hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メゾスコピック領域における金微粒子を用いた空間的エネルギー伝播の直接観測

本研究は、鎖状に連結した金微粒子を用いて空間選択的に注入されたエネルギーがどのような時間・空間スケールで伝播するのか、伝播に伴うエネルギーの緩和や散逸がどのような時間スケール・素過程を通して起こるのかを解明することを目的としている。本年度前半は、まず鎖状および二次元的に連結した金微粒子がどのような光学的特徴を持つか,エネルギーがどのような時間・空間スケールで伝播するのかを、微粒子内部の位置まで分解して(空間分解能約50nm)解明することを目的として、近接場透過スペクトルと近接場二光子誘起発光測定を行った。近接場透過スペクトル測定から、波長以下の空間スケールで起こる光子と物質の相互作用について電磁気学的に基本的な情報を得た。また,連結微粒子全体のコヒーレントな励起過程が存在することを明らかにした。さらに,連結微粒子を棒状微粒子とみなしたときに,エネルギーの伝播長が励起波長に依存することを古典電磁気学計算により明らかにした。この結果は,実測の連結微粒子の透過スペクトルの特徴と良く整合する。近接場二光子励起発光測定から、微粒子間の連結部分で励起確率が高くなること,さらに連結端で励起確率が最大になることを見出した。連結構造体の励起確率イメージを測定し、プラズモンの波動関数との相関を明らかにした。本年度後半は、金微粒子を色素分子に相互作用させた時に、金微粒子と分子の配置する方向、位置、距離などの違いによりエネルギー伝播の方向や励起確率がどう変化するかを調べるために、連結微粒子とラマン活性分子を相互作用させた系において、近接場表面増強ラマン散乱の測定を行った。励起確率の連結数依存性から,金微粒子二量体においてもっとも励起確率が高いこと、さらに微粒子の接合部分で励起確率が高くなることを高い空間分解能(<50nm)で可視化することに成功した。金微粒子二量体接合部における分子からのラマン散乱光の偏光特性から、分子配向と局所電場の方向に相関があることを見出した。現在,これら構造体における時間分解ポンププローブ測定を行っている。平成16年度の成果と合わせて、当初の目標である励起エネルギーの伝播過程やエネルギー散逸過程がどのような時間・空間スケールで起こるかについて理解を深めることができた。また、プラズモンの波動関数の空間形状の測定方法も同時に確立することができた。本研究は、鎖状に連結した金微粒子を用いて空間選択的に注入されたエネルギーがどのような時間・空間スケールで伝播するのか、伝播に伴うエネルギーの緩和や散逸がどのような時間スケール・素過程を通して起こるのか、を解明することを第一の目的としている。さらに、金微粒子を有機微結晶やJ会合体を金微粒子に相互作用させた時に、金微粒子と有機物の配置する方向、位置、距離さらには、接触面積の違いによりエネルギー伝播の方向や伝播距離がどう変化するか、また、結晶や会合体の内部に金微粒子を包接させた時にその光学的性質がどう変化するか、金微粒子を励起した時に励起エネルギーが伝播する方向やエネルギー緩和や散逸過程が結晶軸、会合体の軸方向や端点からの距離にどのように依存するか、などを分子科学的見地から明らかにすることを最終目的としている。本年度は、種々の形状・サイズの金微粒子がどのような光学・空間・時間的挙動を示すかを、微粒子内部の位置まで分解して(空間分解能約50nm)解明することを目的として以下3つの研究を行った。(1)近接場単一粒子の透過スペクトル測定:波長以下の空間スケールで起こる光子と物質の相互作用について電磁気学的に基本的な情報を得た。(2)時間分解ポンププローブ測定:各種サイズ形状の微粒子のピコ秒時間領域での動的挙動を観測した。電子-フォノン緩和のサイズ形状依存性、単一微粒子の位置(粒子の端や中央)に対する依存性から電子-フォノン散乱の変化を観測した。(3)二光子励起発光測定:微粒子サイズ形状毎にスペクトルと励起確率イメージを測定し、発光スペクトルとバンド構造や励起確率イメージとプラズモンモードの相関を明らかにした。これら研究からメゾスコピック領域の励起状態のダイナミクス(エネルギー散逸過程)や光学情報についての極めて重要な結果を得ることができ、今年度当初の目的を達成することができた。

連結構造体の励起確率イメージを測定し、プラズモンの波動関数との相関を明らかにした。本年度後半は、金微粒子を色素分子に相互作用させた時に、金微粒子と分子の配置する方向、位置、距離などの違いによりエネルギー伝播の方向や励起確率がどう変化するかを調べるために、連結微粒子とラマン活性分子を相互作用させた系において、近接場表面増強ラマン散乱の測定を行った。励起確率の連結数依存性から,金微粒子二量体においてもっとも励起確率が高いこと、さらに微粒子の接合部分で励起確率が高くなることを高い空間分解能(<50nm)で可視化することに成功した。金微粒子二量体接合部における分子からのラマン散乱光の偏光特性から、分子配向と局所電場の方向に相関があることを見出した。現在,これら構造体における時間分解ポンププローブ測定を行っている。平成16年度の成果と合わせて、当初の目標である励起エネルギーの伝播過程やエネルギー散逸過程がどのような時間・空間スケールで起こるかについて理解を深めることができた。また、プラズモンの波動関数の空間形状の測定方法も同時に確立することができた。
微生物より単離した有用酵素を用いた不斉変換反応

