hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属手法に基づくトロンボキサン分子リガンドの設計

トロンボキサンを含むエイコサイド類の受容体人工リガンドの効率合成のための高選択的合成プロセスについては、その基本骨格の構築に関して金属有機化合物の活用によりほぼ確立することができた。この手法を活用してトロンボキサン類縁化合物であり、同様に生体の恒常性の維持や生体防御に関わっている内因性生理活性物質であるプロスタグランジン類の受容体分子リガンドを設計し、合成することができた。例えば、PGF_<2α>受容体に関しては、リガンド分子と受容体タンパク質との相互作用を解析するため、側鎖官能基にアミノ基を導入し極性変換した探索分子を合成した。この化合物は受容体との結合性およびそのシグナル応答を確認するため生化学実験を行なう予定である。さらに受容体ポイントミューテーション手法による受容体タンパク質の人工変異体の作成と、探索分子との構造活性相関を検討している。また、強い細胞増殖抑制活性を示し、従来の局所ホルモン作用を示すプロスタグランジンとは活性模様の異なる新しい人工類縁体を創製することができた。続いて、金属触媒手法の活用により、この人工リガンドと特異的に結合して情報を伝えるタンパク質の捕獲、同定を目的とした光親和性標識用分子プローブを合成した。この分子プローブを用いた生化学実験が現在進行中である。トロンボキサンやプロスタグランジン類の側鎖部分の系統的構造修飾による人工リガンドの創製についても検討し、既にいくつかの候補化合物の合成にも成功している。これらの化合物とトロンボキサンあるいはプロスタグランジン受容体との相互作用についても検討していく予定である。
無知のヴェールを用いた社会的決定過程：功利主義vs正義・公正を越えて

本研究の射程は、功利主義vs正義・公正という二項対立図式を乗り越えた解決の道筋を探求することにある。本研究の目的は、自分の利害が不明な状況下(無知のヴェール)で決め方に同意した後、自分に不利な決定がわかったときに、その決定を受容できるための要件を明らかにすることである。具体的には、福島原発事故由来の除去土壌などNIMBY問題を題材に、ゲーミングとシナリオ実験を用いる。
「熟議の社会学」の構築――Ｎ．　ルーマンの社会システム理論を手がかりに

現代社会における様々な課題に対する意思決定策として、また東日本大震災以後の日本では、科学技術リスクをめぐる社会的紛争に対する調停策として、「熟議」や「対話」の実践が大きく期待されている。しかし、熟議が可能となる社会的条件や熟議の多様な目標や形態等に関する社会学的研究は、政治学の規範理論的な熟議民主主義研究に比べて、立ち遅れてきた。こうした状況を乗り越え、社会学的熟議研究に向けた理論的な基礎づくりを進めることが、本研究の目的である。そのために本研究では、熟議現象に関する非規範理論的研究を展開していたとみなされる、ドイツの社会学者ニクラス・ルーマンの社会システム理論に注目し、その射程、現代的意義、応用可能性を検討することで、「熟議の社会学」の基礎を獲得することを目指している。一年目にあたる2018年度は、当該年度の研究計画に基づき、主としてルーマンの対話理論(了解論)の基本構成に関する理論的・学説史的研究に取り組み、以下の成果を単著『ポスト3.11のリスク社会学』として発表した。(1)ルーマンは、1990年代にリスク紛争への対処策として「了解指向的リスク・ダイアローグ」のモデルを提案するに至ったが、その議論は突如現れたものではなく、1970年代のユルゲン・ハーバーマスとの論争時点ですでに萌芽的に現れていた企図の再発展形であった。(2)それを踏まえつつ、ルーマンの対話論を、彼が対抗しようとしたハーバーマスの「理性的合意論」、さらに彼が重要な準拠点としていたアロイス・ハーンの「戦略としての了解」論と比較することで、三者の異同と射程およびハーン=ルーマン的な了解モデルの有効性を明らかにした。(3)さらに、了解モデルの応用可能性に関しても検討を開始し、現代カナダの核廃棄物管理政策における国民対話や南アフリカにおける真実和解委員会の事例の中にその可能性が見出されることを指摘した。2018年度は、「研究実績の概要」で触れた通り、当該年度で行う予定であった課題(ルーマン対話理論の学説史的・理論的研究)を概ね達成し、年度内に単著として研究成果を収めることができた。また、ルーマンの対話理論の社会実装化に向けた事例研究にも着手することができたため、当初の計画以上の進展が見られた。ただし、ルーマン理論全体における、また特にコミュニケーション理論と機能分化論の文脈における対話理論の位置づけや射程に関して、また、ドイツにおける受容研究の拡がりに関してはまだ十分に検討できていない現状に鑑みて、「おおむね順調に進展している」と評価した。二年目にあたる2019年度は、(1)ルーマンのコミュニケーション理論と機能分化論にまで対象を拡げながら、彼の対話理論の系譜と位置づけ、特色と射程をより幅広く検討する予定である。その際、ルーマンの遺稿やドイツにおける受容研究の成果にも注目する。(2)ルーマンが提案する熟議モデルの社会実装化に向けた可能性や困難に関して幅広く検討を進めるために、政策的意思決定の分野における事例だけでなく、平和構築や紛争解決、修復的司法など他の分野における事例を視野に入れながら、事例収集と理論的検討に取り組む予定である。

ただし、ルーマン理論全体における、また特にコミュニケーション理論と機能分化論の文脈における対話理論の位置づけや射程に関して、また、ドイツにおける受容研究の拡がりに関してはまだ十分に検討できていない現状に鑑みて、「おおむね順調に進展している」と評価した。二年目にあたる2019年度は、(1)ルーマンのコミュニケーション理論と機能分化論にまで対象を拡げながら、彼の対話理論の系譜と位置づけ、特色と射程をより幅広く検討する予定である。その際、ルーマンの遺稿やドイツにおける受容研究の成果にも注目する。(2)ルーマンが提案する熟議モデルの社会実装化に向けた可能性や困難に関して幅広く検討を進めるために、政策的意思決定の分野における事例だけでなく、平和構築や紛争解決、修復的司法など他の分野における事例を視野に入れながら、事例収集と理論的検討に取り組む予定である。
ミトコンドリア遺伝子の異常を伴うヒト遺伝性難聴に対するモデルマウスの作製とその解析

