hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
障害のある子どもの家族の感情表出と心理教育の効果

障害児の家族支援の在り方について考えるため、すでに統合失調症の家族研究で知見が明らかになっている家族の感情表出研究を障害のある子どもの家族に応用して研究してきた。コホート研究の結果、EE、QOL、子どもの行動はあまり変わらないことがわかった。これは、サービス利用がEEを安定させているのではないかと思われる。その結果を踏まえ、家族心理教育を実践し、介入前後および対照群との比較を行ったが、効果を明らかにすることはできなかった。しかし、対象者や介入回数を増やすなど介入方法を工夫することで介入効果の可能性が示唆された。また、EEの評価尺度の一つである批判的コメントが向けられている内容について分析を行ったところ「将来に対する不安」が最も多かった。家族が将来に希望をもてるような家族支援システムの構築が望まれるとともに、家族心理教育は家族に将来の希望をもたらすものになりうると考えている。家族の態度やQOLと子どもの行動との関連を明らかにする客観的また科学的方法として、家族の感情表出(Expressed Emotion, EE)研究に着目し、国内で初めてとなる障害のある子どもの家族のEEを調査し得た知見をもとに、本研究は、(1)児童デイサービスを利用する障害児の家族の感情表出研究の追跡調査と、(2)障害のある子どもの家族感情表出の知見を基にした家族心理教育プログラムの効果の検証を行った。(1)の追跡調査では、サービスを利用しながら地域で生活している家族のEE、QOL、子どもの行動について追跡後も変わらないという結果が得られた。逆に積極的な介入がなければEEは変わらないことがわかった。(2)については、障害のある子どもの家族を対象にした心理教育の効果とEEとの関連を検討するため、大学において全4回からなる「家族教室」を実施した。「家族教室」には6家族が参加した。事後アンケートの回収に不十分な点があり、プログラムの効果を充分に明らかにできなかった。しかし、事前評価と基礎調査を比較したところ、(1)参加家族のEEは低く、(2)QOLの「全体的健康感」「活力」「心の健康」は高かったがそれ以外の項目は低いことがわかった。また、自由記述による参加後アンケートでは、「毎回充実していてよかった」「堅苦しい雰囲気ではなく、参加しやすかった」「制度について身近に感じられた」「参加された方々から知っている情報を交換し合い、少し気持ちの広がりが見られた」「当事者としてどう思っているのかきくことができてよかった」「当事者の方の話がきけてとてもよかった。共感する部分が多々あり、参考になった。」などの感想があり、家族心理教育の目的にそった内容であったことがうかがえた。家族の態度やQOLと子どもの行動との関連を明らかにする客観的また科学的方法として、家族の感情表出(EE)研究に着目し、障害のある子どもの家族のEEを調査し得た知見をもとに、本研究は(1)児童デサービスを利用する障害児の家族のEE研究の追跡調査と、(2)障害のある子どもの家族への心理教育プログラムの効果の検証を行った。(1)の追跡調査では、ザービスを利用しながら地域で生活している家族のEE、QOL、子どもの行動について追跡後も変わらないという結果が得られた。(2)については、児童デイサービスおいて、家族の関心の高かった障害特性とその対応方法などについて学ぶ全2回からなる心理教育プログラム(通称まめっこ教室)を実施し、介入群と未介入群の比較検討を行った。その結果、QOLの指標として用いたSF-36やEEの質問紙であるFASにおいて、介入群と未介入群の統計学的な有意差は得られなかったが、介入群では介入後に改善した事例が多くみられた。今後、内容や回数、対象者を増やすことでプロラムの効果が期待できる。また、認知症高齢者や気分障害患者め家族の事例を用いたEE評価トレーニソグを実施した。それぞれの批判的コメントを分析した結果障害や家族関係などにより批判的コメントの向けられる対象が異なることが分かり、障害や家族の特性に合わせた心理教育プログラムの実践が必要であることがわかった。すでにEE研究および家族心理教育の知見が明らかになっている統合失調症患者の家族研究においては障害当事者への心理教育や心理教育の普及のための取り組みが了われている。今後は、さらに障害特性や家族のニーズにそった心理教育の検討および効果の検証を実施するとともに、障害者本人に対する心理教育がそれぞれにどのような影響を及ぼすか明らかにしていく必要がある。
加圧下での氷結晶の生成速度, 形状及びサイズに対する圧力と過冷却度の影響

本研究では、圧力を利用して氷結晶の生成制御を行なう高効率の凍結濃縮法を開発するために、加圧下での氷結晶の生成及び加圧融解特性、氷結晶の形状、サイズ及び濃縮液の付着率に与える過冷却度と圧力の影響を明らかにすることを目的とした.得られた研究成果の概要は以下のとおりである。1、種氷結晶を用いない場合の過冷却崩壊(自然核発生)温度と冷却速度との関係を検討し、この結果をもとに短時間の加圧・除圧に伴う試料温度の急激な変化を利用することで、任意の過冷却度で自然核を発生させることが可能であることを示した。2、各試料(糖類,牛乳、コーヒー抽出液)の氷点の圧力依存性を濃度20%又は40%の高濃度まで常圧から100MPaの範囲で測定し、各濃度における氷点の圧力依存性はほぼ相似であること、および、分子量不明の試料の氷点の濃度依存性を求めるための見かけの分子量の推定が可能であることを明かとした。3、常圧での凍結では、濃縮液の付着量が多い(比表面積の大きい)針状又は板状の氷結晶が生成したが、この凍結過程に氷点が冷媒温度より低くなるような圧力を一定時間付与する加圧融解操作により氷結晶の形状の改変と微小二次核の消失を促し、その後に続く凍結過程で粒状又は板状で粒径が大きく比表面積の小さな氷結晶を成長させることが可能であることを明かとした。4、その結果、氷結晶への濃縮液の付着量を常圧下で凍結した場合の半分以下にまで減少させ得ること、および凍結速度を従来法より高速にした場合でも本法の効果は顕著であることを認めた。5、氷結晶への濃縮液の付着量は氷結晶の比表面積が同じなら試料粘度にほぼ比例するが、本法では試料濃度の増加に伴う粘度の増加率に比べて濃縮液の付着量の増加率は少なく、圧力付与の効果は濃縮液の粘度が高くなる高濃度範囲においても顕著であり、これらの結果を総合してり凍結濃縮操作への圧力利用の有用性に関する基礎的知見を得た。
膀胱癌発生におけるVariant cyclin D1bの役割の解明

