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民国翻訳史における西洋近代文芸論受容に果たした日本知識人の著作に関する基礎的研究

今年度も、昨年度に引き続き、明治・大正・昭和初期に日本で活躍した西洋近代文芸論の翻訳・紹介者のうち、中華民国期に中国語に翻訳された著作を中心に資料の収集に努めた。そのうち特に、中国における自然・写実主義の受容に関して、「リアリズム」という言葉が、中国語では、「写実主義」と訳される場合と、「現実主義」と訳される場合があり、その転換期が何時にあり、どのような翻訳著作が影響しているか調査した。その結果、20年代は、日本で文芸・芸術関係で使用していた「写実主義」という言葉を中国文壇ではそのまま使っていた事実が認められた。その後、プロレタリア文芸理論を紹介した青野季吉(1890.2.241961.6.23)片上伸(1884.2.201928.3.5)の著作を魯迅が訳した頃が転換期となる。青野季吉著『転換期の文学』(東京春秋社、1927.2所収の「現代文学の十大缺陥」はプロレタリア文芸側からの視点を通して自然主義以降の文芸流派の傾向を客体化させたものであり、魯迅がこれを翻訳し『壁下訳叢』(上海北新書局、1929.4)に掲載し、茅盾が『西洋文学通論』(上海世界書局、1930.8)で西洋近代文芸思潮を解説し、今後の文芸には「新しい写実主義」が必要であることを説いている。この「新しい写実主義」という言葉が、金子筑水(1870.1.101937.6.1)著『現代哲学概論』(東京堂書店、1922.12)所収の「現実主義哲学の研究」を蒋径三が『現実主義哲学的研究』(上海商務印書館、1928.3)として翻訳・出版するが、「左連」成立後の30年代以降の中国文壇では、この著に現れるもう一つの日本語の訳語である「現実主義」が、プロレタリア文芸理論と結びつき、茅盾の言う「新しい写実主義」という観念に「現実主義」という言葉を使用したと考えられることが認められた。この他、中国での「自然・写実主義」の受容に関し魯迅を中心に論文を作成した。現在は、中国で収集した資料を基に、「魯迅と表現主義」という論文を作成中であり、そこでは、片山孤村(1879.8.291933.12.18)山岸光宣(1879.2.31943.10.1)小池堅治(1878.4.91969.4.24)北村喜八(1898.11.171960.12.27)板垣鷹穂(1894.10.151966.7.3)等の中国語に翻訳された著作を扱っている。今年度も、昨年度に引き続き、明治・大正・昭和初期に日本で活躍した西洋近代文芸論の翻訳・紹介者のうち、中華民国期に中国語に翻訳された著作を中心に資料の収集に努めた一方、継続する民国文壇という視点から、台湾における厨川白村著作の翻訳状況について調査した。今年度の資料収集の目的である自然主義以降の文芸理論のうち、特に「プロレタリア文芸理論」の日本人著作からの翻訳文献を収集することに専念した。例えば青野季吉著『観念形態論:宗教・哲学・倫理・芸術』(東京南宋書院、1928.7)の翻訳、若俊『観念形態論』(上海南強書局、1929.6)、また同著の「芸術」のみを訳した陳望道『芸術簡論』(上海大江書鋪、1928.12)、樊仲雲「文芸進化論」(所収『新興文芸論』上海新生命書局、1930.11)や、蔵原惟人著「プロレタリア・レアリズムへの道」(『戦旗』1号、1928.5)の翻訳、林伯修「到新写実主義之路」(『太陽月刊』7号停刊号、1928.7)などの「新興文芸」に関わるプロレタリア文芸理論書をコピーすることが出来た。一方、厨川白村が普及に努めた西洋現代主義の「個人」を重視する文学理論は、中国では1930年代以降プロレタリア文学理論の受容に重点が移り、特に延安の文芸講和や人民共和国成立以降、「個人」は「集団」や「階級」に取って代わられてしまう。ところが台湾においては、厨川白村著作が継続的に翻訳されていることが判明し、以下の6種の貴重な翻訳資料を入手することができた。徐雲濤課《苦悶的象徴》臺南市,經緯書局,1957年(民国46年)/琥珀出版部編課《苦悶的象徴》臺北縣板橋市、1972年(民国61年)/徳華出版社編輯部編繹《苦悶的象徴》臺南市、1972年(民国61年)/青欣譯《走向十字街頭》
多相流の分散型数値計算法の開発

我々はCIP法という固体・液体・気体を同時に解く数値計算手法を開発してきた。これにより、多相流の境界を、固定した計算格子の元で正確に捉えることができるようになり、液体・気体という全く物性の異なった状態を同時に計算できるようになった。しかし、近年のコンピュータは、一つのCPUのみでの性能に限界が出てきており、多数のCPUを分散させた並列コンピュータが主流となりつつある。そのためには、計算手法も並列計算に適したアルゴリズムを模索する必要がある。本研究では、このような多相流体の分散型に最適な数値計算手法を確立することを目的とした。まず、CIP法の移流項に関しては完全に並列化に対応できるので、PCクラスターを構築し、これを用いて移流項のみの計算に関する並列化の手法を確立した。これにより、24台のPCにより3GFLOPSの速度を実現した。一台のPCが100MFLOPSであると言われているので、予想以上の高速を実現したことになる。次に、圧力方程式を高速に解く手法を検討した。その一つとして、Red-Black法を用いたSOR法を試した。これについても、24台のクラスターでほぼその台数に比例して計算スピードが上昇することを確かめた。これは、当初予定していたSSI(Symmetrical Semi Implicit)法とも同じ性能で、収束性から考えると現在のところ、Red-Black法を用いたSOR法の方が高速である。この方法を用いて、三次元多相流体の計算を24台のCPUを用いて行うことに成功した。我々はCIP法という個体・液体・気体を同時に解く数値計算手法を開発してきた。今後は、さらに高速を目指して、収束性を高める工夫を取り入れてゆく。

次に、圧力方程式を高速に解く手法を検討した。その一つとして、Red-Black法を用いたSOR法を試した。これについても、24台のクラスターでほぼその台数に比例して計算スピードが上昇することを確かめた。これは、当初予定していたSSI(Symmetrical Semi Implicit)法とも同じ性能で、収束性から考えると現在のところ、Red-Black法を用いたSOR法の方が高速である。この方法を用いて、三次元多相流体の計算を24台のCPUを用いて行うことに成功した。
教育の情報化を推進する学校と教師の力量スタンダードに関する開発的研究

