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バイオフィルム形成メカニズムの解明とその制御技術の開発

本研究では、バイオフィルム形成メカニズムの解明と、磁場を利用したバイオフィルムの形成制御技術の開発を行った。その結果、バイオフィルムの形成パターンは、微生物が固体界面に付着するときの自由エネルギー変化の値により異なることを明らかにした。また、流れ場においてバイオフィルムが形成されやすい場所に、予め分解酵素を吸着させた磁性粒子を磁場により固定化しておくと、バイオフィルム形成を抑制できることを明らかにした。流れ場におけるバイオフィルムの形成過程を本質的に理解し、その形成過程を自在に制御し、バイオフィルムが原因となる微生物劣化や微生物汚染の防止技術を開発することは、極めて重要な課題である。平成21年度の研究では、主に以下の結論を得た。1.平行平板流れ場において鞭毛を持たない大腸菌と帯電性の異なるガラス表面問に働く付着力の定量的評価を試みた。負帯電ガラスでは、ファンデルワールス力が支配的となり、イオン強度によらず付着力はほぼ一定であった。一方、正帯電ガラスでは、イオン強度が増加すると静電引力が減少することで付着力は減少した。菌体の付着力分布は、菌体の粒径分布と比べて明らかに広いことも分かった。また、未洗浄菌体は、洗浄菌体と比べて脱離し易く、付着力が小さいことが明らかとなった。2.時間的に変動する流動場(脈動流)に置かれた粒子に働く流体力を明らかにするため,単一粒子周りの流れ場および粒子に働く流体力を直接数値計算法により明らかにした。その結果、粒子レイノルズ数が100以下ならば、粒子の運動方向への非常に大きな振幅・高周波変動であっても、従来の微小振幅・低周波変動での予測式が拡張適用できることが分かった。一方、粒子レイノルズ数が300以上ならば粒子の後に現れる非定常なはく離渦が周囲流の変動の大きさ・周波数により変化し、従来法では十分な予測ができないことが分かった。3.酵素固定化担体となる磁性粒子には、安価で比較的高い磁化をもつマグネタイト粒子を用いるが、表面が露出していると溶媒のpHや塩濃度によっては腐食や粒子間凝集が問題となるため、高分子被覆粒子の合成を試みた。その結果、高分子PEGで表面を被覆された粒径100-200nmの磁性粒子の合成に成功した。本研究では、流れ場における微生物のバイオフィルム形成機構を解明し、それが原因となる微生物劣化や微生物汚染の防止技術を開発することを目的とする。平成22年度の研究では、主に以下の結論を得た。1.平行平板流れ場において性質の異なる3種類の菌体を用いてガラス表面への付着力の評価を試みた。その結果、菌体の表面物性の実測値よりDLVO理論を用いて推算した菌体のガラス表面への付着力と付着菌体を脱離するのに必要な抗力との間には良好な相関関係があることが分かった。また、細胞外ポリマー(EPS)、運動性、鞭毛が付着力に影響を与えること、付着菌体を1日間静置するとEPSを分泌されて付着力が増加することが分かった。2. DNA分解酵素を吸着させた金/磁性複合ナノ粒子を用いてバイオフィルムの分解実験を行った。その結果、DNA分解酵素を吸着させた金/磁性複合ナノ粒子をバイオフィルム上に磁力を利用して補足することにより、バイオフィルムの一部が分解されることが分かった。3.微生物のモデルとしてマイクロカプセルを用い、壁面に付着したカプセルの付着力を評価した。その結果、付着力は膜厚に依存することが分かった。4.壁近傍での単一粒子および非粘性気泡周りの流れ場およびそれらに働く流体力について直接数値計算法により明らかにした。その結果、粒子レイノルズ数が50程度以下では壁から離れる方向に力が働くが、粒子レイノルズ数が50程度以上であれば、粒子の場合には壁から離れる方向に力が働き、非粘性気泡では、壁に近づく方向に力が働く。しかし、極めて壁に接近させると、壁から離れる方向に力が働くことが分かった。5.酵素固定化磁性担体として、酵素の吸着を簡便にするため金/磁性複合ナノ粒子の開発を行った。その結果、200nm程度の磁性粒子に20nmの金が多数担持された複合粒子の開発に成功した。平成23年度の研究では、主に以下の結論を得た。1.微生物が固体界面に付着するときの実測値に基づいた自由エネルギー変化の値が負の場合、密なバイオフィルム、正の場合、コロニー状のバイオフィルムが形成されることが分かった。2.種々の流れ場を形成し、バイオフィルムの形成実験を行った結果、オリフィスの出口側においてバイオフィルムが最もよく形成されることが分かった。3.DNA分解酵素を吸着させた金/磁性複合ナノ粒子を用いてバイオフィルムの分解実験を行った。その結果、予めバイオフィルムが形成され易い場所に磁力により粒子を捕捉するとバイオフィルム形成を抑制できることが分かった。

これは、磁力により粒子をバイオフィルム上に捕捉するよりも効果的であった。4.壁近傍での単一粒子および非粘性気泡周りの流れ場およびそれらに働く流体力について直接数値計算法により明らかにした。その結果、粒子レイノルズ数が300を超えると、壁がない場合には非定常渦が発生し、流体力もそれに伴い非定常になるが、壁近傍になると、壁に近づくにしたがい、非定常渦の時間変動が小さくなり、非常に近くなると、渦が定常になり、流体力の変動もないことが分かった。5.バイオフィルム分解物の有機炭素・窒素量を測定することで、バイオフィルムの形成量、分解量の理論的予測が可能となり、モニタリング技法として利用できることが分かった。6.噴霧熱分解法と液相PLD法を用いて、酵素固定化磁性担体(金/磁性複合ナノ粒子)の開発を行った結果、粒子径200-400nm、金粒子径5-20nmの範囲で制御できることが分かった。また、磁石により移動・固定できるナノ粒子上に吸着させた酵素が活性を発現することも確認できた。
ベアリングレス高速回転機に関する基礎的研究

