hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メカニカルストレスによるPGC1αを介した間葉系細胞の制御

本研究では筋,骨,軟骨,脂肪などの間葉系組織の分化についてPGC-1αを中心にメカニカルストレス(物理的刺激)によるその制御を検討した.結果,メカニカルストレス誘導性の細胞内シグナル伝達経路を複数同定した.この研究を通じて,ある程度メカニカルストレス誘導性のシグナル伝達経路を特定できたことは,メカニカルストレスによって間葉系細胞の分化・成熟を制御するうえで有意義であると考えられる.研究最終年度の総括としては,研究機関3年間で,原著論文5編(加えて投稿中準備中3編),総説4編,学会発表16件,特許出願1件は十分な成果だったと考える.本研究では筋,骨,軟骨,脂肪などの間葉系組織の分化についてPGC-1αを中心にメカニカルストレス(物理的刺激)によるその制御を検討した.結果,メカニカルストレス誘導性の細胞内シグナル伝達経路を複数同定した.この研究を通じて,ある程度メカニカルストレス誘導性のシグナル伝達経路を特定できたことは,メカニカルストレスによって間葉系細胞の分化・成熟を制御するうえで有意義であると考えられる.研究最終年度の総括としては,研究機関3年間で,原著論文5編(加えて投稿中準備中3編),総説4編,学会発表16件,特許出願1件は十分な成果だったと考える.本研究では筋,骨,軟骨,脂肪などの間葉系組織の分化についてPGC-1αを中心にメカニカルストレス(物理的刺激)によるその制御を検討する.具体的な研究目的は以下の4つである.1.メカニカルストレスによってPGC-1α遺伝子は活性化されるか2.メカニカルストレスによるPGC-1α遺伝子活性化のシグナル伝達経路の特定3.メカニカルストレスによるPGC-1α遺伝子活性化のシグナル促進・阻害による表現系の変化4.個体レベルでの上記の表現系の変化平成18年度は主に上記1と2について検討した.「メカニカルストレスによってPGC-1α遺伝子は活性化されるか」に関して,間葉系幹細胞株,筋芽細胞株を用いたin vitroでのメカニカルストレスによって,PGC-1αレポーター活性,PGC-1αmRNAが増加することが分かった.現在は,PGC-1αレポーターアッセイにプラスミドベクターを使用しているが,分化した筋や軟骨細胞への導入効率が低いため,レトロウィルスベクターを構築中である.「メカニカルストレスによるPGC-1α遺伝子活性化のシグナル伝達経路の特定」に関して,本年度購入予定だった細胞への物理的ストレス刺激負荷装置が,輸入代理店契約解消のために購入出来なかったが,経費の繰越が認められたため,平成19年度に細胞およびex vivoで組織に物理的ストレスを負荷できる装置を作製した.現在,この装置を用いて,細胞の物理的ストレス応答の詳細な検討を行っている.また,申請者らは血管平滑筋細胞株からサブクローニングした,メカニカルストレスに反応性の細胞株と反応性を失った細胞株を用いてプロテオミクスによるシグナル伝達関連タンパクのスクリーニングを行った.その解析の結果,発現量に差のあるいくつかのタンパク質を同定した.本研究では筋,骨,軟骨,脂肪などの間葉系組織の分化についてPGC-1αを中心にメカニカルストレス(物理的刺激)によるその制御を検討する.具体的な研究目的は以下の4つである.1.メカニカルストレスによってPGC-1α遺伝子は活性化されるか2.メカニカルストレスによるPGC-1α遺伝子活性化のシグナル伝達経路の特定3.メカニカルストレスによるPGC-1α遺伝子活性化のシグナル促進・阻害による表現系の変化4.個体レベルでの上記の表現系の変化平成19年度は主に上記2と3について検討した.「メカニカルストレスによるPGC-1α遺伝子活性化のシグナル伝達経路の特定」に関して,新たにPKD-Hdac5を介した経路が重要であることがわかった(投稿中).現在は,培養細胞におけるPGC-1αのアッセイにプラスミドベクターを使用しているが,分化した筋や軟骨細胞への導入効率が低いため,レポーター用のレトロウィルスベクターおよび蛍光タンパクを付加したPGC-1α発現用のレトロウイルスベクターを構築中である.「メカニカルストレスによるPGC-1α遺伝子活性化のシグナル促進・阻害による表現系の変化」に関して,PGC-1αを制御している可能性のあるマイクロRNAの解析を行った.その過程で物理的ストレスに対して非常に興味深い応答をするマイクロRNAを同定した.現在,このマイクロRNAの発現ベクターおよびLNA化したブロッカーを用いて細胞レベルおよび個体レベルでの表現系の変化に関する研究を進めている.本研究では筋,骨,軟骨,脂肪などの間葉系組織の分化についてPGC-1αを中心にメカニカルストレス(物理的刺激)によるその制御を検討した.研究最終年度である平成20年度は新たに分かったPGC-1αのアイソフォームがメカニカルストレス誘導性の異なる細胞内シグナルによって別々に転写調節されていることを示唆するデータが得られた.また,メカニカルストレスがPGC-1αの転写調節を行うシグナル伝達経路を追う過程で,メカニカルストレス誘導性の細胞内シグナル伝達経路を複数同定した.この研究を通じて,ある程度メカニカルストレス誘導性のシグナル伝達経路を特定できたこと(J Biol Chem, 2008 ; Am J physiol Cell Physiol, 2008 ; Am J Physiol Cell Physiol, 2006)は,メカニカルストレスによって間葉系細胞の分化・成熟を制御するうえで有意義であると考えられる.また,本研究を遂行中に偶然,メカニカルストレス誘導性のマイクロRNA(miRNA)を同定した.このストレス誘導性

miRNAを培養筋細胞,およびマウス個体で強制発現させることにより,デキサメタゾン依存性の筋萎縮が完全に抑制された(2008年アメリカ生理学会(IBE)にて発表し, Research Recognition Award受賞).我々は,さらにこのmiRNAの標的遺伝子を同定し,大まかな機能解析を終え,特許出願および現在論文投稿中である.研究最終年度の総括としては,研究機関3年間で,原著論文5編(加えて投稿中準備中3編),総説4編,学会発表17件,特許出願1件は十分な成果だったと考える.
多発性筋炎における自己傷害性CD8T細胞の同定と対応抗原の決定

