hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工林が渓流魚に及ぼす影響:バイオエナジェティックモデルによる 定量的評価

上流側50m区間における天然林率との正の相関が最も高くなり、流下餌量には直近の河畔植生が影響することが示唆された。また、石手川で得られている人工林河川と天然林河川とでの流下餌量の違いが、他の地域でも見られるかどうか検討するために、仁淀川水系黒川でのサンプリングデータの解析を行った。その結果、石手川における天然林河川と人工林河川での平均流下密度(流水100m3あたり)は、それぞれ、38mgと12mgであったのに対して、黒川においては35mgと13mgであり、非常に近い値を示した。これらのことより、HDモデルを用いることにより、対象河川区間のすぐ横の植生(人工林か天然林か)に基づいて流下餌量を仮定することにより人工林化(または人工林の天然林化)がアマゴに環境収容力に及ぼす影響を定量的に示しうることが示唆された。本研究では、申請当初、(1)HDモデルがアマゴに適用可能であることを示す、(2)HDモデルを用いて天然林河川と人工林河川の違いを評価する、および(3)空中写真によるアマゴ生息環境評価の可能性を提示する、という3点を具体的目標として掲げたが、とれらのうちの(2)までは遂行していることから、おおむね順調と評価される。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、当初の予定に従って、上記(3)の解析を試みる。すなわち、空中写真から判読される林相から流下餌量を予測する統計モデルを作成し、それに基づいて空中写真からアマゴ生息環境評価を行う。林相から流下餌量を予測するモデルが信頼性の高いものになるかどうか鍵となるが、いずれにせよ、実際に得られた事実をもとにその有用性を検討することになる。
アンチセンス・オリゴヌクレオチドを用いた新しい消化器癌治療法の開発

本研究では、細胞内の特定の遺伝子発現を抑制するアンチセンス・オリゴヌクレオチドを用いて癌遺伝子の発現を特異的に抑制することにより、消化器癌の治療法が可能かどうか基礎的に検討を行った。培養実験で用いた胃癌細胞株はMKN45細胞で、c-myc、bcl-2遺伝子の発現過剰が確認されている。これら癌遺伝子に対するアンチセンス・オリゴヌクレオチドをフォスフォーロチオエ-ト体で合成した。また、K-ras遺伝子に点突然変異を有する大腸癌細胞株DLD-1を用いてK-rasアンチセンス・オリゴヌクレオチドの抗腫瘍効果の有無を合わせて検討した。さらにヌードマウスに移植した腫瘍に対してアンチセンスオリゴヌクレオチドを腫瘍内に投与し、腫瘍発育抑制効果の有無を確認した。その結果、c-mycおよびbcl-2アンチセンス・オリゴヌクレオチドは1-10μMの濃度でMKN45細胞の増殖を用量依存的に抑制した。一方対照としたセンス・オリゴヌクレオチドはMKN45細胞の増殖を抑制しなかった。またRT-PCR法、フローサイトメトリーで検討した結果、c-mycアンチセンス・オリゴヌクレオチドはmRNAレベル、蛋白レベルの両方でc-myc遺伝子の発現を特異的に抑制することが明らかになった。またアンチセンス・オリゴヌクレオチドの抗腫瘍効果の一部にアポトーシスの誘導が関与することも確認された。さらにK-rasアンチセンス・オリゴヌクレオチドはDLD-1細胞の増殖を最大60%抑制した。アンチセンスオリゴヌクレオチドの抗腫瘍効果は、ヌードマウスに移植した腫瘍に対しても認められ、c-mycアンチセンス・オリゴヌクレオチド、K-rasアンチセンス・オリゴヌクレオチドはMKN45腫瘍、DLD-1腫瘍の発育をそれぞれ40%、60%抑制した。本法は、今後新たな治療原理に基づく消化器癌治療法としてその可能性をさらに追求する価値があると考えられる。【背景と目的】近年の分子生物学の発展により、癌遺伝子や癌抑制遺伝子における異常の集積が発癌過程の本質であることが明らかにされた。そこで本研究で我々は、細胞内で特定遺伝子発現を抑制するアンチセンス・オリゴヌクレオチド(以下ODN)を用いて癌遺伝子発現を特異的に抑制することにより、新たな治療原理に基づく消化器癌治療法の開発が可能かどうかを検討した。【方法】用いた胃癌細胞株はMKN45細胞で、我々はこの細胞株でのc-myc、bcl-2遺伝子の発現を確認している。これら癌遺伝子の翻訳開始コドンを含む領域に相補的な配列をもつアンチセンス・ODNと、対照として用いたセンス・ODNをPhosphor othioate体にて作成した。また、K-ras遺伝子に点突然変異を有する大腸癌細胞株DLD-1を用いてK-rasアンチセンス・ODNの抗腫瘍効果の有無を合わせて検討した。【結果】c-mycおよびbc1-2アンチセンス・ODNは1-10μMの濃度でMKN45細胞の増殖をそれぞれ40-75%、49-75%抑制した。一方対照としたセンス・ODNはMKN45細胞の増殖を抑制しなかった。この抗腫瘍効果が特定の遺伝子発現の抑制に基づくものであるか否かをRT-PCR法、フローサイトメトリーを用いて検討した。その結果、c-mycアンチセンス・ODNはmRNAレベル、蛋白レベルの両方でc-myc遺伝子の発現を特異的に抑えることが確認された。

また我々は、アンチセンス・ODNの抗腫瘍効果の一部にアポートシスの誘導が関与することをTUNEL(nick end labeling)法で確認している。さらにK-rasアンチセンス・ODNはDLD-1細胞(大腸癌)の増殖を最大60%抑制した。【結語】以上の結果から、アンチセンス・オリゴヌクレオチドを用いて特定の癌遺伝子発現を抑えることにより、培養胃癌細胞の増殖を抑制できることが確認された。今後実験動物を用いてin vivoでの有効性を確認する必要がある。本研究の目的は、細胞内の特定の遺伝子発現を抑制するアンチセンス・オリゴヌクレオチドを用いて癌遺伝子の発現を特異的に抑制することにより、消化器癌の治療法が可能かどうかを基礎的検討を行うことである。前年度までの研究でc-mycおよびbcl-2アンチセンス・オリゴヌクレオチドは、mRNAレベル、蛋白レベルの両方で標的遺伝子の発現を特異的に抑制することにより、MKN45細胞の増殖を用量依存的に抑制することが確かめられている。また、Ki-rasアンチセンス・オリゴヌクレオチドはKi-ras遺伝子に点突然変異を有する大腸癌細胞株DLD-1細胞の増殖を抑制することも確認されている。今年度の研究では、ヌードマウスに移植した腫瘍に対してアンチセンスオリゴヌクレオチドを腫瘍内に投与することにより、実験動物レベルでも腫瘍の発育が抑制されるかどうかを検討した。その結果、アンチセンスオリゴヌクレオチドの抗腫瘍効果はヌードマウスに移植した腫瘍に対しても認められ、c-mycアンチセンス・オリゴヌクレオチド、Ki-rasアンチセンス・オリゴヌクレオチドはMKN45腫瘍、DLD-1腫瘍の発育をそれぞれ40%、60%抑制した。以上の結果から本法は、新たな治療原理に基づく消化器癌治療法としてその可能性をさらに追求する価値があると考えられる。
大震災時の仮設住宅団地における持続的な生活環境改善支援のための多重・分散システム

