで、免疫聖域を形成し、アポトーシスによる除去機構から免れ、自己免疫の病態の形成に関与していることを示している。また、SLE患者血清中に検出される抗FasL自己抗体は、Fas-FasL経路に阻害的に作用し、in vitroでもアポトーシスを抑制している可能性が示唆された。全身性エリテマトーデス(systemic lupus erythematosus;SLE)のモデルであるlprマウス、Gldマウスにおいて、アポトーシスに関与するFas分子およびFasリガンド(FasL)の遺伝子レベルの異常が自己免疫の発症に関与していることが明らかにされた。本研究では、ヒトSLEにおけるFasLの発現と病態の関連を明らかにするため、健常者およびSLE患者末梢血リンパ球のFasL発現をRT-PCR法、ウエスタンブロティング法、蛍光抗体法により解析した。正常者末梢血リンパ球では、分離直後にはFasLを発現せず、in vitro PHA刺激によりその発現が誘導されるのに対し、SLE患者末梢血リンパ球では、すでにin vivoでFasL分子を発現し、in vitro刺激してもその発現量には変化を認めなかった。リンパ球サブセットに分画して、検討した結果、患者のCD4+およびCD8+T細胞はいずれもFasLを強く発現しており、活動性患者においては、B細胞でもその発現亢進が観察された。平成10年度は、in vivoでの自己反応性リンパ球のFasLの発現解析に主眼を置き、Fas Lを発現した自己反応性リンパ球が、制御系に働くリンパ球を標的とし、アポトーシスに陥らせ、自らはこのアポトーシス回避機構により生存し続け、自己免疫を進展させているのではないかと言う仮説のもとに、研究を進めている。また、SLE患者血清中に検出される抗FasL自己抗体は、in vitroにおいて、Fas-FasLの作用を干渉し、アポトーシスに抑制的に作用することを明らかにした(Arthritis Rheum 41:344-353,1998)。これに対して、SLE患者末梢血リンパ球では恒常的なFasLの発現が検出され、CD4^+、CD8^+T細胞、B細胞のいずれのサブセットもFasLを発現していた。
頭部ＩＶＲ用患者両眼被曝低減コリメーターの開発と白内障防止効果の基礎的臨床的検討

虎の門病院の112例の脳血管内手術において、ガラス線量計を用いて頭部最大入射皮膚線量(Maximum ESD)と水晶体線量を測定した。Maximum ESDの平均値は2115.5±1131.9mGy、水晶体線量の平均は、右側が95.3±44.3mGy、左側が186.3±182.3mGyであった。水晶体被ばくは管球に近い左側に多く、治療が複雑な脳動静脈奇形と硬膜動静脈瘻に多いことが明らかとなった。血管造影装置に取り付ける頭部IVR用患者両眼被曝低減コリメーターのプロトタイプの改良のために、無線通信プログラムとインターフェースプログラムの開発を行い、血管造影装置に換装し動作を確認した。既存の血管造影装置に後付け可能な軽量小型のX線遮蔽装置の制作:試作した装置を本体への取り付けを行い、その問題点を検討した。またその状態で遮蔽板の操作を行い、実用上の問題点を検討した。眼球被ばく線量の検証:引き続き虎の門病院における脳血管内治療での眼球被ばくを測定し、外来にて被ばくによる障害発生を追跡した。研究推進会議の開催:虎の門病院において、研究代表者、研究分断者および防護装置作成、被ばく測定、データベース作成の関係者が、2回にわたる会議を行い、現状の報告と今後の方針を検討した。既存の血管造影装置に後付け可能な軽量小型のX線遮蔽装置の製作試作したX線遮蔽装置を虎の門病院での血管造影装置に装着できるよう、血管造影装置の機構の解析と計測を行った。またそれに基づきX線遮蔽装置の設計変更と試作を行った。遮蔽装置の遮蔽板を標的にあわせるための操作を、術者の治療に悪影響をあたえないようするためのインターフェイスを、治療医師とX線技師とX線遮蔽装置制作者で、検討し改良した。眼球被曝線量の検証虎の門病院の脳血管内治療での眼球被ばくを引き続き測定し、装置の効果判定のための基礎データを収集した。1.既存の血管造影装置に後付け可能な軽量小型のX線遮蔽装置の制作:試作した装置を本体への取り付けを行い、その問題点を検討した。血管造影装置本体の安全機構との干渉が問題となり、各社装置に対する対応法を検討した。2.眼球被ばく線量の測定および線量管理のためのサーバーの開発:引き続き虎の門病院における脳血管内治療での眼球被ばくを測定し、外来にて被ばくによる障害発生を追跡した。特に近年使用頻度が高い、3DRAとcone-beam CTによる眼球被ばくを測定した。また長期にわたる被ばく線量の管理のために、測定データを保存するサーバーの導入を検討した。3.研究推進会議の開催:虎の門病院において、研究代表者、研究分断者および防護装置作成、被ばく測定、データベース作成の関係者が、進捗報告会議を行い、現状の報告と今後の方針を検討した。脳血管内治療X線遮蔽装置に関しては、本体に装着しファントムによる実験を行う前段階まで到達している。被ばく測定に関しては順調に件数を増やしており、今後の長期的に経過観察をする予定である。関係者の研究会議と虎の門病院での測定および実験により、順調に進展している。改良したX線遮蔽装置を本体に装着し、ファントムによる実験を行う。患者被ばくの測定は継続し、患者の追跡により、脱毛、皮膚障害、白内障の発症を記録する。X線遮蔽装置の改良試作と、血管造影装置への取り付け、およびそれによるファントムを用いた測定を行う。安全性が確認できた後に、X線遮蔽装置用いた脳血管内治療の被ばく測定を施行し、その効果を判定する。さらに白内障発症予防の疫学的解析のためのシステムを構築する。予定していた旅費および消耗品購入が先送りとなったため。会議出席の旅費および消耗品に使用する予定である。本年度と同様、研究遂行に必要な消耗品、会議費、謝金等にあてる。
IVRにおける患者被曝低減に関する研究

