hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子の低温化に伴うプラズマ基礎現象の変化

新しく発見された低気圧放電プラズマ中電子の低温化現象の物理機構制御法について以下の成果を得た。1)低気圧放電プラズマでの電子エネルギー制御が、ホロー陰極内部の構造を変えたり、グリッド法で可能となった。2)低温電子はプラズマ生成領域では観測されず、プラズマ拡散領域で密度が増加した。低温電子は高温電子による電離によって生成されることが明らかにされた。3)電子エネルギー分布の測定により、低温電子の発生は高エネルギー電子による直接電離の他に低エネルギー電子(5eV)による累積電離が無視できないことが明らかにされた。4)直径30cm程度にわたって一様に電子温度制御が達成され、大口径化も可能であることが明らかにされた。5)高周波放電のみならず直流放電やマイクロ波放電でも、プラズマ中の電子温度を制御できることが明らかにされた。6)ヘリウムや水素プラズマ中でもアルゴン同様に電子温度を制御できることが明らかにされた。7)反応性ガスであるメタンをアルゴンプラズマ中に混ぜ電子温度制御を行うと、低温電子温度領域で水素負イオン密度やメチルラジカル密度の増加が観測され、反応性プラズマ中のエネルギー分布の重要性が明らかにされた。以上により、本研究で発見された電子温度の低温化現象は、ガスの種類やプラズマの生成方法に依存しない物理現象であり、その基本的な特性及び機構が明らかにされた。本研究では、従来役割が明かでなかった1eV以下の低エネルギ-電子が非弾性衝突を含むプラズマ素過程あるいは境界との相互作用過程で極めて特異的振舞を示すという最近の結果に着目し、実験を進めている。本年度では、高周波放電で通常得られる数eV程度の電子温度をプラズマ生成電極の工夫により、強制的に0.01eV(室温)のオ-ダ-まで連続的に低下できるプラズマ源を製作し、その物理的機構を解明することを目的としている。その結果、次のことが明らかになった。1)プラズマ発生方法について:高周波印加用カソ-ド電極をホロ-型とし、その前面に接地したリング状アノ-ドを置き高周波放電によりプラズマを発生させると、生成されたプラズマはリング状アノ-ドの中心部から真空容器内に流出し、電子密度が10^810^9cm^<ー3>、電子温度が68eVのプラズマが真空容器内に生成された。2)電子温度の制御方法について:リング状アノ-ドの前面に近接してグリッドを置き、直流印加電圧を+50-50Vの範囲で変化させると、真空容器内のプラズマの電子温度が68eVから0.06eV程度まで連続的に2桁以上も変化できることが明らかになった。これは従来の常識を打ち破る成果である。3)電子温度変化の物理機構について:電子温度の低温化機構を解明するために、温度制御用グリッド近傍のプラズマ量の空間変化をプロ-ブで詳細に調べたところ、低温電子はグリッド内側のプラズマ発生領域で生成されたのではなく、グリッド外側の真空容器内の電離で新たに発生していることが明らかになった。以上のように本年度では、電子温度が2桁以上連続的に変化させることのできるプラズマ源が開発され、その物理機構が明らかにされた。今年度は本研究の最終年度であり、前年度に発見されたグリッドによるプラズマ中電子の低温化現象の機構、制御法について実験を行い、以下の成果を得た。1)プラズマ中の低温電子の発生場所を明らかにするために、グリッドを境にプローブを移動させ、プラズマ中の電子密度分布を測定した。低温電子はグリッドの内側のプラズマ生成領域では観測されず、グリッドの外側のプラズマ拡散領域で観測された。低温電子密度はグリッドを離れるにつれて増加した。以上より、低温電子はグリッドを通過した高温電子による電離によって生成されることが明らかにされた。2)低温電子の発生が、高エネルギー電子による直接電離によるものか、あるいは低エネルギー電子による累積電離によるものかを明らかにするため、ガスの種類をアルゴンとヘリウムで比較した。低温電子密度はヘリウムの時、アルゴンの数倍となり、両者の電離エネルギー(アルゴン15.7eV、ヘリウム24.6eV)の差では説明できない。

ヘリウム準安定原子の寿命6×10^6秒、準安定エネルギー19.8eVと電離エネルギーの差が4.8eVを考慮することにより、累積電離を含む電離の可能性が明らかにされた。2)直径30cm程度にわたって一様に電子温度制御が可能であることが分かり、大口径化も可能であることが明らかにされた。3)高周波放電やマイクロ波放電でも、直流放電と同様にグリッド法によりプラズマ中の電子温度を制御できること、また他のガスでも電子温度を制御できることが明らかにされた。以上により、本研究で発見された電子温度の低温化現象は、ガスの種類やプラズマの生成方法に依存しない物理現象であり、その基本的な特性及び機構が明らかにされた。
眼内における生体分解性高分子を用いた蛋白質及び遺伝子送達の試み

主として生体分解性高分子であるゼラチンを用いてサイトカイン、増殖因子などの蛋白質やプラスミッドなどの遺伝子を送達するシステムに関して研究を行った。まず、蛋白質を送達するものとして、生体分解性高分子であるゼラチン(陰電荷)と塩基性線維芽細胞増殖因子(陽電荷)との間ポリイオンコンプレックスを形成させ、ゼラチンの分解とともに塩基性線維芽細胞増殖因子を放出させるシステムを完成させた。このシステムを利用して塩基性線維芽細胞増殖因子を含有したゼラチン・マイクロスフェアを家兎眼の網膜下に投与して脈絡膜血管新生モデルを作成した。また、塩基性線維芽細胞増殖因子を含有したゼラチン膜を家兎眼の角膜内に移植することにより角膜血管新生を引き起こすモデルを作成した。角膜血管新生モデルでは塩基性線維芽細胞増殖因子の容量依存性に血管新生が促進された。これらの脈絡膜血管新生および角膜血管新生モデルを用いて、放射線の血管新生に対する抑制効果を評価できた。次に、遺伝子を送達するものとして、陽電荷ゼラチンとLacZ遺伝子を持つプラスミッドとの間にポリイオンコンプレックスを形成させた。それを培養網膜色素上皮細胞および線維芽細胞に投与し、遺伝子の発現を評価した。陽電荷ゼラチンとプラスミッドの複合体の方が、プラスミッド単独より遺伝子を効率よく送達することが示された。
増殖期消化管細胞の物理化学的刺激に対する応答性解析-物理集学的癌治療法の解析

