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借用語音韻論の理論的研究

日本語の複合動詞形成とそのアクセント型の理論分析をおこなった。異なる動詞語幹を組み合わせて新たな動詞を形成する過程は、借用語処理と平行性があると考えたためである。日本語の動詞語幹はアクセントの有無が動詞ごとに決まっていて、そのアクセント情報は転成名詞に引き継がれる。しかし、複合動詞はアクセント動詞として機能するが、その転成名詞は必ず平板式になる。この事実を「複合動詞には語彙情報としてのアクセントが存在しない」という仮説によって説明した。複合動詞が固有のアクセントを欠くにもかかわらず、見かけ上はアクセント動詞としてふるまう理由は「複合語はアクセントをもつ」という制約に求めることができる。本年度は借用語音韻論に関する研究に関して、二件の研究発表をおこなった。その一つは平成25年11月に神戸市外国語大学で開催された日本言語学会で「後部要素が二字漢語の複合語アクセントについて」として発表したものである。後部要素が二字漢語の複合語はある種の条件を満たせば、アクセント型にゆれが発生することが知られているが、そのゆれが発生する理由を「長さ制約」と「挿入母音はアクセントをとらない」という二つの制約を用いて説明したものである。「南+アメリカ」のような複合語を「耳+学問」のような漢語の複合語と対照させることによって、両者が実は同じ制約に従っているのではないかという結論に至った。もう一件は、平成26年2月14日に福岡大学で開催された「音声学・音韻論特別公開講演会・研究発表会」で、招聘講演として発表したものである。そこでは、アクセントの対照研究として、ラテン語とギリシャ語の前接辞(enclitic)を取り上げた。これらの言語はピッチアクセントとして日本語と対照させるには好都合だと思われるからである。ギリシャ語やラテン語の前接辞は一語中にアクセントピークを二つもつような状況をつくりだすが、これとよく似た現象として、日本語の甑島方言が分析可能であるという議論を展開した。それによれば、甑島方言に存在する二つのピークは長い語(3モーラ以上の語)に基本音調HLを重複使用したものであるということになる。この研究をさらに展開させて、次年度の研究成果に盛り込みたいものである。本年度は、今後の研究の方向性を明確にするための基礎研究をおこない、研究発表会でその成果を確認した。借用語の処理システムとしては従来、外来語と漢語を別々に考えるのが一般的な方法であったが、申請者は両者の間に同じシステムが使用されているという見通しをもっている。年度末に東京大学駒場キャンパスで開催された東京音韻論研究会(TCP)3月例会ではそのような趣旨の議論を展開した。そこでは、漢字音のもつ造語力(2つの要素を組み合わせて語形成をおこなう)とそれに伴う音韻制約(2文字の漢字は最大の長さが4モーラである)が組み合わされた結果、漢語の複合語アクセントに興味深い現象が観察されるということを示した。具体的に言えば、一般には{A}+{B}のような二つの形態からなる複合語名詞のアクセントは、後部要素が長すぎたり、短すぎない場合には、後部要素のアクセントが保存されるのが普通である。また、後部要素が平板調の場合には、この後部要素の先頭に複合語アクセントが付与される(例:南+ア]フリカ)。漢語の場合、一見したところ、この「後部要素のアクセントを保存する」という原則が破られる場合がある。例えば「理論」+「力学」という複合語のアクセント型に見られるゆれである。これを説明するためには漢字音がもつ挿入母音の性質と、音読みの漢字は2文字で最大4モーラであるという事実に着目すべきである。例えば「力学」はrik<i>gak<u>のように、長さが4モーラでありながら、挿入母音を差し引けば、実質2モーラなのである。したがって、この形式には複合アクセント規則のうちもっとも無標のものが適用されやすい、つまり第二要素の先頭にアクセントを置くという形式が発生するのである。つまり「南+アメリカ」型のアクセントを生み出しやすい理由を漢語の複合語は初めから備えているということになるであろう。ピッチアクセント言語として、古典ギリシャ語、ラテン語で観察されている現象を検討して、日本語との対照をおこなった。特に、ギリシャ語における前接辞(enclitic)が引き起こすアクセント型については、モーラと音節の二つを利用してアクセント型の記述をおこなわなければならないことを確認した。これは日本語のみならず、西洋古典語も「モーラ数え・音節言語」であるということになる。具体的には、do'oron""gift"のような名詞に前接辞tis "certain"を付加すればdo'oro'n-tisのように領域内に二つのアクセントがマークされるのがギリシャ語の特徴である。これは前接辞のもつアクセントを先行する語に実現させるということで理解できる。しかし、lo'gosのような語に前接語を付加する場合には前接語のアクセントは表面に現れない。つまり*lo'go's-tisは許容されないわけである。これは「アクセントの衝突回避」という仕組みが機能しているということで説明ができる現象である。「前接語」はそのアクセントをできるだけ先行する語に担わせようとする性質をもつわけであるが、その結果としてアクセント衝突が発生するような場合には前接語のアクセントは表面に現れないということになる。これは日本語における助詞「まで」などのふるまいを思わせる現象である。

「まで」は単独では用いられない語で、その前にある語が平板式(ピッチの下降がない)場合にのみアクセントをとって表面に現れることが知られている。このような現象を基にして類型論的な研究成果にむすびつけ、第10回音韻論フェスタ(3月20ー22日:熱海KKR)で「前接語が引き起こすアクセント型について」として発表した。諸般の事情で研究成果発表に遅れが生じ、研究を1年延期することになった。しかし、昨年度末から現在にかけて、論文二本を執筆し、いずれも査読のプロセスに入っている。また6月には日本音韻論学会の20周年記念大会があるが、そこでも研究成果をとりこんだ報告を講演する予定である。借用語音韻論はある言語が別の言語から語を借用する際に何が生じるかということに焦点をあてるが、申請者の関心はそれにからめて、語彙自体がもつ特徴(音韻、統語、意味)と複合語がもつ特徴(音韻、統語、意味)というより一般化した現象に進んできた。それは、単純語と複合語は語彙情報(本研究では音韻情報に重きをおく)に関して大きな違いを示すという見通しである。英語でも複合名詞アクセントは個々の語彙がもち情報ではなく、複合名詞形成というプロセスがもたらすものであるという仮説を立てることができるが、似たような現象が日本語の複合動詞とその名詞形の関係に観察される。一般にアクセント動詞を名詞化すると尾高アクセント(読む読み)、無アクセント動詞の名詞形は平板式アクセント(のぼるのぼり)として実現するのが決まりである。しかし、複合動詞は表面的にはアクセント動詞のようなふるまいをしながら、その名詞形(転成名詞)には動詞のアクセント情報が引き継がれず、必ず平板式アクセントになるという事実がある。これを説明するためには理論上どのような仕組みを想定すべきであるかというのが問題になる。結論的には、複合動詞とその名詞(例:「たち+あがる」「たち+あがり」)が示すアクセント型は、複合動詞が固有のアクセントをもたない(語彙情報としてのアクセントは存在しない)ということに起因すると考えた。複合動詞にアクセントが必ずある理由は「複合語はアクセントをもたなければならない」という音韻制約にあるというのが現在の見通しである。さまざまな事情が重なり、学会出張などが当初計画を下回った。その結果、思うような情報収集と発表活動ができなかったことは遺憾である。しかし春休みを利用した期間中に、なんとかこれまでの研究活動をまとめて発表する見通しがついた。現在まで論文二本を執筆し、学会での講演も準備中である。今年度中には、所期の目的を達成できる予定である。日本語の複合動詞形成に関するアクセント特性について考察し、音韻論的な分析を提示した。日本語動詞には語彙情報としてアクセントをもつもの(起伏型)と無アクセント(平板型)があることが知られている。そして、このアクセント情報は転成名詞に引き継がれ、アクセント動詞からは尾高の転成名詞が、そして無アクセント動詞からは平板型の転成名詞が派生される(例:「歩き」と「登り」)。また、日本語には動詞語幹を重ねた複合動詞が存在するが、この複合動詞は必ず起伏式アクセントをとるという特徴がある(例:書き+いれる=書き入れる、登り+始める=登り始める)。
X型コラーゲンプロモーター解析による軟骨細胞肥大化の分子メカニズム

