hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電界効果を基本原理とした細胞膜電荷分布ナノイメージング技術の創製

細胞膜における電荷分布を半導体原理により計測する技術の研究開発を行った。その方法として、原子間力顕微鏡で広く利用されているカンチレバーを改良し、レバー先端を導電性材料(白金)として、これを半導体バイオセンシング技術の電極部となるゲートレバーとして作製した。さらに、それを電極としてmetal oxide semiconductor (MOS)トランジスタに接続することで、半導体原理により、ゲートレバー先端での電荷の変化を計測することに成功した。特に、細胞膜表面はシアル酸等の負電荷が強いため、本手法により細胞膜上の負電荷が計測可能となった。特に、ゲートレバーはAFMによりナノスケールの動きを可能にするため、細胞膜上のタンパク質サイズのスケールを電荷分布として観察可能であることを示した。本課題では、生体を構成する最小単位である細胞の機能をin vitroで簡便に解析し、診断や薬剤などのスクリーニングのツールとして発展可能な技術をエレクトロニクスとの融合領域から研究開発する。平成20年度は、細胞をシャーレなどの培養皿に播種し、基材と接着していない細胞膜における電荷分布をイメージングする手法について検討した。その方法として、原子間力顕微鏡(Atomic Force Microscopy ; AFM)の動作原理を利用した。AFMで使用されるカンチレバーを準備し、そのレバー部の先端にnmサイズの微小な針を形成する。本年度は、針部に導電性の白金をゲート電極として作製することに成功した。針部以外の表面は絶縁膜としてSi_3N_4でコーティングすることにより、測定中の溶液との接触を針部の白金とのみ実現し細胞膜表面の電荷を高精度に計測可能になると考えられる。測定系にはExtended-gate型バイオトランジスタの原理を利用する。バイオトランジスタはシリコンデバイスに形成された薄いゲート絶縁膜上で起きる生体分子認識反応の電荷密度変化を検出するのに対し、Extended-gate型ではゲート部をトランジスタ本体から伸張しゲート表面での生体分子認識反応に基づく電位変化をトランジスタにより検出する構造をしている。そのため、ゲート部の材料を必要に応じて選択でき、センサーの繰返し使用を考えた場合、トランジスタは再利用しゲート部のみの交換となるためコストを低減することができる。特に本課題においては、センシング部となるカンチレバー(以後ゲートレバー)をトランジスタ本体から分離して作製できるため微小走査部の作製が容易となる。本年度は、以上の作製したゲートレバーを用いることにより細胞膜表面の負電荷を検出することに成功し、その動作原理を確認した。平成21年度は、平成20年度に実施した非接着面における細胞膜の電荷分布に加え、基板に接着する細胞膜の電荷分布をイメージングするデバイス作製を実施した。一細胞のサイズが10μm程度の場合、基板上に1×1μm^2ゲートを縦横に10個ずつ合計100個アレイすることで、おおよそ一細胞がアレイ上に接着する。基板にはガラスを使用し、その表面にITO (Indium Tin Oxide)をリソグラフィー法およびスパッタリング法によりパターン化膜を作製した。ITOは透明で導電性があるため倒立顕微鏡でのその場細胞観察を行いながら電気測定を可能にする。さらに、Extended-gate型バイオトランジスタを使用する場合伸張されるゲートセンシング部には導電性の材料が必要となるためITOは有効であった。Insulated-gate型ではシリコンデバイスに形成された薄いゲート絶縁膜上で起きる生体分子認識反応の電荷密度変化を検出するのに対し、Extended-gate型ではゲート部をトランジスタ本体から伸張しゲート表面での生体分子認識反応に基づく電位変化をトランジスタにより検出する構造をしている。実際にITOをExtended-gate型で使用したところ、電位の安定性・応答性の評価が可能であった。その評価として、リン酸緩衝溶液(pH6.86)下にてドリフト(電位のばらつき)が数mV/hr以内の電位安定性が得られた。この結果は、細胞膜電荷分布のイメージングに使用する場合、数10mVの変化を計測するには充分であることがわかった。平成20年度23年度において、細胞をシャーレなどの培養皿に播種し、基材と接着していない細胞膜における電荷分布をイメージングする手法について検討した。特に、針部に導電性の白金をゲート電極として作製することに成功した。

針部以外の表面は絶縁膜としてSi3N4でコーティングすることにより、測定中の溶液との接触を針部の白金とのみ実現し細胞膜表面の電荷を高精度に計測可能になると考えられる。測定系にはExtended-gate型バイオトランジスタの原理を利用する。バイオトランジスタはシリコンデバイスに形成された薄いゲート絶縁膜上で起きる生体分子認識反応の電荷密度変化を検出するのに対し、Extended-gate型ではゲート部をトランジスタ本体から伸張しゲート表面での生体分子認識反応に基づく電位変化をトランジスタにより検出する構造をしている。そのため、ゲート部の材料を必要に応じて選択でき、センサーの繰返し使用を考えた場合、トランジスタは再利用しゲート部のみの交換となるためコストを低減することができる。特に本課題においては、センシング部となるカンチレバー(以後ゲートレバー)をトランジスタ本体から分離して作製できるため微小走査部の作製が容易となる。本研究では、以上の作製したゲートレバーを用いることにより細胞膜表面の負電荷を検出することに成功し、その動作原理を確認した。
サイトカイン活性を有する核転写因子、ヌクレオサイトカインの情報伝達と敗血症病態

臨床的に敗血症と診断された下部消化管穿孔を中心とした患者に使用されたポリミキシンB固相化カラムを回収し、氷冷生食1500mlで洗浄後、カラムを開封しフィルターを取り出した。生食中でシェアストレスをかけることによってフィルター付着細胞を除去した後、フィルターに結合しているタンパク因子を飽和硫酸アンモニウム、グリシン-塩酸緩衝液(pH4.0)で連続して溶出した。溶出分画を回収後、バッファー交換し濃縮した。回収された分画におけるヌクレオサイトカインを特異抗体を用いて検出したところ、飽和硫安による回収分画にヌクレオサイトカインが存在することが明らかにされた。カラムからは大量の白血球細胞が回収された。これらの白血球をFCS不含RPMI1640でインキュベートすることによってインキュベーション上清を得た。タンパク成分を硫安沈殿で回収し、透析後ヌクレオサイトカインの存在をウエスタンブロットで確認した。抗ヌクレオサイトカイン抗体をアガロースビーズに共有結合させ、このアフィニティ担体に上記のポリミキシンフィルターからの回収タンパク質ならびに白血球細胞のインキュベーション上清をアプライした。標準品ヌクレオカインは、この抗体アフィニティカラムに結合したが、インキュベーション上清中のヌクレオカインは結合性を示さなかった。このことからヌクレオカインの翻訳後化学修飾、複合体形成、結合阻害物質の存在等の可能性が強く示唆させた。抗ヌクレオサイトカイン抗体をアガロースビーズに共有結合させ、このアフィニティ担体に上記のポリミキシンフィルターからの回収タンパク質ならびに白血球細胞のインキュベーシュン上清をアプライし、複数種の結合タンパク質を得た。
吸入麻酔薬は嘔吐中枢のセロトニン3型(5-HT_3)受容体応答を増強するか

