hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光合成細菌のDMSO呼吸における新規電子伝達系の解析

遺伝子解析によりDMSOR遺伝子(dms A)の上流域を検索したところ、2つのORFの存在が明らかになり、これらがオペロンを形成していることが分かった。この2つのORF(dms B,dms C)のうち、dms Bは低分子膜タンパク、dms Cはヘム分子5個を含む分子量45,000の膜タンパク(cytochromeと思われる)に対応する遺伝子であることが分かった。dms ABCは、大腸菌のtorオペロンと高い相同性を示すことから、dms Cの示す45Kdのタンパク(Dms C)がDMSORへの直接電子供与体であると推察した。一方、Rhodobacter sphaeroidesからDms Cを単離することを試み、cytochrome cタイプのhemeを含むことが分かったが、存在量が少なく単離するに至らなかった。そこで別途遺伝子解析で得られたdms ABCを様々なバリエーションで大腸菌に組み込み大量発現を試みた。その結果、dmsA,dmsB,dmsC,dmsBC,dms ABC大腸菌で発現することに成功したが、すべて細胞内インクルージョンボディとして活性のないかたちで発現し、またヘムcを含んでいなかった。DmsC→DmsAの電子伝達活性を示すためにDmsCの菌体からの大量調製を行ったが、精製は困難を究めたが、どうにか単一にまで精製することができた。ただし、in vitroの再構成実験では電子伝達活性を再現できなかったことから、さらに活性に共役する第三の因子の存在も含めて更なる検討が必要であることが分かった。光合成細菌Rhodobacter sphaeroidesを嫌気的明条件下で培養し、菌体を超音波処理(現有)により破砕し、遠心上清を得、電子伝達体の単離精製を試みた。DMSO還元酵素への電子伝達活性は、従来の活性測定法では本目的に適合しないため新たな方法を開発、確立した。すなわちキャピラリー電気泳動(現有)のMEKC法を利用して、DMSOからDMSO還元酵素で生成されたdimethyl sulfideの生成量を指標にして行った。硫安沈殿、疎水結合クロマトグラフィー、ゲル濾過クロマトグラフィーで精製を行った。Sephacryl S-300HRによるゲル濾過クロマトグラフィーでは分子量およそ400,000であった。この画分をSDS-PAGEにかけると、分子量約52,000のシングルバンドを示し、本タンパク質が52,000の8量体であると予測した。現在このタンパク質の性質を調査中である。一方、我々はDMSO還元酵素をコードする遺伝子dmsAの配列を決定したが、本遺伝子の周辺の遺伝子解析を行ったところ、dmsAの上流に2つのオープンリーディングフレームdmsB、dmsCが存在することが判明した。これらの遺伝子群はその塩基配列よりdmsAとオペロンを形成していると予想されたのでその全塩基配列の決定を行った。その結果dmsCにヘム結合のコンセンサス配列が5ヶ所存在し、またdmsBからは膜結合性のタンパクであることが予想され、DMSO還元酵素の電子伝達に関与する可能性が示唆された。脱窒光合成細菌Rhodobactersphearoidesf.sp.denitrificansは嫌気的明条件下、dimethyl sulfoxide(DMSO)を末端電子受容体としてDMSO呼吸により生育可能である。DMS0呼吸系の末端酵素であるDMSO redutaseの塩基配列は本研究により既に決定されており、またその結晶構造も最近明らかにされた。DMS0 reductaseをコードする遺伝子dmsAの上流には、さらに2つのORFがdmsC、DmsBの順で存在し、dmsオペロンを構成していること、さらにこれらの塩基配列はE.coliのtorオペロンと非常に相同性が高いことなどを明らかにした。dmsオペロンのうち最上流に位置するdmsCはヘム

c結合部位を5カ所持った分子量約45kDの膜結合型蛋白質をコードしており、その機能はDMSO reductaseへの最終電子供与体であると予想された。本菌でのDmsCの発現量は非常に少なく、単離精製が困難であると予想されたことからdmsC、dmsB、dmsAのE.coliにおける発現系の構築を行った。各種ベクターにdmsC、dmsCB、dmsCBAを挿入したところ、pBlue script SK^+に組み込んだ系ではそれぞれのタンパクが発現していることをウェスタンブロッティングにより確認した。しかしながら発現タンパクはヘムcを含んでいなかった。そこでDmsCの直接分離も行い、ヘム染色陽性で吸収スペクトルによりヘムcの吸収を持つタンパクを精製することができた。現在このDmsCを用いて電子伝達活性を検討中である。ヘムcやモリブデンコファクターを持つタンパク質を大腸菌で発現させるごとに成功した例は非常に少ないことから、本研究では金属タンパク質であるDmsCやDmsAの発現系を構築し、その生化学的機能を明らかにすることを最終的な目的とした。
アルミニューム/シリコンカーバイト傾斜機能材料における組織制御に伴う機械的性質

熱応力緩和という観点から提唱された傾斜機能材料の特徴は、二つの異なった材料の接合による急激な組織変化がないということである。すなわち、一種類の材料で二つの優れた性質を合せ持つことから、そこに発生する新たな効果が様々な分野で期待されている。本研究は、金属基傾斜機能材料の製造方法の一つとして、金属溶湯とセラミクス粉末に遠心力を付加することによって生ずる比重差を利用し、組織に傾斜を持たせる方法で作製した。傾斜組成と機械的性質との関係については、ミーゼスの考え方と有限要素法とを組み合わせることによって作成したコンピュータプロブラムにより、2次元弾塑性解析を行った。その結果、硬さによって明らかとなった機械的性質と良い一致が認められた。これにより、材料設計のための重要な情報を得る手段を確立したことになる。ここで得られたデーターをまとめ、1993年夏にアメリカで行われたMRS(Materials Resaearsh Society)主催の国際シンポジュウムで発表した。傾斜相であるシリコンカーバイトの相安定性を論ずることは、高温度域での使用を目的とする高温用傾斜機能材料の寿命にとって最も重要な問題である。純アルミニュウムを母相とした場合には、鋳造時にシリコンカーバイトのシリコンが510at%程度母相中に拡散することが、EPMAによる分析結果から明らかになった。その結果この材料の最も適した母合金は、シルミンと呼ばれるアルムニュムとシリコンの2成分系合金であると結論した。この研究結果については、日本の学会に投稿すべく準備に進めているところである。また耐熱性に対処するための傾斜組織の相安定性については、別な方向から研究を試みており、それについてもすこぶる有益な情報が得られつつある。
尿細管イオン輸送体の機能発現を制御する機構の解明

