hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
手指拘縮をもつ患者の手指汚染に関する基礎的研究

研究の趣旨に同意の得られた施設療養者の拘縮手はコロニー数が有意に多く、菌が蓄積し易い状態にあるということが明らかとなった。さらに、要介護度の高い療養階の方が皮膚常在菌以外の菌の検出が多く、特にバチルス属が多かった。しかし、一日の手指衛生については個々の身体状況によって異なり、方法は対象自らが行う手洗い、介護者による手指清拭、手指消毒剤を用いた手指消毒と様々であったため、今後、手指衛生方法および保清方法をより詳細に把握した上でケアの方法について検討していく必要があると考えられた。前年度収集し分離したサンプルをもとに消毒剤および薬剤感受性試験を行った。現在、全体の80%において終了しているが、その結果として手指消毒における消毒剤として多く利用されているエタノール、グルコン酸クロルヘキシジンを用いた試験では現段階のすべてにおいて十分な消毒薬の効果が認められた。また、薬剤感受性試験ではオプトパネルMP(極東)を用いたPCG、ABPC、PIPC、ABPC/SBT(2:1)、CTM、CTX、CPZ/SBT(2:1)、CAZ、CDTR、IPM、MEPM、GM、EM、CLDM、MINO、LVFXの結果として、同じ菌種であっても薬剤感受性にばらつきがみられており、さらに同一対象から採取されたサンプルにおいても多様性が確認された。これらの抗菌剤の中で比較的感受性が高かったのは、IPMとMINOの2剤で、いずれも広域抗菌薬であった。研究の趣旨に同意の得られた施設療養者21名を対象に、2度の手指表面の拭き取りを行った結果、2回目のデータ採取時に退所していた1名を除いた、延べ82手分のサンプルを採取した。全ての手指から細菌が検出され、1手当りの平均コロニー数は4.3×103 cfu/mlであり、また非拘縮手よりも拘縮手のコロニー数が有意に多く存在していた(p<0.001)。手指から最も多く検出されたものはStaphylococcus属で、全体の60.1%を占めていた。拘縮手および非拘縮手のStaphylococcus属の保有率は70.7%、78.0%、Staphylococcus属以外の菌属(以下、その他の菌属)の保有率は51.2%、53.2%であり、保有率に有意な差は認められなかった。しかし、同一対象の両手指から検出されたその他の菌属の細菌叢は異なる様子を示しており、拘縮の有無により細菌叢に違いがある可能性が考えられたが、今回の調査では拘縮の有無の影響かどうかについては明らかにならなかった。また、同一対象の同一手のデータ採取回別の細菌分布状況についても有意な差は認められなかったが、入所階毎に同一菌種が検出される傾向がみられたため、施設環境中に常在している細菌が一過性に付着したため検出された結果であると考えられた。さらに、各種菌株の消毒薬および薬剤感受性、患者の清潔ケアの内容およびADLの関係について検討した結果、エタノール、グルコン酸クロルヘキシジンを用いた試験では十分な消毒薬の効果が認められたが、薬剤感受性試験に関してはもばらつきがみられた。近年、病院感染予防という観点から医療従事者の手指衛生について多くの報告がなされてきているが、当事者となりうる高齢者の手指衛生の状態についての報告はほとんどなく、本研究はその実態を明らかにしていくための基礎的データの一つとして非常に意味のある研究であったと考えられる研究の趣旨に同意の得られた施設療養者の拘縮手はコロニー数が有意に多く、菌が蓄積し易い状態にあるということが明らかとなった。拘縮手のある患者の手指汚染状況を細菌学的視点から明らかにし、さらに清潔ケアおよび自立度との関連について検討することを目的に立案した本研究において、平成23年度は研究の趣旨に同意の得られた1施設に療養中の施設療養者21名から、2回の手指拭き取り調査によって延べ82手分のサンプルを採取した。その結果、1手当りの平均コロニー数は4.3×1000 cfu/mlであった。また、今後患者の清潔ケアの内容およびADLの状態とを考慮して手指衛生と清潔ケアとの関係について検討するため、患者の清潔ケアの内容および活動制限の状態に関する情報について同時に収集した。収集したサンプルから菌を分離し、菌株の16S rRNA領域についてPCR装置を用いて増幅を行った後、反応産物の一部を電気泳動して増幅産物の確認を行った。さらに増幅産物を確認後、PCR反応液を精製して得られた精製増幅産物をシーケンス解析した結果、最も多く検出されたものはStaphylococcus属で、全体の60.1%を占めていた。

一方、Staphylococcus属以外に検出された菌属は拘縮手で13種類、非拘縮手ではは11種類あり、拘縮手、非拘縮手より共通して検出されたものはBacillus属、Pseudomonas属、Peptostreptococcus属、Kocuria属、Acinetobacter属、Aeromonas salmonicide属、Micrococcus属であり、拘縮手、非拘縮手ともに最も多く検出されたものはBacillus属であった。また、本研究は、富山大学倫理審査委員会で承認され、受付番号は臨23-7、利認23-24である。平成24年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)交付申請書において計画した研究実施計画にほぼ準じて進行しているため。平成23年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)交付申請書において計画した研究実施計画にほぼ準じて進行しているため。昨年度に引き続き、残りの各種菌株の消毒薬および薬剤感受性を調べる。得られたデータより手指汚染に関連している菌のデータベースを作成し、患者の清潔ケアの内容およびADLの状態とを考慮して手指衛生と清潔ケアとの関係について検討する。昨年度に引き続き、サンプルを採取するとともに、各種菌株の消毒薬および薬剤感受性を調べる。研究はおおむね順調に進展しているが、試験を継続中のため若干の次年度使用額が生じた。次年度は引き続き菌株の消毒薬および薬剤感受性試験に必要な試薬、消耗品とデータベース作成に必要な物品に使用する予定である。サンプル採取および得られた菌株の消毒薬および薬剤感受性試験に必要な試薬、消耗品とデータベース作成に必要な物品に使用する予定である。
基本検査項目と胎児・乳幼児期情報による生活習慣病の若年期からのスクリーニング戦略

