hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
研究者のビジュアルコミュニケーションデザイン力を育成するeラーニング教材の開発

本研究では研究者のビジュアルコミュニケーションデザイン能力を育成するためのeラーニング教材を開発している。全体的な役割分担としては、研究代表者(ビジュアルデザイン学)が総括し、2名の研究分担者(分子発生生物学、バイオイメージング)が協力した。そして平成30年度は以下を実施した。1.教材制作(411月)(1)教材の内容:昨年度は第5回まで制作したので、今年度は「第6回:図解2と表」「第7回:書体と文字組」「第8回:レイアウト」「第9回:最終テスト」を制作した。いずれもスライド、ポスター、論文等の研究発表資料における使用を前提とし、具体的な事例を用いた教材を制作した。能動的に楽しく知識を習得できるよう、視聴映像における文字や図のデザインや提示方法、ナレーション、時間設定を工夫した。(2)管理システム:昨年度と同様、学習管理システムmanaba(朝日ネット)を用いた。(3)制作方法:昨年度と同様、教材の原稿は研究代表者がPowerPointで作成し、ナレーションも録音した。映像編集作業は非常勤職員や短期雇用の大学院生が行った。(4)仮検証第6回9回までの教材案を大学院生23名を対象とした模擬授業で仮検証し、その結果をもとに教材を修正した。2.教材の検証・評価(1012月)第1回9回までの教材案を筑波大学大学院共通科目「研究のビジュアルデザイン」(1012月)で検証した。様々な専門分野の大学院生56名が受講した(システム情報工学(29%)、生命環境科学(18%)、人間総合科学(16%)、その他(2%))。各回ともアンケート調査を実施し教材を評価した。また各回とも研究分担者2名が大学院生とともに授業を受講し教材を評価した。3.評価・分析(13月):授業での教材の評価結果を分析し考察した。1.教材の内容:20172018年度の間に9回分の教材を制作し、授業での検証も実施できたので、おおむね順調に進展していると言えるだろう。2.授業最終日に実施したアンケート調査では、96%が「この授業を履修してよかった」と回答していた。また98%が「この授業で学んだことは今後の活動に役立ちそう」と回答していたが、特にそのうちの64%が「とても役立ちそう」と回答していた。さらに94%が「この授業を友人や後輩に勧めたい」と回答しており、開発した教材への評価が高いことがわかった。3.一方で、検証により様々な問題も明らかになったので、次年度はさらに教材を修正し、再度、授業で検証する予定である。研究を推進するため本年度は以下を実施する。全体的な役割分担としては、研究代表者(ビジュアルデザイン学)が総括し、2名の研究分担者(分子発生生物学、バイオイメージング)が協力する。【1】検証で明らかになった問題を解決するためe-ラーニング教材(9回分)を以下を中心に研究代表者が修正する。1)PowerPointやExcelの習熟度が異なる複数の学習者に対応できる内容にする。2)学習者の集中力を持続させるため、教材(映像と演習課題)の提示方法を工夫する。3)学習意欲を向上させるため小テストなど学習成果の評価方法を工夫する。【2】効果的なスライドによるプレゼンテーションの構成や工夫に関するe-ラーニング教材(12回分)を新たに制作する。2名の研究分担者の研究者としての経験やアイデアを活かした内容にし、教材全体として質の向上を図る。【3】筑波大学大学院共通科目「研究のビジュアルデザイン」で、修正分と新規制作分の教材を検証する。研究代表者は教材を提示し、研究分担者は大学院生とともに授業を受講して教材を評価する。そして大学院生と研究分担者の評価結果を教材に反映させる。【4】日本科学教育学会第43回年会(栃木県宇都宮市)で、これまでの研究成果を研究代表者が口頭発表し、有識者から意見を求める。2020年2月:アメリカ科学振興協会(AAAS)のAnnual Meeting 2020(Washington D.C.)で研究代表者が研究成果をポスター発表し、有識者から意見を求める。【5】完成させたe-ラーニング教材(1011回分)を、国内の教育者・研究者に広く提供する方法を研究代表者と研究分担者で検討する。そのために平成29年度は以下を実施した。1.現状の把握と方法の検討(1)現在、国内の教育機関に導入されているeラーニング教育支援システムの現状を、その管理システムも含めて調査し問題点を把握した。(2)eラーニング教材全体の構成方法、静止画・動画・音声・文章など情報の提示方法、達成度を評価するためのテスト方法などを調査し、本教材に相応しい方法を検討した。2.制作教材の概要(1)教材の構成:教材「基本編」は全10回(1回90分)から成る。各回とも視聴映像、演習課題、ドリルといった3つの教材で構成することにした。(2)管理システム:映像の視聴、演習課題の提供や提出、ドリルの実施は筑波大学に導入されている学習管理システムmanaba(朝日ネット)を用いることにした。(3)教材の内容:平成29年度は教材「基本編」前半の「第1回:はじめに、PowerPointで描く1」、「第2回:PowerPointで描く2」、「第3回:色」、「第4回:グラフ」、「第5回:図解と表」を制作した。

