hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ絶縁体薄膜-金属界面の制御および界面ポテンシャルの起源の解明

基板金属として、アルミナがエピタキシャル成長するCu-9at%Al(111)を用いて実験を行った。基板を910Kに加熱し、酸素分圧5x10-8Torrで1024Lの酸素を導入してエピタキシャルアルミナ膜を成長させた。X線光電子分光(XPS)装置を用いて、Al2pスペクトル、O1s、OKLLオージェスペクトルを取得した。また、酸化とともにケルビンプローブによる表面ポテンシャルの測定値がどのように変化するかも調べた。同時に、ヘリウム放電による紫外光を励起源とする紫外光電子分光スペクトル(UPS)を、試料をアースポテンシャルにした状態と試料にマイナス10Vの電圧を印加した状態で測定した。また、UPSによるO2pスペクトル、フェルミレベル近傍及び価電子帯のスペクトル測定も行った。XPSによる内殻レベルの結合エネルギーの変化とケルビンプローブによる表面ポテンシャルの変化、UPSによる価電子帯のエネルギー準位と仕事関数の値を比較して、基板とアルミナ膜とのポテンシャルの違いを計算した。また、このポテンシャルの膜厚成長による変化を調べた。以上の結果を、先に行ったエピタキシャルアルミナ膜(0.8nm厚)/NiAl(110)と比較した。その結果、いずれもエピタキシャル成長する界面では界面がAl原子で終端されていて、ある程度の厚さ(0.5nm以上)の膜厚では、基板金属の仕事関数の違いに関わらず、金属のフェルミレベルとアルミナ膜の価電子帯とのエネルギー差、バンドオフセットの値はほぼ同じであることが判明した。熱力学に基づいた界面終端制御とバンドアライメントCu単結晶とAlを少量添加したCu単結晶をそれぞれ基板とした場合に、基板と単結晶アルミナ界面がどのようになり、それが基板のフェルミレベルとアルミナのバレンスバンドとの位置関係にどのように影響を与えるかを検討した。α-アルミナ(0001)面とCu(111)面とは酸素原子を界面終として界面が形成されることが複数の実験から知られている。Ab-initio計算によると、Cu_3Al金属間化合物とアルミナの界面はアルミ原子になることが予想されている。界面原子の種類は、基板中のAlのアクティビティーに依存するというこの結果から、我々は、Alを9原子%含むCu合金(111)を基板として、910Kにて酸素分圧5x10-8Torrで1024Lの酸素を導入してエピタキシャルアルミナ膜を成長させた。X線光電子分光(XPS)装置を用いて、Al2pスペクトルを取得したところ、界面原子がAlになっていることが判明した。また、UPSによるO2pスペクトル、フェルミレベル近傍及び価電子帯のスペクトル測定を行ったところ、基板のフェルミレベルとアルミナのバレンスバンドトップとのエネルギー差(バンドオフセット)は約4.4eVであった。汎密度関数を用いた第一原理計算によると、界面が酸素原子の場合のバンドオフセットは2.6eV、界面がアルミ原子の場合は3.6eVである。この計算ではバンドオフセットの値は小さはに計算されることを考慮すると、実験と計算の一致は良いといえる。
EC-SOD遺伝子導入繊維芽細胞を用いた炎症性腸疾患治療法の開発

4. Balb-SOD細胞の培養上清中のEC-SOD活性が,対照の約3倍に上昇していることを確認した。
ペプチドワクチンを用いた肝細胞癌免疫療法の開発

本研究では肝細胞癌の免疫療法に有用と考えられるペプチドワクチンの開発を行った。その結果、以下に記載する成果が得られた。1)肝細胞癌が発現するアルファフェトプロテイン(AFP)とヒトテロメラーゼ逆転写酵素(hTERT)におけるヘルパーT細胞エピトープを同定した。2)同エピトープに対する免疫反応が肝細胞癌患者の末梢血リンパ球において確認された。3)同エピトープのアミノ酸配列をもつペプチドワクチンを開発した。肝癌特異的腫瘍抗原におけるHTLエピトープの同定これまでに我々が明らかにしてきた肝癌に特異的な腫瘍関連抗原のうち、アルファフェトプロテイン(AFP)とヒトテロメラーゼ逆転写酵素(hTERT)のアミノ酸配列からヘルパーT細胞(HTL)のエピトープとなりそうな配列部位についてコンピュータソフト(TEPITOPE)を用いて予測した。このうち日本人に多いとされるHLA-class II分子の結合モチーフを考慮して、できるだけ多くのHLA-class II分子に結合することが予想される1520個のアミノ酸配列を選択し、ペプチドを作製した。作製したペプチドは、肝癌患者末梢血リンパ球を用いてIFN-・・enzyme-linked imunospot(ELISPOT)アッセイ法により、患者T細胞に認識されるかを判定し、現在までにそれぞれの抗原について数個ずつのHTLエピトープを含むと考えられるペプチドを同定している。さらに、ペプチドのHLA-class II拘束性を同定できるように、陽性反応を示した肝癌患者のリンパ球をEpstein Barrウイルス(EBV)にて不死化させ、EBV-B細胞を作製した。これら異なるHLA-class II分子をもつEBV-B細胞の組み合わせにより、一部のペプチドではHLA-class II拘束性が確認できた。次年度はさらに多くのHTLエピトープとHLA-class II拘束性の同定を進める予定である。肝癌患者におけるHTLを介した抗腫瘍免疫反応の解析上記ペプチドを用いて、約50例の様々な病態を示す肝癌患者の末梢血リンパ球における免疫反応を解析した。また一部の症例では肝癌の治療前後における免疫反応についても解析を行った。次年度はさらに症例数を増やすとともに、肝癌の病態と免疫反応との関連について詳細な解析を進めていく予定である。本年度は1)肝癌特異的腫瘍抗原におけるHTLエピトープの同定と2)肝癌患者におけるHTLを介した抗腫瘍免疫反応の解析をさらに行い、ヒトテロメラーゼ逆転写酵素(hTERT)とアルファフェトプロテイン(AFP)の2つの腫瘍抗原においてさらに多くのHTLエピトープとなりうるアミノ酸配列を同定することができた。また肝細胞癌に対する各種治療方法とこれらのエピトープに反応するT細胞の免疫応答の解析として、現在肝癌の標準的治療として行われているラジオ波焼灼療法・肝動脈塞栓療法の治療前後における免疫反応の変化を測定することによって、HTLによる抗腫瘍効果の増強と治療効果との関連を検証するためのデータの取得を行った。これらのデータをもとに現在以下の[○!A][○!D]の条件を満たすペプチドを選定している。[○!A]末梢血リンパ球におけるfrequencyが高い。[○!B]より多くの患者において検出が可能である。[○!C]腫瘍内浸潤リンパ球によって認識される。[○!D]治療効果や治療後再発に関連性がある。本研究によって以下に述べる3点(1)(3)の成果が得られた。(1)肝細胞癌特異的腫瘍関連抗原における細胞傷害性T細胞(CTL)エピトープとヘルパーT細胞(HTL)エピトープの同定;肝細胞癌に特異的な各種腫瘍関連抗原からCTLエピトープを同定した。またアルファフェトプロテイン(AFP)とヒトテロメラーゼ逆転写酵素(hTERT)のアミノ酸配列からヘルパーT細胞(HTL)のエピトープとなりそうな配列部位についてコンピュータソフト(TEPITOPE)を用いて予測し、このうち日本人に多いとされるHLA-class II分子の結合モチーフをもつペプチドを作製し、IFN-gamma enzyme-linked immunospot(ELISPOT)アッセイ法、HLA-class II分子への結合実験により、HTLエピトープを含むと考えられるペプチドを同定した。(2)肝細胞癌患者におけるCTL/HTLを介した抗腫瘍免疫反応の解析;上記ペプチドを用いて、肝細胞癌患者の末梢血リンパ球における免疫反応を解析し、それぞれのペプチドに対して陽性反応を示す患者の頻度、その臨床的特徴を明らかにした。また、ペプチドに対する免疫応答を増強する肝細胞癌の治療方法を同定した。(3)肝細胞癌免疫治療に有用なペプチドの選定;肝細胞癌患者の末梢血リンパ球において高頻度に免疫反応が認められるエピトープをもつペプチドのHLA拘束性、細胞傷害活性、T細胞をペプチドで刺激した際の各種サイトカイン産生能を測定し、肝細胞癌免疫治療への応用が可能と考えられるペプチドをAFPとhTERTにつき、それぞれ1個ずつ選定した。また、これらのペプチドとこれまでに同定したHLA-class I拘束性のペプチドを人工的に結合し、ロングペプチドとして生体に投与するための条件設定を行った。

