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主観的ゲーム理論を用いた公共事業を巡る認識体系と社会的コンフリクトに関する研究

公共事業を巡る多様な認識体系を想定したコミュニケーション過程を分析するための「主観的ゲームモデル」を構築し,関係主体間の認識の不一致に起因する社会的コンフリクトのメカニズムを理論的に明らかにした.さらに,公的討議の内容や構造を可視化し,認識の不一致を検証するための方法論を開発した.最後に,認識の不一致に起因する社会的コンフリクトを緩和するための方策やガバナンス構造を提案した.公共事業を巡る多様な認識体系を想定したコミュニケーション過程を分析するための「主観的ゲームモデル」を構築し,関係主体間の認識の不一致に起因する社会的コンフリクトのメカニズムを理論的に明らかにした.さらに,公的討議の内容や構造を可視化し,認識の不一致を検証するための方法論を開発した.最後に,認識の不一致に起因する社会的コンフリクトを緩和するための方策やガバナンス構造を提案した.本年度は,公共事業を巡る多様な認識体系を想定したコミュニケーション過程を分析するための「主観的ゲームモデル」を構築し,関係主体間の認識の不一致に起因する社会的コンフリクトのメカニズムを理論的に分析した.さらに,公共プロジェクトを対象とした公的討議過程における認識の不一致問題を検証するためのプロトコル分析を実施し,次年度以降の実証分析のための方法論を検討した.1)公共プロジェクトに関して異なる認識体系を有する行政と住民間のコミュニケーション過程を主観的ゲームとして記述し,認識体系の違いに起因する社会的コンフリクトや住民の行政に対する不信頼を緩和するための方策として,第三者委員会による評価の有効性と課題について理論的に検討した.その結果,第3者委員会を素朴に導入し,その評価結果を公開するだけでは,一部の委員による戦略的発言によって議論が形骸化するという潜在的可能性があることを示した.その上で,第3者評価を通じて行政と住民間の信頼形成を促進する上では,第3者委員会の討論過程において,発言に一定の制約を設けるようなコミュニケーション・ルールを導入することにより,言語体系の共有化を図ることが重要であることを理論的に指摘した.2)公共プロジェクトを対象とした討論過程のプロトコル分析を通じて,討論参加者間の認識の不一致を検証するための方法論を提案した.討論参加者の発言をファセット理論に基づいて分類することによって,参加者間の認識の不一致や意見対立状況,および討論過程における会話パターンを明確化できることを示した本年度は,昨年度の理論的・実証的研究によって得られた分析結果を踏まえて,公共事業を対象とした公的討議の内容や構造を可視化するための方法論の精緻化を検討した.この目的の下,言語学における最新の知見(コーパス言語学)を応用し,公的討議における論点の抽出,討議参加者間の発話類似度を検証するための方法論を提案した.その上で,公共事業の是非を巡って関係者間で協議を執り行った実際の事例を対象として,提案した方法論の適用可能性を確認した.さらに,本事例分析を通じて,討議参加者間のコンフリクトが大きいほど,その発話類似度が低くなること,参加者の意見の類型が存在すること,全参加者間の意見の一致度が低くなるほど,発話類似度の分散が高くなることが確認された.次に,公共事業の是非を巡る議論実験を実施し,議論の内容と実験参加者の意見の変化についての関連性を実証的に検証した.実験参加者として大学生を選定した.この実験では,実験参加者がペアとなり,いくつかの公共事業の是非について対面形式で討議を行ってもらった。そして,議論の内容についてプロトコル分析を実施するとともに,実験参加者の議題に対する実験前後の意見の変化を測定し,プロトコル分析の結果との関連性を検証した.その結果,議論において,協調的発話と葛藤的発話の頻度がともに高いほど,また,参加者の沈黙が少ないほど,意見の変化が高くなる傾向が確認され,公的討議と人々の意見の変化についての基礎的知見を得ることが出来た.本年度は,前年度までに行った理論的・実証的検討を踏まえて,認識の不一致に起因する社会的コンフリクトを緩和するための方策やガバナンス構造について総合的に検討した.前年度までに検討した主観的ゲーム理論を用いて,地域における信頼形成と社会的学習のメカニズムをモデル化,分析し,地域における信頼と学習行動を同時に促進するための方策について理論的に検討した.その結果,地域主体間の言語体系の相違に起因して,信頼形成と社会的学習との間に制度的外部性が存在し,そのため,社会的学習を促進するための方策が地域における信頼形成を阻害する可能性が存在することを理論的に指摘した.さらに,そうした外部性を抑制し,信頼形成と社会的学習を促進するための方策として,信頼と学習に関わる立証過程の分離,地域における寛容性,成功経験の共有化,の重要性を指摘した.また,政治経済学における「離脱」と「発言」概念に着目し,多様な認識体系が存在する中で,いかにして認識的な正当性を確保すべきかについて理論的な検討を行った,具体的には,地域公共財供給における離脱と発言の構造をモデル化し,地域主体による離脱の可能性が,その発言行動に及ぼす影響を分析した.その結果,地域主体間で離脱可能性の非対称性が存在する場合,彼らの発言行動にも歪みが生じ,望ましい社会的意思決定がなされなくなる可能性が示された.そして,そうした事態を緩和するためには,地域主体の離脱の可能性を考慮した上で,発言の正当性を考量することが重要であることを指摘した.
コアレス地盤調査法の開発とデジタル地盤工学への挑戦

本研究は,現地で地盤をX線CTスキャンし,得られたCT画像をもとに画像解析,数値解析やCT画像を3Dプリントしたクローン供試体による疑似的な土質試験から多様な工学特性を評価することを目的としている.本研究では,原位置地盤内でコアをX線CTスキャンする「原位置デジタルサンプリング法」の開発と,得られたCT画像をもとに地盤の工学特性を評価する一連の解析手法および土質試験法の確立をめざしている.実際のコアの採取が不要で,デジタルデータを利用したコアレス地盤調査法として「デジタル地盤工学」の試みに挑戦するものである.本研究課題は、従来の地盤調査法では原位置地盤からコアを採取し、各種試験を実施していたのに対し、現地で地盤をX線CTスキャンし、CT画像上で可視化されるデジタルな地盤試料、いわばデジタルコアを作製し、デジタルコアの画像解析や数値解析、デジタルコアを3Dプリントしたクローン供試体による疑似的な土質試験から多様な工学特性を評価する手法の確立を目指したものである。現代の科学技術を駆使した時機を得たテーマであり、高い学術的価値と独創性が認められる。また、社会的波及効果も大きく、他分野への応用を含む有用性に富むものと評価される。チャレンジングな内容だけに、研究の遂行に当たっては様々な課題が想定されるが、実際のコアの採取が不要で、デジタルデータを利用したコアレス地盤調査法に基づく「デジタル地盤工学」に資する成果が期待される。本研究は,現地で地盤をX線CTスキャンし,得られたCT画像をもとに画像解析,数値解析やCT画像を3Dプリントしたクローン供試体による疑似的な土質試験から多様な工学特性を評価することを目的としている.本研究では,原位置地盤内でコアをX線CTスキャンする「原位置デジタルサンプリング法」の開発と,得られたCT画像をもとに地盤の工学特性を評価する一連の解析手法および土質試験法の確立をめざしている.実際のコアの採取が不要で,デジタルデータを利用したコアレス地盤調査法として「デジタル地盤工学」の試みに挑戦するものである.
中原官話汾河方言群音韻史の研究

