hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
SWI/SNFクロマチン再構成因子Brg1のリン酸化修飾と癌の悪性化機構

研究代表者らはこれまでの研究から、SWI/SNF複合体を構成する癌抑制因子の遺伝子変異率が高い卵巣明細胞癌細胞株において、複合体コア因子であるBRG1のリン酸化レベルが顕著に低下していることを見いだしている。本修飾の機能を明らかにするために、本研究では、修飾を欠失・擬態する変異を導入した細胞株を構築し、トランスクリプトーム・プロテオームと変異細胞株の表現型の解析を行った。結果として、リン酸化擬態変異細胞株では、クロマチン不活性化に関わる一連のタンパク質やリン酸化タンパク質が増加しており、さらに細胞増殖や遊走能の抑制に関わる遺伝子の発現亢進と、そのことによって生じる表現型変化も確認された。研究代表者らは、質量分析装置を用いたこれまでの解析により、悪性度の高いことで知られる卵巣明細胞癌(Ovarian Clear Cell Carcinoma: OCCC)において、他の組織型の卵巣癌と比べて、SWI/SNFクロマチン再構成複合体コアサブユニットBrg1のリン酸化レベルが著しく低下していることを見出している。本研究では、本修飾と癌の悪性化機構との関係を明らかにすることを目指して、抗リン酸化Brg1抗体とリン酸化部位に変異を導入した安定発現細胞株を作成し、解析を行う。本年度はまず、Brg1のリン酸化部位を含むペプチドを合成し、これをウサギに免疫してポリクローナル抗体を作成し、この抗体を用いて、卵巣癌細胞株を含む27種類の癌組織由来細胞株におけるBrg1リン酸化レベルの解析を行った。結果、OCCC以外の組織型の卵巣癌細胞株と比べて、OCCC細胞株では、Brg1のリン酸化レベルが低値を示す傾向が顕著に見られたほか、他の組織に由来する一部の癌細胞株でも、Brg1リン酸化レベルの著しい低下が確認された。次に、HEK293T細胞株を用いて、Brg1のリン酸化部位のセリンをアラニンに置換したリン酸化部位欠損変異と、アスパラギン酸に置換したリン酸化部位擬態変異を導入した安定発現細胞株をそれぞれ構築し、癌の悪性化に関わる様々な表現型の解析を行った。細胞内での代謝反応を利用した生細胞数測定アッセイでは、Brg1リン酸化部位欠損変異株において細胞増殖能の増加が検出された。一方で、OCCCでは耐性を獲得するケースが多い白金製剤系抗癌剤存在下での細胞増殖能や、癌細胞の転移・浸潤に関わる細胞遊走能に、各細胞株間での有意差は見られなかった。また、これらの細胞株を用いたプロテオーム・リン酸化プロテオームの比較定量解析では、リン酸化部位欠損変異株において、ヒストン修飾酵素や転写因子などのリン酸化タンパク質や、ヌクレオソームのタンパク質等の顕著な増加が確認された。当初の計画通り、Brg1のヒストン結合ドメインにおけるリン酸化修飾の機能を解明するにあたって、必要となる、当該リン酸化部位を認識するポリクローナル抗体の作成と、リン酸化部位のアミノ酸を置換する変異を導入した安定発現細胞株を構築した。これらを用いて、Brg1のリン酸化レベル低下がOCCC細胞株で特異的に見られることを確認し、さらにBrg1のリン酸化が細胞増殖の制御に関わることを示す結果を得ることができた。SWI/SNF複合体は、クロマチンリモデリングによる遺伝子発現や遺伝子修復の調節を介して、様々な癌の発症や進展に関わることが知られている。また、代表者はこれまでの研究で、悪性度の高い卵巣明細胞癌細胞株において、SWI/SNF複合体のコア因子であるBrg1のリン酸化レベルが顕著に低下していることを明らかにしている。本年度は、Brg1を欠損する卵巣明細胞癌細胞株であるJHOC5細胞を用いて、Brg1のリン酸化部位について、リン酸化を擬態もしくは電荷を持たないアミノ酸に置換する変異を導入したStable cloneを構築し、これらの細胞株の表現型解析と、プロテオーム・リン酸化プロテオーム・トランスクリプトームの解析を行った。生細胞の比色定量アッセイ(MTSアッセイ)による細胞増殖能の解析を行ったところ、Brg1のリン酸化欠損株では、野生株と比べて細胞増殖能が低下していた。一方で、卵巣明細胞癌が薬剤耐性を示すことの多いシスプラチン・カルボプラチンなどの白金製剤系の抗癌剤存在下での細胞増殖能には、各細胞株間で有意差が認められなかった。また、創傷治癒アッセイにより、野生株と比べてリン酸化欠損株では細胞遊走能が増加し、リン酸化擬態変異株では減少していることが明らかになった。さらに、これらの表現型変化に関わる因子を探索するために、細胞株抽出液を用いたプロテオーム・リン酸化プロテオーム解析を行って、リン酸化部位への変異導入の有無によって変動する、47種類のリン酸化タンパク質を含む308種類のタンパク質を同定した。現在、RNA-seq分析データの解析と、上記のリン酸化プロテオーム/プロテオーム解析結果との比較・照合を進めており、全ての解析で類似のパターンを示す因子や、リン酸化レベルのみが変化する因子を多数見いだしている。り当初の計画通り、Brg1を欠損する卵巣癌細胞株を用いたBrg1リン酸化部位変異株の構築と、プロテオーム・リン酸化プロテオーム・トランスクリプトームの解析を完了しているが、現在、これらの結果の統合的な解析を進めているところであり、絞り込まれた因子の検証に遅れが生じているため。

本修飾の機能を明らかにするために、本研究では、修飾を欠失・擬態する変異を導入した細胞株を構築し、トランスクリプトーム・プロテオームと変異細胞株の表現型の解析を行った。結果として、リン酸化擬態変異細胞株では、クロマチン不活性化に関わる一連のタンパク質やリン酸化タンパク質が増加しており、さらに細胞増殖や遊走能の抑制に関わる遺伝子の発現亢進と、そのことによって生じる表現型変化も確認された。上記で構築した安定発現細胞株を用いて、さらにDNaseI処理とゲノムPCRによるクロマチン解きほぐし活性の測定、親和性タグを利用したSWI/SNF複合体の精製とSDS-PAGE・LC-MS・免疫ブロット解析による複合体構成因子の確認、免疫組織学的解析によるSWI/SNF複合体の細胞内局在解析、リアルタイムPCRを用いたSWI/SNF複合体による発現調節を受けるp21やSmadなどの癌抑制遺伝子の発現量解析などを行い、SWI/SNF複合体の機能的な変化の有無を確認する。さらに、既に免疫ブロット解析によってBrg1が発現していないことが確認されているOCCC細胞株1種について、野生型、リン酸化部位欠損・擬態変異型Brg1の塩基配列を含むプラスミドをそれぞれ導入して安定発現細胞株の構築を行い、上記と同様に、表現型解析とSWI/SNF複合体の機能解析を行う。さらに、変異導入細胞株を用いて、トランスクリプトーム・プロテオーム・リン酸化プロテオームの比較定量解析を行い、表現型変化に関わる細胞内経路などの探索を行う。上記の結果を基に、遺伝子発現量・タンパク質量が変化していると考えられるものと、タンパク質リン酸化レベルが変化していると考えられるものを絞り込み、それぞれ、抗体等を用いた検証を行うとともに、RNA干渉や薬剤等を用いた機能解明を進めていく予定である。分子生物学、タンパク質化学抗リン酸化抗体の外注にかかる費用が想定よりも低く抑えられたこと、学会参加予定を変更したことなどから、次年度使用額が生じた。複数のオミックスデータの解析によって検出される遺伝子・タンパク質の検証や解析をさらに進めるために、研究期間の延長を申請した。クロマチン再構成複合体の機能解析や癌の表現型解析のために使用する試薬、プロテオーム解析、トランスクリプトーム解析を行うために必要な試薬の購入に使用する。プロテオーム・リン酸化プロテオーム・トランスクリプトーム解析の結果を合わせて絞り込んだ遺伝子・タンパク質について、抗体を用いた検証や薬剤・RNAiなどを用いた機能解析を行うために必要な試薬の購入等に使用する。
家庭訪問型子育て支援の実態と効果指標の抽出に関する研究

