hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
液夜界面超薄膜の構造および動的挙動

液液および固液界面膜の構造や配向変化がどのような協同作用によって起こるかを解明することは,分子素子などを実現させるための基礎研究として重要である。そこで,各官能基ごとの情報が得られる赤外分光法を用いて検討することとした。まず,四塩化炭素/水界面における重水素化ステアリン酸(ST)とヒドロキシアゾベンゼン(HAZO)の混合吸着膜に光を照射し,HAZOのトランス-シス異性化にともなう重水素化ST分子の構造や配向変化を検討するために赤外吸収スペクトルの測定を行なったところ,検知器の感度が不足しているために測定できなかった。そこで,光異性化LB膜と液晶薄膜系における分子構造と配向制御について検討することとした。すなわち,アゾベンゼン基を含む長鎖脂肪酸とカチオンポリマーとのポリイオンコンプレックス(Azo)LB膜上に液晶(12CB)と重水化ステアリン酸(DSt)の混合LB膜を構築し,光照射にともなうLB膜中の分子配向変化をフーリエ変換赤外透過および反射吸収スペクトルから調べた。その結果,紫外光および可視光の照射によって,Azoは可逆的にトランス-シスの光異性化することがわかった。一方,Azoの光異性化にともなう混合LB膜の配向は,25°Cではほとんど変化しないが,45°Cでは12CBおよびDSt分子ともに変化することが明らかとなった。この相違は,混合LB膜の状態が固体か液晶かの違いによることがわかった。
非正規雇用の女性労働者における職域健康管理に関する研究

本研究の目的は、非就業、正規雇用就業、非正規雇用での就業という就業状態の違いにより影響を受ける健康管理制度面での処遇及び健康問題の特性を明らかにすることである。具体的には、大卒女性(2040歳代)を対象に質問紙による調査研究を実施した。母集団約1万人のうち、調査協力を承諾した1630人に対して質問紙を送付し、93%の回答率を得た。質問項目は上記に述べた健康管理制度面での処遇(職域・地域健康管理サービスの利用、育休利用実態、安全衛生委員会との関り)、健康問題(業務関連疾患に加え、周期的に生じる月経随伴症状など)の他、生活習慣について設けた。調査結果については、非就業(主婦、学生など)、正規雇用での就業、非正規雇用での就業に分類し、それぞれを比較した。今日までの解析で得られた研究結果より、非正規雇用という就業形態にある大卒女性は正規社員や非就業者に比べて健康管理に関する知識が低く、健康診断受診率も低いことが示された。これは、非正規雇用者が一般的に職域保健からも地域保健からも抜け落ちた状態に陥りやすいためと考えられる。また、女性特有のライフサイクルも影響している可能性も示唆された。一方で、今回の対象においてこれら非正規社員の健康状態は予想していたより悪くなく、これは今回の対象が教育関係職についている場合が多く、その職場待遇や生活状態が影響していると思われる。就業期の女性は、月経、妊娠、分娩、閉経など、個人的背景や時期ごとの身体変化が大きい。また、この年代の女性は就業していない場合や、就業していても非正規の雇用形態をとっている場合が高く、同年代の男性の多くが職域で画一的な健康管理の下にあるのに比して、公的に健康管理を行うのが難しいため、この度明らかになった成人女性の健康管理の実態は意義があると思われる。本研究の目的は、企業現場の実態を調査し、正規社員であるか否かという雇用形態の違いにより影響を受ける健康管理制度面での処遇(職域定期健診や休憩室の利用、産休・育休、安全衛生委員会との関り)及び、健康問題(業務関連疾患に加え、生活習慣、周期的に生じる月経随伴症状、社会全体の人口再生産なども対象)の特性を明らかにすることである。本研究では、これまで研究協力者とともに事業所において、一般健康診断の際に質問紙による自己健康評価と職場環境の評価を実施する方式で、就業形態と健康の関連を評価してきた。平成18年度は、その事業所調査の結果をまとめ、国際科学雑誌に投稿するとともに(現在投稿中)、国際学会で報告を行った(Influence of overtime work on menstrual disorders among IT company workers, Nishikitani et al. at 28^<th> International Congress on Occupational Health)。また、その研究過程で、就業形態の多様性は女性で高いにもかかわらず、女性労働者は結婚・出産・育児・介護等を理由とした一時的な離職が多く、調査の一時点で就労している者だけを対象とすると非常に偏った結果が得られることがわかったため、非就業者を交えた研究対象が必要と考えられた。そこで、主任研究者の依頼により承諾の得られた同窓会組織に協力してもらい、卒業生の2040歳代女性を対象に調査協力の依頼を行い、応諾者を研究対象とする方式で質問紙による調査研究を実施することとした。調査に先立って、対象者への調査の説明を行い、インフォームドコンセント1を取り付けた。雇用・就業形態の定義については、非就業(主婦、学生など)、正規雇用での就業、非正規雇用での就業、.自営業等に分類し、それぞれを比較できるように質問紙を作成した。調査実施時期を平成19年度初めに予定している。

また、この年代の女性は就業していない場合や、就業していても非正規の雇用形態をとっている場合が高く、同年代の男性の多くが職域で画一的な健康管理の下にあるのに比して、公的に健康管理を行うのが難しいため、この度明らかになった成人女性の健康管理の実態は意義があると思われる。
博物館における文化財の情報資源化に関する研究

