hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アドホック環境下で移動エージェントを用いた避難誘導システムの研究

災害時における,被災者が携帯端末を利用した避難誘導のアルゴリズムを提案した。我々の研究では経路選択時におけるACO(アリのフェロモン塗布アルゴリズム)を改良し,危険地域のフェロモンの蒸発をはやめることで,災害時の動的な危険地域拡大に迅速に対応できるアルゴリズムを提案し,シミュレーションを行うことで被災者が危険地域に立ち入る回数を激減させることに成功した。本研究は,災害時の避難誘導(緊急避難,帰宅難民の誘導)を指示するシステムの構築を目指している.25年度は,災害時のインフラを考え,携帯端末のみで情報をやりとりするシステムの構築を目指した.我々は,これまでのアドホックネットワークに使用されていないが,現在の携帯端末にほぼ標準で装備されているBluetoothに着目し,Bluetoothでのアドホックネットワーク構築を考案した.Bluetoothはペアリング処理に非常に時間がかかり,高速な経路構築には向かないとされていたが,我々は端末探索のフェーズに経路構築情報をのせることで,経路構築をwifiよりも高速に行えるアドホックネットワークを目指している.25年度のプロトタイプでは,Bluetoothバージョン3.0での実装を行ったが,wifiに比べて劇的な高速化は図れていないが,ペアリングを行わないことによる高速化は実現できた.現在Bluetoothはバージョン4.0が登場し,このバージョンには広告メッセージが搭載されており,このメッセージを活用することによりwifiよりも高速な経路構築を実現する見込みがある.26年度は,wifiよりも高速に経路構築を実現するシステムを構築することを目指す.26年度は主に避難誘導に関するアルゴリズムの研究とその通信時における通信秘匿性を考慮するマルチユーザ向けの暗号と誤り訂正を用いた通信効率向上の研究を行った.ACOと呼ばれる蟻のフェロモンを模したアルゴリズムをアドホックネットワークを利用した避難誘導に応用し,独自の改良を加えたアルゴリズムを2種類作成し,その有用性の評価を行った結果,災害時の初期非難時に災害に巻き込まれる人の数を大きく減少させることができた.この成果は現在国内と国外の学会へ論文を投稿しており,現在査読結果待ちの状態である.今年度はこのアルゴリズムをアドホックネットワークに適用させる方法の研究を行い,現在その評価を行うための実験を行っている.また,マルチユーザ向けの暗号の研究と通信効率向上の研究に関してはそれぞれ1件ずつ査読付き論文が採録された.避難誘導のシステムを構築するにあたり,避難誘導アルゴリズムを開発した。このアルゴリズムはACOと呼ばれる蟻のフェロモン塗布のアルゴリズムを模したものであり,経路探索等に利用されている。本研究ではこのアルゴリズムを避難経路探索に応用しているが、従来のACOでは危険地域の発生や拡大(火災や建物倒壊など)に対して新たな経路構築を行う際の時間が現実的でなく、この問題はフェロモンの蒸発スピードに依存しているため、フェロモンの蒸発を早める(消臭フェロモン塗布)機構を従来のACOアルゴリズムに追加した。その後,我々が開発した災害時避難シミュレーションソフトウェアの実験で従来のACOよりも被災者が安全に避難できることを示し,イタリアやタイでの国際会議等で発表を行った。しかしながら津波災害のように、ある一定時刻に危険地域が一瞬で拡大するようなケースでは,本手法はできるだけ安全な迂回路を優先するため、逆に津波に巻き込まれるケースも見受けられたため、現在は津波に対しても有効に働くアルゴリズムの考案を行っている。また,移動端末間ネットワーク(MANET)での移動エージェントフレームワークの開発を行い,その性能評価結果も国際会議で発表を行った。実際の災害時にはインフラが倒壊していることが予想されるため、インフラがない状態でのMANET上で,我々の開発した改良ACOアルゴリズムを導入したシステム構築も今後の課題である。主にアルゴリズムの研究は一段落し,その有用性はシミュレータで示すことが出来た.現在は実際の環境に適用するためのアドホックネットワーク上での利用を想定した研究を行っており,今年度は実機を利用した評価実験を行う.ネットワーク工学実機実験を行う際に,数十台の携帯端末を利用した実験を行う予定であるが,実際の災害時は数千数万の人の避難を想定する必要があるため,実機実験の結果を元にしたシミュレータを作成する必要があり,これの実装に少々時間がかかる見込みである.Bluetooth 3.0で実装したモバイルアドホックネットワークは構築することができたが,比較対象であるwifiでの経路構築以上の性能を出せていない.25年度中に,基盤となるモバイルアドホックネットワークの構築を目指したが,26年度も引き続き,これらを行う予定である.この基盤は,現在Bluetooth 4.0での開発を行っているが,こちらではかなりの高速化が見込まれる.避難誘導のアルゴリズムを実装したシミュレータはすでに完成しており,この実装上に避難誘導のアルゴリズムを実装したシステムの構築を行う.本来ならば今年度中に避難誘導のアルゴリズムの研究成果発表を行う予定であったが,実験評価が遅れ,現在論文を投稿中である.この論文が通れば次年度の8月に学会発表を行うため,次年度に旅費を繰り越しさせていただいた.基盤ネットワークの構築以外は比較的順調であり,当面の課題はBluetooth 4.0上で経路構築を高速化することである.

こちらは現在理論的な目処はついており,現在プロトタイプをLinux上で実装中である.上記の通り,8月の国際会議の旅費に使用する予定である.25年度は物品(アドホックネットワークの実機実験用のタブレット)の購入に当初の予想以上の金額を使い,当初の使用用途計画の金額と異なった.また,当初の予定よりアドホックネットワークのプロトタイプ構築に時間を要しているため,成果発表等に使用する予定の金額が余り,合計で少々の繰越金が生じた.繰越金は,26年度の消耗品等の購入に当て,26年度の助成金は当初の計画通り使用する予定である.
大学生のセルフメディケーション及び補完代替医療の利用実態とコストパフォーマンス

