hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微粒子陸水工学の確立と環境生物化学への応用

ダム湖や自然湖沼において,浮遊微粒子の挙動は,工学的および環境的な問題と強く関わっている。本研究では,微粒子の水理学的挙動に関して,水温成層した貯水池において湖水流動と懸濁粒子に関する現地観測を行った。その結果,流速変動量は,鉛直成分が水平成分と同オーダーの大きさで生じており,このような流動が,湖水中で懸濁物質の長期浮遊が維持される要因である可能性が推測された。浮遊懸濁物質に関わる化学的な挙動については,三酸素同位体トレーサーを利用して,水柱や粒子内,堆積物中における酸素消費速度を見積もることに挑戦し,ある程度酸素消費速度の速い環境で実測することに成功した。ダム湖や自然湖沼において,浮遊微粒子(いわゆる濁質やプランクトンなどの微生物)の問題は,未解決の部分が大きい。従来の工学的な問題としては,ダム湖における濁水長期化が挙げられる。これは,密度成層した現地スケールの乱流場における微粒子の挙動が,十分に解明されていないため,各種の水質保全対策による効果が十分に得られていないことも多い。このような従来的な問題に加え,微粒子が関与した窒素循環や温暖化ガスの生成など,浮遊粒子の関与する新しい問題も指摘されるようになっている。このような背景を踏まえ,今年度の本研究では,1点目の着眼点として,環境流体力学的な計測や解析から,閉鎖性水域において形成される密度成層場中での微粒子運動のメカニズム解明を目指した。観測対象地には,北上川水系胆沢川に位置する胆沢ダム貯水池を選定した。このダムは,従来供用されていた石淵ダムの再開発事業として建設され,2013年に竣工した大規模なダムである。貯水池規模の拡大により,湖水の滞留時間の増加などの要因から,濁水放流の問題が懸念されているところであり,貯水池内の濁水挙動についての検討が必要とされている。成層期において,洪水が流入し濁質が浮遊しているような条件において,流速分布の詳細な観測するための検討を行った。本研究で製作した計測器係留具を用いて,全水深30m以上の中で数m間隔での流速計測を実施した。その結果を分析し,流速変動(測定流速の標準偏差を指標とした)の鉛直分布と浮遊している濁質の粒径および換算沈降速度の関係を評価した。また2点目の着眼点として,浮遊粒子が関与した栄養塩循環を解析する手法を確立するため,大規模な自然湖沼である猪苗代湖において,安定同位体を用いた現地実験を行った。その結果から,湖内の一次生産による窒素消費量と,河川などから供給される窒素負荷量の関係について評価,考察を行った。当初計画していた現地湖沼(ダム貯水池)における成層期の流速変動計測および浮遊微粒子に関する測定を行う手法について進捗があった。ただし,現地湖沼における計器の設置が困難であるため精度に関しては課題がある。そこで,次年度において測定方法などについてさらに検討が必要ではあると考えられる。また,一次生産や窒素循環に関する検討に関しても,現地計測に基づいて実施することができた。ダム湖や自然湖沼において,浮遊微粒子の問題は,未解決の部分が大きい。工学的な問題としては,ダム湖の濁水長期化が挙げられる。これは,密度成層した現地流動場における微粒子の挙動が,十分に解明されていないため,各種の水質保全対策による効果が十分に得られていないことも多い。微粒子の水理学的挙動に関しては,胆沢ダム貯水池において湖水の流動と懸濁粒子挙動に関する現地観測を行った。既往研究による知見を考慮すると,貯水池内の密度成層構造と,それにより影響を受ける微弱な湖水流動が大きく影響していると考えられる。これを考慮して,微流速の分布を計測するために,本研究では,現地計測用の高精度流速計を用いた測定を実施した。その結果,湖面風やダムの取水などの影響が出やすい表水層だけでなく,深水層においても流動が生じていることが,流速の観測結果から分かった。流速変動量については,鉛直成分も水平成分の半分程度の大きさで変動が生じており,このような流動環境が,湖水中で懸濁物質の長期浮遊が維持される理由である可能性が推測された。浮遊懸濁物質に関わる化学的な挙動については,有機物粒子の分解等により、溶存酸素が消費され,粒子内や堆積物中などに還元環境を形成し,これが温室効果気体であるメタンや亜酸化窒素を生成する場となっていることが指摘されている。そのため,浮遊懸濁物質などの粒子内や堆積物中における溶存酸素消費速度を定量することは,湖沼環境を評価する上で重要である。そこで,本研究では三酸素同位体トレーサーを利用することによって,水柱や粒子内,堆積物中における酸素消費速度を見積もることに挑戦し,ある程度酸素消費速度の速い環境で実測することに成功した。

浮遊懸濁物質に関わる化学的な挙動については,三酸素同位体トレーサーを利用して,水柱や粒子内,堆積物中における酸素消費速度を見積もることに挑戦し,ある程度酸素消費速度の速い環境で実測することに成功した。環境流体力学的観点からの,密度成層乱流場を想定した流動計測については,計測事例を増やしつつ,測定精度の向上を目指して,新年度も観測を継続する。そのような現地観測と並行して,水理モデリングに基づく流動解析手法を取り入れ,水域全体の流動から微粒子の挙動まで含んだ解析手法の構築を目指す。解析手法については,近年水工学の分野で開発されつつある汎用的な高精度シミュレーションモデル(コード)を援用する予定としている。また,微粒子の関与した生物化学的な環境要因についても,湖沼における現地データの取得を進めつつ,物理的(力学的)モデルと生物化学的な水環境への影響要因を考慮したモデルとの組合せた手法の検討を行い,閉鎖性水域における総合的な微粒子解析手法の構築を目指すものとする。環境水理学天候不良などの理由により,本来は実施する予定であった現地観測を行えなかった状況があった。観測は,季節的な水環境条件にも左右される実施内容であったことから,結果的に年度末まで,当該内容の観測は行えず,その観測で使用するための消耗品費や旅費を,持ち越すこととなってしまった。昨年度には十分に実施することができなかった点も踏まえ,今年度の現地観測において,より充実したデータをとるために,観測工程を増強して実施する計画とする。
ラット胎生期の心室及び循環機能特性と循環制御

