hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
難溶解性薬物の消化管内溶解性部位差を考慮した新規薬物消化管吸収性予測法の構築

本課題において、我々は吸収部位差に基づいた新規薬物消化管吸収性予測法の開発を試みた。その結果、消化管各部位の人工腸液を用いて予測したalbendazole(AZ)経口投与後の吸収率(Fa)は、in vivo Faと極めて近い値を示した。また、小腸上部人工腸液を利用して得られたAZ膜透過性および飽和溶解度のみを用いてFaを予測した場合、その値はin vivoにおけるFa値の2/3程度であった。また、可溶化剤による吸収性改善効果も各部位の人工腸液を利用することにより、予測精度の向上が認められた。以上、本研究は難溶解性薬物の新規消化管吸収性予測法として極めて有用であると考えられる。平成26年度研究費の前倒し申請の都合上、溶出試験器の購入が大きく遅れたため、まず、アルベンダゾール(AZ)の溶解度と膜透過性のデータから溶解度律速時における吸収性の予測を試みた。始めに、絶食時におけるラットの小腸上部、小腸下部および大腸の水分中の総胆汁酸濃度、リン脂質濃度、pHを反映したラット小腸上部・下部人工腸液および人工大腸液を作製した。続いて、消化管各部位のみかけの膜透過性を各人工腸液にAZを溶解させin situ closed loop法により、飽和溶解度をShake-Flask法により評価した。消化管各部位の飽和溶解度持続時間は、経口投与後の消化管内AZ濃度を測定することにより求め、みかけの表面積は小腸および大腸の長さを直接測り計算した。これらの結果から経口投与後2.5時間におけるin vivo Faを予測したところ、その値は25.6%となり、各部位の人工腸液を用いて予測したFaの2.5時間値24.5%と非常に近い値となった。【目的】経口投与製剤の開発において、ヒトにおける消化管吸収性を前臨床試験の段階で精度よく予測することは開発の効率化を図る上で極めて重要である。本研究は消化管各部位に存在する水分中の種々成分濃度の情報を基に小腸上部および下部の人工腸液を開発し、消化管各部位での薬物溶解性の部位差を考慮した新しい消化管吸収性予測法を構築することである。【方法】消化管内の絶食時の胆汁酸およびリン脂質濃度を基に、小腸上部(FaSSIFupper)および小腸下部(FaSSIFlower)の人工腸液を作製した。これらの人工腸液を用い、BCS class IIに分類されるalbendazole(AZ)の膜透過性および飽和溶解度を評価し、Maximum Absorbable Dose (MAD)の式を利用し、消化管各部位の吸収率(Fa)を予測した。また、人工腸液に可溶化剤を加えることにより、可溶化剤による薬物の吸収改善効果の予測も試みた。【結果・考察】消化管各部位の人工腸液を用いて予測したAZ経口投与後のFa値は、in vivo Faと極めて近い値を示した。また、FaSSIFupperを利用して得られたAZ膜透過性および飽和溶解度のみを用いてFaを予測したところ、その値はin vivoにおけるFa値の2/3程度であった。また、可溶化剤による吸収性改善効果も各部位の人工腸液を利用することにより、予測可能であった。以上、小腸上部および下部の人工腸液を利用して、AZの膜透過性および溶解度の部位差を評価することにより、消化管吸収率(Fa)を精度良く予測することが可能であり、その予測精度は小腸上部の人工腸液のみを利用した場合より高くなった。本研究は簡単なin vitro実験でin vivoでの薬物消化管内溶解性・吸収性を予測するため、無駄な臨床試験の回避、開発期間の短縮さらには医療費の削減に貢献できると考えられ、優れた新薬の開発に大きなインパクトを与えると期待される。生物薬剤学申請時はモデル薬物としてグリセオフルビン(GF)を使用する予定であったが、GFの代謝に非線形が確認されたため、モデル薬物をアルベンダゾール(AZ)に変更した。AZはGFと同様、BCS Class IIに分類される難溶解性薬物である。また、平成26年度研究費の前倒し申請の都合上、溶出試験器の購入が大きく遅れたため、まず、AZ溶解度と膜透過性のデータから溶解度律速時における消化管吸収率(Fa)の予測を試みた。これらのデータを得ることにより、AZの消化管吸収改善効果における可溶化剤の種類と量の関係を見積もり、当初予定していた溶出試験およびガストロプラスを用いた血中薬物濃度-時間推移予測の参考とする。AZの消化管膜透過性および溶解度における可溶化剤の効果を検討する。これらのデータを使用し、MADの式より簡易的に種々可溶化剤によるAZの消化管吸収改善効果を評価する。この方法により、AZ吸収改善効果が十分現れる可溶化剤の最適量を明らかにする。これにより、今後の実験の回数を減らすことが可能となる。

続いて、種々可溶化剤を人工腸液に添加し溶出試験を行い、AZの溶解速度を評価する。消化管膜透過性、溶解度および溶解速度をガストロプラスにインプットすることにより、血中薬物濃度-時間推移予測あるいはバイオアベイラビリティを予測する。最後に、予測精度を評価するためラットを用いた吸収実験を行う。実験の達成度が遅れたため。試薬購入または旅費。
無発光イメージング法の開発と生命科学への応用