(1)中原官話汾河方言群に属する陝西省韓城方言は、鼻音韻尾*-n、*-mの区別を体系的に保存するなど保守的な性格が濃厚で、汾河方言群音韻史の鍵となる方言の一つである。この方言に関する調査報告書『韓城方言調査研究』を徐鵬彪氏とともに執筆した。(2)韓城、霍州、臨汾、新絳、翼城、合陽、万栄七方言から汾河方言群祖語を再構し、その音韻史的意義、方法論上の問題点等について考察した。そしてその結果を『中原官話汾河片音韻史研究』(初稿)にまとめた。(1)『韓城方言調査研究』(中国語で執筆)。海外共同研究者・Xing向東陝西師範大学教授との共著である本書は本研究課題の主要な成果のひとつとなる予定である。本年度、私自身が担当する部分(音韻、語彙部分)は初稿は完成した。三月下旬に十日間かけて、Xing向東教授と最終的なチェックも行った。同音字表は、これまでに発表されている汾河片方言の同音字表の中でも、最も詳細なものになっていると思う。収録語彙数は少なくとも4000語。Xing向東教授が担当する文法部分も2014年度前半には完成の予定である。文法部分についても、私が調査した例文が多く使われている。Xing向東教授の著書『合陽方言調査研究』と並び、汾河方言群の調査報告としては、もっとも詳しいものとなろう。研究期間内に正式出版できる可能性がある。(2)もう一つの主要な成果として予定されている『中原官話汾河片音韻史研究』(中国語で執筆)については全書の初稿を完成させた。汾河方言群祖語を再構し、各方言への変化過程を跡づけたばかりでなく、中国語方言音韻史に比較方法(comparative method)を適用する場合の方法論的諸問題についても詳しく論じた。『韓城方言調査研究』同様、こちらも研究期間内に正式出版までもっていくことができる可能性がある。(3)以上のように研究は当初の予定を上回るスピードで進んでいる。時間的に余裕ができたので、『中原官話汾河片音韻史研究』において再構した汾河方言群祖語の官話音韻史における位置づけをより一層明らかにすべく、江淮官話に属する桐城方言の調査を行い、汾河方言群と比較することにした。平成24年度の主たる目標は、(1)陝西省韓城方言の調査および(2)『韓城方言調査研究』の執筆であった。韓城方言については平成19年以降断続的に調査をかさねてきていることもあり、平成25年3月平成25年4月の調査により、調査を完了した。以上のデータをもとに、本研究課題の主要な目標のひとつである、陝西師範大学XING向東教授との共著『韓城方言調査研究』の音韻部分、語彙部分の執筆を、平成24年10月以降に進め、私が担当する部分はほぼ完成に近づいている。音韻体系の確定、トーンサンディの記述、同音字表の作成、4000語前後の語彙項目などである。平成24年度10月14日以前は勤務校の外国派遣研究員として中国広東省潮州市に滞在し、研究課題「びん北祖語の再構」に取り組んでいたが、帰国後の時間で、おおむね本研究課題の今年度の目標を達成することができたと思う。ただし、公刊された研究成果は今のところまだなく、このことを遺憾とする。本研究課題では二冊の著書、『韓城方言調査研究』と『中原官話汾河片音韻史研究』を研究成果として発表することを目標としている。まず『韓城方言調査報告』について述べる。本書は陝西省韓城方言を詳細に記述することを目標としている。本書の推敲(主として方言データのチェック)が本年度の主たる研究内容であった。本書は、海外研究協力者、Xing向東陝西師範大学教授との共著である。本年度、12月19日から12月30日まで陝西師範大学においてXing教授とともに私が担当する音韻と語彙の部分については原稿を完全に完成させることができた。Xing教授が担当する文法関連部分も完成に近づいている。本書は中国の中華書局から「陝西方言重点調査研究」シリーズの一冊として出版する予定であるが、研究期間の2016年3月31日までに正式に出版したい。次に『中原官話汾河片音韻史研究』について述べる。こちらは私の単著である。本書は韓城、合陽、霍州、臨汾、翼城、万栄、新絳、以上七地点の方言のデータから、汾河方言群祖語を再構し、この方言群の音韻史を跡づけることを目的としている。本書についても初稿はすでに完成済みである。ただし本年度は『韓城方言調査報告』に注力したため、本書についてはあまり執筆を進めることはできなかった。ただし方法論の部分に関しては、汪鋒北京大学准教授、William Baxterミシガン大学教授らと突っ込んだ議論を行った。その成果も反映させつつ、本書を完成させ本研究課題を締めくくるのが最終年度(平成27年度)の目標である。『韓城方言調査報告』と同様、「陝西方言重点調査研究」シリーズの一冊として中華書局から出版する予定である。

