hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生活時間配分からみた４０年間のライフスタイル変化と国際比較

(1) 1972年に実施した生活時間調査と同じ方法を用いて40年間の生活時間配分の変化および諸外国と比べた日本の生活時間配分の特徴を明らかにすることを目的とした。(2) 2013年10月に愛媛県松山市で生活時間調査を実施した。(3)行動別・場所別・同席者別生活時間の変化を分析した。(4)睡眠時間,家事労働時間に焦点をあて,ジェンダーによる相違とその変化を分析した。(5)インタネットの普及による変化など40年間で大きな変化がある一方で40年間であまり変化していない時間配分も明らかになった。(6)時間配分の他国との相違は残っているが,相違が小さくなっている変化も見いだされた。平成25年度は生活時間調査を実施した。具体的な研究実績の概要は次のとおりである。1.調査の仕様を確定した。調査対象は20年前,40年前と同様,愛媛県松山市に居住する18歳以上65歳未満の市民とした。予算制約のなかで,20年前,40年前に実施した調査とほぼ同じ条件で調査を実施するための仕様を検討した。20年前,40年前は,対象者に対して事前配布,事後回収ともに訪問面接による方法で実施したが,本研究においては,予算の制約から,事前配布を郵送にして,事後回収を訪問面接にした。目標回収数を1100票とし,2400票を配布する計画にした。標本抽出は住民基本台帳からの二段階確率比例抽出法を用いた。調査票については,生活時間記録部分は前2回の調査を踏襲し,質問紙部分は,前2回との比較可能性を保持しつつ,時代変化に対応できるよう改変した。行動分類も,同じ考え方で,インタネットの利用など,20年前にはなかった行動はあらたに加えた。2.上記仕様について入札により調査会社を選定し,選定された調査会社と綿密な連携を取りながら,調査を実施した。調査は,10月の平日(火曜日,木曜日)と土曜日,日曜日に実施した。回収数は847票であった。これは,当初計画より少ない。この理由は,訪問面接型質問紙調査法を実施するための環境悪化によるものである。具体的には,最大限の努力をしたにもかかわらず,調査協力を得られなかった事例が,20年前,40年前と比較して大幅に増加した。3.生活時間調査では,集計前のエディティング,コーディングを入念に行うことが重要である。この部分については,調査会社と連携を取りながら実施した。4.平成25年度は次年度以降の集計が可能となるようなデータ作成を中心とし,単純集計のみ行った。1.研究組織全員参加の研究会を調査対象地である愛媛県松山市で実施し,以下の項目について情報共有および検討を行った。(1)本研究で比較対象とする過去2回の1972年および1991年生活時間調査に関する情報を共有した。(2)調査対象地である愛媛県松山市の市勢データの分析に加え,現地視察を行うことによって,調査対象地についての理解を深めた。(3)平成25年度に実施予定の生活時間調査について,調査対象,調査票,調査時期,調査日(曜日),行動分類等について検討した。(4)平成25年度に実施する調査の基本的考え方として,過去2回の調査との継続性を優先することにする。ただし,インタネットの普及など,20年前,40年前には調査できなかった項目については,時代の変化にあわせて変更することを検討した。2.予算制約のなかでの具体的な調査実施方法の代替案について,調査専門会社のスタッフと検討を行った。3.生活時間研究の最新情報を得るために,国際生活時間学会(開催地:島根県松江市)に参加し,とくに生活時間調査の調査方法,分析方法,テーマ別研究成果(職業労働,家事労働,余暇,ジェンダー,家族,こどもなど)についての情報を得るとともに,内外の生活時間研究者と情報交換を行った。4.生活時間調査の国際比較のために,調査方法および分析方法の標準化の先進地域であるヨーロッパにおける「ヨーロッパ統一生活時間調査」の動向を調査した。オックスフォード大学社会学部付属生活時間研究センター,ユーロスタット,スウェーデン統計局を訪問し,「ヨーロッパ統一生活時間調査」のガイドラインについての情報を得た。本研究の目的は,第一に,1972年に愛媛県松山市で実施した生活時間調査を再度実施し,生活時間配分の40年間の変化を明らかにすることであり,第二に,生活時間配分の国際比較分析を実施し,諸外国と比べた日本の生活時間配分の特徴と変化を明らかにすることである。本研究は,4年間で実施する計画であり,平成26年度は3年目にあたる。平成26年度の主要な研究実施計画は,第一に,平成25年度に実施した生活時間調査データを研究組織全員で共有すること,第二に,基本的な集計をすることであった。本年度は,この研究実施計画に沿って,第一に,研究組織メンバー全員が生活時間調査結果のデータを共有できるようにした。本研究における生活時間調査データは,通常の質問紙調査のように,質問紙と調査結果のデータを研究分担者に送付するだけではきちんとデータ共有することが不可能である。というのは,生活時間関連のデータは,一日24時間について,調査対象者が具体的に記入した行動,その開始時刻,終了時刻,場所,同席者,二次的行動(ながら行動)の情報から構成され,行動については,約100の行動分類が用意されている。

