hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝性侏儒症ラット(rdw)の疾患モデル動物としての有用性とその病因解析

常染色体劣性遺伝を示す遺伝性侏儒症ラットrdwは、下垂体の成長ホルモン(GH)およびプロラクチン(PRL)のmRNA発現が低下し、血中GH,PRLが低値であった。しかし、GH,PRLを産生する細胞の分化・増殖に必要で、これらホルモンの遺伝子発現に必要な下垂体特異的転写因子Pit-1mRNA発現は正常であった。(1)Pit-1はタンパクのレベルにおいても正常であり、下垂体の免疫学的検討においても正常ラットと同じであった。(2)rdwのTSH-甲状腺系は、rdwが正常に比べて血中TSHが高値である反面、血中甲状腺ホルモンが低値であった。(3)ラット由来のFRTL-5細胞を用いてTSHの生物活性を調べたところ、rdwの血中TSHは生物活性を有することが明らかになった。(4)更に、rdwのTSHβ鎖の塩基配列は正常であり、mRNAは正常ラットに比べて多く発現していた。(5)rdwを4週齢で離乳して0.025%甲状腺粉末添加飼料を給与し、体重の推移を観察した。雌雄ともに添加飼料給与直後から著名な体重の増加がみられた。(6)5週齢から8週齢のrdwに同系の+/?ラットの甲状腺を移植した。甲状腺移植により雌雄ともにrdw/rdwに比べて体重の増加が著名になった。(7)甲状腺移植したrdwの血清甲状腺ホルモン(T4)、GH、PRL濃度が有意に増加した。甲状腺移植rdwの下垂体GH,PRLのmRNA含量は正常ラットのレベルにまで回復した。(8)甲状腺移植rdw雄をrdw/+雌と交配させて繁殖機能を調べたところ、産仔が得られ繁殖機能が回復することが明らかになった。(9)rdw/rdwの産仔の出現率は約50%であり、メンデルの法則に一致した成績が得られた。rdwは甲状腺機能低下症であり、甲状腺ホルモンの欠損により下垂体のGH,PRLの産生不全をきたして侏儒症を呈すると結論された。これまでの研究から、rdwの下垂体では、GH,プロラクチン(PRL)のmRNAの発現量が著明に減少し、それらホルモンの下垂体における産生も低下し、その結果として血中のGH,PRL濃度が低値を示すことが明らかにされてきた。GH,PRLの発現に関与して、侏儒症の原因遺伝子と考えられている下垂体特異的転写因子Pit-1のmRNAについて調べた。rdwではサイズ、発現量とも正常対照と同じで、正常なPit-1のmRNAが発現していることが明らかにされてきた。Pit-1のmRNAから蛋白産生に至る過程に異常があるか否かについて調べた。その成績はPit-1のmRNAの塩基配列が正常と同じであった。また、抗体を作製して蛋白の性状を調べたところ、正常であった。このような結果から、rdwの病因が下垂体以外に存在することが示唆された(J.Endocrinol.投稿中)。rdwの下垂体-甲状腺系に関して、TSHの下垂体含量が対照と顕著な差がみられないが、血中では約10倍の濃度に亢進していた。反面、甲状腺ホルモンは極めて低値を示した。従つて、このTSHの生物活性が問題となる。

そこで、TSHのBioactivityについてFRTL-5細胞を用いて検討した。rdwの血清ではcAMPの産生が、RIAで測定したimmunoreactivityと相関をする成績が得られた。従って、rdwのTSHは生物活性を持つと推察された。rdwでは正常なTSHが分泌されているにもかかわらず甲状腺ホルモンが正常に分泌されないと結論された(平成6年度日本内分泌学会発表)。そこで、甲状腺ホルモンの補充(甲状腺粉末添加飼料)がrdwの成長・発育に及ぼす影響を検討したところ、著明な成長・発育の回復がみられた。以上から、rdwの侏儒症の原因は甲状腺に存在することが強く示唆された(平成6年度日本実験動物学会発表)。前年度までの成績から、rdwの病因因子は成長ホルモン(GH)、プロラクチン(PRL)の発現に関与し、且つSnell,Ames,Jacksonマウスの侏儒の原因遺伝子と考えられている下垂体特異的転写因子Pit-1でないことが示唆された。本年度は、rdwの侏儒の原因を下垂体のPit-1以外に求めて検討した。rdwでは血中甲状腺刺激ホルモン(TSH)が上昇している反面、血甲状腺ホルモンが極端に欠乏していることから、甲状腺機能低下症の可能性が考えられたので、rdwの甲状腺機能について検討し、次のような成績を得た。(1)上昇している血中TSHの生物活性をFRTL-5細胞を用いて、そのcAMPの産生量から検討したところ、radioimmunoassayの結果と相応した成績が得られた。このことから、rdwのTSHは生物活性を有することが明らかになった。(2)rdwを離乳直後(4週齢)から、0.025%の甲状腺末添加飼料の給与で飼育したところ、雌雄ともに有意な体重の増加がみられた。(3)離乳後種々の時期(58週齢)に甲状腺移植を施行したところ、いずれの時期の甲状腺移植によっても、有意な体重増加がみられた。(4)甲状腺移植rdwの下垂体のGH,PRLのmRNAの発現は正常ラットと同様なレベルにまで回復した。また、下垂体および血中のGH,PRL濃度も対照の正常ラットとほぼ同じになった。(5)甲状腺移植雄rdwをヘテロ雌(rdw/+)と交配して繁殖能を調べたところ、産仔が得られた。得られた産仔のホモ(rdw/rdw)の比率は約50%であり、メンデルの法則に一致した成績であった。以上の成績から、rdwはprimary hypothyroidismで、甲状腺ホルモンの欠乏が下垂体のGH,PRLのmRNAの発現の低下をもたらして侏儒症となっているものと結論された。
月面探査における地盤調査システムの開発と月・惑星地盤工学の創成

