hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
六方晶金属における塑性異方性改善のための合金設計手法の開発

そこで本研究では,周期転位の場を考慮した電子構造解析に基づく塑性変形の評価法を構築し,塑性異方性を改善する機構を解明することを目的とする.昨年度までに合金元素が転位のすべりに与える影響を評価し,一部の3d遷移金属がMgのすべりの異方性を改善することを明らかにした.本年度は,溶質元素による金属の破壊現象を理解するため,Mg合金に対して実験と破壊力学理論と第一原理計算の連携による検討を行った.Mg二元系合金の破壊を極めて脆性的であると仮定し,粒界や双晶境界の破壊をエネルギーベースの基準で評価した.このエネルギー評価に双晶モデルを用いた第一原理計算を適用し,様々な合金元素影響を体系的に評価した.その結果,化学結合が破壊に寄与する影響を詳細に検討し,IIIBやIVB族元素が破壊抵抗を向上する効果を有することを体系的に明らかにした.これまでに知られていない元素であるジルコニウム(Zr)が破壊靱性を向上させるという実験結果とよく一致しており,計算科学を用いた元素戦略による材料設計が有効であることを示した.転位芯構造に関する第一原理計算について,申請者が所属する原子力機構のスーパーコンピューターシステムを有効に活用し,Mg合金に添加される元素を全て検討に加え合金元素が転位構造に及ぼす影響を評価した.また,他の六方晶金属を対象として純チタン(Ti)の特異なすべり運動のメカニズムを転位芯構造解析から明らかにした.さらに,合金元素の影響として破壊靱性に与える影響をエネルギー平衡に基づく破壊力学理論と第一原理計算を組み合わせて評価した.その結果,ジルコニウムなどの一部のIIIBやIVB族元素が双晶面や表面の結合に大きな影響を与え,破壊抵抗を向上する効果を有することを体系的に明らかにした.これらの結果を,連携研究者の実験結果と比較し良好な一致を確認した.このような一致は,Mgが比較的脆性的であり塑性変形による仕事が小さいという仮定が正しく,この仮定が成り立つ場合は十分予測が可能であることを示唆している.これまでの研究では、転位運動に関する合金元素影響を評価する方法の検討を行い、希土類元素や3d遷移金属が延性を向上させる効果を生じることを明らかにした。しかし、Mg合金は一般的に破壊靱性が低く割れやすいことが知られており、合金化による靱性向上が期待されている。Mg合金では、粒界や双晶境界などの結晶の界面から割れが発生することがわかっており、界面の特性にもたらす合金元素の影響が割れの特性を決めていると考えられる。このような問題に対して破壊力学を基本とした理論体系が古くから知られており、破壊力学を応用して合金元素が破壊挙動に及ぼす影響について評価する枠組みを検討した。実験による2元系合金の破壊靭性試験と連携して、合金元素の界面への偏析と破壊に関する特性を第一原理計算によって評価した。ここで、界面構造に起因した特定の評価にならないために、実験で観察される様々な界面の原子構造を用いて応用した。その結果、Li、Ca、Sn、Pb元素の添加によって割れが促進されることが予測された。それら以外の元素は割れを抑制する効果があり、特に、Zrは割れの抑制に強く寄与することがわかった。電子状態の詳細な解析から、このような特徴はMgのp電子と合金元素のd電子の結合によって生じることを見出し、IIIBやIVB族元素が破壊抵抗を向上する効果を有することを明らかにした。実験結果と計算には良好な相関が見られ、計算によって予測されたZrが顕著に靭性を向上させることが確認された。これまでの成果と合わせて、計算科学による枠組みから構造材料の強度、延性、靭性を評価することを可能にした。六方晶合金の転位運動を特徴付けるc/a比に着目して,Mgの他にc/aが大きく異なるTi,ZrやReなどの他の六方晶合金を対象として,それぞれの機械特性や転位運動を調査する.
国内で分離されるセレウス菌の網羅的分類とゲノム解析による病原性関連遺伝子の探索

