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甲状腺腫瘍の間質血管の特性とその新生・発達機構に関する分子病理学的解析

腫瘍の発生・進展には血管構造が重要である.そこで甲状腺腫瘍における立体的な血管構造の特徴をレーザー顕微鏡を用いて解析し,この血管形成の背景因子として血管内皮増殖因子(VEGF)の発現とその局在について分子病理学的な立場から検討した.現在までの成果を列記すると以下のようになります.1.基底膜蛋白の蛍光免疫染色をした組織をレーザー顕微鏡を用いて観察し,それをモニター上でreconstractionすることで,腫瘍組織内の血管構造が立体的・連続的に観察できることを見いだした.2.甲状腺腫瘍の血管構造は腫瘍の増殖形態と密接に関連し,特に乳頭癌では乳頭状構造に毛細血管の塊(glomeruloid structure)が存在することを見いだした.4.免疫組織化学的にVEGF蛋白は腫瘍とくに癌細胞で強い陽性所見を示し,特に乳頭癌の乳頭状構造部の腫瘍細胞に強い陽性所見を認めた.以上の所見から甲状腺腫瘍の血管構造はその増殖形態と密接に関連し,その血管構造の形成における背景因子としてVEGFが重要な役割を果たすことが示唆されることから腫瘍細胞と間質との間の相互作用(interaction)の存在を証明した.腫瘍の発生・進展には血管構造が重要である.そこで甲状腺腫瘍における立体的な血管構造の特徴をレーザー顕微鏡を用いて解析し,この血管形成の背景因子として血管内皮増殖因子(VEGF)の発現とその局在について分子病理学的な立場から検討した.現在までの成果を列記すると以下のようになります.1.基底膜蛋白の蛍光免疫染色をした組織をレーザー顕微鏡を用いて観察し,それをモニター上でreconstractionすることで,腫瘍組織内の血管構造が立体的・連続的に観察できることを見いだした.2.甲状腺腫瘍の血管構造は腫瘍の増殖形態と密接に関連し,特に乳頭癌では乳頭状構造に毛細血管の塊(glomeruloid structure)が存在することを見いだした.4.免疫組織化学的にVEGF蛋白は腫瘍とくに癌細胞で強い陽性所見を示し,特に乳頭癌の乳頭状構造部の腫瘍細胞に強い陽性所見を認めた.以上の所見から甲状腺腫瘍の血管構造はその増殖形態と密接に関連し,その血管構造の形成における背景因子としてVEGFが重要な役割を果たすことが示唆されることから腫瘍細胞と間質との間の相互作用(interaction)の存在を証明した.現在まで,甲状腺腫瘍における血管内皮増殖因子(VEGF:vascular endothelial growth factor)の発現について種々の組織化学的および免疫組織化学的手法を用いて検討してきた.RT-PCRでは検索した甲状腺腫瘍の全ての症例でVEGFmRNA(VEGF_<121>,VEGF_<165>,VEGF_<189>)の発現が認められ,またNorthern blot hybridizationでは正常甲状腺組織に比較して腫瘍組織でVEGFmRNAの発現がより高いことがわかった.in situ hybridizationでVEGFmRNAの局在を検討してみると,正常甲状腺組織では孤立性瀘胞の上皮細胞にその陽性所見を認めたが,免疫染色によるVEGF蛋白は瀘胞上皮細胞と血管内皮細胞に陽性像を認めた(パラクリン機構).腫瘍組織ではVEGFmRNAの発現はびまん性を示す傾向が認められた.乳頭癌組織ではしばしば強いVEGFmRNAの発現が見られたが,一般的に瀘胞構造部の上皮細胞ではVEGFmRNAの発現が弱く,乳頭状の構造部で強い発現が見いだされた.また未分化癌ではVEGFmRNAの発現が特に強くみられ,とくに壊死像の周囲の癌細胞に強い発現が認められた.VEGF蛋白の局在も免疫組織学的に検討したが,in situ hybridizationの結果に類似していた.以上のことからVEGFは甲状腺腫瘍の血管の新生やその透過性の制御に重要な役割を果たしていることが示唆され,とくに未分化癌での強い発現は極めて予後不良である本腫瘍の治療に関して一つの手がかりとなる可能性がある.甲状腺腫瘍の発生・進展の背景因子として血管内皮増殖因子(VEGF)に着目し,その発現と意義について病理学的に検討した.研究材料は各種甲状腺腫瘍(濾胞腺腫,濾胞腺癌,乳頭癌,未分化癌,髄様癌)の新鮮組織(RNA抽出用)と外科材料パラフィン包埋組織を用いた.Northern Blotting法,in situ hybridization(ISH)法によるVEGFmRNAの発現を検討には,東大医科学研究所・細胞遺伝学,澁谷教授から供与されたVEGFcDNAからprobeを作成した.RT-PCR法には第また5exonと第8exonにprimerを設定した.<結果>Northern Blotting法では正常組織に比較し,腫瘍組織でVEGFmRNAの高い発現を認めた.RT-PCR法による亜型の検索では,いずれの腫瘍もVEGF_<189>,VEGF_<165>,VEGF_<121>の3種類のmRNAが検出された.抗VEGF抗体(MBL社製)を用いてVEGF蛋白を免疫組織化学的に検討すると,正常甲状腺では孤立性に陽性濾胞が認められたが,腫瘍組織では陽性細胞の割合が高く,とくに乳頭癌の乳頭状構造部と壊死巣周囲の未分化癌細胞では強い陽性所見を認めた.in situ hybridization(ISH)法により組織内のVEGFmRNAでも蛋白の局在と同様の傾向が認められた.さらに抗type IV collagenにより腫瘍組織内の血管構造を分析すると,腫瘍組織では正常甲状腺組織に比較し,血管の密度,数が増加しており,とくに乳頭癌の乳頭状構造部では,脳の多形膠芽腫に認められる"glomeruloid structure"に類似する極めて強い毛細管の集積所見が観察された.以上の所見より,甲状腺腫瘍の血管構造は組織像と関連し,甲状腺腫瘍の生物学的特性にVEGFは関与することが強く示唆された.腫瘍の発生・進展には血管構造が重要である.

