hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ粒子の空気血液関門突破機序および生体への影響

マウスの気道にナノ粒子(フラーレン,コロイド状ゴールド)を曝露し、ナノ粒子の局在、空気血液関門突破機序、組織傷害の有無、傷害の発生機序を光学顕微鏡および電子顕微鏡を用いて解析した。ナノ粒子は肺に組織傷害をもたらさなかったが、肺胞壁の拡散の他に、空気血液関門を構成する肺胞上皮細胞をカベオラを介したエンドサイトーシスによって突破し、循環系に侵入する可能性が示唆された。大気汚染物質の一種の浮遊粒子状物質(Suspended particulate matter、以下SPM)には、ディーゼル排気粒子、鉄やカドミウムなどの金属元素、黄砂などが含まれる。SPMのうちでも、特に100ナノメートル以下の超微細粒子(ナノ粒子)は、空気血液関門AirBlood-Barrierを突破し、血液循環系を介し、脳、免疫系、胎児を含めた生体組織全体へ移行することが示されている(ヒト、実験動物モデル)。しかし、その詳細(侵入機序、生体への影響、影響の発生機序)は不明なまま残されている。本研究の目的は、生体に曝露されたナノ粒子の体への影響(空気血液関門の突破機序、全身諸臓器への移行・臓器組織傷害、細胞内の挙動)を明らかにすることを目的とする。マウスの気道にナノ粒子(フラーレン)を曝露し、ナノ粒子の局在、空気血液関門突破機序、組織傷害の有無、傷害の発生機序を光学顕微鏡および電子顕微鏡を用いて解析した。この結果、以下の成果が得られた。1.曝露直後から肺胞壁をび慢性に通過する(拡散)。2.肺胞上皮細胞内の微小空胞内に粒子が認められ、エンドサイトーシスによる取り込みが示唆された(エンドサイトーシス)。3.フラーレンは肺胞壁構成細胞に傷害および炎症性変化を引き起こさない。4.肺胞上皮細胞および肺胞マクロファージ内の核および細胞内小器官(ミトコンドリア)内に侵入する所見が見られた。生体に曝露されたナノ粒子の体への影響(空気血液関門の突破機序、全身諸臓器への移行・臓器組織傷害、細胞内の挙動)を明らかにすることを引き続き目的とした。本年度は特に、異なるサイズのナノ粒子の細胞内での挙動およびエンドサイトーシスにおけるカベオラをはじめとする諸タンパク質の関与に注目した。1)ナノ粒子曝露マウスの呼吸器、全身諸臓器の解析する目的でマウスの気道に異なるサイズ(50nm,20nm)のコロイド状ゴールドを曝露し、粒子の局在、空気血液関門、循環後の生体組織侵入機序、組織傷害の有無、傷害の発生機序を解析した。その結果、粒子が肺胞壁マクロファージおよび少数の肺胞上皮細胞内に蓄積されること、細胞内のエンドソーム様小器官に局在することが確認された。また、粒子を含有しマクロファージが肺胞壁血管内に認められた。これは、肺胞壁に曝露された粒子がマクロファージを介して全身に移行することを示唆するものであると考えられた。また、肺胞壁における軽度から中等度の急性炎症が認められたが、他の臓器組織に傷害像は確認されなかった。これらの結果に曝露されたナノ粒子のサイズによる明らかな差は認められなかった。2)粒子の取り込み(エンドサイトーシス)におけるカベオラ蛋白の関与の解析粒子曝露個体の肺組織を用い、カベオラ蛋白に対する免疫組織化学(光学)を実施したところ、肺胞上皮細胞に陽性所見が認められ、カベオラを利用した細胞内への取り込みが関与することが示唆された。本年度は特に、ナノ粒子の細胞内での挙動、特にエンドサイトーシス小胞におけるエンドサイトーシス関連蛋白(カベオリン、クラスリン)の発現の有無に注目し、2重免疫染色、ウエスタンブロッティング法および免疫電顕の手法を導入した。1.ナノ粒子曝露肺におけるエンドサイトーシス関連蛋白の発現粒子投与群、コントロール群および無処置群肺においてエンドサイトーシス関連蛋白に対する免疫染色を行った。カベオラ構成蛋白であるカベオリンは全ての群において血管内皮細胞および1、2型肺胞上皮細胞に陽性を示した。また、クラスリン構成蛋白であるクラスリン重鎖は全ての群において2型肺胞上皮細胞およびマクロファージに陽性を示した。肺のホモジェネートを用いたウエスタンブロッティング法では、全ての群においてカベオリンの発現量に有意な差は認められなかった。2.肺胞壁におけるカベオラ蛋白の局在無処置群の肺において肺胞上皮細胞のマーカーであるサイトケラチン抗体とカベオリン抗体を用いて蛍光二重免疫染色を行ったところ、サイトケラチン陽性を示す肺胞上皮細胞にカベオリン陽性像が認められた。3.エンドサイトーシス小胞の同定エンドサイトーシスが見られた肺胞上皮細胞内の小胞の同定を目的に、無処置群の肺においてカベオリンに対する免疫電子顕微鏡学的検索を行った。

免疫組織化学的検索の結果と同様にカベオラ陽性小胞は血管内皮細胞および肺胞上皮細胞に認められた。以上より、気管内に投与された金ナノ粒子は空気血液関門を構成する肺胞上皮細胞にカベオラを介したエンドサイトーシスによって取り込まれる可能性が示唆された。
呼吸運動評価スケールの開発と応用

