hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物の減数分裂進行を支えるRNAを介した制御システムの研究

(2)アルゴノート蛋白質(AGO)は、20-30塩基長の小分子RNA(sRNA)と結合し、sRNA配列と相補的な遺伝子の転写後抑制を介して様々な生命現象に関与する。減数分裂の進行に必須のイネAGOであるMEL1は、減数分裂前のイネ生殖細胞で特異的に発現する。今年度は免疫沈降実験(IP)により、MEL1と結合するsRNA・蛋白質を網羅的に同定した。IPおよびMEL1-GFPの顕微鏡観察から、MEL1は減数分裂の初期過程で細胞質と核の両方に存在する可能性を示した。(3)葯において雄性生殖細胞の保育機能を担うタペート組織で特異的に発現する転写因子TTMが、減数分裂特異的に発現する24塩基長sRNA(24-sRNA)の生合成に関与する複数の遺伝子の転写を活性化することを本課題で明らかにしてきた。今年度は、TTM制御化にある遺伝子を次世代シーケンサで網羅的に解析し、蛋白質をコードする遺伝子座に加えて、24-sRNA前駆体である多数の新規ノンコーディングRNA遺伝子座がTTM依存的に転写されることを見出した。またTTMはタペート細胞のみで発現するにもかかわらず、ttm変異体では減数分裂の遅延などが起こることを見出した。MEL2解析では、MEL2が試験管レベル(in vitro)で好んで結合するRNAコンセンサス配列の同定に成功した。また同配列をもち、かつ減数分裂期に発現する249個の遺伝子をイネゲノム中に見出し、平成27年度に国際科学雑誌で発表した。申請時に登録した連携研究者(助教)が26年度途中で転出したため計画に遅れが生じた。それでもMEL2-GFPを発現する形質転換イネの作出には成功し、当初の予想通り、MEL2の減数分裂直前生殖細胞での細胞質局在が確認でき、MEL2が標的遺伝子の翻訳制御に関与する可能性を示唆する成果となった。MEL1研究は非常に順調に推移している。予想していたMEL1の生殖細胞細胞質における転写後の遺伝子発現制御に加え、減数分裂初期における核での転写制御を示唆する結果が本課題で得られた。現在、減数分裂期の前後のイネ頴花からRNAを抽出し、mRNAおよびMEL1結合sRNAの発現パターンの推移、およびMEL1と相互作用する蛋白質について、正常個体と変異体で網羅的に比較するためのデータ取得を進めており、既に幾つかの興味い結果が得られている。TTMの解析は、諸々の理由から継続困難となった減数分裂期AGO3の解析の代わりに26年度から開始した。後発のテーマにもかかわらず、減数分裂期に大量に発現する24-sRNAの生合成がTTM依存的にタペート組織で活性化されることなど、重要な成果を得ることができた。また上記MEL1機能との密接な関連が予想される結果が得られるなど、当初の期待をはるかに超える成果を得つつある。上記はいずれも過去に報告のない新規の成果であり、平成25から27年度の三年間で既に4報の原著論文を発表した。また現在、2報の論文を国際科学雑誌に投稿・投稿準備中である。これらを総合して本課題は、当初の計画からの遅れをほぼ取り戻し、概ね順調に推移していると判断した。減数分裂組み換えは、生物の遺伝的多様性の創出を担う生命現象の一つであり、そのメカニズムの解明は育種効率の向上につながる重要課題である。本課題では、イネの減数分裂進行に重要な蛋白質の機能解析を目的とする。(1)イネMEL1はsmall RNA(sRNA)と結合するアルゴノート蛋白質である。MEL1は減数分裂以前の雌雄生殖細胞で特異的に発現するため、その分子機能の解析はsRNAを介したエピジェネティックな減数分裂制御機構の解明につながる。
高密度非晶質相の高圧合成とその物性

1. Li2O-GeO2系ガラスを結晶化が起こらない室温から400°Cの温度範囲で最高30Gpaまで加圧し高密度非晶質相を合成し密度測定とEXAFS測定により非晶質相の局所構造を解析した。Li2O-GeO2系ガラスでは30GPaで加圧しても回収試料は10%程度の密度上昇しか得られないことがわかった。この値は圧力誘起非晶質相が40%の密度増を示すのに対し小さい。EXAFSの解析により第一近接のGe-O間距離は約1.77Aでこれはほとんど全てのGeに対してOが4配位していることを示す。今回実験を行った圧力条件下では配位数が4から6に変化しているはずだから減圧過程で配位数が可逆的に4に戻ったと考えられる。高圧下で局所構造の変化が起こった際にその構造が減圧しても非可逆的に保たれるか否かは、配位数変化により生じたGeO6八面体が形成するルチル構造的なドメインのサイズによると考えられる。圧力誘起非晶質相のTEM観察では直径10数Aのルチル構造を示すドメインが観察されている。一方、Li2O-GeO2系ガラスでは添加されたLiイオンによりGeO6八面体のネットワークが分断されるため、ルチル構造ドメインサイズが圧力誘起非晶質相のそれに比べ小さく、減圧過程で可逆的に配位数が4に戻ったと考えられる。2.キュービック型700トン超高圧発生装置を立ち上げ、GeO2の高圧下での融解実験を行った。LaCr03の筒型ヒーターを導入することで3GPa、1900°CでGeO2を還元されることなく融解することに成功した。実験圧力領域をさらに広げ、融解曲線を決定することが今後の課題である。3.キュービック型700トン超高圧発生装置を用いて高温高圧下での反応(特に融解反応)を検出するため高圧示唆熱分析システムを開発した。Ca(OH)2を試料にその融解曲線を8GPaまで決定することができた。現時点で1000°C程度までは精度のよいDTA測定が可能となったが、GeO2やSiO2の融解反応を検出するには実験温度領域をさらに高く(2000°Cまで)広げる必要がある。4. Li2O-GeO2系ガラスの高圧下でのEXAFSその場観察のための予備実験を行い、Ge単体のEXAFS解析から試料にかかる圧力を見積もることが可能なことを明らかにした。高圧容器にGeとLi2O-GeO2系ガラスを挿入することで高圧でのEXAFS測定が可能となった。10GPa程度の高圧下でのLi2O-GeO2系ガラスを用いた実験はSPring-8で1999年7月に実施予定である。10GPa程度の高圧下でのLi2O-

