hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非定常パネル時系列データの計量分析

平成22年度の研究成果としては、当初の目的であった「非定常パネル時系列分析において用いられる推定・検定方法の統計学的分析」及び「非定常パネル時系列分析の実際の経済データへの応用」の2点に関して、それぞれ各1本ずつの論文を執筆することができた。そこで得られた新たな知見は、以下のとおりである。(1)非定常パネル時系列分析の手法を、米国の家庭用電力小売市場のデータに応用し、小売電力需要関数の分析を行った。州を断面とした四半期データからなるパネルデータを用いて、各弾性値を推定し、市場自由化の前後および自由化導入州と非導入州で分析結果を比較・検証した。その結果、(i)各変数は単位根を持つこと、(ii)各変数間に共和分関係が成立していること、(iii)規制緩和政策が価格弾性値に影響を与えていないこと等が明らかとなった。(2)Pesaran(207)によって提唱されたCIPS検定に関して、小標本において不均一分散の検定のサイズに与える影響をモンテカルロ実験によって分析した。その結果、(i)idiosyncratic errorに関する無条件の不均一分散の存在はCIPS検定のサイズに対してunder-size distortionの効果を持つが、その条件付き分散不均一性の存在は、CIPS検定のサイズに対してover-size distortionの効果を持つことが明らかとなった。平成23年度の研究成果として、「非定常パネル時系列分析の実際の経済データへの応用」に関して、2本の論文を、海外の英文学術専門誌から発表することができた。それらの論文で得られた新たな知見は、以下のとおりである。1.非定常パネル時系列分析の手法を、日本、アメリカ、イギリスの3か国のデータに応用し、フィシャー効果(Fisher effect)の成立に関する実証分析を行った。対象とした標本期間は、1990年1月から2010年12月である。3か国を断面とした月次データからなるパネルデータを用いて分析を行った結果、短期金利と長期金利の双方に関して、完全なフィッシャー効果(full Fisher effect)の成立が支持された。2.Pesaran(207)によって提唱されたCIPS検定を用いて、サブサハラ以南のアフリカの地域における貿易収支の持続可能性に関する分析を行った。対象とした標本期間は、1980年から2006年である。37か国を断面とする年次データからなるパネルデータを用いて分析を行った結果、次の点が明らかとなった。(1)cross-section dependenceを考慮しない通常の検定方法では、貿易収支の持続可能性が支持された。(2)しかし、cross-section dependenceを考慮したCIPS検定方法では、貿易収支の持続可能性に対して否定的な結果が得られた。つまり、cross-section dependenceの存在を無視した分析結果は、「見せかけ(spurious)」の結果である可能性が指摘できる。「非定常パネル時系列データの計量分析」は、近年、急速な展開がみられる研究分野の一つであり、時系列的に得られる標本のサイズが小さい場合には有効な計量分析手法の一つである。本プロジェクトは、主として、次の2点を研究目的としている。
カトリック宗教改革期におけるローマの宗教曲の受容研究

カトリック宗教改革(反宗教改革)期にローマ教皇庁ジューリア礼拝堂楽長を務めたジョヴァンニ・アニムッチャ(c.1520-71)の宗教曲研究を通じて、この時期のローマの典礼音楽の実像を示し、トリエント公会議の音楽への影響を解明することを、研究の全体構想とする。既に申請者は、楽長在職中に出版されたミサ曲集の、現存する20冊近い1次資料の詳細な調査を行った。本研究では比較対象として、同じ年に出版された、アニムッチャの前任者パレストリーナのミサ曲集第2巻の1次資料を詳細に調査する。パレストリーナの受容状況を分析し、それと比較することで、本格的な研究が待たれるアニムッチャのミサ曲の全貌を明らかにし、カトリック宗教改革期にローマで歌われていたミサ曲の全体像とその受容状況を明らかにすることを目的とする。平成30年度は、11月の日本音楽学会全国大会で、アニムッチャのモテット集に関する研究発表をし、国内の研究者たちと意見交換を行った。また、昨年度に引き続いてアニムッチャのモテット集第1巻に関する論文を大学の紀要論文集に執筆した。2月にはヨーロッパの図書館で資料調査を行った。ドレスデンのザクセン州立図書館ではパレストリーナのミサ曲の筆写譜などを、またイタリアのロレートにあるサンタ・カーザ大聖堂古文書館でパレストリーナとアニムッチャのミサ曲集とマニフィカト集を、そしてミラノ音楽院図書館ではパレストリーナのミサ曲集を調査し、基本データを蓄積することが出来た。ロレートでは、聖歌隊が実際に使用した楽譜を調査することができ、有益であった。2回予定していた調査旅行を1回しか実施できなかったが、データ整理などをすすめることが出来たため。ジョヴァンニ・アニムッチャのミサ曲集の現代譜を出版するために、本研究の主眼であるヨーロッパでの資料研究を実施する。また、その比較対象としてのパレストリーナのミサ曲集の資料研究を継続する。これらの資料調査と平行して、現代譜出版のため、A. R. Editionにプロポーザルを送る。平成29年度は、10月に日本音楽学会全国大会に参加し、国内の研究者たちと意見交換を行った。また、アニムッチャのミサ曲集第1巻に関する論文を大学の紀要論文集に執筆した。ウィーンのオーストリア国立図書館ではパレストリーナのミサ曲集、マニフィカト集、イムヌス集などを、またイタリアのウルビーノ大学人文科学図書館(古文書セクション)でパレストリーナとアニムッチャのミサ曲集とマニフィカト集を調査し、基本データを蓄積することが出来た。ウルビーノでは、アニムッチャのミサ曲集がモラーレスのミサ曲集と一緒に製本されていたため、ほぼ同時代にローマ教皇庁で活躍した作曲家モラーレスのミサ曲集資料も同時に調査することができ、有益であった。

ジョヴァンニ・アニムッチャのミサ曲集の現代譜を出版するために、本研究の主眼であるヨーロッパでの資料研究を実施する。また、その比較対象としてのパレストリーナのミサ曲集の資料研究を継続する。これらの資料調査と平行して、現代譜出版のため、A. R. Editionにプロポーザルを送る。(理由)2月に実施したオーストリアとイタリアの資料調査旅行の精算が次年度に行われたため(使用計画)今年度もヨーロッパへの資料調査旅行を計画している(旅費など)。国内学会での研究発表と、出版プロポーザルの執筆を予定している(物品費など)。(理由)2月に実施したドイツとイタリアの資料調査旅行の精算が次年度に行われたため(使用計画)今年度もヨーロッパへの資料調査旅行を計画している(旅費など)。国内学会参加と、出版プロポーザルの執筆を予定している(物品費など)。
超音波モータ原理を用いた高能率変換器の研究

