hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
宿主免疫評価に基づいた口腔癌分子標的免疫療法の開発

今回、われわれは、患者の局所免疫状態のマーカーとして、IL-6とIL-8を同定した。IL-6は、血管新生および予後との相関が認められ、IL-8は予後と局所におけるCD163陽性のM2マクロファージとの相関が示された。これらのデータは、口腔癌に対する個別化免疫化学療法の開発につながるものと考えられる。口腔癌患者の腫瘍免疫能を評価できるバイオマーカー候補を同定し、学術学会および学術誌にて発表した。27年度が最終年度であるため、記入しない。外科系歯学口腔癌患者の腫瘍免疫能に対する既存の抗悪性腫瘍薬剤(シスプラチン、セツキシマブ、OK-432など)の影響を検証する。宿主免疫機構を反映するバイオマーカーの検索は終了し、現在その免疫抑制機構や原理の解析に着手できている。また、免疫治療の障害となる免疫抑制分子のPD-Lの抑制に関して、頭頸部癌に適応がとれている2種類の抗がん剤を用いた解除機構が実証でき、具体的なプロトコールの作成に進める段階まできている。上記理由によりおおむね順調に進展していると考えられる。研究に必要な物品等を計画的にを購入したが、次年度使用額がわずかに生じた。研究は予定どおり順調に進捗しており、研究計画に沿って次年度に必要な物品等を購入することとした。上記2つのバイオマーカーに関しては、局所免疫状態とのかかわりを解明していく必要があり、各種免疫染色、ELISA、リンパ管新生、血管新生とのかかわり等について実験を進める。そのうえで、vivoでの実証を進め、現在おこなっている樹状細胞ワクチン療法との併用等の臨床応用に進めていく方針である。次年度研究計画に沿って物品等を購入予定である。研究に必要な物品等の購入の結果、上記次年度使用額が生じたが、研究は概ね予定通りに進行しており、次年度の試薬、物品等に使用することとした。研究計画に基づき適切な使用を行う。
細胞間接着複合体に着眼した癌新生リンパ管の特質性の解明

リンパ管内皮細胞は正常な機能を維持するため細胞間結合により調節されている。本研究の目的の一つは、リンパ管内皮細胞の細胞間結合の特質性を明らかにこと、炎症性サイトカインTNF-αの細胞間結合に対する影響を解析することであった。培養ヒト皮膚リンパ管内皮細胞(HDLEC)を密着結合マーカー、接着結合マーカー(VE-cadherin)で免疫染色し、TNF-α処理HDLECで同じ免疫染色と経内皮電気抵抗値を測定した。その結果、野生型HDLECにおいて連続的・非連続的細胞間結合が混在していること、TNF-αは野生型における細胞間結合を変化させ、リンパ管内皮細胞のバリアに影響を与えていることが示唆された。口腔癌の所属リンパ節転移は患者の予後に関わる最重要因子である。近年悪性腫瘍がリンパ管新生能を有し、その結果癌のリンパ節転移を促進しているとの報告がマウスなどを用いた実験により証明されて来た。しかし、悪性腫瘍による新生血管が正常血管とはその強度や走行の直線性など幾つかの点で大きく異なる性質を有しているのが判明しているのに比べ、癌新生リンパ管と正常リンパ管の相違性についてはいまだ完全に理解されていない。本研究の最終目的は、癌新生リンパ管の特質性に関する研究を行い、口腔癌のリンパ節転移のメカニズムを解明することにある。その方法として、研究者がこれまでに従事してきた血管内皮細胞の細胞間接着を検討する方法を用いた。細胞間接着複合体は主にtight junction(以下TJ)とadherens junction(以下AJ)から構成されている。血管内皮細胞においては、AJ構成分子であるVE-cadherinやTJ構成因子であるclaudinに関する過去の報告は多くあるが、リンパ管内皮細胞においてはAJ、TJ構成因子に関する詳細な評価はいまだ充分であるとは言えない。研究者は平成23年度に血管内皮細胞における新規細胞間接着関連分子(Akashi, M. et al. Biochem Biophys Res Commun 413: 224-9, 2011)に関する報告し、同分子のリンパ管内皮細胞における発現の検討を行った。さらに平成24年度の研究実績として、癌新生血管と正常血管との比較目的で行われているようなアッセイをリンパ管内皮細胞において行った。具体的には血管新生を促す様々なサイトカインの影響を細胞間透過性や、免疫染色による細胞間接着や細胞骨格の変化の観察により検討するのと同様の目的で、リンパ管新生を促進すると考えられている幾つかのサイトカインによるリンパ管内皮細胞の変化の検討を行った。本研究の最終目的は、癌新生リンパ管の特質性に関する研究を行い、口腔癌のリンパ節転移のメカニズムを解明することにあり、方法として研究者がこれまでに従事してきた血管内皮細胞の細胞間接着を検討する方法を用いた。血管内皮細胞に対する炎症性サイトカインTNF-αの影響に関してはこれまでに多数報告されているが、当該年度はリンパ管内皮細胞に対するTNF-αの影響を特に細胞間接着複合体に注目し観察を行った。その結果、1正常リンパ管内皮細胞において幾つかの細胞間接着関連分子(VE-cadherin、PECAM-1、ZO-1)の局在が異なること、2TNF-α刺激下で正常細胞における特有のVE-cadherinの局在がほぼ消失し、3それに起因すると思われる細胞間透過性の亢進を認めたこと、4正常細胞とTNF-α刺激細胞とでVE-cadherinの総タンパク質量は不変であったことから、TNF-αによりVE-cadherinの細胞膜への局在が変化していたと考えられたこと、などを確認し平成25年度に査読付き海外雑誌に報告した(Lymphatic Research and Biology, in press)。