GeO2系ガラスを用いた実験はSPring-8で1999年7月に実施予定である。1.キュービック型700トン超高圧発生装置の立ち上げを行った。GeO2の高圧下での融解実験では高温領域でGeO2の還元を抑えるための高圧セルの開発が重要である。試行錯誤の結果、LaCrO3の筒型ヒーターを導入することで3GPa、1900°CでGeO2を還元されることなく融解することに成功した。実験圧力領域をさらに広げ、融解曲線を決定することが今後の課題である。2.LiO2-GeO2系ガラスを結晶化が起こらない室温から400°Cの温度範囲で最高30GPaまで加圧し高密度非晶質相の合成を試みた。得られた試料の密度測定とEXAFS測定により非晶質相の局所構造を解析した。その結果、Li2O-GeO2系ガラスでは30GPaで加圧しても回収試料は10%程度の密度上昇しか得られないことがわかった。この値は圧力誘起非晶質相が40%の密度増を示すのに対し小さい。EXAFSの解析により第一近接のGe-O間距離は約1.77Aでこれはほとんど全てのGeに対してOが4配位していることを示す。今回実験を行った圧力条件下では配位数が4から6に変化しているはずだから減圧過程で配位数が可逆的に4に戻ったと考えられる。高圧下で局所構造の変化が起こった際にその構造が減圧しても非可逆的に保たれるか否かは、配位数変化により生じたGeO6八面体が形成するルチル構造的なドメインのサイズによると考えられる。圧力誘起非晶質相のTEM観察では直径10数Aのルチル構造を示すドメインが観察されている。一方、Li20-GeO2系ガラスでは添加されたLiイオンによりGeO6八面体のネットワークが分断されるため、ルチル構造ドメインサイズが圧力誘起非晶質相のそれに比べ小さく、減圧過程で可逆的に配位数が4に戻ったと考えられる。現時点では高圧処理後の回収試料についてEXAFSを測定したが、次年度では高圧下でのその場観察を予定している。1.キュービック型700トン超高圧発生装置を用いて高温高圧下での反応(特に融解反応)を検出するため高圧示唆熱分析システムを開発した。Ca(OH)2ポートランダイトを試料にその融解曲線を6GPaまで決定することができた。GeO2の融解実験では温度領域が高いため未だ精度の高い融解温度の決定には至っていない。2. Li2O-GeO2系ガラスを最高30GPaまで加圧し高密度非晶質相の合成を試み、得られた試料の密度測定とEXAFS測定により非晶質相の局所構造を解析した。3. Li2O-GeO2系ガラスの高圧下でのEXAFSその場観察のための予備実験を行い、Ge単体のEXAFS解析から試料にかかる圧力を見積もることが可能なことを明らかにした。高圧容器にGeとLi2O-GeO2系ガラスを挿入することで高圧でのEXAFS測定が可能となった。10GPa程度の高圧下でのLi2O-GeO2系ガラスを用いた実験はSPring-8での高圧EXAFS測定システムの立ち上げが遅れており、1999年7月に実施予定である。
ニホンナシの熟期を判定するDNAマーカーの開発と高日持ち性を有する早生品種の育成

現在、ニホンナシ品種の中で,早生で,エチレン生成量が低く日持ちが良いものは,見つかっていない。そのため、ナシ産地においては、日持ち性の高い早生品種の導入が望まれている。早生でかっ日持ち性の高いニホンナシ品種の育成を目指して、熟期に関するDNAマーカーの探索を行った。昨年度単離した果実成熟関連MADS-box遺伝子(PPMADS1,2,3)のノーザンおよびサザン解析を行い、果実成熟期の異なる品種の識別マーカーが可能か検討した。PPMADS5は果実成熟に伴い、発現が急激に減少したのに対し、PPMADS3は、果実成熟に伴うエチレン生成の増大と同時に発現が増大していた。またPPMADS3は早生品種で高い発現量を示したのに対し、晩生品種では低い発現量しか示さず、ナシ品種の早晩性との深い関連を示すことが確認された。さらにエチレンシグナル伝達阻害剤である1-MCP処理により、遺伝子発現は減少し、この遺伝子がエチレンによるフィードバック制御を受けていることが明らかとなった。そこで、熟期の異なる品種のDNAを用いて、PPMADS3をプローブとしてサザン解析を行ったところ、EcoRIやHindIIIなどいくつかの制限酵素による切断で、品種で大きな多型がみられた。しかし、熟期と直接関連する多型バンドの検出はできなかった。今後さらに、品種間で多型の要因となるゲノム構造の違いを明らかにする必要があると思われた。早生でかつ日持ち性の高いニホンナシ品種の育成を目指して、熟期に関するDNAマーカーの探索を行った。今年度は、植物特有の転写調節因子の一つであるMADS box遺伝子に注目した。MADS boxこれまで主に花器官の形態形成に関わる遺伝子として知られてきた。近年トマトの果実非成熟変異体の1つであるrin(ripening inhibitor)の原因遺伝子が、MADS box遺伝子(Le-MADS RIN)であり、花器官の形成以外にも関与し、MADS box遺伝子が様々な役割を持つことが示唆されているが不明点が多い。申請者らは、ナシ果実の生長・成熟時に発現するMADS box遺伝子の単離を試み、3つのMADS box遺伝子(PPMADS1-3)を単離した。遺伝子発現解析の結果、PPMADS1は果実生長期に高い発現を示し、果実成熟期に消失したのに対し、PPMADS3は、果実成熟に伴うエチレン生成の増大と同時に発現が増大していた。またPPMADS3は早生品種で高い発現量を示したのに対し、晩生品種では低い発現量しか示さず、ナシ品種の早晩性との深い関連を示し、品種の早晩性を判定するDNAマーカーとなりうることを明らかにした,0現在、ニホンナシ品種の中で,早生で,エチレン生成量が低く日持ちが良いものは,見つかっていない。
酸化―増核シーケンスに基づく一次元金属鎖分子の構築

一次元金属鎖錯体は、その低次元金属構造に基づく興味深い物性を発現することが期待されることから、大きな興味が持たれ続けている。近年、一次元金属鎖を均一系で「分子」として取り扱う化学技術が大きく進歩しつつある。しかし、長鎖一次元金属鎖を大量かつ簡便に得ることが困難であり、一次元金属鎖分子の有用な性質を十分に引き出せていない。本研究では、合成面での課題を克服する新しい合成指針として「酸化ー増核シーケンス」を実証することを目指して研究を遂行した。その結果、πー共役系不飽和炭化水素を配位子として4核金属鎖を構築し、2電子酸化をおこなったのちに、増核することによって7核クラスターを構築することに成功した。本研究では、増核反応ー酸化反応ー増核反応を連続的におこなうことによって、一次元金属鎖分子を効率的かつ高収率に合成する手法を開発することを目的とする。平成25年度では、1,2-ビスフェニルブタジエニルベンゼン配位子を用いて増核反応ー酸化反応ー増核反応の合成シーケンスの実現を目指して研究を遂行した。その結果、1,2-ビスフェニルブタジエニルベンゼン配位子間に4核パラジウム種を導入する段階(第一段階増核反応)に関する機構的知見を得た。既に第2段階の酸化反応については詳細な知見を得ている(Murahashi et al. Nature Chem. 2012)ことから、続いて第3段階の酸化体からの再増核反応について検討をおこない、この反応が進行することをNMRスペクトル解析により見出した。この結果は、増核反応ー酸化反応ー増核反応を連続的におこなうことによって一次元金属鎖分子を構築できることを示す端緒となる結果である。本研究では、増核反応ー酸化反応ー増核反応を連続的におこなうことによって、一次元金属鎖分子を効率的かつ高収率で合成する手法を開発することを目的として研究を実施した。前年度までに、1,2-ビスフェニルブタジエニルベンゼンを配位子として用いて、増核反応ー酸化反応ー増核反応の合成シーケンスの実現を目指して研究を遂行した。その結果、1,2-ビスフェニルブタジエニルベンゼンに対して、ジカチオン性パラジウム4核種を導入しておき、その後、2電子酸化によりテトラカチオン性パラジウム4核種を発生させ、最後にパラジウムゼロ価種を導入することによってテトラカチオン性7核種が生じることを見出した。最終年度では、生じたテトラカチオン性7核種の単離方法の確立し、その同定をおこなった。また、より拡張されたπー共役系不飽和炭化水素類を配位子として用いた長鎖構造の構築について検討をおこない、2電子酸化反応が、長鎖構造では、より効率的に進行することを確認した。本研究により、増核ー酸化ー増核シーケンスが、一次元金属鎖分子を構築するための有用な手法になることが明らかになった。錯体化学本研究では、増核反応ー酸化反応ー増核反応を連続的におこなうことによって、一次元金属鎖分子を効率的かつ高収率に合成する手法を開発することを目的としており、1,2-ビスフェニルブタジエニルベンゼン配位子を用いてこの合成シーケンスが有効であることを示す端緒となる結果を得た。よって本研究は概ね順調に進展していると判断できる。平成25年度までに増核反応ー酸化反応ー増核反応シーケンスが一次元金属鎖分子を構築するための有用な手法になりうることを示す端緒となる知見を得た。今後は、酸化体の増核により生成する増核体の同定をおこない、論文発表を目指す。3/31までに納品した消耗品の支払いが3/31までに完了せず、翌月となったため3/31までに支払いが完了していなかった物品の支払い
DNA除去修復におけるXPA蛋白質の機能解析

