hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物映像のゆらぎ解析による作物給水ニーズの推定

このシステムにより1時間おきに撮影された、葉の減衰振動の動画像を、それぞれ解析ソフト(Detect社Dipp-Motion V)で相関追尾し、特徴点の振動変位から葉の固有振動数を求めた結果、以前、レーザ変位計で昼夜連続計測した結果とほぼ同様に、健全な状態では、葉の固有振動数は照光により増加し、照光をやめると減少すること、また、植物に水ストレスを与えると、次第にその日周変化が弱まり、ある時点から、逆に、照光により、葉の固有振動数が減少するようになり、照光をやめると、固有振動数が戻るようになること、そして、ストレスが大きくなるにつれ、照光時の葉の固有振動数の減少が大きくなり、最終的にはそのまましおれるが、その時点で給水を行うと、葉の固有振動数は、戻ることが、確認された。すなわち、高価なレーザ変位計やハイスピードを使用せずに、汎用のCCDカメラを用いて、葉の固有振動数の日周変化を計測し、植物の水ストレス状態を推定できることが確認された。平成29年度中に、当初の目的であった、通常のCCDカメラを用いた葉の固有振動数の24時間計測システムが確立した。植物の水ストレスを推定する方法として、本研究では葉の固有振動数の変化に着目しており、小松菜の葉の減衰振動の様子を撮影し、その映像より葉の固有振動数を解析してきた。その結果、植物の葉の固有振動数は日周変化を示し、その変化の仕方から、植物の水ストレスが推定できる可能性を示した。さらに、葉の固有振動数を計測する際、高価なハイスピードカメラ等を用いなくとも、汎用のCCDカメラでも十分であることを示した。しかし、振動する葉の映像からその振動数を得るためには、一般に、相関追尾法が用いられるが、相関を取るためのテンプレートは、特徴のある領域を人間が見て決めることになる。したがって、計測の自動化のためには、これを克服する必要があった。そのため本研究では、相関追尾法に依らずに葉の振動数を計測する方法として、カメラ映像の各フレームを適当なサイズで碁盤の目のような矩形領域に分割し、その各矩形領域の平均画素値のゆらぎの振動数を求めることにより、葉の振動の振動数を求める方法を提案した。各矩形領域の平均画素値を求める方法としては、まずフレーム画像を二値化して葉と背景に分け、矩形領域のうち、葉のエッジを含む領域について、葉が占める面積(実質的にはその領域の平均画素値)を求めた。この平均画素値の変動は、葉の振動によって生じるので、その変動を解析することにより、葉の固有振動数が計測できる。この方法を用いて、実際に葉の固有振動数の日周変化を計測したところ、従来の方法と同様に葉の固有振動数の日周変化を計測できることが検証された。すなわち自動化に向けての目処を立てることができた。現在はまだ、どの矩形領域の振動計測データを採用するかは測定者が選択している状況であるので、今後、この選択を自動的に行わせるようにする必要がある。しかしこれは、よい減衰振動をしている領域を選べばよいので、実現は比較的容易であると思われる。通常のCCDカメラを用いた、葉の振動計測システムを本格的に構築し、まず、それを用いて相関追尾によって葉の振動権変位を計測し、固有振動数を、夜間を通じて継続的に計測する。その際、夜間は振動撮影時だけ照明を点ける必要があり、その仕組みを検討している。相関追尾による方法に目処がついたら、今度は、特定の葉ではなく、葉が写った映像としてのゆらぎについて、検討を開始する。
精子形成過程に発現する遺伝子の検索と精巣の生理・病態における活性酸素分子種の役割

精子形成過程は、多数の精子形成細胞が同調して同時に進行する過程であり、分化した同時期の精子形成細胞は、集積して存在している。そのため、生理的条件下での、遺伝子発現をたとえば、in situハイブリダイゼーション法により検索すると、細胞間の発現量の差が、きわめて明確に可視化される。近年、DNAマイクロアレイなどの手法により、遺伝子発現の差を明確に出来るようになってきた。ISH解析による遺伝子の発現を数値化し様々な遺伝子の発現の増減、精細管内の各細胞での発現強度の差をより明確にすることを目的に、rRNA量を定量する実験モデルを用いて精巣内の遺伝子の発現の定量化を試みた。その結果、精子形成細胞における発現を、初期精母細胞;grade 5、精母細胞;grade 4、複糸期の精母細胞;grade 3、精子細胞;grade 2とgrade 1と数値化することが出来た。また、病態については、プラスチックの可塑剤であるフタル酸ジ-2-エチルヘキシル(DEHP)を35日令のウィスター系ラットに経口投与し、投与直後から24時間後までの精巣の組織の変化を形態学的、免疫組織化学的、生化学的に検索し、投与6-9時間後から、精子形成細胞のアポトーシスが誘起されることを明らかにした。DEHPは精巣においてグルタチオン及びアスコルビン酸濃度を低下させると同時に活性酸素分子種の発生を増加させた。また、DEHPの代謝産物であるモノエステル(MEHP)がチトクロームCを著明に遊離させることによることが判明した。DNAアレイ解析によりDEHP投与群において、複数の蛋白の遺伝子発現が著明に減少していた。これらの結果は、DEHP投与によって引きおこされた酸化ストレスが精母細胞のアポトーシスを引きおこし、精巣の萎縮の原因となることを示している。プラスチックの可塑剤であるフタル酸ジ-2-エチルヘキシル(DEHP)をラットに経口投与することにより内分泌撹乱物質の精巣に及ぼす影響を検討した。35日令のウィスター系ラットにDEHPを経口投与し、投与直後から24時間後までの精巣の組織の変化を光学顕微鏡、電子顕微鏡を用いて検索した。その結果69時間後に精細管に変性した精母細胞や多核の精子細胞が多数観察され、免疫組織学的には、TUNEL陽性細胞が精細管中に検出され、生殖細胞のアポトーシスが誘起されることが示唆された。DEHPを投与したラットの精巣のmRNAより^<32>P標識したcDNAを合成し、cDNAマイクロアレイを用いて、その遺伝子パターンを解析しDEHP投与直後から24時間後までの変化を調べた。その結果、testis lipid-binding protein(TLBP)など、数種の遺伝子の発現が著明に減少しているととが、判明したが、精巣切片でのISH解析ではステージに特異的な発現が認められたがcDNAほど顕著な遺伝子の発現の減少は認められなかった。ISH解析による遺伝子の発現を数値化し様々な遺伝子の発現の増減、精細管内の各細胞での発現強度の差をより明確にすることを目的に、その実験モデルとして、ribosormal RNAを用いポスタリゼーションの機能により精巣内の遺伝子の発現の定量化を試みた。その結果、その発現は、精細管のステージ及び精細胞の変化に従い特異的なものであり、この染色強度の差をポスタリゼーションにより5段階に評価し数個の精細管の平均値をとることにより数値化が可能となった。この方法を用い、今後、内分泌撹乱物質による各種遺伝子の発現への影響を精巣切片で定量的に比較し活性酸素分子種の役割を明らかにしていく予定である。過酸化水素などの活性酸素分子種は、精子の生理において重要な役割を持つことが知られている。