アンダーチューブ方式のIVR診療では検査台から発生する散乱線が避けられない。本研究では検査台と患者の間にエアギャップを配することでこの不必要な被曝を低減できると考えた。しかしながら、臥床する患者と検査台の間に空間を作り出すことは物理的に不可能であるため、低密度発泡材をエアギャップの代用とする方法を考案した。低密度発泡材は患者皮膚線量低減に有効であることが示され、6cmの低密度発泡材で9%の表面線量を減らすことに成功した。エックス線透視を用いたIVR診療は、脳や心臓の血管系疾患や癌に対する非侵襲的治療法として大きな成果をあげているが、手技が高度になるほど透視時間が長くなる傾向があり、患者の皮膚に潰瘍や瘢痕などの傷害をもたらす事例が散見されている。本研究では、IVR診療におけるエックス線装置の配置が特殊なジオメトリのもとで行われることに着目し、患者皮膚に入射する散乱線を除去することにより10%程度の被曝低減を目指す。平成20年度は、実験を実施するための模擬ファントムの作成および電離箱線量計を用いた表面線量測定を行った。また、シミュレーションによりエアギャップ効果を得るに適し且つ荷重に耐えうる強度を併せ持つ発泡ポリスチレン材を検討した。その結果、低密度(0.0125g/cm3)の発泡ポリスチレンボードを検査台と患者の間に挿入することで、エアギャップ効果により表面線量が低減されることが分かった。また、発泡ポリスチレンボードが画像診断に及ぼす影響をエックス線の線質で評価したが、発泡ポリスチレンボードによるエックス線吸収はほとんど検出されず、エックス線質硬化の現象も確認できなかった。よって、IVR診療において、発泡ポリスチレンボードを検査台の上に配置することは、画質低下を招くことなく患者皮膚線量を低減できるといえる。研究成果は国際学術会議において口頭発表し、欧文学会誌で原著論文発表した。平成21年度は、臨床IVR装置を用いた実測定評価および臨床IVR手技を行う際に患者の安楽目的に使用するサポートマットレスの評価を行った。臨床IVR装置による実測定は画像を生成する受光系のエックス線に対するワイドレンジとエアギャップ代用法で用いる発泡ポリスチレンによるエックス線吸収の小さいことが原因でエアギャップ効果がエックス線を測定する電離箱の測定誤差範囲内に収まってしまい評価を困難にした。この原因を究明するため、モンテカルロ計算を用いて光子輸送の観点からも評価を行ってみる必要があり、平成22年度の実施内容に一部追加して行う予定である。また、患者安楽のために使用するサポートマットレスは、エアギャップ効果を損ねることなく併用可能であることがわかった。平成22年度は、臨床IVR装置における検査台からの散乱線をモンテカルロ計算を用いて電離箱で実測した結果と比較検討した。その結果、患者皮膚線量への散乱線の影響が明らかとなったが、エアギャップ代用法による効果が実測定で得られた結果ほど多い結果とならなかった。また、よりエアギャップ効果の高い検査台を試作するために検査台表面の材質であるカーボンファイバーを格子状にして実測定を試みたが、臨床で患者がうける不快感を考慮すれば、得られる線量低減は小さいといわざるを得ないことも分かった。そこで、表面材質をポリイミドフィルムに変更して、薄膜化による相互作用の低減化を試みた。基礎的データの取得ではポリイミドフィルムの有効性を示唆できたが、臨床IVR装置を用いた測定では、受光系のエックス線に対するワイドレンジが原区で大きな差はなかった。したがって、検査台の材質変更より発泡ポリスチレンによるエアギャップ代用法を用いた被ばく低減法を実践することが、臨床的見地から有益と判断された。
新規低次元ナノ材料の合成と太陽電池への応用

本研究の概要は,低次元ナノ材料太陽電池を産業レベルでの技術開発まで発展させることを目指し,それに向けて,二硫化モリブデン(MoS2)の合成制御と単層カーボンナノチューブ(SWNT)-MoS2太陽電池の開発を行う.キャリア輸送層としてのSWNT透明導電膜と励起子生成層としてのMoS2を組み合わせ,シリコン系太陽電池を代替できる新規太陽電池を開発する.そのため,MoS2を合成する低圧CVD装置を設計・構築し,更に低次元ナノ材料太陽電池の作製実験を行う.合成制御及びデバイス作製の両面からの知見を基に応用可能なナノテクノロジーを目指し,低次元ナノ材料の優れた特性を生かして次世代太陽電池の開発に資する.本研究の概要は,低次元ナノ材料太陽電池を産業レベルでの技術開発まで発展させることを目指し,それに向けて,二硫化モリブデン(MoS2)の合成制御と単層カーボンナノチューブ(SWNT)-MoS2太陽電池の開発を行う.キャリア輸送層としてのSWNT透明導電膜と励起子生成層としてのMoS2を組み合わせ,シリコン系太陽電池を代替できる新規太陽電池を開発する.そのため,MoS2を合成する低圧CVD装置を設計・構築し,更に低次元ナノ材料太陽電池の作製実験を行う.合成制御及びデバイス作製の両面からの知見を基に応用可能なナノテクノロジーを目指し,低次元ナノ材料の優れた特性を生かして次世代太陽電池の開発に資する.
児童・青年期の気分障害に関する臨床的研究