本研究は、ミトコンドリア遺伝子の異常を伴うヒト難聴の発症原因を明らかにすることを最終的な目的としている。この難聴の原因が、ミトコンドリアと核の相互作用によって起こることについては明らかであるが、その相互作用の詳細については全く未知の状態にある。また、聴覚という高次の機能解析のため、内耳聴覚系の培養など、in vitro系での開発はほとんど不可能であるし、またこれらの研究を直接ヒトで行うことは全く不可能でみる。従って、この代替として、我々はヒト難聴に対するモデルマウスを作成し、そのマウスを用いて解析することにした。もし、マウスでの発症原因、特に原因遺伝子の解明ができれば、その成果はゲノム科学的、あるいは分子生物学的な手段を以てヒトへの応用は容易である。それ故、与えられた研究期間における目的は、モデルマウスの作製・およびその解析法の開発が主たるものとなる。昨年度に引き続き、今年度は以下の研究を行った。1)変異ミトコンドリアを導入した難聴マウスを作製し、そのマウスによる難聴病態の経時的変化を観察した。その結果、その変異ミトコンドリアDMAの違いにより聴覚能力に明らかな差が認められ、この差は加齢と共に大きくなった。このことは、ミトコンドリアDNAがマウス個体の聴覚能力に強い影響を及ぼしているという、これまでの結果を強く支持すると共に、ミトコンドリアDNAのハプロタイプの差が加齢によっても影響を受けるという新たな知見を示した。2)これに加え、今回ジャクソンシェーカーマウスの原因遺伝子のポジショナルクローニングに成功し、その遺伝子産物が、SansというScaffold蛋白の1種であることが判明した。そこで、昨年度開発に成功したmtGFP-TgマウスとSans蛋白の局在を観察したところ、Sans蛋白とミトコンドリアが共局在することが新たに判明し、現在1)との関連で研究を続けている。また、聴覚という高次の機能解析のため、内耳聴覚系の培養など、in vitro系での開発はほとんど不可能であるし、またこれらの研究を直接ヒトで行うことは全く不可能である。従って、この代替として我々はヒト難聴に対するモデルマウスを作成し、そのマウスを用いて解析することにした。もしマウスでの発症原因、特に原因遺伝子の解明ができれば、その成果はゲノム科学的、あるいは分子生物学的な手段を以てヒトへの応用は容易である。これに基づき、今年度は以下の研究を行った。1)変異ミトコンドリアを導人した難聴マウスを作製し、そのマウスによる難聴病態の変化を観察した。そのために、これまで我々が開発・維持している2種類のミトコンドリアコンジェニックマウス(C57BL/6-mt^<SPR>、C57BL/6-mt^<Jpn>)、およびGFPをミトコンドリアのみに発現するトランスジェニックマウス(mtGFP-Tgマウス)を、既存の難聴マウス2種類と交配し、それぞれの交雑マウスの聴覚機能をABRを指標に測定した。その結果、ミトコンドリアDNAのはプロタイプの違いにより聴覚に差が認められた。2)これに加え、加齢に伴う聴覚系におけるミトコンドリア動態の経時的観察を行った。このため、ミトコンドリアの動態を非侵襲的に観察できるmtGFP-Tgマウス(C57BL/6バックグラウンド)を用い、加齢による聴覚機能の低下と細胞内ミトコンドリア量との因果関係を明らかにすべく、解析系の開発を行った。現在のところ満足できる解析系はまだ開発の途中にある。

そこで、昨年度開発に成功したmtGFP-TgマウスとSans蛋白の局在を観察したところ、Sans蛋白とミトコンドリアが共局在することが新たに判明し、現在1)との関連で研究を続けている。
車いす仕様ナスミス型望遠鏡による養護教育理科教育高度化への挑戦

車いす仕様ナスミス型望遠鏡の設計、製作を行い試作機を25年3月上旬に完成させた。ただし、養護学校での観測会は悪天候が続き、調整がとれず、25年度に延期した。一般向け観察会は、3月15日国営ひたちなか海浜公園及び3月30日常陸大宮市小瀬地区総合公民館にて行った。主要諸元光学系:純カセグレン系主鏡:日高光学研究所400mm放物面鏡f417kg副鏡:日高光学研究所φ135mm双曲面鏡合成焦点f4800mm斜鏡:日高光学研究所φ70mm平面鏡主鏡セル:スライド脱着式16点支持セル鏡筒:軽量化アルミフレーム製27kg(主鏡除く)水平回転機構:アルミ水平回転盤、リン青銅テープ付き半円回転板受け垂直回転部:鉄製:3点ベアリング上方鉄製回転リング支持すばる望遠鏡に似せたスケルトンフレーム構造の望遠鏡はデザイン性が高く、養護学校の生徒にも大きなインパクトを与えられる。また、スケルトン構造によりナスミス型望遠鏡の仕組みがよく理解できるので、夜が暗くなる前の望遠鏡の外観観察も大きな教育的効果を生む。また、養護学校で天体観測会を開催するときも近隣の子どもたちが集まり、望遠鏡のオペレーションには近隣の天文愛好者たちに呼びかけ、養護教育に対する認識を新たにさせる効果を持つ。これは40センチ望遠鏡という通常では考えられないスケールの望遠鏡がナスミス型にすることで車一台で可搬となった効果である。なお、この望遠鏡が短期で設計、製作が終わったことは、水戸第二高等学校で平成20年水戸養護学校から入学性があり、生徒が地学部活動で木製鏡筒であるが、40センチナスミス型望遠鏡を製作した試作機があったことによる。また、反射鏡製作の日高光学研究所、鏡筒架台製作所の藁谷製作所には多大の望遠鏡製作に寄与頂いた。今後、福島仮設住宅天体観測会にも使用する予定である。
「ブラックホール・エンジン」によるガンマ線バーストジェット発生機構

