hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国際比較の観点からみた論理的思考力や科学的表現力に関する分析的研究

学習指導要領において重視されている思考力や表現力の実態を探るために,TIMSSのデータを詳しく分析した。共通問題の正答率の経年変化を調べたところ,2011年時点での日本の小学生・中学生ともに推論領域問題の平均正答率が知識領域及び応用領域に比べて高く,また4年前の調査よりも得点が高くなっていることが明らかとなった。さらに,過去5回のTIMSSにおける各国の理科問題成績データを二次分析したところ,義務教育段階における我が国の学力の学校間格差は非常に小さく,1990年代以降,その傾向は一貫して継続していることが明らかとなった。本研究では,PISAやTIMSSで指摘されたわが国の児童・生徒の論述形式問題の成績が欧米各国に比べ低い原因を明らかにするとともに,各国のカリキュラムとの比較から科学的・論理的に論述するための能力を育成するための理科の指導法を具体的に提案する。平成25年度は,新学習指導要領において重視されている思考力や表現力の実態を探るために,TIMSS2011の理科問題枠組の「知識」,「応用」及び「推論」別に日本の結果をさらに分析した。日本の小学校4年生及び中学校2年生は,「推論」に関する問題の得点が「知識」や「応用」に比べて高いことが明らかになった。さらに,TIMSS2011のデータを用いてTIMSS2007との理科同一問題の平均正答率や平均無答率を算出し,経年変化を調べた。小学生は特に論述形式問題で大幅に増加したが,中学生はほとんど変化がみられなかった。また,TIMSS2011で出題された標準的な理科の能力や高い水準の理科の能力を必要とする理科問題の分析したところ,小学校の理科授業において「思考力・判断力・表現力」を育成・充実させるためには,学習した事項を身の回りの事象に結び付けて考えることや,科学的な概念や用語が不十分であっても学習した事項を用いて科学的な説明を行えることが必要であることが分かった。これらの結果の一部を,日本理科教育学会全国大会で発表した。理科授業における子どもの論理的思考力や科学的表現力に関する分析的研究を行うにあたり,問題解決過程での仮説とその根拠及び結論を導く際の考察に注目した。その結果,ノートの記述内容から,論理的思考や科学的表現を見取ることができる方法を開発した。また,学童期の考えと根拠の関係を探るため,幼児期の体験との関係に着目した。これらの分析結果とTIMSSの結果を比較して今後検討を行う。平成26年度は,新しい学習指導要領「理科」で重視されている探究活動における「問い」について分析を行った。TIMSS2011の中学校2年生対象の理科論述形式問題がどのような「問い」を発しているか調べたところ,科学的知識や概念を用いて説明したり,観察や実験を行うことで予想される結果を推論したりする能力とともに,観察・実験方法を立案する能力が多く見られることが分かった。さらに,TIMSS2011データを二次分析したところ,義務教育段階における我が国の学力の学校間格差は非常に小さく,1990年代以降,その傾向は一貫して継続していることが明らかとなった。また,国のカリキュラムにおいてOECDのキー・コンピテンシーの影響を受け,またPISAで比較的上位の結果を残してきたニュージーランドに着目し,近年のカリキュラムの動向と理科の学力の関係について,TIMSSの結果を用いて考察したところ,第4学年で理科の特に知識に関する学力が低下しており,ニュージーランドではコンピテンシーを重視したカリキュラムの導入が理科の教科内容の特に知識に関して相対的に負の影響を与えている可能性があることが分かった。これらの研究成果を,日本理科教育学会第64回全国大会及び日本科学教育学会第38回年会で発表した。本研究では、PISAやTIMSSで指摘されたわが国の児童・生徒の論述形式問題の成績が欧米各国に比べ低い原因を明らかにするとともに、各国のカリキュラムとの比較から科学的・論理的に論述するための能力を育成するための理科の指導法を具体的に提案する。平成27年度は、小学校教師を目指す大学生が持っている科学の特性や科学的思考についての認識、すなわち科学観の実態を明らかにするために、アンケート調査を実施した。その結果、科学の法則・理論・概念が人間の創造の産物であるかどうかや、科学の法則・理論・概念が可能な限り簡潔に表現されているかどうかの判断に迷っている状況が明らかになり、科学的な知識や概念の成り立ちや科学理論の統一に関しての知識を身に付けさせる必要があることが示唆された。また、日本の小学校理科カリキュラムについて、TIMSS2011のカリキュラム質問紙のデータを用いて国際的な比較を行った際に、どの学習内容(単元)が相対的に扱われていないかを統計的な分析で明らかにしようとした。加えて、分析結果から明らかになった相対的に扱われていない学習内容について、国際比較上の児童の学習到達度を示すことで、小学校理科で環境に関する内容を扱うことは考慮する価値が一定程度あることなど、カリキュラム改訂への示唆を得ることができた。さらに、理科の授業におけるこどもの論理的思考力や科学的表現力に関する分析的研究を行うにあたり、問題解決の過程での仮説とその根拠並びに結論を導く際の考察に注目した。そのことから、こどもノートの記述内容を見ることによって、そのこどもの論理的思考や科学的表現を見取ることができる方法を開発した。

