hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
希薄衝撃波としての発泡波の数値解析

発泡するマグマにおける希薄衝撃波の存在には,気泡の核形成・成長のカイネティックスが重要な役割を果たしている.しかし,気泡の核形成・成長など発泡のカイネティックスを組み込んだ二相流の支配方程式は,現在のところまだ定式化すら成されていない.それどころか,最も単純な一次元問題で,二相が等しい速度を持つ均質流体の場合ですら,カイネティックスは考慮されていない.今年度は,カイネティックスと流体運動のカップリングを調べるために,流体力学の式に気泡の核形成・成長過程を組み込む定式化を行った.気相と液相が等速度を持つ均質流体近似を用いて,二相流の質量と運動量の保存の式を簡単化し,Toramaru(1995)による発泡のカイネティックスの定式化を組み込んだ.均質流体近似は,プリニ-式のようにマグマの粘性が大きくかつ爆発的な噴火に対してよい近似であり,仮想質量を含む界面圧力密度の記述といった二相流独特の難しい問題を回避することができた.その結果,基礎方程式はカイネティックスの支配領域によって二つの場合に分けられた.カイネティックスの粘性支配領域では,気相と液相の圧力が異なるため,気相の圧力,液相の圧力,混合流体の速度についての三つの偏微分方程式が得られた.カイネティックスの拡散支配領域では,気相と液相の圧力が等しくなり,基礎方程式は,圧力と流速についての二つの偏微分方程式になる.これら流体力学の式とカイネティックスの定式化は,一次元の流れが存在する場での液相中のガス成分濃度や気泡サイズ分布関数のモーメントについての保存則によって結び付けられている.発泡するマグマにおける希薄衝撃波の存在には,気泡の核形成・成長のカイネティックスが重要な役割を果たしている.しかし,気泡の核形成・成長など発泡のカイネティックスを組み込んだ二相流の支配方程式は,現在のところまだ定式化すら成されていない.それどころか,最も単純な一次元問題で,二相が等しい速度を持つ均質流体の場合ですら,カイネティックスは考慮されていない.今年度は,カイネティックスと流体運動のカップリングを調べるために,流体力学の式に気泡の核形成・成長過程を組み込む定式化を行った.気相と液相が等速度を持つ均質流体近似を用いて,二相流の質量と運動量の保存の式を簡単化し,Toramaru(1995)による発泡のカイネティックスの定式化を組み込んだ.均質流体近似は,プリニ-式のようにマグマの粘性が大きくかつ爆発的な噴火に対してよい近似であり,仮想質量を含む界面圧力密度の記述といった二相流独特の難しい問題を回避することができた.その結果,基礎方程式はカイネティックスの支配領域によって二つの場合に分けられた.カイネティックスの粘性支配領域では,気相と液相の圧力が異なるため,気相の圧力,液相の圧力,混合流体の速度についての三つの偏微分方程式が得られた.カイネティックスの拡散支配領域では,気相と液相の圧力が等しくなり,基礎方程式は,圧力と流速についての二つの偏微分方程式になる.これら流体力学の式とカイネティックスの定式化は,一次元の流れが存在する場での液相中のガス成分濃度や気泡サイズ分布関数のモーメントについての保存則によって結び付けられている.
日本人英語学習者による留学を通した語用論的能力の経時的変化

本研究では、4月間の留学から帰国後に至るまでの留学を通した語用論能力の保持・衰退について分析し、また、「依頼」という発話行為を処理する際の反応時間を測定し、語用論能力の経時的変化を見ようとした。その結果、留学により言語運用の流暢性は高まり、その効果は留学半年後も比較的維持されていることがわかった。ただし、自動的処理能力の維持・喪失には個人差があることが示唆され、教育的指導の必要性が示された。本研究の目的は,英語圏への留学を通した日本人英語学習者の語用論的能力の経時的変化を明らかにし,留学プログラムや語用論的能力の発達に関する教育的示唆を得ることである。先行研究では,留学により学習者が語用論的能力を発達させることが示されているが,多くの場合,(1)留学により得られた語用論的能力が帰国後にどの程度保持,衰退するのかが示されておらず,また,(2)語用論的能力の測定方法に関しては,知識の有無のみを測定するオフライン法に限られている。そこで本研究では,特に留学からの帰国後に起こる語用論的能力の保持・衰退に主な焦点を置き,また,発話行為を処理する際の反応時間を測定するオンライン法を用いて,日本人英語学習者の留学を通した語用論的能力の経時的変化を明らかにする。平成25年度においては,研究計画に従い,実験材料の選定及び予備調査を行った。実験材料の選定に関しては,先行研究を概観することにより,対人関係(学生と教師の会話,学生通しの会話)および発話の丁寧さ(丁寧さが足りない場合,丁寧過ぎる場合)の2つの要因に焦点を当て作成された質問紙を実験材料として採用することとした。また,その質問紙を用いて,反応時間を測定するためのプログラムを準備し,小規模な予備調査を行った。前年度の成果をもとに,平成26年度においては,本調査を行う予定である。まず,平成26年度4月より英国へ留学する日本人大学生を対象に,留学前の語用論的能力を測定する。次に,留学期間の終盤となる7月上旬から中旬にかけて,2回目のデータ収集を行う。その後,調査対象者が日本へ帰国した後,留学により得られた語用論的能力がどのように失われていくのかを明らかにする。前年度の成果をもとに,平成26年度においては,本調査を行った。本調査の対象は,平成26年4月から8月まで,日本の大学で学習している大学一年生51名と,同時期に約4ヶ月間,英国の大学へ留学した日本人の大学二年生22名であった。前者は統制群,後者は留学による語用論的能力の伸長及び衰退を調査するための処置群である。データの収集は,統制群については,処置群の留学期間に相当する時期に2回(平成26年4月,同7月)行った。処置群については,留学前(平成26年4月),留学中(平成26年7月),留学から帰国半年後(平成27年2月)の3回,データを収集した。調査に用いた材料は,(1)社会的立場が同じ人に対する適切な発話,(2)社会的立場が高い人に対する適切な発話,(3)社会的立場が同じ人に対する不適切な発話,(4)社会的立場が高い人に対する不適切な発話,の4種類の発話であり,それぞれの発話に対する受容性判断(acceptability judgment)の正確さと速さを分析対象とした。データの分析においては,第一に,統制群の結果を分析した。分析の結果,(1)や(2)などの適切な発話においては,受容性判断は概ね正確であり,また,その判断も比較的早くなされることが明らかになった。他方,(3)や(4)などの不適切な発話においては,受容性判断が不正確になり,判断も遅くなることが明らかになった。この傾向は特に(4)社会的立場が高い人に対する不適切な発話,において顕著であった。次に,処置群の結果を分析した。留学前と留学中のデータを比較した結果,(1),(2),(3),(4)のいずれの発話においても,概ね,受容性判断の正確さと速さが向上した。この結果から,英語圏に留学することにより,発話の適切さに対する判断の正確さと速さの2つの側面において,語用論的能力が発達することが明らかになった。平成27年度においては,昨年度から開始した調査を継続し,データの分析と研究成果の発表を行った。本調査の目的は,留学からの帰国後,どの程度語用論的能力が維持されているのか,あるいは失われているのかを明らかにすることである。本調査の対象は,平成26年4月から8月まで約4ヶ月間,英国の大学へ留学した日本人の大学二年生22名であった。データの収集は,平成26年度に行われており,留学前(平成26年4月),留学中(平成26年7月),留学から帰国半年後(平成27年2月)の3回,データを収集した。データの分析に関して,留学前と留学中のデータの比較は平成26年度中に行っており,今年度のデータ分析は留学中と留学から帰国半年後の比較であった。調査に用いた材料は,

