hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
街区スケールの建物群に対する遡上津波挙動の解明と新しい津波耐力評価手法の確立

また,複数の構造物を街区として配置した場合や構造物が津波と共に移動する場合の流れ場と波圧の特性について粒子法により数値解析を実施した.津波波動場と構造物との相互作用について水理実験との比較検証を実施すると共に,想定街区として広島市内における浸水状況や市内各構造物に作用する波力の規模についても明らかにした.さらに準三次元海洋モデルを用いた街区スケールの数値解析についても実施し,オレゴン州立大学で実施された実験結果との比較検証を行った.その中で,水平渦粘性係数の感度評価や二次元遡上モデルの計算結果との比較などを行い,街区スケールの陸上遡上津波に対する準三次元海洋モデルの適用性について明らかにした.本研究では,街区に来襲する津波に対して,効果的な防災・減災に資するため,街区における建物に対する津波波力の作用特性について検討するとともに,波圧分布の評価式を確立することを目指したものである.単一建物に対しては,建物前面で発生する渦が波圧の作用について大きく関与していることが分かった.ただし,建物の形態によっては前面が鉛直壁でも大きく変化することが分かった.また,街区における建物への作用波圧については,該当する建物よりも海側の建物面積の割合(津波進入阻害率)で評価できる可能性があることが分かった.小規模実験と大規模実験は,津波の異なるステージにおける波圧特性に着目しており,それぞれが津波特性量を持って波圧分布を評価出来るところまで来ている.ただし,小規模実験においては新たな波圧発生メカニズムが判明したことから,その評価式の提案には今後の検討も必要である.解適合格子法(アダプティブ・メッシュ法)による遠地津波の計算については,スキームの基本的な開発が終わり,現地観測データとの比較において,一定の精度が得られることが確認出来た.構造物と流体の連成解析においても,基本的なスキームが開発されており,単体構造物の破壊計算は既に実施済みであることから,街区スケールの数値解析の実施に移行しつつある.東北地方における現地被災データの分析結果に基づき,西日本における津波被害危険度評価を三河湾沿岸で開始している.以上のことから,現在までの達成度は概ね研究計画に準じており,順調であると言える.27年度が最終年度であるため、記入しない。海岸工学(1)三次元流体力評価に基づく単一の建物に対する津波耐力評価式の確立これまでに行った可視化実験結果から,渦の発生によって波圧の鉛直分布が静水圧分布とは異なることが分かった.これらの波圧特性は,衝突流速に強く依存することから,津波の作用高さの推定と衝突する主流の作用点などを踏まえて,津波耐力評価式の確立を行う.また,持続波圧に対する評価式は,準定常流に対する大規模実験の結果を踏まえ,評価式の確立を行う.(2)三次元数値計算による街区スケールの遡上津波の特性把握単一建物に対する結果を踏まえ,建物周辺の流速分布が重要となる時間帯と浸水深が重要となる時間帯が存在することが分かった.これらを街区スケールの遡上津波に適用するにあたって,まず複数建物群の間を流れる津波の特性について街区全体の可視化実験を実施し,伝播特性の把握を行う.同時に数値解析による検討を行い,両者の結果から流速,波圧など一般化できる事象の抽出を行って,単一建物に対する結果の適用性と適用条件について検討を行う.(3)街区スケールの建物群における各戸の必要津波耐力の空間分布の評価
小脳プルキンエ細胞樹状突起発生過程におけるミトコンドリアのダイナミクスと機能

生物は細胞内外の環境の変化にも関わらず、細胞内のエネルギー状態を一定に保つためにミトコンドリアを中心とする好気呼吸のみならず、酸素を使わない嫌気呼吸などエネルギー供給の多重システムを発達させている。本研究では、中枢神経系神経細胞の中でも際立って複雑な樹状突起を持つ小脳プルキンエ細胞をモデルとし、特に樹状突起形成過程に着目し、樹状突起形成を支えるエネルギー代謝機構を明らかにすることを目的に研究を行った。前年度はミトコンドリアが樹状突起に配置されることが樹状突起形成に重要な役割を果たすことを明らかにした。本年度は、エネルギー供給システムであるクレアチンシャトルに着目し、樹状突起形成への影響を検証した。その結果、クレアチンシャトルの阻害により、樹状突起の矮小化がみられた。また、細胞質クレアチンキナーゼとして知られるCK-BとCK-Mの二種類のクレアチンキナーゼが樹状突起形成に重要な役割を果たすことが明らかになった。FRETプローブであるATeamを用いた解析から、クレアチンシャトルが定常状態での細胞内ATP量の維持に重要な役割を果たしていることが示唆された。さらに、突起先端部でのGFP-actinのFRAP解析により、クレアチンシャトルがアクチン代謝を制御することが明らかになった。以上の結果から、クレアチンシャトルが細胞内エネルギー量を維持し、アクチン代謝を制御することで樹状突起形成を制御することが明らかになった。これら一連の研究成果はThe Journal of Neuroscience誌に発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究室では中枢神経神経細胞の中でも際だって複雑な樹状突起を持つ小脳プルキンエ細胞をモデルとし、複雑な分岐構造を形成・維持するメカニズムを明らかにする研究を行っている。これまでに神経細胞における主要なエネルギー生産の担い手であるミトコンドリアに着目し、その樹状突起における局在を調べたところ、ミトコンドリアは分岐点に局在しやすい傾向があることが分かり、さらに個々のミトコンドリアの動態を調べたところ、ミトコンドリアは積極的に細胞体から樹状突起へと運ばれ、分岐点で一時停止する傾向があることを見出した。これらのことから、局所ミトコンドリアは樹状突起形成に重要な役割を果たしていることが示唆されたが、局所ミトコンドリアが樹状突起形成のどの局面を制御しているのかや、その分子メカニズムについては明らかではなかった。そこで本研究では特異な局在パターンを示す樹状突起ミトコンドリアの生理学的意義を明らかにするために、TRAK2の機能欠損やミトコンドリアを人工的に自己凝集させることでミトコンドリアの樹状突起への輸送を阻害した。その結果、樹状突起におけるミトコンドリアの局在量が減少したのに伴い、樹状突起が倭小化した。FRETセンサーであるATeamを用いて樹状突起におけるATP量の検証を行った結果、ミトコンドリアの局在減少下では樹状突起局所ATP量に減少がみられた。さらに、ミトコンドリア量が減少した樹状突起先端においてアクチンの制御因子であるコフィリンの異常凝集体が観察された。以上より局所ミトコンドリアがアクチンを適切に制御することが正常な樹状突起形成に重要であることが明らかになった。当初の研究目的としていた、ATP下流での安定した樹状突起伸長の分子メカニズムやミトコンドリアの局在とATP分布との関係性などが明らかになった。本研究課題推進課程において、細胞内のエネルギー量をクレアチンを処理することで向上させると、ミトコンドリア量の減少によって引き起こされる樹状突起の矮小化に顕著な回復がみられた。このことから、クレアチンを介したエネルギー生産を担うクレアチンキナーゼ自体も樹状突起形成に重要な役割を果たしていることが示唆された。今後はクレアチンキナーゼを機能欠損させたときの樹状突起形成への影響やその分子メカニズムを明らかにしていく予定である。
可変位相フィルタの最適設計と高精度通信路位相補償