有機合成化学的に有用な不斉触媒として新しい酵素を微生物中から探索,単離,精製し,様々な化合物の立体,官能基,位置選択的な変換反応を確立するのが申請者の計画である.微生物の代わりに精製した酵素を生体触媒として用いる最大の利点は,共存する酵素による副反応が妨げるという点である.微生物を用いた反応では副反応によって満足する結果が得られていない様な反応に的を絞って酵素の探索,単離,精製を行った.まず微生物として最も汎用的なパン酵母を選び,ケトエステル還元酵素の単離精製を行ったところ,α-ケトエステル還元酵素が七種類とβ-ケトエステル還元酵素四種類を単離する事ができた.それぞれの酵素を使い分けることで様々な構造を有するαおよびβ-ヒドロキシエステルのR体とS体の作り分けが可能になった.またこれらの酵素の中には,全くのラセミ化合物から一段階の反応で三つの不斉炭素を立体選択的に導入する酵素があることも見出した.次にα,β-不飽和ケトンの炭素-炭素二重結合を選択的に還元する酵素をパン酵母中から単離精製する事に成功した.この酵素による還元反応を系統的に検討したところ,立体選択性は基質の構造に大きく依存する事を見出した.そして,種々の4-aryl-3-methyl-3-buten-2-oneの官能基および立体選択的な還元反応に成功し,高立体選択的な光学活性カルボニル化合物の合成法を確立した.また,本酵素はニトロオレフィンの炭素-炭素二重結合も還元できることを見出し,光学活性なニトロ化合物の合成法を確立した.次に,培養および集菌が容易なチチカビの一種であるGeotrichum candidumからケトエステル還元酵素の単離を行ったところ,ethyl 2-methyl-3-oxobutanoateに還元活性のある酵素を三種類単離精製することに成功した.これらの酵素を使い分けることで(2R, 3S)体と(2S, 3S)体のヒドロキシエステルを作り分けることが可能になった.有機合成化学的に有用な不斉触媒として新しい酵素を微生物中から探索,単離,精製し,様々な化合物の立体,官能基,位置選択的な変換反応を確立するのが申請者の計画である.微生物の代わりに精製した酵素を生体触媒として用いる最大の利点は,共存する酵素による副反応が妨げるという点である.微生物を用いた反応では副反応によって満足する結果が得られていない様な反応に的を絞って酵素の探索,単離,精製を行った.まず微生物として最も汎用的なパン酵母を選び,ケトエステル還元酵素の単離精製を行ったところ,α-ケトエステル還元酵素が七種類とβ-ケトエステル還元酵素四種類を単離する事ができた.それぞれの酵素を使い分けることで様々な構造を有するαおよびβ-ヒドロキシエステルのR体とS体の作り分けが可能になった.またこれらの酵素の中には,全くのラセミ化合物から一段階の反応で三つの不斉炭素を立体選択的に導入する酵素があることも見出した.次にα,β-不飽和ケトンの炭素-炭素二重結合を選択的に還元する酵素をパン酵母中から単離精製する事に成功した.この酵素による還元反応を系統的に検討したところ,立体選択性は基質の構造に大きく依存する事を見出した.そして,種々の4-aryl-3-methyl-3-buten-2-oneの官能基および立体選択的な還元反応に成功し,高立体選択的な光学活性カルボニル化合物の合成法を確立した.また,本酵素はニトロオレフィンの炭素-炭素二重結合も還元できることを見出し,光学活性なニトロ化合物の合成法を確立した.次に,培養および集菌が容易なチチカビの一種であるGeotrichum candidumからケトエステル還元酵素の単離を行ったところ,ethyl 2-methyl-3-oxobutanoateに還元活性のある酵素を三種類単離精製することに成功した.これらの酵素を使い分けることで(2R, 3S)体と(2S, 3S)体のヒドロキシエステルを作り分けることが可能になった.パン酵母はβ-ケトエステルを還元することの出来る酵素を4ケもっていることがわかり、それらは個々に単離された。その中で、我々がL-1と名付けている酵素は、他の3ケの酵素と比較して単離が容易であり、反応の立体選択性も極めて優れている。そこで、この酵素を単離した状態で使用することを試みた。この酵素はまた、α位に置換基をもつβ-ケトエステルも還元することができ、そのジアステレオマ-選択性もまた極めて高い。そこで、エステルのアルコール側と酸側の両方のα位に置換基をもつβ-ケトエステルを還元すれぱ、立体選択性よく3ケの不斉炭素を同時に作ることができるかもしれない。事実、いくつかのエステルで期待通りの反応が振興することを見出した。最も優れた例では、43.6%の化学収率で得られた全生成生物の中の94.4%が純粋に1ケの立体異性体のみから成っている。生体触媒と人工触媒では、各々に一長一短があることは言うまでもないが、本例は、前者が後者より優れている点を浮き彫りにする結果である。有機合成化学的に有用な不斉触媒として新しい酵素を微生物中から探索,単離.,精製し,様々な化合物の立体,官能基,位置選択的な変換反応を確立するのが申請者の計画である.微生物の代わりに精製した酵素を生体触媒として用いる最大の利点は,共存する酵素による副反応が防げるという利点である.

微生物を用いた反応では副反応によって満足する結果が得られていない様な反応に的を絞って酵素の探索,単離,精製を行った.まず微生物として最も汎用的なパン酵母を選び,ケトエステル還元酵素の単離精製を行ったところ,α-ケトエステル還元酵素が七種類とβ-ケトエステル還元酵素四種類を単離する事ができた.それぞれの酵素を使い分けることで様々な構造を有するαおよびβ-ヒドロキシエステルのR体とS体の作り分けが可能になった.またこれらの酵素の中には,全くのラセミ化合物から一段階の反応で三つの不斉炭素を立体選択的に導入する酵素があることも見出した.次にα,β-不飽和ケトンの炭素-炭素二重結合を選択的に還元する酵素をパン酵母中から単離精製する事に成功した.この酵素による還元反応を系統的に検討したところ,立体選択性は基質の構造に大きく依存する事を見出した.そして,種々の4-aryl-3-methyl-3-buten-2-oneの官能基および立体選択的な還元反応に成功し,高立体選択的な光学活性カルボニル化合物の合成法を確立した.また,本酵素はニトロオレフィンの炭素-炭素二重結合も還元できることを見出し,光学活性なニトロ化合物の合成法を確立した.次に,培養および集菌が容易なチチカビの一種であるGeotrichum candidumからケトエステル還元酵素の単離を行ったところ,ethyl2-methyl-3-oxobutanoateに還元活性のある酵素を三種類単離精製することに成功した.これらの酵素を使い分けることで(2R,3S)体と(2S,3S)体のヒドロキシエステルを作り分けることが可能になった.
家畜の監視伝染病等の病原体に対するインターフェロン依存的生体防御応答の解明

家畜の監視伝染病を引き起こす病原体であるトキソプラズマやサルモネラに対するにインターフェロン依存的な生体防御応答を解析し、PVM1の解析によって病原体含有膜上の非自己性の本体を明らかにする。マウス・ヒト研究で得られた知見が豚で適用できるのかin vitro・in vivo試験し、我が国での豚のトキソプラズマ生ワクチン使用のための基礎データを蓄積する。病原体が「病原体含有小胞」を形成する家畜疾患のうち、トキソプラズマ症における宿主によるインターフェロンを介した防御機構、特に「寄生胞」にあるインターフェロン誘導性GTPaseの作用に焦点をあてた諸検討を行う研究課題である。さらに将来的なトキソプラズマ生ワクチン使用のための基礎データ収集も計画されている。家畜監視伝染病の病原体に対する防御機構を探る有意義な課題であり、細胞内寄生病原体に対するインターフェロン依存的防御応答における非自己認識機構への着眼と、豚を含めた異なる動物種での比較研究は独創的で新規性も高い。この生体防御メカニズムに存在する分子の役割の研究は畜産・獣医学分野での学術的な価値を充分に有している。
可視光応答型光触媒二層膜による環境ホルモンの分解

