hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東北本州弧における15Ma直前の引張テクトニクスの研究

1)ハ-フグラ-ベンの性状:東北地方南部に多く、北に向って減少する。方向は北北西ー南南東北北東ー南南西で,幅は10kmとほぼ一定している。厚い粗粒堆積物によって埋積されている。断層は高角正断層である。日本海側のものは西に、太平洋側のものは東に傾動している。2314Maに活動し,特に2016Maに活発であった。2)新たに調査したハ-フグラ-ベンの概要:集中的に研究した小国地域のものも,他のハ-フグラ-ベンとほとんど同一性状であった。阿仁町のものは現在研究続行中だが、,や特異であるらしい。3)広域応力場:中後期中新世の応力場は現在と全く異っていて,北東からの弱い圧縮で,南南東への引張であった。この応力場は北方ほど早期に現在の応力場に転換した。また,この引張応力場は伊豆ー小笠原海溝がより東方にあって,フィリッピン海プレ-トの沈み込みによるものと考えられる。4)ハ-フグラ-ベンの非対称発達:引張歪勾配の存在下で砂箱実験を行った結果,共役正断層の中,断層面が引張歪の大きい方向に傾くものが卓越的に形成され,その非対称度は歪勾配の大きさに強く依存することが分った。この結果を前期中新世の東北日本のハ-フグラ-ベンに適用すると,奥羽背脊山脈付近に引張歪最大輔があったことになる。5)プレ-ト運動と島弧テクトニクス:プレ-ト収れん速度の法則を適用すると,伊豆ー小笠原海溝は30Maには現在より約500km東方にあって,その後西進してきたことが判る。また,古地磁気学的デ-タから,フィリッピン海プレ-トの北上速度は2412Maに大変遅かったことが分る。これらをもとにすると,日本列島のテクトニクスはフィリッピン海プレ-トによって規制されていて,ハ-フグラ-ベンの形成と日本海の拡大は,このプレ-トの北上速度が遅かった事に起因することが分る。1.既存デ-タの整理と現地調査によって、以下の事が分った。(1)日本海拡大直前から拡大中にかけて、多数のハ-フグラ-ベンが形成された。(2)その分布は東北日本南部(山形県・新潟県の朝日山塊、山形県小国福島県猪苗代湖茨城県太田市、宮城県松島湾、仙台市南方福島県いわき市、福島県会津地方)で最も多く、東北日本北部では少ない。西日本せは少なく、中央構造線沿いに限られる。(3)ハ-フグラ-ベンの幅は10Km程度のものがほとんどであり、東北日本ではNSNNE方向、西日本ではENE方向である。日本列島を日本海拡大以前の状態にもどした時、両地域のハ-フグラ-ベンは平行になる。(4)ハ-フグラ-ベンの形成開始は、東北日本では阿仁合型植物化石産出層準の約23M_a頃で、阿仁合・台島混合型から台島型植物化石群産出層準の1815M_aには最も多くのグラ-ベンが活動した。西日本では明らかに遅れて、台島型植物化産出層準で形成された。両地域おも14M_a頃には活動を停止した。

(5)グラ-ベンは河川浅海性の大変厚い粗粒堆積層で堆積されていて、堆積速度は大変大きい。(6)ハ-フグラ-ベンの傾動方向には明瞭な規則性がある。すなわち、東北日本東半部では東に傾動し、西半部では西に傾動していて対称性が認められる。西日本では南に傾動していて、東北日本東半部に対応する。2.ハ-フグラ-ベン形成に関してスケ-ルモデル実験を実施しているが、傾動の方向性は水平方向の歪勾配に依存するという予察的結果が得られている。平成2年度配分額はわずか10万円であったので,山形県小国地域のハ-フグラ-ベンのまとめと,秋田県打当川流域のハ-フグラ-ベンの調査を実施したのみである。〔山形県小国地域のハ-フグラ-ベン〕1)南北方向で幅10kmのものひとつと5kmのもの2つより成る。2)活動開始は2223Maの直後で、厚い粗粒推積物によって埋積された。3)16Ma頃に玄武岩が少量噴出した。4)海進とともに15Ma頃の砂岩が堆積したが,この時期にもハ-フグラ-ベンは活動中で,著しい層厚変化をもたらした。5)海進の進行とともに漸深海化し,泥岩が堆積した。この時代は14Maを含むが,この時にはハ-フグラ-ベンの活動は衰退しつつあった。6)以上の過程とODPのLeg127の結果を比較すると,ハ-フグラ-ベンの活動は日本海拡大よりやや先立って開始したことになる。7)ハ-フグラ-ベンの間隔は諸外国のものと比べて小さい。このことは日本の方が温度勾配が大きく,地殻の“弾性層"の厚さと剛性率が小さかったことを意味する。〔秋田県打当川流域のハ-フグラ-ベン〕この地域の全様はまだ十分明らかではない。しかし,ハ-フグラ-ベン活動はやや遅かったようであり,幅が広い点で他の各地のハ-フグラ-ベンとやや異っているようである。
新たな動物モデルを用いた同種造血幹細胞移植の前処置最適化の検討

[目的]骨髄非破壊的同種造血幹細胞移植の前処置の強度の最適化を測る目的の動物モデル構築を試みる。[方法]準致死的放射線照射(4.5Gy)後のNOD/scidマウスに白血病患者末梢血・骨髄やヒト白血病細胞株HL60細胞を注入し、35週後にヒト臍帯血を1.54.5GyのX線照射後に輸注し、その抗白血病効果を検討した。[結果]HL60細胞を注入したマウスで臍帯血輸注時4.5Gy放射線照射したマウス5例全例が輸注後60日目までに死亡したが、1.5Gy照射マウスの5例中2例が103日目の現在も生存していた。検索できた8例中7例のマウス骨髄中にヒト細胞が検出でき、その90%以上は臍帯血由来細胞であった。ヒト白血病患者末梢血細胞(芽球98%)を注入したマウスでも同様に4.5Gyと3.0Gyで検討したところ臍帯血移植後46日現在で4.5Gy群5例中2例、3.0Gy群で5例中4例が生存しており、高線量で生存率が低い傾向であった。現在キメリズム解析が進行中である。[結語]今回の検討では、臍帯血輸注前の放射線総線量の低いマウスでヒト細胞の生着は十分許容すると同時に生存率が高かった。生着を許容するに十分な前処置を行うことで、十分な抗白血病作用を発揮できる可能性が示唆された。本モデルを用いて、臍帯血移植予定患者由来白血病細胞と移植に用いる臍帯血細胞を使って移植前処置強度をより客観的に評価できるようになることが期待される。
下水道行政の構造分析-省庁間コンフリクトの効用と管理-