臨床現場において呼吸運動をより的確に評価するために、健常者の胸腹部呼吸運動から基準値を示し、それに基づいた呼吸運動評価スケールを作成した。さらに、安静呼吸を5段階、深呼吸を9段階で評価する呼吸運動評価スケールを判断するため作成した簡易的な測定器具を用いることで、呼吸運動評価スケールの高い信頼性と妥当性が得られた。呼吸障害患者の呼吸状態を的確に評価するために呼吸運動評価スケールは有用と考えられた。呼吸運動評価スケールを作成するために、3次元動作解析装置を用いて健常者の呼吸運動を測定した。対象者は地域在住の2074歳の健常者100名とし、20歳代60歳以上までの各年代20名(男女各10名)で構成した。呼吸運動を測定するために、胸腹部上に13個の反射マーカを貼付した。背臥位と座位の2姿勢における安静呼吸(1分間)と深呼吸(3回)の呼吸運動を測定した。安静呼吸は安定した5呼吸、深呼吸は最大となるデータを抽出し、1/2呼吸分の反射マーカの移動距離を呼吸運動として求めた。得られたデータは、年代、姿勢、性の違いで比較した。その結果、安静背臥位における上部・下部胸郭呼吸運動の平均はおよそ34mm、腹部呼吸運動の平均はおよそ10mmであった。座位になることで、胸郭はおよそ0.5mm増大し、腹部は3mm減少した。背臥位における深呼吸時呼吸運動の平均は、胸郭がおよそ30mmで、腹部はおよそ37mmであった。座位では胸郭がおよそ2mm増大し、腹部がおよそ5mm減少した。以上のように、安静呼吸時の呼吸運動は、深呼吸に対して腹部は3割弱、胸郭は1割程度を示し、背臥位から座位になることで胸郭の呼吸運動が優位になることがわかった。年代別の比較では、安静背臥位では20歳代より60歳以上で腹部呼吸運動が増大し、深呼吸の呼吸運動は20歳代で大きいことから、胸郭可動性の低下に伴い高齢者では腹部呼吸が優位となった可能性が示唆された。さらに男女の比較では、男性では腹式呼吸、女性では胸式呼吸が優位であることが示された。以上の結果から、上部・下部胸郭および腹部の呼吸運動を5段階で評価する呼吸運動評価スケールの参考基準を得ることができた。3次元動作解析装置を使った健常者の呼吸運動の大きさをもとに、呼吸運動評価スケールを作成した。呼吸運動評価スケールは、上部胸郭、下部胸郭、腹部における胸腹部の吸気運動を5段階に設定した。これは、吸気時の呼吸運動を減少「-1」、変化なし「0」、わずかな拡大「1」、明らかな拡大「2」、大いに拡大「3」の5段階で表したものであり、健常者における安静呼吸時の呼吸運動を「1」とし、参考値を示した。段階の判断は評価者が視診、触診を通して判断することとした。作成した呼吸運動評価スケールの検者間および検者内信頼性を検証するために、呼吸障害者10名を対象に2名の理学療法士が呼吸運動評価スケールによる呼吸運動の評価を行った。2名の理学療法士が同時測定を行い、そのうち1名は1週間後に再測定を行った。信頼性の指標には重み付けカッパ係数を求めた。その結果、検者内信頼性および検者間信頼性ともにほとんどが中等度以下の値を示し、信頼性を保てないことがわかった。検者内信頼性は検者間信頼性より低値であったことから、呼吸運動の変動しやすさが影響した可能性がある。最終的に、検者間信頼性を保証できない要因として、視診・触診による主観的判断の影響が考えられ、胸腹部上の呼吸運動をより客観的に判断するための測定器具が必要であると考えられた。そこで、胸腹部上の呼吸運動を測定するための簡易的なデバイスの開発を行った。作成した呼吸運動測定デバイスは、ペンサイズであり、先端を胸腹部上に当て呼吸運動に合わせて上下動する指標を目盛から読み取ることができるものである。これを利用することで、呼吸運動評価スケールの信頼性を高めることが可能と考える。安静呼吸を5段階(ー13)で評価する呼吸運動評価スケールをもとに、深呼吸を9段階(08)で評価する呼吸運動評価スケールを作成した。三次元動作解析装置で測定した健常者の呼吸運動データを基準として、5段階の呼吸運動評価スケールの「3」より大きなスケールとして深呼吸運動を5段階(48)に区分した。スケールの段階は、健常者の安静時呼吸運動の下限(10パーセンタイル)から深呼吸運動の大きさの下限(10パーセンタイル)を3段階(13)、深呼吸運動の下限から上限(1090パーセンタイル)を4段階(48)に区分し、安静呼吸運動の下限以下(0)と深呼吸運動の上限以上(8)を加えた9段階とした。それに伴い、呼吸運動評価スケールを客観的に判断するために作成した呼吸運動測定器により健常者の深呼吸運動を推定可能かどうか検証した。

その結果、上部胸郭、下部胸郭、腹部のそれぞれの測定部位において、得られた回帰式の決定係数は0.980.99を示した。このことにより呼吸運動測定器を用いることで胸腹部上の深呼吸運動を推定し、呼吸運動評価スケールの判定に活用できることがわかった。加えて、呼吸障害者13名を対象に深呼吸の呼吸運動評価スケールを2名の評価者で測定し、検者間信頼性を検証した結果、カッパ係数0.750.85となり信頼性を保てることがわかった。また、対象となった呼吸障害者のスケール中央値は「2」と胸腹部可動性低下していることが示された。呼吸運動評価スケールにより、安静時の呼吸パターンだけでなく胸腹部可動性の客観的評価が臨床現場で可能となり、呼吸運動の的確な評価、情報共有、効果判定に活用できると考える。呼吸運動評価スケールの原案を作成し、その信頼性の検証を行うことができた。信頼性と妥当性を保つために簡易的な測定デバイスを開発した。24年度が最終年度であるため、記入しない。測定デバイスを用いた呼吸運動評価スケールの信頼性を確認した後、研究協力施設と協力しながら呼吸障害患者を対象とした呼吸運動評価スケールによる評価を実施する。その際、協力施設に提供する測定デバイスの時期により計測期間が限られる可能性がある。協力施設との連携を早期に構築し、測定デバイスの必要数を把握することで計測期間を確保していく。
弗素化合物磁性体の溶融精錬技術の開発

一般に弗素化合物の原材料を200500°C以上に加熱すると,弗化水素ガスが大量に発生する。このガスは金と白金以外の全ての金属を溶かす強い腐食性と,毒性が極めて高いため,溶融精錬を非常に困難にさせている。その結果,現状の弗素化合物では多くの不純物が単結晶中に混入し透明性が大きく損なわれている。そこで本研究では弗素化合物磁性体専用の溶融炉を作製し,溶融精錬手法を確立することで,優れた透明弗素化合物磁性体を作製する事を目的とした。発生するフッ化水素ガスによる発熱体への腐食などの問題により,弗素化合物磁性体専用の溶融炉は市販されていない。そこで常用1300°Cの内熱型発熱体,最大電流30A用サイリスタレギュレータ電源,温度コントローラ,温度計としてR型シース熱電対をそれぞれ用意して組み立てた。一方,炉心体はある程度弗化水素ガスに対して耐性を持つ高純度緻密質アルミナパイプを使用した。さらに高真空下(<10^<-3>Pa)における弗素化合物磁性体の溶融が行えるように,フランジには非磁性・耐熱性・耐腐食性・溶接性にすぐれたSUS316を使用し,バイトン製O-リングでシールして,フランジ本体を小型ファンで空冷した。本研究では手はじめに,透明強磁性体として有名なK_2CuF_4の作製を行った。本化合物は僅かな水分や酸素が溶融体と反応すると,単結晶試料が酸化銅の影響によって赤褐色に変色し,透明度が落ちる事がよく知られている。そこで本研究では,溶融体の前駆物質に注目して,化学的・物理的処理を施すことによって,ほぼ完全に透明と呼べるような超高純度な弗化物磁性体の作製に成功した。今後,本装置を利用した様々なフッ素化合物磁石の作製が期待される。
細胞内寄生細菌の遺伝子発現メディエーターppGppによる細胞内環境への適応機構

