hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マラリア治療薬の創製を目標とする環状過酸化物の新規合成法の開発

本研究で用いた環状過酸化物の新規合成法開発の手法は、(1)アルケンオゾン化の鍵中間体カルボニルオキシド環化付加と(2)カルボニルオキシドのプロトン性溶媒による捕獲生成物を出発原料とする環化縮合の二つに分けられる。第一の手法で見いだされた主な発見として、ニトロン、カルボニル基との[3+3+2]環化付加により、新規骨格8員環過酸化物3, 4-ジヒドロ-1, 2, 5, 7, 4-テトロキサゾシン誘導体が得られること、またイミンとカルボニルオキシドとの環化付加で5員環過酸化物1, 2, 4-ジオキサゾリジン誘導体が得られるが、これはこの誘導体合成のもっとも汎用性の高い手法である。第二の手法で見いだされた主な知見として、求核性の低いトリフルオロエタノール中でのインデンのオゾン化では、カルボニル基の隣接基関与を経由して反応が進行し、対応するα-アルコキシ-α'-ヒドロキシエーテルが得られるが、ここで得られた溶媒捕獲生成物は酸触媒存在下で容易に二量化し、10員環過酸化物ヘキソキセカン誘導体を与えること、またこの溶媒捕獲生成物とホルムアルデヒドオキシドとを反応させた後、酸触媒環化を行うと、8員環過酸化物1, 2, 4, 5, 7-ペントキソカンが得られることが分った。さらに、カルボニルオキシドの不飽和アルコールによる捕獲体のN-ハロスクシンイミドをメヂエーターとする環化では、ハロゲン置換1, 2, 4-トリオキサンおよび1, 2, 4-トリオキセパンが得られることも見いだしている。このように、オゾン化反応を巧みに使うことにより、多様な骨格を持つ510員環過酸化物が安全かつ高い収率で合成可能なことを明らかにした。なお合成した環状過酸化物約40種類について、その評価を群馬大学医学部寄生虫学教室鈴木守教授に依頼し、owl monkey (Aotus trivirgatus)を対象に遂行中である。現在予備的報告として、1, 2, 4-トリオキソランおよび1, 2, 4, 5-トリオキサジンに抗マラリア特性があるとの報告を受けている。平成7年度に得られた主な成果は次のようにまとめられる。(1)環状過酸化物の出発原料として溶媒捕獲生成物が重要であるが、その生成にはシクロアルケンの骨格と溶媒の求核性が重要であることを明らかにした。例えば、インデンのオゾン化で、求核性の高いメタノール中でのオゾン化ではカルボニルオキシドの直接捕獲が起こりα-アルコキシアルキルペルオキシドが、一方求核性の低いトリフルオロエタノール中での反応では、カルボニル基の隣接基関与を経由して反応が進行し、対応するα-アルコキシ-α′-ヒドロキシエーテルが得られることを見出した。(2)上記研究で得られた溶媒捕獲生成物α-アルコキシ-α′-ヒドロキシエーテルのホルムアルデヒドオキシドによる捕獲と、それに続く酸触媒環化反応により、8員環過酸化物1,2,4,5,7-ペンタオキソカンが得られることが分かった。(3)カルボニルオキシドの新しい高次環化付加の例として、ニトロン、カルボニル基との[3+3+2]環化付加により、新規骨格8員環過酸化物3,4-ジヒドロ-1,2,5,7,4-テトロキサゾシン誘導体が得られることを見出した。(4)反応性の高いビニルエーテルはオゾンときわめて容易に反応する。ここで生成するカルボニルオキシドが共存するイミンに効率的に付加し、1,2,4-ジオキサゾリジンを高い収率で与えることを見出した。その応用範囲の広さから、この手法は、この骨格をもつ環状過酸化物の最も一般性の高い合成法となっている。

このように、オゾン化反応を巧みに使うことにより、多様な骨格を持つ510員環過酸化物が安全かつ高い収率で合成可能なことを明らかにした。なお合成した環状過酸化物約40種類について、その評価を群馬大学医学部寄生虫学教室鈴木守教授に依頼し、owl monkey (Aotus trivirgatus)を対象に遂行中である。現在予備的報告として、1, 2, 4-トリオキソランおよび1, 2, 4, 5-トリオキサジンに抗マラリア特性があるとの報告を受けている。本研究で用いた環状過酸化物の新規合成法開発の手法は、(1)アルケンオゾン化の鍵中間体カルボニルオキシドの環化付加と(2)カルボニルオキシドのプロトン性溶媒による捕獲生成物を出発原料とする環化縮合の二つに分けられる。第一の手法で見いだされた主な発見として、ニトロン、カルボニル基との[3+3+2]環化付加により、新規骨格8員環過酸化物3、4-ジヒドロ-1、2、5、7、4-テトロキサゾシン誘導体が得られること、またイミンとカルボニルオキシドとの環化付加で5員環過酸化物1、2、4-ジオキサゾリジン誘導体が得られるが、これはこの誘導体合成のもっとも汎用性の高い手法である。第二の手法で見いだされた主な知見として、求核性の低いトリフルオロエタノール中でのインデンのオゾン化では、カルボニル基の隣接基関与を経由して反応が進行し、対応するα-アルコキシ-α′-ヒドロキシエーテルが得られるが、ここで得られた溶媒捕獲生成物は酸触媒存在下で容易に二量化し、10員環過酸化物ヘキソキセカン誘導体を与えること、またこの溶媒捕獲生成物とホルムアルデヒドオキシドとの反応させた後、酸触媒環化を行うと、8員環過酸化物1,2,4,5,7-ペントキソカンが得られることが分かった。さらに、カルボニルオキシドの不飽和アルコールによる捕獲体のN-ハロスクシンイミドをメヂエーターとする環化では、ハロゲン置換1,2,4-トリオキサンおよび1,2,4-トリオキセパンが得られることも見いだしている。なお合成した環状過酸化物約40種類について、その評価を群馬大学医学部寄生虫学教室鈴木守教授に依頼し、owl monkey(Aotus trivirgatus)を対象に遂行中である。現在予備的報告として、1,2,4-トリオキソランおよび1,2,4,5-トリオキサジンに抗マラリア特性があるとの報告を受けている。
断続旋削を利用した凝着物の評価

