hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原子分解能顕微鏡とX線分光によるリアルタイム反応追跡の表面反応研究への展開

その結果、Cu(111)面では、チオールの解離によって生じたチオレートが銅原子と結合して表面構造を壊し無秩序な相を作るが、時間と共に、無秩序相の中に一次元的な秩序相が形成され、それらが集合して二次元的な秩序相に変化していく様子を捉えた。放射光によるマクロなキネティクスとSTMによるミクロな構造変化の情報をつなぐのが反応シミュレーションである。Pt(111)におけるCO酸化反応について、吸着種間相互作用を考慮したkinetic Monte Carlo法による反応シミュレーションによってキネティクスを詳細に検討した。その結果、OとCO単一の反応パスとそれへの吸着種間相互作用によって、複雑なキネティクスを完全に説明できることを示した。本年度は本課題の最終年度であり,これまで立ち上げた手法を用いて表面過程の原子レベルの機構解明に取り組んだ結果,幾つかの重要な表面過程のミクロメカニズムを明らかにすることができた。その主な例を以下に挙げる。これまで,Rh(111)面上のNO還元反応(NO+N反応),においてNOダイマーが中間体としての役割を果たすことを明らかにしたが,さらに,その構造と反応機構の関連について検討を進めた。その結果,化学吸着したNO層の上に形成されるNOダイマー中間体は,金属表面上で形成されるNOダイマーのようにN-O結合を表面に寝かせたような構造ではなく,N-N結合を表面に寝かせたような特異な構造をとることが分かった。さらにこの構造をとったまま,表面のN原子に近づくと,電子吸引的なNOダイマーが電子リッチなN原子を攻撃してコンプレックスを作ることが可能であり,このコンプレックスから挿入,置換反応を経てN20とNOが生成する反応機構が明らかとなった。また,Rh(111)上でのN原子と水素ガスからのアンモニア生成反応について詳細な皮応機構の検討を行った。安定中間体としてNHが生成し,しかも二次元的なアイランドを作ることが分かった。このアイランドの縁ではN原子への分解が起こり,反応進行条件下でNHアイランドの生成と分解は平衡状態になっている。このNHアイランド全体でアンモニア生成反応が起こっていることが分かった。この反応の中間体には諸説あったが,今回,初めてその描像が明らかになった。さらに,Rt(111)上でできるH_20とOHの二次元ネットワークで起こるプロトン移動過程についても調べ,H_20から隣のOHに移動する単純な過程の他に,H20から隣のH_2Oに移動して一旦H_30を形成してからさらに隣のOHに移る過程があることを見出し,これらの時間スケールがナノ秒オーダーであることを明らかにした。
新しい急性期反応物質LIPの分子病理学的研究

1.LlPcDNAの全塩基配列の解析:MφcDNAライブラリ-より得られた800bpのインサ-トを持つcDNAを用いてLIPcDNAをカバ-する別のcDNAクロ-ンを採取し、950bpの全塩基配列を明かにした。興味あることにデターベ-スの検索によりLIPの塩基配列はserum amyloid A3(SAA3)cDNAに含まれることが判明した。2.LIPmRNAの転写変化の検索:LIP(SAA3)cDNAを用いてSP6およびT7 RNAポリメラ-ゼによりセンスおよびアンチセンスRNAプロ-ブを作成しMφ細胞株における発現を検討し、いずれのストランドでも転写がみられることをノ-ザン法で確認した。しかし、LPS刺激ではSAA3のmRNA(センスmRNA)でのみ発現増強が見られ、LIP側は恒常的発現が見られるもののLPSでの増強は軽微であることが判明した。3.LIPmRNA発現領域の検討:LIP側の発現がセンスmRNAのどの部に対応するかを制限酵素サイトを利用して種々の長さのアンチセンスプロ-ブを作成しノ-ザン法で検討した。その結果、LIPmRNAの転写部はSAA3の第4エキソン部に対応することが明かになった。4.抗LIP抗体作成:アンチセンスmRNAから予想されるアミノ酸について少なくとも3カ所にコ-ド領域が取れる。これまで最も長い71個のアミノ酸部の15アミノ酸からなるペプチドを合成し、これに対する抗体を作成した。この抗体を用いてMφ細胞株のPAPによる検討および培養上清のELISAによる検索を行ったが、反応蛋白を確認することが出来ず、さらに別のコ-ド領域の合成アミノ酸について同様の検討を進めている。5.SAA3のグルココルチコイド(GC)による転写増強:LIPcDNAを用いたノ-ザン法でGCにより著明な発現が見られることが明らかになった。この発現はmRNAプロ-ブを用いた検索からSAA3に対応するものであることを確認した。SAAのGCにより発現増強は新しい知見であり、さらに、SAA1とSAA2でも同じ現象が見られることをin vitro、in vivoで確認した。
神経細胞活動及びドパミン放出動態解析によるパーキンソン病運動合併症の病態解明

本年度は、安定した神経細胞記録の確立および、パーキンソン病ジスキネジアモデルラットの作成を行った。前者においては、まず正常ラットにおいて、皮質運動野に刺激電極を設置し、まず運動野のマッピングを行ったのちに淡蒼球内節に記録電極を挿入し、刺激応答を示すニューロンを記録した。既報の通り、この刺激応答は興奮ー抑制ー興奮の三相の反応からなっており、安定した神経細胞活動の記録を行うことが可能であることが分かった。次に以下のプロトコールによって、パーキンソン病ジスキネジアモデルラットの作成を行った。Long evans ratを使用し、まずデシプラミン25mg/kgの腹腔内投与を行った30分後、6-OHDAを右のmedial forebrain bundleに注入した。6ーOHDAは2μg/μlの濃度とし、0.01% ascorbic acidとともに注入した。パーキンソン病モデルか否かの確認ため、6ーOHDA注入2週間後にアポモルフィンテスト行った。直径36cmステンレスボール中で左への旋回数をカウントし、アポモルフィン注入後、1520分間で20回/5分(4回/分)以上旋回したものをPDモデルとした。このようにして作成したパーキンソン病モデルラットをジスキネジアモデルとするためにさらに連日L-dopaの投与を行った。ジスキネジア割り付け群ではL-dopaメチルエステル50mg/kg +ベンセラジド12.5mg/kg 1日2回腹腔内投与を2週間連日行い、非ジスキネジア割り付け群では同量の生理食塩水の連日投与を2週間行った。今年度はこの各群において、上記にて確立した電気生理学的手法を用いて、皮質刺激に対する淡蒼球内節の神経細胞の応答を観察する予定としている。上記のように、安定したモデル動物の作成及び電気生理学的神経細胞活動の記録が可能となっているため。今後は、ジスキネジアモデルにおける淡蒼球内節の大脳皮質刺激に対する応答を記録し、さらに遺伝性パーキンソン病モデルである、Parkinノックアウトラット、およびLRRK2ノックアウトラットを用いて同様の実実験を行い、これらの病態の違いを検討する。本年度は、動物モデル作成に時間を費やしたため、単一細胞活動電位記録のための電極および刺激電極の消費が少なかったため。今年度で動物モデル作成が安定して行えるようになったため、今後は記録および刺激電極の購入および、ドパミン放出測定のためのカーボンファイバーを中心に購入する予定としている。
外国語習得における個人差要因としての音韻的及び視覚的記憶容量