細菌は、増殖の定常期状態やアミノ酸・糖などの栄養が枯渇した環境、あるいは酸化的ストレスなどのストレス環境下では、緊縮応答(stdngent response)によってこれらの環境変化に適応し、生存を可能にする。本研究は、Salmonella enterica serovar Typhimuriumにおいて、ppGppにより遺伝子発現調節される病原因子を同定し、マクロファージ細胞内環境への適応メカニズムを解明することを目的とする。平成16年度は、アガロース二次元電気泳動法(アガロース2-DE)を用いたppGppにより発現調節される因子の同定を試みた。まず、S.Typhimurium ATCC1402ナリジクス酸耐性株SH1OO(親株)とrelA spoT二重変異株を様々な培養条件下において培養し、全菌体たん白質をアガロース2-DEにより、展開・分離した。また、平成15年度に同定したppGPPにより発現制御される3っのビルレンス形質、Salmonella pathogenicity islandl(SPI-1)、Salmonella pathogenicity islandl(SPI-2)およびspv領域のたん白質が実際にrelA spoT二重変異株において発現が低下していることを確認するために、それぞれの変異株を同じ条件下で培養し、全菌体たん白質を比較した。現在、すでに同定されたもの以外のたん白質についていくつか確認し、LC-MS/MSを用いて、同定することを行っている。本研究の成果から、ppGppによって制御される遺伝子を同定し、さらに、マクロファージ内においてSalmonellaの増殖に必要な遺伝子を分離するための基礎的なデータを得ることができたものと考えられる。細菌は、増殖の定常期状態やアミノ酸・糖などの栄養が枯渇した環境、あるいは酸化的ストレスなどのストレス環境下では、緊縮応答(stringent response)によってこれらの環境変化に適応し、生存を可能にする。本研究は、Salmonella enterica serovar Typhimuriumにおいて、ppGppにより遺伝子発現調節される病原因子を同定し、マクロファージ細胞内環境への適応メカニズムを解明することを試みた。S.Typhimurium ATCC1402ナリジクス酸耐性株SH100を親株としてrelA spoT二重変異株を作製し、一般的性状について解析した。本変異は、ppGppを完全に合成できないppGpp^0形質を示し、また、アミノ酸要求性であった。各種ストレスに対する抵抗性を親株と比較すると、酸および熱に対する抵抗性が低下していた。さらに、S.Typhimurium relA spoT二重変異株のマウスに対する病原性は、著しく低下していた。S.Typhimuriumによる感染過程において、感染成立までに必要な3つのビルレンス形質、Salmonella pathogenicity island 1(SPI-1)、Salmonella pathogenicity island 2(SPI-2)およびspv領域が関与する。したがって、まず、これらの遺伝子領域の発現に対するppGppの影響について検討した。その結果、いずれのビルレンス形質の発現調節遺伝子の転写活性は、親株と比較して、relA spoT二重変異株において、著しく低下していた。以上の結果から、Salmonellaにおいて、ppGppによる緊縮応答が病原性発現に直接的あるいは間接的に関与していることが示された。今後、ppGppにより発現調節される因子について、二次元電気泳動法およびMALDI-TOF-MSを組み合わせて同定する予定である。
早期英語から中学校英語への架け橋：文字教育を取り入れた指導法と教材モデル開発研究