ガンマ線バースト現象における「セントラル・エンジン」についての研究を進めた。このバースト現象のエネルギー発生機構およびエネルギー輸送機構に関しては、ブラックホールとその周辺環境(プラズマや磁場が存在する)が重要な役割を果たしており、活動性のエンジンとして振る舞っていると考えられている。コンパクトな領域にも関わらず膨大なエネルギーを発生させている事や、相対論的な速度にまで加速されたプラズマジェットの形成の謎を解明するためには、降着円盤・コロナ・磁気圏としての、プラズマ分布や磁場分布、およびそれらの構造のダイナミクスについての理解を深める必要がある。本年度は、昨年度に引続き、ブラックホール磁気圏における降着プラズマ流に着目し、ブラックホールでの境界条件を考慮しつつ、衝撃波面の形成について調べた。衝撃波面が形成される事で、高温プラズマ領域が形成され、膨大なエネルギーが輻射に転換可能であることを示した。そのような衝撃波面は、プラズマの源である降着円盤がケプラー速度程度で回転している場合には発生せず、何らかの不安定性などの結果として円盤が高速回転しているとした状況下において発現する結果が得られた。円盤の回転が高速であるほど(磁気圏の角速度も高速となる)、衝撃波面の形成位置はブラックホールの高緯度地帯となり、発生する衝撃波の強度も増大する。このとき、発生する高温プラズマ領域においてはガス圧・輻射圧が増大し、物質密度の少ないブラックホールの回転軸方向へプラズマを押し出す可能性がある(中・低緯度領域からは降着円盤からの降着流が存在し、壁となるため押し出す事は出来ない)。このことは、ジェットの起源を強く示唆するものとして興味深い。回転ガス円盤(磁気圏)が高速回転している状況は、星の重力崩壊時あるいは連星系の合体時にはごく自然なできごとであろう。今回の研究成果から期待されるシナリオとしては、ガンマ線バーストのエンジン形成(ブラックホール形成)の過程において降着流により衝撃波が形成され、衝撃波により回転軸方向へジェットが放出されるのだとする自然なプロセスが提唱されよう。これらを検証するためには数値シミュレーションによるダイナミカルな手法の研究が不可欠であるが、今後の課題である。ガンマ線バースト現象における「セントラル・エンジン」についての研究を進めている。このバースト現象のエネルギー発生機構およびエネルギー輸送機構において、ブラックホールおよびその周りのプラズマ等の関与が重要であると考えられている。このブラックホール領域における「エンジン」としての活動性を明らかにするため、一般相対論的の枠組において、磁気流体の研究を発展させて来た。特に、ブラックホールに降着するプラズマの流れに関する条件・制限についての理解を深めることが出来た。また、このブラックホール降着流に関するショック発生についての解析手法を開発し、幅広いレンジでのパラメーターサーチを行い、ブラックホールのごく近傍に発生する磁気流体ショックの性質について明らかに出来た。一般にブラックホールはなんでも吸い込むと思われがちであるが、角運動量が大き過ぎたり、ブラックホール近傍での磁場の形状が不自然であると、ブラックホールに落ち込む解(定常解)は存在しなくなる。また、ショックを伴う解となるとさらに限定的になった。超高エネルギーの希薄なプラズマ粒子がブラックホールに降着する状況下で、超高温プラズマがブラックホール近傍に発生し、そこから高エネルギー輻射(ガンマ線やX線)が発生することが示された。ここで発生するガンマ線は、ガンマ線バースト現象として観測されるものとは異なるが、磁気圏の構造形成に重要な役目を果たす。この結果は、研究協力者であるモンタナ州立大学の研究グループと共同して、2本の論文としてまとめた。1本目は主としてブラックホール時空におけるショック解析の手法についてまとめた。流れを記述するパラメータを変えて、ショックの一般的性質を明らかにする試みは2本目の論文で行った。

今回の研究成果から期待されるシナリオとしては、ガンマ線バーストのエンジン形成(ブラックホール形成)の過程において降着流により衝撃波が形成され、衝撃波により回転軸方向へジェットが放出されるのだとする自然なプロセスが提唱されよう。これらを検証するためには数値シミュレーションによるダイナミカルな手法の研究が不可欠であるが、今後の課題である。
アイヌ文化期における小氷期とその影響に関する基礎研究

本研究では,北海道における小氷期の実態とそれに伴う自然災害の特徴を地質学的・考古学的手法によって明らかにし、それが自然界や人間社会に与えた影響についてまとめた。小氷期の北海道は寒冷化の影響によって、顕著な海退が起きていた。特に1719世紀は、低地でも地下深部まで凍結していた。度重なる大雪や低温は、自然界の資源を減少させ、狩猟採集に大きく依存したアイヌ民族に深刻な影響を与えた。本研究では、科学的手法で北海道における小氷期を把握し,次に,北海道の古文書を「小氷期との関連・影響性」という視点で調査し、その証拠を収集することが目的である。平成20年度の野外調査は北海道東部や十勝地方の湖および沿岸低湿地周辺で堆積物を採取。また、珪藻遺骸分析での比較用に、湖周辺の河岸、湖岸、湖口、海岸域で現生珪藻を採取した。分析作業は、珪藻遺骸分析を実施。古文書は目的に合ったものを選定し、天候記述と関連記述を抽出・整理した。以上の結果をとりまとめた結果,17世紀の北海道における自然界は,小氷期の影響で動植物が減少するなど厳しい環境下にあったことが初めて明らかとなり,人間社会では慢性的とも言える食糧・物資不足が度々起きていたと推定された.特に,1660年代は死者が出るほどの大雪が春に3回も記録され,1663(寛文3)年の有珠山噴火による日射量不足や冷夏等の影響も重なり,過酷な環境下において食糧・物資不足が深刻化していたと考えられる(なお、同様なことは千島列島においてもみられる可能性が判明した)。このことは,藩の財政基盤を北海道での独占的な交易から得ていた松前藩の財政難を引き起こし,アイヌ民族交易での収益拡大に迫られたと考えられる。このように小氷期は当時の北海道の人々にも影響を及ぼしたことが明らかにされてきたが、それに加え、1669(寛文9)年に起きたシャクシャインの戦いの遠因になった可能性も明らかとなった。これらの成果は学会で発表し、さらに当学会へ投稿した。また、当館の印刷物にも執筆した。本研究は、地質調査や自然科学的手法、古文書の解析から北海道の小氷期を明らかにし、アイヌ人らが環境変化(自然災害を含)によってどのような影響を受けたかを明らかにするのが目的である。平成21年度は北海道南部噴火湾沿岸の伊達市ポンマ遺跡において地質学的・考古学的発掘調査を実施。また千歳市の末広2遺跡でも調査を実施した。分析作業は、珪藻・火山灰・同位体・炭素年代測定を実施。古文書は目的に合ったものを選定し、気象や関連記述を抽出・整理した。なお、北海道との比較として、千島列島におけるアイヌ文化期の遺跡の立地と環境の関わりについても検討した。以上の結果をとりまとめた結果,ポンマ遺跡では小氷期の影響による地形の変化(海岸線の後退や砂丘の形成)によって、農耕場を制限されていたことが明らかとなり、さらに1640年の駒ヶ岳噴火津波が同遺跡を襲い、さらに数百m内陸まで達していることを火山灰と津波堆積物の分布から明らかにした。また同遺跡の畠跡の上には1663年の有珠山噴火火山灰が厚く堆積し、同地域とその周辺域が17世紀中頃に度重なる自然災害によって壊滅的被害を受けたことを明確にした。古文書の記載もこの結果を裏付けた。千歳市末広2遺跡では、17世紀の寒冷化(小氷期)による凍上現象を確認した。さらに、同遺跡産貝殻の同位体分析によって、北海道で初めて17世紀中頃における数年間分の水温・降水量の季節変化を明らかにした。また、千島列島北中部でアイヌ文化期に居住の断絶期が存在する原因として,小氷期および繰り返し起きた巨大地震津波によって自然環境と人々の生活環境が悪化したためであることを明らかにした。以上のように、特に17世紀の北海道は小氷期と自然災害によって、自然と人々が多大な影響を受けたことについてのデータを収集することができた。これらの成果は学会で発表し、当館の印刷物に執筆した。本研究は、自然科学的手法や考古学的手法、古文書の解析から北海道の小氷期を明らかにし、アイヌ人らが環境変化(自然災害を含)によってどのような影響を受けたかを明らかにするのが目的である。平成22年度は主に北海道南部噴火湾沿岸の伊達市ポンマ遺跡周辺および同中央部千歳市末広2遺跡周辺において地質学的調査を実施。分析作業は、珪藻・火山灰・同位体・炭素年代測定を実施した。以上の結果,17世紀のポンマ遺跡出土貝類の同位体分析によって、17世紀中頃(特に冬期)の異常な寒さを原因とする殻の形成休止期や成長・成熟の遅れが明らかとなり、また、当時は寒流が優勢していた可能性を示すデータを得ることができた(現在の伊達市にはほとんどみられない寒流系貝類を貝塚中に複数確認)。

