hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
荷重応答に対する関節軟骨内部におけるコラーゲン線維配向の変化の解析

本研究では、荷重負荷時の関節軟骨組織内コラーゲン線維の変形を可視化(画像化)し、解析することを目的として実験を行った。平成16年度は、ウシ大腿骨内顆の関節軟骨を実験材料として使用した。大腿骨内顆後面から前面を5分割し、荷重部、非荷重部に分けた。それぞれの部位から軟骨および海綿骨を一塊として直径8mmの円柱状に摘出し、これを試料とした。平成16年度は荷重時における軟骨組織内の各層における含水量とコラーゲン線維の配向度を測定した。摘出試料を直径10mmのNMR試料管に関節面を長軸に対して垂直方向に固定し、0.15、0.3、0.5、1.0MPaの荷重を順次負荷し、MRI測定を行った。まずinversion recovery法でT_1計算画像を、spine echo法でT_2計算画像を撮像した。ついで二量子フィルター(DQF)核磁気共鳴画像法(MRI)でDQF NMR画像を撮像した。T_1計算画像、T_2計算画像から軟骨組織内の各層の荷重状態におけるT_1緩和時間、T_2緩和時間を算出した。T_1緩和時間は、荷重部、非荷重部ともに荷重の負荷とともに表層では緩和時間が短縮し、深層では緩和時間の短縮が軽度であった。T_1緩和時間は水の含有量に比例することから、荷重部、非荷重部ともに表層では荷重が増加するにしたがい水が流出し、深層では水が保持されていることがわかった。T_2緩和時間は荷重部、非荷重部ともに荷重とともに表層では緩和時間が短縮し、下層では緩和時間が延長することがわかった。DQF NMR画像では、荷重部、非荷重部ともに荷重とともに表層は信号が増強し、下層では信号が低下することがわかった。T_2緩和時間、DQF NMR画像の結果から表層では荷重とともに表層のコラーゲン線維の配向性が増強し、逆に下層ではコラーゲン線維の配向性が低下している事を意味している。関節軟骨の荷重負荷に対する水分保持機能を解明できたと考える。平成14年度は、ウシ大腿骨内顆の関節軟骨を実験材料として使用した。平成14年度はまず非荷重時における軟骨組織内の各層における含水量とコラーゲン線維の配向度を測定した。摘出試料を直径10mmのNMR試料管に関節面を長軸に対して垂直方向に固定し、MRI測定を行った。T_1計算画像、T_2計算画像から軟骨組織内の各層の非荷重状態におけるT_1緩和時間、T_2緩和時間を算出した。T_1緩和時間は、荷重部、非荷重部ともに表層直下で最長値を示し、深層に下がるにしたがって短縮した。T_1緩和時間は水の含有量に比例することから、荷重部、非荷重部ともに表層直下が最も含水量の多い層であることが判明した。

T_2緩和時間は荷重部、非荷重部ともに表層直下で最長値をとり、その後深層に下がるにしたがって急激に短縮した。しかし、荷重部では最深層部で再度延長する傾向を示した。DQF NMR画像では、荷重部、非荷重部ともに深層部で最大信号強度を示し、表層直下部では信号強度が低かった。しかし表層部で再度信号強度は増加した。T_2緩和時間、DQF NMR画像の結果から表層直下でコラーゲン線維の配向性が乱れ、深層に下がるにしたがって配向性が増すことがわかった。以上が平成14年度に行った実験であり、平成15年度は回転式圧迫装置を完成させ、荷重時の測定を行う予定である。本研究では,荷重負荷時の関節軟骨組織内コラーゲン線維の変形を可視化(画像化)し,解析することを目的として実験を行った.平成15年度は,ウシ大腿骨内顆の関節軟骨を実験材料として使用した.大腿骨内顆後面から前面を5分割し,荷重部,非荷重部に分けた.それぞれの部位から軟骨および海綿骨を一塊として直径8mmの円柱状に摘出し,これを試料とした.平成15年度はまず垂直型荷重負荷試験器を作成した.そして,荷重時における軟骨組織内の各層における含水量とコラーゲン線維の配向度を測定した.摘出試料を荷重負荷試験器に関節面を長軸方向に対して垂直方向に固定し,MRI測定を行った.まず,inversion recovery法でT_1計算画像を,spin echo法でT_2計算画像を撮像した.次いで二量子フィルター(DQF)磁気共鳴画像法(MRI)でDQF MRI画像を撮像した.T_1計算画像,T_2計算画像から軟骨組織内の各層の荷重状態におけるT_1緩和時間,T_2緩和時間を算出した.T_1緩和時間は荷重を負荷すると,transitional zoneにおけるT_1緩和時間が大きく短縮し,この部分における水分含有率が荷重により大きく低下することが明らかになった.これは荷重部,非荷重部とも差はなかった.関節軟骨のtransitional zoneは軟骨が荷重を分散して吸収し,さらに関節の潤滑を得る上できわめて重要な役割を果たすと考えた.T_2緩和時間はtransitional zoneにおけるT_2緩和時間が短縮し,radial zoneのT_2緩和時間が延長した.DQF MRIでもtransitional zoneにおいて荷重とともに信号強度が増加し,radial zoneでは荷重とともに信号強度は低下した.以上が平成15年度に行った実験であり,平成16年度は以上の結果をさらに解析し,各層におけるコラーゲン線維の配向度を計算していく予定である.本研究では、荷重負荷時の関節軟骨組織内コラーゲン線維の変形を可視化(画像化)し、解析することを目的として実験を行った。平成16年度は、ウシ大腿骨内顆の関節軟骨を実験材料として使用した。大腿骨内顆後面から前面を5分割し、荷重部、非荷重部に分けた。それぞれの部位から軟骨および海綿骨を一塊として直径8mmの円柱状に摘出し、これを試料とした。平成16年度は荷重時における軟骨組織内の各層における含水量とコラーゲン線維の配向度を測定した。摘出試料を直径10mmのNMR試料管に関節面を長軸に対して垂直方向に固定し、0.15、0.3、0.5、1.0MPaの荷重を順次負荷し、MRI測定を行った。まずinversion recovery法でT_1計算画像を、spine echo法でT_2計算画像を撮像した。
爆縮核燃焼プラズマのX線分光診断に関する研究