本研究では,断続旋削加工を実施し切りくずを分断させ,この切りくず末端部の外観観察と樹脂埋め後の研磨による断面観察を行うことにより,凝着物の大きさと形状およびその変化を把握することによって,切削加工における凝着生成メカニズムを明らかにすることを目的としている.平成30年度は昨年度に引き続き中炭素鋼(S45C)を対象にP種超硬合金を用いて断続旋削加工を実施し,この時に得られた切りくずの詳細な観察を行った.さらに,切りくずの幅方向について,凝着物の大きさの変動についても観察を行った.切削速度が低速の場合,工具切れ刃先端から切りくず流出方向に沿った構成刃先の長さも厚さも大きなものが得られ,切削速度80m/min以上ではこれらの量が激減した.しかしながら切削速度が200m/nin程度となっても,そのままの形状を維持したまま薄く短い構成刃先が残存していた.古い報告でも,薄い構成刃先と思われる凝着物が存在している写真が掲載されており,本実験方法の妥当性が確認された.これらの古い報告では,高切削速度下で得られるものを構成層として区別しているが,本研究課題で実施した一連の観察で得られた構成刃先の形状からは,区別しなければならない理由は見出されず,切れ刃近傍には常に被削材料が高い圧縮応力のため固着ないしは極低速の材料流れとなっており,この固着した部分ないしは極低速で流れる材料が切れ刃に代わり,切りくずを生成していると考える方が妥当であると考えられる.すなわち切削のモデルは,構成刃先が切りくずを生成するモデルが妥当であると判断された.構成刃先は前逃げ面境界部近傍では薄く,切りくずの主要生成領域(横逃げ面)では厚くなっており,高切削速度下では構成刃先全体が縮小化するため前逃げ面で主に生成される仕上げ面の粗さは小さくなるが,常に存在する構成刃先のため,工具形状の完全転写とはならないことが分かった.本研究は,切削加工における凝着物生成メカニズムを明らかにすることを目的としている.断続旋削加工により被削材から工具が一時的に離脱する時間を設けることにより,工具刃先に付着した凝着物の観察と切りくず端部(工具が被削材から離脱する直前に生成さされた部分)の観察を行うことにより,凝着物の大きさ・形状を評価した.初年度である本年は,オーステナイト系ステンレス鋼を様々な工具を用いて断続旋削し,切りくず端部の観察およびこの部分の断面観察を行うことにより凝着物の大きさ・形状を評価した.オーステナイト系ステンレス鋼を旋削した場合,凝着物の生成と仕上げ面断面形状の乱れとの相関が必ずしも認められないことが判明した.切削時に行ったビデオ撮影から工具に付着した切りくずもしくは凝着物が工具の被削材への再突入時に脱落しない場合に仕上げ面断面形状が大きく過切削され,このことにより断面形状が乱れることが判明した.切りくず端部の観察と端部断面観察から凝着物は切りくず幅方向に一様に分布することなく,場合によっては横切刃切込み境界部の方が大きな凝着物となることが観察された.切削速度が上昇し,仕上げ面断面形状に与える凝着物の影響が小さくなるのは,前切刃周辺の凝着物が小さくなることによるものであり,このような場合においてさえ主要切削部である横切刃には凝着物が観察された.これらの事実は従来切削加工関連の多くの研究者や技術者が抱いていた凝着に対するイメージとは異なっている.構成刃先を工具切刃に代わり被削材を過切削するものと定義すれば,構成刃先の生成と仕上げ面とは強い相関があるとは言えず,オーステナイト系ステンレス鋼の旋削においては,切削速度の上昇は構成刃先の縮小化を促すが,完全な消失をもたらすものではないことがわかった.本研究では切りくず端部の断面観察を行ったが,これには採取した切りくずの樹脂埋めおよびこのようにして作成した観察試料を研磨機によって研磨する必要がある.本研究では切りくず幅方向の凝着物(構成刃先)形状や大きさを把握することを実施内容としてるため,観察断面が切りくず幅方向のどの位置にあるか同定する必要があるため,切り屑が観察面と垂直になるように埋めこまなければならず,煩雑な作業を伴うために時間を要してしまった.さらに,凝着物と切りくずの区別を行うためには研磨断面に対して腐食処理しなければならず,腐食処理と断面研磨の繰り返しに時間を要したため,やや研究の進行が遅れてしまった.しかしながら,比較的腐食速度の遅い腐食を行うと,工具切刃付近の材料変形の様子がかえって観察し易いものとなり,副次的な効果が得られた.今後は研究の進行度合いと観察対象に合わせて,複数の腐食条件で観察を行うことを考えている.本研究では断続旋削加工を実施し,加工途中に非切削時間を設けることにより,切りくずを分断させ,この切りくずの末端部の観察を行い,その後この末端部を樹脂埋め後,断面研磨を実施しつつ観察を行うことにより,凝着物の大きさと形状およびその変化を把握することによって,切削加工のおける凝着物生成メカニズムを明らかにすることを目的としている.2年目の本年度は,前年度対象としたオーステナイト系ステンレス鋼から対象被削材をニッケル基耐熱合金とし,超硬工具K10種を用いて種々切削速度下で断続旋削加工を行い,生成された切りくずに対して観察等を行った.高温強度が高い

被削材であるため,切削速度が30m/min以上となると断続加工による衝撃的な切削力の作用が原因とみられる工具刃先の欠損が生じた.50m/min以上では切削開始直後に工具刃先が欠損し,有効なデータを得ることができなかった.しかしながら,常用切削速度域である切削速度20m/min程度より低速度下では,連続型切りくずが生じ,切りくず端部(工具が被削材から離脱する直前に生成された部分)には,大きな凝着物が観察され,断面観察の結果,構成刃先が観察された.この時,仕上げ面の断面曲線は明確な送りマークが観察され,一般的に良好と解されている表面が得られていた.切削速度が上昇すると生成される凝着物(構成刃先)の規模は小さくなるものの凝着物(構成刃先)の消滅は認め難かった.また,切削中のビデオ観察から切削速度が上昇すると工具に設けられていたチャンファ部に沿って,二次切りくずの生成が認められた.切削速度の上昇に伴い,被削材の軟化が生じ,切削幅方向に二次的な切りくずの流出が生じたものと考えられる.本年度対象とした被削材は高温強度が高かったため,工具が被削材へ突入する切削開始時に衝撃的な力が工具刃先に働き,工具欠損が頻繁に起こった.工具欠損は確率論的に生じるため,繰り返し実験を実施したが,被削材の量的な制約もあり,切削速度40m/min以上の条件では結果が得られなかった.また,本材料は鋸歯状切りくずが生じることが知られており,切削中に頻繁に切りくずが分断され易く,このため観察対象の切りくず端が判別しがたく,煩雑な実験となってしまった.また,本材料は延性も高く,予期した以上に被削材側には大きなばりが生じ,そのため,切りくず終端も伸ばされており,切削終了直前にすくい面に接触していた部位の同定が困難なものもあった.これらのため,予定より遅れが生じている.切りくずの伸びに対しては,他の金属を接着するなどの方策も試したが,結局,本年度中には根本的な解決に至らなかった.被削材にねじ穴を設け,ばり生成を抑制するための金属板を六角ボルト等を用いてに固定する策も考えれるが,本材料は典型的な難削材であるため,ねじ穴の追加工には費用も時間もかかり,効果が得られるか否かが定かではないため,より簡便な対応策を検討中である.本研究では,断続旋削加工を実施し,加工中に非切削時間を設けることにより,切りくずを分断させ,この切りくず末端部の観察を行い,その後切りくず末端部を樹脂埋め後,断面研磨を実施しつつ観察を行うことにより,凝着物の大きさと形状およびその変化を把握することによって,切削加工における凝着生成メカニズムを明らかにすることを目的としている.平成29年度は,この実験方法の有効性を確かめるべく,中炭素鋼(S45C)をP種超硬工具を用いて断続旋削加工し,生成された切りくずに対して観察等を行った.昨年度のニッケル基合金の場合と異なり,200m/minで切削時も工具は欠損することなく実験が可能であった.中炭素鋼の旋削加工においては,従来から多く報告されているように,切削速度40m/min程度の低速度域では,末端部に大きな構成刃先が観察され,切削速度の上昇に伴い構成刃先の高さが低くなり,その位置も工具先端から切りくず流出方向下流側に移動することが判明した.また,低切削速度域で得られた切りくずの末端部に観察される凝着痕は,切りくず流出方向下流側で変動しており,構成刃先全体が脱落するというよりは,下流側まで薄く引き伸ばされた構成刃先が下流端近傍で時折破壊し,これが切りくず裏面へ付着したまま流出することがわかった.切削速度が高くなると,工具と切りくずの接触長さも短く安定しており,構成刃先の形状が小型・安定化するようであった.
糖鎖生物学を応用した歯の再生への基盤的研究

