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ナノ結晶粒子製造のための遠心晶析法の開発とその機構解明

本研究では、一般的に行われているような晶析操作の次行程として固液分離操作を行うのではなく、析出させた結晶を遠心力によって直ちに固液分離する従来にまったくない手法として遠心晶析法を提案する。本手法は、生成した微少な結晶核が速やかに遠心沈降して結晶の成長が抑制されるため、従来法よりも微細な結晶が得られるという特徴を有し、ナノ結晶粒子の製造プロセスへの応用が期待できる。本年度は、アミノ酸の一種であるグリシンの貧溶媒晶析を対象として膜型遠心晶析を検討し、操作条件が生成される結晶の粒径に及ぼす影響を明らかにした。種々の孔径の膜を設置した遠心フィルターを用い、膜の上流側にグリシン飽和溶液、下流側にグリシンに対して貧溶媒であるエタノールを注入し、遠心機にセットして所定の遠心角速度で遠心力を作用させた。孔径の異なる膜を用いることによってグリシン飽和溶液の膜透過速度を変化させたところ、膜透過速度が増大するのに伴い生成結晶の粒子径が大きくなる傾向となり、両者の間に相関関係が認められた。また、透過速度が同じ場合、遠心効果が大きいほど結晶の成長がより長時間抑制された。したがって、結晶の微粒化のためには試料液の膜透過速度と生成結晶の遠心沈降速度の両者の制御が極めて重要であることが明らかとなった。また、グリシン溶液の供給法について検討した結果、安定的な液供給を継続することで微粒結晶の大量製造が可能になることが示唆された。晶析操作は、機能性素材の開発にも繋がる有力な分離精製手法として、医薬品、食品をはじめ、多くの分野で注目されている。一連の晶析プロセスでは、晶析操作の次行程として固液分離操作が必要とされる場合が多く、しばしばこの固液分離の性能がプロセス全体の性能を決める律速因子となる。したがって、晶析操作と固液分離操作を統合化することが可能となれば、プロセスの効率化は格段に進む。そこで、晶析操作の次行程として固液分離操作を行うのではなく、析出させた結晶を遠心力によって直ちに固液分離する遠心晶析法を新たに提案した。この手法は、生成した微小な結晶核が遠心力により速やかに遠心沈降して成長が抑制されるため、従来法より微細な結晶が得られるという特徴をもち、ナノ結晶粒子の製造プロセスへの適用が期待できる。本研究では、アミノ酸の一種であるグリシンの貧溶媒晶析を対象として遠心晶析を行い、本法の有効性を検証した。精密濾過膜が組み込まれた遠心フィルターを用い、膜の上流側にグリシンの飽和水溶液、下流側にグリシンに対して貧溶媒であるエタノールを注入し、遠心機にセットして所定の遠心角速度で遠心力を作用させた。グリシン水溶液は膜を透過して貧溶媒の上面に滴下され、貧溶媒晶析によってグリシン結晶が析出し、同時に、遠心力によってセル底部へと移動して結晶粒子からなる沈積層を形成した。このように、本法では晶析と固液分離の各操作が1つの遠心セル内で並行して行えることが確認された。結晶粒子径を測定した結果、遠心晶析では従来の晶析法より微細な結晶を生成することが明らかとなった。グリシン水溶液が滴下される貧溶媒液面付近で結晶核は析出し、さらに成長が促進されていくが、遠心力を作用させると、生成した結晶核が遠心沈降して結晶成長の場となる貧溶媒液面から速やかに移動するため、結晶の成長が抑制されたものと考えられる。また、遠心晶析では従来法に比べ結晶サイズが均一になることもわかった。
宇宙滞在の影響を受けにくい体質をつくる運動のための加速度センシング機構応用

成熟ラットに35Hzの全身振動を1日10分間、週5日、8週間与え、その後の急性走運動に対する応答を調べた。運動によって一過性に発現増加することが知られている遺伝子群はヒラメ筋では通常と同等に発現増加したが、足底筋では増加量が有意に抑制された。この遺伝子群のうちPGC-1αとPDK4には足底筋において顕著な転写抑制が認められた。これら遺伝子座の転写開始点付近では、全身振動を行ったラットの足底筋でヒストンバリアントH3.3の取り込みが有意に高まっていることも明らかになった。このようなエピゲノム変化は慢性的な運動による変化と共通するものであり、運動効果の一部が加速度刺激に由来することを示唆する。さらに、上記のような加速度を骨格筋がどのようにセンシングしているのか検討した。成熟ラットをVL群またはPBS群、DA群またはSham群に分けた(各n=6)。VL群には吸入麻酔下で両側中耳腔にアルサニル酸を注入し、PBS群には同様にPBSを注入した。処置翌日、VL群・PBS群ともに水泳テストを行い、VL処置が成功していることを確認した。DA群には全身麻酔下で脊髄第4および第5腰椎に由来する後根を左側で切除した。同一個体の右側をSham群とした。以上の処置から3週間後、半数のラットには35Hz・10分間の全身振動刺激を与え、2時間後に足底筋のサンプリングを実施した。残り半数のラットからも同じタイミングで筋サンプリングを実施した。これらの筋サンプルからRNA抽出し、急性の全身振動刺激に対して応答する遺伝子群をRNAシーケンス解析により同定した。DA処置したラットでは全身振動に対する遺伝子応答は起こったが、VL処置したラットでは遺伝子発現変化は認められなかった。この結果から、運動中の加速度刺激は前庭器官を介して骨格筋に入力していることが分かった。1年目の計画は、前庭器官または筋感覚神経のどちらが骨格筋の加速度センシングにおいて優位かを検討することであったため、計画は十分に達成できたと判断する。全身振動によって誘発される骨格筋のエピゲノム変化も明らかにできたことからも、研究全体が順調に進んでいると言える。本研究の主たる目的は「加速度が運動効果獲得に必要な刺激のひとつである」ことを証明することである。そのために前庭破壊したラットを実際に運動させて、運動効果がどの程度獲得されるのか検討する必要があると判断した。2019年度はまずVLと運動を組み合わせた長期間の実験を実施する。以上の実験に加え、前庭電気刺激によって運動と類似したエピゲノム変化が起こるのかについても検討する。ヒストンバリアントH3.3の取り込みが運動と加速度刺激によって誘発される共通の影響であることが分かっているため、この指標を用いて運動効果獲得の程度を評価する。

ヒストンバリアントH3.3の取り込みが運動と加速度刺激によって誘発される共通の影響であることが分かっているため、この指標を用いて運動効果獲得の程度を評価する。
金融市場における内性的価格期待形成の理論的研究