本年度の計画に従って、胎生12日目のラット胎仔において、alpha刺激薬としてnorepinephrine、beta刺激薬としてisoproterenol、速効性のジギタリス剤であるacetylstrophantidine、及び、Ca^<++>注入の血行動態作用を調べた。更に、卵黄嚢動脈を一時的にクランプすることによる圧負荷に対する心室容積特性の変化を調べた。norepinephrineの注入に対して、心室収縮期圧は変化なく、その+dP/dt、-dP/dtも変化なかった。心搏数はやや増加したが統計的には有意ではなかった。isoproterenolの注入では、心室収縮期圧は2.3mmHgから2.6mmHgへと上昇した(p<0.05)。その+dP/dtは変化しなかったが、-dP/dtは28%増加した(p<0.05)。この時、臍帯動脈平均血圧は0.07mmHg下降した(p<0.05)。心搏数の変化はなかった。acetylstrophantidineでは、心室圧は変化なく従って血圧の変化もないと考えられた。心室圧はdP/dtも変化しなかったが、心搏数は7%減少した。。Ca^<++>注入では、心室圧とそのdP/dt、血圧、心搏数はいずれも変化しなかった。次に、卵黄嚢動脈のクランプによる心室圧の5%の上昇では、駆出率が8%低下したが心室拡張末期容積が5%増え一回拍出両を保った。以上より、beta刺激は血行動態作用を有する、ジギタリスは徐脈効果がある、圧負荷には前負荷動員で反応することが示された。しかし、その反応は成熟循環に比べて少ないことが推測された。[目的]本年度は個体発生初期心室機能の基本特性を検討した。[方法]妊娠12日目のラット胎仔を対象に我々が開発した方法で、心房、心室、動脈幹の内圧を得た。原始心室外縁内の面積を容積に代用した。パルスドプラ法で心室流入波形を得た。[結果](1)心室圧:収縮期圧=2.5±0.1mmHg(SE)で拡張末期圧はその10%と高い(0.25±0.03mmHg)。(2)大動脈幹内圧は収縮期1.6±0.1mmHgで心室と圧較差がある。(3)心房α波は0.5±0.04mmHgで、心室圧の20%に達する。(4)心室流入血流波形でのE/A比は0.23±0.08で極端に低い。(5)圧容積関係は三角形で成熟心の右室と同様の型である。(6)圧容積関係拡張期平均勾配は6.6mmHg/mlで、成人(Diamond)の値=0.045mmHg/mlより著明に高い。[総括]この時期の心室は単管で弁形成はなく心内膜隆起のみであるが、各々での逆流はない。流出路の圧較差は円錐大動脈幹隆起によるものと考えられる。この圧較差のための心室の駆出は比較的低い圧から開始し、その圧容積関係が成熟心の右室に類似する。一方、比較的高い拡張末期圧は、低いE/A比、高い心房A波、急峻な拡張期平均圧容積勾配は全て低い拡張性を示す。これらの結果はこの時期の心機能の予備力の少なさを示している。。
ＴＳＬＰシグナル解析を通じた樹状細胞の機能的可塑性を維持する機構の解明

免疫応答の最前線に位置する樹状細胞は感染や炎症の特性に応じて異なる免疫応答を誘導する。この性質を樹状細胞の機能的可塑性と呼び,樹状細胞を活性化させる因子の質的・量的差異およびそれらの組み合わせによって生み出されると考えられている。樹状細胞のToll様受容体を介した活性化刺激はI型インターフェロン(IFN)産生を介して転写因子IRF8やSTAT4の発現を誘導するが,これらはTh1分化に重要なIL-12産生に関わる分子群である。一旦これらの分子の発現が増強されると樹状細胞のTh2分化誘導能は不可逆的に抑制される。すなわちI型IFN活性こそが樹状細胞の機能的可塑性を制御している主要な因子であった。免疫応答の最前線に位置し,自己と非自己の抗原認識に深く関わっている樹状細胞は各種感染や炎症の特性に応じて異なる免疫応答を誘導し得ることが知られている。申請者はこれまでにアレルギー発症に深く関わっているサイトカインTSLPがヒト樹状細胞を活性化させる機構を明らかにしてきた。TSLPは主として上皮細胞から産生・分泌される分子であり,受容体欠損マウスでは実験的アレルギー症状の軽減が見られるなど,アレルギー治療の新規標的分子として注目されている。実施二年目となる今年度はTSLP受容体の下流シグナルについてTSLP受容体を強制発現させた細胞株を用いて解析を行った。TSLP受容体鎖の細胞内部分にはITAM様の配列が存在しており,この領域を介したシグナル伝達が生じるのか否かに興味が持たれたが,これまでのところプライマリー樹状細胞を用いても,Syk過剰発現細胞を用いても,TSLP依存的なSykの活性化は認められていない。一方,前年度,TSLP受容体鎖はある種のサイトカインのシグナル伝達を抑制することが確認されたが,これが非特異的な反応ではないことを確認することができた。また,TSLP刺激とpoly(I:C)刺激による樹状細胞における誘導遺伝子群の相違を評価するためにパスウェイ解析を行ったところ,TSLP刺激により細胞間接着に関連する遺伝子群の発現が有意に亢進していることが新たに明らかになった。これは細胞の形態的変化とも矛盾せず,TSLPのユニークなシグナルが細胞間の接着イベントと関連している可能性が示唆された。本年度はTSLPの樹状細胞特異的シグナルをさらに詳細に解析すべく,TSLP受容体を強制発現させる細胞株のシステムを用いて変異受容体のシグナル伝達への寄与を調べた。その結果,TSLP受容体の一部(4アミノ酸)を欠失した変異体では樹状細胞特異的シグナルが大きく影響を受けることが分かった。一方,TSLP受容体鎖の会合分子の同定にも取り組んだが,現在までに機能的に意味がある分子を探し出すにはいたっていない。また一連の実験の過程でTSLP受容体が他のサイトカインシグナル伝達の強度に影響を与えることが見出され,TSLP受容体鎖が他のサイトカイン受容体鎖と相互作用している可能性が示唆された。これまでにTSLP受容体鎖が他のサイトカインの受容体の一部として機能するとの報告はなく,興味が持たれる。TSLPシグナル伝達機構を解析するためにまずTSLP受容体を過剰発現させヒト樹状細胞で認められるようなTSLP応答性を獲得した細胞株を樹立した。

