hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「主観的な物忘れ」を介護予防につなげる：１農村地域でのヘルスケア・デザインの試み

・運動機能:筋カアップ体操、有酸素運動・認知機能:・栄養指導:参加者の食事内容を記録してもらい、栄養専門家による個別指導評価方法:(1)介入効果と持続可能性:(i)介入前、介入直後の認知・生活機能の変化(ii)介入後、半年毎の認知・生活機能の変化(ii)介入後1年間の新規介護認定の有無
血液細胞の分化・アポトーシスにおけるスフィンゴ脂質の役割

1.セラミド耐性HL-60亜株におけるPKCアイソザイムの役割ヒト白血病細胞株HL-60のセラミド耐性亜株(HL-CR)を用いて、PKCアイソザイム量をウェスタンブロット法により検討したところ、PKCδのみが親株よりも減少し、PKCα,βI,ε,ζは親株よりも増加していた。そこで、PKCδ発現プラスミドをHL-CRにトランスフェクトしHL-CRにおいてPKCδを強制的に発現させたところ、HL-CRのセラミドに対する感受性の増加が認められた。これらの結果から、HL-CRのセラミド耐性のメカニズムとしてPKCδの発現低下が関与していることが示唆された。(Experimental Cell Research, in press)2.スフィンゴシンによるアポトーシス誘導機序の解明セラミドによるアポトーシス誘導時にc-junのmRNA量が増加し転写因子AP-1のDNA結合能が増加すること、c-junのアンチセンスオリゴヌクレオチドによりセラミドによるアポトーシスが抑制されることから、セラミドによるアポトーシス誘導においてc-jun/AP-1の活性化が重要な役割を担うことが示唆されることをすでに報告した(The Journal of Biological Chemistry, 270,27326-27331,1995)。今回、スフィンゴシンによりアポトーシスが誘導される際にも転写因子c-junのmRNA量が増加することを見出した。スフィンゴシンによるc-jun mRNAの増加はPKA阻害剤H-89により増強されたが、PKC阻害剤(staurosporine, H-7)によってはあまり影響を受けなかった。一方、セラミドによるc-jun mRNAの増加はPKC阻害剤により阻害されたが、PKA阻害剤によっては影響を受けなかった。また、スフィンゴシンによるアポトーシス誘導はPKA阻害剤によって増強され、セラミドによるアポトーシス誘導はstaurosporineにより阻害された。これらの結果より、スフィンゴシンによるc-jun mRNA発現誘導機序はセラミドによるc-jun mRNA発現誘導機序とは異なるが、スフィンゴシンによるアポトーシス誘導においてもセラミドによるアポトーシス誘導と同様にc-junの活性化が重要な役割を果たすことが示唆された(FEBSLetters,524,103-106,2002)。1.血液細胞の分化誘導における中性スフィンゴミエリナーゼの役割の解明ヒト白血病細胞HL-60のビタミンD_3による単球系細胞への分化における中性スフィンゴミエリナーゼ(として報告された)遺伝子の発現の変化をノーザンブロット法により検討したところ、mRNA量の変化は認められなかった。(発現量はノーザンブロット法の検出感度以下であった。)2.セラミド耐性HL-60亜株の分化能の検討HL-60のセラミド耐性亜株に各種分化誘導剤(レチノイン酸、ビタミンD_3、TPA)を作用させたところ、いずれの薬剤によっても分化が誘導されなかった。分化誘導におけるセラミドの関与が示唆される結果である。3.セラミド耐性HL-60亜株の各種抗癌剤に対する感受性の検討セラミド耐性HL-60亜株の各種抗癌剤(ダウノルビシン、エトポシド、Ara-C)に対する感受性を検討したところ、いずれの薬剤に対しても耐性を示した。各種抗癌剤の作用においてセラミドが細胞内シグナルメデイエターとして働くという仮説に一致するデータである。4.セラミド耐性におけるPKCアイソザイムの役割の解明セラミド耐性HL-60亜株におけるPKCアイソザイムの発現量をウェスタンブロット法により検討したところ、PKCα、βI、βII、εはHL-60親株よりも増加していたが、PKCδだけはHL-60親株よりも減少していた。PKCδがアポトーシスにおいて重要な役割を担うことが報告されており、セラミド耐性のメカニズムとしてPKCδの減少が関与している可能性がある。

また、スフィンゴシンによるアポトーシス誘導はPKA阻害剤によって増強され、セラミドによるアポトーシス誘導はstaurosporineにより阻害された。これらの結果より、スフィンゴシンによるc-jun mRNA発現誘導機序はセラミドによるc-jun mRNA発現誘導機序とは異なるが、スフィンゴシンによるアポトーシス誘導においてもセラミドによるアポトーシス誘導と同様にc-junの活性化が重要な役割を果たすことが示唆された(FEBSLetters,524,103-106,2002)。
高選択的高活性δオピオイド受容体作動薬の合成