いずれもスライド、ポスター、論文等の研究発表資料での使用を前提とし、具体的な事例を用いた教材を制作した。能動的に楽しく知識を習得できるよう、視聴映像における文字や図のデザインや提示方法、ナレーション、時間設定を工夫した。(4)制作方法:教材の原稿は研究代表者がPowerPointで作成し、ナレーションも録音した。映像編集作業は非常勤職員や短期雇用の大学院生が行った。(5)仮検証:第1回4回までの教材案を大学院生34名を対象とした模擬授業で仮検証し、その結果をもとに教材を修正した。1.教材内容の充実:研究代表者が執筆した「科学者のためのビジュアルデザインハンドブック」(講談社、2013)の内容を適用して「基本編」教材を制作する予定だった。しかしeラーニング教材として十分な内容にするためには、大幅に変更する必要があった。特に「第5回の図解と表」の「図解」は研究者のニーズが高まっており、本教材にも加えることにしたが、新たに内容を検討したため多くの時間を費やすことになった。2.映像メディアとしての工夫:視聴映像はハンドブックのような紙媒体と異なり、ナレーション原稿や録音、文字・図の動き、時間配分など、予想以上に工夫が必要だった。3.模擬授業による仮検証:検証は全10回を完成後、平成30年度に行う予定だった。しかし想定外の大幅な修正を回避するため、大学院生34名を対象とした模擬授業で仮検証を行った。第1回4回の教材を仮検証したが、特に全体構成と時間配分に問題点が見出され、全般的に教材を修正することになった。4.全体構成と時間配分の修正:検証前は【映像を視聴し演習課題を制作】(2030分)を2回に分けて行い、最後に【ドリル】(10分)を実施していた。しかし【映像視聴と演習課題の制作】を34回に分けて行ったほうが、受講者の集中力が持続することが仮検証により明らかになったため大幅に修正した。5.平成29年度までに検証用の「基本編」全10回の教材を完成させる予定だったが、上記のような理由により前半のみを制作をした。結果的には平成30年度以降に、全10回分の教材の大幅な修正を行うよりも、効率的な作業進行になったと言えるだろう。本研究では研究者のビジュアルコミュニケーションデザイン能力を育成するためのeラーニング教材を開発している。全体的な役割分担としては、研究代表者(ビジュアルデザイン学)が総括し、2名の研究分担者(分子発生生物学、バイオイメージング)が協力した。そして平成30年度は以下を実施した。1.教材制作(411月)(1)教材の内容:昨年度は第5回まで制作したので、今年度は「第6回:図解2と表」「第7回:書体と文字組」「第8回:レイアウト」「第9回:最終テスト」を制作した。いずれもスライド、ポスター、論文等の研究発表資料における使用を前提とし、具体的な事例を用いた教材を制作した。(2)管理システム:昨年度と同様、学習管理システムmanaba(朝日ネット)を用いた。(3)制作方法:昨年度と同様、教材の原稿は研究代表者がPowerPointで作成し、ナレーションも録音した。
ショウジョウバエ卵巣体細胞のｐｉＲＮＡ生合成機構におけるＹｂタンパク質の機能解析

動物の生殖組織に特異的な小分子RNAであるpiRNAは、転移因子の転移を抑制し、ゲノムの損傷を防ぐ。ショウジョウバエ卵巣の体細胞(OSC)におけるpiRNAの多くは、flamと呼ばれる遺伝子間領域に由来し、転移因子と相補的な配列を持つ。一方、特定の遺伝子に由来するpiRNAも産生されるが、これらは転移因子との相補性を示さず、機能は不明である。また、OSCのpiRNA生合成因子の多くは、Yb bodyと呼ばれる細胞質顆粒に局在するが、この顆粒の機能も不明であった。Ybbody構成タンパク質であるYbは、piRNAの前駆体となるRNAと選択的に結合し、そのプロセシングを引き起こす。Ybは、ヘリカーゼドメイン、eTudorドメイン、Hel-Cドメインを持ち、このうち、ヘリカーゼドメインはRNAとの結合を担う。一方、Hel-CドメインやeTudorドメインの機能は未解明であった。本研究ではドメイン欠失変異体を用いた解析を行い、YbのeTudorドメインが他のpiRNA生合成因子やRNAとの結合を担うこと、また、Hel-Cドメインが自己会合をもたらすことを明らかにした。Hel-Cドメイン欠失変異体を発現させたOSCではYb bodyが消失することも分かり、この細胞の解析を進めた。その結果、Ybの自己会合やYbとflam RNAとの結合が液ー液相分離によるYb body形成をもたらすことや、Yb bodyの形成によって、Ybとflam RNAとの結合が安定化し、転移因子の抑制に寄与するpiRNAの産生量が増加することが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。動物の生殖組織に特異的な小分子RNAであるpiRNAは、トランスポゾンの転移を抑制し、ゲノムの損傷を防いでいる。ショウジョウバエ卵巣の体細胞(OSC)におけるpiRNAの生合成には、RNAヘリカーゼドメインとTudor-SNドメインを持つタンパク質であるYbが必須である。YbのヘリカーゼドメインはRNAと結合し、piRNA生合成の場とされる細胞質顆粒Yb bodyの形成をもたらすことが知られている。一方、Tudor-SNドメインはタンパク質間相互作用やRNAの切断に関わると推測されるが、解析が進んでいない。そこで本研究では、ドメイン構造に着目してYbの機能解析を行った。まず、RNA切断活性を解析するため、Ybタンパク質を精製してRNAとインキュベートしたが、RNAの切断は検出できなかった。次に、OSCを用いた免疫沈降法によりタンパク質間相互作用を解析したところ、YbがpiRNA生合成因子であるArmiおよびSoYbと結合すること、YbとSoYbの結合はArmiを介した間接的なものであること、Ybが自己会合することが明らかになった。また、Tudor-SNドメインを欠失したYbをOSCに発現させて免疫沈降法を行ったところ、Armiとの結合にはYbのTudor-SNドメインが必要だが、自己会合には別の領域が関わっていることが示された。Ybは完全長のヘリカーゼドメインに加え、ヘリカーゼのC末端側半分のみ(Hel-C様ドメイン)をもう1つ持っている。そこで、Hel-C様ドメインを欠失したYbをOSCに発現させたところ、ArmiやRNAとの結合に影響はなかったが、自己会合が検出されず、Yb bodyの消失やトランスポゾンの脱抑制が認められた。これらの結果から、YbによるYb bodyの形成やトランスポゾンの抑制には、Hel-C様ドメインを介した自己会合が必要であることが明らかになった。本研究は、トランスポゾンの抑制を担う小分子RNAの1つであるpiRNAの生合成に必須なタンパク質Ybの機能解析を目的としている。Ybは、Tudor-SNドメインと完全長のRNAヘリカーゼドメイン、および、ヘリカーゼドメインのC末端側半分のみからなるHel-C様ドメインを持ち、RNAと結合して細胞内で顆粒を形成することが知られている。本研究では、免疫沈降法による相互作用因子の探索とドメイン欠失変異体を用いた解析により、Tudor-SNドメインがpiRNA生合成因子であるArmiとの相互作用に、Hel-C様ドメインがYbの自己会合に必要であることが明らかになった。当初期待されていたYbのヌクレアーゼ活性は検出に至らなかったものの、Ybタンパク質の精製条件を確立できたため、タンパク質間相互作用やRNAとの結合について生化学的な解析を行うことが可能になった。また、Hel-C様ドメイン欠失変異体の解析により、Ybによるトランスポゾンの効果的な抑制には、YbとArmiやRNAとの結合のみならず、Ybの自己会合による顆粒形成が重要であるという新たな知見が得られた。完全長のRNAヘリカーゼドメインについては様々なタンパク質を用いて研究がなされているが、N末端側半分を欠失したHel-C様ドメインが単独で存在する場合の機能については知見が乏しく、YbのHel-C様ドメインが自己会合と顆粒形成を担うことを示したという点でも本研究の意義は大きい。以上を踏まえ、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断した。