平成13年度の目的は,12年度の分析を進展させ、基礎研究の応用(とくにコンピュータを使用した解析)を目指すことであった.また,基礎研究の成果発表を国内外でおこない,それに関する討論・意見交換をおこなうことでもあった.第1の点については,コンピュータとインターネットを利用した資産市場の実験的手法による研究をおこなった.筑波大学においていくつかの予備的な市場取引実験を行い,またそれを改良したシステムを用いて香港科学技術大学において比較対照する実験をおこなった.被験者はいずれも大学1年生レベルの学生であったが,香港の実験においては実験的資産市場での価格形成は,少なくとも今回得られたデータの上では,筑波の場合に比べはるかに安定的に機能したことが興味深い発見であった.ただし,実験セッションは1度しか行なえなかったため,論文作成にはデータの信頼性を高めるための追加的実験が必要であると考えられる.しかしながら,実験を通じて被験者の学生たちは現実の市場における価格形成と取引の本質的な理解を得ることができ,啓蒙的かつ教育的効果は非常に高かったと確信している.第2の点では,イタリアのベニス大学,そしてイギリスのロンドン社会経済大学を訪問し,当地の研究者たちと意見交換を行い,情報収集を行なった.その結果,特に内生的な価格形成の理論的フレームワークとして,ベイジアン・ゲームの有用な拡張方法のアイディアを得たのがおおきな成果だったといえる.来年度中にも論文として成果を発表する予定である.平成12年度の主な目的は,金融市場一般均衡分析に関する基礎研究であった.この点に関しては,ケンブリッジ大学経済学部の原千秋講師と,ベニス大学経済学部Piero Gottardi助教授と申請者の基礎研究に関する情報交換と討論を行い,研究の大きな進展を見た.また一方で,この基礎研究の土台となる,リスクと情報の戦略的効果に関しても,過去から引き続いて行っている研究を進展させ,いくつかの新たな成果を得た.その一部は,業績リストにある共同研究としてすでに発表された.これ以外にもいくつか継続中であり,その一つに関し2000年8月にシアトルで開催されたThe Econometric SoceietyのWorld congress(世界計量経済学会の世界大会)において研究発表を行った.(論題は"Third down witha yard to go": the Dixit-Skeath conundrum on equilibriain competitive games")今年度に執筆したその他の論文は,未完成あるいはレフェリーつき雑誌に投稿中である.来年度中での完成と発表を目標にしている.また,来年度の研究の準備として,資産市場の実験的手法による予備研究をいくつか行った.本研究の目的である資産の価格決定への予想と情報の影響に関し,興味深い結果を得た.来年度,理論的研究とともに発展させてゆく予定である.平成13年度の目的は,12年度の分析を進展させ、基礎研究の応用(とくにコンピュータを使用した解析)を目指すことであった.また,基礎研究の成果発表を国内外でおこない,それに関する討論・意見交換をおこなうことでもあった.第1の点については,コンピュータとインターネットを利用した資産市場の実験的手法による研究をおこなった.筑波大学においていくつかの予備的な市場取引実験を行い,またそれを改良したシステムを用いて香港科学技術大学において比較対照する実験をおこなった.被験者はいずれも大学1年生レベルの学生であったが,香港の実験においては実験的資産市場での価格形成は,少なくとも今回得られたデータの上では,筑波の場合に比べはるかに安定的に機能したことが興味深い発見であった.ただし,実験セッションは1度しか行なえなかったため,論文作成にはデータの信頼性を高めるための追加的実験が必要であると考えられる.しかしながら,実験を通じて被験者の学生たちは現実の市場における価格形成と取引の本質的な理解を得ることができ,啓蒙的かつ教育的効果は非常に高かったと確信している.第2の点では,イタリアのベニス大学,そしてイギリスのロンドン社会経済大学を訪問し,当地の研究者たちと意見交換を行い,情報収集を行なった.その結果,特に内生的な価格形成の理論的フレームワークとして,ベイジアン・ゲームの有用な拡張方法のアイディアを得たのがおおきな成果だったといえる.来年度中にも論文として成果を発表する予定である.
インターロイキン1α及びNFкB下流遺伝子を標的とした膵癌肝転移治療の基礎研究

【目的】膵癌における肝転移形成の進展機序の解明のため、Interleukin-1α(IL-1α)とその転写因子であるNFκBの関与を検討した【目的】膵癌における肝転移形成の進展機序についてInterleukin-1α(IL-1α)とその転写因子であるNFκBの関与および、IL-1αによる遺伝子発現の変化より検討した。【考察】膵癌培養細胞株を用いた結果では、IL-1αの発現が肝転移に関与していることが示唆された。IL-1αの刺激はレセプターを介してNFκBを活性化しIL-1α自身を含む炎症に関連する遺伝子群の転写を促進することが知られている。今回の結果では、NFκBの活性化はIL-1αに依存しておらず、むしろIL-1αの発現に関与している可能性が示唆された。【目的】膵癌における肝転移形成の進展機序の解明のため、Interleukin-1α(IL-1α)とその転写因子であるNFκBの関与を検討した
ヒトの感情認知と感情生成の臨床神経心理学的研究

我々はこれまで継続して、神経・精神病理や加齢が感情の認知・生成・制御に及ぼす影響を検討してきている。扁桃体損傷患者(菅・石原・河村ら, 2003)、うつ病患者(Kan, Kawamura, et. al., 2004)、健常高齢者(鈴木・星野・河村, 2005)など対象は多岐にわたるが、臨床的応用を視野に入れ、高頻度疾患であるパーキンソン病患者の研究をとくに精力的に進めてきた。平成19年度の検討では意思決定および表情認知と関連した情動処理の問題について検討を行った。感情制御の問題として意思決定を検討した研究では、パーキンソン病患者がギャンブルを模した意思決定課題(以下、ギャンブル課題)において衝動の制御が障害されていることを確認し、ギャンブル課題における意思決定の問題は情動反応の低下と関連していることを示した。また、この結果が扁桃体損傷例の結果と類似していることを指摘した(Kobayakawa, Kawamura, et. al., in press)。感情生成の検討としては、不快嗅覚刺激に伴う事象関連電位を記録し、双極子追跡法によって発生源を検討することで、パーキンソン病患者では扁桃体を中心とした感情生成の脳内機構の機能が低下していることを示した(Masaoka, Kawamura, et. al., 2007)。また、黒質線条体系に限局的な病巣をもつ若年性パーキンソン病患者と、中脳皮質系にも影響がみられるとされる孤発性パーキンソン病患者との比較から、感情認知と扁桃体の密接な関連性が示唆された(Yoshimura, Kawamura, et. al., in press)。以上の我々の検討からは、パーキンソン病でみられた感情機能の多様な問題が扁桃体の機能低下と関連していることが示唆された。我々の研究グループは、臨床神経学、臨床神経心理学、心理物理学、心理統計学、非侵襲脳活動計測の統合的アプローチによって感情の認知・生成・制御に関わるヒトの脳内機構を研究している。本年度の研究では若年性パーキンソン病患者では顔の表情が正常に認知されていることが確認された(Yoshimura, Kawamura et al. in press)。孤発性パーキンソン病では表情認知が障害されていることから(Kan, Kawamura et al. 2002)、両者の病巣の比較により、表情認知の脳内機構の一端が明らかになった。すなわち、孤発性パーキンソン病ではmesocorticolimbic systemとnigrostriatal systemという2つのドーパミン系の機能が低下するのに対し、若年性パーキンソン病ではnigrostriatal systemの機能が選択的に低下する。このことから、mesocorticolimbic systemと表情認知の関係が強く示唆された。また、孤発性パーキンソン病では同じmesocorticolimbic systemによって処理されている嗅覚機能も低下していた(Masaoka, Kawamura et al. 2007)。さらに、表情認知や嗅覚が孤発性パーキンソン病の前段階とされるレム睡眠行動障害患者でも障害されていることがわかった(Koyama, Kawamura et al. in press)。また、感情研究の新しい方法として片頭痛患者の視覚刺激に対する過敏性に着目し、視覚刺激に対する不快感の定量的評価方法を開発した(Koyama & Kawamura in press)。平成18年7月に京都で行われた日本神経科学学会において、ジョーンズホプキンス大学教授ArgyeHillis氏を招いてシンポジウムを行い、研究成果を発表した。
組成、構造が制御されたβジケトン系金属錯体の創成とその薄膜デバイスへの応用

