hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小型肝細胞と癌幹細胞における遺伝子発現の比較検討とがん形成能を担う遺伝子の探索

ラット肝癌細胞株7系統における癌幹細胞マーカー遺伝子CD24,CD34,CD44,CD133などの発現を検討した。共通して発現していたCD44は、肝細胞の前駆細胞である小型肝細胞に特異的に発現しているが、腫瘍形成能は無い。遺伝子発現制御機序を検討するためにレンチウイルス感染による小型肝細胞への遺伝子導入法を確立した。Follistatin遺伝子の発現を抑制すると、小型肝細胞の増殖が阻害された。1様々な組織の癌幹細胞に特異的に発現しているとされるマーカーについて、小型肝細胞における発現をRT-PCRによって解析した。多くの癌幹細胞で高発現しているとされるCD44,CD133およびThy1は、ラット小型肝細胞においても高い発現を示した。また、いくつかの癌幹細胞で発現しているCD24もよく発現していたが、ova1細胞のマーカーでもあるCD34はほとんど発現していないことがわかった。2ラット小型肝細胞と、様々な肝癌細胞株の遺伝子発現について、特に癌関連遺伝子に着目して比較を行った。CD44,CD133,Thy1等の特に肝癌幹細胞マーカーとして着目されている遺伝子については、いくつかの細胞株に共通して発現が高いことがわかった。しかし一方で、肝癌細胞株種による発現の差異も非常に大きいことがわかった。細胞株の腫瘍形成能等と照らし合わせて、今後遺伝子導入等の解析を行う遺伝子を注意して選択する必要があることがわかった。3ラット小型肝細胞への遺伝子導入法の検討を行った。細胞に遺伝子を導入する方法は、導入効率の高さ及び導入遺伝子の安定性の観点から、レンチウィルスを用いることとした。レンチウィルスベクターを入手し、実際にラット小型肝細胞に遺伝子導入が可能であることを確かめた。また、遺伝子発現抑制のためのshRNA発現コンストラクトを構築してウィルス粒子を作成し、ラット小型肝細胞の培養系に加えて感染実験を行った。その結果、10 MOIの量のレンチウィルスを感染させ、48時間培養することにより、90%以上の細胞に遺伝子を導入できることがわかった。1ラット肝癌細胞株における癌幹細胞マーカーとされている遺伝子の発現について詳細に解析し、ラット小型肝細胞との比較を行った。RT-PCRや免疫染色等で検討した結果、Thy1やCD133,EpCAMといった癌幹細胞マーカー遺伝子は小型肝細胞においても強く発現しているが、解析した6種類の肝癌細胞株のなかでは、一部の細胞株でしかこれらの遺伝子が発現していないことが明らかになった。増殖関連遺伝子の発現についても同様に小型肝細胞および肝癌細胞株によって発現の差は非常に大きかった。この結果から、一般に肝癌の癌幹細胞マーカーと呼ばれる遺伝子は癌化には必ずしも必要でないと考えられた。2小型肝細胞特異的遺伝子として見つかっているCD44およびD6.1Aについて、肝癌細胞株における遺伝子発現解析を行った。リアルタイムPCRの結果から、解析した6種類全ての肝癌細胞株においてCD44のmRNAレベルでの発現が認められた。このことから、CD44は肝癌細胞における増殖等に非常に重要な役割を果たしていると考えられる。3ラット小型肝細胞の増殖に関与していると考えられるFollistatin遺伝子について検討を行った。肝癌細胞株における発現をリアルタイムPCRで検討した結果、いくつかの細胞株において高い発現が認められた。また、ラット小型肝細胞にレンチウィルスを用いてshRNAを発現させ、Follistatin遺伝子をノックダウンすることで、小型肝細胞の増殖が抑制することが明らかになった。以上のことから、Follistatinは肝癌細胞の増殖にも深く関与していることが示唆された。
経営学理論・手法の学習のための教育支援システム

本研究の成果は,シミュレータ・支援システム開発のための理論・手法間の数式モデル構築,シミュレーション結果の視覚的表示,大学生の理論・手法の理解を高めるシナリオ作成,そしてそれらをまとめた教育支援システムの開発を行ってきた.最終年度では,教育支援システムの有効性を検証するために,大学生・大学院生を対象に,実習・実験を行った.それらの成果を国内学会及び国際会議などに参加・発表し,学識者のみならず,企業研究者などから意見を頂き,研究及びシステムのさらなる精緻化をはかることができた.本研究の成果は,シミュレータ・支援システム開発のための理論・手法間の数式モデル構築,シミュレーション結果の視覚的表示,大学生の理論・手法の理解を高めるシナリオ作成,そしてそれらをまとめた教育支援システムの開発を行ってきた.最終年度では,教育支援システムの有効性を検証するために,大学生・大学院生を対象に,実習・実験を行った.それらの成果を国内学会及び国際会議などに参加・発表し,学識者のみならず,企業研究者などから意見を頂き,研究及びシステムのさらなる精緻化をはかることができた.平成15年度の夏に申請者の主研究であった技術経営(MOT)の調査にアメリカ合衆国のボストンに訪問する機会があった。その調査の過程において,ボストンはベンチャービジネスが活発で,そのための教育体系の充実が必要であるということがわかった。この教育に対する意識と調査の経緯を融合した研究ができないかと思い,平成16年度から平成18年度にかけて,「アントレプレナーシップ育成支援システムの開発」を行ってきた。これは社内発ベンチャーで家具(椅子)をデザイン・製造・販売するという会社の起業を想定し,その起業プロセスにおいて重要な(1)ビジネスプランの作成,(2)椅子のデザイン,(3)資金調達,(4)営業活動というものをモデル化し,それをインターネット技術よりシステム化するというものであった。しかしながら,この教育支援システムは,理論・知識や経営学的手法を「データベース化」することに主眼を置いたため,あくまでもヘルプ機能の側面が強くなってしまった。つまり,専門用語の説明や計算が必要な理論ならば計算の方法を教えるに過ぎず,起業プロセス,理論・知識,経営学的手法の三者の相互関係がどのような形であり,またそれらが会社の業績や管理向上にどの程度影響しているのか,ということまで教えるシステムに至っていない。このような研究経緯を踏まえ,申請者ははじめに経営学に関する理論,経営手法,そして経営意思決定との相互関係をモデル化する。そして,モデルを通じて理論や手法が他のそれにどのような影響を与えるのか,また企業内外にはどのように影響するのか,ということを視覚的に分析・考察できる教育支援システムを構築する。最終的には大学生・大学院生に実験・実習という形式で実施する。学生はこの教育支援システムを通じて,大学の講義で学んだ知識を活用する場面ができ,そして経営学に関する知識の総合・統合化ができるのではないかと思っている。申請者の目的は経営学に関する理論,経営手法,そして経営意思決定との相互関係をモデル化し,モデルを通じて理論や手法が他のそれにどのような影響を与えるのか,また企業内外にはどのように影響するのか,ということを視覚的に分析・考察できる教育支援システムを構築することである.最終的には大学生・大学院生に実験・実習という形式で実施する.平成20年度では,申請者が提案の「相互関係のモデル化」と「シミュレータ開発」が研究の主であった.「相互関係のモデル化]とは19度までに抽出した理論・手法,及び分類結果をもとに,それらがどのような関係にあるのかを構造化した.構造化おいて工夫する点は,理論・手法間の関係をすべて数式モデルで数量的,数学的に表現できるようにした.理由として,大学生が効率的に理論・手法を学ぶためには,シミュレーションを行い,その結果がグラフや表などで表現できることが望ましく,そのためには数学モデルを取り入れる必要があったからである.この「数学モデルでの関係表現」に関する研究が現在どの程度行われているのかを国内学会等に参加し調査した.20年度の成果として,国際ジャーナル誌発表1,国内学会誌発表1,国際会議への発表2,国内学会への発表4である.申請者の目的は経営学に関する理論,経営手法,そして経営意思決定との相互関係をモデル化し,モデルを通じて理論や手法が他のそれにどのような影響を与えるのか,また企業内外にはどのように影響するのか,ということを視覚的に分析・考察できる教育支援システムを構築することである.最終的には大学生・大学院生に実験・実習という形式で実施する.平成21年度では,申請者が提案の研究である「教育支援システムの完成」と「その有効性の検証」,そして「授業での実施」が主としていた.平成20年度のおけるシミュレータ・支援システム開発では,理論・手法間の数式モデルをプログラム化することができ,平成21年度ではシミュレーションの結果を視覚的に表示することと,大学生の理論・手法の理解を高めるシナリオと結果の作成,そしてそれらをまとめた教育支援システムの開発を中心に行っていった.システム開発終了後,申請者が提案する研究及び教育支援システムの有効性を検証するために,大学生・大学院生を対象に,実習・実験を行った.また,国内学会及び国際会議などに参加・発表し,学識者のみならず,企業研究者や起業家などから意見を頂き,研究及びシステムのさらなる精緻化をはかった.このような調査結果,意見をまとめて平成21年度の後期の授業で実施した.
近現代フランス倫理思想に基づく「自己愛」概念の包括的研究