また、OSCのpiRNA生合成因子の多くは、Yb bodyと呼ばれる細胞質顆粒に局在するが、この顆粒の機能も不明であった。Ybbody構成タンパク質であるYbは、piRNAの前駆体となるRNAと選択的に結合し、そのプロセシングを引き起こす。Ybは、ヘリカーゼドメイン、eTudorドメイン、Hel-Cドメインを持ち、このうち、ヘリカーゼドメインはRNAとの結合を担う。一方、Hel-CドメインやeTudorドメインの機能は未解明であった。本研究ではドメイン欠失変異体を用いた解析を行い、YbのeTudorドメインが他のpiRNA生合成因子やRNAとの結合を担うこと、また、Hel-Cドメインが自己会合をもたらすことを明らかにした。Hel-Cドメイン欠失変異体を発現させたOSCではYb bodyが消失することも分かり、この細胞の解析を進めた。その結果、Ybの自己会合やYbとflam RNAとの結合が液ー液相分離によるYb body形成をもたらすことや、Yb bodyの形成によって、Ybとflam RNAとの結合が安定化し、転移因子の抑制に寄与するpiRNAの産生量が増加することが示唆された。本年度の研究により、YbのTudor-SNドメインがArmiとの相互作用に、Hel-C様ドメインがYbの自己会合に必要であることがわかった。今後は、これらのドメインが各相互作用を行うに十分であるかを免疫沈降法によって検証していく。また、各ドメインを欠失したYbを発現させたOSCにおけるpiRNAの産生量や配列についても解析を行う予定である。さらに、Ybタンパク質の精製条件を確立できたため、精製Ybタンパク質を用いた生化学的解析が可能となった。当初の予定通りヘリカーゼ活性の解析を行うとともに、本年度の研究で明らかになったタンパク質間相互作用についても解析を進める。精製Ybタンパク質の自己会合については、ブルーネイティブゲル電気泳動法による検出を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
神岡におけるラドン観測と地震予知

地下千メートルの東京大学宇宙線研究所神岡地下観測所でラドンの連続観測を行っている。本研究の目的は、第1に大型タンク内の純水中に溶存しているラドン除去方法の確立と、第2に鉱内の断層湧水中のラドン濃度の変動による地震予知の基礎研究である。大型水タンクを用いた地下実験では純水中に溶け込んでいるラドンがニュートリノ検出の雑音となり、これを除去することがスーパーカミオカンデ実験における重要課題である。新たに水は通さないがラドンガスを通す機能性ガス分離膜を用いた水沈型水中ラドン検出器を開発した。この検出器を使用すると、地下水中の一万(Bgm^<-3>)の高ラドン濃度から、純水中の0.1(Bgm^<-3>)の低ラドン濃度の変化を長期間安定して測定することが可能で、カミオカンデの純水中のラドン濃度は0.5(Bgm^<-3>)という結果が得られた。また、カミオカンデのタンク内に存在する物質からのラドンの散逸率が測定された。これらの散逸率を用いてタンク内物質から放出されるタンク内のラドンの総量は83(Bg)と見積もられた。地震予知の基礎研究を目的として、鉱内の北20号断層近傍の2箇所からの湧水中のラドン濃度の変動を連続観測している。1993年7月29日に岐阜県中部でマグニチュード4.7の地震が発生した。ラドン濃度は7月19日頃から減少して、濃度が一番減少した時に地震が発生して、約25日間で元のレベルまで回復した。このような変化の様子は既に報告されている1991年2月28日の跡津川断層沿いのマグニチュード3.9の地震とかなりよく似ている。地下深部での地震予知を目的としたラドン観測は、気温・気圧・降雨などの環境要素の影響が極めて少なく、S/N比を上げるためにも大変に有効であることがわかった。またラドン観測用のワークステーション導入とシステム改良によって、遠隔地からでもラドン観測システムの監視とデータ解析ができる。神岡地下観測所内にラドン観測網を設置してラドン濃度の連続観測を行っている。本研究の目的は、第1に大型タンク内の純水中に溶存しているラドン除去方法の確立と、第2に鉱内の断層湧水中のラドン濃度の連続観測による地震予知の基礎研究である。神岡鉱山内で運用されているラドン観測網は、3台のマイコンを基点として合計24個の水中・気中ラドン検出器を設置し、マイコン・パソコン・ワークステーション間をLANで接続して、観測データを10分間隔で取得するシステムである。このシステムにより鉱山内の数百メートル離れた地点でもラドン濃度の同時連続測定が可能となっている。また新たに水中のラドン濃度の直接測定を目的として、水は通さないがラドンを通す機能膜を用いた高感度水中ラドン検出器が開発された。大型水タンクを用いた地下実験では純水中に溶け込んでいるラドンがニュートリノ検出の雑音となり、これを除去することが次期実験計画に向けての非常に重要な課題となっている。新型水中ラドン検出器がタンク内の水中に設置されており、純水中にラドン濃度は徐々に低下して約0.5(Bq/m^3)となっている。