生体内の体液ホメオスタシス維持を担う臓器である腎臓において、遠位曲尿細管は電解質制御を担うセグメントであり、生体の電解質環境の制御を担うと推定されている。遠位曲尿細管の電解質輸送過程においてK+-recyclingを担うK+チャネルによるK+輸送は、同部における電解質輸送を維持するために不可欠の役割を果たすと考えられる。従来の研究で、遠位尿細管K+チャネルを同定していたが、本研究ではこのK+チャネルの遺伝子異常による疾患の病態生理を解明することに成功した。腎尿細管イオン輸送はNa+/K+-ATPaseを駆動力とするため、駆動の維持に不可欠なK+-recyclingを担うK+輸送路が腎尿細管イオン再吸収の律速段階となると考えられる。我々は昨年までの研究で、ラットと同様にヒト腎においても、管腔側K+輸送路をK+チャネルKir1.1が構成し、また、基底膜側K+輸送路をKir4.1/Kir5.1が構成することを明らかにし、さらにEAST症候群の原因遺伝子であることが判明したKir4.1上の遺伝子変異が基底膜側K+輸送の障害により尿中へのNa+漏出を来すことを明らかにした。本年度の研究では、EAST症候群で認められるKir4.1の遺伝子異常がそのK+チャネルに及ぼす特徴から3つのタイプに分類できることを明らかにし、1つのタイプでは、基底膜側へのK+チャネル発現障害がK+輸送障害を起因し、このタイプの遺伝子異常が腎以外ではK+輸送障害による異常を呈さず尿細管Na+再吸収障害のみを呈する可能性を示した。この結果は、表現系がGitelman症候群と同じであるKir4.1遺伝子変異が存在する可能性を示し、Gitelman症候群様の尿細管異常を呈する疾患においてKir4.1遺伝子変異を検査する必要性を示唆する結果である。また、研究の過程でヒト近位尿細管においてKir5.1が発現している可能性を明らかにした。これは、現在までに未同定である近位尿細管K+輸送路の解明に繋がる結果である。生体内環境の恒常性を維持する機構の解明に向け、電解質輸送を制御する機構の研究を継続中である。従来の研究で、腎尿細管における電解質輸送に不可欠な役割を担うと考えられるK+輸送路の構成因子を明らかにし、昨年度の研究で、K+輸送路の構成因子であるK+チャネルKir4.1上の遺伝子変異が基底膜側K+輸送の障害により尿中へのNa+漏出を来すことが、遺伝性疾患であるEAST症候群の病態であることを解明した。本年度の研究では、従来の研究では尿中Na+漏出を来す病態が不明であったKir4.1の遺伝子異常A167V変異の病態を解明することに成功した。A167V変異は尿細管上皮において基底膜側発現に至る輸送経路を障害することにより、腎尿細管Na+輸送を担うK+-recyclingを障害し、尿中Na+漏出を来すことを明らかにした。腎尿細管輸送はNa+/K+-ATPaseを駆動力とするため、駆動の維持に不可欠なK+-recyclingを担うK+輸送路が腎尿細管輸送の律速段階となる。我々は従来の研究で、ラット腎においてはK+チャネルKir1.1が管腔側K+輸送路をKir4.1/Kir5.1が基底膜側K+輸送路を各々構成することを解明していた。近年、Kir4.1が尿細管輸送障害を呈する遺伝性疾患であるEAST症候群の原因遺伝子であることが判明したが、Kir4.1の遺伝子異常がヒト腎臓において尿細管輸送障害を呈するメカニズムは充分に解明されていなかった。本研究では、ヒト腎遠位曲尿細管においてもラットと同様Kir1.1とKir4.1/Kir5.1が各々管腔側と基底膜側のK+輸送路を構成していることを明らかにした。また、EAST症候群で認めるKir4.1遺伝子異常が、K+チャネルの活性阻害と発現阻害の2つのメカニズムにより、腎遠位曲尿細管基底膜側K+輸送を障害することを明らかにした。この結果により、基底膜側K+輸送障害が管腔側Na+輸送障害と同様に尿細管Na+漏出を呈することを示し、K+-recyclingが腎尿細管輸送の律速段階であることを臨床レベルで確認した。更に、従来の研究でK+チャネル基底膜側発現に関与することを解明していたアンカータンパクMAGI-1aとKir4.1の相互作用障害が、K+輸送阻害の原因となるタイプのEAST症候群があることを明らかにした。この結果は、MAGI-1aが細胞内局在に関与しない臓器においてはK+輸送を障害しないタイプのKir4.1遺伝子変異の存在を示唆する。このタイプは尿細管Na+漏出のみを表現系とすることが推察され、Kir4.1がGitelman症候群の原因遺伝子の一つである可能性を示した。

体液の電解質環境の恒常性を維持する機構の解明に向け、腎尿細管における電解質輸送を制御する機構の解明を試みた。従来の研究で、腎尿細管における電解質輸送に不可欠な役割を担うと考えられるK+輸送路の構成因子を明らかにし、昨年度までの研究で、従来の報告では尿中Na+漏出を来す病態が不明であった遺伝性疾患であるEAST症候群の原因となるKir4.1の遺伝子異常A167V変異の病態を解明することに成功していた。本年度の研究では、遠位曲腎尿細管の基底膜側K+輸送路の機能発現がNa+摂取量により制御されることを明らかにした。さらにアンギオテンシンによる細胞内カルシウム系の調節がこの制御に関与することを明らかにした。これにより、アンギオテンシンがアルドステロンとは独立に血清K+濃度制御に関与する可能性を示した。腎臓病学尿細管イオン輸送体の機能発現制御機構を解明することが本研究課題である。本年度までの研究では、イオン輸送におけるK+-recyclingを担うK+チャネルの基底膜側への機能発現を制御する機構の解明を中心に研究を進めた。特に、K+チャネルの機能異常を来す遺伝子異常に着目し、遺伝子異常の側面から制御機構の解明を進めることにより、K+チャネルの機能発現には基底膜側へのチャネル分子の局在輸送と、局在するチャネル分子の細胞膜上への発現という過程が共に重要であることを明らかにできた。この結果を論文発表するにための追加実験に予定外の時間を要したが、その間に、局在輸送されたチャネル分子の細胞膜上における膜表面への発現にカルシウムを介した細胞内シグナルが関与していることも、さらに明らかにしつつある。さらに、研究の過程で近位尿細管K+輸送路の解明に繋がる結果を得ることもできており、研究課題の解明に向けて概ね順調に研究が進行していると考えられる。尿細管イオン輸送体の機能発現制御機構を解明することが本研究課題である。本年度までの研究では、イオン輸送におけるK+-recycling機構を担うK+チャネルで、特に基底膜側K+チャネルに着目し、チャネルの機能発現機構の研究を進めた。現在までに、機能発現において、K+チャネル分子の細胞膜への輸送経路が重要な役割を果たすことを解明することができた。論文発表のために予定外追加実験が必要となったが、既にチャネル分子の輸送にカルシウムを介した細胞内シグナルが関与していることも明らかにしており、研究課題の解明に向けて概ね順調に研究が進行していると考えられる。さらに、研究の過程で近位尿細管K+輸送路の解明に繋がる結果を得ることもできており、今後この研究も進める予定である。腎遠位尿細管における電解質輸送の制御機構を、輸送に関与するタンパク質分子の相互作用を制御する機構の側面から、解明することが本研究課題である。本年度の研究ではゲノムから推定されるタンパク質分子の変異が電解質輸送を障害するメカニズムを解明した。この結果は、遺伝性疾患の病態から制御機構の解明を進めたものであり、研究課題の解明に向けて概ね順調に研究が進行していると考えられる。これまでの研究で、チャネルの尿細管における機能発現は、機能発現部位近傍への輸送過程と、輸送後の細胞表面への発現過程が必要であることを明らかにしており、後者のプロセスにカルシウムを介した細胞内シグナルが関与していることを明らかにしつつある。今後の研究で細胞内シグナルを制御する機構の解明を進めて行く。
光励起ルミネッセンス法による湖成堆積物中の石英の年代測定

