hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドロミテ・ラディン語における疑問の小辞

ドロミテ・ラディン語ファッサ方言では、小辞paが疑問文に対してニュアンスを付け加えるわけではないのにも関わらず、義務的に用いられることもない。小辞がこの特異な用法を得るに至った経緯について、フィールドワークで得たデータと前年度に実施したコーパス調査の結果を合わせて分析した。この分析の結果、まずファッサ方言は下位方言ごとに顕著に異なる特徴を示すことがわかった。この方言において、疑問文は様々な構文をとることができる。ファッサ方言には三つの下位方言があるが、これらの下位方言が可能な構文およびそれぞれの構文におけるpaの用法について異なっていることをフィールドワークの結果から発見した。さらに、それぞれの下位方言における疑問文の構文選択およびその歴史的変化に学校教育が影響を及ぼしていることを指摘した。また、ドロミテ・ラディン語における疑問の小辞を言語一般の理論研究の枠組みで分析するうち、イタリア語学および日本語学に対しても貢献することができた。小辞paは、過去においては心態詞(modal particle)として使われていたものが、文法化によって疑問文の義務的マーカーとなった語である。心態詞は文が表す命題に対する話し手の主観的態度を表し、談話辞(discourse particles)の一種であると言える。本研究ではこのことに着目し、疑問の小辞を日本語・イタリア語および北イタリア諸方言に現れる談話辞と比較してきた。その中で、イタリア語において文頭に現れたときに文全体をその作用域に持つ一部の副詞は談話辞としてみることができ、さらに心態詞とよく似た特徴を持つことがわかった。これらの語はさらに日本語の典型的な談話辞である終助詞と共通点を多く持つ一方で、特定の文タイプにしか現れることができない点において異なる。このことから、これらの共通点と違いを説明できる理論的枠組みについて考察した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ドロミテ・ラディン語に現れる疑問の小辞paについて、その性質を明らかにすることを目的とし、本年度においては特に通時的な観点から分析を試みてきた。具体的には、paの文法化が特に進んでいるとされる三つの方言(ガルデーナ方言、バディーア方言、ファッサ方言)を主な対象とし、この語が用いられる頻度および用いられた場合の用法について、19世紀から現在に至るまでの変遷を詳細に検討した。分析のためのデータは近年になって公開されたオンラインコーパス(Corpus dl ladin leterar)を用いて収集した。データ収集にあたっては19世紀から現在に至るまでの疑問文(疑問符のついた文)を全て抽出し、paが用いられているものと用いられていないもの、また純粋に情報を求める文とそうでない文を基準に計4種に分け、さらに時代および方言ごとにそれらの比率を比べた。その結果、ガルデーナ方言においては先行研究が指摘する通りの文法化現象が起こっているのに対し、バディーア方言およびファッサ方言については必ずしもそうとは言えず、個別にさらに詳細な検討が必要であることを示した。さらにこの結果を受けて、年度末および次年度にかけてファッサ方言について下位方言ごとの違いまで視野に入れた現地調査を実施し、現象のさらなる解明を目指している。また、次年度において主に扱う予定のテーマに先立ち、paと同じくラテン語POSTを語源とするpoについて、ガルデーナ方言とバディーア方言で通時的な変化をpaと比較しつつ検討し、この語がpaの文法化に影響を与えた可能性について指摘した。現地調査とコーパス調査を行い、今後の研究に必要なデータの収集に成功した。また、主な二つのテーマとしたもののうち、一つ(小辞paの歴史的変化)についてほぼ完遂しただけでなく、もう一つ(小辞間の比較)についても着手し、成果を挙げたことによる。さらに、当初考えていた以上の幅広い場で研究発表し、議論を深めることに成功した。

このことから、これらの共通点と違いを説明できる理論的枠組みについて考察した。小辞paが二つの観点、すなわち現在の用法と歴史的な用法の変化の両方からみて特殊な地位を占めていると思われるファッサ方言について、追加の現地調査を行って現象のさらなる解明を試みる。また、主にpaとpoの関係について前年度から引き続いて対象方言を拡大しつつ考察を深める。また、次年度は研究の最終年度でもあるため、これまでの成果を博士論文にまとめ、学位の取得を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
特定外来生物アライグマの排除のための新手法となる避妊化ワクチンの開発

本研究では野外で適応可能な野生化アライグマに対する経口の避妊ワクチン開発にむけた基礎研究を行った。特に,ワクチン抗原として卵透明帯蛋白質(ZP3)に着目し,まずアライグマZP3の全遺伝子配列を解明した。次に,解読した塩基配列を元にしてZP3中の精子-卵結合部位の塩基配列を含む合成蛋白2種を作成し,それぞれ2羽のウサギに免疫した。合成蛋白を免疫して得られた1羽のウサギ抗体が,アライグマの卵透明帯に結合することが組織学的に確認された。しかし,同抗体はアライグマ以外の食肉目動物の卵透明帯蛋白にも結合し,種特異的な抗原候補としての課題が残り,さらなる研究が必要と考えられた。本研究の最終目標は,野外で実用化しうる野生化アライグマに対する避妊化ワクチン開発である。実用的なワクチン開発は本申請研究期間の3年で完了できるものではなく,継続した研究が必要と考えている。本研究はワクチン開発に向けた基礎研究として,(1)避妊効果をもたらす卵透明帯蛋白抗原の決定,(2)免疫試験による飼育個体への避妊効果の検証,(3)他の在来種への避妊効果発現のリスク評価,を主な目的としている。研究2年度目の24年度までに,避妊効果をもたらす抗原(卵透明帯蛋白質に着目)の決定に関する研究を遂行している。卵透明帯糖蛋白質の遺伝子配列を明らかにするため,他種動物の遺伝配列を参考にしてプライマーを作成し,アライグマの卵巣サンプルを用いたRT-PCRを行いアライグマの卵透明帯糖蛋白質ZP3の全遺伝子配列を明らかにすることに成功した。また,今後は,ZP3の遺伝子配列のうちで,卵と精子の受精に関係すると考えられる「精子-卵結合部位」を含む合成蛋白質を作成して,ウサギへの免疫を行う段階にすすんでいる。本研究の最終目標は,野外で実用化しうる野生化アライグマに対する避妊ワクチンの開発である。実用的なワクチン開発は本申請研究期間の3年で完了できるものではないことから,本研究はワクチン開発に向けた基礎研究として位置づけた。本研究では,(1)避妊効果をもたらす卵透明帯蛋白質抗原の決定,(2)免疫試験による飼育個体への避妊効果の検証,(3)他の在来種への避妊効果発現のリスク評価,の3テーマを主な目的とした。研究最終年の平成25年度は,ワクチン抗原候補として卵透明帯蛋白質ZP3の一部である「精子-卵結合部位」の塩基配列を含む2種類の合成蛋白質をて作成し,これらをウサギに免疫して抗血清を得てアライグマや他種動物への影響を評価した。3年間の主な研究実績は,以下の4点である。1避妊効果をもたらしうるワクチン抗原として卵透明帯蛋白質に着目し,ZP3の塩基配列(1,270bp)を解読した,2アライグマZP3の精子-卵結合部位のアミノ酸配列では他種食肉目動物(イヌ,オコジョ,マングース)と一部重複し,共通のエピトープを有していることを明らかにした,3精子-卵結合部位のアミノ酸配列を含む2種類のワクチン抗原α,β(共に19AAの合成蛋白質)に対する抗血清のうち,抗β血清でアライグマ卵透明帯との結合を免疫組織化学で確認した,4しかし,抗β血清はタヌキ,マングース,ツキノワグマ,イヌの卵透明帯とも結合が確認され,合成蛋白質βを抗原とした避妊ワクチンがアライグマ以外の動物にも影響を与える可能性があることが示された。本研究では,抗原候補とした合成蛋白質の種特異性,これら抗原候補を飼育アライグマに投与して避妊効果を評価することができなかったが課題となった。しかし,本種の個体数増加を抑制しうる新手法として,避妊ワクチン開発の期待は大きく,引き続き研究を発展させることが必要である。しかし,実用的なワクチン開発には本申請研究期間の3年にとどまらず,継続した研究が必要であろう。本研究はワクチン開発に向けた基礎研究として位置づけており,本申請期間では,(1)配偶子膜の合成蛋白のうち避妊効果をもたらす抗原の決定,(2)免疫試験による飼育個体への避妊効果の検証,(3)他の在来種への避妊効果発現のリスク評価,を主な目的としている。研究初年度の23年度は,避妊効果をもたらす抗原(卵透明帯蛋白質に着目)の決定に関する研究に着手した。卵透明帯糖蛋白質の遺伝子配列を明らかにするため,他種動物の遺伝配列を参考にしてプライマーを作成し,アライグマの卵巣サンプルを用いたRT-PCRを行いアライグマの卵透明帯糖蛋白質の部分的遺伝子配列を明らかにした。

