hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
治療方法の相違により当該乳歯歯根、後継永久歯胚の発育成長変化についての研究

研究実績は、第20回日本小児歯科学会近畿地方会(2001年、大阪府)にて学会発表した。また、研究内容は、小児歯科学雑誌40巻1号(2002年)に掲載した。乳歯は、胎生6週ごろの成長を開始し,生後7から8か月に萌出が始まり、3歳ごろにすべての乳歯が萌出を完了する。その後、6歳ごろより徐々に後継永久歯に交換し、12歳ですべての乳歯が脱落してしまう。その乳歯と永久歯の交換時期での乳歯の歯根吸収や永久歯の萌出は、身体での他の臓器にはない特性を有していると言われている。また、乳歯の歯根吸収の時期は、各個人の身体的な発育によりかなりの相違が認められるとも言われている。そこで、今回、私は、乳歯の処置状況(歯冠修復処置や歯髄根管処置)により乳臼歯歯根吸収の状態がどのように相違し,また、後継永久歯の石灰化状態や萌出時期にはどのような影響があるかを探求するために研究を行った。研究対象は、1969から1999年までの30年間に大阪歯科大学小児歯科外来で定期検診した来院した小児のオルソパントモグラム、考究用石膏模型と乳歯の処置記録を参考にして、乳臼歯の歯根吸収状態、後継永久歯の萌出時期や石灰化状態を調査し、そのうちの3、5、7歳児の乳臼歯歯冠と乳臼歯歯根状態を未処置乳臼歯、歯冠修復乳臼歯、生活歯髄切断乳臼歯、注射抜髄後の根管充填乳臼歯、感染根管治療後の根管充填乳臼歯および抜去乳臼歯の6つのケースに分類した。それらの乳臼歯について歯根吸収状態、後継永久歯の萌出時期と石灰化状態について統計的に分析および検討を行った。研究結果は、第20回日本小児歯科学会近畿地方会(平成13年11月18日・大阪)において研究発表を行った。その後、小児歯科学雑誌にて公表の予定である。その乳歯と永久歯の交換時期での乳歯の歯根や永久歯の萌出は、身体での他の臓器にはない特性を有していると言われている。また、乳歯の歯根の時期は、各個人の身体的な発育によりかなりの相違が認められるとも言われている。そこで、今回、私は、乳歯の処置状況(歯冠修復処置や歯髄根管処置)により乳臼歯歯根の状態がどのように相違し,また、後継永久歯の石灰化状態や萌出時期にはどのような影響があるかを探求するために研究を行った。研究対象は、1969から1999年までの30年間に大阪歯科大学小児歯科外来で定期検診した来院した小児のオルソパントモグラム、考究用石膏模型と乳歯の処置記録を参考にして、乳臼歯の歯根吸収状態、、後継永久歯の萌出時期や石灰化状態を調査し、そのうちの3、5、7歳児の乳臼歯歯冠と乳臼歯歯根状態を未処置乳臼歯、歯冠修復乳臼歯、生活歯髄切断乳臼歯、注射抜髄後の根管充填乳臼歯、感染根管治療後の根管充填乳臼歯および抜去乳臼歯の6つのケースに分類した。それらの乳臼歯について歯根状態、後継永久歯の萌出時期と石灰化状態について統計的に分析および検討を行った。乳臼歯について歯根状態、後継永久歯の萌出時期と石灰化状態について詳細な検討を加えた。研究実績は、第20回日本小児歯科学会近畿地方会(2001年、大阪府)にて学会発表したまた、研究内容は、小児歯科学雑誌40巻1号(2002年)に掲載した。
グリオーマの浸潤機構の解明とその阻害方法

A172、U87、T98G細胞株、患者摘出初代培養細胞などのグリオーマ細胞株、それぞれの運動能力を連続ビデオ撮影にて定量化した。細胞の外的環境を低酸素、低pHで刺激すると、刺激された生存した細胞は運動能力が高まることが分かった。浸潤先端のサイトカインについては有意差を証明できなかった。脳腫瘍で臨床使用しているインターフェロンベータによりグリオーマの走化性の低下を証明することができた。グリオーマでの浸潤先端を可視化するために、5ALAを指標とした解析を行った。実験で浸潤細胞の密度と5ALAの蛍光強度が連続変数的に変わることを見出し、浸潤先端肉眼判定の指標を作成した。前年までの検討でA172細胞株の運動能力がU87、およびT98Gに比較して高いことを見出した。細胞に外的環境を変化させ、運動能力、浸潤能力を検討した。低酸素チャンバーにて1%酸素分圧、20分間の低酸素条件にしたところ、一旦細胞は停止するが、生存した細胞は運動能力が高まることが分かった。インターフェロンによる細胞運動への影響を3日間ビデオ観察下培養で見たところ、コントロールでは細胞一個当たりの移動距離は835.1+-260.4μmが、インターフェロン2000U/mlを添加では467.7+-183.5インターフェロン8000U/mlでは631.3+-177.0と低下した。インターフェロンの多面的作用としてグリオーマの走化性の低下を証明することができた。なお、昨年度の検討でインターフェロン2000U/mlは細胞死や細胞回転に影響を与えない濃度である。臨床例では浸潤先端を可視化するために、5ALAを指標とした浸潤先端組織ならびに大切片の腫瘍バンクを作製した。実験で浸潤細胞の密度により5ALAの蛍光強度が連続変数的に変わることを見出し、浸潤先端の定量化を行い臨床症例と合わせて学会で報告した、その結果は、肉眼では見えない蛍光強度であったとしても波長632/508nm比で0.65を超えると肉眼で蛍光陽性と判断されるが、その浸潤細胞密度は1x107cell/ml程度存在することを証明した。このような浸潤先端をいかなる方法で術中に可視化できるか、凍結迅速標本で抗Nestinや抗MAP2-13抗体免疫染色を用いて検討中である。脳腫瘍において浸潤先端を同定する試み、ならびに浸潤性の強い一群の腫瘍細胞について同定を行った。浸潤先端については、術中迅速病理標本を免疫染色する手法よりも5ALA蛍光を利用するのが現実的であり、その蛍光度について検討を行った。細胞実験の結果、その結果、腫瘍細胞の密度により蛍光度が規定され、肉眼で陽性となりうる腫瘍密度は1x10の7乗cells/mL以上存在しなくてはならず、636/513nmの蛍光比は0.68以上で、それ以下では肉眼では陽性と判定されなかった。これは肉眼で蛍光陰性であっても腫瘍細胞は存在することを示しており、さらに鋭敏に腫瘍浸潤先端を同定するため、機械的に636nm/513nm蛍光比を求める必要があることが分かった。臨床症例でも同様の結果であった。これは論文にて発表した。(5-ALA誘導Protoporphyrin-IXの蛍光を視認できる腫瘍細胞密度の検討-培養グリオーマ細胞と臨床例での測定、脳神経外科北井隆平他、in press)臨床におけるそれぞれの脳腫瘍について、手術中に浸潤先端、腫瘍中心部分を採取し、それぞれ組織から、タンパク抽出した。MCP-1、IL-1、sIl-2などのサイトカイン、ケモカイン濃度について、グリオーマ、転移性脳腫瘍、中枢神経原発悪性リンパ腫で測定したが、有意な差を認めなかった。悪性リンパ腫に関しては論文化した。グリオーマ浸潤に関する細胞を用いた浸潤モデルを新たに作成し、ビデオ撮影の上、検討を行った。細胞の運動は両方向性に起きており、極性を示すことはできなかった。ケモカインなどの濃度勾配による3次元培養系を構築し、検討している。その実験において、薬剤による細胞運動機能の抑制について検討した。臨床でインターフェロンベータで確認された(論文準備中)。神経膠腫における浸潤機構のメカニズムの解明とその阻害について検討した。悪性神経膠腫患者において、手術時にナビゲーターで浸潤部位、腫瘍センターを別個に組織標本として採取した。さらに腫瘍センターからの細胞株樹立、浸潤部位からの細胞株樹立を行った。グリオブラストーマ株細胞において培養ビデオ撮影にて、腫瘍の動的な性格を明らかにした。その結果、A172細胞はT98G細胞に比較して細胞運動は高度であった。