多発性筋炎(PM)患者では健常人に比し末梢CD8T細胞のクローン性増多が多いことが証明された。このCD8T細胞の一部は、筋線維細胞を攻撃しうる内鞘に局在し、パーフォリンを発現するため、筋傷害性T細胞であること考えられた。また、これら病因T細胞のTCRαβ両鎖を決定することにも成功した。これらのCTLクローンは疾患活動性が低下した半年後にも存在し、ウイルス感染時の抗原特異的CTLクローンの動態と類似していた。筋生検組織に比べ容易に入手できる末梢血に、長期に存在する筋傷害性T細胞があり、しかもこれを単離、解析できることが判明したことは、多発性筋炎の標的抗原決定、新規治療法の開発のために有用な成果であった。この病態形成性T細胞が認識する抗原を同定するために、このT細胞クローンを樹立しえた。また、ラットで自己免疫性筋炎の原因となるCタンパクに対する反応性を、PM患者の血清、末梢リンパ球を用いて調べたところ、抗Cタンパク抗体を認めず、またリンパ球増殖反応をも認めることができなかった。しかしながら病態形成性T細胞を得たことで、研究をさらに進展させることが出来る。多発性筋炎(PM)は、細胞傷害性CD8T細胞(CD8CTL)が筋線維を傷害することにより発症する自己免疫疾患とされ、殊に筋線維間(内鞘)に浸潤するCTLが筋傷害に直接関わるとされている。これまでに、我々は、TCRBCDR3スペクトラタイピング法により、PM患者では、健常人と比べて、末梢でクローン性に増多するCD8T細胞が多く、その部は筋組織内に存在することを示してきた。今回はこれら末梢で増多するクローンの一部が、実際に筋線維を傷害しうる内鞘浸潤細胞であるかどうかをマイクロダイセクション法を用いて検討し、かつsingle cell RT-PCR法により、TCRA、B両鎖を同定し、パーフォリン分子の発現を確認することを試みた。方法は、末梢血で7クローンのCD8T細胞増多が認められたPM患者の筋組織切片から内鞘に浸潤する単核球細胞をマイクロダイセクション法にて切り出し、DNAを抽出後、末梢で増多していたクローンのTCRBクロノタイプに特異的なPCRを行った。得られたPCR産物の塩基長をTCRBCDR3スペクトラタイピング法と同じフラグメント解析にて確認し、内鞘局在T細胞のクロノタイプを決定した。さらに、患者末梢血からこのCD8T細胞と同じTCRBクロノタイプをもつT細胞個々をフロサイトメトリ法により単離し、抽出したRNAからRT-PCR法でT細胞機能分子の発現を検討した。その結果、内鞘では7クローン中3つが検出され、うち1つが7割を占めた。smglecellRT-PCR法により、用いられていたTCRA鎖も決定することができた。また、この細胞がパーフォリン分子を発現していることも確認できた。以上より、このPM患者の筋の内鞘には、末梢で増多するクローンの1つが優位に浸潤し、このクローンは筋傷害性CD8 CTLと考えられる。この細胞をクローン化することで、PMの病態を形成する自己抗原決定への道が拓けるものと考えられる。多発筋炎(PM)責任自己抗原を同定し、抗原特異的治療法の開発を目指すため、(1)Reverse-geneticsアプローチ:多発筋炎患者の病態形成性T細胞を分離し、このT細胞が認識する筋抗原を同定するために筋cDNAライブフリを発現させる患者由来抗原提示細胞を樹立する。(2)Candidateを予め定めるアプローチ:ラットに多発筋炎に類似した自己免疫性筋炎を惹起する筋構成タンパクC-proteinに着目。組換えヒトC-proteinを作成し、この抗原に対する患者リンパ球および血清の反応性を検討する、の2法を行った。PMの一患者の末梢リンパ球はH.saimiriで不死化した。リンパ球刺激にIL-15を用いることにより、末梢でクローン性に増多していたT細胞を維持することができた。マイクロダイセクション法によれば、このT細胞は生検筋組織内でパーフォンを発現する主要な細胞であった。患者由来抗原提示細胞としては末梢B細胞を選びこれをEBウイルスで不死化した(EBV-BLCL)。遺伝子導入の困難なEBV-

BLCLにcDNAライブラリを導入する準備として、この細胞株にレトロウイルスのエコトロピック受容体遺伝子を導入したところ、エコトロピックウイルスによる遺伝子導入に高感受性の細胞株となった。C-proteinについては、組換えタンパクをオーバーラップする4断片として大腸菌で発現して精製した。精製蛋白を患者リンパ球と共培養したが増殖反応が観察されたものはなかった。また、4断片をSDS-PAGEで展開し、患者血清でウエスタンブロットしたところ健常者血清と比べて反応性に差は認められなかった。PMにおいてC-proteinが責任自己抗原である可能性は低いと思われ、cDNAライブラリを用いるアプロチが有効であると考えられた。
リガンド分子の柔軟性は受容体モデルにどう分子認識されるか

糖質認識タンパク質として古くから研究されているコンカナバリンAと単糖との相互作用を表面プラスモン共鳴センサーBIACOREを用いて精密に測定する手法を開発し、その結果、タンパク質が単糖分子のどの置換基をどの程度の強度で認識しているかという定量的な扱いが可能となった。この手法を用いて、従来は分離することができなかったために測定することができなかった還元性単糖のアノマーの動的な混合物においてそれぞれの固有の結合力を計測することに成功し、従来はα型が強く結合すると考えられてきたが、β型のほうが結合が強いことを見いだした。さらに、分子の動的な立体構造の解析を行うために分子力学計算プログラムを開発し、そのモンテカルロ法を用いたグローバルミニマム探索能力についてカオスプロットを利用することによって検定する試みを行った。この検定をもとに探索能力の向上を実現し、既存のプログラムよりもより高い網羅的探索能力を有するプログラムを開発することに成功した。その結果、テルペノイドのようにリジッドな構造を有する天然物や合成医薬品化合物に適したコンフォメーション解析手法を開発した。得られた網羅的探索コンフォメーションについてパーコレーション統計による確率的解析手法を開発し、分子間の相互作用について、従来のモレキュラーダイナミクスとは異なるコンフォメーション変化の時系列マップの作成に成功し、分子認識と構造の柔軟性との統合的な解析の可能性が大きく開かれた。糖やアミノ酸などの栄養物質や医薬品分子などがたんばく質とどのように相互作用するかを知ることは、分子レベルでの栄養成分に関する研究や医薬品の作用に対する理解だけでなく、生体の異物認識やこれによって引き起こされるアレルギー反応のメカニズムを知る上でも極めて重要である。本研究ではこれまでに、これら分子間の相互作用を測定する最新技術装置である表面プラスモン共鳴センサーBIACORE(ビアコア)を用い、生体の相互作用モデルである糖分子を特異的に認識するレクチンたんぱく質と糖分子との相互作用を精密に測定するための反応メカニズムに対する数学的解析モデルを開発し、糖分子の作用を定量的に測定できたことを発表した(雑誌Chem. Pharm. Bull. 2002年4月)。この方法は一般性が高いものであるから、今後ビアコア装置を用いた医薬品探索研究に利用されることが期待される。また、一方で糖分子の立体構造(コンフォメーション)を特定するために、分子力場計算を用いた網羅的なコンフォメーション探索プログラムを開発し、これによる計算結果が核磁気共鳴(NMR)スペクトル測定によって確かめることにも成功したので、ここで開発したプログラムを産業に提供する手立てについては四国TLO(担当:兼平氏)と相談している。これらの実験的な新規手法ならびに理論的な新規手法を用いることによって、分子の相互作用を分子レベルにおいて明らかにし、医薬品開発やアレルギー性疾病の原因の解明に役立てていく予定である。
C型肝炎ウイルス・コア蛋白による多中心的肝癌発生機構の解明

