hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞間情報伝達の遺伝子機構と免疫ネットワ-ク・システムの形成に関する研究

このことは,多価抗原刺激でも抑制T細胞はクローン性の増殖を示すことが判明した.次にこのV_α遺伝子の機能をトランスジェニックマウスにおいて調べる目的で, 2つの組み換え遺伝子を用意した.すなわち,一つはV_α遺伝子プロモーターに遺伝子再構成したゲノム由来のL,V,J遺伝子に定常部領域のcDNAあるいはゲノム由来定常部遺伝子を結合したもの,もう一つは, V_α遺伝子プロモーターにIg遺伝子エンハンサーおよびLVJCcDNAを結合したものを作成した.これらの遺伝子をα鎖欠損Junkat細胞に遺伝子導入し,どのV_α遺伝子組換え体が有効に発現するか調べている.一方生体内における遺伝子発現調節系を確立するために,ヒト・メタロチオネインプロモーターに接続した1ーAβ鎖遺伝子のAntiーsense遺伝子を作成in vitro培養細胞系(M12B細胞)に導入しその活性を調べた.その結果, Ia抗原の発現を特異的に抑制できた.このことは,人為的に特定の遺伝子機能発現調節する系の確立に成功したと言って良い.1.KLH特異的Ts hybridoma由来α鎖遺伝子の発現:1)調べたすべてのTsハイブリドーマで同一のα鎖が使用されていた。2)PNaseプロテクション法を用いて正常胸腺脾細胞での発現頻度を調べると、全α鎖の1.5%にも達し高頻度に使用されている。3)PCR法により正常脾から17個のcDNAを単離し塩基配列を調べたところ15/17は全く同一のVJ_<α281>を用いており、しかも全て1個のN領域でアミノ酸レベルではKLHーTs hybridomaのものと全く同一のものであった。4)これらの結果を総合するとV_<α281>陽性のα鎖のうち約85%はJ_<α281>に選択的にrearrangeすることが判明した。5)fetus,neonateではこのV_<α281>やJ_<α281>の発現を認めるがV_αV_<α281>の組合せからなるこのα鎖の発現はない。しかし58週令において最大になるところから、このα鎖のLigandはこれまで知られていない自己成分であり、KLHとは交叉反応しているものと考えられた。以上のことから、T細胞のレパトアは細胞に比べて著しく限定されていることが判明した。2.トランスジェニック・マウスの作成に関する成果:in vitro実験系1)VJ_<α281>遺伝子をベクターに結合しヒトα鎖欠失Jwkat細胞株に導入、発現を調べたところ、レセプターとして機能することが判明した。3.Anstisense Iaトランスゲニック・マウスを作成し、T細胞レパトアの形成に関する影響を調べることを目的とした。1)Antisense IA_βは3′UTおよび5′UTに対して作った場合にのみ効率良く機能したがExon部分に対しては無効であった。2)Antisense IA_β導入細胞では特異的にIA分子の発現を抑制した。3)IA抗原の発現が20%以下になると抗原提示能力を失なった。以上のことから、Antisenseはin vitroにおいて有効に機能することが判明したので、2,3についてはトランスジェニック・マウスを作成中である。KLH抑制T細胞抗原レセプタ-α鎖遺伝子の解析を行い次の結果を得た。1.新しいTCR遺伝子ファミリ-(Vα14)を発見した。2.Vα14を遺伝子プロ-ブにしたサザンブロット解析から、ラボマウスは3種類に分類できる。そのうちC57
放射線被爆による継世代発がん

1.マウスを用いた継世代発がん:野村はLTマウスを用い精子および精子細胞期へのX線(5.04Gy)照射により、F_1マウス非照射群の約10倍の頻度でリンパ性白血病が誘発されたが、精原細胞期照射ではICRマウスと同様に白血病は誘発されなかった。本年度は、N5マウスを用いたところ、精原細胞期照射でも約6倍の頻度でリンパ性白血病が発生し、ICR,LTと異なる結果となった。白血病発生に系統差がある。また、渡辺は原爆放射能に近い線室の^<252>Cf(中性子66%)をC3H雄マウスの精子期あるいは精原細胞期に1回全身照射(O.5,1.0Gy)し、C57BL雌マウスと交配し、F_1を14.5ケ月後に屠殺したところ、いずれの群でも、肝腫瘍が約10倍も増加した。2.原爆被爆者の子供の死亡率調査:両親の被爆線量に伴う、全死因及び癌死亡の有意な増加は認められない。発癌率調査でも殆ど認められないであろう(馬淵)。3.継世代発がん機序:マウスにおける継世代発がんの遺伝様式はヒトでのRB遺伝子やp53遺伝子の変異によるがん発生と似ている。1)網膜芽細胞腫患者の突然変異の起源を調べると情報の得られた16例のうち15例までが父親由来であり、微視突然変異(RB1)では67%に欠失・挿入・塩基置換なとどの突然変異が認められた(佐々木)。2)継世代高発がんN5マウス家系においてもp53の変異が検出された(野村)。3)マウス肺腫瘍の発生には、その70%を決定する単一の優性遺伝子が存在し、マイクロサテライトマーカーを用い調べると、第六染色体上のK-rasより10cM遠位にありK-ras intron内に欠失が存在することも明らかにした(野村、加藤)。4)藤堂は、紫外線による損傷を持つDNAに特異的に結合する蛋白を2種見い出した。1つは(6-4)光産物に対する光回復酵素で、酵素蛋白の精製に成功し、この酵素が損傷DNAを元に形に修復する活性を持つ事を明らかにした。
通信に基づく並列計算モデルのカテゴリー論的意味論

本研究では、ラムダ計算を計算モデルに持つ、関数型プログラミング言語の実行時の最適化及び並列実行のための解析出段のひとつであるストリクト性解析を、従来の基本データ型上ではなく、構造データ型上で行えるようにカテゴリー論の立場から研究した。構造データ型としては、グラフとその拡張を念頭にしている。発表論文の「A proof of the substitution lemwa in deBruijns votation」におけるド・ブライン記法とは、ラムダ式を機械的に操作しやすいように表現法を変えたものであり、代入補題とは、ラムダ計算の基本操作である代入の順序の交換可能性を記述定式化したものである。ラムダ式自体はグラフあるいはそれを制限した木構造の特殊なものとみなせる。しかし従来のラムダ式の計算機上での実現は、ラムダ式に付属する環境と呼ばれる大域的なデータが必要になり、これを複数プロセッサ上に分散させるのはむずかしいが、ド・ブライン記法では、そのような大域的なデータを必要とせず、複数プロセッサへの分散が容易となる。この論文は、代入補題をド・ブライン記法を用いて証明したものであるが、その成果は、ラムダ計算の代入の並列実行あるいは遅延実行が抽象的な議論としてではなく、機械的な操作としての基準を与えることである。そして今年度の研究により、そのようなラムダ式上での代入操作を含む、グラフ上の変換の並列実行の基準を、グラフというデータ構造からある程度判断出来るようになった。又、カテゴリー論の観点からは、グラフを含む、計算機上でよく使われる構造データ型を集合値関手圏で特徴付けられるとき、それらのデータ型からそのデータ型上の変換の並列実行の基準をある程度与えることができた。具体的にはそれぞれのデータ型の真偽値オブジェクトと呼ばれるインスタンスを領域とし、データ型上の変換の概念を拡張したものを変換に用いてストリクト性解析を行うことにより得られることが示せた。
神経突起伸展を制御する分子の動態の同時イメージング解析とシミュレーションの構築