本研究では外国語(英語)の4技能(リスニング・スピーキング・リーディング・ライティング)それぞれに、異なるタイプの記憶力(言語的音韻記憶・非言語的音韻記憶・視覚的記憶)が、どの程度影響を与えているかを明らかにすることを主たる目的としてしているため、研究初年度にあたる今年度は、まず、関連する先行研究の文献研究と学会参加を通して、記憶と外国語習得に関する情報収集を行った。その情報をもとに、研究デザインと手法の再検討と、各技能を測定するためのテストの妥当性・信頼性・実用性の検討のためのパイロット実験を行った。計画段階では、英語力の測定に外部試験を使用する計画を立てていたが、テスト会社より詳細な分析に必要なスコアが入手できないこと、ライティングやスピーキングの評価の信頼性に問題があることがパイロット実験で示唆されたため、英語力を測定するためのテストの再検討を行う必要が生じた。別の外部試験の検討も行ったが、独自のテストを作成することとし、その作成に取り組んだ。また、記憶力のテストについては、非言語的音韻記憶のテストについては、信頼性・妥当性・実用性において、本実験での使用に問題がないことが示された一方、言語的音韻記憶及び視覚記憶の測定に使用予定であったAutomated Working Memory Assessment (AWMA)の検討を行ったところ、信頼性と実用性(実験施設の機器との互換性・所要時間)について、本実験での採用には課題があることが分かったため、こちらについても、独自テストを作成することとし、テスト開発に取り組んだ。今年度は、当初の計画であった研究デザインの確定と、各能力テストの検討のためのパイロット実験を行うことができたが、計画段階で使用を予定していた、英語運用能力テストと記憶力テストについて、信頼性・実用性に関して、課題があることがパイロット実験で示唆されたため、独自テストを作成することになった。よって次年度の作業内容が増えることになることが予想される。計画段階では、2019年度は本実験を開始する予定であったが、今年度実施のパイロット実験の結果、各種能力テストを独自に作成する必要が生じたため、テスト開発(英語の4技能測定テスト、言語的音韻テスト、視覚記憶テスト)とそのテストの検討(パイロット実験)を行った後に、本実験を行うこととする。研究デザイン・研究手法を検討するための情報収集目的で、学会に参加したが、その旅費の一部を自己負担したことと、パイロット実験の途中で使用テストの問題が判明したため、実験を一時中断したため、予定していたより、その実験に係る経費が少なくなったため、次年度使用額が生じた。2019年度は、今年度に判明した問題を踏まえ、外部試験の採用せず、独自に各種能力テストを開発し(英語の4技能テスト、言語的音韻記憶テスト、視覚記憶テスト)、再度パイロット実験を行う費用に使用する予定である。
こころの中の「いま、この瞬間」をとらえる―主観的同時性を形成する脳の仕組みの探究

機能的磁気共鳴画像(fMRI)を用いて,触覚刺激の同時判断と時間順序判断に関連する脳部位の違いを調べた研究成果を刊行した(Miyazaki et al. 2016, Sci Rep).この研究によって,同時判断の関連脳部位として後島皮質が観測された.この研究に続き,さらに非時間的な統制課題を用いてfMRI測定を行った.具体的には,両手に与える触覚刺激の呈示時間と刺激用のピンの数を独立変数に設定し,参加者に同時判断と同数判断を課した.その実験の結果,同時判断の関連脳活動は後島皮質には認められず,右の下頭頂小葉に観測された(Kimura et al. & Miyazaki. 2015, SocNeurosci;木村ら&宮崎.2015,日本臨床神経生理学会).すなわち,後島皮質は同時判断と同数判断で同レベルの活動を示していた。この結果から,後島皮質は時間的一致性の検知を担う脳領域というよりも,より広汎な触覚刺激の一致性の検知に関与する領域であることが示唆された.右の下頭頂小葉については,Miyazaki et al. (2016)では同時判断の関連脳部位として検出されていなかったことから,時間順序判断にも関わっていたことが示唆される.近年,右の下頭頂小葉は刺激の時間長を表現しているとする報告が刊行されている(Hayashi et al. 2015, PLoS Biol).この報告も考え合わせると,右の下頭頂小葉は触覚刺激の時間差を表現し,後島皮質がその時間差表現に基づき,同時/非同時を弁別しているというプロセスが本研究成果から示唆される.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。機能的磁気共鳴画像(fMRI)による研究では,触覚刺激の同時性判断および時間順序判断を行っている被験者の脳活動データから,同時性判断に特有の関連脳部位として後島皮質を特定した.従来の理論モデルは,同時性判断と時間順序判断のための処理が独立に行われていることを仮定した「並列モデル」と,同時性判断のモジュールが時間順序判断のモジュールに含まれることを仮定した「全体-部分関係モデル」の二つに分類されるが,近年の心理物理学的研究からは後者が支持されつつあった.しかし,本結果は,後者のみでは実際の脳の情報処理は説明がつかず,二つのモデルを組み合わせたハイブリッドモデルを想定する必要があることを示唆した(Miyazaki et al.投稿中).さらに,視聴覚刺激の時間順序判断と同時性判断を行っている被験者の脳活動測定を実施した.その結果,時間順序判断に特有の脳活動が運動前野,後頭頂野といった複数の領域に検出された一方で,同時性判断に特有の関連脳部位は検出されなかった.つまり,触覚モダリティでは,上述のようにハイブリッドモデルが想定される一方で,視聴覚のマルチモダリティでは,全体-部分関係モデルで実際の脳の情報処理を説明できることが示唆された(Matsuzaki et al. 2014, Int J Psychophysiol).経頭蓋磁気刺激(TMS)による研究では,時間順序判断を遂行中の被験者を対象に関連脳部位候補の機能阻害実験を行った結果,事前経験に従った主観的同時点の較正に,右の背側運動前野が関与していることが示された(Takeuchi et al. 2014, Int J Psychophysiol).<連携研究者>山田祐樹(九大),門田宏(高知工科大),竹内成生(上武大),関口浩文(上武大),河内山隆紀(ATR)機能的磁気共鳴画像(fMRI)を用いて,触覚刺激の同時判断と時間順序判断に関連する脳部位の違いを調べた研究成果を刊行した(Miyazaki et al. 2016, Sci Rep).この研究によって,同時判断の関連脳部位として後島皮質が観測された.この研究に続き,さらに非時間的な統制課題を用いてfMRI測定を行った.具体的には,両手に与える触覚刺激の呈示時間と刺激用のピンの数を独立変数に設定し,参加者に同時判断と同数判断を課した.その実験の結果,同時判断の関連脳活動は後島皮質には認められず,右の下頭頂小葉に観測された(Kimura et al. & Miyazaki. 2015, SocNeurosci;木村ら&宮崎.2015,日本臨床神経生理学会).すなわち,後島皮質は同時判断と同数判断で同レベルの活動を示していた。この結果から,後島皮質は時間的一致性の検知を担う脳領域というよりも,より広汎な触覚刺激の一致性の検知に関与する領域であることが示唆された.右の下頭頂小葉については,Miyazaki et al. (2016)では同時判断の関連脳部位として検出されていなかったことから,時間順序判断にも関わっていたことが示唆される.近年,右の下頭頂小葉は刺激の時間長を表現しているとする報告が刊行されている(Hayashi et al. 2015, PLoS Biol).