本研究では第二高調波発生(SHG)イメージング法に着目し、SHGイメージング専用の無発光分子を開発した。SHGイメージング法自体は、これまでに生体中の構造対称性の低い箇所を観察する方法として知られてきたが、SHGイメージング専用の無発光色素はこれまでに報告例がなかった。我々が開発した色素を細胞に投与すると、明確なSHGシグナルが検出される一方、蛍光は全く検出されなかった。同時に別の蛍光分子を投与した箇所からは蛍光が観測されたことから、SHGと蛍光の独立したシグナルによる同時イメージングが可能であることが確認された。細胞イメージングには蛍光性分子が効果的に利用されており、我々もこれまでpH応答型、極性応答型、2光子蛍光イメージング対応型の蛍光試薬や、併用するケージド化合物を開発してきた。また申請者らは、第二高調波発生(Second Harmonic Generation = SHG)を利用した、SHG2)イメージング法を行っている塗谷らとの共同研究で、我々が開発した2光子蛍光イメージング用膜染色色素を、SHGイメージングに適用した。この研究を通じて、SHGイメージング専用の色素は現在市販されておらず、蛍光色素をSHGイメージングに流用していることを知り、専用色素開発の必要性を痛感するとともに、SHGイメージングには蛍光性分子を用いる必要がないことに着目した。さらに、無蛍光性分子のSHGイメージングで使われた例はない事がわかった。そこで本研究では、SHGイメージングにおいて、無発光性分子で十分な強度のSHGシグナルを得る方法を確立することとした。具体的には・無発光性イメージング色素で、SHGシグナルの膜電位依存性がとれることを証明する・様々な無発光性イメージング色素を開発し、細胞モデル系(ベシクル)で膜染色用の蛍光色素の蛍光に対する、無蛍光性色素の影響を調べ、新たな細胞イメージング分野を開拓する以上の2点を目的とした。初年度はこれを達成するため、様々な末端置換基を有する一連の膜色素親和型アゾベンゼンの合成に成功した。現在SHGシグナル強度と分子構造との相関性を検討している。この約20年間で生命科学研究における有効性が示されてきた2光子顕微鏡技術において、そのほとんどは分子の「蛍光」をモニターする2光子励起蛍光顕微鏡を利用したものであった。この状況で、同じ2光子顕微鏡技術でありながら分子の光吸収とそれに伴う蛍光を利用しない2光子顕微鏡技術が開発されてきた。その一つとして第二高調波発生(Second Harmonic Generation: SHG)を利用した技術がある。これは近年多くの発表の場で用いられるグリーン・レーザー・ポインターの基盤技術であり、様々なレーザー技術に応用されている。SHGイメージングでは分子による光エネルギーの吸収が起こらないため、原理的には観測対象に何の悪影響も与えず観測する事が可能となり、生体現象の可視化には理想的なイメージング法と期待されている。本研究では無蛍光性SHG色素の開発を目指し、細胞の分子イメージングを専門とする研究者らと共同研究が行われた。まず、分子の励起が起こったとしても無蛍光性エネルギー放射により基底状態に戻る、無蛍光性の色素が考えられた。更にSHGシグナルを発生させ易い構造を持たせる事により、無蛍光性SHG専用色素がデザイン・合成された。SHGは非対称性の高い物質中でのみ起こる現象であるため、細胞膜中で分子が反転しないような構造にする必要があった。また、細胞に対する負荷を軽減するため、水溶性で、且つ膜に容易に取り込まれなければならない。合成された色素にて培養細胞を染色し、2光子顕微鏡によりSHGシグナルおよび2光子励起蛍光シグナルを観測したところ、期待通り、蛍光が全く発生せずにSHGシグナルが顕著に発生した。これは無蛍光性SHG色素という目的のために開発された色素として初めての例となる。本研究で開発された分子により、生命科学におけるSHG細胞イメージングの有用性が飛躍的に向上すると期待される。有機光化学目的達成には様々な置換基を有する一連の分子の合成が必須となるが、それをクリアできたため。また細胞膜への取り込みにも成功し、SHG顕微鏡によるSHGシグナルのイメージングに成功しているため。例えば本研究の無発光性イメージング色素で、SHGシグナルの膜電位依存性がとれることを証明する等、生物学的な有用性を示す。また様々な無発光性イメージング色素を開発し、細胞モデル系(ベシクル)で膜染色用の蛍光色素の蛍光に対する、無蛍光性色素の影響を調べ、新たな細胞イメージング分野を開拓する等、今後の研究の発展を見据えた汎用性を示す。さらに、様々な場面で最適な構造の分子を提供できるようにするため、より迅速に合成できる技術を確立する。以上のことを今後の推進方策とする。学会開催が3月末であったため。学会旅費(68,180円)
カロテノイドのフリーラジカル化学に関する研究

本研究は、活性酸素除去機能及び抗酸化力が、生体内の酸化ストレス除去に有効であることが見出されている「カロテン類」の光化学を進めることを目的としている。そのためにレーザーフラッシュフォトリシスを用いて詳しい検討を行い、「カロテン類」と種々の活性酸素種との反応機構ならびに反応性について、系統的に解明しようとするものである。カロテン類から生じるレチノール類は抗酸化作用があるという報告がある一方、酸化促進作用があるとの報告もある。平成22年度は、ジスルフィド化合物に紫外光を照射することにより発生させることができるチイルラジカルとカロテン類のラジカル付加体の性質に関してフェムト秒ならびにナノ秒レーザーフラッシュフォトリシスの手法を用いて、生成する短寿命化学種の過渡吸収スペクトルの測定ならびにその経時変化から反応速度定数の決定、さらには活性化エンタルピーやエントロピーといった熱力学的パラメータの詳細な検討を行った。その結果、レチノール-チイルラジカル付加体では、β脱離ならびに酸素付加反応が進行することが分かった。天然の系においても、レチノール類に付加するラジカル種の反応活性がレチノール類の抗酸化作用あるいは酸化促進作用を決定している可能性があることがわかった。また、ラジカル付加体の反応性は、チイルラジカルの反応性の影響が大きい。また、酸素との反応性に関しては、カロテン類に比べてレチノール-チイルラジカル付加体の方が1桁から3桁程度大きいことがわかった。また、必要に応じて、レーザーフラッシュフォトリシスだけでなく光照射電子スピン共鳴(ESR)法も用いて反応に関与するラジカル種についても詳しく明らかにする。中でも、最も抗酸化力が強いアスタキサンチンの反応性ならびに反応機構について、出来る限り詳細な検討を行うことを目的とする。この目的を達成するために、初年度は、「カロテン類ラジカルカチオンからの脱プロトン化反応の観察」を中心に行った。これまでにレーザーフラッシュフォトリシスの手法を用いて、水溶液中でアセチルパーオキシルラジカルを生成させることに成功している。本手法を用いて発生させたパーオキシルラジカルは、極性溶媒あるいはミセル中でカロテン類と反応し、カロテノイドラジカルカチオンが生じる。この生じたカロテノイドラジカルカチオンは、系のpHを変化させることにより、プロトンを放出してカロテンラジカルを生じることが期待される。このラジカル生成反応の速度は、系のpHのみならず、溶媒を変えることにより大きく変化する。種々の条件下で、アスタキサンチンをパーオキシルラジカルと反応させ、レーザーフラッシュフォトリシスを用いてアスタキサンチンラジカルカチオンを発生させることに成功した。

天然の系においても、レチノール類に付加するラジカル種の反応活性がレチノール類の抗酸化作用あるいは酸化促進作用を決定している可能性があることがわかった。また、ラジカル付加体の反応性は、チイルラジカルの反応性の影響が大きい。また、酸素との反応性に関しては、カロテン類に比べてレチノール-チイルラジカル付加体の方が1桁から3桁程度大きいことがわかった。
糖鎖関連遺伝子改変によるβ-ガラクトシドーシス疾患モデルマウスの作出と解析

