hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高感度フラットパネル検出器を実現する新しいX線直接変換膜の開発

高感度X線フラットパネル検出器を実現するために、X線に対して高い検出効率を有する化合物半導体臭化タリウム(TlBr)を用いた検出器の開発を行った。水平帯域精製法を用いて高純度のTlBrを得た。育成したTlBr単結晶上に微小ピクセル電極を形成することに成功した。真空蒸着法を用いてITOガラス基板上にTlBr薄膜の成膜を行い、薄膜検出器の製作を行った。成膜したTlBr薄膜は室温において高い抵抗率を示した。近年の医用画像分野におけるディジタル化・IT化の流れの中で、X線のディジタル画像が直接得られるフラットパネル検出器が注目を集めている。化合物半導体である臭化タリウム(TlBr)は高原子番号、高密度を持ち、ガンマ線検出器材料として実績があるため高感度X線センサー材料として有望である。本研究ではTlBrに着目し、高感度フラットパネル検出器を実現するX線直接変換材料の開発を行うことを目的としている。今年度は水平帯域精製法によるTlBr素材の純化、ITOガラス基板上へのTlBr薄膜の成膜、単結晶TlBrセンサーの製作を行った。X線検出器材料としての半導体材料には良好な電気的特性を得るために、高い純度が求められる。本研究では水平帯域精製法により純度99.999%のTlBr素材の純化を行い、薄膜および単結晶の材料とした。純化を行ったTlBr材料を用いて、抵抗加熱による真空蒸着法にてITOガラス基板の上にTlBr薄膜の成膜を行ったところ、ITOガラス基板上にTlBr薄膜を成膜することに成功した。純化したTlBr材料を帯溶融法により育成し単結晶を得た。TlBr結晶をワイヤーソーにより切り出し、ウエハを得た。TlBrウエハ上に真空蒸着法により微小ピクセル電極の製作を行ったところ、サイズが150マイクロメートルおよび400マイクロメートルのピクセル電極を形成することに成功した。以上の様に今年度はTlBrを用いたX線センサー製作の基礎技術の確立を行った。目的近年の医用画像分野におけるディジタル化・IT化の流れの中で、X線のディジタル画像が直接得られるフラットパネル検出器が注目を集めている。本研究はTlBrに着目し、高感度フラットパネル検出器を実現するX線直接変換膜材料の開発を行うことを目的としている。平成26年度の成果平成26年度は水平帯域精製法によるTlBr素材の純化、ITOガラス基板上へのTlBr薄膜の成膜、単結晶TlBrセンサーの製作を行った。純化を行ったTlBr材料を用いて、真空蒸着法にてITOガラス基板上にTlBr薄膜を成膜することに成功した。また、純化したTlBr材料を帯溶融法により育成することで単結晶を得た。TlBr結晶ウエハ上に真空蒸着法により微小ピクセル電極の製作を行い、サイズが150マイクロメートルおよび400マイクロメートルのピクセル電極を形成することに成功した。平成27年度の成果平成27年度は前年度の成果を基にTlBr素材の純化を行い、TlBr薄膜検出器の製作を行った。純度99.999%のTlBr素材を純化したものを蒸着用材料として、ITOガラス基板上にTlBr薄膜を成膜した。その際、ITOガラス基板の温度を150度とした。成膜したTlBr薄膜の上に金属Tlを電極材料として蒸着した。導電性の接着剤を用いて電極と導線を接続して薄膜型X線検出器とした。TlBr薄膜検出器の電流電圧特性の測定を行ったところ、成膜したTlBr薄膜は高い抵抗率を示すことが分かった。本研究により得られたTlBrを用いたX線センサーの要素技術は今後の研究の展開によって高感度X線フラットパネル検出器の実現に貢献するものと考えられる。今年度の研究により、ITOガラス基板上にTlBr薄膜を成膜する技術を確立し、TlBr結晶上に微小ピクセル電極を形成する技術を確立することができたため、本研究はおおむね順調に進んでいると考えられる。放射線計測学今後は今年度確立したセンサー製作技術を用いてセンサー製作を行い、その応答特性の評価を行う。ITOガラス基板上にTlBr薄膜を成膜し、さらにその上に信号取り出し電極を蒸着することによりX線センサーとし、密封線源を用いて放射線応答特性の評価を行う。また、単結晶TlBrセンサーを製作し、密封線源を用いて放射線応答特性の評価を行う。
幾何学的構造を有するデータの最適分割アルゴリズムの開発

幾何学的構造を有する最適分割問題に対して,効率のよいアルゴリズムの開発をおこなった。得られた成果は以下の通りである。(1)単一デポを有する木構造ネットワーク上の配送計画問題を考察する。顧客は,木の頂点上に位置し,正の需要を持っている。同一の積載量制限のある車両群がデポを出発し,顧客の需要を満たしながらデポに戻って来る。また,一人の顧客の需要は分割可能であるとする(二台以上の車両によってその顧客の総需要を満たすことが許される)。このとき,全顧客の需要を満たす車両配送計画のなかで総走行距離を最小する配送計画を求める問題である。本論文はこの問題がNP-完全であることを示すとともに,近似比1.5の近似アルゴリズムを開発し,さらにそのアルゴリズムを精緻化することによって近似比を1.35まで改良することに成功した。(2)画像の領域分割やデータマイニングにおいて現れるいくつかの最適データ分割問題を定式化し,高速アルゴリズムを開発した。n個の実数の重みが格納されている一次元配列におけるクラス間分散を最大にする区間を求める問題を解くO(n log n)時間アルゴリズムを開発するした。このアルゴリズムを二次元配列の問題に拡張し,O(N^3)時間アルゴリズムを開発した。また,カテゴリー属性を対象とした二次元データにおける最適な相関ルール発見の問題を半正定値計画法として定式化して,近似アルゴリズムを開発した。また,実際の顧客データにもとづく計算実験をおこない,提案手法の有効性を検証した。(3)平面上の点集合に対して等間隔のグリッドで分割して各セル内に入る点の数が均等になるような分割を求める問題をポリマトロイド最適化問題として定式化した。また,重み付きグラフHに対し,例えば最小全域木の総枝長のような離散構造に関する評価関数π(H).ここで,与えられたグラフGに対してその頂点の大きさkの部分集合Vで、誘導部分グラフG(V)にたいしてπ(G(V))を最大にするVを求める問題を考察した。研究計画に基づいて研究を行ない,以下の研究成果を得た。(1)本論文では単一デポを有する木構造ネットワーク上の配送計画問題を考察する。同一の積載量制限のある車両群がデポを出発し,顧客の需要を満たしなからデポに戻って来る。本論文はこの問題がNP-完全であることを示すとともに、近似比1.5の近似アルゴリズムを提案する。(2) n個の実数の重みω@@S21@@E2,ω@@S22@@E2...,ω@@S2n@@E2が一次元配列に与えられている。このとき[1,n]の部分区間Iに属する重み集合と[1,n]-Iに属する重み集合のクラス間分散を最大にする区間Iを求める問題を解くO(n log n)時間アルゴリズムを提案する。さらにこのアルゴリズムを二次元配列の問題に拡張する。つまり,実数の重みがN×Nの二次元配列に与えられた場合に、クラス間分散を最大にする矩形領域を求める問題に対するO(N@@S13@@E1)時間アルゴリズムを提案した。