反応性スパッタ法でTiO_2単層膜を形成し、その光触媒活性を利用して、水中環境ホルモン、特に代表的な女性ホルモンである17βエストラジオール溶液の分解実験を行った。溶液中に浸したTiO_2薄膜に紫外線を照射しながら、高速液体クロマトグラフ装置(HPLC)を用いて、17βエストラジオールのピーク高さから分解の度合いを評価した。紫外線が強い方が、照射時間が短いほど分解量は多くなるが、6時間後では、強度に関係なくほぼ飽和値に達した。薄膜形成条件であるスパッタガス圧の違いにより、分解量に違いが生じたが、これは膜の表面積や緻密さの違いによると考えている。TiO_2単層膜の可視光応答性を改善するために、WO_3膜を下地層とするTiO_2/WO_3二層膜を形成した。WO_3膜は高純度WターゲットをArとO_2の混合ガス中でスパッタすることで形成された。WO_3膜は基板を加熱しない状態で形成されるので、アモルファスに近い状態を示した。そこで、アニール処理を施した結果、XRDの測定から結晶性が著しく改善され、透過率の吸収端も可視光の長波長側にシフトし、AFMの観察からも、Rmsの値が大きくなり、表面微細構造も大きく変化した。アニール処理されたWO_3膜上にTiO_2膜をスパッタ法で形成させ、TiO_2/WO_3二層膜を作製した。人工太陽光を照射しながらTiO_2単層膜と同じ方法で17βエストラジオールの分解実験を行い、二層化が光活性に及ぼす影響を調べた。TiO_2/WO_3二層膜の方が、TiO_2単層膜の場合よりも、分解効率が向上し、共に、最初の量と6時間後のそれと比較すると、TiO_2/WO_3二層膜では約57%、TiO_2単層膜では約45%の量が分解された。このことにより、下地層のWO_3膜が太陽光中の可視光を有効に吸収しており、これによってTiO_2単層膜の光活性がより改善されることが明らかにされた。TiO2薄膜の光活性を利用して、水中環境ホルモン、特に代表的な女性ホルモンである17βエストラジオールの分解を行い、高速液体クロマトグラフィ(HPLC)によって分解の度合を調べた。TiO2膜は電力500W、スパッタ時間60min、ガス圧0.5Paおよび0.8Paの条件で、TiターゲットとAr : O=7:3の混合ガスを用いて、対向ターゲット式スパッタ装置を用いて成膜した。環境ホルモンの分解は、シャーレに9.1×10^<-4> mol/Lに調整した17βエストラジオールの溶液(40ml)中に形成膜を保持、固定し、スターラーで攪拌しながら薄膜に紫外線および人工太陽光を照射し、30分間隔で、マイクロシリンジ(5μl)を用いて溶液を採取し、その溶液のクロマトグラムを測定し、17βエストラジオールのピークの高さから分解量を推定した。紫外線強度1mw/cm^2では、照射時間とともに2時間後で最初の量の40%、6時間後で約60%の量の17βエストラジオールが分解され、ガス圧0.8Paでの形成膜の方が僅かながら、分解効率が良いことが分かった。

紫外線強度0.5mw/cm^2では、2時間後で最初の量の20%、6時間後で約50%の量が分解された。紫外線が強い方が、照射時間が短いほど分解量は多いが、6時間後では、ほぼ飽和してくる。スパッタガス圧の違いにより、分解量にちがいが生じたが、これは表面積のちがいによると考えている。光源を100Wの人工太陽光に替えた場合、分解量は照射時間とともに2時間後で最初の量の10%、6時間後で約30%の量であった。可視光応答TiO_2/WO_3二層膜に人工太陽光を照射して、上記と同様の実験を行った結果、照射時間とともに2時間後で最初の量の30%、6時間後で約50%の量が分解されることが分かり、可視光応答に対しWO_3二層化の効果があることが示された。TiO_2薄膜の可視光応答性を改善するために、WO_3膜を下地層とするTiO_2/WO_3二層膜を形成し、水中環境ホルモン、特に代表的な女性ホルモンである17βエストラジオールの分解実験を行い、二層化による効果を調べた。WO_3膜は高純度Wターゲットを、ArとOの混合ガス中で対向ターゲット式スパッタ装置を用いて成膜された。形成されたWO_3膜はアモルファスに近い状態を示すので、その結晶性を改善する目的で、アニール処理(酸素雰囲気中、400°C、2時間)を施した。その結果、XRDの測定から結晶性が著しく改善され、透過率の吸収端も可視光の長波長側にシフトし、AFMの観察からは、Rmsの値が大きくなり、表面微細構造も大きく変化した。上記でアニール処理されたWO_3(以下、anl-WO_3と略記)膜上にTiO_2膜を対向ターゲット式スパッタ装置により形成させ、TiO_2/anl-WO_3二層膜を作製した。環境ホルモンの分解は、シャーレに9.1×10^<-4>mol/Lに調整した17βエストラジオールの溶液(40 ml)中にTiO_2/anl-WO_3二層膜を保持、固定し、スターラーで撹絆しながら薄膜に人工太陽光を照射し、30分間隔で、2回ずつマイクロシリンジ(5μ1)を用いて溶液を採取した。HPLCを用いて、その溶液のクロマトグラムを測定し、17βエストラジオールのピークの高さを測定した。TiO_2/anl-WO_3二層膜の方が、TiO_2単層膜の場合よりも、分解効率が向上し、共に、最初の量と6時間後のそれと比較すると、TiO_2/anl-WO_3二層膜では約57%、TiO_2単層膜では約45%の量が分解された。このことにより、下地のanl-WO_3膜が太陽光中の可視光を有効に吸収しており、これによってTiO_2単層膜の光活性が改善されてことが明らかにされた。
ウォームギヤの新製作システム

ホイール歯面をサブミクロン精度で測定するための、精密割出テーブルを設計製作した。テーブル径230mmでスラスト荷重とラジアル荷重はそれぞれ多数の鋼球で支えられ、鋼球との接触面はラッピング加工されている。このテーベルのラジアル方向およびスラスト方向の振れはそれぞれ0.2および0.1μmで、ばね定数はそれぞれ90および400N/μmであった。歯面上の多数点で球状測定子を接触させたときの球中心の座標値から、これらを中心とする球の包絡面より歯面形状を求める計算手法を考案した。さらにホイールの理想形状が与えられたと仮定して、測定シミュレーションを行い、両者の計算手法を比較検討した。ウォームねじ面として、インボリュート・ヘリコイド面を例に採り、このウォームによって創成されるホイール歯面形状を計算するとともに、逆にこのホイール歯面で創成されるウォームねじ面がインボリュート・ヘリコイド面になることを確認した。さらにホイール歯面に正弦波状などの誤差があったとき、このホイールと理論的に正確に噛み合うウォームねじ面を計算する手法を開発しつつある。ウォームねじ面の形状をウォーム軸直角断面歯形で求め、これを加工するための舞いツール刃形を計算する方法、およびウォームをホブ盤で加工する方法を開発した。従来のシステムでは、できるだけ避けようとしていたウォームホイールの歯面形状誤差を、ある程度許容し、それと実用上正しくかみ合うようにウォームの歯面形状を決めるという点は、今までにはなかった考え方である。また、このシステムによって、潤滑上好都合のいわゆる入口すきまを生じるように歯当りをコントロールできる可能性について検討中である。
土地利用秩序形成型圃場整備事業による農地利用秩序形成の評価に関する研究