U87細胞とU251細胞の動きを比較するとU87細胞の動きは緩徐であった。患者より樹立細胞株を2症例作成することができた。これらは非常に運動能力が高く、今後、ヌードマウスなどへ移植系が作成可能と思われる。樹立細胞株はスフェロイドを形成し、放射状に細胞浸潤が見られ、運動能力の高い(いわゆる浸潤能が高い)細胞のサブクローニングを行う予定である。インターフェロンベータにてそれぞれの細胞にあたえて、浸潤抑制ができるか検討した。インターフェロンを50000単位/mlの濃度で細胞に与えたが、細胞障害は80%であった。その濃度でも細胞運動に関しては抑制されている印象であった。これらを定量的にビデオ解析ならびにinvasion assayで検討する予定である。低酸度や低pHでの細胞負荷、ならびにケモカイン投与により細胞運動が抑制あるいは更新するか検討中である。実験に先立ちanoxic chmberによる予備実験を行った。チャンバー内の酸素濃度ならびに持続時間を設定し細胞死に至らない条件を決定した。HIFの誘導により細胞への低酸素負荷を証明した。低pH状態は培養液中のHEPESバッファーと重炭酸バッファーの混合により任意のpH培養液を作成出来た。細胞内pHもBCECFにて蛍光測定できた。細胞実験で浸潤をビデオ下に撮影し連続移動距離を測る実験を行い、実臨床で使用しているインターフェロンで細胞浸潤、特に運動能が低下することを見出した。さらなる細胞内シグナル伝達機構を解明する予定である。動物実験でも移植モデルを作製し、MRIを撮影した。浸潤能力の高いサブクローニングしたC6グリオーマ細胞を移植する予定で、宿主、腫瘍間の相互関連を解明する予定である。昨年度は細胞実験を行う予定であり、おおよそ細胞における浸潤刺激の条件を設定できた。臨床例の組織標本も集積しており、次年度は動物実験ならびに人体組織標本を用いた研究に着手できる細胞実験ではさらなる浸潤能力を阻害するための薬剤スクリーニングとくにRHOキナーゼ阻害とインターフェロンの細胞内シグナル伝達系に注目して解明する。臨床とのリンクを図るため、今後は摘出した大切片、浸潤先端の組織を観察し、浸潤にかかわるRHOキナーゼなどの発現を見る予定である。細胞から動物実験にステップアップする。ケモカインやRHOキナーゼ阻害なども考慮する。細胞株が樹立できたので移植グリオーマモデルを作成し、浸潤先端ならびに阻害方法を動物レベルで明らかにする論文作製費用、動物実験の継続、得られた組織バンクの解析のための薬剤費用として計画通り研究費が執行される予定である。動物実験を行うので、消耗品として動物飼料代金、実験動物費、組織切片を作成するための試薬などを要する見込みである。計画どおりの妥当な研究費実行がなされる予定である
分子性結晶の電子間相互作用およびスピン自由度に起因する新規伝導現象の解明と探索

電子間クーロン相互作用に起因する絶縁体の分子性結晶の極低温における非線形伝導、誘電特性、磁気抵抗を調べ、伝導機構を明らかにした。ゼロ磁場中ではモット絶縁体と電荷秩序状態で同様の伝導特性を示すが、磁場中では伝導に寄与するキャリアのスピン状態の違いを反映して異なった磁気抵抗効果を示すことを明らかにした。マイクロ波印加下の伝導測定および微細加工によって作製した微小電極を用いた伝導測定からも知見を得た。モット絶縁体のkappa-(BEDT-TTF)2Cu[N(CN)2]Clの誘電率測定によって、金属相に近い電荷秩序系のtheta-(BEDT-TTF)2CsZn(SCN)4に比べると小さいものの、低温極限で面内と面間で10程度の誘電率の異方性があることを見出した。kappa-(BEDT-TTF)2Cu[N(CN)2]Clの非線形伝導と誘電特性も、theta型塩と同様に、熱励起されたダブロン・ホロン(電子・ホール)対の電場による解離および分極として統一的に理解できることがわかった。ただし磁気抵抗はtheta型塩と比べると小さく、電荷秩序系の電子・ホール励起がスピンを持つのに対し、モット絶縁体のダブロン・ホロン励起がスピンを持たないという違いを反映しているのではないかと考えている。これらの結果を論文にまとめPhysical Review B誌に投稿した。強電場効果やスピン依存伝導現象をさらに調べるため、分子性結晶上へのサブミクロンスケールの微小電極形成を行った。通常の電子線リソグラフィーの方法は分子性結晶に適用するのは難しいため、集束イオンビーム加工によって作製したメタルマスクを使って、微小電極形成を行った。電極間隔の異なる複数のtheta-(BEDT-TTF)2CsZn(SCN)4の測定を行い、非線形伝導の生じる電圧が系統的に変化するのを観測した。これは微小電極によって接触抵抗ではなく試料の特性を測定できていることを意味する。(BEDT-TTF)3Br(pBIB)などの金属の分子性結晶への微小電極形成も試みた。この場合は、余分な電流パスを防ぐためGEワニスを薄く塗布して絶縁膜として用いた。また、窒素冷却した状態での蒸着を行うなど接触抵抗の低減を目指した。分子性結晶における強電場効果およびスピン依存伝導現象を調べるため、前年度に引き続きサブミクロンスケールの微小電極を用いた伝導測定を行った。結晶表面の劣化を避けるため、FIB加工したメタルマスクを用いた微小電極形成を行った。電極間隔の異なる複数の試料で低温非線形伝導特性を測定し、バルク試料の特性との比較を行った。バルクのtheta-(BEDT-TTF)2CsZn(SCN)4では磁場の方位に依らない大きな磁気抵抗が観測される。微小電極を用いて測定すると、電極間隔を狭くするにつれて磁気抵抗効果が大きく減少することがわかった。この結果は、磁気抵抗が電荷秩序のドメイン境界に存在する局在スピンに起因するという機構と矛盾しない。これらの成果を日本物理学会2011年秋季大会で発表した。また、電荷秩序を示すalpha-(BEDT-TTF)2I3やalpha'-(BEDT-TTF)2IBr2の低温における非線形伝導および誘電特性を詳細に調べた。電荷秩序系theta-(BEDT-TTF)2MZn(SCN)4(M=Cs,Rb)やモット絶縁体kappa-(BEDT-TTF)2Cu[N(CN)2]Clと同様に、束縛電子ホール対のダイナミクスによって面内非線形伝導、誘電特性を説明できた。また、低温における温度に依存しない非線形伝導特性を、量子トンネル効果による電子ホール対の解離として説明した。これらの成果をJ.Phys.Soc-Jpn.誌に発表した。さらに、低温量子トンネル領域でマイクロ波を照射すると、束縛電子ホール対の量子状態を反映した構造が電流電圧特性に現れると予想される。0.5Kまでの低温、260GHzまでのマイクロ波を印加した状態で伝導・誘電特性を測定できるシステムを構築し、電流電圧特性を詳しく調べた。
キラル増殖型集積化反応を利用した環境応答機能発現メカニズムの解明と応用