わが国の小・中学生における抑うつ状態について検討するため、Birleson自己記入式抑うつ評価尺度(DSRS-C)を用いて調査を行った。対象は札幌市、千歳市、岩見沢市の小学1年生から中学3年生までの3331人(男子1535人、女子1796人)である。その結果、以下の4点が明らかになった。(1)全対象のDSRS-C平均得点は、9.02±5.81点(男子8.63±5.30、女子9.35±6,19)であり、これまでの欧米の報告と比べて高い値であった。DSRS-C得点は女子が男子に比べて有意に高く、年齢が上がるごとに得点も有意に上昇していた。地域において有意差はなかった。(2)DSRS-Cのcutoff scoreを16点とすると、16点以上の抑うつ群は全体の13.0%(小学生7.8%:中学生22.8%)であり、諸外国の報告と比べて高い値であった。抑うつ群は、小学校低学年では性差はないが、男子においては中学1年から、女子においては小学6年から増加しはじめ、女子が男子よりも著しい増加傾向を示していた。(3)因子分析を行った結果、2因子が抽出され、第1因子は「楽しみの減退」、第2因子は「抑うつ・悲哀感」と解釈された。この2因子はDSM-IVの大うつ病エピソードの主症状として取り上げられているものであり、児童・青年期の抑うつ症状と成人の大うつ病エピソードの症状との近似性が示唆された。(4)自殺念慮が存在する小・中学生は、「ときどき」と「いつも」を合わせると17.9%に認められ、「いつも」は4.0%であった。この値は、欧米の報告と概ね同じ値であった。以上の結果から、わが国の小・中学生の中に抑うつ症状をもつ子どもたちが少なからず存在すること、さらには欧米の報告と同じ程度に大うつ病性障害が存在する可能性が示唆された。対象は札幌市の小学1年生から中学3年生までの878人(男子421人、女子457人、小学生339人、中学生539人)である。(1)全対象のDSRS-C平均得点は、9.8±6.2点(男子9.11±5.5、女子10.4±6.6)であり、これまでの欧米の報告と比べて高い値であった。(2)DSRS-Cのcutoff scoreを16点とすると、16点以上の抑うつ群は全体の15.5%(小学生6.5%:中学生21.2%)であり、諸外国の報告と比べて高い値であった。

この2因子はDSM-IVの大うつ病エピソードの主症状として取り上げられているものであり、児童・青年期の抑うつ症状と成人の大うつ病エピソードの症状との近似性が示唆された。(4)自殺念慮が存在する小・中学生は、「ときどき」と「いつも」を合わせると17.9%に認められ、「いつも」は4.0%であった。この値は、欧米の報告と概ね同じ値であった。以上の結果から、わが国の小・中学生の中に抑うつ症状をもつ子どもたちが少なからず存在すること、さらには欧米の報告と同じ程度に大うつ病性障害が存在する可能性が示唆された。わが国の小・中学生における抑うつ状態について検討するため、Birleson自己記入式抑うつ評価尺度(DSRS-C)を用いて調査を行った。対象は札幌市、千歳市、岩見沢市の小学1年生から中学3年生までの3331人(男子1535人、女子1796人)である。その結果、以下の4点が明らかになった。(1)全対象のDSRS-C平均得点は、9.02±5.81点(男子8.63±5,30、女子9.35±6.19)であり、これまでの欧米の報告と比べて高い値であった。DSRS-C得点は女子が男子に比べて有意に高く、年齢が上がるごとに得点も有意に上昇していた。地域において有意差はなかった。(2)DSRS-Cのcutoff scoreを16点とすると、16点以上の抑うつ群は全体の13.0%(小学生7.8%:中学生22.8%)であり、諸外国の報告と比べて高い値であった。抑うつ群は、小学校低学年では性差はないが、男子においては中学1年から、女子においては小学6年から増加しはじめ、女子が男子よりも著しい増加傾向を示していた。(3)因子分析を行った結果、2因子が抽出され、第1因子は「楽しみの減退」、第2因子は「抑うつ・悲哀感」と解釈された。
がんの産生する蛋白の診断への応用に関する研究

