hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
女性がんサバイバーの妊孕性温存に関する意思決定の体験

Oncofertilityに関する研究のうち、乳がんサバイバーのがん治療過程における妊孕性温存をすることを意思決定した人の予定人数の面接調査、分析は終了したが、乳がんサバイバーで妊孕性温存をあえて選択しなかった人、血液がんサバイバーのリクルートが難しく、面接調査がすすんでいない。本年度は、乳がんサバイバーのがん治療過程における妊孕性温存に関する意思決定の体験について、特に女性の生き方を模索する体験に焦点をあてて既婚者で妊孕性温存をすることを選択した8名のうち4名のインタビューデータを現象学的アプローチで分析し結果をまとめ論文化した。その概要を第37回日本看護科学学会で発表した。また受精卵凍結保存を意思決定するまでの体験を「乳がんサバイバーの妊孕性温存に関する意思決定過程における女性の生き方ー受精卵凍結保存の意思決定過程に焦点をあててー」と題したものにまとめ、日本がん生殖医療学会誌創刊号に投稿し採択された。またこの研究に先立って実施した予備研究「女性がんサバイバーの妊孕性温存に関する意思決定過程」も聖路加国際大学紀要vol.4に投稿し採択された。上記でまとめた4名以外は、遺伝性乳がんで、受精卵の移植にむけて、乳房、卵巣の予防切除の選択や時期の迷いのある事例やがん治療後、凍結受精卵をすべて移植したが妊娠に至らなかった事例など特殊な状況のある事例であったため、個別の分析をすすめている。また乳がん患者以外に血液がんサバイバーへ対象を広げるための研究計画を検討している。血液がん、特に急性白血病の治療は、妊孕性温存を実施するための治療猶予期間がほぼない状況であることや卵巣組織凍結保存では、微小がん病変の混入の問題もあり適応が難しいことがあげられること、予後の問題もあり、より慎重にリクルートを検討する必要がある。これらの血液がん特有の問題もあるため、まず血液がん患者の妊孕性温存の意思決定に関わった看護師を対象に研究をすすめることもあわせて検討している。乳がんサバイバーの治療過程において妊孕性温存をすることを意思決定した人の調査は終了し、学会発表、一部、論文化することはできたが、血液がんサバイバーについては、疾患や治療特性上、リクルートが難しい面があり、研究計画が進んでいない。本研究は、妊孕性温存に関する意思決定をした女性がんサバイバーの体験世界を現象学的アプローチに基づいて記述することを目的とし、生殖年齢にある8名の乳がんサバイバーにインタビュー調査を実施した。得られたデータのうち、30代半ば40歳時に妊孕性温存ができた既婚の乳がんサバイバー4名について女性の生き方に焦点をあて記述し、M.ハイデガーの「存在と時間」における人間のありようを基盤とし考察した。乳がんサバイバーの妊孕性温存に関する意思決定過程における女性の生き方は、産む性(自らの遺伝子を受け継ぐ子どもを自ら産み育てる可能性)をめぐって妊孕性温存の意思決定の局面と受精卵の移植を現実的に検討する局面でその可能性をどのように捉え、どのように向き合って生きていくのかを決めていく体験であった。受精卵凍結保存までの過程では、「産む性の低下を意識する」、「産む性を閉ざす」、「産む性に覚醒する」、「産む性の保持にかける」の4つのテーマが見いだされた。がん診断により、自らの生命と妊孕性喪失の危機を覚えながら、妊孕性温存に関する情報を得るこの時期は、感情が大きく揺れることが特徴であった。
河口域ヤマトシジミ漁場に侵入した外国産シジミの遺伝的特性解明-雄性発生シジミのヤマトシジミに及ぼす影響-

利根川河口域ヤマトシジミ漁場において、外来雄性発生種タイワンシジミCorbicula flumineaと両性生殖種ウスシジミCorbicula papyracea両種が分布していることが明らかになった。また、タイワンシジミは利根川だけでなく、幅広く日本の淡水域に見いだされた。両種の繁殖、遺伝に関する新知見が多く得られた。成果は以下の項目に集約できる。1)利根川で採集されたタイワンシジミは雌雄同体で卵胎生であった。ウスシジミは雌雄異体であった。2)タイワンシジミにおいて精子は減数しておらず、体細胞と同じDNA量を示した。3)タイワンシジミ受精卵の細胞遺伝学的な視察により、雄性発生過程を明らかにすることができた。第一分裂時にすべての卵由来の染色体が2個とも極体として放出された。その結果、卵内には雄性前核が一個のみ存在する状態となり、第一卵割期以降、精子由来染色体で発生が進んだ。4)利根川における移入種のなかに雄性発生タイワンシジミ2タイプが含まれていた。両タイプとも受精卵の発生過程の観察から雄性発生していることが明らかになった。5)雌雄異体種はウスシジミと判断された。ウスシジミとヤマトシジミの交配実験の結果、受精は正常に進行し、ベリジャー幼生までは発生することがわかった。産卵期や分布域が重複しており、両者の交雑がおこることが示唆された。6)ミトコンドリア遺伝子の塩基配列から、外来種と日本産のシジミの系統類縁関係を推定した。シジミ類は汽水種(ヤマトシジミ、ウスシジミ)と淡水種(タイワンシジミ、マシジミ、セタシジミ)の2つのグループにわけられた。淡水種において別種と判断された場合でも、塩基配列はほぼ一致する場合もあった。一方、ウスシジミは塩基配列から、韓国産である可能性が高いことがわかった。以上の結果から、利根川ヤマトシジミ漁場においてタイワンシジミ、ウスシジミが侵入しており、両種は餌、生息場所が完全にヤマトシジミと競合することは明かである。これらの種がヤマトシジミ資源に生態的に、遺伝的に悪影響を与える可能性が示された。今年度は利根川河口域で採集されたシジミ類の貝殻を精査し、ヤマトシジミ以外に河口域に生息する移入種が最低3タイプいることを確認した。これらのうち2つのタイプは雌雄同体であり、精子は非減数であった。水温を上昇させて産卵をうながし、受精卵の減数分裂分裂過程を観察した。その結果、第一減数分裂時に全ての卵の染色体は2個の極体として放出されていた。その時期には卵内には精子由来の雄性前核のみが存在した。この雄性前核のみが第一卵割中期染色体となった。卵は鰓内の保育嚢内で発生し浮遊期を欠いていた。雌雄異体のタイプは精子は減数型であり半数体となっていた。

