hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「認知症もナンノソノ」公民館を拠点とした地域住民が創る認知症ケアに関する研究

沖縄の文化のひとつである相互扶助に着目し、認知症の理解や予防および認知症になっても住み慣れた地域で生活できる基盤づくりを目指している。地域住民の拠り所である公民館を拠点とした、子どもから高齢者が認知症を理解・予防し支え、支えられる「場」づくりをし、住民が主体となる町づくりの構築を目的とするアクションリサーチである。平成27年度から継続している1回/月、A地域の公民館で開催している朝市の場で、学生ボランティアと共に健康支援活動(血圧測定、体重測定、体脂肪測定、握力測定、血管年齢、骨密度測定、健康相談など)を自治体区長、老人会長、婦人部、民生委員などと協働して実施している。また、地域住民との交流として豊年祭などの行事に参加した。健康支援活動の内容も地域住民に浸透し利用登録者も延べ71名となり増加し、活動内容はA地域に浸透してきている。相談内容は、認知症に関する内容としては、【認知症の予防方法】についてが多く、気になる方への対応方法などであった。また、自己の健康づくりとして【膝関節痛の対処方法】、【自宅でできる運動】【体脂肪を減らすための食事】についてなどであった。認知症サポーター養成講座の開催(地域住民および学生ボランティアを対象)で認知症についての啓蒙活動や笑いヨガなどのヘルスアップ会の開催、活動内容の報告会(測定値の変化、住民の表彰など)を実施した。健康支援活動については「満足」「やや満足」が約90%であり、本活動は、A地域の住民と協働して実施できており、お互いの健康を気遣える交流の場として定着してきている。地域住民の拠り所である公民館を拠点として、子どもから高齢者が認知症を理解・予防し支え、支えられる「場」づくりをし、住民が主体となるまちづくりの構築を目的とするアクションリサーチである。1回/月、公民館での健康相談活動(血圧測定、体脂肪測定などの健康相談)を継続しながら、認知症に対する聞き取り調査を高齢者を中心に実施し、「認知症への関心」「認知症への不安・抵抗」「認知症についての知識・理解不足」「認知症への予防取り組み」が明らかになった。当該地域では、公民館は地域のつながりとしての豊年祭や敬老会など文化を基盤とした行事が開催され、地域住民の交流の場となっている。特に、高齢者は行事参加時には、以前に比べると薄くなったとはいえ、お互いに声を掛け合って参加するなど相互扶助は根付いている。「認知症もナンノソノ」町づくりの試みとして、顔見知りの高齢者を中心として公民館で「ゆんたく(おしゃべり交流のこと)ヘルスアップ健康講座」を2ヶ月に1回開催し、気軽に参集できる「場」づくりを企画・実施した。その成果として、区長や書記も参加し血圧のコントロールなど健康づくり「場」の基盤ができてきている。今後は、健康づくりを継続しながら、「認知症」に関するニーズや地域の課題を明確にし、効果的な「場」づくりを行う必要がある。また、婦人部に認知症に対するイメージ調査を行った結果(20名、平均58.4歳)、全体的に否定的なイメージであった。特に、「鈍い」「ヒマそう」「病気がち」「弱い」の項目で否定的であった。一方で、「暖かい」「良い」項目が比較的肯定的なイメージであり、認知症ケアを担う年代では、「認知症の知識・理解」の教育的取り組み・相談の「場」の必要性が示唆された。国内外の文献の整理を実施および海外(ドイツ)の認知症ケアの状況について視察し、住み慣れた地域で生活できる認知症ケアの要素について整理している。また、これまで実施してきた、月に1回の健康相談活動を継続しながら、当該地域の区長や老人会、婦人会、民生委員と連携を図り関係性を構築し、「認知症もナンノソノ」町づくりの基盤としての公民館を拠点とした、健康づくりの「場」づくりができてきている。研究者らは1回/月、地域の公民館で開催される朝市の「場」で健康相談活動(血圧測定、体重測定、体脂肪測定、握力測定、血管年齢、骨密度測定、健康相談など)を実施している。また、1回/2ヶ月、老人会を中心とした健康支援活動(身体測定、健康講和)を実施している。更に、地域で開催される行事(豊年祭、運動会など)に積極的に参加して地域住民との交流を深め、関係性ができている。老人会で「認知症の理解と予防」について講和を行った。23名の高齢者(平均年齢78.8歳)に認知症に関するイメージ調査を行った結果、全体的に否定的なイメージであった。特に「遅い」「鈍い」「ひどい」「だらしない」「病気がちな」の項目で否定的であった。一方で「大きい」「手伝ってくれる」「暖かい」「強い」の項目で肯定的であった。また、老人会を中心として「認知症になっても住み慣れた地域で生活できるようにするには?」のテーマで、高齢者同士でグループに分かれディスカッションを行った。

その結果、「家族や身近な人に助けてもらいながら健康でミニディに参加してみんなで楽しく生活する」、「サークル活動(運動、趣味など)に参加して地域の交流を深めて明るい生活をする」や「健康に気をつけてお互いに交流を深めて助け合う」など、顔なじみの関係を維持しながら協力して健康に生活したいという思いを持っていることが明らかとなり、公民館を拠点として今後もお互いが気遣い・支えあえる交流の「場」づくりの必要性が示唆された。平成27年度同様に、月に1回の健康相談活動を継続しながら、当該地域の区長や老人会、婦人会、民生委員などと連携を図りながら、認知症を含めた「健康支援」の「場」づくりはできてきている。認知症の理解のために、認知症サポーターを養成できるように研修を受け、啓蒙活動を実施した。老人会を中心にして「認知症に対するイメージ」調査や「認知症になっても住み慣れた地域で生活するには」をテーマにディスカッションを実施した。しかし、アンケート調査に向けて、文献検討をすすめ、ほぼアンケート調査用紙の作成はできたが、実施ができていない。認知症に対する実態調査を実施し、「場」が効果的に運営できるようにする。沖縄の文化のひとつである相互扶助に着目し、認知症の理解や予防および認知症になっても住み慣れた地域で生活できる基盤づくりを目指している。地域住民の拠り所である公民館を拠点とした、子どもから高齢者が認知症を理解・予防し支え、支えられる「場」づくりをし、住民が主体となる町づくりの構築を目的とするアクションリサーチである。平成27年度から継続している1回/月、A地域の公民館で開催している朝市の場で、学生ボランティアと共に健康支援活動(血圧測定、体重測定、体脂肪測定、握力測定、血管年齢、骨密度測定、健康相談など)を自治体区長、老人会長、婦人部、民生委員などと協働して実施している。健康支援活動の内容も地域住民に浸透し利用登録者も延べ65名となり増加している(月の参加者は15名25名、184名/年の利用者)。住民は(研究者らを含む)朝市で購入した惣菜を食しながら、自身の健康のこと、家族の健康のこと、地域の行事のことなどを語りあえる交流の場となっている。また、近隣にある有料老人ホームに入所している認知症高齢者も参加を促し、お互いが気遣い合える交流の場が出来つつある。また、老人会を中心としたミニディサービスや地域住民を対象としたアクティビティなどのヘルスアップ会の開催や認知症サポーター養成講座を実施し、認知症についての理解を深めた。学生ボランティアにおいては「健康支援活動プロジェクト学習」科目として支援が継続的にできるように位置づけた。平成28年度同様に、月に1回の健康相談活動を継続しながら、当該地域の区長や老人会、婦人会、民生委員などと連携を図りながら、認知症を含めた「健康支援」の「場」づくりはできてきている。また、A地域住民およびボランティアで関わっている看護学生を対象とした認知症サポート養成講座を実施し、認知症を理解し対応のできるサポーターを増やしている。学生ボランティは「健康支援プロジェクト学習」の科目として位置づけることができ、継続的に支援ができるようになっている。引き続き、認知症の理解やソーシャルキャピタルとの関連のアンケート調査を引き続き実施し分析し、集える「場」が効果的に運営できるようにする。
分子を観ることで解き明かすメカノトランスダクション

