hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パーキンソン病の神経障害性α-シヌクレインオリゴマーの同定と分子標的治療への応用

パーキンソン病(PD)の発症・進展の分基盤として、細胞外に分泌されたα-シヌクレイン(A-syn)のオリゴマーが重要である。ゲルろ過クロマトグラフィーによる分析では、ヒト血漿中のA-syn分子は主として60kDa(monomer)と約2000kDaに相当する画分に検出された。さらに、脂質分子を血漿から吸着するカラムを用いた解析では、脂質分子とassociateしているA-synは主としてHDL領域に存在し、ApoA1、ApoE、ApoJと共存しており、一部はオリゴマー化していた。ヒト血漿中のA-Syn分子がHDLとassociateしており、一部はオリゴマー化していることが明らかになった。パーキンソン病(PD)の病態の進展(脳内伝播)においては、細胞外に分泌されたα-シヌクレイン(A-syn)のオリゴマーがその分子基盤となると考えられている。これまでに、培養細胞系や動物モデルで合成A-syn分子を重合させた分子の細胞間伝播が確認されているが、実際にヒトの血液・髄液でA-synオリゴマーがどのような分子形態で存在するかは明らかになっていない。我々は平成27年度は、当初の計画通り、まずはPDではない対照患者(頭蓋内圧亢進症、正常圧水頭症)の血漿および髄液をゲルろ過クロマトグラフィーで分画して、どの画分にA-syn分子が存在するかを、Western blottingおよび我々が自己開発したA-syn特異的ELISAで検討した。血漿においては、A-synは主として&#12316;60kDaと&#12316;2000kDaに相当する画分に回収されたが、その間の画分にも少量存在した。これらについては、&#12316;2000kDaの画分はLDL画分にほぼ相当し、従来想定されていたエクソソームが存在する画分よりも分子量の小さい画分であった。また、これまでの報告から、A-synモノマーは分子篩クロマトグラフィーでは&#12316;60kDaに溶出することが報告されているので、&#12316;60kDa画分に存在するA-synはそのモノマーであると考えられた。対照患者の髄液を同様に分画した実験では、A-synの収量が少なくその同定に難渋したが、startingの髄液を5倍濃縮することにより&#12316;60kDaでのA-synの存在は確認できたが、高分子画分におけるA-synの存在は確認できなかった。平成27年度に予定されている血漿および髄液中A-synの分子量およびその蛋白化学的性質の同定に関しては、血漿中A-synについては予定通り進行しているが、髄液中A-synについてはその存在量が少ないことが問題となって、A-synモノマーは同定できたが高分子A-synについてはまだ十分な解析が行えていない。パーキンソン病(PD)の病態の発症・進展の分子基盤として、細胞外に分泌されたα-シヌクレイン(A-syn)のオリゴマーが重要である。我々は前年度(H27年度)までの検討で、PDではない対照患者(頭蓋内圧亢進症、正常圧水頭症)の血漿中のA-syn分子(オリゴマーを含む)について、我々が自ら開発したA-syn特異的ELISAで検討し、A-synは主としておよそ60kDaと2000kDaに相当する画分に回収されることが明らかになった。たが、その間の画分にも少量存在した。これらについては、約2000kDaの画分はLDL画分にほぼ相当し、従来想定されていたエクソソームが存在する画分よりも分子量の小さい画分であった。このような結果をもとに、今年度(H28年度)は、A-synおよびそのオリゴマーと脂質画分とのassociationを検討した。脂質画分の調整には、NaBrによる浮上分画遠心法とSuperose6カラムをタンデムで連結して高分子領域の分取を可能にした分子篩クロマトグラフィーの2つの方法を用いた。いずれの方法によっても、VLDL・LDL・HDLの各画分が分取できていることをコレステロールおよびトリグリセリド濃度と抗アポタンパク抗体によるwestern blotting(WB)で確認した。分取した脂質画分を、脱塩後に抗A-syn抗体による免疫沈降とWBを行った結果、A-synはLDLおよびHDL画分に存在することがわかった。以上の結果から、A-synは血漿中では主としてリポ蛋白パーティクルであるLDL,HDLと共存していることが明らかになった。H28年度に予定していた血漿中におけるA-synと脂質画分との関連性の検討については、A-synとassociationするリポ蛋白画分が明らかになり、ほぼ予定通りに進行している。血漿および髄液中のA-synオリゴマーの存在様式およびその蛋白化学的性質の同定に関しては、血漿中A-synについては予定通り進行しているが、髄液中A-synについてはその存在量が少ないことが問題となってまだ十分な解析が行えていない。パーキンソン病(PD)の発症・進展の分子基盤として、細胞外に分泌されたα-シヌクレイン(A-syn)のオリゴマーが重要である。

