hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模ネットワークの成長モデル最適設計手法の開発

本研究では,動的な成長機構を有するネットワークを最適設計する手法を開発することを目的として研究を行った。その結果,基幹手法として,成長を伴う複雑ネットワーク設計手法を提案し,その汎用性や大規模ネットワーク設計への応用可能性を確認した。本研究で得られた成果は,今後,ネットワークとしてモデル化可能なシステムの設計における有用な手段となることが期待される。本研究では,望まれる(所望の)構造・特性を有する,ネットワーク構造を持つ大規模(複雑)システム(以下,所望大規模ネットワークとよぶ)を生成するモデルの最適設計手法の開発を目指す。とくに,ネットワークの規模が動的に成長していく,成長機構を有するネットワークの生成モデル,すなわち,ネットワーク成長モデルについて,その「所望ネットワーク成長モデル」を最適設計する手法の開発を目的とした研究を行っている。本年度は,「成長をともなった複雑ネットワーク設計手法」の提案を行い,1件の学会発表を行った。この手法では,まず,設計者が望む構造と特性を,特徴量を用いて定量的に表現する評価関数を考え,成長を考慮した複雑ネットワーク設計問題を,新しいノードを追加するときのリンク先を決定する多目的最適化問題として定式化する。そして,これを逐次解きながらネットワークを成長させることで,所望のネットワークを得る。本研究では,複雑ネットワークの特徴量の中でも基本的な特徴量である,平均経路長とクラスタリング係数が所望の値となっているネットワーク設計問題を対象とした,数値実験を通して,本手法の有効性を確認した。この手法は,本研究で目標としている「所望ネットワーク成長モデル」を最適設計する手法の基礎となる手法であり,本研究課題の目標達成に大きく寄与すると考えられる。また,本研究で得られた成果は,1ノードのリンク先決定問題を繰り返し解くだけでも,所望のネットワークが十分に得られることを示唆している。これは,既存のネットワークが変更できず,新規に追加するノードのリンク先しか決定できない状況,いわば,現実のネットワークでもしばしば存在する,アドホックな成長しか行えない状況でも,十分に最適なネットワークが得られることを示唆しているといえ,複雑ネットワークの実用研究の面でも大きな意味がある。本研究では,望まれる(所望の)構造・特性を有する,ネットワーク構造を持つ大規模(複雑)システムを生成するモデルの最適設計手法の開発を目指した研究を行っている。とくに,ネットワークの規模が動的に成長していく,成長機構を有するネットワークを最適設計する手法の開発を目的とした研究を行っている。本年度は,まず,昨年度に提案した「成長を伴う複雑ネットワーク設計手法」の有効性をさらに詳細に分析し,1件の学術論文発表を行った。この手法では,ノード数が増加する成長を伴うネットワークを考え,1ノード成長時リンク先決定問題を,設計者が望む特性を特徴量を用いて表現した評価関数の最適化問題として定式化し,これを逐次解きながらネットワーク成長させることで,所望のネットワークを得る。ネットワーク特徴量のうち,クラスタリング係数と平均経路長を最適にする場合のみについて,その有効性を数値実験を通して確認した。また,本年度は,成長を伴う複雑ネットワーク設計手法の汎用性の検証を行い,1件の学会発表を行った。具体的には,リッチクラブ係数媒介中心性ネットワークの連結性を用いてネットワークの特性を表現する場合について,その有効性を検証した。この成果は,平均経路長やクラスタリング係数といったネットワーク全体の値として計算される特徴量のみでなく,リッチクラブなどのネットワークの一部から計算される特徴量や,媒介中心性のように1ノードについて計算される特徴量を用いた場合,さらには,ネットワーク連結性のように特徴量として計算できないような特性についても,成長を伴う複雑ネットワーク設計手法を用いて,所望の特性を持つネットワークを設計できることを示している。本年度は,昨年度に提案した「成長を伴う複雑ネットワーク設計手法」について,(1)さまざまな最適化手法を適用した場合についての有効性の検証,(2)内部リンクのつなぎかえを導入した新手法の提案,(3)成長に対して制約がある場合における有効性の検証を行い,3件の学会発表を行った。(1)では,成長を伴う複雑ネットワーク設計手法における1ノード成長時のリンク先決定問題の解法に,Simulated Annealing, Boolean ParticleSwarmOptimization法を応用し,従来の遣伝的アルゴリズムによって得られた結果との比較を行った。結果として,Boolean Particle Swarm Optimization法が,とくに計算時間の面で優れていることを確認した。(2)では,成長を伴う複雑ネットワーク設計手法において,既存ノードのリンク構造の変更を伴った手法を提案し,従来手法と比較して,優れた結果を得られることを確認した。(3)では,成長を伴う複雑ネットワーク設計手法におけるリンク先決定が,ノード問の物理的距離と1つのノードが持ちうるリンク数によって制約を受ける場合について,その有効性の検証を行った。

(1)と(3)は,成長を伴う複雑ネットワーク設計手法の汎用性の検証に寄与し,(2)は,初期ネットワークが不適切な場合でも所望のネットワークが得られる手法を提案しており,本研究課題の目的に大きく寄与する成果であると評価できる。
付加プリズム-海洋と大陸の境界-における物質の循環に関する研究