日本国内の土壌からは炭疽菌は分離されず、セレウス菌およびチュリンゲンシス菌と同定した菌株50株を7種類の遺伝子によるMLST解析に供した。MLST解析で臨床分離セレウス菌と近縁であった株と新規のシークエンス・タイプを示した土壌由来11株を選択し全ゲノム配列を解読した。網羅的に抽出した一塩基変異(SNP)による分子系統解析と病原性遺伝子のBLAST検索を行い、保有遺伝子の有無を検証した。その結果、土壌由来の一部は臨床分離セレウス菌と近縁なクラスターに分類された。炭疽菌の毒素遺伝子を完全長で保有するセレウス菌は確認されなかったが、溶血毒素遺伝子hblオペロンの欠失が一部の分離株で確認された。2.土壌の採取地域としてこれまでに手薄であった地域(主に北海道)から複数箇所の土壌を採取するため、北海道大学および動物衛生研究所の関係者から採取への協力をいただいた。これまでに採取が困難であった乳牛牧場周辺および養豚場周辺と、山岳地域等からの貴重な土壌を入手することができた。現在これらの土壌より、Bacillus cereus group菌種群の分離同定を行っている。3.7種類の遺伝子解読データを元にした系統解析により、土壌由来であるものの臨床由来と近縁であるセレウス菌をこれまでに4株同定した。このうちの2株をイルミナ社MiSeqを用いて250bp×2のPaired Endsによるフルゲノム解読を行った。既知の臨床由来・食中毒事例由来のセレウス菌および炭疽菌フルゲノムおよび病原性関連遺伝子とのリシークエンス解析をによるSNP/indelの抽出および病原性関連遺伝子の探索を行ったところ、現時点では新規の病原性遺伝子は同定されていないものの、溶血性関連遺伝子群など複数の既知の病原性関連遺伝子が土壌由来のセレウス菌のゲノム上にコードされていることを確認した。さらにreferenceとなる既知のセレウス菌ゲノム情報を収集し、詳細かつ網羅的な比較ゲノム解析を行っている。1.平成23年度より行っている土壌からのBacillus cereus group菌種群の分離同定を継続し、菌株ライブラリへの登録を行った。2.国内で過去に分離され動物衛生研究所に保管されていた炭疽菌株のフルゲノム解読を行い、国内分離炭疽菌のゲノムデータベースの拡充を図った。3.7種類の遺伝子解読データを元にした系統解析により、土壌由来であるものの臨床由来と近縁であるセレウス菌をこれまでの4株に加えてさらに1株同定した。このうち2株をイルミナ社MiSeqを用いて250bp×2のPaired Endsによるフルゲノム解読を行ったところ、予測される病原性関連遺伝子として、炭疽菌の莢膜関連遺伝子が複数株で得られたことから、実際に関連タンパク質を発現しているかについて検証を行っている。さらに、詳細かつ網羅的な比較ゲノム解析を行うために、病原性セレウス菌とは異なる遺伝子型に分類された土壌由来のセレウス菌、食中毒由来セレウス菌、院内感染由来セレウス菌のフルゲノム解析を行いreferenceとなる既知のセレウス菌ゲノム情報の蓄積を行っている。セレウス菌に分類された菌株の中で、7種類の遺伝子によるMLSA系統解析によって臨床分離株と近縁であった菌株を含む異なるクラスターに属する12株の全ゲノム配列の解読を行った。また、食中毒由来菌3株、院内感染由来株4株、および過去に日本で分離され保管されていた炭疽菌株3株の全ゲノム配列の解読も行った。上記の22菌株の全ゲノム配列のデータを用いて、網羅的SNPの抽出による系統解析および炭疽菌およびセレウス菌の病原因子をコードする遺伝子の有無についての解析を行った。その結果、網羅的SNPの抽出による系統解析はMLSAと同等の解析力をもつこと、炭疽菌特異的な病原因子を保持するセレウス菌はなかったこと、セレウス菌の溶血毒素遺伝子の一部をを欠失する菌株は臨床分離株に多く、同一のクラスターに属することが明らかとなった。今年度に予定していた土壌由来、食中毒由来、院内感染由来のセレウス菌合わせて19株の全ゲノム配列の解読を行った。また、日本で過去に分離された炭疽菌3株についても全ゲノム配列の解読を行い、上記の株と合わせて日本国内で分離されたBacillus cereus groupの遺伝学的解析を進めることができたため。日本国内の土壌より分離されたBacillus cereus groupのうち、セレウス菌およびチュリンゲンシス菌と同定された菌株50株を、7種類の遺伝子によるMLST系統解析に供した。その結果、臨床分離セレウス菌と近縁であった菌株および新規のMLST Sequence Typeを示したものから11株を選抜して食中毒由来株4株、院内感染由来株4株と共に全ゲノム配列解析および網羅的SNP抽出による系統解析を行った。一部の土壌由来セレウス菌はMLST解析と同様に、炭疽菌を含む臨床分離セレウス菌と近縁なクラスターを形成することが明らかとなった。一方、炭疽菌特異的病原因子を持つセレウス菌はなく、公衆衛生上リスクの高い病原性を持つセレウス菌は確認されなかった。一部のクラスター内の菌株では、溶血素毒素遺伝子hblオペロンの欠失していたが、別の溶血素毒素遺伝子nheオペロンは解析に供したほぼ全てのセレウス菌で保持されていたことが明らかとなった。現在、国内に生息する野生動物糞便からのBacillus cereus groupの分離も行っており、セレウス菌およびチュリンゲンシス菌を複数株同定している。

一部について全ゲノム配列解読および網羅的SNP抽出による系統解析を行ったところ、土壌由来のセレウス菌と同一のクラスターを形成するものおよび独立したクラスターを形成するものが得られた。動物種や生息地域を増やしてさらに詳細な遺伝学的系統解析を行っているところである。日本国内の土壌からは炭疽菌は分離されず、セレウス菌およびチュリンゲンシス菌と同定した菌株50株を7種類の遺伝子によるMLST解析に供した。MLST解析で臨床分離セレウス菌と近縁であった株と新規のシークエンス・タイプを示した土壌由来11株を選択し全ゲノム配列を解読した。網羅的に抽出した一塩基変異(SNP)による分子系統解析と病原性遺伝子のBLAST検索を行い、保有遺伝子の有無を検証した。その結果、土壌由来の一部は臨床分離セレウス菌と近縁なクラスターに分類された。炭疽菌の毒素遺伝子を完全長で保有するセレウス菌は確認されなかったが、溶血毒素遺伝子hblオペロンの欠失が一部の分離株で確認された。次世代シークエンサーによるフルゲノム解読を行った土壌由来のセレウス菌2株のゲノム情報から、これらの株では菌体外膜に生成される莢膜関連遺伝子を保持している可能性が明らかとなった。現在、これまでに得られたセレウス菌が関連タンパク質を発現しているかについての検証を行っている。病原性と何らかの関連があるか、遺伝子型との関連を示すかについてデータが得られれば、土壌由来のセレウス菌のリスク要因を特定出来ると考えている。表現型の検証がまだ終了していないため上記の様な区分とした。国内で分離される環境由来(土壌など)、患者由来セレウス菌については、解析が進んでいるが、今後は食品由来や動物由来など異なる由来のセレウス菌の分離を進め生態系内でどのように菌株が循環しているかについての解析を遺伝学的アプローチにより解明していく予定である。人獣共通感染症食中毒や院内感染の起因菌となる臨床由来のセレウス菌を入手できたため、これらの株についてのフルゲノム解読を行う。また、フルゲノム解読については土壌由来で病原性セレウス菌と近い遺伝子型に分類された残り4株のセレウス菌についても行う予定である。これらのゲノム情報を蓄積して比較解析を通じて環境由来のセレウス菌と臨床由来のセレウス菌の差異をゲノムレベルで明らかにしていく予定である。その結果、臨床由来(食中毒や院内感染由来)セレウス菌と非常に近縁なクラスターに分類される土壌由来セレウス菌が現時点で4株特定され、内2株のフルゲノム解読を当部所有のMiseqで行い、現在既知のゲノム情報との比較解析と病原性関連遺伝子の検索を計画通り行っており、データを蓄積しているところである。しかしながら、今年度新たに臨床由来(食中毒あるいは院内感染由来)のセレウス菌の入手を試みたが、国内での発生事例数が少なく入手することができなかったため、土壌由来以外のセレウス菌の検索範囲を拡げることができなかったため、上記の様な評価を行った。年度末納品等にかかる支払いが平成28年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。平成27年度分についてはほぼ使用済みである。年度末納品等にかかる支払いが平成27年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。
日瑞二国間実証データに基づく高齢者ケアのサービス・コスト格差に関する比較研究