しかし、ヒトの血液・髄液でA-synオリゴマーがどのような分子形態で存在するかは明らかにではない。H28年度までの検討では、PDではない対照患者(正常圧水頭症)の血漿中のA-syn分子(オリゴマーを含む)について、自らが開発したA-syn特異的ELISAで検討し、A-synは主として60kDa(monomer)と約2000kDaに相当する画分に検出された。約2000kDaの画分は、想定されていたエクソソームが存在する画分よりも分子量の小さい画分であった。さらに我々は、A-synおよびそのオリゴマーと脂質画分とのassociationを検討した。脂質画分の調整には、ゲルろ過クロマトグラフィーを用いた。分取した脂質画分の抗A-syn抗体による免疫沈降とWBによる検討では、A-synは血漿中では主としてLDL,HDLと共存していることが明らかになった。H29年度は、さらにより簡便に脂質結合型A-synを抽出・検証する手法として、脂質分子を血漿から吸着する特殊なカラムを用いて血漿から脂質を分離し、脂質成分からA-synを検証する方法を開発した。この方法では、脂質分子とassociateしているA-synは主としてHDL領域に存在しており、ApoA1、ApoE、ApoJと同じ画分に存在した。またWBでは脂質結合型A-syn分子は単量体が主体であったが、一部高分子領域にもバンドが認められた。さらに、H29年度はPD患者の血漿から神経細胞由来エクソソームを分離精製する方法を開発した。少数例の検討によるPreliminaryな結果ではあるが、PD患者血漿中に存在する神経細胞由来エクソソームには、我々の高感度ELISAを用いることによって、A-synおよびそのオリゴマーが存在していることが明らかになった。パーキンソン病(PD)の発症・進展の分基盤として、細胞外に分泌されたα-シヌクレイン(A-syn)のオリゴマーが重要である。ゲルろ過クロマトグラフィーによる分析では、ヒト血漿中のA-syn分子は主として60kDa(monomer)と約2000kDaに相当する画分に検出された。さらに、脂質分子を血漿から吸着するカラムを用いた解析では、脂質分子とassociateしているA-synは主としてHDL領域に存在し、ApoA1、ApoE、ApoJと共存しており、一部はオリゴマー化していた。ヒト血漿中のA-Syn分子がHDLとassociateしており、一部はオリゴマー化していることが明らかになった。今後は、血漿中の高分子A-syn(&#12316;2000kDa)においては、それが単独で存在するのかあるいは他の分子、例えば脂質分子、などと複合体を形成しているのかを明らかにするために、脱脂の分画に対する影響、該当画分における脂質分子の解析および各種アポリポ蛋白による免疫沈降によってα-synを共沈可能かどうかなどを検討する。髄液中A-synについては、血漿中の高分子A-synの分子組成が明らかになった時点で、それらの分子に対する特異抗体を用いた検出などを行い検出の高感度化を検討する。また、ゲルろ過クロマトでは検出されなかったが、国内外からはエクソソーム中のA-syn分子の重要性が指摘されているので、PD患者の血漿及び髄液からエクソソームを分離して、そこにA-synのモノマーあるいはオリゴマー存在するか否か、また存在するならばPD患者では対照者と比較してどのような質的・量的変化をしているかを検討する。
免疫系の形成・造血のニッチによる時間空間的制御機構の解明

CAR細胞の造血ニッチとしての生体での機能を明らかにするするため、DT受容体遺伝子を用いた特異的細胞欠損誘導システムによりCAR細胞の欠損を誘導できるマウスを作製した。CAR細胞欠損マウスでは、増殖している造血幹細胞、B細胞前駆細胞、赤血球前駆細胞の細胞数、CXCL12とSCFの蛋白量が著明に減少していた。一方、骨髄球への分化を誘導する転写因子の発現量が造血幹細胞で著明に増加していた。以上より、CAR細胞は、造血幹細胞の増殖と未分化性の維持、造血前駆細胞の増殖に必須のニッチとして働くこと、造血に必須のサイトカインであるCXCL12とSCFの骨髄での主たる産生細胞であることが明らかになり、造血を支持する骨髄のニッチ細胞についての理解が大きく進んだ。成体骨髄では、免疫担当細胞を含むすべての血液細胞が造血幹細胞より時間空間的に精緻に調節され適切な数、産生されている。骨髄には、その調節の中心的な役割を担うニッチ(niche)と呼ばれる特別な微小環境の存在が想定されてきたが、その実体や機能は明らかでない。私たちは、細胞運動の制御で知られるケモカインファミリーに属するCXCL12とその受容体CXCR4に焦点をあてた研究を推進し、骨髄でCXCL12を高発現する長い突起を持った細網細胞を同定し、CAR細胞が造血幹細胞・Bリンパ球・形質細胞様樹状細胞のニッチを形成し、CXCL12はニッチが産生する重要な制御因子であることを示唆した。そこで、本研究では、CAR細胞に注目し、ニッチによる造血幹細胞・免疫担当細胞形成の時間空間的制御機構を明らかにすることを目標とし、本年度は以下のような成果を得た。・CAR細胞の中での細胞種特異的ニッチの同定。CAR細胞が複数の細胞種のニッチとして働くことからCAR細胞の一部が細胞種特異的ニッチを形成する可能性がある。そこで、細胞種特異的ニッチの特定に向けて一部のCAR細胞で発現が強い遺伝子を複数同定した。・CAR細胞の形成と機能を調節する分子機構の解明。CAR細胞で特異的発現または高発現する遺伝子を検索し、その中からCAR細胞のニッチ機能やその形成に関与する可能性がある分子を複数同定した。・CAR細胞による造血幹細胞、免疫担当細胞再生の分子機構の解明。CAR細胞の造血ニッチとしての生理的機能を証明した。この成果は、機能が証明された造血幹細胞・前駆細胞ニッチの世界初の同定となり、免疫学・血液学における重要な発見である。(1)CAR細胞の中での細胞種特異的ニッチの同定。造血幹細胞、B前駆細胞、形質細胞、または形質細胞様樹状細胞(pDC)の産生に必須または関与するサイトカイン遺伝子の遺伝子座をGFPと異なる蛍光色素遺伝子で置換したノックインマウスの作製を進めた。相同組み換えしたES細胞が得られたので、マウス胚盤胞へ注入してキメラマウスを作製し、野生型B6マウスと交配した。(2)CAR細胞の作用の分子機構の解明。CAR細胞特異的遺伝子の遺伝子座にCre遺伝子を挿入したノックインマウスと、造血幹細胞、免疫担当細胞産生に必須である可能性があり、CAR細胞で特異的に発現するサイトカイン遺伝子のFloxマウスの作製を進めた。(3)CAR細胞の形成と機能を調節する分子機構の解明。CAR細胞の形成や機能を調節する可能性がある遺伝子の欠損マウスの作製を進めた。(4)CAR細胞による造血幹細胞、免疫担当細胞再生の分子機構の解明。多くのサイトカインと接着分子を検討したが、意外なことに抗がん剤投与によりCAR細胞での発現に大きな差がある遺伝子を見出すに至っていない。(5)CXCL12の免疫担当細胞への系列決定における細胞生物学的作用と作用機構の解明。生体骨髄より造血幹細胞・多能性前駆細胞を分離し、試験管内でCXCL12とTPO、SCF、FLなどの必須のサイトカインの細胞増殖・生存・細胞周期の長さ・分化への作用を解析した。私たちは、最近、CXCL12高発現細網細胞(CAR細胞)が骨髄でのCXCL12とSCFの主要な産生細胞であり、造血幹細胞の維持、免疫担当細胞の産生に必須のニッチ細胞であることを明らかにし、造血ニッチの理解を大きく進めた。そこで、私たちは、CAR細胞の中での細胞種特異的ニッチを同定するために、CAR細胞で特異的に発現する遺伝子の検索を行った。2012年、米国のMorrisonらは、骨髄でSCFを高発現する細胞が、レプチンの受容体(Lepr)を高発現することを報告し、LeprがCAR細胞で特異的に発現することが示唆された。