本研究は、学校の組織運営と教育実践のイノベーションという視点に立ち1学校における情報通信技術(以下,ICT)の影響効果を分析し,2学校における教育の情報化を推進していくために,学校と教師の双方に求められるICT活用力量に関する基準ICT活用のための知見を得ることを目的とした。その結果,行政からの支援、教職員の力量のレベルアップ、ソフトウェア・ハードウェアの整備充実の3点が現在の学校において求められていることが明らかになった。一方で,ICT活用が個人に委ねられ,学校の組織的な教育目標の実現の方途としてICTが明確に位置づけられていないといった学校経営の主体性・自律性に課題があることが示唆された。本研究は、学校の組織運営と教育実践のイノベーションという視点に立ち,1学校における情報通信技術(以下、ICT)の影響効果を分析し,2学校における教育の情報化を推進していくために,学校と教師の双方に求められるICT活用力量に関する基準(スタンダード)を開発することを目的とする。平成23年度は,主に以下の2つの調査研究を行った。1.アメリカ・ミネソタ州・ミネアポリス教育委員会のICT政策の動向,および同委員会の管轄する区域の学校におけるICT活用の状況について,実地調査を行った。前年度に明らかにされた人的支援のあり方についてインタビューを行い,どのような役割を担っているのかを確認した。また,教育委員会の教育政策において,研修機会どのように確保されているか,また,研修リソースがどのように提供されているかについて,調査を行った。2.質問紙調査。全国の公立小学校・中学校より各々500校(計1000校)を無作為抽出し,調査協力依頼書,調査同意書,質問紙調査票など調査実施に関わる書類等一式を各校の校長宛に発送した。研究への同意が得られる場合には,各校の教員5名と事務職員1名および校長に,調査協力依頼書,質問紙調査用紙,返送用封筒の計3点を配布してもらうよう依頼した。調査は,2012年8月20日に各校宛に調査書類等を発送し,回答の返送期限を同年9月14日として行なった。返送された質問紙調査は,教員421件(返送率8.4%),校長112件(同11.2%),事務職員103件(同10.3%)であった。本研究は、学校の組織運営と教育実践のイノベーションという視点に立ち,1学校における情報通信技術(以下、ICT)の影響効果を分析し,2学校における教育の情報化を推進していくために,学校と教師の双方に求められるICT活用力量に関する基準(スタンダード)を開発することを目的とした。平成26年度は,主に以下の2つの調査研究を行った。(1)アメリカ・ミネソタ州・ミネアポリス教育委員会のICT政策の動向,および同委員会の管轄する区域の学校におけるICT活用の状況について,実地調査を行った。その結果,教育委員会の教育政策に基づき,人的・物的支援が行われ,とりわけ,教師の力量を向上させるためのOJTに力が入れられており,教育実践のなかにICTを自然に溶け込ませることに力点が置かれていることを確認した。(2)中学生・高校生を対象とした質問紙調査。ICTを用いた授業の実感をどのように捉えているのか,ICTを活用した学習成果がどのような形で表れるのかを探求する目的で質問紙調査を行った。現在調査な分析を行っている最中である。研究期間を通じて明らかになったことは以下のように要約できる。1)「ツール」としてのICTが強調されるあまり,教育の情報化が何を目指すものかについてほとんど共通認識が確立されていない。2)生徒の主体的な学びを促す環境としての“教育の情報化"は未だ未開発の状況にある。3)政策主導の教育の情報化に対して十分な信頼が与えられていないという学校の意識がみられる。従って,本研究からは,各学校においてはICTを活用する教育(あるいは教育の情報化)の理念を確立する必要があり,そのためには学校が主体的・積極的な教育活動を促進できるような人的・物的支援および情報の共有・提供にさらなる改善が求められることが示唆される。本研究は、学校の組織運営と教育実践のイノベーションという視点に立ち,(1)学校における情報通信技術(以下、ICT)の影響効果を分析し,(2)学校における教育の情報化を推進していくために,学校と教師の双方に求められるICT活用力量に関する基準(スタンダード)を開発することを目的とする。

その結果,教育委員会の教育政策に基づき,人的・物的支援が行われ,とりわけ,教師の力量を向上させるためのOJTに力が入れられており,教育実践のなかにICTを自然に溶け込ませることに力点が置かれていることを確認した。(2)インタビュー調査。小中学校の校長および教諭に学校におけるICTの使用状況に関する聴き取り調査を行なった。校長については教育の情報化および教育におけるICTの利用の促進にかかわる課題等について,管理職の立場からの思いや自校における方針等について聞き取りを行なった。教諭については,主に授業や校務での活用状況および学校でICTを使う上での課題について聞き取りを行なった。アメリカの学校と日本の学校を比較した場合,制度的背景や文化的背景が異なることをふまえても,日本の学校ではICT活用は,その巧拙もふくめて教師の個人的力量の問題として捉えられており,学校や教育行政全体がどのようなビジョンに立ってICT活用を進めようとしているのかが不明確であること,少なくとも学校現場では管理職・教職員ともにそのような印象を強く受けていることが調査から明らかになった。質問紙による量的調査を実施し,学校における教育の情報化の現状を把握することができた。また,当初の研究情の課題として措定していた,1)ICTというテクノロジーは,学校の教育実践の現実的な文脈に即して活用される,2)教職員の協働による組織的な教育実践の改善に寄与する,3)ICTの活用に関わる知識技術は,個々の教職員の知識・技量と組織において蓄積された知識との相乗効果として創造されるという点についても,前年度の聞き取り調査で把握した状況と照らしても,相応な状況が確認できているという理由による。とくに1)については,学校経営上のビジョンに基づいてICTの活用方法や活用領域が異なることが明らかになっている。これは教師にとっての実践上の文脈のなかでICTが活用されている証左である。また3)についても,学校による差はありそうだが,ICT活用ノウハウなどの知的財産が蓄積されていることを確認できた。当初予定していた質問紙による量的調査は実施できなかったものの,当初の研究情の課題として措定していた,1)ICTというテクノロジーは,学校の教育実践の現実的な文脈に即して活用される,2)教職員の協働による組織的な教育実践の改善に寄与する,3)ICTの活用に関わる知識技術は,個々の教職員の知識・技量と組織において蓄積された知識との相乗効果として創造されるという点について,聞き取り調査で把握できているという理由による。ただし,2)に関しては当初想定していた「協働」が必ずしも明確に見えていない部分もある。1.ICTによる教育効果の認識を測定するために,児童生徒を対象とする調査を行う。調査票は協力校の教諭等に依頼して内容等のチェックを経た後に,教育委員会を通じて,小学校10校(各学年1),中学校10校(各学年1)に調査を依頼し,小学生2400名,中学生1200名を対象とする。質問内容は,ICTの利用実態を把握し,ICTの教育利用に関する見解を問うものとする。
機械学習を用いた強度変調放射線治療の故障モード自動判別システムの開発