さらに、1640年の駒ヶ岳噴火津波が同遺跡およびその周辺に広く分布していることが判明し、当時の人々に多大な影響を与えたことが明らかとなった。また、1663年Us-b火山灰直下(および1640年Ko-d火山灰の上位)に位置する貝塚の貝を用いたAMS年代測定値を元に、当該地域における17世紀中頃のΔR値を算出した。千歳市末広2遺跡およびその周辺では、完新世の火山灰を採取・分析し、さらに既存の花粉分析結果も参考にすることで、前年に地層中に発見した寒冷化による凍上現象が17世紀(小氷期)に起きたものであることを明確なものとした。また、道東においても19世紀に同様な現象が起きていたことを発見した。以上のように、17世紀と19世紀の北海道が、小氷期と自然災害によって多大な影響を受けたことを検証することができる基礎データを収集することができ、さらに、今後の発展研究に有効となるアイヌ時代の噴火湾におけるΔR値を得ることができた(AMSシンポジウムで賞を受賞)。これらの成果は学会等で発表し、当館の印刷物に執筆した。また、伊達市において市民向けシンポジウムも開催した。
求核的π-アリルパラジウム触媒反応の開発

アルカロイド、ペプチド、β-ラクタムをはじめとする含窒素化合物の中には、有用な生理活性を有するものが多く、天然にも数多く存在する。その多くは光学活性化合物であり、これらの化合物の合成には光学活性アミノ化合物が有用な中間体となる。本申請者はアリルスズのアルデヒドおよびイミンへの付加反応が、パラジウム及び白金触媒下で進行することを既に見い出しており、その反応活性中間体が求核的ビス-π-アリルパラジウムであることを明かにしている。本研究では、この求核的性質を持つビス-π-アリルパラジウム錯体の一方に不斉源として、ピネン由来のπ-アリル基を導入することにより、これまで困難であったイミンへの触媒的不斉アリル化反応に初めて成功した。この反応に於いてビス-π-アリルパラジウム錯体の不斉アリル基は、イミンとは反応せず、パラジウム上に固定されており、一方のアリル基のみが反応に関与し、求核的にイミンに対し、反応していることが分かった。このように、求核的性質を持つビス-π-アリルパラジウム錯体の非対称なアリル基の反応性を制御し、その一方のアリル基にイミンの不斉面の認識をさせることにより、光学活性なアミン化合物の選択的不斉合成が可能となった。従来、様々な不斉配位子が開発されてきたが、本研究のように、π-アリル基を不済配位子に持つ触媒反応は、これが初めての例である。アリルスズのアルデヒドおよびイミンへの付加反応は、有機合成における非常に重要な反応の一つである。本申請者はこの反応が、パラジウム及び白金触媒下で進行することを既に見い出しており、その反応活性中間体が求核的ビス-π-アリルパラジウムであることを明かにしている。本研究では、この求核的性質を持つビス-π-アリルパラジウム錯体が、求核性だけでなく、求電子性を持ったアンフィフィリックな性質を有することを明らかにした。Nu-Eタイプの基質としてマイケル受容体型活性オレフィンに対し、アリルトリブチルスズとアリルクロリドを、THF溶媒中ジクロロビストリフェニルホスフィンパラジウム触媒存在下、室温で反応させてところ、ダブルアリル化反応が進行することを見い出した。この反応に於いてビス-π-アリルパラジウム錯体は、その2つのアリル基が求核剤と求電子剤の両方の反応性を示していることになる。従来、有機金属試薬はグリニャ-ル試薬に代表されるような求核剤やπ-アリルパラジウム錯体に代表される求電子剤のどちらかを示すことが知られているが、本研究のように、2つのアリル基がアンフィフィリックな性質を持つような触媒的有機金属試薬は、これが始めての例である。
高波浪時のバリアー地形の変化に関する研究

