hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
常識的見解の功罪をふまえたDV支援活動の啓発－DVに対する一般常識の把握を通して

平成26年度28年度の科研費助成研究を受け、本研究では、DVに関する世間の常識的見解や地方自治体の啓発活動の実態調査を通して、一般向け及び援助者向けの効果的なDV啓発活動を提案することを目的とする。これまでの研究からDVサバイバーは援助者のDVに関する常識的な見解に基づく助言により傷つく体験をしていること、DV援助者は常識的見解を伝えることとDV被害者を理解することとの間で葛藤を抱えていることが明らかとなった。平成30年度はDV被害者に関わった経験を持つ地方自治体職員等8名を対象に、自由記述形式の質問紙調査を行なった。DV支援にかかわった期間は3年12年であり、全員女性であった。質問項目はDV被害者や加害者に伝えたいことや被害者や加害者が理解しておくべきだと考えること、望ましいDV支援や社会がDVに関して理解すべきであると考えること等である。自由記述で得られた内容を、KJ法を参考にして分析を行った。その結果、支援者はDV被害者に対して、DVは被害者の責任ではなく、被害者は力をもっているとエンパワメントすることや、DVの構造や社会的背景などについて心理教育をすることが必要だと考えていることが伺えた。また、支援者の常識を押し付けたり、操作的になったりしないように留意している支援者がいることが示された。平成29年度の青年を対象とした調査では、DVの定義については知っている人が多かった一方、DV被害者については「なぜ逃げないのか」「なぜ助けを求めないのか」「なぜ別れないのか」といった【被害者の心情・行動への無理解】が多く見られ、DV支援の専門家との間に乖離が見られた。平成30年度は「地方自治体職員のDVにまつわる常識的見解についての研究」が実施予定であった。これに関して、質問紙の作成及びデータの収集、質的な分析を終了している。今後、研究結果の発表について検討していく予定である。各地方自治体のDVに関する資料や研修(行政職向け及び一般向け)について実態調査を進める予定である。質問紙の作成、対象の選定及び回答の依頼を行う。平成26年度28年度の科研費助成研究では、DVサバイバー及びDV援助者の「DV」という概念使用に関する体験を検討した。その結果、DVサバイバーは援助者のDVに関する常識的な見解に基づく助言により傷つく体験をしていること、DV援助者は常識的見解を伝えることとDV被害者を理解することとの間で葛藤を抱えていることが明らかとなった。常識的な見解をふまえた対話は、DV被害者のDV状況からの脱出に寄与することがある一方、被害者への偏見を生んだり被害者の心情の共感や理解から遠ざかったりする危険性があることは否定できない。本研究では、DVに関する世間の常識的見解や地方自治体の啓発活動の実態調査を通して、一般向け及び援助者向けの効果的なDV啓発活動を提案することを目的とする。本研究は(1)一般成人及び青年、地方自治体職員を対象とする質的研究(2)各地方自治体のDVに関する資料や研修(行政職向け及び一般向け)について実態調査(3)アクションリサーチによる効果研究によって構成される。平成29年度はDVにまつわる世間の常識的見解を把握するため、大学生99名を対象に、DVに関するイメージやDV被害者へどのように関わるべきだと思うかという認識、実際DV被害者や加害者に関わった経験等、自由記述形式の質問紙調査を行った。自由記述で得られた内容をKJ法を参考にして分析を行った。その結果、DVに関しての知識には個人差がかなりあり、DV被害者への偏見を生むような常識があることがうかがえた。平成29年度に実施予定であった(1)青年(大学生)を対象とする質的研究(自由記述方式による質問紙調査)に関して、質問紙の作成は修了しており、99名のデータを収集できている。また、平成30年度に実施予定であった(2)各地方自治体のDVに関する資料や研修についての実態調査は各自治体の資料について収集を行っており、今後分析をしていく予定である。平成29年度の青年を対象とした調査では、DVの定義については知っている人が多かった一方、DV被害者については「なぜ逃げないのか」「なぜ助けを求めないのか」

「なぜ別れないのか」といった【被害者の心情・行動への無理解】が多く見られ、DV支援の専門家との間に乖離が見られた。平成30年度は「地方自治体職員のDVにまつわる常識的見解についての研究」が実施予定であった。これに関して、質問紙の作成及びデータの収集、質的な分析を終了している。今後、研究結果の発表について検討していく予定である。一般成人及び地方自治体職員を対象に、DVにまつわる常識的見解についての調査を行う。質問紙の作成および調査の実施、結果の分析を行う予定である。また、平成29年度に実施した大学生を対象とした質問紙調査に関して、引き続きデータの収集を行い、論文にまとめる作業を行う。各地方自治体のDVに関する資料や研修(行政職向け及び一般向け)について実態調査を進める予定である。質問紙の作成、対象の選定及び回答の依頼を行う。研究代表者、研究分担者とも所属研究機関を異動したため、調査協力者との会議や調査に伴う旅費に使用する予定である。また、文献収集、論文投稿や学会での発表に係る費用、及び調査対象者への謝金に使用予定である。今年度はこれまで蓄積したデータ分析の結果より、予定していた大規模な量的研究ではなく、少人数を対象とした質的研究を行う必要が生じたため、支出が抑えられた。次年度は今年度以上の規模の調査を行う予定であり、文献収集、論文投稿や学会での発表に係る費用等に使用予定である。
アスリートパラドックスの全容解明と臨床応用の検討