また、学童期の考えと根拠の関係を探るために、幼児期の体験との関係に着目した。これらの分析結果とTIMSSの結果を比較して今後検討を行う。これらの研究成果を、国内外の学会等で発表したり、論文として刊行したりした。小学校教員を目指す大学生が持つ科学の特性や科学的思考についての認識、すなわち科学観の実態を、アンケート調査から明らかにするとともに、TIMSS2011のカリキュラム質問紙のデータ分析から、小学校理科で環境に関する内容を扱うことは考慮する価値が一定程度あることなど、カリキュラム改訂への示唆を得ることができた。また、論理的表現力について国際比較したTIMSSの姉妹調査であるPIRLSの調査の枠組みや参加各国の最新情報に関する英文文書の翻訳を進めることができた。本研究では、PISAやTIMSSで指摘されたわが国の児童・生徒の論述形式問題の成績が欧米各国に比べ低い原因を明らかにすることを目的にした。平成28年度は、グローバル化する社会における科学教育のあり方を,これからの社会で求められる資質や能力,特にいわゆる21世紀型学力を抜きにして議論できないことを日本科学教育学会第40回年会シンポジウムにおいて招待シンポジストとして提言した。特に今回の学習指導要領改訂にあたっては,21世紀を生き抜く資質・能力として基礎力・思考力・実践力を位置付け,さらに理科において育成すべき資質・能力にPISAの科学的リテラシーなど国際的に通用する新たな能力を導入しようとしていることについて述べた。また、PISAにおける科学的リテラシーの特に知識と能力に関して,それらの変遷を整理し,日本における理科の資質・能力の議論に資するための基礎資料を提供するとともに,両者の関連について部分的に考察した。理科の「知識及び技能」として「科学的探究についての理解」が示されており,ここにPISA2015で意識された科学の認識論的知識との関連を指摘した。TIMSS2015の理科問題に対する児童生徒の記述回答結果のデータ化を進めた。理科の授業におけるこどもの論理的思考力や科学的表現力に関する分析的研究を行うにあたり、問題解決の過程での仮説とその根拠並びに結論を導く際の考察に注目した。子どものノートの記述内容から子どもの論理的思考や科学的表現を見取ることができた。また、学童期の考えと根拠の関係を探るために、学童期の自然体験との関係に着目した。これらの分析結果とTIMSSの結果を検討した。その結果、過去の結果と比べ、子どもは考えと根拠を明確に語るようになってきている傾向がつかめた。これらの研究成果については,学会等で発表を行った他,論文・書籍としても刊行した。学習指導要領において重視されている思考力や表現力の実態を探るために,TIMSSのデータを詳しく分析した。共通問題の正答率の経年変化を調べたところ,2011年時点での日本の小学生・中学生ともに推論領域問題の平均正答率が知識領域及び応用領域に比べて高く,また4年前の調査よりも得点が高くなっていることが明らかとなった。
総合型地域スポーツクラブと住民ネットワークの変容に関する研究

平成12年「スポーツ振興基本計画」のなかでその全国展開が位置づけられた総合型地域スポーツクラブは、これまでのスポーツが抱えてきた問題や地域における生活課題を解決する糸口として位置づける必要がある。これまで地域スポーツでは、スポーツ振興による地域づくりやコミュニティの再生などが期待されてきたが、それはスポーツ振興がコミュニティ形成に発展する論拠がないまま、規範論として語られてきたにすぎない。本研究では、地域が抱える生活課題とスポーツとがどのような関係を持つのか、総合型クラブがもつアソシエーション特性とビューロクラシー特性との関連、総合型クラブに期待される中学校区という生活圏の中での多種目・多世代型のスポーツ活動が新しい住民ネットワークを形成する機能を検討した。本研究では、地域とスポーツとの関連が顕著に予想される鹿嶋市(旧鹿島町)を対象に研究を進めた。地域生活とスポーツとの関連を検討するために、鹿島開発がもたらした生活課題とスポーツとの関連を検討し、また、総合型クラブ「かしまスポーツクラブ」の会員調査をもとにクラブのアソシエーション特性とビューロクラシー特性、及び会員の社会的ネットワークを検討した。鹿島開発がもたらした生活課題とスポーツとの関連については、鹿島町におけるスポーツ振興の基盤は、外発的な地域開発による社会的ひずみという生活課題を補う生活組織の必然性と関係者の内発性に求めることができた。また、総合型クラブのアソシエーション特性とビューロクラシー特性との関連については、相対的にアソシエーション特性が強いことがわかった。しかし、総合型クラブへの関わりが高くなる程、属性からの自由や参加民主主義というアソシエーション特性は弱くなっていた。さらに、会員の社会的ネットワークに関しては、会員歴が長くなればなるほどネットワークの広がりは小さい傾向が確認された。平成7年度より開始された文部省総合型地域スポーツクラブモデル事業は、平成12年「スポーツ振興基本計画」のなかでその全国展開が位置づけられた。このクラブは、これまでのスポーツが抱えてきた問題や地域における生活課題を解決する糸口として位置づける必要がある。これまで地域スポーツ振興をめぐっては、スポーツ振興によって地域づくりやコミュニティの再生などが期待されてきた。しかしその主張は、スポーツ振興がコミュニティ形成に発展する論拠がないまま、規範諭として語られてきたにすぎない。本研究では、その論理を「中学校区という生活圏の中での多種目・多世代型のスポーツ活動が新しい住民ネットワークを形成する機能を持つ」という仮説に求めるものである。今年度は、コミュニティ形成の機序を検討する中で、地域の中間集団形成と住民ネットワーク形成との関連に視点を当てて枠組みの検討を行った。コミュニティの捉え方は多様であるが、仮に垂直的次元と水平的次元という捉え方をしてもその内包は共同性を核とした地域集団(中間集団あるいはアソシエーション)の形成と繋がりに見ることができ、それは社会的ネットワークの形成に帰すると仮定することができよう。このツクラブは基本的には親交コミュニティと見ることができるが、クラブには自治コミュニティへの発展が期待されることになる。またアソシエーション諭の立場からは、表出的アソシエーション形成を意味する。しかし、いくつかのクラブは行政主導による媒介構造としてのクラブという発想も多く、生活世界の内的植民地化という現象も見てとれる。さらにアソシエーションとしてのクラブ育成には、クラブの必然性を生み出す地域特性あるいは危機的位相の共同主観化と、既存の参加ネットワーク、互酬性の規範、信頼が社会に埋め込まれた状態という社会関係資本(social capital)が大きな影響をもつと仮定されよう。

本研究では、その論理を「中学校区という生活圏の中での多種目・多世代型のスポーツ活動が新しい住民ネットワークを形成する機能を持つ」という仮説に求めるものである。本研究は、コミュニティ形成の機序との関連から、地域の中間集団形成と住民ネットワーク形成との関連に視点を当てて枠組みの検討を行い、クラブ会員に対するアンケートからその実態を探ることとした。コミュニティの捉え方は多様であるが、その内包は共同性を核とした地域集団(中間集団あるいはアソシエーション;社会的ネットワーク)の形成と繋がりに見ることができよう。また、このクラブは地域住民に各種のスポーツ環境を提供する機能を持つ表出的アソシエーションと見ることができるため、組織的にはビューロクラティックな特性とアソシエーションとしての特性の相克が見られる。調査からは、対象となったクラブでは相対的にビューロクラティックな特性は低かったものの、クラブの設立の背景にある地域特性とクラブの運営方法によってアソシエーションとしての特性に相違が見られた。スポーツ振興を目的とするスポーツ関係者を基盤としたクラブよりも、自治会の活動の一部として発達したクラブの方が相対的にアソシエーショナルであり、ここから既存の社会的ネットワークや住民間の信頼が社会に埋め込まれた状態という社会関係資本(social capital)が大きな影響をもつことが仮定された。
妊娠時免疫が児(仔)の能動免疫能へ及ぼす影響

