hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
平安時代古瓦の研究-特に平安京搬入瓦について-

本研究では,平安京の成立から衰退にいたる,平安時代の瓦の生産体制と需給の関係について,考古学と文献史料から総合的に研究したものである。収集した平安時代の古瓦資料は約4000点以上になり,今回作成した「瓦整理カード」(A-4版)に1/2に縮小して1点ずつ整理し,一部は既にコンピュータに入力し,今後新たな資料を追加していけるようにした。この研究では,特に平安時代中期には度重なる平安宮の焼亡に際して,地方産の瓦が多量に搬入されているが,その中にはどの地方から搬入されたものか不明なものがあった。この点について,近年各地で埋蔵文化財の発掘調査が進み,従来知られていなかった古瓦資料が発見され,これらについて,西は筑前,出雲,讃岐,吉備地方から,東は尾張,遠江にかけて現地で約100点の資料を収集することができ,平安京への搬入の実態が明らかになってきた。例えば静岡県湖西市の山口第17地点出土の瓦は生産地には供給されずに,平安宮の他に仁和寺,三条西殿,六勝寺などに搬入されており,年代的にみて,12世紀の第1四半期後半から12世紀の第2四半期前半頃と考えられ,後白河法皇の近臣であった藤原顕長がと遠江守として在任していた久安元年から四年頃に製作されたものということが明らかである。平安宮に搬入された経緯は更に検討しなければならないが,仁和寺は元永2年(1119)に炎上しており,その後に搬入されたと考えられる。このように搬入瓦は受領たちの成功によるものであったことが,文献と考古学資料によって明らかになり,平安京研究に新たな成果をあげることができた。平安京の考古学的研究を進めるに当たって,平安京内から出土する瓦は,土器類とともに重要な考古学資料である。曾て平安博物館から刊行された『平安京古瓦図録』は博物館が所有する,平安京出土瓦をもとにまとめたもので,平安時代の瓦の編年,製作の瓦窯,造瓦技法などについて,体系づけられた点は画期的な業績であったといえる。しかしこの図録の刊行からすでに20年近く経過した今日では,平安京だけでなく,全国各地において文化財の調査・研究が進むとともに古瓦の資料も膨大な量が蓄積されてきており,研究方法も精緻になってきている。こうした現状から,先の『図録』刊行以後の新しい出土瓦資料を集成し,研究を進める必要がおこっいきている。この点について本研究では,第一年度の研究作業として,新たに出土した瓦について,拓本・実測により,あるいは発掘報告書から資料を収集し,これらの資料整理をおこなってきた。整理作業として,拓本及び実測図を整理する台紙を作成した。またこの作業に平行して,収集した資料を二分の一に縮小してデータを記載する資料カードを作成して一点ずつ資料化することとした。以上のように,本年度は平安京及びその周辺から出土した瓦の資料を収集し,カードを作成して整理した。次年度以降は,近年明らかになってきた,筑紫・土佐・讃岐・播磨・出雲・吉備・河内・尾張・三河など各地で製作されて平安京へ搬入された瓦の資料を収集し,平安京へ搬入された経緯を研究し,最終的には平安時代の瓦を集成して編年をおこなう計画である。平安京の考古学的研究において,平安宮・平安京内から出土する古瓦は,土器や陶磁器と共に年代決定や流通問題,更には地方の国司や仏教寺院とその寺領荘園の研究にもかかわってくる重要な考古史料でもある。平安京出土瓦については,既にほぼ20年前に一応その時点での集成が試みられているが,その後の発掘調査によって更に膨大な資料が蓄積されている。これらの最近の資料については若干の新資料の発見もあるが,全体の編年体系についてはほぼ出来あがって居ると考えられる。

本研究では,二年目の作業としてこれらの新たな資料を収集して,先に作成したカードに一点ずつ記録し,コンピュータに整理して来た。収集した資料は全国から平安京に搬入された瓦で,平安時代後期を主とし,筑紫,讃岐,播磨,出雲,吉備,河内,和泉,尾張,三河など広い地域にわたっていることが判明してきた。しすしこれらは,消費地としての寺院からの出土資料であるから,次にはそれらの地域での瓦製作の瓦窯を中心に,造瓦体制と平安末期における平安宮との関係について,宮殿や官衙の造営に際してその背景の研究を進めていきたい。次年度においてはこれらの瓦の資料を図録にしていきたいと考えて居る。平成8・9年度の2年間にわたって収集した平安京出土の古瓦資料は約4000点になり,更に九州から四国・山陰・山陽・東海地方についても現地において収集した古瓦資料は,平安時代のものに限っても約100点になり,これらを全て1/2に縮小して1点ずつ資料カードに整理し,一部はすでにコンピュータに入力している。本研究の主題である平安京内外の宮殿・御所・寺院・貴族の邸宅などの造営に際して搬入された瓦は,3つの時期に大別することができる。その第一期は,特に平安時代初期において,平安宮の宮殿や官衝の造営に使用された瓦は,長岡宮を経由して搬入された,藤原宮・平城宮・難波宮で使用されていた瓦が多く,これを平安時代後期になって,地方から搬入されたものと区別して,「再利用瓦」と呼ぶこととした。第二期は平安時代中期に,主として平安宮の焼亡による修築のために各地から搬入された瓦であるが,どの瓦が平安時代中期のものかが不確定であったが,仁和寺や池田瓦窯の調査研究によって認定できるようになった。第三期は平安時代後期で,平安宮の修理や御所の造営にさいして搬入されたものである。この時期の瓦は播磨・丹波を主にして,讃岐・備後・河内産の瓦が搬入していることが知られてきたが,その他に平安宮で出土するが,産地の不明であったものが出雲・土佐・遠江産であることがやっと確定でき,更に搬入の実態が受領たちの成功によるものであったことが文献によって明らかにでき,考古学の資料と文献とが一致することで,平安京研究に,おいて新たな面から成果をあげることができた。
後期早産児と母親への母乳育児支援に関するスタッフ教育プログラムの開発