TSLPの強力な樹状細胞活性化機構が受容体鎖細胞内領域に見られるITAM様モチーフを介しているのではないかと考えたが,Syk等のキナーゼ活性化は検出できず否定的だった。Toll様受容体を介した活性化刺激により樹状細胞はI型インターフェロン(IFN)の産生を介して転写因子IRF8やSTAT4の発現を増強するが,これらはTh1分化に重要なIL-12産生に関わる分子群であり,一旦この状態になると樹状細胞のTh2分化能は不可逆的に阻害されると考えられた。すなわちI型IFN活性の有無が樹状細胞の機能的可塑性を制御している主要な分子である可能性が予想された。アレルギー学本年度の研究実施計画としてはTSLPシグナルとpoly(I:C)シグナルとの質的相違を説明する分子機構を探索することと,TSLPシグナルにおけるSykシグナルの関与を中心とするシグナル伝達の解析を挙げていた。一つ目の計画に関して興味深い知見を得つつあること,また二つ目の計画に関しては(行った実験条件下では)SykシグナルはTSLPシグナルに関与しないことが明らかとなった。後者は結果的にはネガティブデータであるが以前からの懸案事項であり,これが解決したことで新たな可能性を模索することができるようになった。このことより達成度は上記区分とした。本年度の研究実施計画の二つの柱のうち一つ目の樹状細胞特異的TSLPシグナルの生化学的解析は詳細に行うことができ,いくつかの新知見を得た。二つ目の実施計画であるTSLP受容体との会合分子の検索についてはこれまでのところうまくいってはいない。しかしながら,全体としては実験系がよく機能しており,今後,新たな知見が得られることが期待されるため,達成度は上記区分とした。TSLP受容体はヒトにおいてはその発現細胞の希少さから下流のシグナル伝達解析が十分になされていない分子である。またアレルギー病態形成に寄与することが近年明らかになった自然リンパ球様細胞innatelymphoid cellsもTSLPに応答するという報告があり,アレルギー病態の理解にとってますますTSLPシグナル解析の意義が重要となっている。これまでの二年間で得られた知見を元にTSLPシグナルの解析を深め,成果を発表できるように努力していきたい。TSLP受容体の会合分子の同定はアレルギー性炎症を作り出す樹状細胞の機能を明らかにする上で鍵となるポイントであり,是が非でもこの分子の同定を行いたい。しかしながら,初代培養細胞の数に限りがある現況において,細胞株に頼らざるを得ない状況は次善の策とは言え,目的を完遂するために不適切な選択となる可能性も否定できない。このことから,仮にそのような分子の同定が不可能であった場合でも意味ある研究成果をあげるためには,シグナル上流における会合分子の同定に拘り過ぎることなく,シグナルの下流の方からTSLP作用がいかに調節されているのかを検討する実験も行っていきたいと考えている。50万円を超える物品購入は予定していない。研究遂行に必要な生化学実験,分子生物学実験,細胞培養に必要な試薬,物品等の購入が中心となる。また,学会発表に関連した旅費としての出費も予定している。
多段階検出クロマトグラフ法による生理活性生体高分子の検索

高速液体クロマトグラフ法におる天然水中の生体分子の分離を行いその検出にUV検出法、蛍光検出法、誘導結合プラズマ発光法(ICP-AES)を組み合わせた複合分析システムを開発した。とくに、ICP-AES検出では40元素同時・時系列測定を可能にし、40元素同時検出クロマトグラフの測定を行なった。測定対象としては、池水、海水中のアルカリホスファターゼ(亜鉛酵素)、カルボキシペプチターゼ(亜鉛酵素)、カタラーゼ(鉄酵素)などの金属酵素、光合成物質であるクロロフィル化合物(マグネシウム含有)、フミン酸様物質などである。金属酵素の場合には池水試料をある程度濃縮し(101000倍)、クロマト分離後、反応管内で基質と一定時間反応させて特異的酵素活性を測定するオンライン酵素活性測定システムも開発した。これによって天然水中の10^<-9>10^<-2>gの金属酵素の定量が可能になった。クロロフィル化合物(Chl)では植物葉からメタノール抽出を行った後、逆相クロマトグラフィーによって分離し、蛍光検出およびICP-AES検出(マグネシウム検出)によってChl-a,Chl-bおよびそれらの誘導体の分離定量を行った。天然水中の高分子物質の検索では、限界口過法により試料中の分子量10,000以上の成分を10001500倍に濃縮し、サイズ排除クロマトグラフ法による分離を行なった。検出法としては、有機生体分子の検出に280nmにおけるUV検出、金属成分はICP-AES検出による4C元素同時検出を利用した。その結果、3種類のフミン酸様高分子が検出され、それぞれに特有な金属元素が結合していることが明らかとなった。ただし、高分子の化学形については今後の研究が更に必要である。生体や天然水中に微量存在する金属イオンは単独で存在することは稀れで、一般にはタンパク質その他の生体高分子と結合した金属錯体であることが多い。本研究はこのような金属タンパク質、金属酵素、その他の生体関連高分子錯体を検索することを目的とした。そのためにまず微量金属の多元素同時時系列測定を可能にするICP(誘導結合プラズマ)発光分析システムを開発し、このシステムの前段に液体クロマトグラフィ-の検出器として多波長可視・紫外検出器、フォトダイオ-ドアレイ検出器、蛍光検出器をオンライン結合した。このような多段階検出システムによって、ICPより前段のクロマトグラフィ-検出器によって生体高分子と場合によってはその中の官能基をモニタ-し、最終的には試料溶液を移動相とともにICP中に導入して多元素同時モニタ-のクロマトグラムを測定することが可能となった。また、フォトダイオ-ドアレイ検出器では化合物のスペクトル情報を加えた三次元クロマトグラムのオンライン測定が可能であり、化合物の同定に有用であった。今回開発した測定システムを用いて、筋肉ミオグロビンの等電点を利用するクロマトグラフィ-による分離挙動とキャラクタリゼ-ション、天然水中のカルボキシペプチダ-ゼやクロロフィル化合物の選択的高感度分析法の開発、湖水中の溶存化学種の分離挙動等の研究を実施した。とくに、クロロフィル化合物では、a,b,cクロロフィルの同定並びにその誘導体への変性過程について興味ある知見を得た。また湖水試料は限外口過法により5002000倍濃縮を行ない、分子量30万以上,103万,3万4000に相当する高分子の存在と、これらの高分子と鉄,亜鉛、銅、マンガン,モリブデンその他の微量金属の特異的挙動を調べることができ、天然水中の金属イオンの溶存状態の研究に大きな展望を得ることができた。高速液体クロマトグラフ法による天然水中の生体高分子の分離を行い、その検出にUV検出法、蛍光検出法、誘導結合プラズマ発光法(ICPーAES)を組み合わせた複合分析システムを開発した。

とくに、ICPーAES検出では40元素同時・時系列測定を可能にし、40元素同時検出クロマトグラフの測定を行なった。測定対象としては、池水、海水中のアルカリホスファタ-ゼ(亜鉛酵素)、カルボキシペプチタ-ゼ(亜鉛酵素)、カタラ-ゼ(鉄酵素)などの金属酵素、光合成物質であるクロロフィル化合物(マグネシュウム含有)、フミン酸様物質などである。金属酵素の場合には池水試料をある程度濃縮し(101000倍)、クロマト分離後、反応管内で基質と一定時間反応させて特異的酵素活性を測定するオンライン酵素活性測定システムも開発した。これによって天然水中の10^<-9>10^<-12>gの金属酵素の定量が可能になった。クロロフィル化合物(Chl)では植物葉からメタノ-ル抽出を行った後、逆相クロマトグラフィ-によって分離し、蛍光検出およびICPーAES検出(マグネシウム検出)によってChlーa、Chlーbおよびそれらの誘導体の分離定量を行なった。天然水中の高分子物質の検索では、限界口過法により試料中の分子量10,000以上の成分を10001500倍に濃縮し、サイズ排除クロマトグラフ法による分離を行なった。検出法としては、有機生体子の検出に280nmにおけるUV検出、金属成分はICPーAES検出による40元素同時検出を利用した。その結果、3種類のフミン酸様高分子が検出され、それぞれに特有な金属元素が結合していることが明らかとなった。ただし、高分子の化学形については今後の研究が更に必要である。
高温超伝導体薄膜・絶縁物界面の研究