工作機械、ターボ分子ポンプやフライホイールエネルギー貯蔵システムに大容量で高速のモータが要求されている。本研究はこのような用途に用いられる、機械的な軸受を持たない新しい超高速度のモータを提案している。この回転機の固定子には、そのスロットに4極のモータ巻線と2極の位置制御巻線を持ち、回転子の位置は2極巻線の電流により固定子の中心に制御される。提案しているベアリングレス回転機はモータと磁気軸受とを一体にした構造の回転機である。本研究では、リラクタンス形のベアリングレス機を中心に、巻線構造とインダクタンス、半径方向の力、トルクなど基本特性を明らかにし、制御モデルを導出して回転子位置制御法を提案した。得られた成果を要約すると以下のとおりである。1.軸の下端のみを機械軸受で支持して、コマの様な動作が出来る回転機を試作した。試作機は二相の4極巻線と二相の2極巻線を持ち、回転子は突極のリラクタンス形回転機とした。2.ベアリングレスリラクタンス機の自己および相互インダクタンスの理論解析と試作機による測定を行った。回転子の回転角φを変化させた場合に、2極巻線と4極巻線の相互インダクタンスは、回転角によらずに一定の直流成分とcos4φで変化する成分との和で表わされること、この両成分の大きさは、回転子の変位に比例すること、及び、半径方向の力は2極巻線と4極巻線の電流の積に比例することを明らかにした。3.提案したベアリングレスリラクタンス機の巻線電流と回転子の変位との間の伝達関数を明らかにし、制御システムを開発した。試作機で15,000rpmの超高速まで安定に運転できることを確認した。当初の研究実施計画にそって研究を進め、ほぼ目的を達成することができた。以下に項目別に具体的な成果をまとめる。1.試作2号機の製作と基本デ-タの測定(1)予備実験の段階で、既に試作1号機の固定子巻線の巻数が不足していることが明かとなっていたので、その巻数を増やすと同時に、電動機(4極)巻線と位置制御(2極)巻線の起磁力分布をより正弦波に近付けた2号機を製作し、回転子の変位・巻線電流が、発生するトルク・ラジアル力に及ぼす影響を知るための基礎的デ-タを測定した。そして、これらの試験結果より、モ-タのインダクタンス行列を求めた。(2)上記の行列からモ-タの発生トルク、ラジアル力の理論式およびモ-タの解析モデルを導出した。(3)固定子スロットに納める4極巻線と2極巻線の導体比が、トルクやラジアル力に及ぼす影響を明かにした。2.パワ-MOSFETを用いたPWMアンプの試作4極・2極巻線の駆動用として、従来のパワ-オペアンプに代わるPWMスイッチングアンプ(キャリア周波数30kHz、出力±50V、±10A)を試作し、入力電流指令に対する線形性、周波数特性などの基礎特性を測定した。3.高速CPUを用いたディジタル制御系の試作準備32ビットマイクロプロセッサ68030を中心としたシステム構築の準備として、入出力ボ-ドの製作および試験を行った。以上の実験では、回転子が一点支持の縦置形で自由度が水平方向のみの系を対象としてきた。現在、回転子を横置形とした試作機を製作中であり、引続いてモ-タのモデル化、制御法の検討を行う予定である。当初の研究実施計画にそって、本年度は巻線構造とシステムのモデル化の検討を中心に研究を進め、ほぼ目的を達成することができた。以下に検討項目毎に具体的な成果を述べる。

1.昨年度製作した、巻線の起磁分布を正弦波に近づけた巻線を持つ固定子を用いて、巻線構造と発生トルク、半径方向の力の関係を理論的実験的に検討した。その結果、位置制御巻線の自己・相互インダクタンスとも、回転子の回転角には無関係にでき、位置制御巻線に起因するトルク脈動を除去できること、半径方向の力が回転角によらずに電動機巻線の界磁成分電流と位置制御巻線電流によって決まることが確認できた。2.スラスト方向を転がり軸受で支持した縦軸型の回転機について、軸受で支持されている点を原点とした運動方程式を導出し、静止状態で測定した電動機巻線と位置巻線の自己及び相互インダクタンスと、回転子が中心にあるときの空隙磁束を測定することによって、システムの伝達関数を知る方法を明らかにした。その結果、以下の知見を得た。(1)位置制御巻線の巻数によって伝達関数のゲインだけが変化する。そこで位置制御巻線の巻数で規格化すれば位置制御巻線の巻数に影響を受けないモデルができる。(2)このようにして求めたモデルにおいて、伝達関数の低域のゲインは電動機巻線のアンペアターンN_4I_dに反比例し、カットオフ周波数はN_4I_dに比例する。(3)ジャイロ効果の影響を検討した結果、試作機では数万rpmまでその影響は無視できること、無視できる範囲での安定運転可能条件を明らかにし、実験により検討結果の妥当性の確認を行った。
ラット切歯歯髄毛細血管周細胞の収縮能に関する形態学的研究

ラット切歯歯髄中に存在する血管、特に毛細血管と神経線維の立体構築を知ることにより、毛細血管周細胞の収縮能を明らかにする目的で本研究は行われた。グルタールアルデヒド潅流固定後、水酸化カリウムとコラゲナーゼの処理を行い通法に従い走査電顕で観察した。歯髄中の細動脈は数層の平滑筋から成る中膜を持つが、神経線維束はこれに伴行して歯髄中に進入する。これは無髄神経線維であり、血管収縮性であると考えられる。一方、歯髄中には有髄神経線維も存在し、これは血管の走行とは無関係に分布し、知覚性線維であると思われる。血管に伴行する神経線維は血管が分枝して細くなるごとに、細い神経線維束となり、毛細血管前括約血管(precapillary sphincter)の部位においては、約0.5mum径程になる。この血管の先は2-3本の枝に分かれ、これから先は毛細血管に相当する部位となる。神経線維は毛細血管前括約血管の部位から伸び出し、血管の分枝に従って分枝し、最後は約0.2mum径となって終わっている。それぞれの神経の終末は毛細血管の周細胞に付着しているが、内皮細胞にはその枝を伸ばさない。以上の観察結果より、毛細血管周細胞は無髄神経線維の支配を直接受けていることが、明らかになった。このことは、この細胞が収縮能を有しており、血流調節に働いていることを示唆するものである。最近培養下の周細胞に収縮能が証明されたり、あるいは免疫組織化学により周細胞の中間径フィラメントの構成蛋白は平滑筋細胞のものと一致するという報告がなされてきており、生体における、周細胞の血管収縮能が示唆されてきているが、今回の研究結果は神経支配の面からも毛細血管周細胞の収縮能の存在を支持するものである。
切除不能局所進行性膵癌に対する免疫細胞療法の有効性と安全性の評価検討(第2相)