イヌ-アカギツネの透明帯蛋白質の遺伝子配列に基づいたプライマー1種,イヌ-オコジョの遺伝子配列に基づいたプライマー2種を作成し,その内の1種のプライマーで,アライグマの透明帯糖蛋白質遺伝子の増幅に成功した。増幅した遺伝子を用いてキャピラリーシーケンサーによる塩基配列同定を試みたところ,同定範囲における他種動物との相同性はオコジョと90%,イヌと88%,ネコと86%であった。さらに,アライグマ透明帯糖蛋白質の全長配列を同定するため,同定された範囲の配列に基づいて作成したプライマーを用いて5'および3'RACEを行い全長cDNAを得た。これらの実験は共同研究者が所属する帯広畜産大学における成果であり,研究代表者においても同様の研究を進めている段階である。全体的に研究がやや遅れている。その理由は,本研究調査地として計画していた地域における東日本大震災の影響が残っていることや研究協力者の一人であった大学教員の他界による影響が大きいことにある。上記の影響は,次年度以降も続くものと思われるため,研究計画を見直す予定である。全体的に研究がやや遅れていると言わざるを得ない。その理由は,本研究を開始するにあたり当初計画していた調査地が東日本大震災の影響によって予定通りの調査が実施できなかったことがあげられる。加えて,研究協力者の一人であった大学教員が不慮の事故によって他界したため,実験計画の修正が必要となったことも,実験の遅れに繋がってしまった。当初の計画では,卵透明帯蛋白質と精子細胞膜蛋白質を避妊化ワクチンの抗原候補として実験を進めることを考慮していたが,より有望視される卵透明帯蛋白質に抗原候補を絞って研究を推進した。アライグマからの卵巣の採材と卵透明帯蛋白質遺伝子の解読が完了したことから,リコンビナント蛋白を作成し,これをウサギに免疫して抗体を精製する段階にある。25年度の早い時期に免疫を開始し,得られた抗体と標的器官(卵巣)との結合性を免疫組織化学染色により確認をする予定である。飼育アライグマに投与して抗体価の上昇や避妊の確認などにより避妊効果を検証することが出来れば理想であるが,本学の動物実験施設の補修などにより特定外来生物アライグマの飼育は極めて困難な状況にあるため,実施は不透明な状況にある。限られた状況ではあるが,再来年度以降の継続研究に向けて,避妊ワクチン開発の基礎研究成果を蓄積する。また,25年度には成果の発表も予定している。当初の計画では,卵透明帯蛋白質と精子細胞膜蛋白質を避妊化ワクチンの抗原候補として実験を進めることを考慮していた。しかし,上記のとおり震災などにより実験計画の遅れや実験環境の制限が生じているため,より有望視される卵透明帯蛋白質に抗原候補を絞って研究を推進することとする。具体的には,アライグマからの卵巣の採材と卵透明帯蛋白質遺伝子の解読について,24年度以降も継続をする。解読が完了した後,リコンビナント蛋白を作成し,これをウサギに免疫して抗体を精製する。得られた抗体と標的器官(卵巣)との結合性を免疫組織化学染色により確認ができたら,飼育アライグマに投与して抗体価の上昇や避妊の確認などにより避妊効果を検証する予定である。ただし,アライグマの飼育を予定していた岐阜大学の実験動物施設において改修工事計画があり,工事の進行状況によっては異なる飼育施設(動物園など)の確保やそこでの投与実験を強いられる可能性がある。このように,実験の実施にあたっては,申請時とはことなる状況変化があるものの,避妊化ワクチン開発の基礎データを得るべく,適切に実験を進める方針である。
形態形成過程の全容解明に向けた、転写因子下流遺伝子の網羅的探索