後期早産児を持つ母親に母乳育児支援を行う看護者への教育プログラムの開発を行った。看護師、助産師を対象にリクルートを行い69名の応募が見られた。研究対象者69名に対して介入群と対照群の2群を作るためコンピューターソフトを用いて作成した表により振り分けを行った。最終的にランダム化比較試験の対象となったのは、介入群32名、対照群31名の計63名である。プログラムの介入効果について2群間に有意な差は認められなかった。しかし、介入群において有意な介入効果が認められた。2群間の得点の差から、対照群に実施したプログラムの内容が、アウトカム指標に影響を与え、2群間に有意な差が認められなかった可能性が考えられた。そのため開発したプログラムは、LPIsを持つ母親に母乳育児支援を行う看護者の母乳育児支援に対する自己効力感、看護の社会的スキル、LPIsと母親に母乳育児支援を行うために必要な知識・技術を高める可能性があることが示唆された。以上のようにメインアウトカムについて結果のまとめ、さらにサブ解析を行い、分析結果を総合的に検討しい考察内容の検討及び今後のプログラムの修正及び活用の実現性について検討した。当初、予定していた研究計画の通り研究を行うことができているため今後の方策を以下の通りとする結果公表については周産期関連または新生児医療関連学会における学術集会において結果の発表を行う。また、同様の学術誌に論文投稿を行う。投稿後はホームページに結果を公表し一般(医療従事者、育児関連企業、子育て中の母親等)への結果公開を目指す。プログラム内容の修正については対照群のプログラムがアウトカム指標に影響を与えており効果検証ができなかった。その為、対照群への介入方法を検討するとともに介入群に対するプログラム内容の洗練を行う。開発したプログラムを用いて学習会の実施を行う。プログラムの効果検証には至らなかったが介入群のプログラムはアウトカム指標3つの得点を有意に高めたいた。その為、看護者を対象に学習会を行いプログラムの活用による介入を行う後期早産児と母親に母乳育児支援を行う看護者への教育プログラムを開発する目的で、文献検討を行った。英語及び日本語文献を対象にPubMed(1947年から2017年6月)、医学中央雑誌Web版(1983年から2017年6月)に文献検索を行った。英語検索語はPubMedのSubject Heading、日本語検索は医学中央雑誌のシソーラス機能を参照した。Subject Heading、シソーラス機能にない検索用語はフリーワード検索を行った。その他、各論文の文献リスト、Google Scholarを用いたハンドサーチを行い、コクラン・ライブラリー、厚生労働省の統計結果、主要な産科・小児科学会による推奨を加えた。文献検索は、LPIsとLPIsを持つ母親の特徴、LPIsを持つ母親の母乳育児、LPIsを持つ母親に母乳育児支援を行う看護者への教育の3つに分けて行った。さらに文献検討の結果を用いて後期早産児と母親に母乳育児支援を行う看護者への教育プログラムを開発した。また、文献検討結果および教育プログラムの内容を用いて、LPIsと母親に母乳育児支援を行う看護者への知識・技術テストを作成した。テスト原案の内容妥当性は小児科医師、看護学修士以上の学位を持つ専門家、臨床で働く助産師とともに検討を行った。パイロットスタディーでは、2群の前後比較試験を行った。介入群11名、対照群9名に対して介入を行った。調査は、プログラム実施直前、プログラム実施直後、プログラム実施1か月後の実施した。介入直前直後の比較において、介入群は対照群に比べ有意に母乳育児支援に対する自己効力感、LPIsと母親の母乳育児支援に必要な知識・技術テスト得点が上昇していた。介入1か月後の調査結果については現在、分析中である。当初の研究計画の通りに研究は遂行できている。対象者のリクルートもサンプルサイズ通りに集まることができた。また、仮説の通りに研究結果を得ることができた。当初、予定していた研究計画の通り研究を行うことができているため平成29年度のパイロットスタディーの結果に基づき、本研究を実施する。研究対象者募集は6月に行い、プログラムの実施は7月に行う。調査は89月までを予定しており、結果のまとめ考察を書き、12月中に論文化する予定である。国内学会発表およびジャーナルへの投稿を検討している。

今後の方策を以下の通りとする結果公表については周産期関連または新生児医療関連学会における学術集会において結果の発表を行う。また、同様の学術誌に論文投稿を行う。投稿後はホームページに結果を公表し一般(医療従事者、育児関連企業、子育て中の母親等)への結果公開を目指す。プログラム内容の修正については対照群のプログラムがアウトカム指標に影響を与えており効果検証ができなかった。その為、対照群への介入方法を検討するとともに介入群に対するプログラム内容の洗練を行う。開発したプログラムを用いて学習会の実施を行う。プログラムの効果検証には至らなかったが介入群のプログラムはアウトカム指標3つの得点を有意に高めたいた。その為、看護者を対象に学習会を行いプログラムの活用による介入を行う平成29年度内に予算額を全て執行することができなかかった。プログラムの実施時期が3月末であり、請求への対応が年度をまたいでしまったことが主な原因である。また、本年度は、パイロットスタディーの結果を反映し、本研究として教育プログラムを実施する。研究対象者を80名と見積もり謝金、会場費、食糧費に使用する。また、研究参加者募集のためのホームページを開設する。前年度の残金と合わせて年度内に予算を執行する。プログラムを実施する会場費として予定していた金額が不足することが予測されたため、会場費のかからない会場でプログラムを実施した。その為、プログラムの実施方法に変更が生じ、残金が生じた。すでにプログラムの実施は終了しているため、残金については、結果公表のための資金として用いる。具体的には、論文投稿(ネイティブチェック)、ホームページの更新、報告書作成などである。
大気環境情報システムと科学リテラシーを育成するための学習モジュールの開発

