hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロテオミクス解析およびパスウェイ解析による新規胃癌バイオマーカーの検討

本研究では胃がんにみられる遺伝子異常について網羅的に解析し、その生物学的特徴を解明するとともに薬効予測に有用な新規のバイオマーカーを探索することを目的として行った。胃がん細胞株を用いた実験の結果、CD44v8-10の発現とsulfasarazineの感受性の間に相関を認めた。さらに胃がん患者さんからの組織を用いた解析を追加し、HER2陽性胃癌に対する抗HER2抗体であるtrastuzumabの感受性に関連するバイオマーカーの探索を行い、現在解析中である。本研究では胃癌の網羅的発現解析を行い、腫瘍の生物学的特徴を解明するとともに薬効予測に有用な新規バイオマーカーを探索することを目的とする。まず培養細胞株を用い、胃癌バイオマーカーの探索を行った。SNU-16, AGS, SNU-5, SNU-1, NCI-N87, KATO-III, Hs746Tの7種について遺伝子プロファイルの検索を行い、NCI N87(HER2陽性),Hs746T(MET陽性), KATO-III(FGFR2陽性)を抽出した。癌細胞に発現するCD44v8-10はcystinetransporter(xCT)の安定化に寄与することで酸化ストレスに抵抗性の性質を獲得していることが明らかにされている。今回抽出された3種の細胞についてCD44v8-10の発現確認と、xCT阻害剤としてのsulfasarazine(SSZ)に対する感受性の比較を行った。2これらの細胞に対し、SSZに対する感受性の評価を行った。In vitroの評価として各々の細胞に対しSSZ treat後viabilityの比較を行った。一方、in vivoの評価として各々の細胞を移植した担癌マウスに対しSSZの腹腔投与を行い、その腫瘍径について観察・比較を行った。その結果in vitroではCD44v高発現株である746T細胞で高い感受性を示したが、in vivoでは感受性をほぼ認めなかった。NCI N87細胞ではin vitroにおいてはほとんど感受性を示さなかったものの、in vivoにおいては高い感受性を示していた。これらの予想された結果との相違点とHER2およびMET発現の相互関係について明らかにできれば新たな治療戦略の鍵となると思われる。本研究では胃がんの網羅的発現解析を行い、腫瘍の生物学的特徴を解明するとともに薬効予測に有用な新規バイオマーカーを探索することを目的としている。これまでに培養細胞株を用い、胃がんバイオマーカーの探索を行い、NCI-N87(HER2陽性)、Hs746T(MET陽性)、KATO-III( FGFR2陽性)を抽出した。がん細胞に発現するCd44v8-10はcystinetransporter (xCT)の安定化に寄与することで酸化ストレスに抵抗性の性質を獲得していることが明らかにされている。3種の細胞株についてCD44v-8-10の発現確認と、xCT阻害剤としてのsulfasarazine (SSZ)に対する感受性の比較を行った。1WBにてCD44v8-10の発現比較を行ったところ、Hs746Tで発現が高く、NCI-N87ではやや低め、KATO-IIIではほぼ発現を認めなかった。in vitroではCD44v高発現株である746T細胞で高い感受性を示したが、in vivoでは感受性をほぼ認めなかった。NCI-N87細胞ではin vitroにおいてほとんど感受性を示さなかったものの、in vivoにおいては高い感受性を示していた。平成27年度はin vitro/vivoの実験にあわせて、臨床検体を用いた研究も進めるべく、現在西日本癌研究機構(WJOG)にて実施中の多施設共同前向き第II相試験にて収集される血液・組織検体を用いたバイオマーカー研究を計画し研究体制の構築を行った。本研究では胃がんにおける薬効予測に有用な新規バイオマーカーを探索することを目的としており、培養細胞株を用いた実験だけではなく、臨床検体を用いた解析も計画している。ここまで十分な臨床検体が集められず臨床検体を用いた解析が進んでいなかった。平成27年度はその問題を解消すべく、西日本癌治療機構(WJOG)で行なわれている、HER2陽性胃がんに対する抗HER2抗体であるTrastuzumabの二次治療における効果を検討する多施設共同前向き第II相臨床試験において、付随研究として収集される臨床検体を用いて胃がんバイオマーカーの解析を行うべく調整を行ってきた。進行中の試験の付随研究という形になり、調整には時間がかかったものの、現在WJOGにおける最終的なプロトコール改訂の準備をすすめているところである。本研究では胃がんにみられる遺伝子異常について解析し、その生物学的特徴を解明するとともに薬効予測に有用な新規のバイオマーカーを探索することを目的として行った。更に臨床的に意義のあるバイオマーカー探索のためWest Japan Oncology Group (WJOG)にて現在進行中のHER2陽性胃がんに対する抗HER2抗体であるTrastuzumabの有効性を検討する前向き臨床試験において、患者組織および血液検体を利用したバイオマーカー研究を計画し、現在解析を進めている。HER3のリガンドとして知られるNeuregulin-1がTrastuzumabの感受性の予測因子となることが示唆されており、本研究ではNeuregulin-1の発現を中心にHER2関連因子の発現を解析し、新たなバイオマーカーを確立することを目指す。現在患者登録は既に終了しており、組織・血液中の各種タンパクの発現と臨床の効果との相関について解析を進めている。

本研究では胃がんにみられる遺伝子異常について網羅的に解析し、その生物学的特徴を解明するとともに薬効予測に有用な新規のバイオマーカーを探索することを目的として行った。胃がん細胞株を用いた実験の結果、CD44v8-10の発現とsulfasarazineの感受性の間に相関を認めた。さらに胃がん患者さんからの組織を用いた解析を追加し、HER2陽性胃癌に対する抗HER2抗体であるtrastuzumabの感受性に関連するバイオマーカーの探索を行い、現在解析中である。これまでの研究結果も踏まえ、胃癌細胞株を用いた胃癌の生物学的特徴を解明するための解析を進めるとともに、臨床検体を用いたHER2陽性胃癌におけるバイオマーカーの確立を目指した研究もすすめていく。本研究で使用予定の組織検体は、ランダム化前向き試験に参加した患者のうち一次治療開始前および二次治療開始前に採取されたものになる。胃癌におけるバイオマーカー研究はこれまでにも多くの研究がなされてきたが、HER2以外の臨床的に有用なマーカーはこれまでに確立されていない。HER2陽性胃癌ではHER2陽性乳癌で有効とされた薬剤が有効であるだろうと考えられていたが、HER2/EGFRのチロシンキナーゼ阻害薬Lapatinibに続き、トラスツズマブ-DM1(trastuzumab emtansine:T-DM1)も第III相試験で既存治療に優越性を示すことができず、HER2陽性胃癌での治療開発は思ったように進んでいないのが現状である。我々は本研究の中で、特にHER2陽性胃癌に着目し、その生物学的特性、臨床的バイオマーカーの確立を目指す。消化器腫瘍胃癌細胞株を用いた網羅的発現解析を行い、腫瘍の生物学的特徴を解明するとともに薬効予測に有用な新規バイオマーカーの探索および、3D培養システムおよび動物モデルを用いた新規治療薬の開発の方へ着手する。さらに今年度より研究分担者として須河医師を迎え実験を行っていく予定である。未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果である。最終年度研究計画に基づいた物品調達に充てる予定である。
0.2GeVから1TeVでの宇宙線流束精密測定