時空間情報を含んだシミュレーションを構築するために、NGFシグナル伝達経路の解析とそのモデル構築を行った。FRETプローブと様々な阻害剤を組合せた実験結果を基に、GENESIS/Kinetikitプログラム上でシグナル伝達経路をモデル化し、シミュレーションによる解析を行った。その結果、Rac1/Cdc42の活性はPIP3に大きく依存すること、さらにNGF刺激によってPIP3の脱リン酸化酵素が活性化されることが強く示唆された。次に、RNAi法を用いてPIP3の脱リン酸化酵素をノックダウンしたところ、PTENとSHIP2のノックダウンによって、NGF刺激におけるRac1とCdc42の活性化、及びPIP3の蓄積が著しく亢進すること、また神経突起の異常形成が観察された。シミュレーションによってRac1依存的なポジティブフィードバック、ネガティブフィードバックが存在することが予測され、それらを実験的に証明することができた。このことは、ポジティブフィードバック・ネガティブフィードバックによる自発的なパターン形成、すなわちチューリング波の形成条件の一つを満たしていた。そこで、チューリング波による周期的なパターン形成に重要な因子である活性化因子(Vav2)と不活性化因子(SHIP2、PTEN)の拡散速度の違いを蛍光イメージングで測定した。その結果、活性化因子が不活性化因子よりも拡散速度が遅いことが明らかになり、チューリング波によるパターン形成を支持することが分かった。Rac1、Cdc42、PIP_3のFRETプローブとRNAi法を組み合わせて、神経成長因子(NGF)刺激におけるRac1とCdc42の時空間的な活性化機構、及び神経突起伸展における役割について解析を行った。その結果、Rac1とCdc42のグアニンヌクレオチド交換因子であるVav2とVav3がNGFによるRac1とCdc42の活性化、及び神経突起形成に大きく貢献していることが分かった。また神経突起の先端部において、PI3-K、Vav2/Vav3、Rac1/Cdc42の間で局所的なポジティブなフィードバック機構が存在することが初めて明らかになった。これらの結果は、香港で行われたGordon Research Conferenceにて口頭発表で報告し、論文としてMol.Biol.Cell.誌に掲載された。次に、時空間情報を含んだシミュレーション構築の素地を作るために、NGFシグナル伝達経路の解析とそのモデル構築を行った。その結果、Rac1/Cdc42の活性はPIP_3に大きく依存すること、さらにNGF刺激によってPIP_3の脱リン酸化酵素が活性化されることが強く示唆された。次に、RNAi法を用いてPIP_3の脱リン酸化酵素をノックダウンしたところ、PTENとSHIP2のノックダウンによって、NGF刺激におけるRac1とCdc42の活性化、及びPIP_3の蓄積が著しく亢進すること、また神経突起の異常形成が観察された。これらの結果より、PIP3脱リン酸化酵素のNGFシグナルと神経突起伸展における新たな知見を得ることが出来た。これらの結果の一部は、日本生化学会にて口頭・ポスター発表で報告した。その結果、Racl1Cdc42の活性はPI鹿に大きく依存すること、さらにNGF刺激によってPIP3の脱リン酸化酵素が活性化されることが強く示唆された。上記の結果から、PIP_3代謝のポジティブ・ネガティブフィードバックによる自発的なパターン形成によって神経突起の初期形成パターンが決定されるという新たな知見を得ることができた。これらの結果は、国際生化学・分子生物会議、FASEB meetingにてポスター発表、第14回システムバイオロジー研究会、細胞膜研究フォーラムにて口頭発表で報告した。

次に、RNAi法を用いてPIP3の脱リン酸化酵素をノックダウンしたところ、PTENとSHIP2のノックダウンによって、NGF刺激におけるRac1とCdc42の活性化、及びPIP3の蓄積が著しく亢進すること、また神経突起の異常形成が観察された。シミュレーションによってRac1依存的なポジティブフィードバック、ネガティブフィードバックが存在することが予測され、それらを実験的に証明することができた。このことは、ポジティブフィードバック・ネガティブフィードバックによる自発的なパターン形成、すなわちチューリング波の形成条件の一つを満たしていた。そこで、チューリング波による周期的なパターン形成に重要な因子である活性化因子(Vav2)と不活性化因子(SHIP2、PTEN)の拡散速度の違いを蛍光イメージングで測定した。その結果、活性化因子が不活性化因子よりも拡散速度が遅いことが明らかになり、チューリング波によるパターン形成を支持することが分かった。
ヒラメ・カレイ類の身体に左右非対称性をもたらす発生機構の解明