肝細胞癌に特異的なHTL拘束性エピトープの同定に関しては、hTERTとAFPの2つの抗原に関して、予想以上の数のエピトープが同定できている。一方、免疫治療に有用と考えられるエピトープの選定に関しては、現在臨床情報と免疫反応側的結果を用いた解析を行っているところであり、エピトープの決定には至っていない。このため動物モデルを用いたペプチドの安全性試験が終了しておらず、次年度に行う予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。肝細胞癌の免疫治療に有用と考えられるHTLエピトープの選定を行うための臨床情報と免疫反応側的結果を用いた解析を推進する。動物モデルを用いた安全性の検討に関しては、エピトープ数が完全に決定しない状態でも、有効性が示唆されたものから順番に前倒しで検討を行っていく。
近赤外光に応答する医用-熱変換材料の創製

金ナノロッドは近赤外光を吸収し、発熱する。その熱を利用したがん治療や薬物デリバリーシステムの開発が期待されている。本研究では、血中を安定に循環し、より高いEPR効果を示すような金ナノロッドのPEG修飾の条件検討を行った。また、金ナノロッドを温度感受性ポリマーゲルで修飾することにより、光照射した部位に積極的に金ナノロッドを集積させることに成功した。金ナノロッドは近赤外域に強い吸収をもち、吸収された光は効率よく熱エネルギーに変換される。また、近赤外光は組織への透過性が高く、したがって、金ナノロッドを病変部位に集積させることができれば、病巣の近赤外光イメージングに加え、フォトサーマル治療が可能になる。本年度は、マウスに移植した腫瘍を対象にしたフォトサーマル治療および金ナノロッドの腫瘍への標的化についての基礎検討をおこなった。ポリエチレングリコール(PEG)修飾金ナノロッドは高い血中安定性を示すことをこれまでの研究で明らかにしている。そこで、このPEG修飾金ナノロッドをマウスに移植した腫瘍に直接投与し、近赤外レーザー光を照射した。その結果、腫瘍の成長がコントロールのマウス(金ナノロッドの投与のみ、レーザー照射のみ、あるいは、無処置)にくらべ、有意に抑制されることがわかった。さらに、腫瘍を摘出し、組織切片を観察してみると、明らかな腫瘍細胞の傷害が観察され、これは金ナノロッドのフォトサーマル効果によるものであると考えられた。金ナノロッドを静脈投与し、近赤外レーザー光を照射した場合においては、その増殖抑制は弱かったが、有意な効果は認められた。静脈投与の場合では金ナノロッドの腫瘍への移行効率が悪いことが考えられる。腫瘍に効率よく金ナノロッドを認識させるために、腫瘍組織内に高発現しているインテグリンに注目し、それに結合する環状ペプチド(RGDペプチド)で金ナノロッドを修飾した。その結果、インテグリンを高発現している培養細胞に対して、金ナノロッドの選択的な結合が認められ、腫瘍への標的化が可能であることが示された。この他、近赤外光を使ったバイオイメージングについても検討を行った。金ナノロッドを静脈より投与し、その腹部の金ナノロッドの存在量について、積分球を使ってリアルタイムにモニタリングする方法を開発した。金ナノロッドは近赤外域に強い吸収をもち、吸収した光を熱に変換するフォトサーマル効果をもつ。一方、近赤外光は組織への透過性が高い。したがって、金ナノロッドを病変部位に集積させることができれば、病巣の近赤外光イメージングに加え、フォトサーマル治療が可能になる。本年度は、担がんマウスを対象にしたフォトサーマル治療の条件最適化および温度感受性ポリマーと組み合わせた薬物放出システムの検討を行った。フォトサーマル治療の最適化について、金ナノロッド表面のポリエチレングリコール(PEG)修飾の条件検討をまず行った。修飾するPEG量を増加させればさせるほど、肝臓や脾臓の細網内皮系の取り込みから逃れやすくなり、また、EPR効果による腫瘍への集積も高まることがわかった。投与量についても検討し、その結果、高投与量の場合、肝臓の細網内皮系が飽和するような現象が見られ、効果的に腫瘍に金ナノロッドが分配されることがわかった。実際にレーザー照射し、抗腫瘍効果を調べるまでには至らなかったが、この知見を元に、来年度、試験を進めていきたい。温度感受性ポリマー(ポリN-イソプロピルアクリルアミド)ゲルで修飾した金ナノロッドを作製した。近赤外レーザー光を照射することで、金ナノロッドが加熱され、表面に存在するポリマー層が相転移を起こすことを確認した。また、異なるモノマーを混合することによる相転移温度のチューニングのための検討も行い、予備的データを得た。この他、近赤外光を使ったバイオイメージングについては、レーザー光源を利用することにより、検出範囲を限定するシステムを開発した。前年度まで、金ナノロッドのマウス体内における吸収モニタリングや担がんマウスを対象にしたフォトサーマル治療について検討を行ってきた。また、金ナノロッド表面に温度感受性ポリマー(ポリN-イソプロピルアクリルアミド)ゲルを修飾し、近赤外光照射した組織に金が集積するシステムを開発した。しかし、この温度感受性ポリマーの相転移温度は体温以下であり、照射部位以外の組織にも分布した。そこで本年度は相転移温度が体温より高いポリマーを設計し、それを金ナノロッド表面に修飾した。具体的にはゲル重合時にアクリルアミドモノマーを加え、その結果、相転移温度は40°C付近まで上昇した。このゲル修飾金ナノロッドの静脈投与後のマウス体内分布を評価した結果、長い血中滞留性が観測され、体温において、温度感受性ポリマーゲルが相転移せず、親水性を保持していることが示された。

