hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
転写抑制因子Ｂｌｉｍｐ１によるエピジェネティック制御を介した破骨細胞分化制御機構

破骨細胞は骨吸収能を有する生体唯一の細胞であることから、その制御は骨粗鬆症等の治療標的となり得る。我々は転写抑制因子であるB lymphocyte induced maturation protein 1 (Blimp1)が破骨細胞分化促進に必須であること、また、Blimp1欠損マウスは胎生致死であるが、アダルトにおいてCre/loxP systemによりBlimp1を欠損させた場合は、致死的な副作用は認めず、破骨細胞分化の著しい抑制と骨量の増大を認めた。このことから、Blimp1はアダルトにおいて骨量減少性疾患の良い治療標的となり得ることが明らかとなった(J Biol Chem 2012)。研究代表者はこれまでに転写因子Blimp1が破骨細胞分化の進行に必須の機能を有することを明らかにしているが、Blimp1が破骨細胞において転写抑制作用を発揮する分子機構については未解明の課題として残されている。またBlimp1を破骨細胞分化抑制を図る際の分子標的として活用し得るかどうかについても検討すべき課題として残されている。そこで本年度では後者について特に検討を加えることとし、誘導性Blimp1欠損マウスの樹立とその解析に注力した。Mx1プロモーター下にCreを発現するMx1-Creマウスを用い、Blimp1欠損を誘導可能なin vivoモデルを樹立した。本モデルはpI-pC投与によりほぼ全身性にMx1プロモーターを活性化することが可能で、正常に発生した骨組織において突然Blimp1が欠損した場合の影響を解析することができるとともに、成獣においてBlimp1阻害剤が投与された状況を模することができると考えられる。8週齢において誘導されたBlimp1欠損は、発生過程から破骨細胞特異的にBlimp1を欠損したマウス同様、破骨細胞分化障害と骨吸収抑制を惹起し、結果として骨量増加をもたらすことが示された。また一般所見上異常は認められず、骨以外のBlimp1標的組織として骨髄および脾臓の解析を行ったところ、血球系細胞や抗体産生に異常は認められなかった。以上の結果から、Blimp1は破骨吸収を効率的に抑制し骨量増加を図る一方で、副作用の少ない有効な分子標的であることが強く示唆された。骨の恒常性は骨吸収を司る破骨細胞と、骨形成を担う骨芽細胞との絶妙なバランスの上に規定されており、その破綻によっては骨粗鬆症等の疾患を発症する。骨粗鬆症は様々な要因によって発症することが知られているが、中でも閉経は最も大きな発症要因の1つとして知られているものの、閉経による疾患発症メカニズムの詳細は不明のままであった。申請者は、女性ホルモンであるエストロゲンによって持続的に破骨細胞内のhypoxia inducible factor 1 alpha (Hif1a)が抑制されること、卵巣摘除偽閉経(OVX)モデルにおいてエストロゲンの欠乏に伴い破骨細胞中にHif1aが蓄積することを見いだした。破骨細胞特異的にHif1aを欠損させるとOVXによる骨量の減少がキャンセルされた。さらに、Hif1aの特異的な阻害剤を経口投与することによっても、OVXによる骨量減少が完全に抑制されることを見いだした。しかし、OVXを施行しないShamマウスにおいては破骨細胞特異的Hif1a欠損マウスも、Hif1a阻害剤投与マウスも、特に骨量には影響を来さなかった。以上のことから、閉経後骨粗鬆症においてHif1aが必須の機能を果たすことを見いだすことが出来た。我々が破骨細胞分化制御において必須の役割を担っていることを示した転写抑制因子Blimp1について、本研究課題では、Blimp1が骨量制御を行ううえでの有用な分子標的であることを明らかにすることを目指している。当該年度ではBlimp1の誘導性欠損マウスの開発を行い、成獣でのBlimp1欠損が、どのような表現型を示すかについて解析を実施した。本マウスはBlimp1阻害剤を全身性に投与した場合と同様の影響を解析できることが期待され、骨量のみならず他組織に対する影響についても情報が得られるものと考えられた。特に常法にて開発されたBlimp1欠損マウスは胎生致死であることから、本マウスにおける誘導性Blimp1欠損は重篤な副作用を呈する可能性も考えられた。8週齢の誘導性欠損マウスおよび同胞対照マウスに対してpI-pC投与を行い、Blimp1欠損を惹起したのち、5週の観察回復期をおいて骨組織の解析を行った。投与期間および観察回復期間中に、Blimp1欠損マウスには突然死、異常行動および体重の著減著増等の一般所見上の変化は認められなかった。一方Blimp1欠損マウスの骨組織においては骨量の著増が認められ、同時に骨吸収指標である血中CTx量の著減を認めた。また骨形態計測の結果から、破骨細胞数、破骨細胞表面および骨吸収面が著減していることが示された。

以上の結果から、成獣におけるBlimp1欠損は破骨細胞分化障害を介して骨量増加を惹起し得ることが明らかとなった。基礎研究を臨床応用に供するという視点では、Blimp1の分子標的としての有用性を明確にした本年度の成果は非常に大きいと考えられる。またBlimp1の成体における機能解析を今後発展させるうえで、誘導性Blimp1欠損マウスという独自のツールを樹立・獲得したことは大きな価値がある。当初目的として掲げた破骨細胞におけるBlimp1の転写抑制機構の解明は、Blimp1経路の阻害方法に端緒を得るのがひとつの目的であり、Blimp1自体の阻害がin vivoで十分な効果を与えることが明らかになれば、おおむね目的は達成されていると考えることができる。転写抑制因子Blimp1について誘導性欠損マウスの開発に成功し、成獣におけるBlimp1欠損が骨量増加を惹起し得ることを明らかにした。現在のところ副作用は確認されておらず、Blimp1が骨量制御を行ううえでの分子標的として有用であることが強く示唆されている。これらの結果はBlimp1の随伴分子でなくても、Blimp1を直接標的化することができれば、目標である骨量制御が達成できる可能性を示すものであり、本研究の目標達成に向けて大きく前進していると考えられる。誘導性Blimp1欠損マウスの解析をさらに進め、Blimp1阻害剤が投与された場合の影響を検証する。また当該マウスを用いて骨粗鬆症モデルを作成し、病態進行に対するBlimp1阻害の有効性を検証する。転写抑制因子Blimp1は破骨細胞のみならず、リンパ球、始源生殖細胞および腸上皮細胞等で機能していることが示されている。特に免疫系における重要性は繰り返し指摘されてきたところであり、成獣におけるBlimp1欠損が免疫細胞の恒常性にどのような影響を与えているかは、検討する必要がある。研究実績概要に記載した方法に準じ、Blimp1欠損マウスを作出して免疫細胞の異常の有無について検討を行う。また主要な組織について標本作製を行い、組織学的異常についても検討を行う。Blimp1阻害が骨に与える影響について、病態モデルを用いて検討を加える。性腺摘除モデルは雌雄両性において骨吸収亢進を惹起することができることが知られており、誘導性Blimp1欠損マウスを用いてモデル作成を行い、Blimp1欠損の影響を解析する。病態モデルを含めマウスを主要な材料として使用する必要があるため、マウス飼養に関わる予算を計上した。またin vivoサンプル解析に必要な試薬類購入に必要な予算を計上した。本年度同様、遺伝子解析、蛋白質解析、およびマウス飼育解析に使用する予定である。
フォトリフラクティブ結晶への微細周期構造の光書込みによる光導波路構造の形成と応用