MOCVD法を用いて作成されたY_1BA_2Cu_3O_<7-x>(YBCO)薄膜は、77kにおける高い電流密度(Jc)と良好な高磁界における超伝導特性を示す。我々はMgO基板上に作成されたYBCO薄膜を用いて、実効長さ、幅が約1μm、厚さ0.21μmのマイクロブリッジを作成した。作成したSEM像では結晶粒界は観測できない。電流密度Jcが10^410^5A/cm^2を示すブリッジは77kにおいて、11.1GHzのマイクロ波照射によって明瞭な交流ジョセフソン効果を示す。101GHz照射によるシャピロステップの電流ステップ高さはマイクロ波電力に対してRSJモデルに従い変化した。従って、ブリッジにはIJ=Iosinφの関係を持つジョセフソン接合が1個存在するものと考えられる。更に、2つのブリッジ約20μmのホ-ル径からなるDC-SQUIDを作成した。このSQUIDの磁界特性を測定した結果、4.2kにおいてDC-SQUID出力は200μVに達した。このSQUIDは70kまで動作した。Icの磁界による変化と、ホ-ル径から算出したインダクタンスLとジョセフソン電流I。から計算されるIcの変化は良い一致を示した。これらACジョセフソン効果及びDC-SQUIDの実験はブリッジの中に1個のジョセフソン接合が存在することを示唆している。そこで、MgO薄膜基板上にYBCO薄膜を作成し、面内のTEM観察を行ったところ、極めて薄い結晶粒界が存在することが判明した。薄膜の結晶粒は0.51.0μm程で、ブリッジの幅、長さと同程である。この結晶粒界は小傾角粒界と呼ばれ、ab面及びc軸の角度が2つの結晶の間で数度ずれていることがわかった。この小傾角粒界の高分解能格子像では、約10Åずつ離れて格子欠陥が存在している。このような格子欠陥列がジョセフソン障壁を構成するものと考えられる。今年度の結論として、2つの単結晶粒の間の粒界面の角度を制御することによって理想的ふるまいを示すジョセフソン接合が作成できる可能性がある。
ブレオマイシンと免疫チェックポイント阻害薬の併用による悪性黒色腫の治療

免疫チェックポイント阻害薬にDNA障害性の抗腫瘍薬であるブレオマイシンを併用し、抗腫瘍効果に加えてneoantigenを誘導することで免疫チェックポイント阻害薬と相乗的に作用し、悪性黒色腫に対する治療効果を高める手法を探索する。B16悪性黒色腫細胞をマウス背部に皮内注射するモデルを用い、腫瘍が形成された段階で、抗PD-1抗体もしくは抗CTLA-4抗体を腹腔内に投与する。それに加えて腫瘍局所にブレオマイシンを注入し、治療効果について観察する。更に、腫瘍病変への炎症細胞浸潤やPD-L1およびPD-L2の発現、サイトカインなどの発現や産生などについて検討し、機序の解明を目指す。
発達障害者の「親当事者」組織と多様なアクターの協働による地域生活支援に関する研究

平成30年度は、発達障害者の「親当事者」組織と多様なアクターの協働による地域生活支援が可能となる要件のひとつである「親当事者」組織の持続可能性について、組織の担い手の主体形成および団体への他者性の包含という観点から検討を行った。この課題検討のため、2014年度科研費若手研究(B)「『発達障害のある人の親』による地域福祉活動の生成・展開過程に関する研究」でヒアリング調査を行ったNPOの10団体の展開過程の分析を行った。分析の結果、活動に参加しているメンバーの主体形成を促していくためには、団体のミッションやアイデンティティを意識化できるような取組みを意図的に行っていく必要があり、活動の必要性や理念を共有化できる場をつくっていく取組みが重要であることが明らかとなった。またメンバーにとっての居場所という機能を団体が追求していく方向性も考えられた。加えて団体の起業段階から成熟段階に至る過程においては、発起人が担ってきた組織運営を、次世代の核となるメンバーらの役割分担によるマネジメント体制へと移行していく必要性があった。次に団体への他者性の包含については、発達障害という枠組みに限定せず、ニーズをもつという共通性において利用者を受け入れていくことがあげられた。このことが団体内に多様性を含み込むこととなり、多様なニーズへの対応として新たな事業や、事業の複合化の必要性が生じ、活動の活性化へとつながっていた。また組織外との関係では、他団体との連携・協力関係を築いていく中から、団体の運営をサポートする支援者や、活動にコミットする人材を得ることが、多様な視点を団体運営に含むことにつながっていた。このことが事業や人材の多様化などの団体運営の活性化につながっていたことから、他団体にも開かれた、そして連携・協力していくことが可能な組織体を作っていくことが肝要であることが明らかとなった。本研究の課題は、発達障害児者およびその家族のための地域生活支援システムを構築していくにあたり、発達障害のある人の親がその当事者性(=「親当事者」性)を基盤として行う地域福祉活動の有効性に着目し、「親当事者」組織と多様なアクターとが協働して地域生活支援システムを構築し、それを維持していくための具体的な方策を提示することである。「親当事者」は本研究の主要概念で、障害当事者を家族員にもつことを通して生じる社会的生活困難を契機に、自らのニーズを社会的に顕在化させ、社会を変革する主体となり得る障害のある人の親を指す。平成30年度は、1)発達障害者支援センターのある各自治体における発達障害児者支援施策の動向の分析、2)各自治体における発達障害児者支援システムの実態把握と、3)各自治体の発達障害児者支援システムにおける「親当事者」組織の位置づけについて分析することを課題としていた。1)の課題については、発達障害者支援センターが設置されている、47都道府県、20指定都市において策定されている障害福祉計画の経年変化より、各自治体の発達障害児者支援施策について分析することとしていたが、各都道府県および指定都市における障害福祉計画および障害者計画における発達障害児者支援施策の位置づけや、計画そのものの策定年度が異なり、収集および比較検討が困難であった。このことにより、2)、3)の課題についても、取組みが困難であった。そこで平成31年度以降は、各自治体の発達障害児者支援施策の先進事例を収集し、その中から「親当事者」組織の位置づけや協働の事例を分析していくこととしたい。さらに「親当事者」組織の中のフォロアー層に着目し、団体内外の関連するアクターとの協働によって地域生活支援システムを構築し、維持していくための具体的な方策を検討していきたい。令和元年度は、1)各自治体における発達障害児者支援システムの先進事例の収集、およびそのシステムにおける「親当事者」組織の位置づけについて分析すること、2)「親当事者」組織の持続可能性の条件として、組織の主体形成・人材育成の方法をフォロアー層へのヒアリング調査により明らかにし、団体内外のアクターとの協働によって地域生活支援システムを構築し、維持していくための具体的な方策を検討することを課題とする。1)の課題では、各自治体における発達障害者支援システムの先進事例を収集し、そのシステムの中で「親当事者」組織がどのように位置づけられているのか、また「親当事者」組織と専門職とが協働関係にあるのか、あるいは専門職主導や当事者主体の取り組みであるのかなどを分析する。2)の課題では、2014年度科研費若手研究(B)「『発達障害のある人の親』による地域福祉活動の生成・展開過程に関する研究」で調査を行った団体のうち、2団体を対象にヒアリング調査を実施し、団体の活動を担う主体形成・人材育成の観点から、持続可能な組織体を形成していくための方法について分析する。調査対象は、セルフヘルプの活動を主とする団体で、フォロアーとなる次世代の親が育成されつつある1団体、およびフォロアーとなる次世代の親とともに、親の属性を持たない幅広い支援者のフォロアーを有する1団体とする。これらの団体に対して、これまで蓄積されてきた体験的知識や支援のノウハウ、ミッションをどのように次世代に継承していく仕組みがあるのかを調査するとともに、フォロアー層(各団体につき5名)に対して、どのようにして彼らが団体の活動を担う主体へと変化してきたのかを聞き取り、組織の主体形成・人材育成の方法について検討する。そのうえで、親の属性をもたない多様なアクターとの協働の具体的な方策について提示することを課題とする。

