hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代中国の卵、獣骨、皮革を中心とした畜産品貿易に関する総合的考察

の記事目録と解題を作成した。本年度の研究成果は次の3点である。(1)19世紀末-1930年代に中国産鶏卵の日本向輸出がどう推移したのかを検討し、成果を口頭報告と論稿の形でまとめた。主な論点は次の2点である。(1)近代日中間の鶏卵貿易は、日本側の条件だけでなく、中国の政治情勢、鶏卵加工品製造企業の動向、中国・ヨーロッパ間の鶏卵加工品や鶏卵の貿易の動向など多様な要素の影響を大きく受けていた。(2)1920年代半ば以降、日中間の生卵貿易は衰退していくが、鶏卵を介した日中間の関係は鶏卵加工品の貿易を通じて継続した。(2)近代中国の東北部を本拠地とした中規模の日系企業と近代中国の肥料貿易の実態解明を進めるため、1920年に設立された満蒙殖産株式会社(本社は大連)に着目し、同社の創設過程と1920年代の発展状況を検討し、成果を口頭報告の形で紹介した。(1)1920年代における同社の経営の低迷の要因は、従来指摘されている恐慌の影響のほか、中国の政治や経済の変動、自然災害、日本内地の経済の変動など多岐にわたっていた。(2)1920年代の同社の経営には極めて緩やかながら好転の局面があった。この背景の一つに骨粉製造を重視した経営方針があげられる。(3)近代上海の製革業の発展に関わった2つの日系企業(江南製革と中華皮革)の経営の推移を検討し、成果を口頭報告と論稿の形でまとめた。(1)日系企業の経営は、強靭性や中国資本に対する優位性を有しつつも決して安定していたわけではなく、中国の経済、政治、社会の目まぐるしい変動の影響を受け、起伏に富んでいた。(2)2つの企業の間には、1920年代以降の動向に典型的に見られるように、日系製革企業という共通項では括りきれない差異が少なからずあらた。
多重特性点を有す双曲型作用素及び系の研究

1.研究計画に従って,研究分担者の協力を得て,双曲型作用素に対してまず時間関数の概念を,双曲錐の半連続性を利用してリプシッツ連続なものにまで拡張した。次に初期値問題の適切性に対するイブリイ-ペトコフの必要条件を,主表象の双曲錐方向への接続から得られる表象を利用して,座標系に不変な形に拡張した。2.研究計画3に従って代表者は研究分担者の協力を得て,有限個の,一般には包合的でない時間関数を有す双曲型作用素に付随した擬微分作用素を研究した。特にジュブレイ関数による表象の近似を,合成作用素の表象のテイラ-展開と組み合わせてこれらの擬微分作用素の界有性及び可逆性を示すことに成功した。3.以上の1,2の成果を利用して,一般の多重特性点を有す双曲型作用素に対して,局所化作用素の伝播錐と線形性空間が横断的に交わるときには,1で導入した一般化されたイブリイーペトコフの必要条件の下で,この双曲型作用素に対する初期値問題が適切となることを示した。この結果はこの方向でのほぼ最終的な結果であると思われる。4.双曲系に対して,研究計画に従って主表象の余因子が,初期値問題の適切性において果す役割を研究し,次の結果を得た。(1)双曲系がγ次の特性点を有し初期値問題が適切ならば主表象のすべての行列式因子はその特性点でγー2次で零になる。(2)特性点での伝播錐が線形性空間に含まれるとき,主表象のすべての行列式因子はその特性点でγー1次で零になる。
オブジェクトのアウェアネスに基づくシステム評価とユーザ支援に関する研究