組織で領域特異的に発現して組織を区画化する転写因子群の下流で形態を直接制御する遺伝子の探索・解析の報告は少ない。本研究ではショウジョウバエ肢形成過程をモデル系としてそのような下流遺伝子の網羅的解析を目指してきた。ショウジョウバエの肢原基はBarH1/2,Aristaless, C11など様々な転写因子の領域特異的発現により、成虫肢の遠近軸方向の分節構造に対応した区画に分割される。前年度までに、肢原基において分節特異的に発現する遺伝子を網羅的に探索するために、肢原基を分節ごとに切り分けて各分節からRNAを抽出し、それらの発現プロファイルを比較するマイクロアレイ解析を行った。この解析において分節問で有意な発現量の差を示した900強の遺伝子の一部について、今年度は大規模なin situハイブリダイゼーションによって肢原基における実際の発現パターンを検証した。in situハイブリダイゼーションを行った192遺伝子のうち約61%にあたる118遺伝子について分節特異的な発現が確認できた。マイクロアレイ解析において分節間で平均約2倍以上の大きな差違を示した遺伝子に限ると、実際に分節特異的に発現する遺伝子の率は約76%であった。この高い効率は、これまでのマイクロアレイ解析の妥当性を裏付けるものと考えられる。また、分節特異的発現を示した遺伝子の大部分は先端の分節で特異的に発現量の異なるものだった。それらの遺伝子が、この分節に形成される爪などの特殊な構造の形成に様々な役割を果たすことが示唆される。均一な細胞集団がモルフォゲンの活性勾配に従った転写因子の領域特異的な発現によって区画化されるという形態形成の初期過程の一般的な機構が近年の研究で明らかにされてきたが、それらの転写因子の下流で形態を直接制御する遺伝子の探索・解析の報告は少ない。本研究ではショウジョウバエ肢形成過程をモデル系としてそれら下流遺伝子の網羅的解析を目指している。ショウジョウバエの肢原基は、BarH1/2,Aristaless, Cllなど様々な転写因子の領域特異的発現により、成虫肢の遠近軸方向の分節構造に対応した区画に分割される。即ちこれらの転写因子による発現制御を受ける遺伝子もまた分節特異的に発現すると考えられる。そのような遺伝子を網羅的に探索するために、分節構造が形態的に明確になる蛹期の肢原基を分節ごとに切り分けて各分節からRNAを抽出し、マイクロアレイを用いて相互にDifferential displayを行った。本解析には現在入手可能な全ESTクローン約1万個(全遺伝子数の約7割)を載せたマイクロアレイを作製し用いた。また、体節ごとの発現量のばらつきによる誤差の排除や体節によって異なる発現パターンを持つ遺伝子の同定を視野に入れ、異なる体節の肢を区別し各々について実験を繰り返した。この解析の結果、900強の遺伝子が分節間で有意な発現量の差を示した。その中には分節特異的に発現することが既に知られている前述のBarH1/2,aristaless, cll等も含まれる。肢における機能が未知である遺伝子のうち98個についてin situハイブリダイゼーションにより実際の発現パターンを調べたところ、74遺伝子について分節特異的に発現していることが確認できた。またこのうちマイクロアレイ解析において一部の体節でのみ大きな発現量比を示した遺伝子は実際にその体節でのみ分節特異的に発現することも確かめられた。形態形成の初期過程ではモルフォゲンの活性勾配が複数の転写因子の領域特異的発現を誘導し組織をおおよその区画に分割するが、区画の境界を正確に決定し保持するためにはこれらの転写因子間の相互の発現制御が重要である。また、それらの転写因子の下流で形態を直接制御する遺伝子の探索・解析の報告は少ない。本研究ではショウジョウバエ肢形成過程をモデル系とし、これらの後期過程に注目した解析を行っている。成虫肢の前駆器官である肢原基はいくつかの転写因子の領域特異的発現により成虫肢の分節構造に対応する遠近軸方向の区画に分割される。それらの転写因子をコードする遺伝子のうち、ホメオボックス遺伝子al及びcllは先付節の予定領域で、Barは隣接する第5及び第4付節の予定領域で特異的に発現し、各領域の性質を決定する。これらの遺伝子の発現領域は、初めに遠近軸に沿ったEGF受容体シグナルの活性の勾配によりおおまかに決められた後、al及びcllによる先付節でのBarの発現の抑制や第5付節におけるBarの自己誘導などにより厳密に決定される。前年度に報告したマイクロアレイ解析により、肢原基において分節特異的に発現する74遺伝子を見出した。今年度はこのうち特に先付節と第5付節にまたがるという興味深い発現を示したtrachealess(trh)遺伝子に注目してその機能解析を進めた。trhはbHLH-PAS型転写因子をコードし胚発生時に気管の形成に中心的な役割を果たすことが知られている。変異体やRNAi、強制発現系などを用いた解析の結果、trhは、先付節ではBarの発現の抑制に必要であるが、対照的に第5付節におけるBarの自己誘導に対しては協調的に働いていることが分かった。このようにBarの発現に対して先付節では負に、逆に第5付節では正に作用することにより、trhはこれらの領域の正確な区画化に寄与していると考えられる。

本研究ではショウジョウバエ肢形成過程をモデル系としてそのような下流遺伝子の網羅的解析を目指してきた。ショウジョウバエの肢原基はBarH1/2,Aristaless, C11など様々な転写因子の領域特異的発現により、成虫肢の遠近軸方向の分節構造に対応した区画に分割される。前年度までに、肢原基において分節特異的に発現する遺伝子を網羅的に探索するために、肢原基を分節ごとに切り分けて各分節からRNAを抽出し、それらの発現プロファイルを比較するマイクロアレイ解析を行った。この解析において分節問で有意な発現量の差を示した900強の遺伝子の一部について、今年度は大規模なin situハイブリダイゼーションによって肢原基における実際の発現パターンを検証した。in situハイブリダイゼーションを行った192遺伝子のうち約61%にあたる118遺伝子について分節特異的な発現が確認できた。マイクロアレイ解析において分節間で平均約2倍以上の大きな差違を示した遺伝子に限ると、実際に分節特異的に発現する遺伝子の率は約76%であった。この高い効率は、これまでのマイクロアレイ解析の妥当性を裏付けるものと考えられる。また、分節特異的発現を示した遺伝子の大部分は先端の分節で特異的に発現量の異なるものだった。それらの遺伝子が、この分節に形成される爪などの特殊な構造の形成に様々な役割を果たすことが示唆される。
基礎看護学教育における模擬患者を介したナラティブ・アプローチの導入とその有効性

