hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ErYSIOシリケート結晶の発光過程におけるErイオン間エネルギー移動の評価

高密度Er(1.6×1022/cm3)を含むエルビウムシリケート(Er2SiO5)は、シリコンフォトニクスにおける光源,光増幅器の材料として有望であるが,Er間のエネルギー移動が非発光遷移の要因となり,Erの1.53μm発光遷移の効率を制限している。本研究ではErxY2-xSiO5結晶を用いてEr間距離(Er密度x)を変え,エネルギー移動による非発光遷移の要因,大きさを評価した。x0.1(Er密度1×1021/cm3)でエネルギー移動による非発光がほぼ無くなった。長さ500μmの光導波路を作製し,30dB/cmの光利得を得た。(1)ゾルゲル法により、Er_xY_<2-x>SiO_5シリケート結晶膜のEr組成(xの値)を変化させ、Er^<3+>4f-内殻遷移の1.53μmフォトルミネセンス(PL)発光強度、その蛍光寿命(τ_f)、を調べた。x0.1(Er:1×10^<21>/cm^3)でPL強度が最大(Er_2SiO_5のPL強度g)10倍以上、通常の濃度消光の始まるEr濃度の10倍の濃度)、τ_f1msを得た。Erイオン間のエネルギーマイグレーションと結晶粒界での非発光中心を考慮したモデルを構築し、実験結果を定量的に説明した。(2)最適Er濃度のEr_xY_<2-x>SiO_5を用いて光導波路を作製し、高密度光励起(励起光:1.48μm)での協同アップコンバーション(CUC)を評価し、x0.1でCUCによる緑、赤の発光が十分に抑制されていることを示した。フォトニック結晶に組み込んだSiスロット光導波路のスロット中にEr_xY_<2-x>SiO_5を埋め込んだ光導波路を作製し、1.48μm光励起により30dB/cmの光利得を測定した。シリコンフォトニクスにおける光増幅素子、また、レーザ素子としての可能性を示した。(3)光散乱が少ない均質な膜で、組成のより精密な制御が期待できるEr_xY_<2-x>SiO_5結晶膜作製方法として、パルスレーザ堆積法、ラジカルアシストスパッタリング法による膜作製を試み、ゾルゲル方法より高品質の膜を得た。(4)パルスレーザ堆積法で、Er_xYb_yY_<2-x-y>SiO_5、ErLaSiOの複合材料を作製し、希土類イオン間のエネルギー移動、増感作用、多波長発光特性を調べた。高密度Er、Ybの多波長発光、YbによるEr発光の増感効果を確認した。Er2SiO5結晶はEr-Er間距離が0.4nmと近いため、エネルギーマイグレーションによる発光のクエンチングを生じる。この問題の解明のため、ErxY2-xSiO5結晶の作製によりEr濃度(Er-Er間距離)を制御し、エネルギーマイグレーションの定量的評価、抑制、クエンチングメカニズム及びサイトの同定を行った。結晶の作製にはゾルゲル、PLD法を用い、Er濃度を1.6E22/cm3から8E20/cm3(Er-Er間距離1nm)まで変化させ、Er-4f内殻遷移1.529μm発光の強度と蛍光寿命を観測した。Er濃度を下げると発光強度が増加すると同時に蛍光寿命も長くなる実験結果からマイグレーションによる発光のクエンチングが存在する。励起Erイオンのエネルギーがマイグレーションにより拡散し、結晶粒界でクエンチングすると考え、拡散律速モデルを構築した。このモデルは蛍光寿命のEr濃度依存性の実験結果を再現でき、マイグレーション係数、臨界距離を得るとともに、結晶粒界がクエンチングの主要なセンターであるという重要な結果を得た。ゾルゲル試料とPLD試料とでは、同じEr濃度に対しPLD試料の蛍光寿命(発光強度もほぼ比例)がおよそ1桁大きい。その理由は、PLD試料の粒径が100nmに対しゾルゲル試料では30nmと粒径の差によるクエンチングの違いである。PLD試料でEr濃度が1.6E22/cm3の蛍光寿命は100μs、Er濃度が1/10の1.6E21/cm3で蛍光寿命は2ms程度となる。これは粒界でのクエンチングがほぼ無視できる値である。これから高濃度Erを含むErxY2-xSiO5においても、粒径>100nmであればエネルギーマイグレーションはクエンチング主要因とはならず高強度のEr発光が得られると予想され、100μm長程度の増幅領域を持つ小型の光源または光増幅器として期待できる。Er_xY_<2-x>SiO_5膜において、Er密度(x)を変化させ、Er1×10^<21>/cm^3という通常のドーピングでは濃度消光が大きなEr密度で、Er1.53μmの最大発光強度を得た。

また、スロット型光導波路のスロット中にEr_xY_<2-x>SiO_5を組み込み、光励起により30dB/cmの光利得を実現した。以上のように、Er密度を最適化したEr_xY_<2-x>SiO_5結晶薄膜が、Er1.53μmの光増幅、レーザ素子材料としての可能性があることを実験的に示すことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)ゾルゲル法で作製するEr_xY_<2-x>SiO_5は作製方法が比較的容易で、Er間エネルギーマイグレーションの研究には適した作製方法であるが、高品質の光デバイス作製のためには、成分の精密制御が難しい、成膜の光学的散乱が多い、厚い均一の膜の作製が難しい、1100°C以上のアニールが必要、などの問題点があった。デバイス化に向けて、光学的な特性の改善のために、成分制御や膜の層構造堆積(超格子的臭気構造)、低温結晶化が期待できる、パルスレーザ堆積、ラジカルアシステッドスパッタリング(RAS:radical assisted sputteriig)の成膜技術を高め、高品質のEr_xY_<2-x>SiO_5、Er_xYb_yY_<2-x-y>SiO_5、ErLaSiO複合材料膜を作製し、光散乱、損失を極力抑えた状態で、希土類イオン間のエネルギー移動、増感作用の詳細を調べるとともに、光増幅器、発光デバイスとしての特性を追求する。(2)平成23年度に試験的に作製した新規スロット型光導波路の構造を最適化し、パルスレーザ堆積による高品質のEr。Y叡SiO5をスロットに埋め込んだ光導波路を作製、光学利得の測定と理論的検討を行う。光導波路に光フィードバック構造を組み込み、光発振を得ることを試みる。(3)まとめとして、これまでの成果に関する論文の執筆、国際学会での発表、報告書の作成を行う。
阪神・淡路大震災を契機とする神戸市都市計画の現代的変容過程に関する研究