糖鎖は生体のシグナルとしてはたらくタンパク質を多彩に修飾し、その生理的機能および伝達を制御する。本研究の目的は、歯や硬組織における形態形成と分化における糖鎖の役割を明らかにすることである。ヘパラン硫酸プロテオグリカン硫酸基分解酵素であるSulf1とSulf2遺伝子に注目し、その発現部位、ノックアウトマウスの表現型、またin vitroの解析の結果から、糖鎖の修飾が少なくともWntシグナルの制御を介して、歯の形態形成と分化に関与していることが明らかとなった。本研究は、歯の形成、特に象牙芽細胞、エナメル芽細胞、象牙芽細胞の分化における糖鎖の役割を明らかにする。特に、上皮間葉相互作用における基底膜のヘパラン硫酸プロテオグリカンによる、シグナル分子の伝達のメカニズムを明らかにする。具体的に本課題では以下の点を明らかにする。象牙芽細胞、エナメル芽細胞、セメント芽細胞、歯根膜細胞の分化および歯の形態形成における(1)グリコサミノグリカンの役割の検討、(2)グリコサミノグリカン硫酸基の役割の検討、(3)硫酸基転移酵素の発現、分布の網羅的検討、また、これらの結果から、(4)歯の形成に特異的な硫酸基転移酵素を特定し、この硫酸基転移酵素がエナメル芽細胞、セメント芽細胞、歯根膜細胞の分化および歯の形態形成に対する(5)遺伝子ノックダウンの影響、(6)強制発現の影響を検討する。本年度は、硫酸転移酵素であるSulf1、Sulf2の歯の発生の様々な時期における遺伝子発現パターンをin situ hybridizationによって観察し、歯の発生においてこれらの酵素が特異的な分布を示すことを確認した。また、ヘパラン硫酸が歯の発生に果たす役割を検討するために、器官培養系にて歯胚をヘパチリナーゼを添加した培養液中で培養し、現在その表現形を解析中である。また、硫酸転移酵素の歯の発生における機能を特定するために、これらのノックアウトマウスの所見の観察を行う予定である。ノックアウトマウスは共同研究者から供与を受ける。糖鎖はタンパク質が翻訳された後に付加され、生体のシグナルとしてはたらくタンパク質を多彩に修飾し、その生理的機能および伝達を制御していることが明らかにされてきている。このような糖鎖によるタンパク質の修飾は、細胞、臓器、固体などの多様性を生み、タンパク質はゲノム情報では推定できない多くの機能を得ることが可能となる。特に、上皮間葉相互作用における基底膜のヘパラン硫酸プロテオグリカンによる、シグナル分子の伝達のメカニズムを明らかにする点である。我々はヘパラン硫酸の硫酸基分解酵素であるSulf1とSulf2と呼ばれる遺伝子について注目し、歯の発生におけるそのmRNAの発現の分布と歯の発生における機能的役割について検討した。その結果、Sulf1とSulf2は歯の発生において、エナメル上皮や歯髄細胞などに特異的に発現すること、また、その発現分布からその発現は上皮間葉相互作用によって制御されていることが示唆された。また、Sulf1とSulf2の歯の発生における役割を検討するために、これらの遺伝子の遺伝子改変動物を用いて歯の表現形を解析したところ、Sulf1とSulf2のいずれもノックアウトしたSulf1-/-,Sulf2-/-(Sulf1/Sulf2DKO)マウスにおいて、象牙質の形成が不全になり、また、歯根の成育が阻害されることを確認した。Sulf1とSulf2のそれぞれのシングルノックアウトマウスでは歯の表現形は観察されなかったことから、Sulf1とSulf2の間に機能的冗長性(functional redundancy)があることとが示唆された。これらの結果から、歯の発生に糖鎖が重要な役割をはたすことがはじめて明らかにされた。
多様な間葉系組織から分離した幹細胞による脂肪動態の解析

