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異類婚姻譚の比較研究

日本とフランスを中心として、昔話、および伝説の異類婚説話の比較を行なった。広くインド・ヨーロッパ文化圏の説話と日本の説話が民衆文化のレヴェルで相同性を示すことはすでに、吉田敦彦氏らによって証明されているが、とくに神話レヴェルに近い昔話としての異類婚説話を検討すると、それが、獣祖と天人との結合を物語る始祖説話から発生することが了解され、そのひとつとして、たとえば、フランスのメリュジーヌ説話と日本のトヨタマヒメ説話の相同性なども出てくるが、それは、決して直接的な一方の他方への伝播でなはく、双方の中間地帯からの同時両方向的伝播の結果だが、それも単に単一説話の移動ではなく、自然と人間とのかかわり方を説明する説話体系の複合的移動が、文化的に変容を蒙っていった果ての一致であることがわかる。すなわち、昔話では、フランスの代表的な昔話、「悪魔の娘」が、日本の「天人女房」と構造的一致を示し、「青髭」は「猿婿」の文化的変容である。また、動物相の変化の法則により、中央アジアの狼は日本では蛇(神)になり、メソポタミアを経由したヨーロッパでは竜になるが、それが、さらに、攻撃者と犠牲の相互可逆性の法則により、昔話では蛙になり、また、文化英雄の遺棄の説話は超自然的保育神話に接続するときに、授乳者としての雌鹿のイメージをうんでもゆく。それらを総合して、日本とフランスは同一文化の両端に属し、同種の文化変容を遂げつつ、それぞれ、特有の風土性を示し、かつ、早くから、近代化を蒙りながらも、その両者を対照させることで、いくつかの説話の古層の原態を再現することができる文化であることが証明された。
加速器ビームによる空気シャワーの電波エコー観測と超高エネルギー宇宙線観測への応用

将来の大規模超高エネルギー宇宙線観測実験を見据え、これを構成する実験手法として電波を用いた空気シャワー観測、特に電波エコー法についての実証実験を行なった。本研究では米国ユタ州のTelescopeArray実験サイトに設置された小型電子線形加速器から大気中に打ち出す電子ビームを擬似空気シャワーとして使用し、観測手法を検証した。その結果、電波エコー信号は検出されなかったが、電子ビームから自発的に発生する電波信号の検出に成功した。超高エネルギー宇宙線観測における将来の大規模検出器を見据え、その検出手段となりうる電波を用いた空気シャワー観測手法が注目されている。本手法は昼夜、天候を問わず観測可能で、検出器を安価に制作できる可能性がある。本研究では特に電波エコー法に着目した。これは空気シャワー通過後に生成される電子を電波散乱体として使用し、送信電波の散乱を観測することで空気シャワーを観測する手法である。平成23年度にはLog-periodicアンテナ、バンドパスフィルタ、30dBアンプ、デジタル受信器を組み合わた25MHz直交検波器を構築し、TA実験サイトにおいて運用試験を行なった。この結果、安定動作すること、ELS起因のノイズやFMラジオによる影響が除去されている事が分かった。平成24年度にはELSからの電子ビームを用いた電波エコー試験を行なった。この結果、20ns幅の短パルス電子ビーム射出時に信号の検出に成功した。この信号強度は電子ビームの電荷量と強い相関がある。しかし電波停止時にも検出されるため、電波エコーではない。この信号を説明するモデルの一つとして、電子ビーム射出時に急激に変化する電場を計算し、検出した信号波形を再現することを確認した。空気シャワーが地面を通過する際にも同様の電波が発生する事から、本結果は新しい空気シャワー観測手法の礎となる可能性がある。また電波エコー信号は本信号に埋もれて検出できなかったが、本実験で理解した信号特性を元に、この信号の影響を受けない電波エコー検出実験を行なう予定である。超高エネルギー宇宙線の起源を理解するためには、現状の検出器面積を大きく上回る大規模検出器が必要である、という事は分野の共通認識になりつつある。この将来計画を実現するための手段として、安価に昼夜問わず観測可能な電波を用いた手法が再注目されており、本研究の重要性は高まっていると言える。本研究では特に電波エコー法に注目し、Telescope Array(TA)実験サイトにて、加速器(ELS)による擬似空気シャワーからのエコーの観測により、本検出手法を確立する。本年度には本研究がTelescope Array RAdar project(TARA)としてTAグループ内でTAサイトにおける関連実験として認められた。出力2kW, 54.1MHzの送信器を設置し、観測サイトから30km程度離れた町から観測サイトに向けて電波の送信を開始した。また、最大25MHzサンプリングで直交検波を行なう受信器を開発した。本受信器はGPSモジュールからの1pps信号で時間を記録し、この1pps信号に同期した10MHzの信号をクロックとして用いる事で、温度変化に影響されない安定した基準周波数での検波と時間精度50nsの観測を実現する。またGPSモジュールからの1pps/10MHz出力を共有することで、複数の受信器を同期して運用することができる。この受信器とLog-periodicアンテナ、1.2GHz広帯域増幅器、バンドパスフィルタを組み合わせた測定器をユタ州のTA観測サイトに輸送し、動作試験を行なった。バンドパスフィルタにより、最大のノイズ源であるFMラジオ放送の除去を確認した。またELSからのトリガーを用いた観測を行ない、数日間安定して動作すること、ELS起源のノイズによる影響が無視できる事を確認した。今後、垂直偏波アンテナ2本による同時観測を行ない、ELSからの電波エコーの観測を行なう。当初予定していた装置の設計製作のうち、最も苦労すると思われていた受信器の開発をほぼ終える事ができた。GPSモジュールからの1ppsでタイムスタンプを押し、1ppsと同期した10MHz信号をクロックとして用いることで、温度差の激しい砂漠でも安定した基準周波数による検波を行なう事ができる。加えて、時間精度50nsで信号を記録することで、TA実験の検出器との同時観測を容易に実現でき、さらにTA実験の検出器で測定された信号の時間との比較により、空気シャワーのどの部分で反射された電波を観測しているか、といった詳細な情報を得る事が可能である。またこのGPSモジュールからの1pps/10MHz信号を共有することで、複数の検出器を同期させて運用できる。これは本試験では必須の項目である。本年度にはこの受信器を米国ユタ州の砂漠まで輸送し、実際にTA観測サイトで試験を行なう事ができた。これにより砂漠という温度差が激しく、インフラの限られた場所での安定動作を確認した。また最大のノイズ源になると思われていたFMラジオ放送も、用意したバンドパスフィルタで除去できることも分かった。この試験の際に、1つのアンテナ-受信器の組み合わせに加えて、ELSトリガー記録用にもう一つの受信器を同期させて運用する必要があったが、これは前述したGPSからの出力を共有することで無事に成功している。