強結合状態にあるレーザー爆縮核燃焼強結合プラズマを対象とし、高密度状態において顕著となるX線分光への影響(圧力電離、吸収端シフト、ラインシフト、ライン広がりなど)を利用した高時空間分解のX線分光診断法を開発すると供に、関連原子物理を明らかにしてその解析ツールを整備することを目的とした。特に、特定領域研究「プラズマ燃焼のための先進プラズマ計測」の目的に沿うよう、核燃焼プラズマに対する核計測の相補的な計測手段として自己加熱プラズマに特徴的な要素の解明に視点をおいた。今年度の主な成果を列記すると以下のようになる:1.トレーサの最適化:重水素ペレットに混入したトレーサからの放射X線スペクトルから、爆縮プラズマの追加熱の様子を診断するため、最適トレーサの考察と時空間分解X線スペクトル計測へ向けた実験データベースを取得した。高速点火プラズマの場合、超高強度レーザー照射による発生した高速電子が背景プラズマに混じった2温度状態となり、内殻電離や励起に起因したエネルギーシフトKα線が観測される。また、高速電子速度分布はビーム状となり、強い異方性を示す。これらの効果を配慮し、炭素、塩素、銅に対する選択的励起断面積を求め、Kα線エネルギーを規格基準としたときに、断面積曲線に相似則を見いだした。また、京都大学化学研のT6レーザーを用いて、偏光X線分光に関する原理実証実験を実施し、これに成功した。2.2次元湾曲結晶分光器の整備:塩素をトレーサとして2.5-3.0keV領域を対象とした2次元湾曲結晶を製作し、既存の分光器に装着して、可視光源やレーザープラズマを光源として特性評価を行った。3.平板D2ターゲット加熱実験:塩素含有の低密度プラスティックフォームに液化D2をしみこませ、これを固化したターゲットにペタワジトレーザーを照射し、中性子発生ならびにトレーサからの放射X線分光計測を実施した。その結果、熱中性子の発生はみられず、また、塩素Ka線放射が支配的なスペクトルがみられた。今回の条件下では十分な照射強度が得られず、固化重水素を囲むカプトン層の局所加熱に止まったためと考えられている。
マウス心筋虚血再灌流障害および心筋梗塞モデルにおけるケミカルシャペロンの影響

心筋虚血再灌流障害において、ケミカルシャペロンである4-フェニル酪酸(4-PBA)が小胞体ストレスを軽減し、梗塞巣の縮小と心機能保持に寄与する可能性を検討した。同様に心筋梗塞モデルにおいても4-PBAが心機能保持に寄与するか否かを検討した。その結果、虚血再灌流モデルにおいて、4-PBAは小胞体ストレスを軽減することで梗塞巣を縮小し、心機能を保持し生存率を改善した。一方心筋梗塞モデルでは4-PBAは線維化を抑制したが心破裂をきたす傾向を認めた。第1目的として、心筋虚血再灌流障害における小胞体ストレス応答の関与をmRNAおよびタンパクレベルで確認する。さらに、ケミカルシャペロンとして知られる4-フェニル酪酸(4-PBA)が小胞体ストレスを軽減するか否かを組織およびタンパクレベルで検討し、虚血再灌流後梗塞巣の縮小と心機能保持に寄与する可能性を検討する。また、第2目的として、同様に心筋梗塞モデルにおいても、4-PBAが梗塞巣を縮小するか否か、および心機能保持に寄与するか否かを検討する。さらにそのメカニズムについて組織およびタンパクレベルで検討する。平成20年度は、第1目的につき検討した。結果、まずマウス心筋虚血再灌流障害モデルにおいて、小胞体ストレス応答が関与していることが確認された。そこで、ケミカルシャペロンとして知られる4-PBAが梗塞巣を縮小させるかを検討したところ、4-PBAは虚血再灌流後のアポトーシスを抑制することで梗塞巣を縮小させた。その結果、心機能の悪化を防ぎ、21日生存率が改善した。メカニズムとして、ケミカルシャペロンである4-PBAが小胞体ストレス応答を軽減することが予測され、実際に小胞体ストレス応答の際上昇するGrp78やCaspase12といったタンパクの生成が、4-PBAにより抑制されたことが確認された。以上の結果は、急性冠症候群において、4-PBAが再灌流療法に付加的メリットを与える可能性を示唆しており、現行の治療法に加えられるべき新たな治療戦略となりうる可能性を秘めていると考えられる。なお、第2目的については、平成21年度に検討する。前年度は、心筋虚血再灌流モデルにおいて、ケミカルシャペロンとして知られる4-フェニル酪酸(4-PBA)が小胞体ストレスを軽減し、虚血再灌流後梗塞巣の縮小と心機能保持に寄与することを示した。しかし、実際の臨床の現場では、再灌流が不完全に終わる、あるいはできないケースもしばしば経験する。よって、平成21年度は、臨床的実用性も見据えて、再灌流されない心筋梗塞モデルについて以下の検討を行った。すなわち、同様に心筋梗塞モデルにおいても、4-PBAが梗塞巣を縮小するか否か、および心機能保持に寄与するか否かを検討した。さらにそのメカニズムについて組織およびnRNAレベルで検討した。結果、4-PBAを投与した群では、心筋梗塞後6日以内の心破裂率が増大する傾向を認めた。これは再灌流モデルと大きく異なり心筋梗塞モデルでは4-PBAが病態を悪化させる可能性を有することを示唆する。そこでそのメカニズムを検討した。急性期の繊維染色の結果では、4-PBA群において、硬塞巣の線維化が減少する傾向があるものの、7日以降の亜急性期では心肺重量が増大する傾向を認め、うっ血性心不全像を呈する傾向にあった。心筋組織におけるReal time RT-PCRでは、急性期のMMP-9・CHOP・TNF-α・GRP78が減少する傾向を認めた。TUNEL染色でもアポトーシス細胞の減少傾向を認め、ケミカルシャペロンである4-PBAが心筋梗塞後急控期において抗アポトーシス・抗炎症作用に影響を及ぼしている可能性が示唆された。しかし、4-PBAの心筋梗塞後急性期の抗アポトーシス・抗炎症作用が予想に反して心破裂や心不全を惹起してしまい、そのメカニズムについて現在検討しているところである。
ヘテロ元素含有高次構造天然物の独創的合成法の開発

