hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護系大学・短期大学における自己点検・評価システムの開発

平10年度は、平成8年度からの研究成果に基づき、(1)看護系大学自己点検・評価システムモデルの開発、(2)平成9年度に開発した教育管理者、教員、学生が評価者となる測定用具(看護系大学組織運営評価インベントリ、看護系大学授業評価活動スケール、看護系大学授業過程評価スケール)の活用指針の明確化、(3)(1)と(2)を統合した看護系大学自己点検・評価システムのガイドラインを作成した。(1)本システムモデルの開発に向けては、第一に文献検討を行い、第三世代システムであるオートポイエーシス論は看護系大学自己点検・評価ほシステムが具備すべき特性と合致する機構を備えており、その開発基盤として適切であることを明らかにした。第二にオートポイエーシス論を基盤にTheory Derivationを適用して、システムの成立要件と定義及びシステムを構成する教員の活動等に関する規定を明確にし、本システムモデルを開発した。第三にこのモデルにより看護系大学の教員が自己点検・評価を実施するために必要な知識を明らかにした。また、(2)開発した測定用具の活用指針は、各測定用具の信頼性と妥当性を確認し、測定結果の解釈方法について検討し、測定結果を解釈するための基礎資料を加えて作成した。さらに、(3)本システムのガイドラインは、実際に本システムが看護系大学の教員により活用され、高等教育の質向上に貢献することを目指して、(1)と(2)の研究成果を統合して完成させた。最後に、この全容を報告書として提示する。平成8年度は、看護系大学・短期大学(以下、教育機関)の自己点検評価システム開発の基礎資料作成に向け、2つの研究目標を達成した。第1は、各教育機関の教育目的の明確化である。協力に同意した67校から学校案内、学生便覧等を郵送法及び訪問により入手し、内容分析の手法により分析した。その結果、これらの教育機関は「豊かな人間性」「看護実践能力」「自己学習能力」「社会・医療・福祉に貢献しうる人材」「看護学の発展に貢献しうる人材」「指導者」の育成などを目的としていることが明らかになった。第2は、自己点検・評価の実態把握である。研究協力に同意した33校の教育責任者を対象とし、郵送法による質問紙調査を行った結果は、学生の受け入れ、学生生活への配慮、カリキュラム編成、教育指導のあり方等について、多くの教育機関が確実な評価を行い問題点を見出し、改善の方向に向かっていることを明らかにした。しかし、教育目的・目標の適切さ、達成度、教授方法の工夫、研究活動、教員組織、施設設備、管理運営・財政については自己点検・評価の対象としていない教育機関が数多く存在することを示した。これらは、いずれも教育機関がその使命を果たすために不可欠な要素である。従って、システム開発に向けては、これらの要素の重要性を強調するとともに、具体的評価方法の考案が必要である。また、研究協力に同意した444名の教員を対象とした郵送法による質問紙調査の結果は、各教員が教育評価の重要性を認識している実態を明らかにした。しかし、評価に関わる用語、方法、対象など基本的知識の理解については不十分であることを示した。これらは、今後システムの活用可能性を向上するために、ガイドラインに用語解などを付記するといった工夫が必要であることを示唆している。平成9年度は、前年度の実態調査の結果に基づき看護系大学・短期大学自己点検・評価システムとして3つの測定用具を作成、その信頼性及び妥当性を検討した。「看護系大学組織運営評価インベントリ(大学版,短大版)-教育管理者用-」は、教育機関の組織運営に関する評価のために開発した測定用具である。このインベントリは、咋年度の実態調査を基盤に質問項目の洗練を行い、国立大学学科長、評議員、県立大学学長といった役職を特つ5名の専門家が内容的妥当性を確認した。「看護系大学授業評価活動スケール-教員用-」は、授業評価活動促進のために開発した測定用具である。

このスケールは昨年度の調査を基盤に作成し、約500名からデータを収集した。その結果、このスケールはクロンパックα信頼性係数0.939を示し、因子構造もほぼ概念枠組みと一致し、信頼性、妥当性を確保したことを示した。「看護系大学授業過程評価スケール(講義編,演習編,実習編)-学生用-」は、学生が評価主体となり、授業過程の質向上に活用可能な評価を行うために開発した測定用具である。このスケールは、前年度の研究成果に基づき質問項目を作成し、内容的妥当性の確認と項目の洗練に向け、教員41名への内容的妥当性に関する質問紙調査、授業6件(学生185名)を対象としたブレテスト、授業3件を対象とした授業観察による評定の一致に関する検討を行った。現在これらの結果をもとに洗練したスケールの信頼性を確認するため、講義、演習、実習編各500を目標にデータ収集を継続中である。以上の測定用具開発過程は、平成10年度、システムのガイドライン作成に向け、各測定用具間の関連、評価結果の具体的活用方法について明確な記述を必要とすることを示唆した。平10年度は、平成8年度からの研究成果に基づき、(1)看護系大学自己点検・評価システムモデルの開発、(2)平成9年度に開発した教育管理者、教員、学生が評価者となる測定用具(看護系大学組織運営評価インベントリ、看護系大学授業評価活動スケール、看護系大学授業過程評価スケール)の活用指針の明確化、(3)(1)と(2)を統合した看護系大学自己点検・評価システムのガイドラインを作成した。(1)本システムモデルの開発に向けては、第一に文献検討を行い、第三世代システムであるオートポイエーシス論は看護系大学自己点検・評価ほシステムが具備すべき特性と合致する機構を備えており、その開発基盤として適切であることを明らかにした。第二にオートポイエーシス論を基盤にTheory Derivationを適用して、システムの成立要件と定義及びシステムを構成する教員の活動等に関する規定を明確にし、本システムモデルを開発した.第三にこのモデルにより看護系大学の教員が自己点検・評価を実施するために必要な知識を明らかにした。また、(2)開発した測定用具の活用指針は、各測定用具の信頼性と妥当性を確認し、測定結果の解釈方法について検討し、測定結果を解釈するための基礎資料を加えて作成した。さらに、(3)本システムのガイドラインは、実際に本システムが看護系大学の教員により活用され、高等教育の質向上に貢献することを目指して、(1)と(2)の研究成果を統合して完成させた。最後に、この全容を報告書として提示する。
NMRによるコフィリン、デストリンの立体構造解析と機能相関