2010-12年に大学生の健康への取り組みと生活環境を調べるために質問調査をした。約26%が健康維持のために時間やお金をかけている調査結果であった。多くが健康への取り組みとしてスポーツや筋肉トレーニング、補完代替医療であるマッサージ、サプリメントや健康食品等の摂取をしていた。「健康が取り組みにより悪化した」という報告は数件であった。費用は月数万と高額になる学生も1%程度あり、多くはスポーツへの出費であった。平成22年度は研究の主要課題である大学生の健康への取り組みに関する質問調査を実施した。定期健康診断を受診した岐阜大学学生(平成23年度新入学生除く)を対象に健康に関する取り組みの有無、内容、費用、効果等についてアンケート調査を行った。現在、調査に同意し回答の得られた3721名(男性2236名、女性1485名)の結果を解析中である。「健康のために時間やお金をかけていますか?」の問いに「はい」と回答した学生は980名(26.3%)であった。取り組みの内訳は多いものより、「筋力トレーニング(329名)」「スポーツ(260名)」「サプリメント(199名)」「マッサージ(89名)」「健康食品(58名)」の順であった。費用は「1万円未満」が911名、「1-3万円」が60、「3万円以上」が2名の順、1万円以上健康にお金をかける者の内、「スポーツ」の回答が最多であり、筋肉トレーニングやマッサージを組合せて行うと費用が増える傾向があった。効果について回答した906名の内、健康への効果を「良好」「やや良好」と認める者が726名、「やや悪化」が3名、「悪化」が1名あり、「やや悪化」「悪化」した者は「膝の痛み」「肥満」と回答していた。QOL-26調査を2年生に行い695名の回答を解析したところ、健康への取り組みを行う学生で有意に心理面のQOLは高くなる傾向が認められた。調査学生の約1/4が健康維持のためにスポーツや筋肉トレーニング、マッサージ、サプリメントや健康食品の摂取等様々な活動に取り組んでいる。健康への効果を「良好」「やや良好」と認めるものも726名程度存在した。費用は月数万と高額になる学生もあり、健康への取り組みの実態と健康への影響について経過観察を行いつつ継続して情報を集めていくことが重要であろう。平成23年2,3月の定期健康診断を受診した岐阜大学学生(平成23年度新入学生除く)を対象に健康に関する取り組みの有無、内容、費用、効果等についてアンケート調査を行った。また、平成24年2,3月の定期健康診断でも同様の調査を行った。取り組みの継続性を含め、今後結果検討予定である。平成23年度は、平成23年調査に同意し回答の得られた3721名(男性2236名、女性1485名)の結果をさらに解析し、結果を国内学会、国際学会(米国)で発表した。結果は、「健康のために時間やお金をかけていますか?」の問いに「はい」と回答した学生は全体の約1/4であり、取り組みの内訳は多いものより、「スポーツ」「筋力トレーニング」「サプリメント」「マッサージ」「健康食品」の順であることは前年度に報告した。現在の調査で高額になれば効果が上がるという結果はでていない。取り組みはどの領域の健康への手当としているかの問いに、全体では「筋肉・関節」「肥満」「美容」の順に回答が多かった。調査について男女別の傾向を検討したところ結果では、男性は「筋肉・関節」「肥満」「美容」の順、女性では「美容」「肥満」「筋肉・関節」の順であった。項目ごとの検討では「筋肉・関節」を対象とした取り組みは男性で有意に多く、「美容」「消化器系」の項目は女性で有意に多かった。男女別で検討すると、男女とも同様の取組をしつつも、男性では「スポーツ」「筋トレ・フィットネス」など肉体づくりに、より能動的に取り組んでいること、女性は「マッサージ」「漢方薬」「ヨガ」など補完・代替医療に親和性があること等、取り組み方には男女差があることが考察できた。本結果は学会で発表した。次年度以降は、継続して行っている調査結果の経時変化を検証し、研究を集大成することが課題である。大学生世代の健康への取組の実態解明をさらに深めたい。平成24年2,3月の定期健康診断を受診した岐阜大学学生(平成24年度新入学生除く)を対象に健康に関する取り組みの有無、内容、費用、効果等について平成22年、平成23年に引き続き同様のアンケート調査を実施した為、調査結果を解析した。取り組みの継続性を含め、現在結果について論文作成中である。

平成24年調査では、回答の得られた3675名(男性2239名、女性1436名)の結果を解析したが結果は、「健康のために時間やお金をかけていますか?」の問いに「はい」と回答した学生は全体の26.0%であり、初年(平成22年)の26.7%からは微減であるが、その割合はほぼ一定である。取り組みの内訳も多いものより、「スポーツ」「筋力トレーニング」「サプリメント」「マッサージ」「健康食品」の順であり、前年度報告と変化はなく同様の傾向が引き続いていることがわかった。現在の調査で高額になれば効果が上がるという結果はでていない。3年の調査では、取り組みの内容は「筋力増強」や「美容」など学生の目指す目的とかけ離れた取組の者はいなかったが、健康食品の中には「ノニ」など医療界で注意喚起を促すものや中国茶など成分のはっきりとしないものも含まれていた。年間を通じた経過観察では健康食品での実害について把握は無かった。「スポーツ」への取組をする学生が多い中で「怪我」「腰痛」等の過去の健康トラブルの報告は見られ、注意が必要である。研究の集大成となる論文を近日投稿予定である。予定の国際発表も遂行できた。調査についても順調に行うことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に論文作成を行う予定である。研究予定時より調査回収数が一部は多人数となり、一部は少人数となる事態が生じたが、研究解析には支障はないと考え、予定どおり、論文作成など最終年度として研究のまとめを行う予定。
疲労感の分子メカニズムの解明