1.本年度は前年度に行なわれた単一の出発点をもった木構造ネットワーク上の車両配送計画問題に対する近似アルゴリズムの近似性能比の更なる改善をおこなった。顧客は木の頂点上に配置されており,各顧客は正の需要を持っているものとする.顧客の需要は,容量に制限のある同一の車両を用いて満たさなければならないが,需要を分割することは許されていると仮定する.すなわち,ある顧客の需要を複数台数の車両によって満たしてもよい.このとき,配送に要する総距離を最小にするにはどうすればよいかを求めるのが問題である.どの車両も配送センターから出発して,積載制限に違反しないように荷物を積んで再びセンターに戻る.この問題に対して前年度1.5-近似アルゴリズムを開発したが,本年度の研究によって近似比を1.35に改善することに成功した.2.カテゴリー属性を対象とした二次元データにおける最適な相関ルール発見の問題を半正定値計画法として定式化して,近似アルゴリズムを開発した。また,実際の顧客データにもとづく計算実験をおこない,提案手法の有効性を検証した。また,従来,個々に取り扱われて来た一次元および二次元データにおける最適な相関ルール発見の問題と領域分割の分野において研究されてきた最適一次元および二次元領域を求める問題とこれらの問題に対して,これまでに提案されてきた問題の定式化やアルゴリズムを統一的見地から見通しよく整理、分類を行なった。
水晶体ゲルの相転移が人の調節に及ぼす影響

水晶体に張力を加えると、水晶体のわずかな散乱の増加し、レーザー動的光散乱において拡散係数が0に近ずく。(特に皮質部で)このことから水晶体ゲルが張力によって臨界現象を生じていることがわかった。そして人工の合成ゲルでは相転移点にちかずくと屈折率の低下が見られる。これらin vitroの実験結果から人の水晶体においても調節弛緩時すなはち水晶体がチン氏帯によって引っぱられているときその内部の屈折率は低下していることが考えられる。ゲルの状態で考えると、調節時は相転移点からはなれた安定したゲルの状態となる。そして屈折率は比較的高くなる。また調節弛緩時は、チン氏帯の緊張により水晶体ゲルが圧力を受け、ゲルの網目の間の相互作用が起こり、特に皮質の部分が相転移点に近つせいて屈折率が低下すると考えられる。調節弛緩時の水晶体の前面に曲率半径をR1=10mm,後面の曲率半径をR2=6mm,水晶体全体の屈折率を1.413と考えると調節時のR1=6mm,R2=5.5mm,水晶体全体の屈折率1.424という値が必要となり人工のゲルで臨界現象として0.01-0.02程度の屈折率の差が生じたことによく当てはまる。また光散乱の結果から水晶体ゲルの臨界現象は特に皮質で著名であったことから実際の屈折率分布を持った水晶体を考えた場合より調節時にその屈折率の差を大きくして合目的であると考えられる。以上をまとめると、相転移を生じたときの屈折率の変化から相転移点に近づいた時の臨界現象としての屈折率の低下が嚢内調節に関与する可能性が示された。こんご実際に動的光散乱をin vivoで測定しこのことを実際に証明する準備を行っている。
細胞内膜系動態が支える植物の環境応答能力

細胞内膜系(主に小胞体)の動態から,植物の環境応答能力と虫害応答能力の研究を行い,下記の成果を得た.研究課題(1)環境応答調節を担うStraightening機構:Straighteningに必須な因子として前年度に同定したMyosin結合因子(MyoB)の4つのホモログ遺伝子を欠損したシロイヌナズナ変異体は,これまでに単離した因子(Actin, Myosin XIF, Myosin XIK, ABCB19)の欠損変異体と同様,Straightening異常を引き起こすだけでなく,Straighteningの司令塔細胞(伸長中の繊維細胞)の原形質流動を顕著に抑制することがわかった.以前,原形質流動の原動力がActin-MyosinXI依存的な小胞体流動であることを示してきた.Straighteningは器官の屈曲という機械刺激によって引き起こされることから,機械刺激の受容から器官屈曲の抑制に至る過程に小胞体に駆動される原形質流動が関与していることが示唆された.研究課題(2)虫害防御応答能力を支える忌避物質生産型防御機構:昆虫(ハエ)の嗅覚を介した摂食行動実験系を確立し(神戸大学尾崎まみこ研究室との共同研究),野生型シロイヌナズナ由来の揮発性物質が接触行動を抑制すること,一方,小胞体由来のERボディの形成不全変異体nai1やERボディ集積酵素β-glucosidase欠損変異体に由来する揮発性物質にはその効果が見られなかった.即ち,ERボディ防御系は,揮発性物質の生産により昆虫による被害を抑えていることがわかった.研究課題(3)小胞体のオルガネラ派生能力機構:前年度に発見した2つの小胞体由来のオルガネラ(LNPボディとSEボディと命名)の機能解析を行った.環境や生育段階に対応して様々なオルガネラを派生させる小胞体の柔軟性の理解を目指すため,これを独立した研究課題(3)とした.研究課題(1)環境応答調節を担うStraightening機構では,主要な実験材料としてモデル植物シロイヌナズナの栽培が必須である.初年度(平成27年度)は,研究代表者の所属機関である京都大学の植物栽培室を利用して研究は順調に進展した.しかし,平成28年度4月の研究代表者の移籍に伴い,シロイヌナズナの突然変異体や形質転換体を京都大学から甲南大学理工学部の栽培室に移したところ,原因不明の深刻な植物の生育不良(栽培途中での枯死,植物体が脆弱,成長が遅い,種子が稔らない,など)が起こった.この栽培室は,前年度まで菌類の栽培に利用されていた.Straightening研究では,長期間成長させた健全な植物体が必須となるが,突然変異体の確立とマーカーを導入した形質転換体の作製が困難となり,研究に若干の遅れが生じた.平成29年度は,植物栽培室の利用は断念して,人工培養機を新たに設置して対処したが,実験に必要な個体数の確保が難しい状態が続いた.この状況下でも,Straightening能力低下を示す変異体を複数得ることができたことから,分子機構の解明に向けて研究を進めることができた.研究課題(2)虫害防御応答能力を支える忌避物質生産型防御機構では,培地で生育させた幼植物体が実験対象であったことから,上記の植物栽培室の不具合の影響は受けることなく研究を進めることができた.ハエを用いた新たな実験系を確立できたことも,動物の側からの研究への発展に繋がった.研究課題(3)小胞体のオルガネラ派生能力機構:小胞体由来の2つのオルガネラの発見をベースに,新たな課題として独立させた.上記のとおり,研究課題(1)では植物栽培の問題のため多少の研究の遅れがあったが,研究課題(2)では予想以上の進展があり,また研究課題(3)では小胞体動態に関する発見があったことから,研究は順調に進展していると判断した.上記の3つの研究課題を発展させ,細胞内膜系動態が支える植物の高次の機能解明を目指す.研究課題(1)環境応答調節を担うStraightening機構:植物栽培問題の解決策として,植物栽培室を解体し,培養器を増設した.しかし,培養器では栽培スペースに限りがあり,Straightening解析に適した植物体を多数取得することは困難であった.従って,培養器で多数の個体を確保するため,幼植物体を用いたStraightening実験系の確立を並行して行う計画である.これが実現できれば,さらなるStraightening異常変異体の取得が容易になる.今後は,関連因子の同定を進め,それぞれの機能解析を通して,Straighteningにおける器官屈曲の感知(深部感覚)と屈性調節制御(細胞のブレーキ発動)の2つの素過程の分子機構の解明を目指す.研究課題(2)虫害防御応答能力を支える忌避物質生産型防御機構:当初の予定どおり研究は進められている.昆虫の嗅覚を介した摂食行動からER bodyの生理学的機能を解析するための実験系を駆使して,植物ー昆虫間の化学的相互戦略の進化に視点を置き,毒性物質シアンを放出する祖先型化学防御機構からの化学防御の進化の理解を目指す研究を進める.研究課題(3)小胞体のオルガネラ派生能力機構:小胞体由来の新規のオルガネラ(SEボディとLNPボディ)を発見したことを受けて,これらのオルガネラの解析により,環境や生育段階に対応して様々なオルガネラを派生させる小胞体の能力の理解を通して,細胞内膜系動態が支える植物の環境応答能力の解明につなげたい.本研究では,細胞内膜系動態の視点から植物の虫害応答能力と環境応答能力の解明を目指している.