阪神・淡路大震災後に策定された神戸市復興都市計画は、(1)被災者のソフトな生活再建よりも都市インフラ整備重点のハード中心の計画、(2)被災市街地の漸進的な復旧・改善を積み重ねるよりも一挙に都市改造を進めようとするスクラップ・ビルド手法の計画、(3)住民の合意形成を獲得するよりも政府関係部局との協議に基き、テクノラート主導の決定を至上とするトップダウンの計画、という際った近代都市計画の体質を有していた。しかし、震災後6年にわたる時間の経過は、このような成長主義的体質の都市計画が有効に機能せず、(1)過大なインフラ投資が市財政を危機的状況に導き、(2)改造型の市街地整備が住宅・工場・商店等の自主的建築エネルギーを妨げて人口回復を遅らせ、(3)官僚的都市計画決定が市民とのパートナーシップの障害となり、まちづくりへの熱意を削ぐなど、各方面にわたる「システム欠陥」が露呈してきた。本研究は、このような経緯を市財・政都市計画事業・住民参加などの諸点から検証し、神戸市都市計画に内在する矛盾が経年的に顕在化、拡大するプロセスの追跡を通して、(1)住民の生活再建と地域社会の活性化に向けての計画目的の転換、(2)漸進的改善型手法の採用に基く持続的複興のシステム化、(3)市民とのパートナーシップを基礎とするまちづくりの推進などの必要性、必然性を解明した。震災後4年目にあたる平成10年度は,神戸市都市計画に根ざす成長主義的方策が理念的にも実際的にも大きな壁に直面した時期であった。震災復興計画に盛りこまれた大型開発プロジェクトが次々と破綻し,また被災地復興のメルクマールとなる人口回復が遅々として進んでいない。人口回復の遅れが消費購売力の縮少となって地域経済の回復を遅らせ,それがまた雇用の減少となって人口回復を阻んでいる。広原はこのような被災地復興の遅れが過大な震災復興計画に基く神戸市都市計画の理念と手法に起因しているとの認識から,復興計画の策定に決定的な影響を与えた阪神・淡路震災復興委員会の未公開議事録の分析を通して,その策定プロセスと問題点を解明した。安藤・塩崎は,大型開発プロジェクトの中でもとくに過大だとされる長田地区市街地再開発事業の事業プロセスを同時進行的に丹念にフォローし,当事業においては高層建築化によって余剰床を生みだし,その売却によって事業費を捻出するという従来手法が現在及び将来にわたって完全に破綻することを分析している。池田は,被災地復興の遅れの原因に,住宅等被災住民の生活被害に対する公的援助の不十分さがあるとの問題意識から,公的援助の基礎となった建築物等の被害類の策定方法の再検討を行い,公表された被害額は政策的に過少に試算されたことを分析している。1.震災5年目にあたる本年度は、復興都市計画の進行状況についての検証を各分野から行った。とりわけ当初計画と比較して、実績に著しい延滞もしくは変更が生じている分野については、その原因と背景についての調査分析を行った。2.広原は、被災市街地とりわけ都市計画決定区域において住宅建設と人口回復が遅れている事態に関して、この事態をもたらした震災2ヶ月後の都市計画決定及びそれに引き続く復興計画の策定過程の分析を行い、原因を究明した。3.安藤・塩崎は、とくに大幅な計画変更あるいは計画の一時凍結に直面している市街地再開発事業について、新長田駅前再開発事業区域を対象として現地調査を行い、商店主、地権者、住民など関係者の面接調査を通して週大計画の見直しの必然性を指摘した。4.池田・奥村は震災前から現在に至るまでの神戸市の行財政組織及び財政状況についての詳細な分析を行い、復興都市計画の進展がますます財政状況の悪化をもたらしている点を指摘し、計画の見直しによる危機管理の必要性を検証した。阪神・淡路大震災後に策定された神戸市復興都市計画は、(1)被災者のソフトは生活再建よりも都市インフラ整備重点のハード中心の計画、(2)被災市街地の漸進的な復旧よりも都市改造を一挙に進めようとするスクラップ・ビルド手法の計画、(3)住民の合意形成よりも中央省庁との協議を上位に置くテクノラートのトップダウン型の計画、という際った成長主義的計画の体質を有していた。

しかし震災後6年にわたる時間の経過は、このような近代都市計画が有効に機能せず、(1)過大なインフラ投資が市財政を危機的状況に導き、(2)改造型の市街地整備が住宅、工場、商店等の自主的建築エネルギーを妨げて人口回復を遅らせ、(3)官僚的都市計画決定が市民とのパートナーシップを破壊してまちづくりへの熱意を削ぐなど各方面にわたる「システム欠陥」が、露呈してきた。本研究は、このような経緯を市財政、都市計画事業、住民参加などの諸点から検証し、神戸市都市計画に内在する矛盾が顕在化・拡大するプロセスの追跡を通して、(1)住民の生活再建と地域社会の活性化にむけての計画目的の転換、(2)漸進的手法の導入による持続的復興のシステム化、(3)市民とのパートナーシップを基礎とするまちづくりの推進の必要性、必然性を解明した。
計算と論理の融合によるバグのないソフトウェア構築環境に関する研究

本研究では,安全なソフトウェアを効率的に開発できる環境の構築を目指し,その理論的基盤を与えるロジカル・フレームワークとして,計算概念と論理体系を統一的に扱える自然枠組(NaturalFramework,NF)の構築とその実装を目的とし,主に次のような成果を得た.(1)メタ変数の理論を形式化した.(2)自然枠組において計算体系とその理論を統一的に扱うための形式的言語体系をメタ変数の理論をもとに構築した.(3)自然枠組の実装のためのプログラミング言語の設計を行った.本研究は,バグのない安全なソフトウェアを構築するための環境を実現するために,論理学の手法を用いてソフトウェアの安全性を形式的に議論・検証するための言語体系であるロジカル・フレームワークを提案し,それに基くソフトウェア構築環境を実装することを目的とする.とくに,議論対象の階層を取り扱うためのメタ変数の概念に関する理論研究を行ない,これをロジカル・フレームワークに反映させることにより,ソフトウェア自身だけではなく,そのソフトウェアに関するメタな議論を行なうための論理体系に関する議論も,同一のフレームワークで行なうことが可能になることが期待される.以上を達成するために,以下の計画に沿って研究を行なった.(1)我々が既に提案していたロジカル・フレームワークである自然枠組(Natural Framework,NF)をもとに,計算と論理が自然に融合するように拡張を行なう.プログラムとその安全性を検証する論理とを同じ枠組で記述し議論できるようにするために,メタ変数の概念に関する理論的研究を行ない,得られた知見を自然枠組に反映させる.(2)自然枠組の実装に適したプログラム言語を設計し実装する.このプログラム言語を利用して自然枠組を実装し,証明検査のインターフェイスや半自動化などの機能を設計し実装する.その上で,これらの枠組を利用したソフトウェア構築のための環境を設計し,実装する.