hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸化ストレス防御因子・SOD2の歯周組織における機能解析

30において観察することができた。以上の結果より、酸化ストレス防御因子・SOD2はセメント芽細胞においてその増殖・分化を抑制していることが示唆された。SODは酸化ストレス防御因子として働いている。我々はDMP1 Cre TgマウスとSOD2 floxマウスを交配し、組織特異的SOD2欠損マウスを作製した。作製されたマウスの歯周組織においてセメント質肥大が生じていた。また、セメント芽細胞にSOD2を過剰発現させると、増殖には影響を与えなかったが、セメント芽細胞の分化マーカーであるDMP1, CP23の遺伝子発現を有意に減少させた。一方、SOD2ノックダウンでは、細胞増殖が有意に亢進し、DMP1, CP23遺伝子発現は有意に上昇していた。以上の結果より、酸化ストレス防御因子SOD2はセメント芽細胞の増殖・分化を抑制している可能性が示唆された。詳細な組織解析を行うことができた。今後、そのメカニズムについて、in vitroの実験を中心にすすめていく予定である。歯周病学分野DMP1-Cre-SOD2欠損マウスにおいてセメント質が肥厚するメカニズムを明らかにするために、セメント芽細胞株におけるSOD2の機能を明らかにしていく予定である。具体的にはSOD2過剰発現・ノックダウンセメント芽細胞を作製し、セメント芽細胞の増殖・分化に対する影響を検討する。1、2,4,8週齢のDMP1cre-SOD2欠損マウスの解析(マイクロCT並びに組織切片)は終了したが、それ以降の週齢の12、16週齢のマウスの解析を行うことができなかったため。予定していた細胞実験を一部、行うことができなかったため。昨年度予定していたDMP1cre-SOD2欠損マウス(12、16週齢)の解析に加えて、セメント芽細胞におけるSOD2の役割を明らかにしていく予定である。まず最初に、セメント芽細胞にSOD2を過剰発現させ、その増殖・分化に対する影響を検討する。次に、セメント芽細胞にSOD2 siRNAを導入することにより、ノックダウンし、その増殖・分化に対する影響を検討する。増殖はMTT assay,分化はセメント芽細胞分化マーカーDMP1, PHEX遺伝子発現をreal-time PCR法にて検証する予定である。セメント芽細胞を用いた培養実験の際の、細胞培養用具の購入に使用する。研究成果発表並びに資料採集のために京都にて開催された日本再生医療学会学術大会に参加予定であったが、年度末業務多忙のため参加する事ができなくなってしまい、その旅費として計上していた分が繰越金として発生した。今年度末(2015年3月)に開催される同学会に、参加・研究成果発表の際に国内旅費として使用する予定である。
消滅の危機にある日本語の指小辞に関する研究

本研究は、東北方言の指小辞「コ」、富山県砺波方言の指小辞「コ」「マ」、愛媛県西条方言の指小辞「コ」、そして沖縄県首里方言の「グヮー」に関する記述研究である。これらの指小辞は、次世代が継承しない危機的状況にある。したがって、本研究における指小辞の記述は、失われつつある日本語の指小辞に関する貴重な記録でもある。歴史的に見れば、日本各地の指小辞「コ」は子という意味を持つコという語から意味変化と形態変化を遂げたと考えられる。また、日本語の指小辞の意味拡張のパターンは、諸外国語の指小辞の場合と一致する。ただし、日本語の場合は、その意味拡張のパターンに東西差があることが本研究で明らかになった。現時点での研究実績としては、第98回日本方言研究会(2014年5月16日<金>)での研究発表が挙げられる。この研究発表では、過去2年間でおこなった東北6県のアンケート調査結果とインタビュー調査をもとに、指小辞「コ」の地域差とその背景にある意味変化について言及した。まず、指小辞「コ」の地域差として、派生語の使用が多い北部に対し、南部は派生語が少ないことを報告した。また、南部で用いられる派生語は、江戸語由来の語彙と親族の呼び方に関わる語彙が特徴的であることも述べた。一方、派生語の使用が多い北部では指小辞は対象の小ささ・若さ・少なさ・未熟さといった意味を添加する機能を発展させており、「修飾辞」的な性格を有している。さらに、語用的には緩衝表現としての機能も認められ、指小辞が結合する語基の限定をなくし派生接辞としての機能を高めていく地域が北部に集中していることを明らかにした。平成24年度の研究実績としては、東北地方の6県(青森県、岩手県、秋田県、宮城県、山形県、福島県)での指小辞「コ」に関するアンケート調査を実施したことが挙げられる。これは研究実施計画でも平成24年度に予定していた調査である。このアンケート調査は、東北方言の指小辞「コ」の意味的・文法的な地域差を明らかにする目的でおこなった。東北地方の238地点に協力を求め、男女を問わず50代以上の地元出身者に回答いただいた。回収できた200程度の回答結果について、現在分析している段階である。東日本大震災の被災地にも協力を求めることに当初は躊躇したが、結果を見る限り被災地と非被災地の回収率に大きな違いはない。むしろ、大津波の被害を受けた沿岸部や福島の原発事故で避難を余儀なくされている地域では、好意的に方言調査に協力する様子が回収したアンケート調査票や同封されていた手紙・資料等からうかがえた。この事実は、地域に密着した方言という言語を対象にしていく方言研究者として、指小辞の調査にとどまらず注目しておきたい点である。東北6県における指小辞「コ」の意味的・文法的な地域差をめぐる問題は、今年度中に研究成果として発表する予定だが、分析段階で気づいた点が二つある。一つは<対象の小ささ>という指小辞の中核的な意味は東北6県の地域間で共通して見られるという点、もう一つは<程度の低さ>とか<量の少なさ>といった指小辞の意味には地域差や個人差が見られるという点である。この結果は、語の周辺的な意味に地域差が生まれやすいという問題を考える上で非常に興味深い。また、東北における指小辞「コ」の歴史的な変化を反映しているとも考えられる。2014年から2015年にかけておこなった富山県、愛媛県、宮城県、秋田県、沖縄県での調査結果をもとに、2015年3月に報告書「消滅の危機にある日本語の指小辞に関する研究」(125ページ)を完成させた。第1章では、共通語の指小辞コについて接尾辞としての機能を整理しながら考察した。共通語の指小辞コとは何かということを整理することは、第2章からはじまる各地の指小辞コに関する調査報告にとって不可欠である。というのも、方言ならではの指小辞コを説明するためには共通語の指小辞コの特徴を明確にしておく必要があるからである。第2章では、東北地方における指小辞コの地域差を概観し、秋田県大館市と宮城県名取市でおこなった調査結果を報告した。東北方言の指小辞コは全国的に見ても多様な用法を持つことが知られている。通時的に見れば、日本語の指小辞コのなかで最も著しい変化を遂げていると言える。第3章では、東北以外で指小辞コを使用する地域として知られる愛媛県西条市の小松地区と丹原地区の調査結果を報告した。

