hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子間プロトン移動フォトクロミックシステムの開発

励起状態におけるプロトン移動は,非常に高速に進行するが,生成した互変異性体が容易に元に戻ってしまうので,通常はフォトクロミズムを引き起こしにくいと考えられている.それに対して,申請者らは分子間プロトン移動に起因するフォトクロミズムが,2-ヒドロキシフェナジンとその類縁体において発現することを見出している.すなわち,2-ヒドロキシフェナジンの2-メチルテトラヒドロフラン(MTHF)溶液に77Kで紫外光を照射すると,淡黄色から赤色に変化し,暗所に放置すると徐々に元に戻る.光着色体は,励起状態でのプロトン移動によって生じたNH形に帰属される.生成したNH形は,通常ならば容易にOH形に戻ると考えられるが,本反応ではなんらかの原因によってNH形の戻り反応の進行が抑制されている.本研究では,この意外とも言うべきプロトン移動フォトクロミズムの一般性とその機構を解明に取り組んだ.そのために,2-ヒドロキシフェナジン類および7-ヒドロキシフェナジンのメチル置換体を合成し,それらの紫外可視吸収スペクトル,蛍光スペクトルを測定するとともに,フォトクロミック挙動を調べた.その結果,一連のフォトクロミック反応では,低温において分子間水素結合による会合体が形成され,その中で分子間プロトン移動が進行すること,また,会合体としては環状二量体が生成しているが,それ以外の会合体も生成し,それが反応に関与している可能性も示唆された.励起状態におけるプロトン移動は,非常に高速に進行するが,生成した互変異性が基底状態で容易に元に戻ってしまうので,通常はフォトクロミズムを引き起こすことはないと考えられている.それに対して,私たちは2-ヒドロキシフェナジンとその類縁体が,2-メチルテトラヒドロフラン(MTHF)中77Kにおいて,分子間プロトン移動に起因するフォトクロミズムを示すことを見出している.その光着色反応は,光誘起分子間プロトン移動によるOH形(黄緑色)からNH形(赤色)への互変異性化に由来するものとして理解されている.この反応では,低温で基質および溶媒分子間で水素結合による会合体が形成され,その中でプロトン移動が進行しているものと考えられるので,そのフォトクロミズムは基質と溶媒分子の構造に強く依存する可能性がある、そこで,今年度は2-ヒドロキシフェナジンといくつかのメチル置換体について、77Kにおけるガラス溶液中のフォトクロミズムを調べた.4種類の溶媒の溶液に77Kで紫外光(365nm)を照射すると,いずれもすべての溶液中で赤く着色した.これより,本研究で観測された低温ガラス溶液でのフォトクロミズムは,2-ヒドロキシフェナジン類で広く起こりうる現象であることが示唆された.励起状態におけるプロトン移動は,非常に高速に進行するが,生成した互変異性体が容易に元に戻ってしまうので,通常はフォトクロミズムを引き起こしにくいと考えられている.それに対して,申請者らは分子間プロトン移動に起因するフォトクロミズムが,2-ヒドロキシフェナジンとその類縁体において発現することを見出している.すなわち,2-ヒドロキシフェナジンの2-メチルテトラヒドロフラン(MTHF)溶液に77Kで紫外光を照射すると,淡黄色から赤色に変化し,暗所に放置すると徐々に元に戻る.光着色体は,励起状態でのプロトン移動によって生じたNH形に帰属される.生成したNH形は,通常ならば容易にOH形に戻ると考えられるが,本反応ではなんらかの原因によってNH形の戻り反応の進行が抑制されている.本研究では,この意外とも言うべきプロトン移動フォトクロミズムの一般性とその機構を解明に取り組んだ.そのために,2-ヒドロキシフェナジン類および7-ヒドロキシフェナジンのメチル置換体を合成し,それらの紫外可視吸収スペクトル,蛍光スペクトルを測定するとともに,フォトクロミック挙動を調べた.その結果,一連のフォトクロミック反応では,低温において分子間水素結合による会合体が形成され,その中で分子間プロトン移動が進行すること,また,会合体としては環状二量体が生成しているが,それ以外の会合体も生成し,それが反応に関与している可能性も示唆された.
日本企業と外国人労働者の「日本的」制度に関する認識の交錯

今年度は、主に1日本企業が外国人労働者をどのように眼差しているのかという企業側のデータを収集すること、2「日本的」制度に関する認識の交錯として企業側と労働者側の視点の統合に必要な理論的フレームワークの彫琢、という2点を中心に研究した。1企業データの収集に関しては、申請者が所属する労働政策研究・研修機構のプロジェクトにて質問票調査を行なった。「日本企業のグローバル化戦略に関する研究」では、わが国企業がグローバルに事業展開をするなかで日本本社からみた現地法人との関係性、グローバル化対策への態度、そして外国人労働者に対する企業の位置づけなどを中心に調査した。当該報告書は3月29日に刊行され、申請者は4章に「日本企業の「内なるグローバル化」志向について」というタイトルでその分析結果を報告している。主な知見としては、企業の外国人雇用に関する立場は様々な企業特性によって説明されるが、それぞれのグローバル化意識に影響している企業特性の要素は異なっていることが挙げられる。2理論的フレームワークに関する考察は、主に国際社会学会と日本社会学会の口頭発表で報告した。国際社会学会の報告では、企業内部労働市場の発達が特徴的である日本の労働市場を取り上げて、外国人労働者が増えてきた昨今の日本の状況を「グローバルな」労働市場を展開していると言えるのかどうかという論点を提起した。続いて日本社会学会の報告では、研究課題を位置づけるにあたって産業社会学の研究蓄積が重要であり、なかでも尾高邦雄への着目が必要だと論じた。尾高の築いた理論枠組みは、ミクロで実証的な手続きとマクロで理論的な概念までをつなぐ試みであると評価できる。特にグローバル化という現在のマクロな環境の変化を考慮し、日本の産業社会を実証的に分析していく本研究は、尾高の目指した産業社会学を引き継ぐ試みになると主張した。当初想定していた年度内での計画は、おおむね予定通りに進行した。ただ労働政策研究・研修機構での質問票調査の配布予定は4月であったが、実際に質問票を配布したのは9月にずれ込んでしまったため、その分析と成果報告に関しては若干の遅れが生じてしまった。特に企業調査は調査の規模が当初の予定よりも小さくなったことや、データの使用許可が下りたのが2019年の3月に報告書が発行されて以降であったため、データを使った分析とその結果報告に関しては主に来年度へ持ち越すこととなった。また日本企業で働く外国人や企業の人事に対するインタビュー調査は、質問紙調査の実施が遅れたため、同様に来年度に持ち越すこととなった。一方で世界社会学会での報告などは計画通りに進み、研究の理論的な枠組みに関する意見交換は滞りなく進展している。今年度の研究によって得られた知見を、研究論文として報告することを主な目的とする。特に日本企業のグローバル化戦略に関する調査のデータを用いながら、その分析結果について研究成果を公表することに注力する。そのなかで、グローバル化への対応を積極的に行っている日本企業で働く外国人や人事などを対象としたインタビュー調査を追加で行なっていく予定である。そして、そのインタビュー調査から得られた知見と企業調査の知見を産業社会学の理論枠組みのなかで統合し、本研究の目的たる日本企業と外国人労働者が想定する「日本的」制度に関する認識のズレを検討していく。