全体かつありのままの患者を理解する方法として、ナラティブ・アプローチを視野にいれた模擬患者による演習を基礎看護技術の単元「指導技術」に導入した。物語構築を方向づけるため、生活者としての患者理解に関わるキーワードを取り入れたシナリオを作成するとともに、それに基づく糖尿病患者指導場面を撮影しビデオ教材とした。この糖尿病患者指導場面に基づく演習を行い、その終了後に看護学生が作成した演習レポート及び感想文をデータとし、その結果から以下のように考察した。模擬患者が語った仕事中心の生活や夫との二人暮しなど患者の生活への着目は少なく、糖尿病の運動療法や食事療法へ注目する傾向があった。また、これらの情報による看護学生の記載した思考内容をクリティカル・シンキングを基盤とした枠組みにより分類を行った。分類結果から、看護学生は憶測や心理・情緒面あるいは知識に基づく思考を辿る傾向にあり、明確な根拠による思考は少ない傾向にあった。このような結果は、看護学生の生活体験の乏しさによる影響があり、人々の発達段階やその背景あるいは日常の些細な出来事への意味づけなど生活への理解に関する指導の必要性が伺えた。さらに、治療方法に注目する傾向は、患者の認知領域の不足として捉えられる可能性があり、それによって患者への指導が看護師側による一方的な知識伝達ともなりうる。このような傾向においても、患者の生活への理解が不可欠であり、患者の語るなかに、生活概念に関するテーマを取り入れていくことが今後の検討課題として明らかになった。1シナリオ作成に必要な資料収集として、(1)病棟における実際め患者とのインタビュー、(2)ナラテイブに関する文献収集、(3)闘病記の文献収集、を行った。(1)のインタビュー経験から、患者が放つ物語の「はじめbeginning」に向かう看護師の関わり方の重要性が見いだされた。物語の「はじめbeginning」は、物語の「展開middle」と「終結ending」へと発展させる看護師自身の経験と創造性を必要とし、また、聞き手のみならず語り手として患者の物語を共に作り上げていく看護師の立場が明らかになった。(2)の文献収集では、ナラテイブ・アプローチに関するこれまでの分析方法を中心に要約するとともに、『物語と時間』(Paul Ricoeru,久米博訳、新曜杜)がナラテイブの核となる図書として検討された。(3)の闘病記から、医療を受け身的に捉える患者ではなく、自己の生き方に積極的に関わろうとする能動的な患者への理解に向けた可能性が見いだされてきた。2平成14年度、看護学生1年生を対象に8名の模擬患者を活用した基礎看護技術テストを行ったが、それによって、以下のような模擬患者による演習の可能性と今後の課題が見いだされた。現実的な模擬患者演習は看護学生1年生に強い緊張感をもたらし実践能力を十分に発揮できなかったこと、また、看護学生より看護教官による技術評価の相違に関する指摘があった。その一方、模擬患者からのフィードバックでは、看護学生のコミュニケーションについて好ましい評価があった。これらの内容は、次年度に実施予定のナラテイブ・アプローチによる演習に向けた課題として取り上げていく予定である。上記1と2から、今後、患者理解に向けたナラテイブのテーマを明確にしそのシナリオを作成すること、看護学生2年生もしくは3年生を対象に演習に取り組む予定である。看護の対象となる人々の全人的理解を深めるため、基礎看護技術の指導技術の単元において、模擬患者を用いた糖尿病患者への教育指導に関する授業案を作成した。糖尿病患者の生活背景を検討し、模擬患者がこれまでの生活経験を語る場として面接場面を設定しながらシナリオを作成した。看護学生は、糖尿病患者に対する指導計画を企画するとともに、男性患者と女性患者の模擬患者2名に対し、それぞれ2名の看護学生(計4名)が実演を行った。これらの演習から、「印象に残ったこと」「なぜ印象に残ったのか」などの演習課題に関するレポート(以下レポートA)と全体的な演習への感想(レポートB)を分析した。「印象に残ったこと」や「なぜ印象に残ったか」などを通じて、患者の生活背景への理解の程度やそれらを通じた看護学生の思考を明らかにした。

レポートAの「印象に残ったこと」の結果では、発達課題に関わる職業や家族などの記載がある一方、食事指導などの治療方法に注目する傾向もあった。また、「印象に残った理由」では、クリティカル・シンキングの思考内容を視点として分析し、それによると憶測によって説明する傾向があった。しかし、患者の辛さやきつさを自らの感性を通じて患者を理解しようする特徴もあった。レポートBの分析結果では、教育指導の難しさとともに患者理解の必要性があり、個別性に対応した教育方法の展開に関する理解に繋がっていた。また、今回は実際の演習であり、グループワークで作成したパンフレットが実際に活用されたため、それに対する関心の高さがあった。
不登校・ひきこもりへの遠隔認知行動療法の実用可能性と有効性の検証

本研究の目的は、社交不安症、パニック症、広場恐怖総等の為に、外出が困難で、不登校・ひきこもり状態となっている青年に対して、従来の対面での面接ではなく、Skype等のテレビ電話での面接による遠隔認知行動療法(遠隔CBT)の安全性、実用可能性を確認後、有効性を検証することである。日本には、不登校が17.5万、人ひきこもり69.6万人いるとされており、大きな社会問題となっている。これまで不登校・ひきこもりに対して様々な施策がなされてきたにもかかわらず、その数は減少していない。不登校・ひきこもりの発生や維持には、不安の問題が大きくかかっているととらえることが出来る。全国の不登校・ひきこもりの当事者や家族、またその予備軍の青年にCBTを提供するために、遠隔CBTの実用可能性の検討と治療効果の検証を行い、これまでの医療にアクセスすることが出来なかった不登校・ひきこもりの早期改善が見込まれると予想される。当初計画していた通り1不安症臨床群への単群試験(医療分野)2高校生・大学生への応用試験(教育・保健分野)3ひきこもりに青年への応用試験(福祉分野)のチームに分かれて、それぞれのチームで研究を進めている。1では、安全性の確認、不安症患者への適用と効果検証を行い結果の取りまとめを行った。2では、高校生・大学生へのアンケート調査を実施してその結果の取りまとめを行っている。3では、ひきこもりの当該青年への応用試験の前に、ひきこもりの親を対象として、遠隔相談の有効性を問う研究を計画し、実行した。現在、データ解析をおこなっている。また、新たに親に対してのアプローチ方法を検討し、研究計画を立案し申請中である。それぞれ3つのチームに分かれて、研究を進めている。1医療分野に関して論文投稿し、学会発表を行った。2教育・保健分野に関して論文投稿準備中である。しかし3福祉分野に関して、ひきこもりの親に対しての実施した遠隔相談の結果を解析している。さらに親に対してのグループ相談の無作為割り付け試験を計画している。しかしながら、不登校・ひきこもりの当該青年への応用試験まで、たどりついていないため、進捗状況としては、やや遅れている。1医療分野と2教育・保健分野に関して、上記のように概ね計画通りに進んでおり、問題ないと考えるが、3福祉分野に関して、研究期間を考慮して現在までの研究を一旦とりまとめ、今後につながるよう研究計画を見直し期間内での研究完了を目指していく。保護者に対して、対面又は遠隔相談を行っていたが、個別での相談から複数での相談に体制を変えて、まずは保護者側への変化を促して、本人へのアプローチにつなげていく予定である。本研究の目的は、社交不安症、パニック症、広場恐怖症等のため、外出が困難で、不登校・ひきこもり状態となっている青年に対して、従来の対面での面接ではなく、Skype等のテレビ電話での面接による遠隔認知行動療法(遠隔CBT)の安全性、実用可能性を確認後、有効性を検証することである。日本には、不登校が17.5万人、ひきこもりが69.6万人いるとされ、大きな社会問題となっている。これまで不登校・ひきこもりに対して様々な施策がなされてきたにも関わらず、その数は減少していない。不登校・ひきこもりの発生や維持には、不安の問題が大きくかかわっているととらえることが出来る。全国の不登校・ひきこもりの当事者や家族、またその予備軍の青年にCBTを提供するために、遠隔CBTの実用可能性の検討と治療効果の検証を行いない、これまで医療にアクセスすることが出来なかった不登校・ひきこもりの早期改善が見込まれると予想される。当初計画していた通り1不安症臨床群への単群試験(医療分野)2高校生・大学生への応用試験(教育・保健分野)3ひきこもり青年への応用試験(福祉分野)のチームに分かれて、それずれのチームで研究を進めている。1では、安全性の確認、不安症患者への適用と効果検証を行い結果の取りまとめを行っている。3では、ひきこもりの当該青年への応用試験の前に、ひきこもりの親を対象として、遠隔相談の有効性を行う研究を計画している。それぞれのチームに分かれて、おおむね順調に研究を進めている。当初計画していた通り1不安症臨床群への単群試験(医療分野)では、安全性の確認、不安症患者への適用と効果検証を行い結果の取りまとめを行っている。2高校生・大学生への応用試験(教育・保健分野)では、高校生・大学生へのアンケート調査を実施してその結果の取りまとめを行っている。3ひきこもり青年への応用試験(福祉分野)では、ひきこもりの当該青年への応用試験の前に、ひきこもりの親を対象として、遠隔相談の有効性を行う研究を計画して倫理申請を行い、リクルートを進めている。上記により、おおむね順調に進展していると判断し、区分を「(2)おおむね順調に進展している。」を選択した。