当該年度に実施した研究は1訪問型子育て支援における効果指標の抽出、2市町村および民間事業所を対象とした全国実態調査に向けた調査票の作成の2点である。効果指標の抽出にあたっては、日本の家庭訪問型子育て支援をメゾレベルで捉えることを目標に文献研究を実施した。具体的には、家庭訪問型子育て支援の範囲と類型を仮定し、その視点から再度、既存の研究の知見を確認・整理した。結果、家庭訪問型子育て支援の範囲は,先行研究と一部異なる15事業種の行政事業と4種類の民間活動とした。また、類型化に向けた一つの試みとしての指標は、1実施機関、2制度、3訪問対象、4介入度、5滞在時間、6自己負担を設定し,一覧化を図った。また、現在の家庭訪問型子育て支援を対象とした文献は140件で、その特徴は新生児訪問指導と居宅訪問型保育事業、乳児家庭全戸訪問事業、母子保健推進員の活動を対象とした研究が多い傾向にあった。加えて、研究方法では量的研究が多い傾向にあった。今後の課題として、訪問事業・活動種で研究数に差があることやメゾレベルで各事業種を捉えた研究が少なかったことから、より明確にメゾレベルの実態把握ができるよう、類型化に向けた新たな指標の抽出・提示が求められることが挙げられた。なお、この研究結果は健康福祉研究(2018.9)第15巻第1号に掲載し、日本子ども家庭福祉学会第20回大会(2019.06)自由研究発表にて発表予定である。調査票の作成にあたっては、「訪問型子育て支援実態調査票案Ver.1」を作成し、先駆的取組事例がある地方自治体3か所および民間事業所2か所に対しヒアリング調査を実施した。「訪問型子育て支援実態調査票案Ver.1」の項目内容については、同様に日本子ども家庭福祉学会第20回大会(2019.06)自由研究発表にて発表予定である。当該年度に実施する予定であった研究は1訪問型子育て支援における効果指標の抽出、2市町村および民間事業所を対象とした全国実態調査に向けた調査票の作成の2点であり、いずれも明確な結果や成果を出すには至っていないが概ね計画通りの進捗状況にある。具体的には、効果指標の抽出後に調査票する予定であったが、明確な効果指標を抽出するに至らず、現状、試案の調査票は実態把握を目的とした項目構成になっている。しかしながら明確な効果指標が無くとも十分な実態調査は実施できる見込みがあり、実態調査結果を踏まえた効果指標の抽出も可能であると判断している。よって、当初の計画どおりの研究計画で実施する予定である。本年度実施した研究の中で明確な効果指標が抽出できていないこと、およびその効果指標に基づく調査票の作成が不完全な状況にあることに対しては、文献研究で試みた指標を参考に調査票は実態把握に比重をおいた項目に設定しつつも、仮説検証できるよう項目設定し対処する予定である。同時に日本子ども家庭福祉学会第20回大会(2019.06)自由研究発表にて、試案中の調査票を提示し、同分野の学術上の視点から広く意見を乞うこととする。

しかしながら明確な効果指標が無くとも十分な実態調査は実施できる見込みがあり、実態調査結果を踏まえた効果指標の抽出も可能であると判断している。よって、当初の計画どおりの研究計画で実施する予定である。本年度実施した研究の中で明確な効果指標が抽出できていないこと、およびその効果指標に基づく調査票の作成が不完全な状況にあることに対しては、文献研究で試みた指標を参考に調査票は実態把握に比重をおいた項目に設定しつつも、仮説検証できるよう項目設定し対処する予定である。同時に日本子ども家庭福祉学会第20回大会(2019.06)自由研究発表にて、試案中の調査票を提示し、同分野の学術上の視点から広く意見を乞うこととする。当該年度の支出は旅費のみに留まった。その理由は当初、次年度実施予定の調査に係る消耗品費およびデータ入力・保管・分析用の専用パソコン購入費を計上していたが、調査回答方法をクラウド式もしくはWeb入力式に変更することも検討中の為、これらの項目費用は保留としたことによるものである。これら当該年度に支出しなかった項目の支出は、回答方法が確定次第、支出する予定である。
次元論とフラクタル

1位相空間論及び集合論によるフラクタルの位置付けと定性的性質の追求これについては本年度充分な成果が上がった.その一部がこの報告書の研究発表欄に上げた論文である.これを更に発展させた論文2編(一編は投稿中で,今一編は準備中)を物にすることが出来た.内容は,零次元の万有空間に関する定性的研究で,その中で自己相似性とその一般化である強斉次性について言及している.その1つの注目すべき点は,零次元距離空間においては,自己相似性がその位相を決定してしまうということであって,例えば濃度が可算な物は有理数と同相になるし,コンパクトな物はカントール集合と同相,完備でコンパクトでない場合はベールの零次元空間と同相というように完全に分類することが出来る.2一次元力学系のフラクタル解析これについては,本研究費による出張によって,他大学の若い研究者との交流を行なったことが,1の成果を得た一番の大きな原因と言うことが出来る.活発な議論のおかげであるとも言える.つまりいろいろな数学からの刺激が役に立った.3統計学,確率論的な研究これについては,森本,三好教官に本研究費を使って出張をしていただき充分な成果を得た.この方面とは今後もおおいに関係を深めていくことが感じられる.4微分方程式との関連これについては,田沼教官に本研究費を使って出張をしていただき充分な成果を得た.この歴史のある方面においても新しい方向が見えるものと確信している.1位相空間論及び集合論によるフラクタルの位置付けと定性的性質の追求これについては本年度充分な成果が上がった.その一部がこの報告書の研究発表欄に上げた論文である.これを更に発展させた論文2編(一編は投稿中で,今一編は準備中)を物にすることが出来た.内容は,零次元の万有空間に関する定性的研究で,その中で自己相似性とその一般化である強斉次性について言及している.その1つの注目すべき点は,零次元距離空間においては,自己相似性がその位相を決定してしまうということであって,例えば濃度が可算な物は有理数と同相になるし,コンパクトな物はカントール集合と同相,完備でコンパクトでない場合はベールの零次元空間と同相というように完全に分類することが出来る.2一次元力学系のフラクタル解析これについては,本研究費による出張によって,他大学の若い研究者との交流を行なったことが,1の成果を得た一番の大きな原因と言うことが出来る.活発な議論のおかげであるとも言える.つまりいろいろな数学からの刺激が役に立った.3統計学,確率論的な研究これについては,森本,三好教官に本研究費を使って出張をしていただき充分な成果を得た.この方面とは今後もおおいに関係を深めていくことが感じられる.4微分方程式との関連これについては,田沼教官に本研究費を使って出張をしていただき充分な成果を得た.この歴史のある方面においても新しい方向が見えるものと確信している.
XVIII型コラーゲンに注目した皮膚基底膜の老化機構の解明