堆積物の年代測定法として最近開発された光励起ルミネッセンス(OSL)法を導入し,青森県小川原湖の堆積物の年代を求めることで,この堆積物の年縞年代とOSL年代を連続的に比較・検討することを目的として研究を行った.研究に用いた小川原湖の堆積物は湖底から深さ8mのところまでコアが採取され,明暗の縞からなる年縞の枚数と既知の火山灰層の年代から,過去2,300年前から現在までにに堆積したものであることがわかっている.この堆積物を10cmごとに分割してOSL年代測定を行った.各試料は,過酸化水素水で有機物を除去し,塩酸で炭酸カルシウムを除去して乾燥させ,アセトン中での沈降速度の差から,1-8ミクロンの粒径の粒子だけをとりだした.この粒子をアルミ板上に沈めて乾燥させ,実験に用いた.これ以外の鉱物分離は行わなかった.励起光には波長880nmの赤外発光ダイオードを用いた.異なるいくつかの線量のγ線を照射した試料を用意し,OSL信号強度の伸びを信号強度0の位置まで外挿して,試料が過去にあびた放射線量を求めた.測定前に不安定なトラップからの発光をとりのぞくためのアニーリングは行わなかった.また,試料の含水率と,γ線スペクトロメトリーで測定したウラン,トリウム濃度から,1年間に試料のあびる放射線量を推定し,被爆線量を年間線量で割って年代を求めた.求められたOSL年代測定と年縞年代との相関は悪く,湖成堆積物のOSL年代測定はこのままでは問題の多いことがわかった.今後の検討事項としては,OSL測定前のアニーリング,用いる発光波長の問題があげられる.堆積物の年代測定法として最近開発された光励起ルミネッセンス(OSL)法を導入し,青森県小川原湖の堆積物の年代を求めることで,この堆積物の年縞年代とOSL年代を連続的に比較・検討することを目的として研究を行った.研究に用いた小川原湖の堆積物は湖底から深さ8mのところまでコアが採取され,明暗の縞からなる年縞の枚数と既知の火山灰層の年代から,過去2,300年前から現在までにに堆積したものであることがわかっている.この堆積物を10cmごとに分割してOSL年代測定を行った.各試料は,過酸化水素水で有機物を除去し,塩酸で炭酸カルシウムを除去して乾燥させ,アセトン中での沈降速度の差から,1-8ミクロンの粒径の粒子だけをとりだした.この粒子をアルミ板上に沈めて乾燥させ,実験に用いた.これ以外の鉱物分離は行わなかった.励起光には波長880nmの赤外発光ダイオードを用いた.異なるいくつかの線量のγ線を照射した試料を用意し,OSL信号強度の伸びを信号強度0の位置まで外挿して,試料が過去にあびた放射線量を求めた.測定前に不安定なトラップからの発光をとりのぞくためのアニーリングは行わなかった.また,試料の含水率と,γ線スペクトロメトリーで測定したウラン,トリウム濃度から,1年間に試料のあびる放射線量を推定し,被爆線量を年間線量で割って年代を求めた.求められたOSL年代測定と年縞年代との相関は悪く,湖成堆積物のOSL年代測定はこのままでは問題の多いことがわかった.今後の検討事項としては,OSL測定前のアニーリング,用いる発光波長の問題があげられる.
陽子線励起X線を用いた造影剤注入量と被ばく線量の少ない透視撮影技術の開発

