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手掌腱膜における線維化制御機構の解明

Dupuytren(デュピュイトラン)拘縮は、初期には手掌腱膜にnoduleが出現し、進行するとcordが形成され、徐々に指の屈曲拘縮を来すことが知られている。その増悪化のメカニズムは、形態学的には、筋線維芽細胞が大きく関わっており、transforming growthfactor (TGF) -β1が関与し、手掌腱膜に線維化が進行することが指摘されている。一方、他の線維化疾患では、細胞接着分子であるインテグリンの関与が報告されている。そこで、デュピュイトラン拘縮患者で手術(部分腱膜切除術)を施行した際に、治療標的部位を明らかにするためnoduleとcordに分けて採取した。対照群は特発性手根管症候群患者で、手根管開放術の際に摘出した正常腱膜を用いた。2016年度までの研究により、線維化の治療標的部位はcordではなくnoduleであること、治療のターゲット分子はインテグリンαv及びα8であることが示唆された。また、本疾患において、手掌腱膜内のTGF-βの活性化の原因の一つとして慢性炎症の関与が指摘されている。我々は、先行研究にて、非免疫細胞におけるSTAT3とNF-κBの同時活性化によりケモカインが大量に産生され、局所炎症をもたらす分子機構「炎症回路」を同定している。そこで20172018年度では、手掌腱膜の線維化においてTGF-β1の活性化の原因の一つとして指摘されている慢性炎症の関与について研究を進め、病的手掌腱膜においてSTAT3およびNF-κB p65の活性化を認めたことから、デュピュイトラン拘縮において炎症回路が活性化していることが示唆された。また、SFRP4-EPDR1のSNPおよびSFRP4のSNPで、リスク遺伝子座の偏りが認められたことから、Wntシグナル伝達経路の異常が、本疾患の発症・進行に関与していることも示唆された。デュピュイトラン拘縮は、初期には手掌腱膜にnoduleが出現し、進行するとcordが形成され、徐々に指の屈曲拘縮を来すことが知られている。一方、他の繊維化疾患では、細胞接着分子であるインテグリンの関与が報告されている。先行研究では、デュピュイトラン拘縮の手掌腱膜組織において、TGF-β1やインテグリンαv及びα8の発現が上昇することを確認したが、細胞レベルの十分な検討がなされておらず、その発生機序の詳細はいまだ不明であった。免疫組織化学的検討やリアルタイムPCRなどによるmRNAレベルの発現解析では、TGF-β1、N-cadherin、インテグリンαv及びα8が正常組織と比較しnoduleで発現上昇していることを確認した。インテグリンα4、β6、β8では有意差は認めなかった。以上の結果から、線維化の治療標的部位はcordではなくnoduleであること、治療のターゲット分子はインテグリンαv及びα8であることが示唆された。対象群は、デュピュイトラン拘縮にて部分手掌腱膜切除を施行した8例8手で、全例男性、平均年齢は72歳。コントロール群は特発性手根管症候群の8例8手で、男性2例、女性6例、平均年齢は67歳、手根管開放術の際に摘出した手掌腱膜を用いた。HE染色による組織学的検討及びα-smooth muscle actin (α-SMA)による免疫組織化学的検討を行った。また、real-time PCRにてTGF-β1、E-cadherin、N-cadherin、インテグリンα4、α8、α9、αv、β6、β8のmRNA発現を評価した。さらに、それぞれの組織から線維芽細胞を単離・培養し、フローサイトメトリーにより、細胞表面上の種々のインテグリン発現を確認し、ELISA法により培養上清中の分泌型TGF-β1の発現を測定した。その結果、HE染色においてnoduleでは、細胞密度の高い線維芽細胞を認めた。一方cordや正常腱膜では、線維芽細胞は散在していた。免疫組織化学的検討においてデュピュイトラン拘縮の腱膜では、noduleで特にα-SMA陽性細胞を認めたが、正常腱膜ではα-SMA陽性細胞を認めなかった。Real-time PCRでは、病的腱膜特にnoduleでは正常腱膜に比較しTGF-β1、インテグリンαv及びα8が有意に発現上昇を認めた。インテグリンα4、α9、β6、β8ではnoduleでの発現上昇は認めなかった。また、nodule由来の線維芽細胞培養上清中からはフローサイトメトリーにて分泌型TGF-β1を検出した。以上から、デュピュイトラン拘縮の病態には特にインテグリンαv及びα8が深く関与し、その発現上昇によりTGF-β1が活性化され線維化を促進する可能性が示唆されている。

その増悪化のメカニズムは、形態学的には、筋線維芽細胞が大きく関わっており、transforming growthfactor (TGF) -β1が関与し、手掌腱膜に線維化が進行することが指摘されている。一方、他の繊維化疾患では、細胞接着分子であるインテグリンの関与が報告されている。そこで、デュピュイトラン拘縮患者で手術(部分腱膜切除術)を施行した際に、治療標的部位を明らかにするためnoduleとcordに分けて採取した。対照群は特発性手根管症候群患者で、手根管開放術の際に摘出した正常腱膜を用いた。前年度までの研究により、線維化の治療標的部位はcordではなくnoduleであること、治療のターゲット分子はインテグリンαv及びα8であることが示唆されている。また、デュピュイトラン拘縮において、手掌腱膜内のTGF-βの活性化の原因の一つとして慢性炎症の関与が指摘されている。我々は、先行研究にて、非免疫細胞におけるSTAT3とNF-kBの同時活性化によりケモカインが大量に産生され、局所炎症をもたらす分子機構「炎症回路」を同定している。そこで今年度は、手掌腱膜の線維化においてTGF-β1の活性化の原因の一つとして指摘されている慢性炎症の関与について研究を進め、病的手掌腱膜においてSTAT3およびNF-kB p65の活性化を認めたことから、デュピュイトラン拘縮において炎症回路が活性化していることが示唆された。対象はデュピュイトラン拘縮にて部分腱膜切除を施行した10例10手で、全例男性、平均年齢は73.4歳(63-79歳)だった。また、コントロールは特発性手根管症候群の8例8手で、男性1例、女性7例、平均年齢は57歳(37-73歳)、手根管開放術の際に摘出した手掌腱膜を用いた。採取した手掌腱膜におけるリン酸化STAT3およびNF-kB p65の発現を免疫組織化学的に検討した。さらにはそれぞれの組織からゲノムDNAを抽出し、本疾患に関わるSNPを検出した。病的手掌腱膜においてSTAT3およびNF-kB p65の活性化を認めたことから、Dupuytren拘縮においても炎症回路が活性化していることが示唆された。また、SFRP4-EPDR1のSNP(rs17171229)などでDupuytren拘縮患者にリスク遺伝子座の偏りが認められた。Dupuytren(デュピュイトラン)拘縮は、初期には手掌腱膜にnoduleが出現し、進行するとcordが形成され、徐々に指の屈曲拘縮を来すことが知られている。一方、他の線維化疾患では、細胞接着分子であるインテグリンの関与が報告されている。2016年度までの研究により、線維化の治療標的部位はcordではなくnoduleであること、治療のターゲット分子はインテグリンαv及びα8であることが示唆された。また、本疾患において、手掌腱膜内のTGF-βの活性化の原因の一つとして慢性炎症の関与が指摘されている。
宇宙線による非加速器物理及び超高エネルギー天文学研究計画