プラスチックの可塑剤であるフタル酸エステルDi(2-ethylhexyl)phthalate(DEHP)を経口投与したラットでは、著明な精巣萎縮が観察されるが、この変化はビタミンCやEの投与で軽減されることから、この過程に活性酸素が関与していると考えられる。35日令のウィスター系ラットにDEHPを経口投与し、投与直後から24時間後までの精巣の組織の変化を光学顕微鏡、電子顕微鏡を用いて検索すると、6-9時間後に精細管に変性した精母細胞や多核の精子細胞が多数観察され、免疫組織学的には、TUNEL陽性細胞が精細管中に検出され、生殖細胞のアポトーシスが誘起されることが示唆された。DEHPを投与したラットの精巣のmRNAより^<32>P標識したcDNAを合成し、DNAアレイを用いて、その遺伝子パターンを解析しDEHP投与直後から24時間後までの変化を調べた結果、testis lipid-binding protein(TLBP)など、数種の遺伝子の発現が著明に減少していることが、判明したが、定量RT-PCRでは著明な減少は認められなかった。無処理精巣切片でのISH解析では、TLBP mRNAは分裂期前後に多量観察され、分裂との関連が示唆された。cDNAアレイの結果を十分解析するために、精巣切片でのISH解析による遺伝子の発現の定量化を、rRNAを用いて試みた。ISH発現シグナル強度をPhotoshopのポスタリゼーション機能により黒色5、濃灰色4、灰色4、淡灰色2、白色1と、5段階に評価し数個の精細管の平均値をとることにより数値化が可能となった。その結果、早期一次精母細胞5、一次精母細胞4、複糸期精母細胞3、精子細胞1-2と精細胞の発育による発現強度の差を表現することが出来た。
メタ認知的経験の育成モデルの研究

従来の知的教育シスチムは、知識を伝達するという学習観の下、学習者に効果的に知識を教授することに主眼を置いてきた。ところが、近年、学習観が社会構成主義、状況主義といったものへと変容してきている。このような学習観の下、知的教育システムの研究者たちは、自己説明の誘導などといった学習を支援する新たな方法を探究している。この新たな支援として、本研究では、知的教育システムにより自己調整スキルの育成を支援することを目指している。この自己調整スキルは、学習者が主体的・構成的な学習を進めていくために、不可欠な能力の一つである。しかし、そのメカニズムは明確にはされていない。本研究において提案したモデルは、Loriesらが主張するメタ認知のモデル-認知的プロセスとメタ認知的プロセスは同一のアーキテクチャであり、処理する対象が異なるだけである-を基盤に考案したものである。メタ認知は意識的であるとされるが、「意識的である」という表現は非常に抽象的である。そこで、「意識的である」ことをpenetrable process(意識の影響を受ける)と捉え、penetrable process(意識の影響を受ける)とnot-penetrable process(意識の影響を受けない)の相違を、作業記憶上の情報が既存の知識の影響を受けるか、受けないかとする。しかるならば、自己調整スキルは、作業記憶上の情報を既存の知識と整合的であるように変化させるイベントであると考えることができる。このモデル化は、peer tutoring modelの有効性、あるいは、メタ認知的スキルの育成には、他者との相互作用が効果的であることを説明することを可能にする。A.Brownらの提案した読解を対象にしたReciprocal Teachingは、生徒たちが交互にtutor役とtutee役を担う方法(reciprocal)をとる。それは、tutor役の質問で始まり、問題の明確化(clarifying)、テクストのその後の展開についての推測(prediction)が続き、最後にテクストの要約(summarizing)で終了する。A.Kingの提案したtutoring model:ASK to THINK-TEL WHYもまた、生徒たちが交互にtutor役とtutee役を担う方法(reciprocal)をとる。Questioning-Answeringのパターンとして、tutor役は、Review questionsで開始し、Thinking questions、ある解法に辿り着くまでの過程をmonitoringさせるMonitoring questionsと展開する。それらに対するtuteeの応答が不完全な場合、Probing questions、Hint questionsを用い、tuteeの理解促進を支援する。これらの構造化された談話が生徒達のself-regulation skillを促進するのは、以下の理由によると考える。1.質問をするという行為が、tutor役の生徒に対しtuteeの知識表象を自らの認知の対象として認識させる。2.質問をすると言う行為を通し、tutor役の生徒にtuteeの認知活動を調節(regulate)できることを認識させる。3.これらは、他者に対するregulation skillの育成である。他者に対するregulation skillの育成はself-regulation skillの育成に必要なプロセスである。4.具体的な文脈の中で行われるこれらの構造化された談話は、質問に対する応答に基づいた他者に対する効果的な調整を行う訓練と捉えることができる。従来の知的教育システムは、知識を伝達するという学習観の下、学習者に効果的に知識を教授することに主眼を置いてきた。本研究において提案したモデルは、Loriesらが主張するメタ認知のモデル-

認知的プロセスとメタ認知的プロセスは同一のアーキテクチャであり、処理する対象が異なるだけである-を基盤に考案したものである。メタ認知は意識的であるとされるが、「意識的である」という表現は非常に抽象的である。そこで、「意識的である」ことをpenetrable process(意識の影響を受ける)と捉え、penetrable process(意識の影響を受ける)とnot-penetrable process(意識の影響を受けない)の相違を、作業記憶上の情報が既存の知識の影響を受けるか、受けないかとする。しかるならば、自己調整スキルは、作業記憶上の情報を既存の知識と整合的であるように変化させるイベントであると考えることができる。このモデル化は、peer tutoring modelの有効性、あるいは、メタ認知的スキルの育成には、他者との相互作用が効果的であることを説明することを可能にする。
古代都城廃絶後の変遷過程

