hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
懐かしさを活用した支援-回想法の実践を通した生きがいの追及-

・回想法の認知度を把握する目的で、平成22年12月に近畿2府4県の高齢者福祉施設・事業所から無作為抽出した180か所に郵送法によるアンケート調査を実施した結果、回想法の技法を51.1%の者が知らないと答えていた。・回想法の普及活動として、回想法のパンフレットを作成し地域住民や福祉現場の職員に回想法講座を開催しアンケート調査を実施した結果、講座後に96.4%の者がコミュニケーションの自信が向上したと答えていた(P<0.001)。・居住環境により回想法の効果に差があるか確認することを目的に、都市部と山間部の地域在住高齢者への介入効果を比較検討した結果、居住環境に関わらず生きがい感が上昇することが確認でき、居住環境にかかわらず1人暮らし高齢者の生きがい感が低いことが示された。
病的歯根吸収の再石灰化治癒機転の研究

ラット上顎第1臼歯を矯正力によって近心移動させる実験で、遠心根で重度の中央根で中程度の、また近心根で軽度の歯根吸収が観察された。これらは時間と矯正力の大きさに依存していた。これらを4ヶ月まで経時的に観察すると歯根吸収部位の最大70%の再石灰化治癒が認められた。これは、全ての根において観察された。歯根吸収は、外傷歯、再植歯、および矯正治療(力学的負荷荷重)などによって引き起こされ、歯の寿命を左右する大きな問題である。この中で、矯正治療による歯根吸収についての研究は、矯正治療中の原因因子の探索、組織変化、分子メカニズムの解明などが検討されている。これらの研究の最終目的は歯根吸収の予防であるが、現在のところ、歯根吸収の予測と回避は難しいというのが現状である。本研究の目的は、私たちの評価方法を利用して、歯根吸収予防のために、再石灰化治癒に必要な時間を特定し、さらに再石灰化治癒を促進する薬剤を見つけることである。平成19年度は再石灰化治癒の評価方法の確立を目標とする。そのために、再石灰化治癒の評価と解析のために、ラットに矯正装置(クローズドコイルスプリングを上顎第1臼歯-前歯間に装着した。2週間後、装置を除去し移動した歯牙をレジンで固定した。経週的(1、2、4週間後)に屠殺後、第1臼歯を取り出し、走査型電子顕微鏡(SEM)で歯根吸収と再石灰化治癒の面積の測定し、走査型レーザー顕微鏡で深さと容積を測定した。その結果、経週的に吸収窩は減少し、4週目には最大70%の減少がみられた。また、松本歯科大の協力のもとでマイクロCTを撮影し、ラット第一臼歯の3次元モデルを作製した。これを用いて近心移動時の力学的解析を行ったところ、ラット上顎第1臼歯の回転1次中心が近心根と中央根の分岐部にあることがわかった。矯正治療による歯根吸収についての研究は、矯正治療中の原因因子の探索、組織変化、分子メカニズムの解明などが検討されている。歯根吸収の予防、予測および回避は現在のところ難しい。本研究の目的は、歯根吸収予防のために、再石灰化治癒に必要な時間を特定し、さらに再石灰化治癒を促進する薬剤を見つけることであった。そのために、下の3項目を行った。1.走査型電子顕微鏡(SEM)で歯根吸収と再石灰化治癒の面積の測定し、走査型レーザー顕微鏡で深さと容積を測定した。結果、遠心根で重度の中央根で中程度の、また近心根で軽度の歯根吸収ぶ観察されたが、これらを4ヶ月まで経時的に観察すると歯根吸収部位の最大70%の再石灰化治癒が認められた。これは、金ての根において観察された。これは、歯根吸収の再石灰化治癒は歯根吸収の程度に依存しないことを示唆している。2.ラット上顎第一臼歯の5本の歯根の部位の違いにより歯根吸収が大きく違う理由を力学的に解析するため、3次元有限要素モデルを作製した。結果、遠心頬側根の歯頚部近心面において強い応力をみた。しかしながら、歯根吸収部位とは一致しなかった。これは、矯正力による初期偏位によって歯根吸収部位を説明できないこどを示唆している。3.薬剤(ステロイド系抗炎症剤や非ステロイド系抗炎症剤等)の歯根吸収治癒に対する効果を評価した。結果、ステロイド性抗炎症剤プレドニゾロンと非ステロイド性抗炎症剤セレコキシブは歯根吸収を抑制した。しかしながら、これらの抗炎症剤は歯の移動もまた抑制することが観察された。
EBウイルスのコードする膜蛋白質LMP2Aの腫瘍化機構の解明

我々は、以前、EBVの膜タンパク質の一つLMP2Aによる細胞トランスフォーメーション括性の誘導には、細胞内のRas/PI3-K/Aktシグナル伝遠経路の恒常的活性化が重要であるという論文を報告した。そこで、本研究の目的は、そのシグナル伝達活性化モデルの構築と分子メカニズムを明らかにする事である。本年度は、(1)LMP2Aの74番目ど85番目のチロシンを含むITAM(配列)に着目し、LMP2AのITAMとチロシンキナーゼSykとの相互作用によるキナーゼ活性の誘導とトランスフォーメーション活性との関連を解析する事を目的として、以下の結果を得た。(1)-1.LNP2A及び工TAM変異体(ITAMのチロシンをフェニルアラニンに置換したもの)LNP2A発現レトロベクターを構琴し、LMP2Aまたは一ITAM変異体LMP-2A一発現HSC-39紬胞を樹立した。(1)-2.至適条件下において、LMP2Aは、Aktのリン酸化とソフトアガロースでのコロニー形成能を付与し、ITAM変異体LMP2Aは、Aktのリン酸化を誘導せず、ソフトアガロースでのコロニー形成能が低下した。(1)-3.抗LMP2A抗体と抗Syk抗体で免疫沈降後、LMP2A発現細胞では、LMP2AとSykのチロシンリン酸化が認められたのに対して、ITAM変異体LMP2A発現細胞では、IT'AM変異体LMP2Aのチロシンリン酸化は認められたが、Sykのチロシンリン酸化は認められなかった。(1)'=4,抗チロシンキナーゼ阻害剤とSyk阻害剤により、LMP2AによるAktのリン酸化の抑制とコロニー形成能が低下した。(1)-5.siRNAにより、SykをノックダウンしたLMP2A発現矧胞では、LMP2Aによるコロニー形成能の低下が認められた。以上の結果から、LMP2Aによるトランスフォーメーション活性の誘導には、LMP2AのITAMと宿主細胞側因子Sykとの相互作用によるチロシンリン酸化が重要な事象の一つである事が示唆された。
小腸由来αディフェンシンによる腸内細菌叢制御機構に着目した心不全の進展機序解明