本研究の目的は、脊椎動物に共通に起こる内臓の左右軸形成とヒラメ・カレイに固有な身体の非対称性形成との関連を解明することにある。15年度は、魚類内臓の左右軸決定機構、ヒラメ・カレイにおける内臓と眼の左右軸の関係について解析した。クッパー胞に特異的に発現する新規遺伝子Charon (Cerberus/Danファミリー)を発見し、ノックダウン試験により、CharonはNodalの右体側へのシグナルリレーを不活化して、Nodalを左体側にのみ発現誘導する調整因子であることを示唆した。Charonノックダウン胚の心臓は左右軸の逆位を起こすことから、Charonは実際に内臓の左右軸形成に機能していることが確認された。従って、魚類では、胚尾端に形成されるクッパー胞で、左右軸形成がイニシエートされること、このイニシエート過程ではCharonとNodalが調節因子として相互作用しているものと考えられる。Charonノックダウンで起こったNodalの発現異常(正常では左側板中胚葉に発現すべきNodalが両体側に発現する)と、ヒラメ突然変異体Reversed(内臓と眼の配置に逆位が起こる)胚におけるNodal発現が酷似していることから、Reversedでは左右軸のイニシエート機構に異常が起こっていること、胚左右軸の異常は眼の移動方向の逆位に結びつくことが示唆された。組織観察から、眼の移動を起こす組織形成は、将来の無限側の耳胞と眼の間で起こる細胞増殖であり、胚期に遡ると、耳胞原基と心臓原基が接しており、左耳胞に接するようにleftyが発現することが明らかになった。以上から、胚左右軸と眼の移動方向との関連について、心臓原基の左半分で起こるleftyのシグナルにより、左右の耳胞原基に位置価の違いが生じ、それに基づいて片側の耳胞で細胞増殖が起こり、片方の眼を移動させる可能性を想定した。今後は、このシグナル伝達系の証明、ヒラメとカレイで眼の配置を逆にする分子機序の解明を計画している。ヒラメにおける内臓と身体の左右非対称性形成過程の形態的観察、眼の移動方向が逆位になったヒラメ突然変異体(reversed)の表現型の解析、胚から仔魚期における左右軸形成因子の発現解析を行った。内臓と身体の非対称性の形成が始まる時期は、ヒラメでは14-20日隔たっていた。内臓の左右性を決定するpitx2の発現は、孵化時期には既に終了している。reversed胚では、pitx2の発現は、正常胚と同様に左体側に発現する胚(43%)、両体側に発現する胚(53%)、右体側に発現する胚(4%)に分かれた。この結果から、reversedでは、内臓の左右非対称性の制御機構がランダム化されていると考えられた。また、leftyおよびnodalの発現もpitx2と同様なパターンであったことから、原因遺伝子reversedは、左右非対称性形成の分子カスケードのなかで、nodalよりも上流に位置するものと推定している。内臓と眼の表現型から、reversedは、内臓の左右非対称性形成のみならず、変態に伴う眼の移動方向の制御にも関わること、ただし、reversedを含む左右非対称性形成のカスケードは内臓と眼では独立している可能性を推定した。左右軸決定遺伝子であるcharon、nodalおよびleftyの発現は、胚発生後、仔魚初期のBC期に一端完全に停止し、眼の移動の始まる直前のD期から再び活性化した。胚期から仔魚期のあいだに左右軸形成因子の遺伝子発現がオン・オフされるのが、明瞭な変態を行うヒラメの特徴である可能性がある。
香気成分による熟度判定機能を有した桃収穫ロボットの基礎研究

本研究は,桃収穫作業における省力化および選択収穫による高付加価値化を目指して,熟度判定機能を有するエンドエフェクタの開発を目的としている。機械による選択収穫を可能とするために,表面色,大きさおよび香気成分の要素に着目し,熟度との関係を調査して,それに基づき,各要素を検出する装置を試作し,その有効性を検討した。また桃を傷付けることなく収穫するために,カメラの絞り機構を応用したエンドエフェクタを試作して,基本的な動作を確認した。本研究は,最終的には栽培中の桃の熟度を判定してロボットによる機械収穫を目指すが,そのためには,ロボットが収穫適期となる熟度を判定しなければならない。また,桃は傷つきやすい軟質な果実であるため,収穫するためのハンドとなるエンドエフェクタに工夫が必要である。本年度は,収穫適期に向かってどのように地肌の表面色,大きさ,ニオイが変化していくかを栽培中の桃に対して調べた。これまでは表面色,大きさで判定することを試みてきたが,確度を上げるためにこれらに香気成分を追加して,その変化を調べた。測定には色彩計,ニオイセンサ,ノギス,糖度計を使い定量化した。なお熟度判定の大きなパラメータである糖度については,破壊測定となるため,別途糖度測定用の個体を予め選択して,その都度測定をした。対象とした桃の品種は白鳳である。また,選別して市販されている実際の桃に対しても同様に測定を行い,将来熟度判定に必要となる数値の絶対値を調べた。対象とした桃の品種は白桃と白鳳である。測定した3つのパラメータ間には相関関係があり,表面色の変化と糖度との相関がもっとも強く示され,色彩パラメータであるa*の微分係数の変化で,適熟期が判定可能であることがわかった。さらに香気成分の変化が,適熟期が近づくにつれ大きく変化することが認められ,これにより,適熟期の判定の確度を向上させるために,香気成分の把握が有効であることが明確になった。また,エンドエフェクタは桃に傷をつけずに収穫する方法を考案し,その機構がプロトタイプの製作によって,有効であることを確認した。・桃の果実を傷つけずに収穫するために考案して製作したエンドエフェクタは,カメラの絞り機構を模して製作したが,実際の桃に適用した結果,絞り羽根の材質にさらなる検討を要することが明確になった。材質にはカーボンプレートとバネ鋼の2種類で製作してテストしたが,円滑な動作にはできるだけ薄く,果実の離脱には強度が必要という要求をどちらも満たすことができなかった。今後は新たな材質を検討すると共に機構の考案も検討していく。・昨年度と同様,栽培中の桃に対して,香気成分,表面色,大きさ,糖度の時系列データを取得し,これらのデータ間の相関関係を分析し,昨年のデータに加えて,評価式の精度の向上を図った。ただ糖度の推定は,異種個体による破壊測定であったためまだ精度が不足しているが,来年度は非接触で糖度を測定する装置により,栽培中の同一個体の糖度変化を計測する予定であるので,精度を向上させることができると期待している。・実際の熟度判定装置は,栽培時の調査に使用した計測装置と異なり,小型化が必要となる。このためにエンドエフェクタに組込みを前提とした回路を製作した。香気検出にはガスセンサを,表面色計測にはデジタル式小型カラーセンサを利用し,ワンチップマイコンのPICで処理する回路を製作した。今後は果実の大きさを測定する光センサを組み込み,3つのパラメータから熟度を推定するアルゴリズムを実際の栽培中に得たデータに基づき構築する予定である。・本研究で開発している桃を傷付けずに収穫するエンドエフェクタは,カメラの絞り開閉機構を応用し,桃を直接把持せず収穫を可能としたものである。昨年度明確になった絞り機構の課題を解決するために,本年度は,薄くても強度があり,かつ柔軟性のある絞り羽根を実現するために,SK材を用いて製作した。本絞り機構を2組製作して,枝押さえと果実の離脱を可能とし,サーボモータによる駆動機構を組込,絞り機構の開閉と離脱を実現した。本試作装置の動作を検証するために,模擬果実による収穫実験を実施した結果,絞りの開閉にほぼ問題なかったが,枝と果実の分離は,サーボモータのトルク不足により,回転を上げることができず,時間を要した。この課題はモータの大型化により克服可能であるが,重量増とのトレードオフになる。・熟度判定装置は,エンドエフェクタに組み込むことを前提として,市販のセンサを用い,ワンチップマイコンを制御装置として製作した。ニオイ検出には,ガスセンサを,表面色の検出にはカラーセンサを,大きさの測定には光学式距離センサをそれぞれ用いた。ガスセンサによる桃のニオイ検出は,桃のニオイに対して予め反応を確認していたが,実際に成育している桃で試したところ,感度が低く,さらに屋外でもあったため,不安定な結果となった。カラーセンサによる表面色の測定は,対象色付近のキャリブレーションにより,使用可能であることが確認できた。