その方法としては、研究者がこれまで従事してきた血管内皮細胞の細胞間接着を検討する方法を用いた。細胞間接着複合体は主にtight junction(以下TJ)とadherens junction(以下AJ)から構成されている。血管内皮細胞においては、AJ構成分子であるVE-cadherinやTJ構成因子であるclaudinに関する過去の報告は多くあるが、リンパ管内皮細胞においてはAJ、TJ構成因子に関する詳細な評価はいまだ充分であるとは言えない。よって、当該年度はまず正常リンパ管細胞におけるAJ、TJ構成因子の発現を検討した。研究者が平成23年度に論文に報告した血管内皮細胞における新規細胞間接着関連分子(Akashi, M. et al. Biochem Biophys Res Commun 413: 224-9, 2011)のリンパ管内皮細胞での発現に関する検討も行った。更に今後、癌新生血管と正常血管で比較が行われているように、細胞間透過性の評価をリンパ管内皮細胞においても行う予定にしており、その準備実験として正常リンパ管内皮細胞においてTER(細胞層の経内皮電気抵抗値)を測定した。また、当該年度に予定していた手術検体を用いた免疫染色を、準備実験として行った。口腔癌の所属リンパ節転移は患者の予後に関わる最重要因子である。近年悪性腫瘍がリンパ管新生能を有し、その結果癌のリンパ節転移を促進しているとの報告がマウスなどを用いた実験により証明されて来たが、悪性腫瘍による新生血管が正常血管とはその強度や走行の直線性など幾つかの点で大きく異なる性質を有しているのが判明しているのに比べ、癌新生リンパ管と正常リンパ管の相違性についてはいまだ完全に理解されていない。本研究の最終目的は、癌新生リンパ管の特質性に関する研究を行い、口腔癌のリンパ節転移のメカニズムを解明することにある。癌新生血管と正常血管との比較目的で行われているようなアッセイをリンパ管内皮細胞において行い、血管新生を促す様々なサイトカインの影響を細胞間透過性や、免疫染色による細胞間接着や細胞骨格の変化の観察により検討するのと同様の目的で、リンパ管新生を促進すると考えられている幾つかのサイトカインによるリンパ管内皮細胞の変化の検討を行った。血管内皮細胞に対する炎症性サイトカインTNF-αの影響に関してはこれまでに多数報告されているが、研究者はリンパ管内皮細胞に対するTNF-αの影響を特に細胞間接着複合体に注目し観察を行った。その結果、1正常リンパ管内皮細胞において幾つかの細胞間接着関連分子(VE-cadherin、PECAM-1、ZO-1)の局在が異なること、2TNF-α刺激下で正常細胞における特有のVE-cadherinの局在がほぼ消失し、3それに起因すると思われる細胞間透過性の亢進を認めたこと、4正常細胞とTNF-α刺激細胞とでVE-cadherinの総タンパク質量は不変であったことから、TNF-αによりVE-cadherinの細胞膜への局在が変化していたと考えられたこと、などを確認し査読付き海外雑誌に報告した。口腔外科本研究は癌新生リンパ管の特質性に関する理解を深め、口腔癌のリンパ節転移のメカニズムを解明することを最終目的としている。
分離・濃縮を用いた有害化学物質汚染土壌・地下水の修復、無害化処理技術

分離・濃縮を用いた修復技術の開発の基盤技術となる、高効率オゾン反応が可能でありかつ安全な有機溶媒と吸着剤の探索・開発と有機溶媒中の有害化学物質分解反応機構を行うことを目的とし、以下のことが明らかになった。1)有害物質の分離濃縮技術については、昨年度までの研究で酢酸中でのオゾン分解が有効であったクロロフェノール類(CP)を有害物質の対象物質として行った結果、粒状活性鎌(GAC)のCP類に対するFreundlich吸着係数Kは合成吸着剤の5-17倍であったが、酢酸による脱着はGACでは1342%と低く、合成吸着剤では94100%脱着出来た。CP類の濃縮倍率はGACが5.5×1065.0×1014、合成吸着剤は1.4×1021.1×106となり、吸着剤を解して水中のCP類を酢酸に効率よく濃縮することができ、その後のオゾン処理システムの構築に非常に有効であった。2)酢酸中、酢酸水溶液中(60%)において200mg/lのトリクロロエチレン(TCE)が150mg/lオゾンガスを50ml/minで供給したとき約15分で100%脱塩素化した。有害な中間生成物として塩化メチレン類が検出された。酢酸中ではオゾン酸化され、酢酸水溶液中では加水分解されほとんど検出されなかった。また生成された塩化物イオンはオゾン酸化され塩素ガス気化することがわかり、溶媒中に有害な物質がほとんど残存しないと考えられ、有機溶媒の繰り返し使用が可能であることが示された。3)活性炭-二酸化チタン触媒を作成し、酢酸、酢酸水溶液中(80%)で促進酸化処理をテトラクロロエチレン(PCE)を対象物質として行った。その結果、酢酸水溶液中オゾン分解しにくいPCEが触媒を用いない場合と比較して約2倍近く分解速度が高くなった。その結果、酸化されにくい酢酸などの有機溶媒中で促進酸化処理が可能であることが示された。分離・濃縮を用いた修復技術の開発の基盤技術となる、高効率オゾン反応が可能でありかつ安全な有機溶媒と吸着剤の探索・開発と有機溶媒中の有害化学物質分解反応機構を行うことを目的とし、有機溶媒中のオゾン反応特性の解析を行なった。その結果、以下のことが明らかになった。1)有機溶媒中でもクロロフェノール(CP類)はオゾン分解可能であり,本研究で使用した溶媒の中では酢酸が最も高い一次分解速度定数を示した。酢酸中におけるCP類の一次分解速度定数は塩素数の多い2,4,5-TCPと2,3,4,6-TeCPでは蒸留水中よりも大きく,逆に塩素数の少ない,p-CPと2,4-DCPでは蒸留水中の方が大きくなった。2)トリクロロエチレン(TCE)オゾンとの反応性が5種類の溶媒(酢酸、酢酸メチル、酢酸エチル、プロピオン酸、アセトニトリル)の中で、酢酸中の一次分解速度定数が最も高かった。3)TCEのオゾン分解においてアクセプター数に比例して一次分解速度定数が高くなった。4)蒸留水中と比較して同じ溶存オゾン濃度で酢酸中の一次分解速度定数は5.6倍高くなった。また、蒸留水中と比較して飽和オゾン濃度における酢酸中の一次分解速度定数は60倍高くなった。したがって地下水中で直接TCEをオゾン分解するよりも酢酸中でオゾン分解効率が良いと考えられる。5)純酢酸、60%酢酸水溶液中でTCEは脱塩素化された。脱塩素化速度は60%酢酸水溶液のほうが高かった。酢酸はオゾン分解に最適な有機溶媒であることが明らかになった。次年度はさらに多くの有害化学物質-有機溶媒の組み合わせ条件下における有機溶媒中のオゾン分解機構、副生成物生成機構の検討を継続し、有機化学物質の構造から適切な溶媒を選択するための方法論を確立する予定である。3)活性炭-

二酸化チタン触媒を作成し、酢酸、酢酸水溶液中(80%)で促進酸化処理をテトラクロロエチレン(PCE)を対象物質として行った。その結果、酢酸水溶液中オゾン分解しにくいPCEが触媒を用いない場合と比較して約2倍近く分解速度が高くなった。その結果、酸化されにくい酢酸などの有機溶媒中で促進酸化処理が可能であることが示された。
光線力学療法を併用した新規樹状細胞癌ワクチン療法の開発