平成17年度はヨウ素造影剤のK吸収端よりわずかにエネルギーの高い準単色X線を発生するために,単体の金属ランタン(La)標的の開発を行った.この標的に2MeVの陽子ビームを照射して発生するX線を測定したが,強度が低く,予定のファントムを用いた透視撮影実験が困難であることが分った.平成18年度はこのLa標的に,よりエネルギーの高い7MeVの陽子線を照射しX線を発生した.これを用いてヨウ素造影剤及び骨を摸擬したカルシウム化合物を充填したアクリル製ファントムの透視撮影を行った.比較のためにスズ(Sn)標的を用いた撮影も行った.撮影にはイメージングプレートを用いた.その結果,La標的を用いた方がSn標的の場合よりも画像のコントラストが高いことが分った.逆に,Snの場合はバックグラウンドを強調できることが分った.さらにLa標的のときの画像からSnのときの画像を差し引くことにより,造影剤の像のみを鮮明に抽出することができた.この方法によって,より低い造影剤濃度で撮影が可能となり,患者への負担を低減できる可能性があることが分った.平成19年度は陽子ビームをテーパーしたガラスマイクロキャピラリーに通して10ミクロン程度に絞り,画像の空間分解能を向上させることを試みた.キャピラリー出口直後に金属薄膜標的を置き,裏面に出るX線を用いて試験用被写体の拡大透過撮影実験を行った.しかし5MeVを越える陽子はキャピラリーの側壁を貫通してしまうため,予定の7MeV陽子による撮影はできなかった.そこで2MeV陽子を銅標的に照射して発生する低エネルギーX線を用いて実験を行った.その結果,キャピラリー出口径と同程度の空間分解能が得られた.予定通り7MeV陽子とLa標的を用いて高分解能画像を得るためには,陽子ビーム強度の増大,壁の厚いキャピラリーの製作,キャピラリーの冷却等が必要であることが分った.平成17年度はヨウ素造影剤のK吸収端よりわずかにエネルギーの高い準単色X線を発生するために,単体の金属ランタン(La)標的の開発を行った.この標的に2MeVの陽子ビームを照射して発生するX線を測定したが,強度が低く,予定のファントムを用いた透視撮影実験が困難であることが分った.平成18年度はこのLa標的に,よりエネルギーの高い7MeVの陽子線を照射しX線を発生した.これを用いてヨウ素造影剤及び骨を摸擬したカルシウム化合物を充填したアクリル製ファントムの透視撮影を行った.比較のためにスズ(Sn)標的を用いた撮影も行った.撮影にはイメージングプレートを用いた.その結果,La標的を用いた方がSn標的の場合よりも画像のコントラストが高いことが分った.逆に,Snの場合はバックグラウンドを強調できることが分った.さらにLa標的のときの画像からSnのときの画像を差し引くことにより,造影剤の像のみを鮮明に抽出することができた.この方法によって,より低い造影剤濃度で撮影が可能となり,患者への負担を低減できる可能性があることが分った.平成19年度は陽子ビームをテーパーしたガラスマイクロキャピラリーに通して10ミクロン程度に絞り,画像の空間分解能を向上させることを試みた.キャピラリー出口直後に金属薄膜標的を置き,裏面に出るX線を用いて試験用被写体の拡大透過撮影実験を行った.しかし5MeVを越える陽子はキャピラリーの側壁を貫通してしまうため,予定の7MeV陽子による撮影はできなかった.そこで2MeV陽子を銅標的に照射して発生する低エネルギーX線を用いて実験を行った.その結果,キャピラリー出口径と同程度の空間分解能が得られた.予定通り7MeV陽子とLa標的を用いて高分解能画像を得るためには,陽子ビーム強度の増大,壁の厚いキャピラリーの製作,キャピラリーの冷却等が必要であることが分った.まず,ヨウ素のK吸収端(33.2keV)よりわずかにエネルギーの高い準単色X線を高い効率で発生するために,単体の金属ランタン(KαX線エネルギー33.4keV)ターゲットの開発を行った.ランタンは空気中での取り扱いが困難であるため,グローブボックス内でエアロック方式の小型真空容器に金属ランタン標的を装荷し,そのまま陽子ビーム照射用真空容器に導入するシステムを製作した.次にアクリル製ファントムを用意し,血液を摸擬した濃度の異なるヨウ化カリウム溶液を封入した.同時に,撮影の妨害となる骨を摸擬した炭酸カルシウム粉末も充填した.ターゲットにエネルギー7MeV,ビーム電流10nAの陽子ビームを照射し,照射時間15分でファントムの透過画像撮影を行った.撮影にはイメージングプレートを用いた.X線のエネルギースペクトルは100keVまでをCdTe,100keV以上をGe半導体検出器でモニターした.K吸収端前後の吸収係数の大きなジャンプを利用してヨウ素のみの鮮明な差分画像を得るために,K吸収端よりもやや低いエネルギーのKαX線(25.2keV)を放出するスズをターゲットに用いて同様な撮影を行った.さらに血管の鮮明なCT撮影を目指し,円筒状のファントムも用意した.これを45度刻みで回転させ,透過画像の撮影を行った.ランタンターゲットの場合,スズの場合に比べ明らかにヨウ素造影剤の画像のコントラストが向上し,従来臨床的に用いられている造影剤濃度よりも少ない濃度で鮮明な画像が得られる可能性が得られた.画像強度とヨウ素濃度には良好な線型性が見られた.

さらにランタンターゲットの場合の画像から,スズの場合の画像を差し引いたところ,骨の像は殆ど消え,ヨウ素造影剤のみの像を鮮明に抽出することができた.円筒状ファントムを用いた高コントラストCTのテストについては,現在データを解析中である.今年度は陽子線励起準単色X線を用いた高コントラスト造影剤撮影法のアイデアを実行に移すため,厚い金属ランタン(La)標的に陽子線を照射して33.4keVのKαX線を発生し,ヨウ素(K吸収端==33.2keV)造影剤を充填したアクリル製ファントムの透視撮影を行った.ファントムには骨を摸擬したCa化合物も充填した.比較のためにスズ(Sn)標的を用いて25.2-keV KαX線を発生し,バックグラウンドとなる生体軟組織と骨の相対的画像強度を強調した撮影も行った.SnとLaは重元素であり,K殻電離には高いエネルギーが必要であるため,照射には筑波大学12UDタンデム加速器からの7MeV陽子を用いた.まずCdTe検出器を用いてX線スペクトルを測定した.得られたスペクトルとヨウ素,生体軟組織,骨の吸収係数のX線エネルギー依存性を比較検討したところ,Snに比べ,LaのX線を用いるとヨウ素造影剤による吸収が相対的に大きくなり,生体軟組織や骨との吸収係数の差を非常に大きくとれることが分った.次にこれら2種類のX線エネルギーで実際にファントムの透過画像を撮影した.撮影にはイメージングプレートを用いた.得られた画像から,La標的を用いた方がSnの場合に比べてコントラストが明らかに高いことが分った.さらにEnergy-subtraction法,すなわちLa標的のときの画像からSn標的のときの画像を差し引く手法により,造影剤の像のみを鮮明に抽出することができた.これによりバックグラウンドとなる骨の像を消去でき,骨の裏(表)側にある血管も鮮明に観察できる見通しが得られた.臨床で用いられるヨウ素造影剤濃度は通常300-500g/cm^3であるが,この方法によればより低い濃度で十分観察可能であり,造影剤濃度を下げることによって患者への負担を低減できる可能性があることが分った.昨年度までの低造影剤濃度・低被ばく線量高コントラスト透過撮影実験の成功を受け,今年度は入射陽子ビームを10ミクロン程度に絞って微小なX線源を実現し,画像の空間分解能を向上させることを試みた.小型,安価な装置で直径10ミクロン程度の陽子ビームを得るために,ガラスマイクロキャピラリーにビームを入射し,細く絞った出口からビームを取り出す方法を採用した.出口直後に金属薄膜ターゲットを置き,裏面に放出されるX線を用いて小動物や金属細線標準試料等の透過拡大撮影実験を行った.5MeVを越える高エネルギー陽子はキャピラリーの側壁を貫通してしまうため,昨年度に成功した7MeV陽子を用いたヨウ素造影剤の撮影はできなかった.そこで模擬実験として,まず2MeV陽子ビームの照射により銅Cuターゲットから放出される8.0keVの低エネルギーX線を用いた実験を行った.キャピラリー入口に陽子ビームを集束させ,ビーム電流とX線収量の最適化を行った.得られた画像を解析したところ,キャピラリー出口径と同程度の空間分解能で拡大撮影が可能であることが分った.
細胞周期転写活性因子E2F4と消化器癌の癌化及び抗癌剤耐性獲得機構