これは本試験で行なうアンテナ-受信器セットを2つ、トリガー用受信器1つの合計3つの同期動作まで容易に拡張できる物である。残された装置設計は垂直偏波アンテナの開発だけであり、来年度には予定通りにELSトリガーからのエコー検出試験を行なう事ができると考えている。本試験では2つの垂直偏波アンテナによる同時観測により、送信波の直接受信の影響を抑えた観測を行なう予定である。この際、2つのアンテナに対応する2つの受信器に加えて、ELSトリガーを記録する3つの受信器を同期して運用する必要がある。現状、残された開発項目のうち、追加の受信器の用意、2台同期から3台同期への拡張は容易であるため、残された課題は垂直偏波アンテナの開発だけである。現在、既存のアンテナを水平スタックする方法や、ワイヤーアンテナを用いた物などいくつかの候補について、電場計算シミュレーションを用いた計算を進めており、この結果により垂直偏波アンテナを決定し、制作する予定である。これらは来年度6月までに終了する予定である。その後再び現地に輸送し、ELSからの電波エコー観測試験を開始する予定である。また、本観測で用いた電波検出器は、そのままTA実験との同時観測にも流用可能である。本試験で理解された検出器特性や、電波エコーの性質をフィードバックすることで、宇宙線空気シャワーの観測試験に移行する。研究費のうち、物品としては主にELSからの電波エコー観測試験用として追加の受信器、増幅器やバンドパスフィルタ、垂直偏波アンテナの制作や輸送、設置用の架台等に使用する。またTA実験との同時試験の際には別の方向を向けた検出器を増やす事で観測データの確度を上げる事を考えており、そのための追加受信器の購入にも使用する。旅費としては主に米国ユタ州のTA実験サイトまでの往復に使用する。また本観測結果は国際会議にて報告する予定であり、その渡航費にも使用する。
CD200R3陽性内在性制御性樹状細胞による免疫応答制御機構の解明

CD200R3が不活性化した内在性性制御性樹状細ではT細胞機能制御能が著しく低下した。さらに、免疫病態モデルにおいてCD200R3陽性内在性制御性樹状細胞特異的欠損遺伝子改変マウス(CD200R3-KIマウス)では野生型マウス(WTマウス)と比較して免疫病態が増悪した。以上の結果から内在性制御性樹状細胞はCD200R3を介してT細胞機能を調節することが明らかとなった。本研究課題では、CD200R3の機能と内在性制御性樹状細胞として同定されたCD200R3陽性細胞の免疫応答制御における役割についてCD200R3欠損マウスとCD200R3陽性細胞消失マウスを用いて検討し、以下の結果が得られた。1.野生型(WT)マウスと比較してCD200R3欠損マウスから得られた内在性制御性樹状細胞ではToll-likereceptor (TLR)リガンドによる刺激後、細胞表面分子の発現上昇、炎症性サイトカインの産生亢進、T細胞活性化能の増強が認められた。2.内在性制御性樹状細胞は脾臓、リンパ節、骨髄で認められ、その存在率はWTマウスとCD200R3欠損マウスでは差は認められなかった。3.WTマウスと比較してCD200R3陽性細胞消失マウスでは免疫細胞の存在率に差は認められなかった。4.WTマウスと比較してCD200R3陽性細胞消失マウスではTLRリガンド投与による血清中サイトカイン産生に差は認められなかった。5.WTマウスと比較してCD200R3陽性細胞消失マウスでは抗原免疫後において抗原特異的T細胞分裂能・増殖能とともに抗原特異的抗体価が亢進していた。以上の結果から、CD200R3は内在性制御性樹状細胞の機能制御分子として作用し、CD200R3陽性内在性制御性樹状細胞は免疫応答を抑制することが明らかとなった。従って、本研究の意義として、免疫学的恒常性の維持に関する新たな制御機構が解明されたことが挙げられる。また、本研究の重要性として免疫疾患でのさらなる解析がその発症・増悪機構の解明や新しい治療法の開発に展開可能であることが期待される。本研究課題では、CD200R3の機能と内在性制御性樹状細胞として同定されたCD200R3陽性細胞による免疫応答の制御と自己免疫病態の発症・増悪機構における役割についてCD200R3欠損マウスを用いて検討し、以下の結果が得られた。1.WTマウスと比較してCD200R3欠損マウスでは免疫細胞の存在率に差は認められなかった。2.WTマウスと比較してCD200R3欠損マウスではTLRリガンド投与による血清中サイトカイン産生に差は認められなかった。3.WTマウスと比較してCD200R3欠損マウスでは抗原免疫後において抗原特異的T細胞分裂能・増殖能とともに抗原特異的抗体価が亢進していた。4.WTマウスと比較してCD200R3欠損マウスでは自己免疫性脳脊髄炎モデルでの病態の増悪が認められた。さらに、CD200R3陽性内在性制御性樹状細胞がCD200R3を介して自己免疫病態を制御していることが示唆された。また、本研究の重要性として自己免疫疾患でのさらなる解析がその発症・増悪機構の解明や新しい治療法の開発に展開可能であることが期待される。本研究課題では、CD200R3陽性内在性制御性樹状細胞の生体内での動態とCD200R3を介した免疫寛容誘導機構を明らかにする。このため、CD200R3陽性内在性制御性樹状細胞を特異的に欠損する遺伝子改変マウスとして、CD200R3の機能を担うexon 2、exon 3、exon 4をIRES2-ジフテリア毒素(DT)受容体遺伝子(DTR)-EGFP-Cre/Neo Cassetteで置換したCd200r3.null-DTR-EGFP knock-in(KI)マウス(以下、CD200R3-KIマウス)を作製した。CD200R3-KIマウスではCD200R3陽性内在性制御性樹状細胞でCD200R3機能ドメインに代わりDTR-EGFPが発現することからCD200R3は不活性化する。さらに、DTの投与でCD200R3陽性内在性制御性樹状細胞が消失する。すなわち、CD200R3-KIマウスを用いて生体内でのCD200R3の機能を明らかにするとともにCD200R3陽性内在性制御性樹状細胞の免疫応答制御における役割を解明する。