切除不能局所進行膵癌に対し、超音波内視鏡下に腫瘍内に未熟樹状細胞を局所注入し、腫瘍抗原を感作し成熟した樹状細胞が周囲免疫組織に腫瘍特異的な情報を提供する。腫瘍特異的な殺傷能力を有するTリンパ球が膵癌細胞に作用することで膵癌治療に寄与することが人で初めて証明された。試験開始から現在まで、3名が登録された。試験は当初のプロトコールに準じて施行された。重篤な有害事象は1例も認めなかった。Case1は、64歳女性、PS:0、膵頭部癌。樹状細胞局注療法を11回施行した時点でPDが確認されたため、以後はTS-1療法を施行した。治療開始から353日間の生存が得られた。Case 2は70歳男性、PS:0、膵頭部癌。樹状細胞局注療法を8回施行した時点でPDが確認された。以後TS-1療法の予定である。治療開始から210日間の生存が得られている。Case 3は、49歳男性、PS:0、膵体部癌。樹状細胞局注療法を10回施行した現時点で、腫瘍の増大傾向を認めていない。現在まで150日間の生存が得られており、今後も試験の継続予定である。試験計画では、10例まで登録を予定しており、平成21年度以降、7例の登録追加を予定している。また、本試験と平行して、膵癌の網羅的遺伝子解析(マクロアレイ)を施行した。網羅的遺伝子解析の目的は、膵癌の生物化学的性質を検索すること、特に治療への感受性および耐性遺伝子を検索することを目的とした。超音波内視鏡下穿刺で得られた膵癌52検体のRNA抽出を試みた。RNA抽出は、QIAGEN社RNeasy Kitを用い、プロトコールに準じてRNA抽出を行った。NanoDrop及びバイオアナライザーを用い、totalRNAの定量及び品質確認を行った。品質及び量に問題がなければtotalRNAを鋳型にcDNAを合成し、そこからビオチンラベル化したcRNAの合成をおこなった。cRNAの収量を確認し、マイクロアレイ解析を施行した。膵癌52検体のうち23検体で品質および量が十分なRNAの抽出が可能であった。そのうち、6検体に関してマイクロアレイを施行した。現時点では症例数が少ないため、統計学的解析は今後行なう予定としている。試験開始から現在まで5名が登録された。試験は当初のプロトコールに準じて施行されてる。Case1は64歳女性、PS:0、膵頭部癌。樹状細胞局注療法11回実施後にPDと判定され以後はTS-1療法を実施。治療開始時から353日の生存が得られた。Case2は70歳男性、PS:0、膵頭部癌。樹状細胞療法を8回実施した時点でPDと判定された。その後TS-1療法を実施し、治療開始時から543日の生存が得られた。Case3は49歳男性、PS:0、膵体部癌。樹状細胞局注療法を12回実施、その後本人希望にて無治療。310日の生存が得られた。Case4は69歳女性、PS:0、膵体部癌。樹状細胞局注療法12回実施。その後TS-1療法実施中であり、病状は安定している。Case5は67歳男性、PS:0、樹状細胞局注療法4回実施後、発熱等あり樹状細胞局注療法は中止。その後ジェムザールによる治療を実施中で、病状は安定している。今後、さらに5例の追加症例を予定している。本試験中に超音波内視鏡検査にて採取された腫瘍おすび周囲リンパ節からはCD8positiveリンパ球の増加が確認されている。一方、免疫反応においでは制御性T細胞(regulatory T cell)の存在が腫瘍の局所免疫反応に影響することが知られている。近年、転写因子Foxp3がCD4+CD25+Tregの特異的な分子マーカーであることが解明された。このCD4+CD25+Foxp3+Tregの数的あるいは機能的亢進が担癌患者で認めちれているとの報告がある。今回の検討では、前述CD8positiveリンパ球だけでなく、Fox3pの免疫染色も実施し、Foxp3positiveリンパ球が少数であることが確認されている。このことは、本治療法は、局所免疫反応においても患者有利に向かっていることを示唆するものであり、非常に興味深い所見であると考えている。また、膵癌の生物化学的性質を検索し、治療への感受性および耐性遺伝子を検索する目的で実施中の網羅的遺伝子解析も前回の報告通り実施中である。現時点では良質のサンプルの蓄積が必要で、症例数のさらなる増加を待って統計学的解析を実施する予定である。

第1相臨床試験での成果を踏まえ、先行した臨床試験で用いたOK432と比較しCTL誘導能が増強し、かつγδ-T細胞比率についても増加するゾレドロン酸を添加した未熟樹状細胞を用いることで、より有効な治療が期待できるものと考え、切除不能局所進行膵癌に対する本治療法の有効性及び安全性を評価するための第2相試験であった。第2相試験では主に本治療方法の奏功率を評価することに主眼を置いた。治療中に個別化治療を行う上での情報を得ることができれば、無駄な治療を継続することなく治療効果を有すると考えられる患者に対し本治療法を選択し、継続実施することができる。結果としては、良好な治療効果を示したものでは治療中に超音波内視鏡下で採取された腫瘍および周囲リンパ節からはCD8陽性リンパ球などの増加が確認された。一方、治療効果不十分症例では制御性T細胞(regulatory T cell)の存在を示すFoxp3陽性細胞が増加するなどの所見を示した。また、末梢血の分析においては、long SDが得られた症例とPR症例で、CD3+、CD3+CD4+、CD3+CD8+T細胞が増加したが、統計学的な有意差は認めなかった。ELISA解析を行ったが、long SD症例では末梢血T細胞表面にINF-γの増加を確認しえた。採取組織における免疫染色の結果および末梢血の分析から得られた結果に関しては、今後、さらに症例数を増やすことでより有益で信頼性の高いデータとなり得ると考えている。上記指標は治療開始後に組織や抹消血液を採取し判定する内容であるが、治療開始前に個別化治療に供することが可能な指標の検討を行っている。
ドップラー速度選択方式共鳴イオン化質量分析法の開発

ドップラー速度選択方式共鳴イオン化質量分析法(DS-RIMS)の実用化に向け、現状の問題点の抽出とその解決策の検討を行った。DS-RIMSの利用に関する問題点として、DS-RIMSを実行するためには分析対象元素の共鳴励起波長に対応した狭帯域の波長可変レーザーが必要不可欠であるが、容易に使用可能な半導体レーザーで発振可能な波長域が現在赤近赤外域と青色域の一部に限られているのに対して多くの元素の共鳴励起波長は紫外域であり、一部の限られた元素以外へのDS-RIMSの適用が困難である点について、レーザーアブレーションによる試料の蒸気化(原子化)の際に高いエネルギーを持つ準安定準位に励起される原子も同時に生成でき、アブレーション条件を調整することでそのような準安定準位に励起された原子を対象としたイオン化スキームを採用することで容易にDS-RIMSが適用できる元素の範囲を拡大可能であることを示した。一方、レーザーアブレーションでは試料の原子化率の安定が容易ではないが、他の既存の試料導入法では希ガスをのぞくと効率よく試料を原子化するためには前処理が必要で、多数の試料を短時間で分析することが困難な点について、安定的に試料原子を導入できかつ励起準位に励起可能な簡便な試料導入法として誘導結合プラズマ(ICP)を使用する手法を開発するためにプロトタイプシステムを試作した。ICPを原子源とした場合に主要なノイズとなるICPで発生するイオンの検出抑制を目的としてイオン速度分布の測定を行った結果に基づいた電極構造でイオン軌道上に電位障壁を作成することで、検出されるノイズ信号量を3桁低減できることを示した。
極低雑音検出器開発と宇宙暗黒物質の探求