本研究は、強度変調放射線治療(IMRT)の故障モードの特定に適した、新しい線量分布検証法を開発するとともに、機械学習の手法を応用してIMRTの線量分布検証結果のパターン解析から故障モードの特定を自動で行う事のできるシステムを開発する事を目的とする。本研究の成果は主に下記の通りである。1ラジオミクスの手法を用いた新しい線量分布検証法の有用性が確認できた。2実際に治療が行われたIMRT治療計画データを基にした故障モードのデータベースの構築を行った。3サポートベクトルマシン、ロジスティック回帰を用いた機械学習モデルを構築しその有用性を示した。1に関して、本研究では当初は計算された線量分布上の(x,y)の位置における線量と、測定された線量分布上の全く同じ位置(x,y)における線量をそれぞれ横軸と縦軸に対応させてプロットした「線量分布検証グラフ」を基に解析を行う予定であったが、ラジオミクス特徴量(線量分布ヒストグラムの歪度や尖度などの値)を基に解析を行う方が線量分布検証のパターンを捉える上で有効であることが分かったのでラジオミクスの手法を用いることとした。2に関して、施設の倫理委員会の承認を得た上で前立腺がんIMRT患者10名、頭頸部がんIMRT患者10名の治療計画データを取得し、その一部のビームを使用し線量分布のデータベースを構築できたが、全ビームのデータを使用したデータベースは未だ構築できていない。3に関して、2で構築したデータを学習データとしたIMRT故障モード特定を行う機械学習モデルを構築し、交差検定の結果から高い精度である事を確認した。教師データとして測定データを用いる事、未知のテストデータに対するモデルの精度を評価する事などが今後の課題である。強度変調放射線治療(IMRT)はターゲットへの高い線量集中性と周辺の正常臓器への線量低減を同時に達成できる治療法であるが、投与される線量の不確かさが従来の3D-CRTと比べて大きい治療法と言える。一般に、ある患者に行われるIMRTにどのような不確かさが潜んでいるか、それらにどのくらいの臨床上のインパクトがあるかを事前に明示することが難しいことが知られている。本研究の目的は、IMRTに発生する不具合の様式(「故障モード(failure mode)」)の特定に適した新しい線量分布検証法を開発と、機械学習の手法を応用してIMRT線量分布検証結果のパターン解析から故障モードの特定を自動で行うことのできるシステムの開発である。従来IMRTの線量検証結果の解析に広く用いられてきた「ガンマ解析」では、2次元線量分布同士の一致度を「パス率」という単一の代表値だけで簡便に評価できるので便利であるが、故障モードの特定を行う事は難しい事が知られている。研究実施計画によると平成28年度は、故障モードの判別に適した新たな線量分検証法の開発と、IMRT故障モードのデータベースの構築を行うことになっている。故障モードの判別に適した新たな線量分検証法の開発に関しては、様々な線量分布のデータを解析することにより、2次元線量分布比較において2次元ヒストグラムを利用することの有効性が示された。一方、IMRT故障モードのデータベースの構築は現在進行中である。本年度の研究実施計画のうち、IMRT故障モードのデータベースの構築(様々なIMRT線量分布に対して意図的に誤差を発生させたもの)に予想以上に時間がかかっていることによる。対象疾患や治療計画によって線量分布に大きなばらつきがあることが分かり、データ選択において予想以上に慎重な検討が必要であったことがその理由である。本研究では機械学習の手法を応用してIMRTの線量分布検証結果のパターン解析から、IMRTの故障モードの特定を行う事のできるシステム開発を行う事を目的としている。平成29年度には、代表的なIMRTの故障モード(位置誤差、コミッショニング精度、特定のMLCの位置誤差)を自動で判別する機械学習システムの開発を行う計画であったが、特に機械学習モデルのうち本研究において有用なものを探ることが重要な課題であった。実際に平成29年度にあげた研究成果として、本研究における有用な機械学習モデルはk近傍法(k-nearest neighbor algorithm, k-NN)、サポートベクターマシン(SVM)、アンサンブル法であり、この中では特にアンサンブル法の精度が高いことが分かった。また、前立腺がん患者10名の治療計画において位置誤差、コミッショニング精度、特定のMLCの位置誤差に対するエラープランの作成、線量測定実験の実施を行いデータを取得し、機械学習モデルの学習データとして活用することができた。今後は学習データの数を増やし質も上げること、機械学習モデルの扱う対象疾患を広げて機械学習モデルの汎用性を高めることなどが主な課題となる。また、本研究の成果を海外の学会で発表し論文投稿を行うことも目標とする。本研究の一部を、指導学生(学部4年生)の卒業研究として割り当て、エラープランの作成や線量測定実験、データ解析を行う際に協力していただいたことが理由として挙げられる。

1に関して、本研究では当初は計算された線量分布上の(x,y)の位置における線量と、測定された線量分布上の全く同じ位置(x,y)における線量をそれぞれ横軸と縦軸に対応させてプロットした「線量分布検証グラフ」を基に解析を行う予定であったが、ラジオミクス特徴量(線量分布ヒストグラムの歪度や尖度などの値)を基に解析を行う方が線量分布検証のパターンを捉える上で有効であることが分かったのでラジオミクスの手法を用いることとした。2に関して、施設の倫理委員会の承認を得た上で前立腺がんIMRT患者10名、頭頸部がんIMRT患者10名の治療計画データを取得し、その一部のビームを使用し線量分布のデータベースを構築できたが、全ビームのデータを使用したデータベースは未だ構築できていない。3に関して、2で構築したデータを学習データとしたIMRT故障モード特定を行う機械学習モデルを構築し、交差検定の結果から高い精度である事を確認した。教師データとして測定データを用いる事、未知のテストデータに対するモデルの精度を評価する事などが今後の課題である。平成29年度も、引き続き平成28年度の研究実施計画課題であるIMRT故障モードのデータベースの構築を行っていく。出来るだけ早くデータベースの構築を完了させ、平成28年度に発生した遅れを取り戻す事を目指す。その後は、速やかに平成29年度の研究実施計画である故障モードを自動で判別する機械学習システムの開発に移行し、本課題研究の完遂を目指す。平成28年度に購入した数値計算用ワークステーションの価格が当初入こんでいた価格より低価格であったことと、当初購入を予定していたガフクロミックフィルムの購入を行わなかったことが主な理由である。当該年度に購入予定だったがガフクロミックフィルムが未購入である事(代わりに、既に使用可能な2次元検出器を用いて線量測定実験を行うことで本研究の目的を達成できた)、購入した機械学習開発用ソフトウエアの金額が想定より安かったことが理由としてあげられる。平成28年度に購入予定だったガフクロミックフィルムは、平成29年度に購入を予定している。また、国内外の学会での研究成果発表を積極的に行う事も予定している。
振動モード空間上での切削力推定に基づくびびり振動検知手法と安定化加工法の開発