水タンクには鉱山内空気(高ラドン濃度約3000(Bq/m^3)の侵入を防ぐために上面に蓋がかぶせてあり、また蓋内部へは常にラドン除去空気製造装置から空気(低ラドン濃度0.005(Bq/m^3)が送り込まれている。しかし蓋のわずかな隙間からタンク内部へラドンが侵入しており、この経路を遮断することが最も重要である。現在地震予知の基礎研究を目的として、鉱内にある北20号断層の2箇所からの湧水を配管して水中ラドン濃度を連続測定している、この間ラドンのカウント数は安定した変化を示しており、1993年2月7日に観測点から約200Km離れた能登半島沖で発生したM=6.6の地震については、地震に関係する思われるラドンの変動は観測されなかった。新しいラドン観測装置を用いて、地下千メートルの東京大学宇宙線研究所神岡地下観測所でラドンの観測を行っている。巨大水タンクを用いた地下実験では、水中に溶けているラドンを除去することが重要であり、坑道や純水装置、水タンク内のラドン濃度の時間変動のデータは、ラドン除去対策の指針を与えるものとなっている。また、観測所から2キロメートル南には跡津川断層があり、この断層は中部地方でも最も有数の活断層であり、地震の発生に関連すると思われる断層からの湧水中のラドン濃度の変動について、観測データを集積して地震予知のための基礎研究を行っている。水中のラドン濃度を測定するために水没型の水中ラドン検出器が新しく開発された。これは静電捕集型ラドン検出部を防水密閉容器に収納して、水との接触部には水を通さないがラドンガスを透過させる機能性分離膜を取り付けたものである。この検出器を神岡地下観測所で10ヵ月間使用した結果、地下水中の10,000(Bq/m^3)の高ラドン濃度から、純水中の0.5(Bq/m^3)の低ラドン濃度の変動を長期間安定して測定することが可能であることがわかった。その結果、1993年1月10日から6月6日までのカミオカンデ内の水中ラドン濃度は0.51±0.19(Bq/m^3)という結果が得られた。1993年7月29日18時57分に岐阜県中部でマグニチュード4.7の地震が発生した。この地震にともなう前兆現象として、7月19日頃から7月29日の地震発生の直前までカウント数は減少した。地震はカウント数の減少した一番最小の時に発生した。その前後でラドン濃度が20%程変化した事を確かめることができた。ラドン観測用のARCNETとカミオカンデ内のEthernetとが接続された。今回のワークステーション導入とシステム改良によって、遠隔地からネットワークによるラドン観測システムの監視とデータ解析が可能になった。
内在性低酸素応答性転写抑制因子HIF-3αの性状解析と抗腫瘍効果の検討

本研究では、腫瘍血管新生において重要な役割を担う低酸素応答性転写因子HIFの3つのアイソフォームのうち、内在性の抑制因子としてはたらくHIF-3αに注目し、その性状を明らかにし、かつその抗腫瘍効果を検討することを目的とした。その結果、HIF-3αのsplicing variantの1つ、HIF-3α2について以下のような結果を得た。1.HIF-3α2の転写抑制能:HIF-3α2は他のsplicing variantであるHIF-3α1とほぼ同一の構造をもち転写活性化ドメインを有するにも関わらず、低酸素応答配列(HRE)を介する転写を全く活性化せず、別のHIFのアイソフォームであるHIF-1や-2によるHREを介した転写を抑制した。HIF-3α2のC末端の欠失変異体を用い、HIF-3α2のC末端12個のアミノ酸からなる領域がその転写活性化能を抑制していることを明らかにした。また、HIF-3α2タンパク質が通常酸素下では不安定であり、低酸素状態で安定化されることも見出した。2.HIF-3α2の抗腫瘍効果の検討:HIF-3α2の発現ベクターをヒト腎細胞癌由来VMRC細胞に導入したところ、ベクターの用量に依存し、低酸素によるHREを介した転写、GLUT-3発現のいずれもが抑制されることがわかった。さらに、ヌードマウスの皮下にVMRC細胞を移植すると癌が形成されるが、腫瘍組織内にHIF-3α2の発現ベクターをHVJ-リポソーム法により導入すると、このヌードマウスに形成される癌の増殖が抑えられることもわかった。HIF-3α2はそのHRE依存的転写の阻害作用により抗腫瘍効果を示すと考えられた。本研究では、腫瘍血管新生において重要な役割を担う低酸素応答性転写因子HIFの3つのアイソフォームのうち、内在性の抑制因子としてはたらくHIF-3αに注目し、その性状を明らかにし、かつその抗腫瘍効果を検討することを目的としている。本年度は、HIFと前立腺がんとの関連を検討しつつ、HIF-3αのsplicing variantの1つHIF-3α2の性状解析、HIF-3α遺伝子のプロモーター解析を行った。1.前立がん細胞におけるHIFの機能の解析:前立腺がん細胞LNCaP細胞では、前立腺がんのマーカーであり、またその浸潤・進展に関与することが示唆されているProstate-specific antigen (PSA)の遺伝子発現がHIFにより調節されていることを明らかにした。また、その調節にはHIF-1とアンドロゲン受容体の相互作用が重要であることを見いだした。HIF-1の活性を抑制するHIF-3αはPSAの発現低下を介し、前立腺がんの浸潤・進展を抑える可能性が考えられた。2.HIF-3α2の性状解析:HIF-3α2は他のsplicing variantであるHIF-3α1とほぼ同一の構造をもち転写活性化ドメインを有するにも関わらず、低酸素応答配列を介する転写を全く活性化しない。3.HIF-3α遺伝子のプロモーター解析:HIF-3αの転写開始点は少なくとも3種類存在するが、このうち1cと呼ばれるエキソン上流の5'-フランキング領域をクローニングし、この領域の遺伝子を含むレポーター遺伝子を作製した。さらに、このレポーター遺伝子をCOS-7細胞に導入し、この領域を介する転写が細胞の低酸素刺激により上昇することを見いだした。

本研究では、腫瘍血管新生において重要な役割を担う低酸素応答性転写因子HIFの3つのアイソフォームのうち、内在性の抑制因子としてはたらくHIF-3αに注目し、その性状を明らかにし、かつその抗腫瘍効果を検討することを目的としている。本年度は、HIF-3αのsplicingvariantの1つHIF-3α2の抗腫瘍効果の検討、ならびに膀胱癌の進行におけるHIFの機能解析を行った。1.HIF-3α2の性状解析:HIF-3α2は他のsplicingvariantであるHIF-3α1とほぼ同一の構造をもち転写活性化ドメインを有するにも関わらず、低酸素応答配列(HRE)を介する転写を全く活性化せず、別のHIFのアイソフォームであるHIF-1や-2によるHREを介した転写を抑制する。このHIF-3α2の発現ベクターをヒト腎細胞癌由来VMRC細胞に導入したところ、ベクターの用量に依存し、低酸素によるHREを介した転写活性化ドメインを有するにも関わらず、低酸素応答配列(HRE)を介する転写を全く活性化せず、別のHIFのアイソフォームであるHIF-1や-2によるHREを介した転写を抑制する。このHIF-3α2の発現ベクターをヒト腎細胞癌由来VMRC細胞に導入したところ、ベクターの用量に依存し、低酸素によるHREを介した転写、GLUT-3発現のいずれもが抑制されることがわかった。さらに、ヌードマウスの皮下にVMRC細胞を移植すると癌が形成されるが、腫瘍組織内にHIF-3α2の発現ベクターをHVJ-リポソーム法により導入すると、このヌードマウスに形成される癌の増殖が抑えられることもわかった。HIF-3α2はそのHRE依存的転写の阻害作用により抗腫瘍効果を示すと考えられる。2.膀胱癌細胞におけるHIF-1の機能解析:これまでに私たちは、膀胱癌の悪性化にはプロスタグランジンE受容体の1つEP1の活性化が関わることを示してきたが、今回、ヒト膀胱癌由来EJ細胞を用いEP1の活性化に伴いHIF-1αタンパク質が安定化されることを見出した。おそらくEP1の活性化により引き起こされる細胞内カルシウムイオン濃度の上昇がHIF-1αの分解を抑制すると考えられる。このHIF-1αの安定化はHIF-1依存的なVEGF等の発現を介し癌を悪性化すると考えられ、HIF-1の活性を抑制するHIF-3αは膀胱癌の悪性化を抑える可能性が期待される。
心不全発症機転としての低酸素応答を介したミトコンドリア機能不全の分子機序解明