消化管細胞の物理化学的刺激に対する応答能を解析するために主に、家兎胃粘膜上皮細胞、線維芽細胞、平滑筋細胞の初代培養系を確立し、これを利用した胃粘膜損傷修復モデルを用いて各種の検討を行った。物理的刺激としては温度についてSV-40Large T antigenをtransfectしたラットより作成した胃粘膜上皮細胞株を用いた損傷修復モデルを用いて解析を行った。その結果によると33度の低温環境下では損傷の修復は主に細胞増殖により起こり39度の高温環境下では主に細胞により修復が惹起されることが明らかになった。また、37度環境下においては遊走と増殖により修復が起こることが明らかになった。化学的刺激としては、胆汁酸、アルコール、過酸化水素などを添加し修復の抑制が起こることを明らかにした。さらに、生物学的刺激として胃粘膜傷害及び胃発癌の重要な因子として注目されているHelicobactor pylori (Hp)の胃粘膜への傷害機序および傷害修復機序への関与を解析するために初代培養胃粘膜細胞を用いた定量的損傷修復モデルを用いて解析した。cagA遺伝子、vacA遺伝子ともに陽性のHp株及び両遺伝子とも陰性のHp株より水抽出液を作成し初代培養胃粘膜細胞修復モデルに添加して、修復過程への影響を定量的に検討したところ両方の株で修復の遅延が惹起された事から新たな毒素の存在を示唆することができた。さらに、このHpにおける傷害惹起物質は血管内、および組織中マスト細胞の脱顆粒を引き起こしヒスタミンなどの炎症惹起物質を放出し、胃粘膜傷害の発生と炎症の引き金になる可能性を示唆する所見を得た。消化管細胞の物理化学的刺激に対する応答能を解析するために既報の胃粘膜損傷修復モデルを用いて各種の検討を行った。さらに、胃粘膜傷害及び胃発癌の重要な因子として注目されているHelicobacter pylori(Hp)の胃粘膜への傷害機序及び傷害修復機序への関与を解析するために初代培養胃粘膜細胞を用いた定量的損傷修復モデルを用いて解析した。実験にはcagA遺伝子、vacA遺伝子ともに陽性のHp株及び両遺伝子とも陰性のHp株より水抽出液を作成し初代培養胃粘膜細胞修復モデルに添加して、修復過程への影響を定量的に検討した。胃粘膜の損傷修復は両方の株で修復の遅延が明らかに惹起された。両者に有意差はみられなかった。vacA遺伝子陽性株より作成した抽出液は胃粘膜上皮細胞に直接作用し細胞内に空胞形成を惹起した。この際上皮細胞の中でも特に壁細胞に著明な変化を引き起こした。この空胞形成は濃度依存性、時間依存性であった。また、この修復モデルにおいて脱分化して盛んに遊走する損傷周囲の細胞は上記の様な物理化学的な刺激により容易にapoptosisを惹起することが明らかになりこのような刺激の繰り返しが発癌の一つの要因となる可能性を示唆した。

その結果によると33度の低温環境下では損傷の修復は主に細胞増殖により起こり39度の高温環境下では主に細胞により修復が惹起されることが明らかになった。また、37度環境下においては遊走と増殖により修復が起こることが明らかになった。化学的刺激としては、胆汁酸、アルコール、過酸化水素などを添加し修復の抑制が起こることを明らかにした。さらに、生物学的刺激として胃粘膜傷害及び胃発癌の重要な因子として注目されているHelicobacter pylori(Hp)の胃粘膜への傷害機序及び傷害修復機序への関与を解析するために初代培養胃粘膜細胞を用いた定量的損傷修復モデルを用いて解析した。cagA遺伝子、vacA遺伝子ともに陽性のHp株及び両遺伝子とも陰性のHp株より水抽出液を作成し初代培養胃粘膜細胞修復モデルに添加して、修復過程への影響を定量的に検討したところ両方の株で修復の遅延が惹起された事から新たな毒素の存在を示唆することができた。さらに、このHpにおける傷害惹起物質は血管内、および組織中マスト細胞の脱顆粒を引き起こしヒスタミンなどの炎症惹起物質を放出し、胃粘膜傷害の発生と炎症の引き金になる可能性を示唆する所見を得た。
分化・増殖に関与する光学活性微量天然物の合成研究

1)エピジャスモン酸関連化合物の合成前年度合成に成功したジャガイモの塊茎形成促進物質エピジャスモン酸メチル<2b>___の両鏡像体合成法をさらに改良して、純粋なサンプル製造に成功し、植物生理学者と協同研究をすすめている。両光学異性体間の生物活性の差やジャガイモ以外の植物への生理作用など興味ある知見が明らかになりつつある。本年度は本体であるツベロン酸メチル3__の合成にも成功し、今後これらのサンプルを生物試験に供する予定である。2)アンセリジン酸の合成研究シダの造精器誘導物質として内生的に生活環を制御しているアンセリジン酸7__の合成は長年の懸案であるが、本年度はついに目的の骨格に致達した。すなわち酵母還元により得た光学活性原料4__から導びいたアルデヒド5__の分子内アルド-ル縮合により求めるすべての基本骨格を持つケトン6__へと変換した。これから最終物のアンセリジン酸7__へのル-トはほゞ知られており年度末の完成を目指し、続行中である。3)バシジファ-キノンの合成研究アシスギタケの子実体形成誘導因子、バシジファ-キノン8__の合成の為のDielsーAlder反応による基本骨格合成が順調に進行している。
競技スポーツの指導者行動における状況適応理論応用に関する縦断的研究