コフィリン、デストリンはアクチン結合タンパク質であり、アクチン繊維に結合し、その脱重合を誘起することが知られている。本研究はNMR法を用いてこれらのタンパク質の高次構造を決定し、機能を立体構造に基づいて明らかにすることを目的としている。本年度は多次元NMRの測定、解析システムを構築し、多次元NMRの解析法を確立することを目的とした。大腸菌によるデストリンの大量発現系を用い、安定同位体ラベルを行った。この場合には最少培地での生育に適したBL21をホストとして用いた。^<13>Cグルコース、^<15>NH_4Clを炭素原、窒素原として用い、1lあたり5mgの収率であった。ダブルラベルタンパク質を用いプロトン検知多核NMRの測定を行った。測定にはバリアンUNITY500、500MHzNMRを用い、主鎖の帰属に必要な三重共鳴NMRの実験として、HNCA、HN(CO)CA、HN(CA)HA、HCA(CO)N、HCACO、HNCO、HNCACBを行なった。また側鎖の帰属を行なうためHCCHTOCSYの測定を行なった。これらの多次元スペクトルを有機的に結び付ける解析システムを検討し、デストリンに適用した。このシステムは主鎖の連鎖帰属を行なうことを目的としたものであり、50%程度の主鎖の帰属を完了している。今後主鎖、側鎖の全帰属を行なうと共に、4次元NOEの測定を行ないデストリンの立体構造を決定する予定である。
ジベンゾフランのトリフェニレンへの触媒的芳香環リフォーム

芳香環の一つであるジベンゾフランに対し、ニッケル触媒を用いた炭素-酸素結合切断を伴うアリール化と、続くトリフルオロメタンスルホニル化、光照射下における環化を施すことでトリフェニレンへと変換できることを我々ごく最近報告した。しかし環化反応において高圧水銀灯の強力な光の照射が必要であるため、官能基許容性に乏しいという課題が残されていた。そこで、より温和な条件での環化反応実施を目指し、フォトレドックス触媒の可視光励起を利用した環化反応の検討を行った。しかし残念ながら目的化合物は得られなかった。1電子移動によりラジカルアニオンが生じる機構を念頭に置き、光励起状態における還元力がさらに強いイリジウム錯体を用いる必要があると考えられる。今回得られた知見をもとに、今後さらに検討を進めなければならない。上記の研究を行う中で、フォトレドックス触媒の可視光励起と[3,3]シグマトロピー転位を組み合わせることで、新たな分子変換が可能になるのではないかと考えた。イリジウム触媒存在下、トリフルオロメチルスルホニウムとアルキンの混合物に対し可視光を照射すると、トリフルオロメチル基が置換したビニルカチオン中間体が生じ、これを系中のアリールスルフィドで捕捉することにより硫黄-酸素結合をもつ中間体が生じ、そこから[3,3]シグマトロピー転位によりアリールスルフィドのオルト位が官能基化された生成物が得られると想定した。このような作業仮説のもと様々なフォトレドックス触媒とアリールスルホキシドを用いて目的反応の検討を行った。その結果、中間体の生成までは進行するものの、スルホキシドによる中間体の捕捉がうまく進行していないことが判明した。スルホキシドより求核力の高い有機硫黄化合物を用いて今後検討を行う予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。現在、ジベンゾフランの超高効率変換反応について検討を行っている。既存のベンゾフラン変換反応においては、有機マグネシウムやアルミニウム反応剤、あるいはジボロンなどの有機金属反応剤が必要であり、必然的に官能基許容性に制約が生じていた。そこで我々は、ニッケル/フォトレドックス共触媒系に着目した。フォトレドックス触媒は近年合成化学の分野において非常に注目を集めている。また遷移金属触媒と組み合わせることで、既存の系では達成し得ない分子変換が次々と実現されている。例えば、光励起されたフォトレドックス触媒への1電子移動によるカルボン酸塩からのラジカル発生と、ニッケル触媒系を組み合わせることで、ハロゲン化アリールとのカップリング反応が達成されている。ニッケル触媒がベンゾフラン類の炭素-酸素結合切断に対し有効であることを我々はすでに見いだしている。そこにフォトレドックス触媒系によってカルボン酸塩から生じたラジカル種が反応すれば、ベンゾフランの開環を伴う炭素-炭素結合形成反応が進行すると考えた。本共触媒系は有機金属反応剤不要の反応系であるため、広範な官能基に対する許容性を有すると期待される。また、入手容易なカルボン酸塩を炭素源として用いる点からも実用的に優れた反応系だと考えられる。アルキルカルボン酸塩を出発原料として用い、ベンゾフランの開環アルキル化を検討した。フォトレドックス触媒としてはルテニウムやイリジウム錯体などの1電子移動によりラジカル種を発生しうる金属錯体を、またベンゾフランの炭素-酸素結合を切断する触媒としてニッケルを検討しているが未だ望みの反応を実現することはできていない。さらなる条件検討が必要である。望みのベンゾフラン開環反応が進行しない原因として、フォトレドックス触媒の還元力の低さが考えられる。

フォトレドックス触媒は系中で還元剤として機能し、ニッケル0価種を発生させる必要があるが、ニッケル0価種の還元電位の低さゆえにその過程が進行していないと考えている。今後は還元力の高い、トリス(2-フェニルピリジナート)イリジウム種を光触媒とし、各種ニッケル錯体触媒を検討することで、ベンゾフランの開環反応を進行させることを試みる。また、フォトレドックス触媒を用いたヘテロ芳香環の開環を伴う変換反応についても幅広く検討する。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
非銅系新層状酸化物における電気伝導性と超伝導

本研究では非銅系の電気伝導性新層状酸化物を探索し、それらの中から超伝導を示す物質を見つけだすことにある。本年度はおもに3d系の遷移金属の中からTiを、4d、5d系遷移金属の中からRh,Ru,Irを選択しそれらの新物質を合成し電気的、磁気的性質を調べた。また、既知の物質であるLa_2CuO_<4+δ>とLa_2NiO_<4+δ>の単結晶を育成しこれらの中で酸素の動きを比熱測定により詳細な検討を行うとともにLa_<2-X>Ba_xCuO_4多結晶については電気化学的手法により酸化処理を試みその超伝導特性の変化を調べた。3d系の層状酸化物La_<2/3>TiO_<3-δ>については3.5Kで超伝導転移の兆候を観測したが、現在までのところその体積分率は小さいため精密に酸素量制御した試料についてより詳細な検討を行う必要があることが明らかになった。4d系の新化合物Sr_<2-X>La_XRhO_4においてはx【less than or equal】で金属的に伝導性が現れることが明らかになった。またSr_<n+1>La_nRuO_<3n+1>においてはn=∞,2でRu^<4+>が低スピンを、n=1で高スピン状態をとることが明らかになった。5d系のSr_2IrO_4についてはSrのBaとCaによる置換を行い粉末中性子線構造解析を行った結果、原子間距離の変化にも関わらず強弱磁性転移温度は変化しないことが明らかになった。La_2CuO_<4+δ>とLa_2NiO_<4+δ>の単結晶を作成し断熱法による比熱測定を行ったところ、前者ではイオンの変位による相転移が後者では酸素の拡散を伴う相分離が観測された。La_<2-X>Ba_xCuO_4多結晶の電気化学的手法により酸化処理を試みたところ、特異組成x=0.125でも30Kの超伝導転移を示すことが明らかになった。
充填スクッテルダイト化合物単結晶の充填率制御による新奇特性の探索と評価

