hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト神経障害性疼痛に神経炎症はあるのか？-in vivo神経イメージングでの検討

上記の手法により、ヒトで非侵襲的に下歯槽神経損傷による神経障害性疼痛と神経炎症との関連が検証できる基盤が確立されつつあると考えられる。下歯槽神経の神経障害性疼痛に神経炎症を認めうるのかを明らかにするために、1.5テスラの臨床MRI装置を使用して、新たな神経選択的な3次元高分解能画像の開発、表面コイルの使用による下歯槽神経の描出、MRアンギオグラフィーの下歯槽神経血管束への応用に関する検討を行った。その結果、下歯槽神経の良好な描出が可能となり、ヒトで非侵襲的に下歯槽神経損傷による神経障害性疼痛と神経炎症との関連を検証できる基盤が確立されつつあると考えられるが、今後も更なる検討が必要である。本年度はT1強調画像の神経選択的3次元高分解能画像とT2強調画像の神経選択的3次元高分解能画像を比較することで損傷した下歯槽神経の体積変化を検討する予定であったが、2つの画像の重ね合わせの正確性が十分ではなく、重ね合わせの方法を検討中である。また、患側と健側の下歯槽神経におけるT2緩和時間の比較も行う予定であり、既存のフリーソフトを用いて行う予定であったが、正確な計測ができなかったためMRI画像解析ソフトウェアを購入しセットアップ中である。歯科麻酔学今後は正常被験者を対象としてT1強調画像の下歯槽神経画像とT2強調画像の下歯槽神経画像を撮影し、2つの画像の重ね合わせの方法を確立する。その後患者を対象とした画像でその方法を適用し損傷した下歯槽神経の体積変化を検討する。また、購入したMRI画像解析ソフトウェアを用いてT2緩和時間を測定し、患側と健側の下歯槽神経におけるT2緩和時間の比較を行う。本年度の目標は、研究用高磁場MRI装置を使用していた神経選択的3次元高分解能画像を臨床MRI装置に応用することとT2強調画像の神経選択的3次元高分解能画像の応用であった。正常被験者による撮像パラメータの最適化を行うことによって、両方の目標が達成できたと考えられる。本年度はMRI画像解析ソフトウェアを購入したが、予定よりも安価で購入できた。また、正常被験者が予定よりも集まらなかったため、正常被験者への謝金が予定よりも少額となった。今後は口腔顔面領域の神経損傷では最も頻度の高い下歯槽神経に着目し、T1強調画像の神経選択的3次元高分解能画像とT2強調画像の神経選択的3次元高分解能画像を比較することで損傷した下歯槽神経の体積の増大を判定する。また電算機上である閾値以上のボクセル抽出を行うことで体積の定量的測定も行う。さらに、T2緩和時間を測定し、患側と健側の下歯槽神経におけるT2緩和時間の比較を行う。今後は学会発表や資料収集のための旅費、正常被験者への謝金、MRI使用料、論文に係わる費用(投稿料や校閲料)等を計上する。本年度はMRI画像解析ソフトウェアを購入予定であったが、現有機器で対応可能であったため本年度での購入を見送った。今後は下歯槽神経の微細な画像の精密かつ明確な描出および画像解析が必要となっていくため、次年度にMRI画像解析ソフトウェアを購入予定とする。その他学会発表や資料収集に必要な旅費、被験者の謝金、MRI使用料等を計上する。
磁気的傾斜機能材料用局所磁気特性分布測定装置

本研究では,磁気的傾斜機能材料用の局所磁気特性分布の測定装置の開発を目的として,現有の二次元磁気特性測定装置の改良並びにセンサーの小型化を行った。磁界測定用センサーには十字型に巻かれたHコイル,磁束密度測定用センサーには十字型に配置された探針を用い,各2組で各成分の測定を行った。測定システムは,自動座標決め装置,コンピュータワークステーション,励磁装置,パワーアンプ,増幅器,データ取り込みシステムで構成した。磁気的傾斜機能材料の提供を要請したが,開発段階のため,その局所的磁気測定は研究期間中には遂行できなかったが,開発したシステムの性能試験の一環として,高配向性の結晶粒の大きな珪素鋼鈑や磁性部と非磁性部を有する複合材料に対する磁気測定並びに変圧器モデル鉄心と三相誘導電動機モデル鉄心の局所的磁気特性を本システムにより明らかにし,その有用性を国際会議等で報告した。この測定はHベクトルとBベクトルの関係を把握できる二次元磁気特性測定が行えるため,各箇所における磁界強度Hベクトル並びに磁束密度Bベクトルの挙動が把握できる従来にない特色を有し,磁気的傾斜機能材料のみならず複合材料などの不均質磁性材判の開発・評価に今後有効に使用できる。さらに無方向性けい素鋼板が用いられている誘導電動機でも,圧延方向の比透磁率がそれと直角方向の値と比較して1.5倍程度大きく,局所的には磁界強度Hベクトルと磁束密度Bベクトルは同じ方向を向いていない。これらの現象の解明や高効率化の研究にも非常に有用なものとなる。
植物が生産する防衛物質の経時的分析による植物の自己防衛メカニズムの解明

無機的・生物的ストレスに対する植物の自己防衛戦略の機構解明のため、多様な環境に生育するイタドリ新葉の食味成分や防衛的機能をもつ成分の解析を行いストレス環境の異なる時期によってそれらの成分が異なるかどうかを調査した。2012年5月から9月にかけて4週間ごとに、高度の異なる4地点(5m未満、約500m、約1000m、約1500m)のパッチ内で食害されている新葉数の記録、および出現した昆虫類の記録を行ったところ、食害を受けている新葉の割合は全地点で5月には30%未満だったが、1500mを除く地点では6月中旬以降、1500m地点では8月以降に80%以上に到達し推移した。出現した昆虫の個体数は全地点で5月から9月にかけて増加し、科数は期間を通じて大きな変動はなかった。未食害の新葉に含まれる有機酸、糖、アミノ酸、フェノール性化合物をGC-MSを用いた定量分析により比較した結果、イタドリの主な酸味成分の一つであるシュウ酸濃度が食害の少ない5月頃(以下前期)よりも、食害増加後の7月頃(以下後期)において高く、食害の増加した後期での酸味の増加を示唆した。しかし、1000mではシュウ酸が逆に後期で前期よりも多く、500mの地点でコハク酸が前期で後期より有意に多いなど、地点によって、また同じ物質群でも成分によって傾向に違いがあることが明らかとなった。代謝物全体の組成比は時期、地点で異なったが、それぞれの物質群を合計した量は全地点で前期と後期で差がなかった。同じ物質群でも異なるストレス種に対する有効性は成分ごとに異なると考えられるため、今回見出された成分が植食者の行動やパフォーマンス等に与える影響を実際に制御環境下で調査し、成分単位で機能を明らかにすることが必要である。
東アジア諸国における地方政府の環境行政に関する比較研究

