hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顔面神経切断に伴って増殖する反応性ミクログリアにおけるカテプシンEの性状解析

最近、反応性ミクログリアがさまざまな神経疾患の病態において重要な役割を果していることが示唆されている。即ち、神経疾患に陥るとミクログリアはいち早く反応し、反応性ミクログリアとして増殖、移動し、防御あるいは組織修復に関与すると考えられている。顔面神経切断時においても顔面神経核周囲に反応性ミクログリアが増加することが知られており、逆行性変性あるいは修復過程において反応性ミクログリアが重要な役割を担っていることを示唆している。我々は非リソソーム性アスパラギン酸プロテアーゼであるカテプシンEが反応性ミクログリアにおいて増大することを見い出した。カテプシンEは静止状態のグリア細胞や反応性アストロサイトには殆ど認められないことから、本酵素の発現増大が反応性ミクログリアの機能と密接に関係している可能性が考えられる。そこで本研究は反応性ミクログリアにおけるカテプシンEの生理機能の解明を最終目的とし、初代培養ミクログリアを用いカテプシンEの細胞内輸送路、活性化機構ならびに分泌機構を検討した。今回の研究結果より次のことが明らかとなった。1.間接蛍光抗体法によりカテプシンEは初代培養ミクログリアにおいてエンドソーム様の局在を示していた。2.S-メチオニンを用いたパルスチェイス解析により、カテプシンEは還元条件下で46kDaのプロ酵素として生合成された後、中間体を経て4時間後には42kDaの成熟型にプロセッシングされることが分かった。また一部は生合成された後、中間体を経て4時間後には42KDaの成熟型にプスセッシングされることが分かった。また一部は生合成された後、プロ型分子のままで細胞外に分泌された。3.蛋白質の輸送経路を修飾するバフィロマイシンAならびにブレフェルディンA1を加え、カテプシンEの細胞内輸送、プロセッシング機構あるいは分泌機構への影響を調べた。その結果、バフィロマイシンAならびにブレフェルディンA1存在下ではカテプシンEのプロセッシングは完全に阻害された。一方、バフィロマイシンA1存在下では細胞外に分泌されるプロ型分子は増加したが、ブレフェルディンA存在下では細胞外への分泌も阻害された。4.糖鎖による修飾状態を知る目的でエンドグリコシダーゼHの処理を行った結果、生合成直後のプロ型酵素はエンドグリコシダーゼHの処理により分子量の低下が認められたが、成熟型酵素では大部分が影響を受けなかった。以上の結果より、カテプシンEはミクログリアの粗面小胞体においてプロ型酵素として生合成された後、ゴルジ装置を経て細胞内酸性コンパートメント(エンドソーム)に輸送され成熟型に変換され、一部はゴルジ装置を経てプロ型酵素のままで細胞外に分泌されることが分かった。また、カテプシンEの糖鎖はプロセッシングに伴い高マンノース型から一部は複合型に変換されることが分かった。

以上の結果より、カテプシンEはミクログリアの粗面小胞体においてプロ型酵素として生合成された後、ゴルジ装置を経て細胞内酸性コンパートメント(エンドソーム)に輸送され成熟型に変換され、一部はゴルジ装置を経てプロ型酵素のままで細胞外に分泌されることが分かった。また、カテプシンEの糖鎖はプロセッシングに伴い高マンノース型から一部は複合型に変換されることが分かった。
ハワイ語を含む多言語データの相互行為分析

本研究の目的は危機言語の再活性化運動の成功例として論じられてきたハワイ語研究に相互行為の視座を導入することである。ハワイ語あるいは英語中心に展開する多言語会話を対象にして、会話の参加者が何を成し遂げたか分析した。その結果、分析者の視点からすると、複数の言語の要素を含んでいるように思われる発話行為であっても、会話の参加者は言語要素の切り替えに毎回、意味づけを与えるわけではなかった。つまり、主にハワイ語に帰属する資源を用いて話し続けて英語の要素を織り交ぜることも、その逆も、混淆した言語実践であり、参加者の視点からするとどちらも「ハワイ語する」ことであると結論づけられる。本研究の目的はこれまで危機言語のドキュメンテーションおよび再活性化運動の成功例として論じられてきたハワイ語研究に相互行為の視座を導入することである。言語文化の保護保存のために実施された母語話者へのインタビューなどを談話テクストを構築する相互行為として捉えなおした上で分析を行い、ハワイ語を含む多言語が用いられる言語活動が「ハワイ語を話すこと」であり、「先住ハワイアンとして話すこと」であるという仮説を検証することを通して、言語理論への寄与と言語共同体への支援を深化させることを目指している。平成23年度の主目的は(1)既存の映像・録音資料の特定と入手、(2)既存の文字起こしデータの特定と入手、(3)データの予備的分析であった。資料の収集については新たな撮影・録音を行うのではなく、既存のものを利用することによって、効率的にデータベースを構築することを目指した。8月から9月にかけて行った現地調査の結果、ハワイ大学に所蔵されている映像資料はごく一部しか文字化されていないことがわかった。一方、ビショップ博物館とブリガム・ヤング大学に所蔵されている録音資料の多くは文字化されているので、可能なものについては入手した。予備的な分析を行うのに十分なデータが収集できたので、録音と文字化資料をつき合わせながら相互行為としてのインタビューを分析する作業を進めている。以上の成果に基づき、来年度は(1)データベースの継続的構築、(2)文字起こしデータの精密化、(3)文字起こしした抜粋データの分析、分類、類似例の収集、そして一般化を行うことを計画している。言語文化の保護保存のために実施された母語話者へのインタビューなどを談話テクストを構築する相互行為として捉えなおした上で分析を行い、言語理論への寄与と言語共同体への支援を深化させることを目指している。平成24年度の主目的はデータベースの継続的構築、文字起こしデータの精密化、(3)データの分析、分類、類似例の収集、そして一般化を行うことであった。ハワイ州のビショップ博物館のアーカイブスでは博物館の研究員がハワイ語の母語話者に行った1960年代のインタビュー録音と文字起こしされた資料が購入可能だったので、平成23年の調査中に数点入手していた。しかし、翌年の平成24年に博物館が所蔵資料をめぐる規則の大改訂を行い、資料の追加購入が不可能になっただけでなく、既に購入した録音資料を用いた研究までも制限する趣旨の発言を行うようになった。結果として、計画の変更を余儀なくされ、類似はしているが文字起こしデータが存在しないラジオ番組におけるハワイ語主体の会話データを入手し、研究協力者の助けを借りて4番組(4時間)分の文字起こしを行った。また、英語主体の別のインタビュー録音やテレビ番組の映像を対象として、多言語会話データの文字起こしおよび分析を実施し、このような多言語会話で参加者は何を成し遂げたか分析した。分析者の視点からすると、会話の参加者の発話は複数の要素を含んでいる。しかし、参加者は混淆した言説行為をハワイ語あるいは英語による言説行為と必ずしも特定しない。分析者の視点からするとハワイ語に帰属する資源を用いて話し続けて英語の要素を織り交ぜることも、その逆も参加者の視点からすると「ハワイ語する」ことであり、混淆こそ「われわれのことば」であった。フィールド調査を行った結果、ビショップ博物館のアーカイブスなどに所蔵されているハワイ語母語話者のインタビュー録音を特定することができ、録音の文字化資料が存在するものを入手することで、効率的にデータベース構築を始めることができた。現在、相互行為の予備的な分析を行っており、さらに詳細な分析を行う必要がある箇所を特定するための作業を進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後も引き続き、ビショップ博物館のアーカイブスに所蔵されているハワイ語母語話者とのインタビュー録音と文字化資料を特定して購入する。データを効率的に増強するため、特に文字化資料が存在する録音を中心に入手する。どのデータを追加で入手すべきかについては、博物館の学芸員とも相談して決定する。

