hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オーロラPLD法による構造誘起マルチフェロイック薄膜の合成と巨大相互作用発現

この原因として、外部磁場の印加によって磁性体薄膜に磁歪が生じ、生じた磁歪が強誘電体薄膜に伝搬することにより強誘電性が変化したと考えている。実際、圧縮応力が印加されているYSZ単結晶基板上で大きな変化が観察された。本研究の目的は強誘電体と強磁性体を複合化させたマルチフェロイックについて、強誘電性と強磁性間で相互作用が生じる原因を解明することを通して、巨大な相互作用を発現させるための指導原理を提案することにある。20年度までにオーロラPLD法により成膜中に磁場印加を行うと、薄膜に印加される残留応力が変化し、このために薄膜の強誘電性が変調出来ることを明らかにしている。また、強誘電性の変調は強誘電体(BaTiO_3)と強磁性体(CoFe_2O_4)を同時にエピタキシャル成長させたマルチフェロイック薄膜において外部磁場を印加させるとさらに変調可能であることを見出している。また、薄膜の誘電率も外部磁場の印加によって変化することを見出している。このことは薄膜の誘電率がこれまでに知られていた、電場印加による変調できる現象に加えて磁場印加によっても変調可能であることを示している。すなわち、電場・磁場変調型の新しいチューナブルキャパシタが原理的に可能であることを示している。21年度は複合型マルチフェロイックの相互作用を強誘電体マトリックス中に強磁性体のナノピラーが林立し、かつ強誘電体と強磁性体の双方が酸化物電極上にエピタキシャル成長する1-3型に加え、強誘電体層と強磁性体層を交互に積層させた2-2型構造についても薄膜を作製し、相互作用について検討した。その結果、2-2型では強磁性体の積層数の増加によって強誘電体の誘電率が増加する現象が見られた。回路シミュレーションによりこの現象はPZT-NFO二成分系モデルでのMaxwell-Wagner効果の理論計算とほぼ一致した。すなわち、PZT薄膜の強誘電特性は強磁性体であるNFO層の導入によって制御できることが明らかになり、1-3型および2-2型の両方について強誘電性と強磁性の相互作用が発現することが明らかになった。
古代〜近世の中国地方における採鉱冶金に関する総合的研究

本研究は、研究課題「古代近世の中国地方における採鉱冶金に関する総合的研究」に取り組んだものである。研究成果の概要は、おおよそ次のようなものである。(1)古代における長登銅山は、日本最古の遺構・遺跡をともなう銅山遺跡であり、木簡も出土しているので、文献史学の立場から解明を進めた。長登銅山跡の現地調査も行った。前回科学研究費報告書の「古代鉱山・鉱物産出地史料集成(稿)」を用いて、橋本義則が「古代長門国における産銅(予察)-長登銅山跡と出土木簡を中心に-」を執筆した。(2)中世史の分野では、大内氏領国下の梵鐘・鐘銘の調査を行った。この蒐集資料を下敷きに、真木隆行が「周防国興隆寺の中世梵鐘とその銘文」を執筆し、戦国期大内氏をめぐる政治的・文化的諸問題を検討した。(3)近世史の分野では、別子銅山跡と笹ケ谷銅山跡を現地調査し、また山口県文書館の毛利家文庫、島根県立図書館の野沢家文書、堀庭園の堀家文書を調査した。これらの蒐集資料をもちいて、田中誠二が宝暦・明和期(175171)を中心に、「宝暦・明和期の笹ケ谷銅山」、天保期(183043)を中心に、「萩藩天保期の借銀をめぐって」を執筆し、河本福美が「萩藩における石州借について」を執筆した。あわせて山口県文書館毛利家文庫史料のうち、主題にかかわる史料の一部を翻刻した。1.古代の分野では、『大日本古文書』全25冊の総めくりを行い、金属生産及び消費に関する史料を収集した。また、長登銅山跡・周防鋳銭司跡の現地調査を行った。2.中世の分野では、採鉱・冶金に関する先行研究と関係史料を収集し、若干の現地調査を行った。(1)山口県域の中世における銅生産関連遺跡の発掘事例を、報告書から確認した。(2)山口県域の中世における金工史料に関する先行研究と関連史料を収集した。(3)中世の梵鐘とその銘文に関する先行研究と関連史料を収集した。(4)梵鐘に関して現地調査を一部試行した。(5)関連するシンポジウムや復元実験会に参加し、各地の史料館や鉱山跡を訪れ、知見を深めた。3.近世の分野では、山口県域の長登銅山・蔵目喜鉛銅山・根笠錫山その他の関連史料を収集し、現地調査もあわせて行った。近世鋳物師史料も収集した。4.幕末・維新期の萩藩による大森銀山領占領関係史料を収集した。5.近世石見笹ケ谷銅山関係史料を収集し、あわせて銅山師による石州銀金融関係史料も収集した。6.比較研究に資するため、別子銅山の現地調査を行い、人・物・貨幣の流れについても文献を収集した。7.島根県域のいくつかの史料所蔵機関を訪れ、大森銀山領関係史料を収集した。1.古代史分野では、長登銅山と周防鋳銭司および中央における銅消費の史料を蒐集し、あわせて長登銅山跡の現地調査を行った。2.中世史分野では、初年度に引き続いて関係史料や関係文献の蒐集にあたるとともに、今年度は現地調査も行った。山口市内の興隆寺では、中世梵鐘の写真撮影と、計測を行った。また市内の今八幡宮では、中世無銘梵鐘の写真撮影と計測を行った上で、拓本を採った。一方、蒐集した中世梵鐘銘文のうち、周防国の銘文について、その読解にもあたった。3.近世史分野では、山口県域の三大鉱山である、長登銅山・蔵目喜銅山・根笠錫山の史料蒐集と現地調査を引き続き行った。山口県域の近世諸鉱山についても、断片的ながらも史料蒐集を行った。石見

銀山・笹ケ谷銅山の史料を蒐集し、ひと・もの・かねの動きを探り、幕府領としての支配の関連性を検討している。笹ケ谷銅山と萩藩の関連を燃料・金融(石州銀)の面から具体的に明らかにするため、山口県文書館毛利家文庫と堀家文書の調査を行い、写真撮影と整理を進めた。また、萩藩占領下の石見銀山関係史料を山口県文書館で写真撮影し、整理した。これら調査で蒐集した史料のうち重要なものを順次パソコンに筆耕中である。古代史の分野においては、長登銅山遺跡から出土した木簡のデータベースを作成する準備作業を行った。報告書から木簡の写真図版をスキャナーでパソコンに取り込んだ。このデータベース及び平成1012年度科研成果義告書『古代近世における中国地方西部の鉱業生産に関する総合的研究』掲載の古代鉱山関係史料(稿)を用いて、長登銅山遣跡出土木簡に関する論文を執筆した。中世史の分野においては、大内氏領国下の梵鐘・鐘銘の調査を行った。この蒐集史資料を下敷きに、氷上山興隆寺梵鐘・鐘銘の宗教的・政治的位置づけを行う論文を執筆した。近世史の分野においては、石見銀山代官支配下にあった石州笹ケ谷銅山に関する史料(堀家文書、山口県文書館毛利家文庫)を蒐集した。そして、近世後期(宝暦・明和期)笹ケ谷銅山に関する論文を執筆し、笹ケ谷銅山研究序説とした。また、笹ケ谷銅山の山師たちが銅山仕入れ銀の名目で萩藩やその家臣に貸し付けていた石州銀についても、史料を蒐集し、石州銀に関する史料を翻刻し、かつ論文を執筆した。萩藩における長登銅山・蔵目喜鉛銅山・根笠錫山などの鉱山関係史料を、引き続き蒐集した。また、萩藩占領下の石見銀山関係史料を蒐集した。
高脂血症治療薬スタチン・プロブコールによる内耳障害抑制効果の検討