充填スクッテルダイト(RT_4X_<12>)では、精力的な研究により多くの構成元素(R、T、X)の組合せで興味深い現象が見出され、機構の解明も進んだ。しかし、純良単結晶の育成が実現しない等の理由で、物性の評価や興味深い現象の機構の解明が成されずに残されたものも多い。本研究では、高圧下でのフラックス法により、それらのうち重要と考えられた構成元素の組合せを持つ単結晶の育成と特性評価が行われ、新奇現象の機構の解明が成された。これまで、As系充填スクッテルダイトは蒸気圧が高いAsを含むのに、適切なフラックスが見出されず、測定試料は主に高圧合成による多結晶に限られてきた。そのため、純良な試料は得られず、本質的な特性が明らかになっていない。本年度は、特にAs系充填スクッテルダイト単結晶の育成に精力を注いだ結果、LaFe_4As_12に加え、CeFe_4As_12、PrFe_4As_12、NdFe_4As_12、の純良単結晶の育成に成功した。LaFe_4As_12については、de Haas-van Alphen振動の観測に成功し、フェルミ面の断面積の主要な面内での角度依存性と主軸方向での有効質量の評価を行い、現在バンド計算との比較を進めている。CeFe_4AS_12は、これまで、高圧下合成の多結晶と低圧(MPa)育成の単結晶では、電気的基底状態が異なり、高圧(4GPa)下で育成された単結晶での決定が望まれていたものである。NdFe_4As_12は、15Kに、局在4f電子と遍歴3d電子と協力的な強磁性転移を示すのに加え、比熱は約6Kにショットキーピークを示すことを見出した。希土類の充填率が不完全なため、問題が残されている典型物質(ROs_4Sb_l2:R=Ce、Pr、Sm)のうち、特に興味が持たれているPrOs_4Sb_12の高圧下フラックス法による単結晶育成に成功した。この常圧育成のものに比較し、Prの充填率が高い試料で、(1)超伝導転移が一段であること、(2)転移温度Tc及び比熱のとびの大きさが、結晶場分裂幅と明白な負の相関を持つこと、を見出した。これらは、結晶場基底状態と第一励起状態の間の小さな分裂幅が、この物質の超伝導機構や伝導電子の質量増強機構に重要な役割を担っている証拠となる重要な成果と考えている。●Sb系重点物質(ROs_4Sb_12:R=Ce、Pr、Sm)では、Rサイトの充填が不十分なため、重要な問題が未解決で残されている。今回、重い電子超伝導体PrOs_4Sb_12について、高圧下フラックス法で育成した単結晶を用いて、"超伝導特性の試料依存"を系統的に調べ、結晶場分裂(△CEF)と超伝導転移温度・電子有効質量の明白な相関を見出した。これは、この物質の重い電子超伝導の機構に△CEFが重要な役割を果たしている証拠である。また、Ceの不完全な充填率による可能性が指摘されていた"CeOs_4Sb_12単結晶が低温で示す不思議な秩序相の試料依存性"について、高充填率が期待できる高圧下フラックス法により単結晶を育成して磁気特性、電気抵抗の測定を行い、常圧育成試料との顕著な違いを確認した。より広範な物理量で詳細な測定を行うことにより、原因の解明を行っている。●遅れているAs系単結晶育成・物性評価の視点からは、SmFe_4As_12、GdFe_4As_12、の純良単結晶の育成に成功した。前者は、多結晶試料用いて、二つのグループにより、矛盾する磁気的基底状態が報告された物質である。今回、育成された単結晶を用いた測定により、異方性を考慮することにより矛盾が解消されることを明らかにした。一方、LaFe_4As_12については、大きな残留抵抗比から高い充填率が保証された単結晶で、電気抵抗の圧力依存性を測定したところ、圧力とともにCurie温度(Tc)は減少し、抵抗のT^2依存の係数が増大する。更に、圧力が2GPaでは強磁性転移を反映する、電気抵抗の温度依存性における曲がりは、0.4K以下となり、低温での抵抗温度依存性の幕は7^<5/3>となることを見出した。これらの事実は、量子臨界点が2GPa近傍にあることを示している。以下の3つの計画が並列して進められた。(1)希土類の充填率が不完全で、疑問が残されている典型物質(CeOs_4Sb_<12>、SmOs_4Sb_<12>、など)。

CeOs_4Sb_<12>の異常な低温秩序相の機構の解明を目指し、高圧下での単結晶育成を行ったところ、格子定数は3×10^<-4>nm増大し、それに伴い低温領域で帯磁率、比熱、電気抵抗にも顕著な量子臨界点への接近を示唆する変化が見いだされた。一方、SmOs_4Sb_<12>の磁場に鈍感な重い電子状態の起源を探るため、SmをLaで置換して、重い電子状態の変化を評価したところ、約50%置換までは局所効果を示唆する線形減少を示し、その後急激に低下した。その変化はSmの籠内振動の特性温度と良く相関するという、籠内振動と質量増強の関連を示唆する結果を得た。SmT_4As_<12>(T:Fe,Ru,Os)の全ての単結晶育成に成功し、系統的な物性評価を行った。T-Fe、Ru、Osは各々強磁性、非磁性、フェリ磁性転移を示し、いずれの電気抵抗も転移温度以上に近藤効果を示唆する-log(T)の依存を示す。SmRu_4As_<12>はSm系としては大きな電子比熱係数を示し、磁場に鈍感であり、多極子自由度の関わりを示唆している。重希土類系としては、GdFe_4As_<12>、YbOs_4Sb_<12>の単結晶育成に成功し、前者については顕著な磁気異方性を見出し、後者については格子定数以外の物性測定に初めて成功した。(3)Fe-d電子と4f電子の共存・競合による新奇特性の探索と理解RFe_4As_<12>では、R=Ceを除くGd系までの全ての系で、3d電子に由来する遍歴電子強磁性と希土類の4f電子自由度のかかわる、興味深い振舞が見いだされた。
咬合接触が咀嚼筋筋活動協調性と顎運動に及ぼす影響