C型肝炎ウイルス・コア蛋白を発現するトランスジェニックマウスの肝癌発症機構を解明するために、多種の蛋白因子の発現量を調べたところ、核内受容体の一種であるPPAR(ペルオキシソーム増殖剤活性化受容体)alphaの機能的活性化が加齢進行と共に亢進することが明らかになった。PPARalphaの機能的活性化は2種の要因から成ることが分かった。一つは、C型肝炎ウイルス・コア蛋白による核内PPARalphaの安定化であり、他の一つは、このマウスに特有な脂肪肝に由来するPPARalpha配位子(長鎖脂肪酸)の核内含量の増加である。PPARalphaの機能的活性化は、発癌遺伝子産物(cFos, cMyc, cHa-Ras)の増加・細胞周期調節因子(cyclin D1,CDK1/2/4,PCNA)の増加・アポトーシスの抑制(dUTP nick end-labeling assayおよびcaspase assay結果によるアポトーシス能の低下)を特定の細胞にもたらし、加齢依存的な異常細胞の出現をもたらした。さらに、異常細胞は加齢依存的に微集塊を形成する傾向がみられ、新たな多中心的肝癌発生機構の提唱に到った。加えて、個体レベルにおけるPPARalphaの機能的活性化の重要性を確定するために、C型肝炎ウイルス・コア蛋白を発現するPPARalphaノックアウトマウスを多数作製することに成功した。現在、これらのマウスの加齢は順調に進んでおり、平成14年内に肝発癌率に関する結果が得られるものと期待される。また、肝発癌の予防については、核内PPARalphaの活性化制御が発癌阻止につながる可能性が高く、極めて重要な発見・展開が期待されている。
マイクロエマルジョンの滴径分布の制御について

液液攪拌操作の適用は最近ではエマルジョンやマイクロカプセルの製造にも及んでいる。これらの操作では通常充分な量の界面活性剤を添加し、液滴同士に合一が生じない分散安定な微小液滴が攪拌により形成される。マイクロカプセルはこのエマルジョン表面に固体膜を形成させたものである。従ってこれら製品の物性がエマルジョンの滴径分布に規定されることは言うまでもない。従来より液液攪拌操作は抽出や異相系反応等の化学工業の単位操作として用いられており、滴径と操作条件に関する数々の相関式が報告されているが、それらの多くは液滴の分裂と合一が共存する条件下のものであり、さらには対象としている滴径が比較的大きく、分裂時に滴に作用する外力としては慣性力が支配的な場合を対象としたものである。そこで本研究では滴に合一の生じない条件下でミクロン単位の微小滴に至までの条件下で液液分散実験を行い、滴径分布の測定を行った。この結果滴径分布の形は何れの操作条件でも相似形であり、正規分布で近似されることがわかった。一万攪拌開始後の分散微粒化が完了した後の平均滴径と操作条件の関係を既存の相関式と比較した。その結果以前当研究質で分裂のみが存在する条件下でについて導出した相関式からの計算値と良好に一致することがわかった。ただし本相関式は滴に作用する外力としては慣性力が支配的な場合を対象としているが、一方乱流理論に基づくと本研究で行った滴径範囲の条件下では、外力としては慣性力と粘性力の両者が支配的と考えられる。この両者に矛盾のない説明は、低粘性滴の分裂条件についてのモデルを拡張することにより与えられる。それによると滴の周りでの速度と滴に作用する外力の両者が粘性の影響を受けるが、この両者が相殺するため見掛け上粘性の影響は殆ど現れない。従って今後この点を明確にするためには、さらに液粘性の影響を調べる実験を行う必要のあることがわかった。
気道粘膜上皮の喘息重積発作における役割と吸入麻酔治療効果の特序

本研究に支給された平成元年度の科学研究費助成補助金は190万円であった。3月現在までに全額使用が完了しており、内訳は設備備品としてレクチホリ-記録器1,214,370円、消耗費として混合ガス、モルモット、フロッピ-、記録紙その他として665,957円、旅費が22,240円であり、総支出1,902,567円となり、不足額2,567円は預金利息で充当された。研究実績に関して、in vitroでの気管平滑筋の張力測定を上皮損傷群と上皮正常群とで比較し以下のような成果が得られた。外因性の収縮葉アセチルコリン、ベサネコ-ル、ヒスタミンそしてKCL投与によって気管平滑筋は用量依存性の収縮反応を示した。しかしベサネコ-ル以外は上皮損傷群で正常群に比し有意な収縮の増強反応がみられ、気管上皮が正常時何らかの弛援作用を司どっていることが実証された。そこで、この弛援因子に影響を及ぼさないベサネコ-ルで部分収縮を得た標本に対して各種吸入麻酔薬の弛援作用が上皮損傷群と正常群でどのような違いを示すかを検討し、次のような興味ある成績を得た。吸入麻酔薬のうち、特にハロセンとエンフルレンは上皮損傷群で正常群に比し弛援効力が低下する傾向があり、吸入麻酔薬の気管支拡張作用の特序として気道上皮の関与する可能性が示唆された。しかし臨床的にはイソフルレンやセギフルレンもにも喘息発作に対する治療効果がみられることから、中枢性の機序も無視できないことが判明した。また上記アセチルコリンとベサネコ-ルの作用態度の違いから、気道上皮には抗コリンエステラ-ゼ作用を有する因子も関与しているとの新しい知見も得られた。引き続き、気道上皮の果たす役割を寒冷刺激との関連において低温条件下で、in vitroとinvivoで追求して行く予定である。
撥水性フッ化黒鉛-金属複合面上における水の凝縮・凝固現象