三波川変成岩を,高圧型変成岩の代表的試料とみなし,四国から関東山地に分布する三波川変成帯の地質調査を行った.すなわち,高知県,愛媛県,和歌山県.静岡県,埼玉県地域に分布する三波川変成岩について地質調査,地質構造解析を行うとともに,変成岩のP-T経路解析,放射年代測定のための岩石試料を採取した.また,三波川変成帯と対をなす低圧高温型変成帝として,山口県の領家変成岩を地質調査し,岩石試料の採取を行った.本研究の科学研究費補助金で購入したエネルギー分散型X線分析装置(EDS)を用いて,付加プリズム深部において形成されたと考えられる高圧型変成岩(主に三波川変成岩)の反射電子線像解析を行い,非平衡組織の検討をふまえて変成ステージ区分を試みた.さらに,波長分散型X線マイクFアナライザー(WDX)により,変成鉱物の元素分布カラーマッピング(CMP)を行い,変成鉱物の顕著な累帯構造・非平衡組織の存在を明らかにした.これらをもとにEDSによる各ステージの変成鉱物の定量分析を行い,各地の変成岩のP-T経路を明らかにした,また,付加プリズム浅部の堆積物中の炭素質物質及ぴ有機物の化学構造を電子顕微鏡,質量分析計,蛍光X線分析装置,CHN分析計などを用いて解析し,付加プリズム内の温度分布と有機物質の化学構造の関係を検討した.紀伊半島の三波川変成岩の白雲母の40Ar/39Ar年代を測定し,変成年代が75-77Maであることを明らかにした.高圧実験装置を用いて,三波川変成岩の脱水反応実験の方法について検討をおこなった.以上の研究を総合して,付加プリズム及び周辺地域の堆積・変成作用を付加プリズムにおける物質の循環の観点で統一的に説明することを試み,これらの成果について学術雑誌に公表した.三波川変成岩を,高圧型変成岩の代表的試料とみなし,四国から関東山地に分布する三波川変成帯の地質調査を行った.すなわち,高知県,愛媛県,和歌山県.静岡県,埼玉県地域に分布する三波川変成岩について地質調査,地質構造解析を行うとともに,変成岩のP-T経路解析,放射年代測定のための岩石試料を採取した.また,三波川変成帯と対をなす低圧高温型変成帝として,山口県の領家変成岩を地質調査し,岩石試料の採取を行った.本研究の科学研究費補助金で購入したエネルギー分散型X線分析装置(EDS)を用いて,付加プリズム深部において形成されたと考えられる高圧型変成岩(主に三波川変成岩)の反射電子線像解析を行い,非平衡組織の検討をふまえて変成ステージ区分を試みた.さらに,波長分散型X線マイクFアナライザー(WDX)により,変成鉱物の元素分布カラーマッピング(CMP)を行い,変成鉱物の顕著な累帯構造・非平衡組織の存在を明らかにした.これらをもとにEDSによる各ステージの変成鉱物の定量分析を行い,各地の変成岩のP-T経路を明らかにした,また,付加プリズム浅部の堆積物中の炭素質物質及ぴ有機物の化学構造を電子顕微鏡,質量分析計,蛍光X線分析装置,CHN分析計などを用いて解析し,付加プリズム内の温度分布と有機物質の化学構造の関係を検討した.紀伊半島の三波川変成岩の白雲母の40Ar/39Ar年代を測定し,変成年代が75-77Maであることを明らかにした.高圧実験装置を用いて,三波川変成岩の脱水反応実験の方法について検討をおこなった.以上の研究を総合して,付加プリズム及び周辺地域の堆積・変成作用を付加プリズムにおける物質の循環の観点で統一的に説明することを試み,これらの成果について学術雑誌に公表した.1.四国中央部,紀伊半島,中部地方および関東山地の三波川変成岩露出地域の地質調査と試料の採取を行った.2.四国中央部の,秩父帯,みかぶ帯,および三波川帯の弱変成岩から高度変成岩について系統的試料採取を行い,泥質岩中の炭質物の電子顕微鏡(TEMおよびSEM)による微細組織の観察,石墨化度の変化を検討した。その結果,低変成度での結晶度の低い球状あるいはリボン状の形態をした炭質物が,ざくろ石帯以上(約400°C以上)の変成度で六角板状の石墨へと変化するのが追跡された.3.三波川泥質変成岩中の変成ざくろ石の累帯構造について,本研究で購入したエネルギー分散型X線分析装置の反射電子線像観察,元素カラーマッピングの手法により,1)逆累帯構造を示すざくろ石の分布の解明とその成因の考察2)融食-再成長を組織を示すざくろ石の発見と成因の考察3)セクト累帯構造様組織を示すざくろ石の分布の解明と成因の検討を行った.上記1)3)のざくろ石は,三波川帯高変成度部に貫入するテクトニック・ブロック岩体の周囲に限って特徴的に出現することが明らかになり,テクトニック・ブロック岩体が三波川変成作用に熱的影響を与えた可能性がでてきた.

4.四国中央部三波川帯中のテクトニック・ブロックである五良津岩体について,地質調査と岩石学的検討を行い,そのP-T-t経路の詳細を明らかにした.三波川変成岩を,高圧型変成岩の代表的試料とみなし,四国から関東山地に分布する三波川変成帯の地質調査を行った.すなわち,高知県,愛媛県,和歌山県,静岡県,埼玉県地域に分布する三波川変成岩について地質調査,地質構造解析を行うとともに,変成岩のP-T経路解析、放射年代測定のための岩石試料を採取した.また,三波川変成帯と対をなす低圧高温型変成帯として,山口県の領家変成岩を地質調査し,岩石試料の採取を行った.本研究の科学研究費補助金で購入したエネルギー分散型X線分析装置(EDS)を用いて,付加プリズム深部において形成されたと考えられる高圧型変成岩(主に三波川変成岩)の反射電子線像解析を行い,非平衡組織の検討をふまえて変成ステージ区分を試みた.さらに,波長分散型X線マイクロアナライザー(WDX)により,変成鉱物の元素分布カラーマッピング(CMP)を行い,変成鉱物の顕著な累帯構造・非平衡組織の存在を明らかにした.これらをもとにEDSによる各ステージの変成鉱物の定量分析を行い、各地の変成岩のP-T経路を明らかにした.また,付加プリズム浅部の堆積物中の炭素質物質及び有機物の化学構造を電子顕微鏡,質量分析計,蛍光X線分析装置、CHN分析計などを用いて解析し,付加プリズム内の温度分布と有機物質の化学構造の関係を検討した.紀伊半島の三波川変成岩の白雲母の^<40>Ar/^<39>Ar年代を測定し,変成年代が75-77Maであることを明らかにした.高圧実験装置を用いて,三波川変成岩の脱水反応実験の方法について検討し,実験を開始した.以上の研究を総合して,付加プリズム及び周辺地域の堆積・変成作用を付加プリズムにおける物質の循環の観点で統一的に説明することを試みた.
培養巨核球の血小板産生様式の観察

マウス巨核球系前駆細胞(CFU-M)をpokeweed mitogen刺激脾細胞培養上清(PWM-SCM)とerythropoietin(Epo)の存在下で培養し、誘導される巨核球ではendomitosis(DNA量増加)はみられるが胞体成熟はともなわず、血小板産生に至らない。本研究ではCFU-M由来の培養巨核球を培養5日目にPercollの比重遠心法により分離、精製後、純化thromlopoielin(TPO)、米国Hipple癌研究供与)の存在下で2日間培養し、巨核球に生ずる変化を形態的側面(透過電顕と走査電顕)と生化学的側面(血小板第4因子)から検討した。対照としてマウス骨髄より分離した正常巨核球を用いた。透過電顕では巨核球をtypeI(早期未熟型:血小板分離膜の初期像のみを認める)、typeII(未熟型:分離膜が限局性に発達)、typeIII(血小板野有り)に分類し、走査電顕では樹枝状突起を有する巨核球の比率を算定した。正常巨核球ではTPO添加前ではtypeI、II、IIIの比率は5.0%、55.0%、40.0%であり、TPO添加後は0%、10.0%、90.0%と成熟型の著増を見た。一方、培養巨核球ではTPO添加前では45.0%、55.0%、10.0%と未熟型の比率が高いのに対し、TPO添加後では10.5%、45.5%、44.0%と成熟型への変換が認められた。走査電顕の観察ではTPO添加前の正常巨核球では樹枝状突起を有する巨核球が20.5%であり、TPO添加後では72.5%に増加した。培養巨核球ではTPO添加前では樹枝状型が0.5%と極端に低値であったが、TPO添加後は31.5%に増加した。以上の結果から、巨核球が血小板産生型に変換させるためにはTPOが不可欠であり、血小板産生型に変換する過程は巨核球胞体に血小板分離膜が全体的に発達し、同時に胞体から樹枝状突起がのび血小板が放出されると推察された。血小板第4因子の測定ではTPOを添加した場合、正常巨核球では前値の3倍に上昇したが、培養巨核球では1.5倍の上昇にとどまった。この原因については更に検討する必要があると考えられる。
Pre-conceptionから考える地域連携・協働による継続的な母子支援

