hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
流体振動制御を用いた水面搬送手法の開発

平成30年度は局所振動を前提とた水中搬送基礎実験をおこなった.その結果,水槽内に少なくとも1本7本までは粒子を集中させる可能性があることを確認した.【振動発生装置の部集と組立て・調整】二本の振動発生装置(パルスモータ式)と824mm×164mmの容器を用いた実験装置を組み立てた.その後,所望のサイン波の動きで動作させるために,必要パルスの時系列データを作成し,動作確認を行った.【局所振動を前提とし,水中搬送での基礎実験】ブイ型振動発生装置による粒子の移動現象を確認した.具体的には,水槽全体加振と同様の現象を引き起こす振動パターンを探った.この基礎実験では水深,粒子,振動数など,多数のパラメータを変えた実験をおこなった.その結果,水槽内に少なくとも1本7本までは粒子を集中させる可能性があることを確認した.ただし,集合本数が多くなればなるほど,粒子を特定の位置に移動させることが難しくなることがわかった.この原因は振動発生装置の先端の板が所望のサイン波の形を歪ませていることが主たる原因である.現状先端の板はアクチュエータと共に鉛直方向に可動するだけであるが,先端の板を波の接線方向に倣うように駆動させるような工夫により改善できると考えられる.本研究成果はMSCS2019にて発表した.また,振動発生装置としてはパルスモータの代わりに空気ばねを用いることを将来的に想定している.この空気ばねを用いた効率的な振動発生手法に関しては電気学会にて論文発表した.平成28年度は基礎的な水面搬送研究と局所的な振動発生方法を研究した.小型水槽全体を振動させ,内部や水面の粒子移動現象のメカニズムを解析した.その結果,水面よりも水中の物体の方が搬送現象に適していることが確認できた.また,局所的な振動発生方法を提案し,学会にて発表した.以下詳しく報告する.【振動発生装置の製作と基礎研究・水槽実験】局所的な振動発生では搬送現象をとらえづらいので,小型水槽を用いて水槽全体を加振することで,搬送現象を解析した.加振装置としてはXYステージを用い,数10Hz程度で加振実験を行った.荷物船の変わりに,比重の異なる二つの粒子を用いた.一つは水面に浮く粒子,一つは水中に沈む粒子である.実験の結果,水面に浮く粒子においては,多くの未知の要因が複雑にからんで搬送現象を起こしており,任意の位置への搬送が困難であった.一方,水中内の粒子においては,特定の周波数・振幅・容器の水面までの高さ,容器の振動方向の長さに依存して,特定の位置への搬送現象がみられた.従来文献でも水中内での粒子の搬送現象は解析されているが,水面の高さ方向の振幅が限りなく小さい等の非常に理想的な仮定の上で成り立っており,適用の幅が狭かった.一方,本年度の研究によって,水面までの高さまで考慮にいれて,周波数と特定位置との関係を明らかにした.従来文献の適用範囲を広げたという点で意義がある.【数値モデルの構築】ポテンシャル流モデルをベースとして水面の高さ方向の振幅が限りなく小さいという仮定を除いた数値モデルの構築に取り組んだが,妥当な数値モデルは構築できていない.【その他】局所的な振動源を用いて搬送現象を確認する予定であり,振動発生方法として,on-off駆動・空圧シリンダ型加振器を対象とした振動発生方法を提案した.この内容は第59回自動制御連合講演会,および,IASTED2017にて発表した.平成28年度は当初予定の研究よりも基礎的な研究にとどまった.当初は局所的な一つの振動発生装置により搬送実験を想定していたが,水槽全体を加振するより基礎的な実験までしか行えなかった.その原因の一つは水面搬送と水中搬送で予想以上に大きく現象が異なっていたためである.基礎研究により,そのメカニズムをある程度解析した上でなければ,次の段階である局所的な振動による搬送実験に進むのは妥当でない.現状では,水槽全体加振を前提とし,水中搬送に主眼をおき,そのメカニズムを従来文献に照らし合わせて解析しているところである.加振周波数をシーケンシャルに組み合わせることで,特定の位置ではなく任意の位置に水中粒子を移動させる手法を検討中である.平成29年度は水槽全体加振を前提とした基礎実験と数値モデルの構築をおこなった.その結果,従来文献で提案されている粒子の収束位置と振動数の関係式の適用範囲を明らかにし,あらなた関係式を導出した.以下詳しく報告する.【水槽全体加振を前提とし,水中搬送での基礎研究】加振周波数をシーケンシャルに組み合わせることで,特定の位置ではなく任意の位置に水中粒子を移動させる基礎実験をおこなった.その結果,多数の粒子を任意の位置に移動させるのは非常に困難であることがわかった.低い振動数であれば,綺麗に特定の位置に搬送できるのだが,高い周波数だと,振幅を大きくできないため,搬送力が低下してしまうのが大きな原因である.また,容器の壁面と振動方向を厳密に直交した位置関係で保つ必要があり,その調整誤差も原因の一つである.また,使用した粒子の材質はAS樹脂,ガラス,ジルコニアであるが,AS樹脂が搬送させやすいことも分かった.【数値モデルの構築】従来文献による粒子の収束位置と振動数の関係式では現象を厳密には表現できないことがわかった.特に,粒子の直径が大きい場合には誤差が大きくなる.そこで,新たに,従来文献の関係式を修正し,実現象を表現できる関係式を導出した.実現象をより厳密に表現できる関係式を導いた点が本年度の大きな貢献である.