1.膀胱特異的promoterであるuroplakin promoter、および全組織で発現するpCAGGS promoterの下流にFlag-tagをつけたcyclin D1b cDNAをつなげた発現ベクターを構築し、それぞれのトランスジェニックマウスを作製した。これまでにpCAGGS-cyclin D1b-Tgマウスを2系統、膀胱特異的cyclin D1b発現Tgマウスを1系統樹立することができた。今後、これらのマウスの繁殖・系統維持を継続するとともに、このTgマウスの膀胱および他の主要組織に対し病理組織学的検討を加える。また癌の発生について観察および解析を行う。これらのTgマウスの樹立によって、cyclin D1bの癌発生における役割を個体レベルで解析することが可能になった。2.293T細胞でのFlag-tagを付けたcyclin D1bとcyclin D1aを発現させる実験系を用いてcyclin D1bと特異的に結合する蛋白質を、抗Flag抗体を用いた免疫沈降法により分離し質量分析計を用いて同定を試み、現在までにprotein phosphatase 1B(formerly 2C)(PPM1B)およびRibosomal protein S8をcyclin D1b特異的結合蛋白として同定した。これらの蛋白が細胞浸潤能の制御にどのよう関わるか検討を加えてゆくことによってcyclinD1bによる浸潤制御の分子機構が明らかになってくることが期待できる。1)膀胱特異的promoterであるuroplakinpromoterおよび全組織で発現するpCAGGS promoterの下流からcyclin D1b cDNAを発現するベクターを構築し、それぞれのトランスジェニックマウス(Tgマウス)を作製しマウスの繁殖・系統維持を行った。膀胱特異的cyclin D1b発現Tgマウスでは、これまでの観察・病理解析では膀胱組織に腫瘍性病変を確認できなかった。一方、pCAGGS-cyclin D1b-Tgマウスでは、雌マウス13匹中8匹の直腸部にsessile serrated adenomaまたはadenomaなどの腫瘍性病変が発生した。この結果から、cyclin D1bはin vivoの腫瘍発生に重要な役割を果たしていることがわかった。1)膀胱特異的promoterであるuroplakinpromoterおよび全組織で発現するpCAGG Spromoterの下流からcyclin D1b cDNAを発現するベクターを構築し、それぞれのトランスジェニックマウス(Tgマウス)を作製しマウスの繁殖・系統維持を行った。一方、pCAGGS-cyclin D1b-Tgマウスでは、14Fと26Fの2系統を樹立し、14Fでは雌マウス24匹中15匹、雄マウス24匹中1匹に直腸腫瘍が発生した。一方、26Fでは雌マウス13匹中4匹に直腸腫瘍が発生したが雄マウス8匹には確認できなかった。病理検査では、adenocarcinoma・sessile serrated adenoma・traditional serrated adenomaなどの病変が確認でき、serratedpathwayを介した結腸・直腸発癌のモデルマウスになる可能性が示された。また、この結果からcyclin D1bはin vivoの腫瘍発生に重要な役割を果たしていることがわかった。2)cyclin D1bTgマウスの直腸腫瘍より細胞株(RT14F)を樹立した。この細胞株はcyclin D1bを発現し、ヌードマウスに腫瘍を形成し、病理検査では腺腔形成が確認できた。RNAiの手法によりcyclin D1bをknock-downすると、細胞増殖・細胞浸潤・足場非依存性増殖・造腫瘍活性が抑えられることが確認でき、RT14Fの悪性化形質には、cyclin D1bが重要な役割を持っていることが確認できた。
ABCトランスポーター遺伝子の多型解析と臨床意義の解明

(1)MDR1については、健常人末梢血と胎盤組織より、翻訳領域・非翻訳領域の9箇所に10種の変異を認めた。この内、G2677(A)/(T)とA2956Gは、アミノ酸変異を伴うミスセンス変異であった。解析した検体には、1例を除くと全ての検体に何らかの変異が認められ、MDR1遺伝子には極めて高頻度に多数の変異が同一遺伝子上に同時に生じていた。頻度は149%であった。さらに、胎盤組織に発現するMDR1mRNA、p-糖たんぱくについて検討した結果、特に、C-145G、G2677Tにより、胎盤でのp-糖たんぱく発現量が低下することを確認した。しかし、両変異間にはリンクは無く、翻訳領域の変異が発現をコントロールするとは考えにくいことから、非翻訳領域の機能解析の必要性が指摘された。(2)MRP1に関しては、全翻訳領域を解析した結果、合計16箇所に変異を認め、4種類がアミノ酸変異を伴っていた。この内、G128C、C218T、G3173Aは膜貫通領域に存在し、G2168AはATP結合部位に存在していた。前者の変異は立体構造に影響し、これらの変異の薬物輸送能への影響が予想された。(3)MRP2/cMOATの全翻訳領域を解析した結果、合計6箇所に変異を認め、4種類がミスセンス変異であった。このうち3種類がATP結合部位、1種類が膜貫通領域に存在していた。C2302Tはデュビンジョンソン症候群の原因遺伝子であり、新規変異であるC2366T, G4348AもC2302Tと同様に核酸結合部位に存在した。以上、本萌芽研究より、ABCトランスポーターには想像以上に多数の遺伝子多型が存在することが明らかとなり、特に膜貫通領域、ATP結合部位に存在する変異が、薬物動態に影響を及ぼすことは容易に想像でき、今後のさらなる研究の必要性を示したものである。以上の内容は、国際学術雑誌2報に掲載された。MRP1遺伝子に関しては、exon1を除く全30exon解析の結果、4種類のミスセンス変異と8種類のサイレントミューテーションは、4種類のintron部位における点突然変異を明らかにした。4種類のミスセンス変異のうち3種類が膜貫通領域、1種がATP結合部位に位置していた。膜貫通領域における変異は基質特異性に、ATP結合部位における変異は、トランスポーターの活性がそのものに影響を与える可能性が予測される。MRP2/cMOAT遺伝子に関しては、全32exonの解析の結果、4種類のミスセンス変異と1種類のサイレントミューテーション、1種類の5'-flanking regionにおける点突然変異を明らかにした。4種類のミスセンス変異のうち3種類がATP結合部位、1種類が膜貫通領域に存在していた。MRP1と同様に膜貫通領域における変異は基質特異性に、ATP結合部位における変異は、トランスポーターの活性そのものに影響を与える可能性が予測される。また5'-flanking regonにおける点突然変異は、MRP2/cMOATの発現に影響を与える可能性が予想される。本研究では、日本人を対象に、MDR1、MRP1、MRP2/cMOATの3種のABCトランスポーターの遺伝的多型について検討を行った。さらに、胎盤組織に発現するMDR1mRNA、p-糖たんぱくについて検討した結果、特に、C-145G,G2677Tにより、胎盤でのp-糖たんぱく発現量が低下することを確認した。(2)MRP1に関しては、全翻訳領域を解析した結果、合計16箇所の変異を認め、そのうち4種類がアミノ酸変異を伴っていた。この内、G128C,C218T,G3173Aは膜貫通領域に存在し、G2168AはATP結合部位に存在していた。C2302Tはデュビンジョンソン症候群の原因遺伝子であり、新規変異であるC2366T,G4348AもC2302Tと同様に核酸結合部位に存在した。以上より、ABCトランスポーターには想像以上に多数の遺伝的多型が存在することが明らかとなり、特に膜貫通領域、ATP結合部位に存在する変異が、薬物動態に影響を及ぼすことは容易に想像でき、今後の研究の必要性を示したものである。