こうした情報を研究組織メンバー間で正確に共有するために,研究代表者が研究分担者と密接な情報交換を行った。第二の基本的な集計については,行動別時間配分,場所別時間配分,同席者別時間配分,および時間配分のジェンダー分析について,過去2回の生活時間調査結果との比較を実施した。インターネットの普及による時間配分など,40年間で大きな変化がある一方で,40年間であまり変化していない時間配分も明らかになった。国際的にみて短いという夫の家事労働時間も,日本のなかでの40年間の変化をみると徐々に長くなっていることも明らかになった。本研究の目的は,第一に1972年に愛媛県松山市で実施した生活時間調査を再度実施し,生活時間配分の40年間の変化を明らかにすることであり,第二に,生活時間配分の国際比較分析を実施し,諸外国と比べた日本の生活時間配分の特徴と変化を明らかにすることである。本研究は,4年間で実施する計画であり,平成27年度は最終年度にあたる。したがって,平成27年度の主要な研究実施計画は,研究者全員による成果のとりまとめであった。そのために,2回の研究会を実施し,研究者が実施した分析結果について情報交換をした。平成27年度に明らかになった主要な結果は次のとおりである。1)睡眠時間の40年間の変化が明らかになった。諸外国と比較して女性より男性の睡眠時間が長い傾向はほぼ維持されているが,男女差が縮まるなど新しい傾向も発見された。2)ジェンダー視点から,家族のための時間や家事労働時間の40年間の変化をみると,ここでも,ジェンダーによる時間使用の差が縮まっていた。既婚男性が日曜日にこどもといっしょに過ごす時間は増加している。3)日本とアメリカの正社員の時間使用を比較すると,日本の正社員はアメリカに比べ,「仕事関係」が長く「家事労働時間」と「余暇活動」が短い。日本の「余暇活動」の行動場所のなかで「飲食店および娯楽・宿泊施設」の占める割合がアメリカに比べて高い。平成26年度の分析結果とあわせると,松山市民の生活時間配分は,インタネットの影響などによる大きな変化,ジェンダー差の縮小など徐々に生じつつある変化,ほとんど変化していない傾向などを見いだすことができた。生活時間配分における日本と諸外国との相違は残っているが,相違が小さくなる傾向も見られた。(1) 1972年に実施した生活時間調査と同じ方法を用いて40年間の生活時間配分の変化および諸外国と比べた日本の生活時間配分の特徴を明らかにすることを目的とした。(2) 2013年10月に愛媛県松山市で生活時間調査を実施した。(3)行動別・場所別・同席者別生活時間の変化を分析した。(4)睡眠時間,家事労働時間に焦点をあて,ジェンダーによる相違とその変化を分析した。(5)インタネットの普及による変化など40年間で大きな変化がある一方で40年間であまり変化していない時間配分も明らかになった。(6)時間配分の他国との相違は残っているが,相違が小さくなっている変化も見いだされた。研究実績の概要で述べたとおり,平成26年度は,第一に,平成25年度に実施した生活時間調査データを研究組織全員で共有すること,第二に,基本的な集計をすることが主要な研究実施計画であった。第一のデータの共有については,生活時間調査データは,通常の質問紙調査と異なり,時間関係のデータ,時刻関係のデータ,行動分類,二次的行動(ながら行動)の処理など,研究組織メンバー間できめ細かく情報共有する必要がある。
近世ロシアにおける法文典の史料学的ならびに文献学的研究

1本研究グループが続けてきた月例研究会(東京)は2004年4月から2007年3月までに36回開かれ、研究分担者と研究協力者が参加して1649年法典テキストの解読と検討を継続した。その間に第16章全34条までの仮訳を完成させ、3回に分けて刊行した。ロシア語テキストのデジタル化、語彙集の充実、研究会ホームページの更新も行った。2月例研究会のほか、研究分担者並びに研究協力者の参加を得て、金沢、山形及び北海道大学における合宿研究会を開催し、各研究分担者が担当するテーマに関する研究報告会を行い、討議を行った。3そのほか、06年度ロシア史研究会大会(06年10月末、於明治大学)にて、共通論題『中近世ロシア法形成における異文化性』を企画し、研究分担者及び協力者のうち三名が報告を行った。4月例研究会を通じて定期的に行っている法典の仮訳作成ならびに合宿研究会での個別テーマの発表には、12人の分担研究者のみならず、国内の研究協力者である飯田ちひろ、池本今日子、今村栄一、大山知児、小野寺利行、岸慎一郎、草加千鶴、草野佳矢子、濱本真実、丸山由紀子、三浦良子が積極的に参加した。5研究の最終年度に研究分担者及び研究協力者、また2005年に招聘したホロシケーヴィチ博士の二論考を含め、全15本からなる研究報告書(A4版268頁)を作成し、研究成果を発表した。研究実施計画に記した諸点に関連し、本年度中に得た成果の概要は以下の通りである。(1)研究グループが続けてきた月例研究会(東京)は2004年4月から2005年3月までに12回開催され、研究分担者と研究協力者の参加を得て本研究の主対象たる1649年法典のテキストの解読と検討を継続し、その結果、本年度中に法典全25章のうち第10章半ばまでの仮訳が完成した。ロシア語テキストをデジタル化し、仮訳部分の語彙集も作成して研究分担者が共有する作業を進めた。また研究会ホームページを作成し成果を公表する計画も進行させた。(2)月例研究会のほか静岡と金沢において研究分担研究者ならびに研究協力者の参加を得て2回の合宿研究会を開催し、各研究分担者が担当するテーマに関する研究報告を行なった。報告のテーマは以下の通り。「法典における国家と教会の関係」「17世紀ロシアの出版文化」「中世ロシアにおける法編纂の発達とロシア社会」「初期ロマノフの統治と士族」「外国人の見た17世紀ロシア社会」「1497年法典と1649年法典の比較研究」「古版本版ウロジェーニエの編集と普及」「会議法典前後の史料に見られる宗教問題」「中世ノヴゴロド商館における商人の生活規範」「ルースカヤ・プラウダとロシア社会」「ロシアにおけるテユルク系エリートのロシア化について」(3)1649年法典の仮訳の完成部分については近く研究分担者の中沢敦夫の手で富山大学の人文学部紀要に刊行される。また各研究分担者は以下の「1L研究発表」に示す通りの成果をあげ、また3人の研究分担者はロシア(モスクワおよびペテルブルグ)で研究資料の収集および海外研究者との交流を行ない、また海外研究協力者であるホロシケヴィチ博士との交流ならびに来年度の日本招聘に関する打ち合わせをモスクワにおいて行なった。研究実施計画に記した諸点に即した、本年度中の成果の概要は以下の通りである。1本研究グループが続けてきた月例研究会(東京)は2005年4月から2006年3月までに12回開かれ、研究分担者と研究協力者が参加して1649年法典テキストの解読と検討を継続した。本年度中に第10章までの仮訳を完成させ、第1回分を刊行した(『富山大学人文学部紀要』第43号)。ロシア語テキストのデジタル化、語彙集の充実、研究会ホームページの作成も行なった。