日本人一般男女(1576歳)において、血清肝酵素(ALT、γGTP)値の上昇は、基準範囲内での上昇であっても、独立してメタボリック症候群の有病割合の上昇と関連しており、血清γGTP値とメタボリック症候群との関連は、定期飲酒者よりも非定期飲酒者で強かった。さらに、異なる日本人男性集団(3569歳)において、血清肝酵素値の上昇は、典型的な動脈硬化の危険因子を調整しても、動脈スティフネスの一指標である上腕-足首間の脈波伝播速度(baPWV値)の上昇、すなわち、血管壁の弾力性の低下と有意に関連していた。さらに、血清γGTP値と動脈スティフネスとの関係は飲酒状況により異なることが示された。健診の基本検査項目により生活習慣病のスクリーニングを行うことができるかを検討するという本研究課題のひとつの目的に関して、中高年の一対象集団として、脳卒中、心筋梗塞、肝炎、肝硬変、がんの既往のない約2179人(男性1027人、女性1152人)の日本人一般集団を対象に、NCEP ATP IIIによるメタボリック症候群の定義を一部修正した基準を用いて、血清肝酵素である血清ALT、γGTP濃度とメタボリック症候群やその構成因子との関連を解析したところ、年齢、居住地、喫煙・飲酒習慣を調整しても、男女ともに、血清ALTおよびGGT濃度が上昇すると、たとえ正常範囲内での上昇であっても、メタボリック症候群およびそのほとんどの構成因子の有病のオッズ比が高くなり、傾向性も有意であった(血清GGT濃度と低HDLコレステロールとの関係以外)。さらなる検討で、血清ALTとγGTPはそれぞれ独立してメタボリック症候群と関連しており、また、メタボリック症候群有病に対する血清γGTP濃度と定期飲酒の有無との間に有意な交互作用があることを明らかにした。これらの成果は学会で発表し、海外学術雑誌に掲載された。さらにリクルートが完了した日本多施設共同コーホート研究・徳島地区の協力者(3569歳)のうち、動脈スティフネス(血管壁の弾力性)の指標となる脈派伝播速度を測定した男性において、血清肝酵素値と脈派伝播速度の関係についても生活習慣等を含めて詳細に検討した。その成果を学会で発表予定であり、論文作成中で、海外学術雑誌に投稿予定である。本研究課題のもうひとつの目的である、出生状況と生活習慣病との関連を検討するための出生状況データについても、およそ160名に調査した。また、基本検査項目に加えて、インスリン値や炎症マーカーである高感度CRPも中高年集団で測定できた。大学生を主な対象とする若年者集団、分子疫学コーホート調査である日本多施設共同コーホート研究・徳島地区の協力者(3569歳の徳島県一般住民)および徳島大学病院の産婦人科・更年期外来受診者(主に閉経後女性)を対象とする中高年者集団の2つの集団で検討する計画のうち、中高年者集団については、昨年度で目標数に近い対象者を登録をすることができた。3569歳の徳島県一般住民については、平成25年4月までに約2,400人の協力者を登録し、協力者のほぼ全員から体格指標(身長、体重、腹囲、殿囲、血圧等)や血液試料、および生活習慣のデータを自記式質問票から得ることができた。そのうち、約1,000人に対しては、体脂肪率、動脈硬化初期における血管壁の弾力性の指標となる脈派伝播速度(PWV:pulse wave velocity)や血管の狭窄・閉塞の指標となる足関節上腕血圧比(ABI:ankle brachial index)、および血中肝逸脱酵素値や血中脂質値等を測定できた。残りの約1,400人についても、血中肝逸脱酵素・脂質値、空腹時血糖値やHbA1c値等に加えて、インスリン抵抗性の評価に必要な血中インスリン値を測定できた。産婦人科外来受診者についても、血中の肝逸脱酵素や脂質、血糖、アルブミン、カルシウム濃度等に加えて、骨代謝マーカーや腰椎骨密度値についてのデータについて、目標数(200例)を収集できた。中高年者集団のリクルートがほぼ目標数に達したので、本年度より、大学生を対象とした若年者集団のリクルートを行う。現在、徳島県一般住民のデータを用いて、健診の基本検査項目(血清肝機能やアルブミン、ビリルビン値など)と糖尿病・メタボリック症候群の有病状況や潜在性動脈硬化の指標(PWV値やABI値など)との関連を解析中である。

健診の基本検査項目により生活習慣病のスクリーニングが可能かを検討するという本研究課題の1つの目的について、日本人一般男女において、血清肝酵素(ALT、γGTP)値の上昇が、基準範囲内での上昇であっても、独立して、メタボリック症候群やそのほとんどの構成因子の有病割合の上昇と関連すること、また、それらの関連はとくに非飲酒者において強いことを見いだし、第73回日本公衆衛生学会で発表し、海外学術雑誌(Uemura H et al. PLoS One 2014 Apr 22;9(4):e95981)に掲載された。さらに、リクルートが完了した日本多施設共同コーホート研究(J-MICC Study)徳島地区の協力者(3569歳)のうち、動脈スティフネス(血管壁の弾力性)の指標となる脈派伝播速度(PWV値)を測定した男性710名から、虚血性心疾患、脳卒中、B型・C型肝炎、肝硬変、肝臓がんの既往者、血清肝酵素値や脂質値の欠損者等を除外した男性657名について、典型的な動脈硬化危険因子を調整しても、血清ALT、γGTP濃度が高いほどPWV値が高く、傾向性も有意であった。さらに、PWV値に対して血清γGTP濃度と飲酒状況との間に有意な交互作用を認め、血清γGTP濃度と動脈スティフネスとの関係は飲酒状況により異なることが示された。この成果は第84回日本衛生学会で発表し、海外学術雑誌(Uemura H et al., Atherosclerosis 2015;238(1):83-88)に掲載された。本研究課題のもうひとつの目的である、出生状況と生活習慣病との関連を検討するための出生状況データについても1,500人程度から入手でき、健診基本検査項目に加えて、インスリン値や炎症マーカーである高感度CRPも測定できた。現在、出生状況と糖尿病およびメタボリック症候群との関連について、生活習慣等を含めて、解析中である。医歯薬学中高年集団において、血清肝酵素値とメタボリック症候群やその構成因子との関連を、生活習慣を含めて詳細に検討し、その成果を学会で発表し海外学術雑誌に掲載することができた。さらに、異なる中高年集団(日本多施設共同コーホート研究・徳島地区の協力者)においてもリクルートが完了し、冷凍保存血液で、基本検査項目に加えてインスリン値や炎症マーカーである高感度CRPも測定でき、さらに、血管壁の弾力性の指標となる上腕-足首間の脈派伝播速度と血清肝酵素値との関係についても、約660人の男性において生活習慣を含めて詳細に検討でき、学会で発表予定であり、論文も海外学術雑誌に投稿予定である。昨年度および今年度は、対象者のリクルートの遂行が最も重要な研究課題となるが、大学生を対象とする若年者集団、および徳島県一般住民や徳島大学病院の産婦人科・更年期外来受診者(主に閉経後女性)を対象とする中高年者集団のうち、中高年者集団については、徳島県一般住民で約2,400人の協力者をリクルートし、ほぼ全員から研究遂行に必要な体格・肥満指標や血液生化学検査値や血液試料(冷凍保存)、生活習慣データを得ることができ、そのうち約1,000人に対しては、測定時間を要する血管の脈派伝播速度等(PWV値やABI値)も測定できた。残りの約1,400人についても、血液生化学検査値に加えて、インスリン抵抗性を評価するために必要な血中インスリン値も測定できた。また、産婦人科外来受診者についても、血中の肝機能などの基本検査項目に加えて、骨代謝マーカーや腰椎骨密度値について、目標数(200例)を収集できた。昨年度で中高年者集団のリクルートがほぼ目標数に達したので、おおむね研究は順調にすすんでいる。
シアノバクテリアにおける時計蛋白質複合体の解析

