hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パーフルオロアルキル基を有するC3対称低分子量ゲル化剤の創製と機能開拓

ベンゼン環の1,3,5-位にエステル結合を介して三つのパーフルオロオクチル基を導入した新規C3対象性ゲル化剤を合成した。また,1,3-位および1,4-位に二つのパーフルオロオクチル基を有するゲル化剤も同様に合成し,これら3種類のゲル化特性について調査する事を目的とした。合成したこれら3種類のパーフルオロオクチル基および3種類の通常のオクチル基を有する化合物のゲル化能を調査した。その結果,パーフルオロアルキル基を有する3種類のゲル化剤は,通常の有機溶媒は一切ゲル化せず,フッ素化された溶媒のみを選択的にゲル化するという,極めて特異な性質を有することが明らかとなった。これらの中で特にC3対称性を有するゲル化剤は,Methyl 2,2,3,3,4,4,5,5,5-nonafluoropentanoateやHeptacosafluorotributylamineに対して,1.0wt%未満という,極めて低い臨界ゲル化濃度でゲルを形成する事が明らかとなり,フッ素化溶媒に対して極めて高い特異性を有することが分かった。これらのゲルからキセロゲルを調整し,XRDによって配列パターンを調査したところ,これらのゲルはいずれも小角側で1 : 1/√3 : 1/2 : 1/√7の比のピークパターンが観測された事から,一般的なヘキサゴナルカラムナーパッキングによって集合していると結論付けた。これらのゲルのレオロジーの温度依存性を測定したところ,42度でΔG'とΔG''の値が逆転した事から,このC3対象性ゲル化剤から調整されたゲルはおよそ40度程度までゲル状態を保持していることが明らかとなった。FE-SEMによってこれらのゲルのモルフォロジーを調査したところ,通常の低分子量ゲル化剤で見られる繊維状構造は観測されず,代わりに大きな板状構造が観測された。これらの結果から今回のゲル化剤では,ゲル化剤同士の相互作用とゲル化剤とフッ素化溶媒との間の相互作用に大きな差が無いため,繊維状構造を形成しなかったものと予想される。申請書に記載の通り,本計画ではC3対称性を有するパーフルオロアルキル基ベースゲル化剤を設計・合成し,その物性を通常のアルキルおよびコレステリル基が置換したものと比較検討することを最初の目的としている。計画の通り,初めに目的とする1,3,5-置換ベンゼン,パラ置換ベンゼン,メタ置換ベンゼンの合成を,通常のエステル化反応の条件で試みた。その結果,パラ置換体とメタ置換体はそれぞれ37%と50%の収率で得られた。一方,1,3,5-置換体に関しては,通常のエステル化反応の条件では反応がほぼ進行しないことが分かった。そこで原料と反応試薬に加えてヘキサフルオロベンゼンを少量添加して反応を行うと,35%の収率で目的物を得ることができた。合成した三種類の化合物を用いてゲル化試験を行った。またその結果を以前論文報告したコレステリル同族体のもの(Tetrahedron, 2016, 72, 1517ー1523)と比較した。試験の結果,1,3,5-置換体はフッ素化溶媒に対して非常に良好なゲル化能を示すことが明らかとなった。すなわち,1,2-・1,3-・1,4-ジフルオロベンゼン,ノナフルオロブチルヨージド,ノナフルオロ-1-ペンタノール,ヘプタコサフルオロトリブチルアミンなどの高度にフッ素化された溶媒を選択的にゲル化する事が分かった。また生成するゲルは非常に強固であり,室温で2ヶ月以上放置してもゲル状態が崩壊しない事も併せて明らかとなった。これらのキセロゲルに対してXRDを測定し,分子の積層に関する知見を得た。その結果,当初の予想の通り,パーフルオロアルキル基が積層したであろうピークパターンがそれぞれのキセロゲルにおいて観測された。以前我々のグループが発表したC3対称性を有する低分子量ゲル化剤の論文(Tetrahedron, 2016, 72, 1517ー1523)の「結果と考察」の章は,1合成と解析,2構造的特徴の解明,3ゲル化特性の調査,4XRD測定,5モルフォロジー調査の5章から構成している。一方,このパーフルオロアルキル基を有するC3対称性ゲル化剤の合成についての現在の進捗としては,5以外のすべての部分が完了しており,現在モルフォロジー調査のためのFE-SEMの予約待ち状態である。また全ての化合物の機器分析的解析も終了しており,論文も8割程度執筆が完了している。これを測定した後,速やかに論文として結果をまとめて投稿予定である。またそれと並行して学会発表による結果の公表も予定している。以上により,当初計画の通り初年度に行う予定としていたC3対称性を有するパーフルオロアルキル基ベースゲル化剤を設計・合成,および,ゲル化試験に関してはほぼ完了しており,当初の計画からのズレは殆ど無いと評価できる。

その結果,パーフルオロアルキル基を有する3種類のゲル化剤は,通常の有機溶媒は一切ゲル化せず,フッ素化された溶媒のみを選択的にゲル化するという,極めて特異な性質を有することが明らかとなった。これらの中で特にC3対称性を有するゲル化剤は,Methyl 2,2,3,3,4,4,5,5,5-nonafluoropentanoateやHeptacosafluorotributylamineに対して,1.0wt%未満という,極めて低い臨界ゲル化濃度でゲルを形成する事が明らかとなり,フッ素化溶媒に対して極めて高い特異性を有することが分かった。これらのゲルからキセロゲルを調整し,XRDによって配列パターンを調査したところ,これらのゲルはいずれも小角側で1 : 1/√3 : 1/2 : 1/√7の比のピークパターンが観測された事から,一般的なヘキサゴナルカラムナーパッキングによって集合していると結論付けた。これらのゲルのレオロジーの温度依存性を測定したところ,42度でΔG'とΔG''の値が逆転した事から,このC3対象性ゲル化剤から調整されたゲルはおよそ40度程度までゲル状態を保持していることが明らかとなった。FE-SEMによってこれらのゲルのモルフォロジーを調査したところ,通常の低分子量ゲル化剤で見られる繊維状構造は観測されず,代わりに大きな板状構造が観測された。これらの結果から今回のゲル化剤では,ゲル化剤同士の相互作用とゲル化剤とフッ素化溶媒との間の相互作用に大きな差が無いため,繊維状構造を形成しなかったものと予想される。今後は,まず1中心のパイ部位をベンゼンから1,3,5-トリフェニルベンゼンに拡張した同族体を設計合成し,パイーパイ相互作用を増強する事でゲル化にどのような影響が出るかを検討する予定としている。また,ナフタレンを中心骨格にしたものも同時に合成中である。これらを合成し,同様にゲル化試験およびゲルの形態を観察することにより,パイ拡張がゲル化に及ぼす影響について調査する。2次に,分子内にコレステリル基およびパーフルオロアルキル基を同時にもつゲル化剤の合成を行う。これにより,パーフルオロアルキル基の凝集力に加えてファンデルワールス相互作用の効果の観測を目指す。仮にファンデルワールス相互作用がパーフルオロアルキル基の凝集力よりも弱い場合,ゲル化能の低下およびゲルの強度の低下が予想される。これらを定量的に見積もる予定としている。3次に,カルバゾールなどの強い電子ドナー性を有する化合物を高度にパーフルオロアルキル化する事で,ゲル化能の発現および電子特製の反転が起こるかを観測する。すなわち,高度にフルオロ化されたアルキル基を電子ドナー性分子に導入する事で,誘起効果によって共鳴効果に依らずその分子の電子特製を変調させることができるかどうかを併せて調査する。これが可能となれば,化合物の電子ドナー・アクセプター性を分子骨格を大きく変えることなく調節できるため,有機ゲル分野のみならず機能性有機材料の分野にも大きく貢献することができる。具体的には,カルバゾールをパイ骨格として用い,カルバゾールの窒素上,および3,6位をパーフルオロアルキル化する事を計画している。事前のDFT計算の結果では,これによって当初の予想通り化合物のLUMOを大きく低下する事が示唆されているため,電子受容性を有するカルバゾールを合成可能である。目的物を合成するための原料,溶媒,試薬などの当初見積もっていた価格から大きく割引をして貰ったために差額が生じた。
19世紀後半の精神医学、犯罪学、文学─エクトール・マロの社会派小説から─