最終年度である今回は,芳香族チオラト配位子であるピリミジンチオレート誘導体や脂肪族チオラト配位子であるチオプロニンを用いた単核コバルト錯体の合成およびそれらを前駆体としたコバルトー銀多核錯体の立体選択性に及ぼすチオラト配位子の置換基に関する検討に続き,光学活性を有する環境応答錯体についてNーアセチルーLーシステインを配位子として合成を行った。生成物には異なる員環数のNーO,NーS,OーS配位の3種の異性体が考えられる。今回合成した,エチレンジアミンまたはトリス(2ーアミノエチル)アミン(tren)とのコバルト錯体では,各種スペクトルデータに基づき,6員環を形成するOーS配位した異性体を選択的に合成できることがわかった。さらに,生成したジアステレオマーはΔL体が立体選択的に生成していることを確認した。選択性の理由はアセチル基の嵩高さに由来するものと考えたが,詳細については構造解析などをもとにした検討が必要と考えられる。また, tren錯体も立体選択的に得られ,配位子のキラリティにより,錯体に準エナンチオマー効果(quasi-enantiomeric effect)が観測された。銀イオンとの反応により得られた三核錯体にも同程度の強度でCDが観測されたことから,多核錯体において準エナンチオマー効果が保持されていることも確認できた。この4年間で,立体選択的にキラル増殖可能な光学活性多核錯体を合成する方法についての知見が得られた。さらに,配位子の置換基を変えることで容易に多核構造を変化させることも可能にし,キラル増殖型集積化反応におけるキラル選択性およびキラル増殖に及ぼす付加的な要因に関する知見を得ることができた。本研究内容は交付期間後も引き続き検討し,光学活性を有する環境応答型金属錯体の開発を目指し,このシステムを用いた機能発現を拡大していきたいと考えている。今回のテーマは,化学変換において重要な役割を果たしている金属と有機分子の相互作用や反応性に着目して,様々な環境で有機金属化合物や錯体が形成する固有の構造とそれらの機能および発現メカニズムの関係について,その化学的基礎を考察することから,環境応答性を有する無機ー有機ハイブリッド化合物の開発を目指す。研究初年度として,水素結合可能な置換基を有するピリミジンチオレート誘導体を用いた単核コバルト(III)錯体の合成およびそれらを前駆体としたコバルトー銀混合多核錯体の合成を行い,立体選択性に及ぼすチオラト配位子の影響について置換基の違いをもとに比較,考察した。ピリミジン環上の置換基をアミノ,ヒドロキシ基の組み合わせにより変化させた配位子を用いることで,置換基の空間的な配置が異なる2つの結合異性体のうち一方のみを選択的に合成することに成功した。錯体の合成は,反応物質およびpHや温度等の反応条件を詳細に検討し,立体特異的な集積型多核錯体の合成法についての検討を行い,単離した化合物は,単結晶X線構造解析,NMRスペクトルおよび元素分析等に基づいて構造決定を行った。さらに,それらの可視ー紫外吸収・赤外吸収スペクトルやマススペクトル等を測定することにより,立体化学的,分光化学的性質についても検討した。一連の選択性の発現は,カルボニル酸素原子とトリス(2ーアミノエチルアミン)およびエチレンジアミンのアミンプロトンとの間の水素結合の形成による安定化に起因していると考えられた。また,pHをコントロールすることで,ピリミジン窒素上でのプロトンの脱着が起こり,容易に相互変換(異性化)することも見出した。それら単核錯体と銀イオンとの多核化反応を行ったところ,置換基およびピリミジン窒素上のプロトンの有無によって配位様式の異なる多核錯体が生成することを明らかにすることができた。研究初年度として,新規なハイブリッド錯体の立体選択的な合成法を見出すことができた。反応物質およびpHや温度等の反応条件を詳細に検討し,立体特異的な集積型多核錯体の合成法についての有用な知見を得ることができ,国際学会および国内学会で発表した。環境応答型金属錯体の立体選択性に及ぼす付加的な要因に関する知見のヒントを得ることができたので,次年度には,光学活性を有する環境応答錯体の開発を目指し,このシステムを用いた機能発現を検討していく。今回のテーマでは,様々な環境で有機金属化合物や錯体が形成する固有の構造とそれらの機能発現メカニズムの関係についての考察から,環境応答性を有する無機ー有機ハイブリッド化合物の開発を目指す。水素結合可能な置換基を有するピリミジンチオレート誘導体を用いた単核コバルト(III)錯体の合成およびそれらを前駆体としたコバルトー銀ヘテロ多核錯体の合成を行い,立体選択性に及ぼすチオラト配位子の影響について置換基の違いをもとに比較,考察した。ピリミジン環上の置換基をヒドロキシ基とアルキル基の組み合わせによって変化させた配位子を用いることで,置換基の空間的な配置が異なる2つの結合異性体のうち一方のみを選択的に合成した。反応物質およびpHや温度等の反応条件を詳細に検討することで,立体特異的な集積型多核錯体の合成法を確立した。単離した化合物は,単結晶X線構造解析やNMRスペクトル等に基づいて構造決定を行った。アミノ基を有する場合と同様に,一連の選択性の発現は,カルボニル酸素原子とトリス(2ーアミノエチルアミン)およびエチレンジアミンのアミンプロトンとの間の水素結合の形成による安定化に起因していると考えられた。