1宇宙線による非加速器物理及び超高エネルギー天文学の研究は,二つの異なる目標を揚げているが,いくつかの研究計画では両者を目標とすることが実験手段からみても学問の性格からみても必要である.(1)Super KAMIOKANDE.KAMIOKANDEは陽子崩壊とニュートリノ相互作用とを主な目標としてきた.この目標は拡張された計画でも受継がれるべきである.SN1987Aのニュートリノを捕らたことから,ニュートリノ天文学が始まったので,これも含めて計画する必要がある.(2)JANZOS.SN1987Aからの高エネルギーガンマ線を検出することの学問学意義は大きい.高エネルギーガンマ線が大気中でつくる空気レヤワー及びそれから出るチェレンコフ光を捕える実験は早急に開始されるべきである.(これについて,ニュージーランドで3国の共同による観測を1987年11月に開始した. )(3)超大AS.10^<19>eV以上の一次宇宙線の観測を進めるため,早期の100km^2のアレイに拡張することが望ましい.(これについて,明野観測所において拡張が開始された. )2宇宙線及び関連する手法による太陽系の研究のなかで,重要かつ先進的なものがある.(1)AMS.技術的開発とfacilityの充実とは,世界的な動向,この手法の有用性からみて早急に開始すべきである.(2)惑星間塵.彗星塵.従来の実績の上に,月への飛翔体打上げに際して地球ー月系近傍の惑星間塵の観測,将来のコメットサンプルリターン計画の中核となる塵捕集器の開発を推進することは有意義である.1宇宙線による非加速器物理及び超高エネルギー天文学の研究は,二つの異なる目標を揚げているが,いくつかの研究計画では両者を目標とすることが実験手段からみても学問の性格からみても必要である.(1)Super KAMIOKANDE.KAMIOKANDEは陽子崩壊とニュートリノ相互作用とを主な目標としてきた.この目標は拡張された計画でも受継がれるべきである.SN1987Aのニュートリノを捕らたことから,ニュートリノ天文学が始まったので,これも含めて計画する必要がある.(2)JANZOS.SN1987Aからの高エネルギーガンマ線を検出することの学問学意義は大きい.高エネルギーガンマ線が大気中でつくる空気レヤワー及びそれから出るチェレンコフ光を捕える実験は早急に開始されるべきである.(これについて,ニュージーランドで3国の共同による観測を1987年11月に開始した. )(3)超大AS.10^<19>eV以上の一次宇宙線の観測を進めるため,早期の100km^2のアレイに拡張することが望ましい.(これについて,明野観測所において拡張が開始された. )2宇宙線及び関連する手法による太陽系の研究のなかで,重要かつ先進的なものがある.(1)AMS.技術的開発とfacilityの充実とは,世界的な動向,この手法の有用性からみて早急に開始すべきである.(2)惑星間塵.彗星塵.従来の実績の上に,月への飛翔体打上げに際して地球ー月系近傍の惑星間塵の観測,将来のコメットサンプルリターン計画の中核となる塵捕集器の開発を推進することは有意義である.
ノトバイオート技術を用いた腸内菌による胆汁酸代謝と宿主病態に及ぼす影響の研究

脂質の吸収に必須である胆汁酸が腸内細菌によって変換されることは既によく知られているが、実際の生体内で胆汁酸がどのような菌によってどのような変換を受けるのか、また、腸内における胆汁酸組成の変化が宿主にどのような影響を与えるのか、については未だ不明な点が多い。本研究では、偏性嫌気性菌の培養技術とノトバイオート技術を駆使して、特定の胆汁酸変換能を有する菌あるいは菌群を特定し、菌による胆汁酸変換と宿主への影響について詳細な解析をおこなう。更にdysbiosisによって引き起こされるClostridium difficile偽膜性腸炎など、腸内細菌叢が関与した様々な疾患モデルを用い、胆汁酸の観点から病態を制御する菌の特定を試みる。平成25年度はまず、健常人ヒト便の胆汁酸組成について解析した結果、胆汁酸の組成、特に腸内細菌によって生成される二次胆汁酸の組成がヒトによって大きく異なることが明らかとなった。次に特徴的な胆汁組成を示すヒト糞便サンプルを無菌マウスに投与し、投与されたex-Germfreeマウスの腸内胆汁酸組成ならびに腸内菌叢を解析した。元のヒト便胆汁酸組成の特徴はある程度投与したex-GFマウスの腸内容物中胆汁酸組成に反映されていた。そこでこれらのマウスより、高度に嫌気的な条件下でしか生育できない菌(Extremely Oxygen Sensitive; EOS細菌)を含む菌を分離した。分離された菌株についてin vitroにおいて様々な胆汁酸を基質として、胆汁酸の変換能の評価を開始した。これまで10名の健常人ヒト便中胆汁酸について解析した結果、胆汁酸の組成は個人差が非常に大きいことが明らかとなった。そこで特徴的な腸内胆汁酸組成を持つヒトの糞便を無菌マウスに定着させ、マウスの腸内菌叢および胆汁酸組成を解析した。胆汁酸組成の特徴はある程度投与したマウスの腸内容物中の胆汁酸組成に反映された。これらのマウスよりEOS細菌を含む菌を分離し、菌あるいは菌の組み合わせにおける胆汁酸変換能をin vitroで評価したところ、特徴的な二次胆汁酸を生成する菌を一部選出することが出来たため、課題は概ね順調に進展していると考えている。しかしながら菌の分離と変換能の評価にはさらなる時間を必要とする。平成28年度より開始した、胆汁酸変換菌の分離培養作業を更に進め、これをもとに選出した胆汁酸変換能を有する腸内細菌(群)を無菌マウスに投与することで、異なる腸内胆汁酸組成を示すノトバイオートマウスの作出を試みる。更に大腸炎や大腸癌のモデルマウスを無菌化し、これらに上記菌群を定着させることで病態に与える影響を解析し、胆汁酸代謝を介した腸内細菌の関与を検討する。また、Dysbiosisを誘発したマウスにClostridium difficileを感染させて偽膜性腸炎を誘発させ、胆汁酸変換能の異なる菌群の投与で腸炎にどのような差がみられるか比較検討を行う。可能であれば、これまでの胆汁酸解析では検出されてこなかった新規の化合物についても、ex-GFマウスの便メタボローム解析等を行うことによりその検出を試みる。これまでの研究から、菌の種類が豊富なEx-GFマウスでは腸内に特定の二次胆汁酸が認められていても、特定の菌を選抜し、菌の種類を極端に減少させることで、生体内での胆汁酸変換がみられなくなる可能性が考えられる。そのような場合には段階的に元のex-GFマウスの腸内容物を希釈したり、或いは抗生剤やクロロホルム処理などの処理を加えた後に新しい無菌マウスに投与することを繰り返し、胆汁酸変換能を維持したまま菌の集団の絞り込みを行うことが必要になる。in vitroで胆汁酸を変換出来る菌の分離を精力的に進め、それらの組み合わせを順次無菌マウスにとうよしてノトバイオートマウスを作出することで、生体内での菌の胆汁酸変換能力を検証する。その後に様々な病態モデルを無菌化し、胆汁酸変換菌群を投与して病態に与える影響を検討する。