特に企業調査は調査の規模が当初の予定よりも小さくなったことや、データの使用許可が下りたのが2019年の3月に報告書が発行されて以降であったため、データを使った分析とその結果報告に関しては主に来年度へ持ち越すこととなった。また日本企業で働く外国人や企業の人事に対するインタビュー調査は、質問紙調査の実施が遅れたため、同様に来年度に持ち越すこととなった。一方で世界社会学会での報告などは計画通りに進み、研究の理論的な枠組みに関する意見交換は滞りなく進展している。今年度の研究によって得られた知見を、研究論文として報告することを主な目的とする。特に日本企業のグローバル化戦略に関する調査のデータを用いながら、その分析結果について研究成果を公表することに注力する。そのなかで、グローバル化への対応を積極的に行っている日本企業で働く外国人や人事などを対象としたインタビュー調査を追加で行なっていく予定である。そして、そのインタビュー調査から得られた知見と企業調査の知見を産業社会学の理論枠組みのなかで統合し、本研究の目的たる日本企業と外国人労働者が想定する「日本的」制度に関する認識のズレを検討していく。
中性子散乱を用いた三角格子反強磁性体におけるスピン依存量子状態の解明

新奇な量子状態に至る手段として幾何学的フラストレーションが注目を集めている。本研究では中性子散乱を通して、スピンに依存した巨視的な量子状態の解明を目的として研究を行った。その結果、スピンが1と2の三角格子反強磁性体において、例えば磁気四重極子相関など通常の二体スピン間相互作用では説明できない現象を突き止めた。また、二種類のスピン1/2籠目格子反強磁性体についても中性子非弾性散乱を行った。詳細に磁気励起を測定し、三重項励起の磁場応答や量子効果による線形スピン波理論の補正などを明らかにした。本研究は幾何学的にフラストレートした磁性体について、中性子散乱によって量子効果を解明することを目的としている。今年度は以下の事柄について研究を進めた。(1) S = 1の二次元三角格子反強磁性体NiGa2S4は低温でも長距離磁気秩序を示さず、新奇な磁性を示す。これまでに行った三軸分光器による中性子非弾性散乱、後方散乱、スピンエコー法の実験結果を詳細に解析し、この物質の動的挙動の温度変化を解明した。8.5 Kに向けて動的挙動が抑えられていくものの、この緩和は完全には達成されず、代わりにMHz程度の揺らぎが3 K程度まで保持されることがわかった。8.5 Kの異常はスピンの担うカイラリティが引き起こすZ2渦で定性的に説明できる一方、低温側の4 Kにおいてはこれまでの不純物効果の結果とも合わせて磁気四重極子など新奇な磁性が期待される。これらの成果は論文投稿済である。(2) S = 1/2の籠目格子反強磁性体Rb2Cu3SnF12はsinglet対が固化した基底状態を取ることが知られている。チョッパー分光器を用いた中性子散乱からその三重項励起を詳細に調べた。その結果、単位格子の拡大に伴う新たな磁気励起や、コンティナム励起の観測に成功した。この成果はK. Matan, Y. Nambu et al., Phys. Rev. B 89, 024414 (2014)に発表済である。(3) S = 1/2の籠目格子反強磁性体Cs2Cu3SnF12はRbの場合とは異なり、基底状態として磁気秩序を持つ。中性子非弾性散乱を用いてその磁気励起を調べた結果、線形スピン波理論から予想される磁気励起エネルギーの60 %程度しかないことがわかった。これは幅広い波数領域にまたがっており、量子効果の存在を示唆している。この成果はT. Ono, K. Matan, Y. Nambu et al., J. Phys. Soc. Jpn. 83, 043701 (2014)に発表し、Editors' choiceに選ばれた。初年度は以下の事柄について研究を進めた。(1) S = 1の二次元三角格子反強磁性体NiGa2S4は低温でも長距離磁気秩序を示さず、新奇な動的挙動を示す。不純物効果から低温でスピンに依存した量子状態が示唆されており、その状態の解明が望まれる。単結晶試料150個(2.6 g)を合成した。高エネルギー非弾性中性子散乱を行い、continuum励起の存在をより詳細に明らかにした。この状態の起源の候補としてスピンネマティックが考えられる。またフォノンの温度依存性がT*= 8.5 Kにおける異常を突き止めた。また全散乱実験を行い、局所構造の乱れの有無を調べた。装置分解能の範囲において乱れは存在しないことから、continuum励起が乱れ由来では説明できない可能性が高い。今後より詳細な解析を行う。(2) S = 2の二次元三角格子反強磁性体FeGa2S4についてmuSR測定を行った。T*= 31 K以下においても緩和率は発散せず有限に留まり、何らかの動的挙動が保持されることを明らかにした。この機構として、Z2渦による転移、あるいはスピンネマティック状態における不純物スピンの起源が考えられる。(3) S = 1/2の籠目格子反強磁性体Rb2Cu3SnF12はsinglet対が固化した基底状態を取ることが知られている。中性子散乱を用いてその三重項励起の磁場依存性を調べた。磁場印加に伴いギャップはZeeman項で予想される減少から逸れ、新たな機構によってギャップが誘起される。この機構として、DM相互作用の面内成分及びgテンソルの非対角項が考えられる。以上の結果について論文発表、学会発表を行った。初年度の計画では(1)NiGa2S4の高エネルギー中性子散乱、(2)偏極中性子散乱、(3)物質合成を計画していた。(1)については実験を行い、現在解析を進めている。