競技スポーツの指導者を対象とする研究は、これまでにも数多く積み重ねられてきた。それらにはいくつかの手法があるが、その1つに、実践の中から共通性や一般原則を導き出そうとする立場がある。本研究も、この見地に立ち、特に「リーダーシップの状況適応理論」の競技スポーツの指導者行動への援用を目指した。これは、「組織のリーダーは、その諸状況に適応して、自らの行動を変化させなければならない」とする発想であり、もちろん、競技スポーツの指導者行動もその範疇である。筆者は、前年度の研究によって、スポーツにおける指導者行動の状況適応の一例を明らかにした。すなわち、全ての指導者がスポーツ活動に密接な職務を最重視しながらも、規模の大きいチームの指導者ほど、それ以外の職務を重要視する傾向があった。具体的には、チームの規模が大きくなるほど、指導者は「チームの組織活動」や「外部組織との連携」といった種の職務を重視する傾向を示した。そこで本年度は、「チームの規模」以外の状況に目を向け、「競技者の成熟度」への適応を検討した。その結果、身体運動面の指導課題を重視する指導者の方が、精神心理面の指導課題を重視する指導者よりも、「チームの組織活動」や「外部組織との連携」といったスポーツ活動以外の職務遂行の頻度が高い傾向を明らかした。未熟、あるいは低レベルの競技者ほど精神心理面の補強が必要と考えられていることからして、指導者は「競技者の成熟度」という状況に合わせて、スポーツ活動以外の職務遂行の頻度を増やしていく必要があると示唆できた。一連の研究は一元的な視点に立っていた。すなわち、主要な「状況」ごとに指導者の適応方法を検証するものであった。今後は、これらの状況を多元的に捉え、指導者の適応方法を明らかにしていかなければならない。競技スポーツの指導者を対象とする研究にはいくつかの手法があるが、筆者は、実践の中から共通性や一般原則を導き出そうとする視点に立った。そこで本研究では、「リーダーシップの状況適応理論」、すなわち「リーダーは、組織のおかれた諸状況に適応して、自らの行動を変化させなければならない」とする理念を、競技スポーツの指導者行動へ援用することを目的した。また、継続的な調査を行うことによって、競技スポーツの指導者行動における状況適応理論の応用につながる、より実践的な示唆を得ること狙った。ところで、非常に高い競技レベルにある競技者の指導は、極端に個別化されており、そこに一般原則を見出すことは不可能である。一方、日本の競技スポーツの特徴として、学校運動部に競技者の初期段間の指導を委ねていることが挙げられる。もちろん、種目の違いによって指導体系が大きく異なることは言うまでもない。これらの見解から、本研究では、高等学校における陸上競技の指導に特定して研究を進めることにした。アンケート調査と、その回答結果の統計分析によって、次のような知見が導き出された。まず、基本的には全ての指導者がスポーツ活動に密接な職務を最重視していた。しかし、規模の大きいチームの指導者ほど、それ以外の職務、例えば「チームの組織活動」や「外部組織との連携」といった職務、を重視する傾向が明らかになった。すなわち、指導者はチームの規模の拡大に合わせて、スポーツ活動以外の職務遂行のウエイトを増やしていく必要があると示唆できた。また、身体運動面の指導課題を重視する指導者の方が、精神心理面の指導課題を重視する指導者よりも、「チームの組織活動」や「外部組織との連携」といった職務を重視する傾向も明らかになった。一般的に、未熟、あるいは低レベルの競技者ほど精神心理面の補強が必要と考えられていることからして、指導者は競技者の成熟に合わせて、スポーツ活動以外の職務遂行のウエイトを増やしていく必要があるとも示唆できた。
中国黄土高原に生育する樹木の耐乾性機構の安定同位体法による解明

中国黄土高原は年降水量200600mm前後の半乾燥地であり、原植生は森林および草原からなると推定されているが、有史以来の農耕や牧畜によって植生は破壊され、ほとんどが畑および牧草地となっている。降水は夏季に集中するため、侵食を受けやすい黄土丘陵には大規模なガリーや崩壊が発達し、砂漠化の危険にさらされている。本研究では、黄土高原のうちもっとも黄土が厚く堆積しており侵食量も大きい陜西省北部地域を対象とし、そこに生育する樹木の耐乾性機構を調べるために、植生調査および標本の採取を行った。植生は、陝西省の南から北に向かって降水量が減少するにつれて単純化し、森林の現存面積も減少した。南から北へ、宜君、黄陵、安塞、楡林の各地点においてコドラート法による植生調査および植物採集にもとづくフロラ調査を行った結果、アブラマツ(Pinus tabulaefcrmis)や小葉楊(Populus simonii)をはじめ、多くの樹種が健全に生育していることが確認された。また、モウス沙漠に隣接する黄土高原の北端にあたる楡林においては、流動砂丘も多くみられたが、植林されたポプラ類やビャクシン類などの生育は旺盛であった。現地調査(2003年9月)と並行して、各地気象台において過去20年間の月平均気温および月降水量のデータを収集した。また、現地調査において複数地点においてみられた代表的な樹種から円板または成長錐コアを採取し、年輪の春材と夏材に分けて、年輪幅を測定するとともに、セルロースを抽出して、炭素安定同位体比を測定した。その結果、油松においては早材のδ13Cと気象条件との間に明確な関係は見出せなかったが、晩材のδ13Cは当年1月から9月の気温および5月から9月の降水量と高い相関がみられた。ハリエンジュについては、早材は前年1月から9月の気温および当年6月から9月の降水量、晩材は前年10月から当年9月の気温および前年10月から当年12月までの降水量と相関がみられた。一方、年輪幅に基づく成長解析の結果、年輪成長は当年の降水量および気温とは明確な関係がみらなかった。アブラマツとハリエンジュを比較すると、アブラマツは成長は遅いが、δ13Cからみた水利用効率が高いことが明らかにされ、蒸散量の大きいハリエンジュは、アブラマツに比べて乾燥の厳しい地域には適さないことが示唆された。以上の結果は、2004年4月および2005年4月に行われる日本林学会大会において発表するとともに、学術雑誌へ投稿を準備中である。

その結果、油松およびニセアカシアの春材のδ値は年輪形成年およびその前年の降水量と、夏材のδ値は年輪形成年の降水量と高い相関が得られた。このことから、年輪形成時の土壌水分条件が、黄土高原に生育する樹種の年輪中の炭素同位体比に大きな影響を与えることが明らかにされた。また、生育地の降水量の異なる2地点の油松は、降水量の差異に対応したδ値の差を示したことから、油松のδ値から、地域の年降水量を推定できる可能性が示された。また、δ値の平均値からみた水利用効率は沙棘が最も高く、ニセアカシアはもっとも低かった。このことは、光合成および蒸散の既往の測定結果とも一致した傾向であった。一方、年輪のδ値は、降水量のほかに、樹高成長経過に伴って変化する傾向も認められた。これについえては、高さによる大気中の二酸化炭素のδ値の変動と、成長に伴う林分の水分消費増大による土壌水分の減少との両者の影響によるものと考えられた。以上の結果は、年輪中の炭素すべてについての値であるため、年輪間を移動する樹脂成分や柔細胞内容物も含まれている。これらの影響を除外し、年輪間を移動せず、かつ年輪内の成分比による影響を受けないホロセルロースの同位体比を求めるため、微量な成長錐資料からのセルロースの効率的な抽出法の確立を行った。来年度はホロセルロースのδ値の年輪間、樹種間の比較を行う予定である。中国黄土高原は年降水量200600mm前後の半乾燥地であり、原植生は森林および草原からなると推定されているが、有史以来の農耕や牧畜によって植生は破壊され、ほとんどが畑および牧草地となっている。降水は夏季に集中するため、浸食を受けやすい黄土丘陵には大規模なガリーや崩壊が発達し、砂漠化の危険にさらされている。本研究では、黄土高原のうちもっとも黄土が厚く堆積しており侵食量も大きい陜西省北部地域を対象とし、そこに生育する樹木の耐乾性機構を調べるために、植生調査および標本の採取を行った。植生は、陜西省の南から北に向かって降水量が減少するにつれて単純化し、森林の現存面積も減少した。南から北へ、宜君、黄陵、安塞、楡林の各地点においてコドラート法による植生調査および植物採集にもとづくフロラ調査を行った結果、アブラマツ(Pinus btabulaeformis)や小葉楊(Populus simonii)をはじめ、多くの樹種が健全に生育していることが確認された。また、モウス沙漠に隣接する黄土高原の北端にあたる楡林においては、流動砂丘も多くみられたが、植林されたポプラ類やビャクシン類などの生育は旺盛であった。また、現地調査(2003年9月)と並行して、各地気象台において過去20年間の月平均気温および月降水量のデータを収集した。現地調査において複数地点においてみられた代表的な樹種から円板または成長錐コアを採取し、年輪の春材と夏材に分けて、年輪幅を測定するとともに、セルロースを抽出して、炭素安定同位体比を測定した。残念ながら、SARS流行のため現地調査が約半年遅れたため、安定同位体比の測定はアブラマツ1個体のみしか終了していないが、福田ら(2001)においてセルロース抽出をおこなわない全年輪試料において確認した年降水量と炭素安定同位体比の対応関係は、セルロース抽出をおこなった場合にも同様の対応を示すことが明らかにされた。一方、年輪幅に基づく成長解析の結果、年輪成長は当年の降水量および気温とは明確な関係がみられず、前年の気象条件等を加味した解析が必要であると考えられる。以上の結果は、2004年4月に行われる日本林学会大会において発表するとともに、残るサンプルの分析を行い、学術雑誌へ投稿する予定である。
近世ヨーロッパ周縁世界における複合的国家編成の比較研究