ディジタル通信において、通信信号の波形を忠実に伝送するため、ディジタル通信路(伝送路)の位相特性が周波数の線形関数でなければならない。このような位相特性は線形位相特性と呼ばれる。もし通信路の位相特性が非線形であれば、伝送信号の波形歪みが生じてしまい、波形の忠実な伝送が不可能となる。本研究では、通信路の非線形位相特性を補償するため、様々な最適化手法を駆使して位相補償回路(位相フィルタ)の最適設計を行った。設計した位相補償回路を通信路に接続し、通信路全体の位相特性をほぼ線形位相にすることにより、通信路全体の位相特性がほぼ線形になり、波形の伝送歪みが最大限に抑えられ、忠実な波形伝送が可能となる。ディジタル通信においては、ディジタル通信回路の位相特性は非線形であるため、受信信号の波形が歪んでしまい、通信品質の劣化が生じる。本研究では、通信回路の非線形位相特性を補償できる全域通過ディジタルフィルタの最適設計法を開発し、ディジタル通信回路の非線形位相特性を補償するため、ディジタル位相補償システムを設計し、それを非線形位相通信回路に接続して、通信路全体の位相特性をほぼ線形にすることによって、通信信号の波形歪みを無くし、高品質・高忠実度波形伝送を実現する。平成25年度の研究では、平成24年度の研究で導出した全域通過ディジタル位相回路の様々な位相誤差関数を利用し、主に以下の全域通過ディジタル位相回路の最適設計法を開発した。1.線形計画(Linear Programming: LP)による繰り返し設計法:導出した双線形位相誤差関数に基づき、全域通過ディジタル位相回路のminimax設計問題を繰り返し線形計画問題に帰着させ、LP問題を繰り返し解くことにより、全域通過ディジタル位相回路を設計することができる。複数の設計例を用いてこの繰り返しLP設計法の有効性を実証した。2.Lpノルムによる設計法:導出した位相誤差関数のLpノルムを用いて、自然数pの値をだんだん大きくすることによって、最終的に全域通過ディジタル位相回路のminimax設計を行うことができる。3.非繰り返し回転錐(Rotated Cone: Rcone)設計法:全域通過ディジタル位相回路のminimax設計問題をRcone計画問題に帰着させる新しい設計法を開発し、具体的設計例を用いてこの設計の有効性を実証した。波形伝送におけるディジタル通信回路は非線形位相特性をもつため、受信信号の波形が歪んでしまい、通信の品質が著しく劣化する。本研究の目的は通信回路の非線形位相特性を補償できる位相等価回路(フィルタ)の最適設計法を開発し、通信回路の非線形位相特性の補償を行って通信路全体の位相特性を線形位相にすることで波形伝送の歪を無くし、高品質・高忠実度波形伝送を実現することである。平成24年度の研究では、線形計画法(linear programming: LP)及び特に近年注目されている2次錐計画(second-order-cone programming: SOCP)という2種類の最適化手法に基づく全域通過位相等価回路の最適設計の定式化を行い、多数の設計例を用いて提案した新しい設計法の有効性を確認した。平成24年度の研究では、2種類の位相誤差関数(実誤差関数と複素誤差関数)を導出し、これらの誤差関数をLP設計とSOCP設計の定式化に応用した。実誤差関数の分子と分母の両方が全域通過フィルタの係数の線形関数なので、特にLP設計に適している。また、複素誤差関数の分子は複素関数(実部と虚部)であるため、SOCP設計に適している。LP設計では、制約条件の線形化が不可欠であるため、まずその線形化手法を提案した。また、SOCP設計では、制約条件の2次錐化が必要であるため、24年度の研究では制約条件の2次錐化手法を提案した。提案したLP設計とSOCP設計の有効性が多数の設計例によって確認された。ディジタル通信における通信路の非位相特性を補償すれば、通信路全体の位相特性がほぼ線形位相になり、伝送波形の波形歪みを回避することができる。ディジタル通信路の非線形位相特性を補償できる可変全域通過ディジタル位相システムの最適設計法を開発し、通信路の非線形位相特性を補償することが本研究の目的である。これまでの研究では、線形計画法、2次錐計画法、回転錐計画法などの数理計画法に基づく様々な最適設計法を開発した。与えられた理想の位相特性を如何に精度良く近似するかが本研究の最終目的である。平成26年度の研究では、主に以下の幾つかの新しい設計法を開発した。1全域通過位相回路の周波数応答の誤差関数の分母が回路網の係数の関数として表現され、回路網の係数自身も未知であるため、このままでは設計問題を2次錐計画法で解けない。