本研究課題では、独自に開発した合成方法論、および独創性が高く高効率的な合成デザインによる、真に物質供給に耐えうる全合成法の開発を目的として、ヘテロ元素を含む高次構造天然物の全合成研究をおこなった。その結果、当研究室で独自に開発した芳香族アミノ化反応を用いることで、デュオカルマイシン、ヤタケマイシンを、不斉CH挿入反応によるジヒドロベンゾフラン環合成法を用いることでエフェドラジンA、セロトベニンを、ラジカル環化反応によるインドール合成法を用いることでストリキニーネ、コノフィリン、アスピドフィチンを、それぞれ合成することに成功した。また独創的合成デザインに基づき、FR901483、リゼルグ酸、モルヒネ、オセルタミビルの効率的合成法の開発に成功した。強力な抗腫瘍活性を有しながらも天然からは微量にしか得ることが出来ないヤタケマイシンにおいては大量合成にも成功し、市場における化合物供給にも耐えうる方法論を確立した。またタミフルについて、その副作用の原因究明のための研究に対して、活性化合物を提供した。セロトベニンの全合成では光学活性試料の合成に成功し、生合成経路におけるラセミ化機構の解明に大きな知見を与えることが出来た。また全合成の達成には至らなかったものの、レモノマイシン、UCS1025A、プラキニジンA、アルテミシジン、アニサチン、レペニンの合成研究を行い、有機合成上有用な知見を得ることが出来た。以上の研究成果が得られたことより、本研究課題の目的を十分達成することが出来たものと考えている。以上のように本研究課題の成果は、有機合成化学を基盤とした幅広い研究分野に対して、大きく貢献することができた。含窒素環状化合物の合成法として、すでにヨウ化銅と酢酸セシウムの組み合わせを用いた芳香族アミノ化反応を見いだしている。さらなる検討を行った結果、本反応系は分子内反応にも適用可能であることが分かり、種々の2級アリールアミンの合成法を開発することができた。また、本反応を用いた含窒素高次構造化合物の合成への応用として、デュオカルマイシンAの全合成を達成した。デュオカルマイシンAの有する3つの含窒素5員環骨格をすべて本反応を用いて構築する効率性の高い合成経路を開発することができた。また、最近三共によって単離構造決定され、血小板増加作用を有することから広く注目を集めているロイストロダクシンBに関して、酵素による対称分子の非対称化を用いたキラル合成素子の効率的な合成、アルデヒドへの亜鉛試薬の付加に関する1,3-不斉誘導、ベンジリデン型新規1,2-ジオールの保護基の開発など新たな手法を含む効率的な全合成経路を確立することに成功した。さらに、中国の伝承薬である麻黄根の活性成分として単離構造決定された、エフェドラジンAの初の全合成を達成した。まず、コア部分のジヒドロベンゾフラン環の構築には、新規C-H挿入反応を独自に開発した。また、鍵となる17員環の構築には、当研究室で開発したニトロベンゼンスルホニル基を活性化基として用いた、2級アミン合成法(Ns-strategy)により達成した。最終段階の13員環形成にも、新規アミド化反応により成功している。本年度は以下にあげる天然物の全合成を中心に研究を行った。ストリキニーネは古くから植物起源の最も強力な毒素の一つとして知られているインドールアルカロイドの一種である。当教室で開発された2,3-二置換インドール合成法を用いてインドール骨格を構築した後、リパーゼを用いた光学分割を利用して不斉合成したエポキシドとをハラジウム触媒を用いて縮合した。その後、2-ニトロベンゼンスルホンアミドを用いた中員環合成法を利用して中員環合成を行い、骨格の外枠を構築した。

酸化的に六員環部分を解裂し、保護基を除去したところ、環化反応が進行し五環性化合物を得ることに成功した。その後、数段階をへてストリキニーネへと導いた。FR901483は藤沢薬品工業のグループによって単離された新規免疫抑制活性化合物である。カゴ型の3環性骨格の構築と、そこにちりばめられた水酸基およびアミノ基の立体制御が全合成達成の鍵となる。まずアクリル酸エステルに対するニトロメタンのMichael付加により容易に得られるC3対称な化合物を原料として用いて、左右対称なスピロラクタムを経た後、分子内アルドール反応を用いて三環性骨格を効率的に構築した。骨格の特徴を生かした立体選択的な水酸基、メトキシベンジル基、およびアミノ基の導入を行い、FR901483の全合成を完了した。ナフチリジノマイシンは、放線菌より単離された抗腫瘍性アルカロイドである。本研究ではまず、当教室で開発されたキラルテンプレートを用いてフェニルグリシノール誘導体を合成した。Ugi反応およびその後の環化を経てジケトピペラジンへと変換した。続いて分子内Heck反応を行うことで、ビシクロ骨格の構築に成功した。その後数段階を経て、天然物の有するすべての炭素原子を備えた合成中間体を光学活性体として合成した。アルテミシジンの合成研究:分子内CH挿入反応を用いることにより、ビシクロ[3.3.0]オクタン骨格の合成に成功した。この骨格はシス配置で縮環しており、反応はより立体的に空いているconvex面から起こる。このことを利用し、アルテミシジンのカルボン酸ユニット、二級水酸基の立体的構築に成功した。続いてビシクロ[3.3.0]骨格を酸化的に切断し、分子内反応を用いて窒素原子の導入を行い、アザビシクロ[4.3.0]骨格へと変換した。その後、Curtius転位反応を用いた二つ目の窒素原子の導入、一炭素の増炭を行い基本原子の導入を完了した。現在、さらに官能基の変換を検討し、全合成達成を目指し研究を継続している。デカルシビンの合成研究:デカルシビンに特徴的な部分構造の構築に成功した。すなわち、分子内CH挿入反応を用いたジヒドロベンゾフラン環の構築、Staudinger-分子内アザWittig反応を用いた八員環ラクタムの構築、ラジカル環化反応を用いたインドール環の構築にそれぞれ成功した。現在これらの手法を駆使し、デカルシビンの全合成に向けて検討を継続している。アスピドフィチンの合成研究:上部ユニットとなるβカルボリンの合成に成功した。骨格の酸化に伴う下部ユニット(モデル基質としてジメトキシアニリン誘導体を使用)の導入、骨格転位を経た上部ユニットへの変換に成功した。この反応の際、窒素原子上の置換基により、転位反応生成物が異なることを見いだした。これらの構造はX線結晶構造解析を用いることにより決定することができた。当研究室で開発された芳香属アミノ化反応を用いることにいより、効率的なヤタケマイシンの全合成を達成することができ、論文として報告した。当研究室で開発されたビンドリン合成法を応用することにより、コノフィリンの上下両ユニットを合成し、カップリング反応を行うことにより、コノフィリンの全合成を達成することができた。また天然より比較的大量に入手可能なビンドリンを用いて、コノフィリンのユニットを合成する研究を行った。その結果、Corey-Winterオレフィン化反応等を鍵反応とする効率的な合成法を開発することができた。
中世修験道縁起をめぐる知的ネットワークの研究

1『熊野権現金剛蔵王宝殿造功日記』研究の成果本書が、白河院の御意を承けてなされた、快実による熊野本宮宝殿造営の功を仕立て上げた偽書であることを解明した。具体的には、本書は一方で藤原宗忠『中右記』抄に拠りつつも、他方では自在に白河院熊野金峯御参詣記事を捏造し、あたかも白河院が熊野・金峯を一対・一連の聖山として篤く信仰していたかの如くに装い、さらにその文脈にのせて、架空の熊野本宮宝殿造営・供養という歴史的事業を仕立て上げ、一書にまとめた書物であった。2天理本系『大峯縁起』研究の成果(1)本書が院政期より代々の熊野三山検校に相伝されたという、江戸期の本山派の系譜類の所説は信じがたいが、室町初期には本山派でも重用されていた事実は確認できる。(2)関連する鎌倉期成立の修験道書『大峯秘所私聞書』について、唯一の伝本である京大図書館島田文庫蔵本を翻刻し、同本書写の背景を推察した。3中世修験道資料調査の成果中世において修験道具が、その意味のみならず、その由来にも支えられ存立していた事実を確認した。主な資料は『当道十二道具大事』『資道什物記』ほか。1〈大峯縁起〉に関する研究成果(1)真福寺本熊野金峯縁起群六軸(鎌倉後期写)について、治天記事を中心に、『簾中抄』が利用されていることを確認した。これにより、本書が平安末期以降に類聚され、年代記的な整理を経た縁起群であることが判明した。(2)縁起群のうち『熊野権現金剛蔵王宝殿造功日記』について、院政期の日記・記録と比較・検討した。その結果、本書が『中右記』の類(おそらく抜書)に拠り忠実に装いつつ、大胆な虚構を交え作り上げられた書物であること、その主題が、熊野・金峯の宝殿造営の由来を、〈大峯縁起〉の秘密を握る長円の導きによる白河院の御参詣と結びつけ叙述する点にあったことが判明した。なおこれにより、本書の白河院〈大峯縁起〉御覧記事を史実と認め、これを核に〈大峯縁起〉の議論を行う従来の方法が誤りであったことが、改めて証明された。以上、次年度発表予定。2中世修験道資料調査の成果(1)京都大学附属図書館島田文庫蔵『當道十二道具大事』(文禄四年写)翻刻。大倉精神文化研究所附属図書館蔵『山臥結袈裟形箱口決』との校異を示し、解題を付した。本書は修験道具についての切紙である。従来広く知られていた系統の切紙と異なり、釈迦・役行者等の伝記と関わらせ道具の由来を説いた記事が含まれる。説話研究の対象としても注目される資料である。
看護職のコミュニケーションスキルのモデル化とナラティブ・コーチング教材の開発