さらに、このゲル修飾金ナノロッドを担がんマウスに静脈投与し、がん部位に近赤外レーザー光を照射した結果、照射したがんに有意な金の蓄積が認められた。このように、マウス体内において、光照射した組織に選択的に集積する金ナノロッドの開発に成功した。フォトサーマル効果による発熱で、腫瘍の増殖抑制の実現可能性が示された。
腎障害進展機構におけるアンジオテンシン受容体拮抗薬と変換酵素阻害薬の優劣の検討

腎障害の進行は、アンジオテンシン変換酵素阻害薬(以下、ACE-1)を用いてアンジオテンシンII(以下、AII)の生成を抑制することにより、その進行速度を遅延しうることが報告されている。さらに近年アンジオテンシン受容体拮抗薬(以下、AIIA)が開発され、降圧薬としての有用性のみならず心不全でも有用であると報告された。しかしながら、腎疾患におけるAIIAの有用性、ならびにACE-1と比較してどちらが有効であるかについては明らかでない。本研究ではAIIAとACE-1との腎作用の比較において、(1)ACE-1によるキニン・NO産生亢進が腎保護作用に関与するか、(2)AT2刺激は腎血行動態ならびに腎保護作用を示すか(3)AT2が関与するのであればどのような機序が関与するかについて、腎血行動態・微小血行動態を含む生理学的観点から検討した。さらにその機序の詳細な検討のため、腎内オートクリン・パラクリンの動態を検討した。犬の腎臓ではAII産生経路としてACE経路と、キマーゼを含む非ACE経路が存在する。それらのAII産生に関わるin vitroでの相対的比率は、腎組織の生化学的検索により8:2(=ACE:非ACE)であった(C.F.,左心室では4:6、大動脈では7:3)。さらに、生理的にAII生成における相対的役割の検討目的で、ACEで変換されずキマーゼで変換を受けるアンジオテンシンIアナログ([Pro^<11>、D-Ala^<12>]-アンジオテンシンI)を静脈内に注入し、アンジオテンシンIと比較したところ、アンジオテンシンIの30-50倍で腎血流の変化が認められ、100倍で血圧上昇が観察された。したがって健常イヌの腎臓ではAII生成に関して、非ACE活性の関与は少ないと考えられた。次にACE-1(シラザブリル)を急性投与し、腎組織内のキニン、NOの増加を観察した。さらに腎微小循環上、腎皮質表層の糸球体において輸出細動脈優位の拡張を観察し、この反応はキニン受容体拮抗薬でNO産生上昇の消失と血管拡張反応の減弱を見いだした。一方、AIIA(E-4177)の投与では腎間質内のキニンならびにNO生成亢進は観察されなかった。この両薬剤の急性投与による反応では、正常腎においてはACE-1の法がAIIAよりも糸球体内圧低下作用が強いのではないかと考えられなかった。さらにACE-1によって腎組織内ではキニン濃度の上昇が観察され、それに伴ってNO産生が亢進したが、NO合成阻害薬ならびにAIIAを前処置した状況下でも、ACE-1による血管拡張が観察された。この拡張反応はEDHF合成阻害薬で抑制された。これらの結果より、ACE-1に伴って蓄積されたキニンはNO以外の脈管作動物質を誘導させて、腎微小血管拡張作用を示すことが示唆された。これらの成績を踏まえて、次年度の研究では、臨床応用を視野に入れて、慢性的にACE-1あるいはAIIAを投与し、腎皮質ならびに髄質におけるブラジキニン濃度の定量を行った。対照期ならびに各薬剤投与4週後に腎組織を腎生検針を用いて採取し-80°Cにて凍結保存し、後日測定を行った。その結果、急性投与で観察されたACE-1による腎組織内キニン濃度の上昇は、慢性投与では皮質・髄質ともに観察されなかった。さらにAIIA投与における検討においてもブラジキニン濃度の変化は認められなかった。以上の結果より、生犬に対してACE-1ならびにAIIAの慢性投与は腎間質のブラジキニンの濃度に影響を与えないことが示唆された。この結果は、従来ACE-1がブラジキニンを増加させAII作用抑制作用以外の付加的な作用を有するとされていたが、慢性期ではその反応が減弱あるいは消失する可能性が示唆された。

さらに、生理的にAII生成における相対的役割の検討目的で、ACEで変換されずキマーゼで変換を受けるアンジオテンシンIアナログ([Pro^<11>、D-Ala^<12>]-アンジオテンシンI)を静脈内に注入し、アンジオテンシンIと比較したところ、アンジオテンシンIの30-50倍で腎血流の変化が認められ、100倍で血圧上昇が観察された。したがって健常イヌの腎臓ではAII生成に関して、非ACE活性の関与は少ないと考えられた。次にACE-1(シラザブリル)を急性投与し、腎組織内のキニン、NOの増加を観察した。さらに腎微小循環上、腎皮質表層の糸球体において輸出細動脈優位の拡張を観察し、この反応はキニン受容体拮抗薬でNO産生上昇の消失と血管拡張反応の減弱を見いだした。一方、AIIA(E-4177)の投与では腎間質内のキニンならびにNO生成亢進は観察されなかった。この両薬剤の急性投与による反応では、正常腎においてはACE-1の法がAIIAよりも糸球体内圧低下作用が強いのではないかと考えられなかった。さらにACE-1によって腎組織内ではキニン濃度の上昇が観察され、それに伴ってNO産生が亢進したが、NO合成阻害薬ならびにAIIAを前処置した状況下でも、ACE-1による血管拡張が観察された。この拡張反応はEDHF合成阻害薬で抑制された。これらの結果より、ACE-1に伴って蓄積されたキニンはNO以外の脈管作動物質を誘導させて、腎微小血管拡張作用を示すことが示唆された。これらの成績を踏まえて、次年度の研究では、臨床応用を視野に入れて、慢性的にACE-1あるいはAIIAを投与し、腎皮質ならびに髄質におけるブラジキニン濃度の定量を行った。対照期ならびに各薬剤投与4週後に腎組織を腎生検針を用いて採取し-80°Cにて凍結保存し、後日測定を行った。その結果、急性投与で観察されたACE-1による腎組織内キニン濃度の上昇は、慢性投与では皮質・髄質ともに観察されなかった。さらにAIIA投与における検討においてもブラジキニン濃度の変化は認められなかった。以上の結果より、生犬に対してACE-1ならびにAIIAの慢性投与は腎間質のブラジキニンの濃度に影響を与えないことが示唆された。この結果は、従来ACE-1がブラジキニンを増加させAII作用抑制作用以外の付加的な作用を有するとされていたが、慢性期ではその反応が減弱あるいは消失する可能性が示唆された。腎障害の進行は、アンジオテンシン変換酵素阻害薬(以下、ACE-I)を用いてアンジオテンシンII(以下、AII)の生成を抑制することにより、その進行速度を遅延しうることが報告されている。さらに、近年アンジオテンシン受容体拮抗薬(以下、AIIA)が開発され、降圧薬としての有用性のみならず心不全ではACE-I以上に有用であることが報告された(ELITE Study)。しかしながら、腎疾患におけるAIIAの有用性、ならびにACE-Iと比較して腎障害の進展抑制にどちらがより有効であるかについては明らかでない。本研究ではAIIAとACE-Iとの腎作用の比較において、(1)ACE-Iによるキニン・NO産生亢進が賢保護作用に関与するか、(2)AT2刺激は腎血行動態ならびに腎保護作用を示すか、(3)AT2が関与するのであればどのような機序が関与するかの点に焦点を絞り、腎保護作用の比較を病理学的ならびに腎血行動態・微小血行動態を含む生理学的観点から検討した。さらにその機序の詳細な検討のため、腎内オートクリン・パラクリンの動態を検討した。イヌの腎臓ではAII産生経路としてACE経路と、キマーゼを含む非ACE経路が存在する。それらのAII産主に関わるin vitroでの相対的比率は、腎組織の生化学的検索により8:2(=ACE:非ACE)であった(c.f.,左心室では4:6、大動脈では7:3)。
日本手話の述語のアスペクトと否定表現