本申請研究は、心不全におけるミトコンドリア機能不全の分子機序として低酸素応答の役割に着目し、1過剰な低酸素応答がミトコンドリア機能不全を介して心不全の発症機転となっていることを明らかにし、2明らかにした細胞内シグナルを標的とした治療介入を探索することで心不全の新たな治療法の確立を目指すことを目的とするものである。研究計画の初年度である本年度は、様々な心不全モデルにおける不全心筋では低酸素応答が活性化していること、またミトコンドリアの生合成を始めとしたミトコンドリア機能が低下していることを確認した。さらに、ラット単離心筋細胞を用いて低酸素刺激に応答してミトコンドリアの生合成および呼吸機能が低下すること、低酸素応答を担ういくつかの遺伝子をノックダウンすることによりミトコンドリアの生合成および呼吸機能の低下を防ぐことが可能であることを明らかにし、当初の仮説を立証しつつある。さらに心不全だけでなく、同時に様々な心血管病の病態進展における低酸素応答の過応答の役割についても検討している。特に心筋梗塞時の致死的な合併症である梗塞後心破裂において過剰な低酸素応答が原因となっていることを明らかにしており、現在研究成果について論文投稿準備中である。現在は明らかにした分子機序を標的とした治療法を確立すべく、同定した複数の過剰な低酸素応答に対する阻害剤探索のための薬剤スクリーニング系の確立を行っている。同分子に対する阻害剤として既にいくつかの小分子化合物が報告されているが、実際にはこれら既知の阻害剤ではその阻害が不十分であることを確認しており、新たな阻害剤の探索を薬剤スクリーニングにより新たな化合物を同定すること進めている。本年度計画していた実験が当初想定した仮説通りの結果が得られたこともあり、おおむね順調に進展しているといえる。研究計画の通り、実際に心不全モデル動物において着目した遺伝子のミトコンドリア機能調節における役割を明らかにする。さらに現在取り組んでいるスクリーニング系を確立し、低酸素応答を標的とし、ミトコンドリア機能を改善させる小分子化合物の同定を行う。探索的な研究内容であり、準備した薬剤スクリーニングセットでは同定できない可能性も高い。その場合に備え、別の薬剤スクリーニングセットを有する研究者との共同研究についても検討していく予定である。
寝たきり老人の補綴学的実態調査と義歯装着前後における咀嚼能力の変化について

本研究は、歯科医療と疎遠傾向が強い、いわゆる寝たきり老人の口腔内状態を補綴学的見地より調査し、同時に咀嚼能力の実情を知ることを目的とし、まず第一段階として愛知県内の老人専門病院にて、補綴的実態調査を行った。調査項目は一般的調査として現在の疾患名、寝たきりの原因となった疾患名、入院期間、リハビリ領域で使用されている日常生活動作(ADL)、食事の状況、性格類型等である。歯科的調査として残存歯数、齲蝕の程度、動揺度、歯石沈着の有無、歯周治療必要度指数、歯肉炎の有無、粘膜疾患の有無、欠損部顎堤の被圧縮度、歯科補綴物(義歯)の有無、口腔清掃方法等を調査した。また、調査結果より義歯装着可能な3名を選択して義歯装着前後の咀嚼能力を当教室で制作した簡易咀嚼能力検査表を用いて評価した。結果の概要1.被験者は男性12名、女性41名の計53名で平均年齢79.6才である。2.無歯顎者率は男性66.7%、女性48.8%で平均52.8%であった。3.有歯顎者25名の総残存歯数は233歯で一人平均残存歯数は9.3歯であった。4.義歯が必要にもかかわらず、上下顎とも義歯を所有していないものの比率は39.3%であった。5.歯科治療を希望するものの比率は治療中を含めて17.2%であった。6.食事の状況は主食が粥食で副食がきざみ食であるものの比率が最も高く72.0%であった。7.義歯を装着した3名の咀嚼能力は明らかに向上した。
病院感染の防止-医薬品の微生物汚染と感染-

