hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロボットと培養神経回路網のカップリングにおけるホメオスタシスと自律的運動の生成

本研究プロジェクトでは、これまでの我々の研究によって示されている、身体化された神経回路が自律的に刺激を避ける行動を学習する原理(LSA)をベースとして、培養神経細胞、スパイキングニューラルネットワークを用いた実験と理論の二つのアプローチを通して自律的な適応行動の生成メカニズムを研究している。昨年度までの研究によって、身体化された神経回路には、刺激入力を避けるための行動を学習する、行動で避けられない刺激入力は入力ニューロンからの結合を弱めるといった少なくとも二つの方法で自律的に刺激入力を避ける学習がはたらくという性質があることが分かっている。その他の入力刺激を避ける方法として刺激パターンを予測して抑制するという方法が考えられる。本年度の研究では、実際にスパイキングニューラルネットワークを用いたシミュレーション実験において、特別な構造を持たない神経回路においても、入力刺激のパターンを予測して刺激を抑制するという学習が生じることを示した。これは、昨年度までの研究と同様に、外部から目的や評価指標を与えるのではなく、STDPといったローカルな学習規則によって自律的に学習されるといった点でも興味深い結果である。本研究プロジェクトでは身体化された神経回路は、制御可能な入力刺激は「行動」することでその刺激を避け、予測可能な入力刺激は「予測」し抑制することでその刺激を避け、行動、予測で回避できないような入力刺激に関しては、入力ニューロンの結合を弱めて「選択」することで刺激を避けるといったように、その環境に応じて様々なふるまいによってホメオスタシスを実現する性質がSTDPといったローカルな学習規則から創発するということを示した。本年度は、この研究結果をベースとして、自律エージェントの進化の過程に関して行動、予測、普遍化といった点に注目して議論を深めた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,自律的な適応行動の生成のメカニズムを研究することにある。本研究では、主に、培養神経細胞、及び、スパイキングニューラルネットワークのモデルを用いてアプローチする。本年度は、培養神経細胞、シミュレーションモデルを用いて、神経ネットワークの持つ、外部からの刺激を避ける性質による学習(LSA)について、特に、そのスケーラビリティに注目した研究を行った。(1)培養神経細胞を用いた実験:培養神経細胞を用いた実験では、(Shahaf, 2001)らによる学習の実験と同様の手続き(一定周期で外部から電気刺激を与え、既定の発火パターンが出ると一定時間刺激を止めるといった手続きを繰り返す)で、Shahafらの実験と比較して非常に少ない細胞数(100程度。Shahafらは数万程度)を用いて実験を行った。実験の結果、細胞数が少ない場合でも、単純なタスクの学習が可能であることが示された。(2)シミュレーションモデルを用いた実験:これまでの我々の研究から、スパイキングニューラルネットにスパイク時刻依存可塑性(STDP)を組み込むことで、外部からの刺激を避けるようにネットワークの構造が変化することが示されている。本年度の研究では、これまでよりも大規模(3,000ニューロン程度)なニューラルネットワークにおいても同様の実験を行い、刺激を避ける原理による学習がスケール可能か調べた。その結果、少なくともニューロン数が3,000程度までのネットワークでは学習が可能なパラメータ領域があることが確認された。このように本年度の研究では、培養神経細胞、シミュレーションモデルを用いた二つの実験から、刺激を避ける原理による学習(LSA)がネットワークサイズによらず働く可能性があることが示唆された。本年度は、培養神経細胞による実験によって、より少ない細胞数においても学習がうまく進むことを明らかにするととも、スパイキングニューロンモデルを用いたシミュレーション実験を行うためのシステムの実装を行い、実際にそのシミュレーションモデルを用いた実験によって、スパイクタイミング依存可塑性を持った神経回路網において刺激を避ける原理による学習がネットワークサイズでスケール可能であることが明らかにすることができた。このように、当初の予定どおり培養神経細胞を用いた実験とシミュレーションモデルを用いた実験の両面で研究が進んでいる。本研究の目的は、自律的な適応行動の生成メカニズムを研究することにある。その際、主に、これまでの我々の研究によって示されている、ニューラルネットワークが自律的に刺激を避ける行動を学習する原理(LSA)に関して、培養神経細胞、シミューレションの両面から研究を行なっている。昨年度の研究ではシミュレーション実験によって、LSAが少なくとも3,000ニューロンのネットワークまで拡張可能であることを示した。その際、学習が可能なパラメータ領域はネットワークサイズによって異なることが分かっており、より大きなネットワークにおいてパラメータを探索するためには大規模な計算資源が必要になってしまう。本年度は、学習が可能なS/N比に注目してネットワーク分析的な手法を用いることによって、LSAが50,000ニューロン程度までスケール可能であることを示した。これは、培養神経細胞を用いた先行研究で50,000ニューロン程度のネットワークで同様の学習ができていることとも矛盾しない結果である。また、培養神経回路網を用いた実験の結果から、LSAによる行動の学習が難しい場合に、外部からの刺激入力がある入力ニューロンから他のニューロンへの結合が弱くなるという傾向があることが分かった。このような性質は、スパイキングニューラルネットワークの場合でも、スパイク時刻依存可塑性の長期増強と長期抑制を非対称にして長期抑制を強めることで再現可能であることが分かった。これは、刺激を避ける行動の学習が難しい場合には、その制御不可能な入力ニューロンを切り離すことで刺激を避けようとする性質があると捉えることができる。

