hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
齲蝕、歯周病ワクチンの開発

申請者らはこれまでコレラ毒素(CT)AサブユニットのADP-ribosyltransferase活性中心のアミノ酸を置換することにより無毒化した2つのCT変異毒素(mutant CT:mCT)S61F、E112Kを作製し,mCTが粘膜アジュバント効果を有することを報告した.本研究ではmCTのアジュバント誘導機構の解析とともにヒトに応用できる齲蝕・歯周病ワクチンを開発を目的とした.Streptococcus mutansの表面タンパク抗原surfaceprotein antigen of S.mutans serotype c(PAc)をmCTとともにマウスに経鼻免疫すると,唾液および鼻腔洗浄液中にPAc特異的IgA抗体,血清中にPAc特異的IgG,IgA抗体応答が誘導された.さらに,mCTをアジュバントとして用いたPAc経鼻ワクチンはS.mutansの口腔内コロニー形成を抑制した.以上の結果より,PAcとmCT E112Kの経鼻投与は安全有効な齲蝕ワクチンの可能性を示した.次にmCTのアジュバント誘導メカニズムを解明するために,抗原提示細胞,CD4^+T細胞におけるmCT,CTおよび毒素原性大腸菌のheat-labile toxin(LT)の効果について解析した.B細胞あるいはマクロファージ培養系にmCT,CTあるいはLTを加えると副刺激因子であるB7-2の発現が誘導された.また,in vitroでTCR-CD3複合体を介したシグナルにより活性化されているCD4^+T細胞培養系にmCTまたはCTを加えると,Th1型サイトカイン産生を強く抑制した.一方,LTはTh2型,特にIL-4の産生を抑制した.また,IL-4欠損マウスより分離したCD4^+T細胞培養系にCTを加えるとIL-4のみならずIL-5の産生も認められず,CTのTh2型サイトカイン誘導能はIL-4に依存していることが示された.一方,LTで処理したIL-4欠損マウスのCD4^+T細胞は正常マウスと同程度のIL-5産生が認められた.以上の結果から,mCTはCTやLTと同様に抗原提示細胞に作用し,B7-2を誘導することによりアジュバント作用を示すことが示唆された.また,LTはIL-4に依存しないTh2型サイトカインを誘導するシグナル伝達経路を有し,そのIL-4非依存性Th2型サイトカインにより粘膜面におけるIgA産生を促すことが示唆された.コレラ毒素(cholera toxin:CT)はタンパク抗原やワクチンに対する強い粘膜アジュバント作用を有するが、ADP-ribosyltransferase活性による下痢誘導作用によりヒトに応用できない。申請者らは米国アラバマ大学ワクチンセンター,国立国際医療センターと共同で無毒化CT(mutant CT:mCT)を作製し,これらのmCTが下痢誘導作用を持たずに粘膜アジュバント効果のみを有することを示した。本研究ではCD4^+ T細胞あるいは抗原提示細胞による免疫応答誘導においてmCTがどのような効果を及ぼしているのかを両免疫担当細胞間のネットワークを含めて細胞と分子のレベルで解析を加えた。その結果、mCTはパイエル板および脾臓のB細胞、マクロファージに作用してB7-2を誘導した。さらにmCTによって活性化されたこれらの抗原提示細胞はTCR-CD3複合体を介して刺激を加えられているCD4^+ T細胞の細胞増殖を促進した。また、その誘導活性は野生型(native CT:nCT)と同程度であった。一方、mCTはCD4^+ T細胞に直接作用することにより、Th1型サイトカイン産生を選択的に抑制した。同様の実験をCT-Bサブユニットを用いて行ったが、CT-BサブユニットにはB7-2の誘導能やTh1型サイトカインに対する抑制効果は認められなかった。これらの結果から、CTのアジュバント効果はAサブユニットに依存しているが、毒素活性は必要ではないことが示された。申請者らはこれまでコレラ毒素(CT)AサブユニットのADP-ribosyltransferase活性中心のアミノ酸を置換することにより無毒化した2つのCT変異毒素(mutant CT:mCT)S61F、E112Kを作製し,mCTが粘膜アジュバント効果を有することを報告した.本研究ではmCTのアジュバント誘導機構の解析とともにヒトに応用できる齲蝕・歯周病ワクチンを開発を目的とした.Streptococcus mutansの表面タンパク抗原surfaceprotein antigen of S.mutans serotype c(PAc)をmCTとともにマウスに経鼻免疫すると,唾液および鼻腔洗浄液中にPAc特異的IgA抗体,血清中にPAc特異的IgG,IgA抗体応答が誘導された.さらに,mCTをアジュバントとして用いたPAc経鼻ワクチンはS.mutansの口腔内コロニー形成を抑制した.以上の結果より,PAcとmCT E112Kの経鼻投与は安全有効な齲蝕ワクチンの可能性を示した.次にmCTのアジュバント誘導メカニズムを解明するために,抗原提示細胞,CD4^+T細胞におけるmCT,CTおよび毒素原性大腸菌のheat-labile toxin(LT)の効果について解析した.B細胞あるいはマクロファージ培養系にmCT,CTあるいはLTを加えると副刺激因子であるB7-2の発現が誘導された.また,in vitroでTCR-CD3複合体を介したシグナルにより活性化されているCD4^+T細胞培養系にmCTまたはCTを加えると,Th1型サイトカイン産生を強く抑制した.