骨格筋細胞内は肥満状態になっているのにも関わらずインスリン感受性が高い、いわゆる「アスリートパラドックス」の全容を解明し、メタボリックシンドローム予防の一助とするため検討を行ったところ、PGC1Aプロモーター領域のメチル化率に差が見られ、血中、骨格筋中の脂質組成が運動強度によって異なる組成となったことより、アスリートパラドクスの一因としてエピジェネティクスによる遺伝子制御の影響が存在する可能性が示唆され、メタボリックシンドローム予防のためには特に運動強度の設定が重要になることが示唆された。長距離ランナーでは骨格筋細胞内脂質が多いにも関わらずインスリン感受性が高いことが明らかとなってきており、さらに肥満者などでも強度の比較的強い有酸素運動することにより同様の現象が生じうるということが明らかとなってきている。これら一連の逆説的な事象は「アスリートパラドックス」と呼ばれている。本研究では、アスリートパラドックスのメカニズム解明のため、本学陸上部の長距離ランナーから骨格筋サンプルを採取し、マイクロアレイ解析により新規候補遺伝子抽出を行った。対象は、長距離ランナーで特に骨格筋細胞内脂質が多く蓄積しているが、インスリン感受性が高く保たれている者5名とBMIをマッチさせた健常者7名とした。長距離ランナーでは、骨格筋細胞内脂質は健常者の4倍と極めて高かったが、インスリン感受性は両群とも同等で正常であった。骨格筋における遺伝子発現解析をマイクロアレイによる解析とその後のC2C12マウス筋管細胞を用いたin vitroでのスクリーニングによって、アスリートパラドックスのメカニズムに関わっている可能性が高い候補遺伝子を3遺伝子まで絞り込んだ。次年度は抽出された候補遺伝子に対してさらなるメカニズムの解明を行う。当初の研究計画に沿って順調に研究を行えている。2型糖尿病や動脈硬化症の発症、進展に関わるインスリン抵抗性と密接に関連していることが明らかとなっている、骨格筋細胞内への脂質の蓄積について、長距離ランナーでは「アスリートパラドックス」と定義される、骨格筋細胞内は脂質が多量に蓄積して肥満状態になっているのにも関わらずインスリン感受性が高いという現象が起こる。本申請ではこの「アスリートパラドックス」の全容解明を目指し研究を進めている。平成28年度は、長距離ランナーから採取した骨格筋生検サンプルを原資として抽出された候補遺伝子に関連し、各遺伝子の運動強度との関連をヒトにおける骨格筋と血清の脂質、代謝産物の網羅解析を行うことによって検討した。インスリン抵抗性を有する被験者に対して運動を行わせ、採取した血清及び骨格筋生検サンプルのメタボローム解析を行った。その結果、血清lipidの一部やアミノ酸など、複数の基質が骨格筋インスリン感受性改善と強く相関することが明らかとなった。さらに興味深いことに、現在まで骨格筋細胞内脂質の蓄積と骨格筋インスリン感受性には負の相関があるといわれてきたが、これとは逆に蓄積しているとインスリン感受性が高くなる脂質が多数存在することが明らかとなった。このことは、既存とは全く異なるインスリン抵抗性のメカニズムが非肥満者で存在することを示唆しており、現在までの肥満を中心としたインスリン抵抗性のメカニズムの概念を根底から覆す可能性も考えられる。現在、今回明らかとなった複数の基質とこれまで長距離ランナーから採取した骨格筋政権サンプルより得られた候補遺伝子との関連の検討を行っている。抽出されてきた候補遺伝子についてトランスジェニックマウスを作成しているが、作成に当たり少し時間を要している。しかしながら、現在マウス作成に関しては学内で助言をいただきトラブルは解決している。長距離ランナーなどで多くみられる骨格筋細胞内は肥満状態になっているのにも関わらずインスリン感受性が高いという現象、いわゆる「アスリートパラドックス」と定義されているものに対して、我々はすでにこれに関連する候補遺伝子(FABPpm)を同定した他、長距離ランナーの筋サンプルから新たな候補遺伝子を抽出している。さらに、アスリートパラドックスでおこるであろうと思われる現象に対してさらに細かい脂質分子種の蓄積量の検討を行った。具体的には、運動強度が異なり、かつエネルギー消費量が同等の2種類の運動(低強度運動:40% VO2 peak、高強度運動:70% VO2 peak、300kcal/day)を5日間行い、インスリン感受性と骨格筋細胞内脂質蓄積量を詳しく検討した。インスリン感受性は双方で減少傾向にあり、低強度運動群で有意であった。次に、細胞内脂質をMRSで調査したところ、高強度運動を行った群において運動後2日目のIMCLが有意に上昇していた。一方低強度運動群では変化は見られなかった。運動前後でPC,PE,PAについては低強度でPIについては高強度で蓄積量に差が見られた。また、低強度運動において16:0-16:0 DAGの減少と32:0 PC,PAの増加が有意にみられるということから、これらが低強度運動によるインスリン感受性改善に関連することが推察された。また、アスリートパラドックスとPIの増加が関連する可能性が示唆されていることと、本検討でも同様の現象がみられることより、PIの増加に関わる分子がアスリートパラドックスに深くかかわっている可能性が推察された。今後も共同研究者と緊密に連携を取りながら研究を進める。

作成したトランスジェニックマウスの解析を進めることにより、候補遺伝子の機能解析を行う。また、28年度に明らかとなった血清から抽出された候補物質については、in vitro, in vivoの系を用いた骨格筋への直接的影響とその物質の血中濃度がどのように高まったかを総合的に考慮し実験を進める。これらの研究成果を統合して、各候補遺伝子を指標にすることなどにより、運動強度や量、食事との組み合わせの最適化や、薬物介入の可能性などについて応用法を検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。代謝内分泌医学29年度が最終年度であるため、記入しない。
内部統制報告制度を支援する報告利益管理の兆候発見システムの構築

本研究ではわが国における報告利益管理を検証する。まず、損失回避のため操作で歪んだ企業利益の分布を確認し、さらに経営者予想の予測誤差が第4四半期に大幅に縮小することを確認した。精巧な棚卸資産推定をめざす田澤モデルは損失回避のため低価法を利用した会計操作が存在することを明らかにした。さらに本研究ではわが国自動車産業を対象に経営者予想の改訂に基づく棚卸資産による利益平準化行動を析出した。最後に本研究では巨額の特別損失を償うための特別利益の計上、たとえば益出し取引、の実態を解明した。本研究では、内部統制報告制度を支援する報告利益管理(Earnings Management)の兆候発見システムを構築する。本研究では、報告利益管理を、発生項目(Accruals)を使った会計的な利益操作に限定せず、企業の資本循環つまり実体的活動(Real activities)を変化させる実体的な利益操作(Roychowdhury2006)や特別損益の会計処理、会計方法の変更による利益操作なども包摂する広い視野でとらえる。初年度は、まず、トヨタ生産システム(TPS)と報告利益管理の関連性を問う。TPSがムダをなくすという理念をもつが、果たしてTPSが在庫などを使った報告利益管理を抑制する効果を持つかどうかを実証的に明らかにした。また、基礎分析として、利益分布の解析、経営者予想情報の改訂の解析、実体的な利益操作と会計的な利益操作の基礎分析、特別損益の基礎分析を開始した。公開の研究会を名城大学で2回開催した。たとえば第2回研究会では、研究分担者とその定者5名が次の報告をし、アプローチの整合性などを詳しく検討した。田澤宗裕「棚卸資産を通じた報告利益管理-実体的操作と会計的操作の識別-」。吉田靖「利益分布の変動要因。山形武裕「経営者予想利益の改訂と報告利益管理」。田代樹彦(名城大学)「特別損益を通じた明示的損失回避行動」。加藤千雄(大阪経済大学)"Are poison pills poison for shareholders?: Evidencefrom Japan"本研究では、内部統制報告制度を支援する報告利益管理(Earnings Management)の兆候発見システムを構築する。本研究では、報告利益管理を、発生項目(Accruals)を使った会計的な利益操作に限定せず、企業の資本循環つまり実体的活動(Real activities)を変化させる実体的な利益操作(Roychowdhury 2006)や特別損益の会計処理、会計方法の変更による利益操作なども包摂する広い視野でとらえる。初年度にひき続き二年目も、まず、トヨタ生産システム(TPS)と報告利益管理の関連性を問う。TPSがムダをなくすという理念をもつが、果たしてTPSが在庫などを使った報告利益管理を抑制する効果を持つかどうかを分析手法として回帰分析を導入し、実証的に明らかにした。また、基礎分析として、利益分布の解析、経営者予想情報の改訂の解析、実体的な利益操作と会計的な利益操作の基礎分析、特別損益の分析を一層深めた。公開の研究会を名城大学で3回開催した。たとえば第5回研究会では、研究分担者3名が次の報告をし、アプローチの整合性などを詳しく検討した。田澤宗裕(名城大学)「在庫圧縮と報告利益管理」山形武裕(佐賀大学)「経営者予想利益の改訂と報告利益管理」吉田靖(千葉商科大学)「発生項目の分布と報告利益管理」本研究では、報告利益管理(Earnings management)を、発生項目(Accruals)を使った会計的操作に限定せず、企業活動を対象にした実体的操作にまで拡張した。実体的活動として運転資本の中核である棚卸資産を取り上げ、報告利益管理の存在を次ぎのとおり確認した。まず、棚卸資産の正常部分を売上高などから推定し、次に、棚卸資産の実績と正常部分との差を計測し異常値とし、最後に、この異常値がどのような要因で説明できるかを検証した。本研究ではRoychowdhury(2006)のモデルを拡張し2つの新しいモデルを定立した。主分析のモデルAはでは棚卸資産の正常部分をより論理的に推定するための新しい推計モデルを設計した。補完分析のモデルBでは、デフレータとして通常の期首資産でなく売上高を用い、斬新な分析を試みた。まず基礎分析を実施し、経営者が小さな損失を回避する結果、損益ゼロ付近で利益分布にゆがみが生じていること、経営者の利益予想は当初楽観的であるが、予想の改訂で徐々に予測誤差が縮小していることなどを明らかにした。次に、主分析のモデルAでは、東証第一部上場企業を対象に分析し、低価法採用企業では損失回避のために評価損の過小見積りが行われていることを解明した。すなわち会計的操作が確認された。しかし、過剰生産が損失回避のために行われている証拠は得られなかった。このように損失回避企業での実体的操作は確認されなかったのは意外な結果であり今後の検討が期待される。