受精卵を観察した結果、第一分裂、第二分裂の後に、雌性前核と雄性前核が形成され、両者の染色体が混合して、両性生殖していることがあきらかになった。受精卵は体外で発生しトロコフォーラ、ベリジャー幼生は浮遊期を持っていた。移入種3タイプからDNAを抽出し、ユニバーサルプライマーを用いてPCR反応によりミトコンドリア遺伝子の増幅を試みた。その結果16srDNA領域、C01領域が増幅可能であった。今年度は16srDNA領域の塩基配列を一部解析し、日本産シジミ3種と河口域で見いだされた移入種3タイプの塩基配列から系統樹を予備的に作成した。その結果、雌雄同体型はタイワンシジミと判断され、雌雄異体型は明らかにセタシジミとは異なり、ヤマトシジミと近緑であるという結果が得られた。利根川河口域ヤマトシジミ漁場において、外来雄性発生種タイワンシジミCorbicula Flumineaと両性生殖種ウスシジミCorbicula papyracea両種が分布していることが明らかになった。また、タイワンシジミは利根川だけでなく、幅広く日本の淡水域に見いだされた。両種の繁殖、遺伝に関する新知見が多く得られた。成果は以下の項目に集約できる。1)利根川で採集されたタイワンシジミは雌雄同体で卵胎生であった。ウスシジミは雌雄異体であった。2)タイワンシジミにおいて精子は減数しておらず、体細胞と同じDNA量を示した。3)タイワンシジミ受精卵の細胞遺伝学的な観察により、雄性発生過程を明らかにすることができた。第一分裂時にすべての卵由来の染色体が2個とも極体として放出された。その結果、卵内には雄性前核が一個のみ存在する状態となり、第一卵割期以降、精子由来染色体で発生が進んだ。4)利根川における移入種のなかに雄性発生タイワンシジミ2タイプが含まれていた。両タイプとも受精卵の発生過程の観察から雄性発生していることが明らかになった。5)雌雄異体種はウスシジミと判断された。ウスシジミとヤマトシジミの交配実験の結果、受精は正常に進行し、ベリジャー幼生までは発生することがわかった。産卵期や分布域が重複しており、両者の交雑がおこることが示唆された。6)ミトコンドリア遺伝子の塩基配列から、外来種と日本産のシジミの系統類縁関係を推定した。シジミ類は汽水種(ヤマトシジミ・ウスシジミ)と淡水種(タイワンシジミ、マシジミ、セタシジミ)の2つのグループにわけられた。淡水種において別種と判断された場合でも、塩基配列はほぼ一致する場合もあった。一方、ウスシジミは塩基配列から、韓国産である可能性が高いことがわかった。以上の結果から、利根川ヤマトジジミ漁場においてタイワンシジミ、ウスシジミが侵入しており、両種は餌、生息場所が完全にヤマトシジミと競合することは明かである。これらの種がヤマトシジミ資源に生態的に、遺伝的に悪影響を与える可能性が示された。
超高温下における遮熱コーティングの全方向弾性係数の超音波計測と皮膜設計指針の導出

試験片を三点で支持し共鳴させる三点支持型共鳴超音波スペクトロスコピーにより,800°Cまでの高温下において,全方向の弾性係数を評価する手法を構築した.構築した手法を用いて,耐熱CoNiCrAlY皮膜および遮熱ジルコニア皮膜について,膜厚方向と皮膜面内方向の弾性係数を明らかにした.また,溶射粉末粒径や熱処理によって弾性異方性を制御できる可能性を示した.試験片を三点で支持し共鳴させる三点支持型共鳴超音波スペクトロスコピーにより,800°Cまでの高温下において,全方向の弾性係数を評価する手法を構築した.構築した手法を用いて,耐熱CoNiCrAlY皮膜および遮熱ジルコニア皮膜について,膜厚方向と皮膜面内方向の弾性係数を明らかにした.また,溶射粉末粒径や熱処理によって弾性異方性を制御できる可能性を示した.本研究では,遮熱コーティングおよび耐熱コーティングの高温全方向弾性係数を超音波計測可能なシステムを考案・構築するとともに,それら皮膜の全方向弾性係数を明らかにすることを目的とした.さらに遮熱コーティングシステム(基材と一体化したシステム)として酸化・熱サイクルはく離寿命を向上するための皮膜の設計指針を導出することも目的とするものである.本年度の研究成果は以下の2つに大別できる.1.高温全方向弾性係数計測法に関して.三点支持共鳴超音波スペクトロスコピー法を高温測定へ拡張した.高周波誘導加熱により耐熱皮膜試験片を加熱し,またレーザドップラー干渉計(LDI)により共鳴をリモートセンシングすることによって, 800°Cまで共鳴スペクトルを高精度に測定可能なシステムを構築した.試料をチャッキングする必要がないため,脆弱なコーティング材へも適用できた.また, LDIで振動分布をマッピングすることによって振動モードを誤り無く指定することができ,高精度に全方向の弾性係数を評価可能であることを確認した.2.耐熱コーティングの弾性係数に関して.上記のシステムを用いて,大気プラズマ溶射で作製した耐熱皮膜CoNiCrAlYを,まず等方体と仮定し, 800°Cまでの縦弾性係数とポアソン比を算定した.溶射粉末粒径や熱処理によって,縦弾性係数とポアソン比を制御可能であることが分かった.この結果の妥当性は別途行った機械的測定法により確認した.本研究は,遮熱コーティングおよび耐熱コーティングの高温全方向弾性係数を超音波計測可能なシステムを構築するとともに,それら皮膜の全方向弾性係数を明らかにすること,ならびに皮膜の設計指針の導出を目的とした.本年度の研究成果は以下の2つに期別できる.1.弾性係数の異方性に関して.これまで適切な測定手法が無かったため,遮熱コーティングおよび耐熱コーティングの弾性異方性についてはほとんど把握されていなかった.これら皮膜を面内等方性と仮定し,共鳴超音波スペクトロスコピーにより膜厚方向弾性係数と面内方向弾性係数を評価した.(1)大気プラズマ溶射で作製した耐熱コーティングCoNiCrAIYについて,皮膜の作製条件(粉末粒径と熱処理)をパラメータとし異方性について評価した.溶射粉末粒径が小さい場合は,膜厚方向弾性係数が小さく,異方性が強いことが分かった.これは粒径が小さい場合に,積層粒子間の酸化が顕著なためであった.また熱処理によって全方向の弾性係数が高くなり,特に膜厚方向の向上が顕著であることが分かった.すなわち大きな粉末粒径で溶射し,熱処理を施した場合には,ほぼ等方弾性体となった.この様に溶射粉末粒径と熱処理で組織を制御し,弾性異方性をコントロールできることが分かった.(2)遮熱コーティングジルコニアについても,膜厚方向弾性係数と面内方向弾性係数を評価した.耐熱コーティング同様に,膜厚方向弾性係数が小さく異方性が強いことが分かった.2.遮熱コーティングシステムの酸化・熱サイクルはく離に関して.上記の皮膜をコーティングしたステンレス耐熱綱について,高温酸化試験を行い,残留応力の変化を評価した.温度履歴からFEM計算された遮熱ジルコニア皮膜の面内残留応力は大きく,これを低下させる皮膜(弾性係数)が望ましいことを確認した.
進化分子工学を基盤とする分子標的化合物の新しい設計法