ニュートリノ振動の研究に不可欠である、精密な大気ニュートリノ流束、特に0.2GeV100GeVにおけるこの流束を計算するには、ニュートリノの親となる陽子、ヘリウム等の一次宇宙線流束の0.2GeV1TeV領域での精密なデータと、生成過程である空気シャワーの正確な理解に必要とされる、μ粒子の各高度における絶対流束が必要である。本研究では高精度な気球搭載型宇宙線測定器であるBESSに改良を加えることで、測定可能領域を拡大し、0.2GeV1TeV領域における一次宇宙線、陽子、ヘリウム、μ粒子の絶対流束をこれまでにない高い精度で求めることを目的とする。2001年度に改良されたBESSを用いて行なわれた飛翔実験に続き、さらにエネルギー測定精度を上げた測定を行なうべく進めていた中央飛跡検出器を完成させ、BESSに搭載した。これを用いて2002年度飛翔実験を行ない、約13時間のデータを収集することに成功した。これまでに得られたデータについて解析を行い、5g/cm^2から20g/cm^2という広い大気圧領域において、これまでにない精密なμ粒子、陽子、ヘリウム絶対流束とその大気圧依存性を求め、大気シャワーモデルからの予測される結果との比較検証を行なった。これについては論文にまとめ、また国際会議においても報告を行なった。
機能性膜タンパク質の新規分泌生産システムの開発

Bacteriorhodopsinの遺伝子を昆虫細胞用の高発現型プラスミドベクターにクローニングし,昆虫細胞High Fiveにトランスフェクションして培養後の細胞抽出液および細胞膜画分をウェスタンブロット法で分析したところ,細胞内および膜画分にbacteriorhodopsinが発現していることを確認した.日本脳炎ウイルスの表面タンパク質であるprMおよびEの遺伝子が導入され,日本脳炎ウイルス様粒子を分泌生産する組み換え昆虫細胞株に,上記の発現ベクターをトランスフェクションし共発現させることにより,bacteriorhodopsinが組み込まれたウイルス様粒子の分泌発現の検討を進めている.医薬品開発などの重要なターゲットである膜タンパク質を本来の機能を保持した状態で迅速にかつ高収量で調製可能な技術の確立が求められている.本研究では,培養昆虫細胞を宿主として,エンベロープを有するウイルスの表面タンパク質の遺伝子と目的の膜タンパク質の遺伝子を共発現させることにより,目的の膜タンパク質がリン脂質二重層に組み込まれたウイルス様粒子として分泌生産する可能性について検討した.まず,モデル膜タンパク質であるHalobacterium halobium由来のbacteriorhodopsinの遺伝子のコドンを昆虫細胞での発現用に最適化した.得られた遺伝子を,Bombyx mori由来のアクチンプロモーターの上流にバキュロウイルス由来のトランス作用因子IE-1とエンハンサーHR3を有するプラスミドにクローニングし,昆虫細胞用の高発現型ベクターを構築した.ここで,bacteriorhodopsin遺伝子の5'末端側に種々のシグナル配列を,また3'末端側に(His)6タグの塩基配列をそれぞれ付加した.構築した発現ベクターをTrichoplusia ni由来のBTI-TN-5B1-4 (High Five)にトランスフェクションし,3日間培養後の細胞抽出液および細胞膜画分を抗(His)6抗体を用いたウェスタンブロット法で分析したところ,細胞内および膜画分にbacteriorhodopsinが発現していることを確認できた.特に日本脳炎ウイルスのprMシグナルを用いた場合に高い発現レベルが得られた.次に,日本脳炎ウイルスの表面タンパク質であるprMおよびEの遺伝子が導入され,日本脳炎ウイルス様粒子を分泌生産する組換え昆虫細胞株に,上記の発現ベクターをトランスフェクションした.現在,bacteriorhodopsinが組み込まれたウイルス様粒子の分泌発現の確認を進めている.Bacteriorhodopsinの遺伝子を昆虫細胞用の高発現型プラスミドベクターにクローニングし,昆虫細胞High Fiveにトランスフェクションして培養後の細胞抽出液および細胞膜画分をウェスタンブロット法で分析したところ,細胞内および膜画分にbacteriorhodopsinが発現していることを確認した.日本脳炎ウイルスの表面タンパク質であるprMおよびEの遺伝子が導入され,日本脳炎ウイルス様粒子を分泌生産する組み換え昆虫細胞株に,上記の発現ベクターをトランスフェクションし共発現させることにより,bacteriorhodopsinが組み込まれたウイルス様粒子の分泌発現の検討を進めている.本研究の目的は,医薬品開発などの重要なターゲットとなっている膜タンパク質を本来の機能を保持した状態で迅速にかつ高収量で調製できる新たな手法を開発することである.このために本研究では,培養昆虫細胞を宿主として,エンベロープを有するウイルスの表面タンパク質の遺伝子と目的の膜タンパク質の遺伝子を共発現させることにより,目的の膜タンパク質がリン脂質二重層に組み込まれたウイルス様粒子として分泌生産する技術の確立を検討する.本年度は,まず,モデル膜タンパク質としてHalobacterium halobium由来のbacteriorhodopsinを選定し,この遺伝子のコドンを昆虫細胞での発現用に最適化したものを調製した.得られた遺伝子をPCRで増幅し,Bombyx mori由来のアクチンプロモーターの上流にバキュロウイルス由来のトランス作用因子IE-1とエンハンサーHR3を有するプラスミドにクローニングすることにより,昆虫細胞用の高発現型プラスミドベクターを構築した.また,bacteriorhodopsin遺伝子の5'末端側にDrosophila由来のBiPシグナル配列および3'末端側に(His)6タグの塩基配列をそれぞれ付加した発現ベクターもあわせて構築した.現在,構築した発現ベクターをTrichoplusia ni由来のBTI-TN-5B1-4 (High Five)などの培養昆虫細胞にトランスフェクションし,一過性発現を検討している.発現ベクターの構築に時間を要したが,おおむね順調に進展している.引き続き,一過性発現による膜タンパク質の発現確認,日本脳炎ウイルスの表面タンパク質prMおよびEの遺伝子との共発現の検討,目的膜タンパク質を高発現するような至適条件の探索等を進めていく.設備備品として,酵素免疫測定法において使用するマイクロプレートリーダーの更新を検討している.また,当該研究課題に関する情報収集および研究成果発表を行うため,23rd ESACT Meetingへの参加を計画している.
外来遺伝子発現のための組換え蚊の樹立