本研究は、近世ヨーロッパ周縁部の国家編成に見られた地域統合の方法と論理に着目し、戦争・内乱などの背景に立ち現れる普遍的な秩序観や君主観の存在、そうした観念に基づいて実践された統治者と地域社会の交渉、その結果としての多様な結合関係を比較した。その結果、普遍的な秩序観や君主観を脊柱としながら複数の地域が集塊する、近世ヨーロッパに普遍的な国家の輪郭を、「礫岩国家」として結論づけた。本研究課題の初年度にあたる平成22年度は、研究分担者・連携研究者による各々の対象地域の複合的国家編成に関する調査、それらの成果を比較検討する研究会(平成22年5月22日於大阪、同年12月26日於大阪)、国内の近世ヨーロッパ史研究者を招き本研究の方向性を問うワークショップ(平成23年3月13日於京都)を実施した。本研究は、従来地域別に検討されてきた東・西・南・北ヨーロッパ各々の近世的国家編成に関して比較を進める点に最大の特色があるが、本年度に開催された研究会やワークショップを通じて、複合的国家編成の制度的側面と理念的側面に比較検討の焦点を置きながら、各々の地域における事例が提示された。そうした作業によって、第一に、従来、各国の歴史学研究者が各地域に固有の事例に依拠しつつ導出した「複合王朝」や「礫岩国家」といった複合的国家編成を扱う方法概念は、各地の政治・社会・文化的状況の差によって意味することが異なるため、近世ヨーロッパに広く見られた現象としての「複合的国家編成」という語彙と峻別して次年度以降の比較検討を進めねばならないこと、第二に近代的国民国家史観の相対化後の地平に立った歴史学研究に求められる課題として、各々の地域事情に応じてその内実が異なる国家編成を包括し、近世ヨーロッパに普遍的な国家形態として「複合的国家編成」を総括する方法概念を本研究は提示できるかなど、比較研究を進める上で研究者間に共有されるべき課題が明らかにされた。従来、地域別に検討されてきた近世的国家編成の問題に関して、研究分担者・連携研究者の間で共有されるべき方法論的課題が明らかにされた点は、本研究を単に個別研究の集積として進めるのではなく、個々の研究が有機的連関をもつ共同研究として進める上で、次年度以降の指針となるべき成果となった。本研究の二年目にあたる平成23年度は、研究分担者・連携研究者による各々の対象地域の複合的国家編成に関する調査を継続するとともに、各研究者の研究活動の経過を報告検討する会合(2011年6,月25日於東京大学、2011年12月23日・24日於長浜)、デンマーク・コペンハーゲン大学サクソ研究所に所属するゴナ・リン教授を招聘して講演会ならびに国際ワークショップ(2012年3月2日於立教大学、2012年3月13日於京都大学)を実施した。本研究は、複合的国家編成の制度的側面と理念的側面への比較をいう問題関心を共有しているものの、これまで各々の地域の事例に対する検討の視角は研究者それぞれの知見に基づいて様々であった。これに対して、科研基盤研究(A)「ヨーロッパ境界地域の歴史的経験におけるパトリア/市民権」に参画する研究者も参画した12月の会合、ならびにリン教授を囲むワークショップでの議論を通じて、本研究は、当該地域に独特な法慣習に従った地域統合の過程や広域的に拡張する人的結合に従った地域統合の過程など、具体的に「地域と地域とを結びつける統合の方法と論理」に比較軸を定め、それぞれの国家編成の検討を最終的に整理するということで、本研究の最終年度にむけた研究活動の指針となる論点の一致を見た。また、本研究が取り組む複合的国家編成の制度的側面と理念的側面に着目した比較研究の将来的な可能性を問うべく、2012年3月1日には東京大学にて、近世を対象とした東洋史研究者・日本史研究者とも会合を開き、本研究の問題設定と研究手法を披瀝して意見交換を行った。本研究の最終年度あたる平成24年度は、三度の研究会合(2012年7月1日於東京、2012年12月22日・23日於静岡、2013年3月24日於大阪)を通じて、研究分担者・連携研究者が進めてきたヨーロッパ各地域における国家編成の特徴に関する研究成果を共有し、各々の実証的見地から近世ヨーロッパに独特な政治秩序を総括した。本研究は平成23年度に「地域と地域とを結びつける統合の方法と論理」に着目して各々の複合的国家編成を比較する方向性を定めたが、その成果として、(1)王位継承や戦争・内乱など、各地域固有の情勢を背景として立ち現れる普遍的な秩序観や君主観の存在や、(2)そうした観念に基礎づけながら実践された統治権力と服属関係の交渉過程、(3)その結果としての地域間の結合関係の多様性を明らかにした。

近世ヨーロッパの政治社会において普遍的な秩序観や君主観を脊柱としながら複数の地域が集塊する国家の輪郭を、本研究は様々な形質をもった礫が固結してできる「礫岩」という地質学用語に準えて「礫岩国家」と結論し、その成果を2013年5月に京都大学で開催される日本西洋史学会の小シンポジウムで披瀝する。本研究は、従来の国制史の成果に概念史の知見を融合して各地域の国家編成の礫岩的状況を比較したが、このような経験から本研究はヨーロッパを越えてアジアやアメリカにおける国家編成を比較可能な視座を得ており、その実現を今後の課題として本研究の幕を閉じることとする。本研究の活動の主軸は、研究分担者・連携研究者による各々の対象地域の複合的国家編成に関する調査と各研究者の研究活動の経過を報告検討する会合の開催にあり、それらが定期的に開催されることで研究グループ全体として問題関心の共有が醸成されている。また現代ヨーロッパ歴史学界における国家形成研究の第一人者と連携して国際ワークショップを開催することで、現在の国際的な歴史学研究の水準において本研究の位置付けを確認しながら、複合的国家編成の研究が進められている。また当初研究実施計画には記載されていなかったものの、東洋史・日本史の研究者とも連携することで、本研究の推進する複合的国家編成に関する比較研究が西洋史・東洋史・日本史の枠組みを超え、歴史学研究において問題関心が共有されひろく比較検討可能な主題であるかどうかを計っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の最終年度にあたる平成24年度の活動については、その主軸を研究分担者・連携研究者によるこれまでの研究活動の整理に置く。そのために平成24年度には、それぞれの研究報告を主眼とする研究会合を回数を増やして開催する。またそれらの研究会合を通じて紡ぎ出された本研究の成果を日本西洋史学会において国内の歴史学研究者にも紹介することを念頭に置きつつ、本研究の成果を意義を確認するために、年度末にはヨーロッパの歴史学者とも連携して国際ワークショップを開催する。
デンマークにおける地方金融機関のローン業務効率性ベンチマーキング手法の開発