農業振興地域に公共用地を確保する方法として土地利用秩序形成型圃場整備事業を実施するケースと単純な用地買収を行ったケースとの比較を通して事業に関わる農地の権利移転について評価を行う。土地利用秩序形成型圃場整備事業では公共用地の創出と合わせ事業区域内で換地が行われ、農地の集団化がはかられる。これに対して、後者の用地買収のケースについて代替農地取得のプロセスと圃場分散がどの程度進むか定量的に考察した。埼玉県入間市における圏央道用地の1988年から1992年までの5年間の用地買収を分析した。まず、用地買収された農家のうち代替地取得を行ったのはおよそ25%であった。代替地取得をした農家としない農家を比較すると、代替地を取得した農家の道路用地売却面積の平均は1,537m^2、道路用地を売却したものの代替地を取得しなかった農家の平均は757m^2とほぼ倍の差がある。これについては税金の控除額(5,000万円)の上限が要因となっている。さて、代替農地を取得した農家48件について道路用地として売却した農地と新たに取得した代替農地の距離の増減について測定した。距離の増加したのは22件、減少したものは16件である。ただし、減少したもののうち従前の所有者と比較しても距離が減少しているのは7件、さらにそのうち農地面積の増加しているものは1件であった。道路用地の買収では周囲に拾い農業振興地域がある場合でも農地の分散、細分化が進んでいることが把握された。農業振興地域に公共用地を確保する際には、土地利用秩序形成型圃場整備事業により非農用地を創設する方式の方が、農家の圃場分散を防止し、農地の集積を行う観点から優れていることが裏付けられた。
循環器疾患の超ハイリスクグループとしての人工透析患者の予後に関する地域疫学研究

【目的】人工透析患者を対象とした悉皆性の高い地域疫学研究により、循環器疾患の危険因子を明らかにすることを目的とした。【対象と方法】岩手県北部から中央部にかけての38市町村を含む地域の全透析施設(26施設)の成人透析患者1506のうち、1透析施設を除いた25施設の1499名のうち1260名から研究参加の同意が得られた。病状の悪化や転院で登録調査ができなかった者等を除いた1214名(80.6%)の調査結果を解析対象とした。調査は調査員の面談による生活問診及び血圧測定、患者医療記録による患者属性、透析直前の採血による血液検査等からなる。【結果】1214名の平均年齢は61.2±13.0歳(男性:779名、61.1±13.1歳、女性:435名、61.4±12.7歳)であった。男女間で年齢差は認められなかった。導入後の平均期間は男性6.9±6.9、女性が7.1±6.5、全体で7.0±6.7であった。透析導入の原因腎疾患は慢性糸球体腎炎が30%、糖尿病性腎症が25%、腎硬化症が10%、多発性嚢胞腎が3.5%、原因不明が25%であった。合併疾患の割合は、心筋梗塞が5%、脳卒中が13%、閉塞性動脈硬化症が16%、高血圧症が87%、脂質異常が46%であった。糖尿病は男性で32%、女性で24%で男性に多かった(p<0.05)。糖尿病以外の合併疾患有病率に男女差はなかった。原疾患別血液検査所見は、糖尿病性腎症患者で総コレステロール、中性脂肪、血糖値、HbA1c、白血球数の平均値が高く、アルブミン、クレアチニン、血清カルシウム、HDLコレステロールが低かった。透析前の収縮期及び拡張期血圧値は、男性が155±23と85±14、女性が155±25と85±13であった。また、透析後は男性が143±25と80±14、女性が140±28と79±14であった。追跡調査を実施して循環器疾患の発症と危険因子との関連を検討する。【目的】本研究は人工透析患者を対象に、大規模な地域疫学研究により循環器疾患の危険因子を総合的に明らかにすることを目的として調査を実施した。【対象と方法】盛岡医療圏(人口436,132人)の計8医療機関で人工透析を受けている732人(人口100万人対1,678人)中、7医療機関の688人を調査対象とした。【結果】本研究に同意した600名(87%)の性別の内訳は男396人、女204人で、平均年齢はそれぞれ58.8歳、60.6歳、平均透析期間はそれぞれ8.9年、8.2年であった。

人工透析にいたった基礎疾患は、慢性糸球体腎炎が最も多く30.7%、次いで糖尿病性腎症が24.7%であった。年齢が20歳以下または80歳以上の者、透析期間が6か月未満の者、透析回数が1週間あたり3回未満の者、さらに高感度CRPが10mg/dlを超える者を除外して407人を対象に分析を行った。高感度CRP(対数変換)値を目的変数、年齢、性、BMI、収縮期血圧、LDLコレステロール、HDLコレステロール、HbAlcを説明変数として重回帰分析を行うと、HDLコレステロールのみが高感度CRP値と有意に関連していた。【考察】本対象患者と年齢構成を合わせた地域一般住民において同様の分析を行うと、高感度CRP値にはBMI、HDLコレステロール、HbAlcが有意に関連していたことから、人工透析患者では既知の動脈硬化危険因子以外にCRP値を上昇させる要因が存在する可能性が示唆された。なお来年度は透析患者において脈波伝播速度(PWV)を測定し、今年度地域住民約200人を対象に測定した結果と比較する予定である。【結論】高感度CRP値と動脈硬化危険因子との関連では、人工透析患者と地域一般住民とで異なる結果が得られた。今後脈波伝播速度の測定値も含めて、人工透析患者における動脈硬化危険因子の影響を総合的に解析する必要がある。【目的】人工透析患者を対象とした悉皆性の高い地域疫学研究により、循環器疾患の危険因子を明らかにすることを目的とした。【対象と方法】岩手県北部から中央部にかけての38市町村を含む地域の全透析施設(26施設)の成人透析患者1506名を対象とした。1透析施設を除いた25施設の1499名のうち1260名から研究参加の同意が得られた。病状の悪化や転院で登録調査ができなかった者及び血液検査ができなかった者を除いた1214名(80.6%)の調査結果を用いて解析した。登録調査は、調査員の面談による生活問診及び血圧測定、患者医療記録による患者属性、透析直前の採血による血液検査等からなる。なお、調査員は研究担当者が指導を行い、徹底して統一した方法による調査を実施した。【結果】1214名の平均年齢は61.2±13.0歳で、男性が779名で平均年齢が61.1±13.1歳、同様に女性が435名で61.4±12.7歳であった。男女間で年齢差は認められなかった。BMIは男性が21.2±2.9、女性が20.2±3.1であった。透析導入後の平均期間は男性6.9±6.9、女性が7.1±6.5で全体で7.0±6.7であった。透析導入の原因腎疾患は慢性糸球体腎炎が30%、糖尿病性腎症が25%、腎硬化症が10%、多発性嚢胞腎が3.5%、原因不明が25%であった。合併疾患の割合は、心筋梗塞が5%、脳卒中が13%、閉塞性動脈硬化症が16%、高血圧症が87%、脂質異常が46%であった。糖尿病は男性で32%、女性で24%で男性に多かった(p<0.05)。糖尿病以外の合併疾患有病率に男女差はなかった。透析前の収縮期及び拡張期血圧値は、男性が155±23及び85±14、女性が155±25及び85±13であった。また、透析後のそれらは、男性が143±25及び80±14、女性が140±28及び79±14であった。今後追跡調査を行う予定である。
視覚と前庭感覚のオンライン制御による知覚・行動連関の解明