(3)についても試料合成環境を整え、順次試料合成を行っている最中である。(2)については偏極中性子散乱を行うべく研究用原子炉JRR-3での実験プロポーザルを提出し、受理されていたが、東日本大震災の影響により原子炉再開の見込みが立っておらず、平成24年度中に実験を行うことができなかった。これについては平成25年度に海外の実験施設にプロポーザルを提出し、実験を行う予定である。まずは、NiGa2S4におけるスピンサイズ依存性の原因の有力候補であるネマティック状態を偏極中性子散乱によって検出することを試みる。スピンネマティック状態は、スピンが時間反転対称性を破らずに回転対称性だけを破った状態である。NiGa2S4では低温で散漫散乱が観測されているが、ネマティック転移が生じスピンの回転対称性の有無を調べるため、まずはc軸方向のスピンのflipping ratioの変化を追う。また以下の事柄についても実験を進める。(1)スピンサイズの異なる物質群について非弾性散乱を行うことで、三角格子反強磁性体の基底状態とスピンサイズ依存性を解明する。中性子非弾性散乱を行うことで、NiGa2S4で観測されたcontinuum励起の有無とそのスピンサイズ依存性を測定する。整数スピン系ではcontinuumが保持され、半整数スピン系では温度に比例する比熱の振る舞いを反映してスピングラス的な励起が観測されると予想できる。S = 1/2物質について物質合成、バルク測定、中性子散乱実験を行う。(2)従来型磁気秩序を誘起すべく、Cuインターカレーション系の物性測定、中性子散乱を行う。これにより、二次元磁性由来のスピン依存量子状態の発現機構との直接比較を行う。様々なCu濃度での粉末回折から磁気構造と相関距離の変化を追跡する。これにより、従来型三次元磁気秩序と、二次元磁性に起因する新しいスピンサイズ依存性の発現機構との直接比較を行うことができる。二年間に得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。本研究に用いるいずれの化合物も単結晶育成に先だって多結晶試料合成を行う必要がある。また、試料合成の際は真空中で焼結させるため、石英管内に封じる必要がある。試料合成用原料費と石英管費を消耗品費として計上した。他の消耗品費のうち、寒剤は磁化測定、比熱測定、中性子散乱に必要不可欠である。中性子散乱試料容器は合成された単結晶の計上や数量によりその都度作成の必要があるため計上した。更に各種部品の購入、保守のために機器周辺部品費を計上する。旅費として国内での研究打ち合わせや学会発表、さらに国内中性子施設中止時のオークリッジ国立研究所等での海外中性子散乱実験に必要な額を計上した。成果発表論文は基本的に投稿費用のかからない雑誌を選ぶ予定であるが、国内外の数雑誌には投稿費用が生じるものもあるので、それらに投稿するために計上した。
一人称自伝小説における意識描写

本研究では、近年の物語論・文体論の知見を基に、一人称自伝小説の意識描写を分析する理論的枠組みを再考・再構築した。1.自伝小説における語りの「媒介性」の概念と語りのモードの問題を再認識しつつ、物語る「私」と体験する「私」の内的緊張関係が、回想形式の語りに反映される過程を図式化した。2.再現される意識のレベル(知覚・概念)とその言語形式の違いに着目することで、登場人物の体験の「直接性」をより具体的に記述できる方法を提示した。3.この枠組を基に、ディケンズとサッカレーの自伝小説を扱い、登場人物の印象的な体験が、異なるレベルの意識描写を通して、いかに追体験的に再現されているかを分析した。今年度の研究成果は以下のとおりである。(1)まず英国小説の意識描写に関する文献収集を、近年出版された文体論・物語論関係の書籍を中心に行った。予想通り、最近の文献においても、意識描写を扱っているほとんどの研究が三人称小説(特に20世紀モダニストの作品)に集中していることがわかった。また意識描写を分析する際に、知覚レベル(作中人物の外の世界への知覚)と概念レベル(作中人物の内面にある感情や思考)の意識に分けて記述している先行研究も少ないことがわかった。小説の意識描写における本研究の位置づけを再確認することができたと思っている。(2)次に先行研究の中でも、特にStanzel, Cohn, Fludernik, Warner等の語りの理論及びBanfield, Galbraith等のダイクシス転移理論(視点の移動とダイクシスの関係)を基盤にして、暫定的ではあるが、一人称自伝小説における意識描写と言語表象の関係を分析するための枠組みを構築した。さらに、物語る「私」が、回想中、体験する「私」のどのレベルの意識(知覚・概念レベル)を再現しているのか記述するために、異なるレベルの意識の言語指標をそれぞれ示した。そうすることで、物語る「私」が体験する「私」の過去の体験をいかに言語的に再現しているのか分析する方法を設定した。(3)上記の理論的枠組みを用いながら、『大いなる遺産』と『ヘンリ・エズモンド』において、物語る「私」が過去(特に子供時代)のトラウマ体験をいかに再現(追体験)しているかを国際学会(Poetics and Linguistics Association)で発表した(2015年7月、ケント大学)。またその発表内容をProceedingsに投稿し、掲載されるに至った(http://www.pala.ac.uk/uploads/2/5/1/0/25105678/nakao_masayuki.pdf)。今年度の進捗状況は以下のとおりである。(1)当初の計画どおり、これまでに出版された語りの理論やダイクシス転移理論を参考にして、一人称自伝小説における意識描写を分析するための暫定的な枠組みを構築することができた。この枠組の特徴は、一人称自伝小説における2つの表現主体(語り手としての「私」と作中人物としての「私」)の心理的距離と意識描写の関係を、異なるレベルの意識(知覚レベルの意識と概念レベルの意識)とその相互関係を示しながら、図式化している点にある。この枠組は、同時に、語り手としての「私」が知覚・概念レベルの意識描写を再現することで、いかに当時の体験を「追体験」していくのかを示す図にもなっている。(2)異なるレベルの意識(知覚・概念)を表す言語指標を設定し、その類似点・相違点に注意しながら、意識描写(represented perceptionとrepresented thought)の言語形式を分析する観点を構築することができた。(3)この枠組みをベースとしたテクスト分析(ディケンズの『大いなる遺産』とサッカレーの『ヘンリ・エズモンド』)を、文体論・物語論の専門家が多く出席する国際学会(Poetics and Linguistics Association)において、発表することができた。両作品における意識描写の共通点・相違点を、具体例を通して、示すことができた。この点は、当初の計画以上に進展している。また発表後のディスカッションでは、この枠組みをさらに精緻化していくために必要な観点を得ることができた(特に、語り手としての「私」の「追体験」のプロセスを、読者がどのように受容(錯覚)しているのかについて:cf.「直接性の錯覚(the illusion of immediacy)」)。これらの観点をふまえた上で、今回の発表内容を学会のProceedingsに発表できた。(1)前年度に引き続いて、一人称自伝小説の意識描写を分析する際に必要な視点を、物語論、認知言語学、認知心理学等の知見を参考にしながら検討した。今年度は、特に従来等閑視されてきた一人称自伝小説における2つの「私」(物語る「私」と体験する「私」)の実存的な関係(時間的・心理的な継続性)が、語りのスタイル(特に意識描写の言語形式)へ及ぼす影響について考察した。(2)2つの「私」の実存的な関係や自伝を語る動機に着目しながら、サッカレーの悪漢自伝小説『バリー・リンドン』の意識描写の分析を行った。ここでは特に、サッカレーが悪党であるバリーを本当の「悪」らしく描くために、認識様態の動詞を巧みに用いながら、彼の自己欺瞞の意識を描いていることを指摘した。これらの分析結果については、2016年(7月27日-7月30日)、イタリアのカリアリ大学で開催された国際文体論学会PALA2016(Poetics and Linguistics Association)において口頭発表した。

