hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブタ心臓ぺ一スメーカー機転の電気薬・理学的解析

このことが、ブタ標本の比較的遅い心拍リズムの一因ではないかと推測された。3)過分極誘発陽イオン電流は、ウサギ標本とほぼ同じキネティクス、イオン透過性を有しており、しかも活性化の閾値が最大過分極電位よりも電位側にあることから、ペースメーカー機転への関与は非常に小さいと考えられた。4)ブタ標本の遅延整流K電流は、chromanol誘導体293Bより特異的に阻害される。この抑制作用はchromanol 293Bがオープンチャネルブロッカーとして作用することによることが判明した。しかも、ブロックの速度定数は他のイオンチャネルブロックで知られているものに比し,比較的遅い(数秒)ことが明らかとなった。
シンク機能に基づく物質集積

イネを用い、種子における物質集積能に関する変異品種を育成し、その遺伝解析を行った。また、種子中の2種のプロティンボディ-への貯蔵タンパク質の集積を解析し、それぞれ異なる貯蔵タンパク質が集積するのはそれぞれのシグナルペプチドの構造に差があるためであることを明らかにした。一方、ダイズ種子貯蔵タンパク質グリシニンがプロティンボディ-に大量集積する要因の一つとして、グリシニンの分子構造が重要な役割を担っていることを見出した。また、カボチャ子葉を用いた研究によって、種子形成時には液胞に貯蔵タンパク質が集積し、出芽によってプロティンボディ-が形成され、種子発芽時にはプロティンボディ-中の貯蔵タンパク質が分解し、プロティンボディ-が空胞化すると共に、融合しあって液胞を作ることを示し、液胞とプロティンボディ-の相互転換を明示した。そして、こうした融合に関与するタンパク質の分離にも成功した。さらに、酵母を用いて、液胞へのタンパク質の生合成の機構も明らかにし、液胞の物質集積における重要性を明らかにした。また、液胞とならんで物質集積に重要な細胞オルガネラであるアミロプラストへの物質輸送について、ホスホリラ-ゼなどの酵素のcDNAをクロ-ニングし、これらの酵素の構造とアミロプラストへの輸送の関連を解析した。一方、カタラ-ゼやプロティア-ゼインヒビタ-の遺伝子をクロ-ニングし、種子形成や発芽に伴う遺伝子発現に関与する5'上流域のシスエレメントやホルモンを解析し、このシスエレメントの存在する領域をしぼりこむと共に、ジベレリンが発芽時の遺伝子発現を促進することを明らかにした。また、物質集積に必要なATPの生産に関わるATP合成酵素複合体のいくつかのサブユニットの遺伝子のクロ-ニングとその構造を解析し、物質集積とこれらの遺伝子の発現の関係について予備的な解析を行った。
K3曲面とエンリケス曲面の研究

1.昨年度からの続きで、一般のヤコビアンクンマー曲面の上の自由対合を分類した。結果として現れた3種類の対合それぞれの場合に、貼り合わせ部分群と呼ばれる不変量がHudsonらによる古典射影幾何と結びついたことは非常に美しい。また、HW対合を用いて初めて、自己同型群の生成系とLeech格子の幾何の完全な対応が得られることも示した。これらの結果について論文にまとめ、受理された(項目11)。以前に発表した論文"On the number of Enriques quotients ofa K3 surface"と合わせると、もともとの問「K3曲面とエンリケス曲面の対応を偏極を除き考えるとどうなるか?」については非常に精密に全体像が浮かび上がったように思う。即ち、対応の有限性と非有界性、非自明ないくつかの例、さらにこの例が古典射影幾何や現代の格子論とつながるということまでを明らかにすることができた。2.上におけるHG対合が重みつき射影空間内に実現できるという事実を知り、一般に重みつき射影空間の中のK3超曲面とその上の非シンプレクティック対合のペアについて考えた。K3超曲面についてはM.Reidによる95種類の表があるが、その中でクレモナ対合の作用を許すものはわずか7種類しか得られないことがわかった。だが少なくともこれらの場合にはエンリケス曲面が得られると期待している。一つの場合には特異点や曲面上の曲線を丁寧に計算することで、実際エンリケス曲面が得られることを示した。3.標数11のK3曲面上の昨年度の定理を精密化した。以前は球充填の理論を用いた、整切断の存在証明だったが、今年度はコンピューターによる計算に適当な数学的考察を合わせることですべての整切断を求めてしまえるということを示した。問題とされる切断をモーデルヴェイユ群の中で特徴付けることもできた。さらに、明示的な解があるため、孤立固定点付近での挙動の計算が可能になったことも、大きな進歩である。1.標数が11のK3曲面の位数11の自己同型で、孤立固定点を持つもの存在することを証明した。この自己同型理論的背景はDolgachev,Keumの論文にあるが、今回はその実在を証明した。複素数体と比較し、これは正標数に特有の自分同型の性質であり、それ自身興味深いとともに、正標数では複雑な商特異点が存在するということを示しいている。2.エンリケス商の数え上げの問題に対し、多くの場合に適用可能であるような、簡明化された議論を与えた。この応用として、ヤコビアンクンマー曲面の場合に数え上げを実行した。結果として、自由対合の共役類の個数が6+10+15=31個になることを証明した。クンマー曲面は古く19世紀から研究されてきた歴史を持ち、この結果はその新しい一面を示していると同時に、本質的にトレリ型定理を用いているという点で非常に現代的である。証明の推論中で、いくつかの条件を満たす偶格子の決定の問題が現れるが、今の場合それが判別式の大きい正定値格子であり、それが決定できる点がおもしろい。また、6次対称群がワイエルシュトラス点とレイ対合に作用するが、この作用が互いに双対的である点もおもしろい。3.2.と関連するが、レイ対合はヘッシアンモデルを経由して構成されるものであるが、このモデルの存在証明1901年のHutchinsonにまで遡り、アーベル多様体のテータ関数論に属するものであった。今回、これを代数幾何的証明に書き換えることができた。これは、単に証明を書き換えただけでなく、結果としてヘッシアンモデルが持つ特異点をより正確に記述できるようになる点で意義がある。

以前は球充填の理論を用いた、整切断の存在証明だったが、今年度はコンピューターによる計算に適当な数学的考察を合わせることですべての整切断を求めてしまえるということを示した。問題とされる切断をモーデルヴェイユ群の中で特徴付けることもできた。さらに、明示的な解があるため、孤立固定点付近での挙動の計算が可能になったことも、大きな進歩である。
高次元ゲージ理論および四元数ケーラー多様体論