東日本大震災における仮設住宅団地は膨大な数が提供されたために,その生活環境には大きな差異が生じた。本研究は,そのような劣悪な環境を少しでも改善するための方策を,アクションリサーチの手法を用いた現地での実際の支援活動ならびに現地での詳細調査を通じて実施し,仮設住宅団地の供給実態や生活の様相などを明らかにすると共に,今後に予想される大震災における仮設住宅の計画への新しいシステムのあり方を提言したものである。本研究は、東日本大震災の被災地での仮設住宅団地の供給から解消までの団地での生活実態、そして本研究組織の活動を含む、多様な主体による住環境改善に関わる建築的支援実態の把握を通じ、様々な主体と支援レベルの総体としての、応急居住環境の建築的支援の可能性と、それを支える技術に関するシステムとして構想することを第一の目的としている。本年度は下記のような研究を行った。(1)仮設住宅団地の住環境改善支援方策の実践的検討2011年8月から宮城県気仙沼市本吉地区を主な対象地域として仮設住宅団地の住環境改善に取り組んでいる。初期の成果として、冬の寒さ・結露対策を中心に2011年度秋から冬にかけ着手した支援に対する効用について、関係者各位への調査を実施し、論文に取りまとめた。(2)地域性を踏まえた仮設住宅団地の住環境改善方策の包括的検討今年度はとくに岩手県大槌町と宮城県気仙沼市において現地調査を行った。大槌町においては10箇所の仮設住宅団地を対象として、団地内の共用施設やサポート体制、外出行動やその移動手段などを中心にコミュニティ全体について調査し,団地により入居者が近隣住民かそうでない所があり、それにより談話室などの利用状況が異なること、各戸への改修工事もまちまちでその効果が感じられない団地もあること等を明らかにしている。気仙沼市においても10箇所の仮設住宅の自治会長を含む住民に対して、周辺住民との関係、生活行動、コミュニティ、自治会組織、外部からの支援などについてヒアリング調査を実施し、高齢者が多く入居している団地では談話室の利用は高いこと、団地周辺の店舗立地は元の家より利便性が良くなった方もおられるくらい違いが大きいこと、小規模団地には支援が届きにくい様子や目が届きにくいため談話室での盗難も発生した所があること、自治組織が整備されたことでコミュニティが震災前より強くなった団地もあること、などを明らかにした。2013年度は下記のような共同研究を実施した。(1)継続的な仮設住宅団地の住環境改善支援方策の実践的検討(担当:阪田,甲谷): 2011年8月から宮城県気仙沼市本吉地区を主な対象地域として仮設住宅団地の住環境改善に取り組んでいるが,その継続的な実践を行っている。(2)生活改善支援団体の調査(担当:阪田):(1)と平行して,気仙沼市を中心に実施された被災地支援の中から、特に外部団体であるNPOや公益社団法人などが主体となり実施された被災者の生活環境改善を目的とする18の事例を抽出し,文献調査と当事者に対するヒアリング調査を2012年5月から2013年12月に実施した。(3)地域性を踏まえた仮設住宅団地の住環境改善方策の包括的検討(担当:横田,伊丹):昨年度に引き続き,仮設入居2年目に入っている岩手県大槌町と宮城県気仙沼市において現地調査を行った。大槌町においては8箇所の仮設住宅団地を対象として、気仙沼市においては9箇所の仮設住宅団地に対しての自治会長を含む住民に対して、周辺住民との関係、生活行動、コミュニティ、自治会組織、外部からの支援などについてヒアリング調査を実施した。(4)高知県における津波避難対策の調査(担当:森田):東北地方の災害実態を踏まえて,四国とくに高知県における津波避難対策について,その実態を調査した。本研究は,予期しえない事態を呈するであろう今後の大規模災害時において,家を失った多くの被災者に提供された仮設住宅団地が,建設後も持続的なな住環境改善が可能であるような支援環境のあり方を,主に東日本大晋再の被災地である宮城県気仙沼市での我々の研究組織によるアクションリサーチの手法を取り入れた仮設住宅団地への実践的な樹環境改善の取り組みから,周辺被災地の仮設住宅団地の供給実態や生活の様相,および仮設住宅団地への多様な住環境改善活動実態とその効用の把握までを通して,様々な主体と支援レベルの総体としての多重性・分散性を持ったシステムとして提案することを特質的としている。今年度は,3年目の最終年度として,下記のような共同研究を実施した。なお最終的に避難所から仮設住宅,さらには恒久住宅までを想定した提案をおこなうべく取りまとめを行っている。

(1)継続的な仮設住宅団地の住環境改善方策の実践的検討(担当:阪田,甲谷):2011年8月から宮城県気仙沼市本吉地区を主な対象として仮設住宅団地の住環境改善に取り組んでいるが,アクションリサーチの手法を取り入れた継続的案実践を行った。最終的にはこれまでの調査研究を統括し,住環境改善のあり方の検討について提言を行った。(2)地域性を踏まえた仮設住宅団地の住環境改善方策の包括的検討(担当:横田,伊丹):昨年度に引き続き,岩手県大槌町と宮城県大船渡市において現地調査を行った。とくに住環境に必須である商業店舗の在り方として,仮設商店街について商店主のみならず関係者全体にヒアリング調査を実施した。(3)徳島県における津波避難対策の調査(担当:森田):昨年度の高知県の調査に引き続き,四国地方とくに徳島県における津波対策について,その実態を調査した。26年度が最終年度であるため、記入しない。建築計画学26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度予定していた現地調査はほぼ完遂し,また成果発表もそれぞれの研究室で順次行っており,とくに研究を遂行する上での課題もとくに見当たらないことから,おおむね順調に進展していると自己評価したものである。本研究は,3年間にわたり仮設住宅の継続的な支援やコミュニティのあり方を調査研究することを目的としており,今年度は2年目として予定の調査研究を遂行し,ほぼ計画通りに遂行することができたこと,ならびに昨年度の研究成果も論文にまとめることができたため。今後も本年度と同様,コミュニティの自助・共助をテーマにして、狭さ・暑さ対策を中心とした仮設住宅団地の住環境改善のための調査・支援などを通じて、今後の災害時を念頭に置き、調査・支援内容のブラッシュアップを図るとともに、そのノウハウ、その効果や課題を広く社会に還元するために、支援の記録やマニュアル、研究成果を取りまとめ、発表するよう準備を進めたい。次年度は3年目の最終年度にあたり,仮設住宅から恒久住宅への移動の時期にもあたることから,まずは仮設住宅団地における支援のあり方あるいはコミュニティ形成について全体像を取りまとめること,さらには恒久住宅への移動も視野にいれた提言を行う予定である。今年度,約30万円程の未使用額が発生したが,それは年度中に予定していた現地調査が次年度にずれ込んだものであり,次年度早々から現地調査を行っていく予定である。したがって,基本的には現地調査旅費,および今年度の成果発表のための旅費が大きなウエイトを占めるほか,調査データの整理等に対するコンピュータ関連機器購入費や研究協力者への謝金として使用する予定である。東北地方への支援旅費を多く見込んでいたが,先方の都合などもあり,次年度に持ち越すことになったため。上記の理由により,調査旅費を当初予定よりも多く見積もり,実施する予定である。
低酸素環境によるヒト口腔がんのEMT誘導

