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消化器癌のリンパ行性転移に関与するリンパ管構築とリンパ流に関する基礎的研究

消化器癌のリンパ行性転移、なかでも、食道・胃・大腸などの壁内から壁外、所属リンパ節に至るリンパ流の解明を目的として、リンパ指向性物質の開発、応用について研究した。今回の研究にて開発したイカ墨汁は自然炭粉沈着と鑑別可能であることから、胸腔内リンパ節(食道周囲、気道系リンパ節)を経由するリンパ流の解析にとくに有用であった。1.イカ墨のリンパ流解明への応用食道癌の系統的リンパ節郭清の理論的背景として、イカ墨を種々の高工、深度、壁在の食道壁に注入し、リンパ節の黒染の程度から、食道癌の占居部位、深達度、壁在性という観点に立ったリンパ節郭清のありかたを確立した。この研究の過程において、イカ墨の注入深度が深い場合(癌腫の深達度が外膜に達する)のリンパ流は、食道から壁外に至るリンパの流れと同様に、食道の存在する後縦隔の結合織内のリンパの流れも反映する可能性が示唆れれた。進行癌が多い食道癌のリンパ節郭清に際しては、臓器由来のリンパ流とその臓器周辺の後縦隔のリンパ流の両側面を考慮した治療方法を選択すべきと考えられた。2.直腸粘膜下注入により^<14>C labeledOK432のリンパ節への移行は、極めて少なく、また、anti-SU serumを用いた酵素抗体法(ABC法)によるOK432の直腸粘膜からのリンパ節移行も満足できる結果ではなかった。しかし、^<14>C labeledOK432ーCH4Dの後縦隔内(横隔膜脚腔内)注入では、食道、肺、肝臓にくらべ高いRIのとりこみを上縦隔リンパ節に認めた。この検索により、臓器由来でない後縦隔のリンパ流の把握が可能となり、さらには、開腹手術時の上縦隔リンパ節に対する化学療法の可能性も示唆された。そこで、上縦隔の疎性結合織内にイカ墨を注入し、胸腔上部の後縦隔のリンパ流の解析も検討中である。消化器癌のリンパ行性転移は普遍的現象の1つであり、血行性転移とともに臨床的には、その対処が強く求められている。しかし、この方面の研究に関しては、研究方法の困難性からこれまで系統的な解明がなされていないのが現状である。今回の研究において我々は、消化管のリンパ流とリンパ管構築について、独自に開発したりリンパ行性物質であるイカ墨、多孔質ガラスによる透徹標本を作成し微細構築およびリンパ流を検討してきた。1.リンパ指向性物質の開発:今回の研究においてイカ墨汁ならびに多孔性ガラスがリンパ指向性物質として極めて有用性であることを発見した。前者はメラニンを主成分とする蛋白複合体で、リンパ節内の網内系細胞に高率に取り込まれることを電顕にて確認した。また、従来の色素は自然炭粉沈着との鑑別は不可能であったが、イカ墨汁は過マンガン酸カリ・シュウ酸による脱メラニン染色により、メラニンが漂白されるため識別可能であった。したがって、胸腔内および上部消化管のリンパ流のよい指標となることを確認した。また、均一な微粒子体であるためリンパ管構築の形態学的観察の指標としても有用であった。後者の多孔性ガラスは珪酸、ホウ酸で処理した細孔性のケイ酸質系材料であり、リンパ指向性ばかりでなく細孔構造も安定しており種々の化学修飾が可能である。2.リンパ流およびリンパ管構築の解析方法の確立:上記のリンパ指向性物質にC^<14>にラベルした溶連菌製剤を吸着させて、目的とする消化管粘膜下に注入する方法を確立した。本法はリンパ流を視覚的にかつ数量的に解析することができることと、透徹標本を作製し実態顕微鏡および電子顕微鏡にて微細構築を解析可能であるという利点がある。3.上記基礎研究に基き、現在まで別紙のごとき研究成果が得られた。

この検索により、臓器由来でない後縦隔のリンパ流の把握が可能となり、さらには、開腹手術時の上縦隔リンパ節に対する化学療法の可能性も示唆された。そこで、上縦隔の疎性結合織内にイカ墨を注入し、胸腔上部の後縦隔のリンパ流の解析も検討中である。
国際化社会における4,5歳児のリテラシー学習を促すプログラムの開発研究

