hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯科専門職との連携による更年期女性と在宅高齢者の口腔ケアの質の向上に関する研究

利用者の平均年齢は79.1±9.9歳、約7割が要介護4・5で、残存歯数は8.6±10.0本、約8割が経口摂取で、胃瘻は8名であった。口腔ケアの頻度は、約半数1日12回であったが、胃瘻のうち3名は週23回以下であった。口腔の状態で最も多かったのは、口腔乾燥であった。口腔のアセスメントやケアにおいて困難を感じているステーションが多く、利用者の口腔ケアが不十分なケースがあることがうかがわれ、在宅でも歯科専門職と訪問看護師の連携が必要と考えられた。訪問看護ステーション、利用者の質問紙調査の回答率が非常に低く、訪問看護ステーションから利用者に対して研究への協力を依頼することが非常に難しいことが明らかになった。したがって、当初予定していた直接利用者に介入を行うという評価の方法について見直しが必要と判断されたため。平成28年度は、平成27年度に学会で発表した更年期女性の口腔保健行動についての質問紙調査の結果を学術誌に投稿し、受理・掲載された。また、訪問看護ステーションの口腔ケアの現状、利用者の口腔の状態に関する質問紙調査の結果について学会発表を行った。在宅で訪問看護を利用している高齢者の口腔の状況、訪問看護師が利用者への口腔ケアにおいて感じている困難は、介護老人保健施設の入所者、入所者に対して口腔ケアを提供している看護職・介護職においても共通していると推測されることから、平成28年度は介護老人保健施設3ヶ所の入所者21名および口腔ケアを提供している看護職・介護職を対象にした研究を行った。入所者についてはOral Health Assessment Tool日本語版(以下OHAT-J)によるアセスメント、口腔水分量の測定、細菌数と菌種、歯周病関連菌、カンジダの検出状況について、看護職・介護職についてはが口腔ケアを提供するうえで感じている困難や歯科専門職に相談したい内容について調査した。その結果、介護老人保健施設の看護職・介護職も口腔ケアを提供する際に、ケア拒否や開口障害、口腔乾燥など訪問看護師と同様の困難を感じており、口腔ケアの提供に困難のある入所者では困難のない者に比べ、口腔衛生状態が悪化していることが明らかになった。さらに、プラークコントロールや高度の口腔乾燥に対するケアなど、歯科の専門的な知識・技術を必要とする入所者においては、日常的に提供する口腔ケアには限界があり、歯科専門職との連携が必要であることが示された。また、アセスメントツールとして用いたOHAT-Jは、もともと介護の場での使用を想定して作成されたものであり、今回の調査においても高齢者の口腔のアセスメントツールとして有用であること、訪問看護の場においても活用できる可能性があることが示唆された。更年期女性の口腔保健行動と口腔の健康状態の関連に対しては、千葉市の歯周疾患健診廼受検者を対象に調査を行う予定であったが、千葉市との調整に時間がかかり、健康診断の通知時期に間に合わなかったため、次年度に実施することとなった。また訪問看護師を対象とした研修会を開催予定であったが、講師の予定や訪問看護ステーションの研修に適した時期との関連で年度内に開催することができなかった。平成29年度は、訪問看護師を対象とした研修と訪問看護での活用を目的とした口腔ケアポケットガイドの作成、更年期女性の歯周病関連菌や口腔の健康状態と口腔保健行動の関連についての調査を実施した。訪問看護師を対象とした研修では4ヵ所の訪問看護ステーションから計6名の参加があり、うち2ヵ所から研修の活用状況、1ヵ所から研修後に口腔ケアに取り組んだ事例について報告があった。回答者はいずれも研修での学びを利用者の口腔ケアに活用し、自身の口腔ケアの技術が向上した、歯科専門職との連携について理解・関心が深まったと回答していた。
抗癌剤および血管新生阻害剤による口腔扁平上皮癌の浸潤・転移抑制効果

口腔扁平上皮癌の浸潤と転移を臨床に近い状態で再現できる正所性移植モデルを用いて、特に日常の臨床で使用している抗癌剤に増殖のみならず、浸潤や転移に対する抑制効果があるのか否かを検討した。高浸潤高転移性のヒト口腔扁平上皮癌細胞株のOSC-19細胞をヌードマウスの口底もしくは舌に移植した後に、シスプラチンまたはペプロマイシンを移植後7日目または14日目に投与し、各抗癌剤ならびに各投与時期の違いによる腫瘍増殖に対する効果、浸潤に対する効果、転移に対する効果について検討した。増殖抑制効果では抗癌剤投与により平均38%の腫瘍縮小効果が認められ、PCNA陽性細胞率も有意に低下した。対照群の口底腫瘍は4C型の浸潤様式を呈していたが抗癌剤投与群の浸潤様式は3型が72.781.8%と多く、いわゆる浸潤様式の抗癌剤投与によるダウングレードが認められ、抗癌剤投与によって腫瘍の浸潤抑制効果が観察された。対照群の頚部リンパ節転移形成率は90.9%であったのに対して、抗癌剤の7日目投与群ではリンパ節転移形成率は45.5%と有意に低下し、また転移リンパ節内での腫瘍進展度も抑制されていた。すなわち抗癌剤投与により腫瘍の増殖のみならず浸潤や転移を抑制していた。また、血管新生阻害剤(TNP-470)を本モデルに同様に使用し、増殖、浸潤ならびに転移抑制効果の有無についても検討を行った。その結果では、増殖、浸潤、転移にそれぞれの抑制効果が認められた。また、線維芽細胞増殖抑制剤(トラニラスト)を用いて同様の検討をした結果でも、増殖、浸潤、転移にそれぞれ抑制効果が認められた。さらに、in vitro浸潤モデルを用いた実験でも、トラニラスト投与による浸潤抑制効果が観察された。本剤は特に高度浸潤癌における治療に対し有用である結果であった。高浸潤高転移性のヒト口腔扁平上皮癌細胞株のOSC-19細胞をヌードマウスの口底もしくは舌に移植した後に、シスプラチンまたはべプロマイシンを移植後7日目または14日目に投与し、各抗癌剤ならびに各投与時期の違いによる腫瘍増殖に対する効果、浸潤に対する効果、転移に対する効果について検討した。対照群の口底腫瘍は4C型の浸潤様式を呈していたが、抗癌剤投与群の浸潤様式は3型が72.781.8%と多く、いわゆる浸潤様式の抗癌剤投与によるダウングレードが認められ、抗癌剤投与によって腫瘍の浸潤抑制効果が観察された。対照群の頚部リンパ節転移形成率は90.9%であったのに対して、抗癌剤の7日目投与群ではリンパ節転移形成率は45。5%と有意に低下し、また転移リンパ節内での腫瘍進展度も抑制されていた。その結果では、増殖、浸潤、転移にそれぞれ一定以上の抑制効果が認められた。また、線維芽細胞増殖抑制剤(トラニラスト)を用いて同様の検討をした結果でも、増殖、浸潤、転移にそれぞれ抑制効果が認められ、特に高度浸潤