古代都城廃絶後の変遷過程を探るため、作業としては六国史・『平安遺文』『大日本古文書』などの文献史料から、各都城に関わる史料を検索した。それとともに各種発掘調査報告書から、平城京跡の条坊遺構(道路及び側溝)の事例を検索した。また幕末における平城京跡研究の到達点である北浦定政の「平城宮大内裏跡坪割之図」について、これまでは北浦家に伝わる草稿本しか知られていなかったが、数点の浄書本が見つかったので、それらを比較検討した。さらに都城遺跡の変遷を考察する際の参考になる、古代官衙遺跡について、多賀城跡、太宰府跡をはじめ国府遺跡・群衙遺跡などの現地調査を実施した。さて上記のような史・資料収集作業を前提に、主に平城京跡について、その変遷過程を追求した。その結果、第1に9世紀前半から中頃にかけて、旧平城京が水田化の動きを示す頃、その地をめぐって平城上皇一族による集中とその否定などの、政治的動きがあったこと、第2に平城宮跡内においても、廃都後に条坊区画が施行されたこと、第3に宅地・道路の水田化が起こる際には、その間の歴史過程に規定され、かつての道路より一回り広い形で、一続きの水田ができあがることなどの諸点を、明らかにすることができた。また北浦定政の「平城宮大内裏跡坪割之図」については、小原文庫・奈良女子大学に浄書本があること、それに古典保存会による翻刻本があることがわかり、比較検討を行った。その結果これらは基本的に北浦家にある草稿本を浄書したものではあるが、いくつかの重要な相違点があった。それは草稿本が一度にできたものではなく、幾度かの加筆修正を行ったものであり、かつ浄書本もその過程で、何段階かのものが作られたため、現存浄書本と一致しないことを意味し、定政の研究の深化を物語るものであることがわかった。研究計画に基づき、『大日本古文書』『大日本史料』『大日本仏教全書』『平安遺文』などの文献から、平城京と飛鳥・藤原京関係史料を検索し、平城京についてはそれらの史料を条坊ごとに整理して表を作成した。また平城京の条坊制研究の先駆けとなった幕末の北浦定政の残した史料を、東京の子孫宅で調査した。一方、都城遺跡の変遷過程を考察する際に参考となる、国衙などの官衙遺跡の現地調査として、相模国府推定地(平塚市)と周防国跡(防府市)に赴くとともに、古代の官営銅山である長登銅山跡(山口県美東町)およびその出土木簡を調査した。収集した史料の詳細な分析はまだ今後の課題ではあるが、興味深い史料があった。すなわち平城京における左(右)京○条○坊○坪という、坪までをも数詞によって表記する方式は、平城京に都があった当時にはなく、平安時代以降に始まったということをこれまでに既に明らかにしてきたが、今回の作業の結果、平城宮内にも条坊制を施行したかのごとき史料を見つけることができたのである。応永13(1406)年の「法華寺田畠本券」に左京二条二坊七坪という、宮内に属する地まで、条坊坪付で呼んでいる例があったのである。これは廃絶後の平城京において、条坊呼称が長くかつ強く命脈を保ち、その結果周囲の条坊坪付を宮内にまで延長したことを示している。この坪付は机上のプランであるともみられるが、かつて宮跡内にも整然とした田地が広がっていたことからすると、実際に廃都後の宮内に条坊道路を延長して、条坊制に添った区画が造られた可能性もあり、検討を深める必要がある。

そうした意味でこの史料は、宮内部分を含め平城京の変遷過程を考察する際に、大いに注目すべきものであると考える。昨年度に引き続き『大日本史料』などの文献史料から、平城京・平安京をはじめとする都城関係史料を検索し、そのうち平城京については前年から作成中の条坊ごとに整理した表を補充した。また平城京跡については、発掘調査によって検出された道路や溝などの条坊関係遺構の整理に着手した。さらに幕末における平城京の条坊制の先駆的研究である北浦定政の「平城宮大内裏跡坪割之図」について、北浦家に残されたそれの草稿本と、近時その存在が明らかになった小原文庫所蔵の同図などとの比較検討を行った。こうした史料調査と並行して、都城遺跡の参考になる、国衙・郡家等の古代地方官面遺跡の現地調査として、阿波国府推定地の徳島市観音寺遺跡、備中国分寺・国分尼寺跡・鬼ノ城遺跡(岡山県総社市)、大宰府跡(太宰府市)、肥前国庁跡(佐賀県大和町)、鞠智城跡(熊本県菊鹿町)などに赴き、遺跡と出土木簡などを調査した。今年度判明した点をいくつか述べる。1平城宮内に廃都後に条坊制が施行された可能性については、昨年も「法華寺田畠本券」から指摘したが、現在宮内に「八ノ坪」という小字名があることがわかった。その位置は宮外の条坊を宮内に及ぼしていくと、ちょうど右京二条一坊八坪にあたる。したがって「八ノ坪」はまさに条坊制に基づく小字名であり、室内にもその廃絶後に条坊制が施行されたと考えてよいとみられる。2平城京の条坊復元の重要な資料である北浦家の「平城宮大内裏跡坪割之図」と小原文庫本とを比較検討した結果、後者は同図の浄書本であること、さらに同図の省略本である古書保存会復刻の図と小原本を比べると、川の流路に違いがあるなどの相違点が多く、これまで複本は作成されなかったとみられてきたが、時間を置いて内容に部分的改変を加えた浄書本が北浦定政によって複数作成された可能性があることが判明した。まずは幕末における平城京跡研究の到達点である北浦定政の「平城宮大内裏跡坪割之図」について、新たに奈良女子大学にその写本があることがわかったので、その調査を行った。その結果、基本的には昨年度に調査をした同図の浄書本である小原文庫本との間に、細かい相違点はあるものの、それと同じ系統に属することが明らかになった。またこれも継続した作業であるが、平城京における条坊制関係遺構(条坊道路とその側溝)の資料を、報告書から収集した。そしてそれを分析した結果、いくつかの興味深い知見を得られた。第1に平城宮跡内においても、廃都後に条坊区画が施行されたことである。これは昨年度宮内に残る字名「八ノ坪」からも指摘したことであるが、遺存地割が条坊坪割にかなりよく合致することから、より確実になった。第2に京内道路が水田化する際には、両側溝を含めた旧道路幅よりも、一回り広い形で一続きの水田になることがかなり一般的に見られる。これはおそらく次のような過程を経たとみられる。まず廃都後まもなくのころ、旧来の宅地が田畑に変わる際は、築地塀などの坪の周囲を囲繞する施設が残っているため、その内部が開墾された。その後ある時期になり、側溝も完全に埋まり道路全体が水田化するときには、既に築地塀などはなくなっており、その部分まで坪内に入り込んで一筆の水田になった、という歴史的過程である。これらの知見は報告書に記した。一方、都城跡の参考になる地方官衙等の遺跡の調査として、栃木県下野国府跡・福島県根岸遺跡・宮城県多賀城跡・福岡県元岡遺跡群・大分県飯塚遺跡などに赴いた。最後に3年間の研究のまとめとして、報告書を作成し、平城京跡の廃都後の変遷についての考察論文と、「平城宮大内裏跡坪割之図」
中枢神経系の発生・分化におけるPPARγの作用とそのメカニズムの解明

