hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イメージング解析を基盤とした味覚情報コーディング機構の研究

本申請研究では、味覚受容機構解明の基盤となり、また、様々な味物質・非味物質で構成される食品の味の総合的な評価を実現する解析系の構築を目指したものである。Ca2+感受性蛍光タンパク質遺伝子を味蕾細胞に発現する複数系統の動物の作製に成功した。これらの動物を用いて、遺伝子導入によって味蕾細胞に発現したCa2+感受性蛍光タンパク質の蛍光観察による味蕾細胞の味刺激応答のイメージングを試みた。結果として、基本味の1つを呈する味溶液の刺激によって、わずかであるが有意に味蕾細胞における蛍光の変化を観察することが出来た。つまり、味刺激に対する味蕾細胞の応答を観察できた。本研究では、味覚受容機構解明の基盤となり、また、様々な味物質・非味物質で構成される食品の味の総合的な評価実現する解析系として、味蕾細胞のCa2+イメージング解析系の構築を目指したものである。マウス味蕾のCa2+イメージング解析法の確立を行い、構築した解析系を用いたケーススタディを行うことを目的としている。本年度は、動物施設の管理上の問題という不測の事態が発生し、解析動物の作出実験を行うことが出来なかった。代替策の検討を開始し、新たな実験計画をたてた。新たな実験計画に沿って、必要な遺伝学ツールについてコンストラクションを行った。また、味蕾Ca2+イメージング解析系構築のため、顕微鏡設備の条件検討を行った。味溶液投与のためのかん流システムの構築を行った。共通利用動物施設の管理上の問題が発生し、その解決に時間を要したため、本研究に必要なマウスの作出実験を行うことが出来なかった。代替案を検討した結果、ウイルス感染による外来遺伝子導入を検討することとした。当初計画に比べ、この代替案では、動物維持の必要がないという利点があり、産学で広く、味覚受容システムの基礎研究、応用研究に利用するという本研究の目標にも合致する。実験計画の立案や必要な遺伝学ツールについてコンストラクションを開始しており、計画より遅れているものの目標達成に向け取り組んでいる。本申請研究では、味覚受容機構解明の基盤となり、また、様々な味物質・非味物質で構成される食品の味の総合的な評価実現する解析系として、味蕾細胞のCa2+イメージング解析系の構築を目指したものである。当初、遺伝子組換え動物を用いて味蕾細胞のCa2+イメージング解析系を構築することを計画していたが、諸問題が発生して、当初利用を計画していた動物実験施設が一定期間利用不可能となった。このことによって、実験期間内に計画した遺伝子組換え動物を作出・搬入し、それを繁殖して条件検討および解析を行うために必要数の個体を獲得すること、また動物を利用した検討を実施することが困難な見通しとなった。そこで本年度は、遺伝子組換え動物によらない代替実験法の検討を行った。文献調査等によって検討した結果、動物にウイルスによって遺伝子導入を行い、その動物を利用して解析系を構築することで当初の目的を達成しうるという結論に至った。この方針に基づく新たな実験計画を作成した。その上で、必要なウイルスの選定、設計および取得、さらにはウイルスの動物への導入法についての調査および検討を行った。この新たな計画においてはウイルスの選択とその導入法の確率が実現の鍵となると考えている。まずは、蛍光タンパク質を味蕾細胞に効率よく導入することをめざし、コントロールウイルスを用いた導入法の検討を開始した。今後、目的にあったウイルスの導入、ウイルス導入動物を用いたイメージング解析を実施していく。動物実験施設の問題等で当初の計画通りの研究実施が困難となった。研究計画を変更するとともに、研究期間を延長して目的を達成する。解析系としては細胞応答を細胞内Ca2+濃度上昇としてモニターするCa2+イメージング解析系を選択した。昨年度までの研究報告のように研究遂行上の問題が発生したため、当初の計画計画から大幅に予定を変更して実施した。具体的には、Ca2+感受性蛍光タンパク質遺伝子の導入方法を計画より変更して、各種ウイルスによるCa2+感受性蛍光タンパク質遺伝子の導入などいくつかの方法を検討した。その結果、Ca2+感受性蛍光タンパク質遺伝子を味蕾細胞に発現する複数系統の動物の作製に成功した。このように、本研究により構築した解析系によって、食品の味の評価が可能になることが示唆された。今後は、解析系の諸条件それぞれを検討し、観察の条件を確立する。そして、基本味全てを評価でき、さらには、食品そのものの味を客観的に評価できる解析系を構築したいと考えている。結果として、基本味の1つを呈する味

溶液の刺激によって、わずかであるが有意に味蕾細胞における蛍光の変化を観察することが出来た。つまり、味刺激に対する味蕾細胞の応答を観察できた。本研究に必要なマウスの作出実験を行うことが困難な状況が発生した。代替案を検討した結果、ウイルス感染による外来遺伝子導入を検討することとした。当初計画に比べ、この代替案では、動物維持の必要がないという利点があり、産学で広く、味覚受容システムの基礎研究、応用研究に利用するという本研究の目標にも合致する。実験計画の立案や必要な遺伝学ツールについてコンストラクションを開始しており、計画より遅れているものの目標達成に向け取り組んでいる。本研究の達成目標の1つであったCa2+イメージング系の確立は、マウス味蕾以外のモデルを用いることで進展しており、引継きこれを行う。上記、解析マウスが作出でき次第、解析を行える体制を整える。当初、遺伝子組換え動物を用いた解析系の構築を計画していたが、動物実験施設の問題等で実施が困難となった。本年度は、代替実験法を検討し、ウイルスによる遺伝子導入を行い目的を達成しうると考え、実験計画を作成した。ウイルスの設計および取得を行い、予備実験を開始した。食品科学共通動物施設の管理維持上の問題から、マウス系統作成実験の実施が困難になり、一部研究計画を変更したため。研究計画の変更が迫られたため、研究期間延長を申請し、認められた。解析用マウスの作出法を当初計画から変更し、ウイルス感染による外来遺伝子導入とする。遺伝子導入に必要な物品費として使用する。主に物品費として使用する。期間全体での使用配分に変更はない。
イットリウム系超電導コイルの偏流現象解明と大電流容量化に関する設計指針の確立