研究は以下の2点について行った。1)シンチレ-タ-の低エネルギ-領域での特性を調べダ-クマタ-検出器として最適なものを捜す。2)Si検出器で具体的なダ-クマタ-検出器を考えるときの問題点を調べる。まず、1について0.01kg程度の大きさの各種のシンチレ-タ-について低エネルギ-領域での特性を調べた。その結果i)低エネルギ-領域でのノイズを下げることが簡単にできる。ii)電気的なノイズは無視できるほど小さい。iii)低エネルギ-領域でのバックグランドは1光子放出が主である。iv)1光子放出は環境放射線にその起源を持っている。v)Nalは発光量の点で最も優れ低エネルギ-領域(0.1keV)まで測定が可能である。以上の点よりNaIシンチレ-タ-がダ-クマタ-の中でも光子や電子と相互作用を行うアクシオン等の探索に適していることが分かった。現在太陽アクシオンの探索に向けて実験を準備中である。2のSi検出器については、小型の結晶について低エネルギ-領域でのバックグランドとその起源を極微量検出器を使って調べた。その結果i)今まで使われてきた中型のGe検出器より電気的ノイズを下げられる。ii)この検出器は原子核を反跳させることにより検出器に信号を与える粒子(謂るWIMP)の探索に適している。iii)バックグランドを減らすために検出器及びそのケ-スに付着している微量放射性不純物が問題となる。といった点が明らかになった。現在反跳原子核の極低エネルギ-での較正法と微量不純物を除去する方法を調べている。
18世紀ロシアのタタール人-中央ユーラシアとロシアへの二重の帰属意識の研究-

本年度は、昨年度の17世紀に関する研究をもとに、18世紀ロシアのタタール人に関する研究を主に行なった。夏までに日本で可能な限り多くの文献を収集し、テーマをカザン商人の町カルガルに絞り込んだ後、9月17日から10月4日までモスクワに赴き、ロシア国立古文書館と、ロシア国立図書館、歴史図書館において史料・文献収集を行なった。これらの文献を利用して11月上旬に脱稿した論文は、「タタール商人の町カルガルの成立-18世紀前半ロシアの宗教政策と東方進出-」(『東洋史研究』65-3)としてすでに発刊された。この論文では、18世紀初頭にピョートル一世によって農民の地位に下げられたタタール人士族に代わり、ロシア政府の相矛盾した宗教政策と東方政策を背景にタタール商人が18世紀ロシアで急速に台頭していく様を明らかにした。本年度はまた、10月28日のロシア史研究会大会において、私がここ数年参加している中近世ロシア研究会のメンバー3人によるセッションが組まれ、私はこのセッションで「1649年法典とリトアニア法典における異民族」という題目で報告を行なった。この報告をまとめた原稿が、『ロシア史研究』80号に「1649年法典とリトアニア法典における異民族-タタール人に関する条項を中心に-」という題目で掲載予定であり、現在、初校の段階である。本年度は、課題の研究を進めるための準備期間と位置づけ、17世紀後半以降、ムスリムであるタタール人たちが、ロシアに対する帰属意識を形成していく過程を集中的に研究した。まず、2005年4月22-24日にイスタンブルで行われた国際学会「キプチャク・ハン国とその後継諸国」において、「カシモフ・ハン国の消滅--サイイド・ブルハン(ヴァシーリー)の治世を中心に--」という題目で、英語で発表を行った。ここでは、17世紀半ばにロシア正教に改宗した、ロシアの傀儡政権カシモフ・ハン国の君主の動向に焦点を当てて、ロシアの領土内にいたムスリムたちが、18世紀初頭までに、強力なロシア化政策にさらされていく過程を明らかにした。また、本年度は、「テュルク系エリートのロシア化とロシア人エリート社会-17世紀末のナルベコフ家系譜を中心に-」『内陸アジア史研究』(内陸アジア史学会)第20号と、17世紀ロシアにおける非ロシア正教徒エリート政策」『スラヴ研究』No.52(北海道大学スラヴ研究センター)の2本の論文を公表した。前者においては、ロシア人貴族社会において、タタール人の出自を誇る風潮に注目し、この傾向を、ロシア貴族の系譜を用いて具体的に考察した。後者においては、17世紀において、ロシア政府がタタール人に対して採用した政策を、ロシアに居住した西欧人に対する政策と比較しつつ解明し、両者に対する政策が17世紀末までは同様の傾向を有していたことを示した。9月には、モスクワへ一週間資料調査に赴き、その後、パリにおいて2週間、17-18世紀初頭のロシアにおける非ロシア人をテーマとするサマースクールに参加した。2006年1月には京都大学文学部に「聖なるロシアのイスラーム-17世紀におけるムスリム上層階級ロシア化の研究-」と題する博士論文を提出した。
「民意」をめぐる動態的研究－住民投票・地方選挙の分析をもとに－

本年度の研究においては、市庁舎整備をめぐり5月20日に住民投票を実施した鳥取市に着目し、投票日の約1週間後より、郵送調査を行った。市の有権者3,000名を対象として実施した結果、1,189件の有効回答を得た。本調査の当初の目的は、「平成の大合併」により誕生した広域自治体における「民意」のあり方について、本研究課題の初年度に長野県佐久市で実施した意識調査との比較も交えながら、検討を加えることにあった。そうした観点からは、佐久市のケースと同様に、旧鳥取市と旧町村部とで、有権者の投票行動の傾向に一定の差異のあることが明らかとなった。他方、鳥取市の住民投票では当初から、2つの案から一方を選ばせる設問形式や争点提示の仕方に疑問の声が上がっていたが、住民投票で過半数の支持を得た「耐震改修案」が、その後の検証の過程で「当初案では実現不可能」と結論付けられ、市が計画していた新築移転案の対案として耐震改修案を提示した議会の説明責任が問われる状況となった。そうした経緯を踏まえて分析を試みたところ、住民投票を実現させた議会に対する有権者の「信頼」が、耐震改修案への投票と相関のあることが明らかとなった。すなわち、庁舎整備をめぐる「実質的な選択」という側面においては、鳥取市の投票結果に正統性があるとは言い難い。このように、鳥取市の事例は、住民投票における議会の「議題設定」という観点から見て、重要な教訓を残したと言える。その点において、本年度の研究の成果は、当初の計画において想定していた以上に、貴重なものとなったと言える。本年度の研究においては、平成22年11月14日に長野県佐久市で実施された、佐久市総合文化会館建設の賛否を問う住民投票について郵送調査を行い、市の有権者3,000名を対象として実施した結果、1,544件の有効回答を得た。「平成の大合併」による市域の拡大の帰結として、市町村レベルにおける「民意」の形は自ずと変わってくる。住民投票の活用が全国各地で検討される中、今後は以前と比べて、より自治体規模の大きな市町村で住民投票が実施されることが想定される。佐久市の住民投票が「平成の大合併」で誕生した新自治体で行われた初めての事例だった点に着目し、郵送調査では、合併前の旧佐久市および旧町村部でサンプルを二分して、調査票を送付した。投票テーマが旧佐久市の時代からの長年の課題だったこともあり、旧佐久市と旧町村部とで、有権者の賛否や意識に一定の差異のあることが明らかとなった。実際の住民投票においては、佐久市全体で反対票が約7割を占めたが、旧町村部では反対票を投じた人の割合はさらに多く、また旧佐久市内では、やはり反対者の割合が賛成者より多いものの、旧町村部と比較すると、旧佐久市における賛成者の割合は相対的に高かった。一方で、両地域の比較において、投票参加の割合には目立った際は見られなかった。これらのことから、「平成の大合併」後の住民投票においては、より多様な形の「民意」を賛否2択で問うことに一定の限界があると言えるものの、市の重要課題を住民投票にかけることで、新市における一体感の醸成という点に関して、住民投票がある程度まで寄与していると捉えることもできる。本年度の研究においては、可燃ごみ処理の問題に端を発し、一年の間に二度の市長選挙が行われた東京都小金井市に着目し、二度目の選挙となった12月18日の市長選挙から約2ヶ月後の2月中旬より、郵送調査を実施した。市内の有権者2,332名(40人に1人の割合で無作為抽出)を対象として実施した結果、回収数は847件に達した。2011年4月の選挙では、四期目を目指した現職の稲葉孝彦を新人の佐藤和雄が破り当選を果たしたが、可燃ごみ処理の外部委託をめぐる選挙時の佐藤の発言が周辺市の反発を招いたことから、小金井市の可燃ごみの受入れがストップし、就任からわずか半年余りで辞職に追い込まれた。その後の出直し選挙では稲葉が返り咲きを果たしたが、その要因の一つは、「反稲葉」の候補が一本化されなかったことにあった。こうした一連の選挙状況も反映して、12月の市長選挙における投票理由を概観すると消極的な記述が目立ち、明確な争点があったにもかかわらず投票率が伸び悩んだ出直し市長選では、投票に行った人でも積極的な選択をした有権者は必ずしも多くなかったと言える。ただ、全体としてみれば、ごみの減量やリサイクルに対する市民の意識は高く、政治に対する関心も比較的高く、また投票義務感や政治に対する信頼なども決して低いわけではないことも、調査結果から明らかとなった。したがって、出直し市長選挙における市民の積極的な参加および投票行動が見られなかったのは、市民のごみ問題や選挙に対する関心自体が総じて低かったというわけではなく、ごみ問題に関する各候補の主張に明確な違いを見出しにくかったことや、候補者が乱立し選挙の構図が分かりにくいものとなったことなどが影響していると思われる。他方、4月の選挙で佐藤に投票した人に関しては、棄権に回る人の割合が相対的に高かったと言える。