一方,LTはTh2型,特にIL-4の産生を抑制した.また,IL-4欠損マウスより分離したCD4^+T細胞培養系にCTを加えるとIL-4のみならずIL-5の産生も認められず,CTのTh2型サイトカイン誘導能はIL-4に依存していることが示された.一方,LTで処理したIL-4欠損マウスのCD4^+T細胞は正常マウスと同程度のIL-5産生が認められた.以上の結果から,mCTはCTやLTと同様に抗原提示細胞に作用し,B7-2を誘導することによりアジュバント作用を示すことが示唆された.また,LTはIL-4に依存しないTh2型サイトカインを誘導するシグナル伝達経路を有し,そのIL-4非依存性Th2型サイトカインにより粘膜面におけるIgA産生を促すことが示唆された.
遮熱コーティングの界面熱抵抗評価方法の開発

遮熱コーティング(TBC)は,基材上に金属のボンドコートを被覆し,その上にセラミックトップコートを被覆した多層構造であり,界面を有する.本研究では界面熱伝導率評価方法を開発し,界面熱伝導率に及ぼす熱処理の影響を検討した.界面熱抵抗は大気中熱処理に依存し,溶射したままでは高いが,熱処理によって熱的成長酸化物が発達すると化学的結合によって低下することが分かった.さらにセラミックトップコートは,熱拡散率の異方性を有することが分かった.火力発電の高効率化と省エネルギーを図るために、ガスタービン燃焼温度の高温化が進められており、動翼などの高温部材には遮熱コーティング(以下TBC)の適用が必要不可欠となっている。TBCは、超合金基材上に耐酸化金属コーティングをボンドコートとし、この表面にトップコートとして遮熱性に優れるセラミックコーティングを被覆した2層コーティングから構成される。このため、トップコートの熱伝導率だけでなく、トップコート/ボンドコート間およびボンドコート/基材間の界面熱抵抗も重要であるが、実際に測定できないため、定量的評価がなされていない。そこで、本研究では多層モデルを対象としたレーザフラッシュ(LF)法による界面熱抵抗の理論的解析手法をTBCに適用し、TBCを構成する各層の界面熱抵抗評価方法を開発する。界面熱抵抗を組織情報と関連付けて評価し、界面熱抵抗の支配要因を究明する。本年度は、TBCの代表的な成膜方法である溶射を用い、各種TBC試験片などを作製した。基材としてNi基超合金を用い、ボンドコートとして粒径が異なるCoNiCrAlY合金粉末を減圧プラズマ溶射し、その後、真空中で熱処理を実施した。トップコートとしてZrO2-8mass%Y2O3粉末を大気プラズマ溶射で被覆した。LF法によって、各種コーティング試験片を段階的に研磨しながら温度上昇曲線を室温・大気圧下で測定し、かさ密度等も踏まえて界面熱抵抗を導出した。その結果、トップコート/ボンドコート間に比べて、ボンドコート/基材間の界面熱抵抗は極めて低くいことが明らかになった。これによって、TBC試験片では(基材+ボンドコート)/トップコートの2層モデルとして界面熱抵抗を扱えば良いことが分かった。TBCの界面熱抵抗を導出するためには、LF法によってTBC試験片の基材またはトップコートを段階的に研磨しながら厚さを変化させ、温度上昇曲線を繰返し測定しなければならない。しかし、研磨によってコーティングにダメージが入らないように、手動で慎重に研磨していたため、予想以上に作業時間を要してしまった。このため、当初の予定ほど多くの試験片を測定することができず、やや遅れている状況である。火力発電の高効率化と省エネルギー化を図るため、高効率火力発電用ガスタービンの高温部材には、合金基材を高温の燃焼ガスから防ぐため、遮熱コーティング(以下TBC)の適用が必要不可欠となっている。TBCは、基材上に耐酸化金属コーティングをボンドコートとして成膜し、この表面にトップコートとしてセラミックコーティングを被覆した2層から構成される。このため、TBCの遮熱性能にはトップコートの熱伝導率に加え、トップコート/ボンドコート間の界面熱抵抗も重要である。特にトップコート/ボンドコート間には、実機稼働中に熱的成長酸化物(TGO)は発達し、トップコートのはく離要因の一つになるため、これら酸化物も含めた熱物性評価が必要である。