本研究では、複数のY系テープ線を束ねた集合導体で作製した複数のパンケーキコイルをトロイダル配置する場合と、1本のY系テープ線で作製した複数のパンケーキコイルを並列接続してトロイダル配置する場合の電流分布を解析と実験で評価し、偏流現象の原因および大電流容量化への設計指針について検討した。その結果、複数のテープ線を束ねる場合、テープ線間の距離が小さいため、製作誤差に伴う各テープ線の自己インダクタンスの変化が偏流現象に大きく影響することがわかった、このため、Y系テープ線を用いた大電流容量トロイダルコイルを設計する場合は、単線で作製したパンケーキコイルを並列接続してトロイダル配置する方法が有効である。平成24年度は、パンケーキコイル単体ならびにパンケーキコイルをトロイダル配置した場合の、パンケーキコイルを構成する各テープ線のインダクタンス、コイル内部の磁場分布、コイルの臨界電流、各テープ線における電流分布を評価するために開発した数値解析コードを用いて以下の解析を行った。7・8コイル間電流分布のテープ線厚さ誤差・コイル位置ずれ依存性解析では、本提案方法に基づいてトロイダル配置されたパンケーキコイルを並列接続した場合に対し、1個または2個のパンケーキコイルのテープ線厚さやコイル位置を変化させた場合の、各コイル内磁場分布、各コイルの電流分布、コイル全体の臨界電流を解析し、テープ厚さの製造誤差やコイルの位置ずれがコイル間電流分布やコイル全体の臨界電流低下に及ぼす影響を明確にした。また、9テープ線間に絶縁シートを挿入したパンケーキコイルの製作では、当初の予定では、テープ線厚さの製造誤差がコイル間電流分布に及ぼす影響を検証するために、既存の8個のパンケーキコイルに加え、テープ線間に絶縁シートを挿入したパンケーキコイルを新たに2個作製する予定であったが、従来の複数テープ線で構成されるパンケーキコイルに通電する場合と1本のテープ線で構成される複数のパンケーキコイルを並列接続して通電する場合の電流分布の違いをより明確にするために方針を変更し、小型パンケーキコイルを60個作製した。内訳は、1本のテープ線で構成される10ターンのダブルパンケーキコイルが45個、3並列導体を用いた30ターンのダブルパンケーキコイルが15個である。また、上記ダブルパンケーキコイルを設置する架台を作製し、平成25年の電流分布実験が直ちに実施可能な状態になっている。今年度は、前年度までに実施した電流分布解析結果と、YBCOテープ線で構成されるパンケーキコイルを用いた電流分布実験結果の比較により、偏流現象の原因および大電流容量化への設計指針について検討した。具体的には、まず、各コイル・各テープ線の電流分布を精度良く測定するために、複数のロゴスキーコイルを用いた電流分布評価装置を構築し、高精度測定が可能となるロゴスキーコイル形状や配置方法について検討した。次に、1本のYBCOテープ線で構成される3個のパンケーキコイルを並列接続したユニットを3ユニット直列接続したものと、3本のYBCOテープ線で構成されるパンケーキコイルを3個転位し、直列接続したものを用いて、正弦波交流電流通電時の電流分布測定を行った。その結果、理論的には両コイルとも各テープ線の電流が同じになるものの、1本のテープ線で構成されるコイルを並列接続した場合には10%程度の偏流が、3本のテープ線で構成されるコイルを転位し直列接続した場合には40%以上の偏流がそれぞれ観測された。この原因の一つにコイル間の接続抵抗の影響が考えられるが、本質的には、複数のテープ線を束ねる場合、テープ線間の距離が小さいことから、製作誤差に伴うテープ線間の鎖交磁束のわずかな違いがインダクタンスのアンバランスに大きく影響するためであると考えられる。また、トロイダルコイルに鉄心を挿入することにより、偏流現象が緩和される傾向があることが確認された。しかし、鉄心の設置位置により電流分布が変化し、鉄心挿入効果の詳細を明確にするには至らなかった。以上の成果より、解析コードの妥当性を確認するとともに、イットリウム系テープ線を用いた大電流容量を有するトロイダルコイルを設計する場合には、製作誤算による偏流現象をより効果的に抑制するために、単線で作製したパンケーキコイルを並列接続する方法が有効であることを明らかにした。既に作製済みのYBCOダブルパンケーキコイルに使用しているYBCOテープ線材の短尺試料を作製し、テープ線幅広面に直流外部磁場を印加した場合の臨界電流値を、試料両端の電流電圧特性を測定することにより評価した。なお、本試験では、テープ幅広面への磁場印加角度と磁場強度をパラメータとして行った。これにより、0.1T印加時では、テープ面に垂直方向磁場が印加された場合の臨界電流値は、平行磁場印加時の約6割程度、1T印加時は約4割程度にまで減少することがわかった。

次に、パンケーキコイル単体ならびにパンケーキコイルをトロイダル配置した場合の、パンケーキコイルを構成する各テープ線の自己インダクタンス、トロイダル配置した場合のパンケーキコイル間の相互インダクタンス、コイル内部の磁場分布、コイルの臨界電流分布、各テープ線の電流分布を評価するための解析モデルを構築し、数値解析コードを作成した。そして、パンケーキコイルのターン数やパンケーキコイル数を変化させ、パンケーキコイル単体の場合と複数のパンケーキコイルをトロイダル配置した場合について、コイル内部の磁場分布を解析し、臨界電流低下の抑制に効果的な、パンケーキコイル単体の構成方法やトロイダル配置方法を明確にした。また、トロイダル配置されているコイルのうちの1つに位置ずれが生じた場合の、各コイル内部における磁場分布とコイル間電流分布について解析した。その結果、トロイダル配置されたパンケーキコイル数が多くない(8個程度)の場合は、わずかなコイル位置のずれに対して、臨界電流はほとんど低下しないことがわかった。平成24年度は、「テープ線やコイルの製造誤差に対する並列接続されたコイル間の電流分布特性の解明」を目的に、7・8コイル間電流分布のテープ線厚さ誤差・コイル位置ずれ依存性解析と9テープ線間に絶縁シートを挿入したパンケーキコイルの製作、を実施する予定にしていたのに対し、7と8については実施済みであり、9についても、当初の予定では、既存の超電導コイル8個にプラスして、テープ線間に絶縁シートを挿入したパンケーキコイルを新たに2個作製する予定にしていたのに対し、従来の複数テープ線で構成されるパンケーキコイルに通電する場合と1本のテープ線で構成される複数のパンケーキコイルを並列接続して通電する場合の電流分布の違いをより明確にするために、小型パンケーキコイルを複数作製することに内容を変更したものの、予定通りコイルの設計製作を終え、平成25年に電流分布実験ができる状態になっている。以上より、おおむね順調に進展しているといえる。平成23年度は、「テープ線への垂直磁場印加による臨界電流密度低下現象のコイルパラメータ依存性の検討」を目的に、(1)YBCOテープ線の臨界電流の磁場印加角度依存性の測定、(2)解析モデルおよび数値解析コードの作成、(3)・(4)コイル内磁場分布のコイルターン数・パンケーキコイル数依存性解析、(5)コイル内磁場分布のコイル位置ずれ依存性解析、(6)コイル内磁場分布の鉄心使用効果解析、の実施を予定していたのに対し、(1)(5)については、既に実施済みであり、(6)においても、既に着手しており、現在も検討を進めている状況にあることから、おおむね順調に進展しているといえる。今後は、当初の予定通り、「テープ線やコイルの製造誤差に対する並列接続されたコイル間の電流分布特性の解明」を目的とした、10テープ線厚さ誤差に対するコイル間電流分布測定、11コイルの位置ずれに対するコイル間電流分布測定、12鉄心使用時のコイル間電流分布測定と、「コイル間電流分布のコイル間接続方法依存性の検討」を目的とした、13・14テープ線厚さ誤差とコイル位置ずれに対するコイル間電流分布のコイル間接続方法依存性の検討、15鉄心使用時のコイル間電流分布のコイル間接続方法依存性の検討を推進していく予定である。今年度は、当初の予定通り「テープ線やコイルの製造誤差に対する並列接続されたコイル間の電流分布特性の解明」を目的に、(7)・(8)コイル間電流分布のテープ線厚さ誤差・コイル位置ずれ依存性解析、
新規疾患修飾遺伝子クロモグラニンBによる神経変性疾患共通分子病態関与の解明