(1)山口県下の10病院において,混注した高カロリー輸液の投与残液(n=192)を回収して,これらの残液の異物ならびに微生物汚染について調べた.その結果,これらの投与残液(平均50mL)のうちの5mL中では,いずれのサンプルも微生物汚染はみられなかった.しかし,異物は≧1.3μm.57の粒径が960.9個/mL,≧5μmの粒径が42.8個/mL,≧10μmの粒径が6.4個/mL含まれていた.また,X線分析装置付き走査電子顕微鏡で,これらの異物はおもにガラス片であることが判明した.高カロリー輸液の投与時には,インラインフィルタの使用が必須である.(2)山口県下の10病院において,使用中の超音波ネブライザー内の吸入液(n=76)の微生物汚染について調べた.その結果,76サンプル中11サンプル(14.5%)が1010^2生菌/mL,また9サンプル(11.8%)が10^310^5生菌数/mLの細菌汚染を受けていた.おもな汚染菌はBurkholderia cepaciaやCDC gr.IV C-2などのブドウ糖非発酵菌であった.また,超音波ネブライザーの消毒頻度の比較で,27日ごとの消毒のほうが,1日1回の消毒と比べて,吸入液の細菌汚染の頻度が有意に高かった.超音波ネブライザーには24時間ごとの消毒が必要である.(1)山口県下の10病院において,混注した高カロリー輸液の投与残液(n=192)を回収して,これらの残液の異物ならびに微生物汚染について調べた.その結果,これらの投与残液(平均50mL)のうちの5mL中では,いずれのサンプルも微生物汚染はみられなかった.しかし,異物は≧1.3μm.57の粒径が960.9個/mL,≧5μmの粒径が42.8個/mL,≧10μmの粒径が6.4個/mL含まれていた.また,X線分析装置付き走査電子顕微鏡で,これらの異物はおもにガラス片であることが判明した.高カロリー輸液の投与時には,インラインフィルタの使用が必須である.(2)山口県下の10病院において,使用中の超音波ネブライザー内の吸入液(n=76)の微生物汚染について調べた.その結果,76サンプル中11サンプル(14.5%)が1010^2生菌/mL,また9サンプル(11.8%)が10^310^5生菌数/mLの細菌汚染を受けていた.おもな汚染菌はBurkholderia cepaciaやCDC gr.IV C-2などのブドウ糖非発酵菌であった.また,超音波ネブライザーの消毒頻度の比較で,27日ごとの消毒のほうが,1日1回の消毒と比べて,吸入液の細菌汚染の頻度が有意に高かった.超音波ネブライザーには24時間ごとの消毒が必要である.山口県下の10病院を対象に,投与終了後の高カロリー輸液を回収して,これらの投与バッグ内の残液の異物ならびに微生物について調べた.計192サンプルについて調べた.異物の粒径と個数の測定は,光遮へい型自動微粒子測定装置KL-04(リオンK.K.)を用いて行った.また,異物の同定は,X線分析装置付き走査電子顕微鏡JSM-5600LV型(日本電子K.K.)を用いて行った.一方,微生物の定量はフィルタろ過法を用いて行った.高カロリー輸液の調製に用いたガラスアンプル,プラスチックアンプルおよびバイアルの本数(平均値)は,投与バッグ当りそれぞれ3.38本,0.79本および1.20本であった.また,1バッグ当りの残液量は平均50mLであった.これらの投与バッグ残数の異物の個数(平均値)は,≧1.3μmの粒径が960.9個/mL,≧5μmの粒径が42.8個/mL,≧10μmの粒径が6.4個/mL,≧50μmの粒径が0.09個/mLであった.またガラスアンプルを413本含有する投与バッグ群が,13本を含有する投与バッグ群に比べ有意に異物の個数が多かった(p=0.03,Wilcoxon U-test).なお,走査電子顕微鏡での観察ならびにX線分析により,これらの異物はガラス片やゴム片であることが判明した.一方,投与バッグ残液の微生物検査では,すべてのサンプルで細菌および真菌数はいずれも5mL当りゼロであった.調製後の高カロリー輸液の192サンプルすべてで微生物汚染はみられなかった.しかし,これらの高カロリー輸液には数多くのガラス片やゴム片が含まれていた.(1)山口県下の10病院において,混注した高カロリー輸液の投与残液(n=192)を回収して,これらの残液の異物ならびに微生物汚染について調べた.その結果,これらの投与残液(平均50mL)のうちの5mL中には,いずれのサンプルも微生物汚染はみられなかった.しかし,異物は≧1.3μmの粒径が960.9個/mL,≧5μmの粒径が42.8個/mL,≧10μmの粒径が6.4個/mL含まれていた.また,X線分析装置付き走査電子顕微鏡でこれらの異物はおもにガラス片であった.

高カロリー輸液の投与時には,インラインフィルタの使用が必須であることが判明した.(2)山口県下の10病院において,使用中の超音波ネブライザー内の吸入液(n=76)の微生物汚染について調べた.その結果,76サンプル中11サンプル(14.5%)が1010^2生菌/mL,また9サンプル(11.8%)が10^310^5生菌数/mLの細菌汚染を受けていた.おもな汚染菌はBrukholderia cepaciaやCDC gr.IV C-2などのブドウ糖非発酵菌であった.また,超音波ネブライザーの消毒頻度の比較で,27日ごとの消毒のほうが,1日1回の消毒と比べて,吸入液が有意に細菌汚染を受けていた.超音波ネブライザーには24時間ごとの消毒が必要なことが判明した.
がん看護に携わる看護師の倫理的問題への対応を支援するコーチングシステムの構築

がん看護においては、患者・家族のへのインフォームドコンセント、治療方法や場の選択などにまつわる多くの倫理的問題に直面し、看護師が患者・家族と主治医や組織との板挟みとなって悩むことも多い。本研究は、がん看護の現場で悩む看護師が、患者・家族を擁護し、建設的に問題を解決する力を育てるコーチングの仕組みを作ることを目的とした。その結果、看護師個人には、倫理的問題に対する基礎的・臨床的知識提供を行うと同時に、よく聴き、質問して問題を明確にし、建設的に伝えるコミュニケーションのスキルアップをはかるトレーニング、個人の力が発揮されやすい職場づくりのために、管理者の変化をあわせて促進するコンサルテーションの仕組みを構築した。一般病院においてがん看護に携わる看護師が経験する倫理的問題への対応を支援するコーチングシステムを構築することを最終目的とする研究の初年度にあたり,主として(1)フィールドとする臨床現場に生じている倫理的問題の把握、(2)先駆的な施設での取り組みの把握の2点に取り組んだ。その結果次の成果が得られた。1.一般病院において治療を受けるがん患者の場合、診断後続く治療過程における意思決定に関する問題、緩和ケアへの移行に関する意思決定の問題などが存在していた。そこには、患者のみならず家族の意向もかかわってくることが、問題を一層複雑にしていた。また、問題と感じた出来事を相談する場が限られ、多職種で話し合う場を作るのが困難であることも、同時に存在していた。現在、個別の面接を進め、組織文化の視点を含めた詳細な分析を継続している。2.国内の先駆的な医療機関におけるがん看護上の倫理的問題は、概ね一般病院で生じる事象と類似しているものの、患者・家族の知識や意識の高さと医療機関としての目的と患者の期待が一致している傾向にある特徴を反映し、異なる様相が存在していた。いずれの施設も、クリニカルナーススペシャリストを中心とした、高度な専門的知識と技術をもつスタッフが資源となり、コンサルテーションを受ける形で問題が明確化され、解決に向かっていた。3.上記の結果から、一般病院において、がん看護に携わる看護師の倫理的問題への対応を支援するにも、専門的知識・技術のある核となるスタッフを育成し、システムを構築することの必要性が支持された。一般病院においてがん看護に携わる看護師が経験する倫理的問題への対応を支援するコーチングシステムを構築することを最終目的とする研究の2年目にあたり、(1)研究フィールドにおけるがん看護上の倫理的問題の分析、(2)コーチングシステムの骨子の構築に取り組んだ結果、次の成果が得られた。1.一般病院において治療を受けるがん患者の場合、診断後に続く治療過程における意思決定に関する問題、緩和ケアへの移行に関する意思決定の問題などが存在していた。そこには、いくつかのずれが存在しており、患者・家族間、患者・医療者間、家族・医療者間、医療者間のそれぞれの様相において生じていた。詳細な事例分析の結果、意向の異なる双方を結ぶコミュニケーションの場の設定が必要とされていることがわかった。看護師のコミュニケーション能力、調整能力への自信のなさも障害であると示唆された。また、倫理的な感受性の個人差が、問題を看過する土壌を作ることも示唆された。2.倫理的問題に直面した面接結果の分析により、研究支援者となるコアグループの意見は指示された。さらに、コミュニケーション能力の問題が、個人の問題だけでなく、自由に誰もが発言できる職場風土が根付いていないことにも影響されていることがわかった。3.先駆的な施設への情報収集は、訪問を予定していた施設の担当者と頻繁に連絡を取ることに加え、所属機関に訪問した異なる先駆的施設の研究者や実践家との意見交換を行った。その結果、日常的に起こる倫理的問題は、他職種からなる学際的な医療チームのカンファレンスで取り上げ、意見交換を十分に行うことで、患者、家族、医療者の双方に納得できる結果が得られていることがわかった。4.上記の結果から、倫理的問題やジレンマに対するコーチングシステムとしては、自由に意見を述べにくい職場風土の改善に向けた意識改革、個々の看護師のコミュニケーション能力を高める研修、倫理的感受性を高めるとともに判断能力を高めるような事例検討を含めた研修を加える必要があることが明らかになった。一般病院においてがん看護に携わる看護師が経験する倫理的問題への対応を支援するコーチングシステムを構築することを最終目的とする研究の3年目にあたり、コーチングシステムの構築と具体的な試案の作成にとりくんだ。昨年度の成果を踏まえ、検討をすすめた結果、コーチングシステムは、個別の事案に対する相談機能を発揮するコンサルテーションシステムと、職場風土の変化やコミュニケーションスキルの向上を目指す教育システムの二つのサブシステムとして構築することとした。コンサルテーションシステムに関しては、倫理的判断を求められる事例相談、倫理的ジレンマに悩む看護師の相談、またその看護師を支援する管理者の相談をスタートさせた。

