hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
IgA腎症の発症機序における常在菌、特にブドウ球菌膜抗原の関与の研究

その臨床的発症・進展経過から、多くは一般抗原が、一部はスーパー抗原が関与し、大多数の症例ではmildで慢性的な抗原刺激により病態を形成すると考えられた平成20年度には、IgA腎症(IgAN群)患者群、MRSA関連腎症(MRSA)患者群、正常(N)群の各血清を対象とした。IgA腎症患者は、S.aureusに対して高抗体価を産生するhigh responderでありながら、かつ産生されるIgAはlow avidityであり、そのことが免疫系を介する抗原物質の除去機構を免れての腎糸球体へのIgA免疫複合体沈着と持続の要件である可能性が示唆された。平成21年度には、何れも糸球体へのIgA沈着を特徴とする、IgA腎症、紫斑病腎炎、およびMRSA腎炎患者について、thre color FACS解析を行い、抗原物質に対する様々なT細胞浩性化様式と免疫状態を表すeffector T cellsの活性化状態を解した。一般抗原が関与する腎炎では、monoclonaなTCRVβT細胞のexpansionが生じ特異抗体が産生され、対応抗原と結合し、腎炎惹起性の免疫複合体が形成されると考えられる。一方、S.aureusが産生するenterotoxinの如くのスーパー抗原により細胞が活性化すると、polyclonalなTCRVβT細胞がexpansionし、非常に多くのリンパ球が活性化され、腎炎惹起性の免疫合体が形成され、MRSA感染後腎炎や紫斑病性腎炎が発症すると考えられた。それらの感染症関連の因子が、IgA腎症、MRSA関連腎症のみならず、ANCA関連腎炎などの他の腎炎型、更に病因非特異的に腎微少循環異常や腎病理組織障害の進展機序に関与している可能性が強く示唆された。
蛍光染色による精子の生死判定法を用いた精子競争のメカニズムの解明

研究材料としてカワトンボとミヤマカワトンボを用い、精子の量と質の比較を行った。2種ともに,メスの体内には,交尾嚢と受精嚢と呼ばれる2つの精子貯蔵器官を有している.一方,オスの交尾器の先端には,交尾嚢の中の精子を掻き出す器官(耳掻き状の反転部)と受精嚢の中の精子を掻き出す器官(ブラシ状の側突起)が備わっている.ミヤマカワトンボでは,交尾嚢,受精嚢ともに多くの精子が貯えられており,精子の生存率は交尾嚢,受精嚢ともに高く維持されていた.これに対し,カワトンボでは,受精嚢が著しく小さく,ここに精子を貯えているメスの割合は少なかった.また,受精嚢内に精子が貯えられている場合でも,精子の生存率は交尾嚢に貯えられている精子よりも低い傾向があった.つまり、カワトンボでは,受精嚢は精子の貯蔵器官として利用されていないと考えられた.それにもかかわらず,カワトンボのオスの交尾器には,ミヤマカワトンボと同様ブラシ状の側突起が発達していた.従来,オスの側突起は受精嚢の中の精子を掻き出すための器官としてのみ考えられてきたが,他の機能(交尾嚢内で交尾器の位置を確保したり,支持したりする機能など)を有する可能性があり,今後の検討が必要である.ミヤマカワトンボでは,交尾中および交尾直後の精子の挙動を明らかにするために,ハンドペアリング法によって交尾を行わせ,途中で交尾を中断させる実験も行った.その結果,交尾嚢内の精子については,オスによってほぼ全てが掻き出されることがわかった.しかし,受精嚢内の精子については掻き出しは不充分であった.受精嚢は左右の細長い袋からなるが,多くの場合,オスは片方の袋の精子しか掻き出せなかった.つまり,メスの生殖器のうちの受精嚢は,オスによる精子の掻き出しを防ぐ機能を有していると考えられた.研究材料としてカワトンボとミヤマカワトンボを用い、精子の量と質の比較を行った。2種ともに,メスの体内には,交尾嚢と受精嚢と呼ばれる2つの精子貯蔵器官を有している.一方,オスの交尾器の先端には,交尾嚢の中の精子を掻き出す器官(耳掻き状の反転部)と受精嚢の中の精子を掻き出す器官(ブラシ状の側突起)が備わっている.ミヤマカワトンボでは,交尾嚢,受精嚢ともに多くの精子が貯えられており,精子の生存率は交尾嚢,受精嚢ともに高く維持されていた.これに対し,カワトンボでは,受精嚢が著しく小さく,ここに精子を貯えているメスの割合は少なかった.また,受精嚢内に精子が貯えられている場合でも,精子の生存率は交尾嚢に貯えられている精子よりも低い傾向があった.つまり、カワトンボでは,受精嚢は精子の貯蔵器官として利用されていないと考えられた.それにもかかわらず,カワトンボのオスの交尾器には,ミヤマカワトンボと同様ブラシ状の側突起が発達していた.従来,オスの側突起は受精嚢の中の精子を掻き出すための器官としてのみ考えられてきたが,他の機能(交尾嚢内で交尾器の位置を確保したり,支持したりする機能など)を有する可能性があり,今後の検討が必要である.ミヤマカワトンボでは,交尾中および交尾直後の精子の挙動を明らかにするために,ハンドペアリング法によって交尾を行わせ,途中で交尾を中断させる実験も行った.その結果,交尾嚢内の精子については,オスによってほぼ全てが掻き出されることがわかった.しかし,受精嚢内の精子については掻き出しは不充分であった.受精嚢は左右の細長い袋からなるが,多くの場合,オスは片方の袋の精子しか掻き出せなかった.つまり,メスの生殖器のうちの受精嚢は,オスによる精子の掻き出しを防ぐ機能を有していると考えられた.トンボ類では、複数のオスと交尾したメスが産卵するとき、最後に交尾をしたオスの精子が受精に使われることが知られている。メスは精子を体内にある2つの袋(交尾嚢と受精嚢)に貯えるが、それぞれの袋が実際にどの程度の貯精能力を有するかは不明のままであった。そこで、カワトンボとミヤマカワトンボという近縁の2種のトンボ類について、野外で採集してきたメスの交尾嚢と受精嚢内に貯えられている精子の生存率を二重蛍光染色法によって測定した。その結果、ミヤマカワトンボでは、受精嚢が大きく、その中に貯えられている精子数も交尾嚢より多い傾向があった。また、受精嚢の精子の方が交尾嚢の精子より生存率が高かった。つまり、受精嚢は精子の貯蔵という点で特化した機能をもっていると考えられる。一方、カワトンボでは、受精嚢が著しく退化しており、その中の精子数は少なく、死んだ精子の割合が交尾嚢内の精子よりも高い。つまり、精子は交尾嚢内で貯えられる。これら2種のオスの交尾器は特異な形態をしているが、2種ともに同型で、これまで精子を掻き出す機能があると信じられてきた。しかし、上述したように、カワトンボではより手前に位置する(産卵口に近い)交尾嚢に精子を貯え、ミヤマカワトンボではより奥に位置する(産卵口から遠い)受精嚢に精子を貯えるため、精子を掻き出すための器官である交尾器が2種ともに同じ形態をしていることには矛盾がある。これら2種の交尾器は、単に精子を掻き出すだけではなく、他に重要な機能があるのではないかと推定される。その点を今後解明しなければならない。