ヒトX型コラーゲンプロモーター領域の解析(プロモーターレポーターアッセイ、ゲルシフトアッセイ、クロマチン免疫沈降)により前年度までに転写開始点より80塩基上流に転写因子Runx2の結合領域(HY-box)を同定した。この領域はRunx2を導入しなくてもある程度の転写活性の上昇がみられるため、様々な因子に応答するuniversal enhancerと考えられた。そこで、この領域を4回タンデムにつないだ配列を蛍光レポーターベクター(Ds-red)に組み込んだコンストラクトをマウス軟骨細胞由来細胞株であるATDC5に安定導入し、肥大分化すると蛍光を発する細胞の作製に成功した。この細胞は実際にRunx2を導入することで、インスリン誘導下の培養にてより早く蛍光を発することが確認された。今後は、次年度に申請中の挑戦的萌芽研究「変形性脊椎症・関節症治療を目指した軟骨細胞肥大分化モニタリング法の確立と応用」の計画の如く、cDNAライブラリーソースを用いたレトロウイルス発現ライブラリーをこの細胞に導入して、肥大分化にかかわる新規分子のスクリーニングを行う予定である。さらに、新規分子の遺伝子改変マウスを作出して、新規因子の肥大分化に関わる機能をinvivoにも証明することを検討している。1)肥大分化を安定して再現するin vitroでの実験系の開発マウステラトカルシノーマ由来の軟骨細胞前駆細胞株であるATDC5をインスリン刺激すると軟骨様細胞へ分化しII型コラーゲンなど軟骨特異的遺伝子を発現する。ここに、リン刺激を加えることで肥大軟骨細胞へと分化する系を確立した。これは肥大軟骨のマーカー遺伝子であるColXをはじめ、肥大軟骨に発現することが報告されているMMP-13、VEGF、Runx2、BMP6、ALP、PTH/PTHrP receptor、lhhなどの遺伝子のmRNAが誘導されることをreal time RT-PCRにより確認した。また、これらの細胞に対するvon Kossaや、Alizarin redなどの染色性が増すことでも肥大分化が進んでいることが確認された。2)ヒトColXプロモーター領域のクローニングと基本転写活性の評価肥大軟骨のマーカー遺伝子であるColXのプロモーター断片のクローニング及びその断片を組み込んだルシフェラーゼ・レポーターコンストラクトの作成をヒトゲノムDNAをPCRで増幅する方法で行い、このレポーター遺伝子を用いて基本転写活性の評価を行った。プロモーター断片としては、種間で比較的保存された転写開始点より上流4.5kbの配列をクローニングした。アッセイ法としては、1)で確立した肥大分化する系の細胞や肥大分化とは無関係の細胞(Hela細胞やHuH7細胞)にレポーターコンストラクトをトランスフェクション試薬を用いて遺伝子導入し、その基本転写活性をルミノメーターで測定した。その結果、転写開始点より上流約80bp付近に転写活性が上昇するシスエレメントの候補となる領域を同定した。3)deletion & mutationassayとシスエレメント(転写制御部位)の同定、既知の肥大分化制御シグナルであるRunx2、その他の肥大分化候補因子のColXプロモーターに与える影響に関する解析平成18年度にクローニングした4.5kbのヒトColXプロモーター領域のルシフェラーゼ・レポーターコンストラクトを用いて、肥大分化促進因子であるRunx2によりColXプロモーターが活性化されることを確認した。このコンストラクトのdeletionを行うことで、Runx2に対する応答領域が転写開始点より上流約80bp付近に存在することが推測された。応答領域と思われる配列に変異を加えたコンストラクトでRunx2による活性が低下することを確認、さらにこの領域をタンデムに重ねだコンストラクトでコピー数依存性に活性が上昇することも確認した。この傾向はRunx2のみならず、既知の肥大化因子であるBMP2やTGF-・でも、さらにわれわれがこれまでに同定した肥大化因子であるCEBP,やHIF-2A、Rel-Aでもみられ、この領域がColXプロモーターのユニバーサルな応答領域である可能性が示唆された。さらにRunx2を過剰発現させたCos7細胞の核抽出物を用いたゲルシフトアッセイにより、応答領域を含む30塩基の配列にRunx2蛋白が直接結合することを確認した。この結合がRunx2に特異的であることは、Runx2による抗体でシフトバンドがスーパーシフトすることで確認された。
地域教育システムの構築に関する研究―学社連携のためのプログラムの開発をめざして―