幼稚園の4,5歳児が好きな遊びを選んだ活動のなかで、リテラシーに関心をもち、自発的に解読したり、書いたりしていることがわかった。この幼児自らの学びを教師は教具などをふくむリテラシー環境を整えて意図的に指導する必要がある。その際、話す・聴く・書く・読む、の四活動を同時並行的に導入すべきである。また幼児自身の「話したい」「書きたい」という「言葉への意識」と欲求が重要であることが明らかになった。研究実績の概要協力幼稚園とインターナショナル・プレスクールにおいて4、5歳児のリテラシー活動場面を観察し、ビデオ収録を行った。また4,5歳児の描画の作品を収集したところ、5歳児はほとんどすべてが自分の名前を平仮名で書いていることがわかった。6月初旬に小学校1年生の「国語」の授業を参観し、ビデオ収録をさせてもらった。この授業の分析はまだ完了していないが、幼稚園でのリテラシー学習と連結していない印象をもった。例えば、教科書の「のばすおと」について学習しているとき、子どもたちの中からでてきた「のばすおと」をふくむ言葉の例は、「さあかす」「ばたあ」「ちいず」「びいず」「ぼうりんぐ」等で、これらは日常生活では「カタカナ」で表されている。これらをあえて平仮名で表記するところに幼児たちがすでに慣れ親しんでいるリテラシー環境との不連続を感じた。ヘルシンキ大学を訪問し、幼児リテラシー教育専門のMarja Numilaakso助教授と研究交流をして最も印象に残ったことは、フィンランドでは、保育所の5、6歳児のためのリテラシー教材・教具が豊富であること、幼児期のリテラシー学習ではlinguistic awarenessが大切であり、話すspeaking,聴くlistening,読むreading,書くwriting,を同時に習得させるように援助する教育方法をとっているということであった。5月には、繰越予算でヘルシンキ大学幼児初等教育学科長のMikko Ojala教授を招へいし、芦屋市の協力幼稚園を参観し、同市の小学校1年生の「算数」の授業を参観してその後、研究協議を行った。オヤラ教授とは、今後、5,6歳児を対象にして、リテラシーと算数、自然環境教育について協同研究を進める企画を作り上げた。5月にヘルシンキ大学幼児初等教育学科長のMikko Ojala教授を招へいし、芦屋市の協力幼稚園と、同市の小学校1年生の「算数」の教授を参観し、その後研究協議を行った。日にちを変えて、芦屋市の幼稚園円・小学校の先生を対象にした講演会と、甲南女子大学の「子ども学講演会」で話をしてもらったが、日本とフィンランドの幼年教育に共通して明らかになったことは、「子どもが自発的に環境とかかわる力を助成し、遊びをとおして学ぶこと」こそ有効であるということであった。7月の環太平洋乳幼児教育学会(香港)では、「乳幼児教育における第二言語としての英語」というテーマで二つのセッションにわたるシンポジウム開かれた。ニュージーランド、シンガポール、フィリッピン、日本、韓国、中国語圏からの報告があった。いずれの国・地域においても国の政策として英語教育を低年齢に導入しているのだが、教育目的、カリキュラム、指導法の研究が追いついていないことが指摘された。また、日本と韓国は母語があって第二外国語としての英語教育がなされるのに対して、一親族内でさえ多言語であるような、シンガポール、フィリッピンをはじめとする他の国・地域では、同時に多言語に曝されているという事情があることが指摘された。リテラシー学習は、子どもの置かれているリテラシー環境のなかで、子どもの生活・遊びと子ども自身のニーズにもとづいて成立するものである。このことをふまえてリテラシー学習のプログラムを考えて行く必要があることがわかった。子どものニーズにみあったリテラシー学習と教具・教材の考案に着手した。5、6月の研究協力園(芦屋市立幼稚園)との研究協議の中で、リテラシー学習の基礎に話言葉による表現(オラシー)があることが確認された。そこで前年度に取りくんだ劇遊び(ピーターパン)のプロジェクトを分析した。これは5歳児クラスがおよそ2ヵ月にわたって行ったものである。児童文学書の読み聞かせ⇒好きな遊びにおける物語の再現⇒劇の小道具作製⇒教師と子どもによるセリフの創造、の過程を辿り、生活発表会での上演は優れたものであった。この研究で明らかになったのは、話し言葉においても、幼児自身の言語表現への欲求がなければ学びが成立しないということである。同様に、リテラシーにおいても、幼児自身に「読みたい」「書きたい」の欲求がないところで、ワークシートや文字カードを与えても学習が成立しないことがわかった。この原理を踏まえて研究協力園では「郵便やさんごっこ」を実践した(7月)。幼児の日常生活の中での手紙への興味を取りあげ、ポストの製作も行いながら5歳児たちは「手紙のやりとりを通して、相手に自分の気持ちを文字や絵などで伝える」ことを学んだ。また研究協力者(船越:算数教育)との協議において、日本語ではものを数えるときに「3こ」「2ほん」「5まい」「3ひき」と異なる呼称があることが指摘された(6月)。

そこで「数字カード」「絵カード」「数える語のカード」をつくり「お店やさんごっこ」のプロジェクトをたてて大学生で模擬保育を行った(11月)。環太平洋乳幼児教育学会(7月)では、幼児の英語教育については有意義な資料が得られなかった。
動的通信予測を用いた高性能・高信頼ネットワークに関する研究

ネットワークを流れる通信パケットの経路をルータで予測することで高性能通信を実現する方式を提案し,ルータのハードウェア設計とシミュレーションによる評価を行った.また,ネットワークトポロジーとアプリケーションの持つ通信パターンに対する予測アルゴリズムの関係を明らかにした.予測精度は通信環境に影響を受けるが,適切な予測アルゴリズムを用いることで予測ルータが種々のネットワーク環境において低遅延通信に有効であることを実験的に確認した.ネットワークを流れる通信パケットの経路をルータで予測することで高性能通信を実現する方式を提案し,ルータのハードウェア設計とシミュレーションによる評価を行った.また,ネットワークトポロジーとアプリケーションの持つ通信パターンに対する予測アルゴリズムの関係を明らかにした.予測精度は通信環境に影響を受けるが,適切な予測アルゴリズムを用いることで予測ルータが種々のネットワーク環境において低遅延通信に有効であることを実験的に確認した.並列計算機ネットワークの通信遅延を削減する技術として,予測スイッチング手法を提案した.予測スイッチングは,ルータにパケットが到着する前にその出カポートを予測し,ルータ内通信経路設定の前処理を行うことにより,パケット到着後の所要パイプラインサイクル数を削減する.予測に基づいたスイッチングを行うため,パケットヘッダのデシリアライズとデコード遅延を短縮することができる.提案した予測スイッチングを2次元及び3次元トーラスネットワークに適用し,シミュレーションによってその有効性を検証した.また,通信予測器について,ルーティングアルゴリズムの性質から静的に予測値を決定するアルゴリズムと過去の通信履歴を活用した動的予測アルゴリズムを用いた場合の予測スイッチングへの影響を実験的に明らかにした.同時に,一部の予測アルゴリズムについて,実装に必要となるハードウェア量と実行時の消費電力に関して考察した.実験の結果,通信の規則性が高いほど,静的予測に対して動的予測のヒット率が高くなること,またそれによって通信の低遅延化効果も大きくなることが確認できた.さらに,予測ミスによって発生するパケットを適正に破棄する方法と,予測ミスパケット自体の発生を抑制する手法を提案した.また,それらの技術をシミュレータ上に実装し,予測ミスパケット数を削減できること,及び予測ミスパケットによるネットワーク資源の浪費を抑え,良好な通信性能を達成できることを示した.我々の提案する予測ルータは,次に到着するパケットの出力ポートを予測し,パケット到着前にルータ内パス設定の前処理を行うことによって通信の低遅延化を実現する. 20年度は,近年重要視されているメニーコアアーキテクチャのオンチップネットワークへの予測ルータの応用について検討し,静的解析とシミュレーションによる評価を行った.その結果,予測精度はネットワークトポロジーやアプリケーションの持つ通信パターンに影響を受けるが,適切な予測アルゴリズムを用いることで種々のネットワーク環境において低遅延化に有効であることを確認した.また,ハードウェア記述言語を用いた予測ルータの設計により,ハードウェア量とフリット転送エネルギーに関する定量的評価も行った.具体的には,8x8 2Dメッシュ上で種々の通信トラフィックに対する予測ヒット率を調査した.予測アルゴリズムとして,パケットが直進すると予測(SS),直前のパケットと同一の出力ポートを使用すると予測(LP),通信履歴の中で頻度の高い出力ポートを選択する(FCM)を用いた.その結果,繰り返し通信が多い場合にはLPが80%以上の高い予測ヒット率を示すことがわかった.また,SSは通信距離が長くなるほど予測ヒット率が向上することも確認した.さらに,Bit-reversalやMatrix Transposeのような通信パターンでは,FCMが高い予測ヒット率を示すこともわかった.以上のように,通信パターンによって最適な予測モデルは異なり,アプリケーションに対して適切な予測アルゴリズムを用いることが重要であるといえる.我々の提案する予測ルータは,次に到着するパケットの出力ポートを予測し,パケット到着前にルータ内パス設定の前処理を行うことによって通信の低遅延化を実現する.ネットワークが大規模化するにつれて通信遅延の削減は重要な課題となっており,予測ルータはコスト性能比良く低遅延通信を実現する.21年度は,近年重要視されているメニーコアアーキテクチャのネットワークオンチップ(NoC)への予測ルータの応用について詳細に評価した.具体的に,ハードウェア記述言語を用いて予測ルータを設計し,ハードウェア量とフリット転送エネルギーに関する定量的評価を行った.また,ネットワークトポロジーとアプリケーションの持つ通信パターンに対する予測アルゴリズムの関係も考察した.その結果,予測精度は通信環境に影響を受けるが,適切な予測アルゴリズムを用いることで予測ルータが種々のネットワーク環境において低遅延通信に有効であることを確認した.また,予測ルータを大規模並列計算機ネットワーク(SAN)に用いる効果についても,考察した.具体的には,PCクラスタ等でよく用いられるFat Treeネットワークに対する実装について検討し,シミュレーションによる評価を行った.その結果,予測ルータはSANで一般的なシリアル通信におけるデシリアライズ時間を短縮する効果があることを実験的に明らかにした.さらに,光-電気ハイブリッドNoCに対する予測ルータの応用について検討し,回線交換方式による光通信のセットアップ時間短縮に有望であることを示した.
宋代における蘇軾・黄庭堅集の整理・編纂と注釈に関する総合的研究

