hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性子回析用超高圧セルの開発と水素結合の圧力応答のその場観察

水素結合を基調とする物質の圧力誘起相転移における結晶構造変化を詳細に調べることは、物質科学の分野に新しい知見を与えるだけでなく、地球内部の理解を深めることにもつながる。本研究では、地球深部まで水を運搬する含水鉱物のモデル物質とされている、水酸化カルシウムに着目し、この物質の未知の室温高圧相の構造を同定することを目的として、ダイヤモンドアンビルセルを用いた単結晶X線回折実験による高圧下その場観察を行った。また、解析に必要な十分な数の反射をより多く得るために、広い開口角を持つダイヤモンドアンビルセルへの改良も行った。片方のダイヤモンドの先端面中心にエキシマレーザーを用いて底面が平らな凹みを掘った、"Radial-DAC"を開発し実験を行った。この凹みの中に単結晶試料を入れ、加圧軸に垂直に開いた窓を通して、入射X線を照射し回折X線を検出する測定系で、イメージングプレートを用いて高圧相のブラッグ反射を測定した。この新しい高圧装置と高輝度なX線を組み合わせて得られた振動写真の解析から、室温高圧相の構造とその相転移メカニズムが明らかになった。これは、これまでの先行研究では非晶質化すると考えられていた水酸化カルシウムの圧縮挙動における新しい発見であり、大変重要な成果であると言える。将来的には、この水酸化カルシウムの高圧相の水素位置と低圧相からの水素結合の変化の詳細を知るために、大強度陽子加速器施設J-PARCのパルス中性子を利用した、高圧下での粉末中性子回折実験の実現を目指している。昨年度、および本年度前期には、中性子回折と分光測定の同時観察を可能にするためのアンビルとガスケット部分の改良も行った。これにより、静水圧のよい条件下で、水酸化カルシウムの室温高圧相の回折パターンをより短時間で測定することが可能なセルの準備が整った。昨年の東日本大震災の影響で、茨城県東海村にある大強度陽子加速器研究施設(J-PARC)での中性子回折実験が今年度は全く行えなかった。そのために、当初の計画以上の達成は非常に難しかった。しかし、中性子回折実験に向けた予備実験において進展が見られ、研究全般としては新しい知見も得られ、おおむね順調に進展した。引き続き、J-PARCでの中性子回折実験が実現・成功するように、今後も予備実験等、準備を進めていく。実際の中性子回折実験においては、様々な測定上の問題が生じることが予想される。この対処に向けて、これまで開発を進めてきた装置、適宜改良を加え、最適化を行う。さらに、新しいサイエンスの知見を得ることを目的として、さまざまな化合物を対象とした高圧中性子回折実験が行えるように、汎用的な装置への改良を目指す。水素結合を基調とする物質の構造変化を観察することを目的として、高圧下での粉末中性子回折実験を可能にするための高圧発生装置を設計・開発した。より大容量の試料と高い圧力発生を目指して、Paris-Edinburgh press(以下P-Eプレス)と呼ばれる既存の高圧装置のセル部分を改良した。まず、回折強度を向上させるために、初期試料体積は減らすことなく、開口角を拡げ、さらにガスケットやアンビルからの吸収を最小限に抑えるようなセルデザインを確立した。また,P-Eセルでは困難であった迅速で正確な圧力決定を行うために、中性子回折測定と同時のルビー蛍光測定を可能にする光学窓付きアンビルを開発した。既知の圧力標準物質を試料として、放射光X線や電気抵抗測定により圧力発生テストを繰り返した。その結果、発生圧力は最大13GPaに達し、超硬タングステンカーバイドの強度限界と同程度までの圧力が出せることが分かった。また、ルビー蛍光測定で少なくとも10GPaを超えるまでアンビルの破壊なく、静水圧性のよい状態で短時間での圧力測定と中性子回折測定が初めて可能となった。さらに、標準物質を用いて改良したアンビルと従来のアンビルとの中性子散乱強度を比較した結果、同じ初期体積試料に対して、回折強度は3倍でアンビル由来のバックグラウンドも小さいことが分かった。これらは、今後の中性子回折実験に大きな進展をもたらす結果と期待される。このアンビルを用いてCa(OD)_2の10GPa以上での中性子回折測定も行い、6GPa以上で高圧相由来の新たなピークの出現を確認し、中性子回折では初めてCa(OD)_2の高圧相を観察に成功した。同じ強度を得るまでの測定時間は先行研究に比べて大幅に短縮し、本研究で開発したセルを用いて精度よいデータを得られることが明らかとなった。

この新しい高圧装置と高輝度なX線を組み合わせて得られた振動写真の解析から、室温高圧相の構造とその相転移メカニズムが明らかになった。これは、これまでの先行研究では非晶質化すると考えられていた水酸化カルシウムの圧縮挙動における新しい発見であり、大変重要な成果であると言える。将来的には、この水酸化カルシウムの高圧相の水素位置と低圧相からの水素結合の変化の詳細を知るために、大強度陽子加速器施設J-PARCのパルス中性子を利用した、高圧下での粉末中性子回折実験の実現を目指している。昨年度、および本年度前期には、中性子回折と分光測定の同時観察を可能にするためのアンビルとガスケット部分の改良も行った。これにより、静水圧のよい条件下で、水酸化カルシウムの室温高圧相の回折パターンをより短時間で測定することが可能なセルの準備が整った。昨年の東日本大震災の影響で、茨城県東海村にある大強度陽子加速器研究施設(J-PARC)での中性子回折実験が今年度は全く行えなかった。そのために、当初の計画以上の達成は非常に難しかった。しかし、中性子回折実験に向けた予備実験において進展が見られ、研究全般としては新しい知見も得られ、おおむね順調に進展した。引き続き、J-PARCでの中性子回折実験が実現・成功するように、今後も予備実験等、準備を進めていく。実際の中性子回折実験においては、様々な測定上の問題が生じることが予想される。この対処に向けて、これまで開発を進めてきた装置、適宜改良を加え、最適化を行う。さらに、新しいサイエンスの知見を得ることを目的として、さまざまな化合物を対象とした高圧中性子回折実験が行えるように、汎用的な装置への改良を目指す。
希薄磁性半導体と超伝導体の複合構造における三角格子量子ドットの制御とその応用