本研究では,安全なソフトウェアを効率的に開発できる環境の構築を目指し,その理論的基盤を与えるロジカル・フレームワークとして,計算概念と論理体系を統一的に扱える自然枠組(NaturalFramework,NF)の構築とその実装を目的とし,主に次のような成果を得た.(1)メタ変数の理論を形式化した.(2)自然枠組において計算体系とその理論を統一的に扱うための形式的言語体系をメタ変数の理論をもとに構築した.(3)自然枠組の実装のためのプログラミング言語の設計を行った.本研究は,安全で高品質なソフトウェアを開発する環境を実現するために,プログラムが与えられた仕様に従い正しく動作することを計算機上で検証するための枠組を実現することを目標とする.このために,我々は既に自然枠組(Natural Framework)と呼ばれる枠組を提案しており,これを元にして,計算と論理を融合した自然枠組を設計・実装することを目指している.本年度はとくに自然枠組の基盤となる,対象を記述するための式の理論に関する理論的考察を行ない,以下の成果を得た.1.メタ変数(meta variable)の概念を形式化した.目標とする自然枠組において,プログラムなどの対象を,メタな立場から引用し,議論する枠組は必須である.このようなメタ言語中で用いられる引用において重要な役割を果たすメタ変数の概念を形式的に扱うために,階層的な対象を取り扱うための形式的体系を提案し,その性質を調べた.2.目標とする自然枠組を記述する言語は必然的に形式的な言語になるが,その形式的言語(対象言語)を人間が理解するためには,最終的には自然言語をメタ言語として用いる必要がある.通常は,この対象言語とメタ言語は異る言語であるとされている.しかし,この見方とは対照的な,対象言語をメタ言語の部分言語とみなす見方が可能であることを提案し,その有用性を指摘した.数学を形式的に記述するときに変数による抽象操作は必須となる基本的な操作である.この操作は,与えられた変数xと表現Mから,表現abs(x, M)を構成する操作であり,その結果はMのxによる抽象と呼ばれる.この操作の「逆操作」は具体化(instantiation)と呼ばれ,抽象Aを表現Nで具体化した結果はinst(A,N)と書かれる.抽象と具体化の間には以下の関係がある:本研究では,これらの性質をもつ抽象操作を実現する具体的な新しい方法を提案した.この手法はNFの「式の理論」に組み込まれ,NFにおける抽象操作の理論的基盤を与えることが期待されるが,本手法自体はNFに限らない,一般の抽象操作を表現できるものである.本研究では,プログラムの正しさを保証するための検証システム,および,その検証自体の正しさを保証するメタ理論に関する議論をともに行なうことができるフレームワークの実装に向けて,自然枠組(Natural Framework, NF)の設計と構築を行なっているが,本年度は,NFを実装するためのプログラミング言語の設計を行なった.より具体的には以下のとおりである.昨年度までに,NFのための理論的基盤を与えるために,とくにその構文論的基礎を与える式の理論に関する考察を行なってきたが,本年度はこの中で得られた知見をもとに,NFをコンピュータ上で実現するためのプログラミング言語設計を行なった.この言語の中核部分で必要となる数学的対象は,それぞれ,ある基本的な「概念」(concept)を満足するものとして特徴づけられ,そのため抽象化の操作を必要としない帰納的な記号操作でこれらの数学的対象が構成できることを示した.今後は,この設計をもとに実装を行ない,このプログラミング言語の上でNFを実現し,プログラム検証およびそのメタ理論に関する議論をコンピュータ上の同じ枠組みで行なえる環境が構築されることが期待される.
マルチモーダル環境に適合した高精度3次元音空間創成システムの構築

本研究は,マルチモーダル環境下において,主に,聴覚情報と体性感覚情報の相互作用に着目し,これを積極的に活用することにより,従来にはない超高精度臨場感通信システムの構築を可能とすることを最終的な目的として研究を行った.まず,体性感覚情報が音空間知覚にどのような影響を与えるかについて検討を行った.更に,音空間情報提示時における音場再生法に関し,所望の音場をできるだけ忠実に再現することが可能な新たなバイノーラル音場生成法について検討を進めた.最後に,これらの得られた知見を組み合わせ,これまでにない新しい3次元音空間提示システムの構築を行った.本研究の結果,まず,仮想音像の定位において,頭部伝達関数が本人のものであるか否かに関わらず,頭部運動を行うことによって定位精度が改善することが示された.この知見は,聴覚ディスプレイシステムを構築する上での頭部運動の重要性が,他人の頭部伝達関数を用いる場合でも当てはまることを示す重要な知見である.次に,音場を厳密に再生するためには,外耳道閉そく状態で測定された頭部伝達関数に対する,外耳道閉そくによる音響インピーダンスの変化(自由空間等価特性)の補正が重要であることも示された.更には,これらの知見を組み合わせ,自由空間等価特性がほぼ1と見なせる平面型スピーカを用いた頭部運動感応型3次元音空間提示システムが精密な音空間提示において有効であることが示された.以上の知見が得られたことにより,本研究の目的である,聴取者の運動を含めたマルチモーダル環境下における,これまで以上に高精度な音空間提示システムの構築がなったものと思われる.本研究は,マルチモーダル環境下において,主に,聴覚情報と体性感覚情報の相互作用に着目し,これを積極的に活用することにより,従来にはない超高精度臨場感通信システムの構築を可能とすることを最終的な目的として研究を行った.まず,体性感覚情報が音空間知覚にどのような影響を与えるかについて検討を行った.更に,音空間情報提示時における音場再生法に関し,所望の音場をできるだけ忠実に再現することが可能な新たなバイノーラル音場生成法について検討を進めた.最後に,これらの得られた知見を組み合わせ,これまでにない新しい3次元音空間提示システムの構築を行った.本研究の結果,まず,仮想音像の定位において,頭部伝達関数が本人のものであるか否かに関わらず,頭部運動を行うことによって定位精度が改善することが示された.この知見は,聴覚ディスプレイシステムを構築する上での頭部運動の重要性が,他人の頭部伝達関数を用いる場合でも当てはまることを示す重要な知見である.次に,音場を厳密に再生するためには,外耳道閉そく状態で測定された頭部伝達関数に対する,外耳道閉そくによる音響インピーダンスの変化(自由空間等価特性)の補正が重要であることも示された.