hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重度アルツハイマー型認知症高齢者における動作療法の治療要因

本課題は、認知症高齢者に対する援助技法として注目されている動作療法の心理的効果・認知的効果に対し「動作療法による姿勢制御機能の改善が高齢者の認知機能に及ぼす影響」および「認知症高齢者に対する動作療法の心理的効果」という2つの観点から検証を行った。前者では、動作療法による姿勢制御機能および認知課題処理能力の改善が観察され、その効果要因として「姿勢制御に多く割かれていた情報処理資源が認知課題に分配されることによる影響」を指摘した。後者の研究では、動作療法による継続的な介入によって日内リズム障害などの認知症の周辺症状に改善が観察された。また、周辺症状によって効果的な動作課題が異なる可能性を指摘した。本研究は、重度アルツハイマー型認知症高齢者における動作療法の効果およびその治療要因を特定するため、マルチベースラインデザインに基づく実験計画によって、姿勢制御機能の改善、認知処理能力の向上と先行研究で挙げられた自己統制感及び情動の活性化といった要因との相互作用を検討することを目的とし研究を遂行している。現在までの参加者は8名であり、最終的には12名を対象に介入を実施する計画である。研究計画に従い、介入頻度は週1回30分程度、測定項目は、観察評価尺度としてMOSESスケールとBEHAVE-ADを用いて研究を実施している。また、高齢者の姿勢制御機能の指標としては、重心動揺軌跡距離(60秒)を測定している。さらに高齢者の認知機能の指標としてADASを介入の変化期に測定しており、これらの各結果は、今後、時系列に沿って視覚的に示し、姿勢制御機能と認知機能、心理的要因の相互作用について検討を行う。最も早い参加者で、平成26年8月末日で介入を終え、介入撤去後のフォローアップ期間に入る見通しである。本課題は、重度アルツハイマー型認知症高齢者における動作療法の効果およびその治療要因を特定するため、マルチベースラインデザインに基づく実験計画によって、姿勢制御機能の改善、認知処理能力の向上と先行研究で挙げられていた情動の活性化、とりわり認知症の周辺症状(Behavior and Psychological symptoms of Dementia; BPSD)との関連性を検討することを目的とし研究を遂行している。26年度3月時点において、当初の計画人数である参加者12名全ての動作療法による介入を終了し、介入終了後のフォローアップ期間に入っている。一部の参加者は既にフォローアップ期間を終了し、データの入力も完了済みである。また、全ての参加者のフォローアップの終了は27年9月を予定しており、終了後分析、報告書の結果作成に取り掛かる。認知症高齢者に対する動作療法の効果として観察される社会性の回復や不安の低下、情動活性化の治療要因を検討するため、認知症と診断された特別養護老人ホームに入居する高齢者32名を対象に調査を行った。対象者を動作療法を実施する介入群16名(平均年齢=82.2歳, SD=7.3)と動作療法を実施しない非介入群に16名(平均年齢=81.7歳, SD=7.1)に分け、介入群には週1回30分程度の動作療法をおよそ1年にわたって施行した。動作療法の内容としては、介入開始から6カ月間リラクセイション課題を実施し、残りの介入終了までの6カ月の期間に、リラクセイション課題に加えタテ系動作課題を実施した。介入群・非介入群ともに、主たる介護者に観察評価尺度であるMOSESとBRAVEADを用いて、自発性や社会性、認知症の周辺症状についての評価を月1回の頻度で依頼した。最終年度は、介入群への介入および両群における観察評価を全て終え、治療効果やその要因について分析を行った。結果として、介入群においては、MOSESの下位尺度である「セルフケア」「ひきこもり」を含む複数の項目で変化が認められ、自発性や社会性の有意な改善が観察された。介入課題との関連からは、「セルフケア」は、リラクセイション期からタテ系期にわたり、なだらかな改善傾向が認められたのに対し、「ひきこもり」は、リラクセイションの効果が認めれたものの、タテ系課題の効果が認めれなかった。また、BRAVE-ADの下位尺度である「日内リズム障害」を含む複数の項目で変化が認められ、認知症の周辺症状においても有意な改善が認められた。「日内リズム障害」については、「ひきこもり」と対照的にリラクセイション課題の効果が認められず、タテ系動作課題の効果のみが観察された。研究計画書に記載したフォローアップ終了時期に比べ、概ね遅れることなく進行しており、分析の進行状況も良好であるため。臨床心理学27年9月までにフォローアップを終了し、研究計画に含まれる全てのデータ収集が完了する予定である。終了と同時にデータの分析に入る。研究計画書に記載した介入進度に対し、概ね遅れることなく進行しており、今後予想外のドロップアウト等がなければ、計画通り推移していくことが予想できるため。

研究実施場所の変更により、研究者本人の旅費が増え、スーパーヴァイザーへの謝金の負担額が減少し、その差分が主に繰越額に繋がったものと考えられる。当初の研究計画からの変更点として、心理的ストレスの指標として唾液アミラーゼを導入したことがある。心理的指標についてはMOSESによる主たる介護者の観察評価にて行う予定であったが、生理的指標を導入したほうが対象者に対する心理的効果について相互的に妥当性が確認できるものと考え、導入することとした。他の部分に、変更点はなく当初の研究計画に従って研究を遂行する予定である。26年度3月1日付けで、研究代表者の所属機関所在地が岐阜県各務原市から青森県弘前市に変更になったこともあり、今後の研究遂行にあたり、27年度分旅費としての使用を希望する。当該年度使用予定であった、専門的知識の供与、具体的には、動作療法の介入の質を担保するためのスーパーヴィジョンの費用を次年度に繰り越して使用する方針に転換したため。上記の通り、動作療法による介入の質を担保するため、動作療法のスーパーヴァイザーを一時的に雇用するための経費として、使用する予定である。研究計画に示した通り、時間あたり5千円の報酬で週一回の介入について2時間から3時間行うため、次年度において5060万円程度の費用が必要となる。
教科教育学における授業分析方法の開発と試行