本研究においては、まず、ミシェル・アンリの小説『若き士官』において、「悪」と「生」が重ねられていること、ならびにこの重ね合わせにおいて、「自己愛」が一種の鍵概念となることを明らかにし、また、上記のミシェル・アンリの小説において、「悪」が、存在者の存在の条件とされているのではないか、という解釈を提出した。また、ミシェル・アンリの小説一般についても、「自己性」や「悪」との関わりの中で分析を行った。また、「自己愛」概念については、この解毒剤として機能するイロニーの概念に着目し、特に、「イロニー」を新たに「反語」として引き受け、「反語的精神」を賞揚した林達夫の姿勢を日本独自のものとして捉え、かつ、彼に影響を与えたジャンケレヴィッチのイロニー論との対比の中で、林達夫の「反語的精神」の歴史的意義を論じた。即ち彼の反語的精神とは、言論を抑圧する社会状況においての生存のための術策であると同時に、彼自身が明言するように、彼の生き方の原則であること、またその背後には、一種美的な発想があり、即ち、芸術的とは現実と理念との対立、矛盾をあるがままに表現しようとする、という林達夫の芸術観が、林達夫の反語論の背景にあること、また、ジャンケレヴィッチのイロニー論が一定の影響を与えていることを明らかにした。その他、ルイ・ラヴェルの著作については読解作業を続けており、「悪」を批判しつつも「善」の実現のために必要な条件であるとするラヴェルの悪論が、彼の自己愛批判と平行関係にあることを明らかにしようと考え、現在論文を準備中である。当初の計画に併せて、ミシェル・アンリの小説論や林達夫のアイロニー論を、自己愛批判という文脈と重ね合わせる作業を行っているが、これらについて論文執筆、ならびに口頭発表を行っており、一定の成果を挙げていると考えることができる。ジャンケレヴィッチ、ルイ・ラヴェルの読解については、読解作業を続けており、これらについては、2019年度には論文の執筆が期待できる状況にある。以上の点から、「おおむね順調に進展している」と判断できる。ミシェル・アンリの小説論については、今後も分析を続けることとしている。まずは『若き士官』に関する論考をまとめ、併せて『目を閉じて、愛』の読解作業を続ける。また、林達夫については、これまでの発表をさらに発展させたものを、国際学会などで発表することを予定している。また、ルイ・ラヴェルならびにジャンケレヴィッチについては、彼らの自己愛論に焦点を当てた論文を執筆する予定である。
認知症症状がある知的障害者の地域生活を継続可能にする支援構築に関する包括的研究

自宅で生活する知的障害者で、認知症の診断を受けた、もしくは認知症様症状がある人がおりかつ調査協力を得られる世帯を日頃お付き合いがある障害者支援施設紹介によって開拓した。しかし、在宅で生活する知的障害者で認知症の診断がある、もしくは認知症様症状がある人で調査協力を得られる世帯と接点を持つことが非常に困難であり、調査自体が進行しなかった。接点を持つことが困難であった理由として考えられることは、そもそも認知症に罹患した、もしくは認知症様症状がある知的障害者がいる世帯が少ない、認知症に罹患、もしくは認知症様症状が現れていたとしても同居家族が認知症と認識していない、個人情報保護の観点から調査協力に申し出が少ない、ということが考えられた。そこで、今後は、認知症に罹患したもしくは、認知症様症状がある人を中心としながらも、認知症のみに焦点化せず、高齢になった知的障害者に調査対象を広げ、高齢になっても在宅で生活するための方法の模索や課題を明らかにしていくことを考えている。在宅で生活する知的障害者で認知症の診断がある、もしくは認知症様症状がある人で調査協力を得られる世帯と接点を持つことが非常に困難であり、調査自体が進行しなかったため。接点を持つことが困難であった理由として考えられることは、そもそもそのような世帯が少ない、認知症に罹患していたとしても同居家族が認知症と認識していない、個人情報保護の観点から調査協力に申し出が少ない、ということが考えられた。今後は、認知症に罹患したもしくは、認知症様症状がある人を中心としながらも、認知症のみに焦点化せず、高齢になった知的障害者に調査対象を広げ、高齢になっても在宅で生活するための方法の模索や課題を明らかにしていく。B-Aの欄が0より大きくないため、特に記入すべきことがありません。
VEGF遺伝子プロモーター多型と糖尿病網膜症との関連の検討