本年度は、昨年度の中国(上海市)と台湾(高雄市)での調査・研究を踏まえて、公害対策における日本の経験との比較研究、および両市の環境行政に関する補足的な調査を実施した。日本の地方政府による環境行政は、各都市の様々な社会的背景や条件の中で展開されてきたが、行政手段に着目すれば行政指導型(例えば大阪市)と公害防止協定型(横浜市・北九州市)に大別できる。日本型の行政指導や公害防止協定が効果的に機能した背景には、企業や行政(地方政府)に対して「圧力」となりうる住民の不満や苦情が存在していたことがあげられる。上海市や高雄市でも、経済発展に伴う住民の環境意識の高まりを背景に、前者では「信訪制度」を通じて住民の苦情が行政に多数寄せられ、後者では民主化の過程で「自力救済」運動と呼ばれる、企業や行政に対する激しいデモや抗議行動が頻発した。また台湾では、選挙を通じて間接的に示される世論という「圧力」が、市長のリーダーシップや行政の対応にも影響を与えた。上海市の場合、こうした民主化の代替的要因として改革開放政策の進展に伴うグローバル化を指摘できる。いずれにせよ、両市では住民の環境意識の高まり、科学データの収集やモニタリング体制の充実など行政能力の向上、国際市場を通じた海外からの「圧力」などにより、企業が自主的に環境管理を行おうとするインセンティブが高まっている。また国際都市として生き残りを図ろうとする両市政府にとって、更なるグローバル化の進展は環境行政の改善に向けたインセンティブとなろう。これらの条件に加えて、主要な汚染源が大企業であることから、今後両市では公害防止協定型の環境行政が相対的に有効であると考えられる。協定の締結により企業が厳しい基準を厳守すれば、環境負荷を抑制できる一方で、対外的にも低汚染工業地域としてのショーウインドー効果が期待できる。本年度は、中国(上海市)と台湾(高雄市)の調査を実施した。なお中国の地方都市については、当初大連市を対象に予定していたが、研究実施過程で上海市がより適当と考えこれに変更した。上海市と高雄市は中央政府の直轄下にある地方都市(直轄市)であり、双方ともに中央政府の影響下にある石油化学工場(前者では国有企業・上海石化、後者では国営事業・中国石油)が存在している。両市はそれを固定汚染源とする大気汚染問題を抱えているが、近年その改善が見られる。その背景として、両市において環境行政がより効果的に実施されたことがあげられるが、本年度の研究ではそれを促した要因が明らかにされた。高雄市の場合、それは政治の民主化であった。台湾では、民主化の過程で頻発した「自立救済」と呼ばれる社会運動が、中央政府による環境問題を含む社会問題への取り組みに大きな影響を及ぼした。地域住民による強烈かつ直接的な抗議行動は、さらに地方政府と国営事業の双方にも意識変革をもたらし、それがより有効な環境ガバナンスの構築につながったと考えられる。一方、中国の現状を考えれば、上海市の場合には政治の民主化という要因は存在しない。しかし、その代替的要因として改革開放政策の進展に伴うグローバリゼーションを指摘できる。改革開放以降の中国では、中央政府が環境保護を重視する姿勢を示しているが、地方政府でも経済発展と環境保護を同時に考慮する必要性がすでに認職されている。また上海市のような経済発展レベルの高い地域では、住民の環境保護意識の高まりが地方政府に環境行政の改善を求める圧力となっている。さらに、国際市場における競争圧力が国有企業の意識変革を促したことから、地方政府は国有企業との環境保護に向けた協議が可能となった。このことは地方政府による環境行政の有効性につながっていると考えられる。
新規CTC測定系を用いた前立腺癌循環腫瘍細胞測定法の開発

前立腺癌の予後および治療効果判定のマーカーとして循環腫瘍細胞(CTC)は近年注目を集めている。その一方、CTCの解析は高コストで長時間を要し、一般臨床では普及していない。我々は散布した細胞を容易に全面に単層配列することが可能なプラスチック基板を開発した。今回の研究目的は、この新手法を用いて前立腺癌CTCを効率的に短時間で解析する方法を確立することである。さらに前立腺癌患者の採血検体を用いて従来法との比較により新規測定法の正確性、有効性を検証する。本研究の成果は前立腺癌の早期転移・再発診断および個別化医療を可能とする新しい治療効果予測方法の開発につながるものと考えらえる。
超伝導量子干渉型検出器の開発と0〜数MeV領域の中性子光学ポテンシャルの精密化

中性子散乱に対する光学模型は、原子力の様々な局面で使用される中性子断面積の評価に関して、その果たす役割は大きく、長年にわたって研究が行われている。従来、実験データが収集出来る場合にはそれらに基づいて、出来ない場合には関連するデータの系統性から光学模型ポテンシャルが決められてきた。最近、0数MeVエネルギー領域の中性子断面積の高精密なデータの解析から、この領域における光学ポテンシャルが異常な振る舞いをすることが指摘されており、分散理論による説明が期待されている。本研究では、中性子光学ポテンシャルの信頼性を向上させることを目的として、中性子光学ポテンシャルのフェルミ面付近での振舞いを分散理論から説明するという観点から新たな核データの収集を行い解析手法を検討するとともに、既に得られているデータの再評価を行って統一的な解釈を試みた。具体的には、一核子移行反応である(d,p)または(p,d)反応実験を行って、強度関数として得られた核内軌道準位の広がり(分散幅)からポテンシャル虚数部を評価した。この結果は従来実験的には直接決定することが不可能であった物理量を与えるものであり、理論的推測値との比較が可能となった。また、中性子散乱断面積評価に強く影響を与える中性子分離エネルギー領域では、レベルが分散しているので、これらを分離して測定するために、新たな検出器システム(高分解能半導体検出器テレスコープ等)の実用化について基礎的な検討をしてテスト実験を行った。本年度は、半導体検出器の高精度原子核物理実験への適用を目指して、その基礎的な研究・調査を行ってきた。その結果明らかになったこと及び今後の方針を以下にまとめる。1.原子核物理実験に使用する目的で半導体検出器システムを冷却することは多く行われているが、それらの殆どは、検出器の安定動作・長寿命化を狙ったものであり、冷却することによる検出器自身の特性の向上に注目したものは意外と少ない。また、単純に冷却しただけでは特性が改善されないという報告もあり、冷却型半導体検出器システムの技術は確立しているとは言えない。2.半導体検出器を冷却することにより、バルク中を流れる漏れ電流を小さくしてエネルギー分解能を上げることができる。これまで主として液体窒素温度を用いた冷却が試みられているが、材料的な要因からそこまで低温にすることは却って不利であるとの指摘がなされている。むしろ、-20°C程度までの冷却により大幅な漏れ電流の減少が観測されたという報告もあり、システムとしての実用性を考えた場合、この程度の温度領域での可能性を探った方が有利である。3.半導体検出器システムの前置増幅器に使用されるFETの熱雑音は、一般にその温度が低下するのに比例して減少するとされるが、実際には素子ごとの個体差が大きく温度特性もかなりばらついている。素子によってはある温度以下では電荷の凍結によるキャリアの減少の為に、エネルギー分解能の劣化を招く場合がある。これらのことから、FETの熱雑音を小さくするには多数の素子について特性を調べて、よい特性のものを選択した後に適切な温度まで冷却して使用するのがよいと考えられる。以上の様な観点から研究を進める為に、-60°C程度まで冷却が可能な半導体クーラを用いた冷却装置を製作中である。今後、この装置を用いて、半導体検出器の温度特性を詳細に調査する予定である。