この問題を解決するため、本研究では、繰り返し設計法を提案し、前の2回の繰り返しによって得られた分母に異なる重みを付けてそれらの和で未知の分母を合成し、2次錐計画法で最適設計問題を解く2次錐計画法に基づく設計法を提案した。2上記1のもう1つの解決法として、与えられた位相仕様の一部を利用し、また、前回の繰り返しによって得られた分母を利用し、この両方の和を利用して未知の分母を近似的に合成して繰り返し2次錐計画法に基づく設計法を提案した。3全域通過位相回路の周波数応答の誤差関数の分母の係数をランダム的に与え、ある決められた収束条件が満たされるまで繰り返し2次錐計画法で位相回路の最適設計問題を解く設計法を提案した。4余弦関数に基づく新しい誤差関数を導出し、最適設計問題を線形計画問題に帰着させる設計法を提案し、設計精度を高めることに成功した。5位相回路の係数を位相パラメータの多項式として仮定し、線形計画設計法を提案し、その有効性を確認した。信号処理提案した線形計画(Linear Programming: LP)による新しい繰り返し設計法は従来のLP設計法より設計精度が高く、より精度の高い全域通過ディジタル位相回路を設計することに成功した。また、非繰り返し回転錐(Rotated Cone: Rcone)という新しい設計法の定式化は初めての試みであり、全域通過ディジタル位相回路の新しい設計法としてその新規性が高い。従来存在しなかった全域通過フィルタの様々な誤差関数の導出法を試み、その導出に成功した。更に、新しく導出した様々な誤差関数に基づく線形計画設計(LP設計)と2次錐設計(SOCP設計)の新しい設計法の定式化にも成功した。LP設計とSOCP設計の有効性は多数の設計例を用いて実証した。よって、24年度の研究は予想以上の成果を得ることができた。平成26年度の研究では、主に以下の幾つかの点に着目し、本研究を更に発展させて行く。1.更なる精度の高い線形計画設計法(LP設計法)を開発し、全域通過ディジタル位相回路の設計精度を高める。2.非繰り返し回転錐(Rotated Cone: Rcone)設計法の考え方を繰り返しRcone設計法に拡張し、全域通過ディジタル位相回路の設計精度を更に改善する。平成25年度以降の研究では、主に以下の点に重点を置き、これからの研究成果を更に発展させる。1.もっと有効なLP設計アルゴリズムとSOCP設計アルゴリズムを開発する。そもそも全域通過位相等価回路(フィルタ)の設計は非線形最適化問題であるため、どのような設計においても理論上の大域的最適解(global optimum)という保証がない。これからは如何に大域的最適解に近い(設計誤差が小さい)設計を得るかが研究の重要なポイントである。2.線形計画法と2次錐計画法以外の最適化手法に基づく全域通過位相等価回路の最適設計アルゴリズムを開発する。これにより、大域的最適設計に近い設計結果を得ることが可能となる。平成26年度は本研究課題の最終年度であるため、蓄積した未発表の研究成果をIEEE主催の重要な国際会議でどんどん発表するための渡航旅費と国際会議の登録料がこれまで以上に必要となることを想定し、25年度の使用予定研究費の一部を残しておいた。
認知症高齢者の行動・心理症状改善に向けたアクションリサーチ

認知症高齢者への漸進的筋弛緩法の実施について、その取り組みや改善に関する職員の変化をアクションリサーチの手法を用いて検討した。漸進的筋弛緩法を職員が工夫して実施し、利用者にとって良いものだと実感でき、自信を持って行えるようになった。また、楽しく実施でき、生き生きとしてきたという変化があった。実施を通して、職員が利用者の安定を実感し、工夫しながら取り組めたことから現場に浸透していったと考える。認知症対応型グループホーム、小規模多機能居宅介護において、認知症高齢者の行動・心理症状改善を目的として、施設職員に漸進的筋弛緩法を導入した。施設職員に、実施状況をフィードバックしながら、実施計画を修正した。また、施設職員へのインタビューを経時的に行った。施設職員へのインタビュー、認知症高齢者の行動・心理症状等のデータ収集は終了している。認知症高齢者施設における漸進的筋弛緩法の実施が、現場に定着するまでのプロセスを明らかにするため、アクションリサーチを行っている。職員へ半構造化面接(インタビュー)法を行い、漸進的筋弛緩法を継続して実施する中で気づいたことや感じたことを語ってもらった。得られたインタビュー内容から、逐語録をまとめ、カテゴリー化した。実施後1ヶ月頃では、「筋肉の緊張や弛緩動作の実施や説明の難しさ」、「忙しい時に実施することが困難」、「実施に消極的な職員の存在」、が見られたため、実施時間の調整や無理のない方法の提案、職員間のコミュニケーション不足の解消、実施への職員の負担感を解消できるような工夫、緊張や弛緩動作の実施が高齢者に伝わりやすいような説明の工夫、について考えた。実施後2ヶ月頃では、「実施を職員が業務として認識してしまっている事」、「他の職員による実施時の状況を参考にする事」、「介入前後での高齢者の変化が無いと感じる事」、が見られたため、職員へ実施についての思いを聞くことや、実施時の状況を職員間で情報共有できる方法の確認、実施で見られている高齢者の変化の確認、を行った。実施後3ヶ月頃では、「高齢者の参加を促すための工夫をしている事」、「実施による高齢者への良い変化を感じている事」、が見られたため、方法の工夫による高齢者に及ぼす影響や、高齢者に生じている変化、について考え、確認をした。実施後6ヶ月頃では、「高齢者間でのコミュニケーションが見られる事」、「職員と高齢者のコミュニケーションが増えた事」、「実施回数の増加」、「1日の生活の中に実施を組み込めている事」、が見られた。データ収集を終了し、分析を行っている段階であり計画通りに進行している。認知症高齢者の行動・心理症状改善に向け、漸進的筋弛緩法を、認知症対応型グループホーム、小規模多機能型居宅介護において実践し、行動・心理症状改善への効果についてアクションリサーチの手法を用いて検討した。漸進的筋弛緩法1ヶ月、2ヶ月後では施設職員へのインタビューから日々の実施で感じる困難、実施を継続することへの心配や職員間での協力の難しさ、といった課題があったが、実施後3ヶ月後には課題に対応し、職員が自ら工夫し、高齢者の良い変化を感じながら実施でき、6ヶ月後、1年後には、高齢者間、高齢者と職員、職員間でのコミュニケーションもより円滑にはかれ、実施回数を増やす等、日々の漸進的筋弛緩法の実施、定着につながった。また、職員が利用者の反応に合わせ、利用者個々に呼びかけを行う等、実施方法を日々工夫していることもわかった。1年間継続する中で、実施時の利用者の反応が見られ、表情が明るくなる等の変化、利用者同士の関わりの機会も増加してきたことがわかった。これには、職員の利用者個々への働きかけや、集団で実施する中で、利用者同士のコミュニケーションの機会が増えたためと考えられる。施設職員へのインタビュー内容の分析、質問紙のデータの分析を行う。その後、研究成果の報告を行う。結果を基に、分析を進め学会発表や論文投稿を行っていく。また、今回の研究結果を基にどのような研究に発展させていくか、今後の方向性を明確にしていく。老年看護学今年度は産前産後、育児休暇を取得した。データの分析、研究成果の報告を次年度に予定している。来年度の研究発表、論文投稿のために費用が必要であるため。得られたデータの分析、研究成果を学会発表することを予定している。学会発表や学会誌への投稿のための論文作成を行っていく。
電子衝撃によるプラズマプロセシングガスの励起およびフラグメント生成断面積の測定