2当初計画に従い本年度はロシア科学アカデミー・スラヴ学研究所のA.L.ホロシケヴィチ博士を2週間(9月後半)わが国に招聘し、本研究グループとの研究交流を行なうとともに、北海道大学スラヴ研究センター、京都大学、ならびに早稲田大学の3ヵ所でシンポジウムを開催した。その結果、博士がシンポジウムのために準備された3本のレポートを含め、本研究の中心テーマである会議法典とその法源として重要な地位を占めたリトアニア第3法典との関連に関する有用な知見を得ることができた。博士のレポートは来年度の研究報告集で翻訳刊行する。3月例研究会のほか、研究分担研究者ならびに研究協力者の参加を得て山形大学における合宿研究会(05年12月)を開催し、各研究分担者が担当するテーマに関する研究報告会を行ない、最終年度までの完成を目指して討議を行なった。4月例研究会を通じて定期的に行なっている法典の仮訳作成ならびに合宿研究会での個別テーマ研究の発表、また今年度に行なったホロシケヴィチ博士を招いての3回のシンポジウムを成功させるための作業には、12人の分担研究者のみならず国内の研究協力者である大山知児、草野佳矢子、濱本真実、小野寺利行、今村栄一、丸山由起子が積極的に参加した。研究実施計画に記した諸点の遂行に努めた。概要は以下の通りである。1本研究グループが続けてきた月例研究会(東京)は2006年4月から2007年3月までに12回開かれ、研究分担者と研究協力者が参加して1649年法典テキストの解読と検討を継続した。本年度中に第10章全287条の仮訳を完成させ、二回に分けて刊行した(『富山大学人文学部紀要』第45号、同46号)。ロシア語テキストのデジタル化、語彙集の充実、研究会ホームページの更新も行った。2月例研究会のほか、研究分担者並びに研究協力者の参加を得て、北海道大学における合宿研究会(06年10月)を開催し、各研究分担者が担当するテーマに関する研究報告会を行い、最終年を迎える本年度中の完成を目指して討議を行った。3そのほか、06年度ロシア史研究会大会(06年10月末、於明治大学)にて、共通論題『中近世ロシア法形成における異文化性』を企画し、研究分担者及び協力者のうち三名が報告を行った。4月例研究会を通じて定期的に行っている法典の仮訳作成ならびに合宿研究会での個別テーマの発表には、12人の分担研究者のみならず、国内の研究協力者である飯田ちひろ、大山知児、今村栄一、小野寺利行、草加千鶴、草野佳矢子が積極的に参加した。5研究の最終年度に当たり、研究分担者及び研究協力者、また昨年招聘したホロシケーヴィチ博士の二論考を含め、全15本からなる研究報告書(A4版268頁)を作成し、研究成果を発表した。
合成生物学的アプローチによる鉄硫黄クラスター合成系の反応機構と多様性の解析

鉄硫黄(Fe-S)クラスターは鉄と硫黄から構成されるシンプルな形の金属コファクターだが、その生合成には複雑な多成分酵素系(マシナリー)が関与することが知られている。大腸菌は2種類のFe-Sクラスター生合成系(ISCとSUFマシナリー)を有しており、それぞれが独立してクラスターを合成しているが、これらを二重に破壊すると合成致死となるため、これまで詳細な遺伝学的解析が行われていなかった。一方、最近私は大腸菌のイソプレノイド合成経路を放線菌由来のメバロン酸経路に代謝改変することにより、クラスター生合成系の必須性を回避できることを見出した。この発見により、クラスター形成関連遺伝子群を自在に操作・解析して、その影響を正確に評価することができるようになった。そこで本年度は、この実験系を用いてISCマシナリーの中心成分であるIscU(クラスターの新規形成の足場)の機能解析を進めた。1.HscA/HscB (HSP70型シャペロン/コシャペロン)はISCマシナリーのクラスター形成機能に必須であるが、HscA/HscBの欠損をバイパスする二次的な変異をIscUの分子内部に同定した。クラスター形成反応においてHscA/HscBがIscUの構造変化を引き起こし、クラスター移行反応を促進させる可能性が考えられる。2.IscU Tyr3を他のアミノ酸に置換すると機能不全となるが、IscSの活性部位近傍の二次的なサプレッサー変異によって機能が回復する(平成26年度)。本年度では(野生型/機能不全型)IscUと(野生型/サプレッサー変異型)IscSをそれぞれ精製し、IscU-IscS間の相互作用および硫黄原子の受け渡し活性を調べたところ、IscU Tyr3がIscSから硫黄原子受け渡しの際の相互作用に重要であることを見出した。IscU Tyr3はIscSの活性部位近傍の構造変化を引き起こし、硫黄原子の移行反応を促進させる分子スイッチとして機能する可能性がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。鉄硫黄(Fe-S)クラスターは単純な形をしたコファクターだが、その生合成は複雑な多成分酵素系が担っている。大腸菌はFe-Sクラスター生合成系としてiscSUA-hscBA-fdx-iscXにコードされるISCマシナリーと、sufABCDSEにコードされるSUFマシナリーを持っており、それぞれ独立してクラスターを形成している。しかし、大腸菌のISCとSUFの二重欠損は合成致死となるため、これまで遺伝学的な解析はほとんど行われていなかった。そこで本年度は、大腸菌ISCマシナリーのin vivo機能解析を進めた。まず、大腸菌のイソプレノイド合成経路をメバロン酸経路に改変した上で、sufオペロンと各isc遺伝子をそれぞれ個別に破壊した大腸菌変異株を構築した。構築した7種類の大腸菌変異株の表現型を詳しく比較・解析したところ、IscS, IscU, IscA, HscB, HscA, FdxがISCマシナリーのクラスター形成機能に必須であることが分かった。また、嫌気的条件下では、IscAとFdxが必ずしも必要ないことが分かった。次に、上記の実験系を用いて、ISCマシナリーの中心成分であるIscUの機能解析を行った。その結果、IscUのTyr3, Asp39, Lys103がIscUのin vivo機能に必須であること、またIscU Tyr3は芳香環族アミノ酸とのみ代替できることが分かった。さらに、IscU Tyr3の二次的なサプレッサー変異をIscS(硫黄原子の供与体)の活性部位近傍に4種類同定した。これらの結果は、IscU Tyr3がIscSの構造変化を引き起こして、硫黄原子受け渡し反応を促進させる役割があることを示唆している。本年度では(野生型/機能不全型)