またその発表内容は、PALA 2016 Online Proceedingsに掲載されるに至った。(3)18世紀・19世紀の英国一人称自伝小説のテクスト(例:デフォー、スウィフト、スターン、スモレット、ブロンテ姉妹、ディケンズ、サッカレー等)をデジタル化し、コンコーダンスソフト(AntConcやCasual Conc等)を用いて歴史的・量的な観点から意識描写の分析を可能にする環境を整えた。今後はこれらのデータを利用しながら、一人称自伝小説における意識描写の歴史的変遷を考察していく必要がある。本研究では、近年の物語論・文体論の知見を基に、一人称自伝小説の意識描写を分析する理論的枠組みを再考・再構築した。1.自伝小説における語りの「媒介性」の概念と語りのモードの問題を再認識しつつ、物語る「私」と体験する「私」の内的緊張関係が、回想形式の語りに反映される過程を図式化した。2.再現される意識のレベル(知覚・概念)とその言語形式の違いに着目することで、登場人物の体験の「直接性」をより具体的に記述できる方法を提示した。3.この枠組を基に、ディケンズとサッカレーの自伝小説を扱い、登場人物の印象的な体験が、異なるレベルの意識描写を通して、いかに追体験的に再現されているかを分析した。今後の研究計画は以下ように進めていきたいと考えている。(1)一人称自伝小説の意識描写を分析するための枠組みをさらに精緻化していきたい。その際、読者が、語り手としての「私」が過去の体験を追体験している状況(つまり当時の知覚・概念レベルの意識の相互作用を再現しようとしている状況)をどのように受容しているのか考慮する。(2)28年度に扱う予定であった『大いなる遺産』と『ヘンリ・エズモンド』の分析を27年度のうちにある程度達成できたので、今年度は、サッカレーの初期の一人称自伝小説『バリー・リンドン』の意識描写の分析を中心に扱っていきたいと考えている。また当作品と後期に出版された『ヘンリ・エズモンド』の意識描写を比較してみたい。『バリー・リンドン』の分析に関しては、7月に国際学会(Poetics and Linguistics Association)で発表することがすでに決まっている。ここでは悪党であるバリーの自己妄想に満ちた意識がどのように再現されているのかを分析する予定である。(3)小説における意識描写を、歴史的な観点から考察する環境を整えるために、18世紀・19世紀の英国一人称自伝小説のテクストのデジタル化を行う。文体論、物語論
表面化学反応を用いた高均質高レーザー耐力誘電体多層膜作成法の開発

原子層エピタキシャル法を応用した表面化学反応により光学薄膜を成膜し、その諸特性を評価した。反応ガスとしてはトリメチルアルミニウム(TMA)、四塩化チタン(TiCl_4)を、酸化剤としてはH_2OとH_2O_2を用いて、Al_2O_3膜とTiO_2膜を成膜した。以下に得られた知見を示す。表面化学反応では、反応ガスと酸化剤の蒸気を交互に真空容器内に導入するだけで容易に成膜が可能であり、その蒸気圧を導入する回数のみで正確に膜厚が制御できることを実証した。また、作成された薄膜の膜厚分布は直径250mmの基板ホルダー上に±1%の誤差で一様に成膜できることを示した。これらの結果は、従来の薄膜技術においては極めて困難であった大口径の光学部品に対する一様かつ精密な成膜技術であることを明らかにするものである。表面化学反応による薄膜の屈折率は、成膜時の基板温度に強く依存し、成長率は酸化剤の導入圧力と排気性能に依存することが明らかになった。その他の成膜条件に対しては、大きな影響は及ぼされないことが判った。このことは、幾つかの条件に対してのみ、厳密に制御が必要であるが、比較的安定に、再現性よく成膜が可能であることを示している。また、これらの成膜条件も容易に制御可能である。表面化学反応を用いて初めて反射防止膜を成膜した。波長532nm、1064nmともに残留反射率0.1%以上で、設計値とほぼ一致することを実証した。また、表面化学反応によって成膜された薄膜のレーザー損傷耐力について初めて評価を行った。局所的な吸収を改善する課題あるが、高出力レーザー用への応用が可能であることを実証した。以上のことから、表面化学反応による光学薄膜は、制御性、一様性に優れ、大型の光学装置への応用が十分に可能であり、将来的には高出力レーザー用光学部品への応用が十分に期待されるものである。前年度までに,表面化学反応によって得られた薄膜は以下の特徴を有していた.(1)供給導入ガスのサイクル数によって膜厚が正確に制御される,(2)直径12cmの広範囲に亘って±1%の精度で一様に成膜できる.以上から大口径の光学部品に対する精密なコーティングを容易に行うことが可能であることが判明した.本年度はガス導入圧,基板温度における影響を明らかにすると共に薄膜の成長過程について研究を進めた.有機化合物であるトリメチルアルミニウム[TMA:Al(CH_3)_3]ガスの導入圧を変化させても薄膜の成長速度は変わらないが,酸化剤である過酸化水素[H_2O_2]の場合は,導入圧を増加するに従い成長率も増加した.これはTMA材料は自己停止機能を持つため1原子(分子)層ずつ基板に付着するが,H_2O_2は過剰になるとAl原子を過剰に酸化することを示している.基板温度の影響を調べた結果,温度を上昇するに従い屈折率が増加することが判った.低い基板温度の時は基板面上で導入ガスが凝縮して,基板面上でクラスター状態になり多孔質の薄膜を成長するためである.比較的緻密な膜を得るためには,温度を上げ基板面上で再蒸発を起こしながら成長しなければならない.成膜サイクル数をかえて得られた(膜厚が異なる)薄膜の表面状態を原子間力顕微鏡によって観察した.その結果,サイクル数が少ない時はいくつかの島状の薄膜を形成し,サイクル数が増加するに従って,島と島の間も埋まり一様な薄膜となることが判った.つまり,1サイクルでは基板表面を完全に1分子で覆うことはできていないことが判った.以上の結果より,表面化学反応による薄膜では,TMAを用いる場合には酸化剤の導入圧と基板温度を制御するだけで,再現性のある膜厚,屈折率,一様性が得られることが明らかになった.原子層エピタキシャル法を応用した表面化学反応により光学薄膜を成膜し、その諸特性を評価した。