この報告も考え合わせると,右の下頭頂小葉は触覚刺激の時間差を表現し,後島皮質がその時間差表現に基づき,同時/非同時を弁別しているというプロセスが本研究成果から示唆される.fMRIを用いた研究では,触覚刺激の同時性判断に特有の脳部位を明らかにし,さらに,視聴覚刺激を用いた実験を行い感覚モダリティの違いも明らかにした.TMSを用いた研究では,主観的同時点の適応に関わる脳部位を同定することにも成功している.27年度が最終年度であるため、記入しない。神経生理学的測定では,さらに非時間的課題を統制条件に用いた測定を進め,時間処理に広汎に関わる脳部位も特定し,同時性判断に関わる脳のネットワークの全体像を明らかにすることを目指す.さらに,これまでに特定された脳部位にTMSによる阻害実験を試み,関連脳部位と主観的同時性との因果関係の検証,および関連脳部位の役割の特定を進める.心理物理学的研究では,事前経験に基づく主観的同時性の変化に関する基盤知見を拡充すると同時に,神経生理学的測定中に被験者が行う課題の開発・洗練化を進める.また,この研究では,事前の計画や既存の現象のみにとらわれることなく探索的手法も採用し,新たな心理物理学的現象の発見も目指す.なお,H27年度から新たに以下の2名の若手研究者が連携研究者として本研究に参加する.木村岳裕(高知工科大学総合研究所・助教)黒田剛士(静岡大学情報学部・学振PD)27年度が最終年度であるため、記入しない。<研究成果に関する新聞報道など> Miyazaki et al. (2016)が(1)科学新聞(2016年4月22日4面),(2)静岡新聞(2016年4月13日30面),(3)マイナビニュース(2017年4月11日配信)などで報道された.
ケナフ繊維の表面改質による繊維強化プラスチックの高性能化とリサイクル方法の検討

アオイ科ハイビスカス属の植物であるケナフから繊維を採取し,その繊維を用いて成形した繊維強化プラスチックの力学的特性を評価し、そのリサイクル方法を検討する目的で研究を行った。ケナフ原木の靭皮を80°Cの5wt%水酸化ナトリウム水溶液にて処理し,これを中和,水洗,乾燥して繊維を得た。繊維は,約5mmに切断した短繊維と,長繊維のものを用意した.短繊維を用いてランダム配向のFRPを成形した.長繊維については,これを一方向に引き揃えてプレスすることにより,プリフォーム中間基材を作製した.このプリフォームに不飽和ポリエステル樹脂を含浸させてFRPを成形し、曲げ弾性率及び曲げ強度を評価した。まず,充てん率であるが,ランダム配向の場合には30wt%が限界であり,低充てん域においては弾性率・強度とも低下し,高充てん化によりそれらが回復する挙動が観察された。ケナフ繊維を長繊維・一方向とすることにより,充てん率を約50wt%にまで向上させることが可能になった.この手法により,樹脂単体と比較して曲げ強度で約3倍,曲げ弾性率で約5倍の特性を得た.次に,ケナフ繊維にシラン処理を施して界面の接着性の改善を試みた.充てん率の低い領域ではある程度の改善が見られたが,高充てん領域では顕著な改善が見られなかった.ケナフFRPのケミカルリサイクルを行う目的で,アルカリ水溶液による分解処理を試みた.しかし,リサイクル可能な程度に低分子量化するのは極めて困難であることが明らかになった.そこで,ヶナフFRPを粉砕し,この粒子をケナフFRPに充てんする方法でマテリアルリサイクルを行った.ケナフFRP積層板の積層構成を最適化することにより,力学的特性の良好なリサイクルFRPが得られた.アオイ科ハイビスカス属の植物であるケナフから繊維を採取し,その繊維を用いて成形した繊維強化プラスチックの力学的特性を評価し、そのリサイクル方法を検討する目的で研究を行った。繊維の採取方法については、ケナフ原木の靭皮を等間隔に切断し、これを80°Cの5wt%水酸化ナトリウム水溶液にて処理して繊維を得た。繊維に不飽和ポリエステル樹脂を含浸させることによって繊維強化プラスチックを成形し、曲げ弾性率及び曲げ強度を評価した。まず、繊維の充てん率の影響を調べたところ、低充てん域においては弾性率・強度とも低下し、高充てん域においてはそれらが回復する挙動が観察された。次に、繊維長さの影響について検討したところ、強度については繊維長さ20mmまでの範囲では向上が見られなかった。一方、弾性率については繊維の長さが増加するに従って弾性率も増加した。しかし、長繊維を用いた場合にも繊維の引き抜きが観察され、界面の接着性が低いことが示唆された。そこで、繊維に表面処理を施すことにより、接着性を改善したところ、物性の改善が見られた。さらに、繊維の力学的特性を最大限に発揮させる目的で、繊維を一方向に配向させた繊維強化複合材料を成形し、特性の評価を行った。力学的特性は繊維の充てんによっておおむね向上した。繊維単独での強度を測定し、複合則による検討を行ったところ、弾性率については解析値と実験値がほぼ一致したが、強度については実験値の方が低い値となった。本研究で使用した繊維強化プラスチックをアルカリで処理することにより、リサイクルする方法について検討した。その結果、高温・高濃度のアルカリ水溶液で処理することにより、繊維及び樹脂が分解することが明らかになった。廃棄物処理という観点からは有望であるが、リサイクルという観点で考えると、さらに詳細な検討が必要であることが明らかになった。

