hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オカダンゴムシにおける触角を用いた空間認知についての行動学的研究

撮影カメラ1,2で撮影されたチューブの画像はファイルとして同パソコンへ保存される。その後、三次元位置計測ソフトウェアが約30msごとに二種の画像ファイルからチューブ先端を検出し、その三次元座標を算出する。今年度は、電動スライダの制御プログラムを改良した。その結果、触角運動をより円滑に追跡するためのカメラの移動制御を達成することができた。また、それに合わせ、より解像度の高いカメラの仕様を詳細に決めた。その後、カメラの選定を試みたが、仕様を満たす製品を見つけることができなかった。現在、仕様を検討中である。
情報基盤定量法によるがんのワールブルグ効果の分子機構解明

がん細胞においては好気条件下での解糖亢進(ワールブルグ効果)などの特殊な代謝が行われていることは古くから知られていたが、代謝システムの相互ネットワークによる複雑性のために、その全体像を捉えることが困難であった。本申請課題では、正常細胞とがん化細胞の差異を明らかにするために、われわれが開発した網羅的な代謝酵素の絶対定量システム『情報基盤定量法(iMRM)』を利用してワールブルグ効果の実体解明を試みた。その結果、がん化細胞特異的に上昇する代謝酵素群を特定した。これらを正常細胞に過剰発現させると、好気的条件下でのグルコース消費量および乳酸産生量が亢進し、ワールブルグ効果を引き起こすことが判明した。われわれが開発した『情報基盤定量法(iMRM)』は多数のタンパク質の絶対量を同時に測定する新技術である。本研究では、このiMRMを用いてがん細胞特有の現象である好気条件下での解糖亢進(ワールブルグ効果)の代謝機構解明を目指している。平成25年度は、約1,000種類の代謝酵素の組換えタンパク質を小麦胚芽抽出液を用いた無細胞発現系により作製し、その消化物を用いてLC-MS/MS解析によって感度良く検出されるペプチドの選定とその座標(LC上の保持時間、質量、および部分質量)の決定を行った。現在、取得した全代謝酵素の消化ペプチド情報を基にiMRMのための最適化を行っている。一方、iMRMに供するがん化モデル細胞の樹立も行った。ヒト胎児肺由来の正常二倍体線維芽細胞にレトロウイルスによりがん遺伝子を導入することで、各種がん化モデル細胞を作製した。樹立したがん化モデル細胞は、細胞形態が劇的に変化し、増殖能が著しく上昇していた。また、がん細胞の特徴である足場非依存的増殖能を獲得しており、さらにワールブルグ効果も確認することができた。今後は、情報基盤定量法に加え、トランスクリプトーム解析やメタボローム解析を行うことでがん化モデル細胞特異的な代謝機構およびワールブルグ効果の主因代謝酵素の特定を試みる。また、得られた代謝物および転写産物の定量情報を統合し、バイオインフォマティクスによる新規の知識発見や仮説形成を行い、これをもとに実証実験を遂行する予定である。平成26年度は、前年度までに取得した約1,000種類の代謝酵素の消化ペプチド情報を基にiMRM測定のための条件最適化が完了した。さらに、樹立したがん化モデル細胞を用いてiMRMを実施し、がん化特異的に上昇する代謝酵素群を見出すことができた。加えて、トランスクリプトーム解析やメタボローム解析も実施しており、現在、がん化モデル細胞特異的な代謝機構およびワールブルグ効果の主因代謝酵素を特定中である。今後は、バイオインフォマティクスによる新規の知識発見や仮説形成を行い、これをもとに実証実験を遂行する予定である。平成26年度は、約1,000種類の代謝酵素の消化ペプチド情報を基にiMRM測定のための条件検討を行い、当初の予定通り終了することができた。現在、がん化モデル細胞のiMRMの実施に加え、トランスクリプトーム解析やメタボローム解析も実施しており、これらを統合した情報を基にがん化モデル細胞特異的な代謝機構およびワールブルグ効果の主因代謝酵素を特定中である。よって本研究計画は順調に進められていると考えている。プロテオミクス平成27年度は、がん化モデル細胞特異的な代謝機構およびワールブルグ効果の主因代謝酵素の特定を行い、これをもとに実証実験を遂行する予定である。具体的には特定した代謝酵素の過剰発現やノックダウンをがん化モデル細胞に行うことでワールブルグ効果に対する影響を調べることで検証する。平成25年度は、約1,000種類の代謝酵素の組換えタンパク質の作製がすでに終了している。現在は、それら消化物を用いてLC-MS/MS解析によって取得した全代謝酵素の消化ペプチド情報を基にiMRMのための最適化を行っており、もうすぐ終了する予定である。また、iMRMに供するがん化モデル細胞の樹立にも成功し、ワールブルグ効果も確認することができた。よって本研究計画は順調に進められていると考えられる。研究用資材の年度内購入ができなかったため。

平成26年度以降では、iMRMに加え、トランスクリプトーム解析やメタボローム解析を行うことでがん化モデル細胞特異的な代謝機構およびワールブルグ効果の主因代謝酵素の特定を試みる。また、得られた代謝物および転写産物の定量情報を統合し、バイオインフォマティクスによる新規の知識発見や仮説形成を行い、これをもとに実証実験を遂行する予定である。資材入手後は6月までに当初の研究計画を達成することができる。
MRI T2mappingを用いた、アキレス腱断裂後の腱修復の定量的評価法の確立