そこで本年度は、溶射したままのTBC試験片に加え、大気中で熱時効を施したTBC試験片等も準備し、開発した界面熱抵抗評価方法を用いて、界面熱抵抗に及ぼす熱時効の影響をコーティング組織と関連づけて調べた。その結果、溶射したままの状態では、ボンドコート表面の凹凸に対してトップコートが完全には付着できず、トップコート/ボンドコート界面に局所的な隙間(クラック)が存在することが分かった。それゆえ、これらが界面抵抗の主たる要因と考察できる。これに対して熱時効材では酸化物が発達し、むしろ熱伝導を高めることがわかった。これは遮熱性能を低下させる重要な現象であり、コーティング/酸化物界面の詳細な観察なども今後進めていく予定である。また界面熱抵抗に及ぼす要因を様々な観点から検討するために、トップコートの板厚方向に加え、面内方向の熱拡散率及び熱伝導率の測定にも取り組んだ。その結果、板厚方向に比べて面内方向の熱伝導率が高く、トップコートの熱伝導率は熱的異方性を有することが明らかになった。界面熱抵抗に及ぼす熱時効や酸化物の影響を検討することを主たる目的として研究を進めたところ、酸化物の発達などが界面熱抵抗を高めるのではなく、むしろ熱伝導を助長することが分かり、実験前に予想していた結果とは逆になった。これはTBCの遮熱性能を低下させる現象なので、詳細な界面組織観察等が必要となり、熱サイクル試験の影響まで検討することができず、やや遅れている状況である。高効率火力発電用ガスタービンの高温部材に必須な遮熱コーティング(以下TBC)は,基材上にボンドコート(以下BC)として耐酸化金属コーティングを被覆し,さらにトップコート(以下TC)としてセラミックコーティングを被覆した2層から構成され,界面を有する.高温環境でTC/BC界面に発達する熱的成長酸化物(以下TGO)はTCのはく離要因の一つなので,TGOと界面熱抵抗との関係を明らかにすることが重要である.

またTCは主に溶射法で成膜され,偏平・堆積した溶射粒子から成るので,組織的異方性を有する.したがって,TBCの遮熱性能は,TCの熱伝導率に加え,TC/BC界面熱抵抗やTCの熱伝導率異方性の検討も必要である.本研究では,TC/BC界面熱抵抗に及ぼすTGOの影響を検討した.熱処理条件を変化させた大気中熱処理をTBC試験片に施し,TGOと界面熱抵抗との関係を検討した.その結果,溶射したままのTBCでは,TCはアンカー効果によってBCと密着するため,未接着領域が局所的に存在し,界面熱抵抗は高い.一方,熱処理によってTC/BC界面にTGOが薄く発達すると,TC/TGO/BC間で化学的結合が生じ,界面熱抵抗は低下する.ただし,TGOが厚膜化すると界面近傍でき裂が発生するので,TGOの膜厚と関連付けた界面熱抵抗の検討が今後必要である.さらに熱伝導率は,熱拡散率,比熱容量,かさ密度の積から求まるので,TCの熱拡散率の異方性を検討した.組織が異なるTC単層試験片を用い,板厚方向の熱拡散率と,開発した専用ジグを用いて面内熱拡散率もレーザフラッシュ法で室温から900°Cまで測定した.その結果,いずれのTCでも板厚方向よりも面内方向の熱拡散率が高く異方性を有すること,さらに異方性の大きさは組織に依存するが,温度に依存しないことが明らかになった.遮熱コーティング(TBC)は,基材上に金属のボンドコートを被覆し,その上にセラミックトップコートを被覆した多層構造であり,界面を有する.本研究では界面熱伝導率評価方法を開発し,界面熱伝導率に及ぼす熱処理の影響を検討した.界面熱抵抗は大気中熱処理に依存し,溶射したままでは高いが,熱処理によって熱的成長酸化物が発達すると化学的結合によって低下することが分かった.さらにセラミックトップコートは,熱拡散率の異方性を有することが分かった.研磨作業時間の短縮化を図るために、専用のジグを設計・開発するとともに、自動研磨装置も取り入れて研究を推進させる。トップコート/ボンドコート界面の酸化物の有無だけでなく、酸化物の組成・組織にも着目し、界面熱抵抗と関連づけて研究を進める。さらにトップコートが熱的異方性を有することもわかったので、コーティングプロセスと関連づけて検討する。表面界面工学1)溶射メーカに協力いただいたお蔭で、溶射施工代や試験片作製打合せ旅費を使用せずに済んだ。2)研磨作業効率の改善を図るために、自動研磨機を導入しようとしたが、予算残額が足りなかった。このため次年度に自動研磨機を導入することも視野に入れ、予算残額を次年度へ繰り越すことにした。測定時の研磨作業効率を高められるように、繰り越した予算も活用して研磨装置等の導入も新たに検討して研究を推進させる。多くの試験片のデータを収集し、研究成果を発表するとともに、関連する情報収集も積極的に行う。