癌における治療に対し有用である結果であった。口腔扁平上皮癌の浸潤と転移を臨床に近い状態で再現できる正所性移植モデルを用いて,特に日常の臨床で使用している抗癌剤に増殖のみならず,浸潤や転移に対する抑制効果があるのか否かを検討した。高浸潤高転移性のヒト口腔扁平上皮癌細胞株OSC-19細胞をヌードマウスの口底もしくは舌に移植した後に,シスプラチンまたはペプロマイシンを移植後7日目または14日目に投与し,各抗癌剤ならびに各投与時期の違いによる腫瘍増殖に対する効果,浸潤に対する効果,転移に対する効果について検討した。増殖抑制効果では抗癌剤投与により平均38%の腫瘍縮小効果が認められ,PCNA陽性細胞率も有意に低下した。対照群の口底腫瘍は4C型の浸潤様式を呈していたが,抗癌剤投与群の浸潤様式は3型が72.781.8%と多く,いわゆる浸潤様式の抗癌剤投与によるダウングレードが認められ,抗癌剤投与によって腫瘍の浸潤抑制効果が観察された。対照群の頚部リンパ節転移形成率は90.9%であったのに対して,抗癌剤の7日目投与群ではリンパ節転移形成率は45.5%と有意に低下し,また転移リンパ節内での腫瘍進展度も抑制されていた。すなわち抗癌剤投与により腫瘍の増殖のみならず浸潤や転移を抑制していた。また,血管新生阻害剤(TNP-470)を本モデルに同様に使用し,増殖,浸潤ならびに転移抑制効果の有無についても検討を行った。その結果では,増殖,浸潤,転移にそれぞれの抑制効果が認められた。また,線維芽細胞増殖抑制剤(トラニラスト)を用いて同様の検討をした結果でも,増殖,浸潤,転移にそれぞれ抑制効果が認められた。さらに,in vitro浸潤モデルを用いた実験でも,トラニラスト投与による浸潤抑制効果が観察された。本剤は特に高度浸潤癌における治療に対し有用である結果であった。
PARP阻害剤併用による小細胞肺癌薬剤耐性の克服

小細胞肺癌細胞株であるSBC-3、およびそのシスプラチン耐性株であるSBC-3/CDDPを用いて、シスプラチン、PARP阻害剤(オラパリブ)の併用効果を検討した。SBC-3/CDDPではオラパリブとシスプラチンの併用療法は相乗効果、SBC-3では拮抗効果が認められた。次世代シークエンサーによる網羅的遺伝子解析により、BRACA、BCL2L11、AKT、FGFR、NRG1、CCDC6、ATM、NF1、CHECK2などの遺伝子に変異が見つかった。小細胞癌患者における追加解析により、MAPK4、MYCNを含む多数の遺伝子に変異が見つかり、薬剤耐性機構に関与していることが示唆された。小細胞肺癌(SCLC)細胞株である当教室で樹立されたSBC-3、およびそのシスプラチン(殺細胞性抗癌剤)耐性株であるSBC-3/CDDP(Cancer Sci.2013;104:78-84)を用いて、シスプラチン、PARP阻害剤(オラパリブ)単剤投与の効果ならびにシスプラチン、オラパリブ併用投与の効果を検討した。まず、各薬剤における細胞増殖抑制効果をMTTアッセイ法により算出し、併用効果はcombination indexで評価した。SBC-3における5日間の薬剤持続曝露における50%増殖抑制濃度(IC50)値は、シスプラチン0.97±0.68μM、オラパリブ22.27±5.30μMであり、SBC-3/CDDPにおけるIC50値はシスプラチン5.20±0.79μM、オラパリブ9.80±4.20μMであった。combination indexを用いた評価では、SBC-3/CDDPではオラパリブとシスプラチンの併用療法は相乗効果、SBC-3では拮抗効果が認められた。免疫ブロット法によるPARP1発現を評価したところ、SBC-3/CDDPは親株よりも低下していた。以上より、シスプラチン耐性小細胞肺癌においては、オラパリブを併用することによりシスプラチン耐性打破の可能性が示唆された。その一方、これまでの報告(Cancer Discov 2012:2(9):798-811、Cancer Res 2013:73(7):2271-80)とは異なり、当施設で作製されたシスプラチン耐性株であるSBC-3/CDDPではPARP1の高発現は認められなかった。in vitroにおける検討を繰り返し行ったことにより、当初予定していた皮下腫瘍マウスモデルおよびpatient-derived xenograftモデルなどのin vivoの実験を行うことができなかった。小細胞肺癌(SCLC)細胞株であるSBC-3、およびそのシスプラチン耐性株であるSBC-3/CDDP(Cancer Sci.2013;104:78-84)を用いて、シスプラチン、PARP阻害剤(オラパリブ)単剤投与の効果ならびにシスプラチン、オラパリブ併用投与の効果を検討した。各薬剤における細胞増殖抑制効果をMTTアッセイ法により算出し、併用効果はcombination index(CI)で評価した。CIを用いた評価では、SBC-3/CDDPではオラパリブとシスプラチンの併用療法は相乗効果、SBC-3では拮抗効果が認められた。以上より、シスプラチン耐性小細胞肺癌では、オラパリブを併用することによりシスプラチン耐性打破の可能性が示唆された。また、臨床検体における検討を行うことができなかった。小細胞肺癌(SCLC)細胞株であるSBC-3、およびそのシスプラチン(殺細胞性抗癌剤)耐性株であるSBC-3/CDDP(Cancer Sci.2013;104:78-84)を用いて、シスプラチン、PARP阻害剤(オラパリブ)単剤投与の効果ならびにシスプラチン、オラパリブ併用投与の効果を検討した。