本研究では、低酸素環境はヒト口腔扁平上皮がんに対する大きな刺激となり、がん細胞におけるEMTの誘因となる可能性が示唆された。実験結果を裏付けるため、現在さらにEMT関連遺伝子の変化を観察中である。本研究は腫瘍内低酸素環境が上皮-間葉転換(epitherial-mesenchymal transition; EMT)の誘因となることを証明することを目的とする。このため本年度は(1)ヒト口腔がん細胞SASの低酸素培養をおこない、(2)上皮細胞・間葉系細胞に特異的な細胞表面抗原の発現変化を評価した。ヒト口腔がん細胞SASの低酸素培養では細胞培養の至適酸素濃度を決定し、低酸素培養においてもその増殖能に変化がみられないことを確認した。他のヒト口腔がん細胞で同様の実験を行ったところ、細胞種によっては低酸素培養において増殖能の低下が認められるものを認め、細胞種により低酸素環境に対する反応性の違いが存在することが示唆された。次に低酸素環境下で培養したヒト口腔がん細胞SASにおいて上皮細胞・間葉系細胞に特異的な細胞表面抗原の発現変化を評価した。この結果、低酸素培養を行ったヒト口腔がん細胞SASにおいて上皮細胞・間葉系細胞に特異的ないくつかの細胞表面抗原の発現に変化が生じることを確認した。また、この実験でも細胞種により細胞表面抗原の発現変化に違いが認められ、低酸素環境に対する反応性の違いが細胞種間に存在することが確認できた。上記結果より、低酸素環境はヒト口腔扁平上皮がんに対する大きな刺激となり、がん細胞におけるEMTの誘因となる可能性が示唆された。また、低酸素環境に対する反応に細胞種間の差異を認められたことは、口腔がんの臨床知見に矛盾しない。これらの結果を裏付けるため、現在低酸素環境におけるEMT関連遺伝子の変化を観察中である。本研究は腫瘍内低酸素環境が上皮-間葉転換(epitherial-mesenchymal transition : EMT)の誘因となることを証明することを目的とする。本年度は(1)腫瘍モデルの作成および(2)腫瘍内低酸素領域と非低酸素領域での上皮・間葉系細胞に特異的な細胞表面抗体の発現の比較評価を行った。ヌードマウスにヒト口腔がん細胞SASを皮下注射することにより、ヒトがん細胞の生体内腫瘍モデルを作成した。生体内低酸素領域の可視化にはpimonidazoleを用いた。Pimonidazoleは10mmHg以下の細胞に取り込まれるため、これを免疫組織化学的手法にて染色を行うことで低酸素領域を可視化した。ヌードマウスを用いて作成した腫瘍モデルをホルマリン固定して連続切片を作成し、標本の1枚をpimonidazole染色、残りの標本を下記細胞表面抗体で免疫組織化学染色することにより低酸素領域と非低酸素領域における細胞表面抗体発現の変化を評価した。これにより低酸素環境はヒト口腔扁平上皮がんに対する大きな刺激となり、がん細胞におけるEMTの誘因となる可能性が示唆された。
骨代謝におけるアンドロゲンの影響に関する検討

ヒトの骨芽細胞株を用いてアンドロゲン作用の検討を行った本研究では、アンドロゲンが直接骨芽細胞における骨形成能を促進する作用は認められなかった。一方で、有意ではないが、エストロゲンおよびBMPによる骨形成作用を抑制する傾向が認められた。今後さらにこの抑制効果の検討が必要と考えられる。以下に概要をまとめる。(1)骨芽細胞におけるアンドロゲンレセプターの発現の検討骨形成能のあるヒト骨肉腫細胞株NOS1及びNOS2を用いて、アンドロゲンレセプターの発現をノーザンブロット法にて検討したところ、NOS1細胞ではARが発現していなかった。一方ERαとERβはともに発現していた。また、MOS2ではERβが発現していなかった。一方ARとERαは発現していた。これらにDHT、エストロゲン、IL1、IL6を添加しても発現量に変化は認めなかった。(2)骨芽細胞におけるアンドロゲンのアンドロンレセプターを介した機能の検討ヒト骨肉腫細胞株NOS1にアンドロゲンレセプターをelectroporation法にて導入しAR遺伝子を発現する細胞株を樹立した。その細胞株(No11)にDHTを添加して骨形成への影響をosteocalcin, alkaline phosphataseの産生能を計測して検討した。その結果DHT添加では、骨形成能の促進は認められなかった。BMPおよびエストロゲンを添加した上で、DHTを添加した場合に抑制する傾向が認められた。アンドロゲンはBMPおよびエストロゲンの骨形成促進する作用を抑制する可能性が示唆された。現在さらに検討中である。骨粗鬆症は高年女性の50%以上が罹患するといわれており、中高年女性のQOL(Quolity Of Life)を維持する上で注目されている疾患である。本研究では女性ホルモンではなく、男性ホルモンのアンドロゲンの骨代謝への影響を検討するため、骨細胞でのアンドロゲンレセプターを含めたアンドロゲンの影響を検討することを目的とする。以下に本年度での研究の概要を報告する。(1)骨芽細胞におけるアンドロゲンレセプターの発現の検討すでにある骨芽細胞株を用いて、アンドロゲンレセプターの発現をノーザンブロット法にて検討したところ、通常の方法での発現はみとめらなかった。現在、RT-PCRにて再度検討を行っている。もし、発現が、認められれば、アンドロゲン、エストロゲン、IL1,IL6などをこの細胞培養系に添加して、アンドロゲンレセプターの発現への影響を検討する予定である。(2)骨肉腫細胞株での骨芽細胞におけるアンドロゲンレセプターの発現の検討理研細胞バンクより骨肉腫細胞株RCB1032,RCB1033の供与をうけ、細胞培養をおこないその細胞でのアンドロゲンレセプターの発現を検討している。現在、まだ、発現に関しての結果はでていないが、発現が確認されれば上記と同様に発現への影響を検討する。(3)骨芽細胞株及び骨肉腫細胞株におけるアンドロゲンのアンドロンレセプターを介した機能の検討骨芽細胞株にアンドロゲンレセプターのantisenseDNAを作成中である。このantisenseDNAをelectorolationにて導入して実験をすすめる予定である。(4)骨芽細胞株におけるアンドロゲンーアンドロゲンレセプターの標的遺伝子への関与の検討。アンドロゲンを添加及び非添加の骨芽細胞株よりそれぞれ核蛋白を抽出して、標的遺伝子であるMMTV promoter領域への結合に関してgel shift mobility assayにて検討する。現時点では、細胞株での発現が明確でないため未だおこなっていない。次年度にかけて検討する予定である。