平成29年度は、発達障害者の「親当事者」組織と多様なアクターの協働による地域生活支援が可能となる要件のひとつである「親当事者」組織の持続可能性について、組織の担い手の主体形成の観点から検討を行った。この課題検討のため、2014年度科研費若手研究(B)「『発達障害のある人の親』による地域福祉活動の生成・展開過程に関する研究」でヒアリング調査を行ったNPOのうち、障害福祉サービス事業所などを幅広く運営し、フォロアーとなる次世代の親とともに、親の属性を持たない幅広い支援者のフォロアーを有する「親当事者」組織を分析対象とした。この組織の30年以上にわたる展開過程の分析から、持続可能な組織体を形成してきた方法について検討した。分析の結果、団体の活動では、初期段階より子どもへの理解をうながすための専門職への働きかけが行われており、その中で理解者を拡大し、活動の支援者や事業の担い手を得ていたことが明らかとなった。つまり「親当事者」の切なる思いの共有が、ミッションを実現化できる協力者を得ることにつながっていた。また子どもの育ちのなかで自身も疎外を経験してきた「親当事者」の組織であるからこそ、異質性をもつ他者をも包摂していこうとする理念があった。加えて団体の行う地域福祉活動は、小野達也(『対話的行為を基礎とした地域福祉の実践ー「主体-主体」関係をきずく』(2014)ミネルヴァ書房)のいう「対話的行為」が基盤となっていることが特徴的であった。実践の基盤には常に対話があり、これによって誰もが活動に参画できる平等な関係性を築くことができ、困難な状況の中でも実現可能な現実的な選択を生み出すことにつながっていた。この「対話的行為」が団体の継承性とも深く関わっており、他者との対話を通して練りあげられてきた理念であるからこそ、それが後継者の中にも根づき得ることが考えられた。本研究の課題は、発達障害児者およびその家族のための地域生活支援システムを構築していくにあたり、発達障害のある人の親がその当事者性(=「親当事者」性)を基盤として行う地域福祉活動の有効性に着目し、「親当事者」組織と多様なアクターとが協働して地域生活支援システムを構築し、それを維持していくための具体的な方策を提示することである。「親当事者」は本研究の主要概念で、障害当事者を家族員にもつことを通して生じる社会的生活困難を契機に、自らのニーズを社会的に顕在化させ、社会を変革する主体となり得る障害のある人の親を指す。平成29年度は、1)「親当事者」組織の持続可能性について、組織の主体形成・人材育成の観点からの検討と、2)発達障害者支援センターのある各自治体における発達障害児者支援施策の動向の分析を課題としていた。1)の課題については、ヒアリング調査の結果の分析により、当事者の切実なる思いの共有、他者性の包含と小野(2014)「対話的行為」が団体の持続可能性の要素となることが明らかとなった。2)の課題については、発達障害者支援センターが設置されている、47都道府県、20指定都市において策定されている障害福祉計画の経年変化より、各自治体の発達障害児者支援施策について分析することとしていたが、現在分析段階である。障害福祉計画は平成18年度より3か年ごとに策定されており、現在は第4期計画期間が終了している。今後、各自治体の発達障害児者支援施策の経年変化について分析を行い、平成30年度以降の発達障害者支援センターへのアンケート調査へとつなげていきたい。
砒化インジウム表面二次元電子系の抵抗異常と負磁気抵抗

InAs結晶n型反転層内二次元系は、励起サブバンドの効果が、電子局在にどの程度あるかを調べるには、好図合な系である。この系では、伝導電子のg-因子は大きく(g-15)、また有効質量は小さい(【m^*】0.023)。そこで、大きなスピン-軌道相互作用が期待できるし、電子は比較的低電子濃度(【N_s】1.5×【10^(16)】【m^(-2)】)で第一励起サブバンドに分布しはじめる。ホールブリッジ型MISFETをP型InAs結晶(111)B面上に作成した。ゲート絶縁膜としたSi【O_2】膜は、ソースガスSi【H_4】と【O_2】から化学気相成長法で結晶面上に成長させた。膜厚は1500【A!°】であった。ゲート電圧をかけると、電子濃度は8×【10^(15)】【m^(-2)】から5×【10^(16)】【m^(-2)】まで変った。4.2°Kにおける電子易動度の極大値はおよそ3900【cm^2】/V・Sであった。磁気伝導率を磁場1Tまで、温度を1から77Kまで変えて、電子濃度の凾数として測定した。観測された磁気伝導率を以下に要約する。1)垂直磁場中磁気伝導率Δσ⊥はB=0.1T近くで極小を示した。2)平行磁場中磁気伝導率Δσ〓は、全測定磁場領域で単調に減少した。3)Δσ⊥の極小値の電子濃度依存には構造が見られた。Δσ⊥の極小値は、Ns=8×【10^(15)】【m^(-2)】で1.7×【10^(-5)】mho/口からNs=1.5×【10^(16)】【m^(-2)】で2.6×【10^(-5)】mho/口までNsに比例して増加した。電子濃度が、15×【10^(16)】【m^(-2)】と2.0×【10^(16)】【m^(-2)】の間で急激な減少をし、Δσ⊥の極小値は2.2×【10^(-5)】mho/口となった。さらに電子濃度が増えると、Δσ⊥の極小値は再びNsに比例して増大し、Ns=5.5×【10^(16)】【m^(-2)】で2.9×【10^(-5)】mho/□となった。磁気伝導率の磁場依存については、スピン-軌道相互作用を取り入れた、局在理論で定性的に説明された[1]。しかしながら、磁気伝導率の電子濃度依存を説明するモデルは現在までのところ無い。