心不全の発症・進展において全身の慢性炎症が重要な役割を果たしていることは広く知られており、全身の免疫に関わる腸内フローラの役割に関心が集まっている。本研究では、この腸内フローラを制御する抗菌ペプチドである小腸Paneth細胞由来αディフェンシン(HD5; human defensin-5)の役割に着目し、『心不全患者では小腸Paneth細胞由来αディフェンシンの産生量が低下しており、腸内環境の破綻"dysbiosis"が全身炎症を惹起し、心不全の進展に寄与する』という仮説を検証することを目的とし、基礎・臨床研究の両面から、心腸連関として心不全が腸内環境に及ぼす影響を評価することとした。基礎研究については、心筋梗塞作成による心不全モデルマウスを用いて(対照群としてshamマウスを使用)、心筋梗塞発症後急性期および慢性期の心機能・梗塞サイズなどの評価を行う他、小腸Paneth細胞数、小腸Paneth細胞由来αディフェンシンの産生量、腸内細菌叢などの評価・解析を行い、心不全がdysbiosisを引き起こすメカニズムの解明を行う予定である。なお、現時点で心筋梗塞発症早期より小腸Paneth細胞数が減少していることが確認されている。臨床研究については、2018年3月23日に「心不全における腸管上皮細胞由来αディフェンシンの役割」が北海道大学病院自主臨床研究審査委員会で承認され、研究を円滑に遂行するための準備も全て完了し、近日中に研究を開始する(UMIN ID: 000032796)。今後慢性心不全患者を対象に、便サンプルより小腸Paneth細胞由来αディフェンシンの量や腸内細菌叢などを評価する他、血液中のHD5の定量も行い、心不全の重症度との関連を調べる予定である。基礎研究については、心不全モデルマウスにおいて、心筋梗塞発症早期より小腸Paneth細胞数が減少していることが確認され、今後小腸Paneth細胞由来αディフェンシンの産生量や腸内細菌叢の詳細な解析を行う予定である。臨床研究については、北海道大学病院の倫理委員会で承認が得られ、近日中に研究を開始する予定である。基礎研究は概ね順調に研究が進んでいる。臨床研究についても、心不全患者が自宅で便サンプルを保管できる専用キットを使用することで来院時に便サンプルを容易に持参することが可能となり、臨床研究を開始するための準備が整った。臨床研究の開始時期がやや遅れたため次年度使用額が生じたが、臨床研究を開始するための準備が全て完了し、次年度に使用予定である。
マルチフィジックス対応汎用音響数値解析オープンソースパッケージの開発

連成問題(マルチフィジックス)に対応した汎用音響数値解析コードおよび付随するプリ・ポストプロセッシングインターフェイスの開発を行い、成果物の公開を図った。特に対象とした連成問題は、非一様気流中の音響伝搬解析のための線形化オイラー法、および音響-振動連成解析である。既存の優れた汎用オープンソースライブラリを援用しながら、前者は計算効率に優れた有限差分法、後者は汎用性に優れた有限体積法による実装を行った。平成21年度は、主に平成20年度までの研究で得られていた線形波動音響伝搬数値解析手法の実装コードに機能追加を行う形で、以下を行った。1)マルチフィジックス対応として最も望まれる機能の1つである、屋外音響伝搬解析のための気流下の音響伝搬解析手法の実装についての対応を行った。平成20年度までに開発した、非構造格子有限体積法による線形化オイラー方程式法(LE法)の実装に対し、複雑形状の対応能力は劣るものの、解析精度およびプロセッサ時間および記憶容量面での計算効率に優れると見込まれる、コンパクト差分を導入した均一構造格子有限差分法によるLE法の実装を行った。ついで有限体積法および有限差分法両者の実装を、NASA/LaRC CAAワークショップベンチマーク問題における解析解と比較し、有限差分法の方が実用上より重要となる下流側での解析精度がやや良好となり、計算効率面では大幅に優れることを明らかにした。2)プリ・ポストプロセッシングインタフェイスの改良。音響数値解析コードの汎用化のために、解析条件設定ファイルフォーマットの策定及び実装、メッシュ入力などのプリプロセッシング、および可視化などのポストプロセッシングインタフェイスの作成および改良を行った。可視化については、オープンソース可視化ライブラリのVTKを用いた実装を行った。なお、本研究課題成果物のうち、公開に耐える完成度と判断されたものは順次、備考欄に示すwebページにて公開を行っている。平成22年度は、平成21年度に行ったコード作成およびプリ・ポストプロセッシングインターフェイス作成に引続き、以下を行った。1.線形化オイラー法を用いた音響伝搬解析手法による解析事例:平成21年度において開発を行った線形化オイラー法(LE法)による気流中の音響伝搬解析コードに対し、さらに数値地図データから自動生成した市街地形状のような複雑形状の取扱い機能を付加した。本機能の追加に当たっては、オープンソースの汎用可視化ライブラリであるVisualization Toolkit (VTK)を全面的に援用することで、有限差分法における複雑形状対応を可能とした。本コードを用いて新潟県長岡市のJR長岡駅および新市役所周辺の1km四方街区を対象とした解析を行い、気流による音響伝搬変化を明らかにした。2.音響-振動連成解析コードの作成:気流中の音響伝搬解析と並び、遮音・床衝撃音問題など、建築分野において主要なマルチフィジックス問題である音響-振動連成問題について、時間領域有限体積法による非構造格子対応汎用コードの開発を行った。本機能の開発には、オープンソースの汎用有限体積法ライブラリであるOpenFOAMを全面的に援用した。無限大板への平面波垂直入射問題を用いて音響-振動連成界面における振幅・位相誤差の検討を行い、当該誤差が充分に小さいことを確認した。さらに、従来、このような連成問題は有限要素法などの周波数領域解法が用いられており、時間領域解析は希少であることから、時間領域解法の得意とする過渡現象の可視化を充実させるため、オープンソースの並列可視化ソフトウエアであるParaViewに対する並列データリーダを開発した。成果公開に関しては国内外における学会発表のほか、開発したコードに関するドキュメント整備等を行い、webサイトにおけるプログラムコード等の公開を行った。
高分解能高感度動物PET装置の開発と分子イメージングへの応用