本年度は、四元数ケーラー多様体上にて定義される反自己双対方程式に対するモジュライ空間の「中心」と「境界」に関する興味深い現象を発見することに成功した。主な成果は次の通りである。1.「次元簡約」および「運動量写像」なる概念を用いることにより、四元数射影空間上に存在する標準接続から導入される反自己双対接続から、複素グラスマン多様体上の反自己双対接続を導くことができることを示した。ここでの鍵となるのは、接続の構造群の還元を「次元簡約」において現れるヒッグス場を接続と可換なゲージ場と考えることにより説明することにある。この方法は、新たなベクトル束の構成法を与えることにもつながる。2.超ケーラー多様体の自己双対接続のホロノミー代数は、可換であることを示した。しかしながら四元数ケーラー多様体の自己双対接続とは異なり、その一意性は成立しないことを例をもって示した。3.「次元簡約」の定式化に伴い、四元数運動量写像に対するGalicki-Lawsonの公式の別証明を与えた。この観点からすれば、ケーラーおよび超ケーラー多様体上で定義される運動量写像と、四元数運動量写像を全く統一的に理解することが可能になる。4.モジュライの「境界」はすでにベクトル束に対応するものではないが、ある特異点集合をもつ「特異ベクトル束」として理解できる。この特異点集合を、例外群G_2およびSO(7)を等長変換群としてもつ四元数対称空間上で決定することに成功した。どちらの場合においても特異点集合として現れるのは、四元数部分多様体であり、またそのポアンカレ双対はベクトル束の第2チャーン類である。本年度は、四元数ケーラー多様体上のYang-Mills方程式に対する新たな解空間、もしくはモジュライ空間を求めることに成功した。1.正のスカラー曲率をもつcompactな四元数ケーラー多様体上の複素直線束にたいする分類定理を確立した。つまり、その上の反自己双対接続をすべて決定することができた。簡潔に表現すると、そのモジュライ空間は一点になるということができる。2.1のようにそのモジュライ空間が一点となるようなベクトル束は、rankの高い場合にも起こり得ることを示した。これは、4次元多様体の場合と著しく異なる性質である。このような例を複素グラスマン多様体上で可算無限個構成することに成功した。3.1,2のベクトル束の直和を考えることにすると、反自己双対接続の変形が可能となることを示すことができた。さらにこの場合は、その変形をすべて記述することができる。その結果、モジュライ空間はある複素射影空間上の開錐と見なせることがわかる。この例は今までのものと比較すると、いくつかの相違点をもち、興味深い。これらの新たに発見されたモジュライ空間も実は、底空間の等長変換群の表現空間と密接な関係をもっており、この点では今まで発見してきた解空間との統一性が見られる。このようにモジュライ空間は底空間の幾何学を理解するうえで、ますますその重要性を増してきていると思われる。この点の解明が今後の課題である。
筋萎縮性側索硬化症におけるイオンチャネル障害とRNA代謝障害に関する生理学的研究

筋萎縮性側索硬化症の患者にインフォームドコンセントを得たうえで運動神経の軸索興奮性特性測定を行い、同時にALS患者から体液(血液・髄液)の採取を行った。運動神経軸索興奮特性を安定的に測定できた連続50例を対象とし解析を行ったところ、持続性Na+電流の増大所見と早期からの脱分極所見は既知の危険因子とは独立に、それぞれ予後の有意な悪化に結びつくことを、既報とは独立したコホートで確認した。またさらにそれらの指標が既存の予後指標と相関することを見出した。さらにそのうちの20例を対象とし体液中のmiRNAを測定し、その結果を運動神経軸索興奮特性の指標と比較した。筋萎縮性側索硬化症や球脊髄性筋萎縮症などの運動ニューロン疾患や、その他末梢神経の興奮性変化を伴うような変性疾患、あるいは末梢神経の軸索過剰興奮性を呈する疾患などにおける末梢神経軸索興奮特性の変化などについて、患者における研究を継続的に行った。現在、その生理学的なデータの蓄積を行なうとともに、RNA代謝障害の解析を行なうための検体の蓄積を行っている。解析は多額の費用が掛かるものであるため、検体数が一定程度蓄積した後で全体で施行する予定としている。このほか、日本全体でのALSの共同研究に参加しており、その結果の一部について現在論文投稿中である。また広く神経筋疾患におけるイオンチャネル異常についても研究を行っており、その成果について学会で発表を予定している。筋萎縮性側索硬化症や球脊髄性筋萎縮症などの運動ニューロン疾患や、そのほか末梢神経の興奮性変化を伴うような変性疾患、あるいは末梢神経の軸索過剰興奮性を示す疾患などにおける末梢神経軸索興奮特性の変化などについて、患者における研究を継続的に行っている。現在、その生理学的なデータの蓄積を行うとともに、RNA代謝障害の解析を行うための検体の蓄積を行っている。解析は費用が掛かるものであるため、検体数が一定程度蓄積した後で全体で施行する予定としている。このほか、日本全体で行われているALSの共同研究に参加しており、その結果の一部については公表された。また広く神経筋疾患におけるイオンチャネル障害についても研究を行っており、その成果について学会で発表を予定している。現在、筋萎縮性側索硬化症患者の生理学的なデータの蓄積を行うとともに、RNA代謝障害の解析を行うための検体の蓄積を行っている。筋萎縮性側索硬化症や球脊髄性筋萎縮症などの運動ニューロン疾患や、その他末梢神経の興奮性変化を伴うような変性疾患、あるいは末梢神経の軸索過剰興奮性を示す疾患などにおける末梢神経興奮特性の変化などについて、患者における研究を継続的に行った。その生理学的なデータの蓄積を行うとともに、RNA代謝障害の解析を行うための検体の蓄積を行い、解析を実行中であり、その結果について論文投稿を準備中である。臨床的には筋萎縮性側索硬化症における軸索興奮特性変化について解析を行い、特に持続性Na+電流の反歌が疾患予後に対する影響について追加解析を行っており、その解析結果について現在論文投稿中である。また2012年にJournal of Neurology Neurosurgery and Psychiatry誌で公表した内容について別コホートで再現性の確認を行った。その結果は先行論文での報告をさらに支持する結果が得られており、その結果の一部を国際学会(World Congress of Neurology 2017)で発表予定であり、また現在論文投稿を準備中である。このほか、日本全体で行われているALSの共同研究(JACALS)に参加しており、その結果の一部については公表されている。また広く神経執権におけるイオン障害についても研究を行っており、その成果について学会で発表を予定している。そのうち、抗GAD抗体陽性神経症候群における結果については、国際学会(European Congress on Clinical Neurophysiology 2017)で発表を予定している。研究成果について解析を継続中であり、その一部については論文及び学会発表を予定している。ALS患者の血液検体および髄液検体を用いて解析を行い、運動神経軸索興奮特性の指標のうち、予後と関連すると報告されているもの(Strength-Duration TimeConstantおよびrecovery cycle中のsupernormality)と有意な相関を示す分子、及びそれらの指標の高値群と低値群との間に有意な差を示すものを検討した。血液検体を用いたものに関しては血液中の他の小分子との相関についても検討を行った。運動神経軸索興奮特性検査が何故予後と関係するのかその機序は不明であるが、その分子病態的バックグラウンド解明につながり得る結果が得られており、その公表を準備中である。また引き続き結果の検証のための検証群も準備中である。具体的には新規診断されたALS患者様から同意を得られた方から検体を継続的に収集している。検体収集は現在のところ順調に進んでおり、今後とも継続的に検討を続けていく予定であり、その結果についても引き続き公表をしていく予定としている。

