hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対称空間上のディラック作用素に対するスペクトル解析

平成30年度は前年度に引き続き,非コンパクト型対称空間上のディラック作用素の連続スペクトルの構造の解析について研究を行った.平成29年度はランクが2のいくつかの非コンパクト型対称空間上でディラック作用素の連続スペクトルの構造を決定した.平成30年度はさらに研究を進め,対称空間に付随する制限ルート系が偶数重複度条件を満たす場合,およびA型の対称空間などのいくつかの系列に対してディラック作用素の連続スペクトルを決定し,研究課題を部分的に解決した.また,対称空間に付随する制限ルート系が偶数重複度条件を満たす場合に,ディラック作用素は複素レゾナンスを持たないことを確認した.一般論では得られていないディラック作用素に関する非自明な結果を得たことは解析と幾何の両分野において一定の意義がある.しかし,研究課題を部分的に解決し新しい結果は得たが,ディラック作用素のスペクトルと対称空間が持つ幾何的な性質を結びつけ統一的な解釈により解析学と幾何学を結びつけるという完全解決までには研究期間内に到達しなかった.平成29年度は,非コンパクト型対称空間上のディラック作用素の連続スペクトルの構造について研究を行った.非コンパクト型対称空間のランクが1である場合には,2001年にCamporesi&Pedonにより,ディラック作用素の連続スペクトルの構造が決定されている.そこで,当該年度は研究の足掛かりとして,ランクが2のいくつかの非コンパクト型対称空間上でディラック作用素の連続スペクトルの構造を対称空間の具体性を生かした解析により決定した.ディラック作用素の一般論では得られていない非自明な結果を得たことは解析と幾何の両分野において意義がある.しかし,結果自体は新しいことではあるが,具体例としては数が少なく研究の結果を発表できる段階ではない.非コンパクト型対称空間上のディラック作用素の連続スペクトルの決定について,申請時の研究計画で想定していたよりも各リー群の型に対する各論的な取り扱いが必要であることが研究の過程で判明し,統一的手法への足掛かりがいまだに得られていないため.平成30年度は前年度に引き続き,非コンパクト型対称空間上のディラック作用素の連続スペクトルの構造の解析について研究を行った.平成29年度はランクが2のいくつかの非コンパクト型対称空間上でディラック作用素の連続スペクトルの構造を決定した.平成30年度はさらに研究を進め,対称空間に付随する制限ルート系が偶数重複度条件を満たす場合,およびA型の対称空間などのいくつかの系列に対してディラック作用素の連続スペクトルを決定し,研究課題を部分的に解決した.また,対称空間に付随する制限ルート系が偶数重複度条件を満たす場合に,ディラック作用素は複素レゾナンスを持たないことを確認した.一般論では得られていないディラック作用素に関する非自明な結果を得たことは解析と幾何の両分野において一定の意義がある.しかし,研究課題を部分的に解決し新しい結果は得たが,ディラック作用素のスペクトルと対称空間が持つ幾何的な性質を結びつけ統一的な解釈により解析学と幾何学を結びつけるという完全解決までには研究期間内に到達しなかった.より多くの古典型リー群に付随する非コンパクト型対称空間上のディラック作用素の連続スペクトルの構造を各論的に決定し,その過程でスペクトルの統一的な解析が可能か否かについて考察する.また,連続スペクトルの構造を決定する過程で得られる解析の手法を用いてディラック作用素のレゾナンスの解析に応用する.当該年度3月の旅費の支出分が当該年度予算の枠を超えてしまった為,当該助成金を翌年度分に繰り越して次年度予算と合わせて前年度分の旅費を決済する.
言語活動を重視した科学技術カリキュラム開発に関する教育実践的研究

社会的変化に対応する教育システム開発は喫緊の今日的課題である。それは,確定的な文化の再生産に偏重した学校学習の構造を転換し,新しい文化の創造を対象とした学習活動の環境を新たにデザインすることを意味するだろう。本研究では,その新しい学習活動を「創造的協働学習」と位置づけ,創造的な「協働学習」を実現するための,話し合う・聞く・話す・書くといった言語的リテラシー形成を促すプログラム及び,言語活動を重視した科学技術カリキュラムを開発した。中央教育審議会(2008)は、各教科等における言語活動の充実を「今回の学習指導要領の改訂において各教科を貫く重要な視点である」としている。しかしながら、国語科以外の教科領域において、言語活動を重視した教育実践研究は十分に行われてきたとは言えず、喫緊の課題である。そこで本研究では、創造的な「協働学習」を実現するための、話し合う・聞く・話す・書くといった言語的リテラシー形成を促すプログラム及び、言語活動を重視した科学技術カリキュラムの実践と評価を主たる課題とした。平成21年度は、「研究推進体制の整備」「創造的協働学習を評価するためのルーブリック開発」「協働思考プログラム改善・実践」を中心に研究を進めた。(1)言語活動を重視した創造的協働学習を評価するためのルーブリック開発先行研究の収集と分析を行い、「聞く」、「話す」、「書く」、「話し合う」の各言語活動を評価・評定するための評価基準(ルーブリック)を作成した。(2)協働思考プログラムの改善と実践先行研究では十分に考慮されていなかった「書く」活動の充実という視点から、協働思考プログラムの改善を行い、小学校1年生を対象に実践と評価を行った。また、実践協力者の要望及び協力校の実態を考慮し、短縮型の協働思考プログラムを試行的に実施した。(3)言語活動及び協働思考を重視した科学技術カリキュラムの構想認知的発達の促進プログラムをベースとし、言語活動及び協働思考を重視した「生活科」及び「図画工作科」の構想カリキュラムを作成した。本カリキュラムは、次年度実施予定である。平成22年度は、「創造的協働学習を評価するためのルーブリックの改善」「協働思考プログラム改善・実践」「言語活動及び協働思考を重視した科学技術カリキュラムの構想・実践」を中心に研究を進めた。(1)言語活動を重視した創造的協働学習を評価するためのルーブリック改善スタンダード準拠評価に関する連合王国の基礎的資料を収集するとともに、それらの分析から得られた知見を踏まえ、ルーブリックの改善を行った。(2)協働思考プログラムの改善・実践研究協力校の実態を考慮し、前年度と同様に短縮型協働思考プログラムの改善と実践を試みた。その結果、短縮型であっても従来の協働思考プログラムと同様の効果があったことが示唆された。(3)言語活動及び協働思考を重視した科学技術カリキュラムの構想・実践生活科の単元「できるかなむかしのあそびふゆのあそび」及び「じぶん大好き!あしたヘジャンプ!」を実践した。なお、平成22年度科学研究費補助金(奨励研究)「小中一貫した『生活を工夫し創造する能力』を構成する技術教育課程のデザイン(課題番号:22907004、研究代表者:磯部征尊)」の研究成果報告書にて研究実績の一部を発表した(第4部及び第5部:pp.52-71)。本研究では,創造的な協働学習を実現するための,話し合う・聞く・話す・書くといった言語的リテラシー形成を促すプログラム及び,言語活動を重視した科学技術カリキュラムの実践と,評価を主たる課題とした。平成23年度は「研究推進体制の構築」「創造的協働学習を評価するためのルーブリックの改善」「協働思考プログラム改善・実践」を中心に研究を進める一方,24年度(繰越)は「言語活動を重視した単元の構想・実践」及び「研究活動の総括」を行った。1研究推進体制の構築:研究協力者がA大学教育学部附属A小学校から一般公立校へと異動したため,研究推進体制を再構築することとなった。2言語活動を重視した協働学習を評価するためのルーブリック改善:スタンダード準拠評価に関する連合王国北アイルランドの基礎資料を収集・分析するとともに,基礎研究から得られた知見と実践校の実態をふまえつつ,ルーブリックの再構成を行った。3協働思考プログラム(応用プログラムを含む)の改善・実践:45分授業に対応した協働思考プログラムを構想・実践した。その結果,スタンダード準拠評価から話し合いの質的な向上がみられたことがわかった。