こうして構築したデータベースの中で詳細な分析を行う部分を特定し、研究協力者からの協力を得て文字化資料を細密化する。ただし、研究協力者とは直接会う機会が限られているため、作業の進捗状況を管理することは困難が伴うと予想される。そのため、電子メールやスカイプなどを利用してコミュニケーションを図っていく。24年度が最終年度であるため、記入しない。
小児期EBウイルス関連疾患におけるEBNA1特異的細胞性免疫応答の研究

Epstein-Barrウイルス(EBV)核抗原1(EBNA1)はすべてのEBV感染細胞に発現する唯一の潜伏感染抗原であるが、その分子構造により細胞傷害性Tリンパ球(CTL)の標的にならないというのが定説であった。最近、EBNA1のCTL抗原決定基(エピトープ)が生成されることが報告され、EBNA1が細胞性免疫応答の標的として再評価された。私共は、EBNA1mRNA導入樹状細胞を用いて、健常EBV既感染者からヒト白血球抗原(HLA)-B*3501およびHLA-Cw*0303拘束性のEBNA1特異的CTLクローン(それぞれC6、B5と名付けた)を分離した。クローンB5は新規のエピトープを認識していた。末梢血中の特異的CTLの頻度を測定するため、この新規エピトープおよびC6のエピトープ(既報)を用いてMHC-テトラマーを作製した。リンパ球・ペプチド混合培養法によりCTL頻度を測定し、健常既感染者では1x10^<-5>から1x10^<-4>程度と、予想よりも頻度が高いことが示唆された。B5およびC6クローンはHLA拘束性にEBV陽性リンパ芽球用細胞株の増殖を抑制した。さらに、B5はHLA拘束性にEBNA1発現胃癌細胞株を認識し、インターフェロン-γを産生した。一方、近年、細胞性免疫応答におけるCD4^+T細胞の重要性が注目されており、EBNA1特異的CD4^+Tクローンの分離を試みた。その結果、EBNA1蛋白全長をカバーする13merの長さの重なりを持ったペプチド群をパルスした、ドナー末梢血リンパ球を抗原提示細胞とする誘導法により、健常既感染者から5種類のEBNA1特異的CD4^+Tクローンを分離した。このうち1種類のCD4^+TクローンはDRB1^*0401、DRB1^*0403およびDRB1^*0406拘束性の新規エピトープを認識していると考えられた。Epstein-Barrウイルス(EBV)核抗原1(EBNA1)はすべてのEBV感染細胞に発現する唯一の潜伏感染抗原であるが、その分子構造により、細胞傷害性Tリンパ球(CTL)の標的にならないというのが定説であった。しかし、2004年にEBNA1 mRNAから発現する不完全な合成蛋白質が細胞内で分解、CTL抗原決定基(エピトープ)が生成されることが報告され、EBNA1が細胞性免疫応答の標的として再評価された。私共は、in vitro転写法を用いて作成したEBNA1 mRNAを樹状細胞に導入し、この細胞を用いて健常EBV既感染者の末梢血CD8陽性Tリンパ球を刺激し、EBNA1蛋白を発現する標的細胞を認識するCTLを効率よく誘導することに成功し、ヒト白血球抗原(HLA)-B^*3501およびHLA-Cw^*0303拘束性のEBNA1特異的CTLクローンを分離した。このうち、前者は既知のエピトープを認識していたが、後者は新規のエピトープを認識していた。HLA-Cw^*0303に提示されるエピトープに特徴的なアミノ酸配列の予測情報を基にしてペプチドを合成し、実験的にエピトープを同定した。

このエピトープはHLA-Cw^*0304によっても提示され、日本人の約40%をカバーすることになるため、免疫応答解析への応用が期待された。そこで、この新規エピトープおよび既知のHLA-B^*3501拘束性のエピトープを用いて、MHC-テトラマーを作製し、末梢血中の特異的CTLの頻度を測定することが可能になった。リンパ球・ペプチド混合培養法を用いて特異的CTLを刺激・増幅させた後、既感染健常者におけるCTL頻度を測定したが、健常既感染者において1x10^<-5>から1x10^<-4>程度と、従来考えられていたよりも頻度が高いことが示唆された。こうした解析はEBV関連疾患の解析に有用と考えられた。Epstein-Barrウイルス(EBV)核抗原1(EBNA1)はすべてのEBV感染細胞に発現する唯一の潜伏感染抗原であるが、その分子構造により、細胞傷害性Tリンパ球(CTL)の標的にならないというのが定説であった。しかし、最近、EBNA1のCTL抗原決定基(エピトープ)が生成されることが報告され、EBNA1が細胞性免疫応答の標的として再評価された。私共は、in vitro転写法を用いて作成したEBNA1 mRNA導入樹状細胞を用いて、健常EBV既感染者からヒト白血球抗原(HLA)-B^*3501およびHLA-Cw^*0303拘束性のEBNA1特異的CTLクローンを分離した。このCTLクローンはHLA拘束性にEBV陽性リンパ芽球用細胞株の増殖を抑制した。さらに、HLA-Cw^*0303拘束性EBNA1特異的CTLクローンはHLA拘束性にEBNA1発現胃癌細胞株を認識し、インターフェロン-γを産生することを確認した。一方、近年、細胞性免疫応答におけるCD4^+Tリンパ球の重要性が注目されていることから、EBNA1特異的CD4^+Tクローンの分離を試みた。その結果、EBNA1蛋白全長をカバーする13merの長さの重なりを持ったペプチド群をパルスした、ドナー末梢血リンパ球を抗原提示細胞とする誘導法により、健常既感染者から5種類のEBNA1特異的CD4^+Tリンパ球クローンを分離し、このうち1種類のEBNA1特異的CD4^+TクローンはDRB1^*0401、DRB1^*0403およびDRB1^*O406拘束性の新規エピトープを認識していると考えられた。
イネNADH依存性グルタミン酸合成酵素遺伝子の発現制御に関する研究