気象と大気環境の観測結果と天気予報を提供する大気環境情報システムを構築した.そして,科学リテラシーを育成するための学習モジュールを天気と大気環境をテーマとして開発した.学習モジュールは教員研修会参加者の意見なども考慮して改良された.最終年度には高校生向け講座を開いて,学習モジュールの最終評価を実施した.天気予報と風力発電,紫外線とオゾン層,地球温暖化に関する学習モジュールの評価が高かった.気象と大気環境の観測結果と天気予報を提供する大気環境情報システムを構築した.そして,科学リテラシーを育成するための学習モジュールを天気と大気環境をテーマとして開発した.学習モジュールは教員研修会参加者の意見なども考慮して改良された.最終年度には高校生向け講座を開いて,学習モジュールの最終評価を実施した.天気予報と風力発電,紫外線とオゾン層,地球温暖化に関する学習モジュールの評価が高かった.科学リテラシーを育成するための学習モジュールとしては,次の3つのモジュールを冊子としてまとめ,平成19年度の教員研修会で利用し,配布した.また,4冊目の「天気予報と気象観測」の素案がまとまり,平成20年度の教員研修会では冊子として印刷する予定である。・気象衛星画像の見方・天気と大気の実験・風と風力発電また、温度センサーや気圧センサー、紫外線センサーを用いた学習モジュールを開発し、教員研修会や本学の文系向けの授業で試験的に導入した。今後,5冊目の冊子として求める予定である。本研究で教材として活用する大気環境情報システムを開発し、平成19年12月6日より本学WEBに公開し、運用することができた。平成20年3月末には、学内予算で完成した気象観測所と大気環境測定室からの観測データを統合し、ほぼ大気環境情報システムが完成した。今後は、データを蓄積し、データを活用した教材開発とシステムの一般公開に向けた準備が課題となる。データ活用の一例として、平成19年一年間の観測データのまとめを本学紀要「Obirin Today」に報告した。第三の目的であった「教育委員会と連携した教員研修会を通して外部評価を受け、また普及する。」に関しては、科学技術振興機構の「理数系教員指導力向上研修」事業に採択され、神奈川県教育委員会と横浜市教育委員会と連携し、「簡単な実験と気象情報を活用した楽しい理科の学習」と題した教員研修会を開催し、本研究で開発している教材を普及した.また、3月には提供した教材の利用状況アンケートを実施し、現在は回収データの解析を行っている。尚,本研究の成果が認められ、神奈川県立総合教育センターの平成20年度「科学的思考力を高める授業づくり研修講座4地学天気の学習を通して」の講師として招聘された。本年度の研究活動を,大気環境情報システムを運用,システムを利用した学習モジュールを開発,教員研修会を通して学習モジュールを評価と普及に大別し,実績の概要を報告する.1.大気情報システムの開発と運用:システムのソフトウェアがほぼ完成し,データの蓄積が順調に進んでいる.また,本システムは,国立環境研究所の有害紫外線モニタリングネットワークに参加することが認められ,国内22箇所の観測点データと比較することも可能となった.運用データの教育利用の実践例として,桜美林大学紀要に「町田キャンパスの気象と天気予報2008」として発表した.2.学習モジュールの開発:開発した学習モジュールについて,大気環境情報システムについては日本科学教育学会,風力発電をテーマとした教材については日本エネルギー環境教育学会,天気予報を利用した教材については日本気象学会で発表した.また,科学リテラシーを育成するための学習モジュールの先行研究として,米国の大気研究センサーが公開している「地球規模変動教育プロジェクト」の学習モジュールを調査・研修し,翻訳・出版した.3.教員研修会を通した普及と評価:科学技術振興機構の理数系教員指導力向上研修事業の一環として,夏休みに教員研修会「天気と環境に関する体験活動を中心とした楽しい理科の学習」を主催した.また,神奈川県立総合教育センター主催の「科学的思考力を高める授業づくり講座4地学天気の学習を通して」を担当した,これらの教員研修会において,アンケート調査を実施した。そして,これらの経験を踏まえて,科学教育研究協議会編集「理科教室」に,「気象とその変化の指導-理解を深める素材-」として発表した.研究の目的である『大気環境情報システム』と『科学リテラシーを育成するための学習モジュール』を開発することはできた.また,本システムは現在も順調に運用している.そして,学習モジュールは,本学の講義,高校生のための科学講座,中学校への出前授業,理科教員研修などで利用している.最終年度の研究活動は,開発した大気情報システムの運用,システムを利用した学習モジュールの実践と普及,研究成果の学会発表を通した普及に大別できる.(1)大気情報システムの運用:観測結果の一部は,本システムが参加している国立環境研究所の有害紫外線モニタリングネットワークの年次報告書に投稿した.また,本システムのデータを集約し,桜美林論考『自然科学・総合科学研究』創刊号に「町田キャンパスの気象2009」として公表した.(2)学習モジュールの実践と普及:理数系教員指導力向上研修事業の一環として,夏休みに教員研修会「天気と環境・エネルギーをテーマとした理科の体験活動新学習指導要領への対応」を主催し,学習モジュールの実践を通して評価した,また,サイエンスキャンプやひらめき☆ときめきサイエンスの一環として,高校生のための科学講座で実践し,アンケート調査を行った.これらの外部評価を踏まえて改良し,学習モジュールを完成した.(3)9月末に開催された欧州気象学会の教育分科会で,天気予報に関する学習モジュールを口頭で,風車をテーマとしたモジュールをポスターで発表した.ポスター発表したペーパークラフト風車については,会場および学会後も問い合わせがあり,評価が高かった.そして,2月に開催された日本科学教育学会
糖尿病ラットにおける心筋K^+電流のATP感受性とその変化

心筋でもATP依存性K電流が同定され、この電流が虚血時などの不整脈発生に関与することが指摘されている。今回糖尿病での不整脈出現の成因を検討するため、糖尿病状態で本電流の変化を調べた。材料は遺伝性肥満ラットを用い、糖尿病(DM)ラット作成にはストレプトゾトシン(STZ)2050mg/kg1回投与した。投与後数回で血糖値は上昇したが、24週後、血糖値は35倍になり、体重は2040%減少した。この時期に対照と糖尿病ラットでLucifenn-Luciferase法でATP,ADP,AMP,CPを測定した。ATP含量はDIMラットで蛋白あたり、6.8±1.6μg/mg、対照ラットで8.3±1.2μg/mgとDMラットで有意(P<0・05)に減少していた。ATP減少をみたが心室活動電流では、静止電位、持続時間には有意差を認めなかった。コラゲナ-ゼ処理による単一心筋細胞を作成し、whole cell patch configulationを用いて、ATP感受性K電流を測定した。細胞内外を同一にした高K濃度下で、inside-outパッチで、細胞内膜表面をATPfreeで灌流するとKチャンネルが開口した。+50-100mVの範囲で電流ー電圧曲線は直線で、逆流電位は0mV、そのスロ-プコンダクタンスは対照ラットで80±24pS、糖尿病ラットで72±18pSとまし、後者で小さかったが両者間には有意差はなかった。ATP感受性Kチャンネルは2mMATPでは完全にその活動は停止し、ATPfreeで開口し、可逆的変化を示した。異なるATP濃度0、0.5、1、2mMに対する開口確率はS字状を示し、対称と糖尿病状態で有意差なく、抗糖尿病薬グリベンクラマイド0.51μMでもその抑制に有意差がなかった。ATP含量はDMラットで減少をみたが、ATP依存性Kチャンネルは糖尿病状態でその病状態で有意差なく、抗糖尿性状が変化していることが示唆された。
顔面神経麻痺に対する臨床応用が可能な遺伝子治療の開発