1.アイカメラを用いたユーザオブジェクトの計測多機能ワープロに代表される一般ユーザ向けパッケージソフトウェア(アプリケーションソフトウェア)におけるユーザオブジェクトの計測を目的として,それらソフトウェアのGraphical User Interface(GUI)上でユーザが注視するGUI部品(メニュー項目やGUIボタンなど)を正確に,かつ,継続的に特定する方式を提案し,提案に基づくインタフェース(視線インタフェース)を試作した.2.機能実行履歴に基づくアウェアオブジェクトの計測アプリケーションソフトウェアにおけるアウェアオブジェクトの計測を目的として,それらソフトウェアのGraphical User Interface(GUI)上での(ユーザによる)ソフトウェア機能実行履歴を,ネットワークを介して収集,記録する方式を提案し,提案に基づく機能実行履歴収集システムを試作した.3.システムオブジェクトに関する情報のユーザへの提供アプリケーションソフトウェアが提供するシステムオブジェクトの情報をユーザに提供することで,ユーザにとって有用なシステムオブジェクト(機能)の発見を支援する方式を提案し,提案に基づくユーザ支援システムを試作した.試作システムを用いた適用実験では,のべ9名の被験者は平均63.7個の機能(システムオブジェクト)を有用な機能の候補としてシステムより提示され,そのうち平均16.1個の未知機能を発見することが出来た.また,発見した未知機能のうち,被験者が実際に有用であると答えた機能の割合は,Microsoft Word 2000では平均39.2%,Power Point 2000では平均46.3%であった.1.アイカメラを用いたユーザオブジェクトの計測多機能ワープロに代表される一般ユーザ向けパッケージソフトウェア(アプリケーションソフトウェア)におけるユーザオブジェクトの計測を目的として,それらソフトウェアのGraphical User Interface(GUI)上でユーザが注視するGUI部品(メニュー項目やGUIボタンなど)を正確に,かつ,継続的に特定する方式を提案し,提案に基づくインタフェース(視線インタフェース)を試作した.2.機能実行履歴に基づくアウェアオブジェクトの計測アプリケーションソフトウェアにおけるアウェアオブジェクトの計測を目的として,それらソフトウェアのGraphical User Interface(GUI)上での(ユーザによる)ソフトウェア機能実行履歴を,ネットワークを介して収集,記録する方式を提案し,提案に基づく機能実行履歴収集システムを試作した.3.システムオブジェクトに関する情報のユーザへの提供アプリケーションソフトウェアが提供するシステムオブジェクトの情報をユーザに提供することで,ユーザにとって有用なシステムオブジェクト(機能)の発見を支援する方式を提案し,提案に基づくユーザ支援システムを試作した.試作システムを用いた適用実験では,のべ9名の被験者は平均63.7個の機能(システムオブジェクト)を有用な機能の候補としてシステムより提示され,そのうち平均16.1個の未知機能を発見することが出来た.また,発見した未知機能のうち,被験者が実際に有用であると答えた機能の割合は,Microsoft Word 2000では平均39.2%,Power Point 2000では平均46.3%であった.本研究の目的は,オブジェクトのアウェアネス(Awareness)を基準として,情報システムを評価し,システムユーザを主援する技術を開発することにある.本年度に得られた主な成果は次のとおり.1.情報空間モデルの構築...情報空間を構成するオブジェクト集合の構造や相互の関係を表現するためのモデルを構築した.特に,「ソフトウェアとユーザは情報を交換しながら互いの状態を変化させていく一つの系を構成している」とみなすことにより,情報システム,及び,オブジェクトのより多面的な計測が可能となった.2.オブジェクト計測法の開発...(1)で構築したモデルに基づいて,オブジェクトを計測する具体的方法を開発した.システムオブジェクトの計測は,システムの仕様書やユースケースを対象としたツールによる自動計測とした.ユーザオブジェクト,及び,ユーザへのインタビュー,及び,システム利用時のユーザの視線の動きに基づく計測とした.3.オブジェクト計測法の実装,評価・・・(2)で開発したオブジェクト計測法の有効性や妥当性を実験的に評価した.特に,システムオブジェクトの計測は自動化が可能なため,ワークステーション(WS)上で計測ツールとして実装した上で評価を行った.評価においては,,MetaCASEシステム,及び,インターネットのホームページを対象として,システムオブジェクトとユーザオブジェクトのずれを求めるケーススタディを行った.その結果,限定的にではあるが,開発したオブジェクト計測法の有効性,及び,妥当性を確認することが出来た.本研究の目的は、オブジェクトのアウェアネス(Awareness)を基準として、情報システムを評価し、システムユーザを支援する技術を開発することにある。本年度に得られたおもな成果は次のとおり。1.システム評価尺度(メトリクス)の定義・・・平成10年度の研究成果に基づいて、オブジェクトのアウェアネスを基準としてシステムを評価するための尺度(メトリクス)を次のように定義した。なお、オブジェクトの単位はGUI上のメニュー項目とした。従って、定義式のおいて、Sはシステムが提供するメニュー項目の集合、U:ユーザが期待するメニュー項目の集合、A:ユーザにとってアウェアなメニュー項目の集合とする。)・システムのユーザに対するアウェアネス=|A|/|S|あるいは|A|/|S∩U|・ユーザのシステムに対するアウェアネス=|A|/|U|あるいは|A|/|S∩U|・システムの理解性=(Aの拡大しやすさ)・システムのユーザ適応性=(S∩Uの拡大しやすさ)2.ユーザ支援方法の開発・・・平成10年度の研究成果に基づいて、システムオブジェクトに関する情報をユーザに提供する方式を提案し、プロトタイプシステムを作成し、その妥当性や有効性を実験的に評価した。具体的には、オプジェクトの単位はGUI上のメニュー項目とし、ユーザがあるタスクの実行において利用したメニュー項目とその頻度をユーザ間で相互参照すると、オンラインヘルプその他の既存の支援システムを用いるよりも、ユーザのシステムに対するアウェアネスが効率よく向上することが確認できた。

本研究の目的は,オブジェクトのアウェアネス(Awareness)を基準として,情報システムを評価し,システムユーザを支援する技術を開発することにある.本年度に得られた主な成果は次のとおり.1.ユーザ支援システムの実装...平成11年度に作成したプロトタイプシステムとその評価結果に基づいて,ソフトウェアオブジェクト(機能)の利用状況に関する情報をユーザに提供するシステムを設計,実装した.具体的には,ユーザが短時間で有用機能を発見する支援を目的とし,機能実行履歴に含まれる有用機能の候補を提示するシステムを実現した.システムは,ユーザへ提示する情報量を削減し,かつ,有用機能をなるべく多く含むよう次のような特徴を持つ.・提示する各機能に対する付加情報を「他ユーザによる実行率(その機能を実行したことのあるユーザの割合)」だけに限定する.・提示機能数自体を小さくするために,履歴参照ユーザ自身が数回以上実行した機能はそのユーザにとって既知の機能とみなし提示しない.2.ユーザ支援システムの評価...Microsoft Word2000,及び,PowerPoint2000を対象とした評価実験の結果,のべ9人の被験者は平均63.4個の機能を有用な機能の候補としてシステムより提示され、そのうちの16.1個の未知機能を発見することができた.また、発見した未知機能のうち、被験者が自分にとって有用であると答えた機能の割合の平均は,Wordで39.2%,PowerPointで46.3%であった.
透明骨格標本プラスチックの改良と理科実験授業でのICT活用の研究

本研究では、透明骨格標本プラスチックの作成法の改良やその教育効果を検証した。1作成法及びコストの改良:試料に樹脂をかけない部位をつくると、紫外線照射後に収縮・硬化した樹脂が内部の余分なグリセリンをそこから外部に追い出せる。硬化時に内部に余分なグリセリンや気泡が残らない結果が得られ、作成技術が向上した。また、アフリカツメガエルを用いた作成法も確立した。魚類ではヒレを広げる作業に労力を要するが、ヒレのないカエルでは作業量が減り、カエルが簡易な教材として利用価値があることがわかった。さらに、市販の小型容器を導入できたため、樹脂の使用量が減り、作成費の軽減を図れた。2教育効果の検証:小学生対象の理科実験教室で教材に関する講座を行い、教育効果を検証した。20名がカエルの透明骨格標本プラスチックを1個ずつ作成し、約2時間の作業で計20個が完成した。作業後、小学生は骨格をスケッチし、骨格の名称を記した配付資料と照らし合わせ、骨の構造と機能について学習できた。安全で取り扱いやすく、学習効果も高いという成果が得られ、教材としての汎用性が高まった。教育現場での実績もできた。3ICT活用の実践:理科実験教室で講義をしたときに、各自がデジタルカメラにより撮影→拡大→観察を行った。1台のデジタルカメラをiPadとWIFIで常時接続し、iPadと有線接続したプロジェクターで骨格を大画面で映写した。作業やスケッチの様子をリアルタイムで映写したため、受講生は、他の進行を参照して作業を進められた。ICT機器の利用により、作業効率の上がる画期的なシステムが実現できたと考えている。4普及:新潟大学理学部附属臨海実験所にて採集した佐渡産の魚類の透明骨格標本プラスチックを、新潟大学理学部サイエンスミュージアムにて研究資料として常設展示した。日本理科教育学会では、ワークショップを行い、教育研究者向けに技術の普及に努めた。
Hsp90を分子標的とする多角的抗癌剤開発