一方で、有意ではないが、エストロゲンおよびBMPによる骨形成作用を抑制する傾向が認められた。今後さらにこの抑制効果の検討が必要と考えられる。以下に概要をまとめる。(1)骨芽細胞におけるアンドロゲンレセプターの発現の検討骨形成能のあるヒト骨肉腫細胞株NOS1及びNOS2を用いて、アンドロゲンレセプターの発現をノーザンブロット法にて検討したところ、NOS1細胞ではARが発現していなかった。一方ERαとERβはともに発現していた。また、NOS2ではERβが発現していなかった。一方ARとERαは発現していた。これらにDHT、エストロゲン、IL1,IL6を添加しても発現量に変化は認めなかった。(2)骨芽細胞におけるアンドロゲンのアンドロンレセプターを介した機能の検討ヒト骨肉腫細胞株NOS1にアンドロゲンレセプターをelectroporation法にて導入しAR遺伝子を発現する細胞株を樹立した。その細胞株(No11)にDHTを添加して骨形成への影響をosteocalcin, alkaline phosphataseの産生能を計測して検討した。その結果DHT添加では、骨形成能の促進は認められなかった。BMPおよびエストロゲンを添加した上で、DHTを添加した場合に抑制する傾向が認められた。アンドロゲンはBMPおよびエストロゲンの骨形成促進する作用を抑制する可能性が示唆された。現在さらに検討中である。
レンサ球菌の細胞内侵入性に関わる因子の同定とその機能の解析

レンサ球菌は比較的良性な咽頭炎などから、致死率が50%を超える劇症型感染症まで広範な感染症の原因となる細菌である。当該菌による感染症発症機構解析のため、本菌の保有するスーパー抗原性産物、溶血毒素、および付着因子の役割について、マウスモデルを利用して宿主との相互作用の観点を踏まえながら検討を行った。その結果、1)ヒトの劇症型感染症モデルと考えられるマウスのシステムにおいて、A群レンサ球菌は、宿主の初期同菌排除機構として重要と考えられる好中球の磯能を、その遊走阻止や貪食回避などではなく、積極的に殺傷することで回避しており、この殺傷には同菌の溶血毒素の一つであるストレプトリジンSが重要な役割を果たすこと、2)ヒトでの重篤感染症の発生が散見されているCおよびG群レンサ球菌がSPEGGと名付けたスーパー抗原性産物を産生し、SPEGGには数アミノ酸の置換を伴う少なくとも7種類の多型が存在すること、3)A群レンサ球菌のうち血清型M1型の菌にはA群レンサ球菌の付着因子であるプロテインFと相同性を持つCpa1と名付けた蛋白質が発現しており、他のM型菌の相同体との比較から、CpaはプロテインFと相同性を示す部位をそのN末端部分に含むタイプと含まないタイプの2群に類別できること、4)マウスに高病原性および低病原性のA群レンサ球菌株でその病原因子の発現状況について、DNAアレイを用いて比較したところ、前者では夾膜因子、ストレプトリジンS、マイトジェニックファクターおよびシステインプロテアーゼが高発現していること、を明らかにした。劇症型A群レンサ球菌(GAS)感染症(STSS)と呼ばれるGAS感染症では血清型別でM1型の菌が高頻度に分離される。STSSでは通常無菌であるべき体組織への強いGASの侵襲が認められ、これが本感染症に特徴的な多臓器不全と軟部組織壊死の重要な要因であると考えられるが、M1型GASの細胞侵襲性因子について不明な点が多い。そこで他のM型菌で重要な侵襲性因子であることが報告されているプロテインFという侵襲性因子の相同性を元に、M1型GASで類似因子の検索を行った。すでに解析が完了しているM1型GASの全ゲノム配列に対しての検索の結果、CPA1と名付けたプロテインFに約50%の相同性を持つ因子が同定された。CPA1は他のM型菌にも存在するCPAというコラーゲン結合蛋白質と推定されている蛋白質と遺伝子レベルで50%程度の相同性を示し、サザンハイブリダイゼーション実験からは、M1、M3、M4およびM12型GASのうちM1型にのみ特異的に存在した。組み換え型CPA1はフィブロネクチンには結合したがコラーゲンとは結合しなかった。分別抽出実験からM1型GAS菌体においてCPA1は細胞表層には発現していないと考えられた。CPA1を過剰発現させたM3およびM4型GASと、それらの親株との間で、動物細胞付着性および侵入性に有意な差は認められなかった。現在、CPA1を欠落させたM1型GAS菌を作成中であり、これを用いてさらにCPA1のM1型GASでの機能を解析する予定である。
立体規則性およびキラル置換ポリアセチレンの創製と特性の解明

ポリ(フェニルアセチレン)(ポリ(PA))の主鎖構造は用いた重合触媒によって大きく異なることが知られている。本研究ではパラ位およびオルト位にかさ高い置換基を有するフェニルアセチレン類の重合を種々の遷移金属触媒を用いて行い、置換基および重合触媒が生成ポリマーの主鎖構造および性質に与える影響を明らかにすることを目的とした。以下に本研究の成果の要旨を述べる。1.パラ置換フェニルアセチレンの重合およびポリマー構造の解析-(ρ-アダマンチルフェニル)アセチレン(ρ-AdpA)をFe,Rh,Mo,W,Niなどを含む触媒により重合したところ、いずれの場合も約35-50%の比較的良好な収率でメタノール不溶性ポリマーが得られた。Fe触媒により得られるポリ(PA)はシス-シソイド構造を有するためいずれの溶媒にも一部不溶であるのに対し、同じ触媒により得られたポリ(ρ-AdPA)は種々の溶媒に完全に可溶であった。この溶解性の違いはかさ高いアダマンチル基の存在により溶媒との相互作用が容易になったためと考えられる。ポリ(ρ-AdPA)の^1HNMR,DSC,UV-可視スペクトルなどの測定結果によればシス含量はFe【approximately equal】Rh>Mo>W>Niの順であった(ρ-n-ブチルフェニル)アセチレンから生成したポリマーはρ-AdPAの場合と同様種々の有機溶媒に完全に可溶であった。DSCによればFeおよびRh触媒によって得られたポリマーはどちらもシス含量が高く、一方、WおよびNi触媒により得られたポリマーはトランス構造が多いことが分かった。2.オルト置換フェニルアセチレンの重合およびポリマー構造の解析-(ο-トリフルオロメチルフェニル)アセチレンはMo触媒により有機溶媒に可溶な濃赤色のポリマーを生成する。それに対し、Rh触媒により重合したところ有機溶媒にほとんど不溶の褐色のポリマーが生成した。CP-MAS^<13>CNMRスペクトルが異なることから、これらのポリマーは互いに異なる立体構造を有すると考えられる。
ニュートリノ元素合成をつかさどるガモフテラー遷移の研究