また、SBC-3およびSBC-3/CDDPよりDNAを抽出し、次世代シークエンサーによるゲノム塩基配列情報を取得した。網羅的遺伝子解析により、BRACA、BCL2L11、AKT、FGFR、NRG1、CCDC6、ATM、NF1、CHECK2などを含む多数の遺伝子に変異が認められた。臨床検体においても同様の検討を行った。小細胞癌患者における手術検体(治療前)および同一患者のCTガイド下針生検検体(シスプラチンを含む治療後の再発骨転移病巣)よりDNAを抽出し、次世代シークエンサーによるゲノム塩基配列情報を取得した。網羅的遺伝子解析により、MAPK4、MYCNを含む多数の遺伝子に変異が認められ、薬剤耐性機構に関与している可能性が示唆された。小細胞肺癌細胞株であるSBC-3、およびそのシスプラチン耐性株であるSBC-3/CDDPを用いて、シスプラチン、PARP阻害剤(オラパリブ)の併用効果を検討した。SBC-3/CDDPではオラパリブとシスプラチンの併用療法は相乗効果、SBC-3では拮抗効果が認められた。次世代シークエンサーによる網羅的遺伝子解析により、BRACA、BCL2L11、AKT、FGFR、NRG1、CCDC6、ATM、NF1、CHECK2などの遺伝子に変異が見つかった。小細胞癌患者における追加解析により、MAPK4、MYCNを含む多数の遺伝子に変異が見つかり、薬剤耐性機構に関与していることが示唆された。in vivoによる追加検討(皮下腫瘍マウスモデルおよびpatient-derived xenograftモデル)ならびに、細胞株および臨床検体を用いての次世代シークエンサーによる網羅的癌遺伝子解析、薬剤耐性機構の検討を行う予定としている。in vivoによる追加検討(皮下腫瘍マウスモデルおよびpatient-derived xenograftモデル)ならびに、臨床検体を用いての次世代シークエンサーによる網羅的癌遺伝子解析、薬剤耐性機構の検討を行う予定としている。肺癌in vitroにおける慎重な検討を繰り返し行ったことにより、当初予定していた皮下腫瘍マウスモデルおよびpatient-derived xenograftモデルなどのin vivoによる検討を行うことができなかった。n vitroにおける検討を繰り返し行ったことにより、当初予定していた皮下腫瘍マウスモデルおよびpatient-derived xenograftモデルなどのin vivoの実験を行うことができなかった。また、臨床検体における検討を行うことができなかった。
質の高い日本版臨床研修指導歯科医評価表の開発

本研究の最終的なゴールは、質の高い臨床研修指導歯科医評価表の開発である。評価表の質は、その評価表の構成概念妥当性によって検証される(村山. 2012年)。本研究では、構成概念妥当性を有する臨床研修指導歯科医評価表の開発を目的に、1研修歯科医に対するインタビューにより日本における優れた指導医像を明らかにし、2それに基づいた内容妥当性を有する指導歯科医評価表案の作成を行い、3評価表案を実際に指導歯科医評価に使用した実地検証の結果による因子的妥当性・信頼性の検討を行う。
日本語動詞の形容詞的用法の獲得過程に関する通史的研究

本研究は、古代日本語に形態的特徴として表れた動詞派生及びそれに従属した形容詞派生の実態に注目し、特に動詞の形を変えずに形容詞に転用する個性的で重要な用法が奈良時代語に成立したことを明らかにした。それは、「飛ぶ鳥」「咲く花」「荒れたる都」など先行する文脈から相対的に自立して文法項を取ることなしに、あたかも形容詞のように名詞を修飾する一群の表現の存在である。この現象は、従来全く注目されなかった動詞の形容詞への転用例である。古代語の分詞的用法の採集と分類によってタリの排他的優勢を論証し、中世以後の過去辞のタリー極収束の原因を突き止める。万葉集に代表される奈良時代語資料においてキ・ケリ・ツ・ヌ・タリ・リの過去辞の中で分詞用法に組織的に介入できるのはタリだけであった。平安時代以後上記の過去辞が全体的に分詞用法に介入できるようになった。しかし、タリが過去分詞用法に単体で介入するという顕著な性格を持つのに対して、テンス形式であるキ・ケリが分詞用法に介入する場合「アリケル、ナリケル、ザリケル、カリケル」のごときアスペクト諸形態と共起する傾向が強く、単体での分詞用法の増産が抑制されていた。リは、文脈から項を引きこむ性格が前代に引き続いて濃厚であるが分詞用法もある程度進出し、上代からある無標識分詞(咲く花)、現在分詞(咲ける花)、過去分詞(咲きたる花)のユニークな鼎立関係が確立した。また、古代語では分詞に転用される動詞は自動詞に偏っていたが、平安時代以後漢文訓読の影響で受け身助辞を介入させて「殺されたる人」のように自動詞に転用する表現が開発され、その際にもタリ介入例が圧倒的優位を占めた。古代語における分詞用法に介入する過去辞の中でのタリ単独介入例の優勢が、中世以後の過去辞における「タ(ダ)」一極収束の原因になったことを展望し、論証する。平安時代語の文芸作品を対象として、そこに用いられる名詞修飾を調査した。そのうち、『源氏物語』に現れた「動詞・タル・名詞」の語脈をすべて採集して、形容詞的用法であるか否かを選別して、後者の標本を作製した。これは、研究全体の予備調査的段階ではあるがおおむね所定の目的を達して、より大規模な調査に進むことが可能であるとする見通しを得た。その概要は以下の通りである。(1)『源氏物語』の過去辞キ・ケリ・ツ・ヌ・タリ・リが介入する名詞修飾のうちでタリ介入型のものが最大である。(2)その理由は、タリが介入する動詞の形容詞的用法が極めて多数の用例を持つことに起因する。(3)タリが介入する多数の形容詞的用法は、現代日本語において尚使用に耐えうるような、汎用性の高い、すなわち歴史的耐久力の旺盛な強力な表現力を持つものがいくつも存在する。(4)掛かる傾向は、ひとり『源氏物語』に留まらない、平安時代の平仮名文芸作品全体に観察されるものであるとの見通しを得た。次年度以後は、この見通しをさらに発展させて、王朝古典文学全体の傾向であることを論証し、中世語への橋渡しになった意義を解明したい。平安時代語の文芸作品を対象として、名詞修飾の用例を継続的に調査した。そのうち、奈良時代から鎌倉時代に至る主要な文芸作品に現れたキ・ケリ・ツ・ヌ・タリ・リの名詞修飾語脈をすべて採集して、形容詞的用法であるか否かを選別し、標本を作製した。所定の目的を達したと判断したので、平成21年度日本語学会秋季大会(島根大学)で研究発表を行った。奈良時代から鎌倉時代に至る主要な文芸作品中の過去辞キ・ケリ・ツ・ヌ・タリ・リが介入する名詞修飾のうちでタリ介入型のものが最大である。特にタリが介入する多数の形容詞的用法は、現代日本語においても使用に耐えうるような、汎用性の高い、すなわち歴史的耐久力の旺盛な強力な表現力を持つものが多数存在する。かかる王朝古典文学全体の傾向が中世語以後の過去辞タリ一極収束への主要因になったと推定する。万葉集に代表される奈良時代語資料を対象にしてキ・ケリ・ツ・ヌ・タリ・リの過去辞のうちで、組織的に分詞用法に介入できたのがタリのみであったことが論証できた。この基本情報に立脚した上で、平安時代語資料の実態を調査した。その結果、三代集と主たる散文文芸作品において、キ・ケリ・リなどが介入する分詞用法が新たに進出したことが分かった。リは、タリの分詞用法に対立して先行文脈から項を引きこむ性格が強いことを前提として現前事態を表す現在分詞として機能した。これによって古代語の分詞は、「咲く花」(無標識分詞)「咲ける花」(現在分詞)「咲きたる花」(過去分詞)の鼎立が確立した。、