過去に事例のない斬新な製法により,構造,組成を制御したファイバー形状のβジケトン金属錯体を創成し,その金属錯体を有機金属気相成長(MO-CVD)の出発原料とした。この原料を利用して,市販の金属錯体では実現できなかった高品質酸化亜鉛薄膜が得られた。また,TFTプロセスにレーザ直接描画法を導入し,ZnO薄膜トランジスタ(ZnO-TFT)が完成した。このZnO薄膜の製法を基本に,二次元的に結晶軸と結晶品質が制御されたa軸配向ZnO薄膜が得られたが,本研究の期間内ではa軸配向ZnO薄膜を利用したZnO-TFTの実現には至らなかった。ZnO薄膜原料として使用するZn(C_5H_7O_2)_2・xH_2Oファイバー原料は、試作した昇華・再結晶化装置で準備し、その作製条件は昇華温度160-180°C、昇華圧力500-800hPaとした。MO-CVDによるZnO薄膜の堆積は、基板温度500-530°C、反応容器圧力500-650hPaとした。ZnO薄膜の酸素原料となるオゾン原料は反応容器内にZn原料とは個別に導入した。ZnO薄膜の堆積基板として、物性値の評価にはPyrexガラス及びZnO-TFTの試作を想定してSiO_2/p-Si基板を用いた。電気抵抗はPyrexガラス基板にZnO薄膜を堆積し、Al電極を平行平板形状に蒸着して測定した。試作した原料はプラズマ発光分光分析により組成を評価した。比較として昇華・再結晶化前の粉末原料についても評価を行い、これらの試料は3回の分析結果の平均値を求めた。粉末原料に比べてファイバー試料はHとOが僅かに減少し、Cの増加が確認できる。これは、(C_5H_7O_2)_2・xH_2O原料中の水分子が昇華により容器外に排出されたものと考えられる。真空中のDTA測定から、80°C付近の水和水からなる吸熱ピーク温度はファイバー原料の作製条件である昇華圧力が上昇するに従い、減少する傾向を示した。FT-IR ATR測定結果から、市販の粉末原料とZn(C_5H_7O_2)_2・xH_2Oファイバー原料では80°C付近に見られる水和水の量が異なることも確認できた。ファイバー原料を用いたMO-CVDによりZnO薄膜を作製し抵抗率を測定した。ZnO-TFTの活性層に適した10^9(Ωcm)オーダーの試料を作製出来たが、まだ、測定値のバラツキが大きく作製条件が最適化されていない。東日本大震災の影響により研究の途中で作製装置、分析装置が甚大な被害を受け、3ヶ月間の研究延長を願い出たが、この期間で研究設備の復旧には至らず研究が大幅に減速した。本年度当初は、昇華・再結晶化装置の昇華圧力(V.P.)を800hPa一定とし、昇華温度(V.T.)を170-190°Cまで変化させたファイバー試料のMO-CVDと同一な減圧条件による熱分析(DTA)の測定を進めた。全ての試料において60-90°Cと130°C付近に大きな吸熱ピークが確認できた。60-90°Cに出現する広範囲な吸熱ピークはZn(C_5H_7O_2)_2に水和物として結合している水和水の蒸発に起因する。市販のZn(C_5H_7O_2)_2粉末では単一の吸熱ピークである1水和水であることが多いが、V.T.が170-175°Cでは2つの吸熱ピークが確認でき、結合水和水が多い原料と想定される。130°C付近の吸熱は原料の溶融による吸熱であり、試料の組成が異なる場合にこのピーク位置が移動する。V.T=170°Cの試料ではピーク位置が高温側へと移動しており、これは水和水の結合状態と密接な関係があるものと考えられ、FT-IRの測定結果と比較しながら検討を進めている。V.T=190°Cの試料では溶融による吸熱ピーク高さが減少し、さらにピークの広がりも確認でき、昇華温度の増加により再結晶化されたファイバーの構造が変化した可能性が高い。これらの試料を用いて作製したZnO薄膜の抵抗率は顕著な変化を示し、V.T.が170-175°Cの試料では10^1-10^2(Ω.cm)の低抵抗となり、それ以外の試料では10^9(Ω.cm)と極めて高抵抗の値を示した。本年度後半には、この高抵抗ZnO薄膜を活性層としてZnO-TFTを試作した。