新規の神経変性疾患修飾遺伝子Chromogranin B(CHGB)は異常構造蛋白(misfolded protein)の細胞間伝播に関わり、P413L変異(variant)は日本人女性の筋萎縮性側索硬化症(ALS)の発症年齢を早めることが判明している。本研究では、神経変性疾患共通の病態である異常構造蛋白の神経細胞間伝播(プリオン仮説)におけるCHGBの役割を解明することを目的としている。具体的には、代表的神経変性疾患であるALS、アルツハイマー病及びパーキンソン病患者における、性別による発症リスクおよび発症年齢についてのCHGB遺伝子変異関与についての遺伝学的解析と、CHGB変異の有無による臨床病型の違いの解析である。また、P413L変異CHGB発現ALSモデルマウス(G93AーSOD1トランスジェニックマウスおよびAAVベクターを使用したTDP43発現マウス)、アルツハイマー病モデルマウス(APPマウスとのdouble Tgマウス)の作成および性別毎の病態解析であり、神経変性の主要な原因となりえる酸化ストレスとの関連を明らかにすることである。現在、CHGB遺伝子解析のために、ALS、アルツハイマー病およびパーキンソン病患者の遺伝子検体を収集しており、また各患者の臨床病型を記録している。またG93ASOD1マウスにおける酸化ストレスの解析のために酸化ストレスを可視化できる0KDマウスとALSモデルマウスであるG93A-SOD1マウスをかけあわせてダブルトランスジェニックマウスを作成し、ALS病態における酸化ストレスの経時的変化の解析をLuciferase発光の観察(in vivo imaging)により行い、ALS病態における酸化ストレスの増強を確認し、組織学的解析をすすめている。本研究は、神経変性疾患共通の病態である異常構造蛋白の神経細胞間伝播(プリオン仮説)におけるCHGBの役割を解明することを目的としており、代表的神経変性疾患であるALS、アルツハイマー病及びパーキンソン病患者における、性別による発症リスクおよび発症年齢についてのCHGB遺伝子変異関与についての遺伝学的解析と、CHGB変異の有無による臨床病型の違いの解析を行うために、現在、ALS、アルツハイマー病およびパーキンソン病患者の遺伝子検体を収集しており、また各患者の臨床病型を記録している。また、P413L変異CHGB発現ALSモデルマウス(G93AーSOD1トランスジェニックマウスおよびAAVベクターを使用したTDP43発現マウス)、アルツハイマー病モデルマウス(APPマウスとのdouble Tgマウス)の作成および性別毎の病態解析が目的であり、神経変性の主要な原因となりえる酸化ストレスとの関連を明らかにするために、まずG93A-SOD1マウスにおける酸化ストレスの解析のために酸化ストレスを可視化できるOKDマウスとALSモデルマウスであるG93A-S0D1マウスをかけあわせてダブルトランスジェニックマウスを作成し、ALS病態における酸化ストレスの経時的変化の解析をLuciferase発光の観察(in vivo imaging)により行い、ALS病態における酸化ストレスの増強を確認し、またin vivo imagingによる酸化ストレスの評価法を確立した。ALS、アルツハイマー病及びパーキンソン病患者における、性別による発症リスクおよび発症年齢についてのCHGB遺伝子変異関与についての遺伝学的解析と、CHGB変異の有無による臨床病型の違いの解析を継続するために、ALS、アルツハイマー病およびパーキンソン病患者の遺伝子検体収集および各患者の臨床病型の記録を継続する。十分な検体数が収集できたところで遺伝子解析を行う。また、P413L変異CHGB発現ALSモデルマウス(G93AーSOD1トランスジェニックマウスおよびAAVベクターを使用したTDP43発現マウス)、アルツハイマー病モデルマウス(APPマウスとのdouble Tgマウス)の作成および性別毎の病態解析が目的であるが、神経変性の主要な原因となりえる酸化ストレスとの関連を明らかにするために、酸化ストレス可視化ALSモデルマウスである、OKD/G93A-SOD1ダブルトランスジェニックマウスにおける酸化ストレスの組織学的解析を継続する。またG93A-SOD1マウスにおける酸化ストレスの解析のために酸化ストレスを可視化できる0KDマウスとALSモデルマウスであるG93A-S0D1マウスをかけあわせてダブルトランスジェニックマウスを作成し、ALS病態における酸化ストレスの経時的変化の解析をLuciferase発光の観察(in vivo imaging)により行っている。

本研究は、神経変性疾患共通の病態である異常構造蛋白の神経細胞間伝播(プリオン仮説)におけるCHGBの役割を解明することを目的としており、代表的神経変性疾患であるALS、アルツハイマー病及びパーキンソン病患者における、性別による発症リスクおよび発症年齢についてのCHGB遺伝子変異関与についての遺伝学的解析と、CHGB変異の有無による臨床病型の違いの解析を行うために、現在、ALS、アルツハイマー病およびパーキンソン病患者の遺伝子検体を収集しており、また各患者の臨床病型を記録している。また、P413L変異CHGB発現ALSモデルマウス(G93AーSOD1トランスジェニックマウスおよびAAVベクターを使用したTDP43発現マウス)、アルツハイマー病モデルマウス(APPマウスとのdouble Tgマウス)の作成および性別毎の病態解析が目的であり、神経変性の主要な原因となりえる酸化ストレスとの関連を明らかにするために、まずG93A-SOD1マウスにおける酸化ストレスの解析のために酸化ストレスを可視化できる0KDマウスとALSモデルマウスであるG93A-S0D1マウスをかけあわせてダブルトランスジェニックマウスを作成し、ALS病態における酸化ストレスの経時的変化の解析をLuciferase発光の観察(in vivo imaging)により行っている。新規の神経変性疾患修飾遺伝子Chromogranin B(CHGB)は異常構造蛋白(misfolded protein)の細胞間伝播に関わり、P413L変異(variant)は日本人女性の筋萎縮性側索硬化症(ALS)の発症年齢を早めることが判明している。本研究では、神経変性疾患共通の病態である異常構造蛋白の神経細胞間伝播(プリオン仮説)におけるCHGBの役割を解明することを目的としている。具体的には、代表的神経変性疾患であるALS、アルツハイマー病及びパーキンソン病患者における、性別による発症リスクおよび発症年齢についてのCHGB遺伝子変異関与についての遺伝学的解析と、CHGB変異の有無による臨床病型の違いの解析である。また、P413L変異CHGB発現ALSモデルマウス(G93AーSOD1トランスジェニックマウスおよびAAVベクターを使用したTDP43発現マウス)、アルツハイマー病モデルマウス(APPマウスとのdouble Tgマウス)の作成および性別毎の病態解析であり、神経変性の主要な原因となりえる酸化ストレスとの関連を明らかにすることである。現在、CHGB遺伝子解析のために、ALS、アルツハイマー病およびパーキンソン病患者の遺伝子検体を収集しており、また各患者の臨床病型を記録している。
大腸癌肝転移に対する新しい化学免疫療法の開発と応用