本研究では、日本手話のアスペクトに関して、以下の3点に関する調査および分析を行った。(1)日本手話の述語のアスペクトの基本的特性を統語及び語彙的意味から分析する。(2)日本手話の状態述語:特に「いる」/「ある」の交替と文主語の有生性を中心に調べる。(3)日本手話の否定表現:各アスペクト群においてどのように表現されるかを解明する。分析の結果、日本手話の述語の語彙アスペクトも、音声言語の語彙アスペクトと基本的には同様の分析が可能で、一見日本手話に特異と思われる現象は、特定の意味素性の指定の違い、およびジェスチャーというモダリティに依拠することを明らかにした。[背景]音声言語の存在文では所有の動詞を用いるものと、コピュラ動詞と前/後置詞を用いた、場所を表す構文と同じ形で表すものの、大きく分けて二種類が存在することが知られている(Freeze 1992)。さらに一部の言語では、存在文の主題となっている名詞句と述語との間にある特性において一致現象が見られる(例:日本語(有生性の一致):そこにネコが{○いる/×ある}、机の上に本が{×いる/○ある})。発話のモダリティが異なる手話言語においては、複数の手話において、所有型あるいはコピュラ型の存在文が見られることが報告されている(Pichler et al. 2008)。一方日本手話においては、どのような形式の存在文がみられるのか、体系だった研究がこれまでなかった。[観察]予備調査では、先行文献で考察されている手話言語とは異なり日本手話には「いる」と「ある」の交替が存在することが明らかになった。一方「水族館魚{いる/ある}」という表現が可能であることが示すように、両者の分布自体は(音声言語の)日本語とは異なっている。[調査と分析]予備調査を元に、存在する名詞句(日本語のNP-ガに相当)が[+有性]である表現を約20文準備し、2名の日本手話母国語話者(40代男性と60代女性)にインタビューを行った。その結果「日本手話で述語の交替は、その文が主題の名詞句の一般的な特性を表しているかによって規定される」ということが明らかになった。[考察]日本語手話母語話者によると「水族館に魚がいる」は、水族館に魚がいるのは当たり前なので、状況の指定がないと容認度が下がる。この母国語話者の直観と、上述の調査および分析の結果に基づき、日本手話の「いる」「ある」の交替には、その文が主語の名詞の恒常的な属性を表しているか、それとも一時的な状態であるかの違い(Carlson 1977)を表しているか、という、述語の意味的な属性が関わっていることを明らかにした。[背景]従来の手話言語の類型的研究では、主に非手指表現と手指表現の関連に着目して否定表現の研究が進められてきた。[観察]日本手話の否定を表す主要表現の中でも文法的要素なのかが確定していない「違う」に焦点をあてた。おそらく音声言語の機能範疇に相当する非手指表現と異なり、日本手話の語彙表現としての否定語は使用例も多数存在し、定義づけも一定でない。「違う」に関しては、例えば「メタ言語的否定を表す否定語」というように、談話的な否定表現と捉えられてきたが、その概念自体、既存の文法理論においてどのような意味を成すのか明確ではない。日本手話の「違う」が"メタ言語的否定"なのか、それとも統語における否定辞としての性質を持つのかどうか、日本手話の「違う」および否定に関する表現の基本的な性質を統語論および意味論の観点から考察した。[調査と分析]手話言語の否定表現の表出の調査は、インタビュー形式で実施すると手話話者が調査者の意図に反して、問いに単なる首ふり(否定のジェスチャー)で回答する可能性が高い。それを可能な限り回避するため、本調査では日本手話の母語知識提供者(以下「協力者」と記述)に物語を語ってもらった。質問者と手話通訳者が組になり、『桃太郎』など有名な昔話の絵本を10冊程度準備し、協力者に一冊ずつ渡して読んでもらい、その内容を手話で表出してもらった。各セッションは約1時間で協力者の承諾の元ビデオカメラに収録した(本収録2件、40代男性1名、70代女性1名)。収録した映像データの中から否定にまつわる表現を中心に書き起こし、意味解釈をCODA話者に確認した。[考察]本調査において、日本手話の「違う」は通常自然言語に見られる否定辞のように、直前の要素(少なくとも名詞・命題)を否定するということが明らかになった。また、文中に手形で表されない要素の否定も担うことが明らかになった。[背景]平成25年度と26年度で、従来の研究では包括的になされていなかった日本手話の語彙アスペクトの基本的な分類と、これまで非手指表現と手指表現の関連に重点が置かれていた否定表現の研究について、語彙意味論上の分類がおおよそ完了した。その知見をふまえ、平成27年度では、日本手話におけるアスペクト要素が文構造上に出現する位置が手話言語特有のものなのか、それとも音声言語とも共通の位置(述語の前後)なのかを、過去2ヶ年度にわたって収録したデータを中心に詳細に調べた。[調査と分析]

