hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Folliculin遺伝子異常と諸臓器腫瘍発生に関する分子病理学的研究

それらの中にはFLCN体細胞変異を証明した肺腫瘍や諸臓器腫瘍が含まれる。肺や甲状腺などの腫瘍発生頻度は腎腫瘍に比較すると低いが、外来診療を通じて諸臓器の画像情報などの集積を進めると、嚢胞形成や結節病変が少なからず発見される。手術が必要なケースは少ないものの、手術検体においてもミトコンドリアの豊富な嚢胞内結節の形成や、oncocytoma-likeな細胞変化など、構造学的にも細胞学的にも散発性病変とは一線を画す病理学的特徴が示唆される。収集した検体を元に、これらの病変部に生じた変化の病理学的解析を進めている。特に解剖例における肺嚢胞の詳細な構造は、これまで末梢肺でしか捉えられなかった肺胞嚢胞の特徴所見に加え、嚢胞のルーツが細気管支血管を取り巻く線維性基質に深く根を下ろしている知見を得た。全国医療機関の協力を得て50症例以上のBHD症候群肺検体を集積しており、嚢胞発生の解剖学的部位や上皮間葉シグナルの詳細を検討中である。BHD症候群について、遺伝学的検査で確定した発端者185名、BHD症候群関連疾患の既往がある血縁者含めて計477名の遺伝学的、疫学的、臨床病理学的解析を行った。FLCN変異は45の異なるパターンからなり、最も多い変異はexon 11のpolyC領域におけるcytosine挿入であった。その他にもダイレクトシークエンスでは同定できないexon単位で欠失する極めて希少な変異パターンの家系が次世代シーケンサーによる解析で3件同定され、暫定的に陰性とした患者3名が新規に登録された。腎がん発症率は40歳以上では35%と高率だが、腎がん以外の悪性腫瘍として、肺がん、大腸がん、甲状腺がんが3%前後に認められた。肺腫瘍はすべて腺癌を主体とし異型腺腫様過形成や微小結節性肺胞上皮過形成様病変も含む腺系腫瘍で、腺癌と微小結節性肺胞上皮過形成様病変6検体中5検体においてはFLCN LOHパターンが認められた。浸潤癌はEGFR, KRAS変異も認めた。FLCN LOHが肺腺癌の母地としての前駆病変発生に関与している可能性も否定できないと考えられた。また、甲状腺癌と耳下腺腺腫を1例づつ認めたが、いずれも嫌色素性腎癌と形態学的類似性を有するoncocyticな胞体を有し、FLCN LOHを伴っていたことから、これら腫瘍の発生にFLCN遺伝子異常が関与している可能性が示唆された。BHD肺嚢胞の鑑別としてはリンパ脈管筋腫症と特発性ブラに加え、シェーグレン症候群、慢性過敏性肺臓炎様病変に伴う炎症性嚢胞、子宮内膜間質性肉腫転移など、さまざまな疾患が数例ずつ集積された。BHD肺嚢胞(N = 57)と、特発性ブラ(N = 25)を病理組織学的に比較検討した。BHD肺嚢胞では小葉間隔壁と気管支血管束間質の関与、複合型肺胞様構造形成を高率に認め、内腔面の肺胞上皮被覆と共に、特発性ブラとの鑑別に有用と考えられた。BHD症候群と遺伝学的検査で確定した発端者185名、BHD症候群関連疾患の既往がある血縁者含めて計477名の解析を行った。FLCN変異は45の異なるパターンを認めた。exon単位で欠失する希少な変異パターンが3件同定された。腎癌発症率は40歳以上では35%と高率で、その他に肺癌、大腸癌、甲状腺癌が3%前後に認められた。肺は腺癌、異型腺腫様過形成や微小結節性肺胞上皮過形成様病変で、しばしばはFLCN LOHパターンを認めた。甲状腺癌と耳下腺腺腫は嫌色素性腎癌と形態学的に類似し、FLCN LOHを伴っており、腫瘍発生にFLCN遺伝子異常の関与が示唆された。
ソブリンCDSのプレミアムと整合するリスク フリー・レートの推定手法の開発