糖尿病網膜症に中心的役割を果たすと考えられているVEGFについて、遺伝因子としての役割を検討した。(1)糖尿病網膜症とVEGF多型との関連プロモーター領域T(-1498)C, G(-1190)A, G(-1154)A、5'非翻訳領域C(-634)G, C(-7)T、3'非翻訳領域C936T, G1612Aについて検討したところ、C(-634)Gはgenotype, alleleともに、C936Tはalleleにおいて、網膜症と有意に関連していた。(2)多重ロジスティック回帰分析による検討罹病期間、収縮期血圧、インスリン治療とともに、C(-634)G genotypeが網膜症発症の有意な危険因子であった(p=0.0018)。(3)多型のハプロタイプ解析プロモーター領域、5'非翻訳領域の5つの多型は大きく4つのハプロタイプを形成していた。網膜症の有無で比較すると、-1498T/-1190G/-1154G/-634C/-7Cハプロタイプが、網膜症で有意に増加し(p=0.0035)、一方-1498T/-1190G/-1154G/-634G/-7Cが網膜症で有意に減少していた(p=0.031)。2つのハプロタイプは-634多型のみが異なっており、-634多型が網膜症と直接関連していることが示唆された。(4)血清VEGF濃度とVEGF多型との関連の検討健常人64例(2233歳)について、C(-634)GのCC genotypeはその他のCG, GG genotypeと比較して、空腹時血清VEGF濃度が有意に高値であった(p=0.021)。その他の多型には有意差を認めなかった。
人的ネットワークの経済効果を組み込んだ所得再分配構造のモデル化：タイを中心に

本研究は,タイにおいて,公的年金や生活保障といったいわゆる社会保障諸制度とは異なる形で確認される,例えば,親子や恋人,そして友人同士などでの日常的な人間関係性に由来した私的な個人間・家計間での自発的・自律的な相互金銭援助の実態が,タイにおいてのみ唯一みられる実態なのかを近隣アジア諸国や歴史的に先行した欧米社会の実情も加味しつつ明らかにする。より具体的には,こうした私的な相互援助が,特に社会全体での所得再分配や貧困・格差是正の場面でどの程度の経済的な調整機能や役割を担っているのかということを,指摘・確認するための分析フレームワークを,各国での実情を踏まえつつ提起することを予定する。
４重ロタキサン型ポルフィリン／フタロシアニン多重機能性触媒のプログラム構築

本研究は、ポルフィリン金属錯体とフタロシアニン金属錯体をface-to-face型に組織化することで、2つの金属錯体が協同的に働く超分子触媒を構築することを目的とする。本年度は特に、低級アルカン酸化触媒の構築に取り組んだ。メタンやエタンなどの低級アルカンは、天然ガスの大部分を占めるが、その不活性さのため、化成品原料としての利用が難しいことが知られている。このため、低級アルカンを酸化し、直接工業的に有用な化合物を得る触媒の開発は、近年のエネルギー問題解決のための喫緊の課題である。これまでに我々は、ポルフィリンとフタロシアニンが4重のロタキサン結合によりface-to-face型に連結されたダイマーの合成を報告した。ダイマーにFe(II)イオンを作用させ2核Fe(II)錯体とした後、アジドイオンを作用させることで、窒素架橋2核Fe(IV)錯体を得た。窒素架橋2核Fe(IV)錯体をシリカゲルに担持して得た固体触媒に、酸化剤である過酸化水素を添加して、エタン加圧下においてエタンの酸化反応をおこなったところ、窒素架橋2核Fe(IV)錯体はエタンを触媒的に酸化して、エタノール、アセトアルデヒド、酢酸を生成することがわかった。次に、超分子会合体形成反応を利用して、窒素架橋2核Fe(IV)錯体の酸化触媒活性の向上に取り組んだ。これまでに我々は、4つのアンモニウムイオンを持つ4重ロタキサン型ダイマーが、テトラアニオン性ポルフィリンであるTPPSと多重のイオン性相互作用とスタッキング相互作用によりFace-to-Face型に会合することで、電子状態が大きく変化することを見出している。この会合体形成反応を利用すれば、窒素架橋2核Fe(IV)錯体の酸化触媒活性を向上できる可能性があると考え、Cu(II)-TPPSとの1:1会合体を構築した。同様の反応条件で、1:1会合体を触媒として用いてエタンの酸化反応をおこなった結果、Cu(II)-TPPSとの会合体形成により、エタン酸化触媒活性が大きく向上することがわかった。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、異種の金属ポルフィリンと金属フタロシアニンを、数、配列、空間配置を制御してスタッキングさせて配列化することで、ポルフィリン/フタロシアニン間のナノ空間を反応場として利用した、分子認識・変換・活性のスイッチングなどの多重機能を持つ触媒を構築することを目的とする。26年度筆者らは、4つのクラウンエーテル部位を有するフタロシアニンと、4つのアルキルアンモニウム鎖を有するポルフィリンが、柔軟なロタキサン結合により4カ所で連結されたスタッキング型ダイマー中に、異なる2つの金属イオンを配列化できることを示した。次に、スタッキング型ダイマーが4つのアンモニウム部位を有することを利用し、テトラアニオン性ポルフィリンであるTPPSとのイオン性会合体を形成することで、3種の異なる金属錯体を配列化したスタッキング型トリマーを構築した。このスタッキング型トリマーにおいては、TPPSとフタロシアニンが強く相互作用しているため、TPPSに導入する金属イオンを変えることで、フタロシアニンの酸化還元電位をチューニング可能であることがわかった。このスタッキング型トリマー形成を利用すれば、種々の金属イオンを配列化した触媒が構築可能であることに加え、TPPSの金属イオンを変えてフタロシアニンの電子状態を変化させることで、触媒の反応活性を制御できる可能性がある。さらに、スタッキング型ダイマーに鉄イオンを作用させることで、ポルフィリン・フタロシアニン中心の2つのFe3+が酸素原子によって架橋された錯体を合成した。この反応では、Fe2+錯体が酸素により酸化される際、空気中の酸素分子を活性化して分子内に取り込んでいるものと考えられる。この架橋酸素を酸化剤として利用することができれば、酸素を酸化源として用いた酸化触媒の開発につながることから、現在、触媒反応の検討をおこなっている。本研究では、ポルフィリンとフタロシアニンが、4重のロタキサン結合によりface-to-face型に会合したヘテロダイマーをベースとして、種々の小分子や有機分子の酸化還元触媒として働くと期待できる超分子錯体を構築した。例えば、ヘテロダイマーを2核Fe(II)錯体へ誘導した後、酸素もしくはアジドイオンを作用させることで、酸素架橋2核Fe(III)錯体および、窒素架橋2核Fe(IV)錯体を得た。次に、得られた酸素架橋2核Fe(III)錯体による電気化学的な酸素還元触媒反応を検討した。燃料電池のカソード反応では、白金を触媒とした電気化学的な酸素の4電子還元反応が用いられている。しかしこの触媒反応は、大きな過電圧を加える必要があることや、副反応により過酸化水素が発生すること、希少で高価な白金を用いることなどが問題となるため、白金に替わる新規触媒の開発が期待されている。本研究で開発した酸素架橋2核Fe(III)錯体を用いて酸素還元触媒反応の検討を行った結果、副生成物である過酸化水素の発生は抑えられ、目的物である水の生成が高選択的に進行した。また、白金触媒に比べると、反応には、まだ大きな過電圧が必要ではあるが、ポルフィリンとフタロシアニンを用いた異種のFe(III)錯体をフレキシブルなロタキサン結合で連結することが、過電圧を大きく低下させるために有効であることを見出した。燃料電池や物質変換に幅広く応用ができる可能性を持つ鉄