進化分子工学(細胞表層ディスプレイ技術)とペプチド構造構築理論を組み合わせることにより,分子標的化合物の新しい設計法を開発した。すなわち,強固な立体構造をもつヘリックス・ループ・ヘリックス構造ペプチドのファージ表層提示ライブラリーを構築し,標的タンパク質でスクリーニングすることにより分子標的ペプチド(マイクロ抗体と呼ぶ)を獲得した。このペプチドは期待する生物活性を持ち,生体内でも安定であることから,次世代抗体医薬として期待できる。さらに,ペプチドの立体構造情報をもとにビフェニル化合物を設計・合成し,低分子量の分子標的化合物の獲得に成功した。研究目的:進化分子工学(細胞表層ディスプレイ技術)とペプチド構造構築理論を組み合わせることにより,分子標的化合物の新しい設計法を開発する。すなわち,強固な立体構造をもつペプチド(ヘリックス構造など)の細胞表層提示ライブラリーを構築し,標的タンパク質に結合するペプチド(マイクロ抗体と呼ぶ)をスクリーニングする。得られるペプチドは立体構造を持っているので,結合活性アミノ酸(ファーマコフォア)の空間配置を容易に決定することができる。そこで,この立体構造情報をもとに分子標的化合物を設計する。研究計画・方法:本研究では,ヘリックスーループーヘリックス構造ペプチドを土台分子として,4つの戦略で分子標的化合物の作製技術を検討する。1試験管内進化によるマイクロ抗体の開発,2立体構造情報に基づくマイクロ抗体の開発,3親和性,生物活性,生体内での安定性,膜透過性,体内動態,抗原性: 4分子標的低分子化合物の設計と合成および生物活性平成25年度の研究実績概要:当該年度は,1試験管内進化によるマイクロ抗体の開発を行った。さまざまなタンパク質ータンパク質相互作用のトポロジーを考慮し,α-ヘリックス部分のライブラリー以外に,ヘリックス+ループ部分ライブラリーを作製した。本ライブラリーをファージ表層上に提示させファージライブラリーを構築したのち,本ライブラリーを用いて血管内皮細胞増殖因子(VEGF)に対してバイオパンニングを行い,高結合活性の抗VEGFマイクロ抗体の獲得に成功した。すなわち,ヘリックス構造をもつペプチドのライブラリーを構築し,標的タンパク質に結合するペプチド(マイクロ抗体と呼ぶ)をスクリーニングする。得られるヘリックスペプチドの結合活性アミノ酸の立体構造情報をもとに分子標的化合物を設計する。1試験管内進化によるマイクロ抗体の開発,2立体構造情報に基づくマイクロ抗体の開発,3親和性,生物活性,生体内での安定性,膜透過性,体内動態,抗原性: 4分子標的低分子化合物の設計と合成および生物活性平成26年度の研究実績概要:当該年度は,2立体構造情報に基づくマイクロ抗体の開発としてp53とMDM2とのタンパク質ータンパク質相互作用を分子標的とした。p53ヘリックス上の相互作用に関与する4つのアミノ酸(Phe19, Phe22, Trp23, Leu26)を,C末端ヘリックス上に移植することにより阻害ペプチドの獲得に成功した。3親和性,生物活性,生体内での安定性,膜透過性,体内動態,抗原性に関しては,G-CSF受容体結合マイクロ抗体およびp53様マイクロ抗体について,酵素分解に対する安定性を評価した。4分子標的低分子化合物の設計と合成および生物活性に関しては,G-CSF受容体結合マイクロ抗体について,アラニンスキャンニングし,ヘリックス上の結合活性アミノ酸残基を決定した(Leu28, Lys29, Glu32)。次に,活性アミノ酸の側鎖の動きを分子動力学計算により決定し,それを情報として低分子データベースを検索して,低分子の土台分子としてビフェニル誘導体を設計した。研究計画・方法:本研究では,4つの戦略で分子標的化合物の作製技術を検討する。1試験管内進化によるマイクロ抗体の開発,2立体構造情報に基づくマイクロ抗体の開発,3親和性,生物活性,生体内での安定性,膜透過性,体内動態,抗原性, 4分子標的低分子化合物の設計と合成および生物活性平成27年度の研究実績概要:当該年度は,3親和性,生物活性,生体内での安定性,膜透過性,体内動態,抗原性に関しては,抗G-CSFマイクロ抗体をマウスに免疫し,マイクロ抗体に抗原性がないことを証明した。抗VEGFマイクロ抗体について酵素分解に対する安定性を評価した。さらに,ヒト臍帯静脈内皮細胞に対する増殖阻害活性を確認するとともに,担がんマウスを用いた動物実験を実施し,がん細胞増殖阻害活性を見いだした。p53様マイクロ抗体について,ポリアルギニン配列を導入し,細胞内移行を確認するとともに細胞増殖阻害活性を評価した。4分子標的低分子化合物の設計と合成および生物活性に関しては,G-CSF受容体結合マイクロ抗体について,ヘリックス上の結合活性アミノ酸3残基(Leu28, Lys29, Glu32)に対応する官能基を低分子の土台分子に導入したビフェニル誘導体を合成し,G-CSF受容体への結合活性を決定した。さらに,結合活性アミノ酸4残基(Leu28,Glu32 Arg35,Tyr36 )に対応する官能基を導入したビフェニル誘導体を合成中である。