また本実践から,教師には通常の授業とは異なる「言語運用」が求められるため,円滑な実施のためには,研修用のプログラムの必要性が示唆された。4言語活動を重視した単元の構想・実践:1年生の生活科を中心に単元の構想と実践を行った。その結果,トークルールを意識させることで,円滑かつ理性的な話し合いを展開することができることが明らかになった。5研究の総括:平成2124年度の教育実践研究について,1)スタンダード準拠評価の円滑な実施のための指導体制,2)ルーブリックを活用した学習指導法,3)科学技術教育カリキュラムのデザインに関わる学年間の連携の在り方の視点から総括するとともに,研究成果をまとめた報告書を刊行した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
言語未出現の乳幼児の好みのビデオソフトの内容特性の脳科学的検討

乳幼児のテレビ・ビデオ長時間視聴の言語発達への影響の因果関係の究明研究の一環として、視聴内容特性とテレビ視聴時の反応行動及び脳活動との関連性を解析した。乳幼児はヒトが視聴者向きに語りかける場面をよく視聴し、発声や模倣、親への質問、微笑み等の様々な反応行動を呈し、引き続いて親とのコミュニケーション行動を示していた。また、成人の脳活動計測では、これらの場面及び言語発達の遅れがない子ども達が好むビデオで登場人物が画面から働きかける場面で、対人関係や社会性に関与すると考えられている眼窩前頭部付近のOxy-Hb量の上昇が観察された。言語遅れの子ども達が多く好むビデオでは登場人物の画面からの働きかけが少ないことを考え合わせると、児が習慣的に視聴する内容特性が言語や社会性の発達に影響する可能性が示唆された。以前に行った1124ケ月の乳幼児の親子12組の行動観察より,テレビ視聴時の児の反応行動は親子のコミュニケーションの契機となるが,生起する場面が多くの児で共通し,反応行動を生起し易い場面属性がある可能性が示唆されたので,本年度は行動観察で使用した12分間の呈示ビデオを1カットで区切った67場面の属性を評定し,また,児の反応行動を秒単位で書き起こして,両者の関連性を解析した。1.児が視聴した場面はしなかった場面に比して,登場人物がアップで登場、視聴者に向って笑顔で語りかける・歌う,映像が明るく楽しい,効果音がある率が有意に高く,登場人物が動物のみ・横向き,音声が歌のない音楽のみである率が有意に低かった。2.各反応行動の出現率が各属性を有する場面の方が該当しない場面より有意に高率であったのは,感情表出や発声の出現は登場人物が視聴者に話しかける揚面,歌、台詞の模倣は登場人物が笑顔で歌いかける場面,リズムをとるのは登場人物が歌いかけて音楽が目立つ場面,動作の模倣は登場人物が視聴者に笑顔で歌いかけたり一緒に踊ることを促す場面であった。以上のように,視聴及び反応行動の出現は場面属性と関連し,画面の登場人物が視聴者に語りかけたり歌いかける場面で多く視聴して反応行動が生じ,親子のコミュニケーションに繋がることが示唆された。集団調査における1歳6ケ月児の言語遅れとテレビ長時間視聴との関連性,言語遅れ児が多く好むビデオソフトは,画面からの働きかけが少なく且つ映像変化が多く,長時間傍観的に視聴し易い属性を有すること(科研費16591070)と今回の結果と考え合わせると,画面からの働きかけが少ない番組やビデオを長時間視聴するとコミュニケーションが減少し,児の言語発達の遅れに影響する可能性が考えられる。次年度は,上記の結果と脳血流動態との照合を行い,テレビ視聴の影響を脳科学的に検討する2003年に行った1歳半児の集団調査から、言語遅れ児が多く好むビデオソフトは長時間傍観的に視聴し易い内容特性を多く有すること、前年度の乳幼児の視聴時の行動と場面属性との解析から、児はヒトが視聴者向きで笑顔で登場する場面をよく視聴し、多くの反応行動を示すことが判明した。そこで、視聴内容による脳活動の相違を検討するため、近赤外線スぺクトロスコピーを用いて成人の脳活動計測を行った。1. 2040歳の男女7名を対象に、言語遅れ児が多く好む代表的ソフト(遅れV)と遅れ無し児が多く好む代表的ソフト(遅れなしV)を2分間ずつと、前後と間に30秒間の風景静止画像を挟んで繋いだビデオを視聴中の前頭部(4×4、24チャンネル)を計測し、対人関係や社会性に関与すると考えられている眼窩前頭部付近のchについて調べた。視聴中はいずれの協力者も数カ所で血流上昇(数秒間上昇し、下降)がみられ、頻度は遅れなしVの方が遅れVよりも有意に多かった(p<0.01)。上昇箇所は多くの協力者で共通し、97.4%は視聴者への語りかけがある場面であった。視聴中の平均Oxy-Hb量は、風景静止画像に比して、遅れなしVでは5名が有意に増加したが、遅れVでは4名が有意に減少した。視聴内容によって脳活動が異なる可能性が示唆されたため、今後は測定部位を追加して詳細に解析し、発達-の影響を検討する。2. 2040歳の女性3名を対象に、上記の行動観察で使用した12分間の呈示ビデオ視聴時の前頭部と両側頭部、後頭部を計測した。場面属性と血流動態の関係を調べたところ、いずれの協力者も全場面を通して第一次視覚野付近の血流量が上昇し、ヒトが視聴者向きで笑顔で歌い踊る場面で前頭部の血流上昇頻度が多い候向が見られた。
都市・山村の二拠点型生活に着目した定住性の発展に関する研究