嘔吐中枢とされる第4脳室底の延随化学受容器引き金帯や、延随孤束核の脳切片神経細胞標本から、ブラインドパッチクランプ法による細胞内記録は安定せず、セロトニン3型(5-HT_3)受容体活性化陽イオン電流(5-HT_3電流)も、殆どが100pA以下と非常に小さかったため、吸入麻酔薬の作用を調べるまでに至らなかった。そこで5-HT_3受容体が密に存在する、頚部副交感神経節の培養神経細胞標本を用いて実験を行い、以下の結果を得た。1.5-HT及び5-HT_3受容体作働薬2-methy1-5-HTは、42%(36/86)の細胞において内向き電流を誘起した(固定膜電位-50-60mV)。内向き電流の逆転電位は4±2mV(平均値±標準偏差,n=8)、5-HT_3受容体拮抗薬ICS-205-930の抑制効果から、内向き電流は5-HT_3電流と同定された。2.吸入麻酔薬のうち、ハロセンは臨床濃度(0.8mM)で5-HT_3電流を投与前値の146±16%,n=4)に増強したが、高濃度(2.4mM)では投与前の50±15%(n=4)に抑制した。3.イソフルレンは臨床濃度(0.6mM)で5-HT_3電流を125±12%(n=4)と軽度増強したが、高濃度(1.9mM)でも90±7%(n=4)で抑制は見られなかった。4.セボフルレンは濃度依存性に5-HT_3電流を抑制し、臨床濃度(0.6mM)で投与前の67±12%(n=5)、高濃度(1.7mM)では28±10%(n=5)であった。本研究結果はその機序は不明であるが、吸入麻酔薬の種類により5-HT_3電流に対する影響が異なることを示している。臨床麻酔濃度では、セボフルレンは抑制効果を、ハロセンとイソフルレンは増強効果をもたらす。5-HT_3受容体の活性化が嘔吐反射に深く関与している点からすれば、セボフルレン麻酔はハロセンやイソフルレン麻酔に比べ、術後の悪心、嘔吐の発生を軽減するのに有効と思われる。本研究は、嘔吐中枢とされる第4脳室底の延髄化学受容器引き金帯や、延髄孤束核の脳切片標本の神経細胞からブラインドパッチクランプ法を用いて細胞内記録を行い、セロトニン3型(5-HT_3)受容体活性化により生ずる陽イオン電流(5-HT_3電流)が、吸入麻酔薬により影響されるかを調べるものである。必要研究備品が整い、実験を開始してから約7ヶ月経過したが、なかなか安定した記録が取れず、また5-HT_3電流も殆どが100pA以下と非常に小さく、吸入麻酔薬の作用を正確に調べるまでに至っていない。脳切片標本作製時や標本の潅流に問題があると思われ、現在改良を重ねている所である。

脳切片標本と並行して、97年から頸部副交感神経節の培養神経細胞標本からの実験も開始している。まだ得られたデータは少ないが、5-HT_3受容体作働薬の2-methyl-5-HT(1030μM)は約40%の細胞で内向き電流を誘起し、その逆転電位は+4±2mV(n=3)であった。5-HT_3受容体作働薬の2-methyl-5-HT(2040μM)により誘起された5-HT_3電流のピーク値は、halothane(1-2mM)により投与前の171±21%(n=5)に、isoflurane(1-2mM)により投与前の145±9%(n=5)に増大した。一方、sevoflurane(1-2mM)は5-HT_3電流ピーク値を投与前の64±13%(n=5)に減少させた。麻酔薬の種類により5-HT_3電流に対する影響が異なる可能性を示す結果を得ている。嘔吐中枢とされる第4脳室底の延随化学受容器引き金帯や、延随孤束核の脳切片神経細胞標本から、ブラインドパッチクランプ法による細胞内記録は安定せず、セロトニン3型(5-HT_3)受容体活性化陽イオン電流(5-HT_3電流)も、殆どが100pA以下と非常に小さかったため、吸入麻酔薬の作用を調べるまでに至らなかった。そこで5-HT_3受容体が密に存在する、頚部副交感神経節の培養神経細胞標本を用いて実験を行い、以下の結果を得た。1.5-HT及び5-HT_3受容体作働薬2-methyl-5-HTは、42%(36/86)の細胞において内向き電流を誘起した(固定膜電位-50-60mV)。内向き電流の逆転電位は4±2mV(平均値±標準偏差,n=8)、5-HT_3受容体拮抗薬ICS-205-930の抑制効果から、内向き電流は5-HT_3電流と同定された。2.吸入麻酔薬のうち、ハロセンは臨床濃度(0.8mM)で5-HT_3電流を投与前値の146±16%,n=4)に増強したが、高濃度(2.4mM)では投与前の50±15%(n=4)に抑制した。3.イソフルレンは臨床濃度(0.6mM)で5-HT_3電流を125±12%(n=4)と軽度増強したが、高濃度(1.9mM)でも90±7%(n=4)で抑制は見られなかった。4.セボフルレンは濃度依存性に5-HT_3電流を抑制し、臨床濃度(0.6mM)で投与前の67±12%(n=5)、高濃度(1.7mM)では28±10%(n=5)であった。本研究結果はその機序は不明であるが、吸入麻酔薬の種類により5-HT_3電流に対する影響が異なることを示している。臨床麻酔濃度では、セボフルレンは抑制効果を、ハロセンとイソフルレンは増強効果をもたらす。5-HT_3受容体の活性化が嘔吐反射に深く関与している点からすれば、セボフルレン麻酔はハロセンやイソフルレン麻酔に比べ、術後の悪心、嘔吐の発生を軽減するのに有効と思われる。
生命の分子メカニズムに基づく生体高機能性化合物の設計と合成