今年度は、昨年度に引き続き周期導波路の導波特性を数値計算により評価した。現実的な解析を行うために、光照射により形成される屈折率変化分布を考慮して、伝播方向に垂直な方向の屈折率分布はガウス分布とした。伝播方向の屈折率変化分布は、平均値ゼロで周期的に変動する。構築した屈折率分布モデルの光伝播特性の解析を行った。光伝播の計算には、屈折率変化量が大きい場合にも適応可能なパデ近似による差分ビーム伝播法を用いた。計算では、1/e^2幅14ミクロンのガウス分布、伝播方向に100ミクロンの周期をもつ屈折率変化分布中に、幅10ミクロンのガウスビームを入射させ、2ミリ伝播した後の光強度分布を算出した。屈折率変化量を0から3×10^<-2>まで変化させ、出力光の幅と導波効率を計算した。その結果、屈折率変化量が2×10^<-2>の時、導波効率0.59と最大になり、出力光のビーム幅は10.06ミクロンとなった。ビーム幅がほとんど変化していないことからガウスビームは良好に導波していることがわかった。また、屈折率変化量を制御することにより、導波効率の制御が可能であることもわかった。これらの研究成果の一部は、既に国際会議・予稿集で発表済みである。実験で用いたLiNb0_3での屈折率変化量は高々1×10^<-2>程度であることがわかり、提案した導波路構造を形成するのは困難であると考えられる。今後の実験では、屈折率変化量の大きいフォトポリマー材料、2種類のガラス基板等を用いる必要がある。また、4つの平面波の干渉光照射により、周期導波路構造を並列に作製する方法を考案した。昨年度に計算した最大チャンネル密度の結果を基にして、干渉光照射による並列周期導波路の作製実験を行う予定である。提案した導波路は、光制御可能な光機能素子として利用可能なため、2本の隣接導波路間による導波光のパワー移行実験及び光照射による動的スイッチング素子等への応用を目指す。本研究は、伝播方向に微細な周期構造をもつ光導波路を提案し、導波路の導波特性の解析と、実験による検証を試みるものである。本年度の研究では、まずビーム伝播法を用いた数値計算により、周期構造の平均屈折率が周囲と同じ場合でも導波路として機能することを確認した。横幅20μm、周期100μm、伝播距離4mm、比屈折率変調量0.8%の周期導波路では、幅10μmのガウスビーム基本モードの導波効率が約60%であることが分かった。今後は、高次モードの伝播について解析した後、学会等に発表する予定である。次に、導波路アレイにおける導波光の振る舞いを解析し、各導波路が互いに独立した信号伝達経路として利用可能な導波路間隔を算出した。その結果、Duty比が0.67、比屈折率変化量が0.045%の周期導波路の作製密度は3.1×10^5本/cm^2になることが分かった。この結果は、学会で発表済みである。実験では、フォトリフラクティブ材料としてニオブ酸リチウムを用い、光照射により周期導波路構造を形成し、導波実験を行った。光照射分布に依存した導波路構造を形成できるため、自由な形状を作製し、また更新することが可能である。周期50μmの導波路を作製し、構造変化と出力光強度変調が可能であることを示した。これらの結果は、学会・論文の一部に発表済みである。作製した導波路の平均屈折率は周囲より大きいため、今後計算結果を基に平均屈折率が周囲と同じ場合にも、導波路として機能することを確認する予定である。また、屈折率変化量が小さい場合には、導波光を確認することが困難なため、より屈折率変化量の大きい材料を使う必要がある。フォトリフラクティブ材料では、屈折率変化量は高々1×10^<-2>程度である。そのため、高屈折率な微小球列からなる導波路構造について解析を行い、周期導波路構造の形成が可能であることを、時間領域差分法を用いた数値計算により確認した。

これらの研究成果の一部は、既に国際会議・予稿集で発表済みである。実験で用いたLiNb0_3での屈折率変化量は高々1×10^<-2>程度であることがわかり、提案した導波路構造を形成するのは困難であると考えられる。今後の実験では、屈折率変化量の大きいフォトポリマー材料、2種類のガラス基板等を用いる必要がある。また、4つの平面波の干渉光照射により、周期導波路構造を並列に作製する方法を考案した。昨年度に計算した最大チャンネル密度の結果を基にして、干渉光照射による並列周期導波路の作製実験を行う予定である。提案した導波路は、光制御可能な光機能素子として利用可能なため、2本の隣接導波路間による導波光のパワー移行実験及び光照射による動的スイッチング素子等への応用を目指す。
寡占的競争下の先渡し市場・スポット市場を考慮した排出権取引制度の研究