胚発生が完了した成体組織に内在している幹細胞を、胚性幹細胞と区別して、体性幹細胞と呼ぶが、これらは成体組織の更新・修復に重要であり、内在している組織を作っている細胞種にだけ分化するものと信じられてきた。ところが、この体性幹細胞が思いもよらない分化能力を持ち、当該組織の発生学的系列とは異なる細胞種にも分化する例が次々に示されている。この体性幹細胞の集積部位として、最近、脂肪組織が注目されている。ここには、同じ系列に属する脂肪細胞、軟骨細胞、骨芽細胞や筋芽細胞に分化できる間葉系幹細胞だけでなく、血球系や神経系にも分化できる幹細胞が含まれることが判明している。最近の研究では、この脂肪由来幹細胞(Adipose-derived Stem Cells : ASCs)の分化スペクトルが血管内皮細胞や上皮細胞にまで広がっている。このことは、脂肪組織が体内代謝制御の中心として機能しているだけでなく、組織の更新・修復においても重要であることを示している。我々は最近、このASCが成熟脂肪細胞の表面を活発に遊走しているだけでな、成熟脂肪細胞から放出された脂肪滴を細胞周辺に集めるという驚くべき挙動をしめすことも発見した。この成熟脂肪細胞との相互作用は、幹細胞の分化に対しても強い抑制効果を持つことも発見した。すなわち、脂肪組織から採取したばかりのASCは血球系幹細胞や内皮幹細胞マーカーであるCD34陽性であるが、成熟脂肪細胞から離れて増殖をはじめると、間葉系幹細胞マーカーは維持されるものの、CD34陰性になる。ところが、このCD34陽性形質は脂肪細胞上で重層培養すると維持されることを見つけた。すなわち、脂肪細胞表面との接触は未分化幹細胞を保育する効果を持っているのである。これらの発見は、メタボリックシンドロームの誘因として解析されている脂肪炎症の局面で登場するマクロファージの由来について大きな問題を提起している。脂肪組織が、間葉系だけでなく、内皮、内臓、視神経にも分化する幹細胞を総細胞数の10%を超えるほど多量に含むことは、多くの幹細胞研究者が認める新事実になってきた。このことは、脂肪組織の役割だけでなく、脂肪組織の形成機構について根底的な意識変革を求めている。今後の脂肪研究では、「何故、脂肪に多量の幹細胞が集積するのか?」、「何故、脂肪の幹細胞は暴走しないのか?」等の疑問が焦点になるになる。その解明に向けた先陣争いはすでに始まっている。申請者は、成熟脂肪細胞を天井培養と称する系で培養すると、多数の幹細胞が引き寄せられて表面を遊走していること見つけ、3T3-L1細胞が脂肪分化に伴って分泌するラミニン-8(α4β1γ1)を16年前に発見しているが、最近、その構成鎖であるα4鎖のG領域が生体内で切断されていることを確認し,α4鎖G領域の強いヘパリン結合活性によって、細胞表面のシンデカンを介する増殖因子(FGF-2)シグナルが遮断されることを見つけた、さらに、可溶化基底膜(マトリゲル)とFGF-2をマウスに皮下注射して脂肪を新生させる系にα4鎖G領域断片を添加すると、脂肪形成が完全に抑制されることを発見した。これらの知見に基づいて、本研究では「脂肪分化に伴って発現するラミニンα4鎖から切断されたG領域が、ヘパリン結合性増殖因子と競合的にシンデカンに結合して、成熟脂肪細胞の表面に集簇した幹細胞を増殖刺激から遮断して保育している因子である」という新概念を提出した。この成果は、これまで治療の手段がないとされてきた高齢化に伴う諸疾病を見直して、新視点に立った診断、治療、予防薬を開発するための基盤として重要である。
ノンパラメトリック回帰手法の展開研究

2018年度は主に極値分位点回帰の理論研究に着手した。一般的なノンパラメトリック推定の枠組みでパレート分布型のモデルにおいて漸近理論を構築した。また、得られた結果を多次元のノンパラメトリック推定に拡張した。主に、加法モデルと変化係数モデルにおける極値分位点回帰手法を考案した。これらの結果は極値でない通常の分位点回帰の結果を含む形で拡張でき、数理的にきれいな結果として得られた。当該年度においては、上述した研究について得られた成果を3編の論文にまとめ、現在国際ジャーナルに投稿中である。また、成果を国際学会「Joint Statistical Meeting 2018」,国内学会「統計・機械学習の交わりと拡がり」で報告した。また、逐次推定の非漸近的理論研究においては、高次元回帰の枠組みで理論が構築されることを示し、また、高次元加法モデルにおいて提案手法が従来の手法と比べて遜色ない精度を保つデータタイプを発見することができた。この成果を論文にまとめ、国際ジャーナル:Computational Statistics and Data Analysisに採択、出版された。極値分位点回帰の理論研究は順調に成果を得て、論文執筆に繋げることができている。それに伴い、区間推定の理論に着手し始めている。数値実験を行っており、見通しが立っているため、次年度の理論研究に向けた準備を始めている。また、モデルの拡張や最適性の観点での理論構築など今後の展開方針を立て始めている段階である。セミパラメトリックモデリング研究においては、先行研究文献の調査をすでに開始しており、研究の方針が立っている状況である。逐次推定においても1編の論文が採択されており、その際にもらったレフェリーのコメントからこの研究の発展(スパース性の導入)するための足がかりを得た。以上のことから、本研究は順調に進展していると判断した。これまでの研究で、極値分位点回帰の理論研究の推進が順調に進んでおり、そこで用いる数学のテクニックをただちに用いることから、同時信頼区間の構成に主に時間を割く。目標は2019年度内に同時信頼区間の理論と実装を整備し、成果を論文にまとめることである。セミパラメトリックモデリング研究の数値シミュレーションも同時に行う。通常のLassoとFused Lassoを同時に用いた最適化法を考案する。これはそれぞれの既存方法を融合させるものである。理論研究については経験過程を用いることで達成できると考えられるが、最終的な論文執筆は2020年度を目標とする。逐次推定研究は手探りでアルゴリズムを考案する段階である。2019年度は他の逐次推定法でよく用いられる打ち切り法(ある閾値を用意し、閾値に達しない場合はスパースであると判断する方法)などを実験する予定である。

当該年度に研究成果の報告のための国際会議、国内会議を予定していたが、成果を得たのは2018年度の後半であり、その計画を2019年度に持ち越したほうがよいと判断した。特に、2019年度は極値統計学の専門家が集う国際学会「Extreme value Analysis 2019」がクロアチアで開催される。研究代表者の主な研究である極値分位点回帰はこのExtreme value analysisに大別される分野であり、この国際会議で成果を報告することは研究代表者にとって大きな意味を持つ。したがって、2018年度で使用するための予算をこの国際会議への参加に回すために次年度使用額が生じた。
観光目的地の競争優位性：訪日客の増加を契機とするDMOマネジャーの役割の変容

観光立国政策を背景に訪日旅行者が増加し,日本版DMOに登録した観光協会等では,観光めぐる適切なガバナンスの確立,インバウンド市場における競争優位性確保といった経営諸課題が顕在化している。本研究は,これまでの観光行政や観光実務を踏まえつつ,これからの観光地経営のあり方について,DMOマネジャーの役割変容に焦点をあて議論する。実際には,財務的な観点からDMOと産業界とのパートナーシップ制度,顧客・旅行者の観点から観光ガイド事業に関わる諸課題について,バランスト・スコアカードや戦略マップを用いて客観的な数値で成果を可視化し,関係者間の前向きな議論を創出することを,アクションリサーチの方法で検証する。
逆ペロブスカイト酸化物の新超伝導体と関連物質の研究