本調査の当初の目的は、「平成の大合併」により誕生した広域自治体における「民意」のあり方について、本研究課題の初年度に長野県佐久市で実施した意識調査との比較も交えながら、検討を加えることにあった。そうした観点からは、佐久市のケースと同様に、旧鳥取市と旧町村部とで、有権者の投票行動の傾向に一定の差異のあることが明らかとなった。他方、鳥取市の住民投票では当初から、2つの案から一方を選ばせる設問形式や争点提示の仕方に疑問の声が上がっていたが、住民投票で過半数の支持を得た「耐震改修案」が、その後の検証の過程で「当初案では実現不可能」と結論付けられ、市が計画していた新築移転案の対案として耐震改修案を提示した議会の説明責任が問われる状況となった。そうした経緯を踏まえて分析を試みたところ、住民投票を実現させた議会に対する有権者の「信頼」が、耐震改修案への投票と相関のあることが明らかとなった。すなわち、庁舎整備をめぐる「実質的な選択」という側面においては、鳥取市の投票結果に正統性があるとは言い難い。このように、鳥取市の事例は、住民投票における議会の「議題設定」という観点から見て、重要な教訓を残したと言える。その点において、本年度の研究の成果は、当初の計画において想定していた以上に、貴重なものとなったと言える。当初、住民投票の実施が見込まれていた長野市で結果的に投票実施が見送られたため、研究目的に合致する他の調査地を探すのに苦労した分、平成23年度においては調査実施と集計までにとどまり、具体的な分析にはまだ踏み込めていない。一方、22年度の調査の成果については、日本政治学会での報告を行うとともに、報告論文をもとに加筆・修正したものを学術誌に投稿し、現在査読中である。小金井市で実施した郵送調査については、今年10月に九州大学で開催される日本政治学会ポスターセッションにて報告を行うことが決定しているため、今後、統計学的な分析を試み、二度の市長選挙における「民意」の動態について明らかにしたい。また、平成24年度については、5月20日に住民投票が実施される鳥取市で郵送調査を行う予定にしており、合併前の旧鳥取市と旧町村部との地域間の意識・行動の相違なども考慮に入れながら、争点となる市庁舎整備に対する意識や投票行動の規定要因について探ることとする。
M-CSFによる粥状動脈硬化症治療の試み

粥状動脈硬化症の進展過程には、種々の細胞成分が関与する。血管内皮細胞、単球由来マクロファージ、平滑筋細胞、リンパ球などである。これらの細胞群は、種々のサイトカインを分泌すると同時に、その作用もうけて血管壁の恒常性を保つ機能を有している。macrcphage clong-stimulating factar(M-CSF)は、血管壁の構成細胞の全てより分泌されてアクロファージに作用することによって、その機能を発現していると考えられる。昨年度、動脈硬化巣より分離した平滑筋細胞にM-CSF受容体が発現してくることを見出したが、本年度はさらにこの発現が動脈硬化発症のよいマーカーとなりうることに着目して、その発現因子の検討を行った。PDGFは障害反応説の中心的役割を担っていることからも推察されるが、動脈硬化の発症と極めて関係が深いと考えられている。このPD-GFにより、正常平滑筋細胞においてもM-CSFの受容体発現が誘導される。おそらく、動脈硬化症が発症して、PDGFがさかんに合成分泌されると、平滑筋細胞の形質転換を促して動脈壁の機能を調節しているのであろう。すでに、M-CSFの投与により動脈硬化症の初期病変の形成が抑制されることを報告した。今回は高令のWHHLウサギ、すなわち進行した動脈硬化症を有する動物へM-CSFを投与して、その効果を検討した。12ヶ月のWHHLウサギにリコンビナントM-CSF3corigを10ヶ月投与した。投与群では、動脈硬化病変はコントロール群とと比較して少ない傾向であったが、有意な改善をみとめなかった。M-CSFの効果は進行病変よりも、初期病変に顕著であると考えられた。M-CSFを過剰発現するトランスジェニックマウスに関しては、未だ十分な発現を有するマウスを得ていない。今後さらに開発の努力をつづける予定である。動脈硬化症の成因は多岐にわたり,種々の治療の試みがなされている。マクロファ-ジ・コロニ-刺激因子(MーCSF)はマクロファ-ジの増殖及び分化を刺激することが知られている。動脈硬化巣内には,マクロファ-ジが存在して積極的にコレステロ-ルを蓄積しているが,MーCSFはこのマクロファ-ジへ直接作用して動脈硬化症の進展に関与していることが考えられる。私共は先ず,正常のウサギにMーCSFを投与して,そのコレステロ-ル代謝への関与について検討した。血漿コレステロ-ル値の約30%の低下をみとめた。次にLDLレセプタ-の欠損するWHHLウサギに投与したところ,同様に約30%のコレステロ-ルを低下をみとめた。この機序をアイソト-プを用いて検討したところ,MーCとFによりそのtarget crgauにおいてLDLの異化が亢進していることが明らかとなった。一方,MーCSFのマクロファ-ジへの作用を検討したところ,MーCSFはscavegerレセプタ-活性を著明に増加させることを見出した。さらにMーCSFはマクロファジ-に蓄積したコレステロ-ルの排泄にも積極的に関与していることを見出している。MーCSFの作用は多方面にわたり,生体の恒常性の維持に関与していると考えられている。コレステロ-ル代謝に関しても(1)血漿コレステロ-ル値の低下,(2)マクロファ-ジにおける度性LDLの取込み,(3)マクロファ-ジよりのコレステロ-ルの排泄に関与している。Mー