シンチレータのガンマ線の突き抜けによる性能劣化の問題点を解決した深さ方向の弁別可能な(depth-of-interaction(DOI)高分解能高感度動物PET装置の開発を行った。そのための"シンチレータ積層-波形解析方式"を用いた3層DOI検出器を開発した。PET用検出器の電子回路の開発も行った。さらに開発した検出器をリング状に配置した小型動物用PET装置を組み上げデータ収集と画像再構成を行った。高分解能高感度動物PET装置用"シンチレータ積層・波形解析方式"による検出器ブロックの最適化設計を行った。実験とシミュレーションを組み合わせることにより深さ方向の弁別(DOI)層数を最大にするためのCe濃度の組み合わせを見出した。その結果、GSOで1.5mol%、0.5mol%の上部と下部、0.25mol%のものを組み合わせることで、3層から4層の深さ方向のデータを得ることが可能であることが明らかになった。また多層のGSO検出器ブロックの製作方法を検討し、ピクセルから作成する方法が全体として優れた性能であることを明らかにした。検出器ブロックの開発と並行して検出器の性能評価のためのフロントエンド回路の設計製作を行った。フロントエンドは位置演算のための重み付け加算を高速のアナログ演算回路で行い、アナログ演算回路の出力を連続的にA-D変換器することにより位置演算を行う。波形解析は複数の積分時間の比を計算する方法を用いる。3層から4層の波形解析に関して、部分積分時間120ns、全積分時間320nsを用いることで各シンチレータを弁別できることを明らかにした。以上の結果より"シンチレータ積層・波形解析方式"を用いることにより、3層から4層のDOI検出が可能な高分解能PET装置の開発に目処を付けることができた。高分解能高感度動物PET装置用"シンチレータ積層-波形解析方式"による検出器ブロックの製作を行った。検出器のGSOセルの大きさは1.9mmx1.9mmx6mm(GSOのCe濃度が1.5mol%:1層目)、1.9mmx1.9mmx7mm(0.5mol%:2層目)、1.9mmx1.9mmx8mm(0.4mol%:3層目)で、22x22のマトリクスに配置した。この3種のGSOブロックを深さ方向に積層し、2インチ、角型マルチアノード位置有感型光電子増倍管(FP-PMT)に光学結合することで検出器ブロックを構成した。検出器ブロックの出力は位置演算回路及び波形解析回路により平面方向、体軸方向及び深さ方向を実時間で弁別可能とした。検出器ブロックを8個製作し性能評価を行った。その結果、製作した検出器ブロックのすべてに対してPET装置として用いるために十分な性能を有することを確認できた。また製作した8個の検出器ブロックを円周上に配置し、小型PET装置を構成した。同時計数行ったところ、6nsFWHM以下の時間分解能を達成できた。また3層の深さ方向の弁別が可能であることをサイノグラムにおいて確認できた。さらに得られたサイノグラムに対して種々の処理を行なった後、画像再構成を行い、ポジトロン密封線源の再構成画像を得ることもできた。“シンチレータ積層・波形解析方式"による深さ方向の弁別(DOI)可能な3層の検出器ブロックを8個作成し、直径112mmの円周上に配置することで動物PET装置の製作を行った。GSOブロックは3種類のCe濃度の異なるもの(1.5mol%:1.9mm×1.9mm×4mm、0.5mol%の下部:1,9mm×1.9mm×5mm、0.4mol%:1.9mm×1.9mm×6mm)のを深さ方向に積層し、高反射膜(ESR:3M)を介して22×22のマトリクス状(外形寸法:44mm×44mm)に配置した。このGSOブロックを2インチ角型位置有感型光電子増倍管(PSPMT:浜松ホトニクス、H8500)に光学結合することで検出器ブロックを作成した。PET用データ収集電子回路の開発も行った。開発した電子回路は位置演算のための重み付け加算を高速のアナログ演算回路で行い、アナログ演算回路の出力を連続的にA-D変換器することにより位置演算を行う。3層のDOI情報を実時間で得るための波形解析も電子回路で行うことを可能とした。開発した動物用PET装置の性能評価を行ったところ、波形解析による3層の弁別はすべての検出器に対して可能であり、エネルギー分解能は15%FWHM程度、同時計数の時間分解能は6nsFWHM程度が得られた。また3層の各層間(合計9種)の再構成画像を得ることもできた。
イオン・溶質輸送と共役ネットワーク