ヒトが歩いたり姿勢を制御する時に利用する視覚情報と前庭情報について,ヒトとの動きに応じてオンラインで制御を加え,歩行や姿勢制御がどのように変化するかを調べ,また長期順応によってそれがどのように変化するかを調べた。その結果,視覚と前庭感覚にそれぞれ異なる重みをかけて加算した結果が歩行・姿勢の制御に利用されていることを定量的に明らかにした。そして,その重み付けが個人によって大きく異なること,自らの運動と連動した情報操作への長期暴露・順応によってその重み付けが変化しうることを示した。本研究では,知覚・行動連関のダイナミックな特性の解明を目的として,視覚刺激と電気前庭刺激をリアルタイムで操作し,身体運動とオンラインで連動する実験装置・手法を用いて,自己運動感覚,姿勢制御,歩行進路,進行方向知覚,および進行方向操作等に関する心理物理学的知覚・行動実験を行う。特に,視覚と前庭の線形加算モデルおよびフィードフォワード制御とフィードバック制御の線形加算モデルの構築と検証を目指す。その最大の特色は,「身体運動に連動してオンラインで知覚入力(視覚,前庭感覚)を制御する」実験パラダイムを用いることである。これによって,刻一刻と変化する外界情報に対して,ヒトがどのように対応しているのかというダイナミックな知覚・行動連関の解明が可能となる。今年度(初年度)は,身体運動をモニタし,それに連動してオンラインで視覚刺激および電気前庭刺激を制御する実験システムを構築した。これを用いて,自発的な自己運動に連動した視覚刺激あるいは前庭刺激を提示し,それに7日間順応することで,視覚誘導性身体動揺と前庭誘導性身体動揺がどのように変化するかを調べた。その結果,各モダリティ刺激を増幅するような条件に長期順応すると,相対的に順応したモダリティによる身体動揺が増幅した。したがって,姿勢制御について,視覚情報および前庭感覚情報の重み付け線形加算モデルがある程度適用可能であり,また自発的運動と連動した長期順応によってその重みを変化させることが可能であることが示唆された。本研究成果について,国際会議にて論文発表(口頭)し,さらに分析と考察を追加した後に原著論文(英語)として学術雑誌に投稿した。知覚・行動連関のダイナミックな特性の解明を目的として,視覚刺激と電気前庭刺激をリアルタイムで操作し,身体運動とオンラインで連動する実験装置・手法を用いて,自己運動感覚,姿勢制御,歩行進路,進行方向知覚,および進行方向操作等に関する心理物理学的知覚・行動実験を行うことを目的とした。初年度に開発した「身体運動をモニタし,それに連動してオンラインで視覚刺激および電気前庭刺激を制御する実験システム」を用いて研究を行い,以下の成果を得た。(1)フィードフォワード制御とフィードバック制御の重み付け線形加算モデルの検討歩行時にランダムなタイミングで視覚刺激と電気前庭刺激を提示し,その歩行経路(のずれ)を計測した。その結果,視覚情報と前庭情報を重みづけ線形加算して歩行経路を制御していることが示された。ただし,個人差があり,個人差を考慮したモデルを用いてフィッティングを行った。(2)フィードフォワード制御とフィードバック制御の重みの可塑性検討身体運動に連動してオンラインで視覚刺激・電気前庭刺激に介入制御を行うシステムを用いて,7日間の順応実験と,それによって生じる個人のモダリティ間重み付けの変化を定量的に分析した。実験は昨年度終了し,今年度はモデル化,フィッティング,および原著論文執筆,改稿を行った。こうして得られた知覚・行動連関の可塑性の時空間特性に関する知見は,将来の人の行動支援を行う工学機械の開発や知覚・行動連関の障害の診断・リハビリテーションに貢献することが期待される。
適応型参照表を用いた強化学習による制御系の構成