進化分子工学(細胞表層ディスプレイ技術)とペプチド構造構築理論を組み合わせることにより,分子標的化合物の新しい設計法を開発した。すなわち,強固な立体構造をもつヘリックス・ループ・ヘリックス構造ペプチドのファージ表層提示ライブラリーを構築し,標的タンパク質でスクリーニングすることにより分子標的ペプチド(マイクロ抗体と呼ぶ)を獲得した。このペプチドは期待する生物活性を持ち,生体内でも安定であることから,次世代抗体医薬として期待できる。さらに,ペプチドの立体構造情報をもとにビフェニル化合物を設計・合成し,低分子量の分子標的化合物の獲得に成功した。(1)立体構造情報に基づくマイクロ抗体の開発:X線構造から得られる立体構造情報をもとに,分子認識に必要なアミノ酸残基をヘリックスーループーヘリックス構造ペプチドに移植することにより,目的のマイクロ抗体を取得した。p53とMDM2とのタンパク質ータンパク質相互作用を分子標的とした。この相互作用では,p53のヘリックス部分がMDM2と結合しており,その結合に関与するp53ヘリックス上の4つのアミノ酸(Phe19, Phe22, Trp23, Leu26)を,C末端ヘリックス上に移植した。表面プラズモン共鳴法による阻害活性試験より,得られたペプチド(HLHp53-1R)が,p53ーMDM2との相互作用を強く阻害することが判明した(IC50 = 36 nM)。(2)マイクロ抗体の生体内安定性:マイクロ抗体自身の分子標的化合物(次世代抗体)としての潜在能力を評価した。マイクロ抗体は立体構造を持つことにより,生体内での安定性(酵素抵抗性)を獲得することができる。そこで, G-CSF受容体マイクロ抗体を固層法によりペプチド合成し,円二色性スペクトル法(CD)より立体構造を評価した。ペプチドも安定なヘリックス構造をもち,マウス血清中での酵素分解に対し強い抵抗性を示した(半減期:15日)。同様に,VEGF結合マイクロ抗体もトリプシンに対して強い安定性をもつことが判明した(半減期,M49: 20 h)。(3)分子標的低分子化合物の設計と合成: G-CSF受容体結合マイクロ抗体のアラニンスキャンニングにより,ヘリックス上の結合活性アミノ酸残基を決定した(Leu28, Lys29, Glu32)。次に,活性アミノ酸の側鎖の動きを分子動力学計算により決定し,それを情報として低分子データベースを検索して,低分子の土台分子としてビフェニル誘導体を設計した。27年度が最終年度であるため、記入しない。ケミカルバイオロジー,タンパク質化学(1)マイクロ抗体の膜透過性の検討および膜透過性ペプチドの導入:巨大タンパク質である抗体は細胞膜透過性がないため,細胞内の重要なタンパク質を標的にすることができない。一方,マイクロ抗体の分子サイズは小さく,細胞膜透過性もつ可能性があり,抗体に比べ大きなメリットである。
アジア地場企業のものづくりイノベーション能力に関する実証研究

本研究は、タイ、中国、日本の地場の自動車部品サプライヤーを比較分析し、その進化経路と能力構築の違いを明らかにした。自動車産業における部品企業の能力評価は、これまで製品設計能力で測る傾向が強かった。一方で、我々の研究対象であるタイ、中国の地場サプライヤー多くは二次サプライヤーで、賃加工や組立請負に特化するものが多く、浅沼の枠組みで評価するといずれも「貸与図段階にある」という一義的な評価しかできない。そこで本研究では、改めて地場サプライヤーの特性も捕捉できる新しい評価枠組みを設定し、タイ、中国、日本の地場二次サプライヤーの能力評価を試みた。本年度は、アジア地場企業のものづくりイノベーション能力を計測する指標づくりに注力した。つまり、研究の根本的枠組みの構築である。はじめに日本の大手部品メーカー二社にインタビューを敢行し、彼らがどのような視点で取引先(2次サプライヤー)を選定しているかを聞き取り調査した。その後、今度は日本の中小企業3件にヒアリング調査を行い、供給側が自社の強みをどのように認識しているかを調査した。これらの日本における調査結果をもとに、2014年2月にインドネシア・ジャカルタ郊外、タイ・バンコク郊外で本格的な現地調査を実施した。インドネシア、タイでもまず日本の大手サプライヤーに対する聞き取り調査を行い、彼らのアジアにおける調達方針の実態を明らかにした。その後、現地のローカル2次サプライヤーに聞き取り調査を行い、彼らの事業の強みおよび目下直面している課題について、多角的な観点から聞き取り調査を行った。以上のような、実態調査を実施した結果、アジアの地場サプライヤーのものづくりイノベーション能力を評価する視点は、従来の図面形態を中心としたものでは不十分であるという我々の初期の仮説は、おおよそ実証できたと考えている。すなわち、顧客である一次サプライヤーは、二次サプライヤーに高い自社開発能力を求めているわけではなく、また二次サプライヤーも自社開発の向上は常に念頭にはおいているものの、むしろ貸与図の範囲での製品設計におけるアレンジ能力や工程設計能力の向上を足元では重視し、それが一次サプライヤーの顧客満足度を高めているという実態を浮き彫りにすることができた。平成26年度は、2実態調査の充実を図ることに専念した。具体的には平成26年8月に中国実態調査、9月にタイ実態調査、そして平成27年3月にタイ実態調査を行い、アジアローカル企業のサンプル数をタイ系サプライヤー:15件、中国系サプライヤー:3件まで積み上げた。同時に、国内で日系中小サプライヤーの実態調査も並行して進めた。以上の調査結果にもとづき、平成26年度は製品開発能力とは独立した評価軸として「工程設計能力」を導入すべき点を明らかにした。その理由は「工程設計能力」を明示的に独立させることで、次の二つの効用を発見できるからだ。効用1:貸与図段階における能力進化が、素材・形状変更を提案する能力と工程・装置の改良やVA/VE等の能力との相乗効果(工程設計能力のダイナミズム)を通じてより詳細に評価できる。効用2:この相乗効果が、とりわけアジアローカルサプライヤーが得意とする事業多様化(ドメイン設計能力)の原動力になっていることである。加えて、平成26年度では、二次サプライヤーは二つのタイプに分けられることがわかった。タイプ1:「ものづくり指向型」→製品開発能力と工程設計能力の同時向上をめざし、承認図サプライヤーを目指す。タイプ2:「ドメイン指向型」→貸与図段階で工程設計能力のスパイラルをはかり、積極的に事業の多様化(ドメイン設計能力)をはかる。一方で製品開発能力の向上は目指すものの、自主開発能力の獲得までは意識しない。水平展開・短期利益指向。平成26年度の最大の成果は、独自の評価軸によって「資本指向型」のタイプを切り出すことに成功し、アジアローカル二次サプライヤーに対して多義的な評価を行ったことと考えている。これらの研究成果は、平成26年に京都大学で開催された国際学会Gerpisaで報告を行った。また現在、関連国際学術雑誌に投稿中である。自動車産業における部品企業の能力評価について、これまで評価枠組みの基盤的存在になってきたのが浅沼萬里の研究である(Asanuma,1989;浅沼,1997)。浅沼の特徴は、製品設計能力に着目し、貸与図から承認図へ向かう図面形態の発展によって、サプライヤーの進化を定式化したことであった。しかし我々は、これまでの訪問調査によって、製品設計能力を持たなくとも事業を長年持続させている企業を多数目にしてきた。枠組みについては、従来の製品設計能力に加えて、新たに二つの評価軸を導入した。一つ目の評価軸が工程設計能力である。工程設計能力とは、工程の改善や装置の改良、あるいは治具、工具、製造装置や金型の自社設計(カスタマイズ)や自社生産を通じて工程を最適化し、コスト削減と品質向上を目指す能力である。製品設計能力を有しない部品企業でも、この工程設計能力を強化することで生産性の向上をはかり、顧客からの信頼を得ることができる。二つ目は、事業の多様化を図るドメイン設計能力である。

