hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
立体構造と発現スクリーニングに立脚した非天然型酵素反応の創出

これらP450酵素の構造比較はその基質認識や反応性を調べる上で興味深いため、その結晶構造解析を行い、HinCアポ体を2.45A, HinDアポ体を2.30Aで回折データを取得した。現在、その基質複合体結晶の取得を試みている。基質特異性が類似し、反応性が異なる生合成酵素TleB, HinCDの反応解析を行い、そのアポ体の構造解析を行った。基質であるトリプトファノールを含むジペプチドの合成スキームを確立したため、これをもとにさらなる多様な側鎖構造を持つペプチド基質を合成し、新規化合物の生成につなげていくことができる。すでに、メチルアミノ基がチオールへと変換された基質や、立体の異なる基質の合成を完了しており、これらを用いて反応が進行することも確認している。今後、HinCD基質複合体の構造機能解析を行い、基質特異性や反応性の比較を行うことで、酵素の反応改変につながる知見が得られ、これを元に新規反応を触媒する変異酵素を創出することが可能となる。アポ体の結晶条件を元に、これら複合体の結晶構造解析は比較的容易に達成できるものと思われ、これらおおむね順調に進展していると判断する理由となった。非リボソームペプチド合成酵素のTleAやプレニル基転移酵素HinE、機能未知の酸化酵素HinFやカルシウム結合型酵素HinGの発現系の構築を終えており、今後機能解析や、変異実験の準備が順調に進行している。インドールテルペノイドは構造多様性に富み、有用な生理活性を持つ。その一つであるテレオシジンとそのホモログ生合成酵素を用いて、構成アミノ酸が変異したテレオシジンアナログを新たに取得する。テレオシジン生合成系P-450酸化酵素であるTleBと、希少放線菌Streptoalloteichusに存在するアナログHinDをHis-tag融合タンパク質として大腸菌に発現し、Ni Affinity精製することで、酵素標品を取得した。これに対して、化学合成によって調製したジペプチド基質を作用させることで、TleBはN-methyl-L-valyl-L-tryptophanolを、HinDはそれに加えて、N-methyl-L-phenyl-L-tryptophanolを受け入れることを明らかにした。また、それぞれN-methyl基を求核性の異なる官能基へと変換した基質を用いることで、C-N結合でなく、新規6-5-6員環構造を持つ化合物、あるいは脱メチル化が起きた生成物を合成することに成功した。TleB、HinDの結晶構造解析を行い、そのアポ体の回折データを共に2.2Aの解像度で、基質の複合体構造をそれぞれ1.9, 2.6Aの解像度で取得した。複合体の構造解析により、indole環のN1位がヘム鉄に近づくことが明らかとなり、C-N結合形成および、6員環形成反応はまずN1位からの水素原子の引き抜きによって反応が開始することが示唆された。続く反応によって、N1位の水素原子の引き抜き後コンフォメーション変化が生じ、N13位がヘムに近づくことでN13位の水素原子が引き抜かれ、ラジカルが生じると考えられた。さらに詳細に活性部位の解析を行うことで、TleBのLeu85、Ser170、Val388、HindDのMet85、Phe170、Ala388が基質の保持に重要であることを示した。
分散型農地開発が流域の地水循環システムに及ぼす影響評価と流域の保全性に関する研究

本研究では、四国地方の分散型開発農地で観測されたデ-タに基づき、分散型農地開発が流域の地水循環システムに及ぼす影響評価と流域の保全性について、以下の3点から検討を行った。1.農地開発に伴う流域の地水循環システムの変化とその影響:農地開発は、流域の地形・土壌特性を直接的に変化させる。不耕起造成による放牧草地では、土壌特性の変化は小さいが、放牧によって経年的に劣化する傾向にある。これに対して、改良山成畑工による造成畑地の土壌特性は造成によって劣化するが、表層土壌では営農による回復が認められる。このような地形・土壌特性の変化は、とくに洪水流出に影響を与え、造成畑地では山林地に比べて、ピ-ク流量で3倍、直接流出率で2倍程度に増加する。また、造成畑地の蒸発散量は山林地に比べて、やや減少する可能性のあることが明らかとなった。しかし、低水流出特性に対する農地開発の影響は小さく、地質等の要因が支配的であると推察された。2.開発農地における地水環境と排水問題:農地開発による圃場レベルの地水環境変化は、過湿地形成の1因となる。施工機械による転圧は、地表面付近に浅層地下水を生じさせる原因となり、法面等による排水阻害と相まって過湿地を形成する。また、農地開発に伴う乾燥密度の増加や、農作業等による粘土質土壌の繰り返しは土壌の透水性を低下させ、圃場面の傾斜や畝立ての方向と関連して、凹地部分で著しい湿害を生じさせる場合がある。3.開発農地における土壌侵食とその保全:開発農地では、営農が開始されるまでの期間(裸地状態)にリルによる土壌侵食が生ずる。本研究では、まず実験や現地観測によってリル生成限界水量をもとめ、リル生成のメカニズムについて検討した。また、造成圃場に形成されるリル網についてもホ-トン則の1部が認められ、ランダムウォ-クモデルによって、現地リルの再限が可能であることを示した。そして、農地保全上は2030m間隔で承水路などを設ければ、高次リルの発生防止に有効であることを指摘した。本年度は,水位自動計測システム(自記雨量計併設)や自記テンシオメータを用い,造成地流域(放牧草地・造成畑地・柑橘園)及び山林地流域での降雨量流出量・土壌水分量など水文諸データ収集の効率化を図った.そして,得られたデータに基づいて,農地開発が流域の地水循環システムに及ぼす影響を検討した.その結果は次のようにまとめることができる.1.土壌特性への影響木耕起造成法による牧放草地では,放牧等の影響によって乾燥密度が年々増加し,保水性が悪化する傾向にある.これに対して,改良山成畑工による造成畑地では,造成直後に乾燥密度が増大しその後の営農に伴って徐々に回復(減少)する傾向が認められた.2.流出特性への影響農地造成が流出特性に与える影響は,改良山成畑工による造成畑地で著しく,木耕起造成法による放牧草地では小さい.特に,造成畑地の洪水流出特性の変化は著しく,ピーク流量・直接流出量は山林地の23倍に達する.一方,低水流出特性は流域固有の地質構造に支配されており,農地開発の影響は少ないと考えられるが,低水流出量には蒸発散も関与しているため,地水循環システムを総合的に評価する必要のあることが指摘された.

