hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サイトカインIL-17BおよびIL-17Cの自己免疫疾患における役割の解明

炎症性サイトカインであるIL-17は、関節リウマチ(RA)や全身性エリテマトーデス(SLE)などの自己免疫疾患の病態に重要な役割を果たすことが知られている。IL-17BおよびIL-17CはIL-17ファミリーに属するサイトカインでIL-17と30%程度の相同性をもつ。我々のこれまでの研究では、IL-17Bは軟骨細胞や単球、IL-17Cは炎症局所のCD4^+T細胞・樹状細胞・マクロファージに発現し、IL-17産生T細胞と共同してあるいは独立に炎症反応を増強・持続させる可能性が示唆された。本研究では、腎炎を発症したSLEモデルマウス(NZB/WF_1マウス)脾臓および腎臓、さらに脾臓樹状細胞とマクロファージでIL-17BおよびIL-17Cの発現がみられていることを確認した。とくにIL-17Bはコントロールマウスの脾臓と比較して強く発現していた。生体内でIL-17BおよびIL-17Cが及ぼす影響を検討するため、高効率レトロウイルスによりヌクレオソーム特異的TCR,IL-17B,IL-17Cの遺伝子導入を行った活性化T細胞をNZB/WF_1マウスに養子移入し、腎炎発症率を追跡している。また、in vitroでIL-17BおよびIL-17Cが脾臓貪食細胞の自己抗原提示能や貪食能に与える影響につき検討を行っている。IL-17BおよびIL-17CがRAおよびSLEの病態に及ぼす影響を解明するため、臨床データベースを作成した。SLE患者のPBMCにおけるIL-17BおよびIL-17Cの発現をreal time PCRにより解析し、疾患活動性等との相関を検討するため更なる症例蓄積を行っている。炎症性サイトカインであるIL-17は、関節リウマチ(RA)や全身性エリテマトーデス(SLE)といった自己免疫疾患の病態に重要な役割を果たすことが知られている。IL-17BおよびIL-17CはIL-17と同じIL-17ファミリーに属するサイトカインで30%程度の相同性をもつ。IL-17Bは軟骨細胞や単球、IL-17Cは炎症局所のCD4^+T細胞・樹状細胞・マクロファージに発現し、IL-17産生T細胞と共同してあるいは独立に炎症反応を増強・持続させている可能性が示唆される。IL-17BとIL-17Cは胎児腎にも発現している。今年度は、腎炎発症NZB/WF_1マウス脾臓および腎臓、さらに脾臓樹状細胞とマクロファージでIL-17BおよびIL-17Cの発現がみられていることを確認した。ヌクレオソーム特異的TCR,IL-17B,IL-17Cの高効率レトロウイルスを作成した。骨髄細胞への遺伝子導入によりIL-17BおよびIL-17CのNZB/WF_1骨髄キメラマウスの作製を試みたが、安定した結果が得られなかったため、当面活性化T細胞への遺伝子導入を目標とする。RAおよびSLE患者の末梢血を用いたIL-17BおよびIL-17Cの解析について倫理審査の承認を得た。SLEに関して特定疾患申請書を基に臨床データベースを作成し、ヒトにおける解析準備を行った。

IL-17Bは軟骨細胞や単球、IL-17Cは炎症局所のCD4^+T細胞・樹状細胞・マクロファージに発現し、IL-17産生T細胞と共同してあるいは独立に炎症反応を増強・持続させている可能性が示唆される。これまでに腎炎発症NZB/W F_1マウス脾臓および腎臓、さらに脾臓樹状細胞とマクロファージでIL-17BおよびIL-17Cの発現がみられていることを確認した。とくにIL-17Bはコントロールマウスの脾臓と比較して強く発現していた。今年度は、IL-17BおよびIL-17Cを高効率レトロウイルスにより活性化T細胞に遺伝子導入し、NZB/W F_1マウスに移入して腎炎発症率を追跡している。in vitroで、IL-17BおよびIL-17Cが脾臓貪食細胞の自己抗原提示能に及ぼす影響を検討するため、サイトカイン添加量、脾臓貪食細胞の貪食能を評価する蛍光標識ビーズの取り込みなどにつき、様々なタイムコースで検討を行っている。SLE患者のPBMCを用いてIL-17BおよびIL-17Cの発現をreal time PCRにより解析したが、疾患活動性との相関を検討するには更なる症例蓄積が必要と考えられた。合わせて血清回収も行っている。
高速液晶素子を用いた時分割多方向画像方式三次元ディスプレイの設計および試作

三次元ディスプレイとして、高速動作の液晶による表示部と高速に光の方向を制御するバックライト部によって構成される時分割バックライト方式を提案している。画像表示用液晶ディスプレイ(LCD)でそれぞれの眼に対応する画像の切り替えを高速に行い、画像と同期させてバックライトからの光方向を時分割で制御をする。この方式では、表示画像が表示デバイスの解像度に対して劣化しない点、構造が簡便という点で優れている。表示部は液晶パネルの高速化が重要で、これは時分割カラーLCDの液晶の高速化と共通課題である。この結果、液晶パネルの設計及び液晶材料の検討により、6方向の多眼式の三次元ディスプレイが現時点でも実現できることが示された。本バックライトは特有の構成素子であり、光の利用効率に着目して検討を行った。この結果、反射型偏光板により光を再利用した上で、レンティキュラレンズ方式とパララックス・バリヤ方式の輝度化をめざして最適設計を行った。この結果、レンティキュラレンズ方式では、パララックス・バリヤとの光の利用効率比は約7倍になることを明らかにした。このことからレンティキュラレンズを組み合わせる方式とした。次に光源全面から出る光の方向を高効率で変化させるデバイスとして、偏向角度を電圧によって連続変化できる液晶プリズムに着目し、微細形状を持つプリズムシートと液晶プリズムアレイを用いた新構造のバックライトを考案し、その設計条件を明らかにした。試作器により、印加電圧を制御して光の方向を制御できること、液晶の特殊な駆動を行う新設計によりオンオフ共に高速動作可能であることを確認した。但し、液晶の応答の中間状態を高速動作で利用することは難しいという課題を明らかにした。以上、時分割バックライト方式三次元LCDの実現性と、高効率高速光方向制御バックライト基本的な設計理論の妥当性を示すことに成功した。三次元ディスプレイの時分割方式の中で、我々は時分割バックライト方式を提案している。これは、画像表示用LCDがそれぞれの限に対応する画像の切り替えを高速に行い、その画像と同期するようにバックライトを点灯させ、その光の方向を時分割により制御をする方式である。この方式では、表示画像の解像度が表示デバイスの解像度に対して劣化がない点、及び構造が簡便という点で優れている。しかし、時分割光方向制御バックライトは、必要な方向のみの光をだすために、二次元ディスプレイと比べ表示画像が暗くなるという課題がある。そこで、本研究では優れた方式を検討するために、時分割バックライト方式の三次元デイスプイレイの性能に大きな影響を及ぼす時分割光方向制御バックライトにおける光の利用効率を向上させる設計条件を求め、それに基づいてバックライト方式の比較を行った。まず、時分割光方向制御バックライトとして、明るさ、構造の簡便さの点から、レンティキュラレンズを用いた方式及び、パララックス・バリヤの背面にストライプパターンバックライトを配置した方式に着日した。表示画像を高輝度にするために遮断する偏光を反射する反射型偏光板を用い、光の再利用まで考慮した上で、レンティキュラレンズとパララックス・バリヤにおける輝度化の上限値を求めて評価した。現実的な条件下で、最適設計を行った結果、レンティキュラレンズ方式では、二次元ディスプレイに比べ約60%程度まで近づき、パララックス・バリヤとの光の利用効率比は約7倍になることを明らかにした。この結果より、レンティキュラレンズ方式の方が高輝度化には有利であることを示した。時分割方式三次元ディスプレイは、高速動作の液晶による表示部と高速に光の方向を制御するバックライト部によって構成する。この表示部とバックライト部についてそれぞれ設計条件の確立が必要である。表示部では高速表示可能な液晶パネルの設計が重要である。この設計指針は、本研究者が実施している時分割カラー液晶ディスプレイのための液晶ディスプレイの高速化と共通である。