本研究の目的は、ウサギアキレス腱切離モデルを用いて、1)MRI T2mappingが腱修復部の力学的な修復過程を反映するか検討すること、2)多血小板血漿による腱修復促進効果をT2mappingが捉えることができるか検討すること、である。申請時の計画では、多血小板血漿(PRP)を1回投与する群、2回投与する群、生理食塩水を投与する群での比較を計画していたが、過去の文献を参考に検討し以下のように変更した。濃度の異なる2種類のPRPを作成し、高濃度PRP、低濃度PRP、生理食塩水をそれぞれ投与する3群を作成した。各群ともアキレス腱切離手術直後に投与を行い、術後4、8週後に腱修復部のMRIおよび組織学的、力学的評価を行った。最終年度は前年度から継続し、各タイムポイントで各群10匹で評価を行った。血小板数は低濃度PRPは全血の3.8倍、高濃度PRPは12.8倍だった。MRIのT2値は低い方が修復が進んでいることを示唆し、T2値は生理食塩水、低濃度PRP、高濃度PRPの順に低い値であり、有意な差があった。組織学的評価は、腱修復の半定量的評価方法であるボナースケールを用いて評価した。低い方が修復が進んでいることを示唆し、生理食塩水、低濃度PRP、高濃度PRPの順に低い値であり、有意な差があった。力学的評価は引張試験を行い、弾性率、剛性を評価した。それぞれ生理食塩水、低濃度PRP、高濃度PRPの順に高い値であったが、剛性のみ有意な差があった。T2値と、ボナースケール、弾性率及び剛性に有意な相関が得られた。本研究の結果から、ウサギアキレス腱切離モデルにおいて、PRPの濃度が高い方が腱修復促進効果は高い可能性があることが示唆された。また、MRI T2mappingは腱修復部の力学的な修復も反映する可能性があり、腱修復の定量的評価として有用であると考えられた。申請時の計画では、PRPを1回投与する群と2回投与する群と生理食塩水を投与する群での比較を計画していたが、過去の文献を参考に検討し次のように変更した。濃度の異なる2種類のPRPを作成し、低濃度PRPを投与する群と高濃度PRPを投与する群と生理食塩水を投与する群の3群を作成する。低濃度PRPの作成は、10mlの血液を1500G、10分間遠心分離を行い、1.0mlのPRPを作成する(PRP harvesting kit, Mycell, Israel)。高濃度多血小板血漿の作成は、同社のキットを用いて、40mlの血液を同様に遠心分離し1.0mlのPRPを作成する。各群ともアキレス腱断裂直後に投与を行い、術後2,4,8,12週後に腱修腹部のMRI及び組織学的・力学的評価を行う。各評価項目の経時的変化と、各タイムポイントでの群間比較を行う。本年度は、PRPの作成やMRIの撮像条件等の詳細な検討を行い、実験系を確立し、本実験を開始した。予備実験で、低濃度PRPに対して、約3倍高い濃度のPRPを安定して作成可能となった。また、MRIはT2mappingだけでなく、T1rho、DTIの条件を加え、それらも腱断裂部の修復過程を反映するか検討する。現在20匹の検査を行いデータを収集している。各群で、断裂作成の2, 4, 8, 12週後に各6匹ずつを屠殺し、両アキレス腱をMRI検査し、右足は組織学的検査、左足は力学的検査を行う。計72匹の予定である。本年度は本実験を開始し、20匹の検査を行った。来年度で実験を終え、データを解析する予定である。申請時の計画では、PRPを1回投与する群、2回投与する群と生理食塩水を投与する群での比較を計画していたが、過去の文献を参考に検討し次のように変更した。濃度の異なる2種類PRPを作成し、高濃度PRPを投与する群、低濃度を投与する群と生理食塩水を投与する群の3群を作成する。各群ともアキレス腱断裂切離手術直後に投与を行い、術後2,4,8,12週後に腱修復部のMRIおよび組織学的、力学的評価を行う。各項目の経時的変化と、各タイムポイントでの群間比較を行う。本年度は、4週、8週での評価を行った(各群10匹)。高濃度PRPでは、低濃度PRPや生理食塩水と比べ腱修復を促進する傾向があり、MRIでも早期の修復が示唆された。本年度は、4週、8週での評価を行った(各タイムポイント5匹/群、計30匹)。

本研究の目的は、ウサギアキレス腱切離モデルを用いて、1)MRI T2mappingが腱修復部の力学的な修復過程を反映するか検討すること、2)多血小板血漿による腱修復促進効果をT2mappingが捉えることができるか検討すること、である。申請時の計画では、多血小板血漿(PRP)を1回投与する群、2回投与する群、生理食塩水を投与する群での比較を計画していたが、過去の文献を参考に検討し以下のように変更した。濃度の異なる2種類のPRPを作成し、高濃度PRP、低濃度PRP、生理食塩水をそれぞれ投与する3群を作成した。各群ともアキレス腱切離手術直後に投与を行い、術後4、8週後に腱修復部のMRIおよび組織学的、力学的評価を行った。最終年度は前年度から継続し、各タイムポイントで各群10匹で評価を行った。血小板数は低濃度PRPは全血の3.8倍、高濃度PRPは12.8倍だった。MRIのT2値は低い方が修復が進んでいることを示唆し、T2値は生理食塩水、低濃度PRP、高濃度PRPの順に低い値であり、有意な差があった。組織学的評価は、腱修復の半定量的評価方法であるボナースケールを用いて評価した。低い方が修復が進んでいることを示唆し、生理食塩水、低濃度PRP、高濃度PRPの順に低い値であり、有意な差があった。力学的評価は引張試験を行い、弾性率、剛性を評価した。それぞれ生理食塩水、低濃度PRP、高濃度PRPの順に高い値であったが、剛性のみ有意な差があった。T2値と、ボナースケール、弾性率及び剛性に有意な相関が得られた。本研究の結果から、ウサギアキレス腱切離モデルにおいて、PRPの濃度が高い方が腱修復促進効果は高い可能性があることが示唆された。また、MRI T2mappingは腱修復部の力学的な修復も反映する可能性があり、腱修復の定量的評価として有用であると考えられた。28年度に引き続き研究を推進していく。ウサギアキレス腱切離モデルを作成し、低濃度多血小板血漿を投与する群、高濃度多血小板血漿を投与する群、生理食塩水を投与する群の3群を作成する。各群で、術後2,4,8,12週後に腱修腹部のMRI及び組織学的・力学的評価を行う。各評価項目の経時的変化と、各タイムポイントでの群間比較を行う。各タイムポイントの対象数を10匹/群に増やして解析を行う。また、MRI評価をT2mappingだけでなくT1rho、DTIの条件を加え、これらの条件でも腱修復部の評価が可能かどうか検討する。実験計画はおおむね予定通りすすんでいるものの、これまでに使用した実験動物数が予定より若干少なかったこと、またMRI撮像に伴う人件費が予定より少なかったため、次年度使用学が生じた。理由実験計画はおおむね予定通りすすんでいるものの、撮像に伴人件費が予定より少なかったため、次年度使用額が生じた。試用計画当初の計画通り、上記研究に要する経費および学会発表旅費などに使用する予定である。当初の計画通り、上記研究に要する経費および学会発表旅費などに使用する予定である。
消費者の品質要求の共通性に関する研究

