hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
概複素構造に関する諸問題の研究

滑らかな多様体MはJ^2=-1を満たす(1,1)型テンソル場Jを許容するとき,概複素多様体と呼ばれる。概複素多様体の概念は複素多様体の概念の自然な一般化である。概複素多様体M=(M,J)はその概複素構造JがM上のある複素構造に付随したものに一致するとき,積分可能であるといわれる。2次元概複素多様体はすべて積分可能であるが,4次元以上の概複素多様体に関してはこのことは正しくない。概複素多様体(M,J)にJにcompatibleな(擬)リーマン計量gを併せ考えたM=(M,J,g)を概エルミート多様体という。ケーラー多様体はもっとも典型的な概エルミート多様体のクラスである。本研究課題においては,次の3つの話題を中心に研究を進めた。(1)概複素構造の積分可能性について(2)概複素多様体の各種部分多様体について(3)上記(1),(2)に関連した話題及び応用について(1)に関しては,「Goldberg予想」(コンパクト・アインシュタイン概ケーラー多様体は積分可能である)を中心に研究をおこなった。「Goldberg予想」の不定値計量版に対して,松下はある種のWalker計量をもった8次元の反例を与えている。しかしながら,予想そのものはスカラー曲率が負の場合は未解決のままである。(2)に関しては橋本により,6次元球面内のJ-正則曲線の変形やJ-正則曲線の周りのチューブについてグラスマン幾何の視点からの研究がなされている。(3)に関しては,長谷川は,「Benson-Gordon予想」(コンパクト完全可解多様体に入るケーラー構造は複素トーラスに限る)を含む最も一般な形の予想を解決している。滑らかな多様体MはJ^2=-I(Iは恒等変換)を満たす(1,1)テンソル場Jを許容するとき、概複素多様体と呼ばれる。概複素多様体の概念は複素多様体のそれの自然な一般化で、6次元球面をはじめ多くの複素多様体でない概複素多様体の例が知られている。概複素多様体(M, J)はM上に複素構造が存在し、それに付随した概複素構造がJに一致するとき積分可能であるといわれる。概複素多様体の幾何学においては、積分可能性に関連した話題の研究はもっとも自然な研究課題の一つである。本年度においては次の話題を中心に研究を行った。(1)概ケーラー多様体の積分可能性の積分可能性に関する「Goldbergの予想」について。(2)概Hypercomplexエルミート多様体について。(3)Nearlyケーラー6次元球面S^6内のJ-正則曲線について。(1)については、4次元でスカラー曲率が負の場合を考え、伊藤による「Goldbergの予想」に対する部分的肯定的解の応用として、同予想に関して新たな部分的解を与えた。尚、同予想に関しては、Apostolov-Draghici-Moroianuにより、6次元以上の非コンパクトな反例が構成されている。一方、分担者松下等により不定値計量の場合はある種のWalker計量を考えることにより8次元の反例を構成できることが示されている。(2)については、特に4次元の場合を中心に考え、その積分可能性について曲率との関連に注目していくつかの結果を得ている。また、不定値計量の場合についてはそのいくつかのクラスを代表する例を構成している。(3)については、分担者橋本により、S^6内の超極小J-正則曲線に対するWeierstrass-Bryant公式を与えているが、それを利用して第一基本形式のみが群G_2の作用で不変であることを示している。さらに、この結果をもとにしてS^6内の超極小J-正則曲線の1係数族で互いにG_2-合同でないものでBoruvkaを含むような例を構成している。

本年度は前年度に引き続き、概複素構造にかかわる諸問題のなかで主として次ぎの話題について研究した。(1)概複素構造の積分可能性について(2)概複素多様体の各種部分多様体について(3)上記(1)と(2)の関連および応用について(1)に関しては、「Goldberg予想」を中心に研究をおこなった。「Goldberg予想」はスカラー曲率が非負の場合は正しいことが本研究代表者によってすでに示されているが、負の場合は未だに未解決のままである。コンパクトの仮定を除いた場合はいくつかの反例が構成されている。リッチ平坦なものの例はNurowski-Przanowskiによって、さらに、非コンパクト、完備(実は等質的)でスカラー曲率が負のものとしては、Apostolov等によって得られている。また、不定値計量の場合(ここでは、あるNeutralなWalker計量)については、分担者松下等により8次元の反例が構成されている。予想そのものについては、研究代表者による積分公式を利用して1つの変分問題を考え、そのEuler-Lagrange方程式を導いている。目下この方程式をもとにして、4次元の場合の予想の解決を目指しているところである。(2)に関しては、分担者橋本等によって、6次元球面S^6内の(測地点をもたない)あるJ-正則曲線の第二法空間の方向におけるチューブ(半径をγとする)として表される3次元V_κ-部分多様体M(κ,γ)(κは|κ|≦1なるある複素数)を分類している。結果として、与えられたJ-正則曲線が超極小でγ=π/2またはarccos(√5/3)のとき、対応するM(κ,γ)が全実であることをしめしており、さらにそのなかにはEjiriによる例も含まれていることを示している。(3)に関しては、上述のApostolov等の得た非ケーラー、等質概ケーラー・アインシュタイン例(それらはすべてある可解リー群)のなかで、特に6次元のものをとりあげ、その幾何学的構造について考察している。さらに、研究代表者の積分公式の応用として、その例の基礎可解リー群はコンパクトな格子をもたないというすでに知られた結果ではあるがこの事実に対する別証明を与えている。また、分担者長谷川は、Benson-Gordonの予想「コンパクト完全可解多様体に入るケーラー構造は複素トーラスに限る」を含む最も一般な形の「一般予想」を解決している。スカラー曲率が負の場合について、予想は未だに未解決のままである。不定値計量の場合(ここでは、あるNeutralなWalker計量)については、分担者松下等により8次元の反例が構成されている。彼等はさらに4次元Walker計量を持ったある種の概ケーラー・アインシュタイン多様体の構造を決定している。
病原菌による生体鉄感知システムの解明