【局所振動を前提とし,水中搬送での基礎研究】振動発生装置の選定と装置設計をおこなった.材料購入と装置組み立ては未完了である.空気ばねを用いた効率的な振動発生手法に関しては第22回知能メカトロニクスワークショップ,第60回自動制御連合講演会にて発表した.また電気学会に論文投稿中である.平成29年度は予定の研究よりも基礎的な研究にとどまった.予定では局所振動を前提とした水中搬送での基礎実験まで進める予定だったが,この実験は未完了である.その原因は数値モデルの構築や水槽全体加振型装置のトレー形状の見直しに思った以上に時間を要したためである.平成30年度は局所振動を前提とた水中搬送基礎実験をおこなった.その結果,水槽内に少なくとも1本7本までは粒子を集中させる可能性があることを確認した.【振動発生装置の部集と組立て・調整】二本の振動発生装置(パルスモータ式)と824mm×164mmの容器を用いた実験装置を組み立てた.その後,所望のサイン波の動きで動作させるために,必要パルスの時系列データを作成し,動作確認を行った.【局所振動を前提とし,水中搬送での基礎実験】ブイ型振動発生装置による粒子の移動現象を確認した.具体的には,水槽全体加振と同様の現象を引き起こす振動パターンを探った.この基礎実験では水深,粒子,振動数など,多数のパラメータを変えた実験をおこなった.その結果,水槽内に少なくとも1本7本までは粒子を集中させる可能性があることを確認した.ただし,集合本数が多くなればなるほど,粒子を特定の位置に移動させることが難しくなることがわかった.この原因は振動発生装置の先端の板が所望のサイン波の形を歪ませていることが主たる原因である.現状先端の板はアクチュエータと共に鉛直方向に可動するだけであるが,先端の板を波の接線方向に倣うように駆動させるような工夫により改善できると考えられる.本研究成果はMSCS2019にて発表した.また,振動発生装置としてはパルスモータの代わりに空気ばねを用いることを将来的に想定している.この空気ばねを用いた効率的な振動発生手法に関しては電気学会にて論文発表した.平成28年度は当初予定の研究よりも基礎的な研究にとどまった.そこで,本年度は平成28年度当初予定の研究を荷物船ではなく水中内の荷物船に代えて遂行する.そのため,研究計画を以下のように変更する.【水槽全体加振を前提とし,水中搬送での基礎研究】(平成29年4月12月)加振周波数をシーケンシャルに組み合わせることで,特定の位置ではなく任意の位置に水中粒子を移動させる手法を提案する.数値モデルをこの期間に構築し,数値シミュレーションと実機実験によりその有用性を検証する.【局所振動を前提とし,水中搬送での基礎研究】(平成30年1月)この期間はブイ型振動発生装置による粒子の移動現象を確認する予定である.具体的には,水槽全体加振と同様の現象を引き起こす振動パターンを探る.曳航水槽を用いた大規模な実験は今年度は実施しない.平成29年度は予定の研究よりも基礎的な研究にとどまった.そこで,本年度は昨年度実施予定であった局所振動を前提とた水中搬送基礎実験を完了させる.そのため,研究計画を以下のように変更する.
磁気および発光プローブを用いた担癌生体免疫能分析システムの研究

本研究ではヒト末梢血単球の貧食活性とそれに関わる細胞レベルでの免疫機能について,以下の方法で総合的に分析できるシステムを構築し,その有効性を確認した.(1)プロテインAコート磁気ビーズ貧食能を分析する磁気泳動細胞分離法,(2)プロテインAコート蛍光ビーズ貧食能を分析するフローサイトメータ法,(3)貧食現象に関与する細胞膜のレセプター機能(Fcレセプター発現量)をFITC標識モノクローナル抗体で分析するフローサイトメータ法,(4)DCFH-DA細胞内取り込み後のH_2O_2とDCF反応による蛍光発光量で活性酸素産生量を測定するフローサイトメータ法,(5)上記の活性酸素産生量を蛍光画像の可視化で分析する共焦点レーザー走査顕鏡画像処理法である.癌疾患(胃癌,大腸癌,等)および炎症疾患(潰瘍性大腸炎,クローン病,等)を対象にその機能評価を試みた結果,次のことが明確に示された.(1)単球の磁気ビーズおよび蛍光ビーズ貧食能は健常者に比べ癌疾患・炎症疾患で大幅に低下する.(2)細胞膜表面のFcレセプター発現量は,健常者と炎症疾患で有意差はなく,癌患者で有意に増加した.また,FcγRII(CD32)レセプターはFcγRI(CD64)の約2倍発現することを確認した.(3)PMA刺激による活性酸素産生量は癌疾患・炎症性疾患で有意に増加する.オプソニン化ザイモザン刺激では癌疾患で高値を示す.とくにクローン病および潰瘍性大腸炎で極めて高い活性酸素産生量を観測した.(4)蛍光画像可視化による活性酸素産生量の定量化でも同様の結果が得られたが,とくに細胞内の食胞近傍の産生量増加の局在性が観測された.以上,炎症・癌疾患において貧食活性が有意に低下するが,逆に細胞内の活性酸素産生能力は高まっていることが示された.一方,Fcレセプター発現量との間に有意な相関はみられず,レセプター発現量がそのまま貧食機能を表さないと考えられた.本研究ではヒト末梢血単球の貧食活性とそれに関わる細胞レベルでの免疫機能について,以下の方法で総合的に分析できるシステムを構築し,その有効性を確認した.(1)プロテインAコート磁気ビーズ貧食能を分析する磁気泳動細胞分離法,(2)プロテインAコート蛍光ビーズ貧食能を分析するフローサイトメータ法,(3)貧食現象に関与する細胞膜のレセプター機能(Fcレセプター発現量)をFITC標識モノクローナル抗体で分析するフローサイトメータ法,(4)DCFH-DA細胞内取り込み後のH_2O_2とDCF反応による蛍光発光量で活性酸素産生量を測定するフローサイトメータ法,(5)上記の活性酸素産生量を蛍光画像の可視化で分析する共焦点レーザー走査顕鏡画像処理法である.癌疾患(胃癌,大腸癌,等)および炎症疾患(潰瘍性大腸炎,クローン病,等)を対象にその機能評価を試みた結果,次のことが明確に示された.(1)単球の磁気ビーズおよび蛍光ビーズ貧食能は健常者に比べ癌疾患・炎症疾患で大幅に低下する.(2)細胞膜表面のFcレセプター発現量は,健常者と炎症疾患で有意差はなく,癌患者で有意に増加した.また,FcγRII(CD32)レセプターはFcγRI(CD64)の約2倍発現することを確認した.(3)PMA刺激による活性酸素産生量は癌疾患・炎症性疾患で有意に増加する.オプソニン化ザイモザン刺激では癌疾患で高値を示す.とくにクローン病および潰瘍性大腸炎で極めて高い活性酸素産生量を観測した.(4)蛍光画像可視化による活性酸素産生量の定量化でも同様の結果が得られたが,とくに細胞内の食胞近傍の産生量増加の局在性が観測された.以上,炎症・癌疾患において貧食活性が有意に低下するが,逆に細胞内の活性酸素産生能力は高まっていることが示された.一方,Fcレセプター発現量との間に有意な相関はみられず,レセプター発現量がそのまま貧食機能を表さないと考えられた.
16世紀後半オスマン朝における商業と物資流通:イスタンブルを中心に