本研究では、下水道行政を題材にして、そこで生じてきた省庁間コンフリクトを分析し、それが自治体の汚水処理施設整備にどのような影響を与えてきたのかを分析した。その結果、省庁間コンフリクトは、自治体にとってマイナスに作用するとは必ずしも限らず、選択肢の拡充と問題開示を通じてプラスに作用する可能性を秘めている点を明らかにした。ただし、省庁間コンフリクトはプラスにもマイナスにも作用しうるのであり、対立が一定レベル以上に激化しないように「コンフリクト・マネジメント」を行うことが必要であることも明らかになった。本年度は、採択初年度ということで、次年度以降の研究のための準備的作業を中心に行った。第1に、2007年2月、全都道府県に対して、「汚水処理施設整備のための組織体制及び方法等に関するアンケート」を実施した。わが国下水道行政の最大の特徴は、汚水処理施設整備のためのメニューとして、国交省(旧・建設省)による公共下水道事業、農水省による農業集落排水事業、環境省(*省庁再編前は旧・厚生省)による合併処理浄化槽整備事業など、所管省庁が異なる各種補助事業が並立している点にあり、「補助金や通達等を通じた、都道府県・市町村への官庁セクショナリズム(割拠主義、縄張り争い)の浸透」という現象が従前、問題視されてきた。しかし、近年、合併処理浄化槽の性能向上とそれに伴う浄化槽整備補助制度の充実、「地域に適合した汚水処理施設整備をすべきだ」という意識の高まり、地方分権改革の実現などの流れにより、状況に変化が生じてきているように思われる。そこで、「変化」をみるために上記アンケート調査を行った。回収率は100%であった。従来、下水道担当部局、浄化槽担当部局、農業集落排水担当部局に分立していたが、近年、組織が一元化された県が13県存在することや、一元化の具体的なメリットなど、貴重な知見を得ることができた。なお、集計・分析結果は、できるだけ早く、雑誌に掲載する形で公表したいと考えている。第2に、下水道行政の歴史に関する資料・論文等を収集した。今後、研究を一冊の本にしていくためには、歴史部分をより充実化させることが不可欠の作業となると考えたからである。第3に、下水道行政そのものを扱ったわけではないが、「自治体計画行政の理論と現実」(『現代の地方自治』所収)を執筆した。本稿の中でも、計画間調整に関する部分は、今後、下水道行政をめぐる中央地方関係および部局間関係を分析する際に有用な知見だと考えている。以上本年度の研究業績は以下のとおりである。第1に、下水道行政の展開を理論的に考察した論文を執筆した。(本論文は、近々、『自治総研』誌に掲載が決定しているが、現時点で未公刊のため、下記成果発表項目においては未掲載とした。)これは、2005年度日本行政学会で報告した内容をベースにもとに、追加ヒアリング等を行うことで最新情報をフォローしたものである。また、本論文の中には、科研費助成によって2007年2月に全都道府県に対して実施した「汚水処理施設整備のための組織体制及び方法等に関するアンケート」の結果をも盛り込んでいる。第2に、省庁間調整および自治体レベルの部局間調整を分析するための理論に関する研究を行った。具体的には、チャールズ・リンドブロムの理論を振り返る作業を行い、岡崎晴輝・木村俊道編著『はじめて学ぶ政治学』(ミネルヴァ書房、2008年)の中の第III部第5章「政策形成(Policy-Making)-リンドブロム,ウッドハウス『政策形成の過程』-」として公刊した。従前わが国では、「一方の省庁が、他の省庁によって否定的な影響を受けていると認識する場合に生ずる過程」としての「省庁間コンフリクト」は害悪としてのみ捉えられがちであり、これをヒエラルキーによっていかに統合するかという点に関心が向きがちであった。しかし、リンドブロムによれば、ヒエラルキーによる一元的な統合は必ずしも好ましい結果をもたらさない。むしろ多様なアクターによる相互調整こそ、政策に多様な利害を反映させ、それぞれの「合理性の限界」を補う「潜在的な知性」を秘めているとされる。リンドブロム理論は、当該研究課題の分析枠組みを彫琢する上で大いに示唆に富むものである。本年度の研究業績は以下のとおりである。下水道行政の展開を理論的に考察した論文を公刊した。これは、2005年度日本行政学会で報告した内容をベースにもとに、追加ヒアリング等を行うことで最新情報をフォローしたものである。

しかし、本論文では、コンフリクト・マネジメントがなされることで、むしろコンフリクトの効用がもたらされるのではないか、という「逆U字仮説」に基づき、下水道行政の展開を具体的に追いながら、その仮説の妥当性を実証的に論じている。また、本論文は、自治体の先進的取り組みが省庁間コンフリクトを媒介にして自治体の選択肢の拡充につながったという側面に着目し、「自治体が『省庁間コンフリクト』をクールに利用しながら、自らの選択肢を拡充していく」という自治戦略の存在可能性をも指摘している。以上のような内容を備えた本論文は、第1に、従前のセクショナリズムをめぐるわが国の行政学研究の通説的見解に対する批判を通じて新たなセクショナリズムのとらえ方を提示すると同時に、第2に、中央地方関係をめぐるとらえ方1についても新たな視点を提示しており、学界にとって意義ある論文となっていると思われる。
授業研究を中心とした学校改革における経営的要因の解明ー浜之郷小学校の事例分析

本研究は、学校改革に取り組み、教師の継続的な授業変革を実現した茅ヶ崎市立浜之郷小学校を対象とし、校内教職員集団の間で何がどのように起きることで授業変革に至ったのかを、学校経営的視点から解明するものである。同校は短期間のうちに全国の教職員や教育研究者に認知され、開校6年目の研究発表会には1,400名が集まるまでの学校となった。その要因を、教職員集団の組織過程に着目して学校経営の視点で捉え、当時の教育行政関係者及び同校教職員への面接調査、同校の授業研究会の分析により、授業変革を実現するための公立学校における組織づくりの過程と要因を解明するものである。
転写制御タンパク質の高次構造と作用機構

1.シトクロムP-4501A1の構成的発現に必要な転写因子BTEBのDNA結合ドメインは3回連続するZn-フィンガーモチーフとそのN末端に隣接する塩基性の領域から成る。本研究ではこの部分構造を大腸菌で大量発現させ、8M尿素による変性条件下のZn-アフィニティークロマトグラフィー、セファデックスG25脱塩、C18-HPLC逆相クロマトグラフィーにより、培養液1リットルあたり20mgの精製タンパク質を得た。高次構造の再構成は東京都臨床医学総合研究所の稲垣冬彦博士との共同研究で、NMRにより高次構造の再生を確かめつつ最適の条件を見いだした。Scatchardプロット法によるとDNA結合活性の再生効率は約80%、DNA複合体の解離定数は5nMであった。この精製タンパク質の高次構造解析は稲垣博士により三重共鳴三次元NMRの測定が完了し帰属解析の途上にある。本研究によりBTEBのDNA結合領域の構造が明らかにされたら、次はDNAとの複合体を解析しこのタンパク質とDNAとの相互作用をさらに詳細に検討する。また、転写調節領域を含む全長タンパク質の構造解析によりBTEBの作用機構を明らかにする計画である。
ガス貯蔵量増加と製造条件緩和の両立を図ろガスハイドレ-ト調製法の確立