ジフテリア菌の生体膜上に存在する二成分情報伝達系ChrS/ChrAは、宿主に感染・増殖する際、宿主血液中のヘム濃度に応答する遺伝子として遺伝学的解析から発見されていた。しかし、その実体はわかっていなかった。本研究では、この二成分情報伝達系のセンサー膜タンパク質ChrSとレスポンスレギュレータータンパク質ChrAを発現・精製し、より粒子径の小さい新規生体膜モデルのナノディスクに再構成することに成功した。それにより可能となった各種分光測定を行い、ChrSが第一膜貫通領域でヘムを配位結合することで認識して構造変化し、そのシグナルをリン酸基転移によりChrAへ伝達する「生体鉄感知システム」作用機構のモデルを立てた。ジフテリア菌は、宿主の鉄濃度を感知し、その鉄を菌体内へ取り込むことによって、病原性因子の合成に役立てて、感染・増殖している。その際、ジフテリア菌の生体膜上に存在する二成分情報伝達系の膜タンパク質ChrSが鉄濃度を感知して、自身のレスポンスレギュレーターChrAに情報伝達していることが、遺伝学的に明らかにされていた。本研究では、このChrS-ChrAシステムを「生体鉄感知システム」と見なし、このシステムの作用機構を明らかにするために、原子レベルで解析を行った。具体的には、(1)新規生体膜モデルであるナノディスクへの膜タンパク質ChrSの再構成に成功した。(2)(1)により、より粒子径が小さく、光散乱の少ない試料を得られたので、分光測定が可能となった。そこで、ChrS結合前後の鉄(ヘム)の状態を検出した。(3)構成的に高い自己リン酸化活性を示したChrS変異体もナノデイスクへ再構成して、ヘムの分光測定を行った。(4)X線小角散乱によるChrSの構造変化の検出に取り組んだ。(5)(4)と並行して、ChrS/A膜タンパク質複合体の結晶化に取り組んだ。しかし、本申請研究期間内に構造解析までには至らなかった。(6)(1)(5)より、膜タンパク質ChrSが第一膜貫通領域に存在するHis21を軸配位子としてヘムを配位結合することで認識して構造変化し、そのシグナルをリン酸基転移によりChrAへ伝達する「生体鉄感知システム」作用機構のモデルを立てた。(7)更に、生体イメージングの手法を取り入れる方向で、研究を進め始めたところであった。以上の結果は、細胞膜上でのシグナル受容研究の進展に貢献し、また新規抗菌剤開発の貢献へつながり、生物学的に意義があると考えられる。申請者はもともと細菌感染に関連して、細菌と宿主細胞の相互作用に大変興味があった。ここで、細菌の中でも、重篤な感染症の原因菌であるジフテリア菌では、宿主(感染先)の鉄濃度を感知し、その鉄を菌内取り込むことにより、病原性因子の合成に役立てて、感染・増殖している。この際、生体膜上に存在する膜タンパク質ChrSが、シグナル(鉄)受容という重要な働きを担っている。よってこの「膜タンパク質ChrSによる宿主生体内の鉄感知機構」は、「細菌感染時の、細菌と宿主細胞の相互作用の第一段階」のモデルとして考えられた。よって、ChrSがどのように鉄濃度を感知し、その感知した情報をジフテリア菌内に伝達しているのかを、原子レベルで解明することとした。この成果は、細胞膜上でのシグナル受容研究を進展させ、新規抗菌剤開発に貢献することができ、生物学的に重要である。具体的な研究方法としては、以下の様に行った。1) ChrS/A膜タンパク質複合体の結晶化条件のスクリーニング2) ChrS/A膜タンパク質複合体のナノディスクへの再構成3) 2)のX線小角散乱による構造変化の検出、4) 2)の分光計測によるヘムの状態の検出5)ChrS変異体を用いた複合体のナノディスクを用いた分光計測による野生型との比較申請者が産休産後休暇と育児に係る欠勤をH23.6.23 H24.3.31まで取得していた為、全体に研究の進展が予定よりやや遅れている。1) ChrS/A膜タンパク質複合体の結晶化条件のスクリーニングについては、各種界面活性剤や基質アナログを用いて検討を行った。いくつかの条件で、結晶様物質が得られたが、X線回折によるデータ取得には至らなかった。2) ChrS/A膜タンパク質複合体のナノディスクへの再構成は、単分散のサンプルを調整する系を確立できた。その結果、3)X線小角散乱による構造計測を行うことができて、ナノディスクのディスク上の構造の中にChrS/A複合体が埋め込まれていることが示され、構造変化検出のための予備的な結果を得ることができた。

4) 2)の分光計測によるヘムの状態の検出ヘムの各種分光測定については、ヘムの紫外可視吸収測定、円偏光二色性(CD)測定、ラマれた。5)ChrS変異体を用いた複合体のナノディスクを用いた分光計測による野生型と比較では、ChrS中の21番目のヒスチジン(His21)に変異を入れた時のみ、構成的に高いChrSの自己リン酸化活性が見られた。よって、このHis21がヘムの軸配位子であることが示唆された。この変異体をナノディスクに再構成して、ヘムの各種分光測定を行ったところ、変異型のChrSではヘムがアポ状態に近いスペクトルを示すことが分かった。以上により、当初の予定より遅れているものの、全体としては目的は8割程度が達成できた。当初予定していたChrS/Aの結晶化については、上述の通り難行しており、方針の転換を検討している。結晶化の条件検討と並行して行ったナノディスクへの再構成系が予想以上にうまくいき、単分散試料の調製を行うことができた。これにより、X線小角散乱測定および各種分光計測によってヘム結合様式は、6配位型で、ChrSの21番目のヒスチジンが軸配位子であることが示唆されるデータが得られつつあり、「膜タンパク質ChrSによる宿主生体内の鉄感知機構」については、一定の結論がでてきた。よって今後は、1.ナノディスクに再構成系を用いたヘムの各種分光測定や、X線小角散乱のデータの質(S/N比)を改善し、より明確なデータを得られる様に、もう少し測定を継続して行う。結晶化の条件検討については、引き続き、各種界面活性剤や基質アナログ、各種沈殿剤、結晶添加剤の組み合わせのスクリーニングを行う一方で、ナノディスク再構成系を利用した結晶化の可能性も検討する。一方で、再構成系を用いた分光計測をさらに発展させて、より生理的な条件での分光計測を行うことを検討している。特に、ラマン顕微鏡など従来の分光計測手法をベースにしたイメージング手法が急速に発展していることから、これらの手法を応用して、生体イメージングの手法を積極的に取り入れる方向で研究を進めていきたいと考えている。それにより、「細菌感染時の、細菌と宿主細胞の相互作用の第一段階」の研究から更に段階を進めて、「細菌感染時の、宿主細胞の応答」についても研究を広げ、構造生物学と細胞生物学の境界領域に切り込んでいきたいと考えている。産休産後休暇および育児に係る欠勤をH23.6.23H24.3.31まで取得していたため、次年度使用額が生じた。そのH23年度未使用額とH24年度の研究費とを合わせて、以下の試薬・消耗品購入に使用計画予定である。・ChrS/Aの結晶化に必要な、結晶化スクリーニングキット等の試薬、消耗品の購入。・ナノディスクへの再構成に必要な、界面活性剤、大腸菌リン脂質抽出物、合成リン脂質等の試薬・消耗品の購入。・新たに研究方策に加えたいと考えている生体イメージングの研究開始に必要な、実験試薬・各種消耗品の購入。
静・動ハイブリッド圧縮法による極限環境生成と惑星・材料科学への展開

