hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核融合炉第一壁候補鉄鋼材料JLF1鋼の強度特性に関する研究

前年度に引き続き、研究代表者を含む東京大学のグループによって開発された核融合炉炉心構造材料の候補材JLF-1鋼について、中性子重照射下を含む種々の環境下における強度特性評価が、主として微小試験片技術を用いて広範に実施された。微小引張り試験片(SSJサイズ、Wサイズ)、微小シャルピー衝撃試験片(1.5mmサイズ、1/3サイズ)、ディスク型微小破壊靭性試験片(DCT)の作成技術およびこれらを用いた試験技術は、本科学研究費補助金によって開発・発展させることが可能となってものであり研究の効率的な推進にとって大きく寄与した。前年度までの研究結果から、JLF-1鋼の延性脆性遷移温度(DBTT)は約60dpa照射の条件下においても、依然として室温以下に留まるものであること、且つ遷移温度の試験片サイズ依存性は極めて弱く遷移温度評価の標準サイズ試験への外挿可能であることなどが示されている。本年度は、このDBTTの照射量依存性をさらに詳細に検討するべくSSJサイズ、Wサイズ引張り試験片を用いた引張り試験を、室温および高温(照射温度)において系統的に実施した。その結果、0.2%耐力の照射量依存性は最初照射量とともに増加するが、1520dpaにおいて極大を示しさらに照射を行なうと逆に低下する傾向にあることが示された。低下は約3540dpaにおいて緩やかとなり、それ以上の照射量においては一定値を保って飽和する傾向にあることが明らかになった。DBTTの照射量依存性も、既に報告したように約1530dpaにおいて上昇の極大を示す傾向にあることから、引張り試験の結果と合わせ考えるとこのDBTTの変化は、主として照射硬化に起因していることが明らかであって、JLF-1鋼の場合、照射特有の有害な析出等による脆化を危惧する必要は無いことが結論出来る。
必須微量元素亜鉛の欠乏、過剰が血圧および全身の血行動態に及ぼす影響

必須微量元素亜鉛の血圧および血行動態に対する影響を調べるために、ラットに亜鉛欠乏を導入し、その血圧および腎血流動態を調査した。その結果、正常ラットに亜鉛欠乏を導入した場合には血圧には有意な変化を認めないものの、腎血管抵抗は有意に上昇し、腎血流量が有意に低下すること、また糸球体濾過量も有意に減少することが観察された。そこで、さらにこのメカニズムを調査した。まず、nitric oxide(NO)の関与を調べるために、NO synthase(NOS)inhibitorであるL-NAMEとNO donorであるsodium nitroprusside(SNP)が、腎血行動態に対する亜鉛欠乏の効果にどのような影響を与えるか、について調べた。その結果、L-NAMEを静注した場合には、コントロール群と亜鉛欠乏群に同様の効果が見られ、亜鉛欠乏群がコントロール群に対して腎血流量が低下している比率には有意な変化をもたらさなかったため、このメカニズムにNOSが関与している可能性は小さいものと考えられた。一方、SNP静注により、コントロール群と亜鉛欠乏群の腎血行動態の差は有意に縮小した。すなわち、NOを過剰に与えると両群の差は少なくなることから、亜鉛欠乏ではNOの不足により腎血管抵抗が増大する可能性が示唆された。以上のことから、亜鉛欠乏が腎血管抵抗を増大させる機序にNOSの関与は否定的だが、NOの関与は可能性が高いものと考えられた。加えて、亜鉛欠乏ラットの腎臓において、Cu/Zn superoxide dismutase活性がコントロール群に比べて有意に低下していることが確認されたので、局所のsuperoxide(O^<2->)の上昇がこのメカニズムに関与している可能性が示唆された。なお、renin-angiotensin系の関与をスクリーニングするためにangiotensin-I converting enzyme(ACE)阻害剤であるenalaprilを静注したが、コントロール群と亜鉛欠乏群の腎血行動態に与える影響に有意な差は見られなかった。亜鉛欠乏の血圧および血行動態に対する影響を調べるために、ラットに亜鉛欠乏食を4週間給餌して亜鉛欠乏モデルを作成し、その血圧および腎血流動態を調査した。すなわち、麻酔下にて左鼠径動脈に挿入したカテーテルを通して平均血圧を測定し、同時に左腎動脈に設置した超音波プローベにより腎血流量を測定した。また、これらの値から腎血管抵抗を算出した。その結果、亜鉛欠乏は血圧には影響を与えないが、腎血管抵抗を有意に上昇させ、腎血流量を有意に低下させることが観察された。次にこの機序に対するnitric oxide(NO)の関与を調べるために、NO synthase(NOS)inhibitorであるL-NAMEとNO donorであるsodium nitroprusside(SNP)がこの亜鉛欠乏の腎血行動態に対する効果にどのような影響を及ぼすか、について調査した。その結果、L-NAMEを静注した場合には、コントロール群と亜鉛欠乏群に同様の効果が見られるのみで、亜鉛欠乏群がコントロール群に対して腎血流量が低下している傾向には変化をもたらさなかった。すなわち、この機序にはNOSが関与している可能性は小さいものと考えられた。一方、SNP静注により、コントロール群と亜鉛欠乏群の腎血行動態の差は縮小した。以上のことから、亜鉛欠乏が腎血管抵抗を増大する機序にはNOSは関与してしないがNOは関与していることが示唆された。亜鉛欠乏が進むとCu/Zn superoxide dismutase活性が低下することから、superoxide(O^<2->)の上昇が示唆される。

亜鉛欠乏ではNOSによるNO合成にはあまり影響を与えないが、このO^<2->の上昇がNOの低下をもたらしているのかもしれないと考えられた。昨年度、必須微量元素亜鉛の血圧および血行動態に対する影響を調べるために、ラットに亜鉛欠乏を導入し、その血圧および腎血流動態を調査したところ、正常ラットに亜鉛欠乏を導入した場合には血圧には有意な変化を認めないものの、腎血管抵抗は有意に上昇し、腎血流量が有意に低下することが明らかとなった。今回、このことが単に腎血流量の低下にとどまるのか、あるいは腎機能の低下をもたらすのかを調べるために、イヌリンクリアランスの測定による糸球体濾過量(GFR)の評価を行った。その結果、亜鉛欠乏ではGFRが有意に低下することが明らかとなったが、その低下は、血清Crレベル見た場合、生理的範囲内であった。従って、亜鉛欠乏は、腎機能を有意に低下させるものの、その低下は予備能力の範囲内に留まるものと考えられた。また、昨年度、亜鉛欠乏による腎血流量低下のメカニズムとして、nitric oxide(NO)synthaseは関与しないがNOが関与する可能性が高いことを示唆する知見により、亜鉛欠乏ではNO活性の低下が示唆されたが、その原因を説明する仮説として、superoxideの活性上昇が考えられたため、今回、その仮説を証明する端緒として、亜鉛欠乏ラットの腎臓におけるCu/Zn superoxide dismutase活性を測定したところ、それがコントロール群に比べて有意に低下していることが確認された。すなわち、局所のsuperoxide(O^<2->)の上昇が亜鉛欠乏による腎血流量低下のメカニズムに関与している可能性が示唆された。
種々の構造を持つドナー・アクセプター型電荷移動結晶の多周波ESRによる電子状態