構造に基づいた薬物設計(Structure Based Drug Design, SBDD)を基盤として、複数の癌関連clientの機能発現タンパク質の機能と安定性を調節する分子シャペロンHsp90の阻害剤開発研究を行った。本年度は各種ヒト乳癌細胞(MCF7, Skbr3)に対して増殖抑制活性の増強がみられたN末端結合分子2量体の構造最適化を行った。その結果、C20リンカーで連結した化合物が、各種腫瘍細胞に対して20-30倍の活性増強(IC_<50>=1.2-1.5 μM)を示すことが明らかとした。さらにこれらの化合物で処理した細胞ではHer2の分解が観察されたことから、細胞内に取り込まれた後に確かにHsp90を阻害していることも示唆された。本年度はさらに新規N末端結合型のHsp90の阻害剤の開発研究も行った。すなわち、天然の基質であるATPと、N末端結合型の天然物であるゲルダナマイシンをハイブリッドしたシクロファン含有アデノシン誘導体を設計した。まず予備検証として、非環状型のアデノシン誘導体を合成し、MCF7に対する細胞増殖抑制活性を検討した。その結果、この化合物は中程度の活性(IC_<50>=50 μM)を示すことがわかったため、目的とする化合物の合成を検討した。アミドの回転異性の制御を利用した効率的な閉環メタセシス反応を用いることにより、シクロファン含有アデノシン誘導体の効率的かつ系統的な合成経路を確立することができた。合成した化合物の生物活性評価に関しては、現在検討中である。構造に基づいた薬物設計(Structure Based Drug Design,SBDD)を基盤として、複数の癌関連clientの機能発現タンパク質の機能と安定性を調節する分子シャペロンであるHsp90の阻害剤開発研究を行った。本年度はHsp90のダイナミクスならびに2量体形成に着目してN末端結合分子2量体およびC末端結合分子2量体の設計・合成を行い、ヒト乳癌細胞MCF-7に対する細胞増殖抑制効果を検討した。まず、最適なリンカーの長さを見出すべく、N末端ドメイン結合分子であるPU32分子をアルキルジアミンで連結した化合物を3種合成した。C末端ドメイン結合分子であるnovobiocinについても同様にして3種の2量体を合成した。また、Hsp90の2量化はC末端ドメインのα-ヘリックス間の疎水性相互作用が駆動力である。Hsp90C末端ドメインと元来のnovobiocinの抗菌活性の標的酵素であるDNA-gyraseのX線結晶構造を比較解析し、このα-ヘリックス近傍にはnovobiocinの結合部位が存在することを推測した。そこで、α-ヘリックスミミックとして機能することが知られている各種ビアリル基を導入した誘導体も合成した。ヒト乳癌細胞MCF-7に対する細胞増殖抑制効果を検討したところ、ドデカンジアミンリンカーを有するPU3の2量体は、PU3の10倍の細胞増殖抑制活性を示すことが明らかとなった。現在更なるリンカー長・構造の最適化を行うと共に、その詳細な分子機構を検証すべく検討中である。
ショウガに含まれる抗酸化成分の構造活性相関の解明

ショウガ根茎から抽出、単離した11種類のジンゲロール関連化合物についてDPPHラジカル捕捉活性、食品系評価モデルとして水-アルコール系におけるリノール酸の自動酸化に対する抑制活性、油均一系におけるリノール酸メチルの自動酸化および加熱・強制通気酸化に対する抑制活性を比較検討した。さらに生体系評価モデルとしてリポソーム膜を用い、その酸化に対する抑制活性も検討した。その結果、同じ抗酸化活性部位である4-hydroxy-3methoxyphenyl基を有しているにもかかわらず、側鎖アルカン部分の置換構造がいずれの活性にも影響を及ぼした。水-アルコール系における測定では、アルカン部分の炭素数も活性に大きく関与した。この現象はフェルラ酸アルキルエステル類においても確認できた。また、芳香環の置換基の異なるケイ皮酸類の活性も同様に測定したところ、ラジカル捕捉活性、油均一系における抗酸化性に対しては、3,4-dihydroxyphenyl基を有するコーヒー酸が、水-アルコール系においては4-hydroxy-3-methoxyphenyl基を有するフェルラ酸が最も強い活性を示した。ショウガには芳香環の置換基の異なるジアリールヘプタノイド類が存在するので今後これらの抗酸化性について詳細を検討したい。本研究の結果から、抗酸化性の強さはその物質のもつラジカル捕捉活性と一致する場合としない場合があり、また、活性の強弱は測定系によって異なった。抗酸化活性にはラジカル補足能のみならず抗酸化物質と基質である脂質との親和性が大きく影響することが推察され、さらには活性に関与する因子の影響力が測定系によって異なることが示唆された。ショウガの乾燥根茎を塩化メチレンで抽出し、各種カラムクロマトグラフィーを繰り返し、炭素鎖の長さの異なるgingerol、shogaol、dehydrogingerdioneを単離した。各化合物はHPLCによって単一化合物であることを確認の上、NMR、MS測定により同定した。これらは1位に4-hydroxy-3-methoxyphenyl基を有する炭素数814個の直鎖アルカンで、1位、3位、5位の置換基が異なるジンゲロール関連化合物である。本年度はこれらジンゲロール関連化合物について、DPPHラジカル捕捉効果、食品系評価モデルとして水-アルコール系におけるリノール酸の自動酸化に対する抑制効果および油系におけるリノール酸メチルの加熱・強制通気酸化に対する抑制効果について比較検討した。ラジカル捕捉活性はshogaol、gingerolが約60%であるのに対し、dehydrogingerdioneは約40%で有意に低かった。リノール酸に対する自動酸化抑制効果は、同じ炭素数のものを比較するとshogaol>gingerol>dehydrogingerdioneの順であり、ラジカル捕捉能と対応していた。また、gingerd、dehydrogingerdioneは炭素鎖の長い方が有意に活性が強く、shogaolも炭素鎖の長い方が活性の強い傾向にあった。油系における活性は、gingerol、shogaolがリノール酸メチルの酸化誘導期を34倍延長する効果を示し、一方、dehydrogingerdioneは8倍延長する強い活性を示した。本年度の結果から、ジンゲロール関連化合物のラジカル捕捉能にはアルカン部の構造が影響していること、リノール酸酸化抑制効果にはラジカル捕捉能の強弱に加えて、アルカン部の炭素数が影響することが判明した。また、油系においてラジカル捕捉活性の最も弱いdehydrogingerdioneが強い活性を示したことから、抗酸化性はラジカル捕捉能のみならず抗酸化物質と基質との親和性や熱に対する安定性にも影響されることが推察された。昨年度、ショウガ根茎から抽出、単離した11種のジンゲロール関連化合物についてDPPHラジカル捕捉効果、食品系評価モデルとして水-アルコール系におけるリノール酸自動酸化に対する抑制効果および油均一系におけるリノール酸メチルの加熱・強制通気酸化に対する抑制効果を比較検討した。その結果、各化合物の活性の強さは測定系によって異なり、側鎖アルカン部分の炭素数や置換基の種類が活性に影響を与えることが示唆された。