そこで、mRNA発現量の解析を行ったところ、Leprは、CAR細胞でのみ発現し、細胞一個あたりの解析では全てのCAR細胞で発現していた。次にLepr遺伝子座にCreを挿入したLepr-CreノックインマウスとCreによって蛍光蛋白EGFPが発現するloxP-EGFPマウスを交配すると、骨髄のEGFP陽性細胞は全てCAR細胞であり、CAR細胞の約92%でCreが作用した。一方、Osxの骨芽細胞特異的プロモーターの下流にCreを結合した遺伝子を持つトランスジェニッックマウス(Osx-Cre Tg)とloxP-EGFPマウスを交配したところ、EGFP陽性細胞はCAR細胞と骨芽細胞であり、CAR細胞の約88%でCreが作用することが明らかになった。また、CXCL12 Floxマウスを作製し、Osx-Cre Tgと交配したところ、造血幹細胞が半分に減少したことから、CAR細胞の約12%を占めるOsxの発現が低い亜分画が産生するCXCL12が造血幹細胞の約半分を維持できることが推定された。以上より、LeprまたはOsxの発現が低いCAR細胞の亜分画が、CAR細胞の中での細胞種特異的ニッチを構成する可能性が提示された。免疫系の形成・造血の時間空間的制御に重要である可能性があるニッチ由来の遺伝子の検索と、変異マウスの作製を含む解析が順調に進展しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在の研究を継続し、造血幹細胞・免疫担当細胞特異的ニッチの同定、CAR細胞が免疫系・血液系細胞産生を制御する分子機構、CAR細胞自身の発生と機能の制御の分子基盤、ニッチの機能発現におけるCXCL12の作用機構を解明することをめざす。
5型アデニル酸シクラーゼによる活性酸素産生シグナルの解析と心不全治療への応用

[目的]アデニル酸シクラーゼ(AC)の9つのサブタイプのうち5型AC(AC5)は生命維持に重要な心臓、脳、腎臓に限局して発現している。申請者らはAC5ノックアウトマウス(AC5KO)ではこれらの臓器が酸化ストレスに抵抗性を示し心筋リモデリング、心不全発症が抑制されることを報告した(Okumura S, Bai Y etal. Circulation 118, 1776-1783, 2007; Cell 130, 247-258, 2007)。cAMPによる活性酸素の産生はPKA(protein kinase A)非依存的経路を介するとされている。本研究では近年報告されたEpac(exchange protein directly activated by cAMP)に着目し、AC5-Epac経路の心不全発症にはたす役割を解明し、本経路を標的にした創薬開発を目標にする。[方法ならびに結果](1)生理学実験:心臓超音波検査(LVEF)を行ったところ、AC5TG-Epac1KOではAC5TGに比較して心不全発症が抑制されていた。。(2)病理学実験:心肥大の程度(左室/頚骨比)TUNEL染色によりアポトーシス陽性細胞の割合、Masson染色により心筋組織線維化について検討を行った。その結果AC5TGに比較してAC5TG-Epac1KOではアポトーシス陽性心筋細胞の割合が低下していた。以上の結果からAC5-Epac1経路は心不全発症促進経路であることが示唆された。平成23年度はAC5TG-Epac1KOのnを増やして平成22年度に得られた実験結果の再現性について検討する必要がある。(1)生理学実験:心臓超音波検査(LVEF)、心臓カテーテルによる心機能測定を行ったが、AC5TG-Epac1KOではAC5TGに比較して慢性カテコラミン刺激後の心機能低下が有意に抑制されていた。心肥大の程度については各群有意差は見られなかったが、アポトーシス、線維化に関してはAC5TG-Epac1KOはAC5TGに比較して顕著に抑制されていた。以上の結果から本申請の仮説である「AC5-Epac経路は心筋細胞内で活性酸素を産生し心不全発症を誘導する主要な経路である」という仮説を支持する実験結果が得られた。平成24年度はどのようなメカニズムで心不全発症が抑制されたかを活性酸素シグナルを中心に検討中である。平成23年度中に大阪大学大学院薬学研究科(張功幸研究室)と共同でAC5に対してより選択性の高い化合物の開発を行った。AC5に対して選択的抑制効果がある候補化合物が現在までに数種類同定されている。アデニル酸シクラーゼ(AC)のサブタイプのうち5型AC (AC5)は生命維持に重要な心臓、脳、腎臓に限局して発現している。本研究では近年報告されたEpac (exchange protein directly activated by cAMP)に着目し、AC5-Epac経路の心不全発症にはたす役割を解明し、本経路を標的にした創薬開発を目標にする。平成22-23年度の研究成果よりAC5-Epac経路は心不全発症を促進する経路であり新しい心不全治療の標的になりうることを明らかになり、同経路は不整脈発症に関しても重要な役割を果たしている可能性が示唆される。平成24年前半はAC5TG-Epac1KOマウスを用いて、AC5-Epac経路の不整脈発症にはたす役割を、経食道頻回刺激による心房細動マウスモデル(Circ Res 97, 62-69, 2005)を用いて検討した。平成24年度後半は、AC5特異的抑制作用を有することがin vitroで報告されている抗ヘルペス薬(Vidarabine:商品名アラセナA:J Biol Chem 279, 40938-40945, 2004)の心不全治療薬としての有用性についてin vivoで検討した。[抗ヘルペス薬の心不全治療薬有用性の検討]慢性カテコラミン刺激心不全マウスモデルを用いた検討で、Vidarabine投与群では非投与群に比べて心機能の低下は有意に抑制され、アポトーシスや生命予後も有意に改善していることが明らかになった。AC5TG-Epac1KOマウスではAC5の心不全発症抑制促進作用が抑制される実験データは平成23年度中に確認された。AC5の心不全発症作用は活性酸素シグナルを賦活化して心不全発症を誘導するがその経路としてSOD(Mn,CuZn)の発現量、Raf/MEK/ERKシグナルの活性化(リン酸化)、抗アポトーシスシグナル(RSK,p-Bad,Bc1-x1,Hsp70,XIAP)が確認されているがEpacがこれらシグナルのどの部位を制御しているのか確認が取れていない。平成24年度はこれらのシグナルの解析を中心に行う予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。AC5TGならびにAC5TG-Epac1KOを用いて経食道頻回刺激による心房細動を誘発させEpac1の不整脈発症における役割りについて検討を行う。ベータ遮断薬は長期予後が確認されている唯一の抗不整脈薬であるが重症心機能低下患者や呼吸器疾患合併患者に対しては慎重投与が必要である。