1.虫害応答能力:小胞体の柔軟性を支える分子機構の解明を行った上で,植物体の地下部のERボディ系と地上部のミロシン細胞系の2つの忌避物質生産機構の解明に取り組んだ.小胞体膜タンパク質RHD3のC末端領域のリン酸化が小胞体膜の効率的な融合に必須であることを報告した.次いで,ERボディのβ-glucosidase (PYK10)がカラシ油配糖体を基質として,忌避物質を生産することを報告した.食害実験系も確立し,PYK10が防虫害に働くことも明らかにした(論文作成中).一方,ミロシン細胞は,葉原基細胞から,維管束細胞分化とは独立に分化すること,ミロシン細胞の分化が表皮組織の気孔の分化マスター遺伝子FAMAによって制御されており,2つの異型細胞の競争的分化機構が存在することを報告した.病害応答では,細胞核膜孔タンパク質や小胞輸送アダプタータンパク質複合体AP2が関与することも報告した.2.環境応答能力:植物の器官の屈曲応答Straighteningに注目した.これまでにActin-Myosin XI細胞骨格がStraighteningに必須であることを示してきた.今回,新たにオーキシン輸送体ABCB19が花茎の重力屈性及びStraighteningの司令塔である繊維細胞の原形質流動の双方に必須であることを報告した.Straighteningは器官の屈曲という機械刺激に応答して発動することから,機械センサーチャネル候補因子及び各種細胞骨格関連因子の欠損変異体を確立し,それぞれにマーカーを導入して,細胞内膜系(特に小胞体と液胞)とアクチンの動態の可視化を行っている.また,他の環境要因応答についても,細胞核が内部の遺伝情報を守るために,紫外線を忌避する運動を起こすことを報告した.本研究ではモデル植物シロイヌナズナを用いている.当初予期していなかったこととして,植物栽培室の問題がある.本研究課題の開始年度(2015年度)は研究代表者所属機関である京都大学の栽培室で順調に植物の栽培を行うことができた.その後,2016年4月に研究代表者の移籍に伴い,シロイヌナズナの突然変異体や形質転換体を甲南大学理工学部の栽培室に移したところ,植物の生育障害が起こり,全く結実しないという状況に陥った.栽培室の空調機の清掃,除湿機の導入・配管工事など手を尽くし,植物の生育は正常であるとは言い難いが,当初に比べて改善されてきた.解決策の一つとして,本研究課題分担者の所属機関京都大学に植物の栽培と種子の収穫を委託している.しかし,形質転換植物体(組換え植物体)を栽培室から持ち出して甲南大学へ移動させることは禁じられているため,植物体を用いた研究に腐心している.本課題では,植物の環境応答能力と虫害応答能力の2つの研究を行っている.環境応答能力研究では,実験対象が花茎であるため,植物を栽培室で生育させることが必須となる.生育環境が悪いため,欠損変異体の確立とマーカーを導入した形質転換体の作製に困難が生じ,環境応答能力研究は当初の計画より若干の遅れが生じている.
肝癌に対する血管塞栓術における油性塞栓物質の開発に関する研究

肝癌に対する血管塞栓術に際し,その効果増強と治療効果判定の容易化を目的として異なる粘稠度とX線吸収値を有する4種類の油性塞栓物質を作製し、その有用性について動物実験を行った。作製した油製剤は非ヨード化けし油と増粘剤(triolein)を含有し,lipiodolと比べて低粘稠度(p-l),等粘稠度(p-e),高粘稠度(p-h),非ヨード化けし油に増粘剤を加え高粘稠としたもの(Lp-h),およびlipiodolの5種類で、lipiodolと合わせて5種類の油性製剤の肝腫瘍、(VX2),肝実質への停滞量をCTを用いた画像上の検討および病理組織学的に停滞量の計測を行った。【結果】1.CT像の検討:注入直後のCTスキャン像では,腫瘍部への油性製剤の停滞は良好で,腫瘍は低吸収域として描出され,造影剤注入により腫瘍辺縁部が造影されるのが観察された.経時的観察では,腫瘍部の油製剤の停滞量は,Lp-hおよびp-hが長期間みとめられ,lipiodolやp-eよりも多量に停滞した.p-lの停滞量は他の製剤よりも少なく,早期に消失した.以上より,腫瘍部への油性製剤の停滞がCTスキャンで低吸収域として観察でき,かつ造影剤注入により腫瘍部の血流遮断程度を評価できることが分かった2.病理組織像の検討:肝実質(非腫瘍部)ではlipiodolはグリソン鞘内結合組織,門脈壁,およびその周囲の類洞に停滞し,p-eも同様であった.Lp-hおよびp-hはlipiodolやp-eよりも多量にグリソン鞘内および周囲類洞に停滞した.p-lの分布はグリソン鞘内よりも中心静脈周囲の類洞に停滞し,その停滞量は他の製剤よりも少なかった.腫瘍部ではlipiodolおよびp-eは腫瘍辺縁部に有意に集積し,主に腫瘍血管,血洞内に停滞していた.これに比し,Lp-h,p-hは,分布は同じだが停滞量は有意に多く,一方p-lは有意に少なかった.【考察】われわれの作製した油性製剤はその粘稠度に応じて腫瘍部および肝実質への停滞量は変化することが分かり、その分布はCT画像上で確認できるのと同時に壊死化しない腫瘍部の同定が可能であった。以上の結果から本油製剤の臨床的応用が可能で、有力な治療剤になりうると考えられた。肝癌に対する血管塞栓術に際し、その効果増強と治療後の効果判定の容易化を目的として異なる粘稠度とX線吸収値を有する4種類の油性塞栓物質を作製した。

