hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
温暖化環境下でのユーラシア産カラマツ属のCO2固定能力評価に関する研究

深刻化する温暖化環境のなかで伐採や山火事など撹乱の危機に瀕しているのが、東ユーラシア大陸から我が国にかけて広がる明るいタイガと呼ばれるカラマツ類を中心とした森林である。温暖化低減の役割が森林に求められるなかで、一時期はC4植物の可能性も検討されるほど高い光合成能力を持つカラマツ類森林の機能評価が急務である。この目的を達成するために、東シベリアから中国東北部に広がる永久凍土地帯に発達したカラマツ林に試験地を持ち、長年に渡る調査を実行してきたロシア・科学アカデミー・スカチェフ森林研究所と中国・黒龍江省にある東北林業大学の協力を得て、現地調査を実施した。ロシアでは南北斜面に成立したカラマツ林の生理生態学的特性をガス交換能力から推定し、土壌呼吸も含めて温暖化のもたらす植生変化の予想を行った。その結果、温暖化が進行すれば乾燥耐性のあるスノキ類が増え、マツ類やビャクシンなどが侵入するが湿潤環境を好むトウヒ類は消失する、と予想した。中国の東北林業大学周辺は凍土南限地帯に位置する。このため固定試験地を確保し長期モニタリングの基礎を築き、森林のCO2フラックス研究を関始した。南限の変化からより精度の高い森林の応答機能を評価できる。一方、シベリアカラマツを中心に制御環境で材料を育成し、木部形成に及ぼす高CO2の影響を評価した。これによると肥大成長は栄養塩が十分にあるときのみ加速されるが細胞壁の肥厚はなく、細胞内腔が大きくなっていた。これから推論すれば高CO2条件になってもカラマツ類のCO2貯留能力が飛躍的に向上はしないことになる。しかし、メバエを使った実験なので木部は未成熟で今後の研究を待たねばならない。数年後に設定した試験地の詳細な調査を実施し、予測精度を上げたい。1.地球規模の気候変動の中でも大気中のCO_2増加により引き起こされる温暖化によって懸念される永久凍土の崩壊とそれに伴うCO_2放出、それに続くカラマツを中心としたタイガの動態が今後の温暖化をはじめとする地球環境の行方を左右する。カラマツのもつCO_2固定能力がその鍵となっている。しかし、カラマツ属樹木のCO_2固定能力には、長枝と短枝の分化やC4植物的特徴をもつなど生理学的に不明の点が多く機能評価が急がれている。2.モデル森林の設営をクラスノヤルスク州立大学生物科学部とロシア・アカデミーのV.N.スカチョフ森林研究所の支援を得て実施した。実験林の一部に位置する北向きと南向きの斜面の固定プロットを設け、北向きを現在、南向きを将来の温暖化環境のモデルとして位置づけ調査を実施した。夏(7,8月)にロシア・クラスノヤルスク州のツラ実験林において、光合成を中心とした炭素固定能力の評価に関する調査研究を実施した。1)モデル試験地におけるカラマツの葉の生物季節現象評価と光合成能力とこれを規定する要因解析。2)モデル試験地の微細測量と調査用固定プロットの増設。3)土壌養分の循環に関わる地温のモニタリング装置の設置と補修。主に土壌呼吸。地球規模の気候変動の中でも大気中のCO_2増加により引き起こされる温暖化により永久凍土の崩壊とそれに伴うCO_2放出、それに続くカラマツ林の動態が温暖化や地球環境の行方を左右する。この温暖化予測を行うために、中央シベリアの北緯68゚に位置するツラ実験林(スカチェフ森林研究所実験林)の調査を実施した。この場所では、極端な環境条件のためわずかな地形要因の違いが、植生や成長を大きく左右する。この現象を利用し予測研究を推進する。ツラ実験に設けられた北向きと南向き斜面での主要構成樹種の光合成機能測定を実施する。

とりわけ、木材形成に及ぼすさまざまな環境調査と、栄養条件の改善される山火事跡における土壌呼吸を測定した。さらに2001年1月に日露セミナーを実施し公開発表を行った。深刻化する温暖化環境のなかで伐採や山火事など攪乱の危機に瀕しているのが、東ユーラシア大陸から我が国にかけて広がる明るいタイガと呼ばれるカラマツ類を中心とした森林である。温暖化低減の役割が森林に求められるなかで、一時期はC4植物の可能性も検討されるほど高い光合成能力を持つカラマツ類森林の機能評価が急務である。この目的を達成するために、東シベリアから中国東北部に広がる永久凍土地帯に発達したカラマツ林に試験地を持ち、長年に渡る調査を実行してきたロシア・科学アカデミー・スカチェフ森林研究所と中国・黒龍江省にある東北林業大学の協力を得て、現地調査を実施した。ロシアでは南北斜面に成立したカラマツ林の生理生態学的特性をガス交換能力から推定し、土壌呼吸も含めて温暖化のもたらす植生変化の予想を行った。その結果、温暖化が進行すれば乾燥耐性のあるスノキ類が増え、マツ類やビャクシンなどが侵入するが湿潤環境を好むトウヒ類は消失する、と予想した。中国の東北林業大学周辺は凍土南限地帯に位置する。このため固定試験地を確保し長期モニタリングの基礎を築き、森林のCO2フラックス研究を開始した。南限の変化からより精度の高い森林の応答機能を評価できる。一方、シベリアカラマツを中心に制御環境で材料を育成し、木部形成に及ぼす高CO2の影響を評価した。これによると肥大成長は栄養塩が十分にあるときのみ加速されるが細胞壁の肥厚はなく、細胞内腔が大きくなっていた。これから推論すれば高CO2条件になってもカラマツ類のCO2貯留能力が飛躍的に向上はしないことになる。しかし、メバエを使った実験なので木部は未成熟で今後の研究を待たねばならない。数年後に設定した試験地の詳細な調査を実施し、予測精度を上げたい。
共生性甲殻類を用いた海洋環境における宿主利用の特異性と種の多様化機構の解明