極めて強い撥水性を持つとされるフッ化黒鉛-金属複合メッキ面上での水蒸気凝縮および水滴凍結に関し,以下のように研究を実施した.1.凝縮実験:複合メッキ面上では滴状凝縮が維持されるが,その強い撥水性から期待された凝縮液滴の落下限界径の大幅な低下とそれに伴う熱伝達率の増大は実現されないことが判明した.走査型電子顕微鏡によるメッキ面観察に基づき,次のような解釈に達した.大気中において巨視的な水液相との接触の挙動を通して認識されるメッキ面の撥水性は,表面に散在する撥水性のフッ化黒鉛粒子が気-液界面を支え,金属と水の直接の接触を妨げることによって得られている.これに対し,凝縮液滴はフッ化黒鉛粒子よりも小さい微視的寸法をもって初生し,撥水性の弱い金属マトリックスの露出部分を濡らしながら成長する.このため,凝縮器内では大気中におけるような強い“見かけ上の"撥水性は得られない.2.着氷実験装置の製作:フッ化黒鉛-ニッケル複合メッキを施した純銅ブロックを,0°C以下に温度制御された乾燥窒素ガス雰囲気もしくは水蒸気を添加した窒素ガス雰囲気の中に置き,その表面に単一の水滴を衝突させるという実験を行うための装置を製作した.3.着氷実験:-10°Cまで冷却された乾燥窒素ガス雰囲気中では,ブロック表面のメッキの有無にかかわらず,水滴は全く凍結しなかった.水蒸気を添加した場合には銅裸面には霜層が生成し,その上に衝突した水滴は即座に凍結した.メッキ面は水蒸気添加雰囲気中でも凍結抑制効果を持つことが認められた.但し,メッキ面上での着霜状態の視認は困難で,凍結抑制効果と霜層による凝固核生成との関係は明かにできなかった.極めて強い撥水性を持つとされるフッ化黒鉛-金属複合メッキ面上での水蒸気凝縮および水滴凍結に関し,以下のように研究を実施した.1.凝縮実験:複合メッキ面上では滴状凝縮が維持されるが,その強い撥水性から期待された凝縮液滴の落下限界径の大幅な低下とそれに伴う熱伝達率の増大は実現されないことが判明した.走査型電子顕微鏡によるメッキ面観察に基づき,次のような解釈に達した.大気中において巨視的な水液相との接触の挙動を通して認識されるメッキ面の撥水性は,表面に散在する撥水性のフッ化黒鉛粒子が気-液界面を支え,金属と水の直接の接触を妨げることによって得られている.これに対し,凝縮液滴はフッ化黒鉛粒子よりも小さい微視的寸法をもって初生し,撥水性の弱い金属マトリックスの露出部分を濡らしながら成長する.このため,凝縮器内では大気中におけるような強い“見かけ上の"撥水性は得られない.2.着氷実験装置の製作:フッ化黒鉛-ニッケル複合メッキを施した純銅ブロックを,0°C以下に温度制御された乾燥窒素ガス雰囲気もしくは水蒸気を添加した窒素ガス雰囲気の中に置き,その表面に単一の水滴を衝突させるという実験を行うための装置を製作した.3.着氷実験:-10°Cまで冷却された乾燥窒素ガス雰囲気中では,ブロック表面のメッキの有無にかかわらず,水滴は全く凍結しなかった.水蒸気を添加した場合には銅裸面には霜層が生成し,その上に衝突した水滴は即座に凍結した.メッキ面は水蒸気添加雰囲気中でも凍結抑制効果を持つことが認められた.但し,メッキ面上での着霜状態の視認は困難で,凍結抑制効果と霜層による凝固核生成との関係は明かにできなかった.
標的医療用Aβオリゴマー抗体をPETプローブ化した新規画像バイオマーカーの創出

Aβオリゴマーはシナプス毒性を持ち、アルツハイマー型認知症における記憶障害発症分子基盤と考えられている。申請者の発明抗体をヒト化した抗体を使用したAβオリゴマーを標的とした純国産疾患修飾薬の欧州5か国と本邦における前駆期から中等度のアルツハイマー型認知症を対象とした第I相臨床試験は無事終了した。本研究では世界に先駆けてこうした標的分子治療フルボディー抗体をプローブ化して脳内Aβオリゴマーをリアルタイムで可視化する新規画像バイオマーカーの創出を目的としている。最終年度である本年度は89Zr標識Aβオリゴマー特異的フルボディー抗体によるPETイメージング診断に向けて、キレート剤(DFO)の標識による抗原性低下のないオリジナル抗体と同様の特異性を担保した放射標識抗体プローブを作成に成功した。残念ながら、この抗体プローブをもちいたAβの可視化の実験おいてはIn Vivo PETイメージングにより非侵襲的に検出することはできなかった。しかしながら、取り出した脳における放射能量の定量とオートラジオグラフィーによる分布評価により、アルツハイマー病モデルマウスにおいて脳への移行性を確認することができた。以上の結果から、Aβオリゴマーに対する放射標識抗体をもちいることで、脳内移行性および脳内分布のトレーサー実験の有効性、ならびに投与量、シグナル/ノイズ比の改善などによる非侵襲的な生体イメージングによる検出の可能性を示すことができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。Aβオリゴマーはシナプス毒性を持ち、アルツハイマー型認知症(AD)における記憶障害発症分子基盤と考えられている。申請者は、前駆期から中等度のADを対象として、このAβオリゴマーを標的とした純国産疾患修飾薬による第I相臨床試験を欧州5カ国と日本において展開中である実績を有す。本研究では世界に先駆けてこうした標的分子治療抗体をプローブ化して脳内Aβオリゴマーをリアルタイムで可視化する新規画像バイオマーカーを創出する。診断と治療に同一効能薬剤を用いることで、現行のPETイメージングでは見逃されている真の予防介入が必要なADリスク対象を漏れなく選別し、個別化標的医療へと進化・変貌させたADの二次予防医療実現を目指す。本年度は、Aβオリゴマー特異的PETプローブ作製のため、マウス親発明抗体からその低分子化抗体作製を行った。しかしながら、作製プラスミドからの抗体発現が少ないため、現時点でその取得に至っていないが、その取得に向け工夫を継続中である。また、次年度予定していたフルボディーヒト化抗体取得に成功した。一方で、画像診断に供す予定のAD病態を最も忠実に再現する理化学研究所作製ADモデルマウス(第三世代APPノックインマウス:Aβ産生量を増加させるSwedish変異及びAβx-42の産生比率を増加せるIberian変異、Aβ凝集性を高め、Aβ分解酵素に対する分解耐性を獲得するArctic変異の導入に加え、凝集を示さぬマウスAβ配列をヒト化した凝集性を獲得したマウス)取得に向け、2017年3月28日理研と大分大学、理研と岡山大学でそれぞれMTAを締結し、搬入に向けた準備を開始した。低分子化抗体取得が難航している点と、理研との実験動物使用に関するMTA締結に時間を要したための動物搬入の遅れのため、PETプローブ作製が遅れている。しかしながら、MTA締結での動物搬入に目途が立ち、次年度にフルボディー抗体でのイメージング検証は可能となった。一方で、次年度計画分のヒト化フルボディー抗体取得は年度を先行して実現した。現在欧州5か国と本邦で前駆期から中等度のADを対象として使用されているこのAβオリゴマーを標的とした純国産疾患修飾薬は申請者の発明抗体をヒト化したものである。研究代表者グループでは、Aβオリゴマー特異的プローブ作製による分子イメージングに向け、研究分担者グループにAβオリゴマー特異的抗体を提供した。さらにADの分子イメージ診断に向けて、抗体を臨床応用可能な形態とすることで、研究分担者グループに提供した。また抗体に匹敵する中分子化合物利用に関しても、研究分担者グループと協議を重ねた。研究分担者グループでは、研究代表者グループより供給を受けた抗体を研整備した。また、分子イメージング用のAD病理を最も忠実に再現するADモデルマウスを理化学研究所より入手し、飼育を開始した。現在in vivoイメージングに必要な個体数を確保するため繁殖を継続中である。ADモデル動物の飼育も開始され、プローブ用抗体の準備も整っているため。