分子腫瘍学の発達により消化器外科領域の癌については大腸癌を中心にして癌化や悪性化の仕組がわかってきた。大腸癌で明らかになった2つの発癌経路のうち、DNAミスマッチ修復異常が原因となる発癌経路において、直接乱に関与する癌関連遺伝子群の多くは分かっていなかった。我々は細胞周期に関与する重要な転写活性因子E2F-4を、この経路における重要な癌関連遺伝子と同定した。この度の研究期間では、このE2F-4異常に基づく発癌機構をある程度明らかにできた。また、特に抗癌剤に対する薬剤耐性についても有用な知見が得られてきた。具体的にはNIH3T3細胞に変異E2F-4を組み込んだ発現用ベクターをstableにtransfectionした細胞株を樹立したが、形質転換がみられ、増殖速度が増加しco-transfectionしたE2Fのreporter遺伝子の転写活性を上昇させることを見いだした。一方、この細胞株では種々の抗癌剤に対する薬剤感受性に違いがみられた。一方、この研究を発展させ、他の修復遺伝子に関連した研究を行ってきたが、グアニンのメチル化を修復する酵素O^6-methylguanine DNA mothylatranseferase(MGMT)に関連した新たな発癌経路の存在と、臨床病理学的特徴をある程度明らかにすることができた。また、食道癌における新しい癌関連抑制遺伝子候補であり、p53に関連するING1遺伝子に関しても発展的に研究することができた。近年の分子腫瘍学の発達により消化器外科領域の癌については大腸癌を中心にして癌化や悪性化の仕組がわかってきた。大腸発癌で明らかになった2つの経路のうち、DNA複製に伴うミスマッチ修復不全を原因とする経路の癌関連遺伝子群の多くは分かっていなかった。我々はこの経路において、細胞周期に関与する重要な転写活性因子E2F-4の蛋白のコード領域の突然変異を発見し報告してきた。これに関して海外との共同研究も進行している。また、特に抗癌剤に対する薬剤耐性についても有用な知見が得られてきている。一方、この細胞株は種々の抗癌剤に対する薬剤感受性に影響していることを見いだした。このメカ二ズムについて引き続いて検討している。大腸癌で明らかになった2つの発癌経路のうち、DNAミスマッチ修復異常が原因となる発癌経路において、直接癌化に関与する癌関連遺伝子群の多くは分かっていなかった。これは、他の研究者によって追試されており、現在では多くの総論等でも我々の成果が引用されている。具体的にはNIH3T3細胞に変異E2F-4を組み込んだ発現用ベクターをstableにtransfectionした細胞株を樹立したが、形質転換がみられ、増殖速度が増加しco-transfectionしたE2FのConsensus sequenceを有するreporter遺伝子の転写活性を種々の細胞株における研究で、上昇させることを見いだした。これは、癌で見つかった変化が、種々の細胞周期において重要な遺伝子の転写を変化させていることになり、癌化に関与した変化と考えられる。一方、DNAミスマッチ修復異常を原因とする発癌経路を有する大腸癌では、ミスマッチ修復の異常により、iu vitroの系では、放射線感受性、アルキル化剤に対する感受性、5FUに対する感受性、プラチナムに対する感受性が低下することが報告されている。

しかし、TGFβRII等のターゲット遺伝子の遺伝子変異により抗癌剤への感受性が変異するという報告は今までない。E2F-4はターゲット遺伝子の一つであるが、我々の樹立したE2F-4を変異させた細胞株では種々の抗癌剤に対する薬剤感受性に違いがみられた。ミスマッチ修復異常による発癌経路において、癌関連遺伝子が抗癌剤耐性獲得に関わっていたという初めての報告となる。
運動中の心臓血管系の応答に及ぼす筋グリコ-ゲンロ-ディングの影響

長時間自転車作業後に高糖質食を摂取することにより筋グリコ-ゲンが過剰に増加した(ロ-ディングという)脚では、テスト運動中において次のような影響が心臓血管系の応答に示された。1、同一負荷のテスト運動であるにもかかわらず,ロ-ティング前よりも低い心拍出量の応答が示された。又、酸素摂取量も低かった。2、心拒出量の低下を招く要因として,心拍出量を構成する,一回拍出量と心拍数の因子について検討してみたが,一回拍出量の因子は,ロ-ティングの前後間で有意な変化がみられないにもかかわらず,心拍数の因子はロ-ティング後に有意な低下を生じることが示された(1%水準で有意差が示された)。3、ロ-ディング後の脚では,解糖系のエネルギ-代謝への動員を表すと考えられる血中乳酸の生成量が有意に増大していた。つまり筋グリ-コ-ゲンが増加すればする程,筋はそれを代謝するように働くことが示唆された。4、主働筋におけるIEMG(筋電図積分値)の値をグリコ-ゲンロ-ディング前後間で比較すると、むしろロ-ティング後には、高いIEMGを示していた(5%水準で有意差が示された)。これらの結果から,筋グリコ-ゲンロ-ディングされた脚による運動は,心拍数の低下を招き,心拍出量の低下をさらに導き,ひいては運動中の動脈血圧の応答を低下させるという影響を及ぼすといえるだろう。このような心拍外の低下を介する動脈血圧の低下を招く生理学的背泉として,主働筋の代謝の変化に伴う筋線維の動員様式の変化が(この場合には速筋線維の優先的動員が生じたと考えられる),心拍数の応答を決定する心血管中枢への入力量を低下させたことに起因するのではないかと考えられた。
中国における消費者行動に関するデータベースの構築および消費者行動のモデル設計