高齢者ケアシステムの異なる日本(社会保険制度)とスウェーデン(税方式)の要介護高齢者、給付サービス、サービス費用の実証的比較を自治体類型別に行った。主な結果:両国の要介護高齢者の自治体間格差は両国の文化的・社会的条件にかかわらず近似していた。両国ともに大都市の要介護高齢者は、中核都市や田舎の高齢者よりも機能低下が平均的に軽かった。日本のサービス費用はスウェーデンの約半分であった。研究計画に基づき、先行研究のデータセットに環境要因変数(所得レベルと世帯構造)を加えた分析を行うために、対象自治体にデータ収集を依頼した。最初のデータは一部期間のズレが生じたためマッチング率が低くかったため、再度突合しなおしマッチング率は95%となったが収集作業に時間を要し、最終分析が遅れたが5月下旬に終了する。分析結果は報告書ならびに論文(英語)にまとめる。国外・国内において2回にわたり研究結果をスウェーデン研究協力者Marten Lagergrenと共に発表した:平成21年度の研究計画に基づき、実施したのは以下の項目である。1.日本・スウエーデン各1地方自治体比較を行った先行調査の結果の普遍性を検証し、自治体間格差の有無と内容を明確にするために、新しいデータセットの構築と解析手法の再検討が本年度の研究計画であった。スウエーデンのデータセットは、2007年に実施された地方自治体財政均衡化のための"Faltundersokning 2007"<フィールド調査2007>を使用し、スウエーデンの自治体類型(9種類)に基づき、大都市など9地方自治体を抽出した。日本のデータセットのための自治体抽出は、日本福祉大学社会開発研究所の仲介により、比較上スウエーデン・サンプルに匹敵する9自治体をH県において抽出した。各自治体への協力依頼のための手続きに時間を要したが、抽出作業並びに両国のデータセットの調整と突合作業は3月末に完成した。抽出作業が相対的に遅れたために、計画されていた要介護認定やケアプラン作成時のアセスメント、サービス給付、サービス経費などに関する日本の自治体関係者の聞き取りは実施できず、次年度に持ち越される。2.自治体抽出作業と平行して、新しいデータセット分析のためのより正確な変数選択とインデックス作成作業を行った。3.さらに、平成20年度に実施した、先行研究データセット(日本、スウエーデン各1地方自治体)に環境要因変数を加えたデータセットの分析結果を、英語並びに日本語による論文執筆作業を開始し、現在進行中である。平成22年度の研究計画に基づき、実施したのは以下の項目である。1.スウェーデンの自治体類型を基礎にして日瑞両国からそれぞれ9自治体(計18自治体)を層化抽出法によって抽出し、両国の要介護認定並びに給付データによるデータセットを構築した。2.計18自治体を大都市、中核都市、地方都市の3つに分類し、両国の要介護高齢者、サービス給付の種類・量・コストに関する日瑞両国の自治体間比較(類似性と差異)を行った。3.比較結果を、(1)要介護高齢者の特徴と(2)サービス給付・コスト比較の2つの英語論文にまとめ、(1)に関しては、既に国際学術誌International Journal of Social Welfareに投稿した(受理)。(2)に関しても、投稿先を検討中である。自治体の要介護認定やケアプラン作成に関するアセスメント、適正事業などに関しては、日本では人事異動などにより聞き取りが困難であったために、報告書などの文献による比較を量的分析の補足として試みるにとどまった。4.平成20年度に実施した環境要因変数(世帯構造と所得水準)を加えた日瑞両国間比較の結果を、スウェーデン語論文(報告書、出版済み)と英語論文(受理)を作成した。
AlーLi合金の高弾性発現機構に関する研究

ジュラルミンに代わる次期航空宇宙材料としてその開発が期待されているAlーLi合金の基本系であるAlーLi二元合金、および低密度でAlにたいして著しい固溶体硬化をあたえるMgを添加したAlーMg、AlーLiーMg合金の弾性率を超音波反射法によって測定し、固溶体合金及び析出型合金の弾性率におよぼす諸因子の影響を検討した。結果を要約すればつぎの通りである。1.AlにLiを添加すれば(最大14原子%)、ヤング率(E)及び剛性率(G)は著しく増大する。固溶体の範囲(C_<Li><6原子%)では、次式に示されるようにほぼ直線的に増大する。ここで純Alのヤング率は73GPa、Li濃度(原子%)をC_<Li>とする。2.AlにMgを添加すれば(最大6原子%)、EおよびGは、僅かであるが直線的に減少する。ヤング率は次式で表される。ここでC_<Mg>はMg濃度(原子%)である。3.析出相の影響に関しては、Al_3Li相の存在はE及びGを増大させるが、Al_2LiMg相の影響はきわめて小さい。4.Alに対するLiとMgの複合添加効果は、3元固溶体組成の範囲では〓算的である。すなわちLiとMgの相互作用は無視できる。5.AlーLi2元合金単結晶の高温降状強度測定の結果、運動転位とLi〓子雰囲気との強い相互作用の存在が明らかにされた。この相互作用は〓添加による剛性率の大幅な増大に起因することが示唆される。以上の結果から、AlにLiを添加すれば比弾性率が著しく向上し、Mg添加によっては比弾性率は低下しないことが解り、LiとMgが軽量・高弾性率をめざすAl合金の主要添加元素として最適であることが示された。昭和62年は主としてLiを含むAl合金の基本系であるAl-Li2元合金について,室温における超音波伝播速度測定から,弾性係数(横弾性係数:G,縦弾性係数-ヤング率:E,ポアッソン比:V,など)を算出した. E, GのLi濃度依存性及び時効状態依存性はつぎのように要約される.2.Al-Li固溶体の範囲では, EはLi量とともに,次式で示される様にほゞ直線的に増大する.ここで,純Alの縦弾性係数は73GPa, C_<Li>は固溶体のLi濃度(原子%)を示す.4.析出相(Al_3Li)を含む合金の弾性係数が母相固溶体と析出相(Al_3Li)に関する複合則にしたがうと仮定すれば,析出相(Al_3Li)の弾性係数は次のように推定される. E_<δ′>=110GPa, G_<δ′>=44GPa5.Al-Li2元合金に微量(0.2wt%)のZrを添加しても弾性係数の大巾な変化は認められない.(実用上,再結晶制御等の目的でしばしば微量のZrが添加される場合がある. )昭和63年度は, Liを含む他のAl合金及びAl-Li2元合金単結晶について弾性率測定を続行する.また,単相合金の弾性係数及び多相合金の弾性係数についての理論に基づいて実験結果を考察する.昭和63年度は、Al合金にとって実用上重要な添加元素であるMgの単独添加およびMgとLiの複合添加の弾性率への影響を系統的に調べた。殊に、析出相を含む場合(高濃度のMg及びLiを含む場合)は時効処理の影響も調べた。