GM1ガングリオシドーシスは、リソゾーム性β-ガラクトシダーゼ(β-Gal)遺伝子の変異による神経遺伝病である。私たちはすでに重症型モデルとしてβ-Galノックアウト(KO)マウスを作成している。本研究では、よりヒトの病気に近いモデルとして、多様な臨床型に対応するモデルマウスやガングリオシド合成能を高めることで蓄積が早期に起こり発症が早くなるような病態モデルを作製し、治療法開発に有用な疾患モデル動物の開発を行うことを目的とした。その結果、次の研究成果を得た。1.幼児型、成人型に対応したヒト変異β-Galトランスジーンをβ-GalKOマウスの遣伝的背景に導入し、各2ラインおよび3ラインを作出した。幼児型ヒト変異β-Gal発現マウス(TG/KO、BK48)の詳細な病態解析を行ったところ、発症がKOマウスに比べ約5か月程度遅く、大脳GM1の蓄積が比較的少ない発症遅延型モデルであることが判明した。2.本症の中枢神経病変の治療法開発を目的として、上記ヒトGM1ガングリオシドーシス幼児型ヒト変異β-Gal発現マウス(TG/KO、BK48)に、chemical chaperone治療薬として新しく合成した低分子化合物を投与したところ、脳を含む多くの臓器でβ-Gal活性の顕著な増加が認められ、本化合物は中枢神経系をターゲットとした新たな治療薬として期待されるとともに、本モデルマウスが治療薬の検定系として有効であることが示された。3.GM1/GA1合成酵素Tgマウスを4ライン作出したところ、3ラインで、もとのC57BL/6マウスの肝臓では存在しないはずのGM1が合成されていることが確認された。現在、脳でのGM1合成が増大しているか検索中である。また、Tgマウスとβ-GalKOマウスとの交配を行っており、GM1ガングリオシドーシスの早期発症型モデルマウスとなることが期待される。典型的なリソソーム性蓄積症であるβ-ガラクトシドーシスは、酸性β-ガラクトシダーゼ(β-Ga1)の遺伝子異常に基づく2つの疾患、すなわちGM1ガングリオシドーシスとモルキオB病からなる。私たちはすでにβ-Ga1ノックアウト(KO)マウスを作成し、中枢神経症状を呈する重症型のGH1ガングリオシドーシスモデルであることを示している。本研究では、よりヒトの病気に近いモデルとして、β-ガラクトシドーシスの重症度、発症時期などの異なる多様な臨床型に対応するモデルマウスを作出し、さらにガングリオシド合成能を高めることで蓄積が早期に起こり発症が早くなるような病態モデルを作成し、治療法開発に有用な疾患モデル動物の開発を行うことを目的とした。本年度の成果は次の通りである。(1)幼児型、成人型に対応した残存酵素活性の認められるヒト変異β-Ga1トランスジーンをβ-Ga1KOマウスの遺伝的背景に導入し、ヒト成人型変異β-Ga1を発現するKO/Tgマウス2ライン、ヒト幼児型変異β-Ga1を発現するKO/Tgマウス1ラインを作出した。各系統によって変異酵素の発現量に差が認められ、1ラインはβ-Ga1KOマウスと同様の神経症状を呈し10か月齢までに死亡し、他の2ラインは12か月齢まで特に異鴬を示さなかった。(2)ガングリオシドGM1合成に関わる、GM1/GA1合成酵素遺伝子についてラットの情報を元にcDNAを含む全長1.2kbのマウス遺伝子をPCRクローニングし、多発現ベクターCAGに挿入し、トランスジェニックマウス作製用のDNAフラグメント3.5kbを準備した。

今後GM1過剰合成マウスが作出され、また、ヒト変異酵素のみを発現し残存酵素活性を示すヒト型疾患モデルマウスとの交配実験から、多様な病態モデルマウスが得られるものと期待される。GM1ガングリオシドーシスは、リソゾーム性β-ガラクトシダーゼ(β-Gal)遺伝子の変異による神経遺伝病であり、乳児型、幼児型、成人型がある。私たちはすでにβ-Galノックアウト(KO)マウスを作成し、重症型のGM1ガングリオシドーシスモデルであることを示している。本研究では、よりヒトの病気に近いモデルとして、重症度、発症時期などの異なる多様な臨床型に対応するモデルマウスを作出し、さらにガングリオシド合成能を高めることで蓄積が早期に起こり発症が早くなるような病態モデルの作成を目的とした。本年度の成果は次の通りである。(1)昨年度作出した幼児型ヒト変異β-Gal発現マウス(TG/KO、BK48)の詳細な病態解析を行った。本マウスの大脳のβ-Gal活性は、野生型マウスに比較するとその4.1%であり非常に低いが、β-GalKOマウス(1.9%)に比べると明らかに高く、これはヒト幼児型変異酵素の活性発現によると見なされた。本マウスは10か月令頃から挙尾と歩行異常を示し、その後、振戦、重度の歩行異常を示し約15か月齢(454±61日、平均±SD、n=6)で死亡した。同腹のβ-GalKOマウスの寿命(292±22日、n=11)に比べ約5か月の延長が見られた。3か月齢の大脳のGM1の蓄積は、本マウスでは、野生型マウスに比べ2倍以上に増大していたが、β-GalKOマウスに比べるとその蓄積量は2割程度と少なかった。病理学的にも、3か月齢において神経細胞の腫大は認められるが、その程度はβ-GalKOマウスに比べ軽度であった。本モデルマウスは、ヒト変異酵素による残存酵素活性を示すことにより、発症が遅延するタイプのGM1ガングリオシドーシスモデルであると考えられた。(2)GM1/GA1合成酵素遺伝子導入マウスを5ライン作出した。今後、遺伝子発現を確認する予定であり、KOマウスとの交配を行い、早期発症型のモデルマウスを作出する予定である。GM1ガングリオシドーシスは、リソゾーム性β-ガラクトシダーゼ(β-Gal)遺伝子の変異による神経遺伝病である。本研究では、よりヒトの病気に近いモデルとして、多様な臨床型に対応するモデルマウスやガングリオシド合成能を高めることで蓄積が早期に起こり発症が早くなるような病態モデルを作製し、治療法開発に有用な疾患モデル動物の開発を行うことを目的とした。(1)GM1ガングリオシドーシスの中枢神経病変の治療法開発を目的として、ヒトGM1ガングリオシドーシス幼児型ヒト変異β-Gal発現マウス(TG/KO、BK48)に、chemical chaperoneによる治療薬として新しく合成した低分子化合物を投与しその効果を検討した。本化合物の投与により、脳を含む調べた全ての臓器でβ-Gal活性の顕著な増加が認められた。免疫組織化学的には大脳皮質の神経細胞でのGM1、GA1の蓄積減少を認めた。本化合物は神経遺伝病であるGM
海砂を使用した既設鉄筋コンクリート造建築物の鉄筋防食技術に関する研究