この結果から液晶パネルの設計及び液晶材料の選択により、6方向の多眼式の三次元ディスプレイが現時点で実現可能であることが示された。バックライト部分は、本方式の実現上で特に重要な部分であり、こちらに主眼を置いて研究した。表示部以上の大きさの全面から出る光の方向を効率良く高速で変化させることのできるデバイスについて検討した。ここで、射出する光の偏向角度を電圧によって連続的に変化できる液晶プリズムに着目し、微細形状を持つプリズムシートを用いて液晶プリズムアレイを構成し、全面で光の進行方向を制御できる新しいバックライトを考案し、その設計条件を明らかにした。この設計に基づいて、光方向制御バックライトを実際に試作した。必要条件を満たす光学シートが実現できず一部の特性が異なるが、動作の確認はできる。実際に印加電圧を制御して光の方向を制御できること、及び特殊な液晶の駆動を行う新しい設計によりオンオフ共に高速動作することを確認した。これにより本設計理論の妥当性を確認した。同時に、高速動作の必要性から液晶の応答の過渡状態を利用することは難しく、当初予定していた連続的に変化させることは難しいという課題が明らかになった。以上、高効率高速光方向制御バックライトの基本的な考えとその設計理論は妥当であること、動作上の課題を明らかにすることに成功した。
「演じる行為」に着目した介護の実践価値生成と共有化－職場学習論に基づく分析－

研究実績の概要について、本研究の目的は、施設介護職員が利用者に対して、介護職員の本来の職務や個性とは異なる「演じる行為」をすることによって、利用者との関係を築くプロセスと介護職員の認識の変化を明らかにする。さらに、「演じる行為」によって構築された介護職員と利用者の関係を手掛かりとして、現場で共有される「実践価値」の生成について、職場学習論に基づいて検討することである。これらの目的を達成するため、平成30年度は調査の準備とプレ調査及び障害者施設での調査を計画していた。施設介護職員へのインタビュー調査を実施し、「演じる行為」への認識や実態を把握することが必要であるため、研究協力者や研究分担者と打ち合わせを行い、調査の準備を行った。具体的には、打合せ等にてインタビュー対象者の条件や質問内容を検討し調査の準備を行い、調査の実施前に高知県立大学研究倫理委員会に申請し承認された。その後、障害者施設2か所にて、9名の介護職員にインタビュー調査を実施した。インタビュー調査の結果は分析中であり、今後もインタビュー調査を実施し、調査対象者数及びデータを増やす予定である。現段階での結果として、「演じる行為」そのものの認識が一人ひとり異なるため、「演じる行為」に至った経緯やその背景についてより具体的に聞き出す必要性を感じている。また、「演じる行為」そのものが、田村(2018)のいう感情管理技術・方法の表層演技ではなく、深層演技であると考えられるため、初対面の研究者に語ることに抵抗を感じている可能性がある。これらのことから、調査対象者の許可・協力を得て、一人の調査対象者に対してインタビュー調査を数回実施するなど、工夫したいと考えている。本研究の現在までの進捗状況は、おおむね計画通りである。本研究の目的を達成するため、平成30年度は、調査の準備とプレ調査及び障害者施設での調査を計画していた。計画通り進めるために、研究分担者及び研究協力者と打ち合わせを実施し、意見を聴取しながら進めた。具体的には、打合せ等にてインタビュー対象者の条件や質問内容を検討し、調査の準備を行った。なお、調査実施前には、高知県立大学研究倫理委員会に申請し承認された。また、調査をある程度終えた段階で結果を分析し、研究分担者及び研究協力者と打ち合わせを行い、分析した結果をもとに質問内容や質問方法の再検討を行った。打合せ等の結果、調査対象者の語りやすい質問内容を工夫し、インタビュー調査を実施した。これらの結果、平成30年度は障害者施設2か所にて、9名の介護職員にインタビュー調査を実施することができた。現在は調査結果の分析と、障害者施設でのインタビュー調査を継続して行っている。そのため、本研究はおおむね計画通り進められていると考えている。平成30年度に実施したインタビュー調査の結果は分析中であり、今後もインタビュー調査を実施し、調査対象者数及びデータを増やす予定である。現段階での結果として、「演じる行為」そのものの認識が一人ひとり異なるため、「演じる行為」に至った経緯やその背景について具体性に欠けている。また、「演じる行為」を初対面の研究者に語ることに抵抗を感じている可能性が考えられる。これらのことから、調査対象者の許可・協力を得て、一人の調査対象者に対して数回のインタビュー調査を実施するなど、工夫して調査を行いたいと考えている。また、高齢者施設での調査に向けて準備を進めるためにも、障害者施設での調査結果の分析を進める必要がある。平成31年度は、障害者施設での調査結果のまとめと、高齢者施設での調査準備と、前年度より行うべきことが幅広くなり、計画的に進めることが難しいとが予測できる。そのため、研究分担者及び研究協力者との連携や相談をこまめに行い、研究を進めたいと考えている。また、障害者施設で行った調査での反省点であったように、高齢者施設での調査においても、「演じる行為」に至った経緯やその背景について具体性に欠ける、初対面の研究者に語ることに抵抗を感じる可能性が考えられる。調査対象者が語りやすい質問やインタビュー調査を数回実施するなど工夫して調査を実施したい。そのためにも、調査結果の分析は、ある程度調査を行った段階で分析を行うなど、早めに行うことが大切だと考えている。