2種類のSr(3-x)SnO (x0, 0.5)試料について、液体ヘリウムを用いてメスバウアー効果の温度依存性を測定した。昨年度に観測された2つの状態のスズ(一方はSn4-状態、他方はストロンチウムが欠損した試料で多く見られる新しい状態のスズ)が再確認された。本年度は温度依存性より、各スズが周りの原子とどれだけ強く結びついているかを抽出した。さらに第一原理計算との比較により、新しい状態のスズがストロンチウム欠損に隣接していることを明らかにした。現在までSn4-以外のスズの陰イオン状態は観測されていないので、ストロンチウム欠損によって新しいイオン状態が実現している可能性がある。また、超伝導転移に伴ってメスバウアー効果に異常は見られなかった。この実験は京都大学複合原子力科学研究所との共同研究である。超伝導を示すSr(3-x)SnO (x0.5)試料についてミューオンスピン回転実験を行った。磁場下での測定では、超伝導転移温度でミューオン緩和率の増大が見られ、超伝導のバルク性が確認された。来年度はさらに低温までの測定を予定している。この研究はスイスのポール・シェラー研究所との共同研究である。超伝導を示すSr(3-x)SnO単結晶の育成に取り組んでいる。現在は今までとは異なる反応によるSr(3-x)SnOの合成法を開発中である。単結晶が得られれば、極低温までのメスバウアー効果で超伝導転移に伴う異常が見られるか確認する。Sr(3-x)SnOに関連する新しい逆ペロブスカイト酸化物超伝導体の探索も継続している。現在は様々な元素と組成について、Sr(3-x)SnOと同様の欠損によるキャリアドープを試みている。採択時の予定どおり、Sr(3-x)SnOにおけるスズのメスバウアー効果を低温まで測定した。その結果、ストロンチウム欠損に隣接したスズが今までにない新しいイオン状態になっていることを支持する結果が得られ、「金属陰イオンを含む物質の研究」という本研究の動機付けがさらに確固たるものとなったから。超伝導転移に伴うメスバウアー効果の異常は見られていないが、試料の質を向上させて来年度も研究を続ける予定である。申請時は予定していなかったが、Sr(3-x)SnOのミューオンスピン回転実験を行った。超伝導のバルク性が確認され、さらに超伝導の基本的性質のひとつである磁場侵入長を見積もることができた。これはSr(3-x)SnOにおける非従来型超伝導の検証への第一歩となったから。Sr(3-x)SnOの研究に加えて、本研究のもう一つのテーマである関連物質における新しい超伝導体の探索も予定どおり進行している。来年度も欠損系やドープ系といった様々な組成の物質を合成し、超伝導などの新奇現象を探索する予定だから。Sr(3-x)SnOのミューオンスピン回転を0.2 Kまで測定する。Sr(3-x)SnOは5 Kと0.8 Kで二つの超伝導転移を示す。本年度は1.6 Kまで測定し、5 Kでの超伝導転移の詳細を明らかにした。そこで来年度は0.8 Kでの超伝導の観測を目指す。Sr(3-x)SnO試料の質の向上に継続して取り組む。現在はフラックス法を用いた新しい合成法を開発中である。超伝導体積分率が大きい物が得られれば、メスバウアー効果と比熱を測定し、超伝導に伴う異常の検出に挑戦する。予定どおり、Sr(3-x)SnOに関連する新しい逆ペロブスカイト酸化物超伝導体の探索も継続する。現在取り組んでいる物質系で超伝導を発見できない場合は、より幅広い関連物質において新奇現象を探索する。本年度はまず、2016年に我々が発見した逆ペロブスカイト酸化物初の超伝導体であるSr(3-x)SnOの試料の質の向上に取り組んだ。従来の合成法では、原料であるSrとSnOを反応させるための加熱段階でSrが蒸発し、この物質での超伝導に重要な欠損量xを調整することが困難だった。そこで我々はSrの蒸発を抑えるかわりに、原料として用いるSrの量を減らすことによって欠損を生み出す方法を開発した。これにより、欠損量が一定の試料を再現性良く作ることが可能となった。この成果はSuperconductivity Science and Technology誌に掲載された。次に、この新しい合成法を用いて、原料として用いるSrの欠損量と超伝導の転移温度や体積分率の関係を調査した。すると、原料の欠損量によって転移温度はほとんど変化しない代わりに、体積分率が大きく変わることが分かった。これは超伝導になる相(例えばSr(3-x1)SnO)とならない相(Sr(3-x2)SnO)への相分離で解釈でき、化学的に安定な欠損量x1とx2の存在を示唆している。この成果は、超伝導に最適な欠損量xや、欠損と超伝導の関係を理解するための第一歩となった。さらに、超伝導を示す試料と示さない試料について、スズのメスバウアー効果を測定した。この実験ではスズのイオン価数を知ることができ、酸化物では珍しいSn4-という金属陰イオンと整合的な結果が得られた。

金属陰イオン状態はこの物質を研究する動機の一つであり、さらなる興味深い現象が金属陰イオンに関連して発見される可能性がある。また、超伝導を示すと考えられるSr2.5SnO (つまりx=0.5)のエネルギーバンド計算を行った。これにより物質中で電子がどのような状態で存在するのか理論的に予想でき、この物質を研究する動機であるトポロジーの解析に役立つと期待できる。実施計画に記載したとおり、Sr欠損量と超伝導転移温度の関係を示す相図を作成した。超伝導を示す単相の物質の合成には至らなかったが、化学的に安定な複数の存在を示唆するデータが得られた。単結晶育成にも取り組んでおり、超伝導を示す単結晶が得られれば正確な欠損量と超伝導の関係を明らかにできると予想されるから。当初は2年目に予定していたメスバウアー実験を開始した。室温での測定の結果、本研究の動機の一つであるSn4-状態と整合的なデータが得られたから。2年目では、質を向上させ多試料についての低温でのメスバウアー実験を予定している。また、Sr3SnOに関連するいくつかの逆ペロブスカイト酸化物の合成にも成功した。超伝導は見つかっていないが、申請段階での計画どおり次年度にさらに合成を続けていく予定だから。2種類のSr(3-x)SnO (x0, 0.5)試料について、液体ヘリウムを用いてメスバウアー効果の温度依存性を測定した。昨年度に観測された2つの状態のスズ(一方はSn4-状態、他方はストロンチウムが欠損した試料で多く見られる新しい状態のスズ)が再確認された。本年度は温度依存性より、各スズが周りの原子とどれだけ強く結びついているかを抽出した。さらに第一原理計算との比較により、新しい状態のスズがストロンチウム欠損に隣接していることを明らかにした。現在までSn4-以外のスズの陰イオン状態は観測されていないので、ストロンチウム欠損によって新しいイオン状態が実現している可能性がある。また、超伝導転移に伴ってメスバウアー効果に異常は見られなかった。この実験は京都大学複合原子力科学研究所との共同研究である。超伝導を示すSr(3-x)SnO (x0.5)試料についてミューオンスピン回転実験を行った。磁場下での測定では、超伝導転移温度でミューオン緩和率の増大が見られ、超伝導のバルク性が確認された。来年度はさらに低温までの測定を予定している。この研究はスイスのポール・シェラー研究所との共同研究である。超伝導を示すSr(3-x)SnO単結晶の育成に取り組んでいる。現在は今までとは異なる反応によるSr(3-x)SnOの合成法を開発中である。単結晶が得られれば、極低温までのメスバウアー効果で超伝導転移に伴う異常が見られるか確認する。Sr(3-x)SnOに関連する新しい逆ペロブスカイト酸化物超伝導体の探索も継続している。現在は様々な元素と組成について、Sr(3-x)SnOと同様の欠損によるキャリアドープを試みている。採択時の予定どおり、Sr(3-x)SnOにおけるスズのメスバウアー効果を低温まで測定した。その結果、ストロンチウム欠損に隣接したスズが今までにない新しいイオン状態になっていることを支持する結果が得られ、「金属陰イオンを含む物質の研究」という本研究の動機付けがさらに確固たるものとなったから。超伝導転移に伴うメスバウアー効果の異常は見られていないが、試料の質を向上させて来年度も研究を続ける予定である。
明治初期政府機構における聴訟・断獄の形成に関する基礎的研究