また、キ・ケリの過去分詞用法は、タリのような単独介入ではなく、多様なアスペクト形態(アリケル名詞、アリシ名詞・ザリケル名詞、ザリシ名詞・ナリケル名詞、ナリシ名詞など)と共起するという著しい特徴を為し、キ・ケリ単独で分詞用法を構成することが抑制されていることが判明した。この実態は、中世以後過去辞がタリー極に収束する事実を解明する上で重要な示唆を与える未知の事実である。以上のことを論文にまとめたうえで、現在学会誌に投稿中である。奈良時代の万葉集から平安時代に掛けての文芸諸作品を資料にして古代語の過去辞キ・ケリ・ツ・ヌ・タリ・リが介入して分詞用法を構成する例を調査した。分詞とは、動詞を形容詞的用法(名詞修飾)に転用することを指す一般言語学の術語であるが、日本語にもこれが存在するというのが本研究の眼目である。例えば、「在りし日の思い出」などという場合、動詞部「在りし」は、先行する文脈から離脱してそれ自身で後続名詞を修飾しており、即ち分詞用法と認められる。調査の結果、万葉集において古代語の過去辞のうち「過去分詞」を構成できたのがタリのみであった(例:咲きたる花)。タリとの区別が取りざたされる完了辞リは、分詞用法を構成せず、先行文脈から項をを引き込む性格を濃厚に持っていることが判明した。平安時代に入ると、キ・ケリ・リなどが介入する過去分詞用法が進出し始める。しかしその特色は、テンス表示を担うキ・ケリが関与する分詞の例は、「古りにし里」「面白かりける夜」などのアスペクト表示形式と共起することが多く、「見し人」のような単体での分詞用法の拡大には制限が認められた。リは、平安時代においてもなお、先行文脈に項を取る傾向が強く、分詞用法を構成する場合は、現前事態の進行表示という意味的特徴からりリは、現在分詞構成素として機能したとみられる。平安時代語にいたって、日本語の時制分詞用法は、「咲く花(無標識絶対分詞)」を起点として「咲ける花(現在分詞)」「咲きたる花(過去分詞)」の鼎立関係が成立した。以後この体系は、「生きる力」「生きている証」「生きた化石」のような現代語の分詞構造に継承される。奈良時代語から平安時代語に至る古代日本語の歴史的成立過程において、最大の貢献と動力源をなしたのが動詞の増殖過程であった。中でも注目されたのは、動詞の形容詞転用であり、「飛ぶ鳥」「咲く花」などの無標識の絶対的分詞、「生ける屍」「咲ける花」などの現前描写を特徴とする現在分詞、「咲きたる花」「荒れたる都」のような過去分詞という時制を柱とする鼎立関係が成立した。過去と現在の種類のみの欧語の分詞の体系と異なり、時制3分詞とさらには、「射ゆ宍」のような受け身、「あるべき姿」のような当為、「あらむ限り」のような推量と言った、およそ主要な日本語文法カテゴリーを内部構造に抱え込んだ複雑でユニークな分詞構造を持つことを明らかにした。また、連体修飾による分詞用法のほかに日本語では、「焼き鳥」「勝ち馬」「生き様」のような連用形による名詞修飾が広く認められる。これは、修飾形と被修飾形との関係が直観的、恣意的で英語でのswimming pool sewing machineのような動名詞に当たる。これは、日本語の分詞が「荒れたる都(都、荒れたり)」「咲きたる花(花、咲きたり)」のような既存の統語構造を前提として成り立っているのと異なっている。現在分詞と動名詞を形態上区別しない英語などと違って日本語は、分詞と動名詞を連体形と連用形で区別する点においてもユニークな体系であり、この点も従来の研究において等閑に付されていた。
光触媒におけるマイクロ波磁場効果および電場効果の解明に関する研究

マイクロ波の電場および磁場を分離照射できる装置を開発し、光触媒に与える電場および磁場の影響を検討した。マイクロ波は磁場または電場/磁場混合の条件で紫外線と共に、4-クロロフェノール(4-CP)水溶液に懸濁させたTiO_2およびZnOへ同時照射し、各条件における4-CP水溶液の分解速度から触媒活性を算出した。TiO_2における触媒活性を促進するマイクロ波効果は、電場/磁場成分であることが示された。一方、ZnOでは磁場成分が触媒活性を誘発することが分かった。平成21年度はマイクロ波の磁場および電場を分けて照射できる装置を試作した。通常、マイクロ波は共振器を使って、マイクロ波の強度を高めることはできるが、その成分には磁場および電場が含まれる。本研究ではマイクロ波導波管内部で定在波を発生させることで、導波管内部の空間に磁場および電場の極大点を発生させることに成功した。実験には、試作したアイリス、スリースタブチューナ、プランジャーを用いることで定在波を発生させた。また、それらの最適化には電磁界シミュレータによる計算結果を参考に最適なサイズや位置関係を予想した。また、サンプルに磁場または電場が優先的に照射されていることを確認するため、電場強度計も試作した。市販のものは電界を広い空間の平均で測定するものであるが、本試作装置は電場をプローブで測定できることから、1mm程度の範囲の電場を測定できる工夫をした。試作したマイクロ波照射装置と測定機を用いることで、マイクロ波の磁場または電場がサンプルへ非常に高い精度よく照射することができる。石英で作成した反応管を用いて試作した装置の性能を調査した。サンプルの誘電率や温度変化により電磁界分布が変わるが、サンプルの位置の電磁界が分かることから、それに合わせて、チューナーやプランジャーの微調整を行うことができ、その調整は人力でも十分に対応できることが分かった。この装置を用いてモデル反応を行い、それらは海外や国内の専門誌で報告した。本研究で試作した装置はほとんど例がなく、また化学反応に対するマイクロ波の磁場および電場の効果についての知見がないことから社会的なインパクトが高いことが分かった。平成22年度は、21年度に試作したマイクロ波の電場および磁場を分離照射が可能な装置を用いて、光触媒に与える電場および磁場の影響を検討した。モデル汚染物質として4-クロロフェノール(4-CP)水溶液を用い、TiO_2およびZnO粉末をこの水溶液中へ懸濁させ、紫外線およびマイクロ波を照射させながら分解を行った。4-CPの分解速度を算出し、これらの速度から触媒活性の評価を行った。マイクロ波は磁場または電場/磁場混合の条件で照射を行った。また、ヒーター加熱を併用した実験も行い、マイクロ波による加熱効果についても検討した。TiO_2を用いた4-CPの分解において、紫外線照射下で電場/磁場を照射すると、触媒活性が最上することが分かった。TiO_2における電場成分の影響は、TiO_2格子間の振動を誘発すると考えられ、これが触媒活性を向上させた原因であると考えられる。一方、磁性を有さないTiO_2へ、磁場と紫外線を同時照射しても、電場のそれに比べ効果が低いものの、触媒活性を引き起こすことが分かった。ZnOを用いた実験より、電場照射を行うと触媒活性が低下してしまうことが分かった。外部加熱と紫外線を照射した実験からも、ZnOの触媒活性が同様に低下したため、熱の成分がZnOの触媒活性を低下させる要因であることが分かった。一方、磁場成分と紫外線を照射すると、著しく触媒活性が向上した。ZnOは磁性を持たないことから、磁場による触媒の磁性加熱が原因でないことが予想できる。また、ZnO反応系を冷却しながらマイクロ波を照射し、熱の向上を抑えると、電場を照射してもZnOの触媒活性が向上することが分かった。これらの結果より、光触媒の種類により必要なマイクロ波成分が異なることが分かった。本研究で試作した装置はほとんど例がなく、さらに化学反応に対するマイクロ波の磁場および電場の効果についての知見がないことから全く新しいマイクロ波効果の体系化ができたと考えられる。
海馬脳波による自発的なシナプス抑圧の誘導