本研究は、博物館が収集した文化財と関連する図書・文書などを整理・分類、分析し、一元的に管理する。さらに情報の共有化を図るため、これらの情報資源を新しい枠組みでとらえ直し、他の研究機関との相互利用を可能とする資料の情報資源化の方法論を研究するものである。具体的には文化財と関連付けしたさまざまな情報を参照ポイントとして逆引きすることで、必要とする文化財にたどり着くという情報資源化の方法を明らかにした。本研究は、博物館が収蔵する文化財と関連する図書・文書などの整理、データ化、分析を行い、相互に関連付けを行うことで、これらを一元的に管理し、必要なときに引き出して活用できる博物館アーカイブズを構築する。さらに他の研究機関と情報の共有化を図るため、情報資源を新しい枠組みでとらえ直し、相互利用を可能とする文化財の情報資源化の方法論を、実践をとおして研究するものである。1調査の内容文化財に関連する目録類、図書、文書などのリストをまとめ、各資料の作成時期、保管の状況や、資料群としてのまとまりなどを考慮しながら分類法を検討した。「列品録」「重要雑録」など主要な資料の目次のデータベースを作成した。公文書のデータ整理と画像化を促進した。昭和20年以降の公文書類は、デジタル撮影とスキャニングを併用した。展覧会図録などは、文化財の具体的な活用を示す記録として、できるだけ多くの情報の抽出につとめた。博物館の草創期以来、文化財を主に撮影した写真資料のデジタル化を推進し、内容の確認と、目録との関連付けを行った。2意義文化財に関連する目録類、図書、各種文書など基礎資料を整理し、その全体像を明らかにし、分類を行ったことで、総合的にデータを把握できるようになり、研究の利便性が向上した。公文書のうち「重要雑録」「展覧会録」「出品録」など、文化財の活用と関わりの深い資料より、目次のデータ化を推進した。今後、専門分野ごとの研究分担者が資料を分析し、文化財との相互の関連を明らかにするための準備ができた。博物館の機能との関わりで作成された資料を、文化財の活用という観点からとらえることで、文化財と関連資料との相互の関連付けが可能となった。3重要性研究の成果を統合データベースに反映させる準備に着手したことで、文化財の情報資源化の方法論を研究するための基礎作業を進めることができた。本研究は、博物館が収集した文化財と関連する資料(図書・文書など)の分析と整理、データ化を行い、文化財との相互の関連付けを行うことで、これらを一元的に管理し、必要なときに引き出して活用できる博物館アーカイブズを構築する。さらに他の研究機関と情報の共有化を図るため、情報資源を新しい枠組みでとらえ直し、相互利用を可能とする資料の情報資源化の方法論を、実践をとおして研究するものである。1調査の内容草創期の博物館が、古器旧物の保存を目的として行った「壬申検査」や、博覧会事業によって収集した文化財の情報と、博物館が所蔵する文化財との関連調査を行い、以後の活用の状況を明らかにした。また、大正年間に総長であった森鴎外が著した蔵書解題をとおして、どのような文化財と関連して図書が収集されたのか、さらに鴎外が推進した天産部の資料の文部省移管を示す目録を検討した。博物館の業務のために収集した文化財をとりまく公文書、図録類から引き出した関連性を示す情報を分析して、文化財の利用のあり方を考察した。2意義本年度の研究テーマである「壬申検査」、博覧会、森鴎外、天産部の資料の移管と関わりのある文化財について、「重要雑録」「展覧会録」「出品録」などの目次データを手がかりに引き出した公文書類の記事や目録、展覧会図録、図書閲覧室のレファレンス記録、写真資料、新聞のスクラップなど博物館の機能との関わりで作成された資料と照合し、文化財の活用という観点からとらえることで、文化財と関連資料との相互の関連付けの有効性が確認できた。3重要性研究の成果を統合データベースに反映させるための作業を実施するなかで、年度ごとのテーマを設定し、文化財の情報資源化の方法論を検討するための具体的な研究を行うなど、文化財の情報資源化という観点から、MLA連携を見据えた統合データべースの構築に向けて着実な一歩を進めることができた。本年度以降の目標は、文化財と関連する資料の全貌がほぼ明らかになったところで、個別テーマの研究を進めることにある。その分析をとおして、文化財がどのように利用されてきたかを検討しており、草創期の博物館が、古器旧物の保存を目的とした「壬申検査」などの文化財調査を行い、政府の殖産興業の施策である博覧会事業などに支えられて収集した文化財が、収蔵品の基礎となった。当時の目録類を分析し、文化財がどのように利用されていたかを検討した。また、図書館と動物園を併設する総合博物館として誕生したが、所轄官庁の変更にともない、もっとも多くの文化財を管理していた自然史系の天産部が縮小、廃止され、やがて美術歴史博物館と変貌する。これらの経緯を伝える目録類と文書から、その背景を探った。未整理の公文書82件をデジタル撮影し、重要度の高いものについて、ほぼ撮影を終了できた。今後の関連付けにおいて、研究の利便性、効率の向上につながる。なお当館では、壬申検査において、文化財を撮影したガラス原板465枚を所蔵しているが、作品の記録としては多く拓本が使用され、写真撮影の対象はほとんどが建物と人物で、作品の撮影はほんの一部である。当時の写真の位置付けについて、さらに検討する必要がある。

博物館におけるさまざまな資料は、相互に関連しあっている。そして個々の文化財を情報のハブとして機能させ、博物館の図書や文書から引き出されるさまざまな情報を参照ポイントとして連結させる。これにより、参照ポイントから逆引きすることで、必要とする情報をもつ文化財にたどり着くことができる。こうした考え方を応用することで、各研究機関との情報の共有を実現することができると考えている。文化財の情報資源化という観点から、MLA連携を見据えた統合データべースの構築をめざしている。計画的に調査・研究を行い、所期の目標を達成した。本研究は、博物館が収集した文化財と関連する資料(図書・文書など)の分析と整理、データ化を行い、文化財との相互の関連付けを行うことで、これらを一元的に管理し、必要なときに引き出して活用できる博物館アーカイブズを構築する。さらに他の研究機関と情報の共有化を図るため、情報資源を新しい枠組みでとらえ直し、相互利用を可能とする資料の情報資源化の方法論を、実践をとおして研究するものである。1調査の内容宮内省が明治21年より10年間にわたって実施した臨時全国宝物取調局の調査に関わる公文書、写真資料などをとおして、この事業を実質的に推進した博物館の役割をはじめ、文化財に対する一般の人々の意識や、博物館における文化財の管理体制に与えた影響などを考察した。2意義臨時全国宝物取調局で作成された目録は、全国の文化財の貴重な履歴として位置づけることができる。用途の異なる数種の目録を分析することで、調査の実質的な担い手であった博物館が情報をどのように整理したかを検討した。3重要性本年度の研究テーマである臨時全国宝物取調局の調査に関わる公文書、写真資料など計5,359件は、日本美術史の形成過程や,我が国の文化財保護行政の歴史を知る上で学術的価値が高いとして、平成28年6月に国の重要文化財に指定された。本研究では、これらの公文書や資料の活用のあり方に関する研究成果をもとに、文化財の相互の関係を明らかにし、さらに周辺の学問との相関図を作成する作業などをとおして、人々が必要とする情報にたどり着くための方法を模索した。本年度の目標は、個別テーマの研究を進めることにあり、4年計画の3年目として、明治21年より10年間にわたって実施した臨時全国宝物取調局の調査に関わる公文書、写真資料などを対象にした。宝物調査では、文化財の所有者が作成し提出した書類が「宝物目録」にまとめられる。各地に派遣された調査員は文化財の監査と登録を行い、文化財の基礎データと会議での評価内容が「会議録」に記載される。そして優等美術品として監査状が発行されると「宝物精細簿」に等級順で所蔵者名ごとに記載する。また歴史的に重要と判断されたものは「史要参攷簿」に登録される。これらの分析をとおして、文化財がどのように利用されてきたかを検討した。およそ2,000件の資料について調査を実施した。また未整理であった公文書などのデジタル撮影を77件、公文書のテキストデータ化300件を行うことによって、資料の活用をはかった。さらに、こうした公文書類、展覧会情報、写真資料、新聞のスクラップなどと関連付けを行った文化財の相互の関連を分析するために構築するデータベースソフトを購入し、その準備を開始した。文化財を研究・活用
ＭＥＭＳ構造材料への展開を目指したバルク金属ガラス薄膜の材料探索