Mott絶縁体(BEDT-TTF)_2IC1_2の絶縁体-金属転移における電子状態の変化を探るために,3GPa以下の圧力下ESRにより,圧力-温度相図を求めた。2.5GPa程度でネール温度が飽和する傾向か見られた。さらに高圧での測定を行うために,以下に示すように新たな装置の開発を進めている。DNAに導電性を持たせるためにいくつかの2価金属ドープを試みたが,電子注入は実現しなかった。しかし,2価の鉄をドープした場合は,鉄イオンが3価になり電子が1個DNAのπバンドに注入されている可能性がある。この試料はもろいために電気抵抗の測定がむずかしい。丈夫なフィルム状の試料を得ることが課題の一つである。低周波ESRは振動磁場をコイルで発生させるので,圧力セルの中に組み込むことが容易である。圧力下ESR測定は,結合がやわらかい有機物質の磁気的性質を調べるために大変有用である。そこで,キュービックアンビルセルを利用して,10GPaまでの圧力下で測定ができる装置を開発している。ほぼ完成に近づいているが,ハムや浮遊容量が原因と思われるノイズの対策が残っている。β'-、β"-(BEDT-TTF)(TCNQ)は、どちらもBEDT-TTF2次元シートと、TCNQ1次元鎖が交互に配列する分離積層型であるが、前者は単位胞に2分子ずつ含むと共に、2種の分子のスタック軸方向がほぼ垂直をなすのに対し、後者では分子1枚ずつで単位胞を構成し、スタック軸はより平行に近く、結晶構造が大きく異なる。BEDT-TTF分子1枚からTCNQ分子1枚に電子が0.5個移動しているので、前者はhalf-filled、後者はquarter-filledの系である。Q(30GHz)及びW(90GHz)バンドESRの線幅の周波数依存性とg値の異方性の解析により、電子がBEDT-TTFシートとTCNQ鎖の間を飛び移るホッピング率を見積もることができる。β"は温度上昇とともに増加する熱励起型であるが、β'では減少する逆熱励起型となり、対照的な結果が得られた。β'ではBEDT-TTF、TCNQどちらもdimer性が強く、単位胞にdimerが1つあるhalf-filledのMott絶縁体と見なせる。一方、β"では単位胞に各分子が1枚ずつ含まれ、低温でBEDT-TTFは金属相、TCNQ鎖はquarter-filledのdimer-Mott絶縁相であると考えられる。このことを考慮したFermi準位近傍のバンド構造の違いにより、上記の違いが理解できることを示した。β'では価電子帯の電子が伝導帯に熱励起されることは難しく、観測されたホッピング率は価電子帯間の交換相互作用に支配されていると考えられる。温度上昇に伴い各分子の熱振動が激しくなり、交換積分が小さくなってスピン交換頻度が小さくなると解釈できる。一方、β"ではTCNQ相の4k_F-CDW gap内に励起されたsolitonとBEDT-TTF相のFermi準位間の電子のホッピングが可能となる。この時頻度は熱励起されたsoliton数に比例することになり、熱励起型となることが期待できる。さらに、β"のESRスペクトルに見られた30K以下での非対称な線幅を、BEDT-TTFシート内の伝導電子を介したTCNQ鎖内の局在スピン間のRKKY相互作用を考慮して解釈した。
サイコパシーの表情認識における自己中心性バイアスの検討

サイコパシーは利己性、冷淡さ、衝動性を特徴とするパーソナリティ特性であり、攻撃行動と強い関連がある。サイコパシーが攻撃行動を助長するメカニズムに関する仮説の1つとして、暴力抑制メカニズムの機能低下が挙げられている。すなわち、他者から苦痛の信号が示された際に、それに自動的に注意が向けられ、攻撃行動が抑制されるが、サイコパシーによって他者の苦痛の信号に対する感受性が低下すると考えられている。この仮説は、顔表情の中でもとくに悲しみと恐怖の表情に関する認知機能の低下を示す研究によって支持されてきた。本研究は、サイコパシーによるこのような選択的な表情認識の背景に自己中心性バイアス(自己の利害に基づく情報検索)があると仮説を立て、認知神経科学的なアプローチによってその根拠を得ることを目的としている。平成30年度においては、恐怖と怒りの顔表情に対する注意と、それらを合図とした反応抑制について、サイコパシー特性による影響を検討した。その際、各顔表情の視線が観察者に向いている場合と逸れている場合を比較した。その結果、低頻度で提示される恐怖表情に対して反応を求めるとき、視線が逸れている場合よりも正面を向いている場合に、反応時間がサイコパシー特性の利己性によって長くなった。この結果は、他者の苦痛の信号に対する選択的注意がサイコパシー特性によって低下することを意味する。逆に、低頻度で提示される恐怖表情に対して反応の抑制を求めるときには、視線が正面を向いているときではなく逸れているときに、抑制の成績が利己性によって低下した。そして、その際に、行動制御と関連のある事象関連電位P3の振幅の低下が認められた。この結果は、脅威を知らせる社会的信号に対して過敏に反応してしまうと解釈できる。総じて、本研究により、サイコパシーによる表情認知の背景には自己の利害に基づく情報処理方略がある可能性が支持された。サイコパシーによる暴力行為や自己中心的行動については、原因の1つに他者感情への共感の乏しさがあると考えられている。サイコパシーに関する共感性の低下は、従来から顔表情の認識を検討した研究によって支持されてきた。ただし、表情認知の機能低下は恐怖や悲しみに特異的で、怒りについては問題がないという報告が多い。サイコパシーによるこのような選択的な表情認識に自己中心性バイアス(自己の利害に基づく情報検索)があると仮説を立て、そのメカニズムを明らかにすることが目的である。平成28年度においては、サイコパシーによる選択的な表情認識の成功と失敗が、日本人におけるサイコパシー傾向においても再現されるかどうかを検討した。同時に、サイコパシーによる表情認識の失敗のメカニズムが、形態的な知覚処理の段階ではなく、その先の意味(情報的価値)の処理の段階の問題であることを検討した。そのために、表情に対して「上」または「下」の方向のボタンで素早く反応する課題を設け、反応時間を測定した。たとえば否定的な表情は、同じく否定的な意味をもつ「下」と潜在的につながっており反応が促進されるが、肯定的意味をもつ「上」で反応するときにはコンフリクトが生じると仮定される。この実験の結果、「喜び」に対して「上」、「悲しみ」や「怒り」に対して「下」で反応するときに、その逆の反応パターンのときよりも反応時間が短くなった。しかし、サイコパシー傾向が高いほど、「悲しみ」の表情に対する上下の反応時間の差が小さく、他者の悲しみに対する価値が定まっていないということが示唆された。一方で、「喜び」と「怒り」の表情に対する上下方向の反応時間にはサイコパシー傾向との関連性が見られなかった。これらの結果から、サイコパシーには悲しみの表情に対する選択的な認知機能の低下が再現されたと同時に、それが意味処理の段階における問題であることが示唆された。当初の計画では、表情の種類だけではなく、表情に情報的価値の付加する実験を行い、より具体的に仮説を検討する予定であった。また、脳波(事象関連電位)を測定することで注意機能との関連を検討する予定であった。これらの研究の遅れは、所属機関の任期満了にともない次年度以降の新たな研究環境の確保にエフォートが割かれたという明確な原因がある。しかし、年度内には初期段階の実験を行うことができ、仮説を支持する結果が得られた。この結果をよい材料として今後の研究を展開することができるため、遅れを挽回できる見通しが可能である。サイコパシーによる攻撃性や利己的行動については、原因の1つに他者感情への共感の乏しさがあると考えられている。サイコパシーに関する共感性の低下は、従来から顔表情の認知機能の低下を示す研究によって支持されてきた。本研究の目的は、サイコパシーによるこのような選択的な表情認識の背景に自己中心性バイアス(自己の利害に基づく情報検索)があると仮説を立て、その神経メカニズムを明らかにすることである。平成29年度においては、顔表情の識別過程における神経活動にサイコパシー特性が及ぼす影響を検討した。実験では、喜びと悲しみの顔表情の識別において「上」または「下」の方向のボタンで反応する課題を実施し、その際の脳波を測定して事象関連電位を分析した。悲しみという感情は否定的な概念のメタファーである「下」と潜在的につながっており、逆に喜びは「上」とつながっていると考えられる。