IscUと(野生型/サプレッサー変異型)IscSをそれぞれ精製し、IscU-IscS間の相互作用および硫黄原子の受け渡し活性を調べたところ、IscU Tyr3がIscSから硫黄原子受け渡しの際の相互作用に重要であることを見出した。IscU Tyr3はIscSの活性部位近傍の構造変化を引き起こし、硫黄原子の移行反応を促進させる分子スイッチとして機能する可能性がある。ISCマシナリーについて詳細なin vivo機能解析を進めることによって、ISCマシナリーの必須成分を明らかにし、さらにマシナリーの中心成分であるIscUのin vivo機能について以下のような知見を得ることができた。1.大腸菌のイソプレノイド合成経路の代謝改変した上で、sufオペロンと各isc遺伝子をそれぞれ破壊した大腸菌変異株を構築することによって、isc遺伝子破壊の影響を正確に評価することができた。すなわち、IscS, IscU, IscA, HscB, HscA, FdxがISCマシナリーの機能に必須であること、また嫌気的な条件下では、IscAとFdxは必ずしも必要ないことを明らかにした。2. “1"の実験系を用いて、IscUに対して部位特異的変異導入実験を行ったところ、クラスター配位子に加えて、新たにTyr3, Asp39, Lys103がIscUのin vivo機能に必須であることを明らかにした。さらに、Tyr3の位置には芳香族アミノ酸が必須であることを明らかにした。3. IscU Tyr3を他のアミノ酸に置換した変異型IscUは機能不全となるが、そのサプレッサー変異をIscS(硫黄原子の供与体)の活性部位周辺に複数種類同定した。結晶構造では捉えることができない、IscUとIscSの機能的な相互作用を解き明かす上で重要な知見を得ることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。1.本年度で得られたin vivoの知見に基づいて、野生型と変異型のIscU/IscSをそれぞれ精製し、生化学的な解析(pull downによる相互作用解析や硫黄受け渡し活性の測定など)を進める。2.サプレッサー変異型IscSと変異型IscUの複合体の精製を試み、複合体の結晶化を検討する。3.引き続き、IscUに対して変異導入実験を進め、IscUの機能残基/機能領域を洗い出す。続いて、二次的なサプレッサー変異の取得を進め、IscUを中心としたISCマシナリーの相互作用ネットワークを明らかにする。4. Fe-Sクラスター生合成系とアポ型タンパク質との間の相互作用は一過的かつ微弱であると考えられる。これらの相互作用を捕捉する目的で、ホルムアルデヒド(膜透過性で官能基に対する特異性が広い架橋試薬)を用いたin vivo架橋実験を行う。架橋産物は特異的抗体を用いたウエスタンブロッティングで検出する。さらに免疫沈降と質量分析により、架橋産物を同定する。日本ゲノム微生物学会のニュースレター(p7-8)
ギガ帯域インターネットにおける電子指紋の超高速・高精度検出と超高速検索

本研究では,インターネットに流通するmp3などの音楽ファイルをギガ帯域でリアルタイムに検出し,楽曲を特定・ライセンシングするために必要な,ハードウェア・サポートによる超高速電子指紋検出技術およびその関連技術について研究した.速度について,ギガ帯域に対応可能とするための,加減算中心のハードウェア指向の電子指紋検出アルゴリズムHiFP2.0を開発した.検索について,大容量の指紋データベースから瞬時に楽曲を特定可能な,FPGA向けの指紋検索手法としてStaged LSHを開発した.その他,計算基盤となるNetwork on Chipや故障回避方法,階層型相互結合網についても成果を得た.本研究では,インターネットに流通するmp3などの音楽ファイルをギガ帯域でリアルタイムに検出し,楽曲を特定・ライセンシングするために必要な,ハードウェア・サポートによる超高速電子指紋検出技術およびその関連技術について研究した.速度について,ギガ帯域に対応可能とするための,加減算中心のハードウェア指向の電子指紋検出アルゴリズムHiFP2.0を開発した.検索について,大容量の指紋データベースから瞬時に楽曲を特定可能な,FPGA向けの指紋検索手法としてStaged LSHを開発した.その他,計算基盤となるNetwork on Chipや故障回避方法,階層型相互結合網についても成果を得た.本研究では,インターネットに流通するmpp3などの音楽ファイルをギガ帯域でリアルタイムに検出し,楽曲を特定・ライセンシングするために必要な,ハードウェア・サポートによる超高速電子指紋検出技術およびその関連技術について研究する.ここで解明すべきことは,以下の3点である.(1)精度について,実用に耐える精度で楽曲を特定できる,高精度な電子指紋計算アルゴリズム(2)速度について,ギガ帯域に対応可能とするための,加減算中心のハードウェア指向の電子指紋検出アルゴリズムの開発(3)検索について,100万曲の指紋データベースから瞬時に楽曲を特定可能な,電子指紋の超高速検索機構2012年度は電子指紋検索の高精度・高速化へ取り組んだ.1.1)検出した電子指紋と合致する楽曲データを,大量の電子指紋データベースから検索する.従来ではシーケンシャルサーチを行っていたが,データベースの大規模化に対応できない問題があった.そこで本研究では局所性鋭敏型ハッシュLSHを用いた検索アルゴリズムを検討した.1.2)データベースは大規模であり,FPGAチップ上のメモリに収容しきれない.そこで効率的に検索を行うため,階層型LSHを提案した.1.3)最上位層のLSHデータはFPGAチップ内のブロックRAMに収容されるが,このブロックRAMへのアクセスが高速化の際のボトルネックになる.2つのブロックRAMを交互に使い見かけ上スループットを2倍にするPing-PongブロックRAMアーキテクチャを開発し,実装した.1.4)さらに,本アプリケーションで複数のチップを高速に結合する方法として,当研究室で従来から開発していた階層型相互結合網を拡張し性能を評価した.1.5)また,基礎テクノロジとして,指紋検出を広域分散環境で行うための基盤技術について研究した.本研究では,インターネットに流通するmp3などの音楽ファイルをギガ帯域でリアルタイムに検出し,楽曲を特定・ライセンシングするために必要な,ハードウェア・サポートによる超高速電子指紋検出技術およびその関連技術について研究する.ここで解明すべきことは,次の3点である.(1)精度について,実用に耐える精度で楽曲を特定できる,高精度な電子指紋計算アルゴリズム(2)速度について,ギガ帯域に対応可能とするための,加減算中心のハードウェア指向の電子指紋検出アルゴリズムの開発(3)検索について,100万曲の指紋データベースから瞬時に楽曲を特定可能な,電子指紋の超高速検索機構前年に指紋の計算は取り組んだので,2013年度は計算した指紋に最も近い指紋を,データベースの中から高速に検索する方法を開発した.従来のハッシュ法ではFPGAのメモリ容量の点で高速化が難しいので,階層的な検索を行い,これを実現するためにLSH法をFPGA上に実装した.2012年度はFPGA内のレジスタとブロックRAMの2段階の階層化であったが,2013度はFPGAチップ外のD-RAMも含めた3段階の階層化を試みた.チップ外メモリを用いることによって,検索対象の大幅な拡大が期待できる.更に実装はメニーコアシステムが想定されるが,メニーコアシステム向けの高バンド幅,低レイテンシな階層型相互結合網についても研究し,新しいメニーコア向け相互結合網の性能評価を行った.指紋計算コアを多数設けることにより高速化を達成するアプローチであるが,多数の計算コアを設けると故障が問題になる.そこでフォールトトレランスについても研究した.回路を実装するための再構成法の研究も行った.音楽ファイルの特定のための,超高速電子指紋検索に取り組んだ.指紋の計算は以前に取り組んだので,今年度は計算した指紋に最も近い指紋を,データベースの中から高速に検索する方法を開発した.特に今年度はこれまでの研究成果を実装し,動作を検証することに注力した.電子指紋の検索法として,従来のハッシュ法ではFPGAのメモリ容量の点で高速化が難しいので,階層的な検索を行い,これを実現するために従来のLSH法を階層化したStaged-LSH法を開発し,FPGA上に実装した.昨年取り組んだ外部D-RAMを用いた検索高速化手法を再検討し,今年度はシミュレーションばかりでなく,実際にデバイスを用いた評価システムを構築した.開発した指紋検索回路は最終的にXilinx Virtex-7 CV709 FPGAボードに実装し,正しく機能することを検証した.現在はプロトタイプなので,今後は継続して高精度化などに取り組む予定である.更に計算基盤として,GPGPUの利用やNetwork on Chipを実現するための階層型相互結合網についても研究を行った.