疲労および疲労感は、高度に発展した現代社会に生きる多数の人々が日常向き合っている現象であり、人類普遍的な重要な問題である。しかし、その分子・神経メカニズムについては、マラソン後の脳脊髄液中のセロトニンおよびその代謝物の増加が知られている程度で、研究が進んでいない。我々は、慢性疲労症候群(CFS)に対する研究成果より、ウィルス感染、社会心理的ストレス⇒免疫・内分泌ホメオスタシスの悪循環⇒免疫抑制サイトカインの上昇(TGFβなど)⇒ニューロステロイドの低下⇒脳局所のアシルカルニチン代謝異常⇒ミトコンドリア障害⇒グルタミ酸・GABA(γ-アミノ酪酸)などの主要アミノ酸ニューロトランスミッターの低下継続⇒慢性疲労感という疲労に関する作業仮説を提唱しており、この仮説を実証・肉付けし、疲労一般の研究に適用すれば、世界に先駆けてこの分野をリードすることが可能である。本研究では、仮説の根幹をなしている「CFS患者では脳におけるアシルカルニチン代謝異常が存在するのか否か」について、CFS患者と健常対象者とを対象に局所脳血液量と局所脳アセチルカルニチン(ACC)取り込みを検討した。コンピューター上の標準脳モデルを用いた群間比較では、局所脳ACC取り込みは自律神経系の調節や情動などに深く関連しているBrodmann24野と意欲やコミュニケーションにおいて重要なBrodmann9野においてCFS群で有意に減少していた。さらに、マウスに[2-^<14>C]ACCを投与し、脳代謝物解析を行ったところ、ACCのアセチル基は脳において興奮性の神経伝達物質(グルタミン酸、アスパラギン酸)の合成に利用されていた。したがって、CFS患者で認められるACC取り込み異常は、同部位における神経伝達物質の合成低下として、臨床病態と関連している可能性が示唆され、疲労および疲労感の分子・神経メカニズムについての解明に向けての基盤となる成績が確認された。我々は、原因不明の強い疲労感を主訴とするCFS患者を調べていたところ、血液中カルニチンには異常が見られないが、脂肪酸がカルニチンと結合したアシルカルニチン(ACR)が著減しており、かつ疲労の程度と良く相関していることを見出した(Clin Infect Dis 1994)。この成績は、欧米や日本における追試より確認されている。しかし、当時は血液ACRの生理学的意義は知られておらず、CFSの病態との関連は全く不明であった。そこで、生体におけるACR動態を明らかにするため^<11>Cを用いてACRを標識し(Nucl Med Biol 1997)、ポジトロンCTを用いて検討したところ、哺乳動物では肝臓を中心としたACR動態調節系が存在していること(BBRC 1996)、血液ACRのアセチル基は極めて多量に脳に取り込まれ神経細胞の興奮や抑制に重要な働きをしている神経伝達物質(GABAやグルタミン酸)の生合成に使われていることを見出した(BBRC 1997,Carnitine Today 1997)。さらに、脳の神経細胞にはこれまでに知られていたACR取り込み機構とは異なる高親和性の取り込み機構が存在することや、CFS患者は左前頭葉47野や前偏頭野などの情動や感情、自律神経系の調節に重要な働きをしている部位において有意にACRの取り込みが低下していることも見出している(投稿準備中)。また、カルニチンと脂肪酸との結合はcarnitine acetyltransferaseにより調節されているが、この酵素活性を調節している神経ホルモンdehydroepiandrosterone sulfate(DHEA-S)がCFS患者では減少しており、かつ思考力の低下や抑うつ状態と相関していることも明らかとなった(Int Mol Med 1998)。

疲労および疲労感は、高度に発展した現代社会に生きる多数の人々が日常向き合っている現象であり、人類普遍的な重要な問題である。しかし、その分子・神経メカニズムについては、マラソン後の脳脊髄液中のセロトニンおよびその代謝物の増加が知られている程度で、研究が進んでいない。我々は、慢性疲労症候群(CFS)に対する研究成果より、ウイルス感染、社会心理的ストレス→免疫・内分泌ホメオスタシスの悪循環→免疫抑制サイトカインの上昇(TGFβなど)→ニューロステロイドの低下→脳局所のアシルカルニチン代謝異常→ミトコンドリア障害→グルタミ酸・GABA(γ-アミノ酪産)などの主要アミノ酸ニューロトランスミッターの低下継続→慢性疲労感という疲労に関する作業仮説を提唱しており、この仮説を実証・肉付けし、疲労一般の研究に適用すれば、世界に先駆けてこの分野をリードすることが可能である。本研究では、仮説の根幹をなしている「CFS患者では脳におけるアシルカルニチン代謝異常が存在するのか否か」について、CFS患者と健常対象者とを対象に局所脳血液量と局所脳アセチルカルニチン(ACC)取り込みを検討した。コンピューター上の標準脳モデルを用いた群間比較では、局所脳ACC取り込みは自律神経系の調節や情動などに深く関連しているBrodmann24野と意欲やコミュニケーションにおいて重要なBrodmann9野においてCFS群で有意に減少していた。さらに、マウスに[2-^<14>C]ACCを投与し、脳代謝物解析を行ったところ、ACCのアセチル基は脳において興奮性の神経伝達物質(グルタミン酸、アスパラギン酸)の合成に利用されていた。したがって、CFS患者で認められるACC取り込み異常は、同部位における神経伝達物質の合成低下として、臨床病態と関連している可能性が示唆され、疲労および疲労感の分子・神経メカニズムについての解明に向けての基盤となる成績が確認された。
人工複合糖質高分子による超分子構造の形成と精密認識機能の促進

構造が高度に規制されたいくつかの「糖鎖高分子」(あるいは「人工複合糖質高分子」)および「合成多糖」を精密化学合成した。これらの糖鎖高分子および機能多糖のいずれにも、認識信号としての糖鎖が濃密に組み込まれている。そのために、オリゴ糖や多糖の分子認識・細胞認識に基づく精妙な分子生体機能の本質を、分子レベルあるいは細胞レベルで追求するためのモデル物質となる。いくつかの生成物を用いて、低分子物質とは異なった特有の糖鎖の動的精密構造認識を発現することを明らかにした。1.N-グリコシル化を活用した人工複合糖質高分子の合成。オリゴ糖の還元性末端をアミノ化したあと、p-ビニルベンゾイルクロリドとの反応によりアミド結合を形成させて、オリゴ糖置換スチレンモノマーを高収率で合成する簡便な方法を開拓した。2.β-D-マンノピラノースを結合した人工複合糖質高分子の合成。3.N-グリコシル化を活用した人工糖ポリペプチドの合成。ポリグルタミン酸の側鎖のカルボキシル基にラクトースおよびN-アセチルキトビオースをβ-アノマー結合で立体特異的に導入する手法を開拓した。4.レクチンによる分子認識機能の発現。免疫二重拡散法および赤血球凝集阻害実験を行って、高分子とレクチンとの相互作用を調べた。特有の高分子効果が発現することを明らかにした。5.酵素触媒重合による多糖主鎖型のグラフト共重合体の合成と機能。ホスホリラーゼによる酵素触媒重合を利用して、アミロース置換スチレン型のマクロモノマーを合成し、ラジカル単独重合および共重合を行って、主鎖が合成高分子で側鎖が多糖からなる分岐高分子を得た。アミロースとヨウ素との錯体形成能を解析して、枝分かれ高分子特有の機能を見つけた。6.開環重合を経由するフッ素化機能多糖を合成した。
ジョンソン雑音温度計のための集積型量子電圧雑音源