また、Li添加による弾性率効果がその強度に大きく影響すると予想されるAl-Li固溶体合金の強度を測定し、弾性率(剛性率)効果との関係を検討した。結果は次の様に要約される。1.約6原子%までのMg添加は、Alの密度を低下させるとともにヤング率(E)および剛性率(G)を僅かであるが、ほぼ直線的に減少させる。A1-Mg二元合金のヤング率は、次式で表されるここで、CMgはMg濃度(at%)である。2、AlにLiとMgを複合添加した場合、3元固溶体組成の範囲ではLiとMgの効果は加算的である。すなわちLi濃度一定の場合、Mg濃度とともに弾性率は低下し、Mg濃度一定の場合、Li濃度の増大とともに弾性率はほぼ直線的に増大する。LiとMgの相互作用は無視し得る。3.析出相の影響に関して、Al_3 Li相の析出はE及びGを増大させることが実験的に明らかにされている。(昭和62年度)が、Al-10Li-1.2Mg合金及びAl-10Li-3.6Mg合金の時効による弾性率及び密度への影響は殆どない。すなわちAl_2 LiMg 3元化合物(T相)析出の弾性率及び密度への影響はきわめて小さい。4.Al-Li合金単結晶の強度は、高温でピーク値を示すことが実験的に示された。これは、高温において運動転位とそのまわりに形成されるLi原子の雰囲気との相互作用が強いことを示している。5.前項の強い相互作用の原因がLi添加による剛性率(G)の大幅な増大に起因することが強く示唆された。
神経スパインの形成機構

樹状突起スパインの形成にはアクチン細胞骨格の再構築が中心的な役割を担っている。RhoA低分子量Gタンパク質の活性化はアクチン繊維の脱重合を促進し、スパインの形態変化を引き起こす。しかし、スパインにおけるRhoAの活性制御機構はよく分かっていない。これまでに我々はRhoAの不活性化分子としてRA-RhoGAPを同定している。RA-RhoGAPノックアウトマウスの海馬におけるスパイン形態を観察した結果、過去の恒常的活性型RhoAを用いた観察ではスパインの退縮が見られたのに対し、ノックアウトマウスの海馬では逆にスパインの伸長が見られた。本研究ではこの違いを生み出していると考えられるスパイン内におけるRhoA活性化の時間的・空間的な制御機構を明らかにすることで、スパイン形成の全容解明を目指している。本年度はRA-RhoGAPの新規活性調節因子の同定を試み、以下の結果を得た。1.ホスファチジン酸(以下PA)がRA-RhoGAPのPHドメインに特異的に結合した。2.PAの結合はRA-RhoGAPのGAP活性を促進した。3.ジアシルグリセロール(DG)をPAに変換する酵素であるDGKβを神経芽細胞腫細胞株NG108細胞に過剰発現させると神経突起が伸長した。以上の結果から、RA-RhoGAPはmGluRおよびDGKβの下流でPAを介した活性制御を受けRhoA活性を調節していることが明らかとなった。このように本年度は当初の計画以上の成果をあげることができた。
中国金融法制の基礎的研究

本研究は、平成20年度から平成23年度にかけて、銀行法制を中心に中国における金融法制の構造およびその今日的課題を明らかにした。本研究は、具体的に(1)中国人民銀行の法制、機能および課題、(2)銀行業に対する行政監督の法構造と今日的課題、(3)商業銀行の法規制と今日的課題-コーポレート・ガバナンスのあるべき姿を中心に-、および(4)中国における外資銀行法制と今日的課題によって構成される。経済改革の深化に伴って、中国の銀行システムが徐々に改革され、銀行法制が整備されて来た。1979から1984年までに、中国政府は、中国人民銀行を金融業務を再建・創設された4大国家商業銀行(建設銀行、中国工商銀行、中国銀行、中国農業銀行)に委ねることにした。その後、株式会社としての銀行(交通銀行、招商銀行、民生銀行など)、都市商業銀行が相次いで設立された。これらの改革の結実として、1995年中国初の「中華人民共和国中国人民銀行法」および「中華人民共和国商業銀行法」が制定された。そしてまた、2003年に、当法が改正され、「中華人民共和国銀行業監督管理法」が新たに制定されたのである。その後、2006年より4大国家商業銀行のうち、中国銀行、建設銀行、中国工商銀行および中国農業銀行が相次いで株式会社化され、香港や上海の証券取引所に上場を果たした。しかし、中国人民銀行の独立性の確保、行政的監督の実効性の確保、商業銀行のコーポレート・ガバナンスの強化、外資系銀行に対するさらなる門戸開放の課題がなおある。本研究では、(1)中国の中央銀行である中国人民銀行の機能、法構造と今日的課題、(2)銀行業に対する行政監督の法構造と今日的課題、(3)商業銀行の法規制と今日的課題-コーポレート・ガバナンスのあるべき姿、(4)渉外銀行法制と今日的課題を研究の目的とする。平成20年度では、「中国人民銀行の法制、機能および課題」について、実地調査、文献研究などにより下記のような研究実績を得ることができたと考える。中央集権型計画経済システムが完全に実施されていた1978年までは中国人民銀行が政府の自動資金供給マシンのような役割を果たさなかったといっても過言ではない。1979年より、経済改革政策の実行に伴い、必然的に金融体制とりわけ銀行システムが改革されなければならないこととなる。銀行システムの改革をめぐって、まず最も重要なことは中国人民銀行の法的地位の確立であると思われる。そのため、1995年に中国の最高立法機関である全国人民代表大会は、銀行システムに関する基本法という形で「中国人民銀行法」を制定し、「中国人民銀行は中国の中央銀行であり、国務院の指導の下で、貨幣政策を制定、執行し、金融リスクを防ぎ、解消し、金融の安定を維持するものとする」(2条)と規定し、中国人院銀行の法的地位、機能を明らかにした。中国人民銀行は中央銀行であるが、あくまでも国務院の指導の下で、中央銀行として機能をすることを要求される。このことは中国人民銀行行長(総裁)が国務院総理に指名され、副行長(副総裁)が国務院総理に任命されることからも明らかである。他方、中国人民銀行はその機能を果たすのに当たって、地方政府、各クラスの政府機関、社会団体、および個人より干渉されてはならないと規定される(7条)。これは中国人民銀行の相対的独立性を意味するものと捉えられている。このことは、中国人民銀行の中央銀行としての限界をも示すものである。今後、中国人民銀行が名実ともに中央銀行としての法的地位を確立するためにはいわゆる完全な独立性の確保は必要不可欠であると考えられる。まだ初歩的なものにすぎないが、平成21年度では、「銀行業に対する行政監督の法構造と今日的課題」について、実地調査、文献研究などにより下記のような研究実績を得ることができたと考える。中国では、1995年に成立した「中華人民共和国商業銀行法」によって、金融業の経営およびそれに対する行政監督について「分業経営・分業管理」の原則が明確に確立されるにいたった。この原則とは、金融分野を銀行、信託、証券、保険という4つの分野に分け、銀行、信託会社、証券会社および保険会社が互いに独立して経営を行い、それらに対する行政監督を専門別に設けられる監督官庁に当たらせるということを意味するものである。この原則に基づいて、従来中国人民銀行が金融業に対して一元的に行政監督を行っていたことが改められ、銀行業監督管理委員会、保険業監督管理委員会および証券監督管理委員会(1992年にすでにいち早く作られた)という3つの監督管理機関が設置された。そして、銀行業監督管理委員会の構造、機能等について2003年に成立した「中華人民共和国銀行業監督管理法」は明確に規定している。だが、今日ではイギリス、日本等の諸国において、金融持ち株会社の形で金融業の混合的経営が認められ、それに対する行政監督が一元化する動きが顕著に表れている。中国もこうした動きをかなり注目しており、さまざまな議論がなされている。