MEMS分野で利用できるZr-Al-TM(TM:遷移金属)金属ガラス材料を開発することを目的とし、優れた特性を持つ材料組成を探索するとともに、将来この材料を実用化する際に必要となる合金母材から直接薄膜を作製する技術を検討した。その結果、Zr-Ni-Al合金薄膜ではAlが30%付近に最適組成があることを示すとともに、単一ターゲットからZr-Cu-Ni-Al薄膜を作製する条件と機械特性の関係を明らかにした。また、この材料によるマイクロ3次元構造体の作製も実現した。バルク金属ガラスは高強度、低ヤング率、大弾性変形限界などのユニークな特徴を有しているだけでなく、ガラス転移点以上の温度域での超塑性挙動を利用して3次元構造体を作れる可能性があることからMEMS分野での応用も期待できる。しかし、これまでのバルク金属ガラスの研究では、ナノマイクロ材料を作るという試みはあまりなされてこなかったのが現状である。本研究では、MEMS分野で利用できるZr-Al-TM(TM:遷移金属)バルク金属ガラス薄膜材料を開発することを目的とし、コンビナトリアルスパッタリング法を用いた組成探索を実施するとともに、将来この材料を実用化するために必要となる単一の合金ターゲットを用いた薄膜作製技術の開発も行っていく。本年度までに、Zr-Ni-Al合金薄膜についてコンビナトリアルスパッタリング法によって結晶化温度が最も高い組成の探索を行い、Alが1535%程度が最適であることを見出した。また、コンビナトリアル法で作製した薄膜ライブラリのナノインデンテーション試験を実施し、非晶質状態が安定な組成域と高い硬度を示す組成域が概ね一致するという結果を得ることができた。また、バルク材料で広いガラス転移温度領域を持つことが知られているZr-17.5Cu-7.5Ni-10Al合金の円板を単一のターゲットとした薄膜形成も並行して実施しており、投入電力やスパッタ圧力などの成膜条件の変化に伴って成長した薄膜の組成や内部応力が変化することを明らかにした。さらに、この方法によって作製した試料については、熱機械分析法などによりガラス転移挙動を示すことを確認しており、今後、実際にマイクロ構造体を成形していくことを試みたい。バルク金属ガラスは高強度、低ヤング率、大弾性変形限界などのユニークな特徴を有しており、ガラス転移点以上の温度域での超塑性挙動を利用して3次元構造体を作れる可能性があることからMEMS分野での応用も期待できる。しかし、従来のバルク金属ガラスの研究では、ナノマイクロ材料を作るという試みはあまりなされてこなかった。本研究では、MEMS分野で利用できるZr-Al-TM(TM:遷移金属)バルク金属ガラス薄膜材料を開発することを目的とし、コンビナトリアルスパッタ法を用いた組成探索を実施するとともに、将来この材料を実用化するために必要となる単一の合金ターゲットを用いた薄膜作製技術の開発も行った。まず、Zr-Ni-Al合金薄膜についてコンビナトリアルスパッタリング法によって結晶化温度が最も高い組成の探索を行い、Alが1535%程度が最適であることを見出した。また、この薄膜ライブラリのナノインデンテーション試験を実施し、非晶質状態が安定な組成域と高い硬度を示す組成域が概ね一致するという結果を得ることができた。また、バルク材料で広いガラス転移温度領域を持つことが知られているZr-17.5Cu-7.5Ni-10Al合金をターゲットとした薄膜形成も並行して実施し、投入電力やスパッタ圧などの成膜条件の変化に伴って成長した薄膜の組成や内部応力が変化することを明らかにした。この方法によって作製した薄膜試料は熱機械分析法により母合金と同程度の温度でガラス転移挙動を示すことを確認した。金属ガラス薄膜をSi製の金型に押しつけてガラス転移温度まで加熱したところ、その形状を転写することができた。また、リソグラフィによって形成した金属ガラス製マイクロらせん構造体を3次元的に変形することにも成功し、ガラス転移状態での加工が複雑な構造体の作製に有用であることを確認した。バルク金属ガラスは高強度、低ヤング率、大弾性変形限界などのユニークな特徴を有し、ガラス転移点以上の温度域での超塑性挙動を利用して3次元構造体を作れる可能性があることからMEMS分野での応用も期待できる。本年度は、Zr-Ni-Al合金薄膜についてコンビナトリアルスパッタリング法によって結晶化温度が最も高い組成の探索を行い、Alが1535%程度が最適であることを確認した。

また、コンビナトリアル法で作製した組成むらを持つ薄膜の機械的性質を評価するために、ナノインデンテーションにより硬さやヤング率などを安定して測定する実験技術の確立に努めてきた。その結果、薄膜の厚さだけでなく基板の厚さも測定結果に大きな影響を与えることを見出した。この知見を基にして、今後の実験を進めていく予定である。並行して実施しているZr-17.5Cu-7.5Ni-10Al合金板を単一のターゲットとした薄膜形成においては、投入電力やスパッタ圧力などの成膜条件の変化に伴うターゲット合金からの組成ずれや内部応力の情報を収集した。その結果、低投入電力で低スパッタガス圧下では、ターゲットに比べてAlとNiが増加、CuとZrが減少する傾向があるが、スパッタガス圧や投入電力の増加にともなってZr組成が増加することが明らかとなった。今後、これらの原因を調査していきたい。コンビナトリアル法によって作製したZr-Ni-Al合金薄膜の結晶化温度の評価は順調に実施でき、Alが1535%程度が最適であることを確認した。また、ナノインデンテーション法により、広い組成域の試料に対してその硬度とヤング率を求めることができ、結晶化温度の高い組成域と高い硬度を示す組成域が概ね一致することを見出せた。残念ながら、この組成域の試料についてガラス転移挙動を示すか否かの確認はまだ行えていないが、今後、実験を継続していく予定である。これに対し、単体の合金ターゲットから作製した薄膜では、一定引張り荷重下での加熱によりガラス転移挙動に伴う非常に大きな伸びを確認することができた。また、非常に簡易的な装置により、10μmサイズの金型を転写できる可能性まで示すことができている。全体の進度については、平成23年度からの課題であったナノインデンテーション試験方法の確立に24年度も予想外の時間を要したため、コンビナトリアル法による研究の進度は少々遅れ気味である一方、単体の合金ターゲットを用いた実験は比較的順調に進んでいるので、総合的に見ると(2)に値すると考えている。続いて、作製したZr-Ni-Al合金薄膜ライブラリの機械的性質をナノインデンターによって評価することを計画した。その際、通常の厚さ300μmのSiウェハ基板を用いて押し込み条件を決めようとしたところ、ヤング率が異常に低く計測されることが明らかとなった。この現象は、厚さが1mm程度以上の基板を使うことで回避できることが判明した。この間の試行錯誤に時間を取られたため、コンビナトリアル法によって作製した薄膜の機械的性質の測定に若干の遅れが生じている。一方、単体ターゲットを用いた実験は順調に進んでいるので、総合的に見ると(2)に値すると考えている。これまでに確認できていないZr-Ni-Al薄膜のガラス転移挙動について、金型によるマイクロ成形などの方法により評価していきたい。一方、Zr-17.5Cu-7.5Ni-10
19世紀英国の文学と大衆ジャーナリズムにおける移民文化受容と英国性の変容