レーザー誘起応力波"といいレーザー照射による衝撃波を用いた導入法で、プラスミド遺伝子導入する。ラットの顔面神経麻痺モデルに対して上記の技術を適用した。治療効果や安全性を確認し、今後の臨床応用への可能性につき検証した。安全性の高いレーザーを用いた遺伝子導入法およびレーザーを用いた衝撃を用いた新しい内耳障害モデルの作製について検討した。“レーザー誘起応力波"といいレーザー照射による衝撃波を用いた導入法で、プラスミド遺伝子導入するラットの顔面神経麻痺モデルに対してレーザー誘起応力波を用いた遺伝子導入を行った。治療効果や安全性を確認し、今後の臨床応用への可能性につき検証する。レーザー誘起応力波:Laser induced Stress Wavesの装置は確立しており、防衛医科大学校の“情報システム研究部門"佐藤俊一准教授に提供して頂く。LISWは物理刺激によるため、レーザーのパラメーターで導入効率が変わってくる。ラットの顔面筋へのレポーター遺伝子(Lac-Z)の導入は確認し、更に至適な条件(レーザーの強度、照射の範囲、傷害の有無等)を検討する。至適なレーザー条件での導入効率を検討した。また、爆風による内耳障害メカニズム解明には、動物実験モデルの作成が必要ですが、これまで爆風に関する研究は実際に爆薬又は類似したものを使用することが多く、実験室レベルでの動物実験は極めて困難でした。最近、我々は高強度のレーザー光を利用して発生する衝撃波の一種であるレーザー誘起衝撃波を用いて、頭部・肺の爆風傷動物モデルの作成を報告し、爆傷に関する研究を発表してきた。今回我々はラットの側頭骨にレーザー誘起衝撃波を照射し、聴性脳幹反応・Auditory brainstem response (ABR)と歪成分耳音響放射・Distortion product otoacoustic emission (DPOAE)を用いて聴覚障害を解析し有毛細胞数を組織学的に検討することで、爆傷による顔面神経を含む側頭骨障害動物モデルの作成が可能かどうかを検証した。本研究は「顔面神経麻痺に対する臨床応用が可能な遺伝子治療」ということで、安全性の高い2つの遺伝子導入法を用いて検討する予定であった。1つ目は"レーザー誘起応力波"といいレーザー照射による衝撃波を用いた導入法で、2つ目は宿主のDNAに作用することのないセンダイウィルスを用いる方法である。本年度は主に、前者のレーザーを用いた遺伝子導入実験と顔面神経麻痺モデルの作製を行った。レーザー誘起応力波:Laser induced Stress Wavesの発生装置は共同研究者より提供された。ラットの顔面筋へのレポーター遺伝子(Lac-Z)の導入は確認済みであるが、更に至適な条件(レーザーの強度、照射の範囲、傷害の有無等)を検討した。まず、レーザーの指摘の強度を決定するために、1平方cmあたり0.5J、1.0J、2.0J、4.0Jの条件にてレーザーを照射し、プラスミドDNAのレポーター遺伝子(Lac-Z)を導入した。遺伝子導入効率や組織傷害性を考慮すると1.0Jが最適であると考えた。次にこのレーザーの条件で、顔面筋への遺伝子導入を行った。プラスミド注射のみ、注射+レーザー照射、注射+レーザー照射+カチオンポリマーの併用を比較し、レーザー照射による遺伝子導入効果を確認した。また遺伝子発現の14日の持続を確認した。この結果は、Journal of Biomedical Optics(9月)に報告した。また、顔面神経麻痺モデルおよび評価法を確立に関する実験では、神経傷害のモデルとして、神経引き抜きモデル、挫滅モデル、切断後吻合モデルを作製したが、神経機能の回復としては一過性麻痺の挫滅モデルが良いと考えられた。神経回復の指標としては、顔面神経運動スコア、髄鞘のカウント、神経伝導速度、筋電図の振幅等で判断するが、神経鞘のトルイジンブルー染色法、顔面筋の筋電図の評価方法のセットアップを行った。遺伝子導入の手技の安定や条件決めに時間のを要した。また論文の投稿において、実験のn数を増やすなどの追加実験を要したため、達成度にやや遅れが生じた。レーザーによるレポーター遺伝子導入は確認できたが、今後は治療遺伝土の導入による治療効果を確認する実験をすすめ、同時にセンダイウィルスを使用した遺伝子導入実験を進めていく。本年度は既存の機器類、試薬類を使用したため次年度への繰り越し額が生じた。来年度はウィルス作成費、プラスミド作成費、消耗品代、学会費、場合によっては実験助手の費用などにあてて使用していく予定である。
飛来物衝突衝撃に対する鉄筋コンクリート構造物の安全性評価

今日の人間生活ならびに社会活動を維持するための基盤整備の一つとして従来にない高圧力、高速回転走行体や高速落下物に対する構造物安全性確保の問題がある。本研究ではこれらのカテゴリーに属するものの中で、特に鉄筋コンクリート構造物の衝撃荷重に対する合理的設計法を確立する為の基礎資料を得ることに限定して、鉄筋コンクリート矩形板の弾性、塑性領域における実験的、理論的な研究を行った。本研究で得られた成果を要約すると以下の通りである。弾性問題に関しては、(1)鉄筋コンクリート床板への衝突衝撃力を三あるいは四要素モデルを用いて評価することが可能になった。(2)緩衝材として砂を用いる場合の衝撃波動の伝達性状について数値解析を行い剛な材料との積層構造とする場合が衝撃力を大きく低減できることが明らかになった。(3)鉄筋コンクリートの衝撃波動伝播の基礎研究として、不完全付着を想定した鉄筋と周辺コンクリートを二層あるいは三層同心円柱にモデル化して解析を行い、付着の程度に応じた波動伝播特性を明らかにすることができた。(4)鉄筋コンクリート床板等複合構造部材の弾性衝撃問題を扱う為に、有限プリズム要素、軸対称リング要素あるいは簡便な解法としての有限帯板要素法を用いた解析プログラムを独自に開発し、実験結果との比較によりその妥当性を確認して、構造物の弾性波動伝播特性や衝撃応答性状を明らかにすることができた。弾性問題に関しては、実験結果との比較より汎用解析コードDYNA-3Dが鉄筋コンクリート構造物の衝撃問題に十分摘要できることが明らかになった。実験的研究に関しては、(1)鉄筋コンクリート床板に関する衝撃力と衝撃速度に関するノモグラフを完成することができた。(2)ベクテル実験式に本実験結果をポステリオル結合分布として付加することにより、鉄筋コンクリート床板の裏面剥離限界厚さと貫通限界厚さを定式化することができた。今日の人間生活ならびに社会活動を維持するための基盤整備技術には従来にない高圧力や高速回転や走向体の使用が日常的になっている。それに伴い、これらを取り巻く施設構造物に及ぶ危険度密度が上昇すると同時に危険の型も変るものと孝えられるが、このような現象に関する安全性評価の研究は十分に行なわれているとはいえない。本研究はこれらのカテゴリーに属するもので、たとえばボイラーの爆発などによる鋼鉄片のコンクリートパネルへの衝突、誤操作による重量剛体の鉄筋コンクリート床版への落下などに対する鉄筋コンクリート構造物の設計法を確立する処にある。本研究においては版厚が10cm50cmまでのスラブに対する円柱鋼による衝突衝撃実験を行ない、理論的な弾性波動論の問題や実設計において必要な耐力限界の指標として裏面剥離を生じない限界版厚、剛飛来物が版を貫通する限界版厚を定義し定式化することを主な目的としている。弾性衝撃応答問題に関しては、まず鉄筋コンクリートの鉄筋周辺部を鉄筋とコンクリートとの二層同心円柱あるいはさらに付着部を考慮した三層同心円柱にモデル化して位相速度や群速度分散曲線を求め、鉄筋コンクリートの波動伝播特性への付着境界面の影響について明らかにすることができた。また、角柱およびリング状要素を用いた衝撃応答解析により、衝撃初期には両者とも実験結果とほぼ同様の応答性状を示し、また特に載荷点近傍の応答性状を把握する為には支持境界にかかわらずリング状要素を用いることが可能であることを明らかにすることができた。実験結果を基にした耐荷力評価に関しては、正規ランダム変数をパラメータとして含むベクテル実験式に習い、本実験結果をベイズ理論によるポステリオル結合分布としてそれに付加してパラメータを改良し、衝突衝撃荷重載荷時における鉄筋コンクリート床版の裏面剥離限界厚さと貫通限界厚さを得ることができた。
数理論理学の分野融合手法と量的な視点による証明論の新分野開拓