本研究でEpac1が不整脈発症における重要性について確認できれば、高齢者にも安全に投与可能な新しい抗不整脈薬の治療標的になる可能性が示唆される。また平成23年度に確認されたAC5選択的抑制候補化合物について、AC5に対する選択性についてAC5ノックアウトマウスの心臓組織膜分画を用いてさらに詳細な検討を行う予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ポートフォリオ評価の実証的研究(その2)--教科学習での活用とデジタル化の試み--

ポートフォリオ評価は、我が国では、新しい評価方法である。総合的学習を中心に適用されてきた経緯がある。そこで、本研究では、その評価方法の適用・拡大可能性を実証的に確かめようとした。その研究の特色としては、新しい領域であり、「教育研究」という点から、実際に教育実践づくりを行いながら進めていくという「開発的アプローチ」を採る必要があった。次に、その成果を報告しておこう。第1には、初年度は、ポートフォリオ先進国のアメリカでのデジタルポートフォリオについての現状や理論をstanford大学の研究所を訪問し、明らかにしようとした。現状としては、あまり進んでいないことが明らかになった。第2には、デジタル化の方法について、作成のためのシステムとWEB上での可能性等を検討した。まだ、試行的な性格のものではあるが、研究協力者によってA大学で開発され、運用されたweb上の教師と生徒とのE-learningを介した「PBDスペース」の開発と実践についても、明らかにした。第3には、小学校の「国語科」での一年間追跡研究をし、子ども達が自分の考えを「個人新聞づくり」という形でdejital Portforioにまとめ、データベース化していく過程と、そのポートフォリオを授業の中に生かして、発表や表現に活用していく授業過程での活用の可能性について実践的アプローチを通して探究しまとめた。第4には、高等教育段階でのポートフォリオの実践可能性について、ミシガン大学の教職大学院で実践されている「教師の成長」という観点からの大学の学びの過程での専門職ポートフォリオづくりについて、実物のポートフォリオを分析・検討しながら、その「評価基準」や「評価方法」について明らかにしていった。こうしたことから、ポートフォリオが本来、「学習者の成長や学びの時系列的な記録・足跡」であることから、その適用範囲は「生涯」に渡ってまで可能性があり、デジタル化することによって、時空間を超えて広がっていく可能性を持つことが明らかになった。ただ、今後の課題としては、評価に活用していくという観点から考えると、「評価基準」をそれぞれの学習領域や発達段階で明らかにしながら活用することが望まれる。「ポートフォリオ評価の実証的研究(その2)」は3年間の研究予定であり、今年度は、初年度であることから現在までの外国および国内のポートフォリオ評価についての主な研究および実践の状況について検討してまとめた。1)教科学習とポートフォリオ評価についての理論研究と検討これまでのポートフォリオ評価について、「授業づくり」と「ルーブリックづくり」を結合させる「基準創出型ポートフォリオ」についての理論を開発し明らかにした。それをまとめ「教育方法学会誌32」に掲載した。(このことは、デジタル・ポートフォリオが子どもの作品・学びにかかわる資料の単なる「データベース」に終わらせないためにも重要な観点である。)2)デジタル・ポートフォリオ実践の現在の状況の整理・検討とそのシステムについての理解(1)アメリカのスタンフォード学習革新センター(Stanford Center for Innovation in Learning)訪問。研究センターのシステムについての説明と具体的な大学生Aさんのe-folioの作成と自己評価の方法等について説明を受ける。(研究の実情としては、ハード等の機械は整備されているが、まだアイディアの段階でそれほど研究は進行していない様子であった。)(2)愛知県下のA大学でのデジタル・ポートフォリオ実践とそのシステム大学生を対象とした講義・演習のデジタル・ポートフォリオのシステム開発とその問題点について情報を得る。学生の学籍番号と個人情報、レポートの自己評価・相互評価の実施状況。(3)小学校の実践校を訪問し子どもがコンピュータを発信手段として使いこなすための基礎スキル(小学校3年生)の獲得のプログラムと子どもの学びの累積のためのデジタル・システムの情報を得た。

個人のデータベース機能としてよくデザイン化されてはいるが、ポートフォリオ評価という観点を一層明確にして、授業づくりやルーブリックづくりとの関係でそのシステムを精緻化していくことが実践的にも、開発的にも今後の課題である。校内イントラネットとして個人情報保護を意識化した上でのデジタル・ポートフォリオの開発の必要性。来年度から試行的に、小学校で実践研究を実施していくための研究の枠組みと協力校を開発できた。「ポートフォリオ評価の実証的研究その2」について、2年目に入り、大きく2つのポートフォリオ評価についての実践研究の資料を入手し分析を行った。1つは「国語科」デジタルポートフォリオと大学院での「卒業ポートフォリオ」である。1)本研究は開発的な特色が強く、まずは学校現場での実践づくりというaction researchの方法を用いて、子どものコンピュータスキルを育てることと平行させ関係づけながらデジタルポートフォリオを作成し分析した。小学校4年生の国語科の授業で、1年間を通して、個人PCを活用したデジタルな「新聞づくり」を実施した。4月と5月は、週3回程度「朝の帯時間(15分)にローマ字入力のタイピングを習得させ、5月末から12月まで、総計12枚の「新聞づくり」を実施した。そこには、国語で学んだ事柄を学習のまとめとして再構成していった。そうした一人一人の子どもの学びの再構成としての「新聞づくり」という「縦の時系列」(sequential)の「学びの軌跡」として、データベース化していく機能と、各学習場面でのクラス全員の子どもの考えや疑問を共有化していく「横の断面的」な「学びの共同体づくり」という二重の働きをポートフォリオに持たせて実施した。こうした三次元のデジタルポートフォリオの活用は、単なるデータベースの働きを超える授業づくりに生きる「ユニークな取り組み」であり、開発的実践研究の枠組みが明らかになった。2)アメリカの現職教員の大学院(Missingun State University)での院生の「卒業ポートフォリオ」の実物を入手し、その作成過程について分析を行った。明らかになったことは(1)大学側の作成ガイドラインの必要性と項目(2)評価の基準と自己評価・相互評価・教官評価という複眼的評価、その作成の方法として(3)目次と選択理由(artcraft)(4)含まれる内容としてのレポートやaction researchや自作カリキュラムや教材等である。大学側で提供している(30単位-1授業は3単位)のうち、10の授業を選択し、再構成して、卒業ポートフォリオを作成していくプロセス等が明らかになった。
中国近代の政治学・法律学の形成と明治日本の法政理論および政治体制の関連