また、「演じる行為」そのものが、田村(2018)のいう感情管理技術・方法の表層演技ではなく、深層演技であると考えられるため、初対面の研究者に語ることに抵抗を感じている可能性がある。これらのことから、調査対象者の許可・協力を得て、一人の調査対象者に対してインタビュー調査を数回実施するなど、工夫したいと考えている。本研究の現在までの進捗状況は、おおむね計画通りである。本研究の目的を達成するため、平成30年度は、調査の準備とプレ調査及び障害者施設での調査を計画していた。計画通り進めるために、研究分担者及び研究協力者と打ち合わせを実施し、意見を聴取しながら進めた。具体的には、打合せ等にてインタビュー対象者の条件や質問内容を検討し、調査の準備を行った。なお、調査実施前には、高知県立大学研究倫理委員会に申請し承認された。また、調査をある程度終えた段階で結果を分析し、研究分担者及び研究協力者と打ち合わせを行い、分析した結果をもとに質問内容や質問方法の再検討を行った。打合せ等の結果、調査対象者の語りやすい質問内容を工夫し、インタビュー調査を実施した。これらの結果、平成30年度は障害者施設2か所にて、9名の介護職員にインタビュー調査を実施することができた。現在は調査結果の分析と、障害者施設でのインタビュー調査を継続して行っている。そのため、本研究はおおむね計画通り進められていると考えている。平成30年度に実施したインタビュー調査の結果は分析中であり、今後もインタビュー調査を実施し、調査対象者数及びデータを増やす予定である。現段階での結果として、「演じる行為」そのものの認識が一人ひとり異なるため、「演じる行為」に至った経緯やその背景について具体性に欠けている。また、「演じる行為」を初対面の研究者に語ることに抵抗を感じている可能性が考えられる。これらのことから、調査対象者の許可・協力を得て、一人の調査対象者に対して数回のインタビュー調査を実施するなど、工夫して調査を行いたいと考えている。また、高齢者施設での調査に向けて準備を進めるためにも、障害者施設での調査結果の分析を進める必要がある。平成31年度は、障害者施設での調査結果のまとめと、高齢者施設での調査準備と、前年度より行うべきことが幅広くなり、計画的に進めることが難しいとが予測できる。そのため、研究分担者及び研究協力者との連携や相談をこまめに行い、研究を進めたいと考えている。また、障害者施設で行った調査での反省点であったように、高齢者施設での調査においても、「演じる行為」に至った経緯やその背景について具体性に欠ける、初対面の研究者に語ることに抵抗を感じる可能性が考えられる。調査対象者が語りやすい質問やインタビュー調査を数回実施するなど工夫して調査を実施したい。そのためにも、調査結果の分析は、ある程度調査を行った段階で分析を行うなど、早めに行うことが大切だと考えている。インタビュー調査の旅費について、当初計画より少ない金額で実施できたため、次年度使用額が生じた。
ウミガメをめぐる食と祭祀についての民俗学的研究

本研究は、日本におけるウミガメの捕獲、食に関する実態を映像や文字で記録するとともに、祭祀にかかわる習俗についても記録することを目的として開始した。研究代表者は、これまでも日本列島各地で、ウミガメの捕獲、食にまつわる聞き取りを行ってきたが、本研究では、ウミガメの生態学研究グループである日本ウミガメ協議会の全面的な協力を得て、捕獲、解体、食にかかわる場面の映像記録をとることにした。平成16年度には、和歌山県串本町と高知県室戸市において、アカウミガメの捕獲・食に関する現地調査を行った。このうち、高知県においては、アカウミガメの解体場面の撮影に成功した。平成17年度には、和歌山県串本町でアカウミガメ、沖縄県石垣市、竹富町で捕獲・食に関する調査を行った。このうち、和歌山県では、16年度同様、漁船に同乗させていただいたが、海流の関係から、ウミガメを見ることすらできなかった。沖縄県では、最後のウミガメ専門の漁師が最近引退したことが判明し、捕獲・解体に関する場面を撮影することは困難な状況であることが分かった。ウミガメ食調査は、自然環境にも大きく影響され、また、捕獲者がいなくなりつつあること、食べる人もいなくなりつつあることが判明した。今後の調査はきわめて困難な状況にあるが、科研終了後も、和歌山県、高知県、沖縄県では継続して調査を行っていく予定である。捕獲・食に関する研究成果は、漁民が公表を嫌う傾向があるため、インフォーマントとの相談のうえ慎重に進めていく予定である。17年度には、捕獲・食に関する調査とともに、ウミガメの供養習俗についても積極的に調査を進めた。食にかかわる供養もあるが、食にかかわらない供養習俗も含めて調査を行った。17年度には、供養習俗については、兵庫県南あわじ市、岡山県瀬戸内市、三重県紀宝町、宮城県石巻市、同県七ヶ浜町、青森県風間浦村、同県大間町、同県佐井村、静岡県沼津市、同県焼津市、新潟県佐渡市で現地調査を行った。こうした調査によって、食にかかわる供養は、青森県から佐賀県までにいくつか見られるものの、事例としては多くはなく、かえって食にかかわらない供養習俗が多数存在することが分かってきた。食にかかわらないウミガメの供養習俗は、時代的には江戸中期(享保期)から現在まで存在し、地域的には青森県から鹿児島県まで存在するようである。この供養習俗に関する成果は、来年度、学術雑誌に論文として投稿する計画である。本研究は、日本におけるウミガメの捕獲、食に関する実態を映像や文字で記録するとともに、祭祀にかかわる食習俗についても記録することを目的として開始した。このうち、和歌山県においては、漁船に同乗してアカウミガメを捕獲する海域まで同行した。和歌山県南部では、昭和40年代まではアカウミガメを捕獲し、食することが多かったが、現状では、捕獲頭数が制限され、若い人は食べなくなってきている。しかし、漁船に同乗することで、熱心にウミガメ捕獲にかかわっていた漁民の心意を垣間見ることができた。また、高知県では、アカウミガメの解体場面とカメ鍋の様子を参与観察することができた。高知県でもしだいにウミガメを食する習俗はなくなってきており、貴重な記録をとることができた。また、高知県における、ウミガメ食の地域的分布もしだいに分かってきた。さらに、ウミガメ食に関する資料とデータを全国的に収集している。次年度は、和歌山県串本町におけるアカウミガメ捕獲と解体に関する場面を撮影することを計画している。また、今年度から準備を進めている沖縄県石垣島や、鹿児島県種子島にも現地調査に赴くことも予定している。