また,pHをコントロールすることで,ピリミジン窒素上でプロトンの脱着が起こり,容易に相互変換(異性化)することも確認した。それら単核錯体と銀イオンとの多核化反応を行ったところ,プロピル基のような嵩高い置換基が存在した場合に,共存アミン配位子がトリス(2ーアミノエチルアミン)の場合では同一の生成物が得られたのに対して,エチレンジアミンの場合には窒素上のプロトンの有無によって異なる多核錯体の生成が示唆された。置換基が異なる芳香族チオール配位子あるいは異なる共存アミン配位子を用いることでも立体選択的にハイブリッド錯体を合成することができた。反応物質およびpHや温度等の反応条件を詳細に検討することで,立体特異的な集積型多核錯体の合成法についての有用な知見を得ることができ,国内学会(英語での発表を含む)で発表した。今年度は,環境応答型金属錯体の立体選択性に及ぼす芳香族配位子の置換基の影響についての確認を優先したため,予定していた光学活性を有する環境応答錯体の開発は次年度に実施することとした。今回のテーマでは,化学変換において重要な役割を果たしている金属イオンと有機分子の相互作用や反応性に着目して,様々な環境で有機金属化合物や錯体が形成する固有の構造とそれらの機能およびその発現メカニズムの関係についての考察から,環境応答性を有する無機ー有機ハイブリッド化合物の開発を目指している。ピリミジンチオレート誘導体を用いた単核コバルト錯体の合成およびそれらを前駆体としたコバルトー銀多核錯体の立体選択性に及ぼすチオラト配位子の置換基に関する検討に続き,光学活性を有する環境応答錯体についてチオプロニンを配位子として合成を行った。チオプロニンは,慢性の肝疾患における肝機能の改善や水銀・銅の排泄剤として用いられ,シスチン尿症(尿細管におけるシスチンの再吸収障害による尿路内にシスチン結石の形成)の治療薬としても知られている。金属イオンとの相互作用は特に重要であり,その配位様式により,異なる員環数のNーO,NーS,OーS配位の3種の異性体が考えられる。今回合成した,エチレンジアミンまたはトリス(2ーアミノエチルアミン)とのコバルト錯体では,可視ー紫外吸収・赤外吸収,NMRスペクトルデータに基づき,8員環を形成するOーS配位した異性体を選択的に合成できることがわかった。さらに,生成したジアステレオマーはCDスペクトルの配置効果と隣接効果をもとに,カラム分離した溶離液の前半はΔS&ΛS体,後半はΔR&ΛR体であることを確認した。生成比を確認したところ前半:後半= 4:6で,生成比の偏りは8員環キレートの立体障害に由来するものと考えたが,詳細については構造解析などをもとにした検討が必要と考えられる。得られたジアステレオマー混合物を硝酸銀と反応することで多核化反応を行ったところ,1:1での反応は進行しなかったが, 1:2での反応からはコバルトイオンと銀イオンを1:1の比で含んだ一次元鎖状錯体の生成が確認できた。3つの配位可能部位を有する脂肪族チオラト配位子と異なる共存アミン配位子の組み合わせでも立体選択的にキラルハイブリッド錯体を合成することができた。
耕作放棄地を利用した茶油生産のための施肥管理技術の構築

都市への人口流入や農業従事者の高齢化により、中山間地域での耕作放棄地は年々拡大している。これらの地域の適切な管理は、地域社会の維持のみならず、生態系の保存、洪水や土壌侵食の防止等に重要である。地域社会と都市が共存する持続的社会を構築するためには、中山間地域にとって、独自性のある高い価値をもつ農産物を生産することが有効な方策の一つである。代表者らは、愛知県内で耕作放棄率の高い設楽地区の調査を行い、放棄された茶畑では、茶葉を摘み取られずに成長した茶樹が大量の種子を結実させていること、この茶種子が良質な油脂を含み、低刺激化粧品の原材料として最適であることを見いだした。本研究では、耕作放棄された茶畑のフィールド調査と、代表者らが確立してきた分子生物の解析技術を組み合わせ、下記の実験計画を推進することにより、省力で低コスト、低環境負荷を達成するための施肥管理技術を構築し、耕作放棄された茶畑を高品質な植物油である茶油生産の場として再利用することを目指す。平成30年度は、施肥をしていない茶畑から経時的に(2018年9月、10月、11月、12月、2019年1月)サンプリングした種子からRNAを抽出し、RNA-seq用のライブリー作製を行った。また、現地調査を行い、2019年春以降の施肥を行う区画の設定と施肥の種類、回数など決定し、2019年3月より施肥を開始した。採択後すぐに本研究の協力者の杉浦氏と打ち合わせを行い、施肥の方法やチャ種子のサンプリングの回数などについて検討した。7月に交付内定の通知を受けたため、施肥を行うタイミングは既に過ぎてしまっており、本年度のサンプリングについては、まず施肥を行っていない、耕作放棄された茶畑由来のチャ種子を使って遺伝子発現パターンを検証することとした。チャ種子のサンプリングとRNA抽出は順調に行うことができ、次世代シークエンサーを用いたRNA-seq解析用のライブラリーも作製が終了することができ、網羅的な遺伝子発現解析を行える準備を整えることができた。今後は、インフォマティクス解析によりチャ油脂合成に関わる遺伝子の探索を行う予定である。また、2019年3月より施肥を開始し、それら試験区におけるサンプリングの状況も整えることができ、施肥の有無や種類による発現解析を行っていく予定である。平成30年度にサンプリングした施肥を行っていないチャ種子における遺伝子発現解析を行い、チャ油脂合成に関わる遺伝子を同定する。2019年3月より開始した施肥によって、それら遺伝子発現がどのように変化するか、また蓄積するチャ油脂の量や種類がどのように変化するかを検討する。本研究課題は7月に内定通知を受けたため、研究の開始が4月でなく秋からとなった。

チャの生育における施肥は春から夏にかけて行う必要があるため、本年度の施肥の実験は2019年度に行うこととなった。また、研究代表者は、平成30年4月より新たな研究室として「オルガネラ制御研究室」を主宰することとなった。それに伴い、平成30年12月より研究室の拡張を行うこととなり、工事が3月までかかってしまったため、RNA-seq解析用のライブラリー作製が3月末になってしまい、シーケンサーを使った解析は2019年4月以降となってしまった。そのため、平成30年度に使用予定であった経費の一部を2019年度に使用することで、本研究課題を効率的に進めていきたい。
数理物理学に現れる大偏差原理の研究