セラミック圧電材料による超音波モータはロータとステータとが接触して回転するため惰性による空転がなく、駆動機械インピーダンスが極めて高いことを特徴とする。本研究はこれを用いたまったく新しい構成のスピーカに関する。ここ10年ほどの期間、スピーカの用途は多様化の-途をたどっている。従来の電磁変換原理によるスピーカでは改良に本質的な限度がある用途にまで応用が要求されるようになっており、満足に対応できない例が顕在化している。特に低周波数大出力の動作に対する不満が大きい。この研究はこうした現状を打破するため、超音波モータを用いてコンパクトかつ高度なコントロールの可能なスピーカ駆動系を実現することによって、およそ1kHz以下の帯域で安定かつ大振幅動作の可能なスピーカを提供するものである。期間内の数種の試作検討と理論解析より、超音波モータの連続回転速度をオーディオ信号で変調することにより振動板の駆動力を発生させる構成を発明し、実用性が高いことを確かめた。さらに2つのモータを強調回転させる構成により軽量コンパクト化と駆動力の増加を達成し、実用化につながる設計資料を得た。ここ10年ほどの期間、スピーカの用途は多様化の一途をたどっている。従来の電磁変換原理によるスピーカでは改良に本質的な限度がある用途にまで応用が要求されるようになってきており、満足に対応できない例が顕在化している。この研究はこうした現状を打破するための電気音響変換器としてのスピーカの改良を目的とし、まったく新しい動作原理であるセラミック圧電材料による超音波モータを用いて極めてコンパクトかつ高度コントロール可能な変調型スピーカを実現することによって、およそ1kHz以下の帯域で安定かつ大振幅動作の可能なスピーカを提供しようとするものである。本年は本格検討開始の年度なので、従来の予備検討において提案された種々の構造を試作して比較し、実用化可能と考えられる基本構造を提案するのが課題となった。超音波モータは本来一方向に一定速度で回転して動作することを前提に設計されている。その回転速度を変化して音響信号放射体を駆動するには、どのような構造、定数の超音波モータを、どのような回転状態で用い、どのような方法で回転を制御すべきかを検討した。そのため、-はずみ車をもつ超音波モータを浮動回転させ、その回転速度を音響信号入力振幅で変調して、従来のスピーカと同様の機械的振動放射体(紙コーン)を駆動する方式-一切の機械的振動放射体を用いず、超音波モータの回転により発生した気流の速度を音響信号入力振幅で変調して交流粒子速度を発生させる方式の2種を試作して対比した。その結果、放射能率、再生周波数帯域の両者において、前者が有利と見られることが知られ、これを研究対象の第一候補と決定した。来年度はこの構成の動作解析と設計法の検討が課題となる。一方、研究分担者の担当分を含む電気的駆動系の研究もすすめ、従来のアナログ回路による駆動方式に比べ、DSPチップを用いたディジタル駆動システムに利点が多いという見通しが得られた。具体的システムの検討が来年度の重要な課題となる。昨年度の検討で数種の基本構成案を比較した結果、はずみ車をもつ超音波モータを浮動回転させ、その回転速度を音響信号入力振幅で変調して、従来のスピーカと同様の機械的振動放射体(紙コーン)を駆動する基本構成が放射能率、再生周波数帯域の両者において有利であることが知られたのでこれを研究対象の第一候補と決定した。本年度はこの基本構成の動作解析と設計法の検討に重点をおき、2回の試作検討を繰り返した。

第1のモデルでは、本来一方向に一定速度で回転して動作することを前提に設計されている超音波モータの回転速度を変化して音響信号放射体を駆動するには、どのような構造、定数の超音波モータを、どのような回転状態で用い、どのような方法で回転を制御すべきかを定性的に検討した。その結果妥当な構造が知られたほか、はずみ車の定数と紙コーンの寸法との関係などに関しても設計の目処が得られた。この結果を取り入れ、第2のモデルははずみ車、紙コーンいずれも実用に近い大型のものを用い、機械的な強度にも配慮して設計した。その結果、低周波数領域で100dBを超える実用上十分な出力音圧を得ることができ、また従来の動電スピーカに比べ位相特性が超低周波数まで平坦であり、大きな実用的特長をもつことが確認された。一方、研究分担者の担当分を含む電気的駆動系の研究もすすめた結果、DSPチップを用いたディジタル駆動システムが従来のアナログ回路による駆動方式に交代可能であり、また制御性などの点で利点が多いことが確認された。この技術はスピーカのみならず超音波モータの種々の応用システムに適用できると考えられる。ここ10年ほどの期間、スピーカの用途は多様化の一途をたどっている。従来の電磁変換原理によるスピーカでは満足に対応できない例が顕在化している。特に低周波数大出力の動作に対する不満が大きい。本研究はこうした現状を打破するための電気音響変換器としてのスピーカの改良を目的とし、まったく新しい動作原理であるセラミック圧電材料による超音波モータを用いて極めてコンパクトかつ高度コントロール可能な変調型スピーカを実現するものである。昨年度までの検討で、はずみ車をもつ超音波モータを連続浮動回転させ、その回転速度を音響信号入力振幅で変調して、従来のスピーカと同様の機械的振動放射体(紙コーン)を駆動する基本構成が大きな実用的特長をもつことが確認された。しかし、この構成では小型軽量化が困難なこと、動作の安定化に難があることが知られた。本年度は更に改善された構成の実現と設計法の検討に重点をおき、以前に着想した共通の軸をもつ2つの超音波モータの一方をベースに固定し、他方をコーン放射体に結合して協調回転させ、その回転速度を音響信号波形で変調することにより音を発生する構成のスピーカを試作検討した。紙コーンには実用に近い45センチ径の大型のものを用い、機械的な強度にも配慮して設計した。特に2個のモータの軸の結合方法には工夫を凝らした。その結果、低周波数領域で100dBを超える実用上十分な出力音圧を得ることができ、また昨年までの構成に比べ動作が安定であり、軽量化の見通しも得られ、大きな実用的特長をもつことが確認された。
枝変わりカーネーション品種群を用いた枝変わり花色変異機構の解明

カーネーションの多様な花色は、従来の交雑育種だけではなく、枝変わり突然変異によっても生じることが知られている。そのため、枝変わり突然変異もまた品種改良の手段一つとして考えられており、多数の枝変わり品種が登録されている。花色変異した枝変わり品種が多数存在するにも関わらず、その花色変異の分子生物学的メカニズムに関しては報告が少ない。そこで本研究では、花色変異の系譜が明確な枝変わり品種群「ミナミシリーズ」9品種および「ミニティアラシリーズ」6品種を用い、枝変わり花色変異に関わる原因遺伝子の特定を通して、枝変わり花色変異発生機構を明らかにすることを目的とする。
社会的相互作用中の社会的注意発達過程の解明：自閉症・ウィリアムス症候群間比較研究