本研究では、消費者の品質要求に関する調査を効果的・効率的に行うための基礎知識を得ることをねらいとして、様々な消費者の様々な製品に対する品質要求の間に結果としてどのような共通性が存在するのか実証的に明らかにすることを試みた。消費者の要求品質に影響する主な要因としては、1)製品の違い、2)要求する人の違い、3)製品と人との拘り方の違い、の3つが考えられる。まず第一に、2)と3)を大学生と使用者に固定した上で、1)が品質要求に与える影響を明らかにすることを試みた。120製品をその使用形態や所有形態の違いによって分類した上で、代表的な5つの製品を選定し、これらに対する155人の大学生の要求について調査を実施し、得られた結果の共通性・相違点について検討した。結果として、使用形態や所有形態の異なる製品であっても、要求されている品質項目は共通であること、品質項目のどれを重視するかは製品によって大きくことなるものの、評価の視点は共通していることなどが分かった。次に、2)に着目し、5製品、20品質項目について、3)を使用者に固定した上で、5段階評価による調査を行い、年齢、職業、性格等の10消費者属性について重視する品質項目に層間でどのような違いがあるか比較・検討した。結果として、重要度評価に対する人及び製品の影響は、対象とする消費者の属性や製品の種類によって異なり、共通の結果が得られる消費者群及び製品群が存在することが分かった。最後に、3)について、a)贈り物として購入する場合、b)個人用に購入する場合、c)仕事用として購入する場合の3つの立場によって、重視する品質項目がどのように変化するか9製品を対象に調査を行った。結果として、家庭用品や非日用品については、携帯品や日用品に比べて、重視する品質項目が購入時の状況によって大きく変わること、製品品質を評価する視点については、重視する品質項目に比べて、3つの購入状況による違いが小さいこと、この結果は製品の種類によらず成り立つことなどが分かった。本研究ではまず第一の要因に焦点を絞り、2)の「人」と3)の「拘り方」の2つの条件を大学生と使用者に固定した上で、1)の「製品の違い」が品質要求に与える影響を明らかにすることを試みた。120製品をその使用形態や所有形態の違いによって分類した上で、代表的な5つの製品を選定し、これらに対する155人の大学生の要求についてアンケート調査を実施し、得られた結果の共通性・相違点について明らかにした。結果として、使用形態や所有形態の異なる製品であっても、要求されている品質項目は共通であること(18項目)、品質項目のどれを重視するかは製品によって大きくことなるものの、評価の視点は共通していることなどが分かった。次に、消費者の要求品質に影響する第二の要因に焦点を絞り、2)の「人」の違いが、製品の種類と品質要求の間の関係にどう影響するかを明らかにすることを試みた。

代表的な5製品、20品質項目について、3)の「拘り方」を使用者に固定した上で、5段階評価によるアンケート調査を行い、年齢、職業、性格等の10消費者属性について重視する品質項目に層間でどのような違いがあるか比較・検討した。結果として、重要度評価に対する人及び製品の影響は、対象とする消費者の属性や製品の種類によって異なり、共通の結果が得られる消費者群及び製品群が存在することが分かった。本研究では、消費者の品質要求に関する調査を効果的・効率的に行うための基礎知識を得ることをねらいとして、様々な消費者の様々な製品に対する品質要求の間に結果としてどのような共通性が存在するのか実証的に明らかにすることを試みた。消費者の要求品質に影響する主な要因としては、1)製品の違い、2)要求する人の違い、3)製品と人との拘り方の違い、の3つが考えられる。本年度は、昨年度実施した1)及び2)に関する研究の成果を踏まえた上で、3)の「製品と人との拘り方」が品質要求に与える影響について研究を行った。具体的には、日用品と非日用品、携帯品と家庭用品という2つの軸を考えた上で、性質の異なる計9種類の製品を取り上げ、a)贈り物として購入する場合、b)個人用に購入する場合、c)仕事用として購入する場合の3つの立場によって、重視する品質項目がどのように変化するか調査を行った(調査対象は大学生180人)。結果として、家庭用品や非日用品については、携帯品や日用品に比べて、重視する品質項目が購入時の状況によって大きく変わること、設定した3つの購入状況の中では、贈り物として購入する場合と仕事用として購入する場合の差が最も大きいこと、この差は非日用品で携帯品である製品において特に著しいこと、仕事用として購入する場合と個人用に購入する場合の差は、携帯品で小さく、家庭用品で大きいことなどが分かった。また、製品品質を評価する視点については、重視する品質項目に比べて、3つの購入状況による違いが小さいこと、この結果は製品の種類によらず成り立つことなども分かった。
混合病棟における周産期の安全と質保証を担保するための看護人員配置に関する研究

【目的】:わが国の病院における分娩は約8割が産科混合病棟で行われ、「助産師は産婦と他科患者を同時に担当する」は約40%に達している。産科と産科以外の全患者に影響があり、助産師と看護師の協働は重要課題である。そこで、分娩時に看護師が何分間分娩時の看護に参加しているかを可視化する事を研究目的とする。【方法】病床数323床、看護配置7対1のA病院における産科を含む8診療科からなる産科混合病棟42床で調査した。2017年2月から3月看護職(看護師20人、助産師10人(パートを含む)を研究対象とし情報通信技術を用いて43日間、24時間連続して観察した。病棟全域に、ビーコン(stick-n-find)を装着した。ビーコン情報受信機としてスマートフォン(ZenFone Go(ZB551KL))を看護職が携帯し勤務した。スマートフォンはビーコンIDと電波強度を受信しクラウドに情報集積した。本分析では分娩時刻前後の各一時間に、看護師が分娩室に滞在した時間を分析対象とした。【倫理的配慮】A大学とA病院倫理審査会の承認を得た。【結果】43日間の入院患者のべ数は産婦人科543人、消化器科168人、外科112人、整形外科72人、眼科36人、その他141人計1072人であった。全看護職の一日平均勤務数は、看護助手含21.6人、内看護師13.3人、内助産師5.4人であった。43日間に、分娩は25件あり、経膣分娩20件、帝王切開5件であった。20件中看護師の滞在時間の最長は127分、最短は0分であった。平均は16分であった。経膣分娩20件のうち、分娩時刻の前後各2時間に看護師が滞在しなかった分娩は、5件であった。看護師が滞在した分娩のうち、5分未満6件、5分以上30分未満8件、60分以上2件であった。【考察】経験的に患者数や、処置、手術が増えると忙しいと感じたことが、情報通信機器により可視化された。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は産科を含む混合病棟の安全と質保証のために以下の内容を明らかにすることである。1産科を含む混合病棟において、「分娩期」の看護行為の種類と看護時間を測定し、産科単科病棟(先行研究)との違いの有無と特徴を明らかにする。2産科を含む混合病棟において、分娩単独の場合、分娩と分娩、分娩とターミナル期の看護、分娩と手術患者の帰室直後の看護の重なる場合の分娩期の看護行為の種類と看護時間を比較する。3産科を含む混合病棟において、分娩の有無による、産科以外の「急性期・ターミナル期・手術患者の帰室直後」の看護行為の種類と看護時間を比較する。以上のデータから多角的・総合的に、混合病棟に必要となる助産師・看護師の配置人数の基礎的根拠を導き出す。上記の目的を実現するために以下のことを実施する。1客観的分析がこれまで実施されていない産科を含む混合病棟において、分娩時の看護行為と看護時間を実測し、齋藤らの先行研究で明らかにした、産科単科病棟における分娩時の看護行為と看護時間と比較検証する。2先行研究で開発使用された日本看護協会の新看護業務区分表に分娩時特有の看護ケアを追加検討した分娩時看護行為測定表を用い、測定訓練を受けた助産師と看護師が、調査期間中24時間マンツーマン・タイムスタディ法で分娩時の看護行為と看護時間を測定する。3混合病棟における分娩時の看護特性、また分娩と分娩や他科患者のケアとの重なりなど、産科単科ではおこりえない事象を明らかにする。4それらをふまえ、医療経営的に持続可能な、効果的効率的な、混合病棟における分娩の安全と質を担保するための看護人員配置を提言する。病院における分娩は、混合病棟で80.6%実施されている。混合病棟における分娩は、他科患者のケアと分娩時のケアが重複する等問題が複雑化するため、その安全性や看護の質の確保は、重要課題である。産婦が入院後分娩第1期から第4期までに、看護者が実施した全看護時間と全看護行為を測定し、混合病棟における分娩時の看護の特徴を明らかにし、データに基づき混合病棟の安全な分娩に寄与することを研究目的とした。方法:A病院の産科を含む婦人科・外科の混合病棟(年間分娩件数約400件の地域母子周産期医療センター)で、分娩第1期から第4期までの看護時間と看護行為を、測定訓練を受けた看護師と助産師により、マンツーマンタイムスタディ法にて2週間、夜勤帯の看護行為と看護時間を測定した。分娩に関連する看護を実施した全看護者の看護時間と看護行為を項目に分類し実測した。日本看護協会新看護表区分Aを基盤とし産科特有の看護項目を追加した「分娩時看護行為分類表」を使用した。分娩や管理に関するデータは、カルテや病棟管理日誌等の記録類から得た。結果:調査期間中、自然分娩10例、帝王切開2例の計12例実測した。