これまで,海浜変形に関する研究は枚挙に暇がないほど数多くのものがなされている.ただし,これらの既往の研究は,沖浜帯から砕波帯,遡上域までを対象とする研究がほとんどである.海浜において大規模な地形変動をもたらす高波浪時には,このような沖域から遡上域までの海浜部のみならず,波が遡上し,さらには越波が生じる海浜域においても大きな地形変動が生じる.しかし,このような間欠的に生じる越波現象に伴う地形変化については,これまでほとんど研究がなされていない.その理由は,(1)現象の生起がまれであり,またその発生箇所も予測が困難であるため,現地データがほとんど蓄積されていない,(2)間欠的に生じる越波による,ドライな砂面上の薄層流を記述する動力学が確立されていないことなどが挙げられる.そこで,今年度の研究においては,このような越波に伴う地形変化に対する対策工の効果に関する検討を行った.対象は宮城県仙台市に位置する七北田川河口の蒲生干潟であり,同所には砂丘頂部に越波防止を目的とした捨て石堤が建設されている箇所と,未整備の箇所がある.そこで,これまでに開発したモデルを両者に適用することにより,3mの越波防止堤の存在が土砂移動を効果的に防止していることが分かった.一方,越波防止堤が整備されていない箇所については,越流により大規模な土砂堆積が生じることが分かった.また,蒲生干潟海岸では津波の越流により砂浜地形が大きく変化した.そこで,2011年3月以降には津波による地形変動についても現地調査を行い,バリアー地形の回復過程を明らかにした.これまで,海浜変形に関する研究は枚挙に暇がないほど数多くのものがなされている.ただし,これらの既往の研究は,沖浜帯から砕波帯,遡上域までを対象とする研究がほとんどである.海浜において大規模な地形変動をもたらす高波浪時には,このような沖域から遡上域までの海浜部のみならず,波が遡上し,さらには越波が生じる海浜域においても大きな地形変動が生じる.しかし,このような間欠的に生じる越波現象に伴う地形変化については,これまでほとんど研究がなされていない.その理由は,(1)現象の生起がまれであり,またその発生箇所も予測が困難であるため,現地データがほとんど蓄積されていない,(2)間欠的に生じる越波による,ドライな砂面上の薄層流を記述する動力学が確立されていないことなどが挙げられる.そこで,今年度の研究においては,このような越波に伴う地形変化に関する実験を行うとともに,七北田川河口部において台風通過後の越波による地形変化の現地調査を実施した.これらをもとに,地形変化を予測するモデルの開発を行った.海面上昇は今後,世界各地での海岸侵食を加速化させると危惧されている.また,このような長期的な海面の変化を抜きにしても,海浜へ土砂を供給する流域の土砂環境変化や,沿岸域での各種海岸構造物の構築により,海岸侵食が国の内外で顕在化している.このため,将来の海浜の変化過程を予測するための精緻な海浜変形モデルの構築が望まれている.本研究はこの方向性に沿ったものであり,きわめて高い重要性を有している.これまで,海浜変形に関する研究は枚挙に暇がないほど数多くのものがなされている.ただし,これらの既往の研究は,沖浜帯から砕波帯,遡上域までを対象とする研究がほとんどである.海浜において大規模な地形変動をもたらす高波浪時には,このような沖域から遡上域までの海浜部のみならず,波が遡上し,さらには越波が生じる海浜域においても大きな地形変動が生じる.しかし,このような間欠的に生じる越波現象に伴う地形変化については,これまでほとんど研究がなされていない.その理由は,(1)現象の生起がまれであり,またその発生箇所も予測が困難であるため,現地データがほとんど蓄積されていない,(2)間欠的に生じる越波による,ドライな砂面上の薄層流を記述する動力学が確立されていないことなどが挙げられる.そこで,今年度の研究においては,七北田川河口部において台風通過後の越波による地形変化を再現するためのモデルの開発・改善を行った.その結果,堆積量に関する予測式の誤差はおおよそ0.5倍2倍の範囲に収まっており、台風18号のような波浪条件においても既存の算定式が適用できることが分かった。なお,当初,遡上に伴う土砂移動の詳細を検討するために,現地調査にのみならず,室内実験による検討も予定していたが,今年度4月より所属する東北大学大学院工学研究科における実験棟が改修に入り,次年度の春まで実験を行うことが出来なくなった.そこで,今年度および次年度の研究においては現地データによる検討を中心に据えることとした.これまで,海浜変形に関する研究は枚挙に暇がないほど数多くのものがなされている.ただし,これらの既往の研究は,沖浜帯から砕波帯,遡上域までを対象とする研究がほとんどである.海浜において大規模な地形変動をもたらす高波浪時には,このような沖域から遡上域までの海浜部のみならず,波が遡上し,さらには越波が生じる海浜域においても大きな地形変動が生じる.しかし,このような間欠的に生じる越波現象に伴う地形変化については,これまでほとんど研究がなされていない.その理由は,(1)現象の生起がまれであり,またその発生箇所も予測が困難であるため,現地データがほとんど蓄積されていない,

(2)間欠的に生じる越波による,ドライな砂面上の薄層流を記述する動力学が確立されていないことなどが挙げられる.そこで,今年度の研究においては,このような越波に伴う地形変化に対する対策工の効果に関する検討を行った.対象は宮城県仙台市に位置する七北田川河口の蒲生干潟であり,同所には砂丘頂部に越波防止を目的とした捨て石堤が建設されている箇所と,未整備の箇所がある.そこで,これまでに開発したモデルを両者に適用することにより,3mの越波防止堤の存在が土砂移動を効果的に防止していることが分かった.一方,越波防止堤が整備されていない箇所については,越流により大規模な土砂堆積が生じることが分かった.また,蒲生干潟海岸では津波の越流により砂浜地形が大きく変化した.そこで,2011年3月以降には津波による地形変動についても現地調査を行い,バリアー地形の回復過程を明らかにした.
量子ビームが引き起こす高分子非晶相の改質を基盤とした高圧水素用樹脂の開発

水素で走る燃料電池車用高圧水素タンクの材料開発は、ポリエチレンなどの結晶性樹脂を内層材に用い、その外周を炭素繊維強化樹脂で補強した複合化が本命技術と位置づけられている。高圧水素ガスに直接曝露される内層材は、樹脂中の非晶相に侵入した水素が減圧時に体積膨潤することで気泡が形成され、その気泡が起点となり、材料内部にき裂が進展する破壊を発生するリスクがある。そのため、高圧水素を「ためる」役割を担う樹脂製タンクの安全性・長期信頼性が必要不可欠である。本研究では、量子ビーム技術により樹脂中の「水素の通り道」である非晶相にピンポイントで架橋構造や水素結合ネットワークを導入し、水素材料所望のガスバリア性・強靭性の機能が付与できる改質技術を創出することを目的とする。今年度は、高密度、中密度、分岐状低密度、及び直鎖状低密度のポリエチレンを対象として、1)量子ビーム架橋を基盤戦略としたポリエチレン非晶相の改質とその機械特性と水素特性の検討、2)高圧水素曝露加減圧サイクルによる耐久性試験を行い、樹脂中に発生した気泡や欠陥評価について実施した。Co60ーγ線照射による架橋は非晶相及び結晶ー非晶界面において付与され、吸収線量の増加につれて非晶相の分子鎖運動性の束縛と機械的強度の増加をもたらした。同時に、圧力90 MPa下における樹脂中の水素量、減圧後の水素拡散及び体積膨潤に伴う気泡形成を架橋密度により制御することに成功した。特に、γ線500 kGy照射により低密度ポリエチレンの非晶相を架橋することで、高圧水素急減圧に伴う気泡形成の抑制効果が未架橋の高密度ポリエチレンに匹敵し、かつ、加減圧サイクルを気泡形成なしに20回くり返すことができた。これらの量子ビーム架橋による高分子非晶相の改質はγ線の照射時間により制御可能であり、目的とする水素材料開発のための基盤技術として大きな成果となった。
障害回復期における神経回路の再生・再編機構の解明