さらにそのうちの20例を対象とし体液中のmiRNAを測定し、その結果を運動神経軸索興奮特性の指標と比較した。現在、筋萎縮性側索硬化症患者の生理学的なデータの蓄積を行なうとともに、RNA代謝障害の解析を行なうための検体の蓄積を行っている。引き続き生理学的なデータの蓄積を行い、またRNA代謝障害の解析を行うための検体の蓄積を行う。それをまとめた解析を今年度行う筋萎縮性側索硬化症におけるRNA以外の各種生体内小分子の変動と今回の結果との関連性について研究を深める予定である。臨床神経生理学引き続き生理学的なデータの蓄積を行なうとともに、RNA代謝障害の解析を行なうための検体の蓄積を行ない、解析は多額の費用が掛かるものであるため、検体数が一定程度蓄積した後で全体で施行する予定としている。検体の解析に費用がかかるため、検体の蓄積が終わった後にまとめて解析を行う予定であるため共同研究を行うことにより、実験に使用予定であった経費が一部不要になった。研究成果については現在他の解析を合わせ進めており、その目的のために経費を保存することとしたRNA代謝障害についての解析は非常にコストが高く、検体を集積した上でまとめて解析する方が安価である。このため現在は検体の集積に努めているため。今年度に解析を行い使用する予定である研究成果発表や他の追加実験との解析結果との統合などに使用する予定である。今後検体が集積した時点で解析をまとめて行なう予定となっている。
身体的コミュニケーションにおける同調諸相の精神生理学的分析と臨床応用

同調性のある活動は社会的統合の現れといわれる.同じリズムや空間で動くとき,我々は共通の感情を表出し,他者との一体感を味わうことができる.本研究では,タッピング課題や即興ダンスを用いた実験や,大学生の会話場面,小学生の野外キャンプにおける自炊場面,幼稚園児の集団移動場面を観察して,2者ならびに多人数のコミュニケーションにおいて,相補的なかかわりが成立する過程を分析した.同調プロセスについて,1小型加速度計を用いた実験,23人以上が関与する交流場面(成人女子の日常会話場面・小学生のキャンプ自炊場面・小学生の即興ダンス場面)の行動分析を行った.<小型加速度計による実験> 2者の身体的交流場面(ダンス課題.5分間)を設定して,上腕部と腹部に装着した小型加速度計により収集した加速度波形とビデオ映像の分析から同調事態を見極めた.開始180秒以降(二人で動き始めて2分経過)に,二人の動きが同期および類似した.加速度波形を分析した結果,振幅幅の近似,ウエーブレット解析による周波数の近似などが確認されたことから同調区間と見極めた.2者間のリズム生成過程において,他者行為に対する自己身体の調整が随意行なわれていることが明らかになった.<交流場面の行動分析>日常的な会話場面については,発話および視線や頷きなどを行動コーディングシステムにより分析した.視線やあいづちといった非言語情報が会話の下支えとして機能していること,次話者にならない「傍参与者」の関与の程度がグループとしてのまとまりが形成される過程に影響することが明らかになった.キャンプの自炊場面については,キャンプカウンセラーや子どもたちの発話や行動を行動コーディングシステムにより分析した.一人の行動を他のメンバーが模倣することで自炊の手順を理解するようになったことや,何気なくつぶやいた発話を他者が受け取るという関係性が自主的行動を起こすきっかけとなったことなどが明らかになった.小学生即興ダンス場面については,児童24名分の移動軌跡を分析した.音楽リズムに同期して踊るパターンと同期しないパターンに大別することができ,それらはさらに,緩急をつけて広い空間を使って踊るパターンと定速で狭い空間で踊るパターンに分類され,これらがかかわりの過程で変化することが明らかになった.人と人の関係性の原点である身体的コミュニケーションに含まれるリズムやイメージ要素を取り上げて実験および観察を行い個体属性との関連性を検討した。主な成果は次の3点である。1.タッピングにおけるPreferrd Paceに関連する心理的要因を検討した。「被影響性」が高い者ほどPreferrd Paceは遅く、「認知的共感性」が高い者ほどPreferrd Paceは速い傾向があることが示唆された。2.外部刺激音に対し補完的に介入する交互タッピング課題のパフォーマンスに関連する心理的要因を検討した。タップ周期(Inter Tap-onset Interval; ITI)に、Preferrdな速度条件では「被影響性」と「時間評価」、Slowな速度条件では「認知的共感性」、Very slowな速度条件では「社会志向性」が関連することが示唆された。3. 3歳から5歳までの幼稚園児が行う他児との移動を観察し社会性の発達について検討した。年少児は、列をつくることさえ難しく、年中児になると自分たちで一列に並んで移動できるようになり、年長児では、手をつなぎ二列で移動できる。また、手つなぎは年長において多く見られた。年長児は、振り向く、真似をするなどの行動を通して、相手に合わせて移動できるようになる。幼児の移動場面には学年ごとに発達段階がみられ、先生はそれを考慮してクラス単位での移動を設定しており、このような集団での移動の経験を通して、幼児は入園後一緒に移動する他児を意識するようになり、相手に合わせて移動することができるようになると考えられる。同調性のある活動は社会的統合の現れといわれる.同じリズムや空間で動くとき,我々は共通の感情を表出し,他者との一体感を味わうことができる.本研究では,タッピング課題や即興ダンスを用いた実験や,大学生の会話場面,小学生の野外キャンプにおける自炊場面,幼稚園児の集団移動場面を観察して,2者ならびに多人数のコミュニケーションにおいて,相補的なかかわりが成立する過程を分析した.主な研究成果は次の2点である.外部刺激音への同調特性について,刺激音に対して出来る限り速くキーを押す課題(反応課題)と3秒ごとに繰り返される刺激音に同期してキーを押す課題(同期課題)を,大学生女子10名(平均年齢22.5歳)と高齢者15名(平均年齢67.7歳)で比較した.高齢者の反応時間及び同期時間は大学生よりも遅くなる傾向が認められたが群間に有意な差は認められなかった.外部刺激音への同調と前腕で回転盤を回転させる課題を同時に行なう二重課題事態において,高齢者の反応時間は大学生よりも有意に遅くなった.同期時間に有意な差は認められなかった.