平成13年度は適応型参照表を用いた強化学習による制御系の構成法について理論の整備と実機実験を行った.提案手法を実験装置に適用するための準備として,シミュレータを開発し,提案手法の有効性の検討を行った.また,実験を実施することによって得られたデータを基に,適応型参照表を構成するための条件の見直しと改良を行った.具体的な内容を以下に示す.1.未知動特性を持つ非線形プラントに対して,強化学習の一実現アルゴリズムであるQ-leaningを利用した制御系を構成した.2.制御系を構成する際,Q-learningが必要とする参照表を,汎化作用が調節できる非線形関数学習法であるMemory Based Learning system (MBL system)によって構成し,参照表の入力空間が適応的に構成できる手法を開発した.3.制御系が持つ学習プロセスの高速化を実現するために,従来法では利用できなかった,プラントの先験的情報を強化学習アルゴリズムに取り入れる手法を開発した.4.提案手法を実験装置に適用するために,倒立振子をプラントとした制御シミュレータを開発し,計算機シミュレーションによって制御系の有効性を検討した.5.提案手法を倒立振子実験装置に対して適用し,振り上げ安定化制御に関して高速に学習可能であることを実証するとともに,参照表を適応構成する際の各種判定条件について改良を行った.4.は倒立振子を制御対象として用い,提案手法を適用した場合に,プラントの振り上げ安定化が高速に学習によって実現できることを示した.同様のシミュレータに従来の参照表を用いたQ-learningを適用した場合,提案手法に対して10倍以上の学習時間を必要とした.5.についても従来法の学習時間に対して大幅に改善できることを確認した.また,プラントの先験的情報を利用しない場合には倒立安定化が実現できなかった.以上の結果をもとに,提案手法の有効性について検討を行った.平成12年度は主に適応型参照を用いた強化学習による制御系の構成法について理論の整備を行った.また,提案手法を実験装置に適用するための準備として,シミュレータを開発し,提案手法の有効性の検討を行った.具体的な内容を以下に示す.1.未知動特性を持つ非線形プラントに対して,強化学習の一実現アルゴリズムであるQ-learningを利用した制御系を構成した.2.制御系を構成する際,Q-learningが必要とする参照表を,汎化作用が調節できる非線形関数学習法であるMemory Based Learning system (MBL system)によって構成し,参照表の入力空間が適応的に構成できる手法を開発した.3.制御系が持つ学習プロセスの高速化を実現するために,従来法では利用できなかった,プラントの先験的情報を強化学習アルゴリズムに取り入れる手法を開発した.4.提案手法を実験装置に適用するために,倒立振子をプラントとした制御シミュレータを開発し,計算機シミュレーションによって制御系の有効性を検討した.4.では倒立振子を制御対象として用い,提案手法を適用した場合に,プラントの振り上げ安定化が高速に学習によって実現できることを示した.同様のシミュレータに従来の参照表を用いたQ-learningを適用した場合,提案手法に対して10倍以上の学習時間を必要とした.また,プラントの先験的情報を利用しない場合には倒立安定化が実現できなかった.以上の結果をもとに,提案手法の有効性について検討を行った.平成13年度は適応型参照表を用いた強化学習による制御系の構成法について理論の整備と実機実験を行った.提案手法を実験装置に適用するための準備として,シミュレータを開発し,提案手法の有効性の検討を行った.また,実験を実施することによって得られたデータを基に,適応型参照表を構成するための条件の見直しと改良を行った.具体的な内容を以下に示す.1.未知動特性を持つ非線形プラントに対して,強化学習の一実現アルゴリズムであるQ-leaningを利用した制御系を構成した.2.制御系を構成する際,Q-learningが必要とする参照表を,汎化作用が調節できる非線形関数学習法であるMemory Based Learning system (MBL system)によって構成し,参照表の入力空間が適応的に構成できる手法を開発した.3.制御系が持つ学習プロセスの高速化を実現するために,従来法では利用できなかった,プラントの先験的情報を強化学習アルゴリズムに取り入れる手法を開発した.4.提案手法を実験装置に適用するために,倒立振子をプラントとした制御シミュレータを開発し,計算機シミュレーションによって制御系の有効性を検討した.5.提案手法を倒立振子実験装置に対して適用し,振り上げ安定化制御に関して高速に学習可能であることを実証するとともに,参照表を適応構成する際の各種判定条件について改良を行った.4.は倒立振子を制御対象として用い,提案手法を適用した場合に,プラントの振り上げ安定化が高速に学習によって実現できることを示した.同様のシミュレータに従来の参照表を用いたQ-learningを適用した場合,提案手法に対して10倍以上の学習時間を必要とした.5.についても従来法の学習時間に対して大幅に改善できることを確認した.また,プラントの先験的情報を利用しない場合には倒立安定化が実現できなかった.以上の結果をもとに,提案手法の有効性について検討を行った.
認知症の人の生活状況を評価する安心尺度の開発と信頼性・妥当性の検討

本研究では、認知症の人が住み慣れた地域で安心した生活を送ることが可能となるよう、人間関係などの人的環境、物的環境を含めた生活における安心を評価する尺度の開発を試みる。2018年度は、安心尺度の原案を作成するために、安心の概念分析と安心に関連した尺度や尺度開発のための研究方法を明らかにするための文献検討を計画した。これまでの成果として、国内外の文献から、認知症の人の生活における安心の概念分析を行い、その属性として【欲求充足の保障】【他者による「私の理解」】【精神的混乱の回避】【心の安定を示す表情の出現】【なじみの環境に身を置く】【平穏な暮らし】の6つが抽出された。加えて、認知症の人が安心な状態でいるためには、他者による支援が必要であることが明らかになった。この研究成果は、国際学会において発表を行った。しかし、安心尺度の原案を作成するには至っていない。また、文献検討により尺度開発のための研究方法を検討し、研究実施計画を立てた。今後は、安心尺度の原案を作成し、その妥当性と有用性を検討するための調査を実施する予定である。安心の概念分析を実施する際、海外の文献を検索するには他県の大学のデータベースを利用する必要があり、勤務との調整が必要であった。また、概念分析の論文執筆に時間を要したため、安心尺度の原案を作成するには至っていない。2019年度は、2018年度に実施した安心の概念分析の結果を基に、安心尺度の原案を作成する。次に、当該分野の専門職を対象にグループインタビューを実施し、その妥当性を検討する。次年度使用額が生じた理由は、安心に関する文献等、資料整理のために予定した人件費について、研究代表者自身で文献検索および資料整理を行った部分が予定より多くなった結果、人件費の実支出額が予定を下回った。2019年度は、2018年度の未使用額と併せて450,000円を予定している。内訳は、尺度原案の妥当性を検討するためのグループインタビュー及び印刷に関する物品費82,000円、グループインタビューや研究成果発表のための旅費100,000円、資料整理等に必要な人件費188,000円、その他80,000円である。当該年度以降分については800,000円を予定している。内訳は、物品費として研究協力者への謝品等360,000円、研究成果発表のための旅費等60,000円、資料整理のための人件費等80,000円、その他として本調査に必要な郵送通信費等300,000円である。
低放射化ODS鋼における耐照射脆性のナノ・メゾ組織定量化モデルの構築

酸化物粒子の種類、分布形態(サイズや数密度)および母相との整合性を変化(ナノ組織制御)させた3種類の評価対象ODS鋼を選択し、イオン照射を実施した。照射前後におけるOP/M界面および結晶粒界におけるひずみ場を高分解能TEMにより評価した結果、照射欠陥の捕獲強度を定量的に記述する方法として、モアレパターンの層間隔に着目する方法が妥当であると認識するに至った。具体的には、酸化物粒子の分布形態に基づいた照射影響の定量化(ナノスケール組織定量化):酸化物粒子の種類、サイズ、数密度を変化させたODS鋼の照射脆化挙動を調べ、耐照射脆性の発現における照射欠陥やHeの捕獲サイトとしての「酸化物粒子の効能」をモアレパターンにより定量的に記述することを試みた。また、結晶粒の形状およびサイズに基づいた照射影響の定量化(メゾスケール組織定量化):結晶粒径や結晶粒形状(アスペクト比)を変化させたODS鋼の照射脆化挙動を調べ、耐照射脆性の発現における照射欠陥やHeの捕獲サイトとしての「結晶粒界の効能」を結晶粒界の面積および構造(方位関係、粒界エネルギー)で定量的に記述する手法の開発を試みた。さらに、耐照射脆性評価モデルの構築:照射脆化挙動とODS鋼のナノ・メゾスケール組織の相関から、ODS鋼における耐照射脆性を統一的かつ定量的に記述する「耐照射脆性ナノ・メゾ組織定量化モデル」について検討した。当初は中性子照射材について組織観察を予定していたが、イオン照射材の研究において特筆すべき現象が見いだされたため、平成30年度はイオン照射実験に集中することになった。平成31年度(令和元年度)は、昨年度実施したイオン照射実験に関する結果に基づき、現有する中性照射後試験片の照射条件を検討し、中性子照射後実験に集中する予定である。イオン照射実験から、酸化物粒子の照射下相安定性が照射温度及び照射損傷量に依存することが明らかになった。照射損傷量が数dpaの場合は、室温から200°Cにかけて安定・不安定壱岐の境界が存在することが判明しており、中性子照射条件(照射温度:60°C400°C、照射量:0.01数dpa)と照合させて、安定・不安定判定において適切な照射条件の検体をを選定する。本研究で用いる中性子照射材は、東北大学金属材料研究所大洗センターの共同研究の一環として、既にベルギーでのBR-2照射が終了している。照射した材料は、異なる成分のODS鋼およびFAF鋼であり、1)異なる酸化物粒子を持つODS鋼の照射脆化挙動を比較することが可能である。2)また、RAF鋼の照射脆化挙動との比較により、耐照射脆性発現機構の理解が容易になる。照射後試験において用いる各種の強度試験機やイオンビーム薄膜作製装置(FIB)、電界放射型透過電子顕微鏡(FE-TEM)、低加速電圧走査型電子顕微鏡(FE-SEM)、電界放射型電子プローブマイクロアナライザ(FE-EPMA)、後方散乱電子線回折装置(EBSD)、原子間力顕微鏡(AFM)等の材料構造・組織評価装置は大洗センターおよび申請者の所属する研究所にそれぞれが設置されている既存の装置であり、中性子照射材及びイオン照射材のいずれの実験においても新設の設備を必要としない。