2007年度は、国内外での学会報告や査読つきの学術雑誌への論文の投稿など、主として研究成果の発表に重点をおいた。5月14日から16日までトルコ共和国のイスタンブル大学歴史研究所で行われた「古代から近代への軍隊:組織、形成および機能」と題されたシンポジウムでは、「日本技術への対抗:16世紀の東アジアにおけるオスマン銃の位置」というタイトルでトルコ語の発表を行った。この報告は、これまで国際的にほとんど知られることのなかった『神器譜』という明末の武器書におけるオスマン銃の記述を紹介したものである。またトルコ共和国滞在中には、イスタンブルにあるイスラーム研究所ほか各種文書館における史料調査も積極的に行った。これによって博士論文に必要な史料は、ほぼ収集を完了することができた。さらに、9月20日に関西大学で行われたオリエント学会においては、「16世紀後半におけるイスタンブルの人口」と題する発表を行った。本発表は、これまでの研究によって過大に見積もられてきた16世紀後半におけるイスタンブルの人口規模が、何らの一次史料によるものでないことをあきらかにするとともに、報告者自身がトプカプ宮殿博物館文書館において発見した新史料にもとづいて、当時のイスタンブルの人口規摸をあらたに推定したものである。12月21日には、中東イスラーム研究セミナーにおいて、「16世紀後半の「東地中海世界」における穀物流通とイスタンブル」と題した発表を行った。くわえて、査読つき学術雑誌である『日本中東学会年報』、23巻1号に「16世紀後半におけるイスタンブルへの人口流入とその対応策」と題する研究論文を投稿し、掲載された。本論文は、16世紀後半のイスタンブルに見られた急激な人口流入の状況をあきらかにし、同時にそれらに対してオスマン朝がとった対応策について検討したものである。以上が、2007年度の研究実績の概要である。研究実績としては、まず論文の執筆があげられる。具体的には、『オリエント』に、澤井一彰「トルコ共和国総理府オスマン文書館における「枢機勅令簿Muhimme Defteri」の記述内容についての諸問題-16世紀後半に属する諸台帳を事例として-」を発表した。また、『歴博』には、「イスラーム世界の湯屋・風呂屋:ハンマーム」という題で小論を掲載し、イスラーム世界における風呂屋であるハンマームを紹介するとともに、日本の湯屋・風呂屋とハンマームとの比較を試みた。さらに、『日本中東学会年報』にも「16世紀後半イスタンブルへの人口流入とその対応策」を投稿した。学会発表では、2006年7月9日に行われた、国際商業史研究会において「1586年における黒海沿岸アマスラ近海の海難事故-商業史研究における海難事故史料の重要性-」と題する報告を行った。また、2007年5月には、トルコ共和国のイスタンブル大学文学部において実施される学会においてトルコ語で発表を行う予定である。昨年は、論文の執筆以外に、博士論文作成の前提となる史料調査を精力的に行った。留学先であったトルコ共和国以外の、とりわけヨーロッパ諸国の各文書館に保管されている関係史料の調査及び収集は、本研究を遂行する上で不可欠の作業である。具体的には、2006年8月にドイツのベルリンにおいて史料調査を行い、関係史料のマイクロフィルムを入手した。また、2007年の2月から3月にかけての時期には、オランダ、ベルギー、ポルトガルおよびスペインの各文書館においても同様の作業を行った。以上が研究実績の概要である。
遺伝子による代謝物質の制御に関する知識の体系化

ある生物種のゲノムにコードされている遺伝子から高次な生物活動を精度よく推定するためには、遺伝子産物の機能の相互関係を網羅的に表現した知識データベースを構築しなければならない。本研究課題ではゲノムから代謝活動を推定することを目的として、いろいろな生物種についてこれまで生化学的に観察された代謝経路を全て統合した代謝経路マップ(PATHWAY)と、そこに経路として表現されている反応の種類、基質や生成物など物質の関係を記述した代謝反応データベース(REACTION)を作成することにした。そこで、代謝活動を8つのカテゴリーにわけてPATHWAYを88面作成した。代謝反応における基質と生成物の関係にある物質を直線で結び、その反応を触媒する酵素が明らかにされている場合はそのEC番号を記入した。番号が記入されている2,255経路については、REACTIONに化学反応式として登録した。そしてこれら2つのデータベースは酵素反応データベース(LIGAND)とEC番号を介してLinkDBによってリンクさせて相互参照できるようにした。また、REACTIONにあらわれた代謝物質4,849化合物について、慣用名や化学構造式、CAS番号などを化合物辞書COMPOUNDに登録した。このようにして作成したデータベースを用いると、任意の2つの物質を与えられた場合に、それらをつなぐ代謝経路の予測精度や速度が格段に向上した。さらに、H.influenzaeなどゲノム全塩基配列が決定されている生物種について、同定された酵素遺伝子から代謝活動の再構築を試みたところ、細胞増殖に必要な代謝経路を正しく表現していることが確認された。このような結果は、PATHWAYやREACTIONが、知識データベースとして求められる生物機能の網羅性を備えていることを示している。これらは、インターネットをとおして世界中から利用されている。
マウス発達障害モデルの多面的病態評価システムの構築

本研究では、発達障害の多様な症状に応じた多角的なテストバッテリーを用いたハイスループットかつ高精度な発達障害評価システムの構築と、既報の発達障害モデルマウスを用いた検証を行った。C57BL/6Jマウスをコントロールとしてデータを収集し、テストバッテリーが高い再現性を持つことを確認した。また、我々が開発したENU変異マウスB6-Grin1Rgsc174を用いて実験を行ったところ、多動と社会性の低下、学習障害など発達障害でも広くみられる症状と共通する特徴が確認された。これらの結果から、本研究で構築されたテストバッテリーは発達障害に特徴的な行動を高感度に検出し評価できることが示された。本研究では、発達障害の多様な症状に応じた多角的なテストバッテリーを用いたハイスループットかつ高精度な発達障害評価システムの構築と、既知の発達障害モデルを用いた検証を行うことを目的としている。平成25年度は、テストバッテリーの構築とC57BL/6J系統の雄マウスを用いた基礎データの収集を行った。情動性のテストとしてLight/dark transitiontest、新奇場面での自発活動性のテストとしてOpen-fieldtest、社会性のテストとしてCrawley's social interaction test、居住環境での活動性テストとしてHome-cage activity test、固執性のテストとしてY-maze、学習・記憶のテストとしてFear conditioning test、感覚調整機能のテストとしてPre-pulse inhibition testを行った。各テストの実施週齢について検討を行い、主に情動性を測定する課題であるLight/dark transitiontestとOpen-fieldtestは離乳直後の性成熟前(67週齢)に実施し、Crawley's socialinteractiontestは社会性の発達してくる性成熟後(9週齢)に実施することとした。また、Y-mazeについては4週齢から10週齢まで1週間ごとにテストを行った結果、被験体の移動距離やアームの交替率には週齢による変化がなく発達段階の影響を受けにくい課題であることが明らかになった。また、被験体間のばらつきの少ない安定したデータを得ることができた。これらの結果から、本研究によって構築したテストバッテリーは発達初期の行動異常の検出力に優れ、再現性の高い高精度なテストバッテリーの作成の可能性を見いだした。平成26年度にはこのテストバッテリーを評価するため、既存の発達障害モデルマウスを用いて実験を行った。ENU変異マウスであるB6-Grin1Rgsc174は注意欠陥・多動のモデル動物であるが、本研究で実施したテストバッテリーではOFとHAで多動を示した。また、CSIでは新奇物体へ対する興味は強いが他個体への興味はやや低い、FCでは学習・記憶の低下がみられる、PPIでは驚愕反応強度が小さくPre-pulseによる抑制率も低いなどの特徴が示された。多動、社会性(他個体への興味)の低下、学習障害などは発達障害でも広くみられる症状である。これらの結果から、本研究で構築されたテストバッテリーは発達障害に特徴的な行動を検出し、評価することのできる高感度なテストバッテリーであることが示された。行動科学平成25年度の目的であった新規行動スクリーニングシステムの構築について、安定した基礎データを得られる再現性の高いテストバッテリーを構築することができた。既存のモデルマウスを用いた解析についても現在遂行中であり、おおむね順調に進展をしている。今後の推進方策としては、引き続き既存モデルを用いた解析を行ってテストバッテリーの妥当性について検討を行うとともに、幼若期の発達障害スクリーニングシステムの確立をこころみる。新生仔期の母子間コミュニケーションとして母子分離の際の仔の超音波発声の解析などを行い、基礎データの収集と既存モデルマウスを用いた解析を実施する予定である。
BET阻害剤の抗腫瘍効果におけるmiRNAの機能の解析