(1)社会的立場が同じ人に対する適切な発話,(2)社会的立場が高い人に対する適切な発話,(3)社会的立場が同じ人に対する不適切な発話,(4)社会的立場が高い人に対する不適切な発話,の4種類の発話であり,それぞれの発話に対する受容性判断(acceptability judgment)の正確さと速さを分析対象とした。分析の結果,(1)や(2)などの適切な発話においては,受容性判断の正確さは概ね維持されており,また,その判断の速さも維持されていることが明らかになった。他方,(3)や(4)などの不適切な発話においては,特に(3)の発話において受容性判断が不正確になったが,判断の速さはある程度維持されていることが明らかになった。さらに,留学中の反応時間データに比べ,留学後の反応時間データに大きなばらつきが見られたため,変動係数(coefficient of variation)を用いた追加の分析を行った結果,(1)から(4)の多くの発話において,変動係数の上昇が示された。本研究の計画は,平成27年度の主な計画として,留学からの帰国後に見られる語用論的能力の喪失を明らかにすることを挙げていた。そのための方法として,平成26年度に収集したデータを分析し,研究成果をイギリス応用言語学会で発表した。論文は投稿中であり、査読結果を待っている状態である。以上のことから,当初の計画通り,本研究は概ね順調に進展していると考えられる。本研究の目的は,英語圏への留学を通した日本人英語学習者の語用論的能力の経時的変化を明らかにし,留学プログラムや語用論的能力の発達に関する教育的示唆を得ることである。第二言語(L2)習得を促進する要因として,近年注目を浴びているものに留学が挙げられる。L2語用論研究においても,留学によるL2学習者の語用論的能力の発達についての研究がなされており,応募者も現在まで,英語圏への留学による日本人英語学習者の語用論的能力の発達についての研究を行なっている。しかしながら先行研究では,留学により学習者が語用論的能力を発達させることが示されているが,多くの場合,(1)留学により得られた語用論的能力が帰国後にどの程度保持,衰退するのかが示されておらず,また,(2)語用論的能力の測定方法に関して,知識の有無のみを測定するオフライン法に限られている。そこで本研究では,特に留学からの帰国半年後に起こる語用論的能力の保持・衰退に主な焦点を置き,また,発話行為を処理する際の反応時間を測定するオンライン法を用いて,日本人英語学習者の留学を通した語用論的能力の経時的変化を明らかにした。本研究の結果、次の2つの成果が得られた。(1)学術的意義:従来の語用論研究では用いられていなかったオンライン法による語用論的能力を測定することにより,伝統的な研究を発展させることができた。(2)教育的意義:留学により得られた語用論的能力のうち,どのような能力が留学中に発達し、また帰国後に衰退するかが示され,限られた教育的リソースを重点的に割り当てる対象が明らかになった。本研究では、4月間の留学から帰国後に至るまでの留学を通した語用論能力の保持・衰退について分析し、また、「依頼」という発話行為を処理する際の反応時間を測定し、語用論能力の経時的変化を見ようとした。その結果、留学により言語運用の流暢性は高まり、その効果は留学半年後も比較的維持されていることがわかった。ただし、自動的処理能力の維持・喪失には個人差があることが示唆され、教育的指導の必要性が示された。本研究の計画においては,平成26年度の研究計画として,留学前,留学中,留学から帰国半年後にデータの収集を予定しており,留学中のデータ収集のための旅費などを計上していた。このデータ収集は計画通りに行われた。また,留学へ行かない統制群のデータも収集し,その分析結果は,全国英語教育学会第40回徳島研究大会で発表され,論文化もなされた。
ナノサイズ分散相の結晶構造制御によるチタン基超弾性合金の機能劣化抑制法の開発

