hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
BMP-2とPGE受容体作用薬の併用による新規歯槽骨再生療法開発のための基礎研究

今までに我々は、BMP-2がヒト歯槽骨由来の骨芽細胞において、骨芽細胞分化マーカーの発現を促進することを報告した(Takiguchi et al.J Periodont Res;1998)、さらにこのBMP-2依存的な骨芽細胞分化促進作用はPGE_2により促進的に制御されることを見出した(論文投稿中)。PGE_2の骨形成におよぼす作用はその濃度や投与方法により異なる結果が報告されており不明な点が多い。一方、近年PGE受容体として4種類のサブタイプ(EP1,2,3,4)が同定され、この内EP2とEP4アゴニストはマウスの骨芽細胞の分化と骨形成を促進することがin vitro,in vivoの実験系において報告されている。昨年度に我々はEPアゴニストの単独刺激はこの細胞の分化を促進しないものの、BMP-2依存的な分化促進作用をさらに亢進することを明らかにした。そこで本研究においてBMP-2とEP2/EP4アゴニストの併用について以下の結果を得た。(1)ヒト骨芽細胞(HOB)、マウス骨芽細胞(MOB)におけるCbfal mRNA発現をBMP-2とEP2/4アゴニストで単独または同時刺激後確認した結果、MOBはBMP-2,EP2/4単独でCbfal mRNA発現を有意に増加させた、しかしHOBは影響を与えなかった。さらにCbfalのリン酸化をwestern blottingで確認した結果Cbfal mRNA発現と同様の結果を示した。(2)COS7細胞に異なるタグの付いたCREB(FLAG),Smad1(Myc),p300(HA)を同時に発現させ、BMP-2とEP2/4アゴニストで単独または同時刺激後、抗FLAG抗体にてCREBを免疫沈降して、western blottingを行った結果、CREBとSmad1の直接的な会合は検出できなかった。CREB/p300複合体およびSmad1/p300複合体が各刺激に応じて核内で形成されることが示唆された。さらにEP2/4アゴニストとBMP-2の同時刺激においてCREB/p300/Smad1複合体の形成が確認された。新しい骨再生療法の開発を目的とし、各種成長因子の応用が検討されている中、Bone morphogenetic protein-2(BMP-2)は未分化間葉系細胞を骨芽細胞に分化誘導することにより、強力な骨形成作用を発揮することが知られている。これまでに我々は、歯槽骨由来の細胞において、BMP-2が骨芽細胞様分化マーカー(ALP活性,PTH応答性)発現を促進することを報告し、さらにこのBMP-2依存的な骨芽細胞様分化促進作用は濃度の異なるPGE_2により促進的あるいは抑制的に制御していることを報告した。そこで本研究においてBMP-2とEP2/EP4アゴニストの併用による予知性の高い歯槽骨再生療法の開発を目的として研究を行い以下の結果を得た。(2)BMP-2とEP2/EP4アゴニストによる相乗的骨芽細胞分化誘導を検討した結果、BMP-2により誘導されたALPase活性はEP2/4アゴニスト添加によりさらに増加された。(3)PKA-cAMPシグナル伝達系を検討した結果、PKA阻害薬(H89)あるいはPKC阻害薬(GF109203X)で前処理後、BMP-2とEP2/4アゴニストの同時刺激で誘導された、ALPase活性はBMP-2単独刺激時と同レベルまで抑制された。(4)Smad1/5/8およびCREBのリン酸化におよぼす作用を検討した結果、EP2/4アゴニストはCREBのみをリン酸化し、Smad1/5/8には影響を及ぼさなかった。以上のことから、BMP-2依存的な骨芽細胞分化は、EP2/4アゴニストによりさらに増加することが確認された。またこのメカニズムとして、BMP-2はBMPR-Smadシグナル伝達系路を介しており、EP2/4アゴニストはPKA-cAMP-CREBシグナル伝達系路を介していることが確認された。(2)COS

7細胞に異なるタグの付いたCREB(FLAG),Smad1(Myc),p300(HA)を同時に発現させ、BMP-2とEP2/4アゴニストで単独または同時刺激後、抗FLAG抗体にてCREBを免疫沈降して、western blottingを行った結果、CREBとSmad1の直接的な会合は検出できなかった。CREB/p300複合体およびSmad1/p300複合体が各刺激に応じて核内で形成されることが示唆された。さらにEP2/4アゴニストとBMP-2の同時刺激においてCREB/p300/Smad1複合体の形成が確認された。
糖尿病性腎症の発症・進展の機序解明への分子生物学的アプローチ

III, IV, V, VI型コラーゲン・フィブロネクチンなどのECM蛋白、それらの分解酵素であるMMP-1,2,3,8,9、MMPの活性を阻害する酵素であるTIMP-1,2および細胞から分泌された不活性型のMMPを活性型のMMPに変換する膜型MMP(MMP-14)、さらにTGF-βおよびCTGFのoligonucleotide probeを用いて非放射性標識法によるin situ hybridization法を行った。ECM蛋白のmRNAの発現は、正常腎組織に比較し糖尿病性腎症腎組織で強く認められる傾向があった。一方、MMPおよびTIMPのmRNAの発現は、糖尿病性腎症腎組織に比較し正常腎組織で強く認められる傾向があった。2.各種抗体を用いた免疫組織染色法蛋白レベルでの観察を行うため、購入可能なECM蛋白、MMPなどの各抗体を用いて、糖尿病性腎症腎組織に免疫組織染色法を行った。ECM蛋白の抗体陽性所見は、正常腎組織に比較し糖尿病性腎症腎組織で強く認められた。一方、MMP-2の抗体陽性所見は糖尿病性腎症腎組織に比較し正常腎組織で増強する傾向を認めた。各プローブのmRNAの発現の程度を定量化するため、それぞれの糸球体での総細胞数を数え、次に各種mRNAの陽性細胞数を数えて、総細胞数に対する陽性細胞数の百分率として評価した。4.各種抗体を用いた免疫組織染色法の評価各抗体の発現の程度を定量化するため、自動画像解析装置を用いて各抗体での糸球体全体の面積に対する陽性領域の割合を百分率で求めた。5.3と4の結果を合わせ、mRNAレベルと蛋白レベルでの相違を検討III, IV, V, VI型コラーゲン・フィブロネクチンなどのECM蛋白、それらの分解酵素であるMMP-1,2,3,8,9、MMPの活性を阻害する酵素であるTIMP-1,2および細胞から分泌された不活性型のMMPを活性型のMMPに変換する膜型MMP(MMP-14)、さらにTGF-βおよびCTGFのoligonucleotide probeを用いて非放射性標識法によるin situ hybridization法を行った。5.3と4の結果を合わせ、mRNAレベルと蛋白レベルでの相違を検討IV, VI型コラーゲン、MMP-2,3,9、TIMP-1,2さらにいくつかのサイトカインや増殖因子のoligonucleotide probeを作成した。作成したoligonucleotide probeを用いて、非放射性標識法によるin situ hybridization法を施行中である。途中経過では、IV, VI型コラーゲンのmRNAの発現は、正常腎組織に比較し糖尿病性腎症腎組織で強く認められる傾向があった。一方、MMP-2,3,9およびTIMP-1,2のmRNAの発現は、糖尿病性腎症腎組織に比較し正常腎組織で強く認められる傾向があった。2.各種抗体を用いた免疫組織染色法蛋白レベルでの観察を行うため、IV、VI型コラーゲン、MMP-2の各抗体を用いて免疫組織染色法を行った。途中経過では、IV、VI型コラーゲンの抗体陽性所見は、正常腎組織に比較し糖尿病性腎症腎組織で強く認められた。各プローブのmRNAの発現の程度を定量化するため、まず始めに各腎生検組織から血管局が切れている糸球体を10個程度選び出し、それぞれの糸球体での総細胞数を数え、次に各種mRNAの陽性細胞数を数えて、総細胞数に対する陽性細胞数の百分率として評価している。現在も継続検討中である。4.各種抗体を用いた免疫組織染色法の評価各抗体の発現の程度を定量化するため、自動画像解析装置に各抗体で染色した腎組織を画像として取り込み、取り込んだ画像から糸球体全体の面積を算出し、さらに陽性領域の割合を算出した後、糸球体面積に対する各抗体の陽性領域の割合を百分率で求めている。

