hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンプレキシンII遺伝子欠損マウスを用いたストレス脆弱性メカニズムの研究

コンプレキシンは各種生物間で、高度に保存されており脳内の分布が異なるタンパク質である。このタンパク質はSNARE複合体に結合するシナプス前タンパク質として同定され、小胞体の融合プロセスと密接な関係が示唆されている。またコンプレキシンの発現変化が統合失調症を含め、数多くの神経精神科領域疾患で認められている。我々はこれまで、コンプレキシン2の欠損マウスは母子分離のような周産期ストレスに脆弱であることを、海馬LTPや水迷路テストを指標にして電気生理学的にまた行動学的に示してきた。そこで我々はコンプレキシン2欠損マウスが精神症状と関連するかどうか、またストレス関連反応とリンクするかどうかを調べる一連の実験を行なった。まず、コンプレキシン2欠損マウスは運動学習が阻害されており、高用量のメタンフェタミンに対して過敏性を認めた。また大脳皮質や海馬で母子分離ストレスを負荷した場合に見られる脳由来神経栄養因子mRNA増加が、コンプレキシン2欠損マウスでは見られなかった。更に、コンプレキシン2欠損マウスと機械刺激の過敏性の関連についても示した。これらの結果は、コンプレキシン2遺伝子が様々な臨床的症状に重要な役割を有している可能性を示唆している。統合失調症に関わる遺伝子は数多く報告されているが、今回はコンプレキシンIIに注目して研究を行っている。コンプレキシンIIはシナプス前に局在し、統合失調症患者の死後脳、海馬においてタンパク発現の減少が指摘されている。また統合失調症の発症にはストレスの関与も大きいことが知られているが、我々はこの実験モデルとして母子分離ストレスを用いている。これまでの研究ではコンプレキシンII欠損マウスは、母子分離ストレスを負荷すると電気生理学的な解析において記憶の素子として知られている海馬の長期増強(LTP)が障害されることから、ストレス脆弱性との関連を指摘してきた。平成21年度は統合失調症で異常が認められているドパミン神経系との相互作用、また神経栄養因子の発現量との関連を調べた。方法としてはドパミンの間接的な作動薬であり、統合失調症の症状と類似性が認められる覚せい剤であるメタンフェタミンを用い、誘発される異常行動にコンプレキシンIIが関与するかどうかの実験を行った。また、海馬のLTPに影響を及ぼし、ドパミン神経の機能とも関わりがあると考えられている神経栄養因子のBDNFのmRNAレベルを大脳皮質や海馬において測定した。予備的な結果ではあるが高用量のメタンフェタミンを適応した場合コンプレキシンII欠損マウスにおいて異常行動が増加し、母子分離ストレス負荷時に大脳皮質のBDNFのmRNA発現が変化していた。これらの結果は、コンプレキシンIIがストレス反応やドパミン性神経伝達に何らかの影響を及ぼしている可能性を示唆しており、現在追加実験を行っているところである。コンプレキシンIIはシナプス前に限局して発現しているタンパク質であり、グルタミン酸などの神経伝達物質の遊離を調節する機能を有することが知られている。一方、統合失調症は多因子遺伝の疾患であり、関与する遺伝子は多く見出されているが、その中でもシナプスに関連する遺伝子の影響が大きいと報告されている。また、統合失調症の死後脳研究ではmRNAでも、タンパク質レベルでもコンプレキシンIIが側頭葉で減少しており、これが認知機能に関連していることが分かっている。我々はこのコンプレキシンII欠損マウスに母子分離ストレスを付加した場合、電気生理学的な実験から海馬の長期増強現象が障害され、また空間学習が上手に行えないことを示してきた。これをもとに平成22年度は、Rotarodによる運動学習機能や高架式十字迷路を用いた不安行動を調べた。コンプレキシンII欠損ヤウスは、通常の運動機能に明らかな障害は認められないものの、野生型と比較して運動学習は障害されていることが分かった。また高架式十字迷路ではOpenにいる時間、侵入回数などについて解析を行なったが、コンプレキシンII欠損マウスと、野生型に有意な差を見出すことはできなかった。これについては方法論を含めて更に検討する予定にしている。

現在、進行中の研究としては、コンプレキシンIIと大脳皮質、海馬、小脳におけるBDNF、GR、TrkBのmRNAレベル及び母子分離ストレスの相互作用についての検討、認知機能の指標としてのプレパルスインヒビションへの影響(動物モデルとして知られているMK-801を用いて)を挙げることができる。未だ充分な結果は得られていないが、今年度はそれについてまとめていく予定としている。コンプレキシンは神経伝達物質遊離メカニズムに重要な役割を果すことが知られているタンパク質である。サブタイプはIIVまであるが、我々はコンプレキシンIIに注目して、研究を行ってきた。また、このタンパク質は統合失調症や、うつ病、またハンチントン舞踏病などの精神疾患、神経疾患との関連が数多く報告されている。特に統合失調症の死後脳研究ではmRNA、タンパク質レベルでコンプレキシンIIが減少しており、これが認知機能に関連するとの所見や、コンプレキシンII欠損マウスとうつ病モデルとの関連を示唆する研究など発表されていることは注目に値する。これまで我々はこのコンプレキシンII欠損マウスと母子分離ストレスを組み合わせた場合に、海馬の長期増強現象が障害されることや空間学習が阻害されることを示し、また本科学研究費補助金の課題においてコンプレキシンII欠損マウスで小脳性の運動学習(Rotarod試験)が形成されにくいことが明らかとなった。残念ながら、高架式十字試験による不安行動評価、プレパルスインヒビションによる認知機能評価では欠損マウスと野生型に違いを見出すことはできなかった。また、続いて欠損マウスと母子分離ストレスの相互作用が大脳皮質、海馬においてBDNFのmRNAレベルに影響するかどうか、リアルタイムPCRを用いて調べたところ、野生型ではストレスにより大脳皮質でBDNFのmRNAが増加するが、欠損マウスでは増加は見られず、海馬でも同じ傾向が示された。解釈は困難な部分もあるが、これは海馬の可塑性への影響も考えられる結果である。続いて、欠損マウスにおける痛覚過敏性を調べるためにVFテストを行なった。現在データを解析中であるが、機械刺激による足引っ込め反射が野生型と比較して欠損マウスでは出現しやすいという興味深い傾向が示されている。
The Perceived Risk of Radio-Contamination and its Influence on Purchase Intention of Foods