さらに電子濃度が増えると、Δσ⊥の極小値は再びNsに比例して増大し、Ns=5.5×【10^(16)】【m^(-2)】で2.9×【10^(-5)】mho/□となった。磁気伝導率の磁場依存については、スピン-軌道相互作用を取り入れた、局在理論で定性的に説明された[1]。しかしながら、磁気伝導率の電子濃度依存を説明するモデルは現在までのところ無い。
水素吸蔵合金を用いた低温下メタン合成の検証

大気中二酸化炭素濃度の上昇を緩和する方法の一つとして、大気中CO2のメタン化が注目されている。しかし、これまでに開発されたメタン化プロセスでは、最低でも200°C以上の高温が必要とされているため、省エネルギーの観点から異なるプロセスによる低温化が望ましい。本研究では、水素(H2)とCO2からメタン(CH4)を低温下で合成する方法として、水素吸蔵合金を用いたメカノケミカル反応を利用した合成法について検証し、さらに、反応その場ガス分析と、アトムプローブを活用した合金ナノ組織の詳細な元素分析により、低温下にて有効なメタン生成触媒の探索を目的とする。
重いクォークをプローブとしたクォーク・グルーオン・プラズマ相の研究

平成23年度の研究で、シリコン飛跡検出器によって測定されたデータを用いた飛跡再構成のためのソフトウェアの開発、シリコン飛跡検出器の設置位置の較正、不感領域の評価、といったデータ解析の基礎的な部分が完了した。それを使用して、平成24年度の研究では陽子同士の衝突実験、金原子核同士の衝突実験のデータの解析を行い、チャームクォーク、ボトムクォーク由来の電子、陽電子の不変収量の変化を評価した。以下は具体的な内容に関してである。平成23年度に開発を行った、シリコン飛跡検出器によって測定されたデータを用いた飛跡再構成のためのソフトウェアを用いて、電子、陽電子の飛跡とビーム衝突点との距離(DCA)の分布を評価した。そして得られたDCA分布を用いて、チャームクォーク、ボトムクォーク由来の電子、陽電子の収量を評価する方法を確立した。これにより、金原子核同士の、核子当たりの重心エネルギーが200GeVでの衝突実験で初めて、チャームクォーク由来、ボトムクォーク由来の電子、陽電子の収量の比を評価した。また平成23年度に評価を行った検出器の不感領域の情報をもとに電子、陽電子の検出効率の評価を行った。この検出効率とチャームクォーク由来、ボトムクォーク由来の電子、陽電子の収量の比を用いて、チャームクォーク由来、ボトムクォーク由来の電子、陽電子の不変収量を導出しました。さらに不変収量を陽子同士の衝突実験のデータ、金原子核同士の衝突実験のデータそれぞれに対して導出し、陽子同士の衝突の場合と金原子核同士の衝突の場合の不変収量の変化の評価を行った。平成23年度の研究成果としては、本研究において必要とされる金原子核同士の衝突実験、及び陽子同士の衝突実験のデータの測定が完了し、さらに本研究において必要不可欠な検出器であるシリコン飛跡検出器によって取得されたデータを解析するためのフレームワークの構築、また検出器設置位置の較正、検出器の不感領域の評価が完了した。データに関しては、統計的に十分な量を取得することができ、非常によい成果であると言える。フレームワークの構築に関しては、今後のデータ解析の基礎を成す項目であり、これらが完了したことは非常に意義のあることである。検出器設置位置の較正に関しては、この事項が十分に完了できていないと、検出器の性能を十分に発揮することができず、系統誤差が大きくなってしまうため、較正が十分に完了したことは非常に意義のあることである。検出器の不感領域の評価も系統誤差に関連する項目であり、この評価が十分に完了したことは非常に意義のあることである。研究の進行状況としては、当初の予定からは若干遅れてはいるが、ほぼ予定通りに進めることができた。当初の予定ではデータ解析を進め、チャームクォーク、ボトムクォーク由来の電子/陽電子の収量の評価を当該年度中に行っている予定であったが、これはまだ完了しておらず今後の課題である。しかしデータ解析の基礎が十分に確立できており、今後のデータ解析がスムーズに行えることが予想されることから、この遅れはそれほど大きな問題にはならないと考えられる。当初の予定からは若干遅れてはいるが、データ解析の基礎が十分に確立できており、今後のデータ解析がスムーズに行えることが予想されることから、この遅れはそれほど大きな問題にはならないと考えられる。今後の予定としては、完成した解析フレームワークを用いて順次取得したデータの解析を行っていく。それと平行し、シミュレーションを用いて、チャームクォーク、ボトムクォーク由来の電子/陽電子の収量評価を行うために必要なスタディーを行っていく。当初の予定から若干遅れがあるため、これらを平行して行っていく際、いかに効率よく行っていくかに配慮したいと考えている。
デァドラ(Deirdre)伝説の研究