III, IV, V, VI型コラーゲン、フィブロネクチンなどのECM蛋白、それらの分解酵素であるMMP-1,2,3,8,9、MMPの活性を阻害する酵素であるTIMP-1,2および細胞から分泌された不活性型のMMPを活性型のMMPに変換する膜型MMP(MMP-14)、さらにTGF-βおよびCTGFのoligonucleotide probeを用いて非放射性標識法によるin situ hybridization法を行った。ECM蛋白のmRNAの発現は、正常腎組織に比較し糖尿病性腎症腎組織で強く認められる傾向があった。一方、MMPおよびTIMPのmRNAの発現は、糖尿病性腎症腎組織に比較し正常腎組織で強く認められる傾向があった。2.各種抗体を用いた免疫組織染色法蛋白レベルでの観察を行うため、購入可能なECM蛋白、MMPなどの各抗体を用いて、糖尿病性腎症腎組織に免疫組織染色法を行った。ECM蛋白の抗体陽性所見は、正常腎組織に比較し糖尿病性腎症腎組織で強く認められた。一方、MMP-2の抗体陽性所見は糖尿病性腎症腎組織に比較し正常腎組織で増強する傾向を認めた。各プローブのmRNAの発現の程度を定量化するため、それぞれの糸球体での総細胞数を数え、次に各種mRNAの陽性細胞数を数えて、総細胞数に対する陽性細胞数の百分率として評価した。4.各種抗体を用いた免疫組織染色法の評価各抗体の発現の程度を定量化するため、自動画像解析装置を用いて各抗体での糸球体全体の面積に対する陽性領域の割合を百分率で求めた。5.3と4の結果を合わせ、mRNAレベルと蛋白レベルでの相違を検討ECM蛋白、MMP、TIMPのmRNAの発現の程度と蛋白レベルでの発現は、正相関した。
Flying lmage法を用いた高精度三次元計測システムの開発

1.Flyinglmage法の特性解析Flyinglmage法では,鏡を回転させて撮像素子への走査を行っているため,画像の上下に行くに従ってセンサと結像面との距離がずれ,得られる画像は全体にたる形にひずむ.このひずみを正確に補正することが,本計測装置を利用する上で必要である.本研究ではひずみの補正方法として,平行線を撮影して得られた線像が平行になるように画素を移動する方法を考案した.得られた画像の画素(移動元)が本来ならどの位置(移動先)にあるべきかを計算して画素の移動を行うと,移動先の画素が全て連続したものにならないときがある.これを避けるために,移動先の画素位置に対応する移動元の画素を移動してくる方法を用いた.2.計測装置の製作撮像素子には2048画素のラインCCDセンサを使用した.ラインCCDセンサは,一軸当たりの画素密度がエリアCCDセンサに比べて高いうえに,安価で普及している.このため,高解像度の画像を得ることができる.撮影可能な画像の解像度は,センサに平行な方向に2048画素,垂直な方向に1024画素である.レンズは通常のカメラレンズを使用している.レンズの光軸とセンサは垂直な関係にあり,レンズの光軸とセンサの光軸の交点を通り,センサに平行な軸に鏡の回転軸がある.この軸はステッピングモータの回転軸と直結されており,モータの回転制御はコンピュータで行う.3.スリット光投影方式による計測システムの設計計測装置全体は,レーザダイオードが計測物体を鉛直上方から照射するようにLアングルによって組み上げられ,カメラもアングルに設置されている.計測物体は,リニアステージ上に置かれるが,アングルと連結はされていない.4.三次元計測実験本計測装置の精度を評価する方法として,スリット光投影法による計測を2種類行った.1種類目は,寸法が既知である直方体の標準物体にレーザダイオードからスリット光を照射し,その輝線のジャンプエッジを検出することにより座標を算出する方法を用いた.物体までの距離は300mm,使用したレンズは35mmである.この手法では,1回の撮影で2つの座標を算出することができる.キャリブレ-シヨンは画面の上部,中部,下部の合計6組12点で行った.こうして求めたカメラパラメータから,対象物体のジャンプエッジを求め,そこから物体の長さを算出して真値との差を誤差とした.計測は物体をセンサに平行な方向に9回,上下方向に4回動かして各3回ずつ行い,その誤差の平均値を採用した.その結果,誤差の標準偏差は0.323mmであった.補正の効果を確認するために,撮影した全ての画像に対して補正を行った後に,同じアルゴリズムによって計測を行った時の誤差の標準偏差は0.270mmとなり,0.054mmの誤差の低減がなされていることが確認できた.2種類目は,標準物体の辺が上を向くよう斜めに傾けて設置して,スリット光を照射し,ル-フエッジを検出することにより座標を算出する方法を用いた.物体までの距離は280mm,使用したレンズは55mmである.キャリブレーションは画面全体にわたって,センサと平行な方向に8点,上下方向に4点の合計32点で行った.計測は対象物体のル-フエッジを求め,3次元位置を算出して誤差を求めた.計測は物体をセンサに平行な方向に8回,上下方向に4回動かして各3回ずつ行い,その誤差の平均値を採用した.その結果,誤差の標準偏差は0.098mmであった.補正を行った後の誤差の標準偏差は,0.074mmとなり,0.024mmの低減がなされていることが確認できた.以上の評価実験により,カメラ座標の検出方法やキャリブレーションの点数に関わらず,ひずみの補正前と補正後で,誤差の標準偏差を低減することが可能であることが示された.このことから,本計測装置の欠点である画像のたる形ひずみを補正することにより,高解像度で正確に画像を撮影することが可能であることが示され,高精度三次元計測に用いることが可能であることが確認できた.1.Flyinglmage法の特性解析Flyinglmage法では,鏡を回転させて撮像素子への走査を行っているため,画像の上下に行くに従ってセンサと結像面との距離がずれ,得られる画像は全体にたる形にひずむ.このひずみを正確に補正することが,本計測装置を利用する上で必要である.本研究ではひずみの補正方法として,平行線を撮影して得られた線像が平行になるように画素を移動する方法を考案した.得られた画像の画素(移動元)が本来ならどの位置(移動先)にあるべきかを計算して画素の移動を行うと,移動先の画素が全て連続したものにならないときがある.これを避けるために,移動先の画素位置に対応する移動元の画素を移動してくる方法を用いた.2.計測装置の製作撮像素子には2048画素のラインCCDセンサを使用した.ラインCCDセンサは,一軸当たりの画素密度がエリアCCDセンサに比べて高いうえに,安価で普及している.このため,高解像度の画像を得ることができる.撮影可能な画像の解像度は,センサに平行な方向に2048画素,垂直な方向に1024画素である.レンズは通常のカメラレンズを使用している.レンズの光軸とセンサは垂直な関係にあり,レンズの光軸とセンサの光軸の交点を通り,センサに平行な軸に鏡の回転軸がある.