熱力学温度測定方式の一つであるジョンソン雑音温度計測法(JNT)の高性能化のために、超伝導集積回路技術を用いた集積型量子電圧雑音源(IQVNS)を提案し開発した。IQVNSチップを作製し、その論理動作検証と擬似雑音波形の合成に成功した。また、IQVNS型JNT測定装置を開発し、それを使用した水の三重点とガリウム融点の測定に成功し、不確かさそれぞれ28 ppm、38 ppmを得ることができた。測定システムの改善等により、不確かさを低減できると考えられる。本研究によりIQVNSが実証されたことで、JNTの実用性、魅力、重要性が増していくものと考えられる。1. IQVNS開発ジョンソン雑音温度計(JNT)の主構成要素である集積型量子電圧雑音源(IQVNS)の要素回路開発を行った。IQVNSは抵抗温度計センサのジョンソン雑音測定のための基準となる高精度電圧雑音源であり、擬似雑音系列発生器、雑音スペクトル強度制御のための可変パルス数増倍器(VPNM)、高精度電圧発生のための磁気結合型電圧増倍器(VM)の3要素から成る。本研究ではすべて超伝導単一磁束量子回路により実現し、1チップに集積する。これにより、装置間混信の解消による不確かさ低減化、低コスト化、利便性向上を期待できる。H25年度は、3要素回路(17ビット最長周期系列(M系列)発生器、8ビットVPNM、8段VM)の開発を行った。VM設計では、動作マージン低下要因である浮遊インダクタンス低減のために、上下グランド面で回路を挟む構造を導入した。論理回路部(M系列発生器、VPNM)設計には、国内研究機関で共有されているセルライブラリ、ツールを使用した。それらは従来Cadence社製CADソフト上に統合されていたが、本研究では安価なCADソフトであるWhiteley Research社製Xicを導入し移植し、安価での超伝導回路設計を可能にした。チップ試作には、産総研のニオブ標準IIプロセス(ジョセフソン接合臨界電流密度2.5kA/cm2、4層配線)を使用した。評価の結果、M系列発生器、VPNMともに正常動作を確認できた。動作マージンは、いずれも設計値を基準に+/-1020%程度得られており、基本設計は正しくできている。VMについては動作範囲が設計値より2割ほど狭かったが、問題箇所はほぼ特定できており、今後改良する。JNT測定系の組み立ての準備も行った。増幅器などの相互相関法測定系の部品調達、精密測定用極低温プローブの開発を進めた。1. IQVNS開発ジョンソン雑音温度計(JNT)の主構成要素である集積型量子電圧雑音源(IQVNS)の回路開発を行った。IQVNSは測温抵抗体のジョンソン雑音測定のための基準となる高精度電圧雑音源であり、擬似雑音系列発生器、雑音スペクトル強度制御のための可変パルス数増倍器(VPNM)、高精度電圧波形合成のための磁気結合型電圧増倍器(VM)の3要素から成る。H26年度は、前年度の続きであるIQVNSの3要素回路の改良・最適化から行った。また、要素回路を1チップに統合しIQVNS全体回路を設計し、試作、評価を行った。評価の結果、IQVNSの論理動作・定電圧ステップ特性を一通り確認することができ、バイアス電流設計値を基準に±1020%と十分広いマージンも得られ、温度測定に必要な特性を得た。完全動作チップを4個得た。2. JNT装置開発と熱力学温度測定H26年度は、増幅器などのモジュールを統合し、相互相関法測定系の立ち上げと調整を行った。同時に、増幅器の特性改善の検討も行った。IQVNS用の極低温プローブも開発し、測温抵抗体プローブ、相関法測定系と統合し、IQVNSベースのプロトタイプJNT装置を開発した。開発したJNT装置を使用して、IQVNS素子特性の精密評価・検証を行った。その結果、温度の精密測定に必要な擬似白色雑音特性を確認した。水の三重点の温度場をセットし、その精密測定も開始した。1. IQVNS開発ジョンソン雑音温度計(JNT)の主構成要素である集積型量子電圧雑音源(IQVNS)を開発する。IQVNSはJNT測定において基準となる高精度電圧雑音源である。分周器、擬似雑音符号系列発生器、雑音スペクトル強度制御のためのパルス数増倍器、高精度電圧波形合成のための磁気結合型電圧増倍器の4要素から構成され、すべて超伝導単一磁束量子回路により実現し1チップに集積する。IQVNSを導入することにより、JNTの不確かさ低減化、低コスト化、利便性向上を期待できる。平成27年度は、水の三重点、ガリウム融点に適合する2種類のIQVNSチップを作製し評価を行った。いずれのチップも完全動作に成功し、実用上十分広いバイアスマージン±15%程度を得た。また、ビットエラーレート10のマイナス6乗以下を達成した。最終的に、水の三重点とガリウム融点の測定に使用可能なチップをそれぞれ4個、2個得ることができた。2. JNT装置開発と熱力学温度測定

平成27年度は、開発したIQVNSチップの実装と極低温プローブへの組み込み、相互相関器の改良を行い、JNT装置全体を組み立てた。また、電圧読み取りケーブルの交換により伝達特性の改善も行った。水の三重点セル、ガリウム融点セルの2種類の温度定点をセットアップし、100オーム抵抗センサを用いて各温度定点のJNT測定を実施した。水の三重点、ガリウム融点のJNT測定に成功し、不確かさそれぞれ28 ppm、38 ppmを得ることができた。測定システムの改良と測定時間の拡大により、不確かさ10 ppm以下を達成できると考えている。今回、IQVNS-JNTの実証に成功したことで、JNT方式の利点は拡大し複数温度定点の系統的測定等へ繋がると考えられる。熱力学温度測定方式の一つであるジョンソン雑音温度計測法(JNT)の高性能化のために、超伝導集積回路技術を用いた集積型量子電圧雑音源(IQVNS)を提案し開発した。IQVNSチップを作製し、その論理動作検証と擬似雑音波形の合成に成功した。また、IQVNS型JNT測定装置を開発し、それを使用した水の三重点とガリウム融点の測定に成功し、不確かさそれぞれ28 ppm、38 ppmを得ることができた。測定システムの改善等により、不確かさを低減できると考えられる。本研究によりIQVNSが実証されたことで、JNTの実用性、魅力、重要性が増していくものと考えられる。1. IQVNS開発H26年度までに、IQVNSチップ開発を行い、完全動作チップを4つ得た。いずれも温度の精密測定に必要なスペックを満たすことを確認し、JNT測定装置により温度測定を行うところまで到達した。今後のIQVNSチップレベルの課題として、測定の不確かさ評価のためにIQVNS論理回路部のビット・エラー・レート測定が挙げられる。方針は定まりつつあり、測定用プログラムを作成後、予定通り測定を実施可能と考えられる。以上により、IQVNS開発は順調に進捗している。2. JNT装置開発と熱力学温度測定H26年度までに、IQVNSベースのプロトタイプJNT装置を開発し、水の三重点温度測定を開始できた。今年度は温度の精密測定を中心に行う予定である。測定の不確かさ低減のために、EMI低減、商用電源ラインや制御ラインを経由し装置に混入するノイズを抑制するためのバッテリー駆動化と光絶縁等が必要であるが、そのための方針は固まっており部品類も揃っているため、残りの研究期間で問題なく実施可能と考えられる。また、水の三重点に加えて、ガリウム融点の温度測定も行う。これについても温度場は揃っているので、それを使用することで予定通り実施可能と考えられる。以上により、JNT装置開発と熱力学温度測定についても順調に進捗している。27年度が最終年度であるため、記入しない。超伝導デバイス1. IQVNS開発H27年度は、H26年度までに得られたIQVNSについてさらに最適化設計を行い、動作マージン向上を目指す。また、IQVNSのデジタル回路部のビット・エラー・レート測定を行う。測定用のプログラムが必要であるが、H26年度までに作成した機能試験用のプログラムを拡張することで対応する。2. JNT装置開発と熱力学温度測定H27年度は、H26年度までに開発したIQVNSベースのプロトタイプJNT装置を用いて、2種類の温度定点(水の三重点とガリウム融点)の精密測定を行う。
内発的動機づけの誘発による覚醒維持手法の確立