最後に、補完分析のモデルBでは、わが国自動車産業を対象に分析し経営者予想の改訂が棚卸資産の異常値部分を有意に説明していることを析出した。なおモデルBでは、トヨタ生産システム(TPS)の存在が棚卸資産などを使った報告利益管理を抑制する効果を持つことを明らかにした。今後、他産業への拡張が期待される。
神経幹細胞分化制御と神経恒常性調節物質の開発を指向した天然物化学的研究

新たにPC12細胞を用いたスクリーニングより,クマツヅラ科Gmelina arboreaに強い神経突起伸展活性が認められたので,活性成分の探索研究を行った。Gmelinaarboreaを70%EtOHで抽出後、酢酸エチルと水で分配し、有機層をシリカゲルクロマトグラフィーにより精製し3つのフラクションを得た。得られたフラクションの活性試験を行い,活性を示したフラクションをさらにHPLCを用いて精製した結果, 4種類の化合物を単離した。2DNMRなどの各種スペクトルデータの解析から,これらはプレニルクマリン誘導体であることがわかった。現在,これらプレニルクマリン誘導体のPC12細胞及びMEB5細胞における神経栄養因子様活性成分を検討している。また,センブリの活性成分探索研究も引き続き行っている。数種のセコイリドイド配糖体,キサントン配糖体を単離,同定した。活性フラクションから化合物を単離できたものの,植物抽出物から活性成分を単離,同定する作業に膨大な時間と労力が費やされている。苦労して単離した化合物がごくありふれた物質である,あるいは各フラクションに主成分が局在化し,何度も同じ化合物を単離している状況が続いている。また,幹細胞の培養ならびにスクリーニング系が一定しない。効率良く目的とする活性化合物を見つけ出す新しい手法の導入が必要と思われる。例えば,LC-MSなどを駆使した「迅速,かつ効率的な既知物質の同定」方法であるdereplicationを駆使する。また,幹細胞の培養ならびにスクリーニング系が一定しないため,原因を明らかにし,継続した実験系を確立させる。効率的な化合物探索法を学び,導入する。安定したスクリーニング系を確立させる。約20種類の神経栄養因子様活性化合物ライブラリーのうち,既に4種が神経幹細胞分化誘導活性を有することを見出しているので,残りのライブラリーをMEB5細胞と共培養し,確立している方法に従って各種神経細胞に対する分化率を評価し,神経細胞およびアストロサイトへ特異的に分化させる化合物の探索研究を行った。予備実験としてPC12細胞を用いたスクリーニングにより,センブリに分化誘導活性があることを見出しているので,まずは,センブリのスクリーニングを開始した。センブリのメタノール抽出物を酢酸エチル、クロロホルム、ブタノールで分配し、4つの分画を得た。それぞれのフラクションに対してPC12細胞を用いたスクリーニングを行ったが、活性が分散されていたことから、抽出方法の見直しをおこなった。70%エタノール及び熱水を用いて抽出し、抽出物をスクリーニングしたところ、70%エタノールでの抽出物に最も強い活性が認められた。エキスを溶媒分配し、4つのフラクションに分けて、それぞれスクリーニングを実施したところ、クロロホルム、酢酸エチル相に強い活性が認められた。また,グリア細胞のスクリーニング系を新たに確立させて,分化促進因子や栄養因子の分泌促進作用を有する化合物を見出す予定であったが、思ったようにグリア細胞の培養系をうまく確立させることができなかった。グリア細胞のスクリーニング系を新たに確立させて,分化促進因子や栄養因子の分泌促進作用を有する化合物を見出す予定であったが、思ったようにグリア細胞の培養系をうまく確立させることができなかった。いくつか検討、改良すべき項目はわかっているので、今年度早々には確立することはでき、スクリーニングを実施できると考えている。残りの16種の神経栄養因子様活性化合物ライブラリーおよび植物抽出物ライブラリーをMEB5細胞を用いてスクリーニングし,神経幹細胞の分化誘導促進活性の有無を調べて,特定のニューロンサブタイプ(神経細胞,アストロサイト)への分化誘導促進物質を見出す。神経細胞分化誘導促進物質は既に4種見つかっているので,アストロサイト分化誘導促進物質を中心に探索する。また,植物抽出物に関しては,予備実験としてPC12細胞を用いたスクリーニングにより,センブリ,テンナンショウなど約10種類の植物抽出物に分化誘導活性があることを見出しているので,まずは,これらの植物抽出物からスクリーニングを開始する。一方,アストロサイトからは,脳由来神経栄養因子BDNFや神経保護因子IL-6,さらに,神経幹細胞から神経細胞への分化を促進する因子の1つであるWnt3aが分泌されることが分かっている。MEB5細胞に白血病増殖抑制因子