このような認知構造を支持するように、顔表情が意味する感情と概念的に異なる反応(「喜び」に対して「下」、「悲しみ」に対して「上」)が要求されたときには、顔形態の知覚処理を反映すると考えられる事象関連電位であるVertex Positive Potential(VPP)の振幅が増大する傾向があり、形態の知覚を亢進させる必要があることが示唆された。しかし、上下方向がVPP振幅に及ぼす影響の程度についてはサイコパシー傾向による違いが見られなかった。また、サイコパシー傾向は悲しみを表す顔表情に対する誤反応の頻度を増加させるが、それが反応の方向性によって異なることは示されなかった。このように、知覚過程を反映する脳活動や行動の結果から、サイコパシー傾向が高くても顔表情の意味する悲しみは否定的な概念として処理される可能性が示唆された。現在までの研究により、サイコパシー傾向が表情認知の失敗を助長するということについて、想定された結果が得られている。このような表情認知の失敗のメカニズムを生理心理学的方法によって検討し、表情認知における自己中心性バイアスについて検討する合理性が得られたと言える。ただし、所属機関の変更にともない、新たな研究環境で活動を開始する準備に時間が割かれため、仮説をより具体的に検討するまでには至っておらず、当初の研究計画からの遅れがある。サイコパシーは利己性、冷淡さ、衝動性を特徴とするパーソナリティ特性であり、攻撃行動と強い関連がある。サイコパシーが攻撃行動を助長するメカニズムに関する仮説の1つとして、暴力抑制メカニズムの機能低下が挙げられている。すなわち、他者から苦痛の信号が示された際に、それに自動的に注意が向けられ、攻撃行動が抑制されるが、サイコパシーによって他者の苦痛の信号に対する感受性が低下すると考えられている。この仮説は、顔表情の中でもとくに悲しみと恐怖の表情に関する認知機能の低下を示す研究によって支持されてきた。本研究は、サイコパシーによるこのような選択的な表情認識の背景に自己中心性バイアス(自己の利害に基づく情報検索)があると仮説を立て、認知神経科学的なアプローチによってその根拠を得ることを目的としている。平成30年度においては、恐怖と怒りの顔表情に対する注意と、それらを合図とした反応抑制について、サイコパシー特性による影響を検討した。その際、各顔表情の視線が観察者に向いている場合と逸れている場合を比較した。その結果、低頻度で提示される恐怖表情に対して反応を求めるとき、視線が逸れている場合よりも正面を向いている場合に、反応時間がサイコパシー特性の利己性によって長くなった。この結果は、他者の苦痛の信号に対する選択的注意がサイコパシー特性によって低下することを意味する。逆に、低頻度で提示される恐怖表情に対して反応の抑制を求めるときには、視線が正面を向いているときではなく逸れているときに、抑制の成績が利己性によって低下した。そして、その際に、行動制御と関連のある事象関連電位P3の振幅の低下が認められた。この結果は、脅威を知らせる社会的信号に対して過敏に反応してしまうと解釈できる。総じて、本研究により、サイコパシーによる表情認知の背景には自己の利害に基づく情報処理方略がある可能性が支持された。
肺毛細血管新生における血管内皮細胞と肺胞上皮細胞との情報伝達の解析

重症チアノーゼ性心疾患に見られる肺血流分布異常の発現機構を明らかにするため、マウス胎仔肺を用いて初期形態形成における血管発生過程を共走点レーザ走査顕微鏡にて時・空間的に明らかにし、各種血管新生因子の発現様式、機能を検証した。(1)肺血管形成過程は4段階に分けられ、肺上皮細胞からのparacrine形式のVEGFシグナルが血管内皮細胞の増殖、分化を促進することを報告した(白石、山元;Annual Review 2007循環器)。(3)マウス胎仔肺組織培養の系でFlk-1の機能阻害により血管網分枝、肺上皮の分化阻害が確認され、Flt-1の機能阻害により血管内皮細胞が増生し、異常血管網を形成するも肺上皮の分化阻害は認めなかつた。以上よりFlk-1陽性皿管内皮細胞がVEGFシグナルを正に制御するたけでなく、肺上皮細胞の分化を誘導する可能性が示唆された(Yamamoto et al.,Anatomical Record submitting)。(4)胎生6.5日の妊娠マウスにレチノイン酸投与によりHeterotaxyモデルマウスを作製し表現系解祈を行った。30%の胎仔にRight isomerismが生じ、肺毛細血管網と肺胞上波に構築異常が認められた。心奇形として大血管転位、共通房室弁孔が認められた。表現系をきたすメカニズムについて細胞増殖動態を検証すると、主に肺間葉系細胞の分裂亢進が関与していると考えられた(Yamamoto et al.,Circulation Journal,2006.70;474)。
頭頸部癌患者における術後の嚥下機能に関する研究