申請者らは、生命の分子メカニズムに基づく生体高機能性化合物の開発を目指し、研究を推進し以下の研究成果を得た。1.新規核酸類縁体2'-O,4'-C-methylene bridged nucleicacid(2',4'-BNA)の効率的合成法を確立し、これらBNA類を導入したオリゴヌクレオチドBNA-ODN類のアンチセンス分子としての評価を行った。その結果、BNA-ODNはこれまでに類を見ない優れた二重鎖及び三重鎖形成能等、優れたアンチセンス機能を有していることを明らかにした。2.アンサ型架橋構造あるいはキラル金属イオン捕捉側鎖を有するビタミンB6モデル化合物を設計、合成し、これらを用いアミノ酸エステル類及びペプチドN末端位での不斉α-アルキル化反応による非天然型アミノ酸及びペプチド類の合成に成功した。メルカプタン類を求核種とするセリン誘導体の触媒的β-置換反応による各種S-置換システイン誘導体への変換にも成功し、光学活性ベンゼノファン型モデル化合物を用いることにより、不斉反応への適応にも成功した。3.ホタルルシフェリンのベンズイミダゾール構造を他の複素環構造に置き換えた、複素環置換ルシフェリン類縁体を設計、合成し、その生物発光能と化学発光能について比較検討を行った。その結果、生物発光においてはベンズイミダゾール誘導体が、化学発光においてはベンズオキサゾール誘導体が、それぞれ高感度化学発光性物質候補化合物となり得ることを明らかにした。4.面対称構造カチオン性脂質を合成し、これを用い調製したカチオン性リポソームの細胞への遺伝子導入効率を非対称構造を有する類縁体と比較検討し、合成の簡便な対称性カチオン性脂質の有用性を立証した。市販のカチオン性リポソームベクター類との比較検討の結果、今回創製したカチオン性リポソームは低毒性かっ高効率的な優れた遺伝子導入ベクターであることを明らかにした。申請者らは、生命の分子メカニズムに基づく生体高機能性化合物の設計と合成を目指し、以下の4項目について検討を加えた.(1)糖部コンホメーション束縛型ヌクレオシド類の合成法について詳細に検討を加え、グルコースを出発原料に用いる経路にてその一般的かつ効率的合成系路の開拓に成功した.さらに、得られたヌクレオシド類縁体を常法に従い各種オリゴヌクレオチドへと導入し、それら人工オリゴヌクレオチド類の相補鎖核酸に対する二重鎖形成能について詳細に評価した。その結果、これら人工オリゴヌクレオチド類はこれまでに類を見ないほど優れた二重鎖形成能を示すことを明らかにした.(2)金属イオン捕捉能を有するピリドキサールモデル化合物を合成し、セリン誘導体のメルカプタン類を用いたβ-置換反応による各種S-置換システイン誘導体への変換反応について検討を行った。その結果、本反応は金属イオン存在下特異的に、かつ触媒的に進行することを見出した。また分子内にイミダゾール残基、アミノ基を有するモデル化合物においては反応促進効果が見られ、合成化学的にも非常に有用な反応となることが明らかとなった。(3)ルシフェリン-ルシフェラーゼ反応の分子レベルでの発光機構解明を目指し、新たなルシフェリン類縁体としてルシフェリンの硫黄原子を酸素及び窒素原子で置換した類縁体の設計と合成を行った。合成した類縁体についてもルシフェラーゼを用いる生物発光能を検討した結果、ルシフェリンに比べてその発光能は弱いものの、ヘテロ原子置換体においても発光は観察されることを見出す共に、構造と発光の相関についても興味深い知見が得られた。

(4)安全で効率の高い遺伝子導入法の開発を目指し、面対称構造を有するカチオン性脂質の合成を行った.このカチオン性脂質を用い,調製したカチオン性リポソーム等の細胞への遺伝子導入効率並びに細胞毒性について検討を行い、細胞への遺伝子導入試薬として有効であることを確認した.申請者らは、生命の分子メカニズムに基づく生体高機能性化合物の設計と合成を目指し、以下の4項目について検討を加えた.【1】新規核酸類縁体2'-O,4'-C-methylene bridged nucleicacid(2',4'-BNA)の効率的合成法の確立に成功するとともに、これらBNA類をオリゴヌクレオチドへと導入し、それらBNAオリゴヌクレオチド類の標的核酸に対する結合親和性を評価した。その結果、これらBNAオリゴヌクレオチド類はこれまでに類を見ないほど優れた二重鎖及び三重鎖形成能を示すことを明らかにした。【2】金属イオン捕捉能を有するピリドキサールモデル化合物の不斉反応への応用として、光学活性ベンゼノファン及びアントラセノファン構造を有するモデル化合物を新たに設計し、その合成について検討を行った。その結果、光学分割によりこれらモデル化合物の光学活性体を効率的に合成することに成功した。【3】ルシフェリン-ルシフェラーゼ反応の分子レベルでの発光機構解明を目的とし、新たなルシフェリン類縁体としてベンゾイミダゾール及びインドール類縁体の設計と合成を行った。合成した類縁体についてルシフェラーゼを用いる生物発光能を検討した結果、N-メチルベンゾイミダゾール類縁体がルシフェリンの約1%と、これまでの複素環置換類縁体の中で最も強い発光を示すことを見い出すと共に、構造と発光の相関についても興味深い知見が得られた。【4】安全で効率の高い遺伝子導入法の開発を目指し、面対称構造を有するカチオン性脂質を合成した。これを用い調製したカチオン性リポソームの細胞への遺伝子導入効率を、非対称構造を有する類縁体と比較したところ、細胞への遺伝子導入にはカチオン性脂質の非対称性は必要無く、合成の簡便な対称性カチオン性脂質の有用性を立証した。申請者らは、生命の分子メカニズムに基づく生体高機能性化合物の設計と合成を目指し、以下の4項目について検討を加えた。(1)新規架橋型ヌクレオシド類縁体(BNA)を組み込んだ様々なオリゴヌクレオチド(ODN)を合成した。天然型ODNやホスホロチオエート型ODNとの物性、アンチセンス分子としての機能性などについて評価を行ない、これらBNA型ODN類の優れたアンチセンス機能を見い出した。さらに、新たな核酸切断分子の開発にも成功した。(2)金属イオン捕捉能を有するピリドキサールモデル化合物の不斉反応への応用として、光学活性ベンゼノファン構造を有するモデル化合物をセリン誘導体のメルカプタン類によるβ置換反応に適応し、側鎖金属イオン捕捉側鎖の最適化を行った。その結果、本反応を立体選択的に行うことに成功した。(3)ホタルルシフェリンのベンゾチアゾール環部分を各種ヘテロ環で置き換えたヘテロ環置換ルシフェリン誘導体の合成を行い、その化学発光能について評価を行った。その結果、ベンズオキサゾール体が天然ルシフェリンと同程度の化学発光能を有することを明らかにした。
二足歩行機械のゼロモーメント点を操作量として用いる制御則-および脚機構の開発