妊娠中に母親が抗原刺激を受けると、新生児には母親より移行抗体が伝達され、それが代謝されるまでの間、児の抗体産生は開始されないとする報告が多い。私達は綿羊赤血球(SRBC)及び卵白アルブミン(OVA)等のT細胞依存性抗原で妊娠マウスを免疫すると、仔の能動免疫は体液性免疫及び細胞性免疫共に生後長期間に亘り完全に抑制されることを報告してきた(Immunology,50,1983,Scand.J.Immunol.20.1984,Dev.Comp.Immunol.12,1988)。平成元年度から平成3年度にかけて得られた成績として、母親への抗原量を変量させ、体液性免疫及び細胞性免疫の誘導を各々分離または会合させて、仔の能動免疫能への影響を検討し、かつ主たる機能細胞の同定を試みた。その結果、母親に細胞性免疫が誘導されたとき仔の細胞性免疫が主として抑制された。また、母親に体液性免疫と細胞性免疫が誘導された場合、仔の体液性免疫と細胞性免疫の双方が抑制された。このことにより仔における免疫抑制が母親の免疫状態と密接な関連があることが判明した(Dev.Comp.Immunol.,1989.金沢医科大学雑誌、1989)。以上の点を母親側の免疫担当細胞レベルで作用細胞の同定を試みるためめ、妊娠中の母親間において免疫担当細胞の養子移行実験を行った。その結果、Tリンパ球の養子移入を受けると、IgMーPFC及びIgGーPFCは強く抑制それた。さらに、T細胞をヘルパ-T細胞と抑制性T細胞に分離して養子移入すると、前者の細胞を妊娠動物に移入した場合に、仔に抑制が誘導された。すなわち、妊娠母マウス由来のヘルパ-T細胞がこの抑制誘導に関与していることが判明した。しかし、非妊娠の雌マウス由来の細胞は、当該活性が示されないことから妊娠中の免疫反応に特有な現象と考えられる(Immunology,1992,submitted)。私達は妊娠直前または妊娠中に母親を免疫すると、仔動物の能動免疫能には種々の影響が及ぶことを報告してきた(Immunology.50,1983,Scand.J.Immunol.20,1984,Dev.Comp.Immunol.12,1988)。従来、妊娠中に母親が抗原刺激を受けると、新生児には母親より移行抗体が伝達され、それが代謝されるまでの間、児の抗体産生は開始されないとする報告が多い。私達は綿羊赤血球(SRBC)及び卵白アルブミン(OVA)等のT細胞依存性抗原で妊娠マウスを綿すると仔の能動免疫は生後長期間に亘り完全に抑制されることを報告してきた。平成元年度において得られた成績として母親への抗原量を変量させ、体液性免疫及び細胞性免疫の誘導状態を各々分離または会合させたとき、この能動免疫能への影響を検討し、且つ主たる機能細胞の同定を試みた。又、母親に体液免疫と細胞免疫が誘導された場合、仔の体液性免疫と細胞性免疫の双方が抑制された。このことにより仔における免疫抑制が母親の免疫状態と密接な関連があることが判明した(Dev.Comp.Immunol.,1989,金沢医科大学雑誌,1989)。

以上の点を母親側の免疫担当細胞レベルで作用細胞の同定を試みるため、妊娠中の母親間において免疫担当細胞の養子移行実験を行った。その結果、Tリンパ球の養子移入を受けると、IgMーPFCは強く抑制され、IgGーPFCも同様であった。Bリンパ球の養子移入の場合にも、IgMーPFCとIgGーPFCは強く抑制された。以上の点を総括すると仔に細胞性免疫の抑制を誘導する母親の作用細胞はT細胞であり、又体液性免疫の作用細胞はT細胞とB細胞であった。現在、仔の細胞性免疫及び体液性免疫に抑制作用を及ぼす母親側のT細胞の異同について解析を進めている。私達は妊娠直前または妊娠中に母親を免疫すると、仔動物の能動免疫能には種々の影響が及ぶことを報告してきた(Immunology 50,1983,Scand.J.Immunol.20.1984,Dev.Comp.Immunol.12.1988)。従来、妊娠中に母親が抗原刺激を受けると、新生児には母親より移行抗体が伝達され、それが代謝されるまでの間、児の抗体産生は開始されないとする報告が多い。私達は綿羊赤血球(SRBC)及び卵白アルブミン(OVA)等のT細胞依存性抗原で妊娠マウスを免疫すると仔の能動免疫は生後長期間に亘り完全に抑制されることを報告してきた。平成2年度において得られた成績として母親に体液性免疫及び細胞性免疫の誘導状態を各々分離させ、仔の能動免疫能への影響を検討した。仔に抑制を誘導する妊娠マウスのリンパ球集団を同定するため、細胞移入実験によりいくつかの解析を行った。妊娠マウスにSRBCを腹腔内刺激し、6日後に、脾臓あるいは腹腔滲出細胞よりリンパ系細胞集団(Tリンパ球、Bリンパ球、Mφ)を調生し、無刺激妊娠マウスに移入した。レシピエント妊娠マウスが出産した仔マウスを、6週令まで育て、PFC産生能あるいは細胞性免疫について調べた。Tリンパ球の移入を受けたレシピエント妊娠マウスの仔動物において、強い抑制が観察されたことから、妊娠期間中のTリンパ球の状態に着目した。細胞性免疫のみを誘導された妊娠マウスTリンパ球を移入された妊娠マウスの仔は、細胞性免疫は抑制されたが、抗体産生は部分的な抑制を受けたのみであった。抗体産生を至適に誘導された妊娠マウスのTリンパ球を移入されたレシピエント妊娠マウスの仔は、細胞性免疫及び抗体産生の両者において抑制を受けた。妊娠マウスにおいて、仔に細胞性免疫を抑制する亜集団と抗体産生を抑制する亜集団とは異なるのかも知れない。現在、妊娠マウスのどのTリンパ球サブセットが仔に抑制をもたらすか検索中である。私達は妊娠直前または妊娠中に母親を免疫すると、仔動物の能動免疫能には種々の影響が及ぶことを報告してきた(Immunology,50,1983,Scand.J.Immunol.20,1984,Dev.Comp.Immunol.12,1988)。母親への抗原量を変量させ、体液性免疫及び細胞性免疫の誘導を各々分離または会合させて、仔の能動免疫能への影響を検討し、かつ主たる機能細胞の同定を試みた。その結果、母親に細胞性免疫が誘導されたとき仔の細胞性免疫が主として抑制された。
初期宇宙のEW/QCDの相転移と真空の構造