本研究ではまず,プラズマプロセシングガスの励起およびフラグメント生成断面積の測定のために「混合ガス法」を確立した.また,散乱電子ー生成イオンの同時測定法により,窒素分子や重水素分子の二電子励起状態とその崩壊過程について,得られた微分断面積および一般化振動子強度分布から議論を行った,特に重水素に関しては,フラグメント生成に関わる同位体効果により,重水素の方がイオン解離しにくいという明確な証拠を得た.さらに,4フッ化炭素の電子エネルギー損失スペクトルの測定が行われた。研究成果の一部は,Eur. Phys. J D誌に掲載されたほか、いくつかの国際会議,国内学会でも発表されている.電子衝撃によるプラズマプロセスガス分子の励起断面積やフラグメント生成断面積は,プラズマの初期過程において重要なデータとなる.プラズマの初期過程とは,半導体デバイスの製作過程において重要な過程であり,エッチングやスパッタリングによる成膜過程のことである.その過程では,プロセシングガスをイオン化,励起,あるいは解離させるわけであるが,それぞれの断面積を求めるような研究,動力学的な研究はほとんどなされてない.これらを正しく知ることは,プロセスを精密に制御し,成膜速度や質を決定している要因が何であるかを明らかにできる.しかし,プロセシングガスの多くが毒性や可燃性を持つことから実験データは少ない.そこで本研究は,プラズマプロセシングガスの励起断面積やフラグメント生成断面積の絶対値を得ることを目的とする.本研究ではそのために電子エネルギー損失分光法を用いるが,その絶対値を得ることは容易ではない.これまでによく用いられている方法はrelative flow法と呼ばれるもので,断面積の良く知られているヘリウムのエネルギー損失スペクトルを得て,その後,微分断面積を知りたい原子・分子の測定を行うことにより行われる.しかしこの方法は,圧力0への外挿などを行うため多くの実験を行う必要がある.そこで,今年度は絶対値を得るための方法として混合ガス法の確立を目指した.混合ガス法は,relative flow法に似た方法ではあるが,あらかじめ混合させたガスを用いて一度にHeと標的原子・分子のエネルギー損失スペクトルを得る方法である.今年度は,希薄流体力学計算と窒素分子を標的とした実験を行い,混合ガスの衝突体積中の標的分子密度を算出して混合ガスの一般化を行った.これまでに,衝突体積中の標的密度が,混合ガスの混合比と拡散速度に反映される質量比,および分子の大きさのパラメーターで記述できることがわかった.電子衝撃によるプラズマプロセスガス分子の励起断面積やフラグメント生成断面積は,エッチングやスパッタリングによる成膜過程において重要である.プラズマプロセスを精密に制御するためには,成膜速度や質を決定している要因が何であるかを明らかにする必要があるが,プロセスガスの多くが毒性や可燃性をもつことから現状では実験データが少ない.そこで本研究では,散乱電子と生成イオンの同時計測法を用いて,その励起断面積やフラグメント生成断面積の絶対値を得ることを目的とした.昨年度は,断面積の絶対値化のための方法として,relative flow法に代わる混合ガス法をほぼ確立することができた.混合ガス法は,微分断面積を知りたい原子・分子のガスと,ヘリウム(He)をあらかじめ混合させたガスを用いて一度にHeと標的原子・分子のエネルギー損失スペクトルを得る.微分断面積の絶対値化には,混合ガスの質量比をパラメータとしているが,基準ガスであるHeよりも軽い水素分子では質量比だけでは誤差が大きいことが見出されていた.そこで,今年度は混合ガス法の一般化を確実にするために重水素分子(D_2)を標的とした実験を行ったほか,四フッ化炭素(CF_4)の実験に取り掛かった.また,窒素に関する実験についての結果を整理し,国際会議で発表した.D_2に関する実験では,衝突電子エネルギー200eV,散乱角6degにおいて,散乱電子と生成イオンとの同時計測を行った.実験結果より,二重微分断面積とD+,D_2+の生成断面積を励起エネルギー(エネルギー損失値)の関数として決定し、特に,D_2の場合,最低の2電子励起状態からは,イオン化解離によるD+生成よりも中性解離によるDの生成割合が大きいことを示した.CF_4の実験については,衝突電子エネルギー200eV,散乱角3.7degでの電子エネルギー損失スペクトルを得た.前年度までの研究で,混合ガス法の一般化はほぼ達成され,窒素(N_2)に関する結果を国際会議で発表(講演者:研究協力者,M2,長谷川徹)することができた.また,混合ガス法の一般化を確実にするためのD_2の実験は順調に進み,秋の時点で原子衝突学会第40回年会において発表(招待講演:研究協力者,博士研究員,高橋果林)することができた.現在,論文にまとめるべく執筆中である.さらに,一方で,プラズマプロセスガス実験のための簡易排ガス処理装置の整備はほぼ終了し,CF_4を標的とする実験に取り掛かることができた.一方で,予定されていたメタン(CH_4)分子標的および,重水素化メタン(CD_4)の実験を飛ばしてCF_4に進んだことから,現在までの達成度を「(3)やや遅れている.」とした.CH_4及びCD_4に関する実験を省いたのは,D_2の実験では水素(H_2)に比べて解離生成されるD+イオンの生成断面積が半分程度と少なく,統計を稼ぐために思いのほか時間を費やしたことによる.当初,1標的につき3か月の実験期間を考えていたが,D_2標的では6か月以上を要した.