この結果は、ニューロンのダイナミクスによって、自律的に刺激を避ける行動の学習が進むLSAだけでなく、さらに制御不能なニューロンを切り離そうとする第二のホメオスタシスが創発しうるという点でも非常に興味深い結果である。本年度は、スパイキングニューロンモデルを用いたシミュレーション実験とネットワーク分析的なアプローチを合わせた推定手法を提案し、その推定の結果、LSAが50,000程度のネットワークサイズまでスケール可能であることを示した。また、培養神経細胞を用いたロボット実験の結果、LSAの他に新たに、制御不可能な入力刺激のある入力ニューロンを切り離すことで、外部からの刺激を避けようとする性質があることが新たに分かった。このように、当初の予定通り分散培養神経細胞を用いた学習実験とスパイキングニューラルネットワークを用いたシミュレーション実験の両面からアプローチすることで、これまでの研究からは想定できなかった新しい性質を見出すことができ、順調に研究が進んでいると言える。さらに、得られた研究成果をもとにヒューマノイドロボットに学習原理を実装し長期の展示を行うなど応用可能性についても検討し、実際に実施した。本研究プロジェクトでは、これまでの我々の研究によって示されている、身体化された神経回路が自律的に刺激を避ける行動を学習する原理(LSA)をベースとして、培養神経細胞、スパイキングニューラルネットワークを用いた実験と理論の二つのアプローチを通して自律的な適応行動の生成メカニズムを研究している。昨年度までの研究によって、身体化された神経回路には、刺激入力を避けるための行動を学習する、行動で避けられない刺激入力は入力ニューロンからの結合を弱めるといった少なくとも二つの方法で自律的に刺激入力を避ける学習がはたらくという性質があることが分かっている。その他の入力刺激を避ける方法として刺激パターンを予測して抑制するという方法が考えられる。本年度の研究では、実際にスパイキングニューラルネットワークを用いたシミュレーション実験において、特別な構造を持たない神経回路においても、入力刺激のパターンを予測して刺激を抑制するという学習が生じることを示した。これは、昨年度までの研究と同様に、外部から目的や評価指標を与えるのではなく、STDPといったローカルな学習規則によって自律的に学習されるといった点でも興味深い結果である。本研究プロジェクトでは身体化された神経回路は、制御可能な入力刺激は「行動」することでその刺激を避け、予測可能な入力刺激は「予測」し抑制することでその刺激を避け、行動、予測で回避できないような入力刺激に関しては、入力ニューロンの結合を弱めて「選択」することで刺激を避けるといったように、その環境に応じて様々なふるまいによってホメオスタシスを実現する性質がSTDPといったローカルな学習規則から創発するということを示した。
多環芳香族炭化水素及びそのニトロ誘導体の大気内挙動

1、研究目的日本及び日本海を挟んで対岸に位置する中国,北朝鮮,韓国,ロシア及びそれに近隣する諸国は,大きな人口を抱え産業や経済が急速に発展しつつあり,著しい変革を遂げる地域である。それに伴って,この地域では様々な汚染物質が大量に,空気中に放出されている。中国大陸ではフッ素含有量が高い石炭の燃焼により、人体被害の報告が多い。このため、中国で発生したフッ化物が季節風に乗って、日本に到達する可能性がある。今回地元の発生源がなく、ほとんどアジア大陸からの僅かな影響を捕まることが期待された「輪島サンプリングステーション」で連続捕集した大気サンプルについて、水溶性フッ素イオンの長距離輸送の実態を明らかにした、さらに多環芳香族炭化水素(PAH)との相関も研究した。2、研究方法(1)サンプリング地点:能登半島輪島サンプリングステーション(旧環境省酸性雨輪島観測所)(2)サンプリング方法:ハイボリウムエアーサンプラーを設置し、大気浮遊粉塵を通年捕集する。(3)抽出・精製方法:フィルターに捕集された粉じんは、有機溶媒によりPAH及びニトロ多環芳香族炭化水素(NPAH)を抽出し、Milli-Qによりで水溶性イオンを抽出した。(4)分析方法:化学発光検出HPLCと蛍光検出HPLCにより、計21種のNPAHと14種のPAHを分析する。水溶性イオン成分は、イオンクロマトグラフィーで分析した。3、研究結果輪島サンプリングステーションではフッ素イオンを検出した。特に中国の暖房時期の間、高いフッ素イオン濃度が認められ、また、黄砂時期ではフッ素イオンの濃度が激しく上昇したことも分かった。さらに、PAHとフッ素イオンの相関を見たところ弱い相関しか認められなかった。これについては有機化合物としてのPAHの方が大気中の挙動はより複雑であること、また、輪島で観測されたフッ素イオンは暖房施設による人為的な起源だけではなく、中国乾燥地域の地質状況により黄砂自体にも含有していると考える。最後は後方流跡線解析により暖房時期では輪島ステーションに輸送されている大気は中国大陸を経由していることを確認した。以上の結果より、アジア大陸から発生した水溶性フッ素イオンが輪島への長距離輸送が認められた。
原核細胞イオン輸送系の解析に基づく種を超えた基本構造の探策

らん藻Ktr系の破壊株のイオン輸送機能を野生株と比較した。らん藻の破壊株のK^+輸送は減少していることが分かった。また、本輸送系はNa^+に強い依存性があるが、Na^+の輸送活性はほとんど見いだせなかった。また、pHは中性付近で最も輸送活性が高いが、プロトンイオノフォアの添加で輸送活性が阻害されたことから、プロトン駆動力が必須であることが明らかとなった。一方、Ktr破壊株で検討した培養条件で同じ表現系を示すらん藻の二成分系変異株をスクリーニングしたが、Ktr系の破壊株で阻害を受ける二成分系変異株は取得できなった。Ktr/HKT系のイオン選択孔の中には塩基性アミノ酸(Arg)が存在する。ArgをLysへの置換はK^+輸送活性に影響を与えなかった。一方、AlaやGluへの置換はK^+輸送活性を減少させた。本残基がNa^+選択性にも関与することが示唆された。シロイナズナおよび大腸菌KUPの膜貫通構造をCystein scanning法で決定する。既に蛋白質内に存在する4っのCysをSerに置換してもK^+輸送活性を維持することを確認している。膜貫通領域の前後にCysを導入し、スフェロプラストを用いて膜透過性NEM-biotinmaleimideと膜非透過性MTSETの2つのSH試薬を用いて膜トポロジーを決定したした。先にアルカリフォスファターゼ融合法で決定したシロイナズナAtKUP1のトポロジーと比較したところ異なる箇所が見出された。
HOXB9と血管新生因子耐性機構『evasive resistance』の関係