第2種超伝導体の混合状態では、渦糸の規則的な配置によりその表面上では磁束密度の空間的な変調が生じている。従って、その表面に希薄磁性半導体(DMS)を接合すると、DMS特有の巨大ゼーマン分裂によりその実効的なバンドギャップが変化し、磁束量子によるドット状の閉じ込め(「磁場変調スピン量子ドット」)が生じると期待される。本研究ではこのような系を現実の試料で実現すべく、第2種超伝導体NbSe_2(T_c=7.2K)を基板として、その面上にDMSであるCd_<1-x>Mn_xTeの薄膜を分子線エピタキシー(MBE)により成長させた。NbSe_2は層状物質で$c$軸方向にはファンデルワールス力で結合しているため、その面上に閃亜鉛鉱型のCdTeあるいはCd_<1-x>Mn_xTeを成長させると、疑似的にファンデルワールスエピタキシーとなり、約33%の格子不整合にもかかわらず、良質な結晶成長の可能性が期待される。実際にMBEにより成長させると、RHEED像がNbSe_2(0001)面の再構成パターンからCdTe(111)面の再構成パターンに連続的に変化し、成長膜厚が数原子層の初期過程から平坦な2次元成長が行われていることが明らかにされた。また成長した試料をX線回折により評価したところ、面内での結晶方位の関係はNbSe_2[1010]||CdTe[112]となっているが、本来3回対称であるCdTe(111)面のピークが60°毎に現れていることから、CdTe結晶は面内で互いに180゚回転した双晶として成長していることがわかった。このようにしてNbSe_2上に成長させたCd_<1-x>Mn_xTe薄膜およびCd_<1-x>Mn_xTe/Cd_<1-y>Mg_yTe単一量子井戸(SQW)のフォトルミネッセンス測定を行ったところ、半値幅の狭い励起子発光ピークを示し、光物性的にも高品質の薄膜が成長できたことを示している。磁束量子による磁場変調効果を探索するため、低温・弱磁場中でPL測定を行ったところ、NbSe_2が混合状態となる温度・磁場域で、発光スペクトルの半値幅の磁場依存性において、磁場増加と共に一旦増加した後減少に転じるという通常では見られない振舞いが観測された。この異常な振舞いは、定性的には磁束量子による磁場変調の効果として理解することができ、磁束量子による閉じ込め効果を、PLスペクトル幅の磁場依存性という形で初めて実験的に検証することができた。

この異常な振舞いは、定性的には磁束量子による磁場変調の効果として理解することができ、磁束量子による閉じ込め効果を、PLスペクトル幅の磁場依存性という形で初めて実験的に検証することができた。希薄磁性半導体と第2種超伝導体を接合させた複合構造を作製すると、第2種超伝導体の混合状態における渦糸の規則的な配置により、それと接合する希薄磁性半導体に印加される磁束密度が空間的な変調を受ける。従って渦糸の部分にのみ局所的に強い磁束密度が印加されることになり、磁束量子によるドット状の閉じ込め(「磁気変調スピン量子ドット」)の形成が期待される。本研究ではこのような構造を実現するため、第2種超伝導体としてNbSe_2(T_C=7.2K)を選び、その(0001)劈開面上にMBEによりCd_<1-x>Mn_xTeおよびCdTe/Cd_<1-x>Mn_xTe単一量子井戸(SQW)を成長させた。NbSe_2は層状物質であり、c軸方向の結合はファンデルワールス力によっているため、(0001)面上へのCdTe,Cd_<1-x>Mn_xTeの成長は、疑似的なファンデルワールスエピタキシ-となり、約33%の格子不整合があるにもかかわらず、格子歪のない良質な薄膜を成長させることが可能である。成長初期過程でのRHEEDは、NbSe_2(0001)面のストリーク像からCdTeないしCd_<1-x>Mn_xTe(111)面のストリーク像に連続的に変化し、成長の初期過程から平坦な2次元成長が行われていることがわかった。このようにしてNbSe_2上に成長させたCd_<1-x>Mn_xTeまたはCdTe/Cd_<1-x>Mn_xTe SQWのPL測定の結果は、自由励起子からと思われる比較的狭い発光スペクトルを示しており、光物性上も高品質の薄膜が成長できたことを示している。さらにこれらの試料の磁場中でのPL測定を行ったところ、NbSe_2が混合状態となる温度・磁場域で、発光スペクトルの半値幅の磁場依存性に異常な振る舞いが観測されており、これが磁束線格子による量子閉じ込め効果によるものかどうか検討している。希薄磁性半導体と第2種超伝導体が接合したハイブリッド構造においては、第2種超伝導体の混合状態における渦糸の規則的な配置により、その表面上では磁束密度が空間的な変調を受けるため、希薄磁性半導体中の巨大ゼーマン分裂により実効的なバンドギャップが変化し、磁束量子によるドット状の閉じ込め(「磁気変調スピン量子ドット」)の形成が期待される。本研究ではこのような構造を実現するため、第2種超伝導体NbSe_2(Tc=7.2K)の(0001)面上にMBEによりCd_<1-x>Mn_xTe,Cd_<1-x>Mn_xTe/Cd_<1-x>Mg_xTe単一量子井戸(SQW)を成長させた。NbSe_2は層状物質であり、c軸方向の結合はファンデルワールス力によっているため、(0001)面上の閃亜鉛鉱型CdTe(ないしその混晶)は、疑似的にファンデルワールスエピタキシーとしての成長となり、約33%の格子不整合にもかかわらず、良質な薄膜の成長が可能であると考えられる。実際のMBE成長に於いては、成長初期過程でRHEED像がNbSe_2(0001)面の再構成像からCdTe(111)面の再構成像に連続的に変化し、成長の初期過程から平坦な2次元成長が行われていることがわかった。このようにしてNbSe_2上に成長させたCd_<1-x>Mn_
投資家タイプ別株主数の決定要因とその企業価値への影響