本研究では、看護師・助産師の配置の観点から分析した。分娩第1期所要時間と実際に病院内に滞在し、医学的治療や処置や看護を受けながら施設内に滞在した時間(以下、施設内滞在時間)とのかい離が大きい事例2例を認めた。A事例:分娩第1期所要時間は215分に対し看護時間97分、入院後分娩第1期終了までの施設内滞在時間2491分に対し看護時間735分、B事例:分娩第1期所要時間208分に対し看護時間139分、入院後分娩第1期終了までの施設内滞在時間1810分に対し、看護時間604分であった。A・B事例は誘発目的入院で、誘発開始後有効陣痛開始までに時間を要した事例である。A・Bともに総看護人員は17人であった。本研究の目的である産科を含む混合病棟の安全と質保障のために、産科を含む混合病棟において分娩期の看護行為と看護時間を測定し、特徴を明らかにする。そこで、日本の分娩取扱い病院で、約8割を占めている産科混合病棟における、助産師と看護師による分娩期の看護時間と看護行為の特徴を明らかにし、助産師と看護師が協働する分娩期看護が、安全性の向上に寄与することを明らかにする。対象と方法正期産経腟分娩の事例を対象とした。産婦の入院から分娩後2時間値の測定終了までを分娩期とし、調査員がマンツーマン・タイムスタディ法を用いて産婦と新生児に関わった全ての看護者の看護時間と看護行為を測定した。結果調査期間の14日間に10例(初産婦4名、経産婦6名)の分娩があった。分娩期の平均経過時間は786.1分で、1組の母児に対して分娩期に関与した平均延べ人数は助産師が14.5名、看護師は5.1名、提供した平均看護時間は助産師が493.8分、看護師が68.8分であった。観察された看護行為26項目のうち看護時間の上位3項目は、助産師では助産診断(産婦の観察)・看護記録・直接分娩介助、看護師では新生児介助・間接分娩介助・(診療、処置の)準備・後片付けであった。助産師と看護師の看護時間および看護行為は、事例の個別性および分娩進行状態に対応して変動がみられた。入院から子宮口全開大に至るまでの時間に看護者間の連絡回数が集中しており、情報交換や業務調整が行われていた。結論分娩期に観察された看護行為から、助産師と看護師はそれぞれの専門性に応じた役割分担をしていることが実証された。産科混合病棟では分娩第2期までの経過時間に看護者間の連絡を密にして、他科患者への業務調整や分娩準備を行うことが重要である。それにより、分娩第2期・第3期に母児に対し集中して看護することが可能になり、分娩期の安全確保につながることが示唆された。詳細の分析にて、下記の内容を明らかにした。分娩第1期から第4期の看護において、看護師の関与しない事例はなかったことを明らかにした。助産師と看護師の協同を考えるうえで、この事実の証明は重要である。10事例の平均経過時間は786.1±847.2分で、平均看護時間は助産師が493.8±300.2分、看護師が68.8±63.7分であった。10事例の平均看護時間は助産師と看護師で有意(p<0.01)な差があり、助産師のほうが多かった。初産婦と経産婦への看護時間別でも同様に有意な差があった。分娩期4区分の平均経過時間は、A期が634.2±834.1分、B期が20.1±15.2分、C期が7.3±3.6分、D期が124.5±3.9分であり、助産師および看護師の4区分別平均看護時間は、A期:284.4±245.8分、18.7±13.2分、B期:42.3±32.3分、7.8±11.0分、C期:20.9±13.5分、5.3±4.9分、D期:146.2±58.2分、37.0±45.1分であった。経過時間と看護時間の間には、A・B・C期には有意な相関(p<0.05)があり、D期には相関関係がみられなかった。
インド言語領域論からみたインド東部の少数民族の言語状況とデータ収集

インド東部のムンダ語族やチベット・ビルマ語族の文献収集のために、まず最初に文献収集リストを作成する必要がある。そこで、従来ある文献目録を使用して、コンピューターに打ち込むことからはじめた。具体的には、Franklin E.Huffman.Bibliography and Index of Mainland Southeast Asian Languages and Linguistics.Yale University Press.1986.を使用した。打ち込みに必要なコンピューターは長田用と高橋用の二台購入する予定であったが、高橋は研究室にある、設置済みのコンピューターで、対応することになった。現在、長田はムンダ語族の文献目録を作り、高橋はチベット・ビルマ語族の文献目録を別個に作成中である。なお、打ち込みのさいには研究協力者に打ち込んでもらっている。打ち込みの際には、トピック(または、キーワード)、著者、書名(または論文名)、出版年、出版社名などを項目別に打ち込み、文献目録が完成したあかつきにはそれぞれの項目別の索引を作るための便宜をはかった。そのため、所期の計画よりも打ち込みに若干時間がかかった。一方、長田は別の科研でインドへ行く機会があったので、その際文献の収集を行った。とりわけ、ムンダ諸語で書かれた出版物を中心に収集を行った結果、かなりの数購入することができた。こちらについては来年度に文献目録に順次追加していく予定である。初年度については、順調に研究は経過しており、本年度の研究計画についてはほぼ達成できたと考えている。
デザインビルド指向と情報化を受けた日・米・英の建築ものづくりアーキテクチャの変化