3.造成圃場におけるリル発生造成圃場における侵食の中で,リル侵食の占める役割の大きいことを明らかにし,リルの発生機構を検討した.マサ土や変成岩土についてリル発生限界流量を実験及び現地調査から求め,現地リル網の解析結果とあわせて,農地保全上最も適切な斜面長を算定することを試みた.その結果,変成岩土の場合には,斜面長を2030m以内にとどめるのが適切であろうと推測された.今年度は昨年度にひき続き、不耕起造成による放牧草地・改良山成畑工による造成畑地、急傾斜柑橘園および対照区としての山林地で観測された流出量・降雨量・侵食量・地下水位および熱収支観測データ・土壌特性等のデータに基づいて、農地開発が流域の地水循環システムに与える影響と流域の保全性について検討を行った。その結果、次のようなことが明らかとなった。i)農地造成に伴う流域地水循環システムの変化改良山成畑工による造成畑地土壌では、造成直後に乾燥密度の増大・浸入能の低下など土壌の劣化が生じ、その後の営農に伴って徐々に回復する。このため、造成畑地の流出特性は著しく変化するが、その変化は洪水流出部で大きく、低水流出部で比較的小さい。特に、低水流出の変化については、流出機構と蒸発散量の変化が相互に関連するため、一般的評価を下すことは難しいが、今年度行った流況解析によれば、農地造成に伴って低水流出量はやや減少するであろうと予想された。ii)造成畑地の保全問題(土壌侵食と過湿地問題)造成畑地の侵食機構を雨滴侵食とリル侵食の観点から検討した。造成畑地の侵食にはリルの生成と発達が大きな役割を果し、現地の土壌・降雨条件下では斜面上端から約10mの冷置で第1次リルが、約30mの位置で第3次リルが発生することを室内実験とシミュレーションから明らかにした。一方、造成農地における地下水位データと土壌物理性実験により過湿地発生の要因として、土壌物理性の劣化のみならず、造成法面のダムの効果に伴う地下水位の上昇が挙げられることを明らかにした。iii)急傾斜柑橘園の土壌水分管理柑橘園における熱収支観測・土壌水分観測を行い、急傾斜柑橘園における土壌水分管理のあり方についても検討した。本研究では、四国地方の分散型開発農地で観測されたデ-タに基づき、分散型農地開発が流域の地水循環システムに及ぼす影響評価と流域の保全性について、以下の3点から検討を行った。1.農地開発に伴う流域の地水循環システムの変化とその影響:農地開発は、流域の地形・土壌特性を直接的に変化させる。不耕起造成による放牧草地では、土壌特性の変化は小さいが、放牧によって経年的に劣化する傾向にある。これに対して、改良山成畑工による造成畑地の土壌特性は造成によって劣化するが、表層土壌では営農による回復が認められる。このような地形・土壌特性の変化は、とくに洪水流出に影響を与え、造成畑地では山林地に比べて、ピ-ク流量で3倍、直接流出率で2倍程度に増加する。また、造成畑地の蒸発散量は山林地に比べて、やや減少する可能性のあることが明らかとなった。しかし、低水流出特性に対する農地開発の影響は小さく、地質等の要因が支配的であると推察された。2.開発農地における地水環境と排水問題:農地開発による圃場レベルの地水環境変化は、過湿地形成の1因となる。施工機械による転圧は、地表面付近に浅層地下水せ生じさせる原因となり、法面等による排水阻害と相まって過湿地を形成する。
自律分散ロボットにおける共有知識の創発的獲得に関する研究

自律分散ロボットシステムでは、ロボットの動作を集中制御するための特別なロボットをおかず、それぞれのロボットは、平等の立場からその状況に適した自分の動作を決定することでシステム全体としてある目的を達成する。自律分散ロボットの協調には、各ロボットが豊富な知識を共有していることが必要である。そこで本研究では、自律分散ロボットが共通知識を創発する過程を特に検討し、以下に示す結果を得た。・ロボットが座標系を共通知識として創発する問題を検討した。1.)文献4では、ロボットの集合がある指定した幾何図形(たとえば、点、円、直線)を描く位置に落ち着くような整列アルゴリズムを検討した。整列問題を解くことは共通知識を獲得する手続きである。たとえば、円形に整列できれば、ロボットは円の中心とその半径について合意できるので、共通の原点と単位距離を創発できる。2.)文献6では、各ロボットの初期配置を共通知識として獲得する問題を解決した。初期配置から座標系が決定できるようなアルゴリズムを与えることによって、座標系が創発できる。・ロボットが交通規則のような社会規則を創発する過程を検討し、さらに、より効率の良い協調を行なうために社会規則を例外的に無視する効果について検討した(文献5)。・ロボットが一時にk方向しか見ることができないという視野制約のもとで、あるロボットを発見する捜索問題が解ける条件を明らかにした(文献3)。・自律分散ロボットシステムを含む概念である分散システムを検討し、情報共有方式を検討した(文献2)。・各関節がロボットであるようなロボットアームの構成法について検討した(文献1)。
内皮細胞における内皮間葉分化転換の調節シグナルの解明