不登校・ひきこもりの発生や維持には、不安の問題が大きくかかっているととらえることが出来る。全国の不登校・ひきこもりの当事者や家族、またその予備軍の青年にCBTを提供するために、遠隔CBTの実用可能性の検討と治療効果の検証を行い、これまでの医療にアクセスすることが出来なかった不登校・ひきこもりの早期改善が見込まれると予想される。当初計画していた通り1不安症臨床群への単群試験(医療分野)2高校生・大学生への応用試験(教育・保健分野)3ひきこもりに青年への応用試験(福祉分野)のチームに分かれて、それぞれのチームで研究を進めている。1では、安全性の確認、不安症患者への適用と効果検証を行い結果の取りまとめを行った。2では、高校生・大学生へのアンケート調査を実施してその結果の取りまとめを行っている。3では、ひきこもりの当該青年への応用試験の前に、ひきこもりの親を対象として、遠隔相談の有効性を問う研究を計画し、実行した。現在、データ解析をおこなっている。また、新たに親に対してのアプローチ方法を検討し、研究計画を立案し申請中である。それぞれ3つのチームに分かれて、研究を進めている。1医療分野に関して論文投稿し、学会発表を行った。2教育・保健分野に関して論文投稿準備中である。しかし3福祉分野に関して、ひきこもりの親に対しての実施した遠隔相談の結果を解析している。さらに親に対してのグループ相談の無作為割り付け試験を計画している。しかしながら、不登校・ひきこもりの当該青年への応用試験まで、たどりついていないため、進捗状況としては、やや遅れている。今年度もチームに分かれて、1と2に関しては計画通りに進めて、結果をまとめていく。3のひきこもり青年への応用試験の前に、ひきこもりの親への研究を重点的に進めていく。まずは、研究対象者のリクルートを積極的に進めて研究を行っていく予定である。1医療分野と2教育・保健分野に関して、上記のように概ね計画通りに進んでおり、問題ないと考えるが、3福祉分野に関して、研究期間を考慮して現在までの研究を一旦とりまとめ、今後につながるよう研究計画を見直し期間内での研究完了を目指していく。保護者に対して、対面又は遠隔相談を行っていたが、個別での相談から複数での相談に体制を変えて、まずは保護者側への変化を促して、本人へのアプローチにつなげていく予定である。被験者のリクルートが、当初の予定通りにすすまなかったため、研究に関わる費用が計画よりも少なかった。情報収集のため、学会へ参加したが発表までは至らなかった。次年度は結果発表が出来るようまとめていき、学会への参加、参考文献の書籍の購入を進めていく。当初の計画よりも研究がやや遅れているため、次年度使用額が生じている。遅れている計画を見直し、積極的に論文投稿・学会発表をしていく予定である。使用計画として、相談対応・結果の集計の取りまとめのためにパソコンや記録保存用ビデオおよび必要な事務用品等の購入/成果発表・情報収集のため学術大会(海外・国内)への参加費・出張旅費/成果発表のための英文校閲料・印刷費用・投稿料を予定している。
飼育作業にストレッチハンドリングを組み込むことによるラットのストレス軽減効果

実験動物のストレスは実験データに歪みをもたらす場合があり、実験精度の確保の上でも、また実験動物福祉の観点からも、そのストレス軽減は重要である。ストレッチハンドリング(以下、ストレッチ)によって短時間かつ容易にラットを脱力状態にする手法が近年提唱されているが、実験処置の際に毎回ストレッチを行うのは現実的ではない。そこで日常的な飼育作業の中にストレッチを組み込むことによるラットのストレス軽減効果を検証した。ケージ交換(週1回)を基準とし、ストレッチを行う頻度をもとに1Contro1群(無処置)、2Stretch1群(週1回採血時のみ)、3Stretch2群(ケージ交換時と採血時の週2回)の3群に分けた。最初にストレッチを施す7日前(再実験では4日前)の時点(pre)、day0、7、14、21の5回採血を行い、ストレスマーカーとして血中コルチコステロン濃度を測定した。ストレッチはラットの足背と腹部を術者の体にこすりつけて伸ばす動作(30秒間程度)と、ラットの背中を術者の腹に対して約90度に反らせる動作を繰り返し(6090秒間程度)、全身の骨格筋の緊張をほぐした。一連のストレッチを2分間と設定した一度目の実験では、Stretch1群・2群ともにコルチコステロン値が上昇する結果となった。そこで対象個体が十分に脱力するまでストレッチを行うよう時間設定を変更し、再実験を行った。この際、ストレッチの開始時にラットの背部から腋下にかけて頭部を包むように保持し、術者の大腿部にこすりつける動作(約20秒)を追加した。その結果、Stretch1群のコルチコステロン値はほぼ変化を示さず、Stretch2群では低くなる傾向が現れた。以上により、ストレッチに必要な時間は個体ごとに差があり、日常の飼育作業の中で適切な時間をかけてストレッチを行うことはラットのストレス抑制に寄与することが示唆された。
土木技術からみた古代日韓溜池の歴史的関係性