1.抗XPAモノクローナル抗体を作成した。そのうち2クローンは、紫外線照射SV40ミニクロモソームを基質とした試験管内修復反応と、プラスミドDNAの特定の一か所にシスプラチン付加体をもつ基質を用いたインシジョン反応を阻害した。これらの抗体は、XPAの損傷DNAへの結合は阻害しなかったが、RPAおよびERCC1との結合を阻害した。以上の結果より、XPAとRPA、ERCC1との結合は、ヌクレオチド除去修復(NER)の反応過程において重要な役割を果たしていることが示唆された。2.GST-XPA融合蛋白質を用いたpull-down実験で、XPAが紫外線照射DNAと結合したときに、より多くのTFIIHが結合した。この結合がDNAを介したものでないことは、DNAとは結合できるがTFIIHとは結合できないC末端欠損XPAにより確認できた。3.酵母two-hybrid systemによる検索で得られた新規XPA結合蛋白質XAB1は、GTPase活性を有していた。抗XAB1抗体の細胞へのマイクロインジェクションや試験管内修復反応系への添加、XAB1の大部分を除いた条件での試験管内反応の結果より、XAB1はNER反応には直接関与しないことが示唆された。XAB1はXPAのN末端から57アミノ酸残基内に結合することがわかった。この領域は、XPAの修復機能には必須ではないが、核移行に関与するシグナルを含む領域である。4.XPA遺伝子欠損マウスに紫外線を照射して発生させた皮膚癌組織より細胞株を5株樹立した。これらすべての株は、紫外線照射後の不定期DNA合成がみられないことからNER能の欠損は確認されたが、XPA遺伝子欠損マウス由来の線維芽細胞にくらべると紫外線抵抗性を示した。また、3株において、p53遺伝子の変異が検出された。変異はすべてG・C→A・Tトランジションで、紫外線による変異と考えられた。
常温核融合の総合的研究

いわゆる常温核融合は1989年3月M.Fleischmann,S.Pons,S.Jonesによって発表された。パラジウムなど水素吸蔵金属を陰極にして重水の電気分解を行うと、大量の重水素が吸蔵され、ある種の刺激を与えることにより、核反応に起因するトリチウム、また電気分解に要した入力を上回る過剰熱出力が観測される。当初は多くの研究者の努力にもかかわらず、現象の再現は極めて困難であった。本年度7月、イタリアのコモ市で第2回常温核融合国際会議が開催され、再現性に関する有力な情報の交換が行われた。本計画分担者から9名が参加した。本研究計画の成果は次のように要約される。パラジウムへの水素吸蔵量のパラメタ-依存性の詳細な実験が行われ(太田、藤井、水野)、過剰熱発生現象を再現した(小山、太田、高橋、水野)。核融合反応の検出に関連しては中性子の高効率検出系を開発し(中沢、柴田、前田)、その研究過程において宇宙線によるスポレ-ション中性子発生の元素依存性、ウランの自然崩壊なども研究された(柴田、中沢)。中性子検出は同時性法を用いて電解方式、気相方式において確認された(池上、田島、岡本、相沢)。中性子のエネルギ-・スペクトラムの測定も行われ(高橋、沼田、水野)2.45MeVピ-クを確認、dd核融合の存在を明らかにした。また同時に発生する高エネルギ-の荷電粒子についてもエネルギ-・スペクトラムを測定し(山口)、dd核融合の存在を確認した。核融合生成物としてのトリチウムの異常発生も検出(高橋、水野)され、さらにヘリウム3の検出(足立)にも成功した。以上の結果により常温核融合の存在は動かすことのできない事実として改めて確認された。しかしそのメカニズムの解明までには至らなかった。関連する研究としてミュオン核融合(永嶺)、重水微粒子を用いた衝撃核融合の研究(李、笠木)も行われ常温核融合との関連が研究された。ひび割れ核融合を可能なメカニズムとして追求する実験も行われたが(深井、前田)結果は否定的であった。常温核融合現象の再現性は依然として乏しい。この萌芽的研究分野において、科学研究費補助金(総合A)による本研究計画からの成果は国際的にも高い評価を得ている。中性子計測に関しては、複数の互いに独立な計測器を用いて中性子検出が確認された(核融合研究所池上、東工大岡本)。さらに常温核融合における中性子のエネルギ-・スペクトラムの測定にも成功し、中性子のエネルギ-が2.45MeVであることを確認した(阪大高橋、北大水野)。核反応生成物としてのトリチウムの検出は、中性子の発生量をはるかに上回る事例が観測されている(北大水野)。常温核融合からの過剰熱に関しては、電解法において入力の数10%を上回る熱出力を検出した(東京農工大小山、横浜国立大太田)。しかしながら、この程度の過剰熱は「核融合」に関連させることなく説明が可能かもしれない。過剰熱と中性子またはトリチウムとの相互関係は不明である。機構解明のため唯一の可能性と考えられる「ひびわれ核融合」を追及する実験も行われた(中央大深井、東北大新村)。結果は否定的であったが、実験手法が材料的制約を受けるため、「ひびわれ核融合」の可能性を完全に否定するまでには至っていない。次年度に残された基本的研究課題は、中性子発生の制御性の確立、更にこれら中性子発生源がパラジウムやチタンなど、常温核融合実験セルからであることの絶対的確認である。研究発表会は平成2年10月、東京都立大学との共催により同大学において200名の出席者をえて開催された。研究内容は「常温核融合ミニシンポジウム要旨集」として出版されている。核融合生成物としてのトリチウムの異常発生も検出(高橋、水野)され、