19世紀イギリスの文学と大衆ジャーナリズムにおいて、外から内への移民と彼らの文化がどのように表象されているかを、排斥と受容の観点から分析することを通して、英国性の変容を明らかにすることを目的とした。ヨーロッパ大陸からの移民と大英帝国からの移民とに分けて考察を加えた結果、イギリス人の移民に対する姿勢に軽蔑と同時に恐怖と欲望が混在することが判明した。移民文化は次第に受容され、イギリス人と人種的他者との境界が曖昧になり、比較的単一的と思えた英国性は、以前とは比べものにならないほど強く混淆性を帯びるのである。19世紀イギリスにおける文学と大衆ジャーナリズムに見られる移民表象を探るにあたって本年度は、1881年のポグロムを契機とする東欧ユダヤ移民と彼らのイースト・エンドにおける生活に対するイギリス社会の反応を明らかにすることを目的とした。そこから得た知見としてまず言えることは、当初こそ貧しい彼らに対して友愛の感情や寛容な態度が示されたが、それは次第に非難や排斥の姿勢へと変わっていくということだ。周囲の土着労働者たちを中心にして、そうした見方は社会全体に広がる。彼らの目にユダヤ移民は、「繁栄の都の中の外国」であるイースト・エンドにイーディッシュ文化に彩られたゲットーという自分たちだけのまさに外国を作り出す侵略者と映るのである。その中で苦汗労働に従事する彼らは、イギリス人労働者から仕事を奪う脅威となる。同時に激しい肉体労働を嫌うユダヤ移民は、帝国主義の興隆とともに盛んに吹聴された男らしさを欠いた「女々しい」、ジェンダーの差異を侵犯する存在と見なされる。移民は仕事のみならず住環境をも侵害する者と映る。アイルランド人が豚小屋との繋がりで捉えられたように、ユダヤ移民の住居も不潔でリスペクタビリティとは無縁なものと捉えられる。このようにイギリス人はユダヤ移民を劣等人種と見なして、自分たちとの間に境界線を設定するわけだが、実に興味深いことに、ブースの『民衆の生活と労働』から見えてくるのは、そうした眼差しが孕む多くの逆説や矛盾である。例えば、彼らはリスペクタブルではないが粗野なわけでもない。喧嘩好きで騒々しいが、真面目さや勤勉といった中産階級の価値観を帯びている。清潔なカーテンといったリスペクタビリティの目に見える表示物こそないが、家庭中心の生活を営む。要するにユダヤ移民は、貧民を生物的に退化した他者と見なすブースの分類に収まらない、イギリス人のアイデンティティそのものを侵犯する曖昧な存在なのである。19世紀イギリスの文学と大衆ジャーナリズムに見られる移民表象を探るにあたって本年度は、ロンドンに流入したアジア系移民、特に中国人と彼らの生活に対する社会の反応を明らかにすることを目的とした。そこから得られた知見としてまず言えることは、人種的優越意識、そしてそれと表裏一体を成す逆侵略の恐怖をイギリス人は中国人に対して抱いていたということだ。18世紀に見られたユートピア的存在としての中国像は、19世紀になると、進歩的なヨーロッパに対する停滞した中国という軽蔑的なイメージに取って変わられる。しかし、こうした優越感は大英帝国の中心に「異質なもの」としての中国移民が共同体を形成するにつれて、イギリス人の中に中国人化の恐怖を引き起こす。それが典型的に表れているのがアヘン吸飲の場面である。ディケンズに始まって、ドレ、グリーンウッド、ワイルド、ドイルたちは上・中流階級男性の堕落・退化を描写する。アヘンはイースト・エンドにとどまらず、上・中流階級の家庭にも様々な形で浸透する。そうした恐怖心は黄禍論となって排斥運動にまで発展する。サックス・ローマーは悪人フー・マンチューを主人公とした一連の小説で人気を博する。ただ同時期にトマス・バークが、『ライムライトの夜』で中国人を必ずしも悪ではなく、逆にイギリス人の卑劣さをも浮き彫りにした点は注目に値する。このように様々な形で中国移民が活字媒体を通して表象されたということは、彼らへの関心の高さを窺わせる。社会的に排除され忌避される他者でありながら、彼らはイギリス人が抑圧する欲望を投影した、心理的には必要不可欠な存在でもあるのだ。そこから「嫌悪の魅力」が生じる。それに埋没することはアイデンティティの危機を伴うが、同時に新たなエネルギーを生み出し、秩序の再構築をもたらす可能性を秘めているのである。本研究は、植民地獲得競争と国民国家形成の時代にあった19世紀イギリスにおいて、文学と大衆ジャーナリズムがヨーロッパ大陸や大英帝国からの移民や彼らの文化をどのように表象しているかを分析することで、移民文化の排斥と受容の変遷を探ることを目的とする。最終年度に当たる本年度は、平成22年度以降の資料収集・調査に基づく分析結果を踏まえ、まとめの時期として位置づけられる。特に注目すべきは、中心世界が移民や彼らの文化に対して軽蔑や恐怖を抱くと同時に、彼らの生活に自分たちと同じ価値観を見出したり、自分たちが潜め持つ欲望を彼らに投影しているという点である。