最終年度である本年度には、海外における補足調査2回(タイ、英国)を行ったほか、研究のまとめに相当する論文を公表し、関連団体において2回の講演発表を行った。アジアにおけるBIM受容の実態調査の一環として行ったタイ調査では、市場グローバル化の進展とともに米英を中心とするモジュラー型BIMソフトウエアの急速な普及が確認されたが、仕様書作成機能に関してはその活用は今後の課題と判断された。英国においては、公共建築にレベル2のBIM採用を義務付けるBIM Mandate政策の実施状況、およびBIMに関連して米国で開発された発注契約方式IPD(Integral Project Delivery)に相当するPPC Alliance Contractsに関する調査を行った。その結果、対立型から協調型への変革を目指して1990年代にはじまった英国の建設産業政策は2010年代に入ってBIMとの関係を一層強め、設計・積算の実務の変革にいたる一貫した社会システムの変革が推進されていることが確認された。英米の建築ものづくりはモジュラー型のアーキテクチャを前提に、標準分類、コーディング、仕様書作成システム等、建築の部分の記述法が共通言語として整備されており、そのことがBIM普及の土台になっている。一方、日本のBIMは施工BIMに専ら関心がもたれているように、日本の建築ものづくりの特性であるインテグラル(擦り合わせ)型アーキテクチャに支配されている側面が大きい。本研究はそのことを明らかにしたうえで、今後の日本におけるBIM普及の課題を整理した。その要点は、受発注者間の意思疎通促進、生産性向上、建築情報の利用段階での利用、オープン・イノベーション促進を可能にするためのモジュラー化促進、およびモジュラー型と併存しうるインテグラル型の設計をBIMシステムの枠組みに包摂して確立することの必要性である。平成28年度は、日本に先行してデザインビルド、BIMに関する制度化を図っている米英両国のうち米国調査を行い、並行して文献調査を進めた。米国調査にあたっては、連携研究者2名、研究協力者1名を含む4名が平成28年10月30日より11月7日にわたり、ワシントン、ボストン、サンフランシスコの3都市を訪問し、政府機関・専門団体・大学3、建築設計事務所3、建設企業・建設現場4、民間発注者1、弁護士事務所1にてヒアリング調査、資料収集を行うともに、研究討議を行った。BIMに関してはVDC(Virtual Design & Construction)の先端事例を通じて米国が目指す将来像を明確に把握することができた。また、仕様書作成のための標準化をつかさどるCSI調査では、UniFormat、MasterFormat制定からOmniClassへと向かうBIM対応戦略の全体像を把握することができた。組織設計事務所の調査では、BIMを通じたプロセス変革への期待は概して高く、実施体制も飛躍的に進化しているものの、デザイン性の高い案件に対しては既存のBIMツールでは不十分という意見も聞かれた。BIMに適した案件とは何かという課題設定を裏付ける事実である。敵対的(adversarial)から協調的(cooperative)へという受発注者間関係の変化は本研究で前提としたように顕著であるが、本年度の研究ではIPD(Integral Project Delivery)の標準約款を確立した弁護士事務所の調査を通じ、その成立と展開の経緯が明らかになるという成果があった。収集した資料の分析は継続中である。米国調査は計画通り実施することができ、所定の成果をあげることができた。本研究では最終的な目的の一つとして「Integral(擦り合わせ)型のアーキテクチャを特徴とする日本の建築ものづくりと米英のそれとの相違点を検討することにより、今後日本の社会が目指すべき方向について考察すること」を掲げているが、DB、BIMを推進する米国においては、建築の要素にかかわる標準分類・コーディングが確立していること、BIMもその基盤の上に立脚していること、これら標準およびその適用場面と専門職能の分担が明瞭に対応していること等からModular型のアーキテクチャの存在がきわめて大きいと確認された。また、こうしたModularityが共通言語となり、発注者主導の変革が実現されていることの意味も大きい。本研究の推進にとって重要な意味を持つ進捗が得られたと考える。平成29年度は、前年度の米国調査に続き、公共建築建設にBIM利用を義務付け、生産性向上を国策として実現する政策をとっている英国において調査を実施し、並行して文献調査を進めた。また、平成28年度の成果の一部を研究論文として取りまとめ、発表した。英国調査にあたっては、連携研究者2名、研究協力者1名を含む4名が平成29年10月25日より11月2日にわたり、ニューカースル、ロンドンの2都市を訪問し、政府機関・専門団体2、建築設計事務所・コンサルタント4、建設企業・建設現場2、民間発注者1にてヒアリング調査、資料収集を行うともに、研究討議を行った。英国のBIM政策推進のシステム構築を実行する役割を担うNBS(National Building Specifications)では、米国と類似したモジュラー型のアーキテクチャにもとづいた標準化・コード化、およびその普及のためのプラットフォームづくりの実態に関する知見を得た。また、設計事務所、建設現場でのヒアリングからは、BIMの着実な浸透とともに、擦り合わせが必要なプロジェクトにおいては標準化・コード化に関して柔軟な適用が図られていることも確認した。成果の中間的な取りまとめに関しては、前年度の米国調査の成果にもとづき、設計事務所のResponsibility MatrixとLODに関する査読付き論文1報、BIM/IPD(Integrated Project Delivery)方式のための民間標準契約約款に関する簡易査読付き論文1報を発表したほか、日本建築学会大会において講演発表を2件おこなった。

前年度の米国調査に続いて英国調査を計画通り実施することができ、所定の成果をあげることができた。本研究の最終的な目的の一つに「Integral(擦り合わせ)型のアーキテクチャを特徴とする日本の建築ものづくりと米英のそれとの相違点を検討することにより、今後日本の社会が目指すべき方向について考察すること」を掲げているが、DB、BIMを先導する米国・英国においては、明らかにModular型のアーキテクチャが前提とされていることが確認された。しかし、米英におけるIntegral型プロジェクト(高度な設計内容のもの)への適用の実態についてはなお不明の部分もあり、さらなる検討が必要である。また、こうしたModularityが共通言語となり、発注者主導の変革が実現されていることの裏には、標準体系に組み込まれた性能・仕様の記述・伝達方法、積算体系とのリンクが重要であるとの認識が深まったことから、これらに関する重点的な検討の必要性も明らかとなった。以上は、成果の一部であると同時に、残された課題でもある。最終年度である本年度には、海外における補足調査2回(タイ、英国)を行ったほか、研究のまとめに相当する論文を公表し、関連団体において2回の講演発表を行った。アジアにおけるBIM受容の実態調査の一環として行ったタイ調査では、市場グローバル化の進展とともに米英を中心とするモジュラー型BIMソフトウエアの急速な普及が確認されたが、仕様書作成機能に関してはその活用は今後の課題と判断された。英国においては、公共建築にレベル2のBIM採用を義務付けるBIM Mandate政策の実施状況、およびBIMに関連して米国で開発された発注契約方式IPD(Integral Project Delivery)に相当するPPC Alliance Contractsに関する調査を行った。その結果、対立型から協調型への変革を目指して1990年代にはじまった英国の建設産業政策は2010年代に入ってBIMとの関係を一層強め、設計・積算の実務の変革にいたる一貫した社会システムの変革が推進されていることが確認された。英米の建築ものづくりはモジュラー型のアーキテクチャを前提に、標準分類、コーディング、仕様書作成システム等、建築の部分の記述法が共通言語として整備されており、そのことがBIM普及の土台になっている。一方、日本のBIMは施工BIMに専ら関心がもたれているように、日本の建築ものづくりの特性であるインテグラル(擦り合わせ)型アーキテクチャに支配されている側面が大きい。本研究はそのことを明らかにしたうえで、今後の日本におけるBIM普及の課題を整理した。
NASH肝線維化進展および肝細胞癌発症におけるAGE-RAGE系の役割の解明