更には,これらの知見を組み合わせ,自由空間等価特性がほぼ1と見なせる平面型スピーカを用いた頭部運動感応型3次元音空間提示システムが精密な音空間提示において有効であることが示された.以上の知見が得られたことにより,本研究の目的である,聴取者の運動を含めたマルチモーダル環境下における,これまで以上に高精度な音空間提示システムの構築がなったものと思われる.本研究は,マルチモーダル環境下において,主に視覚、聴覚、体性感覚の各情報の相互作用に着目し,超高精度臨場感通信システムを構築することを目的としている。今年度は,まず,音空間知覚における頭部運動の影響についての検討を行った。頭部運動の有無と音像の前後誤判断並びに定位精度の関係について検討したところ,頭部運動により前後誤判断が減少し,定位精度も向上するいう結果が得られた。この知見を元に,聴取者の運動に協応して高精度の3次元音空間合成を行うシステムを再構築し,移動音像により誘起される自己運動感覚と加速度知覚の融合に関する検討を行った。被験者に直線的な自己運動を提示し,合わせて音空間合成システムにて自己運動方向と同方向,逆方向,固定の音像を仮想的に堤示した時に誘起される自己運動感覚の変化について検討したところ,音像を基準とするような自己運動が知覚されるという結果が得られた。更に,提示する自己運動感覚と移動音像の移動軸を垂直とした時に知覚される自己運動感覚の方向変化についても検討を進め,今度は,音像に向かっていくような自己運動が知覚されるという結果が得られた。聴覚情報のみを提示した場合でも自己運動が知覚されるという知見も得られており,移動音像,自己運動感覚,加速度知覚の相互作用に関するこれらの知見は,体性感覚も含めたマルチモーダル空間提示システムを構築する上で重要な知見となると思われる。更に今年度は,本研究で目指すシステムを情報弱者へも適用可能とするための第一歩として,難聴者の音声知覚に対する視覚情報の影響についても検討を進めた。その結果,音声知覚における視覚情報の利用は健聴者と難聴者では異なるという結果が示された。この知見は,高精度臨場感通信システムを情報弱者へのバリアフリーを目指すシステムとして発展させていく上で非常に有益な知見であると考える。

本研究は,マルチモーダル環境下において,主に視覚,聴覚,体性感覚の各情報の相互作用に着目し,超高精度臨場感通信システムを構築することを目的としている.今年度は,まず,システムを構成する際のヘッドホンの特性について検討を行った.外界の音環境を収録し,ヘッドホンで提示するシステムを構築する際には,頭部伝達関数が大きな役割を果たす.本研究では,外耳道をブロックした形で頭部伝達関数を測定している.この場合,外耳道の特性は聴取者本人の特性となることから,簡便な補正でより厳密な音環境の提示が可能となると思われる.しかし,従来からの補正法では,使用するヘッドホンの自由空間等価特性(PDR)の補正を無視していた.今年度の研究により,PDRは強く個人性を持つことが定量的に明らかとなった.この結果は,音場をヘッドホンで高精度に提示する際には,重要な知見であると考える.また,聴覚情報と他の感覚情報の混在する環境での音空間認知についても研究を進め,音空間認知における頭部運動の重要性や,自己運動感覚に対する聴覚情報の有効性が示唆された.これらの知見は,本研究の目指すマルチモーダル環境下における音空間創成システムを構築する上で有益である.一方,今年度は,本研究で目指すシステムを音声通信へ適用可能とするための基礎的な知見を得るため,単語認知の難易度を統制した単語了解度に基づき,単語認知の難易度という主観的な指標と,SN比という物理的な指標との関連も分析した.その結果,単語認知の難易度とSN比に,ほぼ線形の関係が得られた.この知見は,高精度臨場感通信システムを音声通信に適用する際に,提示する単語の認知の難易度によって,システムを設置する室のノイズの許容範囲をある程度予測出来る知見として,有効であると考える.本研究は,マルチモーダル環境下において,主に視覚,聴覚,体性感覚の各情報の相互作用に着目し,超高精度臨場感通信システムを構築することを目的としている.今年度は,まず,身体形状による頭部伝達関数の推定法について検討した.頭部の大きさや耳の位置などの身体形状からどの程度頭部伝達関数が推定出来るかについて,正準相関分析を用いて分析したところ,頭幅,頭長,といった頭周辺の長さ,肩幅,鼻,耳周辺の長さと,両耳間時間差の正準相関係数が0.900と極めて高い数値となることが示された.更に,これらの身体形状から両耳間時間差のモデルを構築し,聴取実験によりモデルの妥当性を検証したところ,他人の頭部伝達関数を用いて聴取する場合でも,本モデルを用いて算出した両耳間時間差を適用することで,定位精度が向上することが示された.この結果は,身体形状を測ることで,頭部伝達関数をある程度予測することが出来る可能性を示唆している.更に今年度は,耳介開放型音空間提示システムの開発を進めた.昨年度の研究により,ヘッドホンの自由空間等価特性(PDR)は強く個人性を持つこと,ヘッドホンを用いて音空間提示システムを構築する際にはこの特性の補正が重要であることが明らかとなっている.今年度は,両耳の耳介上部に小型スピーカを下向きに設置する新しい音空間提示システムを開発した.このシステムでは,装着者に依存せずPDRがほぼ1となるため,従来の音空間提示システムに比べより精密に音空間を再現することが出来る.更に,耳介を覆うことで生じる心理的な作用も低減することが可能である.実際に本システムを用いた音像定位実験により,本システムの方が,従来のシステムに比べ,音像定位がより正しく行えることが示された.
アフリカマラリア媒介蚊の吸血宿主選好性決定機構の解明

東アフリカ・ケニアのサバンナと海岸の高温多湿な環境および西アフリカ・ガーナの雨緑樹林帯と高温多湿な海岸地帯を調査対象とした本研究により、アフリカ大陸横断的にマラリア蚊の吸血行動を調べた場合、ハマダラカの遺伝的背景よりは恐らく調査地の気候とくに湿度により吸血行動が影響を受けていることが強く示唆された。より狭い地域内での吸血頻度に関する変異はガンビアハマダラカの繁殖場所からの距離によりもっともよく説明された。ガンビエハマダラカにはその吸血嗜好性に大きな地理変異が報告されてきた。この種の集団遺伝学的変異・地域間隔離程度についてアフリカ大陸横断的研究が米国CDCグループにより行われた結果エチオピア・ケニア・タンザニアの南北に走るグレートリフトバレーの乾燥地帯をはさんだ東西アフリカで最大の遺伝的隔離が観察され、ケニア東側からはアフリカの西側集団と遺伝的変異に乏しい連続集団を形成していることが明らかにされた。このためケニアの東西の集団を調査地に含めればアフリカ大陸で見られる遺伝的多様性の2極を押さたガンビエハマダラカの吸血生態を調べることができる。