食品についての放射能汚染された地域で生産、加工されたという情報が消費者の購買意図に影響するかどうかについての研究であり、2018年から2020年までの研究として、日本と韓国の消費者に対して行動研究調査や脳科学調査を実施する。2018年に韓国の消費者に向けて日本の放射能関連地域で生産、加工された食品についての購買意図を調査して、その結果を分析し、論文発表を行った。今現在、脳科学調査も終わり、分析を行っている最中である。2019年は、日本での消費者行動分析と脳科学分析を行う予定である。2018年の研究成果としては、韓国の消費者は日本の放射能汚染関連地域で生産、加工された食品に対して不安を持っていることは確かであるが、購買意図には統計的に有意な結果は出てこなかった。現在脳科学調査の分析を行っており、終わり次第、行動科学分析データと照らし合わせながら論文としてまとめる予定である。2018年の研究も予定通りに進み、2019年の研究も概ね順調に進展している。今現在、脳科学調査も終わり、論文を作成中である。
高等学校化学を対象とするITS/Microworld統合型知的教育システムの構築

(1)知識表現の再設計実用規模の知識ベース構築にあたり、単に規模によるコスト増大にとどまらない問題が生じた。一般に、問題解決の場面や学習の進行につれ、同一対象についての知識でも一貫しない表現を持つことがある。例えば高校化学では化学現象を再現する際、分子・原子間の対応関係レベル(反応式レベル)で考えれば良い場合と、反応に直接関わらない物質も含め、実空間における化学反応レベルで考えるべき場合がある。このように場面毎に知識の使い分けを必要とする場合、知識表現や推論機構を完全に一定のアーキテクチャのもとで設計することは難しい。この問題に対処するために、本研究では(a)ひとつの概念に複数の属性値を与えたり、ひとつの概念を表す知識を複数持つことを許容する知識表現手法(b)問題に応じて、適切な知識を選択する問題解決エンジンを設計実装した。(2)システムの再構築昨年度まで、システム開発にはUNIX環境におけるTCL/TK言語を用いていた。しかし現場教師との交流などを通じて、教育現場への可搬性、高校における教育用計算機環境の現状との整合性、システム運用の容易さ、処理速度の面から、Webブラウザ上で稼動するJava環境による開発がより望ましいとの知見を得た。知識表現は基本的にはプログラミング言語に依存しないが、部分的に修正を要する部分もあり、見直しを行った。(3)オーサリングツール設計のための基礎的検討本システムの教材知識は第I層(化学の普遍的知識)、第II層(問題集)からなり、現場教師が第II層にオリジナルの問題を追加することが可能でなければならない。すなわち情報システムの専門知識を持たない現場教師でも比較的容易に問題集データを作成できるオーサリング環境が必要である。このオーサリング環境について基礎的検討を行い、既存問題の一部を改変して新しい問題を作成する機能を中心に機能設計を行った。(2004)高等学校化学を対象とするITS/Microworld統合型知的教育システムの構築,情報処理教育研究集会講演論文集,pp.24-27.1.現実的カリキュラムの一定期間以上に適用可能な教材知織ベースの開発H14年度の研究に引き続いて、高校化学の1学期間以上に相当するカリキュラムに対応可能な規模の教材知識ベースの構築を進めた。有機化学を除く化学IBの全学習項目を対象に高校化学教科書並びに2冊の問題集を調査し、教科書のセクションごとに解説・実験・演習問題をピックアップした。さらに我々のシステムで効果的な学習支援を行えるような実験・演習問題を新たに作成し、追加した。抽出した演習問題を詳細に検討した結果、問題解決エンジンに、改良を加える必要があることが分かった。また現行システムはLispを用いて実装されており、現場での試用にやや難がある。そこでTcl/TK言語を用いて問題解決エンジンの再設計し再実装を行っている。これに伴って、当初の計画のうち、ユーザインタフェースの開発とアニメーション用画像DBの構築を次年度以降に繰り下げることとした。再設計におけるポイントは、問題作成にあたって複数の問題解決エンジンの自由な組み合わせを指定することを可能にする点にある。これによって、教材作成者は多様な問題を比較的自由に作成することが可能となる。2.振り返り学習支援機能についての検討とモジュールの開発長期間の学習システムの利用に不可欠であると考えられる振り返り学習への支援機能について検討した。システムが提示した情報へのマーキング、重要事項の個人ノートへの自動取り込み、個人ノートからの記録時の学習環境状況の呼び出しを可能とするプロトタイプシステムを構築した。3.まとめ問題解決エンジンの再設計・再実装のため、システムの評価を含め、当初計画していたが実施に至らなかった項目が残ってしまった。しかしながら、再設計により今後の教材DBの拡充やユーザインタフェースの改良も効率よく進められるようになると考えている。
中国返還を前にした香港の金融システムに関する研究

本研究の目的は、1997年7月の中国への返還を前にして香港金融システムがいかなる展開を見せているのかを分析し、それによって中国返還後の香港の金融システムのあり方を予測することにあった。分析の結果、次の三点が明らかにされた。第一に、香港の為替相場制度はドルリンク制と呼ばれる固定為替相場制度であり、先進諸国が採用する変動相場制ではないが、為替相場の運営は円滑に成し遂げられてきた。近年、この為替相場制度の基礎にある為替基金と、それを管理運営する金融管理局に中央銀行の機能を持たせようという動きが見られ、公開市場操作等の先進国の中央銀行が持つ様々な政策手段が導入されつつある。第二に、香港の金融システムは、免許銀行、限定免許銀行、預金受入機関が三層構造を形成しているが、その中では免許銀行が圧倒的なシェアを占める。そして、そこでは日本の銀行が非常に大きな市場シェアを持っている。しかしながら、日本の銀行は香港国内との取引よりも、日本とのオフショア取引に重点を置いている。これは、日本の金融市場における規制を回避するために、香港金融市場を利用して迂回取引を行っているためである。第三に、中国への返還を前に香港と中国の金融当局間では、香港の金融システムや香港ドルの安定に向けて、緊密な協力関係が形成されて来ている。これは、中国への返還から香港の金融システムが混乱することを極力さけようとする両通貨当局の意図からであるが、返還を前に金融行政の面で融合が始まっていると見ることが出来る。今後の課題は、最後に触れた香港と中国の金融的な協力がどのように進んでいくのかを分析することにある。「一国家二通貨」というかつてない実験は、この両者の緊密な連携を必要不可欠とするからである。平成7年度においては、香港の金融システムに関する基本的な資料の収集を行った。香港の金融統計に関してはわが国でもまとめて収集されることが少なく、分析にとって有益なものとなった。とくに在香港金融機関の対外的なプレゼンスに関する統計が本研究との関連で興味深い。対外的なプレゼンスにおいては、日本の金融機関の役割が大きいことがわかった。例えば、資産のシャアでは、1985年には全銀行の36%から1992年には55%まで拡大しており、邦銀が香港金融市場で圧倒的勢力を持っている。しかし、その邦銀は香港における預金の採り入れでは1992年に12%のシェアしかなく、また、香港内における貸付のシェアも21%で最大勢力ではない。このことは、香港の邦銀が香港にありながらそこを業務対象とするのではなく、海外との取引を主要な業務としていることを意味している。具体的には、日本のオフショア市場からインターバンクで取り入れた資金を、日本の非銀行法人企業へ融資するという迂回融資を行っていたのである。以上の分析に基づいた報告を研究者が所属する「世界経済の動態研究会」報告を行い、意見を求めた。この報告の意見交換の中で、邦銀の迂回融資は近年それほど大きくはないのではないか、邦銀の対中国プロジェクト融資に関してはどの程度のシェアがあるのか、等の意見が出された。また、邦銀が中国に対してどの程度融資を行い、その経済発展に貢献したのか解明する必要があるが、平成8年度には分析の仮定でこうしたデータを収集する必要性がでてくるであろう。例えば、香港金融市場で組成される中国向けシンジケ-トローンにおける邦銀の関与を具体的な数値で捉える必要がある。そうしたデータは、おそらく公式な形では明らかになっておらず、South China Morning Post等の新聞をフォローする事によってしか入手できないと思われる。我が国に存在するそうした新聞や雑誌からデータを出来る限り収集する必要がある。香港金融市場の特徴は3点に集約される。