17年度には、捕獲・食に関する調査とともに、ウミガメの供養習俗についても積極的に調査を進めた。食にかかわる供養もあるが、食にかかわらない供養習俗も含めて調査を行った。17年度には、供養習俗については、兵庫県南あわじ市、岡山県瀬戸内市、三重県紀宝町、宮城県石巻市、同県七ヶ浜町、青森県風間浦村、同県大間町、同県佐井村、静岡県沼津市、同県焼津市、新潟県佐渡市で現地調査を行った。こうした調査によって、食にかかわる供養は、青森県から佐賀県までにいくつか見られるものの、事例としては多くはなく、かえって食にかかわらない供養習俗が多数存在することが分かってきた。食にかかわらないウミガメの供養習俗は、時代的には江戸中期(享保期)から現在まで存在し、地域的には青森県から鹿児島県まで存在するようである。この供養習俗に関する成果は、来年度、学術雑誌に論文として投稿する計画である。
喘息の杯細胞分化におけるIkBNSの役割と制御機構の解明

吸入ステロイド薬を中心とした従来の治療に抵抗性の難治性喘息の病態の機序として、気道リモデリングや粘液過形成による気流制限があげられるが、その詳細なメカニズムは依然として不明である。そこで本研究では、気道上皮細胞の杯細胞分化および気道過敏性亢進におけるNFkB経路の役割とその制御機構を明らかにし、難治性喘息の新たな治療標的を見出すことを目的とした。またNFkBを制御する働きを持つIkB蛋白ファミリーの1つであるIkBNSが、気道上皮細胞において杯細胞の代表的なムチンであるMuc5acの発現を制御し気道過敏性を制御することを明らかにした(Allergy 2017 Yokota et al.)。吸入ステロイド薬を中心とした従来の治療に抵抗性の難治性喘息は、患者のみならず医療経済的にも負担が大きく問題となっている。難治性病態の機序の1つとしてあげられるのが、気道リモデリングや粘液過形成による気流制限であるが、その詳細なメカニズムは依然として不明である。さらにNFkBを制御する働きを持つIkB蛋白ファミリーの1つであるIkBNSが、1.気道上皮細胞において杯細胞の代表的なムチンであるMuc5acの発現を制御すること、2.その結果、気道過敏性を制御すること、3.IkBNSがMUC5ACのプロモーター領域に結合することを明らかにした(Allergy 2016 Yokota et al.)。既にアレルギー性気道炎症のモデルマウスの作成と解析が行える状況にあり、さらに樹状細胞と気道上皮細胞の単離も可能であり、Dectin-1欠損マウスやIkBNS欠損マウスの解析結果もふまえ、おおむね順調に進展している。当初の研究計画にある気道上皮細胞からのアプローチも、HDMを経気道投与した気道上皮細胞を単離してRNAシークエンスによる網羅的な遺伝子解析を行なう手法は確立している。ILC2細胞におけるT-betを介したIL-9制御が炎症制御に重要であること、CD11b+樹状細胞に発現するDectin-1を介したチリダニ抗原(house dust mite)構成成分の認識が炎症誘導に結びつくことに加え、IkBNSが、気道上皮細胞において杯細胞の代表的なムチンであるMuc5acの発現を制御し、気道過敏性を制御することも明らかにした。これらの結果を総合的に判断し、本研究計画はおおむね順調に進展しているものと判断する。吸入ステロイド薬を中心とした従来の治療に抵抗性の難治性喘息の病態の機序の1つとして、気道リモデリングや粘液過形成による気流制限があげられるが、その詳細なメカニズムは依然として不明である。今回、チリダニ抗原を経気道投与するアレルギー性気道炎症マウスモデルを用いた解析により、NFkBを制御する働きを持つIkB蛋白ファミリーの1つであるIkBNSが、1.気道上皮細胞において杯細胞の代表的なムチンであるMuc5acの発現を制御すること、2.その結果、気道過敏性を制御すること、3.IkBNSがMUC5ACのプロモーター領域に結合することを明らかにした(Allergy 2017 Yokota et al.)。既にアレルギー性気道炎症のモデルマウスの作成と解析が行える状況にあり、樹状細胞や気道上皮細胞を単離してRNAシークエンスによる網羅的な遺伝子解析を行なう手法も確立している。ILC2細胞におけるT-betを介したIL-9制御が炎症制御に重要であること、CD11b+樹状細胞に発現するDectin-1を介したチリダニ抗原(house dust mite)構成成分の認識が炎症誘導に結びつくことを明らかにした。また気道上皮細胞において、IkBNSが杯細胞の代表的なムチンであるMuc5acの発現を制御し気道過敏性を制御すること、気道上細胞から産生されるReg3γの産生がIL-22-STAT3経路で制御されており、アレルギー性気道炎症を抑制することも明らかにした。IkBNSがMuc5ac以外の因子を介して気道上皮細胞に働く可能性につきさらなる検討を加える。

具体的には、house dust miteを経気道投与したIkBNS欠損マウスおよび野生型マウスから、気道上皮細胞を分離して、RNA sequence法により発現の異なる遺伝子を網羅的に解析し、候補遺伝子の絞り込みを行っていく。またIkBNSが制御するNFkB経路のいかなる因子がアレルギー性気道炎症の制御に関わるか検討を加える。house dust miteをはじめとする喘息の主要アレルゲンに対する応答には、気道上皮細胞におけるpattern recognition receptorsを介したNF-kBの活性化が重要であることが示されている。またIkBNSは抑制性T細胞の分化に重要な役割を果たすことも明らかにされている。以上のことから、NFkB経路がT細胞の分化に影響を及ぼし、その結果、気道上皮細胞へ影響を与える機序が考えられる。今後も引き続き気道上皮細胞と免疫細胞とのクロストークに着目して研究を推進する。IkBNSがMuc5ac以外の因子を介して気道上皮細胞に働く可能性につき引き続き検討を加える。具体的には、house dust miteを経気道投与したIkBNS欠損マウスおよび野生型マウスから、気道上皮細胞を分離して、RNA sequence法により発現の異なる遺伝子を網羅的に解析し絞り込まれた候補遺伝子の機能に関して検討を行う。house dustmiteをはじめとする喘息の主要アレルゲンに対する応答には、気道上皮細胞におけるpattern recognition receptorsを介したNF-kBの活性化が重要であることが示されている。IkBNSが制御するNFkB経路のいかなる因子がアレルギー性気道炎症の制御に関わるか引き続き検討を加える。これまでの研究でIkBNSは抑制性T細胞の分化に重要な役割を果たすことが示されており、NFkB経路がT細胞の分化に影響を及ぼし、その結果、気道上皮細胞へ影響を与える機序が考えられる。また今回、気道上細胞から産生されるReg3γの産生はtype 2 innate lymphoid cellsの浸潤を抑制することも明らかにしており、気道上皮細胞とT細胞や自然リンパ球といった免疫細胞とのクロストークに着目して研究を推進する。新たな遺伝子改変動物の導入が次年度にずれこみ、その導入費用とそれに伴う実験にかかる費用を次年度に繰り越すこととなったため。またRNA sequenceによる解析にかかる費用も次年度に持ち越している。(理由)初年度の遺伝子改変動物の導入が遅れた分の導入費用とそれに伴う実験にかかる費用が2年目にずれこんでいるため、未使用額が生じたが、3年目の実験に必要となる。(使用計画)本研究の達成には、引き続きマウスの購入と飼育、制限酵素等の分子生物学的な試薬、各種抗体、培養液、牛血清、合成DNA等の消耗品を要する。一方、本学では、SPF環境下での動物飼育施設、P2施設等の設備は整っており、また、予定している研究に必要なフローサイトメーター、気道過敏性測定機、共焦点顕微鏡、Real-time PCR解析機、キャピラリー式DNAシークエンサー等の設備も既に本学内で準備されているため、科学研究費を大型機器等、備品の購入にあてる必要は生じない。また研究は、本研究者、および本学所属のスタッフと大学院生によって施行されるため、科学研究費補助金を人件費として使用する予定はない。研究成果発表等に必要な旅費も公費を使用する予定であり、科学研究費補助金を使用する予定はない。
抗癌剤の非アポトーシス誘導の分子機構に関する研究-固形癌化学療法の新たな展開へ-