本研究は、神経損傷後の回路再編成に関わるシグナル分子同士のダイナミクスを明らかにすることを目的とし、ライブセルイメージングによって分子間の相互作用を検討した。神経損傷後に神経軸索の伸長を阻害する要因の一つとして、損傷周辺部への反応性アストロサイトの集積が知られている。アストロサイトは神経損傷時に細胞外へ放出される分子を感知し、形態を変化させて移動するが、集積に至る細胞内シグナル分子のカスケードは十分明らかになっていない。そのため、アストロサイト活性化後に生じる細胞内シグナル分子活性に着目し、アストロサイトの活性化に伴う細胞の形態変化や移動に関わるRhoファミリー低分子量Gタンパク質(RhoA、Cdc42)の活性ダイナミクスとその下流のシグナルカスケードについて検討を行った。新規に開発した赤色FRETセンサーを用いて、マウス大脳皮質由来培養アストロサイトにおけるカルシウムイオン動態とCdc42およびRhoAの細胞内活性パターンについて、蛍光寿命顕微鏡を用いて解析した。すると、ATP刺激によってCdc42およびRhoAが活性化することがわかり、細胞内カルシウムイオンの上昇は一過的であるにもかかわらず、多くの細胞においてCdc42およびRhoAは少なくともアストロサイト活性化後30分以上継続した。しかし、細胞内外のカルシウムイオンをキレートした状態でATP刺激を行うと、Cdc42活性は一過的に上昇するものの、持続的活性が著しく減弱した。そのため、Cdc42活性はカルシウム非依存的な一過性の経路とカルシウム依存的な持続性の経路が存在することが示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、神経損傷後の軸索・樹状突起の再生とシナプス再編成に関与するシグナル伝達や分子輸送システムの関連を細胞レベルで明らかにすることを目的としている。そこで本研究では、ライブセルイメージングによって分子間の相互作用を可視化し、「分子同士の動き」という観点から、損傷後の神経細胞内でダイナミックに変化する分子動態を解析する。損傷後の神経細胞では、細胞の生存および神経回路の再生・再編成のため、その形態がダイナミックに変化する。そのため、そうした細胞の形態を変化・維持させる細胞骨格を制御する低分子量GTPアーゼは、障害回復期における主な分子標的と考えられる。そこで、実施計画に基づき、本年度はFRETセンサーを付加したDNAコンストラクトを作製し、主にマウス大脳皮質由来の分散培養およびラット海馬由来の培養脳切片への遺伝子導入を行い、これらのFRETセンサーが神経細胞に発現することを確認した。次年度からは、それらのセンサーを用いて神経損傷モデルにおける分子活性と細胞内局在、分子同士の相互作用について、網羅的に解析を進める。また、それらの分子のダイナミクスと神経活動の関連を解析するとともに、細胞の形態変化についても検討する。但し、神経活動と分子活性を同一細胞で可視化するためには、FRETセンサーによる蛍光測定とカルシウムイメージングを同時に行う必要がある。そのため、ライブセルイメージングと併せて、電気生理学的手法を用いることも検討している。神経損傷後に軸索伸長を阻害する要因の一つは、損傷周辺部へ活性化した反応性アストロサイトが集積し、グリア瘢痕を形成するために生じる。そのため、アストロサイトの活動と集積を制御することで、損傷後神経の軸索再生を促すことができると期待される。しかし、アストロサイトの形態や移動性を制御する細胞内シグナルは十分明らかになっていない。そこで、細胞内シグナル分子であるsmall GTPasesに着目し、新規に開発したFRETセンサーを用いて、それら分子の細胞内活性パターンを解析した。通常、FRETセンサーはアクセプターからドナーへのエネルギー遷移のために、二色の蛍光タンパク質を用いる。しかし、この新規FRETセンサーは一色のみで分子活性を評価できることから、カルシウム感受性蛍光タンパク質を併用し、単一細胞におけるsmall GTPaseの活性と細胞の活動性を同時に計測した。アストロサイトに対しアデノシン三リン酸(ATP)刺激を行ったところ、一過的にカルシウム応答の増大が生じ、それに続きsmall GTPasesの活性化が認められた。また、興味深いことに、small GTPaseの活性化のタイムコースやカルシウム依存性はサブタイプによって異なっていた。新規に開発したFRETセンサーを用いることで、細胞内分子活性を解析し、サブタイプによる応答性の違いや細胞内カルシウム濃度との関係を見出すことができたことから、おおむね計画通りに進められていると考えている。

しかし、細胞内外のカルシウムイオンをキレートした状態でATP刺激を行うと、Cdc42活性は一過的に上昇するものの、持続的活性が著しく減弱した。そのため、Cdc42活性はカルシウム非依存的な一過性の経路とカルシウム依存的な持続性の経路が存在することが示唆された。年次計画の通り、FRETセンサー付加DNAコンストラクトの作製と培養神経細胞への遺伝子導入を行い、二光子蛍光寿命イメージングによって低分子量GTPアーゼの活性を確認した。一方、分散培養細胞への遺伝子導入効率が低く、複数の導入方法を検討する必要が生じたことから、シナプス関連分子間の相互作用の解析はやや遅れている。しかし、培養脳切片を併用することでこの問題を改善できることから、おおむね計画通りに進められていると考えている。今後は、神経細胞およびアストロサイトの細胞内分子を制御することで、損傷後神経の軸索伸展に与える影響を検討する予定である。それに加え、これまでのin vitro系での結果を踏まえて生体においても細胞内分子動態の可視化を試みる。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に作製したFRETセンサーを神経損傷モデルに適用し、分子活性と細胞内局在、分子同士の相互作用について、網羅的に解析を進める。また、それらの分子のダイナミクスと神経活動の関連を解析するとともに、細胞の形態変化についても検討する予定である。
テンプレートつきシリカ蒸着で表面構造を規制した酸化スズの分子認識センシング機能

酸化スズ表面に安息香酸アニオン予め吸着させ、CVD法によりテトラメトキシシランを蒸着させた後、アンモニア処理によりテンプレート分子を除くことでテンプレート大の孔を有する分子ふるい機能を持つ新規ガスセンサーを開発した。このセンサーではエタノールのような小分子に対する感度は低下しなかったものの、イソプロパノール、2-メチルシクロへキサノールやベンジルアルコールといったサイズの大きな分子に対しては感度が大きく抑制され、分子ふるい機能の発現が認められた。この感度はサイズの異なる分子種間によって異なっており、感度の違いからそれぞれの分子の認識が可能であることが示された。これはテンプレート大の孔が形成されたことで大きな分子と酸化スズ表面との反応が抑えられ、分子ふるい機能が発現したためであると考えられる。一方、テンプレートを用いずにシリカ蒸着を行った場合には分子認識能は全く確認されず、シリカ蒸着時におけるテンプレート分子の使用がこのセンサーでの分子認識を可能にしたことが示された。さらにアルコール酸化反応に対する触媒活性を調べ、シリカ蒸着による酸化活性の低下を検討した。その結果酸化スズ表面のシリカ蒸着の結果て酸化活性が減少し、それに伴って感度が低下するという相関が見られた。これはサイズの大きな分子に対する感度の低下が、酸化スズ表面がシリカ層に覆われたために引き起こされたことを示している。
ゲノムの欠失・挿入型多型を利用した高感度キメリズム解析法の確立