この研究は、日本の国民国家形成に当って欧米から受容し、日本で独自に体系化された法律学・政治学の理論が、その後中国にいかに継受され、それが中国における国民国家形成と社会科学の制度化にいかなる影響を与えたのかを思想連鎖という作業仮説を設定して調査を進めたものである。調査においては、日本に留学した留学生や知識人たちがいかなる法政学を学んだかを大学講義録や雑誌などを分析するとともに、日本から中国に招待された日本人教習や帰国した留学生たちが中国の法政学校でいかなるカリキュラムの下にどのような授業を行ったのかなどを検討した。これにより、議会制構想や憲法論において、日本の明治国家建設の体験がかなり忠実に模範とされた反面、むしろ日本の政治体制への批判から共和制が重視されていく側面などが明らかになった。また、個人についてみると、清来の新政改革などに大きな影響力をもった梁啓超と明治法政学との密接な継受関係を明らかにしえた。とりわけ加藤弘之、筧克彦、小野塚善平次、美濃部達吉から受けた理論的衝撃をもとに、独自の概念枠組として創出していく局面など、本研究が元来目的としていた一思想連鎖とそこに生じるハイブリッドな理論の再生という事態をみごとに例証するものとなるように思われる。今後、収集した史料をさらに分析して、これを一つの著作としてまとめていきたいと考えている。(1)研究の第一段階として1890年代以降、中国においていかに日本の国民国家形成についての関心が現れてきたかを季鴻章や張之洞などの清朝の高官の言説の中に跡づけることを試みた。これと同時に日本についての同時代的分析として大きな影響力をもった黄遵憲の『日本国志』が日本の岡千仭『尊穰記事』などをどのように参考にして編纂されているかを調査した。(2)また、その『日本国志』の流布していく過程を康有為の私塾・万木草堂のカリキュラムの分析などを通して明らかにし、変法自強運動の改革プログラムであった康有為『明治日本変政考』にいかに具体化していったかについても検討した。(3)次に、日本模範国論が形成された後に日本へ渡ってきた官僚や留学生たちが、日本のいかなる法律学や政治学の理論を継受したかを、実藤文庫所蔵の中文訳日本語著作や早稲田大学の漢文講義録などを中心に分析し、さらにそれらの原典について調査した。(4)また、日本に留学した中国人学生たちが帰国後に日本の法律学・政治学についての理論をどのように中国で普及しようとしたのかについて、各地の法政学堂について調べたが、必ずしも明らかにすることはできなかった。しかし、これまで全く所在の知られていなかった広東法政学堂の講義録を捜し出すことができ、これによって憲法学や地方行政などに関する理論継受の実態をうかがうことができた。(5)さらに、中国人留学生に強い影響を与えた日本人学者として加藤弘之や有賀長雄について当時の雑誌記事の収集などを行なったが、これらと中文訳とを捜し出して比較検討することは次年度の課題としたい。また、次年度は本研究のキ-パ-マンとなる梁啓超について本格的に検討したい。(1)明治日本の政治学・法律学が近代中国に受容されるに当っては、日本で翻訳された欧米の経済学・法律学の重訳という形態を採ることが多かった。しかし、より重要な経路として日本人学者の著わした論説による理論継受を看過できないことが明らかになり、明治30年代における日本の学問状況を調査することに着手した。特に政治学の小野塚喜平次、法律学の穂積八束、美濃部達言副島義一らの与えた影響力については今後も検討していく必要がある。(2)近代中国が政治学・法律学を日本から継受したのは、日本の国民国家形成をモデルとするという意図に発していた。そこで具体的に明治日本がいかなる形で中国人にアドバイスを与えたのかを確認するため、清朝派遣の憲政考察大臣らに対していかなる講義が行なわれたかを史料的に調査した。これにより、有賀長雄や穂積八束らの示唆した内容が明らかになった。

(3)以上を踏まえて、梁啓超と明治法政学について、その関連を調査した。(1)今年度は戊戊変法の後に日本へ亡命し『新民叢報』などの枢誌を刊行して、清末の中国のみならず、朝鮮やヴェトナムなどの東アジア世界に日本で採取した法政理論の普及に大きな影響を与えた啓超について調査し、現在これをまとめ発表する作業を進めている。(2)具体的には欧米の法政思想や政治体制の理解に関して染啓超がまず加藤弘之の影響を受けたことを明らかにし、そこから染啓超がドイツのブルンチュリの法律学を知るに至ったこと、そして次に孫文や注兆銘らとの論争を経るなかで高田早苗や淳田和民らを通してボルソハイムやラインシュの理論を受け入れて民族帝国主義という枠組で世界政治を認識するに至ったプロセスを明らかにすることができた。(3)また、染啓超が革命派として理論的に対抗するために案出しかととされる開明専制論が実は染啓超の創業ではなく、当時法政大学法政速成科で教えていた憲法学者筧克彦の明治立憲制についての解釈として作られた概念であることを明らかにすることができた。(4)さらに清朝が新政改革に着手するや染啓超は議会制や選挙制度の構想について雑誌『政論』などを舞台に精力的主張していくが、その際に染啓超が準拠したのが小野塚喜平次や美濃部達吉らの政治学や憲法学でよったことを調査した。(5)以上のように、染啓超の思想的変遷を詳細に跡づけることによって清末の中国人知識人が当時の日本の最先端の法政理論を積極的に摂取していたことがわかり思想連鎖という作業伝説によって東アジアと欧米の法政理論の形成に日本が果たした役割を実証できるという結論を得た。
戦前日本の教育の質の経済効果の分析：教育経済学的手法の教育史研究への応用