中枢神経系の発生および発達に関しては不明な点が多く、より詳細な研究が求められている。我々は、マウス胎児脳より単離した神経幹細胞を用いて、神経幹細胞の増殖、および神経細胞への分化におけるPPARγや転写調節因子の作用とそのメカニズムについて研究した。神経幹細胞は正常細胞にもかかわらず細胞増殖が可能であり、かつ接着刺激などにより神経細胞へ分化することから、再生医療などの分野で注目を集めている。しかしながらその分化・増殖を制御している機構については未解明な部分が多い。興味深いことにPPARγやいくつかの転写調節因子活性化薬では、神経幹細胞の増殖を促進したが、ある種の環境ホルモンや抗炎症薬であるジクロフェナクなどは逆に神経幹細胞の増殖を抑制し、アポトーシスを引き起こすことを見出した。これらの知見を基に更なる研究を進め、レンチウィルスベクターを用いたPPARγ経路を効果的にノックダウンする方法を開発した。この方法は、これまでsiRNAによる遺伝子のノックダウンが難しいといわれてきた神経幹細胞など増殖の早い細胞で、はじめて効果的な遺伝子ノックダウンを可能にした。この系を用いてPPARγ経路が神経幹細胞の増殖に必須であることを証明した。さらにノックアウトマウスを用いた解析により、中枢神経系のごく初期の発達にPPARγ経路が重要であることが示された。本研究で我々が見出した成果は、1)PPARγ経路は神経幹細胞の増殖に必要である、2)歯科用レジンに含まれるある種の環境ホルモンは、神経幹細胞の増殖を抑制する、3)ジクロフェナクは、他の抗炎症薬と異なり、神経幹細胞の細胞死を引き起こす、というものであった。これらの結果は多くの学会、および学術雑誌に発表され、その一部は総説として掲載された。中枢神経系の発生および発達に関しては、まだまだ不明な点が多い。近年、胎児脳より単離された神経幹細胞は、正常細胞にもかかわらず細胞増殖が可能であり、かつ接着刺激などにより神経細胞へ分化することで神経細胞を供給している源と考えられており、再生医療などの分野で注目を集めている。しかしながら神経幹細胞の分化・増殖をコントロールしている機構については未解明な部分が殆どであり、PPARγなどの転写調節因子の研究は、全く新しい機構の発見につながると考えられる。我々は、主としてマウス胎児脳より単離した神経幹細胞を用いて、神経幹細胞の増殖、および神経細胞への分化におけるPPARγや転写調節因子の作用とそのメカニズムについて研究した。興味深いことにPPARγやいくつかの転写調節因子活性化薬では、神経幹細胞の増殖を促進したが、ある種の環境ホルモンなどは逆に神経幹細胞の増殖を抑制し、アポトーシスを引き起こすことを明らかにした。これらの環境ホルモンは歯科領域で使用されるレジンなどにも含有される可能性があるため、中枢神経系の発達初期に影響を与える可能性が示唆された。また臨床的にも多用されているアスピリンやイブプロフェンといった抗炎症薬はPPARγ活性化薬と同様に、神経幹細胞の増殖を引き起こしたが、ジクロフェナックのみは逆に神経幹細胞の細胞死を引き起こした。近年、ジクロフェナックは小児の脳炎を悪化させる可能性が指摘されており、小児の脳でジクロフェナックが神経幹細胞の増殖に影響を与えている可能性が考えられる。ジクロフェナックはPPARγ経路を遮断することが他の培養細胞で指摘されており、今後、PPARγ経路との関連性を明らかにする必要があるものと考えられる。本年度の研究で我々が見出した成果は、多くの学会で発表されたほか、多数の学術雑誌に掲載された。中枢神経系の発生および発達に関しては、不明な点が多くより詳細な研究が求められている。

神経幹細胞は、正常細胞にもかかわらず細胞増殖が可能であり、かつ接着刺激などにより神経細胞へ分化することで神経細胞を供給している源と考えられており、再生医療などの分野で注目を集めている。しかしながら神経幹細胞の分化・増殖をコントロールしている機構については未解明な部分が殆どであり、PPARγなどの転写調節因子の研究は、全く新しい機構の発見につながると考えられる。興味深いことにPPARγやいくつかの転写調節因子活性化薬では、神経幹細胞の増殖を促進したが、ある種の環境ホルモンなどは逆に神経幹細胞の増殖を抑制し、アポトーシスを引き起こすことを明らかにした。我々は、これらの前年度に見出した知見を基に更なる研究を進め、レンチウィルスベクターを用いたPPARγ経路を効果的にノックダウンする方法を開発した。この方法は、これまでsiRNAによる遺伝子のノックダウンが難しいといわれてきた神経幹細胞など増殖の早い細胞で、はじめて効果的な遺伝子ノックダウンを可能にした。この系を用いてPPARγ経路が神経幹細胞の増殖に必須であることを証明した。さらにノックアウトマウスを用いた解析により、中枢神経系のごく初期の発達に重要であることが示された。今後、PPARγ経路の更なる重要性を明らかにする必要があるものと考えられる。本年度の研究で我々が見出した成果は多くの学会で発表されたほか、シンポジウムとしても取り上げられた。また多数の学術雑誌に発表され、その一部は総説として掲載された。
球状ウイルスにおける粒子の多様性発現機構と粒子形成の階層性の解明

ウイルスは遺伝情報を持つ核酸とそれを取り囲むタンパク質からなる超分子複合体である。ウイルスのコートタンパク質(CP)は、三次構造をとることに加え、高度に秩序だった集合体を形成する。本研究では球状をした植物ウイルスであるタバコネクローシスウイルス(TNV)をとりあげた。TNVは180個のCPが集合してRNAを包んでおり、TNV粒子の立体構造から、N末端領域が多様なコンフォメーションをとっていることが明らかになった。さらに、この領域を削除したタンパク質(Δ85)を調製したところ、これが60個集合した粒子を形成し、またこの粒子の立体構造も2.7A分解能で決定した。TNVにおける四次構造の多様性、および粒子形成の階層性を明らかにするため、Δ85の他、Δ56、Δ62、Δ74タンパク質も調製した。ところが、これらのタンパク質は沈殿画分に表れ、正しくフォールドしなかった。Δ85タンパク質も凝集しやすい性質をもっており、Ca^<2+>イオンやpHを変えても、ホモジニアスな会合体をとらないことがわかった。一方、ラン藻などの光合成生物はフィコビリソームという光を捕集するタンパク質-色素複合体を持っている。この色素の合成に関与する酵素(PcyA)と基質(ビリベルジン)との複合体の立体構造を決定した。これにより、基質を正確に認識するアミノ酸残基、基質の一見離れた2ケ所を順序よく、しかも立体特異的に還元する分子機構を明らかにした。また、グルタチオン代謝の主要酵素、γ-グルタミルトランスペプチダーゼ、の立体構造を決定した。さらに、アシル-酵素中間体の構造を、クライオトラップ法を適用して決定した。これらから、酵素が基質をどのように捉えているかを明らかにし、これまでの生化学・変異実験の結果に分子基盤を与えた。
幼児期の感情コンピテンスを支える文化的要因の検討－感情表出機能に着目して－