細胞の膜系における各種のイオンや溶質の共役輸送系の実体とそのネットワークに関して、以下の結果を得た。1.Na^+/H^+-アンチポーター(NHE)のisoformに対する特異的ペプチド抗体を作成し、各isoformの組織における局在性を明らかにした(川喜田)。NHE1 isoformの活性の細胞内pHによる調節の情報がカルモジュリンによって伝達されることを示し、調節に関与する領域を同定した(重川)。腸炎ビブリオNHEのアミロライド結合部位の変異体では、NHEのイオン特異性が同時に変化することを明らかにした(土屋)。2.H^+/ジペプチドシンポーターのcDNAクローニングに成功し、塩基配列を決定した(乾)。腎上皮細胞による有機アニオンの経細胞輸送のin vitro実験系を確立し、プロテインキナーゼCによる活性調節を明らかにした(高野)。3.赤血球膜のアニオン輸送体Band 3の構造をタンパク質化学的に解析し、新しい構造モデルを提案した。(濱崎)。4.テトラサイクリン/H^+アンチポーターのトポロジーおよび反応機構を、復帰変異解析、Cys走査変異体の解析によって詳しく研究し、精細な構造モデルを発表した(山口)。5.好熱菌のアラニンキャリアーの大量発現に成功した。さらに結晶化による詳細な構造解析の方向を指向している(平田)。6.Na^+/K^+-ATPaseのαβ分子集合体形成機構について、H^+/K^+-ATPaseとのキメラを用いて解析し、N末50残基については互換性があることを明らかにした(川村)。また、α1およびα3 isoformの間の特性のちがいがNa^+遊離サイトの基質親和性のちがいに基づくものであることを明らかにした(原)。7.バクテリオロドプシンのH^+移動反応に関与するアミノ酸残基として、Asp85,Asp212,Asp96/Thr46,Trp182を同定することに成功した(前田)。細胞の膜系における各種のイオンや溶質の輸送系の調和的な機能発現の分子的基礎の解明を目的として、共役輸送系の実体とそのネットワークについての研究を行い以下の結果を得た。1.腎刷子縁膜小胞のNa^+/H^+ーアンチポーターについて、可溶化および再構成の実験系を確立し、ペプチド抗体による親和性クロマトグラフィーによって、輸送活性を保持したアンチポーターの精製を進め、アンチポーターの実体が分子量役11万の膜タンパク質であることを明らかにした(川喜田)。2.末梢好中球および血管内皮細胞におけるNa^+/H^+ーアンポーターの生理的刺激による活性化の機構について研究し、プロテインキナーゼCによるリン酸化がこれに関与することを示唆する結果を得た(水上)。3.この輸送体はまた、カルモジュリン(CaM)とも結合する。部分欠失タンパク質の解析を通じて、この結合ドメインが輸送体分子のC末端寄りの細胞質ドメインに存在することが明らかになった。CaM結合ドメインを大腸菌中で発現させ、相互作用およびCaMを媒介する制御機構の解析を進めている(重川)。4.小腸の酸性アミノ酸輸送系における共役について、glu^-の起電性輸送が3Na^+/glu^-共輸送と1K^+逆輸送が連結した特異な複合共役輸送系であることを明らかにし、輸送の化学量論比を確立した(星)。5.アフリカツメガエル卵母細胞中のH^+/ヘキソース共輸送体mRNAを注入し、電気的応答の測定によって糖輸送を検出する方法を確立した(青島)。6.BALB/C3T3細胞におけるα3型Na^+/K^+ーATPaseの発現系を確立し、α1型とα3型のイオン親和性の違いについて解析することにより、K^+親和性の違いが両者の酵素型(定常状態における反応中間体)の違いによることを明らかにした(原)。7.テトラサイクリン排出タンパク質の変異体およびその戻り変異体の解析を通じて多数の機能性残基の同定に成功するとともに、膜貫通ヘリックス1,2,3および7,8,9が輸送チャンネルとして機能的に重要であることを示した(山口)。細胞の膜系における各種のイオンや溶質の共役輸送系の実態とそのネットワークに関して、以下の結果を得た。1.ウシ腎臓及び小腸の刷子縁膜に存在するNa^+/H^+-アンチポーターの分子種が、抗体との反応性、阻害剤感受性、反応速度論的性質等の観点からみて、異なる分子種であることを示した(川喜田)。2.Na^+/H^+-アンチポーターのNHE1 isoformが高親和性カルモジュリン(CaM)結合タンパク質であることを明らかにし、増殖因子によるNHE1の活性化において、CaMとの相互作用が重要な役割を果たす可能性が強いことを示した(重川)。3.食細胞のH^+サーキットの活性化に関連して、NADPHオキシダーゼ活性化の分子機構を解析し、p47タンパク質SH2領域の重要性を示す結果を得た(水上)。4.多孔性フィルター上に培養した上皮細胞シートによる物質輸送のin vitro評価系を確立し、腸管のジペプチド経細胞輸送に頂端膜側ではH^+共役型、側底膜側ではH^+非依存型輸送系が関与することを確立した(乾)。5.アフリカツメガエル卵母細胞にH^+/ヘキソース共輸送体mRNAを注入し、基質の添加に伴う輸送電流を測定する方法を確立し、各種の糖に対する速度論的パラメーターを測定することに成功した(青島)。

6.Na^+/K^+-ATPaseをBALB/c3T3細胞中で発現させ、Naポンプ電流を測定する方法を確立し、K^+の膜内移動過程の解析から輸送過程におけるK^+の荷電状態を明らかにした(原)。7.テトラサイクリン排出タンパク質の部位特異的変異体約300種類を作製し、その解析を通じて輸送機能に必須な残基の分布とそれらの役割を明らかにした。さらに、特異的修飾試薬に対する反応性の解析とあわせて、輸送モデル、gated single-pathwayモデルを提案した(山口)。細胞の膜系における各種のイオンや溶質の共役輸送系の実体とそのネットワークに関して、以下の結果を得た。1.Na^+/H^+-アンチポーター(NHE)のisoformに対する特異的ペプチド抗体を作成し、各isoformの組織における局在性を明らかにした(川喜田)。NHE1 isoformの活性の細胞内pHによる調節の情報がカルモジュリンによって伝達されることを示し、調節に関与する領域を同定した(重川)。腸炎ビブリオNHEのアミロライド結合部位の変異体では、NHEのイオン特異性が同時に変化することを明らかにした(土屋)。2.H^+/ジペプチドシンポーターのcDNAクローニングに成功し、塩基配列を決定した(乾)。腎上皮細胞による有機アニオンの経細胞輸送のin vitro実験系を確立し、プロテインキナーゼCによる活性調節を明らかにした(高野)。3.赤血球膜のアニオン輸送体Band 3の構造をタンパク質化学的に解析し、新しい構造モデルを提案した。(濱崎)。4.テトラサイクリン/H^+アンチポーターのトポロジーおよび反応機構を、復帰変異解析、Cys走査変異体の解析によって詳しく研究し、精細な構造モデルを発表した(山口)。5.好熱菌のアラニンキャリアーの大量発現に成功した。さらに結晶化による詳細な構造解析の方向を指向している(平田)。6.Na^+/K^+-ATPaseのαβ分子集合体形成機構について、H^+/K^+-ATPaseとのキメラを用いて解析し、N末50残基については互換性があることを明らかにした(川村)。また、α1およびα3 isoformの間の特性のちがいがNa^+遊離サイトの基質親和性のちがいに基づくものであることを明らかにした(原)。7.バクテリオロドプシンのH^+移動反応に関与するアミノ酸残基として、Asp85,Asp212,Asp96/Thr46,Trp182を同定することに成功した(前田)。
高効率高速回転誘導モータの開発