無限対称マルコフ粒子の平衡過程に対する大偏差原理に関しては、レベル1の場合が完全に解決された。その大偏差汎関数が散乱距離であることの証明においては、ポアソン場に付随するフォック空間表現を構成してみたところ、この代数的な表現が驚くほど自然に機能することが判明し、基礎のマルコフ過程に対する仮定は、対称性と、状態空間がポーランド空間であることのみで良いことになった。具体的には、先ず、フォック空間は、ポアソン場の相互絶対連続性の結果(高橋1990)での密度関数に表示を与えることができ、さらにディリクレ形式の表示も与え、計算過程に現れる変分問題も、フォック空間表現を用いると、簡明に計算されることがわかった。(ASPM第23巻に掲載予定)今年度新たに、第3期の研究段階に入っているといわれるランダム行列の研究にも着手し始めた。まだ、予備的な段階で口頭発表(平成5年6月統計数理研究所)のみではあるが、ガウス直交アンサンブル、ガウス・ユニタリ・アンサンブル等を、拡散過程の定常分布として捉えるという60年代のF.Dysonのアイデアは、現在の確率解析の知見を用いれば、完全に正しく、かつ、彼が流体学的極限として発見的に予想していたことも、現在(偶然にも)確率解析において研究されている流体力学的極限の枠の中に入り、より広いクラスに対してスケール極限が計算でき、彼の期待した、その極限がポテンシャルの微細構造によらないという普遍則も証明された。
エジプトの小学校理科教育に対する仮説実験授業戦略の効果

1.仮説実験授業戦略の確立...子どもの誤りの認識を科学概念に転換するための実践的な授業構成理論と方法を「仮説実験授業戦略」として取りまとめ、本授業戦略を採用した授業プランを教師自身が構成し、実践するための手がかりとなる英語版の教師用ガイドブックを開発した。2.現職教員プログラムの開発...開発した教師用ガイドブックを活用して実施する、本授業戦略にもとづく授業運営と授業設計のための初歩的な研修プログラムを構想した。3.本戦略の効果に関する総合的判断...2007、2008年にエジプトで実施した仮説実験授業戦略二次研修を受講した教師への追跡調査の結果によれば、本授業戦略導入の最大の成果は授業を実施する教師に現れた教育効果にあった。教師たちはより深い科学知識や概念、子どもの認識の特徴を学習したのみならず、実験・観察・自作教材の作成技能の向上によって、材料や器具の欠如による困難を克服することができた。また、教師は生徒の科学学習における知識・技能・態度の向上を報告しており、本授業戦略による科学の授業についての自信・意欲・関心を深めていた。4.今後の普及可能性...本授業戦略はエジプトの初等理科教育の改善において著しい効果があり、エジプトに適したものと言える。本授業戦略の特徴は、安価で簡素な材料を活用し、あらゆる学校レベル、しかも大人数クラスにおいても活用できる点にあり、講義式の伝統的な指導法を、実践的な概念指導法に転換させるうえで有効であるとともに、教師が固有の授業プランを活用してさらに活発に指導を行なうよう促した。本研究では本授業戦略の理論と方法を取りまとめた英語版教師用ガイドブックを作成したが、今後はアラビア語への翻訳を行ない、アラブ圏および発展途上国における広範な普及を目指す。1.仮説実験授業戦略の確立...2007年および2008年にエジプトで実施した「仮説実験授業戦略」に関する二次研修受講者の追跡調査の分析により、回答のあった約半数のエジプト小学校理科教員のうち75%が講習の講義内容の効果に強く同意し、全員が従来の指導方法を変革するために本授業戦略を継続的に活用することの必要性を認めていた。これらの結果は、28%の受講者がエジプトの科学教育カリキュラムとの不整合に遭遇しながらも、本授業戦略の将来におけるエジプトにおける普及可能性を示していた。2.現職教員プログラムの開発...二次研修の受講者である教師の授業観察の結果から、本授業戦略による概念転換授業の成否にとって、教師の実験スキルと科学的説明能力が決定的に重要であることが明らかとなった。このことから、今後の幅広い普及をみすえて、本授業戦略に関する初歩的な研修プログラム開発の必要性が認められた。3.本戦略の効果に関する総合的判断...本戦略にもとづく授業を受けた児童にどのような効果をもたらすかの評価については未着手である。4.今後の普及可能性...今後の世界的な普及の可能性を目指して、英語版の本授業戦略に関する教師用ガイドブックを作成し、アラビア語への翻訳を行なう予定である。
江戸時代上方歌舞伎文化圏を対象とした演奏者に関する実証的研究

本研究課題は江戸時代に上方歌舞伎興行とその影響下にある地域の歌舞伎上演の場で活躍した演奏者の組織ならびに個人の動向、演奏者社会の変遷を解明することを目的であった。そのために各地での芝居興行の実態把握のため、芝居番付残存状況を調査・収集し、その動向が解明できるか、できるとしたらどのような形態が存在するのか等についてを探求した。その結果、地方の番付残存状況は想像以上に悪く、従来の方法では解明できないことが判明した。本研究代表者は、歌舞伎役割番付を基礎資料とした江戸時代の上方歌舞伎における演奏者の個人的動向と組織構造の研究を行っている。本研究課題では、(1)基礎資料となる歌舞伎役割番付調査の促進、(2)近世上方歌舞伎の興行範囲ならびに影響範囲の解明、(3)(2)の地域における演奏者の動向に関する研究を目標としている。18年度は上方近郊、かつ上方歌舞伎の直接的な興行地として考えられる地域、すなわち名古屋・伊勢を中心とした東海地域、和歌山・尼崎・神戸・兵庫などの大坂周辺地域ならびに兵庫周辺地域を対象とした。方法としては、はじめに大阪府立中之島図書館、阪急学園池田文庫、早稲田大学演劇博物館、国立国会図書館、実践女子大学付属図書館の各図書館に所蔵されている、当該地域の歌舞伎役割番付資料の所蔵状況調査を行った。次に、当該地域の県立・市立図書館、県立・市立博物館、県立・市立の資料館、私立の資料館等に資料所蔵の有無、県内あるいは市内、近郊の他の所蔵先の情報確認を行い、所蔵が確認できた歌舞伎役割番付については調査を行った。また収集した複写資料については情報をデータベース化するという作業を行った。本年度の調査に基づく研究は、上方歌舞伎の中心地域との比較、ならびに次年度以降の他の地域との比較が必要となるため、まだ完全な分析は出来ないが、現段階で明らかになった特徴は以下の通りである。第一に、歌舞伎番付を大量に保持している上記6図書館・文庫における調査では、当該地域の資料に関しても一定数の所蔵が確認されたが、量的にはかなり少数であった。第二に、当該地域の公立図書館'・博物館・資料館等の所蔵状況は、名古屋周辺を除けばかなり劣悪であり、現地での番付残存はほぼ皆無に近い状況であった。これが上演当時の番付発行数と関係があるのか、本年度該当地域の特徴であるのか、地方都市の一般的な状況であるのかを次年度以降の調査と比較して検討したい。本研究課題では、(1):基礎資料となる歌舞伎役割番付調査の促進、(2):近世上方歌舞伎の興行範囲ならびに影響範囲の解明、(3):(2)の地域における演奏者の動向に関する研究を目標としている。19年度は山陰・山陽・北陸地域を対象とした。次に、当該地域の県立・市立図書館、県立・市立博物館、県立・市立の資料館、私立の資料館等に資料所蔵の有無、県内あるいは市内、近郊の他の所蔵先の情報確認を行い、所蔵が確認できた歌舞伎役割番付にっいては調査を行った。本年度の調査に基づく研究は、上方歌舞伎の中心地域との比較、ならびに次年度の他の地域との比較が必要となるため、まだ完全な分析は出来ないが、現段階で解明できた特徴は以下の通りである。第二に、当該地域の公立図書館・博物館・資料館等の所蔵状況は、金沢周辺を除けばかなり劣悪であり、現地での番付残存はほぼ皆無に近い状況であった。この状況は昨年度該当地域と似た状況にあった。これが上演当時の番付発行数と関係があるのか、地方都市の一般的な状況であるのか、また他の要因が関係するのかを次年度の調査と比較して検討したい本研究代表者は、歌舞伎役割番付を基礎資料とした江戸時代の上方歌舞伎における演奏者の個人的動向と組織構造の研究である。本研究課題では、(1) :基礎資料となる歌舞伎役割番付調査の促進、(2) :近世上方歌舞伎の興行範囲ならびに影響範囲の解明、(3) : (2)の地域における演奏者の動向に関する研究を目標とした。20年度は四国地域を対象とした。