本研究は,ボールねじ送り駆動の工作機械を対象に,推定切削力に基づく高応答なびびり振動検知技術とフィードバック型の実時間びびり振動抑制技術の開発を目的として行われた.振動モード空間上で切削力推定・びびり振動検知/抑制制御を行うことで,ボールねじ送り駆動系のような多自由度系における加工状態監視・加工制御の簡略化を試みた.また,切削力と振動変位間の位相差を指標とする既存技術と統合することで,一意な閾値設定に基づき時間領域でびびり振動を検知することを試みた.提案手法は外部センサを必要とせず,モータの電流・角度情報とステージの位置情報という加工機の内部情報のみを用いるため,よりサステイナブルで信頼性の高い加工状態監視システムを構築できる.まず,提案するびびり振動検知手法の有効性を評価するため,切込み量を単調増加させる切削試験を行った.その結果,振動モード空間での状態監視により,1自由度系としてモデル化可能なリニアモータ送り駆動ステージと同様に閾値を設定できることが示された.また,びびり振動の検知結果は,評価用として主軸に取り付けた加速度センサ情報を周波数解析した結果と一致することが確認された.次に,振動モード空間で得られた推定切削力を制御器にフィードバックすることにより,能動的に振動を抑制できるかを評価した.当初の計画では,ステージの駆動力で加工点での切削力が相殺されるように位相補償器を設計することとしていたが,ステージ位置とモータ角度間の相対加速度情報を利用することで,振動モード部のみに位相進みを付与でき,帯域分離型の制御系設計を実現できることが明らかになった.びびり振動を伴わない加工条件下でエンドミル加工試験を行った結果,振動抑圧特性は向上することが確認され,特に,切削力の送り分力の比率が高くなる際に効果的であることが明らかになった.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
骨、関節組織のホメオスタシスにおける骨形成因子BMPの生理機能の解析

BMPは、骨組織中に存在しその高い組織修復能力を担う分子であるが、各BMP分子がどのように生後の骨、軟骨組織の恒常性に機能しているか、またその破綻に伴って発症する変形性関節症や骨粗鬆症等の運動器疾患に関与するかの統括的な理解は未だ進んでいない。本研究では、特に中心的に機能していると考えられているBMP2, 4, 7の生後の硬組織における分子機能を解析するために、組織特異的ノックアウトマウスの作成と表現型解析をおこなった。その結果、生後の関節軟骨の恒常性にBMP7の活性が必須であること、BMP2欠損で半月板の形成不全が生じること、BMP4欠損で造血幹細胞数の低下が観察されることを示した。ザイモザンの投与や過度の力学的負荷により誘導される関節軟骨の退行変性の抑制に、リコンビナントBMP7タンパク(rhBMP7)の投与が効果的であることが知られている。そのメカニズムとして、rhBMP7が関節炎症や細胞外基質分解酵素の発現を抑制することが示唆されている。これに対して内在性Bmp7の関節のホメオスタシスにおける生理機能は、未だ解析されていない。これは、腎形成不全によりグローバルノックアウトマウスが生後早期に死亡することが最も大きな原因である。そこで、私たちは四肢特異的Bmp7のノックアウトマウス(BMP7c/c;Prx1::cre)の作成と表現型の解析を行い、Bmp7の欠損が、8週齢以降のマウス膝関節軟骨中のプロテオグリカン量の低下を誘導することを示した。本研究では、その分子メカニズムの詳細な解析を試みた。4、8, 24週齢のBMP7c/c;Prx1::creおよびコントロールマウス(without Prx1::cre)より採取した膝関節組織の矢状断切片を用いて詳細な組織学的、免疫組織学的、形能学的の解析を行った。その結果、8週齢以降のBMP7c/c;Prx1::creの滑膜において著明な肥厚とF4/80陽性のマクロファージの浸潤が観察された。TUNEL染色をおこなった結果、8及び24週齢のBMP7c/c;Prx1::creマウスの関節軟骨および滑膜において著明なアポトーシスの増加は観察されなかった。軟骨基質の分解に関与するMMP13の発現は、24週齢において有意に上昇していた。これらのことから、内在性のBMP7は、関節軟骨細胞の増殖、分化、生存に関与しないが、滑膜の炎症に対して抑制的に作用し、関節軟骨における細胞外基質分解酵素の発現を抑制することで、加齢に伴う軟骨の退行変性を予防することが示唆された。本研究は、骨形成因子(BMP)ファミリーに属する遺伝子群による硬組織のホメオスタシスの統括的な理解、及びその破綻に基づく硬組織関連疾患の病因の解明を最終目的としている。本研究期間においては、(I) BMP2欠損マウスで観察される骨折治癒プロセスの破綻の原因解析に基づく、骨のホメオスタシスにおけるBMPシグナルの生理機能の解析、(II) BMP7欠損マウスに観察される自然発症の変形性膝関節症の病態の解析に基づく、関節軟骨のホメオスタシスにおけるBMPシグナルの生理機能の解析、(III) BMP4欠損マウスにおいて観察される造血幹細胞数の低下の分子メカニズムの解析に基づく、骨髄造血微小環境(HSC niche)のホメオスタシスにおけるBMPシグナルの生理機能の解析、に関して検討を行っている。当該年度は「BMP7欠損マウスに観察される自然発症の変形性膝関節症の病態の解析」を中心的に行い、(1)BMP7を欠損した関節軟骨においては、離乳期以降早期に関節軟骨の退行変性が観察されること、(2)関節軟骨において軟骨基質分解酵素の発現が更新すること、(3)滑膜の自然炎症が亢進すること、(4)軟骨細胞の増殖と細胞死に関しては影響が見られないことを明らかとした。本結果は、第29回日本整形外科学会基礎学術集会において優秀演題賞に選出された他、2015年4月にFEBS Lettersに発表を行った。また、四肢特異的BMP2ノックアウトマウスの解析を行い、関節の形態形成期においてBMP2は半月板の形成に重要な機能を有していることを明らかとした。これまでの研究成果に基づき、本研究期間においては、(I) BMP2欠損マウスで観察される骨折治癒プロセスの破綻の原因解析に基づく、骨のホメオスタシスにおけるBMPシグナルの生理機能の解析、(II) BMP7欠損マウスに観察される自然発症の変形性膝関節症の病態の解析に基づく、関節軟骨のホメオスタシスにおけるBMPシグナルの生理機能の解析、(III) BMP4欠損マウスにおいて観察される造血幹細胞数の低下の分子メカニズムの解析に基づく、骨髄造血微小環境(HSC niche)のホメオスタシスにおけるBMPシグナルの生理機能の解析に関して検討を行っている。当該年度における進捗を以下に示す。私たちは、これまで、関節軟骨の維持にBmp2およびBmp7の活性が必須であることを示してきた。