証明の最も代表的な量的情報である長さ・サイズは、数学における証明の難しさや複雑さを測定する最も直感的な尺度と考えられる。しかし証明のサイズは公理系の取り方に強く依存し、証明の複雑さを公理の強さ以上には反映しないと考えられてきた。実際、公理の証明論的な強さが異なると証明のサイズを自由に変化させられるような命題の例が存在する、というEhrenfeucht/Mycielskiの定理が知られている。しかし、この定理の詳細な分析から証明のサイズが証明論的強さを細分化するような尺度になりうることがわかってきた。本研究では、この「細分化尺度としての証明の量的情報」の理論構築・普遍量化を目指しその応用を探る。
マウス精子幹細胞ニッシェにおけるG蛋白質分子の役割の解明

精子幹細胞ニッシェは精細管の基底膜と支持細胞であるセルトリ細胞により構成されている。本研究ではニッシェ制御に関わると見られる分子の解明を目的としている。本年度の研究ではG蛋白質分子のRacがニッシェへの幹細胞のホーミングに関わる役割を調べた。Quantitative RT-PCRにより精巣から抗EPCAM抗体を用いたMagnetic sortingにより濃縮した精原細胞集団および精子幹細胞の長期培養系(Germline stem : GS細胞)についてRacの発現を調べたところ、Rac1が強い発現を示すことが分かった。Rac1の発現はGS細胞のlamininへの接着によって亢進し、一方GS細胞の増殖促進因子であるFGF2やGDNFにより低下した。そこでRacのDominant active(DA)およびDominant negative(DN)を強制発現させたGS細胞を樹立した。DA-Rac細胞とDN-Rac細胞はいずれも精原細胞マーカーの発現に野生型と差異が見られなかったが、DN-Rac細胞にて増殖やラミニンへの接着の亢進が認められた。さらにDN-Rac細胞は精巣内移植によりコロニー形成率が亢進し、またserial transplantationにより自己複製活性も亢進していることが分かった。またホーミング現象を試験管内で再現するため、セルトリ細胞をフィーダーとした培養系の開発を行った。本研究は精子幹細胞の移植時におけるニッシェへのホーミング機構の分子メカニズム解明を目標としている。これまでの研究で研究代表者らはβ1-インテグリンが関与することを同定したが、ホーミングは基底膜におけるニッシェへの繋留のみでなく、セルトリ細胞への接着やtight junctionの通過など、多段階のプロセスと考えられることから、本年度の研究では他の候補分子(特にrho, rac, cdc42などのG蛋白質シグナルやIntegrin・Cadherinファミリーなど)について調べた。(1)培養精子幹細胞株(GS細胞)へrho, rac, cdc42変異体の遺伝子導入し、増殖活性や細胞外マトリクス(ラミニン)への接着性を調べたが、特に野生型と差はなかった。移植アッセイによりコロニー形成能についても差は無かった。一方、(2) conditionalノックアウトマウスより精巣細胞を回収し、試験管内でadenovirus (AxCACre)を暴露した後トリプシンで回収し不妊マウスの精巣内へ移植し、コロニー形成能を調べたところ、一部でコロニー形成の低下が見られた。(3)ホーミングとtight junctionの関係を調べるため、tight junctionの欠損している幼若な精巣に移植を行ったところ、コロニー形成が見られた。(4)さらにtight junctionを構成する蛋白の発現を調べたところ、一部のclaudinファミリー分子の発現が変化していることが分かった。また、(4)ホーミング現象を試験管内で再現するため、セルトリ細胞をフィーダーとした培養系の開発を行った。GS細胞をセルトリ細胞と共培養すると、MEF (mouse embryonic fibroblast)の場合と異なり、フィーダー細胞の下に細胞が潜り込み、コロニー形成することから、これを用いてホーミングアッセイができる可能性が示唆された。
プレッツェル結び目に沿った有限型デーン手術の決定