BET阻害剤の耐性機序を探索するため、次世代シークエンサーを用いてsmall RNAの解析を追加して行った。細胞株にはHCC2429がん細胞を用いた。同細胞へBET阻害剤であるJQ-1を投与し、細胞からsmall RNAを抽出した。抽出したRNAを、次世代シークエンサーを用いてsmall RNAの発現解析を行った。我々が以前に行った予備実験の結果同様、JQ-1を投与するとsmall RNAの一つであるmicroRNAの発現パターンに変化が認められた。さらに解析を進めたところ、その他のsmall RNAでも違いが認められた。同様のmicroRNA発現パターンの変化がその他のがん細胞でも認められるのか、Triple-Negative乳がん細胞(BT-549, Hs578T, MDA-MB-231, MDA-MB-436, MDA-MB-157, MDA-MB-453)を用いて評価することとした。Triple Negative乳がん細胞のいくつかにJQ-1を投与し、細胞増殖アッセイを用いてその効果を比較した。その結果を元に、small RNAの解析に進めるTriple-Negative乳がん細胞を評価中である。BET阻害剤耐性株の作製を行った。Triple-Negative乳がん細胞にJQ-1を少量から投与して培養を継続した。細胞毎にJQ-1の濃度を漸増しながら培養を継続し、JQ-1耐性乳がんを作成している。JQ-1耐性株の作製、ならびにJQ-1投与によるTriple-Negative乳がんにおけるmicroRNAのプロファイル評価の進捗が遅れている。実験条件を最適化し、進捗の遅れている実験を進めていく予定である。BET阻害剤による乳がん細胞のmicroRNAのプロファイリング解析を進めていく。共通するmicroRNAの変化が認められれば、そのmicroRNAを標的に、機能評価を逐次追加していく予定である。乳がん細胞におけるmicroRNAの機能評価の解析が遅れており、前年度に予定していた研究を次年度に繰り越し、助成金を使用する予定である。
沿道汚染高解像度シミュレータの開発

沿道大気汚染予測において路上の走行車両が引き起こす風が汚染物質の拡散に及ぼす影響を明らかにするため,車両走行を陽に表現できる高解像度の数値流体力学モデルを開発した.種々の通行パターンについて非定常拡散場の計算を行った結果,走行車両によって平均流に上昇/下降流が加わること,速度変動はこれらの2倍程度であること,初期拡散幅の大きさは横風の風速に依存すること等が明らかになった.沿道大気汚染予測において路上の走行車両が引き起こす風が汚染物質の拡散に及ぼす影響を明らかにするため,車両走行を陽に表現できる高解像度の数値流体力学モデルを開発した.種々の通行パターンについて非定常拡散場の計算を行った結果,走行車両によって平均流に上昇/下降流が加わること,速度変動はこれらの2倍程度であること,初期拡散幅の大きさは横風の風速に依存すること等が明らかになった.平成18年度研究では,個々の車両の走行を陽に表現することが可能な沿道汚染の高解像度数値シミュレータを開発し,様々な交通パターンについて系統的に気流場と汚染物質拡散の数値実験を行うことにより、車両走行風が初期拡散に与える影響について基礎データを取得すると共に,これをアセスメントの実用計算に応用しやすい形にモデル化することを目的とした.1.解析対象道路の選定と基本データの整備堺市および周辺部の複数道路について幾何学的特徴及び周囲建物状況の現地調査を行った。車両走行により生じる乱れを路側帯で直接計測するにあたり、周囲建物による乱れが少ないこと、通過する個々の車両とそれにより生じた乱れとの対応関係が付けやすいこと、等の観点からテストケースの解析対象道路を選定し、乱流観測・走行速度測定・ビデオ撮影を行った。また、堺市およびその周辺部について、レーザ計測による地表面形状の数値データを入手すると共に、大阪府下の大気環境測定局の観測データを収集・整理し、データベース化した。2.数値シミュレータの作成複雑な道路形状,防音壁や街路樹・植裁等の道路構成要素を計算格子上で表現する技法や、排ガスの反応計算モジュールについて検討を行った。また、車種(セダン、トラック)や走行パターン(一方通行、対面通行)を変更した揚合についてテスト計算を行った。3.研究発表走行車両からの排ガス拡散の基礎的なシミュレーション結果について国内学会で2件の研究発表を行った。平成19年度研究では,前年度研究で作成した沿道汚染高解像度シミュレータの基本モデルを用いて一連の数値実験を行い、道路内に生じる気流の乱れ(VIT)、および、それが排気ガス拡散に与える影響を調べた。具体的には、乗用車および大型車が直線道路を片側通行あるいは対面通行する場合について、瞬間速度場と瞬間濃度場を再現し、それを時空間平均することにより、路面を含む平均場の流速・乱流強度・乱流エネルギーの各分布求めた。また、横風風速が変化した場合について汚染質の拡散計算を行い、道路内および風下側における濃度拡散幅に与える影響を調べた。主な知見は以下の通りである。流れ場の特徴として、横風がない場合、道路内部に生じる平均流速は比較的弱いこと、車両通過域の変動風速標準偏差は平均風速の2倍程度大きいこと、対面通行時のセンターライン付近では片側通行時には見られない上昇流が生じることがわかった。また、横風がある場合は、車両走行によって生じる後曳き渦の中心が風上側に移動すること、車両通過域の風上側で乱れは急激に減少すること、乱れのピーク値は車線数や横風の大きさにあまり依存しないことが示された。濃度場については、テールパイプの極く近傍を除き平均濃度は高さと共にほぼ単調に減少すること、横風風下方向の排ガス拡散幅は片側通行時と対面通行時であまり違わないこと、初期拡散輻の大きさは横風の風速に依存することが明らかになった。本研究で明らかになった流れ場の特徴はVITをモデル化する際の指針となる。また、濃度場の特徴は、今後開発するRANSモデルでシミュレートされるべき道路上の拡散状態と見なすことができる。環境流体シミュレーションの実用計算モデルとして多く用いられているk-ε型乱流モデルを組み込んだレイノルズ平均数値流体モデル(以後,「実用モデル」と呼ぶ)を作成し,これに近年提案された車両走行風のパラメタリゼーションモデルを付加した.車両走行を陽に計算する沿道汚染高解像度シミュレータ(以后,「シミュレータ」と呼ぶ)と同じ条件で実用モデルによる計算を行い,両結果の比較を行った.また,大気汚染のバックグラウンド濃度を調べるため局地気象モデルを用いて関西地域を対象とした大気拡散解析を行った.以下に,実用モデルについて得られた主な知見を述べる.車両走行方向に垂直な断面内の流れについては,車両通過域の上空から道路面への下降流や地表面付近における路面中央から路側への水平流といったシミュレータで見られる流れ場の特徴は再現される.一方,主流方向の平均流速はシミュレータの結果に比べ過大評価・主流に垂直方向の平均流速は過小評価される傾向があり,また,既往の野外実験やシミュレータの計算で見られる後曳き渦が生じないといった差異のがあること確認された.汚染質拡散については,濃度分布形状はシミュレータの結果と定性的に一致するが,鉛直拡散幅が過大評価される傾向が認められる.本研究で明らかとなった実用モデルの問題点は,走行車両モデルのパラメータを最適化することで改善が見込まれるものの他,k-ε型乱流モデル自体の特性の影響および車線上を車体が間欠的に通過する効果を考慮する必要があることを示唆しており,今後モデリングの改良を行う上での指針を与えるものである.
日米豪における〈男らしさ〉規範の比較社会学――男性性の文化基盤の解明