本研究は、地域杜会との連携を求めながち、「新しい開かれた学校づくり」と「地域における生涯学習体制の構築」をめざした実践に取り組んでいる学校と地域を対象としてすすめ、多くの貴重な研究成果をあげることができた。本研究は、来年度以降も当該学校との連携のもとに研究を継続していくことになっており、既にスタートしている。本研究の成果を要約してまとめると以下のようになる。1生徒指導等で多忙な中学校ではあるが、「明確な理念と適切なリーダーシップに基づく学校開放」は、学校の"学習環境力"を高め、学校(教師)と家庭(保護者)と生徒と地域住民との間の信頼・人間関係づくりに大きく寄与し、今日、学校教育が当面している諸間題の解決に道を開く可能性があること。(今後も継続的研究が必要)2学校開放は、明確な教育理念に基づく必要があり、第一次的には学校の教育的機能(学習環境力)の充実、つまり児童・生徒の学習環境の充実をめざすことが重視される必要があること、安易な「学校のカルチャー・センター化」については慎重であるべきこと。3そのうえで、地域の生涯学習体制の構築に関して学校の役割を明確化し・地域内の諸施設・諸機関・諸組織との有機的な連携(特に、情報の共有化が大切である)とその連携を推進するための「機構」が必要であり、その機構はできるだけ"柔構造"であることが肝要であること。その他、研究テーマについて多くの研究成果をうることができた。特に、学校開放に関する学校及び教師集団の「ノウ・ハウ」と問題点、また生徒、保護者・地域住民側の意識と変容の実態、さらに既存の学校を中心とした「地域の教育の在り方」に代わる「新しい地域教育システム」を構築していく際に必要とされる地域組織・資源の利活用の方法等についてである。本年度は、研究対象としている仙台市太白区柳生地区及び柳生中学校を中心に研究をすすめてきた。柳生中学校は仙台市においてははじめて中学校として学校開放事業を通じて「地域に開かれた学校づくり」に取り組んでおり、目的として一つには地域における生涯学習体制づくりに学校を位置付けた試みとして、二つには学社連携を通じて「新しい地域社会づくり」=「新しい教育環境づくり」をめざしている。研究初年度である本年度は、このような地域と学校を対象として、実際にこの事業に関わっている人々と地域の実態に焦点をあて研究をすすめてきた。特に、事業に関わる資料の収集と「学校開放に関する意識調査」を、当該学校の教師、生徒、保護者、地域住民に対して行い、関係者が学校開放についての目的、意義、効果・成果、問題点等についてどのように考えているのか、その実態を調査した。既に、調査と調査結果の集計・分析作業を終っており、次に触れる調査資料等を参考にしながらまとめにはいる段階にある。また、上記意識調査とは別に同校保護者に対して「学社連携と家族・地域社会の教育力」に関する意識調査を実施し、より基本的に当該地域社会及び家族の「教育力」の実態等についての調査を実施し、現在、集計作業にはいっている。また、同地区の「教育環境としての地域」の調査もすすめ、基本的資料の収集をおこなった。また、もう一つの研究対象地区である宮城県矢本町大塩地区の大塩小学校についても、同校の保護者に対して「学社連携と家族・地域社会の教育力」に関する意識調査を実施し、現在、集計作業にはいっているところである。本年度は2年間にわたる研究の最終年度として、昨年度に引き続き、研究計画にしたがい下記のように研究をすすめ、研究成果の総括と報告書をまとめた。1昨年度実施した「学社連携と家族・地域社会の教育力の基礎調査」の結果を分析し、報告書としてまとめ、対象校2校に報告した。

特に、この調査を通じて明らかにした両校及び両地域に関わる保護者の「学校改革」と「生涯学習体制の整備・充実」に対する意見・要望」を把握できたことは今後の学校運営、地域づくりに生かせる貴重な資料となった。2さらに、昨年の調査研究の分析・整理をすすめるとともに、特に柳生中学校の実践については各種の調査と資料収集をすすめ、また、柳生地区の地域調査も実施した。3また、各種の雑誌、新開等で紹介された「学社連携」「学校開放」の実践例を可能を可能な限り収集し、今後の研究に役立てる作業も行った。この資料は既に大学、大学院での授業に役立っている。4以上の研究成果の一部を、平成11年10月29日(金)に仙台市教育委員会主催による柳生中学校の公開研究会において、研究代表者である雪江美久の記念講演で発表し、その原稿を冊子として関係者に配布した。研究主題に関わる研究成果としてまとめたものである。5今回の研究は学校の強い要請もあり、予定期間が過ぎたあとも、学校と連携してすすめている。なお、今回の研究成果をまとめた最終報告書は各学校にも配布し、これからの実践と研究に役立てていく予定である。
臨床看護婦が複雑と認知する看護場面の分析

複雑系の科学は、近代合理主義に代わる新しい科学を問う議論の流れの中で、近年脚光を浴びている新しい科学である。複雑系の科学にはアフォーダンス、オートポイエーシス、内部観測などの様々な理論や方法が包含され、人間を取り巻く自然・社会環境から生命、ひいては人間を含む複雑なシステムの解明が図られている。看護学においても、看護の現象に応じた科学的アプローチとして複雑系の科学への期待は高まっているが、具体的なレベルでの開発は始まったばかりである。これに向けて本研究では、複雑と考えられる看護場面についての記述・分析を通じて、看護現象の複雑さとは何かを明らかにすることを目的に下記の調査を実施した。調査では、総合病院の混合内科病棟において看護師と患者や家族の間に何らかの葛藤が存在すると考られた事例(8例)を対象に、参加観察を実施し、事例の受け持ち看護師に面接を行い、データを収集した。分析では、バフチンの<対話>の考えを参照し、事例の葛藤状況とそこでの看護師の関わりを事例ごとに質的に分析した。結果、葛藤状況において看護師は、社会や組織上の要請の他、患者や家族を中心とした様々な人々からの呼びかけに応じなければならない多次元的状況のなかで、自らの立場と関与の仕方をその都度決定しており、その様式は患者との関係を軸とし、1)同一化と巻き込まれ、2)引き離しと同調、3)直観と示唆に分類された。以上の結果をふまえ、複雑性の科学の諸概念と比較しながら、看護場面の固有の複雑さの特徴を考察した。看護師と患者・家族の葛藤状況でのコミュニケーションは、相手との衝突を避け、関係を維持することと、自らの思考や感情の安定性を保ちながら状況を乗り越えることの二つのベクトルに支配されており、相手の言っていることを字義通りに受け取ることができない複雑さを有している。またその状況は相互に浸透しあうようなかたちで情緒的に構造化されており、双方のコミュニケーションが意図せずそこに行き着いてしまう固着化したパターンが存在する。看護師にはその吟味を通じて、より深い次元での相手の苦悩や問いかけへに気づき、応じる必要があることが示唆された。今後、複雑性の科学の適用可能性をさらに見定めるため、援助者-被援助者関係におけるコミュニケーションとそれぞれの思考と感情、行動の関連性について調査をすすめていきたい。看護現象の科学的探求を推進するため、近年脚光を浴びている複雑性の科学に関する諸理論や概念を検討し、看護現象固有の複雑さを明確にすることが本研究の目的である。本年度は、臨床において看護婦が困難を感じる場面に関して調査を実施し、看護現象の複雑さについて分析することを課題とした。都内の一総合病院でフィールドワークを実施し、様々な間題を有する患者や家族に関するカンファレンスに出席したり、看護師に対応に苦慮する場面についてインタビューを行ったりしている。データ収集及びデータ分析は現在引き続き実施しているところである。分析結果からは、看護師にとって困難と感じる看護場面は、病や療養の行方についての患者と家族、看護師を含む医療関係者の思いが交差して、満たされなかったり、噛み合わなかったりする場面であることが明らかになった。患者の病や療養の行方についていだく思いは、患者、家族、看護師によって異なり、それぞれのもつ知識や過去の経験に強く彩られている。事態は必ずしもすべての人が満足しうるような結末へと移行するとは限らない。そこでのコミュニケーションは、満足し得ない結果について隠匿したまま進められたり、また対決しながらもその結果を受け入れる方向で進められていた。来年度はさらにデータ収集及びデータ分析をすすめ、分析結果を複雑性の科学に関する諸理論や概念との関連で検討し、看護現象固有の複雑さを明確にする予定である。