銀行業に対する行政監督を含めた金融業に対する行政監督のあり方について、唯一のモデルはないが思われるが、金融業の混合的経営が世界的な流れであり、中国国内にも銀行を中心とした金融持ち株会社が存在する状況に鑑みれば、中国は将来的に「分業経営・分業管理」の原則を改める必要もあるように考えられる。平成22年度は、「商業銀行の法規制と今日的課題-コーポレート・ガバナンスのあるべき姿を中心に-」について、実地調査、文献研究などにより次のような研究実績を得ることができた。「中華人民共和国商業銀行法」(1995年成立、2003年改正)は、中国における商業銀行を規制する主要な業法である。また、商業銀行は営利企業であるため、そのうち、株式会社化された商業銀行は、会社法の規制を受けなければならないとされる。交通銀行、招商銀行などの中堅銀行、ならびに都市商業銀行などが相次いで株式会社として設立され、それに続いて2006年より4大国家商業銀行である中国銀行、建設銀行、中国工商銀行および中国農業銀行は株式会社化され、香港や上海の証券取引所において株式上場を果たした。そこで、経済改革の成果の一部分として、中国における商業銀行のほとんどは株式会社化されたのである。商業銀行の株式会社化は、従来の国家による一元的所有形態を打破し、主として経済的効率性の追求を狙いとすると考えられるが、商業銀行の公共性に鑑みれば、業法等による規制強化も必要不可欠である。業法として商業銀行法があるほか、中国銀監会は銀行業の監督管理機関として、近年「株式会社商業銀行取締役会の職責履行ガイドライン」、「株式会社商業銀行の独立取締役および社外監査役のガイドライン」、「商業銀行の内部統制システム構築のガイドライン」、「商業銀行の市場リスク管理のガイドライン」などを制定し、商業銀行のコーポレート・ガバナンスの改善、リスク管理の強化を務めている。それによって、法規制の整備がかなり進んだことは否めないが、銀行関係者による犯罪や預金者から不必要な費用を強制的に徴収するなどの問題が多く生じている。したがって、商業銀行のコーポレート・ガバナンスの改善のためにはさらなる工夫が必要と考えられる。平成23年度は、「中国における外資銀行法制と今日的課題」について、実地調査、文献研究などにより次のような研究実績を得ることができた。19791年にスタートした経済改革の深化に伴い、中国における外資銀行法制は次第に整備されてきた。中国は、2006年までは非営業的外資銀行(外国銀行が設けた事務所)に関する法制と営業的外資銀行に関する法制を区別して外資銀行法制を整備していた。非営業的外資銀行に関する法制について、「華僑資本・外国資本金融機関が中国において常駐代表機構を設置することに関する管理弁法」(1983年)、「外国資本金融機関が中国において常駐代表機関を設置することに関する管理弁法」(1991年)。「外国金融機関中国常駐代表機構管理弁法」(1996年)、「外国金融機関中国常駐代表機構管理弁法」(2002年)が相次いで制定された。
アンコール遺跡を初めとするクメール遺跡の石材とその劣化に関する岩石学的研究

アンコール遺跡には修復を必要としている多くの寺院が残されており、多くの国々による修復・保存活動が行われている。ただ単に修復・保存活動を行えばよいという訳ではなく、カンボジアの大きな収入源となっているアンコール遺跡がさらに注目され、多くの観光客を集めるためには、その歴史的な背景を明らかにし、付加価値を高める努力も必要である。今現在、種々の分野の専門家がそれぞれの立場から研究をつづけているが、本研究では岩石学的な立場から、アンコール遺跡を初めとしたクメール遺跡の石材そのものの研究やその供給地の特定および石材運搬経路を解明することを目指す。
HTLV-1感染関連分子とATL発症危険群の同定