(1)光線力学を応用した胃癌のセンチネルリンパ節同定蛍光標識した癌特異的モノクローナル抗体FITC-SF25MAbの全身投与、ならびに蛍光物質ATX-S10の腫瘍内注射により、ラットのヒト胃癌モデルにおいて、胃癌のセンチネルリンパ節をリアルタイムに同定することができた。また、同リンパ節に転移がある例ではモノクローナル抗体の蛍光を確認できた。以上より、光線力学を応用することで、ヒト胃癌におけるセンチネルリンパ節の転移診断がリアルタイムに行うことが出来る可能性が示唆された。(2)膵臓癌細胞株と樹状細胞との融合細胞による抗腫瘍免疫の誘導樹状細胞を用いた膵臓癌ワクチン療法の開発を目的として、下記の実験結果を得た。(a)ヒト膵臓癌細胞株Panc-1(HLA-A2+)と樹状細胞(HLA-A2)をポリエチレングリコール(PEG)で細胞融合し、癌ワクチンを作成した。(c)この融合細胞にて自己T細胞を刺激するとCD4とCD8T細胞を共に刺激することが可能であった。(e)誘導された細胞傷害性T細胞は膵臓癌細胞に対して高い殺傷能力を有していた。融合細胞ワクチンの癌逃避機構の解明(a)癌細胞分泌物質により未熟な状態の樹状細胞を用いて作成した融合細胞ワクチンは共刺激分子であるCD80やCD86の発現が低下し、抗原定時能が低下していた。(b)癌細胞分泌物質に暴露された融合細胞ワクチンはCD4とCD8T細胞を共に刺激することが困難であった。(c)誘導した細胞傷害性T細胞はインターフェロンガンマの産生能が低下しており、癌細胞に対して殺傷能力が著しく低下していた。(d)癌ワクチンによる治療効果を上げるには担癌患者の免疫抑制状態を改善させる必要があると考えられた。
高齢者における在宅および施設内転倒事故の疫学研究

本研究では高齢者の転倒についてその発生状況を知るために、次のような調査と分析を行った。1、調査1:ある養護老人ホーム(入所者70名)において健康状況の問診と、血圧、握力、開眼片足立ち、視力等の検査をおこなった。対象は病院入院者を除いて60名(男性20、女性40)、平均年齢は77.4才(男性75.1、女性78.5)であった。その後3か月にわたり対象者の転倒の発生調査を行った。この間転倒したと本人や寮母から報告があったのは9名で、のべ11回であった。2、調査2:ある老人施設のデイサービスに参加する地域の老人38名(男性5、女性33)、平均年齢81.3才(男性78.8、女性81.7)を対象に上記と同じ方法で健康状況の問診と、握力、開眼片足立ち、視力等の検査を行った。その後3か月間にわたり対象者の転倒の発生調査を行った。この間転倒したのは6人であった。3、結果:以上の対象者98名を転倒の有無を目的変数に、先の調査の項目を説明変数にstepwise法を用いて重回帰分析を行った。この「3か月間の転倒」を説明するのに、第1に強い相関で採択されたのが「病人を見舞うことができない」であり、次が「体重が減った」、最後に「過去1年の転倒経験あり」であった。さらに「3か月の転倒」を基準変数として、また、「性」「年齢」「体重減少」「過去1年の転倒歴」「病人を見舞う」「老研式日常生活動作得点」「収縮期血圧」「視力」「握力」「片足立ち時間」を説明変数に判別分析を行ったところ、判別関数による群と実際の転倒との的中率は80.2%と高かった。以上のことから老人の転倒はいくつかの因子で予測が可能であると思われる。
行動理解とデータマイニング技術を適用した人物意図推定・行動予測

本提案では、人物行動の高精度な認識のみならず人物行動の事前予測を実現した。行動認識については特徴量のグルーピングや人物行動を理解するための特徴を多数実装し、有効な特徴の見極めを行った。固定カメラによる定点観測下で十分な行動履歴データベースが用意できているという条件のもとで約80%の予測精度を実現した。行動理解と行動予測について以下にそれぞれ説明する。【行動理解】人物の身体から多数の特徴点検出を行い、特徴点周辺において形状・動作などの特徴量取得を施行し、人物行動を識別した。さらに、時系列や空間的に意味のあるまとまり(トピック)に収集するトピックモデリングを実装してより意味のある、高次な特徴量へと昇華した。形状・動作など行動における最小単位の特徴量を統合することにより「姿勢」や「ジェスチャ」などに近似することが判明しており、トピックの適応的な組み合わせにより従来では分離が困難であった細かい動作の違いを見極めるに至っている。特徴点検出ミスによるノイズや行動認識において重要度が低い特徴などを除くことも可能である。また、特徴量を追加して人物認識に適した特徴量の評価も行った。形状や動作を見る特徴量だけでなく、画素間の共起性により記述する特徴が最も有効であることが判明した。また、形状・動作・共起性の組み合わせにより特徴量を構成する連結特徴量が最も高い精度を示した。【行動予測】「前の行動」「現在の行動」「時間帯」の3つの要素を入力としてベイズモデルにより確率的に予測するフレームワークを採用した。さらに、予測時間の統計量を求めた結果、平均で約5秒、最大で約20秒もの行動予測を実現した。現在では行動予測の入力として「画像特徴量(low-level)」「トピック特徴(middle-level)」「時系列タグ(high-level)」という階層的な入力が可能となり、より高次な予測が可能となる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本提案では,屋内空間において人物の高次な意図や行動の事前予測を実現することを目的としている.本年度の研究成果としては, 1行動認識技術の精度向上や2データマイニング技術を適用した行動の予測に着手して成果を上げた.1については姿勢情報や見えの情報から行動を認識している.姿勢情報からの行動認識に関しては距離センサを用いて姿勢を取得しているが,その中でも効果的な特徴量のみを識別に適用できるように学習している.膨大な空間から効果的な探索を行う際にはマイニングアルゴリズムを適用して識別精度の高い特徴のみを取得できるように拡張した.見えの情報からの行動認識については,画像中の密な特徴点抽出とその周囲からの特徴記述が非常に効果的であることが分かった.さらには2つの画素から抽出する,共起性を考慮した特徴量の考案により行動認識の精度を高めることに成功した.2について,時系列行動と時間帯を要素としてデータマイニングにより行動を予測するフレームワークを確立した.事前知識としては手動により取得したデータベースであり,予めナイーブベイズ識別器により確率計算を実行した.実験では,実際の屋内環境(研究室,家庭環境)においては行動認識アルゴリズムにより行動タグを得て,ナイーブベイズ識別器により実際の環境において行動を予測した.ベイズ則を適用して確率を計算しているので,予測行動のランク付けが可能である.行動予測に関しては必ずしも100%の精度が保証されるものではないので複数の選択肢を同時に保持する事が必要である.コンピュータビジョン分野において行動予測はカメラにより撮影した映像に出現していない情報を取得するので,非常に困難な課題であった。本提案ではデータマイニングの介入により数秒先(約2.020.0秒の予測)の情報までを予測可能とした.本提案では、人物行動の高精度な認識のみならず人物行動の事前予測を実現した。