ソブリンCDSのプレミアムを調整したリスクフリー・レートの推定方法を開発し,日本,ドイツ,米国市場に適用して,日本円,ユーロ,米ドル建てのリスクフリー・レートを推定した.このモデルでは,国債金利は単純にリスクフリー・レートとCDSプレミアムの和とするのではなく,CDSプレミアムおよび国債金利はリスクフリー・レートとその国のデフォルト確率の多変数非線形関数としてモデル化される.本推定手法はリスクフリー・レートとデフォルト確率の間に相関があっても,バイアスのない推定結果をもたらすよう工夫されている.伝統的なファイナンス理論では国債から推定した金利をリスクフリー・レートとみなしている.ところが,ソブリンCDS(国債を参照体としたCDS)のプレミアムがゼロでないことは,国債にもクレジット・リスクが存在することを示唆している.この事実は国債の利回りが「真のリスクフリー・レート」とクレジット・スプレッドから構成されることを意味する.2014年度は日本国債の利回りと日本を参照体とするソブリンCDSのプレミアムから,「真のリスクフリー・レート」とクレジット・スプレッドを同時に推定した.具体的には,日本国のデフォルト強度がPoisson過程に従うとする確率過程モデルを適用し,国債金利とCDSプレミアムのそれぞれについて,理論価格と市場価格の乖離が最小になるようにパラメタ-の同時推定を行った.リスクフリー・レートは,対応する瞬間的フォワード・レートをモデル化し,それがステップ関数で表現するものと,3次のB-スプライン関数で表現するものの2通りについて適合性を検討した.実証分析は2005年から2012年の月次データを対象に行った.その結果,瞬間的フォワード・レートについて,いずれの表現でもモデルは市場に適合可能だが,3次のB-スプライン関数を用いると国債金利の価格エラーが劇的に減少することがわかった.また,「真のリスクフリー・レート」が対応する瞬間的フォワード・レートは,ゼロ金利政策の期間だけでなく,ほとんどの期間において,短中期の満期にわたってマイナスの値をとっていることが判明した.リスクフリー・レートがマイナスの値をとることは,標準的なファイナンス理論とは整合せず,以下のように,その理論の変革を必要とする.第1に,リスクフリー・レートは純粋に理論的なものであり,それ自体は取引可能ではない.第2に,取引可能な金利の正値性が必要条件あり,それを満足すると無裁定条件も充足し,理論的・実証的にも矛盾は生じない.2014年度は,日本国債のスポットレートと参照体を日本国とする日本円建てのCDSプレミアムからリスクフリー・レートを推定する方法を確立した.しかし,そのモデルはCDSの売り手のデフォルト・リスク(カウンターパーティ・リスク)の効果を無視していた.2015年度はカウンターパーティ・リスクの効果を定量化し,その影響を受けないリスクフリー・レートの推定方法を開発した.ソブリンCDSは参照体が共通であっても対象とする通貨が異なるとプレミアムも異なっており,常に外国通貨建てのプレミアムが自国通貨建てのプレミアムよりも高い.この差異はCDSのカウンターパーティ・リスク(売り手のデフォルト・リスク)に起因する.具体的に説明すると,ドイツ連邦共和国を参照体にした米ドル建てのCDSのプレミアムはカウンターパーティ・リスクの影響を受けないが,ドイツ連邦共和国を参照体にしたユーロ建てのCDSのプレミアムはカウンターパーティ・リスクの影響を受ける.米ドル建てのCDSの価格評価にはその米ドル建てのリスクフリー・レート用いるが,その推定には米国を参照体にしたユーロ建てのCDSプレミアムとユーロ建てのリスクフリー・レートが必要になる.このように推定方法は入れ子構造になっており複雑であるが,実証分析の結果,ドイツ連邦共和国と米国のデフォルト強度,ユーロ建ておよび米ドル建てのリスクフリー・レートの同時推定に成功した.ドイツ連邦共和国を対象にしたユーロ建てのCDSプレミアムを用いて,カウンターパーティ・リスクの推定をおこなった.推定結果は,ヨーロッパのソブリン危機を経験するまでは売り手のデフォルト・リスクは低く見積もられていたが,ソブリン危機の深刻化と共にCDSの売り手のデフォルト確率は急上昇し,2012年7月には最高値の0.67となった.その後は低下するものの0.35から0.55の範囲を推移している.2015年度は日本以外の外国を対象にソブリンCDSからリスクフリー・レートを推定することを計画していた.研究は予定通り進み,ドイツ連邦共和国を対象にモデル化と実証分析を終了した.そのモデル化では,当初想定していなかったカウンターパーティ・リスクを対象に,その単純なモデル化に成功した.リスクフリー・レートおよびCDSのプレミアムを決定するデフォルト強度は非確率関数としたが,それらを確率変数への拡張したモデルの予備分析では,2種類の確率変動モデルの構築と数値計算技法の開発を行っている.このことから当初の計画より早く進捗していると判断する.ファイナンス理論における価値評価においてリスクフリー・レートは非常に重要である.通常リスクフリー・レートは国債金利と同一視されているが,その国を参照体とするクレジット・デフォルト・スワップ(CDS)のプレミアムは国家にもデフォルト・リスクがあり,国債金利をリスクフリー・レートとみなせないことを示唆する.そこで本研究では,CDSプレミアムを調整したリスクフリー・レートの推定方法の開発をおこなった.2014年度はCDSの価格評価に関する既存研究のレビューをおこなった.CDS評価アプローチは大別して,構造モデルと還元型モデルに分かれる.構造モデルはCDSの参照体の詳細な財務データを必要とすること,還元型モデルはパラメター推定が比較的に容易であることが分かった.そこで本研究では還元型モデルを採用して研究を進めることにした.

ソブリンCDSのデータベースの構築とソブリンCDS評価プログラムの開発をおこない,日本国債と日本を参照体とするソブリンCDSを用いて,CDSのプレミアムを調整したリスクフリー・レートの推定に成功した.2015,2016年はカウンターパーティ・リスクを考慮して,CDSプレミアム調整済みのリスクフリー・レートを推定する手法を開発した.カウンターパーティ・リスクを除去するために,自国を参照体にした自国通貨建てのCDSのプレミアム,自国のスポット・レートに加えて,自国を参照体にした外国通貨建てのCDSのプレミアム,外国通貨建てのスポット・レートからリスクフリー・レートとデフォルト確率を同時推定した.ソブリンCDSは参照体が共通であっても対象とする通貨が異なるとプレミアムが異なっており,このプレミアム差異をCDSの売り手のカウンターパーティ・リスクで説明できることを明らかにした.2016年度には,リスクフリー・レートとデフォルト確率が相関を取り扱えるようにモデルを拡張した.ソブリンCDSのプレミアムを調整したリスクフリー・レートの推定方法を開発し,日本,ドイツ,米国市場に適用して,日本円,ユーロ,米ドル建てのリスクフリー・レートを推定した.このモデルでは,国債金利は単純にリスクフリー・レートとCDSプレミアムの和とするのではなく,CDSプレミアムおよび国債金利はリスクフリー・レートとその国のデフォルト確率の多変数非線形関数としてモデル化される.本推定手法はリスクフリー・レートとデフォルト確率の間に相関があっても,バイアスのない推定結果をもたらすよう工夫されている.2014年4月までにCDS評価モデルおよびソブリン・リスクの評価や実証研究の既存研究のサーベイをおこなった.その結果,CDSプレミアムへの時系列モデルの適用などの実証分析は数多くあるが,リスクフリー・レートとの関連性についての既存研究は皆無で,本研究のオリジナリティを再確認できた.2014年5月に日本国債と日本を対象にしたソブリンCDSの月次データベースの構築を行った.その月次データベースを対象に,真のリスクフリー・レートとクレジット・スプレッドの同時推定に成功した.暫定的な研究成果を2014年6月の国際学会(査読有)で発表したところ,フロアからの反応はポジティブであった.すなわち,モデルの新規性だけでなく,その論理的妥当性および実データとの適合性について,フロアの参加者の共通の理解が得られた.さらに,分析を精緻化して英文論文にまとめ上げ,ジャーナル(査読有)に投稿したところ,エディターから,改善点の指摘を受けることなく,掲載決定の判断が即座に下されたことから,研究目的を達していると評価する.その後,2014年11月から日本国債と日本を対象にしたソブリンCDSのデータベースの頻度を月次から日次に細分化し,パラメタ-の同時推定を行っている.真のリスクフリー・レートの表現については,ステップ関数と3次のB-Spline関数の2つを検討しており,分析結果の頑強性・安定性を確認している.
価格プロモーションのための動的消費者購買行動モデル：リアルオプション・アプローチ