このような観点からマラリア媒介蚊をケニア東部の海岸部、西部の内陸部、ガーナの中央部、南部の海岸部で雨季乾季にわたり採集と蚊・吸血源動物の同定を行った。ケニアの調査地で2006年の6月から7月にかけて蚊を屋内でPSC法と,ASP(aspiration)法で採集した.同様の仕事を2007年の2月から3月ガーナのAfamanaso(central Ghana)とEsiama(coast)で行った。採集された蚊は種類を調べたのち吸血源を同定した.吸血源の同定をELISAとPCRの2種類の方法で行った.蚊を採集したそれぞれの家の家人の就寝時刻就寝場所飼育している動物の種類と数が調べられた.蚊の調査屋内調査殺虫剤スプレーと吸虫管採取による吸血メスの採集ヒトオトリ採集とライトトラップ採集マラリアベクターの吸血時間の情報を得るため屋内屋外に人を配置し集まってくる蚊の吸虫管による採集とライトトラップによる採集を夜間7時半から翌朝4時半まで行った.これらの未吸血蚊は体サイズの測定後解剖しパリティとスポイロゾイトの保有率を計算し蚊の集団の零の推定にもちいた.吸血源の調査屋内調査で吸血メスが得られた場合はDNA抽出後ケントとノリス2005の方法によりヒト、ヤギ、ウシ、イヌの4種類の動物について同定可能なプライマーを用いてPCRにより同定した.同じサンプルを使ってELISA法でトリ、ヒト、ウシの3種類の動物について同定可能なシステムで同定しPCR法とその感度について比較しうるデータを得た.住民の調査各家の位置はGPSで記録し、動物の夜ねる場所もその数とともにGPSで記録した.住民は就寝時刻,就寝場所が屋内屋外で記録された.ハマダラカ採集とホストの分布調査をガーナ、タンザニア、ケニアで行った。調査地ですべての吸血蚊を殺虫剤の屋内噴霧およびヒト囮法によって採集した。また、吸血がどこで起こっているかに人々の生活様式を採集地ごとに観察記録した。ガーナでは約2000個体のガンビエハマダラカ姉妹種を採集した。海岸地方では99%以上がメラスハマダラカというガンビエ姉妹種のうちこれまでに生態学的報告のほとんどない汽水性種であった。この種は局所的にしか分布しないものの分布している地域では高い密度で吸血飛来することを確認した。これらのサンプルは分子生物学的種同定を済ませ、投稿論文を準備中である。ケニアでは全部で約6000個体の吸血蚊を採集した。ケニアの蚊の群集相をガーナとはまったく異なり、ハマダラカは寧ろ少数であり他の属の蚊のほうが多い。このような報告はこれまでされておらず、今回明らかにされた知見と考えられる。採集した約2000個体のハマダラカ群集は従来アラビエンシスやガンビエハマダラカが優占していた土地であったが今年はフネスタスハマダラカの占める割合が高く、全体の採集されるハマダラカの個体数は減少しているようである。この原因は雨が少なく、ビクトリア湖が干上がってきてフネスタスハマダラカの生息適地が増えたと考えられるが、これを説明する環境変量を測定できていないため、来年度の課題としたい。発表した成果としてはベトナムでの日本脳炎媒介蚊が潜在的ホストとなる動物の空間分布に影響されているか否かを解析しコガタアカイエカなど飛翔能力の高い媒介蚊は牛の分布に強く影響を受けていることを報告した。この結果は現在解析中のガンビエハマダラカの生態とは対照的であることが予測され、蚊の生態的特性によって、何が吸血ホストを決めるに強く作用するかが異なることが考えられた。ガンビエハマダラカの集団遺伝学的変異・地域間隔離程度についてアフリカ大陸横断的研究が2000年以降に米国の研究グループにより行われた。

この結果アフリカ東西でガンビエハマダラカの遺伝的隔離がもっとも大きいのはエチオピアからケニアタンザニアの南北に走るグレートリフトバレーの乾燥地帯をはさんだ東西集団であり、ケニア東側からはアフリカの西側集団と遺伝的変異に乏しい連続した集団を形成していることが明らかにされた。このためケニアの東西の集団を調査地に含めればアフリカ大陸で見られる遺伝的多様性の2極を押さえることができる。このような観点からガンビエハマダラカを含めマラリア媒介蚊をケニア東部の海岸部、西部の内陸部、ガーナの中央部、南部の海岸部で雨季乾季にわたり採集と蚊の種類、吸血源動物の同定を行った。これまでの調査から蚊による吸血リスクに関する人々の生活習慣が地方や民族間で大きく異なることが明らかになった。例えば、タンザニアとガーナの海岸地方の村では、日没後屋外で睡眠をとり深夜以降は屋内に移動して睡眠をとる習慣が見られた。このような生活習慣は蚊の吸血行動にどう影響するのかまったく研究されてきていない。ケニア東西および西アフリカの熱帯雨林帯、乾燥地帯を調査地に含めた本研究は遺伝的変異、地域的気候変異、潜在宿主動物の分布がどのように蚊の吸血行動に影響しているのかについてアフリカ大陸横断的議論を可能にする。アフリカ東西でガンビエハマダラカの遺伝的隔離がもっとも大きいのはエチオピアからケニアタンザニアの南北に走るグレートリフトバレーの乾燥地帯をはさんだ東西集団であり、アフリカの西側集団からケニア東部にかけては遺伝的変異に乏しい連続した集団を形成している。ケニアの東西の集団を調査地に含めればアフリカ大陸で見られる遺伝的多様性の2極を押さえることができる。このような観点からガンビエハマダラカを主なターゲットとし、ケニア東部の海岸部、西部の内陸部、ガーナの中央部、南部の海岸部で雨季・乾季にマラリア媒介蚊を採集し、種類組成、吸血源の同定を行い、同時に環境変量を測定した。調査地では、人々の生活習慣が地方や民族間で大きく異なっていた。東アフリカのタンザニアと西アフリカのガーナの海岸地方の村では、日没後屋外で睡眠をとり深夜以降は屋内に移動して睡眠をとる習慣が年齢性別を問わず広く観察された。このような生活習慣は蚊の吸血行動にどう影響するのか報告例を見なかったが、ガーナ国内での蚊の吸血生態を報告し、人の生活様式に吸血生態が影響されている可能性を発表した。これまでの研究成果は国際昆虫学会や国内の学会で発表した。ケニアで行った3年間の蚊成虫の動態と吸血源の同定はデータを揃え、国際誌に発表するため準備中である。ケニア東西および西アフリカの熱帯雨林帯、乾燥地帯を調査地に含めた本研究は遺伝的変異、地域的気候変異、潜在宿主動物の分布がどのように蚊の吸血行動に影響しているのかについてアフリカ大陸横断的議論を可能にするデータであり、人の生活様式とベクターの生態について相関性を調べた数少ない研究である。
ハワイ・ハレアカラ山頂における超高分解能分光連続観測に基づく火星メタンの解明