本研究は、自閉症スペクトラム障害(ASD)とウィリアムス症候群(WS)における社会的注意の発達過程を長期縦断的に比較検討し、社会的認知における各群の障害の本質を明らかにすることを目的としている。平成30年度は、3歳から14歳までの定型発達児(TD)、WS児、ならびにASD児を対象とした2つの行動実験に加え、乳児を対象とした近赤外分光法(fNIRS)と脳波計(EEG)を用いた2つの脳機能実験を実施した。(1)実際のインタラクション場面における視線パターン:TD児、WS児、ASD児を対象として、実験者との自然なインタラクション場面(共同注意、模倣、歌を歌う)における子どもの視線パターンを比較検討した。予備的解析の結果、共同注意課題においてのみ、疾患間に差がある可能性が示された。(2)TD児、WS児、ASD児における感情理解:お話に出てくる登場人物の気持ちに感情をラベリングさせる課題を行い、疾患間で感情の理解に違いが見られるのか検討した。予備的解析の結果、WS児は「過去の記憶に基づく感情」および「複雑な感情」の理解が、TD児やASD児に比べて苦手であること、ASD児とTD児では成績に大きな差が見られないことが示唆されている。(3)自然なインタラクション場面における社会的信号への乳児の脳反応:強力な社会的信号であるとされる「随伴刺激」に対する6-7ヶ月児の脳反応を、fNIRSとEEGを用いて検討している。これまでのfNIRSデータの結果より、随伴性の処理には、右の側頭頭頂接合部(TPJ)領域がかかわっていることが示唆されている。さらに、ASDリスク乳児を対象としたfNIRS計測や、EEGを用いた脳機能計測にも着手しており、随伴刺激の処理について、より詳細な脳内基盤の解明を目指している。3歳から14歳までのTD児、WS児、ならびにASD児を対象に2つの行動実験を実施し、90名を超える参加児のデータを集めることができた。TD児とASD児に加え、希少疾患であるWS児のデータについても、着実に収集されている。また、fNIRSとEEGを用いた2つの脳機能実験では、合わせて約60名の乳児の脳活動を計測することができている。これまでに取得したTD児、WS児、ASD児における自然なインタラクション場面での視線パターンを解析した結果、WS児やASD児では、TD児と比べて自発的な共同注意に困難を示すことが示唆された。しかし、応答的共同注意場面や、共同注意以外の場面(模倣や歌を歌う)においては、疾患間で注視パターンに大きな差は認められていない。これらの結果は、どこに注意を向けるべきなのかが相手によって明確に示されている自然なインタラクション場面においては、WS児やASD児といった発達障害児であっても、TD児と変わらない視線パターンを示すことを示唆するものである。また、視線パターンの分析だけでなく、感情理解、言語、コミュニケーション行動といった、他の行動指標との関連についての検討も進めることができている。さらに、乳児を対象とした脳機能研究の結果の一部については、2018年7月に行われた日本神経科学学会にて第一著者として発表を行い、同じく2018年7月にアメリカで開催された国際赤ちゃん学会にて口頭発表を行った。本研究の今後の推進方策として、(1)前年度に引き続き、実際のインタラクション場面におけるTD児、WS児、ASD児の視線パターンを、視線追従装置を用いて計測するとともに、(2)ASDハイリスク乳児とローリスク乳児の社会的刺激への脳反応を、fNIRSおよびEEGを用いて計測する。また、(3)これまでに取得した視線反応データおよび脳反応データの解析結果を研究成果として発表していく予定である。さらに、(4)fNIRSを用いたASD児とTD児の脳機能研究に着手する予定である。

さらに、ASDリスク乳児を対象としたfNIRS計測や、EEGを用いた脳機能計測にも着手しており、随伴刺激の処理について、より詳細な脳内基盤の解明を目指している。3歳から14歳までのTD児、WS児、ならびにASD児を対象に2つの行動実験を実施し、90名を超える参加児のデータを集めることができた。TD児とASD児に加え、希少疾患であるWS児のデータについても、着実に収集されている。また、fNIRSとEEGを用いた2つの脳機能実験では、合わせて約60名の乳児の脳活動を計測することができている。これまでに取得したTD児、WS児、ASD児における自然なインタラクション場面での視線パターンを解析した結果、WS児やASD児では、TD児と比べて自発的な共同注意に困難を示すことが示唆された。しかし、応答的共同注意場面や、共同注意以外の場面(模倣や歌を歌う)においては、疾患間で注視パターンに大きな差は認められていない。これらの結果は、どこに注意を向けるべきなのかが相手によって明確に示されている自然なインタラクション場面においては、WS児やASD児といった発達障害児であっても、TD児と変わらない視線パターンを示すことを示唆するものである。また、視線パターンの分析だけでなく、感情理解、言語、コミュニケーション行動といった、他の行動指標との関連についての検討も進めることができている。さらに、乳児を対象とした脳機能研究の結果の一部については、2018年7月に行われた日本神経科学学会にて第一著者として発表を行い、同じく2018年7月にアメリカで開催された国際赤ちゃん学会にて口頭発表を行った。本研究の今後の推進方策として、(1)前年度に引き続き、実際のインタラクション場面におけるTD児、WS児、ASD児の視線パターンを、視線追従装置を用いて計測するとともに、(2)ASDハイリスク乳児とローリスク乳児の社会的刺激への脳反応を、fNIRSおよびEEGを用いて計測する。また、(3)これまでに取得した視線反応データおよび脳反応データの解析結果を研究成果として発表していく予定である。さらに、(4)fNIRSを用いたASD児とTD児の脳機能研究に着手する予定である。
自然災害からの復興における持続可能な地域再生のための計画手法の研究