昨年度より引き続き、瀬戸内海の干潟での採集調査を続けて、アナジャコ下目と共生するエビヤドリムシ類の宿主特異性のパターンを記述した。特に、昨年度採集された未記載種のエビヤドリムシ類について、さらに形態を精査したところ、アメリカにのみ分布するOrthione属であることが分かった。アメリカ産の標本を取り寄せて検討を行った結果、本種は2004年にオレゴン州から記載されたOrthione griffenisであることが明らかになった。日本での宿主は、主にバルスアナジャコとナルトアナジャコであり、同所的に分布するヨコヤアナジャコへは共生を行わず、ある程度高い宿主特異性を有している。本種はオレゴン州で近年になって増加して社会問題となっており、移入種であることも含めてオレゴン州立大学Hatfield Marine ScienceCenterの研究グループと共同してその生態調査を開始した。予備的な宿主置換実験にも成功しており、今後、本種を用いて宿主特異性を検証する実験を行う予定である。また、宿主となるアナジャコ類の生態特性を、行動観察と口器付属肢に生える剛毛のタイプを分類することにより検討した。その結果、ハサミシャコエビは堆積物食に加え肉食も行うことが明らかになったが、これは、本種の共生者相が乏しいことの一因と考えることができる。エビヤドリムシ類の宿主特異性パターンとの比較を行うために、アナジャコ類と共生するカニ類の宿主特異性について調査を行った。その結果、アナジャコ類の巣穴に共生するカニ類は、ユムシ動物門のユムシの巣穴へも共生を行い、宿主特異性は低いが、アナジャコの身体を利用するカニ類はユムシとの共生を行わず、宿主特異性が高いことが明らかになった。本年度は、共生者の宿主特異性に影響を与えるであろう、宿主の生活史や生態的違いを明らかにすることを目的として、瀬戸内海海域および太平洋海域に分布するアナジャコ科甲殻類5種、Upogebia major、U.yokoyai、U.issaeffi、U.pugnaxおよびAustinogebia narutensisの採集を行った。その結果、瀬戸内海では、4種のアナジャコが分布し、U.majorは内湾の泥質干潟、U.yokoyaiは河口域の泥質干潟、U.issaeffiは転石干潟、A.narutensisは主に潮下帯に分布するという、分布特性が異なることが明らかになった。U.pugnaxは太平洋沿岸にのみ分布し、しばしばU.yokoyaiと同所的に分布した。瀬戸内海海域に分布する4種について、巣穴構造を調査した結果、どれもU字の下部からI字が伸びる、総じてY字状の巣穴であるが、U字部の形状や、I字部の長さ、また分岐構造の複雑性などで、4種の巣穴構造が異なることが明らかになった。これらの分布特性と巣穴構造の違いは、共生者の宿主特異性を説明する要因になりうる。また、3種の宿主の繁殖時期が特定された。U.majorは冬季、U.yokoyaiは初夏、U.issaeffiは秋季であり、この結果は、宿主が着定期幼生である時期に共生を開始するエビヤドリムシ科等脚類の宿主特異性に影響があるものと考えられる。また、これまで多数の個体を採集することが困難であったA.narutensisが潮間帯の砂質に分布する干潟を愛媛県東部で発見し、本種に寄生するエビヤドリムシ科等脚類Pseudioninae sp.1を採集した。このエビヤドリムシ類はこれまで採集例が少なく、2地点で2種の宿主から得られていたが、この結果から本種が、採集例が少ないために宿主特異性が高く評価されてしまう種の好例であると考えられた。今後も、これまで採集個体数が少ない宿主を重点的に採集し、その共生者相を明らかにする作業が必要である。その他、アナジャコ類からは5種のエビヤドリムシ類未記載種が得られており、記載の準備を進めている。

その結果、アナジャコ類の巣穴に共生するカニ類は、ユムシ動物門のユムシの巣穴へも共生を行い、宿主特異性は低いが、アナジャコの身体を利用するカニ類はユムシとの共生を行わず、宿主特異性が高いことが明らかになった。
ペンシル形・微小径電鋳工具の開発とメカニカルマイクロファブリケーションへの応用

平成13年平成15年の3年間,LIGAプロセスの露光プロセスをマイクロ研削で置換した,メカニカルマイクロファブリケーションシステムの開発を行った.平成13年度に得られた研究の成果を踏まえ,平成15年度までに以下の4つの項目に関する研究を推進した.(1)現時点で最も耐欠損性に優れている極微粒ダイヤモンド電鋳工具の開発,(2)極微粒ダイヤモンド電鋳工具に対するツルーイングとドレッシング技術の開発,(3)極微粒ダイヤモンド電鋳工具を使ったマイクロ研削加工技術の開発,(4)超微粒ダイヤモンド電鋳工具の開発と超精密微細金型の試作,平成15年度までに得られた研究の成果は以下のように整理される.(1)'ニッケル/リン合金めっきを行うことにより,抗折力が2000MPa程度の,超微粒子超硬合金とほぼ同じ曲げ強度を持つ極微粒ダイヤモンド電鋳工具を製造できた.また,ニッケル/リン合金に共析するダイヤモンド砥粒の密度を1040vol%の範囲で変えることができる,工具製造技術を開発できた.(2)'ダイヤモンド電鋳工具を直径が50μm以下のペンシル形に成形できる高速成形技術,ならびに,工具の先端を高精度に半球状および,くさび状に成形できる高精度成形技術を開発できた.(3)'導光板に用いられているマイクロディンプルやマイクロリアクタに用いられているマイクロ溝加工を行い,試作したマイクロ研削用工具が2次元形状のマイクロ金型や3次元形状のマイクロ金型の加工に有用であることを実証した.(4)'超精密微細なだけでなくである平滑な加工面を持つマイクロ金型を製造するため,メッシュサイズが#8000のダイヤモンド砥粒を用いた超微粒ダイヤモンド電鋳工具の開発,超微粒ダイヤモンド電鋳工具に対するツルーイングとドレッシング技術の開発,ならびに工具を用いたマイクロ金型の試作を行った.平成13年平成15年の3年間,LIGAプロセスの露光プロセスをマイクロ研削で置換した,メカニカルマイクロファブリケーションシステムの開発を行った.平成13年度に得られた研究の成果を踏まえ,平成15年度までに以下の4つの項目に関する研究を推進した.(1)現時点で最も耐欠損性に優れている極微粒ダイヤモンド電鋳工具の開発,(2)極微粒ダイヤモンド電鋳工具に対するツルーイングとドレッシング技術の開発,(3)極微粒ダイヤモンド電鋳工具を使ったマイクロ研削加工技術の開発,(4)超微粒ダイヤモンド電鋳工具の開発と超精密微細金型の試作,平成15年度までに得られた研究の成果は以下のように整理される.(1)'ニッケル/リン合金めっきを行うことにより,抗折力が2000MPa程度の,超微粒子超硬合金とほぼ同じ曲げ強度を持つ極微粒ダイヤモンド電鋳工具を製造できた.また,ニッケル/リン合金に共析するダイヤモンド砥粒の密度を1040vol%の範囲で変えることができる,工具製造技術を開発できた.(2)'ダイヤモンド電鋳工具を直径が50μm以下のペンシル形に成形できる高速成形技術,ならびに,工具の先端を高精度に半球状および,くさび状に成形できる高精度成形技術を開発できた.(3)'導光板に用いられているマイクロディンプルやマイクロリアクタに用いられているマイクロ溝加工を行い,試作したマイクロ研削用工具が2次元形状のマイクロ金型や3次元形状のマイクロ金型の加工に有用であることを実証した.(4)'超精密微細なだけでなくである平滑な加工面を持つマイクロ金型を製造するため,メッシュサイズが#8000のダイヤモンド砥粒を用いた超微粒ダイヤモンド電鋳工具の開発,超微粒ダイヤモンド電鋳工具に対するツルーイングとドレッシング技術の開発,ならびに工具を用いたマイクロ金型の試作を行った.LIGAプロセスの,フォトリソグラフィに相当するプロセスをマイクロ研削に置換できれば,LIGAプロセスでは製造できない,3次元マイクロ金型を製造できることになる.平成13年度には,このマイクロ研削に使用する,ペンシル形・微小径電鋳工具の開発を行った.具体的には,(1)直径が2mm,長さが15mmのペレット状ダイヤモンド電鋳工具あるいはcBN電鋳工具を短時間で多量生産できる,高速電鋳工具製造技術の開発,(2)ペレット状電鋳工具を工具先端直径が0.1mm以下のペンシル形に成形できる,ツルーイングとドレッシング技術の開発,(3)工具先端直径が0.1mm以下のマイクロ研削工具を使って高能率研削を行うための,耐欠損性に優れたマイクロ研削工具の開発,等の項目に関する,開発研究を行った.得られた研究の成果は,以下のように整理される.(1)'既存の電鋳技術を用いると最低でも360時間を要する,直径が2mm,長さが15mmのペレット状ダイヤモンド電鋳工具を7.5時間で製造できる,高速電鋳技術を開発できた.(2)'高速回転仕様の横形ロータリドレッサを使用し,工具先端直径を20μm以下にツルーイングすることに成功した.また定圧研磨方式のドレッシング装置を試作し,その有効性を確認した.(3)'高速アモルファス電鋳を行うことにより,マイクロ研削工具の耐欠損性を最低でも2倍程度,向上させることに成功した.平成13年度から,LIGAプロセスの露光プロセスをマイクロ研削で置換した,メカニカルマイクロファブリケーションの構築を行っている.平成14年には,(1)高能率なマイクロ研削加工を行うために,アモルファス高速・電鋳技術を新たに開発することにより,工具素材の耐欠損性を向上させるための研究,(2)鏡面