非ヨード化けし油と増粘剤(triolein)を混合し、lipiodolと比べ低粘稠度(p-I)、等粘稠度(p-e)、高粘稠度(p-h)及びlipiodolに増粘剤を加え高粘稠としたもの(Lp-h)を作製し、Lipiodolと合せて5種類の油性製剤の肝腫瘍(VX2)、肝実質への停滞量を検討した。VX2腫瘍肝移植家兎の大腿動脈から肝動脈内にカテーテルを挿入し、油性製剤0.5ml/bodyを注入し、注入直後の腫瘍部と肝実質(非腫瘍部)への油性製剤停滞量を計測した。肝実質(非腫瘍部)ではlipiodolはグリソン鞘内結合組織、門脈壁、及びその周囲の類洞に停滞し、p-eも同様であった。LP-h及びp-hはlipiodolやp-eよりも多量にグリソン鞘内及び周囲類洞に停滞した。p-1の分布はグリソン鞘内よりも中心静脈周囲の類洞に停滞し、その停滞量は他の製剤よりも少なかった。腫瘍部ではLipiodol及びp-eは腫瘍辺縁部優位に集積し、主に腫瘍血管、血洞内に停滞していた。これに比しLp-h、p-hは、分布は同じだが停滞量は有意に多く、一方p-1は有意に少なかった。以上より油性製剤の粘稠度に応じて腫瘍部及び肝実質への停滞量は変化することがわかった。VX2実験腫瘍を移植した家兎肝に油性製剤を注入した際の腫瘍部の停滞量および腫瘍の描出能についてCTスキャンを行い検討した.使用した油製剤は非ヨード化けし油と増粘剤(triolein)を含有し,lipiodolと比べて低粘稠度(p-l),等粘稠度(p-e),高粘稠度(p-h),lipiodolに増粘剤を加え高粘稠としたもの(Lp-h),およびlipiodolの5種類である.実験方法は,VX2腫瘍肝移植家兎の大腿動脈から肝動脈内にカテーテルを挿入し,油製剤0.5ml/bodyを注入し,注入直後から経時的にCTスキャンを行った.注入直後のCTスキャン像では,腫瘍部への油性製剤の停滞は良好で,腫瘍は低吸収域として描出され,造影剤注入により腫瘍辺縁部が造影されるのが観察された.経時的観察では,腫瘍部の油製剤の停滞量は,Lp-hおよびp-hが長期間みとめられ,lipiodolやp-eよりも多量に停滞した.p-lの停滞量は他の製剤よりも少なく,早期に消失した.以上より,腫瘍部への油性製剤の停滞がCTスキャンで低吸収域として観察でき,かつ造影剤注入により腫瘍部の血流遮断程度を評価できることが分かった【目的および方法】肝癌に対する血管塞栓術に際し,その効果増強と治療効果判定の容易化を目的として異なる粘稠度とX線吸収値を有する4種類の油性塞栓物質を作製し、その有用性について動物実験を行った。作製した油製剤は非ヨード化けし油と増粘剤(triolein)を含有し,lipiodolと比べて低粘稠度(p-l),等粘稠度(p-e),高粘稠度(p-h),lipiodolに増粘剤を加え高粘稠としたもの(Lp-h),およびlipiodolの5種類で、lipiodolと合わせて5種類の油性製剤の肝腫瘍(VX2),肝実質への停滞量をCTを用いた画像上の検討および病理組織学的に停滞量の計測を行った。【結果】1.CT像の検討:注入直後のCTスキャン像では,腫瘍部への油性製剤の停滞は良好で,腫瘍は低吸収域として描出され,造影剤注入により腫瘍辺縁部が造影されるのが観察された.経時的観察では,腫瘍部の油製剤の停滞量は,Lp-hおよびp-hが長期間みとめられ,lipiodolやp-eよりも多量に停滞した.p-lの停滞量は他の製剤よりも少なく,早期に消失した.以上より,腫瘍部への油性製剤の停滞がCTスキャンで低吸収域として観察でき,かつ造影剤注入により腫瘍部の血流遮断程度を評価できることが分かった2.病理組織像の検討:肝実質(非腫瘍部)ではlipiodolはグリソン鞘内結合組織,門脈壁,およびその周囲の類洞に停滞し,p-eも同様であった.Lp-hおよびp-hはlipiodolやp-eよりも多量にグリソン鞘内および周囲類洞に停滞した.p-1の分布はグリソン鞘内よりも中心静脈周囲の類洞に停滞し,その停滞量は他の製剤よりも少なかった.腫瘍部ではlipiodolおよびp-eは腫瘍辺縁部に有意に集積し,主に腫瘍血管,血洞内に停滞していた.これに比し,Lp-h,p-hは,分布は同じだが停滞量は有意に多く,一方p-lは有意に少なかった.【考察】
学習者の実態調査に基づく左利き者に有用な書写教材及び授業開発に関する基礎的研究