強力なオピオイドδ受容体選択的作動薬を見出すことを目的に、皮下投与において強力な鎮痛作用を示すδ選択的作動薬KNT-127の構造活性相関を検討した。様々なKNT-127誘導体を合成し、オピオイド受容体結合能及び作動活性を評価した結果、in vitroで、KNT-127を上回るδ選択的な作動活性を示す化合物が複数得られた。特に、17位に3-エトキシプロピル基を有する化合物が最も高い選択的δ作動活性を示した。オピオイドδ受容体の詳細な役割の解明を目的として、in vivoにおいて高選択的で高活性なδ作動薬の合成を試みており、すでにδ受容体高選択性及び強い鎮痛作用(ED50 = 1.2 mg/kg (s.c.) )を有するKNT-127を見出している。そこで、本研究ではKNT-127のさらなる活性向上のため、まず高選択的δ作動活性に最適な構造を見出すこととし、KNT-127の構造活性相関研究を行うため、以下4つの新規誘導体について検討した。まず、δ選択性及び作動活性に関与していることが示唆されているキノリン環に着目し、キノリン環に種々の置換基を導入した化合物のオピオイド受容体結合試験を行った。その結果、キノリン環の5'位及び8'位に置換基を有すると、高δ親和性及び選択性を示し、特に8'位に水酸基を有するSYK-153は高δ親和性及び選択性を示した。次に、δ作動活性に必要なキノリン環の窒素原子の最適な位置を検討するため、キノリン環窒素原子がモルヒナン骨格の7位に結合した新規誘導体を合成した。3点目として、モルヒナン骨格の3位フェノール性水酸基の位置を変換または除去したキノリノモルヒナン誘導体を合成したところ、3位水酸基を有さないSYK-158が高δ選択性を示した。また、上記で得られた誘導体の中で、良好なδ受容体結合能及び選択性を示したものについては、現在δ作動活性について検討している。さらに4点目としては、オピオイド受容体結合能に大きく関与する17位窒素原子の置換基の変換を行ったところ、δ作動活性に対して17位窒素原子の電子密度が大きく関連していることが示された。これらの結果より、種々の新規誘導体の合成法が確立したと共に、キノリノモルヒナン骨格で重要と考えられる部位がどの程度δ作動活性に影響を与えているかを検討することができた。本研究は、オピオイドδ受容体の詳細な役割の解明を目的として、in vivoにおいて高選択的で高活性なδ作動薬の合成を試みており、δ受容体高選択性及び強い鎮痛作用を有するKNT-127の構造を基に、さらなる活性向上を目指し、KNT-127の構造活性相関研究を行った。まず、昨年度に引き続き、δ作動活性に必要なキノリン環の窒素原子の最適な位置を検討するため、キノリン環窒素原子がモルヒナン骨格の7位に結合した新規誘導体を合成した。次に、モルヒナン骨格自体の変換を行い、ベンゼン環をシクロヘキセン環に変換した誘導体や、ベンゼン環を除去したデカヒドロイソキノリン誘導体を合成した。また、昨年度得られたデータを基に、オピオイド受容体結合能に大きく関与する17位窒素置換基の変換を行った。これら得られた化合物の受容体結合能および作動活性を評価したところ、KNT-127の17位に3-エトキシプロピル基を有する誘導体が本研究で最も選択的で強力なδ作動活性を示した。本化合物を含め、これまでに、in vitroでKNT-127と同程度以上のδ選択性及び作動活性を示した化合物が複数得られたため、良好なプロファイルを有する化合物について、酢酸ライジング試験により鎮痛活性を評価した。その結果、KNT-127の活性を大きく超えるものは現在のところ得られていないが、多くの化合物が鎮痛活性を示した。一方、δ作動薬の副作用で問題となる鎮静や痙攣を示さずに、鎮痛作用を示す化合物が見出されたため、今後、これらの化合物に対し、抗鬱作用等のδ受容体の鎮痛以外の作用を検討する。また、本研究では、高選択的δ作動活性を示すために必要な構造情報(17位置換基、キノリン環置換基等)を非常に多く得ることができた。本知見は、今後の高活性なδ受容体作動薬の合成及び、その後のδ受容体の役割の解明にとって有意義なものである。我々は、オピオイドδ受容体の詳細な役割の解明を目的として、in vivoにおける高選択的で高活性なδ作動薬の合成を試みている。以前に、δ選択性及び強いδ作動活性を有するSN-28を得たが、その皮下投与における鎮痛作用は弱いものであったため、中枢移行性を向上させるデザインを試みた結果、δ受容体高選択性及び強い鎮痛作用(ED50 = 1.21 mg/kg (s.c.) )を有するKNT-127を見出している。

そこで、我々はKNT-127のさらなる活性向上のため、高選択的δ作動活性に最適な構造を見出す一環として、SN-28の構造活性相関を検討した。種々のSN-28誘導体を合成した結果、キノリノモルヒナンにおいて4位水酸基が高δ選択性に関与することが示された一方、3位水酸基を有する化合物は高いδ作動活性を有し、17位窒素置換基としてシクロプロピルメチル基を有するSN-11は非常に強いδ作動活性を示した(EC50 = 0.018 nM)。また、我々は、KNT-127の構造を基に構造活性相関を検討する一環として、KNT-127のキノリン部位に注目し、大きさや電子状態が異なる種々の置換基をキノリン環に導入した化合物を合成し、その活性の変化を検討することとした。本誘導体設計の際には、トップリスツリーの系統樹に示されている置換基を参考にした。トップリスツリーとは、特定の置換基の組み合わせを用いて、芳香環上の置換基を最適化する場合に用いられる系統樹である。具体的には、誘導体として、μ受容体拮抗薬であるナルトレキソンを出発物質に、塩素原子、フッ素原子、メチル基、メトキシ基等をキノリン部位の5-8位に導入した化合物を合成した。今後は、さらに誘導体を合成し、得られた知見を基に、高選択的高活性なδ作動薬を見出す予定である。当初の予定通り、高選択的高活性なδ作動薬を得るために、KNT-127をリード化合物として構造活性相関研究を行い、δ選択性または作動活性に必要な構造を検討した。KNT-127誘導体に関しては、すでに多くの誘導体を合成しており、オピオイド受容体結合試験及び作動活性の評価を行っている。また、これらの誘導体の構造活性相関に関して、学会発表及び論文発表を行っており、さらに合成した化合物が良好な結果が示せば、平成25年度にも論文発表を行う予定である。しかし、その一方で、δ作動活性及び選択性両者において、十分に満足できるものは得られておらず、in vivoでの評価が行えていないため、計画よりもやや遅れている。今年度前半には、δ受容体の役割を明らかにできるような最適な選択性、活性を有する化合物を見出し、in vivo評価を行いたいと考えている。当初の予定通り、まず高選択的高活性なδ作動薬を得るために、SN-28の構造活性相関研究を行い、δ選択性または作動活性に必要な構造を検討した。KNT-127誘導体に関しても、すでに多くのキノリン誘導体を合成しており、オピオイド受容体結合試験を行っている。よって、平成24年度は、すでに得られた知見を基に化合物設計を行うため、さらに高活性なδ作動薬が得られる可能性があり、おおむね順調に進展していると考えられる。また、SN-28の構造活性相関に関しては、学会発表(国際学会含む)及び論文発表を行った。KNT-127誘導体においても、学会発表を行っており、平成24年度には論文発表を行う予定であり、研究成果としても順調であると考えている。平成23、24年度に得られた結果を基に、オピオイドδ受容体選択性及び作動活性の向上に最適な置換基を見出すことを目的に、高δ選択性及び作動活性を有するKNT-127をリード化合物として、誘導体の設計、合成を行う。まず、上記概要部で述べたキノリン環の窒素原子の位置を変換した新規誘導体やキノリン環の結合部位自体を変換した誘導体合成を行い、最適なキノリン環の位置を明らかにする予定である。また、平成23、24年度に引き続き、モルヒナン骨格でオピオイド受容体結合に必須と考えられる部位を変換することで、オピオイド受容体に対する影響を検討する。
小型船舶による救急患者搬送用防振架台の省エネルギ・省スペース化