本研究では、近年注目を集める排出権取引の制度設計に関して、先渡し市場が存在する場合を考え、寡占競争下の二段階の内生的モデルを構築した。そして、初期配分の変更が、戦略的な先渡し取引を通じて、財取引市場と排出権取引市場の価格や数量などの均衡にどのような影響を及ぼすのかを明らかにした。CO2の排出量の多い電力会社よりも排出量の少ない電力会社に排出権をより多く配分した場合、均衡において合計発電量が増大し電力価格が低下すること、さらには排出権価格も同時に低下することを示した。温室効果ガスを効率的に抑制するための排出権取引の研究では、先渡し市場の機能に関する検討が従来十分行われておらず、有意な政策的含意が得られていない。本年度の研究では、財取引に関して先渡し市場が存在する場合を考え、寡占競争下の二段階の内生的モデルを構築した。具体的には、以下のモデルを検討した。時間の流れとしては、先渡し市場は第一期、スポット市場は第二期となる。この二段階のモデルを後方から解いた。まず、財取引と排出権取引の両方に関して、スポット市場における均衡条件を相補性条件により表現し、次に、先渡し市場における各企業の行動をモデル化した。各企業は、スポット市場の均衡を予想しながら、利潤の最大化を図る。換言すると、各企業は、スポット市場の均衡条件を制約条件とした最適化問題に直面する。この問題は、数理計画法の観点からは、均衡制約をもつ数理計画問題(MPEC:Mathematical Program with Equilibrium Constraints)として位置づけることができる。さらに、各企業の利潤最大化のもとで得られる均衡を求める問題は、均衡制約をもつ均衡問題(EPEC:Equilibrium Problem with Equilibrium Constraints)として定式化することができる。これらの問題は複雑であり解くのが困難であるが、本年度は、需要や費用に関して線形の関数を仮定して、解析的な分析を試みた。その結果、温室効果ガスの排出率の高い企業は、先渡し市場を利用して製品価格をつり上げるインセンティブを持ちうることが示唆された。また、温室効果ガスの排出率の低い企業に初期の排出権をより多く配分すると、製品価格と排出権価格両方の低下をもたらす可能性があることが示唆された。本年度は、財取引市場と排出権取引市場の基本モデルを、「一産業モデル」から「複数産業モデル」へ拡張・発展させた。この拡張モデルでは、それぞれ異なる財を生産する複数の産業を考え、一つは寡占競争、他方は完全競争が行われている状況を想定した。そして、寡占産業の企業が財取引市場と排出権取引市場の両方で市場支配力を有する場合について、寡占企業の戦略的行動と産業間の相互作用の分析を行った。特に、排出権の初期配分の仕方が、企業間の戦略的行動を通じて、両産業の均衡にどのような影響を与えるのか詳細に分析した。理論分析から得られた主要な結果は次のとおりである。グランドファザリング方式のもとで、寡占産業の企業への排出権の初期配分を増加させると、これらの企業の生産量を増大させる。そして、温室効果ガスの排出量の多い寡占企業(e.g.石炭中心の発電会社)から排出量の少ない寡占企業(e.g.天然ガス中心の発電会社)に排出権を再配分した場合、排出率に関する一定の条件のもとでは、(1)寡占産業の財価格、(2)完全競争産業の財価格、(3)排出権価格のすべてを同時に低下させることができることが示された。理論分析の結果は、数値シミュレーションでも確認された。さらに、初期の排出権の最適配分の仕方についても、・社会厚生の観点から議論した。本研究の結果は、規制当局が排出権を配分する際には、財取引市場と排出権取引市場の相互作用、寡占産業と完全競争産業の相互作用に十分に注意しなければならないことを示唆している。本年度は、電力産業シミュレーション分析のための基礎研究として、価格変化に対して需要家がどのように電力消費行動を変えるかについて、選好表明法による分析も行った。需要家へのアンケート調査をもとにしたコンジョイント分析を行い、価格に対する電力消費の感度を調べた。最終年度には、2つの方向で研究を実施した。第一は、これまでに構築した個々の理論モデルを統合し、シミュレーション分析も踏まえ、望ましい環境規制に関する政策的含意を吟味した。第二は、これまでの分析を発展させて、さらなる環境政策のオプションを考慮したモデルとシミュレーションの拡張を試みた。これまでの研究において、財取引市場と排出権取引市場に関して、「一産業モデル」から「複数産業モデル」に拡張を行い、さらに寡占競争下における「先渡し市場・スポット市場モデル」を構築した。これらの理論・シミュレーションを統合した分析から一貫して得られた結果は次のとおりである。

すなわち、温室効果ガスの排出量の多い寡占企業(例:石炭中心の発電会社)よりも、排出量の少ない寡占企業(例:天然ガス中心の発電会社)に対してより多くの排出権を配分する場合、一定の条件のもとでは、戦略的行動への影響を通じて(1)寡占産業の財価格、(2)完全競争産業の財価格、(3)排出権価格のすべてを同時に低下させることができる。こうした結果は、現実の排出権配分の仕組みをつくる際の基本的かつ重要な視座を与える。現実の環境政策では、排出権取引に関連して様々な規制オプションが存在する。そこで、規制オプションの一つである再生可能エネルギーに係るRPS制度(Renewables Portfolio Standard)について、理論モデルと実証・シミュレーションの点から発展的な分析を行った。特に、既存のドミナントな発電会社と新規参入のフリンジの発電会社を想定するモデルを考察した。その結果、ドミナントな企業の電源構成が主に非再生可能エネルギーである場合、この企業は戦略的に再生可能エネルギー・クレジット(REC: renewable energy credit)の価格を下げるように操作する一方、電力価格を吊り上げる操作をする誘因があることが、理論と定量分析から明らかになった。本年度は、理論モデル(排出権取引を含む寡占競争下における先渡し市場・スポット市場の二期間モデル)をさらに深化させつつ、さらに米国カリフォルニア州の現実の電力市場データを用いて実証・シミュレーション分析を行った。具体的には、まず供給サイドとして、カリフォルニア州の主要な電力供給者に着目して、燃料費のデータなどをもとに発電の限界費用を推定した。これらの供給者のCO2排出量に関しては、米国のContinuous Emissions Monitoring System (CEMS)から入手したデータを用いた。次に需要サイドについては、カリフォルニア州の気象条件や季節的要素も考慮して、回帰分析により需要曲線を推定した。特に、年間をピークやオフピークなど10ほどの期間ブロックに分けてそれぞれの期間の需要曲線を導出した。こうして得られたデータを用いて、排出権取引を含む寡占競争下における先渡し市場・スポット市場の二期間モデルに基づき、年間を通じたシミュレーション分析を実施した。本研究により得られた主要な結果は以下のとおりである。まず、理論分析から、CO2の排出量の多い電力会社(石炭中心の発電会社等)よりも排出量の少ない電力会社(天然ガス中心の発電会社等)に排出権をより多く配分した場合、均衡において合計発電量が増大し電力価格が低下すること、さらには排出権価格も同時に低下することを示した。背後にあるメカニズムとしては、排出権配分の変化によりCO2排出量の少ない電力会社が先渡し市場にコミットする割合が増えることの結果であることを明らかにした。次に、カリフォルニア州電力市場のシミュレーション分析を行い、CO2排出量の多い電力会社から排出量の少ない電力会社へと全排出権の6%分を再配分した場合、電力会社間の戦略的な先渡し取引を通じて電力価格が4%、排出権価格が14%低下することを示した。年度当初の計画に沿って、分析用の基本モデルを一産業モデルから複数産業モデルへ拡張・発展させた。そして、排出権の初期配分の仕方が寡占企業の戦略的行動を通じてどのように均衡に影響を及ぼすのかを明らかにし、研究目的を着実に達成しつつある。
小学校英語教科化を鳥瞰したキヴァプログラム援用型小中英語ウェブリエゾン教材の開発