弱い相互作用による原子核の遷移,特にガモフ・テラー遷移は、原子核物理と共に、超新星爆発時のニュートリノ元素合成など天体物理学で重要な役目を果たす。しかしベータ崩壊等,弱い相互作用から直接得られる情報は非常に限られる。そこでガモフ・テラー遷移を選択的に励起する、中間エネルギー、0度での高分解能(3He,t)荷電交換反応を行い研究の可能性を大幅に広げた。宇宙物理の議論に重要なpf殻核からの個々のガモフ・テラー遷移強度が決定できた。宇宙のミクロで動的な側面である元素合成に目を向けると、ベ-タ崩壊やニュ-トリノ反応による弱い相互作用の働きが大きい。特に超新星爆発時のような過激な状態での、数10億度に達する恒星内部では、対生成過程によりニュ-トリノ、反ニュ-トリノが大量に作られ、ニュ-トリノ起源の元素合成が起こる。ニュ-トリノは弱い相互作用でのみ原子核と反応する。この状況で重要な役割を果たすのが、巨星の中心核を形成するpf-殻核からガモフテラ-遷移である。ニュ-トリノの相互作用の弱さゆえに、直接測定が出来ないガモフテラ-遷移の強度を、強い相互作用を使う(3He, t)荷電交換反応による実験で調べる。加速器を使うこの実験では、磁気分析器を用いた測定により、従来からの荷電交換反応測定に比べ、一桁高い分解能を達成できている。今まで知り得なかったpf-殻核からのガモフテラ-遷移の詳細と、全体像をつかむ事を目的としている。宇宙のマクロで静的な骨格は、重力で形成されている。しかしミクロで動的な側面、例えば元素合成、に目を向けると、以外にも弱い相互作用の働きが大きい事に目をみはる。特に超新星爆発時のような過激な状態での、ニュートリノ起源の元素合成メカニズムの解明に注目が集まっている。恒星進化論では、質量が太陽の10倍を越える星は、最後に超新星爆発を起こし、その寿命を終えると考えられている。元素合成のシナリオによると、鉄より重い(質量数の大きな)ウランまでの元素の起源は、相当部分がこの超新星爆発に求められており、宇宙空間で起こる最も重要な出来事の一つである。ニュートリノ起源の元素合成においては、pf-殻核からのフェルミ遷移、ガモフテラー(GT)遷移が重要な役目を果たすが、ニュートリノが関わる弱い相互作用それ自身を使う実験から得られるこれらの遷移に関する情報は、相互作用の弱さゆえに非常に少ない。一方強い相互作用を使う荷電交換反応において、(1)中間エネルギーの入射ビームを使う、(2)散乱角度0度での実験を行う、事によりGT遷移が選択的に励起される事がわかり、研究可能なエネルギー領域が大幅に広がった。更に本研究では、(3He,t)反応と磁気分析器を用いた高いエネルギー分解能の研究を行い、GT遷移の詳細をしらべている。アイソスピンT=1のpf-殻核42Ca、46Ti、50Cr、54FeからGT遷移を調べ、その遷移強度を決定した。42Caでは低励起状態に集中していた遷移強度が、原子核の質量が大きくなるにつれ、励起エネルギー8-10MeVのいわゆる巨大共鳴領域に移動していく様子が観察された。超新星の高温状態では、この高励起状態への励起が重要となる。原子核物理としての面白さと共に、上記宇宙物理のシナリオを裏付ける為の重要な知見である。更に本研究では、(3He, t)反応と磁気分析器を用いた高いエネルギー分解能の研究を大阪大学・核物理研究センターで行い、GT遷移の詳細を調べる事が出来た。更にGT遷移強度の絶対値を得る為には、荷電類似なβ崩壊を使った規格化が必要となる。その為のpf-殻核からのβ崩壊測定をドイツ・GSI研究所で行った。

Geクラスター検出器の高い測定効率により、遅延γ線が粒子崩壊閾値近くの高励起状態まで測定でき、規格化の為の基礎的なデータを得ると共に、原子核における荷電対称性についても重要な知見を得る見通しがついた。宇宙のマクロで静的な骨格は、重力で形成されている。しかしミクロで動的な側面、例えば元素合成、に目を向けると、以外にも弱い相互作用の働きが大きい事に目をみはる。特に超新星爆発時のような過激な状態での、ニュートリノ起源の元素合成メカニズムの解明に注目が集まっている。元素合成のシナリオによると、鉄より重い(質量数の大きな)ウランまでの元素の起源は、相当部分がこの超新星爆発に求められており、宇宙空間で起こる最も重要な出来事の一つである。ニュートリノ起源の元素合成においては、pf-殻核からのフェルミ遷移、ガモフテラー(GT)遷移が重要な役目を果たすが、ニュートリノが関わる弱い相互作用それ自身を使う実験から得られるこれらの遷移に関する情報は、相互作用の弱さゆえに非常に少ない。一方強い相互作用を使う荷電交換反応において、(1)中間エネルギーの入射ビームを使う、(2)散乱角度0度での実験を行う、事によりGT遷移が選択的に励起される事がわかり、研究可能なエネルギー領域が大幅に広がった。更に本研究では、(3He,t)反応と磁気分析器を用いた高いエネルギー分解能の実験を大阪大学・核物理研究センターで行い、これらpf-殻核からのGT遷移の詳細を調べる研究を続けている。更にGT遷移研究を不安定核からの遷移にまで広げている。2008年9月に、仏国GANIL研究所で58Znのβ崩壊の研究を行った。このβ崩壊の研究では、長年にわたり(3He,t)反応で調べ続けてきたpf-殻核である58NiからのGT遷移と、荷電スピン(Isospin)対称なGT遷移の情報が得られた。しかしミクロで動的な側面、例えば元素合成、に目を向けると、弱い相互作用の働きが大きい事に目をみはる。特に超新星爆発時のような過激な状態での、ニュートリノ起源の元素合成過程の解明に注目が集まっている。ニュートリノ起源の元素合成においては、鉄、ニッケル等のpf-殻核からのフェルミ遷移、ガモフテラー(GT)遷移が重要な役目を果たす。高励起状態までのこれらの遷移をこの地上で解明する為の唯一の手段は、強い相互作用を使う荷電交換反応である。(1)中間エネルギーの入射ビームを使う、(2)散乱角度0度での実験を行う事によりGT遷移が選択的に励起される事がわかり、研究可能なエネルギー領域が大幅に広がった。(3He, t)反応と磁気分析器を用いた高いエネルギー分解能の実験を大阪大学・核物理研究センターで行い、これらpf-殻安定核からのGT遷移の詳細を調べる研究を続けている。GT遷移の多様性が浮き彫りになり、従来の理論で説明不能な現象も見え出した。更にGT遷移研究を不安定核からの遷移にまで広げるため、スペイン、フランス、ドイツのグループとの共同研究で、ドイツ・GSI、仏・GANIL研究所でのβ崩壊の実験を行った。このβ崩壊の研究では、長年にわたり(3He, t)反応で調べ続けてきたpf-殻安定核からのGT遷移と、荷電スピン(Isospin)対称なGT遷移の情報が得られた。
多施設間でのAUDとDOTによる抗菌薬使用量調査