小型船舶用防振架台の省エネルギ化、省スペース化を実現するシステム構成を検討した。まず動吸振器の応用を検討した結果、能動型防振架台へ適用した場合、単純な能動型防振架台に対して発生力を38%程度に抑制できることが分かった。次にメカニカルスナッバの応用を種々検討した。その結果、スカイフックメカニカルスナッバを実現する絶対天井の近似機構が省エネルギ化、省スペース化に有効であることが分かった。また、減衰力可変ダンパによる準能動型防振架台の制御則を検討した結果、記述関数法によってスライディングモード制御系を設計できれば、省エネルギで患者への負担が少ない防振架台を構成できる可能性があることが分かった。省スペース・省エネルギ化を図るために、メカニカルスナッバの2つの応用方法を検討した。その1つがメカニカルスナッバにクラッチを取り入れた新機構である。ばね上加速度と、ストレッチャー・床面間相対加速度の位相差に着目して解析を行ったところ、メカニカルスナッバが防振架台上の搬送患者を加振する位相条件が存在することが分かった。そこで、メカニカルスナッバにクラッチを取り入れてフライホイールを分離できる新たなメカニズムを考案し、解析で得られた位相条件によるクラッチ切換制御則を提案した。その効果を分析した結果、固有振動数を低下させることができるものの、高周波数帯域での振動伝達率については劇的な改善を期待できないことが分かった。もう1つの解決策として、メカニカルスナッバと、アクチュエータ外力による能動制御を組み合わせたハイブリッド型防振架台を考案した。メカニカルスナッバを組み入れたハイブリッド型の場合、能動型のみで構成した場合よりも、アクチュエータ外力を26.4%程度に抑えられることが分かった。上記の検討と並行して、省エネルギ効果の高い準能動型防振架台のスライディングモード制御による振動抑制アルゴリズムについても検討した。スライディングモード制御では一般に高いロバスト性を示す制御系が構築できることが知られており、防振架台に応用した場合、搬送患者個々の体重差を補償するようなメカニズムが不要となり省スペース化につながる可能性を秘めている。ただし、高速切換入力によるチャタリング現象が高周波数帯域の制御性能を劣化させる恐れがあることから、記述関数法によってチャタリングの影響を低減させる制御アルゴリズムを提案し、その有効性を数値計算によって確認した。小型船舶用防振架台の省スペース・省エネルギ化を図るために、動吸振器、メカニカルスナッバの適用を検討してきたが、どちらの要素も受動型であるために制振に関する仕様を満たすのが困難であることが分かった。メカニカルスナッバにクラッチを取り入れた新機構を考案し、ばね上加速度と、ストレチャー・床面相対加速度の位相差に着目したクラッチ制御則を提案した。受動型と比較して固有振動数を低周波数側に設定できる利点があるが、合わせて高周波数側の制振性能が劣化し、劇的な改善を得ることは困難であることが明らかになった。そこで、受動型要素として省スペース・省エネルギ化を実現する方策は、最終的にスカイフック理論に基づく絶対天井の近似機構とした。その制振性能は絶対天井面の近似実現度によるが、高精度の近似機構が開発できれば、高周波数側の制振性能の劣化を抑えながら固有周波数を低周波数側に設定でき、制振仕様を満足することが理論的には可能である。固有振動数を低周波数側に設定する際に単純にばね上質量を増加させた場合と比較して、絶対天井近似機構ではどの程度の質量増加が見込まれるのか、数値シミュレーションを行って分析した。制振性能を満足するように単純にばね上質量を増加させた場合は、おおよそ2.5t(想定した患者質量の約350倍)の追加質量が必要であり現実的でないことが明らかとなった。一方、絶対天井近似機構では230kg程度の質量からなる機構を追加すればよいことが明らかとなった。以上の結果から、小型船舶用防振架台の省スペース・省エネルギ化を実現するためには、絶対天井の近似実現機構が必要不可欠であるとの結論に至った。省スペース・省エネルギ化を図るために、受動型制振装置である動吸振器、メカニカルスナッバの2種類の実現可能性をまず検討した.動吸振器による振動伝達特性を数値計算によって検討した結果、標準的な質量比0.1では予め設定した伝達特性に関する仕様を大きく超えてしまうことが分かった.その仕様を満足するには質量比が23程度必要となることから、動吸振器単体では現実的な導入が困難であることが分かった.一方、ばね上質量を見かけ上増加させるメカニカルスナッバの導入について検討した。

設計パラメータであるフライホイールの慣性モーメントを種々変更し数値計算を行った結果、固有振動数の低下と高周波数帯域におけるゲインの増加がトレードオフの関係となり、仕様を満足できないことが分かった。その解決策として、動吸振器、メカニカルスナッバそれぞれとアクチュエータ外力による能動制御を組み合わせた2種類のハイブリッド型について検討した。動吸振器を組み入れたハイブリッド型の場合、能動型のみで構成した場合よりも,アクチュエータ外力を約38%程度に抑えられることが分かった。一方、メカニカルスナッバを組み入れた型の場合、能動型のみで構成した場合よりも、アクチュエータ外力を26.4%程度に抑えられることが分かった。したがって、メカニカルスナッバを組み入れたハイブリッド型の方が、小型船舶用防振架台に相応しいことが分かった。さらに上記の検討と並行して、省エネルギ効果の高い準能動型防振架台のスライディングモード制御による振動抑制アルゴリズムについても検討した。スライディングモード制御では一般にチャタリング現象が高周波数帯域の制御性能を劣化させる恐れがある。そこで、記述関数法によってチャタリングの影響を低減させる制御アルゴリズムを提案した。平成24年度に完成予定であった省エネルギ・省スペース化を狙った防振架台の試作がやや遅れているものの、提案する防振架台の実用性を評価するために必要不可欠な垂直型加振機の設計・製作が完了したことから、現在までの達成度の区分を「研究はおおむね順調に進展している」と評価した。省エネルギ・省スペース化を図るために、2種類の受動型制振装置(動吸振器、メカニカルスナッバ)とアクチュエータ外力による能動制御をそれぞれ組み合わせたハイブリッド型防振架台の導入可能性を十分検討できたこと、また準能動型防振架台に対する制御アルゴリズムを提案できたことから、研究はおおむね順調に進展している。平成24年度に予定していた省エネルギ・省スペース化を狙った防振架台の設計・試作がやや遅れている。研究代表者が所属する長岡工業高等専門学校の技術協力会と情報交換を重ね、当初の計画通り平成25年度に予定している垂直型加振機による消費エネルギの評価実験に間に合うよう設計・試作のペースを向上させる。その進捗状況を逐次考慮して、当初の研究計画で予定していた消費エネルギ評価実験、実船実験をどの程度まで進めるのか検討を重ねる。省エネルギ・省スペース化を実現するメカニズムについては、研究代表者も委員の一人として活動している「運動と振動の制御に関する人間中心設計」研究分科会委員(日本機械学会P-SCD375研究分科会)などに参加し、関連研究者と意見交換を行いながら更なる改善を進めるなどして、常に研究方針、研究手法を検討する。23年度に予定していた3自由度垂直型加振機の仕様決定、設計がやや遅れているが、当初の計画通り24年度後半に予定している加振実験に間に合わせるために、引き続き設計・製作のペースを向上させる。そのために、長岡高専技術協力会に参加する長岡市近辺の企業に加振機の製作協力を依頼しアドバイスを頂く予定である。研究方針、研究手法については、研究代表者も委員の一人として活動している「運動と振動の制御に関する人間中心設計」研究分科会委員(日本機械学会P-SCD375研究分科会)などに参加し、関連研究者と意見交換を行いながら常に検討を続ける予定である。次年度に使用する予定の研究費は、防振架台の試作が遅れていることで発生した。
既知有毒種以外の渦鞭毛藻における麻ひ性貝毒の分布に関する研究