研究代表者は,従来の形状記憶合金の2倍以上の広い温度範囲にわたって擬弾性が発現するβ基Ti合金を開発した.本合金は1冷却のみではマルテンサイト変態が起こらない,2140K室温では試験温度の上昇に伴いマルテンサイト誘起応力が減少し,室温以上では試験温度の上昇に伴いマルテンサイト誘起応力が増大する,という特異な特徴を持つ.β基Ti合金ではω相も形成され,その体積分率やシャッフリング量は試料温度に依存することが報告されている.さらに,ω相はマルテンサイト変態に影響を及ぼすことが指摘されていることから,ω相が本合金の擬弾性に及ぼす影響を調査する必要がある.ω相のシャッフリング量の定量解析を二体分布関数(PDF)解析により行うにあたり,本年度は予備実験を行った.当初,粉末試料で測定することを想定していたが,試料作成時に混入する酸素などの不純物の影響が無視できないことが判明したため,微細粒(50μm程度)を有するβ基Ti合金のワイヤ材料を使用した.種々の熱処理条件を施すことにより,ω相の体積分率を変化させた試料を準備し,X線全散乱測定を実施した.全散乱測定で得られた結果から,全相関関数(total correction function,T(r))を導出し解析を行ったところ,溶体化のみを施した試料ではβ相に起因するピークが現れた一方で,ω相の体積分率を増大させた試料では,それ以外の位置にもピークが現れた.このピークはω相の結晶構造を反映していると考えられる.PDF解析用の試料として当初粉末試料を想定していたが,試料作成時に混入する不純物の影響が無視できないことが判明したため,微細粒を有するβ基Ti合金のワイヤ材料を準備した.ワイヤ試料作製時の加工熱処理によって集合組織形成が形成されるが,これを緩和する方法が明らかとなったため,おおむね順調といえる.2019年A期にSPrimg-8にて全散乱測定を行う予定である.まず,ω相のシャッフリング量が既知であるβ基Ti合金において測定を行い,結果の整合性を検証する.その後,得られた知見を基に特異な擬弾性が発現するβ基Ti合金を測定する予定である.現在,測定用の試料を準備中である.研究代表者が開発したβ基Ti合金は,従来の形状記憶合金の2倍以上の広い温度範囲にわたって擬弾性が発現する.予備実験により判明しているこの合金の特徴は以下の通りである.1冷却によりマルテンサイト変態が起こらない2室温における応力負荷前の相はβ相(立方晶)である.応力負荷によってα′′マルテンサイト(斜方晶)が誘起し,除荷でβ相に逆変態する3試験温度の上昇に伴いマルテンサイト誘起応力が減少する温度域(140K室温)と増大する温度域(室温)が存在する.3のマルテンサイト誘起応力の特異な温度依存性は,擬弾性のメカニズムが試験温度によって異なる可能性を示唆している.本年度は種々の試験温度におけるサイクル変形時の擬弾性挙動について調査した.各試験温度に対して圧延後に溶体化を施した試験片を準備し,140380Kの範囲で引張試験を行った.試験温度にかかわらず,マルテンサイト誘起応力はサイクル回数の増大とともに減少し,5サイクル目以降ではほぼ一定の値となった.1サイクル目と5サイクル目のいずれでも,マルテンサイト誘起応力は前述した3の特異な温度依存性を示した.一方,逆変態応力は1サイクル目では試験温度の上昇に伴い減少し,5サイクル目では試験温度に依存せずほぼ一定の値となった.試験温度の上昇に伴い逆変態応力が上昇する挙動が見られなかったのは,試験温度の上昇とともに塑性変形が導入されたことが原因と考えられる.以上の結果より,マルテンサイト誘起応力と逆変態応力では試験温度依存性に違いがあることが判明した.各温度領域におけるマルテンサイト誘起応力と逆変態応力のサイクル特性が明らかになったが,試験温度の上昇とともにサイクル特性の評価が困難になっていった.原因は,試験温度の上昇に伴い当初の想定以上に塑性変形が導入されたためである.研究代表者は,従来の形状記憶合金の2倍以上の広い温度範囲にわたって擬弾性が発現するβ基Ti合金を開発した.本合金は1冷却のみではマルテンサイト変態が起こらない,2140K室温では試験温度の上昇に伴いマルテンサイト誘起応力が減少し,室温以上では試験温度の上昇に伴いマルテンサイト誘起応力が増大する,という特異な特徴を持つ.β基Ti合金ではω相も形成され,その体積分率やシャッフリング量は試料温度に依存することが報告されている.さらに,ω相はマルテンサイト変態に影響を及ぼすことが指摘されていることから,ω相が本合金の擬弾性に及ぼす影響を調査する必要がある.ω相のシャッフリング量の定量解析を二体分布関数(PDF)解析により行うにあたり,本年度は予備実験を行った.当初,粉末試料で測定することを想定していたが,試料作成時に混入する酸素などの不純物の影響が無視できないことが判明したため,微細粒(50μm程度)を有するβ基Ti合金のワイヤ材料を使用した.種々の熱処理条件を施すことにより,ω相の体積分率を変化させた試料を準備し,X線全散乱測定を実施した.全散乱測定で得られた結果から,全相関関数(total correction function,T(r))を導出し解析を行ったところ,溶体化のみを施した試料ではβ相に起因するピークが現れた一方で,ω相の体積分率を増大させた試料では,それ以外の位置にもピークが現れた.

このピークはω相の結晶構造を反映していると考えられる.PDF解析用の試料として当初粉末試料を想定していたが,試料作成時に混入する不純物の影響が無視できないことが判明したため,微細粒を有するβ基Ti合金のワイヤ材料を準備した.ワイヤ試料作製時の加工熱処理によって集合組織形成が形成されるが,これを緩和する方法が明らかとなったため,おおむね順調といえる.今後は母相の内部組織解析を各試験温度領域で行うとともに,母相内に分散しているω相のシャッフリング量を定量解析する予定である.シャッフリング量の定量解析は原子対相関関数(PDF)解析により行い,現在,本解析用の粉末試料を準備中である.2019年A期にSPrimg-8にて全散乱測定を行う予定である.まず,ω相のシャッフリング量が既知であるβ基Ti合金において測定を行い,結果の整合性を検証する.その後,得られた知見を基に特異な擬弾性が発現するβ基Ti合金を測定する予定である.現在,測定用の試料を準備中である.当初解析ソフトを購入することを予定していたが,ソフトの機能が研究に必要な要求を満たしているか検討する必要があり,購入を見送ったため.当該助成金にて熱処理装置を購入予定である.当初,外部機関へ全散乱測定・PDF解析を依頼する予定であった.しかし,次年度に研究代表者がSPring-8にて測定を行うことになったため,その費用分の差額が生じた.当該助成金はSPring-8への旅費,解析用ソフトウェアに使用予定である.
鎖状π電子系分子の一次元集積化とその機能探索

本研究では、新たな電子・光機能材料の創製を目的として、π電子系をスペーサー、遷移金属のd電子系をアンカーとする新たな鎖状π電子系分子の構築を行ってきた。例えば、両末端にビピリジン(bpy)ユニットを有するポリエン(Ar-(CH=CH)n-Ar)(n=1,3,4)のRu錯体の合成を行った。これらのレドックス挙動を調べたところ、Ru(II)⇔(III)に由来する酸化還元波は観測されたものの、Ru間の電子相互作用は極めて小さいことがわかった。また、環状オレフィンであるオクタフルオロシクロペンテンーフェロセン分子系では、2核および3核錯体ともに鉄間に電子的相互作用が見られた。本研究では、新たな電子・光機能材料の創製を目的として、(1)ポリエンのπ電子系をスペーサー、レドックス活性な遷移金属のd電子系をアンカーとする新たな有機π共役ー遷移金属複合系の構築、(2)構築した複合系の基本的な化学的性質を明らかにし、機能材料開発へ展開するための評価について順次行う予定である。25年度では、24年度に引き続き骨格となるポリエン誘導体、Ar-(CH=CH)n-Ar(n = 2 - 6)の合成を行った。24年度のテトラエン(n=4)に加えて、トリエン(n=3)の両末端にビピリジン(bpy)が結合した化合物の合成を行った。得られたポリエン(n=3,4)のRu(II)錯体の合成も行い、分子構造をNMR測定により明らかにした。合成したRu(II)錯体の電気化学的測定を行ったところ、Ru(II)⇔Ru(III)に対応するレドックスが観測された。しかしながら、ポリエンの両末端のルテニウム間の電子的相互作用は極めて小さいこともわかった。また、24年度の終盤から、全てフッ素に置き換えた環状オレフィンであるシクロオクタフルオロペンテン(OFCP)をスペーサー、レドックス活性なフェロセンをアンカーとして導入した新たな複合系の構築についても検討を行い、25年度は、フェロセンユニットをOFCPで架橋した2核、3核鉄錯体とモデルとなる単核錯体の合成を行った。また、分子構造をX線結晶構造解析により明らかにした。合成したFe(II)多核錯体の電気化学的測定を行ったところ、2核錯体では二つの鉄中心は架橋OFCPによって電子的相互作用が存在していることがわかった。一方、3核錯体ではコアのフェロセンユニットの鉄中心と末端フェロセンユニットの二つの鉄中心とはお互いに相互作用しているが、両末端間の鉄同士は距離が遠いため、電子的相互作用は弱いことも見出した。24年度では、骨格となるポリエン誘導体、Ar-(CH=CH)n-Ar(n = 2 - 6)の合成に着手した。まず、ポリエン骨格として比較的合成しやすいテトラエン(n=4)を、両末端に導入する金属を固定するためのユニットとして、ビピリジン(bpy)を選択し、合成を行った。予備的実験でこの誘導体の合成に成功したが、有機π共役ー遷移金属複合系の構築に必要な十分量は得られなかったため、現在は大量合成を行っている。並行して、導入する金属種として、溶解性の高いCp*(ペンタメチルシクロペンタジエニル)基が結合したRu(II)錯体の合成も行った。スペーサーとして長いポリエンだけではなく、全てフッ素に置き換えた環状オレフィン、シクロオクタフルオロペンテン(OFCP)に着目し、OFCPにレドックス活性なフェロセンをアンカーとして導入した新たな複合系の構築についても検討を行った。tBuLi存在下、2当量のフェロセンをOFCPに作用させるとOFCPにフェロセニル基が二つ導入された複合系錯体が得られ、X線結晶構造解析により、二つのフェロセニル基がOFCPの二重結合を介して共役系を形成していることが明らかとなった。本研究では、新たな電子・光機能材料の創製を目的として、ポリエンのπ電子系をスペーサー、レドックス活性な遷移金属のd電子系をアンカーとする新たな有機π共役ー遷移金属複合系の構築ならびに複合系の基本的な化学的性質の解明を行ってきた。両末端に金属捕捉可能なビピリジン(bpy)