主観的気分と動作速度の関連性について,大学生女子8名(平均年齢23.2歳)を対象に実験を行なった.動作課題は,腕を前後に振る「腕振り課題」,両手を回す「手回し課題」,左右に体幹を揺らす「横揺れ課題」,脚を交互に踏み出す「踏み出し課題」,両手を自由に動かす「自由動作課題」の5種類であり,被験者にとってちょうど良い動作速度で20秒間ずつ行った.遂行動作を前方から録画し,両肩関節(肩峰),左肘関節(肘頭),両手首,両手指先,左腰(腸骨稜),左膝関節,左足首,左つま先の計11ヶ所を解析対象部位とした.心理指標として,多面的感情尺度(寺崎ら,1992)を用いた.生理指標として,胸部双極誘導により心拍を測定した.以上の測定を,1人1日5回実施した.「快」気分は,上肢の動作速度の速さおよび,体幹の動作速度の遅さ,上肢と体幹の動作域の狭さと,「不快」気分は,上肢の動作速度の遅さ,上肢と体幹の動作域の広さ,上肢の動作の非左右対称性と,「高覚醒」状態は上肢の動作速度の遅さと,「低覚醒」状態は上肢の動作の非左右対称性との関連がそれぞれ認められた.当該年度の目標は概ね達成できた.小型加速度計の活用によって同調プロセスの可視化が可能となった.また,成人女子および子どもを対象とする日常的な交流場面の行動分析を行ったことにより,同調不全に結びつく要因抽出への手がかりが得られた.評価方法の確立については次年度に繰り越すことなった.当該年度の目標は概ね達成できた.外部刺激音への同調特性について成人女子と高齢者データを取ることができた.若年層(小学生や中学生)を実験協力者とする実験については次年度に繰り越すこととなった.主観的気分と動作速度の関連性について身体各部位の位置(左右対称性を含む)やなめらかさなどの動きの質的側面に関する知見を得ることができた.同調プロセスについて,多様な動きを念頭におきながら引き続き実験ならびに日常場面の行動分析を行い,同調不全に結びつく要因の抽出を行い,メンタルヘルス専門家(臨床心理士など)の協力を得て,同調プロセスの記録・評価方法を確立させる.研究成果を積極的に公開するとともに,3年間の研究過程で新たに生じた検討課題をまとめて今後の研究の方向性を見出す.同調プロセスについて,引き続き,日常生活の中で表出・表現される多様な動きを常に念頭におきながら,前腕回転課題,タッピング課題,前腕ミラーリング課題を用いて実験を行なう.また,フィールド実験として, 3人以上が関与するコミュニケーション場面における身体的ふるまいの相互影響の分析に着手する.予定に変更を加える必要はなく,当初の計画に沿って進める.予定に変更を加える必要はなく,計画に沿って使用する.
実世界指向ユビキタス病院情報システムの開発

本研究では、(A)実世界の情報である医療機器の情報と医療機器・医療スタッフ・患者の位置情報を取得するセンサーネットワーク(B)取得した実世界の情報と病院情報システム上の情報空間の情報を統合して患者=看護師=医療機器=薬剤=指示の関係を自動推定し投薬可否等を判断する情報推定機能(C)推定情報を実世界であるベッドサイドに直接提供する情報提示環境(D)前記の機能を用いた臨床現場での活用シナリオ、の四つを開発し、システム全体の有効性を臨床現場で評価するとともに、その一部を臨床現場の実業務に導入した。本研究を通じて、人間機械系としての情報化時代の新たな医療現場の有り様と、実現への道筋が示された。本研究では、実世界(臨床現場)と情報空間(電子カルテ)を統合して、状況に合わせて実世界上に「さりげなく」情報提供を行う、実世界指向ユビキタス医療情報サービスのあり方を明らかにすることを目指している。当初設定した四つの課題の内、本年度はA)実世界の情報を取得するセンサネットワーク、C)実世界へ直接的に情報を提示する仕組み、の二つについて開発を行った。前者では、BluetoothのInquiryプロセスを適切に用いることでローミングと位置計測が可能なセンサネットワーク環境に繋がり、一般的なシリアル通信をサーバ=移動体感で仲介する、Bluetooth Serial Adaptar (BTSA)を開発し、シリンジポンプ装置の情報転送が行えることを確認した。後者では、上記センサネットワークを用いて得られた位置情報をもとに、看護師が持つ携帯端末に、看護師の目の前の患者に関わる点滴実施情報を提示する環境を試作し、看護師にインタフェースなどに関する評価を受けた。その結果、余りインテリジェントな提示よりも固定的な提示の方が、安全面での効果が高いことなどが示された。本研究では、実世界(臨床現場)と情報空間(電子カルテ)を統合して、状況に合わせて実世界に「さりげなく」情報提供を行う、実世界指向ユビキタス医療情報サービスのあり方を明らかにすることを目指している。当初設定した四つの課題の内、本年度は、B)実世界と情報空間の情報を統合した状況推定サービス、D)臨床利用シナリオの開発、の二つについて開発を行った。前者では、計測した看護師・医療機器の位置情報と医療機器の出力する設定情報という実世界の情報と、病院情報システムに記録されているオーダ・実施情報とを付き合わせて、ある医療行為を実施するタイミングで当意即妙に警告情報を提示する情報システムを試作した。後者では、上記情報システムが適用出来るシナリオについて、看護師などにヒアリングを行った。ヒアリングの結果、インシュリンなど、検査結果や病態などの情報によって細かく変更が行われるような情報の提供時に、効果的であろうことが明らかになった。本年度は、第二年度に実現した情報サービスについて、現場での評価を試みた。当初設定した四つの課題の内、本年度は、B)実世界と情報空間の情報を統合した状況推定サービス、D)臨床利用シナリオ開発、の二つについて現場での評価を行った。具体的には、臨床現場をもした模擬病室を構築し、前年度のヒアリングに基づいて構築した「点滴忘れ通知」のシナリオに基づいた通知システムを、ウィザード・オブ・オズ法を用いて京大病院の看護師に体験させ、評価を行った。評価の結果、看護師を支援する上に置いて、提案システムが適切に機能することを確認した。当初計画したとおり、本年度は、模擬病室ではあるが、臨床スタッフによる臨床現場での評価を実施することが出来た。平成28年度は、当初予定通り、開発したユビキタス病院情報システム全体の評価を行った。まず、京大病院病院情報システム上に、実世界情報をセンサーネットワークを用いて収集し、電子カルテに反映する仕組み(課題A)を構築し、実際の日常臨床業務に導入した。当該システムは、最終的に商用システムとしてとりまとめ、現在実際に京大病院の病棟運営に適用されている。運用の結果、看護業務の負荷が大きく削減され、医療安全を向上する成果を得ている。また、業務負担と医療安全向上を成し遂げる情報システムの恒例として、多くの報道等に取り上げられ、広く注目を集めるに到っている。次に、構築した実システムを活用して、得られた抽出情報に基づいて状況推定を行い(課題B)、推定された状況に基づいて看護師の端末に情報提供する(課題C)情報システムを試作し、京大病院病棟にて、京大病院看護師による評価を行った。具体的には、看護師・患者・医療機器・医療機器にかけた薬剤の四つの情報を同時に得て、これが指示と合致しているのかどうかを自動で判断して通知する、医療安全支援アプリケーションを試作し、評価した。評価の結果、提案システムを用いることで、ベッドサイドにおける安全確認作業の業務負担が減じられると伴に、割り込み業務が発生する可能性(発生しうる時間)が大幅に縮減され、医療安全が大幅に向上することが明らかになった。一方で、看護師の手数が減じることで、却って看護師が「安心感」を失う現象も観測され、今後の人間=機械系システムの有り様を考える際の、重要な要素となることが見出された。