本年度、その結果をふまえて同様の現象が他の化合物群でも起こり得るかを調べるため、数種のフェルラ酸関連化合物を用いて検討した。まず、芳香環の置換基の異なる各種ケイ皮酸の活性を測定した結果、ラジカル捕捉活性およびリノール酸メチルの自動酸化や加熱強制通気酸化に対する活性はコーヒー酸>シナピン酸>フェルラ酸>p-クマル酸の順であり、油均一系における抗酸化性はラジカル捕捉活性に依存していた。一方、不均一系でのリノール酸の自動酸化に対しては、フェルラ酸の活性が最も強くラジカル捕捉活性に必ずしも依存しないことがわかった。次にジンゲロール関連化合物と同じ活性部位4-hydroxy-3-methoxyphenyl基を有するアルキルフェルレートの活性を調べた結果、アルキル基の炭素数の違いはラジカル捕捉活性や油均一系における抗酸化活性には影響を及ぼさないが、不均一系であるリノール酸に対する抗酸化活性にはあきらかに影響を与え、ジンゲロール関連化合物における実験結果を支持した。ショウガには芳香環の置換基の異なる種々のジンゲロール関連化合物およびジアリールヘプタノイド類が存在するので今後これらの抗酸化活性やリポソーム系酸化抑制効果を測定し、構造と活性の関連性について解明していく。
書き入れ仮名抄の目録作成とその国語学的研究

本研究は,漢籍・仏典や漢文体の国書の原典本文の上下欄外や行間に片仮名交り体の注が書き入れられた資料(これを書き入れ仮名抄と呼ぶ)を現地調査し,その目録を作成して,中世日本語研究資料として利用するための基礎をかためようとしたものである.1.調査未調査の書き入れ仮名抄を,東京・京都・天理などの図書館に現地調査し,『舒州投子山妙続大師語録』江戸前期写本書き入れ(内閣文庫)『少室六門』江戸前期写本書き入れ(阪大)・『江湖風月集全集』五山版書き入れ(天理大)などをはじめとして,約50点の資料を発掘しえた.これを既調査分(約300点)と合わせて,目録を作成することができた.2.整備(1)書き入れ仮名抄には,オリジナルなものと,既存の仮名抄からの抜き書きと,その両面をもつものとがあるが,伝存する量は後二者が多い.(2)オリジナルなものは,成書としての仮名抄の成立を解明するのに役立つほか,抄物作成活動の広がりを明らかにするのに役立つ.『千字文』『隆興釈教編年通論』『嘉泰普燈録』『御註大方円覚修多羅了義経』『般若心経秘鍵』『扣門瓦子』『大易要事記』『金句抄』『類編暦法通書大全』『察証弁治啓迪集』『城西聯句』などへの書き入れが見られ,その広がりの予想外に広いことが明らかとなった.(3)書き入れ仮名抄にはよそ行きではない言語事象が露呈していることがある.書き入れは断片的であるから,文法事象の研究にはあまり有効ではないが,音韻・表記・語詞に関する興味深い事象を集めることができた.特に語詞研究資料として最も有効であって,他資料からは得られないような用例も集めることができた.本研究は,漢籍・仏典や漢文体の国書の原典本文の上下欄外や行間に片仮名交り体の注が書き入れられた資料(これを書き入れ仮名抄と呼ぶ)を現地調査し,その目録を作成して,中世日本語研究資料として利用するための基礎をかためようとしたものである.1.調査未調査の書き入れ仮名抄を,東京・京都・天理などの図書館に現地調査し,『舒州投子山妙続大師語録』江戸前期写本書き入れ(内閣文庫)『少室六門』江戸前期写本書き入れ(阪大)・『江湖風月集全集』五山版書き入れ(天理大)などをはじめとして,約50点の資料を発掘しえた.これを既調査分(約300点)と合わせて,目録を作成することができた.2.整備(1)書き入れ仮名抄には,オリジナルなものと,既存の仮名抄からの抜き書きと,その両面をもつものとがあるが,伝存する量は後二者が多い.(2)オリジナルなものは,成書としての仮名抄の成立を解明するのに役立つほか,抄物作成活動の広がりを明らかにするのに役立つ.『千字文』『隆興釈教編年通論』『嘉泰普燈録』『御註大方円覚修多羅了義経』『般若心経秘鍵』『扣門瓦子』『大易要事記』『金句抄』『類編暦法通書大全』『察証弁治啓迪集』『城西聯句』などへの書き入れが見られ,その広がりの予想外に広いことが明らかとなった.(3)書き入れ仮名抄にはよそ行きではない言語事象が露呈していることがある.書き入れは断片的であるから,文法事象の研究にはあまり有効ではないが,音韻・表記・語詞に関する興味深い事象を集めることができた.特に語詞研究資料として最も有効であって,他資料からは得られないような用例も集めることができた.
骨成長因子・骨補填材を用いた骨造成術における三次元的・病理組織学的検討