本年度はZnO-TFTの再現性を向上させるために、従来から行っていた複数マスクによるデバイス試作を行わず、フォトリソプロセスを実施し、露光法としてレーザー直接描画法を採用した。この結果、デバイス特性は十分ではないものの、微細化したZnO-TFTが得られ、その再現性は大幅に向上した。酸化亜鉛(ZnO)薄膜は発光素子、受光素子、電子デバイス、磁性デバイス、圧電デバイス、光触媒、透明導電電極と広範囲に応用でき、可視領域で透明という特徴があることから透明をキーワードとしたデバイス応用が積極的に進められてきた。しかし、透明電子デバイスと透明導電電極を除き、先行して他材料のデバイスが実用化されており、大幅なイノベーションの引き金とはならないことが近年明らかとなってきた。薄膜トランジスタ(TFT)ではIGZO(InGaZnO)の実用化が進み、透明導電電極もITO(InSnO)と同程度の電気特性に至っている。IGZOは優れた電気特性が実現してるもののIn、Ga等のレアメタルを大量に使用していることから、ZnO研究が目標とする環境半導体と逆行するものであった。本研究では原料をZnOのみに限定した高移動度TFTを試作することに注力した。ZnOの製法には工業生産性が高く、高品質な薄膜が得られるCVD法を適用し、CVD原料のZnには安価で安全性の高いアセチルアセトン亜鉛錯体(Zn(acac)2)を用いた。工業ゴムの添加剤に使用されているZn(acac)2は組成、構造、反応性が殆ど知られておらず、市販の原料が利用できないことから、これらの物性値を制御したファイバー状Zn(acac)2を内製した。ZnO薄膜の電気特性と原料の物性値とは非常に密接な関係があることが3年間の助成期間で明らかとなり、ZnO-TFTに適したキャリア濃度に制御された高抵抗ZnO薄膜の試作にも成功した。また、ZnO材料のみによる高移動度TFTを目指し、基板と平行に伝導キャリアを移動させるTFT動作に適したa軸配向ZnO薄膜の製法を確立した。しかし、研究途中で東日本大震災の影響を受け研究の進捗が1年間ほど遅れてしまい、3年間の研究機関でa軸配向ZnO薄膜によるZnO-TFTの確認には至らなかった。遅れの最大の理由は3月11日に東北地方を襲った大震災の影響に他ならない。震災後4ヶ月間は学内施設の復旧に明け暮れ、その後、震災で破損した実験装置、分析装置の修理に追われた。その結果、実質的な研究は4ヶ月程度しか実施できず、当然ながら当初計画は大幅に遅れた。24年度が最終年度であるため、記入しない。この大幅な遅れを取り戻すことは困難なため、昨年度特別に許可された基盤Bの重複申請を行い実験計画の再構築を提案したが、残念ながら不採択という結果となった。本来の予定では不純物原料をファイバー状にしてMO-CVD原料に使用し、ZnO薄膜のドーピング特性の検証、そしてa軸に配向性制御したZnO薄膜を活性層に用いたZnO-TFTを試作する計画であった。24年度が研究の最終年度であるととから、本来の計画を取り戻すことは極めて困難であるため、a軸に配向性制御したZnO薄膜を活性層に用いた高移動度ZnO-TFTを試作することに特化して研究を取り纏めていく事を考えている。
細胞内でのグアニン4重鎖構造形成の証明とその形成メカニズムの解析

我々は、分裂酵母においてDNA複製の開始を抑制的に制御しているRif1が染色体上に形成されるG-quadruplex(G4)構造依存的に結合する可能性を示した。しかし、染色体上にG4構造が実際形成されるかどうか判断する方法は、殆どない。そこで細胞内のG4構造の検出方法の確立を本研究の目的としている。現在までに、Rif1の結合サイトのG4DNAが形成される配列のグアニンの連続配列を含まないG4形成時にほどかれるループ領域にI-SceI切断配列を挿入した株の単離を行った。その株に薬剤(Thiamin)依存的に誘導ができるプロモーター下にI-SceI遺伝子を組み込み任意にI-SceI制限酵素を発現できる株も樹立した。さらに、I-SceI制限酵素の発現でI-SceI切断配列が切断されると細胞内ではDNA二本鎖切断が起こりDNA損傷として認識される。その損傷部位にリクルートされるRad52にeGFPを融合させたものを発現できるように加えた。実際に、Thiaminを培地から除去することでI-SceI制限酵素の発現を誘導したところ、DNA損傷が生じたためRad52 Fociが蛍光顕微鏡下で観察された。このFociの形成は、G4 DNAが形成されないようなグアニンの連続配列に変異を導入すると、野生株に比べFociの形成がより速やかに観察された。これは通常はG4 DNA構造が形成されI-SceI制限酵素により切断がブロックされていたが、G4 DNA構造が形成できないように変異を導入した株では、そのブロックが緩和されて切断が速やかに起こったと考えている。このツールを用いることにより、細胞内でのG4 DNAの形成や解消のメカニズムの解析に利用し研究課題を進める予定でいる。現時点で、予定通り細胞内でG4 DNA構造の形成が判断できる株の構築に成功している。G4 DNAの形成には二本鎖DNAの巻き戻しが必要であるが、G1期には転写が第一候補である。そこで、現在、転写依存的にG4 DNAもしくはG4 DNA-RNA hybridが形成されるか薬剤制御可能なプロモーター下へRif1の結合配列を導入する株の作成を行っている。これによりG1期にG4 DNAが形成されるメカニズムが転写依存的か検証可能になると考えている。G4DNA構造を形成する、もしくは解消する因子の探索のために様々なヘリカーゼ等の遺伝子を欠損や変異を入れて、I-SceI制限酵素でゲノムDNAをin vivoで人口的に切断した時にRad52-eGFPのFociの形成タイミングを変化させる因子の探索を行っていく。転写依存的にG4DNA構造が形成かRif1結合配列を転写してG4DNAが形成されるかChIPなどでRif1の結合等をみることにより検証していく。以上の2点を、G4 DNA構造が形成されるとヌクレオソームがオープンになる事実を見出しているため、そこ点についても比較しながら考察して細胞内でG4DNAが形成されるメカニズムを解明していく。

転写依存的にG4DNA構造が形成かRif1結合配列を転写してG4DNAが形成されるかChIPなどでRif1の結合等をみることにより検証していく。以上の2点を、G4 DNA構造が形成されるとヌクレオソームがオープンになる事実を見出しているため、そこ点についても比較しながら考察して細胞内でG4DNAが形成されるメカニズムを解明していく。年次計画が速やかに進捗し、予定していた以上に研究費の節約になった。次年度に、ゲノムワイドな解析を進めるために高額な次世代シークエンサー関連試薬等に当てていく。
ヘテロ有機化合物の構造と反応性の理論設計

今年度は、(1)超原子価化合物の構造、安定性、反応性やそれらを支配する因子の系統的理論研究及び(2)ケイ素原子のXーH結合への挿入の素反応過程についての理論的研究を、非経験的分子軌道法を用いて実施した。(1)については次の諸点を明らかにした。(i)SH_n化合物においてd軌道の効果を調べたところ、超原子価のためにd軌道は不可欠ではないが、超原子価の大きいものではd軌道が重要な働きをしている。(ii)両三角錐型超原子価化合物におけるアピコ親和性をPH_3Fを例として調べた。Hはエカトリアル位を占めるのが有利であるが、Fはアピカル位とエカトリアル位の差は小さい。このことは、Fのアピコ親和性は、より正しくはHのエカト親和性と称されるべきものである。(iii)16属原子のXH_4,XH_3Fの反転障壁は、S→Se→Teと中心原子が重くなるほど大きくなる。これは電気陰性度の減少による共有結合性の増加に伴う結合ー孤立電子対反発の増大が原因であると考えられる。(iv)XH_6,XH_5F(X=S,Se,Te)からのH_2、HFの還元的脱離は非斉時的な遷移状態を通ることを見い出した。この構造は非常に双性イオン的である。(iv)チアチオフテン及び6aーチアー1、6ージアザペンタレンの構造は超原子価を持つ対象構造が安定であるが、これは環状構造の共鳴安定化によることを見い出した。(2)については、XーH結合を持つ分子(HF,HCI,H_2O,H_2S,NH_3,PH_3)の一重項と三重項ケイ素原子による挿入反応機構を検討した。反応過程における電子分布の変化を、局在化軌道を用いて解析したところ、一重項ケイ素原子の挿入反応の場合、小さなケイ素原子の電気陰性度によるXーH結合の分極に基づいて水素のカチオン移動とアニオン移動の反応に分類できることを示した。他方、三重項ケイ素原子による挿入反応では、同様に、XーH結合の分極により水素のカチオン移動とラジカル移動とに分類することができる。
寄生バチによる寄主生体防御反応の制御システムの解析