本研究では、(A)実世界の情報である医療機器の情報と医療機器・医療スタッフ・患者の位置情報を取得するセンサーネットワーク(B)取得した実世界の情報と病院情報システム上の情報空間の情報を統合して患者=看護師=医療機器=薬剤=指示の関係を自動推定し投薬可否等を判断する情報推定機能(C)推定情報を実世界であるベッドサイドに直接提供する情報提示環境(D)前記の機能を用いた臨床現場での活用シナリオ、の四つを開発し、システム全体の有効性を臨床現場で評価するとともに、その一部を臨床現場の実業務に導入した。本研究を通じて、人間機械系としての情報化時代の新たな医療現場の有り様と、実現への道筋が示された。当初計画したとおり、今年度は状況推定サービスの開発と、利用シナリオの検討を行うことができた。平成28年度は、当初の予定どおり、開発したユビキタス病院情報システム全体の評価を行う。具体的にはA)実世界情報をセンサネットワークの取得と電子カルテへの反映B)収集情報に基づく状況推定C)状況推定結果に基づく、適切な情報環境への情報プッシュ提示の三点について、京大病院病院情報システム上で評価する。28年度が最終年度であるため、記入しない。医療情報学平成27年度は、当初予定通り、今年度のシナリオに関するヒアリング結果に基づいて、今年度開発した状況推定サービスとを用いたモデルサービスを構築し、医療従事者によるシミュレーション評価を行うことを目指す。当初計画したとおり、今年度はセンサネットワーク開発と、情報ディスプレイ開発を実施することが出来た。病棟引越等のスケジュールが遅れたために、実験環境を構築するための空間が予定通り確保できず、実験環境構築のタイミングが次年度にずれ込んだため。国内会議の関西開催などにより、旅費支出額が予定より少なくなったため。実験環境整備のための費用として使用予定である。平成26年度は、当初予定通り、今年度開発した試作環境を用いて、状況推定サービスの開発と、これを利用するシナリオについての研究を行い、情報サービスの一つの形を現出することを目指す。次年度研究に於いて、実験環境整備のための費用として使用予定である。国際会議の国内開催などにより、旅費の使用が予定よりも少なくなったため。次年度研究において、実験環境整備のための費用として使用予定である。
日本列島における銅、鉛原材料の産出地同定と使用開始年代に関する学際的研究

2018年度の研究は、昨年度にたてた国産銅鉛原材料産出地の特定、使用開始時期の仮説を検証するために北部九州香春岳周辺(香春町、みやこ町、行橋市、北九州市)、山陰地方島根半島(島根大学、八雲立つ風土記の丘資料館)、中国山地西部(美祢市)、同東部(津山市、たつの市)など銅鉛原材料産出地に近い地域で鉱石や鋳銅関連遺物、銅製品(6世紀代から7世紀)の考古学的調査(形態的特徴、帰属年代)、理化学的分析(主に蛍光X線分析=金属成分)をおこなった。また、国産原材料の使用開始時期を探るために各地(東京都、岐阜市、美馬市)に流通した6世紀後半代の銅製品についても追究した。調査点数は、環頭大刀8点(たつの市、津山市、島根大学、八雲立つ風土記の丘資料館、美祢市、行橋市)、無台銅鋺4点(日野市、みやこ町、美馬市)、耳環160点(東京都、岐阜市、たつの市、津山市、美馬市)、鉱石20点(香春町、島根大学、八雲立つ風土記の丘資料館)、その他(馬具、銅鏡、銅鈴、冠など)20点の合計212点であった。これらの調査から環頭大刀は単龍単鳳大刀と双龍環頭大刀とでも金属成分に違いがあり、それらが鋳造、鍛造といった製作技法の違いに由来する可能性が考えられた。耳環ではTK43型式期(6世紀第三四半期)を遡るMT85型式期(6世紀第2四半期)に帰属する資料(行橋市竹並横穴墓群出土資料)の発見と蛍光X線分析の実施による鉛同位体比分析にたえる資料の析出が重要な成果であった。銅鉱山試料についても同様で香春岳や島根半島で鉛同位体比分析が可能な新資料の発見が重要な成果であった。また年度末に2017年度に実施した鉛同位体比分析結果が判明したため銅鉛原材料産出地の同定作業おこない、その成果を福山市主催の講演会(2019.3.24)にて公表した。このほかに次年度の研究にむけた予備調査を和歌山市などでおこなった。当初想定していた2カ年分の資料調査対象30点を大幅に上回る約360点の資料調査を2018年度までに終えた。特に蛍光X線分析を340点以上で実施し、相応のデータが得られ、ここでは環頭大刀の考古学的分析と蛍光X線分析の成果から、形式による金属成分の違いや型式差による成分比の傾向性把握に一定の目処がたった。ただし、2018年度は鉛同位体比分析の実施が十数点に限られ、原材料産出地と金属成分分析成果の相関性が十分に検討できなかった点に課題を残した。引き続き、6世紀後半代の銅製品の考古学的調査、理化学的分析(鉛同位体比分析、蛍光X線分析)をおこない国産原材料の使用開始年代を追究するが、2019年度は特に国産銅鉛原材料産出地の候補に挙がる島根県鷺鉱山、兵庫県生野鉱山周辺での出土品や鋳銅関連遺物、銅鉱石を調査対象とし、あわせて鉛同位体比分析結果の解析にも目を向け、原材料産出地同定に努めていく。また、銅製品の生産と流通を念頭に、推定される原材料産出地、製作地から離れた地域(関東地方)からの出土した資料も対象に研究を進めていくつもりでいる。2017年度の研究は、国産銅鉛原材料産出地の同定、使用開始年代に一定の目処を立てるために、既存の分析データの収集、検討による仮説の提示からはじめた。そして、この仮説に基づいて国内産出地同定のために倉敷市立自然史博物館で保管されていた中国山地採集の銅鉱石の調査、分析をおこなった。また国産原材料の使用開始時期を探るために6世紀末から7世紀中葉の無台銅鋺6点(川崎市、土岐市、津山市、真庭市)、耳環145点(東京都、愛知県、真庭市、津山市、赤磐市、倉敷市、総社市、福山市)、環頭大刀10点(赤磐市、倉敷市、総社市、福山市)の考古学的調査(形態的特徴、帰属年代)、鉛同位体比分析(産出地同定)、蛍光X線分析(金属成分)をおこなった。無台銅鋺の調査では丸底タイプと平底タイプとで金属成分に違いが認められ、また環頭大刀でも単龍単鳳と双龍とでも金属成分に違いが認められた。また単龍単鳳大刀のなかでもヒ素の含有の有無で違いが認められた。また耳環では細身(TK43型式期)→中形の太丸身(TK209型式期)→小形の楕円身(TK217型式期)という形態変化が看取できたほか、金属成分分析によって細身のものが銀製で、その他のものの地金が基本的に銅、鉛の合金であり、これにヒ素が含まれるものや、希に純銅のものが認められるなどした。また耳環の金メッキの多くがアマルガム法によることも明らかとなった。国産原材料のメルクマールとなるヒ素の含有が、TK43型式期に帰属する資料から認められた点が重要な成果と言える。このほか、次年度の研究にむけた予備調査を香春町、鞍手町、美祢市、島根県、たつの市、岐阜市などでおこなった。なお鉛同位体比分析については上記のうち約100点の資料から試料採取しているが、本年5月13日時点ですべての試料測定を終えておらず、各資料の形態的特徴や金属成分との相関関係を検討するには至らなかった。