ユダヤ人の政界進出を最終的に受容する一方で、世紀末における東欧ユダヤ移民に対しては、彼らの貧困や不潔さゆえに犯罪と結び付け排斥しようとする。その典型的な例が「切り裂きジャック」事件である。しかしブースの『ロンドンにおける民衆の生活と労働』に興味深く示されているように、彼らはイギリスの労働者以上に中産階級が尊ぶ価値観を体現しているのである。また、ユダヤ人同様自分たちだけの共同体を形成する中国移民は、阿片吸引によるイギリス人の退化への恐怖と相俟って、黄禍論をも引き起こすことになるのだが、その反面、バークの『ライムハウスの夜』に描かれたような中国人とイギリス人との融合が日常的な出来事となる。移民に対するこのような両義的な態度は、両者の境界を曖昧にし、英国性が混淆性を帯びる動きを加速するのである。この傾向は20世紀になって、バングラデシュや西インド諸島といった旧植民地から多くの移民が押し寄せて来るにつれてますます強まる。それは従来のアイデンティティにとっては危機的状況と言えるが、同時に新たなエネルギーを生み出し、秩序の再構築をもたらす可能性を秘めているのである。以上のような観点から研究成果報告書を作成し、それをもとに著書の刊行を目指す。所属研究機関における校務多忙のため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の最終年度にあたる平成24年度は、研究成果報告書の作成に向けてのまとめの時期と位置づける。同時に平成22年度および23年度の研究の遅れに関しても年度前半にできるだけ取り戻すようにする。
ヒト成体膵前駆細胞の単離と増殖・分化

ヒトの膵臓は再生しないとされてきた。最近になって、膵臓に休止した幹細胞(前駆細胞)が存在する可能性が示されたが、この細胞を単離する方法は確立されておらず、研究は殆ど進んでいない。我々は先行研究で、膵臓を含む内胚葉組織の前駆細胞の表面を認識する抗体を作製した。本研究では、組織化学的解析や生化学的解析から、この抗体は膵前駆細胞の表面を特異的に認識することを解明し、抗原陽性細胞を効率よく単離する方法も開発した。また、この細胞の網羅的遺伝子発現解析を行い、増殖や分化に関与すると考えられるシグナル経路の同定に成功した。現在は、これらの経路を制御可能な化合物等を用いて、その効果を確認中である。本年度は、成人膵臓GCTM-5陽性前駆細胞を単離するための条件検討を行った。研究協力者と相談し、健康な膵臓の生きたサンプルを入手することは困難であることから、細胞ソースを膵癌患者から摘出した膵臓に含まれる健康な部分とすることとした。最初の条件検討として、膵癌患者でのGCTM-5陰性の患者の割合を調べるために、患者の血清中のGCTM-5を調べたところ、調べた全ての膵癌患者では陽性であり、GCTM-5陰性の膵癌患者を見つけることは大変難しいことが分かった。一方で、FACS等を用いず簡便にGCTM-5陽性細胞を単離する方法を検討した。GCTM-5陽性と陰性細胞が混在する膵癌細胞株を見出し、幾つかの方法で検討したところ、磁気ビーズを用いる方法が最も簡便で、精度も期待できることが判った。研究協力者にこのプロトコールと抗体を送付し、膵癌患者から摘出した膵癌に付着する正常部分からの摘出の開始を依頼している。また、得られる成人膵臓前駆細胞を増殖分化させる方法を検討するため、ヒトES/iPS細胞からの膵臓細胞誘導過程におけるGCTM-5、SOX9供陽性細胞の出現時期の同定を行った。その結果、予想に反してGCTM-5、SOX9供陽性細胞は、分化段階の比較的早い時期、前腸内胚葉形成時に出現すること、またその後の膵前駆細胞形成時にはほぼ消失することが分かった。現在は、この細胞を単離し、遺伝子発現プロファイリングおよび増殖させる方法のスクリーニングを行っている。本研究に用いる成人膵臓は、研究協力者が入手し、それからGCTM-5陽性細胞を単離する予定であった。しかし、共同研究者が産前後および育児休暇を6ヶ月所得したため、この部分が中断し研究が遅延した。本年度はGCTM-5陽性細胞を増殖・分化させる方法を探索する予定であった。しかし、単離したGCTM-5陽性細胞が数時間から数日で陽性と陰性の細胞の混在する細胞集団になってしまうこと、解離した細胞ではGCTM-5抗原はエクソソーム中に放出され、これを取り込んだ細胞が陽性となることが分かった。このため、昨年度に見出した単離方法では、GCTM-5陽性(産生)細胞のみを単離して増殖や解析の研究に使用することができないことが分かった。そこで、GCTM-5産生細胞を単離するために、この細胞に特異的な細胞表面抗原を同定することを試みた。GCTM-5陽性細胞を成人膵組織から解析に十分量確保することは困難なため、膵癌細胞を用い、GCTM-5強発現細胞と陰性細胞の網羅的遺伝子発現比較解析を行った。その結果、GCTM-5強陽性膵癌細胞では、幾つかの糖転移酵素が高発現していることを見出した。これらの酵素で産生される糖鎖抗原とGCTM-5を合わせて用いれば、効率よくGCTM-5陽性(産生)細胞が単離できる可能性が示唆された。一方で、GCTM-5陽性細胞を膵臓細胞へ分化させる方法を検討するため、ヒトES/iPS細胞から膵臓細胞への分化過程でのGCTM-5発現細胞を詳しく調べた。その結果、GCTM-5陽性細胞は膵前駆細胞の初期に発現し、一部の陽性細胞では組織幹・前駆細胞の細胞表面マーカーも発現していることが分かり、GCTM-5とこれらのマーカーを用いれば、GCTM-5陽性(産生)膵前駆細胞を単離、解析することが可能となることが予測された。また、この分化過程以降の分化誘導方法を用いれば、GCTM-5陽性成人膵前駆細胞を膵島細胞に分化させることができる可能性が示唆された。いずれのアプローチも、当初の予測できなかった発見が相次ぎ困難であったが、膵前駆細胞を単離・分化させるための知見を得ることができた。

上記の理由により、平成27年度は研究計画を一部変更し、本来平成28年度に行う予定であったヒトES/iPS細胞から誘導したGCTM-5陽性膵前駆細胞を用いた細胞の増殖・分化方法の開発を開始している。このため、平成28年度には、平成27年度に行う予定であった成体膵前駆細胞の解析と、平成28年度に予定しているその前駆細胞の増殖・分化方法の開発を同時進行で行うことで研究の遅れを取り戻す予定である。幹細胞生物学共同研究者が産前後および育児休暇を6ヶ月所得したため、平成27年度に予定していた、成人膵前駆細胞の単離・解析ができなかった。このため、平成27年度に実施予定であったRNAseqによる遺伝子発現解析用の予算を平成28年度へ繰り越す必要が生じた。平成27年に予定していた成人膵前駆細胞の解析に使用する。
グローバルタレントマネジメントにおける地域統括本社の役割に関する実証的考察