団塊世代が後期高齢者となる今後10年間、世界に例を見ない高齢化社会を迎える日本において、介護・医療費の急増を抑えるためにも健康寿命を延ばすことは急務である。人体で最大の臓器であり、社会との境界にある皮膚を健康に保つことは、褥瘡や糖尿病性皮膚潰瘍の予防のみならず、高齢者の肉体的・精神的な自信をもたらし、外出頻度も増加し、筋力増加と認知症の予防となり、所謂“Successful Aging"につながる。本研究は、真皮・表皮において物理的な構成成分としてのみならず、ミトコンドリアの活性にも影響しうるXVIII型コラーゲンの変化による基底膜の劣化が、皮膚の老化を進める原因の一つであるとの仮説に基づき、XVIII型コラーゲンの皮膚における細胞生物学的な機能の加齢による変化について検討し、XVIII型コラーゲン関連疾患の検索、その簡便な診断法と皮膚の老化予防法の開発を目指す。平成30年度は、ヒト皮膚における遺伝子発現の加齢に伴う変化とその予防の可能性について解析を行った。ヒト皮膚、そしてXVIII型コラーゲン欠損マウスに対し、網羅的な遺伝子発現の解析を行い、XVIII型コラーゲンの有無・加齢による生物学的経路と組織学的な変化の検討を中心に研究を進めた。透過・走査型電子顕微鏡を用いて両群マウスの組織微細構造の比較を行った結果、興味深い知見が得られさらに解析を進めている。両群マウスについて網羅的に遺伝子発現のプロファイルを比較し、遺伝子改変マウスで発現に変化が見られた遺伝子群を同定した。それらが関わる分子生物学的な経路について、生化学的・組織学的な解析を進めている。また、カルシウムの分布に関わると考えられるVitamin Dの濃度の比較を行ったが、有意な差は認められなかった。しかし、それ以外の血清成分について興味深い違いが見られたのでその経路に注目して詳細な解析を進めている。動物を用いた実験について、XVIII型コラーゲン遺伝子改変マウスと野性型マウスを入手し、飼育を開始し、組織の基底膜構造について検討を進めている。IV型コラーゲン各α鎖、XVIII型コラーゲン抗体、その他による免疫染色条件の検討を行い、至適条件を見出した。同じ週齢の両群マウスについて、ミトコンドリアの活性・カルシウムの分布に関わっていると考えられる血清中Vitamin Dの濃度の比較を行ったが、有意な差は認められなかった。細胞を用いた実験は遅れがあるが、ヒト皮膚の老化と基底膜成分の遺伝子発現の変化に関する解析で興味深い結果が得られ、論文にまとめることができたので上記のように判断した。これらを総合的に見て、全体としてはおおむね順調であると判断した。(今後の方策)細胞培養系でXVIII型コラーゲンの発現抑制・過剰発現による細胞生物学的な解析を進めてゆく。・XVIII型コラーゲン遺伝子改変マウスと野生型マウスについて、令和元年度も引き続き基底膜構造の変化について抗IV・抗XVIII型コラーゲン抗体、細胞小器官のマーカーなどを用いて免疫染色による比較検討を行う。また、両群のマウスに見られた血清成分の違いについて、その成分が関係する代謝経路を中心に詳細な解析を行う。・血清成分の違いに関わっていると考えられる組織について、免疫組織化学染色・電子顕微鏡を用いた解析を進める。・侵襲の少ない簡便なXVIII型コラーゲン検出方法の開発について、さらに皮膚の加齢性の変化に注目して解析を行う。・加齢により遺伝子発現が変化する遺伝子についてそれらを利用した非侵襲的な検出法の開発を進める。人体で最大の臓器であり、社会との境界にある皮膚を健康に保つことは、高齢者の肉体的・精神的な自信となり外出頻度も増加し、筋力増加と認知症の予防につながる。本研究は、XVIII型コラーゲンの変化による基底膜の劣化が、皮膚の老化を進める原因の一つであるとの仮説に基づき、XVIII型コラーゲンの皮膚における細胞生物学的な機能の加齢による変化について検討し、XVIII型コラーゲン関連疾患の検索、その簡便な診断法と皮膚の老化予防法の開発を目指す。平成29年度はXVIII型コラーゲン欠損マウスを用いた組織学的な解析と、ヒト皮膚を用いた簡便なXVIII型コラーゲン検出法の確立を中心に研究を進めてきた。動物実験としては、XVIII型コラーゲン遺伝子改変マウスと野性型マウスを入手し、飼育を開始し、組織の基底膜構造について検討を進めた。抗IV型コラーゲン各α鎖、抗XVIII型コラーゲン抗体による免疫染色を行った。組織中でのミトコンドリアの分布についても同様に検討を行っているが、それらの分布について興味深い知見が得られつつあり、それについてさらに詳細な検討を行っている。現在、電子顕微鏡を用いた観察を進めている。皮膚を用いた侵襲の少ない簡便なXVIII型コラーゲン検出方法についても再現性の良い結果が得られ、さらに検討を進めている。