本研究では、英語圏で実施されている読み書き能力回復プログラム(Reading Recovery Program)(RRと略記)について研究し、その指導理念と指導方針を日本の早期英語教育に応用する指導法及び教材モデル開発を目指した。オーストラリア、ニュージーランド、米国、カナダへ出張し、RRの教員及びLeader研修にも参加したことにより、このプログラムの理解を深めることができた。日本の小学生にこの考え方を応用して、文字、音、意味の理解を念頭に置き、文字及びフォニックス指導を取り入れた読み書きタスクを実践した結果、児童の英語の理解を深めることができるという示唆を得ることができた。平成24年4月から8月までは、9月から始める実験授業のための準備と、Reading Recoveryプログラムについての勉強を継続して行った。具体的には6月にWashington, D.Cで開催されたReading Recoveryプログラムで教えているRR教員やRR教員リーダー、RRトレーナーのための学会に参加した。Reading Recovery関係の人々に会い、話を聞くことができたため、Reading Recoveryについての理解が深まった。平成24年9月から平成25年3月まで、実際に杉並区立桃井第三小学校で英語の講師をしている土屋佳雅里氏の経営する英会話教室に通っている同小学校の5年生11人と6年生3人に、この研究の一環として開発したReading Recoveryの考え方に沿った指導案をもとに文字教育を取り入れた英語の授業を行った。Washingtonで購入してきた教材を使い、週に1回60分授業で教えた。基本的な構成は、1)挨拶、2)音韻理解のためのフォニックス指導、3)テキストを読む、4)構文理解のためのcut-up sentences活動、5)ライティング活動という流れになっている。3月にそれまで読んだテキストを範囲とした小テストを行った。このテストの結果から、実際はテキストを読むことができていても、内容を実は暗記していて、文字を正確に理解し、綴りも書けることができるというレベルまでは達していなかったことが分かった。また、平成24年9月末から10日間、カナダ(オンタリオ州トロント)へ出張し、Reading RecoveryプログラムのためのRR教員研修とRR教員リーダーになるための研修を参観し、さらにReading Recoveryの基本理念、指導方針の理解が深まった。カナダ研修の成果については、成蹊大学文学部紀要に報告書を掲載した。平成25年度には、都内の英語教室で、Reading Recovery Program(以下、RRプログラム)の理念と指導方針を基に開発した小学生のための英語指導法を実践し、その授業観察とテストで効果を測ってみた。この英語教室では、平成24年の2学期からRRプログラムの指導方針に沿ったカリキュラムで英語活動を行っている。平成24年度は実際にRRプログラムで使っていた英語教材を使って英語を教えたが、平成25年度からはOxford Reading Treeのレベル1の教材を使って授業を行った。教材を替えた理由は、音声の訓練をするためにCDのついた教材を使う方が、音と文字の関係を教えるために適しているということであった。RRプログラムで使われている教材は英語を主要言語として学んでいる児童のための教材であるため、特にCDはついていなかった。RRプログラムのやり方に沿って、1)音素認識、2)読み、3)文構造理解、4)書く活動、5)新しい教材を読む、を活動の主軸として授業を展開していった。特に読みのところでは、躓いた単語の読みのところで音と文字の関係について教え、躓いた箇所を集中的に音素認識活動で復習をした。テキストは、音、文字、意味理解をさせながら音読をし、最後にはまとめのテストを行った。テスト結果を分析してみると、次のようなことが分かった。このプロジェクトが始まって間もなく公立の小学生に英語の音声、文字、意味の理解を測定する単語テストを行った結果と同様に、日本の小学生児童にとっては、音声と意味の結びつきが一番強く、文字と音声、また文字と意味のつながりは弱いということが分かり、日本の児童の英語学習における弱点が浮き彫りになった。また、授業観察から、児童が苦手とする音と文字の組み合わせがあることも分かり、今後文字と音声、意味の理解を助ける効果的な方法を模索する必要がある。また、9月末から10日間カナダのオンタリオ州トロントにあるReading Recoveryプログラムを管轄している本部を訪ね、Reading Recovery教員のための研修だけでなく、Reading Recovery教員リーダーになるための研修の参観をすることができた。平成23年にもオーストラリア・ニュージーランドへ研修に行ったが、今回のカナダ研修参加によって、Reading Recoveryの指導方針であるRoaming around the knownについて理解を深めることができた。また、このカナダ研修では、Reading Recovery教員リーダーになるための研修を参観することができ、その研修生とも意見交換することができた。この研修参観は初めてで、児童の指導や児童の父兄と協力してどのように児童の読み書き能力回復を手助けするのかについての理解が深まった。このカナダ研修についての報告は、成蹊大学文学部紀要(平成25年3月に出版)に掲載した。

さらに平成24年9月から平成25年3月までの実験授業で、Reading Recoveryの指導方針に基づいた日本の小学生のための英語の授業を実践することができた。この度は、杉並区立桃井第三小学校で英語を教えている土屋佳雅里氏の英会話教室で、パイロット研究授業を行ったのだが、5年生11人、6年生3人に参加をしていただき、指導方法の形を作ることができた。教材の選択、指導手順、語彙指導方法、音韻認識指導方法などへ重要な示唆を得ることができた。RRプログラムについて研修に参加する前に、イギリスのロンドン大学やアメリカのオハイヨー大学のRRプログラムセンターから出ている資料をネットで入念に読み、Marie Clayの著書についても熟読して行ったため、実際オーストラリアとニュージーランドで調査と研修参加をしたときに、かなり理解を深めることができた。そして、実際の訓練の様子を見たり、RR教員研修にも参加させていただくことができ、日本の小学校英語の指導法への応用方法についてより具体的に考えられるようになった。日本では英語教育方法として音素教育と文字教育はあまり注目されていないが、ニュージーランドでもオーストラリアでも言葉の習得、特に英語という言語の性質を考慮すると、音素教育、音と文字の関係について初期段階から教え込むことが重要であるとしていることが分かった。日本の小学校での英語指導でもこの音素教育、音と文字の関係を教えることが肝要であるという示唆を得ることができた。また、RR訓練で実際に使われている読みのための教材が大変豊富であることも研修に参加して分かった。これらのテキストは、日本の英語教育ではあまり使われていないテキストである。SRAというスピード・リーディングの教材に似たものがあるが、それよりもそれぞれのテキストには必ずContext(文脈)があり、それらが生徒の生活と密着している点も重要である。さらに、RRの読みの指導で、「話すように読みなさい」という指示がよく聞かれ、Oral language訓練とWritten language訓練が密接に結びつけられていることが分かった。平成23年8月に17日間に及んだオーストラリア及びニュージーランド研修は、このように様々な発見があり、大変有意義であったため、当初の計画以上に研究が進んだと考える。平成25年4月から7月、9月から12月、平成26年1月から3月と3学期にわたり、昨年から引き続き区立小学校で英語を勉強している6年生の児童へ、本研究で思案したReading Recoveryプログラムの指導方法に基づく指導方法を使って英語の授業を行う予定である。この6年生は、昨年からこの実験授業に参加しており、この指導方法の5学期分の効果を見ることができる。
NF-ｋB活性化遺伝子発現に基づいた新規非侵襲的OSCC転移診断法の確立