2008年9月にリーマンブラザーズの経営破綻したことを端に発し、デンマークで発生した住宅金融市場での混乱もあり金融システムの安定化を回避する目的で、デンマーク政府は5つの政策パッケージを導入、2011年8月からの統合パッケージによって、2011年の金融機関数は113から、2016年には74に縮小した。また、リスクプロファイルを監視する目的で、ベンチマーキング手法を導入した。しかしながら、ローン業務の収益性を測るベンチマーキングではなく、金融機関の経営手法としては十分ではないと考えた。本研究では、業界再編が加速的に進んだデンマークにおける地方金融機関のローン効率性の測定方法を探求したい。
秒少生起事象の時間・空間的集積性の検出に関する研究

本研究では、頻度データに基づいた希少生起事象の時間的・空間的集積性を測る尺度の導入を試み、その尺度の統計学的性質、とくに漸近分布の性質、検定手続きのためのパーセント点の作表を中心に検討した。得られた、結果の概要は次の4点にまとめられる。1)事象の発生率の時間・空間的変動を調整するために、相対頻度に代ってO/E比(Observed number/Expected number)を利用することによりTANGO(1984)が発生率一定のもとで導入した集積度指数Cの自然な拡張が得られた。この統計量は、死亡事象を考えるとSMR(標準化死亡比)を利用することに一致し、その解釈も容易である。3)拡張された統計量は、一見複雑な構造をしているが、その漸近分布は統計量の歪度(skewness)で自由度を適当に調整することにより一つのχ^2分布で十分に近似できることが分かった。4)さまざまな集積性のパターンに対する検出力は悪くない。これらの結果により、拡張された集積度指数は多様な問題を適用可能となることが期待される。今年度の主な研究目標は, Tango(Biometrics,1984)により,各領域の母集団サイズが一様の仮定の下で導出された時間集積性検出のための統計量(集積度指数)を,母集団サイズが一様でない場合にも適用できるように,また空間的な集積性の検出にも利用できるように拡張することであり,と同時に拡張された統計量の漸近分布を検討することであった.主な成果は次の通りである(1)O/E比(観測数/期律数の比)の概念を導入することにより自然な拡張が可能となり,ある意味で統一的大度が提案できた.(2)拡張された統計量は,一見複雑な構造を有しているが,その漸近分布は統計量の歪度(skewness)で適当に調整された自由度をもつ一つのX2分布(ガンマ分布)で充分な近似ができることがわかった.(3), (1), (2)の結果より,拡張された統計量は,多様な集積性の問題に適用できることが期待できる.63年度に残された主な課題は(1)集積性のパターン,強さの違いを反映した各積の集積性に対する,拡張された統計量の検出力を評価する(2)応用例として,川崎病患者の発生様式の再検討を行うの2点である.本研究の目標は、Tango(Biometrics 1984)により提案された時間集積性検出のための統計量に関して、1)母集団サイズ(地域毎の)が一様でない場合への拡張、2)漸近分布理論の検討などが主な課題であった。この問題に対し、62年度では1)O/E比(観測数/期係数の比)の統計量を導入することにより、自然な拡張が得られ2)漸近分布は簡単なX^2分布(自由度を統計量の〓度で調整する)により充分な近似ができることがわかった。63年度では、これらの理論的結果を基にして、拡張された集積度指数の性質をシミュレーションにより検討した。その結果1)この統計量の分布はある限定された局面では正規分布に近似することも可能であるが、それは実際的局面ではない。2)多くの対立仮説(集積パターン)に対し検出力は悪くない。対立する強力な方法が現在の所存在しないので、この検討は比較検討にいたっていない。これまでの研究は、主に理論的な検討・シミュレーションによる性質の検討に終始したが、これも実際のデータ、特に今、社会的問題となっている川崎病患者のデータに利用して発生様式の検討を行いたい。当初この分析は今年度中に計画していたが、時間の都合でそこまで行かなかったのは残念であった。ただ、データはすでに整理されているので今後の計画には支障をきたさないものと考える。
肝発生分化メカニズムに基づいた肝癌幹細胞特異的治療法の開発