26年度が最終年度であるため、記入しない。現在の成果では行動認識技術の拡張をすると同時に入力データベースが手動であるという前提はあるものの行動予測のフレームワークが出来ている.行動認識では最先端アルゴリズムの拡張に成功し,行動予測では時系列行動や時間帯の要素を解析して行動予測のフレームワークを実現している.行動予測が実現可能ということは実証済みであるが,行動認識の精度が未だ不十分であるため状況が限られてしまうという問題点がある.今後は認識精度を高めるだけでなく,データベースからノイズを取り除く「データクレンジング」について取り組む必要がある.更には予測時間と予測の精度の対応を取る必要もある.予測は必ずしも長い時間が良いわけでなく,最適な予測時間についても検討を重ねる.
細胞接着分子を利用したがんの血行性遠隔転移の早期予測診断法の研究

癌細胞の表面にシアリルLe^aやシアリルLe^xが強く発現する患者では血行性転移がおきやすいことは、すでに大腸癌、乳癌、肺癌などで明らかになっている。今年度は胃癌について申請者の施設における統計成績をまとめ、やはりセレクチンのリガンドを強く発現する患者で予後が有意に不良であることが判明した。シアリルLe^a、シアリルLe^xなどのリガンド糖鎖と血中E-セレクチンレベルとを並行測定すると、両因子とも陽性の患者では、両因子がいずれも陰性の患者群に比べて、高頻度に転移を有していた。我々は最近、L-セレクチンに結合するリンパ節高血管内皮細静脈の糖鎖リガンドが、シアリル6-スルホLe^xであると同定した。この糖鎖の大腸癌組織での発現を検索したところ、大腸癌の一部および癌周囲の非癌上皮細胞に発現されていた。大腸癌症例の検討により、シアリル6-スルホLe^xの発現は、癌細胞巣よりも周囲非癌上皮細胞に有意に強かった(p<0.001)。これに対し、通常のシアリルLe^xは、従来の報告通り癌組織に有意に強く発現していた(p=0.007)。これらの結果は、癌細胞では、癌化に際して何らかの原因で6-硫酸化が低下することによって、硫酸基を持たない通常型のシアリルLe^xの発現が亢進する機序があることを示唆する。また我々は、癌におけるセレクチンの糖鎖リガンド発現亢進の機序を、糖ヌクレオチドトランスポーターおよび糖転移酵素の変化に焦点を当てつつ大腸癌症例について検索した。糖ヌクレオチドトランスポーターのmRNAについては、CMP-シアル酸トランスポーター,UDP-Galトランスポーター,UDP-GlcNAcトランスポーターについて検索し、このうちUDP-GalトランスポーターのmRNA含量が,進行大腸癌14症例において癌組織で非癌粘膜組織よりも有意に増加を認めた(癌4.53±2.24,非癌部2.20±1.79,p<0.005)。UDP-GalトランスポーターcDNAを細胞に遺伝子導入したところ、Mock細胞に比べてシアリルLe^a、シアリルLe^x、Thomsen-Friedenreich抗原の著増を認めた。
栄養教諭による学校給食の献立作成と給食を教材とした給食時間の食育展開に関する研究

本研究は、過去10年間の献立研究をより詳細に進め、改定された学校給食摂取基準の食塩など栄養素量の新基準に対応した学校給食の献立作成の方向性を明らかにし、児童生徒の健康的な食習慣の確立を目指した学校給食を活用した給食時間の食育授業の展開法や、家庭にも波及効果を及ぼすことのできる食育展開法の構築を目指す。また、これまで申請者らが実施してきた栄養教諭や教諭を対象とした食育についてのアンケート調査を解析し、効果的な食育展開のために必須である学校内で連携の在り方や家庭へのアプローチの在り方について検討する。
歴史認識の精神分析的考察-歴史認識論としての精神分析

本年度の研究では、前年度に引き続きジャック・ラカンの全著作およびジークムント・フロイトの英語版全集の全文検索システムの修正およびデータ追加が行われた。ラカンに関しては主要著作に収録されなかった未発表講演やインタビューのデータベース化が行われ、より包括的なデータベースとなった。システムは今後はより広い研究者の利用に供するべく、現在WEB上で利用可能な検索システムとしても準備されている。また、個人の研究としては、社会情報学会における報告によって、情報化社会の主体性の構造の社会学的な見地からの変化の考察を発表した。同時に、『情報文化学会論文誌』に掲載の論文によって、具体的な症例の検討を通じて、情報化社会に生きる個人の心的構造の変化の予兆を考察している。上記二つの考察においては、精神分析的な観点から、主体が自己の歴史との関わり合いのあり方が、メディア化の進む社会においてどのように変容したかが理論的、具体的な方向でそれぞれ考察されている。さらに、現在『社会学評論』に投稿中の論文においては、移民社会化が進むフランスにおける移民の精神療法の現状とその理論化の一傾向を考察し、現代社会において進行中の一つの社会的な変化において、主体とその歴史との関わりがどのように変化し、それが精神療法の実践現場とその理論化にどのように反映したのかを考察している。本年度は、前年度までの精神分析理論における主体と主体の歴史との関わりの考察を受けて、上記のようなメディア論、多文化社会論との学際的な研究が進められた。その結果、より具体性、現代性を帯びた方向へその理論を進化させることができた。これにより、より包括的な理論的枠組みの中に、現代的な諸問題を位置づけ、明確な思想史的見通しの元におくことができた。本年度は、前年に完成されたフランスの精神分析家、ジャック・ラカンの全著作集データベースの試験運用とともに、ジークムント・フロイトの英語版全集のデータベース化が完成された。現在、前者と並行して、任意の単語による全文検索を主目的とした実運用と公開に向けた技術的・法的な環境整備が行われている。以上、社会的貢献に直結する研究という面では、このような電子社会に向けた普遍的な研究基盤の整備に対する成果が生み出されている。また、個人の理論的研究としては、『ユビキタス時代の主体の精神病理構造についての考察』(情報文化学会第十回大会)と題した発表を行った。同報告は、症状という側面から分析することによって、メディアを通じた自己認識のあり方の変遷を構造的に把握しうるという提議を行ったものであり、現在同発表の公表に向け、論文化が進められている。この研究によって、現在進展している情報化社会を生きる主体にとって、自己の歴史に対する認識がどのような構造を持つものであるか、そしてそれが主体にとって持つ意義や、今後の変容のあり方が考察されている。さらにこの研究に並行して、グローバル化が進む現在の社会において、多文化間の狭間におかれた主体がどのように自己の歴史を認識するかという問題に対応するという課題がたてられた。これを考察するべく、多文化間精神療法的な観点から主体の歴史認識の構造の分析の準備が行われた。そのために、メキシコ系移民の多いアリゾナ地区の研究者をはじめとする海外各地の情報交換および資料収集、さらに日本における同問題の現状についての調査を行い、予備調査を進めた段階に到達したところである。
HSP47はいかにしてコラーゲンの構造形成を助けているのか