本年度は、マロの『義兄弟』、『シャルロットの夫』、『母』の3作品において、写実主義の時代にありながらも精神病が作家の想像力によって描かれていたこと、そしてこのことが当時の文学と精神医学の一般的な関係とは反するものであったことを明らかにした。19世紀後半は、精神医学研究がより活発化した時代であり、作家たちは、専門資料に基づいて創作したことで知られていた。しかしマロは、光と影、色の濃淡により、登場人物が理性を失ってゆくようすを描き出し、患者を一様に入院させようとする精神科医らの姿勢を告発したのだった。(論文"La description litteraire del'alienation mentale chez Hector Malot", 2018)。9月には、フランスの国立図書館で当時の精神医学論文を閲覧し、精神病者に関する学術的言説を収集した。10月には日本フランス語フランス文学会秋季大会にて、マロの同郷の後輩であり狂気を描いた作家モーパッサンの専門家を招き、幻想的な文学に関するワークショップを行なった。12月には、マロからしばしばインスピレーションを受けていた作家ゾラによる専門資料の使い方について、信州大学主催の国際シンポジウム「民衆文化と文学」で発表した。3月には、マロと逆の立場から、つまり精神科医でありながら小説を描いたド・グレーフの初期小説について、ルーヴァン大学図書館にて調査した。そしてこれまでの研究結果を、九州大学主催のシンポジウム「現代における揺れ動く身体と言説」、および単著『囚人と狂気ー19世紀フランスの監獄、文学、社会』(2019)で発表した。そのほか、ローザンヌ大学医学・保健衛生史研究所のオード・フォーヴェルとコンタクトを取り、翌年度の日本フランス語フランス文学会での、マロの社会派小説をめぐるワークショップへの参加を依頼し、快諾された。研究課題に関連するシンポジウムに2つの機関から招聘され、新たにそれらの準備が必要となったため、当初の計画を考えると(3)やや遅れていることになる。しかし調査に関しては(1)当初の計画以上に進展しており、来年度の課題であった翻訳作業もすでに進んでいるため、全体的には(2)おおむね順調に進展している。平成31年度は、マロの『クロード医師』、『良心』、『正義』、『共犯者』における犯罪者描写の特徴を分析し、これを同時代の犯罪学理論と比較する。4月から8月にかけては、犯罪的登場人物を描くにあたりマロが上の4作品で見せている文学的技巧を分析する。8月にはフランスの国立図書館で、犯罪学者らの著作のみならず推理小説も参考に、執筆当時、犯罪者がどのように語られていたのかについて調査する。10月にはローザンヌ大学のオード・フォーヴェル准教授を招き、「社会派作家エクトール・マロ」と題した国際ワークショップを開催する。3月にはその成果をもとに『知られざるエクトール・マロー社会派作家としての側面』と題した論文を紀要か共著の形で出版する。また、マロの社会派作品の一部を翻訳出版し、解説を加えることで、研究成果を一般にも広めてゆく。

8月にはフランスの国立図書館で、犯罪学者らの著作のみならず推理小説も参考に、執筆当時、犯罪者がどのように語られていたのかについて調査する。10月にはローザンヌ大学のオード・フォーヴェル准教授を招き、「社会派作家エクトール・マロ」と題した国際ワークショップを開催する。3月にはその成果をもとに『知られざるエクトール・マロー社会派作家としての側面』と題した論文を紀要か共著の形で出版する。また、マロの社会派作品の一部を翻訳出版し、解説を加えることで、研究成果を一般にも広めてゆく。2年間にわたる研究であるため。
歯周病原菌の病原性因子の免疫学的解析

Actinobacillus actinomycetemcomitans ATCC43718株(Y4)のコラーゲンへの付着について種々の抗体を用いて調べた。コラーゲンにはタイプIアテロコラーゲンより出来たポアが一定方向に密に並んだ構造を持つコラーゲンスポンジを用い、以前作製したA.actinomycetemcomitansATCC43718LPSに特異的なモノクローナル抗体(19-III)が付着を阻害するかCampylobacter rectus ATCC33238のS-layerに対するモノクローナル抗体(CRT-2)やA.actinomycetemcomitansLPSに対してhigh responder(No.1,2)とlow responder(No.3,4)のマウス血清を用いて調べた。モノクローナル抗体19-IIIは付着率を52.6%の有意差のある減少を示した。しかし、他に用いた抗体のうちLPSに対してlow responderであるNo.4の血清を除いてすべて有意差のある付着阻害を示した。モノクローナル抗体CRT-2はオクタロニー法においてA.actinomycetemcomitansと交差反応を示さないことを確認済みであることから、非特異的にA.actinomycetemcomitansのコラーゲンへの付着を血清成分が阻害している可能性が考えられ、抗体のFc結合プロテインが阻害因子に関与しているかもしれないことが示唆された。今後抗体のFcプロテイン画分を用いて確認する予定である。Actinobacillus aclinomycetemcomitans ATCC 43718株(serotype b)の培養菌体オートクレーブ抽出物をDEAEイオン交換カラムによって、同全菌体で免疫して得られたウサギ抗血清と二重免疫拡散法で沈降線を形成する2つの画分FractionA、Bを得た。また、温フェノール水法によってLPSを抽出し、これらの標品とA.actinomycetemcomitansセロタイプa、b、cのそれぞれに対するウサギ抗血清およびATCC43718LPSに特異的なモノクローナル抗体との反応性を調べた。FractionA、Bからタンパクは検出されずほとんどが糖であることがわかった。SDS-PAGE後、銀染色をするとFraction A、B、LPSの泳動パターンはそれそれ異なっていた。二重免疫拡散法では、Fraction AとLPSはセロタイプaおよびbウサギ抗血清と反応したがセロタイプcに対する抗血清とは反応しなかった。加えて、FractionはATCC43718LPSに対するモノクローナル抗体と反応したことからFraction AはLPSあるいはLPSの一部を含んでいることが示唆された。また、各々の表層抗原とC3H/Heマウス脾臓細胞から誘導されたサイトカインについてマウスのIL-4、IL-5およびIL-6に対して特異的なモノクローナル抗体を用いたELISA systemによって培養上清中に放出された量を測定した。その結果、LPSはマウスの脾臓細胞からIL-4、IL-5およびIL-6を産生させ、Fraction BはLPSと同様に3種のサイトカインを産生させたものの、IL-5およびIL-6の産生誘導能は低いことがわかった。一方、Fraction AはIL-4およびIL-5を明らかに産生誘導したが、IL-6はほとんど産生させなかった。A.actinomycetemcomitans ATCC 43718株から得られた細胞表層多糖抗原は様々なサイトカインを誘導することによって歯周病の発症や進行に関与していると思われる。
免疫不全ウイルスに特異的な全身系・粘膜系免疫応答の誘導