咬合支持域とガイドの変化による咀嚼筋活動と顎運動への影響を調べることにより咬合が顎機能異常にどのように関与するかを具体的に解明することである。平成8年度における研究目標は,咬合支持域の相違が閉口筋群(内側翼突筋,咬筋,側頭筋)の生体力学的バランスに与える影響を調べることである。先ず,上記の筋群の中でも活動の導出が困難な内側翼突筋について活動を導出するために電極の試作,改良と導出部位活動に再現性を与えるため電極刺入装置の開発を行ない,実用化に至った。試作双極針電極(短径0.25mm長径0.47mm)は針麻酔針を使用することで簡便に製作が可能であり,画鋲型としたことで刺入時の操作性に優れている。さらに,筋内部からの筋活動導出電位記録は安定したものであった。刺入方向指示装置により内側翼突筋の起始部の位置を口腔と関係づけることが可能になり,術者の経験を必要とせず,確実に電極を内側翼突筋の定位置に到達させることを可能にした。現在、咬合支持部位の違いが,閉口筋群の活動バランスに与える影響を調査中である。途中経過であるが,咬合支持部位を変化させると,内側翼突筋の活動は他の閉口筋と異なり,独特な活動を示すことが明らかになっている。以上の成果は,第94,96回日本補綴歯科学会学術大会で報告,補綴誌(40:933-939,1996)に発表した。
細胞内シグナル伝達系におけるRasタンパク質の機能調節

IL-3依存性BaF3細胞由来の細胞株を用いて、Rasを介する系の活性調節機構および血球系細胞の増殖における生理機能の解析を行った。まず、IL-3刺激によるRas活性化における、グアニンヌクレオチド交換反応促進因子であるmSos1の関与を検討した。本研究では、mSos1の触媒領域を欠損したドミナント-ネガティブ変異体を誘導発現するクローンを樹立し、IL-3レセプター刺激によるRas活性化への影響を検討した。その結果、ドミナント-ネガティブmSos1変異体は、Rasとその下流で機能しているキナーゼのIL-3依存的な活性化を抑制した。従って、IL-3レセプターからのシグナル伝達系においてもmSos1が重要な機能を担っていることが示唆された。一方、IL-3刺激によってJNK1が活性化されることを見出した。さらにドミナント-ネガティブ変異型Ras(S17N)を誘導発現させるクローンを用いて、この系へのRasの関与を示した。しかし、ERK2の場合とは異なり、活性変異型Ras(G12V)のみではJNK1の活性化は認められず、第二のシグナルが必要である可能性が示唆された。さらに種々のタイプのレセプターを介するJNK1の活性化を指標として、RasとCdc42、Rac、Rhoなどの低分子量GTP結合タンパク質とのクロストークを各種変異体の一過性発現系を用いて検討した。これと関連して、Cdc42に結合するACKチロシンキナーゼの温度変化、浸透圧変化、EGF刺激に伴うチロシンリン酸化の誘導を見出した。さらに、ACKとアダプター分子Grb2との結合を明らかにし、Cdc42を介する系とレセプター型チロシンキナーゼからの系の関係について検討を加えた。Rasタンパク質はC末端近傍に翻訳後脂質修飾を受け、細胞膜に局在することが機能発現にとって重要であることが知られている。これまでに多数のファルネシル化阻害剤が、Rasによる細部癌化の特異的阻害剤として同定されている。しかし現在のところ、ファルネシル化阻害剤が正常細胞に対してはあまり悪影響を及ぼさず、発癌性Rasでトランスファームした細胞に対して選択的に毒性を示す機構は解明されていない。我々は、ファルネシル化阻害剤が細胞に作用したとき、未修飾の発癌性Rasは、GTP結合型として細胞質に蓄積し、Rasの標的タンパク質と結合して、その細胞膜への移行を阻害するために優性抑制的に作用するのに対し、未修飾の正常RasはGDP結合型として存在するので、標的タンパク質に結合せず細胞に悪影響を及ぼさない、という仮説に基づき、ファルネシル化阻害剤の作用機構の解析を行なった。マウスIL-3依存性プロB細胞株BaF3由来のV2細胞は、培地中へのIPTGの添加により、発癌性Ras(G12V)を誘導発現する。本研究ではこの細胞を用いて、IL-3刺激による、内在性正常Rasを介するRaf/MAPキナーゼ系の活性化と、誘導発現された発癌性Ras(G12V)によるRaf/MAPキナーゼ系の活性化につき、ファルネシル化阻害剤の効果を比較した。その結果、前者はファルネシル化阻害剤によって全く阻害されないのに対して、後者はほぼ完全に阻害されることが明らかとなった。これらの結果は、ファルネシル化阻害剤が内在性のシグナル伝達系には影響せずに、発癌性Rasからのシグナルのみを特異的に抑制することを示しており、選択的な細胞増殖抑制効果を説明するものと考えられる。IL-3依存性

BaF3細胞由来の細胞株を用いて、Rasを介する系の活性調節機構および血球系細胞の増殖における生理機能の解析を行った。まず、IL-3刺激によるRas活性化における、グアニンヌクレオチド交換反応促進因子であるmSos1の関与を検討した。本研究では、mSos1の触媒領域を欠損したドミナント-ネガティブ変異体を誘導発現するクローンを樹立し、IL-3レセプター刺激によるRas活性化への影響を検討した。その結果、ドミナント-ネガティブmSos1変異体は、Rasとその下流で機能しているキナーゼのIL-3依存的な活性化を抑制した。従って、IL-3レセプターからのシグナル伝達系においてもmSos1が重要な機能を担っていることが示唆された。一方、IL-3刺激によってJNK1が活性化されることを見出した。さらにドミナント-ネガティブ変異型Ras(S17N)を誘導発現させるクローンを用いて、この系へのRasの関与を示した。しかし、ERK2の場合とは異なり、活性変異型Ras(G12V)のみではJNK1の活性化は認められず、第二のシグナルが必要である可能性が示唆された。さらに種々のタイプのレセプターを介するJNK1の活性化を指標として、RasとCdc42、Rac、Rhoなどの低分子量GTP結合タンパク質とのクロストークを各種変異体の一過性発現系を用いて検討した。これと関連して、Cdc42に結合するACKチロシンキナーゼの温度変化、浸透圧変化、BGF刺激に伴うチロシンリン酸化の誘導を見出した。さらに、ACKとアダプター分子Grb2との結合を明らかにし、Cdc42を介する系とレセプター型チロシンキナーゼからの系の関係について検討を加えた。
顎骨間葉系幹細胞由来エクソソームを利用した新規顎骨増生療法の開発