またその状況は相互に浸透しあうようなかたちで情緒的に構造化されており、双方のコミュニケーションが意図せずそこに行き着いてしまう固着化したパターンが存在する。看護師にはその吟味を通じて、より深い次元での相手の苦悩や問いかけへに気づき、応じる必要があることが示唆された。今後、複雑性の科学の適用可能性をさらに見定めるため、援助者-被援助者関係におけるコミュニケーションとそれぞれの思考と感情、行動の関連性について調査をすすめていきたい。
「公－共－私」の枠組みによる日本国憲法の再検討

憲法理論の前提である公私二元論の再検討と、社会実態に即した「公ー共ー私」の枠組みでの再構成を目的とした。成果は以下の通り。1統治機構における共の領域の意義。憲法が想定する統治機構の間隙を、現実には自治会や町内会、財産区など共の組織が多様な方法で埋めている。2共の領域の持続的管理とESD。コミュニティが担う「資源・エネルギー・労働の共同管理」と「構成員へのアイデンティティの付与」は、持続可能な社会の実現に資する。資源・エネルギー・労働が市場原理に委ねられた結果、個別化された個人はアイデンティティを国家や私事に求める傾向にある。共の領域の持続的管理にはESDのような学びが必要となる。本研究においては憲法理論の前提となってる公私二元論を再検討し、我が国の社会実態に即した「公ー共ー私」の枠組みで帰納法的に再構成することを目的にしている。このような問題意識は日本国憲法・行政法を専門とする公法研究者において共有されているとは言い難い。他方で政治学や社会学、まちづくり、コミュニティ政策、環境教育、林政史、教育学などでは、「公=国家」と「私=個人」には還元できない「共=コミュニティ」の重要性を指摘している研究が多数存在している。公法学と他の研究領域の問題意識の断絶の架け橋に本研究はなってゆきたい。日本共生科学会では、「公私二元論と共の領域-憲法学およびまちづくり論を題材に­」のテーマで口頭発表を行った。本発表での質疑をもとに、現在論文を準備中である。公私二元論は、教育学、特に環境教育・ESD(持続可能な開発のための教育)を題材に検討も行った。教育学においては、「国家に有用な個人の能力」が学力とされてきたのが学力論の言説であるとの有力な指摘もあるが、この学力観も「公私二元論」に立脚しているといえよう。ESDが育みたい能力・態度は、「公私二元論」では捉えられない、「共=コミュニティ」に参画し、コミュニティを維持・発展させてゆく能力・態度を涵養している。すなわち、ESDはコミュニティの存在を前提とし、「コミュニティに参画する能力・態度」も重視している点で、従来の学力観とは異なっている。このような問題意識で「ESDの実践と地域社会の変容ー環境教育における実践コミュニティの意義」を執筆した。本稿は日本環境教育学会編『環境教育とESD』で2014年に収録予定である。このように憲法学の公私二元論の再検討は、憲法学自体の検討と、ESDはじめ他の研究領域での公私二元論の批判的検討と同時進行で行ってきた。2014年度もこのような方法で、研究を完成させてゆきたい。成果は以下の通り。本研究においては憲法理論の前提となっている公私二元論を再検討し、我が国の社会の現実に根ざした「公ー共ー私」の枠組みで帰納法的に再構成するために、「共」の領域のおけるガバナンス(共同管理)の実態についての社会調査を行いデータ収集することを目的としている。この目的を達成するために2012年度(H24年度)は基礎的文献調査と専門家への聞き取り調査を行った。共生科学第3巻に村山史世「大学の地域共創と活動の評価ー学生の環境まちづくりを中心に」を発表した。この論説はコミュニティの意義や個人の自律の基盤となる「実践コミュニティ」について学生主体の環境まちづくりの事例に即して論じたものであり、本研究の出発点となるものである。この論説を発展させたものが日本環境教育学会2012ポスター発表、村山史世・石田恵理・小宮菜摘・小島慎伍・福原美砂・音光寺良・國分琳太朗(麻布大学環境教育研究会)「環境学習・まちづくりを通した「実践コミュニティ」の形成」であった。日本公法学会、全国憲法研究会、憲法理論研究会など所属している学会に出席し、研究者と意見交換を行った。またコミュニティ政策学会にも参加した。コミュニティ政策学会は法学者だけでなく、政治学者や社会学者、まちづくりの実践者などが集っている。本研究の問題関心の深化、専門的知見を得るために、この学会に引き続き参加してゆく。基礎的文献調査は、まだ十分とは言えない。憲法学において「共」の領域を論じる文献を調査しているが、ほとんど発見できていない。憲法学が「共」の領域を論じていないことを証明するための文献調査になっている。憲法学以外ではいくつか重要な文献を発見できた。基礎的文献調査は引き続き2013年度(H24年度)も実施してゆく。基礎的文献調査の結果は、本年度中に何らかの形で公表してゆく。