61年度の調査結果の分析を進めると共に、62年度は松山市に転出した愛媛県柳谷村西谷地区からの離村者の調査を行なった。松山市における中久保集落出身者の住居に関する調査では、中久保集落の独特の住居形式である同棟二世帯型住居様式が、松山市内の住宅にも一階と二階の平面として立体的に再現されていることが明らかになり、大変興味深い結果が得られた。また都市に転出した後継者79名が帰村する頻度については毎月頻繁に帰村する後継者が全体の28%あり、年に12回以上帰村する後継者を含めると全体の8割が帰村頻度に差があっても、母村と密接な関係をもっている。調査を通じ、山村二拠点型の生活類型の特性が明らかになった。全体の56%をしめる母村密着型については大きく2つに分かれ、経営の多角化の努力を続け、山村維持の主体となるべき集団と、高齢者で日雇労務等に従事する集団とに分化している。また全体の38%をしめる母村拠点広域型の家族については、一戸当りの保有林面積規模が大きく、都市部と山村部との往復及び連絡が密である。またこのうち高齢者については夏山冬里型の生活類型がみられる。都市拠点型は調査対象の6%をしめ、ほとんど松山で生活している人々であり、世帯主年齢は比較的若い。母村にはほとんどいないが住居の管理、田畑・山村の管理を通勤林業的に行っているのが特徴であり、山村における集落社会運営についても常会や共同作業や祭事等に通ってきて参加するという形態をとっている。以上、これら都市・山村二拠点型の生活の存在及びその特性を明らかにすることができた。61年度の調査結果の分析を進めると共に, 62年度は松山市に転出した愛媛県柳谷村西谷地区からの離村者の調査を行なった.松山市における中久保集落出身者の住居に関する調査では,中久保集落の独特の住居形式である同棟二世帯型住居様式が,松山市内の住宅にも一階と二階の平面として立体的に再現されていることが明きらかになり,大変興味深い結果が得られた.また都市に転出した後継者79名が帰村する頻度については毎月頻繁に帰村する後継者が全体の28%おり,年に12回以上帰村する後継者を含めると全体の8割が帰村頻度に差があっても,母村と密接な関係をもっている.調査を通じ,山村二拠点型の生活類型の特性が明きらかになった.全体の56%をしめる母村密着型については,大きく2つに分かれ,経営の多角化の努力を続け,山村維持の主体となるべき集団と,高令者で日雇労務等に従事する集団とに分化している.また全体の38%をしめる母村拠点広域型の家族については,一戸当りの保有林面積規模が大きく,都市部と山村部との往復及び連〓が密である.またこのうち高令者については夏山冬里型の生活類型がみられる.都市拠点型は調査対象の6%をしめ,ほとんど松山で生活している人々であり,世帯主年令は比較的若い.母村にはほとんどいないが住居の管理,田畑・山村の管理を通勤林業的に行なっているのが特長であり,〓村における集落社会運営についても常会や共同作業や祭事等に通ってきて参加するという形態をとっている.以上,これら都市・山村二拠点型の生活の存在およびその特性を明きらかにすることができた.61年度の調査結果の分析を進めると共に、62年度は松山市に転出した愛媛県柳谷村西谷地区からの離村者の調査を行なった。本研究においては、調査対象を愛媛県上浮穴郡柳谷村の原居住者に設定しこの地域を調査すると共に、ここを中心として人口流出の対象となっている地域の代表である松山市における調査及び、関連する四国山村地域や関連資料の収集を行なった。山村生活の変容プロセスの調査によれば、昭和40年代後半以降山村から都市への人口流出現象が顕著化する状況にあって、都市山村の二拠点型居住が発生したといえる。

この二拠点型居住とは、各家族にあって、老若の二世代が、山村と都市とに分担して住居を構えることによって、山村側からは子弟の教育、医療、買い物の便や、他の広域的就労機会などの利便的基地を都市に求め、都市側からは山村の山林資産管理及び林産経営、共同体の維持、生活慣行の維持等を求めることによって、山村-都市両者の生活を、直系大家族のライフステージに応じた分担協力関係によって維持展開しようとする新らしい定住概念の発生とみられる。調査では柳谷村西谷地区の奥地集落群の103戸のうち、実に松山市に住居を有する家族はその41%に及ぶことが明らかになり、これらの居住様式が確立していることが明らかになった。さらにヒアリング等の調査によって、これらが母村密着型56%、母村拠点広域型38%、都市拠点型6%等の生活類型に分類できることが明らかになり、さらに種々の生活特性や、山村経営上の問題点や今後予測できるいくつかの社会的問題が明らかになった。次年度以降の研究課題として、逆に調査の中心を都市側におき、都市生活の観点から、山村に関わる生活の実態と特性・問題点を明らかにし、また、次世代以降に関わる将来の問題や、山村振興等の地域計画・地域政策との関連を明らかにしたい。
有機半導体薄膜および関連界面の構造制御による電子物性の解明と応用

有機/金属界面の電子構造:今年度は昨年度の研究を発展させ、典型的な有機半導体として良く知られるペンタセン、金属フタロシアニン、ペリレンテトラカルボン酸二無水物などの分子薄膜を各種金属単結晶表面に作製し、それらの電子構造を角度分解紫外光電子分光法(ARUPS)で精密に調べた。その結果、有機/金属界面に形成されうる界面準位の成因を分類化することに成功した。また、薄膜成長に用いる金属単結晶基板表面の面指数(対称性)を変えることで薄膜構造を単一ドメイン/複ドメイン/無秩序と制御することに成功した。この薄膜構造の高秩序化により、有機/金属界面における界面準位のエネルギーバンド分散関係を実測することにも世界で初めて成功し、Physical Review B誌、および表面科学会誌で発表した。後者の雑誌では、学会ホームページにおいて、2008年表面科学会誌2月号のEditor's Choiceとしても選ばれた。また、無秩序膜に対して、ARUPSの基板金属依存性を調べた結果、分子-基板間の相互作用によって有機半導体の電子準位が広がりを持つ様相を明瞭に観測することに成功した(発表予定)。イオン液体の最表面電子状態と分子配向:イオン液体とは常温付近で液体状態をとる塩であり、その特異な性質発現の場はイオン液体の表面・界面にある傾向が強い。イオン液体表面における微視的構造・環境を解明するため、試料表面最外層の情報を選択的に検出可能な準安定励起原子電子分光法(MAES)を用いてイオン液体最表面における分子組成及びその配向状態を評価した。平成18年度はCu(110)清浄表面にペンタセンの高秩序単層膜を作製し、ペンタセン/Cu(110)界面の電子状態を放射光励起角度分解紫外光電子分光法(SR-ARUPS)で調べた。SR-ARUPSの光電子放出角依存性や面内方位角依存性を精密に調べた結果、(i)強い分子-基板間の相互作用に由来するペンタセンの電子準位分裂や、(ii)基板を介した分子間エネルギーバンド分散関係を明瞭に実測することに成功した。今回得られた電子状態研究の結果から、有機半導体デバイス分野の重要な研究課題の一つである"有機/金属界面に形成される電気二重層の成因"についても一歩踏み込んだ議論が行えるようになった。また、1012月の期間、ルール大学ボッフム校物理化学科(ドイツ)のChristof Woll教授の研究室に滞在し、(iii)各種金属単結晶や金属微傾斜表面の取り扱い、および有機薄膜成長に関する技術を習得してきた。上記(i),(ii)の成果は本研究の主目的の一つである「新奇電子物性の観測と解明」に強く関連しており、次年度以降は、大阪大学の森川准教授のグループとの共同研究を行い、上記(i),(ii)の成因を追求する予定である。具体的には、上記(iii)の経験を元にペンタセン薄膜とCu(100),Au(110),Au(100)表面およびCu(111),Au(111)微傾斜表面との界面を作製し、その分子配向・配列や電子状態を赤外反射吸収分光法(IRRAS),低速電子線回折法(LEED),(SR-)ARUPS等で調べ、理論計算の結果と併せて実験結果を考察することで上記(i),(ii)の成因解明を目指す。
熱刺激により生成する金ナノ粒子を用いる高感度ナノプローブの創製