遺伝子工学を利用して、病原体耐性蚊を我国で作製するまでの手順を検討した。1.蚊のマリナー遺伝子の存在マリナー遺伝子の反復逆配列をprimerとして、マリナー全長の増幅を試みた。その結果、ヤブカのみならず、ハマダラカの中にも増幅する蚊種が認められた。しかし、mariner遺伝子の転移酵素の保存領域をprimerとした場合は、増幅産物はヤブカのみで得られた。これらのことから、ヤブカではトランスポゾンとしてマリナーが働いていることが推察された。2.注入法による蚊卵の孵化トランスポゾンの一種であるホーボ遺伝子のDNA、helperであるtransposaseのDNA溶液の混合物を、90分経過後のネッタイシマカ卵に注入して、その後の孵化率を観察した.その結果、注入処理した卵の内約39%が孵化した。また、ヒトスジシマカ卵に注入処理したものでは、いずれも孵化が観察されなかった。蚊卵への注入条件は蚊種によって異なることが示唆された。3.電気窄孔法による蚊卵の孵化mariner[actin5C-EGFP]遺伝子を蚊ゲノムに挿入する方法として、注入法と電気窄孔法を検討した。トランスポゾンには、mariner[actin5C-EGFP]DNAとhelper(mariner)DNAの混合液を使用した。ネッタイシマカ卵の孵化はパルス装置では認められた。しかし、ヒトスジシマカ卵の孵化は認められなかった。好適なパルス条件が蚊種で異なることが推察された。4.蚊由来トランスフアーベクターの作製蚊由来のトランスポゾンmariner elementを用いて、パキュロウイルス由来のenhancer、IE: promoter、そしてその下流にGFP遺伝子を挿入したvectorを作製した。病原体と媒介蚊の親和性を分子レベルで解析する手法として、組換え蚊の開発を行っている。組換え蚊の作製に際しては、(1)トランスポゾンの選択、(2)遺伝子の導入法、(3)ベクターの構築、(4)発現個体の選択方法、(5)蚊のどの部位になにを発現させるか、などを考慮する必要がある。我々は、(1)と(2)について、蚊のゲノム中のマリナー遺伝子の有無、およびhobo遺伝子を蚊の卵に注入した際の孵化状況などを検討した。1.マリナー遺伝子は、昆虫だけでなくヒドラ、線虫、カエル、人間など極めて多くの種で保存されているトランスポゾンである。mariner遺伝子の転移酵素の保存領域をprimerとして、蚊のゲノムDNAに対するPCR産物の有無を検討したところ、ヤブカで増幅産物が得られた。しかし、ハマダラカやアカイエカ類では認められなかった。マリナー遺伝子の5'と3'末端は反復逆配列(inversed terminal repeat:ITR)と呼ばれる回文構造の配列をしている。この両末端部分の保存領域をprimerとして、マリナー全長の増幅を試みたところ、ヤブカのみならず、ハマダラカの中にも増幅する蚊種が認められた。これらの結果から、ヤブカではトランスポゾンとしてマリナーが働いているが、増幅の認められた他の蚊種では、機能的にマリナーが働いていないことが推察される。2.トランスポゾンの一種であるホーボ遺伝子のDNAおよびhelperであるtransposaseのDNA溶液の混合物を、90分経過後のヤカブ産下卵に注入して、その後の孵化率を観察した。その結果、注入処理した卵の内約39%が孵化した。ちなみに、対照区は70%の孵化率であった。今後の研究課題として、ベクターの構築と蚊体内での外来遺伝子の発現が検討される。デングウイルスと媒介蚊の親和性を分子レベルで解明するために、日本産蚊組換え体の開発を行っている。組換え蚊の作製に関連して、mariner[actin5C-EGFP]

遺伝子を蚊ゲノムに挿入する方法として、電気窄孔法と注入法を検討した。供試蚊として、久留米産ヒトスジシマカおよびタイ国産ネッタイシマカを使用した。暗黒条件で30分以内に産下された卵を、その後室温に60分間湿潤条件で放置した後に実験に供した。また、供試したトランスポゾンは、mariner[actin5C-EGFP]DNAとhelper(mariner)DNAの混合液(injection buffer:5mM KCl,0.1mM Na-phosphate,pH6.8で希釈)を使用した。1.電気窄孔法の検討9cmシャーレ内のコの字型電極付チャンバー槽(0.5x0.7x高さ0.5cm)の中に、トランスポゾンDNA液5ulを加え、その槽内に所定時間経過後の蚊卵を沈めてパルスを発生させた。パルス装置(トキワサイエンス社:遺伝子導入装置、CUY21)を用いた予備実験の結果を考慮して電圧10あるいは5voltsの条件で実験を行った。その結果、電圧:5volts、パルス幅:3070mseconds、パルス回数:10回、トランスポゾンDNA液の実測抵抗値:0.830.93kΩ(開始前)および0.701.03kΩ(終了後)、実測電圧値:1volt、の条件でネッタイシマカ卵の孵化が認められた。しかしながら、ヒトスジシマカ卵の孵化は認められなかった。両蚊種で好適なパルス条件が異なることが推察された。2.注入法の検討トランスポゾンDNA液をヒトスジシマカ卵に注入して、その後の孵化状況を観察した。注入処理した卵では、いずれも孵化が観察されなかった。ネッタイシマカの卵を用いた際の孵化率は、別の実験で約30%であったことから、供試数の増やすことおよび、対照としてネッタイシマカを用いた並行実験を行う必要性が生じてきた。3.今後の検討課題として、ヒトスジシマカ卵への注入実験の継続、および日本産蚊から得られたマリナー様トランスポゾンにactin5CとEGFPを組込むことを検討している。デングウイルズと媒介蚊の親和性を分子レベルで解明するために、日本産蚊組換え体の開発を行っている。日本産蚊のmarinerを利用したtransformation vectorの構築を試みた。transformationvectorの条件として、1.marinerがゲノム内に挿入されるために必要な、末端反復配列(TIR)を備えていること、2.marinerのtransposaseの認識サイトを備えていること、3.ゲノム内への挿入後、安定に挿入が維持されるために、自身はtransposase活性を持たないこと、4.transformされた蚊が容易に判別できるようなマーカー形質を発現することの4点が挙げられる。今回は、蛍光顕微鏡下で非侵襲的に判別が可能である、オワンクラゲ由来の蛍光タンパクGFPを用いた。蚊の体内でも高効率にGFPが転写されるように、昆虫一般で普遍的な転写活性を持つとされるバキュロウィルスのIE
屋内生活行動調査に基づく確率モデルを用いた家族・行為・空間に関する人間行動の研究