本研究では歩行ロボットの転倒安定性を表す指標として知られているゼロモーメント点(ZMP)を操作量として用いる制御則の開発および,それを有効に用いるための脚機構の開発を行った.はじめに,開発する制御則の一般的な性質に関する解析を行い以下の結果を得た.・開発した制御則は重力の存在下において与えられた軌道に対する追従安定性を有する.・本制御則によれば,従来型の制御手法では分離されていたロボット運動計画と軌道追従制御を同時に達成できるので効率的な制御が可能である.・ロボット足底領域を考慮してZMPを限定した上での軌道解析が位相平面上で可能である.つぎに,平行リンクを組み合わせた構造を有する直動脚機構を開発し,提案した制御則に基づく歩行制御実験を行った.本脚機構はロボット重心移動に対する最低限の自由度を有する.また,胴体姿勢が地面に対して一定に保たれるよう機械的に拘束されるため簡単なモデル化が可能である.実験により以下の結果を得た.・開発した制御則によりロボットの重心位置制御に基づく歩行運動制御が可能である.・今回の実験においてはZMPの操作はモータトルクへの指令値のみに基づくものであったが,この方法では伝達機構による外乱の影響により完全な転倒安定性を確保することは困難である.この点は床よりの圧センサ信号の利用などにより改善が見込まれる.ZMP(ゼロモーメント点)を操作量とする制御則の歩行ロボットへの適用可能性を検証するため二種類の脚機構を試作した。試作した脚機構は回転関節を有するもの,および伸縮機構機構を有するものである.また,いづれも単脚のみを製作し,これを用いて重心位置の地面に対する相対位置の制御実験を行った.実験により得られた結果は以下のとおりである.1.提案する制御則によりロボットの重心位置の制御が可能である.2.本制御則の目的の一つである足底と地面との接触状態の制御に関しては試作した脚機構においては実用上十分な制御特性を得ることができない.(このことの原因としては,現状の伝達機構においては摩擦の影響が大きく,その影響が現れたこと,およびZMPの指定方法に床反力センサーを用いていないことがあげられ,現在センサーを用いた方法を検討している.そのために理論面でも明らかにしなければならない点があり検討中である.)また,提案する制御則に関して理論的に明らかにした点は以下のとおりである.1.重心位置の制御を行った場合の平衡点の安全性は重力が存在しないと保証されない.2.提案する制御則においてはロボットの重心位置を低くすることで安定領域が広くなる.以上の2点は人間の歩行と類似であり興味深い.さらに,試作した伸縮脚機構を改良し二足ロボットを製作した.現在は機械部分のみ完成しており,実験を準備している.本研究では歩行ロボットの転倒安定性を表す指標として知られているゼロモーメント点(ZMP)を操作量として用いる制御則の開発および,それを有効に用いるための脚機構の開発を行った.はじめに,開発する制御則の一般的な性質に関する解析を行い以下の結果を得た.・開発した制御則は重力の存在下において与えられた軌道に対する追従安定性を有する.・本制御則によれば,従来型の制御手法では分離されていたロボット運動計画と軌道追従制御を同時に達成できるので効率的な制御が可能である.・ロボット足底領域を考慮してZMPを限定した上での軌道解析が位相平面上で可能である.つぎに,平行リンクを組み合わせた構造を有する直動脚機構を開発し,提案した制御則に基づく歩行制御実験を行った.本脚機構はロボット重心移動に対する最低限の自由度を有する.また,胴体姿勢が地面に対して一定に保たれるよう機械的に拘束されるため簡単なモデル化が可能である.実験により以下の結果を得た.・開発した制御則によりロボットの重心位置制御に基づく歩行運動制御が可能である.・今回の実験においてはZMPの操作はモータトルクへの指令値のみに基づくものであったが,この方法では伝達機構による外乱の影響により完全な転倒安定性を確保することは困難である.この点は床よりの圧センサ信号の利用などにより改善が見込まれる.
Eコマース環境下での循環ネットワーク・システムの構築とその最適運用管理方策

本研究課題では、Eコマース環境下で生産管理と在庫管理の面から、以下の3つの主要な状況:(1)顧客の返品・売れ残り製品を再利用(2)使用済製品と不良部品・不良製品の再利用(3)使用済製品の再資源化・不適合品の検査・不適合品の再利用・在庫の劣化・物価の変動を総合的に取り扱うことに焦点を当てたEコマース環境下での循環ネットワーク・システム構築のための統計理論解析と最適統合運用管理方策に関する研究開発を行った。[1]Eコマース環境下での返品取扱を考慮した販売ネットワークシステムの構築とその最適販売方策本研究では販売業者と製造業者からなるEコーマス環境下でのサプライチェーンシステムを対象に、一般市場への返品製品再販売,一般市場での売れ残り製品を旧型製品として第二次市場への再販売,第二次市場での売れ残り製品を処分市場で売却するシステムを対象に、販売業者が決定する最適販売方策と販売業者と製造業者が協調して決定する最適販売方策を比較検証し、協調方策の有益性を示した.[2]Optimal Production Policy in Reverse Supply Chain Model with Weibull Distribution Deteriorationunder Inflation(在庫の劣化およびインフレ状况を考慮したリバースサプライチェーンシステムにおける最適運用方策)本研究では、使用済み製品の取扱い、資材部品のリユース、在庫の劣化、再生産活動の市場効果とインフレ状況を考慮したシステムを対象に、資材部品リユース率と製造業者・リサイクル業者から小売業者への最終製品配送回数の最適決定方策について考究した。製造業者と小売業者が協調しない場合とする場合を比較検証し、協調方策の有益性を示した。[3]Optimal Production Policy in Reverse Supply Chain Sstem with Promotion Factor of Remanufacturing Activity(再生産活動促進要因を考慮したリバースサプライチェーンシステムでの最適生産方策に関する考察)本研究究では、製品需要量・使用済製品回収量のもつ不確実性を確率論的価格志向型モデルとして、外部機関による評価を環境促進要因として捉え,報酬と罰則費用を組み込んだモデルを考案し、再生すべき品質レベルの下限、製品販売価格と発注量の最適値を決定した.
少年と高齢者の万引き予防策の実施・検証―社会的紐帯とローカルコードに着目して―