フランスは、基礎学力を重視する指針から国語力の体系的な育成を目指す点でイギリス(前々年度(2016年度)研究調査のため訪問)と共通する。前年度、すなわち本研究の3年目にあたる2017年度には、フランスでの学習指導要領及びHandwritingの教師用指導書やテキストは、左利きの児童への学習指導をどのように扱っているのか調査検証するために、フランスに赴き文献を収集した。本研究の4年目にあたる2018年度は、フランスにて蒐集した文献、具体的には、フランスの書字教育に関する指導書やテキストに関する考察を試みた。研究結果は関係学会にて口頭発表を行い、査読を経て学会誌への掲載が決定した。フランスには、日本と同様に、全国的な教育課程に関する基準として、国の定める学習指導要領(programme)がある。当該の論考では、1989年「ジョスパン法」により学習指導要領が一貫して定められた1995年以降の『初等学校学習指導要領』の変遷と内容を、「言語とフランス語の習得」に着目しながら大まかにまとめた。また、フランスには教科書検定が存在しないが、各出版社は学習指導要領に準拠して作成した教科書を発行している。教科書の販売に特化した店舗を持つ、1888年創設のGIBERT JOSEPHにて、書字教育に関する指導書ないしはテキストとして高い販売部数を誇る書籍をご紹介いただき、これらの分析検討を試みた。さらには、本研究の2年目にあたる2016年度に実施した実験、すなわち書字行為に際しての利き手と脳活動との関係についての、NIRSによる脳活動の計測及び解析データのさらなる蓄積と検証に努めた。本研究の初年度にあたる2015年度は、書写教育研究で初の試みとなる、左利き者が書字する際の脳活動を計測し解析することを念頭に置き、脳活動計測装置に関する専門書、及び書字行為に際しての利き手と脳活動との関係についての先行研究をもとに、利き手の生理学的な構造や、右利き者と左利き者が利き手と非利き手各々で書字活動を行う際の脳活動に関する文献的な知見を整理考察した。その上で、当研究で用いる計測装置(携帯型の小型光トポグラフィ装置(頭部近赤外光計測装置))が実際に運用できるために必要な操作上の準備や近赤外分光法(NIRS)の習熟に努め、右利き者を対象とした予備実験を試みた。脳活動計測装置に関する専門書から当該装置の有意性や本研究における必要性を確認し、書字行為に際しての利き手と脳活動との関係についての諸科学の先行研究における生理学的な知見を考察した。計測装置を用いての実験設計や利き手と脳活動に関する研究方法及び内容については、脳生理学的な知見を取り入れた研究課題と重複する部分があることも一助となり、用いる装置の運用をはじめ、具体的な研究方法や内容に関して検討が重ねられてきている。本研究の2年目にあたる2016年度は、書字行為に際しての利き手と脳活動との関係について脳活動の計測及び解析から検証を試みた。書写教育研究で初の試みである。具体的には、右利き者が右手で文字を書く場合と左手で文字を書く場合、及び左利き者が右手で文字を書く場合と左手で文字を書く場合では、脳が活性化する部位にどのような差異が生じるのか考察し、非利き手での書字行為の妥当性について推考した。また、NIRSでの解析に合わせ、筆圧握圧計測装置で、筆圧、握圧値、文字を書く所要時間も測定し、双方からの考察も試みた。NIRSによる測定では、大脳皮質が持つ機能を勘案し、NIRSを用いて大脳皮質での血流量の変化を計測した。ただし、空間分解能は2030mmにとどまることから、活動に伴っての大脳皮質の細かな部位の特定は行わないこととした。また、筆圧握圧計測装置を用いた測定では、右利き者と左利き者それぞれでの、利き手、非利き手各々を用いた書字行為時の運動データを、a.紙面にかかる筆圧b.指にかかる把持圧c.課題の書字に要した時間d.定位置から撮影した画像データの4点から分析した。なお、筆圧握圧計測装置を用いた測定の被験者は、右利きの健常大学生2名(R1とR2)、左利きの健常大学生3名(L1L3)(※5名全員3年生(2021歳)女性)とした。NIRSによる測定の被験者は、右利き者R2、左利き者L2の各1名とした。さらに、上記研究実績に並行して、社会的文化的な圧力の強さから左利き者の割合が少ないとされる日本に対し、他国では左利き者への書字教育に関してどのような指針を打ち出しているのか、具体的には、イギリスのナショナル・カリキュラム及びHandwritingの教師用指導書やテキストで左利きの児童への学習指導をどのように扱っているのか調査検証するために、現地に赴き文献を蒐集した。当初計画に掲げていた「左手書字者の実態調査及び右手書字者の場合との比較において、利き手と非利き手それぞれでの書字活動時における脳活動の差異を脳活動計測装置で計測することにより、特に書字行為に際しての利き手と脳活動との関係について検証し、非利き手での書字行為の妥当性に関して推考すること」について、限られた人数ではあるが、計画通り遂行できた。考察結果の概要を以下に示す。NIRSによる実験結果から、利き手の別を問わず、利き手で書字活動を行った時の方が、右側頭部及び左側頭部の賦活が大きいことが明らかになった。

ただし、前頭部については、非利き手で書いている時の方が、僅差ではあるがoxy-Hbが高くなる。一般の学習活動においては、無意識のうちに望ましい文字が書ける(望ましい文字が書けることが自動化している)方がよい。よって、通常の書字活動にあたっては、前頭部は活性化しない方がよいと考えられる。今回の実験のように、書写することに特化した単純作業において非利き手での書字活動時に前頭部が活発であることは、学習活動が有機的になされるためには理想的でない。このように、脳生理学、脳活動の観点から検証考察すると、非利き手での書字は望ましいものではないと推考できる。本論考を通して、脳生理学からの科学的な根拠をもとに、書字に関しては「“右手"“左手"」といった概念ではなく、「“利き手"“非利き手"」との認識が不可欠であることは推考できる。これは、筆圧握圧計測装置による実験結果、すなわち、右利き者でも左利き者でも、非利き手では、書字活動において、筆圧、握圧、書字速度全てに関して難を伴う結果となったことからも明らかである。「右手」「左手」との捉え方ではなく、「利き手」「非利き手」との観念に基づいた書字及びその指導が重要である。本研究の3年目にあたる2017年度は、前年度(2016年度)イギリスに赴き蒐集した文献、具体的には、イギリスのナショナルカリキュラム及びHandwritingの教師用指導書やテキストに関する考察を深めた。研究結果は関係学会で口頭発表を行い、また、査読を経て学会誌への掲載が決定した。戦後イギリスでの教育改革の集大成と目される「1988年教育改革法」は、現在イギリスで進めている教育改革の根底を規定したと考えられている。教育水準の向上を目指して今日も引き続き教育改革が行われる中で、2014年から現行のナショナルカリキュラムが施行された。当該の論考では、比較書字教育研究の一環として、まず今日に至るまでのイギリスのナショナルカリキュラムの変遷と特徴を概観し、次に、現行のナショナルカリキュラムと「1988年教育改革法」により導入されたナショナルカリキュラムとを比較して、現代のイギリスではHandwritingの教育目標をどのように見据えているのか明らかにした。その上で、特に文字学習入門期の教材に着目し、現行のナショナルカリキュラムに準拠したHandwritingのテキストでの教材を約20年前の在り方と比較して、イギリスにおけるHandwritingの教育の現況について考察した。当該の文献や教材の中には、左利きの児童への指導上の配慮がなされたり、利き手に関係なく用いることができる教材が提示されたりしている。なお、基礎学力を重視する観点から、国語力の体系的な育成を目指す点でイギリスと共通する、フランスでの学習指導要領及びHandwritingの教師用指導書やテキストでは、左利きの児童への学習指導をどのように扱っているのか調査検証するために、2017年度はフランスに赴き文献を収集した。当該論考での比較分析から、現行のナショナルカリキュラム(以下「NC」と略記)に準拠したHandwritingのテキストにおける文字学習入門期の教材は、「1988年教育改革法」により導入されたNCに準拠したHandwritingの学習教材と同じく、字形や用筆法の系統性に則った「ノメクタ」式教材の形態をとるが、同時に、なぜこのような教材を扱うのかについて理解を促し、Handwritingに関する知識の定着を図る配慮もしていることが明らかになった。
現代ドイツ語におけるダイクシスと視点