本研究の目的は同種造血幹細胞移植(CST)後の重要な臨床検査であるキメリズム解析(移植後のドナー由来血球比率の計測)に関して、ゲノムの欠失・挿入型多型(insertion-deletion polymorphisms、indels)を用いた方法を確立することである。当初我々はreal-time PCR法を用いた方法の確立を目指したが、検討の過程でコストの面で蛍光ラベルプライマーを用いた方法(indels-PCR法)がより優れているという結論に達したため、方針を変更した。まず日本人において多型の頻度が高いindelsマーカー8種(insertionのサイズは2140bp)をデータベースから選択し、キメリズム解析における有用性(ドナーとレシピエントを判別できること)の検討を行った。71組のCSTドナー・レシピエントペアの末梢血検体を用いた検討では67ペアが判別可能であった。これに従来異性間移植での有用性が確立しており同一の手技で解析できるamelogenin遺伝子を加えることにより、すべてのペアを判別することができた。従って、比較的少数のindelsマーカーを用いることによりほとんどの日本人の移植患者の解析が可能である。次にCST後の末梢血検体を用いて、現在広く行われているshort tandem repeat(STR)をマーカーとする方法(STR-PCR法)とindels-PCR法を比較した。Indels-PCR法ではSTR-PCR法の欠点である(1)PCR反応時のstuttered peaks形成による結果の判定の曖昧化、(2)多型アリル間の増幅効率の違いにより結果の定量性の不確実化、が認められなかった。Indels-PCR法は従来のSTR-PCR法と比較してより正確に移植後のドナー由来細胞の比率を定量できる方法であり、実用性が高い方法と考えられた。本研究の目的は同種造血幹細胞移植(SCT)後の重要な臨床検査であるキメリズム解析に関して、新しいより優れたシステムとしてゲノムの欠失・挿入型多型(insertion-deletion polymorphisms、indels)を用いる方法を確立することである。Indelsを用いる方法は現在一般に行われているshort tandem repeat(STR)を利用する方法と比較して、検出感度の改善が期待され、また想定外のPCR産物の産生や多型アリルごとのPCR効率の差に伴う患者・ドナー間のアリル比の判定困難の解消が期待される。我々はキメリズム解析のマーカーとして用いる多型を選択するために、各種のゲノムの欠失・挿入型多型の日本人における頻度を調べた。まず、ヒトゲノム上の欠損・挿入型多型に関しての包括的な検討を行っている米国のMarshfield Medical Foundatioのデータベース(http://research.marshfieldclinic.org/genetics/)の検索を行い、候補となる多型マーカーの選択を行った。選択の基準は日本人における多型の頻度がキメリズム解析に利用する上で望ましい範囲(欠損アリルの比率が0.60.8である)にあるとされていること、また欠損・挿入変異のサイズが10bp以上であることとした。8種の候補について、既に採取・保存している日本人50人の血液より採取したゲノムDNAを鋳型とするPCRを行い実際の多型の頻度(欠損/欠損、欠損/挿入、挿入/挿入)の検討を行い、これらのマーカーが解析に有用であることを確認した。まず日本人において多型の頻度が高いindels

マーカー8種(insertionのサイズは2140 bp)をデータベースから選択し、キメリズム解析における有用性(ドナーとレシピエントを判別できること)の検討を行った。71組のCSTドナー・レシピエントペアの末梢血検体を用いた検討では67ペアが判別可能であった。これに従来異性間移植での有用性が確立しており同一の手技で解析できるamelogenin遺伝子を加えることにより、すべてのペアを判別することができた。従って、比較的少数のindelsマーカーを用いることによりほとんどの日本人の移植患者の解析が可能である。次にCST後の末梢血検体を用いて、現在広く行われているshort tandem repeat (STR)をマーカーとする方法(STR-PCR法)とindels-PCR法を比較した。Indels-PCR法ではSTR-PCR法の欠点である(1)PCR反応時のstuttered peaks形成による結果の判定の曖昧化、(2)多型アリル間の増幅効率の違いにより結果の定量性の不確実化、が認められなかった。Indels-PCR法は従来のSTR-PCR法と比較してより正確に移植後のドナー由来細胞の比率を定量できる方法であり、実用性が高い方法と考えられた。
金剛寺聖教・文書類を基盤とした社寺ネットワークの解明とその蔵書史的研究