本研究では「熱応答性高分子を被覆した金ナノ粒子の融合現象」に関して以下に示す成果が得られた。(1)金ナノ粒子の融合現象の機構解明:熱応答性高分子の相転移により,金ナノ粒子が近接することで,両者が融合することを見出した。この時,チオール化合物は,チオール基を介して金ナノ粒子と結合し金ナノ粒子を安定化させることで,ナノ粒子の融合を阻害した。(2)高感度ナノプローブの開発:金ナノ粒子の融合現象に基づいて,熱応答性高分子にビオチン基を導入することにより,アビジンセンサーを創製した。本研究は「熱応答性高分子を被覆した金ナノ粒子の融合現象」に関してその原理を化学的に解明し,さらにその原理に基づいて生体関連分子の計測プローブの開発を目指すものである。この融合現象自身は申請者らにより見出されたものであり,ナノサイエンスの新領域を拓くことが期待される。当然のことながら,この原理に基づいて設計,開発されたナノプローブには,これまでにない機能の発現が期待される。本研究の目的を遂行するにあたり,平成24年度は,23年度に引き続きナノ粒子の融合現象についての検討と高感度ナノプローブの創製について検討した。ナノ粒子の融合現象については,連携研究者である千葉大学大学院融合科学研究科森田剛助教が小角X線散乱法と透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて主導的に研究を行った。融合現象の解明については,千葉大学大学院融合科学研究科森田剛助教との共同研究により,以下の成果を得た。TEM観察の結果,高分子の融合に関する詳細な成長過程が明らかとなった。熱応答性高分子の相転移により金ナノ粒子の凝集が生じ,次いで凝集した粒子の融合が進む。またこれとは別に,チオール化合物の添加により金ナノ粒子の融合が阻害されることを見出した。これはチオール基を介してチオール化合物が結合することで,ナノ粒子同士の直接の接触が阻害されることによる。この際,システインを添加することにより,370 nmに新たなプラズモン共鳴バンドが出現することを見出した。このバンドはこれまで知られていない。高感度ナノプローブについては,熱応答性高分子にビオチン基を結合したものを合成し,金ナノ粒子に複合化することでモデルとなるプローブを作製した。このプローブはアビジンの添加により,相転移が抑制される。この際,相転移に伴う溶液の透過率の変化を出力とすることで,数百n mol/Lレベルのアビジンを計測することができた。本研究は「熱応答性高分子を被覆した金ナノ粒子の融合現象」に関して,その原理を化学的に解明し,さらにその原理に基づいて生体関連分子の計測プローブの開発を目指すものである。24年度末までの成果として,金ナノ粒子の融合現象についてはそのメカニズムをほぼ解明することができた。この過程において,システインの添加により金ナノ粒子に起因する新たなプラズモンバンドが発現することを見出した。また,これとは別に,免疫プローブとしてアビジンをAnalyteとした熱応答性免疫センサーを開発した。このセンサーのアビジンに対する感度は数百n mol/Lであった。以上の成果を受けて,研究の最終年度にあたる25年度は主に以下の三点を行った。まず,金ナノ粒子の融合現象については,メカニズムをJ. Phys. Chem. Cに発表した。金ナノ粒子にシステインを添加する系では,金ナノ粒子が発光性を発現することを発見した。このような現象はこれまで知られておらず,新たな研究の芽と考えている。免疫プローブについては,センサーの高感度化を図るために,金ナノ粒子の代わりに蛍光分子を添加する系を検討した。その結果,蛍光検出において,アビジンの応答範囲を10^-11 mol/Lから10^8 mol/Lとする感度向上と応答範囲の拡大を達成することができた。本研究の目的を遂行するにあたり,平成23年度はナノ粒子の融合現象について詳細に検討した。このために、透過型トンネル電子顕微鏡,動的光散乱,ゼータ電位測定,吸光光度法,および小角X線散乱を研究ツールとして用いた。小角X線散乱については連携研究者である千葉大学大学院融合科学研究科森田剛助教が主導的に研究を行った。千葉大学大学院融合科学研究科森田剛助教との共同研究により,以下の成果を得た。