ヒト免疫不全ウイルス(HIV)保有者は発展途上国において,増加の傾向がみられる.より効果的なワクチンの開発は待望され,この課題に精力的に取り組んでおり,多少効果の期待できるワクチンの報告がされている.しかし,それらはほとんどが全身系を介した感染防御を目的としており,効果的にHIVの感染を防御できるワクチンは未だ開発されていない.実際,HIVの感染経路は,そのほとんどが粘膜面を介したものである.近年,経粘膜投与による全身系・粘膜系両者に抗原特異的なB細胞免疫応答を誘導する試みが報告されはじめたが,その例も少数であり,Th細胞レベルの解析まで及んだものはほとんど報告されていない.粘膜面においてTh2系T細胞の産生するIL-5およびIL-6が分泌型IgA産生細胞を誘導することは知られている.つまり,いかにしてこのTh2型サイトカインを効率よく誘導するかということが,粘膜面において分泌型IgA産生B細胞を分化・増殖させる鍵になる.粘膜系とともに全身系の免疫能を賦活するほうが感染防御の意味からも重要である.これまでサルの泌尿生殖器関連リンパ節近傍にSIVgp120,p27タンパクを免疫すると全身系はもちろん粘膜系にも特異的Igを誘導することができた.2回目,3回目の免疫によりその反応は増強された.1回の免疫で,特異的IgG抗体の産生は強く誘導された.抗原特異的なIgAの誘導も3回目の免疫後に観察され,この免疫法が粘膜系において免疫反応を惹起したことを示している.サイトカインの産生を調べると,in vitroにおいてPBMCを刺激すると免疫群より分離したCD4+T細胞は有意にIL-5やIL-6の産生を亢進した.このことからもTh2型のサイトカインはIgAの誘導に関わっていることが示された.これらの結果をふまえて,強力な経口アジュバントであるコレラトキシン(CDとともにSIVタンパク抗原p55をサルに経口投与し,.効率の高い粘膜免疫を誘導するとともに,B細胞・TJl1!胞の働きをみるための実験を行った.PBMCをp55タンパクとともに培養し,その培養土清をサイト力インεUSAに,そして(1)4+T細胞をRT-PCRにかけた.その結果,p55刺激により,培養上清中にlFN1およびlL-10産生が有意に増強され,(1)4+T細胞では1FNj.!L-6.lL-10mRNA発現が有意に上昇した.つまり,p5Sをサルに経口免疫することにより,抗原特異的な体液性免疫を全身系はもちろん粘膜系においても誘導.できることを示唆するものである.ヒト免疫不全ウイルス(HIV)保有者は発展途上国において近年,増加の傾向がみられる.そこで,より効果的なワクチンの開発は待望され,各国研究者がこの課題に精力的に取り組んでおり,多少効果の期待できるワクチンの報告がされている.しかし,それらはほとんどが全身系を介した感染防御を目的としており,確実かつ効果的にHIVの感染を防御できるワクチンは未だ開発されていない.実際,HIVの感染経路は麻薬常習者を除き,そのほとんどが粘膜面を介したものである.ここ2-3年,経粘膜投与による全身系・粘膜系両者に抗原特異的なB細胞免疫応答を誘導する試みが報告されはじめたが,その例もまだ少数で,Th細胞レベルの解析まで及んだものはほとんど報告されていない.粘膜面においてTh2系T細胞の産生するIL-5およびIL-6が分泌型IgA産生細胞を誘導することは知られている.つまり,いかにしてこのTh2型サイトカインを効率よく誘導するかということが,粘膜面において分泌型IgA産生B細胞を分化・増殖させる鍵になる.粘膜系とともに全身系の免疫能を賦活するほうが感染防御の意味からも重要である.これまでの実験でサルの泌尿生殖器関連リンパ節近傍にSIVgp120,p27タンパクを免疫すると全身系はもちろん粘膜系にも特異的Igを誘導することができた.2回目,3回目の免疫によりその反応は増強された.1回の免疫で,特異的IgG抗体の産生は強く誘導された.抗原特異的なIgAの誘導も3回目の免疫後に観察され,すなわちこの免疫法が粘膜系において免疫反応を惹起したことを示している.サイトカインの産生を調べると,in vitroにおいてPBMCを刺激すると免疫群より分離したCD4^+T細胞は有意にIL-5やIL-6の産生を亢進した.このことからもTh2型のサイトカインはIgAの誘導に関わっていることが示された.これらの結果をふまえて,強力な経ロアジュバントであるコレラトキシンとともにSIVタンパク抗原を投与し,効率の高い粘膜免疫を誘導するとともに,B細胞・T細胞の働きをみるための実験を行う予定である.ヒト免疫不全ウイルス(HIV)保有者は発展途上国において,増加の傾向がみられる.より効果的なワクチンの開発は待望され,この課題に精力的に取り組んでおり,多少効果の期待できるワクチンの報告がされている.しかし,それらはほとんどが全身系を介した感染防御を目的としており,効果的にHIVの感染を防御できるワクチンは未だ開発されていない.実際,HIVの感染経路は,そのほとんどが粘膜面を介したものである.近年,経粘膜投与による全身系・粘膜系両者に抗原特異的なB細胞免疫応答を誘導する試みが報告されはじめたが,その例も少数であり,Th細胞レベルの解析まで及んだものはほとんど報告されていない.粘膜面においてTh2系T細胞の産生するIL-