平成29年度の試作1号機の、材料置き換えによる比較実験の基本的評価結果から、高速誘導モータを開発するにあたっての課題が以下のように明らかになった。1製造コストが上昇し、ラジアルギャップ型誘導モータ鉄心の内抜き、積層鉄心化に壁があり、それが80μmまでであり、実用的観点からそれ以下の極薄電磁鋼板に対応したモータ開発を困難にする。2大型高速誘導モータを製作するためには、幅広の極薄電磁鋼板の作成、一括打ち抜きなどの革新的製造技術が求められ、我が国では解決が困難な問題に直面した。そこで、現状の極薄電磁鋼板の作成に有利な高速モータとしてアキシャルギャップ型の誘導モータの開発設計を行い、そのラジアルギャップ型誘導モータに対する優位性を確認した。以上の点から、アキシャルギャップ構造の高速誘導モータの開発に変更した。そして次のような仕様のもとにデュアルギャップ構造のアキシャルギャップ型高速用誘導モータを設計し、製作し、試作一号機とした。その仕様は以下の通りである。1サイズ:外形8cm、内径4cm、幅2cmの巻鉄心を基本として3組の巻鉄心からなる。2三相8極24スロット、励磁巻き線20ターンで、二次回路バーはデュアルギャップ構造、30本の2組を共通の銅短環で結合している。3デュアルギャップ構造であるため、4極構成の誘導モータに対し、4倍のトルク出力を見込める。以上の仕様に基づき日本金属(株)の支援により、試作一号機を製作し、性能評価についてドイツアーヘン工科大学モータ研究所と連携し共同研究をすることにした。10月から12月の滞在期間中に同モータを持ち込んで性能評価を行った。その結果6000rpmにおいて回転子の異常横ブレ振動が発生し、実験の続行を困難にした。この原因は回転子構造のバランスにあることが判明し改良することで一致した。当初予測していたものより、研究の発展により世界初のデュアルギャップ構造の3相8極15000pm(同期速度)の高速高効率で高トルク密度の空冷式誘導モータの基本構造を開発・設計でき一号機として製作し、その評価を行うことができた。また、アーヘン工科大学との連携によって、国際共同研究のもと、電気自動車として期待される高パワー密度を持つ高速誘導モータの実現可能性を見出すことができた。本年度は回転子の横ブレ振動対策として、回転軸と一体化し、バランスを調整した試作2号機を改良機として製作する。その後、無負荷試験を行い磁束密度レベル並びに回転状況を把握する。この基本的な正制帽評価は日本文理大学並びに茨城大学で遂行する予定である。その結果から得られる問題点を把握し、2020年度において、アーヘン工科大学にて詳細な性能評価実験を行う予定である。その結果から、成果の到達点を明らかにし、課題と問題点についてまとめる予定である。本研究の遂行において、国内でカバーできない必要技術について、国外に求める結果となったが、これによって我国のモータ開発技術の問題点が明確になった。平成29年度は5kWの誘導モータについて、同サイズからなる試作機を、従来材の無方向性電磁鋼板350μm厚を用いた固定子鉄心と超極薄電磁鋼板80μm厚材の固定子鉄心からモータを1号機として作成し、比較実験を行った。当初計画に基づき単純な鉄心の置き換えで、材料特性の効果を調べるため比較実験を行った。実験は鉄損の実機性能特性を知るため、正弦波駆動を基礎として行われた。これには、大容量の電力増幅器にD/Aコンバータを介してコンピュータ波形制御により実験を行った。従来のモータの試験法を改め、磁性材料の磁気特性評価の視点から、モータ固定子鉄心歯部に施した探りコイルの出力を、A/Dコンバータを介してコンピュータ内で積分演算をし、磁束密度を求め、それを一定にした条件下で負荷試験を行った。これによって、モータの周波数による損失評価が可能となる。その結果、高速度域で鉄損に大きな差が見られ、想定通りの大幅な渦電損の減少による効果を確認できた。現在、この差を分析し、超極薄電磁鋼板による高速誘導モータとしての2号機の基本設計を次のように決定した。鉄心外形80mmφ、スロット数24、4極で回転子側は30銅バー構成とする。これについて、現在、電気装荷の決定が不十分なため、E&Sモデルによる磁気特性解析手法でシミュレーションによって2030ターンの間でコイル巻き数を変化させて、銅損と鉄損が同程度となる値を探索中である。鉄心材料の超極薄電磁鋼板のベクトル磁気特性の周波数特性を行い、その基本的磁気特性の把握は完了し、その特徴を明らかにした。超極薄電磁鋼板は従来材の350μm厚に比べて、製作コストが約10倍になり、その製造方法も高度な技術を要するが、1号機作成の中でそのコスト高を上回る効果が期待できることが確認された。また、新たにアキシャルギャップ構造のモータ開発の可能性を見出すことができ、研究を加速できそうである。

2大型高速誘導モータを製作するためには、幅広の極薄電磁鋼板の作成、一括打ち抜きなどの革新的製造技術が求められ、我が国では解決が困難な問題に直面した。そこで、現状の極薄電磁鋼板の作成に有利な高速モータとしてアキシャルギャップ型の誘導モータの開発設計を行い、そのラジアルギャップ型誘導モータに対する優位性を確認した。以上の点から、アキシャルギャップ構造の高速誘導モータの開発に変更した。そして次のような仕様のもとにデュアルギャップ構造のアキシャルギャップ型高速用誘導モータを設計し、製作し、試作一号機とした。その仕様は以下の通りである。1サイズ:外形8cm、内径4cm、幅2cmの巻鉄心を基本として3組の巻鉄心からなる。2三相8極24スロット、励磁巻き線20ターンで、二次回路バーはデュアルギャップ構造、30本の2組を共通の銅短環で結合している。3デュアルギャップ構造であるため、4極構成の誘導モータに対し、4倍のトルク出力を見込める。以上の仕様に基づき日本金属(株)の支援により、試作一号機を製作し、性能評価についてドイツアーヘン工科大学モータ研究所と連携し共同研究をすることにした。10月から12月の滞在期間中に同モータを持ち込んで性能評価を行った。その結果6000rpmにおいて回転子の異常横ブレ振動が発生し、実験の続行を困難にした。この原因は回転子構造のバランスにあることが判明し改良することで一致した。当初予測していたものより、研究の発展により世界初のデュアルギャップ構造の3相8極15000pm(同期速度)の高速高効率で高トルク密度の空冷式誘導モータの基本構造を開発・設計でき一号機として製作し、その評価を行うことができた。また、アーヘン工科大学との連携によって、国際共同研究のもと、電気自動車として期待される高パワー密度を持つ高速誘導モータの実現可能性を見出すことができた。高周波時の高速回転域ではリアクタンスが大きくなり、電流が流れにくくなり、トルクの低下を引き起こしてしまう問題点も浮き彫りになった。インダクタンスを構成する超極薄電磁鋼板の磁気透磁率が350μm厚材の35倍となるため高磁束密度を確保するためには次郎長並びに巻き線数の再設計が必要となる。この解決のためには以下の点が基本方針として挙げられる。回転子短絡二次導体を従来のアルミ材から銅材にし、鉄心磁路長の大幅な変更と高速モータに適した超極薄電磁鋼板の有効活用方法の考案が挙げられる。後者は本計画作成時には兼用しなかった、アキシャルギャップ構造も新構造の高速モータの開発で来年度の計画に新たに加えることとした。平成30年度以降は1号機の分析調査から得られた知見を基に、2号機の基本構造の設計技術の基本使用で、2号機を確定し、その試作に向けた設計手法と設計方法の確定(※重要事項で慎重な検討が必要)を行う。特に銅ロータ開発に注意を払い研究を遂行していく。1高速回転用ベクトル磁気特性解析により体格を縮小する。2させ、必要トルク確保のための低損失化電気装荷の検討を行い、2号機の試作に繋げる。これは従来法では困難で当技術のバージョンアップが必要である。3鉄損並びに銅損の増大は磁界強度Hベクトルの挙動により、それに対応した巻き線構造が求められる。
熟議を支える教師教育者の役割：合理性と寛容性の両立に向けた能力開発手法の考察