本研究課題は、人の内発的動機づけを誘発することは覚醒水準の維持に繋がるとの仮説に立ち、これを検証するとともに、特に安全致命性の高いオペレーションに従事する人への応用を目指して、内発的動機づけの誘発による覚醒水準維持手法を確立、最適化することを目的とする。フェーズ1)内発的動機づけを誘発する情報をオペレータに提示した場合、覚醒水準が維持されるかどうかを生理反応計測により明らかにする。フェーズ2)個人の時系列の心理状態及び覚醒水準を計測し、その変化を学習によって予測し、それに基づいて高い確度で情報提示する方法を確立する。フェーズ3)外的刺激による覚醒維持手法と比較した、提案手法の優位性を検証する。
分子の吸脱着を利用したナノ炭素材料の分散と配向制御

本研究では、申請者らがこれまでに開発してきた光応答性分散剤を用いて調製した、単層カーボンナノチューブ(SWCNT)濃厚分散液のリオトロピック液晶性を利用して、SWCNTの高精度配向膜を簡便に作製可能な手法を確立することを目的とする。このSWCNT水分散液の液晶相について、様々な要素(濃度・組成・分散剤の分子構造・CNTの長さや太さ等)との相関を調べ、高配向SWCNT膜を得るために、力学的配向処理のみならず、均質な配向処理が期待できる光反応の利用についても検討する。高配向SWCNT膜は従来のランダム状態膜よりも優れた電気・電子物性、機械特性が期待できる。
事実上の死刑廃止へ向けてプロセスの研究

本研究の目的は、「事実上の死刑廃止国(州)」(DE FACTO ABOLITI0NIST COUNTORY/STATE)、すなわち刑法典上は死刑を存置している(いた)が現実には死刑を執行していない(いなかった)国(州)のそこに至るプロセスを探り、わが国の死刑執行停止(モラトリアム)へ向けての理論的・政策的提言を行うことにあった。上記目的を達成するため、調査研究を行い、次のような成果を得た。1.海外共同研究者であるRoger Hoodオックスフォード大学教授およびPeter Hodgkinsonウェストミンスター大学教授と調査票を作成し、関係諸国に送信し、回答を得た(成果報告書付録1、2)。事実上の死刑廃止は、実際には凶悪犯罪が発生しないために裁判所で死刑判決が下されないか、または立法府の決議によってもたらされており、わが国の状況に直接参考になるようなものではないことが判明した。2.ヨーロッパおよび東欧諸国の死刑廃止へ向けての動向は、国連のモラトリアム運動を踏まえて、上記Peter Hodgkinson教授と共同研究を行い、その成果を研究報告書に収録した。3.アメリカにおいては、1990年代半ば以降存続派と廃止派が共にモラトリアムへ向けて動いていたが、2000年1月31日にはイリノイ州知事が「今後すべての死刑執行命令書に署名しない」という行政権によるモラトリアムをはじめて実践し、「死刑存続or死刑廃止」というかつての対立構造に代えてモラトリアム運動が隆盛を極めている。このプロセスはわが国の状況に直接参考になるため、モラトリアム運動関係者への訪問インタビューおよび文献によって、論文「アメリカにおけるモラトリアム運動」を執筆し、成果報告書に収めた。4.上記成果を踏まえて、わが国との関連で、「死刑執行停止へ向けての提言」および「わが国の社会文化構造と死刑」の2論文を作成し、成果報告書に収めた。5.上記2、3および4の4論文は、1の具体的なデータ分析および「イギリスにおける死刑廃止のプロセス」を補充して、順次4月以降山梨学院大学法学論集に掲載し、一冊の書物にまとめる予定である。1.平成12年度科学研究費補助金にかかわる研究活動としては、第1に、2001年2月上旬に福田が渡英し、イギリスの海外共同研究であるオックスフォード大学のロジャー・フッド教授およびウェストミンスター大学のピーター・ホジキンソン教授と綿密な打ち合わせを行い、本研究課題遂行にとって不可欠なアンケート調査票の完成をみた。これは、福田の仮説と原案をもとに、事前にEメールを通して意見を交換し合っていた内容を討論の上、最終確定したものである。2.第2に、調査対象国の選出および対象国の調査責任者についても、上記海外共同研究者と意見を交わすとともに、ロンドンのアムネスティーインターナショナル本部の応援を得て、20カ国をほぼ選定し終えた。当初の予定では、調査対象国の複数の機関(官庁・弁護士会・大学)を名宛人として調査を行う予定であったが、上記関係者と協議の上、大学関係者を中心に調査を行うこととした。3.アフリカのチュニジアでは、1986年から1998年まで事実上の死刑廃止が継続していたが、人心を揺るがす凶悪犯(幼女強姦致死)の前に、死刑が再開された。この間の事情を調査するために、上記渡英の帰途、3日間チュニジアに立ち寄り、チュニス大学、司法省を訪問して聞き取り調査を実施した。4.平成12年10月13日付けで、はじめて交付の内定通知(平成12年度科学研究費補助金追加採択分)を受けたため、本年度は、年度始めより研究を開始することはできなかったが、来年度の早い時期に上記1の調査をより深く推し進め、その結果を分析するとともに、成果を公表する予定である。