シアノバクテリアの概日時計の発振に必須である時計蛋白質KaiA,KaiB,KaiCは当研究室が発見し,集中的に解析されている.これらの蛋自質は,相互作用することにより生物時計の中心振動体を形成していると考えられている.これらの相互作用様式を解析することで,概日リズムのメカニズムを解明することを本研究では目的としている。これまでに行った解析とその方法は,(i)シアノバクテリア細胞抽出液を用いて概日周期上のKai蛋白質間相互作用の変動を詳細かつ正確に確認すること,(ii)recombinant Kai蛋白質を用いてin vitroで相互作用のkineticsを調べることである。これらの解析は,数ある体内時計をもつ生物の中でもシアノバクテリアで実験することがもっとも容易であり,生物時計の発振機構を調査するのに有効な手段であると考えられる.シアノバクテリアの概日時計の発振に必須である時計蛋白質KaiA, KaiB, KaiCは当研究室が発見し,集中的に解析されている.これらの蛋白質は,相互作用することにより生物時計の中心振動体を形成していると考えられている.これらの相互作用様式を解析することで,概日リズムのメカニズムを解明することを本研究では目的としている。これまでに行った解析とその方法は,(i)シアノバクテリア細胞抽出液を用いて概日周期上のKai蛋白質間相互作用の変動を詳細かっ正確に確認すること,(ii)recombinant Kai蛋白質を用いてin vitroで相互作用のkineticsを調べることである。これらの解析は,数ある体内時計をもつ生物の中でもシアノバクテリアで実験することがもっとも容易であり,生物時計の発振機構を調査するのに有効な手段であると考えられる.シアノバクテリアの概日時計の発振に必須である時計蛋白質KaiA,KaiB,KaiCは当研究室が発見し,集中的に解析されている.これらの蛋自質は,相互作用することにより生物時計の中心振動体を形成していると考えられている.これらの相互作用様式を解析することで,概日リズムのメカニズムを解明することを本研究では目的としている。これらの解析は,数ある体内時計をもつ生物の中でもシアノバクテリアで実験することがもっとも容易であり,生物時計の発振機構を調査するのに有効な手段であると考えられる.
水素吸蔵錯体ポリマーの創製

熱重量分析から、RHに応じて水分子を吸収・放出することがわかった.常温、RH100%においては、多量の水(ダイマー当たり3分子)を含む。水の含有量とプロトン伝導性の関連を調べる目的で、プロトン伝導率のRH依存性を複素インピーダンス法により室温下で調べた。プロトン伝導率はRH上昇に伴い5桁以上増加し、RH100%の下では、室温におけるプロトン伝導率としては極めて言い値(σp>10-4Ω-1cm-1)を示した。イオン輸率はほぼ1である。したがって、プロトン伝導率の上昇は配位高分子中に含まれる水分子の量に依存しており、本配位高分子中で発現されるプロトン伝導性は少なくともポリマー中に含まれる水分子を媒介としていると考えられ、燃料電池の固体電解質であるナフィオンにおけるプロトン伝導の機構に類似しているものと推察される。各ポリマー試料は通常微粒子(粒径<0.3μm)として得られる。微粒子の光触媒プロセスによる水の光分解と水素吸蔵の可能性を追求した。微粒子を水に分散させ、紫外・可視光を照射することによって、水の光分解を試みた。水中のプロトンは、光励起によって徴粒子内に生じた電子と結合してH・となり微粒子内に吸蔵されると考えられ、将来の環境調和型のクリーンなエネルギー源として期待される。さらに、プリンタ技術として活用されているインクジェット法を用いて、ルベアン酸系高分子錯体とRu(bpy)_3系の光触媒とを交互に並べた界面素子を作製し、昼間は光化学電池と水素吸蔵素子として利用し、夜間は燃料電池として使用可能なハイブリッド型電池システムとしての応用の可能性を探った。水素吸蔵錯体の開拓は、合金一辺倒の水素吸蔵科学の研究に、新しい展開を与えるものと期待する。3d金属イオン(Mn,Cu)のルベアン酸系錯体ポリマーを各種合成した。ルベアン酸系配位子R_2dtoaとしては、R=-H,-C_2H_4OH,-C_3H_6OH等を用いた。得られた試料(水素吸蔵前)の基礎的物性を明らかにする目的で、電気抵抗率、磁化率、X線光電子分光(XPS)、熱電能、赤外吸収、ラマン分光の測定を行った。通常の合成法で得られるポリマー試料は非晶質であるが、オートクレーブ装置を用いた水熱合成法により、試料の単結晶化も図った。得られた粉末あるいは単結晶試料を用いてX線構造解析を行った。放射光を用いたX線回折とリートベルト解析及びEXAFS測定は、高エネルギー物理学研究所にて行った。各錯体の水素吸蔵の挙動を調べるために、水素吸蔵-放出過程を圧力-組成等温(PCT)線測定装置により測定した。また実効水素圧による電解還元も試みた。得られた水素吸蔵試料に対して、構造と諸物性の水素濃度依存性について詳細に解明した。
ES細胞特異的遺伝子群ECATの生殖細胞形成における役割

分化多能性は受精卵、エピブラスト、始原生殖細胞において維持され、生殖細胞を経て次世代へと伝えられる。早期胚に由来するES細胞もまた分化多能性を維持している。私たちはこれまでES細胞は恒常活性型のRas蛋白質であるERas(ECAT5)を特異的に発現していることや、ECAT4は分化多能性の維持に必須であるホメオボックス転写因子Nanogをコードすることを報告した。一方、ECAT8はTudorドメインを有する蛋白質をコードしており、やはりES細胞に加えて精巣でも発現が認められる。本研究の目的はNanogの生殖細胞形成における役割をコンディショナルノックアウトマウスにより解析すること、およびECAT8が精子形成において果たす役割を明らかにすることである。1.NanogとECAT8の生殖細胞における発現様式の解析Nanog遺伝子座に緑色蛍光蛋白質(EGFP)がノックインされたマウスを作製し、生殖細胞形成におけるNanogの発現を可視化した。2.Nanog遺伝子のコンディショナルノックアウトマウスNanogのホメオドメインをコードする第2エキソンを2つのloxP配列で囲んだマウスを作製した。しかし寄与率のキメラマウスは誕生したがヘテロ変異マウスは得ることができなかった。3.ECAT8ノックアウトマウスの解析ECAT8ノックアウトマウスのオスにおいては、減数分裂の異常により精母細胞が細胞死をきたし、不妊となることがわかった。シナプシスに必須の蛋白質Scp1の蛋白質発現が減少することがわかった。これまでES細胞は恒常活性型のRas蛋白質であるERas (ECAT5)を特異的に発現していることや、ECAT4は分化多能性の維持に必須であるホメオボックス転写因子Nanogをコードすることを報告した。1.NanogとECAT8の生殖細胞における発現様式の解析NanogやECAT8遺伝子座にβガラクトシダーゼがノックインされたマウスを用いて解析した結果、Nanogは始原生殖細胞の一部で、ECAT8は精母細胞において発現していることがわかった。現在、FRT配列で挟んだ薬剤耐性遺伝子をFlpにより除去している。ECAT8はTudorドメインを有することからRNA結合蛋白質である可能性が高い。しかし現在のところ結合RNAの同定には至っていない。
イメージ分析の手法による学校環境の研究

