hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全国乳癌登録ビッグデータによるがん治療の均てん化と予後予測ツールの開発

その時期の予後データを用いて解析した成果を今年度に論文化した.本邦の乳癌の特徴をビッグデータにより初めて評価したものである.予後データの質を担保するためには,データ入力率の向上は,必須である.そこで,Web上での自施設の予後入力率の表示や,メール,Web上での周知を開始している.Quality Indicator(診療の質の指標)の評価については,診療ガイドラインをもとにQIを設定し,NCDプラットフォームを使って施設ごとのQI実施率を解析した.各施設にQI実施率データのフィードバックを開始した.NCD乳癌登録システムでは,随時修正入力が可能となっており,QI実施率のフィードバックにより,入力精度の向上も期待できる.その後,QI実施率と予後の関連を評価する予定である.平成26(2014)年度のNCD(National Clinical Database)乳癌登録症例数は,79,422例であり,本邦推定罹患数の90%以上のカバー率を達成した.乳癌登録における予後情報をNCDを介して取得するシステムの構築については,平成27年度からNCDプラットフォームを使って予後情報の収集を開始した.平成28年3月31日時点での予後データ入力率は20%を下回っており,自施設の予後入力率の表示や,メール,Web上での周知により入力率の向上を計っている.また,平成16(2004)年,17(2005)年,18(2006)年の予後データの解析をそれぞれ論文として発表した.予後情報を用いた日本版,予後予測ツールの開発については,平成27年度に過去データを使って予備的検討を開始した.本邦における検診発見乳癌の特徴,Body Mass Indexの予後に及ぼす影響,若年発症の乳癌の予後,術前化学療法前後のホルモン受容体,HER2蛋白発現状況などの解析を行い,その結果の一部を論文化した.Quality Indicator(診療の質の指標)の評価については,診療ガイドラインに基づいて乳癌領域でQIを設定し,NCDプラットフォームを使って施設ごとの6項目のQI実施率を解析した.各施設にQI実施率をフィードバックするために,NCDでシステムを整備し,平成28年6月にテスト環境をリリースし,9月から運用を開始した.現在では,8項目のQI実施率をフィードバックしている.また,年度ごとに実施率を計測することで,このフィードバックシステムの検証も同時に進めた.病院間,地域間,医師間での医療の質の差についての検討では,とくに,乳房温存術後の残存乳腺への放射線療法や腋窩リンパ節転移が4個以上の乳房切除術後の胸壁および鎖骨上リンパ節への放射線療法の実施率について,学会認定施設,がん拠点病院などの施設間で比較検討した.その結果,非認定施設,非拠点病院で実施率が低いことが示された.平成26(2014)年度のNCD(National Clinical Database)乳癌登録症例数は,79,422例であり,本邦推定罹患数の90%以上のカバー率を達成した.平成27年度からNCDプラットフォームを使って予後情報の収集を開始した.Quality Indicator(診療の質の指標)の評価については,8項目のQI実施率をフィードバックしている.
グローバル・ニッチトップ地域企業の国際技術連携戦略

本研究では、グローバル・ニッチトップ企業をはじめとする中堅・中小企業の実施している国内外の外部組織との技術連携の現状、そのイノベーション活動や地域経済への影響、公的支援の役割等を、大都市圏とそれ以外の地域の間の差異に着目しつつ分析した。研究成果より、大都市圏以外に立地するグローバル・ニッチトップ企業は、国際技術連携において、連携を通じた国外売上の増加を特に重視していること、公的支援を有効に利用して連携を実施している割合が高いこと、連携が地域に及ぼすポジティブな影響をより強く認識していることなどが明らかになった。平成27年度には、データベースを用いて国内外の企業・大学・公的研究機関との研究開発面での連携を行っている企業を特定するとともに、以後の調査における重要な論点の整理を行った。具体的には、以下の点につき実施した。1.関連先行研究の整理国内外の学術雑誌や書籍、シンポジウム・ワークショップへの参加等を通じて、過去の重要な関連研究の整理を行った。ここで行った整理を基にして、アンケート調査で質問する事項の大まかな枠組みを構築した。2.データベースを用いた国内外の企業・大学等との連携を行っている企業の特定まず、国際学術論文に関する主要なデータベースに収録された書誌情報を用い、企業間あるいは企業と大学・公的研究機関との間の共著論文を抽出し、それにより各企業が過去に実施した外部組織との共同研究を特定した。また、抽出された論文の研究分野や著者所属機関に関する情報から、共同研究の行われた分野や、共同研究を行った企業・大学の立地場所を特定することで、各企業の行っている共同研究の種類や特性の把握を行った。さらに、企業と他組織との研究開発面に関連する連携をより多く把握するため、補足的に特許データベースを用いて、共同出願特許に関する情報を利用し、論文になりにくくより産業に近い技術分野における連携の把握を行った。これらの手法を用いて、他企業や大学等との研究開発面での連携を行っている可能性の高い企業の特定を進めた。関連先行研究の整理およびアンケート調査の質問事項の大まかな枠組みの構築を進め、データベースを用いた国内外の企業・大学等との連携を行っている企業の特定を行うことで、当該年度に予定していた部分がほぼ実施できたため。平成28年度には、主に企業の国際技術連携の分析のために必要となるデータベースの構築及びその分析を行った。まず、平成27年度に実施した研究により抽出した企業間あるいは企業と大学・公的研究機関との間の共同研究に関する情報とその他の企業情報や地域情報を接続することで、各企業が過去に実施した外部組織との国際技術連携を分析するためのデータベースを構築した。また、そのようにして構築したデータベースを用いて日本企業の国際技術連携に関する分析を実施した。これらの作業を前倒しで実施したため、平成28年度に予定していたアンケート調査については順序を入れ替え、平成29年度の実施へと計画を修正した。分析の結果、国際技術連携においては、連携先の海外機関の研究水準が高いほどその機関との技術連携は企業の研究開発パフォーマンスを高めること、連携先機関の立地する国に企業が海外進出している場合その機関との技術連携は企業の研究開発パフォーマンスをより高めること、などが明らかになった。これらの結果により、企業のイノベーション活動に対する国際技術連携の影響や、企業の海外展開と国際技術連携の関係が明らかになったこと、などが本研究課題の目的にとって特に重要な点である。また、より詳細な分析を実施する際のベンチマークとなる結果が得られたという点でも意義のある成果となっている。加えて、これらの研究成果は国際的な査読付き学術誌への投稿を想定して論文の形にまとめられた。企業の国際技術連携を分析するためのデータベースを構築するとともに、構築したデータベースを用いて分析を実施し、研究成果を論文の形にまとめた。平成29年度には、平成28年度に構築した企業の国際技術連携に関するデータベースを用いて分析を行うとともに、さらに詳細な情報を得るため企業の国際技術連携に関するアンケート調査も実施した。具体的には、まず質問票の作成および業務委託先の選定を行い、研究開発活動に力を入れている全国の企業に対して郵送方式で質問票を送付した。質問票の回収後、回答の集計・整理作業および結果の分析作業を行った。分析の結果、中堅中小企業の国内外の企業・大学・公的研究機関との研究開発面での技術連携においては、1大企業の行っている連携に比べ、顧客やサプライヤー企業など取引相手との連携が中心となっており、同業他社との連携は相対的に少ないこと、2国内大学との連携は広く行われている一方、海外大学との連携は非常に限られていること、3中堅中小企業の海外組織との外部連携は海外市場での売上の増加を目的としている割合が特に高いこと、4中堅中小企業による外部連携の実施においては、国や地方自治体からの公的支援の果たす役割が特に大きいこと、5中堅中小企業による外部連携の実施は、当該企業の立地する地域の経済へのポジティブな影響が特に強く認識されていること、などが明らかになった。これらの結果により、中堅中小企業の行っている技術連携戦略の特徴が明らかになるとともに、公的支援により後押しされた技術連携が企業の立地する地域経済の活性化につながっている可能性を示したことなどが本研究課題の重要な意義である。これらの研究成果は、学会において発表されるとともに、国際的な査読付き学術誌に論文として掲載され、またワーキングペーパーの形で公表された。