本研究は,教育実践の中心である授業について,次の三つの視点から各教科の授業分析方法を開発することを目的としている.(1)授業における教師と子どものコミュニケーション分析(2)教材分析を踏まえた内容面からの発問過程の適切性と,可能な発問系列の分析(3)子どもの反応・応答による思考の深化過程の分析従来の授業分析研究は,教育方法学的見地にもとづく一般的な分析方法や,客観的に測定可能な発言回数・時間などの外面的な分析が多かった.本研究では,教科教育学の立場から教科の内容に即した分析方法の開発を目指したものである.昭和61年・62年度の2年間にわたり,附属小学校を中心に,国語・社会・算数・理科の授業をVTRにとり,分担者の討議にもとづき分析を施した.その際,各教科ごとに新しい分析方法の開発を志向した.国語科においては,一つの典型的な授業をとりあげ,授業記録にもとづく授業分析の手法によって分析可能なことがらと,重要なファクターでありながら分析の網にかからないことがらとについて検討を加えた.社会科においては,簡易授業分析(SOCSIA)用カテゴリーを作成し,それにもとづき二つの事例について分析した.とくに教材の扱いの適切性,発問の仕方や子どもの応答への対応の仕方の妥当性について検討した.算数科においては,発問に関して数学的方法と数学的内容との両側面からの分析を可能にするカテゴリーの開発を試みた.理科においては,同じ教材を複数のクラスで実践し,それをISM法によって比較し分析した.本研究は,教育実践の中心である授業について,次の三つの視点から各教科の授業分析方法を開発することを目的としている.(1)授業における教師と子どものコミュニケーション分析(2)教材分析を踏まえた内容面からの発問過程の適切性と,可能な発問系列の分析(3)子どもの反応・応答による思考の深化過程の分析従来の授業分析研究は,教育方法学的見地にもとづく一般的な分析方法や,客観的に測定可能な発言回数・時間などの外面的な分析が多かった.本研究では,教科教育学の立場から教科の内容に即した分析方法の開発を目指したものである.昭和61年・62年度の2年間にわたり,附属小学校を中心に,国語・社会・算数・理科の授業をVTRにとり,分担者の討議にもとづき分析を施した.その際,各教科ごとに新しい分析方法の開発を志向した.国語科においては,一つの典型的な授業をとりあげ,授業記録にもとづく授業分析の手法によって分析可能なことがらと,重要なファクターでありながら分析の網にかからないことがらとについて検討を加えた.社会科においては,簡易授業分析(SOCSIA)用カテゴリーを作成し,それにもとづき二つの事例について分析した.とくに教材の扱いの適切性,発問の仕方や子どもの応答への対応の仕方の妥当性について検討した.算数科においては,発問に関して数学的方法と数学的内容との両側面からの分析を可能にするカテゴリーの開発を試みた.理科においては,同じ教材を複数のクラスで実践し,それをISM法によって比較し分析した.教師教育における教科教育学は、学問・芸術の基盤のうえに子どもの成長・発達に即して構造化し、教授・学習にかかわる理論と実践を研究対象としている。すなわち、教科内容を諸科学の基本に精選し、確実な習得を可能にする教材を準備し、それを実行していく実践的な専門的能力を目指している。本研究では、教育実践の中核的存在である授業に焦点を当て、次の3つの視点から、教科に共通する授業分析方法を開発し、同時に教科固有の分析方法をも開発していくことを目指している。1.授業分析方法開発に必要な授業観察・録画の実験校として6校を選び、国語・数学(算数)・社会・理科の授業各25時間,計約100時間の授業をビデオで録画した。2.次の3つの基準について、各教科で開発した試案を踏まえて、カテゴリーの枠組を設定する。(a)コミュニケーション分析(b)内容面からの発問過程の分析(c)子どもの反応・応答による思考の深化過程の分析これらの分析の基準によって授業分析を実施してきた。国語科に例をとれば、教師(T)の発問を、【T_1】(指名・確認・説明・補足などの指示),【T_2】(語句や基本的事項についての知識を尋ねる発問),【T_3】(教科書に表現されている内容の解釈についての発問),【T_4】(推論・予測など「行間を読む」発問),【T_5】(評価・批判・鑑賞についての発問)の5種類に分類し、また子どもの応答も同様に分類して、上記の分析を行ってきた。3.これらの分析方法と授業事例をもとに、システム工学の構造化モデルおよびISM法によりマイクロコンピュータを利用して分析・評価(アセスメント)し、改善方策の検討を行っていくことを次年度の予定としている。
敗血症患者におけるリポポリサッカライド結合蛋白(LBP)の診断有用性の検討

敗血症患者の予後は、その病原に対する患者の免疫応答性と早期診断、早期治療によるところが大きく、病態の解明はいまだ不明な点が多い。Lipopolysaccharide-binding protein (LBP)はエンドトキシンのリピドA部分を認識し、エンドトキシンに高親和性に結合する。また、マクロファージのオプソニンとして作用するとも判明した。そこで今回我々は敗血症患者の急性期から経時的にLBPを測定し、その診断意義と予後に及ぼす影響を検討する着想に至った。健常者25例、敗血症患者122例を対象にLBP (lipopolysaccharide-binding protein)とBPI (bactericidal/permeability-increasing protein)の測定をELISA法で測定した。結果はLBPは健常者群で平均32.179で、敗血症患者群では平均89.113であった。2群間は統計学的に有意差を認めた(p<00001)。またBPIは、健常者群で平均7.194で、敗血症患者群では平均31.578であった。2群間は統計学的に有意差を認めた(p=0.003)。以上の結果より敗血症患者におけるLBP, BPIレベルの測定は診断的意義があると考えられた。また今後、予後との相関関係の検討を要すると考えられた。結果:LBP活性は敗血症患者群では89.133±33.133IU/mlで健常者群では32.179±30.495 IU/mlであり、敗血症患者群で有意に上昇していた(p<0.0001)。また同じくendotoxin-binding proteinとして注目されているBPIは敗血症患者群では7.007±5.619 IU/mlで健常者群では2.68±2.682 IU/mlであり、敗血症患者群で有意に上昇していた(p=0.0003)。一方エンドトキシン値は敗血症患者群では5.074±29.956pg/mlで健常者群では0.968±0.827pg/mlであり、統計学的に有意差は認められなかった。今後更に症例数を増やし、LBPおよびBPIとエンドトキシンとの相関関係について検討し、さらににSOFAスコアとの関係を検討しLBPの敗血症における測定意義を検討する予定である。
進行性腎障害線維化病変形成におけるHSP47の病態生理的意義

HSP47はシャペロンとして働きかける蛋白質がプロコラーゲンに限られる点が他のシャペロン分子との大きな相違で、コラーゲン特異的シャペロンとして機能することが推測されている。コラーゲンの合成とHSP47の合成は細胞レベル、組織レベルで例外なく一致することから、コラーゲンの合成、分泌過程に密接に関与するものと考えられている。禾研究においては、腎間質線維化モデルである一側尿管結紮モデル(UUO)において、尿管結紮後のHSP47発現動態を解析することで、HSP47の線維化病変形成における関与を明らかにすることを第一の目的とした。この検討で、尿管結紮後12-24時間後にすでにHSP47の遺伝子発現が誘導され、その後ややおくれで病理学的に明らかな間質線維化が発症する事を見いだした(T.Moriyama etal.Kidney Intemational,54,110-119,1998)。また、この線維化モデルにおいて線維化抑制作用を有することが知られているアンギオテンシン変換酵素阻害薬(ACEI)投与実験も行ったが、ACEIは結紮後12-24時間におけるHSP47発現には影響せず、4日、7日後で約50%抑制するという結果を得た。こレらの結果は、レニンアンギオテンシン系はHSP47の直接の誘導刺激でないこと、またストレス応答の範疇に含まれてもよい短い時間経過で誘導されたHSP47が、結果として線維化病変に結びついた可能性を示している。我々は、この結紮後早期のHSP47発現誘導刺激を同定することは線維化進展抑制治療のターゲットとして意義があると考え検討を開始した。現在、誘導刺激として酸化ストレスを第一候補と考えUUOモデルの間質病変における酸化ストレス亢進を明らかにしつつあり、さらに抗酸化剤投与による線維化、酸化ストレス、HSP47発現の変化を解析中である。
抗カンジダ付着性アクリルレジンの開発