近年肝癌組織においても幹細胞様の性格を有する肝癌幹細胞の存在が明らかになり、癌治療の重要なターゲットと考えられている。本研究では、正常胎児肝において肝芽細胞を肝細胞へと分化誘導するサイトカインとして知られるOncostatin M(OSM)が肝がん幹細胞の分化誘導に応用可能であることを同定した。OSMは肝癌幹細胞の抗癌剤抵抗性を改善することから、癌治療における有力な標的分子であると考えられた。基盤C近年肝癌組織においても幹細胞様の性格を有する肝癌幹細胞の存在が明らかになり、癌治療の重要なターゲットと考えられている。発癌過程と胎形成過程においては、自律的な細胞増殖、細胞運動性、ダイナミックな形態変化、細胞の不均一性、微小環境との相互作用など多くの共通した現象が認められる。近年癌組織においても幹細胞様の性格を有する癌幹細胞の存在が明らかになりつつあり、癌治療の重要なターゲットと考えられている。これまでに我々は、肝細胞癌は幹細胞マーカーの発現状熊によって4つのサブタイプに分類できること、肝幹細胞様肝細胞癌は若年発症で門脈浸潤傾向が強く予後が不良であること、Wntシグナルの活性化が認められること、一部のEpCAM陽性細胞が癌幹細胞の特徴を有し抗がん剤抵抗性であること、などを見出してきた。平成20年度において我々は、治療として肝切除術が施行された5例の肝細胞癌組織から単細胞浮遊液を作成、癌幹細胞マーカーであるEpCAM,CD133,CD90の発現パターンをフローサイトメーターで評価した。興味深いことにEpCAM陽性細胞とCD90陽性細は各症例で3-20%程度存在していたが、EpCAM+CD90+細胞は認められなかった。またCD133陽性細胞は検討した5例では存在しなかった。遺伝子発現パターンでは、EpCAM陽性細胞では肝幹細胞マーカーであるAFP,CK19,Bmi1などの発現亢進が認められた。そこで我々はEpCAM、CD90陽性、陰性細胞を分離精製し、免疫不全マウスへの移植を行いその腫瘍形成能につき現在検討中である。さらにこれらの癌幹細胞に対する肝細胞分化誘導サイトカインの一つであるoncostatin Mの抗腫瘍効果につき現在検討している。今回の解析から、肝細胞癌における各幹細胞マーカー陽性細胞の比率はそれぞれの症例で異なり、かつその細胞生物学的な特性の違いについてはさらなる検討が必要であることが明らかとなった。これまでに我々は、肝細胞癌は幹細胞マーカーの発現状態によって4つのサブタイプに分類できること、肝幹細胞様肝細胞癌は若年発症で門脈浸潤傾向が強く予後が不良であること、Wntシグナルの活性化が認められること、一部のEpCAM陽性細胞が癌幹細胞の特徴を有し抗がん剤抵抗性であること、などを見出してきた。平成21年度において我々は、肝細胞癌培養細胞および外科切除後の初代肝癌細胞を用いてEpCAM陽性細胞分画をマグネットソーティングシステムで分離し、NOD/SCIDマウスへ移植し腫瘍形成能力を確認した。さらに、同じシステムを用いて皮下腫瘍を形成した後に、腫瘍部の局所にPBS,抗がん剤である5-FU,肝細胞分化誘導サイトカインの一つであるoncostatin M、さらに5-FUとoncostatin Mを同時投与した。Oncostatin Mの投与により癌幹細胞分画の減少および肝細胞特異的なアルブミンやCYP3A4などの酵素誘導が認められ、肝細胞癌の肝細胞系への分化が惹起されることが判明した。一方、5-FU投与は癌幹細胞分画の上昇、AFPやCK19などの肝幹・前駆細胞マーカーの上昇をきたした。興味深いことに、oncostatin Mと5-FUを同時に投与した際には、PBSや5-FU, oncostatin Mの単独投与に比べて統計的に有意にアポトーシス細胞の増加、腫瘍増殖の抑制が認められた。今回の解析から、oncostatin Mは肝幹・前駆細胞に対し分化誘導を促すのと同様に、肝細胞癌における癌幹細胞の分化誘導を起こしている可能性が示唆され、その臨床応用の可能性につき今後さらなる検討が必要と考えられた。これまでに我々は、肝細胞癌は幹紳胞マーカーの発現状態によって4つのサブタイプに分類できること、肝幹細胞様肝細胞癌は若年発症で門脈浸潤傾向が強く予後が不良であること、Wntシグナルの活性化が認められること、一部のEpCAM陽性細胞が癌幹細胞の特徴を有し抗がん剤抵抗性であること、などを見出してきた。

平成21年度において我々は、肝細胞癌培養細胞および外科切除後の初代肝癌細胞を用いNOD/SCIDマウスへ移植し、腫瘍部の局所にPBS,抗がん剤である5-FU,肝細胞分化誘導サイトカインの一つであるoncostatin M、さらに5-FUとoncostatin M同時投与を行い、Oncostatin Mの投与により癌幹細胞分画の減少および肝細胞特異的なアルブミンやCYP3A4などの酵素誘導が認められ、肝細胞癌の肝細胞系への分化が惹起されることを同定した。一方、5-FU投与は癌幹細胞分画の上昇、AFPやCK19などの肝幹・前駆細胞マーカーの上昇をきたした。興味深いことに、oncostatin Mと5-FUを同時に投与した際には、PBSや5-FU, oncostatin Mの単独投与に比べて統計的に有意にアポトーシス細胞の増加、腫瘍増殖の抑制が認められた。本年度ではさらに癌幹細胞システムにおけるoncostatin Mの影響を詳細に検討、oncostatin M投与は癌幹細胞を分化誘導させる一方、細胞周期を回転させることでdormantな癌幹細胞の抗癌剤感受性を亢進させていることを見出した。今回の解析から、oncostatin Mは肝細胞癌における癌幹細胞の分化誘導を起こしている一方、非癌幹細胞を従来の抗癌剤を用いて同時に治療することの重要性が示唆され、肝細胞癌に対する新たな治療法の開発につながることが期待された。基盤C
溶融プラスチックからの脱ハロゲン用高温水蒸気マイクロリアクタの開発

本研究の目的は、臭素(Br)系難燃剤を含むポリスチレン系プラスチック(HIPS-Br)を、化学リサイクル処理する際にプラスチックから難燃剤成分や助剤(Sb_2O_3:三酸化アンチモン)を除去して、固体のポリスチレンを回収するプロセスを構築することである。先行実験により、オートクレーブ装置によりプラスチックに水を加えて加熱するだけの水熱反応を利用して、臭素成分や助剤成分を効率よく除去できることを確認している。しかし、このプロセスは回分式操作であるため、工業操作としては、連続式操作に切り替える必要がある。このような観点から、次の3つの部分から成るHIPS-Brの連続式の水蒸気脱離装置を組み立てた。1)プラスチック試料を加熱溶融しながら反応器に押入するスクリュー型原料供給器2)240°Cの水蒸気を発生できる水蒸気発生器3)溶融プラスチックが水蒸気と連続的に接触する反応器である。昨年度は、この装置を用いて実験を重ねたが、再現性のあるデータが得られないという装置上、また分析法上で、いくつかの重大課題に遭遇した。改良と改善を鋭意試みたが、根本的な解決には至らなかった。本年度は再度、オートクレーブによる回分実験に立ち帰って固体(プラスチック)と触媒としてのアルカリ濃度と全水溶液量の比を変えた分解実験を行い、巨視的な分解反応のメカニズムを究明した。本研究の目的は、臭素系難燃剤含有ポリスチレン系プラスチック(以下、Br含有プラスチック)の化学リサイクル処理において、プラスチックから難燃剤成分を分離除去し、固体ポリスチレンを回収するプロセスを構築することである。すでに本研究グループは、Br含有プラスチックからの脱Brプロセスとして、オートクレーブを用いた水熱反応を利用することにより98%以上のBr分が除去できることを確認している。このプロセスは回分式であり、工業操作としては連続化が望ましい。この結果に基づき、連続的に水熱処理を行い、深度脱臭素化を実現するマイクロリアクタの設計・製作を行った。連続水熱処理を可能にするため、「溶融状態のBr含有プラスチックを押出し機により連続的に反応場へと供給し、反応器内で高温水蒸気と接触させ、Br分を分離除去し、精製プラスチックを系外に設置した水中へ回収する」ことを念頭に、「ノズル型マイクロリアクタ」の開発を行った。このリアクタは、「星形」ノズル孔を有し、水蒸気との接触面積を広くとることができる。さらにプラスチックの内側と外側の両面から接触させることが可能であるため、水蒸気との接触面積拡大による脱臭素化の促進を期待した。本年度は接触させる水蒸気温度を140°Cから350°Cまで可変できるように、高周波加熱方式を導入するなど装置改造を重ねた。現段階の脱臭素処理結果としては、リアクタ温度280°C,接触水蒸気温度350°Cの温度条件で、試料Br含有プラスチックに水素化剤としてのPPと混合処理することによって、脱臭素率は75%まで向上し、徐所にではあるが、オートクレーブでの脱Br処理結果に近づいている。今後は、現時点で判明した深度脱臭素化に必要な条件および問題点を考慮し、温度条件などの実験操作法の確立および新たなノズル型マイクロリアクタの開発等により、オートクレーブと同等の脱臭素性能を達成する連続処理プロセスの完成を目指す。共行する実験により、オートクレイブ装置によりプラスチックに水を加えて加熱するだけの水熱反応を利用して、臭素成分や助剤成分を効率よく除去できることを確認している。このような観点から、昨年度はHIPS-Brの連続式の水蒸気脱離装置を組み立てた。これらは3つの部分から成る。1)プラスチック試料を加熱溶融しながら反応器に押入するスクリュー型原料供給器2)240°Cの水蒸気を発生できる水蒸気発生器及び3)溶融プラスチックが水蒸気と連続的に接触する反応器である。本年度は、この装置を用いて実験を開始したが、装置上、また分析手法上で、いくつかの課題に遭遇し、解決策を講じた。a)スチーム発生器と反応器の間の温度を240°C550°Cまで加熱できるようにし、スチームと溶融プラスチックの接触を改良した。b)穴明き星型プラスチック反応器は、水蒸気供給口が2ヶ所、プラスチック供給口が1ヶ所あったが、機構を簡略化して星型プラスチック反応器に変更した。→→外部を星型にして表面積を大きくとり水蒸気との接触効率を改良した。固体プラスチック中の臭素の分析のための燃焼フラスコ法の分析精度の改善を試みた。これらの改良効果を明確にするため、鋭意実験を進めている。反応器ノズル径を更に細かくして、スチームとの反応性を一層上げることも計画中である。