大腸癌細胞株における転写因子HOXB9発現誘導により、TGFβ経路の活性化及びVEGFをはじめとする血管新生因子の発現亢進が確認された。in vivoマウス異種移植モデルにおいて、HOXB9強制発現群は微小環境における新生血管の増生によって腫瘍増大速度が著明に亢進し、HOXB9強制発現群では対照群に比してbevacizumab治療効果が有意に高かった。転写因子HOXB9はbevacizumab治療効果を示すバイオマーカーとなりえることが示唆された。1.bevacizumab投与とHOXB9発現の関係lenti virus vectorを用いて大腸癌細胞株の遺伝子操作を行い、HOXB9過剰発現または低発現細胞株を作成した。これらの細胞株においてqPCR、ウエスタンブロッティングを用いてmRNAおよびタンパクレベルでのHOXB9の発現調節に成功していることを確認した。これらの株でCell migration assay,Invasion assayを行い、HOXB9により遊走能や浸潤能が増加することを確認した。HOXB9発現の恒常的な抑制が血管新生に与える影響を調べるためにHOXB9 shRNA stable cloneの作成を限界希釈法を用いて作成した。この細胞においてもHOXB9が恒常的に抑制されていることをqRT-PCRおよびウエスタンブロッティングを用いて確認した。3.HOXB9が腫瘍増殖能に与える影響HOXB9の発現調節細胞を用いたin vitroモデルでHOXB9と腫瘍増殖能に関してMTT Assayを用いて確認した。MTTによる腫瘍増殖変化ではHOXB9は負の相関関係を呈しており、in vitroではHOXB9のOverexpressionは腫瘍増殖を抑制し、Knockdownによって腫瘍増殖能は増加した。4.血管新生因子の発現癌にとって血管新生は浸潤・転移を引き起こすために極めて重要な現象であり、癌の悪性度に血管新生は大きく寄与すると考えられている。そこで、この細胞においてVEGFやIL8などの血管新生因子がどのように変化しているかをqRT-PCRにより確認した。HOXB9発現誘導によって血管新生因子が増強し、抑制によって血管新生因子が低下していることが確認された。さらにELISAを用いてこれらの血管新生因子の腫瘍からの血管新生因子の分泌がHOXB9によって増加していることを一部確認した。lenti virus vectorを用いて大腸癌細胞株の遺伝子操作を行い作成したHOXB9過剰発現細胞をNude mouseに皮下移植した。この細胞はテトラサイクリンによる発現調整システムを導入しており、テトラサイクリンの投与によって初めて強制発現を可能としている。テトラサイクリン投与群と対照群の2群に分けて腫瘍細胞の増殖を比較した。HOXB9過剰発現細胞は対照群と比べて有意に腫瘍体積が増大し、腫瘍増量も増加していることが明らかとなった。2.免疫染色によるHOXB9発現と血管新生の関係前述のXenograft modelを用いた腫瘍細胞組織片に対して免疫染色を行い、テトラサイクリン投与群における移植片のHOXB9高発現を確認した。さらにこの移植片でのCD31の免疫染色を行い、微小血管発育がテトラサイクリン群で増加していることを確認した。3.bevacizumab投与とHOXB9発現の関係これらのXenograft modelにBevacizumabを投与し、腫瘍量を比較した。対照群においてもBevacizumabは腫瘍体積と重量を減少させたが、テトラサイクリン投与群ではさらに著しい腫瘍縮小効果を認めた。HoxB9過剰発現細胞では、Bevacizumabが著しく奏功し、抗腫瘍効果を示すことが明らかとなった。4.臨床検体での検討当院で大腸癌切除を行い、術後再発治療にBevacizumabを使用した患者検体を用いて腫瘍でのHoxB9発現量とBevacizumab併用化学療法の効果を比較した。臨床検体においてもHoxB9高発現腫瘍群ではBevacizumabによって有意にOverall survivalおよびProgression free survivalの延長を認め、Bevacizumag治療の効果予測因子の一つとなる可能性が示された。
アメリカ人の日本観--ルーツとしての『菊と刀』

ルース・ベネディクトは、戦時中に『菊と刀』を著した時、戦後における日本の新たな国際的位置づけを考えながら日本社会の特徴について述べた。アメリカにおいては、戦時中のプロパガンダによって、日本人に好戦的な国民とのレッテルがはられ、非人間的なイメージが強くなった。しかし、実は戦前からこのようなイメージは雑誌や新聞報道によってある程度確立されていたために、ベネディクトは、日本人に関するステレオタイプを砕きながら、そのイメージを戦略的に作り直す必要があった。本研究では、日本の開国後におけるアメリカの主流の雑誌やニューヨークタイムズに掲載された記事のなかで形成された日本人のイメージをピックアップし、なぜベネディクトがそこまで戦略的に日本社会の説明をする必要があったのかを探ることを目標としている。記事の分析を通じて、開国直後には日本人曲芸師についての記述が目立ち、日本人を軽くみる傾向がある。小柄で人種としてか弱く、また中国人と比べて劣っているとの記述が多い。たとえば、商業に関して中国人には伝統があり貿易相手としてふさわしいイメージに対して、日本人は遊びや芸術が得意であるものの、まじめに相手にすることはないだろうという述べ方が見られる。さらに珍妙な習慣等に関するスケッチが多く、逆に政治・経済の面を見過ごしている。やがて領土拡大や戦争によって、風変わりな日本人のイメージと、軍事的脅威のイメージが並行してでき上がる。これらの背景には「人種の違い」が一つのテーマとして流れており、人種差別主義について研究と教育活動をしていたベネディクトが、イメージ形成への影響を意識し、意図的に日本人に対するイメージと意識変化を『菊と刀』において目指していたと考えられる。ルース・ベネディクトの『菊と刀』が1946年に刊行され、その後日本研究に非常に大きなインパクトを与え続けてきた。しかし、戦略的に日本人のhumanityを描いていることつまり、「人間」として日本人に見せるために書かれたことがよく見落とされてしまう。ベネディクトは人類学者として文化が社会生活に与える影響を十分理解していたが、同時にマスメディアが他民族に対するイメージを恣意的に構築することも意識していた。戦時中に日本研究を行った彼女は、『菊と刀』においてはアメリカ国民の日本観を意識し、そのイメージを取り崩してから日本人の文化的行動パターンを説明しようとつとめた。本研究ではアメリカの日本観を形成したメディアを収集し、分析することを目的としている。とくにベネディクトが目にしたと思われるような記事等に注目し、19世紀の後半から第二次大戦までのものをピックアップしている。本年度は主に三種類のポピュラーメディアによる資料の収集を中心に研究を進めてきた。一つはニュー・ヨーク・タイムズで掲載された日本に関する記事を、明治維新戦前まで(断片的に)収集した。(例、ベネディクトの大学在学中(190509年):日露戦争後で日本人の警戒、カリフォルニアでは、日本人の子供が白人学校への通行が禁止され、人種主義差別的なイメージが強い。)二つ目の資料はBritishLibraryの19世紀後半20世紀前半に刊行された雑誌の記事のマイクロから抽出したポピュラーな記事である。日本の軍事力についての記事もあり、また日本の慣習・芸術・宗教・建築なども頻繁に取り上げられている。ここで、日本観の複雑性を伺うことができる。三つ目の資料は日本のプロパガンダ、つまり日本政府が発信した情報である。書物やパンフレット等を含む資料である。来年度において資料収集をしながら、分析を行う予定である。