がんにおいてはぶどう糖の取り込みが亢進する。これには糖輸送担体(GLUT)が関与しており、これまでnothern blot法により各種のヒト癌組織においてGLUT1ならびにGLUT3の発現が亢進することを明らかにした。そこで今回は免疫組織化学法により同様の検討を行ったところ消化器系癌細胞のうち食道癌,胃癌,大腸癌,胆管癌においてはGLUT1のみの発現がみられ,肝癌ではGLUT3の発現が主で,膵癌ではGLUT1とGLUT3の両者が発現がみられた。さらにこれらのGLUT1ならびに,GLUT3陽性の癌細胞ではその発現は主に細胞膜に局在しており、かつとくに悪性度の高い細胞において著明であった。ついでヒト正常ラ氏島のRNAをPCRにて増幅しラ氏島腫瘍と比較したところインスリノ-マを含むラ氏島腫瘍では、正常ラ氏島に存在しぶどう糖の認識に重要であるGLUT2は検出されず、GLUT1,GLUT3のみが認められた。また正常ラ氏島ではGLUT2のみならず、GLUT1,GLUT3も発現していることが初めて明らかになった。さらにヒトGLUT1遺伝子の5^1上流域のDNAフラグメントをCAT遺伝子上流に組み込んだプラスミドを作製し,マウスcーjun発現プラスミドと共にHepG2細胞に導入しCATアッセイを行ったところ,CAT活性はcーjunをcoーtransfectすることにより約6倍に増大し,CーJu n蛋白がGLUT1遺伝子の発現を誘導しうることが明らかとなり,TPA免疫によるGLUT1遺伝子の発現誘導がCーJunの活性化を介していることが明らかとなった。つぎにモノクロナ-ル抗体TCMー9は甲状腺癌に特異反応を示すことは既に報告したが,今回は甲状腺未分化癌細胞株HTC/C^3よりTCMー9に反応する物質を精製し、この主成分は70Kの分子量を有することを示した。またHTC/C^3には正常TgのmRNAと有していないが、機能性甲状腺細胞との融合によって正常Tgの産生が誘導される可能性を明らかにした。
非関税障壁としての環境政策と国際企業行動の実証的研究

貿易の自由化が進む中で、非関税障壁の重要性が大きく取り上げられている。特に、環境規制が貿易構造や企業の費用構造を変化させている。本研究では、ベトナムとマレーシアの企業レベルの実証分析を行い、代表的な環境規制であるRoHS指令とREACH規則の影響の検証を行った。分析の結果、RoHS指令とREACH規則への適応は、企業の費用を増加させると同時に、輸出可能性を高めていることが明らかになった。加えて、輸出市場数については負の影響を持っており、規制施行地域であるEUへの輸出の集中が発生している可能性が示唆された。非関税障壁の企業への影響を、主に欧州における環境規制に注目し、日本、ベトナム、マレーシア企業に対するアンケート調査(アジア経済研究所)を用いて分析を行った。具体的には、EUにおいて施行されている電子・電気機器への規制であるRoHS・REACHが、ベトナムとマレーシア企業の費用構造と輸出の意思決定に対してどのような影響を持っているのか、定量的な分析を試みた。分析結果から、RoHS・REACHにより約1113%の費用の増加がみられ、これらの規制が非関税障壁として働いていることが明らかになった。ただし、これら規制に適応することでEU市場へのアクセスと企業の輸出市場数は拡大していることも同時に明らかになった。また、グローバル・バリューチェーン(GVC)に参加し、海外企業と積極的に取引していることで、上記のような規制の対応をより進めているのではないかといった点についても分析を行った。分析の結果、輸出をしていることと共にGVCに参加していることが規制に対応するインセンティブとなっていることが明らかになった。今後は、これらの分析をより精緻にすることを検討している。ひとつは、先行して行われた調査対象であるベトナム・マレーシアだけでなく、日本のデータも回収・整備を行い、同様の分析を行う。また、GVCについての現状の分析では、輸出の有無・GVCへの参加の有無のみを扱っており、その国における産業間の関係や川上・川下の位置関係を考慮できていない。この点については、産業連関表などの別統計の情報を加え、さらなる分析を行っていく。平成27年度は、前年度に行った非関税障壁の企業への影響の分析をより精緻化させた。前年度は費用構造や輸出行動に対して非関税障壁と考えられるRoHS・REACHがどのような影響を持つか検証を行ったが、ここに、ベトナムの産業連関表を用いて作成した川上・川下産業との関係性の変数を加えることで、RoHS・REACHの実際の規制国であるEUからの直接的な要請なのか、それとも川上・川下産業との繋がりが強くなることで、取引維持あるいは拡大のための間接的な要請によるものなのかを検証することができる。分析の結果、後者のような間接的な効果はあまり見られず、やはり直接的に規制市場と繋がっていることが重要であることが明らかになった。以上の結果について、費用構造への影響と、輸出行動への影響に分け、それぞれ論文としてまとめたものをアジア経済研究所の研究書籍に寄稿した。この成果は平成28年度中に出版予定である。また、今後引き続き国際企業と規制との関係性を研究していくにあたり、規制により企業の小売がどのように行動を変化させるのかについてを、前段階として予備的に分析した。Berry et al.(1995)による構造推定アプローチを用いて厚生分析を行ったところ、価格の低下と質の向上から消費者の厚生が改善していることが確認され、その要因として、企業のマークアップが変化していることが考えられる。業態によって需要の価格弾力性が異なるため、今後はその精緻な計算を行うことで、企業のマークアップがどのように変化していくかを検証し、これを国際企業の場合へ拡張していくことを検討している。この結果については、内閣府ESRIの国際コンファレンスにて、共著者より報告を行った。アジア経済研究所によるアンケート調査データを利用(質問票作成時より協力)し、早い段階でデータ分析に入れたため、平成27年度に計画していた構造推定分析の一部(トランスログ型費用関数を用いた費用構造分析)を実施できた。社会科学現在の分析の精緻化と、同様のデータを利用している研究者との視点・結果の共有を行い、新しい視点での分析を検討している。現在主に進めているのは、GVCの影響をさらに精緻化するための、産業連関表の活用である。海外との取引部門の連関データを利用し、海外とつながりの強さが、規制の対応の積極性にどの程度の影響を与えるのかについて、分析を進める予定である。旅費について、アジア経済研究所より支出いただく機会が多かったため、予定額を大幅に下回っている。また、論文校正代についても、同様にアジア経済研究所より支出いただいた。今年度は、個人として研究報告の機会を多く設ける予定であり、その旅費として使用する。
環境における有毒ラン藻Microcystis属の高感度モニタリングシステムの開発