そこでこれらのマウスより、高度に嫌気的な条件下でしか生育できない菌(Extremely Oxygen Sensitive; EOS細菌)を含む菌を分離した。分離された菌株についてin vitroにおいて様々な胆汁酸を基質として、胆汁酸の変換能の評価を開始した。これまで10名の健常人ヒト便中胆汁酸について解析した結果、胆汁酸の組成は個人差が非常に大きいことが明らかとなった。そこで特徴的な腸内胆汁酸組成を持つヒトの糞便を無菌マウスに定着させ、マウスの腸内菌叢および胆汁酸組成を解析した。胆汁酸組成の特徴はある程度投与したマウスの腸内容物中の胆汁酸組成に反映された。これらのマウスよりEOS細菌を含む菌を分離し、菌あるいは菌の組み合わせにおける胆汁酸変換能をin vitroで評価したところ、特徴的な二次胆汁酸を生成する菌を一部選出することが出来たため、課題は概ね順調に進展していると考えている。しかしながら菌の分離と変換能の評価にはさらなる時間を必要とする。平成28年度より開始した、胆汁酸変換菌の分離培養作業を更に進め、これをもとに選出した胆汁酸変換能を有する腸内細菌(群)を無菌マウスに投与することで、異なる腸内胆汁酸組成を示すノトバイオートマウスの作出を試みる。更に大腸炎や大腸癌のモデルマウスを無菌化し、これらに上記菌群を定着させることで病態に与える影響を解析し、胆汁酸代謝を介した腸内細菌の関与を検討する。また、Dysbiosisを誘発したマウスにClostridium difficileを感染させて偽膜性腸炎を誘発させ、胆汁酸変換能の異なる菌群の投与で腸炎にどのような差がみられるか比較検討を行う。可能であれば、これまでの胆汁酸解析では検出されてこなかった新規の化合物についても、ex-GFマウスの便メタボローム解析等を行うことによりその検出を試みる。これまでの研究から、菌の種類が豊富なEx-GFマウスでは腸内に特定の二次胆汁酸が認められていても、特定の菌を選抜し、菌の種類を極端に減少させることで、生体内での胆汁酸変換がみられなくなる可能性が考えられる。そのような場合には段階的に元のex-GFマウスの腸内容物を希釈したり、或いは抗生剤やクロロホルム処理などの処理を加えた後に新しい無菌マウスに投与することを繰り返し、胆汁酸変換能を維持したまま菌の集団の絞り込みを行うことが必要になる。in vitroでの菌株の胆汁酸変換能の試験および菌の選出にやや時間がかかるため、次のステップであるノトバイオートマウス作成に使用する予定であった無菌マウスの数が、当初より少ない数となり、未使用額が生じた。in vitroで胆汁酸を変換出来る菌の分離を精力的に進め、それらの組み合わせを順次無菌マウスにとうよしてノトバイオートマウスを作出することで、生体内での菌の胆汁酸変換能力を検証する。その後に様々な病態モデルを無菌化し、胆汁酸変換菌群を投与して病態に与える影響を検討する。
成長核の初期配列と原子の自己組織化にもとづくナノテクスチャーの創成およびその評価