顎骨骨髄中に存在する間葉系幹細胞(MSC)は高い骨分化能を有し、顎骨増生を図るための有望なセルソースと期待される一方、顎骨MSCは非常にヘテロな細胞集団であり、移植による骨増生効果は移植細胞間によるバラツキが大きく、治療法の改善が求められている。上記の問題を解決するために、本研究では顎骨MSCから分泌されるエクソソームという細胞分泌小胞に着目し、さらにエクソソーム中や細胞中に含有するmiRNAの解析を行い、効果的な顎骨増生法を探索することを目的とする。鹿児島大学病院臨床研究倫理委員会の承認を得て、当該年度は8名の患者より顎骨骨髄液を採取し、顎骨由来MSCの培養を試みた。8例中4例で顎骨MSCの培養に成功し、それぞれの細胞よりエクソソームの単離を行い、エクソソームマーカータンパク発現(CD9, CD63, CD81, HSP70)解析を行った。今回単離されたエクソソームはいずれも少量であったため、エクソソーム中に含有するmiRNAの解析には至らなかった。エクソソームの単離と同時に、顎骨MSC中に発現するmiRNA発現解析を行った。in vitroでの骨分化能の程度で、「高骨分化群」と「低骨分化群」の2群に分け、それぞれでmiRNA発現の発現パターン比較を行った。2倍以上発現が異なる因子がおよそ160種類のmiRNAが同定された。現在、各miRNAのターゲット遺伝子の解析を行っており、骨分化に関連のある因子の特定を実施中である。顎骨由来間葉系幹細胞のプライマリーカルチャーの成功率が低く、評価を行うべく十分な細胞が得られていないこと、また、採取される顎骨骨髄液が非常に少量のため、目的の実験に用いるために必要な細胞数を確保するためには長期間の培養が必要となり、この過程に時間を有する。そのため、当初の計画からやや遅れが生じている。当該年度の研究成果によって得られたmiRNA解析の結果を詳細に解析し、顎骨MSCの骨分化を制御し得る因子の解明を行う。また、得られたmiRNAが、生体内で確実に骨形成をする顎骨MSCを判別し得るマーカーとして利用できるかについても評価を行う。また、顎骨MSCから単離されたエクソソーム中に含有するmiRNAについても上記と同様の評価を行う。(理由)細胞培養にかかる消耗品の使用が当初の予定よりも少なかったため。(使用計画)細胞培養に必要な培養液、エクソソーム単離キットの購入によって適切に使用する。
新しい移民受け入れ国スペインの移民政策と市民社会の反応

1990年代から2000年代にかけて急速に移民受け入れ国へと変貌したスペインでは、多様なエスニック集団が短期間に多数定着したものの、外国人排斥を掲げる勢力は台頭していない。それは、他諸国の経験を学ぶことが可能であった後発性の利益に加えて、市民社会のなかにかつての移民労働者を抱えていることや、独裁後の民主主義と人権を擁護する潮流が深く根付いている歴史的な背景、地域主義の高まりにより国レベルでのアイデンティティを求めにくい状況、移民労働者がスペイン人が就きたがらない非熟練労働に棲み分けされている相互依存の構造などが背景にあることが明らかになった。本研究では、ヨーロッパ諸国の文脈のなかにおけるスペインの社会統合政策の位置づけを分析し、スペインが移民受け入れ後発国として他諸国の経験を学びながらも独自の社会包摂モデルを打ち出しつつあるのではないかという点を検討し、明らかにすることを目的としている。スペイン社会には、主に2000年代に、アフリカ、ラテンアメリカ、東欧、アジアといった多様なエスニック集団が短期間のうちに多数流入し、その多くが定住することとなったが、他近隣諸国のように目立って移民排斥運動が大規模化する様子は見られない。経済危機下においてもいわゆる「移民が我々スペイン人の職を奪う」といった論調を支持する勢力は目立って伸びておらず、国政選挙で議席を獲得するにも至っていない。その理由を、これまでの研究成果を踏まえて着想に至った3つの視点、すなわち、1スペイン人自身の出移民の歴史(歴史)、2インフォーマル経済を抱える労働市場(経済)、3市民社会と深く連携した社会統合政策と独自の地方自治制度における取り組み(政策)、を検討することで分析を試みたい。今年度の調査では、とくに3社会統合政策について、1990年代から2000年代の関連文献・史料収集を中心に研究をおこなった。市民社会のなかでも移民政策決定過程において影響力を有するアクターの一つである労働組合の活動に注目し、労働組合の移民史料センターで収集した史料を元に調査を進めた。加えて、地方自治州の社会統合政策の性格について、また、出身を様々にする移民団体間の連携についても新たな史料を入手することができた。これらの史料を元に、市民社会を最大限に巻き込みつつ社会統合政策が策定されてきた過程と、スペイン人と移民との「双方向からの統合」が進められてきた一端を見出すことができた点は意義を持つ。今年度は、主にスペインのマドリード市を拠点として、スペインの移民政策に関する史料調査をおこない、とくに社会統合政策についての史料収集を進めることができた。とりわけ1980年代から1990年代にかけての移民受け入れ初期の社会統合政策について、1移民受け入れ初期における労働組合の活動(全国労組とそのいつくかの地方支部)、及び、2カタルーニャ州をはじめとした地方自治体の初期の活動、については新たな史料が入手できた。ただ、労働組合が移民政策決定過程に関わった際の史料については、スペインの二大労働組合の一つである労働者委員会(CCOO)の付属機関「移民史料センターの資料を用いて調査をしたものの、存在しないもしくは閲覧状態にないなどとの理由で期待していたほどの情報は得ることができなかった。そのため、今後、本研究における労働組合の位置づけが縮小する可能性もある。いずれにせよ、新たな史料が入手でき、労働組合の位置づけについても当面の検討が可能となったという意味では、おおむね順調に進展していると言って差し支えないだろう。本研究では、2000年代の短期間に大規模な移民が流入した新しい移民受け入れ国スペインにおいて、市民社会が移民政策の決定にどの程度関わりいかなる影響を及ぼしてきたのかについて明らかにするために、現地にて史料及びインタビュー調査を行った。本調査によって、以下のようなスペインの移民政策における特徴をまとめることができた。入国管理や国境警備政策が中央政府主導で行なわれているのに対して、地方分権が発達しているスペインでは移民の社会統合政策が自治州や市町村ごとのプログラムによって実施されている。スペインは移民受け入れ後発国として他近隣諸国の経験から学びながらも、移民の社会統合政策については、歴史的・社会的・経済的な背景から独自の社会包摂モデルを打ち出しつつある。市民社会における様々な組織や個人が、数十年前までは多くのスペイン人自身が移民労働者として他欧州諸国やアメリカ大陸に渡っていた歴史的記憶や、フランコ独裁後の民主化推進の精神を未だ持ち続けていることから、移民の人権を殊更に擁護しようとする勢力が移民排斥に対する反ポピュリスト規範として作用し、政策決定過程にも影響を及ぼしてきた。こうした事情と右派国民党の勢力範囲が広く極右勢力をも内包する形で存在することが相乗し、移民排斥を訴える勢力や極右政党は台頭していない。移民労働者がスペイン人が就きたがらないいわゆる3K職種に棲み分けされている相互依存の構造や階級意識的な問題は散見されるものの、これは、移民側だけからではなくスペイン人側からも社会統合政策に参加するとした「双方向からの統合」を移民流入の初期の段階から進めてきたことが奏功したものだとも考え得る。