本研究の目的は、新人教育の経験のある中堅期の看護職のコミュニケーション実践知に内在するコミュニケーション技術をナラティブ・コーチングの視点から検討し、教材を開発することである。研究者らが今までに共同で開発した基礎教育学生用コーチング基礎学習プログラムや教材を基盤にして、先行研究や既存文献、新人教育担当者らの意見を参考にしながら、中堅期看護師である新人教育担当看護師(プリセプター)向けのナラティブ・コーチング教材案を作成した。開発した学習プログラム・学習教材の特性は、1プリセプター看護師のコミュニケーション上の課題に自らが気づき、自己学習とグループ学習の双方で活用できるワーク形式である。2看護師を対象に検討したが分野の異なる活動においても共通するコミュニケーションの基本的な考え方を示しているので、汎用性のあるものである。3事例・経験を起点に実践活動の中で展開するナラティブ・コーチングの有効例となる。4コーチの実践を真似てワークを展開することで、ナラティブ・コーチングの基本が実施できる。5学習プログラムは3時間/日を目安に2回、または、1日6時間程度の学習時間の内容であり、自己学習を継続したいときに活用できるよう、実践に活用できる情報を整理できる。6学習教材の理論的基盤は、ポジティブ心理学とナラティブ心理学である。研究者らは、コーチングそのものがナラティブであることを本研究において検証できたと考える。今後は、本学習教材を用いて、研修を行った有効事例などについて、検証を深めていきたい。本研究の目的は、新人教育の経験のある中堅期の看護職(看護師・保健師・大学教員)のコミュニケーション実践知に内在するコミュニケーション技術をナラティブ・コーチングの視点からモデル化すると同時に、モデルの具現化と汎用化については、看護職に限定せず保健医療従事者を対象とした教材を開発することである。1年目(平成27年度)は、研究者らが、平成26年度までの科学研究費基盤Cを受けて研究・開発したコーチング学習基礎教育用の教材案を基盤にし、先行研究や既存文献を参考にしながら、看護師向けのナラティブ・コーチング教材案を作成の一段階として、中堅期(熟達者ととらえる)の看護職者のコミュニケーション技術を分析、取り組む必要性のなるコミュニケーション課題の抽出を試みた。2年目(平成28年度)には、新人期教育担当の看護職者に自己学習教材として、試行していきたい。上記研究の概要に記載した通り、平成27年度研究は、本研究の1年目に当たり、新人看護職の指導(プリセプター)経験のある中堅期看護職へのインタビューを通して、取り組む必要性のあるコミュニケーション課題について検討し、予定では、新人教育担当の看護師のコミュニケーション上の気づき・課題を抽出したのちに、事例・経験を起点に実践活動の中で展開するナラティブ・コーチングの有効例を示したいと考えていたが、本年度は、共同研究者らで、海外での学会に参加し、コーチング学習成果についての発表を行ったため、本研究の時間の配分に遅れが生じた。一方、海外研究者らと直接研究情報について意見交換することができたことは、今後の研究進行に役立つものと考える。本研究は、新人教育の経験のある中堅期の看護師のコミュニケーション実践知に内在するコミュニケーション技術をナラティブ・コーチングの視点から検討するものである。本年度は、1研究会議で、学習教材の内容の検討と教材案を作成、研修プログラムの検討を図った。2新人教育担当者にコーチング研修を取り入れている施設の協力を得て、新人教育担当者の実践、コーチング研修への意見聴取、新人教育でのコーチング学習成果について、聞き取り調査を行った。本年度は、3年計画の中間年に該当し、現在は、2の聞き取り調査結果の分析を行っている。新人教育担当者の学習成果の実感をナラティブ・アプローチとしてとらえることを試みている。実践者である新人教育担当者の意見を参考にしながら、共同研究者間の検討を継続して、作成したナラティブ・コーチング学習教材案の修正を行い、それを用いたコーチング研修を行って、その検証結果から、モデル学習教材の開発を目指している。研究代表者及び研究協力者の所属が変更したことに関連して、研究調整の必要性が増大したが、研究協力施設及び研究協力者の獲得が順調に進んだので、全体として、おおむね順調と判断した。本研究は、看護師の新人教育に貢献するため、新人教育研修プログラムとその教材をナラティブコーチングの視点から開発しようと意図するものである。平成29年度は、研究代表者の事情(家族の療養及び死亡等)により、予定していた研究計画の推進に遅れを生じた。特に、コーチングプログラムの実践内容の評価を共有する共同研究会議の開催を中止せざるを得なかったため、共同研究者間での精密な教材検討に基づいたプログラムの再構築の段階が遅れているものである。新人教育担当者に対するコーチング介入とその評価、データ分析を進めており、研究協力機関からの情報収集並びに個々の共同研究者らとの情報共有により、基本的な教材の原案はおおむね作成できている状況にあるため、今後は、この原案をもとにモデル実践検証を行い、予定していた研究推進を図り、平成30年度には、研修プログラムの検証とモデル教材案を完成させる予定である。研究代表者の事情(家族の療養と死亡)により予定していた研究計画が大幅に遅れた。本年度中に、進捗状況が取り戻せるよう、共同研究者との再調整を図っている。