研究成果では以下の結果が得られた。すなわち、CD200R3が不活性化した内在性性制御性樹状細ではT細胞機能制御能が著しく低下した。また、野生型(WT)マウスと比較してCD200R3-KIマウスではToll-like receptor (TLR)リガンド投与での血清サイトカイン産生の亢進、抗原特異的T細胞免疫応答の増強が認められた。さらに、免疫病態モデルにおいてCD200R3-KIマウスではWTマウスと比較して免疫病態が増悪し、抗原特異的T細胞免疫応答の増強が認められた。以上の結果から、内在性制御性樹状細胞は免疫応答において生理学的な制御細胞として作用し、その機能についてCD200R3を介する制御機構の分子基盤が初めて証明された。使用している遺伝子改変マウスの飼育繁殖状況が良好であり、本研究の仮説を裏付ける実験結果が得られ、研究計画の遂行が順調であることが挙げられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の今後の推進方策では研究計画に準じて、マウス自己免疫疾患モデルを用いてCD200R3陽性内在性制御性樹状細胞のCD200R3を介した自己免疫病態の制御機構を解明する予定である。従って、研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題点はほぼ無いと判断される。
後頭蓋窩脳血管障害における推骨・脳底動脈解離の重要性に関する研究

血管造影で椎骨・脳底動脈解離と診断できた症例を32例集積でき,臨床所見,血管造影所見,MRI所見を解析した.血管造影における診断根拠は,double lumen 11例(13本),pearl & string sign 21例(29本)であった.発症後1週以内あるいは発症後3週以降の血管造影では所見の明らかでない症例がみられた.臨床的に脳幹部や小脳の虚血に起因する症状の出現頻度が高く,くも膜下出血は3例にみられたのみである.なかには頭痛のみの軽症例や全く症状のない症例があった.従来特徴的と言われていた頭痛の発生頻度は53%と低く,発症様式や臨床経過も様々であったが,保存的治療のみで比較的良好な予後が得られた.MRのTl強調像における動脈壁内の高信号(intramural hematoma)の出現率は約34%であり,発症後1週目から3カ月の間に観察され,多くは経過観察で高信号が消失あるいは縮小した.造影後の3-D SPGR法におけるdouble lumenの出現率は88%であり,比較的長期間観察できた.従って,椎骨・脳底動脈解離のMR所見として強調されていたTl強調像における動脈壁内の高信号所見はスクリーニング法としては不十分である.診断には,3-D SPGR法と血管造影を組み合わせる必要がある.血管造影で椎骨・脳底動脈解離と診断できた症例を32例集積でき,臨床所見,血管造影所見,MRI所見を解析した.血管造影における診断根拠は,double lumen 11例(13本),pearl & string sign 21例(29本)であった.発症後1週以内あるいは発症後3週以降の血管造影では所見の明らかでない症例がみられた.臨床的に脳幹部や小脳の虚血に起因する症状の出現頻度が高く,くも膜下出血は3例にみられたのみである.なかには頭痛のみの軽症例や全く症状のない症例があった.従来特徴的と言われていた頭痛の発生頻度は53%と低く,発症様式や臨床経過も様々であったが,保存的治療のみで比較的良好な予後が得られた.MRのTl強調像における動脈壁内の高信号(intramural hematoma)の出現率は約34%であり,発症後1週目から3カ月の間に観察され,多くは経過観察で高信号が消失あるいは縮小した.造影後の3-D SPGR法におけるdouble lumenの出現率は88%であり,比較的長期間観察できた.従って,椎骨・脳底動脈解離のMR所見として強調されていたTl強調像における動脈壁内の高信号所見はスクリーニング法としては不十分である.診断には,3-D SPGR法と血管造影を組み合わせる必要がある.現在までに,血管造影で椎骨・脳底動脈解離と診断できる症例を23例集積した.今年度の目標症例20例を越えており,現在その臨床所見,MRI所見を解析中である.検討前の予想に反し,3次元MRIの所見にはfalse positiveが多いという途中結果がでている.また,MRI所見から動脈解離が疑われても,臨床所見が軽微な場合血管造影が行われず,結果がでない症例が多い.血管造影が行われたとしても,患者の説得に時間がかかってしまうために,発症直後ではなくしばらく時間が経過してから血管造影が行われる症例も多い.椎骨・脳底動脈解離では時間とともに異常所見が改善するので,そのような場合には異常所見が消失している可能性が考えられる.画像所見の判定に際しては,時間経過と所見の変化を正確に対応させる必要があり,現在作業を進めている.平成9年度に計画しているprospectivestudyを円滑に進めるためには,上記の結果を踏まえて,対象として所見出現率の高い疾患や症状に絞る必要があると同様に,被験者に無理のないプロトコールを決める必要があり,現在所見解析と合わせて検討中である.血管造影で椎骨・脳底動脈解離と診断できた症例を32例集積できた.現在,臨床所見,血管造影所見,MRI所見の解析が終了し,結果をまとめている段階である.血管造影における診断根拠は,double lumen 11例(13本),pearl & string sign 21例(29本)であった.発症後1週以内あるいは発症後3週以降の血管造影では所見の明らかでない症例がみられた.臨床的に脳幹部や小脳の虚血に起因する症状の出現頻度が高く,くも膜下出血は3例にみられたのみである.なかには頭痛のみの軽症例や全く症状のない症例があった.従来特徴的と言われていた頭痛の発生頻度は53%と低く、発症様式や臨床経過も様々であったが,保存的治療のみで比較的良好な予後が得られた.MRのT1強調像における動脈壁内の高信号(intramural hematoma)の出現率は約30%であり,発症後1週目から3ヵ月の間に観察され,多くは経過観察で高信号が消失あるいは縮小した.造影後の3-D SPGR法におけるdouble lumenの出現率は88%であり,比較的長期間観察できた.従って,椎骨・脳底動脈解離のMR所見として強調されていたT1強調像における動脈壁内の高信号所見はスクリーニング法として不十分である.診断には,3-D SPGR法と血管造影を組み合わせる必要があり,共同研究を実施する施設は限られる.

また,椎骨・脳底動脈解離は後頭蓋窩におけるすべての血管傷害の原因となり得るが,全症例で血管造影の承諾が得られるわけではない.現在関連施設と共同で実施しているprospectivestudyでは,特徴的頭痛を有する例と後頭蓋窩の重症血管傷害例に絞っている.血管造影で椎骨・脳底動脈解離と診断できた症例を32例集積でき,臨床所見,血管造影所見,MRI所見を解析した.血管造影における診断根拠は,double lumen 11例(13本),pearl & string sign 21例(29本)であった.発症後1週以内あるいは発症後3週以降の血管造影では所見の明らかでない症例がみられた.臨床的に脳幹部や小脳の虚血に起因する症状の出現頻度が高く,くも膜下出血は3例にみられたのみである.なかには頭痛のみの軽症例や全く症状のない症例があった.従来特徴的と言われていた頭痛の発生頻度は53%と低く,発症様式や臨床経過も様々であったが,保存的治療のみで比較的良好な予後が得られた.MRのT1強調像における動脈壁内の高信号(intramural hematoma)の出現率は約34%であり,発症後1週目から3カ月の間に観察され,多くは経過観察で高信号が消失あるいは縮小した.造影後の3-D SPGR法におけるdouble lumenの出現率は88%であり,比較的長期間観察できた.従って,椎骨・脳底動脈解離のMR所見として強調されていたT1強調像における動脈壁内の高信号所見はスクリーニング法としては不十分である.診断には,3-D SPGR法と血管造影を組み合わせる必要がある.
レーザー誘起マイクロ水ジェットの特性解明とその医療応用に関する基礎研究