本研究の目的は、1万引き被疑者および一般の少年を対象とした質問紙調査をもとに、万引きの規定要因を分析すること、2以前に万引き防止対策として試行的に実施した、ボランティア活動の課題について検討すること、3店舗の保安員などを対象としたインタビュー調査をもとに、万引き防止にあたり、ローカルな地域特有の問題があるのかどうかを検討することである。分析の結果、1初めて万引きをした者と万引きを繰り返す者とでは、万引きを促す要因が異なること、2普段からボランティア活動に参加している人ほど、参加頻度が高いこと、3現在では、ローカルな地域特有の問題は見られなくなっていること、などが明らかとなった。我々は、愛媛県警察の協力のもと、万引き被疑者(20歳未満の少年)および一般の少年を対象とした質問紙調査をすでに実施している。被疑者少年調査の対象は、愛媛県内で取り調べを受けた少年(20歳未満)90名である(調査の実施時期は、2011年10月2012年2月末および2012年8月2013年2月末の計2回)。一般少年調査の対象は、愛媛県内の中学校(3校)および高等学校(3校)に在籍する生徒976名である(調査の実施時期は、中学校調査については2012年2月、高等学校調査については2013年11月2014年1月)。これらの調査から得られたデータを、Hirschi(1969)の社会的絆の理論にもとづき分析したところ、初めて補導された少年と複数回補導された少年(いずれも中高生)との違い、さらには、被疑者少年(中高生)と一般少年との違いは、学校との絆にあることが明らかとなった。この結果は、少年による万引きを防止する上で、学校との絆の強化や維持・回復に向けた働きかけを行うことが有効である可能性を示唆している。以上の結果と、Gottfredson & Hiischi(1990)においてセルフコントロール(以下、SC)という概念が着目されていることを踏まえ、あらたに一般の中学生を対象とした質問紙調査を実施し、学校との絆やSCが非行行動に及ぼす影響について検討することとした。分析対象は、愛媛県内にある5つの公立中学校の生徒2,070名である(調査の実施時期は、2015年11月12月)。各学校の分析結果(主には単純集計結果)をまとめた報告書については、各学校にすでに提出済みである(提出時期は、2015年2月4月)。また、我々は、具体的な万引き対策として「買い物をしながらできる見守り活動」を2014年11月に試行的に実施していた。その目的は、有償ボランティアの可能性を探ることや「見せる防犯」の方法を検討すること等にあった。対策から得られた結果については、現在分析中である。本研究の目的として掲げていた、学校との絆やSCに着目した調査をあらたに実施することができたとともに、データ入力を終え、基礎的な分析もある程度行うことができたため。一般の中学生を対象とした質問紙調査をもとに、セルフコントロール(以下、SC)の関連要因について検討を行った。SCは「犯罪の一般理論」(Gottfredson & Hirschi 1990)において、非行や犯罪の主たる原因であると考えられている概念である(SCが低い場合に、非行や犯罪に手を染めるリスクが高まる)。分析の方法としては、SCが高い者と低い者とを、家族や友人との関係、さらには学校生活の側面から比較した。とりわけ着目したのは学校生活である。Gottfredson & Hirschi(1990)は、家庭と比べて学校は子どもたちの社会化機関としてのいくつかの利点があることを指摘しているからである。その結果、1家族との関係が良好である場合や、保護者が子どもを監視・監督している場合に、子どもたちのSCが高まる可能性があること、2子どもたちが学校の決まりに自覚的であり、それらを遵守している場合や、子どもたちが特別活動に積極的に取り組んでいる場合に、SCが高まる可能性があること、などが明らかとなった。また、我々は、具体的な万引き対策として「買い物をしながらできる見守り活動」(以下、「見守り活動」)を2014年11月に施行的に実施していた。その結果について分析したところ、ボランティアの「見守り活動」への参加状況については、1普段から店舗を利用している人の参加頻度が高く、「見守り活動」の説明会参加者およびコーディネータ担当者の参加率が高いこと、2ボランティアには2つの店舗で「見守り活動」に協力してもらったが、いずれの店舗についても5名程度の参加頻度が高く、半数程度が1、2回の参加にとどまっていること、3大学生および高齢者の場合、普段からボランティア活動に参加している人ほど、参加頻度が高いこと、などが明らかとなった。さらに、生徒指導担当の教員にインタビュー調査を行った。2016年度の目的として掲げていたことが、おおむね達成されているため。『犯罪に関する一般理論』(Gottfredson & Hirschi 1990)においては、self-control(以下、SC)という概念が犯罪・非行の主たる要因として重視されている。このことを踏まえ、愛媛県内の中学生を対象とした質問紙調査を実施した。調査対象は、2,070名である(調査の実施時期は、2015年11月12月)。得られた調査データをもとに、SCの関連要因について、主に学校生活に着目して分析を行った。

学校生活に着目したのは、Gottfredson & Hirschi(1990)が、家族と比べて学校が子どもの社会化においていくつかの利点があることを指摘している一方で、SCと学校生活との関連を検討した研究が極めて少なかったためである。分析を行った結果、次のようなことが明らかとなった。第1に、家族との関係が良好である場合や、保護者が子どもを監視・監督している場合に、子どもたちのSCが高まる可能性がある、ということである。第2に、子どもたちが学校の決まりに自覚的であり、それらを遵守している場合や、子どもたちが特別活動に積極的に取り組んでいる場合に、SCが高まる可能性がある、ということである。また、学校関係者や店舗において万引きの監視をする保安員(以下、保安員)を対象に、インタビュー調査を実施した。学校関係者や保安員によれば、万引きの「全件通報」が徹底される前には、警察よりも学校や家庭への連絡により、地域のつながりを元にした情緒的な解決が求められることもあったという。しかしながら、「全件通報」の徹底により、地域のつながりを元にした解決よりも、早急な通報と対応が重要となった、ということであった。この結果より、地域の紐帯がかえって万引きの通報をしにくくさせるというローカル・コードが、かつてと比べて弱くなっている可能性がうかがえた。本研究の目的は、1万引き被疑者および一般の少年を対象とした質問紙調査をもとに、万引きの規定要因を分析すること、2以前に万引き防止対策として試行的に実施した、ボランティア活動の課題について検討すること、3店舗の保安員などを対象としたインタビュー調査をもとに、万引き防止にあたり、ローカルな地域特有の問題があるのかどうかを検討することである。分析の結果、1初めて万引きをした者と万引きを繰り返す者とでは、万引きを促す要因が異なること、2普段からボランティア活動に参加している人ほど、参加頻度が高いこと、3現在では、ローカルな地域特有の問題は見られなくなっていること、などが明らかとなった。あらたに実施した学校との絆やSCに着目した調査から得られたデータをより詳細に分析するとともに、学校関係者や店舗の職員、万引きGメンを対象としたインタビュー調査を実施する。これらの結果をもとに、学校と学校外関連機関との連携を踏まえた包括的な少年の万引き予防策を提案する。今後は、生徒指導担当の教員に加えて、万引きGメン(保安員)を対象としたインタビュー調査も実施し、得られたデータを分析する。その結果と、中高生を対象とした質問紙調査によって得られた結果とを踏まえ、学校と学校外関連機関との連携を踏まえた、包括的な非行対策を提案する。また、研究によって得られた成果を論文等にまとめる予定である。教育社会学当初予定していた海外出張を次年度以降に延期したため。当初予定していた海外出張を次年度以降に延期したため。次年度以降に海外の学会等に参加する予定。次年度以降に資料収集等を目的とした海外出張に行く予定。
真珠腫上皮のバリア機能からみた中耳真珠腫の骨吸収機序