分野や顧客の多様化によって、特定の分野や顧客への依存から脱し、事業基盤の安定化をはかることができる。本研究では、浅沼の評価軸(製品設計能力)に、工程設計能力とドメイン設計能力を加えた三軸で、地場二次サプライヤーの評価を行った。本研究は、タイ、中国、日本の地場の自動車部品サプライヤーを比較分析し、その進化経路と能力構築の違いを明らかにした。自動車産業における部品企業の能力評価は、これまで製品設計能力で測る傾向が強かった。一方で、我々の研究対象であるタイ、中国の地場サプライヤー多くは二次サプライヤーで、賃加工や組立請負に特化するものが多く、浅沼の枠組みで評価するといずれも「貸与図段階にある」という一義的な評価しかできない。そこで本研究では、改めて地場サプライヤーの特性も捕捉できる新しい評価枠組みを設定し、タイ、中国、日本の地場二次サプライヤーの能力評価を試みた。本研究のかなめは、実態調査の積み重ねにある。これまでのところタイ系サプライヤー15件、中国系3件、日系6件の実態調査を終えており、製品設計、工程設計、ドメイン設計にかかる質問事項もおおむね聞き取ることができている。国際経営今年度の課題は、中国系ローカルサプライヤーの実態調査を行い、中国系のサンプル数を10社程度まで積み重ねることである。平成27年8月に実態調査を予定している。一方、成果発表については、2015年6月に行う組織学会の発表にもとづき、論文を執筆し、学会誌へ投稿する。今年度は、研究枠組みの構築とアジア一か国における実態調査を実施し、その成果を国際学会で発表することを目標としていた。研究枠組みの構築およびタイにおける実態調査は予定通りに行うことができた。またその成果は、本年6月に京都大学で開催されるGerpisa 22nd International Colloquium of GERPISAにて発表する予定である。旅費、その他経費が予定よりも安くすんだため今年度、研究枠組みの構築に成功したとはいえ、さらなる精緻化が必要と思料している。そのためにも、事例研究の積み重ねが必要である。まずは、タイでの事例研究をさらに増やしていく。また、中国もしくはインドで同様なローカルサプライヤーの調査を行う必要がある。タイと異なり、中国やインドは日系自動車メーカーのシェアが小さく、タイと日本の調査で浮き彫りにした二次サプライヤーの評価の枠組みとは別の視点を発見できる可能性が考えられる。今年度の主な課題は、中国系ローカルサプライヤーの実態調査を行い、中国系のサンプル数を10社程度まで積み重ねることである。国際学会発表用の英訳費用が、次年度に繰り越しで発生したため。国際学会発表用の英訳費用
資源の融通を考慮した協調的生産モデルの有効性評価

複数の企業が調達した資源の一部を互いに融通し合う協調的生産計画において,各企業は資源を融通するという意味では協調的であるが,各企業の目的は自社の利益を最大化することであり,独自に決定するモデルを考察した.このとき,各企業が均衡状態にあるNash均衡点を求めると同時に,協力ゲームの解を用いて総利益を各企業へ分配する方式を提案し,1編の論文としてまとめ,システム制御情報学会誌に発表した.上記の協調的生産計画モデルに対して,確率的需要を考慮した2段階モデルに拡張した.このモデルにおいて,資源の融通のみならず,最終製品の輸送と技術移転を導入したうえで,2段階目の共同生産に関する協力ゲームを定式化し,安定な解の集合であるコアに属する配分を求めることができることを示した.その配分を含む各企業のNash均衡点を計算する方式を提案した.この成果を1編の論文としてまとめ,Annals of Operations Researchに投稿中である.Anupindi et al. (2001)は確率的な需要のもとで,複数の小売り業者が単一の商品取り扱う2段階モデルを考察したが,我々は需要を離散的確率分布で表現されることを仮定したうえで,2段階目の商品の輸送に関する協力ゲームを定式化し,コアに属する配分を示し,小売り業者間のNash均衡点の計算方法を提案した.この成果を1編の論文としてまとめ,Central European Journal of Operations Researchに投稿中である.研究成果が得られ,1編の論文をシステム制御情報学会誌に発表し,2編の論文を雑誌に投稿中している.初年度に考察した数理モデルでは,一般に企業の行動は最適に行動することを仮定していた.しかし,むしろ試行錯誤を繰り返した適応的な行動をとること仮定して,強化学習などを基礎としたエージェントベースのシミュレーションを実施し,同様に企業間の資源や商品の融通および輸送に関する分析を行う.さらに,データ包絡分析(DEA)の考えを導入することによって,企業間の技術の共有化をモデル化し,初年度に考察した数理モデルを拡張する.複数の企業が調達した資源の一部を互いに融通し合う協調的生産計画において,各企業は資源を融通するという意味では協調的であるが,各企業の目的は自社の利益を最大化することであり,独自に決定するモデルを考察した.このとき,各企業が均衡状態にあるNash均衡点を求めると同時に,協力ゲームの解を用いて総利益を各企業へ分配する方式を提案し,1編の論文としてまとめ,システム制御情報学会誌に発表した.上記の協調的生産計画モデルに対して,確率的需要を考慮した2段階モデルに拡張した.このモデルにおいて,資源の融通のみならず,最終製品の輸送と技術移転を導入したうえで,2段階目の共同生産に関する協力ゲームを定式化し,安定な解の集合であるコアに属する配分を求めることができることを示した.その配分を含む各企業のNash均衡点を計算する方式を提案した.この成果を1編の論文としてまとめ,Annals of Operations Researchに投稿中である.Anupindi et al. (2001)は確率的な需要のもとで,複数の小売り業者が単一の商品取り扱う2段階モデルを考察したが,我々は需要を離散的確率分布で表現されることを仮定したうえで,2段階目の商品の輸送に関する協力ゲームを定式化し,コアに属する配分を示し,小売り業者間のNash均衡点の計算方法を提案した.この成果を1編の論文としてまとめ,Central European Journal of Operations Researchに投稿中である.研究成果が得られ,1編の論文をシステム制御情報学会誌に発表し,2編の論文を雑誌に投稿中している.初年度に考察した数理モデルでは,一般に企業の行動は最適に行動することを仮定していた.しかし,むしろ試行錯誤を繰り返した適応的な行動をとること仮定して,強化学習などを基礎としたエージェントベースのシミュレーションを実施し,同様に企業間の資源や商品の融通および輸送に関する分析を行う.さらに,データ包絡分析(DEA)の考えを導入することによって,企業間の技術の共有化をモデル化し,初年度に考察した数理モデルを拡張する.研究分担者日の一人の当初予定していて使用額30万円に対して,出張旅費等の実際の費用が6823円分だけ小さかったため.2019年度分と合わせて,適切に使用する.
電磁カップリングを用いたワイヤレスMEMS温度センサの開発