5.上記2、3および4の4論文は、1の具体的なデータ分析および「イギリスにおける死刑廃止のプロセス」を補充して、順次4月以降山梨学院大学法学論集に掲載し、一冊の書物にまとめる予定である。1.平成13年度科学研究費補助金にかかわる研究活動実績としては、第1に、イギリスの共同研究者であるオックスフォード大学のロジャー・フッド教授およびウェストミンスター大学のビーター・ホジキンソン教授とともに昨年度完成した「死刑廃止へ向けてのプロセスに関する調査票」(Questionnaire on the Process Towards Abolishing Death Penalty)を死刑廃止国(事実上の廃止国を含む)の関連機関(大学および司法省)に発送(E-メールによる発送を含む)し、35カ国から回答を得た。しかし、これは、質問票を発送した死刑廃止国のおよそ3分の1に過ぎず、急遽、調査対象機関を未回答国のNGOにまで広げて調査票の回収率の向上に努めている。2.第2に、アメリカ合衆国における各州の死刑廃止・復活の実態を調査するために、アメリカ向けに改訂した調査票を作成し、それを各州の司法省およびNGOに送付し、35州から回答を得た。3.第3に、2月には、福田が渡米し、(1)モラトリアム運動の実態(特に、9.11テロ発生事件後の厳罰化要求の高まりが死刑執行モラトリアム運動に与えている影響)とそれを支える理論的課題(三権分立論との相克)、(2)被害者感情の解決策、(3)死刑に代替する刑罰のあり方(アメリカにおいては仮釈放を許さない絶対終身刑が支持されているが、それが死刑の本質論および機能論とどのような関係を有しているかという理論面を含む)といった、死刑廃止へ向けての3つの中心的な問題に関して聞き取り調査を行った。ハーバード・ロー・スクールでの討議、殺人被害遺族和解の会(Murder Victim Families for Reconciliation)のメンバーからの聞き取り調査、およびイリノイ死刑執行モラトリアムプロジェクトでの調査は有益であった。
中途視覚障害者の学習支援を目的としたペン入力型ノート・テイキングシステムの開発

中途視覚障害者の職業教育並びに学習支援を目的としたペン入力型ノートテイキングシステムの開発を行った。理療教育課程に在籍する中途視覚障害者が、あん摩、マッサージ指圧、はり師、きゅう師の国家資格を取得するための学習補助機器として、普段の筆記と同じ手法でコンピュータに日本語入力が可能なペン入力型のノートテイキングシステムの開発を行った。本手法は、情報機器に不慣れな初心者でも字形を覚えている中途視覚障害者であれば直接的に文字入力ができる優位性がある。理療教育課程に在籍する理教生20名(男性17名、女性3名、平均年齢49.6±9.1歳)における実験の結果、今回の入力実験における平均文字認識率は93.7%であった。文書の内容理解は可能と考えられ実際の講義ノートの作成には十分対応できる見通しを得た。中途視覚障害者の職業教育並びに学習支援を目的としたペン入力型ノートテイキングシステムの開発を目指す。理療教育課程に在籍する中途視覚障害者が、あん摩、マッサージ指圧、はり師、きゅう師の国家資格を取得するための学習補助機器として、普段の筆記と同じ手法でコンピュータに日本語入力が可能なペン入力型のノートテイキングシステムの開発を行う。本年度は、ノートテイキングシステムの基本設計思想を明確化し、プロトタイプによる評価実験を行った。誤り訂正処理を導入した被験者による文字入力実験の結果より、1分間あたりの平均入力文字数は20文字程度、認識率は平均95.8%であった。従来の一文字単位の認識率が93.3%であったので、2.5%の認識率向上となった。換算すると112文字の例文を入力した際、5文字程度の入力ミスとなるが、編集機能などの充実により実用上十分な精度に達したと考えられる。また、入力速度については、個人によってばらつきが見られるが、一般の晴眼者の筆記速度が1分間あたり40文字程度といわれていることから推定すると、音声補助を入れても約半分程度では入力ができる見通しを得た。理療教育課程に在籍する中途視覚障害者が、あん摩,マッサージ指圧、はり師、きゅう師の国家資格を取得するための学習補助機器として、普段の筆記と同じ手法でコンピュータに日本語入力が可能なペン入力型のノートテイキングシステムの開発を行った。本年度は、ノートテイキングシステムのプロトタイプによる評価実験と被験者アンケートを行った。実質的な精度向上は新たに導入した誤り訂正処理による効果が大きいと考えられる。単純に換算すると、93.7%の認識精度は、112文字の例文を入力した際、78文字程度の入力ミスが予想されるが、文書の内容理解は可能と考えられ実際の講義ノートの作成には十分対応できる見通しを得た。アンケートの結果より、授業中に手書き入力でメモやノートがとれることに対する期待は強い。授業者の発話の速度に対応するには、ペン入力とボタン操作並びに誤認識に対するさらなる向上が必要であるが編集機能の実装によって文字使用の可能性がより拡がると考えられる。
変位・ひずみ分布計測におけるデジタルホログラフィ光学系の複数撮像素子による小型化