生体は様々な物理ストレスに曝される。蛍光単分子イメーンジングを用いた申請者の先行研究によって、数ミクロンの細胞表層の歪みストレスに応答するアクチン線維回生機構や、力学的作用による細胞内アクチン線維の安定化とその分子機序の一端が明らかとなった。本研究では、細胞内にかかる力学作用と構造変換、その細胞外マトリクスへの伝播、個体レベルの力学制御分子機構の役割について、独自のeSiMS単分子イメージング顕微鏡およびIRIS多重超解像顕微鏡を用いた、リアルタイムの分子動態捕捉と高分解能生体構造可視化によって、細胞から個体レベルの多階層において解明する。分子イメージングを用いて、細胞内の力学作用と構造変換、その細胞外マトリクスへの伝播、個体レベルの力学伝達分子機構についての解析を行なう。解析の主力となるのは、自らが開発した多重染色・高忠実性超解像度顕微鏡IRISならびにeSiMS顕微鏡であり、アクチンの機能に加えて、アクチンに関係するインテグリンの抗体、ミオシン阻害薬といった分子標的薬の作用可視化も目指す。本研究の特徴は、秒単位での変化を形態学的な観察方法を用いて検討することであり、この点において研究代表者は世界的な優位性を持つと考えられる。細胞骨格接着マトリクス間の応力の分子の可視化、長距離アクチンねじれの細胞から組織間のキラリティー制御、そして生体構造改変の解析を提案しており、新しい知見が期待できる。
ヘリコバクター・ピロリのキノロン耐性遺伝子変異における糞便迅速診断法の開発

内視鏡後のH. pylori培養検体においてアレル特異的PCR法によりキノロン耐性にかかわるgyrA遺伝子変異株と野生株を2本のPCRチューブで34時間で簡便に識別可能であった。糞便検体については他の腸内細菌のgyrA遺伝子も増幅されてしまい判定不能であった。従来のH. pylori薬剤感受性試験は費用がかかり、1014日間の日数を要するが、H. pyloriのキノロン耐性に関わるgyrA遺伝子変異においてアレル特異的PCR法による迅速検出法は簡便で有用と考えられた。H.pylori培養51株よりDNAを抽出しgyrAのキノロン耐性決定領域の遺伝子をPCRで増幅し遺伝子配列をシークエンスした。既報や当院での分離株でのgyrA遺伝子変異としてはC261A, C261G, G271A, G271T, A272Gであり、それぞれの変異に特異的なプライマーを作成した。プライマーの3末端より2個目の塩基はPCR増幅率に決定的な影響与えることがわかっており、この部位に点突然変異部位にあわせ、変異株において一致させた。更に変異株でのPCR増幅を特異的にするために3末端から3番目5番目の塩基に1箇所ミスマッチを作成した。gyrA遺伝子配列のシークエンスが完了した野生株・変異株において、アレル特異的PCR法により野生株と変異株を2本のPCRチューブで34時間で識別可能であった。糞便からのgyrA遺伝子増幅を各種のプライマーで試みたが、他の腸内細菌のgyrA遺伝子も増幅されてしまい糞便検体からの迅速検出法開発は断念した。また、15例のクラリスロマイシン・メトロニダゾール両耐性あるいは一次除菌不成功でメトロニダゾール耐性の症例に対しガチフロキサシン(GFLX)/アモキイシリン/ラベプラゾールでの除菌治療を施行した。GFLXのMIC<1μg/mlのGFLX感受性あるいはgyrA遺伝子変異のない症例では100%の成功率だったのに対し、GFLXのMIC<1μg/mlのGFLX感受性あるいはgyrA遺伝子変異のない症例では100%の成功率であったが、GFLXのMIC≧1μg/mlのGFLX耐性あるいはgyrA遺伝子変異のある症例では28.6%の成功率と有意差を認めた。GFLXによる三次除菌に際しては、薬剤感受性試験あるいはgyrA遺伝子変異の検討が有用と考えられた。
ラット回腸パイエル板の構造と神経との関係:特に高分子蛋白物質吸収との関係

15年度は回腸パイエル板周囲の神経線維の分布を免疫組織化学的に染色し,リンパ濾胞の周囲に密な神経線維網が観察され,これらの神経線維がM細胞や大食細胞と近接して分布していたことから,消化管内に進入した高分子物質がM細胞を介して神経線維内に迷入する場所である可能性が考えられた。そこで,16年度はパイエル板周囲に高分子物質のHRPを局所注入し,その物質がどのような経路で脳・脊髄に吸収されるかその動態を免疫組織化学的に探索し,中枢神経(迷走神経背側核など)に逆行性に移行するか否かを検討した。「方法」粘膜下神経叢が発達することが知られている生後38週齢のラットを用いて,回腸終末部のパイエル板周囲に西洋ワサビ由来パーオキシダーゼ(HRP,typeVI)をハミルトンシリンジを用いて,12μlずつ35箇所に局所注射した。投与23日後,腸間膜リンパ節,腹腔神経節,前腸間膜神経節,脊髄側核及び神経節,延髄迷走神経背側核を摘出して,逆行性に取り込まれたHRPの検出を行った。「結果」HRP注入後最も多くHRPが検出されたのは,腸間膜リンパ節の辺縁洞であった。その大部分は大食細胞内に貪食されていた。一方神経細胞内には前腸間膜神経節や脊髄神経節内に少数例認められるのみであった。「結語」ラットのパイエル板周囲に高分子物質を局所注入した結果,ごく少数例ではあるが神経細胞内に逆行性に吸収された像が認められたことから,次年度はより吸収効率が高いと言われるフルオロ等を用いて更に吸収効率を高めて,迷走神経や交感神経を切除した場合にその物質の逆行性輸送が遮断されるか否かを検討することにより,パイエル板を介して高分子物質が中枢神経細胞内に逆行性に吸収されることを確認する。ラット回腸パイエル板の神経線維の分布を伸展標本および切片法により,免疫組織化学的に染色し,光学顕微鏡及び走査電子顕微鏡により観察し,他の部位の腸管と比較検討した。「方法」出生直後から16週齢までのウイスター系ラットを用いて,ネンブタール深麻酔下に回腸終末部を摘出しZamboni固定液で固定後,伸展標本あるいは凍結切片法により,コリン性神経はAChE染色し,ペプチド性神経はVIP,Substance P,CGRP等の抗体を用いて免疫組織化学的に神経染色した。また一般神経線維の指標としてPgP9.5の抗体を用いて染色し,光学顕微鏡および走査電子顕微鏡により観察した。「結果」生後0.5日齢で回腸終末部の粘膜固有層にはリンパ球の浸潤が観察され,生後3-5日齢でリンパ小節の出現がみられ,7-8日齢前後で集合リンパ小節(パイエル板)が観察された。AChEの伸展標本による神経染色では,回腸の筋層間神経叢は格子状の密な分布を示すが,パイエル板付近のその走行は,肥大したリンパ小節により圧迫されて疎な神経叢の分布を示していた。またパイエル板ドーム内部の神経線維は非常に少ない分布を示したが,ドーム辺縁部のM細胞の直下では蜜に神経線維網を形成するように分布し,血管周囲にも多く認められた。走査電子顕微鏡による観察では,数珠玉状の神経線維がM細胞の直下,リンパ球,大食細胞や樹状細胞の周囲に近接するように認められた。「結語」ラットのパイエル板の神経支配はリンパ濾胞の周囲に密な神経線維網として観察され,これらの神経線維はM細胞,樹状細胞や大食細胞と近接していたことから,消化管内に進入した高分子物質がM細胞を介して,神経線維内に迷入する場所である可能性が考えられた。これらの結果は,第51回日本実験動物学会総会(長崎5月)で主として光学顕微鏡による結果を発表し,走査電子顕微鏡による結果を第16回国際解剖学会(京都8月)で発表する予定である。次年度は外科的に神経線維結札などの処置を施して,高分子物質の脳への吸収経路を検討する予定である。