レーザー照射でのアブレーションによる気泡発生にはJansenらが提案したPartial vaporizationモデルを採用する。液相の圧力と密度は以下のTait型の状態方程式に従い、気相は理想気体と仮定した。また、表面張力は考慮していない。この極端環境下の二相現象を精確に解析するため、本研究課題の研究目的にあたる新しい圧縮性二相流モデルを提案した。保存則及びPositivityを精確に維持し、リーマン問題を取り組むことに成功した。さらに、今回提案した計算モデルは膨張気泡のような多重スケールの混相流現象を粗い格子で再現でき、二次元の現象において従来の解法より数十倍の計算時間を短縮できた。今回開発した計算コードを用い、レーザー照射後の気泡発生過程を調べた。気泡は初め急速に膨張し、その後ゆっくりと膨張していくことが確認した。これに伴い管端からはジェットと渦輪が発生している。渦輪は時間の経過とともに拡散していくことが解明した。気泡進展の初期速度は3.5m/sであり、昨年度の実験値13.4m/sに比べ小さい。レーザーパルス幅が長い場合、レーザーが気泡の内部を進行し、気化面が進展を伴いながら、気泡の体積が増加し続けると考えられ、この計算では単一気泡の膨張のみを考慮しているため、気泡進展速度が実験よりも小さい値になったと推定できる。また、気泡発生から250[μs]後、気泡は毛細管内を膨張・進展し、管端から飛び出している。気泡形状は毛細管に沿った円筒状の形状ではなく、いびつな回転楕円形をしている。表面張力は考慮していないため、計算格子が粗い場合、気泡形状は格子に依存することを判明。本年度では、水槽内に光ファイバーを挿入し、気泡挙動を影写真法で可視化し高速ビデオ撮影すると同時に圧力測定を行った。水槽はステンレス鋼製で側面中央部に厚さ30mmのガラス製の観測窓を設けた。パルスHo:YAGレーザー光を石英ファイバーを用いて導光する。気泡挙動は高速度ビデオカメラで記録した。可視化結果から画像解析ソフトを用いて気泡境界を追跡し、レーザー照射方向の気泡の長さ、気泡の幅を測定し、気泡の成長・消失過程を計測した。気泡挙動の撮影と同時に圧力測定した。圧力変換器を水槽内に石英光ファイバーと対向して設置した。光ファイバーとニードルハイドロフォン先端部の距離は6mmである。測定信号はデジタルオシロスコープに記録される。実験では、レーザートリガー信号から約435μs後にファイバー先端でプラズマの生成が確認され、その直後、レーザー誘起気泡が形成さる。レーザー誘起気泡は球形状ではなくレーザー光照射方向の伸びた楕円形状である。レーザー誘起気泡がファイバー先端部の角を回り込む時、気泡はもはや単一形状を保たず、崩れて微小気泡群となった。つまり、レーザー光照射方向には楕円に近い形状の誘起気泡、後方には傘状に広がった微小気泡群が形成される。また、ファイバー先端部から気泡先端部の距離、気泡全体の長さ及び幅各々の時系列変化を測定した。圧力履歴と比較し、気泡の崩壊、再膨張時に衝撃波は発生し、過剰圧の平均値はそれぞれ4MPa、1.8MPaであることを判明した。これらの実験データに基づき、レーザー誘起水ジェットの解析モデルを構築している。
化学反応系における電子相関軌道に関する理論的研究

局在化軌道の応用として、今年度は銅表面へのリチウム原子の吸着系を取り上げた。当初、リチウム原子と吸着している銅原子のみの電子相関を考慮するというモデルを考えたが、多くの励起状態では銅の4s軌道とリチウム原子の2s軌道が関与しクラスター全体にわたり電子相関を考慮する必要が生じた。したがって、この系では局在化軌道を利用して計算をコンパクト化することができなくなり、やむを得ずcanonicalな軌道を使う従来の配置間相互作用法による計算を行なった。最近の実験によると、銅表面(011)面へのLi原子吸着時のLi(1s)へのAuger過程において49eV、46eVの2種類のAuger電子が観測されている。これらは、銅の軌道に関連したAuger過程であると考えられるが、本研究ではCu5Liというクラスターをこの系のモデルとして考え、これらふたつのピークの理論的な同定を行った。昨年度までに行った局在化軌道の定式化とヘキサトリエン分子への応用は、Int, Qunat. Chem.に投稿し印刷中であり、さらに今年度行ったクラスター分子の計算はPhy. Rev.に投稿中である。
性決定遺伝子Sryの標的探索

ほ乳類のXY個体ではY染色体上の遺伝子であるSex-determining region Y (Sry)が胎児期に一過性に発現し、それまで未分化であった性腺が精巣へと分化する。申請者は、マウスの内在性SRYタンパク質を認識する抗体を樹立し、SRYの標的遺伝子座を明らかにする研究を進めた。胎生11.5日の生殖腺を用い、上記の抗体でクロマチン免疫沈降を行った。得られたDNAを次世代シーケンスで解析し、SRYタンパク質の標的遺伝子の候補について検討を行った。ほ乳類の性は遺伝的に決定する。性染色体がXYであれば雄に、XXであれば雌になる。XY個体ではY染色体上の遺伝子であるSex-determining region Y (Sry)が胎児期に一過性に発現する。これはそれまで未分化であった性腺を精巣へと分化させるために必須の現象である。SRYの作用機序は不明な点が多い。SRYにはDNA結合能力があるため、転写因子として機能していることが予測されているが、転写を正・負どちらに調節しているのか、標的遺伝子は何か、等について明らかになっていないのが実情である。よって申請者は、SRYの特異的抗体を作成してクロマチン免疫沈降実験を試み、SRYの標的遺伝子座を明らかにする研究を進めた。ウサギとモルモットにリコンビナントSRYタンパク質を免疫して血清を回収し、反応性を検討した。その結果、モルモットの抗血清中にマウスの内在性SRYタンパク質を認識する抗体が含まれることが分かった。本抗体で免疫沈降実験を行った結果、細胞株で過剰発現させたSRYを免疫沈降することが可能であった。胎生11.5日の生殖腺をマウス胎児より回収しておよそ10の7乗個の細胞を得た。これをホルマリンで固定し、超音波破砕機でゲノムDNAを裁断した後に、界面活性剤で可溶化した。本溶液を用い、上記の抗体でクロマチン免疫沈降を行った。分子生物学
日本海内部の傾圧流量と海峡間の水位差に伴う通過流量の不一致に起因した流動場