ユニットを有するポリエンAr-(CH=CH)n-Ar(n = 2-6)のうち、テトラエン(n = 4)(24年度)、トリエン(n = 3)(25年度)、モノエン(n = 1)(26年度)の合成を行った。ジエン(n = 2)についても合成を試みたが、単離には至らなかった。合成した各々のポリエンとルテニウム二価錯体(Ru(bpy)2Cl2)との反応により、目的の有機π共役ー遷移金属複合系を得ることができた。これら複合系の電気化学的測定を行ったところ、ルテニウム(II)⇔(III)のレドックス挙動を確認できた。しかしながら、ポリエンの長さの長短にかかわらず、ポリエン両末端のルテニウム間の電子的相互作用はきわめて小さいこともわかった。この原因として、末端のビピリジルユニットがルテニウムに強く配位し、局所的に電子がとどまっていると考えている。また、並行してすべてフッ素で置き換えた環状オレフィンであるシクロオクタフルオロシクロペンテン(OFCP)をスペーサー、フェロセンをアンカーとする複合系についても検討した。平成25年度では鉄単核、2核および3核錯体の合成を行い、いずれの錯体もレドックス挙動は明確に観測された。26年度も引き続き電気化学的測定を行い、2核錯体では鉄間の電子的相互作用が見られたが、3核錯体では末端鉄間の電子的相互作用が弱まることも確認した。本研究を通して、新しい有機π共役ー遷移金属複合系の構築方法を提案することができた一方、金属間の電子的相互作用を高めるためには、特にスペーサー部位とアンカー部位の共役系を持続させることが重要な鍵であることも課題として残った。高分子化学25年度では、合成したポリエン誘導体の錯体合成と電気化学的測定を目的の中心とした。24年度は研究代表者が現職に異動したばかりで、研究体制を一から構築するところから始めたのに加え、25年度は学科棟の改修工事のために、夏以降から現在まで化学合成を行うには程遠い研究環境での研究を強いられてきた。それにもかかわらず、当初のポリエン錯体の合成と電気化学的測定に加えて、新たな有機π共役ー遷移金属(鉄(II))複合系の構築とその電気化学的測定まで行えたことから、おおむね順調に進展していると判断している。24年度では、スペーサーとなるポリエン誘導体の合成を行うことを当初の目的とした。特に24年度は研究代表者が現職に異動したばかりで、研究体制を一から構築するところから始めたことを考えると、大量合成までには至らなかったものの、最低でも着実に合成ルートを開拓した点において、おおむね順調に進展していると判断している。本研究の最終目標が新たな有機π共役ー遷移金属複合系の構築であるため、スペーサーの種類にこだわることはない。合成期間の短縮化を図ることを目指し、上記ポリエン誘導体とは異なり合成不要な含フッ素環状オレフィンを用いることで、新たな有機π共役ー遷移金属(鉄(II))複合系の構築に到達できた。当初の計画とは少し異なるが、結果として最終目標に少しではあるが近づけたことからも、順調に進展していると言える。基本的には、本研究の応募申請書ならびに交付申請書に従って研究を遂行する。具体的には、鎖長の一番短いポリエンであるモノエン(n=1)誘導体のルテニウム(II)錯体の合成とその電気化学的測定を行い、24、25年度で得られた成果と併せて、構築した有機π共役ー遷移金属(ルテニウム)複合系について総合的に評価する。また、OFCPをスペーサー、レドックス活性なフェロセンをアンカーとして導入した新たな複合系については、電気化学的応答、エレクトロクロミズムなど電子・光機能材料に求められる機能特性についても明らかにする基本的には、本研究の応募申請書ならびに交付申請書に従って研究を遂行する。
快適感情の条件付け、予期効果による疲労回復、意欲向上方法の開発研究