過去2ヶ年度にわたって収録したデータのうち、特に絵本を見せてその内容を日本手話で表出してもらうデータを再確認し、過去の書き起こしデータの確認、および新たな書き起こしを行った。アスペクト要素が出てくる日本手話の文に顕著な語順として、「A-B-A」(例:渡すー合わないー渡す"靴を渡すが(足に)合わない")という形式が見られた。一連の統語テストから、日本手話のABA型構文は、音声言語の統語における文構造構築の過程に見られる動詞繰り上げ(動詞が構造上より高い位置に生じる助動詞の位置に上方移動する)ではなく、統語計算後、構成素を表出のために線条化する際の過程が、音声を表出に用いる音声言語とジェスチャーを表出に用いる手話言語では異なることに依拠することを明らかにした。[考察]音声信号とは異なり、手話言語の表出様式であるジェスチャーは、片方の手によってその場に留めておくことが可能である。そのため、統語計算が終了した後の語順決定の際に、一部の構成素を比較的長い時間にわたって表出の場に残しておける点で、プッシュダウンオートマトンに類似している。今年度明らかになった日本手話のABA型構文は、手話言語の語順決定のアルゴリズムには「プッシュダウンオートマトン状の計算機構」が関与している可能性があることを示唆するものである。本研究では、日本手話のアスペクトに関して、以下の3点に関する調査および分析を行った。(1)日本手話の述語のアスペクトの基本的特性を統語及び語彙的意味から分析する。(2)日本手話の状態述語:特に「いる」/「ある」の交替と文主語の有生性を中心に調べる。(3)日本手話の否定表現:各アスペクト群においてどのように表現されるかを解明する。分析の結果、日本手話の述語の語彙アスペクトも、音声言語の語彙アスペクトと基本的には同様の分析が可能で、一見日本手話に特異と思われる現象は、特定の意味素性の指定の違い、およびジェスチャーというモダリティに依拠することを明らかにした。本研究では日本手話の述語の語彙アスペクト(述語の表す事象の進行の度合い)について、基礎データの収集および分析を行い、以下の3点を明らかにすることを目標としている。(1)手話言語という非音声様式を用いる言語でアスペクトはどのように具現するのか(2)述語のアスペクトと関連のある否定表現は、日本手話においてどのように具現するのか(3)音声言語と手話言語の間に見られる語彙アスペクトにおける相違点や類似点は、それぞれの母国語話者の文法知識のどういう要因に依拠するのか前年度までに、日本手話における四種の述語のアスペクト(活動・到達・達成・状態)の基本データの収集(上記(1))が済んでいる。平成26年度は、日本手話固有の否定表現である「違う」に焦点を当ててデータを収集し、分析を行った(上記(2))という点で、研究はおおむね順調に進展していると判断する。統語論交付申請時には、平成27年度以降の研究目的として、以下の3点を挙げている。(1)日本手話の述語のアスペクトの基本的特性:統語及び語彙的意味から分析する。その際Vendlerの四分類や、Levin 1993の述語の語彙的意味素性をふまえ、例えば日本手話の達成動詞「落ちる」の特異性について、どういった語彙的意味素性に由来するのか(移動か状態変化か)について明らかにする。
咀嚼機能の向上は代謝性疾患治療の基盤となる

近年、Network Medicineの概念から糖尿病に代表される代謝性疾患の治療法が更に包括的なものとなっている。咀嚼機能の低下と糖尿病や肥満などの代謝性疾患との関連は示唆されているが、咀嚼機能と代謝性疾患を繋ぐ明らかなエビデンスは認められない。本研究では、咀嚼機能の低下により生じる軟食傾向といった食習慣の質的低下が、肝臓を中心とした糖代謝機構の恒常性を障害することを示し、咀嚼が肝臓を刺激するメカニズムについて明らかとする。実験系としてはマウスを粉末食にて4ヶ月余り飼育し、インスリンを中心とした血糖値の調節機構の変化について、ELISAやHPLCにより検討を行った。採取した血液について、粉末食群の平常時のインスリン濃度の低下と糖負荷後の急激な上昇が認められ、平常時血糖値の有意な上昇が認められた。加えて、行動についても粉末食群とコントロール群の間に違いが認められた。上記の結果に加えて、筋組織におけるIL-6発現について検討を行い、軟食化傾向な食生活が咀嚼活動によるIL-6産生を低下させ、肝臓の糖代謝機構の恒常性を破綻させることで代謝性疾患の発症基盤となることを示した。soft foodやfast foodといった食生活の崩壊と肥満や生活習慣病との関連が示され、『食生活の悪化』は深刻な社会問題となっている。しかしながら、食生活の悪化が咀嚼機能の低下に起因するものであっても、治療の選択肢に歯科治療が求められるケースは少ない。その理由として、咀嚼機能の低下が代謝性疾患の危険因子との認識が低いことが挙げられる。我々は咀嚼運動により産生されたIL-6が肝臓に直接作用する可能性を報告し、糖尿病のNetwork Medicineに歯科が参画することを推進し、代謝性疾患の診断、治療、予防に歯科が主体となる咀嚼機能の維持、回復の意義について明らかとすることを目的とする。本研究の仮説を立証するうえで、非常に有用な結果が出たものと考えられる。粉末飼育による糖代謝調節機構の破綻については、平常血糖値の上昇とインスリン、アドレナリン、コルチコステロンの血清濃度の変化から、粉末食飼育に伴う高血糖傾向が示された。これらは食餌の消化・吸収性と関連することが予想される。すなわち、粉末食飼育では食餌前後の血糖値の変動が大きく、それらが糖代謝機構への慢性的な負荷となり、結果として糖代謝に関連するホメオスタシスの変調が来たされたものと推察される。粉末食飼育によって誘導される中枢系の変化(ドーパミンやセロトニン神経系の代謝動態)と内分泌系への影響についても検討を行い、糖代謝調節機構の破綻に関してメカニズムの解明を行った。また副腎の形態学的検討から、束状帯の肥厚が示され、これらの結果は血清コルチコステロンレベルの上昇の発現の比較から、IL-1βが本研究の仮説における主要な因子であることが予想される。これらの結果を,学会および専門の学術雑誌などにおいて広く発表をおこなう。近年、Network Medicineの概念から糖尿病に代表される代謝性疾患の治療法がさらに包括的になっている。咀嚼機能の低下と糖尿病や肥満などの代謝性疾患との関連は示唆されているが、咀嚼機能と代謝性疾患を繋ぐ明確なエビデンスは認められない。軟食は一般食よりも栄養吸収が良いため、急速な血糖値の増減が起こり、生体における最大の糖貯蔵器官である肝臓への負荷が大きいものと推察される、その慢性的摂取が肝臓の糖代謝機構の発達過程に影響する可能性も考えられる。粉末食(以下、Soft群)あるいは固形食(Hard群)の摂取前後のマウス血糖値の動態について比較検討を行った。30分間の摂取量については、両群間に差は認めなかったものの、soft群の血糖値に関して、食後の上昇と絶食後の早期の低下が確認された。これらの結果から、粉末食では吸収・消化が迅速に行われるため、摂食前後の血糖値の動態が大きく、それらを制御するための糖代謝調節機構の負担は大きくなるものと推察される。食餌を介した肝臓への慢性的な負荷によって生じる、肝臓の糖代謝機構への影響を解析するために、Balb/cマウスの長期飼育を行った。Soft群では有意に高い平常血糖値および低い血中インスリン濃度が確認され、マウス血清中のアドレナリン、ノルアドレナリン、コルチコステロン量の測定では、Soft群で有意に高い傾向が認められた。これらのマウスを用いて、糖代謝機構に関する比較検討を行ったが、血糖値の動態については有意な差は認めなかったが、糖負荷時の血中インスリン濃度については有意な上昇が認められた。また、血清中カテコールアミンの上昇による心臓血管機能への影響を解析すると、心拍数に差は無いが、拡張期血圧および平均動脈圧がSoft群では有意に高いことが明らかになった。以上から、粉末食の長期飼育によって、マウスに高血糖症が生じ、全身疾患の兆候が認められるようなることを示した。インスリン抵抗性に伴う糖尿病や肥満など、代謝性障害による生活習慣病の増加が世界的に問題となっている。原因として、成長期における不規則な食生活の問題が示唆されており、社会的に「食育」への関心が高まってきている。小腸から吸収された栄養分は門脈系を解して肝臓に集められるため、肝臓を中心とした代謝機構は食生活の質に直接的な影響を受ける。