「結語」ラットのパイエル板周囲に高分子物質を局所注入した結果,ごく少数例ではあるが神経細胞内に逆行性に吸収された像が認められたことから,次年度はより吸収効率が高いと言われるフルオロ等を用いて更に吸収効率を高めて,迷走神経や交感神経を切除した場合にその物質の逆行性輸送が遮断されるか否かを検討することにより,パイエル板を介して高分子物質が中枢神経細胞内に逆行性に吸収されることを確認する。
運動に伴う神経伝達物質動態の検出

本研究は、開発中の柔軟センサを用いて身体運動時のラット脳内における神経伝達物質の動態をリアルタイムに観察することを目的として行われた。神経伝達物質を検出する柔軟センサに改良を加え、センサ機能の向上を図った。そして、身体運動時の脳内神経伝達物質の動態観察実験を行い、柔軟センサによる動態観察の手掛かりを得た。研究目的本研究は、開発中のパリレン製柔軟センサを用いて身体運動時のラットの脳における神経伝達物質の動態を低侵襲かつリアルタイムに観察することを目的とした。この観察は、身体運動と脳内の神経伝達物質動態の関係性を明らかにし、結果として身体運動が脳へ及ぼす影響を探るための一助になると考えられる。研究実績前年度に引き続き、パリレンを基板材料とした柔軟型センサの作製方法を検討し、センサ作製の歩留まりを向上させるとともに神経伝達物質に対するセンサの感度の向上を図った。さらに次の課題を行った。1脳内におけるセンサ機能性の確認実験:センサに付加した流路あるいはキャピラリーを通じて脳内に神経刺激物質を加え、その際のセンサの応答を観察することによって脳内に留置したセンサの機能性を確認した。2観察実験環境の構築:覚醒下ラットの脳内における神経伝達物質の動態を観察するため、適した観察手法および実験環境を検討し、それら実験環境を構築した。3脳内の神経伝達物質の動態観察実験:脳内にセンサを留置した上、覚醒下ラットの身体活動時の脳内神経伝達物質の動態観察実験を行った。本研究は開発中の柔軟型センサを用いて身体運動時のラットの脳における神経伝達物質の動態を低侵襲かつリアルタイムに観察することを目的とする。身体運動中の神経伝達物質動態の観察を実現するために、まず平成24年度は、パリレンを基板材料とした柔軟なセンサの作製に取り組み、その作製において一定の再現性を確保した。そして、作製したセンサを用いた生体の脳における神経伝達物質の観察手法の確立に取り組んだ。具体的には、観察対象としたラット脳内へのセンサの刺入および固定方法について検討した。センサは微小かつ柔軟ではあるが、硬膜へ僅かな刺入口を設けることで侵襲度を抑えつつ脳内へ刺入することが出来た。生体へのセンサの固定では頭蓋に設けたアンカーボルトおよびレジンを併用することによって、物理的な衝撃に耐え、コネクタの接続も良好な固定が実現できた。また、in vitroにて実施したセンサの検出実験では、神経伝達物質に対するセンサの機能性が確認された。あわせて脳内における神経伝達物質の検出実験も実施し、外部から注入した神経伝達物質に対してセンサの応答が観察された。本研究は、運動に伴う神経伝達物質の動態観察を目的としている。この目的を達成するためには、センサの作製および改良から開始し、麻酔下にあるラットの脳へのセンサの刺入・固定、麻酔下にあるラットの脳からの神経伝達物質の検出へと、より難しい課題に向けて段階的に進める必要がある。平成24年度については段階的に実験を実施し、各課題を達成してきたが、当初計画した覚醒下のラットにおける安定した神経伝達物質動態観察までは至らず、やや遅れていると言わざるを得ない。平成24年度については、当初計画した覚醒下のラットにおける安定した神経伝達物質動態観察までは至らなかった。しかしながら、今後の研究については基本的に計画の変更はなく、平成24年度に達成できた課題を足がかりに、当初の計画に沿った研究を進める。ただし、研究を加速し、本研究における当初の目標へ至るためには、より安定した実験環境を整える必要がある。その方策の一つとして、新たにガス麻酔装置を導入する。次年度使用額は、当初は計画していなかったガス麻酔装置等の購入に充てる。これによって研究がより推進出来ると考えられる。当初計画した平成25年の予算については当初の計画に沿って使用する。
硫酸化ムチン付着性乳酸菌による腸内細菌叢改善と慢性炎症抑制効果