(1)特異異的な抗血清を用いたMicrocystis属細胞の検出法の開発Microcystis属培養株48株全てに陽性を示し、他属のラン藻との交差反応を示さないMicrocystis属細胞に特異的な抗血清を得た。培養条件を変化させても、Microcystis属培養細胞に対する本抗血清の反応性は一定であった。また、三方湖より採取した試水に、既知量のMicrocystis属培養細胞を添加し、本混合抗血清を用いて計数を行なったところ、添加区では、未添加区と比べ、添加した細胞数とほぼ同等の計数値の上昇が認められ、本検出法の定量性を確認することができた。そこで、2000年4月から2001年2月に隔月で、三方湖における本属の動態を追跡した。その結果、従来の群体形状を用いた同定法では10月以降、細胞を検出することは不可能であったが、本混合抗血清を用いた場合、群体形成が認められない秋以降においても細胞を検出することが可能であった。このように、翌年のアオコにおける「種(Seed Population)」としての本属ラン藻の動態を把握し、アオコの発生メカニズムを解明する上で極めて優れた手法を開発した。(2)有毒株特異的識別プライマーの開発ミクロシスチン合成酵素を標的とする有毒株特異的識別プライマーの設計を行なった。その結果、有毒株25株のうち、ミクロシスチンLRを保持しない5株を除く、20株より特異的な増幅産物が検出され、無毒株からは全く検出されなかった。Planktothrix sp.が優占していた三方湖より採取した試水に、全細胞数が10^9-10^4となるようにMicrocystis属培養細胞段階的に添加し、HPLC法による毒の定量と本プライマーによるPCR法の検出限界を求めた。その結果、HPLC法では10^8であったのに対し、PCR法では10^4と極めて感度が高いことを示した。アオコと呼ばれるラン藻類の大量発生の主な原因種であるMicrocystisは、ペプチド性肝臓毒ミクロシスチンを生産することから問題となっている。現在、Microcystisの識別が、群体の形状と群体内での細胞の配置などの形態に依り、群体形成が不十分なアオコの発生初期には細胞そのものの存在する確認できないため、環境での本属の発生及び分布が正確に把握できていない。そこで申請者は、表現系に左右されないrRNA遺伝子の塩基配列より本属を6つのクラスターに分け、それぞれに対して特異的なモノクローナル抗体の作製をすでに行なった。本抗体は、0.5%グルタルタルアルデヒドで1時間固定した細胞を用い、本抗体を25°C下で、2時間反応させ、FITC標識二次抗体を暗所、25°C下で2時間反応させた場合、最も反応性が高かった。また、この条件下において各増殖段階のMicrocystis属培養株に対する本抗体の反応性は一定であった。なお、フローサイトメトリーでの検出については検討中である。また、各培養株の毒素をHPLC分析法によって定量し、各クラスターが無毒株と有毒株の差異と一致するかについて検討を行なった。その結果、各クラスター内に有毒株と無毒株が混在することが明らかとなった。そこで、すでに報告されているミクロシスチン合成酵素を標的とする有毒株特異的識別プライマーの設計を試みた。まず、Microcystisの無菌株9株についてPCRによってミクロシスチン構造内のロイシンを活性化するM3領域の増幅を行なったところ3株より特異的な増幅産物を得た。その増幅産物の塩基配列を決定したところ、予想されるアミノ酸配列はいずれもM3領域と高い相同性を示した。そこですべての配列に共通な塩基配列より2組のプライマーを設定してnested PCRを行ったところ、有毒株27株のうち18株より特異的な増幅産物が検出され、無毒株からは全く検出されなかった。さらに本プライマーセットでの検出感度は10細胞と極めて高感度であったので、本プライマーの現場への応用を検討中である。

その結果、有毒株25株のうち、ミクロシスチンLRを保持しない5株を除く、20株より特異的な増幅産物が検出され、無毒株からは全く検出されなかった。Planktothrix sp.が優占していた三方湖より採取した試水に、全細胞数が10^9-10^4となるようにMicrocystis属培養細胞段階的に添加し、HPLC法による毒の定量と本プライマーによるPCR法の検出限界を求めた。その結果、HPLC法では10^8であったのに対し、PCR法では10^4と極めて感度が高いことを示した。
極域中間圏冬期エコーの生成解明を通して探る大気素過程の研究