効果増強のためにアポトーシス誘導関連遺伝子の導入、抗アポトーシス蛋白の抑制などによる研究開発が行われてきたが、抗癌剤の治療効果増強の結果は十分とはいえない。非アポトーシスの細胞扉形態には、オートファジー、ネクローシス、mitotic catastrophe/sehesenceなどが報告されているが、その臨床的意義は明らかでなかった。本研究結果では、1)胃癌・乳癌を対象とした固形がんに対して多くの抗癌剤でオートファジーの誘導が可能であること、2)アポトーシス誘導初期にはオートファジーはアポトーシス抑制}こ作用するが、後期では細胞死に作用する可能性があること、3)アポトーシス耐性腫瘍ではオートファジー誘導により効果増強が可能であること、4)アポトーシス/オートファジーの誘導は腫瘍免疫の活性化に寄与していることなどが示唆された。新規抗癌剤あるいは分子標的治療薬による治療効果の発展は、アポトーシス抵抗性細胞,に対する非アポトーシス細胞死の誘導と腫瘍免疫賦活化に依拠していると考えられる。特に、trastuzumab, bevacizumabによる治療効果増強は、抗癌剤による細胞死誘導の働と購に、FcγRを介したNK細胞,樹状細胞の活性化が大きく関与しており、CpG ODNsを含む腫瘍関連抗原の免疫複合体などのreceptor-mediated endocytosisによるリンパ系樹状細胞の活性化が重要と思われる。腫瘍の消退にはがん細胞の完全除去が必要であるが、固形がんでは抗癌剤のみによる除去は不可能であり、非がん細胞および腫瘍微小環境を考慮した腫瘍免疫の活性化が不可欠といえる。抗癌剤併用効果では、効果増強のrationaleの解析が重要であり、実地臨床におけるproof of principleの検証が求められている。本年度の抗癌剤による非アポトーシス誘導に関する研究は、以下に要約される。1.非アポトーシス誘導(オートファジー)の検出腫瘍検体でのオートファジーの検出を容易にするために、オートファゴソームの二重膜構造成分であるLC3に特異的な抗体、抗LC3抗体を作成し、免疫組織染色法による検索を可能にした。現在最も適切な染色条件の設定を行っており、100-200倍濃度の条件で適正染色が可能であるが、血清では壊死部分との鑑別に難点があり、精製抗体での検討を進めている。2.多剤耐性乳癌細胞におけるオートファジーの誘導多剤耐性乳癌細胞MCF7/TH1000はP-糖蛋白の過剰発現により、抗癌剤耐性(ADM,VP-16)を獲得しておりアポトーシス抵抗性を有している。耐性克服剤ベラパミールはADMとの併用により、7日目頃からオートファジーが誘導され耐性が克服される。ADM感受性の増加はオートファジー阻害剤3-MAの添加により抑制される。乳癌耐性細胞では、アポトーシスとオートファジー誘導経路が独立して存在すると考えられ、アポトーシス経路の抑制状態ではオートファジーが誘導される。誘導機序の解析では、耐性細胞ではBcl-2,Bcl-xL,Beclin 1の恒常的な過剰発現が認められ、アポトーシス抑制の機序がオートファジー誘導に作用していると考えられる。3.ヌードマウス可移植腫瘍におけるオートファジーの誘導胃癌細胞MKN-45の移植腫瘍に対して、抗癌剤(TXL,CDDP,5-FU)とプロテアソーム阻害剤PS-341との併用効果を検討した。CDDP,5-FU,TXLの順に効果増強がみられ、アポトーシス誘導の増加と同時にオートファジー誘導の増加が認められた。抗癌剤効果増強におけるアポトーシスおよびオートファジー誘導経路の活性化が示唆された。現在、その分子機構の解析でNF-κB,Bcl-xL,pAktとの関連を検討している。4.術前化学療法におけるオートファジーの誘導の意義乳癌術前

化学療法後の腫瘍縮小効果はオートファジー増加との関連が一部で示唆されているが、現在症例数を増やして検討を進めている。効果増強のためにアポトーシス誘導関連遺伝子の導入、抗アポトーシス蛋白の抑制などによる研究開発が行われてきたが、抗癌剤の治療効果増強の結果は十分とはいえない。非アポトーシスの細胞死形態には、オートファジー、ネクローシス、mitotic catastrophe/senesenceなどが報告されているが、その臨床的意義は明らかでなかった。本研究結果では、1)胃癌・乳癌を対象とした固形がんに対して多くの抗癌剤でオートファジーの誘導が可能であること、2)アポトーシス誘導初期にはオートファジーはアポトーシス抑制に作用するが、後期では細胞死に作用する可能性があること、3)アポトーシス耐性腫瘍ではオートファジー誘導により効果増強が可能であること、4)アポトーシス/オートファジーの誘導は腫瘍免疫の活性化に寄与していることなどが示唆された。新規抗癌剤あるいは分子標的治療薬による治療効果の発展は、アポトーシス抵抗性細胞に対する非アポトーシス細胞死の誘導と腫瘍免疫賦活化に依拠していると考えられる。特に、trastuzumab, bevacizumabによる治療効果増強は、抗癌剤による細胞死誘導の修飾と同時に、FcγRを介したNK細胞,樹状細胞の活性化が大きく関与しており、CpG ODNsを含む腫瘍関連抗原の免疫複合体などのreceptor-mediated endocytosisによるリンパ系樹状細胞の活性化が重要と思われる。腫瘍の消退にはがん細胞の完全除去が必要であるが、固形がんでは抗癌剤のみによる除去は不可能であり、非がん細胞および腫瘍微小環境を考慮した腫瘍免疫の活性化が不可欠といえる。抗癌剤併用効果では、効果増強のrationaleの解析が重要であり、実地臨床におけるproof of principleの検証が求められている。
酵母のイオンホメオスタシスにおけるNa^+ポンプとK^+チャンネルの機能協関