我が国の将来の月探査計画において、月面(レゴリス)の地盤調査を行うための計測装置「月面地盤調査装置(LSM)」の搭載が検討されている。本研究では、その基本的要素技術となる小口径のボアホール削孔技術、孔壁を利用した孔内せん断摩擦試験技術、孔内弾性波探査技術について試作ツールを開発するとともに、模型実験や数値シミュレーションを実施して、各技術の適用性を検証した。当該研究期間には、これらを統合したプロトタイプシステムの構築には至らなかったが、今後、開発したツールを統合化することで、月面での効率的な地盤調査が可能になると考えている。本研究では、「月面地盤工学」の創成・構築を目標に掲げ、宇宙航空研究開発機構(JAXA)が準備を進めている次期月探査計画への搭載候補機器として「月面地盤調査装置」の開発を行っている。この地盤調査装置は、月面に小孔径のボアホールを削孔し、その孔壁を利用して1)ボアホールカメラによる深度方向の土質・地質特性観察、2)孔内水平載荷・せん断摩擦試験機による変形・強度特性計測、3)弾性波探査による地質構造調査を行うことのできる小型調査システムである。当該研究期間(平成25年度)には、前年度に引き続き、主に同システムの要素技術となる孔内水平載荷・せん断摩擦試験プローブの改良を行った。具体的には、前年度までは、機構の問題上、載荷部(せん断部)が二つ割り方式で拡張されるプローブを用いた実験検証を行ってきたのに対して、本年度にはせん断部が全周拡張するプローブを新たに開発した。孔内で軸対称条件に相当する変位場を実現することができるため、データの合理性が向上するとともに、データ解釈方法の幅が広がるという利点がある。一方で、本プローブの設計・製作に時間を要し、期間内にこれを用いた実証実験を行うまでには至らなかった。今後(平成26年度)は、新しいプローブを用いた実験を実施し、二つ割り方式との比較検討を行っていく予定である。また、同ツールに小型起振動器を内蔵し、地上フィールドにてせん断試験から弾性波探査までの一連の試験シーケンスの現場実験を行いたいと考えている。「月面地盤工学」の創成・構築を目標に掲げ、宇宙航空研究開発機構(JAXA)が準備を進めている次期月探査計画(SELENE-2 )への搭載候補機器として「月面地盤調査装置」の開発を行っている。この地盤調査装置は、月面に小径のボアホールを削孔し、その孔壁を利用して1)ボアホールカメラによる深度方向の土質・地質特性観察、2)孔内水平載荷・せん断摩擦試験機による変形・強度特性計測、3)弾性波探査による地質構造調査を行うことのできる小型調査システムである。当該研究期間には、同システムの要素技術となる1)削孔法、2)孔内水平載荷・せん断摩擦試験法、3)弾性波探査法の試験ツールの開発を行った。具体的には、1)削孔法:直径やスパイラル形状の異なるオーガーを用いて月面模擬土を対象とした削孔実験を実施し、削孔反力やトルクに及ぼす回転数や削孔速度の影響を明らかにした。また、出来るだけ孔壁の乱れの少ない削孔を実現するために、薄肉ケーシングとオーガーを併用した削孔方法を開発した。2)孔内水平載荷・せん断摩擦試験機:先行研究で試作した試験機(ゾンデ)を用いて、1)で削孔したボアホールを対象にせん断摩擦試験の実証実験を行った。ゾンデせん断面に作用する垂直応力を一定に保つためのフィードバック制御法等に改良点を残すものの、開発したゾンデによって地盤の強度定数(粘着力と内部摩擦角)の計測が可能であることを確認することができた。3)弾性波探査法:ゾンデによって孔内で起振された弾性波を着陸船の着陸パッドによって受信するという弾性波探査法(RVSP法)の妥当性を検証するために、数値シミュレーションと簡単な模型実験を行った。その結果、スウィープ波の利用などソースシグナルを工夫することによって、4点(着陸船想定脚数)という限られた受信点数でもP波の直達波や反射波の検出が可能であることが分かった。本研究は、宇宙航空研究開発機構において検討が進められている月探査計画(SELENE-2)への搭載を念頭においた「月面原位置地盤調査装置」のプロトタイプ装置の開発を行うことを目的とする。この装置は、月面に小口径のボアホールを削孔し、1)ボアホールカメラによる深度方向の土質・地質観察、2)孔内水平載荷・せん断摩擦試験機による月面土(レゴリス)の強度特性の計測、3)弾性波探査によるレゴリスの堆積層厚および表層の密度変化の把握を総合的に行うシステムである。本研究期間では、同システムの要素技術となる以下の各試験ツールの開発を行った。

1)削孔技術(平成2425年度):直径やスパイラル形状の異なるオーガーを作製し、月面模擬土を対象とした削孔実験を実施して、削孔時の反力やトルクに及ぼす回転数や削孔速度の影響を明らかにした。また、孔壁の乱れや崩壊を防止するために、薄肉ケーシングを併用したオーガー削孔法を開発した。2)孔内水平載荷・せん断摩擦試験技術(平成2426年度):本試験は、孔内で試験プローブの載荷・せん断部を拡張し、孔壁に対する載荷試験やせん断摩擦試験(プローブの引上げ)を行おうとするものである。平成2425年度には、対に配置された載荷板を有するプローブ(二つ割りプローブ)を用いて、1)で削孔したボアホールを利用した室内模型実証実験を行った。最終年度の26年度には、軸対称条件下での載荷・せん断試験を実現するために全周拡張型のプローブを試作開発するとともに、PID制御を取り入れた載荷板の力制御システムを構築した。3)弾性波探査技術(平成2425年度):せん断摩擦試験プローブによって孔内で起振された弾性波を着陸船の着陸パッドで受信するという弾性波探査法(RVSP法)を提案し、数値シミュレーションと模型実験を行い、同技術の適用性を確認した。地盤工学平成25年度には、全周拡張型孔内試験ツールを開発したが、設計と加工に時間を要したため、ツール制御/データ計測をするためのシステム構築が遅れ、同ツールの妥当性を検証できるまでに至らなかった。平成24年度は、月面地盤調査装置を構成する要素技術である削孔、孔内試験(水平載荷試験・せん断摩擦試験)、弾性波探査について、それぞれの試作モデルを完成させるとともに、その試験機能を模型実験等によって実証確認することができた。孔内試験ツールについては、軸対称変形場を実現するために全周型のゾンデを開発する予定であったが、予算の関係上、次年度の研究項目として進めていくことにした(開発はすでに進めている)。平成26年度には、全周拡張型孔内試験ツール制御/データ計測のためのシステム構築(ハードウェアとソフトウェア構築)を急ぎ、既に準備の整備されている試験装置で室内模型実験を実施し、試験機の適用性および試験の妥当性の検証を行う。また、同ツールに小型起振動器を内蔵し、地上フィールドにてせん断試験から弾性波探査までの一連の試験シーケンスの現場実験を行いたいと考えている。宇宙航空研究開発機構との打ち合わせの結果、次期月探査計画(SELENE-2)の開発進行スケジュールに鑑み、現時点では、地上の機能試験試作モデル(ツールの把持・交換機能を含むトータルシステム)の構築よりも各試験ツールの宇宙仕様化の技術到達度の向上を優先して進めるべきであるとの判断に至った。宇宙機器は、試作モデル、エンジニアリングモデル、熱・構造モデル、プロトフライトモデル等、多段階のモデル作製を経て打ち上げ機(フライトモデル)を完成させていくことになる。今後は、試験ツール(基本試験技術)に関して一段階高いレベルのエンジニアリングモデル作製を目指した研究開発を進めていきたい。ここでは、試験の機能実証試験に加え、振動・衝撃試験や熱真空試験など、宇宙機器としての品質保証にかかわる環境試験なども行う予定である。平成25年度には全周拡張型孔内試験ツール(ハードウェア)を開発したが、設計と加工に時間を要したため、ツール制御/データ計測を行うためのシステム開発が遅れたため、これに使用する予定であった助成金に未使用額が発生した。平成26年度には、ツール制御/データ計測を行うためのシステム構築(計測・制御機器およびプログラム構築)を行い、未使用額をその経費に充てる。
阿蘇火山中岳火口付近の有史における火山災害と噴火様式の実態解明