疲労に効果のある香りは、柑橘系であることがわかった。しかしながら、疲労の極度に強い慢性疲労症候群の患者の場合はラベンダーやペパーミントによる疲労緩和効果が高く見られた。特徴的であるのは、患者では、この2つの香り以外を匂った際に主観的な疲労感がむしろ上昇する傾向が見られたことである。健常者においては、グレープフルーツの香りについての効能を学習することにより、疲労回復効果が強まる傾向が認められた。疲労やストレスからの回復,もしくは仕事や学習における意欲の向上につながるような匂いを利用した「癒し」の「条件付け」「予期効果」の視点から,その神経内分泌学的メカニズムを検討することを目的にし,第一段階として,主な芳香精油の印象・疲労・ストレス回復,意欲向上効果を質問紙スタイルで調査し,芳香精油毎のデータベースを作成することとした。今後,効果が認められた芳香精油を対象に,香りによる条件付けを行った群,行わない群で,その前,1ケ月後で普段の意欲・疲労状況の調査,パソコン認知課題によるパフォーマンスの評定を行うとともに,睡眠の質が改善されたかについても解析する。女性20名と男性1名を対象とした。香りは16種類で,コントロールとして香り実験前の部屋の匂いについての評定も実施した。それぞれの香りを,被験者は2分間匂い,3分間の休憩中にVisual analogue scale(VAS)による疲労,ストレス,意欲の評価と香りの印象評価(好きな,快適ななど)をSD法で行った。主観的にみた快適感情を誘発し,かつ最も抗疲労効果がある香りは,柑橘類であった。しかしながら,自律神経系のバランスには,ペパーミント,ユーカリといった香りの方が,効果が高い可能性が示唆された。ペパーミント,ユーカリは,抗疲労効果も柑橘類に次ぐ高い効果があり,今後の実験に有効な香りであると考えられた。また,疲労と意欲は表裏一体の関係にあると考えられ,意欲を向上させる香りであることも重要要因であると考えられる。ただし,抗疲労の効果や香りの印象は,個人の好き嫌いに大きく影響される上に,その日の体調によっても左右される可能性が高い。また,今回は,前の香りによる影響を考慮してランダムに呈示していないが,呈示順序の影響はゼロとはいえないし,女性のみの結果でありかつ人数も20人足らずと十分とは言えない。しかしながら,今後の研究に有効な香りの抽出には十分なデータを得たものと考える。平成19年度には、一般女性を対象とした、市販されている主な芳香精油の印象・疲労・ストレス回復、意欲向上効果を質問紙スタイルで調査し、芳香精油毎のデータベースを作成し、柑橘系が最も疲労回復に効果がある香りであることが明らかとなった。Franker、Eriksen課題などのエラー検出の課題は、以前より用いられてきた課題であるが、近年、疲労誘導課題に使用できる可能性が報告されている。疲労は、作業効率の低下や注意集中の低下で評価することが出来、エラー検出課題は、その目的に合致していると考えられる。我々は、第一にFranker課題が日本人での疲労誘導課題に使用できるかどうかを主観的質問票だけでなく、自律神経系、パフォーマンス(正答率・反応時間など)によって評価し、同課題が疲労を誘導できる結果を見出した。第二に芳香条件下での「学習条件群」と「非学習条件群」での反応の違いを検討したので報告する。香りは、快適感情を引き起こすと考えられるが、「その香りが効果的であるという」予期効果が学習によって強化されるとの仮説から、両条件での反応の違いを検討した。その結果、柑橘系の香りの効能の学習を行った群と行わない群で、疲労負荷課題(エラー検出課題)のパフォーマンスや自律神経の反応、疲労度、脳波の変化が認められるかについて検討した。その結果、1ケ月の学習の効果は、課題のパフォーマンスなどに良い影響を与えた。当該年度は、平成19年度の一般女性を対象とした、市販されている主な芳香精油の印象・疲労・ストレス回復、意欲向上効果の調査研究で明らかになった香りを元に慢性疲労症候群という疲労を強く訴える患者における効果についての検証を行った。平成20年度は、一般女性における疲労負荷時の柑橘系芳香による疲労緩和効果を条件付け学習により高められるという結果を得たので、当該年度の研究の結果を元に患者においても有効な方法の開発に着手する基礎データを得る目的で実験を行った。実際には、慢性疲労症候群患者14名を対象にグレープフルーツ、ジャスミン、緑、ラベンダー、ペパーミントの香りを匂わせ、その時の自律神経機能、主観的な疲労評価を行わせた。対照群として健常者21名を設定した。その結果、健常者の結果は、従来の結果と同様にグレープフルーツにおける疲労回復効果が高かったが、慢性疲労症候群患者では、ラベンダーやペパーミントによる疲労緩和効果が高く認められた。特徴的であるのは、患者では、この2つの香りを以外を匂った場合は、何も匂わない状態より疲労度がむしろ上昇したことである。一方、自律神経の緊張がもっとも緩和されるのは、ジャスミンであり、これは、主観的には、もっとも疲労度が上昇したと回答された香りであった。

今回、人数が、少数であるため結論づけることは難しいが、患者が鎮静効果を感じる香りと実際に自律神経機能の交感神経系の緊張が緩和される香りには乖離がある傾向が強いことが明らかとなった。また、患者においては、香りによって、疲労が緩和されないものが多い傾向も認められた。
河川における漂着ゴミの分布と実態に関する研究

近年、深刻化している海岸への漂着ゴミ問題の解決には、回収抑制と発生抑制を同時に進めることが重要であるが、これらを進めるためにはモニタリング手法の確立が急務である。そこで、本研究ではオンラインゴミマップを開発するとともに、それを用いた市民参加型の河川における漂着ゴミの定量的な評価手法の検討を進めた。その結果、ゴミの多くはいわゆる散乱ゴミが占めているとともに、水系ごとにゴミの漂着状況には大きな違いがあることが明らかになった。初年度となる平成22年度は、主にオンライン・ごみマップのシステム開発(多地域対応)を重点的に行った。その結果、これまでに調査を実施してきた京都府亀岡市内の保津川(桂川)だけではなく、福岡県矢部川にて「矢部川をつなぐ会」の協力により、市民参加型のモニタリング手法について実証実験を開始することができた。これらの実証実験を通じて、プログラム上の不具合の洗い出しや、使い勝手の面からの課題を抽出し、改良を随時実施することで、多地域で同時に利用可能なシステムを構築した。このことにより、広範囲にわたる漂着ゴミの状況を把握するモニタリング手法を開発し、陸域が主な発生源とされる漂流・漂着ごみ問題に対する、抜本的な対策立案に貢献するシステムとすることができた。なお、システムの不具合の修正などの改善作業は継続的に実施する。また、河川における微細プラスチックごみの分析については、海岸での調査手法を応用することを前提として研究を行ってきたが、海岸と河岸の土壌の違いなどにより、当初予定していた調査手法の実施が困難であることが判明したため、現在、調査手法の改良を検討している。また、漂着ゴミ対策先進地域である東北地方については、東北大震災で発生した大量の津波由来のガレキが海岸や河口部に堆積しており、これらの実態把握に本システムをどう活用できるか、現地の視察や住民やNPO、行政へのヒアリングを実施し、活用法の検討を進めた。近年、海岸部における漂着ごみの急増が大きな社会問題となっている。このような中、国内においても海岸漂着ごみに関しては、いわゆる「海岸漂着物処理推進法」が制定されるなど、徐々に対策が講じられつつある。しかし、わが国の海岸漂着ごみの多くを占める河川を通じて流出した陸域由来のごみについては、認知がまだ不十分なこともあり抜本的な対策が講じられておらず、依然として内陸部での発生抑制が大きな課題である。本研究事業では、GPS機能付きのカメラ付き携帯電話を用いたわが国で初めてとなるオンライン・ごみマップ・システムの開発を進めてきた。このシステムは、河川における漂着ごみの状況を定量的かつ容易に把握できるものであり、現在、WEBでその成果を公開中である。本研究事業では、漂着ごみを定量的に評価する指標として、2005年に山形県・最上川で開発された「水辺の散乱ごみの評価手法」をもとに、より河川の実態に即した評価が容易になるように改良を重ねた。その結果、漂着ごみの多くは住宅地など人口の多い支流域から大量に流入している実態が明らかになった。また、大量のごみが散乱している支流においても、ほとんどすべての地点で、ごみの賦存量は極めて低いレベルにあり、河川における漂着ごみはこれまでいわれてきたような不法投棄などではなく、いわゆる散乱ごみが大きなインパクトを与えていることがわかった。また、単に河川の漂着ごみのデータベース化を図るだけではなく、出来上がったごみマップにコメントなどを書きこめるようにすることで、定性的な河川の環境の評価が可能なものとなるようにした。こうしたシステムを、実際に地域において試用することで、地域住民の河川に対する意識や取り組みは大きく変化し、実証実験を行った地域ではその後、定期的な河川清掃活動が行われるようになるなどした。
繊維強化Al基複合材料のクリ-プ変形と破壊