マイクロ研削加工を実現するために,電鋳皮膜に共析する極微粒ダイヤモンド砥粒の密度を制御できる,高集中度・極微粒ダイヤモンド電鋳技術の開発,(3)□3mm,長さが20mmの極微粒ダイヤモンド電鋳皮膜を,直径が0.1mm以下のマイクロ研削用工具に成形できる,ツルーイングトドレッシング技術の開発、(4)(3)で試作したマイクロ研削用工具を使用し,マイクロ金型を試作すると同時に,その反転金型を試作するといった,マイクロ金型の製造に関する技術開発,を行った.平成14年度に得られた研究の成果は,以下のようにまとめられる.(1)'既存のNi/P合金めっき浴に多量の亜隣酸を添加すると同時に液のpHを増すことにより,電析するニッケルの結晶サイズが10Å以下のアモルファス電鋳皮膜を製造できた.(2)'電鋳皮膜に共析する極微粒ダイヤモンド砥粒の体積砥粒密度を,545Vol%の範囲で可変できる高速・電鋳技術を新たに開発できた.(3)'ツルーアに対するインプロセス電解ドレッシング,ならびに遊離砥粒を併用したツルーイングを行うことにより,電鋳皮膜を直経が50μm以下のマイクロ研削用工具に成形できた.(4)'直径が50μmのマイクロ研削用工具を使用し,マイクロホール,マイクログループといった二次元マイクロ金型,ならびにマイクロディンプル,マイクロプリズムといった三次元マイクロ金型を試作した.また金型に対して電気めっきを行い,その反転金型を試作した.ペンシル形に成形した微小径の研削工具を高速回転させて使用する方式でのマイクロ研削加工を行い,超精密微細かつ平滑な加工面を創成するためには1)耐欠損性と耐摩耗性に優れた極微粒研削工具の開発,2)極微粒の研削工具に対するツルーイングとドレッシング技術の開発,3)マイクロ鏡面研削加工技術,といった,3つの技術を新たに開発する必要がある.1)の工具技術を開発するため,平成15年度には平成14年度に開発できたアモルファス電鋳技術と高集中度電鋳技術とを複合化した工具製造技術を新たに開発することを試みた,また,2)の工具に対する成形技術を開発するため,既に開発していた定圧研磨装置を改良し,工具先端を高精度なくさび形状や半球形状に成形することを試みた.さらに,3)のマイクロ鏡面研削加工を実現するため,メッシュサイズが#3000以上の極微粒の研削工具を駆使できる研削加工技術の開発を行った.その結果,1)の工具技術に関してはニッケル/リン合金めっき技術を駆使することにより工具の曲げ強さが2000MPa,砥粒密度が最高で40Vol%のダイヤモンド電鋳工具を新たに開発できた.2)の工具成形技術に関しては,工具先端を0.5μm以下の精度で半球状に成形できる高精度成形技術を開発できた.また,3)のマイクロ鏡面研削加工技術に関しては,メッシュサイズが#3000のくさび状工具を用いた荒加工とメッシュサイズが#8000の半球状工具を用いた仕上げ加工を行うことにより,超精密微細かつ平滑と呼ぶにふさわしいマイクロ金型を造ることができる,研削加工技術を新たに開発できた.
分子レベル有機錯体解析に基づく流域での溶存鉄の起源・輸送機構解明

生物生産性の高い沿岸域を維持する上で、陸域から供給される溶存鉄は重要な役割を担っている。溶存鉄の多くは腐植物質などの有機物に結合し、下流沿岸域まで輸送されると考えられているが、その起源や輸送機構の多くは未解明である。本研究では、有機鉄錯体の分子組成や配位構造を1分子レベルで精密に調べ上げ、沿岸域における有機鉄の起源や流域での鉄輸送メカニズムに関して世界を牽引する先端的な知見を創出する。本研究から、鉄の動態を考慮した健全な沿岸域環境を創出するための土地利用形態の提案等を含め、社会的価値の高い沿岸域を将来にわたり永続的に保全していくために必要な科学的知見が得られる。
水素-金属系に対する磁場効果

本研究の目的は、化合物の磁性に直接起因する新しい磁場効果について、静磁気エネルギーが電気化学的エネルギーに直接的に変換される相互作用を確認することである。本年度は、強磁性金属水素化物電極(1)Y_2Co_7Hx、(2)YCo_5Hx、(3)GdCo_5Hxについて、強磁場が水素化物電極の平衡電位に及ぼす影響について理論的・実験的に研究を行った。YCo_3Hx電極では、磁場を印加すると同時に電位に変化があらわれ、15Tの磁場中では磁場のないときに比べて、電位は1.3mV低下した(323K)。また、Y_2Co_7Hx電極電位への磁場効果も磁場印加と同時に電位に変化があらわれたが、その変化の方向はYCo_3Hx電極の電位変化とは逆に、15Tの磁場により電位は0.5mV増加した(323K)。これらの電位の変化の相違は、材料の磁気的な特性により電極電位への磁場効果が対称的にあらわれたものである。GdCo_5Hx電極の電位は磁場によって減少した。電位変化は10T以上の磁場中で理論値から離れる傾向が認められた。これは超強磁場によって水素化物の磁化が変化したことによると考えられる。また、磁場印加および除去の際に電極電位に一過性のオーバーシュートが観測された。オーバーシュートの大きさは3T以上で磁場に依存せず、それぞれほぼ一定の値(-100μV,+100μV)であった。本研究によって、化合物の磁性に直接起因する新しいエネルギー変換を3つの物質について明らかにした。磁場による電極電位に及ぼすこの効果は、熱力学的に説明できた。
自然災害に関する民話(昔ばなし)の収集、分析及び活用に関する研究