■現地調査および資料収集東日本大震災被災地の調査として、せんだい3,11メモリアル交流館および震災遺構荒浜小学校等において震災復興の記録と公開に関する資料収集を行った。(4月30日5日1日、担当:後藤)。また、気仙沼市および大船渡市において復興の状況を2回にわたり調査した(7月1517日、2月911日、担当:重村)。さらに、宮城県沿岸部の被災地(石巻市、東松島市、塩竃市、多賀城市、仙台市、名取市、岩沼市、亘理町、山元町)において神社の被害と再建状況および立地特性について現場確認ならびに各神社の宮司へ神社の被災状況、社殿再建の状況・場所・時期・決定方法・費用、管理運営組織、氏子数、祭事の実施状況、地区の被害状況と復興事業の進捗状況などについてヒアリング調査を実施した(8月2325日、担当:岡田)。加えて、東北大学において震災復興関連資料の収集を行った(9月35日、担当:重村)。新たな災害被災地の調査として西日本豪雨の被災地である広島県熊野町において被害状況および復旧の状況について調査した(2月25日、担当:重村、三笠)。■成果発表日本建築学会大会学術講演会および農村計画部門研究協議会において研究成果を発表した(9月46日、担当:岡田、後藤)。■研究打合せ最終報告書編集のため佐賀大学において研究資料の整理および骨子と論点について議論した(12月1516日、担当:岡田、重村、後藤、三笠)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。■現地調査東日本大震災被災地の調査:陸前高田市、大船渡市において以下の調査を7月21日22日に実施した。岩手県大船渡市役所および陸前高田市役所において流出家屋が0戸であった沿岸部の集落について聞き取りを行い、該当集落において以下の現地確認と住民へのヒアリング調査を実施。1立地特性(浜と居住地の関係、距離、高低差など)2土地利用(特に浸水域の土地利用)3集落から海が見えるか確認、4集落の被害状況(防潮堤、番屋や作業小屋、祭司空間)5家から浜までの距離および交通手段と所要時間、6高台移転した時期、7生業とそのために必要な施設など。過去の震災復興状況の比較調査:阪神淡路大震の災被災地である淡路市の豊島、郡家、仮屋の各地区において事業手法の違いによる地域再生の状況を確認し、豊島地区においては祭祀空間の復興状況について現地確認および住民への聞き取りを9月11日、12月20日に実施した。また、新潟県中越地震の被災地である長岡市、小千谷市において復興事業の方針の違いによる地域再生の現状確認を10月11日13日に実施した。■現地視察調査(東日本大震災の被災地)山元町において災害公営住宅の視察および住民への聞き取り、現地再建を望む住民との意見交換、集団移転地に隣接する地区の住民との意見交換を7月20日に実施した。ならびに東松島市において集団移転地の復興計画について市担当者から説明を受け、事業進捗状況についての視察を9月6日7日、11月29日30日に実施した。■研究打ち合わせ(3回実施)■見地調査東日本大震災被災地の調査:三陸沿岸および仙台平野において津波被災集落の復興状況について現地確認および地域住民へのヒアリング調査を実施した(11月29日12月2日、担当:後藤)。宮城県気仙沼市大島において漁協文庫復興に関する参与調査を月に1度のペースで計10回、実施した(4月25日26日、5月25日26日、6月22日23日、7月17日21日、8月19日22日、9月19日23日、11月14日15日、12月12日14日、2月9日10日、2月25日、担当:重村、三笠)。岩手県大船渡市三陸町崎浜集落の集団移転住宅地において住宅再建の状況確認および居住者へのヒアリング調査を実施した(2月24日、担当:三笠)。過去の震災復興状況の比較調査:新潟県中越地震の被災地である長岡市において(公財)新潟県中越大震災復興基金「地域コミュニティ施設等再建支援」(鎮守・神社・堂・祠の再建)の助成を受けて再建した施設について現地確認および地域住民へのヒアリングならびに復興基金事務局へのヒアリング調査を実施した(7月11日14日、担当:岡田)。阪神淡路大震災の被災地である淡路市富島地区の祭祀空間の復興状況について補足調査を実施した(担当:岡田)。■成果発表日本建築学会大会学術講演(9月4日6日)および九州支部研究報告会(3月5日)において研究成果を発表した。■研究打ち合わせ(3回実施)東日本大震災の被災地における復興事業の進捗状況が当初予定していた調査スケジュールとズレが生じているため。■現地調査東日本大震災被災地の調査:宮城県気仙沼市大島において大島漁協文庫復興に関する参与調査を実施した(5月67日、9月2022日、11月67日、11月20日、担当:重村、三笠、)。岩手県大船渡市三陸町崎浜集落の高所移転住宅において住宅再建の状況確認おいび居住者へのヒアリング調査を実施した(5月89日、11月45日、担当:岡田、重村、三笠)。過去の震災復興状況の比較調査:福岡県西方沖地震

被災地である福岡市玄界島において小学校教師に対するヒアリング調査を実施した(3月7日、担当:岡田、重村、後藤、三笠)。新たな震災被災地の調査:熊本地震被災地である西原村において建物被災状況と住民避難行動に関する調査および役場において復興計画に関するヒアリング実施した(5月4日、3月8日、担当:岡田、重村、後藤、三笠)。■成果発表日本建築学会大会学術講演(8月2426日)およびアジア建築交流国際シンポジウムISAIA(9月2023)において研究成果を発表した。■研究打合せ(3回実施))東日本大震災の被災地における復興事業の進捗状況が当初予定していた調査スケジュールとズレが生じているため。また、4月に熊本地震が発災し、調査対象地に加えたため。■現地調査東日本大震災被災地の調査として宮古市鍬ヶ崎地区(嵩上げ現地再建、高台移転)、宮古市三王団地(高台移転)、大槌町町方地区(嵩上げ現地再建)、および大槌町吉里吉里地区(嵩上げ現地再建、高台移転)において住宅再建の状況確認および再建過程と再建後の生活の変化などについて居住者へのヒアリング調査を実施した(3月2527日、担当:岡田、重村、後藤)。過去の震災復興状況との比較調査として北海道南西沖地震の被災地である奥尻島の青苗地区(漁業集落環境整備事業、防災集団移転事業)、初松前地区(まちづくり集落整備事業)、稲穂地区(漁業集落環境整備事業)において震災20年以上を経過した島の復興状況を調査した(7月31日8月1日、担当:岡田、後藤)。また、福岡県西方沖地震の被災地である福岡市玄界島において元座元(氏子集団のリーダーで8集団存在したが震災後、解散)に対して祭祀の内容、座元の役割、座内の人間関係およびかつての生活などについてアリング調査を実施した(8月1011日、担当:岡田、後藤)。新たな災害被災地の調査として九州北部豪雨の被災地である日田市(小鹿田地区、小野地区)、朝倉市(杷木地区、蜷城地区)、東峰村において被災状況および復旧の状況を2回にわたり調査した(7月17日および12月27日28日、担当:岡田、重村、後藤、三笠)。■成果発表日本建築学会大会学術講演(8月319月3日)において研究成果を発表した。■研究打合せ3回実施した。東日本大震災の被災地における復興事業の進捗状況が当初予定していた調査スケジュールとズレが生じているため。また、7月に九州北部豪雨が発災し、調査対象地に加えたため。■現地調査および資料収集東日本大震災被災地の調査として、せんだい3,11メモリアル交流館および震災遺構荒浜小学校等において震災復興の記録と公開に関する資料収集を行った。(4月30日5日1日、担当:後藤)。また、気仙沼市および大船渡市において復興の状況を2回にわたり調査した(7月1517日、2月911日、担当:重村)。さらに、宮城県沿岸部の被災地(石巻市、東松島市、塩竃市、多賀城市、仙台市、名取市、岩沼市、亘理町、山元町)において神社の被害と再建状況および立地特性について現場確認ならびに各神社の宮司へ神社の被災状況、社殿再建の状況・場所・時期・決定方法・費用、管理運営組織、氏子数、祭事の実施状況、地区の被害状況と復興事業の進捗状況などについてヒアリング調査を実施した(8月2325日、担当:岡田)。加えて、東北大学において震災復興関連資料の収集を行った(9月35日、担当:重村)。
フォルダマーの材料科学: 折り畳み構造の精密制御と多機能ソフトマテリアルへの展開