高強度レーザーショックでのみ実現する物質極限環境において、最も単純な"ユゴニオ状態"から外れた極限環境を生成するための静動ハイブリッド圧縮法の開発と原理実証を目指して、研究を行った。ナノ秒のパルスレーザーが誘起する衝撃波は、従来の動的方法に比べて持続時間が短いので、数100ミクロン厚程度の板状のダイヤモンドで挟み込んだDACを使用して再現性良く1GPaの予備圧縮が可能であることを確認した。従来に比べて大開口のセルにおいて静水圧力の増大が見られ、本研究によって、セル構造やアンビル・ガスケット材料選択に対する最適条件に関して重要な指針が得られた。論文を執筆し受理された。りん青銅ガスケットを用いたハイブリッド法によって予備圧縮した水に、高強度レーザー照射による衝撃波を駆動して、速度干渉計と放射輝度温度計によるショック計測を行い、データ取得に成功した。レーザー照射に伴う輻射による先攻加熱を薄い金の吸収層で防ぎ、ダイヤモンドから状態方程式標準物質であるクォーツへの衝撃波の伝搬が確認された。クォーツから水への衝撃波が入射した際の速度変化が、速度干渉計によって明瞭に示され、状態方程式データの取得に成功した。水中での金属性流体転移が観測され、且つ裏面のダイヤモンドで水中に反射ショックが生成していることも確認された。本ハイブリッド法に反射衝撃波のテクニックを組み合わせるために新しい実験デザインを開始した。裏面にGGG結晶を配した効率的なDAC+反射ショックターゲットのデザインを行い、論文を執筆し受理された。GGGを用いて静水圧縮実験を行い、0.1-0.2GPa程度の予備圧縮を確認した。高強度レーザーショックでのみ実現する物質極限環境において、最も単純な“ユゴニオ状態"から外れた極限環境を生成するための静動ハイブリッド圧縮法の開発と原理実証を目指して、平成20年度に以下のような研究を行った。ナノ秒のパルスレーザーが誘起する衝撃波は、従来の動的方法に比べて持続時間が短いので、いわゆる“アンビル"型のダイヤモンドでは厚すぎて衝撃圧力を内部のサンプルセルに伝えることができない。そこでアンビル型ではなく、数100ミクロン厚程度の板状のダイヤモンドで挟み込んだDACを新たに設計し製作した。また、生成された状態を容易に理解するためには平面衝撃波による一軸圧縮を行う必要がある。そのため、圧縮セルの開口は従来のDACに比べて極めて広くしなければならない。一般的なDACにおいて10GPa以上の圧力を得る際には、ステンレスのような硬い材質をガスケットとして選択する。しかしながら、ここでのスキームで到達し得るであろう圧力領域(〈10GPa)の場合は、ガスケットが十分潰れる前にダイヤモンドの破壊が起きてしまう。そこで、本研究ではまず新しいセルに対するガスケット材の最適化を行った。りん青銅をガスケットに用いた場合と、通常のステンレスガスケットの場合との比較から、りん青銅ガスケットを用いた際の圧力が、ステンレスの場合の2-3倍高いことが再現性よく示された。ガスケット材の強度を変数に含んだmaximum loadingの定式化を行った。また、りん青銅を用いたハイブリッド法によって予備圧縮した水に、高強度レーザー照射による衝撃波を駆動して、放射輝度温度計による温度計測予備実験を行い成功した。
中世後期における奈良の都市形態に関する復元的研究

奈良町の都市形態の全貌は、明治23年(1890)の地籍図である「奈良町実測図」(奈良県立図書館所蔵)を通じて把握される。この都市図を観察すると、辻を起点とした住居集合が形態として抽出された。この十字形からなる町域は、今回の研究によって、中世後期の土地関係史料によっても把握することができた。たとえば、興福寺所蔵「簡聚図絵鈔」所収の「小五月郷絵図写」をみると、「浄土行東西行南北行」という記載がみられる。この記載形式は、「脇戸行南北行」という記載と対比される。「脇戸行南北行」という記載は、脇戸郷とよばれた住居集合が、一本の通りの両側に町屋が建ち並んだ状態を示している。脇戸郷は、いわば「両側町」として理解される住居集合であった。他方、「浄土行東西行南北行」という記載は、浄土郷が東西軸と南北軸からなる二つの交わった通りの両側に町屋が建ち並んだ状態を示している。この状態は、「両側町」として従来理解されてきた住居集合と鋭く対立する形態として、本研究は理解する。すなわち、辻を起点とする十字形の住居集合が、中世後期奈良において、「両側町」と対立して存在していた。浄土郷にみられるような十字形の小郷は興福寺郷の大半を占めていた点からして単なる例外ではない。この点について、「小五月郷絵図写」の他、中世後期奈良の絵図史料や土地関係史料を通じて、本研究はすでに確認した。このような十字形の集合形態は、奈良と同様に格子状の街路形態をもつ京都と比較する価値があろう。従来、京都は中世後期から近世初頭への転換過程で街路を軸とした「両側町」が広範に成立したと理解されてきた。しかし、「両側町」がどの程度の範囲で成立していたかは現段階で十分に実証されていない。今後、京都と奈良といった、古代に成立した二つの都市が、格子状の街路パターンの上で展開した形態を比較しながら検討することが課題となる。
外国語運用における「繰り返し」の機能:日米語比較と英語教育・日本語教育への応用

本研究は、「繰り返し」(自らの発話を繰り返す「自己反復」と相手の発話の一部を繰り返す「エコー反復」)についての実証研究である。収集した日本語と英語の会話データ(約11時間)を「繰り返し」の機能カテゴリー(Kobayashi & Hirose,1995)に基づき分析した結果、以下の三点が明らかになった。(1)日本語話者と英語話者の比較では、英語話者の方が「自己反復」をより頻繁に使い、特に、思考の言語化プロセスや発話上の訂正にその使用が多く見られたが、日本語話者の場合には「自己反復」に代わる他の方法(例、ポ-ズの一種である「こそわど」語や母音の引き伸ばし)の使用が頻繁であった。この違いは、主に日米語統語構造上の相違から生じていると考えられる。一方、「エコー反復」に関しては、日本語話者による使用頻度が非常に高く、特に、「あいづち」の一種として、または賛同や理解を示すための「繰り返し」の使用が際立った。(2)「繰り返し」が第2言語学習者特有のものかどうかについては、日本語と英語の頻度の差はあるもののその傾向を顕著に示した。特に、思考の言語化プロセスや発話の文法的修正を行うために学習者は「自己反復」を母語話者よりも頻繁に使用した。しかし、「エコー反復」に関しては、日本人英語学習者が米人英語話者よりも頻繁に使用する傾向を示したのに対し、米人日本語学習者と日本人日本語話者と間には大きな差は見られなかった。日本人英語学習者は日本人の会話スタイルの特徴を英語に転移していると考えられ、また米人日本語学習者は、日本人の会話スタイルを習得しつつある段階ではないかと推測される。(3)課題の難易度と「繰り返し」の関係については、難易度の高い会話トピックの場合、母語話者も学習者も思考の言語化プロセスや発話の訂正のために「自己反復」を多く使用したが、難易度が低く会話者同士の協力が必要とされるような会話トピックでは相互作用を円滑に進める「エコー反復」を頻繁に使った。本研究の結果、(1)「繰り返し」の頻度と機能は使用言語と大いに関連している、(2)「繰り返し」は第2言語学習者に特有な言語行動である、という点が明らかになった。教育的示唆としては「繰り返し」は外国語運用や会話管理のためのストラテジーとして有効であること、また「話す」訓練において学習者に与える課題はこの二つの側面を考慮して選択することが重要であるという点が挙げられる。平成5年度は主に会話データ収集とデータの文字化作業を完了する予定になっていたが、本年度の研究計画はほぼ予定通り完了した。平成5年6月から10月まではデータ収集の準備として被験者選択のための予備調査や課題作成に取組み、11月と12月には南山大学(外国語留学生別科)と広島大学でそれぞれデータを収集した。データはアメリカ人日本語学習者グループと日本人英語学習者グループ(計32名)にペアで難易度が異なる二つの課題(話題)について母語と習得対象言語でそれぞれに会話させものである。