この軸はステッピングモータの回転軸と直結されており,モータの回転制御はコンピュータで行う.3.スリット光投影方式による計測システムの設計計測装置全体は,レーザダイオードが計測物体を鉛直上方から照射するようにLアングルによって組み上げられ,カメラもアングルに設置されている.計測物体は,リニアステージ上に置かれるが,アングルと連結はされていない.4.三次元計測実験本計測装置の精度を評価する方法として,スリット光投影法による計測を2種類行った.1種類目は,寸法が既知である直方体の標準物体にレーザダイオードからスリット光を照射し,その輝線のジャンプエッジを検出することにより座標を算出する方法を用いた.物体までの距離は300mm,使用したレンズは35mmである.この手法では,1回の撮影で2つの座標を算出することができる.キャリブレ-シヨンは画面の上部,中部,下部の合計6組12点で行った.こうして求めたカメラパラメータから,対象物体のジャンプエッジを求め,そこから物体の長さを算出して真値との差を誤差とした.計測は物体をセンサに平行な方向に9回,上下方向に4回動かして各3回ずつ行い,その誤差の平均値を採用した.その結果,誤差の標準偏差は0.323mmであった.補正の効果を確認するために,撮影した全ての画像に対して補正を行った後に,同じアルゴリズムによって計測を行った時の誤差の標準偏差は0.270mmとなり,0.054mmの誤差の低減がなされていることが確認できた.2種類目は,標準物体の辺が上を向くよう斜めに傾けて設置して,スリット光を照射し,ル-フエッジを検出することにより座標を算出する方法を用いた.物体までの距離は280mm,使用したレンズは55mmである.キャリブレーションは画面全体にわたって,センサと平行な方向に8点,上下方向に4点の合計32点で行った.計測は対象物体のル-フエッジを求め,3次元位置を算出して誤差を求めた.計測は物体をセンサに平行な方向に8回,上下方向に4回動かして各3回ずつ行い,その誤差の平均値を採用した.その結果,誤差の標準偏差は0.098mmであった.補正を行った後の誤差の標準偏差は,0.074mmとなり,0.024mmの低減がなされていることが確認できた.以上の評価実験により,カメラ座標の検出方法やキャリブレーションの点数に関わらず,ひずみの補正前と補正後で,誤差の標準偏差を低減することが可能であることが示された.このことから,本計測装置の欠点である画像のたる形ひずみを補正することにより,高解像度で正確に画像を撮影することが可能であることが示され,高精度三次元計測に用いることが可能であることが確認できた.
ヤムイモ（Dioscorea spp.）の窒素固定細菌との共生に関する研究

ダイジョ(熱帯産ヤムイモ)の新品種の育成過程で窒素肥料がなくても生育する品種を見いだした。この品種には根粒菌のRhizobium、Ralstonia属の他、窒素固定細菌のBacillus、Azospirillum、Pantoea、Shinella、Kosakonia、Pantoea属が共生していた。また、トゲイモ(ヤムイモの一種)からも根粒菌や窒素固定細菌が分離され、11属が推定された。次に、ダイジョ19系統について調べたところ、多くの窒素固定細菌が分離され、19属が推定された。これらの結果、ヤムイモの生育には窒素固定細菌が関与すると考えられ、世界で初めての報告となった。ヤムイモとはヤマノイモ科の植物の食用種を指す。先進国ではなじみがないヤムイモであるが世界では約6000万トン生産され、主食として重要な地域もある。しかし、その生産は伝統的な農法で行われており生産性が低い。そこで、生産性を上げるために化学肥料を施す試みは多くの研究者が行っているが、イモの収量に及ぼす化学肥料の効果は不明なままである。申請者らはヤムイモの新品種の育成過程で(科研基盤B平成25-27年度)窒素肥料がなくても生育する品種を見いだした。この品種の植物体の窒素同位体δ15Nを測定したところ、空気中の窒素を固定している可能性を発見した。マメ科に似た特性をヤムイモが持つことを発見したのは世界で初めてであり、本研究では共生菌の探索と窒素固定能力を明らかにすることを目的にした。本年の実験の結果、ヤムイモから窒素固定細菌を分離することに初めて成功した。分離菌はRhizobium属,Kosakonia属,Bacillus属,Azospirillum属, Devosia sp., Klebsiella sp., Xanthomonas sp.であった。今後はこれらの細菌の窒素寄与率や主要な働きをしている窒素固定細菌の探索を進める。本年の実験ではヤムイモのダイジョの窒素固定の能力について、偶然性を排除して再確認するために,窒素固定を行わない対照作物(カボチャ)とのδ15Nの推移および生育を比較した。その結果ダイジョの窒素寄与率は38%であった。窒素固定細菌の分離はダイジョとヤムイモの一種のトゲイモで試みた。その結果、ダイジョからはRhizobium属,Kosakonia属,Bacillus属,Azospirillum属が、トゲイモからはRhizobium属, Devosia sp., Klebsiella sp., Xanthomonas sp.が分離された。これらの結果の一部は、東南アジア国際農学会および日本熱帯農業学会で発表した。いずれも、ヤムイモに窒素固定細菌が共生するという世界で初めての知見となった。先進国ではなじみがないヤムイモであるが世界では約6500万トン生産され、主食として重要な地域もある。その窒素固定寄与率は38%と非常に高かった。昨年までの実験の結果、ヤムイモから窒素固定細菌を分離することに初めて成功した。DNA解析で特定されたダイジョの窒素固定細菌は根粒菌のRhizobium、Ralstonia属の他、Bacillus、Azospirillum、Pantoea、Shinella、Kosakonia属や最近サツマイモから見つかったPantoea属であった。昨年には本学の宮古亜熱帯農場で保存するトゲイモ(ヤムイモの一種)からも根粒菌のDevosia属やAzospirillum, Klebsiella, Xanthomonas属が見つかり、ヤムイモの多くの種・品種には窒素固定細菌が内生することが示唆された。昨年度には宮古亜熱帯農場で保存するトゲイモ(ヤムイモの一種)からも根粒菌のDevosia属やAzospirillum, Klebsiella, Xanthomonas属が見つかり、ヤムイモの多くの種・品種には窒素固定細菌が内生することが示唆された。本年の実験では本学の宮古亜熱帯農場で保存するトゲイモ(ヤムイモの一種)からの窒素固定細菌の分離を進めた。その結果、根粒菌のDevosia属やAzospirillum, Klebsiella, Xanthomonas属が見つかり、ヤムイモの多くの種・品種には窒素固定細菌が内生することが示唆された。これらの結果は、日本熱帯農業学会で発表した。現在、ダイジョ(ヤムイモの一種)の20品種について窒素固定細菌の内生を調査中である。