本研究は日本企業の株主について個人、企業、銀行、外国人といった異なる投資家タイプごとの株主数の決定要因と、株主数と株主構成が企業の資本コスト、企業価値、及び株価に及ぼす影響について、その差異や長期的な変遷を明らかにすることを目的としている。本年度は、株主数の決定要因の一つとして株主優待に注目し、日本の全上場企業を対象として行ったアンケートを元に、企業側の株主優待実施の動機と導入前後の株主数に関する実証分析を行った。分析の結果、個人株主数が少なく、特に東京証券取引所における上場基準株主数に近接し、東証1部から2部へ降格の危機にある企業ほど株主優待を導入する確率が高いことが明らかになった。この研究は東京工業大学永田京子准教授、松田優斗氏との共同研究として「日本企業における株主優待の実施目的:サーベイ調査から」としてまとめ、『経営財務研究』第38巻(2018年12月)に掲載された。また株主優待導入の結果として株主数が増加していることも確認し、株主優待が株主数の増加に有意に貢献していることを明らかにした。この研究はThe 30th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues(2018年11月11日-14日、サンフランシスコ)にて発表を行った。株主優待の権利落ち日前後での株価変動に関する研究については、優待内容による株価変動の差について分析を行った。その結果、ギフト券などの金券以外の優待の場合、金券での優待と比べて優待権利落ち日前後での株価の変動(下落)は大きく、その差は特に個人株主比率が高く機関投資家比率が低い企業において顕著であることが判明した。本研究は現在学術誌に投稿し査読中となっている。これまで当初の計画のうち株主数の決定要因について株主優待に注目し分析を進めてきた。昨年は1本の論文を発表することができ、さらに株主数と株価についての研究論文1本を投稿中である。当初計画していた株主数、株主構成と資本コストに関する認知度仮説についてはここ数年で既に他の研究者による研究も進んでいるため、認知度向上の要因の一つとして金融リテラシーに注目し、長期的な株主数の変動との関連とあわせた研究とする予定である。投資家タイプごとの株主数と長期マクロ状況との関連分析では、今年度は日本での個人投資家による株式投資が他国と比較して低いことについて、その要因の一つとして金融リテラシーに注目し「子どものくらしとお金に関する調査」などの調査結果を利用した分析を行う予定である。また株主優待の個人投資家数増加に果たす役割に関する研究については今年度中に学会発表、学術論文への投稿を目指す。初年度である本年度は、研究協力者の鈴木健嗣一橋大学准教授との共同研究としてまず株主数の決定要因について企業ごとの株主数と財務指標などの長期データを整理し、パイロットスタディーとしてパネル分析を行った。これまでの研究では総株主数や機関投資家の持ち株比率、また外国人投資家数について、企業の総資産、負債比率、利益率といった財務指標や、広告、メディア報道等が関係していることが明らかにされているが、日本企業についての分析ではこれらの指標と個人株主、機関投資家、外国人投資家数との関係が異なる可能性を示唆する実証結果が得られた。更にイベントスタディーを用いた分析として日本企業における商号変更に注目し、株主数、企業価値への影響についての検証を行うためのデータセットの整理と先行研究のまとめ、実証分析のための仮説の検討を行った。また、これまで行っていた株主優待の権利落ち日前後での株価変動に関する研究についても株主構成の差を考慮した分析を追加し、2018年3月にハワイ大学でのセミナーで研究報告を行った。株主数と長期マクロ状況との関連については、日本取引所グループの「株式分布状況調査」「投資部門別売買状況」等公開されているデータの収集、整理に取り掛かった。株主数と長期マクロ状況との関連について、日本取引所グループの「株式分布状況調査」「投資部門別売買状況」等公開されているデータを収集、整理したが、当初予定していた実証分析のためのデータセット構築までは終了しなかった。

その結果、ギフト券などの金券以外の優待の場合、金券での優待と比べて優待権利落ち日前後での株価の変動(下落)は大きく、その差は特に個人株主比率が高く機関投資家比率が低い企業において顕著であることが判明した。本研究は現在学術誌に投稿し査読中となっている。これまで当初の計画のうち株主数の決定要因について株主優待に注目し分析を進めてきた。昨年は1本の論文を発表することができ、さらに株主数と株価についての研究論文1本を投稿中である。当初計画していた株主数、株主構成と資本コストに関する認知度仮説についてはここ数年で既に他の研究者による研究も進んでいるため、認知度向上の要因の一つとして金融リテラシーに注目し、長期的な株主数の変動との関連とあわせた研究とする予定である。2年目である平成30年度にはまず商号変更のイベントスタディー分析について、株主数、企業価値への影響についての実証分析を行う。今年度中にワーキングペーパーとしてまとめ、国内での学会や研究会での報告を目指す。株主数の決定要因に関する実証分析については、先行研究との比較・対照などの考察を加え、研究会での報告を行う予定である。株主数と長期マクロ状況との関連については昨年度に引き続きデータセットを整備する。記述統計をまとめた上で市場環境の変化や様々な制度の変遷との関連について考察する。投資家タイプごとの株主数と長期マクロ状況との関連分析では、今年度は日本での個人投資家による株式投資が他国と比較して低いことについて、その要因の一つとして金融リテラシーに注目し「子どものくらしとお金に関する調査」などの調査結果を利用した分析を行う予定である。また株主優待の個人投資家数増加に果たす役割に関する研究については今年度中に学会発表、学術論文への投稿を目指す。次年度への繰越額は交付額の1%未満(1000円未満)と僅少である。今年度予算にデータベースNikkei NEEDS Financial Questの購入(50万円程度)を計上していたが、前年度に購入したデータベースから十分なデータが得られることから今年度は購入する必要が無かった。今年度に繰り越す予算については「子どものくらしとお金に関する調査」などのデータ整理を行うための人件費及びデータ記録媒体などの物品費などとして利用する予定である。
半線形波動方程式の解の漸近挙動と非線型弾性体方程式の時間大域解の存在の研究

この期間は半線型波動方程式の解の時刻無限大での挙動を研究する非線型散乱理論を研究課題とした。もう一つの課題は、非線型弾性体方程式を代表例とする準線形波動方程式系の初期値問題の時間大域解の存在の研究であった。以下、個別に研究業績の概要を述べる。1.半線型波動方程式の散乱理論。扱った問題は、J.GinibreとG.Veloにより1987年の論文中で出題されたもので、通常のエネルギーと共形エネルギーが自由解について定義できる最も広い初期値の空間として自然に決まる重み付きソボレフ空間上で波動作用素の漸近完全性を示せという問題であった。私はストリッカーツ型評価と共形エネルギーを融合させることがこの問題の解決に不可欠であることに気がついて、そのためにLi-Zhou型と呼ばれる不等式を一般的な形に拡張して用いることにより上述の問題を解くことに成功した。また、GinibreとVeloの論文中で扱えなかった空間5,6次元の場合に対しても解答を与えることができた。2.準線型波動方程式系の初期値問題の時間大域解の存在。初期境界値問題にも応用ができる手法の開発を念頭におき、S.Klainermanによる基本的定理やK.Yokoyamaの優れた仕事に対して基本解の評価に依らず、ローレンツブーストを用いない新しい証明を与えた。方程式自身は自己相似解を持たないものの、時間が充分に経過した後での解の挙動は簡略化された方程式の自己相似解で記述されるかどうかという問題は半線形発展方程式論の興味ある研究課題の一つである。本年度は半線形発展方程式の典型例の一つである半線形波動方程式で、特にべき乗型の非線形項をもつものを考察した。非線形性のために、この方程式は自己相似解を持たないのだが小さい解に関しては高次のべき乗項が低次のものよりもすみやかに減衰すると期待できる。このために時間が充分に経過した後での解の漸近挙動が低次のべき乗項のみをもつ単純化された半線形方程式の自己相似解で記述される場合があるかどうかを調べることは意味深い。実際は、低次の次数が空間次元に依存して決まるある正数よりも大きく、かつ高次の次数が低次のものに充分近いならば、この問題は肯定的に解決できることが分かり、長い歴史をもつ半線形波動方程式の解の漸近挙動の研究に新しい1ページを加えることができた。また、この研究の思いがけない副産物として斉次の初期値をもつ線形波動方程式の解で漸近形が記述される半線形波動方程式の解のクラスの存在を得ることもできた。これは非線形散乱理論の研究からは従うことのない結論であり、この研究の価値を高めてくれることにもなった。次にこの研究で得られた解のクラスと非線形散乱理論との関係を調べた。その結果、時間が充分に経過した後での解の挙動がノルムを取り替えて見てみると自己相似解と自由解とで記述できていることも分かり解の漸近挙動に関してより精密な情報が得られた。
マウス脳におけるセリンプロテアーゼ遺伝子B59のmRNAの発現