住戸内における居住者の生活行動を無線センサーにより調査した。被験者や調査員に過度の負担を強いない非侵襲で、継続的で、客観的な調査により、居住者の位置と時刻のデータを取得した。一定期間にわたり取得したデータを確率モデル等のデータマイニング手法により分析し、生活行動と室配置との関係を明らかにした。従来の自己申告型の調査票や聞き取りによる調査手法に対して、人間行動の新たな研究手法を提示した。周波数帯314.950MHzのアクティブ型RFIDタグを用いた、居住者の位置検知システムを構築した。室の隅角部及び4辺の天井付近にRFID受信機を5台設置し、LANケーブルで接続した。位置検知サーバーにおいて、RFID受信機の位置座標を室の平面図に整合させ、RFID受信機の感度を調整した。RFIDタグを装着した被験者の実際の移動経路と、システムが検知する移動経路の差分を計測した。金属製什器や隔壁や家電などの電子機器が多く存在する室の場合、電波環境が動的に変化し、RFIDタグの信号が受信機に到達する確率が減少し、受信感度が大きく低下する場合があることが分かった。また被験者のRFIDタグの装着位置や身体の向きが、受信感度に影響することが分かったので、被験者のRFIDタグの装着方法を検討した。身体の頭部、肩部、腰部にRFIDタグを装着して、RFIDタグリーダーによる信号の受信確率を計測したところ、両肩部に装着した場合に最大となることが分かった。感度が最大となった場合でも、移動経路の位置検知誤差は13m程度存在することが分かった。この装置を用いた生活行動調査では、居住者の移動軌跡を計測するのでなく、居住者の室使用、すなわち居住者がどの部屋にどれほどの長さ滞在し、どの様な順序で部屋を使用しているかを計測することとした。各室の広さやRFIDタグリーダーの設置位置に基づいて、RFIDタグリーダーの受信感度を調整することにより、被験者の室使用を計測するシステムを構築した。高齢者独居世帯を対象とし、住居内の部屋滞在行動と部屋間移動行動をRFIDセンサーを用いた客観的観測データで取得し分析した。結果として、第一に、8日間に亘る調査期間の中で被験者の各部屋に対する滞在時間と滞在回数が明らかになった。被験者は居間と台所にほぼ同じ回数滞在していたが、滞在時間は居間が最も長かった。各日に共通して見られる、午前、昼間、夕方の各時間帯によって異なる滞在状況が明らかになった。第二に、部屋滞在状況が「一つの決まった部屋に滞在」、「主に一つの部屋に滞在」、「2つの部屋に交互に滞在」、「複数の部屋に滞在」の4種類に分類された。「一つの決まった部屋に滞在」と「主に一つの部屋に滞在」が各日に共通して顕著であった。被験者は調査期間の起床中の時間帯の3/4以上の時間において、ある部屋を中心に行動していることが明らかとなった。第三に、被験者の部屋間の移動の頻度と、1日のうちの時間帯によって異なる部屋間の繋がりの関係が明らかになった。居間と台所と洗面所の間の移動が、他の部屋間の移動に較べて最も強かった。午前は台所と洗面所、居間と洗面所間の移動が多く、午後は居間と台所間の移動が多いことなどが定量的に明らかになった。中国人高齢者夫婦世帯の集合住宅の住戸内での起床から就寝までの主な室利用の型を明らかにした。いつ、どの部屋に被験者が滞在しているかを連続的に記録したデータを分析することによって、朝、昼、晩の各々で最長の時間滞在する部屋をベース、最も頻繁に往来のある部屋の組をメインリンクとして被験者夫婦のベースとメインリンクを特定した。また、この指標をもとに室利用の型を明らかにした。この型に基づく知見は以下に示す通りである。(1)全ての被験者にとって終日、居間が最もしばしばベースに選ばれ、次に主寝室がべースに選ばれる。食事室と居間の問はしばしば往来され、この2室は共に、往来のある室の総数が多いハブとして使用される。台所はこの2室との往来がしばしばあり、とくに食事室との往来が多い。食事室は、主寝室との往来も同じく多い。朝、被験者は居間と主寝室に滞在する傾向があり、食事室をハブとして使う。午後には、食事室はやはりハブとして使用されるが、居間も同じく多くの部屋との間で往来がある。晩には、被験者は居間に滞在する傾向があり、居間をハプとして使用している。主人に比べると、主婦の室使用では、台所が他の多くの部屋との間、中でも、主寝室と居間との間で、より往来が多い。(2)夫婦の主な室利用は、夫婦共有のベースの住戸内での位置によって3つの型、つまり住戸内での中央配置の共有ベース型、コーナー配置の共有ベース型、端部配置の共有ベース型に分類することができる。

被験者のベースが住戸の北側に位置する食事室になることが多い理由が、エアコンを使用しなくても夏に涼しく快適であるためであることをヒアリングによって確認した。このことから、ベースとなる室が必ずしも、戸外に南面する室とは限らないことも明らかにした。さらに、台所と食事室の往来回数が多くなるのは、台所が狭いため、食事室も用いて調理をすることが多いためであることも確認した。
層状半導体材料を用いた新規薄型光支援熱電子エミッタの開発