1.腐食抑制に必要な亜硝酸イオン量に関する検討(1)コンクリート中に含まれる塩化物イオン量が増大するにともない、鉄筋の腐食抑制に必要な「亜硝酸イオン/塩化物イオン」モル比は増加する。(2)塩化物イオン濃度にかかわらず、モル比が1以上であれば鉄筋はほぼ完全に防食される。2.亜硝酸イオンの偏在が腐食抑制効果に及ぼす影響(1)亜硝酸イオンの存在しない領域がある場合、鉄筋のその領域にある部分はアノードとなり、さらにアノード領域がカソード領域よりも小さい場合、アノード領域の鉄筋の腐食はマクロセル腐食により促進される傾向にある。(2)亜硝酸イオンが鉄筋全領域にモル比0.5以上の濃度で存在する場合には、偏在があってもマクロセル腐食は認められず、モル比1以上の範囲であれば亜硝酸イオン濃度差が生じても、鉄筋は防食される。3.各種含浸方法による亜硝酸塩系防錆剤の浸透・拡散低圧注入工法によれば、亜硝酸塩系防錆剤を高濃度で、広範囲に、速く浸透させることが可能であり、表面からの含浸ではコンクリートの含水率が高いほど亜硝酸塩系防錆剤の浸透は抑制される。4.各種補修工法の防食効果の評価微細ひびわれの発生した鉄筋コンクリート試験体に対する各種補修工法の腐食制効果について実験的に検討した結果、亜硝酸塩系防錆剤の低圧注入工法は非常に優れた防食工法であることが認められた。1.鉄筋の腐食抑制に必要な「亜硝酸イオン/塩化物イオン」モル比を検討するため,水溶液試験を行ったが,高pH(12.6程度)および溶存酸素不足の影響により,全試験体において腐食は認められず,腐食抑制に必要なモル比を明らかにすることはできなかった。再試験を予定している。2.塩化物イオンを4kg/m^3含有するコンクリ-ト内部において,亜硝酸イオンの濃度分布が鉄筋防食効果に及ぼす影響に関して12.5×12.5×50cmの試験体を用いて腐食促進試験を行った結果,以下の知見が得られた。(1)亜硝酸イオンの拡散は本実験の範囲内では無視できる程度であった。(2)試験体内の亜硝酸イオン濃度が均一な場合,モル比0および0.5の試験体では,材令の経過に伴い,自然電極電位は卑に移行するとともに,腐食面積も増大し鉄筋全長(50cm)に及ぶ腐食が見られた。しかしながら,モル比1および2の試験体では自然電極電位は貴の状態を継続し,腐食は生じなかった。また,かぶり厚さの違いによる自然電極電位の差は生じなかった。(3)試験体内で亜硝酸イオン濃度に差がある場合,自然電極電位の測定結果からマクロセルにより腐食が生じる可能性が認められたが,鉄筋の腐食減量の測定結果ではその影響はほとんど認められなかった。モル比1以上の範囲で亜硝酸イオン濃度に差が生じても,マクロセル腐食は見られず,一定以上の亜硝酸塩が存在すれば防食効果は期待できることがわかった。また,アノ-ド/カソ-ド比が鉄筋の腐食程度に及ぼす影響はほとんど認められなかった。3.亜硝酸塩系防錆剤のコンクリ-ト中への各種含浸方法の性能を検討するための実験計画を作成した。4.補修用基材としての鉄筋コンクリ-ト試験体を平成2年11月中旬に作製し,平成3年2月上旬に微細ひびわれを発生させるための腐食促進養生を開始した。5.亜硝酸塩系防錆剤の防錆効果を確認するための腐食モニタリング方法について,文献調査を行った。1.所要亜硝酸塩量に関する検討塩化物イオン含有量および「亜硝酸イオン/塩化物イオン」モル比をパラメ-タとして,鉄筋コンクリ-ト試験体64体を作製し,高温乾湿繰返し養生による腐食促進試験を行った。試験体の半数をコンクリ-ト表面にほとんどひびわれ発生のない状態で割裂し,腐食状況を調査した結果,塩化物イオン含有量が増大するにともない腐食抑制に必要な「亜硝酸イオン/塩化物イオン」モル比は幾分増加する傾向にあることが認められた。

2.各種含浸方法に関する基礎的な研究亜硝酸塩系防錆剤のコンクリ-トへの含浸性能ならびに各種含浸方法に関して,無筋コンクリ-ト試験体(30×30×10cm,14体)を用いて,(1)塗布含浸,(2)低圧注入含浸,(3)亜硝酸塩含有モルタルライニングによる亜硝酸塩系防錆剤の浸透深さを測定した結果,低圧注入含浸工法の顕著な優位性が認められた。また,いずれの工法においても,コンクリ-トの含水率が高いほど亜硝酸塩系防錆剤の浸透は抑制される。3.亜硝酸塩系防錆剤の各種補修工法による防食効果の評価微細ひびわれの発生した鉄筋コンクリ-ト試験体に各種補修工法を施し,腐食促進試験槽で腐食促進試験を実施した。0,10,20,30,50サイクルにおいてひびわれ幅,鉄筋の自然電位および腐食状況などについて調査した結果,亜硝酸塩系防錆剤の低圧注入工法を用いた場合,補修後の腐食の進展はほとんどなく,亜硝酸塩系防錆剤の低圧注入工法は極めて有効な防食工法であることがわかった。4.実大部材による亜硝酸塩系防錆剤の防食効果の確認実建築物の柱・梁・壁・軒などを想定した鉄筋コンクリ-ト模擬部材(15×15×118cm試験体40体)を作製し,腐食促進試験槽を用いた高温乾湿繰返し養生ならびに温室を用いた高温養生により鉄筋の腐食促進を行っている。1.所要亜硝酸塩量に関する検討塩化物イオン含有量および「亜硝酸イオン/塩化物イオン」モル比をパラメータとして平成3年度に作製した鉄筋コンクリート試験体を高温乾湿繰返しによる促進劣化試験に供し、鉄筋腐食によるひびわれが最大で1mm程度になった段階で,鉄筋の腐食状況を調査した結果,塩化物イオン含有量が増大するにともない,腐食仰制に必要な「亜硝酸イオン/塩化物イオン」モル比は明らかに増加することが認められた。2.亜硝酸イオンの拡散現象に関する研究平成3年度に亜硝酸塩系防錆剤のコンクリートへの含浸性能を検討する目的で作製され,(1)防錆剤の塗布,(2)防錆剤の低圧注入,(3)防錆剤含有モルタルライニングの各処理が施された無筋コンクリート試験体(30×30×10cm,14体)を用いて,亜硝酸イオンのコンクリート中への拡散現象について検討した結果,材齢3ケ月および6月ケ月の段階では,亜硝酸イオンの拡散はほとんど認められなかった。3.大型試験体による実用的な補修方法に関する検討鉄筋の腐食した実大鉄筋コンクリート部材(15×15×120cm)に対して,腐食状態に応じた各種の補修(亜硝酸塩の低圧注入,亜硝酸塩の塗布,かぶりコンクリートのはつり+埋戻し,ひびわれ部のUカット+埋戻しなど)を施工し,高温乾湿繰返し促進劣化試験,屋外暴露試験を開始した。促進劣化試験の材齢1カ月の状況では,コンクリート内部に塩分を残したままの従来の補修方法では,鉄筋腐食の進行は仰制されず、再度補修面にひびわれが発生した。しかしながら,亜硝酸塩の低圧注入補修では,腐食の進行は認められなかった。
プラズモン観測による膨張金属流体中の電子ダイナミクスの解明