本研究では骨造成術における骨成長因子、骨補填材の有用性をCBCTによる3次元的ならびにHE染色とTRAP、ALP免疫染色による病理組織学的に評価・検討した。骨造成術には自家骨単独とPRP、CGFなどの骨成長因子、HA、HA+b-TCP、b-TCPなどの骨補填材を用いた。骨成長因子のみ骨造成では十分な骨造成は見られなかったが、骨補填材と混合した骨造成は十分な骨造成を認め、自家骨単独より骨吸収は少なかった。【目的】本年度は、鹿児島大学病院臨床研究倫理委員会で承認の得られた濃厚血小板および人工骨補填材を用いた骨造成術の臨床的検討を行った。【対象ならびに方法】対象は、当科でインプラント治療を希望した患者6名ならびに口唇口蓋裂治療で顎裂自家腸骨海綿骨術を行った患者3名で、インプラント治療患者の内訳は上顎洞庭挙上術の骨造成術1例、外傷後の骨欠損部の骨造成術3例、歯周疾患による骨欠損部の骨造成術1例であった。方法は、患者の採血から供血用遠心機MEDIFUGEを用いて得られた第二世代濃縮血小板concentrated growthfactor(以下、CGF)を作成し、CGF単材あるいは自家骨、骨補填剤と混和して用いた。【結果ならびに考察】全症例で術中、術後にCGFによる重篤な合併症は見られず、本材は安全に使用できることが確認された。上顎洞庭挙上術症例では左側上顎臼歯部45678欠損部のインプラント埋入時に行われたソケットリフトにCGFを単独で用いた。術中CGFによって上顎洞庭は安全に挙上され、インプラント体の洞内露出も認めなかった。術後9か月経過し、レントゲン写真にて同部位に骨新生が認められ、インプラント体の動揺もなく最終補綴物が装着されCGFの有用性が示唆された。また、外傷後の骨欠損症例では自家骨移植術に移植骨の同時に用いた。術後、創部の治癒も良好で、骨も露出も見られず経過は良好であったが、骨造成術から経過が短いため今後の経過観察が必要と思われた。。さらに、顎裂部骨移植術症例では自家腸骨海綿骨と一緒にCGFを用いた。術後、骨露出もなく創部に治癒は良好であったが、CGF未使用と比較して創部の腫脹、血腫の出現には差を認めなかった。したがって、軟組織の治癒における効果の判明には至らなかった。今後、症例を増加して長期的な検討を加える必要があると思われた。【目的】本年度は、昨年度に当科でインプラント治療を希望した患者6名ならびに口唇口蓋裂治療で顎裂自家腸骨海綿骨術を行った患者3名とインプラント治療患者の内訳は上顎洞庭挙上術の骨造成術1例、外傷後の骨欠損部の骨造成術3例と、さらに、歯周疾患ならびに唇顎口蓋裂患者の骨欠損部の骨造成術1例について予後経過観察を行った。また、今年度は、新たに歯周新患にて骨欠損を認めた患者1名ならびにエナメル上皮腫術後の患者1名の骨移植術ならびインプラント埋入時に対してCGFを使用し、その使用効果を検討した。【方法】患者の採血から供血用遠心機MEDIFUGEを用いて得られた第二世代濃縮血小板concentratedgrowthfactor(以下、CGF)を作成し、CGF単材あるいは自家骨、骨補填剤と混和して用いた。上顎洞庭挙上術症例で左側上顎臼歯部45678欠損部のインプラント埋入時にソケットリフトを行い、CGFを単独で用いた症例では、骨形成がレントゲンで確認され、術後1年経過したが、インプラント体の動揺もなく最終補綴物が装着されCGFの有用性が示唆された。また、外傷後の骨欠損症例では自家骨移植術に移植骨の同時に用いた症例では、術後6か月時の骨造成術部に再植手術を行ったがCGF単独では骨造成を認めなかった。しかし、エナメル上皮腫術後に骨移植術ならびインプラント埋入時にCGFを使用した症例ではβ-TCP顆粒とCBFを用いた結果、強固な骨形成を認めた。したがって、CGFは単剤より骨補填剤と同時に用いた方が良い結果が得られる可能性が示唆された。また、CGF使用例では軟組織の形成も良好で、軟組織治癒にCGFは有用であることが示唆された。今後、症例の長期的な検討を加える必要があると思われた。インプラント治療のための骨造成術は様々な骨成長因子・骨移植材を用いて行われているが、その骨移植による骨造成の治療効果は不明な点が多い。そこで本研究では骨成長因子・骨補填材・自家骨を用いてインプラント治療患者の骨造成を行い、骨造成術で得られた骨形態について歯科用コーンビームCTを用いて3次元的な経時的変化を分析するとともに造成された骨を病理組織学的に検討し、インプラント治療に有効な骨造成術の方法を解明することを目的とした。骨形成には骨形成能を有する間葉系幹細胞、骨伝導能をもたらすscaffold、骨誘導能を有する骨形成蛋白が必要とされてきたが、最近ではそれらに加えて、毛細血管網fibrin netwarkが必要であると言われている。

そこで、本研究では骨形成に必要なscaffoldと骨成長因子を持ち、fibrin netwarkを形成するとされている第二世代濃縮血小板concentratedgrowthfactor、CGFに注目し研究を進めることとした。CGF作製は供血用遠心機MEDIFUGEを用いた。その結果、強固なfibrin netwarkを有したfibrin gelの作成が可能で、患者の血液から確実にCGFを生成することが確認された。従って、CGFは、本研究の骨成長因子として用いることが適切であると考えた。さらにラットの大腿骨に骨補填材を用いた骨造成モデルで骨造成率、骨補填材の残存率などの評価を行い、CGFを用いた骨造成でも同様の評価を行うことができることが確認された。また、本研究を推進するに先立って鹿児島大学病院臨床研究倫理委員会に「濃厚血小板および人工骨補填材を用いた骨造成術における三次元的・病理組織学的検討」と題して申請を行った。本年度は、これまでに骨成長因子CGFならびに骨補填剤を用いて骨造成術を行ってきた患者の経過を評価し、検討するとともに、骨造成術を継続して行い症例数の増加を図っている。骨補填剤β-TCPの骨造成後約1年経過時の病理組織学的検討では、骨造成は行われたが、成熟した骨組織内にβ-TCPの残留が確認された。したがって、骨吸収性補填剤β-TCPは完全に吸収されずに骨内に残留することがわかった。残留したβ-TCPがインプラントのオッセオインテグレーションにどのように関与するかは、今後の検討課題となった。また、軟線X線による術後1年のレントゲン評価では自家骨移植群では骨移植部位は完全治癒して確認されなかったが、骨補填剤β-TCP単独群ではX線不透過像を認め、自家骨移植群より硬組織に置換されていることが示唆された。上顎洞底挙上術術後のCBCTによる三次元的骨形態評価では、自家骨単独移植群は術後約半年でインプラント周囲骨に約20%の骨吸収率を認めたが、自家骨+骨補填剤+骨成長因子群ではほとんど骨吸収を認めなかった。上顎洞低挙上術ではインプラント周囲の骨吸収の防止には骨補填剤+骨成長因子の併用が望ましいと考えられた。さらに、インプラントを同時埋入しなかった症例では30%の骨吸収を認め、インプラント同時埋入で骨吸収が少なったことから、インプラント同時埋入による骨のメカニカルストレス関与などが、骨吸収防止に有用であることが示唆された。骨欠損部への骨成長因子CGF単独症例では、骨欠損部の粘膜治癒や感染防止などに有用と思われたが、インプラント埋入を行うための骨造成は不十分な症例が散見された。以上の結果、骨成長因子と効果的なscaffold、骨細胞の併用が十分な骨増生・骨再生を促すと考えれる。今後は、骨細胞として脂肪幹細胞の応用を検討している。本年度は、これまでに自家骨、骨補填材(HA、β-TCP)、骨成長因子(PRP、CGF)などを用いて行った症例についてレントゲン検査(パノラマ、CBCT)などで検討した。自家骨移植を行った顎裂部骨移植症例では全例、良好な骨架橋形成を認め、従来パノラマX線写真、デンタルX線写真で行ってきた2次元的評価に加えて、CBCTを用いた3次元的評価を行い、骨架橋の幅を計測した結果、矯正治療に通用な顎裂幅を持った骨形成がなされていることが確認できた。われわれが行っている顎裂部骨移植において自家骨の有用性が示された。今後も継続して経過観察を行う予定である。また、下顎骨区域骨切除を行った腫瘍患者に自家腸骨とHA骨補填材、骨成長因子CGFを用いてインプラント治療を行って患者の術後経過について検討した。
高振動励起分子の性質とダイナミックスの理論的研究