研究代表者は睡眠時に海馬で発生するsharp wave ripple (リップル波)がシナプス長期抑圧(リップル波)を誘導するという仮説を立てた。LTDとは、シナプスのつながりが弱まる可塑的変化のことである。「自発的にリップル波を発生するスライス標本」および「リップル波をオンライン検出し、阻害するシステム」という2つの実験系を駆使することにより、リップル波が一部の神経間のつながりを保持したまま、回路全体にはLTDを誘導していることを発見した。本研究の目的は徐波睡眠中に発生する海馬sharp wave-ripple (SWR)がシナプス可塑性に与える影響を明らかにすることである。研究代表者はSWRを自発的に発生するマウス海馬スライス標本において、シナプス長期抑圧(LTD)が自発的に誘導されることを発見した。光遺伝学を閉回路刺激系と組み合わせることにより、SWRの発生を特異的に抑制した。すると、LTDの誘導が阻害された。このことから、SWRがLTDを誘導することが明らかになった。次に、すべてのシナプスにLTDが誘導されるのか、それとも一部のシナプス特異的であるのかを調べるために、Thy1-mGFPマウスを用いてスパインイメージングを行った。すると、Thin, Stubby型のスパインがSWRの発生とともに退縮する一方で、mushroom型のスパインの体積は変化しなかった。最後に、SWRの発生を7時間にわたって阻害し続けた後に記憶の記銘を行わせたところ、コントロール群に比べて成績が有意に低下していた。このことから、SWRの発生は次の学習に備えるために必要であることが示唆された。SWRが不要なシナプスを削除することで新奇な記憶を行うための容積を増やしているのではないかと考察している。以上の結果から、SWRの新たな機能が明らかになった。28年度が最終年度であるため、記入しない。神経薬理学28年度が最終年度であるため、記入しない。
3Dプリンターを用いた多相系地盤の浸透特性評価手法の開発

本研究では3Dプリンターを活用し、多相系地盤の浸透特性の解明を目指している。地盤材料の浸透特性は土木構造物の建設や地盤災害予測・対策などのために必要不可欠な情報である。これらの材料パラメータは主に既往の基準や経験式で決定されるか、不攪乱試料の採取を行い、各種試験を実施することで得られる。不攪乱試料を用いた試験の場合、基本的に一つのサンプルに対して一つの試験しか適用できない。しかしながら複数の試験を実施したいとするニーズは多い。また、近年新たなエネルギー資源として注目されているメタンハイドレート(MH)など土・水・ガスに加えて新たな固相が入った場合の浸透特性の評価は、その物理化学的な特性から困難を極める。本年度は、地盤材料の骨格及び間隙構造を再現するため、X線CTを用いた内部構造のデジタルデータを用いて3Dプリントデータを作製し、デスクトップ型3Dプリンターを用いた地盤サンプルの複製を試みた。まずはじめに、プリント素材としてABS樹脂、PLA樹脂、光硬化レジンを利用して力学材料試験を実施し、内部構造の再現材料としての基礎的データの取得を行った。次に、密詰め豊浦砂のμフォーカスX線CT画像から粒子の分離を行い、ABS樹脂による3Dプリントを行った。印刷は実スケールの約10倍とした。更に、同じ豊浦砂の間隙構造内にハイドレートが胚胎した場合のCT画像から粒子、及びハイドレートの2相を分離し、ABS樹脂によるプリントを行った。得らえた多孔質体に透水試験を行い、透水係数を計測した結果、ハイドレートが間隙構造に胚胎することによる透水性の低下が模擬的に確認された。研究計画に従い、実験および解析ともに概ね順調に進展している。次年度以降は、出力された複製地盤の精度の確認、及び実験本数を確保することで多相系地盤の内部構造の再現をより確実なものとしていく。
過疎地域の自律的生活環境維持を支援する方略