歴史資料に基づき、大正期のスペインインフルエンザ流行に伴う人口変動が教育達成度に及ぼした影響を計量経済学的に分析した。データは『日本帝国文部省年報』、『全国公立私立中学校ニ関スル調査』、『日本帝国死因統計』、『壮丁教育調査』等である。分析の結果、流行性感冒と関連する病因を含めた広義インフルエンザ死亡数が12歳生存数に与えた影響は有意に負であった。また、被説明変数を20歳時点の国語、算術、公民科の標準得点とし、都道府県とコホートの固定効果モデルで学力の決定要因を回帰すると、中学校志願者数に占める入学者数割合や12歳生存人口に占める入学者数割合は、算術等の学力格差に統計的に有意に負の影響があった。平成25年度においては、まず、研究協力者である浜野潔(関西大学)の助言を元に、課題設定の明確化を行った。引き続き、「文部省年報」・「府県統計」・「壮丁調査」を始めとする大正・昭和初期の教育統計、人口統計の所在の精査を行った。特に、教育統計のこれまでの電子化状況を踏まえ、今後優先して電子化を行うべき統計について確認を行った。その際に、江戸時代・明治期の識字率に関する資料も参考にすることとした。その上で、優先順位の高い資料の電子化と共に、既存研究の確認作業も開始した。平成26年度においては、昨年度資料の内容の検討を行った「文部省年報」・「府県統計」・「壮丁調査」の必要部分の電子化を進めると同時に、経済史を専門とする速水融氏(慶應義塾大学)の助言を得ながら、日本帝国人口動態統計および死因統計の現状を確認した。電子化が終了したデータから、基礎的な統計の作成を実施した。平成27年度においては、日本帝国人口動態統計および死因統計に基づく分析を開始した。インフルエンザによる人口変動を確認し、それが、中学入学者の大学進学率に与える影響に関する回帰分析を行ったが、今のところ統計的に有意な効果を見つけることは出来なかった。同時に、他に利用可能なアウトカム変数として、戦後の賃金統計等の入力を行い、分析を開始した。平成27年度においては、1月から2月にかけて研究代表者の急病による入院があり、当初予定していた詳細な分析と論文執筆を実施することができなかった。そのため、1年間の期間延長を申請し、承認してもらったところである。昨年度までに作成した、大正・昭和の歴史資料の電子データを利用して、基本的には以下の回帰分析を行った。まず、大正7年(1918年)から大正9年(1920年)にかけてのスペイン風邪流行期の死亡数を利用して、府県毎に異なる人口変動が、その後の中学入学率、高校大学進学率にどのような影響を与えているか、そして壮丁調査で計測された学力にどのような影響を与えているかを分析した。人口変動の指標としては、12歳時点での生存率とした。これは、尋常小学校卒業時点(中学入学直前)の潜在的中学進学希望者の計測だからである。分析は、都道府県およびコホートの固定効果を入れた単回帰分析である。ソフトウェアとしてはStataを利用した。現在の予備的結果として、12歳時点の生存率の変動は(1)中学への入学率にマイナスの影響、(2)人口あたりの中学の卒業率にマイナスの影響、があったが、(3)(中学入学者中の)中学への卒業率に無関係、(4)高校大学への進学率(中学卒業者中)と無関係であった。さらに、12歳時点の生存率は、(5)中学中退者の国語の成績にプラスの影響、(6)中学中退者の数学の成績に影響なし(7)中学卒業者の20歳の社会科の成績に影響なし、という結果となった。現在は、上記の結果の頑健性を確認するとともに、中学の入学率が、中学中退者や中学卒業者の成績に与えた影響を、人口変動を操作変数とした二段階推計法により推計を行っている。5月までに論文をまとめ、本年度中に学会での公表を申請する予定である。平成26年度においては、日本帝国人口動態統計および日本帝国死因統計の電子データの所在確認に多くの時間がかかり、計画よりもやや遅れている。研究代表者の回復を待ちながら打ち合わせを再開し、研究期間終了までに詳細な分析と論文執筆を完成する。教育経済学、応用経済学昨年度急逝した浜野潔氏(関西大学)に替わり、速水融氏(慶應義塾大学)に研究協力をいただくことになり、研究の方向性が大きく固まった。研究期間終了までに、分析が完成するめどが立ったと言える。当初計画では、平成25年度においてはより多くの資料の収集電子化を予定していたが、優先すべき課題と対応する統計の確認に時間がかかり、作業はやや遅れている。研究代表者の急病と入院により、予定していた打ち合わせや分析・執筆などの活動を行うことができなかった。

データの電子化と分析の作業が遅れたため、人件費とソフトウェア購入等のための支出が予定額を下回った。また、関西での資料収集・研究打ち合わせを行わなかったため、旅費の支出がなかった。研究代表者の健康の回復を待ちながら、研究打ち合わせや分析・執筆などの活動を再開し、当初の計画通りの支出となる予定である。本研究課題における研究協力者であった浜野潔氏(関西大学)が12月に急逝したことで、今後、研究協力者を追加する必要があると考えている。その上で、遅れている統計データの電子化と分析を早く進めたいと考えている。研究分担者の荒木宏子が関西の大学に転籍したため、次年度は、関西から東京への出張や、関西での資料収集・研究打ち合わせも予定されている。また、電子データの作成についてすべての予定が立ったため、当初の計画通りの支出となる予定である。次年度は、研究協力者も必要に応じて追加し、データの電子化と分析を今年度以上に進めたい。
頭部外傷うつ病モデルラットに対する細胞移植と運動刺激の併用療法の検討