本研究は、文化的要因である〈男らしさ規範〉に着目し、日本の男性が抱える〈男性であること〉の規範的意識とその実態を、日米豪の比較研究から明らかにする。2年目にあたる今年度は、1年目につづき課題に関連する史料の収集と整理を行いながら、以下の研究計画に基づき、課題を遂行した。(2)1年目に日本で行ったインタビュー調査の結果を、日本社会学会大会において「男性が妊娠の当事者になるときー男性不妊治療の専門医と男性当事者へのインタビュー調査から」の題目にて報告をした。また、明治大学情報コミュニケーション学部ジェンダーセンターの研究例会にて、「生殖の当事者とは誰か」という題目で講演会を行った。2年目に予定していたオーストラリアへの現地調査は概ね計画通りに進んでいる。また1年目に引き続き日本とアメリカで行った現地調査の結果の整理・分析も十分に行うことができた。1年目と2年目のの成果をもとに、最終年度である3年目で国際比較分析への移行がスムーズに行われると期待できる。今後の研究については、本年度の研究結果をさらに充実させ進展を図る方針である。まず海外調査については、可能であれば再度オーストラリアとアメリカでの追加の現地調査を実施する。2019年度は秋からオーストラリアの研究者を招聘し、共同研究を行う予定もある。3カ国の男性性にかんする先行研究レビューの検討を進めながら、学会発表や論文投稿等を行い、積極的にその成果を公表していく。さらに、最終年度に実施する事例の国際比較研究を展開するために理論的な枠組みをさらに整備し、具体的な分析を進めていく。本研究は、文化的要因である〈男らしさ規範〉に着目し、日本の男性のワークライフバランスに対する意識とその実態を、日米豪の比較研究から明らかにする。今年度は、課題に関連する史料の収集と整理を行いながら、以下の研究計画に基づき、課題を遂行した。(1)国際比較を実施するうえで重要な方法論となる質的比較分析の方法論的な認識利得について、9月に方法論の手続きにかんする報告をソーシャル・コンピュテーション学会にて学会発表を行い、11月に方法論の認識利得にかんする報告を日本社会学会にて学会発表を行なった。また日本社会学会『社会学評論』68(3)「質的比較分析(QCA)と社会科学の方法論争(特集号テキストマイニングをめぐる方法論とメタ方法論)」(12月末刊行)では、テキストマイニング手法との違いを念頭に置きながら質的比較分析手法の方法論的な特異性を論じた。(2)本研究はアメリカとオーストラリアとの比較を行う。そのために5月にアメリカのミシガン大学を訪問し、社会学の研究者とジェンダー規範について意見交換をするとともに、ミシガン大学の大学院生へのインタビュー調査を実施した。とくに男女におこなったインタビューでは結婚観と就職観がジェンダー意識・ジェンダー規範といかに関係しているかをきくことができた。(3)日本が公表している公的な男性にかんするデータを総ざらいするための文献収集を行うとともに、〈男らしさ規範〉を検討するために、日本の大都市圏と地方中核都市に生きる男性たちへのインタビュー調査を実施した。1年目に予定していた質的比較分析手法の方法論の検討は概ね計画通りに進んでいる。また日本の資料と文献収集はもとより、アメリカでの現地調査も十分に行うことができた。今年度に達成をもとに、次年度のオーストラリアへの現地調査と、国際比較分析への移行がスムーズに行われると期待できる。まず海外調査については、オーストラリアとアメリカでの現地調査を実施し、国際比較に十分なデータを収集する。オーストラリアには8月に2都市を対象に、アメリカには12月に東海岸の2都市を対象に調査にいく予定である。両国の男性性にかんする先行研究レビューの検討を進めながら、現地の男性たちへのインタビュー調査も引き続き実施していく。また理論研究については、初年度の研究成果にかんして学会発表や論文投稿等を行い、積極的にその成果を公表していく。さらに、最終年度に実施する事例の国際比較研究を展開するために理論的な枠組みの検討も進めていく。

さらに、最終年度に実施する事例の国際比較研究を展開するために理論的な枠組みをさらに整備し、具体的な分析を進めていく。本研究課題について、追加で「若手研究(B)における独立基盤形成支援(試行)」の給付を受けることができた。そのため、当初の予算計画よりもゆとりがある使用額が残った。2年目以降の海外調査のために有効に使用する計画である。当初、若手研究Bとして申請をしていたが、独立基盤形成支援を採択後に得られることになり、当初の計画よりも資金面では余裕が生じている。最終年度はアメリカとオーストラリアへの現地調査を追加する予定である。
ハイブリッド乱流計算の境界面における乱れ生成のモデリング