まず、中央銀行が存在しないことである。そのため、銀行券の発行は、民間銀行である香港上海銀行、スタンダードチャータ-ド銀行、中国銀行の3行が為替基金に米ドルを預託することによって1米ドル=7.8香港ドルのレートで銀行券を発行している。ただ、1993年に香港は通貨管理庁を設立し、これに実質的な金融政策を担当させるようになってきている。第二に、銀行構造は三層構造をなし、免許銀行、限定付免許銀行、預金受入機関からなるが、総資産規模からしても免許銀行が圧倒的な規模を持っている。また、免許銀行は、その多くが香港以外で法人格を与えられており、地場の銀行は必ずしも多くはない。第三に、香港金融市場は完全なオフショア市場であり、外貨建て取引と邦貨建て取引との間の制限はない。この点アジアの他の金融センターが内外分離型のオフショア市場であるのとは異なっている。以上の特徴を反映して、香港に所在する銀行は対外的なオペレーションを活発に行っている。中でも、日本の銀行の香港金融市場にしめるプレゼンスは大きく、それは香港を媒介とする資金循環を形成している。すなわち、日本のオフショア市場から外貨建て(円建て)で資金を受け入れ、それを日本に貸し付けるというオペレーションである。このオペレーションは、1980年代末に拡大して90年代には若干減少したものの、現在でも香港金融市場の対外金融取引のかなりの部分を占めている。他方、対中国との取引では銀行システムの取引としては日本に次ぐ規模であるが、統計的に把握できるのは銀行の対外的な短期の対外的な貸付残高のみである。そのため、シンジケ-トローンの形での対外貸付はかなりの規模であるが、定量的に捉えることは困難であった。この点の解明は今後の課題である。
マウスにおける自然発症の口唇裂ならびに唇顎口蓋裂の遺伝原因の研究

著者は過去の研究では、コルチゾン投与によるA/WySnマウス唇顎口蓋裂の発症に関与する感受性遺伝子がマウス染色体11番と14番に存在することが示唆された。また、マウスの唇顎口蓋裂は、口唇裂、また口蓋裂と異なる遺伝子間の相互作用により発症する可能性と考えられた。本研究の目的は、マウス自然発症の唇顎口蓋裂ならびに口唇裂のそれぞれの原因遺伝子が存在する候補染色体を検出し、マウス唇顎口蓋裂の原因遺伝子が口唇裂単独発症の原因遺伝子と同じか否かを解明することである。そのために唇顎口蓋裂高感受性であるA/WySnJマウスと唇顎口蓋裂抵抗性であるC57BL/6マウスを用い、唇顎口蓋裂マウスの候補原因染色体の検索に連鎖解析を行った。結果は、27匹の唇顎口蓋裂を有したN2バッククロスマウスを発見し、全常染色体上にA/WySnJとC57BL/6の2系統マウス間で多型を有するMitマーカーを用いて遺伝子型判定を行ったところ、11番染色体上にA/WySnJホモ接合体の最も高い遺伝子型比が得られ、また、13番上に有意にA/WySnJホモ接合体が高いところが認められた。本研究の結果からマウス11番と13番染色体がA/WySnJ系マウスにおける自然発症の唇顎口蓋裂に関与する遺伝子が存在する候補染色体であると考えられた。一方、本研究では1590匹のバッククロスマウス生存胎仔から27匹の唇顎口蓋裂を有した胎仔を得、2匹の口唇裂単独を有した胎仔を得た。従って、口唇裂発症の原因領域は唇顎口蓋裂と同じか否かを解明するために、これから口唇裂発症を有するバッククロスマウス胎仔を増やし、連鎖解析を行う必要があると考えられた。また、マウス唇顎口蓋裂発症の原因遺伝子は、口唇裂発症の原因遺伝子と異なるところが存在すると考えられた。本研究の目的は、マウス自然発症の口唇裂ならびに唇顎口蓋裂のそれぞれの原因遺伝子が存在する候補染色体を検出し、マウス唇顎口蓋裂の原因遺伝子が口唇裂単独発症の原因遺伝子と同じか否かを解明することである。そのために唇顎口蓋裂高感受性であるA/WySnJマウスと唇顎口蓋裂抵抗性であるC57BL/6マウスを用い、唇顎口蓋裂マウスの原因遺伝子の検索に連鎖解析を行う。今回、連鎖解析を行うにあたり、まずデータベースから多型のあるマーカーが有効か否かを検討した。結果は、MGD(Mouse Genome Database)からA/Jマウス(A/WySnJマウスのデータがないため、A/Jマウスのデータを用いた)とC57BL/6マウスと共にデータを有する常染色体上の3200個のMITマーカーをダウンロードし、各染色体の動原体から各マーカーの間の遺伝的距離が約20cMを間隔し、2系統間に10bp以上の多型を有する106個のマーカーを選び、購入し、PCRでA/WySnJとC57BL/6の2系統マウスのDNAを増幅した産物をゲル上で確認した。DIMit64、D8Mit155およびD18Mit66はA/JとC57BL/6の間に多型を有することが報告されているが、確認したところA/WySnJとC57BL/6の2系統間で多型が認められなかった。この3つのマーカーの近傍に再びマーカーを選択し、多型の確認を行った。最終的に106個の有益なMITマーカーを検出した著者は過去の研究では、コルチゾン投与によるA/WySnマウス唇顎口蓋裂の発症に関与する感受性遺伝子がマウス染色体11番と14番に存在することが示唆された。