(1)デァドラ伝説に関する全資料24点、全作品55点をリストアップし年表を作成。(2)上記1のすべての電算機入力を完了。(3)上記2のうち10数点につき各種言語分析を実施。(6)成果の一部を「ふたたびデァドラ伝説をめぐって」として『英語青年』vol.144,No.5(研究社)に発表。(8)分析と並行して、Deirdreを扱った代表的戯曲2点の翻訳『W.Bイェイツ/デァドラ』(大学教育出版、105頁)、『J.M.シング/悲しみのデァドラ』(同、150頁)を出版。(9)言語分析による研究成果の一部として「情報処理としての作品分析-デァドラ伝説の研究から」を『英語青年』vol.146,No.1(研究社)に発表。(10)以上の成果発表を含めて、研究が大幅に進展した。1資料の整備・年表の完成2コンピュータ入力J.Macpherson(1760)よりJ.M.Synge(1909)までの文学作品44点(全1326頁)をコンピュータ入力し、データベースを作成。各種コンコーダンスの作成と言語分析を開始した。なお、この中より最重要資料12点を厳選し、本伝説全般に関する解説を加え、Select Versions of Deirdre(全334頁)として、1998年5月に大学教育出版(岡山市)より出版の予定である。3研究成果の発表(a)日本ケルト学者会議(1997年12月、名古屋)をはじめとして、本テーマに関する発表を国内で数回行った。1コンピュータ入力と言語分析2研究成果の発表(3)『英語青年』(研究社刊、第144巻第5号)に「ふたたび『デァドラ』伝説をめぐって」と題する論文を発表した。(1998年8月)(1999年1月)(5)その他、本テーマに関する雑文(エッセー)を数点発表した。1コンピュータ入力と言語分析(1)12世紀の文献『レンスターの書』に掲載された資料と、それを基にした英訳10種を分析。(2)19世紀中葉に採集された資料をもとに、再話されたJ.ジェイコブズ、及びレディ・グレゴリーの作品を分析。(3)J.M.シング『悲しみのデァドラ』を用いて、戯曲のコンピュータ・ディスプレイへの視聴覚的提示の開発を開始した。2翻訳の出版(1)W.B.イェイツ『デァドラ』大学教育出版、1999。105頁。(2)J.M.シング『悲しみのデァドラ』大学教育出版、1999。150頁。3論文の発表(1)三宅忠明、横田一正、国島丈生、田槙明子「ケルトの悲恋ロマンス『デァドラ』における資料の言語分析」人文科学とコンピュータ・シンポジウム。情報処理学会、1999。(2)横田一正、三宅忠明、国島丈生、田槙明子「文学データベースのための文書の構造化と意味管理」第5回公開シンポジウム「人文科学とデータベース」、1999。(3)劉渤江、横田一正、國島丈生、三宅忠明「異種文書の統合のための意味とリンクの管理機構」電子情報通信学会データ工学ワークショップ(DEWS 99)、1999。(4)三宅忠明、横田一正「情報処理としての作品分析-ディドラ伝説の研究から-」『英語青年』第146巻、第1号、2000。6-9。
カーボナノ粒子付着ニッケルメッキワイヤーの開発

本研究は超高強度カーボンオニオンを金属ワイヤー(Ni)に合成することで、Si、SiCなどのインゴットをウェーハとして切り出す際に不可欠な金属ワイヤーの性能を画期的に向上させることを目的にする。プラズマ利用イオン注入法によりNiワイヤーの表面にカーボンイオンを注入し、走査型電子顕微鏡を用いてNiワイヤーの表面を観察した結果、表面には直径50nmほどのカーボンナノ粒子が合成されたことが確認できた。また、ラマン分光分析から、Niワイヤーの表面に存在するナノ粒子は、カーボンオニオン粒子の構造を示しており、ダイヤモンドライクカーボン膜に比べるとグラファイト結晶化の進んだ構造を形成していることがわかった。ナノカーボン材料であるフラーレンやカーボンオニオンは優れた機械的特性を有するものの産業界ではほとんど応用されていない。C60分子は理論計算から体積弾性率が843GPaと見積もられ、ダイヤモンド(441GPa)よりはるかに硬いことが示唆されている。さらにフラーレン系分子が玉ネギのように積層されたカーボンオニオンの強度は言うまでもなく高い。本研究は超高強度カーボンナノ粒子(カーボンオニオン)をニッケルメッキ層に合成することで、Si、SiCなどのインゴットをウェーハとして切り出す際に不可欠な電着ダイヤモンドワイヤーの性能を画期的に向上させることを目的にする。本研究のため、まず、平板の形の基板(銀)上にバイポーラPBII法を用いたカーボンナノ粒子の合成を行い、その作製条件(基板の前処理条件、イオン注入の時間、エネルギー)の最適化を行い、カーボンナノ粒子の合成手法を確立した。具体的には、カーボンイオンの注入時間を長くするに従いカーボンナノ粒子は20-30nm程度まで成長するが、ある時間以降は、カーボンナノ粒子は成長しないことが確認された。またイオン注入と同時に基板のスパッタリング現象が発生し、金属基板の表面下で合成されたカーボンナノ粒子が表面へ露出し、それが障壁となってカーボンイオンが銀に到達しなくなることが、成長が止まる要因であることを見出した。平板の形の銀の基板を用いて確立したカーボンナノ粒子の合成条件をもとにニッケルワイヤー上にカーボンナノ粒子の合成を行った。ニッケルワイヤーは直径80umと10umの2種類を用いた。メタンイオンを用いてニッケルワイヤーに注入を行い、走査型電子顕微鏡を用いた観察の結果、銀の基板と同様、数十ナノメートル程度のカーボンナノ粒子の形成が認められた。また、ラマン分光分析によるラマンDピークの形からカーボンナノ粒子の形成が認められた。切削・研削加工
難分解性フッ素化合物n-EtFOSEの妊娠期、幼若期における吸入曝露影響の解明

本研究では、灘分解性、高残留性であるフッ素化合物PFOS(perfluorooctane sulfonate)の誘導体であるn-EtFOSE(N-ethylperfluorooctane sulfonate amide ethanol)を内分泌かく乱物質による影響が最も懸念される胎児期に実施した。平成18年度に実施した予備実験を基に、妊娠2-20日の期間に、コントロール群、低暴露群、高暴露群(0,5,10mg/kg/day)で、妊娠ラット(Wistar)に胃管栄養法による条件で実施した。その結果、1)母ラットへの影響として、妊娠8-15日目において、コントロール群と比較して、高濃度(10mg/kg/day)曝露群では、有意に増加体重が低いことが明らかとなった。また、出生時において、肝重量/体重比が有意に高く、コントロール群と比較して、高濃度(10mg/kg/day)曝露群では、有意に高いことから、肝臓への影響が懸念された。2)仔ラットへの影響として、コントロール群と比較して、高濃度(10mg/kg/day)曝露群では、有意な出生体重の低下、胎盤重量/出生体重比の増加がみられた。また、母ラットに与える影響とは相反して、体重肝重量の低下が明らかとなった。さらに、雄胎仔精巣を顕微鏡下で観察を実施したが、各曝露群における差異は認められなかった。このことから、胎児期におけるn-EtFOSEの高濃度曝露による影響が明らかになった。今後は、分子レベルでの影響を調べることが必要であると考えられる。本研究は、難分解性有機フッ素化合物PFOS(perfluorooctane sulfonate)の誘導体であるn-EtFOSE(N-ethylperfluorooctane sulfonate amide ethanol)の総合的な曝露評価を目的として、子宮内曝露と幼若期曝露を実施する。これまで、設備的な問題(装置、実験の性質上、周囲の環境)もあり、吸入曝露は行われてこなかった。今年度は、吸入曝露装置を吸入曝露実験の実施に適した特殊実験室への移設を行い、吸入曝露を行うための環境を整えた。その後、吸入曝露を実施するために曝露濃度の維持について検討を行っている。また、曝露濃度、曝露期間等の基準設定を目的とした予備実験として、オスラットに、10mg/kg/dayで2週間にわたる経口曝露を行った。その結果、経口曝露によって、曝露期間中の体重、曝露終了日における各臓器重量(肺、肝臓、腎臓、精巣、前立腺、精嚢)に変化はみとめられなかった。現在、肝臓、精巣中の遺伝子発現変化について、マイクロアレイ法を用いた発現プロフィール解析を行い、本実験方法を確立を行っている段階である。平成19年度は、予備実験の結果を基にして、曝露濃度、曝露期間を設定し、n-EtFOSEによる1)子宮内曝露による仔の胎児期と成長後に与える影響、2)幼若期曝露に与える影響を、生殖系を中心に評価することにより、曝露影響が出現する時期を判定するとともに、曝露経路の違いや性差による影響の差異について、明らかにする予定である。
野生動物の生息域拡大期における都市防衛システムの開発に関する環境学研究