当初想定していた資料調査対象約50点を大幅に上回る150点の資料調査をおこない、理化学的分析も100点以上で実施し、相応のデータが得られた。また、環頭大刀の考古学的分析によって、次年度以降の細分化された型式単位での理化学的分析対象抽出に一定の目処が得られた。ただし、一部の資料(東京都、川崎市、津山市)で蛍光X線分析が実施できなかったり、鉛同位体比分析の測定(約100点)が2017年度内に完了し得なかったため、考古学的調査成果、金属成分分析、鉛同位体比分析の三者による成果の相関性が十分に検討できなかった点に課題を残した。2018年度の研究は、昨年度にたてた国産銅鉛原材料産出地の特定、使用開始時期の仮説を検証するために北部九州香春岳周辺(香春町、みやこ町、行橋市、北九州市)、山陰地方島根半島(島根大学、八雲立つ風土記の丘資料館)、中国山地西部(美祢市)、同東部(津山市、たつの市)など銅鉛原材料産出地に近い地域で鉱石や鋳銅関連遺物、銅製品(6世紀代から7世紀)の考古学的調査(形態的特徴、帰属年代)、理化学的分析(主に蛍光X線分析=金属成分)をおこなった。また、国産原材料の使用開始時期を探るために各地(東京都、岐阜市、美馬市)に流通した6世紀後半代の銅製品についても追究した。調査点数は、環頭大刀8点(たつの市、津山市、島根大学、八雲立つ風土記の丘資料館、美祢市、行橋市)、無台銅鋺4点(日野市、みやこ町、美馬市)、耳環160点(東京都、岐阜市、たつの市、津山市、美馬市)、鉱石20点(香春町、島根大学、八雲立つ風土記の丘資料館)、その他(馬具、銅鏡、銅鈴、冠など)20点の合計212点であった。これらの調査から環頭大刀は単龍単鳳大刀と双龍環頭大刀とでも金属成分に違いがあり、それらが鋳造、鍛造といった製作技法の違いに由来する可能性が考えられた。耳環ではTK43型式期(6世紀第三四半期)を遡るMT85型式期(6世紀第2四半期)に帰属する資料(行橋市竹並横穴墓群出土資料)の発見と蛍光X線分析の実施による鉛同位体比分析にたえる資料の析出が重要な成果であった。銅鉱山試料についても同様で香春岳や島根半島で鉛同位体比分析が可能な新資料の発見が重要な成果であった。また年度末に2017年度に実施した鉛同位体比分析結果が判明したため銅鉛原材料産出地の同定作業おこない、その成果を福山市主催の講演会(2019.3.24)にて公表した。このほかに次年度の研究にむけた予備調査を和歌山市などでおこなった。当初想定していた2カ年分の資料調査対象30点を大幅に上回る約360点の資料調査を2018年度までに終えた。特に蛍光X線分析を340点以上で実施し、相応のデータが得られ、ここでは環頭大刀の考古学的分析と蛍光X線分析の成果から、形式による金属成分の違いや型式差による成分比の傾向性把握に一定の目処がたった。ただし、2018年度は鉛同位体比分析の実施が十数点に限られ、原材料産出地と金属成分分析成果の相関性が十分に検討できなかった点に課題を残した。引き続き、6世紀末から7世紀中葉の銅製品の考古学的調査、理化学的分析(鉛同位体比分析、蛍光X線分析)をおこなうが、2018年度は銅鉛原材料産出地の候補に挙がる香春岳周辺での出土品や銅鉱石を扱うほか、銅製品の生産と流通を念頭に、推定される原材料産出地、生産地から離れた地域(中部地方、関東地方)からの出土した資料も対象に研究を進めていくつもりでいる。引き続き、6世紀後半代の銅製品の考古学的調査、理化学的分析(鉛同位体比分析、蛍光X線分析)をおこない国産原材料の使用開始年代を追究するが、2019年度は特に国産銅鉛原材料産出地の候補に挙がる島根県鷺鉱山、兵庫県生野鉱山周辺での出土品や鋳銅関連遺物、銅鉱石を調査対象とし、あわせて鉛同位体比分析結果の解析にも目を向け、原材料産出地同定に努めていく。また、銅製品の生産と流通を念頭に、推定される原材料産出地、製作地から離れた地域(関東地方)からの出土した資料も対象に研究を進めていくつもりでいる。
新規天然制癌物質の探索とその作用機序の解明