ハワイ山頂に移設が完了した東北大学60cm望遠鏡に赤外ヘテロダイン分光器を実装し,火星・金星のCO2 non-LTE emission検出に成功した.得られたデータをもとに装置の性能評価・データSN評価を実施し,専門雑誌に投稿受理された.メタンに絡む固層-気層相互作用に関連する火星の二酸化炭素同位体の観測を,マウナケア山頂IRTF望遠鏡におけるNASA赤外ヘテロダインチームとともに実施した.成層圏望遠鏡SOFIAを用いて火星メタン観測を実施し,データ解析を開始した.本地上観測の準備と並行し,欧米探査機との国際連携体制を整えた.当初2013年11月を予定していた東北大60cm望遠鏡の移設完了が、稀少動物保護等の理由により2014年7月始動と計画が変更となった。それに伴い、初年度における惑星観測を断念せざるを得ない状況となったが、一方で、ハワイ移設後に予定していた「リモート制御化・自動制御化」のための準備も含め「連続運用」のための装置改良を実施した他、輸送作業および現地でのセットアップ作業は初年度中に完了させることができた。具体には、観測波長を決定する局発レーザの交換をより簡便にできるよう光学配置を変更し、波長較正に必要なガスセルもこれまでの随時封入型から封じ切りタイプに切り替えて都度の封入作業を廃止、信号処理部も局発レーザケーブルに合わせ即座に取り替え可能にするための構成を配したことで、手動から自動・リモート制御化へ移行するための改良を施した。また、アンプレベルや信号確認のための電子回路切り替え部のPC制御化を達成し、レーザ駆動電流と温度についてもGPIB-USBケーブルを通してPC制御する準備を進めた。望遠鏡完成の遅延を受け、装置内でも観測対象のON/OFFが可能なようにスイッチング機構およびそのための光学配置を追加した。加えて、1月までに輸出手続き及び梱包作業を済ませ、2月に装置を東北大学から搬出、3月ハレアカラ山麓にあるハワイ大学実験室に無事に移設を完了することができた。ハワイ大学実験室内で無事に装置のセットアップを済ませ、実験室外の天体追尾機を用いた太陽および月を光源にした試験観測により、予定どおりの波長安定度・感度・分解能を有していることを確認することができた。2014年9月にハワイ山頂に移設が完了した東北大学60cm望遠鏡に赤外ヘテロダイン分光器を実装することに成功した。11月には火星のCO2 non-LTE emission観測に成功し、3月には金星のCO2 non-LTE emission観測に成功することができた。いずれも本装置でないと取得することのできないユニークな成果であり、得られたデータをもとに、望遠鏡も含めた装置の性能評価・データSN評価を実施することができた。評価をもとに光学系の調整や運用方法の改善を行うことで惑星からの信号強度を3倍程度改善することに成功し、加えて、データ解析に必要なツール・リトリーバルモデルを準備し、そこから得られる物理量の導出精度を議論することができた。また、運用に必要なソフトウェア群を構築し、望遠鏡のガイドシステムを改善することで(CCDモニタカメラとTip-tiltミラーによるフィードバック機構、望遠鏡自体のガイド制御)、来年度のメタン本格観測に向けた準備を進める事ができた。さらに、メタンに絡む固層ー気層相互作用に関連する火星の二酸化炭素同位体の観測を、マウナケア山頂IRTF望遠鏡におけるNASA赤外ヘテロダインチームとともに実施した。以上の初期研究成果を2月の惑星圏シンポジウム等において報告した。現在、装置の性能評価に関する論文を準備中である。自ら開発した赤外レーザヘテロダイン分光器に7.7ミクロンの量子カスケードレーザを導入し,火星メタンを観測可能なシステムに拡充した.データ検証のため実施した金星観測において,金星夜面超高層大気における微弱なCO2吸収の検出に成功した.この試験観測データおよび放射伝達コードを用いて火星メタン検出に必要な積分時間を再検討した.本成果は当該学術会議にて報告し、開発装置の概要をふせて専門雑誌に投稿・受理された.装置の安定稼働ならびにリモート制御システムの実現のため,データ集積モジュール,広帯域デジタル分光器制御PCを新たに購入し,ヘテロダイン分光器に導入した.ハワイ観測施設にてシステム改善検討とそれに伴う試験観測を進めることができ,リモート制御可能なシステムの基礎が構築できた.成層圏望遠鏡SOFIAを用いて火星メタン観測を3月16日, 24日に実施した.メタンを含む3ミクロン帯の広帯域データを取得することに成功し,メンタ検出のためのデータ解析を開始した.2016年5月火星視直径最大時の地上観測連携のため, NASA/GSFCの同タイプ装置HIPWACメンバー,および欧州火星探査機Mars Express搭載フーリエ分光器PFSメンバーと継続的に議論を実施し,観測計画を立案した.HIPWACチームはNASA望遠鏡IRTFに装置を搭載し,大気ー表層相互作用の解明に重要なCO2同位体の全球的な分布を観測, PFSは火星メタン観測を継続,本課題によるメタンおよび水同位体観測と連携することとなった.特に,代表者も参加した昨年度観測で発見された予想以上のCO2同位体変動に着目した追試観測を実施予定である.国際連携のため, MAVEN,そして本年末火星に到着予定のTGOに絡む会合それぞれに参加し,本課題観測との連携体制を整えた.ハワイ山頂に移設が完了した東北大学60cm望遠鏡に赤外ヘテロダイン分光器を実装し,火星・金星のCO2 non-LTE emission検出に成功した.得られたデータをもとに装置の性能評価・データSN評価を実施し,専門雑誌に投稿受理された.

メタンに絡む固層-気層相互作用に関連する火星の二酸化炭素同位体の観測を,マウナケア山頂IRTF望遠鏡におけるNASA赤外ヘテロダインチームとともに実施した.成層圏望遠鏡SOFIAを用いて火星メタン観測を実施し,データ解析を開始した.本地上観測の準備と並行し,欧米探査機との国際連携体制を整えた.当初2013年11月を予定していた東北大学60cm望遠鏡の移設完了が稀少動物保護等の理由により2014年9月まで遅れた。それに伴い、1.8m鏡PLANETS望遠鏡の建設も遅延となり、現在2017年末建設完成予定で推進している。装置を実装する望遠鏡群の建設が上記の理由により大幅に遅れているものの、既に2014年9月にハワイ山頂に移設が完了した60cm望遠鏡に装置は無事に実装された。火星メタン観測は、時期がずれたために、太陽との離角の関係、火星と地球の相対速度および視直径の関係で本格観測は実施できなかったものの、金星・火星のCO2 non-LTE emissionの超高分解能観測に既に成功しており、想定通りの性能が発揮されている。開発した装置およびそれを用いた惑星観測はとても順調に進んでいる。