Ｆｋｂｐ５ノックアウトマウスを用いた不動性・ステロイド性骨粗鬆症発症機構の解明

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
核磁気共鳴法による生体系CO_2固定反応追跡手法の開発

生体系炭酸固定の研究には、これまで主として放射性物質である炭素14が追跡物質として使われてきた。炭素14は放射性の寿命として5730年(半減期)と長く、人体に有害で、しかも高価である。その扱いはガスの場合、四方八方に飛散しやすいため大変難しく、特別なRI施設が必要である。これに対して、本研究では無害で、自然界に100%存在比の^1H,^<31>Pと約1.1%の存在比の^<13>Cに注目し、これらをCO_2固定の研究に用いるという独創的なアイデアに基づき、さらに核磁気共鳴(NMR)という高分解能・高感度の分析装置によりCO_2固定反応回路を原子レベルで調べることを試みた。今年度は、昨年に続き、NMRを用いて二酸化炭素固定の鍵酵素であるRubisco(ルビスコ)のキャラクタリゼーションを行った。ルビスコは、炭酸固定以外に酸素も取り込むこと(オキシゲナーゼ反応)がもう一つの大きな特徴である。両反応は互いに阻害し合う関係にある。平成10年度には、これまで確立した核磁気共鳴法を利用して、RubiscoのCO_2とO_2に対する特異性係数を定量的に評価した。^<31>P-NMRスペクトルより、両反応生成物(含燐化合物)の割合から特異性係数が求められるだけでなく、pH変化、反応の進行度合い並びにホスファターゼ活性も同時に評価できることがわかった。また、^1H-NMRスペクトルは高感度のため最高の時間効率をもつ一方、特異性係数の高い酵素に最も適していることが判明された。高等植物と光合成細菌から単離精製された三種のRubiscoについて、NMRより求めた特異性係数は他の方法より得られたものと良く一致していることが分かった。これらの結果と共に、本助成金によって得られた成果の詳細について、既に掲載されている国際学術雑誌に2報の論文としてまとめられている。これまで生体系炭酸固定の研究には主として放射性物質である炭素14が追跡物質として使われてきた。これに対して、本研究では無害で、自然界に100%の存在比の^1H-,^<31>Pと約1.1%の存在比の^<13>Cに注目し、これをCO_2固定の研究に用いて、さらに核磁気共鳴(NMR)という高分解能・高感度の分析装置との組み合わせによりCO_2固定反応回路を原子レベルで調べることを試みた。今年度は、まず、二酸化炭素固定の鍵酵素であるRuBisCo(ルビスコ)の単離・精製方法の検討から着手した。次に、単離されたRuBisCoにNaHCO_3(^<13>C-NMR測定の場合、^<13>Cで標識されたNaH^<13>CO_3)と基質1,5リブロース二リン酸を投与することにより反応を開始させた。二酸化炭素がRuBisCoによって取り込まれていく様子を^1H-,^<31>P-,^<13>C-NMRを用いてリアルタイムで追跡するに成功した。これと同時に反応生成物を同定すると共に定量的に評価することができた。光合成細菌と高等植物から単離された3種類のルビスコについて、フォーオーバー現象が観測され、得られたカルボキシラーゼ活性はこれまで報告されたものとよく一致していることがわかった。軽水中での^1H-NMRの測定は高感度のため、速い反応に最も適している一方、^<31>P-NMRでは反応途中でも、反応率を見積もることが可能で、^<13>C-NMRでは取り込まれる炭素の位置が明確にわかるなど、それぞれに特徴があることを判明した。用途に応じて、これらの方法を使い分けることによって、極めて汎用性の高い測定法であるといえる。今まで得られた成果は、近く学術雑誌に公表されることになっている(Analytical Biochemistry,1998 in press)。