さらにヘリウム3の検出(足立)にも成功した。以上の結果により常温核融合の存在は動かすことのできない事実として改めて確認された。しかしそのメカニズムの解明までには至らなかった。関連する研究としてミュオン核融合(永嶺)、重水微粒子を用いた衝撃核融合の研究(李、笠木)も行われ常温核融合との関連が研究された。ひび割れ核融合を可能なメカニズムとして追求する実験も行われたが(深井、前田)結果は否定的であった。
専門的知識をふまえ地域の実態に即した防災ワークショップ手法の研究

防災ワークショップ手法の改善のため以下の検討,実践と評価を試みた。(1)既存事例の検討と山形県内小中高校において実施した防災教育実態調査を基に防災教育内容を工夫した。(2)仙台市内の1小学校と地域学校連携組織における防災ワークショップと,(3)山形県内における種々の防災講演会(講義)を実施した。アンケート結果から,いずれの実践についても一定の効果があることがわかった。1)既存の防災ワークショップ等のレビュー文献やウェブ上の情報を検討した結果,参考にすべき有益な多くの情報が既に公開されているが,多くの学校や地域で実施可能な短時間で,かつ地域の実態に即した取組(のマニュアル)が求められていること等を明らかにした。*2)仙台市立北六番丁小学校における防災ワークショップ同校において児童を対象とした防災ワークショップを,同小の全面的協力を得て企画,実施した。1)をふまえて,(1)児童によるきち歩きと地図づくりの作業を中心に据えつつも,(2)講義形式の地震災害と防災に関する授業を事前に行ったこと,(3)「宿題」として家庭内のチェックを求め家庭への展開を目指したこと,(4)児童および保護者へのアンケート等によってワークショップの評価を試みたこと,さらに北六小からの提案で,(5)ワークショップ開催時期に合わせて,地震体験車による震動体験,避難訓練を実施した。実施時間は13(想定は9)校時と長くなってしまったが,ワークショップ約1ヶ月後保護者アンケートでは,これを契機に家族で相談した家庭,家具の固定や非常用食料等の備蓄等を拡充または新規実施したものが10-20%に上ること,児童への調査では,ブロック塀等を気にするようになった等の感想を述べた者が2/3に上ることが明らかになった。3)山形県の学校における防災教育の実態調査山形県内の全ての小中高校に対して,防災教育に関するアンケート調査を実施した。その結果,副読本等で防災や学校安全について教育を実施している学校はかなりあるが、ワークショップ等による積極的な取組はほとんどないことが明らかになった。1.前年度に実施した,山形県内の小・中・高校における防災教育の現状に関するアンケート調査結果について,その前年度(本科研プロジェクト以前)に実施した仙台市内における同様アンケート調査や既存調査事例などと比較しつつ,分析を継続し,学会発表および論文として成果を発表した。主な結果は以下のとおりである。(1)山形県内の学校においては,他県の調査結果との比較からも,防災教育が積極的に実施されているとは言い難い。とくに小学校では自然災害と同等かそれ以上に防犯が切実なものとして捉えられている。これは近年大きな自然災害の経験に乏しいことなどが原因と考えられる。(2)防災教育にあてる時間の確保が難しいとの指摘が多いことや,適切な教材や教職員の研修への要望が強いことなどは,他の調査結果と共通している。(3)防災教育の時間確保の制度的改善に加えて,多くの学校で実施可能な時間数の少ない防災教育プログラムが求められている。2.仙台市太白区中央市民センター「学びのコミュニティ」において防災ワークショップを実施した。このうち「防災探検隊で地域学習」では,小中学生による現地調査と地図作りを中心とするワークショップを実施した。そこでは,新旧地形図の比較やインタビューによる地域の変化,地域の地盤の理解を基礎とする防災意識の向上をめざした。参加者およびサポートの大学生らによると,概ねポジティブな評価を得ることができ,個人で可能な防災対策実施への意向を確認できた。この実践をもとに,学会発表を行い,論文を投稿中である。1.山形県内・宮城県内における防災ワークショップ,防災教育の企画と実践対象ハザードは山形盆地西縁断層地震または宮城県沖地震で,自治体による想定結果を用いた。学校対象では,前年度からの準備にもかかわらず授業時間が確保できず,講義中心となった。ただし地域や対象者の実態にあわせて,簡単な実験や作業を組み込む等一方的な講義にならぬよう工夫した。1)学校:・山形市立第4中学:第2学年(約200名)対象2校時分の総合的な学習。・山形大学附属中学校:第1学年1クラス(39名)対象の家庭科1校時(実際は約60分)。・山形県立谷地高等学校:第2学年希望者(35名)に対する山形大学模擬授業,約90分。2)町内会:・山形市中心部の十日町第三区からご相談を受け,本年度はその第一歩として防災講演会を開催した。次年度以降のワークショップ開催をあざしている。3)学校-地域連携組織:仙台市太白区学びのコミュニティ。本年度は1泊2日で,まちあるきとポスターづくりを中心としつつ,避難所体験や非常食づくり等も実施した。2.防災教育の評価について上記の全てについて参加者対象のアンケート調査を組み込んで,防災ワークショップ,防災教育の評価を試みた。いずれも,肯定的な評価が多く,さまざまな工夫の成果があったと考えられる。山形県立谷地高等学校生徒に対してのみ,約2週間後に事後アンケート調査も行い,その結果,防災準備行動の誘導とその拡散について効果が認められた。
リステリア菌の低温増殖能に関する分子遺伝学的研究