本研究課題は1中原官話汾河方言群に属する陝西省韓城方言と山西省霍州方言のデータを収集する;2韓城、合陽、霍州、洪洞、臨汾5方言のデータから中原官話汾河方言群祖語を再構し、祖語から現代汾河方言群への音韻変化を跡づける;3汾河方言群祖語の官話音韻史上の位置づけを考察する;4汾河方言群音韻史を例に中国語方言音韻史の方法論に関する諸問題を検討する、以上四点を目的とし、『韓城方言調査研究』(著書)および『中原官話汾河片音韻史研究』(著書)によりその成果を公表することを予想される研究成果とした。従来、中古音との比較に終始した中国語方言音韻史研究に疑義を呈し、オーソドックスなcomarative methodが中国語諸方言に対しても適用可能であり、またより妥当な音韻史を描き出すことができることを示すことにより、今後の中国語方言音韻史研究に新局面を開くことを、中原官話汾河片を例に目指したのである。最終年度平成27年度は、主として『韓城方言調査研究』および『中原官話汾河片音韻史研究』の執筆を進めた。『韓城方言調査研究』については文法関連の執筆を徐鵬彪氏(陝西師範大学)に依頼し、初稿を完成させ、出版先の中華書局(北京)に提出した。平成28年1月に初校の校正を終わらせ、出版に向けた最終プロセスが進行中であり、平成28年(2016年)中には正式に出版される見込みである。『中原官話汾河片音韻史研究』については取り上げる地点に翼城、新絳、万栄方言のデータを加え、洪洞方言のデータを省くことにした。また晋語呂梁片方言のデータと比較する必要が研究の過程で明らかとなったため、柳林方言の調査を行った。初稿は完成し、方言データの最終的なチェックを行っている段階にある。上記3、4についてもこの初稿に含まれている。現在の予定では、北京大学関係の出版社から出版することになっている。(1)中原官話汾河方言群に属する陝西省韓城方言は、鼻音韻尾*-n、*-mの区別を体系的に保存するなど保守的な性格が濃厚で、汾河方言群音韻史の鍵となる方言の一つである。この方言に関する調査報告書『韓城方言調査研究』を徐鵬彪氏とともに執筆した。(2)韓城、霍州、臨汾、新絳、翼城、合陽、万栄七方言から汾河方言群祖語を再構し、その音韻史的意義、方法論上の問題点等について考察した。そしてその結果を『中原官話汾河片音韻史研究』(初稿)にまとめた。研究成果として予定している二冊の著書のうち『韓城方言調査研究』は出版社に原稿を送付できる状態に限りなく近く、もう一冊の『中原官話汾河片音韻史研究』もすでに初稿は完成済みで、研究期間内に最終的に完成させることに大きな問題はない。そのため以上のように判断した。中国語方言学本平成27年度は『中原官話汾河片音韻史研究』を完成させることが目標である。8月に集中的に執筆を行う。方法論を論ずる部分で必要となる安徽省桐城方言の調査を、可能であれば行いたい。本研究課題の予想される研究成果は(1)『韓城方言調査研究』、(2)『中原官話汾河片音韻史研究』の二冊である。(1)については計画通り、平成25年度にほぼ初稿を完成させることができた。(2)については、当初の計画では平成27年度に初稿を完成させることになっていたが、平成25年度内に初稿を完成させることができた。計画していた方言の現地調査も、韓城方言については終了した。このように本研究課題は、明らかに当初の計画以上に進展している。「研究実績の概要」に記した通り、申請調書に記した通りのスケジュールで研究は進んでいる。申請調書には平成24年度秋に行われる日本中国語学会において本研究課題にかかる成果を報告するとも記した。
養老院・老人ホームの形成過程と処遇の発展

老人ホームに関する歴史的研究の不十分さやたち遅れは、歴史研究における比較研究はもとより、歴史的資料の発掘,保存,公開の面で大変大きなたち遅れがある。このような事情から、本研究の第1年度の昭和61年度は、歴史的資料(原資料)の発掘に力点を注いだ。その結果・大阪養老院,神戸養老院,京都養老院,報恩積善会,岩手養老院の他に大勧進養育院(長野,現在の尚和寮)に明治16年以降の事業報告書が、府中静和寮(広島)に主に戦後の日誌,金銭出納帳,処遇記録等が保存されていることがわかった。この結果、明治,大正期に創設され、今日なお大きな役割を果している老人ホームの創設過程などを明らかにすることが、ある程度可能な資料が発掘できたことになる。これら資料発掘と資料整理の過程で(十分な分析が行えるところにまでは至っていないが)、養老院の処遇=生活援助の内容や水準について今日でも、きわめて劣悪で水準が低く否定的評価しか行われていないが、いくつかの養老院の食住の生活水準や余暇時間の過し方については、決して一般の人々の水準にくらべてひどく低いということではなく、処遇方法やその課題についても、今日の考え方からして大変に低い水準にあるものとはいえない状態であったことがわかってきた。むしろ今日も参考にすべき知見や方法上の原則について、原初的にではあるが、すでに試みられつつあったことも明らかになってきた。ただ公的制度化の遅れから、戦前期は私人や宗教家の努力で開拓されてきた分野であっただけに、それら成果の組織的継承の弱点が、戦前から今日へと発展させ得なかったものと考えられる。さらに養老院経営についても、個別施設による違いはあるが、公的補助への大きな期待を持ちながらも、慈善興業(音楽会など),後援会,目的寄附など独自の経営努力の中で、運営してきた熱意と創意,開拓性ある経営が多くの施設で行われてきたことも判明してきた。
酒種のパン生地発酵特性とその微生物生態学的研究

米を原料としたわが国独特のパン種である酒種のパン生地発酵性が、その培養条件によってどのような影響を受けるかを解明し、またその培養過程における各種微生物の変遷とパン種としての発酵力の変動との関連性を検討した。まず、酒種の原料である麹、炊飯米、水を混合し、25°Cで培養すると、培養初期に生酸菌の増殖によってpHが低下し、これにともなって雑菌の繁殖が抑制され、培養後期には発酵性酵母がほぼ純粋に増殖することが明らかとなった。また、培養当初から乳酸を添加することによって雑菌の増殖を最小限にとどめ、酵母の増殖を促進させることができた。麹に由来する野生酵母を集積した一番種を順次掛け継いで、二、三、四番種を培養し、それぞれの生地発酵力を比較した結果、四番種が最大の酵母密度をもち、また最大のパン生地発酵力を有することを明らかにした。一方、麹、炊飯米、水の混合物に適量の乳酸と純粋培養した清酒酵母を加え、1520°Cで培養することによって発酵力が強く、かつ安定性にすぐれた酒種を調製することができた。さらに、この速醸酒種の種酵母としては清酒酵母が最適であることを明らかにした。また、パン種としての実用的見地から、酒種の低温下での貯蔵性を検討した結果、4°Cで約1週間の貯蔵後でも最初の7080%の生地発酵力が保持されており、限定された条件下で酒種を貯蔵すれば充分にパン種として使用できることを明らかにした。また、一番種の培養過程中の酵母菌の消長を調べた結果、培養開始後34日で最大菌数を示した野生酵母は以後徐々に減少し、代わりに発酵力の強いサッカロミセス属酵母が次第に増加し、培養後期には同酵母が主体を占めることが明らかとなった。1.酒種の基本となる一番種を25°Cで培養し、その培養過程における微生物の変遷を追跡した。培養初期に約10^9/ml存在した生酸菌および一般細菌は、時間の経過とともに徐々に減少し、これに対応して初め少数であった酵母が増加し始め、34日後には10^810^9/mlに達した。これに対して、あらかじめ乳酸を添加した一番種においては、培養初期における細菌の減少速度が大きく、45日後では細菌はほとんど消失し、ほぼ純粋に酵母のみが存在した。このように、乳酸は一番種の培養において雑菌の繁殖を抑制し、酵母の増殖を促進する効果をもつことを明らかにした。2.TTC重層法によって一番種中に出現する酵母を調べた結果、培養34日後に最大菌数を示した野性酵母(白色コロニー)は時間の経過とともに減少し、それに代わって発酵力の強いサッカロミセス属酵母(ピンクまたは赤色コロニー)が次第に増加し、培養後期には同酵母が大勢を占めることが明らかとなった。3.熟成した一番種を飯、麹、水の混合物に加え二番種とし、これを順次掛け継いで三番種、四番種を調整し、それぞれの培養時間と酵母菌数および生地発酵力との相関関係を検討した。その結果、一番種から四番種に掛け継ぐにしたがって酵母菌数は増加し、最大の酵母密度をもつ四番種のパン生地発酵力がもっとも優れていることを明らかにした。4.酒種の低温での貯蔵性を知るため、4°Cで一定期間保持した酒種(四番種)の生地発酵力、酵母菌数の変化を検討した。その結果、貯蔵期間が長くなるにしたがって酵母菌数が減少するものの、生地発酵力は一週間の貯蔵でも最初の7080%が保持されており、パン種として低温貯蔵が可能であることを見出した。