この内、G2677(A)/(T)とA2956Gは、アミノ酸変異を伴うミスセンス変異であった。解析した検体には、1例を除くと全ての検体に何らかの変異が認められ、MDR1遺伝子には極めて高頻度に多数の変異が同一遺伝子上に同時に生じていた。頻度は149%であった。さらに、胎盤組織に発現するMDR1mRNA、p-糖たんぱくについて検討した結果、特に、C-145G、G2677Tにより、胎盤でのp-糖たんぱく発現量が低下することを確認した。しかし、両変異間にはリンクは無く、翻訳領域の変異が発現をコントロールするとは考えにくいことから、非翻訳領域の機能解析の必要性が指摘された。(2)MRP1に関しては、全翻訳領域を解析した結果、合計16箇所に変異を認め、4種類がアミノ酸変異を伴っていた。この内、G128C、C218T、G3173Aは膜貫通領域に存在し、G2168AはATP結合部位に存在していた。前者の変異は立体構造に影響し、これらの変異の薬物輸送能への影響が予想された。(3)MRP2/cMOATの全翻訳領域を解析した結果、合計6箇所に変異を認め、4種類がミスセンス変異であった。このうち3種類がATP結合部位、1種類が膜貫通領域に存在していた。C2302Tはデュビンジョンソン症候群の原因遺伝子であり、新規変異であるC2366T, G4348AもC2302Tと同様に核酸結合部位に存在した。以上、本萌芽研究より、ABCトランスポーターには想像以上に多数の遺伝子多型が存在することが明らかとなり、特に膜貫通領域、ATP結合部位に存在する変異が、薬物動態に影響を及ぼすことは容易に想像でき、今後のさらなる研究の必要性を示したものである。以上の内容は、国際学術雑誌2報に掲載された。
癌抑制遺伝子FLCNの代謝および膜輸送制御に着目した腎腫瘍化機構の解析研究

家族性腎癌症候群、Birt-Hogg-Dube; (BHD)症候群の原因遺伝子として同定されたfolliculin (FLCN)は、腎臓細胞の増殖を直接制御する重要な腎癌抑制遺伝子ですが、FLCNの膜輸送における生理的意義はとても議論のあるところとなっております。そこで本研究では、哺乳動物に存在するRab GTPアーゼとFLCNの関連を網羅的に調べ、膜輸送や腎臓細胞増殖における生理的意義を検証します。以上により、FLCN欠失下の腎癌発生機序が明らかとなり、新規腎癌治療薬の開発基盤が確立されます。
国際緊急援助活動における効率的な医療・看護記録の開発

本研究は,国際緊急医療援助活動(IDR)における医療・看護記録のモデルを作成して,効果的な国際緊急援助活動が行われることに貢献しようとするものである。IDR経験者および災害医療の専門家を対象として、IDRにおける医療活動に役立つ実践的な診療記録の形式の調査を行い、IDR Medical Record 2012を開発した。【目的】日本の医療チームによる国際緊急援助活動(以下IDRと略記する)が、円滑かつ効果的に実施できるような効率的な診療記録を開発することを目的として研究を実施した。【方法】IDRに参加した経験があり、専門的な災害医療の知識を持つ医師24名、看護師17名を対象に、IDRにおいて使用する効率的な診療記録の形態について調査し、IDR Medical Record 2008を開発した。その後、この診療記録の問題点や改善すべき事項について、10名のIDRの専門家に、半構造化面接(フローチャートを使用した専門家インタビュー)を実施し、KJ法を用いて分析した。【結果・考察】IDRにおける効率的な診療記録の具備すべき内容・項目、および理想的な条件を整理し、IDR Medical Record 2008を開発、さらに改訂して、新たにIDR Medical Record 2010を開発した。IDR Medical Record 2008の問題点や改善すべき事項として、診療記録の単純化と効率化・記載後の共有化・媒体と管理のカテゴリーが重要と考えられた。理想的な診療記録の具備すべき記載内容は、住所・氏名・年齢・性別・病名および主要症状・バイタルサインとしての体温、血圧、呼吸数、脈拍数・人体図・処方および処置記載欄・診療年月日の諸項目であり、原則として1名の患者に1枚の紙媒体の診療記録の使用が望ましいと考えられた。23年度は、IDR Medical Record 2008の評価・検証および診療記録のモデルの提案を行った。【結果・考察】IDRにおける効率的な診療記録の具備すべき内容・項目、および理想的な条件を整理し、IDR Medical Record 2008を開発、さらに改訂して、新たにIDR Medical Record 2012を開発した。IDRMedicalRecord2008の問題点や改善すべき事項として、診療記録の単純化と効率化・記載後の共有化・媒体と管理のカテゴリーが重要と考えられた。
マルチコンピュータ環境における負荷分散方式に関する研究