寄生された寄主では、寄生後の日数が経過するに従って、注入された異物(Sephadex粒子)に対する包囲作用でつくられる血球層の厚さがだんだん薄くなることが明らかになった。血球数を寄生後の日数経過に従ってcountしたところ、異物認識に関与する血球数が減少していた。つまり、1日後で1/4から1/5まで減少、その後はほとんど変化せず、寄生バチの幼虫が脱出してくる寄生後10日目まで少ない血球数の状態が続いた。寄生後すぐに血球数が減少するのは、寄生時に母バチが卵と同時に注入するポリドナウイルスと毒液が原因であった。ポリドナウイルスと毒液を人工的に注入したところ、注入後約1時間以内で約1/2まで血球数が減少していた。さらに、ガラス面に付着する血球数を被寄生と未寄生寄主とで比較することで異物認識能を保持している血球に変化があるかどうかを検討したところ、寄生後の日数経過と共にかなりの減少がみられた。これらのことから、寄生後すぐにポリドナウイルスと毒液の働きによって血球数を減少させ、特に寄主の異物認識に関与する血球をかなり減少させて、異物認識能を低下させていることがわかってきた。in vitro系を用いた場合は、Sephadex粒子のみと比べてSephadex粒子を毒液でコートしたものの場合はencapsulationされにくかった。さらに、血球をパーコールグラジエントを使って分画したところ、寄生された寄主の場合、寄生後の日数が経つにつれて顆粒細胞分画の細胞が少なくなっていた。寄生された血球の表面抗原に対する抗体は、被寄生、未寄生寄主のどちらの血球に対してもほぼ同様に反応して違いが検出されなかった。これらのことから、寄生された寄主の血球では、正常血球と比べて特別なタンパク質が形成されているとは考えにくい。今後は、血液の液体成分が影響を受けているかまでも含めて検討を加える必要がある。寄生を受けた寄主の血球が寄生後日数がたつにつれてどの様な変化を受けているかをまず検討した。異物としてはSephadex粒子をCongo-Redで薄く染色した後に注入した。寄生後の日数が経つにつれて、注入された異物に対する反応が弱くなり、包囲作用によって異物は取り囲まれるけれど、その取り囲んでいる血球層の厚さはだんだん薄くなっていった。この血球の異物認識能の低下が、寄生時に母ばちが注入する共生ウイルスと毒液の作用だけによっていると考えるより、寄生後4日目からは寄生ばち卵の漿膜細胞が分化してテラトサイトとして浮遊していることを考えあわせる必要がある。寄生後期に特に異物に対する反応が低下していることから、まずはテラトサイトの作用を明らかにする必要がでてきた。そこでこのテラトサイトがどの様な活性をもっているのかを検討するために、出来るだけ寄生後の体液中から血球のコンタミンを避けてとりだす必要がある。ステージをおってテラトサイトを分画することを試みた。パーコールによる分画を試みているが、どうしても血球分画には若干のテラトサイトのコンタミンが生じる。しかし従来の方法に比べかなり純化できるようになった。さらに血球とテラトサイトのお互いのコンタミンを出来るだけ避けて採集するという方法は、寄生後の血球の作用をin vitroで検討しようとする時に、必要である。現在血球の包囲作用を引き起こすin vitro系を検討中である。さらに毒液の抗体とウイルスの抗体を兎を使って作った。特に毒液はウイルスの血球への進入に関与していると思われ、毒液がどの様に血球に作用するかを検討するのに有効であり、今後感染血球が純化されたところで利用する。

寄生された寄主では、注入された異物(Sephadex粒子)に対する包囲作用でつくられる血球層の厚さが、寄生後の日数が経過するに従って薄くなることが前年度までの血球でわかった。この原因としては、異物認識に関与する血球数が減少するか又は異物認識能が低下することによって引き起こされていると考えられる。まず、血球数を寄生後の日数経過に従ってcountしたところ、1日後で1/4から1/5にまで減少、その後ほとんど変化せず、寄生バチの幼虫が脱出してくる寄生後10日目まで少ない血球数の状態が続いた。寄生後すぐに血球数が減少する原因としては、寄生時に母バチが卵と同時に注入するポリドナウイルスと毒液が考えられる。そこでポリドナウイルスと毒液を人工的に注入したところ、注入後約1時間以内で約1/2まで血球数が減少していた。これらのことから、寄生後すぐにポリドナウイルスと毒液の働きによって血球数をかなり減少させ、寄主の異物認識能を低下させていることがわかってきた。さらに、ガラス面に付着する血球数を寄生と未寄生寄主とで比較することで異物認識能を保持している血球に変化があるかどうかを検討したところ、寄生後の日数経過と共にかなりの減少がみられた。in vitro系を用いた場合は、Sephadex粒子のみと比べてSephadex粒子を毒液でコートしたものの場合はencapsulationされにくかったが、かなりデータにばらつきがみられ確実な結果を得ることができなかった。今後は、血液の液体成分までも含めて検討を加える必要がある。さらに、血球をパーコールグラジエントを使って分画したところ、寄生された寄主の場合、寄生後の日数が経つにつれて顆粒細胞分画がほとんど消失していった。これらのことから、寄生された寄主においてはまず血球数を減少させ、さらに、異物認識に関与する顆粒細胞の数を減少させていることが明らかになってきた。
黒鉱鉱床および鉱脈型鉱床の鉱化変質の特性