対馬海峡から流入し津軽・宗谷海峡から流出する対馬暖流の通過流量uηは両海峡間の水位差△η=ηs-ηn、すなわち太平洋側の外部条件に依存している。一方、日本海内部の対馬暖流は冷たい日本海固有水の上を密度流として東流し、その傾圧流量uρは南北方向の密度差△ρ=ρn-ρs、すなわち日本海の内部条件に依存している。私は△ηと△ρに依存したそれぞれの流量は、必ずしも一致する必要はないと考えた。実際に、対馬・津軽両海峡内における最近のADCP観測は通過流量の季節変化が小さいことを示しているが、日本海内部の傾圧流量は夏季の暖水流入と冬季の海面冷却による△ρの変化から、明らかに大きな季節変化をしている。上述の両流量の不一致に起因した物理現象は、両流れ場の接点である対馬海峡付近において、夏季の成層の発達と同時に傾圧流が強まり、底層に日本海から冷水が侵入する現象として現れている。この冷水侵入の力学を理解する物理モデルとしてy方向の流れが消える、すなわちy方向の地衡流が存在しない(f=0)韓国沿岸に沿ったx-z断面Aを考えた。△ηによるuηは外部強制流Uoとして与え、△ρによる密度流はモデル内で表現される。その結果、4月観測と同程度の冷水侵入状態を再現するためには、鉛直粘性をko=200cm^2s^<-1>のオーダまで上げる必要があること、このケースで再現された日本海内部の約10°C以下の水は、日本海の底層水(0°C)と流入暖水(11°C)が海峡内で混合した結果、形成されていることがわかった。次に、このケースから10月を想定し流入水温をTo=21°Cまで上げると、再び重力循環が強まり底部冷水の侵入が強まることもわかった。ただし、このモデルでは水平または鉛直拡散が大きいため、その様子は水温場には顕著に現れない。
天然型糖鎖-糖タンパク質生産システムの開発

生体内のタンパク質ホルモン、細胞成長因子、サイトカインやこれらの受容体はほとんどが糖タンパク質である。糖鎖はこれらの生理活性タンパク質の立体構造の維持やタンパク質分解酵素による分解を妨げる、親水性の増加、電荷の変化、pHや温度安定性の増加などの役割を果しているのみでなく、糖鎖構造そのものが情報として機能していることが明らかになってきている。本研究は、遺伝子工学、生化学および有機合成の技術を用いて生物活性を有した糖タンパクの生産法を確立することを目的にした。糖タンパク質の糖鎖を有したペプチド部分の様々な有機化学合成法を試み、例えば、Lex抗原、シアロ糖タンパクやグライコフォリンAのO-グリコシドフラグメントやN型糖鎖の糖ペプチドの有機合成、および、細胞表面のプロテオグリカンの糖-タンパク結合部位の有機合成に成功した。また、遺伝子工学的手法により、糖タンパク質(胎盤性ラクトジェンrPL、絨毛性性腺刺激ホルモンeCG、卵胞刺激ホルモンFSHおよび白血病阻止因子LIF)の天然型や糖鎖付加部位に変移を導入した糖鎖欠損タンパク質を作成し、糖鎖構造の解析と活性の測定をおこなった。また、これら遺伝子組み換えタンパクの糖鎖末端の修飾に関する予備的な検討を加えた。その結果、LIFには6箇所N型糖鎖が付加され、付加部位により生物活性の促進と抑制に関わっていること、FSH作用と黄体形成(LH)活性の両方を有するeCGは、Asn56やカルボキシル末端のO型糖鎖付加を人為的に変化させることで生物活性が大きく変化し、糖鎖がこれらの作用の分子スイッチとして機能している可能性が示された。そして、バキュロウイルス/昆虫細胞系を用いてC型肝炎ウイルスのコア糖タンパクや、糖鎖が付加したヒトFSHの大量生産法を確立した。(1994年ヒト卵胞刺激ホルモンの製造方法整理番号p000007356)国際特許分類C12N/15/16生体内のタンパク質ホルモン、細胞成長因子、サイトカインやこれらの受容体はほとんどが糖タンパク質である。(1994年ヒト卵胞刺激ホルモンの製造方法整理番号p000007356)国際特許分類C12N/15/16生体内のタンパク質ホルモン、細胞成長因子、サイトカインやこれらの受容体はほとんどが糖タンパク質で、機能性糖タンパク質の生産を目的とした天然型糖鎖を有する糖タンパク質の生産システムの開発が強く望まれている。活性糖タンパク質に多いアスパラギン結合型の糖鎖のペプチド上への付加位置は遺伝子上に指定されているので、遺伝子・ベクター系と発現細胞の組み合わせを工夫すると、アスパラギン結合型糖鎖のコア部分に限っては付加させることが可能である。近年、発現産物の質と量の両者を兼ね備えた発現系として昆虫に感染するバキュロウイルスが注目されるようになった。申請者らの開発したトランスファーベクター(pAcYM1)を用いたバキュロウイルス-昆虫細胞の発現系では産生量が多いばかりでなく、コア部分を含む糖鎖の付加がみられる。しかし、コア部分以外の糖鎖構造は十分に制御できないので、つぎにこれらの糖鎖部分の修飾が必要となる。申請者らはこれまでに数種類の糖タンパク糖鎖の有機合成に成功している。本年度は先に申請者により発見されている胎盤特異糖タンパク質PL-Imについてバキュロウイルス-昆虫細胞を用いた糖タンパク質発現系を完成させ、糖鎖を有する遺伝子組換えPL-Im(rPL-Im)を生産することに成功した。また、ウマ胎盤由来の絨毛性性腺刺激ホルモン(eCG)とヒト卵胞刺激ホルモン(hCG)のcDNAクローニングも行ない、バキュロウイルス-昆虫細胞系と哺乳類細胞による糖タンパク質発現系を用いて組換え糖タンパク質の生産した。現在、糖鎖構造の解析を目的に大量発現を試みている。