そこで、生産性を上げるために化学肥料を施す試みは多く行われているが、イモの収量に及ぼす化学肥料の効果は不明なままである。申請者らはダイジョ(東南アジア原産ヤムイモ)の新品種の育成過程で(科研基盤B平成25-27年度)窒素肥料がなくても生育する品種を見いだした。この品種の植物体の窒素同位体δ15Nを測定したところ、空気中の窒素を固定している可能性を発見した。その窒素固定寄与率は38%と非常に高かった。マメ科に似た特性をヤムイモが持つことを発見したのは世界で初めてであり、本研究では共生菌の探索と窒素固定能力を明らかにすることを目的にした。実験の結果、新品種のダイジョから窒素固定細菌を分離することに初めて成功した。DNA解析で特定された窒素固定細菌は根粒菌のRhizobium、Ralstonia属の他、Bacillus、Azospirillum、Pantoea、Shinella、Kosakonia、Pantoea属であった。また、本学の宮古亜熱帯農場で保存するトゲイモ(ヤムイモの一種)からも根粒菌のDevosia属やAzospirillum, Klebsiella, Xanthomonas属が見つかった。次に、ダイジョ19系統を窒素施用と無施肥の条件で栽培して窒素固定細菌の分離を試みた。その結果、全ての系統において、いずれの条件からも窒素固定細菌が分離され、19属が推定された。このうちの10属はマメ科以外lから始めて分離された。これらの結果、多くのヤムイモの生育には窒素固定細菌が関与すると考えられた。ダイジョ(熱帯産ヤムイモ)の新品種の育成過程で窒素肥料がなくても生育する品種を見いだした。この品種には根粒菌のRhizobium、Ralstonia属の他、窒素固定細菌のBacillus、Azospirillum、Pantoea、Shinella、Kosakonia、Pantoea属が共生していた。また、トゲイモ(ヤムイモの一種)からも根粒菌や窒素固定細菌が分離され、11属が推定された。次に、ダイジョ19系統について調べたところ、多くの窒素固定細菌が分離され、19属が推定された。これらの結果、ヤムイモの生育には窒素固定細菌が関与すると考えられ、世界で初めての報告となった。培養法によりダイジョおよびトゲイモから多くの窒素固定細菌が分離された。しかし、窒素固定を行っている主要な細菌が不明である。ダイジョの主要な共生窒素固定細菌の探索と特定を行う.また、ダイジョの植物体中に細菌が内生していることが確認されたが,これまでの実験からは窒素固定細菌がどのようにして共生関係に至るのかは不明である.そこで,ダイジョに内生する窒素固定細菌の起源の推定を行う.培養法により2種のヤムイモから13属の窒素固定細菌の分離が完了した。昨年度までに細菌フリーのダイジョInvitro植物体を作成しており、増殖作業を開始する。今年度はこれまで分離した細菌をInvitro植物体に接種して、窒素の固定能力を調べる。また、ヤムイモの植物体中に細菌が内生していることが確認されたが、これまでの実験からは窒素固定細菌がどのようにして共生関係に至るのかは不明である。そこで、ダイジョに内生する窒素固定細菌の起源の推定を行う。
歴史的町並地区で多世代が同居近居により支え合う持続可能な居住環境整備に関する研究