(目的)切除不能な大腸癌肝転移に対し奏功率80%のMMC,5-FUおよびIL-2の3者併用療法の作用機序を実験的に検討し,さらに大腸癌株に対しMMCとIFN-Y併用による抗腫瘍効果を実験的に検討した.(方法)in vitroでは各種ヒト大腸癌株(WiDr,HT-29,Cl,Colo205)を対象とし,MMC,5-FU,IL-2,IFN-γ,TNF-αを用いMTT assay法により抗腫瘍効果を検討した.さらにHPLCによりMMCとIFN-γ併用によるMMCの癌細胞内濃度を検討した.また,51Cr遊離試験によってIL-2活性化リンパ球(LAK)と各種薬剤との併用効果を検討した.in vivoでは,ヒト癌-SCIDマウス系を用いMMCとIFN-γ併用療法を行い皮下移植腫瘍による腫瘍重量の評価と肝転移モデルにおける転移占拠率を検討した.(結果)in vitroでは,ヒト大腸癌株に対しLAKの上清を加えることでMMCの抗腫瘍性が増強された.そのLAK上清中にはIFN-γとTNF-αが高値を示していた.とくにIFN-γとMMCとの併用で濃度依存的な相乗効果が認められ,MMCの細胞内濃度の上昇が認められた.一方,5-FUで前処置した癌細胞は無処置群に比しLAKに対して2倍以上の高い感受性が示された.in vivo皮下移植腫瘍でもMMCとIFN-γの併用において相乗的な抗腫瘍効果を認め,さらに肝転移モデルにおいても相乗的な転移の抑制を認めた.(まとめ)本療法の作用機序は,LAKより放出されるIFN-YおよびTNF-αとMMCの相乗効果,5-FUによる癌細胞のLAK感受性の増強の2つが関与すると考えられた.さらに大腸癌の肝転移に対するIFN-γとMMC併用の抗腫瘍効果の相乗性が認められ,今後の臨床応用が期待された.(1)^<51>Cr遊離試験によって,IL-2刺激リンパ球と各種薬剤との併用療法を検討した結果,5-FUで前処置した癌細胞のIL-2刺激リンパ球の感受性がコントロールに比べ2倍以上も増強していた.(2)ELISA法によりIL-2刺激リンパ球の上清中のサイトカインを計測するとTNFα,IFNγが上昇しており,それらはMMCの抗腫瘍性を増強していた.(4)とくにIFNγとMMC併用では,MTT assay法により各種ヒト大腸癌株(WiDr,HT29,C1,Colo205)すべてで相乗的な抗腫瘍効果を認めた.(1)ヒト癌-SCIDマウス系を用い皮下腫瘍移植モデルによりIFNγとMMC併用の実験的化学免疫療法を行いWiDr,HT29大腸癌株で相乗的な抗腫瘍効果を得た.(2)ヒト癌-SCIDマウス系を用い脾注肝転移モデルにおけるIFNγとMMC併用の実験的化学免疫門注療法を行い,やはり有意な肝転移抑制を認めた.3)MMC,5-FU及びIL-2の3者併用療法の作用機序には,5-FUで前処置した癌細胞のIL-2刺激リンパ球の感受性の増強とTNFα,IFNγによるMMCの抗腫瘍性を増強が関与していると考えられた.また新しい化学免疫療法である大腸癌肝転移に対するIFNγとMMC併用療法の有効性が示唆され,その作用機序解明のため,HPLCで癌細胞内のMMC濃度を計測したところIFNγの存在下でMMC濃度が増加していた.さらに,その作用機序解明のためMMCの酸化還元酵素活性を中心に検討している.(目的)切除不能な大腸癌肝転移に対し奏功率80%のMMC,5-FUおよびIL-2の3者併用療法の作用機序を実験的に検討し,さらに大腸癌株に対しMMCとIFN-Y併用による抗腫瘍効果を実験的に検討した.(方法)in vitroでは各種ヒト大腸癌株(WiDr,HT-29,Cl,Colo205)を対象とし,MMC,5-FU,IL-2,IFN-γ,TNF-αを用いMTT assay法により抗腫瘍効果を検討した.さらにHPLCによりMMCとIFN-γ併用によるMMCの癌細胞内濃度を検討した.また,51Cr遊離試験によってIL-2活性化リンパ球(LAK)と各種薬剤との併用効果を検討した.in vivoでは,ヒト癌-SCIDマウス系を用いMMCとIFN-γ併用療法を行い皮下移植腫瘍による腫瘍重量の評価と肝転移モデルにおける転移占拠率を検討した.(結果)in vitroでは,ヒト大腸癌株に対しLAKの上清を加えることでMMCの抗腫瘍性が増強された.そのLAK上清中にはIFN-γとTNF-αが高値を示していた.とくにIFN-γとMMCとの併用で濃度依存的な相乗効果が認められ,MMCの細胞内濃度の上昇が認められた.一方,5-FUで前処置した癌細胞は無処置群に比しLAKに対して2倍以上の高い感受性が示された.in vivo皮下移植腫瘍でもMMCとIFN-γの併用において相乗的な抗腫瘍効果を認め,さらに肝転移モデルにおいても相乗的な転移の抑制を認めた.(まとめ)本療法の作用機序は,LAKより放出されるIFN-YおよびTNF-αとMMCの相乗効果,5-FUによる癌細胞のLAK感受性の増強の2つが関与すると考えられた.さらに大腸癌の肝転移に対するIFN-γとMMC併用の抗腫瘍効果の相乗性が認められ,今後の臨床応用が期待された.
ローカルアイランドダイバータを用いた周辺プラズマ制御