【研究目的】本研究は明治政府成立当初、西欧法の継受が本格的に開始される前後の時期におけるわが国の「裁き」に関する認識あり方を明らかにするとともに、それらが徳川政権から新制度への移行の過渡期において、統治権力機構上いかなる意味を付与されるべきものとして当時の政府において扱われていたかを明らかにすることを目指すものである。これにより、わが国の近代法体制の輪郭形成の一旦としての「民事(訴訟)」・「刑事(訴訟)」の形成を考究するに当たっての確固たる基盤を形成することを目的とする。【研究方法・研究成果】本年度は、国外史料の整理の見通しを得ることが全体の研究目的の達成に有益であるとの判断から、日本にもたらされたオランダをはじめとした西欧法関係文獻、特に海外史料の蒐集・整理に重点を置いた。具体的にはオランダ出張を行い、主にライデン大学図書館とオランダ王立図書館において、日本にもたらされたオランダ法文献に関連する19世紀オランダ国法学についての文献を収集したほか、オランダの1819世紀における法典編纂やフランス法との影響関係等に関する法学・法制史関連書籍を入手、読解した。帰国後蒐集史料・書籍のリスト化を進める一方で、19世紀初頭から中期にかけて日本で翻訳された数種の「和蘭律書」と当時の『和蘭字彙』をはじめとした蘭語辞書の裁きに関する語彙に着目し、オランダにて収集した法典との対照作業を行った。これにより、同書原典の民事訴訟法典と刑事訴訟法典とが混然とした形で理解されていることを確認した。また同原法典はフランス統治期終了直後のものであり、ここにオランダ法と日本法の受容の関係についての更なる考慮事項として、日本も明治初年から大いに影響を受けることになるフランス法との継受の関係を見通す必要があることが強く指摘されるべきであることを確認した。なお、以上の作業成果の一部は、『法律時報』誌において史料紹介を行うとともにKyushu University Legal Research Bulletin誌に英語論文として投稿し、査読を経て掲載された。本年度予定していた海外史料の蒐集については、ライデン大学のW. J. Boot教授の助言及び同氏の計らいによって得られた現地の法学者との交流により着実にこれを進める事ができた。史料の整理読解も、おおむね計画通りに進めることができた。以上から、順調に進展していると判断するものである。次年度は、司法省の前身たる諸機関における聴訟・断獄事務の体系的整理を中心とした国内史料の整理に着手する。電子化され国立国会図書館経由等の機関経由で公開されることによってアクセスが容易になった史料も少なからずあるため、蒐集にかかるコストを下げることができ、より史料の分析・考察に時間を割くことができるようになると思われる。
心肥大に対する活性型ビタミンDアナログ療法創成の分子基盤の構築

我々は、腎機能低下及び左室肥大を呈するモデルとして、片腎摘+angiotensin II (Ang II)持続投与ラットを作成した。活性型ビタミンDは血圧非依存的に同モデルラットの病的左室肥大を改善させ、またAng IIによるcalcineurin Aの発現増加及びその活性化を抑制した。さらに培養心筋細胞においても、活性型ビタミンDはAng IIによる心筋細胞肥大を抑制し、NFATの核内移行を抑制した。これらの結果から活性型ビタミンDはcalcineurin-NFAT系を抑制する事でAng IIによる病的左室肥大を改善させる事が明らかとなった。また活性型ビタミンDが合成できないマウス(CYP27B1 knockout mice)では、心肥大を呈し、心臓でのcalcineurin-NFAT系が亢進していた。次に我々は、培養心筋細胞にcalcineurin Aを強制発現させた系及びcalcineurin transgenic miceを用いて、活性型ビタミンDアナログ間でcalcineurin-NFAT系抑制効果が異なるか、比較検討した。In vivo, in vitro共に、活性型ビタミンDアナログはcalcineurin A強制発現による心筋細胞肥大を抑制していたが、アナログ間でその抑制の程度が異なっていた。これらの結果から、活性型ビタミンDがcalcineurin-NFAT系を抑制し、病的左室肥大を抑制する事、また活性型ビタミンDアナログ間で心筋細胞のcalcineurin/NFAT系に及ぼす影響が異なる事が明らかとなった。今後活性型ビタミンDによるcalcineurin/NFAT系抑制の詳細な分子機序の検討を行いたい。これらの研究成果は活性型ビタミンDアナログによる心肥大抑制の治療応用への分子基盤の構築に寄与するものと考える。
聴覚障害者のための高等教育機関における携帯電話の学習利用に関する実証的研究