本研究は、現代ドイツ語を対象に、「ダイクシス」、「視点」という概念によって説明可能な現象の考察、ならびに、これら二つの原理の統合を目的とした。また、日本語にみられる同様な現象の比較対照をも目的とした。本研究では、これらの原理で説明可能な現象として、gehen/kommen、hin/her、ならびに、vor、hinter、vorne、hintenなどのダイクシスが関与する前置詞、副詞、さらには、ダイクシスとアナファーが複雑に交差し、そこに「視点」という概念が関与する極めて複雑な言語現象と考えられる直接・間接・体験話法などを挙げたが、重点的に、ドイツ語、日本語における直接・間接・体験話法の考察をおこなった。その成果は、日本語の直接・間接話法に関しては、論文にまとめ公表した。その概要は以下のとおりである。1)日本語の直接・間接話法の区別は、一般に、聞き手志向性、伝達のム-ドといった意味論的、語用論的基準の有無であるとされてきたが、この定義は様々な点で不自然であることを示し、異なる基準として音声的な基準を導入した。2)従来、直接・間接話法の問題として扱われてきた現象は、視点の問題、すなわち、直接話法は原話者の視点、間接話法は引用者の視点と規定することによって説明可能であり、従って、従来の直接・間接話法の問題として扱われてきた問題は広い意味で従属節における視点の問題に還元されることを示した。また、ここで規定した直接・間接話法の規定のドイツ語への適用、ならびに、ドイツ語、日本語における体験話法の比較対照については、現在、研究中である。
セントロメアGATA因子Ams2及びSMCタンパク質Cut3の結合因子Cti1の機能解析

Ams2はセントロメアに結合する新規なGATA因子で、セントロメア特異的なヒストンH3バリアントCENP-Aの温度感受性株(cnp1-1)の多コピーサープレッサーとして単離された(Chen et al.,2003)。ams2破壊株ではCENP-AのDNA結合能は著しく低下した。ヒストンH4の大量発現もcnp1-1の温度感受性とams2破壊株の生育欠損を相補した。この相補現象を説明するために、Ams2とヒストンH4の転写の関わりを調べた。野生株のバックで、誘導可能なプロモータでAms2を発現し、Northern hybridization法を行ったところヒストンH4の転写量が上昇することを観察した。これを確認するためは更にDNA microarrayの解析が必要と考えられる。それにより他の特にセントロメア領域における未知な転写現象も明らかになるかもしれない。コンデンシンは二つのSMCタンパク質、及び三つの非SMCタンパク質から形成され、染色体凝縮に必須な複合体である。最近、コンデンシンは細胞周期間期におけるDNA損傷の修復にも必要であることがAono et al.(2002)によって報告された。我々はコンデンシンのSMCサブユニットCut3のhinge領域と相互作用するCti1という因子をtwo hybrid法を用いて単離した。In vitroのGST-pulldown法とin vivoの免疫沈降法を用いてCti1はCut3と物的に相互作用していることを証明した。そこで、Cti1とコンデンシンの間期DNA損傷修復機能との関わりを調べた。その結果、Cti1の大量発現はコンデンシン非SMCサブユニットCnd2変異株cnd2-1の温度感受性を部分的に相補することを見出した。Cti1の発現はcnd2-1だけではなく、コンデンシンの他のサーブユニット(cut3及びcut14)の変異株の温度感受性もallele-specific的に相補した。驚いたことに、Cti1の大量発現はcnd2-1のDNA複製阻害剤hydroxyurea(HU)と紫外線に対する超感受性も相補することを発見した。従って、Cti1はコンデンシンの間期機能と関係があることが分かった。GFP融合したCti1タンパク質を用いて細胞内局在を調べたところ、細胞周期を通じて核小体に蓄積し、クロマチン領域にも薄く存在していることを見出した。面白いことに、HUの存在下ではCti1はクロマチンにより多く局在した。Detergentで細胞内のクロマチンに結合していないタンパク質を取り除いたところ、Cti1はHU処理に依存してクロマチン結合能が上がることを発見した。まとめの仮説としては、DNA損傷が生じると、Cti1は損傷部位に局在し、コンデンシンをrecruitし、そのDNA損傷修復の機能を助けるのではないかと考えている。
トーリック多様体上の正則写像のなす空間のホモトピー型と関連する幾何学の研究

(1)平成30年度は、平成29年度に引き続き1次元複素射影空間からトーリック多様体への正則写像(有理曲線)全体のなす空間のホモトピー型について研究した。とくに、この有限次元空間から、対応する連続写像全体のなす無限次元写像空間への自然な包含写像がどの次元まで、同じホモトピー型を誘導するかを調べた(Atiyah-Jones-Segal予想問題)。さらに、もっと広い集結式に関連した、レゾルタントの空間に拡大して考え、対応する「Atiyah-Jones-Segal型問題」に一般化することも考える。とくに、n次元複素射影空間の場合には、一般化に成功しているので、より一般のトーリック多様体についても拡張できないかを考察中である。(2)上記結果は、ワルシャワ大学のアンドレ・コズロフスキー教授との共同研究で行われてきた。この共同研究をさらに確実なものとするため、今後も共同研究を行うための準備も行う予定である。(3)さらに、平成30年度は、Martell-Petronio-Roukemaの「最小ねじれ4成分絡みめ」の定理を判定条件として利用することにより、Mazur linkなどの4次元多様体に多く現れるいくつかの2成分絡み目に沿う整数係数の例外的デーン手術の分布を考察した。(4)代数幾何学の研究分担者は、非特異射影多様体上のネフなベクトル束の分類問題を平成29年度に引き続き研究した。とくに、射影空間上の第1チャーン類が3のネフなベクトル束を分類した。その照明の過程で、第2チャーン類が9の場合に、一部謝りが見つかったため、その修正も行った。上記で述べたトーリック多様体の関する「Atiyah-Jones-Segal型予想(問題)」が特異点のない多くのトーリック多様体について証明され、その結果の論文が印刷された。さらに例外的手術に関する論文も印刷されたのので、平成30年度は、概ね順調な1年であった。1.「Aniyah-Jones-Segal型予想問題」については、これまで通り、ワルシャワ大学のAndrzej Kozlowski教授と共同研究で今までの結果のresultant(集結式)の場合への一般化を行う予定である。2.例外的手術の研究でもまだやり残した部分について追求する予定である。予定していたPC等の購入を、次年度購入することに変更したためである。
微量金属をトレーサーに用いた東アジアからのエアロゾルの輸送の解明と発生源の推定