HSP47はプロコラーゲンの生合成に重要な分子シャペロンである。HSP47は臓器の線維化において正の調節因子として働いていることが明らかであるため、肝硬変や肺線維症に対する治療薬開発のための分子ターゲットとしでも注目されている。我々は、HSP47が正しくフォールディングしたのちのコラーゲン3重らせんを認識することを明らかにした。このような性質は、シャペロンがunfolded/misfolded蛋白質を認識して結合するという一般的な概念とは異なるものである。我々は、HSP47が、熱的に不安定なプロコラーゲンの3重らせん部分のスタビライザーとして機能するという仮説を提唱している。しかし、ケミカルシャペロンやモデルペプチドの利用など、様々な実験系を用いてこの仮説の検証をこころみているもののいまだに確定的な結論は得られていない。一方、HSP47のコラーゲン認識機構の解析は進展した。コラーゲンモデルペプチドを主に利用した解析手法をもちいて、HSP47が認識する結合モチーフを同定した。すなわち、HSP47は同一ポリペプチド上に存在する2つのアミノ酸残基を認識して結合し、その高アフィニティー結合モチーフは{-Gly-X-(Thr/Pro)-Gly-X-Arg-}と記述できることが明らかになった。結合モチーフが一次構造で記述可能であることがわかったので、ゲノムデータベースからHSP47のクライアントとなるタンパク質を予測・抽出する検索プログラムを構築し、検索を実施した。その結果、コラーゲンファミリー蛋白質の中には、HSP47結合モチーフを持たないものも存在することが明らかになった。このような情報は、HSP47のシャペロン機能の解明に役立つだけでなく、クライアント特異的な分子シャペロンとそのクライアント蛋白質との共進化を考察する上でも興味深いものである。1.In vitroにおけるHSP47のシャペロン機能解析のためのモデルシステムの構築コラーゲンモデルペプチドの3本らせん形成過程、およびその構造安定性をHSP47の存在下でモニタするためのシステムの構築を試みた。合成コラーゲン様配列の末端に2残基のシステイン残基を導入したペプチドを調製し、このペプチドの自発的な3本らせん形成後にチオール基を酸素により酸化した。生成物を逆相およびイオン交換HPLCで分離、定量することによって、ペプチドの3本らせん形成過程を、ペプチドの共有架橋形成として追跡することが可能となった。しかし、実際にHSP47存在下で、ペプチドの3本らせん形成過程をモニタするためには、チオールの酸化時間の短縮と、検出感度の改善が必要であるという新たな問題点が生じた。2.重水・TMAOによる3本らせん安定化はhsp47-/-細胞のプロコラーゲン分泌をresucueするか。細胞レベルでの実験に先立って、in vitroにおけるタイプIコラーゲンの3本らせん構造の安定性に及ぼす重水およびTMAOの影響を円偏光二色性スペクトルを用いて検討した。その結果、重水添加によってコラーゲン3本らせんの変性温度が数度上昇することが分った。一方、細胞培養に用いることの出来る75mM程度のTMAOの添加では、効果的に3本らせんを安定化させることが難しいことが判明した。
2波長ライダーによる浮遊粒子状物質空間組成の遠隔的推定法の開発

浮遊粒子状物質(SPM)は地球環境の熱収支、大気汚染に影響し、その組成はディーゼルエンジン等の元素状炭素(EC)の寄与の同定などに関連し、重要である。都市大気の例として千葉のエアロゾルを捕集分析し、ECの混入の割合が微小成分(2μm以下)で25%、粗大成分(2μm以上)で9%と、以上に大きいことを確かめた(特に冬季に多い)(Yabuki, et al., CLEO 2003)。ECが多いと吸収の割合が大きくなり,後方散乱対する消散係数(吸収+散乱)の割合S_1(ライダー比)が大きくなる。都市性のエアロゾルモデルを仮定し、2波長での同時観測ライダーデータから、解析により求めた消散係数/後方散乱係数比と消散係数の高度分布プロファイルを実測ライダーデータから,他の補助データ無しで求める手法を開発した。これは理論計算に基づいて求めたパラメータと実測データの隣接する高度間の関係がエアロゾルモデルによる波長間の関係を満たす条件から、各高度でのパラメータが求められる(Yabuki, et al, JJAP,2003)。エアロゾルのモデルを仮定し、消散係数を用いた光学的な濃度分布から重量濃度分布への変換係数が求められると、各高度におけるエアロゾル濃度分布の導出が可能となる。実大気中では湿度によりエアロゾルの状態が変化するので地上で測定した湿度を用いてエアロゾルの膨張・光学的性質の湿度による変化を考慮し、連続観測ライダーの値と地上における観測値の変化の相関関係を取ることによって大気の境界層の中ではエアロゾルの混合が短時間(1時間より遥かに短い時間)でおこり、532nmにおける変換係数が0.080.1(g/m^3)/(m^<-1>)であることが求められた。これにより、湿度が分ると、都市域上空の境界層内のエアロゾル量の空間分布が求められることが可能となった(Nofel, et al, AE, 2004)。千葉において都市大気中の浮遊粒子状物資(SPM)の組成の測定を行うと、元素状炭素(EC)の成分が非常に多い(粒径2.1μm以下の小粒子では20-50%、それ以上の粗大粒子では10-20%)ことが分かる。これは主としてディーゼル排ガス等からの汚染によるものである。本研究は、都市大気におけるSPMのモデルを測定した組成比から設定し、それとディーゼル排ガスのエアロゾルを混合したときの光学的性質を計算し、2波長ライダーを用いて、その混合比の空間分布を求めることを目的としている。第1年度にあたる本年度は測定に基づいた組成を持つSPMの粒径分布を作成し、それに文献値から得たディーゼル排出のエアロゾルモデルを組み合わせ、どのような光学的性質を示すかを計算した。また、その測定を行うために現在1波長で測定を行っている小型ライダーを2波長で動作するように改造し、その検出部を2波長の測定ができるように設計・製作し、2波長で観測できるように改造した。さらに、ライダーデータの解析手法として、近いところから、空間分布を解析する手法を開発し、4波長ライダーのデータを用いて検証した。この手法は大気境界層の中(水平方向のときには近くのエアロゾルが一様とみなせるところ)で消散係数が等しいとか定し、その遠方ではライダー観測値に計算が合うように空間分布を定める手法で、モデルと合うように光学的パラメータを定めることが可能な方法である。これによってディーゼル粒子の混合比を求めることが可能となる。第2年度は改造したライダーを用いて都市大気の測定を行い、2波長の測定から混合比を求めることを行う。