母子支援で中心的な役割を果たす助産師・保健師はサービス向上のために連携・協働を望みながらも、様々な理由により実現が困難な現状にある。両者は現状の母子支援の課題として、出産後の継続支援の不足とPre-conception期のサービスの欠落を挙げていた。本研究ではこれらの調査結果を受け、大学生男女を対象にした健康教育プログラムを、病院勤務の助産師と行政に勤務する保健師との協働により実施することを試みた。20歳代前半の大学生が自分のライフプランの中で妊娠-出産-育児に対してポジティブなイメージを持ち、自分の身体に責任を持ち自己管理し、準備することは有益であることが確認された。また助産師・保健師は両者の強みを発揮しつつ効果的なプログラムを検討することができた。このプロセスを今後より多くの場で検討し、より効果的なPre-conception期の健康教育プログラムを実現することが可能であると考える。母子支援は、妊娠中から育児期の継続的ケアの重要性が様々なところで取り上げられているが、実際に有効な継続的支援を実施することは容易ではない。妊娠先行結婚や計画外妊娠の増加、子どもの虐待が急増していることからも早期の働きかけが重要であり、助産師・保健師両者が連携することが母子の継続支援に不可欠である。本研究は、妊娠前から育児期の効果的な母子保健サービスを提供するための基礎的研究として、病院、地域、大学との連携および協働による、地域に暮らす母子のニーズを満たす、継続的なよりよい母子支援のあり方を明らかにすることと、その方法論を模索することを目的としている。その第一段階として、栃木県の母子支援活動の実態を把握し、継続的な母子支援の現状の分析と効果的かつ順調な点・改善点・課題・ニーズの分析、継続的な母子支援における連携・協働していくための可能性と課題を検討する目的で、栃木県内で分娩を取り扱っている病院、診療所の医師、助産師、看護師と助産所、地域で活動している助産師、および行政の保健師を対象に、母子支援活動の現状と課題と関係職種間の連携・協働についての自己記入式質問紙調査を行った。次に、先の調査で同時に依頼したインタビュー可能な助産師・保健師を対象に、フォーカス・グループ・インタビューを実施した。その結果、精神面や養育に特別なケアが必要な妊産褥婦がおり、ケアをしたいと望んでいるが、実際の妊産褥婦たちに訪問が受け入れられない、母子サービスを活用しない等の現状があること、また、母子に対して様々な支援活動やプログラムを実施しているが、その活動内容の修正等の必要性や、より一層の助産師と保健師との連携の必要性を感じていることが示された。母子に対する母子支援を実際行っている保健師と助産師が抱える課題・問題が明らかになった。妊娠前から育児期の効果的な母子保健サービスを提供するための基礎的研究として、病院、地域、大学との連携および協働による、地域に暮らす母子のニーズを満たす、継続的なよりよい母子支援のあり方を明らかにすることと、その方法論を模索することを目的とする。研究の第一段階の、妊娠前から助産師および、保健師それぞれの現在担っている役割および、それぞれからみた継続的な母子支援の現状と実現に向けての課題と、助産師および保健師による、継続的な母子支援の効果的かつ順調な点・改善点・課題・ニーズの分析から、今年度は、病院(施設・助産師)-地域(行政・保健師と地域で開業している助産師)-大学(研究機関)が、継続的に連携・協働していく方法の可能性を探ることを目的とした。助産師および保健師を対象とし、継続的母子支援活動を連携・協働していく可能性についてのグループ・ディスカッションおよび、妊娠前からの子育て支援に関する講演会開催、マタニティクラス運営法国際研修会参加を実施した。その結果、妊娠前からの継続的母子支援の可能性の検証として、「妊娠一出産一育児を継続してイメージできる場がない」、「これまでの性教育の対象は高校生までであり、20代向けの健康教育はなく、また自分の身体への気づきとしての内容は不足している」ことが挙げられ、「妊娠から子育てまでの情報提供が必要である」、「妊娠直前または妊娠してからの健康教育では、身体づくりや心かまえが間に合わない」ということが導き出された。

妊娠前から育児期の継続的なよりよい母子支援のあり方を明らかにすることと、その方法論を模索することを目的として、助産師および保健師とグループディスカッションを実施し、妊娠前からの継続的母子支援の可能性の検証として、「妊娠-出産-育児を継続してイメージできる場がない」、「これまでの性教育の対象は高校生までであり、20代向けの健康教育はなく、また自分の身体への気づきとしての内容は不足している」ことが挙げられ、「妊娠から子育てまでの情報提供が必要である」、「妊娠直前または妊娠してからの健康教育では、身体づくりや心かまえが間に合わない」ということが導き出された。この結果より、試験的なPre-conceptionプログラムとして、大学生男女向けの「妊娠・出産・子育てに向けて準備しよう」のテーマで、1妊娠・出産・子育てに向けてのイメージづくり、2妊娠・出産・子育てに向けての身体づくり、3自分のライフプランのイメージづくりを目標に、妊娠・出産・育児についてポジティブなイメージを持ち、妊娠に向けての身体づくりを心がけることができることに加え、リプロダクティブヘルス/ライツの観点から、妊娠・出産・育児につながるよう、自分の身体を自己管理し、責任を持つということを目指し、健康教育クラスを実施した。クラス後の参加者インタビューでは、自分の「身体面」や「生活面」、「経済面」の気づき、また、「性感染症や妊娠について同級生やパートナーとは話をしない」、「看護学生でも知らないことがある」、「妊娠のために気を付けることがたくさんある」等のふり返りがされ、さらに、「大学内での開催だから参加しやすい」等のクラス評価がされた。24年度が最終年度であるため、記入しない。
細胞膜形態制御機構を標的とした新規HER2陽性乳癌治療薬の導出

HER2陽性乳癌は乳癌全体の約20%を占め、高い増殖能と転移能を有し予後不良である。HER2の機能を阻害する抗HER2医薬品はHER2陽性乳癌に著効するが耐性化が臨床上重大な問題となっている。そこで、本研究ではHER2陽性乳癌細胞の細胞膜形態制御機構を標的としたHER2陽性乳癌に対する新規分子標的薬のシーズ化合物の導出を狙う。具体的には申請者が最近発見したHER2陽性乳癌細胞の細胞膜形態制御機構に必須なユビキチンE3複合体の形成阻害剤をアルファスクリーンシステムにより探索する。同時に当該タンパク質複合体のヒトHER2陽性乳癌組織における発現と予後との相関を解析し、臨床的重要性を導出する。
大規模石綿工場周辺住民における中皮腫死亡地理的集積に関するコホート内症例対照研究