麻ひ性貝毒(PSP)による貝類の毒化はある種の有毒渦鞭毛藻により起こることが知られている。しかし、最近Protogonyaulaxおよびそのシストが一度も発見されたことのない陸奥湾において二枚貝に微量ながらPSP成分の存在が確認されるなど、既知の有毒プランクトンとの関連が不明な貝類の毒化が明らかにされている、このことは既知有毒プランクトン以外の毒化原因生物が存在することを示唆する。一方、筆者らは最近P.tamarensis細胞より分離した細菌にPSP産生能を見出しているが、このことは本細菌によるプランクトンや貝類の毒化が起こり得る可能性を示している。本研究はこれらの点に着目して、まず淡水域の貝類にもPSPが存在するか否かを明らかにするため、琵琶湖の二枚貝について検討を加えた。その結果、神経芽細胞を用いる細胞培養法及びHPLC-蛍光分析により微量のPSP成分の存在を確認することができ、未知の毒化原因生物の存在がより明確になった。そこで、未知の原因生物を探る目的で既知有毒種以外の渦鞭毛藻の株について大量培養してPSP産生能を検索したところ、筆者らが継代培養していたGymnodinium nagasakiense,Flagilinium sp.、香港産Alexandrium sp.および岩手県沿岸、陸奥湾、沖縄の各海域より分離した10種25株の渦鞭毛藻株いずれにおいても毒性を認めることはできなかった。そこで、PSP産生細菌の分布を調べる目的でProtogonyaulaxが発生していない時期の大船渡湾および陸奥湾、琵琶湖の水を20、5.0、0.45μmのフィルターで順次ろ過して粒子を分画し、0.455.0μmの粒子画分の毒性及び毒性分を分析してみた。その結果いずれの水域においてもこの画分に、それ以上の大きさの画分よりも多量のPSP成分の存在が確認された。本結果はPSP産生菌が広く分布し、貝類の毒化に関与している可能性を示した。
平板マイクロレンズアレーを用いた並列微小光学系による文字認識に関する研究

画像情報処理においては、光画像を直接処理する並列光処理が注目されている。そこで、平板マイクロレンズの高密度画像複製能力に着目し、入力画像を2次元ウォルシュ関数を基底とした特徴スペクトルに変換する光プリプロセッサと、その出力と参照パターンとの相関を計算する光ポストプロセッサからなる光パターン認識法の研究を行なった。この光処理法に関して、構成デバイスの開拓、並びにシステムの設計と評価の2面から研究を行ない、それぞれ成果を得た。1.比較的大口径は平板マイクロレンズの製作。基板と同種のガラスでルツボを作り、電界移入法により、直径1.5mmのレンズが出来た。2.参照フィルターの開発。写真フィルムを利用することで、透過率に分布のある高密度な参照フィルタが実現できた。3.光強度差を出力するフォトディテクタの設計・製作。2個のフォトダイオードを逆向きに接合したものを、モノリシックに製作し、光強度の和や差を出力することを確かめた。4.特徴スペクトルの次数の選択。4×4次の基底関数を全て使うのではなく、適切な関係を選んだ方が、多種の入力のスペクトル間の分散は大きいことが分かった。5.入力変形に対する耐性をシミュレートで評価この方法では、15度程度の回転でも識別は可能。また、10度の回転での自己相関は90%以上で、通常のマッチトフィルタリングより良好。6.基礎的な光学系を組み、シミュレーション結果と比較。この研究で実現されたデバイスを用い、プリプロセッサ、ポストプロセッサのそれぞれを光学実験により評価した所、シミュレーションと良く一致していた。また、その2つを縦列に接続して、参照パターンとの比較は計算機で行なった結果も良好であった。本研究では、並列積層集積光回路の概念に基づく光演算装置を実現するために、まず個々の微小光学部品の高性能化、最適設計、製作を行った。次に、これらの結果を使い、積層システムの最適設計、製作を行った。今年度は、空間フィルタの最適設計、製作、光検出器の設計および製作した。ポストプロセッサの空間フィルタである参照フィルタは一般に多値の透過率分布をもつ。写真フィルムに網点の濃淡を撮影した疑似アナログフィルタにより参照フィルタを製作したほか、透過率の制御性が写真フィルムよりも優れたものにするため、カバーガラスにクロムを蒸着し、デジタル階調をフォトリソグラフィーで実現した多値透過率の空間フィルタを製作した。これまでポストプロセッサに使用する光ディテクタについては検討がなされていなかったのでポストプロセッサの仕様に合う光ディテクタを、n型Si基板に光ディテクタ2つを集積化したものを製作した。ポストプロセッサにおいての光ディテクタの役割は正の値の総和から負の値の総和を引き算することである。これにより相関値が得られる。正しく引き算を行うためには、このディテクタペアの特性がそろっていなければならないが、製作した光ディテクタペアの光感度は、比較的特性の揃ったものが得られた。製作した光ディテクタを使用して逐次認識実験を行った。図に測定系を示す。この系では、ある入力イメージと参照文字との相関値が光ディテクタの短絡電流として現われる。処理チャンネルは正負あわせて14、文字チャンネルは1の系を用いた。この光ディテクタを含むポストプロセッサの相関計算動作の実験の結果10文字中7文字の認識を確認した。

1.比較的大口径な平板マイクロレンズの製作。基板と同種のガラスでルツボを作り、電界移入法により、直径1.5mm程度のレンズが出来た。2.参照フィルターの開発。写真フィルムを利用することで、透過率に分布のある高密度な参照フィルターが実現できた。3.光強度差を出力するフォトディテクタ設計・製作。2個のフォトダイオードを逆向きに接合したものを、モノリシックに製作し、光強度の和や差を出力することを確かめた。4.と共に特徴スペクトルの次数の選択。4×4次の基底関数を全て使うのではなく、適切な関数を選んだ方が、多種の入力のスペクトル間の分散は大きいことが分かった。5.入力変形に対する耐性をシミュレートで評価この方法では、15度程度の回転でも識別は可能。また、10の回転での自己相関は90%以上で、通常のマッチトフィルタリングより良好。6.基礎的な光学系を組み、シミュレーション結果と比較。この研究で実現されたデバイスを用い、プリプロセッサ、ポストプロセッサのそれぞれを光学実験により評価した所、シミュレーションと良く一致していた。また、その2つを縦列に接続して、参照パターンとの比較は計算機で行なった結果も良好であった。
単語接続情報を利用した英日機械翻訳に関する研究