本研究の目的は、高効率の粒子排気が可能なローカルアイランドダイバータ(LID)を実用化することである。上記目的を達成するためには、先ず、コンパクトヘリカルシステム(CHS)で得られた予備実験データを解析し、排気効率等を正確に求める必要がある。そこで、荷電粒子(イオン)に対しては磁力線トレースにランダムウォーク過程を付加したコードを、ダイバータ板に到達し中性化した粒子に対しては中性粒子モンテカルロコードを各々使用し、両者の組み合わせからLHDにおけるLIDの排気効率等の評価を行った。その結果、周辺プラズマの拡散係数Dが0.1m^2/secより小さい場合、排気効率は最大で約50%にまで達することが明らかになった。この時、熱負荷に弱いとされるダイバータヘッドの先端部は完全にアイランドの中に入っており、期待通り高温プラズマに直接曝されない状態が保たれていることも確認した。この成果を基に、平成12年度には、LIDを構成する機器の中で最も重要なコンポーネントとなるダイバータヘッドの設計精度を上げるため磁気面計測を行なって、正確なアイランドの位置、形状を計測し、最終的にダイバータヘッド形状を決定した。平成13年度には、ダイバータヘッドを製作するために必要な工学的諸問題を検討し、ダイバータヘッドの詳細設計を終了するとともに、ダイバータヘッド以外のLIDの各コンポーネント、即ち、排気ダクト、排気システム等の詳細設計も終了した。また、設計したLIDで30%を超える排気効率が得られることを、シミュレーションで最終的に確認した。更に、実際にLIDを製作し、平成13年度末にLHDに設置した。平成14年度には、LHDに設置したLIDの稼働実験、LID機能の実証実験等を行った。その結果、LID機能を示唆するデータが得られ、本研究の目的は達成された。平成11年度は,コンパクトヘリカルシステム(CHS)で行ったローカルアイランドダイバータ(LID)原理実証実験のデータ解析と,この結果を踏まえて、大型ヘリカル装置(LHD)用実機の,現段階における設計性能の評価を計算機シミュレ-ションにより行った.LIDの性能を表す物理量としては,主プラズマからの拡散粒子に対する排気効率が良い指標となる.CHSにおける実験では,静電プローブによる粒子束計測と,高速イオンゲージによるLIDチェンバー内の中性粒子圧力の計測から,ダイバータヘッドおよびバッフル板形状の最適化が十分でないにもかかわらず,排気効率は数%から10%程度であることが明らかになった.これは既存の中・大型トカマクのダイバータ排気効率と遜色のない値である.従ってダイバータヘッド等の形状最適化を行ったLIDを,CHSよりも閉じ込め性能の良い大型装置に適用した場合,排気効率の更なる増加が期待できる.このような条件の下,荷電粒子(イオン)に対しては磁力線トレースにランダムウォーク過程を付加したコードを,ダイバータ板に到達し中性化した粒子に対しては中性粒子モンテカルロコードを使用し,両者の組み合わせからLHDにおけるLID排気効率の評価を行った.その結果,周辺プラズマの拡散係数Dが0.1m^2/secより小さい場合,排気効率は最大で約50%にまで達することが明らかになった.この時,熱負荷に弱いとされるダイバータヘッドの先端部は完全にアイランドの中に入っており,期待通り高温プラズマに直接曝されない状態が保たれていることも確認された.周辺部におけるD=0.1m^2/secという値は,大型装置における最近の実験で裏付けされている値であり,今回のシミュレーションにより,LIDはLHDにおいて非常に高性能なダイバータになり得ることが明らかになった.

平成12年度は、これまでに行われた予備実験及び数値計算解析で得られた成果を基に、主に大型ヘリカル装置(LHD)に取り付けるローカルアイランドダイバータ(LID)の工学設計を行なった。LIDシステムを構成する機器の中で最も重要なコンポーネントとなるダイバータヘッドには実際のアイランド形状を正確に反映させる必要があり、ダイバータヘッドの設計精度を上げるため、最終設計の前に電子ビームを用いた磁気面計測を行なった。この磁気面計測では、磁場強度を実際のLID実験で使用する値に選んだため、電子銃には高磁場環境下で動作する遠隔操作が可能なものを使用した。計測の結果、LHDに取り付けた外部揺動磁場コイルによって、ほぼ計算した位置にアイランドを形成できることを確認した。また、この計測で不正磁場による影響は設計上問題にならない程度であることが明らかになった。正確なアイランドの位置、形状を計測し、これに基づいて最終的にヘッド形状を決定した。設計結果は、3次元CADのデータベースにまとめ、製作図面等に反映できるようにした。平成12年度からは、ダイバータヘッドの設計と並行して、計測装置の設計も行なった。これにより、使用条件が厳しいにも関わらず、種々の工夫をすれば、分光計測のための光ファイバーシステム、ラングミュアプローブシステム等をLIDでも使用できることが明らかとなった。更に、今年度は、ダイバータヘッドに使用するプラズマ対向材料及びその冷却方法等の検討も行ない、ダイバータヘッドの材質を決定することができた.以上の結果、本年度でLIDの工学設計をほぼ全て終了することとなった。本研究の最終的な目的は、高効率の粒子排気が可能なローカルアイランドダイバータ(LID)システムを大型ヘリカル装置(LHD)で実現することである。昨年度は、LIDシステムを構成する機器の中で最も重要なコンポーネントとなるダイバータヘッドの設計精度を上げるため、磁気面計測を行なって正確なアイランドの位置、形状を計測し、最終的にダイバータヘッド形状を決定した。ダイバータヘッドを製作するためには、ダイバータヘッドをどのように分割してどのように保持するか、冷却はどのように行なうか、計測用配線は何を何処にどのように設置するか、絶縁は何処で取るか、プラズマの接触面はどのような材質にするか等の細々した様々な問題を解決する必要がある。本年度は昨年度決定したダイバータヘッド形状を基に、これらの細々した様々な問題を検討し、ダイバータヘッドの詳細設計を早い時期に終了することができた。また、ダイバータヘッド以外のLIDシステムの各機器、即ち、排気ダクト、真空容器、排気システム、駆動装置、制御装置、各種計測機器等の最終的な詳細設計も行い、最終的に、本LIDシステムで30%を超える排気効率が得られることをシミュレーションで確認した。現在LIDシステムを実際に製作しており、完成後、本年度末までにLHDに設置する予定である。来年度から開始するLID実験に備えて、LHDの周辺プラズマの振る舞いやLID磁場配位のプラズマに対する影響等を調べ、LID実験シナリオの確認、最適化とこれに必要な実験条件の検討等を行なう必要があり、本年度は、トムソン散乱計測法等に加えて、高速掃引プローブ、ダイバータレッグに設置したボタンプローブ、周辺分光等により、ダイバータヘッドの設置を予定している近辺の周辺プラズマのデータベースを作成した。
痛み受容器の末梢性感作にかかわる炎症メディエーターと細胞内情報伝達機構の研究