今後は、前年度の研究成果をふまえて、市民社会の諸団体がどのように社会統合政策の政策決定過程に関与してきたかにつき引き続き史料収集をおこなう予定である。今年度は、前年度に行った地方自治州や労働組合の史料センターにおける史料収集と分析をふまえて、市民社会における諸団体間(労働組合、スペイン人による移民保護団体、移民による自助団体など)の連携に関わる史料の入手を試み、体系的に移民政策決定過程に関わる一次史料を収集したい。こうした史料収集とともに、スペイン独自の社会包摂モデルを検討するために、前年度に入手した社会統合政策関連史料から上記の歴史的、経済的、政策の視点に焦点を当てた分析をおこなうことに重点を置く。さらに、行政や市民社会において社会統合政策に関与した人物にインタビュー調査などをおこなうことで、より多面的に考察していきたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。地域研究28年度が最終年度であるため、記入しない。
細胞活性化型キメラマトリックスの設計によるＥＳ／ｉＰＳ細胞の機能と分化過程の制御

細胞接着分子として知られているE-カドヘリン分子をベースをしたキメラタンパク質E-カドヘリンFc分子の設計をふまえ、このE-カドヘリン-Fc固定型培養器材を用いることにより、ES/iPS細胞をコロニー化させずに、均一に分散した単一細胞状態での培養に成功した。さらに開発した新方法とコロニー形成させてしまう既存の方法を比較する為、発信される細胞内シグナルも比較・解析した。本研究によりES/iPS細胞の均一な未分化増殖・肝細胞・神経細胞への均一系での分化誘導とソーティング技術を確立しES/iPS細胞用まな板のコンセプトを確立した。申請者らは,マウスES/iPS細胞の単一細胞の培養系としてE-カドヘリンの細胞外ドメインと免疫グロブリン(IgG)のFc領域とを融合したキメラ分子(E-cad-Fc)をコーティングした培養器材を開発している.このE-cad-Fcをコーティングした培養皿上でES/iPS細胞を単一細胞で培養できることを見出している.従来では,マウスES/iPS細胞は集合化したコロニー上で培養されるため,均一な細胞集団として分化誘導などの制御が困難であった。このE-cad-Fcを用いた単一細胞系では,均一な細胞集団として分化誘導が容易に行えることが期待できる.当該年度では,E-cad-Fcを用いた単一細胞系による肝細胞分化誘導を行った.その結果,単一状態での肝細胞誘導は,通常のコロニー上のものと比較して効率的に行えることが明らかになった.また,ES/iPS細胞の効率的な心筋分化誘導も試みた.心筋分化誘導は,wntシグナルを抑制することで効率的に実現できることが明らかになっている.本研究では,wntシグナルを抑制することのできるインスリン様増殖因子結合タンパク質4(IGFBP4)を固定化した培養皿を作製することを検討した.IGFBP4にエラスチン様ペプチド(GVGVP)67を融合することで,培養皿に対して効率的にIGFBP4を固定することに成功した.この(GVGVP)67-IGFBP4を固定化した培養皿上でES細胞を培養したところ,通常の培養の揚合,20%程度の分化であったが,70%程度まで分化誘導を上昇させることに成功した.以上のことから,細胞まな板という概念による培養皿固定型因子を用いることで効率的な分化誘導の実現が可能になった.重要な新展開:1各種キメラタンパク質のHEK239細胞の培養による効率的な大量合成法と精製法を確立した。2これらのキメラタンパク質の各種モジュールへのコートによるマウスES/iPS細胞の未分化・大量培養が可能になった事。マウスES/iPSについてはすべての場合において単一細胞レベルで増殖させEDTA等のキレート剤で脱着、回収する事ができた。ヒトiPS細胞についてはE-カドヘリン-Fcキメラタンパク質のコート濃度、カルシウム濃度、ROCK阻害剤等々の因子を制御することにより単一細胞系、長期間培養、脱離回収の目途を得る事ができた。3N-カドヘリン-Fc、VE-カドヘリン-Fcの大量合成と精製ならびにコート法による神経細胞、血管内皮細胞の長期間の培養と機能維持への高い有効性が確認できたこと。(とりわけマウスニューロスフィア(ES/iPS細胞から作られた神経幹細胞スフェロイド)の培養をN-カドヘリン-Fc上で行う事により、極めて効率良く神経突起のよく発達したニューロン細胞への分化が実現することも判明した。4マウスES細胞の肝細胞への分化とソーティングに当研究室の開発した肝細胞特異的認識をする糖鎖高分子(PVLA)が促進的に機能する事も明らかにした。(ヒトiPS系への応用が期待)親疎水性の制御できる三次元ゲルとしての温度応答性ゲルを数種類選択あるいは分子設計あるいは共同研究を通じて本研究の主要マトリックス基材であるE、N、VEの各種カドヘリンキメラタンパク質の固定材料として応用する試みを開始した。その他アドレノメドリン、E-カドヘリンのFcフラグメントあるいはHistagとのキメラタンパク質の設計とEC/ES細胞培養への応用を展開し新しいマトリックスとして再生医工学分野にデビューさせる事ができた。平成24年度の成果は、N-カドヘリン固定型キメラ分子N-cad-Fcを用いた効率的な神経細胞分化及びインスリン様増殖因子結合タンパク質固定型キメラ分子(GVGVP67-IGFBP4)を用いた心筋細胞分化誘導である。マウスES細胞において、SFEB法によって神経細胞に分化を誘導したものをN-cad-Fcコート培養皿上に播種した場合、神経細胞からの神経突起の出現が著しく上昇することが見出された。神経細胞にN-カドヘリンが発現しており、培養皿上に固定化されたN-cad-Fcに対する相互作用が上昇することで、神経突起の伸張を促していることが考えられた。今までには、SFEB法では、ES/iPS細胞からの神経細胞分化は9割以上の効率で誘導できることが報告されている。