このため,最終段階に向けてできるだけ早くプラズマプロセスガスのうちフルオロカーボン系のCF_4の実験に早くと取り掛かりたいと考えた.H_2とD_2の実験における解離生成フラグメントイオンの生成量の違いは,いわゆる同位体効果によるものと考えることはできるが,そのメカニズムは今のところ不明である.しかしながら,その効果は深く考える価値があると思われる.電子衝撃によるD_2のイオン化解離,中性解離に顕著な同位体校がある場合,プラズマプロセスの面からはH_2ガスでなくD_2ガスを用いた方が都合がいい可能性が示唆される.また,同様な観点からは,今回CF_4へと歩みを進めたが,やはりCH_4及びCD_4に関する実験は必要であると考えている.電子衝撃によるプラズマプロセスガス分子の励起断面積やフラグメント生成断面積は,プラズマプロセスを深く理解するために重要である.その精密制御には,成膜速度や質を決定している要因が何であるかを明らかにする必要があるが,現状では実験データが少ない.そこで本研究では,電子エネルギー損失分光法と生成イオンの同時計測法を用いて,その励起断面積やフラグメント生成断面積の絶対値を得ることを目的とした.本研究は3年計画で行われ,初年度には主として,relative flow法に代わる新しい断面積の絶対値化の方法である混合ガス法の確立に費やした.混合ガス法では,微分断面積を知りたい原子・分子のガスとヘリウムの混合ガスを用い,得られた混合ガスのエネルギー損失スペクトルから,ピーク比を基に混合ガスの質量比を考慮して絶対値化を行う.初年度には,混合ガス法の確立を受けて窒素および重水素標的の実験を行った.二年度目(昨年度)は,重水素標的の実験を継続し、衝突電子エネルギー200eV,散乱角6degにおける散乱電子と生成イオンとの同時計測の実験結果より,二重微分断面積とフラグメントイオンの生成断面積を励起エネルギーの関数として決定した.また、四フッ化炭素を対象とする実験を行い,衝突電子エネルギー200eVにおける励起微分断面積の測定に挑戦した.最終年度である本年度は,初年度に行われた窒素の実験結果を混合ガス法の確立の成果として論文としてまとめた.重水素実験の結果については,以前行われた水素の実験結果との比較から明瞭な同位体効果が見いだされ、国際会議での発表を行ったほか,論文投稿の準備中である.四フッ化炭素標的の実験は,解離生成されるフッ素成分によって検出器にダメージがあり長時間測定が難しく,同時測定実験に進めていない.また重水素化メタンを標的とする散乱電子と生成イオンとの同時計測を行った.本研究ではまず,プラズマプロセシングガスの励起およびフラグメント生成断面積の測定のために「混合ガス法」を確立した.また,散乱電子ー生成イオンの同時測定法により,窒素分子や重水素分子の二電子励起状態とその崩壊過程について,得られた微分断面積および一般化振動子強度分布から議論を行った,特に重水素に関しては,フラグメント生成に関わる同位体効果により,重水素の方がイオン解離しにくいという明確な証拠を得た.さらに,4フッ化炭素の電子エネルギー損失スペクトルの測定が行われた。研究成果の一部は,Eur. Phys. J D誌に掲載されたほか、いくつかの国際会議,国内学会でも発表されている.本研究での第一の目的として,まず混合ガス法を確立することを挙げた.先に述べたように混合ガス法では衝突領域でのヘリウム(He)と標的ガスの密度比を知ることが不可欠である.
学校指導者の養成・研修における大学と教育現場との協働体制の構築に関する調査研究

本研究は、学校指導者の養成・研修カリキュラムの開発と運営を、大学院と、教育センター、学校などの現場とが協働して行う体制・システムを構築するための課題・条件と方策を、わが国と、学校指導者養成が制度化されているアメリカにおける調査を通じて導き出そうとするものであった。そのために、わが国において、学校指導者の養成・研修の連携・協力体制に関する関係者の意識調査を質問紙とインタビューによって実施した。また、アメリカについては、1990年代以降導入されている、有効性が高いとされる「新しい」(promising, innovative, or exceptional)学校指導者養成プログラムの事例調査を実施した。研究成果報告書には、わが国の質問紙調査の結果(第一部)と、アメリカの事例調査のうち3プログラム(第二部)についてまとめた。またアメリカのプログラム事例の原資料も付録として掲載した(第三部)。自主的・自律的な学校経営の推進と専門職大学院制度の創設等を契機に、学校指導者を大学院において計画的に養成するための構想が作成されつつある。我々もすでに、本科研調査の結果などを参考にそうした構想を提示した(兵庫教育大学スクールリーダー研究会(代表・加治佐哲也)『学校指導者養成と専門大学院構想に関する調査報告書』2002年3月)。今後は、さらに、本科研の成果を参考に大学院における学校指導者の養成構想をより現実的なものにしてゆきたいと考えている。初年度である平成12年度は、主として次のような調査を行った。1.インタビュー調査現職教員を受け入れている国・公・私立の大学院の研究科長、都道府県・政令指定都市の教育長ないし教育次長、教育(研究・研修)センター長、および小学校・中学校・高等学校の校長に対して、学校指導者養成・研修における大学院との協働の有効性認識、実現可能性、その促進条件・阻害要因(財政上の問題など)等についてインタビューを行った。現在、それを整理するとともに、それをもとに質問紙の内容を検討中である。2.アメリカの事例調査学校指導者養成・研修における大学院と教育現場との連携・協働が進んでいるアメリカの制度と事例を実地調査した。事例は、協働を先導した実績のあるウィスコンシン大学マディソン校であった。当校で、カリキュラムや運営組織についての資料を収集するとともに、担当の教授にその実態や成果、課題、とくにインターンシップの実施における協働の実態・問題点についてインタビューした。また、実際に学校指導者養成の講座に参加し、その実情を実感するとともに、現職教員の大学院生へのインタビューを行った。さらに、その修了者の勤務校を訪問し、養成課程の成果や協働体制の課題等についてインタビューした。2年目である平成13年度には、主として次のような調査を行った。1.都道府県・政令市教育委員会および教育センター調査(1)都道府県・政令市の教育長ないし教育次長、および教育(研究・研修)センター長に対して、学校指導者養成・研修における大学院との協働の有効性認識、実現可能性、その促進条件・阻害要因(財政上の問題など)等について追加のインタビューを行った。(2)全国の都道府県・政令市の教育センターの所長と、中堅層教員研修、主任研修、および管理職研修の担当者に対して、学校指導者養成・研修における大学院との協働の有効性認識、実現可能性、その促進条件・阻害要因等について質問紙調査を実施した。2.学校調査全国から、小学校、中学校、高校各500校(計1,500校)を無作為抽出し、校長に対して、学校指導者養成・研修における大学院との協働の有効性認識、実現可能性、その促進条件・阻害要因等について質問紙調査を実施した。現在、上記調査のデータを分析中である。3年目である平成14年度には、主として次のような事項を実施した。1.補足のインタビュー調査平成12年度、13年度に行った各種調査を補足するためのインタビュー調査。

府県教育委員会、政令市教育委員会のいくつかと、関係の大学院担当者、関係学会の会長等にインタビューした結果、各地域で自主的・自律的な学校経営、学校評価の取組が進んでいることもあって、学校指導者養成のへの期待は高まっているが、それが必ずしも、大学院における養成につながっていないこと、成功事例から、連携関係の構築にはには日本のこれまでのいきさつや文化を踏まえた「地道な努力」が実を結ぶことなどが明らかとなった。イギリスのNCSL(National College for School Leadership)のロンドン支部のプロジェクト責任者へのインタビューも行い、イギリスでの学校指導者養成の改革動向を確認し、わが国への応用の示唆を得た。2.日本教育経営学会特別委員会等での報告日本とアメリカにおける調査研究の成果をもとに上記学会や関係の研究会で報告し、そこでの論議を通して、とくにアメリカ型連携方式のわが国への適応可能性と方法を探った。3.報告書の作成平成12年度、13年度、および14年度に行った各種調査(文書調査、質問紙調査、インタビュー調査)のデータの総合的な分析と整理を行って、報告書を作成した。研究成果報告書には、わが国の質問紙調査の結果(第一部)と、アメリカの事例調査のうち3プログラム(第二部)についてまとめた。またアメリカのプログラム事例の原資料も付録として掲載した(第三部)。
一次元系および梯子系銅酸化物の電子状態と励起スペクトル