個々の教師に対して論理的整合性と倫理的寛容性が両立する教育実践を実現させるために、教師教育者はどのような学術的基盤に立脚して教師の能力開発にあたり、社会からの期待に応えればよいのであろうか。本研究は、この問いを探究するために手法としての「リフレクション」と「哲学教育」の可能性に着目し、国際的に活躍する教師教育者に対して事例研究を実施する。異なる課題を抱えた各国の教育現場を前に、教師教育者は個々の教師の能力開発のためにどのように取り組んでいるか観察し、得られた一般的知見を日本の教員養成・教員研修の文脈に適用し、日本の教育実践に対する一連の含意を明らかにすることを目指す。
南アジアにおける環境変動と開発

本研究では、南アジアの環境変動を歴史的視点から現状を解明することを目標とした。顕著な内容上の成果は、以下の通りである。1.農業・農法と生態との関係について、インド・デカンのミレット湿潤農耕における畜力一貫農作業体系の分析により、伝統的農業・農法が生態環境と適合的な高度に発展したものであることが実地調査のデータから明らかとなった。2.1980年を境にインド全体の森林面積の減少傾向にほぼ歯止めがかかった。植林の拡大や耕地の外延的拡大緩和において、農村地域の非農業雇用拡大の役割が大きいことを明確にした。3.南アジアの人口変動の分析においても、高死亡率・高出生率の北部と低出生率・低死亡率の南部という地域的な差異が存在するが、この差異が、19世紀末にはすでに存在し、両地域の社会構造などと密接に関連していることが明らかとなった。4.開発と疾病との関係に関しては、開発には、人びとの活動の活発化という面もあり、生活水準向上の効果とアクティヴィティ増大の効果とを区別することによって新たな側面の解明がなされうる。5.マラリヤに対して、二つの形態の対応の存在が明らかとなった。住民はそこでの居住を避けるなどの文化的適応をするとともに、マラリヤ抵抗遺伝子を所有する住民が存在(生物学的適応)している。また、人々の社会経済的な条件がマラリヤ流行に大きな意味を持つ。6.18世紀からの長期の現地データと衛星データとの結合に関して、試行が行われ、県レヴェルで数世紀にわたる生態の長期変動が南インドに関して追跡された。7.19世紀後半以降の家畜統計の分析から、家畜の長期変動には飢饉の影響が大きいこと、「緑の革命」によって家畜の飼育基盤が変動したこと、電化とトラクター普及によって去勢牛数の低下が顕著なことが明らかとなった。1.地域別人口統計、家畜統計、土地利用統計などを主としてマイクロフィルムの形で収集し、焼付け等を行なった。それらのパソコンへの入力作業を進め、その分析を行なった。合計6回の研究会を開催し、成果の検討を行なった。2.これらの分析と研究会とによって、以下の点の解明・検討が行なわれた。(1)先行研究は、インドの人口動態の多産多死いう特徴が19世紀末までさかのぼりうることを示してきたが、本研究は、南インドでは死亡水準も出生率水準も相対的に低位であったことや、死亡・出生率の水準は降水量と関連していたことを示し、インド南北の差違も乾燥・湿潤の差違に関連する可能性が示唆された。(2) 19世紀末以降、マラリヤを媒介するアノフェレスの撲滅という土木的技術的対応が採られたが、人々の社会経済的な条件がマラリヤ流行に大きな意味を持つことが認識されるようになっていったことが明らかにされた。(3) 19世紀後半以降の家畜統計の分析から、家畜の長期変動には飢饉影響が大きいこと、「緑の革命」によって家畜の飼育基盤が変動したこと、近年の農村の電化とトラクターの普及によって去勢牛の数の低下が顕著なこと、近年の研究はヤギ飼育が必ずしも環境破壊的とはいえないことを示していること等が明らかとなった。(4)インド・デカンのミレット湿潤農耕における畜力一貫農作業体系がその他の農業体系との比較において詳細に検討され、畜力条播器の環境文化史的意義が明らかにされた。(5)イギリスは、インド森林法の設定によって森林を国有化し住民の森林使用権を制限したが、その「科学的営林」は森林経営の商業化とそこからの歳入増加をもたらしたものの、森林再生には失敗した過程が、検討された。