本年度はレイノルズ平均モデル(RANS)とラージ・エディ・シミュレーション(LES)のハイブリッド乱流計算における境界面の乱れ生成のモデリングの研究として以下の2項目について研究を実施した。1.スケール空間のエネルギー輸送に伴う渦構造の解析さまざまなスケールの渦運動に伴う速度場を区別して扱うために、二点速度相関にフィルター関数による積分を施すことによって、スケール空間における新たなエネルギー密度を提案し、エネルギーの輸送方程式を定式化した。チャネル乱流の直接数値計算(DNS)のデータを用いて検証を行い、スケール間のエネルギー輸送の解析を行った。その結果多くの部分でエネルギーの順カスケード、すなわち大スケールから小スケールへのエネルギー輸送が起こっているが、壁付近の一部のエネルギー成分には逆向きのカスケードが見られることがわかった。そこで条件付平均の手法を用いて、逆カスケードに伴う渦構造を抽出し、大スケールの渦が駆動される機構について考察した。これらの成果は、ハイブリッド乱流計算においてRANS領域からLES領域へ切り変わる境界面で、乱れ速度が生成されることと大きな関連があり、適切なモデル化のために重要な知見となる。2.乱れ生成のためのエネルギー散逸率、レイノルズ応力と圧力拡散項のモデリングスケールの変化による乱流の生成量を把握するには、エネルギーカスケードの量を表すエネルギー散逸率が重要となる。そこでエネルギー散逸率の厳密な輸送方程式の主要項に着目し、k-εモデルに用いられる散逸率のモデル方程式の消散項を理論的数値的に解析を行った。また乱流エネルギー輸送方程式にはレイノルズ応力項と圧力拡散項が含まれるため、それらの項のモデル化を回転系乱流と乱流ヘリシティーに着目して検証した。これらの成果もRANS領域とLES領域の境界面で乱れ速度を生成する手法を開発する上で重要となる。今年度はRANS領域とLES領域の境界面で乱れ速度を生成する手法を開発するために、チャネル乱流のDNSデータを用いて新しく提案したエネルギー密度とその輸送方程式を解析した。その結果、壁面近くで一部のエネルギー成分に逆方向のエネルギーカスケードがあることを見出し、条件付平均の手法を用いて渦構造を抽出した。チャネルの主流方向に伸びた主要な縦渦の上流側に、逆方向に回転する縦渦が存在し、二つの縦渦が近接するところで逆カスケードが大きいことがわかった。さらに渦度方程式の値を評価すると、実際にこの部分で縦渦の回転が駆動されていることが示された。したがって乱れ生成のモデルは、この縦渦の回転の増加を再現するべきであるという大きな指針が得られた。さらに境界面での乱れ生成のモデリングの基礎として、エネルギー散逸率、レイノルズ応力と圧力拡散項のモデルについて理論的数値的な解析を行った。散逸率の輸送方程式の消散項の導出には低波数領域でエネルギースペクトルの補正が必要なことがわかった。またヘリシティーと渦度を用いたレイノルズ応力のモデル項は平均流生成を適切に再現すること、レイノルズ応力の実現性条件を満たす定式化を行うことによって乱流の非等方性を適切に評価できることが示され、これをLESのモデルに用いれば壁面での乱れ生成のモデルの候補の一つとなる。当初の研究実施計画と比べ、チャネル乱流でのハイブリッド計算はやや遅れているが、理論的な定式化のために必要な知見の取得は進んでおり、現在までの研究はおおむね順調に進展している。RANS領域とLES領域の境界面で乱れ速度を生成するモデルとして、まず当初に計画した、正規分布の初期速度から出発して非等方非一様な乱流場を導くための輸送方程式の導出を行う。それに加えて、独自のフィルター操作を用いたスケール空間のエネルギー密度の定式化において、フィルター幅の非一様性から導かれる速度の付加項を元にして、乱れ速度の生成のモデル化を試みる。それぞれのモデル化の際に、今年度導いたスケール空間のエネルギー輸送に伴う渦構造の知見を利用する。渦の回転は通常は渦粘性の効果により減衰するが、壁近くに見られた縦渦の回転はそれに反して増加の傾向が見られた。この傾向を説明し再現できるようモデル式の検証と修正を行う。特に、今年度導いたヘリシティーと渦度を用いたレイノルズ応力と圧力拡散項のモデルは、修正に用いる有力な候補となる。そして、チャネル乱流のDNSデータを用いて導出したモデルを評価し、乱れ速度の生成に寄与することを確認する。特に、乱流場のデータを用いて乱流エネルギー輸送方程式に含まれる付加項の効果を考察する。さらに、導出したモデルを組み入れて、実際にチャネル乱流において境界面を壁に平行に設定した場合のハイブリッド計算を行い、乱れ速度生成の効果を確認する。上記の検証が順調に行けば、一様等方乱流あるいはチャネル乱流において上流から下流に向けてRANS領域からLES領域に切り替わる境界面を新たに設定する。この場合もまずDNSデータを用いてモデル式の効果を確認し、その後実際にモデルを組み入れてハイブリッド計算を行い、乱れ速度生成の効果を検証する。1.スケール空間の乱流エネルギー密度の解析さまざまなスケールの渦運動に伴う速度場を区別して扱うために、二点速度相関にフィルター関数による積分を施すことによって、スケール空間における新たなエネルギー密度を提案し、エネルギーの輸送方程式を定式化した。

そして一様等方乱流とチャネル乱流の直接数値計算(DNS)のデータを用いて検証を行い、新しく提案したエネルギー密度が既往の波数空間のエネルギースペクトルと同等であること、大スケールの渦から小スケールの渦へのエネルギーカスケードを正確に捉えること、乱流が一様である壁面平行方向だけでなく非一様な壁面垂直方向についても適切にスケールを分解しエネルギー輸送を解析できることを示した。これらの成果は、ハイブリッド乱流計算において長さスケールが急変するRANS領域とLES領域の境界面の速度場を正確に扱うために重要となる。2.乱れ生成のためのエネルギー散逸率とレイノルズ応力のモデリングスケールの変化による乱流の生成量を把握するには、エネルギーカスケードの量を表すエネルギー散逸率が重要となる。そこでエネルギー散逸率の厳密な輸送方程式の主要項に着目し、k-εモデルに用いられる散逸率のモデル方程式の消散項を理論的数値的に解析を行った。また乱流エネルギー輸送方程式の生成項にはレイノルズ応力が含まれるため、レイノルズ応力のモデルとして乱流ヘリシティーに着目した表式を回転系乱流に着目して検証した。これらの成果はRANS領域とLES領域の境界面で乱れ速度を生成する手法を開発する上で重要となる。今年度はRANS領域とLES領域の境界面におけるエネルギー輸送を直接解析するための準備として、一般的なスケール空間におけるエネルギー密度の輸送の定式化に取り組んだ。既存のエネルギー密度には負の値を取りうるという欠点があったが、フィルター関数による積分を導入することによって改良を行った。その結果、フーリエ変換が適さない非一様な方向についてもスケール空間を考えエネルギーを適切に分解し、スケール間のエネルギー輸送を評価することが可能となった。またチャネル乱流のDNSデータを用いて新しく提案したエネルギー密度とその輸送方程式を解析することにより、壁面近くで期待される順方向のエネルギーカスケードを確認し、また大スケールでは逆方向のエネルギーカスケードがあることを見出した。これらの知見はチャネル乱流の壁面近くでの渦構造の生成機構の解明と乱れ生成のモデリングに有用となる。さらに境界面での乱れ生成のモデリングの基礎として、エネルギー散逸率とレイノルズ応力のモデルについて理論的数値的な解析を行った。当初の研究実施計画と比べ、チャネル乱流でのデータ解析はやや遅れているが、理論的な定式化は先行して進んでおり、現在までの研究はおおむね順調に進展している。本年度はレイノルズ平均モデル(RANS)とラージ・エディ・シミュレーション(LES)のハイブリッド乱流計算における境界面の乱れ生成のモデリングの研究として以下の2項目について研究を実施した。1.スケール空間のエネルギー輸送に伴う渦構造の解析さまざまなスケールの渦運動に伴う速度場を区別して扱うために、二点速度相関にフィルター関数による積分を施すことによって、スケール空間における新たなエネルギー密度を提案し、エネルギーの輸送方程式を定式化した。チャネル乱流の直接数値計算(DNS)のデータを用いて検証を行い、スケール間のエネルギー輸送の解析を行った。
複合現実感による実在空間の電子的拡張とそのユーザーインターフェースへの応用