本研究では,ネットワークで相互に接続された複数の計算機が存在する環境(マルチコンピュータ環境)下での負荷分散方式である自律負荷分散方式の性能評価と改善ならびマルチコンピュータ環境への実装を行った.自律負荷分散方式は,各ノードが局所的に管理している不完全な情報をもとに,ノード間で交渉することで負荷を分散する方式である.研究の成果は以下の通りである.(1)各計算機の処理能力が異なるシステムや,ネットワークがセグメント化されているような場合の性能をシミュレーションにより行った.その結果,各計算機の処理能力が異なる場合には,低負荷時にはいずれのノードに投入さらたタスクもシステム内の最も高速な計算機で処理した場合と同じ応答時間で実行を行え,高負荷時にはシステム全体の処理能力を平均化した計算機で実行した場合の応答時間を得ることができた.また,ネットワークがセグメント化されている場合にはセグメント内とセグメント間の通信時間が6倍程度まではセグメント化の影響はほとんどなかった.また,通信時間にそれ以上の差がある場合も,それぞれのセグメントを切放した場合よりも悪くなることはなかった.(2)自律負荷分散方式の改良についてもシミュレーション評価にもとづく検討を行った.その結果,ノード間の交渉時における被依頼側ノードでの依頼諾否判断には,他のノードに関する不完全情報を用いて判断を行ってもほとんど改善が行えないことがわかった.したがって,諾否判断には自ノードの情報にのみ基づいて行えばよい.また,受諾したタスクに対する他のノードへの依頼は負荷分散に有効であることも示した.(3)実際のマルチコンピュータ環境への実装を行った.実装を行ったマルチコンピュータ環境は複数のUNIXワークステーションがイーサネットで接続されたシステムである.また,自律負荷分散方式が,実際のマルチコンピュータ環境上でも負荷分散を行えることを示した.本研究では,ネットワークで相互に接続された複数の計算機が存在する環境(マルチコンピュータ環境)下での負荷分散方式である自律負荷分散方式の性能評価と改善ならびマルチコンピュータ環境への実装を行った.自律負荷分散方式は,各ノードが局所的に管理している不完全な情報をもとに,ノード間で交渉することで負荷を分散する方式である.研究の成果は以下の通りである.(1)各計算機の処理能力が異なるシステムや,ネットワークがセグメント化されているような場合の性能をシミュレーションにより行った.その結果,各計算機の処理能力が異なる場合には,低負荷時にはいずれのノードに投入さらたタスクもシステム内の最も高速な計算機で処理した場合と同じ応答時間で実行を行え,高負荷時にはシステム全体の処理能力を平均化した計算機で実行した場合の応答時間を得ることができた.また,ネットワークがセグメント化されている場合にはセグメント内とセグメント間の通信時間が6倍程度まではセグメント化の影響はほとんどなかった.また,通信時間にそれ以上の差がある場合も,それぞれのセグメントを切放した場合よりも悪くなることはなかった.(2)自律負荷分散方式の改良についてもシミュレーション評価にもとづく検討を行った.その結果,ノード間の交渉時における被依頼側ノードでの依頼諾否判断には,他のノードに関する不完全情報を用いて判断を行ってもほとんど改善が行えないことがわかった.したがって,諾否判断には自ノードの情報にのみ基づいて行えばよい.また,受諾したタスクに対する他のノードへの依頼は負荷分散に有効であることも示した.(3)実際のマルチコンピュータ環境への実装を行った.実装を行ったマルチコンピュータ環境は複数のUNIXワークステーションがイーサネットで接続されたシステムである.また,自律負荷分散方式が,実際のマルチコンピュータ環境上でも負荷分散を行えることを示した.
幼児期の感情理解における「わからない」反応の発達：自己感情理解プロセスとの関連

2018年度は、大きく3つの研究を行った。第一に、幼児期の子どもの「わからない」反応の発達に関して、その抑制要因の予備的検討を行った。具体的には、36歳の間に、答えが不確実な質問に対して「わからない」と回答する傾向が低下する現象について、「推論する」という認知メカニズムが生じる可能性を探った。質問方法、子どもによる言語報告を検討した結果、仮説を支持する結果が示唆された。実験課題のブラッシュアップが今後の課題となった。この研究結果は、イギリス心理学会発達部門カンファレンス2018にて発表した。第二に、20歳頃の成人(大学生)を対象に、自己および他者の感情推測における「わからない」反応を検討した。幼児期の「わからない」反応と比較して、20歳頃では自己よりも他者の感情推測において「わからない」反応が多く見られることが明らかとなった。また自己感情推測での「わからない」反応と他者感情推測での「わからない」反応には相関関係が見られた。自己感情推測で生じる「わからない」反応の意味を探ることが今後の課題となった。この研究結果は、日本心理学会第30回大会で発表した。第三に、子どもの日常場面での会話を観察し、データ収集を行った。その際、不確実性に言及する言動(質問)の頻度と向ける相手に着目した。現在、データ解析を行っている。予定していた研究は直接には実施していないが、幼児期の「わからない」反応に関する基礎データの収集ができた。また、自他感情理解における「わからない」反応のメカニズムを検討するデータも収集できた。さらに、補足として行った幼児の日常場面での実態データ収集も実施できた。データ分析も一定程度完了し、論文化の作業が進んでいる。今後の研究として、1、2018年度に行った研究の論文化、2、31年度に計画している実験研究の実施、の2つを行う予定である。1については8月までに行う予定である。2に関しては、8月までに研究協力機関と打ち合わせをし、89月にかけて順次データ収集を行っていく予定である。
膵β細胞量に着目した糖尿病テーラーメイド医療の基盤整備

解糖系の酵素であるグルコキナーゼを介した糖代謝シグナルが、膵β細胞の増殖と関与することを示した。膵β細胞におけるグルコキナーゼの新規標的遺伝子の単離とその機能解析、膵β細胞増殖におけるグルコキナーゼを介したグルコースシグナルの役割の検討、膵β細胞アポトーシスにおけるグルコキナーゼを介したグルコースシグナルの役割を行った。膵切除後膵β細胞増殖機構における責任分子同定のため、IRS-2欠損マウスおよび野生型マウスにおいてSham手術後の膵β細胞量を評価し、膵切除施行後の単離膵島における遺伝子発現マイクロアレイを施行した。海外および日本においてもヒトの病理組織の解析により、2型糖尿病患者においても膵島での膵β細胞の量が減少していることが報告されており、膵β細胞量の減少が糖尿病の発症進展において重要な役割を果たしている。この減少していく膵β細胞の量を増やすことが出来れば糖尿病の根本治療にも成り得る。膵β細胞におけるインスリンシグナルが膵β細胞の増殖・生存に重要であることが報告されているが、インスリン分泌の著明に低下した糖尿病モデルマウスにおいて、消化管ホルモンであるGLP-1の受容体活性化薬が、膵β細胞からのインスリン分泌に依存せずに膵β細胞量を保護することを解明した(Endocrinology. 2012)。これより、インスリンに依存しない膵β細胞量保護を目指した治療の可能性を示唆した。小胞体ストレスは、アポトーシスによる膵β細胞量低下を引き起こし2型糖尿病の発症・進展に重要な役割を果たすことが知られている。解糖系の酵素であるグルコキナーゼを介した糖代謝シグナルが、膵β細胞の増殖と関与することを示した(Diabetologia. 2012)。6週齢db/dbマウスに2週間Exendin-4またはプラセボを腹腔注射し、単離膵島にグルコキナーゼ活性化薬刺激を行い、IRS-2の発現を比較したところ、プラセボ群ではこれらの発現は上昇しなかったが、Exendin-4注射群では有意に発現が上昇した(Diabetologia. 2012)。膵β細胞増殖に関して、グルコースシグナルとインクレチンシグナルの両者を活性化する意義を、次年度以降検討する。膵β細胞の小胞体ストレスにおいてもグルコキナーゼが関与していることを見出し、グルコキナーゼを特異的に活性化するグルコキナーゼ活性化薬の膵β細胞小胞体ストレスへの効果を検証した。グルコキナーゼの活性化が、インスリンシグナルの増強を介したGSK-3βの活性抑制と、MAPキナーゼのERKを介した小胞体ストレス関連分子群の発現制御との複数の異なる経路を介して膵β細胞アポトーシスを抑制し膵β細胞量を保護することを見いだした。<1>膵β細胞におけるグルコキナーゼの新規標的遺伝子の単離とその機能解析:マイクロアレイやプロテオーム解析で同定された分子群の遺伝発現を、膵β細胞増殖が関与する高脂肪食負荷モデル、膵切除モデル、妊娠モデル、ob/obマウス、db/dbマウス、Akitaマウス、Gck+/-マウス、IRS-2欠損マウス、p85α欠損マウスといった病態モデルマウスにおいても解析した。これらのモデルにおける個々の遺伝子の発現の違いから、病態に応じたグルコースシグナルの役割を検討した。<2>膵β細胞増殖におけるグルコキナーゼを介したグルコースシグナルの役割:膵切除後膵β細胞増殖機構における責任分子同定のため、Sham手術と膵切除施行後の単離膵島における遺伝子発現マイクロアレイを施行した。新規分子をクローニングし、単離膵島や膵β細胞株で過剰発現もしくは発現低下させ、GKAやグルコースシグナルの影響を検証した。食事中のリノール酸やパルミチン酸による膵β細胞障害モデルにおけるグルコキナーゼの役割を、Gck+/-マウスやGKA投与による治療効果を用いて解析した。<3>膵β細胞アポトーシスにおけるグルコキナーゼを介したグルコースシグナルの役割:グルコキナーゼおよびその下流分子の小胞体ストレス誘導性アポトーシスにおける役割を明らかにするために、Akitaマウスと各遺伝子改変マウスを掛け合わせ、グルコキナーゼ欠損Akitaマウス、IRS-2欠損Akitaマウス、膵β細胞特異的IRS-2過剰発現Akitaマウスを作製し、糖尿病発症や小胞体ストレス誘導性の膵β細胞アポトーシスに対するグルコキナーゼおよびIRS-2を介した小胞体ストレス制御の役割を個体レベルで解析し、生体内での意義を明らかにした。前年度までにDNA発現マイクロアレイにてGKAを作用させた時に発現が変化する新規分子群を同定したが、今回、その中のFibulin5(Fbln5)に注目した。Fbln5は細胞外マトリックスを形成する弾性線維の形成に必須の分泌タンパクで、Fbln5欠損マウス(Fbln5KO)は弛緩性皮膚や肛門脱、肺気腫などを来すが、代謝調節への関与は未報告。