(1)酒種のパン生地発酵力が、種酵母の種類によってどのような影響を受けるかを検討した結果、清酒酵母(協会酵母)を種酵母として培養した酒種が、パン酵母、ブドウ酒酵母、ビ-ル酵母を用いた酒種よりもすぐれた液内発酵力および生地膨張力をもつことを明らかにした。また、供試清酒酵母5株間には発酵能に有意の差は認められなかった。(2)清酒酵母(協会7号)を種酵母として、1525°Cの各温度で培養した酒種の発酵力は、その培養温度によって著しい影響を受けた。すなわち、2030°Cで短期間培養した酒種よりも、1015°Cで57日間培養したものの方が液内発酵力および生地膨張力が大きく、低温下で培養した酒種が、その発酵力および安定性にすぐれていることを明らかにした。(3)酒種の低温下での貯蔵性は、パン種としての実用的見地から重要であるので、完成した酒種を4°Cで貯蔵し、その発酵力と生菌数の経時的変化を追跡した。その結果、原料麹の品質の差異が酒種の発酵力に多少の影響を与えるものの、57日間の低温貯蔵では、酵母の生菌数には大きな変化はなく、また、発酵力も2030%の減少がみられたにすぎなかった。したがって、酒種の低温貯蔵はその発酵力維持のために有効であることが判明した。(4)種酵母無添加の速醸系酒種(乳酸添加種)の培養経過にともなう微生物相の変化を調べた結果、乳酸の添加量が多くなるほど生酸菌および一般細菌の増殖は抑制され、培養時間57日目にそれらの生菌数は著しく減少するが、それに対応してTTC還元性の比較的強い酵母が増加し始め、7日以降になると酒種中の微生物はほとんど酵母菌のみで占められることが明らかになった。
低カルシウム培養液を用いた新しい網膜色素上皮細胞の培養方法の確立

1)牛胎児血清の濃度に関する結果。2)低カルシウム下での網膜色素上皮細胞の培養結果上記の培養液ではヒト網膜色素上皮細胞は0.1mMのカルシウム下では培養可能で、細胞は増殖してconfluentになると浮遊してきた。この浮遊してきた細胞を別の培養皿に移すと、しばらくは培養皿に付着して増殖しconfluentになるとまた浮遊してきた。つまりトリプシンなどを使わなくても継代が可能であった。0.9mMでは細胞は培養皿に付着して生育し、浮遊しなかった。ニワトリ胚網膜色素上皮細胞は0.1mMの低カルシウム下では増殖不可能で、1.8mMとかなりの濃度を必要とした。以上よりヒト網膜色素上皮細胞は0.1mMカルシウム下で、無血清培養は不可能であったが1%にまで牛胎児血清の濃度を落とすことができ、トリプシンを使用なくても継代できた。ニワトリ胚網膜色素上皮細胞は同条件では不可能で、網膜色素上皮細胞の培養に関しては種差が存在することが明らかとなった。
基本群を基にした作用素環とカントール極小系の研究

本年度は,交付申請遺書の研究実施計画で記載したように単純stably projectionless C*-環の研究を行った.Stably projectionless C*-環とは無限次元可分なヒルベルト空間上のコンパクト作用素全体のなすC*-環とのテンソル積をとっても零元以外に射影を持たないC*-環である.特にこのC*-環は単位元を持たないC*-環である.作用素環論の研究では射影が重要な役割を果たしてきた.そのために単純stably projectionless C*-環の構造や分類理論に対してはよくわかっていないことが多く未開拓な研究対象である.交付申請書においてWと呼ばれる単純stably projectionless C*-環のトレイススケーリング自己同型写像の外部共役での分類を目標の一つに挙げたが,残念ながら達成できなかった.トレイススケーリング自己同型写像が, Rohlin性という強い性質を持つことを示すことはできた.σ-単位的なC*-環への有限群作用に対してRohlin性を導入していくつかの研究成果を得た.これは,泉による単位元を持ったC*-環での研究をstably projectionless C*-環を含む単位元を持たないC*-環に拡張したものである.特に, WのRohlin性を持った有限群作用は共役の意味で一意であるという研究成果を得た.また、特別なlnductive limit型作用に対しては単純な不変量で共役や外部共役の意味で分類できることを示した.(抄録なし)本年度は,単純stably projectionless C*-環の研究を中心に行った.Stably prolectionless C*-環とは無限次元可分なヒルベルト空間上のコンパクト作用素全体のなすC*-環とのテンソル積をとっても零元以外に射影を持たないC*-環である.特にこのC*-環は単位元をもたないC*-環である.作用素環論の研究では射影が重要な役割を果たしてきた.そのために単純stably prolectionless C*-環の構造や分類理論に対してはよくわかっていないことが多く未開拓な対象である.松井と佐藤によって単位元を持つ可分な核型無限次元単純C*-環でトレイス状態の空間が有限個の端点しか持たない場合には,strict comparisonという性質がJiang-Su環を吸収するという性質を導くということが示された.私は,Kirchbergによって提唱された中心列C*-環を用いることによって松井と佐藤の議論が単位元を持たないこのクラスのC*-環に対しても成り立つことを示した.本年度は,交付申請遺書の研究実施計画で記載したように単純stably projectionless C*-環の研究を行った.Stably projectionless C*-環とは無限次元可分なヒルベルト空間上のコンパクト作用素全体のなすC*-環とのテンソル積をとっても零元以外に射影を持たないC*-環である.特にこのC*-環は単位元を持たないC*-環である.作用素環論の研究では射影が重要な役割を果たしてきた.そのために単純stably projectionless C*-環の構造や分類理論に対してはよくわかっていないことが多く未開拓な研究対象である.交付申請書においてWと呼ばれる単純stably projectionless C*-環のトレイススケーリング自己同型写像の外部共役での分類を目標の一つに挙げたが,残念ながら達成できなかった.トレイススケーリング自己同型写像が, Rohlin性という強い性質を持つことを示すことはできた.σ-単位的なC*-環への有限群作用に対してRohlin性を導入していくつかの研究成果を得た.これは,泉による単位元を持ったC*-環での研究をstably projectionless C*-環を含む単位元を持たないC*-環に拡張したものである.特に, WのRohlin性を持った有限群作用は共役の意味で一意であるという研究成果を得た.また、特別なlnductive limit型作用に対しては単純な不変量で共役や外部共役の意味で分類できることを示した.広いクラスの単純stably projectionless C*-環のPicard群を決定することができ,松井と佐藤による定理もstably projectionless C*-環を含む形で一般化することができたので今年度の研究目標を達成することができた.単純stably projectionless C*-環のトレイススケーリング作用の研究を中心に考える.特にクンツ環と関連して重要である単純stably projectionless C*-環のトレイススケーリング作用の分類を目標とする.(抄録なし)
東日本大震災による精神的ストレスが心血管疾患患者の予後に及ぼす影響を評価する研究