中国消費者の消費行動に示されている変化パタンを体系的に捉え、消費モデルと消費者行動データ・ベースを構築することは中国のマーケティング・サイエンスを正確に研究するために欠かせない作業であると考えられている。本研究はマーケティング・サイエンスの視点から出発し、学際研究のみならずビジネス実務の面においても信頼性の高い、体系化された中国市場に関するデータ・ベースを構築することを目的とする。本研究が完成されるとともに、草創期である中国のマーケティング研究に最初の信憑性のたるデータベースとなることが期待される。平成17年度の研究は、以下の通りに実施された。(1)中国の伝統的な消費品市場特にパッケージング商品市場における消費者行動のデータベースを構築するために現地で調査し、データ収集を行っている。現地の小売企業にてアンケート調査と消費者インタビュー調査等の消費者行動研究調査を行った。(2)上記プロジェクトのためにこれまで収集してきた資料の一部を整理し分析し終えた。研究成果として発表するにあたって、各分野の有識者のご意見を取り入れてより精緻化された結論を心構え、修正作業を行っている。整理分析の際に浙江大学工商管理学院の在学大学院生(マーケティング専攻と統計学専攻)に協力してもらっている。同プロジェクトに関する成果は来年部分的に公表する予定である。平成19年に全部の成果を公表できる予定である。(3)来年以降の研究方向を確立するために、中国インターネットサービス市場に関する調査の可能性を探索する目的で、中国ネットオークション市場について端緒的に研究を始めた。中国で上述パッケージン市場に関するアンケート調査に基づき、インターネット市場に関する消費者傾向をはじめ、消費者行動の関連性を探る。平成14年度の研究は中国の消費者消費行動に関するデータの収集を中心課題として行った。主として中国の小売企業特にスーパーや量販店のマーケティングの担当者にアンケート調査と店頭での消費者インタビューによって行われた。量販店のマーケティング担当者に送ったアンケート質問表のうち回収できたものに基づいて分析をした。アンケート調査は2002年9月から11の末日までの2ヶ月間で合計472通郵送した。そのうの12%である57通の回収ができた。地域別に分けると北京に郵送された126通のうち10通、上海に郵送された255通のうち42通、広州に郵送された91通のうち5通とそれぞれの回収率が異なる結果になる。より信憑性の高い結果に結びつくために、さらなる多数のデータが必要となる。そのため、15年度も引続きより多くそしてより目的性の明確したアンケート調査を行っていく予定である。また、現地で現地の小売店頭において絞った消費者層に属した顧客にアンケート調査表をくばり、その場で答えてもらう手法と顧客に個人インタビューを行って消費意識の傾向をプロジェクトする手法を用い、消費者行動に影響を及ぼす要因を割り出す作業を行った。中国の代表的な消費地である北京、上海そして広州において現地の小売業企業とマーケティング調査企業の協力を得、それぞれの小売企業の店頭で顧客アンケートと個別インタビューを実施した。店頭でのアンケート調査と個別インタビューは3つの都市に分けてあわせて9つの店舗(1都市3店舗)にて実施した。各店舗でのアンケート調査は当該店舗にたずねた顧客を50名ずつ対象に行った。そして同時に各店舗にいて3050代の女性顧客610名に対し、10分間ほどのインデプス・インタビュー調査を行った。現在、これらのデータを整理している段階で、来年度の上半期にその結果を論文としてまとめていく予定である。平成15年度の研究は中国の消費者消費行動に関するデータの収集とその分析を中心課題として行ってきた。アンケート調査の研究活動は主として中国の小売企業特にスーパーや量販店のマーケティングの担当者にアンケート調査表を送り、アンケートの質問に答えてもらい、調査表を回収し分析するというプロセスを踏まえて行われた。アンケート調査は半年間通して行われた。アンケート調査表を合計で683通郵送した。そのうち102通の回収ができた。全体的の回答率は約15%である。地域別に分けると北京に郵送された134通のうち15通、上海に郵送された458通のうち82通、広州に郵送された91通のうち5通とそれぞれの回収率が異なる結果になる。目下回収されたアンケートのデータに基づいた分析によってある程度の消費者性向が理解できるものの、より信憑性の高い結果に結びつくために、さらなる多数のデータが必要となる。そのため、今後もより多くかつより目的性の明確したアンケート調査を行っていく予定である。他に、アメリカにおける早期のマーケティング実践および理論が著された著作や論文を中心とした文献研究をも進めている。中国では市場の競争原理および企業によるマーケティングの実践が導入される歴史は他の国や地域のそれに比べはるかに浅いが、多国籍企業の進出にともない、地域によっては、企業のマーケティング実践およびその手法が非常に成熟している。しかし、マーケティングに関する学問の研究はまだ草創期であり、研究文献も限られている。したがって、マーケティング理論および実践研究においてもっとも歴史の長いアメリカの研究文献は非常に貴重であり、中国のマーケティング実践と学問を理解するうえで非常に有益かつ不可欠であると考えられる。アメリカのマーケティングの発展に関する諸要因との比較研究によって中国のマーケティング特徴が浮き彫りにすることを試みている。中国消費者の消費行動に示されている変化パタンを体系的に捉らえ、消費モデルと消費者行動データ・ベースを構築することは中国のマーケティング・サイエンスを正確に研究するために欠かせない作業であると考えられている。

本研究はマーケティング・サイエンスの視点から出発し、学際研究のみならずビジネス実務の面においても信頼性の高い、体系化された中国市場に関するデータ・ベースを構築することを目的とする。本研究が完成されるとともに、草創期である中国のマーケティング研究に最初の信憑性のあるデータ・ベースとなることが期待される。16年度の研究は、以下の通りに実施された。上半期4月から9月にわたって、前年度において現地調査で収集されたアンケート調査表、インタビューの結果など整理し、分析する。その結果を精緻化していく一方、正確かっ深みのあるデータ・ベースの材料としてストック作業を行なう。そして、整理分析の過程において現れた新たな示唆や改善事項などを追及し、下半期以降の研究段階で活かしていく次第である。下半期の10月から17年3月において、現地調査を中心とする研究を進める。上半期の研究結果に基づき、その示唆を反映させる研究をしていく。そして、実地調査は上海を中心とする、主にビール業界に軸足をおいている。12月に上海で業界インタビュー、消費者インタビュー、そして現地での研究資料の収集を行い、ある程度の結果が得られた。そして、今年度終わりと来年度の上半期にわたって、今までに積み上げてきたデータと資料を分析し、研究結果をまとめることを試みる。中国消費者の消費行動に示されている変化パタンを体系的に捉え、消費モデルと消費者行動データ・ベースを構築することは中国のマーケティング・サイエンスを正確に研究するために欠かせない作業であると考えられている。本研究が完成されるとともに、草創期である中国のマーケティング研究に最初の信憑性のたるデータベースとなることが期待される。平成17年度の研究は、以下の通りに実施された。(1)中国の伝統的な消費品市場特にパッケージング商品市場における消費者行動のデータベースを構築するために現地で調査し、データ収集を行っている。現地の小売企業にてアンケート調査と消費者インタビュー調査等の消費者行動研究調査を行った。(2)上記プロジェクトのためにこれまで収集してきた資料の一部を整理し分析し終えた。研究成果として発表するにあたって、各分野の有識者のご意見を取り入れてより精緻化された結論を心構え、修正作業を行っている。整理分析の際に浙江大学工商管理学院の在学大学院生(マーケティング専攻と統計学専攻)に協力してもらっている。同プロジェクトに関する成果は来年部分的に公表する予定である。平成19年に全部の成果を公表できる予定である。
脳電気刺激で誘導されるミトコンドリア蛋白ＵＣＰ４による虚血耐性の検討とその応用