前年度までに、大気粉塵試料をレーザー光で溶発・気化させICP-MSに導入し分析を行う超高感度な微量金属分析法(LA/ICP-MS)専用のエアロゾルサンプラーの開発を行ったが、本年度はその性能評価を行った。具体的には、開発されたLA/ICP-MS専用サンプラーと、従来用いられてきた32試料自動連続サンプラーとを並行して大気粉塵の捕集を同地点で同時に行い、得られた大気粉塵試料中の微量金属濃度をLA/ICP-MSを用いて測定し、両者の値を比較した。その結果、両サンプラーで捕集した大気粉塵中微量金属濃度とその経日変動はそれぞれ一致した。また、LA/ICP-MS専用サンプラーは、最低気温が氷点下10°Cを下回るような極寒地域である北海道利尻島の冬季においても問題なく動作した。これらの結果より、LA/ICP-MS専用サンプラーの有用性が確認された。前年度から引き続いて、東アジア地域における大気粉塵中有害金属の実態調査を行った。具体的には、発生源データを把握するために中国北京市(清華大学)において、また大気汚染物質の長距離輸送の影響を評価するために清浄地域である利尻島において、大気粉塵の採取を行った。2カ年半以上の長期間に渡って採取されたそれぞれ数百を越える大気粉塵試料は、本研究により開発されたLA/ICP-MS分析法を用いて15種類の金属の測定が行われた。その結果、北京市の大気粉塵中の微量金属濃度は、利尻島と比較して約10倍以上も高いことが判った。特に、北京市大気粉塵中のAlやTiなどの土壌由来の微量金属濃度は利尻島と比較して約15倍、同様に石炭燃焼由来と考えられるAsは約40倍と極めて高濃度であることが判った。東アジアからの大気の流れを推定する後方流跡線解析の手法を用いて大気粉塵中金属の分析データを解析した結果、東アジアから日本近海への大気粉塵の長距離輸送の実態が明らかとなった。レーザーアブレーション法により、大気粉塵中有害金属を効率よくレーザー光で溶発・気化するレーザー光の照射条件について検討を行い、大気粉塵試料をレーザー光で溶発・気化する専用のレーザーアブレーションチェンバーを設計し試作した。レーザーアブレーション(LA)分析法により大気中有害金属の効率的な分析が可能となったことから、この超高感度な分析法(LA/ICP-MS)に対応したエアロゾルサンプラーの開発を行った。従来のエアロゾルサンプラーとしては、大容量の大気を吸引するハイボリュウムサンプラーが代表的であるが、開発されたLA/ICP-MS法は極めて高感度であり多量の粉塵試料を必要としないことから、従来のエアロゾルサンプラーの概念とは大きく異なる極めてコンパクトなサンプラーを設計した。具体的には、47mmφの1つのフィルター上に、大気粉塵を3mmφのスポット状に1日ごと36カ所に採取し、一ヶ月間人手をかけずに自動連続的に1日ごとの大気粉塵試料を採取できるエアロゾルサンプラーを開発した。次年度は本サンプラーの性能評価を行う予定である。次に、東アジアからの大気汚染物質の長距離輸送の実態と輸送過程を解明するために、大気粉塵中有害金属の実態調査を行った。具体的には、日本周辺の離島(利尻島)において、前年度までに開発したエアロゾルサンプラーを設置し大気粉塵の採取を行った。また並行して、発生源データを把握するために中国北京市(清華大学)において大気粉塵の採取を行った。採取したそれぞれ数百を越える大気粉塵試料は、本研究により開発されたLA/ICP-MS分析法を用いて15種類の金属の測定が行われた。

特に、北京市大気粉塵中のAlやTiなどの土壌由来の微量金属濃度は利尻島と比較して約15倍、同様に石炭燃焼由来と考えられるAsは約40倍と極めて高濃度であることが判った。東アジアからの大気の流れを推定する後方流跡線解析の手法を用いて大気粉塵中金属の分析データを解析した結果、東アジアから日本近海への大気粉塵の長距離輸送の実態が明らかとなった。
ダム磁気効果をもとにして応力磁気効果のフィールド実験

実験の目的は,水位の変化する貯水池周辺で磁場を測定し,水位加重の変化に伴うピエゾ磁気効果(圧磁気効果)を検出することであった。この実験を複数の貯水池で行い,圧力変化と磁場変化の関係を検出,さらに貯水池の形状をもモデルに組み込みこんだシミュレーション計算を行い,圧力変化と岩石の磁化変化の係数を求めることが最終目標である。ある地域での応力変化と磁場変化の関係を実際のフィールド実験で決めておけば,地震予知の基礎研究としても役立つ。フィールド実験の作業は,貯水池周辺に参照観測点も含めて34台のオーバーハウザープロトン磁力計を展開し,連続記録をとることにあった。科学研究費によって,必要な磁力計,駆動バッテリー,フィールド用太陽電池パネル等を購入,必要な機材をそろえた。本科学研究費の支給は平成15年度開始であるが,平成13年度より秋田県田沢湖町にある秋田焼山頂上付近の火口湖周辺に12点の磁気点を展開し,登山可能な6月から10月にかけて1ヶ月に1度の割合でデータを取得し続けている。この秋田焼山での実験はもともとピエゾ磁気効果検出が目的の実験ではなかったが,貯水池周辺での磁場変化実験としても重要な情報が得られている。平成15年度,16年度と磁場変化観測を続けることができたので,磁場の年周変化が10nT以上存在することがはっきりとしてきた。近年の研究では,地磁気の年周変化は観測地点の温度変化と関係が深いということが指摘されているため,平成15年10月より,秋田焼山の観測点近傍の2カ所に自動記録温度計を埋設,平成16年10月に温度計を回収し,1カ所については連続的な温度記録を取得することに成功した。平成15年度はダム磁気効果を検出するための揚水式ダムの選定をまず行う予定であった。しかし,フィールド実験を行うための第一候補であり,国内最大級の揚水式ダムになる予定であった宮崎県の小丸川ダムは建設が遅れ,研究計画の変更を余儀なくされている。現状では,いくつかの揚水式ダムを選定し,目下電力会社と測定の許可を得るために交渉中である。揚水式ダムでの実際の測定を始めるのに難航しているが,研究目的を達成するための基礎研究を行った。今年度支給された科学研究費でオーバーハウザープロトン磁力計を購入し,秋田焼山の山頂火口湖周辺の12点で平成15年6月から10月にかけて繰り返し磁場測定を行った。秋田焼山での測定の本来の目的は火山活動のモニタリングであるが,地磁気の季節による変化及び太陽活動による日変化を除去し,火山活動や地殻変動に関連するシグナルを抽出するという意味では,本研究と一部共通する部分がある。プラスチック製の杭を用い,数mmの精度で毎回同じ位置で繰り返し測定を行った。国土地理院水沢観測所の地磁気データを用い,単純差法で磁場変動を補正した。処理結果によれば,火山活動による磁場変化に加え,季節による年周変動も無視できないほど大きいことが判明した。これは,Utada et al.(1999)でも指摘されているように,測定点周辺のごく近傍の岩石の磁化が温度変化に伴って変化するのが原因らしい。この季節変化は火山活動や地殻活動が静穏な場所でも十分に起こりうる現象である。ダムの水位変化に伴うピエゾ磁気効果(応力磁気効果)のシグナルはごく小さいことが予想される。今年度に行った地磁気測定からも十分に想像できるように,温度による地磁気変化は無視することができないであろう。ダム磁気効果を検出するにあたり,秋田焼山で行っているような繰り返し磁場測定をも併用する計画であった。繰り返し磁気測定は少数の測定機材で多くの観測点で測定できる利点があるが,変化を検出するためにはそれなりの日数が必要である。測定期間が長くなれば,季節変化が無視できなくなる可能性があるため,ダム磁気効果検出は12週間の短期間で結果が出る方法を採用する方がよい。そこで,計画を若干変更し,予定よりも多くの揚水式ダムを選定し,それぞれ2週間程度,プロトン磁力計を一度に45台投入して連続観測を行う予定にしている。