我々は第二次東北慢性心不全登録研究に登録された心血管疾患症例において、東日本大震災による心的外傷ストレス障害(post-traumatic stress disorder;PTSD)の判定率及びPTSDの予後との関連を調べた。PTSDの判定率は14.7%であった。女性、津波の直接被害、経済的困窮、不眠薬の震災前からの使用がPTSDと関連していた。PTSDと判定された症例は中央値2年の追跡期間において有意に全死亡、心筋梗塞、脳梗塞・出血、心不全入院の複合イベントが多く認めた(18.5% vs. 15.0%, P=0.0035)PTSD合併は心血管疾患の予後不良と有意な関連を認めた。東日本大震災はマグニチュード9.0の巨大地震であり、東北地方に甚大な被害をもたらした。震災がヒトに心的外傷後ストレス障害(p ost-traumatic stress disorder, PTSD)を与えることが、1995年1月17日発生した阪神淡路大震災の被災者を対象にISE-R(Impact of Event Scale-Revised)形式のアンケート調査した研究で報告されている。(J Nerv Ment Dis 2002;190:175-182)PTSDは突然の衝撃的出来事を経験することによって生じる特徴的な精神障害であり、再体験(侵入)、回避、過覚醒を主要な症状とする。東日本大震災のような突然の衝撃的出来事を経験することによりPTSDを発症した例は多数存在すると予想されるるが、データは十分蓄積されていない。死亡脱落例を除いた7502名の患者さんにアンケートを依頼した。2014年3月末までに4503名(60%)がアンケートに回答した。現在4503名のアンケートデータをクリーニングしデータベースに入力中である。またH23年度、H24年度のアンケートデータを解析し、両年度のアンケートに対して回答の得られた4514例においてPTSDを疑う症例は11.6%から15.5%に増加していたことが判明した。またPTSD疑い症例は女性の割合が多いことが判明した(PTSD+:40%, PTSD-:28%)。今後心血管疾患重症度や予後との比較を検討する予定である。PTSDは突然の衝撃的出来事を経験することによって生じる特徴的な精神障害であり、再体験(侵入)、回避、過覚醒を主要な症状とする。東日本大震災のような突然の衝撃的出来事を経験することによりPTSDを発症した例は多数存在すると予想されるが、その実態やPTSDの心血管疾患症例の予後に対する影響度は未だ十分に研究されていない。また、自身の受傷や入院・近親者の死亡・不眠・失職・経済的困窮などの精神的ストレスが心血管疾患患者の予後に影響を与えるかどうか検討は行われていない。そのため2006年から東北大学循環器内科と関連24病院に通院中の10,219例が登録された心血管疾患症例の大規模コホート研究、第二次東北慢性心不全登録研究(Chronic Heart Failure and Registry in the Tohoku District-2, CHART-2研究)参加症例に被災の経験とPTSDの有無についてアンケートを行った。死亡例や脱落例を除外した8634例にアンケートをお願いし5615例から回答を得、4490例(平均年齢67.5歳,男性70%)が被災したと回答した。地震の被害を受けた症例の13%にPTSD、地震に加えて津波の被害を受けた症例の31%にPTSDを疑う所見を認めた。東日本大震災のような突然の衝撃的出来事を経験することによりPTSDを発症した例は多数存在すると予想されるが、精神的ストレスと予後との関連に関する知見は十分蓄積されていない。震災6か月後においてPTSDは14.7%に認められた。女性、津波の被災、所有物の損失、経済的困窮、震災前からの睡眠薬内服の既往がPTSD発生因子であった。PTSDを発症した心血管の予後(全死亡・心筋梗塞・脳卒中・心不全の複合イベント)は不良であった。(18.5% vs. 15.0%, P=0.035).東日本大震災が心血管疾患の予後にどのような影響をもたらすかを東北地方24病院において現在継続中の心血管疾患コホート:第二次東北慢性心不全登録観察研究を用いて検討した。2011年12月に震災に関するアンケートに返答のあった3620例の心血管疾患を追跡調査し、2014年に震災後3年目の予後追跡及び解析を終了した。PTSD(外傷後心的ストレス障害)の合併に性差が存在し、女性心血管疾患症例が有意にPTSD合併を認めた。また、多変量ロジステック解析の結果からPTSD合併は津波の被害、震災以前からの睡眠薬内服、震災後の経済的困窮と有意に関連していた。PTSDを合併した心血管疾患の予後は不良であった。中央値2年の追跡期間において死亡、心筋梗塞、脳梗塞、心不全入院の複合エンドポイントがPTSD合併例で18.5%、非合併例で15%であった。

女性、津波の直接被害、経済的困窮、不眠薬の震災前からの使用がPTSDと関連していた。PTSDと判定された症例は中央値2年の追跡期間において有意に全死亡、心筋梗塞、脳梗塞・出血、心不全入院の複合イベントが多く認めた(18.5% vs. 15.0%, P=0.0035)PTSD合併は心血管疾患の予後不良と有意な関連を認めた。研究の目的である「PTSDの心血管疾患に対する影響度」を評価できた。震災6か月後においてPTSDは14.7%であるという知見を得た。また、女性、津波の被災、所有物の損失、経済的困窮、震災前からの睡眠薬内服の既往がPTSD発生因子であった。PTSDを発症した心血管の予後(全死亡・心筋梗塞・脳卒中・心不全の複合イベント)は不良であることを示し、論文発表した。(Circ J. 2015Feb 25;79(3):664-7)疫学本研究においては毎年アンケートを取得しており、今後長期的なPTSD発症頻度の変化や、規定因子の変化、さらに長期予後に関して研究を推進していきたい。2012年10月-2012年1月にアンケートを施行した。前年度及び今年度アンケートに回答の得られた4514例ではPTSDを疑う症例は11.6%から15.5%に増加を認めた。PTSD疑い症例は女性の割合が多いことが判明した(PTSD+:40%, PTSD-:28%)。25年度研究で目的とした心血管疾患症例における東日本大震災によるPTSDの発病率に関する調査が行えた。また、2013年10月-2014年1月に掛けて第3回目のアンケート調査を行った。7502名の患者さんにアンケートを依頼した。2014年3月末までに4503名(60%)がアンケートに回答した。現在4503名のアンケートデータをクリーニングし、データベースに入力中である。アンケート回収率は5615/8634(65%)と良好であった。PTSD疑い症例は714例(13%)認めた。また心不全の重症度を示す左室駆出率やBNP値とPTSD疑いとは関連を認めないことが判明した。24年度研究で目的とした心血管疾患症例における東日本大震災によるPTSDの発病率に関する調査が行えた。被災の有無・被災の程度によるPTSDの発病率に関する検討を達成できた。またPTSDや精神的ストレスが心血管疾患症例の予後不良因子である検討を行う準備もできた。平成24年度および25年度にアンケート調査を2回実施した。中間解析において外傷後心的ストレス障害(PTSD)合併心血管患者は非合併症例に対して予後不良な傾向を認めた。今年度は論文作成、学会発表を行う予定であったが、一部計画を変更し、さらなる予後追跡とPTSD発症因子に関して検討することとしたため、未使用額が生じた。引き続き最低1年に1度の予後追跡調査を行う。全死亡・心血管死・自殺・心不全入院・心筋梗塞の発症をイベントとしてCRCと共に参加施設の協力の下に調査する。また、研究1で調査した(1)大震災の状況調査(2)ISE-Rによって診断されたPTSDの有無により層別解析を行う。
π-π相互作用による面認識を駆動させたキラル識別の精密探索