AGE(Advanced Glycation End Products=終末糖化産物)は、生体内におけるグルコースおよびその代謝中間体の分解物とタンパク質が結合した物質の総称であり、老化を進行させるだけでなく、糖尿病血管合併症、神経変性疾患、悪性黒色腫など多くのメタボリックシンドロームの合併症病態に関与する因子として注目されており、NASH発症および病状進展に深く関与することが報告されている。肝細胞や肝星細胞にはAGEのレセプターであるRAGEが発現しており、肝臓内でのAGEによるROS産生にはRAGEを介した作用(AGE-RAGE系)が重要であることが明らかとなっている。これまで我々は、レニン-アンギオテンシン系がAT1受容体を介して肝線維化進展に関わっていることを報告するとともに、その肝線維化進展メカニズムにおいてAGE-RAGE系への繋がりが重要であることを明らかにし報告してきた。さらに、NASHモデルマウスでは血清中AGEが上昇しているだけでなく肝臓内のRAGE発現が亢進し、AT1受容体阻害剤(ARB)にて抑制できる実験結果を得ている。以上のように、NASHの病状進展にAGE-RAGE系が重要な役割を果たしていることが明らかであるものの、その詳細なメカニズムは解明されていなかった。そこで、昨年から本年にかけての我々の研究では、AGE-RAGE系の活性化によりNASH肝線維化進展が進行することが明らかとなり、さらにはRAGE欠損マウスを用いたNASH発症マウスの実験系において、肝脂肪化の抑制は軽度であるにも関わらずNASH肝線維化進展は著明に抑制することが明らかとなった。さらに、その作用としてEgr-1, ERKの発現亢進およびリン酸化の亢進、さらにはRAGEのanchor moleculeであるmDia1の発現亢進などを介するメカニズムがNASH肝線維化進展に重要であり、RAGE欠損マウスにおいてはそれらの因子の活性化が著明に抑制されていることが明らかとなった。以上のように、研究助成により一定以上の研究成果が上がっている。
両アレル変異ES細胞バンクの作製

遺伝子機能解析を行う上で、マウスES細胞における遺伝子破壊は有用な方法である。ES細胞の分化誘導実験系は急速に進展しているため、今後、遺伝子破壊株を用いた細胞レベルの実験は、益々盛んになると考えられる。しかし、哺乳動物細胞では遺伝子が2コピー存在するため、遺伝子破壊の際には、その両方を破壊する必要があり、容易ではない。本研究課題では、2コピーある遺伝子の両方を迅速に破壊する方法を開発し、細胞レベルでの遺伝子機能解析の加速化を目指す。本研究では、ゲノムプロジェクトで得られた塩基配列情報を網羅的な遺伝子機能解析へ利用するために、遺伝子の両アレルを破壊したマウスES細胞バンクを構築する。具体的には、遺伝子トラップ型ベクターで遺伝子の片アレルを破壊したのちに、テトラサイクリンシステムを用いてBloom遺伝子の発現を一時的に抑制して両アレル変異体を誘導し、それを単離してバンク化する。これにより、変異体解析の律速段階である「両アレル変異体の単離」をhigh-throughput化できると考えられる。近年はES細胞を様々な細胞系譜へ分化させる研究が盛んに行われている。よって、両アレルに変異を有すES細胞があれば、様々な細胞系譜へ分化させることにより、培養細胞レベルでの表現型解析を加速化できると考えられる。本年度は、バンクの構築をhigh-throughput化するための実験条件を確立した。1.遺伝子トラップ型レトロウイルスベクターの開発両アレル変異体の単離を、薬剤耐性遺伝子を用いて効率良く行なうため、新たなベクターを開発した。2.片アレル変異ES細胞バンクの作製レトロウイルスベクターのES細胞へ感染、G418耐性株の単離、細胞の凍結保存とDNA精製、レトロウイルスベクターのゲノムへの挿入部位の決定、という一連の操作をhigh-throughput化するプロトコールを確立した。このプロトコールを元にして、大規模なバンクの作製を開始した。3.両アレル変異ES細胞の単離条件の確立1の新型ベクターの特性である薬剤選択法を至適化し、両アレル変異ES細胞単離のプロトコールを確立した。4.変異遺伝子のデータベースの作製ベクター挿入部位の配列を、インターネットのbrowser形式でデータベース化した。ゲノムプロジェクトで得られた塩基配列情報を網羅的遺伝子機能解析へ利用するために、遺伝子の両アレルを破壊したマウスES細胞バンクを構築した。具体的には、遺伝子トラップベクターで遺伝子の片アレルを破壊したのちに、我々が過去に報告した「Bloom遺伝子の一過性発現低下による両アレル変異導入」の手法により、両アレル変異体の出現を誘導し、それを単離してバンク化した。これらの変異ES細胞は、種々の遺伝子の機能解析や、再生医学への応用が可能であり、多くの研究者への有用なリソースになると期待できる。(1)片アレル変異ES細胞バンクの作製前年度に開発した遺伝子トラップ型ベクターを、Bloom遺伝子改変ES細胞へ感染させた。G418での薬剤選択後、耐性株を96-well plateへ単離し、細胞の凍結保存とDNA精製を行い、ベクターのゲノムへの挿入部位を決定した。挿入部位の決定には、ligation-mediated PCR法を用いた。その過程で、複数コピーのベクターがゲノムへ挿入するケースに、多数、遭遇した。複数コピーの導入は、ホモ変異体の単離が困難になるのに加え、表現型の解析も複雑になる。そこで、単一コピーのみの導入を選択するプロトコールを開発した。(2)変異遺伝子のデータベースの作製上記で得られたベクター挿入部位の配列を、マウスゲノムデータベースに対して検索し、変異遺伝子のデータベースを構築した。(3)ホモ変異体の単離ゲノムへの挿入部位を特定できた細胞株を解凍し、ドキシサイクリン存在下で培養してBloom遺伝子の発現を抑制し、両アレル変異体の単離に成功した。哺乳動物細胞における遺伝子機能解析を迅速化させるために、遺伝子の両アレルを破壊したマウスES細胞バンクを構築した。(1)変異導入用ベクターの構築表現型と変異遺伝子の対応を明確にするために、トランスポゾンを変異原に用いたベクターを構築した。トランスポゾンベクターは、従来用いていたレトロウイルスベクターとは異なり、トランスポゼースを発現させることにより、ベクターのほぼ全領域をゲノムから除去することができる。その結果として表現型が消失すれば、ベクター挿入部位の遺伝子が表現型の原因であることを証明できる。実際に、トランスポゼースによるベクターの除去を実証できた。(2)ヘテロ変異体ES細胞バンクの作製上記の改変型ベクターをBloom遺伝子改変ES細胞へ導入し、Hyg/G418での薬剤選択後、耐性株を96-well plateへ単離した。薬剤耐性株の凍結保存とDNA精製を行い、ベクターのゲノムへの挿入部位を決定した。さらに、ベクター挿入部位の配列を、マウスゲノムデータベースに対して検索し、変異遺伝子のデータベースを構築した。(3)ホモ変異体の単離と表現型解析上記のデータベースから、遺伝子機能が未知の遺伝子を選定し、ヘテロ細胞株を解凍した。ドキシサイクリン存在下で培養してBloom遺伝子の発現を抑制し、前年度までに開発したプロトコールを用いて、ホモ変異体を単離した。
腫瘍随伴症候としての臓器不全に関する基礎研究-サイトカインの制御によるその予防と治療-