アオイ科ハイビスカス属の植物であるケナフから繊維を採取し,その繊維を用いて成形した繊維強化プラスチックの力学的特性を評価し、そのリサイクル方法を検討する目的で研究を行った。繊維の採取方法については、ケナフ原木の靭皮を80°Cの5wt%水酸化ナトリウム水溶液にて処理し,これを中和,水洗,乾燥して繊維を得た。繊維を高充てんさせる目的で,得られた繊維を一方向に引き揃え,これをプレスすることにより,プリフォーム中間基材を作製した.このプリフォームに不飽和ポリエステル樹脂を含浸させることによって繊維強化プラスチックを成形し、曲げ弾性率及び曲げ強度を評価した。まず,充てん率であるが,昨年度までのランダム配向の場合には30wt%が限界であったが,ケナフ繊維を長繊維・一方向とすることにより,充てん率を約50wt%にまで向上させることが可能になった.この手法により,樹脂単体と比較して曲げ強度で約3倍,曲げ弾性率で約5倍の特性を得た.次に,ケナフ繊維にシラン処理を施して界面の接着性の改善を試みた.充てん率の低い領域ではある程度の改善が見られたが,高充てん領域では顕著な改善が見られなかった.ケナフFRPのケミカルリサイクルを行う目的で,アルカリ水溶液による分解処理を試みた.しかし,リサイクル可能な程度に低分子量化するのは極めて困難であることが明らかになった.そこで,ケナフFRPを粉砕し,この粒子をケナフFRPに充てんする方法でマテリアルリサイクルを行った.ケナフFRP積層板の中間層に粉砕粒子を充てんした場合,曲げ物性の低下を抑えることができ,サンドイッチ板として実用可能であることを明らかにした.
疲労性筋線維組織破壊とその修復(apoptosis)期間の検討

動物で作った筋線維損傷モデルでは、20時間後に筋膜の破壊と部分的細胞死及び筋線維貧食像の両遠位末端に境界膜の形成像が確認された.そして20日目以降にも観察された再生の進行から予測して完全修復は損傷から20日以上要することが判明した.この形態的損傷に類似したのもが下り坂-17°勾配のラットトレッドミル走行運においても惹起されることが確認された.そしてEccentric収縮(EC)運動の強い筋疲労によって局在性筋線維損傷が高い確率で惹起されることも確認された.しかも局在性筋線維損傷は負荷した運動のパターンによって被験筋全体の特定部位に特徴的に出現することも判明した.このEC運動では近位部にA-band disruption及びそのclotting・segmental necrosisが、遠部位に筋線維のA-band破壊が特徴的に観察された.これによって同名筋に部位ごとの活動的機能が存在することが明らかとなった.ヒトの左右下肢筋のECとConcentric収縮を独立に実施しても、ECを負荷した下肢筋に強い筋疲労が早発し局在性筋肉痛を誘発した.このとき筋線維損傷に依存した血中G6PDHやCKの増加も顕著であった.筋電図の解析からも強い筋疲労が生じた時点では低い閾値張力の運動単位が消失して高い閾値張力の運動単位の活動に移行することを確認した.ECによって引き起こされる筋疲労は選択的に高い閾値張力をもった速筋線維を活動させるため、その筋線維に損傷を誘発するとが強く示唆された.この結果を踏まえて神経回路モデルのシミュレーション実験から速筋の選択的活動を検討すると、大脳皮質運動野の出力細胞が直接にαMNsを細かく制御しているのではなく、RC、Ib-IN・Iaの情報をもとに脊髄レベルで制御されている可能性が示唆された.以上の結果からEC運動では、速筋の選択的活動が筋疲労を早めるて、感覚などの末梢性情報がRC、Ib-IN・Ia-INなどにランダム入力されるので、大まかな大脳皮質運動野の出力細胞の調節に脊髄系の制御がミスマッチングする確率を増加させることによって、局在性速筋線維損傷が生じるものと結論された.動物で作った筋線維損傷モデルでは、20時間後に筋膜の破壊と部分的細胞死及び筋線維貧食像の両遠位末端に境界膜の形成像が確認された.そして20日目以降にも観察された再生の進行から予測して完全修復は損傷から20日以上要することが判明した.この形態的損傷に類似したのもが下り坂-17°勾配のラットトレッドミル走行運においても惹起されることが確認された.そしてEccentric収縮(EC)運動の強い筋疲労によって局在性筋線維損傷が高い確率で惹起されることも確認された.しかも局在性筋線維損傷は負荷した運動のパターンによって被験筋全体の特定部位に特徴的に出現することも判明した.このEC運動では近位部にA-band disruption及びそのclotting・segmental necrosisが、遠部位に筋線維のA-band破壊が特徴的に観察された.これによって同名筋に部位ごとの活動的機能が存在することが明らかとなった.ヒトの左右下肢筋のECとConcentric収縮を独立に実施しても、ECを負荷した下肢筋に強い筋疲労が早発し局在性筋肉痛を誘発した.このとき筋線維損傷に依存した血中G6PDHやCKの増加も顕著であった.筋電図の解析からも強い筋疲労が生じた時点では低い閾値張力の運動単位が消失して高い閾値張力の運動単位の活動に移行することを確認した.ECによって引き起こされる筋疲労は選択的に高い閾値張力をもった速筋線維を活動させるため、その筋線維に損傷を誘発するとが強く示唆された.この結果を踏まえて神経回路モデルのシミュレーション実験から速筋の選択的活動を検討すると、大脳皮質運動野の出力細胞が直接にαMNsを細かく制御しているのではなく、RC、Ib-IN・Iaの情報をもとに脊髄レベルで制御されている可能性が示唆された.以上の結果からEC運動では、速筋の選択的活動が筋疲労を早めるて、感覚などの末梢性情報がRC、Ib-IN・Ia-INなどにランダム入力されるので、大まかな大脳皮質運動野の出力細胞の調節に脊髄系の制御がミスマッチングする確率を増加させることによって、局在性速筋線維損傷が生じるものと結論された.ICA系マウス(5週齢、雌、68匹)を用い、直径100μmの微細針を左橈骨手根伸筋(extensor capiradialis)に刺し局所筋繊維の微細損傷モデルを作成した。局所筋繊維損傷後20時間、2日、4日、8日、10日、15日、20日経過した筋繊維損傷の微細構造とそのDNA断片化を観察した。標本は厚さ8μmの連続切片にてヘマトキシンエオシン染色を施し顕微鏡像で観察した。また、DNA断片化の標本は厚さ4μmの連続切片からPi&Dapi染色法にて観察した。そして筋遺伝子の発現を検証するためにPolymerase I、Biotin-dUTP、Avidin-FITCによってNick Translationを蛍光顕微鏡で観察した。筋繊維損傷の微細構造は20時間後に筋膜の破壊と部分的細胞死(apoptosis)が組織像から認められた。その部分的細胞死像の近隣に活発な食細胞の浸潤が観察された。