本研究では、学校の環境的条件が生み出すイメージが児童生徒の情緒、感性、人間性の形成において果す影響力の大きさに着目し、その在り方についての指標を得ることをねらいとし、以下のような新機軸の方法を用いることにより主題に近接することを試みた。1.本研究室所蔵の歴史的に保存価値を有する「人間形成と学習環境に関する映画フィルム・ビデオ映像資料」(「映画史料」と略称)を、ハード的環境(立地、校地、校舎建築、教室配置・構造)、ソフト的環境(音、香り、光彩色、緑化、装飾、シンボル、行事・授業風景、雰囲気、伝統)、社会的環境(児童相互・地域社会との交流)の視点から再点検し、該当画像を整理、分析を進めた。2.同上の視点に関わる、現状の素材を収集、分析するため、豊中市立小中学校を対象に、学校メロディ(校歌、児童生徒歌など)、学校及びその周辺の環境条件、地域・学校・児童生徒を包摂する行事(運動会、まつり等)をビデオ収録、分析し、併せてその実態の変化を裏付ける文書を調査した。本研究実施期間中に、豊中市立小学校2校、同中学校2校を対象として実地収録、分析を進めることができ、萌芽的研究としての手法を確立するとともに、将来計画への見通しを展望することができた。本研究の成果をふまえて、さらに研究方法の精度を高め、各地の研究者の協力を得て全国規模で実施し、地域性によるファクターの解明に乗り出すことを予定している。(以上、約700字)本研究では、学校の環境的条件が生み出すイメージが児童生徒の情緒、感性、人間性の形成において果す影響力の大きさに着目し、その在り方についての指標を得ることをねらいとし、以下のような新機軸の方法を用いることにより主題に近接することを試みた。(以上、約700字)
有明海におけるスズキの初期生態と加入量変動機構に関する研究

2007年および2008年の1月から4月にかけて、有明海および丹後海の産卵場周辺から河口汽水域までの海域において、大型稚魚ネットとビームトロールによりスズキ存稚魚約1100個体を採集した。採集仔稚魚のうち742個体の耳石を取り出し、その微細構造と輪紋を詳細に観察・分析した。また、飼育実験により、耳石日輪の微細構造を確認するとともに、耳石輪紋間隔と成長速度との関係を詳細に調べ、耳石輪紋解析手法を確立した。仔魚のふ化日組成分析により、両海域・両年ともに2コホートに分けることができた。浮遊期に採集された仔魚と着底後に採集された稚魚の浮遊期の耳石輪紋間隔により、浮遊期の成長速度と生残との関係を調べたところ、両海域ともに成長速度選択的な生残が明ぐ瞭に認められた。すなわち、浮遊仔魚期に成長速度の高い個体ほど稚魚期まで生き残る確率の高いことが明確に示された。また、日齢の若い時期ほど選択性の強いことがわかった。しかし、仔魚期・稚魚期の成長速度、および生残に対する成長速度選択の強さに、海域間、年度間、コホート間で明瞭な違いは認められなかった。むしろ、クロロフィル濃度の高い時期に対応して成長と生残が高い傾向が認められ、浮遊期の餌生物量と成長・生残との関係が示唆された。有明海と丹後海の環境特性の違いと生残機構については、明瞭な関係を得ることができなかった。平成18年度はスズキ仔魚を用いた飼育実験を行うために、若狭湾において天然のスズキ卵の採集を試みた。しかし、卵を500個体程度しか採集できなかったために、予備的な飼育試験を行うにとどまった。平成19年1月に、筑後川河口から熊本県荒尾市の沖合の海域において、大型仔稚魚ネットによるスズキ仔魚の採集調査を行った。平成18年度は冬季の水温が高めに推移したために、産卵期が例年より早かったことが推察された。また、平成19年1月から3月まで、由良川河口域から沖合にかけての若狭湾西部海域において、口径160cmのORIネット、口径2mの水工研II型ソリネットおよび砕波帯におけるサーフゾーンネットによりスズキ仔稚魚の採集調査を行った。浮遊期スズキ仔魚は、1月には水深100m前後のやや沖合を中心に採集されたが、2月には由良海から栗田湾にかけての内湾域周辺に多く出現した。また、変態・着底後の稚魚は2月から水深15m以浅の河口・沿岸域で採集され、3月には水深2m前後の由良川河口内や砕波帯においても採集された。現在、有明海及び若狭湾西部海域で採集された仔稚魚のソーティングと耳石の処理、胃内容物組成と摂餌状態の解析を行っている。さらに、耳石日周輪とその微細構造を詳細に観察して、成長速度と輪紋間隔の関係、発育段階と耳石輪紋の微細構造との関係の分析を進めている。また、仔稚魚採集と同時に行った採水標本に含まれる、小型動物プランクトンの種類及び個体数の計数を並行して進めている。平成19年12月20年3月に、有明海において大型プランクトンネットを用いたスズキ仔稚魚調査を行った。スズキは12月から1月にかけて島原半島沖の有明海湾口部で産卵し、仔魚は12月から1月に湾の中央部で採集された。3月には湾奥部の筑後川河口域で変態を完了した稚魚が採集された。また、由良川河口丹後海海域においても12月2月に産卵が認められ、1,2月に浮遊期仔魚、24月に着底稚魚が採集された。仔稚魚密度は丹後海の方が有明海よりも510倍高かった。平成19年の春季に採集した仔稚魚と卵から飼育した仔魚の耳石の微細構造を詳細に調べ、耳石による日齢解析手法を検討した。耳石のうち扁平石には明瞭なふ化チェックと摂餌開始チェックの形成を確認し、さらに耳石輪紋形成の日周性を証明した。ふ化と摂餌開始チェックの半径に対応するチェックが天然採集仔稚魚にも認められ、これらのチェックおよび日輪の輪紋間隔を基準とした耳石による日齢査定と成長速度推定法を確立した。この日齢解析手法を用いて平成19年春季に採集された仔魚の耳石日輪を調べ、ふ化後の成長履歴を個体ごとに推定した。浮遊仔魚期に採集された個体と着底稚魚期に採集された個体間で、ふ化後25日齢までの平均日間成長速度を比較すると、1月生まれ群では0.227mmと0.253mm、2月生まれ群では0.175mmと0.227mmであった。発育段階初期(ふ化後25日齢まで)の成長速度は稚魚期まで生き残った個体の方が有意に高いことから、25日齢までの仔魚期に成長速度の低い個体ほど死亡率の高い、成長速度依存的な初期減耗が明瞭に確認された。