PANSYレーダーデータから乱流強度推定を行う基礎開発を行い、対流圏・成層圏エコーについてラジオゾンデ観測と比較した研究を実施してその成果を学術誌に発表した。中間圏エコー強度の大気重力波活動度および大気電離度の依存性について、PANSYレーダーおよびMFレーダーのデータを元に統計解析した。夏期には重力波活動度が、また冬期には大気電離度が高い時にエコー受信強度が上がることが示された。これは重力波(乱流生成源)および電離度が、それぞれ夏期および冬期に最低となる季節変化を示し、中間圏エコー生成に不足気味となっているためと解釈され、改めてエコー生成に両者が重要であることが示された。得られた成果は学会において報告した。夜間には大気電離度低下のために困難となるPANSYレーダー中間圏乱流観測を補強するため、昼夜関係なく観測可能な流星エコー観測を併用して行う全5系統からなる付加装置を年度末に設置し、初期的な時系列データを取得した。今後、オンラインデータ処理等のソフト的な作り込みを行う。MFレーダーによる中間圏電子密度推定に必要となるエコー到来方向推定手法を開発し、エコー反射高度決定を高精度化した。併せてレーダー装置の総合的なハードウェアメンテナンスを実施するとともに、受信データから外来雑音を取り除く仕組みを強化するためのソフトウェアの作り込みを行った。今後、二つの偏波モード間の校正を行ったのち、電子密度推定を試みる。計画にある4つの項目(1.大気乱流強度の推定、2.乱流生成源候補の大気重力波活動の推定、3.下部中間圏の電子密度推定、4. 1-3の結果の普遍性の検討)のうち、項目1-3についてはそれぞれ進捗があり研究が進んでいる。項目4については、1-3で開発・検討した解析手法を他の南極基地(豪Davis基地)の大気レーダー装置に応用する計画であり、まさにこれからの実施内容となる。概ね計画に沿って研究を進める予定であるが、昨年度末より研究代表者は南極地域観測隊の越冬隊長を拝命して南極昭和基地に越冬中であり、今年度末(2020年3月)に帰国予定となっている。研究計画にある4つの項目の内、項目1-3については南極においてもある程度の実施は可能であるが、4つ目の項目については豪南極局の研究者と直接打ち合わせを行って進めることが本来は望ましい。やや制限はあるが、メールなどでの連絡を取りながら研究を進めることを考えている。PANSYレーダーとMFレーダーのそれぞれの中間圏領域(高度約50-90km)のエコーの出現特性についての詳細解析を行い、国際学会および国際学術誌に発表した。中間圏下部においては両レーダーともに夏期間は出現頻度が低く冬期間には高く、また短期的にも出現には明瞭な正相関がみられる。それぞれのレーダーの周波数は47MHzおよび2.4MHzでおよそ20倍の開きがあり、電波の散乱メカニズムとして従来の解釈ではそれぞれ乱流による屈折率勾配の乱れおよび層状の屈折率勾配変化が支配的なものとされていたが、MFレーダーにおいても空間スケールの大きな乱流が少なくとも冬期の電波散乱には大きな寄与を示しているものと考えられる。乱流の生成源として重要とされる大気重力波は冬期に活動度最大となることとも矛盾しない結果と言える。大気中の運動エネルギーは平均風や大気波動と言った大きなスケールの現象から、乱流の様な小スケールの現象を経て、最終的には熱エネルギーとして散逸すると考えられている。本課題により、大小スケールの乱流の振る舞いを2機のレーダーを併用して研究する意義が改めて示されたと言える。並行して、PANSYレーダーによる乱流強度推定について、送受信ビームパターンを考慮した計算法の検討を進めた。さらに、夜間の観測が困難となるPANSY

レーダーの中間圏観測手法を補強するための流星エコー受信用の付加アンテナ装置の検討を進め、アンテナ配置および受信装置のデザインを概ね決定した。PANSYレーダーとMFレーダーの中間エコーの特性比較は順調に研究が進み、代表を主著とした論文出版の形で成果を公表できた。乱流強度推定についても並行して検討を進めることができた。2017年度内に流星エコー観測用の付加受信装置の検討を終える予定であったが、PANSYレーダーに時折原因不明のノイズが認められたことからその原因特定を先に進め、配分経費を繰り越し申請して研究を進めることとなった。ノイズ対策は無事終了し、付加装置の開発・購入も2018年度に執り行った。概ね計画に沿って研究を進める予定であるが、昨年度末より研究代表者は南極地域観測隊の越冬隊長を拝命して南極昭和基地に越冬中であり、今年度末(2020年3月)に帰国予定となっている。研究計画にある4つの項目の内、項目1-3については南極においてもある程度の実施は可能であるが、4つ目の項目については豪南極局の研究者と直接打ち合わせを行って進めることが本来は望ましい。やや制限はあるが、メールなどでの連絡を取りながら研究を進めることを考えている。PANSYレーダーによる乱流強度推定について学会・論文の形での成果まとめを行う。検討の進んだ流星エコー観測用の付加装置を2018年末までに設置して観測を開始し、データ蓄積する。併せて得られたデータの解析環境を整える。MFレーダーの整備を行い、乱流強度推定および電子密度推定の検討を進める。最終的に、得られた乱流強度、電子密度、エコー強度の関係を調べて中間圏エコーの特性を確認し、さらに乱流生成源とされる大気波動の活動度との関連を調べ、大気中のエネルギーの流れに対する知見を得る。
妊娠高血圧腎症の発症予知方法確立および低用量アスピリン内服による発症予防効果検証

妊娠1113週で血圧測定、既往歴、子宮動脈PI、血清中PlGFを測定し妊娠高血圧症候群の発症リスクのある妊婦を抽出できるとされる。マルチプレックスシステムを用いて網羅的なタンパク発現の高感度な定量的解析を、また母体血漿を用いてcell-free RNAを抽出し遺伝子発現解析を行うことで、より高感度なリスク評価法を検討する。その上でハイリスク群をアスピリン服用群と非服用群に二分し、妊娠20週頃の血液を同様に解析することで、アスピリン投与により変化するタンパク発現パターンの変化の病態生理を把握するとともに、アスピリン治療効果をモニターする分子マーカーの探索を行い、その精度を明らかにする。
色素幹細胞のゲノム損傷応答から明らかにするメラノーマ発生機序の解明