一方、本研究では1590匹のバッククロスマウス生存胎仔から27匹の唇顎口蓋裂を有した胎仔を得、2匹の口唇裂単独を有した胎仔を得た。従って、口唇裂発症の原因領域は唇顎口蓋裂と同じか否かを解明するために、これから口唇裂発症を有するバッククロスマウス胎仔を増やし、連鎖解析を行う必要があると考えられた。
環境同位体を用いた人工林の土壌侵食に関する研究

裸地化したヒノキ林では,土壌侵食が発生することが古くから問題となっている。従来,このようなヒノキ林の土壌侵食を調査する方法として,土砂量の測定等の手段が用いられてきたが,長期的な土壌侵食量を明らかにする方法は,従来存在しなかったそこで,本報では,ヒノキ林においてCs-137を用いて土壌侵食調査ができるかどうか試みた。調査林分は,三重県一志郡白山町にある三重県林業技術センターの実験林中である。実験林中に,下層植生の失われたヒノキ林,下層植生の繁茂しているヒノキ林,アカマツ林を選んだ。それぞれ,斜面上部から下部にかけて1断面を選定し,その中に4点の測点をおいた。そして,各測点ごとに4深度(0-2cm,2-5cm,5-10cm,10-20cm)の土壌をサンプリングを行った。土壌サンプルは1測点あたり3本のサンプリングを行ったものを混合して用いた。このサンプルを炉乾燥し,2mmのふるいで2mm以下のサンプルを取り出し,このサンプルのγ線量を,金沢大学RI理工系実験施設において,Ge(Li)半導体検出器によって測定した。用いた検出器の検出効率は100%のものである。手入れのがよく,下層植生の繁茂したヒノキ林と下層植生のほとんどないヒノキ林におけるCs-137の土壌断面分布を比較した。その結果,下層植生のあるヒノキ林の方は,表面近いほどCs-137が高いという分布となっているのに対し,下層植生のないヒノキ林の方は,表層2cmのCs-137濃度がそれほど高くない。このことから,下層植生のないヒノキ林は,土壌表面2cmくらいまで土壌が移動したことを示唆する。
分散システムを計算の対象とする分散アルゴリズムのモデル検査に関する研究

分散スナップショットアルゴリズム(DSA)を書換え論理に基づく計算機言語Maudeのメタプログラム(MP)として記述する方法と分散スナップショット到達可能性(DSR)を直接モデル検査する方法を考案し、実験により有効性を確認した。従来法では、分散システム(DS)ごとにDSAも含め毎回記述する必要があったのに対し、提案方法では、MPを1回記述しさえすれば、DSのみの記述で十分であるという利点がある。また、DSRを直接モデル検査可能になったため、より高速にモデル検査可能になり、性質を満たさない場合反例を提示できるようにもなった。提案方法は、DSを計算の対象とする分散アルゴリズムに適用可能である。ソフトウェアを含む計算機技術や理論計算機科学の発展により、これまでに多くのモデル検査器が開発され、多くの事例への適用が行われてきた。しかし、分散スナップショットアルゴリズム(DSA)への適用は活発ではないようである。DSAは、分散システムを計算の対象としており、望みの性質をLTLやCTL等ですなおに記述できないことが理由の一つとして考えられる。望みの性質は、s1、s2、s*を、それぞれ、スナップショットを取り始める状態、スナップショット、スナップショットを取り終える状態とすると、s*はs1から到達可能であるとともにs2はs*から到達可能であるというものである。この性質を分散スナップショット到達可能性(DSR)と呼ぶ。しかし、DSAは、分散システムの異常状態から正常状態への回復等において必須であり、分散システムの信頼性や復元力に大きく影響をするため、モデル検査等の形式検証の対象にすべきである。類似既存研究に、ChandyとMisraにより提案された人類初のDSAであるCLDSAがDSRを満たすことを書換え論理に基づく計算機言語Maudeシステムでモデル検査を行った事例研究がある。ただし、この事例研究では真にDSRのモデル検査を行えているかどうかの議論を行っていない。そこで、類似既存研究で用いられた方法で真にDSRをモデル検査できているのかどうかを確認するため、DSRの形式化を行った。DSRの形式化には2つの状態機械を必要とすることがわかった。計算の対象である分散システム(UDS)の状態機械とUDSにCLDSAを追加したシステムの状態機械の2つである。類似既存研究におけるモデル検査では後者の状態機械しか用いておらず、そこで用いられているDSRの記述と我々のDSRの形式化には差があることがわかった。しかし、分散スナップショットアルゴリズム(DSA)への適用の報告は多くはない。DSAは、分散システムを計算の対象としており、望みの性質を既存のLTLやCTL等で素直に記述できないことが理由のひとつであると考えられる。望みの性質は、s1, s2, s*を、それぞれ、スナップショットを取り始める状態、スナップショットを取り終える状態、スナップショットとすると、s*はs1から到達可能であり、s2はs*から到達可能であるというものである。この性質を分散スナップショットの到達可能性(DSR)と呼ぶ。これまでの研究により、人類初のDSAであるChandyとLamportにより提案されたDSA(CLDSA)のDSRの形式化には2つの状態機械、計算の対象である分散システム(UDS)の状態機械M_UDSとUDSにCLDSAを重ね合わせることで得られるシステムの状態機械M_CLDSA、を必要とすることがわかっていた。一方、CLDSAがDSRを満たすことのモデル検査に関する既存研究では、DSRの形式化にはM_CLDSAのみが使われている。両者のDSRの形式化には見た目の差はあるが、等価であることを証明した。これにより、既存のCLDSAがDSRを満たすことのモデル検査の方法は、CLDSAが意図どおりの性質の検査を行えることの保証ができたことになる。この証明に加え、CLDSAはUDSの挙動を本質的に変更することはない、ことの証明も行った。これまでの研究成果は、CLDSAの自然言語によるDSRの記述に則り素直に形式化するとM_UDSとM_CLDSAの2つの状態機械を必要とする、ということである。これは、M_CLDSAのみを用いる既存研究のDSRの形式化と見かけ上異なっている。今回の研究成果である、これら2とおりの形式化は見かけ上異なるが等価であるという事実は、既存研究で提案されているCLDSAのDSRに関するモデル検査方法が、意図どおりの検査を行えていることを保証する。CLDSA等のDSAは、クラウド等の分散システムのバックアップ作成等にとって本質的に重要な技術であり、信頼性を高めることは必須である。今回の成果は、CLDSAのみならず他のDSAに対しても十分に適用可能であり、社会インフラとなったクラウド等の分散システムの信頼性向上に少なからず寄与できたということができる。Maudeのメタプログラムとして分散スナップショットアルゴリズム(CLDSA)の仕様を作成した。Maudeは書換え論理に基づく計算機言語・処理系で、代数仕様言語・処理系OBJ3の流れをくむ。メタプログラムは、プログラムを入力とし、それに手を加える等のことをし、別のプログラムを結果として返す等をする。書換え論理はリフレクティブであるため、Maudeではメタプログラムを簡便に記述すための機能を提供する。CLDSA等の分散スナップショットアルゴリズムは、スナップショットを取る対象の分散システムには本質的な影響を与えることなく重ねあわされて稼働する。このため、分散スナップショットが所望の性質を満たすことのモデル検査を行う場合、対象の分散システムと重ね合わせたものを仕様として記述する必要がある。