3次元球面内の結び目に沿った有限型デーン手術(有限基本群をもつ3次元多様体を生成するデーン手術)の特徴付けを目指し、それに向けた第一歩として、モンテシノス結び目に沿った有限型デーン手術の完全分類を与えた。また関連する研究として、双曲結び目に沿ったザイフェルト多様体を生成するデーン手術(ザイフェルト手術)の研究、および、モンテシノス結び目の位相的性質(境界スロープ直径、クロスキャップ数)に関する研究も行った。研究実施計画に関連して、ザイフェルト多様体を生成するような3次元球面内の双曲的結び目に沿った整数型デーン手術の研究を行い、その成果として次の二本の論文が学術専門誌に掲載された。奈良教育大学紀要自然科学編に掲載された論文「Longitudinal Seifert fibered surgeries on hyperbolic knots」では、ザイフェルト多様体を生成する緯線的デーン手術(0-デーン手術)を許容するような3次元球面内の双曲的小結び目の例を具体的に構成した。このような例は存在しないのではないかと予想されていたものである。また学術雑誌Algebraic & Geometric Topologyに掲載された論文「All exceptional surgeries on alternating knots are integral surgeries」では、3次元球面内の双曲的交代結び目に沿ったザイフェルト多様体を生成するデーン手術は全て整数型であることを示し、先行研究と合わせて、3次元球面内の双曲的交代結び目に沿った例外的デーン手術が全て整数型であることを証明した。これらの成果について、国内大学のセミナーなどや、東京女子大学にて開催された研究集会「結び目の数学」や、韓国の慶州市たて開催された国際研究集会「The 5th East Asian School of Knots and Related Topics」などの国内外の研究集会で発表を行つた。本研究の具体的な,当面の目標であったプレッツェル結び目に沿った有限型デーン手術に関して,論文「Cyclic and finite surgeries on Montesinos knots」(モンテシノス結び目に沿った巡回型および有限型手術)において,完全決定することができた。実際,より一般のモンテシノス結び目に対してまで完全に決定し分類することができている。現在は,研究実施計画を前倒しし,さらに一般の3次元球面内の結び目に沿った有限型デーン手術の特徴付けに向けて研究を進めている。一方,2つの論文「Lower bounds on boundaryslope diameters on Montesinos knots」(モンテシノス結び目の境界スロープ直径の下限)および「Crosscap numbers of pretzel knots」(プレッツェル結び目のクロスキャップ数)では,プレッツェル結び目,および,モンテシノス結び目に関して,その補空間に埋め込まれた本質的曲面に関する位相幾何的な性質(境界スロープ直径,およびクロスキャップ数)に関して研究を行った。これらは,そのような結び目に沿ったデーン手術に関する今後の研究において,基礎となりうるものと考えている。また有限型デーン手術の一般化であるザイフェルト手術(ザイフェルト多様体を生成する手術)に関しては,論文「Hyperbolic sections in Seifbrt fibered surface bundles」において,特に緯線的デーン手術に関して,その双対結び目を考えることにより研究を行った。実際,そのようなデーン手術において双対結び目として現れるような,曲面束であるザイフェルト多様体内の断面結び目について,それが双曲的となるための必要十分条件を得た。これらの研究成果に関して,日本数学会秋期総合分科会などの学会等で研究発表を行った。本研究の目的である3次元球面内の結び目に沿った有限型デーン手術(有限基本群をもつ3次元多様体を生成するデーン手術)の特徴付けに向けて、有限型手術を含むクラスであるザイフェルト手術の研究を行った。これは研究計画における第一目標であったプレッツェル結び目に関する研究の完成をうけて、さらに一般化を目指すものである。特に、論文「Toroidal Seifert fibered surgeries on Montesinos knots」(鄭仁大氏(大阪市立大学)との共著論文、研究誌「Communications in Analysis and Geometry」に掲載)では、本研究の第一目標としていた研究対象であるプレッツェル結び目、および、それを含むクラスであるモンテシノス結び目に関して、ザイフェルト手術の中でも、トーラス的と呼ばれる手術を完全に分類し決定した。トーラス的ザイフェルト手術の分類は、3次元球面内の結び目に関しては未だ完成されておらず、モンテシノス結び目というクラスにおいて完全分類を与えたことには十分な意義があると考えられる。また、より一般に3次元球面内の強可逆結び目と呼ばれるクラスに関して、それらがザイフェルト手術を許容するための判定条件の研究を進めた。またこれらの研究成果に関して、「日本-メキシコトポロジー国際研究集会」や研究集会「Intelligence of Low-dimensional Topology」において研究発表を行った。
造血微小環境(造血の場)の幹細胞調節機構と血液疾患の関連についての研究

骨髄造血微小環境の発生に関する検索では,胎生18日令マウスの骨髄から培養した壁付着細胞が骨内膜細胞に由来し,造血支持能を有し,その造血支持能にマクロファージが関与することが示唆された(橋本).発生学的に骨内膜細胞は前脂肪細胞であると推測されるが(橋本),林は放射線照射を受けた直後に炭素粒子を静脈注射されたラットの骨髄で, 3日目に炭素粒子が脂肪細胞と骨内膜細胞に摂取されることを認めた.骨髄の間質細胞の培養細胞株にHー1, KM(張ケ谷), SH(丹下)があり,今回樹立されたMSー1株(森)はCFU-Sなどの造血幹細胞の増殖分化を長期的に支持する. NIH-3T3線維芽細胞株はILー3無添加で肥満細胞の増殖を支持し,貧血マウスの肥満細胞はILー3添加によって正常に維持されるが線維芽細胞との接触に依存する増殖に欠陥がある(北村). SH株はヒト巨核球系細胞の顆粒数を増加させる分化因子を出している(丹下). KMー102株が示すBPAは今回の精製蛋白のアミノ酸分析の結果GM-CSFに似ており,未分化幹細胞レベルに働くことが示唆された(張ケ谷).前脂肪細胞(Hー1)に対して作られたモノクローナル抗体に認識される細胞接着分子は造血臓器の血管内皮細胞にも依存する(張ケ谷).血液疾患との関連において,白血病細胞の増殖には造血微小環境の細胞との接着が必要であることが共生培養系(KMー102およびCA膜)で証明された(張ケ谷,関).加令的変化であるin vivoのCFU-Sの回復能の減少はCFU-S自身よりも環境の側の変化による(井上).トロトラスト患者および再生不良性貧血ではCFU-Fの減少とCFU-E, BFU-Eの減少に強い関連性が示唆された(平嶋).造血微小環境の意義について動物およびヒトについて検討した。胎生18日にC3H系マウスでは骨膜間葉糸細胞が髄腔中に網状の格子を形成し、やがて洞間,洞周細網細胞に分化し、微小環境は整備される。致死量の放射線照射後の大動脈吻合パラビオシスラットでは、残存細網細胞に健常動物由来の造血細胞が補促されて再生が始まる(林)。肥満細胞が遺伝的に欠如するWBB6FIW/WVマウスの腺胃の筋層内に肥満細胞を注射すると、筋層では結合組織型、粘膜層のそれは粘膜型となって定着し、結合組織型の粘膜型への変化が確認された(北村)。マウスの骨髄由来の間質糸コロニーのCSF産生能を、細菌内毒素とハイドロコルチゾンが相乗的に刺激したが、脾由来のそれはこの両者によって相乗的に阻害された(森)。マウスの養育細胞と幡種細胞を老若組み合わせて培養すると、老マウス由来の養育細胞は骨髄細胞に対して抑制的に働いた(井上)。マウスL-8313細胞は増血因子産生能をもったリンパ腫でこれをマウスへ移植すると、宿生の造血細胞が類白血病様に反応性増殖を続けた(関)。MPSV誘発マウス骨髄増殖症候群ではCFU-E、BFU-Eの増殖の主座は終始脾に止るが、CFU-GMは脾から骨髄に移動する(浦野)。ヒト骨髄間質細胞株(KM-102)のBPAについて精製、造血細胞への作用とアミノ酸配列の分析を行なった(針ケ谷)。ヒト前脂肪細胞培養上清の造血因子は顆粒球糸および赤芽球糸前駆細胞に対して、活性を示すが、骨髄巨核球糸細胞に対しては分化を誘導した(丹下)。ヒト正常、トロトラスト注入患者、再生不良性貧血患者の骨髄細胞について間質細胞の役割を検討すると、CFU-Fは、BFU-EおよびCFU-Eとは有意の相関があるが、CFU-Cとはそれがない(平嶋)。動物およびヒトで間質糸細胞が臓器,年齢によってその生物学活性が異なり、造血細胞を制御していることを明かにした。骨髄造血微小環境の発生に関する検索では,胎生18日令マウスの骨髄から培養した壁付着細胞が骨内膜細胞に由来し,造血支持能を有し,その造血支持能にマクロファージが関与することが示唆された(橋本).発生学的に骨内膜細胞は前脂肪細胞であると推測されるが(橋本),林は放射線照射を受けた直後に炭素粒子を静脈注射されたラットの骨髄で, 3日目に炭素粒子が脂肪細胞と骨内膜細胞に摂取されることを認めた.骨髄の間質細胞の培養細胞株にHー1, KM(張ケ谷), SH(丹下)があり,今回樹立されたMSー1株(森)はCFU-Sなどの造血幹細胞の増殖分化を長期的に支持する. NIH-3T3線維芽細胞株はILー3無添加で肥満細胞の増殖を支持し,貧血マウスの肥満細胞はILー3添加によって正常に維持されるが線維芽細胞との接触に依存する増殖に欠陥がある(北村). SH株はヒト巨核球系細胞の顆粒数を増加させる分化因子を出している(丹下). KMー102株が示すBPAは今回の精製蛋白のアミノ酸分析の結果