また、飼育実験により、耳石日輪の微細構造を確認するとともに、耳石輪紋間隔と成長速度との関係を詳細に調べ、耳石輪紋解析手法を確立した。仔魚のふ化日組成分析により、両海域・両年ともに2コホートに分けることができた。浮遊期に採集された仔魚と着底後に採集された稚魚の浮遊期の耳石輪紋間隔により、浮遊期の成長速度と生残との関係を調べたところ、両海域ともに成長速度選択的な生残が明ぐ瞭に認められた。すなわち、浮遊仔魚期に成長速度の高い個体ほど稚魚期まで生き残る確率の高いことが明確に示された。また、日齢の若い時期ほど選択性の強いことがわかった。しかし、仔魚期・稚魚期の成長速度、および生残に対する成長速度選択の強さに、海域間、年度間、コホート間で明瞭な違いは認められなかった。むしろ、クロロフィル濃度の高い時期に対応して成長と生残が高い傾向が認められ、浮遊期の餌生物量と成長・生残との関係が示唆された。有明海と丹後海の環境特性の違いと生残機構については、明瞭な関係を得ることができなかった。
標準模型を超えた物理に基づく宇宙の物質の生成と密度揺らぎの形成に関する研究

本研究は、超対称性理論におけるアフレック・ダイン場と呼ばれるスカラー場により、宇宙の物質・反物質非対称や暗黒物質の生成、および、宇宙の大規模構造の種となる密度揺らぎの形成を解明することを目指した。特に、ゲージ場媒介の超対称性の破れの理論において、暗黒物質が最も軽い超対称性粒子であるグラビティーノ、または、Qボールになり、同時に宇宙のバリオン数を説明できるシナリオを提示した。一方、アフレック・ダイン場による新たな高スケールインフレーションの模型を構築し、密度ゆらぎの生成と宇宙のバリオン数を同時に説明した。本研究は、素粒子の標準模型を超えた物理(特に超対称性理論)におけるスカラー場が、宇宙の物質・反物質非対称や暗黒物質の生成、および、宇宙の大規模構造の種となる密度揺らぎの形成に対して、どのように役立ち、影響するかを解明することを目指している。超対称性理論に注目するのは、LHCによって発見・解明の可能性が最もありそうだからである。具体的には、アフレック・ダイン場によるバリオン数と暗黒物質Qボールの生成において、バリオン、および、暗黒物質の等曲率揺らぎの観測的制限の検証、スカラー場のポテンシャルの形とQボールの性質の関係の解明、Qボール形成に伴う重力波の観測可能性の検討、などを行う。また、超対称性アクシオン模型において、等曲率揺らぎスペクトルへの制限の検証、暗黒物質としてのアクシオンとその超対称性パートナーの可能性の追求、などを行う。本年度の成果として、前年度までに研究していたQボールに崩壊によって宇宙のバリオン数と暗黒物質を同時に説明するシナリオの改良が挙げられる。超対称性の破れがゲージ場媒介のモデルにおいて、QボールのチャージQ(バリオン数)が十分小さい場合には、核子へ崩壊する。その際、グラビティーノやアクシーノへの崩壊し暗黒物質を説明できる。同時にニュートラリーノのように重く、その崩壊によって元素合成で作られた元素を破壊しかねない粒子も生成され得る。Qボールの崩壊モードに関して発展があり、シナリオ全体の再構築が成果である。本年度の成果として、アフレック・ダイン機構においてQボール自体が暗黒物質になるシナリオの再考が挙げられる。単一のアフレック・ダイン場からQボールを形成し、熱浴との相互作用によって、バリオン数を作るというモデルは、観測的に排除されることを示した。その上、超対称性の破れがゲージ場媒介のモデルにおいて、2つのアフレック・ダイン場によって、1つはゲージ場媒介型のQボールを形成し、最終的には崩壊することによって宇宙のバリオン数を説明し、もう1つが新型のQボールを形成し、核子への崩壊に対して安定となり、宇宙の暗黒物質を説明するシナリオを構築した。また、このQボール暗黒物質は、将来、拡張版IceCube型の観測での検出可能性を議論した。本年度の成果として、Qボールに崩壊によって宇宙のバリオン数と暗黒物質を同時に説明するシナリオの構築が挙げられる。超対称性の破れがゲージ場媒介である場合には、Qボールは安定であると思われてきたが、チャージQ(バリオン数)が十分小さい場合には、核子へ崩壊する。その際、グラビティーノへの崩壊は可能であるが、ニュートラリーノのように重く、その崩壊によって元素合成で作られた元素を破壊しかねない粒子には、運動学的にほとんど禁止されるように出来る。

そのため、広いパラメータ領域で元素合成からの制限を回避できる。シナリオ自体がうまくいくこと重要だが、Qボールの崩壊モードを詳細に調べたことが大きな成果となった。本研究は、素粒子の標準模型を超えた物理におけるスカラー場が、宇宙の物質・反物質非対称や暗黒物質の生成、および、宇宙の大規模構造の種となる密度揺らぎの形成に対して、どのように役立ち、影響するかを解明することを目指している。本年度の成果として、アフレック・ダイン機構においてQボール自体が暗黒物質になるシナリオがどのように成立するかを考察した。超対称性の破れがゲージ場媒介のモデルにおいて、単一のアフレック・ダイン場からQボールを形成し、熱浴との相互作用によって、バリオン数を作るというモデルは、観測的に排除されることを示されていたので、複数ののアフレック・ダイン場による説明を試みた。これは、1つはゲージ場媒介型のQボールを形成し、最終的には崩壊することによって宇宙のバリオン数を説明し、もう1つが新型のQボールを形成し、核子への崩壊に対して安定となり、宇宙の暗黒物質を説明するシナリオである。具体的に、n=5とn=6のフラットディレクションを使う場合うまくいくことを示した。また、高スケールインフレーションを考えた時には、2つのn=4フラットディレクションを使うとうまくいくとこを突き止めた。これらのQボール暗黒物質が、将来、IceCubeの観測での検出可能性を議論した。一方、フラットディレクションによるインフレーション模型を構築した。これは、インフラトンの運動項がインフラトンの期待値が大きくなるとともに変化し、実質的にポテンシャルが平らになることによって実現されるモデルである。また、うまくパラメータを調整すると、インフレーション後にインフラトンの崩壊でバリオン数を生成することも突き止めた。宇宙物理学、素粒子論的宇宙論Qボールの崩壊で暗黒物質とバリオン数を説明するシナリオに関して、論文執筆、および、投稿査読中に崩壊モードに関する新たな知見が得られ、この研究は完成途上にある。また、研究計画にあった、ポテンシャルの形が場の大きさで変わるとき、Qボールがどのように変形していくのかを、数値的に解明するトピックに関して、ゲージ場媒介による超対称性の破れのモデルで考え、その形成されたQボールの性質の変化を解明することを目指し、大規模な格子計算を行っているが、最終的な結果には至っていない。2つのアフレック・ダイン場による2つのタイプのQボールによって、宇宙の暗黒物質とバリオン数を同時に説明するシナリオに関して、論文執筆中にアフレック・ダイン機構に関する新たな知見が得られた。
電気機器最適設計のためのPCクラスタによる高速・大規模電磁界解析