その後、11時間以上の長さとなった会話データは研究補助者の協力を得てまず英語と日本語に文字化され、次にコンピュータに入れてデータ・バンク化された。データをコンピュータ化したのは貴重なデータを将来の研究にも役立てるようにするためである。さらに、本研究者と共同研究者はデータ分析の準備として、先行研究(Hirose & Kobayashi,1992)で使用した「繰り返し」の機能カテゴリーについて再検討を行った。新しい文献資料を読み、先行研究のデータを再分析した結果、先行研究ではまだ曖昧さを残していた「繰り返し」の三つの主機能(production,repair,interaction)の定義をより厳密にし、その機能の違いを明確に区別できるようにした。さらに機能のサブカテゴリーについてもより明確な定義を行い、その種類も19から15へと減らした。これらの修正によって「繰り返し」の機能カテゴリー分析はその客観性を一段と高め、将来、他の研究者によってもこの機能カテゴリーが「繰り返し」分析に正しく適用されうると考える。本研究者と共同研究者は、修正された機能カテゴリーに基づき平成6年4月から新しいデータの分析に取り組む予定である。平成6年度は文字化された会話データの分析に取り組んだ。5年度に、より厳密に定義した「繰り返し」の機能カテゴリー(Kobayashi & Hirose,JALTJournal,印刷中)に従い、研究補助者の協力を得て、日本語と英語の会話データ(テープ64本、延べ11時間分)をコーディングした。この分析の結果、研究目的とした三つの点の解明に関して以下のことが分かった。1)日本語話者と英語話者の比較では、英語話者の方が「繰り返し」をより頻繁に使い、特に、思考の言語化プロセスにその使用が多く見られた。一方、日本語話者の場合、このプロセスには「繰り返し」に代わる他の方法(例、ポ-ズの一種である「あの-」や母音の引き伸し)の使用が見られ、また日本語話者の特徴としては、発話者同士の相互作用を円滑にするための「繰り返し」の使用が際立った。2)「繰り返し」が第2言語学習者特有のものかどうかについては、日本語と英語の頻度の差はあるもののその傾向を示した。特に、思考の言語化プロセスや発話の文法的修正を行うために学習者は「繰り返し」を頻繁に使用した。3)「繰り返し」の頻度と機能は発話内容の難易度と関係については、難易度の高い会話トッピクの場合、総発話量が難易度の低い会話トッピクより少ないにもかかわらず、思考の言語化プロセスにおける「繰り返し」の頻度が高くなったが、発話者同士の相互作用にかかわる「繰り返し」の頻度は低下した。ただし、この傾向は英語に顕著に見られたが、日本語には特にその傾向は見られなかった。以上、上記の研究結果は量的な分析に基づいたものが中心になっているので、同じデータをさらに詳細に分析し考察すればより深い知見が得られるものと考える。
発がん感受性を支配する劣性遺伝子郡の研究

小児再生不良性貧血症患者およびその家族の58家系について抹消血リンパ球および皮膚線維芽細胞の染色体構成、姉妹染色分体交換(SCE)およびマイトマイシンC(MMC)感受性を指標としてファンコニ貧血症(FA)の確定診断を行うとともに、リンパ芽球様細胞株および線維芽細胞株を樹立し、凍結保存を行ってきた。FAと確定診断のついた患者に関してはA群およびC群遺伝子(FAAC遺伝子、FACC遺伝子)について突然変異の検索を行ったFA家系22家系で調べた結果、C群遺伝子には多型性変異以外には突然変異は認められず、日本人患者にはC群は存在したとしても少ないと考えられた。A群遺伝子に関しては、突然変異検出のためのプライマーを設計し、cDNAおよびゲノムDNAで解析を始めたが、すでに4家系で疾患と対応する突然変異が認められ、日本人患者にはA群が多いことが推定された。検出された突然変異はいずれも外国の患者では報告されていない種類のものであり、日本人集団固有の突然変異が保有されていることがうかがえる。また、アタキシア・テランジェクタシア患者(AT)8家系において原因遺伝子であるATM遺伝子の突然変異を調べたが、日本人患者では約半数は2種類の突然変異のいずれかで説明できることが分かった。
精神科訪問看護師が実践する個人向けメタ認知トレーニングの効果検証

統合失調症は当事者の生活の質だけでなく、日常生活機能を阻害するため、生活能力や症状のコントール能力の向上が必要である。生活機能は様々な認知機能と関連しており、陽性症状やその行動には認知バイアスが影響することも明らかになっている。しかしながら、統合失調症者の少なくとも50%以上が適切なケアを受けることができていない現状がある。本研究では、主に統合失調症のコントロールや、当事者の生活障害に影響する認知バイアスの矯正についてエビデンスが蓄積されているメタ認知トレーニングの個人向けプログラム(Metacognitive Training Plus: MCT+)を精神科訪問看護に導入し、その効果を検証することが目的である。精神科看護看護は構造化されており、当事者への直接介入を行う機会と時間が豊富であり、看護師がより有効な介入場面を持つことで、当事者のQOL向上に貢献できると考える。MCT+の日本語版プログラムの作成と精神科訪問看護ステーションへの導入に時間を要した。2019年度は効果推計のための予備試験を実施予定としている。2019年度は精神科訪問看護ステーションで実施しているMCT+の質向上に向けた研修の継続と、介入効果推計のための予備試験を完了する予定である。本研究は、精神科訪問看護師が実践する個人向けメタ認知トレーニング(Metacognitive Training Plus:MCT+)の効果を検証することが目的である。メタ認知トレーニングは主に、統合失調症の症状の悪化や、当事者の生活を阻害する認知バイアスの矯正を目的とした認知行動療法と認知リハビリテーションの混成プログラムであり、統合失調症者への有効な介入としてエビデンスが蓄積されている。平成29年度は、最新版の個人向けメタ認知トレーニング(MCT+ Ver2.3)の日本語版を作成し、ハンブルク大学のMCTホームページにて公開された。現在は、MCT+を実施する精神科訪問看護養成と、訪問看護への導入に向け研修会を実施している。最新版の個人向けメタ認知トレーニング(MCT+ Ver2.3)の日本語版が完成し、ハンブルク大学のMCTホームページにて公開された。MCT+を実施する精神科訪問看護養成と、訪問看護への導入に向け研修会を実施しており、順調に進んでいる。平成30年度は、引き続き、作成した個人向けメタ認知トレーニング(MCT+)を訪問看護へ導入を進める。また、訪問看護でのMCT+の介入効果推計のための単群比較試験を実施する。被験者への謝金支出が予定以下であったことと、MCT+提供のための備品を別予算で購入したため。2019年度に、不足物品の購入と被験者への謝礼に使用する予定である。
自律型システムの安全性評価