1.単語接続関係、すなわち文中のある単語とその前後の単語との接続頻度を利用し、原言語文の逐語訳によって得られる訳語群について最も接続可能性の大きい訳語及び語順を文頭から逐次求めてゆくという手法による英日機械翻訳実験システムを構築した。2.特定専門分野の科学技術文献について翻訳実験を行いながら、実験システム中の単語辞書及び接続情報辞書の内容を充実させ、十分な容量を有する翻訳用辞書群を構築した。3.多数の文献を用いて翻訳実験を行い、得られた訳文の評価を行うとともに、新出語ならびに新出接続情報の出現率の推移を求め、以下に示すような結果を得た。(1)学術論文の表題及びアブストラクトについて、本システムによる翻訳結果と、著者自身が与えた訳文との比較を行い、ほぼ80%の正翻訳率が得られることが確認された。(2)類似した単語を一括して同類語とみなして接続情報を取り扱うことにより、新出接続情報の出現率を10%程度小さくすることができた。(3)分野固有の複合語(例えば「機械・翻訳」)を専用の複合語辞書に登録しておく方法により、翻訳精度を向上させることができた。4.本手法を拡張し、原言語文のある単語について、その前後に存在するすべての単語の訳文における位置を求めておき、その関係から訳文における語の順序を決定する手法を提案した。5.翻訳アルゴリズムをさらに改良するために、英文と対応する日本語文の双方が与えられている資料を用いて原文と訳文との詳細な比較検討を行い、より優れた実用機械翻訳システムを実現するための基礎資料を得ることができた。
Gd-DTPA-蛍光色素内包高分子ミセルによるMR蛍光イメージによる治療法開発

【背景】腫瘍組織では新生血管の透過性亢進と不十分なリンパ系ドレナージのためにナノサイズの高分子薬物が集積しやすくなっている(Enhance Permeability and Retention:EPR効果)。この性質を用いた高分子ドラッグによるDrug Delivery System(DDS)が期待されているが、体内での薬物分布が不明であり副作用の懸念も大きい。そこで我々は、癌に対する安全で効果的な診断薬開発のために、MRI造影剤と蛍光色素を含有した高分子ポリマーを独自に開発しvisible-DDSを可能とした。【方法】Gd-DOTA/IR-820 polymerはMRI陽性造影剤のGd-DOTA(ガドリニウムージエチレントリアミン五酢酸)と蛍光色素IR-820を結合している。作製したGd-DOTA/IR-820 polymerの特性を評価し、ラット肝細胞癌(N1S1)モデルの尾静脈より投与し、体内の薬剤分布およびMRIにより腫瘍への集積を評価した。ラット肝細胞癌(N1S1)モデルにおいては尾静脈に留置したカテーテルよりGd-DOTA/IR-820 polymerを投与し、MRIにより腫瘍への集積を経時的に測定するとともに、解剖して各臓器への蛍光色素の集積をPhotodynamic Eye(浜松ホトニクス社製)にて確認した。【結果】Gd-DOTA/IR-820 polymerはインフルエンザウィルスより小さい直径約30nmで生体内で安定しており、Gd-DOTAより約8倍のT1短縮効果を有していた。さらにラット肝細胞癌モデルでは同濃度のGd-DOTA投与群に比べ有意な腫瘍造影効果を有した。T1強調MRI造影剤であるGd-DTPAと、蛍光色素であるAlexa680の両方を内包したGd-DTPA/Alexa680内包高分子ミセルを作成することに成功した。当該ミセルは約30nmでEPR効果により腫瘍内に選択的に送達でき、長い血中滞留性、内包する薬剤の徐放性を確認した。MRI造影力の指標である緩和能はGd-DTPA(3.4 mM-1S-1)に比べ従来より高値を示し、ミセル内部でGd-DTPAがポリマーと結合することで固定化されるためと考えた。当該ミセルをN1-S1 hepatomacellを移植して作成したHCC移植ラットモデル肝動脈より当該ミセルを注入し、MRI造影効果と腫瘍に対する蛍光効果を確認した。MRI撮像を行ったところ、今回の実験では有意に造影効果を得ることができなかった。また蛍光色素を同定する手法や蛍光色素の種類、ミセル作成段階のポリマーの種類についてもさらに安定的に作成できるよう、考慮する必要がある段階である。1強調MRI造影剤であるGd-DTPAと、蛍光色素であるAlexa680の両方を内包したGd-DTPA/Alexa680内包高分子ミセルを作成することに成功した。少なくともこのミセルにおいては投与量などを検討する必要があるが、当初の作成モデルのミセルを作成することが可能であり、今後、アレンジすることで多岐にわたるミセルを作成する足がかりとなる可能性が高いため。Gd-DOTA/IR-820 polymerの作製に成功し、MRI造影剤としての造影強度であるrelaxivityが通常のGd-DOTAより約8倍のT1短縮効果を有していることが判明した。またこのpolymerをin vivo実験にまで発展させることができている。

そこで我々は、癌に対する安全で効果的な診断薬開発のために、MRI造影剤と蛍光色素を含有した高分子ポリマーを独自に開発しvisible-DDSを可能とした。【方法】Gd-DOTA/IR-820 polymerはMRI陽性造影剤のGd-DOTA(ガドリニウムージエチレントリアミン五酢酸)と蛍光色素IR-820を結合している。作製したGd-DOTA/IR-820 polymerの特性を評価し、ラット肝細胞癌(N1S1)モデルの尾静脈より投与し、体内の薬剤分布およびMRIにより腫瘍への集積を評価した。ラット肝細胞癌(N1S1)モデルにおいては尾静脈に留置したカテーテルよりGd-DOTA/IR-820 polymerを投与し、MRIにより腫瘍への集積を経時的に測定するとともに、解剖し【結果】Gd-DOTA/IR-820 polymerはインフルエンザウィルスより小さい直径約30nmで生体内で安定しており、Gd-DOTAより約8倍のT1短縮効果を有していた。さらにラット肝細胞癌モデルでは同濃度のGd-DOTA投与群に比べ有意な腫瘍造影効果を有した。今回、ミセルに内包した蛍光色素はAlexa680であるが、従来の機械では同定困難であった。そこで、波長がICG試薬に近いIR783、IR820といった蛍光色素を使用して同様の高分子ミセルを作成し、術中にもセンチネルリンパ節の同定に使用しているPhotodynamic Eye&#174;&#65038;(PDE:浜松ホトニクス社製)を用いて、担癌ラットの腫瘍にミセルの集積を同定できるかを実験する予定である。今後は腫瘍への造影効果および蛍光効果の再現性を確認し、さらに異なる動物モデルでの確認を行う予定である。今回作成したGd-DTPA/Alexa680内包高分子ミセルは、ミセル形成はするがラットでの腫瘍の造影効果を有意に得ることができなかった。このため東京大学との連携を密にしてさらなるミセルの改良に取り組む必要がある。動物実験のための経費として使用予定であったが、ラットの納入時期が遅れたため、購入資金を翌年度に繰越すこととなった。ラット納入予定の6月にはこれを用いて実験を再開する予定である。波長がICG試薬に近い蛍光色素(IR783、IR820)を使用して蛍光色素内包高分子ミセルを東京大学にて作成し、それを滋賀医大に運搬する。滋賀医大では引き続きHCC担癌ラットを作成し、ミセルを静注して、センチネルリンパ節の同定に使用しているPhotodynamic Eye(PDE:浜松ホトニクス社製)を用いて、担癌ラットの腫瘍にミセルの集積を同定できるかを実験する予定である。
哺乳動物細胞における核内non-coding RNAの特異的分解制御機構の解明