照射した材料は、異なる成分のODS鋼およびFAF鋼であり、1)異なる酸化物粒子を持つODS鋼の照射脆化挙動を比較することが可能である。2)また、RAF鋼の照射脆化挙動との比較により、耐照射脆性発現機構の理解が容易になる。照射後試験において用いる各種の強度試験機やイオンビーム薄膜作製装置(FIB)、電界放射型透過電子顕微鏡(FE-TEM)、低加速電圧走査型電子顕微鏡(FE-SEM)、電界放射型電子プローブマイクロアナライザ(FE-EPMA)、後方散乱電子線回折装置(EBSD)、原子間力顕微鏡(AFM)等の材料構造・組織評価装置は大洗センターおよび申請者の所属する研究所にそれぞれが設置されている既存の装置であり、中性子照射材及びイオン照射材のいずれの実験においても新設の設備を必要としない。
CD10陽性DLBCLの単一腫瘍細胞での網羅的なmRNA塩基配列と発現量の解析

<研究の背景>びまん性大細胞型B細胞リンパ腫(diffuse large B-cell lymphoma ; DLBCL)は全悪性リンパ腫の4割を占める最大病型であり、臨床的にも病理学的にも不均一な疾患の集合体であることが判明している。予後のよいDLBCLの患者集団の一つとして、CD10陽性(CD10+)DLBCLが知られており、これを対象とした分子病態の解明を行うことが本研究の目的である。<シークエンス法を用いた解析>当初の計画では、DLBCLにおいて、背景細胞の影響を除いた純粋な腫瘍細胞のみを抽出し、mRNA発現シークエンス法を用いたmRNA発現解析を行う予定であった。そのための予備実験として、カロリンスカ研究所で平成23年度から行っている、腎疾患に対するシークエンス法およびマイクロアレイを用いたmRNA発現解析について、引き続きBetsholtz教授らと共同研究を行い、最終的に239例のマイクロアレイデータおよび184例のシークエンスデータを得ることができた。現在、患者データと結びつく遺伝子ネットワークの構築を行っており、臨床的に重要な遺伝子を同定することで、病態解明及び治療への応用が可能となる。<DLBCLに対する解析>DLBCLのmRNA検体を充分に収集することができなかったため、当初の計画を変更し、DLBCLの分子病態に対する解析としてゲノム異常についての検討を行った。初発及び再発の連続検体を用いて、ゲノム異常の継時的変化に対する検討を行った。その結果、DLBCLの初発・再発の経過中にゲノム異常の追加が起こる一方、これまであったゲノム異常も消失することが判明した。また、再発に特徴的なゲノム異常というよりむしろ、初発再発に共通してDLBCLの発症に重要なゲノム異常が存在する事が判明した。今後は、さらにこの領域の責任遺伝子を同定することで、治療に役立てたいと考えている。平成23年度より引き続き行っている腎疾患の解析については予定通り進行した。DLBCLのRNA検体が充分量でなかったため、当初のRNA使用した解析を変更し、DNAを用いた解析に変更したが、このDLBCLのゲノム異常解析についても予定通り進行しているため、おおむね順調に進展していると判断した。平成23年度より引き続き行っている腎疾患の解析については、本年度中に論文を発表する。DLBCLに対しては計画変更後に行ったゲノム異常解析を引き続いて行う。DLBCLにおけるゲノム異常の疾患進行中における役割や、ゲノム異常から判明した腫瘍の特徴、臨床症状との関連、さらにDLBCLにおいて重要な遺伝子変異の同定等の検討を行う。更にこれまでに公表されているゲノム異常のデータとの比較から、DLBCLのみならず悪性リンパ腫におけるゲノム異常についてもさらに検討を進める予定である。びまん性大細胞型B細胞リンパ腫(diffuse large B-cell lymphoma; DLBCDは全悪性リンパ腫の4割を占める最大病型であり、臨床的にも病理学的にも不均一な疾患の集合体であることが判明している。予後のよいDLBCLの患者集団の一つとして、CD10陽性(CD10+)DLBCLが知られているが、詳細な分子病態は解明されていない。本研究では、CD10+DLBCLにおけるmRNA発現に基づく特徴を解明することで、DLBCLからCD10陽性群を独立させ、適切な治療法の選択に貢献することが最終目標である。本年度は、単一腫瘍細胞での大規模シークエンス法を用いたmRNA発現解析を行っているスウェーデンのカロリンスカ研究所のSten Linnarsson准教授の元で、同研究所のマウス糸球体検体を用いて技術習得および手技標準化のための解析を行った。マイクロダイセクション後に抽出したtotal RNA 1ngを用いて大規模シークエンスを行ったところ、1ugのtotal RNAを用いた解析結果と良好な相関(R2=0.62)が得られた。同じRNA検体を用いたマイクロアレイのデータと今回の大規模シークエンス法とを比較した場合、後者で疑陽性を示す遺伝子が減少していた。その半面、発現の少ない(1ng,すなわち100細胞相当中10copy以下)mRNAでは測定ごとの発現量データにばらつきがみられた。このため、1検体当たり1ng×3回の解析を行い、3回の総計をmRNA発現量とすることでこの問題を解決した。この条件で検討数を増やし、最終的にヒト糸球体および尿細管の64検体を用いて、微量検体での大規模シークエンスを行うことができた。これらの結果については、来年度中に論文を投稿予定である。以上、微量検体を用いた大規模シークエンス法の手技および解析方法、マイクロダイセクションについて習熟した。