3ヵ年研究の中間年度となる2018年度前半は、初年度の実績報告書において「やや遅れている」と自己評価した進捗状況のフォローアップを実施した。具体的には、2020年度より必修化となる小学校5・6年生の外国語活動教材(2018年度および2019年度移行教材)『We Can!』(暫定版)の精査を行った。そして、移行期対応として文部科学省が作成したこの教材についてであるが、「読むこと」「書くこと」の内容が盛り込まれており、従前の『Hi, friends!』と比較するとかなりの内容面での開きが生じていることが明らかとなった。教科化となり、外国語指導助手(ALT)が関与するにしても、英語を専門に修めてきていない現場の担当教師からすると、従来のようなマニュアル依存では事足れりとならぬ側面が多々浮き彫りとなり、なおかつ5・6年生がこれまで35時間で消化してきた内容も倍増していることからスムースな移行として懸念材料も浮上することとなった。また、小中英語の語彙学習におけるリエゾンの観点に立つと、中学校3年間で1200語程度を学ぶのが、小学校5・6年生で600語から700語学んでゆくのにはかなりの学習負担が発生することとなる。よって、本研究年度においては、語彙学習のための現場教師の負担軽減および児童の自律語彙学習を念頭に、小中Webリエゾン語彙学習教材の開発を念頭にコンテンツの精選と提示方法について検討を行った。なお、前述の問題点解消の知見を得るために10月にはフィンランドのユヴァスキュラ応用科学大学の当該領域に懸かる研究者を訪問して知見を披露していただいた。Rixon(2013:39)が、64ヵ国を対象に実施した調査では、小学校英語を推進している多くの国々で小学校英語と中学校英語の連携が課題となっているが、フィンランドの実際はコンプリヘンシブスクールである特質も関わるが、極めて連携がスムースに行っており、教授法開発および教材開発面での大いなるヒントを得ることができた。初年度は、小学校教科化に向けた現状把握において「やや遅れている」との自己評価結果となったが、2018年度の前半でカバーできたことにより、「おおむね順調に進展している」実際となった。特にフィンランド出張であらためて確認したKiVaプログラム(いじめ防止プログラム)の特質に学ぶ視点においては、Versoプログラムとの連携が見え、より明解なWeb教材の姿が俯瞰できることとなった。最終年度となる2019年度は、検討してきたWebリエゾン教材のカスタマイズが主となる。Web教材に位置付ける「自動繰り返し学習機能」「苦手学習事項抽出機能」に関して研究推進してゆくこととなるが、その形態において「書くこと」「読むこと」を意識し、さらに学習定着との関わりから検討が必要となる。情報教育分野の研究分担者である前野とさらなる内容面での突合わせをおこなってゆく予定である。本研究の最大の焦点は2020年度より始まる小学校5・6年生の外国語科にある。すなわち、これまで外国語活動の一環として扱われてきた英語が教科に昇格する画期的なフェイズを迎えるわけである。そこで、混乱や模索が生じるのは必然として捉え、その問題の所在を明らかにすべく研究対峙した。教科となれば、これまである意味でタブー視されてきた書くこと、読むこと、それらに伴う評価も、学校間格差を生じさせながら多様な形で推進されることとなり、状況次第では、これまでの「英語好き」の児童たちが、英語体系への気づきにまで具体的に踏み込まされてゆくために、「英語嫌い」へと潜在誘導されてしまう危険性も孕んでいるのである。そこで、科研費初年度の研究としては、現在どのような形で小学校英語が2020年度へと橋渡しされようとしているのかの調査を行うと同時に、小中英語連携の問題も併せて調査することにした。結果、前者にあっては、かなり難度の高い形で移行しゆく状況が資料から紐解かれ、また後者にあっては、双方の現場であまり未だ本格検討されていない実態が浮き彫りとなった。また私立中学の英語受験を意識した教育産業の動きも活発化の兆しが見え始めており、展開の方向を誤れば、「偏差値主義的英語教育」に質転換しかねないリスクも見え隠れしている。そこで、課題探索のための国内のフィールドワークを行う一方で、9月には課題解決の知見を得るべくアイスランドおよびフィンランドの小学校を訪問することとした。アイスランドおよびフィンランドでは、協調学習およびアクティブラーニングとしての「教科英語」が展開されており、とりわけフィンランドでは答えそのものよりも、そこに至るプロセスを大切にするMiksi(=Why)の教育理念が英語教育においても推進されており、ウェブリエゾン教材を2018年度に構築していくにあたって大きなヒントを得ることができた。国内のフィールドワークにおいて、小学校英語教科化となる2020年度を迎えるに際して小学校英語現場教員からのヒアリングでは、推論としての見解を耳にすることはできても、具体的にどのように教科化初年度を迎えるか、またどのような授業展開をすべきかを具体イメージしている教員は少ない。裏を返せば、上からの情報が未だしっかりと伝達しきれていないということになるが、現場への情報開示の遅れがどのような理由によるものかは定かではないが、2018年度前半は再度調査を行って状況把握に努める考えである。なお、2018年度の研究計画である「小中英語連携の理念に沿った具体的な四技能連携」の研究は予定通り維持しながらの並行研究を行うことで、研究の遅れを正常軌道に修正する考えである。