本研究では、日本の開国後におけるアメリカの主流の雑誌やニューヨークタイムズに掲載された記事のなかで形成された日本人のイメージをピックアップし、なぜベネディクトがそこまで戦略的に日本社会の説明をする必要があったのかを探ることを目標としている。記事の分析を通じて、開国直後には日本人曲芸師についての記述が目立ち、日本人を軽くみる傾向がある。小柄で人種としてか弱く、また中国人と比べて劣っているとの記述が多い。たとえば、商業に関して中国人には伝統があり貿易相手としてふさわしいイメージに対して、日本人は遊びや芸術が得意であるものの、まじめに相手にすることはないだろうという述べ方が見られる。さらに珍妙な習慣等に関するスケッチが多く、逆に政治・経済の面を見過ごしている。やがて領土拡大や戦争によって、風変わりな日本人のイメージと、軍事的脅威のイメージが並行してでき上がる。これらの背景には「人種の違い」が一つのテーマとして流れており、人種差別主義について研究と教育活動をしていたベネディクトが、イメージ形成への影響を意識し、意図的に日本人に対するイメージと意識変化を『菊と刀』において目指していたと考えられる。
高分子溶液のゲル化に関する基礎的研究

直鎖状高分子に化学的または物理的な架橋を導入すると、その溶液はしばしばゲル化する。この現象に関する最も基本的な問題は、架橋機構の解明に加えて、ゲル化に要する最小の架橋点の数(臨界架橋密度)と高分子の濃度および分子特性の相関の理解である。本研究では3種の系、すなわち、(I)ジヒドロキシプロピルセルロース(DHPC)/ボラックス/水系、(II)アシル化セロビオース(ACB)/n-アルカン系、および(III)側鎖にアンスリル基を有するポリメタクリル酸メチル(A-PMMA)/テトラヒドロフラン系についてこの問題を検討した。主な成果は以下の通りである。先ず、物理架橋系である(I)、(II)について、そのゲル化機構を分光学的手法により明らかにした。特に、系(I)ではDHPC側鎖末端の1,2-ジオールサイトとホウ酸イオンの2:1錯体を架橋点としてゲル化が進行する。^<11>B-NMR法による架橋密度の定量の結果、この系のゾル-ゲル相図が高分子の重なり濃度c^*を用いて一本のマスター曲線に規格化しうること、ゲル化の臨界架橋密度が高分子濃度の減少関数であり、また、高濃度域でFlory-Stockmayerの古典理論が近似的に成立することが判明した。系(III)は、光化学反応によるアンスリル基の2量化が架橋点となる化学架橋系であるが、この系に関しても分光学的手法により架橋密度を正確に評価することに成功した。また、光架橋反応に伴う分子量と広がりの変化を光散乱法で追跡した結果、この系においても高濃度域において古典理論が近似的に成立することを実証した。なお、系(II)は、ACB分子の直鎖状会合体の形成と会合体の局所的な凝集に由来する新しいタイプの物理ゲル(液晶ゲル)であることが判明した。(1)DHPCの水溶液はボラックスの存在下で熱可逆性ゲルを形成するが、このゲル化がDHPC側鎖末端の1,2-ジオールサイトとホウ酸イオンの2:1錯体を架橋点として進行することを明らかにし、^<11>B-NMR法により架橋点の密度を高分子の分子量と濃度およびホウ酸イオンの濃度の関数として定量することに成功した。また、低分子化合物である1,2-プロパンジオールに関する同種の実験との比較により、DHPCの錯体形成の平衡定数の絶対値が異常に大きい原因がエントロピー因子に由来することを明らかにした。さらに、DHPC系のゾル・ゲル相図が高分子の重なり濃度C^*を用いて一本のマスター曲線に規格化しうることを示し、ゲル化の臨界架橋密度が高分子濃度の関数であること、また、高濃度域ではFlory-Stockmayer理論が近似的に成立することを実証した。(2)アシル化セロビオース(ACB)は、アシル化セルロースの低分子量モデル化合物とみなしうるが、このn-アルカン溶液が数%以下の低濃度でもかなり強固なゲルを形成することが判明した。光散乱法、FT/IR法、および流体力学的方法などを用いてこの系のゲル化の機構を検討した結果、ACB分子の直鎖状会合体の形成と会合体の局所的な凝集に由来する新しいタイプのゲル(液晶ゲル)であるという示唆を得た。現在、さらに詳しい解析を進めている。高分子液晶のゲル化過程を定量的に明らかにするためには、ゲル化に要する最小の架橋密度(L_<gel>)を高分子の濃度及び分子量、分子鎖の広がり等の分子特性の関数として正確に求める必要がある。本年度は、ポリマー側鎖の光官能性基であるアンスリル基の光二量化に伴う架橋反応についてこの問題を検討した。

具体的には、光照射に伴うアンスリル基の現象を紫外吸収分光法で定量し、架橋数を見積った。また、分子量M_w、慣性半径<S^2>^<1/2>の変化を光散乱法により追跡した。低分子モデル系での光反応の速度理論的考察より判明したごくわずかな未知の副反応を考慮し、吸光度の変化から時間0での二量化の量子収率Φ_dを求めた。モデル化合物のΦ_dは濃度に比例して増大した。一方、ポリマー溶液のΦ_dは希薄領域では一定値をとり、重なり濃度(c^*)以上では次第に増大した。c^*以下ではほぼ分子内架橋のみが起こるのに対して、c^*以上では濃度の増大とともに分子間架橋の寄与が増大するためであると考えられる。また、約9wt%の溶液についてL_<gel>は約1個と見積られ、分子内架橋を考慮すると、Flory-Stockmayerのゲル化理論の予測値(L_<gel>=0.25)に近い。この結果は、ゲル化の臨界架橋密度が高分子濃度の関数であり、また高濃度域では古典理論が有効であることを示した物理架橋系に関する結論(前年度実績報告書参照)が化学架橋系においても成立することを示唆するものである。
公共と市場のリスク・マネジメント：アジアの公共の在り方についての研究