階層型相互結合網については,大規模化する際に問題となる,コア間結合,チップ間結合,ボード間結合,キャビネット間結合のような物理的な階層構造と,相互結合網の持つ階層をマッチングさせ,消費電力性能に優れる階層型相互結合網として3D-TESHの提案に到った.共同研究者においては,Network on Chipのルーティングやフォールトトレランスについて研究を行い,耐故障制に優れるルーティング手法を開発した.最終年度なので,これまでに構築した電子指紋計算アルゴリズムHiFP 2.0や,その設計指針についても取りまとめ,論文として発表した.26年度が最終年度であるため、記入しない。並列処理26年度が最終年度であるため、記入しない。当初,1年目から専任のポストドクを雇用する予定であったが,申請予算に対して交付金額が十分でなく,専任ポストドクを雇用することができなかった.研究計画書に記載した通り,検索対象の拡大に対応できるアルゴリズムを2012度に開発し,実装方法として電子指紋を入れ替えるLSH法の階層を増加させているから.業績について,採録決定には至っていないが,2013年度中に2本の論文を投稿した.・荒木光一,佐藤幸紀,井口寧, "FPGAベースの組込みシステムにおける動的消費電力モデルを用いた低消費電力指向の自動ハードウェアチューニング",信学論D・荒木光一,佐藤幸紀,井口寧, "FPGAにおける自動パイプラインチューニングのための設計フレームワーク",信学論D26年度が最終年度であるため、記入しない。2013年4月から専任ポストドクを雇用するので,今後は前年度分も含めて研究の遅れを取り戻す予定である.前年度は主に理論的な側面から研究を行ったが,次年度は実装も含めて研究を進める.大量の検索を可能とするLSH法を,階層化し,検索対象を拡大する.そのための入れ替えスキームを改良する.26年度が最終年度であるため、記入しない。情報処理学会北陸支部優秀論文発表賞,河村知記他, "GPU分散コンピューティングのためのデータ転送を考慮したデータ分割"研究費が当初申請した金額よりも少なかったため,前年度の基金助成金を次年度に繰り越し,2年分の人件費を用いて1年間の専任のポストドクを雇用する.物品や旅費などについては,申請時計画に沿って使用予定である.当初,1年目から専任のポストドクを雇用する予定であったが,申請予算に対して交付金額が十分でなく,専任ポストドクを雇用することができなかった.研究費が当初申請した金額よりも少なかったため,前年度の基金助成金を次年度に繰り越し,可能な範囲で人件費を集約し,専任のポストドクを雇用する.物品や旅費などについては,申請時計画に沿って使用予定である.
DNA複製・細胞周期チェックポイントを制御する複合体の統合的立体構造解析

我々は電子顕微鏡観察により、6種類のヒトMcm蛋白質(HsMcm2,-3,-4,-5,-6,-7)のうちDNAヘリカーゼ活性を有するMcm4-6-7複合体(ヘテロ6量体)およびその活性が阻害されたMcm2-4-6-7複合体(ヘテロ4量体)の構造を解析した。その結果、まずヒトMcm4-6-7複合体は外径が13-14nm、内径が3-4nmのドーナツ型の構造をとることを見出した。次に、ヒトMcm2-4-6-7複合体については1462個の画像を解析した結果、509,441,278,234という4種類のグループに分かれた。そのうち509,441個の画像はよく似た4つの角を持つ外径が15-18nm、内径が3-4nmのドーナツ型の構造をとっていた。これら4つの角は各HsMcm2,-4,-6,-7蛋白質に由来する画像では無いかと予測される。とくに509個の画像は角のひとつから腕のようなものが伸びているため、この画像がサイズの最大なHsMcm2に由来するのではないかと予想した。この他、大腸菌で発現させ精製したGST-Mcm4,-Mcm6,-Mcm7用いてプルダウンアッセイを行いMcm4とMcm6、Mcm4とMcm7およびMcm6とMcm6の高い相互作用を見出した。また、ツーハイブリッドアッセイも行い、Mcm2とMcm6およびMcm6とMcm6の相互作用を確認した。これは、Mcm6がホモ2量体を形成することを示唆する。これらの結果を総合して、Mcm2-4-6-7ヘテロ4量体ではMcm2,Mcm6,Mcm4,Mcm7の順番で、Mcm4-6-7はヘテロ6量体ではMcm7-Mcm4-Mcm6-Mcm6-Mcm4-Mcm7の順序でドーナツ型の構造をとっていると結論した。6種類のヒトMcm蛋白質(HsMcm2,-3,-4,-5,-6,-7)のうち、DNAヘリカーゼ活性を有するMcm4-6-7複合体はおよそ600kDaの、活性を有さないMcm2-4-6-7複合体はおよそ440kDaの安定な複合体を形成する。1つのMcm蛋白質の分子量(約100kDa)を考慮するとMcm4-6-7はヘテロ6量体、Mcm2-4-6-7はヘテロ4量体を形成していると推測される。最近我々は、電子顕微鏡観察によりMcm4-6-7複合体がその中心にチャネルを有するドーナツ型の構造をとることを見出した。そこで、Mcm4-6-7複合体中のそれぞれのMcmがどのMcmと高い親和性を有しているかを調べるために、大腸菌で発現させ精製したGST-Mcm4,-Mcm6,-Mcm7用いてPull down assayを行った。具体的には、各Mcmの1対1の結合をみるために、大腸菌にFLAG-Mcm6,-Mcm7をそれぞれ発現させた菌体破壊液に各GST-Mcm蛋白質を混ぜた後、グルタチオンセファロースによりGST-Mcmを沈降させてその沈降物中にあるFLAG-Mcm蛋白質をウエスタンブロットで検討した。その結果、Mcm4とMcm6、Mcm4とMcm7およびMcm6とMcm6の高い相互作用が認められた。また、Two-hybrid assayにおいてもMcm6とMcm6の相互作用が確認された。Mcm6とMcm7、Mcm7とMcm7については弱い相互作用が確認された。これらのことから、Mcm4-6-7複合体は、Mcm7-Mcm4-Mcm6-Mcm6-Mcm4-Mcm7の順序でヘテロ6量体を形成すると考えられる。さらに、同様にしてMcm2についても検討した結果、Mcm2は、Mcm4,Mcm6,Mcm7のいずれのMcmとも相互作用することがわかった。