本研究では、分化された神経細胞に対してN-カドヘリンを相互作用させることで神経突起の伸張を促進できることから、機能的な神経細胞分化を実現できる可能性がある。このことから、本研究で開発されたN-cad-Fcコート培養皿は、薬物の神経毒性などを評価する薬物動態試験用の機能的な神経細胞を効率的に生み出すことが期待できることから、学術的なインパクトが高いと評価できる。心筋細胞分化誘導では,生体の心筋発生に関与すると言われているIGFBP4に着目し,この分子を用いたES/iPS細胞の効率的な分化誘導に取り組んだ。IGFBP4は,胎生期においてwntシグナルを阻害することで心発生に関与することが報告されている.そこで,IGFBP4に培養皿固定型のためのポリペプチド(Gly-Val-Gly-Val-Pro)67を融合させた(GVGVP)67-IGFBP4を作製した.この(GVGVP)67-IGFBP4を固定化した培養皿によって心筋分化誘導を検討したところ,ES/iPS細胞の心筋分化誘導を効率的に促進できることが明らかになった.近年、失われた臓器や組織を再生する再生医療が大いに注目を集めている。中でもE S/iPS細胞は、この再生医療を実現するための細胞ソースとして期待されれているが、その実現には工学的問題を中心に、多くの困難な課題がのしかかっている。本研究は、ES/iPS細胞用まな板というコンセプトに基づき、様々な固定化型細胞制御因子のオリジナルな設計を通じて、このE S/iPS細胞培養に関わる難関に生命理工学学際的にチャレンジした。すなわち、効率的な未分化増殖培養によるその大量培養法の開発と、その高効率かつ利便性の高い分化制御を実現し、簡便かつ安全性の高い細胞の大量確保に先駆け先鞭をつけた。山中らの方法を含めた世界中の方法がES/iPS細胞の均一な未分化状態の維持とその効率的な分化細胞の調製など決定的に不都合であった。このようなことから、コロニー形成をすることなしに単一細胞・均一系で培養できる系が望まれていた。我々は、細胞接着分子として知られているE-カドヘリンを細胞認識性バイオマテリアルとして、この分子と免疫グロブリンのFc部分を融合させた、キメラタンパク質E-カドヘリンFc分子の設計に成功した。このE-カドヘリン-Fc固定型培養器材を用いることで、ES/iPS細胞をコロニー化させずに、均一に分散した単一細胞状態での培養を世界ではじめてチャレンジし、成功し、シグナルも比較解析した。こうして、本研究によりES/iPS細胞均一な増殖・肝細胞・神経細胞への均一系での分化誘導と分離精製を可能とし再生医工学基礎技術を飛躍的に向上させた。26年度が最終年度であるため、記入しない。複合領域26年度が最終年度であるため、記入しない。当初期待していた肝細胞、さらには神経細胞へのマウスES細胞の分化はほぼ完璧に実現し、他の細胞認識性マトリックスとの併用による肝細胞分化促進機能を有する細胞用まな板(Cell-Cooking Plate)の開発に成功した。マウスES/iPS細胞のE-カドヘリン上での10回近くのくり返し培養とくり返し回収をノンストレスで実施できる事も確認した。
市民と科学者の協働的研究:電磁場過敏症の検証

日常環境レベルでの電磁場が生物及び人体に対して与える影響について,細胞及び人体レベルでの研究を行い,低周波磁場の細胞への影響を,コメットアッセイ解析等の定量評価から明らかにした.疫学研究では調査に用いる問診票を確立した。また,身体レベルでの愁訴を研究に活かすために,科学的不確実性(不定性)を伴う知見の専門家・非専門家間でのコミュニケーションが成立するための基礎的条件を明らかにした.日常環境レベルでの電磁場が生物及び人体に対して与える影響について,細胞及び人体レベルでの研究を行い,低周波磁場の細胞への影響を,コメットアッセイ解析等の定量評価から明らかにした.疫学研究では調査に用いる問診票を確立した。また,身体レベルでの愁訴を研究に活かすために,科学的不確実性(不定性)を伴う知見の専門家・非専門家間でのコミュニケーションが成立するための基礎的条件を明らかにした.生活環境中の電磁場(低周波磁場,マイクロ波等)による生物への影響は多様な形態を取るため,電磁場過敏症と呼ばれるような疾患の訴えと,その(原因と疑われる)電磁場曝露との因果関係の解明は,これまで十分にはなされてこなかった.また,疾患自身は存在するとしても,複合原因で発症している場合には,電磁場の影響の存在を証明することは,必ずしも容易ではい状況である.そこで,平成21年度の研究においては,電磁場曝露実験を行う実験室環境を,電磁場の影響との交絡が予想される化学物質の極力少ない環境に作り替える作業を行った.また,近年その影響が明らかにされつつある,低周波電場の影響を調べるための,曝露装置開発を行った.これらと並行して,シックハウス症候群や化学物質過敏症の研究経験を持つ疫学者を分担者に迎えることによって,疫学的調査のプロトコルについて検討を加え,予備的な調査を実行した.これは,患者の生活環境中での電磁場曝露の状況と,患者の訴えを調べることにより,より現実に即した曝露実験プロトコルを作成するための予備調査と,患者の持つ科学観を明らかにする目的を兼ねている.実際,疫学調査においては,アンケート票を用いるだけでなく,実際に患者と長い時間対話を続けることによって,患者の愁訴を丁寧に調べた.また,電磁場過敏症の他覚的指標(マーカー)となる物質を探す目的から,電磁場を曝露された細胞の応答についても,研究を行った.生活環境中の電磁場(低周波磁場,マイクロ波等)による生物への影響は多様な形熊を取る.本年は,東日本大震災の影響により,電磁場曝露実験のための実験室が使用でさない状祝が継続したため,曝露実験の本試験を行うことができなかった.そのため,本実験の代わりに,曝露実験の準備として,曝露装置や計測装置の改良・開発を行った.一方,疫学的研究と細胞実験については,順調に研究を行うことができた.疫学的研究では,分担者の北條を中心に,環境中の電磁場に対して応答を示す患者らのスクリーニングに寄与する問診票を作成し,その有効性を検証した.この手法は,北條らが開発してさたQEESI問診票の研究経験の下に,英国のEltitiが開発した問診票を活用したものである,また,生活環境中の低周波磁場の生物学的影響を調べるために,1)一酸化窒素(NO)産生変化の検出,2)コメットアッセイを用いた遺伝子損傷検出の2つの手法を用いて共同研究を行った.一酸化窒素産生変化については,HUVECと呼ばれる初代培養細胞に対して統計的有意な影響を確認していたため,これを論文の形で発表した.また,細胞や周波数による影響の違いについても,多様な条件の下での実験を継続した.コメットアッセイ法を用いた研究においては,多様な実験条件の下で,本手法の安定性や感度についての検証を繰り返し行い.本実験の前提となる基礎的なデータを得た.今後,これらの基礎データを下にした本実験を行う.本年度は,電磁場過敏症の訴えを客観的に捉えるための実験プロトコル作成のため,ボランティア研究の基礎実験,疫学調査,細胞実験を相補的に行った.基礎実験では,マイクロ波曝露を盲験的かつ倫理的に許される範囲内で行うための実験プロトコルを検討した.具体的には,高感度のスペクトルアナライザを購入し,被験者に曝露を知られることなく,日常的環境での曝露及びスペクトルアナライザによるモニタリングを行いうる条件を実験的に明らかにした.疫学調査では,問診票を用いた電磁場過敏症調査のプロトコルを作成し,その疫学的有用性を統計的解析で明らかにした.細胞実験では,日常環境レベルの低周波磁場に曝露された細胞への生物学的影響について,一酸化窒素(NO)産生変化,及びコメットアッセイ法によって調べ,統計的有意な影響と,その影響が磁場の強度や周波数に依存するという興味深い結果が見出された.細胞実験で得られた知見を,電磁場過敏症の他覚的調査に用いる可能性を現在検討している.細胞実験でも示されているように,電磁場の医学・生物学的影響は,様々な条件に依存し,確率的な意味での不確実性も高い.このような知見が非専門家としての市民にどのように認知され,疾病への理解がなされているのかを明らかにするため,公開シンポジウムを開催するとともに,一般科学誌において,科学的不定性と社会的判断に関する研究成果を発表し,不定性を踏まえた科学認識が市民に適切になされることが.科学研究自体の条件にもなっていることを明らかにした.
関節リウマチ病態における転写因子Sox4の時間空間的作用の全貌解明