複合現実感において,現実・仮想の両空間の光源環境を一致させて違和感のない陰影を実現するための光学的整合性の実現に関する研究を更に進め,平成15年度までに開発してきた(1)複雑光源下での物体の見えを高速に生成し光学的整合性を実時間で実現するための技術,(2)複合現実世界の提示手段として,従来のディスプレイを利用する枠組みを越えて現実空間をLCDプロジェクタを用いて電子的に修飾するための技術の改善を行った.(1)複雑光源下における高速な画像生成技術の開発平成15年度は光源環境の変化に伴う物体の見えの変化を表現する低次元の線形部分空間を張る基底を獲得する手段として,点光源下で観察された対象物体の見えから球面調和関数の標本化定理に基づき,基底画像を効率良く解析的に獲得する手法を提案した.しかしながら,この手法は,鏡などの表面に強い艶が観察されるような物体の基底画像を正しく求めるためには膨大な数の入力画像が必要となり,その実装が難しいという問題を抱えていた.本年度は,この問題の改善に取り組み,入力画像撮影に用いる光源を単純な点光源から理想的な光源に変更することにより,物体表面の反射特性の周波数特性に左右されることなく,比較的少数枚の入力画像を用いて基底画像を正しく求めるための技術を開発した(2)LCDディスプレイによる現実空間の修飾:従来のディスプレイの枠組みを越えて,複合現実の世界を実空間内に構築するために,LCDプロジェクタによる投影を用いて現実空間そのものを電子的に修飾・拡張する技術の開発に取り組んだ.昨年度は,複雑な形状を持つ現実空間を投影面として利用する際に問題となる幾何的な歪をどのようにして補正するかという問題に取り組み,現実空間の持つ複雑な形状を計測し歪補正を行う技術の開発を進めた.この成果に基づき,16年度は不均一な反射特性を持つ実物体表面に合成画像を正しく投影するための光学的な補正を行う技術の開発に取り組んだ.本研究で開発された光学補正技術を利用することにより,テクスチャーなどが観察され投影には必ずしも適さないような実空間の投影面に関しても,光学的補正を行うことが可能となり,ユーザにとって最も見やすい形で仮想空間からの情報を提示することが可能となった.電子的に構築された仮想空間の像と現実空間の像とを違和感なく融合させる複合現実感技術は,現実空間を電子的に修飾・拡張する技術として注目される研究分野である.この複合現実感では,現実世界と仮想世界における(1)正しい位置関係を実現するための幾何学的整合性,(2)違和感のない陰影を実現するための光学的整合性,(3)実世界と仮想世界の動きを一致させるための時間的整合性を実現することが重要であると言われている.平成14年度は,ユーザーの視点移動および実世界の光源環境の変化に応じて仮想世界の像を高速に生成するための基礎技術の開発を行った.具体的には,光源の入射方向と視線方向により定義される仮想物体表面の双方向反射関数と全方位画像を用いて計測された実世界の光源環境の双方を球面上に定義される球面調和関数の係数として表現し,この光源環境下で観察されるべき仮想物体の見えを双方の係数の掛け合せに基づいて高速に生成する技術を開発した.また,仮想物体表面の双方向反射関数に関しては,反射関数が持つ周波数特性とその特性をモデリングするために必要な光源の入射方向を明らかにすることにより,その物体の持つ反射特性を効率良く球面調和関数の係数に展開する手法を提案した.さらに実物体の複雑な反射特性に関しても,同様の枠組みを用いて球面調和関数の係数としてモデル化し,さまざまな光源環境下で観察されるべき物体の見えを高速に生成することを実現した.また,ユーザーの視線位置の計測に関しては3次元磁気センサを用いたアプローチの検討を行った.静止画において実世界の像と仮想世界の像を融合させるための基礎技術である1枚の画像からの光源環境の推定手法に関しては,その追加実験を進め,その成果を米国電子電気学会(IEEE)の学術論文誌にまとめた.また,この光源環境推定手法を絵画の陰影特徴解析に応用し,絵画空間と仮想世界を融合させるための技術を開発した.電子的に構築された仮想空間の像と現実空間の像とを違和感なく融合させる複合現実感技術感では,現実世界と仮想世界における(1)正しい位置関係を実現するための幾何学的整合性,(2)違和感のない陰影を実現するための光学的整合性,(3)実世界と仮想世界の動きを一致させるための時間的整合性を実現することが重要であると言われている.平成15年度は,複雑光源下での物体の見えを高速に生成し光学的整合性を実時間で実現するための技術の開発と,複合現実世界の提示手段として,従来のディスプレイを利用する枠組みを越えて,現実空間をLCDプロジェクタを用いて電子的に修飾するための技術の開発に取り組んだ。[複雑光源下における高速な画像生成技術の開発]光源環境の変化に伴う物体の見えの変化は,低次元の線形部分空間により表現できることが従来研究により示されている.また,そのような線形部分空間を張る基底画像は,様々な光源下で観察された複数枚の画像に対して主成分解析を用いることにより獲得することができる.基底画像による表現は任意光源下における画像合成において有効であることが示されてきたが,どのような光源下で観察された何枚の入力画像を準備すれば基底画像が正しく求まるのかという点に関しては,これまで十分に検討されてこなかった.