アルカリ金属流体中のプラズモン挙動について、流体保持用試料セルと非弾性X線散乱法を駆使することにより、実験的に明らかにした。主にルビジウムを対象として、励起エネルギーおよび線幅を精度よく測定し、これらの物理量の変化を観測した。低密度化の出発点となる融点近傍の液体状態におけるプラズモン挙動は、固体に比較して、より電子ガスに近い挙動を示すことが判明し、液体状態に着目することが電子ガスの物性を理解する上で有効であることを示した。さらに膨張アルカリ金属流体のプラズマ振動観測の要素技術を構築し、1000°Cに至る高温領域における測定を実現し、膨張に伴う励起エネルギーの低下挙動を初めて観測した。本研究課題は、金属流体、特にアルカリ金属流体を対象として、高温条件における非弾性X線散乱測定を行い、その電子状態を明らかにすることを目的としている。具体的に電子集団運動であるプラズマ振動に着目し、非弾性X線散乱を用いて振動エネルギーとその減衰、さらにはそれらの分散関係を測定することにより、課題の解決を目指す。反応性が高く実験上の取り扱いの困難なアルカリ金属を、高温で安定に保持する専用の試料保持容器(セル)の開発は、本課題において必須である。今年度は、前年度に開発した専用セル内部の狭小試料空間に、高い信頼性で試料導入をする技術開発を進めた。現有のヘリウム循環型グローブボックス内で大気に曝すことなく、低融点のセシウムから比較的融点の高いナトリウムまでの導入技術を確立した。さらに平行して、融点付近の比較的低温度領域における金属流体のプラズモン挙動に関する非弾性散乱実験およびデータ解析も進めている。今年度は、これまで取得した融点直上の液体ルビジウムの非弾性X線スペクトルの詳細なデータ解析を進め、これまでに観測した「液体状態と結晶固体状態におけるプラズモン分散関係の差異」の起源について考察を行った。また、プラズモン線幅にも差異が生じ、液体状態では結晶固体に比較して線幅が狭小化することを精密解析により見出した。この結果は原子系の集団運動の挙動から予想される傾向とは逆であり、学術的に興味深い結果である。融点直上の液体状態における電子状態に関する知見は、今後、高温条件における実験を行うに際して基準となるという意味からも、有意義な知見が得られたものといえる。本研究は、金属の温度圧力を制御し、気液共存線に沿って連続的な低密度化を実現しながら、その電子状態の変化を解明することである。対象はアルカリ金属である。金属流体を低密度化しながらX線非弾性散乱測定を行うためには、試料を高温条件下で安定に保持し、かつ精度の高い散乱スペクトルを得ることの可能な試料セルを開発する必要がある。本年度は、X線非弾性散乱測定用のセル開発を行った。セルはX線透過窓材のモリブデン箔を、流体試料厚み(数100ミクロン)の狭小間隔で配置した構造である。試料はその空間に保持される。X線透過窓には、独自の工程で作製した単結晶モリブデン箔を用いた。最大の技術的課題は、極薄箔のパイプへの気密溶接である。各部品の接合には、新たに電子ビーム溶接手法を採用し、20ミクロン程度の極薄単結晶モリブデン箔をパイプ形状のセル母材に気密接合することに成功した。このセルの昇温テストを実施し、1000°Cまでの耐久性を確認した。今年度は、耐アルカリ金属腐食性専用セルのさらなる信頼性向上のため、これまで作製したモリブデンを材質としたセルに代えて、より電子ビーム溶接性が良好で作製歩留りの高いニオブを採用したセルの作製を行った。作製したセルを用いて液体ルビジウムを対象とし、1000°Cにおける非弾性散乱スペクトルを取得することに成功し、プラズモン挙動の密度依存性を観測した。一方、融点直上での液体アルカリ金属の非弾性X線散乱実験も継続して実施している。今年度は、これまで取得した融点直上の液体セシウムに対するデータ解析と考察を進め、セシウムにおいても融解に伴いプラズモン分散関係の挙動が変化し、ルビジウムと同様、融解による長距離秩序の消失が分散関係の変化に大きく寄与することが明らかとなった。金属物性本研究課題が主な研究対象とするアルカリ金属流体の実験環境技術の実現に向け今年度も引き続き継続を実施した。高信頼なセル開発および試料導入技術を構築し、今後の高温条件下における非弾性X線散乱測定に向けた準備を整えることができた。

本研究課題において、試料セルの完成に必要な要素技術の確立は重要である。今年度は、セル設計、セルを構成する各部品の開発、および気密溶接技術開発(電子ビーム溶接を利用した極薄薄膜の気密溶接工程の開発)を実施した。X線を用いた散乱実験に必要とされる仕様をおおむね達成することが出来た。大型放射光施設において、膨張金属流体、特にアルカリ金属元素であるルビジウムの低密度化流体状態を実現し、その非弾性X線散乱測定を行う。また、他のアルカリ金属元素であるセシウム等への非弾性X線散乱測定も行う。プラズモン励起エネルギーや線幅の分散に関する知見を通じて元素ごとの共通性や特異性を把握し、物性物理における基本モデルである電子ガス理論との比較や差異について考察を加える。作製した試料セルに液体試料を導入する高信頼な技術を確立し、アルカリ金属流体のプラズマ振動モードの観測に向けた研究を推進する。大型放射光施設SPring-8において、放射光を用いたX線非弾性散乱測定の実施を予定している。ビームライン担当者と協力しながら実施する。測定は、プラズモンの観測が可能な比較的低散乱ベクトル領域に集中する。得られたスペクトルにおけるプラズモン励起ピークからプラズマ振動数と線幅、およびそれらの波数依存性を決定する。次年度予定の非弾性X線散乱測定実験で用いる消耗品等に、当初予定よりも経費を充当する必要性が生じたため。大型放射光施設における非弾性X線散乱測定を行うため、SPring-8への出張を予定しており、その際に必要となる消耗品費や旅費等に利用することを予定している。高精度のX線散乱測定に向けた試料セル技術の開発は継続して実施する。従って、セル作製代に経費を用いる。同時に、高信頼の試料導入技術の確立とX線非弾性散乱実験の測定を行う。そのための消耗品や旅費等への出費を予定している。
平編布における視覚的表面粗さ感の計測と設計に関する研究