微細損傷部位の大きさは縦断面で微細針損傷点を中心に両遠位方向に筋繊維貧食像が観察され、その細胞死の範囲は165.9±72.5μmであった。そして筋繊維貧食像の両遠位末端に境界膜が形成され、それが部分的筋繊維細胞死の範囲を最小限にとどめる役割を担っていた。20時間以降の経過は、4日目で筋細胞の再構築筋核形態がmyotubeから観察された。再構築は境界膜の再生を引き金として始まった。また損傷20日後では再生進行過程で形成された新たな形成膜を引き金として、損傷部の筋繊維分化が近位部に向かって観察された。次に、損傷4日および8日後のmyotube形成期の筋核DNAはその近隣に局在していた。また筋遺伝子の発現はmyotube形成の近隣正常筋細胞からも観察された。以上の結果から筋繊維損傷時には積極的微細繊維破壊が進行する過程で再生の準備が遺伝子レベルで行われていることが局所筋繊維微細損傷モデル実験から示唆された。ICA系マウス(5週齢、雌、25匹)を用い、トレッドミル上で5段階勾配の走行運動を負荷した。走路勾配は0%レベルと10%、15%、20%、25%、30%の下りと上りのそれぞれ5段階とし、走行スピードはすべて20m/分で行った。走行中にラットの前肢の上腕三頭筋(Triceps brachial TB)と後肢の腓腹筋(Gastrocnemius、GM)から運動単位の活動を直径5μmのタグステンワイヤーを刺入し導出した。その後に、運動負荷後20時間、2日、4日経過したTBとGMの筋繊維微細構造を観察した。標本は厚さ8μmの連続切片にてヘマトキシンエオシン染色を施し顕微鏡像で観察した。運動単位の活動様式は上り勾配と下り勾配で大きな違いを呈した。この傾向が強く観察されたのは下り勾配でのTBであった。上り勾配で漸増(Recruitment)した運動単位の活動様式は、下り勾配では振幅の小さい運動単位が漸減(Decruitment)さら、振幅の大きい運動単位が活動する傾向であった。そして筋疲労も上り勾配に比べて早期に誘発される傾向であった。レベル運動と上り運動の両者でTBとGMに筋繊維損傷の微細構造変化はすべての時間経過において認められなかった。しかし、下り勾配の運動では前肢のTBにのみ微細構造変化が観察された。30%の下り勾配運動ではTBの微細構造変化が顕著であった。2日経過後の筋膜の破壊と部分的細胞死(apoptosis)が組織像から認められた。その部分的細胞死像の近隣に活発な食細胞の浸潤が観察された。前回の局所筋繊維損傷モデルと同様な損傷点を中心に両遠位方向に筋繊維貧食組織像が観察された。下り勾配運動で観察された顕著な筋繊維微細構造損傷は、活動筋の収縮タイプすなわち伸張収縮にきわめて強く依存している可能性が示唆された。しかしこの破壊はきわめて狭い局所に観察されるのみであることから伸張収縮に特異的に起こるとものではなく、preactivationからactivationの収縮タイミングのずれがこの伸張性収縮に確率的に起こりやすいことが推察される。この発生確率を高くする要因は漸減(Decruitment)さら残っている運動単位に強い収縮が強いられるために筋繊維の早期疲労が起こり、収縮タイミングがずれることにあるものと思われる。狭い局所に起こる筋繊維微細構造損傷によって修復再生の経過が早く完了することを筋組織が利用し、運動に対する神経-筋組織の総合的適応を構築させるのに役立てていることが示唆された。
コカインにより誘発された覚醒脳波とドーパミン・レセプターとの関係

先の発表で我々は、コカインが麻酔したウサギにおいてアセチルコリン作動性機構を介する覚醒作用(麻酔時間の短縮)を及ぼすことを報告し、その行動学上の覚醒がドーパミンD1レセプター措抗薬で遮断され、D2レセプター措抗薬では遮断されなかった事を示した。今回の研究では、ウサギにおいてコカインが誘発した脳波覚醒(omicron activity)にドーパミンD1レセプター措抗薬とD2レセプター措抗薬がどのようにくかを研究し、前の結果と合わせ、コカインの特性を検討した。方法として、ウレタンで麻酔したウサギにコカインを静脈投与して海馬にomicron波を誘発する。ウサギの場合はラットと違いtheta波の特続が短いので、前処置として、コカイン投与前にD1レセプター措抗薬としてSCH23390を、D2レセプター措抗薬としてラクロプライドを投与し実験を行なった。脳波はコンピュータに記録し、その誘発されたomicron波の1分間の数を計算し統計処理した。結果として、脳波におけるコカインの覚醒作用はD1レセプター措抗薬により遮断され、D2レセプター措抗薬では遮断されなかった。それに加えD2レセプター措抗薬の高用量ではかえってコカインの作用を増強した。先の実験と併せて考察をする。ウサギにおいて行動学上及び脳波学上の双方で、コカインのアセチルコリンを介する覚醒作用はD1レセプター措抗薬にて遮断され、D2レセプター措抗薬では遮断されなかった。この事はコカインの覚醒作用がドーパミンサブタイプの内のD1レセプターを介したものであると考えられる。また高容量のD2レセプター措抗薬については、それが前シナプスのオートレセプターまでも抑制しドーパミンの放出量を抑制できず、神経間隙のドーパミンの量が増加しコカインの作用を増強させたものと考えられた。冬場のウサギを使用した脳波学上の実験で、ドーパミンの感受性が季節により変化する為と考えられる夏場のD1レセプター措抗薬とD2レセプター措抗薬の作用の結果と反対の傾向が認められたが、確信には至っておらず現在実験は進行中である。
非線形力学系の不安定化制御を応用した創発システムの研究