研究者らが今までに共同で開発した基礎教育学生用コーチング基礎学習プログラムや教材を基盤にして、先行研究や既存文献、新人教育担当者らの意見を参考にしながら、中堅期看護師である新人教育担当看護師(プリセプター)向けのナラティブ・コーチング教材案を作成した。開発した学習プログラム・学習教材の特性は、1プリセプター看護師のコミュニケーション上の課題に自らが気づき、自己学習とグループ学習の双方で活用できるワーク形式である。2看護師を対象に検討したが分野の異なる活動においても共通するコミュニケーションの基本的な考え方を示しているので、汎用性のあるものである。3事例・経験を起点に実践活動の中で展開するナラティブ・コーチングの有効例となる。4コーチの実践を真似てワークを展開することで、ナラティブ・コーチングの基本が実施できる。5学習プログラムは3時間/日を目安に2回、または、1日6時間程度の学習時間の内容であり、自己学習を継続したいときに活用できるよう、実践に活用できる情報を整理できる。6学習教材の理論的基盤は、ポジティブ心理学とナラティブ心理学である。研究者らは、コーチングそのものがナラティブであることを本研究において検証できたと考える。今後は、本学習教材を用いて、研修を行った有効事例などについて、検証を深めていきたい。研究期間平成27年度平成29年度のうち、平成28年度の計画については、以下の3点である。1.教材案に対する新人教育担当者及び学識経験者からの意見収集:医療施設・保健施設における新任期看護職の指導担当者及び新人教育・ナラティブアプローチに関する学識経験者を対象に個別インタビューを行い、教材案の妥当性や実践上の有用性に関する意見や、研修プログラム化に向けた意見を収集する。2.教材案の修正と研修プログラムの作成:意見収集した結果をもとに、研究会議で再検討をし、教材案を修正する。その上で、教材を用いたナラティブ・コーチング研修のプログラムを検討し作成する。3.教材使用前後で用いるコミュニケーション能力の自己評価ツールを作成する。平成29年度は、3年計画の最終年度に該当する。モデル学習教材の作成と研修プログラムの開発を図るため、修正した学習教材案及び新人教育にコーチング研修の導入を研究協力施設と研究協力者に依頼し、実証的な研究成果につなげたい。研究期間の延長を承認していただいたので、共同研究者との研究会議等を効率的に実施し、研究結果をまとめていくと同時に、効果的な成果発表の方法を検討していく。共同研究者らの日程が調整できず、全員での合同研究会議が開催できなかったため。研究会議の開催場所の変更により、当初予算旅費に余りが生じた。研究期間の延長が承認されたため、平成29年度に遅れた研究の推進を図る。共同研究者の集合研究会議並びに成果のまとめ、発表の資金として使用する予定である。次年度、共同研究者が全員揃う研究会議を行う予定である(日程は調整済み2016.7.18予定)。次年度の研究会議及び調査実施で使用する予定である。
メンタルヘルスに関する産業保健師の活動指標尺度の作成

産業保健師は、産業保健スタッフの一員として看護の専門性を活かしながら、メンタルヘルス対策を行う必要があり、課題解決可能な人材の育成が急務である。しかしながら、産業保健師が雇用されている職場では計画的な教育訓練が行われていない職場が多く、専門職としての自己教育力に委ねられていることが多い。産業保健師は行政保健師とは異なり、それぞれの所属機関の教育体制を整備することは難しく、ケアの質が保証されにくい現状がある。そのため、本研究では、メンタルヘルス活動に限定し、産業保健師のケアの質を担保できる活動指標を開発することであった。本研究は、うつ病を罹患した従業員への産業保健師の対応に焦点を当て、「メンタルヘルスに関する産業保健師の活動指標尺度」を作成することを目的としている。本研究は2年計画で実施する。初年度である平成22年度は、メンタルヘルス対策に関する産業保健師の支援活動項目を抽出した。企業に勤務する産業保健師で、産業保健師としての勤務経験が11年以上の者、8名にインタビューを行った。対象者の平均年齢は40.66±4.16歳、産業保健師としての平均勤務年数17.00±5.29年であった。インタビューデータは帰納的アプローチによる質的記述研究法によって分析を行い、保健師の活動内容を抽出した。結果、6項目の大カテゴリー「情報収集能力」、「情報分析能力」、「企画・計画立案能力」、「ケア提供能力」、「関係調整能力」、「プレゼンテーション能力」と36項目の小カテゴリーを抽出した。日本公衆衛生学会における「保健師に求められる能力とその内容」については4群の能力が構造化されているが、これらのコンピテンシーに関する先行文献を参照し、抽出された項目については再考する必要がある。平成23年度は、本年度抽出した項目を基に、活動指標尺度の作成を行い、尺度の信頼性・妥当性の検討を行う。近年、うつ病により休職する労働者の割合は高く、労働者の心の健康問題に対応できる保健師の存在は必須である。しかし、産業保健の現場では、現任教育のシステムが整備されておらず、心の健康問題に対応できる保健師の養成が急務である。本活動指標尺度は、保健師の支援活動評価および質の管理指標としても活用可能であり、ひいては産業保健師の教育に寄与できる。本研究は2年計画で実施した。初年度である平成22年度は、メンタルヘルス対策に関する産業保健師の活動指標項目を抽出した。企業に勤務する産業保健師10名にインタビューを行い、インタビューデータは帰納的アプローチによる質的記述研究法によって分析を行った。結果、36のサブカテゴリーと6つのカテゴリーが抽出された。6つのカテゴリーは、「情報収集能力」、「情報分析能力」、「企画、計画立案能力」、「ケア提供能力」、「関係調整能力」、「プレゼンテーション能力」であった。平成23年度は、本年度抽出した項目を基に、活動指標尺度の作成を行い、尺度の信頼性・妥当性の検討を行った。インタビューデータより抽出した項目を基に尺度試案を作成し、尺度試案および属性(年齢・性別・勤務歴・業種・従業員数・産業保健スタッフの構成等)、外的基準尺度(批判的思考態度尺度(常盤ら),Sense of Coherence,首尾一貫感覚尺度(山崎ら))を掲載した質問紙を作成した。本質問紙は、メンタルヘルス対応を行う産業保健師に郵送法にて配布・回収した。現在、質問紙は配布・回収・'データの分析中である。産業保健師が雇用されている職場では計画的な教育訓練が行われていない職場は多く、専門職としての自己教育力に委ねられていることが多い。各職場で看護職の教育体制を整備することは難しく、ケアの質も確保されにくい現状がある。「メンタルヘルス不調者に適切に対応できる産業保健スタッフの養成」は検討課題の1つとなっており、人材の育成が急務である。本研究は、メンタルヘルス対策における産業保健師のケアの質の確保や産業保健師の人材育成および教育システムの構築に貢献できる研究である。
進化論的階層性に基づくロボットビジョンの構築

本研究では,多くの動物にとっての基本的行動,例えば捕食行動にともなう視覚系の働きに相当するビジョンシステムの構成を行った.多くの肉食動物の捕食行動に共通な視覚系の働きとしては,物体の検出,追尾,位置計測をあげることが出来る.これらの機能のみを利用する例としては,カエル等の無尾両生類の捕食行動があげられる.本研究で得られた成果を以下に示す.まず、物体の検出,追尾,位置計測を行う3種類の階層の定式化を行ない,システムの基本的部分の構築を行った.各階層においてシステムは,物体の存在確率,物体の像の網膜上での位置・速度,物体の3次元的位置,をそれぞれ推定する.また,最も高い信頼度でこれらの情報を推定可能な視点・視野を選択するようにふるまう.さらに,得られたモデルに基づいて,実時間で動作するコンピュータビジョンシステムの試作を行った.様々な移動物体を提示し,システムが正しく追尾できるかどうかの検証を行い,デルの有効性を確認した.本研究は,研究対象を視覚系の最も基本的なタスクの一つであると考えられる,移動する物体を検出,追尾,位置計測する問題に限定した.しかし,本研究は対象を限定したモデルを完成させることが目的ではなく,今後モデルを視覚のより高い階層へと整合性を保ちながら拡張することを目標としている.そのため,モデルを数理的に表現し,モデルの本質的な構造を明示的に表すことを目指した.また,モデルの妥当性を検証するために,本調書で計上したワークステーションを用いて数値シミュレーションを同時に行った。
腸内細菌叢と脳との双方向情報伝達機構の解明－ストレスによる肥満易発症の分子基盤