本研究の目的は、グローバルタレントマネジメント研究におけるタレント識別プロセス及びグローバルモビリティに焦点を当て、多国籍企業本社とそれら先進国及び新興国における海外子がい差hとの間を調整する地域統括本社のブリッジ機能について理論的・実証的に考察することにある。研究初年度である2018年度は、文献レビューを中心に研究を進める計画を立てていた。文献レビューを通じて、グローバルタレントマネジメント及び地域統括本社の役割等について国内外の研究を把握するとともに、概念整理を行った。また、インタビュー調査を通じて、日系多国籍企業のグローバルタレントマネジメントの現状や課題、今後の方向性について考察した。これら研究活動と並行して、これまでの研究成果を国内外の学会にて報告するとともに、論文等の形で成果創出を行った。文献レビューを中心とした研究計画通りに、2018年度は順調に研究を遂行することができた。2018年度の研究成果を踏まえて、次年度は定量調査の実施に向け、分析フレームワークを構築するとともに、質問項目等の作成、必要に応じて多国籍企業本社及び地域統括本社へのインタビュー調査を実施していく。
高リュードベリガス媒質中における音波伝搬

最近、プラズマの体積再結合による、高密度高リュードベリ原子群の生成が身近に得られるようになった。高リュードベリ原子は通常の気体原子と比較して数十から数百倍の原子半径を持つのでこのような媒質の新しい多体相互作用を調べるには音波伝搬の特異性に注目することが重要であると提案した。このような媒質は低ガス圧力下で得られるので、低ガス圧力下での通常音波伝搬の基礎特性の解明を第一の目標とした。音源はピエゾ素子で、周波数40kHz。コンデンサーマイクロフォンで検出する。音源とマイクロフォンとの距離dは、マイクロメータによって変化させることができる。Ar、Heの2種類のガスを採用した。低ガス圧でS/Nを向上させるため信号をディジタイザに取り込んだ後、極めて多数のデータ数にわたって平均化し、ノイズを極力低減した。実験領域を音の伝搬形態の違いによって、A、B、Cの3つに分類する。領域A:気体分子間の平均自由行程(Lmfp)Lmfp≪音の波長かつLmfp≪d。通常の音波伝搬が観測される領域。平面波を仮定すると、位相速度や減衰定数が音の伝搬距離に依らず一定となる。領域B:10Lmfp>波長かつLmfp<d。気体を連続体としてみなせない周波数緩和領域。領域C:Lmfp>d。音源からマイクロフォンまで、気体分子間衝突なしに音が伝搬する。この領域の音波を擬似音波と呼び、位相速度が伝搬距離の1/3乗に比例して増加し、減衰定数が伝搬距離の1/3乗に反比例して減少することが理論的に予測される。A領域ではもちろん通常の音波が観測され、見かけ上の減衰が見られたが、これは音源の有限性による平面波からのずれ、言わば幾何学的減衰であり、B,C領域での減衰評価の基礎となる。Bの周波数緩和領域では位相速度と減衰定数の観測値はNavier-Stokes方程式からの予測に近いものが得られた。Cの擬似音波領域で得られた位相・減衰特性は擬似音波のそれらに傾向は近いものの定量的には差があることがわかった。その原因は現在のところ明らかではない。低ガス圧力下での音波伝播の実測例は少なく、これら自身価値がある。加えて、本来の目的である高リュードベリ原子群媒質中の音波伝搬研究のための準備が整ったといえる。最近、プラズマの体積再結合による、高密度の高リュードベリ原子群の生成が報告された。高リュードベリ原子の特徴は通常の気体原子と比較して十倍数百倍の原子半径を持ち、大きな双極子モーメントを有することである。このため、高リュードベリ原子群中での音波伝搬を計測することは、高リュードベリガス媒質の多体効果としての物性を調べるために有意義であると考えられる。高密度の高リュードベリ原子群は数mTorr数十mTorrのガス圧において存在する。このため本年は、高リュードベリ原子群中の音波伝搬特性を調べる前に通常気体中での低ガス圧下のいわゆる擬似音波の伝搬特性を調べる点に主眼を置いた。音源はピエゾ素子で、周波数40kHzのパルス電圧を3周期入力することによって音波を発生させ、コンデンサーマイクロフォンで検出する。Ar、He、N2の3種類のガスを採用した低ガス圧でS/Nを上げるためピエゾ素子の共振周波数を用い、信号をディジタイザに取り込んだ後、極めて多数のデータ数にわたって平均化し、ノイズを極力低減した。実験領域を音の伝播形態の違いによって、A、B、Cの3つに分類する。領域A:気体分子間の平均自由行程λmfp≪音の波長かつλmfp≪d。領域B:10λmfp>かつλmfp<d。気体を連続体としてみなせない領域。領域C:λmfp>d。A領域における音波の位相速度は伝搬距離によらず、一定となるはずだが、距離dが音波の波長である8.5mmに満たない範囲では、伝搬距離によって位相速度が大きく変化している。これは、音源とマイク間における多重反射や、音源表面の振動モードの混在などの影響で、平面波が形成されていないためだと思われる。距離dがそれより離れた範囲では、位相速度はほぼ理論的に予想された値になるのがわかる。B・C領域とAの境界に近い領域でのArガス中の位相速度に関して、距離dが6mmより短い範囲では、A領域の音波と同様の特徴を示す。しかし、距離dそれより長くなると,伝搬距離が大きくなるにつれて位相速度が増加している。これは、領域Cにおいて観測される擬似音波と同様の特徴である。この時の減衰定数に関しても、領域A内であるにも拘らず、領域Cにおいて予想される特性に近い減衰を示している。このように、mfp<dとなる領域でも、mfpがdの数十分の一程度になる低ガス圧においては、dが一波長より長い距離において、位相速度と減衰定数が領域Cの特徴を示すことが示された。