デンチャープラーク中に認められるC.albicansは義歯の材料であるpoly(methyl methacrylate)(以下PMMA)と強く付着する。義歯表面上のC.albicansの付着を防止することは患者及び歯科医にとって重要な課題である。2-methacryloyloxyethl phosphorylcholine polymer(以下MPCポリマー)はさまざまな医療器具表面に使用されている。MPCポリマーでコートされたPMMA上でC.albicansの付着抑制が推測されることから、コートされたPMMA表面においてC.albicansの付着を評価した。MPC共重合体(以下PMB)はMPCポリマーとn-ブチルメタクリレート(以下BMA)で合成されたものを使用した。MPCポリマー30mol%含有のPMB30と80mol%含有のPMB80を用意した。それぞれのPMBの濃度を0.5wt%に調整し、コート材とした。PMMA円盤(以下PMMAディスク)を用意した。PMB30溶液でコートされた60枚のPMMAディスクを準備しC.albicans菌液200μlと液体培地2mlを混入し培養した。これら60枚のうち30枚のPMMAディスクは、グラム染色した。残りの30枚のPMMAディスクは洗浄後、グラム染色した。各PMMAディスク表面を光学顕微鏡像のデジタル写真撮影を行い画像解析ソフトにてPMMAディスクに付着したC.albicansの面積の割合を評価した。PMB80においてもPMB30と同じ方法で評価した。さらにコートされていないPMMAディスクを対照群とし、同様の方法で評価した。統計学的分析は、1元配置分散分析(ANOVA)およびScheffe's testを用いて有意水準5%で行った。洗浄ならびにコートをともに行わなかったPMMAディスクは他のPMMAディスクとのすべての組み合わせにおいて有意差が認められた。そして、洗浄しコートを行わなかったPMMAディスクと洗浄を行い、PMB30あるいはPMB80でコートしたPMMAディスクの間に有意差が認められた。デンチャープラークは単に飲食物由来の汚れでなく、細菌の集塊である。Candida albicans (C. albicans)はデンチャープラーク中とヒトの口腔内常在細菌に認められる真菌で、義歯レジン床に用いられるPMMA樹脂(poly(methyl methacrylate))に強い付着性を持ち蓄積される。今回の研究の目的はMPC共重合体(PMB)を使い義歯表面のプラークの付着を妨げる新しく簡単な方法の開発である。方法PMBはMPC polymerとn-butyl methacrylate (BMA)で合成した。そして非水溶性である30mol%MPC unit (PMB30)と水溶性である80mol%MPC unit (PMB80)とpoly(methyl methacrylate) (PMMA)ディスクを用意した。それぞれのPMMAディスクを0.5wt% PMB30溶液もしくは0.5wt%PMB80溶液にディップコートした。それぞれのPMBでコートされたPMMAディスクはコートの持続性を検討するために蒸留水中に浸漬させた。PMBの溶出の割合はモリブデンブルー法によって計測した。もうひとつの検討として、PMBコート上でのC. albicansの付着効果を観察するためにPMBでコートされたPMMAディスクとコートされていないPMMAディスクをC.albicans溶液中に浸漬させ48時間培養した。それぞれのグループにおけるPMMAディスクの半数は洗浄を行わず、残りの半数は洗浄の効果を検討するために蒸留水で洗浄した。全てのPMMAディスクは光学顕微鏡で観察し写真撮影を行った。それらの画像は解析ソフトを用いてC. albicansの付着面積を計算した。結果溶出試験では48時間後においてPMB30は約14%、PMB80は約12%蒸留水中に溶出した。PMB30あるいはPMB80でコートされたPMMAディスク上ではC. albicansの付着は洗浄を行わなかったグループ、洗浄を行ったグループともにコートを行わなかったPMMAディスクに比べ減少していた。結論これらのことからPMBはPMMA上でC. albicansの付着を抑制するコート材として用いられることが示唆できた。

これら60枚のうち30枚のPMMAディスクは、グラム染色した。残りの30枚のPMMAディスクは洗浄後、グラム染色した。各PMMAディスク表面を光学顕微鏡像のデジタル写真撮影を行い画像解析ソフトにてPMMAディスクに付着したC.albicansの面積の割合を評価した。PMB80においてもPMB30と同じ方法で評価した。さらにコートされていないPMMAディスクを対照群とし、同様の方法で評価した。統計学的分析は、1元配置分散分析(ANOVA)およびScheffe's testを用いて有意水準5%で行った。洗浄ならびにコートをともに行わなかったPMMAディスクは他のPMMAディスクとのすべての組み合わせにおいて有意差が認められた。そして、洗浄しコートを行わなかったPMMAディスクと洗浄を行い、PMB30あるいはPMB80でコートしたPMMAディスクの間に有意差が認められた。
生体試料測定のための生体適合性化合物を化学結合したイオンセンサー用感応膜の開発