そこで甲状腺腫瘍における立体的な血管構造の特徴をレーザー顕微鏡を用いて解析し,この血管形成の背景因子として血管内皮増殖因子(VEGF)の発現とその局在について分子病理学的な立場から検討した.現在までの成果を列記すると以下のようになります.1.基底膜蛋白の蛍光免疫染色をした組織をレーザー顕徴鏡を用いて観察し,それをモニター上でreconstractionすることで,腫瘍組織内の血管構造が立体的・連続的に観察できることを見いだした.2.甲状腺腫瘍の血管構造は腫瘍の増殖形態と密接に関連し,特に乳頭癌では乳頭状構造に毛細血管の塊(glomeruloid structure)が存在することを見いだした.4.免疫組織化学的にVEGF蛋白は腫瘍とくに癌細胞で強い陽性所見を示し,特に乳頭癌の乳頭状構造部の腫瘍細胞に強い陽性所見を認めた.以上の所見から甲状腺腫瘍の血管構造はその増殖形態と密接に関連し,その血管構造の形成における背景因子としてVEGFが重要な役割を果たすことが示唆されることから腫瘍細胞と間質との間の相互作用(interaction)の存在を証明した.
第三者が占有・登記を有する又は取得すべき物の引渡請求権・登記請求権の強制執行

第2に、第三者が権利義務の主体のために当事者として訴訟追行をする場合である訴訟担当のうち、権利義務の主体からの授権に基づいて当事者適格を取得する任意的訴訟担当について、明文のない任意的訴訟担当の許容性や授権の認定について判示をした最大判昭和45年11月11日民集24巻12号1854頁を中心に、雑誌『法学教室』に解説を執筆した。同判決においては、民法上の組合の組合規約によりその業務執行組合員に対して包括的に対外的業務執行の授権がされていることから、包括的な訴訟追行の授権が認められ、これにより具体的な訴訟における任意的訴訟担当の基礎となる訴訟追行の授権が肯定されたことを示した。第3に、金銭債権を実現するために債務者の預金債権に対して債権執行の申立てをするには、債務者の預金口座についての情報を得ておく必要がある。そのための制度として現在国会で審議されている金融機関から債務者の預金等に関する情報を取得する制度について検討をし、日本民事訴訟法学会のシンポジウムにおいて「第三者から債務者財産に関する情報を取得する制度」という報告をした。第三者から情報を取得する際に、債務者に対して事前の手続保障の機会を与えないことの根拠を示した。本研究は、請求権の権利義務の主体又は請求権を表示する債務名義の当事者以外の者を第三者として、第三者が占有する物の引渡請求権、第三者名義で登記されている不動産の登記請求権、第三者への引渡しを求める物の引渡請求権、第三者名義の登記を求める登記請求権の強制執行のあり方を明らかにすることを目的としている。そのために、第三者が占有・登記を有する又は取得すべき場合における、占有・登記をめぐる実体的な法律関係を明らかにする必要がある。平成28年度の研究実施計画において検討を予定した問題のうち、当事者のために請求の目的物を所持する者ヘの判決の効力の拡張の場面において、権利者と所持者との間にどのような実体法上の法律関係が想定されているのかという問題についての研究成果として、「請求の目的物の所持者に対する判決効について」(松本博之先生古稀祝賀論文集)を公表した。また、権利能力のない社団の代表者等の名義への不動産登記請求における登記請求権の帰属主体の問題についての研究成果として、「権利能力なき社団の代表者個人名義の所有権移転登記請求訴訟における原告適格ー最一小判平26.2.27の検討ー」(金融法務事情2043号)を公表した。そのほか、入会権の対外的確認訴訟において提訴に同調しない入会権者がいるために一部の入会権者が訴えを提起する場合の判決効について「共同訴訟と判決効の主観的範囲」(法律時報88巻8号)を公表した。さらに、第三者による再審の訴えについて「第三者による再審における詐害性についてー明治23年民事訴訟法483条の詐害再審を中心に」(徳田和幸先生古稀祝賀論文集)を公表した。平成28年度の研究実施計画として、年度の前半は、いくつかの問題について、従来の研究・判例を整理し、分析することを計画し、年度の後半は、ドイツにおいて関連する問題についてどのように考えられているのかを明らかにすることを計画した。これらのうち、当事者のために請求の目的物を所持する者ヘの判決の効力の拡張の場面において、権利者と所持者との間にどのような実体法上の法律関係が想定されているのかという問題と、権利能力のない社団の代表者等の名義への不動産登記請求における登記請求権の帰属主体の問題について、研究成果を公表した。本研究は、請求権の権利義務の主体または請求権を表示する債務名義の当事者以外の者を第三者として、第三者が占有する物の引渡請求権、第三者名義で登記されている不動産の登記請求権、第三者への引渡しを求める物の引渡請求権、第三者名義の登記を求める登記請求権の強制執行のあり方を明らかにすることを目的としている。平成29年度の研究実施計画においては、第三者異議訴訟の諸問題や意思表示義務の強制執行について検討することを予定していたところ、コンメンタールに民事執行法の38条および174条の解説を執筆する過程において、第三者異議訴訟の原告が実現されるべき請求権と同じ内容の義務を負うことが、同訴訟における抗弁となるのかという問題を検討した。また、第三者の名義で登記された不動産における登記請求権の強制執行のあり方について検討をした。そのほか、最判平成28年3月29日金法2054号54頁の評釈として、「固有財産を含む不動産の滞納固定資産税に基づく信託財産を含む不動産の賃料債権の差押え」を執筆し、信託の受託者が所有する信託財産に属する土地と固有財産に属する不動産の滞納固定資産税等に基づく滞納処分として、信託財産に属する土地と固有財産に属する家屋の賃貸借契約に基づく賃料債権に対して差押えがなされたのに対して、当該信託の受託者および受益者が、信託財産に対して滞納処分をすることはできないと主張して、差押処分の取消しを求めたという事案について検討をした。また、金銭債権を実現するための強制執行について、金融機関に預けられている債務者の預金を探索するために、金融機関から債務者の預金に関する情報を取得する制度について検討をし、「金銭執行における預金債権に関する情報の取得について」の論文を執筆した。平成29年度の研究実施計画においては、第三者異議訴訟や意思表示義務の強制執行について検討することを予定していたところ、民事執行法38条の解説と同法174条の解説を執筆する過程で、第三者異議訴訟の諸問題についての検討と、意思表示義務の強制執行における諸問題の検討を進めることができた。