5およびIL-6が分泌型IgA産生細胞を誘導することは知られている.つまり,いかにしてこのTh2型サイトカインを効率よく誘導するかということが,粘膜面において分泌型IgA産生B細胞を分化・増殖させる鍵になる.粘膜系とともに全身系の免疫能を賦活するほうが感染防御の意味からも重要である.これまでサルの泌尿生殖器関連リンパ節近傍にSIVgp120,p27タンパクを免疫すると全身系はもちろん粘膜系にも特異的Igを誘導することができた.2回目,3回目の免疫によりその反応は増強された.1回の免疫で,特異的IgG抗体の産生は強く誘導された.抗原特異的なIgAの誘導も3回目の免疫後に観察され,この免疫法が粘膜系において免疫反応を惹起したことを示している.サイトカインの産生を調べると,in vitroにおいてPBMCを刺激すると免疫群より分離したCD4+T細胞は有意にIL-5やIL-6の産生を亢進した.このことからもTh2型のサイトカインはIgAの誘導に関わっていることが示された.これらの結果をふまえて,強力な経口アジュバントであるコレラトキシン(CDとともにSIVタンパク抗原p55をサルに経口投与し,.効率の高い粘膜免疫を誘導するとともに,B細胞・TJl1!胞の働きをみるための実験を行った.PBMCをp55タンパクとともに培養し,その培養土清をサイト力インεUSAに,そして(1)4+T細胞をRT-PCRにかけた.その結果,p55刺激により,培養上清中にlFN1およびlL-10産生が有意に増強され,(1)4+T細胞では1FNj.!L-6.lL-10mRNA発現が有意に上昇した.つまり,p5Sをサルに経口免疫することにより,抗原特異的な体液性免疫を全身系はもちろん粘膜系においても誘導.できることを示唆するものである.
新卒看護師のプロアクティブ行動を促すスタッフナースのための教育実践ガイドの開発

新卒看護師のプロアクティブ行動を促すスタッフナースのための教育実践ガイドの開発を最終目的として、ガイドの資料とするために、インタビュー調査を実施した。インタビューの目的は、新卒看護師の教育に関わる先輩看護師(臨床経験3年目以上)および入職1年目を想起しやすい臨床経験2年目の看護師からみた新卒看護師のプロアクティブ行動の現状と課題を明らかにすることであった。6病院に所属する新卒看護師の教育に関わる先輩看護師14名を研究参加者として、新卒看護師の職場適応に関する行動をどのように感じているか、プロアクティブ行動がうまくとれているところはどこか、また日常の看護実践の中で職場適応をどのように支援しているかなどについて1時間程度の半構造化インタビューを実施した。先輩看護師の立場は、プリセプター、教育担当者、チームリーダーであった。先輩看護師による新卒看護師のプロアクティブ行動のアセスメント視点、プロアクティブ行動を促すための新卒看護師との関わり方、新卒看護師の組織適応の課題などが明らかになった。3病院に所属する臨床経験2年目の看護師12名を研究参加者として、入職1年目に職場に適応するために困難であったこと、職場適応を推進するために、どのような行動をとっていたか、また就職1年目にプロアクティブ行動をとることにおいて、役に立った人やものなどについて1時間程度の半構造化インタビューを実施した。臨床経験2年目の看護師のインタビューについては分析途中である。計画していた新卒看護師を教える立場にある先輩看護師と臨床経験2年目の看護師が入職1年目を振り返るインタビューを予定通りに終了した。現在、学会発表の準備中である。インタビュー調査の分析を終え、学会発表を行う。同意に、質問紙調査のための準備を行う。質問紙調査は、既存の尺度については使用許諾が得られなかったため、さらに文献検討を行い、質問紙を選定する。またインタビュー調査の結果を質問紙に反映する。質問紙調査の結果が明らかになった後、病院で事例検討会を実施する。事例検討会を実施する予定の病院とは、既に具体的な相談を開始している。質問紙調査の実施が可能となる時期次第で、計画は順調に進むと考えている。インタビューが順調に進み、テープ起こしの期間が十分に取れたため、安い料金で済み節約することができた。この費用を合わせて、今年度の質問紙調査、施設訪問調査、事例検討会、事例検討会後のインタビューの実施に使用予定である。
限界集落の地域生活継続可能性と地域住民のエンパワメント評価に関する縦断的研究