本研究ではイネNADH-GOGAT遺伝子のプロモーター領域の機能について、以下のことを明らかにした。(1)イネ根で、外来からのアンモニアの供給によりプロモーター活性は顕著に誘導された。(2)同遺伝子のプロモーター活性は、形質転換イネの維管束の細胞群に多く蓄積した。これらの知見は、同遺伝子のプロモーター領域を用いると、イネ個体内で外来遺伝子をアンモニアの濃度に応答して維管束組織で発現させることが出来ることを示している。また、5'欠失変異プロモーターの解析から、-142から+23(転写開始点を+1としたとき)までの約170塩基対の領域のみで同遺伝子の維管束組織特異的な発現を引き起こせることを見出した。この170塩基対の領域について、その内部配列断片をプローブとして、ゲルシフト解析を行ったところ、この170塩基対のうち、AATA配列とGGGACCG配列とTGG反復配列に核タンパク質が相互作用することから、これらの配列をイネの維管束組織特異的な発現を制御するシス配列群と推定した。また、アラビドプシスにおける同遺伝子のプロモーター領域について解析を行ったところ、アラビドプシスにおいても同遺伝子のプロモーター機能は、イネのそれと同様の傾向であることが判明した。
食道癌に対するHerceptin抗体療法とperforin耐性の関与

抗HER-2モノクロ-ナル抗体であるtrastuzumab(Herceptin^<TM>)に対する食道扁平上皮癌細胞の耐性の機序、すなわち、癌の抗体依存性細胞傷害(ADCC)からの逃避のメカニズムを検討した。まずHER-2を過剰発現した食道扁平上皮癌細胞株TE4に、HerceptinによるADCCを繰り返し暴露させ、ADCC耐性の細胞集団を68個作製した。それらに直接perforinやgranzymeを反応させ検討を行ったところ、感受性の違いを認め、これが癌のADCCからの逃避のメカニズムのひとつに関与すると考えられた。近年、新たな癌治療の選択肢として分子標的治療薬が開発され、乳癌では、抗HER-2モノクロ-ナル抗体であるtrastuzumab (Herceptin^<TM>)が標準治療に組み込まれている。本申請研究は、予後不良として知られている食道扁平上皮癌に対するHerceptin抗体療法の導入を目指し、Herceptinに対する食道扁平上皮癌細胞の耐性の機序、すなわち、癌の抗体依存性細胞傷害(ADCC)からの逃避のメカニズムを解明することを目的とする。方法として、まずHER-2を過剰発現した食道扁平上皮癌細胞株TE4に、HerceptinによるADCCを繰り返し暴露させ、ADCC耐性の細胞集団を作製した。そして耐性集団と親株のcloneを限界希釈法にて樹立したところ、耐性集団と親株からそれぞれ34個のcloneが樹立された。次にそれらのcloneのHER-2発現とADCCを測定し、HER-2の発現が同程度で、ADCC活性が異なるcloneを選択し、ADCCに関与する因子を検討した。その結果、HER-2の発現は約120(MFI)で、ADCCが72%、43%と有意な差を認める組と、HER-2の発現が約100(MFI)でADCCが85%、47%と差を認める組が存在した。それぞれのcloneの細胞増殖速度や、Herceptinに対する細胞増殖抑制効果、アポトーシス誘導能の測定を行ったが、差は認められなかった。また、DNA typingの結果はどれもHLA-A*0207/110101,HLA-B*4601/5401,HLA-C*010201/010201であった。TGF-βの産生量は同程度であり、IL-10の産生は認められなかった。近年、新たな癌治療の選択肢として分子標的治療薬が開発され、乳癌では、抗HER-2モノクローナル抗体であるtrastuzumab(Herceptin^<TM>)が標準治療に組み込まれている。昨年、HER-2を過剰発現した食道扁平上皮癌細胞株TE4に、HerceptinによるADCCを繰り返し暴露させ、ADCC耐性の細胞集団を作製した。このcloneにおけるperfbrinとgranzymeの感受性の違いについてさらに検討した結果、HER-2の発現は約120(MFI)のcloneにはperforin、granzymeによる感受性の違いを認めた。しかし、HER-2の発現は約100(MFI)のcloneにはperforinによる感受性の違いを認めなかった。次にBcl-2やproteinase9の発現を検討したが、clone間に有意差を認めなかった。これらの結果から、perforinの感受性がHerceptin耐性の機序に関与することが予想された。
鉄系マルテンサイトの形態変化を支配する因子の解明

1.非熱弾性型薄板状マルテンサイトは内部組織がレンズ状マルテンサイトと同じ転位で構成されているにもかかわらず、界面の移動によってマルテンサイト変態・逆変態する事が明らかになった。2.時効によってオーステナイト中に析出したγ′-Ni_3Tiは熱弾性型薄板状マルテンサイト内には整合性を保ち、自らの構造を変えながらマルテンサイトに受け継がれるが、非熱弾性型薄板状マルテンサイト内には整合性を保たずそのまま受け継がれる事が明らかになった。3.それぞれの薄板状マルテンサイトの格子定数を測定したところ、熱弾性型薄板状マルテンサイトのc/aは1.1であるのに対し、非熱弾性型薄板状マルテンサイトのc/aはほぼ1であり、その値もばらついていた。4.それぞれの薄板状マルテンサイトの方位関係を測定し、マルテンサイトの現象論から得られた解との比較を行った結果、2種類のマルテンサイトとも計算結果に近い値が得られた。2で述べたようにγ′析出物はマルテンサイトの種類によって受け継ぎの形態が異なる。この事は変態時に必要な活性化エネルギーがγ′を変形させる分熱弾性型薄板状マルテンサイトの方が必要であることを示している。この差が高温側で非熱弾性,低温側で熱弾性薄板状マルテンサイトが現れる要因であると考えその模式図を提唱した。今年度は低温ステージを使用した光学顕微鏡観察及び透過型電子顕微鏡を用いて、薄板状マルテンサイトを核とし各温度で応力をかけて成長させたマルテンサイト及び各温度での応力誘起マルテンサイトの成長過程及び結晶方位関係を調べた。その結果、鉄系マルテンサイトの形態変化の研究で以下の点を明らかにした。1.液体窒素温度で生成した薄板状マルテンサイトを各種温度で応力をかけ成長させたところ、110K以上ではレンズ状に成長することが分かった。この成長したマルテンサイトの内部組織はレンズマルテンサイトと同じく転位で構成されていた。2.マルテンサイトの結晶方位関係は成長過程に関係なくレンズ状マルテンサイトではG-Tの方位関係に近く、薄板状マルテンサイトではNの方位関係に近いことが分かった。3.応力誘起マルテンサイトの光学顕微鏡によるその場観察を行ったところ、最初に薄板状マルテンサイトが現れた後にレンズ状に成長していることが分かった。従来、レンズマルテンサイトと薄板状マルテンサイトは内部組織及び形態が異なるためそれぞれ区別されていた。しかし、本実験で現れた薄板状マルテンサイトを核として現れたレンズ状マルテンサイトは、周縁部がレンズマルテンサイトの成長部に当たり、核となった薄板状マルテンサイトはレンズマルテンサイトのミドリブと同じと考えられることから、薄板状マルテンサイトとレンズマルテンサイトは基は同じであり成長が異なるものと考えられる。
低温薄膜シリコンを用いた高速電気光変調器