胆汁酸の排泄促進作用をもつ抗脂血症治療薬プロブコールには抗炎症作用、抗酸化作用、神経保護作用を有することが知られている。本研究ではプロブコールのアミノグリコシド系抗生剤によって惹起される内耳有毛細胞死に対する抑制効果を検討した。蝸牛器官培養系で有毛細胞をゲンタマイシン0.3mMに暴露したところプロブコールには有毛細胞のアポトーシスを抑制し有毛細胞の生存率を上昇させる効果があることが判明した。その効果には至適濃度があり100μMのプロブコールが最も効果があった。本研究の結果からすでに臨床で使用されているプロブコールによって種々の蝸牛有毛細胞死を抑制できる可能性が示唆された。In vitro実験系としてICRマウスの新生児(生後25日)から採取したコルチ器を用いた器官培養系で有毛細胞の障害の程度を評価した。アミノグリコシド系抗生剤として前年度ではゲンタマイシンを用いていたが、実験動物ごとの薬剤にたいする感受性の差が大きく、結果が安定しないため、先行研究がゲンタマイシンより多いネオマイシンを用いることにした。ローダミン・ファロイジン染色による評価ではネオマイシン1mMによる24時間培養により、ほぼ安定して外有毛細胞の1/2、内有毛細胞の1/4の障害が惹起されることが判明した。非スタチン系の高脂血症剤としてプロブコールの有毛細胞障害抑制効果を検討した。プロブコールの濃度を変化させて検討したところ容量依存性に有毛細胞保護効果があることがわかった。代表的な抗脂血症治療薬にはHMG-CoA還元酵素阻害剤であるスタチンと胆汁酸の排泄促進作用をもつプロブコールがある。両者は抗コレステロール効果の作用機序は異なるが神経保護作用を有することが知られており、本研究ではアミノグリコシド系抗生剤によって惹起される内耳有毛細胞障害に対する抑制効果を検討した。実験計画中にスタチンについたは他の研究者により内耳障害予防の効果があることが論文に発表されたため、対象をプロブコールのみにしぼった。実験動物はICRマウスの生後34日目新生児を用い断頭後蝸牛を採取し器官培養系で評価を行った。24時間前培養し培養メッシュに蝸牛を接着させた。内耳有毛細胞障害を惹起する薬剤としてゲンタマイシンを用い、過去の報告を参考にして外有毛細胞の約50%の障害を誘発する濃度として0.3mMを用い24時間培養した。プロブコールも過去の報告を参考にして1μM、10μM、100μM、1mMの濃度系列で効果を検討した。実験群としては対照群、ゲンタマイシン群、ゲンタマイシン+プロブコール群(4群)の計6群となった。培養24時間後にパラホルムアルデヒド固定、0.2.%Triton X-100による浸透化処理後rhodamine phalloidinによる有毛細胞の染色、cleaved caspase-3抗体による免疫染色を行い有毛細胞の残存率とアポトーシスの誘発の程度を評価した。ゲンタマイシン群と比較してプロブコール群では容量依存的に有毛細胞残存率の上昇、アポトーシス誘導の低下を認めた。これらのことよりプロブコールにはアミノグリコシド系抗生剤によって惹起される内耳有毛細胞障害を抑制し内耳保護効果があることが分かった。in vitro実験系として蝸牛器官培養を用いて内耳毒性薬物(ゲンタマイシン、シスプラチン)を用いて基準となる有毛細胞障害の程度を評価した。ゲンタマイシンについては0.2、0.3、0.35、0.4、0.5、0.6mMの各濃度で24時間培養しロダミン・ファロイジン染色で有毛細胞の障害を判定した。これらの濃度の中では0.35mMが安定して外有毛細胞の約半分、内有毛細胞の1/4に障害を惹起していた。シスプラチンについては20、40、100、200μMの各濃度で24時間培養しロダミン・ファロイジン染色で有毛細胞の障害を判定した。これらの濃度の中では100μMが外有毛細胞の2/3半分、内有毛細胞の1/5に障害を惹起していた。プロブコールによる有細胞保護効果の存在は判明したが、その作用機序まで明らかにするためには上流の経路の解明が必要と考えられた。過去のさまざまな報告からアミノグリコシド系抗生剤による内耳毒性の機序として活性酸素の発生⇒MAPキナーゼカスケードの活性化(JNK・p38 MAP kinase・ERKのリン酸化)⇒アポトーシスの誘導が強く予想されるため抗リン酸化JNK・p38 MAP kinase・ERK抗体、抗活性化カスパーゼ抗体による蛍光免疫染色を試みた。

培養24時間後ではいずれの抗体でも陽性染色は認められなかった。この理由としてこれらの分子の活性化は有毛細胞のアポトーシスよりも早期に生じているいる事が考えられ、培養6、12、18時間後の蝸牛において検討してみたが、未だ陽性染色を得られていない。各分子ごとの至適時期の決定に難儀しており、さらに細かく時間経過を追跡する必要があるためである。蝸牛器官培養においてマウスの蝸牛を採取する際、非常に小さな組織であるため採取する際の技術的なアーチファクトの変動が大きく、内耳毒性薬物の効果による有毛細胞の障害か否かの判断に難儀を要した。またゲンタマイシン、シスプラチンに関しては至適な有毛細胞障害をきたす濃度について、まず過去の報告の従って実験を行ったが障害が強すぎたり、あるいは障害がほとんど起こらず、新たに至適濃度を決定する作業に難儀した。培養時間をさらに細分して上述の分子の活性化の評価を継続する。さらにin vivo実験系においてもプロブコールの有毛細胞保護効果を検討し、至適濃度、至適投与間隔を検討していく。ゲンタマイシンの効果が不安定な場合は、先行研究の多いネオマイシン100mMに変更することも視野に入れている。内耳毒性薬物の障害至適濃度が決定されれば、次にスタチン、プロブコールについて濃度系列を作成して有毛細胞障害抑制効果を検討する。これらに関する至適濃度が決定されればウエスタンブロット、RT-PCRによる評価を順次追加する。さらにin vivoにおいてもスタチン、プロブコールの至適濃度を決定していく。実験動物、抗体、細胞培養液、培養メッシュなどの消耗品の購入に使用する予定である。主として培養実験に使用する培養メッシュなどの消耗品、及び実験動物の購入に使用する。
極低温気液二相/超臨界モデルを用いたキャビテーションと熱力学的効果に関する研究