研究計画の初年度は、「研究目的・研究実施計画」の内、「システム構成要素の統一的表現方法と事故シナリオの自動生成方法の検討」に関して、特に自動化されたプラントの事故原因を抽出する方法として、ボンドグラフによる解析法を開発、検討した。ボンドグラフ要素は物理現象と1対1に対応するので故障要因を簡単に表現できた。要素の動的な挙動をボンドグラフでモデル化すると、要素間の影響やエネルギー保存関係を定量的かつ定性的にも取り扱え、従来の事故原因解析で問題となった定量的な値と定性的な値の対応が明確にすることができた。事故は物理的変数の変化として表現でき、変数間の因果関係を逆にたどることにより事故原因候補が導出できる。また、要素故障の影響も定量的あるいは定性的に評価できる。研究計画の第2年度は、自律型システムの安全性評価で必要な異常原因の導出方法を主に検討した。前年度の検討結果から、自律型システムのハードウェアやソフトウェアを条件と行動からなるルールで表現した。ルールの因果関係を逆に辿って対象とする異常事象を生じうる基本的な外乱系列が導出できる。しかし、単一異常や外乱は防御系や制御系によりその影響を抑えられるので、異常原因がシステム異常を生じ得るかどうかを事前に全ての異常発生の組み合わせに対して検討することは不可能である。そこで、原因候補が得られるとその状況を解析者に提示して外乱と防御系や制御系との影響関係を評価してもらい、対話的に異常原因を同定する方法を提案した。また、自律型システムではシステム自らが異常を検出して対処することが重要な機能であるので、上述の原因探索で得られた観測可能な基本事象とシステム異常との関係から自律型システムの故障診断を行う規則の導出法も検討した。研究計画の初年度である今年度は、「研究目的・研究実施計画」の内、「システムの構成要素であるハードウェアおよびソフトウェアの統一的表現法とその表現方法を基にした事故シナリオの自動生成する方法の検討」に関して主に考察した。その中でも、特に自動制御化されたプラントの事故原因を抽出する方法として、エネルギー流の概念に基づいてシステムをモデル化するボンドグラフによる解析法を開発、検討した。ボンドグラフはシステムのエネルギー流に着目するので、自律化システムにおける動力の伝達等を表現するのに適している。ボンドグラフ要素が実際のシステム内で考慮する物理現象と1対1に対応するので考慮すべき故障要因を簡単に組み入れで表現できた。システムを構成する要素の動的な挙動をボンドグラフでモデル化することにより、要素間の影響やエネルギー保存関係を定量的でだけでなく、定性的にも取り扱うができる。従来の事故原因解析では、定性的な表現を基に論理的な因果関係から事故原因が導出され、実際の定量的な値を定性的な値に変換する際にどのように行うかの問題が存在した。ボンドグラフ表現では定量的な値と定性的な値の対応がより明確にすることができた。解析対象である事故現象はシステムで観測される物理的変数の変化として表現でき、ボンドグラフから得られるシステム状態方程式を基に変数間の因果関係を逆にたどれば事故原因候補が導出できる。また、要素故障がシステム変数に生じる影響もシミュレーション等により定量的あるいは定性的な評価が可能となった。また、自立化システムにおけるハードウェアの動的挙動と動作規範や制御則等のソフトウェアを統一的に表現する方法として、条件と行動によりなるルール型表現の適用可能性を確認した。本年度は、研究の計画と目的の内、自律型システムの安全性評価をする上で必要となる異常原因を導出する方法を主に検討した。前年度の検討結果を基に、自律型システムのハードウェアの動的挙動や動作規範、制御規則等のソフトウェアを条件と行動からなるルールで表現した。

得られたルールの因果関係を結果側から原因側へ逆に辿っていくことにより、対象とする異常事象を生じうる基本的な外乱系列を導出することができる。しかし、自律型システムでは単一異常や外乱に対しては防御系や制御系によりその影響を抑えるようになっている。異常原因が単独で想定しているシステム異常を生じ得るかどうかを評価するには、事前に考えられる異常と制御系の関係を整理しておく必要があるが、全ての異常発生の組み合わせを想定することは不可能であり、この影響度評価は自律型システムの表現には含まれていない。そこで、異常を発生しうる原因が得られた段階でその状況を解析者に提示して、外乱と防御系や制御系との影響関係を評価してもらい、その情報を基にして異常原因を求める、対話的に異常原因を同定する方法を提案した。なお、ルール型表現で条件側から結果側への正方向波及を見ると、自律型システムの故障の影響度伝播も評価できる。また、自律型システムの安全性や信頼性に関連して、システム自らが異常を検出して対処することが重要な機能と考えられる。そこで、上述の原因探索で得られた観測可能な基本事象とシステム異常との関係を整理して自律型システムの状態診断や故障診断を行う規則の導出法についても検討を行った。
植物の細胞内カルシウムイオン情報伝達機構