3ヵ年研究の中間年度となる2018年度前半は、初年度の実績報告書において「やや遅れている」と自己評価した進捗状況のフォローアップを実施した。具体的には、2020年度より必修化となる小学校5・6年生の外国語活動教材(2018年度および2019年度移行教材)『We Can!』(暫定版)の精査を行った。そして、移行期対応として文部科学省が作成したこの教材についてであるが、「読むこと」「書くこと」の内容が盛り込まれており、従前の『Hi, friends!』と比較するとかなりの内容面での開きが生じていることが明らかとなった。教科化となり、外国語指導助手(ALT)が関与するにしても、英語を専門に修めてきていない現場の担当教師からすると、従来のようなマニュアル依存では事足れりとならぬ側面が多々浮き彫りとなり、なおかつ5・6年生がこれまで35時間で消化してきた内容も倍増していることからスムースな移行として懸念材料も浮上することとなった。また、小中英語の語彙学習におけるリエゾンの観点に立つと、中学校3年間で1200語程度を学ぶのが、小学校5・6年生で600語から700語学んでゆくのにはかなりの学習負担が発生することとなる。よって、本研究年度においては、語彙学習のための現場教師の負担軽減および児童の自律語彙学習を念頭に、小中Webリエゾン語彙学習教材の開発を念頭にコンテンツの精選と提示方法について検討を行った。なお、前述の問題点解消の知見を得るために10月にはフィンランドのユヴァスキュラ応用科学大学の当該領域に懸かる研究者を訪問して知見を披露していただいた。Rixon(2013:39)が、64ヵ国を対象に実施した調査では、小学校英語を推進している多くの国々で小学校英語と中学校英語の連携が課題となっているが、フィンランドの実際はコンプリヘンシブスクールである特質も関わるが、極めて連携がスムースに行っており、教授法開発および教材開発面での大いなるヒントを得ることができた。初年度は、小学校教科化に向けた現状把握において「やや遅れている」との自己評価結果となったが、2018年度の前半でカバーできたことにより、「おおむね順調に進展している」実際となった。特にフィンランド出張であらためて確認したKiVaプログラム(いじめ防止プログラム)の特質に学ぶ視点においては、Versoプログラムとの連携が見え、より明解なWeb教材の姿が俯瞰できることとなった。3年間の研究計画での2年目となる2018年度研究は、「現在までの進捗状況」欄においても触れたように、小学校英語が2020年をどのような形で迎え、そしてどのような形で始動してゆくかの分析を、現場教員および専門家からのヒアリングを再度執り行いながら、問題点の所在を再度明確化してゆく考えである。そして、ひとたびその問題点が明らかになったならば、2018年度前半は、具体的に中学校へと繋いでゆくための小学校英語の四技能指導の在り方に対して、問題解決の視点も反映させながらサンプル教材の開発を執り行う予定である。そして2018年度後半は、フィンランドのいじめ防止プログラムとして名を馳せたキヴァ(KiVa)プログラムのコアエッセンスを巧みに取り入れたところの小学生用ウェブ英語教材を年度前半にサンプル開発したアナログ教材と協調させて開発を執り行う予定である。
術野で計測可能な脊髄誘発電位測定システムの開発と胸腹部大動脈瘤手術の対麻痺予防

本研究はビーグル犬を用いた動物実験にて、経肋間神経誘発電位の有効な導出法を確立するとともに、臨床応用を行って経肋間神経誘発電位の有効性を検討し、以下の結果を得た。1.動物実験で、経肋間神経脊髄誘発電位と運動誘発電位、知覚誘発電位の比較を行ったところ、経肋間神経誘発電位は運動誘発電位と同様の脊髄誘発電位が得られ、しかも手術操作や麻酔の影響による電位波高の変化が他の脊髄誘発電位より少なかった。2.動物実験後に犠牲死させた犬を解剖し、経肋間神経脊髄誘発電位変化の出現した大動脈から流出する肋間動脈に赤いレジンを注入したところ、前脊髄動脈に赤いレジンが流入して、電気生理学的な責任肋間動脈が、脊髄を灌流する前脊髄動脈であることが判明した。3.臨床例においても、第7胸椎から12胸椎レベルにおいて経肋間神経脊髄誘発電位の導出が可能で、既知の運動誘発雷位と同様に脊髄虚血障害を反映して変化した。吸入麻酔薬や静脈麻酔薬による電位波高の低下はなく、運動誘発電位と向等かそれ以上の有用性が示唆された。本年度は、経肋間神経-脊髄誘発電位測定法の開発と刺激電極、感知電極の開発を行い、動物実験ならびに臨床使用を実施した。(1)動物実験では、ビーグル犬を用いた。左第12肋間レベルの斜切開にて、腎動脈以下の腹部大動脈を露出した。第12胸椎左横突起下方に刺激電極、第4腰椎左横突起下方に感知電極を置いた。下行大動脈単純遮断による脊髄虚血障害を起こし、従来からの頭蓋刺激の運動誘発電位測定法と経肋間神経-脊髄誘発電位測定法の比較検討を行った。その結果、頭蓋刺激の運動誘発電位測定法より経肋間神経-脊髄誘発電位測定法の方が、脊髄虚血障害時の脊髄誘発電位の消失を鋭敏に感知し、かつ吸入麻酔薬や筋弛緩薬などの影響も受けにくいことが判明した。(2)臨床例においては、胸部下行大動脈瘤手術症例で十分な説明と同意を得た後に、術中に遮断した胸部下行大動脈の上下の肋間神経に、刺激電極、感知電極を置いて、動物実験同様に脊髄誘発電位が得られるかを検討した。臨床例でも、同時に測定した頭蓋刺激の運動誘発電位と同様の脊髄誘発電位が測定可能であった。肋間神経刺激による副作用は何ら認められなかった。以上の結果から、本法は術野で簡易に低侵襲に測定できる脊髄誘発電位測定法として、広く臨床応用が可能と思われた。来年度は、肋間神経の刺激電極、感知電極の改良を行い、さらに鋭敏に脊髄誘発電位が測定できるシステムを完成させていきたい。本年度はビーグル犬を用いた動物実験にて、経肋間神経誘発電位の有効な導出法を確率するとともに、臨床応用を行い経肋間神経誘発電位の有効性を検討し以下の結果を得た。1.動物実験で、経肋間神経脊髄誘発電位と運動誘発電位、知覚誘発電位の比較を行ったところ、経肋間神経誘発電位は運動誘発電位と同様の脊髄誘発電位が得られ、しかも手術操作や麻酔の影響による電位波高の変化が少なかった。2.動物実験後に犠牲死させた犬を解剖し、経肋間神経脊髄誘発電位変化の出現した大動脈から流出する肋間動脈に赤いレジンを注入したところ、前脊髄動脈にレジンが流れ、電気生理学的な責任肋間動脈が、脊髄を灌流する前脊髄動脈であることが判明した。3.臨床例においても、第7胸椎から12胸椎レベルにおいて経肋間神経脊髄誘発電位の導出が可能で、既知の運動誘発電位と同様に脊髄虚血障害を反映して変化した。吸入麻酔薬や静脈麻酔薬による電位波高の低下はなく、運動誘発電位と同等かそれ以上の有用性が示唆された。
容器電場分離型極微量ラドン・トロン娘核静電補集検査法の開発