この結果は従来実験的には直接決定することが不可能であった物理量を与えるものであり、理論的推測値との比較が可能となった。また、中性子散乱断面積評価に強く影響を与える中性子分離エネルギー領域では、レベルが分散しているので、これらを分離して測定するために、新たな検出器システム(高分解能半導体検出器テレスコープ等)の実用化について基礎的な検討をしてテスト実験を行った。
抗がん剤の治療効果の再評価：RMSTを指標としたメタアナリシス

平成30年度は、がん領域において、従来の指標(ハザード比、リスク比等)を用いたメタアナリシスによって抗がん剤の治療効果を評価している文献の中で、結果が臨床現場に与える影響が大きいと想定される論文の特定を目的として、研究を実施した。電子データベース(MEDLINE, Embase, Cochrane Central Register of Controlled Trials等)を用いて、がんの種類や抗がん剤の作用機序等、様々な角度から検索を行った結果、候補となる論文がいくつか得られた。本研究の最終的な目的は、臨床的解釈がしやすく、モデルに依存しないという有用性を持つrestricted mean survival time(RMST)を指標としたメタアナリシスを実施し、これまでに従来の指標を用いたメタアナリシスにより導き出された抗がん剤の治療効果を再評価すること、また、新たな臨床的知見を生み出すことである。RMSTを指標としたメタアナリシスを実施するには、time-to-eventをアウトカムとした個々の臨床試験におけるRMSTの結果が必要となるが、RMSTの結果を報告している臨床試験は現時点では稀である。また、RMSTの算出には患者個人のデータが必要となるが、メタアナリシスの対象となった全臨床試験の個人データを取得するのは現実的には困難である。そのため本研究では、公表されている情報からtime-to-eventに関する個人データを再構築する、というステップを加え、再構築した個人データを用いて各試験におけるRMSTの算出を行う。個人データの再構築に必要な情報を収集するためには、メタアナリシスの対象となった論文だけでなく、その周辺情報の調査も必要となることがある。現在、候補とした論文においてメタアナリシスの対象となった個々の臨床試験とその周辺情報に関する調査を実施中である。がん領域において、従来の指標を用いたメタアナリシスによって抗がん剤の治療効果を評価している文献の中で、結果が臨床現場に与える影響が大きいと想定される論文の特定を目的として、電子データベースを用いた論文の検索を行った。がんの種類や抗がん剤の作用機序等、様々な角度から検索を行った結果、候補となる論文がいくつか得られた。現在、個人データの再構築に必要な情報の収集を目的として、候補とした論文においてメタアナリシスの対象となった個々の臨床試験とその周辺情報に関する調査を実施中である。治療効果の再評価の意義と研究の実施可能性の両面から最終的な研究対象の絞り込みを行い、RMSTを指標としたメタアナリシスを実施する。本研究で評価指標とするRMSTの臨床学的・統計学的有用性については、ここ最近になって各疾患領域の研究者や臨床医に広がりつつあるのが現状であるため、RMSTを用いた評価を実施している研究の調査も幅広く行い、今後研究を実施する上での参考としていく。また、本研究において抗がん剤の治療効果の再評価を行う意義を考える上で、がん領域における医療環境の最新の動向についても調査を続けていく。

本研究で評価指標とするRMSTの臨床学的・統計学的有用性については、ここ最近になって各疾患領域の研究者や臨床医に広がりつつあるのが現状であるため、RMSTを用いた評価を実施している研究の調査も幅広く行い、今後研究を実施する上での参考としていく。また、本研究において抗がん剤の治療効果の再評価を行う意義を考える上で、がん領域における医療環境の最新の動向についても調査を続けていく。次年度使用額が生じた理由として、本年度で予定していた「旅費」、「その他」の支出がなかったことがあげられる。次年度使用額については、翌年度の「物品費」、「旅費」として使用する予定である。
変異蛋白質を用いたナメクジウオロドプシンと多様な視物質との性質・機能の比較解析

ロドプシン類似の光受容蛋自質は、アミノ酸配列の相同性に基づき5種類のサブグループに分類できる。本研究は、ロドプシン類における活性化機構の類似点と相違点を明らかにすることを目的とする。具体的には、脊椎動物の視物質とは異なるサブグループに属するナメクジウオロドプシンの機能発現機構を、変異蛋白質を用いて解析し、よく研究されている脊椎動物の視物質(ウシロドプシン)と比較した。前年度までの研究から、ナメクジウオロドプシンの6番目の膜貫通ヘリックスに存在するAla269残基に変異を導入すると、光産物(活性状態)の吸収スペクトルが大きく変化し、G蛋白質活性化能が低下することを見いだした。なぜAla269変異が光産物に大きく影響するのか明らかにすることはナメクジウオロドプシンの機能発現機構の理解につながると考え、以下の実験を行った。1.Ala269変異の影響を小さくするAla269周辺の残基の変異を探索した。その結果5番目の膜貫通ヘリックスに存在するアミノ酸残基に変異を導入すると、Ala269変異の影響が小さくなった。一方、ウシロドプシンのAla269に変異を導入するとG蛋白質活性化能の低下は見られたが、光産物の吸収スペクトルへの影響はナメクジウオロドプシンの場合と異なった。2.ウシロドプシンにおいては、活性状態への構造変化(構成的活性化)を誘起する変異が知られている。その中の代表的な変異をナメクジウオロドプシンのAla269変異体において対応する位置に導入した。その結果光産物の吸収スペクトルが野生型様に戻ることが示唆された。以上の結果から、ナメクジウオロドプシンが活性状態を形成する上で5番目と6番目の膜貫通ヘリックスのAla269周辺領域が構造変化することを見いだした。ウシロドプシンにおいても同様の構造変化は重要であるが、ナメクジウオロドプシンとは相違点も存在する可能性を見いだした。ロドプシン類似の光受容蛋白質は、アミノ酸配列の相同性に基づき5種類のサブグループに分類できる。本研究は、ロドプシン類における活性化メカニズムの類似点、相違点をアミノ酸残基レベルで明らかにすることを目的としている。具体的には、脊椎動物の視物質とは異なるサブグループに属するナメクジウオロドプシンの機能発現メカニズムを、変異蛋白質を用いて解析し、よく研究されている脊椎動物の視物質の場合と比較した。1.ナメクジウオロドプシンの活性化状態(光照射産物)は不活性化状態(暗状態)と同様に、可視光を吸収することができる。そこで、部位特異的変異の導入による吸収スペクトルの変化を利用して、ナメクジウオロドプシンの活性化状態において、レチナールと相互作用するアミノ酸残基を同定することを試みた。その結果、ヘリックス6に位置する2つの残基(Trp265,Ala269)の変異により、活性化状態の吸収スペクトルが野生型から大きく変化した。またTrp265に変異を導入すると、暗状態の吸収スペクトルの変化は活性化状態の場合と同程度であったが、Ala269に変異を導入したときは、変化は認められなかった。この結果は、ナメクジウオロドプシンでは、活性化の過程において、レチナールはTrp265との位置関係を保ちつつ、Ala269に近づくような動きをすることを示唆している。2.ウシロドプシンの光照射産物に対するこれら2つの残基の変異の効果を分光学的に調べた。その結果どちらの残基に変異を導入しても、光照射後、活性化状態(MetaII中間体)の生成が妨げられた。以上の結果により、ロドプシン類の活性化状態への構造変化におけるTrp265とAla269の重要性が示唆された。本研究は、ロドプシン類における活性化メカニズムの類似点、相違点をアミノ酸残基レベルで明らかにすることを目的とする。1.前年度までの研究において、ナメクジウオロドプシンの光産物(活性化状態)においてレチナールと2つの残基(Trp265,Ala269)が相互作用することが示唆された。これらの残基に極性、大きさを様々に変化させる変異を導入し、それぞれの変異体の暗状態・光産物の吸収スペクトルに対する影響を調べた。その結果、Trp265に変異を導入した場合は両者においてほぼ同程度の吸収スペクトル変化を、Ala269に変異を導入した場合は主に光産物において吸収スペクトル変化を示した。2.Trp265、Ala269と同じくヘリックス6に位置し、レチナール近傍にあるアミノ酸残基について極性、大きさを変化させる変異を導入し、暗状態・光産物の吸収スペクトルに対する影響を調べた。その結果、Trp265より細胞質側にあるPhe261に変異を導入すると主に暗状態に、Trp265より細胞外側にあるTyr268に変異を導入すると主に光産物の吸収スペクトルが変化した。