ところが、関節軟骨におけるBMP分子のmRNA発現量の比較検討を行った結果、関節軟骨においてBmp2, 7よりもBmp4のmRNA発現量の方が多い傾向があることを明らかとした。そのため、Bmp4が関節機能維持に中心的に機能しているとの仮説の下、四肢特異的Bmp4欠損マウスの作成を行い、関節軟骨の表現型の解析を行った。ところが興味深いことに、Bmp4欠損マウスでは、重篤な関節軟骨の退行変性は観察されず、生後の膝関節における軟骨の維持にBMP4の活性が必須でないことを明らかとした。その理由を検証するために、関節軟骨におけるBmp4タンパクの発現を免疫組織学的に解析したところ、Bmp2や7と異なってBmp4のタンパク発現が観察されなかった。このことは、関節軟骨におけるBmp4分子の特異的な発現調節機構の存在を示唆している。当該年度は、硬組織のホメオスタシスにおけるBmp4の生理機能解析において進捗が得られたが、当該年度期間内で学会ならびに論文発表のレベルまで達することができなかった。現在論文を執筆している最中である。本研究は、骨形成因子(BMP)ファミリーに属する遺伝子群による硬組織のホメオスタシスの統括的な理解、及びその破綻に基づく硬組織関連疾患の病因の解明を最終目的としている。これまでの研究成果に基づき、本研究期間においては、(I) BMP2欠損マウスで観察される骨折治癒プロセスの破綻の原因解析に基づく、骨のホメオスタシスにおけるBMPシグナルの生理機能の解析、(II) BMP7欠損マウスに観察される自然発症の変形性膝関節症の病態の解析に基づく、関節軟骨のホメオスタシスにおけるBMPシグナルの生理機能の解析、(III) BMP4欠損マウスにおいて観察される造血幹細胞数の低下の分子メカニズムの解析に基づく、骨髄造血微小環境(HSC niche)のホメオスタシスにおけるBMPシグナルの生理機能の解析に関して検討を行っている。私たちは、これまで、Bmp2の活性が、骨形成には必須ではないが、恒常性の維持に欠くことができないこと、関節軟骨の維持にBmp2およびBmp7の活性が必須であることを示してきた。これに対して、Bmp4の活性は、骨軟骨の発生並びに恒常性の維持には必須ではないが、造血幹細胞の微小環境の維持に必要であることを明らかとした。これらの結果に加えて、私たちは、半月板の形成並びに維持にBmp2の活性が必須であることを示した。すなわち、後肢の発生過程において骨、軟骨の原基を形成する間葉系細胞において特異的にBmp2を欠損したマウスにおいては、半月板様組織の形成は観察されるが、その後の線維軟骨様組織への分化が観察されないことを明らかとした。本年度は、半月板の形成並びに恒常性の維持並びに、関節軟骨の恒常性の維持に関するBmp2の生理機能に関して、研究成果のまとめを行い、現在論文の投稿中である。当初に計画を行なった全ての研究計画をカバーできたわけではないが、着実に研究成果の蓄積を進めることができている点は順調であると考えている本研究は、骨形成因子(BMP)ファミリーに属する遺伝子群による硬組織のホメオスタシスの統括的な理解、及びその破綻に基づく硬組織関連疾患の病因の解明を最終目的としている。これまでの研究成果に基づき、本研究期間においては、(I) BMP2欠損マウスで観察される骨折治癒プロセスの破綻の原因解析に基づく、骨のホメオスタシスにおけるBMPシグナルの生理機能の解析、(II) BMP
超高密度３次元光メモリの実現に向けた多層化コリニアホログラフィックメモリの研究

本研究の最終目的は,次世代光メモリとして期待されるホログラフィックメモリ(HDS)の記録密度を飛躍的に向上させることにある.昨年度,高度なデジタル処理と光学処理を融合させたデジタル画像拡散技術を新たに提案し,ホログラフィックメモリのノイズを約1/10に低減することに成功している.これを踏まえ,本年度の目的は,デジタル画像拡散技術において必要な光複素振幅技術の精度向上を通して,ホログラフィックメモリの記録密度向上に寄与することとした.そこで,二つの空間光位相変調器(SLM)を並列に配置することで高解像かつ高光利用効率を可能にする光複素振幅生成手法を開発した.本手法は,二つのSLMによって変調された空間位相をビームスプリッターを通して光学的に重ね合わせることで,任意の複素振幅を生成可能にする.従来の一つの空間光位相変調器を用いる手法と比べ,解像度の点で約16倍,光利用効率の点で約2倍の性能向上が可能であることを実験および数値シミュレーションによって明らかにしている.また,同手法を通して,デジタル位相共役光の忠実度を約50%向上させることに実験的に成功した.デジタル位相共役光の生成技術は,ホログラフィックメモリにおけるノイズ低減だけでなく,生体イメージング等の幅広い分野への応用が可能である.本研究の成果は,国際学術雑誌Optics Expressおよび国際会議EOSAMにおいて発表されている.昨年12月からは特別研究員対象の日本スイス若手研究者交流事業によりスイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)へ留学し,デジタル位相共役光の生成技術を蛍光イメージングおよび光音響イメージングへ応用する研究を行っている.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,次世代光メモリとして期待されるホログラフィックメモリの記録密度を飛躍的に向上させることにある.これを踏まえ,当該年度は,「1記録媒質の均一な活用を可能にする多層化コリニアホログラフィックメモリ, 2ホログラフィックメモリのノイズを大幅に低減可能にするデジタル画像拡散技術, 3多値振幅変調と多値位相変調を組み合わせた空間直交振幅変調信号を生成可能にする空間クロスモジュレーション法」をそれぞれ提案・検討した.1数値解析によって,約100層のホログラム多層化が原理的に実現可能であることを示し,多層化コリニアホログラフィックメモリの潜在力を明らかにした.さらに,数値解析によって,層数が2層の場合に最も高い媒質利用効率が得られ,約2倍の記録密度改善が可能になることを明らかにした.2デジタル画像拡散技術は,ランダムディフユーザのビーム拡散特性と位相共役光の時間反転性を融合させることでページ間クロストークの空間的な分離を可能にする.数値シミュレーションによって,本技術は従来のホログラフィックメモリにおける記録密度を約5倍以上改善できることを示した,ページ間クロストークを低減するための有効な打開策がない現状において,この結果ほ泳ログラフィックメモリの研究者に高い評価を受けた.3空間クロスモジュレーション法は,光波における位相の重要性に着目したものであり,ランダムディフユーザによって生成される散乱位相波面から任意の光複素振幅分布を再生できる.数値シミュレーションによりジ従来の計算機合成ホログラムと比べて,本方式は,空間解像度の点において約16倍,回折効率の点において約4倍向上できることを示した.本手法は,ホログラフィックメモリに加えて, 3Dディスプレイや生体計測に応用できる点で大きな意義がある.本研究の最終目的は,次世代光メモリとして期待されるホログラフィックメモリ(HDS)の記録密度を飛躍的に向上させることにある.昨年度,高度なデジタル処理と光学処理を融合させたデジタル画像拡散技術を新たに提案し,ホログラフィックメモリのノイズを約1/10に低減することに成功している.これを踏まえ,本年度の目的は,デジタル画像拡散技術において必要な光複素振幅技術の精度向上を通して,ホログラフィックメモリの記録密度向上に寄与することとした.そこで,二つの空間光位相変調器(SLM)を並列に配置することで高解像かつ高光利用効率を可能にする光複素振幅生成手法を開発した.本手法は,二つのSLMによって変調された空間位相をビームスプリッターを通して光学的に重ね合わせることで,任意の複素振幅を生成可能にする.従来の一つの空間光位相変調器を用いる手法と比べ,解像度の点で約16倍,光利用効率の点で約2倍の性能向上が可能であることを実験および数値シミュレーションによって明らかにしている.また,同手法を通して,デジタル位相共役光の忠実度を約50%向上させることに実験的に成功した.デジタル位相共役光の生成技術は,ホログラフィックメモリにおけるノイズ低減だけでなく,生体イメージング等の幅広い分野への応用が可能である.本研究の成果は,国際学術雑誌Optics Expressおよび国際会議EOSAMにおいて発表されている.昨年12月からは特別研究員対象の日本スイス若手研究者交流事業によりスイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)へ留学し,デジタル位相共役光の生成技術を蛍光イメージングおよび光音響イメージングへ応用する研究を行っている.26年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度の前半は,当初の計画通り, 1記録媒質の均一な活用を可能にする多層化コリニアホログラフィックメモリと2ホログラフィックメモリのノイズを大幅に低減可能にするデジタル画像拡散技術についての研究を進めた.数値解析と実験の両面から両提案手法の特性評価を行い,これらの結果を学術論文に発表している.当該年度の後半は,ホログラフィックメモリの記録