今回の研究は新たに得られたセリンプロテアーゼ遺伝子cDNAのB59より、プローブを作成し、in situ hybridization法を用いて、マウス脳内の局在を検討することにある。RT-PCR法によりマウスにおけるB59の組織分布を検討したところ、ラットで報告のある脾臓、肺において遺伝子の増幅が見られた。また、これまで報告のなかった前脳部、小腸、子宮にB59の増幅が見られた。成獣マウスの脳より前額断切片を作成し、in situ hybridizationに供した。その結果、陽性シグナルを視床下部、海馬を中心とした辺縁系に認めた。詳細な観察により、陽性細胞は、視床下部においては、視索前野、室傍核、室周囲核、弓状核、腹内側核、外側核に認められた。また、海馬錐体細胞層CA1-CA3領域、内側および中心扁桃核、分界条床核にもシグナルが認められた。個体発生学的検討を行うために、胎生9日より成体までの各ステージにおいてマウスの切片を作成し、B59によるin situ hibridization法による観察を行った。胎生10-12日の胎児には陽性シグナルは認められなかったが、胎盤および母体の子宮壁に強いシグナルを認めた。胎生18日においては成体でB59陽性が見られた視床下部をはじめとするすべての領域で、陽性シグナルが見られた。加えて、内分泌器官である松果体、下垂体前葉にも強いシグナルが見られた。松果体、下垂体前葉においては器官の発達につれて発現は弱くなり成直後には発現が見られなくなったが、脳内のシグナルについては、上述のように成体においても発現を続けていた。
アルヴェン固有モード周波数帯の不安定性に関する理論・シミュレーション研究

高速粒子-MHD連結シミュレーションコードMEGAを用いて、アルフベン固有モードと高速粒子モードに関連する以下の研究成果を挙げることができた。1.JT-60Uにおける非局所的高速粒子モードの性質を詳細に調査し、その半径方向の広がりが高速イオン軌道幅と高速イオン圧力に強く依存することを明らかにした。2.連続スペクトル型高速粒子モードの性質を研究し、周波数が高速イオンの軌道周波数と一致することを明確に示した。3.アルフベン固有モード時間発展に対するMHD非線形効果を解明するシミュレーション研究に取り組み、MHD非線形効果によって飽和振幅が抑制されることを示した。4.MEGAコードをヘリカル座標系に対応できるように拡張し、LHD実験に対応したアルフベン固有モードのシミュレーションを実行した。5.MEGAコードを有限イオンラーモア半径効果と電子ランダウ減衰効果を取り入れて拡張した。その他にシミュレーションの基礎的手法開発として、低雑音粒子シミュレーション手法の物理量保存を保証する全特性曲線法を独自に考案した。全特性曲線法を用いてジャイロ運動論的電磁プラズマシミュレーションモデルを構築し、運動論的アルフベン波の実周波数と減衰率が正確に計算できることを実証した。この手法を用いることにより、トーラスプラズマのための3次元ジャイロ運動論的電磁プラズマシミュレーションコードの開発を期待することができる。平成16年度の主な研究成果を以下に挙げる。1.高エネルギー粒子・磁気流体統合シミュレーションコードMEGAをヘリカルプラズマ研究のために拡張した。使用した座標系はヘリカル座標系であり、この座標系はヘリカルプラズマMHD平衡計算コードHINTに採用されている。このため、HINTコードを用いて計算したMHD平衡データを初期条件としてそのまま使うことができるという利点がある。MHD平衡における力の釣り合いと粒子軌道についてコードのテストを行った。さらに、LHDプラズマにおけるn=2トロイダル・アルヴェン固有モード(TAE)に関するシミュレーションを行い、TAEとして矛盾のないモード空間分布と周波数を得た。2.JT-60Uにおける高エネルギーイオン駆動不安定性をMEGAコードを用いて調べた。調べたプラズマでは速い周波数掃引モード(Fast Frequency Sweeping Mode)が観測されている。このプラズマは中心において磁気シアが弱い。不安定モードの空間分布は安全係数分布が平坦なプラズマ中心付近で最大値をとる。この不安定モードの実周波数は、実験における速い周波数掃引モードの開始周波数に近い値である。シミュレーションの結果、不安定モード動径方向分布幅が高エネルギーイオン軌道幅と高エネルギーイオン圧力に強く依存することがわかった。このためこの不安定モードを非局所的高エネルギー粒子モードと呼ぶ。3.非局所的高エネルギー粒子モードが臨界安定状態に近い場合の非線形発展をMEGAコードを用いて計算した結果、速い周波数掃引モードの周波数掃引を再現した。シミュレーション結果の単位時間あたりの周波数変化率は、孔塊対生成(hole-clump pair creation)理論の予言と一致している。1.アルヴェン固有モード挙動予測の精度を向上するために、円柱座標系MEGAコードにドリフトモデルと拡張オーム則を導入した。ドリフトモデルはイオン反磁性ドリフトとイオン有限ラーモア半径効果を含む流体モデルであり、その方程式系はMHDとよく似ている。このモデルを用いて1次元運動論的アルヴェン波のシミュレーションを実行し、分散関係がよく再現できることを確認した。同時に、電子のランダウ流体モデルを用いた拡張オーム則をMEGAコードに導入した。これにより電子ランダウ減衰による実効的な電気抵抗が導入されている。この拡張MEGAコードを用いて、ITER弱負磁気シアにおけるα粒子駆動型不安定性のシミュレーションを実行した。初期条件は、ITER Technical Basisを参考にし、α粒子分布はD-T反応率と減速時間に基づいて計算した。線形段階では、プラズマ中心付近の低トロイダルモード数(n=2-5)アルヴェン固有モードが不安定性であり、最不安定モードはn=3であった。非線形段階でのα粒子ベータ値減少の最大値は中心値と比較して5%程度であった。2.プラズマ粒子シミュレーションにおけるδf法は数値雑音を低減する強力な手法であるが、粒子数・運動量・エネルギーなどの物理量の保存が保証されていないという欠点がある。δf法の物理量保存を改善する新しいシミュレーション手法「補完流体法」を考案し、1次元bump-on-tail不安定性のシミュレーションを実行して、物理量保存が改善されることを実証した。