第一に、コーナー共有型の銅・酸素鎖を持つ銅酸化物絶縁体において、超交換相互作用の大きさが系の次元性に強く依存しているという実験事実に注目した。この原因を微視的な観点から明らかにすることは、電子状態の特徴を解明することにつながるからである。一次元物質の超交換相互作用は二次元物質の約二倍、梯子系の横木方向の超交換相互作用は足方向の約半分というのが実験から得られている特徴となっている。銅酸化物を支配する各種パラメー夕のなかでも、銅3d軌道と酸素2p軌道の間の電子の飛び移りエネルギーや、酸素2p軌道間のそれに超交換相互作用の次元・物質依存性を生じさせる起源があることを系統的かつ詳細な電子状態の研究から明らかにした。その要点は、結晶構造に起因する静電的マーデルングポテンシャルが、銅3d軌道や、酸素2p軌道に関係した電子遷移に大きな寄与を及ぼすということである。この結果は、銅酸化物の電子状態におけるマーデルングポテンシャルの重要性を示唆している。第二に、昨年度行なったスピン励起にギャップを持つ一次元銅酸化物の低エネルギー励起の研究を発展させるため、梯子格子系がスピンギャップを持つ事に注目してその絶縁体状態における一粒子励起スペクトルを調べた。一次元の場合と同様、スピンギャップの存在のために準粒子が存在することは以前から知られていた。本研究では、スピンギャップのもう一つの効果として、スペクトル強度もスピンギャップの存在に敏感であることを示した。スピンギャップの起源がd波RVB状態となっていることが重要であり、高温超伝導体との接点を明らかにすることが今後の課題である。その他、梯子格子系の電子状態と相分離の関係やストライプ構造の安定性に関する研究も行った。第一に、一次元系銅酸化物のなかでも、特にエッジ共有型の銅・酸素鎖を持つ物質群に注目した。エッジ共有型鎖では銅と酸素の結合角が90度に近いということを反映して、銅間の磁気的相互作用や光学的性質が、高温超伝導物質に代表されるコナ-共有型とは異なった振る舞いをすることが予想される。いくつかの物質に対して、光学伝導度や磁気的相互作用の大きさを系統的に調べることで、エッジ共有型一次元系銅酸化物の電子状態の特徴を明らかにした。とりわけ、結合角の変化によって磁気的相互作用が反強磁性的から強磁性的に変化することを示し、実験で得られた磁化率の温度依存性を定量的に再現することを確認した。今後、エッジ共有型銅酸化物の研究を行なう際には、本研究の成果がその出発点となると期待される。第二に、一次元銅酸化物の低エネルギー励起を明らかにすることを目的として、スピン励起にギャップを持つ場合の一粒子励起スペクトルを調べた。スピン励起にギャップがない場合には、励起された電子はスピンの自由度と電荷の自由度に別れて運動する。(スピン・電荷分離)そのとき、励起スペクトルにはそれぞれの自由度に対応する構造が現われることが知られている。しかし、本研究の成果として、スピンの励起にギャップがある場合には電荷の自由度に対応する構造の強度が大きく減少することが明らかとなった。さらに、スピンギャップの存在のために準粒子が存在することも明らかとなった。スピンギャップを持つ一次元銅酸化物も現実に存在するので、本研究の成果を確認する実験が望まれる。
導電性高分子における超放射と固体フィルムレーザーの開発

ポリパラフェニレンビニレン(PPV)誘導体において、励起光強度の増大に伴って蛍光スペクトル幅の減少が観測され、あるしきい値以上の励起光強度において、半値幅5nm程度のスペクトルが観測された。また、このスペクトルナローイングは、他にも高い蛍光効率を有するポリアセチレン誘導体においても観測された。このポリアセチレン誘導体における強い蛍光は、従来のソリトンモデルでは禁制と考えられてきた基底縮態系のポリアセチレン骨格分子においても側鎖の導入により蛍光が観測されることを示しており、特に、二置換ポリアセチレンでPPVに匹敵する極めて強い蛍光が観測されることも示した。さらにこの系では、大きなストークスシフトが観測され、自己吸収が小さいことからレーザー媒質として好ましいことが明らかとなった。一方、導電性高分子を波長程度の周期構造を有する人工オパール内に浸透させることにより、その周期構造がナローイング及びレーザー発振に及ぼす効果についても検討した。その結果、溶液、フィルム状態でも観測された導電性高分子のスペクトルナローイングのしきい値励起光強度の低下が観測された。さらに、ナローイングの他に、スペクトルに微細な構造を有するレーザー発振が観測された。このレーザー発振波長はオパールを構成するSiO_2球の直径に依存し、また、溶媒の屈折率によっても変化することから、人工オパールの周期構造によるフィードバックに起因するものと考えられる。また、オパールに光重合性の高分子を導入し光重合を行った後、SiO_2を除去して得られる高分子レプリカを用いた場合にも、SiO_2に浸透させた場合と同様のレーザー発振が観測された。さらに、厚さ数μmの薄膜人工オパールの作製にも成功し、その中に導電性高分子を浸透させた系においてもレーザー発振が確認された。導電性高分子は発達した共役系を有し高い電子・光機能デバイスへの応用の可能性が注目されているが、特に、ポリパラフェニレンビニレン(PPV)置換体において強い蛍光が観測され、それを用いたエレクトロルミネッセンス(EL)デバイスが注目されている。この発光スペクトルはブロードであるが、励起高強度を増大することによりスペクトル幅の減少が観測され、あるしきい値以上の励起光強度によって、半値幅5nm程度のスペクトルが観測された。このスペクトルのナロ-イングは、導波路モードによるものではなく、明確なしきい値が観測さっることから超放射現象の可能性を示唆した。一方、このスペクトルナロ-イングは、他にも高い蛍光効率を有するポリアセチレン誘導体においても観測された。このポリアセチレン誘導体における強い蛍光は、従来のソリトンモデルでは禁制と考えられてきた基底縮態系のポリアセチレン骨格分子においても側鎖の導入により蛍光が観測されることを示しており、特に、二置換ポロアセチレンでPPVに匹敵する極めて強い蛍光が観測されることも示した。特にこの系では、大きなストークスシフトが観測され、自己吸収が小さいことからレーザー媒質として好ましいことが明らかとなった。また、PPVをファイバーの周囲にコートした系で、ファイバー周囲のPPV層内を用いた導波路モード・リングレーザーを作製し、極めて狭い半値幅を有する単一スペクトルも確認した。この場合、非常に低いしきい値強度(nJ/cm^2)でナロ-イングが起こることが確認された。種々の導電性高分子の蛍光スペクトルにおいて、強い励起を行った場合スペクトルのナローイングが観測されることを前年度に報告したが、引き続き種々の条件下においてその詳細を解明するとともに、それらの導電性高分子を波長程度の周期構造を有する人工オパール内に浸透させることにより、その周期構造がナローイング及びレーザー発振に及ぼす効果について検討した。