芳香族間π-π相互作用および疎水性相互作用が機能する分子認識を探求するために、ゲスト分子として芳香族官能基であるインドール環および疎水性基としてアルキル基を有するトリプトファン誘導体を認識対象とした。これらの部分構造を識別してそれぞれと特異的に相互作用する部分を兼ね備えるホストとして、電子不足な芳香族基であるナフタルイミド基を分子上に配置したシクロデキストリン誘導体を用いて研究した。芳香族間π-π相互作用および疎水性相互作用が同時に機能するモデルにおけるゲスト分子として、芳香族官能基としてインドール環および疎水性基としてt-ブチル基を有するトリプトフナン誘導体を対象とする。これら部分構造を識別してそれぞれと特異的に相互作用する部分を兼ね備えるホストとして、ナフチル基によって化学修飾されたシクロデキストリン誘導体をデザインし、有機化学的手法によって合成した。それぞれの基単独の相互作用から予測すれば、インドール環とナフタレン環との間の"面"的π-π相互作用は、"点"による相互作用よりもはるかに合目的的な固定・認識を可能にする。そして、疎水性基であるt-ブチル基は、"キラル"なシクロデキストリン空洞に取り込まれる。加えて、ゲストとホストの間にはアミド結合間水素結合、双極子/双極子相互作用も生じうる。これらの合理的な多点相互作用の結果、"キラルな場"としてのホストによって厳密に認識される。そこでのキラル識別を精密カロリメトリーおよび種々の構造解析手法を駆使して解析した。加えて、上記の成果を踏まえて二つのナフチル基が形成する"剛直"な分子認識空間を有する類縁ホスト分子を合成した。今後、こうして個々の分子間相互作用の役割に摂動を加えることで分子認識現象を構成するそれぞれの素過程を考察するキラル認譲研究を行う。芳香族間π-π相互作用および疎水性相互作用が機能するゲスト分子として、芳香族官能基としてインドール環、疎水性基としてアルキル基を有するトリプトファン誘導体を認識対象とした。これらの部分構造を識別してそれぞれと特異的に相互作用する部分を兼ね備えるホストとして、電子不足な芳香族基であるナフトイルアミド基を有機化学的手法によって分子上に配置したシクロデキストリン誘導体による分子認識を研究した。ここでは、インドール環とナフトイルアミド基との間の"面"的π-π相互作用、そして"キラル"なシクロデキストリン(空洞)との相互作用による合理的な多点相互作用の結果、特異な分子認識が発現すると期待した。そこでの錯体構造と分子間相互作用を、蛍光分光分析、核磁気共鳴法および質量分析を駆使して解析した。蛍光分光分析の結果、ゲスト分子:ホスト分子=1:1錯体系では顕著なキラル識別は観察できなかった。この結果から1分子と1分子の間での相互作用が比較的大きくないことが推定された。そこでこの相互作用を増幅してみかけの相互作用とそれにより生じる認識能力を増大させるために、超分子形成に着目した。芳香族間π-π相互作用、疎水性相互作用、および静電相互作用を駆使した系を設計し、高分解能質量分析および動的光散乱によって、ゲストとホストの構造ならびに濃度依存的に特徴のあるオリゴメリックな錯体を形成することを明らかにした。
AOによる遺伝性網膜疾患超早期診断補助法の開発とAOデータベースの作成

本研究の目的は補償光学(AO)眼底カメラによる遺伝性網膜疾患の超早期診断補助法の開発と遺伝性網膜疾患の治療効果判定のためのAO正常眼データベースを作成することである。今後、国内でも遺伝子治療研究がスタートしていくものと考えられるが、その治療効果判定には微細な変化を検出できる手法の確立が必須である。補償光学眼底カメラは超高解像度で、網膜視細胞や神経細胞を観察可能な装置である。遺伝性網膜疾患の超早期診断や個々の疾患の特徴の検出に有用であることが多数の論文にて示されている。本研究は遺伝子治療の進歩のために有意義で、日本発の遺伝子治療研究に付加価値を付与するものと考えている。
総義歯診査および作製用の無歯顎計測装置の開発