道路運送法の改正に伴う需給調整の廃止等を受けて、公共交通サービスの確保は大きな課題となっている。本研究では、中山間地域におけるNPO運営主体のコミュニティバスをケーススタディとし、バス運営組織の自律型移行に対する受容意識や、当該バスサービスの直接的利得を受けない市民の意識・支払意志額を調査・分析することで、地域の自立性・自律性が、公共交通サービスという過疎地域に不可欠な生活環境の一要素を維持する際の重要な要因となり得ることを示した。本年度は研究実施計画の1、及び2について終了し、3の実態調査の準備を行った。研究1は、交通サービスレベルの変化に伴う、交通行動の変容について明らかにすることを目的としている。新潟県長岡市山古志・太田地区住民から収集した1週間のダイアリーデータを用いて、非集計ロジットモデルにより交通手段選択モデルを構築し、バス停留所の距離が交通手段選択に与える影響を分析した。この結果、急峻な坂道が多い中山間地域では、バス停留所までの移動距離を短縮することにより、バス利用が大幅に増加することを示した。研究2は、過疎地域において、バス運営組織の自律型への移行に対する受容意識を規定する要因と因果構造を明らかにすることを目的としている。現在、山古志・太田地区では中間支援組織であるNPOが、いわゆるコミュニティバスを運営している(参加型)。一方で、地域の持続的な公共交通確保の為に、現在の参加型の運営組織から、住民自らが組織を立ち上げて運営する体制(自律型)への移行を計画している。そこで同地区を対象に意識調査を行い、得られた意識データを用いて共分散構造分析を援用し、因果構造モデルを構築した。その結果、自律型への段階的な移行を成功させるためには、「現状の自律型組織への移行を集落への愛着,集落内・集落間交流の活性化を促す基盤として活用することが望まれる」ことなどが明らかになった。詳細は、「地方集落におけるバス運営の自律型移行に対する受容意識と方略」にまとめる。本年度は研究実施計画の3に取り組んだ。研究計画3は、全国の過疎地域における共通の問題でもある「交通サービス維持」に対する補助金の妥当性について、被験者、すなわち非受益地域市民の公正感の変容に着目し評価するという新たな試みである。我々の立場としては、全国的に住民主体のバス運営の動きが活発になる中で、バス運営体制のあり方が、非受益地域市民の意向に及ぼす影響についても議論する必要があると考える。本研究では、1)住民主体の運営は、自治体主体の運営と比べて非受益地域市民のコミュニティバスに対する公正感を高め受容意識を醸成する。2)公正感の高揚による受容意識の醸成は、金銭的協力意向を創発する内発的動機を向上させ支払意志額を高める、以上、2つの仮説を理論仮説を措定し、質問紙調査による心理実験により統計的に検証した。調査票は仮想評価モデル(以下CVM)に基づき設計した。具体的には、交通空白地におけるコミュニティバスを対象財として,内発的動機に創発される支払意思額の計測を試みた。コミュニティバス運営に対する態度および支払意志額推計の結果、本研究で措定した仮説を支持する結果が得られた。つまり、住民主体のバス運営方式は、非受益地域市民の当該バスサービスに対する受容意識を醸成し得ると言え、同感論に基づく公正感の高揚を含意している。さらに、公正感の高まりは支払意志額さえも高めることが明らかとなった。なお、本年度は口頭発表が3件、投稿中の論文(査読中)が2件である。本年度は,前年度までの成果(研究実施計画の13)を整理し、4・5のための実態調査を行った。研究3に関連して、公共交通サービスの社会的経済価値を評価する際、直接的利用価値のみに着目した費用便益分析では、オプション価値や非利用価値を無視することになり、便益の過小評価になると考えられる。そこで、測定手法として仮想市場法(CVM)ではなく、主として国外で研究が進んでいる表明選択法(SCM)を提案し、過疎地域の事例とは異なるものの、ケーススタディとして富山ライトレールおよび富山地方鉄道を対象にしてオプション価値を含んだ経済価値を測定した。さらに、オプション価値便益を算出し、そのオプション価値便益の持つ意味を吟味し、公共交通機関の正当な評価のためにオプション価値を含めた検討が重要であることを指摘した。研究4・5に関連して、中山間地域のモビリティおよび生活の質を持続的に管理するという視点から、地域住民の主要な外出目的となる買い物行動に関して、モビリティのハンディキャップを補完しうる移動販売の実態を調査し、サービス消費者である地域住民の立場から検討するために山古志地域住民を対象にアンケート調査を実施した。その結果、移動販売サービスが本来持つ、商業目的のサービスという点では、多くの集落で移動販売サービスを利用したいという意見が多く、事業的に十分かどうかは問題もあるものの、しばらくは本来の商業目的でもサービスが継続されそうであると判った。加えて、このような地域で懸念される地域コミュニケーション機会の減少に対する一つの手立てとして機能しうることが示唆された。
塑性変形によりFCC金属中に発生する点欠陥集合体の生成機構解明の研究

研究期間2力年に渡り、変形によりFCC金属中に大量発生する積層欠陥四面体(SFT)の生成機構解明を目的として実験を行った。初年度は本実験に用いる金単結晶蒸着薄膜を作製するための装置の開発と試作を行った。この結果、試料厚さ約50nm前後で試料表面の面方位(110)を有する金単結晶蒸着薄膜の作製が可能となった。次年度は初年度に試作した装置により試料を作製し、主に電子顕微鏡内その場変形実験法により変形中に発生するSFTが、いつ、どこで、どのように、という観点からその生成機構解明を目的に実験をおこなった。以下にその結果をまとめる。(1)SFT生成の容易さは試料厚さと密接に関係しており、試料厚さが50nm以下になると生成し難くなる。(2)変形領域で多量発生したSFTは、その結晶の主すべり面のトレース上に整列する傾向がある。(3)SFTの生成速度は極めて速く、今回の実験手法においては確認できなかった。(4)生成したSFTのサイズは、概ね数nmから高々10nm程度である。(5)SFTの性質は、すべて原子空孔が集合した点欠陥集合体であった。(6)塑性変形により生成したSFTは、転位に遭遇すると消滅することが確認された。(7)試料厚さの厚い試料においては、SFTの生成場所は転位の活動が活発な場所と一致している。本実験により、SFTがいつ、どこで、どのように生成されるかといった情報はある程度得られが、依然としてSFT発生の素過程については未だ不明な点も多く、その解明には空孔の移動度を低下させた状態での同種の実験が今後不可欠と考えられる。塑性変形によりFCC金属中に発生する点欠陥集合体(主に、積層欠陥四面体)の生成機構解明を目的として研究を行っている。この機構は一般的には転位反応が関与するとされているが、他の機構も提案されており、今だ明白な解答を得るに至っていない。そこで、本研究では転位運動がバルク材のそれとは異なる薄膜試料を用いて点欠陥集合体の生成過程を電子顕微鏡によるその場変形実験により検証する。今年度は試料厚さ30100nmの範囲で任意の試料厚さを持つ金単結晶蒸着薄膜の作成方法を確立するための装置試作を行った。装置の試作に当たっては既存の真空蒸着装置を利用して真空中で岩塩を癖開し、その癖開面に金を真空蒸着する方式を採った。癖開は、真空外からの操作により片刃のナイフを岩塩に衝撃的に落下させる仕組みを作った。また、岩塩の温度を室温から600K程度まで制御できるモリブデンヒーターと熱電対を装備した。完成した本装置を用いて岩塩基板温度と金の蒸着量を変えて膜厚の異なる単結晶薄膜を作成し、電子顕微鏡にて評価を行った。なお、岩塩の癖開面:(110)、蒸着源と基板までの距離:5cm、真空度:2x10^<-6>Torr.とした。種々の条件にて実験を行った結果、岩塩基板温度は、550Kが最適であることが、また、金の蒸着量は70mg以下では連続膜になりにくいことが確認された。さらに、金蒸着終了後に基板温度を670Kで90分の焼鈍を行うとエピ成長時に単結晶薄膜内に形成されたと思われる双晶や積層欠陥などが激減することもわかった。以上の結果を踏まえて、本実験目的には、基板温度550Kにて金8090mgを連続蒸着し、その後前述の焼鈍を行うことに決定した。次年度はこの金単結晶蒸着薄膜を用いて電子顕微鏡内その場変形実験を行い、本研究目的の達成を目ざす。今年度は研究期間