研究成果より、大都市圏以外に立地するグローバル・ニッチトップ企業は、国際技術連携において、連携を通じた国外売上の増加を特に重視していること、公的支援を有効に利用して連携を実施している割合が高いこと、連携が地域に及ぼすポジティブな影響をより強く認識していることなどが明らかになった。平成28年度には、平成27年度に行った作業を基に、アンケート調査の質問票の作成を進める。調査項目は1組織間連携の現状、2組織間連携がイノベーション活動や海外展開に与える影響、3公的支援が研究開発活動に与える影響、4当該企業のイノベーション活動が地域経済に与える影響の4項目を中心に構成する予定である。平成28年12月を目途に、質問票を郵送方式で対象企業に送付し、必要に応じて回答の督促作業を行いつつ、平成29年3月を目標に回収作業を終了する。その後、回答の集計・整理作業を行い、分析可能なデータベースを構築する。また、構築したデータベースを基に、アンケート結果の分析作業を行う。平成29年度には、これまで進めてきた準備を基にアンケート調査を実施する。平成29年6月を目途に質問票の作成および業務委託先の選定を行う。平成29年夏に質問票を郵送方式で対象企業に送付し、必要に応じて回答の督促作業を行いつつ回収作業を行うことで調査を実施する。主に、組織間連携の現状、組織間連携がイノベーション活動や当該企業の海外展開に与える影響、公的支援が研究開発活動に与える影響等の項目に関する質問をする予定である。また、質問票送付対象企業は、大都市圏に立地する企業とそれ以外の地域に立地する企業との差異について検証することを想定し、研究開発活動に力を入れていると思われる全国の企業とする予定である。その後、回答の集計・整理作業や結果の分析作業を行う。また、これまで進めてきた研究の成果を学会発表あるいは論文の形で発表することを目指す。国際経済学平成28年度に所属機関を異動することになり同年度にコンピュータ等の設備や消耗品等を多く購入する必要が生じたため、計画では平成27年度に使用する予定であったコンピュータ購入費用や消耗品の購入費用を平成28年度に使用することとしたため。研究実施順序の入れ替えなどの計画修正によりアンケート調査委託費を平成29年度に使用することとなったため。平成28年度にデータ分析等を実施するためのコンピュータ等の設備や消耗品の購入を行うために使用する。平成29年度にアンケート調査実施費用として使用する。
ヘモグロビンのアロステリック平衡の実体解明

蛋白質の活性調節機構は、ヘモグロビン(Hb)の事例を下敷きにして、T (tense)状態からR (relaxed)状態への2状態転移で説明されてきた。しかし、肝心のHbでは2状態モデル的な理解が定量的に成功していないのが実状である。本研究では、Hbの4次構造変化を許容する過去に例のない結晶を作製し、9個の異なる4次構造とその酸素親和性を同一結晶型中で決定した。今回の結果は、Hbのアロステリック平衡が、今まで知られていなかったTとRの中間的な状態を含む多状態系からなることを強く示唆している。蛋白質分子の機能を調節している構造変化は、ヘモグロビンの事例を下敷きとしてT(tense)状態とR(relaxed)状態の2状態の平衡で説明されることが多い。しかし、最近の溶液状態での研究から、ヘモグロビンは動的平衡にある複数のコンホマー(構造状態)の集合体として存在することが次第に明らかになってきた。本研究は、平衡に存在する複数のコンホマーを結晶学的に構造・機能解析する新しい研究領域を開拓することを目的とし、平成24年度には以下の実績をあげた。1.複数のコンホマーから構成されるヘモグロビンの平衡状態を結晶解析するため、溶液中に存在する構造の異なる3個のコンホマーを丸ごと結晶非対称単位に取り込む新規の結晶型を同定した。この結晶型は、α1サブユニットとβ2サブユニットにCOが2個結合したNi(II)-Fe(II)混成ヘモグロビン(リン酸存在下と非存在下の2結晶)と水分子が4個結合したメトヘモグロビン(リン酸存在下の1結晶)から共通に得られた。2.上述3つの同型結晶のX線構造解析に成功した。3つの同型結晶を比較すると、リガンドの個数、リン酸イオンの有無に応じたアロステリック平衡の違いを反映し、内包する9個のヘモグロビン分子の構造は全て異なっていた。更に詳細な構造比較の結果、9個のコンホマーは、TからRを経てR2に到るヘモグロビンの構造空間全域に連続的に分布しており、ヘモグロビンのアロステリック転移の完全なスナップショットを単一結晶型中で得ることができた。特に、リン酸非存在下の混成ヘモグロビン結晶中には、本研究の中心課題であるTとRの中間的な4次構造を持つP状態が含まれていることがわかった。一方、リン酸存在下の混成ヘモグロビン結晶中の対応する分子は典型的なT状態であった。3.上述3つの同型結晶の酸素平衡曲線の測定を開始し、予備的なデータを収集した。ヘモグロビンは、最もよく研究された蛋白質の一つとして生化学の教科書に取り上げられている。一部には基本的理解は達成されたとの誤解もある。これまで、多くの蛋白質の活性調節機構は、ヘモグロビンの事例を下敷きにして、T (tense)状態からR (relaxed)状態への2状態転移で説明されてきた。しかし、肝心のヘモグロビンでは2状態モデル的な理解が定量的に成功していないのが実状である。本研究は、ヘモグロビンのアロステリック平衡に存在する全てのコンホマーの構造と機能を包括的に解析することを目的としてスタートした。前年度までの研究で、構造の異なる3個のコンホマーを結晶非対称単位に含む3種類の同型結晶を作製し、合計9種類の異なる4次構造をX線構造解析で決定している。平成25年度は更に以下の課題を進めて本研究をまとめた。1.前年度までに得られた9種類のX線結晶構造に対して、Root-Mean-Square-Deviation(RMSD)解析、Difference-Distance-Matrix解析、Dimer-Dimer-Rotation-Translation解析を行い、これらの4次構造がTからRを経てR2(第2のリラックス状態)に到るヘモグロビンの構造空間全域にほぼ連続的に分布することを構造学的に証明し、ヘモグロビンのアロステリック平衡には教科書に書かれているよりもはるかに多くの構造状態が存在することを明らかにした。2.顕微分光法を用いて上記3種類の同型結晶の酸素平衡曲線の直接測定を行い、9種類の4次構造の酸素親和性を全て決定した。3.多くの研究グループがこれまで数10年間探し求めていたTとRの中間的な構造と機能を持つ新しいアロステリック状態(“putative intermediate allosteric state"と呼ばれている状態)を捕らえることに世界で初めて成功した。しかし、肝心のヘモグロビンでは2状態モデル的な理解が成功していないのが実状である。