近年,省エネルギー・環境問題への対応のため,鉄損を正確に評価した解析や振動・騒音を考慮した構造・電磁気連成解析などの高度な電磁界解析が必要とされ、その結果,解析に多大な計算量が要求されることから,解析の高速化が重要な課題となっている。他方,高性能計算の分野ではPCクラスタの利用技術が進展しているが,電磁界解析分野では,対象物の構造の複雑性やゲージ問題などの種々の問題があることから,PCクラスタなどの並列計算環境の活用は立ち後れているのが現状である。そこで本研究では,並列計算環境における,(1)高速な電磁界解析アルゴリズムの開発,(2)鉄損を正確に評価した高度な最適設計計算法,の開発を目的として研究を行い、以下の成果を得た。(1-a)連立一次方程式の高速解法として期待されるマルチグリッド法の中で,汎用性と簡便性に優れた代数マルチグリッド(AMG)法に着目し,AMG法の適用範囲を実対称H行列を係数行列とする連立一次方程式にまで拡大するとともに,電磁界解析の主流の解法である辺要素有限要素法に対するAMG法の適用手法の開発に成功した。(1-b)連立一次方程式の代表的な解法であるICCG法の並列化手法として,ブロック化赤-黒順序付け法を開発し,高い並列化効率と汎用性を持つ解法を実現した。(2-a)分散計算環境下での遺伝アルゴリズム(GA)の研究を行い,有限要素法を用いた電気機器の最適形状設計問題について,島モデルGAが効果的であることを示した。(2-b)電磁界解析に適した磁気ヒステリシス特性の表現法の研究を行い、ストップモデルとプレイモデルを用いた,電磁鋼板の直流ヒステリシス特性の簡潔で正確なモデル化手法を開発するとともに,渦電流解析との併用により交流ヒステリシス特性を表現する手法を開発した。さらに,非整合格子を許容する有限要素法の回転機解析への応用を行った。研究計画に従い次の研究を行った。1)電磁界解析のためのマルチグリッドアルゴリズムの検討及びコードの開発マルチグリッド法の収束については一般にM行列性が仮定されるが、電磁界解析における有限要素法からみちびかれる係数行列は非負の非対角要素を持ちえて、M行列性の条件を満たさない。そこで補間演算子に工夫を加えて、対角成分正のH行列に対して、マルチグリッド法の収束性を示すことができた(日本応用数理学会論文誌)。また、電磁流体解析を対象に非対称の係数行列に対するマルチグリッド法のコードを開発し有効性を確認した(IEEE-CEFC2003)。ベクトルポテンシャルを変数とし、辺要素有限要素法による電磁界解析では係数行列の不定性の問題があるが、前処理行列に加速係数を導入し、基本方程式に摂動を与えるReitzingerの手法と異なり、基本方程式に変更を加えないマルチグリッド法を開発し有効性を確認した(IEEE-CEFC2003)。京都大学数理解析研究所研究集会「微分方程式の数値解法と線形計算」で基調講演を依頼され、既述の成果をベースに「代数的マルチグリッド法と電磁界解析」の題目で講演を行った。2)遺伝的アルゴリズムによる最適化設計問題解法ソフトウェアの開発電気学会の誘導加熱問題を対象に、遺伝的アルゴリズムにより多峰関数の最適化問題を扱えることを確認した(ACES2003)。3)磁性材料の磁気特性の計測と電磁界解析用の磁気特性モデルの作成電磁鋼板のヒステリシス特性を詳細に測定し、ストップおよびプレイモデルを利用して、再現性のよいモデルを作成した。(IEEE-CEFC)

近年,省エネルギー・環境問題への対応のため,鉄損を正確に評価した解析や振動・騒音を考慮した構造・電磁気連成解析などの高度な電磁界解析が必要とされ、その結果,解析に多大な計算量が要求されることから,解析の高速化が重要な課題となっている。他方,高性能計算の分野ではPCクラスタの利用技術が進展しているが,電磁界解析分野では,対象物の構造の複雑性やゲージ問題などの種々の問題があることから,PCクラスタなどの並列計算環境の活用は立ち後れているのが現状である。そこで本研究では,並列計算環境における,(1)高速な電磁界解析アルゴリズムの開発,(2)鉄損を正確に評価した高度な最適設計計算法,の開発を目的として研究を行った。まず,(1)に関して,連立一次方程式の高速解法として期待されるマルチグリッド法の中で,汎用性と簡便性に優れた代数マルチグリッド(AMG)法に着目し,電磁界解析の主流の解法である辺要素有限要素法に対するAMG法の適用手法を開発するとともに,非対称係数行列を持つ連立一次方程式へのAMG法の適用に成功した。さらに,(1)に関して,連立一次方程式の代表的な解法であるICCG法の並列化手法として,ブロック化赤-黒順序付け法を開発し,高い並列化効率と汎用性を持つ解法を実現した。次に,(2)に関して,電磁界解析に適した磁気ヒステリシス特性の表現法の研究を行い,ストップモデルとプレイモデルを用いた,電磁鋼板の直流ヒステリシス特性の簡潔で正確なモデル化手法を開発するとともに,渦電流解析との併用により交流ヒステリシス特性を表現する手法を開発した。さらに,(2)に関して,領域間の格子の非整合を許容する領域分割法の一種であるモルタル有限要素法の研究を行い,帰着する連立一次方程式の解法の開発や回転機磁界解析への応用を行った。
再建型倒産手続一本化と担保権の取扱いに関する試論