1.8m鏡PLANETSの完成が本期間内に間に合わないケースを考慮し、60cm鏡で本課題の目的を最大限に達成するため、2015年12月から2016年3月にかけて、火星と地球の相対速度が最大を向かえるメタン観測好機に集中観測を企図する。望遠鏡の運用時間を最大限に確保し、必要積分時間を十分に満たす観測を実施する。60cm鏡でも空間分解能を上げるため、今年度新たに開発したCCDモニタカメラとTip-tiltミラーによるフィードバック機構・望遠鏡自体のガイド制御を組み合わせ、シーイング等による空間分解能の劣化を最小限に抑え、メタン起源解明につなげる。加えて探査機Mars Expressとの連携により、空間分解能を補う相補的な観測を実施する。装置自体の開発は予定どおりか、むしろ計画以上に進んでいるが、装置を実装する望遠鏡の建設が、ハワイ・ハレアカラ山における稀少動物保護等の理由により大幅に遅れてしまったため、完成に至らず、惑星観測を実施することができなかったため。望遠鏡が2014年7月に始動予定で建設が進んでいる。完成次第、準備が完成している装置を山頂に輸送し、望遠鏡への実装を済ませ、火星メタン観測を開始する。望遠鏡完成までの期間、または万が一望遠鏡完成がこれ以上遅延する場合、ハワイ大学が所有する天体追尾機を用いて、山頂でなくても観測可能な太陽黒点観測や金星観測などを積極的に展開することで、火星以外での惑星観測においてもユニークな成果を挙げ、成果拡充を図る。もちろんそれらを用いたノイズレベルの検証などは、山頂における火星観測に重要である。
Ca^<2+>オシレーション誘発蛋白質の同定と作用機序の解析

細胞内Ca^<2+>は種々の細胞機能を制御する重要な因子である.様々な細胞で刺激に際して反復性のCa^<2+>濃度([Ca^<2+>]_i)上昇(Ca^<2+>オシレーション)が起こる.卵細胞では動物種に普遍的に,受精時に劇的な[Ca^<2+>]_i上昇が起こり,卵活性化を誘導する.我々は哺乳動物卵受精時にCa^<2+>オシレーションが発生することを見いだした.本研究は,精子由来と考えられる誘発蛋白質(Ca^<2+>oscillation-inducing protein;COIP)のCa^<2+>オシレーション誘発機序の解明,COIPの精製・同定を目的として行われ,以下の結果を得た.1)マウス卵受精時(Developmental Biologyに発表),精子1個を卵内に直接注入した場合(Cell Calcium),精子抽出物を卵内の局所に微量注入した場合(Developmental Biology)の[Ca^<2+>]_i上昇を時・空間的に詳細に画像解析した結果,精子細胞質にCOIPが存在し受精時に類似したCa^<2+>オシレーションを誘発すること,COIPは卵皮質に感受性が高くIP_3受容体を介するCa^<2+>遊離を誘発することが明らかとなった.反復性Ca^<2+>遊離には,Ca^<2+>貯蔵器官である小胞体でCa^<2+>を再充填するために,細胞外からの持続的なCa^<2+>流入が必要であることを証明した(Cell Calcium).COIPは脊索動物ホヤに於ても機能していることを明らかにした(Development).2)精子-卵融合に必須な精子先体反応を誘導する[Ca^<2+>]_i上昇がprogesterone,cyclic GMP・AMPにより誘発されることを画像で捉え,機序を解析した(Biology of Reproductionに発表).卵表面蛋白質CD9の欠損マウスで精子-卵融合不全の場合,卵のCa^<2+>増加反応が起こらないことを発見した(Nature Genetics).4)ハムスター精子抽出物を硫安処理,アフィニティークロマト,イオンクロマにかけてCOIPを精製し,終末アミノ酸配列をもとにcDNAクローニングを行い,ベクターに組み込んで大腸菌に発現させた.しかしこの蛋白単独ではCa^<2+>オシレーション誘発活性を示さなかった.複数の因子の共同作用の可能性もあり,ブタ精巣を用いて多量のサンプルに切替えてさらにCOIPを精製中である.細胞内Ca^<2+>は種々の細胞機能を制御する重要な因子である.様々な細胞で刺激に際して反復性のCa^<2+>濃度([Ca^<2+>]_i)上昇(Ca^<2+>オシレーション)が起こる.卵細胞では動物種に普遍的に,受精時に劇的な[Ca^<2+>]_i上昇が起こり,卵活性化を誘導する.我々は哺乳動物卵受精時にCa^<2+>オシレーションが発生することを見いだした.本研究は,精子由来と考えられる誘発蛋白質(Ca^<2+>oscillation-inducing protein;COIP)のCa^<2+>オシレーション誘発機序の解明,COIPの精製・同定を目的として行われ,以下の結果を得た.1)マウス卵受精時(Developmental Biologyに発表),精子1個を卵内に直接注入した場合(Cell Calcium),精子抽出物を卵内の局所に微量注入した場合(Developmental Biology)の[Ca^<2+>]_i上昇を時・空間的に詳細に画像解析した結果,精子細胞質にCOIPが存在し受精時に類似したCa^<2+>オシレーションを誘発すること,COIPは卵皮質に感受性が高くIP_3受容体を介するCa^<2+>遊離を誘発することが明らかとなった.反復性Ca^<2+>遊離には,Ca^<2+>貯蔵器官である小胞体でCa^<2+>を再充填するために,細胞外からの持続的なCa^<2+>流入が必要であることを証明した(Cell Calcium).COIPは脊索動物ホヤに於ても機能していることを明らかにした(Development).2)精子-卵融合に必須な精子先体反応を誘導する[Ca^<2+>]_i上昇がprogesterone,cyclic GMP・AMPにより誘発されることを画像で捉え,機序を解析した(Biology of Reproductionに発表).卵表面蛋白質CD9の欠損マウスで精子-卵融合不全の場合,卵のCa^<2+>増加反応が起こらないことを発見した(Nature Genetics).4)ハムスター精子抽出物を硫安処理,アフィニティークロマト,イオンクロマにかけてCOIPを精製し,終末アミノ酸配列をもとにcDNAクローニングを行い,ベクターに組み込んで大腸菌に発現させた.しかしこの蛋白単独ではCa^<2+>オシレーション誘発活性を示さなかった.複数の因子の共同作用の可能性もあり,ブタ精巣を用いて多量のサンプルに切替えてさらにCOIPを精製中である.細胞内カルシウムイオン(Ca^<2+>)は種々の重要な細胞機能を制御する中心的な因子である.刺激に際するCa^<2+>濃度([Ca^<2+>]_i)の反復性性の上昇はCa^<2+>オシレーションと呼ばれ,種々の細胞で観察される一般的なCa^<2+>増加反応パターンである.