昨年の科学研究費(自然災害の予測と防災力の総合的研究)の継続として研究を行った。本年度の研究実績は、次の通りである。1)現地調査民話に現れる全国各地(鹿児島、宮崎、島根、京都等)の自然災害地を訪ねて、現地調査及び資料館等での聞き取り調査を行った。その結果、現地で語り継がれている民話の題材箇所は、風化しており明確に確認できなかった。しかし、現地の人から得た民話やその地方の風習などを聞けたことは収穫であった。2)アンケート調査本年度は全国各市の教育委員会(634箇所)に自然災害に関する民話についてのアンケート調査を行い、309箇所からの回答を得た。その結果、災害を題材とした民話の質問では、洪水と干ばつの項目が全国で多かった。さらに、その地方で多発する災害(関東地方での落雷等)を民話に取り入れて伝承していることも確認できた。防災教育について、現代民話を創作して後世に伝承すると回答した人が5.6%あったことも特筆する事項である。3)民話の収集、分析アンケート調査から紹介された民話と「ふるさとの民話シリーズ」全47巻、(日本児童文学者協会編、偕成社、1990)の中から抽出した自然災害に関する民話を地域別、災害種類別に分類を行い、地域の特徴を考察し、その民話から汲み取られる自然災害に対する示唆・教訓に関する見解を示した。
水蒸気を水素・酸素源とした重質油の脱硫技術の開発

石油精製過程で副生する残油等の重質油から有用な軽質油を製造するためには軽質化技術の他に硫黄の除去(脱硫)技術の開発が必要である。そこで、本研究では水蒸気を利用した重質油の脱硫について検討した。酸化鉄系触媒を用いると、水蒸気由来の水素種が重質油の硫黄化合物と反応して硫化水素が生成し、重質油に含まれる硫黄濃度が低下した。また、ジベンゾチオフェンの分解実験から、本反応では、一般に分解されにくいとされているチオフェン系の硫黄化合物が分解されることを見出した。本研究では、多量の硫黄を含む重質油から硫黄分の少ない軽質油を製造することを目的として、ジルコニア担持酸化鉄触媒による常圧残油の脱硫試験を実施した。反応温度475°C、大気圧下、窒素気流中と水蒸気雰囲気下での結果を比較した。どちらの場合もジルコニア担持酸化鉄触媒によって重質油が分解され、ガソリン、灯油、軽油等の軽質油が生成する。窒素気流中でのガス生成物は二酸化炭素と軽質炭化水素であった。一方、水蒸気雰囲気下ではこれらのガス生成物と硫化水素が生成した。本反応では、まず、酸化鉄の格子酸素と重質油が反応して軽質化する。水蒸気雰囲気下では、酸化鉄の格子酸素を介して水蒸気から活性酸素種が生成し、さらに重質油と反応する。酸化鉄の格子酸素や水蒸気からの活性酸素種は、主に二酸化炭素として生成し、重質油の酸化分解により軽質化が進行する。水蒸気からの活性酸素種の生成と同時に、水蒸気から活性水素種が生成する。水蒸気雰囲気下での重質油の反応では、この活性水素種と重質油中の硫黄化合物が反応して、硫化水素が発生したと考えられる。本触媒のジルコニアは、水蒸気からの活性種の生成を促進する働きを示す。そこで、ジルコニア担持量の異なる触媒を調整し、水蒸気雰囲気下で重質油の脱硫試験を行った。その結果、ジルコニア担持量が増加すると、硫化水素の生成量が増加した。酸化鉄触媒を用いた場合も硫化水素が生成するが、ジルコニア担持酸化鉄触媒を用いることで、水蒸気からの活性水素種の生成が促進され、硫化水素の生成量が増加した。石油精製過程で副生する常圧・減圧残油等の重質油は多量の硫黄を含み、重質油から有用な軽質油を製造するためには、硫黄の除去(脱硫)が必要である。一般に水素化脱硫が行われているが、高価な水素を使用する。そこで、本研究では水蒸気を水素・酸素源としたジルコニア担持酸化鉄触媒による重質油の脱硫について検討した。反応温度450500°C、大気圧下、水蒸気雰囲気下でジルコニア担持酸化鉄触媒によって常圧残油の重質成分は分解され、ガソリン、灯油、軽油等の軽質油が生成する。窒素雰囲気下での反応では硫化水素はほとんど生成しないが、水蒸気雰囲気下では硫化水素が生成し、原料に比べて分解油の硫黄含有量が低下した。本反応では、酸化鉄の格子酸素を介して水蒸気由来の酸素種と重質油が反応するとき、同時に水蒸気由来の水素種が生成し、この水素種が重質油中の硫黄化合物と酸化鉄触媒上で反応して硫化水素が生成したと考えられる。重質油にはスルフィド系硫黄とチオフェン系硫黄が含まれ、スルフィド系硫黄は比較的容易に分解されることが知られている。そこで、重質油に含まれるチオフェン系硫黄の分解について検討するため、モデル物質としてジベンゾチオフェンの分解実験を行った。その結果、水蒸気雰囲気下でジルコニア担持酸化鉄触媒によってジベンゾチオフェンは分解され、硫化水素が生成した。従って、本触媒反応では、重質油中に含まれるスルフィド系硫黄とチオフェン系硫黄の両者が分解されたと考えられる。
非平面環状オリゴチオフェンの創製と機能開拓