従来提案者らが実施してきた分子の自律的整列による平滑面創成を進展させ,ナノテクスチャーの創成技術として展開する第一段階として,本研究では以下を目的としていた.(1)Si基板上に単結晶Siあるいは単結晶SiCをホモおよびヘテロエピタキシャル成長させる場合それぞれについて,予め種々の規則的形状を与えてポテンシャルエネルギ場の大きさや方向を制御した基板に分子をエピタキシャル成長させ,この成長方向と成長停止位置を制御し,ポテンシャルエネルギ場の変化が原子配列状況に及ぼす影響を実験的に体系化する.(2)創成過程の詳細な観察および理論的解析を行い,付着分子成長の自己組織機能によるナノテクスチャリング機構の解明をはかる.(3)創成されるナノテクスチャー面の物性と機械特性を評価することでその有効性を検証する.このうち,(1)および(2)については,平成13年から14年度までに実施され,15年度は本研究の集大成として,主に上記(3)項にあたる段階について,具体的には,創成テクスチャ面の電気的物性,化学的物性ならびに機械的特性をそれぞれ調べ,実際にナノテクスチャ面の有効性について,物性面からの検証を行うとともに,ナノ相対運動面等への適用実験を行い,適応可能性の検証を行った.,以上の遂行がなされ,3年間の成果をあわせることで,本研究の目的が達成されることになった.これにより,ナノテクスチャの創成技術として展開する第一段階の達成がなされたといえる.従来提案者らが実施してきた分子の自律的整列による平滑面創成を進展させ,ナノテクスチャーの創成技術として展開する第一段階として,本研究では以下を目的としていた.(1)Si基板上に単結晶Siあるいは単結晶SiCをホモおよびヘテロエピタキシャル成長させる場合それぞれについて,予め種々の規則的形状を与えてポテンシャルエネルギ場の大きさや方向を制御した基板に分子をエピタキシャル成長させ,この成長方向と成長停止位置を制御し,ポテンシャルエネルギ場の変化が原子配列状況に及ぼす影響を実験的に体系化する.(2)創成過程の詳細な観察および理論的解析を行い,付着分子成長の自己組織機能によるナノテクスチャリング機構の解明をはかる.(3)創成されるナノテクスチャー面の物性と機械特性を評価することでその有効性を検証する.このうち,(1)および(2)については,平成13年から14年度までに実施され,15年度は本研究の集大成として,主に上記(3)項にあたる段階について,具体的には,創成テクスチャ面の電気的物性,化学的物性ならびに機械的特性をそれぞれ調べ,実際にナノテクスチャ面の有効性について,物性面からの検証を行うとともに,ナノ相対運動面等への適用実験を行い,適応可能性の検証を行った.,以上の遂行がなされ,3年間の成果をあわせることで,本研究の目的が達成されることになった.これにより,ナノテクスチャの創成技術として展開する第一段階の達成がなされたといえる.従来提案者らが実施してきた分子の自律的整列による平滑面創成を進展させ,ナノテクスチャーの創成技術として展開する第一段階として,本年度は,Si-Siホモエピタキシャル成長における基板ポテンシャルエネルギ場の変化が原子配列に及ぼす影響の実験的解明を実施し,以下のことを明らかにした.すなわち,(111),(100)の2種類の面方位をもつ市販単結晶Si基板表面に対して,ポテンシャルエネルギ場の変化として,種々の成長および停止核の配列としてのプレパターンを付加し,これらの基板について,様々な実験条件でSiホモMBEを施し,それぞれにおいて創成されるナノテクスチャー面の幾何形状,組成および結晶構造などを解析した.特定の条件でSi(111)基板上に成膜すると,ステップフロー成長となることを応用し,このステップの動きがプレパターンによって制御可能であり、ナノテクスチャー面の創成が可能であることを実験により実際に示した.また,プレパターン形状や基板の面方位ずれを変えることにより,テクスチャ形状を制御できることを明らかにした.さらに,特定条件下におけるsi(100)に対するホモエピタキシでは,3次元核成長となることを応用し,核の発生位置の制御を試みた.プレパターン形状と核の整列状況の関係を実験により明らかにし,核の配列がプレパターンによって制御可能であることを具体的に示した.すなわち,核の配列を利用したナノテクスチャ面が創成可能であることを示した.本研究では,従来提案者らが実施してきた分子の自律的整列による平滑面創成を進展させ,ナノテクスチャーの創成技術として展開をめざしている.本年度は,以下のことを明らかにした.(1)Si基板上に単結晶Siあるいは単結晶SiCをホモおよびヘテロエピタキシャル成長させる場合それぞれについて,予め種々の規則的形状を与えてポテンシャルエネルギ場の大きさや方向を制御した基板に分子をエピタキシャル成長させ,この成長方向と成長停止位置を制御し,ポテンシャルエネルギ場の変化が原子配列状況に及ぼす影響を実験的に体系化した.このうち,アセチレンガスとSi表面を反応させてSiC炭化層を形成した後に基板温度1000°C程度でエピタキシャル成長したSiC面の化学結合状態を測定したところ,80%以上のSi-C結合でかつ不純物の少ない単結晶相であることを確認した.SiC成長前の炭化層表面には1辺数マイクロメートルの3角形状のピットが形成されているが、これらはSiCの成長の進行にともなって消滅した.SiC成長面の摩擦特性を調査したところ,SiC面はSi表面に比べて耐摩耗性が高かった.また,SiC成長面の硬度はSiCバルク材の硬度とほぼ同程度であることが明らかとなった.

したがって,本研究で作製したSiC面は良好な機械的特性を有していることが明らかとなった.(2)創成過程の詳細な観察および理論的解析を行い,付着分子成長の自己組織機能によるナノテクスチャリング機構の解明をはかった.(3)創成されるナノテクスチャー面の物性と機械特性と評価することでその有効性を検証した.従来提案者らが実施してきた分子の自律的整列による平滑面創成を進展させ,ナノテクスチャーの創成技術として展開する第一段階として,本研究では以下を目的としていた.(1)Si基板上に単結晶Siあるいは単結晶SiCをホモおよびヘテロエピタキシャル成長させる場合それぞれについて,予め種々の規則的形状を与えてポテンシャルエネルギ場の大きさや方向を制御した基板に分子をエピタキシャル成長させ,この成長方向と成長停止位置を制御し,ポテンシャルエネルギ場の変化が原子配列状況に及ぼす影響を実験的に体系化する.(2)創成過程の詳細な観察および理論的解析を行い,付着分子成長の自己組織機能によるナノテクスチャリング機構の解明をはかる.(3)創成されるナノテクスチャー面の物性と機械特性を評価することでその有効性を検証する.このうち,(1)および(2)については,前年度までに実施され,本年度は最終年度として,本研究の集大成として,主に上記(3)項にあたる段階について,具体的には,創成テクスチャ面の電気的物性,化学的物性ならびに機械的特性をそれぞれ調べ,実際にナノテクスチャ面の有効性について,物性面からの検証を行うとともに,ナノ相対運動面等への適用実験を行い,適応可能性の検証を行った.以上の遂行がなされ,昨年度までの成果をあわせることで,本研究の目的が達成されることになった.これにより,ナノテクスチャの創成技術として展開する第一段階の達成がなされたといえる.
地球温暖化問題の正義論―グローバルな正義原理とその法制度化