リステリア菌の特徴である低温増殖能や食塩耐性について、食品汚染及び病原性の発現との関係を分子レベルで明らかにする目的で本研究を行った。具体的には、本菌の低温域における運動性と関係のある鞭毛形成に着目し、更に、本菌の食塩耐性について検討した。また、本菌のチーズ類からの直接迅速検出法を確立した。(1)鞭毛特異的抗血清の作製:25°C以下の低温条件で培養したリステリア菌から鞭毛を粗精製し、鞭毛に特異的な抗血清を作製した。37°C培養菌にて吸収し、わらに精製した。(2)鞭毛形成に関与する遺伝子の同定及び解析:大腸菌内で作製されたリステリア菌染色体の全遺伝子ライブラリーの中から、免疫学的手法で抗鞭毛血清に陽性なクローンを選んだ。合計4種類のそれぞれ異なる遺伝子を同定した。これらは、DNA-DNAハイルリダイゼーションにより、それらは全て異なっていることが解かった。得られたクローンの構造解析(塩基配列、遺伝子産物の同定等)を行い、その内の一つは鞭毛形成の構造遺伝子であることが解かった。しかし他の3種類は、全く鞭毛とは関係ない領域であった。このことは、抗体が鞭毛以外のタンパクに対しても力価があることによると考えられた。(3)温度調節機構の解析:鞭毛遺伝子自体の発現に対する温度依存性は観察されなかった。(4)鞭毛形成の生物学的意義:鞭毛形成変異株を作成し、マウスに対する攻撃試験や細胞培養における進入能を調べたが、全く親株とは差はなかった。このことは、鞭毛は病原性に関与していないことが示唆された。ただし、運動性は低下していた。(以上3項目は投稿準備中)(5)応用研究:単離された遺伝子の塩基配列等の情報及び遺伝子産物の性質等の研究成果を元にして、新しいリステリア菌同定の迅速検査法の確立について検討し、乳製品等から直接リステリア菌を検出可能な系を確立した(発表済み)(6)食塩耐性と病原性:トランスポソンTn917による挿入不活化により2種類の食塩感受性株を分離した。そのうち一つは、発育が極端に落ちており、病原性、細胞への進入能等が低下していた。別の一つは、逆に、病原性が上昇する傾向が観察された(以上一部投稿準備中、他は、詳しく検討中)。食品の低温保存や流通の技術の発展に伴い、低温増殖能を持つリステリア菌による食品媒介感染症の増加が危惧されている。本菌の低温増殖能が食品汚染の主原因と考えられるので、その機構は細菌学的観点から興味深いと考えられる。そこで、リステリア菌の低温増殖能と食品汚染及び病原性の発現との関わり合いを分子レベルで検討した。具体的には、本菌の低温域における運動性と深い関わりのある鞭毛形成発現の温度調節機構を解析した(1)鞭毛特異的抗血清の作製:25°C以下の低温条件で培養したリステリア菌から鞭毛を粗精製し、鞭毛に特異的な抗血清を作製した。37°C培養菌にて吸収し、更に精製した。

(2)鞭毛形成に関与する遺伝子の同定及び解析:シャトルベクターを用いて、大腸菌内で作製されたリステリア菌染色体の全遺伝子ライブラリーの中から、免疫学的手法で抗鞭毛血清に陽性なクローンを選んだ。合計4種類のそれぞれ異なる遺伝子を同定した。これらは、DNA-DNAハイルリダイゼーションにより、それらは全て異なっていることが解かった。得られたクローンの構造解析(塩基配列、遺伝子産物の同定等)を行い、その内の一つは鞭毛形成の構造遺伝子であることが解かった。(3)鞭毛形成の生物学的意義:リステリア菌の鞭毛の形成と温度の関係を人工培地中で調べた。特に、食品中での増殖が問題となるので、食塩濃度との関係を調べている。まだ、初期の結果であるが、鞭毛形成の至適温度は20°C近辺で、食品の保存温度(410°C)では形成されなかった。このことは、間接又は直接的に低温でのリステリア菌の保存に鞭毛は関与していないことにな。また、食塩濃度と鞭毛形成についても、温度変化とほぼ一致しており、結果的に温度制御は複雑な調節系の存在が想定される。(4)鞭毛非形成変異体の作製:遺伝学的手法により、鞭毛非形成変異株を作製し、食品中での増殖能や、低温発育能、マウスへの病原性等を親株と比較した。しかし、際だった差はいまのところ確認されておらず、現在、鞭毛形成の温度に対する脱抑制変異株を作製し、鞭毛と病原性について検討しているところである。リステリア菌の特徴である低温増殖能や食塩耐性について、食品汚染及び病原性の発現との関係を分子レベルで明らかにする目的で本研究を行った。具体的には、本菌の低温域における運動性と関係のある鞭毛形成に着目し、更に、本菌の食塩耐性について検討した。また、本菌のチーズ類からの直接迅速検出法を確立した。(1)鞭毛特異的抗血清の作製:25°C以下の低温条件で培養したリステリア菌から鞭毛を粗精製し、鞭毛に特異的な抗血清を作製した。37°C培養菌にて吸収し、更に精製した。(2)鞭毛形成に関与する遺伝子の同定及び解析:大腸菌内で作製されたリステリア菌染色体の全遺伝子ライブラリーの中から、免疫学的手法で抗鞭毛血清に陽性なクローンを選んだ。しかし他の3種類は、全く鞭毛とは関係ない領域であった。このことは、抗体が鞭毛以外のタンパクに対しても力価があることによると考えられた。(3)温度調節機構の解析:鞭毛遺伝子自体の発現に対する温度依存性は観察されなかった。(4)鞭毛形成の生物学的意義:鞭毛形成変異株を作成し、マウスに対する攻撃試験や細胞培養における進入能を調べたが、全く親株とは差はなかった。このことは、鞭毛は病原性に関与していないことが示唆された。ただし、運動性は低下していた(以上3項目は投稿準備中)。(5)応用研究:単離された遺伝子の塩基配列等の情報及び遺伝子産物の性質等の研究成果を元にして、新しいリステリア菌同定の迅速検査法の確立について検討し、乳製品等から直接リステリア菌を検出可能な系を確立した(発表済み)。(6)食塩耐性と病原性:トランスポソンTn917による挿入不活化により2種類の食塩感受性株を分離した。
科学・文化情報のデジタル資産のグローバル共有に関する実証研究