頭頸部癌術後の嚥下障害の病態を解明するために、ビデオ透視と嚥下圧測定を行った。対象は喉頭を保存した症例で、舌根部を含めた舌半切以上を行った口腔癌と、軟口蓋及び咽頭側壁を1/2以上切除した咽頭癌の症例である。方法はビデオ透視による口腔期及び咽頭期の評価と嚥下圧測定による評価を行った。嚥下圧の測定は、station pull-through法で行い、前鼻孔から挿入した圧測定プローベを頚部食道から軟口蓋部まで位置を動かしながらそれぞれの部位の嚥下圧を記録した。嚥下開始の判定には筋電計を用いて頤舌骨筋の筋放電で判定した。測定した記録は、食道入口部圧波形と嚥下圧曲線にて解析した。ビデオ透視の結果では、95%に口腔期の障害があり、咽頭への送り込み障害のため、口腔内残留と分割嚥下が見られた。また、口腔保持の障害のため咽頭流入が59%に見られ、そのうちの16%に喉頭挙上期型誤嚥を認めた。咽頭期の障害では、74%にクリアランスの不良を認め、47%に喉頭侵入や誤嚥を認めた。誤嚥のタイプは下降期型誤嚥であった。嚥下圧測定の結果、食道入口部圧は安静時の陽圧と嚥下時の平圧化が全例でみられ、輪状咽頭筋ま正常に機能していることがわかった。これに対し、舌亜全摘例、咽頭側壁摘出例、軟口蓋摘出例では軟口蓋部と下咽頭部の圧は全般的に低下しており、このために食道入口部を通過する圧が得られず、クリアランスの不良と下降期型誤嚥を生じているものと考えられた。この病態を改善するためには、口腔の再建の際には、ボリュームのある皮弁を用いることにより、口腔保持と送り込みを改善させることが必要であり、咽頭の再建でもボリュームのある皮弁を用い咽頭腔を狭くする工夫が必要と考えられた。頭頸部癌患者の術後の嚥下機能の評価をビデオ透視と嚥下圧測定により行った。ビデオ透視による評価では口腔期、咽頭期、食道期の機能について検討した。口腔期の障害では、舌の欠損と皮弁による再建のため、口腔保持障害、咽頭への送り込み障害、咽頭流入の所見がみられた。咽頭期に障害がない場合には、上を向いて咽頭へ送り込んだり、残存舌側から咽頭へ送り込むことによって誤嚥なく嚥下可能であった。しかし、再建した舌口腔底のボリュームが少ない場合には、再建側から咽頭流入が起こり誤嚥が生じる場合があった。咽頭期の障害では、軟口蓋や舌根、咽頭壁の欠損がある場合に、嚥下圧が不足し、下咽頭にバリウムが残留し、咽頭下降期型の誤嚥を生じていた。この場合も、再建した咽頭や舌根のボリュームが大きいと下咽頭の残留も少なく誤嚥も見られなかった。食道期の障害は、下咽頭癌にて下咽頭と喉頭を摘出した症例において検討した。皮弁による再建では、吻合部の狭窄がないかぎりスムースな通過が可能であった。

遊離空腸による再建では湾曲している場合や逆蠕動がある場合には著明な通過障害が見られた。順蠕動で短くまっすぐに再建した場合には通過は良好であった。嚥下圧の測定は、station pull-through法で行い、前鼻孔から挿入した圧測定プローベを頚部食道から軟口蓋部まで位置を動かしながらそれぞれの部位の嚥下圧を記録した。嚥下開始の判定には筋電計を用いて頤舌骨筋の筋放電で判定した。測定した記録は、原波形と嚥下圧曲線にて解析した。現在まで行った症例では、食道入口部圧の異常亢進はみられず、咽頭圧の低下が観察された。今後、輪状咽頭筋切断術や喉頭拳上術を併用した例において嚥下圧を測定し、嚥下機能との関係を明らかにする予定である。頭頸部癌患者の術後の嚥下機能の評価をビデオ透視と嚥下圧測定により行った。口腔期の障害では、舌の欠損と皮弁による再建のため、口腔保持障害、咽頭への送り込み障害、咽頭流入の所見がみられた。咽頭期に障害がない場合には、上を向いて咽頭へ送り込んだり、残存舌側から咽頭へ送り込むことによって誤嚥なく嚥下可能であった。再建材料のボリュームがある場合には、送り込みも比較的良好であった。しかし、再建した舌口腔底のボリュームが少ない場合には、再建側から咽頭流入が起こり誤嚥が生じる場合があった。咽頭期の障害では、軟口蓋や舌根、咽頭壁の欠損がある場合に、嚥下圧が不足し、下咽頭にバリウムが残留し、喉頭下降期型の誤嚥を生じていた。この場合も、再建した咽頭や舌根のボリュームが大きいと下咽頭の残留も少なく誤嚥も見られなかった。嚥下圧の測定は、station pull-through法で行い、前鼻孔から挿入した圧測定プローベを頚部食道から軟口蓋部まで位置を動かしながらそれそれの部位の嚥下圧を記録した。嚥下開始の判定には筋電計を用いて頤舌骨筋の筋筋放電で判定した。その結果、食道入口部圧の平圧化はほとんどの例で見られ、輪状咽頭筋は正常に機能していることがわかった。これに対し、舌亜全摘例、咽頭側壁摘出例、軟口蓋摘出例では咽頭圧は全般的に低下しており、このために食道入口部を通過する圧が得られず、クリアランスの不良と下降期型誤嚥を生じているものと考えられた。この病態を改善するためには、口腔咽頭の再建の際には、ボリュームのある皮弁を用いて咽頭を狭くする工夫が必要と考えられた。
高電圧パルスを用いた形成層マーキング法の確立