本研究課題では,平編布の表面粗さ感を計測,評価する方法を確立し,表面粗さ感と物理的設計値(原糸・編目構造,色彩)とを対応づけるデータベースを構築することを目的とした.平編布の表面粗さ感(SR)はSR = -13.6(D×A)-2.5 (L*max-L*min)/ (L*max+L*min)+1.7によって計測,評価できる.ただし,D:見かけ糸太さ,A:1ループあたりの面積,L*:平編布,背景のL*値とする.薄手のタイツ類に用いられる一般的な平編布の表面粗さ感については、本実験の計測データと提案する計測・評価式によっておおよそ説明できる.本研究課題では,平編布の表面粗さ感を計測,評価する方法を確立し,表面粗さ感と物理的設計値(原糸・編目構造,色彩)とを対応づけるデータベースを構築することを目的とした.平編布の表面粗さ感(SR)はSR = -13.6(D×A)-2.5 (L*max-L*min)/ (L*max+L*min)+1.7によって計測,評価できる.ただし,D:見かけ糸太さ,A:1ループあたりの面積,L*:平編布,背景のL*値とする.薄手のタイツ類に用いられる一般的な平編布の表面粗さ感については、本実験の計測データと提案する計測・評価式によっておおよそ説明できる.本研究課題の目的は,平編布の視覚的表面粗さ感を計測,評価する方法の確立と,表面粗さ感と物理的設計値とを対応づけるデータベースの構築である.H25年度は,表面粗さ感と原糸や編目の構造との関係に関する基礎的知見を得ることを目的とした.課題の1つ目は表面粗さ感の計測に必要な評価用語を収集し選定することである.2030歳代日本人女性46名に代表的な平編布5種類を観察してもらい,表面粗さ感に関する用語86語を収集した.収集用語についての視感評価を行い,多変量解析により表面粗さ感評価において主要な感性用語10語を選定した.2つ目は視知覚に関係する物理的特性値の計測に必要な画像明度と輝度との校正式を実験により求めることである.グレースケールチャートの画像撮影と輝度測定により11種類の平均画像明度と平均輝度を求め,対応関係から校正式を得た.3つ目は官能評価における評価者と試料編布との観察距離の影響を調査し,適切な観察距離を設定することである.観察距離を0.6m,1.5m,1.8m,2.2m,2.5mとして2030歳代日本人女性24名に選定した感性用語についての視感評価をしてもらった.その結果,表面粗さ感評価では観察距離1.5m1.8mが望ましいことがわかった.4つ目は代表的な平編布5種類を用いて原糸・編目構造と表面粗さ感との関係を調査し,物理的設計値をパラメータにもつ表面粗さ感との関係式を求めることである.2030歳代日本人女性24名に選定した感性用語について観察距離1.8mで視感評価をしてもらった.また,校正式を用いて各試料の輝度分布を解析し物理的特性値を求めた.両者の相関関係を調べた結果,表面粗さ感は見かけ糸太さと編目1つが占める面積との積を用いて単純な関係式で表されることがわかった.この関係式により,平編布における視覚的表面粗さ感の評価と設計の可能性が期待できる.本研究課題の目的は,平編布の視覚的表面粗さ感を計測,評価する方法の確立と,表面粗さ感と物理的設計値とを対応づけるデータベースの構築である.H26年度は,H25年度に得た表面粗さ感と原糸や編目の構造との基礎的関係について課題1原糸・編目構造の影響を更に詳細に検討した.また,課題2染色加工による試料への色彩の付与が表面粗さ感と原糸・編目構造との関係に及ぼす影響を検討した.課題1原糸・編目構造と表面粗さ感との関係については,原糸の見かけ太さや編目構造(ウェール,コース各方向の長さ,1ループの面積,面積の異なる編目の混在)が様々に異なる未染色試料を作成し,2030歳代日本人女性16名に視感評価をしてもらった.その結果,表面粗さ感は,見かけ糸太さと1ループの面積との積をパラメータとする単回帰式によって表わされることがわかった.課題2試料の色彩と表面粗さ感との関係については,原糸の種類,繊度が同一で色彩の異なる試料を作成し,2030歳代日本人女性13名に視感評価をしてもらった.また,色彩による試料編布の輝度分布の変化を画像解析した.その結果,表面粗さ感は,糸領域と背景領域との色彩(明度)の同化を考慮した見かけ糸太さと1ループの面積との積(錯視的表面粗さ感パラメータとする)をパラメータとする単回帰式によって表わされることがわかった.したがって,平編布における視覚的表面粗さ感は,錯視的表面粗さ感パラメータでおよそ計測・評価できることがわかった.錯視的表面粗さ感パラメータは,試料編布と背景との色差(明度差),編目密度ならびに繊度の物理的設計値と関連しており,本回帰式によって望む表面粗さ感を表現できる薄手平編布の設計が期待できる.本研究成果は日本繊維機械学会,繊維学会,日本感性工学会,Textile Research Symposiumにおいて発表した.繊維工学、感性工学(繊維、繊維集合体に関連する感覚、感性の計測)

H25年度における検討課題の1つ目は,表面粗さ感の計測(官能評価)に必要な評価用語を収集し選定することであった.平編布の視覚的な表面粗さ感に関連する多数の感性用語を収集し,視感評価実験と多変量解析を行って表面粗さ感の評価に適切な10語の感性用語を選定することができた.2つ目は,視知覚に関係する物理的特性値(輝度分布特性)の計測に必要な画像明度と輝度との校正式を実験により求めることであった.11段階のグレースケールについての各平均画像明度と各平均輝度とを測定し,両者の関係式(校正式)を得ることができた.3つ目は,表面粗さ感の視感評価における評価者と試料編布との間の観察距離の影響を調査し,適切な観察距離を設定することであった.近距離も遠距離も含む5種類の観察距離での視感評価実験から,選定した10語の表面粗さ感についての評価では,観察距離は1.5m1.8mが評価しやすいことを調査できた.そして4つ目は,代表的な平編布5種類を用いて原糸・編目構造と表面粗さ感との関係を調査し,物理的設計値をパラメータにもつ表面粗さ感との関係式を求めることであった.試料編布についての視感評価と輝度分布特性の解析とから,見かけ糸太さと編目1つが占める面積との積をパラメータとする表面粗さ感との関係式を得ることができた.H25年度の実施状況は研究計画に沿って課題を解決できていることから,「おおむね順調に進展している」ものと評価した.H26年度における検討課題の1つ目は,原糸・編目構造がさらに微小に異なる平編布を試料として,物理的設計値(輝度分布特性)と表面粗さ感との関係式の精度を向上させることである.編目の構造がさまざまに異なる平編布,すなわち編目1つ分の寸法と面積がさまざまに異なる平編布や,見かけ糸太さの異なる2種類の編目が混在する平編布を試料として,視感評価と輝度分布特性の解析を行い,H25年度の4つ目の課題で得た物理的設計値と表面粗さ感との関係式との整合性を調査する.整合性が低い場合には,見かけ糸太さと編目1つが占める面積との積にその他のパラメータを加えたり,従来の関係式における定数を修正したりすることによって相関の高い関係式を求める.2つ目は,平編布に色彩が加わることが輝度分布特性に及ぼす影響と表面粗さ感に及ぼす影響を調査し,H25年度の4つ目の課題とH26年度の1つ目の課題で得た関係式に色彩のパラメータを加えることである.編目の構造や見かけの糸太さは同一で色彩だけが異なる平編布を試料として,視感評価と輝度分布特性の解析を行う.原糸に色彩が加わると糸領域の色彩と背景領域の色彩とが同化するために,本来の糸領域と背景領域との境界は区別しにくくなる.この変化は試料の輝度分布特性にも影響をおよぼすことから,糸領域から背景領域にかけた輝度の変動を分析して新たな糸領域と背景領域との境界を調査する.この錯視的な糸領域について見かけ糸太さや編目1つが占める面積などの輝度分布特性を解析し,表面粗さ感との関係式を求める.この手法で高い相関が得られない場合は,輝度分布特性の解析対象を編目の構造や糸といった微細なものから編布全面に切り替え,輝度分布の形状などを検討することによって解決を目指す.試料編布や擬似脚部を作製するための物品費については,靴下類製造メーカーや技術支援センターの作製工程や材料などでの工夫により低コストで作製,提供してくださったために,当初の計画よりも少ない使用となった.官能評価実験での評価者への謝金については,ほとんどの評価者の方々が自主的に無償にて協力してくださったために,当初の計画よりも少ない使用となった.本研究課題専用の色彩計は当初の計画通り購入予定である.官能評価実験でのデータ数(評価者数)は依然として十分とはいえない状況であることから,学内だけではなく学外でも評価実験を行い,データ数を増加することを計画している.
地球型惑星一般における惑星大気の初期進化と、それが惑星表層環境へ与える影響の評価