平成29年度に開発した新たなパラメータ推定法と,平成30年度に購入した米国の購買履歴データから炭酸飲料のデータを抽出し,実証を行った.炭酸飲料を選択した理由としては,買い置き可能な製品であり,価格変動を考慮した購買タイミングの動学的な意思決定がなされると考えられるためである.その結果,以下のことが分かった.まず,実データを用いた場合においても,開発したパラメータ推定法は安定的なパラメータ推定が可能であることが分かった.ただし,実データとのフィッティングにおいて改善すべき課題が発見された.改善すべき課題としては,各家計の消費量は一定ではなくバラツキを有することから,その在庫量もバラツキを有する.したがって当該バラツキを考慮することで,実データとのフィッティングを改善可能となる.そこで,炭酸飲料の特徴を考慮して消費量のモデル化を行った.その特徴とは,炭酸飲料は開封後長期保存ができないことから,家庭内在庫から消費するために選択した容器サイズの炭酸飲料を短期間で消費することである.これは消費量が容器サイズの離散選択モデルで表現可能であることを意味し,消費量における消費者の異質性を考慮することに繋がる.上記の課題については,モデル構築の上,数値実験により消費量を表現可能であることを,以下の学会において報告している.以下の2点の理由により,進捗状況はやや遅れている.1つ目は,購買履歴データの入手についてである.平成29年度に入手を予定していたデータが提供を中止してしまったことから,代替となるデータを入手することに時間を要した.ただし,この点については平成30年度(8月)に代替となるデータを入手することができ,解決済みである.2つ目は,研究実績の概要に示した課題が発見されたことである.ただし,当該遅延理由については,新たな家庭内在庫モデルの提案に繋がっている.従来,家庭内在庫量を扱う研究においては,消費量を一定といった強い仮定が置かれている.これに対し,炭酸飲料の特徴を考慮することによって,消費量を離散選択モデルで表現可能であり,仮定を緩和した柔軟なモデル,さらには動学的離散選択モデルにおける消費者の異質性を考慮した新たなモデルの提案に繋がっている.平成31年度は,消費量を離散選択モデルで表現した消費者購買行動の動学的離散選択モデルの実証を行う.平成30年度に開発した動学的離散モデルでは,消費者の異質性を家庭内在庫といった側面から考慮し,動学的モデルとすることで価格の相対評価を考慮可能なモデルとなっている.実証における今後の課題としては,以下の2点が挙げられる.まず1つ目は,分析対象とするカテゴリの選定である.炭酸飲料はブランド,容器サイズ,パッケージ(複数本のパック)等,多種多様な製品構成となっていることから,将来の効用を導出する際にその組み合わせ数が膨大となり,計算時間の問題から考慮可能な消費者の異質性が少なくなってしまうといった問題がある.ただしこの点については,パスタソースのデータを用いることにより,組み合わせ数が大幅に削減可能であることが分かっていることから,解決可能であると考えている.またパスタソースにおいても,開封後は長期保存が不可であり,炭酸飲料と同様の消費者のモデル化が可能であることも分かっている.2つ目は,推定時間が高速な言語でのプログラミングである.パスタソースを用いた場合においても,動学的離散選択モデルの推定には,多大な時間を要することが分かっている.平成30年度に高性能なPCを購入済みであるが,より高速な推定を可能とする言語でのプログラミングが必要となる.現在はfortranでのプログラミングを予定しており,これにより従来と比較して数倍の速度で計算可能となる予定である.ネスティッド・ロジットモデルとリアルオプション・アプローチを融合した動的な消費者購買行動モデル(Suzuki, et al. (2008))では,消費者の意思決定をブランド選択,購買生起の2段階意思決定とし,購買生起モデルにおけるパラメータは家庭内在庫に応じた期間ごとに推定している.そのため推定するパラメータ数が膨大となることでデータ数やその煩雑性から推定結果が不安定となることが課題であった.この問題に対し,EMアルゴリズムを応用したパラメータ推定方法を開発し,推定結果の安定性を確認することができた.具体的には,購買を延期することで将来獲得可能な価値を考慮した動的な消費者行動モデルを構築するため,購買生起モデルにおいて購買を延期する価値を考慮しているが,その価値はリアルオプション・アプローチにより導出する.t期における購買を延期する価値は,t+1期以降の価格状態に依存した購買生起確率を用いて導出する必要がある.そこで購買を延期する価値を導出する際の購買生起確率を潜在変数として捉え,任意に与えた初期値を元に購買生起モデルのパラメータを推定する(Eステップ).次に,推定結果を元に購買を延期する価値を導出する際の購買生起確率を算出する(Mステップ).上記のステップを,尤度が収束するまで繰り返し実行することでパラメータ推定を行う.家庭内在庫に応じた期間ごとに推定を行わないことでパラメータ数を減少させ,安定的な推定結果を得られることが分かった.EMアルゴリズムを応用したパラメータ推定法を開発し,疑似購買履歴データを用いて推定結果の安定性を確認した.疑似購買履歴データは,パラメータを任意に定め,乱数を用いて発生させたものである.開発したパラメータ推定法では,初期値に依存せず,推定結果が一意定まることが確認され,安定的な推定結果を得られることが分かった.

ただし,ID付POSデータの取得に時間を要し,実データを用いた実証を平成29年度に行うことができなかった.当初予定していたID付POSデータは提供元企業が提供を中止したことから,本研究に適したデータの提供元を探すことに時間を要したためである.しかし,米国よりデータを調達することから,今後研究に支障は無い.また,データ取得の遅れに伴い,対象商品カテゴリを変更した分析を進めることができなかった.Suzuki, et al. (2008)においては,対象商品をケチャップとすることで,必ずしも家庭在庫を意識した購買行動をとっていない可能性があることから,分析結果への影響が考えられる.そのため,買い置き可能かつ家庭内在庫を意識し,価格の安い時に購買する製品カテゴリである,トイレットペーパー等を対象とした分析を行う予定であった.データを入手次第,早急に取り組む予定である.平成29年度に開発した新たなパラメータ推定法と,平成30年度に購入した米国の購買履歴データから炭酸飲料のデータを抽出し,実証を行った.炭酸飲料を選択した理由としては,買い置き可能な製品であり,価格変動を考慮した購買タイミングの動学的な意思決定がなされると考えられるためである.その結果,以下のことが分かった.まず,実データを用いた場合においても,開発したパラメータ推定法は安定的なパラメータ推定が可能であることが分かった.ただし,実データとのフィッティングにおいて改善すべき課題が発見された.改善すべき課題としては,各家計の消費量は一定ではなくバラツキを有することから,その在庫量もバラツキを有する.したがって当該バラツキを考慮することで,実データとのフィッティングを改善可能となる.そこで,炭酸飲料の特徴を考慮して消費量のモデル化を行った.その特徴とは,炭酸飲料は開封後長期保存ができないことから,家庭内在庫から消費するために選択した容器サイズの炭酸飲料を短期間で消費することである.これは消費量が容器サイズの離散選択モデルで表現可能であることを意味し,消費量における消費者の異質性を考慮することに繋がる.上記の課題については,モデル構築の上,数値実験により消費量を表現可能であることを,以下の学会において報告している.以下の2点の理由により,進捗状況はやや遅れている.1つ目は,購買履歴データの入手についてである.平成29年度に入手を予定していたデータが提供を中止してしまったことから,代替となるデータを入手することに時間を要した.ただし,この点については平成30年度(8月)に代替となるデータを入手することができ,解決済みである.2つ目は,研究実績の概要に示した課題が発見されたことである.ただし,当該遅延理由については,新たな家庭内在庫モデルの提案に繋がっている.従来,家庭内在庫量を扱う研究においては,消費量を一定といった強い仮定が置かれている.これに対し,炭酸飲料の特徴を考慮することによって,消費量を離散選択モデルで表現可能であり,仮定を緩和した柔軟なモデル,さらには動学的離散選択モデルにおける消費者の異質性を考慮した新たなモデルの提案に繋がっている.
国際標準品作成のための可溶性トランスフェリン受容体分子の単離と構造決定