本研究は、温室効果ガス排出権の地球規模の分配的正義について、世代間正義論の研究蓄積や近年の新展開と接続しつつ、また平等論等の先端的知見も活用しながら考察した上で、原理的考察に裏づけられた法制度を構想することを目的としている。研究活動を推進した結果、グローバル正義・世代間正義の両次元について有望な正義理論を特定し、また制度構想上の課題を解決する見通しを得た他、関連諸分野への含意を解明できた。主要な最終成果物として、邦語論文集を間もなく刊行する予定であり、また本研究課題および関連の諸主題について、多数の英語・邦語の論文・書籍を公刊するとともに、国内外の会議にて招待講演・研究報告を行った。本研究では、研究が進展しつつある温室効果ガス排出権の地球規模の分配的正義論について、世代間正義論の研究蓄積および近年の展開と接続しつつ、また平等論・所有論の先端的知見も活用することにより考察を行う。その上で、排出権の国際的分配の多様な政策案を参照しながら、原理的考察に裏づけられた法制度を構想することをめざしている。この研究目的を効果的に達成するため、班単位でサブ・テーマに特化した研究活動を遂行すると同時に、それと並行して、全体会合を通じ各班の討議内容や成果の共有・統合を推進した。平成26年度には、(1)学問的蓄積の共有化、(2)現在の研究状況の把握、(3)主要論点の析出、(4)先端的研究の捕捉の四つの作業を予定していた。これらの作業は、班単位での研究活動および全体会合を通じて、いずれも順調に実施することができた。それに加えて、予備的成果物および研究課題に深く関連する成果物を多数公表した。主要な予備的成果物には、宇佐美による温室効果ガス排出権の分配理念に関する国際会議報告と、世代間正義上の分配理念に関する招聘講演とが含まれる。また、おもな関連成果物としては、国際法上の諸論点にそくしてグローバルな正義を考察する宇佐美の論文、リバタリアニズムの観点から移民規制を検討する森村の論文、潜在能力の平等や計測可能性を分析する後藤の多数の国際会議報告、政策分析における規範の意義を探究する佐野の学会報告、エボラ出血熱とグローバルな正義を論じる瀧川の論文、井上による優先主義や運の平等主義に関する国際会議報告などが挙げられる。本研究課題では、温室効果ガス排出権の地球規模の分配的正義論について、世代間正義論の研究蓄積や近年の新展開と接続しつつ、また平等論等の先端的知見も活用することにより考察を進める。この研究目的を効果的に達成するため、班単位でサブ・テーマに特化した研究活動を遂行すると同時に、全体会合を通じて各班の討議内容や成果の共有・統合を推進した。平成27年度には、(1)先端的研究の把握、(2)理論構築、(3)共同討議を通じた理論彫琢、(4)中間成果の発表という四つの作業を予定していた。(1)に関して、前年度に引き続き、国内外において文献・資料の体系的な収集・分析や関連テーマを扱う研究者との情報交換を進めた。(2)については、温室効果ガス排出権の分配的正義、世代間正義、法制度設計の各々について各自が理論構築を進め、論文原稿の執筆に順次入っている。(3)として、班単位および研究組織全体の研究会合で、各自が論文草稿を発表し、共同討議を踏まえて理論の修正・拡充を行った。(4)では、中間成果物や研究課題に深く関連する成果物を多数公表した。主要な中間成果物として、宇佐美による気候正義の分配理念に関する国際会議報告が挙げられる。また、おもな関連成果物としては、宇佐美による災害レジリエンス向上策での公正や運平等主義の基礎と射程に関する国際会議報告、森村によるコミュニタリアニズム批判の論文と移民の倫理に関する国際会議報告、後藤が福祉の経済哲学を提示した著書と福祉国家・潜在能力アプローチ等を考察した多数の国際会議報告、瀧川が政治的責務論を分析した論文および国際会議報告、佐野による規範的政策分析の全国学会報告、井上がロールズ後の善・正義を論じた論文と移民の倫理を考察した国際会議報告などがある。特に、中間成果物および研究課題に深く関連する成果物を多数公表できた。本研究課題では、温室効果ガス排出権の地球規模の分配的正義論について、世代間正義論の研究蓄積や近年の新展開と接続しつつ、また平等論等の先端的知見も活用しながら考察を進める。その上で、排出権の国際的分配の多様な政策案を参照しつつ、原理的考察に裏づけられた法制度を構想することをめざしている。平成28年度には、(1)共同討議による理論彫琢の継続、(2)研究成果の個別的発表の継続、(3)各研究成果の有機的統合、(4)最終成果論文集の完成という4つの作業を予定していた。(1)に関しては、連携研究者・鬼頭秀一氏(東京大学名誉教授)の参加も得つつ共同討議を重ね、各自が理論彫琢と論文執筆を進めた。

(2)としては、宇佐美による気候正義の分配目標・分配尺度に関する2件の国際会議報告と、世代間正義上の一大論点である非同一性問題を分析した論文が挙げられる。また、おもな関連成果物として、宇佐美による人権の道徳的根拠に関する国際会議報告、森村が反自由市場コミュニタリアニズムの批判的検討を行った論文、後藤による潜在能力アプローチに関する著書・国際会議報告と正義に関する編著書、現実的諸問題の法哲学的考察を行った瀧川の編著による教科書、佐野が政策分析の意義を論じた全国学会報告と腐敗の問題を扱った論文、井上による運平等主義に関する英語および邦語の論文と全国学会報告などがある。(3)については、各メンバーの最終成果を取りまとめて統合化する作業をすでに完了しており、(4)の邦語論文集を2017年秋頃に公刊できる見込みである。本研究は、温室効果ガス排出権の地球規模の分配的正義について、世代間正義論の研究蓄積や近年の新展開と接続しつつ、また平等論等の先端的知見も活用しながら考察した上で、原理的考察に裏づけられた法制度を構想することを目的としている。研究活動を推進した結果、グローバル正義・世代間正義の両次元について有望な正義理論を特定し、また制度構想上の課題を解決する見通しを得た他、関連諸分野への含意を解明できた。主要な最終成果物として、邦語論文集を間もなく刊行する予定であり、また本研究課題および関連の諸主題について、多数の英語・邦語の論文・書籍を公刊するとともに、国内外の会議にて招待講演・研究報告を行った。平成26年度には、(1)学問的蓄積の共有化、(2)現在の研究状況の把握、(3)主要論点の析出、(4)先端的研究の捕捉の四つの作業を予定していた。これらの作業は、班単位での研究活動および全体会合を通じて、いずれも順調に実施することができた。それに加えて、予備的成果物および研究課題に深く関連する成果物を多数公表することができた。平成28年度には、(1)共同討議を通じた理論彫琢の継続、(2)中間成果の発表の継続、(3)各研究成果の有機的統合、(4)最終成果論文集の完成という四つの作業を実施する予定である。なお、平成27年度までの研究活動の結果、環境倫理学の専門家による参加が本研究課題のさらなる遂行にとって極めて重要であることが明らかとなったのを受けて、平成28年度には新たに鬼頭秀一氏(東京大学名誉教授)を研究協力者として迎える。鬼頭氏は、上記(1)(3)に参加する他、(4)の論文集にも寄稿する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。法哲学・法理学平成27年度には、前年度に引き続き、(1)先端的研究の捕捉を継続するともに、(2)理論構築を進めて、論文原稿の執筆を開始し、(3)共同討議を通じた理論彫琢を経て、(4)前年度の予備的成果物をさらに発展させた内容の中間成果物を国内外の学会大会等で公表する。国内外での資料収集・意見交換・中間成果物発表等のために旅費を用意していたが、研究分担者の一部が他経費の用務を主として遂行する出張において、用務先で付随的に本研究課題の関連用務を行う場合が比較的多かったため、旅費について次年度使用額が生じた。国内外での資料収集・意見交換・予備的成果物発表等のために旅費を用意していたが、研究分担者の一部が他経費の用務を主として遂行する出張において、用務先で付随的に本研究課題の関連用務を行う場合があったため、旅費について少額の次年度使用額が生じた。
ヒト胎児肺線維芽細胞の産生する新規サイトカインに関する研究