2核錯体の合成法を確立し、その酸素還元活性を定量的に評価することができたため、概ね順調に進展していると評価できる。本研究は、ポルフィリン金属錯体とフタロシアニン金属錯体をface-to-face型に組織化することで、2つの金属錯体が協同的に働く超分子触媒を構築することを目的とする。本年度は特に、低級アルカン酸化触媒の構築に取り組んだ。メタンやエタンなどの低級アルカンは、天然ガスの大部分を占めるが、その不活性さのため、化成品原料としての利用が難しいことが知られている。このため、低級アルカンを酸化し、直接工業的に有用な化合物を得る触媒の開発は、近年のエネルギー問題解決のための喫緊の課題である。これまでに我々は、ポルフィリンとフタロシアニンが4重のロタキサン結合によりface-to-face型に連結されたダイマーの合成を報告した。ダイマーにFe(II)イオンを作用させ2核Fe(II)錯体とした後、アジドイオンを作用させることで、窒素架橋2核Fe(IV)錯体を得た。窒素架橋2核Fe(IV)錯体をシリカゲルに担持して得た固体触媒に、酸化剤である過酸化水素を添加して、エタン加圧下においてエタンの酸化反応をおこなったところ、窒素架橋2核Fe(IV)錯体はエタンを触媒的に酸化して、エタノール、アセトアルデヒド、酢酸を生成することがわかった。次に、超分子会合体形成反応を利用して、窒素架橋2核Fe(IV)錯体の酸化触媒活性の向上に取り組んだ。これまでに我々は、4つのアンモニウムイオンを持つ4重ロタキサン型ダイマーが、テトラアニオン性ポルフィリンであるTPPSと多重のイオン性相互作用とスタッキング相互作用によりFace-to-Face型に会合することで、電子状態が大きく変化することを見出している。この会合体形成反応を利用すれば、窒素架橋2核Fe(IV)錯体の酸化触媒活性を向上できる可能性があると考え、Cu(II)-TPPSとの1:1会合体を構築した。同様の反応条件で、1:1会合体を触媒として用いてエタンの酸化反応をおこなった結果、Cu(II)-TPPSとの会合体形成により、エタン酸化触媒活性が大きく向上することがわかった。筆者らは、3種の異なる金属錯体を配列化したポルフィリン/フタロシアニンスタッキンング型アレイの構築法を確立できた。このことは、スタッキング型アレイを触媒として利用する上で、重要な要素であると考えられる。また、酸化触媒として働き得る酸素架橋鉄2核ダイマーが合成でき、現在、これを用いた触媒反応検討もおこなっていることから、研究はおおむね順調に進行していると考える。今後は、ポルフィリン/フタロシアニンヘテロダイマー酸素架橋2核Fe(III)錯体の酸素還元触媒活性の向上を目指し、反応に要する過電圧を低下させる方法論の構築を検討する。本研究で用いる超分子2核金属錯体は、もう1分子のポルフィリン金属錯体を会合することで、簡便に高次の分子組織に誘導でき、それにより電気化学的特性をチューニングできることを今までに明らかにした。この会合体形成を利用して、この高次会合体による反応活性の向上を図る。さらに、合成した窒素架橋2核Fe(IV)
集約期における拡張型団地コミュニティの形成手法の開発

本研究は、集約化が計画されている公的集合住宅団地において、団地の共用空間マネジメントを団地居住者と団地周辺居住者が協働で行うことで、団地内外居住者がネットワークされた拡張型団地コミュニティが形成可能か検証し、それによる団地居住者への効果を明らかにすることを目的とする。具体的には、団地の集会所やオープンスペース等の共用空間を活用して、活用方法を話し合うワークショップとそれを試行する実証実験を繰り返し実施することによって共用空間のマネジメントの主体形成を支援し、拡張型団地コミュニティが形成可能か試行する。その後、団地居住者へのアンケート調査により、本手法が団地居住者に与える効果を解明する。
生命倫理における死と自己決定権―臓器摘出の推定同意への比較医事法的アプローチ

生命倫理における死の重大二局面として、延命治療中止と積極的安楽死の問題(終末期法)をフランス法の伝統原理との関係を中心に据えて研究した。特に、上院で積極的安楽死三法案が上程され採決にまで行く事態に至り、その立法過程・審議過程を分析し安楽死の賛否論を、またフランスではオランダ等の安楽死立法とは違って、権利としての積極的安楽死であったこと等を明らかにして、フランスにおける「死ぬ権利」主張の台頭論を検討した。なお、治療中止と積極的安楽死の問題および臓器摘出(同意推定法)の問題との双方を視野に入れる計画であったが、進展を見せない後者よりも進展が一層顕著であった前者により重点を置いた研究展開となった。フランスにおける終末期医療の諸相の一つとして、最近の安楽死立法の動向を考察分析し、フランス法の伝統原理との関係で論ずる。フランスは、終末期医療として、延命はしない・痛みを放置しない・安楽死はしないの三原則を打ち立てた2005年終末期法で、これまでそのデリケートな均衡状態を保ちつつも、「死ぬ権利」(幇助を受けて)の主張が拡がっている。まず、延命治療・緩和治療・安楽死の法的枠組みを、それぞれ「安楽死」との境界域の曖昧さを分析確認した。そのような法状況の中、2011年1月、上院・社会問題委員会で、それまでに別々に提出されていた安楽死合法化三法案の統合一本化がなされ、それが、上院審議に付された後に、結局否決廃案となった。このように議会(審議)レベルにまで達したのは初めてであり注目すべき事態であった。否決の理由は、逐条審議の議事録を追ってみると、2005年法の不知・運用不徹底、特に現場医療者のそれで、延命措置中止や緩和医療さえいまだ十分に行われていない等々であったことは注意しておかねばならない。また三法案の趣旨説明・逐条審議等で中心的役割を果たしたGodefroy報告は、後続の同種法案のモデルともなり得る可能性がある。この法案について、1患者の「幇助されて死ぬ権利」の法認ー主観的権利法の制定、2幇助死を要請できる基準・範囲、3死幇助手続における医師の役割、の検討を行った。安楽死立法の波が、オランダ(2001)から南下して、ベルギー(2002)、ルクセンブルク(2009)、そしてついにフランス上院(2011)まで迫ってきた。今回の法案は、「生死の決定権は本人にあり、死を早める決定についても妥当する」との前提から立論していたが、フランス法の伝統判例は、「死ぬ権利」主張の本質的原理をすでに輸血拒否判例においてその共通性を見抜き、否定していることを指摘しておかねばならないであろう。生命倫理における<死>の二局面としての、生命終期における治療中止と安楽死の問題(終末期法)および移植医療における臓器摘出(提供)(同意推定法)の問題との双方に目配りしつつ研究を進める計画であったが、もっぱら前者から後者により重点を移行させてゆくこととなった。それは、専ら前者が進展を見せていない一方で、後者の進展があまりに顕著であったことによる。最終年度に当たってここに記しておかねばならない。さて本年度は引き続き、生命終期における治療中止(終末期法制)と、その周辺としての安楽死及びその周辺(特に持続的深いsedationと安楽死の境界)の研究を推進した。フランスにおいては、終末期医療法制の周辺をめぐる議論が風雲急を告げ、安楽死は認めないが、急転直下、幇助自殺を認める方向での最近の動きは急であった。それは、2013年12月シカール報告書に始まり、そこでは、終末期法の不知と適用不徹底、事前指示書、ターミナル・セデーション、積極的安楽死の新法への組込み拒否等が議論されたが、幇助自殺については考慮の余地ありとの立場を表明した。この報告書が終末期論議を再燃させたのである。そして翌年7月国家倫理委員会の答申も出されており、その年度内に新法案提出が日程に上っていた。このような動きは、これまでのフランス法の伝統原理を見直すだけに、丹念に跡づけねばならなかった。ただ、2005年法が、延命治療中止、二重効果的治療の容認を導入したときに、すでに安楽死の一角は崩されていたといえる。終末期や意識がない患者は、同意の限界や免除・省略の法理が働き、それぞれの場合における最善利益の決定、終末期法では、合議決定プロセスの問題に議論の重点は移る。法理論的には、これらの問題は、古典的な問題に対する対応と新たな問題への対応とが含まれる(この点は臓器摘出の場合と同様である)が、このような研究を行なってきた。