尼崎市では、2005年6月27日、かつての石綿工場(クボタ神崎工場)の従業員のみならず、周辺地域の住民にも中皮腫発症が認められた(いわゆるクボタショック)。これを受けて、環境省からの委託による「兵庫県における石綿の健康影響実態調査」が実施された。アンケート及び聞き取り調査による遺族調査が行われ、青石綿(クロシドライト)使用量が多かったと考えられる昭和30年40年代の戸籍附票に基づく居住地の把握と、当時の石綿取扱い施設の配置状況などについて報告がなされた。中皮腫は、その診断が確かであれば、石綿ばく露が原因と考えて差し支えないとされる一方、上述の遺族調査の回答からは明らかなばく露が特定できない中皮腫死亡者が相対的に多いという特徴が示された。さらに、職業ばく露の可能性が低い(仕事上石綿を扱う機会の少ない)女性における中皮腫死亡者の割合が高いという傾向から、一般環境経由の石綿ばく露による影響が示唆された。その後、尼崎市では、さらに確度の高い疫学的解析を行うべく、行政区分ごとの標準化死亡比(SMR)の算出も為されているが、解析対象者のうち石綿ばく露期間に設定された昭和30年40年代における居住地に関する行政区分が確定できない「不明」者の割合が約5070%含まれていたこと、さらに期待値推計の基準集団におけるばく露経路が不明で職業ばく露の影響を排除し得ないことなどから、SMRは過小に算定されていた可能性が否めない。そこで、1975(S50)年以前からの尼崎市内居住者を固定集団とするコホート内症例対照研究を行った。既存の遺族調査のコホート内症例と性・年齢でマッチングした生存例(対照)を1:3の割合で抽出し、クロシドライトの市内最大の発生源を中心とする市内居住地と居住期間を考慮に入れた環境由来の累積曝露量を推計し、中皮腫死亡のリスク評価を行った。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。尼崎市の大規模アスベスト(石綿)取扱い工場周辺における一般環境由来のアスベスト(石綿)曝露と中皮腫死亡の関連について、コホート内症例対照研究デザインにより明らかにすることを目的としている。1975(S50)年以前からの市内居住者をコホート集団に設定し、2002年から2012年までの中皮腫または肺がんでの死亡例を同定した。既に環境省、兵庫県および尼崎市が実施主体となって行われた遺族調査データの一部提供を受けて、1:3のマッチング(性、年齢)による対照者のランダム化サンプリングを行った。さらに尼崎市の協力により住民基本台帳を用いた対照者確定と接触同意取得の後に、3名(大阪大学にて雇用)のインタビュアーによる聞き取り調査を遂行した。聞き取り調査の項目については遺族調査の質問票を参考とし、回答票の入力情報を電子データ化する場合の補間方法や読み替えルールについても十分な吟味と検討を行なった。検討の場は、年間10回程度の割合で開催した運営委員会(於尼崎市保健所)とした。本研究は、症例対照研究であると同時に住民ベースのコホート研究でもある。このため既に得られた中皮腫及び肺がん死亡例以外の死亡情報を同定する目的で人口動態統計の利用申請を行い、コホート集団における死亡並びに主要疾病死因の照合を行なった。さらに居住歴(住所)情報から地理情報への変換処理(ジオコーディング)を行うことにより、中皮腫、肺がん及びその他の死亡リスクと居住歴や居住期間との関連を調べた。本研究は自治体(尼崎市)による協力を必須としており、同時に関連諸機関と、さらにアスベストによる健康被害を訴える住民団体への配慮も行わなければならないと考えられる。従って、進捗状況が当初予定に比べてやや前後する場合が生じることはやむを得ないと思われる。尼崎市内に1975年以前から2002年まで継続的に居住していた17万人の住民を固定集団とし、2002年以降に中皮腫で亡くなった方をケースとし、性、年齢を一致させたコントロールを固定集団の中から抽出してネステッドケースコントロールスタディを実施する。目的は、旧石綿工場周辺の住民に過剰発生している環境経由の石綿曝露による被害の疫学特性を明らかにするためである。平成28年度の実績としては、中皮腫死亡症例に対するコントロール対象者の家族(または本人も可とする)にインタビュー調査を実施した。インタビュー調査の実施状況を確認し、調査票原本の内容に記入漏れや不備がないかどうか確認しながら、RED-Capシステムへの入力を行い、調査票データを電子化する作業を並行して行った。また不定期ではあるが月1回の頻度で尼崎市保健所にて調査運営会議を開催し、進捗報告および意見交換を行ってきた。計画立案段階では自治体決済の所要時間を考慮していなかったためインタビュー調査の開始がやや遅れたものの、研究の進捗には大きな障害は出ておらず、概ね順調に進行していると考えられる。

アンケート及び聞き取り調査による遺族調査が行われ、青石綿(クロシドライト)使用量が多かったと考えられる昭和30年40年代の戸籍附票に基づく居住地の把握と、当時の石綿取扱い施設の配置状況などについて報告がなされた。中皮腫は、その診断が確かであれば、石綿ばく露が原因と考えて差し支えないとされる一方、上述の遺族調査の回答からは明らかなばく露が特定できない中皮腫死亡者が相対的に多いという特徴が示された。さらに、職業ばく露の可能性が低い(仕事上石綿を扱う機会の少ない)女性における中皮腫死亡者の割合が高いという傾向から、一般環境経由の石綿ばく露による影響が示唆された。その後、尼崎市では、さらに確度の高い疫学的解析を行うべく、行政区分ごとの標準化死亡比(SMR)の算出も為されているが、解析対象者のうち石綿ばく露期間に設定された昭和30年40年代における居住地に関する行政区分が確定できない「不明」者の割合が約5070%含まれていたこと、さらに期待値推計の基準集団におけるばく露経路が不明で職業ばく露の影響を排除し得ないことなどから、SMRは過小に算定されていた可能性が否めない。そこで、1975(S50)年以前からの尼崎市内居住者を固定集団とするコホート内症例対照研究を行った。既存の遺族調査のコホート内症例と性・年齢でマッチングした生存例(対照)を1:3の割合で抽出し、クロシドライトの市内最大の発生源を中心とする市内居住地と居住期間を考慮に入れた環境由来の累積曝露量を推計し、中皮腫死亡のリスク評価を行った。今後の推進方策は、聞き取り調査の準備段階における遅れを解消すべく調査スケジュールの調整やデータ収集の効率化を図る。また引き続き、尼崎市保健所との連携体制を強化しながら、目標とする450件の聞き取り調査の遂行と、収集データの取り扱いや読み替えルールの検討を進める。今後の方針としては研究計画通りにインタビュー調査を完了させるべく対象者の抽出と協力要請の依頼文を自治体を通じて行っていく。インタビュー調査は熟練を経験を要するため、これまでの担当者にお願いし、できるだけ滞りなく実施できるように事務局でのサポートを継続する。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヴィクトリア朝小説と大衆演劇との歴史・文化的相関性の研究