1)PCFアッセイ系の構築と探索:UT-7/TPO細胞をTPOと被検物質存在下で48時間培養し(第一段階)、その細胞懸濁液10μLを10%ヒト血漿、10ng/mlTPOを含むDMEM 100μLに加え、タイプIコラーゲンコートした96-well platesで2時間培養後、MKs PPFを計数する(第二段階)アッセイ系を構築した。ヒト胎児肺線維芽細胞IMR-90培養液のヘパリンクロマトバンクにPCF活性の存在を見出した。2)PCFの精製:無血清培養液および血清培養液(5%CS)のヘパリンカラムの吸着画分に見出された3つのPCF活性画分(PCF-I, II, III)は、精製が進むにつれて1つの因子(PCF-III)に収束した。PCF-IIIはタンパク分解酵素に感受性の低分子因子で、比活性は極めて高いものの低い希釈率(高濃度)では活性を発現しないのが特徴であった。PCF-IIIは微量因子であるが、ヘパリンカラム吸着画分の透析外液(<MW.8,000)から効率的に精製できることがわかった。3)PCF-IIIの同定:アジ化ナトリウム存在下で血清培養液470Lのヘパリンカラム吸着画分の透析外液からPCF-IIIを精製した。還元下でのSDS-PAGEでPCF-IIIに相当する活性バンド(6.57kDa)をin-gel digestionし、遊離したペプチドのアミノ酸配列を決定した。PCF-IIIはhuman ubiquitinと同定された。市販のbovineubiquitinおよびr human His-ubiquitinにもPCF活性が認められ、トリプシン消化により活性は完全に消失した。細胞内タンパク質であるubiquitinが細胞外からMKsに作用し、MKs PPFを促進するメカニズム、その生理的意義については現在のところ不明であり、今後の大きな課題である。1.アッセイ系の構築とPCFの探索TPO存在下でMKsに分化する細胞株、UT-7/TPOを被検物質存在あるいは非存在下、10%FBSおよび5ng/mlTPOを含むIMDM中で48時間培養し(第一段階)、その前培養液(10μL)を10%ヒト血漿、10ng/mlTPOを含むDMEM(100μL)に加え、タイプIコラーゲンをコートした98穴プレートで短時間(2時間)培養後(第二段階)、MKs PPF数を計測するアッセイ系を構築した。本アッセイ系では既知のSCF,IL-3,IL-6およびATIIIは有意なPPF促進活性を示さなかったが、ヒト線維芽細胞IMR-90培養液のヘパリンクロマトバンクにPCF活性が検出された。2.PCFの精製および構造解析IMR-90培養液をHeparin CL-6Bカラムクロマトに負荷したところ、3つのPCF活性画分(ヘパリン親和性の弱い順からPCF-I,PCF-II,PCF-III)が得られた。それぞれについてQ-5PW,Heparin-5PWおよび逆相C4(又はC18)-HPLCで精製した。その結果、PCF-IおよびPCF-IIは精製が進むにつれてPCF-IIIに移行した。逆相クロマトからのPCF-III画分をSDS-PAGE(非還元下)に負荷し、ゲルスライスから活性を抽出したところ、PCF-IIIの分子量は約3,000前後であること、またPCF-IIIは還元に抵抗性で、トリプシンに感受性であった。

ネガティブ染色により活性と一致するブロードなバンドをLC/MS/MS解析したがヒットするものはなかった。この原因としては、量的不足かデータベースにない因子のいずれかと考えられる。アミノ酸配列等による構造決定には、さらに量的な確保が必要である。低分子因子であることから、精製過程中の透析外液(<MW5,000)からPCF-IIIの大量精製を進めているところである。1)セラミックを担体とする静置培養(高密度培養)によるIMR-90細胞の大量培養PCFは極微量成分であることから、精製法の確立およびPCFの精製のために、約1000LのIMR-90培養液を調製した。2)ヘパリン吸着画分の透析外液からのPCFの精製法の確立PCFはヘパリン親和性の低分子因子と推定された(平成14年度)ので、培養液(30L)のヘパリンCL-6Bカラム溶出液を透析膜(<MW8.000)で透析した。透析外液からQ-セファロースFF、ヘパリン-5PWおよび逆相(C18)-HPLCによりPCFを精製した。ヘパリン-5PWカラムからの溶出液には透析内液からのPCF精製(平成14年度)と同様に3つの活性画分(PCF-I,-II,-III)が検出されたが、逆相(C18)-HPLCの精製により1つの活性画分(PSF-III)に収束すること、PCFは透析性の低分子因子であることが確認された。また、PCF-IIIの高度精製には還元下のSDS-PAGEが最も効果的であった。3)PCFの構造決定による同定培養液(470L)のヘパリン吸着画分の透析外液から精製したPCFを還元下のSDS-PAGEに負荷したところ、10kDaと6.57kDaの2本のバンドが検出されたが、ゲル抽出液のPCF活性は後者のバンドと一致した。後者のバンドをin-gel digestionしアミノ酸配列を決定したところ、PCFはヒトユビキチンと同定された。市販のウシユビキチンおよびリコンビナントヒトユビキチンにもPCF活性が検出され、その活性はトリプシン消化により消失した。分泌タンパク質でないユビキチンの由来はIMR-90細胞の高密度培養による死滅細胞からの漏出によるものと考えられる。細胞内蛋白質がどのようにして細胞外から巨核球(MKs)に作用しPPFを促進するのか、その作用メカニズムおよび生理的意義については現在のところ不明であり今後の課題である。また、長時間を要する大量精製中における細菌の汚染、細菌由来のプロテアーゼによる限定分解を避けるために、0.05%のアジ化ナトリウム存在下で精製を実施した。このことが平成14年度で推定されたPCFの分子量(約3,500前後)との差異が生じた原因と推定される。
エンドセリン1によるがん幹細胞様細胞誘導とその受容体阻害剤を用いたがん治療予測

これまでに申請者らはがん細胞馴化培養液を用いることでiPS細胞からがん幹細胞を誘導してきた。しかし未だ馴化培養液中のどの因子がその誘導に重要であるかは明らかとなっていない。誘導したがん幹細胞の遺伝子発現をiPS細胞とがん細胞、さらに他グループが見出したがん幹細胞と比較解析を行ったところ、エンドセリン1(ET1)ががん幹細胞で共通に高発現していることを明らかにした。ET1は自己分泌および傍分泌により様々な影響を細胞に及ぼすことが知られている。そこでこの分子に着目して解析を行った。まずET1ががん細胞馴化培養液中にどの程度存在しているのかを調べたところ、いずれの培養液中でもpg/mLオーダーでの存在が確認された。がん細胞馴化培養液中に存在する量と同程度のET1がiPS細胞及びがん幹細胞にどのような影響を及ぼすかをがん細胞馴化培養液非存在下で確かめたところ、iPS細胞は高濃度のET1により増殖抑制がみられ、がん幹細胞では増殖に影響がみられなかったもののPGE2の産生亢進がみられた。ET1の受容体にはA型(ETA)とB型(ETB)の2種類が存在していることから、それぞれの遺伝子発現をiPS細胞とがん幹細胞で比較したところ、がん幹細胞ではETBの発現が高くETAの発現が低いことが確認された。ETAの下流では細胞増殖が制御され、ETBの下流ではPGE2の産生が促進されるという報告があることから、正常なiPS細胞とがん幹細胞でのET1受容体の発現量に差があるためにそれらで異なるET1作用があるということが示唆された。今後はET1単独によるがん幹細胞の誘導の可否を確認するとともに、ET1がiPS細胞やがん幹細胞に及ぼすその他の作用を明らかにし、ET1受容体阻害剤によるがん幹細胞を標的としたがん治療の可否を確かめる。ET1を加えることでヒトiPSCの細胞増殖が抑えられることが明らかとなり、その後の実験に十分な数の細胞を得ることが予定していたよりも難しくなったため。ET1を用いたiPSCからがん幹細胞への誘導においては、僅かな細胞からでも結果が得られるqPCRを用いて代表的ながん幹細胞マーカーであるCD44の発現を経時的に調べる。これにより、ET1を加え続けることで数が減ってもがん幹細胞への誘導が起こるのかどうかを明らかにしていく。また、ET1を加えた際に細胞の移動が促進されることが知られていることから、がん幹細胞の移動能への影響を評価する。さらにがん細胞馴化培養液を添加した状態でがん幹細胞の増殖をETA/B阻害剤であるBosentanが抑制できるかどうかを検討する。これらによりET1を阻害することががん幹細胞を標的としたがん治療に応用できるかどうかを明らかにする。
アレルギー食中毒予防のための食品内ヒスタミン除去に関する研究