動物を用いた実験について、XVIII型コラーゲン遺伝子改変マウスと野性型マウスを入手し、飼育を開始し、組織の基底膜構造について検討を進めている。IV型コラーゲン各α鎖、XVIII型コラーゲン抗体による免疫染色条件の検討を行い、至適条件を見出した。組織中でのミトコンドリアの分布についても同様に検討を行っているが、分布について興味深い知見が得られつつあり、それについてさらに詳細な検討を行っている。透過・走査型電子顕微鏡を用いた微細構造の検討も進めている。皮膚を用いた侵襲の少ない簡便なXVIII型コラーゲン検出方法についても再現性の良い結果が得られている。細胞を用いた実験は若干遅れがある。ヒト皮膚の老化と基底膜成分の遺伝子発現の変化に関する解析で興味深い結果が得られたので、それについて現在論文を投稿中である。これらを総合的に見て、全体としてはおおむね順調であると判断した。団塊世代が後期高齢者となる今後10年間、世界に例を見ない高齢化社会を迎える日本において、介護・医療費の急増を抑えるためにも健康寿命を延ばすことは急務である。人体で最大の臓器であり、社会との境界にある皮膚を健康に保つことは、褥瘡や糖尿病性皮膚潰瘍の予防のみならず、高齢者の肉体的・精神的な自信をもたらし、外出頻度も増加し、筋力増加と認知症の予防となり、所謂“Successful Aging"につながる。本研究は、真皮・表皮において物理的な構成成分としてのみならず、ミトコンドリアの活性にも影響しうるXVIII型コラーゲンの変化による基底膜の劣化が、皮膚の老化を進める原因の一つであるとの仮説に基づき、XVIII型コラーゲンの皮膚における細胞生物学的な機能の加齢による変化について検討し、XVIII型コラーゲン関連疾患の検索、その簡便な診断法と皮膚の老化予防法の開発を目指す。平成30年度は、ヒト皮膚における遺伝子発現の加齢に伴う変化とその予防の可能性について解析を行った。ヒト皮膚、そしてXVIII型コラーゲン欠損マウスに対し、網羅的な遺伝子発現の解析を行い、XVIII型コラーゲンの有無・加齢による生物学的経路と組織学的な変化の検討を中心に研究を進めた。透過・走査型電子顕微鏡を用いて両群マウスの組織微細構造の比較を行った結果、興味深い知見が得られさらに解析を進めている。両群マウスについて網羅的に遺伝子発現のプロファイルを比較し、遺伝子改変マウスで発現に変化が見られた遺伝子群を同定した。それらが関わる分子生物学的な経路について、生化学的・組織学的な解析を進めている。また、カルシウムの分布に関わると考えられるVitamin Dの濃度の比較を行ったが、有意な差は認められなかった。しかし、それ以外の血清成分について興味深い違いが見られたのでその経路に注目して詳細な解析を進めている。IV型コラーゲン各α鎖、XVIII型コラーゲン抗体、その他による免疫染色条件の検討を行い、至適条件を見出した。
日本語の談話における結束性の研究-『文芸春秋』巻頭随筆を対象として-

1、随筆500編のエクセルを使用したデータベース化-検索・分類が可能なように工夫しCD-ROMに収めた。これはいずれ公開し、いろいろな研究者に提供可能となる。2、語彙的結束性についての分析-各随筆につき、語彙の反復、語彙同士のコロケーションを見た。その結果の一部は、高崎が論文(後の「研究発表」欄参照)にまとめた。語彙同士がいろいろな繋がり方で結束し、テクストを意味付けるさまざまな話題の材料として機能することが確認できた。3、文法的結束性についての分析-文末のモダリティ部分を見た。その結果の一部は口頭発表(「日本語随筆テクストにおける文末表現の特徴」第3回日本語・日本語教育学会:イタリア日本語教育協会主催;ローマ大学)にまとめた。動詞を中心として複合辞のついた文末が多種多様な様相を見せ、それは随筆のジャンル特性に関わる広がりであることを確認できた。しかしながら、文末と結束性との関わりは、文頭に位置する接続詞と比較して、明確な関係性は見出せない、という結論となった。4、指示語についての分析-コ・ソ・アの出現に関して数量的にソ系列が多い(5716例)もののコ系列も少なくない(4242例)という結果から、(1)コ系列を文脈指示的に使用する場合が多いという考察(2)コ系列を文章の中で現場指示的に使用する例が少なくないという考察、が得られた。ア系列も少数(430例)ながらあって、(2)とあわせると、話し言葉的な文体の存在も示唆され、3の文末モダリティの多様さも合わせて「場」の存在、すなわち話し言葉的な表現に傾く、随筆のジャンル特性を指摘しうる。初年度である今年度は、文章・談話研究に関する主要な先行研究にあたることと、随筆500編のデータベース作成に目標をおいた。先行研究は、主として英文のものを購入し、分担を決めて、サマリーを作成し、理論的枠組みを決定するてがかりとした。「結束性」という用語ひとつとっても、その概念の解釈が明確でなく、駅語という解釈を経ずに、cohesionの意味するところを考えることができた。また、省略や文末表現が問題になる日本語テクストについては、英語とまったく異なる研究角度で、分析していかねばならないことも明確になった。さらに、「随筆」という日本独自の文章ジャンルについて、「枕草子」「徒然草」などの古典にまでさかのぼって、ジャンル特性と文章の特性の関係を議論した。データベース作成は、月刊雑誌「文芸春秋」2000年4月号2003年6月号までの巻頭随筆を、重複筆者や旧刊の再録分を除く、計500編を対象、原文をコピー、スキャナーにかけ、エクセルを使って、表形式にデータベース化した。さらに、指示語や語彙の反復、文末表現などを研究対象とするため、使い勝手のよい形に加工することに腐心した。作業と平行して、先行文献から得た知見を応用して、試行的な分析もいくつか試みた。その結果、題名と第1文に含まれる語句が、当該随筆全体の潜在的主題となって働いていること、作者名や職業名が解読コードとして強力に働くこと、また、『分類語彙表』と語句群を照合すると、グルーピングに有効で、テクストの「意味」に近似すること、などの仮説が取り出せた。文末表現についても、段落やいわゆる「文段」とは別の、区切りのダイナミズムに貢献している可能性が、少なくとも「のだ」については取り出せた。以上。2、語彙的結束性についての分析-

各随筆につき、語彙の反復、語彙同士のコロケーションを見た。その結果の一部は、高崎が論文(後の「研究発表」欄参照)にまとめた。語彙同士がいろいろな繋がり方で結束し、テクストを意味付けるさまざまな話題の材料として機能することが確認できた。3、文法的結束性についての分析-文末のモダリティ部分を見た。その結果の一部は口頭発表(「日本語随筆テクストにおける文末表現の特徴」第3回日本語・日本語教育学会:イタリア日本語教育協会主催;ローマ大学)にまとめた。動詞を中心として複合辞のついた文末が多種多様な様相を見せ、それは随筆のジャンル特性に関わる広がりであることを確認できた。しかしながら、文末と結束性との関わりは、文頭に位置する接続詞と比較して、明確な関係性は見出せない、という結論となった。4、指示語についての分析-コ・ソ・アの出現に関して数量的にソ系列が多い(5716例)もののコ系列も少なくない(4242例)という結果から、(1)コ系列を文脈指示的に使用する場合が多いという考察(2)コ系列を文章の中で現場指示的に使用する例が少なくないという考察、が得られた。ア系列も少数(430例)ながらあって、(2)とあわせると、話し言葉的な文体の存在も示唆され、3の文末モダリティの多様さも合わせて「場」の存在、すなわち話し言葉的な表現に傾く、随筆のジャンル特性を指摘しうる。
水温の広域シミュレーションモデルを用いたハマダラカの生息域評価