本研究の特徴は経済学の分析手法に加え、政治学・法学の知見を兼ね備えた学際性にある。「法と経済学」的な観点から制度・法体系の経済的含意を考察する。実証=エビデンスを重視しつつも、単なる事実確認に留まらず、課題解決に向けた改革を提言する。その活動は1「アジアのインフラ研究会」等定例研究会の開催、2核不拡散などをテーマにした国際シンポジウム、3中国人民大学・上海財経済大学との研究交流の促進がある。研究の成果はContemporary public policyなど本学国際・公共政策大学院の講義に反映されるほか、3年間の成果のとりまとめを本学経済学研究科の雑誌「一橋経済学」から刊行した。平成24年度の前半は数回に渡って研究メンバーの研究実績(首都直下地震のマクロ経済効果モデル、原発事故に係る法体系など)を紹介、今後の研究発展に向けた意見交換を行った。また、外部から実務家を招聘して首都直下・南海トラフ地震に係る地震被害の想定について分析手法等のレクチャーを受けた。経済学を軸に公共と民間のリスク分担・管理に関する概念整理を行った。東日本大震災の教訓については財政の視点から取りまとめた(佐藤主光「大規模災害から学ぶ:東日本大震災0)教訓」世界銀行)ほか、復興財政について実証研究を進めている。これらの成果は日本地方財政学会・金融学会などで報告されている。本事業の特徴の一つは経済学と法学的視点との融合である。研究会でも双方の意見が出された。これに関連して、高橋は原子力規制法制の現状と課題について研究・学会報告等を行っている。夏には人民大学公共管理学院に研究メンバー(國枝)を派遣したほか、12月には同大学院の副院長(許光建氏)を招聘した。上海財経済大学とも同様の相互交流を実施している。両大学とは従来、交流講義等政策教育の面で連携を進めてきたが、共同研究の基盤づくりの強化を図った。また、韓国の税務に係る研究のため学生を派遣、指導教員(渡辺)とその成果をまとめている(渡辺・李「韓国の電子インボイス制度」等)。平成24年度の研究活動は、各メンバーがその専門的知見と研究ネットワークを生かし独自に進めてきた。これらを取りまとめ体系化していくのが平成25年度からの課題となる。平成25年度の研究活動は1外部講師による研究会の実施、2アジアの社会インフラに関する勉強会の立ち上げ、3海外への研究者の派遣、からなる。研究会は年5回実施した(参照:http://www.ipp.hit-u.ac.jp/kaken_risk/)。初回のテーマは本学教員による財政危機のリスクマネジメント、その後、外部講師を招聘し、地震リスクの算出手法や企業のリスクマネジメント(事業継続計画・体制)の現状と課題、東日本大震災に学ぶリスクマネジメント等について質疑討論を行った。また平成25年2月には中国人民大学、上海財経大学の公共管理学院から教員を招聘し、中国の財政・社会保障の実情について講義および意見交換を行った。社会資本班では、社会資本整備における民間手法の活用とリスク分担に係る契約の在り方に関する研究を発展させるために、民間や公的研究機関の協力を得て、アジアにおけるインフラの整備・運営のあり方に関する研究会を平成25年10月から開始した。平成25年度中に6回の研究会を開催し、アジアにおけるインフラ整備の実情や課題の把握、望ましい政策的支援のあり方に関する活発な議論を行った。平成26年度も月1回のペースで研究会を開催し、平成26年度末までに成果をとりまとめた報告書を作成する。さらに平成26年度中にその報告書を商業出版することを目指している。研究者の海外派遣では、平成26年3月、研究分担者・高橋教授が「日本・台湾における原子力規制法制の比較研究」の継続事業として台北大学法学院を訪問した。台湾の研究者、原子力委員会の規制立案部長等が参加するシンポジウムにおいて「日本の原子力発電所の新規制基準の概要とその法学的分析」をテーマとする報告を行った。また、平成25年12月には研究協力のため法学研究科・只野教授および阪口教授が博士課程院生とともに台湾の国立台湾大学にて比較憲法のセミナーを開催し、社会保障財政の公共性をめぐって意見交換を行った。2014年度は本事業の最終年度に当たるため、1各研究分担者の研究課題への取り組みに合わせて、2研究成果の取りまとめを行った。研究課題への取り組みの一環として、2013年度に引続き山重教授を中心に「アジアのインフラ研究会」を8回に渡って開いた。本研究会には研究者のほか、シンクタンク等の実務家、および本学国際・公共政策大学院の学生も参加し、アジアのインフラ整備に係るリスクについて研究報告・意見交換を行った。国際シンポジウムとしては秋山教授を中心とした「イランの核問題解決に向けた次のステップ」を開催した。

ハーバード大学オリ・ハイノネン博士らをパネリストに迎え、核リスクの管理のあり方、および地政学的リスクの態様について意見交換を行った。50名あまりの参加者を得ている。また、国際交流の強化として昨年に引き続き人民大学公共管理学院・上海財経済大学から研究者を招聘、中国の地方財政の現状と課題、住宅市場に係る投機的リスクの問題について議論した。また、研究分担者が両大学に短期間派遣され、現地の研究者と議論するなど日中の研究交流の深化にも努めた。国際・公共政策大学院の講義として学生にも還元している。3年間の研究成果は本学経済学研究科が刊行する学術雑誌「一橋経済学」2015年7月号から刊行されることになった。また、「アジアのインフラ研究会」の成果は別途、2015年度中の書籍での出版に取り組んでいる。自然災害、介護・医療、社会インフラ、食品安全、核不拡散に係る多面的なリスクの構造と課題について経済学と法学の知見の融合を図っている。学際的な内容になった。本事業は学術研究に加えて、現実の政策課題の解決に貢献することも狙いとしてきた。各研究分担者は学術研究にとどまらず、学外のシンポジウムや政府・自治体の各種審議会を通じて提言の発信に努めてきている。日中の大学間交流やこうした社会貢献は本事業終了後も引き続き行っていく。26年度が最終年度であるため、記入しない。財政学・公共経済学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画上、2012年度は各メンバーが各専門的知見を生かした研究の推進と海外とのネットワークの拡充にあたった。研究・学会報告の実績からもこれらの狙いは概ね達成されていると考えられる。ただし、メンバー各々が多忙なこともあり、年度後半はまとまった研究会を企画することができなかった。研究計画上、平成25年度は各メンバーが各専門的知見を生かした研究の推進と(海外派遣や招聘を含め)海外とのネットワークの拡充にあたった。研究・学会報告の実績からもこれらの狙いは概ね達成されている。平成24年度に実施できなかった勉強会・研究会も軌道に乗っている。社会インフラに係る官民のリスク分担等を軸にアジアの研究機関・大学院との研究交流を更に進める他、6月には欧米等から第1線の研究者を招聘する。また、定例研究会を制度化して、メンバーのほか外部機関の研究者からのヒアリングを行う。社会インフラに係る官民のリスク分担等を軸にアジアの研究機関・大学院との研究交流を更に進め、総括として本科研費の成果を学内雑誌等で公表する。社会資本班については、本の出版を目指すほか、国際的なシンポジウムを実施する。平成24年度後半に十分に実施できなかった定例研究会を制度化し、総括として、適当な時期に国際シンポジウムを企画する。アジア諸国に加え、関連分野の欧米の研究者・専門家および国際機関(アジア開発銀行、世銀など)の関係者も招へいする計画で、次年度使用額も含め、そのための十分な旅費や謝金を確保する予定である。平成26年度に総括のシンポジウムを開催するため。
光格子原子顕微鏡で探索する人工ゲージ場が織り成す非平衡現象