イオンセンサーは,目的イオンを高選択的に検出可能な分析装置であり,臨床分析に適している。しかし,従来のイオンセンサーの感応部位は生体適合性に乏しい材料で作製されているため,長期間,継続的に生体試料を測定すると,膜表面に生体試料由来のタンパク質などが付着し,センサー性能が低下する。そこで,本研究では,生体試料の測定を長期的に行えるイオンセンサーの開発を目指し,従来のイオン感応膜に生体適合性材料を化学結合することで,高い生体適合性を付与したイオンセンサーの開発を行うことを目的としている。平成30年度は,末端に炭素-炭素三重結合を導入した生体適合性化合物をアジ化PVCに化学結合させる方法により,生体適合性イオン感応膜の作製を試みた。生体適合性化合物としては,異なるアルキル鎖長を有するスルホベタイン誘導体を設計・合成して,2種類の化合物を得た。これを,支持体としてアジ化PVC,イオノフォアとしてカリウムイオン選択性のバリノマイシンを用いて作製したイオン感応膜表面に,ヒュスゲン環化反応により化学修飾した。化学修飾反応の際に,反応溶媒の組成,スルホベタイン誘導体の仕込み量などの条件を変化させた。反応後の感応膜のIRスペクトルより,スルホベタイン誘導体が修飾されていることが確認できた。一方,膜の接触角を測定したところ,未修飾のものと比較して,接触角がほとんど変化しておらず,スルホベタイン誘導体の修飾量があまり多くないと考えられた。これらのイオン感応膜を用いて,カリウムイオンに対する電位応答を測定したところ,低濃度から感度よく応答した。さらに,ナトリウムイオンに対するカリウムイオンの選択性を調べたところ,高いカリウムイオン選択性を示すことがわかった。これより,感応膜表面に修飾したスルホベタイン誘導体が,イオンセンサー性能にほとんど影響を及ぼしていないことがわかった。生体適合性の化合物(スルホベタイン誘導体)の設計・合成と,得られた化合物のイオン感応膜への化学修飾に関しては,予定よりも順調に進み,2種類の化合物について行うことができた。また,これらのイオン感応膜のセンサー性能の検討も行うことができた。一方,生体適合性の検討についても,条件などを検討することを考えていたが,感応膜作製に時間がかかったため,そこまでは進まなかった。これらを総合的に判断し,おおむね順調に進展している,とした。平成30年度は,生体適合性化合物としてスルホベタイン誘導体を化学修飾したイオン感応膜を得ることができ,センサー性能まで調べたが,スルホベタイン誘導体の修飾量とセンサー性能の関係については,検討できていないので,膜表面の修飾量を求めたうえで,センサー性能との関連について検討を進めることにする。膜表面への修飾量があまり多くないと予想されるため,定量するためには工夫が必要と考えている。また,ホスホリルコリン誘導体についても,設計・合成を行い,イオン感応膜への化学修飾と,センサー性能の検討を行う予定である。これについては,化合物の合成が非常に困難であることが予想される。合成に行き詰まった場合には,積極的に専門家の助言を仰ぐことを考えている。一方,イオン感応膜の生体適合性の評価方法(条件)を検討する予定である。現時点で,適切な評価方法を決定できていないので,まずは,様々な条件で作製したイオン感応膜を用いて評価方法を確立する。その後,可能であれば,生体適合性化合物の修飾量と,センサー性能および生体適合性との関係まで調べることを考えている。

一方,生体適合性の検討についても,条件などを検討することを考えていたが,感応膜作製に時間がかかったため,そこまでは進まなかった。これらを総合的に判断し,おおむね順調に進展している,とした。平成30年度は,生体適合性化合物としてスルホベタイン誘導体を化学修飾したイオン感応膜を得ることができ,センサー性能まで調べたが,スルホベタイン誘導体の修飾量とセンサー性能の関係については,検討できていないので,膜表面の修飾量を求めたうえで,センサー性能との関連について検討を進めることにする。膜表面への修飾量があまり多くないと予想されるため,定量するためには工夫が必要と考えている。また,ホスホリルコリン誘導体についても,設計・合成を行い,イオン感応膜への化学修飾と,センサー性能の検討を行う予定である。これについては,化合物の合成が非常に困難であることが予想される。合成に行き詰まった場合には,積極的に専門家の助言を仰ぐことを考えている。一方,イオン感応膜の生体適合性の評価方法(条件)を検討する予定である。現時点で,適切な評価方法を決定できていないので,まずは,様々な条件で作製したイオン感応膜を用いて評価方法を確立する。その後,可能であれば,生体適合性化合物の修飾量と,センサー性能および生体適合性との関係まで調べることを考えている。まず,平成30年度に参加した学会,2回のうち,1回の開催地が近隣であったため,予定よりも旅費が少なかった。また,実験補助の依頼ができる適切な人物がいなかったため,人件費・謝金の支出がなかった。さらに,生体適合性評価のための試薬として,タンパク質,実験動物の血液を購入し,検討を進める予定であったが,膜作製,センサー性能の検討の実験が予定よりも進んだため,生体適合性評価の実験が予定よりも進行せず,高額な試薬の購入量が少なかった。以上より,当初の予定よりも支出が抑えられた。次年度は,従来の予定に加えて,少し遅れた生体適合性の検討を進める予定にしている。平成30年度の残額分は,物品費として使用予定で,次年度分と合わせ,物品費は1,080,986円の予定である。これ以外は予定通り,旅費として150,000円,人件費として50,000円とし,直接経費の合計で,1,280,986円を計画している。
インターフェロン・サイトカインの抗癌作用の研究

1,Apc^<Min>マウスにおける腸管ポリープの形成とサイトカインの役割:ヒト家族性大腸ポリープ症(FAP)のモデルマウスであるApc^<Min>マウスをサイトカインKOマウスと交配し、二重変異マウスを作出した。Apc^<Min>xIFN-γ,IL-1,IL-6,TNF-αKOのそれぞれのマウスでは、ポリープの形成は野生型と変わらなかった。しかし、Apc^<Min>xIL-1RaKOマウスでは腸管全域に渡りポリープの形成が促進されており、Apc遺伝子の欠損によるポリープの形成にはIL-1Raが抑制に重要な役割を果たしていることが示唆された。一方、野生型と一有意な差が認められないApc^<Min>xIL-1KOマウスでは、ポリープ局所でTNF-αの発現が亢進していることから、TN-αがIL-1の作用を代償している可能性が考えられた。2,2-5OAS KOマウスの作製:ヒトの2-5OAS遺伝子群はOAS1,0AS2,OAS3,0ASLの4つから成るが、マウスの2-50AS遺伝子群についてはこれまで不明であった。ESTデータベースおよびマウスゲノムの解析により、マウス少なくとも11個の遺伝子から成るファミリーを形成していることを明らかにした。これら全ての0AS遺伝子はpoly I : C刺激により発現が誘導されるものの、生理的状態での臓器間での発現パターンは異なっていた。また、組み換えタンパク質を用いた解析から、全てのマウスOASはdsRNA結合能を持つが酵素活性は異なることがわかった。これら遺伝子の機能を解析するためにKOマウスの作出を試み、最も基本的な2-50ASであるOas1a遺伝子および酵素活性を持たないOas1c遺伝子のKOマウスの作製に成功した。
教員養成教育の日米比較研究-現職教員の生涯継続教育