2種ともに,メスの体内には,交尾嚢と受精嚢と呼ばれる2つの精子貯蔵器官を有している.一方,オスの交尾器の先端には,交尾嚢の中の精子を掻き出す器官(耳掻き状の反転部)と受精嚢の中の精子を掻き出す器官(ブラシ状の側突起)が備わっている.ミヤマカワトンボでは,交尾嚢,受精嚢ともに多くの精子が貯えられており,精子の生存率は交尾嚢,受精嚢ともに高く維持されていた.これに対し,カワトンボでは,受精嚢が著しく小さく,ここに精子を貯えているメスの割合は少なかった.また,受精嚢内に精子が貯えられている場合でも,精子の生存率は交尾嚢に貯えられている精子よりも低い傾向があった.つまり、カワトンボでは,受精嚢は精子の貯蔵器官として利用されていないと考えられた.それにもかかわらず,カワトンボのオスの交尾器には,ミヤマカワトンボと同様,ブラシ状の側突起が発達していた.従来,オスの側突起は受精嚢の中の精子を掻き出すための器官としてのみ考えられてきたが,他の機能(交尾嚢内で交尾器の位置を確保したり,支持したりする機能など)を有する可能性があり,今後の検討が必要である.ミヤマカワトンボでは,交尾中および交尾直後の精子の挙動を明らかにするために,ハンドペアリング法によって交尾を行わせ,途中で交尾を中断させる実験も行った.その結果,交尾嚢内の精子については,オスによってほぼ全てが掻き出されることがわかった.しかし,受精嚢内の精子については掻き出しは不充分であった.受精嚢は左右の細長い袋からなるが,多くの場合,オスは片方の袋の精子しか掻き出せなかった.つまり,メスの生殖器のうちの受精嚢は,オスによる精子の掻き出しを防ぐ機能を有していると考えられた.
膠芽腫における腫瘍関連マクロファージによる受容体型チロシンキナーゼ活性化の究明

TAMにより膠芽腫細胞でどのようなRTKがリン酸化され、またどのようなligandを産生するか検討して、膠芽腫細胞へ与える影響を詳細に検証する。TAMを阻害することにより、そのリン酸化が阻害されることを示し、最終的にはTAMの阻害とTKIを用いたcombination therapyを開発することを目的とする。従来、膠芽腫におけるRTKに対するTKI療法の研究は専ら腫瘍細胞のみを対象とし研究されてきた。本研究は腫瘍細胞のみではなく、TAMにより膠芽腫細胞のRTKがリン酸化されているという事実を明らかにし、RTKのみではなくTAMも阻害して治療応用しようというのが学術的独自性と創造性である。
血清インターロイキン10測定法の確立とその免疾アレルギー疾患での臨床応用の研究

インターロイキン10(IL-10)は新しい抑制性サイトカインであるが、我々はIL-10測定法を改良し、自己免疫疾患やアレルギー疾患患者血清中のIL-10濃度を測定し、その臨床的意義を検討した。1.IL-10測定法の改良二種のモノクローナル抗体を組み合わせ、発色系を改良することにより、ELISAの感度を50pg/mlから10pg/mlまで向上させた。正常人の血清IL-10濃度は100200pg/mlであり、改良したELISAでは正常人とともに低下群の測定も可能となった。2.自己免疫患者血清IL-10濃度の測定全身性エリテマトーデス(SLE)、慢性関節リウマチ(RA)、強皮症などの膠原病患者の血清IL-10濃度を測定した。SLEやRA患者血清中のIL-10濃度は正常人より高く、特にその活動期に著明であった。一方、SSc患者血清中のIL-10は病勢や病状に関係なく、正常人より低かった。3.患者血清中の他のサイトカイン濃度強皮症患者血清中のIFN-γおよびTNF-αは正常人に比し有意に高く、TNF-αはIL-10と逆相関を示した。4.リンパ球によるIL-10産生強皮症患者末梢T細胞のPHA刺激によるサイトカイン産生能を検索したところ、IL-2産生は亢進していたにもかかわらず、IL-10産生は正常人T細胞に比し有意に低下していた。以上のことより、強皮症患者では、Th1-likeヘルパーT細胞優位の状態にあると考えられ、その表現としてのIL-10低下はTNF-α増加などを介して、病態(線維化や血管病変)に深く係わっている。一方、SLEやRAではTh2優位性が推察され、現在その解明を行っている。
障害児の感覚フィードバックと音声言語発達に関する研究

本研究は、障害児の音声言語発達を感覚フィードバックとの関係で検討することを目的に、3年計画で進められたものであり、以下のような成果を得ることができた。永渕の研究結果:1)頭部外傷性小児失語(小学1年,女児)で,聴覚と視覚(文字)による言語訓練の効果(日常会話レベルまでは容易に回復)と限界(読み書きの発達遅滞)が分かり,今後の教育の問題点を提起することができた。2)幾何図形,特に菱形,の模写が拙劣な知的障害児(小学6年,男児)に,視覚と触覚を用いた描画訓練で成功し,軸木活用の有効性が確認できた。さらに,描画訓練によって書字指導が可能になることが判明した。3)健常乳児(3カ月齢,10例)の音声分化において,聴覚と視覚のフィードバック,すなわち母子間の音声相互作用のメカニズムをある程度明らかにすることができた。健常児のパターンが明確になれば,障害児の早期発見が可能になる。菅井の研究結果:1)言語発達遅滞児研究のうち,(1)コミュニケーション関係が成立する過程と音声言語情報処理機能の学習過程を取り上げた事例および(2)動作系と音声系の言語発達の対応関係の追跡調査から,コミュニケーションの成立度と音声情報処理機能の学習度が言語発達の要因であることを明らかにした。2)初期音声言語の習得に関する文献研究で,従来の研究成果を理論的な面から検討し,今後の研究の視点を示した。3)言語発達指導における音楽と言語の関係,さらに音楽を利用して諸感覚フィードバックによる言語発達過程を示し,その指導理論と指導技法を提唱することができ,今後の教育に大きく貢献できる確信を得た。本研究は平成6年度から開始されたものであり、今年度はその準備段階で、まだ十分な資料収集は行われていないが、その一部を報告する。永渕:アイマークレコーダによる眼球運動と視覚機能について検討した。1.視覚中枢である右後頭葉が先天的に損傷されている13歳女子では、左半側視野障害のために視点が無意識のうちに左側へ若干偏位して、左半側視野の認知を補っていることが確認された。2.知能障害児における書事(ひらがな)の正確さと眼球運動(文字走査の多寡)の関係をみると、精神年齢4歳児では眼球運動が活発であるほど、書字も正確になる傾向があり、5歳児では眼球運動に関係なく正確な書字となっている。このことから、文字習得と眼球運動の関係が示唆された。菅井:現在言語発達遅滞児を行動発達、音声発達、音楽行動の3視点から、縦断的(1年間)に観察し、資料収集中である。また交通事故似よる脳損傷児の回復過程も、同様な観点から縦断的に観察している。その一部資料を用いて、行動、音声発達、音楽行動の関連分析を、動作系と認知系および感覚フィードバックの観点から分析する理論仮説を作成中である。その理論仮説で音声画像処理を作動、分析するためのソフトモデルと操作手順も開発中である。坂本:聴覚障害児の音声言語認知のうち、韻律情報の役割について検討する準備段階として、健聴成人の読話シュミレーション状況で実験を行っている。読話(唇)と併用した場合の韻律について、300Hz-ロ-パス音声を用いて、純読唇、純ろ過音声、およびその併用効果の関係をみた。単感覚受容に比べ、併用時には大きな伸びがみられるが、効果および各感覚モードの成績間の関係には、個人差が大きいことが認められた。本研究は平成6年から3年計画で開始されたもので,現在,資料収集を行っているところであり,その一部を報告する。永渕:6歳(就学2カ月後)で頭部外傷のため失語になった女児を1年間経過観察してきた。