可溶性トランスフェリン受容体(soluble transferrin receptor : sTfR)濃度は、骨髄赤芽球の細胞内鉄濃度と骨髄赤血球造血の総量を非侵襲的に推測できる血清マーカーとして欧米を中心に広く普及している。しかしながら、キット間で測定値にばらつきが有り検査結果の標準化がなされていない。その原因の一つに、sTfRの血清中形態が不明であることがあげられる。本研究では、健常人血清中から乖離操作を含まない方法を用いて、本来の構造を維持した状態でsTfRを精製しその性状を解析した。その結果、その主要な形態は、トランスフェリン1分子とsTfR2分子から成る複合体であることを明らかにした。また、この比率は、トランスフェリンの鉄飽和度によって変化する可能性についても示した。次に、トランスフェリン受容体(TfR)の異なるエピトープを認識する単クローン抗体を作成し、血液疾患と非血液疾患における血清sTfRに対する反応性を検討した。非血液疾患として肝疾患症例を用いて検討したところ、血液疾患と肝疾患における血清sTfRは、抗TfR抗体に対する反応性が異なり、その構造に違いがある可能性が示された。さらに、血清sTfR高値を示す代表的疾患である鉄欠乏性貧血と、臨床的に鑑別が最も問題になる慢性炎症による貧血の血清sTfRの性状を解析するため、慢性関節リウマチ患者血清sTfRに対する抗TfR抗体の反応性を検討したところ、肝疾患患者血清を用いた場合と同様に、鉄欠乏性貧血患者と慢性関節リウマチ患者血清sTfRは抗TfR抗体に対する反応性が異なり、血液細胞由来のsTfRと非血液疾患由来のsTfRの構造に違いがあることが確認された。これらの構造の違いを明らかにすることで、より赤血球由来のsTfRに特異的な測定系の確立に寄与するものと思われる。乖離操作を含まない方法で、本来の構造を可能な限り維持した状態で健常人血清より可溶性トランスフェリン受容体(sTfR)の精製を試み、その性状の検討及び構造を推定した。また、肝疾患症例と血液疾患症例のsTfRの構造が同一か否かをTfRに対する各種単クローン抗体の反応性から検討した。1 TfRに対する単クローン抗体の作成。(1)ヒト胎盤由来のintact TfRをマウスに免疫し、単クローン抗体TR101、TR104を作成した。(2)健常人プール血清よりTR104を用いたアフィニティカラムにてsTfR-トランスフェリン(Tf)複合体を精製した。(3)得られたsTfR-Tf複合体をマウスに免疫し、単クローン抗体TR112を得た。2血清からのsTfR複合体の精製。(1)抗TfR単クローン抗体結合Sepharose 4Bカラムへ血清を添加後、NH4OH溶液(pH11)で溶出し、TfR分画を回収した。(2)回収した分画をさらにmonoQカラムによりTfR分画を回収した。3血清より精製したsTfRはTfRとTfのコンプレックスで、その分子量は235kdと、TfR2分子(85kd×2=170kd)とTf 1分子(65kd)の分子量と一致した.4血清そのものを用いたゲルろ過

分画のsTfRは、今回精製したsTfRと同様の分子量であった.5 sTfRとTfの結合形態は、各種単クローン抗体との反応性から、sTfRのC末がTfを覆っている構造で、N末側ではsTfRがフリーになっておりTfが若干露出した形が推測された.6血液疾患と肝疾患での血清sTfRは,抗TfR抗体に対する反応性が異なり、その構造に違いがある可能性が示された.昨年度、健常人血清中から乖離操作を含まない方法を用いて、本来の構造を維持した状態で可溶性トランスフェリン受容体(sTfR)を精製し、その性状を解析した。その主要な形態は、トランスフェリン1分子とsTfR2分子から成る複合体であることを示した。また、トランスフェリン受容体(TfR)の異なるエピトープを認識する単クローン抗体を作成し、血液疾患と非血液疾患における血清sTfRに対する反応性を検討した。非血液疾患として肝疾患症例を用いて検討したところ、血液疾患と肝疾患での血清sTfRは,抗TfR抗体に対する反応性が異なりその構造に違いがある可能性が示された。今回は、血清sTfR高値を示す代表的疾患である鉄欠乏性貧血と臨床的に鑑別が最も問題になる慢性炎症による貧血の血清sTfRの性状を解析するため、慢性関節リウマチ患者血清sTfRに対する抗TfR抗体の反応性を検討した。その結果、肝疾患患者血清を用いた場合と同様に、鉄欠乏性貧血患者と慢性関節リウマチ患者血清sTfRは抗TfR抗体に対する反応性が異なり、血液細胞由来のsTfRと非血液疾患由来のsTfRの構造に違いがあることが確認された。一方、TfRは細胞膜上では、遺伝性へモクロマトーシスの原因遺伝子産物であるHFEと細胞外部分を介して会合し、TfRを介した鉄の取り込みを制御しているが、HFEもまた、膜から遊離し血中に存在する可能性が考えられている。そこで、HFEに対するポリクローナル抗体を作成し、前述の精製sTfR複合体を用いてwestern blot解析した。その結果、血清sTfRの一部は、血清中に存在するHFEと複合体を形成していることが明らかになった。これらの事実は、血清中には由来する細胞によって異なる抗原性を持つsTfRがトランスフェリン、HFEと複合体を形成して存在している可能性を示している。可溶性トランスフェリン受容体(soluble transferrin receptor : sTfR)濃度は、骨髄赤芽球の細胞内鉄濃度と骨髄赤血球造血の総量を非侵襲的に推測できる血清マーカーとして欧米を中心に広く普及している。しかしながら、キット間で測定値にばらつきが有り検査結果の標準化がなされていない。その原因の一つに、sTfRの血清中形態が不明であることがあげられる。本研究では、健常人血清中から乖離操作を含まない方法を用いて、本来の構造を維持した状態でsTfRを精製しその性状を解析した。その結果、その主要な形態は、トランスフェリン1分子とsTfR2分子から成る複合体であることを明らかにした。また、この比率は、トランスフェリンの鉄飽和度によって変化する可能性についても示した。次に、トランスフェリン受容体(TfR)の異なるエピトープを認識する単クローン抗体を作成し、血液疾患と非血液疾患における血清sTfRに対する反応性を検討した。非血液疾患として肝疾患症例を用いて検討したところ、血液疾患と肝疾患における血清sTfRは、抗TfR抗体に対する反応性が異なり、その構造に違いがある可能性が示された。
エピジェネティク解析による動物の腫瘍性疾患の病態