光支援熱電子発電では半導体を電子エミッタ材料として用いることで、加熱による効果と光の量子効果を同時に発電に利用することができる。単層の二硫化モリブデン(MoS2)のバンドギャップは約1.8 eVとなることが知られており、太陽光を利用する光デバイスへの応用が検討されている。本研究では、化学気相成長(CVD)法により層状半導体のMoS2薄膜を作成し、光支援熱電子発電用エミッタの応用について検討した。まず、MoS2薄膜は層数によりバンドギャップが異なることに注目し、CVD合成における基板温度、ガス圧力および加熱時間を変え層数の制御を試みた。CVD法ではアルゴンガスで満たした反応炉内で硫黄を昇華させ、加熱したMoまたはMoO3と反応させることでMoS2薄膜基板を作製した。MoO3を前駆体として作成したMoS2薄膜をX線光電子分光法(XPS)、ラマン分光法および電子顕微鏡により解析した結果、MoS2の層数は前駆体基板温度を670 °Cとし、炉内ガス圧および合成時間を調整することで制御できることが分かった。基板温度とガス圧により、前駆体のMoO3に由来する酸素残留比が影響されるものの、ガス圧1 kPaで60分間合成とすることで単層のMoS2が確認された。また、電子エミッタ応用ではエミッタの表面特性も重要となるため、MoS2薄膜の表面にアルゴンおよび水素プラズマを照射し、表面原子構造の変化ならびに活性化について比較し評価した。プラズマ照射したMoS2膜表面をXPS解析した結果、水素プラズマ照射では水素化脱硫効果により照射時間とともに硫黄原子比が減少し、全硫黄原子の約80%において硫黄欠陥が形成された。この硫黄欠陥は各種反応における活性サイトとなると考えられる他、電子放出特性への影響についても検討していく予定である。化学気相成長(CVD)法により作製した二硫化モリブデン(MoS2)薄膜をラマン分光法により測定しMoS2の層数を評価した結果、MoS2固有のピークが得られると同時に、一般に単層のMoS2を示すピーク間波数差が観察された。MoS2の固有の振動モードは、Mo原子とS原子の面内振動モード(384.0 cm-1)およびS原子の面外振動モード(408.0 cm-1)で構成される。2つの振動モードを示すピークの波数差はMoS2の層数に依存し、層数の減少に伴い層間相互作用が低下することで波数差が減少することが知られている。本研究においても、MoS2の2つのピークの波数差から層数を評価しMoS2の合成条件との関係を調べており、MoO3を前駆体とするCVD法における単原子層のMoS2合成条件は明らかになりつつある。なお、酸化物を前駆体とした時、CVD合成時のガス圧および反応時間が低下すると酸素残留率が増加する傾向が見られた。このため、RFスパッタ法によりMo薄膜を作製し、これを前駆体とするCVD合成によりMoS2膜を合成中である。これまでに、Mo薄膜の膜厚を0.515 nmとしてCVD合成した薄膜基板を解析した結果、Mo膜厚1.5 nm以上の基板においてMoS2を示す明確なラマンスペクトルが確認された。これらのMoS2の層数は、いずれも4層以上の多層膜と見積もられている。また、MoO3を前駆体とするCVD合成と比較して膜中の酸素残留比が大幅に低減した。化学気相成長(CVD)法により二硫化モリブデン(MoS2)薄膜を作製する。CVD法ではアルゴンガスで満たした反応炉内で硫黄を昇華させ、700 °C程度に加熱したMo薄膜基板または酸化モリブデンと反応させることでMoS2薄膜を作製し膜特性を評価する。また、プラズマCVD法によるリンなど不純物ドーピングも試みる。成膜した基板は、X線光電子分光法(XPS)、紫外線電子分光法(UPS)、ラマン分光およびフォトルミネセンス(PL)法により、層数、仕事関数およびバンドギャップなどの膜特性を評価し、成膜条件との関係を明らかにする。MoS2のバンド構造は層数で変化することが知られており、太陽光スペクトルの有効活用に適した1.8 eVを目指す。これまでの研究で、バンドギャップは1.8 eVとなるMoS2の単原子層膜の作製に成功しているが、MoS2合成における前駆体MoO3に由来する残留酸素が膜中に存在する。今後、この残留酸素による影響を検討するとともに、Mo薄膜を前駆体とすることで残留酸素の低減を図る。また、薄膜基板を加熱し、耐熱性、結晶構造およびバンド構造の温度依存性について検討する。これらと並行して作成したMoS2膜の電子放出特性を評価する。この測定ではMoS2薄膜表面にアルカリ金属を吸着させて電子親和力を下げ、基板温度600 °C程度での熱電子放出特性を評価する。まず、MoS

2薄膜は層数によりバンドギャップが異なることに注目し、CVD合成における基板温度、ガス圧力および加熱時間を変え層数の制御を試みた。CVD法ではアルゴンガスで満たした反応炉内で硫黄を昇華させ、加熱したMoまたはMoO3と反応させることでMoS2薄膜基板を作製した。MoO3を前駆体として作成したMoS2薄膜をX線光電子分光法(XPS)、ラマン分光法および電子顕微鏡により解析した結果、MoS2の層数は前駆体基板温度を670 °Cとし、炉内ガス圧および合成時間を調整することで制御できることが分かった。基板温度とガス圧により、前駆体のMoO3に由来する酸素残留比が影響されるものの、ガス圧1 kPaで60分間合成とすることで単層のMoS2が確認された。また、電子エミッタ応用ではエミッタの表面特性も重要となるため、MoS2薄膜の表面にアルゴンおよび水素プラズマを照射し、表面原子構造の変化ならびに活性化について比較し評価した。プラズマ照射したMoS2膜表面をXPS解析した結果、水素プラズマ照射では水素化脱硫効果により照射時間とともに硫黄原子比が減少し、全硫黄原子の約80%において硫黄欠陥が形成された。この硫黄欠陥は各種反応における活性サイトとなると考えられる他、電子放出特性への影響についても検討していく予定である。化学気相成長(CVD)法により作製した二硫化モリブデン(MoS2)薄膜をラマン分光法により測定しMoS2の層数を評価した結果、MoS2固有のピークが得られると同時に、一般に単層のMoS2を示すピーク間波数差が観察された。MoS2の固有の振動モードは、Mo原子とS原子の面内振動モード(384.0 cm-1)およびS原子の面外振動モード(408.0 cm-1)で構成される。2つの振動モードを示すピークの波数差はMoS2の層数に依存し、層数の減少に伴い層間相互作用が低下することで波数差が減少することが知られている。本研究においても、MoS2の2つのピークの波数差から層数を評価しMoS2の合成条件との関係を調べており、MoO3を前駆体とするCVD法における単原子層のMoS2合成条件は明らかになりつつある。なお、酸化物を前駆体とした時、CVD合成時のガス圧および反応時間が低下すると酸素残留率が増加する傾向が見られた。このため、RFスパッタ法によりMo薄膜を作製し、これを前駆体とするCVD合成によりMoS2膜を合成中である。これまでに、Mo薄膜の膜厚を0.515 nmとしてCVD合成した薄膜基板を解析した結果、Mo膜厚1.5 nm以上の基板においてMoS2を示す明確なラマンスペクトルが確認された。これらのMoS2の層数は、いずれも4層以上の多層膜と見積もられている。また、MoO3を前駆体とするCVD合成と比較して膜中の酸素残留比が大幅に低減した。化学気相成長(CVD)法により二硫化モリブデン(MoS2)薄膜を作製する。CVD法ではアルゴンガスで満たした反応炉内で硫黄を昇華させ、700 °C程度に加熱したMo薄膜基板または酸化モリブデンと反応させることでMoS2薄膜を作製し膜特性を評価する。また、プラズマCVD法によるリンなど不純物ドーピングも試みる。成膜した基板は、X線光電子分光法(XPS)、紫外線電子分光法(UPS)、ラマン分光およびフォトルミネセンス(PL)法により、層数、仕事関数およびバンドギャップなどの膜特性を評価し、成膜条件との関係を明らかにする。
イヌにおけるIgE抗体を介したアレルギー疾患の研究