1本研究は,阿蘇火山中岳の有史の火山災害を明らかにするための「古坊中遺跡」の発掘調査を二次(二年)にわたって行ったものであり,以下の成果を得た.(1)火山灰層の識別:7地点において,発掘調査を行い,ほぼすべての地点で同様な火山灰層が観察され,ほぼすての地点で火山灰層の対比が可能であった.それらの中で15層の鍵層が認定され,これらのうち11層については,古坊中遺跡推定範囲のほぼ全域に分布することが推定された.それらの火山灰層の存在と対比から,埋没遺物や遺構の層準をほぼ正確にきめることができた.(2)火山灰層から判明した火山活動の特徴:古坊中遺跡より上位(新しい)の火山灰は,さらに上下2層に大別され,下位ではマグマ水蒸気爆発や水蒸気爆発による爆発的な噴火による堆積物が顕蓍で,上位は火山灰を出する穏やかな灰噴火の特徴が認められた.また,遺跡出土層準より上位から,水蒸気爆発など爆発的な活動が目立った.(3)出土遺物や遺構:発掘地点からは,木製品,土師器片,瓦器片,明代の染付皿,土塁や赤色化した礫,木炭や生活面,青磁などが検出された.(4)出土遺物などの年代:遺物,遺構の出土層に関連した炭化物,木片および土壤から,およそ1400年代前半から1700年代にわたる炭素14年代が得られた.(5)古文書の解読:古文書から古坊中が放棄されたころに水蒸気爆発またはマグマ水蒸気爆発が起こっていたことが読み取れた.(6)中岳の火山活動:湯だまりからの火山灰の噴出という新しい様式の噴火が認められた.また,中岳の噴火様式には湯だまりの水や多量の地下水の存在が重要であることを明らかにした.1本研究は,阿蘇火山中岳の有史の火山災害を明らかにするための「古坊中遺跡」の発掘調査を二次(二年)にわたって行ったものであり,以下の成果を得た.(1)火山灰層の識別:7地点において,発掘調査を行い,ほぼすべての地点で同様な火山灰層が観察され,ほぼすての地点で火山灰層の対比が可能であった.それらの中で15層の鍵層が認定され,これらのうち11層については,古坊中遺跡推定範囲のほぼ全域に分布することが推定された.それらの火山灰層の存在と対比から,埋没遺物や遺構の層準をほぼ正確にきめることができた.(2)火山灰層から判明した火山活動の特徴:古坊中遺跡より上位(新しい)の火山灰は,さらに上下2層に大別され,下位ではマグマ水蒸気爆発や水蒸気爆発による爆発的な噴火による堆積物が顕蓍で,上位は火山灰を出する穏やかな灰噴火の特徴が認められた.また,遺跡出土層準より上位から,水蒸気爆発など爆発的な活動が目立った.(3)出土遺物や遺構:発掘地点からは,木製品,土師器片,瓦器片,明代の染付皿,土塁や赤色化した礫,木炭や生活面,青磁などが検出された.(4)出土遺物などの年代:遺物,遺構の出土層に関連した炭化物,木片および土壤から,およそ1400年代前半から1700年代にわたる炭素14年代が得られた.(5)古文書の解読:古文書から古坊中が放棄されたころに水蒸気爆発またはマグマ水蒸気爆発が起こっていたことが読み取れた.(6)中岳の火山活動:湯だまりからの火山灰の噴出という新しい様式の噴火が認められた.また,中岳の噴火様式には湯だまりの水や多量の地下水の存在が重要であることを明らかにした.本研究の目的を達成するために,地形の保存状況を考慮し火口の西側約1.5kmにある古坊中遺跡内の3箇所(A,B,Cトレンチ)で発掘調査を実施した.同時に発掘で採取した資料の分析を行った.1.火山灰層の識別Aトレンチでは,2-3,2m掘り下げたところに遣物包含層が認められ,その上位に約80層の火山灰が認められた.Bトレンチでは約70層の火山灰が,Cトレンチでは約70層の火山灰が観察された.これらの火山灰層は大きく上下に区分された.上部は中岳の灰噴火の活動によるもので,下部は水蒸気爆発またはマグマ水蒸気爆発の産物を主とすることがわかった.2.出土遣物や遺構Aトレンチからは木製椀,板,土師器皿,瓦器片,炭化物などが,Bトレンチからは明代の染付凪が出土した.Cトレンチからは遺物は出土せず、土塁や焦土に加えて炭化物が出土した.これらの遣物は15世紀から17世紀初期のものと推定された.3.出土炭化物と腐植土層の炭素14年代出土した炭化物と腐植土層から9サンプルを選定し,年代を炭素14年代法で求めた.年代は西暦1400年代から1700年代を示した.4.古文書の記述の解読阿蘇中岳の噴火記録は古くからあるが、噴火の様式やその規模については記述から解読する必要がある.古文書からは、古坊中が放棄されたころに水蒸気爆発またはマグマ水蒸気爆発が頻繁に起こっていたことが推定された.5.研究成果の総括上記14の結果から,阿蘇中岳西側の古坊中一帯においては、西暦1400年ころから中岳の水蒸気爆発またはマグマ水蒸気爆発が活発となり,古坊中が放棄または衰退したことが明らかになった.

今回の調査・研究により,古坊中と中岳の噴火活動の特徴の関係が、より鮮明になった.1本研究は、阿蘇火山中岳の有史の火山災害を明らかにするための「古坊中遺跡」の発掘調査の2年目である。本年度は4箇所で発掘調査を実施し、以下の成果を得た。(1)3地点において、昨年の発掘調査とほぼ同様な火山灰層が観察され、ほぼすべての地点で昨年の発掘による火山灰層との対比が可能であった。それらの中で15層の鍵層が認定され、これらのうち11層については、古坊中遺跡推定範囲のほぼ全城に分布することが推定された。これらの火山灰層の存在と対比から、埋没遺物や遺構の層準をほぼ正確にきめることができた。(2)古坊中遺跡より上位(新しい)の火山灰は、さらに上下2層に大別され、下位ではマグマ水蒸気爆発や水蒸気爆発による爆発的な噴火による堆積物が顕署で、上位は火山灰を噴出する穏やかな灰噴火の特徴が認められた。また、遺跡出土層準より上位から、水蒸気爆発など爆発的な活動が目立った。(3)一つの地点からは土塁や赤色化した旗礫が、他の一地点からは木炭や生活面、他の一地点からは溝をうめた部分から炭化物や青磁や土師器が検出された。(4)遺物、遺構の出土層に関連した炭化物、木片および土壌から、およそ1400年代前半から後半にわたる炭素14年代が得られた。(5)中岳の活動に関して、湯だまりからの火山灰噴出という新しい様式の噴水が認められた。また、中岳の噴火様式には湯だまりの水を含め多量の地下水の存在が重要であることが明らかになった。
アートとマイノリティ - LGBTの権利獲得運動へのアートの役割