極低温流体で発生するキャビテーション不安定現象は,その「熱力学的効果」により,常温の水試験で発生するそれと発生領域や種類が異なることが知られている.本研究では,独自に開発した極低温気液二相/超臨界数値解析モデルを用い,スーパーコンピューティングによってキャビテーションの挙動と熱力学的効果について解明することを目的とする.本研究により,極低温流体と水とで見られる熱力学的効果逆転現象を,三枚周期平板翼列流れにおいて再現した.極低温流体で発生するキャビテーション不安定現象は,その「熱力学的効果」により,常温の水試験で発生するそれと発生領域や種類が異なることが知られている.本研究では,独自に開発した極低温気液二相/超臨界数値解析モデルを用い,スーパーコンピューティングによってキャビテーションの挙動と熱力学的効果について解明することを目的とする.本研究により,極低温流体と水とで見られる熱力学的効果逆転現象を,三枚周期平板翼列流れにおいて再現した.キャビテーション現象は,その非定常性が流体機械の振動や騒音,性能低下や破損の原因となることで知られている.国産の液体ロケットであるH2Aロケットに搭載されている液酸・液水ターボポンプの入口部に設置されているインデューサと呼ばれる軸流羽根車で発生するキャビテーションは,その非定常振動がターボポンプシステムの固有振動と相互に干渉しあうことにより,「キャビテーション不安定現象」へと変化することがある.一方,極低温流体で発生するキャビテーション不安定現象は,その「熱力学的効果」により,常温の水試験で発生するそれと発生領域や種類が異なることが知られており,液体ロケットエンジン・ターボポンプの設計・開発に際しては実液である極低温流体を用いた解析が必要不可欠である.そこで本研究では,独自に開発した極低温気液二相/超臨界数値解析モデルを用い,スーパーコンピューティングによって極低温流体中で発生するキャビテーションの挙動と熱力学的効果について解明することを目的とする.研究初年度である平成19年度は,極低温流体と水とで見られる熱力学的効果逆転現象を再現した.具体的には,ターボポンプインデューサを周方向に展開し簡単化した三枚周期平板翼列流れにおいて,高温水と常温水で発生するキャビテーションの数値解析を行い,その熱力学的効果の傾向が非定常状態のキャビテーションにおいて逆転することを再現した.また,逆転時の流れ場中の蒸発・凝縮領域の分布やそれに伴う飽和蒸気圧分布について再現し,逆転現象のメカニズム解明の糸口をつかむことに成功した.キャビテーション現象は,その非定常性が流体機械の振動や騒音,性能低下や破損の原因となることで知られている.国産の液体ロケットであるH2Aロケットに搭載されている液酸・液水ターボポンプの入口部に設置されているインデューサと呼ばれる軸流羽根車で発生するキャビテーションは,その非定常振動がターボポンプシステムの固有振動と相互に干渉しあうことにより,「キャビテーション不安定現象」へと変化することがある.一方,極低温流体で発生するキャビテーション不安定現象は,その「熱力学的効果」により,常温の水試験で発生するそれと発生領域や種類が異なることが知られており,液体ロケットエンジン・ターボポンプの設計・開発に際しては実液である極低温流体を用いた解析が必要不可欠である.そこで本研究では,独自に開発した極低温気液二相/超臨界数値解析モデルを用い,スーパーコンピューティングによって極低温流体中で発生するキャビテーションの挙動と熱力学的効果について解明を試みた.平成20年度は,本来,キャビティ気泡界面での蒸発・凝縮に伴う潜熱の移動によってキャビティの成長が抑制されると考えられている熱力学的効果を,キャビティ気泡やその気泡界面を粗視化し,流れ場全体を連続体としてモデル化した本モデルおよび計算手法に対して,いかにして表現するかを検討した.JAXA角田宇宙センターの極低温インデューサ試験設備においてインデューサの液体窒素試験を行い,キャビテーションの熱力学的効果が発生している実際の流れ場の情報から,熱力学的効果の均質媒体へのモデリングを検討した.本結果は,平成21年夏に開催されるキャビテーションに関する国際シンポジウム(CAV2009)にて報告する.なお,今年度予算として当初,学術雑誌の論文掲載料を2本分考えていたが,査読に時間が掛かり掲載には至らなかったため,項目を変更し,データ処理過程の保存のためのPC購入に充てた.
単層カーボンナノチューブのカイラリティ制御CVD合成と分離技術開発