本研究の目的は、分子の高振動励起状態の性質とそのダイナミックス等に関する基礎的な運動法則を明かにすることである。化学反応や分子振動などを典型例とする分子の運動は、半古典性と、半統計力学的性という最も基本的な運動学的性質が顕著に現われることから量子カオス研究の重要な一分野になっている。本研究で現在までに明かになったことは、概略、以下の通りである:(1)筆者が開発した位相空間経路積分の方法を分子振動の量子化の問題に適用し、状態密度の一般的表式を得た。この際、系が可積分の場合には所謂EBK条件が得られ、非可積分(カオス)の場合には、Gutzwillerの式を拡張したものが得られた。更に、非可積分系は、二つの場合に分けられる。系が不安定な周期軌道を持つ場合には、状態密度は、それらの軌道のエネルギ-位置でロ-レンツ型ピ-クを持ち、その高さは軌道の安定度に逆比例する。一方、安定な周期軌道を持つ場合には、共鳴型の量子条件を持つ事が統一的に示された。特に後者の場合、現に実験で得られている準カオス系のスペクトルの解釈に重要な示唆を与えるものとなっている。(2)可積分系の場合、分子の作用変数を実際的に計算する手法を位相空間の幾何学に基づいて開発した。これにより、相当大きな分子の振動量子化が行なえるようになった。これに関連して、高速フ-リエ変換のスペクトルから精度の高い周波数と振幅を計算するアルゴリズムを同時に開発した。更に、作用変数の近似概念として擬作用変数というものを定義した。擬作用変数はカオス系では連続スペクトルを与えるが、これを調ベることにより、位相空間内で異なる多様体が接合することによる連続スペクトルの発生や引込現象に類似のスペクトルの存在などを見いだした。また、この理論を使って一次共鳴の研究等が現在も進行中である。本理論の目的は、分子の高振動励起状態の性質とそのエネルギ-移動過程の研究である。本年度では、特に、高振動状態の量子化に伴う量子カオスなどの基礎論的な部分を、以下のように検討した。1.分子振動を訂正する上で基礎となる半古典論の構築。分子は本来、量子力学で使ってその固有エネルギ-や波動関数を計算されるべきものであるが、質量が大きいこともあって、古典力学的性質も強く持っている。そこで、筆者は、量子力学を位相空間上に戴せた上でそれを半古典化するという手法で、新しい半古典論を作った。理論的には、次のようなことが出てくる:(1)古典力学でカオス状態の発生を意味するリアプノコ教という量があるが、これは量子力学の半古典化の過程で自然に導出される。(2)振動エネルギ-の量子条件の中には、マスロフ数という重要の量が有る。これは、位相空間上の微小体積の自転に伴う量子力学的位相から来ているものであることが明らかになった。カオスの状態では、この自転が複素数の振動数を持つことと特徴づけられている。(3)筆者の半古典論に基づいて、振動の量子条件を再検討した結果、通常の場合の量子条件(EBK条件)と、カオス状態の条件が同時に導かれた。2.古典力学的作用変数の計算分子の実際的な量子化エネルギ-の計算のためには、作用変数の計算が必要である。筆者は、あるシンプレクティック量領のフ-リエ変換を考えることで、強力な手法を開発した。これは、共鳴系にも適用できる。横軸に振動の振動数、たて軸に作用変数をプロットすると、通常の状態では、鋭い線スペクトルになる。

一方、カオスの系では、巾の広った、しかし何らかの構造を持つ、スペクトルが得られた。本研究の目的は、分子の高振動励起状態の性質とそのダイナミックス等に関する基礎的な運動法則を明かにすることである。化学反応や分子振動などを典型例とする分子の運動は、半古典性と、半統計力学的性という最も基本的な運動学的性質が顕著に現われることから量子カオス研究の重要な一分野になっている。本研究で現在までに明かになったことは、概略、以下の通りである:(1)筆者が開発した位相空間経路積分の方法を分子振動の量子化の問題に適用し、状態密度の一般的表式を得た。この際、系が可積分の場合には所謂EBK条件が得られ、非可積分(カオス)の場合には、Gutzwillerの式を拡張したものが得られた。更に、非可積分系は、二つの場合に分けられる。系が不安定な周期軌道を持つ場合には、状態密度は、それらの軌道のエネルギ-位置でロ-レンツ型ピ-クを持ち、その高さは軌道の安定度に逆比例する。一方、安定な周期軌道を持つ場合には、共鳴型の量子条件を持つ事が統一的に示された。特に後者の場合、現に実験で得られている準カオス系のスぺクトルの解釈に重要な示唆を与えるものとなっている。(2)可積分系の場合、分子の作用変数を実際的に計算する手法を位相空間の幾何学に基づいて開発した。これにより、相当大きな分子の振動量子化が行なえるようになった。これに関連して、高速フ-リエ変換のスペクトルから精度の高い周波数と振幅を計算するアルゴリズムを同時に開発した。更に、作用変数の近似概念として擬作用変数というものを定義した。擬作用変数はカオス系では連続スペクトルを与えるが、これを調べることにより、位相空間内で異なる多様体が接合することによる連続スペクトルの発生や引込現象に類似のスペクトルの存在などを見いだした。また、この理論を使って一次共鳴の研究等が現在も進行中である。
不整地における装軌車両の走行制御手法の構築と自律走行手法の確立