腸内細菌叢の構成変化と腸管バリア機能の低下に関連性があることは徐々に明らかにされつつあるが,その詳細は明らかにされていない。本研究では,食餌誘導性肥満マウスにおいて,腸管ムチンに見出される硫酸化糖鎖に結合性を示すプロバイオティクス候補株が腸内細菌叢の構成を改善することで腸管透過性の亢進を抑制することを強く示唆した。また,高脂肪食によって増加する胆汁酸の一種であるコール酸の腸内細菌による代謝産物がバリア機能低下の一つの因子となっているという新しいメカニズムを提示することができた。本研究では,腸内細菌叢の恒常性を維持することが,肥満や生活習慣病やそれらが引き金となる慢性炎症や老化の予防に繋がるであろうとの仮説を立て,申請者がすでに見出してきた硫酸化ムチン結合性ビフィズス菌を活用して腸内細菌叢の恒常性を維持することで,上述した種々の疾病を予防できるものと考え立案した。平成27年度は,Caniらの方法(Diabetes, 2007)に従い食餌性肥満モデルマウスを作製し,ビフィズス菌や乳酸菌の腸管バリア機能改善効果や内臓脂肪蓄積に伴う脂肪組織の炎症に及ぼす影響を精密に評価することとした。供試菌株として,腸粘膜を覆うムチンに対して付着性を有することが明らかにされてきた硫酸化ムチン付着性Bifidobacterium bifidum BB株(ビフィズス菌)および硫酸化ムチンへの付着性は示さないが,腸内環境改善効果が期待される多糖を生産するLactobacillusparaplantarum IWF株(乳酸菌)を用いた。実験を遂行した結果,前述したビフィズス菌および乳酸菌を16週間投与することで高脂肪食給餌マウスと比較して,1)有意な体重増加の抑制は見られない2)IWF株投与により内臓脂肪の蓄積抑制と脂肪細胞の肥大化の抑制傾向が認められた3)各菌株を投与することで内臓脂肪における炎症性サイトカインTNF-αの有意な抑制およびマクロファージのケモカインの一つであるMCP-1の抑制傾向が認められた4)各菌株の投与により,血漿中LPSの増加の抑制傾向が示されるという結果を得た。次いで,高脂肪給餌マウスを用いて腸内細菌叢の網羅的解析を行った結果,BBおよびIWF投与により腸管バリア機能改善への関与が示唆されている腸内細菌が増加した。本研究では,Bifidobacterium bifidum BB株ではリポ多糖(LPS)の血中への移行抑制により,また,Lactobacillus paraplantarum IWFではLPSの移行抑制および脂肪細胞の肥大抑制に伴う脂肪組織における炎症抑制効果を有することが強く示唆するものであった。また,その効果に,投与した両菌株が腸管バリア機能低下に関与している腸内細菌の増加あるいは低下を抑制することが寄与していることを強く示唆するものであった。これらの結果は,ビフィズス菌や乳酸菌の中には,肥満に伴う腸管バリア機能低下の抑制を介して慢性炎症を抑制できる機能を有する菌株が存在することを示唆するものであり,当初の目的をお十分に達成するものであった。本研究では、CA投与による腸管透過性亢進モデルマウスの確立と硫酸化ムチン結合性を有するLactobacillus投与がCA添加食給餌マウスに及ぼす影響を検証することとした。C57BL/6Jマウスを標準食+生理食塩水区(N区)、CA添加食+生理食塩水区(CA区)、CA添加食+生理食塩水区(CA区)、Lactobacillus(CAL区)に分け4週間飼育した。4週目のCA区の増体量と血漿トリグリセリド濃度はN区に対して有意に低下したが血漿グルコース濃度に差は見られなかった。腸管透過性試験はFITC-デキストランを用いて行った。飼育3週目でN区と比較しCA区での有意な透過性の亢進が見られた。以上から、CA投与は、脂質代謝に影響を及ぼすことおよび腸管バリア機能を低下させることが明らかとなった。また乳酸菌投与によって、CA投与による腸管透過性の亢進を抑制する傾向が示された。腸管バリア関連遺伝子の発現量を解析した結果、腸管透過性の向上に寄与すると考えられる大腸Muc-2発現量がN区と比較しCAL区で有意に増加したが、他の関連遺伝子の発現量に大きな差はなかった。また、腸管透過性亢進による炎症関連遺伝子の発現量に顕著な差は見られなかったが、乳酸菌投与により肝臓や脾臓において複数の炎症マーカーの発現量の増加傾向あるいは有意な増加が見られた。次世代シークエンサーによる飼育4週目の腸内細菌叢を解析した結果、3区で異なる細菌叢が形成されていた。属レベルで解析すると、粘液増大に関与するAkkermansiaがCA区で検出限界以下であったが、CAL区で0.7%まで回復した。昨年まで、硫酸化ムチン付着性を有するビフィズス菌と乳酸菌が、高脂肪食誘導性マウスにおいて、腸管バリア機能低下に関与している腸内細菌の増加あるいは低下を抑制することが寄与していることを強く示唆するものであった。そこで本年度は、コール酸を投与することで腸管バリア機能低下マウスを作製することを試みた結果、経口投与した高分子デキストランが血中並行しあことから目的を達成したものと判断した。一方で、作製されたマウスでは顕著な炎症の誘導が起こらなかった。この理由として、飼育期間が影響している可能性が考えられた。この点が目標をよりやや遅れていると判断した理由である。

一方で、供試菌株によって、腸内細菌叢の構成が変化することが明らかにできたこと、特に腸内細菌叢の中で機能性を有することが期待されている菌種の増加を誘導した点は、予想以上の結果であった。本研究では、腸内細菌叢の構成異常が肥満や生活習慣病に加え、慢性炎症や老化の進展に繋がるであろうとの仮説を立て、そのメカニズムを明らかにするとともに、特徴的な性質を有するビフィズス菌や乳酸菌による病態発症の予防効果を評価することを目的とした。2015年度においては、硫酸化ムチン付着性のビフィズス菌や多糖産生性乳酸菌が、高脂肪食給餌による食餌性肥満モデルマウスの腸管バリア機能改善効果や内臓脂肪蓄積に伴う脂肪組織の炎症を抑止することが示唆された。また、その効果には、投与した両菌株が腸管バリア機能低下に寄与していると推察されている腸内細菌の増加あるいは低下が関与しているものと推察された2016年度においては、供試菌株による腸管バリア機能低下の抑制機構を明らかにするため、高脂肪食により腸内で増加するコール酸(CA)を投与することで腸管バリア機能低下モデルマウスを作製することを立案しこれを達成した。一方で、作製されたマウスでは顕著な炎症の誘導が起こらなかった。そこで2017年度においては、CA投与が腸管バリア機能、腸内細菌叢および炎症発症へ及ぼす影響を再評価するため、抗生物質を投与する群を加えて実験を行った。その結果、Lachnospiraceae、Oscillibacterの増加やAkkermansia、Lactobacillusの減少などの腸内細菌叢の変化や小腸中部におけるClaudin-2の増加が腸管透過性の亢進に寄与していることが強く示唆された。一方、CA投与は肝臓と腎臓の炎症を惹起したが、この炎症には腸内細菌が関与していないことが示唆された。さらに乳酸菌は腸管バリア機能の低下を抑制することが示された。以上から、高脂肪食に摂取により、炎症発症との関連性は明確にできなかったが、一部の腸内細菌叢の構成が乱れることで腸管バリア機能が低下することが明らかになった。腸内細菌叢の構成変化と腸管バリア機能の低下に関連性があることは徐々に明らかにされつつあるが,その詳細は明らかにされていない。本研究では,食餌誘導性肥満マウスにおいて,腸管ムチンに見出される硫酸化糖鎖に結合性を示すプロバイオティクス候補株が腸内細菌叢の構成を改善することで腸管透過性の亢進を抑制することを強く示唆した。また,高脂肪食によって増加する胆汁酸の一種であるコール酸の腸内細菌による代謝産物がバリア機能低下の一つの因子となっているという新しいメカニズムを提示することができた。本研究では,ビフィズス菌や乳酸菌の中には,肥満に伴う腸管バリア機能低下の抑制を介して慢性炎症を抑制できる機能を有する菌株が存在することを示唆するものであった。これらの結果を受け,平成28年度以降,腸管バリア機能低下モデルマウスを作製し,供試菌株のバリア機能改善メカニズムを明らかにするとともに,腸管バリア機能低下マウスのの長期飼育による慢性炎症の発症と供試菌株による抑制効果を評価することとする。平成29年度は、コール酸投与期間をを延長すことやコール酸の投与を中止した後の飼育期間の延長により腸管バリア機能や炎症誘導に及ぼす影響を評価する。また、供試菌株として以前検討していた硫酸化ムチンへ付着するビフィズス菌の効果についても検討する。農学本研究目的の一つである次世代
油性汚れの脱離に関する速度論的検討