単層カーボンナノチューブの応用展開には不可欠である高度な構造制御(カイラリティ)制御を目指し,カイラリティ制御合成法および合成後の分離技術開発を行った.分光法や電気伝導特性計測によってカイラリティ分析を行った.合成においては,コンビナトリアル法やSAM膜による触媒制御,およびCVDガス制御の効果を明らかにし,水晶基板上での配向成長の機構を解明した.また,合成後の分離精製としてDGU法を用い,電気伝導性や特定のカイラリティの単離技術の開発に成功した.カイラリティを制御した単層カーボンナノチューブの合成技術の開発と密度勾配超遠心法や高分子などを用いたカイラリティ分離技術の開発を目指す.合成・分離技術の開発に先立って,単層カーボンナノチューブのカイラリティ分布計測手法としての近赤外フォトルミネッセンス分光法と励起光波長可変ラマン散乱分光法を確立する.その後,触媒CVD合成において,デップコート法によってシリコンや石英基板に比較的サイズのそろった金属触媒微粒子を生成する方法,ゼオライトやメゾポーラスシリカなどの単結晶膜をテンプレートとする方法,ナノ粒子の自発的核形成過程を制御したスパッタ法などと組み合わせることによって,触媒金属とCVD反応とを総合的に制御することでカイラリティ分布制御に結びつける.これらの結果得られるサンプルとカイラリティ同定技術を用いて,領域内の様々なデバイス開発に繋げる.単層カーボンナノチューブの応用展開には不可欠である高度な構造制御(カイラリティ)制御を目指し,カイラリティ制御合成法および合成後の分離技術開発を行った.分光法や電気伝導特性計測によってカイラリティ分析を行った.合成においては,コンビナトリアル法やSAM膜による触媒制御,およびCVDガス制御の効果を明らかにし,水晶基板上での配向成長の機構を解明した.また,合成後の分離精製としてDGU法を用い,電気伝導性や特定のカイラリティの単離技術の開発に成功した.カイラリティの制御に先立って,単層カーボンナノチューブの合成機構を解明するべく,様々な条件下でアルコール触媒CVD法によって単層カーボンナノチューブを合成し,光吸収やラマン分光測定によって反応前駆体や反応生成物の詳細な検討を行った.通常のエンタノールを用いた垂直配向単層カーボンナノチューブ膜の合成に加えて,^<13>C置換エタノールを用いて合成を行うことによって,単層カーボンナノチューブ膜が根元から成長していることを明らかにした.また,エタノールに少量のアセチレンを加えることで,大幅に合成速度を増加させることに成功し,触媒反応の詳細に関して重要な知見を得た.次に,単層カーボンナノチューブと分散剤の相互作用がカイラリティに依存することに着目し,いくつかの異なる方法で合成した単層カーボンナノチューブを用いて,トリフェニレンなどの様々な構造の高分子を用いて単層カーボンナノチューブの分散実験を試行した.合成・分散された単層カーボンナノチューブの評価については,電子顕微鏡観察,数種類の励起光を用いたラマン分光と可視・赤外吸収分光に加えて,カイラリティ分布の同定のために,可視領域の励起光をスキャンして近赤外領域の蛍光を検出する蛍光分光測定を行った.これらの分光測定では,カイラリティ制御に向けて,定量的なカイラリティ分布の測定が必要となる.そこで,単層カーボンナノチューブの近赤外蛍光分光において,フォノンサイドバンドや垂直励起成分を検証した.さらに,界面活性剤などの環境効果による吸収・発光エネルギーの変化,小さなバンドルの効果などについても,理論的解析を併せて詳細に検討した.さらに,一本の単層カーボンナノチューブからの発光とラマン散乱の同時計測を目指し,架橋単層カーボンナノチューブの合成を試みた.様々な条件下でアルコール触媒CVD法(ACCVD法)によってSWNTを合成し,光吸収やラマン分光測定によって反応前駆体や反応生成物の詳細な検討を行った.13C置換エタノールを用いて合成を行うことによって,垂直配向SWNT膜の根元成長を明らかにした.また,エタノールに少量のアセチレンを加えることで,大幅に合成速度を増加させることに成功した,エタノールの気相反応がある程度明らかになったところで,カイラリティ分布の狭いSWNTの合成を狙ってコンビナトリアル法と基板担持条件を検討した。コンビナトリアル触媒作製法と,顕微ラマン分光自動マッピングを組み合わせ,多様な触媒条件に対しSWCNTの直径分布を迅速に評価する方法を開発した.実際に,15mm角の基板上にCo(0.03-3nm)とMo(0.02-3nm)の直交する膜厚分布を形成,SWCNTをACCVD法で成長後に,1mm間隔で200点以上をマッピング,3波長のRBMからSWCNT直径を0.9-3nmと変えられることを確認した.1ゼオライトおよび層状シリケートの結晶性表面を,SWNT成長用触媒の担体として用い,触媒担持量と生成されたSWNT直径との問の関係を調べた.顕微蛍光分光により生成された個々のSWNTからの発光波長を観測し,本数に基づいた直径分布を測定した.適当な触媒担持条件においては生成された全ナノチューブの約7割が直径0.9nm以下の範囲に分布した.電界クロマトグラフィーによるカイラリティ分離は凝集の問題により困難となったので,高分子によるカイラリティ分離に手法を変えた.20種類近くの多糖とSWNTを混合し,分散したSWNTの分光測定を行ったところ,多糖の分子構造に依存せず,同じカイラリティ分布を持つSWNT分散液が得られた,通常は,異なる分子構造の高分子は(制御されていない)異なるカイラリティのCNTを分散するので,この結果は予想外である.

おそらく多糖は化学的にSWNTと相互作用しておらず,多糖の持つ剛直性に由来する弾性エネルギーだけでSWNTに吸着していると考えられる.合成時における単層カーボンナノチューブのカイラリティ制御のためには,成長の核となるナノサイズの触媒微粒子の構造制御,および合成条件の詳細な制御が必要になる.触媒の種類や,触媒への酸化・還元処理などの単層カーボンナノチューブ構造への影響を詳細に分析,検討を行い,非常に直径の細いもの合成や直径分布の制御に成功した.単結晶水晶基板の表面構造を利用した単層カーボンナノチューブの基板上水平配向成長について分析・検討を行った.特定の結晶面を用いることや,基板に対する事前の化学処理・アニーリング処理が,単層カーボンナノチューブの水平配向成長に大きく影響を与えることが明らかとなった.さらに水晶基板におけるR-cut基板が,非常に高い配向性を与えることを見出し,単層カーボンナノチューブの基板上での水平配向成長のメカニズムを検討した.また,予め直径分布やカイラリティ分布をできるだけ狭くし合成したサンプルを,更に分離・精製する技術の開発を進めた.密度勾配遠心分離法において,異なる特性の界面活性剤を組み合わせることで,単層カーボンナノチューブ直径の詳細な分離や,半導体性と金属性の2つの異なる電気伝導特性に基づく分離を実現した.一方,コンビナトリアル触媒探索技術を用いた触媒条件と反応条件の同時最適化により、アルコールを原料に単層カーボンナノチューブのミリメータ長尺成長を実現した。但し、直径も同時に増大してしまうため、カイラリティ制御には課題が残る。更に、微細ゲート電極をコンビナトリアル手法でのマスクと見立て、触媒のミクロな勾配を作製、ゲート直下に選択的に単層カーボンナノチューブを起毛させることで、駆動電圧25Vで10mA/cm^2という低電圧・高電流なフィールドエミッタを実現した。単層カーボンナノチューブのカイラリティ制御合成法の開発に向け,実験手法として単層カーボンナノチューブ成長に必要不可欠な触媒の制御およびCVD合成時の条件制御の2つの側面から,また計算手法からのアプローチとしては分子動力学計算シミュレーションを用いてその成長メカニズムの解明を目指し研究を進めた.コンビナトリアル法による金属触媒の作製条件の探索および合成実験から,非常に長さが長く基板に対して垂直に配向したカーボンナノチューブの合成に成功し,さらにその成長の様子のその場リアルタイム計測を行うことでその成長メカニズムに関する知見を得ることができた.同時に,その直径制御や長さ制御などが実現し,任意の構造を有するカーボンナノチューブ合成技術を得ることに成功した.また分子動力学シミュレーションでは単層カーボンナノチューブ内部で別の新たな単層カーボンナノチューブが成長させることによって得られる2層カーボンナノチューブという特殊な成長環境下での考察を行い,2つのナノチューブ間の相互作用が成長に影響を与えていることが分かった.また,カイラリティ分析には欠かすことの出来ないラマン散乱分光法におけるRadial breathing modeと呼ばれる単層カーボンナノチューブ特有のピークに対して,偏光特性や数値計算からその光学特性,振動特性についての解明を行った.
金属錯体形成を利用した環境応答性高分子の合成