本研究では,燃焼場の壁面温度計測に用いるためのワイヤレス温度センサの開発を行った.ポリイミドのプリント基板プロセスとMEMS技術を組み合わせることにより,1 mm以下の温度測定部を実現した.ポリイミドフィルムを基板として用いることで,可撓性と優れた耐熱性を有するセンサの試作が可能となった.温度上昇実験より常温から200 °Cまでの温度範囲でワイヤレス温度センサとしての性能評価を行い,約4.2 kHz/Kの感度を得た.230 °Cまでの非定常温度場において,2.48 msの平均測定時間間隔と,±6.4 °Cの計測の不確かさを得た固体壁面の温度は,様々な熱流体現象の解析に重要な役割を果たすだけでなく,流体機械,燃料電池,燃焼器など,多くの実デバイスの運転監視にも必要な基本的物理量である.本研究では,誘電体薄膜の比誘電率が温度により変化することを利用し,電磁カップリングを用いた新しいワイヤレスMEMS温度センサを試作し,光学的アクセスが不可能な場での温度計測への実現可能性を示すことを目的とする.特に,参照用センサと測定用センサを一体化することにより,センサと受信コイルの間の距離の影響,それらの間の介在物の影響を低減・回避するセンサ構造を考案し,これまでにない汎用的な温度計測手法として提案することを目標とする.初年度は,壁面温度計測に用いるためのワイヤレス温度センサのモデル化,第一次試作による原理確認,実験による計測精度評価を行った.LCR共振回路で構成されるセンサと,読み取り用の外部コイルを等価回路モデルとして表現し,電磁場解析の結果と傾向が一致することを確認した.また,等価回路モデルに基づき,温度による抵抗変化を用いた無線センサの設計を行った.そして,ガラス基板上にスパッタ金属膜によるコイル・電極を形成し,CVDでSiO2膜を誘電体膜として形成することによって,MEMS技術を用いた無線温度センサを試作し,常温から200 °Cまでの温度範囲で性能評価を行った.その結果,1.7 mmの測定距離において,200 °C付近では3.8 °Cの不確かさで温度測定が可能であることが判った.閉空間内での燃焼場では,伝播した火炎が壁面と接触することで固体壁面と干渉を起こすため,壁面の温度計測は非常に重要である.本研究では,光学的なアクセスが不要な非接触温度計測法として,電磁カップリングを用いたワイヤレス温度センサの開発を行った.最終年度は,高時空間分解能を有するワイヤレス温度センサの試作と,非定常温度場におけるセンサの性能評価を行った.ポリイミドのプリント基板プロセスとMEMS技術を組み合わせることにより,可撓性を有し,1 mm以下の温度測定部を持つワイヤレス温度センサを試作した.周波数を掃引して複素インピーダンスの位相角をネットワークアナライザで取得し,解析解にフィティングすることによって共振周波数を算出し,温度を推定する手法を確立した.そして,周波数掃引点数,IFBWを最適化することによって,2.48 msの平均測定時間間隔と±6.4 °Cの計測の不確かさ(95%包括度)を実現した.さらに,常温から230 °Cまで変化する非定常温度測定に適用してその有効性を示した.また,さらなる高性能化のため,等価回路モデルに基づいた温度変化に対する感度解析を行った.センサの基板材料として誘電率の温度変化が小さい液晶ポリマを,白金の2倍に相当する温度係数を持つニッケル薄膜を抵抗体として用い,さらに測定パラメータを最適化することによって,1 msの測定時間間隔と±5 °Cの計測の不確かさ(95%包括度)が得られると見積もられる.以上のことから,新しい非接触温度計測法として,電磁カップリングを用いたワイヤレス温度センサを提案し,その特性の評価から,その有効性が明らかになった.本研究では,燃焼場の壁面温度計測に用いるためのワイヤレス温度センサの開発を行った.ポリイミドのプリント基板プロセスとMEMS技術を組み合わせることにより,1 mm以下の温度測定部を実現した.ポリイミドフィルムを基板として用いることで,可撓性と優れた耐熱性を有するセンサの試作が可能となった.温度上昇実験より常温から200 °Cまでの温度範囲でワイヤレス温度センサとしての性能評価を行い,約4.2 kHz/Kの感度を得た.230 °Cまでの非定常温度場において,2.48 msの平均測定時間間隔と,±6.4 °Cの計測の不確かさを得た本年度目標として掲げた,壁面温度計測に用いるためのワイヤレス温度センサのモデル化,第一次試作による原理確認,実験による計測精度評価が全て完了し,当初の目標をほぼ果たすことが出来た.熱流体工学第一次試作のセンサは,コイルが薄膜のため寄生抵抗値が大きく,抵抗値変化を温度に換算する本センサでは,空間分解能が劣化する原因となる.そこで,コイルの寄生抵抗を減少させ,微小な想定スポットでの温度が計測できるセンサの開発を行う.また,測定可能距離をさらに増大させるための検討,コイル間距離が測定値に与える影響を現象させるための検討を行う.
中世天台声明の音楽学的研究〜声明の和様化を中心にして〜