脳発達期におけるストレス(母子分離)曝露が惹起する脳と末梢(腸管)の双方向シグナル伝達機構の破綻の可能性と将来の肥満・生活習慣病との関りについての知見をえることを目的とした研究である。Wistar系新生仔ラットを、4-9日齢、10-15日齢、6時間/日母仔分離分離し、脳発達期のストレス曝露モデルを作製した(これは申請者らのグループで確立されている)。対照群は、通常飼育した。21日齢大腸内糞便を採取した。糞便サンプルは、ビーズ式破砕装置セルデストロイアーPS2000を用いてゲノムDNAを抽出し、16S rRNA領域配列を用い解析した。Real Time PCR法、次世代シーケンサーによるメタゲノム解析にて腸内細菌叢の解析を外注している。メタゲノム解析では次世代シーケンサーを用いて1検体あたり100,000リードを目標として腸内細菌叢の動態変化の網羅的な解析を実施した。ストレス曝露した動物においては、腸内細菌叢のうちある特定の種の変化が優位に観察されている。この原因について過去の報告を元に考察中である。これと並行して、脳の解析を行っており、脳由来神経栄養因子BDNFを大脳皮質由来の初代培養神経細胞に投与したところ、特定の遺伝子発現量が有意に減少した。この遺伝子は血液中の中性脂肪やLDHの動態変化に関与することが報告されており、脳発達期のストレス(母子分離)曝露は、BDNFの変化や上記の特定遺伝子の発現量変化を介して、全身性に脂質代謝に影響を及ぼしている可能性が示唆される結果を得ている。研究の進捗はおおむね順調に進んでいる。モデル動物の作成に引き続き、腸内細菌叢の解析を次世代シーケンサーを用いて解析している。解析が軌道に乗るまでに多少の時間ロスが生じたが、現在は順調に研究が進んでいる。当初の計画の通り、今後は脳と腸管をつなぐ相互の情報ネットワーク機構とその調節様態についての知見を得るための研究に移る。脳と腸管をつなぐ神経系ー自律神経と迷走神経を介する神経性シグナル伝達機構について詳細に評価する。特に、神経毒性を有する化学物質を投与して徐神経を行い、その際の腸内フローラの動態変化や中枢とくに視床下部の変化をc-fosの発現を指標として分子生物学的に解析し、次研究に繋げたい。学会参加費・研究情報収集のための旅費を計上していたが、研究試薬等の消耗品の購入を優先する方針を取った。また、年度の最後の時期に、業者によるキャンペーン価格で購入できたため予定する試薬は揃ったが結果として少額ながら余剰となった。
幕府上方支配における享保改革の研究

本研究では、上方地域において、京都町奉行と上方八カ国代官、京都町奉行と大坂町奉行、また大坂町奉行と堺奉行のそれぞれの関係が、享保改革期の前後でどのように変化するのかを検討した。上方八カ国代官を統轄する京都町奉行は、上方八カ国の幕領を支配するとともに、上方八カ国幕領・私領に対する広域的支配をも行っていたが、京都町奉行は、この両側面において上方八カ国代官を統轄していた。この「京都町奉行-上方八カ国代官」体制ともいうべき体制は、元禄11年(1698)に強化されたものである。享保改革期、京都町奉行の上方八カ国代官統轄機能は変化を見せる。幕領支配の側面においては、同奉行よりも幕府勘定所による上方八カ国代官支配が進み、上方八カ国幕領・私領に対する広域的支配の側面においても、摂津・河内・和泉・播磨(または摂河泉三カ国)への国役賦課主体の変化(京都町奉行から大坂町奉行へ)を背景に、やはり京都町奉行の統轄機能は後退するのである。京都町奉行の上方八カ国代官統轄機能が低下する一方、新たに浮上するのは大坂町奉行である。京都町奉行に代わり、摂河泉播四カ国(または摂河泉三カ国)に対する国役賦課主体となるとともに、代官または代官手代を検使として論所に派遣する権限が新たに付与される。また、堺奉行が一国支配権を有していた和泉国への郡触伝達権も手に入れるようになる。平成15年度は、上方地域において、京都町奉行と上方八カ国代官との関係が、享保改革期の前後でどのように変化するのかを検討した。上方八カ国代官を統轄する京都町奉行は、その統轄機能の上に立って上方八カ国幕領支配、また上方八カ国幕領・私領に対する広域的支配を行っていた。「京都町奉行-上方八カ国代官」体制ともいうべき体制は、元禄11年(1698)に強化されたものであるが、これは、上方八カ国代官の集団的意志を、京都町奉行の代官支配を強化することで、極力排除しようとするものでもあった。京都町奉行の上方八カ国代官統轄機能は、享保改革期に変化を見せる。すなわち、幕領支配の側面においては、同奉行よりも幕府勘定所による上方八カ国代官支配が進み、'上方八カ国幕領・私領に対する広域的支配の側面においても、摂津・河内・和泉・播磨(または摂河泉三カ国)への国役賦課主体の変化(京都町奉行から大坂町奉行へ)を背景に、やはり京都町奉行の統轄機能は後退するのである。幕府は、享保改革期までは、京都町奉行の上方八カ国代官統轄機能を強化することで上方八力国代官支配を行おうとしたが、享保改革により、逆にその機能を弱め、勘定所と直結させることで代官支配を十全のものとする方向に転じたといえる。また、和泉国への郡触伝達権も手に入れるようになる。享保改革では、この大坂町奉行の権限強化についても注目する必要がある。平成16年度は、享保改革期の上方地域における代官制度の変化について、おもに幕府中央との関係に重点を置きつつ検討した。享保改革期まで、上方八カ国代官は京都町奉行の強力な統轄のもとにあったが、享保改革の中でその統轄機能は弱まり、幕府勘定所による直接的な代官支配が強化された。そのような動きの中で見過ごすことができないものに、勘定所役人による上方幕領支配がある。勘定所の御勘定が国々を巡見し、短期間であるが代官にかわって幕領支配を行ったものである。大坂代官(上方八カ国代官のうちで大坂に役宅のあるもの)の場合、享保4年(1719)・5年に御勘定が代官役宅に詰め、代官同様の職務に従事した。