また、表面化学反応によって成膜された薄膜のレーザー損傷耐力について初めて評価を行った。局所的な吸収を改善する課題あるが、高出力レーザー用への応用が可能であることを実証した。以上のことから、表面化学反応による光学薄膜は、制御性、一様性に優れ、大型の光学装置への応用が十分に可能であり、将来的には高出力レーザー用光学部品への応用が十分に期待されるものである。トリメチルアルミニウム(Al(CH_3)_3)とフッ酸の表面化学反応による成膜を試みたが、均一な成膜を得られなかった。理由は基板表面での化学反応が生じにくく、十分な厚さの膜が形成されなかったことによる。基板の温度条件、圧力条件を変えると改善できる可能性があったが、この条件を求める前に、四塩化チタン(TiCl_4)とH_2Oを用いた成膜を試み、良好な膜の形成を得た。真空容器内のシリコン基板の温度を200°Cとし、TiCl_4を10m Torr,H_2Oを400m Torrとして3000サイクルの成膜で約1200Åの均一な膜が得られた。成長速度は0.4Å/サイクルで、膜の屈折率は2.35と高く、レーザー損傷耐力も5.2J/cm^2と高い値を得ることができた。この膜と従来のSiO_2膜を組み合せ、高出力レーザー用高耐力光学薄膜を表面化学反応により作成することが可能となった。原子層エピタキシャル法を応用した表面化学反応により光学薄膜を成膜し、その諸特性を評価した。反応ガスとしてはトリメチルアルミニウム(TMA)、四塩化チタン(TiCl_4)を、酸化剤としてはH_2OとH_2O_2を用いて、Al_2O_3膜とTiO_2膜を成膜した。以下に得られた知見を示す。表面化学反応では、反応ガスと酸化剤の蒸気を交互に真空容器内に導入するだけで容易に成膜が可能であり、その蒸気圧を導入する回数のみで正確に膜厚が制御できることを実証した。また、作成された薄膜の膜厚分布は直径250mmの基板ホルダー上に±1%の誤差で一様に成膜できることを示した。これらの結果は、従来の薄膜技術においては極めて困難であった大口径の光学部品に対する一様かつ精密な成膜技術であることを明らかにするものである。表面化学反応による薄膜の屈折率は、成膜時の基板温度に強く依存し、成長率は酸化剤の導入圧力と排気性能に依存することが明らかになった。その他の成膜条件に対しては、大きな影響は及ぼされないことが判った。このことは、幾つかの条件に対してのみ、厳密に制御が必要であるが、比較的安定に、再現性よく成膜が可能であることを示している。また、これらの成膜条件も容易に制御可能である。表面化学反応を用いて初めて反射防止膜を成膜した、波長532nm、1064nmともに残留反射率0.1%以下で、設計値とほぼ一致することを実証した。
途上国の前期中等教育開発における政策-実践連携に関する国際比較研究

研究計画のうち初年度である平成30年度は、活動の中心を各メンバーによる現地調査とし、調査対象各国にフィールドをもつ調査担当者を派遣、既に協力の内諾を得ている現地研究協力者、現地教育行政官、教員と協働フィールドワークを行った。派遣地は、代表吉田和浩をタンザニア、インドネシア、澤村信英、大塲麻代をケニア、小澤大成をウガンダ、日下部達哉を南アフリカ(山崎瑛莉)、マダガスカル(タンテリ・ニリーナ・アスアンジャナハリ)、ベトナム(関口洋平)、正楽藍をカンボジア、西向堅香子をガーナに派遣した。各国では、ダルエスサラーム大学、インドネシア教育大学、ケニヤッタ大学、マケレレ大学、チャンボゴ大学、プレトリア大学、エコール・ノーマル・スペリオール、ベトナム国家大学ハノイ校、カンボジア教育省、ケープコースト大学及び各国の地方・中央教育行政府が全面的に本科研調査に協力、協働した。調査後、第一回調査結果を集約、各国における政策-実践連携の構造解明とその類型化を行うべく、2019年1月10-12日、バンコク、ウインザーホテルにおいて各国のカウンターパートも招き研究会を行った。会では、政策-実践連携をいかに実現したかに焦点をあて、アフリカとアジアの研究者らの対話、情報交換を促進した。また、本研究成果は、既に当該年度における日本比較教育学会、国際開発学会で科研の成果として発表されている。また、米国比較国際教育学会の場で、ジョージワシントン大学のジム・ウイリアムズ教授らの研究グループと協働で研究する計画が持ち上がり、二年度目に公開シンポジウムを実施することになった。本研究は、以下の記載に基づき、おおむね順調に進展しているといえる。まず計画調書及び交付申請書に記載した調査の実施、研究会も問題なく開催でき、研究一年目にも関わらず、メンバーらが学会発表を行っている。本研究においては、各国の調査を二回予定しており、初年度において、大きな問題なく一度目の調査が完了できたことは、様々な障害が起こりうる途上国の調査においてはきわめて順調な滑り出しといえる。また、昨年度1月にバンコクで行われた研究会では、日本側研究者と現地研究者、また各国が一同に会し、かなり深いレベルで調査結果の共有ができた。これにより各国の代表者が、国際比較を通じて自国のレベルを知り、本研究二年度目以降へのきわめて有効な研究素材、モチベーションとなった。2年度目も、現地調査及び類型化を継続。代表者らによって、1-2年目における科研全体の研究成果を、日本比較教育学会や国際開発学会、米国比較国際教育学会等において発表する。さらに、類型化、政策-実践連携の阻害・促進要因に留意しつつ現地調査を行い、それら結果を、米国ジョージワシントン大学のジム・ウイリアムズ教授らの研究グループと協議、研究内容について深化させる。
発光色を近赤外でチューニングできる水溶性シリコンナノ粒子の合成