本研究は、中国宋代における別集(個人の詩文集)の整理・編纂、および別集に附された注釈をめぐる諸問題について、文学論的視点および社会文化論的視点などの総合的な視点から考察を加えるものである。主たる対象として取りあげるのは北宋の蘇軾・黄庭堅の詩文集であるが、欧陽脩・陸游・楊万里など他の宋代文人の詩文集をも視野に入れるかたちで考察を進めた。本年度は、四年間の研究期間の初年度に当たるため、全体の基礎となる研究に重点を置いて研究を進めた。先ずは、宋代に編纂された蘇試・黄庭堅集の編纂状況を整理する作業に着手し、その一環として、早稲田大学・お茶の水女子大学などで宋代の別集をはじめとする関連資料の調査を行った。上記作業と並行して、主に(1)宋代の文集に附された注釈に関する研究、(2)文集の整理・編纂における真蹟・石刻資料の活用に関する研究とを行った。(1)に関しては、黄庭堅の詩集に附された任淵の注釈を中心に取りあげ、特に韓愈集の注釈と比較するかたちで、その全体像と文学詩的特質に関する検討を行い、黄庭堅の詩集の編纂過程における注釈の果たした役割を明らかにした。特に、『山谷年譜』を黄庭堅詩集の注釈史のなかに位置づけたこと、またそれが果たした役割を明らかにしたことは、本研究の重要な成果となった。その成果は、『中山大学学報』に中国語論文「黄庭堅詩注的形成与黄氏「山谷年譜」-以真蹟及石刻的利用為中心」として発表した。(2)に関しては、黄庭堅の詩集に加えて、欧陽脩の文集を中心に取りあげ、その全体像と文学詩的特質に関する検討を行った。欧陽脩の文集の整理・編纂に関するこのような視点からの研究はこれまでになく、その点で重要な意義を持つ成果である。その成果は前掲(1)の論文に加えて、『文学』に論文「中国宋代における生成論の形成-欧陽脩・「集古録跋尾」から周必大「欧陽文忠公集」へ」として発表した。上記(1)(2)によって、宋代の詩文集の注釈において作者親筆の草稿およびそれに類する文献資料の持つ意味が明確に認識されていたこと、またそれらの資料に基づいて生成論的な文学研究の視点が形づくられつつあったことなどを明らかにした点で少なからぬ意義を有する。本年度は、前年度に引き続き全体の基礎となる研究に重点を置いて進めるとともに幾つかの発展的研究に進んだ。先ずは最も基礎的な作業として、宋代に編纂された蘇軾・黄庭堅集をはじめとする各種別集について、その編纂状況を幅広く検討し整理した。上記の基礎作業と並行して、蘇軾・黄庭堅集における「詩集」と「詩文合集」の違いに関する研究を行った。また、蘇軾・黄庭堅詩の注釈に活用される真蹟・石刻等のテクストに関して、これまでの研究成果を踏まえて発展的な研究を行った。これらのテクストの採録状況を宋代の各種資料(特に題跋等)を参照しつつ整理するとともに、そこに現れた文学観の特質を明らかにした。その概要は次の通りである。真蹟・石刻等のテクストは、集本として制定される以前の段階にあるテクストの多様な姿を伝えるものである。宋代には、それまで注目されてこなかった文学作品のテクストの多様な姿に対する関心が高まることによって、文学作品の生成過稚を明らかにする研究姿勢が文人たちの間に広く見られるに至る。本年度は特に上記の研究と連動する形で欧陽脩集に関する研究を行い、その研究成果については、2011年9月に中国開封(河南大学)にて開催された第7回宋代文学に関する国際シンポジウムにおいて「宋代文本生成論之形成-従欧陽修撰《集古録跋尾》到周必大編《欧陽文忠公集》」と題する口頭発表を行った。本研究は、中国宋代における別集の整理・編纂、および別集に附された注釈をめぐる諸問題について、蘇軾・黄庭堅の詩文集を主たる対象としつつ、宋代文学全般を視野に入れた総合的な考察を加えることを目的とするものである。本年度は特に陸游・楊万里ら南宋文人の別集を視野に入れながら、年譜との関連から見た蘇軾・黄庭堅集の編纂過程に関する研究、書と尺牘の収録状況を手がかりにした蘇軾・黄庭堅集の伝承過程に関する研究、そして蘇軾・黄庭堅詩注における真蹟・石刻資料の活用に関する研究に重点を置いて研究を進めた。以上によって、宋代における年譜編纂と詩文集編纂とが密接な連関のもとに行われていたこと、いったん成立した詩文集に親族や知友の所蔵する書簡などが増補されていったこと、またかかるプライベートな資料群が注釈という形で詩文集の編纂に活用されていたことなどを、蘇軾・黄庭堅のみならず、陸游・楊万里の別集にも即して明らかにした。