LIFを作用させると,アストロサイトに特異的に分化するので,LIFによって分化させたアストロサイト,あるいは市販の初代アストロサイト細胞を用いたスクリーニング系を確立し,化合物添加によるBDNFやWnt3a等の各種液性因子分泌促進活性について検討する。また,神経細胞への分化率が高い場合,直接的な分化促進作用とアストロサイトからのWnt3a分泌促進作用による間接的な作用のいずれかが考えられるので,神経細胞への分化率の高い化合物に関しては,Wnt3aの分泌量を調べる。さらに,所有する約300種類の植物抽出物ライブラリーについても同様にスクリーニングし,活性物質を含む新たな植物資源を見出し,活性成分を探索する。MEB5細胞と今回新たに確立するグリア系細胞の2つのスクリーニング系を使用して,神経幹細胞分化・神経発育・恒常性維持能を促すグリア細胞標的化合物群と神経新生化合物群を見出す。効率良く目的とする活性化合物を見つけ出す新しい手法の導入が必要と思われる。例えば,LC-MSなどを駆使した「迅速,かつ効率的な既知物質の同定」方法であるdereplicationを駆使する。また,幹細胞の培養ならびにスクリーニング系が一定しないため,原因を明らかにし,継続した実験系を確立させる。当該年度に確立する予定であったスクリーニング系がうまく構築できなかったため、消耗品の支出分が計画当初より少なかった。実験計画が予定より遅れたため,支出が予定より少なかった。スクリーニング系を確立させ、試薬、器具などの消耗品として使用する計画である。効率的な化合物探索法を学び,導入する。安定したスクリーニング系を確立させる。
遷移金属合金複合薄膜における固体反応の、高分解能分析電子顕微鏡による研究

同時真空蒸着法および逐次真空蒸着法で遷移金属複合金膜をつくり、これに低温度の加熱を加えて固体反応を生じさせ、生成する合金相結晶格子を高分解能電子顕微鏡で調べる。二つの研究課題に対して昭和63年度から平成2年度にかけて研究費補助金が認可された。この目標を効率良く達成するために、電子ビ-ム蒸発源を備えた高真空二元蒸着装置の製作に入った。昭和63年度には10^<ー7>Torrの到達真空度をもつ高真空排気装置を組み立てた。平成元年度には、充分大きな容量をもつ電子ビ-ム蒸発源を購入し排気テストを終えた高真空装置へ組み込んだ。平成2年度から、厚いBi膜(厚さ約5000A^^°)とMn膜(約2000A^^°)からなる複合二重膜をこの装置でつくり、低温加熱による接合界面での固体反応生成結晶を調べている。従来使用してきた手造りの二元蒸着装置も併用して、現在までに次のことを明らかにした。成分8565at%MnのBiMn同時蒸着膜は蒸着したままでは非晶質の構造をとる。180°Cで起こる結晶化で出現する合金相は、a=19.97A^^°、c=4.49A^^°の格子定数をもつ六方晶である。電子線回折図形、高分解能電顕像、およびそのコンピュ-タ-・シミュレ-ションによってその結晶構造解析を逐行した。BiとMnの二重膜接合界面で生成する合相は、強磁性MnBi相、その原子位置のあるものが入れ換ったとみられる規則格子、格子定数a=17.26A^^°,c=10.21A^^°をもつ長周期正方晶、この正方晶と密接な構造的関連を有する12回対称軸をもつ準結晶など、四種以上ある。出版されているBiMn系状態図には、強磁性MuBi相ただ一つが記載されているのみである。12回対称準結晶の観測は世界に先がけたものであり、このことを速報した。長周期正方晶は遷移金属合金シグマ相と似ており、シグマ相構造を参照しつつその原子配列を構築探求している。溶融亜鉛メッキ鋼板など工業用材料製造へ寄与するため、FeZn合金系の蒸着実験を開始した。1.電子ビーム蒸発源(5kw0.5A)を基本とし、他にもう一組抵抗加熱方式の蒸発源を組み込む眞空蒸着装置を設計し組立中である。高融点遷移金属への適用を考えると、電子ビーム蒸発源は十分容量の大きいものが必要であり、強磁性金属の蒸発時には、ビームの逸脱を防ぐY軸スイープも必要である。このため電子ビーム蒸発源の費用が経費の大半を占めることとなった。到達真空度10^<ー7>Torrをもつ二元眞空蒸着装置を特注設計し、神戸大工学部の研究室へ移転設置した。現在眞空排気運転のテストをおこなっており、次年度初頭からビーム蒸発源用電源、試料加熱装置、その他を購入して組み込み、蒸着実験を実施する計画である。2.従来の抵抗加熱方式二元蒸着装置を使い、BiMn極薄二重膜の接合界面に固体反応を起こさせる実験をおこなった。

この低温加熱固体反応生成物には、格子定数17〓以上の新しい長周期正方結晶格子や、既知のものとは異る六方規則格子が含まれていることがわかった。現在電子線回折図形から、これら新合金格子の構造を決定し、それらの出現条件の確定と、その高分解能電子顕微鏡像の撮影をおこなっている。これらの結果は、国際学会や国際専問誌に発表した。3.前項でのべた長周期正方晶の結晶領域には、12回対称を示すが併進操作に関する単位格子をもたない奇妙な回折図形を示す領域がある。その高分解能電顕像には、直径16〓の白いドーナツ型のコントラストが格子を組まないで乱雑に並んでいる。これは新しい準結晶の一つである可能性があり、その三次元逆格子を調べている。逆格子点の強度分布は、前記ドーナツ型のコントラストが、球状の原子集団ではなく22回対称軸を中心軸とした円柱形の原子集団であることを示唆している。容量の十分大きな電子ビ-ム蒸発源をそなえた高真空蒸着装置を組み立て、それに抵抗加熱方式の蒸発源をつけ加えて、蒸発困難な遷移金属の複合薄膜(同時蒸着膜や、遂次蒸着による極薄二重膜)を製作できる装置を得ることが、第一の課題である。昭和63年度には、補助金の枠内で高真空排気装置を設計特注し、研究室内へ運搬設置した。本年度(平成元年度)初頭からその排気テストをおこない、到達真空度3×10^<-7>Torrの結果を得た。これは遷移金属の一つ、Mnなどを酸化させずに蒸着できる数値である。ついで電子ビ-ム蒸発用電源(0.5A、10kV)を購入し、上記の装置へ組み込んだ。電子ビ-ム蒸発源からはMnを、抵抗加熱式蒸発源からはBiを蒸発させ、複合薄膜の製作テストをおこなった。この二種類の金属、特にMnの蒸発中でも、真空度は5×10^<-6>Torr以下には悪化しなかった。これは従来使ってきた自家製の蒸着装置の真空度よりは、二桁高い値である。ただし、現在の方式がある静止電子ビ-ムでは、多量のMnを蒸発させることはできなかった。多量のMnを連続して蒸発させるには、電子ビ-ム・スイ-プ装置(平成2年度補助金で購入予定)が必要である。現在、ハンダコテのヒ-タ-等を利用して、試料の熱処理装置を設計組み立て中である。従来の蒸着装置で続行しているBiMn極薄二重膜の研究では、既報の長周期正方晶が、遷移金属同志の合金によく現れるシグマ相の構造に密接な関連をもつことがわかった。これは遷移金属と非遷移金属元素との合金でシグマ相様の構造がみつかった最初の例かもしれない。同時蒸着BiMn膜の成分、5030at%Mnに現れる新合金相は、格子定数a=7.8Å、c=5.7Åの正方晶であることを電子線回析図形から決定した。いずれも、その空間群を定め、高分解能電子顕微鏡像を手掛りに単位胞内の原子配列を探索中である。平成2年度初頭には、交付された補助金の備品質の物品がほぼ揃い、研究課題の目標の一つである電子ビ-ムニ元蒸着装置が稼動しはじめた。この装置で厚いBi膜(厚さ約5000A^^°)とMn膜(約2000A^^°)の複合二重膜をつくり、Biの融点直下の低温加熱実験を開始した。8月にはY軸スイ-プ装置も入手し、遷移金属を効率よく蒸着できるようになった。この厚い複合二重膜を電子顕微鏡で透過観察するために、筆者らが別途開発してきたイオン・シンニング装置で二重厚膜の試料研削をおこなっている。BiとMnの接合界面に薄くする膜面試料と、接合界面に垂直に薄く削る断面試料の研削をおこなっている。これまでの観察結果では、平行して進めている極薄二重膜で発見されたと同じ新合金相が、厚膜の接合界面でも同様に生成していることが明らかになりつつある。
近赤外線偏光観測による銀河系中心部の磁場構造の解明