本研究では世界に先駆けてこうした標的分子治療フルボディー抗体をプローブ化して脳内Aβオリゴマーをリアルタイムで可視化する新規画像バイオマーカーの創出を目的としている。最終年度である本年度は89Zr標識Aβオリゴマー特異的フルボディー抗体によるPETイメージング診断に向けて、キレート剤(DFO)の標識による抗原性低下のないオリジナル抗体と同様の特異性を担保した放射標識抗体プローブを作成に成功した。残念ながら、この抗体プローブをもちいたAβの可視化の実験おいてはIn Vivo PETイメージングにより非侵襲的に検出することはできなかった。しかしながら、取り出した脳における放射能量の定量とオートラジオグラフィーによる分布評価により、アルツハイマー病モデルマウスにおいて脳への移行性を確認することができた。以上の結果から、Aβオリゴマーに対する放射標識抗体をもちいることで、脳内移行性および脳内分布のトレーサー実験の有効性、ならびに投与量、シグナル/ノイズ比の改善などによる非侵襲的な生体イメージングによる検出の可能性を示すことができた。PETプローブ用の低分子化抗体取得でのPETプローブ作製の実現と、フルボディー抗体でのイメージング検証を早急に進める必要がある。一方で、ヒト化フルボディー抗体からの低分子化抗体取得を早期に進める必要がある。モデル動物におけるin vivoイメージングに際して、血液脳関門以降に優れた抗体に代わる中分子化合物も用意することで、研究の確実性を担保した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
低骨密度改善のための小動物における基礎的研究

骨粗鬆症の病態の解明や治療法の確立、および骨粗鬆症の予防手段を検討する場合、動物モデルを用いた実験が必須であり、動物モデルの骨塩量測定を含む骨代謝研究が極めて重要となる。そこで、小動物の低骨量の測定を可能にした(DCS-600R型)を用いて、飼育条件の差による骨量の違いを検討し、DCS-600Rの有用性を検討した。10年度は、カルシウム代謝に対するナトリウム摂取の影響を検討した。その結果、他機種による骨量測定では、飼料中Ca量が0.01%飼育の2群は骨量が極めて低いため、検出限界以下の骨密度となったが、ALoka社製のDCS-600Rによる評価では、骨密度の検出限界が20mg/cm^2と低いので、骨密度の評価も可能であり、より信頼性の高いデータを得ることが可能であった。また、ナトリウムの過剰摂取が骨量の低下をもたらす可能性を示唆した。11年度は、低骨量の幼若期ラットの生体における骨量測定を実施し、DCS-600Rの生体測定における有用性を検討し、さらに、骨量増加に対するミルクのカルシウム源としての効果を検討した。その結果、極めて低骨量の離乳直後においても、生体骨・摘出骨ともに精度良く測定可能であった。さらに、ミルクは骨代謝に有効なCa源であるが、骨の成長の著しい幼若期においても、極めて有効なCa源であることが示唆された。12年度は、低カルシウム食飼育による低骨量動物を作成し、その骨代謝に対する副甲状腺ホルモン投与の影響を検討し、併せて、比較的低骨量時における他機種との相関性等も検討した。その結果、PTHは低Ca食摂取状況下においても、骨からのCa溶出を促進することなく、むしろ骨代謝を改善させる可能性が示唆された。また、DCS-600Rによる測定結果とQDR-1500による測定結果の間に有意な正相関が認められ、DCS-600Rの有用性がさらに確認された。近年、わが国は、急速なスピードで高齢化社会を迎え、骨粗鬆症およびそれに伴う骨折の予防が重要な課題となっている。骨粗鬆症予防には、発育期から若年期にかけての最大骨量を高めておくこと、そしてその骨量を維持し、さらには加齢に伴う骨量減少を抑制することが重要である。一方、骨粗鬆症の病態の解明や治療法の確立、および骨粗鬆症の予防手段を検討する場合、動物モデルを用いた実験が必須であり、動物モデルの骨塩量測定を含む骨代謝研究が極めて重要となる。QDR-1500による小動物の骨量測定においては、飼料中Ca量が0.01%飼育の2群(Low-Ca&Normal-Na食群、Low-Ca&High-Na食群)は骨量が極めて低いため、検出限界以下の骨密度となった。したがって、骨塩量としての評価はできるが、骨密度としての評価は不可能であった。しかし、ALoka社製のDCS-600Rによる評価では、本装置の骨密度の検出限界が20mg/cm^2と低いので、骨塩量としてのみだけでなく、骨密度としての評価も可能であり、骨の状態を評価するにあたって、より信頼性の高いデータを得ることが可能であった。