従来の別集研究には見られない視点からの研究として少なからぬ重要性を持つだろう。上記の研究成果については、2013年5月に台湾大学のセミナーにて「中国文集編纂的唐宋転型」と題し、また東華大学のセミナーにて「経典確立与改定ー宋代文集編纂与解釈」と題して概要を口頭発表した。近く論考の形でも公表の予定である。また、別集に関する問題を正面から取り上げたものではないが、楊万里に関する研究成果の一端として、9月にカン州師範学院にて開催の第8回宋代文学国際学術研討会において「楊万里与『詩債』」と題する発表を行った。同発表は近く中国の『復旦大学学報』に掲載の予定である。本年度は、前年度に引きつづき全体の基礎となる研究を進めつつ、いくつかの発展的な研究を進めた。まずは最も基礎的な作業として、宋代に編纂された蘇軾・黄庭堅集をはじめとする各種別集の編纂状況を検討し整理した。本年度は特に、南宋の楊万里・陸游の集について重点を置いて進めた。楊万里・陸游集については、作者生存中から、作者自身の手による詩集の編纂が行われており、またかかる詩集編纂について作者自身が語ってくれる資料も少なからずのこされている。そうした資料を中心に検討することにより、「小集」と呼ばれる詩集の編纂方式の具体的なあり方を明らかにするとともに、かかる編纂方式のなかで詩人たちがどのように自らの作詩を捉え返していったかについて検討を加えた。また、蘇軾・黄庭堅集に関しては、前年度に引きつづき、その注釈における真蹟・石刻テクストの活用状況とそこに反映される文学観について、欧陽脩集をも視野に入れながら検討を進めた。以上の研究を踏まえて、『中国文学テクストの諸相(仮題)』と題する専著を公刊すべく、執筆に着手した。蘇軾・黄庭堅詩の注釈に活用される真蹟・石刻等のテクストに関する研究については、国際シンポジウムにおいて関連する発表を行うなど所期の成果を得ることができたが、他の課題に関してはなお一層の努力を要するため。25年度が最終年度であるため、記入しない。蘇軾・黄庭堅集に関する研究はおおむね順調に進んでいるが、他の課題、例えば陸游・楊万里集に関しては、着手間もないこともあって十分な進展が見られないため。当初の研究計画に従って、それを確実に処理することにつとめる。現時点では、計画を根本的に変更する必要はないと判断しているが、やや課題を多く設定しすぎた嫌いがあるため、問題の絞り込みがある程度は必要となるかも知れない。以後、特に重点的に取り組みたいのは黄庭堅の詩文集に関する研究であり、その方向性を徹底したい。当初の計画に沿って、研究を着実に進めることに努める。現時点で計画を大きく改める必要は無いと判断している。陸游・楊万里集、とりわけ楊万里集に関しては、研究の進展に大きな手応えを感じており、今後は特にこの方面の研究に重点を置きたい。
SAA/LXA4バランスにより制御される慢性閉塞性肺疾患のエストロゲンによる変容

炎症性肺疾患である慢性閉塞性肺疾患(COPD)は、加齢に伴いエストロゲン減少を示す女性の患者死亡率が増加することが知られている。また、COPDが全身性慢性炎症性疾患であることから情動障害や代謝性疾患など性ホルモンの変動が危険因子となる疾患の形成・進展にも影響を与える。本研究は、エストロゲンの変動と慢性炎症のマーカーとして注目される血清アミロイドA(SAA)およびリポキサンA4(LXA4)の関連性に着目し、「SAA/LXA4バランスによりCOPD病態は制御され、女性更年期によるエストロゲン産生の減少が、SAA/LXA4不均衡を引き起こす事で、COPD進行を加速させる。」という仮説を検証し、これを基盤としてその防御法を探索するものである。本年度は、エステラーゼ誘発COPD増悪期病態におけるLXA4とその受容体であるALX/FPR2受容体の病態生理学的機能の変化に対する性差と更年期の影響について検討を行った。その結果、エラスターゼ投与後1週後の卵巣摘出マウスの肺胞洗浄液(BALF)中のLXA4量は、エストロゲン存在下の状態で増加していた。この増加はエストロゲン非存在下では認められなかった。一方、エラスターゼ投与3週目ではLXA4量の変化はいずれの群でも認められなかった。また、肺組織におけるLXA4受容体であるALX/FPR2受容体は、エラスターゼ投与後1週後では肺胞、気道いずれにおいても変化は認められなかった。しかしエラスターゼ投与後3週後では肺胞においてエストロゲン存在下の状態で減少が認められた。一方、エストロゲン非存在下では増加が認められた。気道での変化は認められなかった。増悪期モデルの時間的影響を検討する為、新たにエラスターゼ投与I週モデルを作成したため測定、データ解析に時間を要した。昨年度は新たなモデルを作成した為時間を要したがALX/FPR2受容体の発現量、mRNA発現に関してはすでに測定サンプルを準備済みであり、新たな知見を得られると考えられる。本年度は、エステラーゼ誘発COPD形成期及び増悪期病態におけるSAA及びLXA4の病態生理学的機能の変化に対する性差と更年期の影響について検討を行った。その結果、卵巣摘出によりエラスターゼ誘発COPDモデルマウスでは、肺胞径の拡大が増悪された。しかし、血中酸素飽和度の低下は、エストロゲン存在下でエラスターゼ投与を行ったものと差は認められなかった。また、卵巣摘出マウスの肺胞洗浄液(BALF)中のLXA4は、エストロゲン存在下の状態に比べて増加していた。しかし、この増加はエラスターゼ投与では変動しなかった。一方、SAAの関与は認められなかった。肺組織におけるLXA4受容体であるALX/FPR2受容体は、主に気道に分布していたが、エラスターゼ投与で肺胞にも発現が認められた。しかしこの発現は卵巣摘出モデルでは認められなかった。当初の計画では、COPDモデルに関して、異なるエラスターゼの投与量、投与回数によりCOPD増悪期モデルと形成期モデルを作製して研究を行う予定であった。この形成期モデルの検討に時間を要した。

一方、エストロゲン非存在下では増加が認められた。気道での変化は認められなかった。増悪期モデルの時間的影響を検討する為、新たにエラスターゼ投与I週モデルを作成したため測定、データ解析に時間を要した。今年度の遅れとなった形成期モデルについて、検討を中断し、増悪期モデルのみで研究を遂行する。今年度検討予定であった、ALX/FPR2受容体の発現量、mRNA発現に関してはすでに測定サンプルを準備済みである。昨年度は新たなモデルを作成した為時間を要したがALX/FPR2受容体の発現量、mRNA発現に関してはすでに測定サンプルを準備済みであり、新たな知見を得られると考えられる。本年度は前年度に得られたサンプルを使用し、測定、データ解析を行った為動物購入費が想定より下回った。また、測定キットを効率よく使うなどしたため出費が抑えられた。次年度は、リポキシンA4による血中エストロゲンの変動、肺におけるエストロゲン受容体への影響を検討する為新たに動物モデルを作成する為、本年度以上に使用金額が増加する。
未分化細胞の不均一な反応性と可逆的分化の分子メカニズム