本研究の目的は、近赤外線偏光観測による、銀河系の中心領域の磁場構造の解明である。1,2年目では、南アフリカ天文台において観測を行い、必要なデータを取得した。また途中経過として、この手法による磁場測定が有効であることを明らかにした(Nishiyama et al. ApJ, 2009, 690, 1648)。最終年度である22年度には、これまで蓄積したデータ(中心領域2度×2度)の解析を行い、磁場構造を導き出した。またこの結果を論文として発表することもできた(Nishiyama et al. ApJL, 2010, 722, 23)。本研究から、銀河系中心領域の磁場構造は、銀河面に垂直な向き(ポロイダル構造)から平行方向(トロイダル構造)へ、大局的に変化していることが分かった。銀河面に近い領域では、銀河中心を周回する分子雲によって磁場が引きずられるため、渦巻状のトロイダル磁場となる。一方、物質の少ない、銀河面から離れた領域では、磁場の形状は変化することなく、ポロイダル磁場が維持されている。つまり、もともと銀河の中の磁場はポロイダル形状であったが、銀河の進化に伴い、銀河面近くではトロイダル磁場が卓越するようになった、と考えることができる。この研究は、銀河系中心における広い領域(2度)の磁場構造"全体"を、高い空間分解能(2分)で明らかにする初めての試みであった。過去の観測では所々しかうめられていなかったパズルの全体像を、本研究で初めて明らかにした。また、他の渦巻銀河の観測から、銀河円盤内の磁場はトロイダル、銀河ハローではポロイダルに近い構造、ということが知られていた。しかし、これらふたつの構造がどうつながっているのかは謎であった。本研究により、銀河内の磁場構造の遷移領域が明らかになった。銀河全体の磁場に対する理解が大きく深まった研究成果であると言える。本研究の目的は、銀河系中心領域の近赤外線偏光観測により、磁場構造を解明することにある。本年度の研究業績をまとめると、査読論文が6本(うち共著3本)、研究会抄録1本、学会および研究会の発表6件(うち国際研究会1件)である。また、2009年春季天文学会において記者発表を行い、産経新聞、日経新聞、時事通信などに取り上げられた。また、科学雑誌「ニュートン」2009年6月号にも関連記事が掲載された。本研究課題を遂行するための重要な第一歩として、The Astrophysical Journal誌「Magnetic Field Configuration at the Galactic CenterInvestigated by Wide Field Near-Infrared Polarimetry」という論文を発表した。これは、近赤外線の偏光観測によって銀河系中心領域の磁場構造を調べるための手法を詳細に述べたものである。銀河系の中心より遠くにある星と近くにある星の偏光を比較することにより、中心部で生じている偏光の情報を取り出す。この偏光情報には、中心部の磁場の情報が含まれている。このような解析を広範囲にわたって行うことで、銀河系中心部の広域な磁場構造を知ることができる。この方法は、過去に行われてきた同様の目的の研究とはまったく異なる手法である。論文の中ではこの新たな方法を用いて、中心に近い、狭い領域の磁場構造を調べ、過去の研究と比較し、その方法の信頼性を示した。今後は、より広い領域の観測を行う。そのデータに、この論文で示した方法を適用し、銀河系中心部全体の磁場構造を調べていく。これまで取得してきたデータの中から、銀河系中心領域の2度×2度の範囲のデータ解析が終了した。観測範囲は2009年1月の論文で用いたものの36倍にもなる。より広範囲での磁場構造が明らかになってきた。銀河面に垂直なポロイダル磁場がほとんどの空間を占めており、分子雲の内部だけが銀河面に平行なトロイダル磁場になっている、というのがこれまでの認識であった。近赤外線偏光観測を使えば、より広い範囲を、同じ方法で磁場構造を調べることが可能である。解析を進めてきた中で、本研究では大局的な磁場構造が空間的に変化していることを発見した。銀河面に近い領域はトロイダル磁場が支配的であり、銀河面から離れるにつれて、ポロイダル磁場に変化している。

この研究は、銀河系中心における広い領域(2度)の磁場構造"全体"を、高い空間分解能(2分)で明らかにする初めての試みであった。過去の観測では所々しかうめられていなかったパズルの全体像を、本研究で初めて明らかにした。また、他の渦巻銀河の観測から、銀河円盤内の磁場はトロイダル、銀河ハローではポロイダルに近い構造、ということが知られていた。しかし、これらふたつの構造がどうつながっているのかは謎であった。本研究により、銀河内の磁場構造の遷移領域が明らかになった。銀河全体の磁場に対する理解が大きく深まった研究成果であると言える。
脂肪組織(大綱)由来の新規血管新生因子の精製とその創薬への応用