走行時に発生する履板の滑りを補償する装軌車両の走行制御手法の構築、路面からの抗力と滑りを考慮した自己位置推定手法の構築を行った。走行制御手法に関しては、路面の性質が変化する場所で若干の性能低下はあるものの、目標経路へ車両を追従させることができることをシミュレーション、及び実験により確認した。自己位置推定手法に関しては、路面の性質が変化する場所で推定精度が低下するため、センサの自動調整機能の付加等、さらなる改良が必要である。不整地走行用の装軌車両を自律的に移動させるための不整地における自律走行手法の確立を目的とし、本年度は路面からの抗力と滑りを考慮した装軌車両の自己位置推定手法を構築するとともに、実験機の準備を主に行った。自己位置推定手法については、まず、土質パラメータ、抗力、滑りに関する拘束条件と動力学的拘束、運動学的拘束を装軌車両の3次元動力学モデルに統合することで、位置推定のための基礎モデルを導出した。さらに、基礎モデルを基に、滑り速度、土質パラメータ等を状態量としたクオータニオンベースの状態方程式を再構築し、センサの信号を観測量とした観測方程式と状態方程式から、装軌車両の自己位置推定手法を構築した。また、本年度の補助金で購入したMatlabを使用し、構築した推定手法によるシミュレータを作成した。このシミュレータの有用性は次年度より詳細に検討する。なお、提案している装軌車両の軌道追従制御に関して、土質パラメータのうちの摩擦係数と制御性能との関係についてシミュレーションにより詳細に検討を行った結果、横方向の摩擦係数と追従誤差に相関があり、摩擦係数に対して最適な制御ゲインが存在することがわかった。したがって、制御性能を向上させるためには、推定手法から得られる土質パラメータの推定値を反映する制御ゲインの調整器を構築することが今後特に重要である。実験機に関しては、現有している小型の実験用装軌車両ロボットに加速度センサ、およびジャイロセンサの不足分を追加し、自己位置推定実験で必要となる3軸加速度センサ計5個、1軸ジャイロセンサ計3個を搭載した。不整地走行用の装軌車両を自律的に移動させるための不整地における自律走行手法の確立を目的とし、本年度は逆最適制御を用いることにより、これまでに提案していた軌道追従制御手法を経路追従制御へ拡張した。この拡張では、追従誤差が生じた場合に目標経路へ復帰させるための局所的な経路が必要となるが、それには新たに構築したクロソイド曲線による局所経路生成法を導入した。拡張した経路追従制御は、時間に拘束されない目標経路に対して追従誤差が生じても、装軌車両が目標経路へ収束することを保証する。無人ダンプの走行等、実際の現場では円弧やクロソイド曲線で構成された目標経路を用いることが多いため、本経路追従手法は、装軌車両の無人運用において重要な役割を果たす。なお、制御手法の有効性については、昨年度開発したシミュレータで検証を行った。この結果、土質パラメータが変化しない地面、および変化が小さい地面においては、経路への追従性が概ね良好であることが確認できたが、走行中に土質パラメータが大きく変化する場所では、大幅に経路への追従性能が低下することがわかった。この点については前年度に引き続き、土質パラメータの推定値を反映する制御ゲイン調整器の構築が課題である。実験機に関しては、本年度研究経費で購入したRTK-GNSS受信機を搭載し、昨年度搭載した種々のセンサも含め動作の確認を行った。これにより、自己位置推定実験の検証で必要となる自己位置の真値を走行中に実時間で取得できるようになった。不整地走行用の装軌車両を自律的に移動させるための不整地における自律走行手法の確立を目的とし、路面からの抗力と滑りを考慮した装軌車両の自己位置推定手法の構築、走行時に発生する履板の滑りを補償する走行制御手法の構築を行った。本年度は、3軸加速度センサ5個、1軸ジャイロセンサ3個を搭載した装軌車両型実験機を用い、構築した手法による走行制御実験を行った。走行時の実験機の実際の位置は実験機に搭載したRTK-GNSS受信機により取得し、推定位置と比較した。実験により、土質パラメータがあまり変化していないと思われる路面では、推定位置から算出される経路に対して追従性が概ね良好であることが確認できたが、土質パラメータが大きく変化していると思われる場所では、シミュレーション同様大幅に経路への追従性能が低下することがわかった。土質パラメータの推定値を反映する制御ゲイン調整器の構築が今後の課題として残る。一方、推定位置に関しては、土質パラメータがあまり変化していない路面では良好な推定値が得られることが確認できたが、土質パラメータが大きく変化している場所では推定誤差が大きくなる場合があった。これは車体の角加速度の推定誤差に起因するものと考えられる。土質パラメータの変化が大きい場所では履板の滑りが大きくなり、車体に発生する角加速度も大きくなる。構築した自己位置推定手法は車両の推定角加速度も利用するが、角加速度の推定は複数の加速度センサの取り付け誤差の影響を大きく受ける。このことから、加速度センサの取り付け精度が自己位置推定の精度に大きく関わることがわかった。

したがって、センサの取り付け誤差をキャリブレートする機能を自己位置推定に内包する必要があり、この点も今後の課題として残る。本年度は科研費の最終的な交付額の決定および交付が10月まで延びたため、本年度研究経費で購入予定であったRTK-GNSS受信機の購入が予定より遅くなり、計画していた屋外における実験機を用いた自己位置推定手法の検証実験を実施するに至らなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では装軌車両の自己位置推定が最も重要であるため、本年度行う計画であった実験機を用いた自己位置推定手法の検証実験は次年度に行う。また、本研究は実環境での有用性が重要となるため、今後構築した手法の有効性については、シミュレーションによる詳細な検討より、屋外での実験機を用いた走行実験による検証を優先的に行う。
乳児保育室の環境構成に関する基礎的研究