わが国では、再建型倒産手続として民事再生手続と会社更生手続の2つが設けられているが、これらの手続では、担保権の取扱いが異なる。すなわち、民事再生手続では別除権として扱われ、会社更生手続では更生担保権として扱われる。本研究は、仮にこれらの再建型倒産手続を一本化した場合に、担保権をいかに処遇すべきかというグランドデザインの構築を目的とした。具体的には、それぞれの手続における担保権の取扱いの問題点を検討し、一本化した場合のモデルの提示、さらに、仮に一本化が適切ではないという帰結に至った場合にも、見直しが必要な点を明らかにした上での、解釈論ないし立法論を展開するべく検討を行った。本研究は、仮に再建型倒産手続を一本化した場合に、あるべき担保権の処遇というグランドデザインの構築を目的としている。その背景には、a)近時の民事再生手続と会社更生手続の近接とb)民事再生手続と会社更生手続における担保権の取扱いの諸問題がある。後者は具体的に、b-1)会社更生手続における担保権の保護の不十分さ、b-2)民事再生手続における別除権構成の問題点およびb-3)担保権消滅許可制度における目的物の価額の評価基準見直しの必要性が挙げられる。また、評価、実行中止、担保権消滅許可の各局面において一貫して保護されるべき担保権の価値とこれが害された場合の保護・補償のあり方という各論を提示する。仮に一本化が適切ではなく現行の二つの手続の併存が望ましいという帰結に至った場合でも、担保権の取扱いの見直しが必要な点を明らかにし、解釈論ないし立法論を展開する。平成25年度は、アメリカ連邦倒産法における担保目的物の価額の評価基準と基準時について、倒産手続の各局面においてどのように考えられているか明らかにするべく研究を進め、また、ドイツ倒産法については、別除権構成を採用するに至った経緯をたどるべく調査していた。更生担保権型を採用しているアメリカ連邦倒産法と別除権型を採用しているドイツ倒産法の比較・検討は、前述の目的に照らして有意義であると考える。しかしながら、年度の途中で妊娠・出産したため、研究は中断しており、成果の公表には至っていない。後者は具体的に,b-1)会社更生手続における担保権の保護の不十分さ,b-2)民事再生手続における別除権構成の問題点およびb-3)担保権消滅許可制度における目的物の価額の評価基準見直しの必要性が挙げられる。仮に一本化が適切ではなく現行の二つの手続の並存が望ましいという帰結に至った場合でも,担保権の取扱いの見直しが必要な点を明らかにし、解釈論ないし立法論を展開する。以上の視点に基づき、平成24年度は、日本民事訴訟法学会において、b-3)の点に関し、アメリカにおいて、1978年に連邦倒産法が改正される以前に存在した1938年のチャンドラー法において,会社更生手続に類似した第X章手続と民事再生手続に類似した第XI章手続が並存していたところ、1978年連邦倒産法に改正された際に、再建型倒産手続はChapter 11に統合される過程で、担保権の実行を中止する必要性が高まり、かかる制度を置いていなかった第XI章手続においても、裁判所の運用によって担保権実行中止命令が発令されるようになった経緯に着目した。とくに、わが国において、集合債権譲渡担保・集合動産譲渡担保、さらにABLが活発に利用され、担保権実行中止命令発令の必要性と発令された場合の担保権の補償や保護の必要性のバランスを図るという問題意識から、整理、検討をし、日本法への示唆を得た。仮に一本化が適切ではなく現行の二つの手続の並存が望ましいという帰結に至った場合でも、担保権の取扱いの見直しが必要な点を明らかにし、解釈論ないし立法論を展開する。平成26年度は、前年度に引き続き、更生担保権型を採用しているアメリカ連邦倒産法と別除権型を採用しているドイツ倒産法の比較・検討を予定していた。とくに、担保権実行中止命令の発令をめぐる「不当な損害」とはいかなるものか、アメリカ連邦倒産法における自動的停止と適切な保護との比較を踏まえて、検討を進めた。しかし、育児休暇による中断を終えて研究を再開してから間もないため、成果の公表には至っていない。

その背景には、a)近時の民事再生手続と会社更生手続の近接とb)民事再生手続と会社更生手続における担保権の取扱いの諸問題がある。後者は具体的に、b-1)会社更生手続における担保権の保護の不十分さ、b-2)民事再生手続における別除権構成の問題点およびb-3)担保権消滅許可制度における目的物の価額の評価基準見直しの必要性が挙げられる。また、評価、実行中止、担保権消滅許可の各局面において一貫して保護されるべき担保権の価値とこれが害された場合の保護・保証のあり方という各論を提示する。仮に一本化が適切ではなく現行の二つの手続の併存が望ましいという帰結に至った場合でも、担保権の取扱いの見直しが必要な点を明らかにし、解釈論ないし立法論を展開する。最終年度にあたる平成27年度は、b-2)民事再生手続における別除権構成の問題点を中心に研究を進め、とくに、別除権協定の再生手続における効果を中心に検討した。すなわち、別除権協定において被担保債権額の減額の合意と再生手続廃止決定を当該協定の解除条件とする旨の合意がなされていた場合に、解除条件の成就により協定が失効すると被担保債権額減額の合意の効果も消滅し、もとの債権額に戻るのか、それとも効果は維持されるのかという問題を検討した。昨年度に行った更生担保権型を採用しているアメリカ連邦倒産法と別除権型を採用しているドイツ倒産法の比較・検討の成果とあわせて、いまだ公表にはいたっていないが、いずれも近々公表するべく準備を進めている。わが国では、再建型倒産手続として民事再生手続と会社更生手続の2つが設けられているが、これらの手続では、担保権の取扱いが異なる。すなわち、民事再生手続では別除権として扱われ、会社更生手続では更生担保権として扱われる。本研究は、仮にこれらの再建型倒産手続を一本化した場合に、担保権をいかに処遇すべきかというグランドデザインの構築を目的とした。具体的には、それぞれの手続における担保権の取扱いの問題点を検討し、一本化した場合のモデルの提示、さらに、仮に一本化が適切ではないという帰結に至った場合にも、見直しが必要な点を明らかにした上での、解釈論ないし立法論を展開するべく検討を行った。平成26年度は、ほとんどの期間を育児休暇のため研究中断しており、再開後まもないため、研究の進行が遅れている。倒産法実施計画に沿って研究を進める予定である。平成25年度は、妊娠・出産のため、研究の進行が遅れている。アメリカ連邦倒産法を比較の対象とした、担保権実行中止命令と適切な保護に関する研究成果については、学会にて報告をする機会を得たが、担保権消滅許可に関する研究は、進んではいるものの、講評には至っていない。また、ドイツ倒産法に関する研究もまだ進めている最中である。育児休暇により研究を中断したため。研究を再開した後は、実施計画に沿って研究を進める予定である。研究実施計画に沿って進める予定である。とくに、更生担保権的構成で再建型倒産手続を一本化したアメリカ法と別除権的構成で倒産手続を一本化したドイツ倒産法は、本研究の目的である、再建型倒産手続の一本化の適否と一本化した場合の担保権の処遇を検討するための比較材料として欠かせない。また、担保権消滅請求に着目した研究も公表に向けて作業を進める予定である。主として、図書の購入とコンピュータ関連の消耗品の購入に充てる予定である。産休・育休により研究を中断したため。
重症救急疾患big data：データベース構築と臨床研究への活用