本研究計画において限界集落における第5・6回目の調査実施を計画したが、第1回から第5回において収集したデータを分析し、地域住民の高齢者支援におけるパワーを予測するモデルの検討を行った。その結果、地域の集まりの参加数と情報交換する内容の数が、地域住民の高齢者支援におけるパワーに寄与している可能性が考えられた。過去に実施した限界集落での調査研究も含め、2018年度(2019年3月)に10年目(合計6回目)の繰り返し横断調査による量的なデータの収集を行った。限界集落における10年間の経年的なデータを得ることができた点に意味がある。変数には、高齢者の支援における地域住民のパワーを測定する尺度をはじめ、地域における一人暮らし時の生活継続希望意識、他者との接触の頻度、ソーシャルサポートの提供状況、社会資源に対する評価、地域における情報収集の経路、地域の会合等における被排除感、その他を用いた。地域における一人暮らし時の生活継続希望意識の結果は、元気な場合・ケアが必要な場合共にこれまでほぼ横ばいに推移していたが、6回目の結果では「継続を希望する」という回答が1割程度減少しており、有意に近い傾向が認められている。また、地域の会合等における被排除感は、有意に低下する傾向が認められている。これらの変数の変化と高齢者の支援における地域住民のパワーとの関係では、特に地域の高齢者問題の共有意識の得点が低下が認められており、地域における一人暮らし時の生活継続希望意識及び地域の会合等における被排除感等の変数との関連については引き続き詳細な分析を続けていきたい。地域住民のエンパワメントに向けた方策の検討としては、2018年の8月に過去に実施した限界集落での調査研究の成果を、地域の将来を考える会合や地区民生委員・児童委員協議会において報告し、地域住民と共有することに取り組んだ。2017年度に計画していた地域住民へのインタビュー調査、2018年度に計画していた地域住民への横断調査(繰り返し6回目)を計画通り実施することができたことから、「おおむね順調に進展している」とした。一方で、データの収集に対して、分析、結果の公表が十分に進んでいないと感じるが、毎年、1回以上の学会での報告は実施できている。2019年度は、本研究課題の最終年にあたり、10年分(6回目)の変化に関するデータを収集することができた。研究計画の変更及び研究を遂行する上での課題等は特にないが、これまで収集したデータについて、十分な分析を行いたい。本研究では、住み慣れた地域での生活継続を促進する要因と阻害する要因及び根拠に基づいた地域生活継続可能性を高める方策としての地域住民のエンパワメントの方法の検討を目的としている。長期(10年)にわたる経年調査により、一つの限界集落を対象とした変化を測定している点が,本研究の大きな特徴であり、平成28年度は8年目(第5回)にあたる調査を実施した。研究の成果としては、これまでの調査(第1回から第4回)の内容を整理し、第13回東アジア社会政策リサーチネットワークにて「Reduction of participation in a tea meeting and changing sources of information in the marginal community residents」として発表を行った。本研究の目的の一つでもある「地域生活継続に関連する要因として日常生活圏域の「地域の力」を評価することができる客観的評価指標及び調査によって得られた主観的評価指標との10年間の変化の同定」を意識し、調査対象地域の自治体の人口の変化や高齢化率の変化と重ねながら、繰り返し横断調査によって得られたデータの変化を確認した。特に、平成21年に実施した調査データと平成25年に実施した調査データの比較検討の結果、65歳以上の高齢者において、近所の人同士のお茶会への参加が有意に低下していることが明らかになった。同時に、地域住民が活用している情報源として、住民同士の交流による情報源(地域住民同士の会話、家族同士の会話、回覧板)の活用は有意に低下している一方、公的な情報源(広報誌)の活用は有意に高まっていた。これらの結果から、インフォーマルなかかわりが低下する一方で、フォーマルなかかわりへの依存が高まっている可能性も示唆されている。本研究で計画している通り、平成28年度において、調査を実施することができた。本研究の特徴として、長期(10年)にわたる経年調査により、一つの限界集落を対象とした変化を測定している点が挙げられる。計画通り、平成28年度は8年目(第5回)にあたる調査を実施することができたことから、本研究課題の進捗状況について「おおむね順調に進展している」と評価した。限界集落化後の地域での生活継続において、フォーマル・インフォーマルのサポート源にかかわらず他者からの支援を期待することは必要不可欠である。地域住民としてのパワーが低下した状態において、社会的排除感を持ちやすい可能性についてすでに明らかにしているが、今年度は、新たに社会的孤立の測定指標を加えて調査を実施し、高齢期における社会的な孤立の程度と自分自身が何らかのケアを必要とした場合の他者からのサポート期待の関連を明らかにした。分析の対象を65歳以上の地域住民とし、社会的孤立の程度を「他者とかかわる回数」、他者への支援期待を「集落の内外に居住している家族もしくは親せき、友人、フォーマルサービスそれぞれからの支援を期待できるか」によって測定した。分析の結果、社会的孤立の程度と集落内外に居住する「家族もしくは親せき」「友人」への支援期待に有意な関連が認められた。社会的な孤立が、集落内で生活する上で集落内外からのインフォーマルな支援を期待しにくい状況につながっている可能性が示唆されている。

フォーマルサービスへの支援期待には社会的孤立の状況との有意な関連は認められなかったものの、限界集落において「フォーマルサービスに期待できる」という状態ではない。社会的な孤立の状況が支援期待に影響を与えていることから、人とのつながりが多いか少ないかが集落での生活継続に格差を生んでいることが考えられる。また、社会的な孤立の状況が、集落での生活継続のリスクになる可能性が示唆されたといえる。本研究の計画において、予定したデータ及び関連するデータの収集が進んでいることから、「おおむね順調に進展している」ととらえた。一方で、データの分析と成果の報告については、いくらか課題があると感じている。研究計画における目的に沿って分析を進め、成果の報告に向けてより一層努力していきたい。本研究計画において限界集落における第5・6回目の調査実施を計画したが、第1回から第5回において収集したデータを分析し、地域住民の高齢者支援におけるパワーを予測するモデルの検討を行った。その結果、地域の集まりの参加数と情報交換する内容の数が、地域住民の高齢者支援におけるパワーに寄与している可能性が考えられた。過去に実施した限界集落での調査研究も含め、2018年度(2019年3月)に10年目(合計6回目)の繰り返し横断調査による量的なデータの収集を行った。限界集落における10年間の経年的なデータを得ることができた点に意味がある。変数には、高齢者の支援における地域住民のパワーを測定する尺度をはじめ、地域における一人暮らし時の生活継続希望意識、他者との接触の頻度、ソーシャルサポートの提供状況、社会資源に対する評価、地域における情報収集の経路、地域の会合等における被排除感、その他を用いた。地域における一人暮らし時の生活継続希望意識の結果は、元気な場合・ケアが必要な場合共にこれまでほぼ横ばいに推移していたが、6回目の結果では「継続を希望する」という回答が1割程度減少しており、有意に近い傾向が認められている。また、地域の会合等における被排除感は、有意に低下する傾向が認められている。これらの変数の変化と高齢者の支援における地域住民のパワーとの関係では、特に地域の高齢者問題の共有意識の得点が低下が認められており、地域における一人暮らし時の生活継続希望意識及び地域の会合等における被排除感等の変数との関連については引き続き詳細な分析を続けていきたい。地域住民のエンパワメントに向けた方策の検討としては、2018年の8月に過去に実施した限界集落での調査研究の成果を、地域の将来を考える会合や地区民生委員・児童委員協議会において報告し、地域住民と共有することに取り組んだ。2017年度に計画していた地域住民へのインタビュー調査、2018年度に計画していた地域住民への横断調査(繰り返し6回目)を計画通り実施することができたことから、「おおむね順調に進展している」とした。一方で、データの収集に対して、分析、結果の公表が十分に進んでいないと感じるが、毎年、1回以上の学会での報告は実施できている。平成29年度は、この調査によって得られたデータの分析とこれまでの調査結果と結合し、経年的な変化を把握したい。
音学療法の真実を問う