3,3'-ビチオフェンが縮環したトロピリウムイオンを基本構造とするカチオン性色素の合成に取り組んだ。電子供与性の異なる種々のアミノ基を両末端に導入した一連のジチエノトロピリウムイオン合成した。アミノ基の電子供与性の増大に伴い、1)カルボカチオンの安定性の指標であるpKR+値が顕著に上昇し、安定なカチオン種が得られること、2)正電荷が分子全体に非局在化したローダミン様の構造をとりやすく、可視領域での強い吸収と赤色蛍光をもつことを見出した。これらの結果により、3,3'-ビチオフェン縮環トロピリウムイオンのカチオン性色素の基本骨格としての有用性を示した。次に3,3'-ビチオフェン縮環シクロヘプタトリエンを基本骨格とする近赤外吸収色素の開発に取り組んだ。この骨格の両末端にフェノール部位を導入することで、フルオレセイン様の性質を付与できることを見出した。この色素は、カチオン種、中性種、アニオン種の三状態間での酸塩基平衡に起因して、pH依存性の顕著な光物性変化を示した。酸性条件では、芳香族性により安定化されたトロピリウムイオンを生じ、赤色蛍光を示した。一方で、塩基性条件では、脱プロトン化が進行し、生成したアニオン種の負電荷が分子全体へ非局在化することにより、近赤外領域に幅広い強い吸収を示した。さらに、この色素は、化学酸化や電気化学酸化によって安定な中性ラジカルへも変換でき、1600 nm付近に吸収を示した。また、この中性ラジカルは電気化学的に可逆な酸化還元挙動を示し、一電子還元により塩基性条件で得られるアニオン種と同一の化学種を、また、一電子酸化により、前述のトロピリウムイオンとは異なる、近赤外吸収を示すカチオン種を与えた。以上の結果により、3,3'-ビチオフェン縮環シクロヘプタトリエン骨格が,酸塩基平衡や酸化還元によって5つの化学種に相互変換可能であり、共役拡張型ポリメチン色素の有用な基本骨格になり得ることを示した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はβ位結合を介したπ共役の本質を明らかにすべく2本のα-クォーターチオフェン鎖をβ位を介して連結した環状オクチチオフェン1の合成に取り組んだ.β位で連結したクォーターチオフェンを出発原料として,高希釈条件で環状白金錯体を形成させ,還元的脱離を行うことで,高収率(68%)で1を得ることに成功した.また単結晶X線結晶構造解析を行うことで,1が楕円型の分子構造をとり,それぞれのα-クォーターチオフェン鎖のチオフェン環は全てs-cisの配座をとっていることを明らかにした.また3,3'-ビチオフェン部位の二面角は大きくねじれており,非平面構造となっていることがわかった.吸収スペクトル測定を行ったところ,1の吸収極大は367nmであり,α-クォーターチオフェン2に比べて短波長シフトすることがわかった.一方で,蛍光極大は516 nmであり,2に比べて長波長シフトした弱い緑色蛍光を示した.理論計算により求めた基底状態と励起状態での最適化構造を比較すると,1は励起状態においてβ,β'位結合を介してキノイド性が増大し,分子全体で結合交替が小さくなるとともに,β,β'位結合の二面角が大きくねじれることがわかった.励起状態における大きな構造変化が,蛍光波長の長波長シフトの要因といえる.またサイクリックボルタンメトリー測定を行い,1がジクロロメタン中で3段階の酸化還元波を示すことを見出した.化学酸化で得られる1の一電子酸化種は2とは異なる特徴的な吸収スペクトルを示し,幅広いEPRスペクトルを示すことがわかった.理論計算とEPR測定の結果から,不対電子スピンがβ,β'位結合を介して分子全体に非局在化することが示唆された.この結果はβ,β'位結合を介して,スピンが非局在化することを示した初めての例である.これらの結果は,Chemical Communication誌に速報として掲載された.3,3'-ビチオフェンが縮環したトロピリウムイオンを基本構造とするカチオン性色素の合成に取り組んだ。

さらに、この色素は、化学酸化や電気化学酸化によって安定な中性ラジカルへも変換でき、1600 nm付近に吸収を示した。また、この中性ラジカルは電気化学的に可逆な酸化還元挙動を示し、一電子還元により塩基性条件で得られるアニオン種と同一の化学種を、また、一電子酸化により、前述のトロピリウムイオンとは異なる、近赤外吸収を示すカチオン種を与えた。以上の結果により、3,3'-ビチオフェン縮環シクロヘプタトリエン骨格が,酸塩基平衡や酸化還元によって5つの化学種に相互変換可能であり、共役拡張型ポリメチン色素の有用な基本骨格になり得ることを示した。目的化合物である環状オクチチオフェンの効率的合成を達成することができた.また溶液状態での光物性測定,酸化還元特性の評価,一電子酸化種のESR測定などをα-クォーターチオフェンと比較検討することで,β,β'位結合を介したπ共役の観点から重要な知見を得ることができた.これらの結果より,当初研究計画として掲げていた目標を十分に達成することができたと考えている.27年度が最終年度であるため、記入しない。高い電荷移動度を示すアモルファス性有機半導体の創製を目指し,本年度得られた環状オクチチオフェンの構造修飾をクロスカップリング反応等で徹底的に検討する.また得られる化合物のXRD測定,示差走査熱量測定,エリプソメトリー測定などを行い,アモルファス性の評価や薄膜の配向性について評価する.さらに得られた結果をもとに,アモルファス性と分子間相互作用を両立可能な分子構造を探索し,薄膜を作成して有機半導体としての性能評価を行う.また電気伝導体や超伝導体の創製を目指して,酸化反応を検討し、環状オリゴ(チオフェン-S,S-ジオキシド)の合成や側鎖への水素結合性基などの構造修飾を検討する.得られた環状オクチチオフェンおよび環状オリゴ(チオフェン-S,S-ジオキシド)を混合して電荷移動錯体を作成し,電気伝導度測定を行う予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。
博物標本の分子レベル炭素14時計を用いた植物による土壌炭素利用機構の解明

陸上植物は大気CO2だけでなく、土壌から取り込んだ炭素を材料に、複雑な有機物を合成している可能性が示されている。そこで本研究は、代表的な光合成色素であるクロロフィルaの生合成材料として、土壌炭素がどれくらい重要かを明らかにすることを目的とする。将来的には、植物が合成する他の化合物も含めて、土壌炭素が合計でどれくらい「リサイクル」されているか、という革新的な見積もりへとつながっていくことが期待される。
半単純リー群の表現に付随したホイッタッカー関数と対称対の双対性

(1)実半単純リー群Gの既約表現、より正確には、表現を微分して得られる展開環U(g)上のHarish-Chandra加群Hの随伴多様体V(H)は、Riemann対称対(G,K)を複素化して得られる対(Gc,Kc)の接空間pにおけるべき零Kc-軌道からなる。本年度実施した研究しより、各Kc-軌道OCV(H)からケーリ-型双対変換および偏極化をとおして、H上に局所自由に作用するべき零部分環(群)n_oを構成することに成功した(京都大学行者明彦氏との共同研究:現在発表論文準備中)。この結果からn_oの各指標に付随したホイッタッカーベクトルが、Hの双対空間上に局所的に定義されることがわかる。さらに、OがV(H)において極大次元の場合、n_oはH上局所自由に作用し得る部分環のうちで最大次元であることも従う。(2)上記の局所n_o-ホイッタッカーベクトルがH全体にいつ拡張できるかを見極めることが次なる課題となる。そのために極めて有効な一般的手法を次に述べる形で得た。主系列・離散系列・既約最高ウェイト表現・Zuckemann加群などの既約Harish-Chandra加群は、対称空間G/K上のベクトル束に働くG-不変微分作用素(系)DのK-有限核として実現可能である。この事実に着目し、Dの誘導G-加群Indの空間における解が、双対加群H^*からIndへの埋め込みと1対1に対応することを見いだした。1(3)GがG_2-型の実単純リー群の場合に、(2)の手法を用いて離散系列表現の主系列の中への埋め込みを全て決定した(東京大学吉永徹美氏との共同研究:論文投稿済)。
国外採集遺伝資源利用による省力化および環境ストレス耐性日本シバの開発