悪液質や腫瘍随伴症候群を有する担癌患者において、癌細胞によって持続的に産生されるTNF-α、IL-1、IL-6などの炎症性サイトカインが、癌患者の感染に対する感受性にどのように影響をあたえるかは、担癌患者の感染対策に重要である。本研究では、サイトカイン産生腫瘍担癌マウスのエンドトキシン感受性変化の解析ならびに引き起こされる臓器変化の病理学的検討を行った。IL-6高産生性株であるcolon26のclone5および低産生性株であるclone20を移植されたマウスの体重はclone20群で著明に減少し、悪液質が認められた。生存率については、clone20のLPS投与群がclone5のLPS投与群に比し、短い傾向があった。マウス血清中のIL-6濃度はclone5群が200pg/ml、clone20群が600pg/mlであった。TUNEL法を用いた組織学的な臓器障害の検討では、どの臓器においてもapoptosisは認められなかった。次にLPSの投与量を増加させ、同様の観察を行った。生存率はコントロールの非担癌マウスおよびclone5担癌マウスでは約50%であったのに対し、clone20担癌マウス群では、逆にこの急性死亡率が低下した。各群のLPS投与後48時間の血清中TNF-α、IL-1β、IL-6をELISA法を用いて測定した結果、clone20担癌マウス群でIL-6が低い傾向が認められた。重要臓器のICAM-1の免疫染色の結果、LPS投与群の非担癌マウスの肺においてのみ、ICAM-1の発現が認められた。同じ量のLPSを投与したclone5やclone20担癌マウスでは、有意なICAM-1の発現は認められなかった。以上の結果は、癌患者の高炎症性サイトカイン血症状態が、必ずしも感染に対する臓器不全を誘導するとはかぎらず、サイトカイン産生腫瘍担癌マウスの臓器不全の予防として、単純に腫瘍由来の炎症性サイトカイン産生の制御が有効とは限らないことを示している。IL-6高産生性株であるマウス大腸癌細胞株colon26のclone20および低産生性株であるclone5を各群5匹のBALB/Cマウス背部に1×10^6個を移植し、腫瘍を形成させた。接種後7日目にLPS20μg/bodyの腹腔内投与を行い、その2日後に犠牲死させた。投与群及び非投与群に関して、腫瘍の増大や、マウスの体重、各群の生存曲線の変化を観察し、同時に各群の血清中TNE-alfa、IL-6をELISA法を用いて測定した。また心肺肝腎の各臓器を、HE染色及びTUNEL法を用いて組織学的に検討した。その結果、マウス体重はclone20群で著明に減少し、悪液質が認められた。しかしclone20の群でLPSを20μg/body腹腔内投与した群、非投与群の間で体重減少に関しては有意な差は認められなかった。

TUNEL法を用いた組織学的な臓器障害の検討では、各群、どの臓器においてもapoptosisは認められなかった。しかし、肺のHE染色において、LPS非投与群および投与群に関係なく、clone5の担癌マウスに比べ、clone20担癌マウスで、肺胞隔壁の炎症性肥厚を認めた。以上の本年度の研究により、担癌マウスにおける癌からのIL-6などのサイトカイン産生は、肺などに炎症を引き起こす可能性が示唆された。そして、そのためにLPSに対する臓器障害の感受性が変化し、マウスの生存が影響を受ける可能性が明らかになった。平成11年度は、さらにLPSの投与量を増加させた実験を繰り返し、さらに詳細な解析を行う予定である。平成10年度の研究により、担癌マウスにおける癌からのIL-6などのサイトカイン産生は、そのためにLPSに対するショックの感受性を変化させ、マウスの生存に影響を与える可能性が明らかになった。平成11年度は、さらにLPSの投与量を増加させた実験を繰り返し、さらに詳細な解析を行なった。マウス大腸癌細胞株colon26のIL-6高産生性株であるclone20および低産生性株であるclone5を各群5匹のBALB/Cマウス背部に1×10^6個を移植し、腫瘍を形成させた。接種後7日目にLD50量であるLPS115μg/bodyの腹腔内投与を行ない、各群の生存率を観察した。コントロールの非担癌マウスおよびclone5担癌マウスでは約50%の生存率であったのに対し、clone20担癌マウス群では、逆にこの急性死亡率が低下した。各群のLPS投与後48時間の血清中TNF-α、IL-1β、IL-6をELISA法を用いて測定した結果、clone20担癌マウス群でIL-6が低い傾向が認められた。重要臓器のICAM-1の免疫染色の結果、LPS投与群の非担癌マウスの肺においてのみ、ICAM-1の発現が認められた。同じ量のLPSを投与したclone5やclone20担癌マウスでは、有意なICAM-1の発現は認められなかった。以上の結果より、IL-6高産生担癌マウスでは、正常マウスやIL-6低産生担癌マウスに比べ、癌由来のIL-6による高IL-6血症のために、逆に致死50%量のLPSに対する感受性が低下しており、その結果、LPSによる宿主由来のIL-6などの炎症性サイトカインの誘導が低下し、これらによって誘導されるICAM-1などの血管内皮上の接着分子発現が有効に起こらず、好中球が肺などへ集積しないために急性死亡率の低下をもたらしている可能性が示唆された。これらの結果は、癌患者の高炎症性サイトカイン血症状態が、必ずしも感染に対する臓器不全準備状態とはならないことを示している。
タンパク質工学による食品タンパク質の機能設計