ニュートリノの基本性質追及や質量探索のために二重ベータ崩壊実験を継続的に行っている(NEMO3,SuperNEMO計画)が,その実験の主要雑音源としてウラン系列、トリウム系列に属する極微量ラドン・トロン娘核同定および除去が最終的に重要になる。二重ベータ崩壊の本体検出器の性能向上に向けての作業のために、その存在量を本体検出器以外のできるだけ簡単な方法で感度よくモニターする必要がある。このモニター検出器は今まで容器と電場が一体であったため、容器の素材等に金属材料を使用する必要があるなどの制約があり大型化などの性能向上が難しかったのであるが、本研究成果により、容器と電場を分離しても同様に動作することを調べる基礎的研究がなされたので、大型化や自由な形状選択が可能になり約10倍程度高性能(1mBq/m^3から0.1mBq/m^3へ)の高感度検出器作成の可能性を明らかにした。(1)現在共同研究で実施中の二重ベータ崩壊探索実験NEMO3(フランス・フレジュス地下実験室、ニュートリノ質量感度200meV程度)を基礎にさらに10倍程度感度増強を目指す検出器(SuperNEMO)を国際共同研究チームで目指すための極低バックグランド測定器開発技術に関する共同研究を推進している。(2)本研究計画としては、容器電場分離型微量ラドン・トロン娘核静電捕集検査法の実用化を探るためにの小型プロトタイプ検出器の製作テストを行った。(3)小型プロトタイプ検出器としては、70リットル程度の容量を持つ検出器容器を用い動作テスト等を行った。(1)現在共同薪究で実施中の二重ベータ崩壊探索実験NEMO3(フランスフレジュス地下実験室、ニュートリノ質量感度約200meV程度)を基礎にさらに10倍程度感度増強を目指す検出器(SuperNEMO計画)を国際共同研究チームで目指すため極低バックグラウンド測定技術、特にラドン・トロンの高感度検出に取り組んでいる。(2)容器電場分離型という新しい発想を用いて、試行錯誤を重ねながら、新しい高感度検出器の実用化をはかるために、様々なプロトタイプ検出器のテストを行った。(3)本年度は、特に、ラドン・トロンの特融の崩壊の時系列パターンを利用してさらに高感度化をはかるために、検出器専用のデジタルオッシロスコープを導入しさらに性能向上の新しい方式を探る検出器テストに取り組んだ。
長距離ランニング中のエネルギー供給系とスキル系の連関モデルの検討

長距離ランニング中にランニングスキルは変容する。これは疲労の進行だけではなくエネルギー供給系の減少に対応した適応制御と考えることができる。本研究では、10回反復される1000mペースランニングをモデルに、この問題を検討した。1000m走の反復に伴い、動作解析では、疾走速度とピッチとの相関が高まる傾向がみられた。しかし、この傾向は反復に伴い単純に増加するのではなく、セット毎に変動しており、被検者個人間でも個人内でも同様であった。心拍数は、セットの進行に伴って継続y的に増加したが、血中乳酸値は全体として上昇してゆくが、セット間で低下する例も見られた。本年度の研究は、平成24ー26年度の科学研究費助成事業「長距離ランニング中の動作変容にかかわるモデルの検討」で、明らかになった1000mレース中の疾走動作の変容についての理論的まとめと、5000mレース中の画像解析を行った。また、この間の研究でモデルとして提示した3つのエネルギー供給系と2種類の筋線維からなる「筋の3X3システム」の検討も進めた。しかし、5000mの動作解析は現在まだ検討中であり、戦略の異なる両長距離レースの解明には至っていない。H27年度の研究は、他の業務との関係が重なり実験的な検討に十分な時間を取れなかった。しかし、理論的モデルの検討については論文を3編発表し、特に運動習熟とダイナミックステレオタイプに関する新たなモデルを検討した。2016年度は、先行研究で明らかになった10000mレース中の疾走動作の変容について、そのメカニズムを検討するために、シミュレーションモデルとして1000m走を10回反復するインターバルトレーニング中の疾走動作と各1000m疾走中の心拍数及び疾走後の血中乳酸濃度等の運動生理学的指標を検討した。1000mの疾走タイムはほぼ一定であったが、心拍数は疾走の反復に伴い上昇し、血中乳酸濃度は1本目から乳酸性作業閾値である4ミリモルを越えて上昇していったが、途中低下する例も見られた。また、疾走動作の解析では、スピードとストライドとの相関に比べスピードとピッチの相関が高くなることが確認された。しかし、疾走速度がやや上昇して血中乳酸濃度は低下し、疾走動作がピッチ依存型に変容する例だけではなく、疾走速度が同一で血中乳酸濃度は低下し、疾走速度とピッチとの相関係数が著しく低下する例も似られ、運動生理学的指標との明確な対応は明らかにならなかった。これは、運動強度が最初から乳酸性作業閾値を越えていることが要因と考えられ、乳酸性作業閾値をトリガーとした疾走動作の変容との仮説は明らかにできなかった。今後は、疾走速度設定をやや遅くし、乳酸性作業閾値のレベルで推移するような実験プロトコールでの検討が必要なものと思われる。先行研究での10000mレース中の解析では、心拍数や血中乳酸濃度等の運動生理学的指標の検討が困難であった。本研究では、シミュレーションモデルとしての性格を持たせ運動生理学的指標を検討することができた。しかし、運動強度が乳酸性作業閾値を越えていたため、血中乳酸濃度の上昇が、疾走動作変容のトリガーとなるとの仮説は検討できなかった。長距離ランニング中の疾走動作の変容はよく知られている。通常この変容は、疲労の進行に関連して発現するものと考えられている。しかし山崎(2011,2014,2015)は、これらは、運動の進捗に伴うエネルギー供給系の減少(変容)に対応してランニング速度を維持するためにランニングスキルを変容させる一種の適応制御ではないかとの視点から検討を行ってきた。運動を実現するためには、筋の3種類の筋線維と、クレアチンリン酸系、解糖系、有酸素系からなる3種類のエネルギー供給系が「3×3システム」として機能しながら運動を実現しているものと考えられ、山崎は、動作にかかわる拮抗筋群がいわば「マルチ・レイアシステム」としてランニングスキルを支えている仮説を検討してきた。本研究では、新たなモデルとして、10回反復される1000mペース走を検討した。1000mペース走は最高速度でのトライアルと異なり、設定タイムを維持して複数回反復することが課題となる。この点で、エネルギー供給系の変容に応じて疾走速度を維持するためにランニングスキルを変容させている可能性が考えられる。実際のランニングでは、反復回数が増すにつれて、疾走速度とピッチとの相関係数が高くなり、前回の科学研究費での研究(2015)と同様の傾向がみられた。また、この傾向は、反復される疾走セットの増加に応じて単純に強まるのではなく、同一タイムで疾走しているにも関わらずセット毎に相関係数は変容していた。これは、個人間でも個人内でも同様の傾向がみられた。本研究での心拍数は漸増傾向を続け、血中乳酸値も最初から68ミリモルを越え、最後は18ミリモルにまで上昇する例もあり、またセットに応じで増減する傾向も見られ、特定の傾向は観察されなかった。今後は、運動強度のやや低い2000mペース走等での検討が必要なものと考えられる。