酵母が高塩条件(最高1.5M位)に適応して増殖する機構の解析を行なっている。すでにわれわれはCa2^+により活性化されるプロテインホスファターゼカルシニューリンは、通常の生育には必須ではないが、高濃度の塩を含む培地における生育には必要なことを明らかにした。CNは細胞内のNa^+を細胞外に排出し、細胞内のNa^+濃度を低下させるのに必要であった。今年度は、CNの作用機構の解析を行なった。CNは、Na^+排出ポンプをコードする遺伝子PMR2/ENA1の転写を活性化するのに必要である。一方、塩耐性にや細胞内のcAMPレベルが低いことが必要なことを見い出した。cAMP依存性プロテインキナーゼはPMR2/ENA1の転写を負に制御していることが明らかになった。すなわち,cAMPシグナルとCa2^+シグナルは拮抗的に耐塩適応を制御していることがノーザン解析により明らかになった。cAMP依存性プロテインキナーゼとCNは共通の基質のリン酸化・脱リン酸化を通じて転写因子のリン酸化レベルを拮抗的に調節していると思われる。以上の結果は、通常の生育を行なっている酵母が高塩ストレスに出会うと、酵母は細胞内cAMPを低下させ増殖を停止すると共に、Ca2^+濃度を一時的に上昇させてNa^+排出ポンプの遺伝子の転写を活性化させることにより高塩条件への適応を制御していることを示している。
高輝度凝集誘起型発光特性のための設計指針の開発と多段階メカノクロミック分子の創出

申請者は前年度に行ったケトイミンホウ素錯体を縮環化することで発光効率を大幅に増幅できたという結果を受け、多段階のメカノクロミズム特性の発現に関する研究を行った。多段階のメカノクロミズム特性を実現するため、縮環ケトイミンホウ素錯体が結晶多形を示し、それが異なる発光色を持つことに着目した。これは同一分子でありながら、分子間相互作用の強弱の違いで結晶の積層構造が変化し、異なる結晶相となることに起因していることが、単結晶構造解析の結果から既にわかっている。この実験事実を基に、分子設計を工夫し分子内に異方性を持たせることで、様々な積層構造となる結晶多形を生み出すことができれば、分子間相互作用の変化に応じて発光色の変化を誘起できると考えた。実際に、ベンゼン環の一部をチオフェン環に変えた縮環ケトイミンホウ素錯体はメタノールによる再結晶を行うことでオレンジ色の発光色となり、軽くスパチュラで叩くことで黄色の発光色に変化した。さらにこのサンプルに対して機械的刺激を加えていくと黄緑色の発光にまで変化した。このように単一の分子で100nm以上に達する変化を示す多段階のメカノクロミズム特性の発現は珍しく、これまでの報告も数十報程度に留まり、偶発的な発見が少なくなかった。しかし今回のように分子内の異方性を利用することで意図的に多段階のメカノクロミズム特性を発現させることができたという結果は、これからの分子設計指針となると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに申請者は、当研究室で報告されたケトイミンホウ素錯体のホウ素錯体部位に縮環構造を持たせた縮環ケトイミンホウ素錯体が発光効率を大幅に増幅させつつ、結晶多形や多様な配向状態に応答して鋭敏に発光色を変化させることを報告している。本研究では、それらの性質を利用して「高輝度・高効率発光特性を有する縮環ケトイミンホウ素錯体の合成とその高分子化」と「縮環ケトイミンホウ素錯体を用いた多段階メカノクロミック分子の開発」という課題に取り組んだ。前者の課題では、縮環ケトイミンホウ素錯体を導入した共役系高分子を合成し、共役系高分子の量子収率の向上を目指した。実際に合成された共役系高分子は当初の期待通り従来の蛍光色素を導入しただけでは到底達成できないレベルの発光の高効率化が達成できた。それに加え、これまでに報告例の極めて少なかった顕著な色変化と高い蛍光量子収率を兼ね備える蛍光におけるサーモクロミズムを見出した。これは低温溶液ではポリマー鎖同士が規則正しくミクロな凝集体を形成しているが、高温溶液ではそれらが解消され、色変化が誘起されていることが動的光散乱測定などから明らかになった。これは縮環ケトイミンホウ素錯体の潜在的な性質を引き出した非常に意義のある成果と言える。後者の研究では、多段階メカノクロミズムを導くため結晶多形について着目した。分子内に異方性を持たせ様々な積層構造となる結晶多形をつくることができれば、分子間相互作用の変化に応じて発光色の変化を誘起し、多段階メカノクロミズムとして取り出せるのではないかと考えた。この考えの元、分子内に異方性を持たせるためチオフェンやピロールといったヘテロ環を導入することにし、現在種々の化合物を合成中である。本研究では「高輝度・高効率発光特性を有する縮環ケトイミンホウ素錯体の合成とその高分子化」と「縮環ケトイミンホウ素錯体を用いた多段階メカノクロミック分子の開発」の二つの課題に取り組んでいる。前者のテーマでは、縮環ケトイミンホウ素錯体を用いることで、当初の計画通り高輝度・高効率な発光特性を示すフィルム材料が創出できた。さらに化合物を溶解させる段階で加熱したところ、温度により発光色が変化するサーモクロミズム特性を偶然にも発見し、これが高分子鎖の凝集体の影響であることがわかった。さらに調査をすすめると、結合位置の異なるポリマーでは分子間相互作用の違いに応答したメカノクロミズム特性を示すなど、事前には予想できなかった特異な特性を発見できたことから、当初の計画以上に進展していると言える。ヘテロ元素によって構成される機能の最小ユニットを元素ブロックと呼び、特に後者のテーマでは材料構築の足場となるそれぞれの新規元素ブロックの合成と、それらを連結することで材料を得ることが技術的に最も困難であると考えられた。実際、計画段階での合成経路では目的化合物の合成まで相当数の段階を踏む必要があったので、合成戦略の見直しを行った。その結果、用いる試薬の求核性を下げることにより、臭素化された基本骨格を二段階にて合成することに成功した。これを元に様々なヘテロ環とのカップリング反応を行うことで異方性を有する縮環ケトイミンホウ素錯体を簡便に、かつ大量に合成することが可能になった。以上、材料合成を比較的スムーズに達成することができたことから、物性解析を重点的に行うことで新たな物性探索を行うこともできた。そのため、目標となる物性以外にも新しい物理現象を発見したことや新奇の化学原理につながる実験データを取得することができたことから、当初の計画以上に進展していると言える。