1、2の結果からナメクジウオロドプシンの活性化過程において、レチナールとヘリックス6に位置するアミノ酸残基との相互作用が変化することを示唆された。脊椎動物の視物質においても活性化に伴いヘリックス6の配置が変化する報告があり、ロドプシン類の活性化にレチナールとヘリックス6との相互作用の変化が重要であることが示唆された。ロドプシン類似の光受容蛋自質は、アミノ酸配列の相同性に基づき5種類のサブグループに分類できる。本研究は、ロドプシン類における活性化機構の類似点と相違点を明らかにすることを目的とする。具体的には、脊椎動物の視物質とは異なるサブグループに属するナメクジウオロドプシンの機能発現機構を、変異蛋白質を用いて解析し、よく研究されている脊椎動物の視物質(ウシロドプシン)と比較した。前年度までの研究から、ナメクジウオロドプシンの6番目の膜貫通ヘリックスに存在するAla269残基に変異を導入すると、光産物(活性状態)の吸収スペクトルが大きく変化し、G蛋白質活性化能が低下することを見いだした。なぜAla269変異が光産物に大きく影響するのか明らかにすることはナメクジウオロドプシンの機能発現機構の理解につながると考え、以下の実験を行った。1.Ala269変異の影響を小さくするAla269周辺の残基の変異を探索した。その結果5番目の膜貫通ヘリックスに存在するアミノ酸残基に変異を導入すると、Ala269変異の影響が小さくなった。一方、ウシロドプシンのAla269に変異を導入するとG蛋白質活性化能の低下は見られたが、光産物の吸収スペクトルへの影響はナメクジウオロドプシンの場合と異なった。2.ウシロドプシンにおいては、活性状態への構造変化(構成的活性化)を誘起する変異が知られている。その中の代表的な変異をナメクジウオロドプシンのAla269変異体において対応する位置に導入した。その結果光産物の吸収スペクトルが野生型様に戻ることが示唆された。以上の結果から、ナメクジウオロドプシンが活性状態を形成する上で5番目と6番目の膜貫通ヘリックスのAla269周辺領域が構造変化することを見いだした。ウシロドプシンにおいても同様の構造変化は重要であるが、ナメクジウオロドプシンとは相違点も存在する可能性を見いだした。
進行舌癌患者に対する手術後放線治療の種々の口腔機能障害と歯周組織の関連性について

○研究の目的口腔癌を含む頭頸部癌患者に対し、放射線治療前後に口腔管理を実施しながら、口腔機能評価の一項目である口腔乾燥に関して数値化を行った。まず、○研究計画および方法【対象】神戸大学病院にて入院のCCRT(放射線同時併用化学療法)を施行した中咽頭癌患者18例とした。対象患者は治療開始前に口腔内診査および口腔衛生管理を施行し、加療中も継続的に歯科衛生士による口腔管理を行った。対象の詳細は全例男性で、年齢は4170歳、平均57.7歳であった。照射線量は全例70Gy、化学療法はCDDP6480mg/m2を23コースであった。【方法】CCRT前後、CCRT中にライフ社製の口腔水分計ムーカスを用いて舌背と頬粘膜の水分レベルを測定した。測定方法は口腔管理実施後に5分間安静位を保ちムーカスによる測定を各部位で施行した。なお、各時期の口腔粘膜炎をCTCAEv4.0で評価した。【結果】1CTCAEによる口腔粘膜炎は当然であるがCCRTが進むに連れてgrade2および3が明らかに増加していた。2CCRT開始前と終了後では舌背でのムーカス値は有意(p<0.05)に低開していたが、頬粘膜では有意差を認めなかった。3口腔乾燥悪化、つまりムーカス値の減少と粘膜炎の関係を、ムーカス値の1%減少群および2%減少群において、粘膜炎grade別に詳細な検討を行ったが、有意差を認めなかった。○研究成果放射線治療前後の口腔乾燥度の測定を行うにあたり、口腔水分計ムーカスの有用性を確認することはできた。しかし、本研究では粘膜炎と口腔乾燥との相関は見出すことはできなかった。今後、症例数を重ね、頭頸部癌の原発巣亜分類別の検討も考えたい。
ジェームズ・ステュアートの貨幣的経済理論成立過程の研究（国際共同研究強化）