目に見える年輪を形成しない熱帯の樹木の肥大成長を調べる手法開発を目的として、直流高電圧パルスで形成層を処理し、それによって形成される傷害組織を目印とするマーキング手法の開発を行った。このマーキング手法と組合わせて、形成層活動の季節変化をモニタリングするために、交流インピーダンスの計測を行った。温帯と熱帯の広葉樹は300-500vの電圧で異常組織を形成した。形成の程度は樹種のよって異なったが、1)薄い細胞壁をもつ道管と木部繊維の形成、2)放射柔細胞列の増加と柔細胞の異形化、3)柔細胞での沈着物生成、の変化が共通して観察された。インピーダンスの変化には季節性が見られた。日本国内の京都市とつくば市において,樹木の電気インピーダンスの測定を通年で行い,値の季節変化を調べた.デンデロメータで幹の肥大成長を同時に観測し,樹木の成長に伴う形成層活動の変化と電気インピーダンスとの関係を見た.電気インピーダンスは4月に最も低い値を取り,樹木の成長期を通じてほぼ一定もしくは若干増加し,10月以降急上昇し,1月末から2月に最大値を示した.この変化は測定対象樹種で共通していたが,電気インピーダンスの値には樹種間で違いが見られた.電気インピーダンスと気温との間には負の相関が見られ,値の季節変化には木部組織の生理的な変化だけでなく,気温の季節変化にともなう電極-木部組織の境界面における電気化学的反応の影響を反映しているものと考えられた.したがって,温度による影響を適切に補正すれば,電気インピーダンスの観測によって木部組織の生理的変化をモニタリングできるものと期待される.電気インピーダンスのモニタリングと高電圧パルスを用いた形成層マーキングを,タイの熱帯季節林とマレーシアの熱帯林において開始した.調査樹種の電気インピーダンスの値には樹種に共通した季節変化が見られたが,値の大きさは樹種間で異なっていた.気温の変化の少ないタイの調査地では,電気インピーダンスへの気温の影響ははっきりとしなかったが,雨季に比べて乾季に値の上昇が見られた.以上のように,気温の変化の大きい温帯と雨季乾季のある季節熱帯とでは,樹木の電気インピーダンスの季節変化に違いが見られた.この季節変化が樹木の生理的な変化をどの程度反映したものであるかについては,気温や大気湿度の測定値への影響を考慮する必要があり,適切な補正によって,樹木の生理状態のモニタリングに応用ができるものと考えられる.タイおよびマレーシアの熱帯樹木について高電圧パルスによる形成層マーキングをほどこした試料を採取し、顕微鏡による観察を行った。高電圧パルスの効果は樹種と処理時期によって異なり、日本国内で観察したのと同様の変化を木部組織にみとめた。300Vの電圧では光学顕微鏡によってマーキングを確認出来ない樹種があり、特に比重の大きい材をもつ樹種では高電圧処理の影響が小さい傾向があった。500Vの電圧では多くの樹種に異常組織の形成が見られたが、その影響はやはり樹種ごとに違いがあった。高電圧パルスによって形成される木部の異常組織は、ひしゃげた道管、薄壁の木部繊維、放射組織の細胞列の増加と異形の放射柔細胞、異形の軸方向柔細胞、細胞内の沈着物であった。これらの異常組織は温帯樹木において観察されたものと同様で、熱帯樹木においても高電圧処理の効果に違いはないと考えられた。道管と木部繊維に見られた変化は、高電圧処理によって細胞壁形成が停止した結果と考えられた。柔細胞での変化は、高電圧処理によって細胞が死ぬことはなかったものの、それ以後の細胞の成長が正常に行われなかったものと考えられた。これら異常組織の形成は半径方向で1mm未満の範囲に収まっていて、それ以降は再び通常の木部形成が行われていた。タイの熱帯季節林で行った高電圧パルスマーキングの効果は処理時期によって違いが見られた。すなわち、乾季に行った処理に比べ、雨季に行った処理では異常組織の形成がより顕著であった。木部形成の盛んな時期のほうが成長途上の細胞の数が多く、処理の影響をうける細胞の数が多くなることがその原因であると推定される。高電圧処理による異常組織の形成は、従来のナイフマーキングによる手法に比べて異常組織形成の範囲が小さく、木部でのマーキングの位置をより明確に特定できると言う点で優れていると言える。京都市の京都大学構内において,落葉広葉樹3樹種(カツラ,ユリノキ,トチノキそれぞれ3-6個体)と常緑広葉樹のアラカシ(5個体)を用いて,木部の電気インピーダンス測定を4月から2週間おきに行った.

電極にはステンレス釘を用い,先端が木部に達するところまで打ち込んでいる.また,同じ調査個体に対して,樹幹の軸方向に5cmの間隔で打ち込んだステンレス釘(直径1.3mm,長さ25mm)を電極とし,2011年の6月7日と7月19日の2回にわたり300, 400, 500Vの直流電圧を0.5秒通電して,形成層へのマーキングを行った.2回のマーキングはいずれも同じ部位に対して行った.12月12日に,2つの電極間の真ん中に当たるところから成長錐を用いて木部試料を採取し,顕微鏡切片を作製してマーキングの様子を観察した.木部の電気インピーダンスは春から秋にかけて何れの樹種でも小さな値をしめし,1月中旬に最大値を示した.電気インピーダンスには温度依存性があるため,測定値が直ちに樹木の生理活性を表しているとは言えないが,形成層帯の幅や材の含水率に応じて変化しているものと推定される.電気による形成層マーキングには樹種特異的な感度の違いが見られ,カツラとトチノキでは300Vの電圧で材に異常組織を形成した.これに対してアラカシとユリノキでは400V以上でないと異常組織の形成が見られなかった.木材解剖学的な変化として,異形の柔細胞の形成,薄壁の道管と木部繊維の形成,柔細胞内への沈着物の蓄積が観察された.高電圧による異常組織の形成は半径方向に0.2mm程度の小さい幅に収まり,繰り返しマーキングを行っても互いに影響を及ぼさないものと判断した.また,木部の同じ場所にマーキングを行うことも可能であると考えられた.直流高電圧パルスによる形成層マーキングについては,その有用性を日本国内の樹種において確認をした.すなわち,400Vから500Vの電圧を用いた形成層マーキングによって,樹幹の同じ部位に異常細胞を形成させることができ,その異常細胞を材形成時期の推定に利用できる見通しを得た.熱帯産樹種への手法の適用について,タイとマレーシアの熱帯林での形成層マーキングを研究計画通り実施した.したがって,最終年度において,直流高電圧パルスによる形成層マーキングの熱帯樹種への適用可能性について,評価を行うことができる.一方で,樹木の生理的変化をモニタリングするための電気インピーダンス測定は,測定値に温度依存性が見られ,応用のためには補正が必要であることが明らかになった.この補正法を確立することが,直流高電圧パルスによる形成層マーキングを有効に利用するために必要であり,次年度の検討課題として残った.当初の計画通り,京都市において4樹種の電気インピーダンス測定と高電圧マーキングを開始した.初年度の調査から,高電圧マーキング法が年輪を持たない樹木の肥大成長研究に有効との見通しを得ることができた.結果の一部は3月の日本木材学会大会で発表した.研究分担者の清野が山梨県からつくば市に異動になり,当初予定していた高標高の樹種との比較が不可能になったので,異なる気候条件下(京都市とつくば市)に生育する同じ樹種の比較に変更した.その一方で,海外の研究協力者の支援により,マレーシアでの予備調査を1年早く開始することができた.
感情の社会・文化的構造-日常的感情経験の文化媒介プロセス-