1.インド・グジャラート州における家畜関係統計の収集、インドとパキスタンにおける牧草地についての村落訪問調査、カラチにおける都市環境と住民運動の調査、デリーでの政府人口統計収集など、海外現地調査を行ないデータを収集した。これらのデータや、マイクロフィルム・データのパソコンヘの入力と分析を行なった。2.外国人二人の報告を含めて、計4回の研究会を開催して、分析結果の検討を行なった。3.これらの分析と研究会とによって、以下の検討が行なわれ、新たな知見がえられた。(1)植民地期インドの農業商業化による生態環境の悪化の過程が考察された。また、近年、生態環境に調和的な土地利用=耕作システムが変容し、降水の減少、溜池灌漑地の減少、天水耕地化傾向が見られること。agro-forestryの影響も検討された。(2)南インドの村落共有地が土地なし階層によって農地に転換されたが、その一部で、果樹園・大学用地・宅地などの形で開発が進んでいる近年の変化が考察された。(3)マラリヤに対して住民はそこでの居住を避けるなどの文化的適応をするとともに、マラリヤ抵抗遺伝子を所有する住民が存在(生物学的適応)しており、その分析の進展状況が考察された。(4)死亡(mortality)と罹患(morbidity)とは区別すべきこと。開発には、人びとの活動の活発化という面もあり、生活水準向上の効果とアクティヴィティ増大の効果(たとえば新しい疾病環境への移住によるexposure)とを区別することによって新たな側面の解明がなされうる。(5)長期の環境変動を科学的に計測するために、衛星写真データの分析の方法が検討された。1.昨年度に引き続いて本年度も5回の研究会を行い、うち2回は「家畜飼育と環境」「都市環境」のテーマについて集中的な検討を行った。2.それらの成果を、2冊の論文集『南アジアにおける都市環境マネジメント』『南アジアの家畜と環境』にまとめて、本プロジェクトの刊行物として刊行した。また、叢書『現代南アジア第4巻経済開発と環境変動』の内容の検討を行った。3.それらの中でえられた主な知見は、以下の通りである。(1)森林面積の変動をはじめ、環境変動を量的に把握することは非常に困難で、歴史データ、現地データと衛星データを結合・分析して、長期変動を明らかにすることの意味は非常に大きい。(2)森林や村落共有地、また都市の居住環境の維持にとって、自然や環境をコントロールする主体の問題が極めて重要である。その際、都市・農村の下層民がいかに関与する形で管理を担う集団ができるかが特に重要である。都市でも、都市貧困層が自主的に下水道体系を立案し実行する事例があり、これら下からの参加型の環境維持活動の研究が重要である。(3)環境政策や環境変動の上で、1980年前後が大きな転換点となっている。1980年を境にインド全体の森林面積(天然林+人工林)の減少傾向にほぼ歯止めがかかった。森林政策も転換した。大きな原因は植林の拡大であるが、植林の拡大の背景には農村における農業労働者の需給関係の変化や労働者監督コストの上昇がある。(4)高死亡率・高出生率の北部と低出生率・低死亡率の南部という、人口増加率に関するインド内の地域的な差異は、19世記末にはすでに存在した。その差異は、両地域の社会構造などと密接に関連している。
ニュートリノ実験で探求できる物理の現象論

3種類のニュートリノの間には混合が存在することが知られており、その混合を表すパラメーターがある程度決定されてきている。そのパラメーターをさらに精密に測定するために、さらなる実験が現在進行中か、計画中となっている。一方、3種類のニュートリノ間の混合では説明が出来ない現象も報告されている。この研究では、加速器や原子炉による将来の実験で、標準的シナリオを越える物理に関してどのような情報が得られるかを研究した。1.ニュートリノの伝播中の物質効果に新物理の効果がある場合、現在のT2K長基線ニュートリノ実験の拡張構想であるT2KK計画で、どの程度まで新物理のパラメーターに感度があるかを、電子ニュートリノとタウニュートリノの成分だけに注目して数値的に解析した。その結果、現在の制限より一桁ほど改善できることがわかった。又、この場合、標準的なCP非保存位相と新物理によるものが2種類存在するが、標準的混合角θ(13)と新物理のパラメーターがある程度大きければ、別々に測定が可能であることを示した。2.大気ニュートリノに対して同様な新物理の効果を考え、特に高エネルギーニュートリノのデータからの制限により、ミューニュートリノの成分が小さくなる必要があることを解析的に示した。さらに、新物理のパラメーターが比較的大きくてもθ(13)≠0ならばθ(23)=45゚となる解が存在し、大気ニュートリノのあらゆるエネルギー領域で実験と矛盾しない可能性があることを見出した。これは現象論的なものではあるが、将来の長基線実験で検証できる、興味深い可能性を与える。3.木村-高村-横枕によるニュートリノ振動確率の厳密公式を、高いニュートリノエネルギー領域で吸収の効果が顕著となる場合に拡張した。この結果は従来知られていたNaumovによる結果の一般化となっている。その結果を適用し、ステライルニュートリノ振動が存在する場合に、天体起源の高エネルギー宇宙ニュートリノが地球を貫通する様子から、どれだけステライルニュートリノ混合に制限をつけられるかを考察した。残念ながら結果は現在の制限を越えるほどではないことがわかった。1.2010年6月のNeutrino2010の会議で,MINOS実験のニュートリノと反ニュートリノのデータが、標準的な枠組みでは2σで矛盾するという報告があった。大気ニュートリノと太陽ニュートリノ観測の結果と矛盾なくこの事象を説明するには、ニュートリノに非標準的物質効果の電子成分をτ成分を導入するという可能性と、ステライルニュートリノを加える可能性が考えられる。そこで、それぞれの可能性について、数値計算による詳細な検討を行った。前者に関しては、得られた最善のフィットが、標準的なシナリオの場合と比べて0.07σしか改善せず、しかもその最善のフィットを与えるパラメーターは大気ニーュートリノのデータから好ましくない領域にあり、MINOSのデータを説明するには至らないことがわかった。一方、後者に関しては、いわゆる(3+1)-スキームの範囲内で、大気ニュートリノ振動で最大の質量二乗差Δm^2_<41>の寄与の度合いを表す角度θ_24を0とおき、Δm^2_<41>を1eV^2に固定してその他のパラメーターに関してフィットした所、標準的な三世代の場合が最善となることがわかった。これは少し前に行われたNelsonたちの結果を正すものである。2.現在のT2K長基線ニュートリノ実験の拡張構想であるT2KK計画で、どの程度までステライルニュートリノ振動のパラメーターに感度があるかを、(3+1)-スキームの枠内で研究した。現在も解析中であるが、これまでの結果によると、近距離測定器がない場合には、T2KKは従来の制限をやや改善する程度の感度を持つことがわかった。1.原子炉ニュートリノのフラックスの理論値が最近見直され、従来よりも3%増加したものが正しいフラックスであるという主張が専門家の間で出されるようになり、質量二乗差が1eV^2程度のニュートリノ振動に関与するステライルニュートリノの存在の可能性(原子炉アノマリーと呼ばれている)が、再び脚光を浴びてきている。そこで、1eV^2程度の質量二乗差のステライルニュートリノのニュートリノ振動を探るための方法として、至近距離に測定器を置いた原子炉ニュートリノ振動実験の現象論を考察した。仮定としては、同一な前置検出器と後方検出器がそれぞれ一基で、Bugey実験と同じ体積・系統誤差をもつこと、前置検出器と後方検出器の炉心からの距離を自由に変えられるとしてこれらの距離について最適化すること、ステライルニュートリノは1種類で、いわゆる(3+1)-スキームを考えること、である。結果は、商業炉の場合、炉心の直径が34mあり、基線の平均化により2eV^2以上の質量二乗差に対して感度が劣化することがわかった。一方、炉心の大きさが比較的小さな実験原子炉(高速中性子炉の常陽、ILLの実験炉、Osirisの実験炉等)の場合には、数eV^2程度の質量二乗差に対してsin^22(混合角)が0.03程度まで達成できることがわかった。