しかし、この傾向は反復に伴い単純に増加するのではなく、セット毎に変動しており、被検者個人間でも個人内でも同様であった。心拍数は、セットの進行に伴って継続y的に増加したが、血中乳酸値は全体として上昇してゆくが、セット間で低下する例も見られた。H28年度は、懸案であった1000mインターバルトレーニング中の疾走動作変容に関する検討をすすめ、幾つかの運動生理学的指標との対応を検討する。1000m走を反復するインターバルトレーニングでは、疾走速度を維持するために疾走速度とストライド、疾走速度とピッチとの関係を変容させて対応していることが推察された。しかし、運動強度が比較的高ったため「乳酸性作業閾値をトリガーとする動作変容」との仮説は検証できなかった。2017年度は、運動強度のやや低い「エアロビック・インターバル。トレーニング」のプロトコールを用いるとともに、反復回数を20回程度に増加させることでさらなる検討を試みたい。運動生理学会計執行上平成28年3月の研究会の旅費執行ができなかったため3月の学会・研究会旅費が予算額以下であったため3月22-23日の研究会で執行済みランニング学会第29回大会(九州共立大学)スポーツ科学研究所第5回研究集会(としま南池袋ミーティングルーム)
Eカドヘリンの機能に依存して働くマウス始原生殖細胞分化決定因子の同定

マウスの始原生殖細胞は胚発生の初期段階で、多能性を持つ幹細胞の集団であるエピブラストから前駆細胞を経て分化決定を受ける。そしてこれまでの我々の研究から、前駆細胞は細胞接着分子であるEカドヘリンを介して緊密な相互作用をし、これが分化決定に必須であることが明らかになっている。そこで、Eカドヘリンの下流で働き前駆細胞内で分化決定を引き起こす分子を同定する目的で本研究を行った。前駆細胞から始原生殖細胞で特異的に蛍光タンパク質GFPを発現するmil-1/GFPトランスジェニックマウス胚を利用して、まず前駆細胞をEカドヘリン機能阻害抗体存在下、非存在下で培養後にそれぞれ見られる、前駆細胞で留まった細胞と分化決定を受けた始原生殖細胞の単一細胞からそれぞれcDNAライブラリーを作製した。次にこれらライブラリーを使ってディファレンシャルスクリーニングを行い、分化決定を受けた始原生殖細胞特異的な複数のcDNA候補を得たが、ホールマウントin situハイブリダイゼーションを行ったところ、発現量が少ないためかシグナルはほとんど検出されなかった。そこで次に、前駆細胞と分化したばかりの始原生殖細胞を、同じトランスジェニックマウス胚から、培養することなく直接単離し、両者で発現差のある遺伝子をスクリーニングした。その結果、最も有力な候補として2種類の遺伝子を同定した。これら遺伝子は、形成直後から始原生殖細胞で特異性のある発現パターンを示すことが確認された。さらに、始原生殖細胞の分化決定における役割を明らかにすることを目指して、ノックアウトマウスを作製するためのベクターを作製した。そして一つの遺伝子についてはすでにキメラマウス作製を経てホモ変異マウスの表現形解析を準備している。またもう一つの遺伝子については、ES細胞にベクターを導入してノックアウト細胞のスクリーニングを進めている。マウス始原生殖細胞は、原腸陥入期に多能性幹細胞から前駆細胞を経て分化する。そしてこれまでに始原生殖細胞への分化決定には、細胞接着分子Eカドヘリンに依存した前駆細胞間の相互作用が必須であることを見いだした。そこでEカドヘリンの機能に分化決定期の細胞で発現する始原生殖細胞の分化決定因子を同定し、その作用様式を解明することを目的として実験を行っている。前駆細胞をEカドヘリン機能阻害抗体存在下、非存在下で培養後に見られる、前駆細胞で留まった細胞と分化決定を受けた始原生殖細胞の単一細胞からそれぞれcDNAライブラリーを作製した。これらにはそれぞれの細胞での発現の特異性を反映したcDNAが含まれていることを確認した。次にこれらライブラリーを使ってディファレンシャルスクリーニングを行い、分化決定を受けた始原生殖細胞特異的なcDNA候補として、21種類のクローンを同定した。これらについてデータベースに対してホモロジー検索を行った結果、4クローンが多能性幹細胞、初期胚、生殖巣で特異的に発現していることが示唆された。またその21クローンについて、始原生殖細胞の前駆細胞を含む初期胚、および胎仔生殖巣に対してwhole mount in situ hybridizationを行ったところ、発現量が少ないためかシグナルはほとんど検出されなかったが、1つのクローンで胎仔生殖巣内の始原生殖細胞で発現が認められた。マウスの始原生殖細胞は胚発生の初期段階で、多能性を持つ幹細胞の集団であるエピブラストから、前駆細胞を経て分化決定を受ける。そのメカニズムを解明するために、鍵になる遺伝子を同定する目的で、分化決定を受ける前の前駆細胞と、分化したばかりの始原生殖細胞を、これらの細胞で特異的に蛍光タンパク質GFPを発現するmil-1/GFPトランスジェニックマウス胚からGFPの発現を指標に単離し、それらを材料に両者で発現差のある遺伝子のスクリーニングを試みている。まず単離した10細胞程度からcDNAを合成しPCRで増幅した。

次に分化直後の始原生殖細胞から得たcDNAをファージベクターに組み込み、そのcDNA自身と、前駆細胞および体細胞から同様に作ったcDNAでハイブリダイゼーションを行い、始原生殖細胞でより強いシグナルを与えるクローンを選択した。これまでに約9000遺伝子をスクリーニングし、このうち約80遺伝子が、前駆細胞や体細胞に比べて始原生殖細胞で強く発現する候補遺伝子として同定されている。候補遺伝子の塩基配列を調べた結果、多くはデータベース上にゲノムの配列のみが登録されている新しい遺伝子であることがわかった。またいくつかの遺伝子は、生殖巣や多能性幹細胞のESTにのみ含まれており、生殖系列細胞特異的な発現をしていることが示唆された。現在、さらに多くの遺伝子をスクリーニングし候補遺伝子を増やすとともに、得られた候補遺伝子の始原生殖細胞特異的な発現をホールマウントin situハイブリダイゼーションにより調べている。マウスの始原生殖細胞は胚発生の初期段階で、多能性を持つ幹細胞の集団であるエピブラストから、前駆細胞を経て分化決定を受ける。これまでの我々の研究から、前駆細胞は細胞接着分子であるEカドヘリンを介して緊密な相互作用をし、これが分化決定に必須であることが明らかになっている。そこで、Eカドヘリンの下流で働き前駆細胞内で分化決定を引き起こす分子を同定する目的で、分化決定を受ける前の前駆細胞と分化したばかりの始原生殖細胞を、これらの細胞で特異的に蛍光タンパク質GFPを発現するmil-1/GFPトランスジェニックマウス胚からGFPの発現を指標に単離し、それらを材料に両者で発現差のある遺伝子をスクリーニングした。その結果、最も有力な候補として2種類の遺伝子を同定した。これら遺伝子は予想アミノ酸配列の解析により、それぞれクロマチンレベルでの転写制御およびRNA結合能をもつ蛋白質をコードする可能性が考えられた。またホールマウントin situハイブリダイゼーションにより、形成直後から始原生殖細胞で特異性のある発現パターンを示すことが確認された。さらにこれら遺伝子のゲノムクローンをBACクローンからサブクローニングし、ノックアウトマウスを作製するためのベクターを作製した。そして一つの遺伝子についてはすでにキメラマウス作製を経てホモ変異マウスの表現形解析を準備している。またもう一つの遺伝子については、ES細胞にベクターを導入してノックアウト細胞のスクリーニングを進めている。
ゴマリグナン物質とトコフェロールの相乗効果の作用機作に関する研究