冷結晶化は“昇温に伴って融点以下で起こる結晶化"とされており、準安定相である過冷却非晶質固体を形成したのちに昇温時により安定な相である結晶相へと相転移する挙動である。熱の貯蔵という応用の側面からもこの冷結晶化は注目すべき現象であるが、高分子化合物と比較すると、低分子有機材料においては珍しい挙動であり、どのような分子設計を採用すれば冷結晶化を示す材料を実現できるかについての知見は未だに乏しい。今回、溶液中で自由回転するフェロセン骨格の有する回転自由度に注目し、結晶化を促すドデシル側鎖を有する発達共役分子ユニットであるオリゴチオフェンと連結したπ-Fc-π型の化合物を合成したところ、0.1 K/minまで低速で降温した際も非晶質固体を形成し、その後の昇温時に冷結晶化を起こすことが確認された。π-Fc-πは等方相から冷却されると、さまざまなコンフォメーションの分子が共存することにより過冷却非晶質固体を形成しやすく、その後に昇温することで。π-Fc-π分子の折り畳みが誘起され、ラメラ状に分子が自己集積し結晶化するという機構が推定される。回転のみという制限された自由度を有するフェロセンは、冷結晶化を起こし、熱貯蔵が可能な材料の開発に有用なモチーフであり、本系は、凝集相においてもフェロセンが回転自由度を有していることを熱制御して利用した希有な例である。この固相におけるFc部位の回転運動は、(Fc-π)n型の多関節高分子へと拡張することでフォルダマーの分子設計として有用であると予測したが、現在のところは、合成した高分子は結晶化に至らず、アモルファス相の形成のみが観察された。複数のFc部位の回転自由度に由来するエントロピーが凝集相構造を支配していることが推測される。一方で、溶液中においては当該高分子の折り畳みに伴うオリゴチオフェンユニット同士の積層が吸収スペクトル変化から示唆された。フェロセン(Fc)を関節部位とした多関節高分子の合成を行い、溶液中での折り畳み挙動を指示する結果を得ることができた。また、多関節高分子の基本構成ユニットであるπ-Fc-π型の低分子化合物の冷結晶化挙動を通じて、凝集相中でのアモルファス相-結晶相間の相転移を観測し、Fcユニットの凝集相での回転を熱制御できることを確認できた。一方で、これを多関節高分子に拡張し、フォルダマーの設計を試みたが、結晶化には至らず、折り畳み挙動の制御を行う上では課題を残している。側鎖設計のさらなる検討および分子量と分子量分布の影響を詳細に調べ、非晶質固体を与える誘導体と折り畳み状態を与えるフォルダマーの設計指針を開拓することを目指す。得られたポリマーを分子量ごとに分画し、各種溶媒中で吸収・蛍光スペクトル測定、光散乱測定を行う。モノマー連結部位である回転ユニットとしてフェロセンに続きルテノセン部位を採用し、その挙動を調べる。一方で、フレキシブル鎖で-共役系のマルチブロックポリマー型の設計についても、鎖の分子量分布をなくしたオリゴマーを用いることで、集合構造の秩序性が向上し折り畳み構造を形成するかどうか調べていく。ペリレンジイミド(PDI)と柔軟鎖の交互共重合体を合成し、それらがPDI部位の積層を駆動力とし、希薄溶液中でフォルダマーとして振る舞うことを分光学的に示した。まず、電子吸収スペクトル測定において、PDI骨格の0=>0遷移と0=>1遷移の強度の相対比を調べることで、励起子カップリングモデルを元にした分子間相互作用の程度を評価した。その結果、ポリジメチルシロキサン(PDMS)とPDIの交互共重合体が、特にTHF溶媒中で0=>1強度が大きくなり、顕著な折り畳み挙動を示すことがわかった。また、加熱によるスペクトル形状の変化が小さいことから、PDI部位は安定に相互作用していることが明らかとなった。蛍光スペクトルにおいても、THF中で最も量子収率が低下しており、PDMS-PDI系については希薄溶液においてもエキシマー発光の存在が観測された。一方で、その固体状態での電荷輸送特性を非接触評価法により評価したが、折り畳み構造が最も形成されていると考えられるPDI-PDMSフォルダマーがポリエチレングリコール(PEG)鎖を有するそれよりも小さな過渡電気伝導度を示したことから、折り畳み部位の存在が必ずしも光電流を生み出すのに最適ではない可能性が示唆された。一方で、PEG-PDIからなる高分子については、PEG鎖の結晶化を駆動力としてPDI部位も秩序構造を形成することが小角X線構造解析により示唆された。実際に過渡電気伝導度測定においても、0.2 cm2/Vsに達する電子移動度が観測され、高い電子輸送性を有することがわかった。すなわち、分光学的に確認できるような短周期で強い相互作用形態の共役積層構造の存在よりも、周期性の高い長周期構造を構築する方が局所電子輸送性には効果的であることを実証した。刺激応答性を付与するための分子設計指針という意味では課題を残したが、π共役骨格を組み込んだフォルダマー構造を設計し、折り畳みに伴う電気伝導性を実験的に評価することができたという点で一定以上の進捗を実現したと考えている。