2.LSNDの実験結果や原子炉アノマリーから示唆される現象をニュートリノ振動で説明しようとする試みには、多くの場合、物質と一切相互作用のないステライルニュートリノが関与すると仮定されているが、その枠組みを少し広げ、新しい物理により物質とある程度相互作用する、準ステライルニュートリノの現象論を考察した。その結果は、物質とのポテンシャルが電子ニュートリノの標準的ポテンシャルよりも数倍程度以上に大きい場合には、太陽・大気ニュートリノからの制限により、LSNDの結果を説明することは出来ないことがわかった。
先天性代謝異常症を発症する疾患モデルブタの作出と利用に関する研究

本研究の目的は、体細胞核移植により作成したオルニチントランスカルバミラーゼ欠損症(OTCD)モデルブタの有性生殖的方法による量産システムの構築と、OTCDブタのトランスレーショナルリサーチへの応用である。今年度は、OTC遺伝子KOの形質を有する精子を用いた後代個体の作出と表現型の解析を行った。OTC遺伝子KOキメラオスと野生型メスの交配で得たF1雌個体には、理論値通り約1/2の確率(34/74)で変異遺伝子が伝達していた。OTC遺伝子ヘテロKO変異のキャリア個体(変異キャリア雌)の中には高アンモニア血症の症状を示す個体が確認された(8/31)。変異キャリア雌の突発的なOTCD発症について研究を深化させることは、臨床的な価値が非常に高い。変異キャリア雌の交配により得られた産仔(計229頭)には、1/2の確率でOTC遺伝子の変異が伝達した。この結果は、X連鎖性劣性遺伝の遺伝様式に合致する。OTC X-Y雄は、出生時からOTCDの症状を呈した。以上の結果から、OTCキメラ雄を起点とし、OTC遺伝子変異の形質はF2世代まで忠実に継承し、OTCDブタの量産体制が確立された。得られたOTCD個体の症状は重篤であった。これらの個体に対して細胞移植、遺伝子治療などの試験を行うためには、内科的介入による延命処置が必要であった。そこで、アンモニア解毒や窒素クリアランスを企図した療法や栄養補給法について検討した。OTCD新生仔生の血中アンモニア値は、出生時より平均375μg/dL(n=14)と高値であり、死亡前には2000μg/dLに達した(正常値:120μg/dL以下)。シトルリンおよびフェニル酪酸ナトリウムの経口投与や、安息香酸ナトリウムおよびアルギニンの経静脈投与を行なった結果、一定期間血中アンモニア値を低値(35-168μg/dL)に維持し、数日程度の延命に有効であることを確認した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本課題は、これまでに核移植法(無性生殖的方法)により作成したオルニチントランスカルバミラーゼ欠損症(OTCD)モデルブタを有性生殖によって量産出来るシステムを構築することが、当面の目的であり、その生産システムを基盤として、OTCDブタを実際に用いたトランスレーショナルリサーチを遂行することが、最終的な目的である。今年度は、OTC遺伝子KOの形質を有するキメラ個体の作出に取り組んだ。我々はこれまでに、致死の形質を有する遺伝子改変ブタを正常個体の細胞とのキメラ状態にすることで、正常発育可能な状態に導き得ることを確認している。OTC遺伝子の第2 exonに変異を持つブタ胎仔繊維芽細胞を受精卵核移植の核ドナー細胞とし、OTC-KOクローン胚(雄細胞由来)を作成した。同時に、正常な胎仔線維芽細胞を各ドナー細胞とした正常クローン胚(雌細胞由来)を作成した。OTC-KOクローン胚に正常クローン胚の割球を注入したキメラ胚盤胞を作製し(胚盤胞補完、Matsunari et al., 2013)、仮腹雌の子宮へ移植した結果、雄キメラ産仔を得た。OTCDキメラ産仔はOTCDの症状を一切示すことなく健康に成長した。キメラ個体の血液を採取し血算値と血液生化学値を調べた結果、全ての検査項目において正常範囲内であり、肝疾患がないことを確認した。OTCキメラ個体を野生型メスと交配させ、妊娠を確認した。キメラ個体が繁殖能力を有することが示された。先天性代謝異常症は、小児科領域で非常に重要な課題であり、OTCDを発症するモデルブタの開発と、それを用いたトランスレーショナルリサーチから得られた知見は極めて大きな意義を持つ。希少難病の救済やオーファンドラッグの開発に、ヒトの病態を忠実に再現するモデルブタが大きな役割を果たすと考えられるので、本研究から将来の新たな展開が大いに期待される。

そこで、アンモニア解毒や窒素クリアランスを企図した療法や栄養補給法について検討した。OTCD新生仔生の血中アンモニア値は、出生時より平均375μg/dL(n=14)と高値であり、死亡前には2000μg/dLに達した(正常値:120μg/dL以下)。シトルリンおよびフェニル酪酸ナトリウムの経口投与や、安息香酸ナトリウムおよびアルギニンの経静脈投与を行なった結果、一定期間血中アンモニア値を低値(35-168μg/dL)に維持し、数日程度の延命に有効であることを確認した。キメラ個体の性成熟後は交配に用いて後代産仔を作出する。F1産仔の雌はOTCヘテロKOのキャリア個体となるので、これらをキメラブタあるいは野生型雄との交配に供してF2世代を得る。F2世代においては、OTCDを発症する雄個体とヘテロKO雌個体(キャリア)が、メンデリズムに従って得られることになる。さらにキメラ雄から精子を採取し、それを用いた体外受精や顕微授精の条件検討を行う。以上を通じて、OTCD発症個体(雄)およびOTCヘテロKO雌(キャリア雌)を、量産出来るシステムを構築する。雄のOTCD個体を用いて、男児患者に用いられる栄養療法や薬物療法などの対処療法を施し症状改善に有効な処置を確定する。一方、肝細胞移植、人工肝組織(肝芽)などの、試験的移植に供する。OTCヘテロKOの雌個体については、女児におけるOTCD発症の機構解析に供する。OTCヘテロKO雌における、X染色体不活性化と病態発現の相関や、その他発症に関する因子の解明に取り組む。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。