このシステムと運用に関する試案を検討する過程において、研究のコアメンバーのなかで、職場風土の問題が意識化され、変化の必要性が強く認識された。教育システムの検討は、基礎的なコミュニケーション技術の習得に加え、無意識下にある職場風土の影響を意識化させるプログラムと、個人の倫理的感受性を意識化し高めていくためのプログラムの必要性が、研究者と研究フィールのコアメンバーの間で共通認識された。システムの成果として、コンサルテーション件数、満足度、個々の看護師の倫理的感受性の高まり、職場風土を今後の成果指標と置き、洗練させることの意義が明らかになった。一般病院においてがん看護に携わる看護師の倫理的問題への対応を支援するコーチングシステムの洗練を図る過程において、明らかにされた内容は下記の2点である。(1)個人単位のコーチングシステムとして、倫理に関する基礎的理解から、臨床倫理に至る実践的な内容へと、知識を深化させていく、学習機会を系統的に準備する必要性があることがわかった。この点は、教育背景の多様性と、看護学教育のコアとして教授すべき看護倫理について、具体的にはコンセンサスが得られていない状況が影響していた。また、このシステムにおいては、各看護師を患者の擁護者として、エンパワーすることも重要であることがわかった。がん看護領域の倫理的問題の大半は、患者・家族の意思決定にある。治療に関する意思決定が医師主導に行われてきた組織文化では、個々の看護師が意志決定支援者であると自覚しにくく、倫理的感性も発揮されにくい。(2)病棟単位のコーチングシステムとして、集団の変革は特定の個人の認識では起こりにくいことがわかったため、病棟単位で倫理的問題への対応を高めていくには、病棟全体が問題を体験しているときが好機である。しかし、病棟看護師が問題と認識するすべてが倫理的問題であるとは限らず、倫理的問題であってもそれに気づかず漠然と問題視している場合もあった。これらのことから、看護師のとらえた問題を広く受け付ける窓口を設け、そこに問題を分析し判断できるコアとなる人材をおき、分類するよう、組織化することが現実的な運用には必要であることがわかった。
外傷性脳損傷慢性期における脳萎縮・後遺症へのアミロイド蛋白沈着の影響

1)亜急性期・慢性期それぞれにおけるアミロイド沈着のパターンの同定2)亜急性期から慢性期までのアミロイド沈着と脳萎縮の経時的変化との関連を調査3)研究1) 2)による脳の形態的・病理学的変化と後遺症との関連を探索これらを通してアミロイド沈着と脳萎縮との関連を明らかにし、脳萎縮における病理学的変化の影響を解明する。さらに慢性期に残存する後遺症と脳の形態学的・病理学的変化の関連を探索する。
斜入射X線異常反射率法による液体金属表面・界面の深さ方向密度分布の精密決定