また,大きさ検出は,位置によらず,最大直径を計測することができた。今後はこれらセンサからの情報を一括して処理し,熟度評価式を構築して,判定する必要があるが,実際の成育中の桃測定データより,ある程度の傾向は把握できたが,確度を上げるためにさらなるデータの収集が必要である。
散乱媒体によるランダム符号化を用いた超高速ファイバ伝送イメージング

本研究は、散乱媒体による信号符号化を利用した超高速ファイバ伝送イメージング技術の開発を目的とする。散乱媒体としてマルチモードファイバを利用することにより、ファイバを介した情報伝送を実現する。ファイバを透過した観測信号をニューラルネットワーク等の識別器に直接入力させ、機械学習アルゴリズムを適用することで、イメージング過程を経ることなく、物体識別と物体再構成を行なった。シミュレーションならびに実証実験により、本手法の原理を確認した。本研究は、低コストかつ省エネルギーで光計測と情報伝送をシームレスに接続でき、遠隔地や体内等の閉空間内部のイメージングへの応用が期待できる。本研究は、散乱媒体によるランダム符号化を応用した超高速ファイバ伝送イメージング技術の開発を目的とする。散乱媒体としてマルチモードファイバを利用することにより、撮像対象の時間・空間情報の符号化のみならず、ファイバを介した撮像情報伝送を実現する。一般的な散乱符号化イメージングでは、撮像過程を線形システムとして記述し、既知の信号応答よりシステム行列を決定し、圧縮センシングアルゴリズムなどの数学的手法を用いて撮像対象を復元する。それに対して、我々のグループは、散乱媒体を透過した観測信号をニューラルネットワーク等の識別機に直接入力させ、機械学習アルゴリズムを適用することで、イメージング過程を経ることなく、2クラスの画像群(顔と非顔)が識別可能であることを見出した。同手法は、本研究課題であるファイバ伝送イメージングにおいても有効と考えられ、その適用を試みた結果、良好な結果を得ることができた。検証実験として、透過型空間光変調素子に表示した物体信号をレーザーダイオードで照射し、その信号をマルチモードファイバを介して撮像素子で観測した。マルチモードファイバでの光伝搬により、ファイバ出射面では粒状スペックルが得られるが、そのスペックル信号を直接、識別器に入力し、サポートペクターマシン、ニューラルネットワークなどの代表的な教師あり学習アルゴリズムを適用して、2クラスの判別を学習させた。未学習データに対する識別を行った結果、原情報の1/10以下の信号数でも90%近い識別率が得られることを確認した。この成果は、従来の手法とは全く異なる発想に基づいた新たなファイバ伝送イメージング技術の可能性を示唆するものであり、引き続きその発展性を検討していく。当初計画では、既存原理に基づくイメージング手法を計画していたが、新規手法の発見により、適用する原理を変更した。機械学習過程を数学的に定式化することは難しく、当初計画で予定していた撮像過程の定式化は未実施である。しかしながら、来年度に予定していたファイバによる原理検証システムによる検証実験は前倒しで行うことができ、総合的には、研究目的に対して順調に進展していると判断する。本研究は、散乱媒体による光学的符号化を応用した超高速ファイバ伝送イメージング技術の開発を目的とする。散乱媒体を透過した観測信号をニューラルネットワーク等の識別器に直接入力させ、機械学習アルゴリズムを適用することで、イメージング過程を経ることなく、物体識別と物体再構成を行った。まず、強散乱媒体として利用される拡散板を用いて、物体分類とイメージングを行った。顔画像と非顔画像に由来するスペックル画像の二値分類を行った。学習に顔画像1000枚、非顔画像1000枚、テストに顔画像100枚、非顔画像100枚を用いた。学習画像とテスト画像の間に重複はない。学習に利用する画素数を増やせば増やすほど分類正解率が向上した。抽出画素数が800の場合、分類正解率98%を得た。拡散板を利用したイメージングでは、透過型液晶ディスプレイに画像を表示し、スペックル画像を撮影する.サポートベクター回帰により、スペックル画像から表示画像への逆関数を計算した。事前に学習して得られた逆関数を適用したところ、良好な再構成画像が得られ、拡散板を通したイメージングの原理を確認できた。マルチモードファイバの出射端からの散乱光をイメージセンサで取得して、同様の処理を行った。スペックル画像から画素をランダムに抽出し、サポートベクターマシン、アダブースト、ニューラルネットワークを用いて分類した。サポートベクターマシンの分類正解率がやや高く、抽出画素数が800の時、92%であった。実証実験より、マルチモードファイバを用いた高速伝送光イメージングの原理を確認した。本研究は、低コストかつ省エネルギーで光計測と情報伝送をシームレスにつなぐことができ、遠隔地や体内等の閉空間内部に対するイメージングへの応用が期待できる。現時点では、2クラスの識別器の実現性を示しただけに過ぎないため、イメージング技術への拡張を進める。具体的には、識別器の構成を工夫することにより、イメージ信号の出力を試みる。また、ファイバの状態や周囲環境に対するロバスト性を向上させる必要があり、それらを含めたファイバ伝送イメージング技術の開発を進める。

情報フォトニクス当初計画とは異なる新規手法の発見により、適用原理を変更し実施計画を変更したため、実験システムに関する物品費使用額が予定より少なくなった。変更後の実施計画に基づき、次年度使用額分については、主に新たな実験システムの構築用購入費に充当する。
日本語版 School Function Assessment（SFA）の開発