本研究では、水素化アモルファスシリコンを中核とする300度以下の低温で成膜可能なシリコン薄膜技術を用いて半導体チップ上に直接形成可能なオンチップ光配線の実現を目指し、低温プロセスによるシリコン電気光変調器を提案している。中でも微結晶シリコンを用いることを特徴としている。パルス幅20psのポンプ光を用いたポンプアンドプローブ法による微結晶シリコンのキャリア緩和時間の計測を行った。その結果、緩和時間が1.2nsの早い緩和と7.5nsの遅い緩和現象が観測された。得られた知見は変調器の設計に使用される。平成27年度においては、提案した変調器のキャリアパスとして検討している低温成膜可能な微結晶シリコンの諸特性を明らかにした。具体的には、微結晶シリコンをコアに持つサブミクロンオーダーの光導波路を作製し、通信波長帯における光学損失特性並びに導波路内でのキャリア緩和時間を明らかにした。カットバック法を用いて測定された微結晶シリコン光導波路の伝搬損失はおよそ4dB/cmであり、十分に低損失であることが明らかになった。それにより、光励起により光導波路中にキャリアを励起しプローブ光の透過率の変化からキャリア緩和時間が計測可能である見通しを得た。続いてキャリア緩和時間を計測したところ、同等の寸法の単結晶シリコン光導波路と比較して、より長いキャリア緩和時間であることが明らかになった。同じく結晶性シリコンであるポリシリコンをコアに持つ光導波路の場合は、粒界での再結合により緩和時間は結晶シリコンのものよりも短くなる。より小さい粒径の微結晶シリコンではより短時間の緩和が予想されていたが、結果は全く異なるものであった。これは粒界におけるダングリングボンドが十分に水素終端され、粒界における再結合が十分に抑制されていることが示唆されていると考えれらる。キャリア緩和時間は、電気光変調器の動作速度に直接影響を与える物性値であり、電気光変調器の実現に向けて重要な知見を得た。平成27年度においては、微結晶シリコンの諸特性を明らかにするとともに、アモルファスシリコン中のキャリア注入屈折率変化を観察することが目標であった。微結晶シリコンの諸特性は光学特性並びにキャリア緩和時間を明らかにすることで達成できた。しかしながら、アモルファスシリコンを有するpin構造によるキャリア注入屈折率変化の測定に関しては、素子の電気抵抗を十分に低減することに難航しており、目標に対して遅れている。以上の理由により、全体としてやや遅れているとした。平成27年度までに、微結晶シリコン、アモルファスシリコン、結晶シリコンをコアにもつ光導波路をそれぞれ半導体微細加工技術により作製し、その導波路中で、光励起されたキャリアの緩和時間の計測を行った。その結果、当初の予想に反して、微結晶シリコンが結晶シリコンよりも長い緩和時間であることが明らかとなり、さらなる詳細な調査の必要性が認められた。平成27年度の計測では、励起光のパスル幅は60ns、立下り時間は3nsであった。すなわち、3ns以下の現象を観測することができて以下なった。そこで平成28年度は、より時間分解能の高い計測を行うために、励起光のパスル幅を60nsから20ps程度へ短くし、サブnsの現象までとらえることのできる測定系を用いた計測を行った。その結果、微結晶シリコンのキャリア緩和時間はおよそ1nsであり、一方でアモルファスシリコンの緩和時間は2nsで、共に同程度であることを明らかにした。すなわち微結晶シリコンは少なくとも二つ以上の緩和過程が混在しており、これらの過程がキャリアの励起状態に応じて選択可能であることを示唆しており、微結晶シリコンは新たな光機能の発現の可能性を秘めていると考えられる。平成28年度は、微結晶シリコンの諸特性をさらに明らかにしていくとともに、今年度得た微結晶シリコンに関する知見をもとに変調器構造を検討し、キャリア注入屈折率変化の観察を目指す。光波光学微結晶シリコン/アモルファスシリコンのヘテロ接合pin光導波路の試作において、コンタクト抵抗の低減に難航している。その結果、光導波路の試作に遅れが生じており試作に必要なフォトマスクあるいは光学特性評価用機器の費用が発生しなかったことが次年度使用額が生じた理由である。平成28年度においては、次年度使用額は変調器の評価用に必要な光学特性評価用機器の購入に充当し、その他は計画通りに使用する。
神経変性疾患における小胞体ストレス誘導性オートファジーの分子生物学的解析