損傷部位は左運動性言語(ブローカ)中枢に限局したものであり,発話能力は最初の6カ月間でかなり回復した。1年後のWISC-RによるIQはほぼ正常範囲となったが,「読み書き」を中心にした言語能力をはじめ算数を含めた学習に遅滞が生じている。このケースの言語回復および学業援助について,担任教師の協力を得ながら更に資料収集を続ける。・構成行為の発達遅滞を示す学童2名に積木構成を課題にして,視覚的な空間認知と操作に「指で見本を分割する」方法が有効であることがわかり,更に検討中である。菅井:音楽活動と言語行動形成の理論と実践プログラムの考察を行った。・初期言語指導研究に関する文献考察を行った。・発達障害児2例(コミュニケーションが良好な子と不良な子)の歌遊びと音声言語の発達過程を2年間観察し,現在,データを分析中である。・養護学校の脳障害児の言語発達と音楽行動発達を観察中である。言語発達検査S-S法では,事物の基礎概念レベル,事物の記号レベル,語連鎖レベル,統語レベルの各段階で多様な滞りを示していることが分かった。また音楽では,歌の韻律成分であるメロディを表出する子供が多いことが分かった。本研究は、障害児の音声言語発達を感覚フィールドバックとの関係で検討することを目的に,3年計画で進められたものであり,以下のよな成果を得ることができた。永渕の研究結果:1)頭部外傷性小児失語(小学1年,女児)で,聴覚と視覚(文字)による言語訓練の効果(日常会話レベルまでは容易に回復)と限界(読み書きの発達遅滞)が分かり,今後の教育の問題点を提起することができた。2)幾何図形,特に菱形,の模写が拙劣な知的障害(小学6年,男児)に,視覚と触覚を用いた描写訓練で成功し,軸木活用の有効性が確認できた。さらに,描画訓練によって書字指導が可能になることが判明した。3)健常乳児(3ヵ月齢,10例)の音声分化において,聴覚と視覚のフィードバック,すなわち母子間の音声相互作用のメカニズムをある程度明らかにすることができた。健常児のパターンが明確になれば,障害児の早期発見が可能になる。菅井の研究結果:1)言語発達遅滞児研究のうち,(1)コミュニケーション関係が成立する過程と音声言語情報処理機能の学習過程を取り上げた事例および(2)動作系と音声系の言語発達の対応関係の追跡調査から,コミュニケーションの成立度と音声情報処理機能の学習度が言語発達の要因であることを明らかにした。2)初期音声言語の習得に関する文献研究で,従来の研究成果を理論的な面から検討し,今後検討し,今後の研究の視点を示した。3)言語発達指導における音楽と言語の関係,さらに音楽を利用して諸感覚フィードバックによる言語発達過程を示し,その指導理論と指導技法を提唱することができ,今後の教育に大きく貢献できる確信を得た。
ナノチューブを用いたkTモーターに関する研究

本研究では,熱エネルギー(kT)を利用して動作するカーボンナノチューブ(CNT)モーターの可能性を探求するために研究開発を進め次の成果を得た。1)透過電子顕微鏡内で格子像を観察しながらCNTの操作が行えるマニピュレータを開発した。2)モーターに使うCNTの調査を行い、製法による欠陥は電気的特性に比べ機械的特性に大きな影響を及ぼすことを示した。3)結晶性の良いCNTでは、層間およびCNT間がファンデル・ワールス相互作用に支配されることを見いだした。4)CNTの切断、接合、塑性変形、欠陥修復を通電により制御性よく行えるプロセス技術を開発した。5)2層CNTのカイラリティの同定法として電子回折法を採用し直径10nm領域の判定が可能になった。6)内外層のCNTをそれぞれ回転子と固定子とするkTモーターの製作プロセスを検討した。固定子となるCNTにC60を内包させ、それ加熱して、回転子となる籠状CNTを作ることに成功した。7)回転子の回転を確認するためのマーカーとして、回転子CNTの端部の微細構造を利用できる見通しを得た。8)分子動力学的シミュレーションにより、kTモーターに適するCNTの組み合わせについて検討した。先に報告されていた内層(8.4)/外層(14.8)の他、内層(17,1)/外層(22,7)の可能性を見いだした。以上のとおり、研究期間内にkTモーターの動作を確認するまでには至らなかったが、それを可能にする知見および技術を蓄積した。また、ここで得られた成果は、CNTを用いたセンサデバイスやスイッチングデバイス、アクチュエータなど他の多くのナノデバイス製作の基礎となる知見および技術を提供し、ナノデバイス開発に大いに貢献する。1.高精度透過電子顕微鏡マニピュレータの開発透過電子顕微鏡(TEM)に脱着可能なTEMマニピュレータを開発した。二つステージを備え、AステージはZ動、BステージはX、Y動がピエゾ駆動により可能。また、Aステージは500°Cまで加熱可能である。TEMマニピュレータで操作する個々のCNTのカイラリティ同定のため、ラマン散乱法を検討した。しかし、TEM内に組み込んだ光ファイバー・レンズ系のNA(光取込角)が十分でなく、一本のCNTからの信号検出は困難であった。これについて金属プラズモンを利用した光増強法を検討し、500900倍の散乱光増強を得、検出の可能性を示した。また、TEM内に組み込んだ光学系のNA増大の改良も進めている。3.層間滑りとカイラリティの関係の解明2層CNTの内外層間の軸方向層間滑り力計測の準備段階として、2本の2層CNTを沿わせ、その間に働く滑り力を重なり距離の関数として測定した。化学気相合成法で製作したCNTの場合、滑り力は重なり距離に比例して大きくなるが、通電加熱処理したCNTでは重なり距離に依存せず、ファンデル・ワールス(vdW)力に支配されることを見いだした。つまり、kTモーターの実現には、CNTの前処理が必須である。また層間に働くvdW力に関して層数を変化した多層CNTのバックリングから検討した.4.「kTモーター」に要求されるカイラリティの理論的検証内層長さ100nmで外層長さ20nmの2層CNTにおいて、内層を固定し外層の動きを温度の関数として、経験的分子動力学計算法により調べた。二つの層共にカイラル型の場合、層間ポテンシャルの対称性が破れているため、ラチェット機構が有効に働くことを期待していた。対称性が破れた例として(14,8)(8,4)を調べ、80K以上の温度で、単一方向に回転することを確認した。今後、さらに条件を変化し,ラチェット機構が働く組合せの範囲を明らかにする。