ガス貯蔵量と生成温度・圧力条件の両観点でバランスのとれたガスハイドレート調製法を確立するため、生成条件を温和にするための補助剤濃度を減少させた際に発現する特殊な現象(チューニング現象)のメカニズム解明に取り組んだ。この現象は、氷点下における氷表面の自由度の高い水分子(疑似液層)が速やかにハイドレート結晶へと変化する際に、補助剤とガス分子が競争にハイドレートの大籠に包接されることによって起きることを明らかにした。当該研究の最終目的「チューニング現象のメカニズム解明・最適化」と「ハイドレート籠の再利用と圧力操作時の籠安定性の解明」を達成するために、平成22年度は、交付申請書に記載した「水素やメタン分子の籠占有性の経時変化」を主に研究し、その過程で「ハイドレート籠の連続再利用」に関する予備検討を行った。平成22年度の成果は以下の通りである。氷と固体補助剤の混合物をガス加圧状態下で液体窒素温度より調製温度まで昇温した場合、ガスハイドレートは、その昇温過程で速やかに生成するが、固体補助剤の濃度が一定値より低い場合に、空の大籠を含む準安定的なハイドレート構造が生成することを示唆する結果を得た。水素貯蔵量のチューニングには、この初期に生成した準安定なガスハイ下レートの生成とその後のガス分子の拡散・包接挙動に支配されると考えられ、顕微ラマン分光分析と高圧示差走査熱分析によって、チューニング現象のメカニズムの解明を目指す。圧力操作による水素分子の吸収・放出・再生挙動について数種の補助剤で検討した。検討した範囲内では、補助剤分子の選定が、チューニング現象の発現そのものに大きく影響するものの、圧力操作における吸収・放出・再生挙動への影響は小さいことを示唆する結果を得た。準安定ガスハイドレート構造が、チューニング現象の発現のみならず、ハイドレートへのガス分子の吸収・放出挙動、ハイドレート構造の再生挙動をも支配する可能性が有ると考えられ、次年度以降、昇温速度を変化させ、「水素やメタン分子の籠占有性の経時変化」と「空籠の存在」について精力的に研究を遂行する予定である。当該研究の最終目的「チューニング現象のメカニズム解明・最適化」と「ハイドレート籠の再利用と圧力操作時の籠安定性の解明」を達成するために、平成23年度は、交付申請書に記載した「水素分子の籠占有性の経時変化」を主に研究し、その過程で「氷やハイドレート表面の界面現象に注目したハイドレート籠の連続再利用」に関する検討を行った。氷と固体補助剤の混合物にガス加圧をすることでチューニング現象が発現することは研究代表者によって既に明らかにされていることである。しかし、現在までに有用な補助剤物質の融点は液体窒素温度に近い極めて低温であるため、補助剤の異なる導入方法を探索する実験を体系的に行った。結果として、固体補助剤が昇温時に昇華する状態、または氷と補助剤がハイドレートを作らずにアモルファス状態のようなミクロに分散している状態がチューニング現象の発現に最も効果的であること、逆に補助剤ハイドレートを氷で希釈するなどのハイドレートを出発材料として調製する方法ではチューニング現象は発現しないことを明らかにした。この結果は、ハイドレート籠の連続再利用の実現のためには重要な結果であり、部分的に空籠が存在するハイドレートの構造の安定性に大きく影響すると思われる。チューニング現象のメカニズム解明に向けて、液体窒素温度から異なる昇温速度でハイドレートを調製した結果、昇温速度が大きい場合に水素の籠占有性が向上する傾向がみられた。これは、先の補助剤の温度上昇による液化・昇華速度に関係するものと考えられる。また、水素分子の籠占有に関する経時変化から、水素分子は、まず結晶内で直線的に連結している小さい籠を占有していき、その後、小籠から大籠へ水素が拡散していく現象が観察された。チューニング現象のメカニズム解明に向けた重要な結果であり、温度や圧力を変化させ、熱分析を駆使して、さらにメカニズム解明を目指す。当該研究の最終目的「チューニング現象のメカニズム解明・最適化」と「ハイドレート籠の再利用と圧力操作時の籠安定性の解明」を達成するために、最終年度である平成24年度は、これまでに明らかにしてきた結果から発現メカニズムを総合的に構築し、それを元に、できる限り温和な条件で製造する方法の探索ならびに圧力操作によるハイドレート籠の安定性変化に関する研究を主に行った。チューニング現象は、少量の補助剤分子が拡散により緩やかに氷表面に存在する自由度の高い表面水に供給され、局所的にハイドレート様の前駆体構造が構築されることに起因する。このとき、包接したいガス分子(例えば水素分子)が補助剤分子と比較して多量に存在するとき、本来補助剤分子が包接されうるハイドレートの大籠を準安定的にガス分子が占有することで、チューニング現象が発現する。すなわち、氷表面への補助剤分子の絶対供給量・ガス分子に対する相対供給速度と前駆体生成速度を左右する温度、ガス分子の圧力の4つの因子がチューニング現象に影響を及ぼすことを明らかにした。

また、高圧示差走査熱分析から、ハイドレート籠の水素結合をほぼ非破壊で水素分子が拡散すること、その際のエンタルピー変化は、ハイドレートの生成エンタルピーと比較して僅かであること、さらに、熱的な視点でもハイドレート籠再利用の可能性を確認した。解明したメカニズムを用いて、できる限り温和な条件下でチューニング現象を発現させる研究を行った。水素貯蔵量の観点ではまだ改善の余地があるが、これまで液体窒素温度が必要であった調製温度の高温化に成功し、液体窒素を全く使用しない260 K付近でのチューニング現象発現を高圧光学セルを用いて分光学的に確認した。得られた研究成果は論文として投稿済(審査中)もしくは投稿を予定しており、併せて3本の原著論文としてまとめる予定である。チューニング現象のメカニズムの解明に資する数多くの重要な知見を得て、それらを組み合わせ、ハイドレート調製方法を探索する段階に入っており、最終年度の研究において、最適な調製技術を確立させたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに得た知見を利用し、最適なハイドレート調製方法を探索するとともに、貯蔵媒体としての性能(リサイクル、長期安定性)を明らかにする。研究計画に変更はない。
遺伝子増幅法による口腔病原性細菌の迅速簡易定量化を応用した歯科疾患診断法の開発