犬の代表的アレルギー疾患であるアトピー性皮膚炎の症状を示す42頭の犬において皮膚テストとIgE抗体の測定を行った。皮膚テストは26種類のアレルゲンエキスを用いた。特異IgE抗体は24種類のアレルゲンでImmunodot法を用いた。42例中、ハウスダストマイトの皮膚テストに反応したのが29例(69%)、その特異IgE抗体が検出されたのは23例(55%)であった。スギ花粉アレルゲンにおいては42例中、21例(50%)が皮膚テスト陽性、7例(17%)がスギ花粉IgE抗体陽性であった。日本においてアトピー性皮膚炎の主な感作源の1つとしてハウスダストマイトとスギ花粉アレルゲンが重要であることが確認された。次にアトピー性皮膚炎を示し、さらにスギ花粉アレルゲンに感作されている10頭の犬でヒスタミン遊離テストと末梢血リンパ球の反応性を調べた。これらの犬はスギ花粉アレルゲンに対する反応性は皮膚テストとIgE抗体測定により、確認された。これらの犬の血液から好塩基球を分離し、ヒスタミン遊離テストを行ったところ、10例中2例からスギ花粉アレルゲン特異的ヒスタミン遊離が認められた。同様に、末梢血リンパ球の反応性を調べたところ、5例においてスギ花粉特異的末梢血リンパ球の反応性ガ認められた。これらの結果から人のスギ花粉症患者と同様に犬においてもスギ花粉特異的ヒスタミン遊離テストと末梢血リンパ球の反応性が認められ、今後、人のモデルとして有用であることが明らかになった。最近、イヌにおいてアレルギー性皮膚炎が増加の傾向にある。アレルギー性皮膚炎のイヌに各種アレルゲンの皮内テストを行うと、室内塵中の表皮ダニ(Dermatophagoides属)に強く感作されている可能性が示唆されている。今回、外部寄生性ダニが存在せず、室内で飼育されているイヌの中でアレルギー性皮膚炎の症状を示めしている27例のイヌの血清中のダニアレルゲン特異IgE抗体を測定したので報告する。2種類の表皮ダニ、D.farinae(DF),D.pteronyssinus(DP)が存在するため、各アレルゲンに対する特異抗体を測定した。27例中DF特異IgE抗体を保有する例が19例、DP特異IgE抗体を保有する例が15例であった。アレルギー性皮膚炎のイヌの多くがダニアレルゲンに感作されていることが分かった。また、DPよりもDFに強く感作されていることも明らかになった。人のダニアレルギー患者においてDer1、Der2がダニ主要アレルゲンとなっている。上記のアレルギー性皮膚炎のイヌ27例において、これらのダニ主要アレルゲンに対する反応性を調べたところ、Der1特異IgE抗体保有例は3例、Der2特異IgE抗体保有例は6例であった。Der1よりもDer2に強く感作されていることが判った。また、人のダニ主要アレルゲンはイヌにおいてはマイナ-なアレルゲンである可能性が示唆された。今後、イヌにおけるダニ主要アレルゲンの同定研究が必要になるものと考えられる。42例中、皮膚テストに反応したのが29例(69%)、特異IgB抗体が検出されたのは23例(55%)であった。スギ花粉アレルゲンにおいては42例中、21例(50%)が皮膚テスト陽性、7例がスギ花粉IgE抗体陽性であった。日本においてアトピー性皮膚炎の主な感作源の1つとしてスギ花粉アレルゲンが重要であることが確認された。

次にアトピー性皮膚炎を示し、さらにスギ花粉アレルゲンに感作されている10頭の犬でヒスタミン遊離テストと末梢血リンパ球の反応性を調べた。これらの犬はスギ花粉アレルゲンに対する反応性は皮膚テストとIgE抗体測定により、確認された。これらの犬の血液から好塩基球を分離し、ヒスタミン遊離テストを行ったところ、10例中2例からスギ花粉アレルゲン特異的ヒスタミン遊離が認められた。同様に、末梢血リンパ球の反応性を調べたところ、5例においてスギ花粉特異的末梢血リンパ球の反応性ガ認められた。これらの結果から人のスギ花粉症患者と同様に犬においてもスギ花粉特異的ヒスタミン遊離テストと末梢血リンパ球の反応性が認められ、今後、人のモデルとして有用であることが明らかになった。
性理大全書の思想史的研究

本研究課題は、明朝の第三代皇帝である永楽帝の命令を受けて編纂された朱子学系叢書・三大全のひとつである『性理大全書』の士大夫社会における普及の実態を、思想史的展開とも関連づけながら解明するものである。文献調査の結果、この書物には、正徳年間以降、幾つかの注釈書が作成されるとともに多様な節略本や批判的著作もまた編纂され、明末期には、陽明学の浸透に伴いその改定も検討されたことがわかった。そしてこの風潮は王朝交替後もその一部が引き継がれ、康煕帝による『性理精義』として生まれ変わったのである。永楽三大全のひとつである『性理大全書』は、官学への全国的頒布後、儒学教官によって学生に教授されたのだが、一部の教官は、その教授内容を講義録として書きためていた。そうした講義録に着目したのが、福建を中心とする民間の書肆であり、正徳から嘉靖年間、該書に注釈を加増した書物が出現した。講義録が、この書物の注釈として個別に取り込まれたのである。この新たな注釈書は、当初「性理群書集覧」という名前を持っていた。しかしその後「補註」や「標題」、「集釋」などが附加される過程において「新刊性理大全」との呼称を得るようになった。現在、われわれが通常もちいる該書のテキストには、注釈なしのそれと、ありのそれとの二種類に大別できるわけである。平成26年度は、かかる一連の経緯について、北海道大学文学部図書室、東北大学総合図書館、国立公文書館、名古屋市蓬左文庫などに収蔵される大全書関連のテキストを用い、実証的に解明した。『性理大全書』の形態に関しては、編纂の当初から何の変化もないものとする理解が当然の如く抱かれていたが、その常識はただされる必要があったわけである。また、研究の過程において、明代前半において加増された注釈の多くが同書の前半に集中するという側面を見出した。そもそも北宋張載の『正蒙』や南宋蔡元定の『律呂新書』について言及する人士の増加が、この同じ時期の思想現象として確認できるのだが、それは、これらの書物をその前半に載せる『性理大全書』の普及、ないし注釈を用いた教授方法の拡大と連動する思想運動であった。如上の成果は、平成26年10月26日、中国武夷山で開催された「明末清初学術思想史再探」第二次工作会議において口頭発表した。『性理大全書』に関する文献の調査としては、東京都立中央図書館に収蔵される『新刊憲臺釐正性理大全』七十巻を実見し、その巻末に「嘉靖壬子歳仲夏/余氏自新齋梓行」と記される木記があることを確認し、同館の『目録』がこのテキストについて「嘉靖四十年刊余氏自新堂」と記すのは、何らかの過誤ではないかとの推察をおこなった(木記の「壬子歳」は嘉靖三十一年)。また中国の南京図書館において、丁丙氏旧蔵の『性理群書集覧大全』七十巻のマイクロフィルム版を閲覧し、その巻末に「正徳辛未宗徳/書堂鼎新刊行」と記される木記があることを確認した(木記の辛未は正徳六年)。そして丁丙氏による跋文の内容と照合することにより、このテキストが先行する『性理群書集覧』を「謄写」し、さらにそれが木版によって刊行されたテキストである可能性を推察した。研究者との交流に関しては、平成27年9月29日に応用科挙史学研究会主催第15回研究集会を開催し、「科挙研究の潜在的意義」とのテーマのもと、熊本崇氏(東北大)と高津孝氏(鹿児島大)とに研究発表をおこなっていただいた。熊本氏の演題は「経義進士と詩賦進士」、高津氏のそれは「科挙社会における物語の意味」であり、当該の研究に対し、歴史と文学双方から貴重な提言を得ることができた。また同年11月23日と24日の両日、厦門大学で開催の「第十二届科挙制与科挙学国際学術研討会」に参加して、出席の劉海峰教授らと意見交換をおこなうとともに、「明朝宣徳、正統期郷試解額制度的影響」と題して報告し、科挙の定員問題と受験者の学習内容との関連性に言及した。都立中央図書館で『新刊憲臺釐正性理大全』を閲覧し、また南京図書館では丁丙氏旧蔵の『性理群書集覧大全』を、マイクロフィルム版ではあったが閲覧し、その成立の背景について推測がおこなえたことは、本年度の収穫のひとつであり、また科挙研究を文学史の側面からおこなってる高津孝氏との研究交流も、本年度の研究計画を遂行するうえで、非常に有意義であったと判断できる。研究成果に関しては、2016年6月2325日開催の「明末清初学術思想史再探国際学術研討会」(台湾・中央研究院近代史研究所)において「《新刊性理大全》的出現及其時代背景」と題する発表をおこなった。また、この会議に先立って開かれたワークショップ「16到18世紀東亜世界的文人社集」(6月22日、近代史研究所)における報告「晩明的「諸子学」与社集運動」のなかでも、本研究課題と関連する内容の発表をおこなっている。