東北のような多様な用法は確認できないものの、かつて中央(京畿)で使用されていた「コ」による語彙が複数残存する地域であり、日本語の指小辞コの歴史的展開を知るためには重要な地域である。第4章では、日本各地の指小辞コの特徴をまとめ、日本語の指小辞コの地理的・歴史的展開に関する仮説を示した。第5章では、指小辞コと類似した特徴を持つ沖縄県の首里方言グヮーに関する調査結果を報告した。同時にこれは、失われつつある首里方言の記録でもある。第6章では、人名に付く指小辞コというテーマで、富山県砺波市方言で使用される「コ」と「マ」を中心に報告した。第7章は、指小辞を用いた「飴」の表象に注目した。飴に対して用いる指小辞は緩衝表現としての機能が認められ、外国語の指小辞においても確認される用法である。日本語学現段階で指小辞が発達している東北地方内の地域差を明らかにした。これは、この研究において重要なポイントとなる。また、現在、文献資料をもとに指小辞がたどった変化の過程の分析をおこなっている。しかし、東北以外の地域におけるインタビュー調査が進んでいない。これは、今年の夏季休暇に集中的におこなう予定である。その調査が順調に進めば、研究の遅れは取り戻すことが可能である。平成24年9月の社会言語科学会のワークショップで発表することになり、平成24年の夏休みに予定していた沖縄県の指小辞「グヮ」に関する調査の実施が難しくなった。沖縄県の指小辞「グヮ」は「子等」をルーツにすると考えられており、「子」をルーツにする東北方言の指小辞「コ」の歴史を考えるには対照していくべきものである。計画より一年後になったが、平成25年に沖縄での調査を実施する予定でいる。今年の夏季休暇を利用し、東北以外で指小辞の使用が発達している地域においてインタビュー調査を実施する。その調査報告と並行して、各地で得られた結果を踏まえた理論的分析に取りかかる。最終的には、今年度末に報告書の完成を目指す。平成25年度は、昨年計画していて実施出来なかった沖縄での記述調査をおこなう。沖縄方言の指小辞「グヮ」の記述は、日本語の指小辞の歴史を解明するためだけでなく、消滅の危機にある沖縄の伝統的な方言の記録という意味でも非常に重要な意義がある。また、東北以外で接尾辞「コ」が指小辞的に使用される愛媛県西条市・喜多郡、高知県土佐郡、大分県宇佐市、新潟県西蒲原郡、富山県砺波市、長野県佐久市での記述調査も予定している。ただし、これらの地域での指小辞「コ」は、東北の場合と異なりかなり限定された地域で使用され、使用者が少なく記述調査に見合う話者探しが難航することが予想される。教育委員会や公民館など地元の組織に協力いただきながら指小辞「コ」の使用者を探し、見つかり次第随時記述調査をおこなう予定である。当初予定していた、東北以外の地域でのインタビュー調査が実施できなかったことが理由である。今年度の夏休みを利用し、東北以外の地域でのインタビュー調査を実施する。平成25年度に予定している記述調査の地域(沖縄、愛媛県西条市・喜多郡、高知県土佐郡、大分県宇佐市、新潟県西蒲原郡、富山県砺波市、長野県佐久市)に、最低2回調査のために出張した場合、約500000円の費用を使用することになる。
キャリア粒子を用いた種・部位特異的な薬物伝達技術の開発と農業分野への応用（国際共同研究強化）

植物病害による食料被害は、世界の農業生産の1020%を占めており、8億人の食料に相当すると言われている。基課題では、キャリアナノ粒子を用いて薬物を種・部位特異的に細胞内に直接送達することで、植物病害の駆除や予防、回復を試みる検討を行っている。しかし、生物に由来した植物病源は、細菌、菌類、放線菌などの微生物、植物ウイルス、線虫やダニなどの小動物と多岐にわたり、種によって薬剤が異なるだけでなく局在も異なっているため、生物由来の植物病害を阻止するためには多様な技術が必要とされている。本研究では、英国ケンブリッジ大学A. F. Routh博士と共同で、性質の異なる薬剤を同時に内包できる生分解性コロイドソームの合成法の開発とその実証試験を行うことを目的とする。平成30年度の研究では、前年度までに作製した生分解性ポリマー(乳酸グリコール酸共重合体PLGA)中空粒子へのBSAと微生物の封入率が低いことについて改良を試みた。中空粒子の形成過程を観察した結果、水相の外層にPLGAナノ粒子が自己集合する前に、目的物質は水・油との親和性により油水界面に拡散していることが分かった。そこで、目的物質の油水界面への局在を抑制するために、アルギン酸ナトリウムを用いて水相のゲル化を試みた。生成物は、ゲル化速度が速ければ不定形なものとなり、遅ければ目的物質が油水界面に局在してしまうため、アルギン酸ナトリウムをゲル化するためのカルシウムの供給源として炭酸カルシウムのナノ粒子、酸性源としてグルコノ-δ-ラクトンを用いた。その結果、BSAと微生物を封入した中空粒子の合成に成功した。また、殺線虫剤を封入したPLGA中空粒子を線虫に汚染された土壌に暴露し、線虫の計数と次世代シークエンサーによる16S rRNA解析を行ったところ、土壌菌叢はほとんど変化しておらず、線虫数を選択的に減少させることができた。内定年度:2015植物病害による食料被害は、世界の農業生産の1020%を占めており、8億人の食料に相当すると言われている。平成28年度の研究では、生分解性ポリマー粒子を用いたコロイドソームの合成について主に検討し、以下の結論を得た。ポリ乳酸(PGA)とポリグリコール酸(PLA)の比率を変えた共重合体(PLGA)とその濃度、水と油の比率、乳化装置の撹拌速度や時間、反応温度などの操作条件を網羅的に変えた実験を行った結果、W/Oエマルションの周囲にPLGA粒子が集合したコロイドソームを合成することができた。さらに、このコロイドソームを親水化処理して油相から水相に移した後、ガラス転移温度で加熱することでPLGA粒子同士を結合させ、中空粒子とすることに成功した。本プロセスでは有害な化学物質を全く利用しておらず、得られた中空粒子は生体利用に適したキャリア粒子として期待できる。有害な化学物質を全く利用せずに、生分解性かつ生体適合性のPLGA中空キャリア粒子の合成に成功した。以上より、本研究は、おおむね順調に進んでいると判断した。平成29年度の研究では、生分解性ポリマー(乳酸グリコール酸共重合体PLGA)中空粒子の合成メカニズムとその内水相への種々の親水性物質や微生物の封入について主に検討した。PLGAを溶解させた植物油に、溶解限界未満の水を添加してからガラス転移温度Tgで加熱後、水道水で冷却すると、均一核生成により水の液滴が析出してから油水界面にPLGAが析出することで中空粒子が合成されることが分かった。一方、溶解限界以上の水を添加すると、油相中にPLGAナノ粒子が生成した後、油水界面に自己集合してコロイドソームを形成することが分かった。次に、モデル親水性物質としてローダミン、デキストラン、ウシ血清アルブミンBSA、モデル微生物として乳酸菌と大腸菌、モデル薬物としてオキサミル(線虫防除剤)を、それぞれ植物油に添加する水に溶解もしくは分散させてから中空粒子を合成した結果、いずれの物質も封入することができた。