このため、分散システムごとにCLDSAも含めて毎回仕様を作成する必要があり煩雑である。CLDSAに関係する箇所は、対象である分散システムとは独立しており、分散システムごとに変更する必要はない。そこで、CLDSAの仕様をMaudeのメタプログラムとして記述することにした。対象となる分散システムの仕様をそのメタプログラムに入力として与えると、CLDSAがその分散システムに重ねあわされたシステムの仕様が自動で生成される。これにより、対象である分散システムごとに毎回CLDSAに関係する箇所を記述する手間を省くことができる。メタプログラムにより生成される仕様に対してモデル検査を行うことができる。いくつかの例題を用いたモデル検査実験の結果、メタプログラムにより生成される仕様に対してのモデル検査の処理速度は、手動でCLDSAを分散システムに重ね合わせたものの仕様に対してのモデル検査の処理速度よろ勝っていることが分かった。研究成果は、分散システムのトップ会議であるIEEE ICDCS 2017に採録された。分散スナップショットアルゴリズム(DSA)を書換え論理に基づく計算機言語Maudeのメタプログラム(MP)として記述する方法と分散スナップショット到達可能性(DSR)を直接モデル検査する方法を考案し、実験により有効性を確認した。従来法では、分散システム(DS)ごとにDSAも含め毎回記述する必要があったのに対し、提案方法では、MPを1回記述しさえすれば、DSのみの記述で十分であるという利点がある。また、DSRを直接モデル検査可能になったため、より高速にモデル検査可能になり、性質を満たさない場合反例を提示できるようにもなった。提案方法は、DSを計算の対象とする分散アルゴリズムに適用可能である。類似既存研究の精査を行い、そこで用いられている方法で真にDSRのモデル検査を行えるかどうかを保証するには更なる研究を必要としていることがわかった。理由は以下のとおりである。DSRの非形式な記述を注意深く読み取ることで、DSRの形式化を行った結果、DSRの形式化には2つの状態機械を必要とすることがわかった。計算の対象である分散システム(UDS)の状態機械とUDSにCLDSAを追加したシステムの状態機械の2つである。類似既存研究におけるモデル検査では後者の状態機械しか用いておらず、そこで用いられているDSRの記述と我々のDSRの形式化には差があることがわかったからである。望みの性質を真にモデル検査できていることを保証することはとても大切である。さもなければ意図した望みの性質を満たしていないにもかかわらず満たしていると誤って結論付けてしまうかもしれない。
銀河系外の若い天体及びその周囲に存在する氷の観測的研究

我々の住む地球や生命の材料となる物質は宇宙空間のどのような環境で生成され、どのような進化を遂げるのか。これは近年のAstrochemistryと呼ばれる分野における重要な課題の一つである。私は近傍の低金属量銀河であるマゼラン雲に存在する原始星に着目し、氷として星周環境に存在している分子の化学状態について、天の川銀河内の原始星との比較研究を行ってきた。その結果、本年度は以下に述べる研究の進展・成果へと至った。前年度の研究における課題として、(1)銀河系外の若い天体のサンプル数が少ないこと、(2)分光データの波長域が近赤外線〓〓らていたこと、の2点が主に挙げられる。まず前者に関しては私が中心となり計画を立案した「あかり」衛星観測プログラム、"LMCNG"のデータ解析を進める事により解決をした。データ解析の結果、氷の吸収バンドを示す原始星を大小マゼラン雲内に多数同定した。これにより、これまでよりも多くの、そしてより多様な環境下にある原始星星周物質の比較研究を行う事ができるようになった。後者の課題については、Gemini南望遠鏡及び、Spitzer宇宙望遠鏡により取得された中間赤外線分光データを解析する事により解決した。中間赤外線の分光データはダストの性質を探る上で重要な情報を与える。これらのデータの詳細な解析により、氷及びダストの性質を幅広い波長域の分光データを用いて議論する事が可能になった。前年度から続く上記の研究を発展させつつ、併行して大マゼラン雲の近赤外分光カタログの作成も行った。我々の研究グループでは、「あかり」衛星を用いて大マゼラン雲の近赤外分光サーベイを行った(観測プログラム:LSLMC)。私はこのデータ解析を全面的に担当した。本年度、解析作業を進めた結果、約3,000天体のマゼラン雲の赤外線点源のスペクトルを含む近赤外スペクトルデータベースを構築した。本研究により大マゼラン雲内の様々な天体の研究において活躍が期待される貴重なデータベースが完成した。本研究では、これまでよりも多くの銀河系外原始星の探査を行い、その化学状態について統計的な調査を行った。また、「あかり」により取得された大マゼラン雲の近赤外分光データの系統的な解析を進め、近赤外スペクトルカタログを作成した。さらに、解析に伴い必要な装置校正作業も行った。これらは、交付申請書に記載した研究の目的を十分に達成している。さらに、「あかり」による近赤外のデータだけではなく、他の波長域の分光データについても解析を行った。これらの成果より、本年度の研究は計画以上に進展していると判断する。これまでは赤外線の観測データを使い、氷やダストといった固体物質に着目して銀河系外原始星の調査を行ってきた。今後は、より幅広い視点から原始星星周物質の化学状態を探るため、(1)電波観測による気体分子の観測、(2)これまでの観測結果を再現するための化学計算、に取り組んでいきたいと考えている。前者については、主に大型電波干渉計ALMAを用いてマゼラン雲の原始星の観測を行う事により進めていく。後者については、神戸大学のグループが世界をリードする研究を行っており、このグループと共同研究を行う事により進めていく。近年のastrochemistryと呼ばれる天文学の新しい分野における重要なトピックの一つとして、地球や生命の材料となる物質の探査が挙げられる。これらの物質の宇宙空間における生成・進化の過程を理解することは、我々を取り巻く物質の起源を探ることにつながり、大きな注目を集めている研究分野である。本研究では特に、宇宙空間における水や二酸化炭素といった分子の氷に着目し、その生成、進化、及び多様性を研究している。22年度の研究においては、まず交付申請書に記載した研究内容の一つである、あかり衛星により取得されたデータの解析を精力的に行ってきた。あかり衛星により取得されたマゼラン雲内にある若い天体の近赤外スペクトルデータには、宇宙空間における氷の化学進化を探る重要な手掛かりが含まれている。私はこれらのデータ解析を進め、精力的に議論を重ねて研究を行った成果として、22年度中に銀河系外の若い天体の周囲に存在する氷の化学的性質についての論文を発表した。本論文は他の銀河における星・惑星の材料となる物質の化学的性質の多様性について議論を行い、関連分野において大きな注目を集めた。また、本研究の内容を幅広い分野の国際研究会において口頭発表した。また、あかり衛星により取得された大規模サーベイデータ(LSLMC)の解析も進めてきた。我々が行った大マゼラン雲の分光サーベイ観測は、これからのマゼラン雲関係の研究分野において大変重要な意味を持っている。22年度中、私は分光データベース構築・公開に向けた第一歩として、解析ソフトウェアの開発を行ってきた。23年度は、これらの開発した解析ソフトウェアを用いて大規模なデータの解析に取り組み、データベース構築に向け研究を継続していく。前年度の研究における課題として、(1)銀河系外の若い天体のサンプル数が少ないこと、