本研究は施設における注射薬抗菌薬使用量を年次毎に集計を行いWHOが推奨する入院患者数を考慮した使用量AUDと使用日数DOTを算出することで施設間での使用量比較を行うことを目的とした。また、使用量や使用日数が対象とする細菌の耐性化への関連性をAUDおよびDOTとMICを用い検討することを目的とした。本年度の研究では、北海道大学病院における2009年から2015年までの注射薬抗菌薬の使用量を、電子カルテから抽出した施行歴データを基に総使用量を薬剤毎に集計するエクセルマクロを作成し集計およびデータの整合性を検証した。集計データからペニシリン系抗菌薬およびカルバペネム系抗菌薬の使用量が2011年以降増加傾向にあることが示された。AUD法による比較では1施用の使用量を考慮した抗菌薬間での使用量の比較が容易であり、集計期間中に採用された薬剤であるTAZ/PIPCや抗MRSA薬のダプトマイシンが短期間で使用割合を増加させていることが確認できた。また、使用量の増加したTAZ/PIPCやカルバペネム系抗菌薬のメロペネムはDOTも経年的に増加していた。また、抗MRSA薬に関してはAUDの経年的な増加が確認できるが、DOTの増加傾向が見られないことから適正使用推進により施用量当たりの増加が一因であると考えられた。この様にAUD法およびDOT法によるデータ解析は可視化による比較が容易であり、抗菌薬の使用動向の把握に有用であることが明らかとなった。本施設における抗菌薬使用動向は経口抗菌薬でも調査および集計を行う必要性があると考えており、随時検討を行っていく予定である。耐性化率と使用量の関連性については、緑膿菌に対する各種抗菌薬の感受性の経年変化について検討を行いカルバペネムのAUD/DOTとAUD、DOTそれぞれの経年変化と薬剤感受性との評価を行うためのデータ評価の基盤を構築した。また、他施設の抗菌薬使用調査に関しては施設毎の集計法の統一化を促し、今後の施設毎の抗菌薬使用量に関する客観的データの構築のための体制を整備した。今後は、当院において本研究で得られた成果を基に他施設も含めたデータの集積と解析を行う予定である。
湖沼生物群集に及ぼす陸上起源物質の影響に関する研究

これまでの野外観測データを整理・統合し、琵琶湖の炭素と栄養塩の年収支を算定した。その結果、琵琶湖内部での有機物生産は323gC/m^2/y(炭素換算)、集水域からの有機物負荷は184gC/m^2/yと見積もられた。一方、流出量は167gC/m^2/y、群集呼吸と沈降はそれぞれ262gC/m^2/y・78gC/m^2/yであった。また、年代測定法により近年の湖底堆積速度を求めたところ、34gC/m^2/yと見積もられ、沈降量の55%は湖底で無機化されていることが明らかとなった。この無機化(CO_2放出)量は成層期における深水層での酸素消費星(呼吸量)とほぼ一致しており、これを加味すると琵琶湖湖底での炭素固定量は有機物負荷量全体(507gC/m^2/y)の約7%となることが判った。物質収支において、琵琶湖から流出する炭素有機物量は河川からの流入量にほぼ匹敵していた。そこで、河川由来の炭素有機物に対する生物利用効率を検討するため、主要河川の河川水と琵琶湖水を用いた混合培養実験を行った。その結果、河川水中の有機物量に関わらす細菌の成長は湖水のほうが高く、流入有機物は琵琶湖に現存する有機物にくらべて生物利用効率が低いことが明らかとなった。ただし、河川水を紫外線照射した場合にはその有機物利用効率が上昇する結果も得られている。これらの結果から、河川由来の炭素有機物の多くは、琵琶湖で生物に取り込まれることなく、流出していることが示唆された。陸域生態系は、森林や湖沼などがその境界域である河川などによって結ばれた集水域を単位として成立しており、森林で生産された有機物の一部は河川を経て湖沼・沿岸へと輸送される。このため、地球環境変化にともなう陸域生態系の応答を理解するためには、陸上起源物質の水界での行方を把握し、集水域全体での物質循環系の評価が不可欠である。そこで本研究は、琵琶湖を対象に、陸上起源物質を含めた生物群集による物質代謝過程と陸上起源物質の分解効率と機能を明らかにすることを目的として行った。まず、琵琶湖において定期調査を行い、生物・化学・物理情報を集積するとともに生物代謝速度(呼吸・栄養塩排泄速度)を測定した。ついで溶存有機物の分解効率と生物群集との関係を明らかにするための室内培養実験を実施した。その結果、(1)琵琶湖の生物呼吸は基礎生産を上回っており、生物生産全体の23割は外来性有機物により支えられていること、(2)琵琶湖の溶存有機物の大半は難分解性であること、(3)炭素有機物は細菌・原生動物からなる微生物群衆により無機化されるが、動物プランクトンは直接・間接的にその無機化を遅らせること、(4)しかし湖底への有機物輸送と栄養塩の回帰には動物プランクトンが大きく関与していること、等が示唆された。琵琶湖及びその流入河川において水質・生物調査を行うとともに、アルミをマーカーとして琵琶湖北湖の炭素収支を見積もった。その結果、炭素有機物の流入量は184gCm^2/yr、流出量は167gCm^2/yr、沈降量は78gCm^2/yrであること、その差額61gCm^2/yrは光合成により大気から吸収されていると見積もられた。さらに植物プランクトンにより固定される内生性有機物は323gCm^2/yr、生物群集全体の呼吸量は262gCm2/yrであった。したがって、琵琶湖の生物群集はNet Autotrophyであるとともに、炭素に対してネットシンクであることを示唆している。このように琵琶湖に現存する有機物の6割は内生性のものであるが、同時に測定したリン収支の結果、琵琶湖内で植物プランクトンにより生産される炭素有機物は流入するリンにより促進されていることが明らかとなった。すなわち、琵琶湖に現存する炭素有機物の多寡は直接・間接的に集水域に依存している。琵琶湖湖水と流入河川水の溶存有機物に対する細菌の利用効率を実験により調べたところ、細菌の利用効率は琵琶湖湖水中の溶存有機物のほうが高いことが明らかにされた。これらの結果から、琵琶湖に流入する有機物の多くは生物非可給態であり、大半は流出していることを示唆している。今後は、流入する溶存有機物の生物群集に対する機能面について明らかにする必要がある。

そこで、河川由来の炭素有機物に対する生物利用効率を検討するため、主要河川の河川水と琵琶湖水を用いた混合培養実験を行った。その結果、河川水中の有機物量に関わらす細菌の成長は湖水のほうが高く、流入有機物は琵琶湖に現存する有機物にくらべて生物利用効率が低いことが明らかとなった。ただし、河川水を紫外線照射した場合にはその有機物利用効率が上昇する結果も得られている。これらの結果から、河川由来の炭素有機物の多くは、琵琶湖で生物に取り込まれることなく、流出していることが示唆された。
腫瘍間質及び嚢胞内容液中のマイクロＲＮＡに着目した卵巣明細胞腺癌研究