本研究においては、ヴィクトリア朝小説と大衆演劇との深く有機的な結合関係を解明し、二つのジャンルが、1719世紀にわたる歴史・文化的文脈の中で、文化表現の媒体とし発展してきたことを明らかにした。ヴィクトリア朝大衆演劇の淵源を探求すると、イギリス・ルネサンス期の道徳劇、そこから派生した市民劇に行き着く。16世紀後半から急速に発展してきた商業資本主義は、市民階級の台頭をもたらし、小説という新しいジャンルの誕生を促したのである。研究の初年度は、研究代表者の所属研究機関異動のため、研究に必要な資料の収集及び研究環境の整備に、交付された研究費を使用した。収集した資料の分析を通じて、18世紀から19世紀初頭にかけての演劇と小説の関係について研究を行った。ゴシック小説から派生したゴシック演劇について、ヴィクトリア朝演劇及び小説へどのようにつながっていくのかを検討し、ロマン主義的傾向がメロドラマの隆盛・発展に重要な要素であることを解明した。19世紀初頭に絶大な大衆的人気を博したウォルター・スコットの小説と演劇との関係についても、アーサー・サリヴァンによるアダプテーションの分析を通して、基礎的な検討を実施した。ジェイン・オースティンの小説と演劇との関連は、当時のドイツ演劇の輸入についての、基礎的な情報収集の段階である。ヴィクトリア朝演劇でとくに注目すべきは、シェイクスピアのアダプテーションが多数存在することであり、これらが原作にいかなる改変を加えているかを詳細に分析することを通して、ディケンズ等のヴィクトリア朝小説とのテーマ的相関関係の解明にも着手した。資料収集及びその分析作業と研究環境整備に研究のための時間の大部分を消費したので、研究成果の論文等による発表は、平成22年度以降に行う予定である。本年度は本研究の2年目であり、昨年度に収集した資料の分析を行った。それらは演劇及び小説の一次資料であるが、その分析を基にして、ディケンズ、サッカレー、トロロプ、コリンズなど、主要なヴィクトリア朝小説家の作品と演劇との関連について、初年度に得られた知見の再検討を行った。当時の劇場の状況についても、大衆劇場から比較的高級な劇場までの幅広い資料の収集を行った。大衆的劇場・演芸の資料は、小説に比して非常に限られており、収集がかなり困難であった。一次資料の取得には限界があったが、二次資料等によって、劇場の実態をかなり明らかにすることができた。電子化テクストの収集と分析も引き続き実施した。演劇論、小説論、文化論を主体に、刊行されている図書資料の収集と分析も継続して行った。さらに、演劇と小説というジャンルの特性に鑑み、ヴィクトリア朝に限定されることなく、17世紀から18世紀にかけての演劇、小説の資料も収集し、分析した。現代の批評理論を援用したヴィクトリア朝演劇と小説の相関関係についての理論構築のための基礎的な作業も継続して行った。小説の大家たちに比して注目されることが少なかったブラッドン、デュ・モーリアなどの小説家、ギルバート、サリヴァンのサヴォイ・オペラなど分析も行った。その他、多数の無名あるいは匿名の作家の作品も可能なかぎり発掘したが、分析を進めるまでには至らなかった。本年度は、この時代の演劇と小説との相互作用の全体像を浮かび上がらせるという最終的な研究成果の達成のための準備的作業が大部分を占めたので、執筆論文は1本であった。刊行されるに至っていないが、16世紀以来の演劇と小説勃興との関係を研究した単著の原稿をほぼ脱稿した。本研究の成果はこの単著にも一部組み込まれる予定である。本研究は、ディケンズを中心とするヴィクトリア朝小説と大衆演劇との深く有機的な結合関係を解明し、二つのジャンルが文化表現の媒体としていかに発展してきたかを、1719世紀にわたる歴史・文化的文脈の中に位置づけることを目的としたものである。研究代表者が科学研究費補助金の交付を受けて行ってきたイギリス演劇作品研究と「演劇的小説家」ディケンズの研究とを最終的に融合させることを目指している。本年度は研究の最終年度であるため、資料収集は限定的として、研究成果の具体的なまとめと発表に注力した。成果の中心は四六判で300ページ超を予定している著書(単著)である。これは大衆演劇から小説という新たなジャンルが生成したことを歴史的に跡づけるものである。すでに最終稿まで完成しており、今年中に出版を予定している。なお、この著書においては、時間的制約と原稿枚数の制限のため、ヴィクトリア朝小説を詳細に論じるに至らなかった。早急に新たな著書または論文として公表する予定である。研究成果は日本ギャスケル協会と日本ワイルド協会大会で行った招待講演で公表した。いずれも大衆演劇とヴィクトリア朝小説との関係が17世紀初頭以来の長大な歴史の流れの中にあることを証明したものである。日本ギャスケル協会の招待講演では、「グリゼルダ」の表象の歴史的展望からヴィクトリア朝小説にその系譜が存在することを明らかにした。日本ギャスケル協会での招待講演では、「ウィット」と「反理性」の矛盾相克が、ジェイムズ朝演劇からワイルドの『サロメ』に至るまで連綿と繰り返されていることを立証した。

さらに、日本英文学会第83回全国大会における特別シンポジウムでは小説家平野啓一郎氏と小説の本質について論じたが、そこでも研究成果の一部としてダニエル・デフォーの小説における語りの問題に関する考察を公表した。
スフィンゴ脂質代謝経路を介した細胞死抑制機構の解析