土木技術からみた古代日韓溜池の歴史的関係を解明するために、下記の調査・研究を実施した。1古代韓国溜池の実像を解明するために、慶尚道の新羅領域からデータの収集と現地調査を開始した。発掘調査により三国から統一新羅時代に築造されたと推定される尚州市恭倹池、慶州市影池・書出池、永川市菁堤、蔚山広域市薬泗洞、密陽市旧位良池、昌寧郡甘洞池について、築堤の立地、当時の灌漑域の地形環境と配水ルート等を復元的に調査・研究した。その結果、新羅領域の溜池は沖積平野開発型が優勢であり、その沖積平野開発型は天水に依存する谷底平野を開発する沖積平野開発I型(影池)、井堰灌漑の困難な氾濫原を開発する沖積平野開発II型(薬泗洞、菁堤)、河川灌漑を補強・増強する沖積平野開発III型(恭倹池、旧位良池)に類型化できることが明らかにできた。この成果の一部は、「三国から朝鮮時代前期にかけての溜池の類型とその歴史的背景」(『構築と交流の文化史ー工楽善通先生傘寿記念論集ー』雄山閣、2018)で公表した。2古代韓国の沖積平野開発型溜池と古代中国の水利技術的系譜関係を解明するために、溜池群(陂塘)が発達した中国淮河流域の河南省固始県において、陂塘にかかわるデータの収集と現地調査を実施した。その結果、淮河流域低地の陂塘は灌漑機能とともに、洪水時に洪水水量の一部を一時的に貯留する防洪機能が重視されていることが明らかにできた。この成果の一部は、京都大学防災研究所平成30年度第4回水資源セミナーにおいて講演した。3古代日本の基準資料となる7世紀築造の狭山池について、堤や樋管の構造の調査・研究を進めた。その結果、築堤で粗朶を敷設する地盤補強工法は忠清北道堤川義林池、樋管は連結方法が慶尚北道尚州恭倹池に類似することが明らかにできた。1土木技術からみた古代日韓溜池の歴史的関係性を解明するために必要な水利土木的技術情報を得ることができた。また古代韓国の溜池が類型化できることを明らかにした。2古代日韓溜池のモデルのひとつとして注目されてきた淮河流域の陂塘は、防洪機能を重視した灌漑システムであり、古代韓国新羅領域に優勢な沖積平野開発型溜池とは水利土木体系が相違するという展望を得ることができた。3成果の一部が公表できた。土木技術からみた古代日韓溜池の歴史的関係性を解明するために、下記の調査・研究を実施する。1新羅領域に続いて百済領域の溜池についてデータの収集と現地調査を実施して、古代韓国溜池の実像を解明する。2古代日本の溜池では、狭山池の構造について調査・研究を継続する。また古代日本溜池の類型化を進め、最終年度に総合的研究を行うためのデータを取得する。3古代日韓との系譜関係を展望するために、古代中国溜池の水利土木的特性を明らかにする調査・研究を実施する。

1土木技術からみた古代日韓溜池の歴史的関係性を解明するために必要な水利土木的技術情報を得ることができた。また古代韓国の溜池が類型化できることを明らかにした。2古代日韓溜池のモデルのひとつとして注目されてきた淮河流域の陂塘は、防洪機能を重視した灌漑システムであり、古代韓国新羅領域に優勢な沖積平野開発型溜池とは水利土木体系が相違するという展望を得ることができた。3成果の一部が公表できた。土木技術からみた古代日韓溜池の歴史的関係性を解明するために、下記の調査・研究を実施する。1新羅領域に続いて百済領域の溜池についてデータの収集と現地調査を実施して、古代韓国溜池の実像を解明する。2古代日本の溜池では、狭山池の構造について調査・研究を継続する。また古代日本溜池の類型化を進め、最終年度に総合的研究を行うためのデータを取得する。3古代日韓との系譜関係を展望するために、古代中国溜池の水利土木的特性を明らかにする調査・研究を実施する。
意思決定におけるマウス前頭皮質の軸索－樹状突起－細胞体活動の三者間関係の解明