第2に、第三者が権利義務の主体のために当事者として訴訟追行をする場合である訴訟担当のうち、権利義務の主体からの授権に基づいて当事者適格を取得する任意的訴訟担当について、明文のない任意的訴訟担当の許容性や授権の認定について判示をした最大判昭和45年11月11日民集24巻12号1854頁を中心に、雑誌『法学教室』に解説を執筆した。同判決においては、民法上の組合の組合規約によりその業務執行組合員に対して包括的に対外的業務執行の授権がされていることから、包括的な訴訟追行の授権が認められ、これにより具体的な訴訟における任意的訴訟担当の基礎となる訴訟追行の授権が肯定されたことを示した。第3に、金銭債権を実現するために債務者の預金債権に対して債権執行の申立てをするには、債務者の預金口座についての情報を得ておく必要がある。そのための制度として現在国会で審議されている金融機関から債務者の預金等に関する情報を取得する制度について検討をし、日本民事訴訟法学会のシンポジウムにおいて「第三者から債務者財産に関する情報を取得する制度」という報告をした。第三者から情報を取得する際に、債務者に対して事前の手続保障の機会を与えないことの根拠を示した。平成29年度の前半は、第三者異議訴訟の諸問題、特に、原告第三者の占有が異議事由になるのか、第三者異議訴訟の原告が実現されるべき請求権と同じ内容の義務を負うことは、同訴訟における抗弁となるのかという問題を検討する。また、債務名義上の債権者が第三者への物の引渡しを求める請求権について、その強制執行のあり方を検討する。平成29年度の後半は、請求権の相手方以外の第三者の名義で登記された不動産における登記請求権の強制執行のあり方について、請求の目的物の所持者に対する強制執行のあり方を参考に、意思表示義務の強制執行や不動産登記法において問題となるべき点を明らかにして、検討する予定である。平成30年度の前半は、金融機関から債務者の預金債権に関する情報を取得する制度について、日本民事訴訟法学会のシンポジウムにおいて報告する予定である。また、引き続き、民事執行法38条および174条の解説の執筆を進め、完成させる予定である。平成30年度の後半は、現在、民事執行法改正の議論がされているテーマの一つである子の引渡しの強制執行について、子が祖父母等の第三者に預けられている場合における執行手続のあり方について検討をする予定である。また、不動産を複数人が共有する場合における共有者による登記請求や、不動産が複数人の共有名義で登記されている場合における共有者に対する登記請求について検討する予定である。次年度使用額が生じた理由は、年度内に発注済みの洋書の到着が遅れたこと、3月から4月にかけて刊行される和書が多いので、次年度分として発注することにしたことである。当該助成金は、発注済みの洋書の支払および次年度分として発注することにした和書の購入に充てる。
ヒト多能性幹細胞および骨格筋細胞分化における脂肪酸受容体作用の解析

本研究ではヒト骨格筋細胞分化モデルを用いて、筋繊維特異的な分化機序を明らかにした。骨格筋細胞分化初期に一過性の高発現が認められたmicroRNA (miR)-494は、分化成熟に伴い有意な発現量減少が認められた。miR-494過剰発現により、骨格筋細胞分化は好気的代謝活性の高いIIa型筋繊維形成有意が有意に抑制され、細胞の酸素消費率を低下させることが見出した。即ち、miR-494発現が過剰である場合は好気的代謝活性の高い骨格筋線維が減少すると考えられた。以上の筋繊維型特異的な骨格筋細胞分化調節機序より、miR-494がサルコペニアなどの筋萎縮症に対する創薬標的となり得ることを明らかにした。本研究代表者はこれまでに、ω-3長鎖不飽和脂肪酸受容体であるGPR120、および短鎖脂肪酸受容体GPR43がそれぞれに、インスリン抵抗性環境下において代謝改善作用を有することを報告した。その後我々は、GPR43およびGPR120が霊長類多能性幹細胞(ヒトiPS細胞、サルES細胞)に高発現していることを見出し、これらの受容体が幹細胞機能を亢進させることで組織再生を介した代謝改善効果を顕すのではないかという仮説を得た。そこで本研究計画では、ヒト臨床への外挿が容易な成果を目指し、培養ヒト多能性幹細胞(iPS細胞)および移植用霊長類モデルとしてカニクイザルを用いることにより、(1)ヒト幹細胞における脂肪酸受容体GPR43、GPR120作用の同定、および(2)幹細胞分化過程におけるGPR43およびGPR120受容体作用について解析する。初年度の成果として我々は、培養ヒトiPS細胞にGPR43あるいはGPR120アゴニスト、あるいはGPR120特異的小分子アゴニストあるいはアンタゴニストを24時間附置後、レゾルフィン蛍光アッセイによる幹細胞増殖能定量解析、および三胚葉特異的分化マーカー遺伝子発現量のリアルタイムPCR解析をした結果、共に有意な変化は認められなかった。一方、GPR43あるいはGPR120ノックダウン用shRNA発現ベクターを導入した脂肪酸受容体ノックダウン・ヒトiPS細胞株の樹立について、現時点で樹立できたGPR120ノックダウンiPS細胞株におけるGPR120タンパク発現量は、対照細胞株に比し約40%減少していた。今後、異なるRNAi標的配列やゲノム編集技術を用いた手法を用いて、より効率的なノックダウン細胞株の樹立を図る予定である。初年度に計画した実験項目は滞りなく実施できている。その成果として我々は、培養ヒトiPS細胞にGPR43あるいはGPR120アゴニスト、あるいはGPR120特異的小分子アゴニストあるいはアンタゴニストを24時間附置し、幹細胞増殖能をレゾルフィン蛍光アッセイにて定量解析した。その結果、ヒトiPS細胞増殖能に有意な変化は認められなかった。また、幹細胞分化能について、三胚葉特異的分化マーカー遺伝子発現量をリアルタイムPCRにより解析した結果、上記試薬附置後72時間の牛胎児血清培養条件下では有意な変化は認められなかった。また、骨格筋細胞に分化誘導が可能なiPS-MyoD細胞(骨格筋特異的転写因子MyoD1を発現させたヒトiPS細胞)にGPR43あるいはGPR120ノックダウン用shRNA発現ベクターを導入し、脂肪酸受容体ノックダウン・ヒトiPS-MyoD細胞株の樹立を進めている。現時点で樹立できたGPR120ノックダウンiPS細胞株について検討したところでは、GPR120タンパク発現量が対照細胞株に比し約40%減少していた。培養条件下での受容体アゴニスト、アンタゴニスト附置実験においては、予想に反してネガティブな結果が多かったが、受容体ノックダウン細胞を用いた幹細胞機能評価実験、およびサル生体内幹細胞移植実験による幹細胞機能評価を計画通り進める予定である。本研究代表者はこれまでにω-3長鎖不飽和脂肪酸受容体であるGPR120、および短鎖脂肪酸受容体GPR43がそれぞれに、インスリン抵抗性環境下において代謝改善作用を有することを報告した。その後我々は、GPR43およびGPR120が霊長類多能性幹細胞(ヒトiPS細胞、サルES細胞)に高発現していることを見出し、これらの受容体が幹細胞機能を亢進させることで組織再生を介した代謝改善効果を顕すのではないかという仮説を検証している。そこで本研究計画では、ヒト臨床への外挿が容易な成果を目指し、培養ヒト多能性幹細胞(iPS細胞)を用いることにより、(1)ヒト幹細胞における脂肪酸受容体GPR43、GPR120作用の同定、および(2)幹細胞分化過程におけるGPR43およびGPR120受容体作用について解析している。これまでの成果として、(1)培養ヒトiPS細胞(clone:201B7)にGPR43あるいはGPR120アゴニスト、あるいはあるいはアンタゴニストを24時間附置後、レゾルフィン蛍光アッセイによる幹細胞増殖能定量解析を行ったところ、有意な変化は認められなかった。一方、(2)三胚葉特異的分化マーカー遺伝子発現量のリアルタイムPCR解析では、一部の中胚葉系マーカーのmRNA発現がGPR120アゴニスト附置により有意な上昇を示すことを見出した。また、GPR43アゴニスト附置によっては有意な変化を認めなかった。GPR120脂肪酸受容体ノックダウン用siRNAを導入したヒトiPS細胞では上記のGPR120アゴニスト作用が消失することを確認した。現在、GPR120ノックダウン用shRNA発現ベクターを導入した、より効率的なGPR120ノックダウン・ヒトiPS細胞株の樹立を図っており、サル個体への細胞移植実験を進める予定である。