2018年度は、予備調査の結果を検討し、本調査に向けた調査用紙の修正を検討した。この修正から最終決定した本調査用紙と他資料を印刷して、本調査の準備を整えた。全国の教育関係者、心理士関係者、医療関係者に積極的に研究協力を全国を分割したブロックごとに依頼し、研究協力の同意を得た研究協力者に本調査を依頼して、本調査を開始した。2018年度末の時点で、本調査データは、全国から障害例で120例まで回収された。障害例では、小学校1年生から高校生までの対象者からデータが集まった。健常例では、小学1年生から6年生までの各学年で20名程度のデータを収集することを目指しているが、健常例のデータ収集は遅れている。また、日本心理臨床学会第37回大会の自主シンポジウム(リハビリテーション心理職会主催:2018年9月2日(日) 13:00場所:神戸国際会議場4階403会議室)テーマ:(「公認心理師として求められる高次脳機能障害への支援」医療・福祉・教育の現場で)において、教育領域のシンポジストとして、「日本語版School Function Assessment(SFA)の開発」研究を紹介し、学会の参加者に本研究を広く知らしめた。本調査の対象者の協力者を集めることが難しく、著しい遅れの原因となっている。これは、個人情報の保護、業務が忙しい中で時間のかかる本調査実施への協力を得ることが困難となっていると考えられる。さらに、健常例では、より一層協力を得るための動機付けが難しく、特に健常例の遅れが著しいものとなっている。研究に必要な障害例のデータについては、収集できている。ここからは、遅れている健常例のデータの収集に専念して活動する。これまで障害例に協力を得られたネットワークを活用して、健常例のデータの収集につなげてゆく。現在、少しずつ協力の同意書が収集できているが、本調査の実施には、物理的な時間が必要である。そこで、研究に必要なデータ数を1年の延長により集めることが見込まれることから、本研究を1年延長して、健常例データの収集に充てたいと考える。国は障害者差別解消法を制定し、平成28年4月より法が施行された。これは「障害を理由とする差別」を禁止するものであり、同時に国の行政機関・地方公共団体等には障害者への合理的な配慮を法的義務と定めている。全国の学校での合理的な配慮の根拠資料として活用するために、学校での総合的なパフォーマンスを国際生活機能分類(ICF)に基づいて評価する米国のNCSピアソン社の『School Function Assessment』(学校生活機能評価、以下「SFA」)の日本語版SFA開発研究として、翻訳作業まで終了した。本年度は、SFAの活用の有用性を広く伝えるため、また試行調査への協力者を集めるために、英語版SFAを活用した事例を、1日本臨床発達心理士会(全国大会実践研究口頭発表:30分, 9月6日)、2日本神経心理学会(学術集会ポスター発表:9分, 9月11日)、3日本心理臨床学会(第34回秋季大会事例研究口頭発表120分, 9月19日)、4日本高次脳機能障害学会(総会一般口演9分, 12月11日)において発表した。このように各研究分担者や研究協力者がSFAの活用の有用性を広く伝えることで、試行調査への協力者を募ることができた。全国で活用できる学校での合理的な配慮の根拠資料として、学校での総合的なパフォーマンスを国際生活機能分類(ICF)に基づいて評価する米国の『School Function Assessment』(学校生活機能評価、以下「SFA」)の日本語版SFA開発研究のために、まずNCSピアソン社(NCS Pearson, Inc.)と日本語版SFAのライセンス契約の交渉を行った。ピアソン社は、全般的知的機能の評価に一般的に使用されるウェクスラー式知能検査(成人知能検査:WAIS、児童用知能検査WISC)の出版社であり、知的財産権の保護に大変厳しいことに定評がある。ピアソン社から初回に提示されたライセンス契約書には、研究活動を細かく規定して制限する項目、翻訳業者に知的財産権の保障と責任を求めて厳しく規定する項目が数多く含まれていた。このピアソン社から提示されたライセンス契約書を示すと、翻訳業務に名乗りを上げていたすべての翻訳業者が辞退した。そのためにピアソン社とライセンス契約書の修正のための交渉を繰り返し、翻訳業者が引き受ける条件にまで修正するために契約書の提示から5か月の時間を必要とした。このために翻訳業者に翻訳業務を正式に発注するのが4か月遅れたためである。前年度の研究契約の締結の遅れとピアソン社の知的財産権に対する厳密な管理を求める条件から翻訳業者の相次ぐ辞退を受けて、最終的に6か月の遅れが生じた。今年度の研究工程は、英語版の日本語版への翻訳が適切に行われていることを、原版を発行したピアソン社に説明して了承を得ることであった。ピアソン社に対して英語の説明資料を作成し、交渉作業を開始した。この作業と並行して、次に進める予備調査の準備作業として、予備調査用紙と配布資料の作成、データ入力用エクセル表の作成作業を進めた。並行作業を進めて、研究工程の遅れを取り戻すように取り組んだ。日本語版への翻訳については、直訳版から翻訳版への修正理由として、漢字表記による語彙的修正、日本文化的修正についての説明へのピアソン社の了承が得られた。School Function

Assessmentの有用性と調査研究の意義を広く理解してもらうために、諸学会において、発表を通じて広報的な活動を行った。平成28年9月6日,日本心理臨床学会第35回秋季大会口頭発表(事例研究90分)として「学習障害を持つ生徒へのSchool Function Assessmentを活用した合理的配慮の検討」,次いで平成28年9月15日,第40回日本神経心理学会学術集会ポスター発表として「特異的言語発達障害生徒の学校生活機能の向上めざしたSchool Function Assessmentから設定した標準作業を活用したアプローチ」を発表者馬屋原誠司(広島県教育委員会:研究協力者)が発表した。また、「前頭葉機能障害児童の自傷行為が新たな自己意識を形成することにより改善した1例ー社会的行動障害評価へのSchool Function Assessmentの活用ー」の論文をThe Japanese Journal of Rehabilitation Medicineに投稿した。研究初年度に検査評価の発行元(ピアソン社)との研究契約の締結交渉や厳しい知的財産権を条件とすることから、翻訳業者から辞退が相次いだことによる6か月の遅れが発生した。今期は、並行作業等の取り組みにより、少しずつ遅れを取り戻しつつあるが、依然として4か月ほどの遅れが残っている状況である。本研究では、全国の教育現場において合理的な配慮の根拠資料として統一して使用することが期待される国際生活機能分類(ICF)に基づいた米国の『School Function Assessment』(学校生活機能評価)の日本語版School FunctionAssessmentの開発と標準値の設定を行う。29年度は、翻訳したSFAを活用して障害児童・生徒(50名)を対象者とした予備調査を滞りなく終了させることができた。さらに、予備調査の実施から、語彙的、文化的修正の観点から調査用紙の修正・補正点を検討し、本調査用紙を作成した。28年度までの研究計画では、進捗の遅れが4か月程度であった。29年度は、予定通りに障害者50名を対象者とする予備調査を滞りなく終了させることができた。しかし、その後の統計分析の検討は、次年度に引き継ぐこととなった。複数作業の並行実施で進捗の遅れを取り戻しつつあったが、予備調査を実施する協力者の確保が難しく、最終的に3か月の遅れとなった。2018年度は、予備調査の結果を検討し、本調査に向けた調査用紙の修正を検討した。この修正から最終決定した本調査用紙と他資料を印刷して、本調査の準備を整えた。全国の教育関係者、心理士関係者、医療関係者に積極的に研究協力を全国を分割したブロックごとに依頼し、研究協力の同意を得た研究協力者に本調査を依頼して、本調査を開始した。2018年度末の時点で、本調査データは、全国から障害例で120例まで回収された。障害例では、小学校1年生から高校生までの対象者からデータが集まった。健常例では、小学1年生から6年生までの各学年で20名程度のデータを収集することを目指しているが、健常例のデータ収集は遅れている。また、日本心理臨床学会第37回大会の自主シンポジウム(リハビリテーション心理職会主催:2018年9月2日(日) 13:00場所:神戸国際会議場4階403会議室)テーマ:(「公認心理師として求められる高次脳機能障害への支援」
金属結合ヒト唾液タンパク質の経口投与による金属アレルギー発症動物モデルの作製