浮遊粒子状物質(SPM)は地球環境の熱収支、大気汚染に影響し、その組成はディーゼルエンジン等の元素状炭素(EC)の寄与の同定などに関連し、重要である。都市大気の例として千葉のエアロゾルを捕集分析し、ECの混入の割合が微小成分(2μm以下)で25%、粗大成分(2μm以上)で9%と、以上に大きいことを確かめた(特に冬季に多い)(Yabuki, et al., CLEO 2003)。ECが多いと吸収の割合が大きくなり,後方散乱対する消散係数(吸収+散乱)の割合S_1(ライダー比)が大きくなる。都市性のエアロゾルモデルを仮定し、2波長での同時観測ライダーデータから、解析により求めた消散係数/後方散乱係数比と消散係数の高度分布プロファイルを実測ライダーデータから,他の補助データ無しで求める手法を開発した。これは理論計算に基づいて求めたパラメータと実測データの隣接する高度間の関係がエアロゾルモデルによる波長間の関係を満たす条件から、各高度でのパラメータが求められる(Yabuki, et al, JJAP,2003)。エアロゾルのモデルを仮定し、消散係数を用いた光学的な濃度分布から重量濃度分布への変換係数が求められると、各高度におけるエアロゾル濃度分布の導出が可能となる。実大気中では湿度によりエアロゾルの状態が変化するので、地上で測定した湿度を用いてエアロゾルの膨張・光学的性質の湿度による変化を考慮し、連続観測ライダーの値と地上における観測値の変化の相関関係を取ることによって、大気の境界層の中ではエアロゾルの混合が短時間(1時間より遥かに短い時間)でおこり、532nmにおける変換係数が0.080.1(g/m^3)/(m^<-1>)であることが求められた。これにより、湿度が分ると、都市域上空の境界層内のエアロゾル量の空間分布が求められることが可能となった(Nofel, et al, AE,2004)。
対人援助職者の心理的特性の解明とそれに適合するストレスマネジメント技法の開発

対人援助職者のストレス認知の特徴およびストレス制御に用いることができる心理的資源のあり方を解明し、それに適合したストレスマネジメント技法を開発した。その結果、対人援助職者は健康な大学生と比べてストレス情報に注目する度合いが低いこと、ストレス対処の資源を多く有していること、しかし生き甲斐感が低下すると心理的安定感が一気にくずれるという特徴を有していることがわかった。これを克服する方略のひとつとして、ストレスとなっている利用者のポジティブなところを発見し「困った利用者」にもポジティブなところがあることを発見するリフレーミングとこれを利用した新たな関わりを実行してみることが有効であった本研究の目的は、ヒューマンサービスに従事する対人援助職者のストレス対処の仕組みにおける心理的特性を解明すること、及びこの特性に適合したバーンアウトを防止する実用性・汎用性の高いストレスマネジメント技法を開発することである。当該年度に実施した研究は2課題であった。以下に具体的内容を述べる。第1は基礎データとして大学生243名を対象にストレス課題に対し、2つの特定の型(モニター型、ボランター型)の認知傾向をもつ人が、それに見合ったストレス認知をするかを調査研究により検討した。第2は先の2つの特性をもつ対人援助職者と大学生とでレジリエンスという立ち直りの力がどのように異なるのかを調査研究により比較検討した。なお、モニター型とはストレス刺激を追及するタイプでボランター型とはストレス刺激を回避するタイプである。これらを抽出する質問紙はMBSSを用いた。当初の計画では、まず佐藤・河合(2004)が開発したストレス自己統制評定尺度(SSI)の標準化ののちに、対人援助職者のストレス対処の特徴を検討する予定であったが、対人援助職者特有のストレス認知をより精緻化するために、ストレス刺激をどのように受け止めるかという2つの認知特性に絞ってまず大学生で基礎データをまとめ、次に大学生と対人援助職者を比較した。これらの調査の結果、社会経験とともに、適応への心理的資源が増してくるとともに、ストレス認知の型に見合って適応の仕方が異なってくることを反映していることが示唆された。当該年度の研究の意義と重要性は、多くの心理的特性を示す軸から、2つのストレス認知の型に絞って検討することにより、早期に各個人に適合するバーンアウト防止のストレスマネジメント技法が開発できるようになったことである。本研究の目的は2つあった。第1に看護師や教師などのヒューマンサービスに従事する「対人援助職者」がストレスをどのように認知し、かつ対処しているかを明らかにすること、第2にそれをもとにどのような心理的介入をすれば、有効なストレスマネジメントが可能なのかを開発することであった。研究方法は調査研究であった。用いた質問紙は(1)ストレス認知の仕方を明らかにするもの、(2)ストレスに対処するための力を測定するもの、そして(3)ストレス度を測定するもの、3種類であった。(2)は研究代表者と研究分担者らが独自に開発した。その結果、対人援助職者は健康な大学生と比較して、ストレス事案から距離をとっていること、ストレス度は低いこと、しかし仕事への生甲斐1つが心理的な安定感を左右する不安定なストレス認知をしていることがわかった。すなわち、ヒューマンサービス利用者からうまく心理的距離をとりながら、生甲斐を大切にして心理的安定をはかるというストレス制御をしていることが明らかになった。この結果をもとにして、対人援助職者が「問題」と感じて対応が困難になっている利用者を別の角度からとらえなおし、別の対応方法を考えて模擬的に新しい対応を試してみる技法を開発し、実施したところストレス軽減に一定の効果をみた。なお円滑な研究遂行上、個人結果のフィードバックを迅速に行うためのプログラムを研究協力者のシステムエンジニアが開発したことも大きな成果であった。このプログラムにより、結果返却が非常に効率的になった。これを克服する方略のひとつとして、ストレスとなっている利用者のポジティブなところを発見し「困った利用者」にもポジティブなところがあることを発見するリフレーミングとこれを利用した新たな関わりを実行してみることが有効であったヒューマンサービスに従事する対人援助職者のストレス対処の仕組みにおける心理的特性を解明すること、この特性に適合したバーンアウトを防止する実用性・汎用性の高いストレスマネジメント技法を開発することである。今後3年間を目途として基盤的研究を遂行する。全体の構想は、(1)ストレス反応の自己制御能力を測定する心理尺度の開発、(2)この尺度を用いた対人援助職者に特有のストレス対処の仕組みの解明、(3)それに適合しかつ対人援助職者のニーズに応じたストレスマネジメントの技法の開発、である。予想される結果と意義は、援助専門職のエンパワーへの貢献とヒューマンサービス利用者への適切な援助方略の促進である。研究協力者の一人が遠方へ転勤し、研究会の機会が減少したこと、及び研究代表者が体調を崩したことのためである、これに伴ってデータ収集のプロセスに齟齬が生じたため、当該年度のデータ収集がペンディング状態となったためである。また、研究実務の途中で明らかにすべき研究課題が発見されたため、これに対応したことも理由の一つである。しかしこれらの問題への対応ができているため、キャッチアップできると考えている。