本研究では2種類の内胚葉へのスイッチ因子の探索を試みた。DNAアレイから見つかった因子や他の動物の研究から効果が示唆されている因子を数多くクローニング・過剰発現し、スイッチ機能の保持しているかを確かめたが現在のところ確定的な情報は得られていない。引き続きスクリーニングを行うことを計画している。また、iPS細胞の単一の内胚葉への分化を引き起こす方法については、本研究により単一の胚体内胚葉への不可逆的分化方法が開発できた。同一な濃度のActivinによる2種類の内胚葉への分化メカニズムの解明について昨年度探索し候補としてあげられた遺伝子を過剰発現して反応性の変化を調べたが大きな変化を引き起こす遺伝子はその中には存在していなかった。一方ツメガエル胞胚全体が表層と内層というApical-basalの極性を持つことが知られている。本年度はこの極性に関わることが知られている遺伝子群のネッタイツメガエルホモログを胚から抽出し、過剰発現用ベクターにクローニングしシーケンスを確認した。過剰発現用に準備した遺伝子の内訳はapkc、par1、par3、lgl2、numb、numb-like、wnt5b、crumbs3、prox1、hes3.1、notchICD、delta-like、grh3である。次年度に過剰発現を行う予定である。また、昨年度に行ったヒトiPS細胞を用いたコロニーの領域による反応性の差異のDNAアレイによる検出の再現性をとる実験を行い、前回と同様な結果が再現された。ヒトIPS細胞が示す可逆的な分化のメカニズムの解明については25年度の計画では胚内におけるNanogの抑制を担当する分子の探索を予定していたが、ネッタイツメガエルとアフリカツメガエルの両方のゲノム解析の結果(特にアフリカツメガエルのゲノムについては申請者が国際ゲノムコンソーシアムに参加している)、これらの動物にはnanogが存在しないことが分かったため、比較研究を行うことが不可能であることが分かった。このためこの研究を一時中断し、26年度に行う研究(ヒトiPS細胞を用いた2種類の内胚葉への単独誘導法と不可逆的分化誘導法の開発)を一部前倒しして行った。予備実験の結果、培養方法と誘導因子の処理方法を工夫することによりヒトiPS細胞をほぼ単一の内胚葉に分化させることができるようになった。同一な濃度のActivinによる2種類の内胚葉への分化メカニズムの解明については、まず、ツメガエルのDNAアレイ解析から得られた多数の候補のうち、胚の外層/内層特異的に発現する遺伝子についてツメガエル胚を用いてホールマウントハイブリダイゼーションを行い、候補を絞ることに成功した。一方、マウス胚の研究から、卵内で局在化して存在するHippo-Yap Pathwayの遺伝子群がマウス胚の内層と外層の分化に関与していることが知られている。そこでHippo Pathwayの構成因子(Mst1、Mst2、Lats1、Lats2、Yap1、Tead)をツメガエルでクローニングし解析した。これらの遺伝子はツメガエル卵では局在した発現をしておらず、マウス胚の胚体と胚体外を形成するメカニズムはツメガエルでは保存されていないことが明らかになった。また、Mst2は神経胚期に胚の造血領域に局在化して発現し、血球分化・細胞増殖のスイッチとして機能していることが明らかになった(Nejigane et al. 2013)。この研究により、マウス卵の胚体と胚体外をわける最初のシステムは目的のシステムでないことがわかった。また、ヒトiPS細胞の反応性の違いについては当初生体染色法を検討していたが、細胞へのダメージが大きく現在のところうまくいっていない。そこで、iPS細胞のコロニー数十個を中心部と周辺部に切り分けてサンプリングし、DNAアレイを用いて発現量に差があるものを抽出した。この結果、ほとんどの遺伝子の発現量に変化がないのにも関わらずNodal、Lefty、Nanogが周辺部に数十倍多く発現していることが明らかになった。この結果は当初予想したようにそもそもコロニーの中には微小環境による遺伝子発現の違いがあることが確認された。これらが均一な分化の妨げ、および可逆的な分化の原因になっていると考えられる。同一濃度のActivinによる2種類の内胚葉への分化メカニズムについては、aPKC, par1, par3, lgl2, numb, numb-like, wnt5b, crums3, prox1, hes3.1, notch-ICD, delta-like, grh3の過剰発現を行い、表層に発現するnodal2が原腸胚の内部にも発現するようになるかどうかをホールマウントin situ hybridization法により調べた。現在のところ、これらの遺伝子による明確なnodal2の発現の変化は見られていない。また、EMT関連遺伝子であるovo-like2に関してもクローニングを行い同様の実験を試みている。本年度は胚の内層に発現するotx2の遺伝子ネットワークに関する研究及び、本研究により明らかになった層特異的な発現を示すIGFBP遺伝子群の発現に関する論文発表行った。