神経変性疾患における小胞体ストレス応答とオートファジーの関連性から、小胞体ストレスによりオートファジーが誘導されることを見出した。この新規タンパク質分解経路の制御による脳内異常タンパク質除去の可能性を見極めるために、小胞体ストレス誘導性オートファジーによるタンパク質分解機構について検討した。本研究では、小胞体ストレスにより誘導されるオートファジーの詳細なシグナル解析と、神経変性疾患における小胞体ストレスとオートファジーの関連を明らかにすることを目的としている。19年度の研究計画に従って、小胞体ストレスからオートファジーが活性化されるときのシグナルについて検討を行った。小胞体ストレス時にはPERKとよばれるセンサーが活性化し、アミノ酸の取り込みにより酸化ストレスの抑制を行うことが報告されている。このシグナルとの関連を明らかにするために、ATG5ノックアウト細胞に小胞体ストレスを負荷し、細胞の酸化ストレス状態を解析した。その結果、野生型との差は認められず、小胞体ストレス誘導性のオートファジーは、酸化ストレスの抑制のシグナリングに関与していないことがわかった。さらに、オートファゴソーム内で分解される基質の選択性についての検討を行った。小胞体ストレス誘導性オートファジーをタイムラプスにより詳細に観察した。小胞体ストレス誘導剤で細胞を処理すると2時間以内にオートファゴソーム形成(GFP-LC3のドット形成)が誘導され、そのドットは細胞内をはげしく移動することがわかった。さらに、移動するオートファゴソームは小胞体マーカーと全く一致しないことから、神経変性疾患でみられるような異常タンパク質凝集体が小胞体ストレス誘導性オートファジーのターゲットになりうるか否かに焦点をあて解析を行う。この新規分解経路の制御による脳内異常蛋白質除去の可能性を見極めるために、小胞体ストレス誘導性オートファジーによる蛋白質分解機構について検討した。小胞体ストレス誘導剤サプシガルギンを用いたタイムラプスによる解析から、小胞体ストレスによるオートファゴソームは細胞質内をはげしく移動することが観察され、このオートファゴソームは小胞体マーカーと全く一致しないことが明らかとなった。この結果は、種々の小胞体ストレス誘導剤や培養細胞を用いた解析からも同様に確認することができた。したがって、小胞体ストレス誘導性のオートファジーは小胞体内の異常蛋白質の分解ではなく、細胞質内での蛋白質分解に機能することが考えられた。我々は小胞体内腔で蛋白質の異常蓄積が認められるBBF2H7(小胞体ストレスセンサー)欠損マウスの樹立に成功した。このマウスの軟骨細胞ではII型コラーゲンの発現時期に対応して小胞体ストレス応答がみられることから、in vivoにおける小胞体ストレス誘導性のオートファジーの活性化の有無を検討した。電子顕微鏡による観察からはオートファジーの亢進やオートファジーによる小胞体内異常蛋白質の分解は認められなかった。以上の成果より、小胞体ストレス誘導性オートファジーの制御は、小胞体の外に蓄積するポリグルタミン蛋白質などにより発症する神経変性疾患に対して有効である可能性が示唆された。
多言語口コミ情報の分析による顧客ニーズ抽出・学習アルゴリズムの開発と応用

本研究では,これまで質問紙調査にて市場調査していた情報を学習することで,顧客ニーズ抽出・学習アルゴリズムを実現する.提案したアルゴリズムが実現すると共にその精度が向上すれば,手間のかかる質問紙調査を行うことなく,顧客の真のニーズが取得できると共に,その推移などを予測する事も可能となる.また学術的には,多国間の顧客ニーズの取得や比較検討が可能となる.さらには,多国の顧客ニーズが同時に取得できるため,顧客情報学の分野だけでなく,認知心理学など多くの学問分野で利用可能な基礎情報の収集が可能となり,学術振興の一助となるであろう.本研究では,これまで質問紙調査にて市場調査していた情報を学習することで,顧客ニーズ抽出・学習アルゴリズムを実現する.提案したアルゴリズムが実現すると共にその精度が向上すれば,手間のかかる質問紙調査を行うことなく,顧客の真のニーズが取得できると共に,その推移などを予測する事も可能となる.また学術的には,多国間の顧客ニーズの取得や比較検討が可能となる.さらには,多国の顧客ニーズが同時に取得できるため,顧客情報学の分野だけでなく,認知心理学など多くの学問分野で利用可能な基礎情報の収集が可能となり,学術振興の一助となるであろう.
ヌクレオフォスミン（ＮＰＭ）の解析による肝細胞癌発癌機構及びその治療法の解明

HBxは肝細胞癌発癌機構に最も関与することが報告されている。我々は様々な機能を有し世界的に研究されているNPMとの関連について研究した。J Biol Chem. 2001にあるHBxadrを作成して申請書類に準じて研究を予定とした。Gengらによって報告されたProc Natl Acad Sci U S A. 2012によればadr型のHBxは亜型であり、Addgene社よりpcDNA3.1FlagHBxを購入した。しかし、flag、HBx両方にatgが付加されていた。タカラ社のSite-directed mutagenesis kitで作成からやり直したため、研究に大幅な遅れが生じた。1.癌細胞由来の培養細胞株においてNPMを強制的に発現抑制下に,HBxの局在について観察する.2.変異型NPMをコントロールすることに肝癌標的治療の可能性があると考え,HBxペプタイドを作成しNPMにおける機能抑制を検討する.特に平成24年度においては,1.癌細胞由来の培養細胞株においてNPMを強制的に発現抑制下に,HBxの局在について観察する.(滅菌キャビネット,ヒト細胞用CO2インキュベーター,ローテーター,Custom Select siRNASynthesis (Ambion),各種抗体,共焦点レーザースキャン顕微鏡(LCM510))2.Crm1複合体に対して特異的に陰性の作用を示すleptomicin Bの投与下に,NPMとHBxの関連を見るため,in vitroで共発現させたこの二つの蛋白質を検討する.(サーマルサイクラー,大腸菌用回転式振盪培養装置,アガロース用電気泳動槽,DNAオートシークエンサー,滅菌キャビネット,ヒト細胞用CO2インキュベーター,ローテーター,PAGE用電気泳動槽,In vitro translation kit(アマシャム)サーマルサイクラー,大腸菌用回転式振盪培養装置,アガロース用電気泳動槽,DNAオートシークエンサー,滅菌キャビネット,ヒト細胞用CO2インキュベーター,ローテーター,PAGE用電気泳動槽Western用セミドライトランスファー,各種抗体)NPMの発現抑制を行うにあたり,HBxの条件設定を調整している段階である.次の研究を施行するにはこの実験結果が必要であり,現在も調整を続けている.Forguesらによって、2001年にJ Biol Chem. 2001Jun 22. 276(25):22797-803に報告されたHBxadrを用いて研究を開始した(GenBank: AY123041.1)。GFP強制発現可能なベクターに導入されたHBxを核内に確認したと同時に、ウェスタンブロッティング法を用いても蛋白発現を確認することが出来た。その後申請書類に準じて研究を予定したが、その後の2012年にGengらによって報告された論文(Proc Natl Acad Sci U S A. 2012 Nov 6;109(45):18471-6. doi: 10.1073/pnas.1204668109. Epub 2012 Oct 22.)によればadr型のHBxの発現に関しては亜型と判断した。Addgene社よりpcDNA3.1FlagHBxを購入し使用することとした。蛋白発現を確認するため行ったウェスタンブロッティング法を用いて発現を確認することが出来た。変異体作成のため行ったマッピングにて、この発現物質にはflag並びにHBx両方にメサオニン(atg)が付加されていた。タカラ社のSite-directed mutagenesis kitを使用してflagHBxMGF5'-T GAC AAG ATG GCT GCT AGG CTG TAC TGC-3'並びにflagHBxMGR3'-TTC CTA CTG CTA CTG TTC TAC CGA CGA TC-5'と作成した。蛋白発現を確認するため行ったウェスタンブロッティング法を用いて発現を確認することが出来たが、IF法を用いた局在を確認するために行うも発現を確認できなかった。1.癌細胞由来の培養細胞株においてNPMを強制的に発現抑制下に,HBxの局在について観察する.2.変異型NPMをコントロールすることに肝癌標的治療の可能性があると考え,HBxペプタイドを作成しNPMにおける機能抑制を検討する.3.in vivoにて肝癌発癌マウスを用いたNPMの強制発現抑制下においてHBxの機能解析を行う.特に平成23年度においては,1.癌細胞由来の培養細胞株においてNPMを強制的に発現抑制下に,HBxの局在について観察する.(滅菌キャビネット,ヒト細胞用CO2インキュベーター,ローテーター,Custom Select siRNASynthesis (Ambion),各種抗体,共焦点レーザースキャン顕微鏡(LCM510))2.Crm1複合体に対して特異的に陰性の作用を示すleptomicin Bの投与下に,NPMとHBxの関連を見るため,in vitroで共発現させたこの二つの蛋白質を検討する.