Fbln5ノックアウトマウス(Fbln5KO)および遺伝的背景が同じ野生型(WT)に、生後8週齢より通常食(SD)または高脂肪食(HFD)を負荷し解析。肝臓でのFbln5発現は、SD下では絶食時に有意に上昇、HFD負荷によりその変化は消失。いずれの食餌負荷においてもFbln5KOではWTに比較し体重増加が有意に抑制。SDおよびHFD負荷後20週での経口糖負荷試験では耐糖能に差は認めなかったが、HFD負荷ではFbln5KOで糖負荷後の高インスリン血症は改善。インスリン負荷試験では、SD・HFD負荷のいずれにおいてもFbln5KOでインスリン感受性が有意に亢進。ピルビン酸負荷後の血糖上昇はFbln5KOで抑制、HFD負荷によりさらにその差は顕在化、肝臓でのインスリン抵抗性改善が示唆された。単離膵島におけるインスリン分泌は両群間で差は認めず。肝の組織学的検討ではFbln5KOではHFD誘導性の肝脂肪蓄積が抑制。Fbln5KOではWTに比較しインスリン投与時の肝臓におけるAktのリン酸化が亢進。HFD負荷により、WTでは絶食時の糖新生関連遺伝子の発現上昇が抑制、Fbln5KOでは抑制されず、同時にPPARα、FGF21の発現が上昇。Fbln5KOではインスリン抵抗性の改善を認め、体重増加、肝糖新生、肝脂肪蓄積のいずれも抑制されていたことから、Fbln5の肝におけるインスリン抵抗性惹起への寄与が示唆された。肝臓の弾性線維は肝炎などの肝線維化の指標とされてきたが、細胞外弾性線維による肝臓のインスリン抵抗性制御機構は非常に興味深い。26年度が最終年度であるため、記入しない。糖尿病学26年度が最終年度であるため、記入しない。膵β細胞の小胞体ストレスにおいてもグルコキナーゼが関与していることを見出し、計画した内容が順調に進んでいる。平成25年度は膵β細胞におけるグルコキナーゼの新規標的遺伝子の単離とその機能解析、膵β細胞増殖におけるグルコキナーゼを介したグルコースシグナルの役割の検討、膵β細胞アポトーシスにおけるグルコキナーゼを介したグルコースシグナルの役割の検討を計画しており、ほぼ予定通りに研究が進行し、数編の論文化もできた。マイクロアレイやプロテオーム解析で同定された分子群の遺伝発現を、膵β細胞増殖が関与する高脂肪食負荷モデル、膵切除モデル、妊娠モデル、ob/obマウス、db/dbマウス、Akitaマウス、Gck+/-マウス、IRS-2欠損マウス、p85α欠損マウスといった病態モデルマウスにおいても解析できた。これらのモデルにおける個々の遺伝子の発現の違いから、病態に応じたグルコースシグナルの役割を検討することができた。。膵切除後膵β細胞増殖機構における責任分子同定のため、Sham手術と膵切除施行後の単離膵島における遺伝子発現マイクロアレイを施行した。新規分子をクローニングし、単離膵島や膵β細胞株で過剰発現もしくは発現低下させ、GKAやグルコースシグナルの影響を検証し、論文化できた。食事中のリノール酸やパルミチン酸による膵β細胞障害モデルにおけるグルコキナーゼの役割を、Gck+/-マウスやGKA投与による治療効果を用いて解析できた。
p53を介したミトコンドリアエネルギー代謝バランス制御による心不