本研究課題では、まず内皮間葉分化転換(EndMT)が起きた細胞を検出することが可能なEndMTモニターマウスの樹立に成功した。さらにこのマウスから内皮細胞を単離し、EndMTの細胞レベルでの解析に用いることができることを見出した。また一方で、Transforminggrowthfactor-βの刺激によってEndMTが起こる際にEndMTを調節しているシグナルとして、腫瘍壊死因子や線維芽細胞増殖因子、さらに骨形成因子などを同定した。さらにこれらのシグナルの下流で機能している分子の役割についても明らかにすることができた。本年度は内皮細胞の系譜をトレースすることで内皮間葉移行(EndMT)現象を起こした細胞をモニターできるマウスを完全に樹立することが最重要で優先されることであった。いくつかの難所があったものの無事に解決できたことでマウスのかけ合わせが比較的順調に進みトリプルのトランスジェニックであるEndMTモニターマウスが樹立できた。また、このことについては細胞レベルでモニターできることが実証され、最初に計画していたマウスが今後の研究に充分使用可能であることが証明された。早ければ27年度中にEndMTを個体レベルで検出することが目標であったが、EndMTモニターマウスの樹立から間もないことや時間を要する点から、現在のところ完全な形では検出はできていない。具体的には発生期のEndMTを心臓で観察すること、腫瘍形成期の腫瘍内でEndMTを観察すること、さらに臓器の線維化におけるEndMTを観察することを目標にしていたが、このうち、発生期と腫瘍形成期のEndMTについて主に取り組むことができた。研究を効率的に進めるためにEndMTモニターマウスの樹立を待たずして骨形成因子BMP-9の受容体ALK-1のシグナルがEndMTに関与しうるかを検討した。発生期のEndMTについてはALK-1シグナルが関与しているかどうかについて現在解析中である。さらに腫瘍形成期のEndMTについてはEndMTの指標として、内皮細胞マーカーと間葉系細胞マーカーを同時に発現する、EndMTを起こしている最中の細胞を検出することによる代替法によって腫瘍内のEndMTをモニターすることに成功した。この腫瘍に対してALK1シグナルを阻害することでALK-1シグナルの役割を検討しているが、現在までに複数回の実験を行っており研究全体としては進展している。当初の計画の全部ではないが、本研究の根幹をなす実験系の確立にほぼ成功したと言え、さらにその実験系を用いた研究がすでに進行中であること、また具体的な実験についても計画のほとんどについて着手していること、以上の点から概ね順調に進展していると言える。本研究課題では内皮間葉分化転換(EndMT)の調節シグナルとして複数のシグナルを見出したが、主にTNF-αシグナルに着目して解析を行った。まず、ヒト臍帯動脈内皮細胞(HUAEC)にTGF-βを添加して培養したところ、間葉系細胞マーカーであるSmooth muscle 22 α(SM22α)の発現が上昇し、EndMTが引き起こされることが示唆された。TNF-α単独を添加してもSM22αの発現は変化しなかったが、HUAECにTGF-βならびにTNF-αを共添加したところ、SM22αの発現はTGF-β単独を添加したときよりも顕著に上昇した。次に、この作用の分子メカニズムを探ったところ、TGF-β単独の作用としてTGF-βのI型受容体ALK5の発現上昇や培養上清中へのTGF-βリガンド様活性の増加が見出されたが、これらの作用はTNF-αの共添加により顕著に亢進していた。またこの結果として細胞内シグナル伝達因子Smad2のリン酸化が亢進していることが見出された。さらにTGF-βリガンド様活性を増加させる因子として潜在型TGF-βの活性化に関わるインテグリンの発現がTGF-βおよびTNF-αの共添加により顕著に亢進しており、このインテグリンの発現をsiRNAによって低下させると、TGF-βリガンド様活性は増加しなくなり、この作用がキャンセルされた。以上の結果はほかの内皮細胞においても同様に引き起こされることが見出された。以上のことから、TNF-αは内皮細胞においてTGF-βシグナルを亢進させることによりEndMTを亢進することが示唆された。今後もおおむね当初の計画どおりに進めていく予定である。すでに進行しているマウスモデルでの実験を精力的に進めて個体レベルでのEndMT現象の観察を行いながら、今後は特にEndMTの分子メカニズムの解明に向けて、細胞をマウスから単離し細胞レベルでの解析にも力点を置いていく予定である。血管生物学・リンパ管生物学研究費の節約に努めた結果、1,540円が残った。残った研究費はそれほど大きな額ではないため、物品費として有効活用する予定である。
シリコンナノ構造による熱電変換特性の向上と測定技術の開発

熱電変換技術の実用化には熱電変換効率の向上が第一の研究課題である。熱電変換効率を上げるための一つの手段として、ナノ構造の導入によるゼーベック係数の向上が検討されている。本研究では、Siの微細加工技術を利用して、電子の低次元系を実現し、ゼーベック係数に与える電子の閉じ込め効果を明らかにすることを目的とする。我々は、電子閉じ込め効果を観察するためには不純物バンドの影響を受けない試料に対してフェルミエネルギーを精度よく制御する必要があることを見出してきた。このような条件を満たすフェルミエネルギー制御用試料を設計・作製し、ゼーベック係数増大に対するナノ構造の有効性を実験的に示す。不純物バンドの影響を除去するために、Siに外部電圧を印加することによるフェルミエネルギーの制御の可能性を調べた。極薄SOI層表面に電極を配置し、直接電圧を印加することによるゼーベック係数の変化を調べたところ、SOI表面に外部電圧を印加するとともにゼーベック係数の絶対値が変化し、正電圧から負電圧までの広い範囲において、ゼーベック係数が外部電圧によって制御できることを示した。特に、フェルミエネルギーが伝導帯端近傍にくる負電圧印加時の振る舞いを、実験と理論計算の両面から調べたところ、外部電圧印加時のゼーベック係数はSOI/理め込み酸化膜界面付近のキャリア密度、すなわちフェルミエネルギーを介して制御でき、その値にはフォノンドラッグの効果も寄与することがわかった。また、ナノ構造に対して従来のゼーベック係数の測定方法を適用することは難しいため、電位分布をナノメートルオーダの空間分解能で測定できる走査型表面電位顕微鏡(KFM)を用いたゼーベック係数の測定方法を開発している。KFMを用いて極薄SOI試料のゼーベック係数を測定し、一般的なバルク試料に対する測定方法で得られたゼーベック係数の値と近い値が得られ、本手法の有用性を示した。外部電圧印加によるゼーベック係数の変化の振る舞いを実験と理論計算の両面から調べ、フェルミエネルギーを不純物バンドの影響無しに制御でき、フォノンドラッグの寄与が大きいことを見出した。また、KFMを用いてSOI試料のゼーベック係数が測定できることを示した。現在、Siワイヤの試料を作製し、KFMを用いてゼーベック係数測定を始めている段階であり、ナノ構造化による熱電特性の向上が示されるものと期待している。KFMを用いて外部電圧印加によるSiナノワイヤのゼーベック係数の変化を測定し、リファレンスとしたバルクSOIの結果と比較することにより、ゼーベック係数に与える電子閉じ込め効果を明らかにする。KFMによりSiワイヤを測定したところ、温度差による真空準位の傾きを考慮する必要があることをわかった。そのため、試料に温度を均等に与えて電位分布の変化を測定し、温度差のある場合の結果と比較することにより、その影響を調べる。また、収束イオンビームを用いてn型とp型のSiナノワイヤ熱電対列を作製し、実際のモジュールにおけるナノワイヤの効果を検証する。本研究では、シリコンの微細加工技術を利用して、電子の低次元系を実現し、ゼーベック係数に与える電子の閉じ込め効果を明らかにすることを目的とする。不純物バンドの影響を除去するために、外部電圧印加によりフェルミエネルギーを制御することを試みた。最初に、リファレンスとして、表面に電極を有するバルクサイズのSOI試料を作製し、外部電圧印加に対するSOI試料のゼーベック係数の変化を調べた。また、外部電圧印加時のシリコン中のキャリア分布もシミュレータを用いて計算し、得られた結果をPドープSOI試料のゼーベック係数と比較した。その結果、ゼーベック係数の絶対値が正電圧を印加することにより増加した。これは、電圧印加に伴うキャリア濃度の低下によるものと考えられ、PドープSOI試料のゼーベック係数のキャリア濃度依存性と定性的に一致した。従って、不純物バンドに影響されることなくゼーベック係数を制御できると考えられる。現在、ゼーベック係数に与える電子の閉じ込め効果を観察するために、ナノワイヤ状のSOI試料を作製している段階である。このシリコンナノワイヤ試料に対して、外部電圧を連続的に変化させることにより、ゼーベック係数のフェルミエネルギー依存性を細かく測定し、電子閉じ込め効果を明らかにする。また、外部電圧によるゼーベック係数の変化の物理的な解釈も進めている。本年度は、不純物バンドの影響を除去するために、表面に電極を有するバルクサイズのSOI試料を作製し、Si層に外部電圧を印加することによるフェルミエネルギーの制御の可能性を調べた。