本研究では、生体透明性の高い近赤外波長域(λ=700ー1000nm)で活用できる2光子励起用の蛍光バイオマーカーを開発した。本マーカーは、コアにシリコンを有するダブルシェル構造から成る。シリコンの特長は、1生体毒性が他物質に比べて格段に低い、2量子効果に基づいて発光波長を該波長域でチューニングできる、3発光ピーク波長を該波長域で連続的にチューニングできる、等である。内殻を構成する炭化水素鎖は、発光量子収率を30%以上へ増強する役割を担う。外殻は、マーカーに水溶性を付与する。さらに外殻の一部官能基を変換することで、特定の分子に対する標的機能付与や蛍光共鳴エネルギー移動も可能となった。本研究では、生体内(in-vivo)において複数の異なる生体分子認識現象をリアルタイムかつパラレルに観察できる「蛍光イメージング」を実現するための『水溶性蛍光プローブライブラリー』を世界に先駆けて創製する。本研究を達成することで、これまで毒性の高い化合物半導体や資源性に難のあるレアアースに頼ってきた水溶性蛍光プローブを資源性が高く無毒なシリコンで作製できることになる。本目標を達成するために、本年度は800ー1100nmの近赤外域において発光波長を変調できる4種類のシリコンナノ粒子を合成することを目標に掲げたが、7種類作製することに成功した。さらに、シリコンのナノ粒子表面へ長鎖アルカンを接合することで高効率発光させることに成功した。発光効率は最低で20%を超え、最高で42%に達した。さらに、本研究者らが開発した「発光色分離法」を使用することで、各発光スペクトルのスペクトル形状の対称性は極めて高く、またスペクトルの半価幅は165ー300meVの範囲で制御できることが分かった。対称性の高いスペクトルの実験的実証は、従来の考え方を一掃した。つまりこれまでは、非対称発光スペクトルは間接遷移型バンド構造に由来する考えられてきたが、実際は粒子の多分散性に依存することが明らかにされた。さらに、スペクトルの半価幅を増大させるもう一つの要因「ナノ粒子表面」を単分子技術を使って制御することで、従来は、400-500meVであったスペクトル半価幅を上記に示す値にまで減少させることに成功した。これらの成果は特許出願された(特願2014-250651)。世界で初めてシリコンナノ粒子を使った「近赤外ー近赤外」蛍光イメージングに成功した。研究成果の概要を次に示す。1)生体の分光窓と呼ばれる波長域(λ=700ー1000nm)でPLスペクトルのチューニングに成功した。各スペクトルはいずれも対称性が高く半価幅が狭い優れたスペクトル性状を有していた。各発光波長域で絶対発光量子収率>30%を達成した。これらの値はイメージングに要求される収率1%を遙かに超える高い量子収率である。2)シリコンナノ粒子表面をダブルシェルで包み込むことにより、水および緩衝液内で長時間安定に分散させることに成功した。さらに、最外シェルの一部を化学的に変性し、他官能基を導入する手法を開発することで分子識別機能を付与することにも成功した。また、該手法を利用して最外シェルを化学的に変性した後に、有機色素を導入することで、色素とシリコンの間で光励起キャリアを移動させることにも成功した。3)シリコンナノ粒子は二光子励起に大変適した電子構造を有していることを見いだした。実証例として、当該励起法を用いることで、近赤外励起ー近赤外発光のメカニズムに基づいてIn-vitro下での細胞蛍光イメージングに達成した。今後、高解像度で効率良く低ダメージな蛍光イメージングが可能になると期待される。さらに生体深部イメージング実現への可能性が見えてきた。以上の成果は特許出願され、国際ジャーナル誌へ掲載された。下記に示す。特許:名称「水溶性近赤外発光ナノ粒子及び蛍光標識材」発明者「チャンドラソロブ、白幡直人、ウィニックフランソワズ」出願番号「2015-059049」出願日「平成27年3月23日」出願人「物質・材料研究機構」国際学術論文誌:Nanoscale 2016, 8, 9009-9019。本研究計画の進展を判断した理由は、次の2点に帰着する。1)シリコン結晶をナノ粒子化することで現れる電子構造に基づいて放射されるPLスペクトルはサイズに依存するので近赤外での波長可変が実現できる。本年度はさらにスペクトル物性(発光効率、スペクトル形状、およびスペクトル幅)が、マルチタスク蛍光イメージングに適していることを実験的に示すことに成功した。2)二光子励起法とシリコン蛍光体は相性が良いことを初めて実験的に明らかにした。PLスペクトルの波長位置はサイズに依存して大きく異なるが、光吸収端はほぼ同じである。これらの特性はナノ結晶化されたSiの電子構造に特徴付けられるため、他の半導体では現れない。面白いことに光の吸収端は常に350nm付近にあることから、汎用されるフェムト秒レーザーの二光子励起プロセスで格別に効率良く光励起できる。3)研究計画当初はSiナノ粒子への分子識別機能付与までを考慮してこなかったが、本研究で利用したシェル用の高分子(Pluoronic)が、水和性や生体親和性だけでなく、官能基変換にも対応できたことから、異分子導入による電荷移動にまで研究を大きく進展させた。

本年度は、世界に先駆けて「生体の第2窓(λ=950-2000nm)」に相当する波長域で、効率良く蛍光発光するナノ粒子を生体に無毒なシリコンで合成することに成功した。成果の概要を次に示す。1)ナノ結晶中へのコバルトイオンをドーピングすることで、1000nmに相当するフォトンエネルギーを放射するシリコンナノ粒子を開発した。2)コバルトドープしたシリコン表面へ炭化水素差を共有結合的に接合すると発光効率が30%へと増強した。このメカニズムを明らかにした。3)本研究にて開発した不純物ドーピングプロセスの汎用性を明らかにするために、コバルト以外に、ニッケル、マンガン、亜鉛をドーパントに選び、当該合成プロセスを適用したところ、いずれの元素もドーパントとして、シリコンのダイヤモンド格子中に置換固溶することが分光学的に示唆された。これらの研究成果は、今後行われるドーピング条件の最適化を通じて発展し、シリコンがバイオマーカーのフロントランナーとして広く利用されるきっかけになると期待される。4)セレンディピティーとして、34%の絶対量子収率で高効率発光する青色ナノ粒子の合成に成功した。発光効率が高く、生体毒性が各種アッセイ試験で格別低いことが示された。医療の現場等で使用できると期待している。本研究では、生体透明性の高い近赤外波長域(λ=700ー1000nm)で活用できる2光子励起用の蛍光バイオマーカーを開発した。本マーカーは、コアにシリコンを有するダブルシェル構造から成る。シリコンの特長は、1生体毒性が他物質に比べて格段に低い、2量子効果に基づいて発光波長を該波長域でチューニングできる、3発光ピーク波長を該波長域で連続的にチューニングできる、等である。内殻を構成する炭化水素鎖は、発光量子収率を30%以上へ増強する役割を担う。外殻は、マーカーに水溶性を付与する。さらに外殻の一部官能基を変換することで、特定の分子に対する標的機能付与や蛍光共鳴エネルギー移動も可能となった。近赤外発光において、スペクトルの対称性、狭半価幅、高効率発光を実現した。また、来年度に予定していた「近赤外発光するシリコンナノ粒子の精製法」をすでに確立した。これらの成果を通じて、最終目標に掲げる「異なる生体分子認識現象」のパラレル観察実現に大きく近づいた。優れたスペクトル特性は、高効率発光の学理解明につながると期待でき、さらに、他の間接遷移型半導体へも応用できる普遍性を提供できるポテンシャルを示す。そのような見地から、計画以上に進展していると自負できる。研究計画段階の予定は既に達成されている。さらなる発展に向けて次の2点に集中する1)発光機能のさらなる向上を目指したドーピング技術を開発する2)ナノ粒子表面への保護基の体積を小さくして、微小経路の蛍光イメージング(たとえばニューロンのイメージングなど)に対応できる水溶性Siナノ粒子の開発を進める。ナノ粒子科学本研究課題で開発のシリコンナノ粒子の優れたスペクトル特性を損なうことなく水溶性へ変性させるためのプロセスを開発する。Siナノ粒子に付与した2つの機能(分子認識機能およびキャリア輸送機能)のメカニズムを深く考察するためには、低温下で光励起キャリアの移動を観察する必要がある。そのためには低温PL測定が必要になるが、既存設備であるクライオスタットの修理が必要である。
海外における映像芸術とミュ-ジアム活動の研究