熱の貯蔵という応用の側面からもこの冷結晶化は注目すべき現象であるが、高分子化合物と比較すると、低分子有機材料においては珍しい挙動であり、どのような分子設計を採用すれば冷結晶化を示す材料を実現できるかについての知見は未だに乏しい。今回、溶液中で自由回転するフェロセン骨格の有する回転自由度に注目し、結晶化を促すドデシル側鎖を有する発達共役分子ユニットであるオリゴチオフェンと連結したπ-Fc-π型の化合物を合成したところ、0.1 K/minまで低速で降温した際も非晶質固体を形成し、その後の昇温時に冷結晶化を起こすことが確認された。π-Fc-πは等方相から冷却されると、さまざまなコンフォメーションの分子が共存することにより過冷却非晶質固体を形成しやすく、その後に昇温することで。π-Fc-π分子の折り畳みが誘起され、ラメラ状に分子が自己集積し結晶化するという機構が推定される。回転のみという制限された自由度を有するフェロセンは、冷結晶化を起こし、熱貯蔵が可能な材料の開発に有用なモチーフであり、本系は、凝集相においてもフェロセンが回転自由度を有していることを熱制御して利用した希有な例である。この固相におけるFc部位の回転運動は、(Fc-π)n型の多関節高分子へと拡張することでフォルダマーの分子設計として有用であると予測したが、現在のところは、合成した高分子は結晶化に至らず、アモルファス相の形成のみが観察された。複数のFc部位の回転自由度に由来するエントロピーが凝集相構造を支配していることが推測される。一方で、溶液中においては当該高分子の折り畳みに伴うオリゴチオフェンユニット同士の積層が吸収スペクトル変化から示唆された。フェロセン(Fc)を関節部位とした多関節高分子の合成を行い、溶液中での折り畳み挙動を指示する結果を得ることができた。また、多関節高分子の基本構成ユニットであるπ-Fc-π型の低分子化合物の冷結晶化挙動を通じて、凝集相中でのアモルファス相-結晶相間の相転移を観測し、Fcユニットの凝集相での回転を熱制御できることを確認できた。一方で、これを多関節高分子に拡張し、フォルダマーの設計を試みたが、結晶化には至らず、折り畳み挙動の制御を行う上では課題を残している。これまで、ペリレンジイミドと柔軟鎖の交互共重合体を合成し、それらがフォルダマーとして振る舞うことを分光学的に示した。一方で、その固体状態での電荷輸送特性を非接触評価法により評価したが、折り畳み構造が最も形成されていると考えられるPDMS鎖を有するフォルダマーが小さな過渡電気伝導度を示したことから、折り畳み部位の存在が必ずしも光電流を生み出すのに最適ではない可能性が示唆された。しかし、現状の測定では分子鎖間の電気伝導度も含んだ評価となってしまっているため、これの寄与を分けるためには、絶縁性高分子マトリックスで希薄条件を作り出した上で測定を実施する必要があると考える。この絶縁性高分子として弾性を有するものを選択すれば、フレキシブルエレクトロニクスへの応用可能性も検討できると考えている。また、より長距離秩序を有する折り畳み構造を実現するために、水素結合部位の導入も効果的であると考え、新しい高分子鎖の設計を行い、その効果を実験的に確かめたい。マクロモノマーに分子量分布があることで秩序構造の自己組織的な形成に悪影響がある可能性も高いと考えているため、長さの規定されたオリゴマー鎖を用いた交互共重合体の合成も検討していく。
心房細動の進展と全身性合併症における細胞外核酸・小胞の役割の解明

心房細動は最も頻度の高い持続性不整脈である。心房の組織的・電気的変化を特徴とする心房リモデリングは、心房細動発症および増悪の重要な要素である。また、心房細動は全身の炎症を伴い、脳梗塞・心不全などの全身性合併症を来すことがよく知られている。しかし、これらの病態のメカニズムはまだ完全に解明されていない。本研究では、心房リモデリングの新たなメカニズム、および心房細動と全身性合併症をつなぐメカニズムとして、細胞外核酸および細胞外小胞に着目し、その病態生理における寄与を解明する。さらに、これらが心房細動の発症予測や重症化予測、および全身性合併症予測のバイオマーカーとして有用か検証する。
高齢社会における高等教育財政の在り方に関する研究－公立大学看護学科を事例に－

平成24年度までの研究から、女子高校生の進路選択に関する一定程度の合理性について確認された。平成25年度は、これまでの研究成果を整理して、今後研究を進めるべき課題の所在を明らかにした。特に、拙稿「潜在看護師の再就労意欲に関する研究ー学歴差に着目してー」(日下田2013)を手掛かりに研究を進めた結果、課題の所在を次のような形で具体化することができた。高校生の時点における合理的な進路選択が大学進学であるとしても、女子本人が実際に経験してきたライフイベントを振り返った時に大学進学が合理的であったと言えるかどうかは、明らかでない。事前の期待と事後の結果が異なることは珍しいことではないかもしれない。しかし、その相違を検討することで、先行研究により示唆されているように、今後の大学進学需要の動向を予測する有力な材料の確保が期待される(妹尾・日下田2011, p. 258)ことを確認した。女子の経験してきたライフコースを踏まえて事後的に明らかとなる進路選択の合理性に関する研究は、今後の高等教育のあり方を検討する上で重要な課題だと言える。しかし、現に経験したライフコースの複雑性が主な要因となり、研究蓄積は十分ではない。そこで、女子が現に経験したライフコースを単純化して、いくつかのパターンに経験的に整理することの必要性が提起された。このような課題に適した分析手法として、最適マッチング分析の活用が支持されるという可能性を確認した。そして、ライフコース展望×現に経験したライフコース展望というパターン別に、子どもへの進学期待の程度を比較することの研究上の意義を探究した。以上の研究から、大学教育費用の負担のあり方について研究を進めていくためには、女子の大学進学需要の社会的意味の再定義が必要とされることが提起された。(抄録なし)看護師養成の量的主体が専門学校から大学に変化すること(看護師養成の大学化)の原因および意図せざる結果について、理論的な考察を行った。医療機関における看護職の賃金体系は硬直的であり、医療機関と一体化した看護師養成を前提とする授業料の天引きと考えうる低賃金が残存してしまっているため、看護師養成にかかる私的な授業料負担が二重化する結果となっていることを指摘した。このような研究の進行状況を踏まえ、当初の研究計画を変更して、以下のような研究を進めた。1、義務教育段階の学力や行動、意識に関する男女差の分析を行い、女子においては10代前半までに意識に深く刻まれたトラッキング構造が進路選択に影響を及ぼすという可能性を検討した。2、女子の高卒後の進路選択を所得・職業・家族の視点から解明するための研究を進めた。3、看護系専門学校および看護系大学における生徒・学生の所得水準や費用負担等の実態を把握するためのデータの取得の準備を進めた。4、看護師や看護教員に対するインタビュー調査を探索的に実施しながら、学歴別の基礎看護技術等を把握するための、新卒看護師等を対象とする質問紙調査(3回の調査時点からなるパネル調査)の設計を進めた。5、上記の質問紙調査に先立ち、学生の「多様化」と大学教育との関係について、わが国の四年制大学人文科学系学科を事例に実証研究を、学習院大学の研究グループと共同で実施した。ここから得られたデータを通じて、職能団体の大学像と大学による大学像との相違について検討した。6、潜在看護職員の実態把握のためのウェブ調査を企画・実行した。大学看護学部の増加には、潜在看護職員の就労状況が不透明であるがゆえに、看護労働力の量的確保のための施策として推進されてきたという側面があることは否定できないと考えられる。看護職養成の大学化の開始から約20年が経過した現在、潜在看護職員の高学歴化も進展していると見られる。そこで、潜在看護職員の中でも潜在看護師に着目の上、現在の就労状況や看護の仕事への再就労意欲等について、学歴差という観点から検討した。潜在看護師の学歴差に着目することは、看護師養成機関における教育費用の差に着目することを含意している。分析の結果、教育投資から受ける便益には当該女性の賃金だけではなく、例えば結婚等のライフイベントから得られる便益等も含まれている可能性があることを指摘した。女子が教育投資から受ける便益には、本人の賃金だけではなくライフイベントから得られる便益等も含まれる可能性を念頭において、女子高校生のライフコース展望に基づく進路選択の合理性について分析を行い、女子の進路選択時に生じる葛藤メカニズムを明らかにした。学歴別の基礎看護技術等を把握するため、新卒看護師等を対象とする質問紙調査(パネル調査)の設計を前年度から進めてきた。今年度、3病院において全3回の調査を実施し、結果の集計中である。現在、第1回調査から得られたデータが使用可能となっているため、1病院の事例に注目して分析を実施した。小標本という特性を踏まえた分析手法(プール代数分析等)を採用した結果、大卒学歴は、現在の自己学習行動と結び付くことで、看護実践の管理的側面に関する自己評価の高さへの原因条件となっていることが分かった。この知見は、「専門職養成カリキュラムをめぐるステークホルダーの合意形成に関する実証的研究」(科学研究費補助金基盤研究(B)平成2427年度、代表者橋本鉱市)の成果の一部でもある。