マラリアを媒介するハマダラカの時空間分布を高解像度に表すために、その生活史と気候条件の関係をモデル化した。ハマダラカの一生の多くは水のなかにあることから、土壌水分量を正確に表し、生活史の段階に応じて水温と気温に依存して生長させた。開発したモデルは代表的な観測サイトでのハマダラカの季節的消長を正確に再現をすることができた。このモデルと一般気象要素の値をモンスーンアジア全体に適用し、ハマダラカの地理的分布を得ることができた。研究計画の初年度の当初目標は、平衡水温モデルの精緻化、ハマダラカの生息域データベースの構築や関連文献の収集であり、二年目以降に生息域モデルの構築というスケジュールであった。その意味で、初年度の実績としては、当初目標を大きく上回り、二年目の目標であるモデル構築まで到達することができた。一般気象要素を利用した熱収支モデル、水収支モデルの出力を、ハマダラカの生活史の基本的な部分のみを記述したモデルに組み込んだところ、モンスーンアジア地域においては、空間的にも時間的にもその生息域が良好に再現可能になった。この成果については、2009年秋から冬にかけて開催された、個体群生態学会、日本生気象学会、日本生態学会において発表し、都度モデルの修正等を施してきた。また、このモデルの概略及びその出力結果については国際学術誌に投稿し、2010年2月に受理された。一方で、前倒し的に研究は進行しているものの、大きく三つの問題点が残っている。一つ目は、組み込んだ簡易的な水収支モデルをより亜熱帯や暖温帯域の現実に即したものに変更する必要がある。とくに土壌中の水分の飽和の表現を変更するとさらに精度が上がることが予想される。二つ目はハマダラカの観測サイトの具体的な気象要素が入手できていない点である。気候値は地域的な差が大きいので、再解析データ以外の気候値を入手する必要があるだろう。三つ目は、ハマダラカの成長モデルに確率的な要素が十分に含まれていない点である。将来予測される気候下でどのような変化が生じるかを知るためにはこの点は重要である。これらの問題点を克服することで、さらにこの生息域評価モデルの精度は上がり、将来気候下でのマラリアのリスク評価に活用することが可能になると考えられる。昨年度までの平衡水温モデルの精緻化、ハマダラカの生息域データベースの構築に引き続き、研究計画期間3年のうち2年目の本年度の目標は生息域モデルの構築であった。昨年度末に受理された国際誌への投稿論文の内容をさらに踏み込み、個体群動態モデルと水・熱収支モデルの有機的な結合を目指してきた。新開発のモデルは、昨年度までの世代交代モデルよりも、相対的な個体数の増減が再現可能なモデルに発展し、空間的にも時間的にも生息予測の精度は向上した。とくに、モンスーンアジア域のなかでも亜熱帯から温帯域においては非常に高い再現性を示している。昨年度の反省点であった土壌水分量の飽和の表現を改良したり、ハマダラカの成長過程に確率的な要素を組み込み、さらに現実に近づいてきたと言える。開発されたモデルの妥当性を検証するために、モンスーンアジア域においてハマダラカの個体数推移の実測データとモデルの予測値とを比較をすると、一年間で個体数が最大になった日(ピーク日)における実測と予測のRMSEは18.62日であった。これは実測値の測定間隔(2週間2ヶ月)を考慮すると妥当な範囲にあると言える。また、RMSE値は昨年度のモデルに比べて約10日分好転した。さらに年々変動に関しても、ピーク日の日付の年変動のトレンドを実測値とモデルの予測値の間で比較した結果、極めてよい一致を示した。しかしながら、熱帯域での検証は長期間の観測値が不足していたために十分な検証を行うことができなかった。以上の結果については、2010年秋から冬に開催された、個体群生態学会、日本生気象学会、日本生態学会、International Symposium on Agiricultural Meteorologyにおいて発表し、都度開発モデルに修正を加えてきている。現在関連する投稿論文を2本準備中であり、関連論文は2011年度中に発表予定である。本年度の最大の成果は、一般気象要素を用いて対象域の熱収支と水収支を一日単位で明らかにし、その値をもとにハマダラカの生理生態モデルを動かすことによって生息域評価を可能にしたことである。また、単に気候値を外部要因として捉えるのではなく、生息域の熱収支・水収支とハマダラカの生態を一体のものとして捉えた点に特徴がある。さらに、ハマダラカの生活史や生理生態にとって極めて重要な気候資源である水温を正確に予測するルーチンがあり、従来の気候を外部要因として単に気温などとの相関にもとづくモデルからの脱却が可能となった。このようなメカニスティックなモデルを構築できたため、将来気候下での生息域予測を理論的に行うことが可能になった。

それによると、20702090年頃のモンスーンアジア地域でのハマダラカの年間世代数は現在よりもタイ国などの湿潤熱帯域では1世代、インドの内陸部では12世代、韓国や中国の東部温帯域では2世代増えることがわかった。一方で、中国南部域のみにおいては3世代も増加し、際立って変化が大きいことが予測された。これらの成果について、2011年度に関しては、国際学術雑誌(Climate Research誌)や関連する分野の国際的な集団によって出版した学術図書の一部に公開した。加えて、国内学会で2件、国際学会で2件の発表を行った。従来は農業気象学や生態学が展開してきた熱収支研究と医学分野が展開してきたマラリアなどの感染症研究の成果の融合をめざし、数値モデルを開発するという点でも成功したと言える。これら研究の過程において、食料生産をするための土地利用が感染症媒介生物を助長している可能性が高いことがわかったため、本課題の成果をもとにして、気候学、農学、生態学の境界的な研究を継続している。
中枢神経系におけるDNA修復機構障害と神経変性機構の解明-アプラタキシン(APTX)の生理機能の検討-

L-APTXとXRCC1の相互作用部位の決定Long formAPTXのN末端から段階的にの欠失する5種類のコンストラクト、およびXRCC1のC末から段階的に欠失させた5種類のコンストラクトを作成し、Yeast two hybrid systemを用いて相互作用部位の決定を試みた。Long formAPTXのN末端20アミノ酸とXRCC1のC末端に位置するBRCTドメインが相互作用することが判明した。同様な結果は、培養細胞に上記コンストラクトを強発現させた系で、共免疫沈降法によっても相互作用部位が確認された。一本鎖DNA損傷修復過程におけるAPTXの役割の検討L-APTXのN末端がpolynucleotidekinase-3'-phosphatase(PNKP)にホモロジーを有すること、またL-APTXのN末端にXRCC1が結合することより、L-APTXの機能は一本鎖DNA損傷修復の中でも塩基除去修復の過程に関るであろう仮説の基、以下の実験を行った。塩基除去修復過程に必要なpolynucleotidekinase-3'-phosphatase(PNKP)、DNA polymerase beta・DNA ligaseIIIの組換え蛋白質をバクテリア発現ベクターまたはバキュロウイルスベクターを用いた系で作成した。45merのオリゴおよびそれに相補的な20mer,2merのオリゴにより、1ヌクレオチドギャップの2本鎖DNAを作成し、ABI 3100 sequencerを用いて再構成実験を解析し、1本鎖DNAの修復が行われることを我々の系において確認した。次にこの系にXRCC1を加えると既報通り、1本鎖DNA修復の効率が促進された。同じ系にXRCC1の代わりにL-APTXを加えるとXRCC1同様に修復の効率が促進された。また、各ステップに分けて解析した結果、L-APTXにPNKP同様のpolynucleotidekinase-3'-phosphatase活性を有することが明らかとなった。
重水素化したBEDT-TTF塩のμSRによる研究