本科学研究費の交付により、昭和63年度から平成2年度まで3年間にわたり、ヨ-ロッパ諸国や北米の主要機関における映画、写真デザインの各分野における美術館活動の実態を、ジャンル別に詳しく調査できたことは、まことに有難く貴重な経験であり、心からの謝意を表する次第である。調査対象とした欧米地域の機関数は、映画で通算19機関、写真で25機関、デザインで20機関に及んだ。それらの全部ではないが、当館にとって少しでも参考になると思われる主要機関での調査所見を、本年度は報告書にまとめることが課題であった。それには和文稿と同時に、その英訳を添えるかどうかが問題となったが、結局のところ和文報告書を作る方向で対処することになり、一年間を通じて報告書の執筆分担、写真の整理や取捨選択、編集、校正作業を行ってきたすえ、別添冊子にあるとおりの成果報告を作成。発行したところである。科学研究費による調査研究としては一応これで完結したわけであるが、実際はこの貴重な見聞を今後の美術館活動にどう組み入れていくかが本来的な課題であるので、その点をとくに銘記して今後に臨むつもりである。と同時に、この研究を通じて、映画、写真、デザイン関係の図書資料を幅広く集め得たことも含めて、重ねて感謝の意を表する次第である。
暗所でも同一の酸化還元反応を誘起する有機光触媒によるデュアルキャタリシスの開拓

デュアルキャタリシス(DC)は暗所下においても光照射下と同様に酸化還元反応を誘起する、本研究代表者が見いだしたオリジナルの触媒作用である。本年度は特に電子供与基を複数有するアミノ酸を被酸化物質として取り上げ、電気化学および触媒化学の観点からDCを検討した。システインはカルボキシ基、アミノ基、そしてチオール基を有するアミノ酸である。ペリレン誘導体(PTCBI)/コバルトフタロシアニン(CoPc)系有機p-n接合体は塩基性条件(pH10)、かつ、暗所下でシステインの酸化を誘起したとともに、可視光照射下ではその活性が一層増大した。その際、いずれにおいても、水素が還元生成物として得られた。対照物質としてセリンを用いて、種々のコントロール実験を行った。セリンはシステイン中のチオール基がヒドロキシ基に置換されたアミノ酸である。pH6の条件、つまり、システインとセリンにそれぞれ含まれるカルボキシ基のプロトンが解離した条件では、光照射の有無に関係なく、酸化活性は全く見られなかった。また、セリン水溶液をpH8.5に調整して用いた場合(セリン中のアミノ基が1 mM程度で存在し、pH10におけるシステイン中のアミノ基濃度と同一)、光照射下で若干の酸化活性が見られたのみであった。さらに、システイン中のアミノ基が完全にプロトン化されていると考えられるpH8.7の水溶液中では、pH10ほどではなかったもののDC活性が見られた。以上のことから、PTCBI/CoPc系はシステイン中のチオレートイオンに対してDC活性を示すことが明らかとなった。このようなDC活性の発現はCoPc上に発生する2種類の酸化力(光照射下、価電子帯上端;暗所下、伝導帯下端)とPTCBIの伝導帯下端に発生する還元力に起因すると考えられる。国際的学術誌上で1報公表し、オープンアクセス化も図った。また、学会発表も2件行った。デュアルキャタリシス(DC)は従来の光触媒作用に加えて、暗所下でも酸化還元反応に対して触媒として作用する新しい触媒機能である。このような従来には見られなかったDCついて、有機p-n接合体と対象物質の探索を基軸として,今後も鋭意検討を進めていく.デュアルキャタリシス(DC)は暗所下においても光照射下と同様に酸化還元反応を誘起する、本研究代表者が見いだしたオリジナルの触媒作用である。このような従来には見られなかったDCついて、有機p-n接合体と対象物質の探索を基軸として,今後も鋭意検討を進めていく.
層状複水酸化物を用いる高度陰イオン除去プロセスの開発

アルミ再生工程で生じる廃棄物や副産物から調製されたハイドロタルサイト様化合物(HT)による有害陰イオン種の除去特性を調べるとともに、As(III)、As(V)、Cr(VI)、Se(IV)、Bなどの陰イオン種の除去プロセスの構築を試みた。HTの陰イオン種に対する吸着特性を明らかにした。加熱処理による吸着除去後の陰イオン種の固定化が可能であった。有害イオン種を排水基準値以下にまで除去できることが実証された。アルミ再生工程で生じるアルミドロスや塩化マグネシウム含有廃液を原料に用いて調製したハイドロタルサイト様化合物(以下、HTと略記)の有害陰イオン種の除去特性を調べるとともに、重金属除去プロセス構築にまで展開することが研究の目的である。平成20年度は、層間陰イオンの異なるHTを用いた有害陰イオン種(As、Cr、Se、Moのような重金属オキソ酸陰イオン、B、Pのようなオキソ酸陰イオンなど)の吸着特性を把握すること、加熱処理による吸着除去後の有害陰イオン種の固定化を試みること、の二点について検討を行った。研究成果の概要は以下に示すとおりである。平成20年度前半では、いくつかの層間陰イオンの異なるHTを調製し、上述の有害陰イオン種に対する吸着等温線について検討を行った。特に、排水基準値近傍である数ppmレベルの希薄な濃度の領域で詳細な吸着データを採取した。多くの重金属陰イオン種について、HTは排水基準値以下にまでこれらを除去できるポテンシャルを有していることを明らかにし、HTを高度排水処理プロセスに適用できる可能性があることが示唆された。これらの陰イオン種の吸着特性は、除去対象である陰イオン種の溶存状態が重要であるとともに、吸着剤であるHTの種類、すなわち除去操作前にHTに含まれる層間陰イオン種が重金属の除去に対して大きな影響を及ぼすことを明らかにした。後半では、HTに取り込まれた有害陰イオン種が再溶出しないように固定化する方法について検討を行った。Asのように加熱処理時に重金属が揮発して固定化できない例も見られたが、CrやBなどを吸着除去したあとのHTに対しては、有害陰イオン種の再溶出を抑制する効果が認められた。これはHTが熱分解することによって生じる金属酸化物内に有害陰イオン種が固溶した化合物が生成することに起因すると考えられる。アルミ再生工程で生じる廃棄物を原料に用いて調製したハイドロタルサイト様化合物(以下、HTと略記)の有害陰イオン種の除去特性を調べるとともに、As(III)、As(V)、Cr(VI)、Se(VI)などの有害陰イオン種の除去プロセスを構築することが研究の目的である。平成21年度は、前年度の研究結果を踏まえて実際の重金属除去プロセスの設計を想定して、工学的見地から解析的および実験的な検討を行った。昨年に引き続き、試薬由来HTおよび廃棄物由来HTを用いて、実際の重金属除去プロセスでの対象となる低濃度領域での吸着等温線の実験データを数多く蓄積し、プロセス設計に利用できるデータベースを構築することができた。ここで得られた吸着等温線を利用して、排水基準値以下にまで有害陰イオン種を除去するようなケースを考慮し、回分除去操作および連続除去操作の設計条件に関する検討を行った。具体的には、多回回分操作にて陰イオン種の除去を行う際に必要なるHTの総量、各段へのHTの配分量や操作段数、あるいは、カラムヘの所要充填量や通液速度を求めるための解析を行った。併せて、解析から得られたいくつかの条件下で実際に回分除去実験およびカラム連続除去実験を行った。解析結果と実験結果との比較を行ったところ、両者の間に良好な一致が認められた。特に、カラム試験においては、重金属陰イオンの流通式連続除去に関する貴重なデータが得られるとともに、HTの造粒方法とHT造粒物の物性に関する新たな知見が得られた。以上の結果から、As(III)、As(V)、Cr(VI)、Se(IV)などの有害イオン種を排水基準値以下にまで除去できることが解析的および実験的に明らかにされ、HTが有害重金属の除去に対して優れた特性を持っていることがわかった。
フレーバー物理によるＴｅＶ領域の新しい素粒子像の探求