まず,5種類のヒト由来ガン細胞株を用いて,RNA polymerasell転写阻害剤であるDRBを細胞培養液に添加し,細胞内でのRNAの転写反応を阻害させた後,経時的に細胞を回収し,細胞からtotal RNAを抽出して,Northern blot法によりMALAT-1量を測定した。その結果,紬胞株間によってMALAT-1分解速度はそれぞれ異なり,半減期が約9時間のものから12時間以上のものまで存在することを見出した。次に,MALAT-1の分解に関与する因子を特定すべく,いくつかの核内RNA分解関連因子をsiRNAによりノックダウンし,MALAT-1分解速度に影響がみられるかどうかを調べた。核内RNA分解関連因子として,Xrn2,PM/Scl-75,PM/Scl-100,PARN,Mtr4をノックダウンし,DRBを添加後,経時的に細胞を回収し,細胞からtotal RNAを抽出して,Northern blot法もしくはReal-time PCR法によりMALAT-1量を測定した。その結果,これらの因子をノックダウンしても,MALAT-1の分解速度に影響はみられなかった。よって,これらのRNA分解関連因子は,MALAT-1の分解には影響しない,もしくは,単独のノックダウンではMALAT-1の分解速度には影響がみられない可能性があると考えられる。適切な遺伝子発現を実現して細胞のホメオスタシスを維持するためには,分解制御を通じたmRNAの発現量調整や異常mRNAの発現抑制が重要な役割を担う。同様に,タンパク質をコードしないnon-coding RNA (ncRNA)が適切に生理機能を発揮するためにも,RNAの分解制御が極めて重要な役割を果たすものと考えられる。近年,哺乳動物細胞では多数の核局在型のlong ncRNA(200塩基以上)が報告され,これらの生理機能も明らかにされつつある。核内long ncRNAの分解は,細胞質におけるmRNAとはまったく異なると予想されるが,その実態は解明されていない。そこで本研究では,哺乳動物細胞における核内long ncRNAであるMALAT-1及びMENε/βに着目することで,核内long ncRNAの特異的分解制御機構の解明を試みた。細胞内RNAの分解を調べる手法として転写阻害剤を用いる方法が一般的に利用されているが,転写阻害剤が細胞に重大な影響を与えることが指摘されている。そこで,本特別研究員らは,転写阻害剤を用いない新規RNA分解測定手法「BRIC法」の開発に成功し,BRIC法が細胞増殖に影響を与えず,かつ,MALAT-1の局在に影響を与えないことを見出した。さらに,MENε/βとexosomeのコア構成因子に着目して解析を行った結果,本因子をノックダウンしたとき,(1)MENε/β量が蓄積し,(2)MENε/βを構造構築に必須とするパラスペックルの数が増加・巨大化し,(3)パラスペックル構成因子のひとつである転写制御因子PSFの下流遺伝子の発現量が低下することを見出した。これは,MENε/βの分解制御がPSFの機能に重要な役割を担っていることを示している。本研究成果は,核内long ncRNAの分解制御がそのRNAの機能を制御していることを明確に示した,世界で初めての報告である。
ES細胞とがん細胞に共通したc-MYC依存的なアポトーシスに対する回避メカニズム

c-MYCタンパク質は最も典型的ながん遺伝子産物の一つであり、生化学的な性質としては、パートナー因子であるMAXと相互作用し、細胞増殖促進に係る遺伝子からの転写を促進する転写因子としての機能を有する。このようにc-MYCタンパク質は細胞増殖に対して正に機能する転写因子として、がん細胞などの細胞増殖に深く関わる因子として専ら知られている。但し、c-MYCを正常細胞において過剰発現させると、細胞上昇よりもむしろアポトーシスのフェノタイプが顕著に呈される。本研究課題では、このc-MYC依存的な細胞のアポトーシスに焦点を当てた研究である。本研究課題では、このc-MYC依存的なアポトーシスは細胞増殖促進の場合とは異なり、機能発揮においてMAXを必要としないこと。さらにはc-MYCの過剰発現ががん細胞やES細胞ではアポトーシスに繋がらない一つの理由は、これらの細胞での代表的なES細胞マーカーの一つであるNANOGの発現が関係していること。さらには、c-MYCがMAX存在下では専らMAXと結合しているが、MAX非存在下ではNANOGと相互作用していることを明らかにした。このように本研究では、正常細胞と比べてがん細胞がc-MYCタンパク質依存的なアポトーシスを回避していることの分子基盤の一部を明らかにした。換言すれば、このことは、がんに対する新しい治療法開発の為の重要な手掛かりを与えたと考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。c-MYCがん原遺伝子産物は主に転写を正に制御する転写因子であるが、そのc-MYCタンパク質が転写因子として機能するためには、c-MYCが機能する上での必須なパートナー因子であるMAXタンパク質とbasic helix-loophelix leucinezipperモチーフを介してヘテロ複合体を形成する必要があることが知られている。事実、c-MYCタンパク質はMAXタンパク質非存在下では、転写を制御する以前に、DNAに結合することすらできない。すなわち、c-MYCは、MAXとヘテロ二量体を形成することでDNA結合能を獲得し、実際、cyclin Dなどの細胞増殖に関わるタンパク質をコードする遺伝子からの転写を促進することで、専ら、細胞増殖を正に制御することが知れている。但し、このc-MYCによる細胞増殖促進機能はがん細胞であるとかES細胞において顕著に認められるものの、マウス線維芽細胞などの正常細胞にc-MYCを強制発現させても、c-MYCによる細胞増殖促進機能はあまり顕著に認められず、かつ、理由も全く分かっていないが、アポトーシスのフェノタイプがむしろ顕著なフェノタイプとして認められる。但し、まだ未発表ではあるが、私たちはMax遺伝子がホモで欠失されたES細胞を用いた解析等から、Maxとは結合していない遊離のc-MYCタンパク質は転写に関しては無機能であるが、アポトーシス誘導活性に関してはMAXタンパク質非依存的であり、MAXタンパク質は、むしろ、そのc-MYCタンパク質依存的なアポトーシス誘導活性に対して抑制的に働くことを明らかにしている。本研究課題の中で、MAXとは結合していない遊離状態にあるc-MYCタンパク質がアポトーシス誘導活性を呈し、そのc-MYCタンパク質の活性はMAXと結合することで抑制され、また、ES細胞における代表的な分化多能性マーカーであるNanogを強制発現することでも抑制することを見出した。かつ、その強制発現させたNanogはMAXと結合していない遊離c-MYCタンパク質と物理的に結合することを見出した。なお、このc-MYC/Nanog複合体は、c-MYV/MAX複合体とは違って、いわゆるc-MYC/MAX複合体に対するキャノニカルなDNA結合配列を介してcyclin D遺伝子などの細胞増殖に関わる遺伝子の発現を促進したり、逆に抑制したりする能力はないことを明らかにした。従って、現状では、Nanogがどのようにして遊離c-MYCが持つアポトーシス誘導活性を抑制するかに関しては、これら2つの転写因子が相互作用することが重要であるということを明らかにしている点を除いて全く解明することはできていない。c-Mycタンパク質はがん遺伝子産物の一つであり、MAXタンパク質と複合体を形成することで転写因子として機能し、Cyclin D遺伝子であるとか、細胞増殖に深く関わる遺伝子の発現を上昇させることで、細胞増殖を正に制御していることがよく知られている。このようにc-MYCは細胞増殖促進因子として専ら知られているが、例えば、c-MYCが正常細胞において過剰発現すると、細胞増殖よりも、むしろアポトーシスが顕著なフェノタイプとして現れる。しかし、ES細胞やがん細胞では、そのc-MYC依存的なアポトーシスは正常細胞よりも遥かに起こりにくく、その細胞種におけるc-MYC依存的なアポトーシスの活性の発揮されやすさの違いを規定している分子メカニズムを明らかにすることが、本研究プロジェクトの最大の目的である。現在までに、c-MYC依存的なアポトーシスには、転写促進には必須なMAXタンパク質との相互作用は不要であり、むしろ、MAXは、c-MYCと相互作用することで、このc-MYCが持つアポトーシス誘導活性に対して抑制的に働くことを明らかにしている。さらには、ES細胞における代表的なマーカータンパク質であるNANOGも、c-MYCと直接結合することができ、MAXと同様にc-MYCが持つアポトーシス誘導活性を抑制できることを明らかにしている。NANOGはES細胞のみならず様々ながん細胞でも発現しているので、c-MYC依存的なアポトーシス活性の発揮のレベルの細胞種による違いはNANOGの発現の有無で説明できるのではないかという仮説を持って研究を進めている。