多段階のメカノクロミズム特性を実現するため、縮環ケトイミンホウ素錯体が結晶多形を示し、それが異なる発光色を持つことに着目した。これは同一分子でありながら、分子間相互作用の強弱の違いで結晶の積層構造が変化し、異なる結晶相となることに起因していることが、単結晶構造解析の結果から既にわかっている。この実験事実を基に、分子設計を工夫し分子内に異方性を持たせることで、様々な積層構造となる結晶多形を生み出すことができれば、分子間相互作用の変化に応じて発光色の変化を誘起できると考えた。実際に、ベンゼン環の一部をチオフェン環に変えた縮環ケトイミンホウ素錯体はメタノールによる再結晶を行うことでオレンジ色の発光色となり、軽くスパチュラで叩くことで黄色の発光色に変化した。さらにこのサンプルに対して機械的刺激を加えていくと黄緑色の発光にまで変化した。このように単一の分子で100nm以上に達する変化を示す多段階のメカノクロミズム特性の発現は珍しく、これまでの報告も数十報程度に留まり、偶発的な発見が少なくなかった。しかし今回のように分子内の異方性を利用することで意図的に多段階のメカノクロミズム特性を発現させることができたという結果は、これからの分子設計指針となると考えられる。前年度までに化合物の同定の為のNMRや質量分析、元素分析などが集まった。また紫外可視吸収スペクトル測定や蛍光スペクトル測定、サイクリックボルタンメトリー測定を行い、化合物の電子状態を把握し発光特性に与える影響を精査した。また量子化学計算やサーモクロミズム特性のメカニズム解明の為の動的光散乱なども行い、必要なデータは集めた。その結果、当初は電子状態のみに注目した共役系の構築を進めてきたが、分子の運動性が発光特性に非常に大きく影響を及ぼすことが明らかとなってきた。この現象を利用することで、これまでに検出が困難であった様々な物性パラメータを視覚化する化学センサーへの利用が期待できる。現在、これらの応用面に関するデータの取得を含め、論文化に向けて引き続き研究を進める。また、合成戦略の見直しにより、効率的に目的化合物の合成が達成できている。特にこれらの新規化合物の合成と高分子化や複合化などの材料を得ることについて重点的に研究を進めてきたが、予想よりも早く合成目標の元素ブロックを得ることができた。さらにそれらが大気中でも安定であることに加え、材料化のための各種反応時においても分解など起こらず、様々な解析を容易に行うことが可能であった。加えてそれらを用いた元素ブロック材料からは目的となる機能が得られ、プロトタイプとしてさらなる段階の応用などを視野に入れることができている。今後はこれらの化合物群が実際に多段階メカノクロミズム特性を有するのか、様々な光学測定を行う。また各段階の発光がどのような分子の高次構造により引き起こされているか、単結晶X線構造解析や電子顕微鏡観察などを用いてその構造を特定する。加えて多段階メカノクロミズム特性は機械的刺激の定量性の評価や刺激の与え方・種類のセンシングができる可能性があり、これらについても検討を併せて行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
近赤外励起ラマン円偏光二色性分光を用いた生体関連分子の構造解析手法の確立

本研究の大きな目的は申請者らが開発してきたラマン円偏光二色性分光装置を高感度化し、これをさまざまな系に応用してその有用性を実証することである。本手法は円二色性分光のラマン分光版で、通常のラマン分光に比べて極めて多くの構造情報を提供する。特に、本研究では近赤外光励起のラマン円偏光二色性分光法をさまざまな光受容タンパク質に応用し、発色団の捻れ構造に関する微細な情報が得られることを明らかにした。最近、発色団分子の捻れなどの構造的な歪みが酵素活性等に重要であることを示唆する研究が報告されてきており、本手法はタンパク質の機能を分子構造レベルで解明するうえで極めて重要な情報を与えると期待された。本手法は円二色性分光(いわゆるCD)のラマン分光版で、通常のラマン分光に比べて極めて多くの構造情報を提供する。本研究者はJSTさきがけ研究の支援のもとラマン円偏光二色性分光装置を開発してきたが、本研究ではさまざまな試料、特に生体分子への応用を可能とする近赤外光励起のラマン円偏光二色性分光に焦点をあて、新しい構造解析手段を開拓する。平成24年度には開発した近赤外光励起のラマン円偏光二色性分光法をさまざまな光受容タンパク質に応用した。具体的にはバクテリオロドプシンなどのレチナールタンパク質、4-ヒドロキシ桂皮酸を発色団として有するイエロープロテイン(Photoactive Yellow Protein)の変異体や発色団アナログの測定を行った。その結果、発色団の捻れ構造に関する微細な情報が得られることが明らかとなってきた。最近、発色団分子の捻れなどの構造的な歪みが酵素活性等に重要であることを示唆する研究が報告されてきており、本手法はタンパク質の機能を分子構造レベルで解明するうえで極めて重要な情報を与える可能性がある。また近赤外励起ラマン円偏光二色性分光と平行して、可視光励起ラマン円偏光二色性分光装置を用いた研究も行った。特に可視光励起装置を用いた研究では小分子ペプチドに応用し、更に分子動力学計算と量子化学計算を用いた溶媒分子を取り入れた振動解析法の確立をすることができた。特に、本研究では近赤外光励起のラマン円偏光二色性分光装置を独自に開発し、主に光受容タンパク質などの色素タンパク質に応用した。その結果、ラマン円偏光二色性スペクトルを測定する励起光源として近赤外光を用いることで試料からの蛍光や光損傷などの影響を受けず、タンパク質中に含まれる発色団のラマン円偏光二色性スペクトルを測定できることを示した。この手法のバクテリオロドプシンへの応用から、ラマン円偏光二色性スペクトルがレチナール発色団の異性化状態に極めて敏感であることがわかった。またPhotoactive Yellow Proteinへの応用から、ラマン円偏光二色性スペクトルを密度汎関数法に基づいた理論計算から解析することで発色団の捻れ構造に関する微細な情報が得られることを明らかにした。特に、X線結晶構造解析などでは明らかにできない、水素原子の発色団面外方向への歪みなどを検出できることがわかった。最近、発色団分子の捻れなどの構造的な歪みが酵素活性等に重要であることを示唆する研究が報告されてきており、本手法はタンパク質の機能を分子構造レベルで解明するうえで極めて重要な情報を与えると期待される。平成23年度においては装置の高感度化に向けて、散乱円偏光方式の装置開発に向けての装置設計を行った。またいくつかの光受容タンパク質に応用した。