1.感情表出能力の発達的変化ー文化的要因という視点から前年度において,感情表出が困難であった幼児数名について,4歳児から2年間にわたる縦断研究を実施し,感情表出能力における発達的変化と文化的要因の影響について検討した。結果,いずれの幼児に関しても,場面に即した感情表出の頻度が増え,特に,他者との相互作用場面においてポジティブな感情を表出する頻度が増加した。また,感情表出の能力の高まりの背景には,保育者による肯定的注目,保育者との安定した愛着関係に基づく仲間関係の広がり,親密な他者との友達関係の形成といった要素の他,遊びの質や保育環境などの文化的要因が存在することが確認された。2.感情表出が他児の特性についての幼児の理解に及ぼす影響ー攻撃的特性に着目して本研究では,対人葛藤状況下における加害児の表情が,加害児の行為・特性に対する被害児の解釈にどのような影響を与えるかについて,5歳児36名,6歳児28名を対象に検討した。主たる結果は以下の4点である。第1に,加害児の表情は加害児の特性についての幼児の理解と関連し,幼児は同じようにおもちゃを取られたとしても,加害児の表情がポジティブであれば「やさしい子」,ネガティブであれば「意地悪な子」と判断する。第2に,加害児の感情についての幼児の予測にも加害児の表情は影響し,怒った表情でおもちゃを取る場合は怒りや喜びの感情を,笑った表情の場合は喜びの感情を予測する幼児が多い。第3に,被害児の感情についての予測には加害児の表情による影響は見られず,加害児の表情によらず悲しみの感情を予測する幼児が多い。第4に,5歳児になると,表情は感情理解を媒介し,特性理解に影響する。以上のことから,幼児においては,相手の行為がネガティブなものであっても,表情がポジティブであれば,行為そのものの意味や行為者の特性に気づきにくいことが示された。年間を通しての,定期的な観察研究の実施が可能であった。研究実施園の積極的協力のもと,2019年度に研究実施予定であった,「感情表出が他児の特性についての幼児の理解に及ぼす影響ー攻撃的特性に着目して」についてもデータ収集を行うことができた。本年度においては,計画通り,感情表出能力と保育者による幼児の特性理解との関連性についての検討を行う。研究計画に変更はない。1.感情表出の困難さが社会的行動に及ぼす影響感情表出が困難である幼児数名を抽出するよう保育者に求め、参与観察法を用いて、感情表出困難群と統制群の社会的行動の比較を行った。その結果、社会的行動の生起頻度とその内容に、群による差が見られることが確認された。2.社会的行動に影響する文化的要因の検討感情表出困難群に振り分けられたうち3名の幼児(A児・B児・C児)について、参与観察法を用いた縦断研究を実施し、感情表出を促す文化的要因の解明を試みた。1年間にわたる観察研究の結果、3名の幼児すべてにおいて、感情表出力に改善が見られ、A児については、保育場面での遊びの質と保護者による肯定的捉えが、B児については、特定の他児との愛着関係が、C児については、保育者との愛着関係が、感情表出力の向上に貢献する文化的要因であることが確認された。3.感情表出が他児の特性についての幼児の理解に及ぼす影響5歳児36名、6歳児30名を対象に、向社会的場面における貸与者の表情が、貸与者の特性および感情に関して、貸与を受けたと想定される幼児(被貸与者)の理解にどのように影響するかを検討した。結果は以下の3点である。第1に、貸与者の表情は、貸与者の特性について幼児の理解と関連し、幼児は貸与者の表情がポジティブであれば「やさしい子」、表情がネガティブであれば「意地悪な子」と判断する。第2に、貸与者の表情は幼児の関係維持欲求とも関連し、ネガティブな表情でおもちゃを貸与した場合、幼児は貸与者との関係を維持したくないと判断する。第3に、特性理解には表情と感情の両方が関連し、貸与者のポジティブな表情からはポジティブな感情とポジティブな特性が、ネガティブな表情からネガティブな感情とネガティブな特性が予測されやすかった。したがって、他児の特性についての幼児の理解における表情の影響が確認された。1年間にわたる、定期的な観察研究の実施が可能であった。本年度においても、既にデータ収集を始めている。また、研究実施園の積極的協力のもと、当初31年度に研究実施予定であった、「感情表出が他児の特性についての幼児の理解に及ぼす影響」についてもデータ収集を行うことができた。2.感情表出が他児の特性についての幼児の理解に及ぼす影響ー

攻撃的特性に着目して本研究では,対人葛藤状況下における加害児の表情が,加害児の行為・特性に対する被害児の解釈にどのような影響を与えるかについて,5歳児36名,6歳児28名を対象に検討した。主たる結果は以下の4点である。第1に,加害児の表情は加害児の特性についての幼児の理解と関連し,幼児は同じようにおもちゃを取られたとしても,加害児の表情がポジティブであれば「やさしい子」,ネガティブであれば「意地悪な子」と判断する。第2に,加害児の感情についての幼児の予測にも加害児の表情は影響し,怒った表情でおもちゃを取る場合は怒りや喜びの感情を,笑った表情の場合は喜びの感情を予測する幼児が多い。第3に,被害児の感情についての予測には加害児の表情による影響は見られず,加害児の表情によらず悲しみの感情を予測する幼児が多い。第4に,5歳児になると,表情は感情理解を媒介し,特性理解に影響する。以上のことから,幼児においては,相手の行為がネガティブなものであっても,表情がポジティブであれば,行為そのものの意味や行為者の特性に気づきにくいことが示された。年間を通しての,定期的な観察研究の実施が可能であった。研究実施園の積極的協力のもと,2019年度に研究実施予定であった,「感情表出が他児の特性についての幼児の理解に及ぼす影響ー攻撃的特性に着目して」についてもデータ収集を行うことができた。本年度においては、計画通り、感情表出の発達的変化と文化的要因の影響について検討を行う。研究計画に変更はない。本年度においては,計画通り,感情表出能力と保育者による幼児の特性理解との関連性についての検討を行う。平成29年度では、1年間にわたる縦断研究を実施しており、本年度でも、引き続き縦断研究を実施する予定である。参与観察の手法を用いて得られたデータについて、平成29年度では量的、質的分析を行ったが、より詳細に分析するためにはやや高額な統計ソフトが必要である。また、平成29年度では、研究実施園の積極的協力のもと、当初予定よりも研究が進行しており、平成30年度では、その成果発表を追加で行う必要がある。次年度使用額に該当する助成金については、統計ソフトの購入と成果発表費に充てたいと考えている。2018年度では,研究実施園の積極的協力のもと,当初の予定よりも研究が進行しており,2019年度では,その成果発表を行う予定である。また,それに関連し,関係図書等も購入する必要がある。次年度使用額に該当する助成金については,成果発表費に充てたいと考えている。
体質改善・疾患予防を目指した腸内エコシステム制御技術の開発