CSFは全体として粥状動脈硬化症の進展にはどの様に作用しているのであろうか、現在,この点を明らかにする為に,MーCSFを動脈硬化症のモデル動物であるWHHLウサギを用いて,長期投与をおこない明らかにしょうとしている。動脈硬化巣においては,種々の細胞が存在するが,なかでも単球由来マクロファ-ジと平滑筋細胞は主要な役割を果していると考えられている。私共はこのマクロファ-ジを直接的に活性化する特異的な物質であるmacrophageceleny-stimulating factor(M-CSF)に注目して研究を行っている。前年度はM-CSFの血漿コレステロ-ル値に対する作用や,invitroにおけるマクロファ-ジの脂質代謝に対するM-CSFの役割について報告した。invitroでは血漿コレステロ-ル値を低下させ,invitroでは,変性LDLの取込みを増加させると共に,泡沐化した細胞よりのコレステロ-ルの排泄に積極的に関与することを見出した。これらの結果はM-CSFの作用により,動脈液化症の進展や退縮が大きく影響をうける可能性のあることを示している。そこで動脈硬化症の進展に対して,M-CSFがどのような作用を示すのかを明らかにする目的で,WHHLウサギに一日300mgのM-CSFを8.5ヶ月間の長期間投与で行った。ところでWHHLウサギはLDLレセプタ-の欠損する動物であり,著明な高コレステロ-ル血症を呈し,3ヶ月余より動脈硬化症が形成され始めることが示されており,現在知られている最も価値のある動脈硬化症のモデル動物と考えられている。M-CSFをWHHLウサギの2.5ヶ月令から投与し始めて,11ヶ月令において,その動脈硬化病変について生食を静洋したWHHLウサギと比較した。M-CSF群では病変面積で1/3,コレステロ-ルの蓄積で1/7とコントロ-ル群よりも病変は軽度であった。以上よりM-CSFによりマクロファ-ジが活性化されることは,生体の防御反応の一部として動脈硬化症の進展が抑制されることが明らかとなった。これは,今後の動脈硬化症治療において新しい方向を示すものと考える。粥状動脈硬化症の進展過程には、種々の細胞成分が関与する。血管内皮細胞、単球由来マクロファージ、平滑筋細胞、リンパ球などである。これらの細胞群は、種々のサイトカインを分泌すると同時に、その作用もうけて血管壁の恒常性を保つ機能を有している。macrophage colony-stimulating factor(M-CSF)は、血管壁の構成細胞の全てより分泌されてマクロファージに作用することによって、その機能を発現していると考えられる。昨年度、動脈硬化巣より分離した平滑筋細胞にM-CSF受容体が発現してくることを見出したが、本年度はさらにこの発現が動脈硬化発症のよいマーカーとなりうることに着目して、その発現因子の検討を行った。PDGFは障害反応説の中心的役割を担っていることからも推察されるが、動脈硬化の発症と極めて関係が深いと考えられている。このPDGFにより、正常平滑筋細胞においてもM-CSFの受容体発現が誘導される。おそらく、動脈硬化症が発症して、PDGFがさかんに合成分泌されると、平滑筋細胞の形質転換を促して動脈壁の機能を調節しているのであろう。すでに、M-CSFの投与により動脈硬化症の初期病度の形成が抑制されることを報告した。
教育実習生の注視点映像によるリフレクションが授業に及ぼす効果

本研究では、教師の頭部にアイマークレコーダを装着し、教師の視点から授業場面をビデオ録画した。ビデオ映像を視聴しながら教師は授業を振り返った。研究1では、発問・応答場面における教育実習生3名と小学校教師3名の注視点を分析した。その結果、熟練教師は児童を注視した頻度が多いこと、教育実習生は“教卓の資料・教科書"や“何もない場所"を注視した頻度が多いことが分かった。研究2では、児童の学力と学習態度によって教師の注視頻度がどのように異なるかを分析した。その結果、中程度の学力の児童に対する注視頻度が他の児童に比べてかなり少ないこと、学習態度がとてもよい児童に対する注視頻度が少ないことが分かった。授業中,教師は絶えず何かを見て,思考し,判断している。授業力の高い教師と初任教師はこれらの過程のどこが異なるのか。どの子どもをどのように見るかという視線行動か,視線を向けた子どもについての思考・判断の内容か,それとも視線行動と思考・判断の両方が異なるのか。本研究は,教師を目指す教育実習生に授業力の高い教師の視線行動と思考・判断の仕方を伝授することによって,彼らの視線行動と思考・判断行動の向上が図れるかどうかを検討することを目的とする。そのために本年度は,授業者の視線行動を計測する装置の購入と視線計測のプログラムの試作を行った。教室という3次元空間の中での視線行動を記録するために必要な性能は,1教室全体が視野となるレンズ角度の選定,2視線対象までの距離を確定できる両眼視差を利用するために左眼・右眼の両眼検出ユニットの採用であった。つぎに,教室内を移動しながら授業を行う教師の視線行動を測定できる携帯型のEMR(アイマークレコーダー)とするために,カメラユニットとコントローラ(録画ユニット)を教師の身体に着用できること,すなわち,両ユニットをケーブルで繋ぐ方法は避けることを条件に,メールでの相談を挟みながら4月と5月の2回にわたって実験室でデモンストレーションをしながら選定した。EMR(アイマークレコーダー)が納入された後,11月に大学の授業を利用して,納入業者の説明指導を受けながら機器の操作及びキャリブレーションの習熟のためのデモンストレーションと録画の練習を行った。その後,注視点(視線対象者)ごとの視線停留時間の計測,及び視線の移動軌跡の記録が行える視線行動計測のプログラムを試作した。授業中の発問場面を「教師の発問→指名→児童の発言→教師の応答」に分け、各下位場面における授業者の視線行動と思考内容について、熟練教師と教育実習生の比較を通して検討することを目的とする。教育学部附属小学校に勤務する教員3名(男性2名、女性1名)と同校で実習中の教育実習生3名(男性1名、女性2名)を授業者とした。各授業者が、小学校3年生の算数あるいは道徳の授業を1回ずつ行い、授業者の頭部に装着したアイマークレコーダEMR-9(nac社製)により授業録画を行った。その結果、視線行動については、注視点と注視点の軌跡から、1すべての授業者は“広範囲の児童"に向けた視線頻度が多かった。2熟練教師は“特定の児童"に実習生の倍以上の視線を向けていた。3教育実習生は、“教卓の資料・教科書"、“何もない場所"を熟練教師より多く見ていた。さらに、「発問」、「指名」、「児童の発言」、「教師の応答」の各場面別に視線行動と思考内容を検討した結果、熟練教師の視線行動は3名とも異なる点が多く、一貫していないことが明らかになった。しかし、3名とも「児童の理解度を知る」、「反応を見る」、「ゆさぶりをかける」などの意図をもって児童を見ていることがわかった。一方、教育実習生は、声がする方や挙手が多い方など児童が発するきっかけによって無自覚に視線を動かしていたことがわかった。携帯型のEMR(アイマークレコーダー)を用いて6つの授業の録画と授業の振り返り(リフレクション)からなる一連の実験が実施できたこと、加えて、視線行動について注視点および注視点の軌跡の記録、それに伴う思考内容に関する授業者の逐語録が記録できたことなどが「おおむね順調に進展している」と自己評価した理由である。平成28年10月に開催された日本教育心理学会第58回総会のポスター発表において,「発問場面における授業者の視線行動:熟練教師と教育実習生の比較を通して」と題して,熟練教師3名と教育実習生3名による「発問中ー指名までー児童発言中ー授業者応答中」の4つの下位場面における視線行動の共通点や相違点について発表した。多くの参加者との意見交換を通して、研究の発展につながる貴重な示唆を得ることができた。すなわち、授業者の視線行動は、発問場面の4つの下位場面のもつ特性だけでなく、視線が向けられる児童一人ひとりの諸特性、たとえば、児童の学力、学習態度、気にかかる程度などとも強く関連しているのではないか、といった指摘である。そこでまず、授業者の視線行動と児童の諸特性との関連性を分析したうえで、その結果をふまえて,教育実習生に対する視線行動に関する訓練を行った方が効果的であろうといった示唆を得た。前年度の研究成果を学会で発表し、次の研究につながる貴重な示唆を得ることができた点は肯定的に評価できる。しかし、最終年度であった平成28年度に予定していた教育実習生への適用の研究が、実施できなかった点はマイナス評価である。