本研究では、現在包括支払制度に広く使用されている診断群分類データ(Diagnosis Procedure Combination, DPC)「DPCデータ」に、重症救急疾患の重症度評価に欠かせない「病院前情報」及び「検査結果情報」を、電子データで統合し、「重症救急疾患big data」という世界に類を見ないデータベースを作成するための基盤作りを行った。将来の大規模多施設共同前向き研究では、様々な重症救急疾患の重要課題を、臨床疫学研究の専門家と協力し解析・報告するシステムを構築したいと考えている。また得られた研究成果を救急医療現場に有機的に還元することで、最終的には重症救急疾患患者の予後の改善に結びつくことを目指すものである。平成27-28年度では、4施設において、1病院前情報、2DPC情報、3検査結果情報が全ての、紐付けることができた、データベースの構築に成功した。本年度は、院内のデータベースや、DPCデータ、モニター機器内のデータをExcelのマクロを用いて、データベースに取り込む方法を開発した。また、院内に存在するDPCデータを、対象症例のみのデータに絞り込み、個人情報に繋がる可能性があるデータを解析可能で特定不可能なデータに変換した上で、削除および匿名化し、研究者が直ぐに解析作業に入れる形式(1症例1行のExcel形式)に変更することが出来るフリーソフトアプリケーション(DPC抽出ハッシュアプリ)を開発した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、現在包括支払制度に広く使用されている「DPCデータ」に、重症救急疾患の重症度評価に欠かせない「病院前情報」及び「検査結果情報」を、電子データで統合し、「重症救急疾患big data」という世界に類を見ないデータベースを作成する。平成27年度は、単施設において、、1病院前情報、2DPC情報、3検査結果情報を、電子的に突合出来るシステムを持つ、データベースの構築に成功した。予定以上のスピードでシステムを構築することででき、そのため、予算の前倒し申請も行った。構築が非常に困難が予想された、1病院前情報、2DPC情報、3検査結果情報の突合システムであったが、順調に研究が進み、年度末前には、データベース構築に成功した。大規模多施設共同前向き研究として、様々な重症救急疾患の重要課題を、臨床疫学研究の専門家と協力し解析・報告する。これまで欧米各国から遅れをとってきた、日本における重症救急疾患の臨床研究が活性化され、また得られた研究成果を救急医療現場に有機的に還元することで、最終的には重症救急疾患患者の予後の改善に結びつくことを目指すものである。平成28年度では、4施設において、1病院前情報、2DPC情報、3検査結果情報が全ての、紐付けることができた、データベースの構築に成功した。ほぼ計画通りもしくは、計画以上に進展しており、予算の前倒し申請を本年も行う必要が出てくる見込である。本研究では、現在包括支払制度に広く使用されている「DPCデータ」に、重症救急疾患の重症度評価に欠かせない「病院前情報」及び「検査結果情報」を、電子データで統合し、「重症救急疾患big data」という世界に類を見ないデータベースを作成するための基盤を作ることを目標とした。作成したデータベースを元に解析した結果を、原著論文として、報告している。今後、様々な分野・領域・疾患の臨床研究のoutputを行う予定である。平成29年度は、個人情報保護法の変更にともない、DPCデータを匿名化するためのアプリケーションの開発を行った。本ソフトは、DPCデータの形式になれていない研究者にも、簡単に必要データ項目を抽出出来る様にするための機能も備えている。近日中に、フリーソフトアプリケーションと公表を行う予定である。将来像も見据えて、日本救急医学会及び日本集中治療医学会のデータベースとの連携の可能性も探る。予定としていた、フリーソフトアプリケーションの開発まで終了した。

本年度は、院内のデータベースや、DPCデータ、モニター機器内のデータをExcelのマクロを用いて、データベースに取り込む方法を開発した。また、院内に存在するDPCデータを、対象症例のみのデータに絞り込み、個人情報に繋がる可能性があるデータを解析可能で特定不可能なデータに変換した上で、削除および匿名化し、研究者が直ぐに解析作業に入れる形式(1症例1行のExcel形式)に変更することが出来るフリーソフトアプリケーション(DPC抽出ハッシュアプリ)を開発した。平成28年度は、単施設でのシステム構築のノウハウを活かし、大規模多施設共同前向き研究として、「重症救急疾患big data」を構築する予定である。各参加施設内において、1病院前情報、2DPC情報、3検査結果情報がシステムエンジニアにより電子的に統合されたのち、個人識別情報はすべて削除される(連結不可能匿名化)。統合データは、参加施設から申請者が所属する研究施設内のデータサーバーに蓄積される。重症救急疾患の様々な重要課題につき、臨床疫学の専門家と協力し事前に検討した方法で、データ解析を実施・報告する。また、研究開始後に考え出されたアイディア等は、探索的後向き研究として必要なデータを「重症救急疾患big data」から切り出した上で、参加者と申請者が協力し、解析・報告する。本年度は、昨年度までに構築したデータベースから、様々な分野・領域・疾患の臨床研究のoutputを行う。また、さらに大きな多施設共同研究としてのデータベースの構築を目指す。今後は、個人情報保護法の変更にともない、DPCデータを匿名化するためのアプリケーションの開発を行う予定である。次年度以降の大規模な多施設共同研究に向け整備を開始する。また、成果物である、フリーソフトアプリケーションの宣伝に努める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
東アジアにおける灌漑施設分布の類型化

1.研究の目的本研究は、灌漑施設の歴史的変遷を検討するため、その前提となる灌漑施設の地理的分布を把握することを主目的に、史料等により灌漑施設の歴史的変遷が推定できる地域の現地調査を行った。2.研究の方法(1)最初に1970年世界農林業センサスに記載される水源別集落数をエクセルに入力し、MANDARA(GISソフト)で分析を行った。その結果、ため池の集中する地域は抽出できるものの、河川灌漑については、実際の河川との関係が明瞭につかめない問題が生じた。(2)このため、国土計画局が公開する「一級河川利水現況図」から灌漑面積が100haを越える取水施設について、カシミール3Dにより経緯度情報を取得し、灌漑面積をエクセル入力し、MANDARAで分析を行うとともに、国土地理院が公開する空中写真にて施設の状況や地形を確認した。入力件数は2,764件である。(3)分析と平行して、『行基年譜』に記載される大阪府のため池、史料が多くのこる京都市桂川流域、加藤清正が構築した熊本県の白川・緑川の井堰群、韓国兄山江の井堰調査等を実施したほか、京都市の仏教大学で朝鮮半島旧版地形図、徳島県立図書館で農業水利実態調査に関する書籍を閲覧した。3.研究成果分析の結果、従来から指摘されていることも含まれるが、灌漑施設分布に東日本や西日本などの地域差があること、河川利用は上中流では井堰が構築されるが、下流では樋門や揚水機が利用されるようになり、その境界は三角州と氾濫原(中間地域)にあるらしいこと等が判明した。また、韓国における井堰の分布も同様の見方で説明できる見通しが得られ、灌漑施設の歴史的変遷に新しい見方が提示できることとなった。さらに、実地調査のなかで、日本の古代においては「溝」という字が河川に井堰を設け、灌漑する施設を指すことに気づき、従来の研究成果とは違った灌漑史の展望を開くことができた。