本年度は主に,二次割り当て問題を解くHop fieldタイプのニューラルネットワーク(NN)の提案とその求解能力の解析を行なった.各ニューロンにはカオス写像の軌道を入力し,局所解からの脱出を図るとともに,大域最適解の候補を探索するエンジンとして利用した.まず問題を記述し,通常のHop field NNとの比較を行ない,カオスの有用性を見出した.次いで,どのようなカオスがこの問題を解くために有効であるのかを数値的に解析した.その結果,3周期窓付近のインターミッテンシー的カオスが性能がよいことが分かった.次に,確率過程のノイズとカオスノイズとの性能比較を行なった.具体的には,ギルバートモデルによりバーストノイズを生成し,それをNNに注入した場合と,純カオスノイズのみで駆動するNNとの解探索能力の比較を行った。計算機シミュレーションによってバーストノイズがカオスノイズに近い高い性能を示した。このことから,バースト部とラミナー部の存在が,ホップフィールドニューラルネットワークにカオスノイズを注入する効果の要因のひとつになっていることが明らかになった以上の結果をまとめ,雑誌等に投稿する予定である.また,研究の過程において偶然携わることになったBVP発振器において,その簡単な結合系に特異な非線形現象を見出した.つまり,リズムの異なる二つのBVP発振器を結合した場合,これまでにない特徴を有したカオスが発生する.また,等しい時定数をもつBVP発振器同士を線形素子で結合した場合は,さまざまな分岐が退化し,カオスなどの現象はむしろ発生しにくいことが分かった.結合方式とそれに応じて発生する分岐現象を詳細に解析した.本年度は,非線形回路の結合系の解析を行なった.具体的には,二つのBVP発振器に対し,著しく異なった内部抵抗を持たせ,互いに異なる時定数の回路とした.それらを弱く結合したところ,これまでに報告されてないタイプのカオス発振が生じた.この現象を説明するため,まずBVP回路の定式化,非線形抵抗の実測値からの特性の同定,BVP発振器の平衡点の分岐の解析を行なった.続いて,2個のBVP発振器を抵抗で結合した場合のモデル方程式の導出,発生する周期解の安定性の検討,すなわち分岐集合の計算を行なった.系のモデルを誤差を少なく行なえるため,周期解の分岐集合も全て求めることができた.任意のパラメータ平面において分岐構造をあきらかにすることができた.電気回路においても,分岐図に対応した現象を再現することを確認した.BVP発振器は非常に簡単な振動ユニットであるので,他の結合系への拡張は容易であり,カオス結合系としてパターン発生やカオス同期による秘匿通信などの電気・情報工学的応用,ニューラルネットの発振ユニットとしてもちいるなど,生体情報工学への応用が期待できる.来年度は多くのBVP発振器の結合系における振る舞いやカオス同期の実現,情報処理機構への応用を検討する.また,分岐計算問題としてNeimark-Sacker分岐を中心に新しい計算アルゴリズムを開発した.また,その応用として指定した偏角を持つ固定点について,パラメータ平面で等高線を求めるアルゴリズムを考案した.さらにニューラルネットとノイズを組み合わせて最適化問題を解くプロジェクトにおいては,周期の異なる複数の周期点情報をランダムに切り替えてノイズ源とし,巡回セースルマン問題を解いたところ,良好な成績が得られた.その求解の仕組みについて目下検討中である.本年度は主に,二次割り当て問題を解くHop fieldタイプのニューラルネットワーク(NN)の提案とその求解能力の解析を行なった.各ニューロンにはカオス写像の軌道を入力し,局所解からの脱出を図るとともに,大域最適解の候補を探索するエンジンとして利用した.まず問題を記述し,通常のHop field NNとの比較を行ない,カオスの有用性を見出した.次いで,どのようなカオスがこの問題を解くために有効であるのかを数値的に解析した.その結果,3周期窓付近のインターミッテンシー的カオスが性能がよいことが分かった.次に,確率過程のノイズとカオスノイズとの性能比較を行なった.具体的には,ギルバートモデルによりバーストノイズを生成し,それをNNに注入した場合と,純カオスノイズのみで駆動するNNとの解探索能力の比較を行った。このことから,バースト部とラミナー部の存在が,ホップフィールドニューラルネットワークにカオスノイズを注入する効果の要因のひとつになっていることが明らかになった以上の結果をまとめ,雑誌等に投稿する予定である.また,研究の過程において偶然携わることになったBVP発振器において,その簡単な結合系に特異な非線形現象を見出した.つまり,リズムの異なる二つのBVP発振器を結合した場合,これまでにない特徴を有したカオスが発生する.また,等しい時定数をもつBVP発振器同士を線形素子で結合した場合は,さまざまな分岐が退化し,カオスなどの現象はむしろ発生しにくいことが分かった.結合方式とそれに応じて発生する分岐現象を詳細に解析した.
火星中心核までの高圧力条件における鉄合金メルトの粘性測定

惑星中心核の物性や初期惑星内部における核形成過程を理解するためには、広範な温度圧力領域における核構成物質の粘性測定を行うことが重要である。本研究では、中心核を構成するとされる鉄-軽元素系合金のうち、有力な軽元素と考えられる硫黄、炭素に注目し、Fe-S, Fe-C融体の粘性を、世界最高の測定条件である16 GPa,1843Kまでの温度・圧力条件で測定することに成功した。実験は、大型放射光雄設SPring-8ビームライン04B1のマルチアンビル高圧装置を用い、試料中のマーカー球の落下速度、をCCDカメラによりその場観察するX線影像落球法を用いて粘性測定を行った。高圧発生用に開発した超硬アンビルの朱端サイズ5mmのセルを用いた。ヒーター材質乏しては、肉厚を薄く加工したランタンクロマイドを使用した。また粘性マーカーのRe球と鉄合金試料との化学反応を防ぐために、RFスパッタ装置を用いて、Re球を厚さ1-2ミク-ロンのアルミナでコーティングした。このように碓立された高圧セルを用いて、取り込み速度が最高125プレーム/秒の高速度カメラと組み合わせることにより、Fe-S, Fe-Cメルトの粘性を測定し、その圧力依存性を精度良く求めることができた。Fe-S共融組成メルトは、16 GPa,1798Kまでの温度・圧力条件において、粘性係数は3.2-8.6 Pa-sとなり、その圧力依存性すなわち粘性流動の活性化体積は、1.46cm^3/molと非常に小さいことが明らかとなった。一方、Fe-Cメルトについては、4.5GPa,1843Kまでの条件において、粘性係数は1.7・7-6 Pa-sとなり、その活性化体積は1.20cm^3/molということがわかった。これにより、Fe-S, Fe-Cメルトの粘性の圧力依存性は、いずれも小さく、大差ないことが明らかとなり、惑星内部においても核メルトの粘性は非常に小さいと推測される。SPring-8のマルチアンビル高圧装置を用いて、惑星中心核を構成する最も有力な物質とされるFe-S系のメルトの粘性の20GPa,2000°Cまでの温度、圧力依存性を求めることが本研究の目的である。鉄合金メルトの粘性を高圧側で測定するために、従来は低圧条件側で使用してきた超硬アンビルの先端切り欠き12-8mmの高圧セルに改良を加え、先端切り欠きが5mmのセルの開発をおこなった。10GPa以上のヒーター材質として、グラファイトが使用できないため、ランタンクロマイドを使用した。このランタンクロマイドはX線吸収が大きいため、厚さを薄くし、またガスケットのX線パス部にはX線吸収係数の低いボロンーエポキシを用いるという工夫をおこなった。また従来までは大きな問題であった、粘性のマーカー金属球と試料との反応に関しては、金属球を厚さ数ミクロンのアルミナでコーティングすることにより、解決できた。この結果、高圧下でも試料とマーカー球とのコントラストがよく判別でき、また粘性測定に重要な視野を十分に確保することができた。このように確立された高圧セルを用いて、Fe-S系メルトの粘性測定をおこなった。取り込み速度が最高125フレーム/秒の高速度カメラと組み合わせることにより、Fe-S共融点組成メルトの圧力依存性を精度良く求めることができた。16GPaまでの圧力範囲では、粘性係数の圧力依存性すなわち粘性流動の活性化体積は、非常に小さいことが明らかとなった。備品としての実体顕微鏡は、試料準備の際に使用した。