熱応答性高分子は溶液中での形態を変化させる温度(相転移温度,本研究で用いたポリ(n-イソプロピルアクリルアミド)では約32°C)以上の温度において,融合現象が起こり温度の上昇とともにそれが進行していくことが明らかにされた。このことから,相転移現象というマクロ物性の変化とミクロな変化である融合現象とは直接関連していないことが示された。透過型トンネル電子顕微鏡での観察の結果,融合現象によって生成するナノ粒子の形状は当初想定されたものと異なり,多様であることが分かった。種粒子を用いる融合現象についても検討を行った。その結果,融合現象は単に,種粒子にナノ粒子が堆積するのではなく,溶解・再析出を繰り返すことで生じることが示唆された。本研究は「熱応答性高分子を被覆した金ナノ粒子の融合現象」に関して,その原理を化学的に解明し,さらにその原理に基づいて生体関連分子の計測プローブの開発を目指すものである。当然のことながら,この原理に基づいて設計,開発されたナノプローブには,これまでにない機能の発現が期待される。以下,その成果の概要を記す。(1)金ナノ粒子の融合現象の機構解明本科研費においては,融合現象の発現機構を解明することを目的に,溶液の加熱温度,加熱時間,そして阻害物質の種類と濃度を制御パラメータとして,金ナノ粒子の生成状況を調べた。ここでは粒子観察には透過型電子顕微鏡(TEM)を,プラズモンバンドに由来する吸収スペクトルの測定には吸光光度計,流体力学的直径の測定には動的光散乱測定装置を,そしてナノ粒子の粒子間相互作用の観察には小角X線散乱を用いた。その結果,熱応答性高分子の相転移により,金ナノ粒子が近接することで,両者が融合することを見出した。この時,チオール基を持つsulfhydryl compoundは,チオール基を介して金ナノ粒子と結合し金ナノ粒子を安定化させることで,ナノ粒子の融合を阻害した。(2)高感度ナノプローブの開発金ナノ粒子の融合現象に基づいて,粒子径が80-100 nm程度の熱応答性高分子で被覆された金ナノ粒子を調製した。免疫反応のモデルとして,用いる熱応答性高分子にビオチン基を導入することにより,アビジンセンサーを創製した。このアビジンセンサーのこのセンサーのアビジンに対する感度は数百n mol/Lであった。さらに,感度を向上させるために金ナノ粒子の代わりに蛍光分子を組み込んだ熱応答性蛍光プローブを創製した。このプローブのアビジンの応答範囲を10^-11 mol/Lから10^8 mol/Lとする感度向上と応答範囲の拡大を達成することができた。分析化学森田剛助教の精力的な研究により,金ナノ粒子の融合現象についてはほぼ解明することができた。また,当初の計画通りに高お感度ナノプローブについてプロトタイプを作成することができた。上述したように,この際,チオール化合物の添加効果を検討していたところ,システインの添加により新たな吸収バンドが発現することを発見した。本研究の最大の目的である金ナノ粒子融合現象についてその原理を解明し,成果を論文発表することができた。また,その派生で,システインによる金ナノ粒子の発蛍光性の発現という新たな機能を発見することができた。
戦間・戦中期における批評家マックス・コメレルの業績と生涯

戦間期および第2次世界大戦中における、批評家マックス・コメレルの業績と生涯について研究する。研究の第一段階とて、マックス・コメレル関連の公刊資料・文献の収集とその調査、分析をおこなう。とりわけ、コメレルの各作品の初出雑誌の収集、分析を行う。第二段階として、マックス・コメレルの未公刊資料を所蔵するマールバッハ・ドイツ文学アルヒーフおよびヴュルテンベルク州立図書館シュテファン・ゲオルゲ・アルヒーフでの調査を行う。以上によって、これまで戦間期および戦中期のドイツの非ユダヤ的、保守的思想・文学の潮流のなかに位置づけられていたコメレルの批評的、学問的業績と生涯の再評価を試みる。
ボトムアップ合成した金属酸ナノシートの有機化合物とのハイブリッド化による機能化

金属酸ナノシートは二次元材料であり、その構造異方性に起因した興味深い特性が期待される材料である。我々はこれまでに、有機陽イオンの作用を利用した水溶液プロセスによる金属酸ナノシートのボトムアップ合成法を見出している。本研究は、このボトムアップ法で合成したナノシート特有の特性を見出すことを目的としている。そのひとつとして、合成できるナノシートの種類を増やすことを検討している。今年度は、2種類の金属イオンを含むナノシートの合成に必要となる条件を明らかにした。その合成には高温での熱処理が必要であった。そのため、剥離することでナノシートを与える層状化合物の層間イオンとして高温でも有効に作用する有機陽イオンを用いないとナノシートは生成しない。よって、ボトムアップ合成できるものとできないものがあることが分かった。その他に、これまで絶縁性のナノシートの合成を主に検討してきたので、金属電導性が期待される、混合原子価をもつ金属イオンを含むナノシートの合成も検討した。また、金属酸ナノシートの形態制御も検討している。今年度は、大きなチタン酸ナノシートを合成する方法を検討した。ボトムアップ法では面内サイズの小さいフレーク状ナノシートしか合成できなかったが、溶解・再析出作用を利用することで比較的簡便にサブミクロンの面内サイズのナノシートが合成できることが分かった。物性評価としては、ナノシート薄膜の屈折率の異方性を利用した光学的な応用を検討する。そのために今年度は、チタン酸ナノシートゾルをコーティングゾルとして用いて、ゾルゲル法により薄膜を作製し、その屈折率、その異方性、および加熱温度によるそれらの変化などを評価した。その結果、今後、光学的な応用を検討するための予備的な知見を得ることができた。ボトムアップ法で合成できるナノシートの種類を増やす検討では、層状ペロブスカイト型のような2種類の金属イオンを含むものが合成できれば、合成できるナノシートの種類を膨大に増やせるため有効である。しかし、層状ペロブスカイト型ナノシートの合成には至らなかった。その検討において、このボトムアップ法に必要となる条件を明らかにすることができるなど、今後の検討における有効な知見が得られた。また、応用研究において金属電導性のナノシートが今後必要となるが、今年度は混合原子価をもつバナジン酸ナノシートを合成することができた。ナノシートの形態制御として、大きなナノシートの合成を検討した。当初の予定では、有機リンカー分子により小さなナノシートを繋ぎ合わせる方法を検討する予定であった。しかし、リンカー分子による配位反応の平衡定数が小さく、この方法は有効でないことが分かった。そこで代わりに、フッ化物イオンなどの無機配位子を使う方法を検討した結果、溶解・再析出作用により簡便に大きなナノシートが得られることが分かった。物性評価については、当初の予定では、ナノシートの末端に配位した有機配位子からナノシートへの光照射による電荷移動を利用した光触媒特性の評価を予定していた。しかし、配位する有機配位子を増やすと、ナノシートはその形状を維持できないという問題が生じた。そのため今年度は、次年度に予定していた双曲面型分散をもつナノシート薄膜の作製に関する予備的な検討を主に行った。その結果、ナノシートゾルを用いてゾルゲル法で作製した薄膜の屈折率に関する予備的な知見が得られた。以上のように、予定していたことがうまく進まないことがあったものの、その機構を明らかにできたり、代わりの方法を見出せることができたり、今後につながる重要な知見が得られた。よって、全体として、おおむね順調に研究は進んでいるといえる。今後は、有機配位子で修飾したナノシートの光触媒特性、ナノシートから作製した光学薄膜の屈折率やその異方性の制御、ナノシートと高分子ポリマーの複合材料の作製を検討する予定である。光触媒特性については、今年度、有機配位子の配位量が増えると、ナノシートの形状を維持できないという問題が生じたため、今後は、高活性な光触媒特性を求めるのではなく、この光触媒反応を用いないとできないような形態をもつ薄膜、例えば、優れた表面増強ラマン散乱特性を示す、銀ナノ粒子とナノシートの複合薄膜などの作製に重きを置いて進める予定である。光学薄膜の作製においては、具体的には、薄膜の面内に金属電導性をもち、厚さ方向に絶縁性をもつ薄膜の作製を検討する。その屈折率異方性は、双曲面型分散をもつことが知られており、金属電導性のナノシートが積層した層状化合物の薄膜は、そのような特性を生み出すのに適していると考えられる。実際にそのような特性が得られるかを調べることが目的となる。それに必要となる金属電導性ナノシートの合成を引き続き検討すること、有機陽イオンの働きを利用して薄膜の配向性を制御すること、これまでに合成した金属電導性のナノシートを用いて作製した薄膜の屈折率およびその異方性を測定することを行う予定である。それらの検討により、このボトムアップ法で合成したナノシートを用いて作製した薄膜特有の屈折率における特長を見出せないかを調べる。ナノシートと高分子の複合材料作製では、今年度、溶解・再析出作用を利用して簡便に大きなナノシートを合成できることが分かったので、そのようにして作製した様々な形態のナノシートを高分子ポリマーと複合化させることで興味深い微構造をもつ複合材料ができないかも調べる予定である。金属酸ナノシートは、高い構造異方性に起因する興味深い特性が期待される材料である。我々は金属酸ナノシートのボトムアップ合成法を見出した。