本研究は日本における「アートとアクティビズムの関係」についてアメリカ合衆国の事例との比較を通して検討するものである。2016年にニューヨークにおいて、2017年にサンフランシスコにおいて現地調査を実施した。アーティストと活動家の関係が、お互いにメリットのある、キャリアアップにつながる関係になっていることが明らかとなった。これは日本ではこれまでに語れていない論点であり、新たな協働の要素を確認することとなった。また、運動の歴史に関する資料の収集や分類、公開の重要性(アーカイブ)、ならびに歴史に根差した運動を展開することの重要性(歴史修正主義の拒否)が明らかになった。現在、欧米でも日本でもLGBTに対する差別、ヘイトスピーチやヘイトクライムが頻発している。アメリカで起こったヘイトクライム事件、いわゆるマシューシェパード事件(1998年)などはよく知られているが、日本にもLGBTに対する深刻な差別やヘイトスピーチ、ヘイトクライムは存在する。欧米ではLGBTの人権擁護運動や差別に対する異議申し立ては常にアーティストとの協働で進んできた。一方、日本ではそのような事例は少ない。この理由はどこにあるのだろうか。本補助金における研究事業として2016年9月にニューヨークを訪れた。現地で1980年代から現在に至るまでHIV/AIDS、LGBTの権利運動を展開したACT UPのミーティングを取材した。またACT UPの活動を記録した映画「怒りを力にーアクトアップの歴史」を制作したサラ・シュールマン(ニューヨーク市立大学教授)と面会した他、アジアンカタリストのディレクターであるカリン・カプラン、ニューヨーク市立大学LGBTQ研究センターディレクターのケヴィン・ナダルを取材した。これらの調査の結果、日米の違いとして以下の要素が確認された。また、これまでの研究成果を2016年2月にジョグジャカルタで開催された第15回都市研究フォーラムにて、代表者、分担者、協力者の3名が発表した。アーティストと活動家の関係が、お互いにメリットのある、キャリアアップにつながる関係になっていること。アクティビズムに参加することで、アーティストは成熟したアーティストへと成長し、新たなテーマを獲得すること。活動家はアーティストが提供する美しいビジュアルや新しい表現を通して、活動に対する新たな価値観や見方を獲得すること。アメリカのフリースピーチ、民主制の原則の大きさ。これらの過程を明らかにすることができた。本科研においては計画通りに進んだ部分と、やや遅れている部分がある。計画通りの部分は以下のとおりである。研究計画ではサラ・シュールマン(ニューヨーク市立大学教授)氏インタビュー、カリン・カプラン(NGOアジアンカタリスト代表)氏インタビュー、ケヴィン・ナダル(ニューヨーク市立大学LGBTQ研究センター「CLAGS」代表)氏インタビュー、NGOアクトアップ取材、MOMA(ニューヨーク近代美術館)、レスリーローマン美術館取材、ブロードウェイ・ミュージカル取材などを予定していたが、ほぼすべてのスケジュールをこなし、予定していた調査を終えることができた。研究成果は、江之子島文化芸術創造センター(enoco)において、市民向け公開研究会「LGBTの人権擁護運動におけるアートとアクティビズムの関係についてーアメリカと日本の比較研究」を実施することで広く市民と共有した。また大阪市立大学とガジャマダ大学(インドネシア)の共同研究事業15th Urban Research Plaza Forum 2017において研究成果を発表した。また大阪市立大学都市研究プラザ10周年記念国際シンポジウム「復元力(レジリエンス)のある都市をめざして」において研究成果を発表した。これまでに当研究プロジェクトを通して多くの他の研究者や市民セクターとの間に協働関係、ネットワークが発生している。年度当初に上記の計画をたてたが、研究を進めるうち、タイにおけるLGBTとアートとの関係についての現地調査を行うこととして予算使用方法を再検討した。当初計画を若干コンパクトにして、アジアでの現地調査を加え研究に幅をもたせる計画へと年度途中に修正した。ところが、2016年10月にプミポン国王が死去したため、あらゆる文化活動が停止して調査を始めることができなかった。これがトータルとしてやや進度が遅れていると評価する所以である。本研究は日本における「アートとアクティビズムの関係」について検討するものである。特にそれらの協働がすでにさかんであるアメリカ合衆国の事例と日本の事例を比較検討することにより、アートとアクティビズムの関係を実証的に検討することが本研究の目的である。本補助金における研究事業として2016年9月にニューヨークを訪れ、調査を実施した。その結果「アーティストと活動家の関係が、お互いにメリットのある、キャリアアップにつながる関係になっていること」といった、日本ではこれまでに語れていない新たな協働の要素を確認することができた。この流れを引き継ぎ、2017年にはアメリカ合衆国サンフランシスコ市で現地調査を実施した。特に今回の調査ではカリフォルニア大学サンフランシスコ校(UCSF)公衆衛生学教室をフィールドワークの拠点とできたことが研究の進展に大きく寄与した。当校では鬼塚直樹UCSF研究員の仲介により、アメリカ合衆国での同性結婚制度制定に多大な影響を及ぼしたとされるスチュワート・ガフニー氏(UCSF研究員)とその配偶者であるジョン・ルイス氏(弁護士)に対してインタビューを実施した。またエイミー・スエヨシ氏(サンフランシスコ州立大学准教授)、リー・カラハン氏(日本文化研究者)に対してもインタビューを実施した。その他、複数の現地NGOを訪問した。その結果、サンフランシスコ市におけるアートとアクティビズムの関係(特にLGBTに関する)について、以下の要素が確認できた。

まず「運動の歴史に関する資料の収集や分類、公開の重要性(アーカイブ)」また「歴史に根差した運動を展開することの重要性(歴史修正主義の拒否)」である。本研究は日本における「アートとアクティビズムの関係」についてアメリカ合衆国の事例との比較を通して検討するものである。2016年にニューヨークにおいて、2017年にサンフランシスコにおいて現地調査を実施した。アーティストと活動家の関係が、お互いにメリットのある、キャリアアップにつながる関係になっていることが明らかとなった。これは日本ではこれまでに語れていない論点であり、新たな協働の要素を確認することとなった。また、運動の歴史に関する資料の収集や分類、公開の重要性(アーカイブ)、ならびに歴史に根差した運動を展開することの重要性(歴史修正主義の拒否)が明らかになった。今後の研究推進方策としては、まず日本社会におけるLGBTの社会包摂とアートとの関係を現時点においてできる限り網羅的にまとめる必要がある。そのためのフィールドワークや文献調査を行い、国内の有識者、NGOスタッフ、行政官などへの取材を行う。また近年LGBTの人権問題に積極的に取り組んでいる台湾の台北市に赴き、意見交換・情報収集を行う。現地のNGOや大学を取材し、日台の比較研究として、その成果をまとめる。さらに2016年度に実施できなかったタイにおける調査を実施する。公開研究会も継続的に実施する。LGBTの社会包摂とアートとの関係について実務者や当事者を交え議論することで、当該課題への向き合い方や解決方法について考察する。以上の諸活動のアーカイブ化も同時進行で行い、書籍・論文にまとめる。年度末にフォーラム「アートとマイノリティの社会運動(名称は仮)」を開催し、成果を市民に還元する。アーツマネジメント年度当初の計画にプラスして、タイにおけるLGBTとアートとの関係についての現地調査を行うこととし、予算使用方法を再調整して準備を行った。当初の計画を若干コンパクトにした上で、アジアでの現地調査を新たに加え、本研究に幅と挑戦性をさらに加えようという意図をもったのである。タイは周知のとおり、ジェンダー問題に関してはオープンな国民性をもっており、アート表現においてもユニークである。ところが、2016年10月にプミポン国王が死去したため、あらゆる文化活動が停止してしまい、調査の見通しがたたなくなった。これは全く予想していなかった事態であり、我々の努力で解決できない問題であった。やむなくタイでの調査を中止し、下記のごとく、来年度に同調査を行うこととした。
食品由来ポリフェノールによる炎症性腸疾患に対する新たな創薬戦略の開発