真珠腫上皮は組織学的に表皮が反転した形の嚢胞であり、内部に蓄積したケラチン落屑物は酸性のpHを示す。正常な表皮においてもその表面は弱酸性に保たれているが、角質層と顆粒層によるバリア機能により、表皮下に影響が及ぶことはない。これに対し真珠腫上皮ではバリア機能が破綻し透過性が亢進していた。その原因として、角質層におけるフィラグリンとコルネオデスモシンの発現低下、および顆粒層におけるクローディン1、クローディン3、トリセルリンの発現低下が関与していると考えられた。以上の結果は、真珠腫内部の酸性pHが上皮を透過して隣接する骨組織に達し骨吸収が起こるという化学的骨吸収説を支持するものと考えられた。真珠腫上皮の透過性の変化を実際の生体で確認するため、中耳手術中に電気的インピーダンスを測定した。インピーダンス測定器はASAHI BIOMED社製Tissue Conductance Meter AS-TC100を用い、棒状電極を真珠腫上皮の腔側に数秒間軽く押し当てて測定した。12.5 mV定電圧下に320 Hzおよび30.7 kHzの交流電流を印荷した。対照組織として外耳道皮膚、耳後部皮膚および慢性中耳炎の乳突洞粘膜のインピーダンスを測定した。耳後部皮膚、外耳道皮膚、真珠腫上皮、乳突洞粘膜のインピーダンスはそれぞれ、320 Hzにおいて1440.7±311.3 kΩ, 123.2±31.6 kΩ, 40.4±12.6 kΩ, 65.1±27.4 kΩ、30.7 kHzにおいて733.2±138.5 kΩ, 241.9±26.9 kΩ, 18.4±3.5 kΩ, 218.4±98.2 kΩであった。真珠腫上皮のインピーダンスは他の組織に比べて有意に低かった。次に真珠腫上皮におけるバリア機能蛋白の発現を蛍光免疫法により免疫組織学的に調べた。対照組織として耳後部の正常皮膚を用いた。どちらの組織でもfilaggrinは角質層を中心に、tricellulin, claudin-1, claudin-3は顆粒層と有棘層を中心に発現していた。さらにこれらのバリア機能蛋白のmRNA発現をリアルタイムPCRにて調べたところ、真珠腫と耳後部皮膚の間には有意な差が認められた。以上より、真珠腫上皮の透過性は亢進しており、その原因はバリア機能蛋白の発現が変化しているためではないかと考えられた。昨年に引き続き、真珠修正中耳炎の手術時に骨削開によって生じる骨パテを収集してRNAを抽出し、定量的RT-PCR法により破骨細胞のバイオマーカーを6種類に増やして測定した(RANK, TRAP, cathepsin K, OSCAR, calcitonin receptor, MMP)さらに破骨細胞の活性化因子であるRANKLについても同様の方法で測定した。対照として、真珠腫を伴わない慢性中耳炎の骨組織を用いた。その結果、真珠腫においていずれも増加していないことが判明した。次に、真珠修正中耳炎の手術時に上鼓室外側壁を採取し、エタノール固定、Villanueva骨染色、methyl methacrylate包埋の後、非脱灰切片を作成し、偏光顕微鏡で観察した。対照として真珠腫以外の中耳疾患の上鼓室外側壁を用いた。その結果、いずれの標本においても破骨細胞は認められず、破骨細胞密度は正常腸骨に比べて有意に低いことが判った。さらに表皮角質層の強度や透過性に影響すると考えられているイソペプチド結合、コルネオデスモシン、およびこれらの関連酵素の真珠腫組織における発現を免疫組織染色と定量的RT-PCRで調べた。対照組織として耳後部から採取した正常皮膚を用いた。その結果、イソペプチド結合とその形成を触媒するトランスグルタミナーゼ(type 1, 2, 3, 5)の発現は真珠腫と対照群との間で差がなかった。一方、コルネオデスモシンの発現は真珠腫において有意に低下していた。コルネオデスモシンの分解酵素である組織カリクレイン(type 5, 7, 14)、および組織カリクレインの阻害因子であるSPINK5には変化がなかった。以上より、真珠腫の病態には破骨細胞はほとんど関与していないこと、真珠腫上皮の透過性の亢進や脆弱性にはコルネオデスモシンの産生低下が関与していることが示唆された。炎症性上気道疾患の病態電気的インピーダンスの測定については十分な症例数が達成できた。バリア機能蛋白の発現については、免疫組織学的な検討はほぼ完了したが、リアルタイムPCRによるmRNAの発現についてはもう少し症例数を追加する必要があり、平成26年度に追加実験を行う予定である。

全体として実験計画はおおむね順調に進展していると考えられる。真珠腫上皮および対照組織としての耳後部正常皮膚におけるバリア機能蛋白(filaggrin, tricellulin, claudin-1, claudin-3)のmRNAの発現をリアルタイムPCRで、症例を増やして検討する。発現に明らかな有意差があるものを特定し、ex vivoにおける刺激下での発現の変化を調べる。すなわち採取した真珠腫組織を培養液中に浸し、表皮バリア機能に影響を及ぼすとされているTNF-alpha, IL-1, IL-17, IL-22, IL-25, IL-31などの種々のサイトカインを加えて短期組織培養した後、免疫組織染色、ELISAによる蛋白の定量、リアルタイムPCRによるmRNAの定量によってバリア機能蛋白の発現の変化を調べる。さらに同様の条件で短期培養した組織に空間トレーサー(ランタン)を負荷し、グルタールアルデヒドにて固定後、エポキシ樹脂に包埋し、透過型電子顕微鏡下に侵入したランタンを観察する。さらに次の段階では、上記の短期培養系に副腎皮質ステロイド薬、オレアノール酸、ウルソール酸などの表皮バリア機能を調整する作用を持つ薬剤を負荷し、免疫組織染色、ELISAによる蛋白の定量、リアルタイムPCRによるmRNAの定量、透過型電子顕微鏡による空間トレーサーの観察を行う。以上より中耳真珠腫における骨吸収機序のモデルを確立する。購入したインピーダンス測定器(Tissue Conductance Meter AS-TC100, ASAHI BIOMED)の金額が予定よりも少なかったため。未使用金は試薬等の消耗品の購入に充てる予定である。
尿、便等の臨床検体によるPCRを用いたがんの早期診断システムの開発