両者はともに、明代末葉の思想状況を、当時における民間出版の活況およびいわゆる東林派人士の政治的・学術的活動と関連づけながら考察したものであり、これらの要素が錯綜して関係し合う思想情況下、永楽三大全の改訂もまた人々によって意識され、『性理大全書』に対しても改訂のための多様な試みが提示されたことを明らかにした。学術交流に関しては、10月29日11月1日、中国長沙湖南大学岳麓書院を会場として開催された国際会議「儒学的歴史演進与伝播」に参加して「十三世紀北中国的程朱学与許衡的思想」と題する報告をおこなった。この会議では、元明時代の学習環境と教学方法に関する研究発表を聴くとともに、張崑将や朱漢民といったこの方面の専門家と意見を交換する機会を得た。さらに、会議後は衡陽師範大学を訪問し、王船山思想研究の第一人者である朱迪光教授らとともに船山の遺跡を調査し、船山思想研究の現状について討議したこともまた、永楽三大全の明末清初的受容状況を解明するうえで大いに役立った。例年、継続して開催している応用科挙史学研究会は、9月20日に第16回研究集会を開催し、熊本県立大学の山田俊教授を招聘して「中国近世の文献資料と諸子の思想」とのテーマで討議をおこなった。文献調査の面では、新潟県立図書館所蔵『性理大全書』を調査し、当該のテキストが明末出版のそれであることを確認した。2016年2月末『科挙と性理学』と題する専門書を出版し、その第一章「『性理大全書』の書誌学的考察」では、明代嘉靖期までの『性理大全書』の流通状況を、増注各テキストの作成や出版、同書前半のいわゆる成書の学習傾向などと関連づけつつ解明したが、4月以降は、嘉靖につづく隆慶・万暦期における性理学の展開や、明清の鼎革期における三大全改訂運動などについて、それらを取りまとめるとともに、文献調査や学術交流もまた平行してすすめることができた。明朝永楽年間に編纂された三大全のひとつである『性理大全書』それ自体の流布状況と、『大全書』の普及版ともいえる「新刊性理大全」諸版本の拡大状況を書誌学的に調査分析するとともに、明代の知識人に『大全書』がどのように受容され、かつその土壌のうえに如何なる成果が生み出されたのか、またそれが『大全書』というテキストに対し逆にどのような変化をもたらしたのかを思想史的に分析してきた本課題において、最終年度の本年度は、浙江大学所蔵、永楽『大全書』の後印本を調査することがかない、『大全書』それ自体についても、一定程度の流通していた可能性を推測することができた。ただし、その結果、中国大陸の諸機関が収蔵する『大全書』ないし「新刊性理大全」に関しては、今後も調査を続ける必要性があることをも痛感した。思想史的研究の方面では、明末期における三大全全体を改定しようとする動向を、いわゆる復社人士の文章を読むなかで明らかにし、『大全書』改定の方向性に関しても考察することがすることができた。なお、応用科挙史学研究会第17回研究集会では、「良知の行方ー荒木見悟先生『陽明学の位相』に寄せて」と題する研究発表をおこない、先人の学問的業績を今後どのように生かすべきかといった主題のもと、参加者と討論をおこなった。とくに、荒木先生がかつて提起された「本来ー現実」の二項関係を明末人士の文章を分析する際に利用することの意味・意義について話し合い、その安易な使用は自戒すべきだとの方向で一致をみたことは、『大全書』の受容と変容を考えるうえでも、大いに参考になった。この研究発表に関しては、その改定版を中国上海の復旦大学において発表し、さらには『集刊東洋学』第118号に投稿することとなった。本研究課題は、明朝の第三代皇帝である永楽帝の命令を受けて編纂された朱子学系叢書・三大全のひとつである『性理大全書』の士大夫社会における普及の実態を、思想史的展開とも関連づけながら解明するものである。文献調査の結果、この書物には、正徳年間以降、幾つかの注釈書が作成されるとともに多様な節略本や批判的著作もまた編纂され、明末期には、陽明学の浸透に伴いその改定も検討されたことがわかった。そしてこの風潮は王朝交替後もその一部が引き継がれ、康煕帝による『性理精義』として生まれ変わったのである。
認知症高齢者を対象としたメンタルコミットロボット・パロを活用したケア効果