無歯顎顎堤形態の記録が簡単にでき,これをもとにして,咬合堤の作製や人工歯排列ができる簡単な装置を考案した.そして,使用方法,応用法および改良点について検討した.本装置は,本体,上顎用可動プレート,下顎用可動プレート,上顎用描記プレートおよび下顎用描記プレートから構成される.材質は透明アクリルである.本体の基底板上には模型をスプリットキャスト形態にできるように突起をつけた.可動プレートは,基底板上を上下に移動でき,高さを本体背面の目盛りで読み取る.可動プレートに咬合床の咬合平面が接するように模型基底面を作製して,無歯顎の平行模型を作製する.可動プレート上に描記プレートを乗せ,模型や蝋義歯の歯槽頂もしくは人工歯等を記録する.本研究では,咬合床の作製,人工歯排列にどのような用いるかを検討し,基本となる使用方法を求めた.そして,本装置を講座員等に配布し,使用方法,改良点についての意見を求めた.本装置によって,目的とした無歯顎顎堤の記録,切歯乳頭や歯槽頂の位置に応じた咬合床の作製や人工歯排列,無歯顎の平行模型が容易に製作できた.さらに,患者が使用している義歯の人工歯の位置や咬合接触部と顎堤との関係が診査・記録できることが判明した.これによって,旧義歯の前歯の排列位置に新義歯の前歯を排列することも可能であると考えられた.また,即時義歯症例において,抜歯前の歯の位置を記録することによって即時義歯の人工歯の位置を天然歯の位置にあわせて作製できる可能性があることも示唆された.一方,改良点として模型をスプリットキャストとするための本体の突起の長さが不十分なこと,模型基底面製作時に可動プレートを移動させるための溝に石膏が入るのでブロックアウトが必要なこと,可動プレートの強度に不安があること,下顎用可動プレートの臼後パット部の削り込みの形態が不都合なことなどが指摘された.無歯顎顎堤形態の記録が簡単にでき,これをもとにして,咬合堤の作製や人工歯排列ができる簡単な装置を考案した.そして,使用方法,応用法および改良点について検討した.本装置は,本体,上顎用可動プレート,下顎用可動プレート,上顎用描記プレートおよび下顎用描記プレートから構成される.材質は透明アクリルである.本体の基底板上には模型をスプリットキャスト形態にできるように突起をつけた.可動プレートは,基底板上を上下に移動でき,高さを本体背面の目盛りで読み取る.可動プレートに咬合床の咬合平面が接するように模型基底面を作製して,無歯顎の平行模型を作製する.可動プレート上に描記プレートを乗せ,模型や蝋義歯の歯槽頂もしくは人工歯等を記録する.本研究では,咬合床の作製,人工歯排列にどのような用いるかを検討し,基本となる使用方法を求めた.そして,本装置を講座員等に配布し,使用方法,改良点についての意見を求めた.本装置によって,目的とした無歯顎顎堤の記録,切歯乳頭や歯槽頂の位置に応じた咬合床の作製や人工歯排列,無歯顎の平行模型が容易に製作できた.さらに,患者が使用している義歯の人工歯の位置や咬合接触部と顎堤との関係が診査・記録できることが判明した.これによって,旧義歯の前歯の排列位置に新義歯の前歯を排列することも可能であると考えられた.また,即時義歯症例において,抜歯前の歯の位置を記録することによって即時義歯の人工歯の位置を天然歯の位置にあわせて作製できる可能性があることも示唆された.一方,改良点として模型をスプリットキャストとするための本体の突起の長さが不十分なこと,模型基底面製作時に可動プレートを移動させるための溝に石膏が入るのでブロックアウトが必要なこと,可動プレートの強度に不安があること,下顎用可動プレートの臼後パット部の削り込みの形態が不都合なことなどが指摘された.
大学の子育て広場を活用した妊娠期から育児期までの継続支援教育プログラムの作成

本研究の目的は、本学で行っている子育て広場に、妊娠期から育児期までの継続した支援事業を企画し、その事業に助産師教育内容を組み込み実施・評価することである。初年度に計画していたが、現地との調整が遅れ、一部実施できていなかった1妊娠期から育児期までの切れ目ない支援を行うための情報収集について、視察先との調整がつき、日本でも子育て支援のモデルとしているフィンランドのネウボラおよびネウボラ関連施設の調査を実施した。ネウボラとネウボラ関連施設の施設見学や、担当者へのインタビューの実施、さらに実際の家庭訪問の場面に同行しシャドウイングをするとともに、母親や家族からも話を聞くことができた。2母親が感じる妊娠期から育児期までの困難と求める支援を明確化するための研究については、所属機関の倫理審査委員会の承認を得てアンケート調査を実施した。予定していた調査票の配布及びデータ収集を行い、現在分析を行っている最中である。3継続支援について必要なケアを助産師の立場で明確化する研究については、対象となる開業助産師へのインタビューを開始しデータ収集を行っている。また、研究計画の段階では、2020年度に実施予定であった4昭和前半期に行ってきた助産師の支援に関する研究については、研究代表者と研究協力者で検討した結果、子育て支援事業を企画する上で、企画前に行うことが必要であると考えたため、当初の予定時期より実施を早めることとし、2019年度にデータ収集ができるように、倫理審査委員会の承認を得た。平成30年度の研究計画では、妊娠期から育児期の継続支援事業の企画案を作成することであったが、初年度の情報収集や母親へのアンケート調査のフィールドとの調整が遅れ、初年度に計画していた研究を平成30年度に実施することになったため、子育て支援事業の企画案作成までには至らなかった。また、開業助産師へのインタビューについても研究を開始することはできたが、分析を終了するところまでは至らなかった。現在インタビューを実施している最中であり、データ収集が終わり次第分析を進める予定である。少しづつ次年度へ研究がずれ込み、全体的にはやや遅れてはいるが、子育て支援事業の企画案を作成するにあたって、2020年度に実施予定であった研究を前倒して行うことが必要であると考え、進めている状況である。現在進めている、開業助産師のインタビューに関して、2019年度の前半でインタビューを終え分析にかかる予定である。海外での現地調査については、インタビュー内容のテープ起こしが終了した段階であり、データの整理が終了し次第分析を行い、成果発表を行う予定である。母親へのアンケート調査は、現在データ分析中であり、結果が出たら学会発表ができるように準備する。昭和前半期の助産師のインタビュー調査は、対象を選定するための情報収集に入っており、準備が整い次第、インタビューを開始する予定である。以上、それぞれの研究データの方向性が見えた段階で、子育て支援事業の企画案の作成にかかるが、2019年度から予定していた実際の事業の実施は、子育て広場の開催時期との関係から、年度初めからスタートさせた方が、スムーズに進むと考えられるため、支援事業の実施は時期を検討する必要がある。2021年度から子育て支援事業に助産師教育を組み込む計画であるため、その前に行う予定である助産師教育機関へのアンケート調査については、今年度予定通り実施できるように、現在行っている研究を計画的に進めていくように努力する。本研究の目的は、本学で行っている子育て広場にて、妊娠期から育児期までの継続した支援事業を企画し、その事業に助産師教育内容を組み込み、実施・評価することである。平成29年度の研究計画では、平成31年度から広場にて継続支援事業を企画するための準備として1妊娠期から育児期までの切れ目ない支援を行うための情報収集を行うこと、2母親が感じる妊娠期から育児期までの困難と求める支援の明確化である。情報収集の中で、海外での現地調査を行う予定であったが、研究協力者と日程が合わないこと、調査先との調整に時間がかかることなどから現地調査は次年度に行うこととし、国内で継続支援を行っている施設についての情報収集、家庭訪問支援を行っている施設の見学および支援者のインタビューを行った。海外の現地調査については次年度実現に向けて現地と調整中である。2母親が感じる妊娠期から育児期までの困難と求める支援の明確化については、質問紙を作成し、現在所属機関の倫理審査委員会へ申請中である。承認が得られたのちにすぐに調査できるようフィールドの準備を行っている。また、今後予定している、平成30年度以降の研究計画をスムーズに進めるために、3継続支援について必要なケアを助産師の立場での明確化の研究と、4助産師の行ってきた妊娠期から育児期までの支援およびそれらに必要な能力の明確化の研究については、所属機関の研究倫理審査委員会の承認を得ることができ、平成30年度以降の研究準備は整えられている。平成29年度の研究計画は、情報収集として海外での現地調査を予定していたが、研究協力者との日程調整が合わなかったこと、調査先との調整に時間がかかっていることから、次年度へ予定を変更した。また、母親に対する質問紙調査を行う予定であったが、予定していたフィールドとの調整がスムーズにいかなかったことから、倫理審査の申請が遅れ次年度に調査予定となった。しかし、次年度以降に実施する予定であった2つの研究については、29年度に倫理審査委員会へ申請をし、承認を得ることができた。