炎症部位では痛覚過敏が生じる.痛み受容器(侵害受容器)の反応の感作がその一因であると考えられている.この感作機構を解明するため,(1)神経生理学的実験と対応できる時間軸において軽度熱傷部位で炎症メディエーターを測定し,熱傷時の感作に関わるメディエーターを明らかにする,(2)種々の炎症メディエーターのなかでもヒスタミンの痛み受容器(ポリモーダル受容器(PMR)に対する効果を明らかにし,受容体タイプ,感作に関わる細胞内情報伝達系を明らかにすることを目的とした.(1)ラット背部に気嚢を作成し,麻酔下で気嚢皮膚を55°Cまたは65°Cの湯に30秒間浸けた後,20分間隔で気嚢を洗浄し,洗滌液中に出現するブラジキニン(BK)をELISA法で測定した.BKは20分後にすでに増大し,40分後に最大値に達し,その後減少する傾向を示した.(2)イヌ精巣-上精巣神経標本を用いてPMRの反応を調べた.ヒスタミンは10μM以上の濃度でPMRの熱反応を濃度依存的に増強し,この効果はH1受容体を介していた.H1受容体が活性化すると報告されているDAG-proteinkinase C系の関与についてphorbol ester(phorbol 12,13-dibutyrate(PDBu))をもちいて調べた.PDBuは0.1μM以上の濃度で一部PMRに放電を誘発した.熱反応は0.01μM以上の濃度で濃度依存的に増強された.PDBuの熱反応増強効果はprotein kinase Cの阻害薬であるstaurosporine存在下で減弱したことより,protein kinase Cの活性化により熱反応が増強されることが明らかとなった.一方,BK反応はPDBu0.1μMの5分間前投与により熱反応の場合とは逆に抑制されたが,同時投与したところ促進が観察された.また,BK0.01μMに対する放電反応は,staurosporineの投与により減弱した.これらの結果よりPMRのBK反応にもprotein kinase Cの活性化が関与しているが,抑制をうける系も介在していると考えられる.炎症部位では痛覚過敏が生じる.痛み受容器(侵害受容器)の反応の感作がその一因であると考えられている.この感作機構を解明するため,(1)神経生理学的実験と対応できる時間軸において軽度熱傷部位で炎症メディエーターを測定し,熱傷時の感作に関わるメディエーターを明らかにする,(2)種々の炎症メディエーターのなかでもヒスタミンの痛み受容器(ポリモーダル受容器(PMR)に対する効果を明らかにし,受容体タイプ,感作に関わる細胞内情報伝達系を明らかにすることを目的とした.(1)ラット背部に気嚢を作成し,麻酔下で気嚢皮膚を55°Cまたは65°Cの湯に30秒間浸けた後,20分間隔で気嚢を洗浄し,洗滌液中に出現するブラジキニン(BK)をELISA法で測定した.BKは20分後にすでに増大し,40分後に最大値に達し,その後減少する傾向を示した.(2)イヌ精巣-上精巣神経標本を用いてPMRの反応を調べた.ヒスタミンは10μM以上の濃度でPMRの熱反応を濃度依存的に増強し,この効果はH1受容体を介していた.H1受容体が活性化すると報告されているDAG-proteinkinase C系の関与についてphorbol ester(phorbol 12,13-dibutyrate(PDBu))をもちいて調べた.PDBuは0.1μM以上の濃度で一部PMRに放電を誘発した.熱反応は0.01μM以上の濃度で濃度依存的に増強された.PDBuの熱反応増強効果はprotein kinase Cの阻害薬であるstaurosporine存在下で減弱したことより,protein kinase Cの活性化により熱反応が増強されることが明らかとなった.一方,BK反応はPDBu0.1μMの5分間前投与により熱反応の場合とは逆に抑制されたが,同時投与したところ促進が観察された.また,BK0.01μMに対する放電反応は,staurosporineの投与により減弱した.これらの結果よりPMRのBK反応にもprotein kinase Cの活性化が関与しているが,抑制をうける系も介在していると考えられる.本年度は、炎症のひとつのモデルとして軽度熱傷を用い、1.神経生理学的実験と対応出来る時間軸において炎症メディエーターを測定し、熱傷時の感作に関わるメディエーターを明らかにする、2.種々の炎症メディエーターのなかでもヒスタミンの効果を明らかにし、受容体タイプ、感作に関わる細胞内情報伝達系を明らかにする、の2点を目指した。結果1.ラット背部に気嚢を作成し、ネンブタール麻酔下で55°Cの湯に30秒間浸けた後、20分間隔で気嚢を洗浄し、洗滌液中に出現するブラジキニンをELISA法で測定した。ブラジキニンは20分後ですでに増大し、40分後に最大値に達し、その後減少する傾向を示した。最大濃度は約10nMで、ポリモーダル受容器を興奮させるに足る濃度のブラジキニンの産生があることが示された。結果2.イヌ精巣-上精巣神経標本を用いてポリモーダル受容器の熱反応を調べた。ヒスタミンは10μMの濃度で、ポリモーダル受容器の熱反応を濃度依存的に増強し、この効果はH1受容体を介していることを明らかにした。

H1受容体はDAG-protein kinase C系を高めることが多くの他の系でしられているので、この系の関与についてphorbol esterをもちいて調べた。phorbol esterの1つであるphorbol12,13-di-butyrate (PDBu)は0.1μMの濃度で一部のポリモーダル受容器に放電を誘発し、高濃度のPDBuではこの放電は非可逆的であった。熱反応は0.1μMで可逆的に増強された。PDBuの熱反応増強効果はprotein kinase Cの阻害薬であるstaurosporine存在下で減弱した。これらの結果よりprotein kinase Cの活性化により熱反応が増強されることが明らかとなった。ヒスタミンの熱反応増強効果がprotein kinase Cの活性化を介しているかどうか、staurospotineを使用して調べていく予定である。昨年度同様にイヌ精巣-上精巣神経標本を用い精巣ポリモーダル受容器からの単一神経活動記録を行ない、protein kinase Cを活性化するフォルボールエステルのひとつphorbol 12,13-dibutyrate(PDBu)を用いてブラジキニン反応への影響を調べた。熱反応に対する効果を調べた場合と同様にPDBu10^<-7>Mを5分間前投与したところ、熱反応の場合とは逆にブラジキニン(10^<-7>M)に対する反応は減弱し、その効果は10分後には消失した。そこで投与方法を変えてブラジキニンと同様に投与したところ促進が観察され、この効果も10分後には消失した。このようにフォルボールエステルの効果が投与時間により異なることが明らかになった。また、ブラジキニン10^<-8>Mに対する放電反応は、protein kinase C阻害剤であるstaurosporine10^<-6>Mの投与により減弱した。これらの結果よりポリモーダル受容器のブラジキニン反応にもprotein kinase Cの活性化が関与していると考えられる。フォルボールエステルの前投与によるブラジキニン反応の抑制は、おそらくブラジキニン反応に介在する中間段階にprotein kinase Cを介して抑制される系が存在するためと考えられる。最近フォルボールエステルがprotein kinase Cの活性化を介して5分以内にphospholipase Cを抑制するとの報告があり、これも一つの可能性であると考えられる。
子育て支援制度の整合性・公共性・平等性に関する国際比較研究