補完流体法を用いれば、位相空間内で運動論的効果が重要な部分にのみマーカー粒子を配置する効率の良い連結シミュレーションが可能になる。補完流体法は粒子-流体連結シミュレーションを単独で継ぎ目なしに可能にするのである。1.TAEバーストに伴う高速イオンエネルギー分布時間変化が中性粒子解析器によって計測されているLHDの実験について、ヘリカル座標系MEGAコードを用いてシミュレーションを実行した。仮定した高速イオン分布に依存して、高速粒子モードが存在することが明らかになった。ヘリカル座標系MEGAコードをMessage Passing Interface(MPI)を用いて並列化した。これによりプラズマシミュレータ(NEC SX-7)において複数ノードにまたがる並列ジョブを実行することが可能になり、MPI並列化しない場合と比較して計算時間を1/3に短縮することができた。2.連続スペクトル型高速粒子モード(energetic-particle continuum mode,EPM)の線形特性を、MEGAコードを用いて調べた。高速イオン速度分布をビーム型としたことで、EPMの高速イオン速度分布への依存性を明確に調べることができた。ビーム速度がアルヴェン速度よりも低い場合には不安定モードはEPMであるが、ビーム速度がアルヴェン速度を十分に超えるとTAEが不安定モードとなる。ビームの周回方向がプラズマ電流の向きと同じ場合と逆の場合を比較すると、EPMの主ポロイダル成分と半径方向の位置が全く異なっているがわかった。さらに、EPMの周波数とビームの軌道周波数を注意深く比較した結果、両者がよく一致することを確認することができた。つまり、ビームの軌道周波数がEPMの周波数を決定することが明らかになったである。3.全特性曲線法を用いて、電磁プラズマのジャイロ運動論的シミュレーションモデルを構築した。磁場に対して平行な電場成分はアンペールの法則の時間微分から計算される。さまざまな電子ベータ値に対して運動論的アルヴェン波の複素周波数が正しく計算されることを実証した。加えて、格子サイズが電子スキン長よりも10倍大きく、従来の手法では計算することができない場合でも、全特性曲線法を用いれば運動論的アルヴェン波のシミュレーションが可能であることを示した。
SOS向きVLIWマルチプロセッサの研究

演算器構成を実行時に動的に変更できるVLIWプロセッサ"EVLIW Processor"を提案し、学会にて発表を行った。提案のVLIWプロセッサについて、同一構成の演算器を複数個チップに搭載することはチップの面積だけが問題である。そこで、演算器どうしを接続する命令により動的に変更するためのスイッチを加えてやれば、演算器間のデータの移動は演算パイプライン上で行えるため、レジスタへのアクセス頻度が減少することになる。つまり、レジスタファイルのポート数制限が緩和されることになる。あるいは、より少ないポート数のレジスタファイルとすることでレジスタ数の増加や速度の向上を目指すことも可能となる。例としてアプリケーションで2つの値の和と差を同時に求めたい場合、従来のプロセッサではソースとなる値をレジスタに保存しつつ和と差を求める必要があるが、提案のプロセッサではそのような演算器の接続とすることでソースのレジスタへのアクセスだけで同時に和と差が求まる。積和演算に付いても同様である。DSPのように専用の命令を用意する、という解決方法は従来からあったが、考えられるそのような時間を消費しがちな簡単な演算についてすべてを用意するわけにはいかず、そのような命令の有無がDSPと汎用プロセッサの違いの一つでもある。汎用プロセッサに見られるように、多数の演算器へ効率良くデータを流し込むためには、CPUコアとメモリの同一チップ化が必要であると考えている。それ用のコンパイラについてはこれから研究を進めていくことになる。本研究では、演算器構成を実行時に動的に変更できるVLIWプロセッサを提案している。それ用のコンパイラについても研究を進めているところである。今後は、提案のプロセッサをシミュレーションを経て予備的な試作を行うとともにコンパイラの開発も行う予定である。
移植腎の急性および慢性拒絶反応に関わる免疫系細胞の比較解析

移植後腎生検の病理組織学的所見と生検組織中のT細胞およびサイトカインの関連を検討するため、以下の解析を行った。北里大学病院で1981年から2002年の間に腎移植を受けた患者を対象とした。移植腎生検試料51例のBanffによる病理診断は次の通りである。急性拒絶反応(AR)3例、慢性移植腎症(CAN)8例、免疫抑制剤腎毒症(Ntox)6例、(AR+CAN)共存1例、(AR+Ntox)共存2例、(CAN+Ntox)共存8例、(AR+CAN+Ntox)共存1例、非拒絶(NR)6例。また陰性対照とレて1hour生検(1h)16例を使用した。生検試料から抽出したRNAからRT-PCR法により、CD4,CD8,IFN-γ,IL-4,IL-10各mRNA量を半定量した。ARなど3例以下のものを除く病理所見間で統計学的比較を行った結果、CD4産生については(CAN)≒(CAN+Ntox)>(Ntox)≒(NR)≒(1h)の関係が観察され、またCD8産生については(CAN)≒(CAN+Ntox)≒(Ntox)>(NR)≧(1h)の傾向が見られた。サイトカインのうちTh1サイトカインであるIFN-γでは(CAN)≒(CAN+Ntox)≧(Ntox)>(1h)の関係が観察された。一方Th2サイトカインであるIL-4は(AR+CAN+Ntox)、(CAN)、(CAN+Ntox)に1例ずつ、またIL-10は(CAN)にのみ2例検出された。これらの結果より、多くのCANには、CD4陽性T細胞およびIFN-γによるTh1型応答が関与し、また一部のCANにはIL-4,IL-10によるTh2型応答が関与することが示唆された。一方Ntoxではこれら免疫学的要素の関与は低いことが示唆された。移植臓器長期生着の妨げとなる慢性拒絶反応の解明と克服は,現在の移植医療の重要課題である.慢性拒絶反応に関わる免疫系細胞の性質を調べる目的で,腎移植後のバイオプシー試料を用い,T細胞ポピュレーション及びT細胞クロナリティーについて,急性拒絶反応との比較解析を行った.拒絶反応発生時に採取されたバイオプシー試料を用い、RT-PCR法によりαβ^+T細胞、CD4^+T細胞,CD8^+T細胞の浸潤度の多少を検討した。その結果,AR群(8例)及びCR群(6例)は,陰性対照としての1 hourバイオプシー群(7例)に比較し,いずれも有意に高かった.またAR/CR間では差がなかった.慢性拒絶反応の特徴である動脈の硬化・肥厚,コラーゲン沈着などは,非免疫学的反応であるとの見解もある.しかし今回解析した慢性拒絶反応例では,急性拒絶反応と同程度の免疫学的反応が引き金または背景となっていることが示された.Th1の指標として測定したIFN-γは,陰性対照群にひかくし,AR群およびCR群でいずれも有意に高かった.AR/CR間では差はなかった.一方Th2の指標としてのIL-4はAR群では全く検出されず,CRにおいてのみ検出された(6例中2例).