犬のリンパ腫細胞において、CDKインヒビター(細胞周期を調節する蛋白質)をコードするp16, p15, p14遺伝子およびABCDトランスポーター(細胞から薬剤等を排出する蛋白質)をコードするABCB1遺伝子の発現を解析した。DNAメチル化やヒストンH3脱アセチル化といったエピジェネティック制御によってこれら遺伝子の発現が減少している例が見いだされた。さらに、その制御を阻害するエピジェネティック医薬品によって遺伝子発現量が回復した。本研究により、動物の腫瘍性疾患の病態におけるエピジェネティクスの重要性が明らかとなった。ヒトおよび動物の腫瘍性疾患に関しては、長年の間ジェネティックな変化(ゲノム塩基配列の変化)によってその病態を説明しようとする研究が進められてきた。しかし、発生・分化のメカニズムにおいて働いているエピジェネティクスによる制御(ゲノム塩基配列の変化を伴わない制御)の破綻が腫瘍の病態にも密接に関連する可能性が示唆されてきた。本研究においては、動物の腫瘍、とくにイヌのリンパ系腫瘍を対象として、癌遺伝子および薬剤耐性関連遺伝子のエピジェネティクな変化を明らかにしたいと考えた。はじめに、イヌのリンパ腫細胞における細胞周期調節に関与する遺伝子であるp16, p15, p14の発現量を解析したところ、T細胞リンパ腫では同領域染色体の広範な欠失による完全不活化が観察され、一方、B細胞リンパ腫においてはp16遺伝子プロモーター領域に存在するCpG islandのDNAメチル化による発現抑制が観察された。これらB細胞株にメチル化阻害薬である5-aza dCを作用させたところ、p16遺伝子の発現量増加が観察された。さらに、71頭のイヌのリンパ腫症例群に関して予後解析を行ったところ、発生部位やWHO臨床サブステージといった既存の予後因子の他に、p16遺伝子の発現亢進が負の予後因子であることが明らかとなった。次に、薬剤耐性に関して検討したところ、薬剤感受性のリンパ腫細胞株ではABCB1遺伝子の発現量がきわめて少なく、そのプロモーター領域に存在するCpG islandがほぼ完全にメチル化されていた。一方、薬剤感受性細胞株ではABCB1遺伝子の発現量が多く、そのCpG islandは非メチル化状態であった。これら成果は、イヌのリンパ腫の病態にエピジェネティク制御が重要な役割を果たしていることを明らかにしたものであり、獣医腫瘍学に全く新しい展開がもたらすとともに、ヒトの臨床医学の発展にも貢献するものと考えられる。犬のリンパ系腫瘍における病態解明を進めるとともに予後因子を探索するため、p16, p15, p14遺伝子のジェネティックな異常およびエピジェネティックな制御に関して検討を行った。犬のリンパ系腫瘍由来細胞株のうち、3株においてp16遺伝子の発現低下が認められたが、当該遺伝子領域の欠失がなかったため、その発現抑制にはエピジェネティックな機構の関与が推察された。そこで、p16遺伝子に関して、DNAメチル化によるエピジェネティックな制御について検討した。p16 mRNAの発現が低下していた3株のいずれにおいても、そのCpG islandは高メチル化状態であり、メチル化阻害薬(5-aza-dC)の存在下での培養によって発現量が増加した。一方、p16発現量が増加していた細胞株においては、CpG islandは非メチル化状態であり、5-aza-dC処理による発現量の増加は認められなかった。以上の結果から、犬のリンパ系腫瘍細胞において、エピジェネティックな異常として、DNAメチル化を介したp16遺伝子の不活化が存在することが示された。次に、犬のリンパ腫の症例から採取した腫瘍サンプルにおけるp16, p15, p14遺伝子の発現量を解析し、その予後への影響を検討した。単変量解析では、p16発現レベル、WHO臨床サブステージ、免疫学的細胞系統、および解剖学的発生部位が予後に影響を与える因子として検出された。多変量解析の結果、p16発現レベル(上昇)および免疫学的細胞系統(T細胞系由来)といった2因子が負の予後因子として抽出された。p16遺伝子の発現低下とCpG islandのメチル化との間には関連が認められず、その発現制御にはDNAメチル化以外のエピジェネティックな機構が関与しているものと考えられた。6種類の犬のリンパ系腫瘍細胞株(CL-1, GL-1, UL-1, CLBL-1, Nody-1, Ema)を使用し、p16, p15, p14の各遺伝子について、ジェネティックおよびエピジェネティックな変化を解析した。その結果、2つの細胞株(Nody-1, Ema)に関してジェネティックな変化により、また3つの細胞株(GL-1, UL-1, CLBL-1)に関してはエピジェネティックな変化によってこれら遺伝子の不活化が認められた。犬のリンパ系腫瘍症例においても同様なジェネティックおよびエピジェネティックな変化を検出することができ、さらにp16遺伝子に関しては、その発現量が予後に影響することが示された。

このように、当初予定していた研究計画をおおむね予定通り実行することができ、本研究は順調に進展しているものと考えている。本研究により、犬の腫瘍性疾患とくにリンパ系腫瘍においてエピジェネティク制御によるがん抑制遺伝子の不活化が存在することが示された。今後は、リンパ系腫瘍ばかりではなく、動物において問題となっている各種腫瘍性疾患(肥満細胞腫瘍、骨肉腫、悪性黒色種、乳腺腫瘍、組織球系腫瘍など)や骨髄異形成症候群における各種遺伝子のエピジェネティク制御を検討することにより、腫瘍化に関わる一般的な病態をエピジェネティクスの側面から明らかにしていきたい。これら動物の腫瘍におけるエピジェネティクな変化はヒトの腫瘍におけるものと共通する点が多く、動物の自然発生腫瘍をエピジェネティク治療のモデルシステムとして活用していきたい。該当なし
APL細胞のレチノイン酸耐性機構の分子生物学的解明