平成6-7年度の研究によって,宇宙一次相転移でエントロピー生成を伴う過冷却状態からの泡生成および成長過程,宇宙再加熱後の高エネルギー相から低エネルギー相へのエントロピーの流れとバリオン数移行過程,および,相転移終了時に現れる非一様構造を研究するための理論的な定式化を行なった。今年度は、有限温度・有限密度における宇宙EW相転移とQCD相転移,とくに最近の格子ゲージ理論数値計算や有効理論による発展の著しいQCD相転移について,カイラル対称性の自発的やぶれを記述できる有効ラグランジアンを作った。これらの定式化に基づいて,相転移中での低エネルギー相の核化率の計算とその核化率が与える二相よりなる真空の泡構造の時間発展を大型科学計算機を用いた数値シミュレーションによって明らかにすることを試みた。こうして得られるバリオン数密度の非一様分布は、これに続くビッグバン元素合成に大きな影響を及ぼす。宇宙QCD相転移の研究から理論的に導かれるバリオン数非一様分布を初期条件として,ビッグバン元素合成計算を実行した。現宇宙での元素存在量からの初期宇宙の相転移の有様を定量的に研究するためには,銀河の化学進化モデルを作り,ビッグ・バン元素合成に始まり銀河形成,星形成および進化過程を経て時間的に変化してきた軽元素量の時間発展を理論的に追わなければならない。これを実行することにより、宇宙相転移の痕跡を元素生成量の天文観測によって検証するための諸々の天文観測を提案した。本研究の目的は,有限温度・有限密度における宇宙EW相転移とQCD相転移のEffective Lagrangianを構築することを試み,相転移中での低エネルギー相の核化率の計算をその核化率が与える二相よりなる真空の泡構造の時間発展を大型科学計算機を用いた数値シミュレーションによって明らかにすることであった。初年度にあたる今年度は、宇宙一次QCD相転移のダイナミックスを記述するために、QCDの有効モデルの構築試みた。カイラリティーの破れ・回復を場の理論として見事に記述できるNambu-JonaLasinioモデルにクォークの閉じ込めの機構を現象論的に付け加えることを試みる。即ち、クォーク閉じ込めのために現れるエネルギー・シフトをlinear potentialからの寄与で代表させ、熱力学関数の単一粒子エネルギーにhadronic tensionとクォーク間の距離に比例する項を付け加える。有限温度への拡張は、松原の方法による。こうして得られる有効ポテンシャルの温度依存性を数値的に解いた結果、カイラリティーの破れ・回復とクォークの閉じ込めの良いorder parameterとしてカイラル凝縮の真空期待値を共通に選ぶことができ、両者の相転移が同一温度で起こり、しかも零温度でのハドロンの性質を再現するように選んだ紫外発散の切断パラメータと結合定数の組み合わせに対して、相転移の次数が一次となるモデルを構築することができた。今後、このモデルを用いて、エントロピー生成を伴う過冷却状態からの泡生成および成長過程、宇宙再加熱後の高エネルギー相から低エネルギー相へのエントロピーの流れとバリオン数移行過程,および,相転移終了時における非一様構造、等の理論計算に進む予定である。相転移の次数に関して、従来のKogut-Susskind fermionを含む格子ゲージ理論が三次以上の可能性を示唆しているのにたいして、最近のWilson fermionを含む格子ゲージ理論はpure gauge格子ゲージ理論より強い一次のQCD相転移の様相を示唆している。梶野敏貴は研究協力者との共同研究により,QCDの持つカイラル対称性の回復を陽に取り込んだハドロンのモデル(Nambu-Jona-Lasinio model)を有限温度・有限密度に拡張し,クオークの熱的励起から来る有効ポテンシャル部分に赤外切断を導入することによって,一次相転移を示すEffective Lagrangianを構築した。運動量の赤外切断はクオークとグル-オンの非摂動効果による自由度の低下を表し,これが大きい極限でクオーク閉じ込めバッグ・モデルに移行する。これにより,クオーク・グル-オン・プラズマの過冷却状態で起こるハドロン泡の核化率が近似なしに計算できるようになった。

観山正見、小笠原隆亮と犬塚修一郎は,宇宙相転移で作られるハドロン泡の時間発展をシミュレートする流体力学的計算コードを開発した。梶野敏貴、吉井譲と辻本拓司は独自の銀河化学進化と軽元素量の時間発展のモデルを作り,ビッグ・バン元素合成と銀河内星間物質の降着による古い鉄欠乏星にプラトーが発現する可能性を指摘した。更に、これら二つの異なるメカニズムによるプラトーを区別する方法を提案した。平成6-7年度の研究によって,宇宙一次相転移でエントロピー生成を伴う過冷却状態からの泡生成および成長過程,宇宙再加熱後の高エネルギー相から低エネルギー相へのエントロピーの流れとバリオン数移行過程,および,相転移終了時に現れる非一様構造を研究するための理論的な定式化を行なった。今年度は,有限温度・有限密度における宇宙EW相転移とQCD相転移,とくに最近の格子ゲージ理論数値計算や有効理論による発展の著しいQCD相転移について,カイラル対称性の自発的やぶれを記述できる有効ラグランジアンを作った。これらの定式化に基づいて,相転移中での低エネルギー相の核化率の計算とその核化率が与える二相よりなる真空の泡構造の時間発展を大型科学計算機を用いた数値シミュレーションによって明らかにすることを試みた。こうして得られるバリオン数密度の非一様分布は,これに続くビッグバン元素合成に大きな影響を及ぼす。宇宙QCD相転移の研究から理論的に導かれるバリオン数非一様分布を初期条件として,ビッグバン元素合成計算を実行した。現宇宙での元素存在量から初期宇宙の相転移の有様を定量的に研究するためには,銀河の化学進化モデルを作り,ビッグ・バン元素合成に始まり銀河形成,星形成および進化過程を経て時間的に変化してきた軽元素量の時間発展を理論的に追わなければならない。これを実行することにより,宇宙相転移の痕跡を元素生成量の天文観測によって検証するための諸々の天文観測を提案した。
高電力効率なビッグデータ処理 のためのメモリシステム最適化