連続アルミナ繊維強化Al基複合材について573-773Kの温度でクリ-プ試験を行い、連続繊維強化材の高温変形機構と破壊挙動を検討し、次の様な結果を得た。1.低応力域でのクリ-プ曲線は、ほとんど一時クリ-プ、あるいは僅かな二次クリ-プを示すだけで、三次クリ-プの段階には至らなかった。このときクリ-プひずみには、母相と繊維の弾性変形と擬弾性変形による可逆成分の他、不整配列の繊維付近の母相の塑性変形等による不可逆成分が含まれていた。2.高応力域では、クリ-プ変形は繊維の局所的な破断の進展と母相の塑性変形によって進行し、試験片の破断を生ずるようになる。クリ-プ曲線は一次、二次、三次クリ-プの階段を示した。3.低応力域と高応力域を分ける臨界応力は573Kで約500MPa、773Kで約450MPaであった。この臨界応力は最小クリ-プ速度応力依存性において認められた限界応力と一致しており、繊維の個々の破断が広く伝播して、試料全体の破断に導くに必要な最小応力と考えられる。さらに高温引っ張り強度に対する繊維配列方向の影響を検討するため、引っ張り軸方向が繊維軸に対し0°、5°、10°、45°、90°の角度をなす試験片を用意し、室温から773Kの温度範囲で引っ張り試験を行った。各温度において、強度は引っ張り軸方向が繊維軸からずれると共に最初大きく減少するが、45°以上では大きな変化は見られなかった。この様な強度の方位依存性は、複合材の破壊の最大応力説によってほぼ説明される。破面観察の結果も、0°材では、繊維の破断と母相のせん断変形によって破断し、5°-90°材では破面は巨視的に繊維方向にほぼ平行で、おおよそ最大応力説に従っていた。連続繊維アルミナおよび短繊維アルミナをほぼ一方向に配列したAl基複合材料についてクリープ試験を実施し、以下の成果を得た。1.連続繊維強化複合材の場合、繊維配列方向のクリープ伸びが非常に小さい(約1%以下)ので、先ず試料伸びを正確に測定できる特別な伸び測定装置を試作し、これにより300°500°Cの温度範囲で正確なクリープ曲線を得るのに成功した。以下に主要な結果を記す。(1)クリープ曲線等のクリープ挙動は応力に強く依存し、ある臨界応力(約500MPa)を境として低応力側と高応力側で大きく異なる。(2)低応力側では、クリープ曲線はほとんど一次クリープのみを示し、クリープひずみはある一定値に飽和する傾向を示す。しかしこのときのクリープひずみは、繊維は弾性変形、母相は弾・塑性変形する場合に予想される最大ひずみよりも大きく、クリープ中繊維は弾性変形のみでなく弱い部分で破断を生じているか、あるいは繊維が引張軸方向に僅か傾いていることによりクリープひずみを生じたと考えられる。(3)高応力の場合には、クリープ曲線は一次、二次、三次クリープの段階を示し、破壊に至る。このときのクリープ曲線は一般に滑らかでなく不規則な凹凸を示し、繊維の破断と母相のせん断変形と破壊によってクリープ変形が進行していることを示していた。(4)クリープ破断後の破面観察によると、母相からの繊維の引き抜けの様子は少なく、繊維間の母相はせん断変形によって破壊していた。

クリープ中個々の繊維の破断が生じ、隣接繊維へのき裂伝播か、または隣接母相にせん断変形を生じて巨視的破壊を生じたことが分かる。2.短繊維強化複合材の場合には、クリープ変形は母相の変形に支配され、低応力域では三次クリープ、高応力域では一次、二次クリープがクリープ曲線の大部分を占め、連続繊維の場合と対称的であった。これまで加圧鋳造法によって作製したアルミナ連続繊維強化Al基複合材についてクリ-プ特性を調べてきたが、本年度は主として、高温引っ張り強度に対する繊維配列方向の影響を検討した。このため引っ張り軸方向が繊維軸に対し0°、5°、10°、45°、90°の角度をなす試験片を用意し、室温から773Kの温度範囲で引っ張り試験を行った。以下に主要な結果を挙げる。1.引っ張り強度と破壊の方位依存性:各温度において、強度は引っ張り軸方向が繊維軸からずれると共に最初大きく減少するが、45°以上では大きな変化は見られなかった。この様な強度の方位依存性は、複合材の破壊の最大応力説によってほぼ説明される。破面観察の結果も、0°材では、繊維の破断と母相のせん断変形によって破断し、5°-90°材では破面は巨視的に繊維方向にほぼ平行で、おおよそ最大応力説に従っていた。2.引っ張り強度と破壊の温度依存性:いずれの方位の試料も、試験温度の上昇とともに強度は低下するが、5°、10°材が最も大きく低下した。0°材の破壊は、主として繊維、母相あるいは繊維-母相界面の強度に支配され、773Kの高温では、母相の強度低下とともに界面での剥離が部分に見られ、高温での強度低下をもたらした。最も強度の温度の依存性が大きい5°材、10°材では、低温側における破壊繊維より高角度側にずれた面での母相のせん断により生じ、このため部分的に繊維の引っ張り破断が見られ、破断強度は高い。一方、高温側では母相あるいは界面の強度低下によりほとんど繊維軸に沿った面内でせん断破壊し、繊維の破断は少なく、このため強度は大きく低下した。45°、90°材では、低温から高温にかけて繊維の破断は少なく、ほとんど母相のせん断によって破壊して強度は低く、母相と同じ様な強度の温度の依存性を示した。
膜リン脂質 飽和脂肪酸鎖による小胞体ストレス応答活性化機構の解明