本年度には今までの研究成果を2冊に分け,日本の教員養成に関する制度,教育実習,初任者研修,現職研修・継続教育並びに日本の教員の特質等について,本研究の代表者及び分担者が執筆し,アメリカの教員養成では代表的なピ-ボディ・ジャーナルで公刊した。本研究では日米各10大学間において共同研究グループを組織し,それぞれのグループが共同のテーマを定めて比較研究討議を行っているが,この論文集はその視点から日本側の研究者が英文で執筆したため,アメリカの研究者には好評を博している。日本の教員養成制度では,学部段階の準備段階教育は大学が責任を持つが,教員就職後の現職教育については大学から全く離れてしまい,教育委員会や教育センターが中心となって現職研修を行っている。他方アメリカでは教員として就職した後も,個人の責任で大学院に通い,修士の学位を取得する。既に教員の半数以上が修士になっている州もあり,今後教員全員が5年以内に修士となり,更に20%を博士にするような勧告が出ている。日米の教員を比較すると,日本では教員は就職すると,校内研修によって先輩教員から教科の指導法,学級経営等を個別に丁寧に教えこまれるため,初任者段階及び若年層では日本の教員の質が断然高い。他方アメリカでは自立して考えて教育ができる教員を目指して大学院での継続教育が行われているため,中年以上の経験を経た教員について見ると,日本よりは質が高い。その意味で大学院レベルにおける現職継続教育の意義が大きいが,兵庫教育大学等新教育大学15年の経験により,日本においても現職教員の大学院教育が確立したと云える。自立して研究し得る能力を有する教育専門職の養成が急務であり,日米の教員の比較からも,現職教員教育における大学の役割がますます重要になると考えられ,博士課程の設置並びに,大学と教育委員会とが協力して指導に当たる体制の確立が重要である。アメリカでは教員研修が従来手薄であっため,Professional Development Schoolを学校区毎に作り,初任者教員の研修,地域の教材開発等のセンターとする計画が開始された。この面では日本の教員研修制度が良い参考となると考えられ,日米双方がお互いの特徴を研究することは有益なことである。アメリカでは現在理数科の教育改革が進行中であるが,Science for All Americanから出発し,Project2061として次世代のアメリカの学校ではどのような理科,数学及びテクノロジーを扱うべきかが全国的規模で議論が進んでいる。昨年末にBenchmark for Science Literacyが出版され,具体的な目標等が論議される段階となった。先のアメリカ教育大学協会においてもこのことが一つの中心的議題として大きく取り上げられ,アメリカの教員養成組織においても重要な課題として位置付けられている。今後本研究グループにおいてもこのような具体的なテーマを取上げ,日米共同研究の実を挙げる所存である。
長崎県を対象としたHTLV-1母乳感染防止長期介入試験

1.長崎県全体を対象とし、妊婦の抗HTLV-1抗体スクリーニング,キャリア妊婦に対する母乳哺育回避教育,キャリア母親から出産した児の追跡調査を始めて,平成11年で12年を経過した.2.母乳哺育児のHTLV-1母子感染頻度は,2030%と推定されるが,母乳回避により母子感染の8090%を防止できた.すなわち,母乳を介した母子間感染がHTLV-1の主要な感染経路であることを最終的に証明した.3.HTLV-1は,約3%の人工哺育児に母子感染する.この感染経路は,臍帯血検査から子宮内感染分娩児感染を強く疑うが,未だ明らかでない.4.短期間の母乳哺育でも感染率は,人工栄養に比して高く,短期間の母乳哺育は,感染頻度を約2/1に下げるものの人工栄養に比して感染の危険性が高い.5.このまま経緯すると,長崎県のHTLV-1地域内流行は,次世代に全国レベルまで下げることが可能と期待できる.6.小児の経過追跡を6ヶ月毎に行ってきたことにより感染の判定時期が判明したので,2歳時点で感染のチェックをすることに変更した.先進国のHTLV-1流行地は,日本に限られるといってよい.ATLが不治の病であることを考えると,HTLV-1の感染防止は,日本が率先して取り組むべき課題である.この種の研究は,最初は比較的華々しいが,時間の経過と共に目にみえる研究の進行は遅くなる.人間を相手とする研究だけに,それなりの時間を必要とする.しかしながら,障害を乗り越えて確保されたフィールドを潰してしまうと,再建することはほとんど不可能である.HTLV-1の地域内流行の将来を見守るためには,今後も長期間の追跡調査を続ける必要がある.妊婦スクリーニング長崎で年間約15,000例の妊婦の抗体検査を1987年以来継続して行っている.把握している抗体陽性妊婦は4,000例を越え,平成6年までの抗体陽性率は4-5%だった.妊婦の抗体陽性率は,平成7年から3%へと明らかに低下した.これは,妊婦の年齢の低下ではなく,出生年が最近の方向へシフトしたためのコホート効果と考えられる.実際,19481952年の出生した妊婦のキャリア率6.3%と19681972年に出生した妊婦のキャリア率3.3%を比較すると明らかである.これら母親出生年は,本研究の開始時点より先行しており,当時の生活方法の変化,食餌,経済状態等の種々の要因が影響しているものと推察される.長崎では,キャリア妊婦から出産児の約半数が追跡調査に参加した.生後18カ月以上追跡した児について,栄養方法による母子感染率は,母乳哺育期間が6カ月以上の児の15.4%に対し,人工栄養哺育児は2.9%で,80%以上の母子感染遮断効果を認めた.長崎県では,大多数のキャリア妊婦が人工栄養哺育を選択するので,十分な対照を取れない.長崎母乳哺育群の感染率は有意に高かったが,初期予想の感染率2030%より低くなった.鹿児島では,7カ月未満の短期母乳哺育児の抗体陽転率が低いことを理由に,母乳を与えたい母親に対し,短期母乳哺育を第3の選択とした.今年のデータ整理によって判明した点は,6カ月未満の短期母乳哺育によって,(1)6カ月以上の長期母乳哺育に比較し,有意に感染率が低下する.しかしながら,(2)完全人工栄養と比較し,有意に感染率が上昇する.この結果は,以前の観察結果が統計処理に足る十分な例数を対照群に持たないまま,“短期母乳群は,長期母乳群に比較し感染率が低い"という観察結果を安易に“短期母乳哺育群の感染率は,人工栄養群のそれに匹敵する"と短絡的解釈をしたことに起因する.妊婦スクリーニング長崎で年間約15,000例の妊婦の抗体検査を1987年以来継続して行っている.把握している抗体陽性妊婦は4,000例を越え,平成6年までの抗体陽性率は4-5%だった.妊婦の抗体陽性率は,平成7年から3%へと明らかに低下した.これは,妊婦の年齢の低下ではなく,出生年が最近の方向ヘシフトしたためのコホート効果と考えられる.実際,19481952年に出生した妊婦のキャリア率6.3%と19681972年に出生した妊婦のキャリア率3.3%を比較すると明らかである.これら母親出生年は,本研究の開始時点より先行しており,当時の生活方法の変化,食餌,経済状態等の種々の要因が影響しているものと推察される.長崎では,キャリア妊婦から出産児の約半数が追跡調査に参加した.生後18ヵ月以上追跡した児について,栄養方法による母子感染率は,母乳哺育期間が6ヵ月以上の児の15.4%に対し,人工栄養哺乳児は2.9%で,80%以上の母子感染遮断効果を認めた.長崎県では,大多数のキャリア妊婦が人工栄養哺育を選択するので,十分な対照を取れない.長期母乳哺育群の感染率は有意に高かったが,初期予想の感染率2030%より低くなった.鹿児島では,7ヵ月未満の短期母乳哺育児の抗体陽転率が低いことを理由に,母乳を与えたい母親に対し,短期母乳哺育を第3の選択とした.今年のデータ整理によって判明した点は,6ヵ月未満の短期母乳哺育によって,(1)6ヵ月以上の長期母乳哺育に比較し,有意に感染率が低下する.しかしながら,(2)完全人工栄養と比較し,有意に感染率が上昇する.