本研究では、大規模データ処理を高い電力当たり性能で行うことを目的とし、その際に性能・電力の両面でボトルネックとなるメモリシステムをハードウェア・ソフトウェアの両側から最適化することを目指した。具体的には、(1)アドレス変換を考慮したキャッシュのデータ配置最適化、(2)ストレージクラスメモリを有するシステム上での電力パラメータの最適化というアプローチによってこれを行った。これら手法により、最大で数10パーセントの電力効率の改善が可能であることを定量的に示した。本研究では、大規模データ処理を高い電力当たり性能で行うことを目的とし、その際に性能・電力の両面でボトルネックとなるメモリシステムをハードウェア・ソフトウェアの両側から最適化することを目指す。本年度は、様々な大規模データ処理を行う上で性能ボトルネックとなるページテーブルウォークに着目し、このボトルネック解消のためのキャッシュ制御方式に焦点を当てて研究を行った。具体的には、通常のデータとページテーブルウォーク時にアクセスされるページテーブルエントリ(以下PTE)とを区別してキャッシュ上で管理し、PTEを上位キャッシュに優先的に割り当てることで性能向上を図るというものである。これは、PTEアクセスの局所性が通常のデータアクセスのそれよりも高い反面、キャッシュミスを引き起こす大量のデータアクセスによって、再利用される前にPTEが上位キャッシュから追い出されるという観測に基づく。具体的な制御方式として、既存のLRUスタック上で通常データの挿入位置をLRU側に変更する方式を提案し、キャッシュ階層全体でこの挿入位置の最適化を行った。提案手法をサイクルアキュレートなシミュレーションによって評価した結果、データアクセスのキャッシュヒット率を殆ど下げることなく、PTEアクセスの上位キャッシュ上でのヒット率を10%以上向上させることができ、結果として数%の性能向上を確認した。これらの成果をまとめた論文が査読付きの国際ワークショップ(BPOE-8)に採録されている。当初の計画であるデータ転送・配置最適化から若干の軌道修正を行い、データ配置最適化に特化した研究を実施したものの、本研究内容に関する論文が査読付き国際ワークショップに再録される等、実績を残すことができたため。本研究では、大規模データ処理を高い電力当たり性能で行うことを目的とし、その際に性能・電力の両面でボトルネックとなるメモリシステムについて、ハードウェア・ソフトウェアの両面からの最適化を行った。具体的には、(1)「ページテーブルウォークを考慮したキャッシュマネジメント」及び、(2)「ストレージクラスメモリを有するシステム上での電力割り当て最適化」に焦点を当てて、本年度は研究を実施した。まず(1)に関しては、昨年度にPTEを上位キャッシュに優先的に割り当てる手法を提案しており、本年度は本提案の拡張を、特に最下位キャッシュを不揮発性メモリで構成するキャッシュ階層を対象として行なった。当該キャッシュ階層では、不揮発性メモリの書き込みエネルギーを抑えるため、書き込みインテンシブなデータも上位のSRAMキャッシュに優先的に割り当てる必要がある。そこで本研究では、上位のSRAMキャッシュにて、PTE、書き込みインテンシブなデータ、及びそれ以外のデータを適切な優先度で割り当てるキャッシュマネジメント手法及び、これを行うためのハードウェア・ソフトウェアフレームワークを考案した。次に(2)に関しては、ストレージクラスメモリをメインメモリの拡張として用いた計算機システムに焦点を当て、電力効率向上(特に電力制約下での性能向上)を目的として、各構成要素へ電力を適切に割り当てる手法に関する研究を実施した。電力効率向上のためには、性能ボトルネックとなるコンポーネントを特定し、電力を優先的に割り当てる必要がある。本研究では、当該システムにおいて、性能ボトルネックとなるコンポーネントがデータサイズ(問題サイズ)に応じて変化する点に着目し、これを考慮した電力割り当て最適化手法を提案した。さらには、この最適化を行うためのシステムソフトウェアフレームワークも考案した。提案手法にはまだ改善の余地があり、より洗練された制御手法の開発を目指す。例えば、通常のデータのLRUスタック上での挿入位置をアプリケーションのフェイズに合わせて動的に調整する手法や、オペレーティングシステム等ソフトウェア側からのアプローチについても考慮する予定である。さらに、メモリシステム全体の電力削減手法についても考慮していく予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。計算機システム29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒトインスリン遺伝子プロモーターにおけるグルコース反応調節機構の解析

本研究では、以下の14を行った。1.ヒトインスリン遺伝子プロモーターのグルコース反応領域の解析CAT assayにより、ヒトインスリン遺伝子のグルコース反応領域が転写開始部位より上流のA3 element(TAAT配列)を含む-230から-200bpの約30bpに存在することを決定した。2.グルコース反応領域に結合する転写因子の解析・-230から-200bpの合成oligo(プローブ)と、この領域内のTAATをTCCTに変異させたプローブを用いたEMSAにより、TAAT配列のA3 elementに結合したC1とC2のバンドを認めた。さらに、UV crosslink assayを行い、このC1、C2のバンドを形成する転写因子の分子量は、約36、48kDaであることが判明した。・AelementのTAAT配列に結合する転写因子のinsulin promoter factorl(IPF1)の抗体を合成ペプチド用いて作成し、同抗体を用いたEMSAにて、C2のバンドを形成する転写因子はIPF1、C1のバンドを形成する転写因子はdegradated IPF1又はIPF1の類似蛋白であることが示唆された。3.A3 element(TAAT配列)に結合する転写因子の機能解析酸フオスファターゼ処理した核蛋白を用いたEMSAにより、C1、C2のバンドが非処理バンドに比べTAAT配列への結合能が減少していることを確認し、転写因子のリン酸化が結合能に関与していることが示唆された。4.IPF1のリン酸化アミノ酸の同定とprotein kinaseの機能解析・各抗ホスホタイロシン、ホスホセリン、ホスホスレオニン抗体を用いて、各グルコース濃度培養下の核蛋白とのウエスタンブロットを行った結果、高グルコースではIPF1のスレオニンのリン酸化が有意に増加していた。・各種のprotein kinaseを用いたin vitrophosphorylation assayにて、このスレオニンのリン酸化を調節しているのは、protein kinase Cの可能性が示唆された。本研究では、以下の13を行った。1.ヒトインスリン遺伝子プロモーターのグルコース反応領域の解析・CAT assayにより、ヒトインスリン遺伝子のグルコース反応領域が転写開始部位より上流のA3 element (TAAT配列)を含む-230から-200bpの約30bpに存在することを決定した。2.グルコース反応領域に結合する転写因子の解析・EMSAにより、-230から-200bpの約30bpのグルコース反応領域に結合する転写因子からなる3つのバンド(C1、C2、C3)を認めた。さらにmutated competitorを用いたEMSAから、C1とC2のバンドはA3 elementのTAAT配列に結合することが明らかになった。・AelementのTAAT配列に結合する転写因子のinsulin promoter factorl (IPF1)の抗体を作成し、同抗体を用いたEMSAにて、C1とC2のバンドを形成する転写因子はIPF1あるいはその類似蛋白であることが示唆された。3.TAAT配列に結合する転写因子の機能解析・酸フォスファターゼ処理した核蛋白を用いたEMSAにより、C1、C2のバンドが非処理バンドに比べTAAT配列との結合能が減少していることを確認し、転写因子のリン酸化が結合能に関与していることが示唆された。以上の結果より、ヒトインスリン遺伝子のグルコース反応領域は転写開始部位上流の-230から-200bpの領域に存在し、特にA3 elementのTAAT配列が重要であること、また同領域に結合する転写因子はIPF1で、リン酸化によって結合能を調節している可能性を示唆し得た。