(2)分光データの波長域が近赤外線〓〓らていたこと、の2点が主に挙げられる。まず前者に関しては私が中心となり計画を立案した「あかり」衛星観測プログラム、"LMCNG"のデータ解析を進める事により解決をした。データ解析の結果、氷の吸収バンドを示す原始星を大小マゼラン雲内に多数同定した。これにより、これまでよりも多くの、そしてより多様な環境下にある原始星星周物質の比較研究を行う事ができるようになった。後者の課題については、Gemini南望遠鏡及び、Spitzer宇宙望遠鏡により取得された中間赤外線分光データを解析する事により解決した。中間赤外線の分光データはダストの性質を探る上で重要な情報を与える。これらのデータの詳細な解析により、氷及びダストの性質を幅広い波長域の分光データを用いて議論する事が可能になった。前年度から続く上記の研究を発展させつつ、併行して大マゼラン雲の近赤外分光カタログの作成も行った。我々の研究グループでは、「あかり」衛星を用いて大マゼラン雲の近赤外分光サーベイを行った(観測プログラム:LSLMC)。私はこのデータ解析を全面的に担当した。本年度、解析作業を進めた結果、約3,000天体のマゼラン雲の赤外線点源のスペクトルを含む近赤外スペクトルデータベースを構築した。本研究により大マゼラン雲内の様々な天体の研究において活躍が期待される貴重なデータベースが完成した。本研究では、これまでよりも多くの銀河系外原始星の探査を行い、その化学状態について統計的な調査を行った。また、「あかり」により取得された大マゼラン雲の近赤外分光データの系統的な解析を進め、近赤外スペクトルカタログを作成した。さらに、解析に伴い必要な装置校正作業も行った。これらは、交付申請書に記載した研究の目的を十分に達成している。さらに、「あかり」による近赤外のデータだけではなく、他の波長域の分光データについても解析を行った。これらの成果より、本年度の研究は計画以上に進展していると判断する。これまでは赤外線の観測データを使い、氷やダストといった固体物質に着目して銀河系外原始星の調査を行ってきた。今後は、より幅広い視点から原始星星周物質の化学状態を探るため、(1)電波観測による気体分子の観測、(2)これまでの観測結果を再現するための化学計算、に取り組んでいきたいと考えている。前者については、主に大型電波干渉計ALMAを用いてマゼラン雲の原始星の観測を行う事により進めていく。後者については、神戸大学のグループが世界をリードする研究を行っており、このグループと共同研究を行う事により進めていく。
筋強直性ジストロフィーにおける疲労感の解明とヘルスケア行動改善プログラムの開発

筋強直性ジストロフィータイプ1患者のQOL低下の主要因と考えられる過度の疲労感とその関連要因を、生体情報のデータと評価尺度の分析から解明する。そして、体重のコントロールや適度な運動を実践することで、疲労感の低減と睡眠障害の改善をはかり、ヘルスケア行動を促進するプログラムを開発する。本研究の独自性は、これまで測定が困難であったDM1患者の日常生活でのデータを、生体情報端末を利用し24時間の測定を可能にし、そのデータはインターネットを通じ研究者にフィードバックされ、ヘルスケア行動の指導が遠隔地においてもできることである。この手法は、他の難治性疾患の患者の健康管理に適用できる可能性がある。
モデル理論における新たな構成法の研究