これまでに加齢に伴い色素幹細胞ニッシェにおいて、本来なら毛母に存在するはずの分化した色素を含んだ細胞が異所性に出現しており、常に白髪に先だっていたことを見出していたが、内在性のゲノム修復応答異常を呈するマウスでは若齢時や低線量放射線照射時においても同様にメラニン色素を沈着した分化した細胞群が色素幹細胞ニッシェ出現することを見出した。また活性酸素などの腫瘍の発生や維持に関与すると考えられるゲノム損傷刺激が同様に若齢時マウスにメラニン色素を持つ分化した細胞群を幹細胞ニッシェに誘導できることがわかった。このときDNA損傷のマーカーであるγ-H2AXフォーカスや癌抑制遺伝子であるATMの活性化などが幹細胞で認められたことから、色素幹細胞においてはDNA損傷応答と細胞の分化プログラムは未知の分子機構により密接にリンクしていることを意味する。これらは、加齢に伴うゲノム損傷と癌抑制遺伝子群の活性化が色素幹細胞の性質変化をもたらす要因であることを強く示唆し、また通常幹細胞しか存在しないはずのニッシェにおいても、ゲノム障害は幹細胞の自己複製に破綻もしくは機能異常をもたらすことで幹細胞システム全体の調節に影響することを示唆するものである。本研究の目的は、加齢や腫瘍発生との関わりが深いゲノム損傷応答に対して色素幹細胞がそのような対処を行うことで、未分化かつ分化能を有する色素幹細胞群の維持に機能し、潜在的な腫瘍化を防いでいるのか、さらにこれらゲノム損傷応答の破綻が色素細胞の腫瘍を元にするメラノーマにどのように寄与しているか調べることにある。これまでに加齢に伴い色素幹細胞ニッシェにおいて、本来なら毛母に存在するはずの分化した色素を含んだ細胞が異所性に出現しており、常に白髪に先だっていたことを見出していたが、内在性のゲノム修復応答異常を呈するマウスでは、若齢時においても同様にメラニン色素を沈着した分化した細胞群が色素幹細胞ニッシェ出現することを見出した。また放射線や活性酸素といった腫瘍の発生や維持に関与すると考えられるゲノム損傷刺激が同様に若齢時マウスにメラニン色素を持つ分化した細胞群を幹細胞ニッシェに誘導できることがわかった。このときDNA損傷のマーカーであるg-H2AXフォーカスや癌抑制遺伝子であるp53などの活性化が幹細胞で認められたことから、色素幹細胞においてはDNA損傷応答と細胞の分化プログラムは未知の分子機構により密接にリンクしていることを意味する。これまでに加齢に伴い色素幹細胞ニッシェにおいて、本来なら毛母に存在するはずの分化した色素を含んだ細胞が異所性に出現しており、常に白髪に先だっていたことを見出していたが、内在性のゲノム修復応答異常を呈するマウスでは、若齢時や低線量放射線照射時においても同様にメラニン色素を沈着した分化した細胞群が色素幹細胞ニッシェ出現することを見出した。
テロメラーゼを標的とした遺伝子治療法の開発に関する研究

1) UUAGGGの3回繰り返し配列RNAを発現するリコンビナント・アデノウイルスベクターの作製5`TTAGGG3'の3回繰り返し配列をpAdE1CMV(pXCJL.1にCMVプロモーター、マルチクローニングサイト、SV40ポリAシグナルからなる発現カセットを組み込んだシャトルベクター)に挿入し、このアンチセンスベクターとpJM17を293細胞にco-transfectして、組み替えウイルス作製した。ヒト胃癌培養細胞株にanti-tel-ADウイルスを投与したところ、コントロール群に対してanti-tel-ADウイルス投与群では、MKN28では、24.7%、KKLSでは54.7%、AGSでは41.2%の増殖抑制効果を認めた。anti-tel-ADウイルスを感染後、CDDP,docetaxel,SN-38を各種濃度で添加し以後5日間の培養後に癌細胞数を計測したところ、AGS,KKLS,MKN28の3種の胃癌細胞において薬剤による増殖抑制効果が更に増強され、併用効果が認められた。4)ヌードマウス皮下腫瘍へのanti-tel-ADウイルス腫瘍内投与によるin vivoでの治療実験ヌードマウス皮下に腫瘍を移植し腫瘍径が5mmになった時点でウイルスを5日間連日腫瘍内局所投与して継時的に腫瘍の発育を観察したところ、ウイルスの投与群では著明な腫瘍発育抑制が認められたが、腫瘍の消失には到らず、何らかの併用療法が必要性であると考えられた。1)UUAGGGの3回繰り返し配列RNAを発現するリコンビナント・アデノウイルスベクターの作製5'TTAGGG3'の3回繰り返し配列をpAdE1CMV(pXCJL.1にCMVプロモーター、マルチクローニングサイト、SV40ポリAシグナルからなる発現カセットを組み込んだシャトルベクター)に挿入した。このアンチセンスベクターとpJM17(adenovirus5型ゲノムをもつ)をアデノウイルスE1aを発現している293細胞(ヒト胎児腎臓細胞)にリポフェクションによりco-transfectした。アンチセンスベクターとpJM17との間の相同組み換えによる組み換えウイルスをPCRによってスクリーニングした後、目的のウイルスをプラーク・アッセイによってクローニングした。塩化セシウム密度勾配遠心により精製したウイルスを以下の実験に用いた。(以下このウイルスをanti-tel-ADウイルスと呼ぶ)ヒト胃癌培養細胞株(MKN-28,KKLS,AGS)の3株を用い、β-galactosidase発現アデノウイルスベクターにより検討したウイルス量にしたがってanti-tel-ADウイルスを投与して増殖実験を行った。アッセイは96wellのプレートを用い、各wellに2500個の細胞をまき、2%FBSでover night培養後ウイルス投与し1%FBSにて7日培養してクリスタルバイオレット法により細胞数を計測した。その結果コントロール群に対してanti-tel-ADウイルス投与群では、MKN28では24.7%、KKLSでは54.7%、AGSでは41.2%の増殖抑制効果を認めた。1) UUAGGGの3回繰り返し配列RNAを発現するリコンビナント・アデノウイルスベクターの作製5'TTAGGG3'の3回繰り返し配列をpAdEICMV(pXCJL.1にCMVプロモーター、マルチクローニングサイト、SV40ポリAシグナルからなる発現カセットを組み込んだシャトルベクター)に挿入し、このアンチセンスベクターとpJMl7を293細胞にco-trarsfectして、組み換えウイルス作製した。2) anti-tel-ADウイルスの貨癌培養組腹株のin vitroでの増殖におよぼす影響ヒト胃癌培養細胞株にanti-tel-ADウイルスを投与したところ、コントロール群に対してanti-tel-ADウイルス投与群では、MKN28では24.7%、KKLSでは54.7%、AGSでは41.2%の増殖抑制効果を認めた。