遅れの理由としては、1教職大学院開設に伴い、専任教員として新規授業等の開講、専攻長として運営体制の整備等を行ったこと、210月に本学が当番校となって日本教育心理学会第58回総会を開催したが、そのために準備委員長として4月からの準備、総会運営、終了後の報告など例年にない業務を行ったこと、3大学改革支援・学位授与機構の国立大学教育研究評価委員会専門委員を務め評価作業を遂行したことなどがあげられる。これらの事由により、補助事業期間延長承認申請を行ったところ、延長が承認された。平成29年度は、授業中の教師の注視点を測定し、注視点が児童の学力や学習態度とどのように関連しているのかを分析した。対象は、香川県内の公立K小学校に勤務する教職経験16年の女性教師1名とこの教師が担任するクラスの4年生児童17名(男子7名、女子10名)であった。まず授業前日までに、当該教師は、児童の算数の学力と授業中の学習態度について、それぞれ5段階で評定した。そして当日、算数の授業「表を使ってだれかを考えよう」を行った。授業中は教師の頭部にアイマークレコーダEMR-9(nac社製、本科研費により購入)を装着し、教師の視点から授業録画を行った。授業日の放課後、録画映像と音声を視聴しながら注視児童を呼称してもらい、録音した。集計の結果、学力5の児童(6名)に対する平均注視頻度は15.2回、学力4(1名)は6.0回、学力3(3名)は6.7回、学力2(4名)は19.8回、そして、学力1(3名)は19.7回であった。以上のことから、学力が中程度(3と4)の児童に対する注視頻度が他の学力児童に比べて35%程度とかなり少ないことが分かった。また、学習態度との関連を見ると、学習態度5の児童(3名)に対する平均注視頻度は6.7回、学習態度4(4名)は11.8回、学習態度3(5名)は20.0回、学習態度2(3名)は19.7回、そして、学習態度1(2名)は14.5回であった。学習態度5の児童への注視頻度は他の学習態度の児童の約40%に止まることが分かった。さらに、学力と学習態度をクロス集計した結果、最も注視頻度が多かったのが、学力が5で学習態度が2の男子2名で平均22.0回であった。一方、最も少ないのは、学力が3で学習態度が5の女子3名で平均6.7回であることが分かった。今後、授業を「教師の説明場面」や「児童が個別に課題を解く場面」などに分けたうえで、より詳細な集計分析を行う予定である。本研究では、教師の頭部にアイマークレコーダを装着し、教師の視点から授業場面をビデオ録画した。ビデオ映像を視聴しながら教師は授業を振り返った。研究1では、発問・応答場面における教育実習生3名と小学校教師3名の注視点を分析した。その結果、熟練教師は児童を注視した頻度が多いこと、教育実習生は“教卓の資料・教科書"や“何もない場所"を注視した頻度が多いことが分かった。研究2では、児童の学力と学習態度によって教師の注視頻度がどのように異なるかを分析した。その結果、中程度の学力の児童に対する注視頻度が他の児童に比べてかなり少ないこと、学習態度がとてもよい児童に対する注視頻度が少ないことが分かった。携帯型のEMR-9(アイマークレコーダー)の仕様決定と操作方法の習熟に想定していた以上に時間がかかり,その間に本研究の主たる対象である教育実習生の教育実習期間がすでに終了してしまった。そのため,当初の研究計画にあった教育実習生による授業に関するデータ収集を試みることができず,少し遅れが生じた。
低温感受性植物の光合成器官における低温傷害とその修復機構の解析