近年増加傾向にある歯科金属アレルギーは、その発症のメカニズムにおいて不明な点が多い疾患である。我々は口腔内の金属が単体金属イオンとして溶出し唾液タンパク質と結合することにより金属-タンパク質複合体を形成し、消化管を介して摂取され発症するという仮説の下、動物モデルを作製、そして同モデルを用いた金属アレルギー発症のメカニズムを明らかにすることを目的とした。まずヒト唾液サンプルをNi-NTAアガロースカラムを用い、ニッケル(Ni)イオンと特異的に結合する唾液中の唾液タンパク質を精製した。ウエスタンブロット法によりカラム精製された唾液タンパク質にはヒスタチン、プロリンリッチプロテインが含まれていることを明らかにした。ヒト全唾液からの精製ヒスタチンおよびプロリンリッチプロテインをそれぞれanalyteに、Niセンサーチップへの結合強度をBiaCore systemにより検討したところ、プロリンリッチプロテインよりヒスタチンの結合度が強いことが示された。Ni感作マウス作製にあたっては、背部剃毛マウスに10mM NiSO4含有ワックスを隔日4回塗布し最終感作24時間後、同マウスに2mM NiSO4/リン酸バッファー溶液を右耳介に、また、左耳介にリン酸バッファー20μ1を皮下注射し、18時間後の耳介の厚さを測定することにより遅延型過敏反応の惹起を確認した。さらに、Ni感作マウスにNi-ヒト唾液タンパク質複合体(NiSC)2.5mgを経口投与し、(コントロール群には、リン酸バッファー経口投与)18時間後の小腸を摘出しコントロール群と比較検討したところ、NiSC投与群では組織充血および組織脆弱性が認められ、小腸HE染色組織標本では、NiSC投与群において細胞浸潤がみられた。次に小腸腸管粘膜固有層からのCD4T細胞からのRNA抽出を用い、RT-PCR法によりTh1/Th2型サイトカイン発現を検討したところ、IFN-γの有意な発現増加が見られた。以上より、本マウスモデルの腸管において遅延型過敏反応が認められ、金属アレルギー発症を示唆するものである。近年増加傾向にある金属アレルギーは、その発症のメカニズムにおいて不明な点が多い疾患である。歯科治療を契機として様々な病態を表す金属アレルギーに関して、我々は口腔内の金属が単体金属イオンとして溶出し常時口腔内に分泌されている唾液タンパク質と結合することにより金属-タンパク質複合体を形成し、消化管を介して摂取され発症するという仮説の下、動物モデルを作製すること、そして同モデルを用いた金属アレルギー発症のメカニズムを明らかにすることを目的としている。まずヒト唾液サンプルをNi-NTAアガロースカラムに通過させることにより、ニッケル(Ni)イオンと特異的に結合する唾液中の唾液タンパク質を精製した。ポリクローナル抗体を用いたウエスタンブロット法によりカラム精製された唾液タンパク質にはヒスタチン、プロリンリッチプロテインが含まれていることが確認された。次にNi感作マウスを作製するために、Niによる中毒死を起こさない投与量を確定した。すなわち、背部剃毛後のマウスに0%、5%、10%、20%のNiSO4含有ワックスを塗布したところ、6日後の生存率は0%および5%では100%、10%塗布マウスでは40%、20%塗布マウスでは0%であった。次いで5%NiSO4含有ワックスを隔日4回塗布することによりNi感作マウスを作製し、最終感作24時間後同マウスに0.5%NiSO4/リン酸バッファー溶液を右耳介に、また、左耳介にリン酸バッファー20μlを皮下注射し、18時間後の耳介の厚さを測定することにより遅延型過敏反応の惹起を検証した。同マウスの右耳介に有意な腫脹が認められ遅延型過敏反応が認められた。さらに、上記と同様の感作マウスに上記カラムにより精製したNi-ヒト唾液タンパク質複合体2.5mgを経口投与し、(コントロール群には、リン酸バッファー経口投与)18時間後の小腸組織を摘出しコントロール群と比較検討したところ、Ni-ヒト唾液タンパク質複合体投与群では組織充血および、組織脆弱性が認められた。

さらに、Ni感作マウスにNi-ヒト唾液タンパク質複合体(NiSC)2.5mgを経口投与し、(コントロール群には、リン酸バッファー経口投与)18時間後の小腸を摘出しコントロール群と比較検討したところ、NiSC投与群では組織充血および組織脆弱性が認められ、小腸HE染色組織標本では、NiSC投与群において細胞浸潤がみられた。次に小腸腸管粘膜固有層からのCD4T細胞からのRNA抽出を用い、RT-PCR法によりTh1/Th2型サイトカイン発現を検討したところ、IFN-γの有意な発現増加が見られた。以上より、本マウスモデルの腸管において遅延型過敏反応が認められ、金属アレルギー発症を示唆するものである。
発声聴覚フィードバックの中枢調節の生理的解明