特に、拙稿「潜在看護師の再就労意欲に関する研究ー学歴差に着目してー」(日下田2013)を手掛かりに研究を進めた結果、課題の所在を次のような形で具体化することができた。高校生の時点における合理的な進路選択が大学進学であるとしても、女子本人が実際に経験してきたライフイベントを振り返った時に大学進学が合理的であったと言えるかどうかは、明らかでない。事前の期待と事後の結果が異なることは珍しいことではないかもしれない。しかし、その相違を検討することで、先行研究により示唆されているように、今後の大学進学需要の動向を予測する有力な材料の確保が期待される(妹尾・日下田2011, p. 258)ことを確認した。女子の経験してきたライフコースを踏まえて事後的に明らかとなる進路選択の合理性に関する研究は、今後の高等教育のあり方を検討する上で重要な課題だと言える。しかし、現に経験したライフコースの複雑性が主な要因となり、研究蓄積は十分ではない。そこで、女子が現に経験したライフコースを単純化して、いくつかのパターンに経験的に整理することの必要性が提起された。このような課題に適した分析手法として、最適マッチング分析の活用が支持されるという可能性を確認した。そして、ライフコース展望×現に経験したライフコース展望というパターン別に、子どもへの進学期待の程度を比較することの研究上の意義を探究した。以上の研究から、大学教育費用の負担のあり方について研究を進めていくためには、女子の大学進学需要の社会的意味の再定義が必要とされることが提起された。看護師養成の大学化と費用負担の変化について研究を進めた結果、当初の研究計画の変更が必要だと判断した。その上で、個別の知見を得るための準備を着実に進めることができた。以上より、研究はおおむね順調に進展していると自己評価するものである。潜在看護師の再就労意欲に関する分析から得られた示唆は、女子の行動モデルを理論的に検討するのに資するものであり、女子の進路選択の説明に対しても有用であると考えられる。個別に得られた知見の統合を図ることができたと言える。また、新卒看護師等を対象とするパネル調査の実施および分析もおおむね計画通り進んでいる。実証に資するデータの取得および分析を着実に推進する必要がある。具体的には、看護系の生徒・学生の所得水準や費用負担等の実態を把握するためのデータの取得および分析、新卒看護師等を対象とするパネル調査の実施、潜在看護職員の実態をいっそう詳細に把握することが挙げられる。平成23年度の研究から得られた、看護職養成の大学化と私的な費用負担の2重化から得られる理論的な示唆をまとめ、当該示唆と女子の進路選択行動モデルとの関係について整理する。パネル調査の集計が完了し次第、分析に着手して、看護基礎教育とコンピテンシーとの関係について議論する。そして、教育費用負担のあり方が、個人の進路選択と準専門職養成を結ぶ鍵概念となっていることについて、先行研究の整理を通じて検討を行い、研究から得られた知見を総括する。(抄録なし)
血糖値変動の実態解明による慢性疾患予防プログラムの構築