申請者はこれまで、リンゴプロシアニジン(ACT)の経口摂取が、炎症性腸疾患の発症に対して予防効果を示すことを明らかとしてきた。昨年度は、ACTがデキストラン硫酸ナトリウム誘発大腸炎モデルだけでなく、潰瘍性大腸炎のモデルマウスであるオキサゾロン誘発大腸炎モデルマウスに対しても、体重減少抑制・組織学的所見による病態改善など、顕著な大腸炎発症予防効果を示すことを見出した。本年度は、(1)オキサゾロン誘発大腸炎モデルマウスにおける予防効果のメカニズム、(2)ACTの腸管上皮間リンパ球に及ぼす影響、(3)ACTの炎症性サイトカイン産生抑制メカニズム、に関して検討した。オキサゾロン誘発大腸炎モデルマウスでは、粘膜固有層リンパ球において、IL-4、IL-5、IL-13といったTh2型サイトカインが過剰産生されていた。一方、ACT投与群では、これらの産生が有意に抑制されており、その結果、病態改善につながったと考えられた。昨年度の解析において、ACT投与時に腸管上皮間リンパ球のγδT細胞組成比が上昇することを見出した。そこで、ACT投与時の腸管上皮間リンパ球の機能変化に関して、サイトカイン産生能を評価した。その結果、ACTは腸管上皮間リンパ球刺激時に、IFNγ産生を有意に抑制することが明らかとなった。即ち、ACTは腸管上皮間リンパ球のγδT細胞組成比を変化させることで、炎症性サイトカイン産生を抑制することが示唆された。更に、ACTが転写因子NF-kBの活性化を抑制することで、腸管上皮細胞からの炎症性サイトカイン産生を抑制することを明らかとした。本年度は、ACTの大腸炎予防効果に対する、ACTの投与濃度・投与期間依存性を検討すると共に、他の大腸炎モデルマウスに対する有効性を検討した。デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)誘発大腸炎モデルマウスに対して、1% ACT(w/v)を14日間経口自由摂取させた後、DSSにより大腸炎を誘導した場合、DSS投与群と比較して体重減少の抑制、生存率の向上が見られた。0.3% ACT投与群では体重減少、生存率ともに、1% ACT投与群とほぼ同等の予防効果を示しましたが、0.1% ACT投与群ではDSS投与群と比べて有効性は認められなかった。また、1% ACTを14日間投与した群では、DSS投与群と比較して有意な体重減少抑制、生存率向上が認められたが、7日、3日間投与した群では、DSS投与群と比較して体重減少、生存率共に大腸炎発症抑制効果を示すものの、14日間投与群と比較するとその効果は減弱していた。更に、潰瘍性大腸炎のモデルマウスであるオキサゾロン誘発大腸炎モデルマウスに対する予防効果を検討した結果、1% ACTを7日間投与することで、有意な体重減少抑制効果を示し、ACTがDSS誘発大腸炎モデルマウスだけでなく他の大腸炎モデルマウスにおいても予防効果を示すことが明らかとなった。現在、ACTの大腸炎予防効果の作用メカニズムに関して、免疫細胞への影響を中心に検討中である。
腎臓病における尿エクソソーム内包物の探索と機能解明

細胞外小胞の一種であるエクソソームは蛋白,核酸等多種多様な分子を内包しており,細胞間コミュニケーションの担い手として働くことが知られている.先行研究の成果として,腎臓病では尿中に腎臓の各構成細胞由来のエクソソームが検出可能であり,内包物の検討が進められている.本研究では,腎臓病動物モデル及びヒト腎臓病での尿エクソソームの質的・量的比較検討を行い,その障害細胞特異性を明らかにする.その特異性に応じて,診断・治療マーカーとなりうるエクソソーム内包物の探索をおこなう.続いて,エクソソーム内包物による培養細胞刺激実験によって細胞機能への影響を検討する.細胞外小胞の一種であるエクソソームは蛋白,核酸等多種多様な分子を内包しており,細胞間コミュニケーションの担い手として働くことが知られている.先行研究の成果として,腎臓病では尿中に腎臓の各構成細胞由来のエクソソームが検出可能であり,内包物の検討が進められている.本研究では,腎臓病動物モデル及びヒト腎臓病での尿エクソソームの質的・量的比較検討を行い,その障害細胞特異性を明らかにする.その特異性に応じて,診断・治療マーカーとなりうるエクソソーム内包物の探索をおこなう.続いて,エクソソーム内包物による培養細胞刺激実験によって細胞機能への影響を検討する.
植物及び食品中におけるL-糖の探索