61年度は、59・60年度に秋田県北東部の北鹿地域の餌釣黒鉱鉱床地区での地質調査、坑外試錐岩芯と坑内調査によって採取した多数の岩石試料をX線回折装置を用いて鉱物の同定を行った。また前年度で把握した変質帯の概要を、さらに詳細に区分するための精密サンプリングならびに地区東部に数多く賦存する女川期の鉱脈鉱床周辺岩石の変質状況のチェック調査も行った。餌釣地区における地表地質図、黒鉱鉱床と鋼脈鉱床を通る断面図として坑内の地質鉱床図と、これら室内実験で得られた資料を対応させた結果、西黒沢期の黒鉱鉱床付近では、鉱床をとり巻いて中心部にカリ長石と絹雲母からなる中性からアルカリ性の変質帯が分布する。一方、地区北部ではこの変質帯をロート状に切る形態をもって、女川期の鉱脈鉱床を中心にパイロフィライトを主としその外側が緑泥石、絹雲母からなる酸性から中性の変質帯が分布する。そして黒鉱鉱化作用に伴う変質帯の形状より、西黒沢期の黒鉱鉱床形成後にも余塵的な熱水の供給が継続していたこと、鉱脈鉱床の形成に関与した熱水は、地表近くで下降した地表水と酸性条件下で混合したと推察された。また、黒鉱鉱床付近にはカリ長石と絹雲母が、鉱脈鉱床付近には緑泥石が卓越することから、鉱化時期に対応して熱水中のKとMgの活動度には差があったことが示唆される。さらには、餌釣鉱山地区で得られた知見をもとに、深沢鉱床及び小坂上向鉱床の両黒鉱鉱床における変質帯の比較・検討を行った結果、形成時期と形成の場が類似する黒鉱鉱床においても変質鉱物の組み合せには地域性がある。このことから今後とも詳細な火山活動の地域性を考慮した研究を継続する計画である。
稲におけるアレロパシー物質の同定ならびに遺伝解析

本研究は、イネにおけるアレロパシー能に関与するフェノール性アレロパシー化学物質の解明ならびにそれの生成量を支配する量的遺伝子座位(QTLs)を明らかにしようとするものである。実験には、九州大学農学部育種学研究室に育成された日本型イネ品種「あそみのり」とインド型イネ品種「IR24」の交雑による組換え型自殖(RI)系統を供試した。供試イネの栽培は宮崎大学付属農場水田で行い、各系統のアレロパシー物質は高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いて同定・定量した。フェノール性アレロパシー物質としてベニリン(Vanillin)、安息香酸(Benzoic acid)、O-クマリン酸(o-coumaric acid)および桂皮酸(Cinnamic acid)について検討し、得られたデータと289個のRFLPマーカーの遺伝子型データベースを用いて量的遺伝子座解析のソフトプログラムから、それら化学物質の生成量を支配する量的遺伝子座位の解析を行った。その結果、1)ベニリンにおいては4つのQTLsがそれぞれ第2、3、6、12染色体上に検出され、それらの表現型分散への寄与率は11.8%から22.5%であり、第6染色体上のQTLが最も効果が高かった。2)安息香酸では、3つのQTLsが第1、8、12染色体上にそれぞれ同定され、それらの表現型分散への寄与率は5.3%から13.5%であり、第1染色体上のQTLの遺伝効果が高かった。3)O-クマリン酸においては、2つのQTLsが第3、6染色体上にそれぞれ検出され、それらの表現型分散への寄与率はそれぞれ18.1%および14.0%であり、第3染色体上のQTLが最も効果が高かった。4)桂皮酸においては、3つのQTLsが第6、11、12染色体上にそれぞれ同定され、それらの表現型分散への寄与率は12.7%から17.5%であり、第12染色体上のQTLの遺伝効果が高かった。なお、検出されたフェノール性アレロパシー物質の合成に関与するQTLsにはこれらのDNAマーカーを利用することより、高いアレロパシーをもつ稲の育種を行ううえで有益になるものであると考えられる。
スマートグリッドシステムのための分散型再生可能エネルギー電源の瞬時制御戦略

大規模な再生可能エネルギー発電設備が導入可能な分散型電源や可制御負荷の制御方法を開発することは地球環境保全のため重要である。蓄電池等を導入しないで電力平滑化を達成するために分散的に配置された多数の可制御負荷の動的制御手法を提案した。提案する制御方法の妥当性を検証するため本研究では再生可能エネルギーの模擬システムを構築した。再生可能エネルギー発電設備や可制御負荷をスマートグリッドの考えに基づいて制御する手法を検討した。電力系統で過剰な発電電力が発生した場合は、再生可能エネルギー発電設備の発電電力を最適化する方法を検討した。本研究では、従来の交流方式とは異なる直流方式を用いて直流スマートグリッドを構築する事も検討した。再生可能エネルギー発電設備から出力される発電電力は大きく変動するため、発電電力の平滑化を行うことが電力系統の周波数や系統電圧の一定制御のために重要である。そこで、本年度は、ファジー制御を用いた発電機出力の平滑化について検討した。発電電力の具体的な平滑化手法としては、風力発電機であれば風力発電機の慣性、直流リンクを有する直流電圧の制御、風車のピッチ角制御を適切に組み合わせて制御した。また、個々の分散型電源のみでは、全体の系統周波数や系統電圧を十分に制御できないことから、可制御負荷を利用することで需要家の有効電力と無効電力を制御する手法を提案し、蓄電池容量を増加することなく電力系統の周波数や系統電圧を制御できることを示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、大規模なウインドファームが今後導入されることを考慮し、大規模な蓄電池等を導入しないで電力平滑化や発電電力の望ましい値へ制御するために、ウインドファームの動作点をダイナミックに制御する手法を提案している。また、系統電圧の制御にはウインドファームのインバータを有効利用する方法を提案した。すなわち、インバータにより無効電力を発生させることにより、有効電力と無効電力の最適制御を達成できる。提案する制御方法を利用することにより、蓄電池等の付加設備を導入しないで高性能な電力系統安定化手法となることを電力系統の瞬時値シミュレーションより明らかにしている。さらに本研究では、ウインドファームをスマートグリッドの考えに基づいて制御する手法を検討した。電力系統で余剰電力(不足電力)が発生した場合でも可制御負荷を導入することによりウインドファームの発電電力を最大限する方法を提案した。最近話題になっている電気自動車、ヒートポンプ等の可制御負荷をウインドファームの発電状況に応じて最適動作させることにより系統全体でウインドファームの出力変動に対応するための技術的成果を今回の研究により得ることができた。このような手法の導入により、個々の風力発電システムから得られる電力量を最大化することも可能となる。今後導入が加速する再生可能エネルギーの有効利用と共に再生可能エネルギーの市場取引の導入により社会的利益が増加するためのシステムについても今後検討予定である。研究成果が学術論文として公表されており、計画された研究はおおむね順調に進展している。分散型電源と可制御負荷を利用して最小の蓄電池容量で安定で経済的な電力系統の運用方法を検討する。この目的を達成するために、電力取引市場を考慮した電力システムの検討を行う。
最適潜水行動の比較による在来種カメと外来種カメの資源競争および共存機構の解明