この結果は,以前の観察結果が統計処理に足る十分な例数を対照群に持たないまま,“短期母乳群は,長期母乳群に比較し感染率が低い"という観察結果を安易に“短期母乳哺育群の感染率は,人工栄養群のそれに匹敵する"と短絡的解釈をしたことに起因する.1.長崎県全体を対象とし、妊婦の抗HTLV-1抗体スクリーニング,キャリア妊婦に対する母乳哺育回避教育,キャリア母親から出産した児の追跡調査を始めて,平成11年で12年を経過した.2.母乳哺育児のHTLV-1母子感染頻度は,2030%と推定されるが,母乳回避により母子感染の8090%を防止できた.すなわち,母乳を介した母子間感染がHTLV-1の主要な感染経路であることを最終的に証明した.3.HTLV-1は,約3%の人工哺育児に母子感染する.この感染経路は,臍帯血検査から子宮内感染分娩児感染を強く疑うが,未だ明らかでない.4.短期間の母乳哺育でも感染率は,人工栄養に比して高く,短期間の母乳哺育は,感染頻度を約2/1に下げるものの人工栄養に比して感染の危険性が高い.5.このまま経緯すると,長崎県のHTLV-1地域内流行は,次世代に全国レベルまで下げることが可能と期待できる.6.小児の経過追跡を6ヶ月毎に行ってきたことにより感染の判定時期が判明したので,2歳時点で感染のチェックをすることに変更した.先進国のHTLV-1流行地は,日本に限られるといってよい.ATLが不治の病であることを考えると,HTLV-1の感染防止は,日本が率先して取り組むべき課題である.この種の研究は,最初は比較的華々しいが,時間の経過と共に目にみえる研究の進行は遅くなる.人間を相手とする研究だけに,それなりの時間を必要とする.しかしながら,障害を乗り越えて確保されたフィールドを潰してしまうと,再建することはほとんど不可能である.HTLV-1の地域内流行の将来を見守るためには,今後も長期間の追跡調査を続ける必要がある.
磁性ナノ複合材料によりノベルメタマテリアルの応用

本研究では、磁性ナノ材料及びナノ炭素材料を用いたノベルメタマテリアル構造を作製し、新しい分野への応用を試みる。また、作製した構造の組織及び特性を評価し、デバイス特性との関連性を解釈する。さらにメタマテリアル構造を改善し、高性能構造を設計する。今年度において、主に下記の新しい複合材料の探索を行った。優れた電気磁性特性を得るために、微小サイズ及び優れたソフトマグネチック特性を利用し、Co系及びFe系強磁性体マイクロワイヤを用いた。応力テストとVSMを用いた機械的及び電気的な特性評価を行った。さらに材料の力学強度の保持のため、グラス増強エポキシー樹脂材料を用いた。複合材料の作製について、単一の群列、交差する群列、混成の郡列として混成のメソ構造の設計により、ポリマーにマイクロワイヤーを埋め込んだ。また、スーパーキャパシター電極材料として、単発的にしか研究されてこなかったカーボンナノチューブ、グラフェン、酸化還元反応活性物質等をエネルギー密度増大という視点から、ナノレベルでの構造制御により、その特性を最大限引き出し、さらにナノレベルで組み合わせた3次元構造化により、カーボン複合材料によって、エネルギー密度を飛躍的に向上させる。グラフェン及びCNTは電気化学活性な表面積が大きく、優れた伝導性・力学性とあわせてナノスケール電極材料としての期待が大きく、エネルギー貯蔵に用いられるスーパーキャパシタデバイスの電極材料として魅力的である。グラフェンシートの間隔の制御及びCNT間の相互接着面積の増大により、高密度・高導電性にした三次元ナノ構造を用いて、高エネルギー密度化電極材料を開発し、作成されたグラフェンリチウムイオンキャパシターのエネルギー密度は114Wh/kgに達成した。優れた結果に基づく、様々な研究発表も行った。今年度にAPL誌の3論文を含む5件論文を発表し、2論文が投稿中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。メタマテリアルは光を含む電磁波に対して、自然界の物質にはない振り舞いをする人工物質であり、自然にない物質の設計・創製ができる。(1)充填材料の選択。(2)マトリックスの選択。材料の力学強度の保持のため、グラス増強エポキシー樹脂材料を用いた。(3)複合材料の作製。単一の群列、交差する群列、混成の郡列として混成のメソ構造の設計により、ポリマーにマイクロワイヤーを埋め込んだ。(4)複合材料特性評価を行った。ree-spaceme asurementrig法を用いて、電磁特性を評価した。以上の結果によって、制御ができる透過窓をもつメタマテリアルを得ることを検討した。ターゲット周波数で簡単なマイクロワイヤ複合構造により、期待されるメタマテリアル特性が引き出したことを証明した。今年度にAPL誌の3論文を含む4論文を発表し、2論文が投稿中である。また、2013年度にスペインのDICNMA、ストックホルムのPIERSの2つの招待講演を含む国際学会で三件口頭発表を行った。

研究は明確な計画と堅実な基礎で業務を行っている。新しい発見と同様、当初の予定された研究も円滑に行っている。現在のケースでは、ワイヤーの単一郡列から混成の様式に交差するというような、単純な事や複雑なことも論理に従って進めている。常に、新しく開発された物理学で新しい所見を見出していることである。それゆえ、この研究はここまでの所、大いに成功しているのである。研究計画によって進める。ナノワイヤーを使用することと合わせ、温度や圧力などの影響も検討する。磁気特性を最適化するための目的に合わせたワイヤー以外に、より一層さまざまなメソ構造で複合物を作製することを試みる。
内モンゴル・吉林地帯のペルムートリアス紀変動の地質学的研究