また、DCS-600Rによる骨塩量測定および骨密度測定の結果は、小動物の骨量測定においてすでにその信頼性が認められているQDR-1500による骨塩量測定の結果と相関が認められ、同様の傾向であった。すなわち、摘出骨骨塩量および骨密度は、腰椎および脛骨のいずれにおいても、Normal-Ca食の2群に比べてLow-Ca食の2群は有意な低値を示した。さらにNormal-Ca&Normal-Na食群に比べてNormal-Ca&High-Na食群は有意な低値を示した。また、Low-Ca&Hight-Na食群はLow-Ca&Normal-Na食群に比べ、低値傾向を示した。以上のことから、Aloka社製DCS-600Rは極めて低骨量の小動物の骨量を正確に測定することが可能であり、骨粗鬆症の予防に関する研究において、極めて有効な骨量測定機であることが示された。本研究では、小動物の低骨量測定を可能にしたDCS-600R型を用いて低骨量の幼若期ラットの生体における骨量測定を実施し、DCS-600Rの生体測定における有用性を検討した。さらに、離乳直後の幼若期ラットの骨代謝に対するカルシウム源の検討を行った。本実験では、離乳直後のSD系雌雄ラット(各29匹)を使用した。雄(♂)雌(♀)いずれも、それぞれ2群に分け、カルシウム(Ca)0.3%を含み、炭酸カルシウム(CaCO_3)のみをCa源とするCaCO_3食群(♂CONT群、♀CONT群)、あるいはskim milkのみをCa源とするSkim milk食群(♂MILK群、♀MILK群)で4週間飼育した。飼育期間中の骨量変化を検討するために、試験食開始前、試験食摂取開始後2週目、4週目にAloka社製DCS-600Rを用いて生体における脛骨・腰椎の骨塩量および骨密度測定を実施した。また、摘出骨による検討も実施し、試験食開始前および開始後2週目、4週目に解剖を行い、摘出した脛骨および腰椎の骨量測定も実施した。その結果、生体による検討および摘出骨による検討のいずれにおいても、全ての群において成長に伴う著しい骨量増加が観察された。また、極めて低骨量の離乳直後においても、生体骨・摘出骨ともに精度良く測定可能であった。さらに、♀・♂ともに、試験食開始2週目、4週目のいずれにおいても、MILK群はCONT群に比し、腰椎および脛骨骨密度が有意な高値を示した。以上のことから、Aloka社製DCS-600Rは極めて低骨量の小動物の骨量を生体レベルにおいても正確に測定することが可能であり、骨粗鬆症の予防に関する研究において、極めて有効な骨量測定機であることが示された。また、MILKは骨代謝に有効なCaであるが、骨の成長の著しい幼若期においても、極めて有効なCa源であることが示唆された。昨年度までの研究から、小動物の低骨量測定を可能にしたDCS-600R型は骨量変化の検討に有用であることが明らかとなった。そこで、本年度は、低カルシウム食飼育による低骨量動物を作成し、その骨代謝に対する副甲状腺ホルモン投与の影響を検討した。さらに、比較的低骨量時における他機種(QDR-1500)との相関性等も併せて検討した。本実験では、体重150180gの6週齢SD系オスラット(60匹)を用いた。カルシウム(Ca)0.6%、リン(P)0.6%を含むように調整した基本食で6日間予備飼育した後、基本食を摂取するNormal Ca食群(N群)、Ca0.1%、P0.6%を含むように調製した低Ca食を摂取するLow Ca食群(L群)の2群に分け、さらにそれぞれをPTH(-)群、PTH10^<-11>M群、PTH10^<-9>M群に分け、計6群とし、54日間飼育した。
眼球の剛性の見地から緑内障の形態と機能の変化をつなぐ

平成29年度と30年度の計画を並行して行った。と同時に測定プログラムの変更に伴うデータの再解析を行った。非接触型眼圧計で得られる眼球剛性のパラメータと視野障害の進行速度、緑内障に伴う眼底の変化の関係を明らかにすることが本研究の最終目的である。予定した4つの研究の進捗状況は以下のごとくである。1)視野障害の進行速度と剛性パラメータの関係を明らかにする。に関しては既に論文化が行えている。2)視神経乳頭形状と剛性パラメータの関係をみる。この研究はデータの集積が終わり、解析を行っている最中である。3)眼軸長が眼球剛性と視神経乳頭を挟んだ網膜血管やcpRNFLのピーク角度に及ぼす影響を検討する。研究実績の概要でも述べたように一つの論文として報告している。視神経乳頭の形状と大きさの研究は一段落した。論文投稿中である。4)視神経乳頭部篩状板の厚さと眼球剛性パラメータの関係を知る。薬物治療で角膜の剛性が変化することが知られている。点眼治療を受けていない症例を少しずつ集めているが、進捗速度は速くない。研究題目4)以外は順調に進捗していると言える。測定機器のプログラムが変更されたことによって、新たな作業が発生している。そのため少し進捗が遅れる可能性もある。粛々と作業を進めるしかない。現在、緑内障術前後の眼球剛性の変化に関する研究を行っている。この研究からは眼圧に影響されない眼球パラメータを得ることができる。そのパラメータが分かれば、眼圧レベルと関係なく、視野障害の進行危険パラメータを知る研究につながる。眼圧以外の緑内障の危険因子として、血流の影響は無視できない因子である。レーザースペックル法を用いて非侵襲的に血流を評価することも可能になってきた。血流のパラメータと剛性パラメータを組み合わせて、緑内障性視神経障害の進行予測を可能にする方法を探っていきたい。平成29年度は以下の二つの研究を計画した。2)視神経乳頭形状、病型と剛性パラメータの関係をみるである。視野障害の進行速度はCorvis STのパラメータ、ORAで得られるCHの両者を併用した方が視野障害の進行を捕まえやすいことが分かった。視野障害の進行速度が速い症例は眼圧測定時の最大陥凹が深くて、狭い範囲が変形する。眼圧測定時に角膜がフラットになる範囲が広く、角膜の変形の戻りが速い事。Transl Vis Sci Technol. 2017Jun 14;6(3):18.doi: 10.1167/tvst.6.3.18. eCollection 2017Jun.1)視野障害の進行速度と剛性パラメータの関係を明らかにする。に関してはすでに2つ論文化し、投稿中の論文も一つある。2)視神経乳頭形状、病型と剛性パラメータの関係をみる。に関しては東京大学、ツカザキ病院、鹿児島大学と役割分担を行なった。関連する論文もすでに一つ出ており、研究を進める下地はできている。平成30年度以降の研究に関してもすでに共同研究者との打ち合わせは終了しており、計画は実行段階にある。論文投稿中である。現時点では当初の予定通りに実験計画が進行している。これまで眼球の硬さと緑内障の関係の研究を行っていた。本研究と離れたところで行っている実験で、血管の硬さと血流及び赤血球異常が関連していることを突き止めた。今後は眼球壁の硬さだけでなく、血管の硬さにも注目して新たなて研究分野の獲得を目指す予定である。

血流のパラメータと剛性パラメータを組み合わせて、緑内障性視神経障害の進行予測を可能にする方法を探っていきたい。経費の節約に努めたところ、金額が52,252円と使いにくい金額が残った。次年度の予算と合わせて論文校正費用、掲載費用に充てる予定である。空気式眼圧計ライカート社製・ORA (一式×リース料月額@130)年間130×12=1560をリースせずに研究が進行した。しかし、次年度はこの眼圧計が必ず必要になる。リース期間が最小限度になるように研究計画を立てて、有効に研究費を使いたい。
人生の最期に向かう沖縄戦体験者との「見える物語綴り法」の共創に関する探索的研究