I.ゴマ摂取により生体内のトコフェロール量が著しく上昇するという現象を解明するため、飼料中のα-トコフェロール濃度を低濃度(10mg/kg)、通常濃度(50mg/kg)、高濃度(250mg/kg)に設定した飼料に20%のゴマを添加して、生体内のトコフェロールに及ぼすゴマの影響を検討し、次のような結果を得た。(1)飼料中のどのα-トコフェロール濃度においても、ゴマ添加によって血漿、赤血球、腎臓、肝臓のα-トコフェロール量は著しく増加した。(2)低濃度α-トコフェロールにゴマを添加した場合のみ、血漿、赤血球、腎臓、肝臓中にγ-トコフェロールが検出された。(3)血漿中では、トコフェロールはVLDL HDL分画に多く存在し、肝臓中では、ミクロソーム分画に多く存在し、ゴマの添加でこれら分画におけるα-トコフェロールは著しく増加した。II.ゴマリグナン物質セサミノールとトコフェロールの相乗効果について、in vivoとin vitroの実験を行い次のような結果を得た。(1)飼料中のセサミノール濃度とトコフェロールとの相乗効果に関する実験(in vivo)これまで実験で飼料中のセサミノール濃度を0.2%として行った実験で、セサミノールはα-トコフェロールと相乗的に働いて過酸化脂質生成を抑制し、生体内のα-トコフェロール濃度を著しく高めることを認めた。今回、飼料中のセサミノール濃度をO.05、0.1、0.2%と3段階とり、セサミノールの効果を調べたところ、0.05%では効果は十分発揮されず、0.1%と0.2%では、ほぼ同様の効果を示した。(2)生体モデル系としてリポソーム系を用いた実験(in vitro)鶏卵レシチンよりリポソームを調整し、ラジカル発生剤としてAAPIIを用いて、セサミノールとα-トコフェロールのラジカル消去能を調べた。セサミノール・α-トコフェロールにはラジカル消去能が認められ、また両者を併用した場合、相乗的効果が認められた。1.本年度はトコフェロールとゴマリグナンの相乗作用の機構解明の第一歩として、ラットの血漿リポタンパク質の分離を超遠心機と電気泳動法を用いて検討した。小腸からの吸収時にゴマリグナンとgamma-Tocとの間に相互作用があるかどうかを超遠心法と電気泳動法を組み合わせて、できるだけ純粋なカイロミクロンを分離し、カイロミクロン中のgamma-Tocを測定することにより検討した。その結果カイロミクロン中のgamma-Tocはゴマ投与群の方がgamma-Toc単独投与群より高かった。ゴマ中のgamma-Tocは吸収がよくなっていると推定された。2.セサモールはリグナン類縁物質の一つであるがセサミンやセサミノールのような3、7-ジオキサビシクロ[3.3.0]オクタン環をもたないが、抗酸化性を持つ物質である。セサミンやセサミノールはDELTA-5不飽和化酵素を阻害するがセサモールは阻害しない。セサモールとトコフェロールの相乗作用をセサミノールやセサミン、またビタミンCと比較する実験を行った結果、セサモールの効果はセサミノールやセサミンよりかなり低いがビタミンCよりは高いこと、またgamma-Tocとの相乗効果よりalpha-Tocとの相乗効果の方が強いことがわかった。3.delta-Tocとセサミン・セサミノールとの相乗効果を調べた。

delta-Toc単独投与では血漿や肝臓中にdelta-Tocは検出されないが、セサミン・セサミノールを同時に投与すると血漿、肝臓、腎臓中にdelta-Tocが検出された。しかしその量はalpha-やgamma-Tocの場合より少なく、セサミン・セサミノールとトコフェロールの相乗効果には同族体間で違いのあることがわかった。I.ゴマ摂取により生体内のトコフェロール量が著しく上昇するという現象を解明するため、飼料中のα-トコフェロール濃度を低濃度(10mg/kg)、通常濃度(50mg/kg)、高濃度(250mg/kg)に設定した飼料に20%のゴマを添加して、生体内のトコフェロールに及ぼすゴマの影響を検討し、次のような結果を得た。(1)飼料中のどのα-トコフェロール濃度においても、ゴマ添加によって血奬、赤血球、腎臓、肝臓のα-トコフェロール量は著しく増加した。(2)低濃度α-トコフェロールにゴマを添加した場合のみ、血奬、赤血球、腎臓、肝臓中にγ-トコフェロールが検出された。(3)血奬中では、トコフェロールはVLDL,HDL分画に多く存在し、肝臓中では、ミクロソーム分画に多く存在し、ゴマの添加でこれらの分画におけるα-トコフェロールは著しく増加した。II.ゴマリグナン物質セサミノールとトコフェロールの相乗効果について、in vivoとin vitroの実験を行い次のような結果を得た。(1)飼料中のセサミノール濃度とトコフェロールとの相乗効果に関する実験(in vivo)これまでの実験で飼料中のセサミノール濃度を0.2%として行った実験で、セサミノールはα-トコフェロールと相乗的に働いて過酸化脂質生成を抑制し、生体内のα-トコフェロール濃度を著しく高めることを認めた。今回、飼料中のセサミノール濃度を0.05、0.1、0,2%と3段階とり、セサミノールの効果を調べたところ、0.05%では効果は十分発揮されず、0.1%と0.2%では、ほぼ同様の効果を示した。(2)生体モデル系としてリポソーム系を用いた実験(in vitro)鶏卵レシチンよりリポソームを調整し、ラジカル発生剤としてAAPIIを用いて、セサミノールとα-トコフェロールのラジカル消去能を調べた。セサミノール・α-トコフェロールにはラジカル消去能が認められ、また両者を併用した場合、相乗的効果が認められた。