インフラ構造物等の欠陥検査のために,効率のよいひずみ分布計測システムが必要とされている.位相シフトデジタルホログラフィは,変位分布やひずみ分布を計測できる手法のひとつである.実用化するためには,その光学系を単純化してコンパクトな計測装置を作る必要がある.これまでに複数の撮像素子を用いることで光学系を単純化する方法を提案してきた.本研究では,参照光に球面波を用いることで,単純な光学系で参照光を作成する手法を提案した.また,撮像素子を5個用いた光学系を構築し,実験により本手法の効果を確認した.平成25年度には,複数撮像素子による三次元変位分布・ひずみ分布計測の原理を検証する実験を行った.3方向の変位を計測するためには,最低3個の撮像素子が必要となるが,それ以上に増やすことでランダムノイズ成分を低減できることを確認する実験を行った.そのための実験用の光学系とソフトウェアの構築を行った.キャリブレーションを行うための基準面として,3方向の任意の微小変位を与えることができる3軸ピエゾステージに取付けた平板を用いた.再生像の画素毎に平板の変位と,変位前後の位相差の関係を記憶しておくことで,解析領域の全画素でキャリブレーションテーブルを作成するようにした.同じ3軸ピエゾステージを用いて変位計測実験を行ったところ,本提案手法により3方向の変位計測が可能であることが確認できた.また,撮像素子を5個に増やして同様の実験を行った結果,撮像素子の配置によっては3個の場合よりは精度の高い結果が得られた.本研究成果によって,変位分布・ひずみ分布計測に複数の撮像素子を用いる手法の可能性が確認できたと言える.光学系を1光束にするだけでよいため,装置の小型化が実現できるようになる.この手法を用いることにより,ハンディなデジタルホログラフィによる計測装置が実現でき,屋外の大型構造物の欠陥検査に役立つ装置を開発することができるようになる.インフラ構造物等の欠陥検査のために,効率のよいひずみ分布計測システムが必要とされている.位相シフトデジタルホログラフィは,変位分布やひずみ分布を計測できる手法のひとつである.実用化するためには,その光学系を単純化してコンパクトな計測装置を作る必要がある.これまでに複数の撮像素子を用いることで光学系を単純化する方法を提案してきた.本研究では,参照光に球面波を用いることで,単純な光学系で参照光を作成する手法を提案した.また,撮像素子を5個用いた光学系を構築し,実験により本手法の効果を確認した.本年度は,複数撮像素子による三次元変位分布・ひずみ分布計測の原理を検証するために次のことを行った.初年度としては,原理の検証を行うために,基本アイデアを実現できるような具体的な光学系と解析アルゴリズムを検討して構築することが重要である.3個の撮像素子およびそれ以上の個数の撮像素子を用いるための光学系について検討を行った.参照光を入射するための光学系が複雑にならないような光学系を参照光の入射方法について提案した.提案した参照光入射手法の有効性を確認する実験として,2個の撮像素子を用いてx方向とz方向の2成分の変位分布計測実験を行った.使用機器の選定作業を行った.光源として単波長で安定性の高い半導体レーザーを探した.その結果,波長線幅が0.1nm程度で安定した小型レーザー光源を見つけることができた.撮像素子として,外部トリガ機能を持つGigEインターフェース型カメラとして,撮像素子部をむき出しにすることができるボードタイプのカメラを選定した.複数撮像素子で得られた再生像のキャリブレーション手法と合成手法の構築についてアルゴリズムの検討を行行い,ソフトウェアの開発に取りかかった.変位分布計測において原理の確認実験は行ったが,ひずみ分布としての確認をまだ行っていない.また,キャリブレーション用のプログラム開発に手間取っている.まず平成24年度で未達成の部分を実施する.原理確認としてひずみ分布の計測実験を行う.その後,撮像素子を多数にすることでの計測精度の確認を行う.構造物へ適用することによる有効性の確認を行う.昨年度選定した撮像素子を購入する.撮像素子を固定する治具を製作する.計測用パソコンのインターフェース用の電子回路を製作する.その他,試験片の製作,研究成果の発表や実験補助の謝金,学会誌投稿などに使用する.
種子と果肉の情報伝達機構の解明と高品質果実生産技術の開発

果肉や果皮などの種子親由来の組織では、花粉親の影響がないとされている。しかし、果肉や果皮などに花粉親の影響が出ることが報告されており、特にナツメヤシやワタ、ブルーベリーなどでその現象が報告されている。我々の研究グループでは、ナシにおいても同様の現象が見られることを明らかにしているが、これらすべての植物で分子メカニズムは全く解明されていない。今年度も同様に種子親ナシ`おさゴールド'において、除雄し、自家受粉および他家受粉が果実形質に及ぼす影響について調査した。改めて、自家受粉が果実サイズなどの減少をもたらすことを明らかにした。また、他家、自家受粉の影響は、開花2週目のサンプルで早くもみられたことから、分子メカニズムを解明するため、開花1週目と2週目の種子と果肉のRNA-seq解析を行った。RNA-seq解析で、処理区間で発現量に差が見られた遺伝子の発現量を元に主成分分析を行った.結果、果肉においては開花1週目と2週目とも、自家受粉区と他家受粉区で第2主成分において大きな差が見られた。一方、種子では開花1週目に自家受粉区と他家受粉区で第2主成分において大きな差が見られた。またRNA-seq解析に用いた同様のサンプルにて、ホルモノーム解析を行った。自家受粉区と他家受粉区において、果肉および種子でジベレリン、オーキシン、ジャスモン酸類などのホルモン含量が変動することが明らかとなった。これらのデータを総合して、自家受粉シグナルがホルモン関連遺伝子及び転写因子の発現制御を引き起こすことによりホルモン含量が変化し、その結果果実及び種子の発達に影響を及ぼす可能性が示唆された。通常、種子には花粉親の影響が見られるが、果肉や果皮などの種子親由来の組織では、花粉親の影響がないとされている。しかし、果肉や果皮に花粉親の影響が出ることが報告されており、特にナツメヤシやワタ、ブルーベリーなどでその現象が報告されている。しかし、ナシを含むこれらすべての植物で分子メカニズムは全く解明されていない。今年度は種子親`ゴールド二十世紀'においても同様の現象を確認すると同時に、分子メカニズムを解明するためにqRT-PCRとRNA-seq解析を用いて遺伝子発現の差を調査した。まず花粉親が果実形質へ及ぼす影響として、`ゴールド二十世紀'に、4品種の花粉を人工授粉した。受粉後、経時的に果径調査およびサンプリングを行い、粉親の違いによる形態的、品質的差異を調査した。また、本研究ではトランスクリプトーム解析およびqRT-PCR解析を用いて、分子メカニズム解明を目的として花粉親の違いによる遺伝子発現の差異を調査した。結果、収穫期の`ゴールド二十世紀'においては、花粉親の違いによって、果実サイズの違いで大きくなっているなど、細胞面積、pH、硬度にも差が生じていた。また、一次代謝産物においても花粉親の違いで差が生じていた。またqRT-PCRによって花粉親の影響下にあると考えられる遺伝子の発現解析の結果、いくつかの遺伝子については受粉後1週目果肉において、花粉親の違いによって50倍以上の発現量の差がみられるものも存在した。RNA-seq解析を行った結果、それぞれ約1Gb前後のデータを得て、現在バイオインフォマテクス解析を行っている。現象の確認を異なる場所、品種で確認することができた。またRNAーseq解析を行い、遺伝発現解析の結果も得ており、予定通り順調に進んでいる。種子には花粉親の影響が見られるが、果肉や果皮などの種子親由来の組織では、花粉親の影響がないとされている。今年度は種子親`おさゴールド'においても同様の現象を確認すると同時に、分子メカニズムを解明するために特にRNA-seq解析を用いて遺伝子発現の差を調査した。まず花粉親が果実形質へ及ぼす影響として、`おさゴールド'に、2品種の花粉を人工授粉した。受粉後、経時的に果径調査およびサンプリングを行い、花粉親の違いによる形態的、品質的差異を調査した。結果、収穫期の`おさゴールド'においては、花粉親の違いによって、果実サイズの違いで大きくなっているなど、細胞面積、硬度にも差が生じていた。またqRT-PCRによって花粉親の影響下にあると考えられる遺伝子の発現解析の結果、いくつかの遺伝子については受粉後1週目果肉において、花粉親の違いによって20倍以上の発現量の差がみられるものも存在した。その中には、ホルモン処理によっても大きな発現変動が見られた。RNA-seq解析を行った結果、それぞれ約1Gb前後のデータを得た、ホルモン代謝や転写因子等計600の遺伝子において、花粉親による差が見られた。昨年度、開花期の天候不良により十分なサンプルが得られなかった。2018年度新たに調整し再度解析を行う予定である。