レチノイン酸による急性前骨髄球性白血病(APL)の分化誘導療法は,臨床的に今日確立された治療法となっている.しかしながら,症例の蓄積とともにレチノイン酸に耐性を示す症例の存在が問題となっている.この耐性化機構を解析するために,まずレチノイン酸に耐性となったHL-60細胞(HL-60R)を用いて,retinoic acid receptor(RAR)-α遺伝子の全塩基配列を解析した.その結果HL-60R細胞ではRAR-α遺伝子のリガンド結合領域コドン411にC→Tへの点突然変異を認め,RAR-α遺伝子はこの領域でストップコドンを形成し,リガンドの受容体への結合が低下していることが明らかになった.さらに,この細胞ではチトクロームP-450やP-糖蛋白,およびP-糖蛋白をコードするMDR1遺伝子の発現が亢進していることが認められた.したがって,白血病細胞のレチノイン酸耐性化機構は受容体遺伝子の構造的変化のみならず細胞内でのレチノイン酸の代謝異常も関与することが示された.また,臨床的にレチノイン酸耐性となったAPL症例より細胞株(UF-1)を樹立した.このUF-1細胞のPML/RAR-αキメラ遺伝子の塩基配列を解析したが,特に構造的異常を認めなかった.UF-1細胞ではt(15;17)(q21;q21)に加え,add(1)(q44),add(6)(q36),add(7)(q36)の付加的染色体異常を認めたため,これらに存在すると考えられる新たなレチノイン酸耐性関連遺伝子のクローニングを現在施行している。
新奇なNMR現象を利用する天然薬物資源構造解析

海洋天然物や合成医薬に含有されるアレン官能基の絶対配置決定法を確立した。アレンの絶対配置についてはこれまで有効な決定法が存在しなかった。本研究では、電子吸引基を有するアレンに対してキラルなニトロン(MPO)を作用させると立体・位置特異的に1,3-双極子付加反応が起こり、元のアレンの絶対配置が決定できることを見出した。また、電子供与基と結合したキラルアレンを合成し、それらについてMPOとの反応性と立体特異性を解析することにより、アレンの絶対配置を簡便かつ確実に決定する方法論を確立した。この方法は有機化学者に最も普遍的であるNMRスペクトルを利用するもので、今後、多くの化学者に使用されることが期待される。リン原子はATPや核酸等の生体分子に含まれる重要な元素である。リン原子は核スピンが1/2であり、NMRスペクトルにおいて隣接する水素原子や炭素-13原子と大きくカップリングする。一方、有機化合物を積極的にリン酸化させて構造研究に用いる方法は全く存在しなかった。本研究においてはリンと炭素-13原子とのカップリング(C-Pカップリング)を多数のモデル化合物を作成する事により詳細に検討し、両原子間の結合数や空間的な位置配置とC-Pカップリングの大きさとを研究分担者と共に体系化した。さらに、構造未知の化合物にリン原子を有する試薬を結合させ、C-Pカップリングを解析することにより天然薬物分子の構造決定に利用する「P原子導入による天然物の構造決定法」を確立した。二級アルコールの絶対配置決定に用いられる教科書的な方法論「新Mosher法」は我々が開発したものであるが、NMRスペクトルを重クロロホルム中で測定することが必須と考えられていたが、本研究において、新Mosher法は重ベンゼン、重ピリジン、重メタノール等の溶媒でも全く問題なく使用できることを見出した。NMRにおける溶媒効果は1970年代に研究されていたが、近代的NMR技法の進化に伴い、天然物の構造決定に用いられる事なく、長らく忘れ去られていた。本研究では、有機化合物の絶対配置決定に有効である新Mosher法について溶媒効果を検討した。新Mosher法においてはこれまで重クロロホルムのみが溶媒として使用出来るものと考えられていた。しかし、重クロロホルムは、時に空気酸化により塩化水素を発生し、貴重なサンプルを分解させる事がある。また、重クロロホルム中に溶解した水のピークがδ1.5付近に出現するため低濃度の溶液の場合サンプルのシグナルと重なる事があるなどの欠点が知られている。本研究の結果、重ベンゼン、重メタノール、重ピリジンも新Mosher法に使用可能である事を見いだした。特に重ベンゼンはその特異な溶媒効果によりサンプルシグナルの分離が良好であり、絶対配置決定法に新たな展開をもたらす事ができた。テルペン類にはシクロプロパン環を有する化合物が多数存在する。しかし、シクロプロパン環を手がかりとする絶対配置決定法は皆無である。本研究では、シクロプロパン環を有するキラルな化合物について酸素官能基を導入する事により、絶対配置の手がかりを構築する研究を行った。その結果、酸化ルテニウムによりシクロプロパン環のα位メチレンを酸化してカルボニル基を導入し、この酸素官能基を利用して二級アルコールを創成し新Mosher法により絶対配置を決定する新しい方法論を展開した。カロテノイドなどの天然物に多く見られるアレンについて、キラルなニトロンを1,3-双極子付加させ、絶対配置決定を行う方法論を完成させた。NMRにおける溶媒効果は1970年代に研究されていたが、近代的NMR技法の進化に伴い、天然物の構造決定に用いられることなく、長らく忘れ去られていた。