今年度は、主に次の二点について研究を行った。(1)中世天台声明のうち、管絃講等の法会で演奏された「朗詠伽陀付物」に関する研究。今年度は、声明譜そのものではなく、雅楽器による声明伴奏譜という視点にたち、中世の法会にも出仕していた笙の楽家、豊原家の笙譜を中心に資料調査を行った。特に、管見では現存最古の笙付物譜を収録する豊原英秋『瑞鳳集』の成立に関する問題を検証し、その資料価値や歴史的位置づけを纏めた(『芸能の科学』32号)。具体的には、『瑞鳳集』に先行する豊原家諸本や、幸秋(英秋次男)による『鳳笙譜』など、『瑞鳳集』以降の譜との比較を行った結果、先行譜には付物譜が収録されていないこと、さらにこの付物譜は幸秋以降の譜に踏襲されていることが明らかになった。さらに、京大の古文書室に、応永二九年成立の古写本で、しかも善本である幸秋譜の伝存が新たに確認でき、その内容も『瑞鳳集』と近似していることが分かった。これらの譜によって、朗詠・伽陀という異なる声楽曲が、中世には同譜を以て付物できるほど音楽的に近似していたということを、実証することができた。また、『瑞鳳集』所収の付物譜に、藤家流の朗詠古楽譜を復元合奏する試みも行った(東洋音楽学会例会)。その結果、笙の付物が現行のような一竹奏法(単旋律)ではなく、調子や音取の奏法に近いことが確認できた。(2)中世に行われていた天台声明が現在ではどのように演唱されているか把握するため、また法会聴聞のための予備調査の意も含めて、現行法会の執行状況をデータベース化し、現在もデータの修正を続けている(「寺事データベース」)。天台声明は各派声明の雄たる存在であるため、このデータベースは全国各宗派の本山級寺院の寺事(仏教行事)を対象としており、天台の法儀が中世以降、他宗に如何なる影響を与えたか知る上で、比較の一助となるものである。1.今年度は、中世に行われていた天台声明が現在はどのような形で演唱されているか探るべく、声明演唱の場である法会について、その現状の整理を行った。天台声明は各宗派声明の雄たるべき存在であるため、その影響力も強い。そこで、天台宗に留まらず、全国の主な寺院約500寺(宗派を問わず)で行われている仏教行事(以下、「寺事(てらごと)」と称する)を対象として、辞典類などの先行研究にあるデータを網羅的に収集した上で、(1)「寺事データベース」および(2)「寺院住所録」の2つのデータベースを作成し、さらに(1)(2)にリレーション機能を設けた。(1)は行事一つを1レコードとし、1809件の入力を終えた。今後は、これらのうち本山級の寺院に絞って、寺事の実態に関するアンケート調査を行う予定である。2.今年度行った楽譜類の史料調査では、声明の和様化の一要素と考えられる雅楽との接点に着目し、雅楽と声明の合奏曲<卅二相>や、声明曲<伽陀>と歌謡<朗詠>の旋律的互換性を有する<伽陀朗詠付物>、および雅楽を演奏する立場から声明の音律論を説いた西園寺実兼著『音律事』などを主たる対象とした。史料調査を行ったのは、京都大学附属図書館および叡山文庫である。京都大学では、菊亭家旧蔵の貴重書などを中心に多くの雅楽関係の史料を所蔵しているが、これまで音楽学において声明研究の視点から同図書館の所蔵調査を行った例は少ない。そこで、今回改めて声明と関わりの深い雅楽譜(計35点)を調査したところ、笙譜の『瑞鳳集』に、一般の雅楽譜にはあまり見られない<伽陀朗詠付物>を見出すことができた。一方、叡山文庫では<卅二相>の声明譜および雅楽の横笛・篳篥・笙・打物譜の各譜を閲覧したところ、同文庫蔵の各<卅二相>の雅楽譜は、中世以来伝存する声明博士に対し、明治期に楽人林廣継の協力のもと、新譜を作成したものであることが明らかになった。

これらの譜によって、朗詠・伽陀という異なる声楽曲が、中世には同譜を以て付物できるほど音楽的に近似していたということを、実証することができた。また、『瑞鳳集』所収の付物譜に、藤家流の朗詠古楽譜を復元合奏する試みも行った(東洋音楽学会例会)。その結果、笙の付物が現行のような一竹奏法(単旋律)ではなく、調子や音取の奏法に近いことが確認できた。(2)中世に行われていた天台声明が現在ではどのように演唱されているか把握するため、また法会聴聞のための予備調査の意も含めて、現行法会の執行状況をデータベース化し、現在もデータの修正を続けている(「寺事データベース」)。天台声明は各派声明の雄たる存在であるため、このデータベースは全国各宗派の本山級寺院の寺事(仏教行事)を対象としており、天台の法儀が中世以降、他宗に如何なる影響を与えたか知る上で、比較の一助となるものである。
覇権と秩序をめぐる地政学的研究：現代中東における「アメリカの覇権」とその趨勢

レイモン・アロンはその古典的な研究のなかで、歴史上に現出した平和的秩序を、その構成原理に従って、「勢力均衡」、「覇権」、「帝国」の3つに分類し、その特徴を定義付けた。さらに、その後の様々な先行研究、そして歴史的事例を詳細に検討すると、一度生み出された秩序は、そこに参加する国々の多く(少なくとも主要国)が既存の秩序に満足し、理念や正統性を共有し、多角的な国際制度によって結び付くことで、より強固なものとなる、という点が明らかとなった。ただ、アメリカのいかなる関与が中東の秩序維持に繋がるのか、という点については、まだまだ理論・実証両面から検討する必要がある。本研究の目的は、「アメリカが世界に対してどのように関与すれば、世界はもっとも安定的な安全保障・平和的秩序を維持できるのか」という問いを検討することである。この問いに対して本研究では、地政学という要素を重視し、国際政治理論の観点からの抽象的な議論に加えて、緻密な一次資料解析とフィールド調査を組み合わせることで、上記の問いに対して理論・実証両面から検討を加えている。これまでの研究により、第二次大戦以降、現在に至るまでのアメリカの対中東政策についての歴史については、概ね文献調査を終えた。また、現在進行形の問題(アメリカの対「イスラーム国」軍事作戦など)については、日刊紙やオンラインで入手可能なレポート等を逐次読み込み、データベース化している。また、この点に関する部分的な分析を「米国の『対イスラーム国』軍事作戦をどう評価するか?」と題した論文をまとめ、『中東研究』(公益財団法人中東調査会)第523号から2015年5月末に刊行予定である。また、アメリカの対中東政策を受けて、中東諸国や中東地域の非国家政治主体がどのような反応を示したのか、彼らの戦略とはどのようなものであるのか、という問いについても、現在リサーチを進めているところである。これについては、レバノン・ヒズブッラーの政治・軍事戦略が記された各種文書を邦訳し、さらに解説を付した書籍(高岡豊・溝渕正季『ヒズブッラー:抵抗と革命の思想』現代思潮新社、2015年)をまずは上梓した。同様の書籍を今後も出版していきたいと考えている。この問いに関してはこれまでに数多くの様々な研究が積み重ねられてきたが、それらの研究の多くは往々にして抽象的な議論に終始しており、「関与される側の論理」、すなわち、アメリカによる「深い関与」に直面した世界が実際にどのように動くのか、その内部の論理を実証的に研究する試みは不十分であると言わざるを得ない。したがって本研究は、先行研究におけるこうした空白を埋めるために、地政学という要素を重視し、国際政治理論の観点からの抽象的な議論に加えて、緻密な一次資料解析とフィールド調査を組み合わせることで、上記の問いに対して理論・実証両面から検討を加える試みである。平成27年度には、校務の関係もあり、フィールド調査に出掛けることができなかったが、その分一次資料と先行研究の読み込みとデータベース作成、そして論文執筆に時間を使うことができた。その結果、アメリカの対中東政策に関して学術論文を1本(米国の対『イスラーム国』軍事作戦をどう評価するか?」『中東研究』第523号)と学術論集の1章分(「冷戦後の国際政治と中東地域の構造変容:米国の対中東政策を中心に」松尾昌樹・岡野内正・吉川卓郎編『中東の新たな秩序』ミネルヴァ書房)を発表した。加えて、現在執筆中の英語論文が平成28年度中には刊行される予定である。研究第1年度目の本年(平成26年度)は、主として資料・文献渉猟にあてられた。したがって、必然的に発表した論文の数は少なくなっているが、それは期待ほどの研究が進まなかったことを意味しない。平成26年度には数多くの研究著書・論文を読み込むと共に、貴重な資料を多く入手し、データベース化し、その一部の翻訳も手掛けることができた。また、これらのデータを現在論文として発表する準備も着々と進めている。本年における蓄積は、来年度以降のアウトプット作業において、大いに役立つと思われる。27年度が最終年度であるため、記入しない。中東地域研究、国際安全保障論研究第2年度目をむかえる平成27年度においては、採用第1年度目に読み込んだ文献や先行研究を元に、蓄積した膨大なデータを分析すると共に、それを論文や研究発表というかたちで発表していく。なお、平成27年度においては、既にいくつかの国内外の学会発表(日本政治学会、国際安全保障学会、The Centre for Syrian Studies (CSS) Conference on “Syria: Moving Beyond the Stalemate,"など)が決定しており、いくつかの論文、そして単著も目下執筆中である。
低酸素吸入による筋活動と呼吸循環系の反応