本研究が設定した課題につき下記の通り研究を行った。1)金剛寺所蔵聖教・文書類の蔵書史的記述と寺院文化圏の解明真言宗寺院の間、世俗権力、在地勢力との典籍を介したネットワークの解明のための、伝写関連情報のデータベース化とその可視化のためのマッピングを併せて行ない、それらの作業と平行して金剛寺所蔵典籍を通して見た〈知〉のネットワークの存在形態についての検討を進めた。その成果の一部についてはまた、日本宗教文献調査学合同研究集会(2017年9月)和歌文学会・説話文学会・仏教文学会合同例会(同12月)、説話文学会例会(2018年4月予定)において個々の資料の具体的内容や価値などについての成果報告を行った(次年度分については予定)。また、下記2)の成果として刊行した刊行物にも示した。2)金剛寺所蔵典籍の書誌学的検討と貴重古典籍の特立的研究及び成果報告本年度は、研究会・調整会議における担当者の研究報告と討議を実行し、また難読資料を対象とした輪読会を開催し対象典籍に対する理解の深化を試みた。調査を行った典籍・文書類のうちとくに貴重なものを対象として、『天野山金剛寺善本叢刊第2期』(計3冊、1808頁)の刊行を行った。善本叢刊に所収した貴重資料の意義等については次年度4月に開催予定の説話文学会例会において成果報告を行う予定である。3)金剛寺聖教研究を起点とした寺院文化圏と文学的営為の国際共同研究本年度も昨年度に引き続き国際展開の方向性について検討を行った。本研究と親和性の高い研究を行っている名古屋大学大学院人文学研究科の附置機関である人類文化遺産テクスト学研究センター、ハンブルク大学Center for the Study of Manuscript Culturesと共同しハンブルク大学を会場として2018年度にシンポジウムと共同討議を行うことを決定した。当初の予定通りに、研究成果については『天野山金剛寺善本叢刊第2期』(計3冊、1808頁)として刊行することができた。また、口頭報告についても、2018年度4月の説話文学会例会において、分担者・連携研究者3名による研究報告を予定している。国際展開についても、名古屋大学大学院人文学研究科附属人類文化遺産テクスト学研究センター、ハンブルク大学Center for the Study of Manuscript Culturesと共同のもと国際シンポジウムの開催が決定している。2018年4月に予定している説話文学会例会での報告内容、2018年8月に予定している、名古屋大学大学院人文学研究科附属人類文化遺産テクスト学研究センター、ハンブルク大学Center for the Study of Manuscript Culturesと共同のもとに行う国際シンポジウムの成果等に基づき、現時点での天野山金剛寺蔵書とそれを形成したネットワークの理解の達成について検討を進める。本研究の設定した主要なテーマである3点の課題、1)金剛寺所蔵聖教・文書類の蔵書史的記述と寺院文化圏の解明、2)金剛寺所蔵典籍の書誌学的検討と貴重古典籍の特立的研究及び成果報告、3)金剛寺聖教研究を起点とした寺院文化圏と文学的営為の国際共同研究、にそって調査と研究を進めた。設定した課題のうち、「金剛寺所蔵聖教・文書類の蔵書史的記述と寺院文化圏の解明」の分野については、「1院政期及び鎌倉時代初頭を中心とした寺院文化圏と世俗文化圏の交渉の解明」においては、所蔵資料の調査と検討、聖教奥書類の整理を進めている。「2南北朝期及び室町時代前期を中心とした寺院ネットワークの解明」のテーマについては、金剛寺聖教の成立を考える上で最も重要と目される禅恵関係資料の奥書類のおおよその入力作業が終了し、その校正と内容分析を進めている。また、当該年度中に新たに根津美術館に所蔵される金剛寺に関係する経典類とその厨子の存在が報告され、それらを含めた金剛寺聖教の再検討にも着手した。「金剛寺所蔵典籍の書誌学的検討と貴重古典籍の特立的研究及び成果報告」については、金剛寺蔵『全経大意』など全14点の貴重古典籍の書影公開に向けて、撮影と翻刻、解題の作成が終了し、学術出版への準備を終えた。「金剛寺聖教研究を起点とした寺院文化圏と文学的営為の国際共同研究」の分野については、共同研究と学術会議の開催を行うための準備を進めた。具体的対象については継続的に条件等の検討を重ねている。おおむね計画通りに進展している。「金剛寺聖教研究を起点とした寺院文化圏と文学的営為の国際共同研究」の分野においては、交渉先の判断を待つこともあり、やや足踏みする状態にあるが、次年度初頭に打ち合わせの日程調整がついている。本研究の設定した主要なテーマである3点の課題、1)金剛寺所蔵典籍・文書類の蔵書史的記述と寺院文化圏の解明、2)金剛寺所蔵典籍の書誌学的検討と貴重古典籍の特立的研究及び成果報告、3)金剛寺聖教研究を起点とした寺院文化圏と文学的営為の国際共同研究、に沿って調査と研究を進めた。設定した課題のうち、1)金剛寺所蔵典籍・文書類の蔵書史的記述と寺院文化圏の解明の分野については、1院政期及び鎌倉時代初頭を中心とした寺院文化圏と世俗文化圏の交渉の解明、と2南北朝期及び室町時代前期を中心とした寺院ネットワークの解明の細目を立て検討を進めた。いずれも調査した典籍・文書類の奥書等の入力を進め、併せてその分析を行っている。

2)金剛寺所蔵典籍の書誌学的検討と貴重古典籍の特立的研究及び成果報告については、『天野山金剛寺善本叢刊』第1期として、金剛寺所蔵の貴重典籍の写真版に翻刻と解題を附し、第1巻・漢学(『全経大意』、『文集抄』、『楽府注少々』、『本朝文粋』巻八、『本朝文粋』巻十三、『円珍和尚伝』、『明句肝要』の7点の作品を収めた)、第2巻・因縁・教化(『教児伝』、『天台伝南岳心要』、『聖徳太子伝記』、『〔佚名孝養説話集〕』、『〔左近兵衛子女高野往生物語〕』。『〔無名仏教摘句抄〕』、『花鳥集』の7点の作品を収めた)として刊行した。3)金剛寺聖教研究を起点とした寺院文化圏と文学的営為の国際共同研究については、欧州所在の写本文化を対象とした研究所との間で調整を進めている。予定していた書籍も刊行することができた。その他も概ね計画通りに進んでいる。本研究が設定した課題につき下記の通り研究を行った。1)金剛寺所蔵聖教・文書類の蔵書史的記述と寺院文化圏の解明真言宗寺院の間、世俗権力、在地勢力との典籍を介したネットワークの解明のための、伝写関連情報のデータベース化とその可視化のためのマッピングを併せて行ない、それらの作業と平行して金剛寺所蔵典籍を通して見た〈知〉のネットワークの存在形態についての検討を進めた。その成果の一部についてはまた、日本宗教文献調査学合同研究集会(2017年9月)和歌文学会・説話文学会・仏教文学会合同例会(同12月)、説話文学会例会(2018年4月予定)において個々の資料の具体的内容や価値などについての成果報告を行った(次年度分については予定)。また、下記2)の成果として刊行した刊行物にも示した。2)金剛寺所蔵典籍の書誌学的検討と貴重古典籍の特立的研究及び成果報告本年度は、研究会・調整会議における担当者の研究報告と討議を実行し、また難読資料を対象とした輪読会を開催し対象典籍に対する理解の深化を試みた。調査を行った典籍・文書類のうちとくに貴重なものを対象として、『天野山金剛寺善本叢刊第2期』(計3冊、1808頁)の刊行を行った。善本叢刊に所収した貴重資料の意義等については次年度4月に開催予定の説話文学会例会において成果報告を行う予定である。3)金剛寺聖教研究を起点とした寺院文化圏と文学的営為の国際共同研究本年度も昨年度に引き続き国際展開の方向性について検討を行った。本研究と親和性の高い研究を行っている名古屋大学大学院人文学研究科の附置機関である人類文化遺産テクスト学研究センター、ハンブルク大学Center for the Study of Manuscript Culturesと共同しハンブルク大学を会場として2018年度にシンポジウムと共同討議を行うことを決定した。当初の予定通りに、研究成果については『天野山金剛寺善本叢刊第2期』(計3冊、1808頁)として刊行することができた。また、口頭報告についても、2018年度4月の説話文学会例会において、分担者・連携研究者3名による研究報告を予定している。国際展開についても、名古屋大学大学院人文学研究科附属人類文化遺産テクスト学研究センター、ハンブルク大学Center for the Study of Manuscript Culturesと共同のもと国際シンポジウムの開催が決定している。