当該年度では、HTAアレイデータの解析を行なった。転移のみに特異的な遺伝子を解析する為、正常組織、口腔扁平上皮癌組織のアレイデータを用いて、OSCC特異的遺伝子の中からさらに転移特異的遺伝子のみを抽出した。方法としては、まず口腔扁平上皮癌特異的異常発現遺伝子を抽出するために、正常組織と、口腔扁平上皮癌組織での比較を行い異常遺伝子を選抜した。口腔扁平上皮癌転移なし症例と転移あり症例をわけて、それぞれ発現異常遺伝子を抽出した。もともと選抜した口腔扁平上皮癌発現異常遺伝子と転移あり症例の発現異常遺伝子で共通する遺伝子のうち転移なし症例とも共通する遺伝子を除外した。こうすることによって転移特異的発現異常遺伝子を見いだした。転移特異的遺伝子は高発現遺伝子1遺伝子、低発現遺伝子2遺伝子であり、同時に解析したpathway解析では32のpathway異常を同定した。これらの遺伝子のうちこでまでにがんと関連すると報告されている遺伝子は全てあるが、われわれが高発現として同定した転移特異的遺伝子はこれまでの報告では逆のがん抑制遺伝子として報告されていた。口腔がんでは、NfkBシグナルに代表される免疫応答系の破たんがこれまで複数に報告されており今回の現象はこれに伴うものでは無いかと推測する。これからPCR、realtime PCR, Western blot法にて口腔扁平上皮癌細胞株、口腔扁平上皮癌患者組織での解析、IHCより臨床データとの比較検討を行うことでこれらを実証してく。array解析データの抽出に時間がかかてしまった。これは後発転移を来した症例が出てきて患者情報が変更になった為比較検討をやり直したためである。今後は、OSCC特異的NF-KB活性化遺伝の発現解析をさらに進めて行く。患者組織からIHC用のスライドを作成し、NF-kBと単離した特異的遺伝子の関連性をp65タンパク、リン酸化IkBタンパク、をもちいたIHCスコアリングにて関連性の検討を勧める。さらに、転移の有無、予後といった臨床データとも比較していき、転移特異的遺伝子が予後を反映しているのかも後向きに検討したい。これらの検討が全て終わったのちに遺伝子別のデーターベースを作成し、新たな転移アルゴリズムを確立する。当該年度では、HTA arrayデータ蓄積のため、10組織の口腔扁平上皮癌(OSCC)組織をレーザーマイクロダイセクションし、RNAを抽出した。RNAの品質をチェックして、10サンプルともHTAアレイが可能であった。これらのデータを抽出し、元々われわれが入手していたがHTA arrayデータに上乗せし、アレイデータを蓄積することができた。49転移遺伝子のpathway解析では、ある2つの遺伝子がNF-kB活性化に関連する遺伝子である事を見いだした。これらの遺伝子のPCR解析においては、1遺伝子に関してはPCR、realtime PCR, Western blot法にてOSCC細胞株、OSCC患者組織での高発現が認められた。今後は、転位因子との関連性についてさらなる検討を進めていく。もう1遺伝子に関しては、flow cytometry法にてOSCC細胞株での高発現を確認し、OSCC患者組織においては免疫組織学的染色(IHC)にて高発現を確認した。こちらも今後転位因子との関連性をさらに検討していく。予定通りの研究が行うことが出来ている。これらの検討が全て終わったのちに発言データーベースを作成し、新たな転移アルゴリズムを確立する。

患者組織からIHC用のスライドを作成し、NF-kBと単離した特異的遺伝子の関連性をp65タンパク、リン酸化IkBタンパク、をもちいたIHCスコアリングにて関連性の検討を勧める。さらに、転移の有無、予後といった臨床データとも比較していき、転移特異的遺伝子が予後を反映しているのかも後向きに検討したい。これらの検討が全て終わったのちに遺伝子別のデーターベースを作成し、新たな転移アルゴリズムを確立する。昨年度の解析に使用した物品や消耗品の消費量が予想よりも少なかった。より効率的な研究を行うことが出来たからだと考える。また、まだ2遺伝子のみしか単離していないが今後はされに単離する遺伝子が増加がすることが予想される。その都度研究材料費がかさむため、今後はそれに使用していく。データ解析に時間がかかったため遺伝子機能解析を行う時間が少なかった。本年度は解析を進め得られる予定であるため前年度分を使用する予定である。
痴呆高齢者の摂食能力を強める環境デザインの探求と臨床実践における有用性の検討

本研究の目的は,認知症高齢者の摂食能力を強めるための環境デザインを探究し,臨床実践における有用性について検討することである。最終年度は,過去2年間の研究成果をもとに「認知症高齢者の摂食能力を強める環境づくり指針(以下,指針)」を作成し,それを用いた教育介入評価を実施して臨床実践での有用性を検討することを目的とした。第一段階は,指針作成と有用性を評価するため,認知症ケアに携わる看護師13人を対象に指針を用いたセミナーを開催し,その前後で評価を実施した。対象は5年以上の臨床経験をもち,環境づくりへの関心は全員が高かったが,取り組んだ経験がある者はわずか3人だった。セミナー実践後,新たな発見や指針の臨床実践への有用性を評価した者は各々12人(92.3%)であった。他者評価でも全員に変化を認め,討議を経て精製した指針は「1.環境刺激の質の検討と調整」「2.見当識を補完かる環境支援」「3.過去と現在をつなぐ環境支援」「4.機能的な能力を高める環境支援」「5.快適さと安全をもたらす環境支援」「6.食事に専心し楽しむための内部環境の整え」「7.自己尊厳を守り主体性を引き出す環境支援」「8.社会的交流を促進する場づくり」の8要素39項目で構成された。第二段階は,認知症ケアが未経験の看護者への指針適用による有用性を検討した。看護学生8人を対象に,教員3人が本指針を用いて3週間指導を行い,介入前・中・後で指針項目別達成度を4段階評価した。結果,認知症高齢者の摂食能力や対象の学習力により評価は左右されるが最高29項目,最小13項目の改善を認め,中には全介助だった認知症高齢者が自力で摂食できるまでに改善した事例もあった。全教員から「根拠をもち指導できる」「指導漏れを防げる」などの肯定的評価を得た。以上より,指針の有用性は示されたが,要素3・4で判定に迷う項目もあり,今後さらなる検討が必要である。観察対象の特徴は,平均年齢85.5±7.5歳,女性39人(73.6%),男性14人(26.4%)であった。評価者の総数は61人で,このうち看護師39人(平均年齢33.1±10.6歳,平均勤務年数5・5±5・6年),看護補助職22人(平均年齢45.8±10.3歳,平均勤務年数5.5±5.0年)であった。SFDの信頼性を検討した結果,10項目の内的整合性を示す指標であるCronbachのα係数が1回目.919,2回目.926であり,ガットマンの折半法による信頼性係数は1回目.864,2回目.904であった。さらに,test-retestを行った結果,SFDの合計得点間の相関係数はr=.887(p<.001)であった。評価者間の一致度は1回目85.7(71.4-97.1)%,2回目85.0(69.4-94.4)%で,職種による評価の差はなかったが,評価項目のうち食物をこぼすことなく食べるといった動作評価と注意維持に関する評価項目において一致度が低かった。基準関連妥当性は,外的基準としてのCDRとの相関では1回目r=-.656,2回目r=-.695,BIでは1回目r=.665,2回目r=.693で,いずれもp <.001で有意な高い相関を認めた。平成16年度の研究目的は,痴呆高齢者の摂食能力を強める環境デザインを探求するため,1)看護実践において痴呆高齢者の摂食能力を強めた成功事例の分析,2)痴呆ケアにおける看護師エクスパートパネル,3)文献検討を通して,環境デザインの構成要素を抽出することである.成功事例の分析では,MDS (Minimum Data Set)に基づく食事自立度が過去2年間で改善した痴呆高齢者23人(平均年齢85.8±8.1歳,重症痴呆73.9%)を対象とした.食事自立度0%から50%未満の者は重症痴呆かつ寝たきり状態にあり,好みの食物や食器の工夫などにより食のきっかけを探り,食の楽しみを重視した看護が提供された結果,自立度は50%前後まで回復していた.食事自立度50%以上75%未満の者では,情動が不安定で食事に拒否的な行動を示す者が72.7%を占め,対象にとって安心できる場の提供や食べたい時に食べることができるよう環境を整えていくことが有効であった.食事自立度が75%以上の者では,社会的交流や活動の促進,セルフケア能力の向上など生活の営みを整える援助が実施された結果,ほぼ100%まで回復していた.看護師エクスパートパネルの結果,痴呆高齢者の摂食能力を強める環境デザインに関して86のエピソードが話題にあがった。これらの結果をカテゴリー化した上で,上記の成功事例の分析と文献検討をふまえ再分析した結果,痴呆高齢者の摂食能力を強める環境デザインの構成要素として,「環境にある刺激の質の検討と調整