本年度は、<死>の問題における二つの重大局面をとりあげ、自己決定を分析概念として、生命終期における治療中止と安楽死の問題(終末期法)と臓器移植医療における臓器摘出(提供)(同意推定法)について、わが国に先行するフランス1976年臓器摘出法や2005年終末期患者権利法によって蓄積された実績・議論を立法過程における議事録や研究論文・学説や裁判判例を総合的に検討する基礎的作業を行った。つまり、生命倫理における<死>の重大二局面としての、生命終期と臓器摘出との二つの場面において、自己決定権が、医師との関係、医療公益との関係で、それぞれどのように尊重されているかを、次年度以降(本論)へのそれらの比較検討の前提として、明らかにする作業である。意識がない生命終期患者ないし拒否意思を表明していない臓器提供者の利益のために用意されているフランスの制度ないし法的枠組み(終末期法と臓器摘出(同意推定)法)は、(1)彼らの意思(利益)をどう捕捉するか、(2)誰が同意・拒否(自己決定)権者となるか、(3)彼らのように自己決定をしていない場合、彼らにとって本当に利益となるか、他者決定(立法・医師)で守ろうする本人利益とは何か、或いはそれに優先する利益があるのかーこれらは根本的な問題だからである。だが、フランスの現行法でも必ずしも明らかではない。この同意推定法の下では、常に沈黙は同意と見なされるので、死後の身体は社会に差し出されることになる。ただ、死にゆく者であっても、その自己決定が一律に否定されるわけでなく、同意や拒否の意思表明している場合は尊重されるという限りで、同意(拒否)が必要であるとして、同意原理を彼らにも妥当させる。こうした実定条文だけからは上記問題は解決されないので、まずは、その起源を遡り立法過程における議事録等を辿って明らかにしつつ、かつ、積極的安楽死法が可決寸前まで行った新展開の後付けを行った。本研究は、生命倫理における<死>の問題における二つの重大局面、すなわち、自己決定を分析概念として、1移植医療における臓器摘出・提供(同意推定法)と2生命終期における治療中止と安楽死の問題(終末期法制とその周辺)をその双方に目配りしつつ、わが国に先行してこれらの問題処理を行ったフランス1976年臓器摘出法や2005年末期患者権利法の検討分析と、その実際の運用状況を丹念に辿る基礎的作業を行うものであった。これまで、上記1臓器摘出の推定同意法の本格的研究の準備作業として、わが国の改正臓器移植法とフランス臓器移植法におけるopt-out方式の問題点の比較法的考察は行なっている。この生命倫理法制領域での展開も、臓器不足のなか、これへの対応としての臓器交差提供(le don croiséd'organes)の導入などに見られるように、生命倫理法の改正展開はその動向をやめることはないが(これはまた次の研究課題として維持したまま)、現段階の研究重点は、次の2の問題局面に移っている。ここでは、フランス上院での積極的安楽死法案の廃案以来、終末期医療法制の周辺をめぐる議論がきわめて盛んに動いている(後述するが、急転直下、幇助自殺を認める方向でのもっとも最近の動きがあり、見逃すことができない急展開も呈してきている)。その積極的安楽死法が上院・委員会を通過し可決寸前までの展開の跡づけ作業は、昨年、問題が多岐にわたり急速に進展している中で、活字とするには至らなかったが、本年はこの課題を達成することができ、生命終期の研究推進の過程において、概ね順調に進んでいるといえよう。
開口運動は頭頸と下顎の連合運動である

【研究目的】捕食時の開口運動における頭頸-下顎連関が、どのような要素によってコントロールされているのかを明らかにする。【研究実績】被験者は、下顎運動が回転要素主体と言われている骨格性下顎前突を呈する有歯顎ボランティア6名とし、あらかじめ実験の概要について十分に説明し、実験への協力に対する同意を得た。被験者を背もたれのない椅子に着座閉眼させ、竹串に刺した種々の大きさのリンゴを手で把持させた後、開眼して食べるように指示した。6自由度顎運動測定装置TRIMETを用いて、食物摂取時の下顎運動と頭部動態を測定した。被験食品として、直径9,12,15,18,21,24mm、厚さ5mm円盤形の食物(リンゴ)を用い、各サイズにおいて5回ずつの試行を行った。種々の大きさの開口における頭部および下顎の動態を分析し、開口運動と下顎運動要素、及び頭部運動の関連性を調べた。骨格性下顎前突症例においても、正常者と同様に開口量が増加すると頭部運動量が増加した。しかし、パターンは一様でなく、正常者と同様に小さな頭部運動を示す群(A群)と正常者に比べ頭部運動量が大きい値を示す群(B群)が存在した。A群では下顎頭移動量も正常者と同様大きい値を示した。一方B群では、下顎頭移動量が正常者に比べ小さい傾向を示した。下顎頭の回転量に大きな差はなかった。以上のことから、開口運動においては、下顎運動要素のひとつ下顎頭移動量は、下顎運動だけでなく、頭部運動にも大きな関連を持つことが明らかとなった。このことは、開口運動が下顎運動と頭頸部運動の連合した運動であることを裏付けている。【研究目的】種々の大きさの開口における頭部および下顎の動態を分析し、開口運動と下顎運動要素、及び頭部運動の関連性を調べる。【研究実績】被験者は、顎口腔系に異常を認めない健常有歯顎ボランティア10名とし、あらかじめ実験の概要について十分に説明し、実験への協力に対する同意を得た。被験食品として、直径9,12,15,18,21,24mm、厚さ5mmの円盤形の食物(リンゴ)を用い、各サイズにおいて5回ずつの試行を行った。食物摂取時の開口量は、リンゴの直径が大きくなるに従って増加し、その値は被験食品の直径よりも常に大きく(平均7.3mm),食品と上下顎前歯切縁との間には食品空隙(武正ら、2001)が存在していた。食品空隙は食物の大きさが大きくなるのに伴って減少する傾向にあった。食物摂取時の開口時には上顎切歯点は前上方へ移動しており、タッピング運動におけるよりも前方成分が大きくなる傾向を示した。タッピングにおいては、頭部運動は回転が主体なのに対し、食物摂取時の開口運動時には頭部運動の回転要素だけでなく並進要素が観察された。これらのことから、食物摂取時の開口運動に伴う頭部の運動は、食物を「迎えに行く」要素が加わっていると考えることができる。
光・磁気スイッチング配位高分子の設計と機能