生体膜リン脂質中の飽和脂肪酸の増加(膜リン脂質飽和化)によりIRE1, PERKが活性化する一方で、ATF6は活性化しないことが明らかとなった。さらに異常タンパク質蓄積時には、IRE1が高度に多量体化(クラスター化)し活性化するのに対し、膜リン脂質飽和化時にはクラスター化せずに活性化することを見出した。すなわち、膜リン脂質飽和化によるIRE1の活性化は異常タンパク質の蓄積によるものと質的に異なることが示唆された。また膜リン脂質飽和化によるUPR活性化に関わる小胞体膜タンパク質の解析から、膜リン脂質飽和化に対する恒常性維持機構の存在が明らかとなった。膜脂肪酸の飽和化と異常タンパク質の蓄積によるIRE1の活性化の比較解析をおこなった。その結果、異常タンパク質の蓄積時にはIRE1は高度に多量体化(クラスター化)し活性化するのに対し、膜脂肪酸の飽和化時にはクラスター化せずに活性化することを見出した。すなわち、膜脂肪酸の飽和化によるIRE1の活性化は異常タンパク質の蓄積によるものと質的に異なることが示唆された。現在、リン酸化などのIRE1の翻訳後修飾に違いがないか解析を進めている。またこれまでに膜脂肪酸の飽和化による小胞体ストレス応答(UPR)の活性化に関わる小胞体膜タンパク質ERUMS1(ER-membrane protein required for UPR induced by membrane lipid saturation )を見出している。ERUMS欠損マウス繊維芽細胞(MEF)を樹立し、解析したところ、ERUMS欠損MEFでは膜脂肪酸の飽和化によるUPRの活性化が著しく抑制されていた。一方、ツニカマイシンによるUPRにはERUMS欠損の影響はなかった。このERUMS欠損MEFに、レトロウイルスによりERUMSを安定発現させたところ、膜脂肪酸の飽和化によるUPRの活性化が野生型MEFと同様にみられた。この実験系にERUMSの欠損/点変異体を供することで、ERUMSの作用機構を解析していく予定である。これまでに、異常タンパク質の蓄積時にはIRE1は高度に多量体化(クラスター化)し活性化するのに対し、膜脂肪酸の飽和化時にはクラスター化せずに活性化することを見出している。今年度は、IRE1のリン酸化サイトと相互作用タンパク質の探索を行った。まず、IRE1欠損MEF細胞にレトロウイルスでTAP(tandem affinity purfication)タグを付加したIREを導入し、刺激依存的な活性化がみられる細胞株を確立した。この細胞株においても、異常タンパク質の蓄積によりIRE1のクラスター化がみられる一方、膜脂肪酸の飽和化時にはIRE1のクラスター化はみられなかった。またIRE1のリン酸化状態をphos-tag SDS-PAGEで検討したところ、異常タンパク質の蓄積時と膜脂肪酸の飽和化時ではバンドシフトのパターンが異なることが判明した。この細胞株からIRE1をTAP法により精製し、IRE1のリン酸化状態とIRE1結合分子の探索をLC-MS/MSにより行ったところ、IRE1の新規リン酸化部位と新規結合タンパク質が明らかとなった。現在、同定したリン酸化サイトを変異させたとき、およびIRE1結合タンパク質を発現抑制したときの、IRE1活性化への影響を調べている。これまでに膜脂肪酸の飽和化による小胞体ストレス応答(UPR)の活性化に関わる小胞体膜タンパク質ERUMS1(ER-membrane protein required for UPR induced by membrane lipid saturation )を見出している。ERUMS1を発現抑制した細胞では、飽和脂肪酸によるUPRの活性化が著しく抑制される一方、ツニカマイシンによるUPRには影響しない。このERUMS1を発現抑制した細胞の性状解析をおこなったところ、脂肪滴の形成が亢進していることを見出した。そこでトリグリセリド合成酵素を発現抑制したところ、ERUMS1の発現抑制細胞でみられた飽和脂肪酸によるUPR活性化の抑制が解除された。このことから、ERUMS1の発現抑制により、飽和脂肪酸のトリグリセリドへの取り込みが亢進し、膜脂肪酸の飽和化が抑制された結果、UPRが抑制されたことが示唆された。またこれまでにUPRセンサータンパク質のひとつであるIRE1(inositol-requiring 1)を細胞からタンデムアフィニティー精製することにより、IRE1の新規結合タンパク質を複数同定している。その中の1つであるANXA2を発現抑制したところ、飽和脂肪酸によるIRE1依存的な遺伝子発現誘導が抑制された。一方、ANXA2の発現抑制はツニカマイシンによるIRE1依存的な遺伝子発現誘導には影響しなかった。このことから、ANXA2が飽和脂肪酸によるIRE1の活性化に関わることが示唆された。小胞体ストレス応答分子IRE1のTAP法による精製系を確立し、IRE1の新規リン酸化部位と新規結合タンパク質が明らかとなった。これらの結果を基点に、膜リン脂質飽和脂肪酸鎖による小胞体ストレス応答活性化機構の解明が更に進むことが期待され、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。

脂質生物学リン酸化に違いがみられる知見が得られたので、キナーゼ阻害剤ライブラリーを用いて、膜脂肪酸の飽和化時のIRE1の活性化を特異的に抑制する化合物を探索する。またIRE1の結合分子をTAP法とは異なるBirA法によりさらに探索する。小胞体ストレス応答分子IRE1の活性化が、異常タンパク質の蓄積時と膜脂肪酸の飽和化時で質的に異なることを示した。またERUMSの作用機構を解析する上で重要な実験系を確立することができた。これらの結果を基点に、膜リン脂質飽和脂肪酸鎖による小胞体ストレス応答活性化機構の解明が更に進むことが期待され、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。以下の点について研究を推進していく。・膜リン脂質飽和脂肪酸により活性化するIRE1, PERKシグナル複合体の解析・膜脂肪酸の飽和化時におけるIRE1の翻訳後修飾解析・ERUMSの作用機構の解明
遺伝子組換えB細胞増殖因子の造血作用

遺伝子組換えB細胞増殖因子としてInterleukin(IL)-4、ILー5、ILー6およびILー7について、その造血作用を検討した。ILー4:ILー3と共同して、肥満細胞刺激活性があることを見出した。ILー5:単独で好酸球増殖刺激活性があることが分かった。ILー5は、未分化多能性幹細胞には作用せず、好酸球への分化の決定した前駆細胞へ作用することを明らかにした。また、成熟した好酸球にも作用し、ILー5により、その生存が延長し、スーパーオキサイド産生が亢進することを認めた。また、Boyden Chamber法により、ILー5は好酸球の化学遊走性因子であることを見出した。ILー6:GーCSFと類似したコロニー刺激活性があり、顆粒球ーマクロファージ系前駆細胞の増殖、分化を支持した。多能性幹細胞にも作用し、混合コロニーの形成を可能にしたが、これは、介在する細胞を経た間接作用と考えられた。ILー7:B細胞の前駆細胞に作用して、Bリンパ球コロニーを形成せしめた。これらの細胞は、B220^+、Thy-1^+、μ^+であり、T細胞分化、骨髄系細胞分化にも、何らかの作用を示しうるものと期待される。以上の検討により、B細胞増殖因子は、骨髄系細胞に対しても有意の増殖・分化刺激活性を有していることが明らかになった。これらの因子の相互作用により、生体防御のNetworkが形成されているものと考えられる。事実、我々は、寄生虫感染マウスにおいても、好酸球が増加する前にILー5がmRNAレベルで発現されていることを、最近見出した。今後、生体内におけるこれらの因子の動態について明らかにしていく予定である。
障害者の高等教育推進のための学術調査