1.ヒトインスリン遺伝子プロモーターのグルコース反応領域の解析CAT assayにより、ヒトインスリン遺伝子のグルコース反応領域が転写開始部位より上流のA3 element(TAAT配列)を含む-230から-200bpの約30bpに存在することを決定した。2.グルコース反応領域に結合する転写因子の解析・-230から-200bpの合成oligo(プローブ)と、この領域内のTAATをTCCTに変異させたプローブを用いたEMSAにより、TAAT配列のA3 elementに結合したC1とC2のバンドを認めた。さらに、UV crosslink assayを行い、このC1,C2のバンドを形成する転写因子の分子量は、約36、48kDaであることが判明した。・AelementのTAAT配列に結合する転写因子のinsulin promoter factor1(IPF1)の抗体を合成ペプチド用いて作成し、同抗体を用いたEMSAにて、C2のバンドを形成する転写因子はIPF1,C1のバンドを形成する転写因子はdegradated IPF1又はIPF1の類似蛋白であることが示唆された。3.A3 element(TAAT配列)に結合する転写因子の機能解析酸フォスファターゼ処理した核蛋白を用いたEMSAにより、C1、C2のバンドが非処理バンドに比べTAAT配列への結合能が減少していることを確認し、転写因子のリン酸化が結合能に関与していることが示唆された。4.IPF1のリン酸化アミノ酸の同定とprotein kinaseの機能解析・各抗ホスホタイロシン、ホスホセリン、ホスホスレオニン抗体を用いて、各グルコース濃度培養下の核蛋白とのウエスタンブロットを行った結果、高グルコースではIPF1のスレオニンのリン酸化が有意に増加していた。・各種のprotein kinaseを用いたin vitrophosphorylation assayにて、このスレオニンのリン酸化を調節しているのは、protein kinase Cの可能性が示唆された。
水道水質に対する需要者の不安感を軽減できる情報公開技法

平成18年度はトリハロメタン問題に絞った検討を行ったが、ここでは、情報を与える対象を、水道水源、上水道システム、水道水質全般に拡張して検討を進めた。すなわち、平成17年度の検討で、水道水質の安心感または不安感を構成する因子と、それに影響する因子ならびにその強さが明らかにされているので、どの部分をどのように提示していけば、水道水に対する不安感が軽減し安心感が得られるかをアンケート調査によって実証した。これまで異臭味がほとんど存在しないとされてきた高度浄水処理水においても、多くの需要者が味やにおいに不満を持っているという意外な結果が示された。また、高度浄水処理の導入下においても、水道水の安全性や水道システムの清潔さに対する健康不安が非常に高いことがわかった。共分散構造分析を用いて水道水の満足感に関する因果モデルを構築し、満足感とそれを規定する構成概念との因果関係を明らかにした。その結果、「異臭味」、「おいしさ」、「健康不安」の3因子が「満足感」因子の重要な規定因であることを示した。このことから、「異臭味」因子や「健康不安」因子を減少させるようなコミュニケーション・情報提供や技術的施策の実行が有効であることを指摘した。以上の検討結果を総括し、需要者の不安感を軽減できる情報公開技法としてとりまとめを行った。水道水質に関する情報公開技術を検討する前に、水道水のリスクに対して人々が抱いているイメージを因子分析法を用いて把握した。データ収集のためには、大阪府内で高度浄水処理による水道水が供給されている市区町村の約3000世帯を対象とするアンケート調査を行った。この結果、水道水に対する認知の軸となっている因子(親近感、未知性、安心感など)を抽出できた。また、水道水の安心感や不安感を形成する主な要素についても提示した。さらに、飲用形態や性別といった需要者特性によって、水道水に対する認知構造が異なることを示した。ついで、因子モデルを用いて因子得点を推定した後、パス解析を行うことにより、リスク認知における潜在的因子間の因果関係を考慮した構造モデルを構築した。これをもとに、水道水質の安心感を構成する因子と、それに影響する因子(水道原水、上水道施設、水道水質に関する親近感、未知性、安心感や情報量など)からみた各種項目の位置づけ、役割と限界について考察を行った。例として、不安感の軽減には、与えられる情報の量が重要であるものの、その影響の相対的重要度を推定することが可能となった。これまでの文献的考察により、水道水質の不安に対しては、コントロール感の付与がそれを軽減または解消するとの仮説を設定するのが妥当と考えている。ここでいうコントロール感を付与した情報とは、正確な情報をもとに、自分の意志で飲用水のリスクを選択できているという認識を需要者がもつことができるような情報のことである。18年度は水道水中のトリハロメタン問題に絞りアンケート調査を行ったが、提供する情報には差を設けることとした。すなわち、一方は、トリハロメタンについて、水質基準が設定されていること、高度浄水処理で大幅に低減されているとの情報を与えた。もう一方は、これに加えて、高度浄水処理による除去率、水道水の煮沸効果、浄水器の使用効果、ボトルウオーターの利点などを具体的に示した。ところで、同一人を対象として、ある安心度や不安度がいかに変動したかを郵送調査法によって測定することは困難と考えられる。そこで調査対象を2群に分け、それぞれ上記のいずれかの情報を与えた。結果を統計処理し、安心度や不安度の変動を測定したものとみなした。この検討により、望ましい状況に達する方法や、将来展望の不確実度を低減させる情報など、需要者がコントロール感をもてる情報を提示することによって、不安感が実際に変化することを実証することができた。
電気化学反応による円偏光発光スイッチングが可能な光電気機能性ポリマー複合体