これにより、Fe-S, Fe-Cメルトの粘性の圧力依存性は、いずれも小さく、大差ないことが明らかとなり、惑星内部においても核メルトの粘性は非常に小さいと推測される。
「離職意思」から「離職行動」への移行要因・メカニズムの実証研究

本研究の目的は、「離職意思」と「離職行動」の2種類のデータを使用することによって、組織成員の「自発的退職(voluntary turnover)」を引き起こす要因・メカニズムを明らかにすることである。本疑問を明らかにしていくため、本研究では「離職意思」と「離職行動」の2種類のデータを使用することによって、「意思」と「行動」の隔たりを明らかにする。また、これまで組織成員の離職理由として注目されてきた「仕事上の要因(on-the-job components)」だけでなく、「仕事外の要因(off-the-job components)」にも注目し、多用な視点から離職行動の要因・メカニズムを探っていく。上記目的を達成するため、本年度は研究計画の精緻化と、「離職意思・離職行動」のデータ収集をテーマに研究を推進した。具体的には、定量分析を行うための概念定義、尺度の選定、理論モデルの精緻化等である。離職研究の広範なメタ分析によれば、「職務満足」や「組織コミットメント」などの伝統的な概念は、離職の予測に有効ではあるものの、それらの変数が、場合によっては離職行動の数パーセントしか説明しないことが報告されている。それゆえ、本研究では上記の伝統的な概念に加え、性格特性(Big5モデル)や生活環境等の質問項目を調査票に加えることによって、仕事外の要因が離職行動に及ぼす影響を検討していく。本件については、第1回のWEB調査を2018年10月に実施し、計画したサンプル数のデータを取得することができた。2019年度は、第2回の調査を10月に実施し、追跡調査によって1年間の間に退職した者のパネルデータを取得していく。また、取得されたパネルデータの分析を進め、「離職意思」が「離職行動」をどの程度説明するのか、「離職意思」から「離職行動」を促進する要因等について分析していく。1年目の研究計画の目的であった、研究計画の精緻化、調査票の作成、Web調査の実施を滞りなく行うことができた。本研究は分析テーマから、事前の「離職意思」と、事後の「離職行動」のパネルデータが必須となる。それゆえ、調査開始からデータ収集まで少なくとも1年間の時間が必要となるが、2019年10月には第2回の調査が実施可能となった。今後も遅延なく研究を推進していく。2019年10月に第2回調査を実施後、パネルデータの分析を開始する。2019年度末には、分析結果をまとめ、組織学会、経営行動科学学会等で学会発表を行う。また、学会発表での指摘事項を踏まえ、第3回目の調査内容を検討していく。次年度使用額4,532円については、当該年度に取得予定であった書籍購入を次年度に繰り越したためである。本年度請求分と合わせて、書籍の購入、第2回調査費用に使用予定である。
「科学的な見方・考え方」を育成するＩＣＴ教材，教具の開発

本研究は,小学校学習指導要領解説に示されている「自然の事物・現象についての実感を伴った理解を図り,科学的な見方や考え方を養う」という中の「科学的な見方・考え方」に焦点を当てた研究を行った。小学校での理科教育は(第3学年から始まるが)学年が上がるにつれ,身近な事象・事実から理解する学びから,推論する学びに変換が求められる。前回の研究によって「実感を伴う理解」を促すためにICT機器を授業の中に上手く取り入れ,児童が実感しにくい部分を補うために様々な工夫を施すことで教育的効果が上がることが分かった。本研究では昨年度を踏まえ,この理科学習を発展,改善させるために2人に1台タブレットを配布し,児童の科学的な見方・考え方の構築に生かしたいと考えた。実際には2人に1台タブレットを配布することは予算の都合上不可能であったが,各グループ(45人)に1台タブレットを配布し,その教育効果を検証した。例えば第5学年「電磁石の働き」の学習でのタブレットの活用法を紹介する。この単元は,電流の強さやコイルの巻き数によって電磁石の働きが変化することを体感的にとらえることができても,数値化してとらえることが難しいとされてきた。そこでタブレットでモーターの回転を録画し,スローモーションを通して一定時間の回転数を数えた。これにより電流の強さやコイルの巻き数によって電磁石の働きがどれくらいの割合で変化しているのかを定量的にとらえることができた。このようにタブレットを使った学習は子どもの「科学的な見方・考え方」を育てるために効果的なことが分かった。これからもタブレットの台数を増やし,新しい時代に生きるために必要不可欠なICTを操作する技能をマスターするとともに,科学することの楽しさ大切さを子供たちに実感を伴いながら指導していきたいと考えている。
膠原病等の末梢循環障害時血行動態の人工循環装置による理論的・実験的検討