油性汚れの基質からの脱離についてくわしく検討するために、脂肪アルコール(C_<18>)および、ポリアミドパウダーをそれぞれ油汚れ、基質のモデルとして用い、再汚染のない系での洗浄を行った。洗浄液には水60/40エタノール混合液を用い、各洗浄時間(115分)における脱落量、基質上に残留した量を定量し、洗浄液の温度と流量が、脱離に及ぼす影響を調べた結果、次のような知見が得られた。1.30°Cおよび40°Cにおける20ml/min、40ml/minの結果から、洗浄温度は、最終的な油性汚れの脱落率に影響し、洗浄液の流速は、脱離の速度に影響を及ぼすことが明らかになった。2.又、油性汚れの脱離には3つの段階があることが明らかになった。それは(1)急速に表面の汚れが除去する段階、(2)その後汚れの除去がやや緩慢になる段階、(3)再び汚れが落ちる段階であった。この傾向は、洗浄液の流速が小さい時に顕著にみられ、流速が大きくなると、これらの3つの脱離は短時間内におき、1つの段階のようにみえる。3.いづれの洗浄条件においても油性汚れの脱離は45分以内に行われ、残留した油性汚れは、その後の洗浄によっても脱離しないことがわかった。4.水/エタノール混合液と同一条件で、陰イオン系界面活性剤水溶液(SDS)を用いて洗浄を行ったが、油性汚れの脱離はみられなかった。今後、洗浄条件を変えて界面活性剤による洗浄を行い、洗浄機構の違いが油性汚れの脱離速度に及ぼす影響を明らかにしていく予定である。
汎網膜光凝固実施基準の基礎的研究

蛍光眼底写真上,網膜血管閉塞領域を認めない単純型糖尿病性網膜症14例16眼,汎網膜光凝固術を必要とした増殖型糖尿病性網膜症8例13眼を対象とし,同年代の正常者23例31眼を正常群とした汎網膜光凝固術は鼻側領域をはじめとして,耳上側,耳下側の3回に分け,それぞれ1週間の間隔をあけて施行し,鼻側領域の凝固条件は0.25ec,200500mw,250500umで,鼻側領域の凝固数は235407(平均317)であった。各症例に対し,当教室で開発したビデオ蛍光眼底造影と画像解析を利用した方法により網膜全領域の網膜平均循環時間を測定した。ただし汎網膜光凝固術を行った症例では光凝固術後2週,1ヵ月,3ヵ月,6ヵ月の鼻側領域のみを測定した。正常群の網膜平均循環時間は3.17±0.75秒(h=120),単純型糖尿病性網膜症群では2.79±1.16秒(n=61),光凝固術前の増殖型糖尿病性網膜症群では5.78±1.66秒(n=52)であった。これから単純型糖尿病性網膜症眼では正常芽に比べ有意な短縮が認められ(P〈0.03),増殖型糖尿病性網膜症眼では有意な延長が認められた(P〈0.01)。次に光凝固術前・術後の鼻側領域の網膜平均循環時間は,術前:鼻下側5.99±1.51秒,鼻上側5.67±1.40秒,術後2週:鼻下側4.57±0.91秒,鼻上側4.31±0.84秒,術後1ヵ月:鼻下側4.32±0.93秒,鼻上側4.29±0.89秒,術後3ヵ月:鼻下例4.36±0.97秒,鼻上側4.03±0.86秒,術後6ヵ月:鼻下側4.09±0.59秒,鼻上側3.61±0.31秒であり,術前に比べ,すべての術後網膜平均循環時間が有意に短縮した(P〈0.01)。これから汎網膜光凝固術を行うことにより増殖型糖尿病性網膜症眼の網膜平均循環時間が術後比較的早期から知縮することが判明した。なお増殖型糖尿病性網膜症7眼について術後1日では術前に比べ網膜循環時間の有意な延長を認め(P〈0.05),術後2週で有意な短縮を認めた。(1)汎網膜光凝固後の脈絡膜循環の研究:アルゴンブル-グリ-ンレ-ザ-の488ー514nmの波長を用い、500μm,0.2秒、100mWの条件下で450ー500発、正常有色家兎の後極部網膜を除いて、一回で汎網膜光凝固を行った。光凝固の前後で、非凝固部である後極部と凝固部である赤道部の脈絡膜組織血流量を水素クリアランス法で測定した。後極部非凝固部位の脈絡膜組織血流量は、対照で205.5±12.2ml/min/100g(n=9)、光凝固直後217.5±16.1ml/min/100g(n=7)、光凝固24時間後233.3±19.6ml/min/100g(n=7)、光凝固1週間後199.8±16.8ml/min/100g(n=7)となり、24時間後の血流量のみ、危険率1%で有意に増加した。赤道部凝固部位の脈絡膜組織血流量は、対照で200.0±9.1ml/min/100g(n=8)、光凝固24時間後183.1±30.7ml/min/100g(n=6)となり、有意差を認めなかった。光凝固前後で眼圧と血圧に変化を認めなかったことから、非凝固部における一時的な脈絡膜血管の拡張が推測された。(2)糖尿病眼の網膜平均循環時間に対する光凝固の影響:ビデオ蛍光眼底造影と画像解析による網膜循環時間の測定システムを用いて、汎網膜光凝固術を行った増殖型糖尿病性網膜症眼13眼を対象に術前、術後2週、1カ月、3ヵ月、6ヵ月における鼻上側の網膜平均循環時間を測定した。その結果、光凝固術前の網膜平均循環時間は5.67±1.40秒で、術後2週では4.29±0.89秒、1ヵ月では4.29±0.88秒、3ヵ月では4.03±0.86秒、6ヵ月では3.61±0.31秒であり、術後比較的早期より網膜平均循環時間が有意に短縮した(p<0.01)。これより汎網膜光凝固術を行うことにより、増殖型糖尿病性網膜症眼の網膜平均循環時間が術後比較的早期から短縮することが判明した。