容量の更なる拡大を目的に,空間直交振幅変調信号の生成を可能にする空間クロスモジュレーション法を提案・検討した.以上の理由により,現在までの本研究の到達度は,当初の計画以上に進展していると考えている.今後は,画像処理ツールOpen CVを用いたソフトウェアを開発し,ホログラフィックメモリの実験系を全自動化する.これにより,高精度かつ効率的な実験を保証する.自動化された実験系を用いて,ページデータの多重記録再生実験を実施し,これまでの数値解析結果の実験的裏付けを行う.また,開発したソフトウェアに超並列演算処理を可能にするCUDAGPU技術を導入することで,デジタル画像拡散技術におけるデジタル処理に要する時間を大幅に短縮化する.
沖縄語の自然会話コーパスの構築：危機言語の記録・保存・復興・研究・習得のために

本研究は、ユネスコにより消滅危機言語に指定された沖縄首里・那覇の言葉の自然会話簡易コーパスの作成を目指すものである。自然会話の記述は、言語生活の忠実な記録で、言語話者が何気なく使用する言いさし、言い換え、よどみ、沈黙、間、さらに複数話者の同時発話、発話の共同構築、話題転換なども記される。日本語においては、完成度の高い国研の「中納言」や、学術機関における簡易コーパスも作成されているが、沖縄語の場合は、未だ自然会話のデータは乏しく、検索可能なコーパスは皆無である。本研究の目的である簡易コーパスは、言語研究、言語教育へ適用価値のみならず、危機言語の保存・復興の面からも価値のあるものと考える。
テロメア調節性抗癌剤のケミカルゲノミクススクリーン

我々は新規なテロメラーゼ阻害剤あるいはテロメラーゼ阻害に基づかないテロメア調節機構に作用する薬剤を発見する目的で、酵母宿主のフォワードケミカルゲノミクスの研究アプローチにより、"テロメア短縮誘導"を活性指標とした他に例のないユニークなスクリーニング法を考案し、微生物の生産する抗菌抗癌物質UCS1025AならびにChrolactomycin(TEY7)を活性物質として見出した。これら薬剤は、癌細胞内におけるテロメア短縮誘導活性ならびにテロメラーゼ機能を阻害する活性を有することが明らかとなったが、その詳細な作用機構ならびに直接的な標的分子は不明である。本研究の目的は、これらの薬剤が直接的に結合する細胞内標的分子の同定を通じて薬剤の作用機序を分子レベルで解明し、さらに同定された標的分子のテロメア調節、細胞癌化における機能を解析することにより、抗癌剤の新しい分子標的としての可能性を検証することにある。本研究において、UCS1025AおよびTEY7のビオチン標識プローブを利用し、それぞれに対する結合タンパク質を明らかにした。これらの標識タンパク質は、薬剤の直接的な作用点を含んでいるものと考えられ、ゲル内酵素消化と質量分析装置による解析を行い、レセプタータンパク質の同定を試みた。これら薬剤の標的分子の同定と作用機構の解明は、これまでの抗癌剤では成し得なかった、副作用が従来のものに比べて格段に少ない、癌細胞特異的に作用する新規抗癌剤の開発に結びつく新たな創薬アプローチを提供することが期待できる。我々は新規なテロメラーゼ阻害剤あるいはテロメラーゼ阻害に基づかないテロメア調節機構に作用する薬剤を発見する目的で、酵母宿主のフォワードケミカルゲノミクスの研究アプローチにより、"テロメア短縮誘導"を活性指標とした他に例のないユニークなスクリーニング法を考案し、微生物の生産する抗菌抗癌物質UCS 1025AならびにChrolactomycin(TEY7)を活性物質として見出した(Chenm. Biol.13,183-190 (2006))。本研究の目的は、これらの薬剤が直接的に結合する細胞内標的分子の同走を通じて薬剤の作用機序を分子レベルで解明し、さらに同定された標的分子のテロメア調節、細胞癌化における機能を解析することにより、抗癌剤の新しい分子標的としての可能性を検証することにある。初年度は、UCSIO25AおよびTEY7のビオチン標識プローブを化学合成し、それぞれに対する結合タンパク質の標識および検出法を確立した。また培養細胞へのそれらの化学プローブの添加により、複数の標識タンパク質が存在することが明らかとなった。これらの標識タンパク質は、薬剤の直接的な作用点を含んでいるものと考えられ、次年度はさらに詳細な検討を進める予定である。これら薬剤の標的分子の同虐と作用機構の解明は、これまでの抗癌剤では成し得なかった、副作用が従来のものに比べて格段に少ない、癌細胞特異的に作用ずる新規抗癌剤の開発に結びつく新たな創薬アプローチを提供することが期待できる。我々は新規なテロメラーゼ阻害剤あるいはテロメラーゼ阻害に基づかないテロメア調節機構に作用する薬剤を発見する目的で、酵母宿主のフォワードケミカルゲノミクスの研究アプローチにより、"テロメア短縮誘導"を活性指標とした他に例のないユニークなスクリーニング法を考案し、微生物の生産する抗菌抗癌物質UCS1025AならびにChrolactomycin(TEY7)を活性物質として見出した(Chem.Biol.13,183-190(2006))。本年度はUCS1025AおよびTEY7のビオチン標識プローブを利用し、それぞれに対する結合タンパク質を明らかにした。