本研究においては憲法理論の前提である公私二元論を再検討し、我が国の社会実態に即した「公ー共ー私」の枠組みで帰納法的に再構成することを目的にしている。このような問題意識は公私二元論を所与のものと認識している公法研究者において共有されていないが、政治学や社会学、まちづくり、コミュニティ政策、教育学などでは、「公=国家」と「私=個人」には還元できない「共=コミュニティ」の重要性を指摘する研究が存在する。その成果も活用しつつ、本研究では共の領域の存在とその共同管理=ガバナンスの統治機構における役割と共の領域を持続的に管理する仕組みについて研究した。あわせて、共の領域を持続可能にする学び=ESD(持続可能な開発のための教育)についても研究した。成果は以下の2点にまとめられる。1統治機構における共の領域の意義憲法のデザインする統治機構の間隙を、現実には自治会や町内会、財産区など共の組織が埋めることで、市民のニーズを満たしているケースが見られる。しかしながら、これらの組織は地域ごとの多様性のゆえに現状把握が難しい。また機能していない地域もある。しかしながら、国や地方公共団体以外の統治組織の存在は確認することができた。2共の領域の持続的管理とESD共の領域は地域ごとで「資源・エネルギー・労働の共同管理」と「共同管理に参画する者へアイデンティティの付与」を行い、持続可能な社会の実現に資する。「資源・エネルギー・労働」が市場原理に委ねられた結果、個別化された個人はアイデンティティを国家や私事に求める傾向にある。共の領域の持続的管理のためにはESDのような学びが必要となってくる。今後も人口減少社会の進行における共の領域の再評価を目指し、社会的共通資本の持続的管理の視点を盛り込みながら、憲法学の公私二元論を、特に人権論に焦点をあてて研究を継続してゆく。憲法学ESD環境教育まちづくり文献調査調査は進行したが、まだ十分とはいえないが、仮説の再構築はある程度進行した。憲法学の自律した個人像は、「コミュニティに根ざした公共心ある個人」というよりも、「ばらばらに個別化した個人」、いわば「私事化された個人」を導いた。他方で、「資源・エネルギー・労働の共同管理」を存在意義としていたコミュニティは、産業や経済、労働の変化によって、共同管理する必要がなくなってゆく。このような戦後の「個人の私事化の進行」と「コミュニティの共同管理の衰退」が、公私二元論とも符合していた。公法学だけでなく、他領域との研究とのリンクさせてゆく作業で、研究成果の公法が遅れているのが現状である。2012年度(H24年度)は基礎的文献調査をほぼ完成させることを計画していた。しかし基礎的文献調査はまだまだ十分であるとは言えない。憲法学において「共」の領域についての学問的関心の薄さは、文献の不存在によって証明される。文献の不存在を調べることには、当初の計画以上に時間がかかっている。本年度も引き続き基礎的文献調査を行う。また専門家への聞き取り調査もあまり進んでいない。基礎的文献調査の遂行と同時に聞き取り調査を行う専門家の選定、聞き取り調査の実施を行ってゆきたい。研究の遅れを取り戻し、研究成果をあげたい。そのために、今年度は公法研究者及び他分野での研究者とも積極的に研究会を実施してゆき、研究のまとめを行ってゆきたい。前年度の遅れている部分を進行させると同時に、当初計画にあった「新しい公共」の調査研究、地方自治体の「自助・共助・公助」のまちづくりの実態調査を遂行してゆく。
インタ-ロイキン6(ILー6)のヒト胎盤に対する増殖分化機能の解析

我々はヒト胎盤が妊娠経過中にインタ-ロイキン6(ILー6)を産生1ていることを既に報告した。今回この一般研究(C)により,我々は胎盤由来のILー6が胎盤の内分泌機能,特に絨毛性ゴナドトロピン(hGG)の分泌に関与する重要な調節因子であることを見出した。即ち,妊娠初期正常ヒト絨毛組織を酵素処理し,単細胞浮遊液を作製した後に,リコンビナントILー6(ILー6)にて刺激すると,刺激量に応じたhCG分泌がみられた。このhCG分泌がILー6レセプタ-(ILー6ーR)を介したものであるかどうかを抗ILー6ーR抗体のPM1を用いて検討した。PM1で前処理した後に絨毛細胞をrILー6で刺激すると,hCGの分泌増加は全く観察されず,基礎値のままであり,これはPM1の絨毛細胞毒性によるものではなかった。以前より絨毛性ゴナドトロピン刺激ホルモン(GnRH)によるhCG分泌系が報告されてきたので,我々はこの系にILー6及びILー6ーR系が関与しているがどうかを検討した。絨毛細胞をPM1で前処理した後にGnRHにて刺激すると,対照群と比較してhCG分泌に有意差が観察されなかった。このことは,GnRH及びGnRHレセプタ-(GnRHーR)系にILー6が関与していないことを示唆した。hCGは妊娠初期に胎児。胎盤系の発育と代謝に重要なホルモンであるが,その分泌調節因子は不明な点が多かったが,今回の我々の研究によって,ILー6及びILー6ーR系によるサイトカイン系が重要な調節因子であり,それはGnRH及びGnRHーR系とは独立して作働している事が明らかとなった。我々はヒト胎盤におけるILー6産生分泌の有無、およびその妊娠期間における量的変化の検討をILー6 dependentcell lineを用いたbioassayを用いて行った。その結果、卵巣や子宮はどの組織培養においてはILー6産生を認めなかったが、胎盤ではその産生を認めた。またその分泌量は、妊娠全期間を通じてほぼ同量と考えられた。ヒト胎盤は種々の細胞より構成されているが、ILー6がいずれの細胞に局在しているか免疫組織学的に検討した。その結果、ILー6は胎盤の絨毛細胞、特にsyncytiotrophoblastに局在していることが判明した。以上の胎盤におけるILー6産生分泌およびILー6の組織局在に関しては、雑誌PLACENTAの4月号に掲載予定である。絨毛細胞のhCG分泌はその増殖と深く関連すると言われているが、次に我々はILー6が胎盤の絨毛細胞のhCG産生分泌を促進するか否かについて検討を行った。まず、絨毛細胞にILー6のreceptorが発現されているか否かを免疫組織学的に検討し、ILー6 receptorの絨毛細胞における局在を確かめた。絨毛細胞におけるILー6刺激によるhCG産生分泌能は、既に判明しているGnRHによるhCG産生分泌促進の系と比較して検討を行った。その結果、絨毛細胞はILー6刺激によりhCGを分泌促進し、その分泌量はGnRH刺激によるhCG分泌量とほぼ同等量であることが判明した。以上の絨毛細胞におけるILー6 receptor局在と、ILー6によるhCG分泌促進に関する報告は、雑誌J.Clinical Experimental Medicineの7月号に掲載予定である。我々はヒト胎盤が妊娠経過中にインタ-ロイキン6(ILー6)を産生していることを既に報告した。