平成23年度の研究実施:ストレス対処プロファイリングをもとに基礎データを収集する。対象は大学生で京都府の大学生250名であった。本研究の最終目標は、2つある。1つ目は対人援助職者が職歴を積むに伴ってその心理的特徴がどのように変化していくのかをコホート研究で縦断的に検討すること、2つ目は様々な対人援助職間で心理的特性とストレスマネジメントの方法がどのように特徴づけられるのかを横断的に検討することである。これには複数の研究者を巻き込みながら、今後数年を要するため、今着手している研究年度内に行うには無理がある。したがって長期的展望でこれを行う予定である。本研究課題の最終年度には、上記の目標の基礎段階として対人援助職者を1つのグループとして、その心理的特徴を解明し、すでに行った研修会でのストレスマネジメントの方法と奏功機序を演繹的にモデル化する予定である。看護職150名に研修の中で質問紙をとり、(1)心理的特定の結果を出す。(2)各自のストレスプロファイリングを出力し、本人にフィードバックする。これは自己の振りかえり用である。(3)主催者と、フィードバックの内容について検討する。これは研修を行う側として、どのような情報が必要かを検討するためである。本課題研究の、研究責任者、研究分担者、および研究協力者で研究会を開催し、次の課題への方向付けと具体的役割を決める予定である。研究費は、プレゼンテーション用のプロジェクター、データバックアップ用の外付けハード、研究会メンバーの交通費と日当に使用する予定である。前述したように、看護職150名への質問紙による調査集計を核とした一連の調査活動、集計、プロファイリング、フィードバックに係るマンパワーを中心とした諸経費の執行を行う予定である。
発熱植物の呼吸代謝および温度センシング機構に関する研究

恒温性を有する発熱植物であるザゼンソウを用い、その呼吸代謝並びに温度センシングメカニズムを明らかにするための解析を行った。その結果、ザゼンソウの発熱器官である肉穂花序由来のミトコンドリアが特異的な温度依存性呼吸を示すことが明らかになると共に、熱力学的な解析が温度依存的な呼吸に適用できることが判明した。ザゼンソウ群落地にて発熱期にある肉穂花序を対象に、その発熱レベルが異なる発熱組織が得られるよう、人為的に外気温を変化させる条件を設定するなどして、解析に必要なサンプルを調製した。また、非発熱組織である葉や仏炎苞もサンプリングし、RNAを調製した。得られたRNAから、ミトコンドリアのNADH代謝に重要であるType II NADH dehydrogenase(NDA&NDB)のクローニングを行い、それぞれの転写産物の発現を定量的PCRにより解析した。その結果、NDAおよびNDBとも、発熱器官である肉穂花序の小花で特異的に高い発現を示すことが判明した。小花は他の発熱因子と考えられているAOXの高発現が観察される部位であることから、NADHの代謝に関わるalternative経路が熱産生に関連していることが示唆された。また、発熱期の肉穂花序由来のミトコンドリアを用いたNADH呼吸活性を解析した結果、温度変化と関連する可能性のある経路の存在が示唆された。また、異なる外気温の条件で発熱している肉穂花序から小花とその内側の維管束組織から成る組織を採取し、それぞれの代謝産物量を網羅的に解析した。得られた結果を主成分解析に供した結果、小花における代謝産物の変動が温度変化と密接に関連していることが判明した。上述したように小花由来のミトコンドリアにおいては発熱関連因子が高レベルで発現しているが、発熱細胞においてミトコンドリア呼吸の基質になるNADHの供給が細胞質における解糖経路でいかに供給されているかが大きな問題である。この点については、無益回路に関する酵素活性を測定するためのサンプルの調製方法を検討するとともに、当該回路を構成する遺伝子の構造解析を進めている。ミトコンドリアの呼吸活性を指標に、当該活性がより高いミトコンドリア画分が得られるように、精製時間の短縮を目指した手法の改変を行った。また、ザゼンソウ由来の発熱性肉穂花序は、サンプリング当日にミトコンドリアを調製したものと、一晩低温室に置いてから翌日にミトコンドリアを調製したものの呼吸活性に有意な差異が生じないことが判明した。この結果は、サンプリングした肉穂花序を当日および翌日の2回にわたりミトコンドリア精製に用いることができることを意味しており、新鮮なミトコンドリアを用いた呼吸活性の回数が従来よりも大きく増加した。また、ザゼンソウ由来のミトコンドリアの温度応答特性を解析した結果、呼吸代謝経路の中には、低温でも比較的高い活性を示すものが存在することが判明した。また、無益回路に関する遺伝子群の発現を定量的PCRを用いて解析できる実験系の開発に成功し、当該遺伝子群の熱産生組織における発現を明らかにすることができた。一方、Dracunculus vulgarisについては、ギリシャ・クレタ島に自生する植物を用いてミトコンドリア抽出を行い、関連する呼吸解析を行った。また、当地に自生するArum concinnatumの付属体からもミトコンドリアを抽出することに成功し、両者の温度応答に関する解析が進んだ。特に、ある温度範囲において呼吸調節を行うことができるD. vulgarisにおいては、NADHの代謝に関わる経路がより低い温度において高い活性を示す可能性をつかんだ。植物の中には、自ら積極的に発熱し、特異的な組織の温度を外気温よりも有意に上昇させる能力を有するものが存在する。我が国に自生するザゼンソウや、海外に自生する一部のサトイモ科植物はこのような特徴を有する発熱植物である。興味深いことに、発熱植物の中には、外気温の変動にも関わらず、発熱器官の体温をほぼ一定に保つことができるものが存在する。例えば、ザゼンソウの肉穂花序は氷点下を含む外気温の変動においても、開花期の一定期間、当該温度を23°C程度に保つことが知られている。本年度の解析においては、発熱植物由来のミトコンドリアの精製手法については、他の発熱植物研究で用いられている方法を適用することにより、精製時間の短縮に成功するとともに、高い活性のミトコンドリアを得ることができた。また、コハク酸を基質にしたある呼吸条件において、種々の温度に対し、凸型の呼吸が観察されることが新たに判明した。また、無益回路に関する遺伝子配列が明らかになるとともに、その発現に関する情報も得ることができた。さらに、海外に自生するD. valgarisの発熱組織からミトコンドリアを調製し、種々の温度域における呼吸活性測定を行い、低温側で呼吸が上昇する条件を見出した。また、AOX代謝と発熱制御に関するシミュレーションを行い、熱制御との関連について考察した。A. concinnatumの発熱器官から調製したRNAの解析を行い、熱産生と匂い成分の生合成に関わる新たな知見を得ることに成功した。本年度においては、昨年度に引き続き、国内のザゼンソウ群生地において、発熱状況の観察・調査や、肉穂花序における呼吸や根茎の活性等に関する解析を継続するとともに、工学的な観点から発熱制御に関する議論を行った。ザゼンソウの発熱性肉穂花序は、外気温の変動と逆相関を示す呼吸活性を示すことから、本植物の恒温性においては、ある種の温度センシング機能が働いていることが予想されていた。