ニュージーランド固有種であるZoysia minimaの葉長,葉幅は,Z. tenuifoliaよりもさらに小さい値を示した.Z. minimaと日本に自生するZoysia属植物との間で交配を行い,雑種個体の作出に成功した.雑種個体は,葉幅が狭く,穂の形態も小さくなり,草姿が小型化する傾向が見られた.またZ.sinicaと他のZoysia属植物との間で交配を行い、ターフを形成する耐塩性系統を作出することができた.これらF1の雑種性は,RAPD法で確認された.Z. sinicaは交配親として利用することで耐塩性および被覆性に優れた個体を作出できる有効な遺伝資源であることが明らかとなった.Zoysiaminimaカルスに重イオンビームを照射することで変異を誘導した再分化個体を対象とし、葉の形態を調査した。その結果、葉長は大型化、小型化の両方向への連続的な変異が検出された。そのためフローサイトメトリーにより倍数性を評価したところ、照射した5処理区のうち3処理区で倍加個体が検出され、特に10Gy照射区の倍加率は30%と高い値が示された。そこで倍加個体および非倍加個体の葉長を比較したところ、倍加と葉長変異の間に相関は認められず、さらに最も小型の葉長を示した個体が倍加個体であるなど、葉長の大型化は倍加によるものではないことが明らかとなった。また、耐寒性、被覆性を調査した結果、ともに向上している個体が検出され、本種においてイオンビーム照射による農業的に有用な変異誘導が可能であることが示された。Z.minimaと他のZoysia属種を交配して種間雑種作出を図ったところ、雑種種子を獲得することができ、実生個体を得た。これらの個体における草型,被覆度等の評価については次年度に実施する。高耐塩性系統作出を目的としてZ.sinicaと他のZoysia属種との交配により作出された種間雑種から選抜された系統を対象として、耐塩性を評価したところ、7%NaCl溶液を30日間処理した実験区においても生存する高耐塩性系統を検出することができた。Zoysia属種における雑種性の確認および遺伝的多様性を評価するために、葉組織からの簡易的な抽出法によるDNA単離、および得られたDNAを鋳型としたRAPDによる増幅を試みたところ、バンドの検出が可能であることが示された。ニュージーランド固有種であるZoysia minimaの葉長,葉幅は,Z. tenuifoliaよりもさらに小さい値を示した.Z. minimaと日本に自生するZoysia属植物との間で交配を行い,雑種個体の作出に成功した.雑種個体は,葉幅が狭く,穂の形態も小さくなり,草姿が小型化する傾向が見られた.またZ.sinicaと他のZoysia属植物との間で交配を行い、ターフを形成する耐塩性系統を作出することができた.これらF1の雑種性は,RAPD法で確認された.Z. sinicaは交配親として利用することで耐塩性および被覆性に優れた個体を作出できる有効な遺伝資源であることが明らかとなった.ニュージーランドから採集したZoysia minimaの形態学的調査を行った結果、葉幅・葉長ともにZ.tenuifoliaよりもさらに小さく、葉身における維管束配列を組織学的観察した結果、葉縁はC型(左右同型)であった。Z.minimaと他のZoysia属種との種間雑種系統の葉縁は、左右同型で肥厚した機械組織が葉縁大維管束を包む流線型のC-B型であることが明らかとなった。さらに雑種系統の花粉稔性を観察した結果,80%以上の高い花粉稔性率であり,多くの花粉は正常であることが示された。また,雑種系統を圃場で展開した結果、葉幅が狭く、穂の形態も小さくなり,草姿が小型化する傾向が見られた。今後,種間交雑によって草型を小型化する方向で育種を進める場合には、Z. minimaは有効な遺伝資源であることが明らかとなった。Z. minimaの種子に由来するカルスからの高い再分化率は、LS基本培地に2,4-Dを比較的低い濃度(0.5および1 mg/l)で添加した培地から得られたカルスで観察された。茎頂に由来するカルスからの高い再分化率は、1 mg/l 2,4-D添加培地で形成されたカルスを、比較的低い濃度(0.5 - 2.0 mg/l)のBAを添加した再分化培地に移植した場合に観察された。本研究で、茎頂から形成されたコンパクトカルスから植物体再分化に成功し、Z. mimimaにおいて茎頂は高い再分化率もたらす外植体であることが明らかとなった。さらに再分化が確認できたカルスに重イオンビーム(2.5, 5, 10, 25, 50Gy)を照射した結果、各線量で異なった形態を示す突然変異体を誘発することができた。さらに耐塩性が高いZ.sinicaと他のZoysia属種と交配によって得られた種間雑種を育成した結果、耐塩性程度が高く、ターフを形成する優良個体を選抜することができた。ニュージーランドから採集された茎葉が極めて微細で,美しい緻密なターフを形成するZ.minimaと日本に自生するZoysia属種との種間交雑を行った.

その結果得られた雑種11個体を分子生物学的および組織学的手法により雑種性の検定を行い,雑種であることを確認した.作出されたF1個体は,葉幅が狭く,穂の形態も小さくなり,草姿が小型化する傾向が見られた.しかし,草姿が小型化することで匍匐茎の伸長が低くなるため,さらに栄養伸長が旺盛な系統と交雑することにより,茎葉が小さく,さらに匍匐茎の伸長に優れた系統の作出を目指す必要ある.耐塩性系統を作出するために、塩排出器官である塩類腺と耐塩性との関連性を検討するために,単位面積当りの塩類腺数を算出した.その結果,耐塩性を示さなかったZ.japonicaは,塩類腺が葉の表裏面に同じ程度存在したが,耐塩性を示したZ.sinicaおよびZ.matrellaでは,総塩類腺数の80%以上が葉の表面に存在した.しかし,F1系統間では,7%塩処理に対して生存した系統および枯死した系統ともに表面に多く塩類腺を有し,耐塩性と塩類腺分布パターンには直接的な関連性は認められなかった.Zoysia sinicaと他のZoysia属種との交配によって得られた高耐塩性を示したF1系統について,ターフ形成に適している匍匐型系統の選抜を目的に,形態および被覆度を調査した.その結果,両親系統と比較して葉長および葉幅が大きく,草丈は低い匍匐型の形態を示すF1系統が認められた.そこで測定結果をもとに5個体を選抜し,圃場に展開して被覆度調査を行った.その結果,選抜個体は交配親であるZ.matrellaよりも高い被覆性を有することから,Z.sinicaを交配親とすることによって耐塩性および被覆性に優れた個体を作出できることが明らかとなった.農学Zoysia属の細胞融合により体細胞雑種の獲得については、研究を継続しているが、プロトプラストからの効率的な再分化条件を確定するには至っていない。しかし、Z.minimaのカルスに重イオンビームを照射することで作出した変異個体および高耐塩性系統作出を目的としてZ.sinicaと他のZoysia属種との交配により作出された種間雑種の評価試験をほぼ計画通りに終了した。Z. minimaの形態学的調査による種特異性形質の特定については、形態調査および組織学的研究も予定通り進展した。Z. minimaと他のZoysia属種との種間雑種における組織培養の利用については、再分化能の高いカルス誘導は確立できたものの、プロトプラストの培養条件の検討までは至らなかった。Z.minimaの茎頂由来カルスへの重イオンビーム照射による突然変異体の誘発は、順化の段階で枯死する個体が発生したが、変異体の作出には成功した。今年度作出されたZ.minimaを交配親とした種間雑種個体における草型、被覆性などを調査し、栽培の省力化が可能な系統の選抜を実施する。また、選抜した系統における自殖系統を作出し、さらなる改良を試みる。Z.sinicaを用いた種間雑種では、耐塩性の維持とさらなる形態改良を目的とし、選抜した雑種系統と、芝草として利用されているZ.japonica、Z.matrellaとの間で、さらなる雑種系統の作出を図る。また、韓国、対馬および熊本県内で採集したZ.sinica系統を材料とし、RAPDおよびSSRによって検出されたDNA断片の結果を基に、これらの系統における遺伝的多様性の評価を実施する。Z. minimaの形態学的調査による種特異性形質の特定については、Z.minimaと他のZoysia属植物の外部形態をさらに詳細に比較するために、査型電子顕微鏡を用いて観察する。Z. minimaと他のZoysia属種との種間雑種を育成し、草丈,ランナーの伸長程度,被覆度などを調査して,芝草栽培の省力化につながる優良系統を選抜する。
x線回折粒子統計解析による結晶粒径評価システムの開発