我々は、脂肪組織である大網から新規血管新生因子の精製を試みた。脂肪組織は血管の豊富な組織で、その血管新生作用が以前から注目されており、中でも外科的に利用しやすい大網が、脳外科、胸部外科、心臓血管外科領域で主として自家移植という方法で臨床応用されてきた。以前から大網組織に存在する血管新生活性の本体を精製しようとする試みはなされているが、最終精製に至っておらず、活性本体の親水性や疎水性等の化学的性質すらも定説がない。我々は、血管内皮細胞の遊走活性を指標に、ブタ大網(3kg)に5倍量のメタノールを加えホモジナイズ(ポリトロン)した。抽出液を遠心分離(18,800g,30min.)し、減圧下ロータリーエバポレーターで200mlまで濃縮した。濃縮液に水(2.8リットル)を加え、クロロホルム、メチルエチルケトンで順次液々分配を行いメチルエチルケトン画分を得た。メチルエチルケトン画分はシリカゲルカラムクロマトグラフィー(クロロホルム-メタノール系)に付し、活性フラクションをPTLC(Silica:クロロホルム-メタノール-水)で分取した後、HPLC(IATROBEADS 6RSP-8005:アセトニトリル-水)に付し、活性化合物Aを含む画分をHPLC(IATROBEADS 6RSP-8005:ヘキサン-イソプロパノール-水)でリクロマトして、活性化合物Aを約0.3mg得た。この活性化合物Aを質量分析したところ前回と同様にPos.-FAB-MSで771.4にM+Naと予想されるピーク、Neg.-FAB-MSで747.9にMと予想されるピークが得られた。また、親イオンスキャン、娘イオンスキャンを測定したところ、活性化合物Aは、1-Palmitoyl-2-oleoyl-phosphatidylglycelolであると推定した。活性化合物Aと1-Palmitoyl-2-oleoyl-phosphatidylglycelolの標品の1H-NMRスペクトルを測定したところ、両化合物のスペクトルは、ほぼ一致した。また、1-Palmitoyl-2-oleoyl-phosphatidylglycelolのMigration活性を測定したところ、活性が認められた。我々は、血管内皮細胞の遊走活性を指標に、ブタ大網から新規血管新生因子を精製することとした。本年度は、最終精製に成功したが精製品の量が少なく構造決定には至らなかった。ブタ大網10Kgに5倍量の中性バッファーを加えホモゲナイズ後週出物を遠心分離をその上清を限外濾過し分子量1000以上の画分を得た。

この画分に65%アセトニトロルを加え遠心分離により徐蛋白後上清を濃縮しクロロホルム、メチルエチルケトンにて順次液-液分配した。活性はメチルエチル画分に回収させた。その後この画分をシリカゲル順相カラムに供しクロロホルム-メタノール系で展開し、その後活性画分を分取用の薄層クロマトグラフィーで展開した。PhosphatidylserineとPhosphatidylethanolamineを除いた活性画分を逆相液体クロマトグラフィーに供し最終精製した。この精製品は薄層クロマトグラフィーでは、Phosphatidylserine、Phosphatidylethanolamine,Phoshatidic acid,Cerebrosideとは異なるRf値を示し、ニンヒドリンに陰性であり、既知の因子で該当するものは認められない。質量解析、NMRで解析可能な量が精製されなかったため、更に抽出法も含めて更に検討が必要である。来年度は、更に大量の材料より出発し構造決定に至りたいと考えている。我々は,脂肪組織である大網から新規血管新生因子の精製を試みた。脂肪組織は血管の豊富な組織で、その血管新生作用が以前から注目されており、中でも外科的に利用しやすい大綱が、脳外科、胸部外科、心臓血管外科領域で主として自家移植という方法で臨床応用されてきた。以前から大網組織に存在する血管新生活性の本体を精製しようとする試みはなされているが、最終精製に至っておらず、活性本体の親水性や疎水性等の化学的性質すらも定説がない。我々は、血管内皮細胞の遊走活性を指標に、ブタ大網(3Kg)に5倍量のメタノールを加えホモジナイズ(ポリトロン)した。抽出液を遠心分離(18,800g,30min)し、減圧下ロータリーエバポレータで200mlまで濃縮した。濃縮液に水(2.8リットル)を加え、クロロホルム、メチルエチルケトンで順次液々分配を行いメチルエチルトン画分を得た。メチルエチルケトン画分はシリカゲルカラムクロマトグラフィー(クロロホルム・メタノール系)に付し、活性フラクションをPTLC(Silica:クロロホルム・メタノール-水)で分取した後、HPLC(LATROBEADS 6RSP-8005:アセトニトリル-水)に付し、活性化合物Aを含む画分をHPLC(LATROBEADS 6RSP-8005:ヘキサン・イソプロパノール-水)でリクロマトして、活性化合物Aを約0.3mg得た。この活性化合物Aを質量分析したところ前回と同様にPos.-FAB-MSで771.4にM+Naと予想されるピーク、Neg.-FAB-MSで747.9にMと予想されるピークが得られた。また、親イオンスキャン、娘イオンスキャンを測定したところ、活性化合物Aは、1-Palmitoyl-2-oleoyl-phosphatidylglycelolであると推定した。活性化合物Aと1-Palmitoyl-2-olcoyl-phosphatidylglycelolの標品の1H-NMRスペクトルを測定したところ、両化合物のスペクトルは、ほぼ一致した。また、1-Palmitoyl-2-oleoyl-phosphatidylglycelolのMigration活性を測定したところ、活性が認められた。
集団ケアから個人の尊厳にもとづくユニットケアへの移行研修プログラムの開発と評価