その結果、SOI試料のゼーベック係数が外部電圧印加により変化することを見出した。SOI基板のバンド構造を考えると、PドープSOI試料のゼーベック係数の変化と定性的に一致しており、外部電圧によりゼーベック係数を制御できることが示された。また、SOI膜中のキャリア分布を考慮してゼーベック係数を理論的に評価した。その結果、理論的に得られたゼーベック係数は、実験結果と定性的に一致し、SOI試料のゼーベック係数が、主に理め込み酸化膜との界面付近のキャリア密度によって決まることを明らかにした。現在、ゼーベック係数に与える電子の閉じ込め効果を観察するために、ナノワイヤ状のSOI試料を作製して測定している段階である。このSiナノワイヤ試料に対して、外部電圧を連続的に変化させることにより、ゼーベック係数のフェルミエネルギー依存性を細かく測定し、電子閉じ込め効果を明らかにする。熱電変換技術の実用化には熱電変換効率の向上が第一の研究課題である。熱電変換効率を上げるための一つの手段として、ナノ構造の導入によるゼーベック係数の向上が検討されている。本研究では、Siの微細加工技術を利用して、電子の低次元系を実現し、ゼーベック係数に与える電子の閉じ込め効果を明らかにすることを目的とする。我々は、電子閉じ込め効果を観察するためには不純物バンドの影響を受けない試料に対してフェルミエネルギーを精度よく制御する必要があることを見出してきた。このような条件を満たすフェルミエネルギー制御用試料を設計・作製し、ゼーベック係数増大に対するナノ構造の有効性を実験的に示す。不純物バンドの影響を除去するために、Siに外部電圧を印加することによるフェルミエネルギーの制御の可能性を調べた。極薄SOI層表面に電極を配置し、直接電圧を印加することによるゼーベック係数の変化を調べたところ、SOI表面に外部電圧を印加するとともにゼーベック係数の絶対値が変化し、正電圧から負電圧までの広い範囲において、ゼーベック係数が外部電圧によって制御できることを示した。特に、フェルミエネルギーが伝導帯端近傍にくる負電圧印加時の振る舞いを、実験と理論計算の両面から調べたところ、外部電圧印加時のゼーベック係数はSOI/理め込み酸化膜界面付近のキャリア密度、すなわちフェルミエネルギーを介して制御でき、その値にはフォノンドラッグの効果も寄与することがわかった。また、ナノ構造に対して従来のゼーベック係数の測定方法を適用することは難しいため、電位分布をナノメートルオーダの空間分解能で測定できる走査型表面電位顕微鏡(KFM)を用いたゼーベック係数の測定方法を開発している。KFMを用いて極薄SOI試料のゼーベック係数を測定し、一般的なバルク試料に対する測定方法で得られたゼーベック係数の値と近い値が得られ、本手法の有用性を示した。外部電圧印加によるSOI試料のゼーベック係数について実験と理論計算の両面からアプローチした。その結果、不純物バンドに影響されることなくゼーベック係数を制御する可能性を見出した。
内分泌攪乱物質による免疫応答の攪乱撹乱作用

1.滑膜細胞からの炎症性サイトカインの産生に及ぼす内分泌攪乱物質の影響関節リウマチ患者由来滑膜細胞株MH7Aからの炎症性サイトカインの産生がエストラジオール(E2)や内分泌撹乱物質によってどのような影響を受けるか、IL-1αのプロモーター活性をレポーターアッセイで検討したところ、estrogen receptor(ER)α依存的な活性化がE2の濃度依存的に認められ、さらに、-52-42bpの領域がE2によるIL-1αのプロモーター活性化に重要であることがわかった。この領域にはGC rich領域が存在し、この領域を含むオリゴヌクレオチドをプローブとしてEMSAを行ったところ、無刺激の状態で転写因子Sp1の結合が検出され、E2刺激によりその結合が増強した。この領域へのERαの結合は観察されなかったが、E2の刺激の有無にかかわらず、ERαとSp1は結合しており、Sp1の転写活性はE2によって亢進することがわかった。以上の効果はそのプロモーター領域内にGC rich領域を持つTNFαやTGFβ1などでも見られ、また、同様の結果はエストロゲン活性を有するdiethylstilbestrol(DES)やBisphenol A等でも濃度依存的に観察された。2.ウイルスの複製に及ぼす内分泌攪乱物質の影響HIV-1の複製に対する内分泌攪乱物質の影響を検討するために、HIV-1のLTRプロモーター活性に及ぼすE2及び3-メチルコラントレン(3-MC)の作用を調べた。すると、E2によりER alpha依存的に、3-MC処理によりAhR(Aryl hydrocarbon receptor)依存的にHIV-1 LTRプロモーター活性が亢進することが明らかとなった。このいずれの作用にもHIV-1 LTRのGC rich領域に結合するSp1が重要であることを見出した。1.滑膜細胞からの炎症性サイトカインの産生に及ぼす内分泌攪乱物質の影響MH7A細胞を用いてエストラジオール類によるIL-1αの転写活性の変化をIL-1α5'上流域の様々な長さや変異を持つレポーター遺伝子を調製し、ルシフェラーゼアッセイにより測定したところ、E2あるいはE2活性をもつ種々の内分泌撹乱物質で刺激するとエストロゲンレセプター(ER)α依存的にIL-1αの転写活性が大きく増加することが分かった。一方、ERβではこのような活性化はみられなかった。またプロモーター解析の結果からこの転写活性化にはIL-1αのプロモーター領域のGC rich領域が重要であることが明らかとなった。さらに、そのプロモーター領域に多くのGC rich領域を含むTGFβのプロモーター活性を検討しても同様の結果が得られた。IL-1αやTGFβのプロモーターの塩基配列上には典型的なER結合部位は存在してないことから、E2あるいは内分泌撹乱物質により活性化されたERαが直接DNAに結合するのではなく、別の因子を介して転写活性に影響を与えていることが示唆された。2.ウイルスの複製に及ぼす内分泌攪乱物質の影響HIV-1(human immunodeficiency virus 1)の複製に対する内分泌攪乱物質の影響を検討するために、HIV-1のLTRプロモーター活性に及ぼす3-メチルコラントレン(3-MC)の作用を調べた。HIV-1 LTR領域には典型的なXRE(xenobiotic response element)を保有していないにもかかわらず、3-MC処理により、AhR(Arylhydrocarbon receptor)依存的にHIV-1 LTRプロモーター活性が亢進することが明らかとなった。また、HIV-1の構造タンパクの一つであるp24抗原の産生もやはり3-MCやTCDDで亢進していることを見出した。以上のことから、3-MCはAhR依存的に何らかの因子を介して間接的にHIV-1の複製を亢進していることが示唆された。