また、ヘモグロビンの既知の結晶構造と溶液の酸素平衡機能データを組み合わせても、その分子メカニズムの本質に迫れない慢性的な手詰まり状態がここ30年以上も続いている。平成23年度の研究では、ヘモグロビンの既知の結晶構造、特に4次構造の異なる二つのリラックス状態(R状態とR2状態)の機能を結晶の酸素平衡曲線から直接決定した。実験では、安定なRとR2結晶を得るため、分子表面に一残基変異を持つ異常ヘモグロビンC[β6Glu→Lys]を用いた。ヘモグロビンCの特筆すべき特徴は、酸素平衡機能は通常のヘモグロビンAと同じであるが、溶解度が著しく低いおかげで極めて良質の結晶が速やかに得られる点にある。結晶の酸素平衡曲線は、現有の顕微分光光度計、精密ガス混合機、酸素濃度計を組み合わせたシステムを構築し測定した。今回の実験結果から、RとR2は酸素親和性の異なる独立なアロステリック状態ではなく、酸素親和性最高のアロステリック状態(R)の構造多形性の反映であることが明らかになった。更にこの年度は、酸素親和性がTとRの中間的なアロステリック状態(P状態)の結晶化に用いる最適試料を選択するため、ヘモグロビンの4個のヘムFe(II)のうち2個を酸素(またはCO)と結合しないNi(II)で置き換えた4種類の金属置換混成ヘモグロビンを調製し、COが2個結合した中間状態ヘモグロビン4種類の溶液での性質を比較した。これらの結果をもとに、α1とβ2サブユニットにCOが2個結合した中間状態の結晶化を系統的に行い、P状態の構造解析に有望な結晶化条件を見つけ出した。平成24年度には、3つの同型結晶中の9個の独立なヘモグロビン分子の構造解析に成功し、単一結晶型中でのアロステリック転移のスナップショットを得ることができた。また、本研究の課題の中で最も難易度が高いと予想されていた、「TとRの中間的なアロステリック状態(P状態)の結晶構造解析」にも世界で初めて成功した。これら二つの研究成果は、長いヘモグロビン研究の歴史の中でも画期的であり、本研究の一番の難所を無事超えることができたと自己評価した。平成23年度に予定していた課題の一つである「4次構造の異なる二つのリラックス状態(R状態とR2状態)ヘモグロビン結晶の酸素平衡曲線の測定」に世界で初めて成功した。更に、RとR2結晶の高分解能X線結晶構造解析にも成功した。これらの実験結果から、RとR2の構造変化の大きさはRとTのそれに匹敵するが、RとR2の酸素親和性はほぼ同じであることが明らかになった。これは、酸素親和性最高のアロステリック状態(R)の構造多形性が従来考えられていたよりも大きいことを意味し、ヘモグロビンの構造と機能の関係を考える上で重要な知見である。また、平成23年度のもう一つの課題である「酸素親和性がTとRの中間的なアロステリック状態(P状態)の結晶構造解析」もおおむね順調に進んでいる。この年度は先ず、結晶化に用いる最適試料を選択する目的で、ヘモグロビンの4個のヘムFe(II)のうち2個を酸素(またはCO)と結合しないNi(II)で置き換えた4種類の金属置換混成ヘモグロビンを調製し、COが2個結合した中間状態ヘモグロビン4種類の性質を溶液実験で比較した。これらの結果をもとに、α1とβ2サブユニットにCOが2個結合した中間状態の結晶化を系統的に行い、P状態の構造解析に有望な結晶化条件を見つけ出している。平成24年度に構造解析に成功した3つの同型結晶の酸素平衡機能解析を中心に行い、各コンホマーの構造と機能の関係を明らかにする。
トポロジカル結晶絶縁体薄膜における電界誘起量子伝導制御

本研究の目的は、トポロジカル結晶絶縁体SnTe薄膜を対象に、量子異常ホール状態と絶縁体状態の間の相転移を電場で制御し、巨大抵抗変化として観測することである。量子異常ホール効果発現のためには、強磁性交換相互作用による表面状態のギャップ形成とギャップ内へのフェルミ準位制御が必要である。研究初年度である本年度はSnTeのフェルミ準位制御を試みた。分子線エピタキシー法によってSnTeにPbやInをドーピングした薄膜を合成し輸送特性の変化を調べた。まず、Pbをドーピングすることで薄膜の抵抗が増加し正孔濃度が単調に減少する振る舞いを観測した。Pbドーピングは欠陥濃度制御だけでなくバンド絶縁体であるPbTeへのトポロジカル相転移も引き起こすため、両者の効果を分離しキャリヤ制御効果だけを議論するためにPb濃度x=0.3-0.6の組成を選んでInをドーピングした。Pb濃度によってIn濃度依存性が大きく変わり、Pb濃度が高いつまりバンド絶縁体側の組成ではInによって絶縁体的な抵抗の温度依存性を見せるのに対し、Pb濃度が低いトポロジカル結晶絶縁体側の組成ではInをドープしても金属的な抵抗を維持することを見出した。上記の振る舞いは、Pb濃度によってバンドギャップ内にギャップレスな表面状態を有するトポロジカル結晶絶縁体から表面状態のないバンド絶縁体へと転移していることを示唆する。今後、強磁性交換相互作用を導入して表面状態のギャップ形成を試みる。強磁性絶縁体薄膜との近接相互作用が乱れを導入しないギャップ形成の手法として有効である可能性があるため、試みる。トポロジカル結晶絶縁体における量子異常ホール効果を観測するための準備段階としてSnTe薄膜でフェルミ準位制御を達成したため。トポロジカル結晶絶縁体の表面状態に強磁性的な交換相互作用を導入する。その手法として、これまでトポロジカル絶縁体で行われてきた磁性元素のドーピングによる薄膜の強磁性化だけでなく、強磁性絶縁体薄膜とトポロジカル結晶絶縁体を接合することによる近接相互作用由来のギャップ形成も試みる。
心筋梗塞後の冠血管プラークの不安定化の機序とその治療法