「見当識を補完する環境支援」「快適さと安全をもたらす環境支援」「機能的な能力を高める環境支援」「自己選択・主体性を引き出す環境支援」「過去と現在をつなぐ環境支援」「快の感情を高める環境支援」「自己尊厳を守るための環境支援「社会的交流を促進する場づくり」「食事に専心できる内部環境の整え」の10要素が抽出された.本研究の目的は,認知症高齢者の摂食能力を強めるための環境デザインを探究し,臨床実践における有用性について検討することである。最終年度は,過去2年間の研究成果をもとに「認知症高齢者の摂食能力を強める環境づくり指針(以下,指針)」を作成し,それを用いた教育介入評価を実施して臨床実践での有用性を検討することを目的とした。第一段階は,指針作成と有用性を評価するため,認知症ケアに携わる看護師13人を対象に指針を用いたセミナーを開催し,その前後で評価を実施した。対象は5年以上の臨床経験をもち,環境づくりへの関心は全員が高かったが,取り組んだ経験がある者はわずか3人だった。セミナー実践後,新たな発見や指針の臨床実践への有用性を評価した者は各々12人(92.3%)であった。他者評価でも全員に変化を認め,討議を経て精製した指針は「1.環境刺激の質の検討と調整」「2.見当識を補完かる環境支援」「3.過去と現在をつなぐ環境支援」「4.機能的な能力を高める環境支援」「5.快適さと安全をもたらす環境支援」「6.食事に専心し楽しむための内部環境の整え」「7.自己尊厳を守り主体性を引き出す環境支援」「8.社会的交流を促進する場づくり」の8要素39項目で構成された。第二段階は,認知症ケアが未経験の看護者への指針適用による有用性を検討した。看護学生8人を対象に,教員3人が本指針を用いて3週間指導を行い,介入前・中・後で指針項目別達成度を4段階評価した。結果,認知症高齢者の摂食能力や対象の学習力により評価は左右されるが最高29項目,最小13項目の改善を認め,中には全介助だった認知症高齢者が自力で摂食できるまでに改善した事例もあった。全教員から「根拠をもち指導できる」「指導漏れを防げる」などの肯定的評価を得た。以上より,指針の有用性は示されたが,要素3・4で判定に迷う項目もあり,今後さらなる検討が必要である。
非正曲率空間とその等長変換群およびコクセター群の研究

CAT(0)群とCAT(0)空間、その境界、およびCoxeter群とグラフ理論の研究を行い、いくつかの研究成果を得た。まず、群が2つのproperなCAT(0)空間に幾何学的に作用するとき、この2つの空間の理想境界の間に不変同相写像が存在するための十分条件および必要十分条件に関する研究を発展させ、特にCoxeter群が作用する場合についての結果および応用例を得た。また応用例等を考察することにより、ある単純な形のCAT(0)群が境界の位相を決定しない例となるのではないか、という予想を得た。また、Coxeter群を用いたグラフ理論への応用を発展させ、再構成可能グラフについても成果を得ている。(1) CAT(0)群が幾何学的に作用する2つのCAT(0)空間の境界の間の不変同相に関する研究が進展した。特に、Coxeter群がココンパクト離散鏡映群としてCAT(0)空間に作用する場合にその境界が不変同相によって決まる十分条件を得た。また、これまでに得られた研究内容と応用例を考察することにより、あるとてもシンプルな群が境界の位相を決定しない(non-boundary-rigidな)CAT(0)群ではないか、という予想を与えた。(2)グラフ理論における有名な問題「再構成可能問題」に新しい手法で取り組み研究成果を得た。すなわち、グラフをflag複体と対応させて、「(ホモロジー)多様体を三角形分割したflag複体の1-skeletonが再構成可能グラフである」ことの検証およびこれを証明することに成功した。また、この定理の部分的な拡張をYonghuo Xiao氏と共同で行い研究成果を得ている。(3) CAT(0)群の構造に関する研究が進展した。CAT(0)群は必ず[中心が有限なCAT(0)群]と[torsion-freeなBieberbach群]の半直積で表せることを示した。このことにより、「中心が有限のCAT(0)群」が、もとのCAT(0)群を理解する上での構造上の本質であることがより鮮明になった。一方で、「中心が有限なCAT(0)群」の構造に関する研究が難解であることも、今回、研究に取り組んでみて解った。(1) CAT(0)群の構造に関する研究が昨年度から多少進展した。昨年度示した「CAT(0)群は必ず中心が有限なCAT(0)群とBieberbach群の半直積で表せる」ことについて、今年度は更に具体例について考察を行った。特に、積に分解するCAT(0)空間に作用するCAT(0)群で、指数有限の部分群も含め積に分解しない例について進展があった。得られた例などから、Flat-Torus-Theoremの逆は一般に成立しないこともわかる。今回得られた内容から、一般のCAT(0)群の構造の研究において何が困難であるかがある程度解り、また現時点においては、CAT(0)群の構造の研究はひとまず一区切りついたように思える。(2)グラフをflag複体と対応させるアイデアを用いて、グラフ理論における「再構成可能問題」の研究に取り組み、進展がみられた。境界を持つ閉多様体を三角形分割したflag複体の1-skeletonのグラフが再構成可能グラフとなる十分条件について、研究が進み、進展がみられた。(3)防衛大の知念直紹氏との共同研究で、CAT(0)空間のasymptotic次元と境界の次元に関する以前の研究成果について、外部から証明の不備の指摘を受けて、証明の修正を行った。(4)測地線空間上で定義した「鏡映」の概念から得られる「鏡映群」の研究において、「ココンパクト離散鏡映群はCoxeter群となる」という以前の結果の拡張に取り組み始めた。(1)群が2つのproperなCAT(0)空間に幾何学的に(等長的、ココンパクト、真性不連続に)作用するとき、この2つの空間の理想境界の間に不変同相写像が存在するための十分条件および必要十分条件に関する研究論文が学術雑誌に受理、掲載された。(2) CAT(0)群の構造に関する研究について、CAT(0)群は当初Bieberbach群を用いた半直積で表せると考えていたが、その証明にギャップが見つかった。現時点では、CAT(0)群は以前の形の半直積で表せることまではわかっている。また、トーラスとクラインの壷を張り合わせてできる空間の基本群を考えることによって、その基本群は直積に分解しないが、そのような空間の被覆空間は積に分解するCAT(0)群とCAT(0)空間の例を構成した。この例は、CAT(0)群で、rank 1ではないが、指数有限な部分群も含めて無限群の直積に分解しない例になっている。また、Flat Torus Theoremの逆は一般に成立しないという反例にもなっている。(3)測地線空間の鏡映群の研究について多少進展がみられた。測地線空間の鏡映群の離散性、および、いつCoxeter群となるのかという問題について取り組み始め、多少の進展がみられた。(4)再構成可能グラフの研究について多少進展がみられた。これまでに得られている再構成可能なグラフのクラスの拡張に取り組み始めている。(5) Coxeter群の分類問題について、再度取り組み始めた。これまでで、「群が2つのproperなCAT(0)空間に幾何学的に作用するとき、これらの理想境界の間に不変同相写像がいつ存在するのか」の研究および「グラフ理論の再構成可能問題」への取り組みは一定の成果が得られたため。