具体的にはバクテリオロドプシンなどのレチナールタンパク質、4-ヒドロキシ桂皮酸を発色団として有するイエロープロテイン(Photoactive Yellow Protein)の変異体や発色団アナログの測定を行った。その結果、発色団の捻れ構造に関する微細な情報が得られることが明らかとなってきた。最近、発色団分子の捻れなどの構造的な歪みが酵素活性等に重要であることを示唆する研究が報告されてきており、本手法はタンパク質の機能を分子構造レベルで解明するうえで極めて重要な情報を与える可能性がある。また近赤外励起ラマン円偏光二色性分光と平行して、可視光励起ラマン円偏光二色性分光装置を用いた研究も行った。その結果、DNA結合タンパク質や環状ジペプチドのラマン円偏光二色性スペクトルを得ることに成功した。得られた結果から主鎖ペプチド骨格の二次構造などを明らかにすることができた。本年度は近赤外励起ラマン円偏光二色性分光法のさまざまな生体関連試料への応用を計画していた。その結果、レチナールを発色団として有するバクテリオロドプシンについて、all-trans型レチナールをもつ明順応状態と13-cia型レチナールをもつ暗順応状態ではラマン円偏光二色性スペクトルが劇的に変化し、ラマン円偏光二色性スペクトルが微細な構造変化に極めて鋭敏であることを示した。また超高分解能での結晶構造が明らかとなっているイエロープロテインについても応用し、密度汎関数理論に基づく計算から、発色団の構造歪みに関する知見が得られることがわかった。これらの実績により、おおむね順調であると考えている。本年度は近赤外励起ラマン円偏光二色性分光装置の高感度化と光受容タンパク質など色素分子をもった生体関連試料への応用を計画していた。装置の高感度化に関してはその装置設計を概ね終了することができた。また応用研究に関してはイエロープロテインの変異体やアナログ発色団を再構成した試料への応用等も順調に進んだ。平成25年度は引き続いてさまざまな試料への応用研究に取り組む。研究対象としては、本申請者が今まで研究対象としてきた光受容タンパク質とヘムタンパク質に注目する。これらの試料は可視光を吸収する発色団を含むため、可視光励起のラマン円偏光二色性分光では測定できなかった代表例であり、発色団やその周辺の構造情報やタンパク部分の構造に関する知見が期待できる。4-ヒドロキシ桂皮酸を発色団とする光センサーのイエロープロテインについては、アミノ酸置換体や発色団アナログを再構成した試料への応用を計画している。またイエロープロテイン以外の研究対象としてはレチナールを発色団とする光駆動プロトンポンプのバクテリオロドプシンやセンサーのセンソリーロドプシンII、フラビンを発色団とする光センサータンパク質(BLUFタンパク質など)、ヘムを有するミオグロビンやシトクロムcなどである。これらの試料は連携研究者の方々(松山大学・加茂直樹教授、東京工業大学・増田真二准教授)から提供して頂く予定である。平成24年度はさまざまな試料への応用研究に本格的に取り組む。
パターン反転二発刺激法による網膜電図・大脳誘発電位の測定と視覚伝導障害の検出

目的:パターンリバーサル二発刺激(以下,二発刺激)によるERGとVEPを測定し,条件刺激が誘発電位におよぼす影響を調べる。方法:健康成人70例を対象として,二発刺激を与えた。刺激間間隔(ISI)は40180msec。二発刺激による反応Aから一発刺激による反応Bを差し引いた反応Xを求め,反応Bと反応Xの潜時・振幅を比較した。ERGはgold foil電極により,VEPは正中後頭電極によりそれぞれ記録した。結論:条件刺激の影響で,試験刺激によるERG,VEPの潜時は延長する。条件刺激による影響の差から,b(p)波とc(p)波の起源は異なる性質をもつことがわかった。同時にN75の起源はP100,N145の起源とは異なる性質をもつことが明らかになった。脱髄疾患などの視覚伝導障害には伝導のブロックや遅延,疲労など各種の機序がある。軽度ないしは潜在的な視覚伝導障害を有効に検出するための検査法を開発するという動機で,3年間における本研究が遂行されてきた。われわれはこの経過で,パターン反転二発刺激法を開発した。対象は健康成人70例である。パターン反転二発刺激の刺激間間隔(ISI)は40,60,80,100,120,140,160,180msecの8種類。反応はERGとVEPの両者を測定した。ERGはgold foil電極により、VEPは正中後頭電極によりそれぞれ測定した。ERG潜時のデータでは,反応Bのa(p),b(p),c(p)の各潜時は反応Xのa(p),b(p),c(p)の各潜時よりも短かった。B・X間の潜時差はISIが短いほど大きい傾向があった。ERG振幅のデータでは,b(p)振幅はB<X,c(p)振幅はB>Xという結果であった。B・X間の振幅差はISIが短いほど大きい傾向があった。VEP潜時のデータでは,反応BのP50,N75,P100,N145の各潜時は反応XのP50,N75,P100,N145の各潜時よりも短かった。VEP振幅のデータでは,N75振幅はB<X,P100振幅はB>X,N145振幅はB>Xという結果であった。条件刺激(一発目のパターン反転)の影響で,試験刺激(二発目のパターン反転)によるERGとVEPが変化することが示された。B・X間の振幅関係の違いより,b(p)波とc(p)波はその起源を異にすることが示唆される。同様に,VEPのN75の起源の性質は,P100やN145の起源とは異なることも明らかとなった。多発性硬化症二例に本方法を応用,正中後頭VEPを測定したところ,反応B,反応Xともに潜時の延長を示した。脱髄疾患などの視覚伝導障害には(1)伝導ブロック(2)伝導遅延(3)疲労などのパタ-ンがある。潜在的な視覚伝導障害を有効に検出するためには新しい刺激法の開発が必要である。このような観点からパタ-ン反転二発刺激法を開発し,脱髄活患をはじめとする臨床例に応用するのが本研究の最終目的である。この目的を達成するために平成3年度はパタ-ン反転二発刺激法の検査プロトコ-ルを検討した。すなわちパタ-ン反転全視野単眼刺激で(a)パタ-ン反転単発刺激と(b)パタ-ン反転二発刺激を行うことにした。刺激間間隔(interーstimulus intervals)は40,60,80,100,120,140,160,18msecの8種類とした。(b)二発刺激による誘発電位Bから(a)単発刺激による誘発電位Aを差し引いた反応から二発目の刺激に対する誘発電位(X=B-A)を求めた。誘発電位としては網膜電図(ERG)と視覚大脳誘発電位(VEP)の二種類を測定した。ERGは下眼瞼に挿入したaoldーfail電極で記録,VEPは正中後頭電位ー正中前頭電位の導出で記録した。