3年間を通じて、以下の4つのアプローチを行った。1.生活環境心理学的アプローチ:集団ケアからユニットケアへの転換を試みた施設での移行研修プログラムの具体的な展開例を検討し、ケアスタッフの意識の転換を図るプログラムの検証を行った。2.社会システム論的アプローチ:「改正介護保険下の介護問題とユニットケア」をテーマに、2005年改正された介護保険のもとで、在宅ケアだけではなく、施設介護でもさまざまな問題が起こっている。それらを現段階で整理しつつ、ユニットケアに提起されている課題をコミュニケーション論から理論的に考察した。3.生活環境論的アプローチ:以下の3つの分野において実施した。衣環境:ケアを必要とする高齢者の日常生活に浸透しつつある様々なスマートテキスタイルの機能を紹介するとともに、開発現状の問題点を踏まえながらも、より豊かな生活のための利用方法についてまとめた。食環境:食の情報が氾濫する中で、健康や食の安全をどのように考え。食生活を楽しめば良いのかという観点から、緑茶、おやつの楽しみ、お漬け物、お味噌汁などを題材にして、高齢期の食生活の楽しみ方をまとめた。住環境:高齢者にとって住宅内がバリアフリーであればそれだけでいいのかという問題意識により、デンマークやスウェーデンで視察した住環境の資料を参考にしながら生活意欲を高める住まいの工夫を整理した。4.環境生理学的アプローチ:高齢期の温度環境への適応問題を取り上げ、寒さ・暑さへの備えと心がまえについての提言をまとめた。また高齢者の転倒について運動生理学的に検討し、転倒予防について具体的に提言した。本年度は以下の4つのアプローチを行った。1)生活環境心理学的アプローチ現在のユニットケアの現状と課題を整理し、スムーズな環境移行を支援する移行研修プログラムの開発指針を探った。2)社会システム論的アプローチ介護保険の改正及び障害者自立支援法に伴うケア労働のあり方に関する研究を中心に、研究会での報告、またコミュニケーション視点に立脚した福祉労働に関する論文・著作をまとめ、今後の研究の発展に向けた足場を築いた。3)生活環境論的アプローチ以下の3つの分野において実施した。衣環境:介護される側に注目したユニットケアの実状および高齢者の尊厳を支えるケアの確立をめざした動きについての動向を調べると共に、実験室レベルでは高齢者の生活を支える繊維製品の評価に関する実験を行った。食環境:施設高齢者の食づくりへの興味関心を促すために、家電調理機器を利用した食品加工をグループケアに取り入れるプログラム作成のための実習を現在市場で人気の豆乳や抹茶アイスクリームについて学生レベルで試行し評価を試みた。住環境:デンマークの高齢者施設の見学を通して、高齢者に対するバリアフリーとは何かを考察するとともに、施設内の階段の踏面およびノンスリップの明度と彩度がもつ意味について検証し、快適な住環境創成のための基礎実験を行った。4)環境生理学的アプローチユニットケア施設の温度環境と生理学的メカニズムとの関係を整理するとともに、転倒予防とバリアフリーのあり方について検討した。9月29日から10月4日にかけてデンマークの福祉施設を視察し、ユニット導入前後の環境移行の様子をインタビュー調査するとともに、施設適応を促す様々な工夫を視察した。また、本年度は、福祉施設関係者や一般市民向けに計6回の研究会を開催した。1)生活環境心理学的アプローチ集団ケアからユニットケアへの転換を試みた施設での移行研修プログラムの具体的な展開例を検討し、そこでの問題点を整理した。2)社会システム論的アプローチ「改正介護保険下の介護問題とユニットケア」をテーマに、2005年改正された介護保険のもとで、在宅ケアだけではなく、施設介護でもさまざまな問題が起こっている。それらを現段階で整理しつつ、ユニットケアに提起されている課題を考察した。

衣環境:ケアを必要とする高齢者や乳幼児をはじめ一般の人々の日常生活に浸透しつつある様々なスマートテキスタイルの機能を紹介するとともに、開発現状の問題点を踏まえながらも、より豊かな生活のための利用方法についてまとめた。食環境:食の情報が氾濫する中で、健康や食の安全をどのように考え、食生活を楽しめば良いのかという観点から、緑茶、おやつの楽しみ、お漬け物、お味噌汁などを題材にしながら、高齢期の食生活の楽しみ方をまとめた。住環境:高齢者にとって住宅内がバリアフリーであればそれだけでいいのかという問題意識により、デンマークやスウェーデンで視察した住環境の資料を参考にしながら生活意欲を高める住まいの工夫とは何かを整理した。4)環境生理学的アプローチ高齢期の温度環境への適応問題を取り上げ、寒さ・暑さへの備えと心がまえについての提言をまとめた。9月10日から9月16日にかけてスウェーデンの障害者研究所を視察し、医療福祉制度を調査するとともに、高齢者の発達を支援するさまざまな福祉機器を視察した。また、MDKとのミニ・シンポジウムを通じ日本とドイツの介護保険制度とサービスの変化と問題点を討議した。本年度は以下の4つのアプローチを行った。1.生活環境心理学的アプローチ:集団ケアからユニットケアへの転換を試みた施設での移行研修プログラムの具体的な展開例を検討し、ケアスタッフの意識の転換を図るプログラムの検証を行った。2.社会システム論的アプローチ:「改正介護保険下の介護問題とユニットケア」をテーマに、2005年改正された介護保険のもとで、在宅ケアだけではなく、施設介護でもさまざまな問題が起こっている。それらを現段階で整理しつつ、ユニットケアに提起されている課題をコミュニケーション論から理論的に考察した。3.生活環境論的アプローチ:以下の3つの分野において実施した。衣環境:ケアを必要とする高齢者の日常生活に浸透しつつある様々なスマートテキスタイルの機能を紹介するとともに、開発現状の問題点を踏まえながらも、より豊かな生活のための利用方法についてまとめた。食環境:食の情報が氾濫する中で、健康や食の安全をどのように考え。食生活を楽しめば良いのかという観点から、緑茶、おやつの楽しみ、お漬け物、お味噌汁などを題材にして、高齢期の食生活の楽しみ方をまとめた。住環境:高齢者にとって住宅内がバリアフリーであればそれだけでいいのかという問題意識により、デンマークやスウェーデンで視察した住環境の資料を参考にしながら生活意欲を高める住まいの工夫を整理した。4.環境生理学的アプローチ:高齢期の温度環境への適応問題を取り上げ、寒さ・暑さへの備えと心がまえについての提言をまとめた。また高齢者の転倒について運動生理学的に検討し、転倒予防について具体的に提言した。
格子QCDを用いたミュー粒子異常磁気モーメントの非摂動的研究

本年度では、パイ中間子の2光子崩壊における遷移形状因子について、前年度に求めた格子QCDによる結果の詳しい解析を行った。具体的には、クォーク質量依存性をカイラル摂動論に基づいた関数形を仮定して、実際の格子計算と照らし合わせて、その関数形の妥当性を確認した。さらに、物理的なクォーク質量に外挿した結果から、π→γγの崩壊幅を求めた。この結果は実験値と比較してよく一致していた。ただし、実験値と格子QCDの結果共に誤差が大きいため、π→γγ遷移形状因子に含まれる、アイソスピン対称性の破れが明らかになるほどの精度は得られていない。格子QCDに含まれる誤差としては、クォーク質量に関する外挿による系統誤差が大半を占めている。この原因は格子サイズが小さいために、光子が持つ運動量が大きくなってしまうことにある。このため、カイラル摂動論の高次項による補正が必要になるが、本年度の研究ではこれらを厳密に取り入れる代わりに、ベクトル粒子が伝搬すると考える有効理論をもとにしているため、そのモデル依存性が入ってしまうためである。今後の課題として、これらの誤差を減らすためにより大きな格子サイズの計算に移行していくことが重要になる。この研究結果は、格子上でπ→γγの崩壊幅を求めることができただけでなく、質量殻外の光子への崩壊も正しく評価することが可能であることも同時に示した。このことは、ミュー粒子の異常磁気モーメントに含まれる光-光散乱振幅をπ→γγに分解したダイアグラムの非摂動的計算に応用可能であることを示す意義がある。本研究ではミュー粒子異常磁気モーメントの理論計算において必要になる光-光散乱ダイアグラムについて、格子QCDを用いた非摂動計算を行うことによって標準模型の精密検証を目指す。この研究によって、これまでのモデル依存性を排除した厳密な値が得られ、またその値を使えば標準模型を超えた新しい物理モデルのパラメータに厳密な制約をつけることができる。直接的に光-光散乱ダイアグラムを計算することは現計算資源では困難であるため、まず、第一近似計算として、光-光散乱ダイアグラムを2つのπ^0→γγ崩壊ダイアグラムに分解した形を用いることにする。π^0→γγ崩壊ダイアグラムは量子異常効果が重要な寄与を果たすことがカイラル摂動論から予言されていた。格子QCD上でも基本的な量子異常効果が低エネルギーにおいて実現できるか確かめることは、格子QCDの分野そのものにとっても興味深い。平成21年度では、π^0→γγ遷移行列要素を、カイラル対称性を厳密に保つフェルミオン形式であるオーバーラップフェルミオンを用いてモンテカルロ計算を行った。JLQCDコラボレーションが生成するフレーバー数2をもつゲージ配位上で行列要素を抜き出した結果、クォーク質量ゼロ、かつ質量殻上の光子運動量において、カイラル摂動論が予想する量子異常効果を再現できることを確かめた。また、質量殻外の光子の伝搬関数としてベクター粒子で近似したVMDモデルをベースとした関数形を提唱し、1GeV^2程度の運動量まで格子結果をフィットできることを確かめることができた。
ツユクサ目植物の胚と幼根の比較発生