(サーマルサイクラー,大腸菌用回転式振盪培養装置,アガロース用電気泳動槽,DNAオートシークエンサー,滅菌キャビネット,ヒト細胞用CO2インキュベーター,ローテーター,PAGE用電気泳動槽,In vitro translation kit(アマシャム)サーマルサイクラー,大腸菌用回転式振盪培養装置,アガロース用電気泳動槽,DNAオートシークエンサー,滅菌キャビネット,ヒト細胞用CO2インキュベーター,ローテーター,PAGE用電気泳動槽Western用セミドライトランスファー,各種抗体)NPMの発現抑制を行うにあたり,条件設定を調整している段階である.次の実験にはこの実験結果が必要であり,現在も調整を続けている.NPMの発現抑制を行うにあたり,HBxの条件設定を調整している段階である.次の研究にはこの研究の解析が必要であり,現在も調整を行っている.平成25年度として変異型NPMをコントロールすることに肝癌標的治療の可能性があると考え,HBxペプタイドを作成しNPMにおける機能抑制を検討する.NPM及び上記した点変異型NPMを用いてHBxペプタイドとミックスした上で,In vitro translation kitにて解析を行う.(サーマルサイクラー,大腸菌用回転式振盪培養装置,アガロース用電気泳動槽,DNAオートシークエンサー,滅菌キャビネット,ヒト細胞用CO2インキュベーター,ローテーター,PAGE用電気泳動槽,In vitro translation kit(アマシャム))の研究を行う予定である.平成24年度の研究を早期に終了させて,平成25年度に予定している研究を開始する.変異型NPMをコントロールすることに肝癌標的治療の可能性があると考え,HBxペプタイドを作成しNPMにおける機能抑制を検討する.NPM及び上記した点変異型NPMを用いてHBxペプタイドとミックスした上で,In vitro translation kitにて解析を行う.(サーマルサイクラー,大腸菌用回転式振盪培養装置,アガロース用電気泳動槽,DNAオートシークエンサー,滅菌キャビネット,ヒト細胞用CO2インキュベーター,ローテーター,PAGE用電気泳動槽,In vitro translation kit(アマシャム))を行うために研究費を使用する予定である.NPMの発現抑制を行うにあたり,条件設定を調整している段階である.次の研究にはこの実験結果の解析が必要であり,現在も早急に調整を続けている.研究計画に沿って、変異型NPMをコントロールすることに肝癌標的治療の可能性があると考え,HBxペプタイドを作成しNPMにおける機能抑制を検討する.NPM及び上記した点変異型NPMを用いてHBxペプタイドとミックスした上で,In vitro translation kitにて解析を行う.(サーマルサイクラー,大腸菌用回転式振盪培養装置,アガロース用電気泳動槽,DNAオートシークエンサー,滅菌キャビネット,ヒト細胞用CO2インキュベーター,ローテーター,PAGE
介護職員技能を実装した対話ロボット開発による高齢者の会話促進及びＱＯＬ向上の研究

高齢者人口の急増に伴い、介護職員が全く足りない日本では、高齢者の認知症予防に重要なコミュニケーションの機会は削られている。本研究では、介護職員と高齢者のコミュニケーションを音声や動画を元に分析し、スキルを形式知化した後、ロボットに実装して、それを基に高齢者と会話ができる1対話アプリケーションを開発する。さらに介護職員の負担軽減の為に、2業務報告書の作成支援を行うシステム開発、3会話から高齢者の体調を推定し、介護職員に通報するシステムの開発、4ロボットの受け入れに対する介護職員の受容性や介護観の調査、5介護職を希望する外国人に専門用語を含む日本語能力向上支援の研修ツール開発を実施する。
スタンダードを活用する外国語活動教員養成のゲストティーチャー活動モデルの精緻化