日本の音楽療法の現状について、音楽療法関係の組織、資格制度、その養成に関する包括的な調査とそれらの諸外国との比較調査を行った。現在日本には統一された組織はなく、日本音楽療法学会、全国音楽療法士養成協議会、大学や専門学校などの養成校、兵庫県や岐阜県などの自治体、その他病院、施設、研究所や個人が独自に活動を行っている。各組織の活動内容に関する調査により、音楽療法の臨床実践内容、「音楽療法士」等の資格取得に必要な講義履修内容、履修時間、資格取得に必要な要件やそのレベル等は多種多様であることが判明した。その中でも最大規模である日本音楽療法学会においては、音楽療法関係の国家資格を作って音楽療法士の地位とレベルの向上を図ろうとする動きがあり、関係各所で大きな議論がなされているが、現段階で実現される可能性は高くはない。これらのことから、引き続き各組織や個人による自由な音楽療法活動が行われることが推察される。そのように多様な音楽療法の活動のすべてに共通して、一般的な観点から考えて最も重要視すべきであるのは、その効果が十分に認められるかどうかである。結果が必ずしも数値として現れるものとは限らないため苦慮されている部分ではあるが、生理学的な指標を使った測定、主観的評価や行動変容の継続的な記録等が行われ、適切な効果測定に関する研究も次第に活発になってきている。本研究においては、特に「モーツァルト効果」と呼ばれるものに対する効果測定の一環として、楽曲聴取時の脳波変動について音楽経験者と未経験者を比較する実験を行った。「モーツァルト効果」では音楽経験によってその効果が変わることが報告されているが、本実験の結果では、少なくとも脳波変動については有意な差が見られないことが確認された。音楽療法について音楽心理学の立場から考えるために、国内外の権威者を招いて対話の場を設け、情報収集を行った。今後数年以内に、関連のある国際学会を日本に招致すべく、準備を進めつつある。招致に成功すれば、本研究計画の目的に沿った形で特別セッションを計画する予定である。最近マスコミ、音楽産業において、モーツァルトの音楽が心身に与える影響が話題になっていることに注目し、モーツァルトのピアノ曲を聴くことが、脳波のα波を増し、心身をリラックスさせるような効果があるかどうかを、実験的に検討した。この研究は、新しく導入した測定システムの試運転を兼ねるものであり、信頼性のあるデータを得ることができることを確認したことがまず重要てある。モーツァルトの音楽(ピアノ曲)は確かにα波を増し、主観評価においてもリラックスできるとの評価を得た。楽曲の代わりに、同じ長時間スペクトルを有するノイズを用いたところ、主観評価においてリラックスできないと逆の評価になったにもかかわらず、同じようにα波の増す傾向が見られた。今回の実験から決定的な結論を下すことは難しいが、α波と心理的なリラックス効果とを単純に結びつけるような音楽産業界の動向に対して、具体例を示して疑問を投げかけることができた。一方、この楽曲と、それを時間軸上で逆転させた刺激とを聴取したときの脳波を比較したときに、アルファ1波帯域(8.5-10.5Hz)、アルファ2波帯域(10.5-12.5Hz)とを分離して分析すると、違いの生ずることが判り、長時間スペクトルが同じであっても、楽曲とそうでない刺激とのあいだに、脳波の上でも差が生ずることを確認した。音楽、言語のいずれにおいても重要な時間的規則性の知覚に関して、3つの短音によって示された隣接する二つの時間間隔の比率がどのように知覚されるかを、これまでに種々の知覚実験によって調べてきたが、その結果として、1対1の比率が特別なカテゴリーであること、そのカテゴリーが、第2の時間間隔の方が物理的に長い側に偏って現れることを確認した。今年度に行ったことは、この成果を国際的な研究会で発表するためにまとめ、雑誌論文として投稿したことである。現在、このカテゴリーに対して特有の事象関連電位が生ずるかどうかを調べている。昨年度は、モーツァルトのピアノ曲が脳波のアルファ波を増加させるかどうかに着目した研究を行っており、今年度前半にはそのデータの分析を続けていたが、一時中断している。現在、来年度にこの研究を再開するために、これまでに得たデータの分析と、システムの整備とを行っている。来年度には、日本音響学会と米国音響学会との合同研究発表会がホノルルにて開催される予定であるが、本研究計画の重要な課題である、音楽心理学に関する内外の研究者との情報交換を効率的に行うために、中島が米国のDiana Deutschとともに、音楽と言語との関連について心理学の観点から考察を進めるようなセッションを開く予定である。現在、参加者の人選を進め、参加予定者と討議内容に関するうちあわせを進めている。音楽のリズムがどのように知覚されるかについては、聴覚体制化に関する一般的な考察と関連付けて理論化を試みており、特に、異なる区切音を用いたときに時間パターンの知覚がどのように変化するのか、特に音楽や言語との関連を重視しながら、実験データを集め、さらに過去の実験データを整理している。

各組織の活動内容に関する調査により、音楽療法の臨床実践内容、「音楽療法士」等の資格取得に必要な講義履修内容、履修時間、資格取得に必要な要件やそのレベル等は多種多様であることが判明した。その中でも最大規模である日本音楽療法学会においては、音楽療法関係の国家資格を作って音楽療法士の地位とレベルの向上を図ろうとする動きがあり、関係各所で大きな議論がなされているが、現段階で実現される可能性は高くはない。これらのことから、引き続き各組織や個人による自由な音楽療法活動が行われることが推察される。そのように多様な音楽療法の活動のすべてに共通して、一般的な観点から考えて最も重要視すべきであるのは、その効果が十分に認められるかどうかである。結果が必ずしも数値として現れるものとは限らないため苦慮されている部分ではあるが、生理学的な指標を使った測定、主観的評価や行動変容の継続的な記録等が行われ、適切な効果測定に関する研究も次第に活発になってきている。本研究においては、特に「モーツァルト効果」と呼ばれるものに対する効果測定の一環として、楽曲聴取時の脳波変動について音楽経験者と未経験者を比較する実験を行った。「モーツァルト効果」では音楽経験によってその効果が変わることが報告されているが、本実験の結果では、少なくとも脳波変動については有意な差が見られないことが確認された。
ウシ子宮・胎盤細胞外マトリックスを用いた子宮内膜様構造体の再構築と機能解析