1.「kTモーター」構造の製作プロセス構築KTモーターの素材となるカーボンナノチューブ(CNT)の欠陥と電気的、機械的特性の関係、多層CNTの層間滑りによるエネルギー損失、塑性変形とその修復について実験的および理論的に検討した。特に、塑性変形が準安定状態であること通電による回復は新しい発見である。KTモーターとして、短いCNTを回転子、それを固定子となる長いCNTで覆う2層構造を採用した。その製作プロセスとして、1)単層CNTにC60を内包させ、それを加熱して回転子を作る方法と2)2層CNTの内層を短く加工し回転子とする方法を検討した。なお、内外層のカイラリティは電子線回折により同定した。これまで製作した構造は、内層CNTが完全な真円チューブ構造ではないことが透過電子顕微鏡により確認された。内層CNTは熱振動による回転揺らぎをもち、そのエッジ部の不定形な構造は見えないと予測していたが、300°Kの温度下でも安定に停止していた。2.「kTモーター」に要求されるカイラリティの理論的検証kTモーターを構成する適切なCNTの組み合わせを原子シミュレーションにより探索した。この場合、内層を固定子として端点の影響が無視できるほど十分長く取り、外層を回転子としてユニットセル程度の長さとした。内直径を14Å程度、層間距離3.4Å程度とした種々のカイラリティの組み合わせを試した。回転に対するポテンシャル変化が非対称なモデル候補は、内外層ともに構造対称性が低く、かつ内外層の構造差が大きくないと推察した。その結果、内層(17,1)/外層(22,7)の組み合わせが回転非対称なポテンシャル変化を示すことを確認した。このポテンシャルのピーク変化の最大値は約1.5meVであり、また、高周波成分のポテンシャル変化は約lmeV程度であることから、モーターとしての動作温度は20K程度であると予測した。
木造建造物の保存修復における伝統技法の類型と革新的技術の考案に関する研究

本研究では、木造建造物の保存修理において、主に補強に視点を置きながら、文化財保存以前の伝統技法を概括した。さらに、明治から現代に至る文化財建造物の修理履歴を再検討して、その類型や技術を考察した。現在の保存修理では、すべての部材に対して可能な限りの再利用につとめている。大規模地震への対策としても、文化財価値を最大限に考慮し、意匠面に配慮したより高性能な補強材や補強法が導入されている。我が国の文化財建造物の保存修理は、世界的に最高度の水準の技術や技法が用いられている。本研究では、これまでの概括的な先行研究や個別研究に成果を踏まえ、近年の動向や現況に鑑み、保存修理における実態からその種類と用法、有効性や耐久性及び信頼性に関する具体的な分析を行い、改めて総合的に把握することを目的としている。本年度は研究の基礎を構築するため、これまでの研究論文や文献資料、特に文化財建造物の保存修理工事報告書等を精査し、今日までに導入された様々な技術や技法を出来る限り網羅的に把握した。特に着目した視点は、(1)当初部材の保存と再用の技法・技術、(2)木造の構造補強と耐震性能向上の技法・技術である。本年度の成果としては、視点の(1)と(2)、さらに(1)と(2)が共存するものも含め、国分寺金堂、本門寺五重塔、粉河寺大門、金剛峯寺不動堂、など計22件の事例を収集した。現在、それらのデータベースを作成するとともに有効性に関する具体的な分析を行っている段階である。また、国宝・瑞巌寺本堂の保存修理についての現地調査を行った。近世初期の大規模な客殿型本堂であるが、予想以上に軸部の破損が著しかったため、保存修理計画では軟弱な地盤への対処に加え、軸部の構造補強、折損している当初部材の保存等が必要とわかった。本研究における具体的事例として、今後も研究対象として考察していく予定である。次年度は、本年度に引き続いて情報収集を継続していくが、並行して重要な事例をどのような観点で類型するのが適切かを考察するとともに、各々についての文化財価値の持続という視点からの総合的な評価を行う予定である。なお、本年度は研究の基礎とするデータ収集、並びに現地調査が主体であったので、研究成果の発表を行っていない。着目点は、(1)当初部材の保存と再用の技法・技術、(2)木造の構造補強と耐震性能向上の技法・技術である。本年度は昨年に引き続いて事例の収集につとめた。視点の(1)と(2)、さらに(1)と(2)が共存するものも含め、事例を増やした。昨年度は現地調査として、国宝・瑞巌寺本堂の保存修理現場からの知見を得たが,本年度も近世初期の大規模客殿型本堂にみる伝統技法を調査した。今年度はさらに具体的事例として、高野山金剛三昧院の客殿及び台所、大阪の金剛寺本堂、栃木の鑁阿寺本堂、長野の諏訪大社下社神楽殿などの修理現場を通じて、中世・近世の大規模建築の伝統技法や修復の最新技術などの知見を得た。軸部の構造補強、折損部材への対処、小屋組の強化、接合部位の補強など、本研究に必要な様々な技法や技術を得ることができ、今後も研究対象を増やしていく予定である。最終にあたる次年度は、この2箇年で収集した多様な事例を類型化するとともに、各々についての文化財価値の持続という視点からの総合的な評価を行う。その上で、東北関東大震災による文化財建造物の被災状況と対応させながら、研究報告書を刊行する予定である。本研究の成果としては、受託研究に連動させて調査報告書の一部で発表した。また資料収集に協力した博士課程の学生の博士論文の一部として、日本建築学会の査読論文として発表させたものもある。我が国の文化財建造物の保存修理は、世界的に最高度の水準の技術や技法が用いられており、これまでに概括的な先行研究や個別研究に成果があがっている。本研究では、とくに阪神淡路大震災以降の動向や現況に鑑み、保存修理における実態からその種類と用法、有効性や耐久性及び信頼性に関する具体的な分析を行い、改めて総合的に把握することを目的とした。当初計画の3カ年で、1当初部材の保存と再用の技法・技術、2木造の構造補強と耐震性能向上の技法・技術などに着目して、収集した多様な事例を類型化することができた。

研究の後半、2年目の終わりに東日本大震災が発生したが、ある意味で東北地方の文化財建造物の実態調査と検証を追加することにより、文化財価値の持続という視点からの総合的な評価を行うこともできた。本研究では、東日本大震災における文化財建造物の実態調査と検証が結果として実物大実験に近いかたちとなった。本研究を総括した報告書では、概ね木造建造物における構造補強の実像をまとめることができた。ここでは古代から近代に至るまでの軸部の構造補強、小屋組の強化、接合部位の補強など、見込み以上の成果が得られ、しかも各時代の災害とそれに対処した創意や工夫など、今後、より詳細に追究すべき課題も見えた。また、近年の文化財建造物の補強方法などについては、現在の多様な技法や技術が大規模地震に有効性をもつことも確認できた。得られた成果は震災復旧を行った文化財建造物で実践することができたが、これは革新的技術の考案に繋がる大きな成果と思っている。本研究の成果としては、東日本大震災における文化財建造物の被害状況について学会で報告した。中世建築を主題とした学術論文やシンポジウム記録を発表したが、そこでは建築様式と構造形式の相互関係にも言及した。また神社建築関係の調査研究にも、本研究の成果の一部を反映させている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
近世後期における伊勢神宮の政治史的研究