本研究課題は,動物が意思決定において,得られる報酬とそのための行動に対するコストをどのように勘案して意思決定を行っているかを明らかにすることを目的とする.加えて,それらがなされているときの軸索および樹状突起,細胞体の活動の関係を記述することを目指す.本年度は,報酬と行動コストのうち,報酬に関する大脳皮質内での情報処理過程について,重点的に研究を行った.具体的には,単純な古典的条件づけ課題をマウスに課し,課題遂行時の大脳皮質全域の活動を広域カルシウムイメージング法で,前頭皮質4領域の単一細胞体レベルでの活動計測を二光子カルシウムイメージング法によって観察した.これらによって得られた大規模神経活動データを統計数理モデルを用いて詳細に解析した結果,広域カルシウムイメージングデータからは,神経活動の大半は報酬の有無や刺激に種類によらず,動物の行う運動(今回の課題では舌舐め行動)によって活動がもっともよく説明された.これは領域による差はほとんど見られず,驚くことに視覚野や聴覚野ですらもその傾向があった.一方で二光子カルシウムイメージングによって得られた個々の神経細胞レベルの活動を解析すると,運動によってその活動は説明されるものの,報酬の有無や刺激の種類によってより活動が説明される神経細胞集団が見出された.また今回観察した前頭領域のうち,前頭連合野(高次運動野と一部オーバーラップする)では,他の領域よりも過去の報酬履歴を保持する神経細胞の割合が多かった.これらの結果は,これまで皮質下の脳領域では精力的に調べられてきた報酬に関する情報処理について,大脳皮質においては依然不明であった報酬とそれ以外の刺激や運動の神経表象について,一定の見解を与えるものであり,今後実施予定である『報酬と行動コストの脳内表現および情報処理機構』に迫る上で,基礎的な知見となると考えられる.動物が行動決定する際に,行動の結果得られる報酬とそれに係る費用(コスト)がどのように脳内で処理されているかを明らかにすることが本課題の目的であるが,そのためにまず『大脳皮質における報酬の神経表象』を明らかにする必要があると考えた.そのために研究実績の概要において述べたように,『報酬そのもの』の情報がどのように大脳皮質において表現されているかを検討した.それらの結果については論文としてまとめており,早期に投稿を予定している.今年度の研究によって得られた結果をもとに,当初の予定であった『報酬と行動コストによる意思決定』に関する脳内表現を明らかにすることを目指す.行動に必要とされるコストとそれ完遂された際に得られる報酬を,行動実行前に動物に通知し,その手がかりをもとに行動する・しないを選択させる行動課題の構築を現在行っている.これらの課題構築と課題遂行時の動物行動を検証し,加えて大脳皮質全域に自由に光照射を行うレーザースキャン光学系と抑制性介在神経細胞にチャネルロドプシンを発現する遺伝子改変マウスを組み合わせることで,当該課題に必要とされる脳領域の同定を試みる.現状では先行報告とこれまでの実験結果より,前頭皮質のいずれかが異なる文脈で必要とされると予想している.また同様の課題を用いて,活動抑制実験によって課題遂行に必要とされる脳領域の神経細胞活動を二光子カルシウムイメージングによって記録する.この手法は安定して学習期間を通した計測が可能なため,できるかぎり学習段階に応じた神経細胞活動の変化を得られるよう実験を行う予定である.本研究課題は,動物が意思決定において,得られる報酬とそのための行動に対するコストをどのように勘案して意思決定を行っているかを明らかにすることを目的とする.加えて,それらがなされているときの軸索および樹状突起,細胞体の活動の関係を記述することを目指す.本年度は,報酬と行動コストのうち,報酬に関する大脳皮質内での情報処理過程について,重点的に研究を行った.具体的には,単純な古典的条件づけ課題をマウスに課し,課題遂行時の大脳皮質全域の活動を広域カルシウムイメージング法で,前頭皮質4領域の単一細胞体レベルでの活動計測を二光子カルシウムイメージング法によって観察した.これらによって得られた大規模神経活動データを統計数理モデルを用いて詳細に解析した結果,広域カルシウムイメージングデータからは,神経活動の大半は報酬の有無や刺激に種類によらず,動物の行う運動(今回の課題では舌舐め行動)によって活動がもっともよく説明された.これは領域による差はほとんど見られず,驚くことに視覚野や聴覚野ですらもその傾向があった.一方で二光子カルシウムイメージングによって得られた個々の神経細胞レベルの活動を解析すると,運動によってその活動は説明されるものの,報酬の有無や刺激の種類によってより活動が説明される神経細胞集団が見出された.また今回観察した前頭領域のうち,前頭連合野(高次運動野と一部オーバーラップする)では,他の領域よりも過去の報酬履歴を保持する神経細胞の割合が多かった.これらの結果は,これまで皮質下の脳領域では精力的に調べられてきた報酬に関する情報処理について,大脳皮質においては依然不明であった報酬とそれ以外の刺激や運動の神経表象について,一定の見解を与えるものであり,今後実施予定である『報酬と行動コストの脳内表現および情報処理機構』に迫る上で,基礎的な知見となると考えられる.動物が行動決定する際に,行動の結果得られる報酬とそれに係る費用(コスト)がどのように脳内で処理されているかを明らかにすることが本課題の目的であるが,そのためにまず『大脳皮質における報酬の神経表象』を明らかにする必要があると考えた.

そのために研究実績の概要において述べたように,『報酬そのもの』の情報がどのように大脳皮質において表現されているかを検討した.それらの結果については論文としてまとめており,早期に投稿を予定している.今年度の研究によって得られた結果をもとに,当初の予定であった『報酬と行動コストによる意思決定』に関する脳内表現を明らかにすることを目指す.行動に必要とされるコストとそれ完遂された際に得られる報酬を,行動実行前に動物に通知し,その手がかりをもとに行動する・しないを選択させる行動課題の構築を現在行っている.これらの課題構築と課題遂行時の動物行動を検証し,加えて大脳皮質全域に自由に光照射を行うレーザースキャン光学系と抑制性介在神経細胞にチャネルロドプシンを発現する遺伝子改変マウスを組み合わせることで,当該課題に必要とされる脳領域の同定を試みる.現状では先行報告とこれまでの実験結果より,前頭皮質のいずれかが異なる文脈で必要とされると予想している.また同様の課題を用いて,活動抑制実験によって課題遂行に必要とされる脳領域の神経細胞活動を二光子カルシウムイメージングによって記録する.この手法は安定して学習期間を通した計測が可能なため,できるかぎり学習段階に応じた神経細胞活動の変化を得られるよう実験を行う予定である.
無顎類のゲノムと免疫系

本研究では、1)無顎類(メクラウナギ、ヤツメウナギ)に焦点を当てて、MHC(主要組織適合遺伝子複合体)パラロジー群の解析をおこなうことにより、2回のゲノム重複が系統発生のどの段階で起きたのかを実験的に推定するとともに、2)無顎類白血球cDNAライブラリーのEST解析によって同定されたvariable lymphocyte receptor(VLR)遺伝子群について詳細な解析をおこない、以下の成果を得た。1.MHCアンカー遺伝子をコードするBACクローンをメクラウナギから単離し、BACクローンを用いたfluorescence in situ hybridizationをおこなった。その結果、メクラウナギ・ゲノムには少なくとも2個のMHCパラロガス領域が存在することが示唆された。2.ヤツメウナギにはleucine rich repeatモジュールを再構成することによって、免疫グロブリンに匹敵する多様性を生み出す抗原レセプター遺伝子VLRが存在する。VLRにはVLRA、VLRBの2種の遺伝子が存在し、それぞれT細胞、B細胞と類似したリンパ球様細胞に発現されていることが知られていた。われわれは、今回、VLRA、VLRBのいずれとも異なる新しいVLR遺伝子を同定し、VLRCと命名した。VLRCは遺伝子再構成によりVLRA、VLRB遺伝子に匹敵する多様性を形成するが、LRRCT領域の多様性はVLRA、VLRB遺伝子のそれに較べ軽度であることが示された。また、VLRCはVLRA、VLRB発現細胞とは異なったリンパ球様細胞の集団に発現されていることが明らかになった。VLRC特異的モノクロナル抗体を用いて、VLRC発現細胞の特性について解析を進めているところである。本研究では、1)無顎類(メクラウナギ、ヤツメウナギ)に焦点を当てて、MHC(主要組織適合遺伝子複合体)パラロガス群の解析をおこなうことにより、2回のゲノム重複が系統発生のどの段階で起きたのかを実験的に推定するとともに、2)無顎類白血球cDNAライブラリーのEST解析によって同定されたvariable lymphocyte receptor遺伝子群について詳細な解析をおこない、以下の成果を得た。1. MHCアンカー遺伝子をコードするBACクローンをメクラウナギから単離し、BACクローンを用いたfluorescence in situ hybridizationをおこなった。その結果、メクラウナギ・ゲノムには少なくとも2個のMHCパラロガス領域が存在することを示唆する結果を得た。2.ヤツメウナギにはleucinerich repeatモジュールの再構成によって、著しい多様性を生み出す抗原レセプター遺伝子VLRが存在する。従来から知られていたVLRとは異なる新しいVLR遺伝子を同定し、このレセプターを特異的に認識するモノクロナル抗体を作製した。新規VLR遺伝子は、既知のVLR遺伝子のいずれとも異なるゲノム構造を有していること、VLR-B遺伝子の発現を誘導する抗原刺激を与えても、発現が誘導されないこと、などが明らかになった。3.ナメクジウオのドラフトゲノム配列を使用して、LLR moduleを有する遺伝子族の網羅的解析をおこなった。その結果、ナメクジウオゲノムにはVLRと類似した構造を有するintronless LRR-containing genesがきわめて多数存在することが明らかになった。
胆汁酸による発がん促進過程でのDNAトポイソメラーゼの役割