本研究計画におけるヒトiPS細胞クローンを用いた実験項目は滞りなく実施できている。その成果として我々は、培養ヒトiPS細胞にGPR43あるいはGPR120アゴニスト、あるいはGPR120特異的小分子アゴニストあるいはアンタゴニストを24時間附置し、幹細胞増殖能をレゾルフィン蛍光アッセイにて定量解析した。その結果、ヒトiPS細胞増殖能に有意な変化は認められなかった。また、幹細胞分化能について、三胚葉特異的分化マーカー遺伝子発現量をリアルタイムPCRにより解析した結果、中胚葉特異的分化マーカーの遺伝子発現が亢進することを見出した。一方、ヒトiPS細胞にGPR120ノックダウン用shRNA発現ベクターを導入した脂肪酸受容体ノックダウン・ヒトiPS細胞株の樹立については、GPR120タンパク発現量が樹立時においては対照細胞株に比し約70%減少したが、継代数の増大と共に約40%減少へとノックダウン効率が減少することが判明した。この原因はサイレンシング効果と考えており、構造の異なるshRNA発現ベクターに組み替えて改善を図っている。安定したGPR120ノックダウン・ヒトiPS細胞株が樹立でき次第、サル生体内幹細胞移植実験による幹細胞機能評価を計画通り進める予定である。これまでに我々は、n3長鎖不飽和脂肪酸受容体であるGPR120、および短鎖脂肪酸受容体GPR43がそれぞれに、インスリン抵抗性環境下において代謝改善作用を有することを報告した。今回我々は、上記の脂肪酸受容体が多能性幹細胞(iPS細胞、ES細胞)に高発現していることを見出したことから、これらの受容体が幹細胞機能調節作用を有するかどうか、組織・細胞再生を促すことにより代謝改善効を生むのではないかという点について検証した。そこで本研究では、多能性幹細胞および分化過程における脂肪酸受容体GPR43、GPR120作用の同定、次に幹細胞分化過程における脂肪酸受容体GPR43、GPR120作用の同定、および脂肪酸受容体刺激による組織、細胞機能変化について解析した。これまでの成果は以下のようである。(1)培養ヒトiPS細胞(clone:201B7)にGPR43あるいはGPR120アゴニスト、あるいはアンタゴニストを24時間附置後、レゾルフィン蛍光アッセイによる幹細胞増殖能定量解析を行ったところ有意な変化は認められなかった。一方、骨格筋細胞分化誘導系においてGPR120アゴニストが分化促進作用を示すことを見出した。また、GPR43アゴニスト附置によっては有意な変化を認めなかった(投稿準備中およびBBRC 2015)。(2)分化細胞における機能変化として、GPR120アゴニストn3長鎖不飽和脂肪酸刺激による血管内皮および平滑筋細胞におけるインスリン抵抗性改善作用を報告した(成果論文1およびNutrients 2015)。本研究ではヒト骨格筋細胞分化モデルを用いて、筋繊維特異的な分化機序を明らかにした。骨格筋細胞分化初期に一過性の高発現が認められたmicroRNA (miR)-494は、分化成熟に伴い有意な発現量減少が認められた。
乾燥地における砂丘の関係価値の消失と創出

本年度は、景観写真を用いた砂丘の価値認識評価に関する予備調査、および砂丘の観光利用に関する予備調査を行った。中国内モンゴルにて主に生態学的なフィールド調査を実施している中国科学院の研究者および大学院生と、名古屋大学のモンゴル人留学生を対象に、植被率の異なる砂丘景観、すなわち流動砂丘、半流動砂丘、固定砂丘の写真を使ったSD(Semantic Differential)法による価値認識評価を試行した。その結果、研究者特有の感覚(有刺植物に対する調査時の嫌なイメージなど)や国内での出身地の違い(砂丘や草原への馴染みの有無など)といった被調査者の属性が評価に反映された。一方で、各写真における明るさ、被写体との距離、地上と空の比率などのわずかな違いが、評価に無視できない影響を及ぼすことも確認された。砂丘の観光利用に関する調査対象候補地として、モンゴルのKhogno Khaan自然保護区内のElsen Tasarkhai砂丘地と、内モンゴルのBaogutu国家沙漠公園で予備的な聞き取り調査を行った。どちらの場所でも砂丘の拡大を懸念し対策を取る一方で、砂丘を利用した観光も推進していたが、特に中国の「国家沙漠公園」制度は近年の取り組みであり注目すべきと考えられた。これは2013年に始まった制度であり、Baogutu国家沙漠公園は2015年に指定された。国家沙漠公園の設置は、砂漠化地域の生態系回復のみならず、砂漠資源の合理的利用を促し、教育や観光面でも活用しようという取り組みである。公園内での生態保護区の面積は60%以上、観光などに利用可能な沙漠体験区の面積は20%以下と定められている。今後、観光利用の実態だけでなく、保護とのバランスを含めた全体的な管理実態についても調査を行う予定である。当初、過去に行った中国とモンゴルでの調査において大量に撮影した写真の中から砂丘景観写真を選択し使用する予定であったが、本年度の予備調査から新たな写真セットを用意する必要性が明らかになった。一方で、中国の国家沙漠公園という、砂丘の関係価値を考える上で注目すべき新しい制度の存在を確認したことにより、当初なかった視点から研究を行う展望が得られた。当初計画よりも作業手順が増えたという意味ではやや遅れているが、研究をより発展させうる発見もあり、全体的には順調と言える。当初計画の方針に変わりはないが、本年度の予備調査に基づき下記事項を新たに実施する。1新たな景観写真の撮影:露出条件の統一やフレーミングの配慮を行い、景観以外の要素が評価に与える影響を最小化する。2国家沙漠公園に関する調査:内モンゴルの地元政府に対し実施予定である、砂丘の観光利用についての聞き取り調査において、国家沙漠公園に関する質問項目を追加する。
昆虫の記憶を伴う獲得性免疫機構の解析