1、研究目的:粉末X線回折法において最近になり申請者を含むグループにより自作の回転試料台により試料の配向を変化させながら回折強度を記録する測定から数μmの結晶粒径を定量的に評価しうる新しい解析手法(以下スピナースキャン粉末回折法)が開発され、すでに320μmの範囲で粒径の異なるα-石英粉末について、粒径に対応した結晶粒径が見積もられる事を確認した。しかしながら、20μm以上の結晶粒径では高精度な評価が可能か確認できていないため20μm以上の結晶粒径について高精度な評価が行えるか調査した。2,研究方法:α-石英単結晶とコランダム単結晶をそれぞれ粉砕し振動振るい機を用いて2032、3240、4053、5375、75100μmの5サイズに分級した物を測定試料とした、また、既に平均粒径が明らかになっているNIST(National Institute of Standards and Material)から配布されているSRM640C Si粉末を標準試料とした。スピナースキャン粉末回折法による粒径測定並びに走査型顕微鏡像(以下SEM)を画像解析することで粒子径測定を行った。スピナースキャン粉末回折法で得られた結晶子径とそれをさらにSi標準試料で校正した値、SEM画像から得られた値を評価した。3,研究成果:スピナースキャン粉末回折法で求めた結晶子径は75μm以下の領域では、どちらの試料も誤差の範囲で一致した。また、Si標準試料で校正した値は分級した粒子径により良く一致した。75100μmの試料ではコランダムの試料においてやや小さい値が観測された。SEM画像からの画像解析結果は画像解析結果は分級した粒子径が大きくなるにつれてより大きな粒子径が観測された。これはSEM画像から輪郭を抽出し、球形もしくは回転楕円体形状を仮定して算出したため見積もられる有効粒径が過大に評価されていると考えられる。以上のことから、スピナースキャン粉末回折法による結晶子サイズ評価は数十μmの粗大な結晶子も評価できうるという結果が得られた。
口腔進行癌に対する組織内光線力学的治療の応用法に関する研究

本年度はマウス肉腫細胞株Meth-Aを皮下移植したマウスにタラポルフィンナトリウム「ME2906」を用いた組織内光線力学的治療(Interstitial Photodynamic Therapy、iPDT)による抗腫瘍効果の検討を行った。実験動物はマウス線維肉腫細胞株Meth-Aを側腹部皮下に移植したマウス(BALB/c、雄、5週齢)を用いた。実験群は非照射群(n=7)、外照射(PDT)群(n=7)、組織内照射(iPDT)群(n=7)とした。外照射群に対してME2906を10mg/kgの用量で静脈内投与し、投与2時間後に全身麻酔下でPDT半導体レーザーに接続した直射型ファイバーを用いて、腫瘍部位に照射エネルギー密度100J/cm2でレーザーを照射した。外照射群と同様の条件で、組織内照射群に対してシリンドリカルディフューザーファイバーを用いて、腫瘍組織内にレーザーを照射した。レーザー照射施行日の腫瘍体積を100%とし、施行3日目と7日目の腫瘍体積を相対腫瘍体積(Relative Tumor Volume、RTV)に換算し、治療効果を評価した。実験結果は施行3日目の非照射群とPDT(n=6)群、非照射群(n=6)とiPDT群のRTVに統計学的有意差(p<0.001)が認められた。施行3日目のPDT群とiPDT群のRTVに統計学的有意差(p<0.05)が認められた。施行7日目の非照射群とPDT(n=6)群、非照射(n=5)群とiPDT群のRTVに統計学的有意差(p<0.05)が認められた。非照射群に比べiPDT群は3日目と7日目のRTVが小さいため、ME2906とPDT半導体レーザーを用いたiPDTは抗腫瘍効果が得られる可能性がある。PDT群に比べiPDT群は3日目のRTVが小さいため局所進行癌に対するiPDTは従来の外照射PDTよりも腫瘍進行を抑制する可能性がある。本年度はiPDTの効力を裏付ける非臨床試験を行えたため。本年度の試験で得られた問題点を抽出し、次年度の試験に生かしていく予定である。平成29年度はヒト口腔癌細胞に対するin vitro抗腫瘍効果およびマウス腫瘍移植モデルに対するin vivo抗腫瘍効果の試験計画と準備を行った。効力を裏付ける試験の具体的内容はヒト口腔癌細胞SASにタラポルフィンナトリウムを0、3、10、30及び100μg/mLの濃度となるように添加し、24時間培養した後、培地中のタラポルフィンナトリウムを取り除き、試作の穿刺型プローブを使用したレーザ光10J/cm2照射する。レーザ光照射の48時間後に細胞生存量を測定し、それぞれの条件の細胞生存率を求める。また、従来の直射型プローブを使用した同様の試験を行い、iPDT群、PDT群、非照射群の3群で結果を比較検討する。マウス線維肉腫細胞(Meth-A細胞)を皮下移植したマウス(BALB/c、雄、5週齢)にタラポルフィンナトリウムを2.5、5、7.5及び10mg/kgの用量で静脈内投与し、投与2時間後に腫瘍部位に試作のプローブを用いて穿刺照射を100J/cm2で行う。腫瘍径が15mmとなった時点で組織内光線力学的治療を行う。治療後7日間、各個体の腫瘍体積を測定し、各個体の治療施行日における薬物投与の腫瘍体積を1とした時の各測定時点の腫瘍体積(相対腫瘍増殖率)を求める。これを同様の条件で従来の直射型プローブを用いたPDT群と非照射群の3群比較とする。病理組織学的には腫瘍壊死深達度の検討を目的としたH-E染色および腫瘍の血管新生評価を目的としたCD31染色を行う。また、ヒト口腔癌移植マウスでの組織内光線力学的治療における抗腫瘍効果に関する検討の論文作成・雑誌投稿を行った。組織内光線力学的治療における穿刺型プローブの効力を裏付ける試験の計画・準備を行ったため。ヒト口腔癌移植マウスでの組織内光線力学的治療における抗腫瘍効果に関する検討の論文作成・雑誌投稿を行ったため。