従来の層剥離で合成されるものに比べて、この方法で合成されるナノシートは面内サイズが小さいという特長をもつ。つまり、ナノシートの表面積に対する縁の部分の長さの比が大きい。このような縁の部分を積極的に利用することが、この合成法の独自性を活かすうえで重要となる。そのひとつとして、縁の部分のダングリングボンドを利用して有機化合物で化学修飾することによるハイブリッドナノシートの合成を考えた。具体的には、以下の示す内容について検討した。ナノシートの縁に吸着させた有機配位子からナノシートへの電子励起が可視光の吸収により起こるような、有機配位子で修飾したハイブリッドナノシートを合成し、その光吸収を利用した可視光応答型光触媒特性を評価することを目的とした。これまでにカテコールやテトラシアノキノジメタンのチタン酸ナノシートへの吸着挙動を観察して、これらのハイブリッドナノシートが可視光吸収を示すことを明らかにした。今後、その光触媒特性を評価する。また、面内サイズの大きい、つまり構造異方性の大きいナノシートの水系ゾルは液晶挙動を示すことが知られている。ボトムアップ合成では小さいナノシートが生成するが、これらを有機リンカー分子で繋ぎ合わせることで簡便に大きな多結晶ナノシートを作製し、その液晶挙動を調べることを目的とした。これまでに、リンカー分子として作用する有機分子を見出すことができた。ここでは、ナノシートの形態制御も重要となるが、比較的大きな単結晶チタン酸ナノシートがボトムアップ合成できる可能性も示唆された。さらに、上に示した検討に用いるナノシートの種類を増やすために、これまでに合成していない金属酸ナノシートのボトムアップ合成についても検討した。平成29年度の当初の予定はつぎの2つであった。ひとつは、ハイブリッドナノシートの合成に用いるナノシートの種類を増やすために、層状ペロブスカイト型ナノシートなど、これまでに合成していない金属酸ナノシートを合成すること。もうひとつは、有機配位子で化学修飾したハイブリッドナノシートの光触媒特性を評価することであった。まず、これまでに合成していない金属酸ナノシートの合成では、層状ペロブスカイト型ナノシートはまだ合成できていない。しかし、層状ペロブスカイトの水熱合成温度に、用いるアルカリ土類金属の種類が大きく影響することが見出され、アルカリ土類金属イオンの種類や合成条件の適切な選択によりナノシートが得られる可能性が大きいと考えられた。当初予定していなかったチタノリン酸ナノシートの合成も検討した結果、これまでのナノシートは塩基性条件下で合成されていたが、チタノリン酸ナノシートは中性条件でも合成できることが明らかとなった。次に、ハイブリッドナノシート光触媒についてであるが、ナノシートへの有機配位子の吸着が特異な挙動を示す原因を究明するのに時間を要したため、当初予定していた特性評価はできなかった。しかし、その原因が明らかになり、期待していた可視光吸収についても確認できたため、今後、特性評価にとりかかる。また、平成30年度以降に予定していた、液晶ゾルの作製を目指したナノシートの形態制御を前倒しで検討した。
視覚情報を用いたとろみ評価方法の構築に関する研究

本研究では物性測定に加えて、視覚情報から画像処理にてとろみを数値化する方法を考案した。目安に用いられる市販の食品において、粘度と画像処理を比較した結果、高い相関が得られ、本研究の有効性を確認した。さらにとろみ調整食品を画像処理にて評価した結果、多くが目安とする食品と異なる結果となった。物性測定だけでなく、視覚情報である画像処理を評価に加えることで、とろみの伝達に最適な食品の選定の可能性を確認した。本研究では、とろみの評価としてこれまで用いられてきた物性測定に合わせて、人がとろみを確認する際に多くの情報を得る「視覚」に着目し、画像処理によるとろみの新たな指標の構築を目的とした。触覚である物性測定だけでなく視覚となる画像処理結果を加えた評価は、人の感覚に近い評価が可能となる。これによりとろみ調整食品や目安となる食品を本手法にて比較・評価することで、とろみの伝達に最適な食品の選定が可能となり、とろみ調整食品のより明確な情報提供が期待できる。平成22年度は、とろみの特徴を視覚から得るための表現方法を考案し、とろみの形状や動きの特徴を数値化するための画像処理システムを構築した。(1)とろみの特徴を視覚から得る表現方法の考案人が視覚でとろみを確認したときにとろみの違いがわかる状況を、再現性のある撮影器具を用いて表現するために、とろみが異なる様々な食品やとろみ調整食品の流れる様子や広がりを観察した。その結果、とろみの強弱によって半球から流した際の輪郭や、平面上で広がる面積変化に違いがみられたことから、この2つを視覚におけるとろみの特徴を表現する方法として考案した。(2)とろみを数値化するための画像処理システムの構築とろみを表す特徴を具体的に抽出するために、(1)の装置やカメラ、PC等で構成された撮影器具を作成したことで、(1)で得られた形状や動きの変化を撮影でき、かつ再現性を持った画像処理システムを構築した。嚥下困難者に欠かせないものとしてとろみ調整食品がある。しかしとろみ調整の難しさは利用者の負担であり、とろみの指標の確かな伝達が必要である。そのためとろみ調整食品では、利用者にとろみを伝達する方法として、身近な食品を用いて表現している。ところがとろみを調整する際、人は触覚と視覚で確認を行っているが、とろみの評価は物性測定にとどまっている。そこで本研究ではとろみ評価として、これまで用いられてきた物性測定に加えて、人がとろみを確認する際に多くの情報を得る「視覚」に着目し、画像処理によるとろみの新たな指標を構築した。とろみ調整食品や目安とする食品を本手法にて比較・評価することで、とろみの伝達に最適な食品の選定が可能となり、とろみ調整食品のより明確な情報提供が期待できる。1.とろみを視覚から数値化する画像処理システムの完成22年度に構築した画像処理システムをさらに改良し、視覚の特徴を数値化する方法として、1高速度カメラを用いた垂れる際の形状の比較と、2広がる際の面積変化の2つの方法を提案した。そして実際にとろみ調整食品の目安として用いられる食品7種について、それぞれ撮影して特徴を比較した。その結果、とろみの強弱によって12とも特徴が異なり、粘性との関係があることを明らかにした。2.とろみ調整食品や目安とする食品の物性測定および画像処理による比較目安とする食品の数値化を12の方法により実施した。その結果、1つの数値とするのではなく、それぞれの特徴について、とろみ調整食品と目安とする食品の類似度から、とろみの伝達に最もふさわしい食品を選定する方法を確立した。要介護者の対応が重要となる高齢化社会において、嚥下困難者に欠かせないものとしてとろみ調整食品がある。しかし要介護者の求めるとろみ具合に調整するのは難しく、利用者の負担となっており、負担を軽減するためにはとろみの確かな伝達が重要となる。そのためメーカーは、利用者にとろみを伝達するために身近な食品を用いて表現しているが目安として示す食品は様々で、利用者にはわかりにくい現状となっている。とろみを調整する際、人は触覚と視覚で確認を行っているが、とろみの評価に関する研究は物性測定にとどまっている。そこで本研究ではとろみの評価としてこれまで用いられてきた物性測定に加えて、人がとろみを確認する際に多くの情報を得る「視覚」に着目し、とろみの視覚情報として広がる様子と垂れる様子を考案し、画像処理にて数値化した。そして市販の食品において物性(粘度)と画像処理の結果に高い相関があり、本研究の有効性を確認した。