急性心筋梗塞の生存例は、発症数週間から数か月後に心筋虚血イベントの発症率が著明に高いことが大規模臨床研究により明らかにされている(JAMA 2001, 2008)。本研究の目的は急性心筋梗塞発症後に冠血管プラーク病変の不安定化が加速度的に進展するかを検討することである。そのため、急性心筋梗塞後の単球サブセットの量的および質的変化に対する検討を計画した。対象は冠動脈形成術(PCI)の適応を有し、再灌流に成功したAMI患者を対象とし心筋梗塞後の非責任血管冠動脈プラークの病変進展と循環血中に動員される単球サブセットの量的・質的変化および臨床パラメーター・バイオマーカーの発現の程度の関連性を検討した。現在25症例を登録済みである。当初、急性心筋梗塞後の非冠血管病変部のプラーク量および病変形態(thin-cap fibroatheroma (TCFA)等)を冠血管イメージング(OCT)で評価(急性期、6ヵ月後)し、他の虚血性心疾患(不安定狭心症や安定狭心症)と比較し冠動脈プラーク病変の不安定化の程度と比較検討を予定していたが、急性期のOCT画像にて血管栄養血管いわゆるVasa Vasorumが病変形態ごとにその形状が異なっている事を見いだした。近年、冠動脈の微小循環は注目されている病態であり、OCTの高い解像度がその形態の解明に寄与すると考えられる。Vasa Vasorumと病変形態や炎症マーカーとの関連についての検討を昨年度のヨーロッパ心臓病学会や日本心臓病学会にて発表しており、本年度の日本循環器学会総会でも発表予定である。心筋梗塞後の冠動脈プラーク病変の不安定化冠動脈プラーク病変の進展と循環血中単球サブセットの質的変化との関連については、まだ目標予定症例に到達しておらず結論は出ていないのが現状であるが、今後さらに症例を集積し、その最終的な解析ののち、英語論文として学術誌への投稿を予定している.急性心筋梗塞の生存例は、発症数週間から数か月後に心筋虚血イベントの発症率が著明に高いことが大規模臨床研究により明らかにされている。対象は冠動脈形成術(PCI)の適応を有し、再灌流に成功したAMI患者を対象とし心筋梗塞後の非責任血管冠動脈プラークの病変進展と循環血中に動員される単球サブセットの量的・質的変化および臨床パラメーター・バイオマーカーの発現の程度の関連性について検討している。予想に反し心筋梗塞後の非責任血管プラークの病変進展は必ずしも一様に加速度的に進展するわけではなかった。この原因としてスタチン等の薬剤が影響している可能性が考えられた。このため再灌流に成功した40症例を対象に、スタチン系薬剤投与による末梢血単球サブセットおよび冠動脈の線維性肥厚を光干渉断層法(OCT)を用いて測定し、その影響を検討した。その結果、スタチン系薬剤の投与は炎症性単球を有意に低下させた。また、線維性肥厚の変化は炎症性単球と有意な負の相関関係にあることを明らかにした。急性冠症候群の多くは、軽度狭窄病変が不安定化し、主にプラーク破裂に伴う血栓形成により発症するが、一方、破綻したプラークの多くは無症候性に経過する。循環血中単球は、自然免疫反応の際に中心的に働くTLRなどのパターン認識受容体の細胞表面上の発現を増強することにより、病変局所の炎症および血小板との相互作用、すなわちP-セクレチンとその受容体であるP-セレクチン糖蛋白質リガンド1により、血栓形成が促進することが明らかにされているため。現在この関連性を網羅的に検討している。当初、急性心筋梗塞後の非冠血管病変部のプラーク量および病変形態(thin-cap fibroatheroma (TCFA)等)を冠血管イメージング(OCT)で評価(急性期、6ヵ月後)し、他の虚血性心疾患(不安定狭心症や安定狭心症)と比較し冠動脈プラーク病変の不安定化の程度と比較検討を予定していたが、急性期のOCT画像にて血管栄養血管いわゆるVasa Vasorum(VV)が病変形態ごとにその形状が異なっている事を見いだした。VVと病変形態や炎症マーカーとの関連についての検討を共同研究者の樽谷医師により2014年のヨーロッパ心臓病学会や日本心臓病学会、2015年にVVと病態形態についての英語論文を投稿し(J Am Coll Cardiol 2015;65:2469&#8211;77)、2016年には日本循環器学会総会のシンポジウムで発表した。心筋梗塞後の冠動脈プラーク病変の不安定化冠動脈プラーク病変の進展と循環血中単球サブセットの質的変化との関連については、適当な症例が少なく、現時点ではまだ目標予定症例に到達しておらず結論は出ていない急性心筋梗塞の生存例は、発症数週間から数か月後に心筋虚血イベントの発症率が著明に高いことが大規模臨床研究により明らかにされている(JAMA 2001, 2008)。

対象は冠動脈形成術(PCI)の適応を有し、再灌流に成功したAMI患者を対象とし心筋梗塞後の非責任血管冠動脈プラークの病変進展と循環血中に動員される単球サブセットの量的・質的変化および臨床パラメーター・バイオマーカーの発現の程度の関連性について検討している。当初、急性心筋梗塞後の非冠血管病変部のプラーク量および病変形態(thin-cap fibroatheroma (TCFA)等)を冠血管イメージング(OCT)で評価(急性期、6ヵ月後)し、他の虚血性心疾患(不安定狭心症や安定狭心症)と比較し冠動脈プラーク病変の不安定化の程度と比較検討を予定していたが、急性期のOCT画像にて血管栄養血管いわゆるVasa Vasorum(VV)が病変形態ごとにその形状が異なっている事を見いだした。近年、冠動脈の微小循環は注目されている病態であり、OCTの高い解像度がその形態の解明に寄与すると考えられる。VVと病変形態や炎症マーカーとの関連についての検討を共同研究者の樽谷医師により2014年のヨーロッパ心臓病学会や日本心臓病学会、2015年にVVと病態形態についての英語論文を投稿し(J Am Coll Cardiol 2015;65:2469&#8211;77)、2016年には日本循環器学会総会のシンポジウムで発表した。2016年下半期及び2017年はMyocardial infarction with non-obstructive coronary arteries (MINOCA)に注目し、VVとの関連を検討しており、一部その成果を2017年3月の日本循環器学会総会にて発表した。一方、単球とVVの関連性は現在見いだせておらず、関連性は乏しいと考える。循環血中の単球のTLR-4の発現と冠動脈プラークの不安定化の関連については不明である。本研究は安定狭心症患者を対象に冠動脈CTを用いて両者の関連を検討した。65症例の安定狭心症患者を対象とした。血中の3つの異なるサブセット(CD14++CD16-, CD14++CD16+およびCD14+CD16+単球)とTLR-4の発現をフローサイトメトリー法で測定した。冠動脈プラークは64-slice MDCTで評価した。MDCT検査により同定した不安定プラークはプラーク値の低下(<35HU)および/または陽性リモデリングを満たすもの)と定義した。CD14++CD16+単球は他の2つの単球サブセットに比し、有意にTLR-4の発現率が高値であった。不安定プラークを有する患者では、コントロールに比しCD14++CD16+単球上のTLR-4の発現は有意に高値であった。またCD14++CD16+上のTLR-4の発現率はremodeling indexと逆相関, CT attenuation valueと逆相関を示した。急性心筋梗塞患者も予定通り登録することができ、順調に研究が進んでいる。またその研究内容も内外の学会に発表するととで確実に現在の研究にフィードバックすることができている。今後もこの研究のペースが維持できると推察している。心筋梗塞後の冠動脈プラーク病変の不安定化冠動脈プラーク病変の進展と循環血中単球サブセットの質的変化との関連については、上記のVVとの関連もふまえて今後検討する予定である。今後さらに症例を集積し、その最終的な解析ののち、英語論文として学術誌への投稿を目標している.心筋梗塞後の冠動脈プラーク病変の不安定化冠動脈プラーク
耐衝撃性向上のための不均質材料の材料組成最適化に関する基礎研究