本研究では、栄養分の消化・吸収が簡易である粉末食を利用して、食生活が直接的に肝臓の糖代謝機構の発達過程に影響することを、糖代謝、血糖値調節因子の血清レベル、および肝臓における小胞体ストレスを指標として明らかとした。すなわち、食生活の質的低下が個体の健康に大きく影響を及ぼす環境因子であることが明らかとされ、特に成長発育期における「食育」の役割をさらに明確に示したものであるといえる。また、粉末食での長期飼育によって、高血糖症が生じ、全身疾患の兆候が現れることが確認された。本研究では、食習慣が肝機能の発達を介して個体の成長発育の重要な環境因子であることが明らかとなった。近年,Network Medicineの概念から糖尿病に代表される代謝性疾患の治療法が更に包括的なものとなっている.咀嚼機能の低下と糖尿病や肥満などの代謝性疾患との関連は示唆されているが,咀嚼機能と代謝性疾患を繋ぐ明らかなエビデンスは認められない.本研究では,咀嚼機能の低下により生じる軟食傾向といった食習慣の質的低下が,肝臓を中心とした糖代謝機構の恒常性を障害することを示し,咀嚼が肝臓を刺激するメカニズムについて明らかとする.実験系としてはマウスを粉末食にて4か月余り飼育し,インスリンを中心とした血糖値の調節機構の変化について,ELISAやHPLCにより検討を行った.採取した血液について,粉末食群の平常時のインスリン濃度の低下と糖負荷後の急激な上昇が認められ,平常時血糖値の有意な上昇が認められた.加えて,行動についても粉末食飼育群とコントロール群の間に違いが認められた.上記の結果に加え,筋組織におけるIL-6発現について検討を行い,軟食化傾向な食習慣が咀嚼活動によるIL-6産生を低下させ,肝臓の糖代謝機構の恒常性を破綻させることで代謝性疾患の発症基盤となることを示す.soft foodやfast foodといった食生活の崩壊と肥満や生活習慣病との関連が示され,『食生活の悪化』は深刻な社会問題となっている.しかしながら,食生活の悪化が咀嚼機能の低下に起因するものであっても,治療の選択肢に補綴治療が求められるケースは少ない.その理由として,咀嚼機能の低下が代謝性疾患の危険因子との認識が低いことが挙げられる.我々は咀嚼運動により産生されたIL-6が肝臓に直接作用する可能性について報告し,糖尿病のNetwork Medicineに歯科が参画することを推進し,代謝性疾患の診断・治療・予防に歯科が主体となる咀嚼機能の維持・回復の意義について明らかとすることを目的とする.本年度の総括として,我々の仮説を立証するうえで非常に有用な結果が出たものと考えられる.来年度については本年度の研究内容を更に発展させる内容となり,preliminaryなものを複数進める予定である.近年、Network Medicineの概念から糖尿病に代表される代謝性疾患の治療法が更に包括的なものとなっている。咀嚼機能の低下と糖尿病や肥満などの代謝性疾患との関連が示唆されているが、咀嚼機能と代謝性疾患を繋ぐ明らかなエビデンスは認められない。本研究では、咀嚼機能の低下により生じる軟食傾向といった食習慣の質的低下が、肝臓を中心とした糖代謝機構の恒常性を障害することを示し、咀嚼が肝臓を刺激するメカニズムについて明らかとする。実験系としてはマウスを粉末食にて4ヶ月余り飼育し、インスリンを中心とした血糖値の調節機構の変化について、ELISAやHPLCにより検討を行った。
金属-金属結合上における炭化水素小分子の活性化状態

本研究では不活性小分子を高効率で金属錯体上に捕捉し、かつ合目的的な分子変換反応へと導くという命題の解決を目指し、これらの目標に応じた分子機能を備えた錯体を分子設計することを究極の目的とした。本研究では特に、1)炭化水素小分子とクラスター中の金属中心との間の強固な配位平衡系を構築すること、2)捕捉された小分子の電子状態とその活性化様式との相関を明らかにすること、を研究の目標に設定した。本年度の研究実績の概要を以下にまとめる。有機金属クラスター錯体の一般的合成法の確立金属-金属結合上に炭化水素配位子が橋架け的に結合したクラスター錯体の一般的合成法を以下の方法により確立した。すなわち、高原子価金属を持つ単核の有機金属錯体と、低原子価金属を持つ単核の錯体との間の有機配位子のスリップを伴う金属-金属結合生成が良好な結果を与えた(例、式1)。2)有機金属クラスター錯体の構造決定、溶液挙動、変換反応の解析1)で合成したクラスター錯体の固体ならびに溶液中における構造および溶液反応挙動の解析を、X線解析法、高分解能NMR法などにより実施した。3)炭化水素配位子の活性化状態と反応性の相関確立上記実験1-2)で得られた結果を総合的に解析し、金属-金属結合上に配位した炭化水素配位子の活性化状態と反応性の間の相関関係を明らかにすることができた。
細胞内分子イメージングを実現する三次元結像系の開発

顕微鏡には400年以上の歴史がある。その開発当初から生物系の研究に用いられており、様々な顕微鏡が提案されてきた。しかし、未だに細胞内部を分子レベルで観察できる方法はない。今年のノーベル化学賞を受賞した「クライオ電子顕微鏡」でも、電子線の平均自由行程が短いため(数百nm)細胞全体を見渡すことが出来ず、電子線照射による試料へのダメージが大きいため生体分子の一分子観察ができない。クライオ電顕は金属表面の観察では原子分解能があるために万能と思われがちだが、生体試料の場合には乗り越えなければならない課題がある。蛍光顕微鏡にはこれらの課題がないかわりに、分解能がクライオ電顕にはるかに及ばなかった。これは2014年にノーベル化学賞を受賞した「超解像蛍光顕微鏡」でも同様である。このため、生命現象の可視化に向けた競争が世界中で繰り広げられている。今年、研究代表者らはOff-Focus結像系を用いたクライオ蛍光顕微鏡によって、色素1分子の三次元位置を<1 nmの標準誤差で決定することに成功した[古林ら; J. Am. Chem. Soc.・139号・8990・2017年]。蛍光顕微鏡の三次元分解能も分子レベルに達した。しかし、Off-Focus系は背景光に弱いため、細胞のような背景光が高い系には不向きであることが分かってきた。当該年度は、高い背景光除去能力を持ちながら、ナノメールの精度で三次元位置決定ができるMulti-Focus結像系を開発することを目標にして、顕微鏡開発をおこなった。その結果、Multi-Focus結像系の開発に成功し、1分子の三次元位置を1ナノメートルの精度で決定することに成功した。当初の計画では、2年かけてMulti-Focus結像系の開発をおこなう予定であったが、2018年度に開発に成功した。Multi-Focus結像系が完成した。そこで、DNA折り紙のクライオ超解像イメージングを行うことで、Multi-Focus結像系の性能を定量的に評価する予定である。
創傷治癒メカニズムの解析と促進の研究―アポトーシス阻害因子投与とケロイド形成―