植物のプログラム細胞死制御機構を解明するため、本研究ではシロイヌナズナのBax Inhibitor-1(AtBI-1)による細胞死抑制のメカニズムに着目し研究を行っている。AtBI-1は小胞体(ER)膜に局在する7回膜貫通タンパク質で、酸化ストレス誘導性細胞死を抑制する因子である。本研究ではこれまでに、AtBI-1が電子伝達因子シトクロムb5(AtCb5)を介してスフィンゴ脂質脂肪酸2-ヒドロキシラーゼ(AtFAH)と相互作用する可能性を示した。さらに、シロイヌナズナには2つのAtFAH(AtFAH1,AtFAH2)が存在し、AtFAH1は超長鎖脂肪酸を、AtFAH2はパルミチン酸を2-ヒドロキシル化することも見出した。そこで、今年度は、AtFAH1,2のシロイヌナズナにおける生理学的機能の解明と、AtBI-1:AtCb5:AtFAH複合体の証明に取り組んだ。まず、AtFAH1ノックダウン系統とatfah2変異体に対してキャピラリー電気泳動質量分析装置(CE-MS)を用いた代謝物解析を行った。AtFAH1ノックダウン系統では、酸化ストレス応答性代謝物に大きな変化が見られ、AtFAH1が酸化ストレス制御に関与することが示唆された。一方、atfah2変異体では、TCA回路の中間体が著しく減少しており、また暗所のCO_2放出量も増大していたことから、AtFAH2は好気呼吸の安定化に関与する可能性が示唆された。次に、AtBI-1:AtCb5:AtFAHの3因子間相互作用を解析するため、BiFC-FRET法を用いた。その結果、AtBI-1:AtCb5:AtFAH2と比較してAtBI-1:AtCb5:AtFAH1で高い相互作用効率を示した。この結果から、AtBI-1はAtFAH1と優先的に相互作用することが示された。この結果は、AtFAH1が酸化ストレス応答に関連する結果と一致し、AtBI-1がAtFAH1を介してスフィンゴ脂質脂肪酸の2-ヒドロキシル化を制御することで細胞死を抑制することが強く示唆された。植物におけるプログラム細胞死制御機構を解明するため、本研究ではシロイヌナズナのBax Inhibitor-1(AtBI-1)による細胞死抑制のメカニズムに着目し研究を行っている。これまでに出芽酵母を用いた実験から、AtBI-1がシトクロムb5(Cb5)を介して、スフィンゴ脂質脂肪酸ヒドロキシラーゼ(FAH)と相互作用する可能性を示した。そこで今年度はまず、3因子の植物細胞内での相互作用解析に着手した。AtBI-1とCb5,及びCb5とFAHの植物細胞内相互作用をFRET-APB法により解析した。その結果、それぞれ10%及び14%のFRET効率を示したことから、AtBI-1とCb5,及びCb5とFAHが実際に植物細胞内で相互作用することが明らかとなった。以上の結果から、AtBI-1、Cb5,FAHが植物細胞内で相互作用することが強く示唆された。FAHはスフィンゴ脂質脂肪酸ヒドロキシラーゼであることから、AtBI-1がFAHの活性に影響を与えることで脂肪酸のヒドロキシル化が促進されることが予想された。そこで、シロイヌナズナの野生型とAtBI-1の過剰発現体におけるヒドロキシル脂肪酸をGC-MSで分析した。その結果、過剰発現体で、スフィンゴ脂質特異的な長鎖ヒドロキシル脂肪酸量が増加していた。従って、AtBI-1がスフィンゴ脂質脂肪酸のヒドロキシル化に関与していることが明らかとなった。近年、スフィンゴ脂質の細胞死制御への関与が示唆されており、細胞死抑制因子AtBI-1がスフィンゴ脂質を介して細胞死を抑制するメカニズムの解明は、細胞死、スフィンゴ脂質両分野おいて非常に意義深い。今後は、AtBI-1がFAHを介してスフィンゴ脂質脂肪酸のヒドロキシル化に与える影響をより詳細に解析する。さらに、スフィンゴ脂質脂肪酸のヒドロキシル化と細胞死制御の関連の解明を目指す。AtBI-1は小胞体(ER)膜に局在する7回膜貫通タンパク質で、酸化ストレス誘導性細胞死を抑制することが明らかとなっている。本研究ではこれまでに、AtBI-1が電子伝達因子シトクロムb5(Cb5)を介してスフィンゴ脂質脂肪酸ヒドロキシラーゼ(AtFAH)と相互作用することを明らかとした。そこで、AtFAHが細胞死制御に重要な働きをする可能性を考え、今年度はAtFAHの機能解析を中心に行った。シロイヌナズナには2つのFAH(AtFAH1とAtFAH2)が存在し、両者ともにER膜に局在する。出芽酵母のFAH1欠損株を用いた相補試験から、AtFAH1とAtFAH2ともにヒドロキシラーゼ活性を有すること、及びCb5との共発現でその活性が増大することを明らかとした。また、シロイヌナズナのAtFAH変異体を用いた脂肪酸分析から、AtFAH2は16:0を、AtFAH1は超長鎖脂肪酸をヒドロキシル化することを明らかとした。以上の結果は、植物で初めて脂肪酸ヒドロキシラーゼを見出したこととなる。さらに、AtFAHsと酸化ストレス誘導性細胞死との関係を調べたところ、AtFAH1とAtFAH2ともに細胞死の抑制に関与していることが明らかとなった。

また、ストレス処理時に、2-ヒドロキシ超長鎖脂肪酸が増加することも見出し、2-ヒドロキシ超長鎖脂肪酸が細胞死の抑制に重要である可能性が示唆された。今後は2-ヒドロキシ脂肪酸が細胞死制御に関わるメカニズムを解析し、スフィンゴ脂質による細胞死制御機構の全容の解明を目指す。植物のプログラム細胞死制御機構を解明するため、本研究ではシロイヌナズナのBax Inhibitor-1(AtBI-1)による細胞死抑制のメカニズムに着目し研究を行っている。AtBI-1は小胞体(ER)膜に局在する7回膜貫通タンパク質で、酸化ストレス誘導性細胞死を抑制する因子である。本研究ではこれまでに、AtBI-1が電子伝達因子シトクロムb5(AtCb5)を介してスフィンゴ脂質脂肪酸2-ヒドロキシラーゼ(AtFAH)と相互作用する可能性を示した。さらに、シロイヌナズナには2つのAtFAH(AtFAH1,AtFAH2)が存在し、AtFAH1は超長鎖脂肪酸を、AtFAH2はパルミチン酸を2-ヒドロキシル化することも見出した。そこで、今年度は、AtFAH1,2のシロイヌナズナにおける生理学的機能の解明と、AtBI-1:AtCb5:AtFAH複合体の証明に取り組んだ。まず、AtFAH1ノックダウン系統とatfah2変異体に対してキャピラリー電気泳動質量分析装置(CE-MS)を用いた代謝物解析を行った。AtFAH1ノックダウン系統では、酸化ストレス応答性代謝物に大きな変化が見られ、AtFAH1が酸化ストレス制御に関与することが示唆された。一方、atfah2変異体では、TCA回路の中間体が著しく減少しており、また暗所のCO_2放出量も増大していたことから、AtFAH2は好気呼吸の安定化に関与する可能性が示唆された。次に、AtBI-1:AtCb5:AtFAHの3因子間相互作用を解析するため、BiFC-FRET法を用いた。その結果、AtBI-1:AtCb5:AtFAH2と比較してAtBI-1:AtCb5:AtFAH1で高い相互作用効率を示した。この結果から、AtBI-1はAtFAH1と優先的に相互作用することが示された。この結果は、AtFAH1が酸化ストレス応答に関連する結果と一致し、AtBI-1がAtFAH1を介してスフィンゴ脂質脂肪酸の2-ヒドロキシル化を制御することで細胞死を抑制することが強く示唆された。
近赤外光電変換に資する近赤外吸収色素の新機軸設計法