本研究では,モデル理論における重要な研究対象であるジェネリック構造について調べ,いくつかの結果を得ることができた.まず,ほとんどすべてのジェネリック構造は準モデル完全性をもつことを証明した.また,ジェネリック構造の中にはモデル完全性をもたない例もあるが,どのようなジェネリック構造がモデル完全性をもつかを示す特徴付け定理を得ることができた.さらに,全融合性をもつジェネリック構造は常に安定であることを証明することができた.無限構造を構成する重要な手法のひとつとしてジェネリック構成法がある.本研究ではジェネリック構造を様々な角度から解析を試み,いくつかの結果が得ることができた.まず本研究の開始と同時に,ジェネリック構造のモデル完全性について,すでに知られている事実からすぐに導かれる性質と未解決の問題とを整理し,その内容を論文(RIMS講究録に掲載)にまとめた.その後,神戸大学の桔梗氏との共同研究により,Hrushovskiの単純ジェネリック構造のモデル完全性を証明し,その結果をまとめた論文がProceedings of the 13th Asian Logic Conferenceに掲載された.一方,RIMS講究録論文の検討を継続することで,ジェネリック構造におけるモデル完全性の特徴づけ定理を得て,その結果を8月に開催されたモデル論国際研究集会で発表し,論文(Proceedings of the 13th Asian Logic Conferenceに掲載)にまとめた.また,8月の国際研究集会に参加していたモデル論研究者との議論を基にして,Baldwin-Shelahの準モデル完全性に関する定理を一般化することに成功し,得られた結果を日本数学会秋季総合分科会およびRIMS研究集会で発表し,論文としてまとめたものがRIMS講究録に掲載予定である.その後,桔梗氏と定期的な研究打ち合わせを行い,ジェネリック構造のモデル完全性と範疇性に関する定理を得て,その結果を日本数学会年会で発表した.この結果についてはまだ解析に不完全なところがあり,共同研究を継続中である.本研究の目的は,ジェネリック構造の性質を深く調べることで,Lachlan予想の解決に少しでも近づくことにある.そこでまずジェネリック構造のモデル完全性について調べ,ジェネリック構造の準モデル完全性に関する特徴づけ定理を得ることができた.この結果は,ヘルシンキ大学で8月に開催されたLogic Colloquium 2015で発表され,結果をまとめた論文はRIMS講究録に掲載された.ジェネリック構造の準モデル完全性についてはほぼ完全にわかったが,どのようなジェネリック構造がモデル完全性をもつかなど,まだわかっていないことが多く,問題点を含めて得られた結果を,法政大学で8月に開催されたモデル理論研究集会で発表した.つぎにジェネリック構造の順序性について調べ,ジェネリック構造の強順序性に関するEvans-Wongの結果を一般化することができた.この結果は日本数学会秋季総合分科会で発表された.最後にジェネリック構造の安定性について調べた.飽和性をもつジェネリック構造は安定性をもつが,非飽和ジェネリック構造の安定性はまだあまりわかっていない.しかしジェネリック構造が強融合性をもつ場合は安定になることがわかった.この結果からShelah-Spencerのランダムグラフが安定になることもわかる.この結果はRIMS研究集会と日本数学会例会で発表され,結果をまとめた論文はRIMS講究録に掲載予定である.本研究の目的は,ジェネリック構造の研究を通してLachan予想の解決に少しでも近づくことにある.平成27年度の目的は,非飽和ジェネリック構造の解析にあったが,非飽和ジェネリック構造が安定になるための十分条件のひとつ(強融合性)を得ることができた.平成28年度は,前年度に行った全融合性をもつジェネリック構造の研究をまとめ,その論文は京都大学数理解析研究所講究録に掲載された.全融合性をもつジェネリック構成法の研究は,Lachlan予想の反例の構成と深くかかわっている.実際,Lachlan予想の反例がもし存在するならば,その反例がもつべき条件の一部をみたす例を,全融合性をもつジェネリック構成法を用いて構成することができた.この結果は,9月に開催された日本数学会秋季総合分科会で報告された.一方,Lachlan予想の反例がもつべき条件に関して,よく知られたものがいくつか存在するが,多少改良の余地があると考えた.そこで,新たな条件(*)を設定し,この条件に関する性質についてまとめ,その結果を12月に開催された京都大学数理解析研究所で報告し,国内外のモデル理論研究者と意見交換を行った.これをもとに,条件(*)に関する研究をさらに推し進め,3月に開催された鹿児島モデル理論研究集会において報告を行い,全体をまとめた結果を3月に開催された日本数学会年会で報告を行った.なお,これら結果は数理解析研究所講究録に掲載することを予定している.本研究では,モデル理論における重要な研究対象であるジェネリック構造について調べ,いくつかの結果を得ることができた.まず,ほとんどすべてのジェネリック構造は準モデル完全性をもつことを証明した.また,ジェネリック構造の中にはモデル完全性をもたない例もあるが,どのようなジェネリック構造がモデル完全性をもつかを示す特徴付け定理を得ることができた.さらに,全融合性をもつジェネリック構造は常に安定であることを証明することができた.本研究の目的はジェネリック構造を用いてLachlan予想の解決に近づくことにある.

そのための中間目標として,平成26年度はジェネリック構造の解析および分類を設定した.具体的には,ジェネリック構造のモデル完全性について調べることを目標においたが,ジェネリック構造に関するモデル完全性の特徴づけ定理を得るなど,おおむね順調に研究は進展していると思われる.しかしながら,有名なジェネリック構造であるHrushovskiの擬平面がモデル完全性かどうかわかっていないなど多少の課題は残っている.今後の研究で重要なことは,非飽和ジェネリック構造が強融合性をもたない場合に安定になる例をさがすことにある.もし存在すれば,本研究の目的であるLachlan予想の否定的解決につながる重要な例となるはずである.数学現在までの本研究の目標達成度はおおむね順調であるが,2つの有名な例に関するモデル完全性がわかっていない.しかし,少なくともそのうちの1つの例は,桔梗氏との共同研究によりモデル完全性が得られた例と酷似しており,同様の手法により解決できるのではないかと考える.そしてジェネリック構造のモデル完全性に関する解析が進めば,最終目標達成の可能性がより高まると考える.平成27年度は,海外研究者を招聘し共同研究を行う予定であったが,先方の都合により,予定していた共同研究は行われなかった.平成26年秋に開催されたRIMS研究集会に,中国のモデル理論研究者を招聘し,研究打ち合わせを行う予定であったが,先方の都合により来日が不可能になり,次年度使用額が生じた.平成28年度は,9月に海外研究者を日本に招聘し,共同研究を行う予定である.平成27年度秋も前年度と同様にRIMS研究集会が開催される予定であるので,前年度に招聘予定であった中国のモデル理論研究者を招聘し,研究打ち合わせを行う予定である.
アスファルト舗装表面のマイクロテクスチャとすべり摩擦との関係に関する研究