アポトーシスと創傷治癒の関係を明らかにするために実験を進め、これまでの概念を覆す研究結果と、さらにその結果を踏まえた上に念願であった簡便でかつ継続した実験系が可能な瘢痕形成実験モデルの作成に成功した。以前には創傷治癒のメカニズムが2回のアポトーシス(前期および後期)に起因し、その規則的パターンによって正常な修復がおこなわれるということを立証していた。そこで、このアポトーシスをさらに詳細に探索すると、これまでミトコンドリア・アポトーシス抑制因子として考えられてきたBcl-2が実は前期アポトーシスを促進させ、後期アポトーシスを抑制させることによってアポトーシスが正常な創傷治癒過程を発現されているということが解明された。この結果により、従来提唱されていたアポトーシス機序であるBcL-2非依存性肉芽組織誘導による創傷治癒機序が完全に否定された。さらに、このアポトーシス機序が正常に機能しなくなった場合、創傷治癒過程が破綻し肥厚性瘢痕やケロイドの生育につながるのではないかという発想の下に、正常な創傷治癒を抑制し瘢痕やケロイドを作成するモデルを立案した。その実験系はアポトーシス誘導因子であるFasおよびFas-Lに対するポリクローナル抗体を創傷部位に局所投与し、アポトーシス阻害反応を行うことで、正常なアポトーシスによる創傷治癒と比較した。この結果、正常治癒過程では前期および後期アポトーシスが発現する時期に一致してFasおよびFas-Lを阻害した実験系では瘢痕組織が発生し、さらに後においても治癒せずに、陳旧性瘢痕組織となった。以上のことにより、創傷治癒メカニズムはミトコンドリア・アポトーシスが正常な創傷治癒過程をもたらし、特にこのアポトーシス阻害によって瘢痕形成を導く事が確認され、これによって創傷治癒組織瘢痕実験モデルが確立された。
大規模災害後の犯罪対策に関する実証的研究―犯罪発生の予防と犯罪不安の低減のために

警察データの分析からは東日本大震災により被災地の犯罪発生件数が増加したとは言えなかったものの,住民アンケートの結果からは,震災被害が大きいほど,また震災被害からの回復が遅いほど便乗犯罪の被害にあっていたことがわかった。したがって,大規模災害後の被災地における防犯対策としては,災害被害の大きな地域における早急な対策,そして災害被害からの早い回復が必要と言える。ただし,大規模災害後に公的機関の機能が一時的に低下してしまうことから,地域住民による防犯対策を行うことが効果的であると思われる。1東日本大震災後の被災地における犯罪被害・犯罪不安とその対応についてのニーズを明らかにするため,平成26年度に被災地住民に対しアンケート調査とインタビュー調査を実施する予定であるが,平成25年度の作業としては,すでに実施されている予備調査の結果を検討することで,アンケート調査及びインタビュー調査の準備を進めた。予備調査の結果の検討が予定どおり進まなかったため,質問項目等を平成25年度中に最終決定することができなかったが,平成26年度初めには決定することで,平成26年度の作業は予定どおり進行予定である。2災害後の犯罪対策の現状と今後の課題について明らかにするため,国内の調査と国外の調査を行った。(2)海外の調査では,2005年にアメリカ合衆国ルイジアナ州を中心として甚大な被害を出した「ハリケーンカトリーナ」後の犯罪現象ついてのものに焦点を当てた。ハリケーンカトリーナについては,災害そのものやその後の犯罪現象だけでなく,法執行機関や社会が被災地域の人種的マイノリティ(とくにアフリカ系アメリカ人)を「(潜在的)犯罪者」としてラベリングし,過剰で非合理的な犯罪対策をとったことも分析すべき特徴の一つであったことがわかった。1研究目的の1つめである東日本大震災の被災者における犯罪被害・犯罪不安とその対応についてのニーズを明らかにするため,本調査となるアンケート調査及びインタビュー調査を行った。なお,それら本調査の実施前に,すでに実施していた予備調査の結果について検討を行い,本調査で使用する質問項目案を決定するということを行っている。本調査のアンケート調査では,東日本大震災の主要な被災地である岩手県,宮城県,福島県,そして茨城県の住民3600人を対象としたインターネットによるアンケート調査を実施した。さらに,アンケートによる回答だけでは被災者の実際の状況がよくわからないため,岩手県,宮城県,そして福島県において住民計22人を対象としてインタビュー調査を実施した。平成26年度は,アンケート調査については一部分析が進み,インタビュー調査については整理作業が進行している状況である。2研究目的の2つめは,災害後の犯罪対策の現状と今後の課題について明らかにすることであるが,これに関連して,被災地の警察統計を入手し,その整理作業を行い,一部を統計分析にかけた。また,平成25年度に調査した被災地の自治体の犯罪対策や,アメリカ合衆国ルイジアナ州のハリケーン後の対応について,整理・検討を進めた。これら警察統計,自治体の犯罪対策,そして海外の災害対策についての整理・検討結果は,アジア犯罪学会(平成26年6月)で発表して専門家からの意見などを受けた。そして研究完成のためにさらにどのような情報を追加で収集すべきかを検討した。1東日本大震災の被災者における犯罪被害・犯罪不安とその対応についてのニーズを明らかにするために,前年度実施した(1)アンケート調査と(2)インタビュー調査の分析を行った。2災害後の犯罪対策の現状と今後の課題について明らかにするために,(1)被災地の警察統計の分析を引き続き行うとともに,(2)地域の犯罪対策について被災地に赴き警察を対象に聞き取り調査を行った(平成27年9月)。(3)また,海外における災害後の犯罪対策の実際と課題を調査するため,2005年のハリケーンカトリーナにより大きな被害を受けたアメリカ合衆国ルイジアナ州ニューオーリンズ市における現地調査を実施した(平成28年2月)。(4)さらに,2011年のクライストチャーチ地震により大きな被害を受けたニュージーランドのクライストチャーチ市に赴き,現地の状況を調査するとともに,カンタベリー大学の研究者と合同での研究会を開催し意見交換などを行った(平成27年1112月)。3上記1及び2の結果を総合的に検討し,災害後の効果的な犯罪対策のあり方について考察し,災害後の犯罪発生を予防し,犯罪不安を減らす効果的でかつ実現可能性の高い方策についてまとめた。4上記1の(1)及び(2),2の(1)の結果については,アジア犯罪学会第7回年次大会(平成27年6月),日本犯罪心理学会第53回大会(平成27年9月),そして日本犯罪社会学会第42回大会(平成27年11月)においてそれぞれ発表した。住民調査(アンケート調査及びインタビュー調査)の分析作業がやや遅れているうえに,情報収集がまだ終わっていない調査が一部あるものの,多大な労力を有する住民調査のデータ収集そのものは終了しており,全体として見ればおおむね順調に研究が進んでいる。27年度が最終年度であるため、記入しない。犯罪心理学平成26年度に実施した被災地の住民を対象としたアンケート調査及びインタビュー調査の分析を進める。