すると、E2によりER alpha依存的に、3-MC処理によりAhR(Aryl hydrocarbon receptor)依存的にHIV-1 LTRプロモーター活性が亢進することが明らかとなった。このいずれの作用にもHIV-1 LTRのGC rich領域に結合するSp1が重要であることを見出した。
プロトンと脂質性シグナル分子をセンスするG蛋白連関型受容体の情報変換機構

(1)pH低下に伴う血管平滑筋細胞の機能変化に対するOGR1ファミリーの関与:ヒト血管平滑筋細胞では、長期間(数時間)細胞外pHを低下させると、プロスタグランジン産生酵素であるCOX-2の発現が誘導され、PGI2の産生がさらに増加する。PGI2は血小板凝集阻害や細胞増殖・遊走の抑制など、平滑筋機能に関わる。そこでこれらの応答に対するOGR1ファミリーの関与と、その細胞内シグナル伝達系の解析を、受容体特異的siRNA,特異的阻害剤などを用いて解析した。その結果、これらの応答にOGR1が関与すること、Gi, Gqが連関することを見出した。またPGI2の産生はPKCに対する阻害剤で抑制された。すなわちこれらの応答にOGR1/Gi, Gq/PKC経路が関与することが推定された。(2)好中球・マクロファージのサイトカイン産生応答に対するTDAG8の役割:細胞外pHの低下に伴い、好中球・マクロファージの機能が変化する。LPS刺激に対するマクロファージのサイトカイン産生応答は、細胞外pHの低下に伴い減弱する。今年度は、このpHによる抑制応答に対するTDAG8受容体の関与を、解析した。TDAG8ノックアウトマウス腹腔由来のマクロファージを用いた結果、上記抑制応答に部分的にTDAG8が関与することが明らかとなった。(3)pH低下に伴う骨芽細胞の機能変化に対するOGR1ファミリーの関与:細胞外pHの低下に伴い、正常ヒト骨芽細胞ではCOX-2の発現が誘導され、PGE2の産生が増加する。この細胞ではOGR1ファミリーのうち、OGR1の発現が高いことを観察している。そこで今年度は、pH低下に伴うCOX-2の発現誘導とPGE2産生に対するOGR1受容体の関与とそのシグナル伝達系の解析を、受容体特異的siRNA,特異的阻害剤などを用いて解析した。その結果、これらの応答にOGR1が関与すること、Gi, Gqが連関すること、PKCが関与することを見出した。本年度は、以下の結果を得た。(1)リガンド非依存性応答"におけるGPR4の役割:我々はGPR4の過剰発現がSREプロモターを活性化することを観察した。そしてこの応答が、細胞外液のわずかなpH変化に基づくことを見出した。さらにそのシグナル伝達系を、各種ドミナントネガティブ体、特異的薬剤、毒素、siRNAなどを用いて解析した。その結果GPR4は、複数のG蛋白を介して多様なシグナル伝達系(cAMP系、Ca/イノシトールリン酸系、Rho系)に関与することを見出した。この結果は、GPR4が多様な生体応答に関与している可能性を示唆する。(2)アシドーシスと血管機能:ラット、マウス大動脈平滑筋の張力は、細胞外pHの低下により低下する。この弛緩作用はインドメサシンによって減弱する傾向が観察された。しかしながら、その程度は弱い。(3)好中球の感染防御系におけるTDAG8の役割:好中球でのスーパーオキシド(O2-)産生は細胞外pHを低下すると、著明に抑制される。TDAG8/の関与を、TDAG8ノックアウトマウス由来の好中球を用いて解析した。その結果、ノックアウトマウス由来の好中球でO2-産生の抑制が解除する傾向が観察された。しかしながらその程度は弱い。(4)骨組織におけるOGR1ファミリーの関与:骨芽細胞は、細胞外pHの低下に伴いPGE2を産生する。MG63細胞におけるOGR1受容体ファミリーの関与と、その細胞内シグナル伝達系の解析を、受容体に対するsiRNA,ドミナントネガティブ体,特異的薬剤を用いて行った。その結果MG63では、OGR1受容体/PGE2産生系を介して、cAMP濃度が上昇することを見出した。

この細胞ではOGR1ファミリーのうち、OGR1の発現が高いことを観察している。そこで今年度は、pH低下に伴うCOX-2の発現誘導とPGE2産生に対するOGR1受容体の関与とそのシグナル伝達系の解析を、受容体特異的siRNA,特異的阻害剤などを用いて解析した。その結果、これらの応答にOGR1が関与すること、Gi, Gqが連関すること、PKCが関与することを見出した。すなわちこれらの応答にOGR1/Gi, Gq/PKC経路が関与することが推定された。
認知バイアスの適応的意義:不確実性低減戦略としての多数派同調傾向

本研究の目的は、これまで非合理的側面が強調されてきた「多数派同調」(Asch,1951)を、社会的情報処理における認知バイアスと捉え、その適応的機能を明らかにすることにある。認知バイアスの多くが外的環境への適応という点で個体の生存に有利に働くという適応的視点は、近年の認知研究の重要な視座となっている。本研究は、こうした適応的視点を社会的相互作用場面に拡張し、多数派同調傾向が、不確実環境下で適応的な行動を導く認知バイアスである可能性を検討する。本年度は、社会的学習の有効性に関する進化ゲーム理論モデルを構築し、進化シミュレーションによってその性質を組織的に検討した。進化シミュレーションの結果、個人的な情報探索にコストがかかるときには、社会的情報のみに依存する者と、個人的学習も行い社会に情報を提供する者が一定比で均衡することと、その均衡比が情報探索コストの高低に応じて変動することが分かった。さらに、多数派の意見を重視する傾向(多数派同調バイアス)は、個人的学習のコストが高くなるほど低く調整されるという結果が得られた。また、この結果は実際の人間を用いた心理学実験でも同様に得られている。以上の結果は人々が社会的情報の妥当性に応じて情報獲得方略を調整する可能性を示しており、多数派同調傾向に適応的基盤が存在することを意味している。この研究成果に基づき、本年度は英語論文を1本、日本語論文を2本それぞれ執筆し、学会発表を2回(国内1回、海外1回)行っている。
大津波災害が急性循環器疾患の発症に与える長期的影響とその対策に関する研究