道路および空港滑走路で車両が安全に走行するためには十分なすべり抵抗が必要であるが,このすべり抵抗は路面の大小のテクスチャに影響されているため,路面を維持管理する場合には,十分なすべり抵抗を発揮するためのテクスチャを確保することが重要になる.数年前までは,技術的問題により,10^<-6>mピッチのマイクロテクスチャレベルでの路面プロファイルの測定は不可能であった.しかし,レーザーセンサーの発達により10^<-6>mピッチの分解能で測定が可能になった.そこで本研究では,今まで明らかにされていなかったマイクロテクスチャとすべり抵抗の関係を明らかにしようとするものである.また,それと同時に,タイヤと路面との接触状態を考慮するために,圧力測定用の感圧フィルムを用いて貫入圧を測定し,マイクロテクスチャと合わせて解析を行った.その結果,走行速度が14km/hでのすべり摩擦係数は,プロファイルのスペクトル解析結果から得られる周波数10010,000[c/m]の低周波成分,すなわち,波長0.01mm1cmでのPSD値が比較的強く影響していること,各供試体表面プロファイルのフラクタル次元と14km/hでのすべり摩擦係数との間に比較的高い相関が見られ,この結果からプロファイルをフラクタル次元化した値はすべり摩擦係数を説明する上で一つの指標になりうる可能性のあること,圧力測定用の感圧フィルムを用いて被度(接地面積率)と貫入圧力を算出することにより接地状態を考慮し,すべり摩擦係数を推定することが可能であること,また,すべり摩擦は,プロファイルのスペクトル解析結果から得られる全周波数帯でのPSD値,フラクタル次元,および,画像解析によって得られる貫入圧係数を用いることによってかなり高い精度の予測が可能であることなどが明らかになった(761文字).道路および空港滑走路で車両が安全に走行するためには十分なすべり抵抗が必要であるが,このすべり抵抗は路面の大小のテクスチャに影響されているため,路面を維持管理する場合には,十分なすべり抵抗を発揮するためのテクスチャを確保することが重要になる.数年前までは,技術的問題により,10^<-6>mピッチのマイクロテクスチャレベルでの路面プロファイルの測定は不可能であった.しかし,レーザーセンサーの発達により10^<-6>mピッチの分解能で測定が可能になった.そこで本研究では,今まで明らかにされていなかったマイクロテクスチャとすべり抵抗の関係を明らかにしようとするものである.また,それと同時に,タイヤと路面との接触状態を考慮するために,圧力測定用の感圧フィルムを用いて貫入圧を測定し,マイクロテクスチャと合わせて解析を行った.その結果,走行速度が14km/hでのすべり摩擦係数は,プロファイルのスペクトル解析結果から得られる周波数10010,000[c/m]の低周波成分,すなわち,波長0.01mm1cmでのPSD値が比較的強く影響していること,各供試体表面プロファイルのフラクタル次元と14km/hでのすべり摩擦係数との間に比較的高い相関が見られ,この結果からプロファイルをフラクタル次元化した値はすべり摩擦係数を説明する上で一つの指標になりうる可能性のあること,圧力測定用の感圧フィルムを用いて被度(接地面積率)と貫入圧力を算出することにより接地状態を考慮し,すべり摩擦係数を推定することが可能であること,また,すべり摩擦は,プロファイルのスペクトル解析結果から得られる全周波数帯でのPSD値,フラクタル次元,および,画像解析によって得られる貫入圧係数を用いることによってかなり高い精度の予測が可能であることなどが明らかになった(761文字).研究実績の概要は以下のとおり.道路路面プロファイルを波長特性からとらえると,騒音やすべりには,波長が0.1mm10mmのマクロテクスチャや,0.1mm以下のマイクロテクスチャが強い関係をもつとされているが,その計測方法に適当な手段がなかったために,実際のデータを用いた路面のすべりの研究はほとんど行われていない.本研究では,測定ピッチ1μmという高性能のマクイロテクスチャ測定装置を用いて,密粒度アスファルト混合物(13),密粒度アスファルト混合物(13F),細粒度アスファルト混合物(13),開粒度アスファルト混合物の各混合物について,表面のプロファイルを正確に計測した.そのプロファイルの特性は,ウェーブレット解析とスペクトル解析を用いて分析をした.さらに,DFテスターにより異なる場所で3回,次に同じ個所で3回,すべり摩擦係数を測定した.その結果,今回は,各材料についての摩擦係数に関しては,供拭体の数が少なかったこと,また,摩擦係数の測定値が洪試体による違いが顛著に見られなかったことなどから,大きな摩擦係数の決意には至らなかった.しかしながら,すべり摩擦係数が最大の供試体と最小の供試体のプロファイルにウェーブレット解析を適用した結果,波長0.08mm0.32mm程度の,従来ほとんど関心が払われていなかった波長の波がすべり摩擦係数と強い相関を持っていることが確認できた.平成15年度の研究実績の概要は以下のとおり.人・車両が通行する路面には,波長に応じて縦断勾配,ラフネス,テクスチャと呼ばれる凹凸が存在する.この凹凸が人の感じる歩き易さ,車の乗り心地,燃費,騒音といった問題に大きな影響を与えていると言われており,このすべり摩擦と路面の凹凸との関係については近年数々の研究がされており,マクロ及びマイクロテクスチャといった路面の超短波の凹凸が大きく影響していることが明らかになってきた.

本研究は,テクスチャの深さ,波長,振幅とすべり摩擦との関係を調べ,タイヤが路面をすべる際に路面のマクロ及びマイクロテクスチャといった超短波凹凸のどのような要因がすべり摩擦にどのように影響を及ぼしているかを明らかにしようとするものである.平成15年度は,舗装表面のテクスチャとすべり摩擦の関係を調べるために,配合を大きく変えた供試体を作成し,その表面テクスチャに違いを持たせた.そのテクスチャを1・μピッチで測定し,ヒストグラム法,スペクトル解析,ウェーブレット解析を行い,深さや振幅,波長によるすべり摩擦への影響を調べた.また,画像・圧力解析によりタイヤゴムと骨材との接触状態を調べた結果,以下の結論を得た.(1)すべり摩擦は,テクスチャ深さが大きい程減少し,表面骨材とタイヤゴムの接触数が多い程増加する.(2)すべり摩擦は,マクロ及びマイクロテクスチャによって確保されるが,振幅の大きなマクロテクスチャ(波長0.5μμ以上)が含まれると低くなる.(3)マイクロテクスチャのうち,波長0.016μμ以下の波がよりすべり摩擦に影響を及ぼす.(4)圧力測定フィルムにより表面骨材とタイヤゴムとの接触状態を解析したところ,ある程度の関係が得られたが,解析方法に改善の必要がある.道路および空港滑走路で車両が安全に走行するためには十分なすべり抵抗が必要であるが,このすべり抵抗は路面の大小のテクスチャに影響されているため,路面を維持管理する場合には,十分なすべり抵抗を発揮するためのテクスチャを確保することが重要になる.数年前までは,技術的問題により,10^<-6>mピッチのマイクロテクスチャレベルでの路面プロファイルの測定は不可能であった.しかし,レーザーセンサーの発達により10^<-6>mピッチの分解能で測定が可能になった.そこで本研究では,今まで明らかにされていなかったマイクロテクスチャとすべり抵抗の関係を明らかにしようとするものである.また,それと同時に,タイヤと路面との接触状態を考慮するために,圧力測定用の感圧フィルムを用いて貫入圧を測定し,マイクロテクスチャと合わせて解析を行った.その結果,走行速度が14km/hでのすべり摩擦係数は,プロファイルのスペクトル解析結果から得られる周波数10010,000[c/m]の低周波成分,すなわち,波長0.01mm1cmでのPSD値が比較的強く影響していること,各供試体表面プロファイルのフラクタル次元と14km/hでのすべり摩擦係数との間に比較的高い相関が見られ,この結果からプロファイルをフラクタル次元化した値はすべり摩擦係数を説明する上で一つの指標になりうる可能性のあること,圧力測定用の感圧フィルムを用いて被度(接地面積率)と貫入圧力を算出することにより接地状態を考慮し,すべり摩擦係数を推定することが可能であること,また,すべり摩擦は,プロファイルのスペクトル解析結果から得られる全周波数帯でのPSD値,フラクタル次元,および,画像解析によって得られる貫入圧係数を用いることによってかなり高い精度の予測が可能であることなどが明らかになった(761文字).