さらにとろみ調整食品が示すポタージュスープ状ととんかつソース状について、市販の食品と、各濃度に調製したとろみ調整食品を比較した結果、多くのとろみ調整食品において視覚による違いが大きく、とろみを示す目安として適していない、別の食品が適していることが明らかとなった。物性測定だけでなく、画像処理を評価に加えることで、とろみの伝達に最適な食品の選定が可能となり、とろみ調整食品のより明確な情報提供が期待できることを確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。画像処理26年度が最終年度であるため、記入しない。画像処理システムが完成し、とろみ調整食品と目安とする食品の比較方法を確立したため新たな指標の構築に向けて、目安とする食品の違い(表現の違い)やメーカーの違い、主原料の違いについて、とろみ調整食品と目安とする食品を画像処理システムで撮影し、24年度に確立した類似度を用いた比較を行う。このとき、画像処理に加えて物性測定や官能検査も適用し、総合的にとろみ調整食品のとろみの表現の適切さについて考察する。なお研究計画では、とろみ調整食品と目安とする食品について群に分けて判定するとしたが、とろみ調整食品もメーカー・主原料・表現等多様であるため、上記の通り条件を絞ってより明確な指標の構築を目指す。
ショウジョウバエの染色体分配を制御する新規遺伝子の同定とそれらの機能の解析

ショウジョウバエの染色体分配が異常となる突然変異体を分離し、orbitとmeteor遺伝子という新規分裂遺伝子を同定した。(1)orb致死突然変異体では、著しい染色体の倍数化、染色体の過凝縮が観察された。この変異体の細胞では、複製された中心体が分離せず、単極紡垂体微小管が形成されるとともに細胞質分裂も阻害されている。変異体雄の減数分裂でも同様な欠損が観察されこれが細胞分裂と減数分裂の両方で必要なことがわかった.変異を誘発しているトランスポゾンに隣接するゲノム断片をクローン化した。このゲノム断片が変異体の表現型を相補することからこれがorbの原因遺伝子である。cDNAの配列から長さ1492アミノ酸、分子量170KDaの新規タンパクが予想された。中央部の塩基性ドメインにβチューブリンのGTP結合配列や微小管結合タンパクと相同性を示す配列、cdc2のリン酸化のコンセンサス配列が認められた。ヒトおよび線虫にも相同性の高いタンパクが存在する。ORBITタンパクに対するウサギ抗体を作成し初期胚を免疫染色した。ORBITタンパクの細胞内局在はM期を通じてチューブリンのそれと一致した。(2)mtr変異体の初期胚では、染色体の過凝縮や染色分体の不当分配などの分裂後期の異常が観察された。強い表現型を示すmtr致死変異体(mtr^2)には、M期紡錘糸微小管の構造に異常があり、分裂中期から後期への進行が抑制されている。さらに染色体の動原体部分の構造に異常があるため姉妹染色分体が中期以前に分離する。その際サイクリンBは分解されずに細胞内に蓄積されている。このため染色分体の両極への移動が強く阻害され、それらは過凝縮している。トランスポゾンタギング法によりmtr遺伝子領域をクローン化し、cDNAの配列決定をおこなっている。
Qスペースイメージングを用いた脳の構造解析

q-Space imagingは比較的新しい手法であり,磁気共鳴画像を用いた細孔材料の非破壊検査に使われる手法として開発された。細孔材料の内腔に満たされた水の拡散能を測定することで材料中の細孔の直径を非破壊的に計測するという概念である。この手法の人体への応用も試みられているが,研究はまだ端緒についたばかりである。本研究では脳における神経細胞の直径を体外から計測することを試みるものである。Cerebral autosomaldominant arteriopathy with subcortical infarctsand leukoencephalopathy (CADASIL)に適応したところ,特徴的な分布の白質のダメージが画像で確認可能であった。この情報は他の従来の手法では観察困難だったものである。q-space imagingの元となる拡散強調画像を充分なsignal to noise ratio (SNR)で15分以内に獲得することを可能とするような標準的手法を確立することを模索した。現在のところ軸数を減らすことでこれが達成可能であることを確認した。q-space imagingにおいては段階上に異なる様々なb factorを用いて撮影を行うが良質な画像を得るのに必要最低限のステップ数を検討した。約10ステップ程度は必要であることが判明した。c.効率的画像解析に特化したソフトウェア開発q-space imagingをinteractiveに解析可能とするような簡便に使いやすいインターフェースを有するソフトウェアの開発を行なうことを計画したが,これはまだ達成していない。q-space imagingの元となる拡散強調画像を充分なsignal to noise ratio(SNR)で15分以内に獲得することを可能とするような標準的手法を確立することを模索した。a. MRI撮影条件最適化;q-space imagingの元となる拡散強調画像を充分なsignal to noise ratio(SNR)で15分以内に獲得することを可能とするような標準的手法を確立することを模索した。b. b factorの検討;q-space imagingにおいては階段状に異なる様々なb factorを用いて撮影を行うが良質な画像を得るのに必要最低限のステップ数を検討した。c.効率的画像解析に特化したソフトウェア開発;q-space imagingをinteractiveに解析可能とするような簡便に使いやすいインターフェースを有するソフトウェアの開発を行なうことを計画したが、これはまだ達成していない。本研究の現在までの達成度は計画書に記載した通りである。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の推進計画に大きな変更はなく,概ね計画書通りに進行中である。
医療決定における家族の役割に関する比較法的研究