本研究では、配位高分子の新しい機能、特に光・磁気機能の開拓を目指して、いくつかの新規な配位化合物を合成し、配位高分子による特異な機能開拓を行った。特に、(1)多核共役シフ塩基錯体を新規に合成し、高度制御されたナノ集合体の構築に成功した。ナノ構造体の光・電子・磁気機能について検討し、特異な光伝導を有することを見いだした。(2)金属ポルフィリン錯体を用いたナノ構造体の構築及び機能開拓にに成功した。本研究では、主鎖に遷移金属を有する配位高分子の側鎖に光機能性ユニットを導入し、光照射により遷移金属主鎖のスピン状態、および磁性の変化を誘起することで、光・磁気機能性配位高分子を創出することを目的とする。さらに、配位高分子の自己組織化や無機チャンネルとのハイブリッドを利用して、光による磁性のスイッチングが可能なソフトマテリアル、高分子鎖一本一本がナノチャンネルに独立し、高度に2次元配列した光・磁気機能性シートの構築を目指す。さらに、多核金属錯体により形成され、分子配列が高度制御された多核金属集積体の光、電子機能を開拓することを目指す。本年度では、ジアリルエテンユニットを有する新規リガンドの設計、合成と同定を行った。その結果、アルキル鎖を有するジアリルエテンの合成に成功し、また、トリアゾールリガンドにアミド結合で繋ぐことで新規なリガンドの合成に成功した。これらのリガンドを用いて、鉄との重合反応を行い、目的とする高分子を合成した。また、光照射により異性化反応が速やかに起きていることを見いだした。溶液状態での異性化反応に加え、溶液からキャスティングすることにより薄膜を作成し、異性化反応を検討した。この場合、溶液と同様に、紫外光照射することにより、ジアリルエテンユニットがオープン状態からクロス状態に変化し、また、可視光照射によりもとのオープン状態に戻ることができる。このような異性化反応は何度も繰り返すことができる。さらに、本年度では、多核共役シフ塩基錯体が高度集積化し、ナノ構造体の光、電子機能について検討した。その結果、特異な光伝導を有することを見いだした。本研究では、金属を含有する高分子を合成し、その光・電子・磁気機能の発現を解明すると共に、新規な機能性高分子の創出を目指している。本年度では、金属錯体として、共役系を有するフタロシアニンやサロフェンをモチーフにし、その合成と機能開拓を行った。具体的に、銅サロフェン錯体の合成及び自己組織化による超分子ナノワイヤーの合成と機能について検討した。また、フタロシアニンニッケル錯体の合成を行い、重縮合反応により二次元高分子の合成に成功した。銅サロフェン錯体は、フェニル基の両側に二つの銅サロフェンサイトが共役し、平面構造を形成している。溶液状態において、自己組織化により、超分子ナノワイヤを形成していることが分かった。サンドイッチ型デバイスを組み立て、ナノワイヤの電気伝導を検討した。その結果、ナノワイヤーは電子及びホール両方を伝導できるというユニークな機能を見いだした。さらに、ナノワイヤは光伝導を有し、極めて高いオン・オフ比でスイッチングすることを明らかにした。また、ナノワイヤは極めて高い伝導異方性を示すことを突き止めた。一方、フタロシアニンニッケル錯体に関して、モノマーの合成に成功し、それを用いた重合方法を確立した。フタロシアニンニッケル錯体は重合により平面構造を有する二次元高分子を生成していることを明らかにした。二次元高分子はさらに積層し、多孔性高分子を形成していることを明らかにした。フタロシアニンニッケル錯体からなる二次元高分子はサイズが極めて均一なメゾ孔を有し、かつ高い表面積を持つことを明らかにした。積層に起因する特異な光吸収能を有し、特に近赤外領域において大きな吸収バンドを示した。これは、従来のアプローチで困難であった「近赤外部における光吸収」を解決し、太陽光エネルギーの利用という観点から極めて魅力的な物質である。さらに、多核金属錯体により形成され、分子配列が高度制御された多核金属集積体の特異な機能を開拓することを目指す。本年度では、前年度の多核共役シフ塩基錯体によるナノ構造体の構築に加えて、金属ポルフィリン錯体を用いたナノ構造体の構築に成功した。具体的に、縮重合反応により、ナノサイズのチャンネル構造を有する共役多孔性金属ポリフィリン高分子を合成した.ガス吸着測定から、極めて大きな表面積を有することが明らかになった。

分子骨格は殆どポルフィリンから構成されているため、超高密度の触媒活性点を有することが特徴的である。これは、従来の担持型触媒とは著しく異なる点である。そこで、金属ポルフィリンの特性を生かして、大きな内部表面を介した触媒機能の開拓を検討した。その結果、酵素と匹敵できる極めて高い触媒機能を有することを見いだした。また、ナノサイズのチャンネル構造を有するため、基質に対する選択性が高く、他の官能基が共存してもほしい部位を標的に反応させることができる。また、三次元架橋しているため、多孔構造が物理的に安定し、それゆえ、触媒を何度も繰り返し利用できることを明らかにした。
バイオセンサーによるビタミンC測定法に関する研究

食品中のビタミンCの定量には、一般に2.4ジニトロフェニルヒドラジン(DNP)法が用いられているが、この方法は操作が煩雑で測定に比較的長時間を要する等の難点を有する。本研究の目的は、バイオセンサーによる食品中のビタミンCの簡便かつ迅速な定量法の確立にある。そこで、ビタミンCを特異的に酸化するアスコルビン酸酸化酵素を用い、ビタミンCの酸化反応過程で消費される酸素量を反応系の溶存酸素量の減少として測定する定量法について、その有用性の確認を行った。酸素センサーを装着した溶存酸素計を使用して、反応系の溶存酸素消費量に影響を及ぼす測定条件を検討し、還元型ビタミンCの定量に最も適した条件を決定した。次いで、この方法を用いて総ビタミンCの測定を可能にするために、酸化型ビタミンCの至適還元条件を併せて検討した。その結果、ビタミンC高濃度試料(0.2mM以上)に対する一般的定量法ならびに低濃度試料(0.4mM以下)に対する高感度定量法の各分析条件を設定できた。両法とも、これまでの定量法と比べ、迅速かつ簡便であり、定量精度も高く、定量限界濃度は0.01mMとより低くなり、従来法よりも格段に優れていることが示された。さらに溶存酸素が量論的に消費されることから溶存酸素消費量から直接ビタミンCが測定できる利点も認められた。また、本法に対する種々の還元性物質の影響も検討したが、本法は、これらの影響を全く受けず特異性に優れていることも示された。本法を果汁試料に適用した結果、DNP法、高速液体クロマトグラフィ法および薄層クロマトグラフィ法による分析値と良好な一致が見られ、ビタミンCの真値が測定できるものと判断された。以上より、本法は操作が簡便で、ごく少量の試料溶液にも適用でき、迅速かつ正確にビタミンCを定量することが可能であり、各種の食品中のビタミンCの分析には十分利用できるものと考えられる。
オーラル・ヒストリーによる戦後日本の戦傷病者と家族に関する研究