光、熱、酸化還元などの外部環境に応答する高分子の開発は、新規機能性材料として重要である。そこで、高分子の『結合点』として遷移金属と配位子との錯体形成を利用し、種々のスターポリマー、グラフト、ブロックポリマー、あるいはゲルの分子設計および合成を行った。このような高分子設計によれば、その『結合点』の遷移金属錯体の特性により、あるものは光で、またあるものは熱で、その結合部が可逆的についたり切れたりすると考えられる。すなわち、外部条件の変化により高分子の構造が変化する、いわゆる環境応答性の高分子材料が期待できる。プレポリマーとしては、リビング重合を利用して分子量のそろった高分子が合成できるポリオキサゾリン、ポリオキシエチレン、ポリスチレンを用い、その側鎖あるいは末端に遷移金属との配位が可能な配位子としてビピリジル基を導入した。その後、これらプレポリマーと遷移金属との錯体形成を利用して、種々の構造のポリマーを合成した。プレポリマーとして片末端に配位子をもつ高分子を使えばスターポリマーが、また、側鎖に配位子をもつ高分子を使えばゲルあるいはグラフトポリマーが、さらに、両末端に配位子を有する、いわゆるテレケリックスを用いれば、ブロックポリマーあるいはゲルが合成できた。このように、ポリオキサゾリンやポリオキシエチレン、ポリスチレンに導入したビピリジル配位子と金属塩との錯体形成により得られる種々の構造の高分子は、結合点の金属錯体の特性により、ある場合には安定な錯体となり、またある場合には、配位子交換反応によって解離すると考えられる。今後、ゲル以外の種々のポリマーについても同様の検討を行えば、高分子金属錯体として動的特性をうまく利用した、いわゆる外部刺激に対して可逆的に応答する機能性材料の設計が可能になると思われる。
学術研究体制における附置研究所・研究施設の位置―ネットワーク可視化を通して―

本研究では、附置研究所・研究施設(センター)や「共同利用・共同研究拠点」に関する各種データを収集し、分析することを通して、学術研究体制の中での附置研究所・研究施設の意義や位置づけを解明することを目的とした。共同研究課題の採択状況、組織の実員、予算等の把握や新たな分析手法の開発を継続して行うことを通して、評価・運営のモデルを探索することがますます重要となるであろう。研究のプロセスは(A)「共同利用・共同研究」課題による組織間ネットワークの可視化、(B)研究者ネットワークでの分析対象組織の位置付けの可視化、(C)特徴的な組織への訪問調査と発展的分析の3つからなる。平成27年度は作業課題(A)「共同利用・共同研究」課題による組織間ネットワークの可視化及び(B)研究者ネットワークでの分析対象組織の位置付けの可視化に重点を置いて取り組んだ。データの収集においては、共同利用・共同研究の実績を各年度の要覧や年報から抽出し、「国立大学附置研究所・センター長会議」を構成する研究所を優先してデータベース化した。また、本年度に文部科学省より公表された共同利用・共同研究拠点の期末評価結果のデータを収集した。データの分析においては、共同利用・共同研究の採択機関の間の距離をGoogle Maps APIにより取得し、各研究所ごとに集計を行って、研究所間ネットワークを考察した。これらの成果は学会で発表するとともに、「共同利用・共同研究拠点の研究活動の定量分析ー共同研究採択課題に焦点をあててー」(『教育経営学研究紀要』第18号、pp.41-48)にまとめ、論文として公表した。今後は、関係機関との連携を深めつつ、書誌情報など異なった角度のデータ収集を進めるとともに、ネットワークの分析や特徴的な組織への訪問調査なども実現させ、現在までの研究から得られた知見をさらに発展させることとしたい。データの収集については、機関ごとに公表の範囲や様式が多様であり、完全なデータセットは得られていない。しかし、分野や対象大学を絞った分析は十分に可能であり、分析ごとに必要なデータを補うことによって十分な精度が得られていると考えている。研究のプロセスは(1)「共同利用・共同研究」課題による組織間ネットワークの可視化、(2)研究者ネットワークでの分析対象組織の位置付けの可視化、(3)特徴的な組織への訪問調査と発展的分析の3つからなる。平成28年度は作業課題(2)研究者ネットワークでの分析対象組織の位置付けの可視化及び(3)特徴的な組織への訪問調査と発展的分析を試みた。データの収集においては、共同利用・共同研究の実績を各年度の要覧や年報から抽出し、「国立大学附置研究所・センター長会議」を構成する研究所のデータベースを更新した。また、文部科学省に情報提供を依頼し、国立大学附置研究所及び共同利用・共同研究拠点の最新の人員数・予算データを収集した。これらの成果は日本高等教育学会平成28年度研究交流集会(平成28年12月18日)で発表するとともに、「共同利用・共同研究拠点の研究活動の定量分析(2)ー予算・人員データに焦点をあててー」(『教育経営学研究紀要』第19号、pp.13-19)にまとめ、一部を論文として公表した。上記学会発表の際に専門的視点からのコメントが寄せられ、新たな状況に対応した調査等が必要となったため、平成29年度まで本課題の研究期間を延長することとした。今後、平成29年度採択課題に基づく研究活動と本課題での分析を相互に結びつけながら、新たなデータ収集を進めるとともに、ネットワークの分析や特徴的な組織への訪問調査などを実現させ、現在までの研究から得られた知見をさらに発展させることとしたい。データの収集については、機関ごとに公表の範囲や様式が多様であり、引き続き様式を整える等の作業が必要となる。ただし、新たなデータを入手するなどして、一部の分析では十分な精度が得られていると考えている。訪問調査についても平成29年度にさらに進めることとしたい。本研究課題は平成28年度で終了の予定であったが、当該年度に日本高等教育学会平成28年度研究交流集会で専門的視点からの複数のコメントが寄せられたことを踏まえ、補助事業期間の延長を申請したものである。このため、平成29年度は作業課題(3)「特徴的な組織への訪問調査と発展的分析」及びこれまでの調査結果に基づく総合考察を試みた。特に「新学術領域研究(研究領域提案型)『学術研究支援基盤形成』」、新たな共同利用・共同研究拠点の認定等、新しい状況に対応して実態を把握すべく調査を行った。なお、本年度は別途申請していた若手研究(B)が採択されたため、双方の研究課題を連携させつつ遂行することが可能となった。そのうえで研究の成果を博士論文「大学法人化を契機とした研究組織変容の動態分析ー附置研究所・研究施設に焦点をあててー」にまとめ、九州大学大学院人間環境学府に提出した。平成29年度より申請者の所属に異動があったこと、さらに本課題に残された研究期間・予算等の制約にともない、これまでに寄せられたコメントに対し十分に応答できたとは言いがたい部分もあるが、次の研究課題のもとでさらに調査・分析及び考察を深め、研究目標の達成につなげたい。