本研究課題では、ウシの子宮および胎盤から細胞外マトリックス(ECM)成分をできるだけ化学的な変化を加えることなく抽出し、生体外で培養担体を再構築して、その担体に子宮内膜細胞や栄養膜細胞を添加、共培養することから生体外での着床機構解析モデル作製の基盤を確立することを目的とし、主として以下の3点について検証した1.ウシ子宮胎盤由来ECM抽出、再構築とその機能の解析尿素溶液およびデオキシコール酸塩を用いて子宮・胎盤からECMを抽出し、尿素溶液抽出物中にはトランスフォーミング増殖因子べ一タを含み細胞増殖効果があること、デオキシコール酸抽出ECM上にウシ子宮内膜由来細胞を播種すると、強固な細胞シートの作成が可能なことが判明した。2.ウシの子宮・胎盤におけるECM分解酵素の解明3.ECM-細胞構築体との共培養と着床誘導物質の解明着床の誘導に関わる栄養膜内分子をマイクロアレイにより解析し、CSH1、PRP1、PRP5、PAG7、CTSK、IGFBP3などの発現を認めた。特にPRP-1は子宮内膜上皮細胞の基底膜成分であるIV型コラーゲンに特異的に結合することから、着床時期および領域特異的分子と推測された。本研究で確認できた技術と情報は生体外での着床機構解明研究ツールの開発に貢献するものである。本研究は、ウシの生体由来細胞外マトリックス(ECM)を出来るだけ生体内に近い状態で抽出し、着床現象を生体外で解析できるシステムを構築、ウシにおける着床誘導要因を明らかにすることを目的としている。本年度は、1.生体由来ECMの抽出、利用法の検索、2.子宮胎盤ECM調節要因の検索、3.共培養下における栄養膜細胞系の特異分子の検索を行った。生体内の条件を出来るだけ変化させることなくウシの子宮および胎盤からECMを高濃度NaCl溶液、2Murea溶液系で抽出した。組織量と抽出溶液の比率を検討し、urea溶液との比率が0.7以上2.3以下が適切と判断された。抽出液中のタンパク質濃度は3-10mg/mlであり、37°Cで重合、固化したシート状の抽出ECM上でのウシ子宮内膜由来間質細胞の形状は市販培養皿上に播種した細胞とほぼ同様であったが、増殖性は著しく低下した。子宮および胎盤中ECMの改変要因を検索するため、本年度は、ECM分解酵素マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)の一種である膜結合型MMP誘導タンパク質(Emmprin)の子宮、胎盤での発現を検索した。ウシの発情周期から妊娠250日頃までを経時的に検証したところ、着床直後の胎子側胎盤絨毛叢に発現が始まり、妊娠中期および後期では胎子胎盤絨毛叢および母体側子宮小丘部位に発現を認めた。本結果は、ウシ胎盤が形成される部位にEmmprinが特異的に発現することを示している。胎盤形成が始まる時期に発現する分子を生体外で検証するため、ウシ栄養旗細胞および間質細胞複合体の遺伝子発現を解析したところ、ウシ胚が着床する時期に特異的に発現するインターフェロンタウ、胎盤性ラクトジェン、Kunitz domain protein等の高発現を認めた。この生体外着床モデルの機能について遺伝子発現、細胞挙動、発現分子等を引き続き検証する。本研究は、ウシの子宮および胎盤から細胞外マトリックス(extra-cellular matrix, ECM)成分をできるだけ化学的な変化を加えることなく抽出し、in vitroでの培養担体あるいは培養系に添加することから子宮内膜様構造体を再構成し、生体外での着床機構解析モデル作製の基盤を確立することを目的としている。本年度は、1.Ureaを主体とした溶液により抽出したECM成分の機能解析、2.ECM改変酵素Emmprinの解析、3.栄養膜細胞の培養系の検討を行った。ウシ子宮・胎盤からUrea溶液で抽出したECMは、分子量200kDaから30kDaと幅広いタンパク質成分を含んでいたが、比較的分子量の小さい分子が多くの割合を占めた。

タンパク質当たりの総コラーゲン量は本法と同様のUrea溶液でマウス腫瘍細胞から抽出した市販ECM溶液とほぼ同様であった。しかしながら細胞増殖因子であるTGFβ含量は本研究での抽出液では市販品の約5倍量、IGF-1は約1/50量であった。子宮内膜由来線維芽細胞を用いて本研究の抽出液の作用を検証すると足場担体として用いた場合および培養系へ添加した場合、いずれにおいても細胞増殖を促進することが判明した。その効果はマウス腫瘍由来の市販抽出液に比べ遜色のない効果であった。ウシ胎盤で発現する遺伝子がまさにウシEmmprin遺伝子であるかを増幅産物の塩基配列解析を行うことにより確認を試みた。極めて類似した増幅産物が数種類確認されていたが、その内の1産物がウシEmmprinで有ると確認でき、ウシ子宮内膜および胎盤で当該遺伝子の発現が明らかとなった。三次元的な共培養系を開発するため、界面活性剤の一種である温度感受性高分子(Pluronic)を用いた培養法を検討し、本高分子とI型コラーゲンを混合することにより栄養膜細胞の培養可能な方法を開発した。本研究課題では、ウシの子宮および胎盤から細胞外マトリックス(ECM)成分をできるだけ化学的な変化を加えることなく抽出し、生体外で培養担体を再構築して、その担体に子宮内膜細胞や栄養膜細胞を添加、共培養することから生体外での着床機構解析モデル作製の基盤を確立することを目的としている。19年度は、1.新たなECM抽出方法を検討し、そのECM成分を用い細胞の接着性、増殖性などの特性を検証、2.子宮内膜間質細胞の増殖性に及ぼす栄養膜細胞の作用、3.子宮内膜細胞に発現するECM分解酵素であるEMMPRINおよびMMP14、について検索した。子宮内膜・胎盤組織をデオキシコール酸塩で処理し、細胞成分を除いた。このECMを培養皿に塗布し、清浄環境下で約1週間乾燥させた。ECM塗布培養皿に培養液を2日間浸した後、ウシ子宮内膜間質細胞を播種したところ、凹凸を持つECMに細胞が接着、増殖した。約1ケ月後においても細胞は剥がれることなくECM上に位置し、破れにくいシート状の状態を保持した。この細胞シートにウシ栄養膜細胞系、BT-1細胞を播種したところ、接着、増殖が確認できたことから、生体外での子宮様細胞シート作製の基盤が確立できたと考えられる。第2項の検証では、栄養膜細胞成分は子宮内膜間質細胞の増殖促進を示した。その促進にはアクチビンが関連することが判明した。3項では、in situ hybridizationによりEMMPRINおよびMMP14が内膜上皮、間質、腺上皮に発現することを確認した。その内、MMP14は子宮小丘に特異的に高発現することを認めた。これらのことから本研究で確認できた技術と情報は生体外での着床機構解明ツールの基盤となることが明らかとなった。
自閉症のドパミンＤ１受容体の機能変化に関するＰＥＴ研究