これらの標識タンパク質は、薬剤の直接的な作用点を含んでいるものと考えられ、ゲル内酵素消化と質量分析装置による解析を行い、レセプタータンパク質の同定を試みた。これら薬剤の標的分子の同定と作用機構の解明は、これまでの抗癌剤では成し得なかった、副作用が従来のものに比べて格段に少ない、癌細胞特異的に作用する新規抗癌剤の開発に結びつく新たな創薬アプローチを提供することが期待できる。
女性の糖尿病発症防止に向けたエストロゲンによるインスリン感受性調節機構の解明

女性は、更年期以前では糖尿病の発症率が低いが、それ以後は上昇する。また、妊娠後期にはインスリン抵抗性が高まることが知られている。2型糖尿病の病態として重要な、女性でのインスリン抵抗性には、性ホルモンが関与していることから、エストロゲンがインスリン感受性を調節する分子メカニズムの解明を行った。脂肪細胞より分泌されるアディポカインの中で、アディポネクチン、レプチン、Tumor necrosis factor α(TNFα)はインスリン感受性の調節に重要な役割を担っている。そこで、エストロゲンがアディポカインの分泌に及ぼす影響を検討した。生理的濃度のエストロゲン(E2;10^<-8>M)の3T3-L1脂肪細胞への投与は、アディポネクチンの分泌を亢進させ、レプチンの分泌を低下させた。また、TNFαの分泌には影響を与えなかった。一方、高濃度エストロゲン(E2;10^<-5>M)は、アディポネクチンの分泌を低下させ、レプチンとTNFαの分泌を亢進させた。さらに、エストロゲンがマウス個体での耐糖能に及ぼす影響を検討した。マウスの卵巣を摘出すると、経口血糖負荷試験により、耐糖能とインスリン感受性の悪化を認めた。生理的濃度のエストロゲンをマウスに投与すると、耐糖能とインスリン感受性は改善した。一方、高濃度のエストロゲンを投与すると、それらは更に悪化した。以上より、生理的濃度のエストロゲンは、主に脂肪細胞でのアディポネクチンの分泌を亢進させることでインスリン感受性を高め、また、高濃度のエストロゲンはアディポネクチンの分泌を低下させ、TNFαの分泌を亢進させることで、インスリン抵抗性を惹起することが示唆された。更にエストロゲンは、個体においても、濃度依存性に二相性の特徴を有して耐糖能とインスリン感受性を調節することが明らかとなった。妊娠後期にはインスリン抵抗性が高まることが知られており、妊娠糖尿病の発症と胎児の発育に重要な影響を及ぼしている。女性のインスリン抵抗性には女性ホルモンであるエストロゲンが関与することが臨床的に知られているが、その分子メカニズムは不明である。本研究では、3T3-L1脂肪細胞において、エストロゲンがインスリン作用に及ぼす影響と分子メカニズムを検討した。高濃度のエストロゲン(E2;10^<-5>M)を処置すると、インスリンによるIRS-1のチロシンリン酸化、Aktリン酸化、2-deoxyglucose(2-DOG)の取り込みは低下した。また、細胞膜を通過しないエストロゲン(E2-BSA)で処置してもこれらのインスリンシグナルは抑制された。エストロゲン受容体の阻害剤であるICI182,780の添加により、エストロゲン作用が消失したことから、本作用はエストロゲン受容体を介して生じると考えられた。高濃度エストロゲンがIRS-1のチロシンリン酸化を低下させてインスリン抵抗性を惹起する分子メカニズムとして、高濃度エストロゲンはIRS-1のSer^<307>残基を特異的にリン酸化することで、IRS-1のチロシンリン酸化を低下させた。そこで、JNK阻害剤(SP600125)を添加すると、亢進していたIRS-1のセリンリン酸化は減弱し、低下していたIRS-1のチロシンリン酸化以後のインスリンシグナルは改善した。さらに、エストロゲン受容体の細胞内局在を遠心分画法により検討すると、高濃度エストロゲン刺激により、エストロゲン受容体αの細胞膜分画への局在が増加した。一方、エストロゲン受容体βの局在には変化を認めなかった。

以上より、妊娠後期での高濃度エストロゲンによるインスリン抵抗性の機序として、細胞膜分画のエストロゲン受容体αが、JNK経路を介してIRS-1のセリンリン酸化を惹起してインスリン抵抗性を生じることが示された。女性は妊娠後期や更年期以後では、インスリン抵抗性が高まり2型糖尿病が発症し易いことが知られている。そこで、女性の性ホルモンとして重要なエストロゲンがインスリン感受性を調節するメカニズムにつき、平成18年度においてもさらに検討を行った。3T3-L1脂肪細胞において、エストロゲンは生理的濃度では、インスリン受容体基質1(IRS-1)のチロシンリン酸化を亢進させ、また、高濃度では低下させることで、ブドウ糖取り込みへのインスリン作用を濃度依存性に調節することを明らかにしてきた。今回、インスリン感受性の調節に重要なアディポカインであるアディポネクチンとレプチンの分泌にエストロゲンが及ぼす影響につき検討した。エストロゲンの処置は、生理的濃度ではアディポネクチンの分泌を亢進し、高濃度では低下させた。また、レプチンの分泌には生理的濃度のエストロゲン処置では影響を認めず、高濃度の処置では低下したことから、エストロゲンの濃度依存性のインスリン感受性調節の機序として、インスリンシグナルへの直接的な関与に加えて、アディポネクチンの分泌促進作用も有することが示された。さらに、プロゲステロンも高濃度ではインスリン抵抗性を惹起したが、生理的濃度ではインスリン作用やアディポカインへの影響は認めなかった。次に、マウス個体での糖代謝にエストロゲンが及ぼす影響を検討した。卵巣を摘出した雌C57BL/6Jマウスの耐糖能を経口糖負荷試験とインスリン負荷試験により検討すると、耐糖能異常とインスリン抵抗性を呈した。生理的濃度のプロゲステロンの投与は、糖代謝に影響を与えなかったが、生理的濃度のエストロゲンの投与により、耐糖能とインスリン感受性はほぼ正常に改善した。ここで、さらに高濃度のエストロゲンを投与すると、耐糖能とインスリン抵抗性の改善は認められなかった。以上より、エストロゲンはエストロゲン受容体αを介して、濃度依存的な機序で糖代謝に関与し、その機序として、インスリン作用への直接的な関与と主にアディポネクチンの発現調節を介した作用により生じることが示された。
1930年代台湾文学における日本プロレタリア文学の影響