本研究では、附置研究所・研究施設(センター)や「共同利用・共同研究拠点」に関する各種データを収集し、分析することを通して、学術研究体制の中での附置研究所・研究施設の意義や位置づけを解明することを目的とした。共同研究課題の採択状況、組織の実員、予算等の把握や新たな分析手法の開発を継続して行うことを通して、評価・運営のモデルを探索することがますます重要となるであろう。関係機関との連携を深めつつ、書誌情報など異なった角度のデータ収集を進めるとともに、ネットワークの分析や特徴的な組織への訪問調査なども実現させ、現在までの研究から得られた知見をさらに発展させることとしたい。平成29年度採択課題と有機的に結びつけながら、新たなデータ収集を進めるとともに、ネットワークの分析や特徴的な組織への訪問調査などを実現させ、現在までの研究から得られた知見をさらに発展させることとしたい。教育学研究の遂行に当たり、他の院生等を雇用して行うとしていた作業(データベース入力)について、公表情報が多様なためマニュアル化しづらい点、入力時にデータソースを吟味しながら作業を行ったほうが効率的な点などから、雇用の開始が遅れたため。研究内容を日本高等教育学会平成28年度研究交流集会で発表したところ、研究内容の修正に係るコメントが寄せられ、新たな状況に対応した追加調査を行うことが必要となったため。今年度の作業の経験をもとに雇用のペースを上げるとともに、機械化できる部分は効率化を進め、研究期間の終了後も継続してデータの更新ができるような仕組みづくりを意識して執行することとしたい。コメントをもとに新たなデータを収集・分析するとともに、効率化できる部分は機械や雇用スタッフを活用するなどして研究を加速することとしたい。
地球温暖化防止と地域環境浄化の融合-油性藻クロレラのAsストレス応答での新展開

トリアシルグリセロール(TG)はカーボンニュートラルな、地球温暖化防止に有効なバイオ燃料原料であり、緑藻クロレラは種々の環境ストレス下、細胞内にTGを多量に蓄積する。一方、ヒ素(As)汚染水は様々な地域の人々の健康を脅しているが、クロレラはヒ素添加ストレス条件下、Asを吸収し、同時にTGを蓄積する。本研究では、このクロレラにおけるAs誘導性TG蓄積の代謝機構を理解する。さらに、ヒ素添加ストレスと同時に、TG蓄積を誘導する既知の環境ストレスをクロレラに負荷し、As蓄積細胞のTG蓄積能の強化を試みる。これにより、地球温暖化防止とヒ素汚染水浄化の二元的活用法をクロレラで開発する。
貿易統計データ3次元可視化システムの構築

本研究の目的は、近年急速な発展のみられるコンピュータ・グラフィックス(CG)技術とネットワーク環境を利用して、多国間・複数商品の貿易の歴史的トレンドを可視化(ビジュアル化)して提示する「3次元可視化システム」の開発と構築にある。本研究では、19472000年の貿易統計データのうち、統合性の高いUnited Nations,Yearbook of international trade statisticsを基本的資料として利用した。本研究であらたに開発した「3次元可視化システム」は、複数の統計データのオーバーレイ表示や簡易年表との対応機能を実装したもので、貿易統計データを、コンピュータ上の3次元表示に適合したデータ規格への変換機能(「変換ツール」)と、変換したデータをビジュアル化して画面上に表示し、閲覧・操作を行う機能(「表示ツール」)の2つのツールより構成されている。「変換ツール」では、表計算ソフトで作成された貿易統計データを国際的なインターネット標準書式であるXML(Extended Markup Language:拡張可能なマーク付け言語)形式のデータに変換し、貿易統計の個々の数値データに、その構成要素である貿易国(地域)、貿易相手国(地域)、期間、単位(通貨・重量)などの属性を「タグ」により与えて、汎用的なデータ利用を可能にした。「表示ツール」は、インターネット閲覧ソフトを用いて3次元表示されたデータを閲覧・操作する際のプラグインソフトで、多国間の貿易額の時系列変化を地図上で表示するなどアニメーション技術による表示、3次元の座標軸を利用した複数の2次元グラフの立体的表示など、従来困難であった経済統計の効果的なビジュアル表示を可能にした。(1)システム開発2005年度は、Java言語による開発環境の1つであるprocessingを用いて貿易統計情報を2.5次元的に可視化するシステムのプロトタイプ開発を行った。processingは近年普及しつつあるJava開発環境で、グラフィクス、ネットワーク、アニメーションのための豊富なライブラリ群が提供されているという特徴がある。これにより貿易統計情報を効果的に表示するための様々な可視化手法を試作することが可能になる。作成した実行ファイルはWindows、Mac OS、Linuxの3つのプラットフォームにおける実行形式として出力することができるため、作成したシステムの普及にも適している。2.5次元の可視化システムは、基本的には地球を2次元平面にマッピングしたビジュアル性を持っているが、その上に2国間の貿易データを示す3次元的に曲線が描画される。この曲線の始点ベクトルと終点ベクトルに変化を付けることにより、3次元的なビジュアルを与えるとともに、経年変化の表示も可能になっている。(2)貿易統計フォーマットの検討収集した貿易統計データを可視化システム上で処理するための記述方法(フォーマット)についての検討を行った。既存の貿易統計は、エクセル形式など特定ソフトウエアに依存したデータ形式で作成される場合が多く、汎用性に制約が存在する。そこで、可視化システムの構築にあたり、汎用性の高いXML(Extensible Markup Language)を活用した新たな貿易統計フォーマットを作成することとし、その定義・内容に関する検討を行い、その大枠を決定した。(3)貿易統計の収集とデータベースの作成(1)システム開発2006年度は、Java言語による貿易統計情報可視化システムの追加開発を行なった。具体的には、以下の3点についてのシステム開発を中心に実施した。a)貿易総額など貿易統計の情報を文字列として画面上に表示し、年度に沿って変化する時系列アニメーション表示機能の実現c)統計データフォーマットの読み込み機能の開発(2)貿易統計フォーマットの検討インターネットを含む様々なシステムにおいて貿易統計データを扱うことの可能なデータフォーマットについてXMLベースで検討し、このデータフォーマットをTSL(Trade Statistic Language)として定義した。同時に、収集・入力済の貿易統計データを利用して、可視化システムへのデータ変換の方法および仕様についても検討した。(3)貿易統計データの収集とデータベースの作成2005年度に引き続き、主要国の貿易統計データの収集とデータベース化の作業を行なった。国連統計やIMF統計にもとづき