本研究では、有機化合物の絶対配置決定に有効である新モシャー法について、溶媒効果を検討した。新モシャー法においてはこれまで重クロロホルムのみが溶媒として使用できるものと考えられていた。しかし重クロロホルムは時に空気酸化により塩化水素を発生し、貴重なサンプルが分解する、水のピークがδ1.5付近に出現するため、低濃度の溶液の場合サンプルのシグナルと重なることがある、等の欠点が知られている。本研究の結果、重ベンゼン、重メタノール、重ピリジンも使用可能であることを見いだした。特に、重ベンゼンはその特異な溶媒効果によりシグナル分離が良好であり、絶対配置決定法に新たな展開をもたらすことができた。テルペン類にはシクロプロパン環を有する化合物が多数存在する。しかし、シクロプロパン環を手がかりとする絶対配置決定法は皆無であった。本研究では、シクロプロパンを有するキラルな化合物について酸素官能基を導入することにより、絶対配置決定の手がかりを構築する研究を行った。その結果、酸化ルテニウムによりシクロプロパン環のα位メチレンを酸化してカルボニル基を導入し、この酸素官能基を手がかりとして新モシャー法により絶対配置を決定する新しい方法論を展開した。カロテナイドなどの天然物に多く見られるアレンについて、キラルな13-双極子を付加させ、これまでX線解析以外に不可能であったキラルアレンの絶対配置決定法を開発した。(1)新Mosher法における溶媒効果とX線解析による結晶構造との比較を行った。すなわち、新Mosher法を重クロロホルム以外の重溶媒、すなわち重ベンゼン、重メタノール、重ピリジン中で応用するとほとんどの化合物において問題なくこの方法論が使用出来ることを見いだしたが、シクロプロパン環を持つ化合物については重ベンゼン中では異常なΔδ値が観測されることを見いだした。これらのうち一つの化合物についてX線解析を行ったが、MTPAエステルは期待されるコンホメーションを有していた。これは、この化合物が結晶中と溶液中とで異なるコンホメーションを取ることを示唆しており、NMRスペクトルによりこのような現象を見いだすことが出来るという新たな知見を得ることが出来た。今後、分子力場計算とNMRスペクトルとを組み合わせ、新Mosher法に観測された異常な現象の解明を行う予定である。(2)海洋天然物や生理活性物質においてしばしば見られるアレン官能基についてはその絶対配置を決定する有効な方法論が存在しなかった。我々は、今回、キラルなニトロンの1,3-双極子付加反応を使用してアレンのキラリティーを決定することを試みた。その結果(R)-または(S)-5-methyl-5-phenylpyrrol-N-oxideを用いると反応は位置選択的に行われ、しかも1,3-双極子反応付加物のNMRスペクトルの簡単な解析で反応に用いられたアレンの絶対配置が決定できることを見いだした。また、アレンに結合する置換基の極性と立体的なかさ高さが大きく反応の方向性に関与することも見いだした。この発見に基づき、多種の置換基を有するキラルなアレンを合成し、今回の方法論の有効性を実証することが出来た。(1)NMRスペクトルは最も頻繁に使用される分析器機の一つである。
口腔癌の新しい診断ならびに治療法に関する分子細胞生物学的研究

我々が開発した完全合成無蛋白培地PF86ー1を用いた口腔癌細胞の無蛋自培養系を用い.その培養上清中に分泌された口腔癌の産生する物質についての検索を行った。^<45>Caで標識したマウス胎児頭頂骨の骨吸収実験系を用いて.口腔癌の産生する骨吸収促進因子の検索を行った。6種の無蛋白培養系の細胞株の1つCaPFの培養上清中に.ILc1α,PTHrP,PDGF_<AA>が存在することを見出した。そして6種の細胞株には.ILー1α,1Lー1B,PTHrP,TGFーα,TGFーβ,PDGFAchainのいずれか.あるいはすべてのmRNA発現が認められた。また間質構成細胞の1つである血管内皮細胞を標的としてDNA合成能を測定したところ.6種の細胞株のうち.2種の培養上清中に強い抑制活性が認められ.この活性は血管内皮細胞に特異的であり.線維芽細胞に対して無効果であった。この1つHSCー3PFの培養上清を材料にこの血管内皮細胞増殖抑制因子の精製を試みた。陰イオン交換、ゲル瀘過クロマトグラフィ-を用いて部分精製した現段階で.SDS PAGEによる分析からこの因子は分子量70Kもしくは90Kの蛋白質と推測できた。現在.脾内免疫法を用いこの因子の単クロ-ン抗体を作製中である。未知の物質である可能性も大きく.今後この因子と抗体を使い.内皮細胞と癌の相互作用を解明してゆきたいと考えている。癌遺伝子と口腔癌の臨床的特徴の関連を明らかにするため.癌遺伝子erbBー1,hstー1,intー2について増幅様式をサザンハイブリダイゼ-ション法にて検索した。その結界erbBー1は10株中2株にhstー1,intー2は5株に認められた。しかしその程度はerbBー1の方が明らかに高かった。また癌発症を考える面から.これら癌遺伝子及び癌抑制遺伝子の活性化あるいは不活性化を検索した。ras遺伝子の活性化は扁平上皮癌の発症に不可欠でないことを示した.またP53抑制遺伝子は.細胞株.組識ともに1例を除く全例で構造異常が検出された。我々が開発した完全合成無蛋白培地PF86ー1を用いた口腔癌細胞の無蛋白培養系を用い、その培養上清中に分泌された口腔癌の産生する物質についての検索を行った。^<45>Caで標識したマウス胎児頭頂骨の骨吸収実験系を用いて、口腔癌の産生する骨吸収促進因子の検索を行った。6種の無蛋白培養系の細胞株の培養上清には、いずれにも骨吸収活性が認められた。その1つCaPFの培養上清中に、1Lー1α、PTHrP、PDGF_<AA>が存在することを見い出した。そして6種の細胞株には、1Lー1α、1Lー1β、PTHrP、TGFーα、TGFーβ、PDGF_Achainのいずれか、あるいはすべてのmRNA発現が認められた。これより口腔癌は複数の骨吸収促進因子を産生していることがわかった。また間質構成細胞の1つである血管内皮細胞を標的としてDNA合成抑制活性を測定したところ、6種の細胞株のうち、2種の培養上清中に強い抑制活性が認められた。この活性は血管内皮細胞に特異的であり、線維芽細胞に対してはこの培養上清はDNA合成促進的に作用した。固型癌の進展に際して癌に誘導される血管新生は必須の現象であり、脈管浸潤、転移について考える上でも、癌細胞と血管内皮細胞との相互作用は、きわめて注目すべき点である。よってこの活性物質について現在その培養上清から精力的に精製、同定を進めている。現段階では、未知の物質である可能性も大きい。口腔癌細胞の多くは細胞表面に異常に多くのEGF受容体を発現している。今回、口腔癌細胞の細胞株、切除物より採取した癌組織について検索した結果、これは遺伝子増幅だけで説明できる数の増加ではないことがわかった。また最近では癌の転移、浸潤のメカニズムを解明するため、癌の細胞外基質に対する接着および運動性についても検討中である。陰イオン交換、ゲル

瀘過クロマトグラフィ-を用いて部分精製した現段階で.SDS PAGEによる分析からこの因子は分子量70Kもしくは90Kの蛋白質と推測できた。現在.脾内免疫法を用いこの因子の単クロ-ン抗体を作製中である。未知の物質である可能性も大きく.今後この因子と抗体を使い.内皮細胞と癌の相互作用を解明してゆきたいと考えている。癌遺伝子と口腔癌の臨床的特徴の関連を明らかにするため.癌遺伝子erbBー1,hstー1,intー2について増幅様式をサザンハイブリダイゼ-ション法にて検索した。その結界erbBー1は10株中2株にhstー1,intー2は5株に認められた。しかしその程度はerbBー1の方が明らかに高かった。また癌発症を考える面から.これら癌遺伝子及び癌抑制遺伝子の活性化あるいは不活性化を検索した。ras遺伝子の活性化は扁平上皮癌の発症に不可欠でないことを示した.またP53抑制遺伝子は.細胞株.組識ともに1例を除く全例で構造異常が検出された。
高頻度癌併発疾患患者血清中に見出される突然変異誘導の促進因子の解析