2018年度では,2017年度までに設計・合成を完了した分子内励起子相互作用を示す色素群の励起状態に関する検討と有機太陽電池への応用に関する研究を推進した.本研究で開発した2発色団型色素は励起子相互作用による特異な励起状態をとることが予想されるが,それに起因した異常な蛍光特性を観測した.一般的な単一の発色団からなる色素と同様に,2発色団型色素は非極性溶媒中において吸収波長域より長波長側に強い蛍光を示したが,極性溶媒中では吸収波長域より短波長側に非常に弱い蛍光を示した.海外研究協力者の支援を得て,それら色素の過渡吸収分光測定を行ったところ,2発色団型色素には明確な過渡吸収が認められた.この過渡吸収は非極性溶媒中ではナノ秒オーダー,極性溶媒中ではより短いタイムスケールで減衰することを明らかにし,分子内励起子相互作用を示す2発色団型色素は特異な励起状態をとっていることを実験的に証明するに至った.本研究で開発した2発色団型色素は励起子相互作用によって吸収帯が分裂するため,基底状態のエネルギー準位が不安定化することなく,吸収端が近赤外光領域へとシフトすることが前年度までに確認されていた.これら色素群もしくは単一の発色団からなる色素を電子ドナー材料として用い,フラーレン誘導体を電子アクセプター材料として有機薄膜太陽電池を作製,評価した.その結果,2発色団型色素からなるセルは,単一の発色団からなる色素を用いたセルに比べて,高い開放電圧および短絡電流密度を持ち,結果として高い性能を示した.これらの結果は,2発色団型色素のエネルギー準位や吸収端の広帯域化と長波長化に起因するものであり,創製した色素群が近赤外光電変換材料として高い機能を有することが示された.以上より,励起子相互作用の精密操作に基づく近赤外吸収色素の設計指針が近赤外光電変換に有効であることを明示した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は励起子カップリングの精密操作を基盤とした近赤外吸収色素の新機軸設計法を開発し,近赤外光電変換に資する機能性色素群を創製することを目的としている.初年度目である平成28年度では,(i)クロモフォアの分子配向と光学・電気化学特性の相関,(ii)デバイスへの適用を可能とする潜在顔料化,の二項目について検討した.(i)クロモフォアの分子配向と特性の相関励起子カップリング理論によれば,遷移双極子が大きいほど励起子分裂のエネルギーギャップは拡大する.よって,分子内電荷移動による強く鋭い吸収を示し,大きな遷移双極子を有するスクアレン(SQ)色素をクロモフォアに採用した.2つのSQクロモフォアを直線的及び同一平面傾斜状に連結した色素の合成に成功した.2つのクロモフォアを持つ色素は,SQ単独の吸収より長波長側の近赤外領域と短波長側の可視光領域に2つの鋭く強い吸収を示した.この2つ吸収は,分子内にある2つのクロモフォア間での励起子カップリングの結果(Davydov分裂)であることが理論計算から明らかとなった.2発色団系色素の酸化電位はSQ単独のものと一致していることが電気化学測定から明らかとなった.このように,分子内に2つのクロモフォアを配置することで,基底状態のエネルギーを一定に保ちつつ,吸収波長を長波長化させて,色素に近赤外吸収能を付与することに成功した.(ii)デバイスへの適用を可能とする潜在顔料化アミンの保護基であるt-ブトキシカルボニル基は基質に溶解性を付与するとともに加熱によって容易に分解する.この熱分解反応を利用して近赤外吸収SQ色素の溶解性を制御することに成功した.本研究課題は,(i)クロモフォアの分子配向と特性の相関,(ii)潜在顔料化,(iii)凝集構造解析,(iv)光電変換デバイスへの展開,の4項目に関して検討する計画である.本年度では(i)の検討を通して,新規近赤外吸収色素の合成に成功しており,(ii)に挙げる潜在顔料化まで完了していることから,おおむね順調に進展している.本研究は励起子カップリングの精密操作を基盤とした近赤外吸収色素の新機軸設計法を開発し,近赤外光電変換に資する機能性色素群を創製することを目的としている.平成28年度では,クロモフォアとしてスクアレン色素(SQ)を選択し,2つのクロモフォアを分子内に持つ色素の合成に成功した.2つのクロモフォアを持つ色素は,クロモフォア間の励起子相互作用により,SQ単独の吸収より長波長側の近赤外領域と短波長側の可視光領域に2つの鋭く強い吸収を示すことを明らかにした.平成29年度では,平成28年度に見出した2発色団型色素の合成法に基づいて,2つのクロモフォアの配向性が異なる色素群を設計・合成し,クロモフォアの配向性が励起子相互作用による吸収帯の分裂に及ぼす効果について検討した.2つのクロモフォアの配向性が異なる4種類の2発色団型色素は,いずれもクロモフォア間の励起子相互作用により分裂した吸収帯を持っていたが,長波長側と短波長側の吸収強度が大きく異なることが明らかとなった.2つの発色団がほぼ直線状に連結した2発色団型色素の場合,長波長側の吸収帯の吸光度が大きくなり,屈曲した配向を持つ2発色団型色素では低波長側の吸収帯の吸光度が大きくなった.

このように,発色団の配向性を制御することで,色素の吸収特性を変化させることに成功した.さらに,二発色団型色素の蛍光挙動についても詳しく調査した.これらの色素は非極性溶媒中(トルエン)ではKashaの原理に従い,分裂した吸収の低エネルギー側の励起状態からの強い蛍光を示すが,極性溶媒中(メタノール)ではほぼ完全に消光した.この著しい消光は対応する単一発色団型色素では見られないことから,二発色団型色素特有の現象であり,励起子カップリングが関わる新奇な蛍光特性を見出した.本研究課題は,(i)クロモフォアの分子配向と特性の相関,(ii)潜在顔料化,(iii)凝集構造解析,(iv)光電変換デバイスへの展開,の4項目に関して検討する計画である.本年度では(i)の検討を通して,新規近赤外吸収色素群を開発し,それらが励起子カップリングに起因した特異な光学特性を示すことを明らかにしている.さらに,(ii)に挙げる潜在顔料化は平成28年度まで完了しており,本年度中に得られた色素群の(iii)凝集構造解析や(iv)光電変換デバイスへの適用にも着手しており,おおむね順調に進展していると言える.2018年度では,2017年度までに設計・合成を完了した分子内励起子相互作用を示す色素群の励起状態に関する検討と有機太陽電池への応用に関する研究を推進した.本研究で開発した2発色団型色素は励起子相互作用による特異な励起状態をとることが予想されるが,それに起因した異常な蛍光特性を観測した.一般的な単一の発色団からなる色素と同様に,2発色団型色素は非極性溶媒中において吸収波長域より長波長側に強い蛍光を示したが,極性溶媒中では吸収波長域より短波長側に非常に弱い蛍光を示した.海外研究協力者の支援を得て,それら色素の過渡吸収分光測定を行ったところ,2発色団型色素には明確な過渡吸収が認められた.この過渡吸収は非極性溶媒中ではナノ秒オーダー,極性溶媒中ではより短いタイムスケールで減衰することを明らかにし,分子内励起子相互作用を示す2発色団型色素は特異な励起状態をとっていることを実験的に証明するに至った.本研究で開発した2発色団型色素は励起子相互作用によって吸収帯が分裂するため,基底状態のエネルギー準位が不安定化することなく,吸収端が近赤外光領域へとシフトすることが前年度までに確認されていた.これら色素群もしくは単一の発色団からなる色素を電子ドナー材料として用い,フラーレン誘導体を電子アクセプター材料として有機薄膜太陽電池を作製,評価した.その結果,2発色団型色素からなるセルは,単一の発色団からなる色素を用いたセルに比べて,高い開放電圧および短絡電流密度を持ち,結果として高い性能を示した.これらの結果は,2発色団型色素のエネルギー準位や吸収端の広帯域化と長波長化に起因するものであり,創製した色素群が近赤外光電変換材料として高い機能を有することが示された.以上より,励起子相互作用の精密操作に基づく近赤外吸収色素の設計指針が近赤外光電変換に有効であることを明示した.次年度では,当初の研究計画に沿って(iii)凝集構造解析及び(iv)光電変換デバイスへの展開,に着手する.具体的には,本年度で得た知見を基に,2発色団系色素群を合成して,それらの分子構造が凝集体形成に及ぼす効果を分光学的手法や原子間力顕微鏡観察等から明らかにする.さらに,有機薄膜太陽電池や近赤外光検出デバイスの試作にも着手し,凝集構造とデバイス特性の相関を明らかにする計画である.平成30年度では,本年度に見出された励起子カップリングに基づく特異な蛍光挙動について詳細に検討を進める.また,当初の研究計画に沿って,(iii)凝集構造解析及び(iv)光電変換デバイスへの展開について重点的に研究を進める.
集光性超分子フィコビリソームの生きた状態における構造形成の仕組み