近年、耐熱材料として傾斜機能材料の研究が盛んであるが、傾斜機能材料を用いた機械や構造物の耐衝撃性の評価のための解析法はまだ確立されていないのが現状である。本研究では、研究代表者が行ってきた波動伝ぱ解析に関する蓄積をもとに、波動伝ぱの状況を詳細かつ高精度に解析できる従特性曲線法を傾斜機能材料のような不均質体に対する三次元波動伝ぱ問題に拡張した。具体的には、不均質体を多くの薄い層に分割して積層体とみなし、それぞれの層の材料特性をさまざまに変化させる解析手法を提案した。また解析結果から、不均質体の耐衝撃性向上のための最適な材料設計について検討を行った。平成8年度は、第1段階として、解析理論の構築と理論式の導出を目指して研究を行った。得られた理論式を計算プログラムに組み込み、周期的に2種類の材料を積層した層数の少ない場合の積層板の解析を行い、その動的特性を明らかにした。研究成果は日本機械学会論文集A編に掲載された。平成9年度は、弾性/粘塑性体構成式を採用し、金層積層板の塑性変形も含めた波動伝ぱ解析を行った。解析結果から、積層条件を考慮することにより衝撃エネルギー吸収特性のよい材料ができることを明らかにした。この研究成果も日本機械学会論文集A編に掲載された。平成10年度は、耐衝撃性を向上させることのできる最適な材料組成を詳細に検討することを目的とした。平成8、9年度に作成した計算プログラムを用い、傾斜機能材料を想定した不均質平板の材料組成分布をいろいろと変えてデータを収集した。その結果、不均質平板に発生する応力値を最も小さくできる材料組成分布が存在することを明らかにした。このことより材料組成を適切に制御することで不均質平板の耐衝撃性が向上するという確証を得ることができた。この研究成果は日本機械学会講演会で発表を行った。近年、耐熱材料として傾斜機能材料の研究が盛んであるが、傾斜機能材料を用いた機能や構造物の耐衡撃性の評価のための解析法はまだ確立されていない。本研究では、研究代表者が行ってきた波動伝ぱ解析に関する蓄積をもとに、波動伝ぱの状況を詳細かつ高精度に解析できる従特性曲線機能材料のような不均質体に対する三次元波動伝ぱ問題に拡張する。具体的には、不均質体を多くの薄い層に分割して積層体とみなし、それぞれの層の材料特性をさまざまに変化させる解析手法を提案するものである。さらに解析結果から、不均質体の複雑な動的挙動を明らかにし、不均質体の耐衡撃性向上のための最適な材料組成の設計を行うための基礎的知見を得ることも目的としている。本年度は、第1段階理論の構築と理論式の導出を目指して研究を行った。計画では二次元波動伝ぱ解析を予定していたが汎用性などの面から三次元波動伝ぱ解析がぜひとも必要であると判断し、三次元波動伝ぱ解析の理論式の導出に計画を変更した。解析理論のもとになる均質・等方性体の理論式は既に得ていたが、理論式のチェックの意味も含めて、新たに、最初から解きなおした。このようにして得られた理論式を計算用プログラムに組み込み、眉の数が少ない場合の積層板の解析を行った。計算プログラムは順調に稼働し、導出した理論式は十分に使用できることを確認した。この積層板の解析成果は、平成9年3月に日本機械学会の講演会で発表する予定である。

なお、現状のプログラムでは多層に分割した場合の計算が計算機容量に左右されるため、限られた計算機の容量をうまく使って大規模な計算ができるようにすることが現在の課題であり、来年度はこの課題の解決に努力し、不均質材料の耐衡撃性向上のための材料組成の研究を行う予定である。近年、耐熱材料として傾斜機能材料の研究が盛んであるが、傾斜機能材料を用いた機械や構造物の耐衝撃性の評価のための解析法はまだ確立されていない。本研究では、研究代表者が行ってきた波動伝ぱ解析に関する蓄積をもとに、波動伝ぱの状況を詳細かつ高精度に解析できる従特性曲線法を傾斜機能材料のような不均質体に対する三次元波動伝ぱ問題に拡張した。具体的には、不均質体を多くの薄い層に分割して積層体とみなし、それぞれの層の材料特性をさまざまに変化させる解析手法を提案したものである。さらに解析結果から、不均質体の複雑な動的挙動を明らかにし、不均質体の耐衝撃性向上のための最適な材料組成の設計を行うための基礎的知見を得ることも目的としている。平成8年度は、第1段階として、解析理論の構築と理論式の導出を目指して研究を行った。得られた理論式を計算用プログラムに組み込み、周期的に2種類の材料を積層した層数の少ない場合の積層板の解析を行った。研究成果は日本機械学会論文集A編に掲載された。平成9年度は、構成式に弾性/粘塑性体構成式を採用し、金属積層板の塑性変形も含めた波動伝ぱ解析を行った。解析結果から、積層条件を考慮することにより衝撃エネルギー吸収特性のよい材料ができることを明らかにした。研究成果は日本機械学会講演会で発表を行った。さらに、本研究の主テーマである不均質板の波動伝ぱ解析も行い、材料組成を適切に制御することで耐衝撃性を向上させることのできることを見いだした。研究成果は学会発表する予定である。平成10年度は、耐衝撃性を向上させることのできる最適な材料組成を詳細に検討する予定である。近年、耐熱材料として傾斜機能材料の研究が盛んであるが、傾斜機能材料を用いた機械や構造物の耐衝撃性の評価のための解析法はまだ確立されていないのが現状である。さらに解析結果から、不均質体の複雑な動的挙動を明らかにし、不均質体の耐衝撃性向上のための最適な材料組成の設計を行うための基礎的知見を得ることも目的とした。平成10年度は、耐衝撃性を向上させることのできる最適な材料組成を詳細に検討することを目的とした。平成8、9年度に作成した計算用プログラムを用い、傾斜機能材料を想定した不均貿平板の材料組成分布をいろいろと変えて計算を行い、計算結果のデータを収集した。その結果、不均賀平板内に発生する応力値を最も小さくできる材料組成分布が存在することを明らかにした。このことから、材料組成を適切に制御することにより、不均質平板の耐衝撃性が向上するという新たな知見を得ることができた。また、傾斜機能材料本来の熱応力緩和特性に着目し、本研究で得られた計算式を金属材料に傾斜機能コーティングを施した場合の動的熱応力解析に応用し、熱応力波の発生を考慮した動的熱応力解析にも本研究で得られた計算式が有用であることを明らかにした。これらの研究成果は日本機械学会講演会で発表を行った。
在日外国人の子どもと保護者用「危険回避教育ツール」の開発