生体内のタンパク質ホルモン、細胞成長因子、サイトカインやこれらの受容体はほとんどが糖タンパク質で、機能性糖タンパク質の生産を目的とした天然型糖鎖を有する糖タンパク質の生産システムの開発が強く望まれている。活性糖タンパク質に多いアスパラギン結合型の糖鎖のペプチド上への付加位置は遺伝子上に指定されているので、遺伝子・ベクター系と発現細胞の組み合わせを工夫すると、アスパラギン結合型糖鎖のコア部分に限っては付加させることが可能である。申請者らはこれまでに数種類の糖タンパク糖鎖の有機合成に成功している。また、先に申請者により発見されている胎盤特異糖タンパク質PL-Imについてバキュロウイルス-昆虫細胞を用いた糖タンパク質発現系を完成させ、糖鎖を有する遺伝子組換えPL-Im(rPL-Im)を生産することに成功した。さらにウマ胎盤由来の絨毛性性腺刺激ホルモン(eCG)とヒト卵胞刺激ホルモン(hCG)のcDNAクローニングも行ない、バキュロウイルス-昆虫細胞系と哺乳類細胞による糖タンパク質発現系を用いて組換え糖タンパク質の生産した。hCGではαサブユニットの糖鎖を除去すると活性が失われることが知られていたが、eCGの糖鎖付加部位を修飾した変異体を作製して活性を調べた結果、hCG様の活性は確かに低下したが、eCGの独自の活性は逆に著しく増加することが明らかになった。このようにeCGの場合、糖鎖の付加を変えることで生物活性を任意に選択できることが明らかになった。これとは別に、糖タンパク質ホルモンファミリーに属するヒトFSHについてもバキュロウイルスによる生産に成功し、現在、活性を調べている。そして、ラットLeukemia Inhibitory Factor(LIF)についてもホ乳類細胞系での発現に成功し、6箇所のアルパラギン残基に糖鎖が付加されていることを証明した。生体内のタンパク質ホルモン、細胞成長因子、サイトカインやこれらの受容体のほとんどは糖タンパク質である。糖鎖はこれらの生理活性タンパク質の立体構造の維持やタンパク質分解酵素による分解を妨げるなどの役割を果たしているのみならず、糖鎖構造そのものが情報として機能していることが明らかになってきている。また、糖鎖は抗原性にも関係していることも知られ、機能性糖タンパク質の生産を目的とした天然型糖鎖を有する糖タンパク質の生産システムの開発が強く望まれている。本研究の目的は、遺伝子工学的手法と有機化学合成法を利用して天然型糖タンパク質の生産システムを開発することである。本年度は遺伝子工学的手法により、糖タンパク質(胎盤性ラクトジェrPL、絨毛性性腺刺激ホルモンeCG、卵胞刺激ホルモンFSHおよび白血病阻止因子LIF)の、糖鎖付加部位に変異を導入した糖鎖欠損タンパク質を作成し、糖鎖構造の解析と活性の測定をおこなった。また、これら遺伝子組換えタンパクの糖鎖末端の修飾に関する予備的な検討を加えた。その結果、LIFには6箇所N型糖鎖が付加され、付加部位により生物活性の促進と抑制に関わっていること、FSH作用と黄体形成(LH)活性の両方を有するeCGはそのαサブユニットに付加されている糖鎖がこれらの作用の分子スイッチとして機能している可能性が示された。そして、高マンノース型糖鎖が付加されたFSHの大量生産を行い、活性を有していることを確かめた。
圧力によるタンパク質解離・会合の制御技術の開発

本研究の目的は、人の健康やタンパク質の生産の上で深刻な問題となっているタンパク質の凝集の問題を解決するために、タンパク質の解離・会合を制御する技術を開発することである。そのため本研究では、下記の4つの項目の研究を進め、高圧力および低分子化合物による凝集制御の有効性を示した。1.高圧NMR法を用い、高圧下で凝集を抑制した条件で、タンパク質リゾチームの変性初期過程を観測し、準安定状態および変性中間体を平衡条件下で初めて観測することに成功した(Kamatari et al., Biophys Chem. 156, 24-30, 2011)。2.大容量高圧装置の構築と巻き戻し実験を行った。3.高圧蛍光装置の構築とアミロイド繊維解離実験を行った。4.我々は凝集抑制のために、圧力だけではなく低分子化合物の効果も検討した。新たにプリオン病の凝集を抑制する複数の新規化合物を発見した(Hosokawa-Muto et al., Antimicrob. Agents Chemother., 53, 765-771, 2009)。また、抗プリオン化合物GN8の最適化を行い、より効果の高い化合物を報告した(Kimura et al., Bioorg Med Chem Lett. 21, 1502-1507, 2011)。本研究の目的は、タンパク質の解離・会合にともなう物理学的パラメータを正しく評価して、制御の基盤となる一般的法則を見い出し、タンパク質解離・会合の制御技術を確立することである。本年度は、以下の研究を行った。1.低分子化合物によるプリオンタンパク質の凝集制御:プリオン病はプリオンタンパク質の異常な凝集(会合)によりおこる。本年度は、高圧装置の構築と並行して低分子化合物によるこの凝集の制御を試みた。そしてブリオン病の凝集を抑制する複数の新規化合物を発見した。また、この凝集抑制機構について詳細に調べ、これらの化合物は天然状態のプリオンタンパク質の特定の部位に結合し凝集抑制効果を発揮していることを明らかにした。2.大容量高圧装置の構築:タンパク質調製の際の封入体の巻き戻しには大容量の高圧容器が必要である。大容量のサンプルに対して利用可能な、または、溶媒条件を変えた複数のサンプルに対しての圧力実験を可能とする大容量の高圧容器の作成をした。これにより130mlの体積のサンプルに対して4000気圧までの圧力実験が可能となった。3.大容量高圧装置を用いた高圧実験:全長およびC末ドメインのプリオンタンパク質の封入体の調製をした。そしてこれを用い、圧力による封入体の巻き戻し実験を行っている。解離・会合にともなう物理学的パラメータを正しく評価するため、処理圧力、処理時間、タンパク濃度等を系統的に変え、効率の高い条件を検索中である。圧力はタンパク質の解離・会合を制御する一つの有力な手法となりうるため、本研究では、高圧力を用い、天然状態・変性中間体の構造を観測可能にする条件、凝集体・封入体からの巻き戻し条件、アミロイドの圧力解離の条件等を検索し、制御の基盤となる一般的法則を見出すことを目指している。本研究では、高圧NMR法を用い、高圧下で凝集を抑制した条件で、タンパク質リゾチームの変性初期過程を観測し、準安定状態および変性中間体を平衡条件下で初めて観測することに成功した(Kamatari et al.,Biophys Chem. 2011)。そして、初期過程に水がタンパク質分子内のキャビティーに入り込んでいくことを示した。また、種の異なるリゾチーム間でキャビティーの位置が保存されていることを明らかにし、キャビティーが準安定状態の出現やタンパク質の機能発現にとって重要な役割を果たしていることを示した。本研究成果は3月の国際学会で発表予定だったが、震災のため延期されたため、23年度に開催された日本生物物理学会年会で発表した。