4)ヌードマウス皮下腫瘍へのanti-tel-ADウイルス腫瘍内投与によるin vivoでの治療実験ヌードマウス皮下に腫瘍を移植し腫瘍径が5mmになった時点でウイルスを5日間連日腫瘍内局所投与して継時的に腫瘍の発育を観察したところ、ウイルスの投与群では著明な腫瘍発育抑制が認められたが、腫瘍の消失には到らず、何らかの併用療法が必要性であると考えられた。
神経幹細胞の未分化性維持における転写制御シグナル群の関与の解析

神経幹細胞の未分化性維持は、分化誘導性の転写制御シグナルと、それにブレーキをかけるシグナルとの相互作用で制御されると考えられるため、神経幹細胞内のシグナルネットワークを捉えるアプローチが必要である。本研究ではDNAマイクロアレイ解析で、アストロサイト分化誘導性サイトカインLIFの標的遺伝子としてSOCS3を同定した。SOCSファミリー分子はサイトカインによって誘導された後に自身のシグナル伝達経路を遮断する抑制性フィードバック因子であるが、神経幹細胞分化におけるSOCS3の役割は不明であった。強制発現によりSOCS3はLIFによるアストロサイトの分化を完全に抑制した。興味深いことにSOCS3欠損神経幹細胞において、LIF経路とは独立のBMP経路に位置する転写因子Smad1がLIF刺激によってリン酸化されることを見出した。BMP阻害分子NogginによってこのSmad1の活性化が阻害されたこと、BMP2遺伝子のプロモーター領域にSTAT3の応答配列として機能し得る配列が見つかったことから、LIF刺激で活性化されたSTAT3によってBMP2遺伝子の転写活性化が引き起こされ、産生されたBMP2が自己分泌によってSmad1をリン酸化していることが明らかになった。つまりJAK-STAT経路の抑制性フィードバック因子SOCS3は単にJAK-STAT経路を負に制御するだけでなく、BMPリガンドの産生を抑制することで間接的にSmad経路の活性化も制御することが示唆された。以上の結果は、神経幹細胞の分化誘導と未分化性維持が複数のシグナルネットワーク機構によって制御されていることを示唆する。さらにJAK-STAT経路がサイトカインの分泌を介してSmad経路を制御し得るという発見はこれまでのサイトカインネットワークによる幹細胞制御機構に新たな一局面を与え得るものである。中枢神経系を構成する主要な細胞群であるニューロン、アストロサイト、オリゴデンドロサイトは神経幹細胞からそれぞれの特性を備えた細胞へと分化する。この分化の運命決定の過程には、多能性を維持する機構、分化の運命付け誘導の機構、運命付けの固定と維持の機構などが関わるが、とりわけ、必要な細胞を秩序立てて分化させるため枯渇することなく幹細胞が未分化性を維持したまま増殖する過程の分子機構解明は重要である。この未分化性維持の理解には、幹細胞を増殖させるシグナルと、幹細胞の分化を抑制するシグナルとの連動を考慮しなければならず、遺伝子の転写制御を含むシグナルネットワークの統合的理解が必要である。今年度は、神経幹細胞の未分化性維持機構の一端を説明し得るbFGFとWnt3aの新たなシグナル相互作用を見出した。Wntシグナルは、造血幹細胞や胚性幹細胞の未分化性維持に関わることが報告され、近年中枢神経系の発生への関与も示唆されている。マウス胎仔終脳由来神経上皮細胞をbFGFで培養することで得られる神経幹細胞画分を用いた本研究の結果から、意外にもWnt3aとbFGFの双方のシグナルがクロストークすることが明らかになった。Wnt3aによりWntカノニカル経路が活性化されるとGSK3βのキナーゼ活性が抑制されることが知られている。神経幹細胞画分にbFGFを添加するとPI_3 kinase (PI_3K)-Akt経路を介してGSK3βのSerine9がリン酸化されることでGSK3βの活性が抑制され、結果的にWnt3aシグナルの下流標的であるβ-cateninの核への蓄積と、細胞周期制御因子CyclinD1の発現促進に至ることがわかった。さらに、Wnt3aとbFGFのシグナルクロストークにより発現するcyclinD1を神経幹細胞画分に強制発現させると、アストロサイト分化が抑制されることがわかった。これらの結果は細胞増殖と分化抑制が連動していることを示す点で大変興味深い。