低酸素吸入によって酸素需要供給バランスを供給不足の傾向に変化させることにより、一定の高いパワーを発揮している際の筋活動が変化するかどうかを明らかにすることを目的とした。8名の被験者が通常室内気吸入下(酸素濃度29%,NORM)と低酸素混合ガス吸入下(酸素濃度15%,HYPO)で定パワー制御式自転車エルゴメーターの駆動をそれぞれ8分間行った。HYPOの運動はHYPOでの安静(10分間)の後に行われた。運動強度はHYPOで行った漸増負荷試験の最大到達パワーの70%に設定した(198±21W)。運動中、大腿四頭筋(外側広筋、大腿直筋、中間広筋)より表面筋電図を導出し、RMS値を15秒間隔で求め、筋活動の指標として用いた。安静時の呼吸交換比はHYPO(1.12±0.3)においてNORM(0.88±0.2)より有意に高く、運動開始時のRMS値のすべての筋においてHYPOの方がNORMより有意に低かった。運動中のRMS値増加率は、HYPOの方が有意に高く、運動終了時のRMS値はHYPOとNORMで差が無かった。運動中の分時換気量はHYPOの方が有意に高かったが、酸素摂取量は、運動の前半はHYPOの方が低かった。HYPOにおいて運動開始時の呼吸交換比が高くRMS値が低かったことから、安静時の低酸素吸入によって呼吸性アルカロ-シスになり、緩衡能が増加して筋活動が抑えられたと推察された。運動中のRMS値増加率がHYPOにおいて高かったことより、酸素供給の低下によって筋疲労が促進されることが示唆された。以上より、通常気吸入時においても筋活動が増加していくような高い強度の運動においては、活動筋への酸素供給は過換気などによる呼吸循環系の代償作用によっても補いきれず、筋活動は顕著に増加していくことが示唆された。
不動点理論の分岐問題への応用

円板上で定義され1-助変数をもつ連続写像族の不動点の分岐について考察し,分岐によって生まれる分枝の位相的性質に関する成果を得た。このような写像族の不動点からなる分枝は一般に曲線となるが,特にこの曲線が円周と同相であるものについて研究した。この写像族は,2個以上の不動点をもつ写像fが変形していき,最後にまたfに戻るものとする。この変形において,写像fの不動点は消滅しないとする。また,fの不動点が属する分枝の組みひも型は自明とする。このとき,円周と同相な分枝とfの不動点が属する分枝との絡み数は,fのある不動点の絡み数に等しいことを証明した。特にこれより,fの不動点の組みひも型も自明ならば,分枝との絡み数は零であることが分かる。この証明は,Geoghegan, Nicas達が1990年代中頃に開発した1-助変数付き不動点理論を応用することによってなされる。この不動点理論は,コンパクトな空間を定義域としてもつ1-助変数写像族に対し,ホモトピー不変な指数を1次元ホモロジー群内に定義するものである。本研究が扱う問題の場合は,写像の定義域が穴あき円板であり非コンパクトであるため,定義域をコンパクト化し彼らの理論を適用可能な形に修正する必要がある。このコンパクト化に伴う影響を確定するため,コンパクト化により新たに現れる不動点の絡み数を決定した。この決定においては,研究代表者が以前に証明した不動点の組みひも型と自己絡み数に関する結果を用いた。球面と円周の直積空間上で定義された同相写像fを恒等写像に変形するホモトピーにおいて生じる不動点および周期点の分岐について,位相的指数などのトポロジー不変量を適用することにより調べ次の成果を得た。1.球面上に円周方向の回転数が異なる2点が存在する場合に,同一球面間の連続写像を構成し,その位相的指数として,ある整数を定義した。2.写像fが球面上の対合による群作用で同変であり,かつ2点の回転数の差が1よりも大きいとき,上で導入された整数が0でないことを示した。この事実と位相的指数の性質を用いることにより,あるパラメータにおける写像が不動点をもつことを示した。3.同様の考察を空間の普遍被覆上で行うことにより,任意の整数pに対し,周期がpである周期点があるパラメータで出現することを証明した。さらに,それらの周期点のうち,回転数が1/pとなるものが存在することを証明した。4.球面の次元が1のときは,上記1で導入された指数は,円環上の次数2の組みひもの絡み数と一致することを証明し,組みひも理論との関連を示した。5.現在,上記の成果を多様体が非自明な基本群を持つ場合に拡張中である。区間と同相な分枝を自明な分枝と呼ぶことにし,写像族は2本以上の自明な分枝をもつと仮定する。このとき,円周と同相な分枝とこれら自明な分枝との絡み数は零であることを証明した。この証明は,Geoghegan, Nikas達が1990年代中頃に開発した1-助変数付き不動点理論を応用することによってなされる。この不動点理論は,コンパクトな空間を定義域としてもつ写像族に対し,その定義域の基本群の元の正規化群が定める1次元ホモロジー群に値をもつ指数を定義するものである。

このコンパクト化において新たに現れる不動点の指数は消えることを証明し,コンパクト化が可能であることを示した。また,指数が属するホモロジー群を求めるため,コンパクト化によって得られる空間の基本群の元の正規化群を求めることが必要となるが,この群が整数全体からなる群と同型であることを示した。