彼らは、大坂代官が兼任していた堤奉行職も兼ねており、その職務は幕領支配のみに限定されなかった。これは、代官制度史上特筆すべきものであるが、従来検討されたことがなかった。今年度は、この御勘定による支配の具体的内容に関する幕府史料および地方史料を収集し、分析した。このほか、享保改革期における代官役宅および代官江戸屋敷、また代官用聞(用達)の性格についても検討した。たとえば大坂代官は、大坂に役宅をもつとともに、京都に用聞(用達)を置き、また江戸には自身の屋敷をもっていた。この三者が、それぞれがどのように関係しあい、それが享保改革の中でどのように変化したのかを、幕府の『武鑑』や地方史料から検討した。平成17年度は、享保改革期の上方地域における裁判管轄区域の変更、および大坂町奉行の触伝達権について検討した。享保7年(1722)まで、上方八ヵ国の地方(じかた)についての公事・訴訟の裁判権は、京都町奉行が掌握していたが、この年、八ヵ国のうち摂津・河内・和泉・播磨四ヵ国については大坂町奉行が担当することとなり、京都町奉行は山城・大和・近江・丹波四ヵ国のみを担当することになった。いわゆる享保の国分けである。これについては、「地方についての公事・訴訟」を、水論・山論・境論などのいわゆる論所とする見解と、町方に対する地方という意味における地方にかかわる公事・訴訟と理解する見解があり、決着を見ていない。しかし、摂津国の村々の地方文書を検討した結果、これはやはり論所と理解すべきであることが明らかになった。いっぽう、大坂町奉行の触伝達権については、同奉行は、享保7年から、それまでの摂津・河内だけでなく、和泉・播磨にも「郡触」を伝達するようになる。この事実については、従来も知られているが、そもそも大坂町奉行がいつから「郡触」を伝達するようになったのかについては未解明であった。今年度は、寛永期の北河内農村の触留帳の分析から、寛永後期には「郡触」が伝達されていたことを明らかにし、大坂町奉行の触伝達権を考える手掛かりを得ることができた。
金属光触媒によるメタンのカップリング反応

メタンは天然ガスの主成分であり、その埋蔵量は石油と同程度の200-300兆m^3と云われているが、小規模なガス田が多く未利用のエネルギー資源である。本研究では、光触媒を用いて天然ガスから1段で炭化水素を合成することを目標とした。当初、松本らの表面科学の結果に基づいて銅触媒を用いて実験を行っていた。その際、石英製反応管に少量の酸化物を存在させると多量のエタン、プロパンをはじめとする直鎖状炭化水素の生成が確認された(量子収率1程度)。新たなGTLプロセスとなり得る可能性があるため、本実験の再現性や温度の効果などを詳細に調べることにした。装置には流通系反応装置を用いた。石英製反応器(管長18cm、内径7mm)に1気圧のヘリウム希釈10%メタンを流し(0.5cc/min)、同時に室温から423Kの範囲で紫外光(低圧水銀ランプ)を照射する。反応器内に少量の酸化物を加えておくと多量のエタン、プロパン、プロピレン、ブタン、ブチレンが生成した。光子数を10^<15>(photon/cm^2s)と仮定すると量子収率は1と計算される。定常的にエタンおよびプロパンが生成し、光を再度オンにすると直ちに光反応は回復した。光照射下でヘリウムのみを流しでもこれら炭化水素は全く検出されない。また、反応器を加熱すると収率は増加する。本結果はFT合成における炭化水素生成反応に類似しているようにみえる。本反応は光触媒を用いたGTLプロセスになり得る可能性がある。
英語関係節・補文節の認知類型論的応用研究：日本人大学生の作文データの分析を通じて

本研究では、日本語の名詞修飾構造の類型論的性質が、どのように英語の関係詞節および同格節の習得に影響を及ぼしているかを明らかにした。日本語の名詞修飾節は、形態的および統語的にみて、関係節と同格節のような区別がほとんど存在せず、そのことによって、関係代名詞節と関係副詞節の区別や関係詞節と同格節の区別が日本語を母語とする英語学習者にとって困難になりうることを、誤用データの分析から明らかにした。さらに、名詞修飾節の制約が緩やかではあるが日本語よりは制約のある韓国や中国語の母語話者と比べても、誤用の割合がかなり大きいことがわかった。研究代表者は、複文構造習得の際の干渉という観点から、日本語を母語とする英語学習者の英語関係詞節と同格節の使用実態の分析を行った。英語と日本語では、関係詞節と同格節を区別する特徴などが異なり、特に日本語では同格節にあたる構文が英語よりも広範に用いられるため、この特徴が英語に入り込んで負の転移を起こしがちであること、また、一部、この特徴が正の転移を起こしていると考えられる事例も見られることを指摘した。このような現象を、より詳細に調査し、日本語の類型論的特徴との関連づけをはっきりさせることが課題となる。また、研究分担者は日本語における主節現象が、どの程度従属節にも起こる現象(例:「お申し込みになりましたカード」)と、従属節の形式が主節に起こる現象(例:「急いで買ったのに」)とを分析・比較し、主節の従属節化のほうが、従属節の主節化よりも有標であることを明らかにした。また、韓国語の同様の現象と比較した場合、いずれの場合においても日本語のほうが韓国語よりも生産的であることがわかった。このような主節と従属節の相互機能拡張現象の背後には、主節・従属節それぞれの機能的要因および語用論的動機付けが関わっていると考えられるが、その動機付けの違いがどのようにして上で述べたような非対称性を生んでいるのかを明らかにすることが課題となる。また、移動様態を表す英語表現の習得において、動詞枠付け言語である日本語を母語とする英語学習者と、移動の様態・経路ともに動詞でコードかできる中国語を母語とする英語学習者では、習得に有意差が見られることを指摘した。研究代表者は、前年度に行った、日本語母語話者の、同格節および関係詞節に関する誤用の傾向と正の転移の特徴が、中学生や高校生の場合と、大学生との場合でどのように異なるのかに関する調査を開始した。また、日本語母語話者の大学生の誤用と、日本語以外の母語話者の大学生の誤用を比較、対照することにより、関係詞・同格節に関する誤りのどの部分が、母語の干渉によるもので、どの部分が第二言語習得のプロセスに関わるものなのかに関する調査に着手した。研究分担者は、主節が従属節化したり、従属節が主節化するという、従属節と主節の相互機能拡張現象の韓国語と日本語との対照研究を行ってきたが、それをさらに言語類型論・対照言語学における複文研究の動向全体の中で位置づけることを試みた。研究代表者は、過去2年間の研究成果を踏まえ、日本語母語話者と、韓国語母語話者、中国語母語話者の英語名詞修飾節構造に関する誤用の対照分析を行った。その結果、名詞修飾節に関する制約が一番緩やかな日本語を母語とする英語学習者が最も名詞修飾節に関する誤用が多く、日本語と類似した性質を持つ韓国語や中国語の母語話者の場合でも、その制約がある程度かかっているために、日本語母語話者ほどにはL1の性質を転移して用いないということが明らかとなった。また、研究分担者は日本語の複文構造の言語類型論的性質が名詞修飾節構造にどのように反映しているかという点から研究を行い、形式的な表示を持たない分、語用論的な解釈が理解に重要な役割を果たしていることを明らかにした。本研究では、複文構造の認知枠の違いがどのように英語の補文構造や関係詞節構造の習得に影響を与えるかを明らかにすることを目的として来た。日本語では、形式的にも機能的にも名詞修飾節の中で補文構造と関係詞節構造を区別しておらず、いわば、日本語母語話者の認知枠においては両者はいわば音素論でいうところの異音の関係にあったと言える。その結果、関係代名詞節と関係副詞節の区別や関係詞節と同格節の区別が困難であり、特に後者に関しては、同じような機能的類似を持つ韓国語や中国語母語話者と比べてもその傾向が顕著であるということが明らかとなった。母語の転移による言語学習の影響が、母語がどのような認知枠を与えるかによってその学習の困難度に影響を与えるかが異なることを示すことができたと言える。