国内の地方都市(札幌市、仙台市、魚津市、富山市など)や海外の都市(ナイロビ市、ミルウォーキー市、アイオアシティーなど)では、大型野生動物の出没が顕在化し、これに苦慮している現実を確認した。アーバンワイルドライフ問題を抱えた国や地域では野生動物の出没の度にダメージコントロールに終始し、これを実施する行政機関や請負業者と地域コミュニティーとの協調性が求めらる。ケニアでは、問題に対応する国家機関のイニシアティブの多くを地域コミュニティーに委譲する動きが出ている。とりわけ都市内部と周辺部における土地所有に関する私的所有権の強化が問題を複雑化させ駆除捕獲の手法も都市住民への配慮が求められている。初年度、国内研究では平成20年25年にかけての都市及び周辺、人口密集地における大型野生動物の出没事例のデータベース化資料の収集と整理作業(担当:田口洋美)を進めるとともに都市に生息する外来種に関する生息状況調査及びモデル地域における外来種の拡散に関する調査(担当:池田透)を実施した。海外においてはアメリカ合衆国ウィスコンシン州ミルウォーキーで開催されたThe Wildlife Societyに参加、五大湖南岸のGLIFWCとの連携を図り、調査環境の整備を図った(担当:高橋満彦・田口洋美)。また、ケニア共和国のナイロビ市及びマサイ族の生活区を中心に第1次の都市と国立公園内の野生動物との軋轢問題調査を実施した(担当:田口洋美・高橋満彦)。現時点においてアメリカとケニアの両国では、国家機関中心の野生動物保護管理から地域の民族知(民俗知)を援用した地域主体の保護管理手法(Wildlife Conservancy)へと大きく舵を切りつつある現状を把握した。さらに筆者らは過去20年あまり極東ロシアの先住民族における狩猟漁撈研究を実施してきた経緯があり、極東ロシアで問題となっているUrban Wildlifeについても調査を開始した(担当:佐々木史郎・田口洋美)。こうした海外における情報収集及び調査研究の成果は、すでに施行以来12年を経過している国内の特定鳥獣保護管理計画(環境省)の浸透、すなわち我が国においても地方自治体主体の保護管理手法への移行期に当たっており、本研究が目指している都市防衛システムの構築において歴史社会的コンテクストを意識した手法の構築という問題に十分にフィードバックし得ることを確認した。本研究は野生動物の適正な保護管理と都市空間における共生型の防衛システムを複合領域的環境学の視座から構築するとともに、現代市民社会の合意の元で実践しえる理念構築を目指す。特に近年多発傾向を示す地方都市、市街地周辺における大型野生動物の出没問題に関する人為的な要因を近代環境史の視点から究明し、野生動物の保護管理問題に苦慮する海外の都市の実情を検証し、国内の地方都市における保護管理議論にフィードバックさせ、法制度的枠組みと現実的防衛システムの構築へ向けての基礎研究を実施する。平成26年度は6月に研究分担者および協力者との全体会とアーバン・ワイルドライフ研究会を開催し、研究の進捗状況を確認するとともに研究の方向性を検討した。この結果、当初見込んでいた都市工学、都市デザインとの連携の前に地方都市および周辺部における外来種問題、公衆衛生の知見、都市計画法に基づく市街化区域における野生動物の出没事例のデータの取りまとめを急ぐ必要があることを確認しこれを補うことにした。研究活動としては、上記データの収集と国内における現地での出没事例調査を行うとともに、8月にケニア、タンザニアにおけるワイルドライフ・サービス、都市および国立公園周辺での軋轢問題を調査した。10月に研究代表者がアメリカ合衆国アイオア州のアイオア大学にて研究課題に関する研究発表、日本民俗学会で講演、研究発表等を行った。また研究メンバーがコロラド州ロッキー山脈国立公園のエステスパークで開催された「ヒューマン・ディメンション国際学会」で研究発表を行うなど精力的に本研究課題の研究調査と中間での成果発表を並行して行うことができた。本研究は、野生動物の適正な保護管理と都市空間における対鳥獣防衛システムを複合領域的環境学の視座から構築するとともに、現代市民社会の合意の元でこれを実践しえる理念構築を目指している。特に近年多発傾向を示す都市、市街地周辺における大型野生動物の出没問題に関する人為的な要因を近代環境史の視点から究明し、大型野生動物の保護管理問題に苦慮する海外の都市の実情を検証し、国内の都市における保護管理議論にフィードバックさせ、法制度的枠組みと現実的防衛システムの構築へ向けての基礎研究を実施した。本研究は平成27年度が最終年度となっているため現地調査と研究成果発表を同時進行で進めた。研究成果としては、地方都市、市街地周辺における大型野生動物の出没問題に関する人為的な要因を近代環境史の視点から明らかにしようと試み、海外事例と国内事例の現地調査から都市防衛を果たすためには現在進行している私的所有権の強化という問題が極めて大きな課題であることが明確となった。都市という私的所有権の集合体における法制度上の問題点や今後この問題を考えて行く上での基本となる公衆衛生、人口密集地内での駆除防除手法、合意形成のあり方、威嚇追い払いを含む駆除狩猟の公共性と「場」の問題など諸要件の整理と抽出を行うことができた。この私的所有権の強化という問題は、海外においても問題解決の鍵となっている。それは現在の政治体制へと変化してくる以前から慣習法的に守られてきた民族や地域住民の生活圏と深くリンクしており、歴史社会的コンテクストの重要性が改めて再確認された。最後に最終年度の本年度内に成果報告を各所で行うことができたことは大きな成果といえる。