第二次世界大戦時に住民を巻き込む地上戦が展開された沖縄には,当時の体験の記憶に苛まれている人びとが多い。先行研究で,「自分の体験や想いを見える形で後世に残したい」というニーズがあることが明らかになり,本研究では,体験者の自発的な語りに沿った映像や写真を用いて,自分史を整理する方法の開発に取り組んだ。3年間の研究期間で,20名と延べ1,112回実践を重ねた結果,単なる自己語りよりも視覚媒体を併用する方が,高齢の語り手にとって満足できる時間となることが示唆された。この方法は,高齢者心理臨床の現場での活用が期待できるため,今後さらに検討を続ける。本研究は、人生の最期を迎えようとしている沖縄戦体験者の自発的な語りを主軸として、「見える形で」自分史を整理できる方法(映像や写真,絵を用いた方法)を開発し,その効用について検討することが目的である。2013年度は、戦争体験を「語ることの意味」の概念的探索と、「語ることの意味」と関連要因との検討および体験者のニーズを把握するために、下記の3点について研究を進めた。まず、文献研究では、1997年から収集を開始した沖縄戦体験者に関する文献・資料(書籍5冊,学術論文12稿,体験手記25冊,新聞記事145件)の中から、412の記述を抜粋する作業を行った。その結果、「沖縄社会からの平和の発信(歴史・社会的意義)」、「自己語りの一側面(個人的意義)」、「後世に伝える役目、語り残さねばならない(世代間伝承)」が主な要素になることが示唆された。次に、2005年より沖縄県内7地域で実施している「戦争体験を語らう会」参加者77名の記録のうち、会に参加するまで沖縄戦での体験を語ったことがなく、会に参加するにつれて次第に感懐を語るようになっていった7名の語りデータを再分析した。その結果、「語ることへの怖さ(記憶の再現、情緒不安定、受け止めてもらえなさ)」は語り続けるにつれて低減していくとは限らず、「怖さ」は常にある。それでも語りを続けるのは、「死ぬ前に自分の人生を整理したい(意味を持たせたい)」という一連の心的作業の一部であることが示唆された。さらに、上述の「戦争体験を語らう会」参加者77名に対し、「戦争体験を語ること」、「沖縄の精神文化」、「レジリエンス」に関する質問紙調査を実施した。調査の中で、体験者のニーズを聴き取りも行い、50名より「見える物語綴り」の実施希望があった。質問紙調査は年度内にデータ収集は終了し、現在結果の分析を行っている。2014年度に成果報告を行う予定である。人生の最期を迎えようとしている沖縄戦体験者の自発的な語りを主軸として,「見える形で」自分史を整理できる方法(映像や写真,絵を用いた方法)を開発し,その効用について検討することが本研究の目的である。本年度は当初の計画通り,「見える物語綴り法」の実践を中心に行った。実施人数の把握のための調査を行ったところ,沖縄県内7地域で実施している「戦争体験を語らう会」参加者77名中50名から実施希望があった(2013年3月)。1.7地域で実施希望者向け説明会を実施した(2014年4月)。希望者が予想よりも多かったため,随時個別面談を行い,ニーズの聴き取りと実施可能性を探った。2.個別対応の要望が特に強かった15名と「見える物語綴り法」による自分史作りを実施することとした。その他の希望者は来年度以降の実施,あるいは「語り合い」の中での集団実施を試みた。個別対応の15名全員が寝たきりの暮らしをしており,ベッドサイドでの関わりとなった。3.15名のニーズはそれぞれ異なるが,いずれも写真と動画を用いた手法を希望された。筆者が各人の自発的なナラティブを聴き取り,ナラティブに沿った写真と動画を現場で入手して当人に確認を取るという作業を繰り返した。戦前の語りから始まり,戦中の頃になると沖縄戦で亡くした大切な人との想い出が語られた。事実検証的な聴き取りではなく,当人の内的体験も含めた語りを支援した。効果検証は2015年度に行うが,視覚媒体を併用する方が記憶の想起,情動の再体験が促進された。それに伴う心理的影響には臨床的配慮を行った。4.2,3週間に1回のペースで15名と1835回実施した。うち3名が実施途中に逝去され,4名は一通り語り尽したということで,本人より終結の申し出があった。本実践は,回数に制限を設けず行われるため,来年度も実践を続けることになる。本研究では,70年前の沖縄戦での体験の記憶を抱えながら生き,人生の最期の時期を過ごす方々の要望(見える形で自分史を残したい)をもとに,「見える物語綴り法」の開発・効用の検討に取り組んだ。【最終年度の研究成果】前年度から実践を継続してきた8名に加え,新規5名と実践を始めた。継続事例の8名中7名は各々の作品を完成させ,1名は途中で逝去された。新規5名は,約1年間をかけて実践を終えることができた。そして,本実践の効用について検討した。心理的支援の一助となりうること,高齢者心理臨床や地域援助での活用も可能であることが面接調査を通して確認された。

家族からは,実践開始後に体験者が自らの人生の足跡を家族に話すようになり,心理的な落ち着きを見せるようになったことが報告された。【研究期間を通した成果】戦争体験を「語ることの意味」について,文献と「戦争体験の語らいの場」参加者の語りの記録から検討した(平成25年度)。そして,20名の沖縄戦体験者と「見える物語綴り法」を実践した。本人の自発的な語りのペースで進められ,個々の状況に応じて41151回(のべ1,238回)実施した。20名中18名はベッドサイドでの実施となった。筆者が各々の自発的な語りを聴き取り,その語りに沿った写真と動画を現場で入手し,次回実施の際に語りの本人に確認を取る。それを媒介にしてさらにナラティヴを重ねていく作業を繰り返した。戦前の語りに始まり,戦中の頃になると沖縄戦で亡くした大切な人との想い出が多くの参加者から語られた。単なる自己語りよりも視覚媒体を併用する方が,情動が豊かに表現され心理的な安定が増した(平成2527年度)。今後さらに実践例を重ね,家族や高齢者福祉施設の従事者が安全に実践できるよう方法論を確立していく。第二次世界大戦時に住民を巻き込む地上戦が展開された沖縄には,当時の体験の記憶に苛まれている人びとが多い。先行研究で,「自分の体験や想いを見える形で後世に残したい」というニーズがあることが明らかになり,本研究では,体験者の自発的な語りに沿った映像や写真を用いて,自分史を整理する方法の開発に取り組んだ。3年間の研究期間で,20名と延べ1,112回実践を重ねた結果,単なる自己語りよりも視覚媒体を併用する方が,高齢の語り手にとって満足できる時間となることが示唆された。この方法は,高齢者心理臨床の現場での活用が期待できるため,今後さらに検討を続ける。1.2013年度に実施した「サブテーマ1-1:戦争体験を語ることの意味の概念的探索」,「サブテーマ1-2:戦争体験を語らう会参加者のデータ再分析」は,来年度中に雑誌論文として投稿する。また,「サブテーマ2:語ることの意味と関連要因との検討およびニーズ把握」については,結果分析を終え,サブテーマ3に活用された。2.「サブテーマ3:『見える物語綴り法の共創』の実践」は,2013年度より前倒しで実施開始した1名(病気のため2014年度での実施が難しい方)を含めた15名に対して約300回の実践を行った。ただし,15名中8名は2015年度も継続することとなった。研究者主導ではなく,実践希望者のタイミングで実践を開始・終結することを本研究の実践的意義として重視しているからである。3.実践を終えた7名については,「サブテーマ4:『見える物語綴り法』の効用に関する実証的検討」を行った。このサブテーマは2015年度に実施予定であったが,逝去される前に実践の効用について当事者とその家族から評価を得た。上述2.の点も含め,本実践の性質上,それぞれのテーマを遂行する時期が当初の計画より前後するのは,実施前から予想されていた課題である。そのため十分対処することができたと判断する。なお,逝去された3名からは,生前に研究成果の公開について承諾を得た。これらの点において,研究の到達度はおおむね進展していると判断する。臨床心理学1.ホームページでの成果発信について研究計画を立案した時点では,研究成果発信のためWebページを作成することを予定していた。2013年度の文献研究および質問紙調査を終えた時点でもその方針は変わらず,Webページ作成を進めていたが,本年度の実践を遂行する過程で,本研究(とくに実践部分)は,研究倫理の観点からWeb上での成果発信は難しいと判断せざるを得なくなった。
物産・商品陳列所の建築と立地環境の変容に関する研究：都市経営上の役割に着目して