外部刺激によって円偏光発光(CPL)をスイッチングする光機能性材料は、種々のキロプティカル技術への応用が期待されている。本研究では、CPLを電気化学反応によって制御可能な光電子機能性複合材料の創製を目的とした。キラルなEu(III)錯体とエレクトロクロミズム(EC)を示すビオロゲン誘導体の混合溶液中において、ビオロゲンのエレクトロクロミック反応に誘起されてEu(III)錯体からのCPLを含む赤色発光が制御できることを明らかとした。また,キラルなEu(III)錯体への配位部位を有する新規ビオロゲン誘導体を導入することで、電気化学反応によるCPL制御の効率化が見られた。円偏光発光(CPL)を示すキラル発光材料は種々の次世代キロプティカル技術への展開が期待されている。その中でも、外部刺激によりCPLをスイッチングできる新規光機能性材料は重要な研究ターゲットとされているが、これまでに素子化に有利である電気化学反応によるCPL反転の報告例はなされていない。そこで本研究ではCPLのヘリシティー(CPLキラリティー)を電気化学反応によってスイッチングできる新規機能性ポリマー複合体の創製を目的とした。その手法として、左右異なるCPLを示す鏡像異性の発光材料を含む2種の光電気機能性分子を、サブμmμm領域で相分離させて複合化することで、円偏光発光キラリティーの異なる2種の相を有する複合材料を創製する。この複合体へ印加する電圧(電位)の違いによって左右どちらかのCPL強度を変化させ、CPLキラリティーのスイッチングを行う。今年度は、複合体中に含むCPL活性分子からの発光をその近傍に存在するエレクトロクロミック分子によって制御可能かを検証した。具体的には、円偏光度の大きな発光を示すキラル希土類錯体にエレクトロクロミック部位を導入し、その機能性錯体に発色電位を印加することで、エレクトロクロミズムに伴うCPL強度の変化を観測した。その結果、電位印加前には、CPLのg値が0.3程度の強いCPLが、電位印加によるエレクトロクロミック部位の発色に伴いほぼ消光した。各種光物理特性の測定により、このCPLの消光は希土類イオンとエレクトロクロミック部位の間の励起エネルギー移動によるものであることが明らかとなった。また、このCPLは電位印加を止めることで可逆的に回復した。また、光学異性体の希土類錯体を用いることで、左もしくは右のCPLの両方を制御できることも確認できたことから、次年度以降の両錯体の複合化に向けた重要な指針が得られたと考えている。初年度は、本研究のベースとなる、左もしくは右CPLを示す材料からのCPLを、電気化学反応による制御可能なことを実証した。このCPL強度の電気化学的制御は本研究課題の根幹をなす。そのため、研究計画全体としては大きな変更は必要なく、次年度以降も計画通りに推進可能であることから、概ね順調に進展していると考えている。外部刺激によって円偏光発光をスイッチングする光機能性材料は、種々のキロプティカル技術への応用が期待されている。その中でも、外部刺激によりCPLをスイッチングできる新奇光機能性材料は重要な研究ターゲットとされているが、これまでに素子化に有利である電気化学反応によるCPL反転の報告はなされていない。そこで本研究では、CPLのヘリシティー(CPLキラリティー)を電気化学反応によってスイッチングできる新奇機能性ポリマー複合体の創製を目的としている。前年度までに、キラルなEu(III)錯体と電気化学的な着消色(エレクトロクロミズム)を示すビオロゲン誘導体の混合溶液中において、ビオロゲンのエレクトロクロミック反応に誘起されてEu(III)錯体からのCPLを含む赤色発光が制御できることを明らかとした。本年度は、キラルなEu(III)錯体への配位部位を有する新規ビオロゲン誘導体を導入することで、電気化学反応によるCPL制御の効率化を目指した。また、ビオロゲン含有配位子の着色状態での光学キラリティー(吸収円二色性)の発現についても検討を行った。その結果、ビオロゲン配位子を1電子および2電子還元することで、波長600 nm付近に新たな吸収帯を示し、Eu(III)錯体からの赤色CPLほとんど消光した。この際のCDスペクトル測定を行ったところ、2電子還元によってビオロゲン誘導体を電気的に中性にすると、ビオロゲン配位子の着色帯に誘起CDシグナルが見られた。Eu(III)イオンとの静電的な反発が弱まり、2電子還元状態ではEu(III)イオンへの配位が可能となりCDシグナルが発現したものと思われる。電気化学的な着消色すなわちエレクトロクロミズムによって、CPLを含む赤色発光強度のON-OFFの制御が可能なことを明らかとし、エレクトロクロミック分子を配位子として有するEu(III)錯体に関して検討を行い、基本的な概念実証は行えたと考える。同時に、電極固定化のためのポリマー合成に関する検討も進めており、当初目標であるポリマー複合体でのCPL制御へ向けて大きな計画の変更は必要ないと考える。キラルな配位子を有する希土類錯体は、発光における左右円偏光成分に強度差が生じる円偏光発光(CPL)や左右円偏光に対する吸収強度差が生じる円偏光二色性(CD)を示し、配位構造の違いによりそれらの特性を変化させることが可能であり、新規な光機能性材料への展開が期待される。