液体の表面や界面の構造に関する情報は、表面近傍における成分比がバルクの値から著しくずれる表面分離や相分離現象を科学的に解明する上で不可欠である。また、電気化学反応や触媒作用を制御する技術的課題にとっても重要な基礎情報である。液体の表面や界面の構造を調べる実験的手段の1つとして、X線の全反射現象を利用した斜入射X線反射率法がある。表面に対してX線を平行に近いきわめて浅い角度で入射すると全反射が起き、この様な全反射条件下ではX線の物質への侵入深さは数nm程度に抑えられ、また観測される反射強度プロファイルはその深さ領域の密度分布を反映する。しかし、斜入射X線反射率法による液体/電極界面の評価は上層の液体によるX線の吸収が非常に大きいという理由から実際には殆ど行われていない。本研究では、この問題を克服する新たな方法として、エネルギー分散型による斜入射X線反射率測定法の開発を試みた。液体/電極界面での反射率測定として、0.01mol/l NiSO_4水溶液/Fe電極界面について測定を行った。この測定により,水溶液/電極界面での反射率測定がエネルギー分散型を利用することで十分に可能になることが立証できた。また、Fe電極およびSUS304上に真空蒸着により金を積層させたAu電極上にNiを電析させた界面での反射率測定を実施した。Fe電極の場合、通電時間の増加と共に密度の増加が認められた。この理由としては、Fe電極上にFeよりも重元素であるNiを析出させた結果、電極表面の密度は増加したと考えられる。一方、Au電極の場合はAuよりも軽いNiを析出させたにもかかわらず電極表面密度の増加が観測された。これは、Au電極表面には多数の空間的な欠陥が存在し、電気めっきによりその部分にNiが優先的に析出したために密度の増加が起きたと考えられる。液体金属の表面や界面の構造に関する情報は、表面近傍における成分比がバルクの値から著しくずれる表面分離や相分離現象を科学的に解明する上で不可欠である。液体金属の表面や界面の構造を調べる実験的手段の1つとして、X線の全反射現象を利用した斜入射X線反射率法がある。しかし、斜入射X線反射率法による液体/液体界面の評価は上層の液体によるX線の吸収が非常に大きいという理由から実際には殆ど行われていない。本研究では、この問題を克服する新たな方法として,エネルギー分散型による斜入射X線反射率測定法の開発を試みた。液体/水銀界面での反射率測定として,水/水銀界面について測定を行った.この測定により,液体/液体界面での反射率測定がエネルギー分散型を利用することで十分に可能になることが立証できた.また,エタノール/水銀界面での反射率測定から,その遷移領域の厚さは水/水銀界面に比べ小さいことが明らかになった.さらに、水銀の電位と水溶液/水銀界面の遷移領域の厚さとの相関について評価するため,KC1(0.1mol/1)水溶液を用い,電気的に中性となる電位を中心に反射率測定を行った.その結果,水銀の電位が電気中性条件より卑方向に働くと界面の遷移領域の厚さは水/水銀界面のケースと一致するが,貴方向に働いた場合,遷移領域の厚さが増加する傾向が認められた.水銀の電位が貴方向に働いているとき遷移領域の厚さが増加した原因としては,アニオンの特異吸着が一因と考えられる.液体の表面や界面の構造に関する情報は、表面近傍における成分比がバルクの値から著しくずれる表面分離や相分離現象を科学的に解明する上で不可欠である。
P進Hodge理論とその数論的応用についての研究

本年度の成果としてまず、当該研究者の修士論文の一部が査読付きの出版社より出版できることになった(下記参照)。そしてまた、不満足な仮定が必要であった別の論文についてもその仮定をとりのぞくことができ、雑誌に投稿する運びとなった。p進表現の族の研究というのが、当該研究者のメインテーマであるが、この修士論文提出時の仮定というのは、p進表現の族をパラメトライズしている底空間の次元を1次元と仮定しなければならないというものであった。しかし、Andreatta-Brinonの結果を用いることにより、この底空間の次元を高次元まで拡張することに成功したものである。これにより、p進表現の族やさらには、p進体上定義された多様体の変形についての研究が進むことが期待され、すでに、複素体上で得られている結果と比較することはますます意味をもってくることが予想される(文献:1.K.Morita,Hodge-Tate and de Rham representations in the imperfectresidue field case.(投稿中)2.K.Morita,Crystalline and semistable representations in theimperfectresidue field case.(プレプリント))。また、2008年10月より2009年9月の間、フランスのパリ南大学に滞在することにより、上記のOlivier Brinon氏と議論したり、p進についてのサマースクールに参加することにより、p進Hodge理論の族に対する見解や知識をひろめることができたことは非常に大きい。このことにより、独自の研究のアイデアを新たに獲得することができた。現在のところ、この研究が意義をもつのかどうか奮闘中である。本年度は、修士論文で得られた剰余体がimperfectなときのpotentiallysemi-stable theoremの特別な場合であるp-basisのrankが1であるときからより一般のrankのときについての拡張が得られた。これは剰余体がperfectなときと剰余体がimperfectなときを比較することによって得られるものであり、もとの剰余体がimperfectなときのpotentially semi-stable theoremよりも強い結果である。よって、この結果は剰余体がperfectなときにいままでに知られていた結果を利用することによって剰余体がimperfectなときにも拡張することができるというと点で橋渡しのような存在である。またこのrankが1から一般のrankへの拡張は、いままで知られていたHodge-Tate decompositionをさまざまなp-進微分加群に対して一般化することにより得られたものである。このHodge-Tate decompositionのp-進微分加群への一般化は、最近の研究でよくいわれているフィルトレーションの様子と微分作用素の様子が対応するだろうという原理に応えるものである。また、この研究とは別にPierre Colmezによって得られているexplicitereciprocity lawsを剰余体がimperfectなときに拡張することやそのexplicite reciprocity lawsが活躍するp-進L-関数、特にL-invariantの研究なども肥田理論を使うことによって行っている。当該研究者はp進Hodge theoryのfamilyの理論(基礎体が不完全な剰余体をもつ標数0の完備離散付値体)を研究しており,修士論文において,剰余体が完全なときと不完全なときを比較するという研究を行った.しかし,当該研究者の修士論文はかなり技術的な仮定が必要であり,その手法もぎこちないものであったが,非常に近い分野で研究をしているフランスのOlivier Brinon氏とイタリアのFabrio Andreatta氏の共同研究により,当該研究者の研究を遂行するために必要なp進微分方程式が構成され,修士論文における技術的な仮定をとりのぞけることとなった.さらに,当該研究者は今年度の10月よりフランスのParis-Sud Universityに滞在しており,特に,上記のOlivier Brinon氏と議論することが多く,p進Hodge theoryのfamilyの理論についてさまざまな見解を得ることができた.また,Mark Kisin氏は当該研究者の修士論文と状況設定は異なるものの,当該研究者が修士論文で用いたのと同様の性質を持っ微分作用素を使うという手法で,修士論文と非常に似通った定理を証明している.現在,滞在中のフランスにおいてもこのMark Kisin氏の一連の研究が多くの数学者に影響を与えており,当該研究者も自分自身の結果とこのMark Kisin氏の結果を比較しつつ研究を推し進めているところである.本年度の成果としてまず、当該研究者の修士論文の一部が査読付きの出版社より出版できることになった(下記参照)。

また、2008年10月より2009年9月の間、フランスのパリ南大学に滞在することにより、上記のOlivier Brinon氏と議論したり、p進についてのサマースクールに参加することにより、p進Hodge理論の族に対する見解や知識をひろめることができたことは非常に大きい。このことにより、独自の研究のアイデアを新たに獲得することができた。現在のところ、この研究が意義をもつのかどうか奮闘中である。