地方都市において、多くの歴史的地区は高齢者や空き家の増加といった課題を抱えている。多世代居住の住まい方は、これらの課題の改善に役立つと考えている。この研究は、歴史的地区における居住環境と多世代居住例を考察することを目的としている。研究方法として、居住環境及び多世代居住に関する住民意識アンケート調査を実施した。さらに町並み調査として、道路に面する建物外観の写真を撮影し、外観の変化を分析した。これらの町並み写真は、アンケート結果と組み合わせて統合整理表を作成し、住宅の建築年代、駐車場位置、住宅の外観変化を分析した。また、多世代居住事例への居住環境調査として3世代同居を行っている事例調査を行った。平成25年度は、歴史的町並み地区である島根県安来市母里地区の町並み写真調査と多世代居住例世帯のインタビュー調査を行った。町並み写真調査は、母里地区の中心通り両側の119軒分の家屋外観を撮影し、現況把握を行った。これを平成24年度に実施した住民アンケート調査結果と照合(照合95軒)して整理図を作成した。この結果をデータベースとして、建築年代と駐車場位置からみた町並みの変化分析表などを作成し、詳しく分析を行った。この結果から、町並みを構成する建物の状況では、建物階数は119軒中で、2階建てが91.6%、平屋が8.4%であることが分かった。2階建てには、中2階と思われる建物も含んでいる。ファサード形式は、平入が93.3%、妻入が6.7%で、2階建て平入がこの地区の歴史的な形式であることが分かった。建築年代と駐車場位置からみた町並み状況と変化の特色としては、まず建物間口は3間半がこの地区の歴史的な標準長さであることが確認できた。駐車場位置は、全95軒中48軒が「敷地内の表通り沿いに駐車場を持つ」とアンケート結果から判明している。このタイプは主屋と駐車場との関係から、「主屋の一部に駐車場を持つもの」「主屋と並列に駐車場を持つもの」「主屋をセットバックし駐車場を設けたもの」の3つに分類できた。まとめとして、母里地区にある建物の約半数が敷地内の表通り沿いに駐車場を持つが、町並みファサードの変化に強い影響を及ぼす「A-3セットバックを伴うもの」は、中心通り両側95軒の16%で、町並み全体としてはまだ大きな影響を及ぼす割合にはいたっていなかった。関連した歴史的町並み地区の調査として、島根県大田市大森地区における外観変化、町並み修景についての実態調査も実施した。平成24年度の交付申請書に記載した通り、平成24年度は歴史的町並地区で多世代が同居近居により支え合う持続可能な居住環境整備手法を明らかにするためのモデル地区として、島根県安来市母里地区での調査を実施した。調査内容は、1)住民代表者と行政担当者へのヒアリング調査として、まず母里地区の現状を把握するため、現地で地区代表者に案内していただき、旧家の内部を含めた現地の把握を行った。安来市の行政担当者(建築住宅課など)にもヒアリングを行い、現在と今後の市街地における居住環境整備への取り組み状況を確認した。さらに、2)町並み写真調査として、町歩きの際に主要な通りの写真撮影を行い、地図上に整理した。そして3)住民アンケート調査として、安来市母里地区の中心部である4つの大通りに面する169軒の世帯主を対象に2012年7月に住民アンケート調査を行った。配布は母里地区中心部を形成する各自治会に委託し、回収は訪問で行った。委託数は169、回収数は133(回収78.7%)であった(一部重複回答のため母数を135とした)。これらの調査結果の集計と分析結果から、母里地区住民の町並みや多世代居住への意識、および現在の世帯の状況を把握することができた。少子高齢化の問題もあるが、母里地区の自然や町並みへの評価は高く、住み続けたい・次世代に受け継いでいきたい、さらに77%が同居近居を希望していることが分かった。平成24年度の研究のまとめとして、先行して調査を実施していた地区との比較考察として、島根県安来市広瀬地区の研究成果との比較考察も実施した。母里地区と広瀬地区は同市内にあることから共通した状況が多いが、町の形成に由来する商店の経営歴や駐車場の確保状況が異なる。少子高齢化の問題もあるが、地区の自然・歴史・町並みへの評価は高く、2地区ともに7割以上が同居近居を希望していることが分かった。歴史的町並み地区として島根県安来市広瀬地区および母里地区を中心に、多世代居住意識に関する住民アンケート調査、町並み調査、多世代居住事例の具体的調査を進め、分析考察を実施している。平成26年度は、広瀬地区と母里地区の住民アンケート調査結果の比較分析を進めるとともに、特に母里地区の町並み変化と多世代居住事例の具体的な分析を進めた。母里地区の町並み変化に大きな影響を与えた1993年の下水道整備、2000年の鳥取県西部地震と近年の町家改修年代との関係を確認することができた。多世代居住事例の分析から、家族構成の経年変化にともなう使い方の変化や建物の建て替え、世代ごとのプライバシー確保の方法などを詳細に分析することができた。旧陣屋町で農業従事者もいる母里地区は、ある程度周囲に農地を所有し敷地に余裕がある。

調査した多世代居住事例でも、家族構成の変化に対応しながら近年まで多世代居住を続けることができた要因の一つとして、隣接敷地を用いた段階的な建替え・改修が可能であったことが挙げられることなどを明らかにすることができた。歴史的町並地区として島根県安来市広瀬地区および母里地区を中心に、多世代居住意識に関する住民アンケート調査、町並調査、多世代居住事例の具体的調査を進め、分析考察を実施した。最終年度の平成27年度は、これまでに実施した広瀬地区と母里地区の住民アンケート調査結果の比較分析を進めるとともに、両地区の多世代居住事例についての調査結果の分析も進め、比較分析結果のとりまとめと研究成果についての論文も発表した。2つの地区住民の町並や多世代居住への意識を比較整理した結果、2地区は同市内にあることから共通した状況が多いが、町の形成に由来する商店の経営歴や駐車場の確保状況が異なる。また、少子高齢化の問題もあるが、地区の自然・歴史・町並への評価は高く、2地区ともに7割以上が今後も同居近居を希望し、多世代居住の一定の継続が期待できることが分かった。さらに、2つの地区はいずれも旧松江藩の支藩の拠点となった地区ではあるが、広瀬が旧城下町に近い形態であるのに比べて母里は旧陣屋町に近い形態であることから、母里では多世代居住のための段階的な建替えなどに都合の良い敷地的な余裕があることも分かった。地方都市において、多くの歴史的地区は高齢者や空き家の増加といった課題を抱えている。多世代居住の住まい方は、これらの課題の改善に役立つと考えている。この研究は、歴史的地区における居住環境と多世代居住例を考察することを目的としている。研究方法として、居住環境及び多世代居住に関する住民意識アンケート調査を実施した。さらに町並み調査として、道路に面する建物外観の写真を撮影し、外観の変化を分析した。これらの町並み写真は、アンケート結果と組み合わせて統合整理表を作成し、住宅の建築年代、駐車場位置、住宅の外観変化を分析した。また、多世代居住事例への居住環境調査として3世代同居を行っている事例調査を行った。平成26年度は、広瀬地区と母里地区の住民アンケート調査結果の比較分析を進めるとともに、特に母里地区の町並み変化と多世代居住事例の具体的な分析を進めることができた。これらの研究成果として、平成26年度中に下記に示す学会口頭発表などを複数回行うことができた。都市計画・建築計画平成27年度はこれまでに蓄積した調査結果をさらに詳細に比較分析を行う。同時に現在は、これまでの研究調査から得られた知見について、国際会議などの場で広く公表するための準備を行っているところである。また、山陰地方の類似地区について新規調査も計画しており、これらの知見と合わせ、歴史的な町並み地区における多世代居住事例が、どのように家屋に工夫を施しながら多世代の暮らしを継続することができているのかという点を明らかにし、建築計画に関する多くの知見をまとめたい。平成25年度は、歴史的町並み地区である島根県安来市母里地区の町並み写真調査と多世代居住例世帯のインタビュー調査、関連した歴史的町並み地区の調査を実施できた。加えて、島根県大田市大森地区における外観変化、町並み修景についての実態調査も実施できた。さらに、先行して調査を実施していた地区との比較考察として、島根県安来市広瀬地区の研究成果と母里地区との比較考察も論文としてまとめることができた。これらの研究成果として、平成25年度中に以下の学術論文と図書を執筆し、研究成果を公表することができた。
日本近世における宗教政策の通時的再検討