これまで我々は、発光性ユウロピウム(III)錯体(Eu(III)錯体)と電気化学的な酸化還元反応により可逆な色変化を示すエレクトロクロミック(EC)材料を組み合わせた系において、電気化学的刺激による発光と着色の制御を実現してきた。しかし、CPLやCD特性の制御を含めた多機能制御は実現していない。そこで本研究では、キラルEu(III)錯体のCPLを電気化学的に制御することを目的とした。前年度までに、キラルEu(III)錯体とEC材料の組み合わせにおいて、EC材料の着消色に誘起されたCPLを含む赤色発光の制御、およびEC材料の着色体の吸収においてCDシグナルの発現を見出した。電気化学的発光制御の検討の中で、キラルEu(III)錯体のCPLが共存電解質の濃度や種類によって大きく依存することを新しく見出した。詳細な発光制御解析に向けてはこれらの機構解明が不可欠なため、今年度は電解質種がキラルEu(III)錯体のCPLを含む発光特性にどのような影響を与えるのかを検討した。共存電解質としてアルキルアンモニウムイオンを添加すると、Eu(III)錯体の発光強度が大きく増強をすることを見出した。アルキル鎖の鎖長によって異なるが、未添加の場合と比較して実に70倍もの発光増強が引き起こされる場合があることが明らかとなった。そのような発光増強に対応してCPL強度も飛躍的に増加し、0.6程度の大きな発光円偏光度を実現した。外部刺激によって円偏光発光(CPL)をスイッチングする光機能性材料は、種々のキロプティカル技術への応用が期待されている。本研究では、CPLを電気化学反応によって制御可能な光電子機能性複合材料の創製を目的とした。キラルなEu(III)錯体とエレクトロクロミズム(EC)を示すビオロゲン誘導体の混合溶液中において、ビオロゲンのエレクトロクロミック反応に誘起されてEu(III)錯体からのCPLを含む赤色発光が制御できることを明らかとした。また,キラルなEu(III)錯体への配位部位を有する新規ビオロゲン誘導体を導入することで、電気化学反応によるCPL制御の効率化が見られた。上述のように、初年度は本申請の大元のコンセプトである、電気化学反応によるCPL強度の制御に関する実証が行えたため、今後は左・右の円偏光を示す材料を如何にサブμm領域で複合化させるかという、複合材料のマイクロ構造形成の方法論に焦点を当てて研究を推進する。これまでの検討で、電気化学的な着消色すなわちエレクトロクロミズムによって、CPLを含む赤色発光強度のON-OFFの制御が可能なことを明らかとし、Eu(III)錯体の配位子として働くエレクトロクロミック分子を見出した。本課題の最終的な目的である左右CPLの制御へ向けては、左円偏光発光体と右円偏光発光体をそれぞれ固定することが必要である。現在、計画書記載の通り、ポリマー中にエレクトロクロミック部位とCPL発光部位を固定化した複合膜を作製中であり、2017年度は引き続き光電気機能性ポリマー複合体の作製に取り組む。8月を目処にポリマー膜中での発光制御を可能とし、下半期にはCPLのポリマー膜中での電気化学的制御を行い、左右CPL制御膜を同一の電気化学素子中で組合せることでCPLのキラリティー制御を可能とする電気化学素子の構築を目指す。
Coupled K-Theory と非線形作用への応用の研究

始めにsurgery obstructionの構成,Lagrangianの定義,metabolic formの定義と分類,quadratic moduleの分類,幾何学的なG-surgeryの可能性を研究し,これらを総合してequivariant surgery theoryを構築した.さらに,これらの理論とOliver理論を組み合わせ,diskや球面上の滑らかな非線形作用の構成方法を示した.そして,群Gがnilpotent Oliver群やperfect群である場合に,単連結閉多様体が何時,球面上の滑らかな作用の不動点集合になりうるか接ベクトルによる必要十分条件を発見した.平成12年度の本研究は以下のように実施した。まず,研究すべきCoupled K-Theoryの範囲を設定するために,どのような非線形作用の研究への応用があるか,研究情報の収集から始めた。このため牛瀧文宏氏,原靖浩氏らに群作用についての最近の研究成果を提供して貰った。また枡田幹也氏,高倉樹氏,北田泰彦氏,長崎生光氏,川上智博氏,山川あい子氏,土屋信夫氏と共にワークショップこれらの研究情報をもとに,基本群が有限群の,あるいはそれに近いものの,コンパクト同変多様体におけるホモロジー同値写像を得るための同変手術障害類を記述するCoupled K-Theoryの研究をすべきであるという確信を得た。その設定のもとで,階数が2のquadratic modulesの研究を始め,標準型のquadratic modulesの分類ができた。そしてこの標準型のquadratic modulesがquadratic modules全体の中でcofinalであることが証明できた。始めにsurgery obstructionの構成,Lagrangianの定義,metabolic formの定義と分類,quadratic moduleの分類,幾何学的なG-surgeryの可能性を研究し,これらを総合してequivariant surgery theoryを構築した.さらに,これらの理論とOliver理論を組み合わせ,diskや球面上の滑らかな非線形作用の構成方法を示した.そして,群Gがnilpotent Oliver群やperfect群である場合に,単連結閉多様体が何時,球面上の滑らかな作用の不動点集合になりうるか接ベクトルによる必要十分条件を発見した.平成13年度では、本研究は以下の様に遂行した。まず、Coupled K-Theoryの幾何学、特に非線形作用、での応用範囲を広げるため、研究情報の収集を図った。このためKrzysztof Pawalowski氏と共同でを開催し、S.Illman, E.Elfving, A.Bak,長崎生光、角俊雄、山川あいこ、土屋信夫氏らから専門知識や研究資料の提供を受けた。研究の発展としては、まずGreen-ringの概念の改善ができた。通常Green ring上のmoduleとはMackey functorを対象に考えられてきた。森本はtwisted Mackey functorを考案し、それに対してもGreen ring上のmoduleという概念を定めることができ、Dressタイプの誘導・制限定理が与えられることを証明した。特に、本研究の主対象であるcoupled surgery obstruction groupはtwisted Mackey functorであり、special Grothendieck Witt ring上のmoduleであることが証明できた。さらにsurgery obstructionの消滅定理を得ることができた。これらの成果について、上の国際研究集会や、福井大学で開催された変換群論シンポジウムで発表した。主目標であった,k次元の特異集合を持つ偶数(n=2k)次元の同変多様体X上の同変手術障害類をCoupled K-Theoryを用いて構成した。この理論を応用し,群がperfect群や,nilpotent Oliver群の場合にどのような閉多様体が球面上の滑らかな作用の不動点集合になりうるか,それを決定した。この成果の部をトポロジーの専門誌として名高いTopologyにおいて発表した。Coupled K-Theoryによる同変手術障害類群については,これをさらにCappell-Shaneson型の同変手術障害類に拡張して,論文にまとめ発表する予定である。