一般の被子植物では,最初にできる主根は外生的に発生する.胚の最外層である原表皮が並層分裂をして根冠をつくるため,主根の成長によって他の組織が破壊されることは無い.これに対する顕著な例外は,イネ科の胚が最初に作る根である.この根原基は周囲の組織を溶解して体内に空洞を作り,そのさらに外側は根鞘として根を包むようになる.ジュズダマ属(CoiX)では胚発生中に4個の根原基が次々と形成され,まわりに共通の空洞を作り,共通の根鞘で囲まれるようになる.4個の根はいずれも内生的で,その構造,発生に基本的な違いは無い.ツユクサ科の胚では,主根の根冠は原表皮の並層分裂によって作られる.しかしその後,根冠は奇妙な発達をする.発芽直後に根冠内部の細胞が溶解して空洞ができ始め,これが拡大することで根冠は外層と内層とに分断される.内層だけが根端に貼り付き,本来の根冠としての形を保つ.外層は伸長してくる根の本体によって突き破られ,胚軸の基部をとりまく傘形の付属物となって残る.このような根の発生様式は,一般の被子植物の外生的主根と,イネ科の内生的な最初の根との間の移行形であると考えられる.ラン科のサギソウ属,ツレサギソウ属などの胚を無菌栄養培地を用いて発芽,育成し,幼植物の発達と組織発生を観察した.特に興味深いのは塊根である.塊根原基はその基部に主軸の茎項を包み込んで発達し,後に茎の組織を溶かして穴を開け,茎頂と共に体外に出る.これらの発表に用いる解剖図をコンピュータグラフィックスによって作製する計画を立て,大いに努力した.しかしソフトウェアがまだ完成せず,すべて従来どおりの方法で作図したものを用いた.胚に準備は充分にととのっているので,来年度中にはこの方面の発表も追加する予定である.一般の被子植物では,最初にできる主根は外生的に発生する.胚の最外層である原表皮が並層分裂をして根冠をつくるため,主根の成長によって他の組織が破壊されることは無い.これに対する顕著な例外は,イネ科の胚が最初に作る根である.この根原基は周囲の組織を溶解して体内に空洞を作り,そのさらに外側は根鞘として根を包むようになる.ジュズダマ属(CoiX)では胚発生中に4個の根原基が次々と形成され,まわりに共通の空洞を作り,共通の根鞘で囲まれるようになる.4個の根はいずれも内生的で,その構造,発生に基本的な違いは無い.ツユクサ科の胚では,主根の根冠は原表皮の並層分裂によって作られる.しかしその後,根冠は奇妙な発達をする.発芽直後に根冠内部の細胞が溶解して空洞ができ始め,これが拡大することで根冠は外層と内層とに分断される.内層だけが根端に貼り付き,本来の根冠としての形を保つ.外層は伸長してくる根の本体によって突き破られ,胚軸の基部をとりまく傘形の付属物となって残る.このような根の発生様式は,一般の被子植物の外生的主根と,イネ科の内生的な最初の根との間の移行形であると考えられる.ラン科のサギソウ属,ツレサギソウ属などの胚を無菌栄養培地を用いて発芽,育成し,幼植物の発達と組織発生を観察した.特に興味深いのは塊根である.塊根原基はその基部に主軸の茎項を包み込んで発達し,後に茎の組織を溶かして穴を開け,茎頂と共に体外に出る.これらの発表に用いる解剖図をコンピュータグラフィックスによって作製する計画を立て,大いに努力した.しかしソフトウェアがまだ完成せず,すべて従来どおりの方法で作図したものを用いた.胚に準備は充分にととのっているので,来年度中にはこの方面の発表も追加する予定である.ツユクサ科諸属の胚発生、特に主根の組織発生を観察し、さらに発芽後の幼植物における主根組織の発達を追跡した。いずれの属でも主根の根冠は胚の原表皮から並層分裂によって外生的に発生する。ところが発芽後に、根冠内部の組織が溶解して空洞ができ、これによって根冠は外層と内層とに分断される。外層は後に、伸長してくる根の本体によって突き破られ、主根の基部をとりまく傘形の付属物となって残る。内層だけが根の本体に貼りつき、本来の根冠としての機能を果たす。この外層がやはり根冠の一部であるのか、それとも真の根冠は内層だけで、外層はイネ科に特有とされる根鞘(Coleorrliza)に相当するものなのか、現状では両様の考え方が可能である。上記と比較するため、イネ科の胚と根の発生をジュズダマ属(Coix)について研究した。この属の胚では、共通の根鞘の内部に4本の根が形成され、いずれも同一方向に平行して成長するため特異な形態となる。発芽後にはすべての根が根鞘を破って伸びるので、イネ科には主根が無く、すべて内生的な不定根であるというGuttenberg(1968)の説が裏づけられる。これらの結果は、1987年7月Berlinの国際植物学会議で発表すべく登録されている。関連するラン科の種子無菌培養による幼植物と地下器官の発達についても、同年8月Marburgの国際寄生植物シンポジウムで発表する予定である。

ホシクサ科については、各地で研究材料植物の採集を行ない、胚発生、発芽、根の組織発生の研究を継続中である。これらの組織発生の経過をコンピューターグラフィックスによって立体的及び動的に表現し、解析するためのソフトウエアを作製中である。Sch【u! ̈】epp(1966)の根端分裂組織3次元モデルを基本として、これを画面上で回転させること、各方向の断面図を作ること、成長過程を追って変形させることなどを試みている。