ただし、BSAと微生物の封入率は低く、疎水度の違いが封入率に影響することが分かった。生分解性かつ生体適合性のPLGA中空キャリア粒子の合成メカニズムを明らかにし、薬物の封入にも成功した。以上より、本研究は、おおむね順調に進んでいると判断した。植物病害による食料被害は、世界の農業生産の1020%を占めており、8億人の食料に相当すると言われている。基課題では、キャリアナノ粒子を用いて薬物を種・部位特異的に細胞内に直接送達することで、植物病害の駆除や予防、回復を試みる検討を行っている。しかし、生物に由来した植物病源は、細菌、菌類、放線菌などの微生物、植物ウイルス、線虫やダニなどの小動物と多岐にわたり、種によって薬剤が異なるだけでなく局在も異なっているため、生物由来の植物病害を阻止するためには多様な技術が必要とされている。本研究では、英国ケンブリッジ大学A. F. Routh博士と共同で、性質の異なる薬剤を同時に内包できる生分解性コロイドソームの合成法の開発とその実証試験を行うことを目的とする。平成30年度の研究では、前年度までに作製した生分解性ポリマー(乳酸グリコール酸共重合体PLGA)中空粒子へのBSAと微生物の封入率が低いことについて改良を試みた。中空粒子の形成過程を観察した結果、水相の外層にPLGAナノ粒子が自己集合する前に、目的物質は水・油との親和性により油水界面に拡散していることが分かった。そこで、目的物質の油水界面への局在を抑制するために、アルギン酸ナトリウムを用いて水相のゲル化を試みた。生成物は、ゲル化速度が速ければ不定形なものとなり、遅ければ目的物質が油水界面に局在してしまうため、アルギン酸ナトリウムをゲル化するためのカルシウムの供給源として炭酸カルシウムのナノ粒子、酸性源としてグルコノ-δ-ラクトンを用いた。その結果、BSAと微生物を封入した中空粒子の合成に成功した。また、殺線虫剤を封入したPLGA中空粒子を線虫に汚染された土壌に暴露し、線虫の計数と次世代シークエンサーによる16S rRNA解析を行ったところ、土壌菌叢はほとんど変化しておらず、線虫数を選択的に減少させることができた。今後の研究の推進方策は以下の通りである。1)PLGA中空キャリア粒子にモデル農薬を封入する。2)内包した農薬の徐放性について検討する。3)種々の異なる農薬を封入したキャリア粒子の合成とモデル土壌を用いた実証試験を行う。1)種々の農薬を封入したキャリア粒子の合成とモデル土壌を用いた実証試験を行う。2)薬物封入率の向上について検討する。
腎動脈収縮蛋白質の昇圧作用

若い週齢の高血圧自然発症ラット(SHR)、高血圧自然発症脳卒中易発症ラット(SHRSP)および正常血圧のウィスター京都ラット(WKY)にphenoxybenzamine(POB)を投与し、^3H-prolineを静注した後、腎動脈のcollagen,non-collagenous protein,elastinへのtritiated proline incorporationを測定した。腎動脈のnon-collagenous proteinへのprolineの取り込みは著しく高値で、とくにSHRSP,SHPではWKYに比し数倍の値を示した。POB投与は高血圧動物の血圧を下降させ腎動脈のnon-collagenous protein分画へのproline incorporationを減少させた。同様の現象がcollagenにもlesser extent(p<0.05)に生じたがelastinには血圧とprolineのelastinへの取り込み間に何の相関関係も認められなかった。SHR,SHRSPの腎動脈を外科的および薬理学的(アルコール、フェノール塗布)に除神経術を施行すると高血圧は改善されnon-collagenous proteinへのproline uptakeも低下した。βブロッカーの投与では上記の現症は認められなかった。すなわち、ヒトの本能性高血圧症のモデル動物では腎動脈の非コラジェン蛋白質の代謝亢進が昇圧の原因となっており、神経因子がトリガーとなってこの蛋白質代謝亢進が直ると推測された。ついで片側腎動脈ラットを作製し、同様にPOBを投与し、高血圧初期に上記と同様の検査を行うとともに中枢カテコールアミンを測定した。高血圧ラット(2K-1C)では視床下部のノルエピネフリン(NE)含量が低レベルであり、腸間膜動脈中のnon-collagenous protein,collagen代謝が亢進していることかが判明した。一方、慢性高血圧期の2K-1Cラットでは上記の現象は見られなかった。腎血管性高血圧症のモデル動物では、比較的小さな腸間膜動脈の非コラージェン代謝の亢進が昇圧因子の1つと見做され、それに視床下部のNEの低下が関与することが判明した。臨床例においても非コラジェン蛋白質、コラジェン含量は腎動脈で高く、高血圧の一因となっている。幼若の高血圧自然発症ラット(SHR)、脳卒中易発症ラット(SHRSP)および正常血圧のウイスタ-京群ラット(WKY)に^3Hープロリン0.4μCi/gを静注し、1時間後に屠殺し、腎動脈、大動脈、心臓、腹間膜動脈を除去した。各組織を5%トリクロル酢酸にてホモジェネ-トし、コラ-ジェン,非コラ-ジェン蛋白質,エラスチン中への標識プロリンの取り込みを測定した。SHRSP、SHR、WHYの腎臓脈において、高血圧の最も著しいSHRSP、ついでSHRにおける取り込みが著しく亢進しており(WHYに比しP<0.001)、予め腎動脈根部に外科的、薬理的除神経術を施行しておくとSHR、SHRSPの高血圧の発症は抑制された。しかも腎動脈の非コラ-ジェン蛋白質で著しく、コラ-ジェンでは軽度に夫々の蛋白質分画中への^3Hープロリンの取り込みが減少した。WKYにおいても除神経術は軽度ながら高血圧動物と類似の傾向を示した。エラスチン分画へのプロリンの取り込みは腎動脈、大動脈、心臓、腸間膜動脈で有意差はなかった。