平成30年度は、在日外国人を受け入れる機会がある医療機関の看護師への聞き取り調査を終了し、調査結果を第23回日本看護研究学会東海地方会学術集会で発表した。また、乳幼児をもつ日本人とブラジル人の母親を対象とした子どもの事故防止に関する意識と行動に関するアンケート調査を実施し、日本人とブラジル人の比較から、ブラジル人の母親の特徴を明らかにした。在日外国人を受け入れる機会がある医療機関の看護師への聞き取り調査の結果からは、ツールを使用して事故防止に関する説明を行ったブラジル人親子の特徴から、ツールに記載された内容の中で強調する必要のある部分が明らかになった。また、看護師による外国人保護者への説明においては、外国人保護者にとっても看護師にとっても母国語による媒体の存在には意味があることが確認された。さらに、看護師が使用する際にはポルトガル語翻訳版ではなく、ポルトガル語と日本語が併記されている方が使いやすいことが明らかになり、改良の必要性が示唆された。日本人とブラジル人の母親を対象とした子どもの事故防止に関する意識と行動に関するアンケート調査では、子どもの事故防止についての意識と行動がブラジル人と日本人の母親で差があることが確認でき、ブラジル人の母親は事故防止行動について子どもに対して積極的に教育する傾向があり、イラストと母国語で作成された絵本スタイルの本ツールは、事故防止教育の媒体としてブラジル人の母親に受け入れられる可能性が高いことが確認できた。以上より、ブラジル人にあった事故危険回避教育ツールの改良点が明らかになり、当初予定していた研究期間には間に合わなかったが、上記の結果をもとにポルトガル語重みづけ(日本語併記)版ツールを完成し、Web上での公開を開始した。今後、研究経過および成果を学会において発表する予定である。申請当初3年間で実施予定であったが、2年目の研究計画において研究対象者を十分確保できなかったことで計画遂行が遅延した。3年目において予定を繰り下げて実施したことで当初の目標は8割程度まで追いついたが、年度内に研究を終了するに至らず、残り1年での終了をめざすため、研究期間の延長を申請した。研究期間の延長申請を行い、次年度中に研究成果をまとめるとともに、学会等で研究成果を公表予定である。H28年度は、研究1【危険回避教育ツールのリニューアル】として現行ツールを見直した。ツールを使用した保護者対象の質問紙調査の結果から、絵本の作成が難しいという意見等があり、配布方法等を検討する必要性が示唆された。研究2【在日外国人の子ども向けツール開発に関連した調査】の内、「子育て中の在日ブラジル人の母親への危険回避行動に関する意識や行動に国籍による差があるかを確認する聞き取り調査」では、在日ブラジル人と交流のある協力者を介した調査の結果、ブラジル人保護者と日本人保護者で母親への危険回避行動に関する意識や行動の違いは確認されないが、外国人保護者への育児に関する情報提供や指導は十分行われておらず、その必要性が示唆された。入院経験のある子どもの保護者からは、ポルトガル語版ツール開発を期待する声が聴かれた。また、「在日外国人を受け入れる機会のある医療機関の看護師への入院中の子どもの事故の種類に国籍による違いがあるかを確認する聞き取り調査」では、入院中の子どもの事故の種類に国籍による差はないが、言葉による障壁などから、「転落」「転倒」「点滴抜去」の事故危険回避教育を外国人の子どもに十分できているとはいえない現状で、ツール開発の必要性は高いことが確認できた。研究2の結果、ポルトガル語版ツールの早期開発への期待感が高かったことから、H30年に予定していた研究3【外国人向け危険回避教育ツールの開発】を早めた。外国人向け危険回避教育ツール(ポルトガル語版)は既に翻訳を終え、ブラジル人保護者による説明内容やデザインに関する聞き取り調査を行い、試作品を作成した。研究代表者が所属する研究機関及び研究協力に承諾の得られた医療機関1施設で倫理審査委員会の承認を得て、臨床での試行を平成29年4月から開始している。当初の研究計画でH28年度に予定していた研究結果から、外国人保護者向けツールの開発は急務であると判断し、H29年度以降に予定していたポルトガル語版のツール開発を前倒して進めている。予定変更に伴い、H28年度およびH29年度に予定していた研究2【在日外国人の子ども向けツール開発に関連した調査】は、対象者の規模を縮小して実施した。この結果をもとに、研究3【外国人向け危険回避教育ツールの開発】を開始し、試作品の評価に入っている。ただし、現在進行中のツール評価研究については、これまでの研究の状況から、想定していたより対象者数が少なく、研究協力を得ることが困難であり、データ収集に時間を要する見込みである。平成29年度は、在日外国人を受け入れる機会のある医療機関の看護師への聞き取り調査を継続し、中間報告として、平成29年11月に沖縄県で開催された第6回日本小児診療多職種研究会において報告した。在日外国人を受け入れる機会のある医療機関の看護師への聞き取り調査は、当初想定していた数より入院患者自体が少なかったため、担当した看護師の数も少なくなり、研究協力者の確保が難しかった。そこで、研究期間を延長して、データ収集を続けることにした。