外層特異的な発現を示すinsulin3の研究に関しては現在論文を投稿中である。ヒトiPS細胞が示す可逆的な分化メカニズムの解明については、ヒトiPS細胞をほぼ単一の内胚葉に不可逆的な分化させることに成功し、論文発表をおこなった。発生生物学、幹細胞同一な濃度のActivinによる2種類の内胚葉への分化メカニズムの解明についてはスクリーニングして得られた遺伝子には顕著な活性は認められなかったが、もう一つの戦略として計画していたApical-basalの極性形成に関わる遺伝子群のネッタイツメガエルホモログのクローニングが完了し、過剰発現の準備が整ったことである程度リカバリーできたことによる。ヒトiPS細胞が示す可逆的な分化のメカニズムの解明については比較研究が行えないことからNanogの解析が困難になったが、26年度に行うことを予定していた研究(3)の一部を前倒しして行え、分化の方向性の均一化を行うための新しい方法を開発できたことによる。同一な濃度のActivinによる2種類の内胚葉への分化メカニズムの解明の特異的遺伝子マーカーの収集についてはツメガエルのステップまでは順調に進んでいる。マウスの胚を用いた確認を予定していたが、概要にも記載したようにマウスと両生類でシステムが違うことが明らかになったため、ステージなどの検討を要するため中断している。ヒトiPS細胞の反応性の違いの原理解明については、生体染色法はアーティファクトが出やすかったため、外科的に細胞のコロニーを切り分けて遺伝子発現を比較する方法に変更した。物理的に引きはがすため細胞の運動による移動を阻止できるので生体染色法と遜色なく解析が行えた。DNAアレイを行って、発現量が大きく異なる遺伝子を見いだした。これ以外の遺伝子は顕著な差がみられないためこれらが反応性の違いを生み出す原因と考えられる。ヒトiPS細胞が示す可逆的な分化のメカニズムの解明については他の予備的研究から大きな差が見いだされたためほかの細胞を用いた検証は行っていない。その予備的研究とは25年度以降に予定していたヒトiPS細胞を内胚葉へ不可逆的に分化させる方法の開発である。24年度にこの予備的研究を始めたところ、Activin単独処理ではなく、Wntシグナルのアゴニストを適宜加えることにより、Nanogの発現を抑えて可逆的に分化させることができることを見いだした。この結果は現在論文を執筆中である。(1)についてはApical-basalの極性形成に関わる遺伝子群のネッタイツメガエルホモログの過剰発現を行い、これによる分化の方向性の変化をマーカー遺伝子により検出する。変化が観察された物については機能阻害などの詳細な解析を行う。(3)については25年度に一部達成できているので、これを発展させて論文作成などの研究発表を行う。(1)の「同一な濃度のActivinによる2種類の内胚葉への分化メカニズムの解明」および(2)の「ヒトiPS細胞が示す可逆的な分化のメカニズムの解明」については予定通りに研究を進める。(3)のヒト
巨大基数公理と関連するPκλ上のイデアルと無限組み合わせ論

(2)κがλineffableであることからは,κがλ^<<κ>ineffableであることは導かれない.(3)P_κλが弱い分割の性質をもつとき,次に上げる集合は弱い分割の性質をもつ:(4)以下のことを成り立たせる従来((a)Gitik,(b)Woodin)と異なる強制法を各々開発した:(b)κ上にκdenseなイデアルが存在する.(5)Stationary reflection(SR)について,以下のことを示した:(b)P_<ω1>λでκSRが成り立ちλ^<2κ>=λならば,κ上のclub filterは弱いcovering Propertyをもつ.(6)実数の基数不変量に関して以下の各々が成り立つモデルを強制法により構成した:(7)半順序集合に関する性質SEPについて以下を示した:(a)P(ω)についてSEPが成り立てば,non(Μ)=ω_1である.さらに□_<ω1>、を仮定すれば,P(ω)のalmost disjoint familyの最小サイズもω_1である.(b)P(ω)についてSEPが成り立つモデルと成り立たないモデルを強制法により構成できる.(2)κがλineffableであることからは,κがλ^<<κ>ineffableであることは導かれない.(3)P_κλが弱い分割の性質をもつとき,次に上げる集合は弱い分割の性質をもつ:(4)以下のことを成り立たせる従来((a)Gitik,(b)Woodin)と異なる強制法を各々開発した:(b)κ上にκdenseなイデアルが存在する.(5)Stationary reflection(SR)について,以下のことを示した:(b)P_<ω1>λでκSRが成り立ちλ^<2κ>=λならば,κ上のclub filterは弱いcovering Propertyをもつ.(6)実数の基数不変量に関して以下の各々が成り立つモデルを強制法により構成した:(7)半順序集合に関する性質SEPについて以下を示した:(a)P(ω)についてSEPが成り立てば,non(Μ)=ω_1である.さらに□_<ω1>、を仮定すれば,P(ω)のalmost disjoint familyの最小サイズもω_1である.(b)P(ω)についてSEPが成り立つモデルと成り立たないモデルを強制法により構成できる.(1)P_κλのineffabilityとpartition propertyに関して,λのcofinalityがκ未満の場合に条件つきではあるが重大な進展があった.λ^<<κ>=2^λのとき以下が成り立つ:(b)κがλineffableであることからは,κがλ^<<κ>ineffableであることは導かれない.(2)Club filterに関しては,超コンパクト基数をLevy collapseして得られる標準的なジェネリックモデルで成り立つ性質が,stationary reflectionから導かれることが示された.(b)P_<ω1>λでκstationary reflectionが成り立ちλ^<2κ>=λならば,κ上のclub filterは弱いcovering propertyをもつ.(3)実数の部分集合族の組み合わせ論に関しては,random realが付加されない強制法でσ-linkedと類似したものが考案された.(4)ブール代数の組み合わせ論と強制法に関しては,SEPというweak Freese-Nation Propertyより弱いprincipleに関して次のような結果が得られた:(a)P(ω)についてSEPが成り立てば,non-meagerな集合の最小サイズはN_1である.さらにω_1に関するsuquare principleを仮定すれば,P(ω)のalmost disjoint familyの最小サイズもN_1になる.これらは,weak Freese-Nation Propertyから導かれることが知られていた.(b)Cohen realを付加する強制法によるジェネリックモデルでは,P(ω)についてSEPが成り立つ.1.λ<λ^<<κ><2^λの場合のP_κλ-combinatoricsについて:λ=2^<δ^<<κ>>でP_κλ上のcompletely ineffableでない集合のなすイデアル(Iとする)が分割の性質(partition property)をもたないならば,λ_κδ上に分割の性質をもたない正規極大フィルターが存在することを明らかにした。次のことを用いている;(1){x∈P_κλ:x^^-≠2^<x∩δ^^^-^<<x∩k.>>}∈I(a^^-はaのorder typeを表す).2.弱い分割の性質をもたない集合の成すイデアルの特徴付けについて:完全な特徴付けは得られなかったが,標準的に定義される集合で,このイデアルに属さないものとして以下のものがあることが分かった。これは,このイデアルが非常に小さいことを示している.
光周波数コムを用いた磁気共鳴測定法の開発とバイオイメージングへの応用