第二次世界大戦後の主要国間の輸出入統計のデータベースを作成するとともに、戦前期についての主要国の貿易統計データを収集し、入力する作業を行なった。戦前期における主要国の貿易統計については、英国ロンドン大学図書館、米国議会図書館、米国国立公文書館において英米関係を中心に統計データの資料調査と収集を行なった。(1)3次元可視化(ビジュアル化)システムの構築複数の統計データのオーバーレイ表示や簡易年表との対応機能を実装した3次元可視化システムをあらたに開発した。このシステムは、貿易統計データを、コンピュータ上の3次元表示に適合したデータ規格への変換機能(「変換ツール」)と、変換したデータをビジュアル化して画面上に表示し、閲覧・操作を行う機能(「表示ツール」)の2つより構成されるもので、「変換ツール」では、表計算ソフトによる貿易統計データを国際的なインターネット標準書式であるXML形式のデータに変換し、貿易統計の個々の数値データに、その構成要素である貿易国(地域)、貿易相手国(地域)、期間、単位(通貨・重量)などの属性を「タグ」により与え、汎用的なデータ利用を可能にする。「表示ツール」は、インターネット閲覧ソフトを用いて3次元表示されたデータを閲覧・操作する際のプラグインソフトの開発で、多国間の貿易額の時系列変化を地図上で表示するなどアニメーション技術による表示、任意の一時点における貿易統計データの同時表示や新たな2次元グラフ作成、3次元の座標軸を利用した複数の2次元グラフの立体的表示など、従来困難であった経済統計の効果的なビジュアル表示の可能性について検討した。(2)貿易統計データ記述書式の設定XMLにもとづく貿易統計のデータ記述方法に関する仕様を検討し、標準化書式を確定した。(3)貿易統計データベースの拡充と整備主として1850-1945年を中心に主要国の貿易統計データの収集を行ない、戦後の貿易統計データを可視化システムへ搭載した。あわせて戦後の歴史事象データを作成して可視化ソフトに搭載するとともに、ハーバード大学において貿易関連資料を収集した。(4)学会発表本研究の中間報告として、社会経済史学会第76回全国大会(2007年5月26日-27日、於創価大学)の自由論題報告(共同報告)として、「コンピュータ・グラフィックス(CG)による貿易統計可視化システムとその応用」の発表を行なった。
非モデル生物における条件依存型選択的スプライシングの網羅的発見手法の開発

本研究では,非モデル生物における条件依存の選択的スプライシングの網羅的発見手法の評価および改良を行うとともに,様々な非モデル生物のRNA-seqデータを用いた条件依存の選択的スプライシングの抽出を行い,当該生物の反応機構との関連を探る手がかりを得ることを目的としている.当初の予定では,平成30年度は実際のRNA-seqデータへのDASEの適用および生物学的知見のマイニング,条件依存的なエクソンの抽出法の開発,および近縁種間における種依存の選択的スプライシングの網羅的発見手法の開発を予定していた.しかし平成29年度までに開発してきた手法を改良する方策を思いついたため,予定を変更した.平成30年度において研究代表者は,既に開発した条件依存的な選択的スプライシング網羅的発見手法についてエクソン候補の有無に着目した改善を行い,その評価を行った.その結果,平成29年度までで開発してきた手法と比較すると生物における機能が推定可能な転写産物がより高い順位が与えられていることを確認した.平成29年度に開発していた手法による出力結果を精査した結果,転写産物の塩基配列の末端よりも途中の部分の有無に着目することでより良い結果が得られたことが確認できている.しかしながら,その評価実験が事前の予想以上に時間を要したため,平成31年度の早い段階でこの評価実験の取りまとめを行う.平成31年度においては,現在までの進捗状況で述べた評価実験の取りまとめを行う.この結果を外部発表するとともに,クロレラ等他の非モデル生物のRNA-seq実験結果から条件依存的な選択的スプライシングバリアントを網羅的に探し,ゾウリムシの寄生の有無に関連するスプライシングバリアントを発見する.また,シングルセルのデータに対して本手法の応用を考える.本研究では,非モデル生物における条件依存の選択的スプライシングの網羅的発見手法の評価および改良を行うとともに,様々な非モデル生物のRNA-seqデータを用いた条件依存の選択的スプライシングの抽出を行い,当該生物の特殊性との関連を探る手がかりを得ることが目的である.平成29年度においては,(1)条件依存的な選択的スプライシング網羅的発見手法の開発および評価,(2)実際のRNA-seqデータへのDASEの適用および生物学的知見のマイニング,(3)条件依存的なエクソンの抽出法の開発,および(4)近縁種間における種依存の選択的スプライシングの網羅的発見手法の開発を行うことを計画していた.(1)については,条件依存性を測る際の指標を変更することで提案手法の網羅的発見性能が良化することを示した.また,ヒトの様々な組織におけるRNA-seqデータに対して提案手法を適用し,既知のスプライシングバリアントが発見されるか検証実験を続けている.(2)については,クロレラやイカにおける様々な条件または組織におけるRNA-seqデータに対して提案手法を適用することで,条件依存的なスプライシングバリアントを発見できている.(3)については,複数のコンティグからエクソンを決定し,それぞれのエクソンの各条件下での発現量を仮想的に求める手法を開発している.(4)については,近縁種間のRNA-seqデータの場合は,同一生物種のデータよりもアーティファクトの影響が出やすいことが確認できた.条件依存的な選択的スプライシング網羅的発見手法の開発および評価については,2017年6月に開催されたバイオ情報学研究会において研究成果を発表した他,本件に関する論文が1通受理されている.実際のRNA-seqデータへのDASEの適用および生物学的知見のマイニングについては,イカにおける様々な条件または組織におけるRNA-seqデータに対して提案手法を適用し,脳特異的なスプライシングバリアントを発見している.条件依存的なエクソンの抽出法については,手法を開発し現在検証を行っている.近縁種間における種依存の選択的スプライシングの網羅的発見手法の開発についてはネガティブな結果になったが,概ね順調に進展していると現在判断している.本研究では,非モデル生物における条件依存の選択的スプライシングの網羅的発見手法の評価および改良を行うとともに,様々な非モデル生物のRNA-seqデータを用いた条件依存の選択的スプライシングの抽出を行い,当該生物の反応機構との関連を探る手がかりを得ることを目的としている.当初の予定では,平成30年度は実際のRNA-seqデータへのDASEの適用および生物学的知見のマイニング,条件依存的なエクソンの抽出法の開発,および近縁種間における種依存の選択的スプライシングの網羅的発見手法の開発を予定していた.しかし平成29年度までに開発してきた手法を改良する方策を思いついたため,予定を変更した.平成30年度において研究代表者は,既に開発した条件依存的な選択的スプライシング網羅的発見手法についてエクソン候補の有無に着目した改善を行い,その評価を行った.その結果,平成29年度までで開発してきた手法と比較すると生物における機能が推定可能な転写産物がより高い順位が与えられていることを確認した.平成29年度に開発していた手法による出力結果を精査した結果,転写産物の塩基配列の末端よりも途中の部分の有無に着目することでより良い結果が得られたことが確認できている.しかしながら,その評価実験が事前の予想以上に時間を要したため,平成31年度の早い段階でこの評価実験の取りまとめを行う.平成30年度から平成31年度においては以下を実現する予定である.実際のRNA-seqデータへのDASEの適用および生物学的知見のマイニングにおいては,共同研究者である本学の小倉淳准教授から熱水噴出孔付近に生息する海底生物のRNA-seqデータを取得し,温度依存性に関わる選択的スプライシングの調査を行う.条件依存的なエクソンの抽出法の開発については,設計した手法の検証方法を考案し,実際の検証を行う.平成31年度においては,現在までの進捗状況で述べた評価実験の取りまとめを行う.