本研究はジェームズ・ステュアートの貨幣的経済理論の成立過程について,米国のデューク大学,英国のキングストン大学およびエディンバラ大学と共同研究しつつ進めるものであった。海外渡航の準備を進めるなかで,これらの機関のなかでも,経済学史研究の世界的な拠点となっているデューク大学の研究センターCenter for the History of Political Economyを中心に共同研究を進めることがメリットが大きいことが判明し,2016年度末から2017年度末まで約1年間,リサーチ・フェローとして当該研究センターに在籍して研究を進めた。このことは予想外に共同研究の幅を広げることになった。フランスのリヨン大学並びにブラジルのカンピーナス大学UNICAMPのステュアート研究者と,当該研究センターで同じ時期にリサーチ・フェローとして研究交流を持ち,さらにはスペインのパブロ・デ・オラビデ大学の研究者とステュアートの貨幣的経済理論に関する国際カンファレンスを開催・運営した。実りの多い在外研究機関を過ごすことができたが,他方で在外研究から帰国した2018年度は,計画していた通りには研究を進めることはできなかった。帰国後の大学での管理運営業務と教育業務の負担の大きさに加えて,家族を連れて一年間海外にいたため,家庭面でも帰国後は新しい生活を軌道に乗せて子供を日本の学校に順応させて,と蔑ろにするわけにはいかない事項が多くあり,本研究の2018年度の計画の三分の一程度しか進めることができず,これらは補助事業期間を延長して2019年度に取り組むこととなった。2018年度は,在外研究から帰国後の大学での管理運営業務と教育業務の負担の大きさに加えて,家族を連れて一年間海外にいたため,家庭面でも帰国後は新しい生活を軌道に乗せて子供を日本の学校に順応させて,と蔑ろにするわけにはいかない事項が多くあり,本研究に十分なエフォートを割くことはできなかった。2018年度に取り組めなかった分については,補助事業期間を延長して2019年度に取り組むこととなった。2018年度に取り組む予定であったことに着実に取り組む。内定年度:2015この研究課題については、2016年度は、本格的な研究の前段階の、準備をする段階にあたる。2016年度末から約一年間、海外渡航をしてこの研究課題(「ジェームズ・ステュアートの貨幣的経済理論成立過程の研究(国際共同研究強化)」)を進めるという計画だが、そこで研究の実を挙げるための、様々な下準備を今年度、進めていった。そのなかでも研究にとって重要だった点は、第一に、海外で研究する際の環境について、当初予定したよりも遥かに優れた環境を知らされ確保することができた点である。当初は英国を拠点にしつつ、アメリカ(デューク大学)にも短期訪問して研究を進める予定であったが、本年度の早い段階で一度デューク大学を訪れる機会があり、多くの研究者の声を聞いたり現地の様子を見たりなどして、デューク大学の経済学史研究センターを私の研究拠点にすることが、当該研究課題を進めるうえで最善であることが分かった。幸いそのための調整も、多くの方のご助力をいただきながら、手際よく進めることができた。第二に重要であった点は、共同研究者の一人を招いて国際カンファレンスを開いた点である。カンファレンスの主題は、当該研究課題の歴史的背景(18世紀のイングランド及びスコットランドにおいて、貨幣的経済理論などが議論される際の、文化的・宗教的背景)にあたる。研究の準備段階で、共同研究者と研究交流しつつ、背景についての洞察を得ることができた。多くの方のご助力により、海外でのよい研究環境を確保できたことが大きい。この分野で海外にて共同研究を進めていく際には、例えばグループで実験を進めるような分野ではないが故の、いくつかの考慮すべき事項があることが分かった。一つは、日本から海外の共同研究者のところに赴いても、共同研究者は学期中は教育・管理運営業務が大きいため、同じようなペースで何かを進めるというわけにはいかないこと。もう一つには、海外研究者との共同研究とは、短期的にはともかく、長期的には、周辺への人的ネットワークを広げ、研究文化の違いを理解し、信頼関係を醸成していくといった、一見迂遠な基礎的諸要因が重要だということ。これらの点を考慮に入れると、海外に長期滞在して研究を進めるうえでは、滞在先としてはなるべく、当該研究分野で頻繁にワークショップを開いているというような環境であることが望ましい。幸い、私の共同研究者の一人は、私の研究分野で世界的にも数少ない研究センターに所属しており、そこを私の海外での研究拠点とすることができたことで、毎日多様な研究交流を持ちながら研究を進めることができる。なお、研究課題の採択通知受領後、なるべく先手を打って海外渡航の準備を進めていったつもりだったが、それでもかなり時間がかかり、ようやくスケジュールに間に合った。平成29年度はデューク大学(米国)に客員フェローとして滞在して、Paul Dudenheferをはじめとする多くの海外研究者達と交流する中で、本研究課題に取り組んだ。海外で様々な研究者と日常的に交流し、議論を深めていくと、思いもかけない提案やつながりがもたらされ、結果としてこの共同研究は当初の私の予想をはるかに超えて、広がりを見せていった。国際共同研究の醍醐味であろう。まずステュアートの貨幣的経済理論についての国際学会を、スペインにて、共同でオーガナイズすることになった。その過程で、世界中の研究者と議論を深めることができ、これはステュアートの経済理論の英文研究書を、共同で刊行するべきだという議論になり、私は共同編著者の一人に選ばれて海外出版社と交渉していくこととなった。

さらに、フランスのリヨン第2大学のベタンコート教授が本研究課題に強く関心を示し、何日も話し合った末、二人でステュアートの貨幣的経済理論に焦点をあてたシンポジウム(ジャーナルの小特集)を組む計画を立てていった。これらは当初は予想できなかった展開だが、本研究課題とその趣旨に照らして極めて望ましい、またとないチャンスであると判断し、それぞれのチャンスをできる限り実現できるよう、研究の舵を切って進めていった。ベタンコート教授とは平成29年の6月と10月に会って議論し、幸いにも平成30年の1月から2月にかけてベタンコート教授がデューク大学に滞在して、ともに客員フェローとして机を並べて密に共同研究を進めることができた。これらのおかげで、出版社のRoutlegeからは、出版プロポーザルの採択の通知を受け取ることができ、また、ジャーナルRHETMからも、シンポジウム(小特集)のプロポーザルについて採択するとの連絡をいただけた。研究の全体的な展開という観点からは、当初の計画以上の目覚ましい進展である一方、最初に設定した研究計画の個々の項目で、こなせていないものがあるという点に注目するならば、進捗は遅れているという評価の仕方もある。本研究課題の主旨からすれば、前者の評価が適切であるが、ここは控えめに、あいだをとって「(2)おおむね順調に進展している」とした。共同研究の射程と、その発表の機会、そのいずれもが当初の予想をはるかに超えて大規模なものへと展開していった。当初は予想もしなかった研究者のネットワークが広がり、それにともない共同研究の軸足の置き方も調整していった。その意味では当初の研究計画を機械的に当てはめた一年間ではなかったが、共同研究は人との共同作業であることを考えればこれは当たり前のことであり、大局的にみれば研究課題に照らして極めて順調に進展していると言えるだろう。本研究はジェームズ・ステュアートの貨幣的経済理論の成立過程について,米国のデューク大学,英国のキングストン大学およびエディンバラ大学と共同研究しつつ進めるものであった。海外渡航の準備を進めるなかで,これらの機関のなかでも,経済学史研究の世界的な拠点となっているデューク大学の研究センターCenter for the History of Political Economyを中心に共同研究を進めることがメリットが大きいことが判明し,2016年度末から2017年度末まで約1年間,リサーチ・フェローとして当該研究センターに在籍して研究を進めた。このことは予想外に共同研究の幅を広げることになった。フランスのリヨン大学並びにブラジルのカンピーナス大学UNICAMPのステュアート研究者と,当該研究センターで同じ時期にリサーチ・フェローとして研究交流を持ち,さらにはスペインのパブロ・デ・オラビデ大学の研究者とステュアートの貨幣的経済理論に関する国際カンファレンスを開催・運営した。実りの多い在外研究機関を過ごすことができたが,他方で在外研究から帰国した2018年度は,計画していた通りには研究を進めることはできなかった。
臨床検体を用いた顕微質量分析法による消化器癌特異的代謝機構の可視化と解析