この結果から、急性拒絶反応と同様,慢性拒絶反応においても,CD4^+Th1活性化→CD8^+CTL活性化が主体経路と考えられるが,Th2が関与する慢性拒絶反応症例も示唆された.症例により,免疫抑制剤の指向性(Th1≒細胞性免疫,Th2≒体液性免疫)を考慮した使用法が必要と考えられた.3.T細胞クローナリティー多クローン症例/少クローン症例はAR/CRの双方に観察された.バイオプシーと末梢血間のTCRBV頻度の差はAR群の方がCR群より有意に大きかった.急性拒絶反応では,拒絶反応の場に局在する特定のT細胞クローンが,慢性拒絶反応に比較してより多いことが示唆された.今後、クローナリティーとdirect/indirect allorecognitionとの関係について、さらに検討する必要がある.移植後腎生検の病理組織学的所見と生検組織中のT細胞およびサイトカインの関連を検討するため、以下の解析を行った。北里大学病院で1981年から2002年の間に腎移植を受けた患者を対象とした。移植腎生検試料51例のBanffによる病理診断は次の通りである。急性拒絶反応(AR)3例、慢性移植腎症(CAN)8例、免疫抑制剤腎毒症(Ntox)6例、(AR+CAN)共存1例、(AR+Ntox)共存2例、(CAN+Ntox)共存8例、(AR+CAN+Ntox)共存1例、非拒絶(NR)6例。また陰性対照として1hour生検(1h)16例を使用した。生検試料から抽出したRNAからRT-PCR法により、CD4,CD8,IFN-γ,IL-4,IL-10各mRNA量を半定量した。ARなど3例以下のものを除く病理所見間で統計学的比較を行った結果、CD4産生については(CAN)≒(CAN+Ntox)>(Ntox)≒(NR)≒(1h)の関係が観察され、またCD8産生については(CAN)≒(CAN+Ntox)≒(Ntox)>(NR)≧(1h)の傾向が見られた。サイトカインのうちTh1サイトカインであるIFN-γでは(CAN)≒(CAN+Ntox)≧(Ntox)>(1h)の関係が観察された。一方Th2サイトカインであるIL-4は(AR+CAN+Ntox)、(CAN)、(CAN+Ntox)に1例ずつ、またIL-10は(CAN)にのみ2例検出された。これらの結果より、多くのCANには、CD4陽性T細胞およびIFN-γによるTh1型応答が関与し、また一部のCANにはIL-4,IL-10によるTh2型応答が関与することが示唆された。一方Ntoxではこれら免疫学的要素の関与は低いことが示唆された。
卵巣癌においてベバシズマブ抵抗性をもたらす腫瘍免疫抑制機序の解明

卵巣癌における抗VEGF抗体の治療抵抗性となる原因の解明を行った。卵巣癌マウスモデルにおいて、抗VEGF抗体抵抗性腫瘍では、低酸素領域が多く、また、GM-CSFが発現亢進していた。GM-CSFは骨髄細胞からの骨髄由来抑制性細胞(MDSC)産生を増加させること、また、GM-CSF存在下ではより免疫抑制能の強いMDSCが産生されることを証明した。VEGF抗体への治療抵抗性には、低酸素により誘導されるGM-CSFによるMDSCの産生と免疫抑制能の亢進が関与していることが示された。マウス卵巣癌細胞株HM-1を同系の免疫正常マウスに接種し、腫瘍を形成させた後、マウスVEGF抗体を投与して治療を行い、腫瘍を回収し、アイソタイプコントロール抗体投与群と比較した。この際、腫瘍回収前に低酸素マーカーをマウスに投与しておき、腫瘍の低酸素マーカーを免疫染色したところ、VEGF抗体投与群では腫瘍が低酸素状態にあることがわかった。また、回収した腫瘍をマイクロアレイ解析したところ、pathway解析で、VEGF抗体投与群では、低酸素に関連するHIF1α関連経路や、IL10, IL1などのサイトカイン関連経路が亢進していた。また、COX2が発現亢進していることもわかった。一方で、MDSC誘導因子として知られるIL6経路や、EMT,血管新生経路などの亢進は認めなかった。また、MDSCの浸潤の増加を反映して、MDSCのマーカーであるCD11bおよびLy6c2が発現亢進していた。上記とは別に既存のマイクロアレイデータセットとして、グリオーマのxenoglaftに対しBevasizumabを投与したサンプルとコントロールを比較した、GSE39223を解析したところ、抗VEGF抗体投与群では低酸素関連遺伝子が亢進し、HIF-1αが上昇し、その下流であるCXCL12が上昇していた。CXCL12がMDSCを誘導する可能性がある。以上より、VEGF抗体投与によるMDSC増加に関わる分子の候補としては、COX2、HIF-1α、CXCL12などが挙げられる。このうち、COX2とHIF1のinhibitorについては、入手が可能であったため、HM1の担癌マウスへの投与実験を行い、治療効果を確認した。研究実施計画にあるとおり、マウス抗VEGF抗体を用いて、投与前後の網羅的遺伝子発現解析を行い、候補遺伝子を絞ることができた。CXCL12の抗体についてはまだ入手できていないが、2016年度には入手でき、機能実験や動物実験に進む予定である。COX2とHIF1のinhibitorは入手できたので、2016年度に行う予定であったマウス治療実験まで先駆けて行った。卵巣癌において、抗VEGF抗体ベバシズマブが使用されるが、治療抵抗性の症例も存在する。薬剤耐性のメカニズムの解明が重要である。抗VEGF抗体治療による腫瘍免疫の変化を調べるため、HM-1細胞株を用いて作成したマウス卵巣癌免疫正常モデルに対し、マウス抗VEGF抗体による治療実験を行ったところ、治療抵抗性に腫瘍が増大した。フローサイトメトリーを用いて抗体投与後の腫瘍の免疫状態を解析したところ、投与していない腫瘍に比べMDSC(骨髄由来制御性細胞、myeloid-derived suppressor cells)が増加し、一方でCD8陽性T細胞が減少しており、抗腫瘍免疫が抑制されていた。また、抗VEGF抗体投与後の腫瘍において低酸素マーカーであるピモニダゾール陽性領域が有意に多く、抗VEGF抗体治療により腫瘍内に低酸素環境が誘導されることがわかった。サイトカインアレイによると、抗VEGF投与後の腫瘍では、MDSCの誘導因子であるGM-CSFの発現が亢進していた。卵巣癌細胞株においても低酸素培養条件でGM-CSFの発現が亢進した。マウス卵巣癌モデルに対し、抗GM-CSF抗体と抗VEGF抗体の併用治療を行ったところ、有意に腫瘍縮小効果を認め、腫瘍内MDSCも有意に減少した。以上より、抗VEGF抗体投与により低酸素環境に暴露された腫瘍細胞がGM-CSFを産生し、MDSCを誘導することで抗VEGF抗体抵抗性となっていることが示唆された。GM-CSFを標的とする治療は卵巣癌における抗VEGF抗体耐性を克服できる可能性がある。CXCL12およびその受容体の抗体を入手できる予定であるので、これらを用いて細胞機能実験や動物実験を行う予定である。HIF1およびCOX2およびCXCL12受容体について、臨床サンプルの免疫染色も行い、新規免疫療法の開発につながる標的分子の同定を目指す。医学2015年度にCXCL12とその受容体の抗体を入手して、機能実験を行う予定であったが、年度内に入手することができなかった。