近世後期における伊勢神官の存在形態について,政治史的角度から分析し,その国家的位置や機能について解明するため,以下の研究を行った。まず第一に,関白・武家伝奏関係史料の収集・検討を行い、幕府・朝廷・伊勢神官の関係変化を追跡した。特に,幕藩政治の行き詰まりのなかで,朝廷存在がクローズアップされてくる天明・寛政期を焦点として調査を行い,幕府・朝廷双方が神宮の位置づけを段階的に上昇させ,儀式内容にも積極的に容喙するなど,対神官政策に萌芽的な変化があらわれてくることを整理した。第二に,伊勢神宮内部の動向を探るため,神宮内部に残された膨大な記録類のうち,天明期から寛政期にかけての一祢宜(長官)日記の解析を進め,内外官の神職が,朝廷や幕府,さらには宇治・山田の御師集団とも異なる,独自の論理と利害を有する集団として活動する点など,基本的な史実の確定につとめた。第三に,伊勢神宮をめぐる政治的社会的環境の復元について,近年の都市史研究の成果を吸収しつつ,御師の動態分析などを通じて宗教都市伊勢の実態に迫った。その結果,18世紀後半から顕著にみられる御師数の減少は,宗教都市伊勢の地盤沈下を反映したものと判断され,流行神の影響や民衆による伊勢信仰の変化など,その背景については慎重な検討を要すすものの,宗教都市を歴史段階的にとらえていく視点の重要性を再確認した。今後は,これらの成果にたち,引き続き19世紀段階における伊勢神宮の存在形態についても具体的な検討を行い,幕末維新期への見通しをつけていく計画である。近世後期における伊勢神宮の存在形態について、政治史的角度から分析し、その国家的位置や機能について解明するため、今年度行った研究実績は以下の通りである。まず第一に、関白・武家伝奏関係史料の収集・検討を行い、幕府・朝廷・伊勢神宮の関係変化を追跡した。全般的には、幕藩政治の行き詰まりを打開する方向で朝廷存在がクローズアップされてくるのに平行して、白川神祇伯家が神宮祭祀に積極的に関与してくるなど、神宮自体の評価も変化しはじめることを確認したが、さらに次年度は、対外関係も含めた幕政の動向等も組み込んだうえで、総合的な検討を行う。第二に、伊勢神宮内部の動向を探るため、神宮内部に残された膨大な記録類のうち、天明期を中心に、経高長官日記など内外宮の一禰宜日記の解析を進め、基本的な史実の発掘につとめた。しかし、マイクロ複写による史料収集が困難なこともあり、この部分については作業が進捗していないため、次年度に集中的に調査を行う。第三に、伊勢神宮をめぐる政治的社会的環境の復元も重要な課題であるととらえ、三方会合所記録による御師の動態分析などを通して、宗教都市伊勢の実態に迫った。現段階では、18世紀後半から、絶家や家休による御師数の減少が顕著となるなど、宗教都市伊勢の全般的衰退傾向を把握するに至っているが、引き続き、こうした傾向が神宮本体の存在といかなる関係にあるのか、また、山田奉行野一色のもとで実施された寛政改革の影響等についても分析を進める予定である。まず第一に、昨年度に引き続き、関白・武家伝奏関係史料の収集・検討を行い、幕府・朝廷・伊勢神宮の関係変化を追跡した。特に、幕藩政治の行き詰まりのなかで、朝廷存在がクローズアップされてくる天明・寛政期を焦点として調査を行い、幕府・朝廷双方が神宮の位置づけを段階的に上昇させ、儀式内容にも積極的に容喙するなど、対神宮政策に萌芽的な変化があらわれてくることを整理した。しかし、神宮内部では、こうした動きを必ずしも肯定的に受け止めておらず、さらに寛政以降を対象に、独自の論理と利害を有する集団として神宮の動きを再検討する必要がある。

第二に、伊勢神宮内部の動向を探るため、神宮内部に残された膨大な記録類のうち、天明期から寛政期にかけての一祢宜(長官)日記の解析を進め、基本的な史実の確定につとめた。しかし、史料所蔵機関が改築中である等の事情から、史料収集が思うように進捗しておらず、この部分については、数年後に予定されている史料所蔵機関の改築をまって再開することとしたい。第三に、伊勢神宮をめぐる政治的社会的環境の復元については、近年の都市史研究の成果を吸収しつつ、引き続き御師の動態分析などを通して宗教都市伊勢の実態に迫った。その結果、18世紀後半から顕著に見られる御師数の減少は、宗教都市伊勢の地盤沈下を反映したものと判断され、これが流行神などによる影響か否か、今後さらに慎重に検討する必要があるが、宗教都市伊勢を考える際、これらの点や民衆による伊勢信仰の変化を含め、歴史段階的にとらえる視点の重要性を再確認した。次年度以降については、一三それぞれの成果と反省にたち、引き続き19世紀段階における伊勢神宮の存在形態についても具体的な検討を行い,幕末維新期への見通しをつけていく計画である。
シスプラチン誘導体の線維化疾患治療薬としてのポテンシャル

本研究では、in vitroでのランダム探索から見出されたシスプラチン誘導体の、コラーゲン細線維化阻害活性の分子機構を解析するとともに、その線維化疾患治療薬としての応用可能性を追求した。活性本体であると考えられるシスプラチン-DMSO錯体は、コラーゲン3重らせん上のHisあるいはMet残基を標的として結合していることが示唆された。また、この錯体は、in vitro細胞培養系においても分泌されたコラーゲン線維の沈着を阻害した。本研究では、in vitroでのランダム探索から見出されたシスプラチン誘導体の、コラーゲン細線維化阻害活性の分子機構を解析するとともに、類似のPt錯体を含め線維化疾患治療薬としての応用可能性を追求した。まず活性本体の単離・同定を試みた。In vitroでのコラーゲン細線維化阻害活性は、シスプラチンをDMSOに溶解したときにのみ発現した。このことから、活性本体はシスプラチンとDMSOとが反応して生成した化合物であると推定されていたが、質量分析によりシスプラチン中の塩化物イオンがひとつDMSOに置換した錯体が検出された。類似のPt系抗がん剤を使用した構造-活性相関研究から、同様のPt-DMSO錯体の形成が確認されたトランスプラチンにも細線維化阻害活性があった。一方、同じ様式のDMSO錯体を形成できないPt錯体では活性が検出されなかった。このことから、活性本体は[Pt(NH3)2(Cl)(DMSO)]+と考えられた。様々なアミノ酸置換を施したコラーゲン様3重らせんペプチドを共存させることによって、シスプラチン-DMSO錯体の細線維化阻害を中和することを試みた。その結果、HisあるいはMetを有するペプチドが、シスプラチン-DMSOの効果を中和しうることを見出した。この結果は、コラーゲン3重らせん上のHisあるいはMet残基がシスプラチン-DMSOのターゲットとなっていることを強く示唆した。さらに、シスプラチン-DMSO錯体は、ヒト臍帯静脈内皮細胞をもちいた培養系においてもコラーゲン線維の沈着を阻害した。加えて、さまざまな種類の培養細胞に対してシスプラチン-DMSO錯体は、ほとんど毒性を示さないことが明らかになった。上記結果は、今後のin vivoでの応用研究において有益な知見となったが、本錯体作用のコラーゲンへの特異性については、さらに検討する必要があると考えられる。
多様な手法による多変数保型形式の数論的研究