日本の法制上,医療決定における家族の役割について明確なルールは存在していない。結果として,患者に同行する家族に安易に同意を求めて処理する傾向があることは否定できない。本研究は,このような状況にあって,精神科医療,終末期医療に関する代行決定がいかなる法的準則に則って行われているかを,日本法とアメリカ法を比較して考察しようとしたものである。これらの分野の法的ルールを総合的に考察することによって,医療決定における家族の役割の適正なあり方を見出そうとするのが,本研究の目的である。具体的には,以下の作業を行った。(1)精神科医療・終末期医療における代行決定,特に家族の役割についての法的ルールに関する日米の判例・学説を調査・分析する。(2)自己決定権および家族に関する憲法理論を分析する。(3)医療決定における家族の役割の現状と医療関係者の受け止め方を把握するため,選択した医療機関に所属する医師・看護師・医療ソーシャルワーカーを対象に聞き取り調査を行う。以上の研究の結果,医療決定における家族の役割に関する法的ルールを構築する際に留意すべき諸点が明らかとなった。(1)アメリカにおいては,精神科医療の場合,終末期医療に比べて,家族の役割をあえて避ける傾向がうかがえた。日本では,「保護者」制度をはじめ家族の役割に過剰に期待しており,この点が日米の大きな違いとなっている。しかし,医療現場での聞き取り調査や比較法的分析により,このような図式的な相違を額面通りに受け取るのは必ずしも適切ではないことが明らかとなった。精神科医療においても,家族の位置づけは重要であること,また,患者・家族間に利益相反が生まれる背景に長期入院という事実があることなどから,より実態に即した法的ルールを構築する必要性が浮かびあがった。(2)他方,終末期医療においても,「患者・家族は一体」という理念を文字通り貫徹することができるわけではないことが明らかとなった。この点,家族の「代行判断」というよりも,家族は本人の「推定意思」を見出す役割を果たすが,その「推定」の正確さを担保する仕組みを州(国)は整備できるとするアメリカの判例の立場は,そのような仕組みをもたない日本にあって,大いに参考にすべきである。(3)自己決定の限界はどこにあるか,家族の決定はどの程度尊重されるべきかを決める重要な要素であると思われる自己決定権および家族に関する憲法理論がいまだ熟していないことが改めて確認された。神学論争になるのを避けるためにも,憲法理論の深化が求められる。精神医療・終末期医療・子どもの医療における家族による代行決定に関する日米の判例・学説を調査・収集した。アメリカ法については,3月に東京大学大学院法学政治学研究科付属外国法文献センターにおいてさらに詳細な調査・収集を行った。現在,慎重に比較法的な検討を行っており,来年度に一定の成果を得る予定である。当初の予定ではさほど重きを置いていなかったが,本研究テーマの基盤たる自己決定権の意義とその限界について考察した。

1980年代以降無数に生まれているわが国における同権利に関する論稿を網羅的に分析する作業を現在行っている。当初は自己決定権の「光」の部分のみが強調される傾向にあったが,近年,特に医療・福祉の文脈において,その「影」の部分が指摘されることが少なくない。医療・福祉の患者・利用者に自立・自己決定を強いることで問題は解決されるのか。だからといって家族の代行決定に安易に頼ることが正当化されるわけではないものの,家族の適正な役割を探る本研究にとって,自己決定権論の光と影を見据えることの重要性が明らかにされた。さらに,来年度に計画している医療機関対象の調査の予備調査として,3月に日本におけるホスピスケアの先駆者である聖隷三方原病院を訪問し,医師・看護師計6名から聞取調査を行った。終末期医療という極限状況の中で,患者の医療決定がいかになされ,家族はどのような役割を果たしているのか。医療従事者はそれをどのように受け止めているのかが事例を踏まえて明らかにされた。昨年度に引き続き,精神科医療・終末期医療・子どもの医療における家族による代行決定に関する日米の判例・学説を調査・収集した。アメリカ法については,東京大学大学院法学政治学研究科付属外国法文献センターにおいてさらに詳細な調査・収集を行った。日本の精神科医療においては,法制上,家族の役割が過剰であると評価される。1980年代後半からの何回かにわたる法改正によって一定の改善は見られるものの,依然として問題は解決に向かっていない。「保護者」制度の根本的な見直しを検討する必要があろう。アメリカの判例では,精神科医療における家族の積極的役割に対して懐疑的な傾向が強い。しかし,そうでもない判例も見受けられ,現在詳細な分析を続けているところである。子どもの医療における家族の役割については,日米ともそれほど明確な法理が形成されているとはいえない。特に日本では,親権の枠組みで処理され,未成年者の年齢・判断能力に応じた代行決定のあり方について,いまだ十分な検討が行われているとはいえない。終末期医療については,安楽死・尊厳死をめぐる日本法・アメリカ法の現状と課題を精査している。その他,昨年度に引き続き,ホスピスケアに携わる医療関係者を対象として,終末期医療という極限状況の中で,患者の医療決定がいかになされ,家族はどのような役割を果たしているのか,医療従事者はそれをどのように受け止めているのかについて調査を行った。昨年訪問したホスピスは中規模都市の郊外に位置し,患者・家族関係の密度が濃く,自己決定を重視する患者は比較的少ないとの結果が得られた。本年度調査した医療機関は大都市に位置しており,相当異なる様相を見てとることができた。本年度は,過去2年間の成果を踏まえ,以下の研究を実施し,研究のとりまとめを行った。1.過去2年に引き続き,終末期医療・精神科医療の領域における家族による代行決定に関する日本法・アメリカ法の比較検討を行った。日本でも,最近終末期医療に関する法的ルールの制定について議論が高まっている。しかし,現時点ではその帰趨は明らかではない。
津波ディジタルライブラリィを基盤とした防災教育支援システムの構築

本研究では津波ディジタルライブラリィのコンテンツと、Webなどで公開されている様々な形で蓄積された津波災害の記録を合わせ、今後の津波防災教育を支援するシステムの構築に向けた検討およびシステム基盤の整備を行う。支援システムでは、過去の災害記録や港湾計画記録の情報提供や防災計画や防災教育コンテンツ制作支援などを行うシステムの構築を目指している。そのために、従来の検索システムのデータ構造を再検討し、様々なタイプのデータを横断的に検索可能な手法の検討を行う。