本研究では科学・文化ディジタル資産のグローバル共有に関して海外の研究者とネットワークコラボレーション、相互訪問、国際ワークショップ等を通じて実証的な研究を行った。本年度の特徴的なことは、ディジタルシルクロードに関する国際シンポジウムをユネスコとの共催で行ったことで、海外からの30名の参加者を含む330名の参加を得、成功裏に終えた。ここでは文化と情報技術の融合するシルクロード研究を幅広い視点から議論し、ディジタルシルクロードとよぶ新プロジェクトについて討論を行った。会議は3日にわたって行われ、初日は基調講演、招待講演が行われた。2日目は、本研究に関連する現状報告、デモ、ポスターセション、3日目は将来展望とエキスパートによるパネル討論が行われた。タイの大学と毎年行っている国際ワークショプWAINS 8をMMA(MultMedia Anotation)Workshopと共催して国際共同研究の現況報告と今後の進め方について議論した。米国、フランス、タイ王国、ベトナムなど海外との研究協力の成果、TAO(通信放送機構)の基金で招聘した米国ミシガン大学Grosky教授によるマルチメディア情報のアノテーション(注釈)の研究について議論を深めた。オンライン多言語語彙辞書DBシステムの開発について、日、英、仏、タイ語を対象とした取り組みについてもフランスのグルノーブルでワークショップを開催し、基本アーキテクチャを固めるなど研究の進展があった。本研究の成果は文化と情報技術の融合したディジタル・シルクロードプロジェクトへ展開される予定である。本研究では研究分担者のいる相手国と共同作業し、招へい、出張および国際ワークショップで進捗をはかっている。フランスのナント大学とはマルチメディア蓄積検索システムMediaSysの共同研究を行った。また、スエーデン王立工科大学およびスタンフォード大学とは遠隔教育の調査研究をした。タイの大学と毎年行っている国際ワークショップWAINSの第6回をCOE研究プログラム等と共同で行った。このシンポジウムは情報学に関する先端的研究を幅広い視点から講演し、討論するシリーズで略称AdInfo(Advance Informatics)と呼び、その第1回の国際シンポジウムである。今回のメインテーマは「次世代学術情報環境を支えるオープンプラットホームとその応用」で、次世代の高度学術情報環境の確立に必須なオープンプラットホーム及びその応用としてのユービキュタス情報システム等とそれらを支える基盤要素技術等についての講演と討論が行われた。会議は2日にわたって行われ、初日は学士会館で米国、フランス、ドイツからの招待者による基調講演、招待講演が行われた。とくに、新しく発足する国立情報研究所の方向について、貴重な意見をいただいた。2日目は学術総合センター新ビルで、現在行われている研究状況についての報告、デモ、ポスターセション及び、日本、米国、英国、フランスの情報研究のエキスパートによるパネル討論が行われた。本研究のタイ王国との国際的な研究協力の成果はパネルやデモで報告され、研究成果についての具体的かつ突っ込んだ議論が行われた。シンポジウムには150名の参加を得た。本研究ではディジタル資産のグローバル共有に関して研究分担者のいる相手国と共同研究し、招へい、出張および国際ワークショップ等を通じて実証的な研究をしている。フランスのナント大学とはマルチメディア蓄積検索システムMediaSysの共同研究を進め、プロトタイプシステムの開発を行った。米国のウィンズ大学とはマルチメディア情報のアノテーション(注釈)の仕組みについて共同研究した。タイの大学と毎年行っている国際ワークショプWAINS7をカセサート大学と共同で開催した。WAINS7は情報技術に関する研究を幅広い視点から講演し、今回のメインテーマは「国際共同研究とEビジネスの応用」というテーマで、次世代の高度学術情報環境、及びその応用技術等についての講演と討論を行った。会議は2日にわたって行われ、初日はカセサート大学で招待者による基調講演、招待講演が行われた。2日目は、本研究の国際共同研究状況についての現状報告、デモ、ポスターセション及び、日本、フランス、タイ王国の情報研究のエキスパートによるパネル討論が行われた。本研究のタイ王国との国際的な研究協力はタイ王国でも高く評価され、関心が持たれた。学生を含む150名の参加を得、プロシーディングスを発行した。今回の目玉であるオンライン辞書開発の日、英、仏、タイの多言語についての取り組みについて議論した。

本研究では科学・文化ディジタル資産のグローバル共有に関して海外の研究者とネットワークコラボレーション、相互訪問、国際ワークショップ等を通じて実証的な研究を行った。本年度の特徴的なことは、ディジタルシルクロードに関する国際シンポジウムをユネスコとの共催で行ったことで、海外からの30名の参加者を含む330名の参加を得、成功裏に終えた。ここでは文化と情報技術の融合するシルクロード研究を幅広い視点から議論し、ディジタルシルクロードとよぶ新プロジェクトについて討論を行った。会議は3時にわたって行われ、初日は基調講演、招待講演が行われた。2日目は、本研究に関連する現状報告、デモ、ポスターセション、3日目は将来展望とエキスパートによるパネル討論が行われた。タイの大学と毎年行っている国際ワークショプWAINS 8をMMA(MultiMedia Anotation)Workshopと共催して国際共同研究の現況報告と今後の進め方について議論した。米国、フランス、タイ王国、ベトナムなど海外との研究協力の成果、TAO(通信放送機構)の基金で招聘した米国ミシガン大学Grosky教授によるマルチメディア情報のアノテーション(注釈)の研究について議論を深めた。オンライン多言語語彙辞書DBシステムの開発について、日、英、仏、タイ語を対象とした取り組みについてもフランスのグルノーブルでワークショップを開催し、基本アーキテクチャを固めるなど研究の進展があった。本研究の成果は文化と情報技術の融合したディジタル・シルクロードプロジェクトへ展開される予定である。
環境適応能としての移行速度と経済速度に関する生理人類学的検討

進化の過程で直立二足歩・走行を獲得できた現生生物はヒトだけである。ところが、腰痛、痔、立ち眩み、膝痛、転倒、遅い最大疾走速度など、多くの不利益を抱えることになった。数少ない利点の一つは高い移動効率であるとされる。さて、歩行ではエネルギーコストが最少になる速度があり、経済速度と呼ばれている。また、歩・走行のエネルギーコストには結節点となる速度があり、移行速度と呼ばれている。本研究では低・高酸素暴露、傾斜などの介入による経済速度と移行速度の変化を定量化し、その機序を検討した。また、移行速度で「速歩」または「遅走」した場合の下腿筋活動量や平均周波数の差異から、移行速度の活動筋側の機序を探究した。傾斜路面における移行速度や経済速度の決定要因に関する仮説モデルとして、逆振り子モデルと動的線形モデルを併用した。着床期の身体重心は逆振り子状態にあるため、遠心力(F)、身体重量(m)、対地速度(v)、脚長(L)にはF=mv2/Lの関係が成立する。この遠心力は重力と等しいので、F= mv2/L =mgの関係が成立する(gは重力加速度)。これをvについて解くとv=√gLとなる。これより速い速度では、遠心力によって自然に脚が地面から離れ、理論的には歩行動作から走動作に移行することを意味している。同様に動的線形仮説から経済速度V=1.428√Lの関係が成立する。実測での被験者は、よく鍛錬された運動選手11名とした。平地、傾斜(±5%)に設定されたトレッドミル上で8歩行速度、および4走行速度における酸素摂取量(VO2)を測定した。VO2は単位距離あたりの酸素消費量(CoT)に換算された。歩行と走行で得られたCoT値を関数近似したところ、経済速度と移行速度は、全ての傾斜において動的線型モデルでは説明できないことが判明した。関数近似の係数を詳細に分析したところ、ゼロ速度時の代謝(standing VO2)が経済速度や移行速度に大きな影響を及ぼしており、特に低速域での影響は高速域に比べて相対的に大きいこと、傾斜差があること等が明らかにされた。これらの結果から、傾斜による影響を考慮しても、standing VO2の取り扱いによって、経済速度の算出は概ね20%変動することが示された。一方、移行速度はstanding VO2による有意な影響が平地と下りで観察されたが、その影響はわずかに3%未満であった。また、走行中のCoTは9.4km/h以上でstanding VO2の影響が消失した。経済速度と移行速度には有意な相関関係は見られず、両者は個体内で独立した変数であると考えられる。「低酸素条件と傾斜条件が経済速度(ES)および移行速度(EOTS)に及ぼす影響」について、健常な男性15名を対象とした実験的検討を行った。EOTSはエネルギー消費量から求められたgait transition(歩行→走行への相転移)であるが、相転移のトリガーは前頸骨筋の筋活動量であると考えられてきた。本研究での実施手順は、基本的に昨年行った研究成果を元に組み立てられた。低酸素条件では吸入気酸素15.0%、常酸素条件は20.9%とし、各被験者のEOTSを傾斜条件(平地/下り=-5%/上り=+5%)および酸素条件(常酸素/低酸素)ごとに求めた。各条件におけるEOTSおよびESは、下り条件で他条件より高速傾向がみられたが、酸素条件間における有意差はみられなかった。次に、EOTSに相当する速度で歩行および走行を行い、各30歩分の筋活動量(uV/sec/step)を表面筋電図法で前頸骨筋、腓腹筋内側頭、腓腹筋外側頭から導出した。上り条件における前頸骨筋の筋活動量は、酸素条件に関わらず、相転移した場合に限って有意に低下したが、平地条件および下り条件では統計的に有意な変化は観察されなかった。平地および下り条件における腓腹筋内側頭の筋活動量は、相転移時に有意に増加したが、上り条件では有意な増加は観察されなかった。また、筋電図から二次的に算出される平均周波数(Hz)は、相転移時に平地および上り条件で有意に低下したが、これらの傾向に酸素条件間の違いは見られなかったことから、低酸素によるEOTSへの影響はなかったと考えられる。また、前頸骨筋の筋活動量が相転移の直接的なトリガーとなっていたのは上り条件だけであったが、むしろ前頸骨筋のmotor unit activityが関与しているものと考えられる。100回に及ぶ測定であったが、仮説を検証するために必要なデータを明確に得ることができたため、現在、論文化を急いでいるところである。H27年度の実験で次の展望を得られたことも大きい。既に実験条件整備に取り掛かっているが、熊本地震の影響でガス制作に遅れが生じているが、5月下旬には本実験に入ることができそうである。