本研究はヒト肝細胞癌・胆管細胞癌の臨床検体組織に対して、新たに開発されたマトリックス支援レーザー脱離イオン法顕微質量分析イメージング(MALDI-IMS)を用いて代謝中間体の組織空間的プロフィールを検証することにより、悪性腫瘍に特異的な代謝産物の同定、バイオマーカーの検索、新規PET診断プローブ開発、新たな組織臨床病理検査への応用、新薬の開発を目指した。しかし、十分な検体の確保が困難であったため、現在肝癌患者より周術期に尿・血液検体を採取し、現在メタボローム解析を行っている。これにより、肝癌のバイオマーカー同定を目指している。がん細胞における糖の取りこみ増加を利用したFDG-PETが開発され、臨床上極めて有用な検査として知られているように、がん細胞の生存において、エネルギー代謝機構の変化は極めて重要である。本研究は、ヒト肝細胞癌・胆管細胞癌の臨床検体組織に対して、新たに開発されたマトリックス支援レーザー脱離イオン法顕微質量分析イメージング(MALDI-IMS)を用いて新たな組織臨床病理検査への応用、新薬の開発といった臨床的意義の探求を目的としている。分析化学と組織形態学の融合による画期的なアプローチであるMALDI-IMSは、生体組織切片を溶解物化することなく、空間情報を保持したまま質量分析を行い、得られたスペクトル群から任意のイオン強度の分布を画像化することが可能である。これにより、検出対象分子に対する抗体やプローブ物質がなくても、局所分布様態を把握できる。当教室では、術前に患者の同意を得てから肝腫瘍の臨床検体を採取し、全例凍結保存を行っている。共同研究者である医化学教室は、質量顕微鏡法における空間特異的情報検出ソフトの開発に携わっており、豊富な顕微質量分析イメージングのデータベース、解析のノウハウを所有しているため、主にがん部、非がん部の代謝中間体の比較検討イメージングを初めに行い、がん代謝リプログラミングの動態を検証している。肝炎ウィルスを有する検体に関しては管理体制が整っていないため、検体数が限られている中でNASHの肝細胞癌検体や胆管細胞癌の検体に対して、遺伝子発現、タンパク発現の検討を行い、がんの増殖、浸潤、転移、EMT、幹細胞性等と、代謝リプログラミングの結果の比較検討を進めている。そして、臨床的意義を検証して新たなバイオマーカー、画像診断検査プローブ、病理組織診断法の候補分子や新規治療戦略の分子標的候補の画期的な探索をめざしている。当教室では、患者の同意を得てから肝腫瘍の臨床検体を採取し、全例凍結保存を行っている。今年度は胆管細胞癌の検体に加え、NASHの肝細胞癌検体を得ることもでき、遺伝子発現、タンパク発現の検討を行い、がんの増殖、浸潤、転移、EMT、幹細胞性等と、代謝リプログラミングの結果の比較検討を進めている。これまで肝切除検体を用いたHE染色・免疫染色を行い、臨床的悪性度・細胞増殖を評価してきた。これらを元に、新たな診断的バイオマーカーや治療標的となる代謝経路の探索を目指している。2014年度より、臨床試験「肝切除の周術期栄養介入の有用性と肝再生に関する研究」(承認番号:20130452)を開始し、肝癌周術期の血液・尿を採取している。現在これら血液・尿検体のメタボローム解析を行っており、これにより、周術期の各種パラメータの変化及び肝癌のバイオマーカー同定を目指している。医歯薬学

我々の研究協力者である医化学教室が、質量顕微鏡法における空間特異的情報検出ソフトの開発に携わっており、豊富な顕微質量分析イメージングのデータベース、解析のノウハウを所有しているため、我々が採取した検体を用いて、主に癌部、非癌部の代謝中間体の比較検討イメージングを初めに行い、がん代謝リプログラミングの動態を検証する。当教室では年間100例近くの肝切除を行っているが、感染制御の面を考慮すると、肝炎ウィルスをetiologyとした肝癌の検体を扱うことができず、さらに術前に患者本人からの同意を得た上で、臨床検体を採取しているため、検体数は非常に限られている。また、検体採取にあたっても癌部と非癌部の境界領域から採取するため、腫瘍および切除肝に十分なvolumeがないと解析できない。そのため、実験状況がやや遅れていると判断した。医化学教室で検体を扱う故にウィルスが背景肝となっている検体は採取できないため、胆管細胞癌やNASHの肝細胞癌の検体を収集しており、患者から同意の得られた症例のみをサンプルとしているため、ややサンプル数が足りない。我々の肝切除症例数が増加しており、また、NASH肝癌および肝内胆管癌の症例数も増加していることから平成25年度の計画内容を継続し、臨床検体の数を増やすことは可能と考えている。そして組織切片を用いたHE染色、免疫染色を行い、従来法における臨床的悪性度、細胞増殖を評価する。さらに、代謝リプログラミングと遺伝子・タンパク発現との関連性の強固な証拠、再現性、普遍性を検証する。その得られた知見をもとに臨床応用も検討している。がん特異的代謝中間体とがん診断、悪性度を評価し、新たな診断的バイオマーカーや治療標的となる代謝経路を検索する予定である。そこでバイオマーカーを同定できれば、バイオマーカー候補となる代謝物に対して、腫瘍組織だけでなく血液、尿などの体液中の濃度を測定しバイオマーカー候補を探索することも視野に入れている。さらに治療標的分子の候補については、既知の抗がん剤の代謝経路への影響、ならびに遺伝子発現と代謝リプログラミンの関連性から導かれる新規分子治療標的としての可能性を検証する。平成24年度の計画内容を継続し、臨床検体の数を増やす。さらに代謝リプログラミングと遺伝子・タンパク発現との関連性の強固な証拠、再現性、普遍性を検証する。得られた知見の臨床応用も検討している。がん特異的代謝中間体とがん診断、悪性度を評価し、新たな診断的バイオマーカーや治療標的となる代謝経路を検索する。バイオマーカー候補となる代謝物に対して、腫瘍組織だけでなく血液、尿などの体液中の濃度を測定しバイオマーカー候補を探索する。治療標的分子の候補については、既知の抗がん剤の代謝経路への影響、ならびに遺伝子発現と代謝リプログラミングの関連性から導かれる新規分子治療標的としての可能性を検証する。物品費に関しては当研究室所有の物品を使用したため、当該年度の使用額はなく、また、旅費に関しても、当該研究費から使用しなかったため、繰越額が生じた。次年度引き続き研究を行うにあたって、本研究に必要な物品費、国内外の学会発表のための旅費、共同研究者との通信費などが必要であると考えられる。
網膜代謝その場計測のための新しい血液酸素評価法 -スペクトル色彩解析法-