本研究の目的は、光格子中に捕捉された個々のイッテルビウム(Yb)原子を観測できる「量子気体顕微鏡」を構築し、これを利用して新奇な非平衡現象を探索することにある。昨年度、我々は、世界で初めてYb原子に対する量子気体顕微鏡を実現することに成功した。そこで平成27年度は、光格子中で発現する各種基底状態量子相を量子気体顕微鏡を用いて直接観測することを目指して実験を行った。まず我々は、伝統的な飛行時間法を使って、光格子中で超流動-Mott絶縁体転移が誘起される様子を確認した。具体的には、光格子の深さを増すにつれ、原子波干渉が消失していく様子を観測することに成功した。次に、生成されたMott絶縁体相を、量子気体顕微鏡を用いて直接観測することを試みた。基底状態量子相を観測するためには、各サイトにおける原子の有無だけでなく、原子数そのものを判定する必要性がある。実際には各サイトの原子数は多くても2個程度であるため、原子数の偶奇を見分けることができれば目的を十分達成することができる。我々は、光格子中の原子に対し、光会合を誘起するレーザーを照射することで、この目的を達成することにした。Mott絶縁相にある原子気体に対して光会合光を照射した後、量子気体顕微鏡を使って原子気体の直接観測を行ったが、Mott絶縁体相特有のMott shell構造を確認するには至らなかった。Mott shellを観測するためには、光格子系の温度が1nK程度にまで下がっている必要性がある。光格子系の加熱レートを別途実験的に評価したところ、およそ30nK/secであることが判明し、上記した超低温度下における観測を実行することが難しいことが判明した。今後、系の加熱を誘起している各種ノイズを抑圧することで、基底状態量子相の直接観測が可能となり、クエンチに代表される非平衡現象を対象とした実験が可能になるものと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。量子縮退した原子気体を光定在波によって構成された周期ポテンシャル(光格子)中に捕捉した系は、Hubbard模型を代表とする各種物理モデルを忠実に反映する理想的なシミュレーターとして機能する。本研究の目的は、エキゾチックな性質をもつランタノイド系の原子であるイッテルビウム(Yb)に対して量子気体顕微鏡を構築し、新奇な非平衡現象の観測を行うとともに、その理解を深めることにある。本研究がスタートした平成26年4月の時点では、2次元光格子中にトラップされたYb原子集団に共鳴光を照射し、得られた蛍光画像を2次元フーリエ変換することで原子が周期的にトラップされている様子を辛うじて判断できるという状況であった。が、本年度の研究を通して、各サイトが明確に弁別された顕微画像を得ることが可能となった。各サイトが発する蛍光強度を横軸に、サイト数を縦軸にヒストグラムを構成すると、ダークカウントに相当するピークと原子1個からの蛍光に相当するピークの二つのピークが明確にあらわれる。これは、各サイトの原子数を高い精度をもって判定する第一歩となる成果である。これまで量子気体顕微鏡はフェルミオン同位体をもたないルビジウム(Rb)に対する報告しかなかったため、フェルミオン同位体を有する他の原子種に対して量子気体顕微鏡を実現することが世界的に急務とされていた。今年度の成果はこの世界的要望にこたえたものといっても過言ではないだろう。また達成された空間分解能は377nmであり、従来の量子気体顕微鏡のそれに比べて圧倒的に高い結果となっていることも注目に値する。

今後、系の加熱を誘起している各種ノイズを抑圧することで、基底状態量子相の直接観測が可能となり、クエンチに代表される非平衡現象を対象とした実験が可能になるものと考えている。本研究を申請した当初は、イッテルビウム原子を対象として研究を進めることを計画していた。量子気体顕微鏡の実現に相当数近づいたこともあり、我々は平成26年度に、全く異なる原子種に対するレーザー冷却研究にも着手することにした。これは、イッテルビウムではアプローチが出来ない、新しいタイプの相互作用に由来した非平衡現象についても研究の対象とするためである。具体的には、これまで誰もレーザー冷却を実現したことのない、ユウロピウム(Eu)という原子に着目をした。この原子は、7μBという最大級の磁気モーメントをもち、長距離・異方的相互作用を誘起できるからである。今年度、Euの真空系を立ち上げ、ゼーマン減速に必要な光源の作成、分光を行うとともに、μKオーダーの磁気光学トラップを構築する上で必要な異重項間遷移に共鳴する光源のたちあげも行い、その分光にも成功した。これをもって当初の計画以上の進展があると考えた。27年度が最終年度であるため、記入しない。量子気体顕微鏡が実現したといえるためには、1.各サイトの原子数(もしくは偶奇)を高い精度で判定できる、2.観測中の原子のホッピングを十二分に抑圧できる、必要がある。各サイトからの蛍光強度に関するヒストグラムが二つの分裂ピークを示したことを通して、1の実現には近づいたが、2のホッピングについては、データがない状況である。我々は、光格子中で超流動-Mott絶縁転移を誘起し、さらにYb特有の超狭線幅光学遷移を利用することで、ホッピングの評価が可能と考えている。一方Euの実験については、磁気光学トラップの実現、非共鳴レーザーによる光トラップの実現までを目指したいと考えている。
3次元集積化実装時代の超高帯域幅ベクトルプロセッサアーキテクチャの創出