昆虫の免疫機構は脊椎動物とは異なり、迅速で非特異的に行われる自然免疫機構のみを有し、一度侵入・感染した病原体に対する免疫記憶はないとされるが、十分な検証はされていない。そこで、カイコを用い、免疫記憶の有無についての検証を行った。その結果、あらかじめ大腸菌を接種させておくことで、大腸菌を再接種させた場合の体内での生菌のクリアランスがよりすみやかに行われることが示された。また、このクリアランスの増大は体液性免疫能が向上することによってではなく、細胞性免疫能が向上することでなされることが示唆された。昆虫の免疫機構は脊椎動物とは異なり、獲得性免疫機構は持たず、迅速で非特異的に行われる自然免疫機構のみを有し、一度侵入・感染した病原体に対する免疫記憶はないとされる。しかし、一度侵入・感染を受けた特定の病原体が再度侵入・感染を受けた場合、昆虫はそれを記憶し、より抵抗性が増し、病原体の排除する効率が上昇するかについては十分検証がなされていない。そこで本研究では、昆虫の免疫記憶の有無を明確にするための検証を行う。今年度は、カイコを材料として研究を行った。無処理、あるいは3齢1日目にグラム陽性細菌である大腸菌を一次経皮接種した幼虫に対し、5齢3日目に大腸菌を経皮接種を行い、接種後1時間あるいは2時間後の体内の細菌数を測定した。その結果、大腸菌を一次経皮接種した場合、1時間後および2時間後の体内の菌数はいずれも、一次経皮接種しなかった場合と比較し、減少することが明らかとなり、一次経皮接種することで、速やかに体内に侵入した細菌が排除されることが示された。一方、一次接種した幼虫の体液の抗菌活性は、一次接種しなかった場合と比較しても、ほとんど差がみられなかったことから、一次接種した場合の体内の細菌数の減少は、抗微生物タンパク質の産生量あるいは活性度の違いによるものではなく、細胞性免疫機構が関与することが示唆された。しかし、一度侵入・感染を受けた特定の病原体が再度侵入・感染を受けた場合、昆虫はそれを記憶し、より抵抗性、耐性を増し、排除する効率が上昇するかについては十分に解析されていない。本研究では昆虫の昆虫の免疫記憶の有無を明確にするための検証を行うことを目的とする。本年度はカイコ幼虫を用い、これに、E. coli, S. aureus, M. luteus, P.aeruginosa, E. Faecalis, S. marcescens, B. cereus, B. subtilisをそれぞれ経皮感染させ、接種後の生存率を解析し、これら微生物感染に対する最低致死量を調べた。微生物によって最低致死量は大きく異なり、P.aeruginosaやB. cereus、S. marcescensに対する最低致死量はE. coliやB. subtilisの1/1000以下であった。現在、これら微生物を最低致死量に満たない量で接種させ、一定時間後に同じ種類あるいは異なる種類の微生物を再度接種させ、両者において生存率に変化が生じるのか、カイコ幼虫内の微生物数に変化が生じるのかについての解析を行っている。本年度はカイコ幼虫を用いて実験を行った。まず、各微生物を経皮感染させた場合の最低致死量の情報を得る必要があったため、この情報を得るための実験を行った。現在、この情報に基づいて、各微生物に対する経皮接種量を投与し、一定時間後に同じ種類あるいは異なる種類の微生物を再度接種させ、両者において生存率に変化が生じるのかを解析中であり、おおむね順調に進展していると思われる。まず、カイコ幼虫を用いて、最低致死量に達しない量の微生物を経皮投与後、一定時間後に同じ種類あるいは異なる種類の微生物を再び投与し、両者において生存率に変化が生じるのかを解析する。微生物の当時間、再投与までの時間も重要であることからこれらについてもさまざまな時期、時間で試み、検討を重ねる。さらに、コクヌストモドキ、ミツバチでも同様の実験を行い、微生物感染による免疫記憶が得られるのかを検証する。本年度は予定していた研究補助員を雇用することができなかったため、90万円以上の残額が生じたが、次年度は4月から研究支援員を雇用できることから、この残額は研究支援員の雇用にあてる予定である。その他の物品費、旅費等についてはほぼ当初の計画通りである。
協同学習モデルを適用させた情意・社会的領域の学習成果に対応したダンス授業の在り方

本研究では、仲間とのコミュニケーションを豊かにする等、若者の心の健康(情意・社会的な学習成果)に対して有効なダンス授業の在り方を調査することを目的としている。授業実践に際して、情意・社会的な学習成果を促進するとされている協同学習モデルを適用する。ダンスの授業計画をダンス研究者、体育科教育学研究者、協同学習モデル研究者、体育教師といった各専門家らが作成し、その授業の効果を質問紙調査法、及び質的手法によって収集・分析する。この工程によって、作成したダンス授業の情意・社会的な学習成果とそれを規定する要因が明らかになる。また、この工程をおよそ2年間にわたって行い、研究の精度を高める。
嗅神経細胞再生の分子機構解明と嗅覚再生医療に関する研究