最近、プラズマの体積再結合による、高密度高リュードベリ原子群の生成が身近に得られるようになった。高リュードベリ原子は通常の気体原子と比較して数十から数百倍の原子半径を持つのでこのような媒質の新しい多体相互作用を調べるには音波伝搬の特異性に注目することが重要であると提案した。このような媒質は低ガス圧力下で得られるので、低ガス圧力下での通常音波伝搬の基礎特性の解明を第一の目標とした。音源はピエゾ素子で、周波数40kHz。コンデンサーマイクロフォンで検出する。音源とマイクロフォンとの距離dは、マイクロメータによって変化させることができる。Ar、Heの2種類のガスを採用した。低ガス圧でS/Nを向上させるため信号をディジタイザに取り込んだ後、極めて多数のデータ数にわたって平均化し、ノイズを極力低減した。実験領域を音の伝搬形態の違いによって、A、B、Cの3つに分類する。領域A:気体分子間の平均自由行程(Lmfp)Lmfp≪音の波長かつLmfp≪d。通常の音波伝搬が観測される領域。平面波を仮定すると、位相速度や減衰定数が音の伝搬距離に依らず一定となる。領域B:10Lmfp>波長かつLmfp<d。気体を連続体としてみなせない周波数緩和領域。領域C:Lmfp>d。音源からマイクロフォンまで、気体分子間衝突なしに音が伝搬する。この領域の音波を擬似音波と呼び、位相速度が伝搬距離の1/3乗に比例して増加し、減衰定数が伝搬距離の1/3乗に反比例して減少することが理論的に予測される。A領域ではもちろん通常の音波が観測され、見かけ上の減衰が見られたが、これは音源の有限性による平面波からのずれ、言わば幾何学的減衰であり、B,C領域での減衰評価の基礎となる。Bの周波数緩和領域では位相速度と減衰定数の観測値はNavier-Stokes方程式からの予測に近いものが得られた。Cの擬似音波領域で得られた位相・減衰特性は擬似音波のそれらに傾向は近いものの定量的には差があることがわかった。その原因は現在のところ明らかではない。低ガス圧力下での音波伝播の実測例は少なく、これら自身価値がある。加えて、本来の目的である高リュードベリ原子群媒質中の音波伝搬研究のための準備が整ったといえる。
空調システム設計支援のための知識ベースシステムに関する研究

初年度は、空調システム設計に関する知識の獲得として、学会誌や専門誌などを対象とした文献より抽出し、一部はPC上にデータベース化し、知識データの類型化によるプロダクションルール、フレームおよびオブジェクト指向に基づく知識ベース構造のプロトタイプを作成した。また、既存の手続き言語型のシミュレーションプログラムとのリンクを行い、負荷計算や性能計算などの種々のシミュレーションをオブジェクトとして利用可能な知識ベースシステムの構成をPC上で試作検討した。その結果、フレーム中のデ-モンによってCやFORTRANなどで記述された外部プログラム呼出が可能であることなどが分かった。一方、PCで開発したエキスパートシェルのワークステーションへ(EWS)の移植を行い、システムの正常な動作を確認した。次年度は、知識ベースとして構築された空調システム設計に関するルールの検証のために、研究者および専門技術者による多くの推論の試行を通して知識の修正あるいは追加を行い、知識ベースの編集と追加を行った。さらに、if-thenルールやフレーム知識表現以外の表現方法の可能性を探った。EWS用知識ベースシステムの周辺技術の充実のために、重要なモジュールの一つであるユーザーインターフェースの設計とそのプロトタイプの開発をOpen Windows上で開発した。また、今回開発した知識ベースシステムの推論機構や知識表現などの基本的概念の応用として、住宅における結露被害診断のための知識ベースシステムをC++によりMS-WINDOWS上で開発して、正常に作動することを確認した。空調システム設計に関する知識の獲得として、学会誌や専門誌などを対象とした文献調査およびJICSTなどのオンラインデータベースを中心として抽出し、一部はPC上にデータベース化し、知識データの類型化によるプロダクションルール、フレームおよびオブジェクト指向に基づく知識ベース構造のプロトタイプの作成を行った。そのプロセスで空調システムの分類がフレームシステムでシステマチックに効率よく表現できることが明らかになった。また、既存の手続き言語型のシミュレーションプログラムとのインターフェースを作成し、負荷計算や性能計算などの種々のシミュレーションをオブジェクトとして利用可能な知識ベースシステムの構成をPC上で試作検討した。その結果、フレーム中のデーモンによってCやFORTRANなどで記述された外部プログラム呼出が可能であることなどが分かった。一方、EWSは納入が遅れたこともあってやや研究計画が遅れぎみであったが、PCで開発したエキスパートシェルの移植がほぼ終わり、EWSのWINDOWS上でシステムの正常な動作を確認し、また知識ベースの再編集と追加を行い、階層化とモジュール化をさらに進めている。システムのプログラムコントローラ部分から外部のファンクションプログラムを呼出す方法やデータベースとのアクセス方法などの研究成果の一部は、学会誌に投稿中あるいは投稿予定である。研究計画に基づき、本年度は先ず、知識ベースとして構築された空調システム設計に関するルールの検証のために、研究者および専門技術者による多くの推論の試行を通して知識の修正あるいは追加を前年度に引続き行い、知識ベースの編集と追加を行った。さらに、if-thenルールやフレーム知識表現以外の表現方法の可能性を探り、また既存の手続き言語型のシミュレーションプログラムとのインターフェースを作成し、負荷計算や性能計算などの種々のシミュレーションをオブジェクトとして利用可能な知識ベースシステムの構築を行った。知識ベースシステムの周辺技術の充実のために、重要なモジュールの一つであるユーザーフレンドリーなマン/マシンインターフェースの設計とそのプロトタイプの開発を行った。具体的にはPCレベルではMS-WINDOWS、EWSレベルではOPEN-WINDOWS上でのグラフィック・ユーザー・インターフェース(GUI)によるマルチウィンドウ、マルチタスクを考慮したシステムインテグレーションを行った。また、今回開発した知識ベースシステムの基本的概念の応用として、住宅における結露被害診断のための知識ベースシステムをMS-WINDOWS上で開発して、正常に作動することを確認し、成果の一部は学会に既に発表または発表予定である。2年間の研究成果をまとめ、報告書を作成し、関連する研究者および技術者に対する情報の提供を行った。
歯肉上皮細胞におけるTLR間クロストークの解明