卵巣腫瘍の嚢胞内容液中のマイクロRNA濃度を世界に先駆けて測定した研究である。その結果、明細胞腺癌の前駆病変である内膜症性嚢胞の内容液において濃度が高かったマイクロRNAとしてmiR-21, miR-141, miR-16, miR-181a, let7aが同定された。この中でmiR-21とmiR-141は明細胞腺癌の嚢胞内容液中において内膜症性嚢胞内よりも高い濃度で分布していた。この結果から、miR-21、miR-141は明細胞腺癌の発生、進展の過程で嚢胞内に分泌されてくるマイクロRNA(明細胞マーカー)であると推定された。本研究は卵巣腫瘍の嚢胞内容液に含まれるマイクロRNAの測定を試みた世界初の研究である。我々は漿液性嚢胞腺腫を対照群として設定し、明細胞腺癌、類内膜腺癌、そしてこれらの癌の前駆病変と想定される内膜症性嚢胞に関して嚢胞内容液に含まれる各種マイクロRNAの測定を行った。その結果、卵巣明細胞腺癌の嚢胞内容液にはmiR-21、miR-141が多く含まれていることが明らかとなった。miR-21、miR-141の濃度は漿液性嚢胞腺腫の嚢胞内容液に比して内膜症性嚢胞の内容液において軽度上昇していた。これらのマイクロRNAは、明細胞腺癌において前駆病変である内膜症性嚢胞と比較してはるかに高い濃度で検出されたのに対して、類内膜腺癌の嚢胞内容液における濃度は内膜症性嚢胞とほぼ同等となっていた。この結果からはmiR-21、miR-141が明細胞腺癌の発癌過程において嚢胞内容液中の濃度上昇をきたすマーカーであると判断される。なお、let7aに関しては漿液性嚢胞腺腫、子宮内膜症性嚢胞、類内膜腺癌の順に嚢胞内容液中の濃度が高くなっており、類内膜腺癌の発生、進展の過程で濃度上昇をきたすマーカーであると推定された。miR-16、miR-181aは内膜症性嚢胞内できわめて高濃度で存在するにも関わらず、明細胞腺癌、類内膜腺癌では相対的に濃度が低くなっていた。これらのマイクロRNAに関しては内膜症特異的な嚢胞内容液中のマーカーで、腫瘍化、悪性化に伴って濃度低下をきたしている可能性が考慮される。卵巣明細胞腺癌の発生や進展の機序を解明するためには、腫瘍の上皮成分のみならず、間質や嚢胞内容液といった周囲環境に生じる変化を突きとめることが非常に重要である。申請者は既に所属施設で過去25年間に切除された全明細胞腺癌症例(100例以上)の組織像の検討、tissue microarray (TMA)の構築、主要な腫瘍関連蛋白の発現に関する免疫組織化学的解析を済ませている。今回は腫瘍間質や嚢胞内容液といった周囲環境が及ぼす影響を解析する必要性を強く認識し、卵巣内膜症性嚢胞と明細胞腺癌の上皮成分、間質成分をマイクロダイセクションによって分取し、それぞれにおけるマイクロRNA異常を比較検討を行う研究を着想した。また、分泌型マイクロRNAの癌バイオマーカーとしての有用性に着目し、嚢胞内容液中のマイクロRNAを検討する計画を立てた。今年度は明細胞腺癌、内膜症性嚢胞、及びその他卵巣腫瘍の嚢胞内容液採取を継続的に行い、約15例分の嚢胞内容液を蓄積するに至った。その間に、半定量的PCRによって嚢胞内容液中のマイクロRNAが測定可能か否かについて予備実験を加えてきた。その結果、嚢胞内容液中のマイクロRNAが正確に測定できることが判明したので、卵巣癌に関係していることが知られているマイクロRNAに関して、嚢胞内容液中の濃度を測定する方針とした。具体的にはlet7a、miR16, miR21, miR141, miR181aなどの濃度を測定した。その結果、明細胞腺癌の嚢胞内容液と内膜症性嚢胞の内容液では、これらのマイクロRNAの濃度が異なることが明らかとなった。嚢胞内容液中のマイクロRNA濃度が測定可能であった点、既にいくつかのマイクロRNAに関して、腫瘍化に伴って嚢胞内容液中の濃度が変化することを突き止めている点、からおおむね順調であると考える。症例数を増やし「腫瘍化に伴って変化する嚢胞内容液中のマイクロRNA」の同定を急ぐ。明細胞腺癌の発癌に関連するマイクロRNAのin vitroでの実験:同定された明細胞腺癌の発癌関連マイクロRNAにつき、明細胞腺癌細胞株(RMG-I, JHOC-5, OVICE)や培養線維芽細胞を用いて強制発現ないし発現抑制を行う。これらの細胞株の増殖能、浸潤能、化学療法感受性の変化の観察や培養液中の分泌型マイクロRNA量の解析を中心に、細胞生物学的検索を行う。

同時に、cDNAマイクロアレイによるメッセンジャーRNA変動の検索も行い、明細胞腺癌の増殖に関わる分子経路の変動や、マイクロRNAターゲットの同定を視野においた情報の獲得をめざす。マイクロRNAターゲットの選定(TMAを用いる):マイクロRNAはターゲットとするメッセンジャーRNAを抑制することにより作用を発揮するので、そのターゲットの同定は本質的であり、重要である。相補性に基づいて予測されるターゲットはデータベース公開されている(Microscosm(www.ebi.ac.uk/enright-srv/microcosm)、Targetscan(www.targetscan.org)など)。さらにin vitro実験からも遺伝子発現変動は観察可能である。これらの情報を統合して、ターゲット予測を行う。さらに実際のターゲットを選び出すにあたって、我々はTMAを用いる。すなわち、明細胞腺癌、非明細胞腺癌、内膜症性嚢胞を含むTMAを用いて、ターゲット候補に対応する蛋白の免疫組織化学を施行する。これにより、明細胞腺癌の発癌過程で実際に変化しているターゲットを同定する。臨床病理学的検討:本研究に用いる検体に関しては性別、年齢、既往症、腫瘍病期、予後といった臨床的因子を全て把握することができる。明細胞腺癌の進展や予後不良性について上皮成分、間質成分、嚢胞内容液のマイクロRNA発現異常の観点から検証する。
コンパクト等質空間上の不変なアインシュタイン計量の探究