東日本大震災津波後4年間(20112014)、津波被害の甚大地域で心不全の発症率が被災前に比較して被災後4年にわたり約1.5倍程である事を報告した。自然災害後に長期にわたり心不全が増加することを初めて報告した。次に、同時期に急性心筋梗塞(非致死性・致死性)の発症に与える影響も調査した。発災前と比較し、津波被害大であった地域では被災後に非致死性心筋梗塞(入院例)の発症率は不変であったが、致死性心筋梗塞(主に突然死例)は被災後4年間経ても発災前の約2倍と高いままである事も報告した。これらの理由として長期に続く心的ストレスや津波被災地には心身共にフレイルな住民の割合が相対的に増加したためと考えた。大災害後の長期にわたり急性循環器疾患(急性心筋梗塞、急性心不全)の発症率の変化を明らかにした研究はない。東日本大地震津波後の3年間にわたり急性心筋梗塞(含む突然死)と急性心不全の発症状況を岩手県の沿岸地区と内陸地区の17市町村で調査した(2009.1-2012.12)。発災前の2009-2010年に比較した2011年と2012年の標準化発症比(SIR)を算出し、津波被害の重度地区と軽度地区の2地域に分けて検討した。何れの急性循環疾患のSIRは津波重度地区において2011年で高値となり(心筋梗塞; 1.24, 95% CI 1.07 - 1.41:心不全; 1.73, 95% CI 1.50 - 1.95)、2012年でもまだ発災前に比較して高値が持続していた(心筋梗塞; 1.18, 95%CI 1.01-1.34:心不全; 1.32, 95%CI 1.12-1.52)。しかし、津波軽度地区においてはこのようなSIRの変動は明らかではなかった。背景と目的:東日本大震災では、地震の直接被害より、津波による被害が大きいのが特徴である。本津波災害後にどのような循環器疾患がどの程度増減したかについて長期にわたる悉皆性の高い研究は殆どみられない。岩手県の被災地等において、発災後の34年間でうっ血性心不全、心筋梗塞、突然死の発症状況を明らかにする。方法:対象地域は岩手県沿岸地域と一部内陸地域とした。対象地域の人口は約34万人(2010年)であり、高齢化率が高く(32%)、人口の異動は比較的少ない地域である。研究期間は2009-2014年である。研究対象地域の全病院において研究期間内の心不全(フラミンガム定義)、心筋梗塞・突然死(WHO-MONICA定義)の発症を登録した。津波被害が大きい大被害地域と少ない小被害地域に分けて検討した。発災前(20092010年)と比較して発災年2011年、発災後の2012年以降の発症率の変化を標準化発症比(SIR)を用いて比較した。結果:研究期間内に心不全入院は2,059例、心筋梗塞入院・突然死(発症から24時間以内)は2,733例が登録された。心不全の発症は大被害地域では、2011年SIRは1.67でその後も高い値が持続していることが明らかとなった。一方、小被害地域ではそのような増加はなかった。また、心筋梗塞(非突然死)は津波被害の大小にかかわらず明らかな増減はみられなかったが突然死は大被害地域では2011年にSIR 1.79と増加し、その後も高い値であることが明らかとなった(2012 = 2.06; 2013 = 2.02)。小被害地域では、このような突然死の増加は明らかではなかった。まとめ:発災後数年を経ても津波被害の大きかった地域では心不全および突然死の発症率が増加している。さらに、追跡期間をさらに延ばして研究を継続する予定である。心不全、心筋梗塞、突然死の登録に関しては順調に調査が進んでいる。【目的】2011年の東日本大震災では、地震の直接被害より、津波による被害が大きいのが特徴である。岩手県の被災地等において、発災後の4年間(2011-2015)でうっ血性心不全、心筋梗塞、突然死の発症状況を明らかにする。【方法】研究対象地域は岩手県沿岸地域と一部内陸地域で、人口は約34万人(2010年)であり、高齢化率が高く(32%)、人口の異動は比較的少ない地域である。今年度は2014年度を追加調査を実施した。研究対象地域の全病院において研究期間内の心不全(フラミンガム定義)、心筋梗塞・突然死(WHO-MONICA定義の非致死心筋梗塞確定例+致死性心筋梗塞確定例+致死性心筋梗塞可能例)の発症を登録した。発災前(20092010年)と比較して発災年の2011年以降2014年までの各地域の標準化発症比(SIR)を明らかにした。【結果】心不全の発症は大被害地域では、2011年SIRは1.67でその後も継続して高い値(1.2-1.6)であることが明らかとなった。

また一方、心筋梗塞(非突然死)は津波被害の大小にかかわらず明らかな増減はみられなかったが致死性心筋梗塞は大被害地域では2011年にSIR 1.79と増加し、その後も高い値であることが明らかとなった(2012 = 2.1; 2013 = 2.0;2007=2.1)。小被害地域では、このような突然死の増加は明らかではない。【まとめ】発災後4年を経ても津波被害の大きかった地域では心不全および致死性心筋梗塞の発症率が発災前の1.5-2.0倍となっている。さらに、追跡期間を2015年まで延ばして研究を継続する予定である。心不全、心筋梗塞、突然死の調査について当該地域の病院や保健所の協力を受けて調査は順調に進んでいる。岩手県沿岸地域と内陸地域を対象として、2011年の大震災津波被害後の2011年, 2012年, 2013年, 2014年に心筋梗塞と突然死の発症率がどのように変化したかを発災前の2年間の平均発症率と比較した。対象地域を津波の被害の大きかった地域(陸前高田、大船渡、山田町、大槌、宮古など)と少なかった地域(岩手県北内陸、久慈、種市)で比較した。心筋梗塞症と突然死の定義はWHO-MONICA基準に従った。対象地域の全病院でカルテ調査を行い心筋梗塞例(病院受診例)および突然死例(救急外来や院外死亡例を死亡小票調査などで調査)を2011年から2014年の4年間実施した。その結果、心筋梗塞症の発症率は対象期間の4年間にわたり津波被害の大小にかかわらず不変であった。しかし、突然死は津波被害の少なかった地域では不変であったのに対し津波被害の大であった地域では発災後4年間にわたり発症率は倍増し、減少する傾向はみられなかった。また、市町村ごとの突然死の発症率の増減オッズ比と各市町村の津波浸水率(市町村内の建物面積のどの程度が津波浸水を被ったの割合)の間に正相関がみられた。この結果(津波被害地での突然死の増加)の理由として、津波被害の大きかった地域住民は心的ストレスに強く晒されており(家族などとの死別、失業、地域コミュティの崩壊)、また、住民が脆弱化(健康で裕福な住民は内陸などに移住し、身体的あるいは経済的な脆弱性を有する住民の割合が増えた)したことが推定された。東日本大震災津波後4年間(20112014)、津波被害の甚大地域で心不全の発症率が被災前に比較して被災後4年にわたり約1.5倍程である事を報告した。自然災害後に長期にわたり心不全が増加することを初めて報告した。次に、同時期に急性心筋梗塞(非致死性・致死性)の発症に与える影響も調査した。発災前と比較し、津波被害大であった地域では被災後に非致死性心筋梗塞(入院例)の発症率は不変であったが、致死性心筋梗塞(主に突然死例)は被災後4年間経ても発災前の約2倍と高いままである事も報告した。これらの理由として長期に続く心的ストレスや津波被災地には心身共にフレイルな住民の割合が相対的に増加したためと考えた。心不全、心筋梗塞、突然死に関しては順調に調査が進んでいる。しかし、タコツボ心筋障害、大動脈解離、肺血栓塞栓症に関しては登録が困難であるため進行が十分ではない。27年度と同様の調査を継続し、急性循環器疾患の発症率の比較検討を行っていく。28年度と同様に調査を継続し、各種疾患の発症状況を明らかにしてゆく。内科系臨床医学26年度と同様の調査を継続し、急性循環器疾患の発症率の比較検討を行っていく。また、救急搬送の状況も把握する予定である。ほぼ予定通りの予算執行であるが端数が残金となりました。人件費を翌年度(29年度)予算にまわしたため当年度予定していた物品費・旅費・人件費/謝金・を予定額がオーバーし、その他で予定していた消耗品などの購入を控えた為。
緑内障に対する位置的候補遺伝子アプローチを用いた分子遺伝学的研究