熱帯原産であるキュウリを用いて光合成における低温傷害のメカニズムを研究した.キュウリの葉を光照射下で数時間低温にさらすと光合成活性を示さなくなった.このとき,チオレドキシンの関与するシステムによって光活性化されなければ活性を示さない葉緑体のフルクトース2リン酸加水分解酵素(FBPase)などが光活性化を受けなくなっていた.これらのことより,光活性化過程の損傷が光合成失活の原因であるという仮説をたて,検証した.チオレドキシンの関与する酵素の活性化には,光化学系Iからの電子が、フェレドキシン,フェレドキシン:チオレドキシン還元酵素,チオレドキシンと順次伝達され標的酵素を還元する必要がある.これらの各コンポーネントの活性を調べたところ,フェレドキシン,チオレドキシン,FBPaseは全く損傷を受けないことが明らかになった.また,光化学系Iは損傷を受けたもののかなりの活性を保っていた.これらのことからフェレドキシン:チオレドキシン還元酵素が不可逆的な損傷を受けていることが強く示唆された.また,この阻害は,葉の光ー低温処理を低酸素濃度の空気中で行った場合には起こらないことも明らかになった.現在,フェレドキシン:チオレドキシン還元酵素の失活を直接検出するシステムを用いた実験に取りかかっている.熱帯原産であるキュウリを用いて光合成における低温傷害のメカニズムを研究した.キュウリの葉を光照射下で数時間低温にさらすと光合成活性を示さなくなった.このとき,チオレドキシンの関与するシステムによって光活性化されなければ活性を示さない葉緑体のフルクトース2リン酸加水分解酵素(FBPase)などが光活性化を受けなくなっていた.これらのことより,光活性化過程の損傷が光合成失活の原因であるという仮説をたて,検証した.チオレドキシンの関与する酵素の活性化には,光化学系Iからの電子が、フェレドキシン,フェレドキシン:チオレドキシン還元酵素,チオレドキシンと順次伝達され標的酵素を還元する必要がある.これらの各コンポーネントの活性を調べたところ,フェレドキシン,チオレドキシン,FBPaseは全く損傷を受けないことが明らかになった.また,光化学系Iは損傷を受けたもののかなりの活性を保っていた.これらのことからフェレドキシン:チオレドキシン還元酵素が不可逆的な損傷を受けていることが強く示唆された.また,この阻害は,葉の光ー低温処理を低酸素濃度の空気中で行った場合には起こらないことも明らかになった.現在,フェレドキシン:チオレドキシン還元酵素の失活を直接検出するシステムを用いた実験に取りかかっている.
キャリア危機におけるレジリエンス要因の働きの解明

キャリアレジリエンスは“キャリア形成を脅かすリスクに直面した時,それに対処してキャリア形成を促す働きをする心理的特性"であり,その構成要素としては,問題対応力,ソーシャルスキル,新奇・多様性,未来志向,援助志向の5つがある。本研究では,リアリティショック,職業生活上の変化,就職活動の3種類の危機に直面した場合,その克服に有用なキャリアレジリエンスの構成要素を明らかにすることを目的とした。リアリティショック,職業生活上の変化においては問題対応力と未来志向とソーシャルスキルが,就職活動においては問題対応力,ソーシャルスキル,新奇・多様性,未来志向が,克服に有用な働きを示した。キャリアレジリエンスとは,キャリア形成を脅かすリスクに直面した時,それに対処してキャリア形成を促す働きをする心理的特性であり,その下位概念としてはチャレンジ・問題解決・適応力(以下チャレンジ),ソーシャルスキル,新奇性・興味関心の多様性(以下,新奇多様性),未来志向,援助志向の5つがある(児玉,印刷中)。研究1では,リアリティショックにおけるキャリアレジリエンスの働きを解明することを目的とする。具体的には,キャリアレジリエンスを構成する5つの下位概念のうちいずれが,リアリティショック経験の回避と関連があるのか,またリアリティショック経験によるキャリア形成へのネガティブな影響を減少させる働きを示すかについて明らかにすることを目的とする。2015年1月に,Webによる調査法で,入社1年目の正社員233名分(男性89名,女性144名;平均年齢23.11歳)のデータを得た。入社前のイメージと現実とのギャップを認知しかつそれにショックを受けたと認識している場合,リアリティショック経験有りと判断した。t検定により,リアリティショックの経験有無によるキャリアレジリエンスの下位概念の得点の差を検討したところ,チャレンジと未来志向において,リアリティショック経験無群が有群に比べ高かった。これよりこれらの下位概念の保有度合が高い者は,リアリティショックを経験しない傾向が生じると考えられる。また,キャリアレジリエンスの各下位概念の高低と各項目のリアリティショックの経験の有無を独立変数とした2要因分散分析を行った。その結果でみられた交互作用はいずれも,リアリティショック経験によるキャリア形成へのネガティブな影響を減少させる働きを示していた。キャリアレジリエンスの下位概念のうち,特にその働きを多く示したものは,ソーシャルスキルであることが明らかになった。児玉(2015)は,キャリアレジリエンスを「キャリア形成を脅かすリスクに直面したとき,それに対処してキャリア形成を促す働きをする心理的特性」と定義し,その構成要素を検討したところ,チャレンジ・問題解決・適応力(以下,問題対応力),ソーシャルスキル,新奇性・興味関心の多様性(以下,新奇・多様性),未来志向,援助志向の5つからなることを確認した。研究1では,リアリティショックにおけるキャリアレジリエンスの働きを解明することを目的とした。H26年度に実施した調査のデータ(入社1年目の正社員233名分)を用い,分析を行ったところ,キャリアレジリエンスの構成要素のうち問題対応力および未来志向が,現実と理想・期待のギャップを認識してもショックの程度を緩和すること,すなわちリアリティショックの経験を回避する役割を果たすことが確認された。また,キャリアレジリエンスの構成要素のうちソーシャルスキルが,リアリティショックを経験してもそれによるキャリア形成へのネガティブな影響を緩和することが確認された。研究2では,職業生活上の変化から生じるキャリア危機におけるキャリアレジリエンスの働きを解明することを目的とした。H27年12月に,Webによる調査法で正社員1000名分(男性500名,女性500名;平均年齢44.10歳)のデータを得た。岡田(2013)をふまえ,職業生活上の変化から生じるキャリア危機のきっかけとして,ポジションの変化,仕事の変化,職場の人間関係の変化,心身の変化などを扱った。心身の変化について分析を行ったところ,キャリアレジリエンスの問題対応力と未来志向の保有度合が高いと,心身の変化が危機になりにくいことが示された。また,ソーシャルスキルと未来志向が,心身の変化から生じる危機によるネガティブな影響を緩和することが示された。平成27年度の計画は,研究1の論文化と,研究2の調査実施および分析であった。研究1については,分析が完了し,結果を学会(日本心理学会,日本教育心理学会)で発表した。また論文化もすすめ,現在投稿中である。研究2についてはWeb調査会社を介して調査を実施し,現在,そのデータを用いて分析をすすめている。以上のような状況をふまえ,ほぼ計画通りに研究はすすんでいると判断した。児玉(2015)によると,キャリアレジリエンスは“キャリア形成を脅かすリスクに直面した時,それに対処してキャリア形成を促す働きをする心理的特性"であり,その構成要素は,問題対応力,ソーシャルスキル,新奇・多様性,未来志向,援助志向の5つである。研究1ではリアリティショックにおけるキャリアレジリエンスの働きを解明した。H26年度に調査を実施し,入社1年目の正社員233名分のデータを得た。分析の結果,キャリアレジリエンスの構成要素のうち問題対応力および未来志向がリアリティショックの経験を回避する役割を果たし,ソーシャルスキルがリアリティショックを経験してもそれによるキャリア形成へのネガティブな影響を緩和する役割を果たすことが確認された。研究2では生活上の変化から生じるキャリア危機におけるキャリアレジリエンスの働きを解明した。H27年度に調査を実施し,企業勤務者1000名分のデータを得た。分析の結果,生活上の変化のうち,心身の変化,仕事内容の変化,体力の低下がキャリア危機を招くことが明らかになった。