また,災害後の犯罪対策の実際について補足的に情報を集めるために,被災地の警察等の活動状況について調査するとともに,海外(アメリカ合衆国を予定)における災害後の犯罪対策の実際を調査する。そして,以上の調査結果を総合的に検討することで,災害後の効果的な犯罪対策のあり方について検討する。住民調査の準備進行がやや遅れているものの,全体としてみればおおむね順調に進行している。27年度が最終年度であるため、記入しない。住民調査の分析作業がやや遅れているためと,平成26年度に予定していた追加の現地調査を平成27年度にまわしたためである。平成25年度に引き続いて調査内容・方法を検討し,早急に質問項目等を決定したうえで,東日本大震災の主な被災地を調査対象地域として,Web調査によるアンケート調査を行い,その結果を分析する。Web調査の実施・回収については調査会社に委託する。そして,アンケート調査の協力者の中から同意が得られた者を対象にインタビュー調査を実施し,その結果を分析する。さらに,国の機関と地方自治体の調査を引き続き行うとともに,海外の調査の補足も実施し,それら結果を分析する。最後に,以上の調査結果を総合的に検討することで,災害後の効果的な犯罪対策のあり方について検討する。最終年度で,住民調査の分析作業のための人件費等で使用するとともに,追加の現地調査の旅費等で使用する。住民調査の準備進行がやや遅れたためと,現地調査の一部を翌年度まわしにしたためである。平成26年度中に,住民調査の最終準備のための人件費・消耗品等で使用するとともに,平成25年度に実施できなかった地域の現地調査を実施する。
膠芽腫Glomeruloid vesselは何を行っているか?

Glomeruloid vessel (GV)は膠芽腫に特徴的な血管であるが、その意義について遺伝子網羅的検索および免疫染色を行い、endoglinという血管内皮細胞の遊走に関与する蛋白の発現が高くみられ、endoglinはVEGF中和抗体の作用をあらわすリン酸化VEGFR2および幹細胞マーカーであるCD133との局在が一致した。EndoglinはGV内で血管内皮幹細胞の役割を持ち、VEGF抗体の重要な標的となっている。Endoglinを標的とした血管新生抑制は内皮幹細胞も含めた効率的な治療となる可能性がある。I.膠芽腫血管内皮細胞に特異的な遺伝子の同定VEGF受容体ノックアウトマウスとワイルドタイプマウスの発生胚(8.5日)で発現の違う13個の遺伝子発現を、膠芽腫内皮細胞とHUVEC(正常血管内皮細胞)のmRNAから定量的RT-PCEで比較した。既知の血管新生に関わる遺伝子のほかに、機能未知の遺伝子が同定された。これらの遺伝子はVEGFに関与しない血管新生因子と考えられ、今後は、膠芽腫内での未知の遺伝子の局在をin situ hybridizationで確認する。膠芽腫組織のホマリン固定、パラフィン切片からのlaser microdissectionを予定したが、技術的に十分量のRNAを抽出することが難しく、凍結切片からのRNA抽出を試みている。しかし、凍結切片ではglomeruloid vesselの構造同定か難しく、さらなる検討が必要である。III.膠芽腫血管内皮幹細胞の同定CD133抗体による免疫染色を行うと、膠芽腫Glomeruloid Vesselの内皮細胞および周皮細胞に陽性所見がみられ、VEGF受容体の中でもVEGF中和抗体の作用効果を表すphosphorylatedVEGFR2の陽性細胞との分布が重複した。腫瘍血管に内皮幹細胞が存在し、VEGF中和抗体の作用機序のひとつとしてこれら内皮幹細胞を傷害する機序が考えられた。今後はCD133陽性内皮細胞の機能解析として他の未知の血管新生関連蛋白の発現を評価する。IV.硬膜動静脈奇形の血液検体の収集ヒト脳内硬膜動静脈奇形の血管造影による診断・治療時に動静脈奇形のproximalとdistalに挿入されたカテーテルから血液を採取し-80度で保管している。これまでに3例の検体が収集された。5例の集積のあと、血液内の血管新生因子を網羅的に計測することにより、これまで報告のない硬膜動静脈奇形の発症に関する血管新生の役割および治療の標的分子を同定する。II.膠芽腫血管内皮幹細胞の同定:32例の神経膠腫組織のパラフィン切片でpVEGFR2(リン酸化VEGF受容体2)とCD133抗体の二重染色を行なった。膠芽腫ではpVEGFR2陽性の血管内皮細胞は同時にCD133陽性であり、その起源として血管内皮増殖部分にみられるGFAP陽性細胞が推測され、腫瘍血管内皮幹細胞をみている可能性が考えられた。pVEGFR2陽性の2例ではVEGF中和抗体(bevacizumab)の反応が良好なのに対して、pVEGFR2陰性の2例では反応が悪く、VEGF中和抗体の治療反応性を表すバイオマーカーになりえる。来年度はIで同定されたglomeruloid vesselに高発現する分子と血管内皮幹細胞との関係に焦点をあてる。III.硬膜動静脈奇形の血液検体の収集:ヒト脳内硬膜動静脈奇形の血管造影による診断・治療時に動静脈奇形のproximalとdistalに挿入されたカテーテルから血液を採取し-80度で保管している。5例の集積を終えたところで、血液内の血管新生因子を網羅的に計測することにより、硬膜動静脈奇形の発症に関わる因子、治療の標的因子、治療のバイオマーカーの同定を試みる。膠芽腫に特異的にみられるGlomeruloid vessel(GV)には血管内皮幹細胞が存在し、血管内皮幹細胞を根絶できれば腫瘍血管が形成されず、膠芽腫の根絶につながる萌芽的発想を目的とした。1.GVにみられる血管新生因子の意義前年度までに、膠芽腫内の2つのタイプの新生血管、GVとsmall vesselを、免疫染色凍結切片からlaser capture microdissectionで別々に採取し、採取物からRNAを抽出し、両者の間の遺伝子の違いをマイクロアレイで網羅的に検索したところ、GVだけで発現が高い血管新生に関わる2つの遺伝子(chemokine ligand 2、endoglin)が明らかとなった。この2つの蛋白のendoglinについて、ヒト脳腫瘍サンプルの免疫組織化学でその局在は、腫瘍血管、特に周皮細胞のマーカーであるsmooth muscle cell actin(SMA)との2重染色ではSMA発現のあるGVの内皮細胞に発現が強くみられた。CD133との2重染色ではendoglinとCD133両者に陽性細胞がGV内の内皮細胞にみられた。