人工オパールとしては、直径160260nmのSiO_2微小球から作製したものを用い、その中にポリパラフェニレンビニレン(PPV)誘導体を中心とした導電性高分子やローダミン6Gなどの蛍光色素を浸透させ、QスイッチNd-YAGレーザーの第二、第三高調波により励起した。その結果、溶液、フィルム状態でも観測された導電性高分子のスペクトルナローイングのしきい値励起光強度の低下が観測された。さらに、ナローイングの他に、スペクトルに微細な構造を有するレーザー発振が観測された。このレーザー発振波長はオパールを構成するSiO_2球の直径に依存し、また、溶媒の屈折率によっても変化することから、大工オパールの周期構造によるフィードバックに起因するものと考えられる。また、オパールに光重合性の高分子を導入し光り重合を行った後、SiO_2を除去して得られる高分子レプリカを用いた場合にも、SiO_2に浸透させた場合と同様のレーザー発振が観測された。さらに、厚さ数μmの薄膜人工オパールの作製にも成功し、その中に導電性高分子を浸透させた系においてもレーザー発振が確認された。
生体分子モーターの内部で起きる非平衡散逸の定量と数理モデル解析

生体内で荷物を運ぶキネシンは、化学エネルギーを力学仕事へと変換する分子モーターである。その運動機構の理解の進展とは裏腹に、エネルギー変換の理解は進んでいなかった。私は、これまでの研究で1分子キネシンの力学操作と応答計測を行い、キネシンの運動に伴う非平衡散逸を定量した。その結果、入力された化学エネルギーの大部分が、計測プローブからは見えない形で、キネシン分子の内部から散逸されていることを新たに見いだした。本研究では、その未知の内部散逸がどう生み出されるのか、キネシンの分子内部でのエネルギーの流れの定量的な理解を目的として研究を行ってきた。本年度は、これまでに着目してきた(生理的条件に近い)高い自由エネルギー変化の条件から、低い自由エネルギー変化の条件でキネシンのエネルギー変換がどのように変化するかの考察を行うため、実験結果からの要請を満たしつつ局所詳細釣り合いの条件を組み込んだ、キネシンの新しい理論モデルを構築した。その結果、生理的な条件に近い高い自由エネルギー変化の条件では、局所詳細釣り合いの条件の有無はシミュレーション結果に影響を及ぼさないが、逆に低い自由エネルギー変化の条件では局所詳細釣り合いの条件が陽に現れる可能性が示唆された。この成果は、キネシンの非平衡エネルギー論の研究として投稿中であった論文を再投稿する際にレフェリーコメントへの対応として盛り込み、Physical Review Letter誌に掲載された。局所詳細釣り合いを含めたモデルの構築は、本研究課題の一つとして計画されていたが、無事構築することが出来た。研究実施機関の変更があったため、実験装置の再構築が必要となり、定量的な実験結果との比較には遅れが出ているものの、その分、理論方面での理解が進み、その一部が論文として発表されたことを鑑みて、おおむね順調に進展しているという総合的な自己評価となった。当初の計画とおり、新しく構築した局所詳細釣り合いを組み込んだモデルと、低い自由エネルギー変化の条件下で計測したキネシンのエネルギー論の実験結果との比較検討を行う。その後、各種変異体を用いた内部散逸の理解へと発展させていく。当初の計画では、キネシンの実験と並行して理論構築を行う予定であったが、本年度は研究実施機関の変更があり、実験計測装置の再構築が必要となったため、実験の進捗にやや遅れがでている。理論構築の方ではそれ以上に進んだ成果が得られたがあまり予算を必要としないため、装置改良や実験の実施に用いる予定であった使用額の使用には遅れがでてしまった。次年度は、これらの当初予定されていた装置改良や実験の実施に関わる予算として使用する。
抗ｍｉｃｒｏＲＮＡ１２２療法を基軸とした新規抗Ｃ型肝炎ウイルス治療法の開発