本研究では歯周病細菌(Porphyromonas ginigvalis、ActinobacillusactinomycetemcomitansおよびTreponema denticola)およびう蝕細菌(Streptococcus mutansおよびStreptococcus sobrinus)のそれぞれに対して特異なDHA断片を増幅するPrimerの設計開発に成功した。これらのPrimerを用いて、デンタルプラーク中に存在するこれらの口腔病原性細菌を定量的に把握するため、増幅されたそれぞれのDNA断片の量を基準としてデンタルプラークから採取したサンプル中に含まれる目的の鋳型DNA量を定量化する方法の開発を試みた。定量化には、ハイブリダイゼイション法を応用した比色定量法を用いた。各鋳型DNAから増幅されるそれぞれのDNA断片に特異的に相補的な結合能を示す1本鎖DNAを予め調製し、これを96穴マイクロタイタ-プレートに張り付けて捕獲プローブとして用いることで、増幅されたDNA断片量を比色的に定量した。また、遺伝子増幅反応中の誤差を最小限にするため、原核生物に存在しない塩基配列を持つ鋳型DNAを作成し、既知濃度に調製したこの鋳型から増幅されるDNA量を内部標準として用いた。この結果、Porphyromonas ginigvalis、ActinobacillusacitnomycetemcomitansおよびTreponema denticolaなどの歯周病細菌数は10^210^6の範囲で定量に捉えることができるようになった。さらに、これらの口腔病原性細菌に加え非病原性細菌を広く検出できるユニバーサルPrimerを設計することでプラーク中の全細菌数を定量化して、全細菌に占める病原性細菌の割合の定量的な評価法を確立した。現在、九州大学歯学部付属病院予防歯科の外来患者から採取したプラークについて本比色定量法による評価を行い、この評価結果と歯周病の臨床症状の関連を明らかにすることで、プラーク中の各病原細菌の定量的な把握とその臨床症状の関連を明らかにしているところである。また、う蝕細菌についても同様の操作により、う蝕細菌の診断法が確立できる事がほぼ明らかとなった。平成7年度の研究では、歯周病関連細菌であるPorphyromonas ginigvalis、Actinobacillus acitnomycetemcomitansの病原遺伝子と考えられているfimA、lktAの塩基配列をそれぞれ基にしてPCR法で特異的遺伝子断片が検出可能な特異Primerを設計した。これらのPrimerを用いて95°C1分間、57°C1分間、72°C1分間で30回反応を繰り返すことで、それぞれの細菌に特異的な遺伝子断片が合成できることが確認された。さらに、この反応で連続して2回行うことにより、細菌数が10のレベルでいずれの細菌も検出することが可能であった。また、16SリボゾームRNAの塩基配列を基に、上記の2種の歯周病関連細菌に加えて他の非病原性細菌を広く検出できるユニバーサルPrimerを設計した。このユニバーサルPrimerを用いて同条件で反応を行た結果、広範囲の細菌に対しての汎用性を確認できた。Porphyromonas ginigvalis、Actinobacillus acitnomycetemcomitansについては当初に計画していた特異Pirmerの設計合成の目標を達成し、ほぼ計画に従って順調に研究を進めることができた。また、口腔細菌を幅広く検出するユニバーサルPirmerについても、当初の目標を達成した。さらに、反応を2回繰り返すことで細菌数が10のレベルでも歯周病関連菌を検出できるようになったことにから、本研究の意義がより高められたものと考えられる。

今後は、Treponema denticolaなどの他の口腔病原細菌についても同様に研究を進めて行く予定であるが、これまでに蓄積した経験を参考にすれば本年度の研究における若干の遅れは、来年度に取り戻すことも可能であると思われる。平成8年度の研究では、平成7年度に達成したPorphyromonas ginigvalis、Actinobacillus acitnomycetemcomitansの特異Pimerの設計合成の経験を基にして、Streptococcus mutans、Streptococcus soborinusおよびTreponema denticolaに対する特異Primerの設計合成を行った。gtfB,gtfU,pyrB遺伝子の配列を参考にして作製した特異Primerを用い、95°C1分間、57°C1分間、72°C1分間で30回反応を繰り返すことで、S.mutans、S.soborinusおよびT.denticolaのそれぞれの細菌に特異的な遺伝子断片が合成できることが確認された。細菌数は10^2のレベルでいずれの細菌も検出することが可能であった。さらに、昨年度の研究で開発したユニバーサルPrimerを用いて歯肉縁下プラーク中の細菌数を測定したところ、約10^6から10^7の総細菌数がペ-パ-ポイントで採取されることが明らかとなった。本法で見積もられた細菌数は従来の培養法で見積もられていた細菌数よりも10倍から20倍高く、歯肉縁下プラーク中の全細菌数は従来考えられていたよりも、かなり多いものと考えられる。これらの基礎的なデータを基に、来年度は歯周ポッケト内の各病原細菌の定量的な把握とその臨床症状の関連を明らかにして行く予定である。本研究における前2年間の研究では歯周病細菌(Porphyromonas ginigvalis、Actinobacillus acitnomycetemcomitansおよびTreponema denticola)およびう蝕細菌(Streptococcus mutansおよびStreptococcus sobrinus)のそれぞれに対して特異なDNA断片を増幅するPrimerの設計開発に成功した。本年度はこれらのPrimerを用いて、デンタルプラーク中に存在するこれらの口腔病原性細菌を定量的に把握するため、増幅されたそれぞれのDNA断片の量を基準としてデンタルプラークから採取したサンプル中に含まれる目的の鋳型DNA量を定量化する方法の開発を試みた。定量化のためには、ハイブリダイゼイション法を応用した比色定量法を用いた。各鋳型DNAから増幅されるそれぞれのDNA断片に特異的に相補的な結合能を示す1本鎖DNAを予め調製し、これを96穴マイクロタイタ-プレートに張り付けて捕獲プローブとして用いることで、増幅されたDNA断片量を比色的に定量した。
可変減衰と可変ばねによるセミアクティブ振動制御に関する研究