2ヵ年の最終年度に当たる。本年は初年度から設計・製作に着手し完成させた金属単結晶薄膜作成装置を用いて、試料厚さ約50nm程度の金単結晶薄膜を作成し、主に電子顕微鏡内その場引張り変形実験を行った。実験の主たる目的は、変形後の試料中に大量発生する積層欠陥四面体(SFT)が、いつ、どこで、どのように、形成されるのかを調べ、変形によりFCC金属中に発生するSFTの生成機構解明を目指すことである。以下に今年度行った電顕内その場引張り実験で得られた主な結果をまとめる。なお、その場実験では高感度テレビカメラによる記録と解析を多用し、フィルム撮影も併用した。また、電顕の加速電圧は200KeVである。(1)SFTはクラック先端部の歪みの大きい場所でより多く発生することから、破断後の試料エッジ付近に集中して形成される。(2)形成されたSFTは殆どが(111)滑り面上に並んでいる場合が多い。(3)形成されたSFTのサイズは、数nm10nm程度である。(4)クラックの進展に伴い、その先端部では転位の活動も活発である。(5)SFT生成の容易さは試料厚さに関係しており、約50nm以下になると生成量は極めて少なくなる。本実験により、SFTがいつ、どこで、どのように生成されるのかといった情報はある程度得られた。また、SFTの生成に空孔の移動度と転位運動が何らかの関与していることも観察結果が示唆している。しかし、依然としてSFT発生の素過程については不明な点もなお多く、その解明には空孔の移動速度を低下された状態での観察、すなわち低温でのその場引張り変形実験が不可欠と考えられる。
微小管と弱く相互作用するタンパク質を認識するモノクロ-ナル抗体の作製

モノクロ-ナル抗体は、通常、目的の抗原を含む免疫原で感作することにより作製されるが、目的の抗原を含まない免疫原をもちいても作製できる。抗ホルモン抗体の抗イディオタイプ抗体の中から抗受容体抗体をさがす間接的な方法がその1つであり、これは未知タンパク質の発見や同定にも応用できる。当該年度は、この抗イディオタイプ抗体法により微小管と弱く相互作用するタンパク質の同定の試みを行なった。βーチュ-ブリンのMAPs結合部位の13マ-ペプチドを光学合成し、ヘモシアニンKLHをキャリア-としてマウスに免疫した。免疫後3ヶ月の脾臓細胞からハイブリド-マを作製し、抗チュ-ブリン抗体とマウスの体内で自然にできるこの抗体の自己抗イディオタイプ抗体を分泌する細胞をマウス抽出液との反応性によりスクリ-ニングした。しかし、抽出液と反応する抗体の数は少くて弱かった。これに対し、キャリア-と反応する抗体は多く存在した。以上のことから、(1)ペプチドを免疫原としてモノクロ-ナル抗体を作製する際にはどんな工夫が必要か、(2)抗イディオタイプ抗体の産生を血清レベルでどのように検査し、いかにして抗体産生の向上をはかるのか、という問題の基礎的検討が必要となった。(1)については、ILー8のN末端配列のデカペプチドをマウス血清アルブミンキャリア-として免疫し、このペプチドのチログロブリン結合物をスクリ-ニング抗原として、モノクロ-ナル抗体の作製に成功した当研究室での例にならった研究から、少しづつ成果が出はじめている。(2)については、抗イディオタイプ抗体の検出を抗チュ-ブリン抗体の存在で調べる系とするために、タウタンパク質のチュ-ブリン結合部位であるリピ-ト3の14マ-ペプチドを化学合成し、これをKLHに結合させた系での実験を開始したところである。
ウェーブレットフレーム多重解像度解析による超局所フィルタリング

超局所的に分解することができるウェーブレットフレームに付随する多重解像度解析を構成することは,数値計算する際のより高速なアルゴリズムの開発につながり,関数のいろいろなスケールの情報にアクセスして処理することを可能にするので非常に重要である.平成16年度には以下の成果を得た.(i)ウェーブレットフレームに付随する多重解像度解析を考察するには,離散化する以前の連続ウェーブレット変換の性質を明らかにし,離散化を見直す必要がある.この過程で時間不変な離散ウェーブレット変換を用いれば,スケールを固定するごとに連続線形システムと可換であることが示せる.このことを使って連続ウェーブレット変換をシステム同定に応用した.(ii)行列の特異値分解による画像解析は,ある意味で画像の主成分分析をしていると思える.特異値分解によりある種の雑音の統計量を推定することにより雑音が除去できる.さらにこの雑音の統計量は解像度によって異なることに注目し,多重解像度解析とウェーブレット解析を適用することにより,より詳細な含めた新しい画像解析が可能となる。この新手法と既存の手法と比較することによって,我々の手法の得失を明らかにした.(iii)マルチウェーブレット解析を行う上で重要なステップである,不規則にサンプリングされたデータに対する前処理に関して,ニューラルネットワークによる前処理方法を提案し,既存の手法と比較することによって,我々の手法の得失を明らかにした.超局所的に分解することができるウェーブレットフレームに付随する多重解像度解析を構成することは,数値計算する際のより高速なアルゴリズムの開発につながり,関数のいろいろなスケールの情報にアクセスして処理することを可能にするので非常に重要である.平成16年度には以下の成果を得た.(i)ウェーブレットフレームに付随する多重解像度解析を考察するには,離散化する以前の連続ウェーブレット変換の性質を明らかにし,離散化を見直す必要がある.この過程で時間不変な離散ウェーブレット変換を用いれば,スケールを固定するごとに連続線形システムと可換であることが示せる.このことを使って連続ウェーブレット変換をシステム同定に応用した.(ii)行列の特異値分解による画像解析は,ある意味で画像の主成分分析をしていると思える.特異値分解によりある種の雑音の統計量を推定することにより雑音が除去できる.さらにこの雑音の統計量は解像度によって異なることに注目し,多重解像度解析とウェーブレット解析を適用することにより,より詳細な含めた新しい画像解析が可能となる。この新手法と既存の手法と比較することによって,我々の手法の得失を明らかにした.(iii)マルチウェーブレット解析を行う上で重要なステップである,不規則にサンプリングされたデータに対する前処理に関して,ニューラルネットワークによる前処理方法を提案し,既存の手法と比較することによって,我々の手法の得失を明らかにした.超局所的に分解することができるウェーブレットフレームに付随する多重解像度解析を構成することは,数値計算する際のより高速なアルゴリズムの開発につながり,関数のいろいろなスケールの情報にアクセスして処理することを可能にするので非常に重要である.平成15年度には以下の成果を得た.(i)J.BenedettoとS.Liによるフレーム多重解像度解析の一般論があるが,我々の構成したウェーブレットフレームに付随する多重解像度解析はスケーリング関数のシフトが正規直交系をなすため,さらに良い性質を持っていることを示した.(ii)行列の特異値分解による画像解析は,ある意味で画像の主成分分析をしていると思えるが,さらに多重解像度解析とウェーブレット解析を含めた新しい画像解析の手法を提案し,既存の手法と比較することによって,我々の手法の得失を明らかにした.(iii)マルチウェーブレット解析を行う上で重要なステップである前処理に関して,ニューラルネットワークによる前処理方法を提案し,既存の手法と比較することによって,我々の手法の得失を明らかにした.超局所的に分解することができるウェーブレットフレームに付随する多重解像度解析を構成することは,数値計算する際のより高速なアルゴリズムの開発につながり,関数のいろいろなスケールの情報にアクセスして処理することを可能にするので非常に重要である.平成16年度には以下の成果を得た.(i)ウェーブレットフレームに付随する多重解像度解析を考察するには,離散化する以前の連続ウェーブレット変換の性質を明らかにし,離散化を見直す必要がある.この過程で時間不変な離散ウェーブレット変換を用いれば,スケールを固定することに連続線形システムと可換であることが示せる.このことを使って連続ウェーブレット変換をシステム同定に応用した.(ii)行列の特異値分解による画像解析は,ある意味で画像の主成分分析をしていると思える.特異値分解によりある種の雑音の統計量を推定することにより雑音が除去できる.さらにこの雑音の統計量は解像度によって異なることに注目し,多重解像度解析とウェーブレット解析を適用することにより,より詳細な含めた新しい画像解析が可能となる.この新手法と既存の手法と比較することによって,我々の手法の得失を明らかにした.(iii)マルチウェーブレット解析を行う上で重要なステップである,不規則にサンプリングされたデータに対する前処理に関して,ニューラルネットワークによる前処理方法を提案し,既存の手法と比較することによって,我々の手法の得失を明らかにした.
感覚間相互作用の誘発による拡張現実型食体験提示システムの研究