本研究では、光を用いた磁気共鳴分光測定法を開発することを目標とする。それにより従来のマイクロ波を用いた磁気共鳴分光法に比べ数桁程度高い空間分解能をもたせ、最終的には細胞内分子動態や材料中の物性評価へ応用することを目指す。本年度は,昨年の開発をベースとして、均一サンプルからの磁気共鳴信号取得及びバイオイメージングへの応用を試みた。光源として用いる繰り返し周波数1GHz,中心波長800 nmのチタンサファイアレーザーを2つに分岐し、一方を2つの音響光変調器を用いて8.45MHzから8.55MHzの範囲で周波数変調した。光学遅延を調整したのちに2つのパルスを重ね合わせて所望の周波数変調が得られていることを確認した。また、非線形光学結晶へと照射することでパルス間の時空間的な重なりを確認し、有機分子のプロトンからの信号取得を試みた。しかしながらこれまでのところ再現性のよい信号は得られていない。一方で、バイオイメージングへの応用として、超短パルスレーザーを光源として用いたpump-probe型の時間領域振動分光イメージング法の開発も並行して実施した。約20 fsのパルス幅のチタンサファイアレーザーからの出力を2分岐し、パルス間の遅延をレゾナントスキャナを用いた光学系で高速に走査したのち顕微鏡下に静置したサンプルに照射し分子振動の時間領域測定を試みた。また、入射ビーム角をガルバノスキャナで高速に走査することで各点からの振動分光信号を取得し、顕微イメージングを実現した。当初の予定では2018年度に磁気共鳴信号の取得を予定していたが、十分な信号が得られていない。今後さらなる装置の安定化を行い信号取得を試みる。一方で、バイオイメージングのための装置開発は順調に進行し、分子の振動情報という別の物理量ではあるが、顕微鏡下での高速イメージング測定に成功した。本結果はそれ自身バイオイメージングの手法として興味深いものであったので、論文投稿(Journal of Raman spectroscopy誌)し、採択された。当初計画していたレーザーを用いた磁気共鳴信号の取得に至らなかったため研究期間を1年延長して研究を遂行する。2019年度はさらなる光源の安定化を行うとともに、別の測定手法も検討しつつ信号取得を目指す。また、条件検討のために強い信号を生じるサンプルの探索も同時に進める。また、2018年度に実施した振動分光情報を用いたバイオイメージングのさらなる高速化、高精度化も実施し、従来法を上回る高速振動分光イメージングの実現も目指して研究を推進する。本年度は,非線形光学過程を用いた磁気共鳴測定に向けた装置開発を行った.まず,光源として用いる繰り返し周波数1GHz,中心波長800 nmの2台のチタンサファイアレーザー(OFC1, OFC2)の周波数制御機構の開発を行った.CWレーザーを参照光として用い,CWレーザーとOFC1及びCWレーザーとOFC2間のビート信号を測定することで,CWレーザーを基準とするOFC1及びOFC2の発振周波数の測定を行う光学系を構築した.更に,2つのビート信号間の差周波を周波数混合回路を用いて生成することで,OFC1とOFC2間の発振周波数差(Δf)を測定した.次に,Δfを外部周波数標準に対して安定化するためにPhase-lock loop回路を作成した.測定したΔfが基準周波数と等しくなるようにOFCの励起光強度をフィードバック制御し,OFC1とOFC2の発振周波数を相対的に安定化した.光周波数コムの周波数安定性を見積もるために,2台の周波数コム間の干渉信号をフォトディテクターで検出し,デジタイザーで取得した.干渉信号のフーリエ変換によって見積もられた周波数コムの相対的な線幅は10 Hz以下であり,将来的に周波数コムを用いて磁気共鳴遷移を測定するのに十分な線幅を有していることが分かった.当初の予定通り、平成29年度には光磁気共鳴測定の為の光源及び光学系の開発を行った.2台のチタンサファイアレーザーを光源とし、それぞれの繰り返し周波数および相対的なCarrier envelop offset(CEO)周波数を、外部周波数標準を基準に安定化した.CWレーザーを参照光としてcomb1およびcomb2とのビート信号を測定し、その差周波信号を測定することで、CWレーザー周波数付近でのcomb1-comb2間の相対的な周波数を測定し、参照周波数と同じ周波数となるようにPhase-lock loop回路を用いてフィードバック制御を行った.光周波数コムの周波数安定性を見積もるために,2台の周波数コム間の干渉信号をフォトディテクターで検出し,デジタイザーで取得した.干渉信号のフーリエ変換によって見積もられた周波数コムの相対的な線幅は10 Hz以下であり,将来的に周波数コムを用いて磁気共鳴遷移を測定するのに十分な線幅を有していることが分かった.本研究では、光を用いた磁気共鳴分光測定法を開発することを目標とする。

光源として用いる繰り返し周波数1GHz,中心波長800 nmのチタンサファイアレーザーを2つに分岐し、一方を2つの音響光変調器を用いて8.45MHzから8.55MHzの範囲で周波数変調した。光学遅延を調整したのちに2つのパルスを重ね合わせて所望の周波数変調が得られていることを確認した。また、非線形光学結晶へと照射することでパルス間の時空間的な重なりを確認し、有機分子のプロトンからの信号取得を試みた。しかしながらこれまでのところ再現性のよい信号は得られていない。一方で、バイオイメージングへの応用として、超短パルスレーザーを光源として用いたpump-probe型の時間領域振動分光イメージング法の開発も並行して実施した。約20 fsのパルス幅のチタンサファイアレーザーからの出力を2分岐し、パルス間の遅延をレゾナントスキャナを用いた光学系で高速に走査したのち顕微鏡下に静置したサンプルに照射し分子振動の時間領域測定を試みた。また、入射ビーム角をガルバノスキャナで高速に走査することで各点からの振動分光信号を取得し、顕微イメージングを実現した。当初の予定では2018年度に磁気共鳴信号の取得を予定していたが、十分な信号が得られていない。今後さらなる装置の安定化を行い信号取得を試みる。一方で、バイオイメージングのための装置開発は順調に進行し、分子の振動情報という別の物理量ではあるが、顕微鏡下での高速イメージング測定に成功した。本結果はそれ自身バイオイメージングの手法として興味深いものであったので、論文投稿(Journal of Raman spectroscopy誌)し、採択された。次年度以降、今年度までに開発した光源を用いて光磁気共鳴測定へと挑戦する。まずは開発した光源を用いてデュアルコム分光測定が可能であることを、ルビジウム等の800 nm付近に吸収を有する原子、分子をサンプルとして実証する。得られたスペクトルの感度、分解能などを評価し、磁場印加によって誘起されるエネルギー準位の変化を測定するのに十分であるかを評価する。次に、サンプルに磁場を印加することで誘起される準位のエネルギー変化(磁気共鳴)をデュアルコム分光法によって精密測定することを目指す。サンプルを均一磁場中に保持するためにhalbach arrayを用いたサンプルホルダーの作製にも取り掛かる。当初計画していたレーザーを用いた磁気共鳴信号の取得に至らなかったため研究期間を1年延長して研究を遂行する。2019年度はさらなる光源の安定化を行うとともに、別の測定手法も検討しつつ信号取得を目指す。また、条件検討のために強い信号を生じるサンプルの探索も同時に進める。また、2018年度に実施した振動分光情報を用いたバイオイメージングのさらなる高速化、高精度化も実施し、従来法を上回る高速振動分光イメージングの実現も目指して研究を推進する。2018年度までの研究計画であったが、当初の予想に反し2018年度中の信号取得に至らなかったため、研究期間を2019年度まで延長して実施することとした。信号取得に向けた装置改良やサンプルの入手のために2019年度に180,927円を計上した。
近代京都の都市社会構造とその歴史的展開に関する研究