蛍光眼底写真上,網膜血管閉塞領域を認めない単純型糖尿病性網膜症14例16眼,汎網膜光凝固術を必要とした増殖型糖尿病性網膜症8例13眼を対象とし,同年代の正常者23例31眼を正常群とした汎網膜光凝固術は鼻側領域をはじめとして,耳上側,耳下側の3回に分け,それぞれ1週間の間隔をあけて施行し,鼻側領域の凝固条件は0.25ec,200500mw,250500umで,鼻側領域の凝固数は235407(平均317)であった。各症例に対し,当教室で開発したビデオ蛍光眼底造影と画像解析を利用した方法により網膜全領域の網膜平均循環時間を測定した。ただし汎網膜光凝固術を行った症例では光凝固術後2週,1ヵ月,3ヵ月,6ヵ月の鼻側領域のみを測定した。正常群の網膜平均循環時間は3.17±0.75秒(h=120),単純型糖尿病性網膜症群では2.79±1.16秒(n=61),光凝固術前の増殖型糖尿病性網膜症群では5.78±1.66秒(n=52)であった。これから単純型糖尿病性網膜症眼では正常芽に比べ有意な短縮が認められ(P〈0.03),増殖型糖尿病性網膜症眼では有意な延長が認められた(P〈0.01)。次に光凝固術前・術後の鼻側領域の網膜平均循環時間は,術前:鼻下側5.99±1.51秒,鼻上側5.67±1.40秒,術後2週:鼻下側4.57±0.91秒,鼻上側4.31±0.84秒,術後1ヵ月:鼻下側4.32±0.93秒,鼻上側4.29±0.89秒,術後3ヵ月:鼻下例4.36±0.97秒,鼻上側4.03±0.86秒,術後6ヵ月:鼻下側4.09±0.59秒,鼻上側3.61±0.31秒であり,術前に比べ,すべての術後網膜平均循環時間が有意に短縮した(P〈0.01)。これから汎網膜光凝固術を行うことにより増殖型糖尿病性網膜症眼の網膜平均循環時間が術後比較的早期から知縮することが判明した。なお増殖型糖尿病性網膜症7眼について術後1日では術前に比べ網膜循環時間の有意な延長を認め(P〈0.05),術後2週で有意な短縮を認めた。
非対称磁気圏構造形成の物理とモデル化

(1)エールステッド衛星による最新の観測データを、ネットワークを用いてデンマーク気象研究所から転送しワークステーション上にデータベース化した。(2)磁場観測データを解析するためのソフトウェアを作成した。ソフトウェアは、過去の研究過程で作成されたプログラムを改良・移植するほか、新たに内部磁気圏電流モデルとそれによる地上磁場変化を計算するソフトウェアを作成した。(3)これまでに蓄積された人工衛星磁場観測データのうち、DE-1衛星磁場観測データを解析し、磁場・電流構造を定量的に解析した。(4)地上磁場データから沿磁力線電流を推定した。(5)家森と荒木、能勢がH13年8月にハノイで開催されたIAGA-IASPEI合同科学大会に参加し、これまでの研究結果を発表した。(6)中低緯度におけるエールステッド衛星磁場観測データから、極域電離層に出入りする"netfield-aligned current"の地方時分布を求めた。その結果、正午前に流入し、真夜中前から流出していることが確認された。(7)DE-1衛星磁場観測データ解析からも、昼間側から流入し、夜側から流出する"netfield-aligned current"の存在を確認することができた。(8)電離層レベルでの電流構造と物理を今後更に詳細に調べるために、SuperDARN極域HFレーダーデータの整備を行った。(9)平成14年9月にデンマークで開催された第4回エールステッド科学会議に家森が出席し、上記成果を発表した。平成15年4月のEGS-AGU-EUG合同会議にも家森が出席し発表した。この大量データを収納するためのディスクを購入した。(3)これまでに蓄積された人工衛星磁場観測データ(DE-1/2,Magsat, GOES, Oersted等)のうち、今年度はDE-1衛星磁場観測データを解析し、磁場・電流構造を定量的に解析した。(5)家森と荒木、能勢が8月にハノイで開催されたIAGA-IASPEI合同科学大会に参加し、これまでの研究結果を発表した。[H13年度](1)エールステッド衛星による最新の観測データを、ネットワークを用いてデンマーク気象研究所から転送しワークステション上にデータベース化した。(3)これまでに蓄積された人工衛星磁場観測データ(DE-1/2,Magsat, GOES, Oersted等)のうち、今年度はDE-1衛星磁場観測データを解析し、磁場・電流構造を定量的に解析した(4)地上磁場データから沿磁力線電流を推定した。[H14年度](1)中低緯度におけるエールステッド衛星磁場観測データから、極域電離層に出入りする"netfield-aligned current"の地方時分布を求めた。(3)電離層レベルでの電流構造と物理を今後更に詳細に調べるために、SuperDARN極域HFレーダーデータの整備を行った。(4)平成14年9月にデンマークで開催された第4回エールステッド科学会議に家森が出席し、上記成果を発表した。
強皮症の虚血病変における病態形成因子の同定－血管新生療法という積極的介入を通して

平成25年度および26年度の計画では今までに血管新生療法を行った難治性皮膚潰瘍を合併した強皮症患者4人に対しての移殖肢・非移殖肢それぞれの移殖前、移殖8時間後の保存検体をproteome profiler Angiogenesis Array Kit(R&D systems)を用いて解析。プロファイリングをそれぞれ行い、強皮症患者の血管新生療法前後におけるマイクロRNAプロファイルの検出・解析。同定された候補血管新生因子について、ELISAキットを用いて移植前後での血管新生因子濃度測定を行う予定であった。また、強皮症患者の血管新生療法における血管新生因子の経時的変化についても検討を行う予定であったが本年度は膠原病の難治性潰瘍に対する骨髄血を使用した血管新生療法は行われておらず、以前の検体の保存・管理状態が極めて悪かったため血管新生因子のプロファイリングも行えていない。骨髄幹細胞を移殖された局所で有意となっている血管新生因子を推定し、その経時的変化について明らかにすること、、医薬基盤研究所で行われている血清中のマイクロRNAを網羅的に測定するシステムを利用することで、強皮症の血管障害に関連するマイクロRNAの同定、血管新生療法に伴って生じるマイクロRNAの変化について検討することができる。本研究の結果として、血管障害や再生を制御する因子や機序を解明する一助となりえる予定であったが、残念ながら十分な結果は得られなかった。本年度は膠原病の難治性潰瘍に対する骨髄血を使用した血管新生療法を3症例行った。研究対象者から同意を得た上で、今までに血管新生療法を行った患者の移殖肢・非移殖肢それぞれの移殖前、移殖8時間後の検体を保存。proteome profiler Angiogenesis Array Kit(R&D systems)を用いて解析。同キットでは55種の血管新生因子が検出できるが、VEGF、TGFβなどをSpotの濃度比較により強発現しているかどうかを探索。移植8時間後の移植肢において最も強く発現している血管新生因子を同定。以前に採取・保存されている血管新生療法施行患者における血清中のマイクロRNAの検出を提携研究者に依頼。マイクロRNAプロファイルが測定できた時点でデータを取得。解析を開始する。血管新生療法前後での短期的なマイクロRNAプロファイルを比較検討。具体的には移植前、移植8時間後の比較を行い、発現が強まったもの、もしくは弱まったものを候補マイクロRNAとしてリストアップし、それぞれのマイクロRNAについてマイクロRNAデータベースを用いることで、DNA制御や機能的な部分についてマイクロRNAの特性を調べていく予定であったが、今回は保存検体の管理が悪く、十分な検体量が得られなかったためproteome proliler Angiogenesis Array Kitによる解析、マイクロRNAプロファイルの検出を行うには至らなかった。。治療経過としては難治性潰瘍の治癒を認めた。また、同治療に関して、研究レベルから実臨床レベルへ移行する計画のひとつとしてヒト幹細胞を利用する臨床研究指針に従った形での計画の申請準備中である。今までに血管新生療法を行った研究対象患者からの保存検体が十分量確保されておらず、血管新生因子のプロファイリングが極めて困難な状況であったため。また、短期的なマイクロRNAプロファイルの検出に関しても同様の状況であったため、検出結果がまだ得られていない。平成25年度に血管新生療法を施行された患者における保存検体を利用して、血管新生因子およびマイクロRNAプロファイルの検出を図っていく。本年度予定していた検体数がそろわず、実験計画通りの物品購入ができなかったため。本年度・次年度の検体を用いての実験に充てる。
縄文時代の植物大型化のメカニズム解明