嗅神経細胞の障害による嗅覚障害の新たな治療法開発を目指して、嗅神経細胞の再生における分子機構の解明を進めるとともに、様々な再生医療の可能性を検討した。分子機構解明の研究では、DNAマイクロアレイを用いて、嗅上皮の再生過程における遺伝子発現を解析。新規遺伝子Fezf1が嗅上皮内での嗅神経細胞の配列に重要であることを示した。治療法についての研究では、アデノウイルスベクターが嗅神経細胞のみならず、嗅球への遺伝子産物導入にも有効であることを示し、Cre/loxPシステムを用いて、Bcl2遺伝子の導入により、嗅神経細胞のアポトーシスを抑制できることを示した。更に、bFGFの鼻腔内局所投与により、嗅神経細胞の前駆細胞である球状基底細胞の増殖をみること、骨髄間質幹細胞を鼻腔内に直接投与することにより、嗅上皮内に移植することができることを示した。【目的】嗅神経細胞は慢性副鼻腔炎やアレルギー性鼻炎などの鼻副鼻腔疾患・喫煙・ウイルス感染・老化など様々な原因により障害される。現在こうした嗅神経細胞の障害による嗅覚障害に対しては、ステロイドの局所投与が唯一の治療法として行われているが、無効例も少なくない。そこで本年度は嗅神経細胞の障害に対する新たな治療法として骨髄間葉系幹細胞の移植による再生治療の可能性を検討した。【方法】分担研究者である森らのグループが開発したnestin promoter-GFP transgenic mouseの大腿骨から骨髄を採取し培養。浮遊細胞を除去し、培養皿に付着した骨髄間質細胞を回収。回収された骨髄間質細胞を1)マウス尾静脈から全身投与、2)マウス鼻腔へ局所投与、の二つの方法で投与し、1)移植した骨髄幹細胞が生着するか否か、2)生着した骨髄間質細胞が嗅神経系細胞へと分化したか否か、を検討した。移植した神経細胞のマーカーとしてはBrdUを用い、神経細胞への分化のマーカーとしてはGFPならびにnestinを用いた。また、理化学研究所より神経細胞へ分化する傾向が強いとされる骨髄間質細胞NRGを購入し、同様の実験を平行して行った。【結果】nestin-promoter GFP mouseではGFP発現が弱く思わしい実験結果は得られず、NKRを用いた実験を中心に切り替えた。BrdUでラベルされたNKRは嗅球に多数認められたが、嗅上皮内みられたものは僅かであった。そこで本年度は嗅神経細胞の障害に対する新たな治療法として骨髄間葉系幹細胞の移植による再生治療の可能性とbFGFの嗅神経細胞再生への効果を検討した。【方法】I.神経細胞への分化傾向を持つ骨髄間質細胞NRGをBrdUを含んだ培養液中で培養。BrdUでラベルされた骨髄間質細胞を1)マウス尾静脈から全身投与、2)マウス鼻腔へ局所投与、の二つの方法で投与し、1)移植した骨髄幹細胞が生着するか否か、2)生着した骨髄間質細胞が嗅神経系細胞へと分化したか否か、を検討した。II.嗅球除去による嗅上皮アポトーシスモデルにbFGFを投与し、嗅神経細胞再生への効果を検討した。【結果】I.BrdUでラベルされたNRGは嗅球に多数認められ嗅上皮内にも認められた。投与した細胞の約1%以上が嗅上皮に生着しており、蛍光免疫染色法により、これらの細胞は球状基底細胞に分化していることが確認できた。II.bFGF投与群では球状基底細胞の有意な増加がみられ、bFGFの嗅神経細胞再生への有効性が示唆された。【貝的】嗅神経細胞は慢性副鼻腔炎やアレルギー性鼻炎などの鼻副鼻腔疾患・喫煙・ウイルス感染・老化など様々な原因により障害される。そこで本年度は嗅神経細胞の障害に対する新たな治療法開発の基礎研究として、嗅上皮の再生過程における嗅球でのRNAの発現を網羅的に検討した。【方法】本年度は、まず、パイロットスタディーとして、メチマゾール投与によりマウス嗅上皮障害モデルを作成し、投与後、12時間、3日目、7日目後の嗅球を摘出。全RNAを採取し、DNAマイクロアレイによりマウスの全遺伝子の発現の変化を検討した。

更に、鼻腔の組織標本を作成し、メチマゾールによる嗅上皮の障害を確認した。【結果】コントロール群と比較して2倍以上のRNAの発現の変化を有意としたところ、各時期において、それぞれ約3000の遺伝子が有意な変化をしていた。【考察】今後はメチマゾール投与24時間後、5日後、14日後の嗅球、および、投与後12時間後から14日後までの嗅上皮のRNAを採取し、DNAマイクロアレイにより、各時期における遺伝子発現の変化を調べ、嗅神経細胞の障害過程、再生過程に関与する様々な遺伝子を突き止めることを予定している。
オセアニア島嶼環境へのラピタ人の適応戦略を探る先史学的研究

本研究では、人類史上初めて太平洋の島嶼域に植民したラピタ人が、オセアニアの海洋環境にいかに適応を果たしたか、という問題について、考古学的なデータのみならず、民族考古学的手法によって収集した現在のオセアニア地域の伝統的村落の景観に関するデータも比較検討することで、明らかにしようと試みた。考古学的には、動植物遺存体や過去の地形といった環境考古学的データを収集した。民族考古学的には、現在の集落周辺の陸上および海上の景観や環境に関するデータを収集した。そしてこれらのデータを比較検討し、ヒトと環境の相互関係を理解するための通時モデルを構築した。本研究の目的は、紀元前1500500年頃にリモート・オセアニアの島嶼世界への拡散・適応に成功したラピタ人の実態を先史学的に明らかにすることである。島嶼環境というこれまでの人類にとって未知の環境に対し、ラピタ人がどのような適応戦略をとったのか、そしてその資源開発の実態はどのようなものだったかを、先史学的に解明しようというものである。考古学的調査によって得られたデータを基に、人類学的・生態学的モデルを適用することで、よりトータルなラピタ人像を描くことを目指す。その成果は、環太平洋地域におけるモンゴロイド集団の拡散についての理解、さらには総合的な人類史の復元に資するものとなるだろう。平成22年度では西ポリネシアのトンガ王国・ハアパイ諸島において考古学的踏査をおこなった。ハアパイ諸島は紀元前900年頃にラピタ人によって植民されたと考えられており、トンガからサモアへの拡散の中継地にあたる重要地点である。この現地調査によって遺跡の分布地図を作成することができた。また考古学的踏査に加え、現在の伝統的集落における家屋配置・植生分布・資源利用の実態についての民族考古学的調査を実施した。それによってラピタ人の資源利用・適応戦略を復原するためのデータを収集することができた。この成果は、オセアニアの伝統的集落と自然が織り成す「文化的景観」を評価する際にも資する内容である。現地調査以外では、オセアニアにおける有用植物と物質文化に関するデータベースを作成しており、なお継続中である。平成22年度ではフィジーのビチレブ島において考古学的踏査をおこなった。ビチレブ島は紀元前1100年頃にラピタ人によって植民されたと考えられており、メラネシアからポリネシアへの拡散の中継地にあたる重要地点である。本研究では、オセアニアの島嶼世界に人類史上初めて拡散したラピタ人の適応戦略を、その資源利用および集落立地の観点から解明するのを目的とする。その手法として、これまで解析してきた考古学データに加え、現在のオセアニア地域の伝統的集落の景観についての民族考古学的データもあわせ、通時的モデルの確立を目指す。今年度は、ラピタ人の遺跡が分布するフィジー・トンガ・サモア地域における遺跡周辺の環境と伝統的集落の景観との比較・解析をおこなった。加えて、オーストロネシア語族の拡散と大きく関連し、ラピタ人の拡散を理解する上でも重要な、周辺地域である台湾・フィリピン・ミクロネシアにおいても比較データの収集をおこなった。特に本年度は、前年度まで実施していた陸上における環境・景観調査に加え、海上における環境・景観調査も実施した。特にオセアニアの島嶼環境では、島の周囲にサンゴ礁のリーフが取り囲み、その内側には水深の浅い礁湖(ラグーン)が展開する。この礁湖は豊富な海洋資源を擁し、それがラピタ人の適応に大きな役割を果たしたと考えられる。それに加え、リーフやチャネルの詳細な地形を海上から観察することにより、カヌーによるアクセス性を評価し、それがラピタ人の居住域の選択にどのような影響を与えたかについての評価をおこなった。本年度は本研究課題の最終年度であるので、これらのデータを総合化し、実証的な通時的モデルの構築を試みた。
訪日外国人旅行者による地域歴史資料を活用した情報発信に関する研究