振動絶縁において,支持部の減衰を変化させることは容易であるが,剛性を変化させることは難しい.そこで,減衰を変化させることによって見かけ上の剛性を変化させるシステムの構築が本研究の目的である.ここで,MRダンパを使用して,剛性と減衰が独立に制御できるシステムを提案した.絶縁支持部の減衰及び剛性特性を理論的に解析し,MRダンパのOn-off制御を行った時の振動絶縁性能を数値シミュレーションで確認した.また,実験装置を作成し,加振台を用いて振動伝達率を測定した.正弦波加振,ランダム波加振とも計算値と実験値を比較して,本手法の有効性と理論解析の妥当性を検証した.並列のばねとMRダンパ(これを剛性スイッチと称す)の1セットとばねを直列につなぎ,これら全体とMRダンパ(これを減衰スイッチと称す)を並列に配置した.これにより,剛性スイッチでシステムの剛性を,減衰スイッチでシステムの減衰をほぼ独立に制御することが可能となる.実験装置を加振台の上に設置して振動伝達率を測定した.正弦波加振,ランダム波加振とも計算値と実験値は極めてよく一致しており,本手法の有効性が確認された.パッシブ(MRダンパが常にoffまたはonの時)とセミアクティブ制御(減衰をon-off,剛性をon-off,減衰および剛性をon-offの3種類)を比較し,減衰および剛性の同時制御の振動絶縁効果が最も高いことを確認した.とくに,共有振動数近傍での制振性能がすぐれていた.また,提案した手法を自動車のサスペンションを想定した2自由度振動系に適用して実験と数値シミュレーションを行った結果,提案した手法が2自由度振動系においても高い振動絶縁効果を示すことを確認した.自動車や鉄道を始め、ロボットやクレーンなど振動絶縁と制振を必要としている機械は多い。これらの振動絶縁装置や制振装置で実用化されている方法には、大別してパッシブ、アクティブ、セミアクティブの三方式がある。近年パッシブ方式よりも性能に優れ、アクティブ方式よりもコスト、信頼性の面で優れたセミアクティブ方式の研究がなされてきた。セミアクティブ方式は通常減衰係数を制御する。ばね定数と減衰係数を同時に制御する方法が提案されているが、制御性は十分でない。また、ばね定数を変化させるには複雑なシステムが必要である。本研究では、2つの可変減衰ダンパを用いて、減衰及び剛性をそれぞれ独立に簡単にコントロールできるシステムを提案した。一つのダンパとばねを並列に組み合わせたダンパ要素(フォークトモデル)とばねを直列に接続し、それにもう一つのダンパを並列に接続した支持機構である。フォークトモデルのダンパの減衰を変化させることで剛性を制御し、もう一つのダンパの減衰を変化させることで減衰を制御し、剛性と減衰が独立して制御することが可能なった。ここで可変ダンパとしてMRダンパ(Magnetorheological Fluid Damper)を用いた実験とシミュレーションによってこのモデルの有効性を検証した。ばね定数と減衰係数を同時に制御することによって共振領域ならびに高周波領域において優れた絶縁性能を示すことが確認できた。多くの機械構造物や車は基礎からの振動を受け、その精度や乗り心地などを悪化させている.例えば、電子顕微鏡やIC製造設備では、地面や床の振動によって画像が揺れる.自動車や電車の路面の凹凸からの絶縁や建物の地震対策なども必要である.これらの振動絶縁装置や制振装置で実用化されている方法には、大別してパッシブ方式、アクティブ方式とセミアクティブ方式の三つがある.セミアクティブ方式はコストを抑え信頼性を保ちつつ高い振動絶縁性能を実現できる.しかし、従来のばね剛性やダンパの減衰係数を変化させるには、ばねの支持点の移動や、ダンパの絞りを動かすなどの可動機構が必要であり、それが機構を複雑化させ、コストや信頼性の悪化につながる.そこで、本研究では磁性粘性流体を使ったMRダンパを用いて、印加電圧を変えることによって、ばね剛性と減衰係数の両者をコントロールする可動機構のない振動絶縁を開発した.本研究の手法では、並列のばねとダンパを2セット直列に配置した.一つのMRダンパによって、システムの剛性が制御されることになり、もう一方のMRダンパによってシステムの減衰が制御される.しかし、この直列配置では、剛性と減衰の完全な独立制御が困難となっていた。そこで、改良した手法では、並列のばねとダンパ(これを剛性スイッチと称す)の1セットとばねを直列につなぎ、これとダンパ(これを減衰スイッチと称す)を並列に配置した.これにより、剛性スイッチでシステムの剛性を制御し、減衰スイッチでシステムの減衰を制御するが、ほぼ独立に制御するがことができた.また、2個のMRダンパとばね、質量からなる一自由度と二自由度振動系を作成し、加振台の上に設置した時の振動伝達率を測定した.正弦波加振、ランダム波加振とも計算値と測定値は極めてよく一致しており、本手法の妥当性が確認された.可変減衰・剛性制御(D+S on-off)の振動絶縁効果が高いことを確認した.振動絶縁において,支持部の減衰を変化させることは容易であるが,剛性を変化させることは難しい.そこで,減衰を変化させることによって見かけ上の剛性を変化させるシステムの構築が本研究の目的である.ここで,MRダンパを使用して,剛性と減衰が独立に制御できるシステムを提案した.

絶縁支持部の減衰及び剛性特性を理論的に解析し,MRダンパのOn-off制御を行った時の振動絶縁性能を数値シミュレーションで確認した.また,実験装置を作成し,加振台を用いて振動伝達率を測定した.正弦波加振,ランダム波加振とも計算値と実験値を比較して,本手法の有効性と理論解析の妥当性を検証した.並列のばねとMRダンパ(これを剛性スイッチと称す)の1セットとばねを直列につなぎ,これら全体とMRダンパ(これを減衰スイッチと称す)を並列に配置した.これにより,剛性スイッチでシステムの剛性を,減衰スイッチでシステムの減衰をほぼ独立に制御することが可能となる.実験装置を加振台の上に設置して振動伝達率を測定した.正弦波加振,ランダム波加振とも計算値と実験値は極めてよく一致しており,本手法の有効性が確認された.パッシブ(MRダンパが常にoffまたはonの時)とセミアクティブ制御(減衰をon-off,剛性をon-off,減衰および剛性をon-offの3種類)を比較し,減衰および剛性の同時制御の振動絶縁効果が最も高いことを確認した.とくに,共有振動数近傍での制振性能がすぐれていた.また,提案した手法を自動車のサスペンションを想定した2自由度振動系に適用して実験と数値シミュレーションを行った結果,提案した手法が2自由度振動系においても高い振動絶縁効果を示すことを確認した.
加齢と肝虚血再灌流傷害・再生制御における肝星細胞と小胞体ストレス応答に関する研究

本研究において加齢肝星細胞をマウスより単離・培養する系を樹立し、この肝星細胞における肝再生関連因子(HGF, TGFβ)の発現に加えて、conditioned mediumを用いて肝細胞との共培養により肝細胞増殖に与える影響を検討した。結果では肝星細胞は肝細胞増殖を促進するが、加齢肝星細胞では若年肝星細胞と比較してその増殖促進効果が減弱していた。さらに加齢及び若年肝星細胞の機能的差異を検討するために、小胞体ストレス応答の違いに着目し検討を行った。この結果では小胞体ストレス誘導下のBip発現では両肝星細胞に差を認めなかった。大量肝切除あるいは生体肝移植における術後肝不全は現在においても深刻な問題である。特に加齢肝切除症例における術後肝不全、加齢肝グラフトにおける移植後のグラフト機能不全が報告されている。このような加齢肝術後肝不全において、肝星細胞が重要な変化・役割を担っていることが推測される。加齢と肝星細胞に関する報告はこれまでなく、その活性化のメカニズムも不明である。近年、加齢肝はSMP30・p66srcによる酸化ストレスや、その結果生じる活性酸素による小胞体ストレス下にあることも報告されており、過剰な小胞体ストレス応答の存在が示唆される。本年度においては加齢肝星細胞をマウスより単離・培養することに成功した。昨年度においては加齢肝星細胞をマウスより単離・培養する系を樹立した。本年度はこの肝星細胞の肝再生関連因子(HGF, TGFb)の発現、肝細胞との共培養により肝細胞増殖に与える影響を検討した。この結果では、肝星細胞は肝細胞増殖を促進するが、加齢肝星細胞では若年肝星細胞と比較してその増殖促進効果が減弱していた。さらに加齢及び若年肝星細胞の差異を検討するために、小胞体ストレス応答に着目し検討を行ったが、小胞体ストレス誘導下のBip発現には差を認めなかった。消化器外科マウスからの肝星細胞の分離に成功しており、おおむね順調に進展している。今後の推進方策:分離した肝星細胞を用いて、加齢指標マーカー、肝再生マーカーを測定する。また、肝星細胞と肝細胞を共培養することで、その肝再生への影響を検討する。計画実施状況に若干の遅れがあるため次年度への繰越額は消耗品に使用予定である
非ペプチド性δオピオイド受容体作動薬の数種薬理作用