自閉症によくみられる多動性・衝動性の基盤には、脳内ドパミン系が重要な役割を果たしていると考えられている。例えば、自閉症ではこれらの症状に関係の深い眼窩前頭皮質(OFC)においてドパミン・トランスポーター結合が増加していることが分かっている。本研究では、自閉症のOFCにおけるドパミン系機能をさらに調べるために、成人自閉症者を対象にドパミンD1受容体結合をPETで計測した。その結果、自閉症ではOFCのドパミンD1受容体結合が有意に増加していたが、その増加は臨床症状と相関しなかった。この結果から、自閉症ではドパミン系が機能不全に陥っており、それを代償すべく受容体が増加しているものと推測された。本研究の目的は、自閉症者の眼窩前頭皮質におけるドパミン系のシナプス後の状態を、ドパミンD1受容体に特異的なトレーサー[11C]SCH23390とポジトロン断層法(positron emission tomography: PET)により計測し、その情動、多動性・衝動性との関係について解析することにある。平成25年度は、成人ASD者と性・年齢を一致させた健常成人を選定し、[11C]SCH23390によるPET計測を行った。平成25年3月末までに成人ASD者10名、健常成人3名について臨床評価と画像検査を終了した。次年度末までにASD群と対照群、各20例ずつの撮像を終了させる予定である。本研究の目的は、自閉症スペクトラム障害(ASD)をもつ成人の眼窩前頭皮質におけるドパミン系のシナプス後の状態を、ドパミンD1受容体特異的なトレーサー[11C]SCH23390とポジトロン断層法(PET)により計測し、その情動、多動・衝動性との関係について解析することにある。平成26年度は、前年度に引き続き、成人ASD者、および、彼らと性・年齢を適合させた健常成人を選定し、[11C]SCH23390によるPET計測を行った。平成26年3月末までに成人ASD者13名、健常成人13名について臨床評価とPET検査を終了した。最終年度末までにASD者、健常者ともに20名の検査を終了させ、結果を解析し、英文学術誌に投稿する予定である。自閉症の病態、特に情動の障害と多動性・衝動性の基盤において、脳内ドパミン系が重要な役割を果たしていることが推測される。その詳細は不明であるが、我々のポジトロン断層法(positron emission tomography: PET)による研究から、自閉症では眼窩前頭皮質においてドパミン・トランスポーター結合部位が増加していることが明らかとなり、同部位のドパミン系機能の亢進が情動の障害と多動性・衝動性のいずれか、または両者と関与している可能性が示唆された。そこで、本研究では、自閉症者の眼窩前頭皮質におけるドパミン系のシナプス後の状態を、ドパミンD1受容体特異的トレーサー[11C]SCH23390とPETにより計測し、その情動、多動性・衝動性との関係について調べた。自閉症者20名、および、年齢とIQを適合させた定型発達者20名を対象とした。自閉症の診断には国際標準の診断ツールであるADOSおよびADI-Rを用いた。対象者の選定にあたっては、薬物療法を受けている者、知的障害を伴う者、他の精神障害を合併する者は除外し、交絡因子を排除した。全例に、ドパミンD1受容体の特異的リガンドである[11C]SCH23390を用いたPETを施行し、小脳を参照領域として[11C]SCH23390結合能を求め、眼窩前頭皮質、線条体、および中脳に関心領域をおき、各脳部位における[11C]SCH23390結合能を自閉症群と定型発達群とで比較した。その結果、自閉症では眼窩前頭皮質と中脳における[11C]SCH23390結合能が有意に高く、これら脳部位におけるドパミンD1受容体結合部位の増加が示唆された。その増加は、しかし、情動、多動性・衝動性と有意な相関を示さなかった。本研究の結果は、第58回日本神経化学会で発表し、現在国際誌に投稿中である。対象者のリクルート、臨床評価、画像検査のいずれも、順調に進んでいる。精神医学最終年度末までにASD者、健常者ともに20名の検査を終了させ、結果を解析し、英文学術誌に投稿する予定である。対象者のリクルート、特に、健常対照者のそれがやや遅れている。臨床評価、画像検査は、いずれも順調に進んでいる。PET検査用機器(サイクロトロン)のメンテナンスなどのために、平成26年度中に予定していた検査が次年度に持ちこされたため。

次年度末までにASD群と対照群、各20例ずつの撮像を終了させ、統計学的解析を行う予定である。予定どおり、PET検査を進めていく方針である。健常対照者のリクルートが遅れており、PET検査を行わなかったため。信頼できる結果を得るためには、年齢・性別・知的水準(IQ)を適合させた健常対照者のリクルートが不可欠である。慎重にリクルートしつつ、PET検査と謝礼に使用額をあてていく方針である。
メカトロニクス工作の外国人向けオンデマンドシステムの構築

所属の技術部では、工学研究科創造工学センターと連携して、学生、院生を対象に「ものづくり講座」を開催している。昨年度、外国人留学生に電子回路コース開催したが、ハンダづけ・部品の取り付け・配線の引き回し・板金等において、その技量には大きな個人差があった。また、技術部側の英語コミュニケーション能力の不足により円滑な説明が出来なかったこともあり、共通の言語である英語版の教材の必要性を強く感じた。英語版のメカトロニクス工作等の実用教材は少なく、円滑な電子回路工作指導および需要に即したメカトロニクス工作の入門教材として、講座の事前学習や復習に利用できる英語版視聴覚教材(ビデオ&写真)とWebによる配信システム(On-Demand System)を制作した。内容は、1.外国と日本では安全に関する認識の違いがあると思うので、まずTop pageで安全について触れた。2.英語表記は米語を基本として、英米で刊行されている書籍やWeb pageでの言い回しを参考にした。3.ビデオはテーマ毎に4分程度以内に編集して、Webからダウンロードの際の受信負担軽減を図った。4.ハンダ付けやパネル加工などでは、これまでの受講者の実際の映像と技術職員の手本を比較して、初心者が陥りやすい失敗の因をより具体的に示した。5.視聴は、学内の各研究室での電子回路工作時にもオンタイムで視聴できるよう、創造工学センターのWebサーバにインストールして利用環境を整える。内容については、画面構成を含めてまだまだ改良・増量の余地は多く残っており、今後はこの奨励研究費で整備された環境を有効に活用して、更に完成度を高めていく所存である。
細胞腫瘍化を引き起こす変異型CALR蛋白質の細胞内蓄積メカニズムの解明

本研究では、変異型CALR蛋白質を標的とする治療戦略の構築に必要な知見を得るために、変異型CALR蛋白質の腫瘍原性の発揮に関与すると考えられる蛋白質蓄積メカニズムの解明を行っている。これまでの解析により、変異型CALR蛋白質は、蛋白質分泌経路により細胞内から速やかに消失していることが明らかとなっており、巨核球における変異型CALR蛋白質の特異的な蓄積には、分泌の阻害が関与していると考えられた。そこで、変異型CALR蛋白質と特異的に結合し、巨核球において強い発現がみられるトロンボポエチン受容体MPLを赤芽球系細胞株K562、および白血球系細胞株HL-60において発現させて、変異型CALR蛋白質の分泌速度を計測したところ、MPLの発現により変異型CALR蛋白質の分泌速度が低下することが明らかになった。現在までに申請者は、変異型CALR蛋白質の細胞内蓄積を制御するメカニズムの解明にあたり、分泌経路が重要な役割を果たしていること、MPLの発現が分泌の制御に関与していることを明らかにした。本研究成果については、現在までの内容を論文に執筆中であることから、研究は概ね順調に進展していると言える。当初の研究計画に則って研究を推進する。それに加えて、これまでの研究成果を学術論文として発表するために、論文の執筆も行っていく。分泌を制御するMPLの解析が進んだことから、研究計画を変更し、当初予定していた変異型CALR蛋白質上における、細胞内の蛋白質蓄積を制御しているドメインの同定を次年度に先送りしたため、未使用額が発生した。未使用額は、次年度に行うこれらの解析に使用する。