この他、大腸菌で発現させ精製したGST-Mcm4,-Mcm6,-Mcm7用いてプルダウンアッセイを行いMcm4とMcm6、Mcm4とMcm7およびMcm6とMcm6の高い相互作用を見出した。また、ツーハイブリッドアッセイも行い、Mcm2とMcm6およびMcm6とMcm6の相互作用を確認した。これは、Mcm6がホモ2量体を形成することを示唆する。これらの結果を総合して、Mcm2-4-6-7ヘテロ4量体ではMcm2,Mcm6,Mcm4,Mcm7の順番で、Mcm4-6-7はヘテロ6量体ではMcm7-Mcm4-Mcm6-Mcm6-Mcm4-Mcm7の順序でドーナツ型の構造をとっていると結論した。
資源の有効利用を考慮した合金の耐酸化性改善方法に関する研究

軽量耐熱材料であるTiAl基合金の耐酸化性改善を目的として研究を行なった. TiAl基合金は高温からの冷却中に酸化皮膜がはく離しやすい.その抑制には活性元素であるY添加は有効であるが, Zr添加ははく離を促進する可能性がある.また, TiAlの耐酸化性はNb添加量に依存して改善されるが,低Nb合金に簡便な表面処理法であるAl拡散浸透処理を適用すると,長時間にわたって高Nb合金よりもさらに良好な耐酸化性を維持できることが明らかとなった.軽量耐熱材料であるTiAl基合金の耐酸化性改善を目的として研究を行なった. TiAl基合金は高温からの冷却中に酸化皮膜がはく離しやすい.その抑制には活性元素であるY添加は有効であるが, Zr添加ははく離を促進する可能性がある.また, TiAlの耐酸化性はNb添加量に依存して改善されるが,低Nb合金に簡便な表面処理法であるAl拡散浸透処理を適用すると,長時間にわたって高Nb合金よりもさらに良好な耐酸化性を維持できることが明らかとなった.TiAl基合金は軽量耐熱材料として自動車用ターボチャージャーに用いられており,さらに航空機エンジンの低圧タービンとしても実用化は近いが,十分な高温耐酸化性を示さない.また高温酸化によって生成する酸化皮膜ははく離しやすく,その抑制が必要である.実用合金はNbを添加し,活性元素の少量添加によって酸化皮膜はく離抑制を試みているが,活性元素の皮膜はく離抑制効果は十分実証されてはいない.資源の有効利用の観点から適切な元素を必要最少量添加することが望まれる.そこでNbを含むTi-49mo1%A1-2mo1%NbおよびTi-45mo1%Al-6mo1%Nb合金に活性元素であるHf,ZrおよびYを少量添加し,皮膜はく離挙動への影響を検討した.その結果,ZrあるいはHf添加材では皮膜はく離がむしろ促進されたが,Y添加材の皮膜は長時間にわたって良好な密着性を示した.皮膜はく離は母材と酸化皮膜の熱膨張径数の差によって発生する熱応力が主たる原因であるが活性元素の少量添加は合金の熱膨張係数を大きく変化させない.従って,はく離挙動は皮膜自体の性質,すなわち生成酸化物の種類に依存することが明らかである.XRD,SEMおよびEPMAの結果を考慮するとZr添加材では皮膜/合金界面付近にZr酸化物が生成し,さらにその結晶構造変態温度がTiの存在によって低温側に移行すると考えられる.この変態に伴うZr酸化物の体積変化による応力のために酸化温度からの冷却中に皮膜がはく離する.一方,Y添加材ではY酸化物とAl_2O_3が高温で反応し,皮膜界面付近に複雑な形状の複合酸化物を生じ,これが皮膜と合金をつなぎ止める役割を果たすものと考えられる,従って,TiAl合金の使用温度範囲に結晶構造の変態温度が存在するような酸化物生成は皮膜はく離を促進することを考慮して添加元素を選択することが必要である.TiAl基合金は軽量耐熱材料として優れた特性を示すため,自動車用ターボチャージャーに用いられている.さらにこの合金は航空機エンジンの低圧タービンとして実用化が間近であるが,高温では十分な耐酸化性を示さない.実用合金はNbを多量に添加しすることによって耐酸化性を実現しているが,希少資源であるNb量の低減し,リサイクルを考慮したシンプルな合金設計を行なうことが望ましい.そこでNb添加量を低減した合金に表面処理を施すことによって十分な耐酸化性を得ることができるかどうかを検討した.低Nb合金のTi-49mol%Al-2mol%Nbに粉末パック法によってAl拡散浸透処理を施し,高Nb合金であるTi-45mol%Al-6mol%Nbと酸化特性を比較検討した.その結果,2元系TiAlの場合と同様,Ti-49Al-2Nb合金にはAl拡散浸透処理によって高Al濃度の表面処理層が形成された.処理後の試料は酸化温度が950°Cと高温の場合にも優れた耐酸化性を示し,200時間経過後でもその酸化増量は高Nb合金のものよりも少なく,良好な酸化特性を維持できることが確認された.また,他の表面処理法として,2元系TiAlへのイオン注入で耐酸化性改善効果が認められたCuおよびZnの真空蒸着を試みたが,Znは蒸気圧が高いため,良好な蒸着は困難であることが判明した.CuおよびZnを蒸着したTiAlの酸化試験結果は未処理のものと同程度かあるいはかえって酸化増量が増大し,耐酸化性改善効果は認められなかった.以上のようにTiAl系合金への表面処理としてはAl拡散浸透処理が最も有望である.TiAl系合金のNb濃度を低減しても,表面処理を組み合わせることによって十分な耐酸化性が得られることが明かとなった.
マルチメディア検索のための関係ベクタースペースモデル