臨床検体におけるHTLV-1感染細胞関連分子(HBZ、TSLC1)の発現変動を検討したが、キャリア患者の検体においては、TSLC1の可溶化型分子の増減、あるいは、抗HBZ抗体の経時変化は確認できなかった。キャリア患者検体のプロウイルス解析では、欠損型ウイルス保有細胞のクローナルな増加が一部認められた。今後HTLV-1感染細胞株が示した細胞特性(形態、細胞間相互作用、蛋白放出)に関連する分子を解析し、得られた情報を基づく新規の発症リスク評価の可能性について更なる検討を行いたい。ATL発症に関する危険因子リストに挙げられた感染関連分子(Tax、HBZ、TSLC1等)の異常と発症リスクとの相関について解析を行っている。臨床検体におけるこれらの分子の動態を検討することで、危険因子としての応用精度を上げ、臨床検査の一環として発症危険群のスクリーニングが実施できるシステムの構築が期待された。そのために、以下のような解析を計画した。(1)当研究室におけるHTLV-1キャリアに関する長期間のコホート研究でのキャリア検体(血清、血漿、細胞)および、日常診療で見出される患者検体に対して、感染関連分子の発現(RNA、蛋白)変動について検討する。(2)臨床検体(コホートおよびキャリア)由来Tリンパ球の培養系を確立し、培養T細胞のHTLV-1感染細胞関連分子の発現や活性化制御についての分子生物学的、細胞生物学的手法による検討を行う。実際には臨床検体のHTLV-1感染細胞関連分子のうち、HBZとTSLC1について、(a)mRNA発現(血清・細胞)、(b)蛋白発現(血清・細胞)、(c)各分子に対する血清中抗体の検出などを検討した。臨床検体はコホート検体、インフォームドコンセントを得た患者(HTLV-1キャリア)および対照として年齢と性別を一致させた健常人ボランティアの血清を用いた。患者血清や感染細胞の抽出物を作成し、それぞれリアルタイムPCRやイムノブロット、免疫沈降法を用いて、各分子のmRNAやタンパクの発現変動や相互作用を測定した。(HTLV-1プロウイルス定量、クローナリティー解析等も併せて実施した。)今後、解析検体数を増やし、発症リスクとの相関を評価できるように解析を進めていく。Tリンパ球の培養系を確立については臨床検体(コホートおよびキャリア)由来保存サンプルなど利用し、培養条件の設定などの検討を行った。ATL発症に関する危険因子リストに挙げられた感染関連分子(TaxやTSLC1等)の異常と発症リスクとの相関や臨床検体におけるこれらの分子の危険因子としての特性について解析を行っている。得られた知見による臨床検査の一環として発症危険群のスクリーニングが実施できるシステムの構築を目指し、以下のような解析を行った。1.当研究室におけるHTLV-1キャリアに関する長期間のコホート研究でのキャリア検体、及び、日常診療で見出されるキャリア患者検体に対して、感染関連分子であるTSLC1の発現(RNA、蛋白)変動について検討した。TSLC1分子の全長、もしくはその断片に対する特異抗体を準備し、検体における検出を試みた。臨床検体と年齢と性別を一致させた健常人ボランティアを対照として血清及び血漿を用いて、その検出率の違いなども検討した。また、感染細胞の抽出物を作成し、それぞれリアルタイムPCRやイムノブロット、免疫沈降法を用いて、各分子のmRNAやタンパクの発現変動や相互作用を測定した。HTLV-1プロウイルス定量、クローナリティー解析等も併せて実施した。今後、解析検体数を増やし、発症リスクとの相関を評価できるように解析を進めていく。2.培養T細胞のHTLV-1感染細胞関連分子の発現や活性化制御についての分子生物学的検討を行うべく、臨床検体由来Tリンパ球の培養系の確立を試みた。臨床検体(コホート研究由来保存サンプルや日常診療におけるキャリア患者)など利用し、in vitro感染解析系に活用する培養Tリンパ球の確立に必要な培養条件などの検討を行ってきた。感染関連分子(TaxやTSLC1等)はATL発症に関する危険因子としてリストアップされているが、それらの異常と発症リスクとの相関や臨床検体における危険因子としての評価について明確にするために検討を行った。得られた知見に基づく発症危険群のスクリーニングを臨床検査の一環として実施できるシステムの構築を目指し、以下のような解析を行った。1.当研究室で行ってきたHTLV-1キャリアに関する長期コホート研究で得られたキャリア検体、及び、日常診療で見出されるキャリア患者の検体を用いて、感染関連分子であるTSLC1の発現(RNA、蛋白)変動について検討した。TSLC1蛋白は分子の全長、もしくはその断片に対する特異抗体を準備し、検体における検出を試みた。臨床検体と年齢と性別を一致させた健常人ボランティアを対照として、キャリア血清及び血漿における検出率との違いなども比較検討した。ATL細胞やHTLV-

1感染細胞株の抽出物を作成し、それぞれリアルタイムPCRやイムノブロット、免疫沈降法を用いて、各分子のmRNAやタンパクの発現変動や他の蛋白分子との相互作用を測定した。また、キャリア検体におけるHTLV-1プロウイルス定量、クローナリティー解析等も併せて実施した。2.検体由来のT細胞を用いて、HTLV-1感染細胞関連分子の発現や活性化制御についての分子生物学的解析を行なうため、Tリンパ球の継続的培養系の確立を試みた。臨床検体(コホート研究由来保存サンプルや日常診療におけるキャリア患者)などを利用したTリンパ球の培養系の維持に必要な新規の培養条件などについて、検証を行なった。
黄色ブドウ球菌のロイコシジン及びγヘモリジンの構造と活性発現の相関に関する研究

黄色ブドウ球菌の白血球崩壊毒素ロイコシジン並びに赤血球崩壊毒素ガンマヘモリジンは、それぞれ2成分蛋白質(LukFとLukS)および(HγIとHγII)から構成され、それぞれの毒素活性発現には、各々2成分が必須である。平成7年度内に以下の事実を明らかにした。1. LukSとHγII両成分のキメラ蛋白質活性の解析から、HγIIのArg57までのN末端領域がγヘモリジンの、LukSのSer168からC末端までの領域がロイコシジン活性に必須であること、両成分のGM1に対する結合にはC末端領域のβ-ターン構造が必須であることを明らかにした。2. P83株のlukS-R成分はLukS成分とアミノ酸が8カ所異なり、赤血球崩壊活性を有する。8カ所のうち3カ所ではlukS-Rのアミノ酸がHγIIの該当する位置のアミノ酸になっていた。LukSの点変異により、lukS-Rのこれら3カ所のアミノ酸の変化が赤血球崩壊活性に関与していることが示唆された。3. PriteinaseKで処理した赤血球に対しγ-ヘモリジンが崩壊を起こさないことから、赤血球膜上の蛋白質が溶血に関与していることが示唆された。種々の大きさのポリエチレングリコールによるγ-ヘモリジンの赤血球崩壊活性に対する阻害活性を検討した結果、血球崩壊の際膜上に直径2.5nmのporeを形成する事が示唆された。
糖質過剰摂取時の糖・脂質代謝の協調的制御機構の解明