1.心不全モデルを用いたミトコンドリア機能・定量研究および心筋エネルギー代謝の評価糖尿性心筋症モデルにおいて、左室心筋にp53およびSCO2蛋白の発現増強を認めた。心臓超音波検査にて、心機能の低下を認め、上記蛋白の発現増強と時期が一致していた。現在、脂肪酸の代謝と解糖系の代謝の割合及び関与を検討中である。ミトコンドリアの機能は、クラーク型酸素濃度計による酸素消費量測定し、p53, SCO2の発現亢進時に、上昇していた。現在フリーラジカルの関与を検討している。また、Cytochrome Oxidase C complexの酵素活性の上昇、乳酸産生能を低下を認めているが、個体数を増やし追加実験中である。ミトコンドリア膜電位測定は、TMRM染色及びJC-1染色にて行い、現在のところ大きな変化は認めていない。細胞を10-nonyl acridine orange (NAO)により染色しFACSにて解析定量し、ミトコンドリアのバイオジェネシスの影響を検討中である。Real time PCR法を用いて、ミトコンドリア遺伝子であるCOXIと核遺伝子(PPRC1, C17)のDNA量を定量したが、現在検討している範囲内では大きな差は認めていない。電子顕微鏡によるミトコンドリア超微形態も今のところ著変は認めていない。2. SCO2 KOモデルを用いたミトコンドリア機能・定量研究および心筋エネルギー代謝の評価現在、SCO2,野生型、ヘテロ接合マウスを用いて、心筋梗塞モデル、糖尿病モデルを作製し、その心筋ミトコンドリア機能解析を前述と同様に行っており個体数を増加している。ミトコンドリアの機能は、クラーク型酸素濃度計による酸素消費量測定し、p53,SCO2の発現亢進時に、上昇していた。Real time PCR法を用いて、ミトコンドリア遺伝子であるCOXIと核遺伝子(PPRC1,C17)のDNA量を定量したが、現在検討している範囲内では大きな差は認めていない。2. SCO2 KOモデルを用いたミトコンドリア機能・定量研究および心筋エネルギー代謝の評価現在、SCO2,野生型、ヘテロ接合マウスを用いて、心筋梗塞モデル、糖尿病モデルを作製し、その心筋ミトコンドリア機能解析を前述と同様に行い、SCO2HTマウスでは、糖尿病性心筋障害が軽減していることを見いだした。(投槁中)1.心不全モデルを用いたミトコンドリア機能・定量研究および心筋エネルギー代謝の評価1型及び2型糖尿性心筋症モデルマウスにおいて、左室心筋にp53およびSCO2蛋白の発現増強を認めた。心機能の低下を認め、上記蛋白の発現増強と時期が一致していた。脂肪酸の代謝と解糖系の代謝の割合の増加と活性酸素増加により心筋収縮能の低下があることを証明した。ミトコンドリアの機能は、酸素消費量測定し、p53,SCO2の発現亢進時に、上昇していた。ミトコンドリア膜電位測定は、TMRM染色及びJC-1染色にて行い、大きな変化は認めなかった。細胞を10-nonyl acridine orange(NAO)により染色しFACSにて解析定量し、ミトコンドリアのバイオジェネシスの影響を検討したが、明らかな変化は無かった。Real time PCR法を用いて、ミトコンドリア遺伝子であるCOXIと核遺伝子(PPRC1,C17)のDNA量を定量したが、大きな差は認めておらず、電子顕微鏡によるミトコンドリア超微形態も今のところ著変は認めていない。2.SCO2 KOモデルを用いたミトコンドリア機能・定量研究および心筋エネルギー代謝の評価現在、SCO2,野生型、ヘテロ接合マウスを用いて、心筋梗塞モデル、糖尿病モデルを作製し、その心筋ミトコンドリア機能解析を前述と同様に行い、SCO2HTマウスでは、糖尿病性心筋障害が軽減していることを見いだした。(Circ Heart Fail 2012)
パーソナルコンピューター制御による受精卵および初期胚の顕微操作システムの開発

昭和60年および61年どにおいて我々が製作したコンピューター制御下の顕微操作システムでは,マイクロマニピュレーターの作動部に,位置のセンサーが組み込まれているので,複雑な顕微操作がかなり正確に行い得ることが判った.本年度においては,このシステムに更に改良を加え,顕微操作がより自動化する目的で画像処理システムが導入された.同時に新しいタイプのマイクロマニピュレーターも採用した.用いられた画像処理システムは,マイクロツール:保定用ピペットの位置,及び手術部位を自動的に検出し得るものである.TVカメラから送信された画像は,フレームメモリーにより情報化され,必要に応じてコンピューターから位置検出の情報がとり出され得るようにした.新しい操作用マニピュレーターは,ピエゾを駆動源とした油圧伝達式のものを試作した.他にシリコン油の液面差を利用した保定用マニピュレーターも製作して用いた.上記2つのマニピュレーターと画像処理システムを採用し,雄性前核への微量注入,未受精卵の卵囲腔への精子注入桑実胚の側方からの切断などが試みられ,いずれにおいても手術部位が正確に検出され,操作が円滑に行われた.本研究において開発されたコンピューター制御下の顕微操作システムは,哺乳動物初期胚に対する種々の顕微操作に効果的に用いることができることが実証された.また,改良の経過に伴ない,手動では困難と思われる複雑な顕微操作も,このシステムにより可能となった.この事は,コンピューター制御のマニピュレーションシステムが発生工学的手法として利用する事に対して大きなポテンシャリティを有することを示唆している.今後,画像処理時間をより短縮し,各種の顕微操作に応じて,手術部位検出の為のソフトを開発していくことで,このシステムは,さらに汎用性を持つに至るものと考えられる.昭和60年および61年どにおいて我々が製作したコンピューター制御下の顕微操作システムでは,マイクロマニピュレーターの作動部に,位置のセンサーが組み込まれているので,複雑な顕微操作がかなり正確に行い得ることが判った.本年度においては,このシステムに更に改良を加え,顕微操作がより自動化する目的で画像処理システムが導入された.同時に新しいタイプのマイクロマニピュレーターも採用した.用いられた画像処理システムは,マイクロツール:保定用ピペットの位置,及び手術部位を自動的に検出し得るものである.TVカメラから送信された画像は,フレームメモリーにより情報化され,必要に応じてコンピューターから位置検出の情報がとり出され得るようにした.新しい操作用マニピュレーターは,ピエゾを駆動源とした油圧伝達式のものを試作した.他にシリコン油の液面差を利用した保定用マニピュレーターも製作して用いた.上記2つのマニピュレーターと画像処理システムを採用し,雄性前核への微量注入,未受精卵の卵囲腔への精子注入桑実胚の側方からの切断などが試みられ,いずれにおいても手術部位が正確に検出され,操作が円滑に行われた.本研究において開発されたコンピューター制御下の顕微操作システムは,哺乳動物初期胚に対する種々の顕微操作に効果的に用いることができることが実証された.また,改良の経過に伴ない,手動では困難と思われる複雑な顕微操作も,このシステムにより可能となった.この事は,コンピューター制御のマニピュレーションシステムが発生工学的手法として利用する事に対して大きなポテンシャリティを有することを示唆している.今後,画像処理時間をより短縮し,各種の顕微操作に応じて,手術部位検出の為のソフトを開発していくことで,このシステムは,さらに汎用性を持つに至るものと考えられる.受精卵および初期胚に対して複雑な顕微手術を正確に行い得るようにするため、マイクロマニピュレークおよびコンピューターのソフトに改良を加えた。3次元油圧MPの動作を3個の電動パルスモータ(PM)で行い得るシステムを用いた。基本的な顕微手術は1本のミクロツール(MT)により行ったが、更にMP作動部のX軸に3本のMTを接続し、その中の2本は各々に取付けたPMにより、X軸方向とY軸方向の独立した動きができるようにした。この2本のMTは計5個のPMにより2重の駆動支配を受ける。フレームメモリーの活用による画像処理を適用して、卵および胚の位置の認識が可能となった。従来使用しているソフトでは、顕微TV画面のX,Y軸の卵および胚の映像に対して、Super ImposerでMTの先端の出発点および目標到達点を表示し、操作が行われる。これに対し画像処理プログラム(PG)では、操作開始と同時に、MTの先端が出発点より、目標点を設定せずとも自動的に試料から100μm離れた位置に移動し、その点から試料に対しての顕微操作が行われる様PGがなされた。いずれの顕微操作においても、Gap sensorによりMT先端の移動は正確に制御され、またPressure Sensorにより試料の安定した保定が行われ得た。(1)MT先端の動作が正確に制御される結果、受精卵雄性前核内へのMicropipeiteの挿入、MicroneedleのZ軸動作による牛桑実胚からの退化萎縮部分の切断除去などの顕微手術が殆んどの例で安定かつ確実に行われた。(2)3本のMTによる複雑な顕微操作の1例として、空透明帯の作製を行った結果、10例中8例でこの操作が成功した。(3)画像処理PGによりマウス桑実胚において、Glassneedleによる上方からの圧断を行った。その結果、8例中6例で操作が円滑に進行した。これらの結果は、用いたPC制御のMPシステムが発生工学的手法に十分利用され得るPotentialityを示唆している。
ドナーおよびアクセプター分子の結合したC_<60>誘導体の合成と物性