本研究は、外国人特別研究員により提案された、静止画向けの情報検索モデルを拡張し、映像検索に適用することを目的としている。主たるアイデアは、従来のテキスト向け情報検索で利用されてきたベクタースペースモデルに基づき、画像の表現に適した概念グラフを利用できるように統合・拡張することであった。静止画に対してはすでにその有効性を確認している。本研究では、本モデルを拡張し、大規模な動画像コーパスに適用可能とすることを目的とする。これにより、日本側研究者が有する大規模放送映像アーカイブの効率のよい検索が可能となると期待される。本年度は、セグメンテーションや特徴点抽出ならびに適切な特徴量抽出手法を実装し、これを相互情報量や連想ルールマイニング技術と組み合わせ、テキスト情報と対応付けることによりシンボル化を狙った。特に、ニュース映像アーカイブから抽出した部分領域から、アーカイブ中に頻出する特定の空間配置を持つ部分領域群を、改良したデータマイニングアルゴリズムにより検出する実験を行い、視覚語句(visual phrases)として出力したところ、これらは本提案におけるベクタースペースモデルにも有効な視覚的シンボルとして利用可能であることが確認された。当該外国人特別研究員は、これまでに、静止画向けの情報検索モデルの提案を行ってきた。平成17年度は、アノテーションつき画像データベース、メタデータ・クローズドキャプションつき映像データベースなどのための、視覚データと意味との間の関連性を表す統計モデルの構築を目的とし、関連研究を調査し、今後の方向性について検討を行った。本研究は、外国人特別研究員により提案された、静止画向けの情報検索モデルを拡張し,映像検索に適用することを目的としている。静止画コーパスに適用可能とすることを目的とする。これにより、日本側研究者が有する大規模包装映像アーカイブの高率のより検索が可能となると期待される。本年度は、映像検索に固有の、画像特徴・テキスト特徴・音響特徴などのマルチモーダルな情報を統合した検索もでるについて検討し、情報理論的モデル、相互情報量を用いた手法などについて検討した。また、画像特徴のモデル化に向けて、特に画像セグメンテーションならびにその特徴量について検討を行った。
3次元有限歪解析に基づくヒマラヤ・ナップ構造の研究

研究代表者は本研究において、3次元有限歪解析法の高速化を計り、ネパール・ヒマラヤ地域および沖縄島に分布する四万十相当層である嘉陽層の砂岩から採取した大量の歪データを速やかに処理し、解析することを目的とした。この3次元有限歪解析法は、中一細粒砂岩の定方位サンプルからその岩石のうけた3次元歪を得る方法であり、3次元歪を得るまでの工程は、以下のとうりである。(1)サンプリング(2)定方位カッティング(3)薄片作成(4)マーカーの抽出(5)タブレットによるマーカー・データのディジタル化(6)歪の計算(7)構造解析。これらはすベて本研究で達成され、その成果は、「変形前のマーカー楕円の性質」(地質学雑誌)として公表された。また本解析法の基礎的な部分については“Finite strain analys is on geology"(Bull.Coll.Sci.Univ.Ryukyus)で公表されている。このように、嘉陽層の構造に関してはある程度の成果を挙げたが、ネパールヒマラヤのナップ構造の解析は現在進行中である。またこの方法のネックとされる、マーカーから歪データを抽出する段階の解決策として、薄片から直接に入力したデータの画像解析を行って、マーカー・データを抽出するソフトウエアの開発も同様に進行中である。この開発に際しては、本研究費補助金で購入した高解像度イメージスキャナー、入力データを蓄える大容量ハードディスクが用いられている。
EU法の展開と消費者法の再構築

本研究は、EU消費者法の平準化をめぐる新たな展開を分析し、それを踏まえて、消費者法の実体法規のあり方や、消費者の権利の実現および被害救済を実効化するための手続的な仕組みのあり方について、体系性という視点を加えて検討を行うことを目的とした。この目的のため、本研究では、EU消費者私法の平準化の促進を目的とする新たな動向、とりわけ、1消費者権利指令、2ヨーロッパ共通売買法規則提案、3不公正取引方法指令、4消費者団体訴訟制度などにつき、EUレベルと各国レベルの双方から分析し、また消費者法の体系化や構造化をめぐるヨーロッパにおける議論についての検討を行った。平成25年度は、3年間にわたる本研究の初年度に当たるため、特にEU消費者法そのものに関する文献・資料の収集に力を注ぐと共に、消費者法の体系性の試みに関する海外の状況について、全般的な調査及び海外研究者との意見交換・情報交換に力を入れた。より具体的には、まず、平成26年6月に、イタリアの欧州大学院大学を訪問し、そこで、海外の研究協力者であるHans Micklitz教授と研究会を開催し、消費者法と民法の在り方及び消費者法典について意見交換を行った。また、同滞在の際に、フィレンツェ大学を訪問し、主に消費者概念とそれをめぐる課題について議論を行った。8月9月においては、ブラジルのサンパウロにおいてサンパウロ大学、裁判所および各種消費者関連機関を訪問し、消費者法典をめぐる議論および消費者法の実効化に関する議論を行った。また、ストックホルム大学において、同大学エンゲルブレヒト教授らと共に共同セミナーを開き、消費者法の構造化等に関して意見交換を行った。さらに、11月には、プラハにおいて、消費者法のシンポジウムに参加し、研究発表および意見交換を行った。これらと並行して、本年度の後半においては、ドイツ・ハンブルグのマックスプランク研究所において、文献調査および海外研究者との意見交換等を行った。これらの研究活動の成果の一部は、平成26年度中に公表する予定である。平成26年度は、一方で、前年に引き続き、EU消費者法の平準化をめぐる最新の動向について、調査を進めるとともに、他方で、本研究の柱の一つである、消費者法の構造化との関わりにおいて、EU諸国における民法典と消費者法との体系的な関わりに関する調査・検討を進めてきた。さらに、消費者の実体的権利を実効化するための手続の在り方についても、ヨーロッパと日本の比較分析を進めた。この研究を進めるために、国内で、6回にわたり研究会を開催した。まず、5月の第1回研究会においては、前年度の研究の成果を確認するとともに、平成26年度の研究実施計画について話し合った。併せて、『EU消費者法』の翻訳についても検討を行った。第2回と第3回の研究会(6月、7月)においては、同翻訳の作業を集中的に行った。第4回研究会(9月)においては、EU消費者権利指令をめぐる新たな動向に関する検討を行うとともに、広告規制の問題に関する研究計画について話し合った。第5回研究会(11月)では、韓国からゲストを招き、「ヨーロッパ民法典の可能性」に関する報告と議論を行った。第6回研究会(平成27年2月)には、オーストリアの研究者を招いて、ヨーロッパ共通売買法に関する講演会を開き、議論を行った。平成26年8月には、ドイツにおいて、EU消費者権利指令、ヨーロッパ共通売買法、民法と消費者私法との関わりに関する調査・意見交換等を行い、また、平成27年3月には、イギリスにおいて、消費者権利指令の国内法化に関する調査を、またドイツのマックスプランク国際私法・外国私法研究所においてフランス契約法の改正と消費者法に関する調査等を行った。これらの検討の一部は、論文として公表したが、年度後半の調査に基づくものについては、現在、公表の準備を進めているところである。本年度は、3年間の研究期間の最後の年に当たることから、一方で、過去の2年間において不足していた点の補強的な調査・分析と、新たに生じた動向に関する調査・分析を行うとともに、他方で、研究全体のまとめの作業を進めてきた。具体的には、まず、EUの中でも、イギリスの消費者法において、新たな動きが見られたことから、イギリス法の動向についてさらなる調査を進めた。その一環として、平成27年11月には、イギリスから、EU私法・消費者法の研究を精力的に行っているTwigg-Flesner教授を招聘して、講演会を開催した。ギリシャ・イタリア等の南欧諸国の法状況については、日程の都合から現地調査を行うことはできなかったが、研究分担者および研究協力者の協力によって、文献等による調査を進めてきた。また、EUの共通売買法構想については、この年度に大きな転機を迎えたので、その新たな動きとその背景について、文献調査およびヒアリング調査を進めた。平成27年度中には、以上に加えて、外国の研究者を交えてシンポジウムを開催することも当初考えていたが、ドイツの最も重要な研究協力者が平成27年秋に急逝されたという事情もあって、シンポジウムの開催は見送った。しかし、シンポジウムで取り上げることを予定していた項目(特に、共通私法による平準化作業の展望、市場統合と法の平準化、消費者法と法典化、消費者権利指令の展開、消費者法の実効化と集団的権利実現など)については、文献やヒアリングを通じて調査を進め、それを研究会で報告し合い意見交換を行うなどして整理分析を行ってきた。3年間の研究の成果のとりまとめとしての書物の出版に向けた作業を、現在進めているところである。