実験結果は施行3日目の非照射群とPDT(n=6)群、非照射群(n=6)とiPDT群のRTVに統計学的有意差(p<0.001)が認められた。施行3日目のPDT群とiPDT群のRTVに統計学的有意差(p<0.05)が認められた。施行7日目の非照射群とPDT(n=6)群、非照射(n=5)群とiPDT群のRTVに統計学的有意差(p<0.05)が認められた。非照射群に比べiPDT群は3日目と7日目のRTVが小さいため、ME2906とPDT半導体レーザーを用いたiPDTは抗腫瘍効果が得られる可能性がある。PDT群に比べiPDT群は3日目のRTVが小さいため局所進行癌に対するiPDTは従来の外照射PDTよりも腫瘍進行を抑制する可能性がある。本年度はiPDTの効力を裏付ける非臨床試験を行えたため。組織内光線力学的治療における穿刺型プローブの効力を裏付ける試験を行う予定である。本年度の試験で得られた問題点を抽出し、次年度の試験に生かしていく予定である。平成29年度は必要な備品購入を行ったが、計画の概算より節約して使用できたため、次年度使用が生じた。平成30年度は効力を裏付ける試験を実施し、使用する予定である。本年度の試験結果発表を行っていないため、次年度に学会発表、論文作成を行う予定である。
歴史からみた労務供給契約に対する労働法的規制の未来

本研究の目的は、日本における19世紀から21世紀にかけての労務供給契約(他人の労働力の利用を目的とする契約)に対する法規制の歴史を、それぞれの時代の企業組織や就業形態のあり方との関係で検討することである。交付申請書に記載した<企業組織の変動>と<雇用・就業形態の多様化>の二つの視角から導かれる「労務供給契約に対する労働法的規制の3段階モデルに即して、平成30年度においては、平成29年度に行った19世紀(明治期)から20世紀初頭(大正期)にかけての労務供給契約に対する法規制の展開過程に関する研究をまとめることに注力した。その結果、明治期から大正期にかけての労務供給契約に対する法規制の展開過程に関しては、島田陽一・菊池馨実・竹内(奥野)寿編『戦後労働立法史』(旬報社、2018年)の第I部「戦後労働立法史の歴史的前提-戦前の労働立法史」の第1章「戦前における労働立法形成の歴史的前提-労働関係における市民法秩序の形成」において、太政官布告、職工・徒弟条例案、明治民法における労務供給規定の成立の分析を行い、第3章「戦前の雇用関係立法」においては、鉱業条例・鉱業法と工場法の検討を行い、それらを世に問う(刊行する)ことができた。なお、平成29年度から続けている21世紀(現代)における最先端の労務供給契約であるプラットフォームを介したクラウドワーク契約については、それを国際比較に耐えるプラットフォームワーク契約と定義し直し、同契約に対する法的規制の課題についても検討を行った。申請書に記載した平成30年度の研究実施計画は、主として、「第2段階(20世紀)後半期における労務供給契約に対する法規制の歴史的研究を行う」ことであった。しかし、第1段階(19世紀後半)と第2段階(20世紀)前半における労務供給契約に対する法規制として扱う対象が、太政官布告、職工・徒弟条例案、明治民法、鉱業条例・鉱業法、工場法と広範囲に広がり、それぞれについての歴史研究を、先行研究も踏まえながら相当に深く行ったため、それらの研究成果を世に問う(刊行する)ために、それなりの時間を要してしまった。また、現状でも、明治前期(維新法期)における太政官布告等が労働紛争の解決にどのように機能したのかの分析を日本国際文化研究センターのデータベースにある民事判決原本を使って行っている。そのため、さらに時間を要しているが、もしこの分析が出来れば、明治期における労務供給契約に対する法規制の歴史分析に新しい知見をもたらすことができると考える。いずれせよ、現在の研究の遅れには、それなりの理由があるので、その点を考慮しつつ、最終年度での研究のまとめに向けて、最大限の努力をして行きたい。平成31年度(令和元年度)においては、120世紀前半までの労務供給契約に対する法規制の歴史的展開を、明治期の民事判決原本を使った分析も含めまとめるとともに、220世紀中葉以降、すなわち戦時期から戦後期にかけての労務供給契約に対する労働的規制の展開過程への本格的な分析に歩を進めることにする。また、321世紀(現代)における労務供給契約に対する労働法的規制の課題については、引き続き、プラットフォームワークにかかわる契約分析を行うとともに、それに対する労働法的規制のあり方も検討する。上記の研究課題について、若干の解説を加える。上記2の対象となる時期は、「垂直統合型」の企業組織を前提とした労働法の本格的な展開をみる時期であり、その中で、労務供給契約に対する労働法的規制がどのように展開していったのかを検討することになる。具体的には、明治民法制定以降の雇傭契約概念に関する判例法理の展開と労働基準法制定以降の労働契約概念に関する判例法理の展開の関係、労務供給契約の当事者である「労働者」「使用者」と労働法規との関連などが検討課題になる。上記3との関係では、プラットフォームワーカーの労働者性が検討課題となる。本研究の目的は、日本における19世紀から21世紀にかけての労務供給契約(他人の労働力の利用を目的とする契約)に対する法規制の歴史を、それぞれの時代の企業組織や雇用・就労形態のあり方との関係で検討することである。交付申請書において記載した<企業組織の変動>と<雇用・就労形態の多様化>の二つの視角から導かれる「労務供給契約に対する労働法的規制の3段階モデル」に即して、平成29年度においては、主に、19世紀(明治期)から20世紀初頭(大正期)にかけての労務供給契約に対する法規制の展開過程と21世紀(現代)における最先端の労務供給契約であるクラウドワーク契約の歴史的位置の検討を行った。具体的には、1明治期から大正期にかけての労務供給契約に対する法規制の展開過程に関しては、明治期の太政官布告、職工・徒弟条例案、現行民法の雇用・請負・委任規定の検討を行い、さらに大正期にかけての鉱業条例や工場法の成立過程の検討も行った。この検討過程において、明治・大正期における企業組織および雇用・就労形態に関して、経営史研究や賃労働史研究の成果の摂取にもつとめた。また、221世紀(現代)のクラウドワークをめぐる契約関係の歴史的位置については、上記3段階モデルの第1段階における問屋制家内工業における働き方との比較において検討を行った。この検討過程において、クラウドワークに関する欧米の研究の摂取(比較法研究)にもつとめ、それを歴史研究に生かした。交付申請書に記載した平成29年度の研究実施計画は、「労務供給契約に対する労働法的規制の3段階モデル」により、主として、第1段階(19世紀)および第2段階(20世紀)前半期における労務供給契約に対する法規制の歴史研究を行うことであった。第1段階に関しては、明治維新以後の19世紀後半の時期を、(a)維新法期(民法典が制定