26年度は、中高生の英語学習者の誤用傾向を踏まえて、大学生の英語学習者の誤用傾向の調査・一般化および日本語母語話者以外の誤用傾向の調査・一般化を試みたが、基礎的なデータ調査に時間を要したため、理論的一般化を行うところまではまだ到達していないため。対照言語学27年度は、最終年度にあたるため、データ調査を確実にすすめた上で、一般化した傾向を導きだし、理論的な方向付けを行っていく予定である。また、研究代表者と研究分担者の研究内容を総合的にとらえた結論も導き出していく。本年は、日英語の複文構造の違いとしては、関係詞節と同格節の分布の違いに着目し、この違いが日本語を母語とする英語学習者にどのように影響を与えるのかを分析することができた。また、主節と従属節の相互機能拡張現象を、認知類型論的な観点から分析に着手した。このような二つの異なる観点から日本語および英語の複文構造の特徴の分析を行うことができ、また第1の点については、英語学習者にとっての困難さの分析まで踏み込むことができたので、おおむね順調に進展しているといえる。今年度は、日本語母語話者および、非日本語母語話者の英作文データの分析が、基礎的な段階にとどまっていたため、人件費・謝金を用いて、詳細なデータ分析を行うことがなく、次年度使用額が発生した。引き続き、日本語と英語の複文構造を特徴づける現象に着目し、その認知類型論的観点からの分析、およびそれらが、第二言語習得に与える影響について分析していく。このような分析を行うために、大学生の英作文データを用いて、使用する構文ごとのパターンを詳細に分析する。また、日本語の複文構造を、認知類型論的観点から英語以外の言語の複文構造とも対比させながらその特徴を明らかにしていく。27年度は研究の最終年度にあたるため、詳細なデータ分析を行うことで人件費・謝金を使用すると同時に、研究代表者と研究分担者の今までの調査・研究内容を総括して一定の理論的結論を導き出し、学会発表等で成果を発信していく。本年度は、英語学習者の誤用分析に、既存の学習者コーパスを使用しており、独自の作文データの収拾および学習者コーパスの作成を行わなかった。そのためこれらのデータ収拾やコーパス作成に関わる物品費および謝金を使用しなかったため、次年度使用額が生じた。次年度は、既存の計画に加えて独自の英作文データの収拾や、コーパスの構築なども行っていくことで次年度使用額を消化する。
戦前・戦時期日本における愛林運動の展開と愛林思想の形成

本年度の研究は、1大日本山林会の活動を中心とした十五年戦争期の愛林運動と総動員体制との関係の解明、2台湾・朝鮮・満州・南洋など旧大日本帝国植民地における林業政策・森林政策の分析を通した愛林運動・愛林思想と植民地主義の関係の解明、以上の2点に関しておこなった。前者については主として大日本山林会発行の機関誌「大日本山林會報」および「山林」の記事の分析を通して、「御大典記念緑化運動」から「挙国造林運動」へと至る一連の愛林運動の歴史が、十五年戦争期のいわゆる「総動員体制」と密接な結びつきを有していたことを明らかにした。それは植樹や造林、森林保全、森林愛護など様々なキャンペーン活動を通じた特殊な国土認識の生産と国民的共感の醸成という役割であった。なお、これらの成果は「北陸史學」誌上で発表した。後者に関しては同じく「大日本山林會報」および「山林」誌上の植民地林業に関する論説や記事の分析を通して、台湾・朝鮮・満州・南洋のそれぞれの植民地に対する当時の林学者および植民地林業官僚の植民地主義的な森林観・林業観を明らかにするとともに、そうした森林観・林業観と「大東亜共栄圏」や「東亜新秩序」といった地政学的イデオロギーとのつながりにも言及した。その結果、十五年戦争期の植民地林業および森林に対する認識は、「本土」から「国土」「大東亜新秩序」そして[大東亜共栄圏」へと至る地政学的認識のヒエラルヒカルな構造と一定の対応関係にあることが明らかとなった。なお、これらの成果は2000年8月に韓国大邱市で開催された第2会国際批判地理学者会議で報告し、2^<nd> International Critical Geography Conference : for alternative 21^<st>century geographies誌上で公表した。本年度の研究は、(1)戦前・戦時期の愛林運動の実態の解明(大日本山林会の活動を中心として)、(2)愛林運動の思想的背景の解明、の二点に関しておこなった。前者に関しては大日本山林会の機関誌「山林」のバックナンバーを入手し、19301940年代の同誌に掲載された愛林連動関連の記事および論文の分析をおこなった。その結果、戦前・戦時期の日本における全国的な緑化運動としては、1928年の「御大典記念緑化運動」、1934年から始まる「愛林運動」、そして1942年の戦時体制下で始められた「挙国造林運動」の三つの運動があり、緑化運動がそれぞれの時代背景と一定の連関をもつことが明らかとなった。その中でも「愛林運動」が当時の日本において自然保護とナショナリズムを結びつける役割を有していた点は、戦後の国土緑化運動を考える上でも要だと思われる。なお本研究の成果は2000年8月に韓国の大邱市で開催されるThe 2nd lnternational Critical Geography Conferenceで報告する予定である。後者に関しては、愛林運動が行われた当時の日本における風土論や環境論をめぐる言説について分析をおこなうことで、前・戦時期の愛林運動・自然保護の思想的背景を探ることを試みた。分析の対象としたのは風土論の代表的論者である和辻哲郎をはじめ、寺田寅彦、高瀬重雄、藤原咲平、脇水鉄五郎、辻村太郎らのテクストである。分析の結果、彼らのテクストに共通して見られたことは、日本の自然を日本の国民文化との関連で語る語り口である。そこでは自然が暗黙の内に国民化の構成要素として位置づけられていることが明らかとなった。このような戦前・戦時期日本の自然観.環境観が愛林思想の形成にどのような影響を与えたのかを探ることが次年度の課題の一つである。なお、この研究の成果は1999年8月に阪市立大学で開催された国際会議'osakaW orkshop for Frontiers of Asian Geographies'において発表した。

なお、これらの成果は2000年8月に韓国大邱市で開催された第2会国際批判地理学者会議で報告し、2^<nd> International Critical Geography Conference : for alternative 21^<st>century geographies誌上で公表した。