次に、当該地域の県立・市立図書館、県立・市立博物館、県立・市立の資料館、私立の資料館等に資料所蔵の有無、県内あるいは市内、近郊の他の所蔵先の情報確認を行い、所蔵が確認できた歌舞伎役割番付については調査を行った。また収集した複写資料については情報をデータベース化するという作業を行った。歌舞伎番付を大量に保持している上記6図書館・文庫における調査では、当該地域の資料に関しても一定数の所蔵が確認されたが、量的にはかなり少数であった。第二に、当該地域の公立図書館・博物館・資料館等の所蔵状況は、讃岐周辺を除けばかなり劣悪であり、現地での番付残存は金比羅関係を除けばほぼ皆無に近い状況であった。この状況は一昨年度、昨年度該当地域も同様であった。結果としては、大坂・京都を中心とした上方、及び名古屋、伊勢を含めた地域と、その他の地域とは、資料上比較にならないこと、番付のみから演奏者の動向を詳細に解明することは不可能であることが判明した。これが時間経過と資料に対する意識不足による資料の消失によるものなのか、本来上方・名古屋とその他の地域とでは比較できないほど番付発行が行われなかったためなのか、江戸歌舞伎文化圏では状況は異なるのか等について、今後とも引き続き調査研究を行っていきたい。
アラゲカワラタケの感染によってシラカバ幼植物体に生成するファイトアレキシンの同定

農林水産省森林総合研究所、生物機能開発部、細胞操作研究室から入手したシラカバ幼植物体No.8を、葉を含むように枝状に切り分け、培地に3本づつ植え付けた。これらを25°C、約2000Luxの照明下(16時間/日)で培養した。発根した植物体は、2ケ月毎に同組成の培地に継代した。最初は、200ml容培養フラスコ30個分の植物体を培養し、次回には50個、それ以後は100個分の植物体に増殖させて、一定量の培養を続けた。培養2ケ月後,75本の植物体にアラゲカワラタケ菌を接種した。菌は、植物体に接するように培地上に接種した。その後、2週間培養を行った。尚、対照として、菌を接種していない75本の植物体も同様に培養を行った。培養中に気付いたことなのだが、菌を接種した植物体の方が対照のものより成長が良いように思われた。これを確認するために、培養後、各植物体の生重量、主軸茎長、主根長をそれぞれ測定した。その結果、3項目の測定とも、菌を接種した植物体の方が対照のものより大きい値を示した。この知見が、本研究で得られた最も興味深い結果である。しかしこのことを確実なものにするためには、更に統計的な実験結果を得ることが必要である。培養後の植物体を液体窒素で凍結し、葉を除去後、これを粉砕して粉末状にした。これを酢酸エチルで抽出し、得られた抽出物を薄層クロマトグラフィーで展開し、フェノール性化合物発色試薬をスプレーして、対照のものと比較した。その結果、1フラクションが対照には見られないフェノール性化合物であることが分かった。このフラクションを分離したが、1mg以下の量であったので核磁気共鳴装置では測定できず、そのため質量分析計で直接導入法によって分析を行った。その結果、フェノール性化合物であることは確認出来たが、詳細な化学構造を知ることは出来なかった。今後、更に大量の植物体を培養し、菌を接種して抽出を行い、目的物をmgオーダーで得ることが必要である。
新しい痙縮評価の日本語化と妥当性の検討

欧米で20年ほど前より施行されていたバクロフェン髄腔内治療が本邦に導入され、欧米並みの痙縮治療がようやく可能になった。しかし、高価な治療法であり、治療効果を確実に評価する必要性も高まっている。欧米では痙縮の評価にターデュースケールという、他動運動の速度を加味した評価法が見直され2000年頃より論文での使用が増えているが、本邦ではまだ一般的とは言い難い状況である。今回の研究の目的はターデュースケールを日本語化し、他動運動の速度に依存するという痙縮の生理学的な特徴を評価できる評価法を導入することが目的である。今年度については、ターデュースケールの日本語化をほぼ終え、妥当性を検討するための計測系の確立を行った。計測系の充実のため、本学附属病院が有する3次元動作解析装置のキャリブレーションキットの更新を行っている。角速度計を用いた痙縮の計測を行い、ターデュースケールの妥当性を検討する基礎実験を行った。角速度計での計測と標準的な方法である3次元動作解析装置とほぼ同等の結果が得られた。計測系について2007年6月1014日に韓国で行われた第4回国際リハビリテーション学会(ISPRM)で発表した。ターデュースケールに日本語化については、共同研究者の意見も参考にしながら行った。角速度計での計測と臨床での評価を比較する準備を行っていたが、計測系の問題が見つかり、計測系の見直しを行った。計測系を見直す中で、角速度計の計測機器の特質による誤差が生じており、一定の動作を繰り返す際には補正が可能であるが、いくつかの方向の計測を行うと、誤差が補正仕切れなくなることが判明した。計測系をビデオを用いた計測に切り替えることとし、計測を行ったが、開始が遅れたこと、本務が多忙になり十分な症例数が確保できず、論文としてまとまった形にできていない。現段階ではターデュースケールの日本語化が終了し、妥当性の検討が一部行えた。日本語化については痙縮の総論、学会でのシンポジウム、教育講演などで報告を行い周知した。欧米では痙縮の評価にターデュースケールという、他動運動の速度を加味した評価法が見直され2000年頃より論文での使用が増えてきているが、本邦ではまだ一般的とは言い難い状況である。今回の研究の目的はターデュースケールを日本語化し、その妥当性を検討することで、他動運動の速度に依存するという痙縮の生理学的な特徴を評価できる評価法を導入することが目的である。比較的安価で操作が容易なデバイスである角速度計を用いて、角速度を積分することで角度を求め、痙縮による抵抗が出現した際の角度グラフの乱れからターデュースケールの計測角度R1を求めることを可能とした。3次元動作解析と角速度計での同時計測を行い、妥当性を検討した。角速度系を用いてのターデュースケールでの測定が可能であることを確認した。