文化心理学的視点からの感情についての文化比較研究は、多くの知見をもたらしてきたが、大方において、研究者により与えられた刺激場面への判断に基づいており、実際に起きる日常生活の様々な場に参加することの帰結は、十分には明らかにされていない。またそれらの発達的獲得過程についても、まだ研究が十分であるとはいえない。文化的自己観が日本における日常生活を反映し、またそれに影響しているものであれば、そのプロセスは、日常生活における感情経験においても生じているであろう。本研究では、第一に日常的場面をできる限りランダムにサンプルし、その実際の日常的場における感情経験の性質をした。そのために、インタビューによる方法や、オンラインに近似した方法を検討し、実際の日常的場での感情の経験の様態を詳細に分析することを試みた。第二に、大学生を対象とするだけではなく、幼稚園での観察、またそれぞれの場面に対する保育者の解釈をインタビュー調査により、分析した。これらにより、文化心理学が提唱する文化(日常的場)と感情の相互構成過程をより綿密に検討することが可能となった。特に、日常場面を通して形成される感情喚起の様態を認知評価理論に依拠しつつ、場の評価次元の性質の文化的相違の結果、感情経験の質も文化に大きく依存するという可能性が文化比較的視点および発達的視点から明らかにされた。文化と感情についての理論的見解をまとめたのち、日常的場面の感情認識における関係志向・独立志向が、インタビュー調査からされた。さらに、発達的視点として、日本の幼稚園での日常的場面の観察と保育者へのインタビューから、日本における感情経験の特質が社会文化的価値と共振したものであることがわかった。これらの問題を実証的に探索することにより、感情という基礎的心理プロセスの文化心理学は今後、ますます新たな知見を提供していくであろうと考えられる。本研究は、文化心理学的研究を基盤として、日常場面を通して形成される感情喚起の様態を認知評価理論に依拠しつつ検討し、場の評価次元の性質の文化的相違の結果、感情経験の質も文化に大きく依存するという可能性を文化比較的視点および発達的視点から探索するものである。今年度は研究1および研究2の一部を実施した。研究1:感情認識における関係志向・独立志向目的:日米大学生を対象に、感情経験場面の系統的な分析をもとに、以下の方法により検討した。方法:携帯型のコンピュータを利用し、日常生活での感情経験をとらえるために、まず(1)感情の生起頻度、(2)感情の生起原因、(3)生起した感情へのコントロール等についてのインタビューを再分析した。それらから、日米においてよく生起する感情状況を取り出し、その対処方法についての質問紙を作成した。これを日本人大学生アメリカ人大学生それぞれ60名に回答してもらった。その結果を現在分析中である。また、小学校5年生50名ずつにも実施し、データを分析した上で発達的視点を検討しつつある。研究2:感情認識における関係志向・独立志向発達過程研究1の結果に基づき、幼児の感情認識の場面を、ビデオで日常的に追跡することにより、その発達過程をとらえることとする。一連の日米比較研究では、子育てにおける文化差を示してきている。しかし、幼児が感情認識を形成する際の文化的プロセスは、幼児-保育者間のコミュニケーションにおいて生起する社会的、かつダイナミックなものであると考えられる。そこで、今年度は(1)アメリカアリゾナ州フェニックスの幼稚園において、子どもの日常生活をビデオ、カメラなどにより記録した。現在、それらを分析し、自然な感情生起場面で、いかに文化的自己観(関係志向性・独立志向性)が子どもに反映しているかを検討中である。研究1:感情認識における関係志向・独立志向の発達的検討感情の生起

場面とその対処については、被験者の文化と場面の文化との交互作用がみられた。今年度は、これらの傾向が、小学生においてみられるかどうかを検討した。小学校五年生を対象に、感情場面の認識とその対処についての質問紙を実施する。場面は日米文化の子どもに自然な場面を設定する。また、対処行動については、日本的反応とアメリカ的反応共に、昨年度の大学生用質問項目と同様のものを使用した。この結果、日本では、関係ある他者の「気持ち」や「期待」を推察し、それに基づいて感情そのものをコントロールしようとする過程が小学生においても見出された。このことは、文化的自己観のよる視点での、日本では感情の生起そのものに関係志向的側面があることと一致する。研究2:感情認識における関係志向・独立志向発達過程昨年度の予備調査に基づき、幼児の感情認識の場面を、ビデオで日常的に追跡することにより、その発達過程をとらえた。(1)幼稚園の自然な感情生起場面で、いかに文化的自己観(関係志向性・独立志向性)が反映しているかを検討し、(2)それらが過去の研究において見られた文化特有の保育態度と関連しているかを見ることとする。アメリカ、日本、および中国の幼稚園における幼稚園でビデオを収録し、子どもの感情生起とその対処行動について、分析を行う。ここでは、中国を研究対象に加え、関係志向文化といわれているアジア文化の中での共通性と差異をみることによって、本研究の目的をより詳細に吟味した。その結果、日本の幼稚園での感情生起場面について、まず幼稚園・保育園教員および園長へのインタビューを行った。その結果、日本では関係性を維持する幼児教育プログラムが存在すること、さらにそれを良いことと評価する社会・組織体制があることが示された。これに対して、欧米の幼児教育の専門家に同じビデオについてインタビューしたところ、これらが関係性、信頼性を重視することを善いこととしないといった文化的スクリプトの差異を示した。今年度は、各研究の分析を行うとともに、研究全体の総括を行った。研究1:感情認識における関係志向・独立志向の発達的検討前年度に、日米小学生を対象とし、さらに感情生起が小学生の持つ友人概念とどのように関係するかどうかを検討した。小学校五年生を対象とした感情場面の認識とその対処についての質問紙に加えて、友人概念についての質問紙を実施した。アメリカでのデータはメスキータが収集した。その結果を、文化的自己観、西欧諸文化では個人の権利を根底に据えた相互独立的人間観があるのに対して、東洋文化では対人関係への主体的関与を第一とする相互協調的人間観があると指摘されていることの分析から、検討した。研究2:感情認識における関係志向・独立志向発達過呈昨年度の幼児の感情認識の場面をビデオで録画したものを編集し、刺激ビデオを作製した。大学生や幼児教育関係者を対象に刺激ビデオに対して、どのような解釈をするのか、インタビュー調査を行った。また子どもが同じ刺激をどのように認識するのかについて、質問紙を開発し、データを収集した。
BMPシグナル阻害因子Dullardの骨形成における役割の解明