[研究目的]平成4年度は機能性食品の素材の中で食品関連タンパク質の微生物における安全性の高いタンパク質生産系の開発・整備を目的とした。[研究経過と成果]酵母の分泌発現系既に、ニワトリ卵白リゾチーム(HEL)及び、乳中のヤギ-α-ラクトアルブミン(α-LA)前駆体をコードするcDNAを利用し、酵母における分泌発現系を確立してきた。これらの発現系を利用してそれぞれ十数種類のアミノ酸置換体を作製して機能解析を行っている。更に、安定な高発現系の開発を目指して、酵母のrRNA遺伝子の一部をクローニングしてこの遺伝子断片を利用してHEL及びα-LAのcDNAの染色体中への組み込みを目指した。放線菌の分泌発現系既に放線菌スブチリシンインヒビター(SSI)の放線菌での大量分泌発現系を確立してきた。本年度はニワトリオボムコイドの第3ドメイン(OVA)及び、ニワトリ卵白リゾチーム(HEL)を抗原とするモノクローナル抗体HyHEL10の可変領域断片(Fv)の遺伝子を化学合成し、このSSIの発現系を利用し両タンパク質の分泌発現系を確立した。また、発現タンパク質は、充分な生物活性を有していることを明らかにした。抗体可変領域断片の分泌発現系は放線菌における抗体生産の最初の例である。以上のように、本年度の研究成果として安全性の高いと考えられる酵母及び、放線菌におけるタンパク質発現系を食品関連タンパク質に適用し、これらの生産系の応用性の広さを示すことができた。
自主トレーニングが造血幹細胞移植患者の身体機能と「QOL」に与える影響

登録期間中に造血幹細胞移植目的に入院した運動療法が禁忌でない患者は27名であった。移植前に好中球減少のためサブクリーンエリアから出られない患者を除いて、12名にトレッドミルによる心肺運動負荷試験を実施した。生着不全による再移植や急性移植片対宿主病のため活動性低下の期間が長期となる患者が多く、移植後40日程度で2回目の評価ができた患者は3名、そのうち2名もウイルス感染症にて長期入院が続き3ヵ月後も入院継続のため予定の評価ができなかった。造血幹細胞移植目的に入院した患者の中で運動療法が禁忌でない患者に対し、リハビリテーションを行った。あわせてQOL評価および心肺運動負荷試験の目的、方法を説明、同意を得た患者に対して各種評価を行った。運動療法として移植前には全身のコンディショニング、歩行運動、自転車エルゴメーター運動、抵抗運動など筋力トレーニングを行った。移植前後の無菌室入室中は離床、室内歩行、抵抗運動など筋力トレーニングを中心に、無菌室退室後は歩行運動、自転車エルゴメーター運動を中心に行った。運動療法はトレッドミル(聖マリアンナ医科大学のプロトコール)による心肺運動負荷試験の結果に基づき、筋力評価の結果も参考にして、無菌室入室前および退室後は理学療法士の監視下に、無菌室入室中は移植前の理学療法士の指導に基づき自主トレーニングを行った。評価は移植前と、一般病床に転室後の移植後40日前後、およびおおむね移植3ヵ月後の外来通院時の3回を目安にQOL評価、身体機能評価を行った。患者は入院中は歩数計を装着し、体重、血圧、脈拍、体温と共に歩数を記録票に記載した。病棟での転倒に対する配慮のため、自転車エルゴメーターなどの機器を用いた運動療法は理学療法士監視下のみで行った。また、ベッド調整の困難もまだ影響を残しており、待機期間は長期化している。その結果、コンディションの悪い患者が増えたことも重なり、調査への協力が得られにくくなった。また、初めは協力を申し出ても、移植前処置の放射線治療を境に体調の不良を訴え、移植後も食事摂取が困難でシャワー浴をなんとかこなせる程度のコンディションとなってしまう患者がほとんどで、カウントの増えない歩数計を見たくないとの理由で、脱落する症例が多かった。継続できても、正着不全などで再評価までの期間が長くなり、結果的に評価不適となる患者もあり、過去のデータと統計的な比較はできなかった。造血幹細胞移植目的に入院した患者の中で運動療法が禁忌でない患者に、運動療法を説明、紹介しリハビリテーションを行った。あわせてQOL評価および心肺運動負荷試験の目的、方法を説明、同意を得た患者に対して運動療法および各種評価を行った。出血傾向のある患者や、易感染性のある患者が多く、震災後は転倒、受傷に対する配慮が病棟にて強く意識され、その結果として自転車エルゴメーターなどの機器を用いた運動療法は理学療法士監視下のみで行われるようになり、また歩行運動等への積極的な促しも減った。また、震災後一時移植を行えない時期があり、待機期間が長期化した。その結果、コンディションの悪い患者も増えたことも重なり、調査への協力が得られにくくなった。入院病棟の安全管理上の配慮が重要性を増し、転倒時の重症化リスク軽減のため機器を用いた運動への抵抗が生じている。理学療法士監視下であれば可能であるが自主トレーニングとしては自転車エルゴメーターでの運動が行えず、自主トレーニングの運動種目が減った。患者のリハビリテーションに対する意欲も低下し、あるいは歩行運動であればリハビリテーション以外で自分で十分に行えるという理由から、脱落する症例もあった。リハビリテーションは行うが、調査への協力を拒否されるケースも出るようになったため、サンプル数が集まらなくなっている。科研費の申請時点では3台の自転車エルゴメーターを病棟に配置する予定であった。しかしながら請求額が満額でおりなかったため、台数を減らして交付申請を行った。当初執行総額の制限もありうると説明を受け、開始が遅れ、その間に病棟での体制も固まり、結局自転車エルゴメーターの導入は1台となった。

ただし、機器を用いた自主トレーニングがすすめられない状態となり、現在理学療法士の監視下のみでの自転車エルゴメーター運動となっているため、台数は足りている。そのほか、移植の制限があったことも開始が遅れる理由となった。次年度に使用する予算額のが生じるにいたった。当初の目的に沿って、自主トレーニングの機会を増やす方向で検討している。ダイナミックな運動が行えない患者に対して、ベッド上でも行える手指訓練器を導入することを検討している。またそれに応じた評価も行う。研究への協力の拒否に関しては、環境が整うことにより改善することも期待されるが、更に評価の簡便化など考慮する。具体的には、移植3ヵ月後の評価を聞き取り調査のみにするなどが考えられる。