すなわち本態性高血圧症のモデル動物においては、腎動脈および腸間膜動脈の非コラ-ジェン蛋白質、コラ-ジェンの代謝亢進が高血圧の病因として重要な役割を果していることが推測された。この高血圧動物にヘキサメソニウムを投与しても除神経術と同様の降圧効果とプロリンり取の込みの低下を見た。プロプラノ-ル投与ではプロリンの取り込みは変化しなかった。従って、神経を介する上記の結合識蛋白質の代謝亢進が血管収縮を惹起させて血圧上昇を起こす事が推測された。2腎性高血圧症においても急性期の昇圧に、レニン、アンジオテンシン系の亢進とともに上記の蛋白質代謝の亢進が推測された。後者の実験はさらに追求する計画である。若い週齢の高血圧自然発症ラット(SHR),高血圧自然発症脳卆中易発症ラット(SHRSP)および正常血圧のウィスター京都ラット(WKY)にphe-noxybenzamine(POB)を投与し,^3H-prolineを静注した後,腎動脈のcollagen,non-collagenous protein,elastinへのtritiated proline incorporationを測定した。腎動脈のnon-collagenous proteinへのprolineの取り込みは著しく高値で,とくにSHRSP,SHRではWKYに比し数倍の値を示した。POB投与は高血圧動物の血圧を下降させ腎動脈のnon-collagenous protein分画へのproline incorporationを減少させた。同様の現象がcollagenにもlesser extent(p<0.05)に生じたがelastinに血圧とprolineのelastinへの取り込み間に何の相関関係も認められなかった。SHR,SHRSPの腎動脈を外科的および薬理学的(アルコール,フェノール塗布)に除神経術を施行すると高血圧は改善されnon-collagenous proteinへのproline uptakeも低下した。βブロッカーの投与では上記の現症は認められなかった。すなわち,ヒトの本態性高血圧症のモデル動物では腎動脈の非コラジエン蛋白質の代謝亢進が昇圧の源因となっており,神経因るがハリガーとなってこの蛋白質代謝亢進が起ると推測された。ついで片側腎動脈ラットを作製し,同様にPOBを投与し,高血圧初則に上記と同様の検査を行うとともに中枢カテコールアミンを測定した。高血圧ラット(2K-1C)では視床下部のノルエピネフリン(NE)含量が低レベルであり,腸間膜動脈中のnon-collagenous protein,collagen代謝が亢進していることが判明した。一方、慢性高血圧期の2K-1Cラットでは上記の現象は見られなかった。断血管性高血圧症のモデル動物では,比較的小さな腸間膜動脈の非コラージェン代謝の亢進が昇圧因子の1つと見做され,それに視床下部のNEの低下が関与することが判明した。臨床例においても非コラジェン蛋白質,コラジェン含量は腎動脈で高く,高血圧の一因となっている。
貴族共和制期ポーランドにおける国制改革論の系譜

本研究では、16世紀から17世紀初頭にかけてのポーランドにおいて国制の変革にかかわる一連のテキストを、具体的な政治過程との関わりのなかで考察した。16世紀の国政上の争点は多岐にわたるが、本研究では、(1)空位期と国王選挙、(2)辺境防衛と領土の拡大、の2つの問題に注目した。(1)の問題については、国王選挙制にかんする全般的考察を行なうと同時に、16世紀後半にこの制度に批判を加えたウカシュ・グルニツキの国制改革論の内容を検討した。また、空位期と国王選挙の具体的な事例としてヤギェウォ王朝断絶後の第1回空位期をとりあげ、国王自由選挙をめぐる議論や、フランスとポーランドの国制の比較論(絶対王制対貴族共和制、世襲王制対選挙王制)など国制改革にかかわる言説が、16世紀後半のポーランド貴族層(シュラフタ)の対フランス観に大きな影響を及ぼしていたことを明らかにした。(2)の問題については、ポーランド国家の東方への拡大、とくにウクライナへの植民の推進を主張する一連の議論に着目した。植民推進論者たちは、西欧諸国が海外に植民地を獲得しつつある状況を念頭におきながら、ポーランド独自の植民地空間をウクライナにみいだした。本研究では、「新世界」にかんする情報の流通経路と内容、新しい空間認識が政治的言説に与えた影響、現実のウクライナ植民の実態との対応関係などを明らかにした。本研究は、16世紀から17世紀中葉にかけてのポーランドにおける国制改革論の系譜を、その内容と表現形態の両面から考察することを目的とする。3年間の研究期間の初年度にあたる本年度は、貴族共和制期の政治文化全般、および政治思想史に関するポーランド内外の研究の現状を把握し、また、関連する研究文献と資料を収集することを中心に研究をおこなった。具体的には、1.本研究の遂行に必要な研究書、史料集、参考図書、マイクロフィルムを収集し、書誌的な情報の整理を作業をおこなった。2.平成11年9月15日28日にかけて、ポーランドにおいてワルシャワ大学歴史学研究所Slawomir Gawras教授より当該研究に関するレヴゥーを受け、ワルシャワ国立図書館とクラクフ・チャルトリスキ博物館附属図書館において一次史料の調査をおこなった。また、平成12年1月30日2月2日にかけて北海道大学附属図書館・スラヴ研究所において、本研究に関連する資料の調査をおこなった。3.本研究の成果の一部を盛り込んだ論文「ヘンリク・ヴァレジィ体験-ヤギェウォ王朝断絶前後のポーランド=フランス関係-」(中山昭吉・松川克彦編『ヨーロッパ史研究の新地平-ポーランドからのまなざし-』、昭和堂、2000年、26、54頁所収)を執筆・発表した。本論文では、ヤギェウォ王朝断絶後の国王自由選挙をめぐる議論や、フランスとポーランドの国制の比較論(絶対王制対貴族共和制、世襲王制対選挙王制)など、空位期に流布した政治パンフレット類にみられる国制改革にかかわる言説が、16世紀後半のポーランド貴族層(シュラフタ)の対フランス観に大きな影響を及ばしていたことをあきらかにしている。以上のような研究成果をふまえて、来年度は、ルネサンス期の政治著述家のテキストを、具体的な政治過程や社会状況とのかかわりに注目しながら読解する作業を進めていく予定である。3年間の研究期間の第2年度にあたる本年度は、近世ポーランドにおける東方植民論にかんするポーランド内外の研究の現状を把握し、また、関連する研究文献と資料を収集することを中心に研究をおこなった。具体的には、1.本研究の遂行に必要な研究書、史料集、参考図書を収集し、書誌的な情報の整理を作業をおこなった。2.平成12年12月3日16日にかけて、ポーランドのワルシャワ国立図書館において一次史料の調査をおこなった。3.本研究の成果の一部を盛り込んだ論文「われらもまたインドにいたらん-近世ポーランドにおける「新世界」認識とウクライナ植民論-」を執筆・発表した(『人文学報』、第85号〔2001年刊行〕に掲載予定)。