小脳室頂核(FN)電気刺激により発現する脳特異的なミトコンドリア蛋白であるUncoupling Protein 4 (UCP4)に関して実験的検討を行った。FN電気刺激によりcholinergic pathwayを介してkATP-channelが開き、スーパーオキシドが産生され、UCP4発現が促進されて、虚血に対する神経保護をもたらすと想定された。低濃度ミトコンドリア毒(3-nitropropionic acid)による低酸素耐性獲得にもUCP4発現が誘導されており、ミトコンドリアにおけるエネルギー産生時に、細胞毒となる活性酸素種の発生を抑え酸化ストレスに対する耐性を獲得すると考えられた。1.目的低酸素やショックに対して血圧上昇と脳血流増加をもたらす防御反応(diving reflex)に関係する小脳室頂核(FN)の電気刺激(1時間)を中大脳動脈閉塞後に行うと脳梗塞が縮小する。申請者らは、脳特異的なミトコンドリア蛋白であるuncoupling protein 4 (UCP-4)が、FN電気刺激による神経保護効果のメカニズムの主役であることを見出してきた。本研究では、脳電気刺激による虚血耐性のメカニズムを詳細に検討し、その結果を臨床応用するための橋渡し研究(臨床応用可能な実験的治療法の確立)を行うことを目的とし、以下を検討する:(1)脳電気刺激によりUCP-4発現が誘導されるメカニズムは何か:(2)UCP-4発現による神経細胞の虚血耐性のメカニズムは何か;(3)神経保護的なメカニズムを損なうことなくUCP-4を発現させる他の方法により、将来臨床応用可能な実験的治療法はないか。2.結果FN電気刺激による神経保護効果は、K_<ATP>-channel opening blockerにより消失することがすでに明らかになっているので、平成23年度には、培養ニューロ2A(N2A)細胞(神経芽細胞)とアダルトラット個体において、UCP-4が発現すると赤色蛍光も同時に発現し観察できるレポーターベクターを用い、以下の点を明らかにした。(2)ラット(280300gオス)にK_<ATP>-channel openerを腹腔内投与すると、大脳にUCP-4が発現する以上より「脳電気刺激によりUCP-4発現が誘導されるメカニズム」として「FN刺激によりK_<ATP>-channelが開きスーパーオキシド(0_2^-)が発生して大脳にUCP-4が発現する」ことが考えられた。UCP-4が発現すると赤色蛍光も同時に発現するレポーターベクターを初代培養大脳皮質神経細胞に発現させ、長時間観察を試みたが、神経細胞に形態学的変化(カルシウム信号等のdeath signalが入った際に観られる細胞核の変化)が見られ、神経細胞の生存が不十分であったので、UCP-4発現はRT-PCRおよびWestern blottingにより検討した。その結果、初代培養した大脳皮質神経細胞に、ミトコンドリアkATP channel openerであるdiazoxide (30μM)を投与して1時間incubateし8時間のpost-incubationを経ると、UCP-4 mRNAおよびUCP-4蛋白の発現増加を確認した。Superoxide Dismutase (SOD 5μM)により活性酸素(スーパーオキシド)を消去すると、ベースラインのUCP-4発現とdiazoxideにより誘発されるUCP-4発現が抑制された。昨年度から継続して培養神経細胞の結果を個体レベルで検証した。SHRラット(12週、オス)に脳室カニュラを設置し、UCP-4が発現すると赤色蛍光蛋白(TOMATO)も同時に発現し観察できるUCP-4発現レポーターベクター(プラスミド)をin situ Lipofection法により発現させた。diazoxide (10 mg/kg)を腹腔内投与し72時間後に脳スライスを作製して、蛍光顕微鏡によりUCP-4の発現を赤色蛍光蛋白の蛍光強度の変化を観察して検討した。その結果、蛍光強度はコントロール群に比較してdiazoxide投与群では、大脳皮質において有意にdiffuseな増加を示した。これまでの結果を総合すると、UCP-4の発現にはミトコンドリアでの活性酸素(スーパーオキシド)の発生が引き金であること、Neuro2A (N2A)cellにおいても、致死的ではない量の活性酸素(スーパーオキシド)を発生させるsublethalな3ニトロプロピオン酸(1mM、5mM、2時間暴露)によりUCP4が発現し、細胞は低酸素耐性を獲得していることが明らかとなった。【目的】平成24年度交付申請時の目標に従い以下を検討した。a)脳電気刺激によりUCP-4発現が誘導されるメカニズムは何か:UCP-4が発現すると赤色蛍光も同時に発現するレポーターベクターを発現させた培養ニューロ2A(N2A)細胞(神経芽細胞)において:A)H2O2投与によるUCP-4発現の有無;B)3ニトロプロピオン酸(3NPA、succinate dehydrogenase阻害剤)による化学的低酸素状態における耐性獲得のメカニズムとしてUCP-4発現が見られるか否か、を検討する。b) UCP-4発現による神経細胞の虚血耐性のメカニズムは何か:A)