簡易赤外線トポグラムを用いて、日本語で育った人間と、非日本語環境で育った人間における虫の声の処理機能違い「角田理論」の証明がなされた。(Acta Otolaryngol. 2016)さらに、現在Science誌やNature誌で盛んに指摘されている、中枢の神経活動測定における再現性の問題に対処すべく被検者の姿勢による脳活動計測への影響の検証を行い、1)姿勢変化の影響が脳生理学研究において再現性に大きな影響をもたらすこと、2)研究にあたっては姿勢の安定が基本であり標準化すべきである。以上の2点を明らかにし、Neuropsychiatry 2017 7 (7), 739-744に発表した。これまで、萌芽研究により過去4年間にわたり、機能的MRI(fMRI)を用いて発声における中枢の変化について解明してきた。実際の臨床に際して、fMRIを用いて患者の診断機器として使用するには煩雑であった。そこで、より簡易かつ低侵襲の機器として光トポの2chのものを用いて左右の脳の比較を行い左右の脳の優位性等臨床的に代用を試みた。しかしながら、前頭葉の一部のみを比較するにとどまり、側頭葉の実際の発話に関与する部位の左右差を同時に測定するには不十分であった。今回多チャンネルの本研究専用の光トポが購入できたため、これまでのfMRI、赤外線トポなど生理学的データと比較し更なる解明を行う。会話における聴覚・発声の左右脳機能の特性を解明し、臨床における機能性発声障害の分類、治療効果判定法を解明する。この一年間、新規購入の22chでの機器による検証を踏まえて、1.機器の整備、分析プログラムの作成、2.これまでの実験タスクと2ch機器との整合性の検証、を行いデータを20例で検証した。しかしながら、孤立した防音室内での測定の為、被験者の実験中のタスク施行の確認のための、モニタリングが必要となり、3.研究環境の整備、具体的には防音室内の外部からのモニター設備の開発、改造を行った。4.現在実際の研究施行にあたっての2015年4月からの倫理指標改革に伴ってそれに則した新たなる倫理委員会での審査提出ずみである。審査通過しだい新たなる設備で研究継続する。これまで、萌芽研究により過去4年間にわたり、機能的MRI(f MRI)を用いて発声における中枢の変化について解明してきた。実際の臨床に際して、f MRIを用いて患者の診断機器として使用するには煩雑であった。しかしながら、前頭葉の一部のみを比較するにとどまり、側頭葉の実際の発話に関する部位の左右差を同時に測定するのには不十分であった。今回多チャンネルの本研究専用の光トポが購入できたため、これまでのf MRI、赤外線トポなど生理学的データと比較し更なる解明を行う。平成27年の一年間は、新規購入の22chでの機器による検証を踏まえて、1.機器の整備、分析プログラムの作成、2.これまでの実験タスクと2ch機器との整合性の検証を行いデータを50例で検証した。しかしながら、孤立した防音室内での測定の為、被験者の実験中のタスク施工の確認のためのモニタリングが必要となり、3.研究環境の整備(具体的には防音室内の外部からのモニター設備開発と改造を行った。)4.現在実際の研究施工にあたっての2015年4月からの倫理指標改革に伴ってそれに則した新たなる倫理員会での審査書類を提出、2015年7月に審査が承認された。これまでの研究成果はActa Otolaryngol.に受理され間もなく出版される。本年度は、22chでの研究機器で更なる検証を行う。これまで萌芽研究により過去四年間に渡り、機能的MRI(f MRI)を用いて発声における中枢の変化について解明してきた。そこで、より簡易かつ低侵襲の機器として光トポの2chのものを用いて左右の脳の比較を行い、左右の脳の優位性等臨床的に代用を試みた。しかしながら、前頭葉の一部のみを比較するにとどまり、側頭葉の実際の発話に関する部位左右差を同時に測定するには不十分であった。それに伴い多チャンネルの本研究専用の光トポが購入できたため、これまでのf MRI、赤外線トポなど生理的データと比較し更なる解明を行っている。会話における聴覚・発声の左右脳の特性を解明し、臨床における機能性発声障害の分類、治療効果判定法を解明する。平成28年の一年間は、新規購入の22chでの機器による検証を踏まえて、1.機器の整備、分析プログラムの作成、2.これまでの実験タスクと2ch機器との整合性の検証を行いデータを72例で検証した。簡易赤外線トポグラムの臨床応用を目指す基礎研究はその成果が得られ、昔から指摘されている日本語で育った人間における虫の声の処理機能の非日本語環境で育った人間との違いの証明がなされ、英文誌に発表した本年度は本研究の実験精度を上げるべく東京外国語大学の留学生の協力を得て、被検者を増やすことで、更なる未知の脳機能の解明に挑む。分析プログラムと研究条件に関して検討し、分析プログラムに関しては英文誌に掲載され本研究を遂行することに弾みがついた。

日本語で育った日本人と日本語以外の言語環境で育った非日本人を比較し、会話、母音、ホワイトノーズ、楽器、自然音を被検者に聴取させ脳活動・血流の流れを分析し、国内学会で発表する予定である。また、失声患者の脳活動、咽頭内視鏡所見、音響分析を治験前後に行い比較し、その症例を基に心因性発声障害における音声訓練リハビリテーション介入の可否の診断、リハビリテーションの治療効果判定、脳外科や頭頚部外科での頸動脈の遮断術における、術前における言語中枢の左右局在同定など、臨床的への応用の可能性を提案していくため、症例数を増やしている最中である。平成28年度は、新規購入の22chでの機器による検証を踏まえて、1.機器の整備2.これまでの実験タスクと2ch機器との整合性の検証を行い、データを72例で検証した。簡易赤外線トポグラムの臨床応用を目指す基礎研究はその成果が得られ、昔から指摘されている日本語で育った人間における虫の声の処理機能の非日本語環境で育った人間との違いの証明がなされ、英文誌に発表した。(Acta Otolaryngol. 2016; 136:568-74)平成29年度は、本研究の実験精度を上げるべく東京外国語大学の留学生の協力を得て、被験者を増やし更なる未知の脳機能の解明に挑んだ。これまで再現性が無くnature誌やScience誌で度重なる議論で批判的であった、脳機能の生理的計測機器(fMRI、脳磁図、NIRS)の再現性や、施設間での検証の違いのけ検証をNIRSにておこなった。同条件で生理実験施行の為に、実際の姿勢変化のモニターシステムを作成し、左右の手・足の条件を変化させ、特に左右にクロスさせると、脳活動の基本が変わり、基本的に姿勢変化による誤差が大きく、生理実験心理実験など脳機能の生理的計測には、統一した実験中の姿勢の固定が重要であることが明らかになり、標準の脳計測時の被験者姿勢モニタリングシステムを確立でき、啓発を含め英文誌に発表した。(Neuropsychiatry 2017; 7 (7); 739-744)現在はさらに研究を進めるべく感覚器刺激である聴覚刺激の左右脳機能の比較に際して、研究費が獲得出来次第残されたこれらの条件を変えての再現性確認実験をfMRIを含め行う予定である。簡易赤外線トポグラムを用いて、日本語で育った人間と、非日本語環境で育った人間における虫の声の処理機能違い「角田理論」の証明がなされた。(Acta Otolaryngol. 2016)さらに、現在Science誌やNature誌で盛んに指摘されている、中枢の神経活動測定における再現性の問題に対処すべく被検者の姿勢による脳活動計測への影響の検証を行い、1)姿勢変化の影響が脳生理学研究において再現性に大きな影響をもたらすこと、2)研究にあたっては姿勢の安定が基本であり標準化すべきである。以上の2点を明らかにし、Neuropsychiatry 2017 7 (7), 739-744に発表した。これまでの2chから22chに機器変更に当たり、20例においてその比較検証を行った。その結果、1、実験プログラムタスクの正確な施行の為に、実験中の被験者の多角的視覚モニターとタスクの指令の為の情報発信装置が必要となり、その機器を開発した。2、さらに2015年倫理指標見直しに向けての、新規倫理委員会再提出書類の作成を行った。
ガーナ南部のココア開拓移民による社会経済活動と宗教実践に関する文化人類学的研究