コンパクト等質空間上の不変なアインシュタイン計量についての研究をArvanitoyeorgos、Stathaと共同で行った。一般化されたWallack空間SU(2n)/U(n)上の不変な計量を利用する事により、コンパクト単純リー群SU(2n)上にnaturally reductiveでないアインシュタイン計量が存在するかを考察し、論文にまとめて投稿した。この研究では、すべてのSU(2n)(n > 2)の場合に、naturally reductiveでないアインシュタイン計量の存在を示した。アインシュタイン計量の存在を示すためには、多変数の多項式系に正の解が存在することを示さねばならないが、このためにグレブナー基底を計算する方法を用いた。計算機を用いて計算を実行するが、70時間以上かけた計算結果によりグレブナー基底が得られ、一変数の多項式に帰着することを用いて、アインシュタイン計量の存在を示せた。また、Stiefel多様体上のある種の計量のリッチテンソルを計算し、アインシュタイン計量が存在を示す研究を引き続き行なった。一つは、一般化されたWallack空間SO(k+l+m)/SO(k)xSO(l)xSO(m)を利用するStiefel多様体SO(k+l+m)/SO(m)で、他のものは、一般化された旗多様体SO(2 p +q)/U(p)xSO(q)を利用するStiefel多様体SO(2 p +q)/SO(q)である。この場合にも、グレブナー基底を計算する方法を用いるが、パラメータが2個以上あるため基底の計算には、工夫が必要である。Stiefel多様体SO(k+l+m)/SO(m)の場合は、以前の研究をより一般化したものである。イタリアのフィレンチェで開催された国際ワークショプ、および、ブルガリアのベリコタルノボで開催された国際コロキュアムで、これらの成果を発表した。コンパクト等質空間上のアインシュタイン計量の研究を行った。特に、コンパクト半単純リー群上には、naturally reducitiveでない左不変なアインシュタイン計量があるのかというD'Atri-Zillerにより提出された問題について考察した。これまで、コンパクト単純リー群のなかでSO(n) (n > 6), Sp(n) (n > 2)と例外ンパクト単純リー群については、Arvanitoyeorgos, Chrysikos, Stathaとの共同研究により、naturally reducitiveでない左不変なアインシュタイン計量の存在を示していた。残りのSU(n)については、森邦彦による研究があり、n> 5のときは、naturally reducitiveでない左不変なアインシュタイン計量の存在が示されている。SU(5)については、森の方法ではnaturally reducitiveでない左不変なアインシュタイン計量の存在を示すことはできない。SU(n)上のより多くの左不変な計量を考察することにより、SU(5)についてもnaturally reducitiveでない左不変なアインシュタイン計量の存在を示すことができた。また、SU(n) (n >5)についても、新しいnaturally reducitiveでない左不変なアインシュタイン計量の存在を示せた。さらに、この方法の副産物として、いくつかの複素Stiefel多様体上に不変なアインシュタイン計量を見つけることができた。当初予定していたSU(n)上のnaturallyreducitiveでない左不変なアインシュタイン計量の存在、および複素Stiefel多様体上に不変なアインシュタイン計量を見つけることができた。また、別のファイバー構造を用いる方法も考察することによりSU(n)上の新しいnaturally reducitiveでない左不変なアインシュタイン計量得られた。これらの方法は、これからのコンパクト等質空間上のアインシュタイン計量の研究の発展にも役立つと思われる。コンパクト単純リー群に関しては、SU(n)上にnaturally reductiveでないアインシュタイン計量が存在するかという問題を引き続き考察し、論文にまとめて投稿した。この論文では、SU(n) (n > 5)の場合の森の結果を拡張し、SU(5)の場合にもnaturally reductiveでないアインシュタイン計量の存在を示した。この場合にアインシュタイン計量の存在を示すためには、中心の次元が2次元であることからリッチテンソルの対角線成分以外の成分を考察せねばならいという困難さがある。さらに、複素Stiefel多様体についても、同様の手法により、新しい不変なアインシュタイン計量の存在を示した。また、一般化された旗多様体を用いたファイバー束としてStiefel多様体を考えることにより、四元数Stiefel多様体上に新しい不変なアインシュタイン計量が存在することを示した。これは一般化された旗多様体の不変な計量のリッチテンソルを利用することにより、Stiefel多様体上のある種の計量のリッチテンソルを計算し、アインシュタイン計量が存在を示すもので、この結果は出版予定の論文となっている。実Stiefel多様体についても、同様のファイバー束として考察し、新しい不変なアインシュタイン計量が存在することを示した。この成果は、第25回沼津改め静岡研究会で発表した。SU(n)上にnaturally reductiveでないアインシュタイン計量が存在するかという問題を引き続き考察し、論文にまとめて投稿できた。この中で既約空間への分解で重複度がある場合のリッチテンソルを扱う方法を考案できた。また、一般化された旗多様体を用いたファイバー束としてStiefel多様体を考えることにより、実Stiefel多様体および四元数Stiefel多様体上に新しい不変なアインシュタイン計量が存在することを示せた。

コンパクト等質空間上の不変なアインシュタイン計量についての研究をArvanitoyeorgos、Stathaと共同で行った。一般化されたWallack空間SU(2n)/U(n)上の不変な計量を利用する事により、コンパクト単純リー群SU(2n)上にnaturally reductiveでないアインシュタイン計量が存在するかを考察し、論文にまとめて投稿した。この研究では、すべてのSU(2n)(n > 2)の場合に、naturally reductiveでないアインシュタイン計量の存在を示した。アインシュタイン計量の存在を示すためには、多変数の多項式系に正の解が存在することを示さねばならないが、このためにグレブナー基底を計算する方法を用いた。計算機を用いて計算を実行するが、70時間以上かけた計算結果によりグレブナー基底が得られ、一変数の多項式に帰着することを用いて、アインシュタイン計量の存在を示せた。また、Stiefel多様体上のある種の計量のリッチテンソルを計算し、アインシュタイン計量が存在を示す研究を引き続き行なった。一つは、一般化されたWallack空間SO(k+l+m)/SO(k)xSO(l)xSO(m)を利用するStiefel多様体SO(k+l+m)/SO(m)で、他のものは、一般化された旗多様体SO(2 p +q)/U(p)xSO(q)を利用するStiefel多様体SO(2 p +q)/SO(q)である。この場合にも、グレブナー基底を計算する方法を用いるが、パラメータが2個以上あるため基底の計算には、工夫が必要である。Stiefel多様体SO(k+l+m)/SO(m)の場合は、以前の研究をより一般化したものである。イタリアのフィレンチェで開催された国際ワークショプ、および、ブルガリアのベリコタルノボで開催された国際コロキュアムで、これらの成果を発表した。現段階で、naturally reducitiveでない左不変なアインシュタイン計量の存在に関して,未解決のコンパクト単純リー群は、SU(3), SU(4), SO(5)の3個であるが、これらについて考察を行う。これは、かなり難しかも知れないので、別のファイバー構造を考察し、これから定まるコンパクト単純リー群上のより多くのnaturally reducitiveでない左不変なアインシュタイン計量の存在を示すことも研究する。これには、一般化されたWallach空間などが役に立つと思われる。残っているコンパクト単純群の中でSU(4)に対して、naturally reductiveでないアインシュタイン計量が存在するかという問題を考察する。さらに、コンパクト単純群により多くの左不変なアインシュタイン計量の存在を示すために有効なファイバー束を探し、その場合のリッチテンソルの計算を試みる。