しかし、このプロセスは回分式操作であるため、工業操作としては、連続式操作に切り替える必要がある。このような観点から、次の3つの部分から成るHIPS-Brの連続式の水蒸気脱離装置を組み立てた。1)プラスチック試料を加熱溶融しながら反応器に押入するスクリュー型原料供給器2)240°Cの水蒸気を発生できる水蒸気発生器3)溶融プラスチックが水蒸気と連続的に接触する反応器である。昨年度は、この装置を用いて実験を重ねたが、再現性のあるデータが得られないという装置上、また分析法上で、いくつかの重大課題に遭遇した。改良と改善を鋭意試みたが、根本的な解決には至らなかった。本年度は再度、オートクレーブによる回分実験に立ち帰って固体(プラスチック)と触媒としてのアルカリ濃度と全水溶液量の比を変えた分解実験を行い、巨視的な分解反応のメカニズムを究明した。
環状アミンとスピロ環を特徴とする新規貝毒成分アザスピロ酸に関する研究

1995年アイルランド北西岸キラリー湾および1997年アイルランドのアランモア島で発生した食中毒事件に関連した毒化ムラサキイガイから主要原因物質アザスピロ酸およびその類縁体アザスピロ酸25の4成分を単離した。昨年度、有毒成分の構造決定に成功しているので、本年度は、貝毒被害防止に向けて、微量検出法の開発を目指した。アザスピロ酸は、エレクトロスプレーイオン化法でイオン化しやすい環状アミンを分子内に有することを利用して、エレクトロスプレー質量分析装置と高速液体クロマトグラフィーを組み合わせた、LC/MS法による微量検出法を検討した。カラムにcapcellpakのセミミクロカラムを用い、溶媒は、0.1%酢酸含有70%MeOHで行った。アザスピロ酸は、200 pgから30 ngの範囲で良い直線性を示した。前処理は、試料のメタノール抽出物をクロロホルム・水分配後、Sep pak Diolカラムによりクリーンアップし、分析に供した。この方法を用いて、ヨーロッパ各地の貝の分析を行ったところ、ノルウェーおよびスコットランドのムラサキイガイからアザスピロ酸が検出され、アザスピロ酸による貝の汚染がヨーロッパ全域に拡大しつつあることが明らかとなった。1995年アイルランド北西岸キラリー湾および1997年アイルランドのアランモア島で発生した食中毒事件に関連した毒化ムラサキイガイを30kg入手し、溶媒抽出、溶媒分画およびカラムクロマトグラフィーによりアザスピロ酸と命名した主要原因物質およびその類縁体アザスピロ酸25の4成分を単離した。アザスピロ酸のNMRスペクトルおよびFAB CID MS/MSスペクトルを詳細に解析し、アザスピロ酸の構造を決定した。その結果、アザスピロ酸は、分子内に環状アミン、ビシクロノナン環、連続したスピロ環、カルボキシル基を有する新規ポリエーテル化合物であると決定した。アザスピロ酸の相対立体配置は、NOE相関と結合定数より決定した。また、本食中毒事件を原因毒の名称にちなんでアザスピロ酸中毒と命名した。同様にNMRスペクトルおよびFAB CID MS/MSスペクトルの解析から、類縁体の構造をアザスピロ酸-2を8-メチルアザスピロ酸、アザスピロ酸-3を22-デメチルアザスピロ酸、アザスピロ酸-4を3-ヒデロキシ22-デメチルアザスピロ酸、アザスピロ酸-5を23-ヒドロキシ22-デメチルアザスピロ酸と決定した。
実滑走計測・解析情報に基づくスキー・スノーボードターンの定量化に関する研究

本研究では,広大や雪面を高速で滑走するスキー・スノーボードを対象とし,計測範囲による影響を受けないセンサシステムを用いた計測と3次元運動力学解析を併用し,他のスポーツとは運動の特徴が大きく異なる,ターンのメカニズムを計測情報と解析モデルの両方に基づいて解析し,定量的情報に基づくスキー・スノーボードの評価のための定量的指標を明らかにする.本研究では,広大や雪面を高速で滑走するスキー・スノーボードを対象とし,計測範囲による影響を受けないセンサシステムを用いた計測と3次元運動力学解析を併用し,他のスポーツとは運動の特徴が大きく異なる,ターンのメカニズムを計測情報と解析モデルの両方に基づいて解析し,定量的情報に基づくスキー・スノーボードの評価のための定量的指標を明らかにする.
ACTN3遺伝子型の骨格筋加齢変化および介入効果への影響に関する研究

本研究では、地域フィールドでの大規模調査において、骨格筋および身体機能の低下(サルコペニアやフレイル)を有する高齢者および身体的に健常な高齢者を対象にαアクチニン3(ACTN3)遺伝子型を調べ、サルコペニアやフレイルの該当率などが異なるか否かを検証し、バイオマーカーとしての可能性を検証する。また、地域での運動介入による効果を縦断的に調べ、これらの介入効果にACTN3遺伝子型が影響するかを確認し、顕著な影響が認められる場合は、ACTN3遺伝子型による高齢者を対象とした介護予防のための適切な介入手段を検討する。
不完全観測を伴う計数過程情報に対する統計モデルの推測と3タイプ部分尤度の研究