本研究は、喀痰・便・尿などの日常臨床で容易に採取可能な検体からDNAを抽出し、癌特異的な癌遺伝子・癌制遺伝子の変異を簡便かつ迅速に検出する実験系の構築を目指し、その基礎的・実際的側面を検討することを目的とした。具体的には、実用的かつ部位によらず遺伝子の点突然変異を検出できる新たな方法の開発に向けた技術的な基礎検討を行うと共に、対象となる検体及びその処理法に関する検討、臨床検査レベルでのPCR系の実用性の検討などを行うものとした。項目的には1、検体採取法と処理法の検討、2、変異遺伝子の検出法の基礎検討、3、コンタミネーションの予防法の確認、4、固相化プローブによる非アイソトープによる検出系の検討等を行った。検体の保存は、冷凍で2週間以上は分析可能であることが明らかになった。DNA抽出法は、glass beads法に基づくキットを用いることにより、簡便かつ安定にPCRによる解析可能な検体を調製出来ることが明らかになった。変異遺伝子の検出法に関しては、我々の考案したS1ヌクレアーゼ法が不適切であることが明らかになったため、新たな方法を検討中である。特異オリゴマープローブを用いて変異を検出する方法の非アイソトープ化を検討し、臨床検体からドットブロット法によってアイソトープを用いずにras遺伝子の変異を検出できることを示し、第17回日本分子生物学会年会において報告した(第17回日本分子生物学会年会)。固相化プローブによるマイクロタイタ-ウエル内での検出については現在検討中である。PCR産物によるコンタミネーションの予防法に関しての検討結果から、検査室レベルでの取り扱いでを確実に予防するには、dUTP-UracilN-glycosylase処理がもっとも適しているとの結果を得た。これまでの実験からは、新たな変異遺伝子の技術は確立しておらず現在も検討中であるが、我々のこれまでの検討から臨床検体を取り扱う基本的な知見は集積されたと考えられる。本年度の研究計画のうち以下の項目につき検討を加えた。DNA抽出法に関しては、glass beadsによる吸着を原理とするS&S社のキットを用いることにより、他の精製法に比較して、簡便かつ安定してPCRによる解析可能なDNAを得ることが出来ることが明らかになった。他の方法では、PCR反応に対するインヒビターの混入によると思われる結果のばらつきがコントロールできなかった。抽出法に関する検討を優先したため、分析対象となる検体に関しては、尿・便についてのみ解析したが、便のみでなく尿に関しても、沈さを用いることにより同様にPCRで解析可能であった。変異遺伝子の検出法に関する検討では、マイクロタイタープレート上に固定したプローブを用いて、断片化したPCR産物をハイブリダイズし、Klenow酵素によりdigoxygenin化ヌクレオチドを取り込ませる方法の基礎検討を行い、取り込まれたdigoxygenin化ヌクレオチドを抗digoxygenin抗体を用いてプレート上で発色させることによって検出する系が基本的に利用可能であることを明らかにした。PCRのコンタミネーションを予防する方法として、PCR産物の持ち込みによるものは、基質としてdTTPの代わりにdUTPを使用し、Uracyl N-glycosiyaseで反応前の検体を処理することで、ほぼ完全に予防できることが確認された。SSCPに代わる変異の検出法については、1baseのmismatchを特異的に検出し切断する方法の基礎検討を行っているところである。これらの検討結果は、既存の技術の追試、あるいは応用のための基礎検討と言う性質上、これまでは学会あるいは論文による発表は行っていない。

本年度の研究計画では、1、検体採取法、2、分析可能な対象の検討、3、変異遺伝子の検出方の検討、4、コンタミネーションの予防法の確認、5、感度と特異性に関して臨床情報との比較検討、等を行う予定であった。検体採取法に関しては、まだ検討中ではあるが、冷凍保存(-80°C)で2週間以上は分析可能であることが明らかになった。分析対象としては、これまで尿及び便については可能であったが、胃液、胆汁については成功していない。変異遺伝子の検出法に関しては、SIヌクレアーゼ法が不適切であることが前年度の検討から明らかになったため、既存の、特異オリゴマープローブを用いて変異を検出する方法の非アイソトープ化について検討を加えた。これが可能になれば、マイクロタイタ-プレートでのアッセイを組み立てることが出来ると考えられる。実際我々は、基礎実験として、臨床検体からドットブロット法によってアイソトープを用いずにras遺伝子の変異を検出できることを示し、第17回日本分子生物学会年会において報告した(第17回日本分子生物学会年会プログラム・講演要旨集、p409、3-2C-268)。この結果を利用した、固相化プローブによるマイクロタイタ-ウェル内での検出については現在検討中である。さらに、単鎖DNAに特異的に反応する化学物質を用いた他の検出法に関しても、現在検討中である。PCR産物によるコンタミネーションの予防法に関しての検討結果から、検査室レベルでの取り扱いでを確実に予防するには、dUTP-Uracil N-glycosylase処理がもっとも適しているとの結果を得た。これまでの実験からは、本計画において最も基本となる、新たな変異遺伝子の技術は確立しておらず現在も検討中であるが、我々のこれまでの検討から臨床検体を取り扱う基本的な知見は集積されたと考えられる。今後は、利用可能な技術を用いて実際の検体に関する知見を集積して行く予定である。
抗腫瘍、抗菌性海産アルカロイド マンザミンAの合成研究

本研究ではジヒドロピリジノンをジエノフィルとするDiels-Alder(D-A)反応を基本戦略としたマンザミンAの脂環部中心骨格の合成について種々検討を行った。まず第一の成果としては1とDanishefsky Dieneとの超高圧下でのD-A反応により3環性骨格(2)の合成ができたことである。そこでより実用的な合成ルートの探索につとめ、より効率のよい合成ルートを確立することができ、マンザミンA中心4環性骨格の合成が達成できた。即ちジエノフィルは簡便に大量合成可能な3を選定した。まず3とDenishefsky DieneとのD-A反応により高収率でエノン体(4)を得、これを効率よく3環性重要中間体(5)へと導いた。ケタール化の後、ジアステレオマーの分離を再結晶により行い、脱ベンゼンスルフォニル化、還元、再保護を経て、天然型の立体配置を有するアルコール(6)を高収率で得た。これを常法に従い酸化、Wittig反応によりカルボン酸(7)を得た。7をPFPエステル(8)としてから脱BOC、塩基処理により目的の4環性骨格(9)を合成した。マンザミンA全合成を達成するための本年度の重要課題はA)アゾシン環を含む中心4環性化合物の合成及びB)β-カルボリン環連結反応の検討であった。これらの目標を実現するために種々検討を行い次のような成果を得た。1)ジヒドロピリジノンのDiels-Alder(D-A)反応の最適化による重要中間体(4)の大量合成ルートの確立:D-A反応の基質として新たに1及び2を選定し、簡便な常圧D-A反応を可能にした。さらにD-A成績体(3)の効率のよい変換ルートを見いだし、3環性重要中間体(4)の実用的な大量合成ルートを確立した。2)アゾシンラクタムの閉環法の開発とそれを利用した中心4環性骨格の合成:報告例の少ないアゾシンラクタムの対応するアミノ酸からの簡便な閉環反応に関し入念なモデル実験を行い有効な方法を確立した。これを実験の系に適用し、首尾よく目的の中心4環性化合物(6)の合成に成功した3)β-カルボリン環連結反応の検討:β-カルボリン環連結に必要な脂環部に対応する基質(5)を上記1)で述べた方法で合成した。またβ-カルボリン誘導体の合成法確立した。さらにβ-カルボリン環連結のための予備実験を行いN-ヒドロキシトリプタミンを用いるPictet-Spenglar反応による効果的なルートを見出した。ジヒドロピリジノンのDiels-Alder(D-A)反応を基本戦略としたマンザミンAの脂環部中心骨格の合成についてさらなる検討を行った。前年度からの成果を再検討し,より実用的な合成ルートの探索につとめた。その結果,以下のようなマンザミンA中心4環性骨格合成のための最も効率のよい合成ルートを確立することができた。即ちジエノフィルは安価な原料、試薬より大量合成可能なN-MOM基を有する1を選択した。まず1とDanishefsky DieneとのD-A反応により高収率でエノン体(2)を得、これをTBDMSOTf又はTESOTfとの反応により一挙に3環性重要中間体(3)へと導いた。ケタール化の後,ジアステレオマーの分離を再結晶により行い,脱ベンゼンスルフォニル化,還元,再保護を経て,天然型の立体配置を有するアルコール(4)を高収率で得た。これを常法に従い,アルデヒド(5)へと酸化した後、側鎖伸長のためのWittig反応により6を得た。6をPFPエステル(7)としてから脱BOC,塩基処理により目的の4環性骨格(8)を合成した。
シェイクスピア劇における男性性の表象とその政治的・文化的背景