今回この一般研究(C)により,我々は胎盤由来のILー6が胎盤の内分泌機能,特に繊毛性ゴナドトロピン(hCG)の分泌に関与する重要な調節因子であることを見出した。既ち、妊娠初期正常ヒト繊毛組織を酵素処理し、単細胞浮遊液を作製した後に,リコンビナントILー6(rILー6)にて刺激すると,刺激量に応じたhCGの分泌がみられた。このhCG分泌がILー6レセプタ-(ILー6ーR)を介したものであるかどうかを抗ILー6ーR抗体のPM1を用いて検討した。PM1で前処理した後に繊毛細胞をrILー6で刺激すると,hCGの分泌増加は全く観察されず,基礎値のままであり,これはPM1の繊毛細胞毒性によるものではなかった。以前より繊毛性ゴナドトロピン刺激ホルモン(GnRH)によるhCG分泌系が報告されてきたので、我々はこの系にILー6及びILー6ーR系が関与しているかどうかを検討した。繊毛細胞をPM1で前処理した後にGnRHにて刺激すると,対照群と比較してhCG分泌に有意差が観察されなかった。このことは,GnRH及びGnRHレセプタ-(GnRHーR)系にILー6が関与していないことを示唆した。hCGは妊娠初期に胎児・胎盤系の発育と代謝に重要なホルモンであるが、その分泌調節因子は不明な点が多かったが,今回の我々の研究によって,ILー6及びILー6ーR系によるサイトカイン系が重要な調節因子であり,それはGnRH及びGnRHーR系とは独立して作動している事が明らかとなった。
細菌感染に対するサーフェスバリアとしての二枚貝体表面粘液の機能解明

二枚貝は、常に殻内を水中細菌に曝露されているものの、他の魚介類と比較して細菌感染症が極めて少ないという特徴がある。外套器官を構成する外套膜、鰓、唇弁は常に水中の微生物や有機物と接触しており、これらの器官は魚類や甲殻類における体表面や鰓に相当する位置にある。魚類では、体表面に分泌される粘液がサーフェスバリアとして細菌感染の防御に重要である。申請者は、二枚貝でも同様のメカニズムで細菌防除をしていると考え、外套膜表面から採取した粘液の抗菌活性と貝殻の中に直接細菌を接種して、抗菌活性を調べることにより、二枚貝全般に普遍的に存在するシステムとしてのサーフェスバリアの仕組みや意義を解明した。平成24年度の当初に計画した3つの大項目について、以下の結果を得た。1.マガキにおける体表面粘液および生体防御因子分泌様式の決定:マガキにおいて組織学的観察を実施し、リゾチームの産生部位を特定した。その後、細菌曝露刺激を行って粘液分泌の有無、分泌量の変動を調べた結果、すべてのケースではなかったが粘液分泌量の増加が認められた。また粘液タンパクの量および質、リゾチームの量および比活性も粘液量の変化に連動して変化することが明らかとなった。2.マガキのサーフェスバリアおよび体内の生体防御機構による細菌防除機序の検討:二枚貝に対して非感染性である海洋性グラム陽性および陰性細菌を数種類選定し、これらをブロモデオキシウリジン(BrdU)が含有される培地での培養を試みた。適切な添加量や培養時間が細菌種によって異なり難しい点があったが、3種類の菌が培養できるようになった。これらの細菌は抗BrdU抗体で検出・識別可能であった。これらの細菌をマガキに浸漬法および注射法で曝露してマガキ外套腔内、体内での検出を試みた結果、外套腔内の細菌はよく観察できた。体内(組織内)での観察は難しく今後の検討課題となった。3.細菌曝露によるマガキ体表面粘液および組織中の生体防御因子の活性変化の評価:先の実験と同様に細菌をマガキに曝露し、その時の体表面粘液および組織のリゾチーム・キチナーゼの活性を調べた。その結果、体表面粘液のリゾチーム活性が有意に上昇した。また酵素活性測定キットのAPIZYMを用いて測定可能な19種類の酵素活性を測定した結果、4種類の酵素で明確な活性上昇が認められた。最終年度(25年度)の大きな成果としては、(1):In vivoにおけるマガキ体表面粘液の抗菌活性の検討と(2):体表面粘液産生量が大きく異なる二枚貝種における抗菌活性の比較の2つの課題に結果を得たことが挙げられる。最初に、(1)については、マガキ外套腔内で一定時間反応させた後、回収された細菌懸濁液の生菌数は、接種1時間後の段階で大きく低下していた。これはMicrococcus、Vibrioとも同様であった。この生菌数の減少はすべてが死滅によるものとするには、減少率も減少速度も早すぎると考えられたことから、外套膜や鰓の付着を調べることとした。その結果、特に鰓に多くの細菌が付着・生残していることがわかった。しかし、この生菌数を考慮しても最初に接種した細菌数を大きく下回ることから、外套腔内および組織表面で細菌は死滅した、言い換えれば外套腔内には強い抗菌活性のあることが示された。(2)については、粘液の分泌量が大きく異なるヒオウギガイとアカガイにおいて、リゾチーム活性を測定した結果、酸性条件下においてヒオウギガイ粘液はマガキ粘液の5倍以上という極めて高い活性を示した。しかし、pH8.0の海水中ではほとんど活性はみられなかった。一方、抗菌活性については、Vibrioに対して海水中でも高い活性を示した。Micrococcusに対してはまったく活性がみられなかったことから、ヒオウギガイ体表面粘液はグラム陰性菌に対する抗菌因子を含むと考えられた。アカガイについては、粘液量が非常に少なく明確な結果を得ることができなかった。アカガイの血リンパには高いリゾチーム活性が検出されているので、体表面以外の場所か、あるいは粘液以外のものを使ってか等、抗菌のしくみについてさらに検討する必要がある。研究全体を通してみた場合、多くの点で当初計画に近い成果が得られたと考えられる。東日本大震災による津波のため、宮城県女川湾に垂下したマガキ試料が流出してしまい、研究の実質的なスタートが遅れた。しかし、2011年6月から新潟県佐渡島加茂湖産のマガキを導入して実験を行った。研究実施計画で予定した4つの項目のうち、3つについて成果を上げることができた。1.マガキ粘液細胞の組織学的観察および免疫組織