糖質過剰食摂取時の糖・脂質代謝を解析した。当初仮定した「絶食・再摂食時の肝臓グリコーゲン貯蔵が脂肪酸生合成を亢進させる」ことは証明できなかった。糖・脂質代謝の相互変化に寄与する酵素GPD1を欠損したマウスでは、脂肪酸酸化促進に伴う持久力の向上、糖原性アミノ酸からの糖新生促進により、絶食時の血糖値低下が抑制されることが判明した。また、ヒトとマウスにおいて、糖質過剰食摂取時には血中リン脂質PC(16:0/16:1)とPC(16:0/18:1)含量が増加することが判明した。これら血中のPC(16:0/16:1)とPC(16:0/18:1)含量が糖質過剰摂取のバイオマーカーとなりうる可能性が示された。日常生活でも、夕食摂取後から絶食状態で、朝食時に再摂食することになる。この再摂食時の糖・脂質代謝の変動は大変興味深い。また、糖質過剰食や脂質過剰食を摂取した場合には脂肪肝が形成する。このような日常生活で生じやすいケースで、糖質代謝の中間体が脂質代謝を制御し、脂質代謝の中間体が糖質代謝を制御している可能性を、以下の二つの課題で検討した。検討課題1「F6P量増加が脂質代謝を制御している」ことの検証予備検討で、絶食後再摂食で肝臓グリコーゲンの貯蔵が充満し、その後に脂肪酸合成を促進する転写因子SREBP-1cの発現が上昇し、肝臓に脂肪が蓄積することが判明していた。本年度は、絶食後再摂食で肝臓グリコーゲンが蓄積すると、摂食で取り込まれるグルコースが代謝中間体G6PとF6Pとして蓄積すること、F6PからUDP-GlcNacを合成する経路の酵素の遺伝子発現が増加すること、SREBP-1cの発現を制御している転写因子LXRがUDP-GlcNAcによりGlcNAc化されることを明らかにした。検討課題2糖質過剰摂取で変化する特定脂質分子種の検索高糖質食や高脂質食を長期間摂取すると非アルコール性脂肪肝(NAFLD)が発症する。このようなNAFLD発症原因を特定できる脂質代謝の中間体を、血液中のリン脂質の中で最も多いホスファチジルコリン(PC)に着目し、その分子種をリピドメタボロミクスの手法で網羅的に探索した。その結果、高糖質食と高脂質食を8週間摂取させたマウスでは肝障害の指標ALTとASTが上昇し、中性脂肪が蓄積した。さらに、血液中のPCの脂肪酸組成は、高糖質食では(16:0/16:1)(16:0/18:1)(18:0/18:1)が増え、他方、高脂質食では(16:0/22:6)(18:0/22:6)(18:0/20:3)(18:0/20:4)が増えており、NAFLD発症原因の違いが判別できた。検討課題1「F6P量増加が脂質代謝を制御している」ことの検証糖質代謝中間体濃度を測定し、その代謝中間体が脂質代謝に及ぼす影響を推察できるところまで到達し、最重要課題に関しては大きな進捗が得られた。しかし、糖質過剰摂取時の脂肪酸合成の亢進やグリコーゲン貯蔵速度は測定できておらず、また、培養細胞を用いた転写調節機構の解析も十分ではなかった。検討課題2糖質過剰摂取で変化する特定脂質分子種の検索糖質過剰摂取で変化する脂質分子種として、7種類のホスファチジルコリンを見出すことができ、十分な進捗と考えられた。私たちはな絶食・再摂食を繰り返している。この時の糖・脂質代謝の変動は大変興味深く、また、糖質過剰や脂質過剰摂取の場合には脂肪肝が形成される。このような日常生活で糖質の中間体が脂質代謝を制御し、脂質代謝の中間体が糖質代謝を制御している可能性を次の二つの課題で検討した。検討課題1「F6P量増加が脂質代謝を制御している」ことの検証再摂食時の食餌中の糖質の違いの影響を、グルコース投与群とフラクトース投与群で解析した。グルコース投与群では血中グルコースの増加、インスリンの増加に伴いSREBP-1cの発現が増加した。他方、フルクトース投与群では血中インスリン濃度が増加せずにSREBP-1cの発現が増加した。検討課題2糖質過剰摂取で変化する特定脂質分子種の検索高糖質食や高脂質食摂取で発症する脂肪肝を特定できる脂質代謝の中間体として血液中のホスファチジルコリン(PC)の分子種をリピドメタボロミクスの手法で網羅的に探索した。高脂肪食摂取では血漿中のPC (16:0/16:1)、PC (16:0/18:1)が減少した。ヒトにおいても、これらの2分子種が高脂肪食摂取で増加した。他方、高糖質食摂取の肝臓では、stearoyl-CoA desaturase (SCD)1の発現増加で、パルミトオレイン酸(16:1)とオレイン酸(18:1)の生合成が促進され、さらに、lysophosphatidylcholine acyltransferase (LPCAT) 4の発現増加で、16:1-CoAおよび18:1-CoAのLyso-PC(16:0)への取り込みが促進された。

これらのことは、高糖質食でPC (16:0/16:1)、PC (16:0/18:1)の生合成が高まったことを示唆する。以上のことから、高糖質食では血漿中のPC (16:0/16:1)、PC (16:0/18:1)が増加し、高脂肪食では減少することが判明した。検討課題1「F6P量増加が脂質代謝を制御している」ことの検証フラクトース投与でインスリン非依存性のSREBP-1c発現増加を認めたが、その機構の解明には至っていない。検討課題2糖質過剰摂取で変化する特定脂質分子種の検索極めて順調で、特異的なバイオマーカーとなるPC (16:0/16:1)、PC (16:0/18:1)を見いだし、高糖質食と高脂質食に起因する血漿中PC (16:0/16:1)、PC (16:0/18:1)量変動の機構の一端まで解明できつつある。日常生活でも、夕食後から絶食状態で朝食時に再摂食をしている。この絶食・再摂食時の糖・脂質代謝がどのように変化しているかは大変興味深い。このような日常生活の中においても生じる可能性の高い条件下で、糖質代謝の中間体が脂質代謝を制御し、脂質代謝の中間体が糖質代謝を制御していることを次の二つの研究課題に取り組んだ。検討課題1「F6P量増加が脂質代謝を制御している」ことの検証絶食、再摂食時の脂肪酸生合成酵素の発現量変化がインスリン費依存的に生じているかを検討する為に、膵臓β細胞を破壊するSTZをマウスに投与することで、インスリン分泌を抑制した。このSTZ投与マウスでは肝臓グリコーゲン量は絶食・再摂食の影響を受けなかった。しかしながら、絶食・再摂食で生じるSREBP-1c及び脂肪酸合成酵素(FS)のmRNA発現の変化はSTZ投与マウスでも通常マウスでも同じ変化を示した。SREBP-1cとFASの遺伝子発現変化はインスリン非依存的に起こるが、肝臓グリコーゲン量の変化はインスリン依存的であることが判明した。検討課題2「糖質過剰摂取で変化する特定脂質分子種の検索」高糖質食や高脂肪食摂取によって、血中のリン脂質(特にホスファチジルコリン(PC))の分子種がどのように変動するかをリピドメタボロミクスの手法で網羅的に解析した。その結果、血中のPC(16:0/16:1)とPC(16:0/18:1)の2分子種が、高糖質食では増加し、高脂質食では減少することが判明した。この2分子種は糖質/脂質摂取比を判別する良いバイオマーカーとなることが示唆された。そこで、成人男性78名で糖質摂取量と血中PC含量を解析したところ、正の相関関係があることが明らかとなり、ヒトにおいても血中のPC(16:0/16:1)とPC(16:0/18:1)がバイオマーカーとして有効であることが示唆された。さらに、PC(16:0/16:1)とPC(16:0/18:1)がPPARαの活性を促進することを確認し、シグナル分子としても働いていることを証明した。糖質過剰食摂取時の糖・脂質代謝を解析した。当初仮定した「絶食・再摂食時の肝臓グリコーゲン貯蔵が脂肪酸生合成を亢進させる」ことは証明できなかった。糖・脂質代謝の相互変化に寄与する酵素GPD1を欠損したマウスでは、脂肪酸酸化促進に伴う持久力の向上、糖原性アミノ酸からの糖新生促進により、絶食時の血糖値低下が抑制されることが判明した。また、ヒトとマウスにおいて、糖質過剰食摂取時には血中リン脂質PC(16:0/16:1)とPC(16:0/18:1)含量が増加することが判明した。これら血中のPC(16:0/16:1)とPC(16:0/18:1)含量が糖質過剰摂取のバイオマーカーとなりうる可能性が示された。検討課題1「F6P量増加が脂質代謝を制御している」ことの検証F6Pが引き起こす肝細胞内での現象の作用機序を詳細に解析する。
口腔癌の臨床病理学的悪性度に基づいたミニマムDNAアレイの開発