培養大脳皮質神経細胞にKATP-channel openerによりUCP-4発現を誘導し、興奮性細胞死におけるカルシウム反応等を確認する。【結果】a-A)H2O2(300μm)投与ではUCP-4は発現しない。a-B) 3NPA(15 mM)により24時間後に88.6%が細胞死に至るが、sublethalな3NPA (1mM、5mM、2時間暴露)では24時間後にUCP4が発現し3NPA(15 mM)による細胞死を減らし低酸素耐性を獲得する。ミトコンドリアの活性酸素発生で下流にあるH2O2ではUCP-4が発現せずUCP-4発現にはO2-が重要といえる。低濃度3NPAによる低酸素耐性を獲得でもUCP4は重要でO2-が関与していると推察される。b-A)培養大脳皮質神経細胞にLipofection法によりUCP-4発現レポーターベクターを発現させ観察したが、神経細胞が脆弱で48時間まで観察することはできず、神経細胞の虚血耐性メカニズムの検討に至らなかった。次年度は神経細胞のvitalityを保てるベクター発現法を試みるが、うまく行かない場合には3NPA低酸素耐性獲得N2A細胞を用いて虚血耐性のメカニズムを検討する。26年度が最終年度であるため、記入しない。脳神経外科学26年度が最終年度であるため、記入しない。4年間の研究目的の3つ(9.研究実績の概要に記載)のうちの1つである「(1)脳電気刺激によりUCP-4発現が誘導されるメカニズムは何かを明らかにする」ことを、初年度である平成23年度において達成できたから。今年度は、培養大脳皮質神経細胞にUCP-4レポーターベクターを発現させ、かつ神経細胞を安定して48時間まで培養顕微鏡で観察する系を確立し培養神経細胞で検討する予定であった。神経細胞に負荷をかけないtransfection法を工夫するため、培養液中にB27等を添加し効率的でかつ神経細胞への傷害性が少ない方法を検討したが、実験に使える系は残念ながら確立できなかった。そのため、UCP-4発現はRT-PCRおよびWestern blottingにより検討したが、UCP-4が発現した培養大脳神経細胞の細胞死プロセスにおけるカルシウム流入の抑制、ヒドロキシラジカルの産生の抑制の検討ができなったので「やや遅れている」と自己評価した。培養大脳皮質神経細胞にLipofection法によりUCP-4発現レポーターベクターを発現させ観察したが、神経細胞が脆弱で48時間まで観察することはできず、UCP-4が確実に発現した神経細胞を使って虚血耐性メカニズムの検討するに至らなかったから「やや遅れている」と自己評価した。2年目以降は以下を明らかにする:
ドイツの経営教育機関の実状と経営教育に対する経営理論総合化のもたらす意味

本研究は2つの具体的な取り組みを予定していた.そのうちの1つである,ドイツにおける経営理論総合化の動向については,各方向の最近の主張をまとめ,ドイツにおける経営理論総合化の歴史について整理、今後の可能性を検討することができた.またもう1つの課題であった,ドイツの経営教育機関の実状の調査については、マンハイム大学経営経済学部での研修を経て,経営理論総合化の調査と関連させて,現状のビジネススクールの課題を提示することができたが、今後の検討課題も明らかになった.本研究は2つの具体的な取り組みを予定していた.そのうちの1つである,ドイツにおける経営理論総合化の動向については,各方向の最近の主張をまとめ,ドイツにおける経営理論総合化の歴史について整理、今後の可能性を検討することができた.またもう1つの課題であった,ドイツの経営教育機関の実状の調査については、マンハイム大学経営経済学部での研修を経て,経営理論総合化の調査と関連させて,現状のビジネススクールの課題を提示することができたが、今後の検討課題も明らかになった.本研究は現在の経営教育システムの改善を目的に,2つの具体的な取り組みを予定していた.そのうちの1つである,ドイツにおける経営理論総合化の動向については,ボーフム大学のシュナイダーの主張を19年度において整理することができた.ドイツにおける経営理論総合化の歴史を振り返った際、避けて通ることのできない経済理論的方向の代表としてのシュナイダー学説の一端を考察できたことは、今後の経営理論のあり方を検討する上で大きな意義があったと思われる.また社会科学・行動科学的方向の代表者の一人であるゲッティンゲン大学のシャンツの最近の主張も19年度から扱い始めており、管理論を神経科学的見地と結びつけた「神経科学的経営経済学」の全貌を20年度において明らかにしようと考えている.シャンツの行動理論的経営経済学から神経科学的経営経済学の学説的展開は日本でもまだ多くは紹介されておらず、この考察も経営理論のあり方に一石を投ずるものと予想される.またもう1つの課題である,ドイツの経営教育機関の実状の調査については、マンハイム大学経営経済学部・一般経営学、人事制度、労働科学講座のW.A.エクスラー教授の協力のもと、19年度6月からマンハイム・ビジネススクールのウィークエンドMBAコースの講義に数回参加させていただき、カリキュラムの仕組みや特徴を知るとともに、教室内での実際の学生の雰囲気を感じ取ることができた.また学部のカリキュラムにおいても同講座の推進している英語によるインターナショナル・マネジメントの講義にも参加させていただき、世界中から集まった留学生を中心に、人的資源管理の国際化に関する問題をテーマに学生の討論を直接聞くことができた.ヨーロッパにおいて特に注目されるマンハイム大学経営経済学部の進めている経営教育システムの国際化については、さらに次年度以降も可能な限り調査を続けていく予定である.本研究は現在の経営教育システムの改善を目的に, 2つの具体的な取り組みを予定していた.そのうちの1つである,ドイツにおける経営理論総合化の動向については,まず一昨年度にすでにボーフム大学のシュナイダーの主張を整理していた.20年度にはさらに,社会科学・行動科学的方向の代表者の一人であるゲッティンゲン大学のシャンツの最近の主張もまとめ,管理論を神経科学的見地と結びつけた「神経科学的経営経済学」の全貌を明らかにした.シャンツの行動理論的経営経済学から神経科学的経営経済学の学説的展開は日本でもまだ多くは紹介されておらず、この考察が経営理論のあり方に一石を投ずるものとして、今後大いに注目を受けるのは必至である.こうしてドイツにおける経営理論総合化への代表的方向の論者を取り上げたが,さらに20年度にはこれまで発表した論稿に加筆・修主を加えて,ドイツ一般経営学の歴史を整理した.またもう1つの課題であった,ドイツの経営教育機関の実状の調査については、マンハイム大学経営経済学部・一般経営学、人事制度、労働科学講座のW. A.エクスラー教授の協力のもと、19年度には,マンハイム・ビジネススクールのウィークエンドMBAコースの講義に数回参加させていただき、カリキュラムの仕組みや特徴を知るとともに、教室内での実際の学生の雰囲気を感じ取ることができた.また学部のカリキュラムにおいても同講座の推進している英語によるインターナショナル・マネジメントの講義にも参加させていただき、世界中から集まった留学生を中心に、人的資源管理の国際化に関する問題をテーマに学生の討論を直接聞くことができた.20年度に渡欧した際にも,マンハイム大学関係者とコンタクトを取り,現状の教育システムに関するインタビューを試みた.経営理論の総合化の調査と関連させて,現状のビジネススクールの課題を提示することができた.