C_<60>はドナーおよびアクセプターとして作用することが可能であり、特にそのアクセプターとしての性質は、ラジカルアニオンの磁性および伝導性などの物性との関連から非常に興味深いものである。本研究では、C_<60>のこのような性質を明らかにする目的でC_<60>に直接ドナーおよびアクセプターが結合した分子を合成し、それらにおける分子内相互作用について調べた。(1)C_<60>にP-ベンゾキノンの結合した系の合成と物性P-ベンゾキノンは代表的な有機酸化還元系として知られているアクセプターである。そこで、P-ベンゾキノンがC_<60>に結合した化合物を合成して、その酸化還元系としての性質を調べたところ、この両者が相互作用した新しい酸化還元系が出来ることがわかった。また、金属カリウムを用いて還元した化合物のESRスペクトルは興味深い挙動を示した。(2)C_<60>にシクロペンタジエニル-シクロブタジエンコバルト(I)錯体が結合した系の合成と物性。標題化合物はC_<60>にドナーのコバルト錯体が結合した系である。合成はC_<60>とコバルト錯体の熱反応によって行った。この錯体の酸化還元電位を調べたところ、コバルト錯体部分が酸化に対して非常に不安定になることがわかった。
常温付近の放射測温法の研究

放射測温法には計測精度に関する大きな問題点がある。その1つは、測定対象の放射率が状況によりさまざまに変化すること、もう1つは測定対象以外の周囲の熱源(たとえば炉内)の放射がセンサに入射する背光放射雑音やセンサまわりの測定系の温度変動による雑音が測定光学系で反射してセンサに入射するいわゆる迷光放射雑音が存在することである。本研究は、上述した2つの本質的な問題点に加え、常温付近にある対象物体の温度を精度よく計測する手法を見いだすことを目的としている。したがって、本研究は背光および迷光放射雑音にみちた環境での非接触温度計測法の研究である。また常温からの放射量はきわめて微弱であるため、雑音に埋もれた信号を感度よく検出するためのセンサとセンサ周辺の光学系受光構造をも考察対象とすべき研究である。本研究では金属を測定対象とし、2つの方向からのアプローチにより、研究課題の基本的な問題点を解決した。1つは、その表面に関する光物性の特徴を抽出し、上記背光雑音を徹底的に除去する基本的な計測原理を考案し、これを実現する装置を開発し実験を進めた。もう1つは、センサに入射する迷光雑音を最小ないし補正する受光システムについて考察し、具体的な放射計を設計試作した。これらの研究により、垂直放射率が0.1の低放射率金属を常温付近から計測できる放射測温法とその計測システムの基本的構成を提案した。本研究は、さらに金属とその酸化の進行に伴う放射率の変化をも同時計測する方法も見出した。今後の方針としては、本研究で得た手法を実用に供すること、また研究の過程で得られた多くの知見、たとえば金属酸化膜成長に伴う放射率の変化(方向特性、偏光特性、波長特性など)を利用した新しい放射測温法を展開すること、放射率に関連して酸化膜成長を同時測定する可能性の追求など、新たな研究課題に取り組むことなどがある。本研究を進めるための実験システムの構築、実験によって得た知見成果、今後の研究課題の考察などに分類して報告する。[実験システムの構築]計測系の要である受光光学システムが完成し、ほぼ実験が開始できるようになった。広い波長帯域にわたって受光可能なセンシングシステムとするためにレンズに代えて楕円ミラーによる集光系を設計製作した。同様に、広い波長帯域を受光するために各種光センサと対応する光フィルタ、偏光素子などを適宜選択設置出来る機構を整えた。光検出後の信号処理は微弱信号検出法としてのロックインアンプを軸に構成し、パーソナルコンピュータを含めた信号処理システムも完成した。試料加熱装置は、カンタル抵抗線を用いて自作した。以上の各装置をシステム化し、実験システムとして稼働できるようになった。問題点としては、光信号の交流化のためのチョッパーの能力が十分でなく、設計仕様では1kHzまでのチョッピングを目標にしていたが、モーターの容量がやや不足し、1kHzでは周波数の安定性が十分ではない。実験の合間をみて改善する。[知見・成果]本実験光学システムで、微弱信号である常温付近の対象からの放射を測温することが十分に可能であることを確認した。現在、試料として金属を対象にして進めている。本システムと関連する機器システムを利用し、本報告書裏の項11に記述してあるように5件の知見成果を研究発表している。[今後の課題]今後は、放射率問題を中心に本研究を充実させていく。特に、酸化膜成長制御のための真空加熱炉製作など来年度の研究計画を推進する。