近年,口腔癌に対する集学的治療法(手術・化学療法・放射線療法)が確立されてきて治療成績が向上している.しかし,各症例の組織型・臨床病期がほぼ同一であるにもかかわらず,その化学療法や放射線療法に対する反応性は必ずしも同一ではなく,著しく予後不良な例に遭遇することがある.その一因として,各症例の腫瘍細胞が組織型・臨床病期以外にも,遺伝子変異の多様性によりそれぞれ固有の性質を有しており,これが治療抵抗性や予後に関与している可能性がある.本研究の目的は,1)これまでに数千数万の遺伝子からなるDNAマイクロアレイでスクリーニングされた癌組織の遺伝子発現を解析して,口腔癌の生物学的悪性度,転移,薬剤・放射線感受性および予後などの指標となる遺伝子の組み合わせを行い,2)個々の遺伝子発現の組み合わせと臨床データとの関連を解析することにある.今年度は以下の成果を得た.(1)高密度DNAアレイ(マイクロアレイ)で癌組織を解析した約25,000個の遺伝子に関するデータ(独自のデータ,論文発表されたデータ,インターネットで公開されているデータ)を基に口腔癌の個性診断のための候補遺伝子約1,289個を選別した.これらのcDNAをナイロン基板上にスポットしてDNAアレイシートを作製した.(2)29例の口腔癌組織を使用した.酵母p53機能アッセイとシークエンス解析によりp53変異の有無を確認した.同時にDNAアレイ解析により遺伝子発現値のデータを取得した.各データを平均値で標準化し,p53変異群と非変異群で高い有意差を示す97個の遺伝子データを選択し,遺伝的アルゴリズムとニューラルネットワークを用いた人工知能型解析を行った.(3)p53変異は29例中14例に認められた.97個の遺伝子を診断に重要な情報を含む特徴としてDNAアレイデータから選択した.その結果,p53遺伝子変異の有無を80-90%の識別率で診断することができた.(4)頸部リンパ節転移の有無に有意に関連する39個の遺伝子を同定した.近年,口腔癌に対する集学的治療法(手術・化学療法・放射線療法)が確立されてきて治療成績が向上している.しかし,各症例の組織型・・臨床病期がほぼ同一であるにもかかわらず,その化学療法や放射線療法に対する反応性は必ずしも同一ではなく,著しく予後不良な例に遭遇することがある.その一因として,各症例の腫瘍細胞が組織型・臨床病期以外にも,遺伝子変異の多様性によりそれぞれ固有の性質を有しており、これが治療抵抗性や予後に関与している可能性がある.本研究の目的は,1)これまでに数千数万の遺伝子からなるDNAマイクロアレイでスクリーニングされた癌組織の遺伝子発現を解析して,口腔癌の生物学的悪性度,転移,薬剤・放射線感受性および予後などの指標となる遺伝子の組み合わせを行い,2)個々の遺伝子発現の組み合わせと臨床データとの関連を解析することにある.今年度は以下の成果を得た.(1)高密度DNAアレイ(マイクロアレイ)で癌組織を解析した約25,000個の遺伝子に関するデータ(独自のデータ,論文発表されたデータ,インターネットで公開されているデータ)を基に口腔癌の個性診断のための候補遺伝子約1,289個を選別した.これらのcDNAをナイロン基板上にスポットしてDNAアレイシートを作製した.(2)29例の口腔癌組織を使用した.酵母p53機能アッセイとシークエンス解析によりp53変異の有無を確認した.同時にDNAアレイ解析により遺伝子発現値のデータを取得した.各データを平均値で標準化し,p53変異群と非変異群で高い有意差を示す97個の遺伝子データを選択し,遺伝的アルゴリズムとニューラルネットワークを用いた人工知能型解析を行った.(3)p53変異は29例中14例に認められた.97個の遺伝子を診断に重要な情報を含む特徴としてDNAアレイデータから選択した.その結果,p53遺伝子変異の有無を80-90%の識別率で診断することができた.近年,口腔癌に対する集学的治療法(手術・化学療法・放射線療法)が確立されてきて治療成績が向上している.しかし,各症例の組織型・臨床病期がほぼ同一であるにもかかわらず,その化学療法や放射線療法に対する反応性は必ずしも同一ではなく,著しく予後不良な例に遭遇することがある.その一因として,各症例の腫瘍細胞が組織型・臨床病期以外にも,遺伝子変異の多様性によりそれぞれ固有の性質を有しており,これが治療抵抗性や予後に関与している可能性がある.本研究の目的は,1)これまでに数千数万の遺伝子からなるDNAマイクロアレイでスクリーニングされた癌組織の遺伝子発現を解析して,口腔癌の生物学的悪性度,転移,薬剤・放射線感受性および予後などの指標となる遺伝子の組み合わせを行い,2)個々の遺伝子発現の組み合わせと臨床データとの関連を解析することにある.今年度は以下の成果を得た.(1)高密度DNAアレイ(マイクロアレイ)で癌組織を解析した約25,000個の遺伝子に関するデータ(独自のデータ,論文発表されたデータ,インターネットで公開されているデータ)を基に口腔癌の個性診断のための候補遺伝子約1,289個を選別した.これらのcDNAをナイロン基板上にスポットしてDNAアレイシートを作製した.(2)29例の口腔癌組織を使用した.酵母p53機能アッセイとシークエンス解析によりp53変異の有無を確認した.同時にDNAアレイ解析により遺伝子発現値のデータを取得した.

各データを平均値で標準化し,p53変異群と非変異群で高い有意差を示す97個の遺伝子データを選択し,遺伝的アルゴリズムとニューラルネットワークを用いた人工知能型解析を行った.(3)p53変異は29例中14例に認められた.97個の遺伝子を診断に重要な情報を含む特徴としてDNAアレイデータから選択した.その結果,p53遺伝子変異の有無を80-90%の識別率で診断することができた.(4)頸部リンパ節転移の有無に有意に関連する39個の遺伝子を同定した.