加熱無毒化ができないアレルギー食中毒の新たな予防策として、食品中に蓄積したヒスタミンを除去する方法について検討した。食品に付着した菌が産生するヒスタミンの多量摂取でアレルギー様症状が現れるこの食中毒では、ヒスタミンが無色、無臭であることから汚染食品を事前に見分けることは困難であり、また通常加熱で分解されないため、現在の対策は低温保存を徹底してヒスタミンを増やさないことである。しかし一旦ヒスタミンが蓄積した食品への対策がないため、毎年食中毒が発生していると考えられる。ヒスタミンは水溶性であることから、下ゆでにより食品からゆで汁に溶出すると考えられるが、どの条件でどの程度溶出するかは検討されていない。そこで、食中毒レベル以下のヒスタミン量にするための下ゆで条件について調べた。近年保育施設の給食でヒスタミン食中毒が連続して発生しており、厚生労働省食中毒統計資料内ヒスタミン食中毒と思われる事例の15件中7件(2016年)および13件中5件(2015年)が保育所給食および学校給食で発生している。また保育所給食および学校給食の患者数が全体の約8割を占めている。つみれによる食中毒が多いことから、赤身魚すり身中にヒスタミンを一定量添加したサンプルを作成し、その中からのヒスタミン除去法を検討した。食中毒レベル(100mg/kg以上)のヒスタミンを添加して作成したイワシのつみれを下ゆですることでヒスタミンが除去されるかを検討した。ヒスタミン溶出量の定量にはヒスタミン定量キット(はチェックカラーヒスタミン)を使用した。下ゆでおよび浸漬によるヒスタミン除去が部分的に可能であることが確認できた。下ゆでまたは浸漬でヒスタミン除去ができない場合を考慮して、植物由来のヒスタミン分解酵素を用いたヒスタミン除去を検討する。必要な試薬が予定よりも安く購入できたため。次年度の実験に必要な試薬購入に充てる。
インターネットを利用した体育・スポーツ社会学研究の情報サイト構築に関する研究

本研究においては、日本体育学会における体育・スポーツ社会学研究の研究情報(研究者情報、研究論文・文献情報、研究通信)を核としたインターネット上の公開型情報サイトの構築プログラム開発を行うことを目的とした。平成9年度より平成11年度までの3年間で、専門分科会の研究情報の集約と分析、そして情報公開システムの開発が終了した。平成11年度には、これまでの成果発表を実施するとともに、研究全体のまとめとして報告書の作成と公開ホームページ内容の更新・修正と専用サーバーへの移行作業を実施した。完成された研究情報サイトには、1.会員組織(会員情報、組織役員、規約、事務局)、2.研究活動(学会活動、ニュースレター)、3.文献検索(日本体育学会大会号、体育学研究、分科会論文集関連書誌情報)、4.コミュニケーション(会員相互の自由なコミュニケーション広場)、5.リンク(他の関連学会や研究テーマ別webサイトとリンク)の分野別に構築された情報を整理した。研究成果発表では、平成11年6月のハンガリーで開催された国際スポーツ社会学会と同年10月の日本体育学会第50回大会の一般発表で、本研究で開発された研究論文データベースを使って、過去50年間の日本の体育・スポーツ社会学研究の課題と展望について研究発表を行い、公開ホームページについても関係者から意見交換を行った。本研究の最終まとめとして成果報告書を作成し、本研究で構築された各種研究情報と研究発表論文も掲載した。ホームページの掲載内容は、すべて日本語でしか作成しえなかった点や文献検索プログラムが複合キーワードによるものが開発できなかった部分は、本研究の限界であり、今後もこの点については継続的に改善されていくものであることを記しておきたい。現在インターネット通信においては、研究者間での研究情報交換を含めた電子メールが多く利用される一方、各研究機関で独自に構築された公開型の情報掲示板の機能を持つ、いわゆるWWW(world Wide Web)サーバー上のサイトに作られたホームページ閲覧の利用によって国際的な研究ネットワークが構築されている。本研究においては、日本体育学会における体育・スポーツ社会学研究の研究情報(研究者情報、研究論文・文献情報、研究通信)を核としたインターネット上の公開型情報サイトの構築プログラムの開発を行うことを目的とした。今年度は国内各地域での大学や学会組織のホームページと関連研究領域の研究者への資料収集や研究情報へのニーズ調査をもとに、公開情報の内容を過去の研究発表成果と今後の研究課題に大別した。学会分科会のメインホームページから提供される研究情報として次の内容とした。すなわち、1.研究者ディレクトリーに含まれる情報として会員個人のプロフィールと研究の興味・関心領域に関したキーワード集の日英版作成、2.分科会組織プロフィール情報として会員組織、規約、ニューズレター情報の作成、3.研究論文・文献情報としてこれまでの48回分の体育学会大会専門分科会関連研究発表及び研究誌「体育学研究」や「分科会論文集」に収録された研究書誌情報を核とした文献データベース及び試験的な検索プログラムの作成である。そして、最後に4.研究通信としては、日本スポーツ社会学会ホームページや北米スポーツ社会学会ホームページとのリンクの可能性を検討した。今年度は、研究ホームページに組み込まれる基本部分の研究情報の作成及び試験的な連携プログラムの作成を行った。次年度以降においては、これらの成果発表を関連学会で行うとともに、研究者からのヒヤリング調査をもとに研究情報のより一層の精選を行う予定である。今年度は、国際的な体育・スポーツ社会学会及び、昨年までの日本体育学会における体育・スポーツ社会学研究の研究情報(研究者情報、研究論文・文献情報,研究通信)をリニューアルし、インターネット上の公開型情報データベース検索のプログラム開発を行うことを主な目的とした。今年度も昨年度に引き続き、国内各地域での大学や学会組織のホームページを調査するとともに、関連研究領域の研究者への資料収集や研究情報へのニーズ調査をもとに、使いやすい、また、利用価値の高い内容への充実を具体化する方向で関係者の意見を集約した。