素粒子物理学はLHC実験の進展、Super KEKB実験の開始で新たな段階を迎えている。LHC実験の進展状況を取り入れつつ、クォークやレプトンのフレーバー物理によりTeVエネルギースケールの新しい物理をどのように探索することができるかについて理論的な側面から研究した。特に、レプトンフレーバーを破る過程、B中間子からタウ粒子への崩壊、レプトンやハドロンの電気双極子モーメントなどについて、超対称性などの新物理の探索と現象論の両面で研究し、今後のSuper KEKBやJ-PARCの実験にとり有意義な結果を得た。さらに、実験家と協力して、次世代フレーバー実験計画の物理的な意義の検討を進めた。素粒子物理学はLHC実験によって新たな段階を迎えている。そこではヒッグス粒子をはじめとする新粒子、新現象を直接観測することにより、TeVスケールに拓ける物理の最初の手掛かりを得ることができる。一方、フレーバー物理はこれまで素粒子の世界の枠組みを決める上で重要な役割を果たしてきた。K中間子のCPの破れの発見、レプトンフレーバーの破れの制限などは、クォークとレプトンの世界の世代構造に関する先駆的な実験事実であり、標準模型の基礎として取り入れられてきた。今後、TeVスケールの物理を解明するにあたりフレーバー物理からの情報は重要な知見を与えてくれることが期待される。この研究ではLHCの進展を踏まえつつ、クォークや荷電レプトンのフレーバー物理がTeV領域の新しい素粒子像を確立する上でどのような役割を果たすかを理論的な研究から明らかにし、さらにSuper KEKBなどの関連する実験計画の検討に役立てることを目的とする。具体的にはLHC実験の進展を考慮しつつ、次のような項目について理論研究を進める。(1)TeV領域で実現すると期待される標準模型を超える物理模型の候補に関して、可能なフレーバーシグナルを明らかにする。(2)フレーバー物理に関する観測量がどのような理論的な不定性を持つかを検討し、それを小さくするために必要な計算を行う。(3)フレーバー物理の側面から標準模型を超える物理模型を調べることが、統一模型の確立や宇宙論などへ、どのようなインパクトを与えるかを明らかにする。(4)実験家と協力して、次世代フレーバー実験計画の物理的な意義を検討する。標準模型を超える素粒子模型をフレーバー物理によっていかにして探ることができるかについて、次のような研究を進めた。1.Tパリティーを課したリトルヒッグス模型のフレーバーチェンジングニュートラルカレント過程への影響を計算し、先行する研究の誤りを指摘した。2.超対称大統一模型におけるBsメソン混合におけるCPの破れとタウレプトンフレーバーの破れの事象の相関を議論し、期待されるBsメソン混合におけるCPの破れの上限を求めた。3.超対称模型において、フレーバーの破れをになう超対称性の破れの項による2ループレベルの電気双極子モーメントを系統的に評価し、広いパラメータ空間で、1ループレベルの寄与よりも大きくなり得ることを示した。4.Bs中間子崩壊のデータから標準模型を越える新しい物理の兆候が読みとれるかどうかの研究を行ない、Tevatronを中心とした現在の実験データでは不十分であり、さらなるデータの蓄積が必要であることを示した。5.ニュートリノ物理に関係するシーソー模型のヒッグス物理への影響、特にヒッグス質量への理論的な制限への影響を研究し、ヒッグス質量の理論制限が大きく変わることを示した。素粒子標準模型を超える素粒子模型をフレーバー物理から探る可能性を検討するために次のような研究を進めた。1.ミュー粒子電子転換過程の分岐比を理論的に計算する際のハドロン物理による不定性を評価した。2.タイプIIの超対称シーソー模型におけるレプトン電気双極子モーメント(EDM)の正確な標識を求め、ミュー粒子と電子のEDMは質量の比で与えられることを示した。3.B中間子のセミタウオニック崩壊について調べた。この崩壊で生じたタウ粒子の偏極が測定可能であることを示し、分岐比と偏極に対する荷電ヒッグスボソンの影響の相関について明らかにした。また、この過程とLHC実験における荷電ヒッグス粒子の生成過程を組み合わせると新しい相互作用のフレーバー依存性についての検証を行うことができることを示した。4.LHC実験において期待される電弱イーノのパラメータの決定の精度を評価し、それによりレプトンフレーバーの観測量の予言がより正しくできることを示した。5.MEG実験が08年に開始されたが、そこで期待される結果と他の物理量との関係を超対称模型の枠組みで整理した。μ^->eγ事象におけるヒッグス伝搬の寄与を再評価し、過去の間違いを直した。6.精密測定実験の観測量のハドロン不定性を理解することを目的として、格子QCDによるQCD結合定数の計算、カイラル行列の計算、パイ中間子形状因子の計算を実行した。