1、タバコ培養細胞の原形貭膜には,イノシト-ルリン脂貭の代謝回転に関与するフォスファチジルイノシト-ルキナ-ゼ,フナスファチジルイノシト-ル-リン酸キナ-ゼおよびフォスフォリパ-ゼC(PLC)が存在することを明からにした。両キナ-ゼは10AAー7BB10AAー6BBM(aAA2+BBによって顕著な阻害を受けたのに対し,PLCは顕著に活性化された。一方パッチクランプ法によって,液胞膜のoutsideーout patchで電圧依存性の外向きのCaAA2ーBBチャネルが測定され,このチャネルは1μMイノシト-ルミリン酸(1PCC3DD)により顕著に活性化された。従ってPLCが働いてIPCC3DDが生成されると,液胞からCaAA2+BBが放出されて細胞貭CaAA2+BB濃度が昇上すると推測される,上昇したCaAA2+BBは,両キナ-ゼを抑成してPLCへの基貭供給を低下させ,IPCC3DDの生成を抑制する。このように原形貭膜のイノシト-ルリン脂貭代謝系は,CaAA2+BBによるフィ-ドバック制御御受けていることを明かにした。2、トウモロコシ葉原形貭膜のCaAA2+BBーポンプATPア-ゼを可溶化,イオン交換HPLCによってCaAA2+BBーATPア-ゼとHAA+BBーATPア-ゼを分離した。CaAA2+BBーATPア-ゼをリポリ-ムに再構成した。このリポソ-ムはATP依存的CaAA2+BB取り込み能を示した。これによって,CaAA2+BBーATPア-ゼが原形貭膜のCaAA2+BBーポンプの実体であることが,初めて直接的に証明された。3、耐塩性緑藻ドナリエラから,CaAA2+BB依存性プロテインキナ-ゼを900倍に精製した。本酵素は0.11μMCaAA2+BBによって顕著な活性化を受け,同時に疎水性を増大させた。CaAA2+BBをキレ-トした条件では可溶性蛋白の性貭を示したが,CaAA2+BB存在下では膜に移行した。また細胞の可溶画分には本酵素の基貭となる蛋白はほとんど見出されなかったが,多くの膜蛋白が顕著なリン酸化を受けた。このことは細胞貭CaAA2+BB濃度の上昇によって本酵素が活性化され,膜に移行してそこに存在する蛋白をリン酸化することを示唆している。浸透左調節における本酵素の関与が予想される。タバコ培養細胞から水性二層分配法により、原形質膜を調製した。〔^<32>

P〕ATPおよび〔^3H〕イノシト-ルリン脂質を用いて、原形質膜にはフオスファチジルイノシト-ル(PI)キナ-ゼ、フオスファチジルイノシト-ル-リン酸(PIP)キナ-ゼおよびイノシト-ル脂質を分解するフォスフォリパ-ゼCが存在することを明らかにし、これら酵素の諸性質を調べた。フォスフォリパ-ゼCは10^<-7>-10^<-6>MCa^<2+>によって顕著に活性化を受け、両キナ-ゼは阻害された。後者の性質は、イノシト-ルミリン酸(IP_3)の前駆体であるPIP_2の合成をCa^<2+>が抑制することにより、IP_3の生成を抑制することを意味する。IP_3は細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させる作用を持つので、キナ-ゼのCa^<2+>阻害は、Ca^<2+>による一種のフィ-ドバック阻害と見なすことが出来る。トウモロコシ葉原形質膜から、Ca^<2+>-ATPア-ゼの可溶化と純化を試みた。界面活性剤C_<12>E_8で可溶化した膜をイオン交換HPLCで分画し、Ca^<2+>ATPア-ゼとH^+-ATPア-ゼを分離した。このCa^<2+>-ATPア-ゼを、ダイズリン脂質を用いて調整したリポソ-ムに、C_<12>E_8存在下に再構成した。このプロテオリポソ-ムは、ATP依存性Ca^<2+>取り込み活性を示した。これによって、Ca^<2+>-ATPア-ゼがCa^<2+>ポンプの実体であることが、直接証明された。トウモロコシ葉原形質膜のプロテインキナ-ゼを可溶化し、イオン交換HPLCで部分精製した。この酵素標品は、ヒストンを基質とすることが出来、Ca^<2+>により活性化されたが、ジアシルグリセロ-ルやホルボ-ルエステルによる活性化を受けず、いわゆるプロティンキナ-ゼCとは異なる酵素であった。耐塩性緑藻ドナリエラから,Ca^<2+>ー依存性プロテインキナ-ゼを約900倍に精製し,酵素学的諸性質を明かにした。本酵素は0.11μMCa^<2+>によって顕著に活性化された。またCa^<2+>の結合によって疎水性を増大させ,細胞の膜画分に結合した。可溶性画分には本酵素の基質となる蛋白はほとんど見出されなかったが,多数の膜蛋白が顕著なリン酸化を受けた。このことは細胞内Ca^<2+>の上昇によって,本酵素が活性化を受け,膜に移行してそこに存在する蛋白をリン酸化することを示唆する。膜蛋白のリン酸化のドナリエラの浸遷圧調節における役割を検討中である。動物のGTP結合蛋白のαおよびβサブユニットの部分アミノ酸配列に倣ってペプチドを合成した。これらを抗元として抗Gαおよび抗Gβを調製した。各種植物から粗蛋白抽出液を調製し,SDSーポリアクリルアミドゲル電気泳動により分離後,これら抗体をプロ-ブとしてウエスタンブロット法により解析したところ,1269KDaに抗Gαと2349KDaに抗Gβと反応する数本のバンドが検出された。タバコブロトプラストおよびこれら調製した液胞を用い,パッチクランプ法により原形質膜と液胞膜のイオンチャネルの測定を試みた。液胞膜のOutsideーout patchでZnCl_2存在下において,電圧依存性の外向きのCa^<2+>チャネルが測定された。このチャネルは1μMイノシト-ルミリン酸により顕著に活性化され,10μMヴェラパミルにより完全に阻害された。トウモロコシ原形質膜Ca^<2+>ポンプを再構成したリポソ-ムは,ニジエリシンを用いて人工的pH勾配を形成させても,Ca^<2+>取り込み能を示さなかった。従ってCa^<2+>/H^+交換輸送体はリポソ-ムに再構成されておらず,Ca^<2+>ーATPア-ゼのみがCa^<2+>輸送体として再構成されていることが明かとなった。
情報システムの構造変化と戦略的コスト・マネジメントへのインパクト