研究実施計画では、頭部外傷うつ病動物モデルラットを用いて、細胞移植及びリハビリの有する神経・血管新生作用と神経保護・修復作用について研究する予定であった。しかし、所属先が異動となったため、頭部外傷うつ病モデルラットの作成が困難となり、その代案として、研究のコンセプトは変更せずに、社会的ニーズが高い新生児低酸素虚血性白質障害(NWMI)を用いた細胞移植とリハビリ研究に取り組んでいる。NWMIは、早産児において分娩時の低酸素虚血が原因でおこる白質障害である。これは脳室周囲白質軟化症(PVL)の一種であるが、脳室周囲にcyst(嚢胞)を伴う重症型のcystic PVLとは異なり、MRIでもcystが認められない軽症型の白質障害である。周産期医療の進歩により、重症型のcystic PVLは激減する一方で、このような軽症型の白質障害は増加傾向にあり、社会問題となっている。NWMIは、在胎28-32週の早産児に好発し、症状としては、脳性麻痺を含む運動障害や注意欠陥多動性障害(ADHD)といった認知障害などを引き起こすことが知られている。病理組織学的には、オリゴデンドロサイト後期前駆細胞(preOL)の選択的障害が特徴で、ニューロンの障害は認められない。胎児脳におけるオリゴデンドロサイトの分化段階で、preOLは低酸素虚血による障害を受けやすい。この時に分娩となった新生児は、白質障害のリスクが高まることが報告されており、根本的な治療法は未だに確立されていない。本研究では、この疾患モデル動物を用いて、外部からオリゴデンドロサイト前駆細胞(OPC)を補充することで、NWMIの病態や機能改善に繋がるかどうかを検討している(実験1)。また、発育期のリハビリによる効果が期待されるが、豊かな環境で飼育し、成熟後の運動機能の改善効果とその作用機序についても解析を行っている。ヒトにおける在胎28-32週は、ラット脳においては生後3日に相当する。当研究室では、生後3日齢のWistar系雄ラットを用いて新生児低酸素虚血性白質障害(NWMI)モデルを確立しており、そのラットの右総頸動脈を閉塞及び6%の低酸素に1時間曝露してモデルを作成した。移植方法は、あらかじめ用意しておいたGFP遺伝子を持つ生後1日目のグリーンラットから混合グリア培養を作成し、そこから得たオリゴデンドロサイト前駆細胞(OPC)を生後5日目のモデルに静脈内投与を行った。投与後のOPCの脳内への分布や他の臓器を含め網羅的に動態解析を行っている(実験1)。この移植実験に至るまで、モデルの作成技術やOPCの培養・移植技術の安定化まで非常に時間を要した。また、これと並行して、発達期におけるリハビリ機構の基礎研究を展開するため、モデルラットを作成し、生後25日後にリハビリの一つである豊かな環境飼育群(EE)と通常飼育群(SE)の2群に分け、生後70日間まで飼育した。後肢引き戻し、棒上歩行、はしご歩行、ロタロッドの各試験により後肢運動機能を経時的に評価した。また、ヘマトキシリン・エオシン(HE)染色などによる組織評価や皮質内微小電気刺激(ICMS)による運動野マップの変化の解析も行った(実験2)。行動学的評価は、EE群において、生後35日と生後70日での後肢引き戻し、棒上歩行、はしご歩行がSE群と比較して有意な運動機能改善が認められた。また、HE染色において、NWMIモデルのSE群で認められる障害側の感覚運動皮質の菲薄化が、NWMIモデルのEE群では著しく軽減していた。さらに、ICMSにより、大脳皮質運動野における低酸素虚血による神経回路の変化がEE飼育によって正常化したことが認められた。このEEの実験については、比較的順調に進展していると考える。実験1に関しては、モデルの作成技術やOPCの培養・移植技術は習得した。NWMIの新たな治療に繋げるためには、まずは、実験1の以下の詳細な検討が必要である。(1)静脈内投与に加え、脳内移植への有効性の検討、(2)長期的な移植細胞(OPC)の生存と分化率の評価、(3)移植されたOPCの生着・分化するに辺り、脳内でどのような因子が関連しているのか検討(in vitro含む)。(4) OPC移植による運動機能や組織学的・電気生理学的な評価、(5)OPC移植とリハビリ(豊かな環境に加え、強制的・自発的運動を含む)との相乗効果の検討である。また実験2に関しては、リハビリの一つであるEEの大脳皮質運動野におけるオリゴデンドロサイトの分化率促進の有無や樹状突起の形態変化、ミエリンの形成変化を解析していく予定である。

周産期医療の進歩により、重症型のcystic PVLは激減する一方で、このような軽症型の白質障害は増加傾向にあり、社会問題となっている。NWMIは、在胎28-32週の早産児に好発し、症状としては、脳性麻痺を含む運動障害や注意欠陥多動性障害(ADHD)といった認知障害などを引き起こすことが知られている。病理組織学的には、オリゴデンドロサイト後期前駆細胞(preOL)の選択的障害が特徴で、ニューロンの障害は認められない。胎児脳におけるオリゴデンドロサイトの分化段階で、preOLは低酸素虚血による障害を受けやすい。この時に分娩となった新生児は、白質障害のリスクが高まることが報告されており、根本的な治療法は未だに確立されていない。本研究では、この疾患モデル動物を用いて、外部からオリゴデンドロサイト前駆細胞(OPC)を補充することで、NWMIの病態や機能改善に繋がるかどうかを検討している(実験1)。また、発育期のリハビリによる効果が期待されるが、豊かな環境で飼育し、成熟後の運動機能の改善効果とその作用機序についても解析を行っている。ヒトにおける在胎28-32週は、ラット脳においては生後3日に相当する。当研究室では、生後3日齢のWistar系雄ラットを用いて新生児低酸素虚血性白質障害(NWMI)モデルを確立しており、そのラットの右総頸動脈を閉塞及び6%の低酸素に1時間曝露してモデルを作成した。移植方法は、あらかじめ用意しておいたGFP遺伝子を持つ生後1日目のグリーンラットから混合グリア培養を作成し、そこから得たオリゴデンドロサイト前駆細胞(OPC)を生後5日目のモデルに静脈内投与を行った。投与後のOPCの脳内への分布や他の臓器を含め網羅的に動態解析を行っている(実験1)。この移植実験に至るまで、モデルの作成技術やOPCの培養・移植技術の安定化まで非常に時間を要した。また、これと並行して、発達期におけるリハビリ機構の基礎研究を展開するため、モデルラットを作成し、生後25日後にリハビリの一つである豊かな環境飼育群(EE)と通常飼育群(SE)の2群に分け、生後70日間まで飼育した。後肢引き戻し、棒上歩行、はしご歩行、ロタロッドの各試験により後肢運動機能を経時的に評価した。また、ヘマトキシリン・エオシン(HE)染色などによる組織評価や皮質内微小電気刺激(ICMS)による運動野マップの変化の解析も行った(実験2)。行動学的評価は、EE群において、生後35日と生後70日での後肢引き戻し、棒上歩行、はしご歩行がSE群と比較して有意な運動機能改善が認められた。また、HE染色において、NWMIモデルのSE群で認められる障害側の感覚運動皮質の菲薄化が、NWMIモデルのEE群では著しく軽減していた。さらに、ICMSにより、大脳皮質運動野における低酸素虚血による神経回路の変化がEE飼育によって正常化したことが認められた。このEEの実験については、比較的順調に進展していると考える。実験1に関しては、モデルの作成技術やOPCの培養・移植技術は習得した。NWMIの新たな治療に繋げるためには、まずは、実験1の以下の詳細な検討が必要である。(1)静脈内投与に加え、脳内移植への有効性の検討、(2)長期的な移植細胞(OPC)の生存と分化率の評価、(3)移植されたOPCの生着・分化するに辺り、脳内でどのような因子が関連しているのか検討(in vitro含む)。
開かれたプログラム理解支援環境の構築と評価