本研究課題では、地球型惑星の大気および表層環境について、その形成と初期進化を理論的手法によって議論する。初年度に初期金星大気の進化についての結果が得られたので、前年度からはより一般的な地球型惑星に着目して研究を進めた。近年発見が相次いでいる太陽系外の地球型惑星、および巨大な地球型惑星(スーパー地球)について、その系の特徴が木星・土星の衛星系の特徴と類似している点に注目し、巨大ガス惑星周りの衛星形成についての研究を行った。具体的には、惑星形成モデルを衛星形成に適応することにより、木星・土星の衛星系(ガリレオ衛星・タイタン)の形成過程を計算した。計算の結果、衛星形成環境の違いから、木星・土星の衛星系の特徴の違いが自然に説明されることが明らかになった。また近年注目されている原始惑星系円盤内での氷境界の移動について、その表式を惑星形成モデルに組み込み、様々なパラメータの下で形成される地球型惑星の特徴について見積もった。その結果、氷境界の移動を考慮すると極めて水に富んだ地球型惑星しか作ることができないことが示唆された。以上の結果は、太陽系やスーパー地球系の形成過程の違いにも重要な示唆を与えており、今後一般的な地球型惑星の形成・進化の議論が大きく進むことが期待される。また巨大ガス惑星周りに形成される周惑星円盤の特徴を議論することで、原始星周りに形成される円盤についても新たな知見が得られている。これも地球型惑星の形成環境を議論する上で非常に重要な結果である。以上の成果について、複数の論文および学会において発表を行った。今年度は、惑星大気の初期進化において最も重要な物理過程であるハイドロダイナミックエスケープについて、(1)計算コードを開発し、(2)金星大気の問題に適用した。(1)大気一成分の場合の計算コードを、大気成分が複数種でかつ吸収・放射を考慮した場合に拡張した。各成分間の衝突による運動量交換の効果と、各成分間の熱拡散による温度変化の効果を加えた。また、大気中の分子による光の吸収・放射については、COの回転スペクトル線による冷却に注目し、その効果を計算コードに組み込んだ。ここで作成された計算コードは汎用性が高い。今後はこの計算コードを用いることで、惑星の大気散逸に関する問題を独占的に解くことができると期待される。(2)まず初期金星からの水の散逸に関する計算を行った。水素と酸素の2成分でのハイドロダイナミックエスケープを解き、酸素の散逸が可能であるかどうかを議論した。計算の結果、過去に金星表層に存在したと考えられている水を全て散逸するための条件を、定量的に示すことができた。さらに、初期金星大気の希ガス分別過程に関する計算を行った。特にNeとArの存在度に関する問題を解決するために、大気温度を調節し適切な希ガス分別を実現する可能性のあるCO冷却に注目した。Ne,Ar,COを含んだ水素大気の散逸を計算した結果、CO冷却の効果を組み込んだとしても、現在の金星の希ガス存在度を、ハイドロダイナミックエスケープによる大気進化によって説明することは難しいことが示された。以上の計算により、初期金星大気の散逸・進化について初めて定量的な結果が得られた。これらの結果は、金星大気の形成・進化過程に関して重要な示唆を与えており、その成果は論文および複数の学会発表によって発表した。前年度までに初期金星大気の進化についての結果が得られたので、本年度からはより一般的な地球型惑星に着目して研究を進めた。近年発見が相次いでいる太陽系外の巨大な地球型惑星(スーパーアース)について、その系の特徴が木星・土星の衛星系の特徴と類似している点に注目し、巨大ガス惑星周りの衛星形成についての研究を行った。太陽系内の衛星系から太陽系外の地球型惑星を論じるというのは極めて独創的であり、そのアイデアについては複数の学会および研究会で発表を行った。さらに惑星形成モデルを衛星形成に適応することにより、木星・土星の衛星系(ガリレオ衛星・タイタン)の形成過程を計算した。本研究では、過去のN体計算の結果をもとに半解析的な式を導くことで、短時間に大量のパラメータスタディを行うことが可能となり、衛星形成について初めて統計的な議論を行うことができた。この結果は、太陽系やスーパーアース系の形成過程の違いにも重要な示唆を与えており、今後一般的な地球型惑星の形成・進化の議論が大きく進むことが期待される。また巨大ガス惑星周りに形成される周惑星円盤の特徴を議論することで、原始星周りに形成される円盤についても新たな知見が得られた。これは地球型惑星の形成環境を議論する上で非常に重要な結果である。これらの成果についても、複数の論文および学会において発表を行った。

具体的には、惑星形成モデルを衛星形成に適応することにより、木星・土星の衛星系(ガリレオ衛星・タイタン)の形成過程を計算した。計算の結果、衛星形成環境の違いから、木星・土星の衛星系の特徴の違いが自然に説明されることが明らかになった。また近年注目されている原始惑星系円盤内での氷境界の移動について、その表式を惑星形成モデルに組み込み、様々なパラメータの下で形成される地球型惑星の特徴について見積もった。その結果、氷境界の移動を考慮すると極めて水に富んだ地球型惑星しか作ることができないことが示唆された。以上の結果は、太陽系やスーパー地球系の形成過程の違いにも重要な示唆を与えており、今後一般的な地球型惑星の形成・進化の議論が大きく進むことが期待される。また巨大ガス惑星周りに形成される周惑星円盤の特徴を議論することで、原始星周りに形成される円盤についても新たな知見が得られている。これも地球型惑星の形成環境を議論する上で非常に重要な結果である。以上の成果について、複数の論文および学会において発表を行った。
細胞外ATPによる内耳蝸牛らせん神経節細胞の細胞内Ca^<2+>動態に関する研究

正常モルモットの蝸牛よりらせん神経節細胞を単離した。単離された細胞は、すでに報告されているのと同様に、細胞体に髄鞘を持ったType Iと髄鞘を持たないType IIとが観察され、今回の実験では両者を用いた。単離されたらせん神経節細胞に100μMのATPを30秒間投与したところ、一過性の細胞内Ca^<2+>濃度の上昇反応が見られた。そしてこの反応は、再現性及び濃度依存的上昇反応を示した。また、ATPの受容体であるP_2-receptorのアンタゴニストであるReactive Blue 2およびSuraminの存在下では、ATP(100μM)による細胞内Ca^<2+>濃度の上昇反応は濃度依存的に抑制された。これらのことより、らせん神経節細胞にはP_2-receptorが存在することが示唆された。次に、細胞外液をCa^<2+>-freeの状態にして100μMのATPを投与したところ、一過性の細胞内Ca^<2+>濃度の上昇反応が見られたが、その上昇度は、細胞外液にCa^<2+>の存在する状態に比べて低かった。このことより、ATPによる細胞内Ca^<2+>濃度の上昇反応におけるCa^<2+>の流入経路は、外部動員と内部動員の両方によることが示唆された。また種々のアゴニストの効力比では、ATP-γ-S>ATP>>α、β-Me-ATPの順となり、P_2-receptorのサブタイプはP_<2y>-receptorが優位であることが示唆された。以上の細胞外ATPによるらせん神経節細胞の反応より、内耳における細胞外のATPは、求心性の神経伝達物質としての役割を果たしている可能性が考えられた。
転換期の高等教育における学生の教育評価の開発に関する国際比較研究