また、^1H-NMRスペクトルは高感度のため最高の時間効率をもつ一方、特異性係数の高い酵素に最も適していることが判明された。高等植物と光合成細菌から単離精製された三種のRubiscoについて、NMRより求めた特異性係数は他の方法より得られたものと良く一致していることが分かった。これらの結果と共に、本助成金によって得られた成果の詳細について、既に掲載されている国際学術雑誌に2報の論文としてまとめられている。
バングラデシュ地下水砒素汚染地域住民の水に関する知識・意識・行動に関する研究

バングラデシュの地下水砒素汚染は1993年に公式に認められ、砒素患者も翌年公認されたが、今でも全国民の約30%にあたる約4000万人が「危険水準(50ppb)」の濃度以上の砒素に汚染された地下水を飲んでいる。これによる潜在的および将来的な健康影響は計り知れないが、この影響を最小限にくい止めるためにはバングラデシュの人々に「安全な水」をいち早く提供することが急務である。一方で、提供された「安全な水」が人々に受け入れられるかは、彼らが「水」そのものに持つ知識・意識が非常に重要で、それに加えて、砒素で「汚染」された地下水に関して持つ知識・意識と、実際に砒素で汚染された地下水に対して取っている行動がキーとなるため、これらの関係を詳細に調査することが緊急に必要と考えられた。本研究では、バングラデシュで最初の砒素患者が認められた地域(ナワブガンジ)と、砒素のみならずさまざまな情報の多い都市周辺(ダッカ)、および比較的情報の少ない農村部(ダウドカンディ)の3箇所で、砒素汚染と飲料水を転換することに関するアンケート調査を実施し、1)人々の「水」そのものに持つ知識・意識、「地下水の砒素汚染」に関する知識・意識・行動を明らかにする中で、2)彼らにとって「安全な水」とは何かを明白にし、これを得るために努力している個人あるいは集団の実態を把握して、3)国として代替水源を表層水に転換することに対する人々の反応をあらかじめ予測しようとした。バングラデシュの政治事情により、本調査は2006年8月と2007年3月の2度に分けて行い、現在その結果を分析中である。
ロシア極東地域における経済体制転換と環境市場形成の現状と展望

当公募研究の目的は、ロシア連邦における市場経済体制の形成過程とロシア経済の世界経済への統合過程をロシア極東地域に即して調査研究することである。1995年度前半期の研究においては、1995年3月のハバロフスク地方とサハリン州での現地調査(企業と行政機関での25回の聞き取り調査)で得た知見と統計資料を、固定フォンド構成、固定フォンド稼動価額、工業生産高、消費財生産、投資、小売商品取引高、就業構造などの諸指標に関して分析して、ハバロフスク地方の法律的制度面での国有資産私有化の転換期は1994年であったこと、体制転換過程の非国有カテゴリーの一つである“混合所有"がハバロフスク地方の今後の体制転換過程において決定的な意味を持つことを明らかにした。また生成過程の企業と企業家の類型化を試み、企業指導部の経営マインドの在りようが体制転換期における企業の経営組織と活動領域の選択と設定に反映していることを示唆した。当公募研究の今後の調査研究の作業仮説となる。1995年度後半期は、ロシア極東諸地域の体制転換過程の地域的特性の比較研究に視野を拡大している。たとえば小私有化の完了を言う場合、商業部面の私有化率はサハリン州の95%からカムチャッカ州の14%までの大きなばらつきがある。生活サービス補給分野の所有構造に地域的差異が形成されつつあるのではないか。当公募研究は、地域間経済協力の問題点と可能性を探るために、ロシア極東地域とその他の旧ソ連邦諸地域および環境諸地域との経済関係の調査研究を当初から目的に含めている。1995年度は、ホ-チミン市において外貨系企業、輸出加工区、工業団地などを視察した。また、日本での旧ソ連邦諸地域の研究の隙間であるアゼルバイジャン共和国の現地調査と比較研究に従事し、体制転換過程の全体的輪郭と課題、経済協力のあり方を考察した。