また、平成29年度には、子育て中の日本人と在日ブラジル人保護者を対象とした子どもの事故防止に対する保護者の意識に関する聞き取り調査も予定していたが、研究計画を具体化する段階で、子どもの事故防止に対する保護者の意識には、国籍や文化の影響以外に、子どもの年齢や子どもの数などが影響することが確認でき、聞き取り調査によるデータ比較では限界があることが示唆されたことから、研究方法を聞き取り調査から質問紙調査に変更すること検討し、現在、質問紙調査の実施に向けて準備中である。さらに、在日外国人を受け入れる機会のある医療機関の看護師への意見から、入院施設においては、日本人保護者よりブラジル人保護者の方が看護師による事故防止に関する注意を忠実に遂行する傾向があることが示唆された。ツール内容の改訂については、上記の「在日外国人を受け入れる機会のある医療機関の看護師への聞き取り調査」および、計画変更した「子どもの事故防止に対する保護者の意識に関する調査」の結果を踏まえて検討する予定である。ツール評価を目的とした「在日外国人を受け入れる機会のある医療機関の看護師への聞き取り調査」について、予定していた施設でのツール適応となる入院患者が予定していたより少なく、調査期間を延長しており、その集約に手間取ったため遅れを生じた。、ポルトガル語ツールの評価を実施するには、ツールを使用できる頻度が予想以上に少なく、ツールへの関心はあっても研究協力には同意が得られない施設が多い状況である。調査は継続する一方で、研究計画を見直す必要性があると判断し、当初の計画の変更を検討していることから、当初の計画よりは大幅に遅れている。また、子育て中の日本人と在日ブラジル人保護者を対象とした「子どもの事故防止に対する保護者の意識に関する調査」についても、研究方法の変更したため、全体的な計画の遅れをきたしている。平成30年度は、在日外国人を受け入れる機会がある医療機関の看護師への聞き取り調査を終了し、調査結果を第23回日本看護研究学会東海地方会学術集会で発表した。また、乳幼児をもつ日本人とブラジル人の母親を対象とした子どもの事故防止に関する意識と行動に関するアンケート調査を実施し、日本人とブラジル人の比較から、ブラジル人の母親の特徴を明らかにした。在日外国人を受け入れる機会がある医療機関の看護師への聞き取り調査の結果からは、ツールを使用して事故防止に関する説明を行ったブラジル人親子の特徴から、ツールに記載された内容の中で強調する必要のある部分が明らかになった。また、看護師による外国人保護者への説明においては、外国人保護者にとっても看護師にとっても母国語による媒体の存在には意味があることが確認された。さらに、看護師が使用する際にはポルトガル語翻訳版ではなく、ポルトガル語と日本語が併記されている方が使いやすいことが明らかになり、改良の必要性が示唆された。日本人とブラジル人の母親を対象とした子どもの事故防止に関する意識と行動に関するアンケート調査では、子どもの事故防止についての意識と行動がブラジル人と日本人の母親で差があることが確認でき、ブラジル人の母親は事故防止行動について子どもに対して積極的に教育する傾向があり、イラストと母国語で作成された絵本スタイルの本ツールは、事故防止教育の媒体としてブラジル人の母親に受け入れられる可能性が高いことが確認できた。以上より、ブラジル人にあった事故危険回避教育ツールの改良点が明らかになり、当初予定していた研究期間には間に合わなかったが、上記の結果をもとにポルトガル語重みづけ(日本語併記)版ツールを完成し、Web上での公開を開始した。
ヒマラヤとその周辺地域の隠花植物相の調査研究

昭和61年度の現地調査では,ネパール中部の標高100m5,000mの地域において野外調査を実施し, 4,600点の隠花植物関係の試料を収集した.昭和62年度には,これら収集試料の整理・標本化と分類学的研究を行った.標本は国立科学博物館の標本庫に保管されている.研究成果の一部は昭和63年6月に国立科学博物館より出版予定の「ヒマラヤ産隠花植物,第1巻カトマンズ盆地」(B5版,英文250頁)に収録される.収録論文の問題と概要を分類(掲載)順に記す.著者名省略.1.カトマンズ産監藻類:気生性,半気生性の産地からの藍藻を分類学的に研究し, 63種を同定・記載した.この内46種はネパール新産である. Camptylonemopsisの2種, C.contortusとC.longissimusを新種として命名記載した.3.ネパール産変形菌の1新種Stemonitislaxifila:スワヤンブの林内の樹上で採集された変形菌をStemonitis属の1新種S.laxifilaとして命名・記載した.4.カトマンズで採集されたユーグレナ類:カトマンズ産のユーグレナ類, Euglena,Phacus,Trachelomonas,Petalomonas,に属する25分類群を同定・記載した.5.カトマンズ産の群体性オオヒゲマワリ目:カトマンズ産土壌から分離・培養されたオオヒゲマワリ目の藻5分類群を同定・記載した.6.カトマンズ産糸状緑藻類についての小報:カトマンズ産土壌及び,現地で接種された粗培養から糸状縁藻を分離・培養し, 9種を記載した. Uuonema gigasとGongrosira papuasicaの遊走子,Uronema confervicolumのアキネート, 3種の培養下における形態変化について報告した.7.ネパール産クロロコックム目の数種:カトマンズ産土壌および現地で接種された粗培養から分離したクロロコックムの藻を観察し, 11種を同定・記載した.この内10種はネパール新産である.8.ネパールの水棲菌,ミズカビ科の種類:カトマンズ産土壌から分離培養した水棲菌の内,ミズカビ科の9種をネパール新産種として記載・報告した.9.ネパール産ケカビ目菌類:カトマンズ産土壌からケカビ目菌類88株を分類した.培養上の性状,形態学上の特徴により分類し, 13属24種5変種を同定・記載した.この内16種4変種はネパール新産ぶある.10.ネパール,カトマンドゥ谷及びその隣接地域で見いだされたさび菌:ネパール,カトマンドゥ谷及びその隣接地域で見いだされた17種のさび菌について,新たな地理分布と新宿主を報告した.その内, Coleosporium anemones,Puccinia kyangjinensis,Uromyceshimalaicusを新種として命名・記載した.12.カトマンズ産きのこ類の新記録:ネパール新産の10種のきのこを同定・記載した.13.カトマンズ産ベニタケ属:カトマンズ産ベニタケ属の10種を同定・記載した.この内7種はネパール新産である.14.ネパール産マツリーフリター生息不完全菌類:カトマンズとトリスリ谷のマツPinusroxburghiiとP.wallihianaのリーフリターから不完全菌7属27種を分離・同定・記載した.15.カトマンズ地域のゲジゲジゴケ属とウメノキゴケ属:カトマンズ産の地衣,ゲジゲジゴ係14種とウメノキゴケ24種を記録した.この内それぞれ3種と11種がネパール新産である.16.分布上注目すべきカトマンズ谷の蘇類:カトマンズ産蘇類18種を記録した.この内3種1変種がネパール新産である.17.中部ネパール,カトマンズ地域のハイゴケの蘚類:カトマンズ産蘚類はハイゴケ科の15種を記録した.18.カトマンズの数種のシダの染色体数:カトマンズ産シダ類の9種, 1雑種の細胞学的研究を行った.新サイトタイプの存在とサイトタイプの新分布が明らかになった.19.ネパール,カトマンズ産のシダ植物の分布図(1):シダ植物44属80種のカトマンズでの分布を調べ,種ごとに産地名と標本番号を記録し,地図上に図示した.今回の研究報告に収録できなかった研究成果は,昭和63年秋に行われる第2次現地調査の報告書(昭和65年中に出版)に収録される予定である.昭和61年度の現地調査では,ネパール中部の標高100m5,000mの地域において野外調査を実施し, 4,600点の隠花植物関係の試料を収集した.昭和62年度には,これら収集試料の整理・標本化と分類学的研究を行った.標本は国立科学博物館の標本庫に保管されている.研究成果の一部は昭和63年6月に国立科学博物館より出版予定の「ヒマラヤ産隠花植物,第1巻カトマンズ盆地」(B5版,英文250頁)に収録される.収録論文の問題と概要を分類(掲載)順に記す.著者名省略.1.カトマンズ産監藻類:気生性,半気生性の産地からの藍藻を分類学的に研究し, 63種を同定・記載した.