非ペプチド性δオピオイド受容体作動薬TAN-67はδ受容体に高親和性を示すが、熱板法では抗侵害作用を観察することはできなかった。しかし、モルヒネの皮下あるいは脳室内投与による抗侵害作用に対してTAN-67は増強効果を示し、この増強作用はδ受容体拮抗薬(NTI)およびδ_1受容体拮抗薬(BNTX)により拮抗されるが、δ_2受容体拮抗薬(NTB)では拮抗されなかった。したがって、TAN-67はδ受容体サブタイプのうちδ_1受容体に選択的に作用することが示唆された。さらに、この増強作用はμ受容体拮抗薬(β-FNA)でも拮抗されたことから、この増強作用にはμ-δ受容体複合部位が関与しているものと考えられる。また、モルヒネの身体依存性にはμ受容体はもちろんのこと、δ_2受容体も関与することを明らかにし、δ_2受容体拮抗薬がモルヒネ身体依存の形成を有意に抑制することをみいだした。さらに、精神依存性は場所嗜好性試験により評価した。モルヒネが用量依存的な精神依存性を示すのに対して、TAN-67は報酬効果も嫌悪効果も示さず、精神依存形成の可能性は低いと考えられた。しかし、TAN-67をモルヒネと併用投与した場合にはモルヒネの精神依存性を用量依存的に増強した。そして、この増強作用はδ_1受容体拮抗薬(BNTX)およびδ_2受容体拮抗薬(NTB)によって拮抗された。モルヒネによる精神依存性には中脳辺縁ドパミン神経系が深く関与している。モルヒネとTAN-67の併用により中脳辺縁ドパミン神経系のドパミン代謝回転は増強され、この作用はδ_1拮抗薬で拮抗されるが、δ_2拮抗薬では拮抗されなかった。したがって、δ_2受容体を介する増強作用は非ドパミン神経系を介した作用と考えられた。
ロボットビジョンに適した照明色の変化に影響されないカラ-情報の表現と抽出法の研究

本研究では,照明の制御が不可能な屋外環境などにおいて,カラ-情報をロボットの視覚認識に安定に利用するために,照明色の変化に影響されないカラ-情報の抽出・表現法を新たに提案し,その有効性を示した.知能ロボットにおいては,視覚認識は必須の要素であり,カラ-情報はそのための有効な手がかりを与え得るが,現実には,画像デ-タを通して得られるカラ-情報は,天候などの環境の変化にともなう照明色の変化に大きく影響を受ける.本研究では,ロボットすなわち計算機が複数枚の画像デ-タを正確に記憶可能な特性を活用し,物体のカラ-情報を照明色に依存しないで安定に分離抽出できる手法を開発した.また,合成カラ-画像デ-タ、および、カラ-ビデオカメラにより入力した画像デ-タを用いて,開発して手法の有効性を検証した.具体的には,画像から入力できるカラ-情報(R,G,B)から,照明色と物体色を分離する枠組みとして,照明光,物体反射率の分光分布特性を各々3個程度の基底関数の加重和で表現し,それらの加重係数を未知数とする連立方程式を導出し,複数枚の画像上で観測したカラ-情報を手がかりに,上記方程式を解く手法を開発した.これは,物体色を分離できることに対応する.照明色,物体色,および,カラ-ビデオカメラの分光特性に関して,現実に即したデ-タを用い,合成カラ-画像を生成し,雑音レベル等を制御して実験を行うことにより開発した手法の安定性を調べた.また,照明が太陽光と仮定できる場合には,照明色に関して,制約条件が導入可能なことを利用し,物体色の復元の精度を向上させる手法を開発した.本研究では,照明の制御が不可能な屋外環境などにおいて,カラ-情報をロボットの視覚認識に安定に利用するために,照明色の変化に影響されないカラ-情報の抽出・表現法を新たに提案し,その有効性を示した.知能ロボットにおいては,視覚認識は必須の要素であり,カラ-情報はそのための有効な手がかりを与え得るが,現実には,画像デ-タを通して得られるカラ-情報は,天候などの環境の変化にともなう照明色の変化に大きく影響を受ける.本研究では,ロボットすなわち計算機が複数枚の画像デ-タを正確に記憶可能な特性を活用し,物体のカラ-情報を照明色に依存しないで安定に分離抽出できる手法を開発した.また,合成カラ-画像デ-タ、および、カラ-ビデオカメラにより入力した画像デ-タを用いて,開発して手法の有効性を検証した.具体的には,画像から入力できるカラ-情報(R,G,B)から,照明色と物体色を分離する枠組みとして,照明光,物体反射率の分光分布特性を各々3個程度の基底関数の加重和で表現し,それらの加重係数を未知数とする連立方程式を導出し,複数枚の画像上で観測したカラ-情報を手がかりに,上記方程式を解く手法を開発した.これは,物体色を分離できることに対応する.照明色,物体色,および,カラ-ビデオカメラの分光特性に関して,現実に即したデ-タを用い,合成カラ-画像を生成し,雑音レベル等を制御して実験を行うことにより開発した手法の安定性を調べた.また,照明が太陽光と仮定できる場合には,照明色に関して,制約条件が導入可能なことを利用し,物体色の復元の精度を向上させる手法を開発した.
複合加力を受ける鉄筋コンクリート円筒シェルの耐荷力と崩壊特性