その代り、2015年度はHIF1とCOX2の阻害剤を入手して順調に実験を行ったが、CXCL12抗体薬と比較してHIF1とCOX2阻害剤は安価であった。2016年度にはCXCL12抗体薬も入手して実験を進める予定であるため、翌年度分として請求したい。CXCL12およびその受容体であるCXCR4の抗体薬を入手し、細胞機能実験および動物治療実験を行う予定である。抗体薬の購入および細胞機能実験に要する試薬の購入は2016年度に行う。
日系アグロフォレストリーがアマゾン湿潤熱帯地域の特続的農林業開発に果す役割の評価

第二次世界大戦前に人種偏見から米国で排除され、ブラジル主要部でも圧迫されて新大陸に目的地を失いかけた日本人移民を、地域開発の切札として最後に迎え入れた土地がアマゾンであった。彼らは過酷な環境の下、地域の食糧供給を安定させ、国際市場で通用する特産作物を育てて受入れ側の期待に応えた。本研究では、自由移住百年、公式移住八十年を経たブラジルアマゾン日系人の農業活動を、「森をつくる農業」として知られるアグロフォレストリーに着目して実態調査した。ブラジル連邦共和国パラー州東北部沿海地域に焦点を当てて農場を訪問調査し、基礎データ収集を行った。この地域の日系農家は、トメアス-などの内陸部に比べ大規模かつ先進的経営で知られるが、計画入植地でなかったため、作付け体系や農業技術に関する実態はこれまで断片的にしか知られていなかった。日系農場は州都ベレーン市東側のほぼ200km四方に集中しているが、農場主とその家族はタパナン、サンタイザベル・ド・パラー、サントアントニオ・ド・タウアー、カスタニャール、イガラペアスー、サンタマリア・ド・パラー、ノーヴァチンボテウア、カパネマ、カピトンポッソ等の比較的治安の良い市街地に居住し、分散する耕地へ通作しており、近年その傾向がさらに進んでいることが分かった。そこで、申請者と汎アマゾニア日伯協会傘下日系団体の調査員が農場主とスケジュール調整の上、各農場を訪問し作付けインヴェントリーを実施した。形式は申請者が199697年にトメアス-入植地全戸について行った調査(トメアス-文化協会2002年データ更新)をもとに若干の手直しをした。調査項目は農場名、住所、農家構成員・生年月日・職業・最終学歴、所有借入耕地番号・面積・植生内訳(原始林、拓伐済み原始林、二次林、作付け地)、耕地別の作目・作付け年・面積・植付け本数・現存本数・作付け形態(混植単作別)、および動物飼養頭羽数を記録した。また、農場の歴史、農牧業全般特にアグロフォレストリーに関する農場主の所感・洞察と、作付け・経営体系の特徴について観察記録をした。また、周辺の非日系人農家を訪問し、日系からの農業技術移転に関して現場観察をふまえた聞き取りを行った。ブラジル連邦共和国パラー州内陸部地域の日系農場を訪問し、基礎データ収集を行った。日系入植地のあるアカラー、モジュー、アバエテトゥーバ、トメアスー、サンタレン、モンテアレグレを調査した。昨年に引き続き汎アマゾニア日伯文化協会の協力を得て、各地に調査員を派遣した。この地域の日系農家は、アマゾンにおける持続的開発モデルとして高い評価を受けている遷移型アグロフォレストリーの開発者として国際的に知られている。いまだに市街地よりも農場に居住して耕作する者が多い。申請者が199697年にトメアスー入植地全戸について行った調査(トメアスー文化協会2002年データ更新)と同じ形式で、作付けインヴェントリーを実施した。農場名、住所、農家構成員・生年月日・職業・最終学歴、所有借入耕地番号・面積・植生内訳(原始林、拓伐済み原始林、二次林、作付け地)、耕地別の作目・作付け年・面積・植付け本数・現存本数・作付け形態(混植単作別)、および動物飼養頭羽数を記録した。また、農場の歴史、農牧業全般特にアグロフォレストリーに関する農場主の所感・洞察と、作付け・経営体系の特徴について観察結果を記録した。1950年代からトメアスー等に大量に出稼ぎ者を送って胡椒栽培技術の導入をしたカメタとモカジュバ、日系野菜作りに学んでベレン都市圏への野菜供給を担いグリーンベルトと称されるようになったサンタイザベル等、日系農業者による技術移転の足跡は顕著であった。ブラジル連邦共和国パラー州内陸部地域の農場を訪問し、基礎データ収集を行った。アマパ州のマカパ近郊入植地、東北地方のマラニョン州およびセアラー州入植地、バイア州沿海地方入植地を調査した。日系団体の協力を得て各地に派遣した調査員が収集したデータを回収し、整理しているところである。この地域の日系農家は、アマゾンにおける持続的開発モデルとして国際的に高い評価を受けている遷移型アグロフォレストリーを開発したトメアスー入植地から再移住したもの、及び日本からの戦後直来移民等が混在している。申請者が1993年、ナイール著アグロフォレストリー教科書に掲載されている事例を含む現地調査を行って以降、15年間全く実態把握が行われていない。調査内容は前年度分に引き続き、申請者が199697年にパラー州トメアスー入植地全戸について行った調査(トメアスー文化協会2002年データ更新)と同じ形式で、作付けインヴェントリーを実施した。