1.プログラム理解のためのグルーブウェアPierreの実装と改良-プログラムの講読会(読み会)の進行を支援するシステムについて,実装とユーザインタフェースを中心とする機能拡張を行なった.2.読み会支援グループウェアの評価実験-合宿形式でプログラム読み会を実施し,対象としてgnutella, IRC loggerなどのプログラムを読んだ.その際に,作成したグループウェアPierreを実際に利用し,利用状況と利用者アンケートによる評価データを収集した.3.プログラム理解の成果を残すための研究-読み会によって獲得した理解を記録として残すための方法について検討,比較実験を行ない,文字によるオンラインコミュニケーション(チャット)を利用することで読み会での理解過程を対話として記録することの有効性を確認した.4.プログラムアニメーションによる理解支援-オブジェクト指向言語を対象として,実用規模のプログラムの動的な振舞をアニメーションする際に不可欠であるアニメーションの自動簡略化に成功した.5.プログラム中の説明出力の統合-プログラムには,コメント,エラーメッセージ,デバッグ出力など本来の実行には無関係な種々のメッセージが存在する.これらを統合して同一の記述から自動生成する方式を提案した.6.完成したシステムの公開-完成したシステムをネットワーク状で公開するために,現在準備作業を行なっている.1.プログラム理解のためのグルーブウェアPierreの実装と改良-プログラムの講読会(読み会)の進行を支援するシステムについて,実装とユーザインタフェースを中心とする機能拡張を行なった.2.読み会支援グループウェアの評価実験-合宿形式でプログラム読み会を実施し,対象としてgnutella, IRC loggerなどのプログラムを読んだ.その際に,作成したグループウェアPierreを実際に利用し,利用状況と利用者アンケートによる評価データを収集した.3.プログラム理解の成果を残すための研究-読み会によって獲得した理解を記録として残すための方法について検討,比較実験を行ない,文字によるオンラインコミュニケーション(チャット)を利用することで読み会での理解過程を対話として記録することの有効性を確認した.4.プログラムアニメーションによる理解支援-オブジェクト指向言語を対象として,実用規模のプログラムの動的な振舞をアニメーションする際に不可欠であるアニメーションの自動簡略化に成功した.5.プログラム中の説明出力の統合-プログラムには,コメント,エラーメッセージ,デバッグ出力など本来の実行には無関係な種々のメッセージが存在する.これらを統合して同一の記述から自動生成する方式を提案した.6.完成したシステムの公開-完成したシステムをネットワーク状で公開するために,現在準備作業を行なっている.「開かれたプログラム理解支援環境」について,平成13年度は以下の項目を行った。1.プログラム理解のためのグループウェアPierreの実装と改良プログラムの講読会(読み会)の進行を支援するシステムについて,実装とユーザインタフェースを中心とする機能拡張を行なった.2.読み会支援グループウェアの評価実験合宿形式でプログラム読み会を実施し,対象としてgnutellaプログラムを読んだ.その際に,作成したグループウェアPierreを実際に利用し,利用状況と利用者アンケートによる評価データを収集した.3.プログラム理解の成果を残すための研究読み会によって獲得した理解を記録として残すことで復習やさらには新規の理解の補助手段として利用可能である.そのための方法について検討,比較実験を行ない,その結果として文字によるオンラインコミュニケーション(チャット)を利用することで読み会での理解過程を対話として記録することの有効性を確認した.4.プログラムアニメーションによる理解支援オブジェクト指向言語を対象として,実用規模のプログラムの動的な振舞をアニメーションする際に不可欠である「情報の簡略化」について,空間的には特定パッケージへの注目機能と,時間的には繰返しの発見と省略提示とを用いて,アニメーションの自動簡略化に成功した.5.プログラム中の説明出力の統合プログラムには,コメント,エラーメッセージ,デバッグ出力など本来の実行には無関係な種々のメッセージが存存する.これらを統合して同一の記述からそれぞれを自動生成することにより,それらの記述を簡略化することができる.これによって,プログラマが積極的に意を用いなくとも豊富なメッセージを発生できることになり,プログラム理解にも有効である。オープンソースソフトウェアの増加や,プログラム再利用の進展にともない,プログラム理解の重要性は高まっている.大学の研究室のようなゆるやかな組織において,参加者に対する教育的効果も視野にいれた開かれたプログラム理解支援環境の構築が本研究の目的である.本年度は昨年度の成果である理解支援ツールに機能拡張をおこない,「読み会」の結果を記録する機構を作成した.それには,昨年度の評価実験により,参加者の意志疎通の手段として優秀性を認識することができた「チャット」の会話ログを,ソースプログラムの画面に「読み会」の進行状況に対応する形で貼りつけることで実現する.これによって,プログラムリストに注釈が付加されたものを保存することが可能になり,後日の活用が非常に容易になる.「プログラム読み会」実施による評価実験については,研究室で作成している他のソフトウェアプロジェクトのソースコードの理解のために日常的に利用している.また,完成したシステムをインターネットを通じて公開する計画であり,現在それにむけてシステムの細部を調整している.特に,システムの主要部がJava言語で記述してあるため,Java処理系の更新に対応する必要があった.