1.細胞増殖阻害物質:微生物代謝産物よりきわめて選択性に優れたテロメラーゼ阻害活性を示す新規物質GM95物質を発見した。本物質による癌細胞ならびに宿主におけるテロメラーゼ機能の解明が期待される。TGF-β様活性を指標にヒト癌細胞に制癌活性を示す新規物質Q71576AおよびB物質を発見した。植物由来物質として、微小管脱重合阻害活性を示す新規タキサン化合物Taxezopidine KおよびL、環状ペプチドMoroidin、タンパク合成阻害物質で細胞毒性を示すCephalezomine A-F、海洋生物由来細胞毒性物質、Theopederin類、Hterumalide、Attenol類などの新規物質を発見した。これらの物質については制癌活性の検討が行われる。2.作用機構の解明:a)微生物生産物より接着因子ビトロネクチンの受容体でヒト血管内皮細胞に分布するαVβ3結合阻害物質としてPyrrothine群抗生物質が同定され、Thiolutinが接着シグナルに深く関与するパキシリンの減少に作用することを示した。b)ヒト腫瘍細胞のG1ならびにG2期特異的停止作用を有するHerboxidineがP27の翻訳を上昇させ、CDK結合活性を持つP27フラグメントを蓄積させることを明らかにした。c)液胞型プロトンポンプATPsaseの阻害剤DestruxinがPC12神経芽腫細胞のカテプシンB活性を阻害して神経突起伸長を誘導することを見出した。神経芽腫ならびに神経線維の研究への展開が期待される。微生物由来ならびに海洋生物由来生産物質から各標的に対する活性物質を精製単離、構造決定し、1および2に記載する物質を得た。前臨床研究の一部として3を行なった。1.新規制癌物質の探索を各標的について実施し以下の物質を得た。培養細胞に対する直接細胞毒性を指標として海洋生物生産物より13種のRitterazine誘導体、蛋白質脱リン酸化酵素阻害作用を示す5種のCalyculin誘導体、DNAポリメラーゼβ阻害作用を示すYaurosponginA、チロシンキナーゼ阻害作用を示すTauroacidin A,B、アポトーシス誘導物質としてJolkinolides、微生物生産物よりPhosmidosine、微小管脱重合阻害物質として植物成分よりTaxuspine Dを得た。2.補助療法に有用な物質として以下の物質を得た。多剤耐性克服物質として植物成分よりTaxuspine Cを、微生物由来物質よりAndrastin Aを得た。TGF-β様活性物質として微生物由来の新規物質Diphetepeptin,TGF-β活性調節物質としてBaffilomycin類縁体を得た。サイトカイン活性修飾物質として微生物由来IL-6活性阻害物質MadindolineA,B、海洋生物よりNorzoanthamineを得た。また、各種のサイトカインの活性修飾物質として微生物由来物質Cytoxazoneを得た。細胞接着分子VCAM-1阻害物質としてHalichlorineを得た。今後、これらの物質についてその作用機構、制癌活性等を検討し有用物質を選択する予定である。3.制癌物質の重要な限界因子である消化管毒性に軽減作用を示す低分子サイトカイン産生調節物質Conageninの作用を消化管細胞における各種サイトカインのmRNAを検出することによって追求し、本物質が制癌物質によって誘導される消化管毒性の原因となる炎症性サイトカインTNFαのmRNAの発現を抑制し、抗炎症性サイトカインIL-10のmRNAの発現を亢進することを明らかにした。1.新規物質の探索(1)caspase-3の誘導活性を指標に微生物生産物中にアポトーシス誘導物質を探索し、FE35A、その類縁物質FE35Bおよび6-hydroxytetrangulolを発見した。これらの化合物はU937細胞に対するIC50は各々280nM、3.7nMおよび4.7nMを示し、300-500nM以上でcaspase-3を誘導した。(2)放線菌の生産するりポペプチドAmamistatinはMCF-7、A549あるいはMKN48などのヒト培養癌細胞に0.24μM-0.56μMで細胞毒性を示した。(3)海藻イギスよりTribromoacetamideを単離、類縁体を合成し活性を検討したところ、N-methyl-N-benzyltribromoacetamideがP388に対して0.11μg/mlのIC50を示し、チューブリン重合阻害並びにアポトーシス誘導活性を示した。(1)癌細胞の細胞外マトリックスへの接着阻害物質として得たCytostatinが接着因子インテグリンのシグナル伝達に重要なパキシリンのセリン・スレオニン脱リン酸化酵素、PP2Aを阻害し細胞接着を阻害していることを明らかにした。CalyculinやOkadaic acidなど他のPP2A阻害剤について接着阻害活性を調べたところ活性が認められ、PP2Aがインテグリンを介した細胞接着に重要な役割を果たしていることを示した。(2)細胞周期阻害剤Tryprostatin Aは細胞内で微小管重合を阻害して細胞周期をM期で停止させることを明らかにした。この重合は微小管結合蛋白質、MAPあるいはTauに依存した重合を特異的に阻害した。

植物由来物質として、微小管脱重合阻害活性を示す新規タキサン化合物Taxezopidine KおよびL、環状ペプチドMoroidin、タンパク合成阻害物質で細胞毒性を示すCephalezomine A-F、海洋生物由来細胞毒性物質、Theopederin類、Hterumalide、Attenol類などの新規物質を発見した。これらの物質については制癌活性の検討が行われる。2.作用機構の解明:a)微生物生産物より接着因子ビトロネクチンの受容体でヒト血管内皮細胞に分布するαVβ3結合阻害物質としてPyrrothine群抗生物質が同定され、Thiolutinが接着シグナルに深く関与するパキシリンの減少に作用することを示した。b)ヒト腫瘍細胞のG1ならびにG2期特異的停止作用を有するHerboxidineがP27の翻訳を上昇させ、CDK結合活性を持つP27フラグメントを蓄積させることを明らかにした。c)液胞型プロトンポンプATPsaseの阻害剤DestruxinがPC12神経芽腫細胞のカテプシンB活性を阻害して神経突起伸長を誘導することを見出した。神経芽腫ならびに神経線維の研究への展開が期待される。
身体活動量の増加を意図した保健事業の評価方法の構築