本研究では,この問題に対する成果を挙げ,球面調和関数の標本化定理に基づき,どのような入力画像が必要であるかという問題と物体の反射特性との関係を明らかにすることにより,点光源下で観察された対象物体の見えから基底画像を効率良く解析的に獲得する手法を提案した.提案する手法を用いて対象物体の基底画像を獲得することにより,複雑光源下における対象物体の見えを高速に生成することが可能となった。[LCDディスプレイによる現実空間の修飾]従来のディスプレイの枠組みを越えて,複合現実の世界を実空間内に構築するために,LCDプロジェクタによる投影を用いて現実空間そのものを電子的に修飾・拡張する技術の開発に取り組んだ。具体的には,複雑な形状を持つ現実空間を投影面として利用する際に幾何的な歪をどのようにして補正するかという問題と不均一な反射特性を持つ実物体表面に合成画像を正しく投影するための光学的な問題が存在する.平成15年度は,幾何的な問題について,歪補正を行う技術の開発を進めた.複合現実感において,現実・仮想の両空間の光源環境を一致させて違和感のない陰影を実現するための光学的整合性の実現に関する研究を更に進め,平成15年度までに開発してきた(1)複雑光源下での物体の見えを高速に生成し光学的整合性を実時間で実現するための技術,(2)複合現実世界の提示手段として,従来のディスプレイを利用する枠組みを越えて現実空間をLCDプロジェクタを用いて電子的に修飾するための技術の改善を行った.(1)複雑光源下における高速な画像生成技術の開発平成15年度は光源環境の変化に伴う物体の見えの変化を表現する低次元の線形部分空間を張る基底を獲得する手段として,点光源下で観察された対象物体の見えから球面調和関数の標本化定理に基づき,基底画像を効率良く解析的に獲得する手法を提案した.しかしながら,この手法は,鏡などの表面に強い艶が観察されるような物体の基底画像を正しく求めるためには膨大な数の入力画像が必要となり,その実装が難しいという問題を抱えていた.本年度は,この問題の改善に取り組み,入力画像撮影に用いる光源を単純な点光源から理想的な光源に変更することにより,物体表面の反射特性の周波数特性に左右されることなく,比較的少数枚の入力画像を用いて基底画像を正しく求めるための技術を開発した(2)LCDディスプレイによる現実空間の修飾:従来のディスプレイの枠組みを越えて,複合現実の世界を実空間内に構築するために,LCDプロジェクタによる投影を用いて現実空間そのものを電子的に修飾・拡張する技術の開発に取り組んだ.昨年度は,複雑な形状を持つ現実空間を投影面として利用する際に問題となる幾何的な歪をどのようにして補正するかという問題に取り組み,現実空間の持つ複雑な形状を計測し歪補正を行う技術の開発を進めた.この成果に基づき,16年度は不均一な反射特性を持つ実物体表面に合成画像を正しく投影するための光学的な補正を行う技術の開発に取り組んだ.本研究で開発された光学補正技術を利用することにより,テクスチャーなどが観察され投影には必ずしも適さないような実空間の投影面に関しても,光学的補正を行うことが可能となり,ユーザにとって最も見やすい形で仮想空間からの情報を提示することが可能となった.
変遷的真理に基づく時間的実在論の再構築

単著『もの:現代的実体主義の存在論』(春秋社)を上梓し、その第五章「持続ー実体様相の源泉(3a)(3b)」で、実体主義に基づく時間的実在論の詳細を提示した。そこではまず、実体的対象の持続(耐続)を貫時点同一性として規定した。そのうえで、さらにその貫時点同一性をR.テイラーが提案した「純粋生成」として解釈し、それが同時にテイラーによる「形而上学的意味において歳を取る」ということの意味でもあると主張した。そして、このようにして規定された持続が時相コプラとしての背顧的・現行的・前望的コプラによって表される三種類の実体様相としての持続様相の源泉となることを示し、これらのうち背顧的持続を源泉とする実体様相が過去様相、前望的持続を源泉とする実体様相が未来様相であり、現行的持続は両者にまたがる境界的な持続であると説明した。以上を踏まえて、A.ガルトンの「できごと論理」と対照させつつ、時制論理に基づく様相論理に対して時相コプラに関する固有公理を加えた論理体系を「プロセス論理」として提示した。そして、過去様相は本質様相の必然性に対して、未来様相は力能様相の可能性に対して、それぞれ並行性を示すことや、その並行性を反映する形で、過去様相が根拠づける事実様相と未来様相が根拠づける事実様相の論理体系がそれぞれS4とS4.3となることを示した。また最後に、こうした過去と未来の様相的非対称性がもたらす時間論上の帰結として、逆向き因果や過去へのタイムトラベルの不可能性および時間的方向性・非対称性に関する他の時制主義的立場との異同を、簡略に提示した。さらに、上記のような持続様相は、実体に関する他の源泉に由来する本質様相・力能様相という実体様相と相互連関的関係にあることを主張した。2018年度の前半期において体調を崩したため、変遷的真理の担い手に関する存在論的考察が予定していたほど進捗しなかった。ラッセルの真理論を参照しながら真理の担い手に関する存在論的考察を進めるとともに、時間依存的な命題内容に関する意味論的考察を行う。『言語をめぐるX章』所収(pp.507-519)の論文「持続様相としての時相」において、存在論的観点から、時相(aspect)を実体的対象(substantial object)の持続(耐続)のモードとして性格づけることを試みた。具体的には、その性格づけに基づいて構成される「プロセス論理(process logic)」の骨子を提示したうえで、同様に時相の論理として構成されたアントニー・ガルトンの「できごと論理(event logic)」との異同を通して、その主たる特徴を描き出した。ガルトンは、それ自体は命題ではない「できごと根(event-radical)」に適用される「時相演算子(aspect operator)」によって時相を表現する「できごと論理」を構成した。彼はその際、本来的に完了的である「できごと」と本来的に未完了的である「状態」という二分法によって時相演算子の適用の可否を規定すると同時に、両者の相違を存在論的な区別としてはなく、どちらかと言えば「記述の方法」という言語的な区別として想定していた。これに対し筆者は、「状態」をも含む広い意味での「プロセス」をひとつの存在論的カテゴリーとして捉えたうえで、プロセスを表現する述語を「プロセス述語」と呼び、いずれの時相表現もこのプロセス述語と個体定項を結合することによって命題を構成するコプラ的機能を果たすと考えた。その結果として成立する論理体系は、ガルトンの「できごと論理」に代わって「プロセス論理」というべきものとなる。そして、プロセス論理における各時相コプラは、プロセスに参与する実体的対象における持続の様相の差違を表すと解釈され、それによって過去と未来の本来的な存在論的非対称性も表現することができることを示した。真理の時間的変遷性の基礎となる時相命題についての分析を終えることができたので。時間的実在論の根幹を形成する実体的対象の持続(耐続)を次のように規定した:実体的対象の持続とは、複数の「時点」によって構成される時間的多世界モデルにおける、R.テイラーが言うところの「純粋生成」としての貫時点同一性である。ただしテイラーは、純粋生成とは「時間の中に存在するということのみによってすべてのものが被ると思われる時間上の経過」と説明していたが、本研究では、純粋生成する対象を実体的対象に限定したうえで「時間の中に存在する」ということを「複数の時点において貫時点同一性を保ちつつ存在する」ということとして解釈した。そのうえで、このようにして規定された持続を、様相的観点から、実体的対象の(現在時点における)〈必然的持続としてのこれまでの持続〉・〈現実的持続としての目下の持続〉・〈可能的持続としてのこれからの持続〉という三種類に分類し、それぞれが時相コプラとしての背顧的・現行的・前望的コプラによって表される実体様相としての持続様相の源泉となること、および、これらのうち背顧的持続を源泉とする実体様相が過去様相、前望的持続を源泉とする実体様相が未来様相であり、現行的持続は両者にまたがる境界的な持続であることを主張した。さらに、ひとつの応用事例として、以上のような意味で持続する実体的対象の一種と考えられる「穴」についての因果論的考察も行った。