前年度の研究により、層状強相関系有機物質の中でも中心的な物質であるk-ET2Cu[N(CN)2]Clという反強磁性体のゼロ磁場磁気構造を、磁化測定と数値シュミレーションにより決定することに成功した。同時に、これまで知られていたこの物質の磁化の振る舞いが、実は、前例のない磁場誘起スピン再配列転移であることも明らかにした。これらの成果は、この年度に日本物理学会の欧文誌に掲載されたが、Editor's Choiceに選定され、News and Commentsにもとりあげられるなど、高く評価されている。この年度には、これらの内容を和文誌である固体物理にも投稿し、掲載されている。さらに、同様の研究手法により、Cl塩と質的には同じ反強磁性体であると考えれていたd8-k-ET2Cu[N(CN)2]Brが、Cl塩とは異なるゼロ磁場磁気構造をとることが明らかになった。これは、これまでの常識を覆す重要な知見である。これらの成果を受けて、再度、これら両物質、及びこれらの物質の間に位置する混晶物質で、ゼロ磁場muSRを測定した。muSRの実験結果が、これら二つの物質のゼロ磁場磁気構造の違いを明確にとらていることがわかった。また、このゼロ磁場磁気構造の変化は、d8-k-Brの極く近傍で生じていることもわかった。以上の結果は、有名なkappa-型ET塩の温度磁場相図上の反強磁性相には、実は、二つの磁気相があることを示唆しており、20年来の常識を覆す可能性がある。また、磁気構造が判明したことにより、muSRの解析をさらに進めれば、ミューオンサイトを決定できる可能性がある。当初計画していた、ネール温度以上での、重水素化による核磁子により緩和の違いを利用する方法と、このネール温度以下での情報により、ミューオンサイトの決定という重要課題を実現できる可能性が高まった。本研究は、ミュオンスピン回転法により、BEDT-TTF系層状有機物質のゼロ磁場下ミクロ磁性研究を推し進めるものである。この系ではNMRなどの強磁場下磁性研究が比較的盛んであるのに対して、中性子回折実験がほとんど不可能であることも相まって、ゼロ磁場下でのこのような研究例が少ない。特に、本研究では、対象試料を重水素化(有機分子BEDT-TTFの末端のエチレン基の水素原子を重水素原子に置換して、その分子を用いて試料を合成すること)し、電子スピンによるミュオン回転スペクトルをより抽出しやすくし、さらに核磁子由来のスペクトルを解析することにより試料のミュオンサイトを議論するものである。本年度は、数種類の重水素体試料を合成し、将来のミュオン実験に備えるとともに、そのうち一つの系では、スイスのポールシェラー研究所にて、ミュオンスピン回転実験を行った。この系は、組成の異なる一連の混晶試料であったが、実験の結果、すべての試料に対して良好なスペクトルが得られた。ただし、この研究成果の解釈に関して、現在、検討の必要性を感じている状況である。それは、この研究と平行して、磁化測定による磁性研究も行ったが、磁気構造に関して、これまで知られていなかった新たな知見が得られたためである。この磁化測定の研究を早急にまとめあげ、その結果とミュオンスピン回転実験の結果を比較検討し、成果をまとめたいと考えている。また、本研究では、多くのBEDT-TTF系試料を合成したが、そのうちいくつかは、ミュオンスピン回転法以外の実験に関する共同研究を展開しており、成果もでつつある。試料合成など、準備研究は順調に進んでおり、ミュウオン実験のマシンタイムも新たに獲得することに成功している。ミュオンスピン回転法に密接に関連する磁化測定でも投稿論文に値する成果がでていいる。また、昨年、ミュオン実験の新たな候補物質を選定し、ミュオン実験のマシンタイムの獲得を目指した。複数課題の申請であったためか、残念ながら、この新たな系に関する課題は受理されなかった(従来の物質に関する実験は受理された)が、引き続き課題申請して、マシンタイムの獲得を目指したい。このように、研究対象がより広範に広がっている。また、この実験以外の複数の共同研究も進行中であり、すでに投稿論文になったもの、現在論文投稿中のものが3報程度ある。本研究は、有機導体の磁性状態をミクロなプローブであるミュオンスピン回転緩和法により調査するものである。その際、試料を重水素化し、電子系からの寄与をより抽出しやすくするという手法により研究を推し進める。この年度の研究において、有機導体の磁性研究に非常に大きな進展があった。これは、ミュウオン実験ではないものの、ミュオン実験に対して決定的に重要な成果である。それは、一つの重要な有機反強磁性体のゼロ磁場スピン構造を磁化測定と数値計算により決定したというものである。この成果は、日本物理学会の欧文誌に掲載され、Editor's Choiceにも選定され、高く評価された。論文掲載は30年度にずれこんでしまったものの、この研究自体は29年度に行ったものである。層状有機反強磁性体では、中性子回折実験が困難であるという事情から、ゼロ磁場磁気構造を決定することが困難である。したがって、非常に多くの研究例があるにもかかわらず、基本的な物性がわかっていないといういびつな状態が継続していた。このような状況で、我々は、詳細な磁化測定と過去の知見を総結集した考察により、ついにこのゼロ磁場磁気構造を突き止めた。