農場名、住所、農家構成員・生年月日・職業・最終学歴、所有借入耕地番号・面積・植生内訳(原始林、拓伐済み原始林、二次林、作付け地)、耕地別の作目・作付け年・面積・植付け本数・現存本数・作付け形態(混植単作別)、および動物飼養頭羽数を調べ、農場の歴史、農牧業全般特にアグロフォレストリーに関する農場主の所感・洞察と、作付け・経営体系の特徴について聞き取りを行い、全般的観察結果を記録した。周辺の非日系農家も訪問し、日系からの農業技術移転に関して現場観察をふまえた聞き取りを行った。この地域はとくに、小型日系移住地が点々と分布し、これまで技術情報はアマゾンやブラジル南部の日系移住地に依存してきたが、世代交代が進み、日本就労や後継者の他業種就職により、日本直来移住地の農業活動は低調になっている。一方で、ブラジル南部から内陸部に移住した日系2世による、大規模農業開発も進展していた。本年度はブラジル連邦共和国アマゾナス州に焦点を当てて農場を訪問し、基礎データ収集を行った。マナウス近郊、マナカプル、マウエス、パリンチンス、ロライマ州のボアヴィスタ近郊、ロンドニア州のポルトヴェーリョ近郊とジパラナーを調査した。汎アマゾニア日伯文化協会等の協力を得、各地に調査員を派遣した。この地域の日系農家は、戦前のジュート移民の子孫や日本からの戦後直来移民、ブラジル南部から移住した2世農民が混在し、数戸数十戸の中小規模移住地が日本の十倍近い面積に散らばっている。研究代表者が199697年にパラー州トメアスー入植地全戸について行った調査と同形式で作付けインヴェントリーを実施した。農場名、住所、構成員・生年月日・職業・最終学歴、所有借入耕地番号・面積・植生内訳(原始林、拓伐済み原始林、二次林、作付け地)、耕地別の作目・作付け年・面積・植付け本数・現存本数・作付け形態(混植単作別)、および動物飼養頭羽数を記録した。開拓略史、農牧業全般特にアグロフォレストリーに関する農場主の考え方について尋ね、作付け・経営体系の特徴を観察し結果を記録した。周辺の非日系農家を訪ね、日系からの農業技術移転に関して現場観察をふまえた聞き取りを行った。本年度をもって、アマゾン全域の日系農業調査が一応完結したが、国際的に個人情報に対する考え方が厳しくなり、都市に近い一部地域や農場では、調査に協力を得られなかったところもある。そうした地域では、今後も粘り強く農場主の理解を求め、機会を得て調査を実施したい。2008年は日本人ブラジル移住百周年、2009年はアマゾン移住80周年を記念する年であり、今後の日系農業の展開と、アマゾンにおける持続的農業確立への貢献可能性について、4年間の調査結果を総括分析したい。
ピアエデュケーションによる子宮頸がん及びHPV関連がん予防教育プログラムの開発

2018年度の研究計画に従って、Peerによるがん予防教育を研究分担者の所属大学の講義内で実施し、ベースライン時の調査内容と同内容の調査を事後に全数で実施した。HLのスコアを学年別、入学年別に集計し、Peer Educationの効果を検証すべく、データセットを作成し、解析につなげる準備をした。これまでの解析結果をみると、ベースラインと比較してPeerによるがん教育受講生には、ヘルスリテラシーやがん知識量の上昇に差はなかったが、3年生(ピアとなった学生を含む)にがんの知識量(がんの原因として細菌・ウィルスを選択する者が30.7%から36.1%へ)ならびにヘルスリテラシーのスコアの上昇が認められた。Peerを含む3年生集団は、通常のカリキュラムにおいても教育指導案作成や教材研究に重点を置く内容となっており、今回の大学生向けのがん教育のピアとして養成するには適した学年であることが示唆された。また、Peerとなる学生自身が知識の向上のみならず、それを発信したいという意欲を向上させていることを質的に明らかにした。大学生向けのがん教育教材プロトタイプ版の開発については、成員に大学生を含む編集委員会を組織し、当該編集委員会がまとめた教材コンテンツについて専門の異なる6名によるレビューを実施し、プロトタイプ版を開発した。これらの教材を元にして20名中8名がピアの中心として18枚からなる教育用プレゼンテーションを作成し、4クラス約400名の学生向けに30分間のがん教育講話を行った。研究計画書に記載の通りのスケジュールで着実に遂行中である。2019年度は最終年度となるため、最後の事後調査を年度内に実施し、すべての調査を終了する予定である。2016年入学者コホートを4年間追跡した形になり、全データを集計、解析することで、本研究の最終目的であるヘルスリテラシーの向上のみならず、20歳以上となる4学年のがん検診受診率を、2016年と2019年で比較することで、Peerの効果を検証する。また、今後がん教育を担っていく体育大学の学生自身による、がん予防教育の効果的な学習指導案をPeerの学生が作成し、公表することも目的とする。文科省ではがん教育総合支援事業を経て、学校教育におけるがん教育の導入を始めた。保健体育科の教員を中心に、これまでの「保健」授業内で生活習慣病の1つとして「がん」をとらえ、健康教育の一環としてがんを教える。がん対策推進基本計画では、がん患者などの治療と仕事の両立を支援したり、企業向けにがん教育や大人向けのがん教育が必要であることを盛り込んだり、ダイバーシティ推進に取り組む必要性を掲げている。がんになっても安心して暮らせる社会の実現には、正しくがんを知る必要があり、そうした教育は、学童期から、成人まで、それぞれのライフステージに合わせて継続して教育していく必要があり、こうした社会的取り組みが、将来、がんに対する偏見をなくすことに繋がると考える。本研究では、若年世代や成人向けに正しいがんの知識、予防についての情報伝達方法の1法として、Peer (同世代)による教育手法に着目し、日本の学校教育で実施されるがん教育を担う保健体育教員の養成校ならびに医学教育のない総合大学で、Peer Educationによるがん予防教育を実施、Peer養成と教育プログラムの開発とその効果検証を行う。初年度は、保健体育教員養成校である体育大学の全学年全数調査を実施し、データ集計を終えた。調査内容は、HLS-EU-Q47日本語版、がんに関する知識、ブレスローの7つの生活習慣を尋ねるものであった。この初年度の全数調査は授業内介入教育を実施した事後と比較するベースラインにあたる。初年度は、ベースライン調査と同時進行で、Peerが使用するがん予防教育教材を作成する予定であったが、現在、コンテンツの整理が済んだところで、プロトタイプの完成は2017年度になる予定である。平成29年度は、初年度に計画していた成人用がん教育冊子「がんについて学ぶこと」の開発に着手することができた。初版であるが今後もデータのアップデートならびにブラッシュアップを行い、最終年度に完成版を目指す。そして本教材を使用し、研究分担者の所属する女子体育大学では、学生によるpeer educationを講義『公衆衛生学』第8回の回で実施した。本研究は、ピアエデュケーションの効果を平成28年度入学生コホートのがん知識ならびに行動変容をみるデザインになっており、学生の言葉でがんの予防について伝え、その効果を平成28年度時点で20歳以上の学生と、新入生コホートが20歳を迎える平成31年度の子宮頸がん検診受診率と知識量の差を検討する予定で計画している。ベースライン時点の調査研究の成果について概要を以下にまとめる。『がん教育は生活習慣病の1つとしてがんを捉えるだけでなくHPV感染がその主な原因であり、大学生に対してがんに対する知識がどのくらいあるのかを調査票で図り、健康情報にアクセスし理解し、活用する能力をHLS-EU-Q47尺度(日本語版、中山ら)を使って数値化し、がんの正しい知識との関連をみた。結果は保健体育科養成校全学年全数1904名に配布し、1523名から回答を得た(80%).その内HL尺度に8割以上回答した1439名を解析対象とした(19.7歳±1.6).全アイテムの合計であるGEN-HLスコアは、26.2であった。3領域のHC-HLは23.9、DP-HLは27.5、HP-HCは27.1という結果であった。