膠原病や糖尿病性潰瘍などの末梢循環障害をもつ疾患の指尖加速度脈波を測定すると病期、程度により脈波が異なる。Systemic sclerosisはSystemic lupuserythematodesとは明らかに違う変化を示す。また糖尿病においても潰瘍を有する群と有さない群とは異なった変化を示す。しかし、これらの脈波に反映される波形変化が測定部位の血管自体の局所変化によるものか、あるいは循環系全体の変化が波形に影響をあたえているものなのかについては明確でなかった。そこで、末梢循環動態の指標となっている指尖脈波を2次微分した指尖加速度脈波を用いて、種々の循環パラメータとの関連をより定量的に評価した。物理的な因子と脈波との関係を明らかにする目的で人工心臓を用いた模擬末梢循環回路を設計試作した。末梢循環系として、人間の動脈血管の代わりに多様なタイプの肉薄シリコンチューブと犬の頚動脈を使用して脈波変化を光電指尖容積脈波計(フクダ電子社製FPT321)を用いて測定した。本システムで使用するチューブおよび犬の頚動脈については圧-容積特性などの血管の機械的な特性を評価した。上記の循環回路を用いて、血管代用チューブの特性および動脈系全体のコンプライアンスを変化させて脈波計測を行い、これらのパラメータと脈波との対応関係について分析した。種々のパラメータのもとで、血管の伸展性、硬化度を表す指尖加速度脈波b/a値および末梢循環動態の指標となりうるd/a値を検討したところ、b/a値では、人の指先でのと最も近い値を示したのは犬の頚動脈血管であり、人工チューブでは直径4mmチューブ(肉厚0.18mm)であることがモデル実験で明らかになった。動脈系のコンプライアンスを大きくすると、すべての種類のチューブでb/a値は低下しており、b/aが血管の伸展性の指標となることがモデル実験で確かめられた。一方、d/a値に関しては特に変化は認めなかった。1)人工心臓を用いた模擬循環回路を設計試作し末梢循環系として、動脈血管の代わりに多様なタイプの肉薄シリコンチューブおよぴラテックスチューブを使用して脈波の変化を光電指尖容積脈波計(加速度脈波計FPT321)を用いて測定した。2)各種の末梢循環疾患に見られる血管の特性を模擬できるよう、本システムで使用するチューブについて圧-容積特性などの機械的な特性を評価した。3)上記の循環回路を用いて、血管代用チューブの特性およぴ動脈系全体のコンプライアンス、末梢を流れる血流量や血圧の諸条件をパラメータとして脈波計測を行い、これらのパラメータと脈波との対応関係について分析した。4)実際の血管と代用チューブの圧-容積特性を比較検討したところ、薄型のラテックスチューブを内側にしてシリコンチューブを外側にする二重構造にすることにより実際の血管に近いものが作成できた。5)種々のパラメータのもとで、血管の伸展性、硬化度およぴ末梢循環動態の指標となりうる加速度脈波b/a値とd/a値を検討したところ、血圧上昇とともにb/a値の低下すなわち血管の伸展性の改善が認められた。また末梢を閉めたときのb/a値は閉めないときと比較して高値を示していた。d/a値に関しては特に変化は認めなかった。6)今後、モデル実験のデーターのばらつきを減少させるため循環回路の改良を含め、さらに検討を行う予定である。
ニッケル/塩化亜鉛複合系によるポリエンインのドミノ反応の開発

報告者は既に,ニッケル触媒と塩化亜鉛が共存する系において,α,β-共役エノンとエンイン化合物との反応より環状化合物が生成することを見出している.この反応はニッケル触媒と塩化亜鉛の存在下において,エノンおよびエンインのアルキン部位との反応からアルケニルニッケル中間体を生成した後,引き続いてアルケン部位が挿入したものと推測された.これらの知見をもとに,このエンインに適当な長さの炭素鎖を挟んだアルケン部をさらに導入したジエンインを反応基質とすれば,このアルケン部がさらに反応に関与するドミノプロセスが達成できると考えた.実際シクロアルケンの二つのアリル位にそれぞれアルキン部位とアルケン部位をつないだジエンインを反応基質として検討した結果,エノンとアルキン部位の連結の後シクロアルケン部位との連結,引き続く置換アルケン部位との連結の後,β-水素脱離により反応が終結するドミノプロセスを達成することができた.報告者は既に,ニッケル触媒と塩化亜鉛が共存する系において,α,β-共役エノンとエンイン化合物との反応より環状化合物が生成することを見出している.この反応はニッケル触媒と塩化亜鉛の存在下において,エノンおよびエンインのアルキン部位との反応からアルケニルニッケル中間体を生成した後,引き続いてアルケン部位が挿入したものと推測された.これらの知見をもとに,このエンインに適当な長さの炭素鎖を挟んだアルケン部をさらに導入したジエンインを反応基質とすれば,このアルケン部がさらに反応に関与するドミノプロセスが達成できると考えた.実際シクロアルケンの二つのアリル位にそれぞれアルキン部位とアルケン部位をつないだジエンインを反応基質として検討した結果,エノンとアルキン部位の連結の後シクロアルケン部位との連結,引き続く置換アルケン部位との連結の後,β-水素脱離により反応が終結するドミノプロセスを達成することができた.私は既にニッケル触媒と塩化亜鉛が共存する系において,α,β-共役エノンとエンイン化合物との反応より環状化合物が生成することを見出している.この反応はニッケル触媒と塩化亜鉛の存在下において,エノンおよびエンインのアルキン部位との反応からアルケニルニッケル中間体を生成した後,引き続いてアルケン部位が挿入したものと推測された.これらの知見をもとに,このエンインに適当な長さの炭素鎖を挟んだアルケン部をさらに導入したジエンインを反応基質とすれば,このアルケン部がさらに反応に関与するドミノプロセスが達成できると考えた.実際シクロアルケンの二つのアリル位にそれぞれアルキン部位とアルケン部位をつないだジエンインを反応基質として検討した結果,シクロペンテンを母核とする基質においてエノンとアルキン部位の連結の後シクロペンテン部位との連結,引き続く置換アルケン部位との連結の後,β-水素脱離により反応が終結するドミノプロセスを達成することができた.報告者は既に,ニッケル触媒と塩化亜鉛が共存する系において,α,β-共役エノンとエンイン化合物との反応より環状化合物が生成することを見出している.この反応はニッケル触媒と塩化亜鉛の存在下において,エノンおよびエンインのアルキン部位との反応からアルケニルニッケル中間体を生成した後,引き続いてアルケン部位が挿入したものと推測された.これらの知見をもとに,このエンインに適当な長さの炭素鎖を挟んだアルケン部をさらに導入したジエンインを反応基質とすれば,このアルケン部がさらに反応に関与するドミノプロセスが達成できると考えた.実際シクロアルケンの二つのアリル位にそれぞれアルキン部位とアルケン部位をつないだジエンインを反応基質として検討した結果,エノンとアルキン部位の連結の後シクロアルケン部位との連結,引き続く置換アルケン部位との連結の後,β-水素脱離により反応が終結するドミノプロセスを達成することができた.