本研究は課題「内モンゴル・吉林地帯のペルムートリアス紀変動の地質学的研究」のもとにシべリヤ地塊と中朝地塊が合体したペルムートリアス紀変動を蔭山ー図們縫合地帯において層序、岩石年代、構造、古地磁気の立場からその実体を解明しようとするものである。昭和62年度は昭和63年度の本調査を円滑に成功させるため、中国地質科学院地質研究所・瀋陽地質砿産研究所の共同研究者の援助で代表者石井健一、分担者八尾昭、松田高明が錫林浩特ー朝克烏拉、錫林浩特ー日音諾弥、正穣白旗、吉林地区の予備調査を行なった。その結果本調査地域は大興安嶺東麓の赤峰ー林西の南北ル-トが最適で、そのル-トで精査を行なうことが重要であるという結論に達した。昭和63年度は昭和62年度の予備調査の結果にもとづいて(1)瀋陽地質砿産研究所にて中国側がこれまで得た古生動植物群の採集試料の研究と討論を行なった。(2)赤峰ー林西、西烏珠穆沁旗ー東烏珠穆沁旗の主要ル-トについて当初の目的を遂行する調査を行なった。その結果、本地区を南北5帯に新しく区分し、岩石試料の系統的採集を行なった。(3)国際地質対比計画(IGCP)No.224,第3回国際シンポジュウム(於北京)に参加し、蔭山ー図們縫合帯について討論した。シンポジュウム後、本調査の目的であるシべリア地塊と中朝地塊の合体の比較のため秦嶺山脈における縫合帯の調査を行なった。昭和62年度、63年度の研究成果は昭和63年8月北京で開かれた第3回国際シンポジュウム「東アジアの先ジュラ系」IGCP,No.224で「Northern marginal belt of the Sino-Korea block in Inner Mongolia」のタイトルで発表を行なった。平成元年2月には日本地質学会関西支部例会で(1)内モンゴル(赤峰ー東烏珠穆沁旗地域)の先ジュラ紀地帯区分:市川他日中共同研究グル-プ、(2)紡錘虫化石群からみた内モンゴル・吉林地帯と日本の古生物地理:石井が発表した。また、平成元年5月日本地質学会年会には(1)内モンゴル・吉林地帯の上部古生界:(1)地帯区分石井他、(2)ペルム紀の古生物地理;田沢、石井、(3)放散虫化石の産出;八尾が発表された。平成元年4月末タイ国Hat Yaiで開かれた第4回IGCP No.224で「Pre-Jurassic Inner Mongolia,North of Sino-korea platform」のタイトルで市川が代表で発表した。平成元年度は昭和62年度(予備調査)、63年度(本調査)に行なった内モンゴル・吉林地帯の調査で本地域の古生代海生動物群が日本の北上山地のそれと極めて類似していることが判ったので、両地域を比較検討するため9月12日10月11日まで2名の中国側協力者を招聘し、また2名の中国側研究者も参加して北上山地の現地調査を行なった。調査後、日中共同研究の成果の公表について討議し、次の項目にしたがって発表することが決まった。平成元年2月には日本地質学会関西支部例会で(1)内モンゴル(赤峰ー東烏珠穆沁旗地域)の先ジュラ紀地帯区分:市川他日中共同研究グル-プ、

(2)紡錘虫化石群からみた内モンゴル・吉林地帯と日本の古生物地理:石井が発表した。また、平成元年5月日本地質学会年会には(1)内モンゴル・吉林地帯の上部古生界:(1)地帯区分石井他、(2)ペルム紀の古生物地理;田沢、石井、(3)放散虫化石の産出;八尾が発表された。平成元年4月末タイ国Hat Yaiで開かれた第4回IGCP No.224で「Pre-Jurassic Inner Mongolia,North of Sino-korea platform」のタイトルで市川が代表で発表した。平成元年度は昭和62年度(予備調査)、63年度(本調査)に行なった内モンゴル・吉林地帯の調査で本地域の古生代海生動物群が日本の北上山地のそれと極めて類似していることが判ったので、両地域を比較検討するため9月12日10月11日まで2名の中国側協力者を招聘し、また2名の中国側研究者も参加して北上山地の現地調査を行なった。調査後、日中共同研究の成果の公表について討議し、次の項目にしたがって発表することが決まった。
結び目，絡み目及び閉双曲3次元多様体のSL_2指標多様体とそのゼータ関数の研究

本研究課題研究計画における1.閉3次元多様体の指標多様体及びHasse-Weilゼータ関数の研究の内容について研究が完了した.また当初の計画より更に研究を進めることが出来,期待以上の成果が得られた.本研究計画においては数論的双曲閉3次元多様体のSL_2指標多様体のゼータ関数がその双曲3次元多様体のトレース体のデデキントゼータ関数になることを予想したものであり,本研究計画の申請時においては2条件の下でこの予想が成り立つことを示していた.今年度の研究によりこれらの条件を外すのみならず,(数論的でない)一般の双曲閉3次元多様体についてSL_2指標多様体のゼータ関数がその双曲3次元多様体のトレース体のデデキントゼータ関数になることを示した.また更に研究を進め,PSL_2指標多様体の場合にはそのゼータ関数がその双曲3次元多様体の不変トレース体のデデキントゼータ関数になることを示した.これにより数論的双曲閉3次元多様体に関して, s=2での特殊値が双曲3次元多様体の双曲体積を用いて表されることが分かった.指標多様体と双曲体積の関係に関しては,結び目の補空間の場合についてSL_2指標多様体から定まるA多項式のマーラー測度との関係が具体的な場合に確認されていた.今回得られたPSL_2指標多様体と双曲体積の関係は一般の数論的多様体に関して得られたことからも非常に意義深いものであると考えられる.本研究内容については論文の形にしてプレプリントサーバーarXivにて既に公開している.本研究課題研究計画における1.閉3次元多様体の指標多様体及びHasse-Weilゼータ関数の研究の内容について研究が完了した.また当初の計画より更に研究を進めることが出来,期待以上の成果が得られた.本研究計画においては数論的双曲閉3次元多様体のSL_2指標多様体のゼータ関数がその双曲3次元多様体のトレース体のデデキントゼータ関数になることを予想したものであり,本研究計画の申請時においては2条件の下でこの予想が成り立つことを示していた.今年度の研究によりこれらの条件を外すのみならず,(数論的でない)一般の双曲閉3次元多様体についてSL_2指標多様体のゼータ関数がその双曲3次元多様体のトレース体のデデキントゼータ関数になることを示した.また更に研究を進め,PSL_2指標多様体の場合にはそのゼータ関数がその双曲3次元多様体の不変トレース体のデデキントゼータ関数になることを示した.これにより数論的双曲閉3次元多様体に関して, s=2での特殊値が双曲3次元多様体の双曲体積を用いて表されることが分かった.指標多様体と双曲体積の関係に関しては,結び目の補空間の場合についてSL_2指標多様体から定まるA多項式のマーラー測度との関係が具体的な場合に確認されていた.今回得られたPSL_2指標多様体と双曲体積の関係は一般の数論的多様体に関して得られたことからも非常に意義深いものであると考えられる.本研究内容については論文の形にしてプレプリントサーバーarXivにて既に公開している.
中米インディオの歯科人類学的研究