本論文では、16世紀から17世紀前半にかけて、ポーランド国家の東方への拡大、とくにウクライナへの植民の推進を主張する一連の議論に着目した。植民推進論者たちは、西欧諸国が海外に植民地を獲得しつつある状況を念頭におきながら、ポーランド独自の植民地的空間をウクライナにみいだした。本論文では、新しい空間認識が政治的言説に与えた影響、現実のウクライナ植民の実態との対応関係などを考察している。以上のような研究成果をふまえて、来年度は、16世紀後半の議会制度をめぐるテキストを中心に、具体的な政治過程や社会状況とのかかわりに注目しながら読解する作業を進めていく予定である。本研究では、16世紀から17世紀初頭にかけてのポーランドにおいて国制の変革にかかわる一連のテキストを、具体的な政治過程との関わりのなかで考察した。とりわけ本研究では、(1)空位期と国王選挙、(2)辺境防衛と領土の拡大、の2つの問題に注目した。(1)の問題については、国王選挙制にかんする全般的考察を行なうと同時に、16世紀後半にこの制度に批判を加えたウカシュ・グルニツキの国制改革論の内容を検討した。また、空位期と国王選挙め具体的な事例としてヤギェウォ王朝断絶後の第1回空位期をとりあげ、空位期に流布した政治パンフレット類にみられる国制改革にかかわる言説が、16世紀後半のポーランド貴族層(シュラフタ)の対フランス観に大きな影響を及ぼしていたことを明らかにした。(2)の問題については、ポーランド国家の東方への拡大、とくにウクライナへの植民の推進を主張する一連の議論に着目し、「新世界」にかんする情報の流通経路と内容、新しい空間認識が政治的言説に与えた影響、現実のウクライナ植民の実態との対応関係などを考察した。以上の結果を研究成果報告書にまとめ、また、その一部を論文(「貴族が王を選ぶ国-近世ポーランドの国王選挙-」、『歴史と地理』549(2001年11月)、1-12頁)として発表した。
ウィントシグナル伝達経路制御を目指した天然物ケミカルバイオロジー

本研究では,様々な生命現象,がん等の各種疾患において重要な役割を果たすWntシグナルに着目し,当研究室保有の植物,放線菌抽出物ライブラリーを用いたスクリーニングを行った.その結果,Wntシグナルを阻害,または活性化する生物活性天然物を見出すことに成功した.さらに得られた活性天然物について分子生物学的手法を用いてその作用機構について解析を行い,多様性に富んだ興味深い作用をもつことを明らかにした.本研究では,様々な生命現象,がん等の各種疾患において重要な役割を果たすWntシグナルに着目し,当研究室保有の植物,放線菌抽出物ライブラリーを用いたスクリーニングを行った.その結果,Wntシグナルを阻害,または活性化する生物活性天然物を見出すことに成功した.さらに得られた活性天然物について分子生物学的手法を用いてその作用機構について解析を行い,多様性に富んだ興味深い作用をもつことを明らかにした.本研究の目的は1先行研究において見出している強力なウィントシグナル阻害化合物の作用機序の解明を行うことと,2新たなウィントシグナル調節作用をもつ天然化合物の発見,その作用機序の解明である.1Xylocarpus granatumより見出したリモノイド化合物xylogranin Bは核内のβ-catenin蓄積を抑制することによりのウィントシグナルを阻害する.β-cateninの核内蓄積にはStat3のリン酸化の関与が報告されていたが,xylogranin BによるStat3のリン酸化レベルの変化は認められなかった.また,Calotropis giganteaから見出したカルデノライドcalotropinについてはβ-cateninのリン酸化に関わるCK1αを増加させることでβ-cateninの分解を促進すると推定していたが,siRNAを用いたCK1αknock down実験により,calotropinのβ-catenin分解促進にはCK1αが寄与していることが確認できた.またCK1αのmRNA発現が上昇することも明らかとなった.さらに,calotropinはアポトーシスを誘導することが明らかとなり,その作用にもCK1αが関係することを明らかとした.さらなる作用機序の解明を目指して,xylogranin Bとcalotropinについてマイクロアレイにより遺伝子発現への影響を網羅的に測定した.結果については解析中であるが,ウィントシグナルに関連する遺伝子を中心に解析を進める予定である.2Ricinus communisについてウィントシグナル活性化作用を指標に成分探索を行ったところ,ricininを単離し,本化合物がβ-cateninのリン酸化を抑制することでウィントシグナルを活性化することを見出した.また,本化合物についてはゼブラフィッシュにおいてもβ-cateninを増加させることを見出した.そのほかタイ産およびバングラデシュ産の植物および当研究室にて分離培養を行った放線菌からウィントシグナル阻害作用を示す複数の化合物を見出した.本研究の目的は,ウィントシグナルに作用する新たな天然化合物を見出し,その作用機序を解明することである.培養細胞を用いたルシフェラーゼ試験により,当研究室で構築した植物および放線菌抽出物についてスクリーニングを行い,ウィントシグナルを阻害,または活性化するものを選択し,活性成分の探索を行った.ニガキ科Eurycoma longifoliaより単離したβ-carboline型アルカロイドである9-hydroxycanthin-6-oneは,IC50値6.8μMにおいてウィントシグナルを阻害した.ウェスタンブロットによる関連タンパクレベルの解析により,その阻害メカニズムはCK1α非依存的なGSK3βの活性化であることが示唆された.さらに本化合物はゼブラフィッシュ胚においても阻害作用が確認でき,ウィントシグナルの標的タンパクであるzic2aおよびmitfを減少させた.センダン科Azadirachta excelosaからは新規リモノイド1種とともに,7種のリモノイドを阻害化合物として単離した.とくに7位に水酸基,14,15位にエポキシ基をもつ4種の化合物が強い阻害作用を示した(IC50値120-300 nM).このうちtrichilin Hについて検討を行ったところ,本化合物はウィントシグナルの転写活性化因子β-cateninを減少させなかったが,本シグナルの標的タンパクc-mycを減少させた.そのほかキョウチクトウ科Tabernaemontana divaricataからはイボガ型アルカロイドを,アオイ科Hibiscus ficlneusからはリグナンを,オオバコ科Scoparia dulcisからはジテルペノイドを活性化合物として単離,同定した.これまでの研究成果および本研究課題の成果により,2014年日本生薬学会学術奨励賞を受賞した.天然物化学ウィントシグナルを指標としたスクリーニングは順調に進行し,本シグナルに作用する複数の活性成分の単離に成功しており,現在その作用機構の解明に取り組んでいる.また,先行研究で見出している化合物の作用機構についても興味深い知見が得られた.当研究室では継続して植物および放線菌の収集に努めている.それらの抽出物ライブラリーを対象にさらにウィントシグナルを指標としたスクリーニングを進め,新規化合物や興味深い活性成分の単離を目指す.得られた化合物については,各種スペクトル解析を行うことで精密な化学構造の決定を行う.また,活性の詳細な評価を行うとともに,分子レベルでの作用機序の解明をめざし検討を進める.おおむね計画していた通り消耗品の購入を主として予算執行を行った.11,877円を次年度に繰り越すこととなったが,これは使い切りをあえて行わなかったためである.次年度(26年)は当初の予定より11,877円増えるが,ほぼ当初の計画に基づき物品費を中心に使用する予定である.
非正規様相論理の理論と応用