本研究を計画した我々の研究組織は、平成15年度の科学研究助成(基盤研究)を受給し、「情報システムの構造変化と戦略的コスト・マネジメントへのインパクト」と題する研究を終了した。これまでの研究において実施した日本企業数社に対するインタビュー調査をつうじて、近年の各企業は、高度ITを経営戦略と業務の改革に適用できるように、抜本的な情報システム変更を企画していることが明らかになった。最近の情報システムの特徴の一つは、ネットワーク・コンピューティング環境下でのオープン・システムの構築を志向することであるが、これにより統制機能を重視した伝統的な情報システムのコスト管理手法や教科書的な投資評価プロセスは適用され難くなったということである。今回の調査で判明した事実から、情報システムの戦略化に対応した戦略的コスト・マネジメントの有効な推進は、IT投資の企画段階でのコスト・マネジメントに重点を置くべきとの結論に達し、特定の企業についての詳細な投資評価と情報システム構築に関する意思決定プロセスを把握する必要性を認識するに至った。そこで、これまでの発展的研究として、情報システムの中でも近年の企業の事業展開の根幹をなし、国内に限らず国境を越えた物財の供給連鎖の合理化を支援するSCM(Supply Chain Management)に関する投資評価プロセスをサムソン電子にインタビューを行い、日本以外の外国でもこの結論の一般性が限定的ではあるが確認できたと考えている。平成15年度は予備調査と本格調査の前半を行った。予備的調査は研究テーマの具体的な内容と予定されるべき研究成果についての文献調査・インタビュー等の知見を踏まえ、本格的な調査研究の展開に先立って実施する調査である。この段階では、全員が分担して情報システムの構造変化に関連する諸資料・文献の調査を行い、「情報システムの構造変化」についての見解を取りまとめた。これを中心にフィールドサーベイの応用、調査領域、調査深度などの検討を行うために、中堅精密製造業のY社に3回、延べ12時間以上のインタビューを実施した。これによって、研究テーマの具体像、特に情報システムの構造変化の現状についての共通理解の形成を進め、情報コスト領域、組織コスト領域、プロセス・コスト領域に対する全般的な影響を把握した。これをベースに、分担している各研究分担者がマネジメント各領域における情報システムの基盤変化についての仮説や方向性を提出し、討議することによって、研究調査の展開とその成果についての概略のイメージを固めた。本格調査(1)は、アンケート調査展開に当たって、その具体的な調査項目を作成するために、前者のY社のインタビュー結果を踏まえて10数社の企業を訪問し、研究方向、研究項目が企業の現実に適合したものであるか否かを確認するためにインタビュー調査を実施した。この調査に当たっては、訪問会社の選択・調査すべき項目・訪問スケジュールとインタービュー担当者・その他について事前に定めて、1社を2-3名で分担することによって調査を効率的に進めた。インタービュー調査の結果は、全員で検討し、予備的調査の段階で作成した調査計画と調査成果を照合し、それまでの調査仮説を確認ないし修正することによってアンケート調査展開に備える。この調査結果については、平成15年11月22日の管理会計学会フォーラムで中間報告を行った。

そこで、これまでの発展的研究として、情報システムの中でも近年の企業の事業展開の根幹をなし、国内に限らず国境を越えた物財の供給連鎖の合理化を支援するSCM(Supply Chain Management)に関する投資評価プロセスをサムソン電子にインタビューを行い、日本以外の外国でもこの結論の一般性が限定的ではあるが確認できたと考えている。
フィリピン産紅藻カタオゴノリ由来の新規プロスタグランジン類の単離、構造、生理活性

フィリピン産紅藻カタオゴノリGracilaria edulisに新規プロスタグランジン類の存在を認めたため、単離し平面構造を決定した。また、生理活性試験を実施し、生合成・代謝経路を推定した。本化合物の分子量を366と決定し、プロスタグランジンD2からレトロアルドール反応により開環した後、海藻中または付着生物の酸化反応を触媒する酵素が関与して生成すると考えられた。植物におけるプロスタノイドの代謝経路およびその存在意義は解明されていない。本研究では、食用とされるフィリピン産紅藻カタオゴノリGracilaria edulisをESI MSのフラグメントパターンで精査した結果、多量に存在するプロスタグランジン類のPGE2. PGF2alpha,PGB2以外に、新規のプロスタノイドの存在を認めた。その高分解能FABMSより分子式を決定し、分子量は366であることが示された。試料のG. edulisの量が限られたが、抽出方法や緩衝液(ammonium formate)を用いた逆相クロマトグラフィーと多波長検出より、数本のカラム(Cosmosil 5C18AR, Develosil ODS SR-5)を組み合わせて、約0.2mgであったが、単離に成功した。これを用いてVarian600MHzコールドプローブのNMRによるCOSY, NOESY, TOCSY, HMBC, HSQC測定により、平面構造が明らかになり、新規のプロスタノイドであることが確認された。生理活性については、微量に混在するPGE2を完全に除去できない限り、調べることは困難であると思われるが、ヒト前骨髄球性白血病細胞(HL60)に対して、顕著な細胞毒性を示さないことは明らかになった。植物におけるプロスタグランジンの代謝経路およびその存在意義は解明されていない。本研究では、新規生理活性天然物の探索の一環として、オゴノリ属のエイコサノイドを精査した。その結果、フイリピン産カタオゴノリG. edulisに新規プロスタノイド1種、および日本産オゴノリG. vermiculophyllaにヒドロキシエイコサノイド2種の存在を認め、これらの単離と構造解析を行なった。新規プロスタノイドは、非常に微量しか存在しなく、1.5kgの海藻から0.1mg程度しか得られなかったが、ESI-negative modeで[M-H]^-m/z 365をあたえる成分が存在した。これをUK365と仮称し精製した。HR-ESI-MS (negative) m/z 365.19557 (Calcd for C_<20>H_<29>O_6 365.19642 Δ0.84mmu)より分子式をC_<20>H_<30>O_6と決定した。UV(λ_<max> 265 nm, MeOH)を与え、共役系の存在が示唆された。バアンにより800 MHzコールドプローブでCOSY, TOCSY, HSQC, HMBC、ROESYを測定し、その相関から面構造を決定し、新規のPGD2のレトロアルドール反応物と考えられた。また、オゴノリより得られヒドロキシエイコサノイド2種はGC/MS及びCOSY, HSQC, HMBC, NOESY 1Dから4,8-dihydroxyeicosa-(5Z, 9E, 11Z, 14Z)-tetraenoic acid (4,8-diHETE)と4,8,15-trihydroxyeicosa-(5Z, 9E, 11Z, 13E)-tetraenoic acid(4, 8, 15-triHETE)と決定した。HL60に対して細胞毒性は示されなかったが、珪藻に対して増殖阻害活性が認められた。
プラスミド接合伝達活性化ペプチド″細菌の性フェロモン′と結合タンパク質の分子構造

溶血性連鎖球菌の一種Enterococus faecalisには、プラスミド受容菌が分泌するペプチド′′性フェロモン′′により、その伝達を活性化されるプラスミドが存在する。フェロモンのシグナリングの機構はまだほとんどが不明であるが、まず供与菌細胞表層に存在するフェロモン結合タンパク質が、最初にフェロモンを結合することが示唆されている。本実験は、そのフェロモンと結合タンパク質の相互作用を分子構造レベルで明らかにし、ペプチド-タンパク質間の相互作用にいくつかの普遍的な法則性を見いだすことを最終目的としている。当該年度は、まず性フェロモンの一種cOB1の構造決定を行った。15リットルの培養液より4.3μgのcOB1の単離に成功し、アミノ酸配列H-Val-Ala-Val-Leu-Gly-Ala-OHを決定した。フェロモン結合タンパク質に関しては、フェロモンの一種cAM373の125Iラベルを用いた実験により幾つかの知見を得ることができた。スキャッチャードプロット解析により、フェロモン受容細胞とラベルフェロモンの解離定数は1.3nM。一細胞あたり結合タンパク質は、千個程度存在することが示唆された。しかしcAM373は結合後分解され細胞外へ放出されることも判明した。この分解が、フェロモンのシグナル受容において生物学的意義のある現象かどうかさらに調べることが今後の課題である。またさらに、タンパク質レベルで、フェロモンと結合タンパク質の相互作用を研究するために、フェロモン結合タンパク質を精製することも今後の課題である。
土地改良事業計画の効果計量分析システムの開発研究