近年の研究では,地磁気の年周変化は観測地点の温度変化と関係が深いということが指摘されているため,平成15年10月より,秋田焼山の観測点近傍の2カ所に自動記録温度計を埋設,平成16年10月に温度計を回収し,1カ所については連続的な温度記録を取得することに成功した。
運動器分野の検診と理学療法指導体制の包括的連携を実現する医療情報システムの開発

我々は運動器障害の早期発見と予防を目的として、小・中学生、高校生の運動クラブ生徒及び労働者や限界集落の高齢者など全年齢層に対して運動器検診を実施し、理学療法士と連携して、直接検診の場で運動療法の指導を行った。本事業では、検診データをコンピューターに入力し、さまざまな段階でデータを電子的に収集し、データ解析を実施した。今後、病院の電子カルテと連携することはさらに検討を要する。平成25年度に学校における運動器検診体制のモデル事業として、愛媛県下6市2町の中学2年生を対象とし、整形外科医及び理学療法士の連携した運動器検診を実施した。対象校の全生徒数は8007名、検診同意者数6993名で87.3%であった。直接検診対象者は2661名で同意者中38.1%、当日検診を実際に受けたのは2598名で同意者中37.2%であった。直接検診の結果、整形外科専門医の受診を勧めたのは358名で同意者中5.1%であった。参加した整形外科医は延べ91名、57名であり、理学療法士は延べ194名、108名であった。理学療法士が学校と緊密な連絡の役割を担い、直接検診までの準備をスムーズに行うことができ、直接検診時にストレッチングやアイシングの直接指導をその場で実施し、運動器障害の進行予防に有意義であると思われた。高校野球部員の新入生に対しての肩・肘を中心とした運動器検診としては、1高校計25名の直接検診を行い、同時にエコー検査も実施し、診察結果に基づき指導・アドバイスを行った。その際には必要に応じて理学療法士が運動療法の直接指導を行った。限界集落の高齢者に対しての運動器検診としては、島しょ部の65歳以上計43名(男性13名、女性30名)、中山間部の65歳以上合計53名(男性14名、女性39名)に対して、2回目となる運動器検診を実施し、整形外科医が診察し運動器障害を診断し必要に応じラジオ体操や、ロコトレ体操の指導及び腰痛体操、肩こり体操などの指示を行った。1回目と比べ、2回目の参加者数は減少しており、1回目に手渡した体操や運動の実施記入用のカレンダーの回収が不良であった。小児、高齢者などコンピューター入力に不慣れであるため、各運動器検診でのタブレット入力環境については、表示方法などさらなる改善を要し、すべての人に入力できるような環境にする必要があり改善中である。小・中学校における運動器検診の実施については、運動器検診用のチャートを独自に作成し、西条市の小学校5校5年生、中学校5校1年生の計10校、約950名に対し、内科検診と併設して実施した結果、これまでの検診時間との延長は見られずに実施することができ、膝、腰などのスポーツによる運動器障害が明らかとなった。高校野球部の新入部員に対しての運動器検診として、肩・肘を中心としたチャートにより高校野球部3校、計76名に対し、運動器検診を実施したが、その際にはエコー検査も同時に行い、大学病院を受診した学生には、その時のデータをカルテ内に保存している。労働者に対しての「運動器検診ドッグ」の再検診を実施し、運動療法の効果を含めて検討し、運動療法の重要性とその継続性に対しての改良すべき点が判明した。いずれの運動器検診においても、理学療法士との協働で、検診を実施しており、その際に必要であれば同時に運動療法や仕事や生活の上でのアドバイスを行っており、検診者にも好評であった。平成24年度には、運動器検診事業の実施そのものは、ほぼ予定通りの対象者に実施することができたが、受診者による問診票の入力から検診医による直接検診での入力と実地指導までタブレット型携帯端末を使用しての入力は、現在の所、ソフトの開発が立ち遅れており、また病院と電子カルテの共有までは行うことができなかった。今後、データのセキュリティーのことも含めて、周到に準備を行いながら、上記の点を改善し実施できる体制を整備したいと考えている。愛媛県下の中学2年生を対象とし、整形外科医及び理学療法士の連携した運動器検診を実施した。新居浜市全校11校、西条市全校10校、今治市の5校の対象校の全校生徒2516名(中、同意者2142名(85.1%)、直接検診対象者905名で同意者中42.3%、直接検診実施者882名で同意者中41.2%であった。直接検診の結果、整形外科専門医の受診を勧めたのは81名で同意者中3.8%であった。直接検診に参加した整形外科医は延べ32名、21名であり、理学療法士は延べ63名、40名であった。現時点では、学校における運動器検診は、法制による実施となっていないために任意の参加となっており、検診同意率が85.1%であり、整形外科の受診を勧めたにも関わらず受診したものは、半数以下であり、さらに啓発活動を要すると考えられた。しかしながら、整形外科医と理学療法士が緊密な連携のもと直接検診をスムーズに行うことができた。