前年度に大気中での実験システム(受光光学システム)が完成し研究遂行に供し得たので、今年度は雰囲気調整可能な加熱炉を製作した。雰囲気調整下で金属酸化膜成長を制御しながら、実験遂行が可能となり、本研究に関連する多くの知見成果を得た。また、実験結果から興味ある新たな研究課題も浮上してきた。以下、当該年度の研究成果を分類して報告する。[雰囲気調整加熱炉の製作]金属表面の酸化膜の生成を制御し、金属の放射率を精密に測定するための雰囲気調整加熱炉を試作した。試料はチャンバー内で加熱され、雰囲気を真空、還元ガス、大気にしてそれぞれ無酸化状態、還元状態、酸化膜生成状態における金属の放射率特性を前年度製作の受光光学システムと組み合わせて測定できるようになった。[知見・成果]常温付近の放射測温法の対象として、金属を取り上げた。酸化していない金属は低放射率であって、放射測温の観点からきわめて困難な測定対象であるが、試料法線から角度80°方向の放射率は垂直方向の放射率の3倍前後大きいことを確認し、またその方向で試料がきわめて鏡面的反射特性を示すこと、また酸化の進行に伴う放射率変化が小さいことが判明した。さらに、検出光学系に関する実験的、理論的考察から、常温付近の測定では光学系の匡体自体、特に内蔵の回転チョッパの温度変化が測定誤差に大きな影響を与えることが分かった。これらの知見を基に、平成7年度は、外国論文誌に1件論文投稿し受理された。国内の関連学会で計8件の口頭発表をおこなった。[今後の展開]金属を対象として本研究の実用化を推進すること。また、派生的に得られた多くの知見、特に偏光放射率に着目した新しい放射測温法のアイデアを研究対象として検討していくこと、放射率の方向依存性に関する豊富な実験結果から放射率と酸化膜厚の同時測定法の検討などを実行すること。
公正な社会政策の実現に向けた総合的研究：「互酬性」の観点から

権利と義務の対応関係を表す互酬性は,シティズンシップを規定する規範として機能してきた.本研究では互酬性をめぐる言説の変遷に注目し,それを権利と義務の関係性から分析することで,各言説の可能性と限界を明らかにするとともに,より望ましい互酬性のあり方を構想した.その結果に基づき,より多様な形での社会参加の実現に向けて,1他者との関係づくりの促進,2生活時間の自由な配分,3労働時間に規定されない所得の確保,4「貢献」概念の拡張を図る必要があることを指摘した上で,そのための政策案の一つとして,ワークシェアリングと支給要件の緩やかな現金給付(究極的にはベーシック・インカム)を組み合わせることを提案した.当初の研究実施計画では今年度は互酬的関係の形成・維持要因の検討および国際比較を予定していた.実際には前年度に構築した分析モデルを用いて,互酬的関係の形成・維持要因を分析するための準備を行った.ただし当初予定していた方法(公開データを利用し,互酬的関係の形成・維持に関連すると思われる要因と社会的シティズンシップに見られる権利-義務関係の形態との関連について計量的方法により検証)に加えて,関係者へのインタビューに基づく事例研究も並行して進めたことにより,研究の進展自体は当初の予定よりも若干遅れることとなった.ただしその分,得られたデータの種類が増えたほか,複数の分析を行えるようになったため,最終的には研究の射程を広げられることになった.具体的にはオーストラリアを訪問し,当地のボランティア支援団体の関係者にインタビュー調査を行い,ボランティア活動への姿勢やその背景,現在の傾向などについて情報提供を受けた.また将来的な現地での調査への協力依頼も行い,快諾を得ることができた.また一方では,昨年度に行っていた先行研究のレビューとそれに基づく分析モデルの構築についてまとめた論文が査読制の学会誌に掲載され,本研究の妥当性が評価されたともに,得られた知見について広く知ってもらう機会を得ることができた.平成25年度においては,当初の計画に沿う形で人々の価値意識や選好,知識に関する公開データを参照し,日本において互酬的関係の醸成を促す政策手法について考察した.具体的には,内閣府で実施している「国民生活選好度調査」や総務省統計局で実施している「社会生活基本踏査」の結果を分析し,人々の多くがボランティアやコミュニティ活動,市民活動など多様な活動に従事する意欲を持ち合わせている一方で,生活賃金を獲得するための労働に一日の大半を割いており,他の活動に従事する時間的余裕がないこと,また近年の労働の不安定化に伴い賃金確保の重要性が一層増していること,とりわけ生活が不安定な状況においては,社会参加を促進する政策よりも生活の安定をもたらす政策(たとえばより安定的な社会保障制度の構築など)をより強く選好することを確認した.こうした結果を踏まえて,日本において互酬的な関係の醸成を進める上では,賃金獲得のための労働以外の多様な活動に従事するための時間の確保,ならびにこうした多様な活動に参加することを可能にする生活保障の充実,の2点が政策的に推進されるべきだという結論に至った.以上の研究成果は,英語論文として海外の出版社から刊行予定の書籍に収録されることになっている.また,その内容については学術ワークショップや市民が参加するイベントでも報告を行い(平成25年5月,および同年9月)を行った.また,平成24年度に本研究での成果をまとめて学会誌に投稿し掲載された論文が,学会賞を受賞した(第2回福祉社会学会賞(奨励賞)).権利と義務の対応関係を表す互酬性は,シティズンシップを規定する規範として機能してきた.本研究では互酬性をめぐる言説の変遷に注目し,それを権利と義務の関係性から分析することで,各言説の可能性と限界を明らかにするとともに,より望ましい互酬性のあり方を構想した.その結果に基づき,より多様な形での社会参加の実現に向けて,1他者との関係づくりの促進,2生活時間の自由な配分,3労働時間に規定されない所得の確保,4「貢献」概念の拡張を図る必要があることを指摘した上で,そのための政策案の一つとして,ワークシェアリングと支給要件の緩やかな現金給付(究極的にはベーシック・インカム)を組み合わせることを提案した.今年度は互酬性論の先行研究のレヴューを精力的に行うとともに,分析モデルを構築することを目的として研究作業を行った.まず互酬性論のレビューであるが,社会政策における互酬性論という本研究のテーマを鑑み,レヴューの対象を社会政策や社会福祉学,社会学の議論に絞り,とりわけTitmuss(1970),White(2003), Fitzpatrick(2003)の三点の先行研究について詳細に検討を行った.なお検討にあたっては,Goodin(2002)を参考に,互酬性における相互義務の条件性,義務の履行時機,互酬性の範囲という三つの分析視角からなる分析モデルを構築し,これを用いてそれぞれの先行研究で展開されていた互酬性論の違いを互酬性の「構造」に着目して分析・考察した.ここでの検討結果については,2011年6月の福祉社会学会大会、および8月の福祉社会学会研究会にて報告を行い,さらにそこでの質疑応答・議論の結果を踏まえて,単著論文(タイトル:「社会政策における互酬性の批判的検討:新たな社会構想としての「多様な互酬性」の可能性」)として日本社会学会の学会誌『社会学評論』へ投稿を行った.なお本稿は,査読を経て2012年12月に刊行予定の『社会学評論』に掲載が決定している.