近年増加の著しい糖尿病性網膜症等の早期診断の為,網膜酸素代謝の定量解析が重要である.本研究は,網膜血管酸素代謝の光学的"その場"計測を目指し,基盤技術となる血液酸素飽和濃度の高速計測を実現するスペクトル解析法を開発することを目的とした.1.デュアル高速マルチチャンネル分光器とコンピュータを用いて,血管・周辺組織両部位の分光反射スペクトルペアーを短時間に同時計測・並列処理する装置を設計・開発した.2.分光反射スペクトルから求めたXYZ色度座標の主波長と刺激純度を用いた新しい分光データ解析法を提案し,計算ソフトを開発した.色度ベクトル主波長の統計評価より,動・静脈が自動判別出来ることを確認した.3.モンテカルロ計算で種々条件のスペクトルを求め,主波長・刺激純度と酸素飽和濃度との関連づけを試みた結果,濃度レベルを数段階に区分評価できる可能性を得た.4.分光反射率と酸素濃度の関連づけに関し,多変量解析に逆モンテカルロ法イタレーションを併用した新規な推定法を考案した.これにより酸素濃度絶対値を推定することが可能になった.5.生体擬似試料と色素,ヒト血液を寒天に混ぜて作った生体組織モデルによる実験から,上記推定法の可能性を確認した.ノイズ等の影響で推定値に誤差が生じることがわかった.6.開発した血液酸素濃度推定法を,網膜組織に適用するため,事前に参照テーブルを用意し,分光反射率から瞬時に酸素濃度を出力するアルゴリズムとプログラムを開発した.7.上記プログラム動作の有効性を調べるため,データ既知の試料により分光計測,酸素濃度推定,表示までの一連の酸素評価システムの動作確認実験を行った.微弱強度条件で推定誤差が目立ったが,通常動作での基本的な有効性が確認できた.近年増加の著しい糖尿病性網膜症等の早期診断の為,網膜酸素代謝の定量解析が重要である.本研究は,網膜血管酸素代謝の光学的"その場"計測を目指し,基盤技術となる血液酸素飽和濃度の高速計測を実現するスペクトル解析法を開発することを目的とした.1.デュアル高速マルチチャンネル分光器とコンピュータを用いて,血管・周辺組織両部位の分光反射スペクトルペアーを短時間に同時計測・並列処理する装置を設計・開発した.2.分光反射スペクトルから求めたXYZ色度座標の主波長と刺激純度を用いた新しい分光データ解析法を提案し,計算ソフトを開発した.色度ベクトル主波長の統計評価より,動・静脈が自動判別出来ることを確認した.3.モンテカルロ計算で種々条件のスペクトルを求め,主波長・刺激純度と酸素飽和濃度との関連づけを試みた結果,濃度レベルを数段階に区分評価できる可能性を得た.4.分光反射率と酸素濃度の関連づけに関し,多変量解析に逆モンテカルロ法イタレーションを併用した新規な推定法を考案した.これにより酸素濃度絶対値を推定することが可能になった.5.生体擬似試料と色素,ヒト血液を寒天に混ぜて作った生体組織モデルによる実験から,上記推定法の可能性を確認した.ノイズ等の影響で推定値に誤差が生じることがわかった.6.開発した血液酸素濃度推定法を,網膜組織に適用するため,事前に参照テーブルを用意し,分光反射率から瞬時に酸素濃度を出力するアルゴリズムとプログラムを開発した.7.上記プログラム動作の有効性を調べるため,データ既知の試料により分光計測,酸素濃度推定,表示までの一連の酸素評価システムの動作確認実験を行った.微弱強度条件で推定誤差が目立ったが,通常動作での基本的な有効性が確認できた.近年増加の著しい糖尿病性網膜症等疾患の早期診断・治癒観察のため,網膜酸素代謝の定量解析が重要である.本研究は,網膜血管酸素代謝の光学的"その場"計測システムの実現を目指し,基盤技術となる血液酸素飽和濃度の高速・高感度な解析法を確立するため,スペクトル色彩解析法を新たに開発することを目的とした.1.デュアル分光スペクトル計測装置の製作新設のデュアル型高速ファイバマルチチャンネル分光器とインターフェース,新設コンピュータによる計測装置ハードウェアを構築し,併せて駆動・処理ソフトを設計・開発した.これにより血管・周辺組織両部位の拡散反射率分光データを短時間に同時計測し,スペクトルペアーとしての並列処理を実現した.2.スペクトル色彩解析用ソフトウェア開発分光反射率スペクトルデータをXYZ色度座標に変換し,各種色彩評価値を解析するWindows用ソフトを開発した.これより,組織光散乱の影響を補正した血管データ色度ベクトルを算出して,主波長と刺激純度の新しい評価法を提案した.色度ベクトル主波長の統計評価より,動・静脈が自動判別出来ることを確認した.3.モンテカルロ計算による酸素濃度絶対値化の試みモンテカルロシミュレーションで種々の酸素濃度におけるスペクトルを求め,主波長・刺激純度を計算した後に酸素飽和濃度との関連づけを試みた結果,濃度レベルを数段階に区分評価できる可能性を得た.なお,刺激純度の代わりにCIELAB表色系における色差を用いる方が有利であることもわかった.酸素濃度絶対値への変換用関数確立にはなお精度が不十分であり,平成13年度に引き続きシミュレーションを継続する.近年増加の著しい糖尿病性網膜症等疾患の早期診断・治療観察のため,網膜酸素代謝の定量解析が重要である.本研究は,網膜血管酸素代謝の光学的その場計測システムの実現を目指し,基盤技術となる血液酸素飽和濃度の高速・高感度な評価法を確立するため,スペクトル色彩解析法を新たに開発することを目的とした.1.モンテカルロ計算による酸素濃度絶対値化前年度課題を残した,分光反射率と酸素濃度の関連づけに関し,多変量解析に逆モンテカルロ法イタレーションを併用した新規な推定法を考案した.