化学:外套膜および鰓の組織切片を作製し、粘液細胞の同定を行うとともに分布様式について明らかにした。2.マガキ・リゾチームおよびキチナーゼに対する特異抗体の作製:免疫染色に用いる抗体を作製する。Pichia酵母を用いてリゾチームの組換えタンパクを産生させることに成功した。これを抗原として力価の高い抗体を作製することができた。キチナーゼについては、大腸菌による組換えタンパクの産生を行い、これを抗原として抗体を作製した。3.ホタテガイ・リゾチームおよびキチナーゼの分離精製と分子クローニング:ホタテガイの外套膜および体表面粘液において、高いリゾチームおよびキチナーゼの活性を確認した。リゾチームについては外套膜の磨砕ろ液を材料に部分精製はできたが、完全精製はできなかった。そこで、リゾチームの遺伝子をクローニングし、アミノ酸の部分配列を明らかにすることを実施中である。キチナーゼについては、活性は高いがタンパク含量が少ないため、最初から分子クローニングを行った。平成24年度は23年度の遅れを取り戻し、おおむね順調に研究が進んだと評価している。理由としては東日本大震災に伴う津波で流失したマガキ試料に代わる新しい産地のマガキ試料や24年度から検討をはじめたアカガイ試料の入手が順調に行われ、実験・解析ができたこと、また共同研究等により新しい機器の利用ができてデータ処理量の増加,解析レベルの向上が見られたことが挙げられる。その結果、マガキ外套膜粘液からリゾチームとは異なる新しい抗菌成分を見いだしたり、アカガイ血リンパタンパクの解析が進んだりした。東日本大震災による津波のため、宮城県女川湾に垂下したマガキ試料が流出してしまい、研究の実質的なスタートが遅れた。しかし、2011年6月から新潟県佐渡島加茂湖産のマガキを導入して実験を行った。研究実施計画で予定した4つの項目のうち、3つについて成果を上げることができた。2012年になって、希望する宮城県産マガキの試料が少しずつ集められるようになり、研究実施計画の通りになってきている。ホタテガイも同様に、青森県産の良い試料が得られてきていることから、研究は順調であると考えている。これまで結果を得たマガキに加えてアカガイおよびヒオウギの外套膜粘液について、その生体防御因子の活性を明らかにする。アカガイは粘液は少量しかないが、タンパク濃度が非常に高く様々な防御因子を持つことが予備実験から明らかである。ヒオウギは他のイタヤガイ科の貝と同様、粘液量がマガキの数倍も多く例えばリゾチームの活性が非常に高い。これらの貝を用いて得た結果とマガキの結果を考え合わせることによって、二枚貝類における外套膜粘液、ひいてはサーフェスバリアの全貌が明らかになると考えられる。平成23年度に得られた結果を基にして、以下の項目を行う。1.マガキにおける体表面粘液および生体防御因子分泌様式の決定:マガキにおいて組織学的観察とともに、細菌曝露刺激による粘液分泌の有無、分泌量の変動、粘液タンパクの量および質の変化、リゾチームの量および比活性の変化を明らかにして分泌様式を知る。2.マガキのサーフェスバリアおよび体内の生体防御機構による細菌防除機序の検討:二枚貝に対して非感染性である海洋性グラム陽性および陰性細菌を数種類選定し、これらをブロモデオキシウリジン(BrdU)が含有される培地で培養する。これにより、これらの細菌は抗BrdU抗体で容易に検出・識別可能となる。
遺伝子欠損モデルを用いた生殖を制御する新規エネルギーセンサー細胞の同定

本研究では、上衣細胞におけるエネルギーセンシングの細胞内シグナリングを解明することを目的として、後脳上衣細胞のAMP活性化プロテインキナーゼ(AMPK)の役割について検討した。AMPKは真核細胞において高度に保存されているセリン/スレオニンキナーゼであり、低グルコースのような低栄養ストレスに応答してAMP依存的に活性化される。本研究において、後脳の細胞のなかでも特に脳室周囲の上衣細胞の繊毛にAMPKタンパクの局在が示された。また、AMPKの活性化剤をラット後脳に位置する第四脳室に投与すると、パルス状LH分泌が抑制されたことから、上衣細胞の繊毛のAMPK活性化が性腺機能を抑制することが示唆された。さらに、上衣細胞で蛍光タンパク質(Venus)を発現するトランスジェニックマウスを作出し、in vitroにおいてVenusで可視化された後脳上衣細胞にAMPKの活性化剤を作用させると、細胞内Ca2+濃度が上昇する。以上の結果から、後脳上衣細胞はAMPKの活性化による細胞内Ca2+濃度上昇を介してパルス状LH分泌の抑制を引き起こすことが示唆された。これまでニューロンの支持細胞と考えられていたグリア細胞であるが、近年の多くの研究から、実は非常に動的であり、細胞内Ca2+濃度に依存的にさまざまな伝達物質を放出することが報告されている。これらのことから、低栄養時には、エネルギーセンサー細胞である後脳上衣細胞内の細胞内AMPKシグナリングの活性化が引き金となり、視床下部の生殖中枢へと低栄養の情報が伝達され、GnRH/LH分泌を抑制し、ひいては性腺機能を抑制すると考えられる。本研究により明らかとなった性腺機能を制御する脳内エネルギーセンシングメカニズムは、高泌乳牛における受胎率の低下などに関わる可能性が考えられ、治療・予防法の開発への応用が期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、生殖機能を制御する新規エネルギーセンサー細胞を同定することである。酪農の現場では、高泌乳牛の受胎率低下が問題となっている。解決方策としてエネルギーバランスと生殖機能の関係について詳細なメカニズム解明が求められているが、完全な解決には至っていない。そこで、低栄養による摂食量の増加と生殖機能の抑制に関与するメカニズム解明のため、エネルギーレベルを感知するシステムに着目した。本研究は、ケトン体が負のエネルギーシグナルとなり、後脳上衣細胞に発現するケトン体輸送担体(MCT1)に感知され、生殖機能を抑制し、摂食量を増加させる、という仮説を証明する。上衣細胞がエネルギーセンサーであることを証明するため、上衣細胞特異的にMCT1を欠損したマウス(Mct1-KOマウス)の作製を目指した。当該年度は、Mct1-KOマウス作製のために必要な2系統の遺伝子改変マウスのDNAコンストラクト作製を完了した。また、上衣細胞の詳細な機能解析を行うため、上衣細胞にレポーター遺伝子の蛍光タンパク質を発現する上衣細胞可視化マウスを用いたin vitro解析を目指している。そこで、既に作出済みであった上衣細胞で蛍光色素Venusが発現するトランスジェニックマウス(Venusマウス)の表現型を解析した。フローサイトメトリーを用いて分取したVenus陽性細胞におけるRT-PCRの結果、上衣細胞のマーカー遺伝子であるVimのmRNA発現を検出した。また、低グルコース濃度の培地に上衣細胞を暴露し、細胞内Ca2+濃度変化の測定し、Venus陽性細胞の低グルコースへの応答性を解析した。その結果、一部のVenus陽性細胞で低グルコースへの応答性が検出された。これらの結果からVenus陽性細胞は上衣細胞であり、一部のVenus陽性細胞はエネルギーセンサーの役割を持つことが示された。本研究の目的は、生殖を制御する新規エネルギーセンサー細胞の同定を行うことである。本研究室の過去の研究から、後脳の上衣細胞がその候補細胞のひとつである。本年度は、前年度に作出した上衣細胞にレポーター遺伝子の蛍光タンパク質を発現するマウス(VimVenus-マウス)を用いて上衣細胞のキャラクタライゼーションを行った。Venus蛍光を指標として上衣細胞を回収し、上衣細胞に発現する渾伝子解析を行った結果、上衣細胞のマーカーであるヴィメンチン遺伝子(Vim)のmRNA発現に加えて、AMPK (AMP-activated protein kinase : AMP活性化プロテインキナーゼ)遺伝子の発現が検出された。低栄養シグナルを感知する細胞内シグナリング経路の候補として、AMPKシグナリングがある。AMPKは人から酵母まで真核細胞に高度に保存されているセリン/スレオニンキナーゼ(セリン/スレオニンリン酸化酵素)の一種で、細胞内のエネルギーのセンサーとして重要な役割を担っている。さらに、AMPK活性化剤であるAICAR (5-amino-1-β-D-ribofuranosyl-imidazole-4-carboxamide)をVenus陽性の上衣細胞を暴露し、[Ca^<2+>]_i変化を測定した。その結果、一部のVenus陽性細胞でAICARにより、[Ca^<2+>]_iの上昇がみられた。以上の結果から、AMPKが上衣細胞内での細胞内シグナリングを担う可能性が示唆された。本実験結果は、筆頭著者として投稿論文執筆中である。