土地改良事業は農業生産の拡大や農家経済の発展に及ぼす直接的効果のほか、食糧供給の安定やコスト低下、さらには地域経済の発展、産地間及び地域間の経済均衡など各種の間接的効果を生み出す。本研究はこれら直接的効果と間接的効果を総合的に計量把握する手法を開発することを課題とする。それら効果は地域の農業構造と地域社会を構成する各種要因の相互関係によって発現する。本研究はその相互関係をシステムモデルとして把え、SD手法によって効果計量を行うとするものである。本研究に先だち、豊川用水事業と同関連の田原県営圃場整備事業を対象に基本モデルを作成していたので、ここでは新たに安城中部地区県圃と嬬恋西部地区国営農地開発事業および三雲南部地区の汎用田化型県圃を素材にとりあげ、基本モデルに修正を加えつつ、汎用性の高いモデル開発を進めた。効果の計測は農業生産、地域産業、人口、就業構造、土地利用、及び自治体財政の6セクターとし、貨幣化、数量化の困難な分野については除き別の機会にすることにした。効果分析の結果、改良を重ねてきた当SDモデルを活用すれば、かんがい排水、圃場整備、農用地開発、農道整備など各種の土地改良事業が与える効果を各セクター、各要素毎に計測することが可能であることが結論される。勿論、効果発現には改良事業のみでなく、農家自身の投資活動や地域社会のあり方が様々にかかわる。本モデルではその点も分析可能である。なお、農家アンケート調査によれば、圃場整備事業の効果のうち、労節効果は専兼の別なく発生するものの、労節部分の振り向け方は専業農家が農業就業充実に向けるのに対し、兼業農家は農外就業振り向けが著しい。これらは圃場整備が分解促進的であることを示すが、本モデルはその点をおり込んでいる。土地改良事業は一般に農業生産や農家経済に及ぼす直接的効用のほか、食糧の安定供給や供給コストの低下、さらには地域経済の発展など種々の間接的効用をもたらす。本研究はこれから間接的効用も含め事業効果の総合的計測手法を開発することを目的としている。事業効果は事業の種類によって異なり、また水田地帯、畑地帯などの地帯差によってもその現われ方が異なる。そこで本年度は水田地帯である安城市土地改良区の圃場整備事業を対象にして、先年構築したモデルの適応性を検討した。出力結果からみた圃場整備事業の経済効果の特徴点は1.農業生産に関しては事業実施が効率的な農業経営の確立や都市近郊農業の発展に大きく寄与するとともに、水田利用再編対策などの農業政策を効果的に促進する方向に作用していること。2.農外産業に関しては、事業実施期間の後半に入って以降、第2次産業や第3次産業に対する影響が鋭く現われてくること。3.事業実施により節減された営農労力は大半農外兼業就業に向うことになるが、同時に節減労力の24割は余暇や引退に向い、事業実施はこの2分化を促進する方向に作用すること。4.地方財政に対しては短期的にはマイナスに作用し、長期的にはプラスに転ずること、などが明らかとなった。次年度は既存の農水省方式による直接効果との対比や、産業連関分析、計量のモデル分析との対比を進める。また同時に畑作地帯である群馬県嬬恋地区を対象にしてモデルの検証と汎用化を進める予定である。

土地改良事業は一般に農業生産や農家経済に及ぼす直接的効用のほか,食糧の安定供給や供給コストの低下,さらには地域経済の発展など種々の間接的効用をもたらす.これら間接的効用も含め,事業効果の総合的計測手法を開発することが本研究の目的である.ところでこの事業効果は事業の種類によって異なり,また水田地帯,畑地帯などの地帯差によってもその現われ方が異なる.昨年度は水田地帯の圃場整備事業を対象にして検討した.本年度はそれを参考にしながら,畑地帯である群馬県嬬恋村の国営農地開発事業を対象にして,先年構築したモデルの適応性を検討した.シミュレーション作業を若干残しているが,これまでの出力結果からみた農地開発事業の経済効果の特徴は1.農地開発による増反がキャベツ生産の飛躍的発展をもたらし,生産効果を際立ったものにするとともに,生産農家の規模拡大を通じてコスト低下効果を発現させ,合わせて構造効果として大規模経営を大量形成した.2.大規模な専業経営は大型機械の導入と集出荷施設,予冷施設の整備等,私的ならびに社会的固定資本投資を伴って実現した.これら投入財の生産部門に与えた後方関連誘発効果は生産効果の3割ほどにあたる.また農業所得の増大が地域経済を活性化し,過疎を抑制,人口定住を可能にするなど,前方関連誘発効果も著しい.3.反面,キャベツ生産への特化は深刻な連作障害を招来し,品質悪化による低価格化ならびに生産や経営の不安定化問題を惹起している.長期的にはこれらが生産効果,コスト低下効果の発現を相当に制約することになる.なお,本年は上記研究に関連し,スペイン,フランス,西ドイツの土地基盤整備投資が生産面の効果だけでなく,地域開発,地域保全面の効果を重視していることも調査検討した.土地改良事業は作物生産効果や営農経費節減効果、維持管理費節減効果など直接的効果のほか、食糧の安定供給や供給コストの低下、さらには地域経済の発展など種々の間接的効用をもたらす。これら間接的効用も含め、事業効果の総合的計測手法を開発することが本研究の目的である。本年度は三重県三雲南部地区の排水改良を兼ねた田畑輪換型の圃場整備事業を対象とし、モデルの検証能力の確認を行うとともに、農内・農外にわたる効果に対する農家住民の受け止め方をアンケート調査した。基本モデルをもとに、パラメーターを入れかえた上で、農業生産、地域産業、人口、就業構造、資源利用、および地方自治体財政への土地改良事業の効果計測を行ったところ、第1年度に安城中部地区で引き出されたものと基本的に同じ効果の現われ方を示した。これらの諸結果から、これまで改良を重ねてきたSDモデルを活用すれば、かんがい排水、圃場整備、農用地開発、農道整備など各種の土地改良事業が地域の農業生産のみならず、地域産業、人口、就業構造、土地利用、地方自治体財政の各部門に与える諸効果を計測することが可能であると結論することができる。なお、三雲南部地区のアンケート結果によれば、圃場整備事業は労節効果を専業・兼業農家の別なく発生させるものの、専業農家にはその労節部分を農業就業を一層強める方向に振り向けるよう、兼業農家には、ますます農外兼業就業を拡大する方向で、その労節部分を振り向けるよう影響することが判明した。本モデルでは、当該地域に形成されてきた農業生産力の到達点を踏え、農家分解の程度を折り込んだ、より現実的な計量が可能なように就業構造変動システムを有しており、それだけに有効な活用が望まれるところである。