1930年代台湾文学における日本プロレタリア文学の影響について、主に台湾を代表する左翼作家である楊逵に注目して研究を行った。まず、1935年10月の『台湾文芸』2巻2号に徳永直の「形象化について」という一文が掲載されていることを手がかりとし、何故楊逵は数あるプロレタリア作家の中から特に徳永と交友が深かったのか、という点について考察した。その結果、1934年の台湾文芸連盟の成立と日本プロレタリア作家同盟の解散はほぼ時期を同じくしており、その段階で影響力を持ち始めていたのが社会主義リアリズムを標榜した『文学評論』および徳永であったこと。そのパイプを通して台湾新文学運動の作家たちは社会主義リアリズムを受容し始めていた、ということが判明した。しかし、1935年7月頃から楊逵は貴司山治および『文学案内』誌との関係を深めていく。何故、楊逵が最初に接近した『文学評論』および徳永から離れ、貴司に接近していくのか、といった過程を考察した結果、楊逵は一旦は受容したはずの社会主義リアリズムに対して、次第に批判的になっていること。さらにそれは楊逵の左翼理論の受容における主体性確立への軌跡と重なっていくことが判明した。これらの研究結果を、「台湾文学国際研討会」(中央研究院中国文哲研究所主催)、「第四屆台湾文化国際学術研討論会-台湾思想與台湾主体性」(台湾師範大学台湾文化及語言文学研究所等主催)、the 57^<th>.AnnualMeeting of the Association forAsian Studiesの各国際学会において発表した。主に1932年当時、台湾新文学運動における大きな論点の一つであった文芸大衆化の問題に注目し、研究を行った。特にカフェという視点を用意することで、30年代の台湾文学および日本文学におけるモダニズムとプロレタリア文学運動の通底する関係を中心に考察した。台湾文学側では『台湾大衆文学系列』の諸作品、さらには『台湾文芸』『台湾新文学』といった雑誌掲載の台湾新文学作品を中心に調査を進めた。結果、これまで典型的な大衆文学とされてきた林輝焜の「争へぬ運命」に、日本プロレタリア文学の影響を認めるに至った。さらに、これまで左翼文学として評価されてきた王詩琅の作品は、小林多喜一、佐多稲子といった日本プロレタリア文学作家の作品と比較した場合、モダニズムの受容、女性読者のリテラシー等の理解において、かなりの限界を見せていることが判明した。台湾新文学運動が日本プロレタリア文学運動の影響を受け、文芸大衆化を問題としながらも成功を収めることのできなかった一因が解明できたと言えよう。また、さらにはナルプ解散を挟んで、日本プロレタリア文学運動の方針が如何に変化していくか、またそれが台湾人作家にどのように受容されていったかを知るため、『文学評論』誌に注目、掲載論文の分析を進めた。一方、台湾に調査に赴き最新の研究資料を収集すると同時に、中央研究院・彭小妍教授、国立清華大学台湾文学研究所・柳書琴教授と研究交流を行った。また作家呂赫若の遺族(次男・呂芳雄氏)にも会い、関係資料を入手した。主に、台湾を代表する左翼作家である楊逵と日本プロレタリア文学との影響関係に注目して研究を行った。

そのパイプを通して台湾新文学運動の作家たちは社会主義リアリズムを受容し始めていた、ということが判明した。しかし、1935年7月頃から楊逵は貴司山治および『文学案内』誌との関係を深めていく。何故、楊逵が最初に接近した『文学評論』および徳永から離れ、貴司に接近していくのか、といった過程を考察した結果、楊逵は一旦は受容したはずの社会主義リアリズムに対して、次第に批判的になっていること。さらにそれは楊逵の左翼理論の受容における主体性確立への軌跡と重なっていくことが判明した。これらの研究結果を、「台湾文学国際研討会」(中央研究院中国文哲研究所主催)、「第四屆台湾文化国際学術研討論会-台湾思想與台湾主体性」(台湾師範大学台湾文化及語言文学研究所等主催)、the 57^<th>.AnnualMeeting of the Association forAsian Studiesの各国際学会において発表した。
インターネットによる観測情報の相互利用と教材化に関する研究

1.研究の流れ(1)ネット対応観測装置に求められる仕様の検討ネット対応観測装置を利用した情報収集の可能性、問題点、授業展開、実現すべき機能等について教材開発委員会の協力を得て検討した。(2)ネット対応観測装置の仕様検討とソフトウエア開発及び試作第一次の試作で製作した装置を国立教育政策研究所内に設置して実際に観測を行いながら評価し、これを基に第二次試作を行った。第二次試作に際して配慮した点は長期間の観測に耐えるための堅牢性、停電対策、及び計測部とインターネット接続部の一体化等である。(3)観測データフォーマットの検討観測データの公開用書式、装置設定用の書式等について検討した。(4)ネット対応観測装置を使った教材の開発小中高等学校の教材としてどのようなデータが使えるか、現行の指導書を参考に採取の可能性のあるデータを挙げた。また、環境情報(降雨の酸性度、Nox、Cox)や震度、放射線量など従来の指導要領に含まれないデータの教材化も検討した。(5)研究成果の発表観測装置の機能や性能、観測データの公開用書式について海外での科学教育関係者に意見を聞いた。2.研究により得られた知見(1)ネット対応観測装置に求められる仕様は小型、堅牢、容易な操作性、耐停電、メンテナンスフリーな観測などが挙った。しかし、この仕様を満たすには観測データの蓄積や多様な要求に対応する機能は最小限に止める必要がある。(2)(1)から、ネット対応観測装置を統合的に管理する管理サーバーの必要性が明らかになった。管理サーバーは各地に置いたネット対応観測装置を間欠的にアクセスし、収集したデータを1週間、一ヶ月、一年単位で蓄積する機能を持たせる。また、ネット対応観測装置に対して時刻の設定、測定精度の確認と補正を行う機能を持たせる。(3)観測データはタイムスタンプを付しテキストで送付する。ネット対応観測装置の機能設定に関してはIDパスワード管理機能の実現が必要である。(4)身近な観測情報として気象教材への利用は有効である。環境情報は測定の自動化への対応は不十分で、引き続き研究開発が必要である。1.平成12年度に実施したインターネットによる観測情報の相互利用と教材化に関する研究の流れ(1)ネット対応観測装置に求められる機能・性能の検討ネット対応観測装置を利用した情報収集の可能性と問題点を挙げ、学習利用の方法と実現すべき機能について検討した。検討にあたっては教材開発委員会(地方教育センター、小中高等学校の教職員から構成)の協力を得て実施した。(2)ネット対応観測装置の試作ネット対応観測装置は(1)計測部と(2)ネット接続部に分けて開発を行い、それぞれの試作が終了した段階で統合した。(1)計測部の開発:学習利用方法の検討を踏まえた上で開装置に実装するセンサーを選定し、回路設計及びソフトウエアの開発を行った。(3)計測部とネット接続部を統合した試作機の製作計測部とネット接続部を統合した試作機を製作し、観測データ公開用ソフトウエアの開発と装置の機能評価を行った。(4)ネット対応観測装置の試験運用第一次試作が終了した時点で観測装置の試験運用を行い機能や性能、観測データの公開用書式等について検討を行った。2.本年度実施した研究により実現した機能と得られた知見