凍結融解を繰り返して作成した壊死細胞上清はRNAを含む内因性の起炎因子であり、TLR3を介して歯肉上皮細胞(epi4)からIFN-betaを含む炎症性液性因子の産生を誘導した。さらに壊死細胞上清や強力なTLR3活性化を誘導するPoly(I:C)の刺激はepi4細胞におけるTLR2の発現を促進した。epi4におけるTLR2の発現亢進はTLR3刺激により産生されるIFN-betaにより誘導された。また壊死細胞上清は上皮のタイトジャンクション構成分子の発現を減弱させて上皮細胞のバリア機能を低下させた。これらの結果は内因性起炎因子が歯周病発症・遷延化・増悪に関与している可能性を示唆するものである。歯周炎は、歯周病原性細菌を含むバイオフィルムが原因となり発症し、歯周組織の破壊に至る慢性炎症性疾患で、バイオフィルムにより惹起される過剰な免疫応答・炎症反応が歯周組織の破壊に関与すると考えられている。一方、上皮細胞は外界との物理的バリアとして外来異物の侵入を防ぐ役割を果たしているのみならず、炎症性サイトカイン・ケモカインを分泌し免疫応答の制御に関与していることが明らかとなっている。我々は、これまでに歯肉上皮細胞がTLR3を介して自己由来の壊死細胞から放出される内因性起炎因子を認識し、TLR2の発現を上昇させることを明らかとした。そこでTLR3刺激後の歯肉上皮細胞におけるサイトカイン産生の変化を検討するため、当研究室において樹立したヒト歯肉上皮細胞(epi 4)にTLR3のアゴニストであるPoly(I:C)を刺激し上皮細胞から産生されるサイトカインの変化について検討を行った。その結果Poly(I:C)刺激24時間後においてβdefensinおよびMCP-1(Monocyte Chemotactic Protein-1)の産生量は増加したがIL-33の産生量は認められなかった。また、歯肉上皮細胞におけるTLR3刺激後の細胞膜タンパク質の発現変化についても検討を行った。その結果、TLR3刺激48時間後のepi 4においてMHCクラスIのタンパク発現は上昇したがMHCクラスIIのタンパク発現には変化は認められなかった。また、TLR3刺激24時間後のepi 4においてB7-H1、B7-H3およびB7-DCのmRNA発現は上昇したが、B7-1、B7-2およびB7-H2のmRNA発現に変化はなかった。以上の結果より歯肉上皮細胞はTLR3の刺激を受けることによってサイトカインを産生し、細胞膜タンパク質の発現を変化させ免疫応答に関与している可能性が示唆された。上皮細胞は外界との物理的バリアとして外来異物の侵入を防ぐ役割を果たしているのみならず、病原体関連分子パターン(Pathogen-Associated Molecular Patterns)を認識することにより炎症性サイトカイン、ケモカインを分泌したりalarminと総称される細胞損傷に関連した分子群を放出することで免疫応答の制御に関与していることが明らかとなっている。歯肉上皮細胞においても歯周病原性細菌の生菌や菌体構成成分による刺激を感知し、様々な炎症性サイトカインを産生することが報告されている。また、生体内において感染やストレス等による組織の壊死に伴い大量の細胞死が生じると、その細胞によりダメージ関連分子パターン(Damage-Associated Molecular Patterns:以下DAMPsと略す)が放出され、これらが周囲の細胞内外の受容体に認識され炎症反応を惹起すると考えられている。High Mobility Group Box 1 protein、Biglycan、Versican、mRNA、Small nuclear RNAなどがDAMPsとして知られており、壊死細胞よりこれらの分子が放出され、炎症を引き起こす。そしてDAMPsを認識するレセプターとしてP2X Receptors、Receptor for advanced glycation end products、Toll like receptor(以下TLRと略す)などが知られている。本研究では歯肉上皮細胞がTLR3を介して自己由来の壊死細胞から放出される内因性起炎因子を認識し、TLR2の発現を上昇させるメカニズムに関して検討を行った。その結果、TLR3刺激後に歯肉上皮細胞より産生されるIFN-betaがTLR2発現上昇に関与している可能性が示された。また、TLR3刺激により上皮細胞のタイトジャンクションを形成する分子群の発現減少により、上皮細胞層のバリアー機能が弱まり、外界刺激の宿主体内への侵入を容易にする可能性も示唆された。

本年度の研究から、歯肉上皮細胞においてTLR3刺激後βdefensinおよびMCP-1の産生が上昇すること、および抑制性の共刺激分子であるB7-H1、B7-H3およびB7-DCのmRNA発現が上昇し免疫応答に促進的に作用するといわれている共刺激分子であるB7-1、B7-2およびB7-H2のmRNA発現に変化がなかったことが明らかとなった。これらのことから歯肉上皮細胞はサイトカインの産生を行うことで炎症を惹起する一方で抑制性の共刺激分子等の発現を増加させることで過度な炎症を抑制する可能性が示唆された。当初平成26年度の実験計画に予定していた歯肉上皮細胞におけるTLR3刺激後の炎症性サイトカイン・ケモカインの変化の検討および細胞膜タンパク質の変化の検討についておおむね実行でき順調に進展していると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。歯周治療学1)歯肉上皮細胞におけるTLR2発現と関連する細胞内シグナルの解析歯肉上皮細胞においてTLR3刺激後IL-6、IL-8の他にIFN&#61538;の産生が認められ、また歯肉上皮細胞において刺激後TLR2の発現が上昇するとの知見を予備的実験で得ている。このことからTLR3刺激によりTLR2発現が上昇するメカニズムの一つとしてIFN&#61538;が関与しているのではないかと考えている。IFN&#61538;はInterferon &#61537;&#61487;&#61538;&#61472;receptor1(IFNAR1)/IFNAR2により認識されJAK-STAT経路を活性化させることが知られおり、本研究ではIFN&#61538;刺激によるTLR2発現の上昇メカニズムを、IFN&#61538;刺激後のJAK-STAT経路を始めとする細胞内シグナルの変化をウエスタンブロティング法を用いて検討する。また、IFN&#61538;の他にもTLR2発現誘導因子として有力な候補因子を見出し、細胞内シグナル変化を検討する。2)歯周病病変部におけるTLR2発現誘導因子の存在の解析歯周炎病変部におけるIFN&#61538;の存在に関してこれまで検討されていないため、歯周炎の重症度との相関性は現在のところ不明である。本研究では、私達がTLR2発現誘導因子の1つとして着目しているIFN&#61538;を歯肉溝滲出液より検出し歯周炎の診断や疾患活動度を診断するマーカーとなりうるかを検討する。歯周炎罹患患者の歯肉溝より、ペーパーポイントを用いて歯肉溝滲出液を採取し、リン酸緩衝生理食塩水にて懸濁し、その懸濁液中に含まれるIFN&#61538;量をELISA法あるいはウエスタンブロティング法を用いて測定する。以上の結果から歯周炎の重症度と歯肉溝滲出液中のIFN&#61538;量の相関性を検討する。また、他のTLR2発現誘導因子も明らかになれば併せて検討する。本研究では大阪大学大学院歯学研究科倫理委員会の審査を経ることを厳守する。