全国の遺跡公園におけるツルマメとヤブツルアズキの栽培実験の結果,施肥区と支柱区において,野生マメの種子サイズが有意に大きくなることが明らかになった。この結果は,縄文人が干渉した集落生態系では,土壌の栄養状態や日照状態等の環境要因によって種子サイズが増加する可能性があることを示している。また,炭化ヤブツルアズキのDNA実験を実施した結果,250°C以上で炭化した場合,種子のDNAは分解されてしまうことを明らかにした。その一方,200°C程度で焦げた状態ではDNAが保存される可能性も示すことができた。栽培実験が順調に進み,栄養状態と光条件によって種子サイズが増加するという重要な結果を得ることができた。また炭化DNA実験でもDNAの保存可能な燃焼温度と種子形態の関係を知ることができた。今後は,火入れや草刈りなどの縄文人の干渉によって種子サイズが変化するかを明らかにする。また縄文人が大型マメを選抜していた場合の大型化の速度を調べるための実験も行う。DNA実験では,炭化ヤブツルアズキのDNA残存実験の結果を受けて,状態の良い遺跡出土炭化アズキ種子を選定し,実際にDNA抽出を試みる。1野生種の栽培実験1年生草本のツルマメ(ダイズの野生種),ヤブツルアズキ(アズキの野生種),イヌビエ(ヒエの野生種),落葉広葉樹のクリ,オニグルミ,常緑広葉樹のイチイガシを対象に栽培実験を開始した.栽培実験は,岩手県一戸町御所野遺跡公園,山形県天童市西沼田遺跡公園,石川県能登町真脇遺跡公園,岡山県岡山市岡山理科大学,福岡県福岡市板付遺跡公園,大分県大分市柞原八幡宮の全国6箇所にて,現地協力者と共同で開始した.初年度の主な成果として,有肥区と無肥区において栽培したツルマメとヤブツルアズキの種子100粒重を比較した結果,有肥区の方がわずかに重くなることが明らかになった.この結果は,縄文時代の住居周辺の冨栄養環境下では,マメ類のサイズが野生状態よりも大きくなる可能性を示している.次年度はこれを継続し,さらに大きくなるかどうか検証する.また,摘果の影響が種子サイズに与える影響についての実験も開始する.2古DNA分析縄文時代のアズキ炭化種子からDNAを抽出するための基礎実験として,現生ヤブツルアズキの炭化実験を開始した.炭化の度合いによるDNAの残存量を調べることを目的に,まず,現生ヤブツルアズキの種子を200度,230度,250度の温度でそれぞれ16時間燃焼し,重量と種子表面の変形や破損の度合いを調べた.その結果,250度で4時間以上燃焼すると種子表面にひびが入って破損し,種子重量が35%減少することが明らかになった.現在,この種子を用いてDNAの残存量の測定を進めている.また,炭化実験と平行して,より炭化度合いの少ない遺跡出土のアズキ種子資料を各地の埋蔵文化財センターを通して探索した.代表者の所属先の移動に伴い,研究の開始がやや遅れた.しかし,栽培実験については,ほぼ予定どおり,各地で栽培実験を開始することができ,データも得ることができている.アズキ炭化種子の古DNA分析については,貴重な文化財である縄文時代の炭化種子から確実にデータを得るために,まずは炭化種子のDNA残存量を調べる基礎実験から開始することにした.全国の遺跡公園におけるツルマメとヤブツルアズキの栽培実験の結果,施肥区と支柱区において,野生マメの種子サイズが有意に大きくなることが明らかになった。次年度は栽培実験を全国各地で継続する.新たに,山梨県北杜市梅之木遺跡公園,静岡県埋蔵文化財センターの2箇所を実験地に加える.肥料の有無に加えて,摘果や間引きの効果が種子サイズに与える影響について実験する.古DNA実験については,炭化種子のDNA残存量に関する基礎実験を完了させ,どの程度の炭化度合いであれば,DNAの抽出が可能かどうかの指標を作成する.同時に古DNA分析のための炭化種子資料を探索し,実験の開始を目指す.今後は,火入れや草刈りなどの縄文人の干渉によって種子サイズが変化するかを明らかにする。
新しい遷移関属ホスフィン錯体の合成と反応性に関する研究

1.4種の1,2-あるいは1,3-ジホフィンキレート配位子(P-Pと略す)を用いて、20種の【[CoX_2(P-P)_2]^(n+)】型錯体を新たに合成した。【X_2】=【O_2】の場合、配位【O_2】の反応性と錯体の立体構造、特にホスフィン配位子の立体的効果との関連を明らかにした。X=ハロゲン化物イオンの場合、トランス体とシス体の2種の幾何異性体を単離し、シス体からトランス体への熱及び光異性化反応を測定し、その反応性に対するジホスフィン配位子の立体的効果の重要性を明らかにした。Xがエチレンジアミンやアセチルアセトナトイオンのような二座キレート配位子の場合、その配位原子の種類(N.O.Sなど)が錯体の熱的安定性にどのように影響するかを明らかにした。2.基本骨格が【R_2】P【CH_2】CHRNH【CH_2】【CH_2】NHCHR【CH_2】【PR_2】及び【NH_2】CHR【CH_2】P(【C_6】【H_5】)【CH_2】【CH_2】P(【C_6】【H_5】)【CH_2】CHR【NH_2】である8種の四座配位子(4種は光学活性配位子)を合成し、さらに、そのコバルト【III】錯体を40種新たに合成した。錯体の構造はX線結晶解析及びNMRスペクトル,吸収スペクトル,円二色性スペクトルなどの解析から行った。その結果、立体モデルの考察からは生成可能と思われるいくつかの異性体のうち、ある特定の幾何及び光学異性体が特異的に生成しいることが明らかになった。又、光学活性錯体については、その円二色性スペクトルと錯対の絶対構造及び配位リン原子の絶対構造との関連を明らかにした。
肝細胞癌の発生・進展における腫瘍血管構築の分子機構と血流画像