本研究の目的は、人の健康やタンパク質の生産の上で深刻な問題となっているタンパク質の凝集の問題を解決するために、タンパク質の解離・会合を制御する技術を開発することである。圧力はタンパク質の解離・会合を制御する一つの有力な手法となりうるため、本研究では、高圧力を用い、天然状態・変性中間体の構造を観測可能にする条件、凝集体・封入体からの巻き戻し条件、アミロイドの圧力解離の条件等を検索し、制御の基盤となる一般的法則を見出すことを目指している。4000気圧まで制御可能な高圧蛍光装置を完成させ、リゾチームおよびプリオンタンパク質を用いてアミロイド繊維の圧力解離実験を行っている。現在条件の最適化、株の違いによる圧力応答の違い等を検討中で、その後、発表予定である。また、我々は凝集抑制のために、圧力だけではなく低分子化合物の効果も検討した。これまでに、タンパク質の凝集により起こるアミロイド病の一つであるプリオン病に対して、低分子化合物を用いた制御が有効であることを示してきた。本年度は、この化合物の最適化を行い、より効果の高い化合物を見いだした(Kimura et al., Bioorg Med Chem Lett.21, 1502, 2011)。また、抗プリオン効果を発揮するために重要な部位を同定し、さらに、その作用機構についても推定した(論文執筆中)。
製作技術から捉えた北部九州産小型青銅器の生産と展開に関する基礎的研究

弥生時代の青銅器研究では、青銅器の中でも主に共同体祭祀に使用されたと位置付けられる大型の武器形青銅器や銅鐸などの製品を対象として進められており、数多く出土する小型青銅器についてはほとんど注目されてこなかった。しかし、小型青銅器は青銅器文化の一角を占める重要な遺物であり、また大型青銅器と当時の扱われ方が異なることこそが弥生社会の特質の理解に繋がると考えた。そこで、本研究では十分に研究が進行していない小型青銅器に焦点をあて、その資料の基礎的研究を実施した。本研究の目的は、弥生時代における北部九州産小型青銅器の生産と展開に関する考察を研究課題とし、その研究を行うための製作技術から捉えた基礎的資料の集成と資料化を目的とする。なぜなら、これまでの研究は、青銅器の中でも主に大型の武器形青銅器や銅鐸などの製品を対象として進められており、数多く出土する小型青銅器についてはほとんど注目されてこなかったからである。その背景として、これまでの青銅器を用いた研究目的が当時の社会背景を読み解くことであったため、共同体祭祀に使用されたと位置付けられる大型製品に研究対象が偏ってしまったのではないかと考える。しかし、小型青銅器は青銅器文化の一角を占める重要な遺物であり、また大型青銅器と当時の扱われ方が異なることこそが弥生社会の特質の理解に繋がると考える。また、製作技術からの視点という点を加えたのは、これまでの研究動向が主に形態的特徴に重点が置かれていたためである。各資料の分類や編年作業を行うにあたっては、形態的特徴に注目するのは有効な手段である。しかし、本研究ではさらに各製品を横断する製作技術に関する検討を視野に入れた集成研究を行うこととした。上記の目的を達成するため、平成20年度は対象資料のデータベース作成を実施し、小形〓製鏡・青銅製鋤先・巴形銅器・銅釧を対象として約60%の作業を終了した。また、国内資料調査を5回実施し、対象資料の実見・実測・写真撮影を行った。本年度の研究実績としては、九州大学筑紫地区出土巴形銅器鋳型(九州大学埋蔵文化財調査室所蔵)と香川県森広天神遺跡出土巴形銅器(東京国立博物館所蔵)3点が一致したことが挙げられる。本研究課題である北部九州産小型青銅器の生産と展開を示す極めて重要な発見である。また、この一致という成果から、新たに巴形銅器の製作方法を解明する研究も進行し始めている。上記の目的を達成するため、平成21年度は対象資料のデータベース作成を実施し、昨年度から継続して進めてきた小形〓製鏡・青銅製鋤先・巴形銅器・銅釧を対象とした作業を終了した。また、国内資料調査を7回実施し、対象資料の実見・実測・写真撮影を行った。本年度の成果としては、山陰地方や北陸地方における青銅器製作技術との基礎的比較が実施され、北部九州産青銅器との鋳型材質による対比が可能となった。これらの成果を受けて、現在新規の研究も実施されている。
海洋生態系モデルを用いた気候帯毎の生物群集棲み分けメカニズムの解明

次に、"eNEMURO"を水産総合研究センターの観測定点StationA7(亜寒帯海域)、StationB1(亜熱帯海域)の気候帯の異なる二つの海域に適応させるために、既存の観測データセットを元にモデル中の生理パラメータチューニングを行った。
AUVに水中で非接触給電するための基礎研究

AUV(自立航行型水中ロボット)が自らの判断の下に海中で充電をするための仕組み作りが本研究の最終ゴールである。本研究助成で実施した研究内容は水中で電力を非接触で安全に受け渡しするため、各デバイスの形状や特性把握を行った。特に送電コイルと受電コイルの位置ずれが給電能力に対してどのような影響を持つのかに着目した。両コイルともパンケーキ型のコイルが結合係数を高くできることがわかった。AUV(目立航行型水中ロホット)か目らの判断のトに海中で充電をするにめの仕組み作りが本研究の最終ゴールである。本研究助成で実施している研究内容は水中で電力を非接触で安全に受け渡しするための機器を開発し、その効率を向上することにある。平成21年度実施した研究では、非接触給電の要となる給電コイルおよび受電コイルの形状とそれらの位置関係が送電効率にどのような影響を与えるか調査するため、電磁界解析ソフトを用いてシミュレーションを行った。これら相受電コイルはワイヤレスで電力を受け渡しするためのキーデバイスであり、それらの特性がそのままシステムとしてめ性能や効率に大きく影響する。したがって、相受電コイルの使用状態や設計の最適化はめて重である。研究の結果、相受電コイルの形状としてソレノイド型とパンケーキ型の特性の違いを明確にすることができた。その結果、AUVの運動特性や姿勢制御性能を考慮すると、パンケーキ型コイルの方がソレノイド状より適していることが明確になった。特に受電コイル間のギャップが大きくなった時に、ソレノイド型では双方のコイルの結合度が極端に低下し、実用上問題が大きいことがわかったが、パンケーキ型では、ある程度の範囲であれば最適化することで実用に耐えうると判断するに至った。また海流その他の外乱が多い海中において、AUVの姿勢制御能力には自ずと限界があるため相受電コイルの相対的位置関係が三次元的に変化することを想定しなければならない。その観点で様々な条件設定の元でシミュレーションした結果、パンケーキ型コイルの方が比較的都合が良いということが明らかになった。本研究助成で実施している研究内容は水中で電力を非接触で安全に受け渡しするための基本的な機器とその構成について検討を行い、その安全性や効率の向上を目的としている。相受電コイルはワイヤレスで電力を受け渡しするためのキーデバイスであり、それらの特性がそのままシステムとしての性能や効率に大きく影響する。平成21年度までの研究の結果、送電コイルおよび受電コイルの形状は一般にパンケーキ型コイルと呼ばれる形状の方が海流その他の外乱が多い海中環境では適していることがわかってきた。また、送電コイルと受電コイルの相対的位置関係のズレが大きくなると、送電効率が著しく低下するであろうことが予測された。海中という極めて外乱の多い環境であることと、AUV自身の姿勢制御性能やその精度について考慮すると、送電コイルと受電コイルとの相対的位置関係のズレが生ずることは避けがたい。そこで平成22年度は、このズレによる影響を最小限に抑制する手法の検討を行った。検討した範囲としては、送電ステーション側に設置される高周波インバータの制御手法、各コイルの周辺の磁束密度分布、給電ステーションとAUVとのドッキングに関する検討、である。こられの検討の結果、現在最も採用が見込まれる東京海洋大学所属のAUVを対象として考慮すると、AUV側の構造材、各種計測機器の配置上の兼ね合いから、送電コイルが発生する磁束密度分布の解析を行い、いかに効率よく集中させるかを検討すべきと判断された。電磁界解析シミュレーションの結果、送電コイルの直径を受電コイル直径よりも小さくし、かつ多段巻きとすることで、ズレ発生に伴う影響をある程度抑制できる可能性が示された。平成23年度は高周波インバータを効率良く運転するために不可欠となる共振周波数追従制御の改良を行った。本研究費補助の申請をする時点では、研究代表者が特許を持つCTBL制御手法を採用した高周波インバータを試作し、これを非接触給電用高周波インバータとして設計する予定であった。このCTBLとは共振周波数追従制御の新しい手法の1つである。この制御手法は高周波インバータの電力制御機能と競合しないため、1台の高周波インバータで複数の制御を同時に実現できる。しかし、申請後の研究課程で、CTBL制御手法に内在する実装上の細かな問題を解決しうる新しい制御手法(IZBL)が発見された。