その結果、体育・スポーツ社会学者の意見からは、学生の教育指導に即効性のある研究情報として、主には、研究文献情報が何よりも重要な役割をもっていることが示唆され、また、多くの、体育・スポーツ社会学研究で研究対象とされる社会体育や生涯スポーツ、高齢者スポーツ、障害者スポーツなどに関した専門的な情報サイトとのリンクや日本側サイトの開発の要望が多く見られた。その結果、情報検索のシソーラスの再整備を行い、また、内容別のデータベース化も試みることになった。学会分科会のメインホームページから提供される研究情報について、1.研究者ディレクトリーに含まれる情報として会員個人のプロフィールと研究の興味・関心領域に関した研究キーワード情報、2.分科会組織プロフィール情報として会員組織、規約、ニューズレター情報、3.研究論文・文献情報としてこれまでの49回(49年間)分の日本体育学会大会専門分科会関連研究発表及び研究誌「体育学研究」や「分科会論文集」に収録された研究書誌情報、4.研究通信としては、関連学会情報について新しい情報を加えた。特に、今年度はそうした情報検索プログラムの基本部分の構築を目指し、シソラースに組み込まれたキーワードでの検索が可能になった。画面表示や複数の条件検索について、次年度においては、改良を重ね完成度の高い形で成果発表を関連学会で行うとともに、テスト公開し研究者からのヒヤリング調査をもとに研究情報のより一層の精選を行い報告書としてまとめる予定である。今年度は、研究の最終年度でありこれまでの成果発表を実施するとともに、研究全体のまとめとして報告書の作成と公開ホームページ内容の更新・修正と専用サーバーへの移行作業を主な研究目的とした。研究情報サイトには、1.会員組織(会員情報、組織役員、規約、事務局)、2.研究活動(学会活動、ニュースレター)、3.文献検索(日本体育学会大会号、体育学研究、分科会論文集関連書誌情報)、4.コミュニケーション(会員相互の自由なコミュニケーション広場)、5.リンク(他の関連学会や研究テーマ別webサイトとリンク)の分野別に情報を整理した。研究成果発表では、6月のハンガリーで開催された国際スポーツ社会学会と10月の日本体育学会第50回大会の一般発表で、本研究で開発されたデータベースを使って、過去50年間の日本の体育・スポーツ社会学研究の課題と展望について研究発表を行い、公開ホームページについても関係者から意見交換を行った。本研究のまとめとして成果報告書を作成し、本研究で構築された各種研究情報と研究発表論文も掲載した。ホームページの掲載内容は、すべて日本語でしか作成しえなかった点や文献検索プログラムが複合キーワードによるものが開発できなかった部分は、本研究の限界であり、今後この点については継続的に改善されていくものであることを記しておきたい。
マレ-シアにおける小農経営展開に関する研究

マレ-シアの稲作は1970年代半ばまで、インフラ整備と技術革新による水稲二期作化を通して順調に生産高を伸ばしてきた。しかし、1980年前後から急速な衰退傾向に転じ、80年代には米自給率を低下させてきた。今日でも米の増産を積極的におし進める国が多い東南アジアで、マレ-シアは独り特異な存在となっている。本研究は過去において継続実施してきたマレ-シアの稲作農村調査結果を踏まえて、稲作農家の経営展開の方向と論理を解明することを目指した。2ケ年にわたる研究成果は英文報告書にとりまとめたが、その概要は次の通りである。1.マレ-シアの稲作地帯は沿岸平野部の殻倉地帯と山間支谷の自給的稲作地帯に大別できる。1970年の急速る経済発展によって、後者からは農村労働力の流出が相次ぎ、稲作はほぼ消減した。2.公共投資によって水稲二期作化を進めてきた前者の地域でも、農家の経営対応は一律ではない。西海岸地帯では高生産性稲作が確立されたが、東海岸のクランタンやトレンガ又では耕作放棄による稲作衰退が深刻な問題となっている。3.自立経営の確立は技術革新、とくにコンバインと直播の導入による経営規模の拡大によって推進された。農外就業機会の増大による小作地市場の緩和も重要な要因として作用した。さらに、手厚い農民保護政策による補助金の恩恵も大きかった。つまり、インフラ整備、技術革新,補助金そして小作料の停滞を有利に活用した農家が規模拡大と生産性の向上を図り、自立経営を確立したといえる。4.インフラ条件が不利であるうえに、労働節約技術の導入が遅れた東海岸地帯では、低生産性と規模の零細性のため低い稲作所得しか実現できない。非農業部門の発展によって稲作農家の機会所得が著しく高まり、その結果、耕作放棄が続出している。当地の耕作放棄は経済的にみて合理的な農民対応といえる。稲作技術革新の進展によって米生産が増大している東南アジアにおいて、マレ-シアは米自給率を低下させるなど特異な稲作変化を示している。本研究は、マレ-シアにおける地域性と農家の個別性を踏まえて、稲作農業展開の実態を整理し小農開発論の構築を目指して20年計画で実施している。本年度は、過去に詳細な質問票調査を実施した3地域(6村落)のうち2カ所の分析を行った。すなわち、スブランプライとクランタンの調査村で、70年代と80年代の2回の調査結果を比較分析し、10年間における技術変化と経営展開の方向を吟味した。その結果、次の諸点が明らかになった。1.クランタンでは、70年代は技術革新の成果が見られたが、80年代に入って耕作放棄が進み、残った稲作農家も粗放化した。しかし、肥料補助金のお陰で収量水準は向上した。2.スブランプライでも耕作放棄が進んだが、調査村は稲作を続け、技術革新と制度革新の恩恵によって著しく生産性と収益性を向上させた。その結果、全体の25%の農家が規模拡大を進めて自立経営を確立した。3.スブランプライでは80年頃から、コンバイン収穫、直播栽培を導入し、労働節約的な技術体系を確立した。これが規模拡大の誘因となった。一方、クランタンでは省力技術の導入が遅れたので、経営規模が小さいままであり、収益性の改善は農家経済に小さなインパクトしか与えなかった。したがって、農家はより高い機会所得を求めて農外就業へ転出する傾向を見せている。4.農家の稲作離れおよび規模拡大による稲作専門化は、いずれも個別農家の経済合理的対応と考えられる。相反する対応のどちらを選択するかは、稲作所得水準の可能性である。高所得が期待できる条件下では規模拡大が進展するが、そうでなければ稲作離れが進む。稲作所得の規定要因として最も重要なものは経営規模と生産力であり、生物・化学的技術革新に加えて省力技術体系が必要である。