鉄筋コンクリートシェルは鉄筋とコンクリートで作られ、局面構造を形成している。このような構造は圧縮力や横荷重のような外的に加えられる力に対して大きな強度を示すことが知られているが、これらの力が同時に作用する場合の強度については多くの研究があるわけではない。建物や貯蔵施設を設計する場合には、これらの組み合わされた力のもとでの強度が設計の重要な要素となる。本研究では、このような組み合わされた荷重を受ける鉄筋コンクリートの強度を、正確な模型を作製して実験した。また、数値計算により強度を推定することにより、製作した模型以外の形状についても強度が推定できるようにした。本研究では、鉄筋コンクリート(R/C)シェルの軸力、曲げ、せん断の荷重の作用のもとでの耐荷力、崩壊等の構造特性を数値解析および実験解析により分析することを目的とする。平成22年度は、軸力と曲げを受けるR/C円筒パネルの耐荷力特性を分析することを目的とし、数値解析および実験解析の準備を行った。行った内容は以下のとおりである。1.円筒シェルの子午線方向並びに周方向に補剛材を配置し、R/C円筒シェル周辺に拘束を加えることにより、軸力、曲げ、せん断の組み合わさった内力状態を発現させ、変形特性や耐荷特性を数値解析により分析した。その際に、補剛材寸法を変化させ、応力状態を変化させた。この分析では、複合加力を与えた時のR/C円筒シェルの周辺の拘束条件を満足させるための周辺支持の必要剛性を把握する目的も持つ。2.同様にR/C円筒シェルに周辺補剛材(R/Cはり)を配置して、実験的な変形、耐荷力の分析を行った。また、3.内力状態を実験的により大きく変動させるために、ジャッキシステムを購入し、載荷装置を設計し、組み立てに取り掛かった。現状では、R/Cアーチに対して荷重、変形特性の分析を行っている。数値解析により得られた結果はR/Cシェル構造とR/Cアーチ構造の変形特性および耐荷力特性の分析としてIASS,EASEC等の各種会議で報告した。本研究では鉄筋コンクリート(R/C)シェルの軸力、曲げ、せん断の荷重の作用のもとでの耐荷力、崩壊等の構造特性を数値解析および実験解析により分析することを目的とする。平成23年度は、軸力と曲げを受けるR/C円筒パネルの耐荷力特性を分析することを目的とし、数値解析においては複合加力による相互作用の影響を考察した。実験解析においては加力システムの有効性と試験体の補強方法を確認した。1.円筒シェルのトーナメント載荷による荷重分配の検定と加力システムの性能を確認した。その結果、加力点に利用するR/Cシェルの削孔部が作用荷重の大きい場合に挙動に影響を及ぼし、載荷の均一性が損なわれる場合があることが確認できたため、シェル上面からのジャッキによる集中荷重とエアバッグによる分布載荷を検討した。2.R/Cアーチの放射線方向の外圧を作用させるためのフレームを作製し、載荷試験を行った。結果は良好で、フレームを子午線方向に4組展開することによりシェルに分布荷重が得られることを確認した。また、支点部でのシェルの補強が必要となった。分布荷重についてはエアバッグの性能試験を行い、安全に加力できることを確認した。3.以上の結果を考慮して10枚のR/Cシェルを作成した。4.数値解析に関しては、前年度に引き続き補剛されたR/Cシェルの耐荷力特性を分析し、実験結果と比較し、ISEC,ASEM,CONCRETEで公表した。また、装置確認のために実施したR/Cアーチの実験と数値解析の同定について資料をまとめた。5.複合加力時の数値解析の有効性については、文献調査による既存の実験結果を用いて数値解析を行い、ASEM,IASS.建築シンポジウムで公表した。前年に引き続きR/C円筒シェルについての載荷試験を行った。R/C円筒シェルは半径688mm、厚さ10mm、周方向投影960mm、子午線方向960mmである。支持条件は、周辺ピン支持とし、鋼球で支持した。実験では、子午線方向に圧縮破壊の10%の軸力を作用させた後に曲げ載荷試験を行った。曲げ載荷は1点集中荷重および分布荷重とした。また、分布荷重はこれまで行ってきたトーナメント載荷による擬似等分布荷重から、エアバッグを用いた分布荷重とした。実験解析では、シェルの変形、ひずみ、破壊荷重、ひび割れを測定した。実験の結果、あらかじめ軸圧縮荷重を加えたシェルのほうが軸圧縮を加えない場合に比べて曲げ剛性が高く、耐荷力がやや高いことが示された。また、破壊形状については軸圧縮力が作用する場合に破壊が局所的であることが示された。数値解析においては、実験を行ったR/Cシェルを有限要素法でモデル化し、材料定数は材料試験結果を使用した。

また、載荷状況も実験と同様に、軸圧縮力を加えた後に曲げ荷重を載荷した。数値解析を行った結果、実験結果とほぼ同様の結果が得られた。さらに、数値計算により荷重の組み合わせについてパラメトリック解析を行った結果、実験と同様の傾向が得られた。予備実験で、これまでの実験で問題とならなかった載荷点の処理の不具合が見つかり、シェル端部の補強の必要性が明らかになったため、複合加力試験の結果は得られなかった。しかし、問題点が除かれ、試験体の準備も出来上がった。数値解析は順調であるため、おおむね進行状況は順調であり、当初の目的は達成できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。23年度は試験装置に関してはいくつかの不具合が見つかったが、年度内に解決の見通しが立てられたので、現状では問題点はないと考える。実験ではパラメトリックに分析し、数値計算結果との同定を行い結果をまとめる。
肉食性動物プランクトンであるポエキロストム目カイアシ類とヤムシ類の種生態

20082014年に土佐湾で採集したプランクトン試料を分析し、肉食性動物プランクトンであるポエキロストム目オンケア科とコリケウス科カイアシ類とヤムシ類について、群集構造、種別の季節変化、鉛直水平分布を明らかにした。但し、ヤムシ類については、顕微鏡での行動観察では、肉食ではなく溶存・粒状有機物食であるという仮説を支持するような水を飲み込む行動が時折見られた。上記分類群と大型肉食性カイアシ類であるユーキータ科が土佐湾のシラス漁獲CPUEの変動と相関するかどうかを調べた結果、どの分類群も有意な相関がなく、肉食性ネット動物プランクトンによる魚資源への影響はないことが示唆された。土佐湾中央仁淀川河口付近,陸棚縁辺,その中間点の3定点にて平成18年から継続している開閉式プランクトンネット(網目0.1mmm)を使った層別鉛直採集による動物プランクトン調査を毎月実施した。また,2021年のサンプルを分析し,研究対象としている優占肉食性動物プランクトン(オンケア科カイアシ類,コリケウス科カイアシ類,ヤムシ類)の種組成や密度,分布を明らかにした。その結果,オンケア科はOncaea venusta,コリケウス科はCorycaeus affinis,ヤムシ類はZonosagitta nagaeが優占すること,各分類群とも50m以浅に多いこと,主要種の季節変化など,経年データを解析して行く上での基本的情報を得ることができた。容量50Lのトラップ型採集器を用いた微細分布調査は平成25年度に土佐湾,浦ノ内湾で計4度実施した。その結果,肉食性動物プランクトンの中で最も密度が高いオンケア科のノープリウスだけが定量分析できる採集個体数があり,クロロフィル濃度との有意な正の相関が認められた。ヤムシ類については,その食性を調べるために月例採集調査の際に帰港直前にプランクトンネットで採集した生体標本を持ち帰り,実験室内で直ちに水槽に移し観察を行った。最近,ヤムシ類は溶存有機物を栄養源として利用しているのではないかという仮説が出されているが,それを示唆するような水を飲み込む行動の録画を撮ることできた。しかし水槽内でヤムシが他の動物プランクトンを捕食する行動は一度も観察されなかった。2006年から継続している開閉式プランクトンネット(網目0.1 mmm)を用いた土佐湾内の3定点層別鉛直採集による動物プランクトン調査を2014年12月まで継続した。サンプルの分析はヤムシ類については2008年10月から2014年10月までの6年間のサンプルを分析して種別の経年変動を明らかにし,また2009年5月から2010年4月までの1年間の全サンプルについて発育段階別に分析し,種別の季節変動と鉛直分布を明らかにした。肉食性カイアシ類(コリケウス科とオンケア科のカイアシ類)については,2010年9月までのサンプルの分析を終えた。ヤムシ類については,エンガンヤムシZonosagitta nagaeが最優占することが黒潮流域の群集組成の特徴であることを明らかにし,日本プランクトン学会の英文誌Plankton & Benthos Researchに報告した。また,種ごとの発育段階別季節変化から,成長に伴う減耗は発生初期に最も大きいが,小型の種は比較的減耗が小さいことを明らかにし,その結果を日本プランクトン学会(広島大学)で発表した。肉食性カイアシ類については検鏡の終わった2009年から2010年にかけてのデータを用い,種別の季節変化と水平鉛直分布を解析した。その結果,季節変化は春型(45月),夏型(68月),夏秋型(810月)の3つに分けられ,水平分布は岸沖方向へ有意な偏りは見られなかったが,定点間の変動が大きくパッチ状分布が示された。鉛直分布では最優占種Ditrichocorycaeusaffinis以外の優占種はほとんど100 m以浅の表層に分布が限られることが分かった。これらの結果は,高知大学大学院黒潮圏科学専攻が発行している学術誌『黒潮圏科学』に報告した。土佐湾内の3定点において2008年4月から2014年12月まで毎月層別鉛直採集した動物プランクトン試料について,本研究課題のための分析をすべて終了した。ポエキロストム目オンケア科カイアシ類については,群集構造の季節変化と水平鉛直分布を明らかにするために20082009年の試料を分析しなおした。また,大型肉食性カイアシ類はオンケア科やコリケウス科に比べて極めて密度が低いため本課題では研究対象外であったが,仔魚を食害する可能性を指摘した文献が見つかったため,その中でも最も密度が高いユーキータ科の出現種と密度を3定点のうち中央の1点の表層試料について分析した。オンケア科については,小型の優占種(Oncaea zernovi,O. bispinosa)は50 m以深に多く,明瞭な季節変化はなかったが,中・大型種(O. venusta, O. media, O. scottodicarloi, O. valdemani)は50 m以浅に多く,暖水期に多くなる傾向が認められた。ユーキータ科は年間を通してEuchaeta rimanaとE. indicaの2種のみが出現し,暖水期に多くなる傾向があった。