これにより酸素濃度値を推定することが可能になった.2.生体組織モデル実験による評価生体擬似試料(イントラリピッド水溶液)と色素,ヒト血液を寒天に混ぜて生体組織モデルを作成した.このモデルから測定した分光反射率を[1]の推定法にかけ,酸素濃度計測を繰り返した.ノイズ等の影響で推定値に誤差が生じたが,原理的な手法の確認ができた.3.レーザー網膜血流計搭載のための処理ソフト開発今回開発した血液酸素濃度推定法を,すでに開発済みのレーザ散乱網膜血流計に組込むための信号処理およびソフトの改良を行った.また,酸素飽和濃度を高速で推定表示するため,実用範囲での種々条件によるモンテカルロ計算をあらかじめ行って,換算用参照テーブルにより,瞬時読み出す方法を導入した.4.酸素評価システムとしての確立と全体動作の確認一体化システムとして動作した場合の本方法の有効性を調べるため,データ既知の試料により分光計測,色彩解析,酸素濃度推定,表示までの一連のシステム動作を確認した.疾病眼網膜レベルの微弱強度条件ではノイズが多くなりやすく,推定値が収束せず正しい結果が得られない問題が明らかとなったが,通常動作では基本的な有効性が確認できた.
乳児をもつ父親に対する育児支援

本研究により、父親は生活のリズムの中で触れ合う時間を増やし、自己表現を受け止めながら、成長を見逃さないように、一緒に成長したいという思い、自分の父親のように、仕事・子育てにかかわりたいという思いが高いことが明らかになった。そのため、今まで検討されてこなかった1夫婦の共同化意識を促進できるような支援、2父親に対してワークライフバランスや共同化意識を促進できるように支援に取り組む必要性が示唆された。今後は、次世代育成支援対策の目標の一部である父親のワークライフバランスを支持・検討するため、男性の育児休業取得率や職場環境を検討する必要性があると考える。小児看護における対象の1人である父親を、母親と同様の介入ではなく、父親特有の関わりがあることを理解し介入する必要があると考える。このため、父親特有の関わりを理解するため、父親はどのような育児観を持ち育児しているか、パパママクウォーター制度を導入している市町村を含む全国11の保健センターの協力を頂き、子どもの乳児健診や予防接種のために来所された父親58名に対して半構成的面接を実施した。これにより、父親の育児観として5のカテゴリーが作成された。この育児観とした5のカテゴリーは、全国の父親であること、対象が様々な労働条件であること、人数を確保し質的研究結果が飽和に至っていることから、これまでの父親を対象とした研究における課題(牧野、2011)をクリアするものとなっている。このため、この質的研究の結果を基に父親の育児観を量的に実施できるように尺度を作成する。また、この尺度とは別に、父親の育児不安尺度(川井、2008)、父親の育児ストレス尺度(清水、2006)の3つの尺度を用いて、父親独自の育児不安・育児ストレスを明らかにする。平成25年度は、乳児をもつ父親を対象に3つの尺度を用いたアンケート調査を行い、父親独自の育児不安や育児ストレスを明らかにする。本研究は父親を対象とし、父親用に開発された尺度を用いて、乳児をもつ父親独自の育児不安や育児ストレス、ワークライフバランスの現状と今後の課題についての結果が得られることが独創的な点である。平成24年度の研究目的は、乳児をもつ父親独自の育児不安や育児ストレスに関する調査することであった。このために、乳児をもつ父親5,000名を対象とし、アンケート調査を実施する予定であった。これにより、本研究は父親を対象とし、父親用に開発された尺度を用いて、乳児をもつ父親独自の育児不安や育児ストレス、ワークライフバランスの現状と今後の課題についての結果が得られることが独創的かつ意義のある研究であると考えた。また、これが明らかになることにより、看護師が父親へのサポートや指導などの育児支援のあり方を父親の視点から検討するための資料を得ることができる。本研究は、父親を対象とし、父親用に開発された尺度を用いて、乳児をもつ父親独自の育児不安や育児ストレス、ワークライフバランスの現状と今後の課題についての結果が得られることが独創的な点である。

このため、父親特有の関わりを理解するため、父親はどのような育児観を持ち育児しているか、パパママクウォーター制度を導入している市町村を含む全国11の保健センターの協力を頂き、子どもの乳児健診や予防接種のために来所された父親58名に対して半構成的面接を実施した。これにより、父親の育児観として5つのカテゴリーが作成された。この育児観とした5つのカテゴリーは、全国の父親であること、対象が様々な労働条件であること、人数を確保した質的研究結果であることから、これまでの父親を対象とした研究における課題(牧野、2011)をクリアするものとなっている。このため、この質的研究結果を基に父親の育児観を量的に実施できるように尺度を作成する。また、この尺度とは別に、父親の育児不安尺度(川井、2008)、父親の育児ストレス尺度(清水、2006)の2つの尺度を用いて、父親独自の育児不安・育児ストレスを明らかにする。本研究は、父親を対象とし、父親要に開発された尺度を用いて、乳児をもつ父親独自の育児不安や育児ストレス、ワークライフバランスの現状と今後の課題を明らかにする独創的ななものである。本研究により、父親は生活のリズムの中で触れ合う時間を増やし、自己表現を受け止めながら、成長を見逃さないように、一緒に成長したいという思い、自分の父親のように、仕事・子育てにかかわりたいという思いが高いことが明らかになった。そのため、今まで検討されてこなかった1夫婦の共同化意識を促進できるような支援、2父親に対してワークライフバランスや共同化意識を促進できるように支援に取り組む必要性が示唆された。今後は、次世代育成支援対策の目標の一部である父親のワークライフバランスを支持・検討するため、男性の育児休業取得率や職場環境を検討する必要性があると考える。平成24、25年度に当初予定のなかったWHOへの長期研修や国際協力による出張が相次ぎ、日本にほとんど滞在していなかったため、調査フィールドの調整や倫理的配慮を全国統一した見解で取り組むことができなかった。平成26年度は、調査フィールドの開始をしたものの統一した見解を得るに至らず、調査を実施することができなかった。医歯薬学平成27年度の研究目的は、調査フィールドとの調整、倫理的配慮を実施し、保健センターから父親に対するアンケート調査やイクメンサポーターに登録されている企業における父親世代とその上司に対するアンケート調査を実施できるよう調査フィールドとの調整や倫理的配慮を全国統一した見解にすることを実施する。平成25年度は、WHOへの長期研修や国際協力による海外出張により、日本にほとんど滞在していなかったため、調査フィールドとの調整などがまったく取り組むことができなかった。このため、平成25年度は研究を推し進めることができなかったため、遅れている状況にある。平成24年度の研究目的は、乳児をもつ父親独自の育児不安や育児ストレスに関する調査することであった。このために、乳児をもつ父親5,000名を対象とし、アンケート調査を実施する予定であった。現時点では、アンケート調査が実施できていなく、達成がやや遅れている。その理由として、当初予定のなかった国際協力や研究のための海外出張が相次ぎ、調査フィールドの倫理的配慮を全国統一した見解で取り組むことができなかった。