GM-CSFに似ており,未分化幹細胞レベルに働くことが示唆された(張ケ谷).前脂肪細胞(Hー1)に対して作られたモノクローナル抗体に認識される細胞接着分子は造血臓器の血管内皮細胞にも依存する(張ケ谷).血液疾患との関連において,白血病細胞の増殖には造血微小環境の細胞との接着が必要であることが共生培養系(KMー102およびCA膜)で証明された(張ケ谷,関).加令的変化であるin vivoのCFU-Sの回復能の減少はCFU-S自身よりも環境の側の変化による(井上).トロトラスト患者および再生不良性貧血ではCFU-Fの減少とCFU-E, BFU-Eの減少に強い関連性が示唆された(平嶋).
超・極低出生体重児の学齢中期の教育期間への適応に関する追跡的研究-縦断的資料に基づく適応の実態・適応支援と予後判定-

平成57年度(57歳期)に、学際的研究チームにより追跡した超・極低出生体重児42名のうち、協力を得られた32名に対して、平成9年度(小学3年生時点)に同チームにより、各種の検査(小児神経学的検査、フロスティッグ視知覚検査、WISC-R知能検査、グッドイナフ人物画検査、学習障害スクリーニング検査、LSI学習状態診断検査、幼児・児童性格検査、S-M社会生活能力検査)、学級担任および両親に対する各種質問紙(教科学習・学校生活全般への適応に関する質問紙、問題行動質問紙、過程生活への適応に関する質問紙、育児上の困難および工夫に関する質問紙)および母親面接(前述事項)を実施した。小児神経学的検査では、対側性模倣連合運動の結果から、前頭葉の抑制系の発達が未熟である傾向が伺われた。WISC-R知能検査で教科学習への不適応が疑われる者(VIQとPIQの差が11以上あるいは5以下の評価点が下位項目に含まれる)が15名(うち9名が学習障害スクリーニング検査でLDサスペクト)であった。親との面接結果等を加え、総合的に検討した結果、学校への不適応群(学習上の問題や行動上の問題が認められた者)は小学1年生時の9名より多く、18名(学習障害が疑われる者9名、知的能力の発達に問題のある者15名を含む)であり、普通群(学習面でも行動面でもよく適応している者)は14名であった。前者のうち支援を必要とする者について、子どもの能力の状態を親に報告し、家庭内での工夫や配慮について助言するとともに、学級担任の十分な理解が得られていない場合、親の仲介により、学級担任に面接や書面で特別な配慮を依頼した。また、今後、知的・学習的能力の変化を確認することが必要な者や親が希望した者6名に対して、小学5年生時に再検査を行う。学習障害が疑われる者には、県の特殊教育指導主事の協力を得て、公立教育センターの専門家とともに、学校や学級担任への助言指導および直接的な治療教育を行いつつある。平成57年度に、学際的研究チームとして構成されたメンバーにより縦断的に超・極低出生体重児の各種の検査・資料を得てきたが、本年度は、小学校3年生時点での知的発達、教科学習状態、学習障害、学校や家庭への適応について明らかにするため、前出対象者のうち協力を得られた32組を対象に各種の検査・質問紙・面接に加えて、担任教師から情報提供を受けた。(1)小児神経学的検査による評定(2)視覚的能力・知的能力・学習障害の評定:フロスティッグ視知覚検査、WISC-R知能検査、グッドイナフ人物画検査、学習障害スクリーニング検査(対担任教師)を実施、評価。(3)教科学習への適応の評定:LSI学習状態診断検査(対対象児)、教科学習適応に関する質問紙(対担任教師および対両親)を実施、評価。(4)学校生活全般への適応状態の評定:S-M社会性格能力検査(対母親)、対人関係能力および学校生活全般への適応に関する質問紙(対担任教師および両親)を実施、評価。(5)親子関係および家庭生活への適応状態の評定:両親意見診断検査(対母親・父親)、幼児・児童性格検査(対担任教師)、問題行動質問紙(対両親)、家庭生活への適応に関する質問紙(対両親)を実施、評価。(6)育児上の困難および工夫に関する評定:

A発達経過、B育児上の不安、C育児上の工夫、D育児経過の中で必要ではないかと思われた専門家の助言、E教育機関への要望点などについて、質問紙および面接(対母親)で調査。以上得られた資料を総合的に検討した結果、LDサスペクトと判断された者は一年生時よりやや増加して約1/3で、教科学習についての困難があると想定され、またグッドイナフの知能指数が80未満の傾向があった。WISC-R知能検査ではIQは低いとは限らず、下位検査評点間のばらつきの大きさが特徴であった。現在、学習場面に対する教育的支援の具体的方法や早期予後判定資料の検索を続けている。平成57年度(57歳期)に、学際的研究チームにより追跡した超・極低出生体重児42名のうち協力を得られた32名に対して、平成9年度(小学3年生時点)に同チームより、知的発達、教科学習状態、学習障害、学校や家庭への適応について、各種の検査(小児神経学的検査、フロステイッグ視知覚検査、WISC-R知能検査、グッドイナフ人物画検査、学習障害スクリーニング検査、LSI学習状態診断検査、幼児・児童性格検査、S-M社会生活能力検査)、各種質問紙および親面接(教科学習適応に関する質問紙、学校生活全般への適応に関する質問紙、問題行動質問紙、家庭生活への適応に関する質問紙、育児上の困難および工夫に関する質問紙と母親面接)を実施した。小児神経学的検査では対側性模倣連合運動の結果から、前頭葉の抑制系の発達が未熟である傾向が伺われた。WISC-R知能検査で教科学習への不適応が疑われる者(VIQとPIQの差が11以上、5以下の評価点が下位項目に含まれる)が15名(うち9名が学習障害スクリーニング検査でLDサスペクト)であった。今年度に行った親との面接結果等を加え総合的に検討した結果、学校への不適応群(学習上の問題や行動上の問題が認められた者)は小学1年生時の9名より多く、18名(学習障害が疑われる者9名、知的能力に問題のある者15名を含む)であり、普通群(学習面でも行動面でもよく適応している者)は14名であった。前者のうち支援を必要とする者について、子どもの能力の状態を親に報告し、家庭内での工夫や配慮について助言するとともに、学級担任の十分な理解が得られていない場合、親の仲介により、学級担任に面接や書面で特別な配慮を依頼した。また、今後、知的・学習的能力の変化を確認することが必要な者や親が希望した者6名に対して小学5年生時に再検査を行う予定である。学習障害が疑われる者には、県の特殊教育教育指導主事の協力を得て、公立教育センターの専門家とともに学校や学級担任への助言指導および直接的な治療教育を行いつつある。
分析用超遠心機の光学系の改良と自動測定化

超遠心法は主に高分子や蛋白質の研究において、溶液中に溶けた分子の分子量を決定する手段として使用される。特に溶液中で解離会合を伴う生体高分子等において非常に有効である。そこでベックマンのモデルEを用いて干渉法用の光学系・測定系および解析システムを製作した。A)可視紫外吸光法について改良・製作点は(1)光源および光源電源を必要な波長領域に応じて最適なものに交換できるように変更した。(2)分光器にコンピューターで制御されたステッピングモーターを取り付け自動的に波長掃引が行えるようになった。(3)受光部はコンピューターで制御されたステッピングモーターにフォトマルを配置したものを製作した。(4)フォトマルからの信号はGPIBでコンピューターと接続されたデジタルオシロスコープで検知。(5)デジタルオシロスコープからの信号はコンピューターに送られ解析できるようにした。改良及び製作点は、(1)光源を高圧水銀ランプからHe-Neレーザーに変更した。(2)光源の変更に伴い新規にレンズを導入した。(3)干渉縞の受像にCCDビデオカメラを導入した。(4)CCDビデオカメラの導入に伴い新規にレンズを導入した。(5)CCDビデオカメラからの画像は常時直接コンピューターに取り込み解析、また測定全体をビデオコーダーによって記録できるようにした。
株価変動とビジネスサイクルに関する実証分析

Kubota and Takehara[1991]では,状態変数として6種類のマクロ経済変数を選択し,これらの状態変数から推定される過去の経済成長,将来の期待経済成長,及び条件付ボラティリティーと株式リスクプレミアムとの関係を検証した.実証分析の結果,日本市場において,過去の推定経済成長と将来の株式リスクプレミアムとの間に負の相関関係が,将来の期待経済成長とリスクプレミアムの間には正の相関関係が存在することが明らかになった.また将来の経済活動に関する条件付ボラティリティーの増大は,我が国の株式市場では必ずしもリスクプレミアムには結びつかないことを示し,この観測事実について,Abelにより導かれた均衡リスクプレミアム評価式をもとに,投資家のリスク態度との関係を議論した.これに続いてJagannathan,Kubota and Takehara[1998]では,マクロ変数としての賃金指数を観察不可能な市場ポートフォリオの代理変数として,加重平均株価指数に追加することにより,クロスセクションでの個別株式収益率の格差が有意に説明されることが明らかにされている.なお,これら2つの論文で得られた知見をもとに,日本の投資信託についてマクロ経済状態の変化を考慮した運用評価手法を現在開発中である.平成9年度については、株式市場全体に共通する確率変動(マーケットファクター)とマクロ経済変数との関係について資産価格評価の立場からの分析を行った。特に1)鉱工業生産,賃金所得,金利期間構造,倒産件数変化率などの状態変数の国内総生産,民間最終消費支出に与える影響,2)状態変数による将来の経済状態の予測可能性,そして3)推定された経済アクティビティーと予測不可能な要素(将来の不確実性,条件付きボラティリティー)により株式超過収益率を説明することを試みた。実証結果として日本市場において,過去の推定経済成長と将来の株式リスクプレミアムとの間に負の相関関係が,将来の期待経済成長とリスクプレミアムの間には正の相関関係が存在することが明らかになった。また将来の経済活動に関する条件付ボラティリティーの増大は,我が国市場では必ずしもリスクプレミアムには結びつかないことを示し,この観測事実について,Abelにより導かれた均衡リスクプレミアム評価式をもとに,投資家のリスク態度との関係についての議論を行った。Kubota and Takehara[1991]では,状態変数として6種類のマクロ経済変数を選択し,これらの状態変数から推定される過去の経済成長,将来の期待経済成長,及び条件付ボラティリティーと株式リスクプレミアムとの関係を検証した.実証分析の結果,日本市場において,過去の推定経済成長と将来の株式リスクプレミアムとの間に負の相関関係が,将来の期待経済成長とリスクプレミアムの間には正の相関関係が存在することが明らかになった.また将来の経済活動に関する条件付ボラティリティーの増大は,我が国の株式市場では必ずしもリスクプレミアムには結びつかないことを示し,この観測事実について,Abelにより導かれた均衡リスクプレミアム評価式をもとに,投資家のリスク態度との関係を議論した.これに続いてJagannathan,Kubota and Takehara[1998]では,マクロ変数としての賃金指数を観察不可能な市場ポートフォリオの代理変数として,加重平均株価指数に追加することにより,クロスセクションでの個別株式収益率の格差が有意に説明されることが明らかにされている.なお,これら2つの論文で得られた知見をもとに,日本の投資信託についてマクロ経済状態の変化を考慮した運用評価手法を現在開発中である.