平成18年度は本研究の最終年度に相当することから、転換期の大学における学生の教育評価を、学習成果の達成にのみ焦点化するのではなく、現在の学生の家庭環境、経てきた学習背景、若者文化等が及ぼす影響を解明し、その上で大学での学習における学習意欲、動機づけ、学習態度や習慣などの情緒的な要因を向上させることにつながる教育評価の開発に向けての最終調整としての研究会を5回実施した。研究会の内容は以下の通りである。第一回研究会(2005年3月に実施したアメリカ訪問調査報告、PUDUI、インディアナ大学ブルーミントン校、ミズーリー大学コロンビア校)第二回研究会(2005年度実施JCSS調査結果報告、オーストラリア訪問調査報告、メルボルン大学、モナシュ大学)第三回研究会(研究報告書内容についての最終発表)、第四回研究会(メルボルン大学、Kerri-Lee博士による研究セミナー)、第五回研究会(UCLA, HERI(高等教育研究所)副所長、John Pryor氏による研究セミナー)。9月にはオーストラリアに調査に行き、メルボルン大学およびモナシュ大学に訪問調査を実施し、教育改革の状況、IRの進展状況およびFDについての情報を得た。平成19年2月には最終年度の仕上げとしてカリフォルニア大学ロサンゼルス校、高等教育研究所副所長のジョン・プライヤー氏、初年次教育政策研究センター所長、ランディ・スイング氏、国際基督教大学前学長の絹川正吉氏を招聘し、研究代表者との4人で国際シンポジウムを開催した。5月にはアメリカ機関研究学会(AIR)(シカゴ)で関連した調査内容について研究代表者および研究分担者が発表した。同年5月、9月には「2005年度JCSS試行調査結果」の成果について、研究分担者が「日本高等教育学会」で発表および「日本教育社会学会」において研究代表者と研究分担者が発表をおこなった。本研究の目的は、転換期の大学における学生の教育評価を、学習成果の達成にのみ焦点化するのではなく、現在の学生の家庭環境、経てきた学習背景、若者文化等が及ぼす影響を解明し、その上で大学での学習における学習意欲、動機づけ、学習態度や習慣などの情緒的な要因を向上させることにつながる教育評価の開発をおこなうことである。今年度はまず教育評価(アセスメント)研究が進んでいるアメリカ、カナダ等におけるアセスメントの現状と課題を把握することで、本研究視角に国際比較的側面を加味するという計画を立てた。この計画をベースに本年度は研究会を5回実施し、各研究会において、学生評価についての調査の設計、およびそれぞれの研究発表をおこなった。第一回研究会(研究の趣旨、計画確認、教育評価についての研究発表)、第二回研究会(分担者による研究発表)第三回研究会(アメリカ調査報告、調査項目の検討と調査の設計)、第四回研究会(調査項目の決定と調査の設計決定案)第5回研究会(調査結果についての中間報告、カナダ出張調査報告)。さて、実質的に本年度はアメリカ調査を実施し、UCLAの高等教育研究センターの研究者と打ち合わせをおこない、UCLAで開発した「学生調査」の日本版の翻訳権を得、本年その日本版を作成し、11月には全国12大学の学生1400人を対象に日本版学生調査を実施した。現在、そのデータを解析している段階である。6月には世界一年次教育学会(ハワイ、マウイ)において、関連した調査内容について発表した。同年9月には関連した「一年次教育のニーズとプログラム調査」の成果を日本教育社会学会において研究分担者とともに発表をおこなった。中間報告としての「アメリカのアセスメントの状況と機関研究」という課題については、2005年3月28日に大学評価・学位授与機構の研究会において、発表する予定である。

なお、大きな課題であるマークシート方式による学生評価の実施に向けて、本年度購入した次世代型マークシートリーダーを使用し、現在その試案を作成中である。本研究の目的は、転換期の大学における学生の教育評価を、学習成果の達成にのみ焦点化するのではなく、現在の学生の家庭環境、経てきた学習背景、若者文化等が及ぼす影響を解明し、その上で大学での学習における学習意欲、動機づけ、学習態度や習慣などの情緒的な要因を向上させることにつながる教育評価の開発をおこなうことである。今年度はまず教育評価(アセスメント)研究が進んでいるアメリカ、カナダ等におけるアセスメントの現状と課題を把握することで、本研究視角に国際比較的側面を加味するという計画を立てた。この計画をベースに本年度は研究会を4回実施し、各研究会において、昨年度実施した学生評価の進行状況、およびそれぞれの研究発表、海外調査報告をおこなった。そのうち2回目の研究会では海外から学生調査研究のセンターを運営しているインディアナ大学ブルーミントン校、中等後教育センター副所長のジリアン・キンジー博士を招聘して、アメリカの学生調査研究の動向および日本側のJCSS(日本版大学生調査)の動向についての研究内容を相互に発表した。研究会の内容は以下の通りである。第一回研究会(学会発表の打ち合わせと内容報告)、第二回研究会(上記)第三回研究会(先行研究の検討)、第四回研究会(JCSS2004年度調査の報告、JCSS2005年度調査の概要報告、アメリカ調査報告、2006年度の研究予定の検討)。さて、実質的に本年度はアメリカ調査を実施し、なお、海外調査については3月にインディアナ大学ブルーミントン校の中等後教育研究センター、インディアナ大学・パーデユ大学、インディアナポリス校、ミズーリ大学コロンビア校の機関研究部門(IR)への訪問調査を実施した。日本での本調査については、第一に次世代型マークシート用に質問紙調査を開発し、2005年11月までに8大学の学生3960人を対象にマークシート方式で開発した日本版JCSS調査を実施し、その読み取りも本研究を普及する目的で購入した次世代型マークシートリーダーを使用した。5月にはアメリカ機関研究学会(サンディエゴ)で関連した調査内容について発表した。同年6月、9月には「2004年度JCSS試行調査結果」の成果をそれぞれ「日本比較教育学会」および「日本教育社会学会」において研究分担者とともに発表をおこなった。研究代表者による学会発表回数は国際学会を入れると3回、研究会や講演での研究代表者による発表の合計は2005年度6回になる。平成18年度は本研究の最終年度に相当することから、転換期の大学における学生の教育評価を、学習成果の達成にのみ焦点化するのではなく、現在の学生の家庭環境、経てきた学習背景、若者文化等が及ぼす影響を解明し、その上で大学での学習における学習意欲、動機づけ、学習態度や習慣などの情緒的な要因を向上させることにつながる教育評価の開発に向けての最終調整としての研究会を5回実施した。