本年度はまず、近代京都の町共同体の社会構造分析と、町を基軸とした地域社会、都市全体の構造把握について、下京商業地域の有隣学区・塩竃町を対象とする分析をとりまとめた。既発表(『部落問題研究』191号)の町共同体の社会構造分析の視点を引き継ぎつつ、それを都市社会構造全体を把握する方法論へと昇華させることを試みた。また、近世都市史研究の既往の成果や下記に記す近世後期京都の史料分析から、近世(後期)近代の都市の展開を「伝統都市」論、また都市の比較類型からとらえる視点を得た。以上は、次年度早期に発の発表を目指す。なお、この成果の一部は、2012年3月に上海大学で行われた国際シンポジウムで口頭報告した。次に、都心部の梅忠町を素材に、17世紀半ば幕末期における同町の土地所有構造の展開と、18世紀半ば以降の町運営について検討し、京都では18世紀前半半ばに町人(家持)の入替と所有格差の拡大が確認されること、また町運営の担い手の検討から、居付家持を中核とする町運営が幕末期から明治初頭まで維持されていたことを明らかにした。既往の近世都市史研究の成果と合わせて、これまで明らかにしてきた近代の都市構造に続く近世後期明治初頭における都市の基礎構造について一定の見通しを得た。さらに、近世以降、同町で圧倒的な位置を占めるようになる永楽屋(細辻家)の同家の土地集積過程や、それと並行する町内・周辺地域への別家関係の展開について検討し、同家が町内で圧倒的地位を得た後も、一貫して町運営に関与し続けていたという事実を得た。この成果をもとに、個別の家経営と町・地域との関係について検討を進めた。以上の成果は、早期に原稿化を目指す。本課題は、これまで政治史・行政的視点から論じられてきた近代都市史の分野において、京都を主たるフィールドに、一次史料の綿密な分析に立脚しつつ、都市地域社会の実態、及び諸階層の社会的諸関係の把握を通じて、近代都市社会を構造的に把握することを目的としている。本年度は、まず、これまでの研究成果として、近世近代京都における町共同体を軸とする都市構造の展開に関する報告を行った。これまで自身が行ってきた近代町共同体の構造分析、及び近世都市史研究における成果をベースに、居付家持(町内居住の土地所有者)を中核とする町の構造が、近世中後期大正中後期京都の都市構造の基底にあった、及び大正中後期以降にそうした構造が動揺し、再編することを指摘した。以上により、近世近代京都における都市構造の歴史的展開に関する大枠をスケッチした。また、近代京都における町共同体の構造に関する論文を発表した。ここでは、西陣地域の妙蓮寺前町を具体的な素材とし、その社会=空間的特質、町運営・財政の体制について検討した。この検討を通じて、居付家持(町内居住の土地所有者)を中核とする近世以来の構造を強固に保持する近代京都の町共同体の特質に関する基礎的理解を示した。さらに、近世近代移行期の都市地域社会の動向を検討する素材として、町有文書を中心に史料を収集し、そのうち特に、幕末期京都における施行に関する史料(『仁風集覧』)の翻刻と読解を進めた。来年度以降も引き続き分析を進める予定である。これらの分析と合わせて、近代・近世都市史を中心とする文献を収集し、先行研究の整理を進めた。本年度は特に、近世都市社会近代都市社会への展開・移行という側面に着目して読み込み・整理を行った。来年度以降も引き続き先行研究の整理を進めていく。本年度は、まず、自身の研究の基盤となる研究史の理解・整理について、近世都市史、近代都市史を中心とする文献を収集し、その読み込みと整理を進めた。このうち、近年の近世都市(社会)史研究の成果を見据えつつ、新たな近代都市史研究の方法を実証的に提起している広川禎秀編『近代大阪の地域と社会変動』(部落問題研究所、2009年6月刊)について、書評を発表した。次年度に、自身の実証分析の成果に引き付けながら、研究史の総括的整理を行う。また、昨年度に引き続き、近世後期近代京都の都市地域社会の動向を示す一次史料の所在確認・収集作業を進めた。本年度は、近代京都の都市構造を規定する一要因としての産業構造の具体像を示す史料にも範囲を広げ、特に家文書の所在確認作業を重点的に行った。このうち、京都市街中心部で木綿商を営み、町・学区の名誉職も歴任する家に残された『中田家文書』(京都府立総合資料館蔵)について、複写・翻刻と分析作業を進めた。同史料は、明治35年に結成された京都木綿商京盛会組合の事務日誌・議事録を網羅的に含んでおり、同会の活動の具体相や構成員の存在形態、さらには明治後期京都の地域社会において、地縁的共同体とは異なる位相で展開する職縁的共同体が果たした役割が明らかになりつつある。以上の検討は、これまで自身が行ってきた町共同体の分析を軸とする地域社会構造分析の成果と組み合わせることにより、近代京都の地域社会をより総体的に把握することが可能になると思われる。次年度にその分析成果をとりまとめる。

既発表(『部落問題研究』191号)の町共同体の社会構造分析の視点を引き継ぎつつ、それを都市社会構造全体を把握する方法論へと昇華させることを試みた。また、近世都市史研究の既往の成果や下記に記す近世後期京都の史料分析から、近世(後期)近代の都市の展開を「伝統都市」論、また都市の比較類型からとらえる視点を得た。以上は、次年度早期に発の発表を目指す。なお、この成果の一部は、2012年3月に上海大学で行われた国際シンポジウムで口頭報告した。次に、都心部の梅忠町を素材に、17世紀半ば幕末期における同町の土地所有構造の展開と、18世紀半ば以降の町運営について検討し、京都では18世紀前半半ばに町人(家持)の入替と所有格差の拡大が確認されること、また町運営の担い手の検討から、居付家持を中核とする町運営が幕末期から明治初頭まで維持されていたことを明らかにした。既往の近世都市史研究の成果と合わせて、これまで明らかにしてきた近代の都市構造に続く近世後期明治初頭における都市の基礎構造について一定の見通しを得た。さらに、近世以降、同町で圧倒的な位置を占めるようになる永楽屋(細辻家)の同家の土地集積過程や、それと並行する町内・周辺地域への別家関係の展開について検討し、同家が町内で圧倒的地位を得た後も、一貫して町運営に関与し続けていたという事実を得た。この成果をもとに、個別の家経営と町・地域との関係について検討を進めた。以上の成果は、早期に原稿化を目指す。