我々の研究グループでは、ナシにおいても同様の現象が見られることを明らかにしているが、これらすべての植物で分子メカニズムは全く解明されていない。今年度も同様に種子親ナシ`おさゴールド'において、除雄し、自家受粉および他家受粉が果実形質に及ぼす影響について調査した。改めて、自家受粉が果実サイズなどの減少をもたらすことを明らかにした。また、他家、自家受粉の影響は、開花2週目のサンプルで早くもみられたことから、分子メカニズムを解明するため、開花1週目と2週目の種子と果肉のRNA-seq解析を行った。RNA-seq解析で、処理区間で発現量に差が見られた遺伝子の発現量を元に主成分分析を行った.結果、果肉においては開花1週目と2週目とも、自家受粉区と他家受粉区で第2主成分において大きな差が見られた。一方、種子では開花1週目に自家受粉区と他家受粉区で第2主成分において大きな差が見られた。またRNA-seq解析に用いた同様のサンプルにて、ホルモノーム解析を行った。自家受粉区と他家受粉区において、果肉および種子でジベレリン、オーキシン、ジャスモン酸類などのホルモン含量が変動することが明らかとなった。これらのデータを総合して、自家受粉シグナルがホルモン関連遺伝子及び転写因子の発現制御を引き起こすことによりホルモン含量が変化し、その結果果実及び種子の発達に影響を及ぼす可能性が示唆された。RNA-seqの解析を進めて行く、また新たにホルモノーム解析を行い、このような網羅的解析から原因究明を進めて行く。研究計画の実施に大きな変更点はない。昨年度十分なサンプルが得られなかったため予定していたmiRNAの網羅的発現解析およびホルモノーム解析が出来なかった。2018年度はこの2点に重点をおいた解析を行う予定である。RNA-seq解析に用いるサンプルの準備が当初予定の数に達せず、年度内に完了できなかったため。実験に使用していた樹が枯死するなど予想外のトラブルが発生し、H30年度に改めて実験をする必要が生じた為RNA-seq解析に用いる予定であった昨年度のサンプルについては今年度予約準備が完了し、今年度調整したサンプルも合わせて解析する予定である。
高校生における援助要請行動を抑制する要因に関する質的研究

本研究では,高校生を対象に,高校生活における対人関係と家族関係の悩みに焦点をあて,援助要請行動(悩みを相談する行動)を抑制する要因を抽出し,検討することを目的とした。A県の高等学校計3校に在籍する高校1年生から高校3年生までの生徒573名を対象とした。質問紙では,悩みの種類を,学校生活における対人関係(教員を除く)(以下,対人関係)と家族との関係(以下,家族関係)と設定し,助けを求めたいと思いながら助けを求めない理由について,対象(親,教員,友人)ごとに,自由記述により回答することを求めた。その結果,対人関係(親)で438,対人関係(教員)で442,対人関係(友人)で402,家族関係(親)で331,家族関係(教員)で344,家族関係(友人)で345,の回答が得られた。その後,臨床心理士4名でKJ法によって分類した。その結果,いずれの悩み及び対象においても,「自力解決」「感情」「不信」「気遣い」「自尊心」「解決不能感」「相談機会の欠如」「タイミング」「相談拒絶」「対象への嫌悪感」「自分と無関係」「当事者性」「重要性の低さ」「秘密保持」「労力」「問題悪化の懸念」「秘密保持への懸念」の小カテゴリーが得られた。出現率を検討すると,悩みと対象ごとに特徴があることが確認された(具体的には,対人関係:親は「気遣い」(出現率27.9%),教員は「不信」(同22.6%),友人は「不信」(同20.9な%),家族関係:親は「当事者性」(出現率20.2%),教員は「当事者性」(同15.4%),友人は「気遣い」(同18.0%))。以上の結果をもとに,悩みの種類と対象ごとの抑制要因を理解し,適切に援助することで,高校生の援助要講行動を促進することが期待される。
Radiomicsによる仮想CT Angiographyの開発

大動脈解離が疑われる患者には造影CT検査が行われるが、ヨード造影剤投与には様々な副作用のリスクがある。Radiomics(CT画像を含めた医用画像を系統立てて解析すること)により肉眼では検出できない画像上の特徴を抽出・解析できるようになってきている。本研究はRadiomicsにより非造影CT画像で大動脈内血栓を検出して描出する仮想CT Angiographyの開発を目的とする。仮想CT Angiographyが安全かつ正確な大動脈病変の診断(あるいは除外)に貢献することが期待される。
新規スピントラップ剤の開発

新規スピントラップ剤として、3位にヒドロキシメチル基を有する3-ヒドロキシメチル-5、5-ジメチル-1-ピロリン-N-オキシド(3HMDMPO)を、出発原料としてアクリル酸メチルと2-ニトロプロパンから5段階で総収率1%で合成することに成功した。同様に3HMDMPOと同じ原料を用いて、7段階で総収率1%で3位にアミノメチル基を有する3-(N'-^<n->ブチルアミノメチル)-5、5-ジメチル-1-ピロリン-N-オキシド(3AMDMPO)を合成することに成功した。これらを用いて、実際にヒドロキシラジカルとスーパーオキシドアニオンラジカルのトラップ実験を行なったところ、3HMDMPOは、ヒドロキシラジカル、スーパーオキシドアニオンラジカルともにトラップすることがわかった。またその付加体の安定性も、現在良く用いられている5、5-ジメチル-1-ピロリン-N-オキシド(DMPO)への付加体と比較して遜色なく、逆にスパーオキシドアニオンラジカルの付加体は、DMPOへの付加体よりも若干安定であった。一方、3AMDMPOはラジカル種と反応してしまうためか有効なトラップ現象は観測されなかった。次にポリマーへのスピントラップ構造の導入のため、モノマーとして2-(1、3-ジオキソリル)4-メチル-4-ニトロペンチルメタクリレートを5段階で総収率10%で合成した。これを用いてアクリルアミドとの共重合を検討したところ、仕込み比に比例してポリマー中に取り込まれることがわかった。そこで、このポリマーを用いて亜鉛による閉環反応によりスピントラップ構造を導入することを検討したが、ポリマーの溶解性が悪いためかうまく閉環反応は進行しなかった。今後条件の再検討が必要と思われる。