本研究では低・高酸素暴露、傾斜などの介入による経済速度と移行速度の変化を定量化し、その機序を検討した。また、移行速度で「速歩」または「遅走」した場合の下腿筋活動量や平均周波数の差異から、移行速度の活動筋側の機序を探究した。これまで、ヒトの経済速度は「脚長」で説明されると考えられてきたが、H27年度に行った常圧低酸素実験(Part 1;吸入酸素濃度の影響FiO2=11%、15%、21%)から、活動筋レベルの有酸素能力が、経済速度の約40%程度を説明する(Horiuchi et al. 2016)という結果を得た。この結果に加えて、FiO2=15%という'moderate'な常圧低酸素条件(Part 2;傾斜の影響傾斜=0%と±5%、FiO2=15%と21%)では、吸入酸素濃度の違いに関わらず経済速度と移行速度は変化しないが、移行速度帯での下腿筋活動様相は吸入酸素濃度の違いより傾斜による影響を強く受けることを明らかにした(Abe et al. 2017)。これらの知見を基に、H28年度は常圧高酸素条件(FiO2=40%)を設定し、終末呼気二酸化炭素濃度を実験的に操作した。この実験的操作によって、高酸素条件では常酸素条件と比較して、高速歩行および走行時に有意に換気応答が抑制された。また、経済速度は高酸素条件で常酸素条件より有意に高速化することを示した。そこで、両条件におけるエネルギーコストの違いに対する換気および心拍コストの影響を検討したところ、換気(呼吸)と心拍(循環)という推進力に直接貢献しないエネルギーコストが、常酸素-高酸素条件間に見られたエネルギーコストの違いを70%以上説明しうることを明らかにした。また、移行速度は高酸素条件下で常酸素条件より3.2%(平地)、+5%の登り傾斜条件では4.6%低下するという予想に反する結果を得た。これは、歩行より走行の方が高酸素による低換気、低心拍応答が顕在化するため、走速度に対して直線的な応答を示す酸素消費応答(J/kg/km)が大きく下方シフトするためと考えられた。今後、移行速度帯における筋活動様相に関する解釈を進めていく。概ね順調である。移行速度のメカニズム追究を加速させる。既に関連する手法について倫理委員会審査を受け(承認済み)、実験条件の整備を行っている。生理人類学移行速度前後での筋電図解析について、磁界電流の発生によって一時的に実験の中断を余儀なくされた。新指針による倫理委員会承認が済んだら再開予定である。また、低酸素+傾斜条件について、分担箇所や設定酸素濃度などの条件を分担研究者と協議しているところである。磁界電力発生による筋電図測定を途中中断したため、被験者謝金に余剰金が発生したため。上記測定の継続を予定しているが、低酸素実験において筋電図計測を行った方が、より学術的価値が高いと思われる。共同研究者と調整中である。
子ども虐待予防のための保健師による母親の育児力評価スケールの開発

子ども虐待予防のため、保健師によるハイリスクな母親の育児力を評価できるスケール開発を目的とした。初めに母親の育児力について文献検討を行った。次に保健師を対象としたインタビューでハイリスクな母親の育児力の評価の視点を明らかにした。その後、全国の保健師を対象に調査し、アセスメント情報となる項目を選定した。有効数667を分析した。因子分析の結果、ハイリスクな母親の育児力のアセスメント項目として「子どもへの関わりとその感情」「育児が続けられる環境と続けようとする姿勢」「子どもに応じた育児の習得状況」「基本的日常生活の状況」「子どもを安全に育てるという認識と育児技術」の5因子38項目を選定した。子どもの虐待予防を目指し、育児不安や育児困難感を抱えた母親の育児を支援するためには、母親の表面的な問題への対応にとどまらず母親のもつ育児力がどの程度なのか、どのように変化していっているのかを適切にアセスメントする必要がある。平成26年度においては、1.国内外の先行研究、資料の検討により「母親の育児をする力」に関連する概念を整理すること、2.保健師が評価する母親の育児力の構成概念を明らかにするための質的調査を実施計画とした。質的調査の実施にあたっては、徳島文理大学倫理審査委員会に申請し承認された。本年度の成果は以下のとおりである。1.国内外の先行研究、資料の検討により「母親の育児をする力」に関する概念を整理した。母親の育児をする力は、【確かな育児のための知識と技術力】、【ありのままの子どもを捉え応える力】、【母親としての自覚と自信を持ち成長する力】、【社会性をもってわが子と自分の生活を整える力】の4カテゴリーが抽出され、この4つが育児に直結する力としての「育児力」と定義することができると考えられた。この結果については、第28回日本看護研究学会中国・四国地方会学術集会において発表し、徳島文理大学紀要に投稿中である。2.保健師が評価する母親の育児力の構成概念を明らかにするための質的調査に関しては、現在9名の保健師にインタビューし逐語録を作成、分析を進めているところである。市町村保健師が、ハイリスクな母親を継続して支援するためにはその母親の育児力がどの程度であるか、どのように変化していっているかを適切にアセスメントする必要がある。そのための評価スケールを開発することを目的に本研究を進めている。平成27年度においては、「1保健師による母親の育児力を評価する視点を質的に分析し育児力の構成概念を明らかにすること、抽出されたカテゴリー、コードから質問項目の選定、プレテストを実施し本調査用質問紙を作成する。」としていた。本年度の実績は以下の通りである。ハイリスクな母親への継続支援を経験したことのある保健師が、母親の育児を評価している視点を抽出した。11人の保健師を対象に半構造的面接を実施し逐語録を作成、質的帰納的に分析した。その結果,90コード、13サブカテゴリーを抽出し、《命を守れる子育ての知識と行動》《子どもとの関係性》《子育ての基盤》《母親としての適応》《孤立しないための社会性》の5つのカテゴリーで捉えられる視点を抽出した。まず、子どもの命を守ることができる最低限の知識や育児行動は必要であり,子どもとのやりとり,基本的な日常生活や夫・家族の協力という子育ての基盤,孤立せず社会資源を上手く活用できる社会性があるかが重要な視点であった。保健師は,子ども虐待予防における支援過程においてこれらの視点を中心に母親の育児力を評価していると考えた。本研究結果は、平成27年度四国公衆衛生研究発表会において一部発表した。また、小児保健研究会に論文投稿中である。平成27年度においては、保健師による母親の育児力を判断する視点を抽出し、抽出されたコードや先行研究の内容をもとに質問紙(案)を作り、プレテスト実施後本調査用質問紙の作成までを計画していた。しかし、現状では育児力の視点抽出、質問紙(案)までしか進行できておらず、やや遅れている状況にある。原因は計画どおり質的分析を進められなかったことにある。今年度は、子ども虐待予防における育児力評価スケール開発を目指し、保健師が重要視する、ハイリスクな母親の育児力を評価するためのアセスメント項目の作成と選定、その信頼性、妥当性を検討することを目的とした研究を行った。研究方法;全国の市区町村に所属し、母子保健、子育て支援事業に従事している行政保健師を対象に質問紙調査を実施した。質問紙には、保健師の基本属性の他、平成27年度実施した保健師を対象としたインタビューによる先行研究「子ども虐待予防におけるハイリスクな母親の育児力を評価する視点」を基に独自に作成した49項目を用いた。結果;全国234市区町村より722名(回収率45.9%)の回答を得た。有効回答677(有効回答率93.8%)を分析対象とした。項目分析により、相関係数が0.7以上ある項目が3組あり、内容を検討し片方の3項目を削除した。I-T分析、G-P分析で削除する項目はなかった。46項目について最尤法による因子分析をおこなった。スクリープロットと固有値を基準として因子数を5に設定した。これらの因子に対し最尤法、プロマックス回転を行い、共通性が0.3未満の1項目、因子負荷量0.35未満の7項目を削除し38項目5因子の妥当性、信頼性を検討した。