平成14年度は、前年度に引き続いて非正規様相論理の理論を展開するとともに、特に哲学理論への応用に関する方法論的検討を中心に研究を進めた結果を学会・ワークショップにて発表した。2002年6月には「様相は必然性ではない」(科学基礎論学会、東京工業大学)で、人工知能などさまざまな分野への様相論理の応用が進展する一方で、哲学的限界の打開という問題に対してはいまだに試行錯誤が続いている状況への対策として、ともすれば狭義に捉えられ必然性と同一視されることすらある様相概念をより広い文脈で捉えなおす必要があることを論じた。さらに、2003年2月には講演"Beyond bare monotonicity"(言語・行為・認知ワークショップ、北海道大学)を行い、特に言語行為にまつわる概念を様相論理を用いた哲学的論理学のアプローチで処理した場合のパラドクス現象に注目することにより、非正規様相論理に焦点を当てた場合においても応用の目的にあわせて適切な意味論と論理体系を提示することの重要性を強調した。また、2003年3月の講演「様相アプローチ検討」(名古屋哲学フォーラム、南山大学)では、それまでの研究で明らかになった問題を解決するために「言語行為では最大情報をもたらさなければならない」(最大情報性仮説)を提案するとともに、最大情報性を様相論理の枠組で把握するための予備的考察として階層化された可能世界を認めるべきであるという「分割主義」の考え方を新たに提示した。また理論的背景となる「様相論理」「不完全性定理」「自己言及」について、『AI事典』(土屋俊他編、共立出版)項目として執筆し、人工知能の基礎研究としての論理学の応用可能性について論じた。
非反転対称磁性体の磁気カイラル効果の開拓

本研究はマルチフェロイクスやキラル磁性体などの時間反転対称性と空間反転対称性が同時に破れた系においてのみ発現する「光学的電気磁気効果(Optical Magneto-electric ; OME)効果」および「磁気カイラル効果」の微視的メカニズムを明らかにし、機能効率の向上やデバイス応用に向けた新しい物質設計の指針を提示することを目的とする。このような時間・空間反転対称性が同時に破れる系として、強誘電体に磁性を担う希土類イオンを添加する手法がOME効果の観測に有効であるという前年度の研究成果をもとに、今年度は希土類サイトを有する強誘電性結晶について同一結晶場環境下での希土類依存性や同一希土類での結晶場依存性、遷移の振動子強度依存性などに注目して研究を進めた。前年度までに研究を行った強誘電性チタン酸化物La2Ti207と同様の結晶構造を有する強誘電性Nd2Ti207に注目し、Nd3+の4f-4f遷移による吸収におけるOME効果の検証を磁場変調吸収測定によって行った。Nd3+は反転中心のない結晶場環塊におかれk⊥H⊥Pの配置でOME効果に起因する非相反的方向二色性が生じると予想された。前年度までに研究を行った発光における方向二色性と本年度行った吸収における方向二色性は本質的には同じ2次のOME効果を起源とする非相反的光学応答を観測している。しかし、吸収測定では励起準位の占有率の影響が無いため、多くの状態へのff遷移が観測可能である点で発光とは大きく異なっており、全てのAサイトがNd3+で占められているNd2Ti207結晶を用いることで、初めて各遷移間での系統的な強度の吸収スペクトルにはNd3+のff遷移による構造が多く見られ、Judd-Ofelt理論による9つの励起状態について定量的にアサインを行った。磁場変調スペクトルには吸収スペクトルの構造に対応して、多くの構造が見られ、発光での測定同様、電気分極の反転にともなう磁場変調スペクトルの符号反転によってファラデー効果と区別でき、得られた磁場変調スペクトルがOME効果によるものであることを確認した。磁場変調スペクトルの積分強度から見積もったOME効果による振動子強度の移送量と、電気双極子(E1)・磁気双極子(M1)遷移の振動子強度の半経験的な計算値を比較することで、OME効果の微視的起源がE1遷移とM1遷移の干渉にあることを半定量的に裏付けた。実験によって得られた振動子強度移送量と計算によって得られた量では、結晶場分裂した励起状態に関する和のとりかたが、前者と後者では異なっていることに起因して、20倍もの違いが生じており、両者の相関はあきらかであるにせよ、定量的な比較は困難であった。本研究は、時間反転対称性と空間反転対称性を同時に破る物質において発現する「磁気カイラル効果(光学的電気磁気効果)」の微視的メカニズムを明らかにし、機能効率向上やデバイス応用に向けた新たな物質設計の基本的指針を提示することを目的とする。時間・空間反転対称性が同時に破れる系として、磁性を担うEr^<3+>イオンが反転対称性の破れたTiサイトを占有するEr添加強誘電体(Ba,Sr)TiO_3単結晶をフローティングゾーン法によって作製し、Erの発光における光学的電気磁気効果の検証を行った。試料は室温で強誘電性・常磁性を示し、自発分極および発光のkベクトルと垂直となる方向に5Hz・30000eの交流磁場を印加し、磁場の正負における発光強度の差をロックイン検出した。室温で得られたEr^<3+>の^4I_<13/2>→^4I_<15/2>遷移における発光スペクトルには基底・励起状態の結晶場分裂を反映した多くの構造が見られ、これらに対応した分散型の磁場変調スペクトルを得た。磁場変調スペクトルのピーク強度が磁場に線形に比例し、かつ、自発分極の反転によってスペクトル全体が反転することから、得られた磁場変調スペクトルがFaraday効果によるものではなく光学的電気磁気効果に起因していることを確認した。また、変調磁場の2f成分が1f成分に比べ3桁程度小さいことから、Cotton-Mouton効果からの寄与はないと言える。得られた非相反性は室温・30000e磁場下でおよそ0.5%であった。磁場変調スペクトルのピーク強度の温度依存性を測定し、常磁性的な1/7の依存性を持たないことが分かった。本研究はマルチフェロイックスやキラル磁性体などの時間反転対称性と空間反転対称性が同時に破れた系においてのみ発現する「光学的電気磁気(Optical Magneto-electric ; OME)効果」および「磁気カイラル効果」の微視的メカニズムを明らかにし、機能効率の向上やデバイス応用に向けた新しい物質設計の指針を提示することを目的とする。このような時間・空間反転対称性が同時に破れる系として、強誘電体に磁性を担う希土類イオンを添加する手法がOME効果の観測に有効であるという前年度の研究成果をもとに、今年度は希土類サイトを有する強誘電性結晶について同一結晶場環境下での希土類依存性、同一希土類での結晶場依存性、遷移の振動子強度依存性などに注目して研究を進めた。希土類元素を含む強誘電性酸化物La_2Ti_2O_7に注目し、反転中心の無いLaサイトを磁性希土類がR^<8+>(R=Er, Eu, Nd)で0.5%程度置換したLa_2Ti_2O_7:R^<8+>単結晶を作製し、発光におけるOME効果の検証を行った。