子育てというケア労働の主たる担い手に着目した類型(〔育児の自助・公助〕×〔ジェンダー秩序の維持・脱構築〕)にもとづく国際比較をとおして、子育て支援に対する資源配分のあり方や、担い手の社会的位置づけに多様なパターンがあり、それぞれにニーズへの応答性、質、アクセス性等の課題を抱えている実態が明らかになった。包括的で整合性のある子育て支援制度のあり様を探究する本研究の初年度の研究実績として、つぎの4点をあげることができる。第1に、福祉レジーム論にジェンダー秩序の視点を加味した分析枠組を構築し、子育て支援政策のタイポロジーを抽出するとともに、その典型例にあたる国々を明らかにした。第2に、分析枠組から導かれた4つのタイポロジーである(1)〔ジェンダー秩序の維持×育児の私事化〕型国家、(2)〔ジェンダー秩序の脱構築×育児の私事化〕型国家、(3)〔ジェンダー秩序の維持×育児の公共化〕型国家、(4)〔ジェンダー秩序の脱構築×育児の公共化〕型国家のうち、(1)の典型国である日本、(2)の典型国であるイギリスとアメリカ、(3)の典型国であるオランダについて、その子育て支援制度の概要を整理するとともに、質保証と平等性の観点から特徴と課題を明らかにした。第3に、従来の福祉レジーム論では位置づけられてこなかった社会主義国家とアジア諸国にも注目し、その子育て支援制度の理論化をはかる試みの一環として、中国の子育て支援制度の概要を整理するとともに、質保証と平等性の観点から特徴と課題を明らかにした。第4に、(1)の典型国アイルランド、およびアジア諸国の一つである台湾への海外調査を行い、その子育て支援制度に関する資料収集・実地調査・ヒアリングを行った。第13の実績は、日本比較教育学会第43回大会、関西教育学会第59回大会における口頭発表、および中間報告書として発表した。各国の子育て支援は、いかなる政策理念にもとづいて展開されており、どのような特徴や課題があるのだろうか。そのなかで子育て世代が直面する家庭と仕事の両立という難題はいかに克服され、子どもの福祉はいかにまもられているのだろうか。本研究では、国際比較のアプローチを用いて、この課題に取り組んだ。研究枠組みとして、子育てというケア労働の主たる担い手(家庭⇔政府、女⇔男女)に着目した類型(〔育児の自助・公助〕×〔ジェンダー秩序の維持・脱構築〕)を採用し、そのなかで経済発展の段階などの異なる欧米・アジア諸国を異なるリーグとして区別した。そのうえで、政府でも家庭でもない中間組織の果たす福祉機能にとくに注目しながら、各類型に含まれる国々における子育て支援政策・制度・実態の特徴と課題を整理した。さらに本研究では、子育て支援の整合性を、政府・中間組織・家庭が相互補完的な福祉機能を果たしている程度、公共性を子どもの健全な発達や保護者の就労の保障といった社会的目標に貢献できている程度、平等性を国民が必要なサービスにアクセスできている程度と定義して、それらの観点から各国の子育て支援のあり方を比較検討した。本研究をとおして、子育て支援に対する資源配分のあり方や、担い手の社会的位置づけには多様なパターンがあり、それぞれにニーズへの応答性、質、アクセス性等、多様な課題を抱えている実態が明らかになった。本研究の意義は、各国が限られた社会的資源のもとで、いかなる子育て支援制度を整えていくべきかを検討するうえで、多くの示唆を含む点にあろう。とくに社会保障費を抑制しながら子育て支援の拡充を図ろうとするわが国にとって、中間組織にいかなる役割を付与し、そのなかで政府がどのような責任を果たさなければならないかを考察するうえで、重要な視点を含んでいる。
粒界析出組織制御によるアルミニウム合金の信頼性の向上

Al-5.7%Zn-2.4%Mg-1.4%Cu合金(等軸粗大粒材)について、2017年度は、ステップ・クェンチ処理(SQ)が、強度を犠牲にすることなく耐水素脆化(HE)特性改善に有効であることを示したが、2018年度は新たに耐応力腐食割れ(SCC)特性に及ぼすSQ処理の影響を調査した。また2017年度はいずれの特性も低いとされる最高強度の調質(T6)材を比較対象としたが、2018年度は、T6材に加えて、1015%の強度低下を伴うもののこれら特性を改善するために行われる過時効(T73)処理材も比較対象とした。溶体化処理後、200300°Cで1minのSQを行った後、人工時効したSQ材と、普通に水焼入れ後人工時効したT6材、水焼入れ後100°Cで500min予備時効し160°Cで40h過時効したT73材について、短冊状試験片を作製し、3点曲げ法により表面に0.2%耐力相当の引張応力を与えた状態で、5.3%の塩化ナトリウムと0.3%の過酸化水素水を含む水溶液中に連続浸漬し、破断までの日数(SCC寿命)で、耐SCC性を評価した。その結果、SQ材はいずれもT6材と同等の強度、よりも高い強度を有することを明らかにした。またSQ材の中では、SQ温度が低いほど耐SCC性が高くなった。しかしSQ材の中でもっともSCC寿命の長い200°CSQ材でもT73材には及ばなかった。ただし前述の通りT73材の強度は、T6材やいずれのSQ材に比べて、10%以上低かった。破面を観察した結果、いずれの試験材も粒界腐食の進行により破断に至ったと判断された。この亀裂の進展機構は、2017年度のHEと大きく異なるものの、耐HE性の高い材料は耐SCC性にも優れることが明らかになった。2019年度は、粒界析出物の観察を行うとともに、より低い温度でのSQを行い、T73を上回る材料の開発につなげたい。研究実績の概要に記したように、目的通りに耐応力腐食割れ特性の改善を確認している。しかし粒界上の析出物がSQにより想定通り粗くなっているか、SQ後の人工時効によりSQ時に生じた析出物の間に微細な析出物が生じているかについてもまだ確認できていない。以上の進捗状況は、およそ当初の想定範囲内であるので、「おおむね順調に進展している」と評価した。SQによる粒界析出物制御を利用した、耐SCC性・耐HE性の改善について、2019年度は、粒界析出物の観察を行うとともに、より低い温度でのSQを行い、T73を上回る材料の開発につなげたい。これと並行して、ひずみ誘起粒界移動による粒界形状制御を利用した延性の改善も行う予定である。信頼性として、耐水素脆化特性を対象とした。まず、Al-5.7%Zn-2.4%Mg-1.4%Cu合金について、耐水素脆化特性に及ぼすステップ・クェンチ処理(SQ)の影響を調査した。200300°CでSQを行った後人工時効した試料と、普通にT6処理(水焼入れ後人工時効)した試料について、温度25°C、相対湿度90%の湿潤大気中で、低ひずみ速度(1.39/Ms)で引張試験を行い、破断伸びにより耐水素脆化特性を評価した。その結果、破断伸びは200°CSQ材がT6材よりも2倍ほど高くなった。試験後の破面は、T6材では水素侵入を生じる表面近傍で水素脆化に特有な平滑な粒界破面を、中心部で微細ディンプル形成型粒界破面を呈していたのに対して、SQ材では微細ディンプル形成型破面が全面を占めていた。すなわちSQ材では水素脆化が抑制されたと判断された。一方、市販7075合金について、粒界に折れ曲がりを生じさせ、粒界面に垂直にはたらく引張応力成分を低減させ、粒界割れを抑制する試みも行った。粒界折れ曲がりを生じさせるために、溶体化処理前に軽度の塑性ひずみを導入し、ひずみ誘起粒界移動を利用することにした。まずひずみ誘起粒界移動の発生条件を見出すために、溶体化処理後の粒界形状に及ぼす溶体化処理前の冷間圧延率の影響を調査した。その結果、931%の圧延率のときにひずみ誘起粒界移動による粒界の折れ曲がりが生じたが、15%以上では結晶粒の粗大化も生じた。そこで無加工および11、16、23%の冷間加工材から引張試験片を切出し、T6処理を施し、上述と同様に低ひずみ速度で引張試験を行い、耐水素脆化特性を評価した。その結果、粒界折れ曲がりを生じかつ結晶粒粗大化が著しくなかった11%冷間圧延材は、無加工材に比べて有意に高い耐水素脆化性を示すことが分かった。SQによる耐水素脆化特性改善の試みでは、研究実績の概要に記したように、目的通りに耐水素脆化特性の改善を確認している。しかし0.2%耐力がSQ材で、通常のT6材よりもわずかに低く計測された。また、粒界上の析出物がSQにより想定通り粗くなっているかどうかも確認できていない。