本研究では,本邦における緑内障患者の原因遺伝子の検索,解明をめざす。具体的には,大阪大学医学部附属病院眼科に通院中の,家族歴を有する緑内障患者の原因遺伝子解析を進める。当科には50家系以上の遺伝歴の明らかな緑内障患者が通院しており,原因遺伝子の解明を待ち望んでいる。これらの患者の緑内障原因遺伝子を,位置的候補遺伝子アプローチ法により解析した。私は,既に報告されている,3番染色体長腕のGLC1Cという家族性緑内障遺伝子座をターゲットとした。その染色体領域に存在し,かつ,配列が報告されている9個の遺伝子NCK1/PCOLCE2/BITE/RBP1/PLSCR4/GPRK7/CHR3SYT/MRAS/MRPS22をまず候補遺伝子として変異解析を行った。現在までの解析で多数のSNPsを発見した。発見されたSNPsに対し,ケース・コントロールスタディを施行した。SNPsの中で、GRPK7遺伝子エクソン1領域の690番目の塩基(T)の欠失の変異についてのみ,患者群で3.5%(6/170),健常群で0.97%(5/515)と頻度の差を見出した。カイ2乗検定でP=0.00074と統計学上有意な差を得た。1)RBP1はレチノール結合蛋白であり,ミエリンの形成に関与している。発現部位は視神経・網膜に発現している。2)GPRK7はGタンパク質連結型受容体であり,Gタンパク質の活性化を介して別の細胞膜タンパク質あるいはイオンチャネルを活性化する。網膜に発現していることが知られている。3)CHR3SYTはカルシウム依存性リン脂質結合タンパク質であり,シナプス前部ではカルシウム依存性の神経伝達物質の放出に関与している神経特異的に発現している。特に上記の3遺伝子は,機能的かつ発現部位より有望である。現在9候補遺伝子に対して,変異スクリーニングを施行中である。変異スクリーニング法としては,遺伝性緑内障患者約100人に対して,候補遺伝子のエクソン領域をPCR法を利用して増幅し,温度変性ヘテロ二本鎖法を用いて行っている。温度変性ヘテロ二本鎖法で変異の疑われたエクソンに対しては塩基配列決定を行った。現在は,発見された変異の頻度が,健常者と緑内障患者との間で有意差があるか検討している。以上9候補遺伝子に対して,変異スクリーニングをし,現在までの解析で多数のSNPsを発見した。その中でGRPK7遺伝子exon1領域の690番目の塩基(T)の欠失の変異については,患者群で3.5%(6/170),健常群で0.97%(5/515)P=0.00074と統計学上有意な差を得た。現在この変異について機能的な意義の確認作業を行っている。
在宅痴呆性高齢者の介護体制整備への支援とその効果

1.在宅痴呆高齢者197名(重症46%、中・軽症54%)への看護支援の効果についてretrospective surveyを実施した結果、痴呆の重症群、中・軽症群ともに「ADL維持改善へむけて心身を活動させる機会のある介護をする」と「好きなこと、できることをするなど嵐分転換を図りストレスマネジメントする」(p<0.01)の2支援が、NMスケール(痴呆の行動観察尺度得点の向上・維持に影響していた。また、NM総得点の変化には「関心、意欲、交流「会話」,「見当識」の測定項目の影響が認められ、日常ケアのなかでの会話や人との交流、好きな活動などの支援をとおして残存機能が有効利用され、痴呆悪化予防に貢献することが示唆された。2.9居宅介護支援事業所のケアマネージャーが担当した在宅痴呆高齢者のなかでマネジメント結果が比較的良好とマネージャー自身が判断した61名(重症31%、中等症46%)を対象とした調査の結果、主なケアマネジメント目標は12項目に分類された。もっとも設定率の高かったのは「介護負担の軽減」61%で、「痴呆進行予防」51%、「ADL/IAADL保持向上、転倒予防(ADL)」38%、「病状の安定、異常の早期発見(病状安定)」31%、「社会的交流増加」25%、「精神的安寧」23%、「清潔保持」20%、が次いだ。ケアマネジメント目標達成に影響した要因は、「介護技術の獲得」「身体症状改善」「随半精神症状・異常行動改善(精神症状改善)」であった。また、マネジメント目標達成に貢献した社会サービスのなかで、デイケアの貢献度がもっとも高かった。痴呆高齢者へのケアマネジメントの特徴は、(1)家族支援がマネジメントの大きな焦点、(2)介護拒否、痴呆進行予防への対策として本人に無理を強要しない介護、3)精神・随伴症状、異常行動に対して精神科医等の専門的助言が、4)身体症状に対しては医療看護サービスの利用確保等の配慮がされていた、などであった。在宅痴呆性高齢者の生活行動拡大・維持に影響する看護支援内容を明確化するために実施し従来の継続研究の結果から(対象197名の痴呆性高齢者)、指標のN式老年者用精神状態評価尺度(NMスケール)得点の向上・維持に影響したのは、重症および中・軽症痴呆群ともに、1.ADL機能の維持改善にむけての介護、2.痴呆性高齢者の気分転換およびストレスマネジメント、の2項目であった。介護保険制度開始後これらの結果を在宅ケアのなかで活用するためには、社会サービス利用を含めた介護体制つくりの方法をさらに具体化する事が重要である。本研究のもう一つの目的は在宅痴呆性高齢者のための効果的なケアマネジメントの明確化であった。そこで効果的なマネジメントへの影響要因を抽出することを目的として、F県の9居宅介護支援事業所に勤務するケアマネジャーらに協力を依頼し、ケアマネジメントに関する自記式のアンケート調査を実施した。これまで数値データについて分析した結果、新たな知見を得た。対象の61名は痴呆症状をもつ高齢者で、ケアマネジャーによって4月以降にケアマネジメントされたケースのなかから、マネジメント目標(以降「目標」)が比較的達成できたとマネージャー自身が判断したケースであった。対象(男19名、女性42名)の平均年齢は84.0(SD6.4)歳であった。