糖尿病の既往が無い者にCGMS(Continuous Glucose Monitoring System)により24時間測定し、年齢区分別の食後血糖値のピークタイムと食事間の血糖値の比較を行った。ピークタイムは昼食後と夕食後では20歳代、30歳代、40歳代、50歳代の順に長かった。血糖ピーク値で朝食後は50歳代と40歳代はほぼ同じであり、昼食後は50歳代、夕食後は30歳代が最も高かった。40歳代と50歳代の比較は、各食後50歳代のピークタイムが長かった。そこで加齢による代謝機能の変化が影響していることが推察され、血糖値の時系列変化を測定は、適切かつ効果的な生活習慣の指導への糸口となると考える。今年度は、研究協力を得られた20歳代50歳代の健常者のボランティア16名のうちをCGMSのセンサーが自然抜去した1名、24時間血糖値が正確に取れなかった2名を除く女性13名を研究対象者対象とし持続グルコースモニタリングシステム((Continuous Glucose Monitoring System:以下CGMS)を用い血糖値と食事の関係を検討した。飲食はデジタルカメラで食前後に撮影し、食事摂取状況や食事開始から終了までの時間が正確に調査できるようにした。女性13名の平均年齢は43.5±9.6歳(平均±標準偏差)、Body mass indexの平均値は、21.8±2.8kg/m2(平均±標準偏差)であった。年齢区分別の食後間質液中グルコース濃度がピークになった時間は、朝食後は30歳代と40歳代はほぼ同じであり、次に20歳代、50歳代の順にピークになるまでの時間が長かった。昼食後と夕食後は、20歳代、30歳代、40歳代、50歳代の順にピークになるまでの時間が長かった。年齢区分別の食後における間質液グルコース濃度がピークになった値は、朝食後において50歳代と40歳代はほぼ同じ値であり、30歳代、20歳代に比べて高い値であった。昼食後は、50歳代が最も高い値であり、次に40歳代、30歳代、20歳代の順に高い値であった。夕食後は、30歳代が最も高い値であり、40歳代、50歳代、20歳代の順に高い値であった。40歳代においては、昼食後の方が朝食後よりも有意に食後グルコース濃度ピークになるまでの時間が長かった。また、夕食後は朝食後よりも有意に食後グルコース濃度がピークになるまでの時間が長かった。50歳代は、どの食事後と比較しても有意な差は見られなかった。また、朝食後においては、50歳代の方が40歳代よりも有意に食後グルコース濃度がピークになるまでの時間が長かった。今年度は、研究協力を得られた20歳代50歳代の健常者のボランティア女性13名を研究対象者対象とし持続グルコースモニタリングシステム((Continuous Glucose Monitoring System:以下CGMS)を24時間装着し食行動と血糖値の関係を検討した。年齢区分別の食後間質液中グルコース濃度がピークになった時間は、朝食後は30歳代と40歳代はほぼ同じであり、次50歳未満と50歳以上のグループに分けて、食後血糖値がピークになる時間と食後血糖値がピークになるまでの時間を比較した。その結果50歳代の方が40歳代よりも有意に食後血糖値がピークになるまでの時間が長くかかった。また、ストレスとの関連を検証するため、SDラットを用いて血糖測定を実施しようと試みた。ストレスは、閉塞空間・寒冷刺激を与え血糖値の変化を測定する予定であった。しかし、12時間ごとにキャリブレーションが十分にできる方法が見つからず、継続した血糖測定ができなかった。健常者のボランティア女性13名を研究対象者対象とし持続グルコースモニタリングシステム(Continuous Glucose Monitoring System:以下CGMS)を用い血糖値と食行動(食事内容、摂取時間、摂取にかかる時間、間食)について測定し、血糖値と朝食・昼食・夕食の各食事で血糖値がピークになる時間およびピークになる血糖値の値について年齢区分別に検討し、その成果を国内外の学会で発表することができた。しかし、今年度計画していた食事、運動の負荷による実験の対象者を十分に確保できず、実証実験を行えなかったこと、SDラットを使用したストレス負荷実験が不完全であった事が研究の遅延を招いたと考えている。本研究は、CGMS(Continuous Glucose Monitoring System)を装着し血糖値変動の実態解明のエビデンスを得る事を目的とした。対象は研究協力に同意した糖尿病の既往が無い者13名とした。研究協力者にCGMSモニターに接続し24時間モニタリングを実施した。食事は摂取前後にデジタルカメラでの撮影し、活動、睡眠時間、ストレスの有無を所定の用紙に記録してもらった。年齢区分別の食後血糖値のピークタイムの比較は一元分散分析、食事間の比較はt検定を行った。対象者の平均年齢は43.5±9.6歳であり、20歳以上30歳未満、30歳以上40歳未満、40歳以上50歳未満、50歳以上の4区分とした。

年齢区分別の食後血糖値のピークタイムは、昼食後と夕食後では20歳代、30歳代、40歳代、50歳代の順に長かった。年齢区分別の食後血糖のピーク値は、朝食後は50歳代と40歳代はほぼ同じ値であり、30歳代、20歳代に比べて高い値であった。昼食後は、50歳代が最も高く、次に40歳代、30歳代、20歳代の順に高い値であった。夕食後は、30歳代が最も高く、40歳代、50歳代、20歳代の順に高い値であった。40歳代は、昼食後の方が朝食後よりも有意に食後血糖値のピークタイムが長かった。50歳代は、どの食事後と比較しても食後血糖値のピークタイムに有意な差は見られなかった。また、朝食後は、50歳代の方が40歳代よりも有意に食後血糖値のピークタイム長かった。40歳代と50歳代を比較では、いずれも50歳代の方食後血糖値のピークタイムが長かった。したがって本研究の結果は、加齢による代謝機能や自律神経の変化が影響していることが推察された。このように血糖値の時系列変化を測定する事は、飲食、運動、睡眠、喫煙、ストレスなどの生活習慣との関連を知り、適切かつ効果的な生活習慣の指導への糸口となると考える。糖尿病の既往が無い者にCGMS(Continuous Glucose Monitoring System)により24時間測定し、年齢区分別の食後血糖値のピークタイムと食事間の血糖値の比較を行った。ピークタイムは昼食後と夕食後では20歳代、30歳代、40歳代、50歳代の順に長かった。血糖ピーク値で朝食後は50歳代と40歳代はほぼ同じであり、昼食後は50歳代、夕食後は30歳代が最も高かった。40歳代と50歳代の比較は、各食後50歳代のピークタイムが長かった。そこで加齢による代謝機能の変化が影響していることが推察され、血糖値の時系列変化を測定は、適切かつ効果的な生活習慣の指導への糸口となると考える。20歳代50歳代の健常者のボランティア女性13名を研究対象者対象とし持続グルコースモニタリングシステム((Continuous Glucose Monitoring System:以下CGMS)を用い血糖値と飲食(食事内容、摂取時間、摂取にかかる時間、間食)、運動(種類、強度、実施継続時間、頻度)、労働状況(内容、労働持続時間)、睡眠(睡眠時間、入眠状況、熟睡状態)、喫煙(本数、頻度、喫煙年数)飲酒(種類、量、頻度)、ストレスの有無のデータを取ることができた。その中で血糖値と各食事で血糖値がピークになる時間およびピークになる血糖値の値について年齢区分別に検討し、その成果を国内外の学会で発表することができた。研究の第2段階である血糖値の変動に影響は大きいと思われる食事、運動、ストレスを負荷しCGMSによる持続した血糖値の測定とともに心拍変動測定による実証実験を実施する予定である。食事、運動の負荷による実験は20歳以上の健常なボランティアの男女、ストレス負荷(寒冷刺激、空間閉塞、疼痛刺激)はSDラットにより実施する。食事負荷による実験につういてはAグループ(安静1時間-経口摂取20分-安静2時間-経口摂取10分-安静1時間)、Bグループ(安静1時間-経口摂取10分-安静2時間-経口摂取20分-安静1時間)、Cグループ(安静1時間-経口摂取15分-安静2時間-経口摂取15分-安静1時間)の3群に分ける。運動負荷による実験では、Dグループ(安静1時間-運動5分-安静30分-運動5分-安静30分-運動5分-安静30分-運動5分-安静30分)、Eグループ(安静1時間-運動20分-安静90分)の2群に分ける。