また、同時に、これまで観測されていた磁化のとびが、磁性分野の常識で推測される古典的なスピンフロップ現象ではなく、スピンの反転現象であることも明らかにした。さらに、この事実から、ミュウオン実験を再度行い、重要な知見も得られた。ゼロ磁場磁気構造が判明したことにより、ミュウオン実験の解析も飛躍的に進歩したわけである。ミュウオン実験の解析に対して、極めて重要な情報が、平行して行っていた詳細な磁化測定の研究から得られ、このことから、ミュウオン実験の解析が飛躍的に進歩すると考えられる。なお、この磁化測定の成果を投稿した論文は、日本物理学会欧文誌(JPSJ)のEditor's Choiceに選ばれ、高く評価されている。また、この物質の類縁体でも実験が進んでおり、現時点においても、この類縁体が磁気構造が異なるという驚くべき事実も判明している。この事実をつかんだこともミュウオン実験にとっては重要であり、実際に、これら二つの物質のミュウオン実験で興味深い結果が得られている。これらの成果は論文にして4本程度になるような内容を含んでいるので、最終的なつめの実験を行えば、多くの論文発表が早期に期待できる。したがって、現状では、予想以上に計画が進展しているとみなせる。また、ミュウオン実験ではないが、関連物質の研究で、10/7に「電子のスピンが量子液体状態にある特異な金属の発見ー結晶中で独立に振る舞う電荷とスピン」という成果のプレスリリースを行っている。共同研究においても、顕著な成果がでている。前年度の研究により、層状強相関系有機物質の中でも中心的な物質であるk-ET2Cu[N(CN)2]Clという反強磁性体のゼロ磁場磁気構造を、磁化測定と数値シュミレーションにより決定することに成功した。同時に、これまで知られていたこの物質の磁化の振る舞いが、実は、前例のない磁場誘起スピン再配列転移であることも明らかにした。これらの成果は、この年度に日本物理学会の欧文誌に掲載されたが、Editor's Choiceに選定され、News and Commentsにもとりあげられるなど、高く評価されている。この年度には、これらの内容を和文誌である固体物理にも投稿し、掲載されている。さらに、同様の研究手法により、Cl塩と質的には同じ反強磁性体であると考えれていたd8-k-ET2Cu[N(CN)2]Brが、Cl塩とは異なるゼロ磁場磁気構造をとることが明らかになった。これは、これまでの常識を覆す重要な知見である。これらの成果を受けて、再度、これら両物質、及びこれらの物質の間に位置する混晶物質で、ゼロ磁場muSRを測定した。muSRの実験結果が、これら二つの物質のゼロ磁場磁気構造の違いを明確にとらていることがわかった。また、このゼロ磁場磁気構造の変化は、d8-k-Brの極く近傍で生じていることもわかった。以上の結果は、有名なkappa-型ET塩の温度磁場相図上の反強磁性相には、実は、二つの磁気相があることを示唆しており、20年来の常識を覆す可能性がある。また、磁気構造が判明したことにより、muSRの解析をさらに進めれば、ミューオンサイトを決定できる可能性がある。当初計画していた、ネール温度以上での、重水素化による核磁子により緩和の違いを利用する方法と、このネール温度以下での情報により、ミューオンサイトの決定という重要課題を実現できる可能性が高まった。
企業のHRMと業績-交差遅れモデルによる因果関係の分析-

本研究の目的は、企業の人的資源管理(HRM)と業績の因果関係を実証的に検証することであった。HRMと業績に関する2000年(T1)の調査に回答した東北地方の企業において、2014-2015年(T2)に同様の内容の調査が実施され、50社から有効回答が得られた。このデータに基づいて交差遅れ分析を行った結果、一部の業績指標(T1)と「ハイ・インボルブメント」HRM施策(Lawler, 1986)の利用度(T2)に有意な相関が見られた。この結果から、長期的に見ると企業業績がHRM施策に影響する可能性があることが示唆された。本研究は、企業業績に対する人的資源管理施策(以下HRM施策)の影響を明らかにするため、同一企業に対する2時点での調査に基づく交差遅れ分析を行い、因果関係を検証する。平成26年度は、東北地方の企業154社に対して実施した1回目の調査(2000年)と同様の方法で2回目の調査を実施した。2回目の調査は、1回目の調査対象企業を含む912社を対象に郵送法で質問紙を配布し、企業の人事担当者に回答を求めた。その結果243社から有効回答(有効回答率22.2%)が得られた。質問紙のうちHRM施策については、ハイ・インボルブメントモデルの立場から従業員に4種の資源(権限、情報、知識、報酬)を移行させる施策の適用度を、企業業績については、平成25年度の売上高、純利益、退職者数を尋ねた。従業員100人以上の民間企業についてHRM施策タイプ別の業績を比較したところ、2つの業績指標(従業員1人当たりの売上高、退職率)において従業員との情報共有を図るHRM施策のタイプが有効であった。重回帰分析の結果も、情報共有施策の利用度が企業間の退職率の違いを説明した。今回の調査対象企業のうち1回目の調査でも調査対象だった32社について、2時点でのHRM施策の利用度と業績指標の順位相関を算出したところ、2000年の業績(退職率)と2014年の参加型HRM施策の利用度との間に有意な負の関係が見られた。この結果は、長期的に見ると、HRM施策が企業業績に影響するというより、企業業績がHRM施策に影響するという因果関係を示唆している。本研究の目的は、人的資源管理施策(以下HRM施策)が企業業績に及ぼす影響を実証的に検証することにある。その際、施策と業績の相関分析だけでなく、同一企業に対する2時点での調査による交差遅れ分析によって因果関係の検証を行うことにした。今年度は、人的資源管理施策と企業業績の2変数の値について、1回目と2回目のデータに基づいて、構造方程式モデリングによる解析を行う予定であったが、ペア単位で削除すると対象サンプル数が少なくなるため(32社)、欠測値処理方法を改善した上で実施することにした。また、今年度は、HRM施策調査回答企業(21社)の従業員(450人)に態度調査を実施した。その結果、HRM施策は企業業績に直接影響するだけでなく、従業員の態度を媒介して間接的に影響することが明らかになった。特に、参加度の高いHRMシステムが企業業績を高めており、この結果はハイ・インボルブメントモデルに基づく仮説を支持している。さらに、HRMの認知が従業員の公正感や態度に影響することも見出されており、HRM施策が従業員にとって公正と感じられているかどうかが従業員の態度・行動そして企業業績への影響という点で重要であるという組織的公正モデルの考え方を支持する結果となった。平成27年度の計画は、人的資源管理施策と企業業績の2変数の値について、1回目と2回目の企業調査データに基づいて、構造方程式モデリングによる解析を行う予定であったが、欠測値処理方法の再検討が必要になったため、実施されていない。ただし、相関分析の結果は、学会および論文として公表している。また、従業員の態度調査を実施したため、HRM施策から企業業績への因果プロセスの解明には一定の成果を見出すことができたと考えられる。その際、同一企業に対する2時点での調査による交差遅れ分析によって因果関係の検証を行うことにし、今年度は構造方程式モデルによるデータの再分析を行った。その結果、業績の安定性は確認されたが、交差遅れ効果は有意ではなかった。また、HRM施策調査に回答した企業の従業員に実施された態度調査のデータを含めて、マルチレベル構造方程式モデルによる再分析を行った。その結果、HRM施策が業績に影響するという逐次モデルよりも、業績からHRM施策に影響するというフィードバックループも同時に想定する非逐次モデルの方が適合度が高いことが確認された。ただし、従業員の知覚・態度の媒介効果については十分確認できず、企業サンプル数の少なさや分散の小ささ、偏りなどの方法的な問題が示唆された。また、HRM施策の知覚から公正知覚そして職務態度へという因果関係が有意であることから組織的公正モデルの妥当性が改めて確認されるとともに、個人レベルと集合レベルの両方において影響関係が見られたことから、マルチレベルでの影響プロセスが明らかとなった。