本研究は携帯電話の学習ツールとしての活用に着目し,聴覚障害者のための高等教育機関において,携帯電話を学習目的に利用するための方策を検討し,携帯電話用教材を開発することを目的としている。(1)「助詞検定」教材アプリの開発聴覚障害者のための高等教育機関である聾学校で切実な問題となっている日本語表現(特に,助詞の正しい使い方)の改善のために,携帯電話でいつでもどこでも利用できる助詞検定を作成した。・助詞検定はレベル別に104級からなり,各級に練習問題と検定試験とがある(実装は1級まで可能)。・各級の練習問題は1セット10問の多肢選択式で,4セット満点を取ると,検定試験を受検できる。検定試験問題は記入式で,合格(90%以上)すると次の級の練習問題に進む。・学習データとして,各級の初回の検定試験の点数及び検定試験の受検回数を取得できる。・本格的な実施に向けて試行を行い,また,アンケート調査の結果,助詞検定が有用であるとの確信を得たので,今後,全国の聾学校へ提供していく予定である。(2)携帯電話利用のロボット教材のカリキュラム開発と実践・携帯電話で制御するロボット教材の開発と,聾学校での2回完結型の実践カリキュラムを作成した。・聾学校での実践は,講義,ロボット製作実習,携帯電話での制御実験である。携帯電話の赤外線通信及びテレビ電話機能を利用している。・生徒は生き生きと取り組み,携帯電話の幅広い学習利用について理解できたと思われる。(1)学習コンテンツの検討学生・生徒のモチベーションを維持できるように,図画を多用する教材として,数学の図形の性質に関するもの,社会科で地図記号や国旗を当てるものなどを検討・作成した。また,聴覚障害者の弱点を克服できるようなユニークな教材として,国語の助詞に関するものを検討し,級別検定試験の形で携帯電話用教材化を試みた。一方,携帯電話に常駐させておけば,任意の教材コンテンツのみをサーバからダウンロードできるようなJavaアプリを開発した。このアプリは教材の多様な設問形式に対応可能で,携帯電話とサーバ間のトラフィックを軽減させる効果も期待できる。(2)学習システムの構築・携帯電話の非接触ICカード(Felica)に対してデータの書き込み/読み出しを行う機能を教材Javaアプリに付加した。これにより,Felica搭載のパソコンとの間で学習履歴などのデータ受け渡しが可能となった。・学習コンテンツを難易レベルによって階層化し,学生・生徒の学習履歴で教材配信をコントロールするためのデータベース連携サーバサイドアプリを作成した。これは級別検定試験などに活用できる。・カード型携帯電話器のテレビ電話機能を有するAVユニットを用いて,対向する携帯電話に遠隔から映像を伝送するシステムを構築した。これにより,教師の学習解説をライブ中継したり,学習場(実験室など)の雰囲気を伝えるなど,携帯電話利用学習を補完する新たな展開が図れる。(3)検証と評価評価版として作成した教材を学生に携帯電話で利用してもらい,対面で意見を聴取した。これらは次年度の本格的な検証・評価に向けて,教材アプリが具備すべき機能を検討する上で参考となった。(4)研究会の開催研究代表者及び研究協力者による研究会を開催し,それぞれが持ち寄った教材を比較・検討した。この中で,特に,聴覚障害者の弱点を克服するような教材の作成・配信について議論を深めた。1.学習コンテンツの開発聴覚障害者の弱点として指摘されている分野に特化した携帯電話アプリ用教材として,「助詞検定」を作成した。この教材は10級から4級までの練習問題と検定試験問題からなる。練習問題は多肢選択式で,各級10セット(1セジト当たりの設問数10,検定問題は記入式で,各級3セット(1セット当たりの設問数1020)を作成した。

指定された複数の練習問題を満点でクリアしなければ,検定受験資格が得られないので,学生・生徒のやる気が醸成される。一方,携帯電話の学習利用を,より広い視点で捉え,理科(ものづくり)教育への適用・実践のためのカリキュラムと教材を開発した。2.学習システムの検討携帯電話用助詞検定アプリは各級の問題ファイルと一緒にWebサーバに置き,利用者が自由にダウンロードができるようにした。また,利用者の得点や実施回数などがサーバに登録できるようになっている。一方,e-ラーニングのためのLMS(学習管理システム)の管理下の学習コースのひとつとして,助詞検定を試作し,パソコンからの利用を試みた。携帯電話用アプリと,ほぼ同等の機能を実現できた。3.検証と評価全国各地の研究協力者(聾学校教員)に依頼して,助詞検定教材の評価を行い,意見を集約して教材改良に役立てた。また,本格的な実施に備えて,本学学生や聾学校生徒に利用してもらい,感想を聞いた。一方,聾学校(高等部)において,携帯電話の赤外線通信やテレビ電話機能を用いたロボットの遠隔制御の講義・実習を実施した。生徒達は携帯電話が生活の様々な場面で役立つことを実感することができたと思われる。
造血幹細胞移植における大量化学療法時のアプレピタントの有用性と安全性の評価

【研究目的】造血幹細胞移植では、前処置として大量の抗がん剤を用いるため催吐性が極めて高い。また、大量化学療法以外の寛解導入や地固め、救援療法(以下、連日化学療法)においても催吐性の高い抗がん剤が使用される。これらに対して既存の制吐薬にNKI受容体拮抗薬アプレピタントを併用することで、より高い制吐効果が期待されるが、その効果と安全性については情報に乏しく、これまでほとんど報告されていなかった。さらに保険診療におけるアプレピタントの至適投与日も不明であった。そこで本検討では、造血幹細胞移植前処置及び連日化学療法におけるアプレピタントの有効性および安全性を評価した。【研究方法】本研究は九州大学医系地区部局臨床研究倫理審査委員会の承認を得た上で実施した。2008年以降に移植前処置及び連日化学療法を施行した造血器腫瘍患者218名を対象に、制吐薬の投与スケジュールや副作用情報を収集し、アプレピタント投与群と非投与群について制吐効果の有効性および安全性を解析した。加えて、患者背景やGVHD発症率、感染症発症率、生存率についても評価した。【研究成果】有害事象や急性GVHD、感染症、移植関連死亡については、アプレピタント投与群と非投与群との間で差はなく、アプレピタント投与は全生存率に影響しなかった。一方、嘔吐完全抑制CR率は、移植前処置(同種、自己)及び連日化学療法でそれぞれ、48%vs24%(p=0.003)、42%vs4%(p=0.003)76%vs50%(p=0.013)と、アプレピタント投与群で高い制吐効果を認め、特に全身放射線照射を含む骨髄破壊的移植で、その効果が顕著であった。すなわち、本研究により造血幹細胞移植前処置及び連日化学療法におけるアプレピタントの有効性および安全性が明らかとなり、がん化学療法における患者の不利益を未然に回避・軽減可能であることが示された。
小売店舗ブランドイメージの形成要因とその効果に関する実証研究