また、「CAT(0)群の構造の研究」の進展も一区切りしたように思われるため。(1)これまでの研究でCAT(0)群は半直積の形で表せることがわかった。昨年度考えたrank 1ではないが、指数有限な部分群も含め無限群の直積に分解しないことが期待された例については、そのような例でないことが判明した。一方で、半直積で表せるCAT(0)群とその作用するCAT(0)空間の研究に関して、防衛大の知念直紹氏との共同研究により進展が見られた。この応用により、上述のような性質を持つ例が構成できる。これは、Flat Torus Theoremの逆は一般に成立しない例になっている。(3)群が2つのproperなCAT(0)空間に幾何学的に(等長的、ココンパクト、真性不連続に)作用するときの2つの空間の理想境界の間に位相同型がない例の構成法の予想について、多少の進展が見られた。(4)測地線空間およびグラフの鏡映群の研究について進展がみられた。測地線空間およびグラフの鏡映群の離散性、および、いつCoxeter群となるのかという問題について取り組み、多少の進展がみられた。(5)再構成可能グラフの研究について進展がみられた。これまでに得られている再構成可能なグラフのクラスの拡張に取り組んでいる。CAT(0)群とCAT(0)空間、その境界、およびCoxeter群とグラフ理論の研究を行い、いくつかの研究成果を得た。まず、群が2つのproperなCAT(0)空間に幾何学的に作用するとき、この2つの空間の理想境界の間に不変同相写像が存在するための十分条件および必要十分条件に関する研究を発展させ、特にCoxeter群が作用する場合についての結果および応用例を得た。また応用例等を考察することにより、ある単純な形のCAT(0)群が境界の位相を決定しない例となるのではないか、という予想を得た。また、Coxeter群を用いたグラフ理論への応用を発展させ、再構成可能グラフについても成果を得ている。研究目標としていた「CAT(0)群の構造の研究」および「グラフ理論における『再構成可能問題』の研究」等について、おおむね計画通りの進展があったため。また、「群が幾何学的に2つのCAT(0)空間に作用するときにその境界の間にいつ不変同相があるかの研究」については昨年度までに進展がみられたため。平成27年度までの研究を引き継いで行う。・CAT(0)群の理想境界の間の不変同相に関する研究を更に進展させる。特に、CAT(0)群の境界が同相の差を除いて決まらない簡潔な例を構成したい。・これまでのグラフに関する研究を更に進展させる。得られている再構成可能グラフのクラスの拡張に取り組む。・測地線空間の離散鏡映群に関するこれまでの研究を発展させる。測地線空間の鏡映群とCoxeter群の関係について研究を進める。・無限Coxeter群の分類問題に取り組む。"twist"の概念を導入して無限Coxeter群の分類問題の研究に寄与したい。幾何学平成26年度の研究を引き継いで行う。・引き続きグラフの「再構成可能問題」に取り組む。
X線CT計測から拓くサンゴ骨格気候学の高度化研究

研究計画初年度は、X線CT装置を活用したサンゴ分析測線決定支援方法の高度化に取り組んだ。サンゴ群体や骨格柱状試料について、分析測線を決定する作業は、長年の経験と勘に頼る試行錯誤的な作業である。また、内部に一時的な斃死面や穿孔生物による空隙が存在することもあり、このような構造をあらかじめ把握した後に、分析測線を設定することができると、作業効率が大幅に向上する。骨格成長速度が化学組成に与える影響を避けるために、成長速度が5 mm yー1以上の成長軸に沿って分析することがルーチンとなっているが、X線CT撮像により、この基準に照らして最適な分析測線を連続的に設定する方法を検討した。具体的には、カリブ海産のサンゴ骨格や、ハナヤサイサンゴの骨格を対象に検討を進めた。カリブ海産のサンゴ骨格は、インド太平洋区に一般的に見られるハマサンゴの骨格とは特徴が大きく異なる。X線CT像から3次元モデルを構築し、骨格の成長方向を判別し、最も長期間の成長記録が保持されていると考えられる骨格部分を判定し、スラブを作成する部位を決定した。また、後者のハナヤサイサンゴは、流速がハナヤサイサンゴの骨格成長に与える影響を検討した試料である(Suzuki et al., 2008, Coral Reefs)。X線CT撮像の解析手法を応用して、気候変動情報の復元の高精度化に寄与できると期待される。特に、海洋酸性化に伴うサンゴ骨格密度の減少や石灰化量の減退が実際に起きているかどうかを、多くの海域について詳細に検討することが可能になると期待される。ほぼ予定通り進捗している。今後の課題は、サンゴ骨格成長量についての3次元計測の実現である。従来の切断面に沿った直線成長量(cm y-1など)に代わり、群体全体での石灰化量(1群体あたりや群体表面積あたりのgCaCO3 y-1など)を求める計測法を開発したい。これにより、現在進行中の海洋酸性化トレンドに対応したサンゴの石灰化量の変化を検討することができる。
ラセン高分子を対アニオンとする立体制御カチオン重合