平成27年から平成30年にかけて実施した福井県下の戦傷病者と家族(妻)への計30回におよぶ聞き取り調査から次の3点が明らかにされた。(1)戦傷病者は戦争経験のない家族に戦争体験を語る機会が少なかったが、戦争体験者や戦争に理解を示す者には自ら体験を語る傾向が強かった。(2)傷痍軍人会会員は一般に持たれている彼らのイメージとは異なり、多様な戦争経験や受傷経験を持つ者から構成された。概して、彼らは「傷痍軍人」としての強い意識を持ち、傷痍軍人会や戦傷病者に強い関心を持っていたが、「障害者」としての意識が希薄であった。(3)戦傷病者の家族(妻)のほとんどは健常者であった。彼女たちは夫の受傷時期(結婚時期:受傷前と受傷後)や結婚理由によって夫らの障害や戦争について理解も異なり、傷痍軍人会妻の会への参加程度の違いが認められた。平成30年度には国内外の学会において口頭発表と執筆活動に従事した。9月、日本オーラル・ヒストリー学会にて「福井県の戦傷病者の家族のオーラル・ヒストリー」と題する口頭発表を行い、福井県傷痍軍人会・妻の会で主要な役割を果たした3名の女性のインタビューから浮き彫りにされる戦後日本における戦傷病者の家族の生活実態を報告した。3月、ロンドン大学におけるJapan Forum Workshopにおいて、"Living with Wounded Husbands: Oral History of Japanese Disabled War Veterans' Wives in Prefecture"と題する報告では戦傷病者の家族(妻)の証言から多様な役割を担ってきた彼女たちと夫の関係を明らかにした。この報告をJapan Forum誌に投稿することになった。また、これまでの口述記録と並行して収集できた未公開史料を反映させ、日本の戦傷病者の歴史に関する学術書を現在執筆している。平成27年度は、本研究の基盤形成期と位置付け、福井県下の戦傷病者とその家族(妻、子弟)に対し、計22回の口述調査を行った。被調査者の一部から戦傷病者に関する一次史料の提供がなされ、今後の本研究課題を探求する上で重要な手掛かりを入手することができた。被調査者との交流を通じて、新たな情報提供者に関する情報など、今後の本研究を展開する上で貴重な情報が寄せられた。これらの口述記録の一般公開に向けて、「しょうけい館(戦傷病者史料館)」とも緊密な関係を築いた。また、平成27年11月、ある被調査者から提供された義手を福井大学病院付属図書館にて展示し、教職員、学生のみならず、広く一般にも開放され、その歴史的意義を開示する機会を得た。研究計画書にしたがい、27年度予定していた本研究に関する事項はほぼ遂行できた。平成28年度は、前年度の成果を踏まえ発展期として、集めた口述記録の整理と分析と並行して、福井県下の戦傷病者とその家族(前年度の調査した者への再調査も含む)に対して、平成28年8月から平成29年3月にかけて口述調査を実施した。また、史料発掘の観点から、戦傷病者の遺家族に対しても史料の有無の確認を行った。収集した口述記録の分析から、家族(特に妻)の夫(戦傷病者)との家庭生活の実態、医療状況、就業実態、福井県傷痍軍人会・妻の会への参加状況、他の会員との関わり方など戦傷病者の生活全般についての理解が進み、既存の戦傷病者に関する歴史史料では窺い知ることが出来ない情報を入手することができた。また、被調査者から福井県傷痍軍人会に関する公式記録や個人所有のノート記録が提供されるなど、一次史料収集において一定の成果が見られた。これらの資料群は、公式に発表されたこともないことから希少かつ重要なものであると言えよう。しかし、同時に予定していた被調査者の中には、亡くなられたり、調査が困難になられる方もおられ、調査を速やかに進めていく必要性も感じた。同時に「しょうけい館」へ福井県下の戦傷病者の家族への状況を報告するとともに、現在の日本の戦傷病者の状況についての概要を理解する機会を得た。「しょうけい館」との話し合いの中から、同館による北陸地区での戦傷病者に関する証言映像が撮影されていない事実も踏まえて、次年度(平成29年度)に藤原が戦傷病者との仲介役となり福井県下での同館による証言映像の取材が実施されることが確認された。研究計画書に基づき、28年度に予定していた研究活動はほぼ実行できた。平成29年度は、本研究前半期に実施した福井県下の戦傷病者とその家族の口述記録の整理と分析に加え、研究成果発表に向けてのいくつかの具体的進展があった。口頭発表では平成30年3月、障害の歴史研究会において「福井県の戦傷病者の生活実態:戦傷病者の家族へのオーラル・ヒストリーから」と題した報告を行った。同報告では、福井県下でこれまで実施した口述記録の内容を伝えるとともに、4名の戦傷病者の家族(妻)の聞取りを紹介しながら、彼女たちにとって戦傷病者を配偶者に持つことの意味、戦傷病者の家族の特徴、彼女たちの視点からの傷痍軍人会や妻の会について私見を述べた。同研究会参加者から、福井県の戦傷病者を取り上げた理由等の今後この研究を推進していく上で重要な質問やコメントが寄せられた。