自治体における身体活動促進事業を包括的に評価するモデル(PAIREM)を平成28年度に提案し、平成29年度にはこのモデルを広めた。平成30年度には全国の自治体での事業に適用を試みた。その方法と結果は以下の通りである。笹川スポーツ財団のチャレンジデーに2016年と2017年に参加した115自治体に対して質問紙調査を実施した。質問紙では、周知あるいは運営に協力してくれた組織の種類、および当日に参加できるプログラム数を尋ねた。また、参加率が顕著に高まった自治体など6自治体を抽出し、準備内容や参加率を高める具体例を半構造化面接法でインタビューした。その結果、2016年の参加率58%±18%は、2017年の63%±16%へと有意に増加していた。また、両年ともチャレンジデーのことを周知してくれた組織は多かった。運営に協力してくれた組織も多く、運営に協力してくれた自治体の参加率は有意に高かった。当日のスポーツプログラム数と参加率との関連は有意ではなかったものの、負の相関関係にあったことから精選する必要性が示唆された。在住・在勤在学以外の参加者を呼び込むプログラムを実施している場合、参加率は有意に高かった。インタビュー調査による参加向上の準備内容は大きく2つ挙げられた。それらは、1チャレンジデーの周知・運営協力を広く求める方法、2チャレンジデーへの参加率を高めるための具体的な取り組みであった。これらは質問紙調査の結果と合致していた。以上のことから、スポーツイベント「チャレンジデー」では多くの組織に運営への協力を得るとともに、当日のプログラムを精選し、呼び込みプログラムを実施することの重要性が認められた。また、それらの具体的な方法を把握することができた。この成果は、チャレンジデーやそれに類似したイベントの準備内容の改善に役立てられる。身体活動促進の事業を評価するモデル(PAIREM)の普及を図ってきたが、平成30年度では全国115の自治体の事業に適用できることを確認したため。平成30年度に得られたデータの解析を進めるとともに、学会大会での発表や学術雑誌への掲載を目指していく。身体活動促進のポピュレーションアプローチによる事業展開には、広報や住民認知度の向上、効果の検証、継続といった複数の局面が存在する。しかし、これら複数の局面を体系的に評価し、各局面の評価指標まで具体的に示した枠組みは見当たらない。そこで本研究では身体活動促進事業を評価する方法を作成することとした。方法として、自治体の事業(ポピュレーションアプローチ)に精通している研究者ら17名が先行研究を踏まえて評価モデルを採択し、モデルに沿って局面を測定する項目を設定した。その後、これらの項目に6市町の既存データを適用した。その結果、REーAIMという5局面モデルが事業の多面性を反映していることから、このモデルを採択した。ただし、開始前の計画局面を付加し6局面とした。各局面の主な項目は以下の通りである。【計画局面】健康目標やターゲット集団を定める。【採用局面】実施した行政区等の割合を算出する。【実施局面】ターゲット集団に向けた情報提供や教育機会、サポート環境の状況を記録する。【到達局面】情報や教育が提供されたターゲット集団の割合を測る。【効果局面】身体活動実施率の変化といった健康目標の達成状況を示す。【継続局面】長期経過後の採用と効果を表す。モデルを6市町のデータに適用したところ、すべての局面を評価することができた。結論として、身体活動促進のポピュレーションアプローチを俯瞰的に評価する改変型REーAIMモデル:PAIREM(ペアレム)と測定項目を作成できた。この評価方法を活用することでポピュレーションアプローチのプロセスを随時確認・改善でき、かつ健康目標の達成具合を客観的に評価できるようになった。身体活動促進の事業を評価する枠組みとその測定項目を設定し、実際の事業データに適用するという当初の計画通りに進展していることを確認したため。自治体における身体活動促進事業を包括的に評価するモデル(PAIREM)を平成28年度に提案した。平成29年度にはこのモデルを広めることを意図して、以下の2つを実施した。1つ目は、学術団体である日本教育医学会の定期刊行誌「教育医学」に特集を組んでもらい、PAIREMを使った保健事業評価についての論文を3編掲載した。3編のうちの1編目は「健康づくり事業を評価する手法」と題する著作であり、PAIREMの活用方法を分かりやすく解説した。2編目は「教育行政事業を正しく評価することで教育を推進させる」と題し、子どもにも適用する方法について議論した。3編目は「地域での市町村レベルのたばこ対策の評価」であり、身体活動・運動以外の分野でもPAIREMを活用できるかについて検討した。2つ目の実施内容は、三重県津市の2行政区におけるPAIREMに沿った事業である。PAIREMについて理解を示した自治体保健師と協働することができ、PAIREMの6局面に含まれているA(adoption採用)とI(implementation実施)を主に取り組んだ。A(採用)では各行政区内の組織・団体に事業の趣旨に賛同してもらうことができた。具体的な組織・団体は、地域包括支援センター、老人会、民生委員会、社会福祉協議会である。これまでの事業では市の一部署が実施してきたに過ぎなかったが、平成29年度では複数の組織・団体の協力を得られた。このことは事業推進において意義深い。次に、I(実施)では40箇所の公民館・集会所にて事業を展開した。

これまでの事業は1箇所で繰り返しおこなわれてきたが、平成29年度では(1回ずつであるものの)多くの箇所で事業を展開できた。このことにより、無関心層にも事業内容を届けることができた。以上、平成29年度では事業評価モデルの普及に取り組むとともに、モデルに沿った事業を自治体で推進できた。身体活動促進の事業を評価するモデル(PAIREM)の普及を図るとともに、実際の自治体の事業に適用できることを確認したため。自治体における身体活動促進事業を包括的に評価するモデル(PAIREM)を平成28年度に提案し、平成29年度にはこのモデルを広めた。平成30年度には全国の自治体での事業に適用を試みた。その方法と結果は以下の通りである。笹川スポーツ財団のチャレンジデーに2016年と2017年に参加した115自治体に対して質問紙調査を実施した。質問紙では、周知あるいは運営に協力してくれた組織の種類、および当日に参加できるプログラム数を尋ねた。また、参加率が顕著に高まった自治体など6自治体を抽出し、準備内容や参加率を高める具体例を半構造化面接法でインタビューした。その結果、2016年の参加率58%±18%は、2017年の63%±16%へと有意に増加していた。また、両年ともチャレンジデーのことを周知してくれた組織は多かった。運営に協力してくれた組織も多く、運営に協力してくれた自治体の参加率は有意に高かった。当日のスポーツプログラム数と参加率との関連は有意ではなかったものの、負の相関関係にあったことから精選する必要性が示唆された。在住・在勤在学以外の参加者を呼び込むプログラムを実施している場合、参加率は有意に高かった。インタビュー調査による参加向上の準備内容は大きく2つ挙げられた。それらは、1チャレンジデーの周知・運営協力を広く求める方法、2チャレンジデーへの参加率を高めるための具体的な取り組みであった。これらは質問紙調査の結果と合致していた。以上のことから、スポーツイベント「チャレンジデー」では多くの組織に運営への協力を得るとともに、当日のプログラムを精選し、呼び込みプログラムを実施することの重要性が認められた。また、それらの具体的な方法を把握することができた。この成果は、チャレンジデーやそれに類似したイベントの準備内容の改善に役立てられる。身体活動促進の事業を評価するモデル(PAIREM)の普及を図ってきたが、平成30年度では全国115の自治体の事業に適用できることを確認したため。全国100以上の自治体で展開されている身体活動・運動のイベントを事業と見立て、その事業の実施プロセスと社会的インパクトを評価する予定である。当初の計画では自治体数や事業対象者を限定していたが、上記イベントを支援している組織が本研究の趣旨に賛同してくれた結果、自治体数と事業対象者を拡大できるに至ったためである。全国100以上の自治体で実施されている身体活動・運動のイベントを事業と見立て、イベントの成就の要因を探索することとする。