下記の研究計画を本年度の主要目的とした.(1)Balb/3T3細胞において,メチルコラントレン処理後胆汁酸処理によるトランスフォーメーションの促進がトポイソメラーゼ阻害剤で抑制されるか調べること.(2)仔牛胸腺よりトポイソメラーゼIを精製し胆汁酸存在下での活性変化を調べること.得られた研究実績は下記の通りである.(1)マウスBalb/3T3細胞は3ーメチルコラントレン処理后胆汁酸(リトコール酸)を継続処理することでトランスフォーメーションが促進された.胆汁酸処理の際トポイソメラーゼ阻害剤であるナリジル酸,オキゾル酸処理を行うことでトランスフォーメーションは抑制されたこの結果は胆汁酸処理により生成するDNA損傷(DNAー蛋白貭クロスリンク)がトポイソメラーゼ阻害剤により抑制されたと云う結果に対応する.トランスフォーメーションの抑制はメチルコラントレン単独処理の場合にもみられた.同じ阻害剤であるノボビオシンの場合毒性効果が見られない条件では抑制効果はなかった.(2)仔牛胸腺より,細胞核抽出后, 0.35Nnaclを含む緩衝液で抽出し,ヒドロキシアパタイト,ホスホセルロースカラムによりトポイソメラーゼIを精製した.スーパーコイル状の閉環二重鎖DNAを基貭として,リラクゼーション活性を検定した.腫瘍生成促進効果を有する胆汁酸はトポイソメラーゼIのリラクゼーション活性を阻害し,促進効果を持たない胆汁酸は阻害効果を示さなかった.トポイソメラーゼIの阻害効果が細胞トランスフォーメーション促進とどの様な因果関係を持つか,またトポイソメラーゼ阻害剤のトランスフォーメーション抑制がどの程度一般化出来るか重要な今後の課題である.下記の研究計画を本年度の主要目的とした.(1)Balb/3T3細胞において,メチルコラントレン処理後胆汁酸処理によるトランスフォーメーションの促進がトポイソメラーゼ阻害剤で抑制されるか調べること.(2)仔牛胸腺よりトポイソメラーゼIを精製し胆汁酸存在下での活性変化を調べること.得られた研究実績は下記の通りである.(1)マウスBalb/3T3細胞は3ーメチルコラントレン処理后胆汁酸(リトコール酸)を継続処理することでトランスフォーメーションが促進された.胆汁酸処理の際トポイソメラーゼ阻害剤であるナリジル酸,オキゾル酸処理を行うことでトランスフォーメーションは抑制されたこの結果は胆汁酸処理により生成するDNA損傷(DNAー蛋白貭クロスリンク)がトポイソメラーゼ阻害剤により抑制されたと云う結果に対応する.トランスフォーメーションの抑制はメチルコラントレン単独処理の場合にもみられた.同じ阻害剤であるノボビオシンの場合毒性効果が見られない条件では抑制効果はなかった.(2)仔牛胸腺より,細胞核抽出后, 0.35Nnaclを含む緩衝液で抽出し,ヒドロキシアパタイト,ホスホセルロースカラムによりトポイソメラーゼIを精製した.スーパーコイル状の閉環二重鎖DNAを基貭として,リラクゼーション活性を検定した.腫瘍生成促進効果を有する胆汁酸はトポイソメラーゼIのリラクゼーション活性を阻害し,促進効果を持たない胆汁酸は阻害効果を示さなかった.トポイソメラーゼIの阻害効果が細胞トランスフォーメーション促進とどの様な因果関係を持つか,またトポイソメラーゼ阻害剤のトランスフォーメーション抑制がどの程度一般化出来るか重要な今後の課題である.
顎機能異常者における下顎頭の変動に関する臨床適研究

本研究の目的はあこせ関節症を1.咀嚼筋に障害が限局しているもの、2.顎関節部軟組織に障害が及ぶもの、3.顎関節部硬組織に障害がおよぶもの、に大別した際の各病型における無顎運動、とりわけ顆頭運動の特徴を明らかにするための診断方法を検討することである。3病型のうち、顎関節部軟組織への障害の有無はその後の治療法が大きく異なることから、その顆頭運動の特徴を明らかにすることは鑑別診断で特に重要である。そこで今回、相反性クリックを認め、顎関節造影所見で関節円板の前方転位と診断された6症例の習慣的開閉口、前方滑走運動での顆頭の動態とクリック発生位置を分析し、以下の結果を昭和63年度日本保綴歯科学会関東支部学術大会で報告した。1.相反性クリック症例の顆頭運動の特徴、特にクリック時の顆賀の動態が次の分析から診断できた。(1)顆頭の前方移動量の制限の有無、(2)運動経路上の急激な屈曲の有無、(3)両側顆頭運動の円滑さと協調性、(4)顆頭運動の速度パターン、特に、(3)はクリック時の時間的対応のみならず、患側顆頭での運動の停滞と直後の急激な移動が対側顆頭に与える影響の把握や、クリック発生原因の推定などの情報が得られ、診断に有効であった。2.クリックの発生位置を分析した結果より、(1)クリック時の切歯点での開口量から間接円板の前方転位の程度、すなわち病態の進行を診断するのは必ずしも適切とは言えない。(2)クリック発生時の顆頭点の移動距離を知るには開口運動よりも前方滑走運動時の切歯点移動量を測定することが臨床上有効と考えられた。したがって、顎間接部軟組織の障害程度を診断するには、クリック発生(1)に加え、顆頭の運動経路の屈曲程度を診断するには、クリック発生(1)に加え、顆頭の運動経路の屈曲程度などから運動の様相を捉える必要があり、現在その分析方法を検討している。