Lie群GL(n,R), Sp(2,R), SU(3,1)の標準的な表現のWhittaker関数や、球関数の動径成分の明示的な積分表示や級数展開表示など基本的な結果を得た:GL(n,R)のクラス1でない主系列Whittaker関数の明示公式は1980年代のBumpなどの30年の研究史に一応のピリオドを打ち今後は応用が期待できる(成蹊大・石井卓と共同研究)。SU(2,1), SU(3,1)の離散系列表現の明示公式(山形大・早田孝博、三重大・古関春隆、北里大・宮崎直などとの共同研究)。種数2のSiegelモジュラー群の基本領域のcell分解に関連する研究上の予想を一つ解決(早田との共同研究)。早田孝博氏(山形大学)との、種数2のSiegelモジュラー群に関するGottschlingが構成した基本領域のstratificationの研究で、0次元のセルの数え尽くしが完成し、論文はExperimental Math.に出版された。その後、4次元のセルなど、他の次元のセルを研究している。特に、これらに関しては微分幾何学的な部分多様体としての性質も調べ初めている。最初の試みは、アラビアのオマーンの首都ムスカットで行われた研究集会で発表した。SU(3,1)の「大きな離散系列表現の行列係数の動径成分」を明示的に求める計算は、途中、錯覚があって計算に行き詰っていたが、北里大学の宮崎直氏が正しい計算を見出し、古関春隆(三重大学)、早田孝博(山形大学)、宮崎直と、織田の4人の共著論文として完成しつつある。駒場における、月例セミナー「保型型式の整数論」では、太田雅己氏(東海大学名誉教授)の講演など、重要な研究成果に触れることができた。8月上旬に玉原セミナー・ハウスで研究集会を行った。通常の保型型式の話の他、微分幾何学の研究者の方、田崎博之氏(筑波大学)・田中真紀子氏(東京理科大学)に、部分多様体の研究動向を話していただいた。これは最初に書いた、高次元セルの研究に生かしたいが、また課題が多い。その他、富士箱根ランド行われた、恒例のサマー・スクールの参加者(若い人)の旅費をサポートした。3月には、ミニ集会を行い、特にRiemann Zeta関数研究で高名なセルビアのIvic教授など複数の外国人研究者に講演をしていただいた。繰り越し分では、コロラド大学のEric Stade教授を招き、玉原セミナーハウスで行われた、多変数超幾何関数の集会(同僚の大島利雄教授が主催)に協力した。種数2のSiegel上半空間のSiegelモジュラー群に関する基本領域は28枚の、実5次元の超曲面によって限られている(50年ほど前のGottschlingの研究)。我々は、これらが、0次元の交叉を定めている部分を既に前年度までの研究で決定した。いま新たに4次元の交叉(二つの超曲面の交わりで自明でないもの一部)になりうるものを調べた。未だ事例研究に留まるものの、全測地的でない部分多様体である実例や、1次元の交叉にしかならないものなど、興味深い実例が得られた。結果は、アラビアUAEのスルタン国オマーンの首都Muscatでの研究集会の報告集の中でSpringer社から出版予定である。非コンパクトLie群、SU(3,1)の大きな離散系列の行列係数の明示公式の論文を完成した。これまでの共著者、早田孝博(山形大学)、古関春隆(三重大学)に加え、宮崎直(北里大学)の協力を得た。広中由美子は、アメリカのエール大学のピヤチェスキー・シャピロ教授の記念集会に出席し講演してきた。代表者は日本学術振興会での公務の日程と重なり、残念ながら参加できず。我々の分野での恒例の長野県での集会に参加する、外国人研究者2名の旅費をサポートした。マンハイム大学のBoecherer教授が、東京大学・数理科学研究科の客員教授として長期滞在なさるのを側面から旅費等でサポートした。織田は数式処理の現状などを知るためにイタリアのTriesteのICTPに滞在し、マックス・プランク研究所のDon Zagier教授と有益な討論を行った。モンゴル国立大学の研究者G. Bayarmagnai教授と、SU(2,2)の球関数の研究を進めた。われわれのLie群の上の球関数は超幾何関数の研究の特別な場合とみなせる。折に触れて研究上の交流があるロシアのBruno教授の訪日旅費と東京大学数理科学研究科の白石准教授の旅費のサポートも行った。Colorado大学のEric Stade教授とのWhittaker関数周辺の共同研究も継続している。

球関数の研究と、基本領域の研究を継続した。前者は、宮崎直氏(現・北里大学)が共著者に加わり、早田孝博(山形大学・工学部)、古関春隆(三重大学・教育学部)と織田行き詰っていた計算を、透明にしてして、論文は完成し、投稿に至った。後者は、アラビアのOmanでの研究集会の記録の論文が出版された(2014年夏)。7月には、中国科学アカデミーでの研究集会に招待された。足をのばして、事実上連携研究者となっている、Bayarmagnai氏(モンゴル国立大学)のいるウランバートルで数日討論を行った。海外からは、Yuval Flicker教授(関数体のSelberg跡公式の研究で著名)、Dihua Jiang教授ほか、フランス、クロアチア、モンゴルから若い研究者を招へいした。国内の研究集会(箱根、長野県白馬村)などを支援した。繰り越し分では、懸案となっていたGreen current研究の突破口を見出すためのミニ集会を、群馬県内の東京大学・玉原セミナーハウスで行った。この集会で得られたものも、今後進展させたい。高階のLie群上の球関数の明示的な公式の確立と言う部分は「高い時間コスト」を必要とし容易な問題ではなかったが、さらに大きな図柄が見える結果を出版できた。まず石井卓氏との共著論文、Calculus of principal series Whittaker functions on SL(n,R). J. Funct. Anal. 266 (2014), no. 3, 1286-1372、ではDaniel Bumpの80年代前半の研究などに端を発する、Whittaker関数の同型成分の明示公式が、K-typeももつ一般の主系列で得られた。多少技術的な結果であるが、ここからPoincare'級数などを構成し、今後さらなる大きな問題につながる。同じく球関数であるが、Journal of Lie theoryに掲載予定の早田孝博・古関春隆・宮崎直の三氏との共著のSU(3,1)の大きな離散系列表現の行列係数の明示的な計算は、3次元複素超球のある正則でない調和形式の空間の再生核を与えた稀な実例になっている。ここ手法は、あとで述べるGreen関数の構成の種になる球関数の計算にも転用でき、それゆえ、3次元複素超球の算術商の上のGreen関数の構成に応用できよう。この問題に関しては、ミシガン州立大学のGa'bor Francsics氏との討論を行い、今後の共同研究の可能性を探った。權寧魯(九州大学)との共同研究で、Sp(2,R)の大きな離散系列表現のSiegel-Whittaker関数の新たな積分表示を得た。この共著論文は完成し投稿した。連携研究者の若槻聡氏の(金沢大学、Selberg跡公式で多大な成果を上げている)海外渡航を支援した。SU(2,2)の球関数を研究している、モンゴル国立大学のBayarmagnai氏と、複素超球の再生核の研究をしているミシガン州立大学のGabor Francsics氏の二人を短期で招聘した。26年度が最終年度であるため、記入しない。出版可能な論文が、一定のペースで増えている。今後に解決が待たれる課題も、ある程度現れている。SU(3,1)の離散系列表現の行列係数の明示公式を手掛かりに、3次元複素超球の点の対に付随するGreen currentsの構成に取り組むのを一つの有力な方向として考えている。
手洗い石鹸の形状の違いが衛生的手洗いに及ぼす影響