外来種のアカミミガメと在来種のクサガメの潜水生態の違いを明らかにするため,山梨県上野原市内の桂川で捕獲した両種の個体に潜水深度・水温を記録するデータロガーを装着して水槽実験を行なった。水槽実験では各種が単独で採餌するときと他種と一緒に採餌するときとで潜水行動がどのように変化するかを,カメの成長段階による影響も含めて比較した。結果は,他種の存在の影響は体サイズによって異なった。大きい個体ではクサガメはアカミミガメよりもよく水中を利用したが,小さい個体ではアカミミガメのほうがよく水中を利用した。たとえば大きい個体の場合,クサガメとアカミミガメが単独で水槽を利用するときの平均潜水時間はそれぞれ50秒と164秒だったが,他種と一緒に利用したときにはそれぞれ216秒と130秒になり,クサガメは長くなり,アカミミガメは短くなったのに対し,小さい個体では,単独利用時ではそれぞれ251秒と78秒だったのが,他種と一緒に利用したときにはそれぞれ232秒と70秒とあまり変わらなかった。また,水底に滞在していた時間割合は,大きい個体の場合,単独でいるときはそれぞれ0.276と0.529だったのが,一緒にいるとそれぞれ0.464と0.436になり,クサガメは効率が高くなりアカミミガメは低くなった。小さい個体の場合は,単独でいるときはそれぞれ0.451と0.101だったのが,一緒にいるとそれぞれ0.371と0.165になり,クサガメは低くなりアカミミガメは高くなった。また,一緒にいるときの採食速度は,アカミミガメが0.36g/分,クサガメが0.54g/分で,クサガメのほうが速かった。これらの結果は,他種の存在の影響の大きさはカメの成長段階によって異なり,小さい段階ではクサガメはアカミミガメによって水中利用を制限されるが,大きくなると逆にクサガメがアカミミガメの水中利用を制限する,また,クサガメは高い採食速度でアカミミガメに対抗できる可能性を示している。外来種のアカミミガメと在来種のクサガメの潜水生態の違いを明らかにするため,山梨県上野原市内の桂川で捕獲した両種の個体に潜水深度・水温を記録するデータロガーを装着して,利用水深と水温を調べるとともに,水槽実験を行なって,両種の利用水深での採食速度の比較をおこなった。捕獲した個体はアカミミガメ7個体,クサガメ6個体だった。潜水深度はクサガメのものが得られたが,クサガメの潜水深度はほぼ1日中50cm以内で,水温の変化から読み取る限り,周辺温度が高くなると潜水を行なっていた。また,日の出のころに水深200cm程度の潜水を数回繰り返した。水槽実験によれば,アカミミガメとクサガメでは利用水深が異なり,アカミミガメのほうが比較的長い潜水で広い範囲を移動していたのに対し,クサガメはある深さを単純に往復することが多かった。また,潜水の頻度もアカミミガメのほうがクサガメよりも多く,一般的にアカミミガメの利用範囲はクサガメの利用範囲を含むことが示された。それに対して,それぞれの種の採食速度を比較するとアカミミガメの採食速度は深いところと浅いところでそれぞれ0.12g/分と0.36g/分だったのに対して,クサガメでは0.28g/分と0.54g/分だった。

これらの結果は,アカミミガメの潜水生態はクサガメと重なる部分が多いために両種は競争関係に成りうること,競争関係になった場合,狭い利用範囲のクサガメは早い採食速度で餌資源を確保することで,アカミミガメに競争排除される可能性を小さくしている可能性があること,を示唆している。また,今回の研究では,これらの知見をもとに潜水生態の異なる動物の餌利用についての数理モデルを作成し,検討した。外来種のアカミミガメと在来種のクサガメの潜水生態の違いと他種への影響を実験的に明らかにするため,両種の個体に潜水深度を記録するデータロガーを装着して水槽実験を行ない,各種が単独で採餌するときと他種と一緒に採餌するときとで潜水行動がどのように変化するかを調べた。このとき,カメの成長段階による影響があるかを確かめるため,体サイズが大きいものと小さいものを用意して比較した。結果は,他種の存在の影響は体サイズによって異なっていて,一般的に大きい個体ではクサガメはアカミミガメよりもよく水中を利用したが,小さい個体ではアカミミガメのほうがよく水中を利用した。たとえば大きい個体の場合,クサガメとアカミミガメが単独で水槽を利用するときの平均潜水時間はそれぞれ50秒と164秒だったが,他種と一緒に利用したときにはそれぞれ216秒と130秒になり,クサガメは長くなり,アカミミガメは短くなったのに対し,小さい個体では,単独利用時ではそれぞれ251秒と78秒だったのが,他種と一緒に利用したときにはそれぞれ232秒と70秒とあまり変わらなかった。また,水底に滞在していた時間割合は,大きい個体の場合,単独でいるときはそれぞれ0.276と0.529だったのが,一緒にいるとそれぞれ0.464と0.436になり,クサガメは効率が高くなりアカミミガメは低くなった。小さい個体の場合は,単独でいるときはそれぞれ0.451と0.101だったのが,一緒にいるとそれぞれ0.371と0.165になり,クサガメは低くなりアカミミガメは高くなった。これらの結果は,他種の存在の影響の大きさはカメの成長段階によって異なることを示唆していて,小さい段階ではクサガメはアカミミガメによって水中利用を制限されるが,大きくなると逆にクサガメがアカミミガメの水中利用を制限する可能性を示している。
被害の階層性を踏まえた災害復興における観光地マネジメントに関する理論・実証的研究