私たちは、今までに、c-MYCタンパク質は、MAXと結合していないと、転写因子としては無機能であり、但し、同タンパク質が持つアポトーシス誘導活性は、MAXと結合していない遊離のc-MYCタンパク質が本質的に持つ活性であること、さらには、そのc-MYCによるアポトーシス誘導活性は、MAXと相互作用することで、ほぼ消失し、されには、MAX以外でもNANOGタンパク質が結合しても、アポトーシス活性の抑制は同様にみられることを明らかにした。なお、MAXタンパク質は、c-MYCタンパク質のカルボキシ末端にあるヘリックス・ループ・ヘリックスーロイシンジッパードメインと結合し、一方、NANOGは、c-MYCタンパク質のアミノ末端領域にあるMYC Boxと呼ばれるドメインに結合していることがわかった。なお、c-MYCは転写促進のみならずDNA複製に対しても促進する機能を有することが知られており、但し、そのc-MYCによるDNA複製促進という機能がMAXタンパク質に依存的であるか否かについては解明されていない。私たちは、遊離c-MYCタンパク質を生み出すES細胞におけるMax遺伝子のホモ欠失が、DNA複製に対してどのような影響を与えるかをDNA fiber assayにより、DNA複製速度を測定したところ、明らかに、Max遺伝子のホモ欠失は、ES細胞におけるDNA複製速度の低下を引き起こしていることを見出した。従って、これらの結果から、私たちは、c-MYCによるDNA複製促進活性についても、転写促進の場合と同様、MAXタンパク質との相互作用が必要であり、MAXと結合していない遊離c-MYCタンパク質はDNA複製を促進することができないのみならず、DNA複製に対して負に作用し、そのことがDNA複製ストレスを惹起し、アポトーシスを起こしているのではないかという仮説を立てるに至った。c-MYCタンパク質は最も典型的ながん遺伝子産物の一つであり、生化学的な性質としては、パートナー因子であるMAXと相互作用し、細胞増殖促進に係る遺伝子からの転写を促進する転写因子としての機能を有する。このようにc-MYCタンパク質は細胞増殖に対して正に機能する転写因子として、がん細胞などの細胞増殖に深く関わる因子として専ら知られている。但し、c-MYCを正常細胞において過剰発現させると、細胞上昇よりもむしろアポトーシスのフェノタイプが顕著に呈される。本研究課題では、このc-MYC依存的な細胞のアポトーシスに焦点を当てた研究である。本研究課題では、このc-MYC依存的なアポトーシスは細胞増殖促進の場合とは異なり、機能発揮においてMAXを必要としないこと。さらにはc-MYCの過剰発現ががん細胞やES細胞ではアポトーシスに繋がらない一つの理由は、これらの細胞での代表的なES細胞マーカーの一つであるNANOGの発現が関係していること。さらには、c-MYCがMAX存在下では専らMAXと結合しているが、MAX非存在下ではNANOGと相互作用していることを明らかにした。
ウェーブレット解析による画像圧縮と連想記憶モデルによる圧縮画像の高速認識

この研究では、画像を高周波成分と低周波成分に分けるためにドゥビシイのウェーブレットを用いた。理由は、ドゥビシイのウェーブレットフィルターの台が短く、高速分解が可能であるからである。また、このフィルターを用いると高速で画像を復元できる。ウェーブレットの重要な特徴は、多重解像度解析であることである。つまり、分解して得られた低周波成分を原画像と考えれば、これをふたたび高周波成分と低周波成分に分けることができる。このことは、原画像が各レベルの高周波成分の集まりであることを意味する。高周波成分は、量子化すれば情報量がきわめて少ないことがわかっており、このことが情報圧縮を可能にしている。ウェーブレットのもつもう一つの重要な性質は、画像のウェーブレット分解で得られる低周波成分が、分解する直前の画像の最良近似になっていることである。これは当研究で得られた成果の一つである(代表者の第1論文)。代表者による第2論文では、ドゥビシイのウェーブレットを医用画像に適用してその有効性を確かめた。ドゥビシイのウェーブレット解析で得られた画像の高周波成分を量子化しさらに2値化すると曲線の集まりが得られる。それはちょうど文字パターンのように見える。代表者による第3論文では、それらのパターンを高速で認識する連想記憶モデルを開発した。このモデルは、2値記憶パターンの引き込み領域とそれから導かれる等号制約条件つき最小化問題をラグランジュの方法で解くことによって得られ、ネットワークの結合荷重を高速で決定できる特徴をもっている。このモデルを用いてシミュレーションを行なったところ良好な結果が得られた。
ヒンドゥー儀礼の伝承と現状