本研究は、小売店舗のブランドイメージがいかなる要因によって形成され、同時に、それが消費者の購買意思決定過程にどのような影響を与えるかについて、特に消費者の認知構造における連想ネットワークという視点から、理論的、かつ実証的に検討を加えることを目的としていた。上記研究目的達成のために、大きく1関連分野における既存研究や資料をレビューする文献調査、2一般消費者を対象としたインタビュー調査、3商業集積における経験調査および観察調査、以上3つの方法を組み合わせて調査仮説を導出した。発見事項をベースに、仮説の検証を目指してオンラインサーベイ調査を行い、仮説の妥当性の検証、および洗練を行った。本研究は、小売店舗のブランドイメージ形成がいかなる要因によって引き起こされ、同時に、それが消費者の購買意思決定過程にどのような影響を与えるかについて、特に消費者の認知構造における連想ネットワークという視点から、理論的、かつ実証的に検討を加えることを目的としている。上記の目的を受け、平成23年度の研究活動に引き続き、平成24年度においては、主に以下の三つの研究活動を行った。第一に、これまで実施した文献レビューでの発見事項をもとに枠組みの精緻化を試み、研究に必要な概念の追加的抽出、関連概念についての更なる文献レビューを行った。具体的には、店舗選択行動を含む消費者の購買意思決定における感情の役割と、消費者が有する目的志向性との関連に焦点を当てた研究蓄積を中心に文献を精査した。また、具体的な尺度や方法論に関する知見も精査対象とした。第二に、国内外における商業集積での小売店舗について、アクセス、価格とプロモーション、雰囲気(物理的要素、環境的要素、社会的要素)、カテゴリ内品揃え、カテゴリ間品揃えといった項目について、実際の店頭を参照しつつ情報を取集した。同時に、それらの店舗における消費者の購買行動について理解することを目的として、経験調査、および観察調査を平成23年度に引き続いて行った。第三に、先の文献レビューでの発見事項をベースに、具体的な理論仮説の構築を試みた。その際、抽出された仮説の外的妥当性、内的妥当性、構成概念妥当性を高めるために、先に行った実際の商業集積における店頭調査からの発見事項の内容と照らし合わせながら、仮説の洗練化を試みた。同時に、平成23年度に行われたインタビュー調査によって収集されたデータについて、異なる視点からの質的分析を再度加えつつ、仮説の妥当性について検討した。なお、これらの研究活動においては、関連分野の専門家からの意見収集を積極的に行うよう努めた。上記の目的を受け、最終年度は、主に以下の3つの研究活動を行った。第1に、平成24年度に新たに発見された「消費者の目的志向性」と「感情」という概念も取り込んだ上で、これまで抽出されたRBIの形成要因に関する仮説の洗練に努めた。具体的には、追加的に行われた文献レビュー、および補完的に収集された定性データの精査を踏まえ、仮説に修正を加えた。第2に、国内外の商業集積における実際の消費者の行動について、追加的な観察調査、および経験調査を行った。国内外における百貨店や量販店などを対象として行われた調査の結果、消費者が店舗イメージを形成する際、購買意思決定プロセスにおいて生起した感情によって、結果として抱く店舗へのイメージが異なってくる可能性が示唆された。同時に、店頭におけるモバイル機器などを通じたインターネット情報の参照および利用が重要な役割を担っていることもわかった。第3に、仮説検証を行うためのサーベイ調査を行った。これまでの研究活動から発見されたキー概念を盛り込んだ上で、一般消費者を対象とした質問票を作成し、オンライン・サーベイを行った。特定商品の購買行動について、彼らの購買意思決定プロセスに関するさまざまな行動、また、その時に生起した感情に関する変数を中心に定量データを収集した。仮説の検証に加えて、新たな研究課題の抽出に関する作業を進めた。上記の目的を受け、平成23年度においては、主に3つの研究活動を行った。第一に、文献調査において研究に必要な資料や文献の収集を行い、関連分野における研究蓄積に対する包括的かつ詳細なレビューを行った。具体的には、特に小売研究やブランド研究における店舗選択行動やストア・ロイヤルティ、ストア・イメージ、ブランド連想に関する一般的な文献を収集・精読し、キー概念の抽出とそれらの相対的関連について整理した。その上で、得られた知見に対しては専門家との意見交換などを行い、研究枠組みの精緻化を試みた。

第二に、国内外における商業集積における小売店(特に百貨店など)に出向き、実際の店頭に露出した消費者の視点からいかなる知識構造が形成し得るかに関する経験調査を行った。同時に、小売店における一般消費者の購買意思決定プロセスを観察し、彼らの意思決定に影響を与える要因、および、それら要因によってもたらされる購買行動の変化について、情報収集を行った。第三に、学生、および主婦を対象としたインタビュー調査を行い、特に彼らが行う購買意思決定における様々なコミュニケーションメディア(たとえば雑誌やテレビなどのマス媒体や、SNSや口コミサイトなどのインターネット媒体など)の活用実態や、露出した情報の処理のしかた、また、情報源に対する信頼性の形成実態などに関する情報を収集した。そこから、特定の店舗に対するイメージがどのように形成されるかに関するいくつかの知見を得た。以上の研究活動の一部について、学術雑誌などにおいて発表を行った。本研究の掲げた目的を達成するために行った研究活動であるが、平成24年度に実施予定であった項目については、おおむね順調に進めることができている。具体的には、1関連文献に対する追加的なレビューによる研究枠組みの整理、2商業集積における小売店での経験調査、および観察調査の実施、最後に3上記12をベースとした理論仮説の構築、以上の3つである。特に、平成23年度における東日本大震災への対応から実施を見送った2については、その遅れを取り戻すべく集中的に取り組んだ。しかしながら、1については、当初想定していた研究枠組みとは異なった、新たな構成概念について追加的にレビューしたため(主に、意思決定における感情の役割に関する研究蓄積からの知見がこれに該当する)、結果として23についても新しい枠組みによる研究活動を修正的に行うことを余儀なくされた。したがって、特に3については、最終的に検証すべき理論仮説を再度入念に検討することとなった。その結果として、研究枠組みの精緻化、および理論仮説の抽出作業に若干の遅れを生じることとなった。以上から、研究目的の達成度は「おおむね順調に進展している」とした。しかしながら、研究内容を修正し、より包括的な枠組みによる研究推進を行うことは、当初の研究目的にも掲げていた点であり、その点において、研究全体の遂行を大きく妨げるものではないことを付記しておく。本研究の掲げた目的を達成するために行った研究活動であるが、初年度に実施予定であった項目については、おおむね順調に進めることができている。具体的には、(1)文献調査による関連研究の整理、および研究枠組みの精緻化、(2)商業集積における小売店での経験調査、および観察調査の実施、最後に(3)一般消費者を対象としたインタビュー調査の実施、以上の3つである。ただし、2011年3月11日に起こった東日本大震災への対応のため、研究費の支給額が減額となる可能性がある旨の通知を受け、いくつかの研究活動を止む無く取りやめたため、研究の進捗状況は完璧であるとは言い難い。