本年度は,昨年度までに行った作業を踏まえ,論点を明確化しつつ史料収集を進めるとともに,史料分析,論点整理を進めた。寺社奉行関係史料や宗教「法令」に関する調査のため,龍野歴史文化資料館の脇坂氏関係史料,京都府歴史資料館の淀藩士関係史料,国立公文書館の紅葉山文庫などの史料を実見・収集するとともに,活字史料,影印史料類を博捜した。また,地域における宗教組織構造などに即して当該問題を考察するため,安城市本證寺史料など,寺院史料に関する調査を行った。研究成果として,不受不施派や内証題目講といった,幕府による宗教の禁制と,教団の組織化,在地の動向の三者の関係につき考察を深化させ,その一端を千葉県史料研究財団編『千葉県の歴史』の分担執筆において反映させた。なお,一般向けの記述ではあるが,幕府宗教政策の概説として,「江戸幕府による寺社の掌握体制」(『仏教新発見』29号,2008年1月,朝日新聞社)を執筆した。また,一昨年度来,加賀藩における寺檀関係政策の検討を中心に,幕藩権力における寺檀関係政策全体への考察へとつながる分析を行っているが,これについては2008年度中に公表できる見込みである。さらに,宗教をめぐる観念の変容と,宗教政策の展開との関係を中心として,上記史料の調査結果をもとに考察の深化,成稿を急ぎたい。本年度は、研究課題遂行にかかる基礎調査的作業を中心に、史料・法令の調査・収集作業などの研究活動を行った。一つには、問答集の校訂作業や、判決の流布過程の検討を行った。前者としては、東北大学附属図書館において、所蔵の問答集と刊本とを対照し、記事の校訂作業を行った。また後者としては、享保年間における、離檀禁止をめぐる裁判の判決文の流布過程の検討を行った。この検討の成果については、『国文学解釈と鑑賞』第70巻第10号(2005年10月)に、論文「近世仏教をめぐる通念の醸成」として公表した。さらに、幕政・藩政史料の調査・収集作業を行った。主な調査対象は、東京大学法学部法制史資料室所蔵標本のうち「笠間藩寺社留」他、及び、金沢市立玉川図書館近世史料館所蔵「加越能文庫」における寺社行政関係史料である。「笠間藩寺社留」は、実際には幕末の土浦藩主土屋寅直に関係した、奏者番・寺社奉行等の執務のための手留類が大部分を占めると考えられ、幕府の寺社政策や儀礼等について俯瞰・参照するに有用な史料群であると考えられる。また「加越能文庫」は、加賀藩藩政、『加賀藩史料』の編纂に関する史料群であるが、そのうち、寺檀制度をめぐる通説に関する再評価に関わる史料など、寺社関係の史料につき調査・収集を行った。これらの史料については適宜一層の分析を進め、次年度以降の研究遂行、成果の成稿につなげていきたい。本年度は、昨年度に行った基礎的調査的作業を踏まえ、さらなる史料収集に努めるとともに、史料分析を進め、論点の発掘・深化に努めた。宗教政策の具体的決定過程や、紛争処理の傾向の具体的把握が研究のひとつの鍵となると考えられるため、幕府寺社奉行関係の記録・先例書類の調査・収集を、研究活動のひとつの柱とした。具体的には、国立国会図書館所蔵の旧幕引継書、国立公文書館所蔵の内閣文庫、国立国文学研究資料館所蔵の土浦土屋家文書・秋元家家臣大久保家文書・文部省宗務課引継文書、東京大学史料編纂所所蔵脇坂家記録などの調査・収集を行った。また、教団側に残った法制史料の検討も必要であるため、愛知学院大学横関文庫における曹洞宗触頭関係文書などの調査・収集を行った。以上の調査成果につき適宜分析を進めつつあるが、本年度に形をなした成稿作業は以下の通りである。まず、幕藩権力による僧侶・寺院統制と在地社会における実態との関係につき考察し、2007年5月刊行予定の吉田伸之編『寺社をささえる人びと』(シリーズ身分的周縁と近世社会6、吉川弘文館)所収の論文「在地社会の僧侶集団」として成稿・公表した。さらに、前年度の金沢市立玉川図書館近世史料館所蔵「加越能文庫」調査の成果をもとに、加賀藩における寺檀関係政策の検討を中心に、幕藩権力における寺檀関係政策全体への考察へとつながる分析を行った。これについても相当程度分析が進んでおり、早期の完全成稿・公表を目指している。

また,一昨年度来,加賀藩における寺檀関係政策の検討を中心に,幕藩権力における寺檀関係政策全体への考察へとつながる分析を行っているが,これについては2008年度中に公表できる見込みである。さらに,宗教をめぐる観念の変容と,宗教政策の展開との関係を中心として,上記史料の調査結果をもとに考察の深化,成稿を急ぎたい。
施工不良に伴うコンクリート細孔空隙の定量化と塩分浸透モデルの構築に関する研究

コンクリート構造物は,コンクリートの充填不良や締固め作業の中断,あるいは脱型後の乾燥の程度などにより細孔空隙の増大をまねき,これが塩分浸透に対する抵抗性を低下させることになる。このような人為的な施行不良に起因する細孔空隙構造と塩分浸透抵抗性の評価はほとんどなされておらず,細孔空隙の定量化と塩分浸透モデルの構築が必要な状況にある。そこで本研究では施行不良に伴う塩分浸透特性として,脱型後の乾燥履歴による細孔空隙量の変化が塩分浸透に及ぼす影響,ならびに不適切な打継ぎ面を伴うコンクリートの細孔空隙構造と塩分浸透の局所性について取り上げ,電気泳動法に基づく急速塩化物透過試験により検討した。その結果,以下のことが明らかになった。(1)乾燥履歴を受けたコンクリートは,乾燥により全ての細孔径での空隙が一様には増加せず,細孔直径で50nm2μmの毛細管空隙量の増加が顕著になる。この細孔空隙量より定めた毛細管空隙率比と乾燥温度,乾燥期間をファクターとした細孔空隙関数を定義した。この細孔空隙関数は塩化物イオン拡散係数と強い相関があるため,乾燥履歴を受けたコンクリートの空隙状態に対する塩化物イオン拡散係数の予測が可能となる。(2)打継ぎを有する供試体の全細孔空隙量は,打継ぎの無いものに比べて825%増加する。その増加は,各細孔径で一様ではなく,細孔直径で1μm10μmの範囲の空隙が増加する傾向にある。モルタル中に打継ぎ面が介在する場合には,打継ぎ面での塩化物イオン拡散係数は打継ぎの無いものより約55%大きくなる。材齢長期においても打継ぎ面とその周辺部とで塩化物イオン拡散係数に違いがあるが,その差は材齢の進行とともに次第に小さくなる。(3)打設遅延などによる戻りコンクリートから再生したセメントのもつ塩分浸透に対する抵抗性は,新鮮なセメントに比べて,硬化セメントペーストの塩化物イオン拡散係数で約20%増加する。コンクリート構造物は,打設時の充填不良や機械のトラブルによる打設作業の中断などの施工不良によって,その品質が大きく左右される。また,打設後のコンクリートは脱型後,直ちに乾燥状態におかれるため,乾燥の程度によっては表層部の微細ひび割れの発生や細孔空隙の増大をまねくことになる。そこで本研究では,乾燥履歴を受けたコンクリートの細孔空隙構造を明らかにするとともに,これら細孔空隙が塩分の拡散浸透に及ぼす影響について凍結防止剤散布環境下で暴露実験を行った。さらに,乾燥履歴の状態や凍結防止剤の塩分環境が,橋梁のRC床版の塩分浸透に及ぼす影響を数値解析により検討した。その結果,乾燥履歴を受けたコンクリートは,乾燥により全ての細孔径での空隙が一様には増加せず,細孔直径で50nm2μmの毛細管空隙量の増加が顕著になる。この細孔空隙量より定めた毛細管空隙率比と乾燥温度,乾燥期間をファクターとした細孔空隙関数を定義し,塩分浸透からみたコンクリートにおける細孔空隙量の増加の程度を評価した。細孔空隙関数は,塩分の拡散係数と強い相関があるため,乾燥履歴を受けたコンクリートの空隙状態に対する塩分拡散係数の予測が可能となることが判明した。