本年度は、メモリレイヤとプロセッサレイヤから構成される超高帯域幅ベクトルプロセッサの、メモリレイヤ部分の詳細設計を行った。また、設計したメモリレイヤと複数のコアを統合したシステムを提案し評価した。まず、前年度に基本設計を行ったメモリレイヤ部分について、データアレイ、デコーダ、センスアンプ等の各構成要素の配置・配線を含めた詳細設計を行い、その設計に基づきn層のメモリレイヤの実装に必要なTSVのコストを定式化した。粗粒度設計及び細粒度設計の2種類の設計を行った。評価の結果、細粒度設計のTSVコストは層数の増加に伴い数百万本程度まで増加するが、粗粒度設計のTSVコストは高々数万本程度であることが分かった。これに対し、アプリケーションの実効性能は両設計でほぼ同じであったことから、ベクトルアーキテクチャには粗粒度設計が適していることが明らかになった。次に、設計したメモリレイヤの適用例として、複数のコアを搭載したCMVP(チップマルチベクトルプロセッサ)とメモリレイヤを組み合わせた3-D CMVPを検討した。3-D CMVPは、演算器を集積したコア層、共有キャッシュを集積したキャッシュ層、及びオフチップメモリとのインタフェース部分を集積した10層の3種類で構成し、キャッシュ層には、これまでに設計した粗粒度メモリレイヤ設計を適用する。実アプリケーションを用いた性能評価の結果、提案するシステムは、シングルコアでキャッシュを持たないベクトルプロセッサと比較して、高い実効性能を実現可能であることが明らかになった。さらに、同じ層数ならば10層よりもキャッシュ層を強化する方が消費エネルギを抑えることができ、高いエネルギ効率を達成可能であることが明らかになった。本年度は、3次元積層技術により緩和される、あるいは新たに生じるアーキテクチャ設計制約条件の明確化を行った。また、それを基にマルチベクトルコア・メモリ複合体マイクロアーキテクチャのメモリレイヤの基本設計を行った。まず、調査及び当該分野の研究者との議論により、以下の知見を得た。チップ上に搭載可能なリソース量の大幅な増加。TSVはチップの入出力ピンと比較して高密度実装可能であるため、レイヤ間は高バンド幅を実現可能。プロセッサ構成要素の配置・配線の自由度が向上するため、長配線短縮による配線遅延の短縮が可能。各構成要素を分割・積層しTSVで接続することにより、各構成要素内の遅延時間を短縮可能。TSVの加工技術は2次元配線と比較して十分に微細化されておらず、各構成要素を分割・積層する際の分割粒度は、実装可能なTSVの密度に制約される。次に、これらの知見を基に、高いデータ供給能力を実現するための、ベクトルプロセッサ向けキャッシュメモリの基本設計及び評価を行った。基本設計では、初めに、現在のベクトルプロセッサと同等の面積のメモリレイヤに搭載可能なキャッシュメモリ容量の検討を行い、キャッシュメモリの飛躍的な大容量化が可能であることを明らかにした。次に、レイヤ数を増加した場合のアクセス時間を評価し、2次元設計と比較して大容量化に伴う遅延時間増大が抑制され、大容量化と高速化の両立が可能であることを明らかにした。さらに、分割粒度の異なるメモリレイヤ構成を検討し、同容量では分割粒度が細かいほどアクセス時間が短縮可能であることを明らかにした。最後に、メモリレイヤを単一コアベクトルプロセッサに積層した3次元ベクトルプロセッサを提案・評価し、設計したメモリレイヤにより高いデータ供給能力が実現されることで、3次元ベクトルプロセッサは高い実効性能を達成可能であることを明らかにした。
蛋白質の選別輸送における低分子量GTP結合蛋白質の機能と作用機構

昨年度までに私共は、私共が発見した低分子量GTP結合蛋白質(G蛋白質)smg p25Aがシグナル依存性の分泌細胞に存在することを見出し、さらにsmg p25AのGDP/GTP交換反応を抑制する蛋白質(GDI)を発見し、このsmg p25A GDIがsmg p25Aの膜画分と可溶性画分のトランスロケ-ションを制御することを明らかにしている。現在、蛋白質の選別輸送に低分子量G蛋白質が関与していることは確定しているが、低分子量G蛋白質の標的蛋白質は明らかになっていない。そこで本年度は、まずsmg p25Aの標的蛋白質を同定することを試みた。その結果、GTP結合smg p25Aと結合する蛋白質をウシ大脳膜画分から部分精製することに成功した。本蛋白質の分子量は約86,000であり、GDP結合型smg p25Aとの親和性はGTP結合型に比較すると低かった。また、本蛋白質は他の低分子量G蛋白質(Kiーras p21,rho A p21,smg p21,rab 11 p24)と結合しなかった。さらに,本蛋白質にはsmg p25AのGDP/GTP交換反応を制御する活性やGTPase活性を促進する活性は認められなかった。したがって、本蛋白質はsmg p25Aの活性制御蛋白質ではなく、GTP結合型smg p25Aと特異的に結合するsmg p25Aの標的蛋白質であると考えられた。一方、ras p21のC末端側の翻訳後修飾がras p21の機能発現に重要であることが報告されているので、次に、smg p25AのC末端側の翻訳後修飾を解析した。その結果、smg p25AのC末端側のアミノ酸配列はCysーAlaーCysであり、この両者のCys残基がゲラニルゲラニル化され、さらに、C末端のCys残基がメチル化されていることを明らかにした。このsmg p25Aの翻訳後修飾はsmg p25Aの細胞膜への結合やsmg p25GDIの作用に必須であった。したがって、smg p25Aの翻訳後修飾はsmg p25Aが標的蛋白質に作用する際にも重要である可能性が高い。来年度は、smg p25Aの標的蛋白質を均一蛋白質に精製し、蛋白質の選別輸送におけるsmg p25Aとその標的蛋白質やsmg p25GDIの役割を明らかにする予定である。以上の結果を得たことにより、本年度の研究計画はほぼ達成できたと考えている。
後発酵茶風味成分の特徴と遺伝子による茶の分類について