ハイリスクな母親の育児力を評価するための項目として、第1因子には「子どもに対する感情のあり様」第2因子「母親の育児に関わる人との関係性」、第3因子「子どもに応じた育児技能のあり様」第4因子「基本的日常生活のあり様」、第5因子「子どもを安全に育てるという認識」と命名した。クロンバックのα係数は全体で0.954、第1因子で0.907第5因子で0.799で内的整合性があると判断できた。子ども虐待予防のために、保健師がハイリスクな母親の支援過程で活用することができる、育児力を評価するためのアセスメント項目を精錬することができたと考える。子ども虐待予防のため、保健師によるハイリスクな母親の育児力を評価できるスケール開発を目的とした。初めに母親の育児力について文献検討を行った。次に保健師を対象としたインタビューでハイリスクな母親の育児力の評価の視点を明らかにした。その後、全国の保健師を対象に調査し、アセスメント情報となる項目を選定した。有効数667を分析した。因子分析の結果、ハイリスクな母親の育児力のアセスメント項目として「子どもへの関わりとその感情」「育児が続けられる環境と続けようとする姿勢」「子どもに応じた育児の習得状況」「基本的日常生活の状況」「子どもを安全に育てるという認識と育児技術」の5因子38項目を選定した。平成26年度においては、国内外の先行研究、資料の検討により「育児力」に関連する概念を整理すること、保健師が評価する母親の育児力の構成概念を明らかにするための質的調査を実施計画とした。「育児力」に関する概念を国内に限ったものではあるが文献検討にて明らかにした。この結果については、第28回日本看護研究学会中国・四国地方会学術集会において「看護領域における母親の育児に必要な力に関する文献検討」と題して発表した。保健師が評価する母親の育児力に関する構成要素の抽出を目的とした質的調査に関しては、現在9名の保健師に対してインタビューを実施し、逐語録から質的に分析中である。よってほぼ計画どおりに進展していると考える。平成28年度においては、質問紙(案)の作成。プレテスト後質問紙を再検討し、本調査の実施までを予定している。質問紙作成しプレテスト、本調査にあたっての倫理審査を受ける予定である。小児看護学平成27年度においては、1保健師による母親の育児力を判断する視点からその構成概念抽出と質問紙作成・プレテストの実施。2プレテストの結果をもとに質問項目を精錬し本調査用の質問紙を作成していくことを研究の推進策としている。1については、逐語録から育児力に関する記述を質的に分析、コード、カテゴリーから質問項目を作成、研究者と保健師を交えての項目の妥当性を検討しプレテスト用の質問紙を作成する予定である。その後プレテストの実施、本調査へと進めていく。質的研究結果については平成27年度内に発表し学術雑誌への投稿を予定する。研究実施にやや遅れが生じているため、質問紙作成のための物品費や調査のための郵送料、人件費に余剰が生じたと考えている。また、論文投稿のための必要経費にも余剰がある(投稿中であるがまた掲載が未確定なため、未払となっている)。文献・資料請求代金を私費でおこなったものがあるため生じたと考える。また、統計解析用ソフトの購入もまだのため次年度使用としたい。
クラミドモナスにおける光受容から鞭毛の運動までの細胞内情報伝達機構

原生生物のクラミドモナスの光受容機構については、ロドプシンが関与していること、眼点で内向き電流が流れることが知られている。光受容分子の光の吸収の方向性を調べるために、偏光による刺激を行った。細胞体を吸引電極で吸い付け、光受容電流を測定したところ、5msの光刺激に対して、ピークが1-6pAの電流が10-15ms流れた。眼点の上の細胞膜に対して平行な方向より偏光で刺激したところ、偏光の電界ベクトルの方向によって光受容電流の大きさが変わった。偏光の電界ベクトルが眼点の膜に対して平行な時に電流のピークが大きく、垂直な時に小さいことがわかった。光受容電流に続いて流れる鞭毛電流は、全か無の法則に従い、光受容電流と鞭毛電流との間隔は光受容電流が大きいほど短かった。また、眼点の細胞膜の垂直方向より光刺激したときは、偏光の電界ベクトルによらず、光受容電流の大きさは一定であった。このことはクラミドモナスの光受容分子は、眼点の上の細胞膜で細胞膜と平行に配向していて、その平面内ではランダムな方向を向いていることを示している。この結果は今まで知られている無脊椎、脊椎動物におけるレチナ-ルの方向性と一致している。クラミドモナスの眼点の複屈折性を調べるために偏光顕微鏡で眼点を観察したところ、眼点と平行、あるいは垂直方向に強い複屈折性を示すことが分かった。その観察において、特定の2方向に向いている細胞が多いことが分かった。このことは、クラミドモナスが偏光の方向を感じて方向転換している可能性を示している。