本研究員はこれまで、ガーナ共和国南部を主な調査地として、西アフリカにおける卜占と精霊祭祀に関する調査研究を行なうとともに、文献調査によって理論的な考察を深めてきた。その結果、以下のことが明らかとなった。1)サハラ以南アフリカを対象とする卜占研究の理論的潮流は、卜占の社会機能に焦点を当てた構造機能主義的研究から、個人の主体性を重視するエージェンシー論へ移行しつつある。後者の視点は構造に対する個人の戦略や意図の重要性を提起する一方、託宣のように特殊な発話や行為の様式を通して生みだされる個人の意図を超えたエージェンシーや多元的な現実構成の意味を矮小化する危険性をもつ。本研究員はガーナのエウェ民族による卜占アファ(Afa)における対話と儀礼を微視的に分析し、占師と依頼者の共同作業を通して多声的な物語と呪術的な現実の位相が構成される過程を明らかにした。2)ガーナ南部では、20世紀初頭から妖術者の捕獲に携わる精霊の社が発展した。この現象について先行研究の多くは、近代化と市場経済化に対する反応として論じてきた。しかし現在、精霊祭祀の主な役割は妖術対抗から特定民族による呪術への対処に移行している。ガーナ南部の村落における実地調査を行なった結果、本研究員は、精霊祭祀の役割の変遷はマクロな社会変化のみならず、地域社会における政治経済的な抗争点の移行、すなわち母系リネージにおける人口と労働力の再生産から、土地用益権をめぐる民族集団間の不均衡な労働生産関係への移行と連携していることを明らかにした。本研究員は平成14年7月から9月にかけて、ガーナ共和国東部州のアチェム地方でココア開拓移民による宗教実践と異民族間の労働生産関係についての現地調査を実施した。また、オランダのライデン大学アフリカ研究センターで植民地期ゴールド・コーストにおける妖術信仰についての文献調査を行った。以上の調査研究の成果として、以下のことが明らかとなった。ガーナ南部のアカン社会では、20世紀初頭から北部地域に起源をもつ精霊祭祀が勃興し、妖術対抗を主眼とした新たな宗教実践として急速に発展した。前植民地期に遡る内陸サバンナ地域と南部森林地帯との地域間交渉についての文献調査から、ガーナ南部への精霊祭祀の導入と伝統的な神霊祭祀との接合過程が示された。すなわち、精霊祭祀は17世紀以前から、交易や戦闘をはじめとする諸事業に利用された呪物として南部地域に流入し、アカン王国文化の核心をなす伝統的な神霊祭祀の様式を模倣することによって、南部地域における新たな祭祀としての地位を確立した。また、20世紀以降のココア開拓の発展と母系制社会における妖術摘発の増加に伴い、精霊祭祀は妖術への対抗手段として南部住民の需要を獲得した。さらに、本研究員の現地調査によってつぎのことが明らかになった。すなわち、精霊祭祀の役割は現在、母系親族を基盤とする妖術摘発から特定民族に起源をもつ呪術への対抗へと移行している。20世紀を通じての精霊祭祀の役割変更は、地域社会の政治経済的変化と連動している。つまり、アチェム地方ではココア生産の発展と移民の定住に伴い、母系親族内部の人口と労働力の再生産から、異民族間の契約関係と農地をめぐる利害抗争へと地域政治の重心が移行した。その結果、母系リネージにおける親族規範の発現であると同時に再生産の管理と密接に結びついた妖術は衰退し、かわって異民族間の不平等な労働生産関係を反映した呪術抗争が台頭してきた。精霊祭祀の役割変化は、以上の労働生産関係と権力配分の変化に対応する中で生じてきたのである。本研究員は以上の研究成果を学術論文としてまとめ、学術雑誌『民族学研究』と『人文学報』に投稿し、受理された。本研究員は、ガーナ共和国東部州アチェム・アブアクヮ(Akyem Abuakwa)と北部州を中心に実施した現地調査に加え、平成15年度11月から3月にかけてオランダのアムステルダム大学社会科学研究科(The Amsterdam School for Social Science Research)とライデン大学アフリカ研究センター(The African Studies Centre, Leiden University)にて、西アフリカにおける遠隔地交易と宗教実践の変容についての文献調査を行った。以上の調査研究の結果として、以下のことが明らかとなった。ガーナ南部のアカン社会では、19世紀後半から内陸サバンナ地域に起源をもつ精霊祭祀が発展した。南部地域のリネージ構成や祖霊祭祀と密接に結びついた伝統的な神霊祭祀とは異なり、精霊祭祀はイスラーム的特徴をもつ新たな宗教実践として広範に流通している。この精霊祭祀は、ハウサ(Hausa)民族、ワラ(Wala)民族をはじめとする内陸サバンナ地域のイスラーム商人と、南部森林地帯のアカン(Akan)民族によって15世紀から20世紀にかけて行われた遠隔地交易を介して南部地域に導入され、南部地域の伝統的な神霊祭祀と接合することを通して、南部地域における祭祀基盤を確立した。同時に、19世紀以降の精霊祭祀の発展は、アチェム・アブアクヮをはじめ南部森林地帯におけるココア生産および開拓の発達と、これに伴う南部住民の購買力の増加によって促進された。ガーナ南部における精霊祭祀の発展を近代化と貨幣経済化に対する病理的反応として論じてきた先行研究とは異なり、本研究は遠隔地交易や開拓をはじめ、西アフリカにおける越境的な諸事業と交通の歴史と結びついた新たな宗教実践の創造と刷新の過程を明らかにした。本研究員は以上の研究成果を学術論文としてまとめ、学術雑誌『民族学研究』に投稿し、受理された。

本研究員はこれまで、ガーナ共和国南部を主な調査地として、西アフリカにおける卜占と精霊祭祀に関する調査研究を行なうとともに、文献調査によって理論的な考察を深めてきた。その結果、以下のことが明らかとなった。1)サハラ以南アフリカを対象とする卜占研究の理論的潮流は、卜占の社会機能に焦点を当てた構造機能主義的研究から、個人の主体性を重視するエージェンシー論へ移行しつつある。後者の視点は構造に対する個人の戦略や意図の重要性を提起する一方、託宣のように特殊な発話や行為の様式を通して生みだされる個人の意図を超えたエージェンシーや多元的な現実構成の意味を矮小化する危険性をもつ。本研究員はガーナのエウェ民族による卜占アファ(Afa)における対話と儀礼を微視的に分析し、占師と依頼者の共同作業を通して多声的な物語と呪術的な現実の位相が構成される過程を明らかにした。2)ガーナ南部では、20世紀初頭から妖術者の捕獲に携わる精霊の社が発展した。この現象について先行研究の多くは、近代化と市場経済化に対する反応として論じてきた。しかし現在、精霊祭祀の主な役割は妖術対抗から特定民族による呪術への対処に移行している。ガーナ南部の村落における実地調査を行なった結果、本研究員は、精霊祭祀の役割の変遷はマクロな社会変化のみならず、地域社会における政治経済的な抗争点の移行、すなわち母系リネージにおける人口と労働力の再生産から、土地用益権をめぐる民族集団間の不均衡な労働生産関係への移行と連携していることを明らかにした。