本年度の課題として以下の点を行った。(1)プラーナ文献が伝える年中儀礼の資料の収集は、落ち穂拾い的に、散在する資料の収集にあたった。(2)神像安置儀礼の伝承に関して、その儀礼を記述するグリヒヤスートラ補遺文献およびプラーナ文献により分析を行った。(3)儀礼を執行する司祭は執行する前にある種の潔斎を行う。この潔斎はディークシャーと呼ばれるが、古代インドの儀礼においては司祭でなく、儀礼依頼者のみが行うものだった。この潔斎の実行者の変化は初期ヒンドゥー儀礼の形成と平行してみられることを文献により実証し、学会発表を行った。(4)聖地巡礼はヒンドゥー儀礼の重要な要素である。その、起源に関して、しばしば、ヴェーダ祭式のひとつサーラスヴァタ・サットラが言及される。この祭式は、巡礼を扱うものでなく、サラスヴァティー川にそって行われる牧畜の儀礼化であることを考察した。(5)H.M.エリオット編の『インドの歴史』に散見するヒンドゥー儀礼への言及の収集作業を継続した。(6)1820年ラクノウで出版されたミルザー・ムハンマド・ハッサン・カティールのペルシャ語で書かれた『ハフトゥ・タマーシャー』のテキストに基づいて、19世紀初頭のイスラーム教徒によるヒンドゥー文化理解の分析を継続した。(7)イスラーム教徒、特に、シーア派の人々が行うムハッラムの際に、北ビハールの低カースト・イスラーム教徒が歌うマルシアの分析を継続した。ムハッラムには低カースト・ヒンドゥーも参加する。低カースト・ヒンドゥーの歌うマルシアを録音収集し、低カースト・ヒンドゥーと低カースト・ムスリムの儀礼を通した交流を分析した。
統治思想としての＜オイコノミア＞：戦間期・社会経済思想の複合的研究

本研究では経済活動が市場に関する数量だけでなく、統治つまり一国や国を超えた単位での社会や世界の統合、維持原理に支えられて成立していることを、大戦間期の社会・経済思想と現代のグローバル世界の問題系という複合的な観点から考察した。理論・思想分析としては大戦間期の統治を支えた地政学やエネルギー思想の歴史的文脈を整理し、これらとその後の思想的発展を考察した。また経済をめぐって統治問題が認識される場合の社会運動の重要性を踏まえ、世界システムの「周辺」とし新旧ヘゲモニー支配の構造の交差するアフリカ大陸における社会運動のありかたと琉球弧の事例を分析した結果、貨幣・金融と債務の問題の重要性が明らかになった。5月に計画の概要や方針を確認し、各自のヴィジョンを持ち寄る打ち合わせと研究会(桑田、西谷が報告)を開催した。これに基づき、分担者西谷が9月にフランスに文献渉猟と研究交流のための出張を行った。また代表者中山は11月にニューヨークで行われた、カール・ポラニーに関する国際セミナーに参加し、報告・研究交流を行った。11月下旬には、グローバル世界におけるオイコノミアの破綻に向う経済システムのあり方に対抗するあり方を模索する社会運動集団「ヤナマール」のリーダーユニット、クルギをセネガルから招聘し、メンバー全員で国際シンポジウムや国際セミナーを行った。国際シンポジウムでは分担者真島が全体の進行を段取りし、分担者の西谷、桑田、土佐がコメンテータをつとめた。国際セミナーは真島、西谷、中山が東京、仙台でこれをクルギとともに開催した。またヤナマールの考察をテーマとしたセッションを日本平和学会にて行い、真島、中山が報告、土佐がコメンテータをつとめた。これらの記録は現在、主なものの文字起こしまでを終了している。その間、特に真島、西谷、桑田、中山は何度か相談のための会合や小研究会を行い、共同研究の方向性を確認した。土佐とはメールで随時、これを確認した。5月の段階では大戦間期に絞った思想史的研究のヴィジョンも立てており、研究会での議論も進めたが、初年度の本年、グローバル世界におけるオイコノミア思想の展開とこれに連動した社会運動の進展にかんがみ、申請時の計画では平成28年度においていた国際シンポジウムを前倒しして平成27年度に実施し、これを軸として共同研究を進めた。同企画に関するさらなる学問的考察と、大戦間期の問題点との摺合せは、平成28年度の共同研究に継続するものとした。平成28年度はほぼ一か月に一度、とりわけ東京在住のメンバー(あるいはその一部)による小規模な研究打ち合わせや検討会を継続し、課題に関する議論を持続的に行ってきた。9月中旬にはメンバーのうち2名がグラスゴー、エジンバラ、ロンドンへパトリック・ゲデスの未刊行、刊行文書の資料調査に赴き、文書の収集をおこないつつ地政学と経済学の接合に関するヴィジョンを詳細に検討した。この検討結果を受けて、12月初旬にはメンバーと、きわめて限定的なコメンテーターのみを招聘してのクローズドの研究会(テーマは「オイコノミアと人類学の思想」)を開催し、ひとり一時間の持ち時間で五名が報告を行って、詳細な議論、検討を行った。さらに実践と理論の相互的理解という観点から、現代日本におけるオイコノミアの統治状況を水という問題に引き付けて考えるために、12月中旬に琉球弧の奄美、宮古島、石垣島、与那国島からそれぞれ水問題とその統治を考察する論者を招聘し、公開シンポジウムを開催した(社会貢献)。ゲストから現状にかかわる問題を提起していただき、科研メンバーがコメンテーターとして質疑、討論を行った。またこれを受けて2月には、宮古島、石垣島(さらに竹富島も)を訪問して現地視察調査を行い、現地の専門家の話しを聴く機会を得た。これらについては研究交流の成果の記録に向けて、分析を進めているところである。またこの間、イタリアでオイコノミアと芸術、政治のかかわりを実践的、理論的に検討する論者や、メディア関係から国際的な調査報道にかかわり、戦争と政治経済、統治の問題を考えるディレクターらに講演を依頼し、質疑応答を行ってテーマの深化につとめた。メンバーの多くが大学や学会における教育、管理その他の業務にも従事しており、必ずしも十分な研究時間が確保できるわけではない状況下で、また全メンバーが集まるには日程調整が困難をきわめることが多々あったが、集まれるメンバーだけでも回数を重ねることで、少しづつ成果を上げるようつとめてきた。他方、海外出張に関しては、昨今のさまざまな技術の進展と出張先との事前の入念な準備連絡などにより、短期間でも文書の調査についてはかなりの成果を上げることができ、持ちかえってゆっくり分析を進めることができている。最終年度である平成29年度は、前年度の研究会で重要なテーマとしてうかび上がった「負債」概念について立ち入って検討するために、これをテーマとしたフランスのドキュメンタリー映画に字幕を付してローラ・デルサル監督を招聘しての数回の上映会と討論会を行った。(東京ではカルチュラル・スタディーズ学会のセッションとして一回、日仏学院の企画として一回、つづき関西では岡山大学で一回と、計三回)。なお岡山大学では前年度の研究会でコメンテーターとして議論を行った松村圭一郎氏とのジョイントセミナーとした。研究代表者中山が全体を通じて企画を遂行したが、研究分担者の桑田、土佐は第一回上映会に参加し、西谷は第二回上映会のコメンテーターをつとめた。それぞれ多くの参加者を得て実り多い議論がなされた。