平成30年度に明らかとなったことは以下の通りである.(1)実際の観光地とSNSへの投稿との関連について調べるため,写真投稿型SNSとして広がり,利用者が増えているInstagramの投稿が,石川県金沢市の観光地に関してどの程度行われているのかを調査した.そして,曜日や気候の影響,観光スポット間の投稿数の相関,投稿数と訪問者数との関係について分析を行った.その結果,得られた知見を以下に示す.1休日は平日の2.3倍の投稿がある.2文化的な観光資源に対する投稿は降雨の影響を受けにくい.3観光スポット間の距離は投稿数に影響を与えない.4訪問者が多くなるほど,投稿数は多くなるが,観光スポットによってその割合は大きく異なる.金沢城公園では訪問者の0.9%,兼六園では2.1%,金沢21世紀美術館では2.6%が投稿している.如何に映える写真が撮影できたかが,投稿に与える影響が大きいと考えられる.(2)石川県金沢市を訪れた外国人を対象に観光旅行中にSNS投稿した内容についてアンケート調査を実施した.その結果,以下の3点が明らかとなった.1外国人は日本人より幅広い内容を発信している.SNSへの投稿内容を19種類から複数回答で選択した割合の合計は,日本人の219.4%に対し外国人は511.7%でであった.2外国人の投稿の傾向として,概ね3つのグループ,すなわち「見る観光資源」「旅行を通して体験したこと」「人」に分かれた.3アジアは「ホテル・旅館」「温泉」「料理・食事」,オーストラリアは「同行者」「ハプニング・アクシデント」「街並み」が,その他の地域に比べ投稿割合が高い傾向にあった.ヨーロッパと北米は似た傾向である一方で,外国人全体と比べ大きな特徴はなかった.平成27年度においては、活性化されているSNSの特徴分析を行った。観光分野における日本のFacebookページとして、Facebook naviのFacebookページランキングの「旅行」ジャンルに登録されている842ページを対象とした。842ページのうち、地域の観光情報を発信しているページは172であった。さらに、その中でファン数1万人以上のFacebookページについて、投稿数とファン数の関係を調べたところ正の相関が認められた。また、ファン数が多いFacebookページについて、2015年1月1日12月31日の投稿内容およびユーザーのコメントを開発したプログラムにより取得した。これらのデータを基に、投稿コンテンツの分析を行った。1日の平均投稿数は、1.021.30であった。ほとんどの投稿が写真付きであり、URLが記載されている割合も高い傾向にあるが、動画の投稿は少ないことが明らかとなった。以下の式によりファン1人あたりのエンゲージメント率を求めたところ3.43.5%であり、対象としたページは活性化されていることがわかった。エンゲージメント率=(投稿に対する「いいね!」数+コメント数+シェア数)/ファン数さらに、投稿内容のテキスト分析を行った。イベント情報、旬の情報、店舗紹介、サイト紹介は、エンゲージメント率が高いケース・低いケースの両方が認められた。イベント情報ではクリスマスや花や食に関連したものがエンゲージメント率が高い傾向があり、文化的イベントは低い傾向が見られた。桜の開花情報のようなリアルタイムで知りたいものは、エンゲージメント率が高い傾向が見られた。以上により、観光分野におけるFacebookページの活性化の要因が明らかとなった。活性化されているSNSの特徴分析を行った。平成28年度においては,情報発信のモチベーションの解明のため,SNSのユーザーコメントを分析した.地域の観光情報を発信し活性化しているFacebookページから,2015年1月2015年12月31日のユーザーコメントを開発したプログラムにより取得した.活性化の指標として,ファン数4万人以上でファン1人あたりのエンゲージメント率が3%以上とした.ユーザーコメントについて1件ずつ読み,どのような感情で発信しているかを手作業で分類した.分類作業には,感情表現辞典[1]で示されている10分類「喜(喜び・楽しみなど)」「怒(怒り・不愉快など)」「哀(悲しい・泣くなど)」「怖(怖い・心配など)」「恥(恥ずかしい・屈辱感など)」「好(好き・憧れ・懐かしいなど)」「厭(嫌・残念など)」「昂(感動・ときめきなど)」「安(安心・落ち着くなど)」「驚(驚く・びっくりなど)」を用いた.結果として,エンゲージメント率が高い投稿に対するユーザーコメントは,好き・憧れ・懐かしいなどの感情を表す「好」が25.9%と最も多く,感動・ときめきなどの感情を表す「昂」が17.9%を占めていた.「恥」という感情でのコメントしているものはなかった.「好」および「昂」に分類されたコメントから,得られた知見を示す.・認知度が高い情報(観光資源)については,その資源の旬の時期を意識したタイムリーな投稿が,ユーザーの生活や思い出とマッチし,エンゲージメント率向上に寄与すると考えられる.・認知度が低い情報(観光資源)を発信する際に,ユーザーが感動やときめきなど「昂」の気持ちを抱くような写真を添えて投稿することが,エンゲージメント率向上に有効であると考えられる.[1]中村明:感情表現辞典,東京堂出版(1993)ユーザーコメントの感情分析を行った。

平成29年度は,研究期間である3年間の最終年度であったが,諸事情により研究をあまり進めることができず,1年間延長することとした.29年度,明らかになったことは以下の通りである.活性化している地域の観光情報を発信するFacebookページのユーザーコメントについて感情分析を行い,どのような感情でコメントしているかを明らかにし,活性化のための考察を行った.FacebookページはWebサイトに比べ,ページの開設には費用が掛からず簡単に始めることが出来るため,個人が運営しているページも多い.ファン数が多いページに絞ってみると,個人ページの割合は減り,観光協会や地域の観光情報を発信する企業などの組織が中心となる.このような組織が運営しているページであっても,活性化しているものは多いとは言えない.全国的には有名でなくても,その地域の出身者や地元の人々に親しまれている場所や食べ物などを発信することにより一定の反応が得られ,Facebookページの活性化に有効であることがコメント分析より明らかとなった.平成29年度が最終年度であった。研究代表者の業務多忙と、分担者の育児休暇などのため、最終年度に予定していた研究がほとんどできなかった。平成30年度に明らかとなったことは以下の通りである.(1)実際の観光地とSNSへの投稿との関連について調べるため,写真投稿型SNSとして広がり,利用者が増えているInstagramの投稿が,石川県金沢市の観光地に関してどの程度行われているのかを調査した.そして,曜日や気候の影響,観光スポット間の投稿数の相関,投稿数と訪問者数との関係について分析を行った.その結果,得られた知見を以下に示す.1休日は平日の2.3倍の投稿がある.2文化的な観光資源に対する投稿は降雨の影響を受けにくい.3観光スポット間の距離は投稿数に影響を与えない.4訪問者が多くなるほど,投稿数は多くなるが,観光スポットによってその割合は大きく異なる.金沢城公園では訪問者の0.9%,兼六園では2.1%,金沢21世紀美術館では2.6%が投稿している.如何に映える写真が撮影できたかが,投稿に与える影響が大きいと考えられる.(2)石川県金沢市を訪れた外国人を対象に観光旅行中にSNS投稿した内容についてアンケート調査を実施した.その結果,以下の3点が明らかとなった.1外国人は日本人より幅広い内容を発信している.SNSへの投稿内容を19種類から複数回答で選択した割合の合計は,日本人の219.4%に対し外国人は511.7%でであった.2外国人の投稿の傾向として,概ね3つのグループ,すなわち「見る観光資源」「旅行を通して体験したこと」「人」に分かれた.3アジアは「ホテル・旅館」「温泉」「料理・食事」,オーストラリアは「同行者」「ハプニング・アクシデント」「街並み」が,その他の地域に比べ投稿割合が高い傾向にあった.ヨーロッパと北米は似た傾向である一方で,外国人全体と比べ大きな特徴はなかった.訪日外国人旅行者の情報発信のモチベーションの解明を行う。訪日外国人旅行者における情報発信のモチベーションの解明を行う。購入予定のソフトウェアの発売が2016年度となったため。アプリ配信を終了したため。
規準化脈波容積に及ぼす基礎動脈血液量・脈圧・平均動脈圧の影響