平成2930年度は子育て広場での継続支援が平成31年度から実施できるよう準備の段階であるため、平成29年度に実施予定の研究はやや遅れ気味ではあるが、平成31年度から継続した子育て支援事業を企画・実施できるように計画を修正しつつ進めていく。本研究の目的は、本学で行っている子育て広場に、妊娠期から育児期までの継続した支援事業を企画し、その事業に助産師教育内容を組み込み実施・評価することである。初年度に計画していたが、現地との調整が遅れ、一部実施できていなかった1妊娠期から育児期までの切れ目ない支援を行うための情報収集について、視察先との調整がつき、日本でも子育て支援のモデルとしているフィンランドのネウボラおよびネウボラ関連施設の調査を実施した。ネウボラとネウボラ関連施設の施設見学や、担当者へのインタビューの実施、さらに実際の家庭訪問の場面に同行しシャドウイングをするとともに、母親や家族からも話を聞くことができた。2母親が感じる妊娠期から育児期までの困難と求める支援を明確化するための研究については、所属機関の倫理審査委員会の承認を得てアンケート調査を実施した。予定していた調査票の配布及びデータ収集を行い、現在分析を行っている最中である。3継続支援について必要なケアを助産師の立場で明確化する研究については、対象となる開業助産師へのインタビューを開始しデータ収集を行っている。また、研究計画の段階では、2020年度に実施予定であった4昭和前半期に行ってきた助産師の支援に関する研究については、研究代表者と研究協力者で検討した結果、子育て支援事業を企画する上で、企画前に行うことが必要であると考えたため、当初の予定時期より実施を早めることとし、2019年度にデータ収集ができるように、倫理審査委員会の承認を得た。平成30年度の研究計画では、妊娠期から育児期の継続支援事業の企画案を作成することであったが、初年度の情報収集や母親へのアンケート調査のフィールドとの調整が遅れ、初年度に計画していた研究を平成30年度に実施することになったため、子育て支援事業の企画案作成までには至らなかった。また、開業助産師へのインタビューについても研究を開始することはできたが、分析を終了するところまでは至らなかった。現在インタビューを実施している最中であり、データ収集が終わり次第分析を進める予定である。少しづつ次年度へ研究がずれ込み、全体的にはやや遅れてはいるが、子育て支援事業の企画案を作成するにあたって、2020年度に実施予定であった研究を前倒して行うことが必要であると考え、進めている状況である。現在、海外の子育て支援の現状を調査するために現地と調整中であり、その調整に時間がかかっているが、平成30年度末に現地調査をする予定で進めている。また、母親への質問紙調査について現在、倫理審査委員会へ申請中であるため、その結果を受けて平成30年度中に調査を開始し、母親が感じる妊娠期から育児期までの困難と求める支援を明確にする。また、平成30年度に研究予定である継続支援について必要なケアを助産師の立場での明確にする研究は、すでに所属機関の倫理審査の承認が得られているため、対象者へ研究の依頼をし、計画通り進めていく予定である。現在進めている、開業助産師のインタビューに関して、2019年度の前半でインタビューを終え分析にかかる予定である。
グローバリゼーション下における地域形成と地域連関に関する比較研究

本研究の目的は,以下の三点であった。(1)グローバルな志向性と地域的な志向性のはざまにあって,ある地域がまさしく地域として立ち現れる地域形成の局面に着眼し,そこにおいていかなる秩序体制が成立するのかを具体的に検証すること。(2)形成された地域が他の地域と関係を取り結ぶ地域連関の局面に着目し,地域間のネットワーク形成や上位の地域概念の生成の諸相を明らかにすること。(3)得られた知見を比較に付すことによって世界大的な尺度から地域形成と地域連関について把握することである。最終成果報告書の各論考を通じて指摘しうる成果として、以下の諸点が発見ないしは再確認された。第一に、農村のコミュニティ・レベルから、東アジア共同体のような国境横断的な地域共同体に至るまで、様々なレベルでグローバリゼーションと密接な関係をもって進展している「地域形成」は、グローバル化に対抗的な動向だけでなく、グローバル化を促進する契機をもっているケースも存在する。この点ではグローバルな志向性と地域的な志向性の交差のあり方そのものが問われなければならない。第二に、今日の世界の「地域形成」のあり方は、きわめて多様であるが、そのあり方は世界的な規模での比較考察が可能な、超地域的な共通性をもっている。第三に、こうした「地域形成」は、様々な「地域」の相互連関のダイナミックスの中で展開されている。そのような意味では、「地域連関」と「地域形成」は、密接に関連しあっている。今日の世界における「地域」の動態的な把握にとって、「地域形成」と「地域連関」という視座を併せ持つことは、有効な方法である。第四に、相互に位相を異にする複数の「地域」の聞での連関を検討する方法としては、特有のシステムをもつ二つの社会経済単位の「分節=接合」(articulation)という視角が有効である。本年度は,4年間の研究の基礎を固めるため,以下の諸活動を行った。第一に,研究分担者は,それぞれの研究対象地域における地域形成と地域連関に関する文献収集と分類・整理に着手し,専門分野の大学院生などの協力を得た上で,データ・ベース型の文献目録を作成した。第二に,予備調査と現地研究者との折衝,現地の図書館などでの資料収集を目的として,各分担者をそれぞれの専門地域であるアフリカ,東欧,中南米,東アジアなどへ,第一回目の派遣を行った。第三に,ワークショップ,講師を招いての講演会,ドキュメンタリー映画上映会などの各種形式で,一般に公開された研究集会を開催し,広範囲での意見交換を行うことが出来た。そこで扱われた具体的イシューとしては,「グァテマラにおける和平問題」(5月,10月,12月),「東部エチオピアにおける天然資源管理と農村の持続的生計について」(10月),「東欧の移行経済諸国は海外直接投資によって西欧に追いつくことができるか」(12月),「カンボジア大虐殺に見る被害者/加害者の対話と虐殺の記憶」(1月),「ヨーロッパの目から見たアメリカ帝国主義」(3月)などが挙げられる。こうした広汎なイシューを,統一的な視野の下に統合するため,分担者の間でも予定通り年4回の内部研究会を開き,各分担者が予備調査や研究集会の段階で得た知見を報告しあった。その上で,個別の本研究課題の採用する「地域形成」「地域連関」の視角の下に個別地域のイシューを統合し,基本的な問題意識を共有することを試みた。その結果,一定の共通認識を築くことができたことから,本課題の初年度の目標は十分に達成されたものと考えられる。本年度は,4年間の研究の本格的な展開年度として,以下の諸活動を行った。