本研究では,食にまつわる感覚として味覚・食感・満腹感に注目することで,元となる食品の味覚・食感・満腹感を感覚間相互作用によって任意に制御する手法を構築し,それらの手法の定量的評価により感覚間相互作用を効果的に誘発する方法論を明らかにした.また,食味を変化させる感覚間相互作用における視覚,嗅覚,味覚のそれぞれの感覚の寄与度合を明らかにし,それに基づいて感覚間相互作用に基づく食味提示手法の簡略化を可能にする手法を実現した.これらの研究を通じ,開発した技術を組み合わせることで多様な食体験をバーチャルに合成するシステムを実現できることを示した.本研究の目的は,食に関連する複数の感覚について,感覚間相互作用を誘発することで簡易な刺激から多様な知覚を作りだす手法を明らかにし,限られた食品から多様な味・食感・ボリュームを体験できる食体験拡張システムを実現することである.本研究では,食にまつわる感覚として特に味覚・食感・満腹感に注目し,元となる食品の(1)味覚・食感・満腹感を感覚間相互作用によって任意に制御する手法を構築し,(2)それらの手法の定量的評価により感覚間相互作用を効果的に誘発する方法論を明らかにする.その上で,(3)それらを組み合わせることで多様な食体験をバーチャルに合成するシステムを実現する.本年度は(1)感覚間相互作用を利用した食にまつわる感覚提示手法の構築および(2)感覚間相互作用の定量的評価と発生条件の明確化として,インクジェットを利用したマイクロドロップ射出システムを購入し,より微細な嗅覚刺激を提示可能な嗅覚・味覚クロスモーダルディスプレイの設計をおこなった.また,食感提示に関しては,筋電から食感評価に取り組む研究者グループと意見交換をおこない,その知見を元に電気刺激によって食感に変化を与える手法の基礎検討をおこなった.また,満腹感の提示では,拡張現実感を利用して食品のサイズを変化させて見せることで食品摂取量を変化させるシステムについて展示や発表をおこなうとともに,手や口の触覚に違和感を与えない範囲を明らかにするための実験をおこなった.また,HMDを必要としないテーブルトップ型の拡張満腹感システムを構築し,食品摂取量に変化を与えることが可能かに関して被験者実験をおこなった.以上に加え,食体験の認知的な側面から食体験を変化させる技術についても検討し,選好判断や食習慣を変化させるシステムに関しても基礎検討をおこなった.本研究の目的は,食に関連する複数の感覚について,感覚間相互作用を誘発することで簡易な刺激から多様な知覚を作りだす手法を明らかにし,限られた食品から多様な味・食感・ボリュームを体験できる食体験拡張システムを実現することである.本研究では,食にまつわる感覚として特に味覚・食感・満腹感に注目し,元となる食品の(1)味覚・食感・満腹感を感覚間相互作用によって任意に制御する手法を構築し,(2)それらの手法の定量的評価により感覚間相互作用を効果的に誘発する方法論を明らかにする.その上で,(3)それらを組み合わせることで多様な食体験をバーチャルに合成するシステムを実現する.本年度は(1)感覚間相互作用を利用した食にまつわる感覚提示手法の構築および(2)感覚間相互作用の定量的評価と発生条件の明確化として,視覚・嗅覚・味覚の相互作用を利用して味覚を提示する擬似味覚提示において,視覚・嗅覚間の相互作用を活用することで使用する嗅覚刺激の種類を削減し,1種の嗅覚刺激から多様な食味を知覚させる手法の開発をおこなった.これにより,よりシンプルなシステム構成で多様な食味を提示することが可能になった.また,この開発を通じて,擬似味覚提示手法における嗅覚および嗅覚に関連する感覚間相互作用の寄与について,実験を通じて定量的に明らかにした.また,満腹感の提示では,HMDを必要としないテーブルトップ型の拡張満腹感システムの効果を実験により検証し,食品摂取量に変化を与えることが可能であることを示唆する結果を得た.以上に加え,「おいしさ」のような認知的な側面から食体験を変化させる技術について検討し,昨年度までに開発した食体験認知に影響を与える評価フィードバックシステムをiPhone向けのTable for Twoアプリに導入することで大規模な実験を実施し,食習慣を変化させるシステムの効果を実証的に明らかにした.本研究の目的は,食に関連する複数の感覚について,感覚間相互作用を誘発することで簡易な刺激から多様な知覚を作りだす手法を明らかにし,限られた食品から多様な味・食感・ボリュームを体験できる食体験拡張システムを実現することである.本研究では,食にまつわる感覚として特に味覚・食感・満腹感に注目し,元となる食品の(1)味覚・食感・満腹感を感覚間相互作用によって任意に制御する手法を構築し,(2)それらの手法の定量的評価により感覚間相互作用を効果的に誘発する方法論を明らかにする.その上で,(3)それらを組み合わせることで多様な食体験をバーチャルに合成するシステムを実現する.本年度は(3)多様な感覚を統合したバーチャル食体験システムの構築にあたり,長時間使用時の効果の変化について検証をおこなった.これまで短時間の摂食量の変化のみを計測してきたが,提案手法を1時間継続使用した場合にも短期と同様の摂食量変化効果が現れることを確認した.