欧米で20年ほど前より施行されていたバクロフェン髄腔内治療が本邦に導入され、欧米並みの痙縮治療がようやく可能になった。しかし、高価な治療法であり、治療効果を確実に評価する必要性も高まっている。欧米では痙縮の評価にターデュースケールという、他動運動の速度を加味した評価法が見直され2000年頃より論文での使用が増えているが、本邦ではまだ一般的とは言い難い状況である。今回の研究の目的はターデュースケールを日本語化し、他動運動の速度に依存するという痙縮の生理学的な特徴を評価できる評価法を導入することが目的である。今年度については、ターデュースケールの日本語化をほぼ終え、妥当性を検討するための計測系の確立を行った。計測系の充実のため、本学附属病院が有する3次元動作解析装置のキャリブレーションキットの更新を行っている。角速度計を用いた痙縮の計測を行い、ターデュースケールの妥当性を検討する基礎実験を行った。角速度計での計測と標準的な方法である3次元動作解析装置とほぼ同等の結果が得られた。計測系について2007年6月1014日に韓国で行われた第4回国際リハビリテーション学会(ISPRM)で発表した。ターデュースケールに日本語化については、共同研究者の意見も参考にしながら行った。角速度計での計測と臨床での評価を比較する準備を行っていたが、計測系の問題が見つかり、計測系の見直しを行った。計測系を見直す中で、角速度計の計測機器の特質による誤差が生じており、一定の動作を繰り返す際には補正が可能であるが、いくつかの方向の計測を行うと、誤差が補正仕切れなくなることが判明した。計測系をビデオを用いた計測に切り替えることとし、計測を行ったが、開始が遅れたこと、本務が多忙になり十分な症例数が確保できず、論文としてまとまった形にできていない。現段階ではターデュースケールの日本語化が終了し、妥当性の検討が一部行えた。日本語化については痙縮の総論、学会でのシンポジウム、教育講演などで報告でき周知には一役買えたと自負する。
政治関連デ-タバンクシステムの開発と利用

本科学研究費試験研究では、次の研究を実施した。(1)デ-タバンクシステムの作成:具体的には、政治関連デ-タを収納・利用するためのデ-タバンクシステムを開発・作成した。(2)サ-ベイデ-タバンクの作成:政治関連サ-ベイデ-タに伴う情報を整理し、光ディスクファイルシステムに収納した。また、明推協サ-ベイデ-タをPC版に変換し、PC用デ-タバンクを作成した。さらに、ANESサ-ベイデ-タが同じ変数であっても調査毎に異なる変数番号を用いているために時系列分析が困難であることに着目し、新たに共通変数番号を作り従来の変数との変換一覧表を作成した。(3)アグリゲ-トデ-タバンクの作成:各国政選挙結果などを含む政治関連アグリゲ-トデ-タを収集・整理・入力した。また政治家キャリアデ-タについても同様の収集・入力した。(4)デ-タバンクの普及:上記のデ-タバンクならびにデ-タに関するマニュアルを作成し、デ-タバンクを広く普及させることを目指した。なお、今後も本研究で作成した政治関連デ-タバンクシステムに収納するデ-タを積極的に収集・整理・入力していくつもりである。今年度の研究実績のうち、サ-ベイデ-タバンクの作成については、一律で集中的なデ-タベ-スを視野に入れつつも、調査結果やデ-タ分析の解釈のような多様な内容についての情報を処理しうる、分散的なデ-タベ-ス構築のためのシステムを開発することを目的とした。個人的な必要性から整理された社会調査の内容についての情報資源を、デ-タベ-スとして共有活用に供するためには、準拠すベき情報整理の基準を定める必要がある。政治関連の社会調査の調査項目の整備は、この基準を明らかにする一つの方法である。今年度は、アメリカ政治学会の学会誌APSRに掲載されている、社会調査資料に基づく図表に関する情報をデ-タベ-ス化(光ディスクによる図表イメ-ジデ-タベ-スの基本構造の設計と150件のデ-タ入力)することによって、そこで利用されている社会調査項目の整理を試みた。ここで整備されつつある調査の対象項目や変数分類は、次年度における、その分類に従った日本の政治意識調査変数の質問文のイメ-ジデ-タベ-ス構築によって、利用度の高い光ディスクによる、政治関連のサ-ベイデ-タバンクシステムとなりうる。なお、平成二年二月の衆議院選挙に際して、デ-タバンクシステムで使用するための全国サ-ベイデ-タの作成を行った。また、デ-タバンクシステムの開発としては、パ-ソナルコンピュ-タでも利用できる形での、(1)デ-タ変換、(2)日本語ラベル化、(3)システムファイル化、(4)変数検索システムの開発を行った。(1)はMSーDOSファイルに変換し、(2)はdBASEIII+を利用し、調査表を照合の上、変数、値ラベルを付け、(3)はSPSS/PC+を利用してシステムのファイル化し、(4)は(3)で作成したラベルの一覧・検索がdBASEで可能となるようにしたものである。今年度の研究実績のうち、アグリゲ-トデ-タバンクの作成については、第一に統一したユニットについての選挙情報デ-タファイル、区割り情報デ-タファイルを作成した。第二に、これらのファイルへのデ-タの登録、表示、削除を行うためのシステムを開発した。第三に上記のファイルと社会経済情報ファイルを連結するためのシステムを開発した。第四に政治家情報ファイルの作成を行った。次に、サ-ベイデ-タバンクの整備については、有権者に対する意識調査のメインフレ-ム用デ-タのパ-ソナル・コンピュ-タ-版への変換作業を行った。既ち、近年急速に普及し始めているパ-ソナル・コンピュ-タ-の基本OSであるMSーDOSファイルにサ-ベイデ-タを変換し、日本でも利用可能となったSPSS/PC+のシステムファイルを作成することによって、優秀なサ-ベイを内外の研究者に利用可能な形にすることを目的としたものである。