本研究は、乳児保育室の環境構成が子どもの行動に与える影響について、環境条件として空間構成と音に注目し、アクションリサーチ的手法を取り入れて調査した。その結果、部屋を単一空間から仕切られたより小さな空間にしたり、部屋から80dBを超える音を減らしたりすることによって、子どもが落ち着き、集中し、じっくり遊ぶようになることがわかった。2008年度は、川崎市内の保育所にて、昨年調査を行った0歳児クラスに加えて新たに1歳児クラスにも目を向け、空間構成の変更が子どもの行為や発達にあたえる影響について、アクションリサーチ的手法を取り入れて調べた。1年間にわたり、担当クラスでの話し合いや全体研修等を積み重ねながら、少しずつ部屋の空間構成を変えていった結果、0歳児クラスの場合と同様に1歳児クラスにおいても、午後の自由遊びの時間における子どもの様子が変わってきていることが、ビデオ観察によって明らかになりつつある(現在、データの分析中)。またそれと同時に0歳児クラスでは、2009年度の調査に向けて、保育室の音環境を測定した。これまでは音環境の測定は、騒音レベル(db)しか測ることができたかったが、新たに導入した機器により、騒音レベルの中身まで調べることができるようになった。午後の自由遊びの時間における騒音レベルは70db以上を超える時間帯が長いことが改めて判明し、70db以上を超える音源は子どもの声が多いことがわかった。来年度は、今回の調査を参考にしながら、音環境と子どもの行為との連関を詳細に調べる予定である。その調査と並行して、保育室の環境構成をキーワードに、川崎市内の保育所と横浜市内の保育所に相互交流型の研修を提案し、1年間にわたって行ってきた。交流の様子を記録し、また聞き取り調査などを行った結果、環境構成に対する保育士の意識が少しずつ変容していくことが明るみになった。それと同時に、相互交流型の研修において、園の選び方、交流の仕方など新たな課題も出てきた。2009年度は、保育室の環境条件として部屋の空間構成から本格的に音環境に着目した。昨年同様に川崎市内にある乳児保育所にて、1歳児室の音環境の実態を騒音計とデジタルレコーダーを使用して調査した。それと同時に、音環境が子どもの行為にあたえる影響について、アクションリサーチを行った。またその間における保育士の意識変化についても、過去二年間と同じく質問紙やインタビュー等によって追跡した。この年の特徴は、保育士による研修システムをこれまでの二園交流から三園交流にした点にある。この方式の導入は、従来よりも多角的に自らの保育を見つめ直すことができるのではないかという意図による。以上の研究から、1歳児室の音環境(自由遊び時間)は過去の調査で明らかにされてきたように80デシベル(dB)を超えることが多いことがわかった。自由遊び30分間あたり80dBを超えるのは100回を上回り、とりわけ絵本を読むなどの静的遊びの空間でも、80dBを超える音が少なくないことが判明した。さらに保育室の外からの音漏れも20回を超えることが明らかになった。とくにオープン型の保育室においては、静的遊びの空間を確保するかは重要な課題である。また保育士の意識変化に関する研究では、三園による交流を通じての研修が他園を通じて自園を振り返るきかっけになることが確認された。それと同時に、交流型の研修をするうえでの園の選択、交流時間の確保など、実現に向けての課題を再確認することになった。2010年度は、本研究の最終年度であり、2年間にわたる調査をまとめる作業を行った。1年目(2008年)には、乳児保育室の空間構成が0歳児の行為に与える影響について調査した。0歳児クラスは、高月齢と低月齢の2クラスあったが、これまで分析をしたのは前者のクラスのみだけであった。そこで課題として残されていた低月齢クラスの分析を行った。その際に注目したのは、自由遊び時間における子どもと保育者の「動線」である。以前、他園の0歳児クラスにおける子どもの動きを分析したことはあるが、そのときの反省をふまええて子どもの行為を分析する指標として動線を位置づける大切さを指摘した。動線は保育現場において実際に保育者が子どもの生活や遊びを振り返るときに使う視点である。本研究では、それをビデオ観察によってより実証的に分析を加ええ、動線を実践的かつ実証的な指標として位置づけた。2年目(2009年)は、保育室の空間構成に加えて、新たに音環境にも注目した。昨年度は、調査園の1歳児室が同研究グループの志村洋子が以前明らかにしたように、子どもにとってけっして好ましい状況にないことを明らかにした(自由遊び30分間、80デシベル(dB)を超える回数は100回を超える)。しかし音環境の改善にともなって子どもの行為がどのように変化していったのかまでは分析できなかった。そこで今年度は、改めて騒音計にて測定した保育室の音環境データと自由遊び時間の撮影ビデオを分析しなおし、両者の関係を探った。その結果、保育室の音環境が改善されていくことにより、子どもが落ち着いて遊ぶようになっていることが明らかになりつつある。

以上の研究結果は、これまで研究の少ない乳児保育、しかも保育室の環境に注目したという点において、また環境構成に注目した保育という実践を通じて子どもの変化を探ったという点において、重要であると考えている。
思考脳波解析とカオス解析による大脳高次機能情報処理過程解明の基礎的研究

大脳高次機能として重要な役割を担う記憶想起に関して、逐次差分法を用いて事象関連脳波を解析し、検討を行った。化学元素記号を視覚刺激として提示した時に、その記号名を想起することを作業課題条件とした。研究者が開発した逐次差分法を適用することで、検出の困難な記憶想起時の脳波を検出することができた。計測された脳波をトポグラフ表示した後、各人のトポグラフデータを個人ごとに規格化し、8人分のデータを平均してその分布を求めた。その結果、記憶想起課題ではFp_2およびFzを中心に前頭前野で負電位として脳波が現われている傾向が見られた。次に、高次機能である論理数学的知性について調べた。被験者に簡単な数式を提示し、逐次差分法を用いて被験者が暗算を行っている場合の計算関連脳波を計測し、検討を行った。その際、左視野に数式を提示し、右視野には数式と同じ面積のランダムドットを提示して計算を行わせる実験と、左右視野の刺激を交替させた実験を行い、左右視野刺激別に検討を行って、計算脳波の左右差を解析した。測定された6人分の平均トポグラフを求めた結果、右視野刺激の場合には、得られた事象関連脳波の波形ピークにおいて、Czを中心とした頭頂野で活動が見られた。また左視野刺激の場合には、波形ピークにおいて右側前頭野と頭頂野で広く活動が見られた。最後に、被験者が記憶想起を行っているときの脳波を取得し、リアプノフ解析およびフラクタル解析などのカオス解析を行った。その結果、記憶想起を行うことでリアプノフ次元は安静な場合に比べて次元数が上昇して不安定となり、相関次元も上昇することがわかった。