本研究は、ジェイムズ一世の治世に上演された一連の後期シェイクスピア劇、および同時代の劇作家の作品に登場するジェンダーの表象を当時の政治的・文化的背景に照らし合わせて分析することで、文学テクストとその政治的・文化的背景の間の密接な相互影響関係を考察するものである。研究二年目にあたる本年は、ジェイムズー世治世下に上演されたシェイクスピア、ジョン・ウェブスター、ジョン・フレッチャー、フィリップ・マッシンジャーの劇作品を読み解いた。特にシェイクスピアの劇作品に関しては、『アントニーとクレオパトラ』と『コリオレイナス』という二つのローマ劇に焦点を当てた。主な研究成果としては、第一に、2012年5月に東京大学で開催されたThe 9th Annual Ohsawa Colloquiumにおいて、"The Burial of the Elizabethan Past : Antony and Cleopatra and Jacobean Politics"と題した口頭発表を行った。これは、ジェイムズー世の外交政策とブリテン連合計画をめぐる初演当時の政治議論をふまえて、『アントニーとクレオパトラ』をシェイクスピアの政治的なジャコビアン劇の一つに位置づけた『アントニーとクレオパトラ』論である。第二に、『コリオレイナス』論が日本シェイクスピア協会編『シェイクスピアと演劇文化』(研究社)に収録された。2012年8月に出版された本書は、日本シェイクスピア協会創立50周年を記念した公募論文集である。この二つの研究を通じて、ジェイムズ一世治下の政治と演劇の密接な関係について洞察を推し進めることができたと考えている。この他に、二つの版(四つ折版と二つ折版)の比較を通じて、ジェイムズ朝初期の検閲ならびに自己検閲の可能性を模索した『リア王』論、シェイクスピアに次いで国王一座の座付作者となるフレッチャーとマッシンジャーの劇作品と政治の関係を探った論考に取り組んだ。本研究は、ジェイムズー世治世下に上演された一連の後期シェイクスピア劇、および同時代の劇作家の作品に登場するジェンダーの表象を当時の政治的・文化的背景に照らし合わせて分析することで、文学テクストとその政治的・文化的背景の間の密接な相互影響関係を考察するものである。研究一年目にあたる本年は、特にジェイムズ一世治世下に上演されたシェイクスピア、ベン・ジョンソン、ジョン・フレッチャー、トマス・ミドルトンの劇作品を読み解いた。その研究成果として、第一に、『マクベス』のジェンダー表象を当時の政治情勢との関連から読解して英語論文にまとめた("The Caesarean-Born Political Child of King James VI and I:A New Interpretation of Macbeth's Two Prophecies")。この論文は『英文学研究』(日本英文学会、第88巻、2011年12月)に掲載された。第二に、平和外交派と好戦派の政争という当時の政治情勢をふまえて、母と息子のジェンダー表象とそれらが初演時にもっていたと考えられる政治性を考察した『コリオレイナス』論(「堕ちる軍神/凱旋する母--CoriolanusとJames Iの外交政策」)を第83回日本英文学会全国大会(北九州市立大学、2011年5月29日)で発表した。また、ルネッサンス期におけるジェンダー表象と政治・文化の関係についての理解を深めるため、ジェイムズー世治世期の研究と並行して、エリザベス一世治世期における両者の関係についても考察を進めてきた。その研究成果として、エリザベス女王のジェンダー表象、アイルランド問題、宗教問題をふまえて読解したエドマンド・スペンサーの『妖精女王』論("'[W]omen Wontin Warres to Beare Most Sway':Elizabeth an Foreign Policy and the Representation of Femininity in Edmund Spenser's Book III of The Faerie Queene")をThe 8th Annual Ohsawa Colloquium(東京大学、2011年6月4日)で発表した。目標としていた査読論文の発表と査読付きの学会発表を二つとも実現することができた。

前者は、『マクベス』に関して英語論文であり、日本英文学会の『英文学研究』に掲載された。後者は、日本英文学会の全国大会における『コリオレイナス』に関する口頭発表である。今後は、ジャコビアン演劇のテクスト分析だけでなく、それと並行して一次資料を広く収集して綿密に分析する計画である。そのため、できる限り早い時期に英国に渡航して一次資料の収集と調査を行いたいと考えている。
マクロファージに特異的に新しい接着タンパク質アタッチミンのcDNA塩基配列

今年度は先ず,(1)マウス癌遺伝子発現がすでに明らかにされておりかつ分化の異なるマクロファージ(M1,PU5-1.8, J774.1, TtT/M-87)およびLPS刺激の急性マクロファージについて、モノサイト/マクロファージ系の中の腹腔常在マクロファージをコントロールにして、細胞膜上に局在する非特異的接着タンパク質と思われるアタッチミンの発現量を共焦点レーザー顕微鏡を用いて定量的にしらべ、論文にしてBioimagesに掲載した。細胞あたりのアタッチミン量は細胞の接着の強度にほぼ比例した。この事はこれまで生体防御を担う細胞に特異的なマーカーは重要でありながらマクロファージについては何も無いとされていたが、アタッチミン量がその分化マーカーにふさわしいことを証明するとともに、これらの細胞にアタッチミン遺伝子が発現している事を示唆するものとなた。次に、(2)マウス正常分化マクロファージアタッチミンについて、λgtllをベクターとしたライブラリーと大腸菌を用いて、抗体法(本年度購入のシェイカ-使用)によりcDNAのクローニングを行った。本年度新たに購入したPCR装置とTaqポリメラーゼキットを用いて増幅した後に、制限酵素とDNAシークエンスキットを用いて塩基配列を求めた。さらに、アタッチミンのタンパク質の一次構造の非特異的接着構造、細胞骨格との結合部位および調節部位などの推定を行った。(組換えDNAは現有2施設で行ない、その他はすべて埼玉医科大第一生化学教室および中央機構を利用して行なった。