この内46種はネパール新産である. Camptylonemopsisの2種, C.contortusとC.longissimusを新種として命名記載した.3.ネパール産変形菌の1新種Stemonitislaxifila:スワヤンブの林内の樹上で採集された変形菌をStemonitis属の1新種S.laxifilaとして命名・記載した.4.カトマンズで採集されたユーグレナ類:カトマンズ産のユーグレナ類, Euglena,Phacus,Trachelomonas,Petalomonas,に属する25分類群を同定・記載した.5.カトマンズ産の群体性オオヒゲマワリ目:カトマンズ産土壌から分離・培養されたオオヒゲマワリ目の藻5分類群を同定・記載した.6.カトマンズ産糸状緑藻類についての小報:カトマンズ産土壌及び,現地で接種された粗培養から糸状縁藻を分離・培養し, 9種を記載した. Uuonema gigasとGongrosira papuasicaの遊走子,Uronema confervicolumのアキネート, 3種の培養下における形態変化について報告した.7.ネパール産クロロコックム目の数種:カトマンズ産土壌および現地で接種された粗培養から分離したクロロコックムの藻を観察し, 11種を同定・記載した.この内10種はネパール新産である.8.ネパールの水棲菌,ミズカビ科の種類:カトマンズ産土壌から分離培養した水棲菌の内,ミズカビ科の9種をネパール新産種として記載・報告した.9.ネパール産ケカビ目菌類:カトマンズ産土壌からケカビ目菌類88株を分類した.培養上の性状,形態学上の特徴により分類し, 13属24種5変種を同定・記載した.この内16種4変種はネパール新産ぶある.10.ネパール,カトマンドゥ谷及びその隣接地域で見いだされたさび菌:ネパール,カトマンドゥ谷及びその隣接地域で見いだされた17種のさび菌について,新たな地理分布と新宿主を報告した.その内, Coleosporium anemones,Puccinia kyangjinensis,Uromyceshimalaicusを新種として命名・記載した.12.カトマンズ産きのこ類の新記録:ネパール新産の10種のきのこを同定・記載した.13.カトマンズ産ベニタケ属:カトマンズ産ベニタケ属の10種を同定・記載した.この内7種はネパール新産である.14.ネパール産マツリーフリター生息不完全菌類:カトマンズとトリスリ谷のマツPinusroxburghiiとP.wallihianaのリーフリターから不完全菌7属27種を分離・同定・記載した.15.カトマンズ地域のゲジゲジゴケ属とウメノキゴケ属:カトマンズ産の地衣,ゲジゲジゴ係14種とウメノキゴケ24種を記録した.この内それぞれ3種と11種がネパール新産である.16.分布上注目すべきカトマンズ谷の蘇類:カトマンズ産蘇類18種を記録した.この内3種1変種がネパール新産である.17.中部ネパール,カトマンズ地域のハイゴケの蘚類:カトマンズ産蘚類はハイゴケ科の15種を記録した.18.カトマンズの数種のシダの染色体数:カトマンズ産シダ類の9種, 1雑種の細胞学的研究を行った.新サイトタイプの存在とサイトタイプの新分布が明らかになった.19.ネパール,カトマンズ産のシダ植物の分布図(1):シダ植物44属80種のカトマンズでの分布を調べ,種ごとに産地名と標本番号を記録し,地図上に図示した.今回の研究報告に収録できなかった研究成果は,昭和63年秋に行われる第2次現地調査の報告書(昭和65年中に出版)に収録される予定である.
超音波光弾性スペクトロスコピー法の開発

本研究の目的は,超音波による広帯域の光弾性スペクトルを得ることが最終目的である。平成18年度は,手法の有用性の確認を行った。また,配向緩和周波数が超音波周波数より,十分大きい,トリフェニルフォスファイト(TPP)と配向緩和周波数が超音波周波数と同程度の液晶等方相のペンチルシアノビフェニル(5CB)において方位角変化や位相遅れの測定をおこなった。TPPのような通常の液体では,複屈折はひずみ速度にのみ関係するため,1次回折光に対しては,方位角変化は観測されず,位相遅れのみが観測された。位相遅れの値を、流動複屈折の文献値を用いると、de Gennens理論を縦波超音波に拡張した理論で説明できることが示された。また,5CBでは,配向緩和の影響のために,複屈折はひずみ速度にのみ関係せず,ひずみそのものにも関係するため,1次回折光に対しては,位相遅れだけでなく方位角変化も観測された。超音波周波数を5,9,15,25MHzと変化させ,さまざまな温度で測定を行い,音響光学理論によって位相遅れだけでなく方位角変化の強度依存性を解析し,超音波による等方性屈折率の変化と複屈折の複素比を計算した。この複素比は,流動複屈折の値と配向緩和時間の文献値から計算した値と非常によい一致を示した。超音波周波数が増大すると,超音波の発信効率が悪くなるため,印加できる超音波強度が小さくなり,超音波による回折光強度が低下する。そのため装置の高感度化が課題となる。平成19年度は,高周波化つなげる第一歩として,超音波強度の小さい極限での方位角変化や位相遅れの高精度測定を試みた。光検出器をこれまで用いてきたフォトダイオードからフォトマルチプライヤーに変更する改良を行い,ラマンナスパラメータが0.1でも十分な感度が得られ,測定結果は,フォトダイトードでの解析結果の外挿点上のることが分かった。これにより低強度超音波でも十分な精度が得られることが分かり,実際の高周波化へ取り組みを行っている。方位角や位相遅れを精度よく求めるためにはアナライザー透過光強度の角度依存性を精度よく,非常に多くの点で行う必要がある。その実現のために,備品として自動送り検光子ホルダーを導入した。これにより,方位角や位相遅れの測定が±0.01の精度での測定が可能となった。また,配向緩和周波数が超音波周波数より,十分大きい,トリフェニルフオスファイト(TPP)と配向緩和周波数が超音波周波数と同程度の液晶等方相のペンチルシアノビフェニル(5CB)において方位角や位相遅れの測定をおこなった。