この結果を外部発表するとともに,クロレラ等他の非モデル生物のRNA-seq実験結果から条件依存的な選択的スプライシングバリアントを網羅的に探し,ゾウリムシの寄生の有無に関連するスプライシングバリアントを発見する.また,シングルセルのデータに対して本手法の応用を考える.研究に関する情報収集および研究成果を報告する国際学会が2018年度に多く開催されるため,その費用として計上している.また大規模計算サーバとして購入した計算機が,必要となる仕様を盛り込んでも計画より安くなったことも一因である.当初予定していた外部発表を行うために国際学会に投稿したものの不採択となってしまい,当該国際学会参加のために予定した旅費を使い切れなかった.また,事前に購入を検討していた計算機が想定より安く購入できたことも次年度使用額が生じた理由である.使用計画としては,6月下旬と年末に開催される国際学会参加のための旅費として使用する.また申請の際に計算機を購入予定だったが,購入する計算機をより高性能なものにする予定である.
利益概念の変容が資産・負債の評価方法に与える影響に関する総合研究

東証一部上場会社に対してIFRSが全面適用された場合の資産・負債の評価に関する考え方や評価態勢等についてアンケートを実施した。アンケートの結果は企業会計第63巻第7-9号に掲載した。そして,これとメンバーが個別に研究した関連論文5篇を小冊子に取りまとめた。この他,IFRSの全面適用に関連して,会計目的と利益概念の変容,会計制度,監査証拠,会計上の見積り,配当計算の変化,原価計算制度等について検討し,学会で報告したり論文を発表したりして,成果を公表した。平成22年度は,研究全体に関するフレームワークを設定するため,「学」の研究,「産」の研究,および「監」の研究を同時並行して行った。「学」の研究では,1.借入費用の資産計上と2.未消化有給休暇残高の負債計上について検討した。1.については,IFRSが導入されれば,一般事業会社は,適格資産の取得、建設または生産に直接起因する借入費用を当該資産の取得原価の一部として資産化しなければならなくなるが,その場合の適格資産と借入費用の範囲,および資産化するための条件について検討した。また,わが国においては,従来,固定資産を自家建設する場合と不動産開発事業を行う場合,「連続意見書」において借入資本利子の原価算入が認められてきたが,これとの相違についても検討した。2.については,従業員の未消化有給休暇残高を会社が負債計上するための前提条件について検討した。とくに,会社が,毎期,従業員個人別の未消化有給休暇残高を把握する方法について検討した。以上の結果,いずれも一定の成果が得られたが,来年度も引き続き検討することにした。「産」の研究では,東証一部上場会社に対してIFRSが全面適用された場合の資産・負債の評価に関する考え方,評価態勢,評価基準および測定方法等に関して,アンケートを実施した。アンケート項目の設定は平成22年4月8月に行い,アンケートの発送は8,月末,そして回収した後,解析は10月から平成23年1月にかけて行った。この結果は,『企業会計』(中央経済社)に平成23年7月号9月号の3号にわたって連載する予定である。「監」の研究では,IFRSの全面適用による資産・負債の評価基準と測定方法への影響について,上記アンケートの解析結果に基づいて未消化有給休暇残高に関する監査手法と監査証跡の確保について検討した。これは平成23年度も引き続き実施する。平成23年度は,当初,年度前半に,前年度に引き続きアンケート結果の解析を行うように予定していた。しかし,東日本大震災の影響により,研究会メンバーはそれぞれの大学において,大学全体の授業計画の見直し,被災地出身学生の学費や入学金の取扱い,ボランティア学生の授業出欠の取扱い等々,学内外の処理に忙殺され,5月の連休明けまで一時研究がとん挫した。その後,研究活動を再開し,精力的にアンケート結果の解析を行った。そして,その結果を『企業会計』(中央経済社)の平成23年7月号から9月号の3号にわたって連載した。論文のタイトルは,次ページの「13.研究発表(平成23年度の研究成果)」で示したとおり,「IFRSの適用結果に関するアンケート結果の概要(1)」「IFRSの適用結果に関するアンケート結果の概要(3)」である。その後,上記アンケートの解析結果とそれに係る論文3篇,および本研究会メンバーが個別に研究した成果論文5篇を『IFRSの適用に関するアンケート調査』という小冊子に取りまとめ,アンケートに協力してくれた企業133社に送付した。以上のほか,全体研究会を東京,高松,福岡で合計6回開催し,また,本研究会のメンバー7人が日本監査研究学会(平成23年7月と9月に開催),日本会計研究学会(平成23年9月),日本会計教育学会(平成23年9月)において研究発表を行って研究成果を公表した。これらの研究成果は,来年度以降の成果と併せて,冊子に取りまとめたいと考えている。以上により,本年度に予定していた研究成果は,ほぼ達成できた。平成24年度は最終年度であり,前々年度と前年度において実施した理論的分析と理論構築について追加的な検討を行った。まず,24年度前半においては,IFRSの全面適用を考慮しているアメリカ(アメリカ公認会計士協会American Institute of Certified Public Accountants:AICPA,国際会計士連盟International Federation of Accountants:IFAC),IFRSに関しヨーロッパとアメリカの中間の思考を有するカナダ(カナダ勅許会計士協会Canadian Institute of Chartered Accountants:CICA)の各見解を入手・分析した。そして,年度後半には,IFRSの全面適用に関連して,「会計上の見積りに対する監査」,「会計の国際化と会計制度」,「監査職能の分離と企業内会計士への役割期待」,「新会計基準導入にともなう配当計算の変化とその意味」,「IAS/IFRSの会計目的と利益概念の変容」,「原価計算制度の再検討と資産・負債アプローチ」等について研究会において検討し,論文を執筆し,そして,研究者が所属するそれぞれの機関の紀要や商業雑誌に投稿した。

各論文は,わが国の企業会計制度にIFRSが導入されることを前提として,財務会計,管理会計,監査,会社法等々について総合的に検討したものである。このような論文に関し,今後,出版助成に応募して,もし助成を受けられるのであれば,IFRSの導入にともなう利益概念の変容が資産・負債の評価方法にどのような影響を与えるのかについて取りまとめた研究書として出版し,社会・国民に発信して,研究成果を問いたいと考えている。さらに,今後は,会計上の見積りと経営者の恣意性との関連について研究していきたいと考えている。交付申請書に記載していたアンケートの実施,その結果の解析,当該解析結果を市販の雑誌に連載,そしてこれと個別の研究成果を取りまとめた小冊子の作成,学会における研究成果の発表,そして本研究会メンバーが個別に研究した成果論文数篇を達成できたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は,今までの研究活動を踏まえて,成果論文の発表と日本会計研究学会または日本監査研究学会において研究成果の発表を行う予定である。また,併せて,いずれかの機関より出版助成を受けることを前提として,成果論文を取りまとめた研究書を発行したいと考えている。