今年度の作業の特徴は、第一に、メインフレ-ムのSPSSーXによるエクスポ-トコマンドとPC側のインポ-トコマンドを利用することによって、昨年度のEBCDIC→MSーDOSへの生デ-タ変換作業をスキップして、1983年以降のデ-タ変換を直接行ったことである。第二に、デ-タは1967年地方選挙から1990年の衆院選挙まで18本のファイルとなり、約20年間の日本人の投票行動が歴史的に眺観できる大規模デ-タとして再編成されたことである。第三に、同一変数が数多く且つ一貫して聞かれているという時系列デ-タの特性を生かして、統一された変数ラベル、値ラベルをデ-タベ-スソフトを利用してラベルデ-タベ-スとして完備した。ラベルデ-タベ-スによって、各年度の推協デ-タに対して変数ラベル・値ラベルをSPSS/PCのコマンドファイルとして自動的に編成できるようになった。90年以降の調査に対しても変数番号を入力するだけでラベル付けが容易に可能となった。平成三年度では、次の研究を行った。(1)デ-タバンクシステムの充実:具体的には、アグリゲ-トデ-タとして他の研究者からの要望が多かった政治家キャリアデ-タを作成した。このため、保守合同以降の衆議院選挙で一度でも当選した経歴をもつ全ての自民党議員の前歴・役職歴・選挙結果などの情報の収集と入力を行った。また、政治関連アグリゲ-トデ-タに収集するデ-タの追加、更新を行った。(2)デ-タバンクの普及:具体的には、まず、アグリゲ-トデ-タにつていは、政治関連アグリゲ-トデ-タバンクシステムを普及させるために、システムの概要とプログラム・JCL一覧、利用の手引きなどを作成した。さらに、政治家キャリアデ-タを多くの研究者が利用できるようにするために、同デ-タに収録した各変数や政治家のコ-ド一覧を作成した。次に、サ-ベイデ-タについては、光ディスクファイルシステム、ならびに同システムに収録したデ-タの概要の説明を作成した。さらに、PC版明推協サ-ベイデ-タについては、より多くの研究者が利用できるように、変数・カテゴリ-対照表などを作成した。また、地方政治家サ-ベイデ-タの単純集計を含むコ-ドブックをまとめた。そして、米国大統領選挙の際に行われてきたANESデ-タについては、これまで同デ-タが調査毎に同じ変数であっても異る変数番号が付けられているために時系列分析が困難であるという問題点を解決するために、新たに共通変数番号を作り、従来の個々の年度の変数番号との変換一覧表を作成した。こうした一連の作業により、政治関連デ-タをより広く普及させることを目指したものである。
保育・幼児教育の質的向上と女性の就業継続

本研究では女性の高学歴化が及ぼす就業継続ならびに出産・育児行動に及ぼす影響について定量分析を行い、多面的なアプローチを試みた。その結果、高学歴女性は、(1)出産・育児による賃金水準低下(出産ペナルティ)が観察されないにも関わらず、出産退職していること、(2)育児に関する心理的負担が高く、出産行動に負の影響を及ぼしていることが明らかになった。さらに(1)の背景には、いっこうに改善されない長時間労働や雇用環境問題があること、これまで学力形成には重要とされてきた家庭での学習環境要因(2)は、内生性を考慮した場合、有意な結果が得られないことも確認された本研究では女性の高学歴化が及ぼす就業継続ならびに出産・育児行動に及ぼす影響について定量分析を行い、多面的なアプローチを試みた。さらに(1)の背景には、いっこうに改善されない長時間労働や雇用環境問題があること、これまで学力形成には重要とされてきた家庭での学習環境要因(2)は、内生性を考慮した場合、有意な結果が得られないことも確認された本研究の最終的な目的は、幼児期教育の充実が女性の就業に関わる意思決定(賃金水准を含)にどのような影響・効果を持つのか定量的に示すことにある。2009年度は、予備的な分析として、"The Effects of Education"をキーワードに、以下の2点に着目して研究を行った。1)女性の就業継続と賃金水準:女性は大卒以上の学歴を得ることによって、出産タイミングを遅らせるという選択をしていること、出産時期の先延ばしは短大卒以下では51.467.9%もの賃金水準低下(賃金ペナルティ)を伴うが、大卒以上では出産および出産タイミングの遅延によっても賃金ペナルティは存在しないことが明らかになった。さらに、職種を限定して分析したところ、高学歴かつ専門職においては、そのようなペナルティが全くないにも関わらず出産確率が低いととも示された。欧米諸国では、女性は高学歴化によって高い所得水準を得るだけではなく、雇用のflexibilityも同時に獲得していることが確認されており、そうした効果が2000年以降の女性の高学歴化と出生率のパラレルな関係に現れているといえる。一方で日本においては、そのような現象は確認されていない。当該研究の結果は、日本での育児期における女性の就業継続には、日本に固有のtime constraints問題を解消する必要があることを示唆するものである。(2010年度に継続中)2)本源的能力と賃金水準:幼児期の教育が、その後のパフォーマンス(賃金水準)にどのような影響を与えるのか、本源的能力あるいは幼児段階での教育成果の指標として、IQ、KWW(knowledge of the world of work)を用いて検証した。その結果は、教育年数の効果が認められる一方で、IQやKWWで代理させた本源的認知能力は、間接効果、直接効果ともにほとんど認められないというものであった。Heckmanらは、skillの再生産性と能力形成の動学的補完性を確認していている。ここではデータの制約により限定的なものに留まったが、2010年度はパネル・データや詳細なミクロ・データを用いて再検証を図る。なお関連研究として、人的質本蓄積と結婚行動、経済格差に関する分析も行っている。本研究の2年目にあたる2010年度は以下の2点において成果を収めた。1点目は、2009年度の課題を完結させるものとして、野崎(2011)を公刊した。そこでは日本においては出産と就業継続が依然トレードオフであること、出産による賃金水準低下(出産ペナルティ)には学歴による違いがあることを明らかされた。2点目は、保育・幼児教育や家庭環境が及ぼす学力(小学六年生時点)への影響についての実証研究である。これらの要因と学力との間に強い相関を指摘する先行研究も多い。しかし、分析方法に関しては検討を要するものが散見される*。Nozaki・Matsuura(2011)では、就学前教育や通塾経験の情報を網羅した2010年全国学力テストの調査結果をもとに、操作変数法を採用して慎重に推計を試みた。その結果、これらの要因が小学校6年生時点の学力において影響をほとんど及ぼしていないこと、一方でクラスあたり教育予算が有意に平均点を引き上げることが明らかになった。この研究を2011年Eastern Economics Association AnnualConferenceで報告した。そこでは就学前教育の効果は数年で消失するという先行研究と整合的な結果であること、教育予算配分の違い(アメリカでは個人単位)によって影響が異なることなどについてのコメントが寄せられた。このほか、追加的な研究として、野崎ほか(2010・学会報告論文・未定稿)では、教育予算投入が成績下位層の引き上げに効果があることを確認している。野崎ほか(2010)は、大石厚生科研研究会にて報告(2010,9月)、妹尾(2011)により加筆修正されたものが日本経済学会春季大会、東京労働経済学ワークショップ(2011)にて報告予定である。研究2011年度に予定されているアメリカとの比較研究に向け、AERAのセミナーに参加し、ECLSデータ利用に関する情報収集も行った。*直近では、国立教育政策研究所(2010)が、幼稚園出身者、保育所出身者、どちらも通わなかった、という順で学力テストの正答率が高いと発表し、注目を集めた。