われわれの腸管内には、多種多様な腸内細菌が生息しており、腸管細胞と密接に相互作用することで複雑な生態系、すなわち「腸内エコシステム」を形成している。腸内エコシステムのバランスの乱れが様々な疾患につながるものの、その分子機構の詳細は不明であったことから本研究では、ヒトへの応用を将来的な目標とし、霊長類であるコモンマーモセットを用いた腸内エコシステム制御技術の開発を行った。その結果、抗生物質投与後に正常腸内細菌叢を移植することで、慢性下痢症の治療効果が得られる可能性が示唆された。ヒトの腸管内に共生している多種多様な腸内細菌は、宿主腸管細胞や免疫細胞などと複雑に相互作用することで、腸管内における複雑な生態系、すなわち「腸内エコシステム」を形成している。近年の研究により、腸内エコシステムのバランスが崩れると炎症性腸疾患や大腸がんといった腸管局所の疾患のみならず、代謝疾患やアレルギーなどの全身性疾患につながることが報告されており、腸内エコシステム制御技術の確立が望まれている。しかし、従来のげっ歯類を用いた腸内エコシステムの研究では、得られた研究成果を直接ヒトへ応用するには大きな隔たりがあった。そこで本研究課題では、霊長類目であり腸内環境がヒトに類似しているコモンマーモセットを用いて、腸内エコシステムの人為的修飾によるヒト疾患治療・体質改善技術の基盤構築を目的とした。本年度は、コモンマーモセット腸内環境の基礎情報を取得するため、年齢の異なる健康なコモンマーモセットの糞便を採取し、次世代シーケンサーを用いた腸内細菌叢の16Sメタゲノム解析、およびキャピラリー電気泳動ー飛行時間型質量分析計(CE-TOFMS)を用いた腸内代謝産物のメタボローム解析を実施した。また、大腸炎や肥満を自然発症した病態コモンマーモセット個体の糞便も採取し、同様に腸内環境の分析を実施した。得られた健康および病態マーモセットの腸内環境情報について、多変量解析などの統計科学的アプローチにより、コモンマーモセット腸内環境状態を評価可能とする腸内細菌叢プロファイルおよび腸内代謝産物プロファイルの特徴を見出した。ヒトや動物の腸管内に共生している数百種類以上でおよそ100兆個にも及ぶ腸内細菌の集団(腸内細菌叢)は、宿主腸管細胞や免疫細胞などと複雑に相互作用することで、腸管内における複雑な生態系、すなわち「腸内エコシステム」を形成している。近年の研究により、ヒトやマウスにおいて、腸内エコシステムのバランスの乱れが炎症性腸疾患や大腸がんといった腸管局所の疾患のみならず、代謝疾患やアレルギーなどの全身性疾患につながることが報告されており、腸内エコシステム制御技術の確立が望まれている。しかし、従来のげっ歯類を用いた腸内エコシステムに関する研究では、得られた研究成果を直接ヒトへ適用するには大きな隔たりがあった。そこで本研究では、霊長類目であり腸内環境が比較的ヒトに類似しているコモンマーモセットを用いて、腸内エコシステムの人為的修飾によるヒト疾患治療・体質改善技術の基盤構築を目指した。コモンマーモセットの腸内環境情報を適切に取得するため、まずは便検体の前処理方法を確立した。本手法を用いて、年齢の異なる健常コモンマーモセットの腸内環境の特徴について、次世代シーケンサーを用いたマイクロバイオーム解析、およびキャピラリー電気泳動ー飛行時間型質量分析計を用いたメタボローム解析を実施した。さらに得られたデータを統計科学的に統合するメタボロゲノミクス評価も実施した。これらの基礎情報を基盤とし、次に肥満や大腸炎を自然発症した病態コモンマーモセットの腸内環境をメタボロゲノミクスにより評価した。その結果、各々の疾患に特徴的な腸内環境の変化があることが明らかとなった。これらの結果は、疾患の原因なのかあるいは結果なのかについては今後の検証が必要であるが、本研究により得られた成果は、将来的にはヒトの腸内環境改善による疾患予防・治療戦略の基盤情報になり得ると考えられる。本年度は研究計画書のスケジュール通りに、コモンマーモセット腸内環境の基礎情報を取得するため、健康および病態マーモセット糞便の16Sメタゲノム解析およびメタボローム解析を行った。統計科学的解析により一定の成果は得られた。腸内細菌学本研究課題の今後の方針は、得られた健康および病態マーモセット腸内環境の基礎情報に基づき、抗生物質カクテルを用いた腸内細菌叢除去マーモセットの確立、および疾患マーモセットへの腸内細菌叢移殖試験を実施する。研究計画当初は抗生物質カクテル投与試験の実施も計画していたが、実験の進捗に合わせて次年度に繰り越した。次年度は研究計画書通りに、病態マーモセットへの抗生物質投与試験および、正常腸内細菌叢移殖による治療効果の検討を行う。
高密度・低温の誘導結合プラズマを利用した大面積平面型無水銀光源の開発とモデリング