その結果Eu^<3+>の^5F_J遷移およびEr^<3+>の^4I_<13/2>→^4I_<15/2>遷移においてOME効果による非相反的な磁場変調スペクトルが得られた。電気分極の反転で磁場変調スペクトルの符号が反転することから、得られた磁場変調スペクトルがファラデー効果によるものではないことを確認した。一方でNd^<3+>の^4F_<3/2>→^4I_<11/2>遷移では、OME効果は観測されなかった。R=Erについて光の波数ベクトルk、磁場H、自発電気分極Pの相対的な角度を変化させ、k⊥Hを保ったままPとHの相対角θ_<PH>を変化させたときに、非相反性がΔI/I^∝sinθ_<PH>の依存性をもちk⊥H⊥Pのときに最大値をとることが分かった。また、P⊥Hのときにはk//Hの光に対しても対称性からはOME効果による非相反性の発現が許されるが、実際には結晶のキラリティの混合により観測されなかった。本研究はマルチフェロイクスやキラル磁性体などの時間反転対称性と空間反転対称性が同時に破れた系においてのみ発現する「光学的電気磁気効果(Optical Magneto-electric ; OME)効果」および「磁気カイラル効果」の微視的メカニズムを明らかにし、機能効率の向上やデバイス応用に向けた新しい物質設計の指針を提示することを目的とする。このような時間・空間反転対称性が同時に破れる系として、強誘電体に磁性を担う希土類イオンを添加する手法がOME効果の観測に有効であるという前年度の研究成果をもとに、今年度は希土類サイトを有する強誘電性結晶について同一結晶場環境下での希土類依存性や同一希土類での結晶場依存性、遷移の振動子強度依存性などに注目して研究を進めた。前年度までに研究を行った強誘電性チタン酸化物La2Ti207と同様の結晶構造を有する強誘電性Nd2Ti207に注目し、Nd3+の4f-4f遷移による吸収におけるOME効果の検証を磁場変調吸収測定によって行った。Nd3+は反転中心のない結晶場環塊におかれk⊥H⊥Pの配置でOME効果に起因する非相反的方向二色性が生じると予想された。前年度までに研究を行った発光における方向二色性と本年度行った吸収における方向二色性は本質的には同じ2次のOME効果を起源とする非相反的光学応答を観測している。しかし、吸収測定では励起準位の占有率の影響が無いため、多くの状態へのff遷移が観測可能である点で発光とは大きく異なっており、全てのAサイトがNd3+で占められているNd2Ti207結晶を用いることで、初めて各遷移間での系統的な強度の吸収スペクトルにはNd3+のff遷移による構造が多く見られ、Judd-Ofelt理論による9つの励起状態について定量的にアサインを行った。磁場変調スペクトルには吸収スペクトルの構造に対応して、多くの構造が見られ、発光での測定同様、電気分極の反転にともなう磁場変調スペクトルの符号反転によってファラデー効果と区別でき、得られた磁場変調スペクトルがOME効果によるものであることを確認した。磁場変調スペクトルの積分強度から見積もったOME効果による振動子強度の移送量と、電気双極子(E1)・磁気双極子(M1)遷移の振動子強度の半経験的な計算値を比較することで、OME効果の微視的起源がE1遷移とM1遷移の干渉にあることを半定量的に裏付けた。
ロバート・オウエンの思想を通じた「相互承認」の場の形成に関する研究