IZBLもCTBL同様、共振周波数追従制御手法の1つであり、安価なCTを出力端に1つ接続するだけでよい。実用化する上では、過電流保護やフィードバック電力制御のためにCTを取り付けるのが一般的であり、これを流用することができる。したがって、実装上新たな制御デバイスの追加が不要になる。このIZBLを実回路として設計する途中で、従来のアナログ回路では、制御回路の肥大化が問題となっていた。そこで、当該年度では、IZBLのディジタル化を進めた。これにより、アナログ回路と比較して半導体ICの利用数を1/10まで削減することができた。
若年女性の現代的特性に着目したダイエットの実態-隠れ肥満の健康に与える影響-

本研究の目的は日本人特有の課題である「隠れ肥満」の実態について、身体及び心理社会的要因を明らかにし、現代日本人の特性に合ったダイエット方法を検討し、生涯のヘルスプロモーションを推進することである。平成28年度に行った計測は身長、体重、腹囲、血圧、血液検査(代謝に関連する生化学検査)、内臓脂肪面積測定(内臓脂肪計EW-FA90パナソニック)、体組成測定(ポータブル高精度体成分分析装置Inbody)握力測定(握力計)骨密度測定(超音波式骨評価装置:骨ウエーブ)ロコモチェック(簡易版ロコモチェックを使用)、生活習慣全般についての調査(特定健診問診項目)をおこなった。研究対象者(研究有効数:分析可能なもの)1紀北町住民:2070代90名(男性)168名(女性)計258名2菰野町住民:30代32名(男性)188名(女性)計220名3ユマニテク看護助産専門学校及び製菓調理専門学生:2030代94名(女性)計94名4桑名市総合医療センター従事者2030代66名(女性)計66名で合計男性122名女性516名で合計638名であった。その後平成29年度には調査結果の入力・測定結果の整理、検体の分析等を完了し、データを整理し、研究協力地域や施設に結果の説明や健康教育を行った。平成30年度はその後更なる統計解析を行い、隠れ肥満の定義をインボディ基準のBMI×体脂肪との関連で判別し、その他の生体測定値とのや背景因子に関して検討を行った。特に若年女性に焦点を当てて分析した結果、18歳29歳の女性では、Inbodyによる「隠れ肥満」の割合は12.7%であり、関連する要因として、体水分量・ミネラル量・タンパク量、筋肉量、脂肪量などの体組成、握力、生活習慣の中では食事の際の食べる速度が関連していることが明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は日本人特有の課題である「隠れ肥満」の実態について、身体及び心理社会的要因等を明らかにし、現代日本人の特性に合ったダイエット方法を検討し、生涯のヘルスプロモーションを推進することである。研究内容としては、体重、BMI、内臓脂肪面積、骨強度、血中脂質等、遺伝子多型(糖尿病および骨代謝関連遺伝子のSNP)A)各種測定結果と生活習慣に関する問診項目1検査項目:身長・体重・腹囲・血圧・尿検査・血液検査2問診項目:生活習慣全般(特定健診問診項目)B)血液検査:追加の測定と遠心分離後の検体の授受を依頼し、順天堂大学にて分析。1HbA1c→方法は空腹時血糖を測定した時の血液(NaF入採血管)でのHbA1cの測定2アディポネクチン、SNP(糖尿病および骨代謝関連遺伝子多型)C)内臓脂肪測定...内臓脂肪計EW-FA90(Panasonic)による測定D)体組成測定...ポータブル体成分分析装置InBodyにて測定E)骨密度測定...超音波式骨評価装置(骨ウェーブ)にて測定F)ロコモチェク...簡易版ロコモチェック(2項目)を使用して測定G)握力測定...握力計による測定を行った。研究対象者(研究有効数:分析可能なもの)1紀北町住民:20代70代90名(男性)168名(女性)計258名2菰野町住民:30代32名(男性)188名(女性)計220名3ユマニテク看護助産専門学校及び製菓調理専門学校生:20代30代94名(女性)計94名4桑名市総合医療センター従事者20代30代66名(女性)計66名で合計男性122名女性516名で合計638名であった。研究対象者の結果は返却可能なものについては既に紀北町・菰野町の住民には通知をしている。平成28年度に計画した検体の収集に関しては終了したが、隠れ肥満の基準に関連した項目において測定器具などによってのバリエーションがあることが判明し、その是正を行い、データのクリーニングに時間を要した。しかしながら、研究協力機関での調査測定においては被験者からも本調査に興味を示し、この研究課題の重要性を確認できた。ただし、最後に行った桑名市医療センターの協力被検者に対しての結果の返却がクリーニングの関係上年度末になったため、次年度に繰り越しとなった。研究対象者(研究有効数:分析可能なもの)