本研究の目的は、認知症をもつ高齢者に対するロボットPAROを活用したケアの効果を調査し、ロボットの効果的活用法を検討することであった。施設生活の認知症高齢者に対しては、医療・福祉専門職による支援でコミュニケーションや活動性の向上が認められた。在宅の場合、家族の支援により同様の効果がみられたケースがあったが、すべての高齢者が良い反応を示したわけではなかった。成功例の場合、家族の介護負担感が軽減したことがわかった。ただし、施設においては、明らかな効果がみられたが、専門職に対する訓練は必要であることがわかった。家庭では家族だけでは治療的かかわりは難しく、専門職による支援が必要であると考えられた。本研究は4年間で認知症高齢者に対するパロを活用したケア効果を実証的研究手法により明らかとし、活用の指標を構築するものである。施設生活認知症高齢者班と在宅生活認知症高齢者班に分かれ、連携しつつ研究を進めている。平成24年度は、施設生活認知症高齢者、在宅生活認知症高齢者に対し、パロ使用期間と非使用期間との比較を通じ、パロを活用したケア効果の調査を実施した。効果判定は、介護負担度やパロに対する意識に関するアンケート調査、BPSD評価、QOL評価、観察結果等の結果をもとにセラピーによる変化を量的、質的両側面から分析している。調査で使用するパロは、全て認知症高齢者向けの特別プログラムへと変更した(柴田)。施設生活認知症高齢者については、2箇所の施設にて12名の利用者より協力が得られた。結果、(1)パロ触れ合い中に落ち着く、(2)居室閉じこもりの解消、(3)発話の増加等の効果を確認できた(和田)。一方、在宅生活認知症高齢者については、3家族のご協力を得られた。その結果、(1)主たる介護者が本人に感じる負担感に大きな変化はなかったが、(2)当事者を含む家族内での会話の内容が増えたこと、(3)不穏を抑制しおだやかな現実とつながっている時間を過ごせたこと等の効果が確認できた。その他、3家族から作業療法士による定期的な訪問時に介護に関する相談ができてよかったとのコメントを得た。介護負担としては量的側面より質的側面にパロを用いた活動が寄与したと考える(井上ら)。これらの成果は平成25年度開催の国内外での学会等で公表予定である。また、「ロボットセラピー研究会」を年2回(産業技術総合研究所主催、首都大学東京共催)開催し、国内のパロ研究者やユーザーに対し成果を公開し、ロボットセラピーに関する情報交換の機会を作り交流をはかった(柴田、和田、井上)。平成25年度は、施設生活認知症高齢者、在宅生活認知症高齢者に対し、パロ使用期間と非使用期間との比較を通じ、パロを活用したケア効果の調査を実施した。施設生活認知症高齢者については、2箇所の施設にて21名の利用者より協力が得られた。結果、昨年度と同様に1パロ触れ合い中に落ち着く、2居室閉じこもりの解消、3発話の増加等の効果を確認できた(和田)。一方、在宅生活認知症高齢者については、昨年までの3家族に加え新たに3家族のご協力を得た。その結果、1主たる介護者にとっても癒しにもなっている事例があり、2当事者を含む家族内での会話の内容が増えたこと、3不穏を抑制しおだやかな現実とつながっている時間を過ごせたこと、4ご本人が主体的に過ごせる時間が増えたこと、5痒みや痛み等の身体的苦痛の緩和、等の効果が確認できた。これらの成果は平成26年度開催の国内外での学会等で公表予定である。本年度は昨年度に引き続き、データの収集と分析に取り組んだ。施設における調査では、特別養護老人ホーム1カ所、精神病院1カ所にて計8名の協力者の方に実験を行った。詳細な分析はこれからであるが、いずれの施設ともに良好な結果が得られた。特に精神病院においては、入院患者の不安や徘徊など認知症の周辺症状が低減する事例が見られた。在宅における調査では、在宅の認知症等をもつ高齢者およびその家族に、パロを活用していただいた。本年度、新たな協力者1名が獲得できたが、1名に止まり、昨年度より継続中のご家族に引き続きご協力をいただき、現時点で7家族のデータを得、質的視点から分析している。成果としては、導入時に個別性に応じた支援が必要であること、高齢者本人に対してパロとのふれあいが有効であること、家族の生活の流れの中で自然に定着させていくこと、迅速かつ適切なフォローアップが必要であること等が明らかとなった。新規協力者を得るための家族説明会を関東近郊において7回開催した。

しかし、高齢者に適応があっても、同居家族が対応困難、あるいは家族が興味を抱いても、当の高齢者が適用外であったケースも見受けられ、研究の目的からも倫理的視点からも、本研究の条件を満たす協力者を選定することが難しかった。現在、3家族が協力検討中であり、患者会等、新たに10団体へご協力を打診している。本年度は、施設における調査ではデータ収集を継続、統計的な分析を行い、成果を発表する。在宅調査では、引き続き協力者を募集し、データ数の蓄積に取り組む。結果については質的視点からの分析を行う予定である。本研究は、アザラシ型メンタルコミットロボット「パロ(株式会社知能システム)」を活用し、認知症高齢者の生活場面における認知症周辺症状(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia:BPSD)の軽減をはかり、当事者および介護者の生活の質および介護者の負担度の変化を実験的手法により調査したものである。1.認知症等をもつ施設入居者に対するパロの効果(和田、他):パロの使用手引書(和田、井上)を活用し、施設職員に対するパロの説明を行った後、活用していただいた。導入前後で、行動や活動性の評価を比較した結果、BPSDの減少、コミュニケーションの向上(対話内容が多様化した、他者に配慮できた等)が確認され、パロの活動が生活の活性化やQOL向上に貢献したことが示された。2.認知症をもつ在宅高齢者に対するパロの効果:家族と同居し在宅生活を維持している認知症をもつ高齢者にパロを活用してもらい、導入前後の行動、活動性等を評価した。その結果、家族とのコミュニケーションの改善(楽しい会話、思い出を語る機会等が増えた)、家族の介護負担軽減(対象者がパロに集中している間、家族が自由に行動できる、パロで家族も和んだ)、不定愁訴が減った(かゆみの訴えが減少)、歩行訓練に積極的になった(パロが励みに)、等の効果が得られた。以上より、パロの効果はコミュニケーションの改善、楽しみの時間の増加、BPSD減少、QOL向上等であることが示された。また、パロの適用条件が明確化された(介護者が対象者にかかわる状況、対象者の興味、対象者の認知、集中の状態、医療福祉専門職によるかかわり等)。本研究の現時点における成果は、1パロの効果を具体的に示したこと、2パロの導入時の対象者選定プロセスを明確化したことである。継続中の2事例の結果を合わせ、翌年度に最終成果を作成する。本調査は、H27年度末までに研究終了していなければならなかったが、研究協力者の都合(対象者の体調、ご家族のご都合)により、現在、2家族を対象に継続調査中である。既に、研究の延長申請をしており承認をいただいている。本研究は4カ年計画の認知症高齢者に対するパロを活用したケア効果を実証的研究手法により明らかとし、活用の指標を構築する研究である。施設生活認知症高齢者班と在宅生活認知症高齢者班に分かれ、連携しつつ研究を進めた。本年度は4ヵ年に加えさらに1年間延長しており実質最終年度となった。本年度は、最終年度に追跡調査していた最後の事例評価と研究成果のとりまとめを実施した。施設生活認知症高齢者,在宅生活認知症高齢者に対し、パロ使用期間と非使用期間との比較を通じ、パロを活用したケア効果の調査を実施した。