肉食性動物プランクトンの各優占種にはそれぞれ経年変動が見られたが,変動要因となりうる環境因子との有意な関係は得られなかった。また,黒潮流軸の位置との有意な相関もなかった。対象とした肉食性動物プランクトンによる食害が魚類資源量に影響を及ぼすかどうかを検討するために,土佐湾での資源量が多いシラス漁獲量との相関分析を行った。具体的には,食害が想定される孵化直後のシラスが漁獲対象になる20 mm程度になるまでの期間を1ヶ月とし,シラス漁盛期の12月から4月までの間の漁獲量と1ヶ月前の肉食性動物プランクトンとの相関を月および年単位で計算した。結果はいずれも有意な相関はなく,そのことから肉食性のネット動物プランクトンの食害による魚類資源に対する影響はないと考えられた。20082014年に土佐湾で採集したプランクトン試料を分析し、肉食性動物プランクトンであるポエキロストム目オンケア科とコリケウス科カイアシ類とヤムシ類について、群集構造、種別の季節変化、鉛直水平分布を明らかにした。但し、ヤムシ類については、顕微鏡での行動観察では、肉食ではなく溶存・粒状有機物食であるという仮説を支持するような水を飲み込む行動が時折見られた。上記分類群と大型肉食性カイアシ類であるユーキータ科が土佐湾のシラス漁獲CPUEの変動と相関するかどうかを調べた結果、どの分類群も有意な相関がなく、肉食性ネット動物プランクトンによる魚資源への影響はないことが示唆された。本研究課題の到達目標は,魚類資源に影響を及ぼす可能性が考えられる肉食性動物プランクトンについて詳細な生態情報を得ることにあるが,ヤムシ類については2014年度までに必要な情報はほぼ得られ,経年変化の除き成果発表もほぼ終わっている。肉食性カイアシ類については,単年度のコリケウス科の季節変化や水平鉛直分布の情報を得られ,その成果発表も終わっている。オンケア科については,分類が近年見直されて種が細かく分類され,その分類に従って大量のサンプルを正確に種別に計数することは非常に困難になった。そのため,魚類資源との関係を分析するための必要最小限の情報として,優占種(Oncaea venusta)以外の種はサイズで分けて分析を進めており,そのデータはすでに2010年まで取得している。農学次年度(最終年度)年は,未分析サンプルのデータ化と未発表成果の執筆に全力を投入する。未分析サンプルのデータは分析が終わったサンプルのデータと合せて経年変動を明らかにするためのものであるが,解析は変動要因としての環境データ(主に水温と黒潮流軸の位置)との相関分析を試みる。また,本課題の目標である魚類資源との関係については,土佐湾の各漁協が発表しているシラス漁獲高を調べ,その変動と肉食性動物プランクトンとの相関の有無によって肉食性動物プランクトンが魚類資源の及ぼす影響について結論を下す予定である。成果発表については,ヤムシ類の経年変動については英文誌へ,オンケア科カイアシ類の時空分布生態については『黒潮圏科学』への投稿を予定している。肉食性カイアシ類全体の変動要因や魚類資源との相関については年度末の海洋学会で発表する予定である。本研究課題の到達目標は,優占肉食性動物プランクトンが魚卵や仔稚魚を補食する可能性がある一方で,稚魚の餌となることも考えられることから,その基本的な生態情報を得ること,水温や黒潮との関係からその個体群の変動要因を考察すること,および土佐湾の代表的水産資源であるイワシ類の仔魚(シラス)漁獲統計との相関を明らかにすることである。そのため,平成18年から26年度までの9年間の動物プランクトン試料の検鏡分析が本研究の根幹的作業になる。3年の研究期間から計算すると年に3年分の試料分析は必要になる。
節の構造:機能範疇のあり方をめぐって

本研究では機能範疇、特に不定詞節を作るために必要なInflのふるまいを考察した.具体的には、英語において、bare infinitivalが現れる場合とinfinitival markerのtoを伴う場合があることに注目し、どういう条件のもとで動詞句がIPに投射され、どういう条件のもとでは動詞句がはだかのままで許されるのかということを、知覚動詞や使役動詞の補文の構造を例に取りながら調べた.その結果,VP specの要素がその場でライセンスされない場合はVPは必ずIPに投射されなければならないという条件と、GrimshawのMinimal Projectionを始めとする諸条件とのOptimality theoreticな相互作用によって、英語の不定詞補文のふるまいが説明できることがわかった.これによって、機能範疇を語彙範疇の拡大投射としてとらえ、文法の諸原則からその分布を説明しようとするGrimshawのアプローチの妥当性と、MergeとMoveとを統一的に扱うchomskyの構造生成の利点を示したことになる.今後は、ロマンス諸語に見られるrestructuringとのparametricな違いや、ポルトガル語のように一致を示す不定詞節との違いについて考察し、英語に特有のinfinitival particleであるtoの特性をより明らかにしていくことを通じて、節を作り上げていく上で機能範疇の果たす役割についての知見が得られるであろう。