医療従事者が医療行為や介護の前後に行う衛生的手洗いのうち、特に目に見える汚れがある場合は、流水と石鹸での手洗いの後、速乾性手指消毒薬で消毒する方法がCDCガイドラインで推奨されている。医療現場では手洗い石鹸として、液状と泡状の2つのタイプが広く使用されている。しかし、これまでに形状の違いによる洗浄の強さや手荒れに対する評価を行った報告はない。一方、長崎大学病院では、使用している液状石鹸が原因で手洗い場の配管が詰るのではないかとのクレームが散発していた。こうした問題点を踏まえ、医療現場で使用する手洗い石鹸として最適な製品を評価する意義は大きい。そこで本研究では、医療現場で使用されている幾つかの手洗い石鹸について、形状の違いによる洗浄効果、消毒効果、手荒および配管の詰まりの原因について検討を行った。その結果、液状および泡状の手洗い石鹸において、洗浄効果に有意な差異は認められなかった。また、手指の洗浄・消毒効果に有意な差異は認めらなかった。さらに、手荒れへの影響は液状および泡状の手洗い石鹸ともに認められなかった。一方、配管詰まりの原因である堆積物に含まれる石鹸成分であるラウリン酸は、液状石鹸の1/40倍であった。手洗い石鹸については、液状と泡状のどちらの剤形を使用しても臨床現場では洗浄力、消毒効果や手荒れに影響しないことが明らかとなった。また、配管詰まりについて、液状石鹸が原因である可能性はほとんどないことが明らかとなった。
環境破壊に対する受容と抵抗

沖縄の嘉手納飛行場周辺の音環境は破壊が著しいが、国の移転促進措置にもかかわらず、なにゆえに住民が居住しつづけるのかを沖縄県北谷町砂辺区をフィールドとして調査した。まず航空機音の現状とそれによる住民健康影響に関して、筆者が参画した疫学調査の結果として記述し、そに相応する住民の証言を得た。次に住民の意識をさぐるため、コミュニティ・ライフヒストリー調査を実施した。具体的には、沖縄の歴史を概観し、砂辺区の歴史を諸資料を渉猟して取りまとめ,北谷町砂辺区の住民12名のライフヒストリーを聞いた。その結果以下のことが明かとなった。1)航空機騒音による生活への障害は甚大で、航空機騒音を聞いたときに本土に虐げられてきた沖縄の歴史や砂辺の歴史を想起する。2)航空機騒音ゆえに、一部の住民がすでに転出しているが、転出そのものがさまざまな問題をかかえていて、出るも地獄残るも地獄の状況が生まれている。3)残っている者は伝統行事を守り、地霊を敬うことを重視している。4)砂辺集落の環境が悪化しつつある。5)国の防衛施設周辺対策事業も国有地の点在によって阻害される。6)訴訟の提起も、結局は損害賠償の支払いに終わり、騒音防止には役立たない、との失望に終わった。また、新東京国際空港(成田)の暫定滑走路が供用開始されたので、住民意識を調査することで嘉手納飛行場周辺と比較できると考え、その周辺において航空機騒音の影響に関する疫学調査を実施した。静かだった環境が急に航空機騒音曝露地区になったため、成田空港周辺の住民の反応率は嘉手納周辺よりも概して高率であった。新たな環境破壊に対して住民がどのような反応をするのかを知る上で貴重な事例になると目される。環境破壊があったとき、地域住民はどのようにそれに抵抗し、あるいは受容するのかを地域研究的実態調査を実施した。具体的には、沖縄県北谷町砂辺地区をフィールドとして、嘉手納飛行場を離着陸する航空機の激甚な騒音による音環境の破壊に対して地域住民の受容と抵抗の実態をコミュニティライフヒストリ調査法によって明らかにせんとしつつある。航空機騒音の影響に関する疫学調査はすでに終えているので、これに加えて地域住民(複数)の生活史が有効な解析データとなる。さらに地域の郷土史資料を渉猟し、地域住民のライフヒストリを聞き取っているところである。一方、成田空港において暫定滑走路が新たに供用されたので、それによる騒音曝露の影響調査を実施し、環境破壊が始まったときの地域住民の反応を得た。さらに成田闘争に関与した農民のライフヒストリを聞き取り、地域闘争と農民の生活史との関連を明らかにしつつある。今後これらの地域研究結果を解析して、住民の環境破壊に対する受容の様相と抵抗のあり方を考究していく。また従来の航空機騒音に対する裁判闘争の経緯を調査し、司法の場における、航空機騒音による環境破壊に対する議論と裁判所の判断を調べた。これは環境破壊に対する抵抗運動として現代の日本ではもっとも激しいもののひとつと位置づけることができる。これまでの研究成果は、日本音響学会、日本衛生学会、国際騒音制御工学会などの国内外の学会で発表した。環境破壊があったとき、地域住民はどのようにそれに抵抗し、あるいは受容するのかに関して地域研究的実態調査を実施した。具体的には、沖縄県北谷町砂辺地区をフィールドとして、嘉手納飛行場を離着陸する航空機の激甚な騒音による音環境の破壊に対して地域住民の受容と抵抗の実態をコミュニティライフヒストリ調査法によって明らかにすべく調査を行った。すでに終了している航空機騒音の影響に関する疫学調査結果と関連させて地域住民(複数)の生活史を解析した。また地域の郷土史資料を渉猟し、かつ地域住民のライフヒストリを聞き取った。