ゲストティーチャー活動モデル(松崎他, 2011)を教員の質保証の観点からInTASC Model Core Teaching Standardsを適宜組み入れ改善・精緻化し、実践の上その効果を明らかにした。個人別態度構造分析の結果、参加者が同実践への参加に満足していたことが示された。また本研究で開発したゲストティーチャー・一見ポートフォリオを分析した結果、スタンダードに基づいた指導案作成や授業実践、ならびに省察活動を繰り返したことが有益であったこと、児童一人ひとりの異なるゴールを明確に意識し教材研究を行ったり観察眼をもっと磨く必要があることなどに参加者が体験的に気づけたことなどが認められた。本研究の目的は、平成2325年度基盤研究(C)において開発した「外国語活動担当教員養成のためのポートフォリオを活用したゲスト・ティーチャー活動モデル」を、同教員の質保証の観点から、汎用性のあるスタンダードを本研究の目的に即して組み入れることにより改善・精緻化し、実践の上、その効果を明らかにすることである。平成26年度は、本研究に適用可能なスタンダードを抽出・組み入れた外国語活動教員養成のためのゲスト・ティーチャー(GT)活動のパイロット・モデルの考案を試みた。具体的には、小学校教員志望の学生が大学における教育課程内の授業科目において、地域の小学校を訪問し、GTとして外国語活動の授業実践を行うGT活動を設計した。併せて、外国語活動の教科化への動向に対応すべく、同設計には、スタンダードを基盤とした教員養成という観点から、関連するスタンダードの今後の策定に影響を与えると予想される2013年改定版InTASCのModel Core Teaching Standardsを組み入れた。同スタンダードは、1全教科および小学校を含む様々な学校種の教員を対象としている、2最新の学習科学や教師教育学の知見が活かされ、学習者はいかに学び成長するのか、個の差異を活かす学習など10の核になるスタンダードの中で、教師が身につけるべき実践力や必須の知識、構えを、有機的に関連付け構造的に示していることなどが挙げられる。加えて、同スタンダードにはポートフォリオの活用が想定されており(Campbell他, 2013)、力量を教師がどのようなプロセスを経て身につけ発展させていくのか明示されており、本研究にとって参照すべきスタンダードと考えられる。本年度の本研究の経過・結果については、日本教育工学会第30回全国大会、および日本教育大学協会研究集会で発表した。本研究に適用可能なスタンダードを抽出・組み入れた外国語活動教員養成のためのゲスト・ティーチャー活動のパイロット・モデルの試案づくりに着手した26年度の実績を踏まえて、27年度は、同パイロット・モデルに組み入れるスタンダードについてさらに文献調査を行った。また、Council of Chief State School Officers(米国各州教育長会議)のInTASCのスタンダードをはじめとした本研究モデル開発・設計のために有益な資料収集などを行った。さらに、外国語活動担当教員が身につけるべき実践力などについて、教師教育、第二言語習得などの視点から資料収集を行った。それらの成果をもとに、前年度考案した試案を修正・精緻化するモデル改善を行った。加えて、同モデルの改善および精緻化のキー・ワードとなっている学生の学びの質保証やスタンダードとの関連から、試験的に、小学校教員志望の学生が履修する英語科目において活用・適用するルーブリックを開発した。併せて同ルーブリックを実際の授業において実践の上、その効果を受講生評価により検証する実践的研究を行った。その結果から、同ルーブリックが「学習活動のねらいの理解」、「取り組む方向性の把握」、また「身につけるべき力の理解」の観点から肯定的に評価されていたことを明らかにした。同結果は、本科研の最終年度に実践するモデルの確定および実践に寄与すると考えられる。なお、本年度の研究に関連する成果の一部について、日本教育工学会第31回全国大会で発表した。以下の、理由により、「おおむね順調に進展している」と考える。1.本研究モデルに組み入れるスタンダードとして、InTASCのスタンダードに関連する有益な資料や文献の調査・収集を行った。2.外国語活動担当教員が身につけるべき実践力などに関する文献の調査・収集を行った。3.以上の成果をもとに、前年度考案したモデル試案を修正・精緻化した。4.本研究モデルの改善に関連して、ルーブリックを開発し、その適用が実践に寄与することを確認した。本年度は、26年度および27年度の研究成果を踏まえ、本研究に適用可能なスタンダードとして参照したInTASC Model Core Teaching Standardsを適宜組み入れた「外国語活動担当教員養成のためのポートフォリオを活用するゲスト・ティーチャー活動モデル」の実践に関する評価を、ゲスト・ティーチャーとして参加した学部生から得られたデータを基に検討した。分析方法は、ゲスト・ティーチャーの参加者が2名であったため、個人別態度構造分析(PAC分析)を用いた。

また、トライアンギュレーションの観点から、本研究において開発したゲスト・ティーチャー・一見ポートフォリオを基に分析した。PAC分析の結果、参加者が本研究モデルに基づく実践への参加に満足していたことが示された。また、ポートフォリオからは、スタンダードに基づいて指導案の作成や授業実践、省察活動を繰り返したことが有益であったこと、また特に参加者が任意に選択したInTASCのスタンダードNo.2 “Learning difference(学習者の違い)"に関連して、児童一人ひとりの異なるゴールを明確に意識し教材研究をする必要性や観察眼をもっと磨く必要があることなどに、参加者が体験的に気づけたことなどが認められた。本年度の本研究の経過・結果については、日本教育工学会第32回全国大会において発表した。ゲストティーチャー活動モデル(松崎他, 2011)を教員の質保証の観点からInTASC Model Core Teaching Standardsを適宜組み入れ改善・精緻化し、実践の上その効果を明らかにした。個人別態度構造分析の結果、参加者が同実践への参加に満足していたことが示された。また本研究で開発したゲストティーチャー・一見ポートフォリオを分析した結果、スタンダードに基づいた指導案作成や授業実践、ならびに省察活動を繰り返したことが有益であったこと、児童一人ひとりの異なるゴールを明確に意識し教材研究を行ったり観察眼をもっと磨く必要があることなどに参加者が体験的に気づけたことなどが認められた。以下の、理由により、おおむね順調に進展していると考える。1.外国語活動担当教員に求められるスタンダードの策定に影響を与えると予想される2013年改定版InTASCのModel Core Teaching Standardsについて文献調査を行うことができた。2.同スタンダードを組み入れた外国語活動教員養成のためのゲストティーチャー活動モデル(試案)を考案し、試行することができた。今後の研究として、以下のことを計画している。1.前年度実施できなかったヨーロッパ言語共通参照枠や言語修習生のためのヨーロッパ・ポートフォリオに関する文献・資料を調査・収集し、モデル作成に組み入れる。2.これまでの成果を踏まえ、作成したモデルおよびその実践と検証計画を確定するとともに、実践研究として実行し、分析・考察の上、本研究のまとめを行う。3.本研究で得られた成果について、適宜、関連学会等で公表・公開する。教育工学本年度は、以下のことを実施する。2.外国語活動担当教員が身につけるべき知識やスキル、授業実践力、資質などについて調査する。3.前年度の考案した試行モデルを精査し、スタンダードを組み入れた外国語活動教員養成のためのゲストティーチャー活動モデル(試案)の改善版を考案する。予定していたデータ分析のためのソフトなどの購入を実施しなかったことや研究データの整理や入力などの謝金が発生しなかったことなどのため。
禁煙による口臭および唾液の測定値変化の検証