骨形成因子(BMP)は、骨格形成において重要な役割を果たすが、そのシグナルレベルは負の制御因子によって適正に保持される。本研究においては、新たなBMPシグナル阻害因子であるDullardの骨形成における関与を明らかにした。Dullardは、細胞内の膜構造に局在し、骨芽細胞に発現し、少なくともBMPの細胞内情報伝達因子Smad1のレベルにおいてBMPシグナルを抑制する事を明らかにした。BMPは、骨芽細胞分化における作用を介して、骨形成を調節する重要な因子である。この機能は、複数のBMP阻害因子の調節下にあるが、そのような阻害因子の全体像は未だ理解されていない。Dullardは、I型およびII型受容体と会合する脱リン酸化酵素であり、BMPシグナルの負の新規制御因子として近年報告された。Dullardは、活性化されたI型BMP受容体の脱リン酸化および、II型BMP受容体の細胞内への取り込み、ユビキチン化による分解を促進するという新規の機能を持つ。しかしながら、Dullardの骨形成における機能については、全く明らかにされていない。本研究では、Dullardの骨形成への関与を調べた。定量的RT-PCR法により、Dullardは、骨髄を抜き取った大腿骨の骨幹部や骨髄などの骨組織および骨芽細胞株MC3T3-E1に同程度のレベルで発現していた。Dullardが骨芽細胞において、BMPシグナルの抑制に関与するかどうかを調べるために、Dullard発現ベクターまたはDullardに対するsiRNAを7xBRE(BMP応答領域)-ルシフェラーゼとともにMC3T3-E1にトランスフェクションし、ルシフェラーゼアッセイを行った。その結果、Dullardの過剰発現は、BMPシグナルを抑制し、一方siRNAによるDullard mRNAのノックダウンは、BMPシグナルを増強した。BMP抑制因子であるSmad6 mRNAはBMPシグナルによって誘導され、負のフィードバックループを形成していることが知られているが、MC3T3-E1においてDullard遺伝子発現はBMP処理によって変化しなかった。このことは、DullardはBMPシグナルの負のフィードバックループに関与しないことを示唆する。以上の結果は、Dullardは骨芽細胞に発現する新規のBMP阻害因子であることを示唆する。骨形成因子(BMP)は骨芽細胞分化過程で重要な役割を果たし、適切なシグナルレベルを維持するためにそのシグナル効果は負に制御される。しかしながら、骨芽細胞分化過程におけるBMP阻害因子によるシグナル制御のメカニズムは完全には理解されていない。Dullardは、主にカベオソームに局在する脱リン酸化酵素コードするBMPシグナル阻害分子であるが、その骨形成における役割については不明である。Dullardが骨芽細胞において、BMPシグナル伝達をどのレベルで機能するかを詳細に検討した結果、予想外にも、Dullardが恒常活性型BMPRla(caALK3)の活性を脱リン酸化酵素活性非依存的に抑制する事を見いだした。さらに、Dullardは、C末端リン酸化を模倣する恒常活性型SMAD1-EVE、及びリンカー領域のMAPKリン酸化部位が変異した、さらに強力なSMAD1-EVE-MMの活性も脱リン酸化酵素活性非依存的に抑制した。一方、DullardはTGF-β処理及び恒常活性型TGFβR1によるレポーターの活性化も脱リン酸化酵素活性非依存的に抑制した。BMP誘導による骨芽細胞分化に関しては、siRNAによるDullardノックダウンは、Alkaline phosphatase(ALP)活性及びId3,Osterix,osteocalcin,ALP遺伝子発現を減少させた。Dullardは、BMP受容体の分解の調節因子として以前報告されたが、I型受容体/SMADの下流で、脱リン酸化酵素活性比依存的に、BMP/TGF-βシグナル伝達の多能的な抑制因子としてより広範囲な役割を持つことが示唆された。
連続分取用2次元等速電気泳動装置を用いる高レベル廃液分離挙動の基礎的研究

高レベル廃液は使用済み核燃料からU,Puを分離した後に残る廃液であり、地球環境を保全しつつ核燃料サイクルを円滑に稼動させ原子力エネルギーの安全性を確保するにはこの廃液の処理および有効利用が重要な課題となっている。本研究では複雑な組成を持つ高レベル廃液の分離分取に連続無担体等速電気泳動法を適用し、廃液処理・有用元素の回収などの可能性を研究した。試料としては約30種の陰陽イオンを含む非放射性の模擬試料を調整して使用した。市販の装置を用いた実験のほか,分離槽として50cm×50cmという比較的大型の2次元連続等速電気泳動装置を試作し、等速電気泳動分離挙動についての分析化学的アプローチを行った。分取したフラクションの分析には粒子励起X線分析法(PIXE)を適用し,特に分離に重要な錯形成剤の種類や濃度などの因子と分離能の関連について詳細に検討した。使用した錯形成剤はα-ヒドロキシイソ酪酸、酒石酸、EDTA等である。その結果これらの錯形成剤を適切に組み合わせれば等速電気泳動法によりいわゆる4群分離が可能である事が明らかになり、長寿命核種の処理や白金族の回収に有用である事がわかった。例えばPdなどは酒石酸系電解液を利用すれば非イオンとしてほぼ100%回収可能であった。強酸溶液の処理、分離に必要な電気量、装置の更なる大型化等の課題を残してはいるが、等速電気泳動法による高レベル廃液の群分類が原理的に可能である事が本研究により確認された。本研究の結果の一部は昨年の第8回キャピラリー電気泳動および等速電気泳動国際シンポジウム(92年10月、ローマ)、第11回電気泳動シンポジウム(12月、姫路)で発表すると共にJ.Chromatogr.に投稿し印刷中である。
小津安二郎初期作品とヴァナキュラー・モダニズム―両大戦間期日本における近代の経験