防衛施設庁が支援する「まちづくり支援事業」が砂辺区で進展しつつあるが、受容と抵抗の間で意見が分かれるので、今後の展開を注目したい。砂辺区の住民は、嘉手納飛行場周辺においても最激甚な航空機騒音に曝露されているため、集落の世帯数が過去40年間に半減し、今も減少が続いており、これを留めるための方策も模索されている。転出しない世帯は航空機騒音を日常的に聞いているという意味では、外形的には公害を受容していることとなるが、一方、転出しないこと自体が防衛施設庁にとっては抵抗になり、さらに航空機騒音の差し止めを求める訴訟によって抵抗運動を継続していることとなる。「成田空港において供用が開始された暫定滑走路周辺において騒音の影響に関する質問紙調査を実施した。供用開始後航空機騒音曝露の指標として利用されているWECPNLの計算方法に問題があることを指摘した。騒音影響調査の結果を解析して。これらの地域研究結果を解析して、住民の環境破壊に対する受容の様相と抵抗のあり方を考究した。航空機騒音に対する裁判闘争の経緯を調査し、司法の場における、航空機騒音による環境破壊に対する議論と裁判所の判断を調べた。これは環境破壊に対する抵抗運動として現代の日本ではもっとも激しいもののひとつと位置づけることができる。
日本におけるアフリカ像形成に関する研究

1.本研究は「日本におけるアフリカ像形成に関する研究」という表題のもとに、明治時代に日本人がアフリカおよびアフリカ人をどう捉えていたのか、またその理解の基盤をなすアフリカ知識はいかなるものであったのかを、明治期に出版されたアフリカに関する書籍、報告書、記事雑誌の渉猟、調査から探ろうとするもので、情報の集積と整理に主眼を置き、文献目録の作成を第一義的目的とした。それを基に、もっとも大衆に支持されたと思われる作品を取り上げ、アフリカおよびアフリカ人がどのように描かれたかを検討した。時代を明治に限定したのは、明治になってから日本とアフリカとの関係性が緊密となっていったからである。2.作成した文献表はあえて分類せず、時系列順に並べた。そのほうが、一般的な十進法分類よりも、質的、量的変化が把握しやく、分析しやすいと判断したからである。当初アフリカ文献の検索は、アラブ圏アフリカを除く、サハラ以南の黒アフリカを中心に行なう予定であったが、明治時代には文化圏による区分が一般的ではなかったことを考慮に入れ、北アフリカを含む地理上のアフリカ全域をその範囲とした。3.アフリカ文献表を一覧して言えることは、日清戦争を契機にアフリカ関連図書の出版が激増したことである。また、質的にも変化があらわれ、それまで、アフリカを舞台にした小説やアフリカを舞台に活躍した人物伝の翻訳が主流であったのに対し、日清戦争での勝利後は、アフリカが日本にとっての植民地経営の研究対象となったことである。日本人がアフリカ人とはじめて出会ったのは16世紀の半ば,室町時代後期のことであった。以来日本とアフリカは、諸外国との接触を絶った鎖国時代と含めて,今日に至るまで連綿とその関係を保っている。関係性の在り方に関しては時代によって異なることは言うまでもない。本研究では日本人がアフリカおよびアフリカ人をどのように捉えてきたかを、日本とアフリカの交流の歴史を併せて明らかにしようとするもので、特に関係性が緊密となる,と同時にアフリカ黒人と他の有色人種との区別が(日本人のなかで)明確となる明治以降に焦点を絞った。本年度はまず明治以降に日本で刊行されたサハラ以南アフリカに関する文献の調査から始め、文学(翻訳を含む),政治,経済,歴史のジャンルを問わず,時系列的な文献表の作成を目指した。予想に反して雑誌まで入れるとアフリカ関連図書は膨大な量となることが判明した。そのなかでも、大衆性という観点から,版を重ねる,あるいは同一のテーマで多種類発行された図書の一つである〈アフリカ探検譚〉の資料の狩猟に努めた。この〈アフリカ探検譚〉こそが、日本人の歪んだアフリカ観、すなわちアフリカイコール野蛮,アフリカ人即未開人というステレオタイプの根本となったと思われる。昭和になってからではなく,明治初期から中期にかけて刊行された翻訳本が,粗悪なイメージの源泉となっていたわけである。来年度はこれらと原典とを対比し,翻訳の問題と日本のナショナリズムの問題にも触れつつ、さらに研究を深めていく。また原典のイギリスならイギリス、フランスならフランスでの受容も検討し,日本との比較も試みる予定である。日本とアフリカとの交流は、歴史を繙けば16世紀にまで遡る。だが、日本とアフリカの関係性が緊密になっていくのは、言うまでもなく明治に入ってからのことである。本研究は「日本におけるアフリカ像形成に関する研究」という表題のもとに、明治時代に日本人がアフリカおよびアメリカ人をどう捉えていたのか、またその理解の基盤をなすアフリカ知識はいかなるものであったのかを、明治期に出版されたアフリカに関する書籍、報告書、記事雑誌の渉猟、調査から探ろうとするもので、情報の集積と整理に主眼を置き、文献目録の作成を第一義的目的とした。作成した文献表はあえて分類せず、時系列順に並べた。そのほうが、一般的な十進法分類よりも、質的、量的変化が把握しやすく、分析しやすいと判断したからである。

当初アフリカ文献の検索は、アラブ圏アフリカを除く、サハラ以南の黒アフリカを中心に行なう予定であったが、明治時代には文化圏による区分が一般的ではなかったことを考慮に入れ、北アフリカを含む地理上のアフリカ全域をその範囲とした。アフリカ文献表を一覧して言えることは、日清戦争を契機にアフリカ関連図書の出版が激増したことである。また、質的にも変化があらわれ、それまで、アフリカを舞台にした小説やアフリカを舞台に活躍した人物伝の翻訳が主流であったのに対し、日清戦争での勝利後は、アフリカが日本にとっての植民地経営の研究対象となったことである。今回の研究では、当初予定していた、日本人の粗悪なアフリカ(人)イメージの源泉となったと考えられる、明治期に翻訳された冒険・探検譚の原典との比較検討にまでは至らなかったが、今後の課題として引き続き取り上げていくつもりである。
家族性筋萎縮性側索硬化症型変異を持つCu/ZnSODのGDNF/Ret系への影響

脊髄前角運動神経細胞には神経栄養因子作用を有するGDNF(glialcell line dcrivedneurotrophic factor)の受容体であるRetチロシンキナーゼが発現している。脊髄前角運動神経細胞が変性する筋萎縮性側索硬化症の一部に常染色体優性遺伝形式をとる家族性筋萎縮性側索硬化症(FALS)があり、一部の患者においてCu/Zn-SOD遺伝子のgerm-line-mutationが見つかっている。現在、神経細胞内にてNOから生成されたperoxynitrite(酸化ストレス作用を有する)と変異Cu/Zn-SOD蛋白との反応性が高まり、神経細胞の生存に重要な蛋白質のチロシン残基等をニトロ化することが想定されている。今回、酸化ストレス及び変異Cu/Zn-SOD蛋白がRet蛋白にどのような影響を及ぼすかについて検討を試みた。2、内因性の酸化ストレスであるperoxynitriteを作用させると、Ret蛋白のin vivo及びin vitroでのチロシンリン酸化が数倍に亢進した。現在、その作用機序について検討中である。