前年度までに、通常の水銀蛍光ランプ用に構築した衝突輻射モデルを本研究課題で取り扱う誘導結合プラズマに適用し、米オスラム社の誘導結合型ランプのモデリングを行い、実験結果と計算結果の定性的な一致を得た。定量的な議論のためには、電子エネルギー分布関数の計算が必要であることが分かった。また、キセノンの直流放電のモデリングにより、放電の収縮が、ガス温度の上昇やイオン化が中央部に集中して起こり、電子とイオンの拡散と再結合のバランスが崩れることにより起こることが分かった。今年度はこれらの結果を踏まえ、まずボルツマン方程式を解くことにより電子エネルギー分布関数を求め、その結果を衝突輻射モデルで使用し、モデリングを行った。通常の水銀蛍光ランプのモデルで検証を行った結果、計算精度が向上し定量的な議論が行えるようになり、管壁温度など外部パラメータの変化によるプラズマの発光特性等の変化を適切に予想できるようになった。ただし、ボルツマン方程式を解くためには非常に長い計算時間を要するため、マクスウェル分布を元にし、封入ガスの主要なエネルギー準位が電子エネルギー分布関数に与える影響を考慮した、3電子群モデルによる分布関数とLagushenko-Mayaの分布関数の本モデルへの適用を試みた。その結果、これらの近似的な電子エネルギー分布関数を用いてもおおむね正確な計算結果が得られること、外部パラメータの値によって2つの分布関数を使い分ける必要があることを見出した。誘導結合プラズマでは電子エネルギー分布関数のマクスウェル分布からのずれが大きいことが一般に知られているため、上記で開発したモデルを誘導結合プラズマに適用することにより、さらに計算精度の向上を図ることができると思われる。また、前年度までの直流0次元モデルを拡張して1次元モデルとし、空間的分布を扱えるように改善した。さらに時間的な変化を扱えるようにし、パルス放電のモデリングを行った。キセノンのバリア放電のモデル化により、真空紫外放射特性や準安定原子密度の生成特性の計算結果が実験値とよく一致することを見出した。準安定原子は蛍光体ランプの蛍光体を励起する紫外放射や、放電の収縮の一因となる多段階電離に直接寄与するため、この生成機構を正確に計算することは重要であり、また、実験的な測定が困難な他の励起準位にある原子密度変化を同時に計算することによりより総合的なプラズマ特性の理解が可能になる。これらの結果を元にしてキセノンによる無水銀平面光源の試作を行い、白色発光を確認した。今後の特性改善のためにも上記のモデルによるあらゆる条件におけるランプ特性の正確な把握が不可欠である。
光機能材料のための光化学特性解析システムの試作

本研究は、光メモリー、光論理素子等の光機能材料として重要な有機薄膜、単分子膜など極端条件下における光化学反応の特性、とくに反応量子収率、蛍光(偏光)スペクトルの測定が光化学を専門としない研究者、学部学生および大学院学生にも容易に行なえるようにするためにシステム化された装置(光化学特性解析システム)を開発することを目的として製作を行い、目標とする装置を完成させることができた。本装置の構成は次の3つの部分から成る。すなわち(1)光化学反応を起こさせるための照射光源および蛍光励起するための分光光源、(2)蛍光分光測定装置、(3)試料光学系およびシャッター自動切換え装置である。(1)光化学反応を起こさせるための照射光源および蛍光励起するための分光光源薄膜試料の両側に2種の照射光源が配置され、一方は光化学反応を起こさせるための光源として波長可変レーザー、他方は蛍光励起光源としての150Wキセノン放電灯と分光器から成る。(2)蛍光分光測定装置薄膜試料からの蛍光を25cm分光器(ポリクロメータ)によって波長分散し、各波長の光強度を同時に1次元マルチチャネル光子計数型光検出器によって光子計数積算を行う。(3)試料光学系、薄膜試料は酸素吸着を避けるために真空光学ホルダーの中に設置され、周囲に2種類の光源を切り換えるための電磁シャッターおよびシャッター自動切換器が配置され、それぞれコンピューター制御される。最終的に装置の評価を行い、その結果、単分子膜、液晶フィルム、高分子フィルム等から発する極微弱蛍光のスペクトルの測定において、性能限界として現在市販の装置と比較して100倍高い感度をもつことがわかった。本研究課題では、薄膜試料から発せられた蛍光を超高感度で測定し、反応量子収率など蛍光特性を系統的に測定するための「光化学特性解析システム」を開発実用化することを目的としている。本年度の成果は次のように要約される。本装置の主要な構成部分をひとつの基板の上に配置し、装置の原型を製作することができた。(1)分光計測システムの製作蛍光は分光器(ポリクロメータ)によって、水平方向に波長分散された横長のスリット像として出射され、1次元光検出器(長さ20mm、1024チャンネル)のマルチチャンネル光子計数型光検出器の上に結像させる。そのための光学系を製作し、また光検出器における積算ゲート時間と各チャネルの計数値に関してコンピュータ処理のためのインタフェイスとソフトウェアを製作し、基本的な測定に関して良好に作動することを確認した。(2)シャッター開閉機構およびコンピューターインタフェイスの製作光化学反応の光源、蛍光励起用光源,分光器それぞれに対する3個の電磁シャッターを任意の時間設定で自動切換えするためのシャッター自動切換器を日本分光(株)において製作し、また基本的な測定に対する計算機プログラムを作製し、良好に作動することを確認した。上に述べたように、第一年度(平成6年度)において本装置の主要な部分と原型を製作することができ、基本的な動作および測定ができることを確認した。これによって、本研究課題の目的のうち70%程度まで達成することができたと考えている。残る30%は本装置の最終仕様の性能を実現するためのコンピューターソフトウエアの作製にあり、これらは主として研究代表者の研究組織において行われ、それによって平成7年度すなわち最終年度の末には、目的とする装置を完成することができる。本研究は、光メモリー、光論理素子等の光機能材料として重要な有機薄膜、単分子膜など極端条件下における光化学反応の特性、とくに反応量子収率、蛍光(偏光)スペクトルの測定が光化学を専門としない研究者、学部学生および大学院学生にも容易に行なえるようにするために汎用にしてかつシステム化された装置を開発することを目的とする。本年度は次の成果を得た。(1)蛍光偏光特性測定のための偏光子回転および試料回転装置の製作

薄膜試料については蛍光偏光特性を測定するために、偏光子を回転させること、また試料を垂直軸・水平軸まわりに回転させることが必要となり、そのコンピュータ制御のハードおよびソフトウエアを製作した。(2)試作機の完成と性能試験研究目的で述べた方法に基づいて、種々の薄膜試料について、光化学反応の量子収率を求め、どの程度希薄な濃度の試料、また厚みの薄い試料まで測定し得るかその評価を行った。その結果、単分子膜、液晶フィルム、高分子フィルム等から発する極微弱蛍光のスペクトルの測定において、性能限界として現在市販の装置と比較して100倍高い感度をもつことがわかった。(3)実用化市販機器としての設計および仕様の作製本装置は市販し光化学に関連する多くの分野で利用されることを期待しており、市販機としての設計および仕様の作製、および最終的な調整を行った。
先天性風疹症候群は今後も脅威であり続けるのか？：ベトナムにおけるレッスン