自然界では糖類はD-グルコースを代表とする、いわゆるD-糖から構成されているが、L-糖は存在するのだろうか?これまでのところ、糖の光学異性体分析が困難であるため、L-糖の存在を解明しようという研究は報告されていない。本研究課題では、身近な植物や食品を分析対象として、L-糖が存在するか否か、を検討した。目的:自然界における糖類はD-グルコースを代表とする、いわゆるD-糖から構成されているが、L-糖を含む希少糖は存在するのだろうか?本研究課題では、植物や食品を分析対象として、L-糖を含む希少糖が存在するか否かを明らかにすることにある。平成20年度は(1)実試料分析を行うための前処理方法の検討、及び(2)分析法として用いるキラル配位子交換キャピラリー電気泳動法の分離メカニズムの検討を行った。結果:(1)メープルシロップ及びメープルシュガーを試料とし、通常のアキラルなキャピラリー電気泳動法を用いて前処理方法を検討した。その結果、温エタノールで試料を溶解させ、エバポレーターで濃縮後ろ過することにより、妨害物質の影響を受けずに単糖類を分析できることがわかった。さらに、メープルシロップ及びメープルシュガー中のグルコース含量はほぼ同じであったのに対し、メープルシュガーのマンノース含量はメープルシロップのそれに比べて約1.5倍高かったことをみいだした。(2)配位子にD-キナ酸を、中心イオンにCu(II)、Zn(II)及びNi(II)の3種類のイオンを用い、イソクエン酸と酒石酸の光学分割能を比較検討した。その結果、Cuイオンでは酒石酸が、また、Znイオンではイソクエン酸が光学分割されたのに対し、Niイオンでは両化合物とも光学分割された。このような差異は、Cuイオンは4配位平面錯体、Znイオンは4配位四面体錯体、Niイオンは6配位八面体錯体を形成することに起因しているものと思われた。今後の検討:(1)メープルシロップ及びメープルシュガー中の単糖類の光学異性体分析を行うとともに、他の植物や食品試料についても前処理方法を検討する。(2)キラル配位子交換法の分離メカニズムの検討を継続する。平成21年度は(1)メープルシロップとメープルシュガーを用いた前処理方法の検討、及び(2)分析法として用いるキラル配位子交換キャピラリー電気泳動法の分離メカニズムの検討を行った。結果:(1)メープルシロップ及びメープルシュガーを試料とし、昨年度検討した前処理方法により妨害物質の影響を受けずに単糖類を分析できることがわかった。さらに、メープルシロップをさらに加熱した製品であるメープルシュガー中ではマンノース含量が増加することをみいだし(現在論文投稿中)、光学異性体分析法への適用を検討中である。さらに、グルコースを加熱したときの異性化などについても検討中である。植物や食品を試料とした場合には、さらなる前処理が必要となる可能性がある。このため、二足型固定相を用いた前処理用カートリッジの開発を行った。(2)本研究では分析手段として配位子交換キャピラリー電気泳動法を用いるが、そのメカニズムについては明らかにされていない。配位子にD-キナ酸を、中心イオンにCu(II)イオンを用い、酒石酸の光学分割能を検討したところ、配位子濃度に依存して酒石酸光学異性体の泳動順が逆転する現象を発見した。この現象の解明により、配位子交換キャピラリー電気泳動法のメカニズムを明らかにできると考え、現在、検討中である。今後の検討:(1)植物や食品試料についても単糖類の光学異性体分析を行う。平成22年度はビタミンC合成経路の中間体であるL-ガラクトースに注目し、以下の結果を得た。結果:(1)酸性及び中性下では100°Cで1時間加熱しても、ガラクトースは異性化しなかった。アルカリ性下ではpHの増加に伴って異性化率が増加し、D-及びL-ガラクトースからそれぞれD-及びL-タロースが生成した。また、D-及びL-タロースも同様に異性化した。一方、ホウ酸を添加することにより上記の異性化は抑制された。(2)パセリ、ダイコン菜やブロッコリなどの野菜及びヨーグルトやインスタントコーヒーなどの加工食品を用いてガラクトースの光学異性体分析を行った。

いずれの試料からもD-ガラクトースは検出されたが、L-ガラクトースは検出されなかった。本分析法の測定感度にも問題があるため、蛍光検出器の導入などによる高感度化が必要と考えている。(3)本研究では分析手段として配位子交換キャピラリー電気泳動法を用いるが、そのメカニズムについては明らかにされていない。配位子にD-キナ酸を、中心イオンに6種類の金属イオン(Mn(II), Fe(III), Co(II), Cu(II), Ni(II), Za(II)イオン)を用い、イソクエン酸の光学分割能を検討した。その結果、Mn(II)イオン以外の5種類の金属イオンを中心イオンとした系でイソクエン酸が光学分割された。
企業と地域をつなぐ「学びの共同体」構築の研究ー介護施設の事例研究を中心に－

本研究は、介護施設を中心とした企業の事例研究をもとに、学びの共同体をもとにした企業組織の自発的・自律的な学習、他の組織や地域社会とのつながり作りの方法論について明らかにする。学びの共同体による学習と他の企業や地域社会とのつながりを促進する組織マネジメント、リーダーシップのあり方、および地域社会との関わり方について、丹念なフィールドワークを通じて事例を構築し、その方法論の確立に向けて研究を行う。
分子鎖の不安定化・相変化がもたらす高分子材の非可逆応答の評価法の提案とその応用

高分子材の使途を飛躍的に拡大するために不可欠な高分子材の強度の適切な評価をめざし,未解決の負荷方向急変時に見られる変形抵抗の特異な変化を表現可能な物理化学的に許容できる新たな応答モデルを構築した.これは,分子鎖方向と垂直方向の配向硬化の差によってもたらされる変形速度履歴依存性挙動としてモデル化している.研究者らが提案した非アッフィン分子鎖網目モデルとひずみ速度依存性を表現するダッシュポッドから構成される一般化モデルのランジャバンスプリングの弾性応答に変形速度履歴依存性を導入し一般化している.速度形式の構成式を有限要素法ならびに均質化法に導入し,複雑な問題の数値シミュレーションを可能としている.軽量,高強度でしかも耐久性に優れた高分子材の使途を飛躍的に拡大するために不可欠な高分子材特有の力学的特性ならびに強度の適切な評価をめざし,負荷方向急変時に見られる変形抵抗の特異な変化を表現可能な応答モデルを構築した.これは, 1本の高分子鎖の周囲の分子鎖との相互作用のもとでの変形履歴依存性変形応答によりもたらされるものと考え,分子鎖方向と垂直方向の配向硬化の差によって分子鎖のある限度を超えた変形によって不安定現象が発生し,鎖方向の小さな変形の変化のもとで荷重の急変をもたらされるものとしている.提案したモデルを高分子鎖の集合応答を表現可能な粗視化した,非アッフィン分子鎖網目モデルとひずみ速度依存性を表現するダッシュポッドから構成される一般化モデルに導入した.これは,8鎖モデルのランジャバンスプリングをランジャバンスプリングならびにダッシュポッドからなる標準モデルで置換したモデルであり,ランジャバンスプリングの応答に変形履歴依存性が導入されているところが提案したモデルの新たな特徴である.さらに,構築したモデルを基に,その応答を客観的な応力速度とひずみ速度関係を表す構成式の形式にて表現する枠組みを構築した.複雑な問題の数値シミュレーションに対してこのような構成式の導入を可能とする,高度化した有限要素法ならびに均質化法を新たに提案した.高分子材料の変形過程における結合力の弱い物理架橋点の消滅に加えて最近の実験事実を反映させた初期の段階における化学架橋点の消滅を考慮した非アフィン分子鎖網目モデルを構築し,提案した構成式を充填ゴムの評価に用いている.しかしながら,粘弾性現象や架橋点の消滅が顕在化しないほどの低ひずみ域でもヒステリシスの発現が見られることは,ヒステリシスの発現には上記以外の要因が存在することが示唆される.そこで本研究では,ゴムの繰り返し変形過程において,負荷方向の急変時発生する大きな応力変化とそれが変形の進行とともに緩和されていく実験事実に注目した.この現象を,変形方向が急変するとゴム内部の分子鎖に対する周囲の分子鎖からの拘束が強くなり,変形方向急変直後小さい変形量で大きな応力の変化をもたらすと考え,分子鎖の剛性の一時的な変化として捉えることにより表現した.そこで,ゴムの弾性剛性をゴム内に発生する微視組織の変化に依存する部分と負荷履歴急変による部分によって表し,実験結果に対応して変形とともにその割合が変化するモデルを提案している.さらに,分子鎖の初期分布に不均一性が存在する場合,剛性の急変の影響が拡大することもシミュレーションにより確認している.複雑な問題の数値シミュレーションに対してこのような構成式の導入を可能とするように,高度化した有限要素法ならびに均質化法を定式化している.軽量,高強度でしかも耐久性に優れた高分子材の使途を飛躍的に拡大するために不可欠な高分子材特有の力学的特性ならびに強度の適切な評価をめざし,負荷方向急変時に見られる変形抵抗の特異な変化を表現可能な応答モデルを構築した.これは, 1本の高分子鎖の周囲の分子鎖との相互作用のもとでの変形速度履歴依存性変形応答によりもたらされるもので,鎖方向の小さな変形の変化のもとで分子鎖方向と垂直方向の配向硬化の差によって分子鎖に垂直な方向の変形抵抗が変化して,分子鎖の方向の変形抵抗が一定期間急変し,荷重の急変を顕在化させる.高分子鎖の集合応答を表現可能な粗視化した,非アッフィン分子鎖網目モデルとひずみ速度依存性を表現するダッシュポッドから構成される一般化モデルで,8鎖モデルのランジャバンスプリングを拡張8鎖モデルと8鎖モデルならびにダッシュポッドからなる新たなモデルで置換したモデルである.ランジャバンスプリングの応答に変形速度履歴依存性が導入されているところが新たな特徴である.さらに,構築したモデルを基に,その応答を客観的な応力速度とひずみ速度関係を表す構成式の形式にて表現する枠組みを構築した.複雑な問題の数値シミュレーションに対してこのような構成式の導入を可能とするように,高次の摂動まで含む形式の有限要素法ならびに均質化法を定式化し,変位の高次摂動方程式をそれぞれのオーダーで分離して解析する形式をとる有限要素法と均質化法を新たに提案した.高分子材料の変形過程における結合力の弱い物理架橋点の消滅に加えて最近の実験事実を反映させた初期の段階における化学架橋点の消滅を考慮した非アフィン分子鎖網目モデルを構築し,提案した構成式を充填ゴムの評価に用いている.しかしながら,粘弾性現象や架橋点の消滅が顕在化しないほどの低ひずみ域でもヒステリシスの発現が見られることは,ヒステリシスの発現には上記以外の要因が存在することが示唆される.そこで本研究では,ゴムの繰り返し変形過程において,負荷方向の急変時発生する大きな応力変化とそれが変形の進行とともに急激に緩和されていく実験事実に注目した.この現象を,変形方向が急変するとゴム内部の分子鎖に対する周囲の分子鎖からの拘束が強くなり,変形方向急変直後小さい変形量で大きな応力の変化をもたらすと考え,分子鎖の剛性の一時的な変化として捉えることにより表現した.