AMPKは真核細胞において高度に保存されているセリン/スレオニンキナーゼであり、低グルコースのような低栄養ストレスに応答してAMP依存的に活性化される。本研究において、後脳の細胞のなかでも特に脳室周囲の上衣細胞の繊毛にAMPKタンパクの局在が示された。また、AMPKの活性化剤をラット後脳に位置する第四脳室に投与すると、パルス状LH分泌が抑制されたことから、上衣細胞の繊毛のAMPK活性化が性腺機能を抑制することが示唆された。さらに、上衣細胞で蛍光タンパク質(Venus)を発現するトランスジェニックマウスを作出し、in vitroにおいてVenusで可視化された後脳上衣細胞にAMPKの活性化剤を作用させると、細胞内Ca2+濃度が上昇する。以上の結果から、後脳上衣細胞はAMPKの活性化による細胞内Ca2+濃度上昇を介してパルス状LH分泌の抑制を引き起こすことが示唆された。これまでニューロンの支持細胞と考えられていたグリア細胞であるが、近年の多くの研究から、実は非常に動的であり、細胞内Ca2+濃度に依存的にさまざまな伝達物質を放出することが報告されている。これらのことから、低栄養時には、エネルギーセンサー細胞である後脳上衣細胞内の細胞内AMPKシグナリングの活性化が引き金となり、視床下部の生殖中枢へと低栄養の情報が伝達され、GnRH/LH分泌を抑制し、ひいては性腺機能を抑制すると考えられる。本研究により明らかとなった性腺機能を制御する脳内エネルギーセンシングメカニズムは、高泌乳牛における受胎率の低下などに関わる可能性が考えられ、治療・予防法の開発への応用が期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、大きく分けて2つの実験(遺伝子改変動物の作製と解析、上衣細胞のin vitro解析)を行っている。遺伝子改変動物の作製に関しては、DNAコンストラクト作製に多くの時間を割いてしまったため、やや遅れている。しかし、上衣細胞のin vitro解析では可視化上衣細胞を用いた解析で、すでに平成25年度に計画していた実験も進めており、計画以上に進展している。これら2つの実験状況をまとめると、おおむね順調に進展しているといえる。新規エネルギーセンサーの同定を目的とし、遺伝子改変モデルマウスの作出、in vitro実験系を用いたエネルギーセンサー細胞のキャラクタライゼーション等の実験を遂行している。本年度は当初の計画通り、エレクトロポレーション法で、昨年度に作出したMct-floxedターゲティングコンストラクトを用いてマウスES細胞のMct1遺伝子の組換えを試みた。しかし、遺伝子型解析の結果、ターゲティングコンストラクトが正確に導入されたコロニーは見られなかった。一方、エネルギーセンサー細胞のキャラクタライゼーションについては当初の計画以上の進展がみられる。以上から、研究はおおむね順調に進展しているといえる。今後の推進方策として、可視化上衣細胞を得るための新たなマウスモデルの作製が挙げられる。
飽和炭素-水素結合の触媒的アルキル化反応とカルボニル化反応

本研究では、炭素-水素結合の直接官能基化に関する検討を行ってきた。これまでに、飽和炭素-水素結合(sp^3炭素-水素結合)のアルキル化反応、カルボニル化反応、さらにはアリール化反応を見出した。平成15年度は、アルキル化反応とカルボニル化反応の反応機構に関する詳細な検討および両反応の差異、さらにはアリール化反応の検討も行なった。(1)アルキル化反応とカルボニル化反応の反応機構解明に関する検討ルテニウム触媒によるアルキル化反応条件下、ロジウム触媒によるカルボニル化反応の生成物を反応させると脱カルボニル化反応が進行して、アルキル化体が得られた。この実験から、ルテニウムカルボニルを触媒に用いた場合、カルボニル体ではなく、アルキル化体が得られる理由として、仮に系中でケトンが生成したとしてもそこからの脱カルボニル化が起こるために、エチル体のみしか得られないという可能性があることが明らかとなった。(2)アリール化反応の検討これまでの検討の結果、脂肪族アミンとアリールボロン酸をルテニウム触媒存在下反応させると、炭素-水素結合のアリール化反応が進行することを見出している。この反応の溶媒に関して検討したところ、これまでのアルキル化反応とカルボニル化反応と異なり、トルエンが良い溶媒となることが判明した。本研究では、通常、非常に不活性で切断することが困難とされており、ほとんど報告例のない飽和炭素-水素結合(sp^3炭素-水素結合)の切断を含む新規触媒反応、特にアルキル化反応とカルボニル化反応の検討を行なってきた。平成14年度は、アルキル化反応とカルボニル化反応の反応機構の解明を目指すとともに、他の形式の反応の検討も行なった。(1)アルキル化反応とカルボニル化反応の反応機構解明に関する検討いずれの反応に関しても、溶媒に重溶媒2-プロパノール-d_8を用いて、重水素化実験を行ったところ、反応機構に関する知見がいくつか得られた。1つは、炭素水素結合の切断は律速段階ではないということ、さらに、炭素-水素結合の切断は、実際に炭素-炭素結合が形成される以外の炭素水素結合でも起こっているということが明らかとなった。(2)他の形式の反応の検討種々検討の結果、これまでのアルキル化反応とカルボニル化反応とは反応形式の異なる、炭素-水素結合のアリール化反応を見出した。具体的には、脂肪族アミンとアリールボロン酸をルテニウム触媒存在下反応させると、アリール基が導入されることが明らかとなった。