2017年7月より2018年10月にかけて、カンホア総合病院産科病棟において分娩された母子からentry criteriaに適合するペアを出生コホートへリクルートし(Part 1)、合わせて、その臨床像からさまざまな先天性感染症が疑われ、同病院新生児集中治療室に紹介入院となった全ての児もリクルートした(Part 2)。Part 1に登録されたうち二千例超が以下の検査に供された。臍帯血検体に対して風疹IgM/IgG、サイトメガロウイルス(CMV) IgM/IgGおよびジカウイルスIgM検査を実施した。ジカウイルスIgM陽性例に対しては、ジカウイルスおよびその他近縁のフラビウイルスの中和抗体検査を実施した。また唾液検体に対しては、風疹ウイルス、CMV、ジカウイルスのPCR検査を実施した。Part 2で検討されたのは150例で、Part 1で行った検査に加えて、全血と尿検体に対しても風疹ウイルス、CMV、ジカウイルスのPCR検査を実施した。Part 1-2を通して先天性風疹感染は認められず、風疹IgG陽性率は79.1%であり、今なお多くの出産可能年齢女性に風疹への感受性があることがわかった。先天性ジカウイルス感染はPart 1で11例(0.55%)、Part 2で1例認められ、ベトナムにおいて先天性ジカウイルス感染が稀ならず起こっていることがわかった。先天性CMV感染例は約2%に認められ、その殆どが出生時点では無症候性であった。先天性感染が証明された児の疫学・臨床的データの解析と、今後のフォローアッププランについて検討中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。小児人口に対する風疹ワクチンのCatch-upキャンペーン接種のみが行われ15歳以上に感受性集団を抱えているベトナムにおいて、これらの感受性集団(含、妊娠可能年齢の女性)を中心に風疹流行が起こる恐れがある。そこでベトナム・カンホア省の中核病院(地域の分娩のほとんどを扱っている)において出生コホートを立ち上げ、またこの地域で出生する新生児の臨床的観察を強化することによって、妊婦の風疹抗体保有率(感受性者の割合)を明らかにし、先天性風疹症候群(CRS)の実態(発症率)を捉え、CRSの病態の理解を深めることによって、CRSを防ぐためのワクチン施策のあり方やCRS患者の予後・QOL改善のための対応策を明らかにすることを目指し、ベトナムのカウンターパートとの協議を重ね、両国の倫理委員会の承認を得、SOPをまとめ、コホートの立ち上げの場所であるカンホア総合病院におけるワークショップの企画を立てるところまで進めた。併せて、現在先進国の先天性感染で最大の問題であるサイトメガロウイルスと、近年特にネッタイシマカ蔓延地域で問題となっているジカウイルスの先天性感染の実態も調べることになり、特に後者は日進月歩の研究進展が見られているために、ジカウイルスに関する最初の国際会議(ワシントンDCで開催)に出席するなどして最新情報の収集に努め、長崎大学熱帯医学研究所ウイルス学教室との共同研究を取り交わして検査体制を整えるところまで準備した。本来であれば平成28年度のうちに出生コホートの登録を開始しているはずだったが、その時期が平成29年10月に順延せざるを得なかった。これは、現地で別途行われる大規模なフィールド研究の進捗が遅れており、こちらの方が一段落するまでは現地スタッフが本研究に専念する時間と労力を確保することが困難と判断したためである。その間も準備を整え、細部の確認や、新たに得られた研究報告を検討してきたが、全体の進展が遅れ気味であることは否めない。2017年10月より、カンホア総合病院産科病棟において分娩された母子からentry criteriaに適合するペアの出生コホートへのリクルートを開始するとともに、その臨床像からさまざまな先天性感染症が疑われ、同病院新生児集中治療室に紹介入院となった全ての児のリクルートを開始した。平成29年度のうちに出生コホートには約440ペアが登録され、臍帯血検体に対して風疹IgMおよびCMV IgM検査を実施した。また唾液検体に対しては、風疹ウイルス、ジカウイルス、サイトメガロウイルスのPCR検査を実施した。今後、風疹IgG、サイトメガロウイルスIgG、ジカウイルスおよびその他近縁のフラビウイルス抗体検査を実施していく。また、新生児集中治療室に入院した先天性感染疑い児として登録されたのは65例で、これらに対しては臍帯血または末梢血から風疹IgMおよびCMV IgM検査を実施し、また全血、唾液、尿検体に対して風疹ウイルス、ジカウイルス、サイトメガロウイルスのPCR検査を実施した。今後、風疹IgG、サイトメガロウイルスIgG、トキソプラズマ抗体、ジカウイルスおよびその他近縁のフラビウイルス抗体検査を実施していく予定である。これまでに先天性風疹感染、先天性ジカウイルス感染が証明された例はないが、先天性サイトメガロウイルス感染例は約2%に認められている。

その間も準備を整え、細部の確認や、新たに得られた研究報告を検討してきたが、全体の進展が遅れ気味であることは否めない。2017年7月より2018年10月にかけて、カンホア総合病院産科病棟において分娩された母子からentry criteriaに適合するペアを出生コホートへリクルートし(Part 1)、合わせて、その臨床像からさまざまな先天性感染症が疑われ、同病院新生児集中治療室に紹介入院となった全ての児もリクルートした(Part 2)。Part 1に登録されたうち二千例超が以下の検査に供された。臍帯血検体に対して風疹IgM/IgG、サイトメガロウイルス(CMV) IgM/IgGおよびジカウイルスIgM検査を実施した。ジカウイルスIgM陽性例に対しては、ジカウイルスおよびその他近縁のフラビウイルスの中和抗体検査を実施した。また唾液検体に対しては、風疹ウイルス、CMV、ジカウイルスのPCR検査を実施した。Part 2で検討されたのは150例で、Part 1で行った検査に加えて、全血と尿検体に対しても風疹ウイルス、CMV、ジカウイルスのPCR検査を実施した。Part 1-2を通して先天性風疹感染は認められず、風疹IgG陽性率は79.1%であり、今なお多くの出産可能年齢女性に風疹への感受性があることがわかった。先天性ジカウイルス感染はPart 1で11例(0.55%)、Part 2で1例認められ、ベトナムにおいて先天性ジカウイルス感染が稀ならず起こっていることがわかった。先天性CMV感染例は約2%に認められ、その殆どが出生時点では無症候性であった。先天性感染が証明された児の疫学・臨床的データの解析と、今後のフォローアッププランについて検討中である。既に出生コホートの開始時期は決定し、その準備のためのワークショップの日程も決まったことから、いったん動き出したら順調に進んでいくことと確信している。コホート登録開始時期が遅れたこと以外には、大きな計画の変更はない。研究の中間成績、特にジカウイルスに関するデータの内容如何では、当初予定していた検体数を上乗せする可能性はあり、共同研究者(長崎大学熱帯医学研究所ウイルス学教室・森田公一教授)とも検討している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。