立案された155目標については「達成できた」36.8%、「部分的達成」53.5%であった。全対象の目標平均達成率について各社会サービス別に目標達成への貢献度の「多い群」と「少ない群」の2群に分類してMann-Whitney検定を実施した結果、デイケアの目標達成への貢献度が有意に高かった。今後さらに記述情報についての分析を継続し、効果的なケアマネジメントの影響要因を抽出する。またそれらの結果を基に、妥当性の検証を実施する予定である。本年度は、痴呆高齢者へのケアマネジメント目標達成の影響要因と、効果的なケアマネジメントの特徴とを明確にすることを目的とした。対象の61名痴呆高齢者(女性69%)はケアマネジメントの結果が比較的良いとケアマネージャーが判断した者で、重度痴呆31%、中等度痴呆46%が占めていた。主なケアマネジメント目標(自由記載)を分類した結果12項目に分類され、もっとも設定率の高かったのは「介護負担の軽減」61%で、次に「痴呆進行予防」51%、「ADL/IAADL保持向上、転倒予防(ADL)」38%、「病状の安定、異常の早期発見(病状安定)」31%、「社会的交流増加」25%、「精神的安寧」23%、「清潔保持」20%、などであった。ケアマネジメント目標達成に影響した要因は、「精神的安寧」目標に対して「介護技術の獲得」「身体症状改善」「随伴精神症状・異常行動改善(精神症状改善)」が、「社会交流増加」目標に「身体症状改善」「精神症状改善」が、「介護負担軽減」と「痴呆進行予防」目標に「精神症状改善」であった。また、社会サービスのケアマネジメント目標達成への貢献度は、「介護負担軽減」に対してショートステイ59%、デイケア47%、「痴呆進行予防」に対してデイケア77%、訪問看護42%等であり、目標全体に対してデイケアの貢献度がもっとも高かった。痴呆高齢者へのケアマネジメントの特徴は、1)家族支援がマネジメントの焦点であり、家族の訴えの傾聴、相談、社会サービス利用促進、医療保健福祉の専門職との情報交換促進などの支援が実施されていた、2)介護拒否、痴呆進行予防のための配慮がされ、本人へ無理のない介護が実施されるようにマネジメントされていた、3)精神・随伴症状、異常行動に対して精神科医に相談、精神デイケアに通所など専門的助言が受けられるように配慮され、また4)身体症状に対しては医療看護サービスの利用が確保されていた、などであった。
ソーシャル・キャピタル形成を基軸とした地域づくりモデルの構築

本研究の目的は、近年注目されているソーシャル・キャピタルの概念に注目し、高齢化社会に向けた新たな地域づくりモデルについて検討することである。この目的に基づき、ソーシャル・キャピタルの多寡(蓄積状況)とパフォーマンス(中山間地域等直接支払制度の運用、地域への定住、高齢者の健康等)との関連の分析、地域づくり活動によるソーシャル・キャピタルの形成の実証、そして、ソーシャル・キャピタルの蓄積状況を示す尺度の開発を行った。分析におけるデータは、和歌山県、兵庫県、新潟県、京都府におけるアンケート調査ならびにインタビューにより収集し、あわせて、愛知県内の既存データ(日本福祉大学AGESプロジェクトによる)も利用した。中でも、京都府における調査では1万人規模のデータを得た。分析にはマルチレベル分析等の統計的手法のほか、質的調査・分析法の一つであるグラウンデッドセオリーを用いた。調査・分析の結果、ソーシャル・キャピタルの多寡とパフォーマンスには一定の関連があること、ソーシャル・キャピタルは集落などの小地域内でもその多寡に差が有り、これがパフォーマンスに影響すること、地域づくり活動のもたらす外部との交流などがソーシャル・キャピタルの形成を促すことなどが明らかになった。また、本研究において開発したソーシャル・キャピタルの尺度(ISCI:Integrated Social Capital Index)を実際の事例(中山間地域等直接支払制度の集落協定締結状況)に当てはめて検討した結果、高い妥当性を持つことが実証された。以上の結果から、ソーシャル・キャピタルは高齢者の良好な健康状態に関連すると同時に、地域づくりのパフォーマンスにも関連していることが明らかになった。また、地域づくり活動によってソーシャル・キャピタルの形成が促進されることが示された。このことから、ソーシャル・キャピタルを機軸とした地域づくりは一定の有効性を持つと考えられる。今年度は以下の研究テーマに関する実績を得た。1.新潟県旧松代町を対象として「大地の芸術祭」に携わった集落におけるソーシャル・キャピタル(以下SC)について、質的調査法・グラウンデッドセオリー開発手順に基づく手法によって分析し、集落に従来から蓄積されているSCと芸術祭をインプットとし、新たなSCがアウトプットとして形成されたことを明確化した。2.日本福祉大学AGESプロジェクトデータを用い、愛知県知多半島の在宅高齢者を対象としてSCと主観的健康観、主観的幸福感との関連についてマルチレベル分析により検討した。その結果、地域要因であるSCが個人の健康に好ましい影響を与えていることが示唆された。3.同様のデータから高齢者の社会参加について奈良県の2地域を対象に分析し、高齢者の社会参加では年齢よりも活動能力の影響が強いことを明確化した。4.兵庫県宍粟市山崎町における自治会役員・行政職員への聞き取り調査(直接支払い制度の活用状況、都市農村交流事業の状況について)、住民へのアンケート調査(SCの水準、社会参加意識)の結果を分析し、直接支払いの活用状況等とSC水準等が有意に相関していることを明らかにした。また、以下の調査研究活動を行った。1.京都府中丹地域の6地区(地域農場の実践地区)において、地域組織、集落活動等に関する面接調査を行った。これを踏まえて、都市部を除く中丹地域全域(約4万戸)に対して、SC測定のためのアンケート票を送付した。2.京都府宮津市の集落において、数度のワークショップを開催し、地域の発見を目的とした「地域のカレンダー」を作成した。3.兵庫県宍粟市山崎町の同様の対象者に対し、より詳細な聞き取り調査を実施した。4.兵庫県旧加美町におけるアンケート調査(個人属性、地域資源管理、直接支払制度評価、SC水準について)を用い、マルチレベル分析によりSCの影響を計測した。