1.肝細胞癌の発癌進展に伴う血流動態の変化肝細胞癌の発癌初期には結節は過形成として発癌して発癌するが、動脈血流は低下し門脈血流は保たれることを示した。その後、動脈も門脈も低下する時期を経て動脈性腫瘍血管の新生が誘導されて典型的な動脈優位の肝細胞癌へと発育・進展することをinvivo血流イメージングにより示した。またその変化は病理学的進展、あるいは分子生物学的な血管新生因子の誘導ともよく一致した。2.血流画像的解析超音波造影剤を用いてハーモニックイメージを行うことにより、上記の血流動態の推移も容易に把握しうることを示した。1.病理学的解析肝硬変に伴う結節性病変のうち門脈血流を有する結節の病理学的所見についてはほとんどが再生結節,過形成結節であり一部(約20%)の症例において高分化型肝癌であることが判明した.またこのような門脈血流を有する結節の中には中分化型肝癌や低分化型肝癌のものは認めなかった.さらにCTAやUS anigoにて動脈優位の結節はそのほとんどが中分化型肝癌であり一部に高分化型肝癌が認められた.hypervascularで過形成結節と病理診断されたものは例外的な症例(アルコール性肝硬変に伴う過形成病変)のみであった.2.免疫組織染色肝細胞癌において血管新生因子であるVEGFを染色したところ肝細胞癌では良好な染色性を認めた.今後,分化度の差による染色性ならびに結節内血流とVEGFの染色性などについて検討予定である.3.臨床的・画像的解析カラードプラ法を用いることにより流入する定常性血流を証明し得た.これに対し,大型再生結節の特徴は結節内に動脈・門脈・肝静脈の3成分が観察されることであり,古典的肝細胞癌では流入する拍動成分と流出方向の定常波が描出されることである.このような所見を参考にすることによりある程度これらをカラードプラにて非侵襲的に鑑別し得ることが判明した.又,3次元画像にてこれらの血流が詳細に又,客観的に評価し得ることも示した.1.分子生物学的解析肝細胞癌の多発結節が多中心性発癌(MO)によるものか肝内転移(IM)によるものかをB型肝癌において検討した。方法は手術的に得られたパラフィン包埋切片もしくは新鮮凍結標本について多発癌におけるB型肝炎ウィルスの組み込みをSowthern blottingにより検討した。異時性のものについて1個がパラフィン包埋でしか残っていないものについても、新鮮標本から得られたHBUDNAの組み込み部分のクローニングにより検討した。その結果、切除の対象となるような小型のB型肝癌のほとんどがMOによることが明らかとなった。2.血流動態的解析新しく導入された静注用超音波造影剤を用いることにより、癌性血洞レベルの血流表示もハーモニックエコー法で可能であることが明らかとなった。
「民族」およびその類語概念の翻訳過程に関する社会人類学的比較研究

「民族」という語は日本近代史の最も重要な用語である。「人種」「国民」「人民」などが混在した維新期を経て、欧化政策に対抗した明治20年代の国粋主義のなかで普及し、穂積憲法学により皇室を宗家とする血族団体という意味に変容したといわれている。しかし、このような形成過程の説明は十分な根拠に基づいたものではなかった。「民族」およびその類語概念が用いられた明治初期の文献と、それが書かれる際に参照された西欧語文献を、書誌的に厳密に比較をした結果、「民族」の確実な初出は、明治9年の加藤弘之『国法汎論』であることが明らかとなった。原著はプルンチェリ『Allgemeines Staatsrecht』であり、法人としての「Volk」に対する文化集団としての「Nation」の下位分類を「Stamm」とした。加藤の訳語はそれぞれ「国民」「民種」「民族」であり、「Volk」については文脈により様々な意訳があるが、「民種」と「民族」については安定している。このような「民種」と「民族」の用法は明治20年代の三宅雪嶺の文章にもみえ、これまでは国粋主義の打ち出した「民族」概念の不安定さと理解されていた「民種」の混用を一貫性のあるものとして説明できる。一方で、同時代に彼らと対抗関係にあった官製の「独逸学」は敢えて加藤の用法を捨て、「Nation」を「族民」と訳している現在まで続く「民族」の用法を確立した穂積八束はこの系統に連なることから、「族民」から穂積の「民族」への移行過程の解明が次の課題である。本年度の研究では、まず、明治初期のドイツ国家学の導入過程において最も影響力のあった論者の一人ヨハン・ブルンチュリの主著Allgemeines Staatsrechtについて、特にその複数回の改版の過程に注目して基本概念の意味の異同を抜き出した。その結果、近代国家形成の基礎となる人間集団について、当初は、自然発生的な集団をVolk、政治集団をNationと記述していたが、第2版以後は、前者をNation、後者をVolkとする逆転した用語法を用いていることが確認できた。その決定的な理由の解明には更なる考察が必要であるが、後の版になるほどNationの権利についての記述が増補されていることから、改版時の19世紀後半に国際政治においてNationalityが占める重要性が飛躍的に高まったこと、特に彼がその一員であった統一ドイツ国家の成立との関連に着目して進めたい。次に、その翻訳について対訳表を作りながら基本概念の訳語の変化を抜き出した。その結果、加藤弘之の翻訳では、自生的文化集団の国家形成という問題への関心は低いことが明らかとなった。王政復古による新国家の関心の中心は、近代国家において王室の統治権をどう考えるかという点にあったようである。加藤の用語法ではNationに「種族」を一様にあて固定したため、これとの相関で意味づけられるVolkには種々雑多な訳語を当てることになった。その個々の文脈の詳細な検討は次年度の課題である。一方、Nationalityへの関心の高まりは、明治20年代の平田東助らの翻訳に至って初めて明確になる。そのなかで平田がNationに「族民」という訳語を案出し、以後、『独学協会雑誌』などで一般に使用されたことが明らかになった。ブルンチュリの同じ文脈を、ほぼ同時期の陸羯南などは「国民」と訳している。この訳語の相違は、官僚と民間の対立を背景とした意図的なものである可能性が高く、その経緯について更に考察を深めたい。副次的な成果として、加藤が「民族」という日本語をStammの訳語として使用したことが分かった。通説ではこの語の鋳造は後年の政教社と結びつけられているが、明治9年の訳本の小見出しとその本文にみられるこの事例が意識的な使用の初出と考えられる。

一方で、同時代に彼らと対抗関係にあった官製の「独逸学」は敢えて加藤の用法を捨て、「Nation」を「族民」と訳している現在まで続く「民族」の用法を確立した穂積八束はこの系統に連なることから、「族民」から穂積の「民族」への移行過程の解明が次の課題である。