本研究は、EU消費者法の平準化をめぐる新たな展開を分析し、それを踏まえて、消費者法の実体法規のあり方や、消費者の権利の実現および被害救済を実効化するための手続的な仕組みのあり方について、体系性という視点を加えて検討を行うことを目的とした。この目的のため、本研究では、EU消費者私法の平準化の促進を目的とする新たな動向、とりわけ、1消費者権利指令、2ヨーロッパ共通売買法規則提案、3不公正取引方法指令、4消費者団体訴訟制度などにつき、EUレベルと各国レベルの双方から分析し、また消費者法の体系化や構造化をめぐるヨーロッパにおける議論についての検討を行った。研究期間の途中で、例えばヨーロッパ売買法の対象をめぐって見直しが行われるなど、EU消費者法をめぐる新たな変化が生じたため、研究計画を一部修正した点もあるが、全体としては概ね順調に推移している。27年度が最終年度であるため、記入しない。民法・消費者法平成27年度は、3年間の研究期間の最後の年度に当たるため、全体にわたり、そのまとめの作業に力を入れることを予定している。また、研究の総括の一環として、外国から研究者を招聘してシンポジウムないし講演会を開き、その講演内容および議論の内容を、成果のひとつとして公表することも計画している。当初から進めて来た『ヨーロッパ消費者法』の翻訳についても、今年度に完成させる予定である。平成25年度は、当初の予定を若干変更して、初年度に、特に消費者法の体系化と民法典との関係に関する海外調査を精力的に行った。一方、EUの個別立法との関係については、平成26年度にさらに研究を進めることを予定している。このように、当初の予定と比べ、実施の順番に多少の違いは生じたが、全体としてみると、概ね順調に進展しているものと考える。外国の書物について入荷が遅れたため、若干の額(22,549円)について未使用額が生じた。平成26年度は、平成25年度に実施した消費者法の全般に関する調査研究を踏まえ、特に重要な個別立法について、さらに深く検討を行うことを計画している。また、平成25年度中に構築した海外との研究協力体制を利用し、さらなる現地調査を実施するとともに、本研究の集大成としての会議ないしシンポジウムの開催に向けた準備作業も行っていくことを予定している。購入を予定していた書物については、平成27年度に入荷の予定であり、その支払いに充てることを計画している。平成25年度は、海外調査を精力的に行ったため、当初の予算に不足が生じ、30万円につき助成金の前倒し申請を行った。ただし、平成26年度の研究計画を滞りなく行うためには、前倒しして交付された金額のうち、節約できる分については節約し、少しでも多くの金額を平成26年度に残しておいた方がよいと考えた。そのような形で運用した結果、6万円5千円ほどの金額を次年度に使用することとなった(これでも、当初の交付決定額と比較すると、23万5千円ほど多くを、平成25年度に前倒しで使用したことになる。平成26年度に予定していた海外調査の一部は、既に平成25年度に実施したが、その他の使用計画については、現時点で変更はない。
各種神経変性疾患脳における神経再生とミトコンドリア酵素活性相関に関する研究

神経細胞の変性過程において、代謝の変化が、細胞死と関係があるのか再生と関係があるのか明らかに区別することは困難であった。しかしながら、再生の指標と代謝の変化との相関を調べることにより、1つの方向性が明らかになると考えた。昨年度、再生の指標として用いたtransferrin receptorの出現部位に一致してcytochrome oxydase(CO)活性が上昇していることを免疫および酵素組織化学的手法を用いて発見した。今年度、様々な変性疾患脳において、ミトコンドリア酵素にCO以外にsuccinil dehydrxygenase等も用い、再生のみならず、変性の指標としてubiquitinなども用いて、再生、変性部位と、ミトコンドリア酵素活性相関の組織内局在を明らかにした。その過程の中で、ミトコンドリア異常症の筋組織中にミトコンドリ輸送蛋白であるheat shock protein(hsp)70が発現していることを発見した。さらに、変性疾患中枢神経において変性細胞内にhsp70が発現していること、変性した組織の周囲のastroglia内にもhsp70が発現していることを発見し、報告した。