本研究は、小津安二郎初期作品(一九二〇年代後半-一九三〇年代)の分析およびその社会的・文化的背景の調査を通じて、両大戦間期の日本における映画とモダニズムとの交点、そしてそこで表現され媒介されていた近代の経験の意味を考察することを目的としている。小津安二郎が映画作家として出発した一九二〇年代は、日本の近代化プロセスが新たな段階へと進み始めた時期にあたる。急速な近代化が進む両大戦間期の社会的背景において、モダニズム文化の象徴とみなされた映画産業に関った小津安二郎は、グローバルな影響力を急速に伸ばしつつあったアメリカ映画の影響を強く受ける一方、都市生活者の日常を題材としたその作品によって、日本における近代の経験を反映しつつ媒介していった。小津作品における「近代」あるいは「モダニズム」の受容はこれまでも多くの論者によって指摘され、議論の対象となってきたが、日本における「近代」概念を根本から問い直し、そのパースペクティヴに小津作品を位置づけた研究はいまだ現れていない。以上のような研究背景を踏まえつつ、本研究においては、小津安二郎という一人の映画作家とその作品の研究を通して、映画というメディアを通じて「近代」という現象がどのように伝播し表現され、ローカル化していったかを探るとともに、西洋的近代の抽象化・普遍化へと向いつつある映画の「モダニズム」理論を東アジアの視点から批判的に問い直すことを目指した。研究の三年目にあたる今年度においては、前二年間にわたる国内外における調査活動を基盤として、小津の一九二〇一三〇年代作品の詳細な読解を小津作品の製作状況および同時代の映画興行形態の調査の中から浮かび上がらせ、小津の近代経験と作品に表れたモダニズム表象を両大戦間期のグローバルな近代的状況のパースペクティヴの中に位置づけると共に、モダニズム及びモダニティの概念に日本映画研究の立場から新たな視座を切り拓いた。平成18年度9月よりニューヨーク大学東アジア学科に客員研究員として在籍し、米国におけるアジア近代研究の拠点である同学科において「東アジアにおけるモダニズムと帝国主義」というテーマを中心に研究活動および意見交換を行った。とりわけ、同大学においてアドバイザーとなって頂いた吉本光宏准教授、米国の代表的な日本研究者であるハリー・ハルトゥーニアン教授、韓国近代文学研究者であるジャネット・プール准教授から頂いた幅広いコメントと示唆によって、本研究の理論的な基盤を決定すると同時に、より大きな視座において研究課題をとらえることが可能となった。米国滞在中の他の具体的な調査活動としては、ニューヨーク近代美術館およびワシントンDC議会図書館のフィルム・アーカイヴにおいて、1920-30年代に日本に輸入され、小津作品に影響を与えたハリウッド映画十数本をリサーチする機会に恵まれた。また、議会図書館およびニューヨーク市立図書館において、両大戦間期における映画の輸出入および外国映画市場の調査に関わるアメリカ政府文書を調査・収集することができた。これらの調査によって、現在まで明確な形で語られることのなかった両大戦間期における日本映画とアメリカ映画との関係、とりわけ第一次大戦後におけるアメリカ映画のグローバルな影響力の地勢図におけるその意味について実証的に考察してゆくための資料を得ることが可能となった。さらに、映画研究の重要な拠点でもあるニューヨーク大学図書館において、主要な雑誌論文および希少文献にアクセスすることができた。これらの研究・調査活動を行う一方で、平成19年度3月にボストンにおいて開催されたアジア学会に参加したことは、現在の英語圏におけるアジア研究の動向を知る良い機会となった。また、4月にドイツ・フランクフルトにおいて開催された日本映画研究の国際シンポジウムKinema ClubVIIIに参加し、1980年代の日本映画についての発表を行うとともに、同シンポジウム参加者と意見交換を行った。今年度は、本プロジェクトの研究題目である「小津安二郎とヴァナキュラー・モダニズム-両大戦間期日本における近代の経験」というテーマに沿って、主に小津が映画製作過程において参照したと思われるハリウッドの主要映画ジャンル「犯罪メロドラマ」映画との比較検討を基に研究・リサーチ活動を行い、「サスペンスと越境-一九三〇年代小津安二郎の犯罪メロドラマと近代都市の境界」、および「アメリカン・ギャングスター-一九三〇年代小津安二郎の犯罪メロドラマ」という二つの論文にまとめた。この成果についてはまた、日本映像学会および表象文化論学会において口頭発表を行った。両論文は二〇世紀前半における文化の流動性=グローバル化の進行における「移民」の表象と、その日本における受容過程を通して、国民国家の境界とその境界を越える映画というメディアの国境横断的な性格を検討したものである。また一方で、小津の同時代映画作家たちの作品を分析し、その歴史的背景を調査・研究することによって、両大戦間期の日本映画におけるモダニズム概念を明らかにすることを試みた。第一に、小津とほぼ同年代に松竹蒲田撮影所で活躍した清水宏の映画作品を取り上げ、その作品中に見られる近代日本と国民国家の関係を考察した。第二に、やはり一九二〇-三〇年代の松竹蒲田・大船撮影所において活躍し、「松竹蒲田・大船調」と呼ばれる一つのスタイルを作り出すことに貢献した島津保次郎の作品の分析を通して、映画とそれを取り巻く新聞・雑誌・小説などのマス・メディアの網の目を浮かび上がらせ、一九三〇年代半ばの文化・知識の布置状況と、そこに必然的に表れてくる東アジアへの眼差し、すなわち日本の帝国主義的プロジェクトにおける植民地政策とそれを取り巻く言説のあり方を考察した。

本研究は、小津安二郎初期作品(一九二〇年代後半-一九三〇年代)の分析およびその社会的・文化的背景の調査を通じて、両大戦間期の日本における映画とモダニズムとの交点、そしてそこで表現され媒介されていた近代の経験の意味を考察することを目的としている。小津安二郎が映画作家として出発した一九二〇年代は、日本の近代化プロセスが新たな段階へと進み始めた時期にあたる。急速な近代化が進む両大戦間期の社会的背景において、モダニズム文化の象徴とみなされた映画産業に関った小津安二郎は、グローバルな影響力を急速に伸ばしつつあったアメリカ映画の影響を強く受ける一方、都市生活者の日常を題材としたその作品によって、日本における近代の経験を反映しつつ媒介していった。小津作品における「近代」あるいは「モダニズム」の受容はこれまでも多くの論者によって指摘され、議論の対象となってきたが、日本における「近代」概念を根本から問い直し、そのパースペクティヴに小津作品を位置づけた研究はいまだ現れていない。以上のような研究背景を踏まえつつ、本研究においては、小津安二郎という一人の映画作家とその作品の研究を通して、映画というメディアを通じて「近代」という現象がどのように伝播し表現され、ローカル化していったかを探るとともに、西洋的近代の抽象化・普遍化へと向いつつある映画の「モダニズム」理論を東アジアの視点から批判的に問い直すことを目指した。研究の三年目にあたる今年度においては、前二年間にわたる国内外における調査活動を基盤として、小津の一九二〇一三〇年代作品の詳細な読解を小津作品の製作状況および同時代の映画興行形態の調査の中から浮かび上がらせ、小津の近代経験と作品に表れたモダニズム表象を両大戦間期のグローバルな近代的状況のパースペクティヴの中に位置づけると共に、モダニズム及びモダニティの概念に日本映画研究の立場から新たな視座を切り拓いた。
有限体上の二次形式及び交代形式の幾何学的研究

標数2の有限体上のベクトル空間上の二次形式全体の集合を距離正則グラフとみなしたときの全自己同型群を決定した。このとき、過去に知られていた自己同型群よりも実際の自己同型群の方が大きいことが判明した。従って全自己同型群の階数が偶数のとき、Witt indexが2種類でてくるが、この2種類はグラフの自己同型群では判定できないということがわかった。また、知られているP-and Q-polynomial association schemeの中で凸部分グラフの分類ができていない唯一の例が標数2の有限体上の2次形式のグラフであるが、この問題も完全に解決した。この結果は、自己同型群の決定と密接に関わりりあっている。自己同型群の決定の鍵となったのは、交代形式のグラフが二次形式のグラフの部分グラフとして含まれないという事実である。このことは二次形式のグラフの自己同型群の一点の安定部分群の決定を可能にしたばかりでなく、次元の小さい交代形式のグラフも二次形式のグラフの部分グラフでないことの証明の第一段階となった。