基準化脈波容積(NPV)は近赤外光を用いた光電式指尖容積脈波のac成分をdc成分で除すことで一心拍毎に算出される。本研究では、新しい血管弾性特性指標としてのコンプライアンス指数(CI;=NPV/脈圧)を導入した。指尖部動脈の圧-容積関係のモデルを作成し(V=a-b×exp(-nP))、3個の指数関数パラメータ(a, b, n)を用いて、NPVに対する基礎動脈血液量・脈圧・平均動脈圧の影響を調べた。【実験1】被験者12名は2つの異なる水温(44°C,22°C)の水に測定手の反対側の手を浸漬した。それぞれ8分間の安静と浸漬において、指の位置を心臓の高さ、それより低い-15cm、-30cmに置いて測定した。90mmHgに対するCIの推定値(CI90)は22°C条件で有意に減少していた。【実験2】CIの経壁圧(TP)に対する関数関係を調べるため、暗算作業(被験者16名)と反応性充血(5名)の測定を、カフ圧迫法を併用して行った。CIの対数変換値はTPに対して直線回帰を呈し、指数関数モデルを採用すると、安静に対して暗算では、パラメータa-32.5%、b-33.4%、n+15.3%であった。反応性充血では、パラメータa+61.1%、b+71.3%、n-33.1%であった。【実験3】男子学生31名と中年男性9名を被験者とし、安静時における指数関数モデルの適合度とパラメータの群間差を解析した。その結果、中年群では、指数関数モデルの適合度は低下し、パラメータnが有意に減少することが判明した。今研究ではNPVを応用して、指尖部の血管弾性特性を3つの指数関数パラメータ(a, b, n)に集約して記述する解析法を開発した。実験結果は、指数関数モデルの妥当性を支持するものであった。そして、ストレスと加齢の、指数関数パラメータへの影響は異なることが明らかになった。基準化脈波容積(NPV ; Sawada et al.,2001)は近赤外光を用いた光電式指尖容積脈波のac成分をdc成分で除すことで一心拍毎に算出される.本研究では,NPVに対する基礎動脈血液量・脈圧・平均動脈圧の影響を調べるため,新しい血管弾性特性指標としてコンプライアンス指数(CI;=NPV/脈圧)を導入し,2つの実験を行った.【実験1】女子大学生の被験者12名は2つの異なる水温(44°C,22°C)の水に測定手の反対側の手を浸漬した.それぞれ8分間の安静と浸漬において最後の3分は,指の位置を心臓の高さ,それより低い-15cm,-30cmに置いて測定した(それぞれ1分).その結果,指位置3条件を通して,一心拍毎のCIの対数変換値と平均血圧(MBP)の間に線形回帰が適合することが示された(全体回帰直線).コンプライアンスの条件

差を比べるために,90mmHgに対するCIの推定値(CI90)が参照点として任意に選ばれた.CI90は22°C条件で有意に減少していた.結論として,CIはMBPの影響を除去することによって,より妥当な指尖動脈血管トーヌスの指標となると考えられた.【実験2】CI,血液容積(BV),伸展性指数(DI)の経壁圧(TP)に対する関数関係を調べるため,暗算作業(被験者16名)と反応性充血(被験者5名)実施時の測定を,カフ圧迫法を併用して行った.その結果,CI, BV, DIの対数変換値はTPに対して直線回帰を呈し,任意の参照点40mmHgにおける推定値が得られた(CI40,BV40,DI40).CI40とBV40の感度は高く,CI40の絶対水準はMBP絶対水準と,BV40の反応性はMBPの反応性と有意な相関を示した.結論として,CI40とBV40は指尖部血管トーヌスの敏感で妥当な指標であることが示唆された.基準化脈波容積(NPV)は近赤外光を用いた光電式指尖容積脈波のac成分をdc成分で除すことで一心拍毎に算出される。本研究では、新しい血管弾性特性指標としてのコンプライアンス指数(CI;=NPV/脈圧)を導入した。指尖部動脈の圧容積関係のモデルを作成し(V=a-b×exp(-nP))、3個の指数関数パラメータ(a, b, n)を用いて、NPVに対する基礎動脈血液量・脈圧・平均動脈圧の影響を調べた。【実験1】被験者12名は2つの異なる水温(44°C,22°C)の水に測定手の反対側の手を浸漬した。それぞれ8分間の安静と浸漬において、指の位置を心臓の高さ、それより低い-15cm、-30cmに置いて測定した。90mmHgに対するCIの推定値(CI90)は22°C条件で有意に減少していた。【実験2】CIの経壁圧(TP)に対する関数関係を調べるため、暗算作業(被験者16名)と反応性充血(5名)の測定を、カフ圧迫法を併用して行った。CIの対数変換値はTPに対して直線回帰を呈し、指数関数モデルを採用すると、安静に対して暗算では、パラメータa-32.5%、b-33.4%、n+15.3%であった。反応性充血では、パラメータa+61.1%、b+71.3%、n-33.1%であった。【実験3】男子学生31名と中年男性9名を被験者とし、安静時における指数関数モデルの適合度とパラメータの群間差を解析した。その結果、中年群では、指数関数モデルの適合度は低下し、パラメータnが有意に減少することが判明した。今研究ではNPVを応用して、指尖部の血管弾性特性を3つの指数関数パラメータ(a, b, n)に集約して記述する解析法を開発した。実験結果は、指数関数モデルの妥当性を支持するものであった。そして、ストレスと加齢の、指数関数パラメー夕への影響は異なることが明らかになった。