Sox4は様々な細胞種において重要な働きをし、例えば腫瘍の分野ではエピゲノムを修飾するEZH2との関連やncRNAの関連も数多く報告されている。Tph細胞においてもEZH2が上昇することが報告されており、腫瘍で認められるSox4の分子機構がTph細胞においても重要な働きをする事が予想される。本申請では、慢性炎症環境下のヒトCD4+T細胞におけるSox4の発現制御、転写活性制御、転写因子間相互作用、Sox4下流の新規エフェクター機構・EZH2などを介したエピゲノム修飾・ncRNA制御などSox4の機能を網羅的に解析することにより、病態制御機構の全貌を時間空間的に解明する。
幾何教材としての和算・算額の次世代への継承

研究目的に掲げた3つの研究活動それぞれについて平成30年度の研究業績の概要を報告する。【1.教員志望の大学生に向けた和算学習教材の開発】については、小学校・中学校の教員を志望する学生に向けた和算学習として、1回生対象の授業科目「幾何学概論」の中で和算についての30分講義を10回行った。昨年度は教材が半分しか出来上がっていなかったが、目標としていた和算学習教材をすべて作り上げることができ、実際の授業の中で十分に活用することができた。【2.現職教員研修に向けた和算学習教材、およびeラーニング教材の開発】については、「知プラ科目」(四国地区5国立大学連携による共同実施科目)として科目名「和算の世界」のeラーニング教材の開発を今年度行なった。そして平成30年度後学期に16時間1単位科目として研究分担者の河村氏と連名で講座を担当した。講座内容は、1.和算とは、2.和算の歴史、3.油わけ算/ひろいもの、4.算木を使った計算(1)、5.算木を使った計算(2)、6.関孝和、7.和算の図形公式、8.算額の問題、の8講からなる。四国4県から105名の学生が受講した。eラーニング科目は途中で単位取得を諦める学生も多いのだが、この科目は7割近くの学生が最後まで受講した。【3.和算学習の数学的活動を支援する教材アプリケーションの設計・開発】和算学習を支援するアプリではないが、今年度の卒業研究において、2名の学生か手がけた「松山市の句碑紹介アプリ」の開発を指導した。松山市内にある句碑について、地図上に句碑の場所を示し、句碑の写真、俳句の内容・作者・季語などの解説を行うアプリである。研究業績の概要で述べたように、平成30年度の実施計画では3つの研究活動のうち3項目が実施対象であった。そしてそのうちの2項目について当初の計画通りに平成30年度の研究が進んでいる。また、研究論文を2編「錐体の体積公式と等高重心立体に関する考察」「池田の定理の拡張について」と、研究発表を「第100回全国算数・数学教育研究(東京)大会高専・大学部会」、「第14回全国和算研究大会」、「第25回数学史研究発表会」の3箇所で行うことができ、研究業績も順調に伸ばすことができている。平成31年度は本研究の最終年度にあたる。研究1【教員志望の大学生に向けた和算学習教材の開発】と研究2【2.現職教員研修に向けた和算学習教材、およびeラーニング教材の開発】については、平成29年度と平成30年度で開発を行った教材を使った授業とeラーニングの実践を行い、開発した教材の活用方法とブラッシュアップを中心に研究を進めていく予定である。研究3【和算学習の数学的活動を支援する教材アプリケーションの設計・開発】については、和算学習に限定せず、学生向け授業と教員研修に向けた、広い意味での学習支援教材アプリケーションの開発を最終年度のに取り組む予定である。研究目的に掲げた3つの研究活動それぞれについて平成29年度の研究業績の概要を報告する。【1.教員志望の大学生に向けた和算学習教材の開発】については、小学校・中学校の教員を志望する学生に向けた和算学習として、1回生対象の授業科目「幾何学概論」において、以下のような内容の講義を10回行い、毎回レポート課題を出し、ティーチングアシスタントにレポート課題の添削をしらもらった。10回の内容は、1.和算の歴史(1)、2.和算の歴史(2)、3.油分け算、4.ひろいもの、5.和算の公式(1)、6.和算の公式(2)、7.和算の公式(3)、8.和算の公式(4)、9.算額(1)、10算額(2)である。目標としていた教員志望の大学生向けの和算学習教材の約半分を作り上げることができ、実際の授業の中で活用することもできた。【2.現職教員研修に向けた和算学習教材、およびeラーニング教材の開発】については、今年度の取り組み【1】の中で得られた教材を参考にしながら平成30年度に教材開発に取り組む予定である。【3.和算学習の数学的活動を支援する教材アプリケーションの設計・開発】これまでに作成を行っていた「油分け算」と「ひろいもの」のiOSアプリが、iOSのバージョンアップとともに現在利用不可となっていたため、2名の学生の協力を得てそれらのアプリを作り直してもらった。さらに、「鴛鴦」と「アニマルプレース」を新たに作成してもらった。「油分け算」と「ひろいもの」についてはAppStoreに登録が完了し誰でもダウンロードできる状態になっている。他の2アプリについても近日中に公開予定である。研究業績の概要で述べたように、平成29年度の実施計画では3つの研究活動のうち2項目が実施対象であった。そしてその2項目について当初の計画通りに平成29年度の研究が進んでいる。さらに前期研究「幾何教材としての和算・算額の研究」(平成2428年度基盤研究(C))にて取り組んでいた愛媛県内の算額の現代解法について取りまとめた書籍、平田浩一・谷本賢治編『愛媛の算額研究ー現代解法を通してー』の出版も平成29年8月に行うことができた。