そこで,ゴムの弾性剛性をゴム内に発生する微視組織の変化に依存する部分と負荷速度履歴急変による部分によって表し,実験結果に対応して変形とともにその割合が変化する現象論的モデルを提案している.さらに,分子鎖の初期分布に不均一性が存在する場合,剛性の急変の影響が拡大することもシミュレーションにより確認している.複雑な問題の数値シミュレーションに対してこのような構成式の導入を可能とするように,高度化した有限要素法ならびに均質化法を定式化している.軽量,高強度でしかも耐久性に優れた高分子材の使途を飛躍的に拡大するために不可欠な高分子材特有の力学的特性ならびに強度の適切な評価をめざし,これまで解決していなかった負荷方向急変時に見られる変形抵抗の特異な変化を表現可能な物理化学的に矛盾しない新たな応答モデルを構築した.これは, 1本の高分子鎖の周囲の分子鎖との相互作用のもとでの変形速度履歴依存性変形応答によりもたらされるもので,負荷方向急変後の鎖方向の小さな変形の変化のもとで,変形の遅れによる分子鎖方向と垂直方向の配向硬化の差によって,分子鎖方向の変形抵抗が急変し,荷重の急変が生じるとしている.新たに提案したモデルは,研究者らが提案している高分子鎖の集合応答を表現可能な粗視化した非アッフィン分子鎖網目モデルとひずみ速度依存性を表現するダッシュポッドから構成される一般化モデルのランジャバンスプリングの弾性応答に,変形速度方向角の変化に依存した変形速度履歴依存性を導入している.さらに,構築したモデルを用いて,客観的な応力速度とひずみ速度関係を表す構成式の具体的な形式を提示している.引張り圧縮変形に対して、実験的に得られた応答と提案した構成式を用いて予測した応答の比較によって,構成式の妥当性を検証している.3Dに一般化した構成式では,変形速度方向の変化を表す角度に制約を設けて,角度が限界値を超えた場合に変形速度履歴依存性が顕著になるように依存性を表す関数を定義している.これにより,任意の変形中も常に変形速度履歴依存性を考慮するか否かを判断可能となる.これは,弾塑性変形において,降伏局面に尖り点が存在する場合における取扱いと相通じるところがある.有限要素法ならびに均質化法に新たに提案した構成式を導入することによって,複雑な問題の数値シミュレーションを可能としている.高分子材の使途を飛躍的に拡大するために不可欠な高分子材の強度の適切な評価をめざし,未解決の負荷方向急変時に見られる変形抵抗の特異な変化を表現可能な物理化学的に許容できる新たな応答モデルを構築した.これは,分子鎖方向と垂直方向の配向硬化の差によってもたらされる変形速度履歴依存性挙動としてモデル化している.
磁気構造のトポロジー制御による電子機能物性の開拓

[1]トポロジカル磁気構造間の相転移高圧合成法を用いて新規カイラル磁性体MnSi1-xGexの合成に成功し、組成xを変化させることでMnSiのスキルミオン格子がMnGeのヘッジホッグ格子へと変化していく様子を、ローレンツ電子顕微鏡、中性子回折実験、強磁場下での磁化・トランスポート測定を組み合わせることにより詳細に明らかにした。特に、中間組成(x = 0.4 - 0.6)では、四本の波数ベクトルで記述できるような新しいトポロジカル磁気構造が形成されている可能性を発見した。また、SiとGeの置換は実効的な圧力効果であるため、圧力によるトポロジカル磁気構造の制御にむけた重要な礎となることが期待される。[2]4d・5d系のB20型化合物の開発これまでB20型化合物は3d遷移金属元素を中心にトポロジカル磁気構造の研究が行われてきたが、よりスピン軌道相互作用の強い4d・5d電子系では新規な物性が発現することが期待される。現在、高圧合成法を用いて4d・5d電子系での新規トポロジカル物質の開拓を推し進めている。新規カイラル磁性体MnSi1-xGexにおけるトポロジカル磁気相転移の研究は、異なるトポロジカル磁気構造の間を、磁気構造観察・磁気輸送特性を組み合わせた多角的な観点から明らかにしたという観点で先例がなく、圧力による磁気構造のトポロジー制御にむけて重要な礎を築いたといえる。本研究はNature Communications誌に出版された。また高圧合成法を用いた4d・5d電子系のB20型物質の開拓やその物性測定も順調に進んでおり、順調に研究が進展しているといえる。今後は現在開発中の4d・5d電子系のB20型化合物で、磁化測定・磁気輸送特性・熱電測定などを行いたいと考えている。
テキスト文書のクラスタ指向インデクシングに関する研究