我々は哺乳動物卵受精時にCa^<2+>オシレーションが発生することを見いだしたが,その誘発蛋白質(Ca^<2+> oscillation-inducing protein;COIP)は即ち卵活性化因子であるので,その同定は細胞生理学のみならず発生生物学上極めて重要である.本研究は精子からCOIPを精製・同定するとともに,その作用機序を明らかにすることを目的としている.平成10年度には以下の結果を得た.1)ハムスター精子を超音波で破砕し,抽出物を硫安処理したのちアフィニティークロマトグラフィーにかけてCOIPを粗精製し,さらにイオンクロマトグラフィーにかけてCOIPを精製して終末アミノ酸配列を同定した.現在COIPのcDNAクローニングが進行している.2)粗精製のCOIPをマウス卵内の局所に微量注入し,[Ca^<2+>]_i上昇の時・空間的パターンを共焦点レーザー顕微鏡を用いて詳細に画像解析した.卵表層の細胞質が中心部に比してCOIPに対する感受性が高いこと,COIPの作用は小胞体からイノシトール3リン酸受容体(IP3R)を介するCa^<2+>遊離を増強することであることを明らかにした.3)脊索動物ホヤの精子抽出物をホヤ卵に注入し,受精時に極めて類似したCa^<2+>オシレーションを誘発すること,受精時と同様の時間経過で第一・第二減数分裂を進行させることを明らかにした.これらの実験により,精子細胞質にCOIPが存在し,受精時に類似したCa^<2+>オシレーションを誘発すること,卵皮質に感受性が高くIP3Rを介するCa^<2+>遊離を誘発することが明らかとなり,今後の実験が期待される.細胞内カルシウムイオン(Ca^<2+>)は種々の細胞機能を制御する重要な因子である.種々の細胞で刺激に際して反復性のCa^<2+>濃度([Ca^<2+>]_i)上昇(Ca^<2+>オシレーション)が観察される。我々は哺乳動物卵受精時にCa^<2+>オシレーションが発生することを見いだした。その誘発蛋白質(Ca^<2+> oscillation-inducing protein;COIP)は即ち卵活性化因子であるので,その同定は細胞生理学・発生生物学上極めて重要である.本研究は精子からのCOIPの精製・同定と、作用機序を明らかにすることを目的としている.平成11年度には以下の結果を得た.1)ハムスター精子抽出物を硫安処理,アフィニティークロマト,イオンクロマにかけてCOIPを精製し,終末アミノ酸配列を同定した.これをもとにCOIP候補のcDNAクローニングを行い、得られたcDNAをベクターに組み込んで大腸菌に発現させた。合成蛋白をマウス卵に注入し、Ca^<2+>オシレーション誘発活性を調べた。しかしこの蛋白単独では活性を示さず、別の因子の共同作用が必要と考えられ、その因子を探索中である。3)マウス精子を卵内に直接注入し、約30分後にCa^<2+>オシレーションが起こることを観察し、受精時の場合と同様の解析を行った(Cell Calcium発表)。4)表面分子CD9ノックアウトマウスで精子-卵融合不全を発見した(Nature Genetics発表).種々の細胞で刺激により細胞内カルシウムイオン濃度([Ca^<2+>]_1)の反復性の上昇(Ca^<2+>オシレーション)が起こる。
東北アジア辺境地域多民族共生コミュニティ形成の論理：中露・蒙中辺境に着目して

本研究は、18ー21世紀初頭の東北アジア大陸部における人の移動と移動先現地社会での共生様態解明を目的に、中蒙辺境班と中露国境地域班の二班が、歴史学・経済学立場から研究を行った。広大であるにも拘わらず人口が希薄で生産力の低いこの地域では、現地社会の側に外部からの物資供給の需要が存在する一方、露清統治下での開発への労働力需要の慢性的存在が、中国内地や朝鮮半島、あるいはヨーロッパからの移民を促進した。近代には、植民地本国からの越境的な人と物資・資本移動が見られ、地域本来の多民族性に国際的な多文化性を付与した。研究代表者岡洋樹は、清朝治下18世紀のモンゴル地域で、清朝の抑制策にも拘わらず、都市や周辺の定着農村を受け皿として、漢人・モンゴル人の出稼ぎ・巡礼目的の移動を支える条件が形成されたことを論じた。一方サヴェリエフ・イゴリは19ー20世紀初頭の帝政政府が、極東開発への労働力導入策としての移民政策を解明した。また橘誠は20世紀初頭のモンゴル独立政権の関税政策とロシア人・漢人商人の対応の様態を論じた。藤原克美は、1930年代の満洲国哈爾浜にあった商会・百貨店経営の多国籍的性格を明らかにした。続く社会主義期について広川佐保は、1983年のモンゴル在住の漢人労働者の強制送還事件を論じて政治的対立が共生に与えた影響を解明した。堀江典生は、冷戦終結後市場経済下のロシアに入った漢人労働移民に対するロシア側の反応を、ディアスポラ論の批判的検討を通じて解明した。以上の研究から、東北アジアにおける人の移動は、18世紀以来、時々の国家政策に左右されながらも、ほぼ不断の流れとしてあり、中蘇対立や冷戦による制約にも拘わらず、辺境の労働力・物資需要を基礎条件とする人の移動は現在もなお進行形の問題であることが通時代的に把握された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は研究活動の「文献研究期」と位置づけ、蒙漢辺境地域研究班・中露国境地域研究班ともに現地調査及び文献・資料による研究を進め、中間的成果を共有するため、シンポジウム「共生の東北アジア中蒙・中露辺境を事例として」を開催した。シンポジウムでは、海外における研究状況を把握する目的から、ロシア、中国の研究者各1名を招へいした。中露班では、極東連邦大学のトカチョフ・セルゲイ氏を招へい、ロシア南ウスリー地域における土地開拓にかかわって導入された中国・日本・朝鮮からの移民労働力の分布に関する研究成果が報告された。同班の藤原克美(大阪大学)は、中国東北部で活動したロシアのチューリン商会の運営の多民族性に関する報告を行い、サヴェリエフ・イゴリ(名古屋大学)は戦前期極東ロシアへの中国人移住を、第一次世界大戦期の北西ロシアの中国人契約労働者の動向と比較した。これらの報告に対して、麻田雅文(岩手大学)、堀江典生(富山大学)からコメントがなされた。中蒙班では、中国内蒙古大学で清代ー近代におけるモンゴル地方への漢人移民の研究者ソドビリク教授から、内モンゴル中部チャハル南部長城縁辺地域における蒙漢人の共生様態が報告された。岡洋樹(東北大学)は清代中期の家畜窃盗事案の検討から、清代のモンゴル人が高い移動性をもつ活動を行っていたことを指摘した。包フフムチル(東北大学)は清代後期に蒙漢人の混住が進んでいた内モンゴル東南部ハラチン地方を事例として、土地利用をめぐる移住漢人と原住のモンゴル人の社会関係についての分析結果を報告した。これに対して、研究分担者橘誠(下関市立大学)、広川佐保(新潟大学)よりコメントがなされた。以上の研究と報告により、辺境地域における民族の共生様態が具体的な事例において示されるとともに、一貫した流れの一つとして、漢人の北上活動と現地社会との共生の共通性が看取されるなどの成果が得られた。本課題の研究の開始にあたり、辺境部における多民族共生の在り方を比較することで、その相違点を対照的に理解することを期待したが、本年度の研究によって、中蒙・中露両辺境について、両者に通底する問題として一貫して進行した労働力としての漢人移民の北上があることが明らかになり、たんに対照的研究だけでなく、両辺境の問題に共通する視点を確保することが可能であるとの期待がもたれることになった。また共生社会を形成する前提としての人の移動様態に関しても、辺境原住民たるモンゴル人が高度の移動性をもっていたことが明らかになりつつあり、近代の民族共生の前提となる清代の人の移動様態に新たな視野が開かれつつある。また従来あまり知られていなかったロシア極東における民族共生の様態が具体的に解明されつつある研究状況が紹介されたことは、中国・モンゴル研究とロシア研究を接続する上で有益な知見であった。とくに内モンゴルやロシア極東において、同様の問題関心をもった研究が進展していることが確認された意義は大きく、我が国の学界にも裨益するところが大きいと思われる。従来中国・モンゴル・ロシアの研究は、それぞれ別個に行われ、現地研究者との協力も限定的であったが、本研究の遂行がこの限界を突破することが期待される。