後発酵茶の中の好気的カビ付け茶の黒茶について風味成分の分析を行った。その結果、プアール茶は熟成することにより多くの茶成分が分解して減少していることが明らかとなった。熟成することによりカテキンは、(-)-EGCgが少なく、(-)-ECgが多くなっていた。アミノ酸は、1年目で総アミノ酸含量が1/3に減少していた。2年目には半減していた。他の後発酵茶と同じくイソロイシンやロイシン、プロリンの増加傾向であった。散茶と緊圧茶の各種黒茶の分析した結果は、カフェインは、散茶に多く、カテキンは黒茶全体少なかった。緊圧茶には、散茶に存在しない(-)-ガロカテキン-3-ガレートや(-)-カテキン-3-ガレートの存在が認められた。これは緊圧茶成型時の熱によってカテキンの熱分解が起こったためと考えられた。没食子酸は、プアール茶に多く含有していたが、他の黒茶には少なかった。可溶性成分は、プアール茶に多く存在していた。散茶と緊圧茶では、散茶の方に若干多く含まれていた。香気成分としては、テルペン化合物が散茶に多く存在していた。香気成分は100200成分を同定した。黒茶には、hexanoic acidやlinallol oxaideが多く存在していた。緊圧茶には、hexanoic aci,6,10-dimethyl-5,9-undecadien-2-one,dihydroactinidiolideが多く存在していた。散茶には、α-terpineol,linalool oxide,benzylalcohol,methylsalicylateが多く存在していた。遣伝子解析として、中国の樹齢3200年の茶(香竹〓シャンツーチン)は、rbcLを用いた解析によりCamellia sinensis var.assamicaであることが明らかとなった。北タイのミヤンの製造している茶は、rbcLによる解析の結果、多くのチャはCamellia sinensis var.assamicaであったが、一部の地域のチャにCamellia taliensisのものが認められた。本年度は、後発酵茶の中でも好気的カビ付け茶の黒茶について検討した。試料は、中華人民共和国雲南省のものを用いて製造前の緑茶とカビ付け後1,2,4,5年熟成させたものを試料とした。黒茶の製造方法は、製品としての緑茶に蒸気処理を行った後加圧成型しその後熟成室で熟成させる方法で製造していた。風味成分は、ポリフェノール、カテキン、カフェイン、アミノ酸、糖などの含量と可溶性成分について検討した。その結果浸出液の380nmの比色値は、1年目の吸光度が高く熟成の年数を経るにしたがって減少の傾向を示した。カフェインも減少傾向であった。遊離糖はかび付け前に比べて熟成すると1/3に減少していた。カテキンの含量は、主要カテキンの(-)-エピガロカテキンガレート((-)-EGCg)が少なく、(-)-エピカテキンガレート((-)-ECg)が多くなっていた。またエピメル化カテキンは、熟成することにより増加する傾向が認められた。アミノ酸は、かび付け1年目ではカビ付け前に比較して総量は1/3に減少し、2年目では半減していた。

他の後発酵茶と同じく特有の現象として、イソロイシン、ロイシン、プロリンの増加が認められた。古茶樹については、雲南省双江県の樹齢3200年といわれている香竹〓(シャンツーチン)茶の解析を行った。従来から用いているプライマーとしてRibulose bisphosphate carboxlase large subunit(rbcL)を用いて解析を行った。その結果塩基配列の異なった部位は、CGTGAとなり幽Camellia sinensis var.assamicaであることが明らかとなった。本年度は、後発酵茶の中でも好気的かびつけ茶の黒茶について検討を行った。試料は、中華人民共和国の雲南省・湖南省・湖北省・広西区などの黒茶試料を用いた。黒茶の種類は、プアール茶、茯茶、黒茶、六堡茶を用いた。各黒茶の散茶と緊圧茶の試料について、風味成分としてカテキン、アミノ酸、有機酸、ポリフェノールなどの解析を行った。香気成分の分析はSPME法を用いて分析しGC-MSで成分を同定した。黒茶特有の成分として可溶性成分の分析も行った。その結果、色素成分は、プアール茶の吸光度が最も高く認められた。カフェインは、散茶に多く、カテキンは黒茶全体少なかった。緊圧茶には、散茶に存在しない(-)-ガロカテキン-3-ガレートや(-)-カテキン-3-ガレートの存在が認められた。これは緊圧茶成型時の熱によってカテキンの熱分解が起こったためと考えられた。没食子酸は、プアール茶に多く含有していたが、他の黒茶には少なかった。可溶性成分は、プアール茶に多く存在していた。散茶と緊圧茶では、散茶の方に若干多く含まれていた。嫌気的バクテリア発酵のタイのミヤンについても製造方法を合わせて検討した。調査地域は、北タイを中心にチェンマイ、ナン県、チャンライなどを調査した。ミヤンの製造は、チャンマイとナン県で製造されていた。ナン県の製造方法は、チャンマイの製造方法と異なり、茶葉を1枚、1枚摘み取る方法を用いていた。またカムの方法もチェンマイの地域と異なりただ束ねる方法をとっていた。これらの方法は、以前北ラオスにおけるミヤンの製造方法と同じであった。また、これら地域の茶葉の遺伝子を解析した。従来から用いているDNAの抽出方法を行い、プライマーはRibulose bisphosphate carboxlaselargesubunit (rbcL)を用いて解析を行った。その結果、多くの北タイのチャは、Camellia sinensis var. assamicaであったが、チェンマイの一部の地域にCamellia taliensisのチャが見つかった。このCamellia taliensisが茶の製造に用いられているのは非常に珍しいことであった。
鼻粘膜における抗原物質の補足と輸送機構の形態学的基盤に関する基礎的研究

2.NALTの被覆上皮を機械的あるいは化学的処置によって取り除いてやると、M細胞直下の基底膜には多数の孔が存在しており、これらはNALTから被覆上皮へのリンパ球の浸潤およびM細胞からNALTへの抗原の輸送経路として機能しているものと考えられた。また、この孔は微細環境の変動に対応して数とサイズを変化させることも明らかになった。3.数種の物質を鼻から吸入させて、M細胞への付着とNALTへの輸送能について検討した結果、抗原性を有する物質のみがM細胞に付着し、NALTに輸送され、抗原性を有さない物質はM細胞への付着もNALTへの輸送も起こらなかった。以上の結果からNALT被覆上皮中のM細胞の形態と機能が明らかにされ、鼻粘膜における免疫応答の全容を解明するための重要な手掛かりが得られた。なお、上記2と3について投稿論文を作成中である。