本研究の対象は、近代日本の都市に存在した物産陳列所や商品陳列所と称した勧業を目的とした公立の常設陳列施設(いわゆる陳列所)である。都市ごとに異なる陳列所の容態は同地の都市経営ビジョンが都市空間へ表出した局面であろうという認識から、施設の立地環境や設備などの空間的変容と、活動や関係者を通時的に把握し、それらと都市経営との相関関係を明らかにすることを研究の目的とした。とくに施設が移転した事例に着目し、公園等の領域内での移転、都市内での移転、別の都市への移転に分類して調査分析をおこなうとともに、陳列所関係者が参照していたフィラデルフィア、ブリュッセル、シュツットガルトの事例について調査した。本年度は3年間の研究期間の初年度として、公園や城址などの特定の領域内で物産陳列所や商品陳列所(以下、〈陳列所〉という)を移転させた事例(とりわけ石川県と京都府の事例)について調査を進めた。比較対象となる事例の把握にも努め、合わせて史料蒐集を行い、個別事例についての分析と並行して全体的な状況の把握に努めた。いずれについても、国立国会図書館や地方公共図書館、大学図書館等が所蔵する史料を閲覧するとともに、古書として流通している〈陳列所〉刊行物の蒐集し、情報の蓄積を進めている。これまでの研究では主に〈陳列所〉による出版物を用いてきたが、当時の新聞や、商工業や都市イベントなどに関する史料から、各都市における〈陳列所〉の展開と背後にある行政の方針や社会情勢との局所的な関わりが確認できた。しかしながら、政策としての長期的かつ直接的な関係性を立証するには至っていないため、今後は公文書や議会録等のさらなる蒐集を進め、行政側の動きを幅広く捉えた分析を心がけたい。国際的な比較史的所見を得ることを目的に計画したフィラデルフィア・コマーシャル・ミュージアムについての調査は、現地調査を効率的に進めるための国内所蔵史料の調査を先行して進めた。本年度予定していた現地調査は史料所蔵先との連絡に時間を要したため見送ったが、国内所蔵史料の分析と現地研究者の協力を得た上で、平成27年度中に実施する予定である。以上のように、テーマとして掲げた個別事例についての所見の蓄積が進んでいるものの横断的な分析は今後の課題となる。次年度以後、本年度に得られた成果と新たに蒐集する史料から得られる知見を整理し、論考としてまとめていきたい。本年度は、都市内移転事例として茨城県を主な対象として調査を行った。これは、前年度に調査した石川県が兼六園内に継続的に設置していたのに対して、同じ大名庭園である偕楽園との関わりに注目することで、陳列所と庭園(公園)との関係を都市経営の視点から比較考察するためである。研究成果は2つの学術論文にまとめ、審査を受けている。交際的な比較研究としては、前年度に計画していたフィラデルフィア・コマーシャル・ミュージアムについての現地調査を3月に実施した。ペンシルバニア大学付属図書館やフィラデルフィア市公文書館の所蔵資料の調査を通じて、同館の組織変遷やや施設整備過程を明らかにし得る史料を収集できた。調査の結果は学術論文にまとめる予定である。おおむね計画通り進展しているため。フィラデルフィアでの現地調査では、現地施設との事前のやりとりによって大きな成果を得ることができた。今年度は、京都府および京都市の事例調査をおもに実施した。京都府の事例は、明治42年に京都市が設立する京都商品陳列所を対象として想定していたが、調査をすすめるなかで、京都商品陳列所の関係者や設立に至る経緯において、明治4年から開催されてきた京都博覧会と連続的にとらえる必要があると考え至ったためである。ただし、調査半ばで史料所蔵機関が長期休館となったため未調査史料が残っている。また、予定していた欧州での事例調査が日程調整が折り合わず実施できなかった。これらの理由により研究期間の延長を申請し、次年度に調査を継続することとなった。なお、前年度に実施した茨城県についての研究成果の一部を査読付論文とし発表したほか、国際シンポジウムで発表(口頭発表・予稿集)した。類似施設の先進事例として欧州の商業博物館・輸出見本品陳列所についての現地調査を予定していたが、日程調整が折り合わず、平成28年度中に実施することが叶わなかった。また、国内事例については、京都府における博覧会から商品陳列所の設置にいたる背景や施設移転について調査を進めたが、関連史料を所蔵する京都府立総合資料館が年度半ばに改装のため長期休館となり、調査の実施ができなかった。これらの理由により、調査機関の延長を申請した。これらについては、延長が認められた平成29年度中に実施する予定である。今年度は、前年度までに実施が叶わなかった欧州での調査を実施しするとともに国内事例についての調査を進め、これらを踏まえて研究機関全体で実施した調査のとりまとめをおこなった。欧州での調査では、まずベルギーのブリュッセル商業博物館について王立図書館およびブリュッセル市公文書館で史料調査をおこない、これまで不明だった同館の全体立面図を含む建築の全容に加えて、戦後に行なわれた隣接建物を含む一体的な建替計画についての史料を発掘した。続いてドイツのシュツットガルト輸出見本陳列所についてシュツットガルト大学図書館、シュツットガルト市立図書館およびヴュルテンベルク州立図書館において史料調査をおこない、同所の立地や施設の容態が明らかとなった。同所は独立した施設をもっていたわけではなく、商業会館の一部におかれていた。これらの知見は日本の陳列所関係者が得ていた情報を踏まえて国内事例を検討するうえで、示唆を与えるものである。