さらに,この細孔空隙関数を用いて,暴露実験地での橋梁のRC床版に乾燥や表層ひび割れによる劣化が生じた場合や,アスファルト舗装に貫通ひび割れが生起した場合のRC床版の塩分拡散特性を有限要素法により数値解析的に検討した。その結果,RC床版のひび割れ深さ,アスファルト舗装のひび割れ密度が塩分浸透に対して大きな影響を及ぼすとともに,RC床版が乾燥履歴を受けた場合の空隙量の増大は,長期間の塩分蓄積に影響してくることが明らかになった。コンクリート構造物は,コンクリートの打込みや締固め作業が,機械のトラブルなどにより中断した場合に,先に打込んだコンクリートと後から打込んだコンクリートが完全に一体化していない不適当な打継ぎを生じることになる。打継ぎ部は,強度的な低下のみならず水密性や塩分浸透性などの耐久性にも悪影響を及ぼすことになる。この打継ぎ部の細孔空隙構造や継目に沿う塩分の拡散特性は十分に解明されていない。そこで本研究では,打継ぎ榔の細孔組織構造を明らかにするとともに,打継ぎを伴うモルタルの塩分拡散特性を電気泳動法に基づく急速塩化物透過試験により検討した。その結果,鉛直打継ぎを有する供試体の圧縮強度は,打継ぎのない供試体のおよそ0.880.90である。載荷によるAE発生特性としては,打継ぎ面をもつ供試体は最大荷重付近で検出されるPeak Load AEが顕著であるとともに載荷直後のAE増大以降も打継ぎ面の剥離による摩擦音とみられるAEの発生が認められる。また,打継ぎを有する供試体の全細孔空隙量は,打継ぎ面のない供試体に比べておよそ825%増加する。その増加は,各細孔径で一様ではなく,細孔直径で1μm10μmの範囲の空隙が増加する傾向にある。モルタル中の塩化物イオンの移動に及ぼす打継ぎ油の影響は,細孔組織の繊密化が期待できる水セメント0.4のモルタルでは小さくなる。水セメント比が0.5及び0.6では,打継ぎ面を有するモルタルの塩化物イオンの移動度は,打継ぎ面の無いものに比べて大きくなる傾向にある。以上より,モルタル中に打継ぎ面が存在する場合には,塩分の浸透深さは一様ではなく,打継ぎ面に沿って塩分浸透深さが深くなる。すなわち,打継ぎ面が介在したモルタルの塩分拡散には局所性があり,打継ぎ部周辺で塩化物イオン拡散係数に違いが生じることが判明した。コンクリート構造物は,コンクリートの打込みや締固め作業が中断した場合や,厳しい気象条件下においては,コンクリートが一体化していない不適切な打継ぎを生じることになる。このため,打継ぎ面の処理状況によっては,強度的な低下に加えて,塩分浸透に対する抵抗性の低下も引き起こす可能性がある。このように,打継ぎ面が介在した場合には,コンクリートの塩分拡散には局所性があり,打継ぎ面での塩化物イオン拡散係数は打継ぎ面の周辺部より大きくなることが指摘されている。しかし,材齢の進行に伴う塩化物イオン拡散係数の経時的変化については,十分に解明されていない。そこで本研究では,打継ぎ部の材齢の進行に伴う塩分拡散特性を電気泳動法に基づく急速塩化物透過試験により調べた。さらに,余剰となって廃棄されたコンクリートから,粉末状態で回収されたセメントの塩分浸透に対する抵抗性を無処理の普通セメントと比較検討した。その結果,打継ぎ面での塩化物イオン拡散係数は,材齢14日で3.72x10^<-7>cm^2/secで,打継ぎ面のない供試体より約76%大きい。さらに材齢91日では68%,190日では60%それぞれ打継ぎ面のない供試体より大きくなる傾向にある。材齢早期で,打継ぎ面の介在により塩化物イオン拡散係数に差がみられたのは,新旧モルタルの打継ぎ面での水和生成物の生成が不十分で,細孔組織が緻密になっていないことが塩分浸透に影響したためと考えられる。
ｅ－ラーニングを用いた伝統土壁技術の早期習熟システムの開発