今後C型慢性肝炎治療はDirect-Acting Antiviral Agents (DAA)耐性ウイルスが問題となる.今回肝特異的に発現するmicroRNA-122 (miR-122)を標的とした抗miR-122療法とDAA併用療法の有用性を検討した.その結果,DAAと抗miR-122療法の併用により相乗的な抗ウイルス効果を示し,DAA耐性ウイルスにDAAと抗miR-122療法を併用することでDAA耐性が改善し, DAAと抗miR-122療法併用によりDAA耐性ウイルスの出現を抑制した.これらの結果からDAAと抗miR-122療法併用は,DAA耐性ウイルスを抑制しうる点で有用と考えられた.本邦におけるC型慢性肝炎の治療は、C型肝炎ウイルス(HCV)複製に必須な蛋白であるNS5A、NS3、およびNS5Bの機能を直接抑制するDirect Acting Anti-viral Reagent(DAA)製剤が中心となりつつある。しかしながら、DAA耐性ウイルスの出現による治療不成功が今後問題となり得ると考えられる。一方、肝特異的に発現するmicroRNA-122(miR-122)は、HCV複製に必須であり、miR-122のアンチセンス鎖(anti-miR-122)を利用した抗miR-122療法は、耐性ウイルスが出現しにくい点で新規治療法として注目されている。本年度は、現在本邦において広く臨床で使用されているNS3阻害剤と、anti-miR-122療法の併用による、NS3阻害剤耐性ウイルス抑制効果の有無に関してin vitroの系で検討を行った。この目的のためHCVが慢性的に感染している培養細胞を1anti-miR-122単独、2NS3阻害剤単独、3anti-miR-122+NS3阻害剤併用の3種類の抗ウイルス療法下で4週間処理を行い、経時的にHCVの複製をモニタリングした。その結果、anti-miR-122単独療法下では、持続的なHCV複製の低下を認め、NS3阻害剤単独療法下では、HCV複製は一旦低下後上昇傾向を示した。この結果から、anti-miR-122療法のみではウイルス排除は困難であること、またNS3阻害剤単独では、耐性ウイルスが出現することが明らかとなった。また両治療の併用下では、HCV複製の持続的な低下、さらに最終的なウイルス排除を認めた。本年度の結果から、NS3阻害剤とanti-miR-122の併用は、NS3阻害剤耐性ウイルスの出現を抑制しうる点で極めて有用な治療法であることが明らかとなった。今後C型慢性肝炎治療はDirect-Acting Antiviral Agents (DAA)耐性ウイルスが問題となる.今回肝特異的に発現するmicroRNA-122 (miR-122)を標的とした抗miR-122療法とDAA併用療法の有用性を検討した.その結果,DAAと抗miR-122療法の併用により相乗的な抗ウイルス効果を示し,DAA耐性ウイルスにDAAと抗miR-122療法を併用することでDAA耐性が改善し, DAAと抗miR-122療法併用によりDAA耐性ウイルスの出現を抑制した.これらの結果からDAAと抗miR-122療法併用は,DAA耐性ウイルスを抑制しうる点で有用と考えられた.初年度は、microRNA-122(以下miR-122)に対するアンチセンス鎖(以下anti-miR-122)を合成し、その抗C型肝炎ウイルス(以下HCV)効果の有無を、HCV培養細胞系において検討した。anti-miR-122としてLNA修飾、およびRNAの2'位をメチル化し安定化したものを用いたが、既報のごとく良好な抗ウイルス効果を確認した。また既に入手済みであったNS5A阻害剤、NS3/4A阻害剤の抗ウイルス効果も確認した。次に同じくHCV培養細胞系を用いて、anti-miR-122とNS3/4A阻害剤、NS5A阻害剤、およびIFNαとの相加・相乗的な抗ウイルス効果の有無に関して検討を行った。その結果、anti-miR-122の併用によりいずれも相加的な抗ウイルス効果を認めたが、相乗的な効果は認めなかった。次にHCVが慢性的に感染している培養細胞を1anti-miR-122単独、2NS5A阻害剤単独、3anti-miR-122とNS5A阻害剤併用の3種類の抗ウイルス療法下で、4週間処理を行い、経時的にHCVの複製をモニタリングした。その結果、anti-miR-122単独療法下では、持続的な低い複製を認め、NS5A阻害剤単独療法下では、HCV複製は一旦低下後上昇傾向を示した。さらに両治療の併用下では、HCV複製の持続的な低下を認めた。この結果から、anti-miR-122単独では、ウイルス排除に十分な抗ウイルス効果を得られないこと、NS5A阻害剤単独では、耐性ウイルスの出現が危惧されること、また両方の治療を併用することでNS5A阻害剤の耐性ウイルスの出現を予防し、anti-miR-122単独療法に比べより強力な抗ウイルス効果を得られる可能性が示唆された。DAAsとしてNS5A阻害剤であるDaclatasvirおよびNS3阻害剤であるSimeprevirを用いた.HCV感染培養細胞に対してDAAs単剤投与したところDAAs耐性ウイルスの出現を認めたが,miR-122に対するアンチセンス鎖による抗miR-122療法の併用によりDAAs耐性ウイルスの出現を認めずにHCVの排除が可能であった.この結果から抗miR-122療法の併用により,DAAs耐性ウイルスの出現を抑制できる可能性が示唆された。

またDacltasvir耐性ウイルスおよびSimeprevir耐性ウイルスを作成し,抗miR-122療法の併用ありとなしの状態でウイルス複製を50%抑制する濃度(EC50)を測定したところ,抗miR-122療法の併用によりEC50の低下を認めた.この結果から抗miR-122療法の併用によりDAAs耐性ウイルスのDAAsに対する薬剤感受性が改善する可能性が示唆された.さらにインターフェロン誘導遺伝子の一つで,ホストの抗ウイルス作用において重要な役割を果たしているIFIT-1とHCV RNAの相互作用のanti-miR-122投与による変化を免疫沈降法で検討した.その結果anti-miR-122の投与により,IFIT-1とHCV RNAとの相互作用が促進された.この結果から抗miR-122療法は,内因性の抗ウイルスインターフェロンシグナリングを増強している可能性が示唆された.消化器内科学NS3阻害剤およびNS5A阻害剤とanti-miR-122療法の併用により相加的な抗ウイルス作用が生じることを明らかとした。さらに、長期間のNS3阻害剤およびNS5A阻害剤とanti-miR-122療法の併用により、NS3阻害剤耐性ウイルスやNS5A阻害剤耐性ウイルスの出現が抑制されることを明らかにした。これらは、おおむね当初の研究計画を満たすものである。当初より、初年度は、anti-miR-122療法、および入手していたNS5A阻害剤、NS3/4A阻害剤の抗ウイルス効果を確認し、さらにこれらの治療法の併用による相加・相乗的な抗ウイルス効果の有無を明らかにすることを予定していた。実際、研究実績の概要に記載したように、これらの点を明らかにしえた点で、おおむね順調に進展していると判断する。最終年度は、anti-miR-122療法の抗ウイルス効果の作用機序の解明を行う。miR-122は、HCVの5'端に結合することが知られている。同部位はRIG-Iなどのインターフェロン誘導に必須な蛋白の異物認識部位として知られている。そのためanti-miR-122療法は、RIG-Iなどの異物認識蛋白によるHCV RNAの認識を促進することで、最終的に内因性インターフェロンを誘導し、抗ウイルス効果を発揮する可能性が考えられる。本年度は、この仮説の検証を行う。本来、上記研究は、2年目(平成25年度)より開始予定であったが、開始することが困難であった。次年度は(平成26年度)は本来2年目(平成25年度)に行う予定であった、anti-miR-122療法の内因性インターフェロン誘導に与える影響の検討を行う。そのため各種インターフェロン誘導蛋白の抗体、ELISAキットの購入を行う予定である。また研究成果に関しては、アメリカ肝臓学会(アメリカ、ボストン)での発表を予定しており、学会参加のための旅費・参加費にも研究費を使用する予定である。初年度の結果からは、anti-miR-122療法の併用によりNS5A阻害剤耐性ウイルスの出現を抑制できる可能性が示唆された。今後は、NS3/4A阻害剤との併用においても同様にNS3/4A阻害剤耐性ウイルスの出現を抑制可能かどうか検討する。さらにanti-miR-122の抗HCV効果の作用機序の解明を行う。特にanti-miR-122療法による内因性インターフェロン誘導回復の有無を検証する。