本年度においては、呼吸活性に関わる一連の解析から、本植物の恒温性メカニズムが、発熱反応と吸熱反応から構成される化学平衡を基盤としていることが判明した。すなわち、温度変化は、発熱レベルを制御する化学平衡の平衡点のシフトを引き起こすことが明らかとなった。温度センシング機能の実体は、温度による化学平衡のシフトそのものである。当該化学平衡については、肉穂花序から調製したミトコンドリアを用いた再構成系の構築にも成功し、今後、関連する化学平衡をより詳細に解析できるものと考えられる。これまで、恒温性を示す植物は、ザゼンソウのみならず、ハスやヒトデカズラなどが報告されているが、そのメカニズムは長い間不明のまま残されていた。本研究により、ザゼンソウを含む発熱植物の恒温性は、活性化エネルギーを指標としたルシャトリエの原理に基づき説明できることが明らかとなった。本成果は、発熱植物のみならず、生物の恒常性に関わる基本的なメカニズムとして大きなインパクトを持つものである。得られた成果は、英国科学誌Scientific Reportsに発表した恒温性を有する発熱植物であるザゼンソウを用い、その呼吸代謝並びに温度センシングメカニズムを明らかにするための解析を行った。その結果、ザゼンソウの発熱器官である肉穂花序由来のミトコンドリアが特異的な温度依存性呼吸を示すことが明らかになると共に、熱力学的な解析が温度依存的な呼吸に適用できることが判明した。当該成果を原著論文として投稿できる成果が挙がっている。特に、本年度においては、温度センシングのメカニズムを理解する上で、重要な概念を見出すことができたことから、研究は概ね順調に進展していると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。境界農学ミトコンドリアの精製は、本年度において用いた手法がベストということではなく、さらなる改良の余地があるため、次年度においても適宜方法の見直しを行い、より活性が保たれたミトコンドリアを使った実験を行う方針である。ザゼンソウの群落地における開花や発熱が例年どおりに観察され、関連するサンプリングや解析も概ね順調に進んでいる。我が国に自生するザゼンソウに加え、海外において生育している発熱植物を解析対象にすることにより、植物の発熱制御に関する包括的な理解が深まりつつある。計画どおり、ザゼンソウおよび、国外に自生する発熱植物(Dragon lilyやArumなど)を対象にした解析も並行して進め、複数の発熱植物間における温度センシングの比較ができるようなデータを収集したい。次年度以降も、ザゼンソウのみならず、他の発熱植物も解析に加え、植物の発熱制御システムにおける普遍的なメカニズムの理解につなげたい。また、解析の過程において、個別の発熱植物に特異的な現象が観察される可能性もあり、この点についても十分注意を払いたい。ギリシャ・クレタ島に自生している発熱植物の発熱期に群生地を訪れ、必要な解析を行うために使用する。
保型関数のスペクトル理論とその整数論への応用

がそのDirichlet級数で、一方I_k(s;α,f)をスペクトル表示することによりD_k(s;α,f)のIm(s)→∞における評価を得た。またこれを応用して加法的約数問題のアナロジー、が成り立つことを示した。次にD_k(s;α,f)を用いる事により、Z_<n,m>(s)をKloostermanゼータ関数、ω(x)を適当なtest関数として時Σ^∞_<n=1>p(n)Z_<n,m>(s)ω(n)をI_k(s;α,f)の積分で表すことができた。今後の問題として、ω(x)を特殊化することにより、Z_<n,m>(s)の評価が得られないかどうかを考えたいと思っている。
人体の突発的動作のモデリングと合成

人体の不規則で突発的な姿勢・動作のモデリングとして,体全体の動き,手指の動きのそれぞれについて研究を行なった.体全体の動きは,従来手法でしばしば用いられている,人体に特定した骨格モデルを用いるのではなく,不特定の多関節骨格モデルを用い,また関節の間の区間をフレーム間で多対多対応させることによって,遮蔽に強い動きの追跡を行なった.手指の動きのモデリングに関しては、手話の数字と仮名の指文字の中から34の姿勢を選び,人名などの数文字程度で構成される単語の認識を試みた.多関節物体の認識に関する研究多関節物体の動き認識においては,関節位置を抽出・追跡することが重要である.しかし,遮蔽によって体の一部が隠れたり,また関節が曲がっていたり伸びていたりするために,関節位置の抽出・追跡は一般に困難である.また,正確な関節の位置は,服や筋肉などのために必ずしも求まらない.このために,関節の数やつながり方などに制約をあらかじめ設けずに,未知の多関節物体として各フレームにおけるモデルを作成し,それらをフレーム間統合することによって補正するという手法を用いた.各フレームではシルエットの細線化によって関節位置とつながり方,関節間のセグメントを抽出し,フレーム間でセグメントを多対多で対応付けて,関節位置がいくつかのフレームで見失われても,追跡が可能である.手の動作の認識に関する研究手の動作のモデリングには,手の3Dモデルを作り,これを変形させ,平面に投影して各文字の輪郭をコード化した辞書を作成した.また実画像も同様に輪郭をコード化し,マッチングを行う.文字の間の「わたり」についても,3Dモデルから輪郭コードを生成してマッチングを行ない,文字認識の精度を向上させる.人体の不規則で突発的な姿勢・動作のモデリングとして,体全体の動き,手指の動きのそれぞれについて研究を行なった.体全体の動きは,従来手法でしばしば用いられている,人体に特定した骨格モデルを用いるのではなく,不特定の多関節骨格モデルを用い,また関節の間の区間をフレーム間で多対多対応させることによって,遮蔽に強い動きの追跡を行なった.手指の動きのモデリングに関しては、手話の数字と仮名の指文字の中から34の姿勢を選び,人名などの数文字程度で構成される単語の認識を試みた.多関節物体の認識に関する研究多関節物体の動き認識においては,関節位置を抽出・追跡することが重要である.しかし,遮蔽によって体の一部が隠れたり,また関節が曲がっていたり伸びていたりするために,関節位置の抽出・追跡は一般に困難である.また,正確な関節の位置は,服や筋肉などのために必ずしも求まらない.このために,関節の数やつながり方などに制約をあらかじめ設けずに,未知の多関節物体として各フレームにおけるモデルを作成し,それらをフレーム間統合することによって補正するという手法を用いた.各フレームではシルエットの細線化によって関節位置とつながり方,関節間のセグメントを抽出し,フレーム間でセグメントを多対多で対応付けて,関節位置がいくつかのフレームで見失われても,追跡が可能である.手の動作の認識に関する研究手の動作のモデリングには,手の3Dモデルを作り,これを変形させ,平面に投影して各文字の輪郭をコード化した辞書を作成した.また実画像も同様に輪郭をコード化し,マッチングを行う.文字の間の「わたり」についても,3Dモデルから輪郭コードを生成してマッチングを行ない,文字認識の精度を向上させる.