フィコビリソームは、フィコビリタンパク質とリンカーポリペプチド(以下、リンカーと略す)などが数百分子集合して秩序正しく構築された巨大な複合体で、光エネルギーを吸収するアンテナの働きをする。本研究では、細胞におけるフィコビリソーム超分子の構築過程の解明を目的とした。実験材料には、シアノバクテリアSynechococcus PCC7942株を用い、フィコビリソーム構造の骨組みをなすと考えられているが、その不安定性ゆえに研究の進展がないリンカーに焦点をあてて、以下のような結果を得た。1.フィコビリソーム構築における分子シャペロンの役割フィコビリソームを解離させると3種類のリンカーが(高温では著しく)凝集したが、HtpG(Hsp90)は30kDaリンカーの凝集を効果的に阻止した。ゲルろ過カラムクロマトグラフィーで、HtpGと変性したフィコビリソームの可溶性複合体を単離した。30kDaリンカーを大腸菌で発現させ、不溶性のリンカーを尿素で可溶化し精製した。尿素を希釈し高温にするとリンカーは変性したが、リンカーと等モルのHtpGの添加によって凝集体形成が抑制された。HtpGと30kDaリンカーの複合体の結晶化条件を検討した。2.細胞内におけるフィコビリソーム構築過程の電子顕微鏡による解析永山國昭教授らが最近開発したヒルベルト微分コントラスト(HDC)電子顕微鏡により、急速凍結しただけの無固定無染色細胞におけるRuBisCO酵素分子が、従来の透過電子顕微鏡に比較してはるかに高コントラストで観察されることをまず明らかにした。これは、この顕微鏡で細胞内タンパク質分子が観察可能であることを示すものであるが、さらにフィコビリソーム・ロッド構造や、ロッド内のリンカーと考えられる構造物を検出した。電子顕微鏡による構造変化観察のために、フィコビリソームの分解・再構築が生じる培養条件を検討した。
エマスンの知的宇宙と彼の時代-アメリカ・ロマン主義の文化史的考察

平成15年6月に海外共同研究者アニタ・パターソンを交えての第1回の研究会に始まり、毎月の研究会を持ち、15年から16年度はエマスンのエッセイを17年度は詩を中心にテキストの精読と、共同研究者がそれぞれ専門とするエマスンの同時代の作家・詩人の観点からの議論を続けた。共同研究会は難解なエマスンのテキストを読む効果的な方法で、エマスンのテキストの19世紀における受容の実態、同時代人たちはエマスンを「マスター」と感じ、エマスンに批判的であると考えられているホーソーンやあまり関係づけられることのないディキンスンでさえ、彼の言説に注目し影響を受けていたことがわかった。研究代表者の小田は、平成16年度にアメリカのホーソーン学会に採択された研究発表"The Old Manse and the Concordas Emersonian Symbol"や、アメリカ文学会関西支部大会シンポジアムでの発表「エマスンの`The Master Word'」で、エマスンがホーソーンに与えた影響を指摘した。野田は、エマスンがメルヴィルに与えた影響について、特に、文学の独創性や文学テキストの引用行為に対する両作家の姿勢・考え方に焦点を合わせることで検証しようとした。武田は、紀要に「ディキンスンの捉えたエマスン-伝記的事実に見る」を発表したが、これを踏まえて、エマスンとディキンスンの関係についての先行の研究をまとめることで、エマスンの影響を考察した。藤田は、当時の興味深い問題、科学と文学のかかわりの点からエマスンとソローを考察しエマスンの特性を論じると共に、この面に於いてエマスンがソローに及ぼした影響を明らかにした。パターソンは、ホイットマンとエマスンとの間の両義的な感情に関するこれまでの研究を精査した上で、彼らの相違点にもエマスンがホイットマンに教えたものの影を認めた。6月末に海外協同研究者のアニタ・パターソンを交えた第1回の研究会では、彼女の著書、From Emerson to Kingの方法論について議論し、また、"The Poet"を精読し、エマスンの言語観や公共空間をつくる能力について議論するなかで、テクストとテクストとの間にある批評意識、あるいは、アメリカ・ロマン主義を文化史の視点から考える上で、言語のもちえた革命的な力を問題にする方向を確認した。以後の月例の研究会では、Essays, First Seriesやその他初期のエッセイを順次議論したが、ホーソーン、メルヴィル、ソロー、ディキンスンの語彙の少なからぬものが、エマスンの著作の影響を考えると理解しやすいことを発見した。また、エマスンの講演者としての技法からは、当時の常識への予想以上に幅広い批評が見られ、アメリカの19世紀前半という時代を知る上でも、エマスンという窓口の有効性を再認した。以上の点を実証的に検証するため、9月には野田が、12月には武田と小田がボストン大学でパターソンに会い、毎月のメイルを介しての議論を補い、ハーバード大学やアマスト大学で、The Dialが発行される文脈となった欧米内外の著作についての調査、資料収集を行った。また、イタリアのエマスン学会で招待講演を行ったパターソンの報告を受けた。エッセイについての議論のなかで「逸脱」ということが重要な概念であることがしばしば指摘された。副題に「<旅行記>からの逸脱」をあげた藤田のソロー論、武田が翻訳の過程で注目したディキンスンの"circumference"という言葉の独特の用法、小田の"The Old Manse"論における、家と川との対比の指摘などは、そのテーマに関わる。小田の論文の一部は、2004年7月に開かれるホーソーン生誕200年を記念するHawthorne Society Conferenceに採択され、そこでも発表される。