古代および現代中米インディオの歯,顎顔面頭蓋の形態ならびに咬合様式を調査し, 1)日本人やコーカソイド等と比較検討する.加えて,昭和57年度海外学術調査「古代ペルー人の歯科人類学的研究」の結果とも比較検討を行い,中米インディオの歯科人類学的位置づけを行う.2)得られた知見を基礎省学ならびに臨床歯学へ,基礎的資料として提供し,とりわけモンゴロイドの歯科医療分野への還元をはかる.本調査は,昭和62年4月5日より4月16日および8月3日より9月5日に2期間に亘り行われ,メキシコ国立人類民族博物館所蔵の古代中米インディオの頭蓋骨より選別した約200体およびメキシコユカタン半島のオツクツカブ地区居住現代マヤ人約200名に対して,昭和57年度海外学術調査「古代ペルー人の歯科人類学的研究」の調査方法に準じ,人類学的計測,歯牙印象,写真撮影,頭部X線規格写真およびパノラマX線写真撮影,咬合機能検査,口腔内疾患調査を行い資料を得た.また,同時に,本調査の一環として,北米アリゾナ,アラスカおよびグァテマラにも赴き調査を行い,写真資料も採取した.この結果,一般的観察から中米インディオの顎顔面形態はモンゴロイドに類似し,口腔内においても,モンゴロイドに特有のシャベル歯が高頻度に認められた.また,北米インディアンやエスキモーについても,一般的観察からモンゴロイドと歯科人類学的に関連性が深いことが確認された.今後,調査総括により,歯牙印象型,頭部X線規格写真の計測ならびに人類学的計測,咬合機能検査,口腔内疾患調査の集計および統計処理を介して,以下のように詳細に研究を進める計画である.1.出土年代,出土地域および人類学的計測値から,資料とした頭蓋骨の人類考古学的検討を行う.2.頭部X線規格写真(総数約400枚)について種々の計測を行い,顎顔面頭蓋形態の人種差,成長発育および時代的変遷を明確にする.3.歯牙印象模型(総数約800個)で歯の大きさおよび形質,歯列弓形態,咬合様式を計測観察し,人種差を検討する.4.咬合力,咬耗度,歯周ポケットの測定値をもとに,咀嚼機能と食習慣との関連性を検討する.5.不正咬合,う蝕,歯周病,口腔粘膜疾患の疫学的頻度を検討し,口腔内疾患の実態を把握する.古代および現代中米インディオの歯,顎顔面頭蓋の形態ならびに咬合様式を調査し, 1)日本人やコーカソイド等と比較検討する.加えて,昭和57年度海外学術調査「古代ペルー人の歯科人類学的研究」の結果とも比較検討を行い,中米インディオの歯科人類学的位置づけを行う.2)得られた知見を基礎省学ならびに臨床歯学へ,基礎的資料として提供し,とりわけモンゴロイドの歯科医療分野への還元をはかる.本調査は,昭和62年4月5日より4月16日および8月3日より9月5日に2期間に亘り行われ,メキシコ国立人類民族博物館所蔵の古代中米インディオの頭蓋骨より選別した約200体およびメキシコユカタン半島のオツクツカブ地区居住現代マヤ人約200名に対して,昭和57年度海外学術調査「古代ペルー人の歯科人類学的研究」の調査方法に準じ,人類学的計測,歯牙印象,写真撮影,頭部X線規格写真およびパノラマX線写真撮影,咬合機能検査,口腔内疾患調査を行い資料を得た.また,同時に,本調査の一環として,北米アリゾナ,アラスカおよびグァテマラにも赴き調査を行い,写真資料も採取した.この結果,一般的観察から中米インディオの顎顔面形態はモンゴロイドに類似し,口腔内においても,モンゴロイドに特有のシャベル歯が高頻度に認められた.また,北米インディアンやエスキモーについても,一般的観察からモンゴロイドと歯科人類学的に関連性が深いことが確認された.今後,調査総括により,歯牙印象型,頭部X線規格写真の計測ならびに人類学的計測,咬合機能検査,口腔内疾患調査の集計および統計処理を介して,以下のように詳細に研究を進める計画である.1.出土年代,出土地域および人類学的計測値から,資料とした頭蓋骨の人類考古学的検討を行う.2.頭部X線規格写真(総数約400枚)について種々の計測を行い,顎顔面頭蓋形態の人種差,成長発育および時代的変遷を明確にする.3.歯牙印象模型(総数約800個)で歯の大きさおよび形質,歯列弓形態,咬合様式を計測観察し,人種差を検討する.4.咬合力,咬耗度,歯周ポケットの測定値をもとに,咀嚼機能と食習慣との関連性を検討する.5.不正咬合,う蝕,歯周病,口腔粘膜疾患の疫学的頻度を検討し,口腔内疾患の実態を把握する.
マンデビ語の記述及び形態統語論的研究

本研究は、チベット・ビルマ系言語に属するマンデビ語(Mangdebiklia:シナ=チベット語族、チベット=ビルマ語派、ヒマラヤ語支、チベット=キナウリ語群、東チベット諸語、Nyenkha、Henkha、Lap、Mangsdekhaとも称される)の記述的研究を行うものである。主として関連文献の収集及び現地調査を中心に行った。関連文献については、日本国内で刊行されたものはほぼ全て収集することができた。欧文文献についても同様である。現地調査に関しては、ブータン王国において話される少数民族言語について、現地調査を中心とした資料収集をおこない、記述言語学的研究を進めた。ブータン渡航時にはブータン国内の関係部署への訪問をおこなった。現地調査は各年度に一回ずつ、ブータン王国トンサ県及びワンディポジャン県においておこなった。主たる研究対象であるマンデビ語ツァンカ方言については、語彙調査のほか文法調査や自然発話の音声資料を収集した。このほか、周辺で話される諸言語の言語状況に関する調査もおこなった。今回の言語調査で、マンデビ語にはトンサ県でおこなわれている12方言とワンディポジャン県でおこわなれている5方言に分類できることが判明した。また、現地調査で得た一次資料をもとに、マンデビ語トンサ方言に関する記述言語学的並びに社会言語学的立場からの研究を進めた。このほか、周辺で話されるケン語シェムガン方言についても語彙調査をおこなった。マンデビ語の形態統語論は他のブータン諸言語とパラレルな現象が見られると言われているが動詞形態論においては非常に面白い現業も見いだされるため、慎重な分析が必要である。しかし、今のところ資料は十分ではなく、さらに多くの資料を収集する必要がある。談話資料を収集する必要性から、民話の収集も行った。これは、格標識が談話の中で果たす役割や、格標識の省略などを分析する上で必要な資料であると考えたためであり、今後も分析を継続する予定である。本研究は、チベット・ビルマ系言語に属するマンデビ語Mangdebiklia :シナ=チベット語族、チベット=ビルマ語派、ヒマラヤ語支、チベット=キナウリ語群、東チベット諸語、Nyenkha、Henkha、Lap、Mangsdekhaとも称される)の記述的研究を行うものである。本年度は、主として関連文献の収集及び現地調査を中心に行った。欧文文献については次年度以降も調査を継続していく。現地調査は2008年2月8日から3月1日、ブータン王国トンサ県及びワンディポジャン県においておこなった。