土壁塗りの中塗工程における左官職人の動作に着眼し、作業の特徴を形式知化した。さらに、形式知化したデータを用いて、技術習得支援のためのeラーニング教材を開発し、有効性の評価を行った。eラーニング教材は、経験年数12年の初学者を対象とし、現職の左官職人監修のもと、鏝の使用方法、作業工程、三次元動作解析、筋活動解析、眼球運動解析から明らかになった事柄を盛り込んだ内容とした。eラーニング教材の評価実験は初心者を対象に行った。評価内容は作業中の姿勢および作業前後の疲労とした。この結果、eラーニング教材を使用することで、精神的疲労が軽減させる傾向が見られた。伝統産業の多くの技術は一人前になるまでに10年の歳月が必要と言われている。しかし、現在の就学状況などから10年を修行期間に費やすことは難しくなってきている。そこで本研究では、土壁の習熟課程に着目し、土壁の塗りの技術の習熟課程および熟練者の有する暗黙値を明らかにし、左官学校で使用するためのeラーニング教材を開発することで、効率的かつ効果的な修行期間を提供し、修行期間の短縮を実現すること目的とする。平成25年度は筋電図の測定・解析を行なった。さらに平成24年度に明らかにした工程分析結果、動作解析結果、眼球運動解析結果および筋活動解析結果をまとめ、eラーニング教材を完成させた。eラーニング教材は工程、動作を中心に解説したものと、眼球運動、筋活動を中心に解説したものの2つを作成した。eラーニング教材は非熟練者に使用させ、教材を使用した群と使用しない群での習熟度を調査した。そこで本研究では、土壁職人の習熟課程に着目し、土壁の塗りの技術の習熟課程および熟練者の有する暗黙値を明らかにし、左官学校で使用するためのe-ラーニング教材を開発することで、効率的かつ効果的な修行期間を提供し、修行期間の短縮を実現すること目的とする。平成24年度は、左官学校の教員を熟練者、左官学校の学生を非熟練者とし、熟練者と非熟練者の三次元動作解析、眼球運動測定、筋活動測定を行った。この結果、筋電測定からは熟練者は体幹がぶれずに作業を行っていること、眼球運動測定からは、これから鏝を動かす先を注視し、特に仕上げ段階では瞬きをほとんど行わずに確認を行っていることが明らかになった。また、熟練者へのヒアリング調査からも、本年度明らかになった動きの特徴に関して、熟練者は意識してそのように動いていたことが明らかになった。しかし、現在の就学状況などから10年を修業期間に費やすことは難しくなってきている。そこで本研究では、土壁の習熟過程に着目し、土壁の塗りの技術の習熟過程および熟練者の有する暗黙知を明らかにし、左官学校で使用するためのeラーニング教材を開発することで、効率的かつ効果的な修業期間を提供し、修業期間の短縮を実現することを目的とする。平成26年度は、平成25年度に行ったeラーニング教材使用による習熟度調査の解析を進めた。この結果、教材の使用により姿勢が改善されることが明らかとなった。しかし、全ての被験者において改善されたわけではなかった。これを踏まえ、左官学校の学生にeラーニングを閲覧させ、感想のヒアリングを行った。この結果、様々な角度から熟練者の映像を見たい、材料の準備段階の教材もほしいと言った意見があった。これらの意見を取り入れるため、動画撮影などを実施し、eラーニング教材の修正を行い、教材を完成させた。材料工学eラーニング教材が当初の予定より早く完成し、習熟度の調査に着手できた。当初予定していた筋活動測定の結果が24年度中にはまとめられておらず、やや遅れていると判断した。25年度に行った習熟度調査の結果を解析する。さらに全国の非熟練左官職人に閲覧するよう呼びかけ、より良い教材へと修正する。まず、24年度に測定を行った筋活動測定データのとりまとめをおこなう。さらに、24年度前半は非熟練者に24年度に明らかになったことを開示し、それによる学習効果を三次元動作解析、眼球運動測定、筋活動測定から検討する。物品費:e-ラーニングシステム用のソフトウェアおよびPCを購入する。旅費:学会発表および研究打ち合わせに使用する。人件費、謝金:研究補助アルバイトを雇用する。残額が生じた状況:学会開催場所が近隣であったため、当初の予定よりも旅費の使用が少なかった。また、当初の予定よりも測定用消耗品の購入の必要がなかった。
回転磁界バルクハウゼンノイズによる原子炉用蒸気伝熱管の熱疲労推定

原子炉蒸気発生管の疲労劣化診断の磁気的手法を確立するため、その一貫としてバルクハウゼン法を検討した。この研究は交番、回転双方の励磁磁界によるバルクハウゼンノイズの特徴を基に、回転磁界の有用性を明らかにし、原子炉材料であるインコネル600の平板試験片にバルクハウゼン法を適応した。その結果インコネル600の劣化に伴う変化をバルクハウゼン法で捕らえることができることが確認された。本研究で得られた結果を以下に要約する。(1)磁性体に回転磁界を加えることにより連続なバルクハウゼンノイズが発生可能であり,交番磁界下の場合と比較して多くの情報が得られることを示した。(2)インコネル600平板試験片に独自の励磁装置により回転磁界を発生させた。その結果、疲労の進展に伴いバルクハウゼンノイズのPower値(大きさの指標)も増加することを明らかにした。これにより,疲労劣化診断にバルクハウゼンノイズを利用できることを示した。(3)上記の結果を用いて,疲労限界応力の推定を行った。その結果,限界繰返し応力は25kgf/mm^2(疲労繰返し数比=0.1n/Nf)であり,実際必要な15kgf/mm^2には至っていない。このため,BHNセンサーの感度あるいは励磁条件の向上が必要である。今後,蒸気発生管と同形の試験片に実際の疲労状態に近い条件で、面圧と繰り返し疲労を加え各疲労段階の試料を測定する予定である。
トウモロコシの転移因子Ac/Dsの異種高等植物への導入と転移

トウモロコシの転移因子Acは4.6kbの因子で自ら転移するのに必要な転移酵素遺伝子を持っているが、大部分のDsは転移酵素遺伝子中に欠失を持った因子である。本研究ではAcやDsを含む種々のプラスミドベクターを異種植物のタバコやイネに導入、トランスジェニック植物体での、種々のAc/Ds誘導体の転移能や転移後の植物染色体上の挿入部位の構造解析を行い、導入転移因子の転移機構や植物染色体上でのDNA再編成、さらには植物遺伝子発現への影響などを解明せんとするものである。Acの転移酵素遺伝子とDsが脱離するとHm^rとなるようなhph遺伝子をイネ及びタバコのプロトプラストに同所に直接法で導入、Hm^r形質転換体を分離、トランスジェニック植物を作出して導入外来遺伝子の植物染色体への挿入を検討すると、(a)hphだけ、(b)hphとDs、(c)hphと転移酵素遺伝子、(d)hph、Ds、転移酵素遺伝子の三者を持つものに大別された。これらの内で(b)hphと4コピーのDs(Ds-a,b,c,d)だけをもつイネの一系統についてさらに詳細な構造解析を行った所、Ds-bとDs-cは導入したDsがそのままの構造で別々の染色体に挿入されており、各々8bpの標的重複も観察された。一方Ds-aとDs-dは、共にDs-bやDs-cとは異なる同一染色体上に互いに3kbだけ離れて挿入されており、両者とも非正統的組換え(illegitimate recombination)によると考えられるDNA再編成が観察された。Ds-aは内部に0.2kbの欠失があり変則的な標的重複を起こしていた。Ds-dは8bpの標的重複が観察されたが、その内部にはHm^r遺伝子を含む導入プラスミドの配列が挿入されており、このHm^r遺伝子内にはDsの脱離に伴って起こるフットプリントも存在していた。これらの結果は、Ac/Dsの転移はDNA複製と関連があり同一染色体上の近傍に転移するという従来の遺伝学手知見とは異なり、直接法により導入されたAc/Dsは一過性の発現により生じた転移酵素の作用により染色体上に挿入して、複製されなくても転移し得ることを示唆しているものと思われる。