本研究は喫煙が口臭および唾液に及ぼす影響の検証を目的に、成人の歯科受診者を対象として、口臭および唾液の測定を実施し、喫煙状況別に統計学的に比較検討した。その結果、喫煙者のほうが非喫煙者に比べて、主要な臭気成分である硫化水素およびジメチルサルファイドの濃度が統計学的に有意に高値であった。また、喫煙者のほうが非喫煙者に比べて唾液pHおよび酸負荷後pHならびに唾液分泌速度が統計学的に有意に低値であり、口腔内湿潤度は喫煙者のほうが非喫煙者に比べて有意に低値だった。喫煙が口腔内に与える影響を明らかにすることを目的に、歯科診療所への受診者のうち成人を対象に、口臭測定、唾液検査、質問票調査を実施し、喫煙者と非喫煙者を比較検討を行った。口臭は呼気を採取し、測定機器を用いて主要口臭成分3種の揮発性硫黄化合物の濃度を検出した。唾液検査は、唾液採取後に、安静時唾液分泌速度、唾液の初期pH値および酸負荷後pH値の検査、そして口腔内湿潤度の測定を行った。質問票調査は自記式にて、属性、喫煙状況、口腔に関すること、生活習慣、全身状態、健康・生活に対する自己評価とした。その結果、調査期間とした平成26年8月から11月において、関東圏内6歯科診療所で98名より測定値および回答が得られた。喫煙者は40名、非喫煙者が58名で、性別は男性52名、女性46名、年代は60歳代が28名で最も多かった。分析の結果、非喫煙者群のほうが喫煙者群と比べて、口臭と唾液の両指標で良好な状態であることが明らかとなった。本研究は、口腔環境を構成する口臭および唾液に着目し、これらの客観的評価を用いた喫煙者と非喫煙者との比較によって局所的かつ全身的な影響を検証したものでであり、口腔保健行動や生活習慣に関する主観的評価を含めて総合的に分析する研究意義は大きい。喫煙者と非喫煙者の口腔内における差異を明らかにしたことは、今後、効果的な禁煙支援を検討するうえでの科学的エビデンスになり得ることが期待できる。禁煙支援の効果的な方策の検討を行うため、喫煙者と非喫煙者における口腔領域の代表的な指標である口臭と唾液について比較した。喫煙は、全身のみならず口腔疾患との関連性も明らかとなっていることから、喫煙が及ぼす影響を科学的根拠として示すことは、喫煙対策の推進に寄与し得る。関東圏の歯科医院6件を協力施設とし、研究に同意が得られた受診者約100名を対象とした。分析は、喫煙者群と非喫煙者群の差について有意性検定を行った。本調査研究により、喫煙者と非喫煙者との間に、呼気の臭気成分および唾液の性状に統計学的に有意な差があることが明確になった。具体的には、口臭の主要な臭気成分3種の揮発性硫黄化合物を測定器機を使用して濃度を検出したところ、硫化水素およびジメチルサルファイドが、喫煙者のほうが非喫煙者に比べて濃度が高かった。また、唾液については計測機器を用いて、唾液分泌速度、唾液pH、酸負荷後pH、口腔内湿潤度を検出した。その結果、喫煙者のほうが非喫煙者に比べて、唾液分泌量が少なく、唾液pHと酸負荷後pHが低値で、口腔乾燥状態であることが示された。これらの客観的指標に基づいた喫煙者と非喫煙者の比較分析の検証より、喫煙が臭気や唾液に影響を及ぼす可能性が示唆された。本研究の成果は、喫煙に伴う口腔領域の変化を示す資料として有用な資料となると期待できる。さらに、禁煙治療や禁煙支援において、喫煙者の動機づけや禁煙達成、禁煙継続に貢献し得ると考える。研究課題である「禁煙が口臭と唾液にどのように変化をもたらすか」を検証するにあたり、予備調査として、口臭と唾液に着目して測定値の比較によって喫煙者と非喫煙者との間に差があることが明確になったため。総合病院の禁煙外来受診者を対象に、禁煙治療による禁煙に伴う口腔の変化を自記式質問票および口腔内測定を用いて追跡調査にて検証した。自記式質問票は、喫煙に関する主観的評価を測定し、口腔内測定の項目は、口腔内写真撮影、口臭測定、唾液量・唾液pH、口腔機能として舌圧、構音機能として発語回数、口腔内細菌数として齲蝕関連細菌4種・歯周病原細菌3種の菌数を測定した。調査期間は、禁煙治療開始時を初回とし、初診から4週、初診から8週、初診から12週の合計4回の測定を行った。調査者は、医師、看護師、歯科衛生士が担当し、データ解析を行う研究機関とデータ収集をする医療機関の双方の倫理審査委員会の許可を得たうえで調査を実施した。また、対象者からは同意を書面で得たうえで調査を開始した。その結果、研究対象者は男性1名、女性1名の合計2名だった。2名について、3カ月の調査期間における4回の測定日に全調査項目の測定を行い、禁煙治療開始から禁煙は継続され、最終調査日まで再喫煙はなかった。調査結果は、禁煙に伴い主観的な評価および客観的な評価ともに、より望ましい口腔内環境に変化した傾向がみられた。特に、口腔内写真による口唇や舌の色調変化は改善がみられ、口腔領域を重視した禁煙支援の有効性と、禁煙に伴う口腔関連指標への影響が大きい可能性が示唆された。本研究を基盤とし、より調査期間を拡大し、対象者を増やした発展研究が期待できる。

本研究は喫煙が口臭および唾液に及ぼす影響の検証を目的に、成人の歯科受診者を対象として、口臭および唾液の測定を実施し、喫煙状況別に統計学的に比較検討した。その結果、喫煙者のほうが非喫煙者に比べて、主要な臭気成分である硫化水素およびジメチルサルファイドの濃度が統計学的に有意に高値であった。また、喫煙者のほうが非喫煙者に比べて唾液pHおよび酸負荷後pHならびに唾液分泌速度が統計学的に有意に低値であり、口腔内湿潤度は喫煙者のほうが非喫煙者に比べて有意に低値だった。平成26年度の研究は、禁煙による口臭測定値と唾液検査結果値の経時的変化を検証する研究の予備研究として実施した。今回、喫煙者と非喫煙者で口臭および唾液の測定値が有意に差があることが明らかとなり、今後の研究発展に寄与する示唆が得られた。喫煙者が禁煙ないしは減煙することで、口臭および唾液の測定値にどのような変化がみられるかを、経時的な調査研究によって明らかにすること。口腔保健禁煙支援に対して社会的対策が図られるなか、歯科の特性を活かした口腔領域における禁煙支援の有用性を明らかにするために、禁煙による継続的な口腔内環境の改善を示すことが必要である。今後は、追跡研究を用いて、禁煙支援の方法論に貢献すべく科学的根拠を構築していく。国際学会での研究成果発表を行うことが行えなくなったため当初の予定より測定機器が安価であった平成28年度に国際学会への発表および論文投稿を予定する測定に必要な消耗品を平成27年度に購入する