ある母集団から標本抽出もしくは選択された複数の個体に対し,関心のあるイベントを経験するまでの時間を追跡し,その結果,収集されたデータから,研究対象としての科学的知見を,発見もしくは検証するための統計的推測法をとり上げる.このとき,観測された個体データが不確かな付随情報をもつ場合に,数理科学的流儀に基づいて,少なくとも3タイプの推測法が見つけられた.そして,それら3タイプが本当に科学的に妥当な方法であるかどうか,また,お互いにどのように関係し合う方法であるかを研究し,数理科学における新たな貢献や実質科学分野への応用についての有益な知見を得ることができた.ある母集団から標本抽出もしくは選択された複数の個体に対し,関心のあるイベントを経験するまでの時間を追跡し,その結果,収集されたデータから,研究対象としての科学的知見を,発見もしくは検証するための統計的推測法をとり上げる.このとき,観測された個体データが不確かな付随情報をもつ場合に,数理科学的流儀に基づいて,少なくとも3タイプの推測法が見つけられた.そして,それら3タイプが本当に科学的に妥当な方法であるかどうか,また,お互いにどのように関係し合う方法であるかを研究し,数理科学における新たな貢献や実質科学分野への応用についての有益な知見を得ることができた.本研究目的は,Coxハザード・モデルの適用拡大を意図し,不完全観測を伴うCox型計数過程モデルの統計的推測の基盤を整備するために,3タイプの部分尤度:(i)周辺部分尤度,(ii)双子の疑似部分尤度,(iii)EM型周辺プロフィール尤度に対して,統一的かつ普遍的な科学的見解を示すことである当該年度においては,双子の疑似部分尤度(ii)の特色をより抽出しやすく,EM型周辺プロフィール尤度(iii)の結果と比較しやすい2重中途打ち切りデータ(区間中途打ち切りデータ)を伴う帰無型のCoxモデルをとり上げ,(ii),(iii)に関するいくつかの研究を行った.まず,(iii)から(ii)を橋渡しするために,前進マルチンゲールと後退マルチンゲールの構造,およびそれらの相関構造を定式化した.また,それらのマルチンゲール構造から惹き出される前進型推定と後退型推定の重ね合わせ推定値の数理構造を定式化した.さらに,(iii)から得られるノンパラメトリック最尤推定量(NPMLE)の分散公式を提案し,その分散公式の漸近一致性の証明と,有限標本上の性質を調べるためのシミュレーション研究を行った.とくに,このNPMLEの分散推定量の研究では,過去において,ブートストラップ法,セミパラメトリック・プロフィール尤度比,Fredholm積分方程式を解くことなど,計算上の大きな負荷をもって分散推定値を求めることが必要であったが,本研究によって,より簡便に反復解法なしに求めることができること,そのような分散公式を通じてNPMLEに内在する前進・後退マルチンゲールの構造を解明するためのヒント,もしくはそのような構造の定式化の妥当性確認を与えることなどが意義として挙げられる.実際に,そのようなマルチンゲール構造を用いて,過去の研究よりも簡単に,NPMLEが漸近的にGaussian過程に弱収束することを証明する研究も行った.本研究目的は, Coxハザード・モデルの適用拡大を意図し,不完全観測を伴うCox型計数過程モデルの統計的推測の基盤を整備するために, 3タイプの部分尤度:(a)周辺部分尤度,(b)双子の疑似部分尤度,(c)EM型周辺プロフィール尤度に対して,統一的かつ普遍的な科学的見解を示すことである.本年度においては,疑似部分尤度(b)の特色をより抽出しやすく, EM型周辺プロフィール尤度(c)の結果(NPMLE)と比較しやすい2重中途打ち切りデータを伴うCoxモデルの帰無形式をとり上げた.セミパラメトリック・プロフィール尤度に対する有効スコア関数に,二三のTaylor近似を有意義に適用することで,この場合におけるNPMLEが前進マルチンゲールGaussian過程と後退マルチンゲールGaussian過程の重ね合わせに弱収束することを定式化した.このような結果は,諸種の不完全観測を伴うCox型計数過程モデルにおいて共通にみられる事実であることが示唆され,本研究目的における一つの有意義な結果((b)と(c)の橋渡し)を達成することができた.次に,(a)と(c)の橋渡しを研究するために,治癒混合モデルに対する周辺部分尤度(a)からの漸近一致性の研究を行った.その中で, (a)から導かれる経路積分型平均の潜在基礎ハザードの推定量が, (c)からFredholm積分方程式を解くことにより得られる潜在基礎ハザード関数の推定量と漸近同等になるという知見を得た.この知見は,熱方程式の解法のFeynman-Kac公式に類似する思想であるが,彼らの公式を本研究に直接的には利用できない.諸種の接近法の中で,積分のLaplace近似よる方法を用いて,ここでの知見((a)と(c)が漸近同等)を得ることができた.本研究目的は,不完全観測を伴うCox型計数過程モデルの統計的推測の基盤を整備するために,生じる3タイプの部分尤度:(a)周辺部分尤度,(b)双子の疑似部分尤度,(c)セミパラメトリック・プロフィール尤度に対する,統一的かつ普遍的な科学的見解を得ることである.

このような目的のもとで,本年度では,まず,Cox型治癒混合モデルの推測における(a)の経路積分型の部分尤度(極限では無限次元積分形式になる)に対して,Fredholm行列式と部分和過程の収束結果を用いて,積分のLaplace近似が適用可能であることを示し,その結果,(c)のプロフィール尤度と漸近的に同等であることを導き,(a)の最大化に基づく回帰パラメータの推定量に関する漸近理論を構築した.また,このようなLaplace近似を用いて,(a)に基づく潜在ハザードの経路積分型の推定量が,(c)により定式化される潜在ハザード推定量と漸近的に同等であることを示した.一方,2重中途打ち切りデータのNPMLE(ノンパラメトリック最尤推定量)の推測において,(b)と(c)の統合に向けて,まず(c)のスコア関数に注目し,そこに内在する前進と後退のマルチンゲール構造を定式化した.その結果,NPMLEの極限分布がある前進と後退のGaussianマルチンゲール過程の重ね合わせ和の分布になることを導いた.ここでの定式化のために,3重対角化行列の逆行列に関する二三の性質が重要なキーであったため,それらの性質の数理構造を,独立した研究として纏めた.上記の研究で定式化した3重対角化行列の逆行列の性質を用いて,Cox型治癒混合モデルにおける推定生存時間関数の分散公式および信頼区間構成法を与える方法として,従来の計算不可能になる無限次元行列形式を避け,大標本でも計算可能な微分形式に基づく分散公式を研究した.