1980年代よりはじめた研究だったが、政争に利用されたり、単に邪魔されたりすることが多く、10数年間、まともに研究活動ができない状態だった。しかし最近になって世の中が落ちついてきたのか、外部の方々の助力もあり、再度挑戦できそうだと思えるようになり、以前の仲間達と共に再開したが、思いの外順調に進んだ。イギリス・ドイツ・スェーデン・アメリカ等の関係機関・大学等と再度連絡をとったり訪問したりする一方、NPO法人「日本障害者高等教育支援センター(JAHED)」を立ち上げ、研究・交流・研修大会、交流・懇談会等を共催しながら資料収集を行った。共済事業団の御協力も得ながら、経常費補助金使用状況調査等も、実質的に行なうことができ、一応我が国の現状は明確になった。しかし世界の先端は思いのほか進んでいて、障害学生部の一般学生部への統合(米)特殊教育分野の古くから厂史のあるヨーロッパ諸国では、特殊教育学の発展にともなう障害学生支援の発展には目をみはるものがあった。また海外の関係者と話し合うと、最近は哲学的に、自由・人権そして民主々義の発展について話が進むことがあり、インクルシブ・エデュケーションもその発展の過程で育まれてきた世界的な方向なのだと思えるようになり、日本もその方向を歩まねばと思わされている。海外調査:まず全員で米国のAHEAD年次大会に出席し、出席者達と意見交換を行ない、世界の現状を大まかに把握し共通基盤を整えた。その後大西・天野は以前から交流のある英国のセントラルランカシャー大、アイルランドのAHEADを訪ね、実情調査・意見交換等を行なった。一方、関戸・鶴岡はスエーデン・ドイツに行き、ストックホルム大の担当教授、ミュンヘン大特殊教育学部長等と意見交換等を行ない、国立の障害学生援助機関も訪ね、高等教育と就職関係についても実情調査・意見交換した。関戸・鶴岡は、これから再度米国に行き、州立大私立大の1校ずヽを訪問し、意見交換・資料収集等を行なう。鈴木は、まだ障害学生支援機関の成立していない東南アジアで、3ヶ国、シンガポール・マレーシア・フィリピンを訪ね、福祉サイドから実情調査・資料収集を行ったがそこにさまざまな関係実例があった。また、この問題は我国より就職問題とより密接に結びついている実情があること、聴覚障害者の高等教育は育たず、当事者達は米国のギャローデット大に進学する現状があった。国内で一般的に英語も使われていること、米国手話が国際語になりつヽある現実があろう。また鈴木が再度訪米するにあたっては、福祉・レハビリテーションサイドで、特に経済的支援・施策がどのように機能しているかを調査してくる。国内調査:2001年3月発足したNPO法人「日本障害者高等教育支援センター」と協力し、研究・交流・研修会を開催するなどして、広く資料収集・意見交換を行った。一方、各大学の障害学生支援機関を直接訪問し、意見交換・資料収集も行なった。来年度は、不足部分の出張調査等を行なう他、代表者を中心に、20余年余、早大の助力をいたヾき交流してきた個所と文書調査等を広く行ない、我が国の高等教育に於けるインクルージョン施策への提案ができればと考える。イギリス・ドイツ・アイルランド・スエーデン・アメリカ等各国の大学・関係機関に連絡をとりながら資料整理をする一方、日本特殊教育学会・NPO法人「日本障害者高等教育支援センター」主催の第2回研究・交流・研修大会でも整理した一部を発表した。また、この大会では、シンポジウム「障害者の高等教育支援に求められるもの」を計画し、(1)広島大・大学院教育研究科の利島保氏から「当大学の就学支援組織について」、(2)独立行政法人特殊教育総合研究所の徳永豊氏から「特に軽度知的障害学生の就学支援について」(3)東京都身体障害者団体連合会・国際部(日本IBM勤務)阪本英樹氏から「世界の動向・自身の大学生活」などと共に、阪本氏自身の当面の問題、ポスト・ポリオの問題も含めて、提案・発表をいただいた。その後フロアーからとの活溌なやりとりもあった.

この大会報告レポートをすぐ作成する一方、申請時に間に合うよう、「私立大学等経常費補助金」の使用状況調査を、全国大学・高専に対し行ない、500校余から解答をいただいたので、謝礼として「調査のまとめ」と共に「第2回障害者高等教育支援〔交流・研究・研修〕会報告レポート」を各調査参加大学に送付した。さらに年明けには「第2回交流・懇談会」を開催し、文部科学省大学課、特別支援教育課の方々にも参加いただき、有意義な一時を私学会館にて持った。
流路出口のスリップによる高分子融液自由表面の不安定現象とその抑制

高分子融液の押し出し流れは高分子成形加工における基本的な流れである。この流れにおいて流速を高めていくと、押し出し物表面に周期的な粗さ模様が生じたり、押し出し物そのものが大きく波打つようにうねる不安定現象が生じる。この現象は溶融損傷とよばれ、押し出し加工の生産性を高める上で大きな障害となっている。本研究では、可視化観察と流速測定から流路出口壁面のスリップを直接捉え、そのスリップと自由表面に形成される周期的な粗さ模様とを直接関連付けることに成功した。流路は2次元的なスリットタイプの流路で詳細に実験を行ったが、引き続いて行った円形ダイの実験でもほぼ同様の結果が得られた。これらの結果により、シャークスキンタイプの溶融損傷の原因がダイ出口のスリップにあることを示すことが出来た。また、円形ダイの場合、押し出し物の変形が大きいときにはダイ出口で周方向に不安定現象が移動し、この周方向の移動が大きな押し出し物の変形をもたらすこと、さらにダイ出口をわずかにテーパ状とすることによりシャークスキンの初生点がわずかに遅れ、シャークスキンが抑制されることなど新たな知見も得ることができた。この溶融損傷を発生させる原因についてはいろいろな説が提案されているが、押し出し物表面に周期的な粗さ模様が生じるシャークスキン・タイプと呼ばれる溶融損傷の場合には、流路出口の壁面材質によってその発生の様子が変化することから、融液と壁面との界面に生ずるスリップが原因とされている。しかし、流路内部のスリップと押し出し物表面の粗さ模様とを直接対応付けて測定した研究は無く、高温かつ高粘度の融液を高圧で押し出すという実験の困難さもあって現象を解明するに到っていない。流路は2次元的なスリットタイプの流路を中心に実験を行ったが、円形ノズルからの実験でもほぼ同様の結果が得られた。これらの結果により、懸案となっていたシャークスキンタイプの溶融損傷の原因がダイ出口のスリップにあることを示すことが出来たと研究代表者は考えている。これらの結果により、懸案となっていたシャークスキンタイプの溶融損傷の原因がダイ出口のスリップにあることを示すことが出来た。