そのための予備実験として、カロリンスカ研究所で平成23年度から行っている、腎疾患に対するシークエンス法およびマイクロアレイを用いたmRNA発現解析について、引き続きBetsholtz教授らと共同研究を行い、最終的に239例のマイクロアレイデータおよび184例のシークエンスデータを得ることができた。現在、患者データと結びつく遺伝子ネットワークの構築を行っており、臨床的に重要な遺伝子を同定することで、病態解明及び治療への応用が可能となる。<DLBCLに対する解析>DLBCLのmRNA検体を充分に収集することができなかったため、当初の計画を変更し、DLBCLの分子病態に対する解析としてゲノム異常についての検討を行った。初発及び再発の連続検体を用いて、ゲノム異常の継時的変化に対する検討を行った。その結果、DLBCLの初発・再発の経過中にゲノム異常の追加が起こる一方、これまであったゲノム異常も消失することが判明した。また、再発に特徴的なゲノム異常というよりむしろ、初発再発に共通してDLBCLの発症に重要なゲノム異常が存在する事が判明した。今後は、さらにこの領域の責任遺伝子を同定することで、治療に役立てたいと考えている。特別研究員に採用された2011年10月から2012年2月までの短期間に、微量検体を用いた大規模シークエンス法およびマイクロダイセクションの習得を果たした。ただし当初はマウスまたはヒトリンパ系腫瘍検体を用いた解析を計画していたものの、所属先(カロリンスカ研究所Sten Linnarsson准教授研究室)の状況により、マウス糸球体検体を用いた解析となった。よって、研究の進捗はおおむね計画通りと考えている。平成23年度より引き続き行っている腎疾患の解析については予定通り進行した。DLBCLのRNA検体が充分量でなかったため、当初のRNA使用した解析を変更し、DNAを用いた解析に変更したが、このDLBCLのゲノム異常解析についても予定通り進行しているため、おおむね順調に進展していると判断した。まず既に取得しているマイクロアレイのデータの見直しを行い、平行してカロリンスカ研究所で習得した解析方法について、ヒトリンパ系腫瘍検体を用いた場合における再現性の検討を行う。問題点として、大規模シークエンス法では機器管理運営の面から、解析順番待ちないし解析のための時間が生じるため、今後は待機時間を考慮した研究計画に一部変更する必要がある。また、腫瘍細胞のマイクロダイセクションでは、検体によってはRNAの分解が起こり、ダイセクションなしの大規模シークエンスと比較してより難しい場合があることが判明した。この点についてはコントロールを用いた予備実験で今後対策を検討する必要がある。平成23年度より引き続き行っている腎疾患の解析については、本年度中に論文を発表する。DLBCLに対しては計画変更後に行ったゲノム異常解析を引き続いて行う。DLBCLにおけるゲノム異常の疾患進行中における役割や、ゲノム異常から判明した腫瘍の特徴、臨床症状との関連、さらにDLBCLにおいて重要な遺伝子変異の同定等の検討を行う。更にこれまでに公表されているゲノム異常のデータとの比較から、DLBCLのみならず悪性リンパ腫におけるゲノム異常についてもさらに検討を進める予定である。
グリーンイノベーション創出における産業自主行動の役割:日米欧自動車産業の比較分析

本研究では、環境規制が産業におけるイノベーションに及ぼす影響に関して、自動車産業を例に取って検証した。1970年代にアメリカ・カリフォルニア州において、自動車メーカーに対する厳しい排気ガス規制が導入された。当初はこの規制をクリアすることは困難と考えられていたが、日本企業を始めとした各メーカーはイノベーションを追求することにより、この規制に定められた目標を達成することができた。この時代は、一方的に課された環境規制に対して、自動車メーカーが強制的に技術革新によって対応させられるというのが特徴であった。その後カリフォルニア州は、Zero Emission Vehicle(ZEV)というさらに厳しい規制を1990年に導入した。それに対応した各自動車メーカーの技術開発の動向に関してより詳細な分析をするために、日本における特許分析を行った。自動車メーカーの中でも、特にトヨタ自動車が規制に対するキープレーヤーとしての役割を果たしたことが特筆される。トヨタは、あらゆる技術領域に手を広げており、1996年のZEV規制延期の前からシリーズ・ハイブリッド自動車の開発を進め、1999年にはパラレル・ハイブリッド自動車の開発を開始し、すでに量産化にも成功していた。燃料電池自動車に関しても1996年にいち早く水素吸蔵合金を使用したものを公表しており、トヨタは環境規制よりも先行して自主的に技術開発を行っていたことが読み取れる。一方、日産や本田は、多少遅れを取りつつも、それぞれ自社の特長を活かしながら技術開発を進めている。1990年代には、規制当局と自動車メーカーとの間には当初対立関係があったが、相互の間での情報・意見交換などを通じて、規制当局は技術開発の現状に関してより深い理解を得、一方自動車メーカーは規制に関して不確実性がより少なく長期的な見通しを得ることができた。そうした双方向のやり取りの過程を経た環境規制と技術開発の「共進化」によって、環境規制はより技術開発の動向を考慮してより柔軟に集成され、結果として新しい技術の導入が進められることになった。日本の自動車産業に関する事例として、圧縮天然ガス(CNG)自動車の導入・普及へ向けた取り組みを分析した。現在ディーゼル自動車から排出される窒素酸化物や浮遊粒子状物質(PMs)に対処するためにCNG自動車の利用を推奨されているが、その普及はあまり進んでいない。その要因として、利用者はCNG車の種類が少なく値段が高いから買わない、製造会社は利用者が買わないから作らない、燃料インフラ供給者は利用者が少ないからガススタンドを設置しないという、コーディネーションの失敗がある。そうした状況を打開する方策として,政府が信頼性を持ったコーディネーターとして、自動車に関する各利害関係者の行動を連携することより、環境に配慮がなされていない社会的に低位な均衡状態から、環境保全を考慮した社会的に高位な均衡状態に移行する試みがされている。この結果,参加者からはある程度のコミットメントを得ることができたものの、全体の規模としてはディーゼル自動車に比べると格段に低い水準に留まっている。その理由として、CNG車の値段やスタンドの設置費用がまだ高いということが挙げられ、そのために導入のかなりの部分が補助金に依存している状況である。また、政府自身による公的輸送機関へのCNG車の導入が進んでいないことも、他の参加者がコミットメントする意欲を削いでいる。その他、規制の強化と同時に規制の緩和が重要である。東京では近くPMsの排出規制によって、大規模事業者は一定の割合でクリーン自動車を導入することが求められる一方、高圧ガスの安全やガス施設、消防、道路に関する規制が緩和され、CNG車の利用やガススタンドの設置が容易になり、結果としてコストを引き下げることに繋がっている。したがって、単純な規制の強化または緩和をするのではなく、利害関係者の行動のインセンティブを十分考慮した制度を設計することが重要である。