2018年度は、ロバート・オウエン(Robert Owen)の思想における相互義務と権利概念について、オウエン自身が執筆した出版物、講演記録、手記などを中心に検討した。研究の材料となる一次資料は、2018年8月917日の間、イギリスのロンドン大学UCL(University College London)の中央図書館およびLSE(London School of Economics)の図書館、ブリストル大学図書館などで入手した。また、「市民共和主義のシティズンシップ論」でいう「共同体の成員である市民の義務」について、アダム・スミス(Adam Smith)、J.S.ミル(John Stuart Mill)との比較検証が必要であるという問題意識から、それに関連する文献も入手した。それらに基づき検証した結果は、東洋大学福祉社会開発研究センター発行の『福祉社会開発研究』No.11に論文(「参加型支援に求められる思想に関する一考察ースミス、ミル、オウエンの思想を通じてー」)として掲載した。1年間の研究の結果、スミスとミルの思想は、共に、社会で暮らす人間の存在を支える思想を基盤として展開されていたものであるが、スミスは人と人の「関係性」を重視しながら、個々人の感情に焦点化した議論をしているのに対して、ミルは、他者と対等な関係(「平等性」)をもって生活できる社会を目指す上で求められる感覚(「尊厳の感覚」)について論じていることが明らかになった。そしてオウエンは支配と保護を中核とする再分配の形態ではなく、「協同性」を中核として一定の権力が付随する互酬交換の形態にルーツをもつ論理を展開していることがわかった。そして三者から導かれた「関係性」「平等性」「協同性」は、今後住民参加型の支援を支える思想を検討する際に求められる理論的枠組みとなり得るという結論を導くことができた。オウエンの能動的義務と地域社会における相互負担義務の検討はかなり進めることができたが、オウエンの権利概念についてはさらに深く検証する必要があったと反省している。やや遅れてしまっている理由は、科研申請時に全く予想していなかったことであるが、2018年5月27日、一般社団法人日本社会福祉学会の会長に推挙され、会長職に就いたことである。しかし、就任後約1年が経過し、会長業務の流れを概ね把握したので、2019年度は計画通り研究を進めることができると思っている。遅れてしまっているオウエンの権利概念に関する考察の部分も、2018年度に収集した史資料によって2019年度に実行可能である。2019年度は、「市民的統合」モデルとの関係から、オウエンの思想の現代的有効性を明らかにする。そしてその結果を2019年9月2122日に行われる一般社団法人日本社会福祉学会の秋季大会、および2019年11月910日に中国の中山大学で開催される国際会議(中国社会福祉学会大会)で報告する予定である。2019年度内に、地域社会で相互に支え合う社会を構築するために必要な要素を抽出し検証し、2020年度から政策構想の理論的枠組みの研究を行い、最終的な目標であるオウエンの思想に基づく政策提言につなげたい。

そしてその結果を2019年9月2122日に行われる一般社団法人日本社会福祉学会の秋季大会、および2019年11月910日に中国の中山大学で開催される国際会議(中国社会福祉学会大会)で報告する予定である。2019年度内に、地域社会で相互に支え合う社会を構築するために必要な要素を抽出し検証し、2020年度から政策構想の理論的枠組みの研究を行い、最終的な目標であるオウエンの思想に基づく政策提言につなげたい。次年度使用額(21,313円)が生じてしまったのは、購入したいと思っていたイギリスの文献が2018年度内に発行されず、その分が未使用となってしまったためである。
金属有機構造体UiO-66への官能基導入による新規分離膜の開発

金属有機構造体(Metal organic framework,MOF)の中でも化学的安定性に優れたUiO-66を用いた分離膜の開発において、膜性能向上を目的にUiO-66への官能基導入効果を検討した。UiO-66への官能基の導入は、予め官能基を導入した有機配位子を用いたin situ合成による製膜を試みた。1.アミノ基導入UiO-66膜アミノ基を導入したUiO-66(UiO-66-NH2)の合成は、有機配位子をテレフタル酸から2-アミノテレフタル酸へと変更することで実施した。UiO-66-NH2膜は、多孔質α-アルミナ管を支持体とし、二次成長法により製膜した。まず、種結晶をディップコートにより支持体に担持し、その後、ソルボサーマル合成を繰り返すことによりUiO-66-NH2膜を得た。得られた膜の膜性能を単成分ガス透過試験により評価したところ、H2/N2透過係数比はKnudsen拡散支配における理論値を超えており、欠陥の少ない膜が合成できたことを確認した。また、CO2/N2透過係数比はCO2選択的であり、CO2分離膜として応用できることが示唆された。そこで、CO2/N2=50/50の二成分系ガスの分離を試みたところ、単成分の結果を大きく越えるCO2選択性を示した。有機配位子をテレフタル酸からピロメリット酸に変更し、UiO-66膜へのカルボキシル基の導入を試みた。UiO-66-(COOH)2は、UiO-66やUiO-66-NH2と同様の合成方法では結晶性が低くなるため、合成方法を種々検討した。支持体をZr源水溶液に浸漬し、その後、酢酸を溶媒としたピロメリット酸溶液を用いてソルボサーマル合成することで、支持体表面にUiO-66-(COOH)2が選択的に生成することを見出した。アミノ基を導入したUiO-66-NH2膜の合成に成功し、優れたCO2分離性能を示すことを実証した。また、カルボキシル基を導入したUiO-66-(COOH)2膜についても未だ欠陥はあるものの、製膜可能であることを確認した。以上のことから、計画は概ね順調に進捗しているものと考える。UiO-66-NH2膜については、CO2分離における水蒸気の影響や耐久性評価を進めるとともに、浸透気化など他の分離系への応用を進める。UiO-66-(COOH)2膜については、欠陥制御を目的として二次成長法を用いた合成条件の最適化を実施する。UiO-66への官能基の導入方法について、in-situ法に加え、Postsynthesis法についても検討する。具体的には、UiO-66の結晶粉末を用いのZrクラスターに存在するOH基や、配位欠陥により生じるOH基に対し、カップリング剤等を用いた合成後修飾を実施する。合成後処理による官能基導入の可否と、吸着性能におよぼす影響を評価する。

UiO-66-NH2膜については、CO2分離における水蒸気の影響や耐久性評価を進めるとともに、浸透気化など他の分離系への応用を進める。UiO-66-(COOH)2膜については、欠陥制御を目的として二次成長法を用いた合成条件の最適化を実施する。UiO-66への官能基の導入方法について、in-situ法に加え、Postsynthesis法についても検討する。具体的には、UiO-66の結晶粉末を用いのZrクラスターに存在するOH基や、配位欠陥により生じるOH基に対し、カップリング剤等を用いた合成後修飾を実施する。合成後処理による官能基導入の可否と、吸着性能におよぼす影響を評価する。当初計画ではガス透過試験装置の新設を目的として、ガスクロマトグラフの購入を予定していたが、既存設備のアップグレードで対応可能であることが判明したため、購入を見合わせた。それに代えて次年度では、ポストシンセシス法によるUiO-66への官能基導入評価を目的に、吸着装置の拡張を計画している。