I.突然変異誘導制御因子に対するモノクローナル抗体の作製これまでの我々の解析により、突然変異誘導制御と、変異原処理による細胞のプロテアーゼ誘導とに相関があることが知られている。この点に注目し、突然変異誘導制御に関与するプロテアーゼの同定を試みた。抗プロテアーゼ抗体を変異誘導が高頻度で起こる細胞と低頻度の細胞間でのサブトラクティブ免疫法にて作製した。プラスチックプレート上で、培養ヒト細胞の粗抽出液と作製したモノクローナル抗体を反応させ、固層化した。この抗原抗体複合体に各種プロテアーゼに特異的な蛍光人工基質をそれぞれ加え、37°Cでインキュベートした。蛍光強度が増加した5クローンの抗体に関して抗原抗体複合体中のプロテアーゼの特徴について、各種プロテアーゼインヒビターを用いて解析したところ、これらの活性は、セリンプロテアーゼインヒビターにより強く阻害されることより、セリンプロテアーゼに属するものであることが示唆された。II.突然変異促進因子の遺伝子クローニング我々は、結節性硬化症(TS)の患者血清中に変異の誘導を促進する活性があることを見出している。更に、この変異誘導促進活性を、ヒトインターフェロンβに対する抗体YSB-1は抑制するが、YSB-2は抑制しないことが分かっている。この2種類の抗体の反応性の差に着目し、TS由来血清因子のcDNAを検索した。TS患者細胞由来のcDNA expression libraryからYSB-1に反応するがYSB-2には反応しないクローンを選別した。このうち、全長cDNAが得られた未知遺伝子TT4をサイトメガロウイルスプロモーターを持つベクターに組み込み、ヒト培養細胞にトランスフェクトし、変異誘導活性について解析した。この結果、TT4導入細胞では、変異誘導頻度が上昇している可能性が示唆された。この点に注目し、突然変異誘導制御用因子を含むと予想される培養ヒト細胞の粗抽出液と、その突然変異誘導制御因子に対するモノクローナル抗体を反応させることとした。抗体を作製するために、突然変異を高頻度で誘導可能なRSa細胞とその派生株で変異誘導が起こりにくいUV^r-1細胞株を、サブトラクティブ免疫法にてBALB/cマウスに免疫した。免疫後、リンパ節細胞をマウスミエローマ細胞と細胞融合し、抗体産生ハイブリドーマを得た。形成された抗原抗体複合物質を96穴プレート上に結合させた。次に、プロテアーゼに対する蛍光人工基質を加え、37°Cでインキュベートした。蛍光強度が増加した35クローンの抗体に関して解析を進めている。II.突然変異促進因子の遺伝子クローニング結節性硬化症(TS)の患者血清中に変異の誘導を促進する活性があることを見出している。更に、ヒトインターフェロンβに対する抗体YSB-1はこの活性を抑制することが明かとなった。一方、YSB-2抗体はヒトインターフェロンβには反応するが、TS由来血清因子には反応しないことが分った。この2種類の抗体の反応性の差に着目し、TS由来血清因子のcDNAを検索することとした。TS患者由来細胞よりmRNAを抽出し、λファージcDNA libraryを作製した。このcDNA libraryからYSB-1に反応するがYSB-2には反応しないものを選別した。現在までに、DNA修復に関与する分子等、数種の既知および未知の遺伝子類が得られている。今後、これら遺伝子産物の突然変異誘導調節との関連を検証して行く。
レクチン組織化学を用いたヒト痛覚伝導無髄線維(C線維)の識別と超微形態に関する解剖学的病理学的検討

目的:Ulex europaeus aggulutinin (UEA-1)レクチンを生検腓腹神経内の求心性無髄線維のマーカーとして用い、各種末梢神経障害の診断および評価のための臨床応用をする目的で、本年度の研究では生検腓腹神経内UEA-1陽性無髄線維の正常像に関し、脱エボン法を用いて検討した。材料:正常範囲内の形態を示した腓腹神経5例について検討した。染色方法:エボン包埋ブロックから連続した1μmの準超薄切片と超薄切片とを作製した。準超薄切片はNaOH飽和メタノール溶液で脱エボンし、ビオチンUEA-1 lectin(1:50)にて染色し、ABC法にてDABを基質として発色させた。連続した超薄切片は電子染色をおこない、電顕にて超微形態の観察をおこなった。結果:UEA-1の染色性は、無髄線維の一部に一致し染色性を認め、やや径が大きく軸索内のneurofilamentの密度がやや高い線維であることが多かった。計測検討では、UEA-1陽性無髄線維の径の分布は、全体の無髄線維の径の分布のなかで、やや大径側にかたよって存在し、UEA-1陽性線維の割合は、CASE1(16歳):16.3%、CASE2(20歳):20.8%、CASE3(44歳):20.9%、CASE4(55歳):21.7%、CASE5(77歳):16.2%であった。考察:今回の検討で、はじめて正常の腓腹神経におけるUEA-1の染色性について超微形態的に観察した。本研究ではじめて求心性の無髄線維を染め分けえた。若年から高年齢にかけてさまざまな年齢のコントロールについてをとり検討し、正常腓腹神経内のUEA-1陽性無髄線維に関する正常データーを得た。今後、各種の疾患例において検討するとき重要な基礎データとなると考えた。
類天疱瘡ならびに天疱瘡病変における浸潤細胞の役割

60年度には本研究にとりかかるべく研究環境の整備、細胞表面マーカーの検索手段の確立を類天疱瘡、天疱瘡例以外の自己免疫性皮膚疾患を対象に行なうと同時に研究対象二疾患の免疫病理学的知見を蓄積した。その結果、新しい免疫グロブリンクラス(IgA)の抗表皮細胞間抗体を見い出し、報告した。61年度は類天疱瘡6例、天疱瘡5例の病変皮膚を辺縁健常部と比較して、浸潤細胞の同定を行なった。同時に少数例ではあるが末梢血リンパ球のサブセットを検討し、病変皮膚と比較、考察した。その結果、両疾患において共に浸潤リンパ球はT細胞よりなり、B細胞はみとめられず、T細胞の多くがHLA-DR抗原陽性を示すこと(活性化リンパ球)を知った。またT細胞サブセットでは両疾患ともヘルパーT細胞がサプレッサーT細胞に比し優勢であり特に疾患による相違はみられなかった。水疱部と周辺紅斑部の比較では、特に浸潤細胞の構成比率に差異はなかった。これらの結果より両疾患の病変皮膚にみとめられるリンパ球に関しては、病変形成への直接の関与は考えにくいものと思われた。