本研究では,らせん高分子対アニオンを用いたビニルエーテルの立体規則性カチオン重合を研究した。ここで,ヘミアセタールエステルを有する分子を開始剤とするカチオン重合を基盤系として用いたが,この重合では適度なルイス酸がこのアセタールを可逆的に活性化し,アセテート対アニオンを伴ったカチオン活性種とモノマーの成長反応が制御される。本研究の重要な点は,このアセテート対アニオンとして,らせん高分子を用い,これまで実現が難しいとされてきた立体規則性カチオン重合を実現することである。側鎖に「ヘミアセタールエステル(HAE)」を有するラセン高分子に対し,適当なルイス酸による可逆的活性化によって,ラセン高分子(側鎖のアセテートアニオン)を対アニオンとするカチオン重合を研究する。ここで,最初にキラルなビニルエーテルを用いてHAE化する,あるいはキラルなルイス酸でHAE結合を活性化することで,「一方向巻きのラセン対アニオン」の生成を誘起する。その後,モノマーとして用いるビニルエーテルが付加してできるドーマント種のキラリティーを,ラセン対アニオンによって制御し,立体規則性カチオン重合へと展開する。平成26年度はパラ位にカルボン酸を有する立体規則性フェニルアセチレンポリマー(シスートランソイダル)に対し,キラルビニルエーテルを反応させてHAE結合を形成させて,ラセン誘起挙動を調べることを計画していた。まず,カルボン酸を有するフェニルアセチレンポリマーに対するビニルエーテルの付加反応を検討したが,この反応を定量的に進行させることが難しかった。そこで,パラ位にカルボン酸を有するフェニルアセチレンに対して,ビニルエーテルを付加させてアセタール化し,その後の重合によってポリアセチレンを合成することを検討した。この場合,ヘミアセタールエステル化の制御は成功し,現在はこのモノマーの重合によってパラ位にカルボン酸を有する立体規則性フェニルアセチレンポリマーの合成を検討している。平成27年度はパラ位にカルボン酸を有するフェニルアセチレンに対して,キラルメントールを側鎖に有するキラルビニルエーテルを付加させてHAE化させ,そのHAE結合を分解することなく重合させることに成功した。鏡像体のメントールを用いて,同様にHAE結合を介してキラル側鎖を有するポリアセチレンを合成したところ,ポリマーの主鎖構造の吸収領域に,逆向きのコットン効果を示したことから,側鎖キラリティーのらせん誘起によって,これらポリアセチレンのらせん構造が一方に偏っていることが示唆された。このポリマーを開始剤として用いて,四臭化スズを触媒として組み合わせ,イソブチルビニルエーテルのカチオン重合を検討したところ,重合が進行しポリマーが得られたが,そのアイソタクティシティは78%と一般的な値であった。今後を見据えて,カチオン重合中のらせん保持の解析,開始能は無いがらせん誘起力のあるモノマーとの共重合によって構築したらせん高分子対アニオンの影響を調べており,平成28年度はこれらの検討を続け,目的とする立体規則性制御につなげる計画である。キラルビニルエーテルの合成,これを用いたHAE化,主鎖へのらせん誘起まで成功し,ラセン対アニオンの設計指針について目処がたちつつある。あいにく,立体規則性は低かったが,ラセン対アニオンを共重合で設計することで研究が進展すると期待される。平成27年度までにパラ位にカルボン酸を有するフェニルアセチレンに対して,キラルメントールを側鎖に有するキラルビニルエーテルを付加させてHAE化させ,このモノマーの単独重合体を開始剤としてカチオン重合させることに成功した。しかし,重合体側鎖全ての開始剤から重合するために,重合の解析が難しい上に,この開始剤のらせん誘起力があまり大きくなかった。そこで平成28年度は,開始能は無いがらせん誘起力のあるモノマーとHAE結合を有するモノマーの9:1共重合によって,少数側鎖に開始剤が導入されたらせん高分子を設計・合成した。狙いどおり,誘起CDの強度は単独重合体に比べて明確に向上し,イソブチルビニルエーテルのカチオン重合開始剤として機能したが,アイソタクティシティーに変化は見られなかった。

ここで,ヘミアセタールエステルを有する分子を開始剤とするカチオン重合を基盤系として用いたが,この重合では適度なルイス酸がこのアセタールを可逆的に活性化し,アセテート対アニオンを伴ったカチオン活性種とモノマーの成長反応が制御される。本研究の重要な点は,このアセテート対アニオンとして,らせん高分子を用い,これまで実現が難しいとされてきた立体規則性カチオン重合を実現することである。パラ位にカルボン酸を有する立体規則性フェニルアセチレンポリマー(シスートランソイダル)に対し,ビニルエーテルを反応させてヘミアセタールエステル結合を形成させる反応が予想よりも難しいことが判明し,方針変更を余儀なくされた。アセチレンモノマーに対して反応させることが確認できたため,今後は研究の進展が期待される。ラセン誘起力は大きく,カチオン重合開始能の無いアセチレンと,カチオン重合開始能のあるアセチレンを共重合させることで,ラセン対アニオンを構築する。これにより,成長カチオン近傍にラセン環境を構築し,立体規則性カチオン重合を実現させる。高分子合成パラ位にカルボン酸を有するアセチレンモノマーに対し,キラル側鎖を有するビニルエーテルを付加させ,ヘミアセタールエステル結合を側鎖に有するポリアセチレンを合成する。ここでらせんの偏りを評価する。この段階でらせんの偏りは無いか,偏りがあっても小さいと考えている。ここにルイス酸を添加して,ヘミアセタールエステル結合を可逆的に活性化すると,らせんの偏りが大きくなると考えており,これを検証する。