HRMと業績に関する2000年(T1)の調査に回答した東北地方の企業において、2014-2015年(T2)に同様の内容の調査が実施され、50社から有効回答が得られた。このデータに基づいて交差遅れ分析を行った結果、一部の業績指標(T1)と「ハイ・インボルブメント」HRM施策(Lawler, 1986)の利用度(T2)に有意な相関が見られた。この結果から、長期的に見ると企業業績がHRM施策に影響する可能性があることが示唆された。平成26年度の計画は、企業を対象として郵送法での質問紙調査を実施することであったが、すでに年度内に実施したことで目標は達成されたと考えられる。平成28年度は、欠測値処理方法の再検討を行った上で、構造方程式モデリングによる解析を行う予定である。その結果について従業員調査の結果を含めて、ハイ・インボルブメントモデルおよびサイバネティックアプローチの点から検討を行い、学会発表や論文等で成果を公表する。経営学平成27年度以降は、人的資源管理施策と企業業績の関係について、1回目と2回目の調査データに基づいて、構造方程式モデリングによる解析を行う。その際、交差遅れモデルと、2要因の双方向を同時に推定する双方向モデルを使用して、適合度を比較する。調査結果について、ハイ・インボルブメントモデルおよびサイバネティックアプローチの点から仮説検証を行う。また、それらの理論の有効性や戦略的人的資源管理論へ貢献について検討した上で、学会発表やホームページ等で成果を公表する。今年度の予算は企業調査報告書の作成・送付、従業員調査の配布・回収・データ分析に主に使用され、ほぼその枠内で有効に消費されたが、わずかであるが残額が生じた。初年度当初の計画では、学生アルバイターを使って質問紙を配布・回収する予定であったが、調査対象者の状況・環境を配慮し短期間に発送作業することが必要となったため、急遽専門業者に作業を委託することにした。そのため、予算を10万円次年度から前倒して使用したが、予算のオーバーが小幅に留まったため、残余が生じた。今年度は最終年度に当たるので、残額を含めてデータ分析と成果発表に使用される予定である。予算を10万円次年度から前倒して使用した結果、次年度予算が当初計画より減ることになったが、研究は予定どおり目標を達成しているので、次年度は予定どおりデータ分析、結果の公表等に予算を使用する予定であり、予算内で目標は達成可能であると考えられる。
中国北京市「城中村」における居住環境の形成・変容とその持続的整備手法に関する研究

北京では、土地所有の二元構造(国家所有/集団所有)や1900年代の激動的な歴史の中で、土地所有の権利関係の複雑化が生じ、インフォーマルなエリア「城中村」が広範囲で発生した。特に北京旧城内に残る伝統住居形式「四合院」は、数十世帯が住み着く「大雑院」化した状況になり,再開発されなまま残されている。本研究では,こうしたエリアが北京市の中心部であることから「歴史文化保護区・歴史風貌協調区」と居住環境の悪化したエリア「棚戸地区」として二重に指定されており、保存と開発の間で政府・ディベロッパー・住民の3者間で様々な軋轢によって、スラム化から都市空洞化へと変化が生じていることを明らかにした。本研究における平成27年度の実績は、本年度8月に北京市東城区新体倉歴史文化保護区において、臨地調査、文献収集をおこなった。臨地調査では、施設分布(商店の種類、政府機関、学校、その他)、宅地割り、電子メーター数の調査をおこなった。加えて4件の四合院住宅の実測調査、居住者に関するヒアリング調査(家族構成、職業、収入、家賃、出身地)をおこなった。本年9月には、日本建築学会大会発表会(関東)で「北京内城・新太倉歴史文化保護区の空間構成とその変容に関する考察その1街区構成と街路体系」「北京内城・新太倉歴史文化保護区の空間構成とその変容に関する考察その2四合院の雑院化と居住者プロファイル」の発表をおこなった。以上の成果は、滋賀県立大学大学院環境科学研究科修士論文『北京旧内城の空間構成と城中村化&#12316;新太倉歴史文化保護区を対象にして&#12316;」(西出彩)としてまとめられた。臨地調査をすでにおこなっており、日本建築学会大会発表会(関東)で2本の論文発表をおこなっている。平成28年度にも、日本建築学会大会発表会(九州)で2本の論文発表を予定する。今年度は、北京旧外城宣西北地区における城中村化と大雑院化、それに伴う再開発の実態を明らかにした。宣西北地区では、清代・中華民国期の文人故居や会館が数多く現存する。1970年以降に伝統民居の四合院内で複数世帯が雑居する「大雑院化」が今日まで続いてきた。一方で政府やディベロッパー主導による地区全体の再開発をめぐる保証金と住民移転の問題が顕在化している。本研究は北京における雑居増築した状態「大雑院」化の形成過程を文献資料と現地調査を基にして、人口流入、住宅政策、自然災害から解明した。さらに北京で今まさに起こっている再開発の実態について、現地ディベロッパーから移転や補償に関する資料を入手し、加えて住民へのヒアリング調査により解明した。そして大雑院の各住戸とその住民データを2度にわたる緻密な現地調査から得ている。具体的には再開発対象となった四合院5件に居残る13住戸の実測調査、その住民のプロファイル、増築プロセス、再開発実態に関する詳細なヒアリング調査である。巨大な資本と複雑な政治的背景を持つ首都北京において「重層的な歴史保護」「スラムに対する都市整備」「都市開発による大きな利益」という一見矛盾した構造を暴き出すことによって、都市中心域が「スラム化」から「廃墟化」へと新たなフェーズに移行したことを解明した。さらにインフラの整備、大雑院の保全修復方法、住民の移住と定住のあり方から持続的な都市整備手法を提言した。平成27年度では、北京旧内城新体倉歴史文化保護区において、城中村化と大雑院化を明らかにするために臨地調査と文献収集をおこなった。臨地調査では、施設分布、宅地割、電子メーターの数の調査をおこなった。加えて4件の四合院住宅の実測調査、居住者に関するヒアリング調査を実施した。上記の成果は、日本建築学会大会発表会(九州)で発表した。平成28年度では、北京旧外城宣西北地区において、城中村化と大雑院化、さらに再開発の実態を明らかにするために臨地調査と文献収集をおこなった。臨地調査の内容は、再開発対象となった四合院5件に居残る13住戸の実測調査、その住民のプロファイル、増築プロセス、再開発実態に関する詳細なヒアリング調査である。これらの研究成果は、途中経過報告として2016年9月に国際論文シンポジウムISAIA 11thにて発表された。以上のように、当初予定した研究対象地の調査を問題なく遂行している。加えて研究成果の発表も学会や国際シンポジウム等で頻繁におこなっている。「城中村」研究(2015-)では、北京市を対象にして、土地所有の二元構造(国家所有/集団所有)や1900年代の激動的な歴史の中で、土地所有の権利関係の複雑化が生じ、インフォーマルなエリアが発生したことを明らかにした。「城中村」はスプロールする都市開発の中で開発されないまま未収容に残された村を意味する。そこでは、低賃貸による住宅提供が進み、数段階に渡る農村部からの人口流入の大きな受け皿となっていたことを明らかにした。一方で、北京旧城内に残る伝統住居形式「四合院」は、数十世帯が住み着く「大雑院」化した状況に陥っていおり、同様の現象が広範囲で確認できる。