3名の研究者にて国内外の被災地調査を行った。国内は、東日本大震災からの復興についてのヒアリング調査であり、主な成果として、宿泊業の震災特需が発生する等熊本地震との類似点や震災遺構を活用した教育旅行や台湾との交流促進が明らかとなった。また、震災前から地域内外とネットワークを築いてきた地域程、観光復興が進む傾向があることを認識し、災害を見据えた普段の地域連携の重要性について示唆を得た。国外は、スマトラ沖地震からのタイ・プーケットの復興とその後の観光動向についてのヒアリング調査である。主な成果として、価格訴求型旅行による復興策という熊本地震との類似点はあったが、あくまでもタイ国内向け、移動の航空運賃を下げるものであり、国外に向けた旅行の安売りは地域のブランド力を低下させるもの、ホテル価格の低下は地元経済・雇用に大きく影響するものとして、否定的であった。また、観光マーケティング・プロモーションにおけるリスクマネジメントを強調する点、復興支援における基金や低金利融資等、今後の政策提言に関する示唆を得た。個別研究として、室岡は、昨年度の九州ふっこう割に関する調査を基に、西日本ふっこう周遊割等、一連の価格訴求型旅行による観光復興政策の比較研究を行い、改良が加えられている点を明らかにすると共に、タイ調査の結果を基に価格訴求に頼らない復興政策の必要性を指摘した。牧野は、熊本地震の被災地である熊本県・大分県の主要温泉地でのヒアリング調査を実施し、家屋・道路・鉄道等の復旧状況や観光客の動向等について把握を行った。また、国によって自然及び人的災害に対する不安の感じ方に差異があるのか、それが熊本地震発生後の九州旅行の計画・実施にどのような影響を与えたのか等について、韓国人、台湾人及び日本人を対象とするwebアンケート調査を実施し比較分析を行った。この結果は2019年度に論文にとりまとめる予定である。研究計画にある熊本・大分県の主要温泉観光地のヒアリング調査の継続と、海外の被災地の観光復興に関する現地調査と災害に対する国内外の消費者意識のアンケート調査が予定通りできており、その一部を日本観光研究学会全国大会で報告が出来ているため。研究計画書に基づき、2年間蓄積した観光地の復興過程や淘汰の要因、国の支援策の評価、国内外の先進事例から、日本の観光地に適応可能な災害復興における観光地マネジメントシステム理論を構築し、政策提言を行うべく、有識者を交えた検討員会を2回開催する。初回を9月に東京、2回目を2月に福岡で実施し、観光庁、JTB総合研究所、日本旅行業協会、東北観光推進機構、九州観光推進機構、阿蘇市から委員として参加を打診する方向で調整を行っている。委員会での検討を踏まえ、研究成果を政策提言としてまとめ、関係者へフィードバックすると共に、途中日本観光研究学会全国大会での発表や年度内に査読論文として発表していく。災害復興における観光地のマネジメントシステムを明らかにしていくために、熊本地震により直接・間接・風評被害を受けた観光地の復興状況について、地域側、市場側、地域と市場をつなぐ中間組織側の3つの観点から調査を行った。横山は、熊本地震から約1年半が経過した間の観光インフラ、旅館・ホテルなどの復興状況、観光者の動向などについて主に以下の3つの観点を明らかにした。1九州観光にとって重要な阿蘇地域の道路・鉄道の復旧が遅れていることが、阿蘇観光のみならず九州全体の復興に少なからず影響を与えていた。2阿蘇地域を中心に営業の再開のできていない宿泊施設が熊本県内で17軒あった。3「九州ふっこう割」や「復興特需」により宿泊者増に繋がった県もあったが、長崎県や鹿児島県は修学旅行者の行き先変更などにより回復が遅れていた。牧野は、熊本地震の被災地である熊本県・大分県の主要温泉地での現地調査(ヒアリング調査)を実施し、家屋・道路・鉄道等の復旧状況や観光客の動向等について把握を行った。また、地震発生に伴う旅行者の動向(2016年度の九州旅行の実施や変更の有無、それに影響を与えた様々な要因、実施した旅行の内容、2017年度における九州への旅行実施予定など)について、首都圏・中京圏・関西圏・九州圏(沖縄を除く)を対象とする意向調査(webアンケート調査)を実施した。この結果をもとに、リスク認知と九州旅行実施との関連、リスク認知と旅行者属性との関連、九州旅行実施(リスク認知あり)とその影響要因について分析を行った。室岡は、国の震災復興支援策として初めて導入された観光旅行による需要喚起策「九州ふっこう割」について、その推進役となった九州観光推進機構と連携する各県および旅行業者が果たした役割や機能について、ヒアリング調査をもとに明らかにした。研究計画初年度に示した熊本・大分県の主要温泉観光地へのヒアリング調査、市場側へのwebアンケート調査、中間組織として九州観光推進機構や旅行業者へのヒアリング調査を行い、その研究成果を日本観光研究学会全国大会にて報告が出来たため。

主な成果として、価格訴求型旅行による復興策という熊本地震との類似点はあったが、あくまでもタイ国内向け、移動の航空運賃を下げるものであり、国外に向けた旅行の安売りは地域のブランド力を低下させるもの、ホテル価格の低下は地元経済・雇用に大きく影響するものとして、否定的であった。また、観光マーケティング・プロモーションにおけるリスクマネジメントを強調する点、復興支援における基金や低金利融資等、今後の政策提言に関する示唆を得た。個別研究として、室岡は、昨年度の九州ふっこう割に関する調査を基に、西日本ふっこう周遊割等、一連の価格訴求型旅行による観光復興政策の比較研究を行い、改良が加えられている点を明らかにすると共に、タイ調査の結果を基に価格訴求に頼らない復興政策の必要性を指摘した。牧野は、熊本地震の被災地である熊本県・大分県の主要温泉地でのヒアリング調査を実施し、家屋・道路・鉄道等の復旧状況や観光客の動向等について把握を行った。また、国によって自然及び人的災害に対する不安の感じ方に差異があるのか、それが熊本地震発生後の九州旅行の計画・実施にどのような影響を与えたのか等について、韓国人、台湾人及び日本人を対象とするwebアンケート調査を実施し比較分析を行った。この結果は2019年度に論文にとりまとめる予定である。研究計画にある熊本・大分県の主要温泉観光地のヒアリング調査の継続と、海外の被災地の観光復興に関する現地調査と災害に対する国内外の消費者意識のアンケート調査が予定通りできており、その一部を日本観光研究学会全国大会で報告が出来ているため。災害復興における観光地のマーケティング・マネジメントについて明らかにしていくために、研究計画2年目に示した国内外の事例調査と海外マーケットへ対する意識調査に取り組む。事例調査については、まず東北地方にて東日本大震災後の観光の状況について調査する。さらに海外調査については、スマトラ島沖地震からの復興への対応についてタイ・プーケット島を調査する。海外マーケット調査については、地震の少ない韓国と地震の多い台湾においてwebアンケート調査を行い、比較分析を行う。研究計画書に基づき、2年間蓄積した観光地の復興過程や淘汰の要因、国の支援策の評価、国内外の先進事例から、日本の観光地に適応可能な災害復興における観光地マネジメントシステム理論を構築し、政策提言を行うべく、有識者を交えた検討員会を2回開催する。初回を9月に東京、2回目を2月に福岡で実施し、観光庁、JTB総合研究所、日本旅行業協会、東北観光推進機構、九州観光推進機構、阿蘇市から委員として参加を打診する方向で調整を行っている。委員会での検討を踏まえ、研究成果を政策提言としてまとめ、関係者へフィードバックすると共に、途中日本観光研究学会全国大会での発表や年度内に査読論文として発表していく。手持ちの資料で研究を進めることができたため、書籍購入費等を使用しなかった。次年度においては、29年度に使用しなかった書籍購入費を含め、マーケット調査、海外事例調査、国内事例調査等にかかる費用に充てたい。旅費・ヒアリング調査に関する経費を僅かであるが削減できた。削減分は来年度の旅費に充当する。