ひずみ誘起粒界移動を利用し、粒界に折れ曲がりを生じさせ、粒界面に垂直にはたらく引張応力成分を低減させ、粒界割れを抑制する試みについても、溶体化処理後の粒界の折れ曲がりを生じる冷間圧延率を把握した。そしてその中で低い圧延率の場合に通常材に比べて有意に高い耐水素脆化性を示すことを明らかにした。以上の進捗状況は、およそ当初の想定範囲内であるので、「おおむね順調に進展している」と評価した。Al-5.7%Zn-2.4%Mg-1.4%Cu合金(等軸粗大粒材)について、2017年度は、ステップ・クェンチ処理(SQ)が、強度を犠牲にすることなく耐水素脆化(HE)特性改善に有効であることを示したが、2018年度は新たに耐応力腐食割れ(SCC)特性に及ぼすSQ処理の影響を調査した。また2017年度はいずれの特性も低いとされる最高強度の調質(T6)材を比較対象としたが、2018年度は、T6材に加えて、1015%の強度低下を伴うもののこれら特性を改善するために行われる過時効(T73)処理材も比較対象とした。溶体化処理後、200300°Cで1minのSQを行った後、人工時効したSQ材と、普通に水焼入れ後人工時効したT6材、水焼入れ後100°Cで500min予備時効し160°Cで40h過時効したT73材について、短冊状試験片を作製し、3点曲げ法により表面に0.2%耐力相当の引張応力を与えた状態で、5.3%の塩化ナトリウムと0.3%の過酸化水素水を含む水溶液中に連続浸漬し、破断までの日数(SCC寿命)で、耐SCC性を評価した。その結果、SQ材はいずれもT6材と同等の強度、よりも高い強度を有することを明らかにした。またSQ材の中では、SQ温度が低いほど耐SCC性が高くなった。しかしSQ材の中でもっともSCC寿命の長い200°CSQ材でもT73材には及ばなかった。ただし前述の通りT73材の強度は、T6材やいずれのSQ材に比べて、10%以上低かった。破面を観察した結果、いずれの試験材も粒界腐食の進行により破断に至ったと判断された。この亀裂の進展機構は、2017年度のHEと大きく異なるものの、耐HE性の高い材料は耐SCC性にも優れることが明らかになった。2019年度は、粒界析出物の観察を行うとともに、より低い温度でのSQを行い、T73を上回る材料の開発につなげたい。研究実績の概要に記したように、目的通りに耐応力腐食割れ特性の改善を確認している。しかし粒界上の析出物がSQにより想定通り粗くなっているか、SQ後の人工時効によりSQ時に生じた析出物の間に微細な析出物が生じているかについてもまだ確認できていない。SQによる耐水素脆化特性改善の試みでは、SQによる0.2%耐力(強度)の低下があるのかないのか、あるとすればその程度を精度良く明らかにする。また、SQにより想定通り粒界上析出組織が粗くなっていることをTEMやSEMの粒界破面観察により定量的に明確にする。ひずみ誘起粒界移動を利用した粒界割れ抑制の試みでは、試験後の粒界破面率を測定し、粒界の折れ曲がりにより定量的にどの程度粒界割れが抑制されるかを明確にする。SQによる粒界析出物制御を利用した、耐SCC性・耐HE性の改善について、2019年度は、粒界析出物の観察を行うとともに、より低い温度でのSQを行い、T73を上回る材料の開発につなげたい。これと並行して、ひずみ誘起粒界移動による粒界形状制御を利用した延性の改善も行う予定である。研究代表者が必要な物品をまとめて購入したところ、その額が予定を上回ったため、分担者が予算の執行を控えたが、それでも予算を超過する見込みとなったため、情報収集の目的で予定していた海外出張を、次年度に行うことにして控えた結果、逆に約16万円の次年度(平成30年度)使用額が発生した。平成30年度は、前年度控えた海外出張を行うことにより使用する予定である。
年次報告史料のコンピュータ動態解析による二十世紀初頭バイエルン農村社会の構造分析

当研究は、ドイツ農業信用組合、いわゆるライフアイゼンバンクの創業期の業務実態を数量的に特定する比較実証研究である。当研究では、物流の側面に視角を限定して、二十世紀初頭バイエルンの農業団体間で交わされた物流の全量の動態的把握を課題とした。この課題を遂行するために、バイエルン全土でもっとも畑作に特化したニーダーバイエルン県に対象を限定して、年次報告史料を基に、信用組合226行、酪農組合21団体、農事倉庫16施設のデータを入力した。このデータをデジタル地形図の上にマッピングし、最終的に各団体間の物流相関図を得た。研究の結果、以下の諸点が明らかとなった。1)創設期の組合は食用穀物の流通過程に殆ど寄与していないこと。むしろ、組合は穀物商人に施設利用の便益を供与して手数料収入を得ているから、穀物商人の穀物買上に対抗して組合独自の物流機構が形成されたとする通説は支持できないこと、2)反対に、農業生産財の物流、とりわけ種子と肥料の流通においては、組合による供給独占が、組合創設当初から既に貫徹していること、よって、組合の物流機構は、農村「からの」農産物流通のために造られたのでなく、農村「への」資材流通を組織して成立したこと。このことは、農業における物流の組織化が、資材自給型農業技術体系から化成肥料を用いた直接施肥法に特徴をもつ資材購買型農業技術体系への技術体系転換に対応した、当該期農業経済の構造転換の一側面に他ならなかったことを示唆している。助成初年度において、研究成果を全国学会での自由論題報告で発表し、助成二年度において、学術論文をまとめた。当研究は、創設期のいわゆるライフアイゼンバンクの業務実態を数量的に特定する比較実証研究である。初年度は、物流の側面に視角をまず限定して、二十世紀初頭バイエルンの農業団体間で交わされた物流の全量の動態的把握をめざした。まず、バイエルン全土でもっとも畑作に特化したニーダーバイエルン県に対象を限定して、年次報告史料を基に、信用組合226行、酪農組合21団体、農事倉庫16施設のデータを入力した。1)創設期の組合は食用穀物の流通に殆ど寄与していないこと。むしろ、組合は穀物商人に施設利用の便益を供与して手数料収入を得ているから、穀物商人の穀物買上に対抗して組合独自の物流機構が形成されたとする通説は支持できないこと、2)反対に、農業生産財の物流、とりわけ種子と肥料の流通においては、組合による供給独占が、組合創設時点から既に貫徹していること、よって、組合の物流機構は、農村「からの」農産物流通のために造られたのでなく、農村「への」資材流通を組織して成立したこと。ここまでの研究成果を全国学会での自由論題報告で発表した。