本研究では、テキストの形式の電子文書を対象に、互いに結びつきの強い情報をグループ化して、インデクシング資源としてシステムに蓄積する「クラスタ指向インデクシング」の枠組を提案した。また、このような枠組の適用により、大規模・不均一なデータに対する検索機能が強化できることを、実データへの適用を通して検証する。具体的には、インデクシング資源を自動生成するためのクラスタリング技術として、(i)共起統計と相互情報量に基づく多属性同時クラスタリング法、(ii)テキスト再現性と無限長単語Nグラムに基づく高速クラスタリング法、の2つを検討し、以下の研究を行った。1.共起統計に基づくクラスタリング手法の検討局所的なクラスタリングの適用により任意に重なり合う関連文書や関連語のグループを生成する手法を提案し、新聞記事を中心とするテキストコーパスに適用して効果を調べた。2.テキストの再現性に基づくクラスタリング手法の検討反復単語列に基づく高速クラスタリング法について検討し、クラスタリングのためのプログラム実装を行った。また、実際にクラスタの抽出を行い、著者性やコミュニティ度の数量化について考察した。3.クラスタ指向検索システムの検討クラスタリングにより検索結果を再ランキングする検索システムを試作し、特定の専門分野辞書を用いることにより、利用者の興味がランキング結果に反映されることを示した。4.Nグラムに基づく高速クラスタリング法を用いて、同一エンティティ候補抽出法の検討単語Nグラムに基づく高速クラスタリング法を用いて、同一のエンティティを参照するデータベースレコード候補を高速抽出する手法を提案し、有効性を調べた。本研究で得られた知見に基づき、今後は、インデックス作成時に不可欠な辞書項目自動抽出のための言語処理手法の検討、および、Webに代表されるテキストどうしの共参照エンティティ抽出手法について検討を行う予定である。本研究では、テキストの形式の電子文書を対象に、互いに結びつきの強い情報をグループ化して、インデクシング資源としてシステムに蓄積する「クラスタ指向インデクシング」の枠組を提案する。また、このような枠組の適用により、大規模・不均一なデータに対する検索機能が強化できることを、実データへの適用を通して明らかにする。具体的には、インデクシング資源を自動生成するためのクラスタリング技術として、(i)共起統計と相互情報量に基づく多属性同時クラスタリング法、(ii)テキスト再現性と無限長単語Nグラムに基づく高速クラスタリング法、の2つを検討する。また、利用者コミュニティを「用語辞書」でモデル化し、登録語の近傍領域での局所的なクラスタリングを繰り返すことによって、コミュニティに特化したインデクシングを提供するモデルの提案と実証を行う。研究初年度にあたる本年度では、以下を中心に検討を進めた。1.共起統計に基づくクラスタリング手法の検討局所的なクラスタリングの適用により任意に重なり合う関連文書や関連語のグループ(=「基本(マイクロ)クラスタ」)を生成する手法を提案し、新聞記事を中心とするテキストコーパスに適用して効果を調べた。また、実際にクラスタの抽出を行い、新聞記事、学術文献、Web文書、書誌データベース等、各種の形態の電子テキストを分析、著者性やコミュニティ度の数量化について考察した。次年度では、上記(a)(b)等よる基本クラスタによるインデクシング機能の強化について検討を進め、検索システムの試作を行う。また、本年度検討した手法を、実際に、Web情報検索の評価用コレクションであるTRFC-WEB(英文)やNTCIR-WEB(日本語中心)に適用して有効性を評価し、今後の研究の方向性を探る。

本研究では、テキストの形式の電子文書を対象に、互いに結びつきの強い情報をグループ化して、インデクシング資源としてシステムに蓄積する「クラスタ指向インデクシング」の枠組を提案する。また、このような枠組の適用により、大規模・不均一なデータに対する検索機能が強化できることを、実データへの適用を通して検証する。具体的には、インデクシング資源を自動生成するためのクラスタリング技術として、(i)共起統計と相互情報量に基づく多属性同時クラスタリング法、(ii)テキスト再現性と無限長単語Nグラムに基づく高速クラスタリング法、の2つを研究し、これらを資源として利用する検索システムを検討・試作する。本年度では、以下を中心に検討を進めた。1.クラスタ指向検索システムの検討あらかじめクラスタリングされた文書集合を用いて検索結果を再ランキングする検索システムを試作し、Web情報検索の評価用コレクションであるTREC-WEB(英文)やNTCIR Test Collection I(日本語中心)等に適用した。再ランキング時のスコア計算法を統計的なモデルに基づき検討するとともに、クラスタリング時に特定の専門分野にかかわる辞書を用いることにより、利用者の興味がランキング結果に反映されることを示した。2.Nグラムに基づく高速クラスタリング法を利用した同一エンティティ候補抽出法の検討単語Nグラムに基づく高速クラスタリング法を用いて、同一のエンティティを参照するデータベースレコード候補を高速抽出する手法を提案し、実際に文献書誌および図書データベースに適用して有効性を調べた。本研究で得られた知見に基づき、今後は、インデックス作成時に不可欠な辞書項目自動抽出のための言語処理手法の検討、および、Webに代表されるテキストどうしの共参照エンティティ抽出手法について検討を行う予定である。
部位特異的な遺伝子挿入の分子機構と遺伝子変換の数理的解析

高等真核生物では相同的遺伝子組換えの機構そのものは言うに及ばず、どうような部位で生ずるのかということの解明すら非常に不十分な状況である。そこで、高等真核生物において相同的遺伝子組換えがどのような領域で生じてきたのかを、遺伝子変換を対象にした分子進化学的解析により明らかにすることを目的として研究をすすめた。高等真核生物において遺伝子変換を受けたDNA領域のおおまかな推定は、これまでにMHCあるいはグロビンなどの多重遺伝子群で報告されている。しかし、塩基配列の単純な比較による非常に大まなか解析であることから、遺伝子変換に必要とされるDNA領域(塩基配列)の同定どころか、遺伝子変換が生じた部位の解析すら非常に不十分であった。進化に関連した遺伝子解析においては複数の遺伝子領域で解析することが、それらのデ-タの解釈に非常に重要な意味をもつ。そこで、免疫グロブリンCα遺伝子すべてのゲノムDNAの塩基配列を類人猿ならびに旧世界ザルにおいて新たに決定し、既知のヒトの配列と比較し、遺伝子変換の検出ならびに生じた部位の同定をおこなった。解析は(1)遺伝子系統樹の検定、(2)2つの遺伝子の間で共通な塩基配列の分布の検定、(3)最大節約法により遺伝子系統樹のどこでどのような塩基置換が生じたのかを推定し、遺伝子の全領域にわたりそれら塩基置換のカテゴリ-の分布を検定する、の3つの方法によりおこなった。その結果、極く少数のアミノ酸をコ-ドしているDNA領域を例外として、遺伝子変換が全領域にわたり生じてきたことが示された。このことは、生物種を問わず広く観察されたほとんどの遺伝子変換は淘汰に対して中立であり、淘汰に対し不利な遺伝子変換は除去されてきたことを示唆する。したがって、遺伝子変換は進化における一般的な現象であり、重複した遺伝子間のどの部位でも生じるものと考えられる。