また、同月、合衆国アイオワ大学において開催された日本研究シンポジウムにて“What Forgotten People Tell Us: Oral History of Japanese Disabled War Veterans and Their Families"と題した報告を行った。この中で、ご存命の家族への聞き取り調査の分析方法に関して出席者と意見を交わす機会があり、示唆に富む報告になった。論文執筆に関しては、障害の歴史研究会の会員とともに日本研究英文雑誌Japan Forumへの特集「日本の障害者史(仮題)」として論文投稿を執筆することが決定した。さらに、日本の戦傷病者に関する歴史研究書の出版の申し出があり、現在出版に向けて執筆に取り組んでいる。その中でも福井県下の戦傷病者とその家族への聞き取り調査結果を研究成果として取り上げる予定である。「しょうけい館」と連携し、福井県下の戦傷病者とその家族への証言映像を撮る企画を進めてきたが、「しょうけい館」の諸般の事情により平成29年度の証言映像撮影は延期となった。報告や論文執筆に関しては順調に推移しているが、29年度に予定していた「しょうけい館」との福井県下における証言映像の取材が、「しょうけい館」の諸般の事情により中止になったため。平成27年から平成30年にかけて実施した福井県下の戦傷病者と家族(妻)への計30回におよぶ聞き取り調査から次の3点が明らかにされた。(1)戦傷病者は戦争経験のない家族に戦争体験を語る機会が少なかったが、戦争体験者や戦争に理解を示す者には自ら体験を語る傾向が強かった。(2)傷痍軍人会会員は一般に持たれている彼らのイメージとは異なり、多様な戦争経験や受傷経験を持つ者から構成された。概して、彼らは「傷痍軍人」としての強い意識を持ち、傷痍軍人会や戦傷病者に強い関心を持っていたが、「障害者」としての意識が希薄であった。(3)戦傷病者の家族(妻)のほとんどは健常者であった。彼女たちは夫の受傷時期(結婚時期:受傷前と受傷後)や結婚理由によって夫らの障害や戦争について理解も異なり、傷痍軍人会妻の会への参加程度の違いが認められた。平成30年度には国内外の学会において口頭発表と執筆活動に従事した。9月、日本オーラル・ヒストリー学会にて「福井県の戦傷病者の家族のオーラル・ヒストリー」と題する口頭発表を行い、福井県傷痍軍人会・妻の会で主要な役割を果たした3名の女性のインタビューから浮き彫りにされる戦後日本における戦傷病者の家族の生活実態を報告した。3月、ロンドン大学におけるJapan Forum Workshopにおいて、"Living with Wounded Husbands: Oral History of Japanese Disabled War Veterans' Wives in Prefecture"と題する報告では戦傷病者の家族(妻)の証言から多様な役割を担ってきた彼女たちと夫の関係を明らかにした。この報告をJapan Forum誌に投稿することになった。また、これまでの口述記録と並行して収集できた未公開史料を反映させ、日本の戦傷病者の歴史に関する学術書を現在執筆している。28年度も研究計画書にしたがい本研究を推進していく。昨年度に実施した戦傷病者の家族への口述調査を継続させ、収集した口述記録を書き起こす作業を進める。また、収集された口述記録の分析を進め、本研究の発表に向けた準備に取り掛かる。さらに、「しょうけい館」と連携して、被調査者に対してビデオ撮影の作業を本格化させる。29年度も過去二年の実績に基づき、被調査者への口述記録の収集を進めると同時に、集められたデータの整理・分析を継続していく。
邦人音楽作品の社会受容と高等音楽教育―レパートリー形成の観点から

邦人作曲家によるピアノ音楽作品は、国内の演奏会においても取り上げられることが少なく、敬遠されがちである。その理由のひとつに、前衛的な作曲手法が多く用いられ、演奏が困難と思われていることがあげられる。本研究を通して、邦人ピアノ作品の普及には、大学をはじめとする高等音楽教育の過程においては、作曲家が参照している日本の民謡などの音楽文化について見識を広げること、また、19世紀に作られたさまざまなピアノ教本を発展させ、日本古来の旋法や移調の限られた旋法、あるいは7=9度の音程による練習を行うことが重要であることが明らかになった。◆1◆「邦人作曲家によるピアノ音楽作品の分析」......現在一般入手可能な状態にある邦人ピアノ作品について、順次、実際の演奏にあたっての実践的な分析をすすめた。◆2◆「間宮作品の教育教材としての価値に関する研究」......間宮芳生の演奏会用作品《前奏曲集》(1977)の実践にあたって、同氏による児童向け教材「にほんのこども」の学習内容が具体的に応用されうる過程について明らかにした。すなわち、同氏のこれらの作品では、素材となった童謡からピアノ音楽作品への変容ともいうべき手法がとられており、児童向け教材で取り組まれるさまざまな変容の手法と、実際の演奏会用作品の変容との関係性が密接であることが明らかになった。◆3◆「三善作品と日本の伝承音楽の関係に関する研究」......三善晃の演奏会用作品《子守唄》(1977)を例に、日本の各地に伝承される子守唄と作品理解との相関関係を明らかにした。すなわち。間宮の例とは異なり、素材となる音楽そのものへの理解を深める重要性が求められている。◆4◆「武満徹作品についての追加研究」......作品の着想源が、より抽象的な武満徹の音楽作品についての研究を進めた結果、「2と水」の美的意識に関する独創的な思索が、武満作品の理解において重要となることを明らかにした。◆5◆「研究成果の発表」......上記のうち、「2」と「3」については、平成24年11月16日、東京・表参道のカワイサロン「パウゼ」において東京芸術大学音楽研究科リサーチセンター主催の「Dコンサート3」において、演奏実践と講義の形式で発表した。会場130席は満席の盛況であり、同大の広報誌でも紹介された。「4」については、紀要論文『武満徹における「2」と「水」の美学:空間語法と時間語法の観点から』としてその内容をまとめ、査読の結果、東京芸術大学音楽学部の紀要第38集(平成24年度)に掲載された。◆1◆「無調性」をめぐる演奏技術課題に関する分析・・・松平頼則作曲《日本の旋法によるピアノのための練習曲集》(1970)における様々な4度音程の技術課題を分析し、他の邦人作曲家作品との比較研究を通して、さまざまな邦人作品ににおいても有用な練習となっていることを明らかにした。◆2◆コンクール課題曲の分析・・・邦人作曲家作品を積極的に課題として取り上げている「カワイ音楽コンクール」での課題曲について分析し、西洋の諸作品(グレゴリオ聖歌からシューマン、ドビュッシー、ラフマニノフ等)をモチーフとした作品、日本の伝統的な童歌などをモチーフとした作品、その他の独自の題材を扱った作品などに分類した。◆3◆教育研究の実践・・・上記「2」の諸作品について、実際にコンクールに取り組むピアノ学習者(平成25年10月平成26年3月に10回、のべ70名超)の教育指導を実践した。この教育実践の結果、適切な作品分析に基づく指導によって、学習者の理解が深まり、レパートリー形成が促進されることが確認できた。◆4◆研究成果の発表・・・これまでの研究成果について、平成25年6月9日に日本音楽表現学会第11回全国大会において研究発表を、平成25年8月2日に武蔵野音楽大学の「社会人のための夏期研修講座」において、邦人作曲家作品に関する講座を、平成26年3月9日にレプレ新宿においてピアノ演奏法に関する講座「ピアノ講座」を行った。◆1◆「邦人作曲家によるピアノ音楽作品の一覧収集、楽譜出版状況の調査」......邦人ピアノ作品の情報をデータベース化を進め、その出版状況について整理した。◆2◆「オルレアンでの国際20世紀音楽ピアノコンクールの調査」......フランス・オルレアンで行われた国際20世紀音楽コンクールにおいて、実際に演奏された作品とその演奏について調査を行った。その結果、実演において、トーンクラスターを中心とした作品理解や、細部の省略ということが重要な意味を持っていることが明らかになった。◆3◆「間宮芳生、一柳慧、武満徹のピアノ作品の演奏解釈に関する、実践研究」