ハイブリッドペプチドとデンドリマーを組合わせた難治性癌に対する新規抗癌剤の開発

難治性がんを標的とする新規抗がん剤の開発が進められており、その一つにペプチド製剤がある。しかし、多くのペプチド製剤はプロテアーゼによる急速な分解や腫瘍部位への集積性などに問題を抱えている。そこで本研究では、がん細胞標的部位と殺細胞部位からなるハイブリッドペプチドを用いてペプチド抗がん剤の構築を試みた。具体的には、ハイブリッドペプチドにポリエチレングリコールを修飾しその有用性を検討した。本研究では、難治性癌細胞に対して抗腫瘍効果を示すハイブリッドペプチドの抗腫瘍効果増強を目的としている。具体的には、ハイブリッドペプチドはin vivoでの実験において抗腫瘍効果を示すが血中での安定性が低いため、ハイブリッドペプチドにポリエチレングリコールとデンドリマーを組み合わせることで、殺細胞効果や血中での安定性、腫瘍への集積性を向上させることで抗腫瘍効果の増強を試みる。平成26年度は、主に下記の研究内容を行った。(1)ポリエチレングリコール鎖の長さとハイブリッドペプチドの体内での安定性を調べるため、様々な鎖長のポリエチレングリコールを修飾したハイブリッドペプチドに、近赤外の蛍光基をハイブリッドペプチド部位に標識し、血中での安定性をin vivo蛍光イメージング装置を用いて比較検討した。ポリエチレングリコールが修飾されていないハイブリッドペプチドと比較して、ある一定の長さ以上のポリエチレングリコールで修飾した場合、血中での安定性および腫瘍への集積性が向上することを確認した。(2)ハイブリッドペプチドにポリエチレングリコールを直接修飾した場合、殺細胞効果の顕著な低下が確認された。そこでハイブリッドペプチドとポリエチレングリコールの間にリンカーとして、特定の腫瘍で過剰発現しているマトリクスメタロプロテアーゼで切断されるペプチドを導入することで、殺細胞効果が向上することを確認した。また、リンカーを導入したポリエチレングリコール修飾ハイブリッドペプチドにおいても腫瘍への集積性が向上することを確認した。具体的には、ハイブリッドペプチドはin vivoでの実験において抗腫瘍効果を示すが血中での安定性が低いため、ハイブリッドペプチドにポリエチレングリコール(PEG)とデンドリマーを組み合わせることで、殺細胞効果や血中での安定性、腫瘍への集積性を向上させることで抗腫瘍効果の増強を試みる。平成27年度は、主に下記の研究内容を行った。(1)26年度にハイブリッドペプチドにPEGを直接修飾した場合、殺細胞効果の顕著な低下が確認されたが、ハイブリッドペプチドとPEGの間にリンカーとして、特定の腫瘍で過剰発現しているマトリクスメタロプロテアーゼで切断されるペプチドを導入し、このリンカー部位をあらかじめ切断した状態で細胞に添加することで、殺細胞効果が得られることが確認された。そこでさらにリンカー部位が切断されていない状態のPEG修飾ハイブリッドペプチドを、マトリクスメタロプロテアーゼを過剰発現するがん細胞に加えたところ、リンカー部位を持たないPEG修飾ハイブリッドペプチドよりも効果的な殺細胞効果が確認された。(2)ハイブリッドペプチドを結合させるデンドリマーの合成を行った。また、抗腫瘍効果を評価を行うにあたり大量のハイブリッドペプチドが必要になる。そこで経費削減のためハイブリッドペプチド合成をこれまでの受託合成から自前の合成に変更した。平成27年度は、当初予定した計画より遅れている。その理由は、研究環境の変化によりin vitro実験およびin vivo実験を行うための環境整備を最初から立ち上げる必要が生じ、長期にわたりこれらの実験を行えなかったためである。本研究では、難治性がん細胞に対して抗腫瘍効果を示すハイブリッドペプチドの抗腫瘍効果増強を目的としている。ハイブリッドペプチドとは、がん細胞標的部位と殺細胞部位からなるペプチドで、抗腫瘍効果を示すが血中での安定性が低い。そこでハイブリッドペプチドにポリエチレングリコール(PEG)とデンドリマーを組み合わせ、殺細胞効果や血中での安定性、腫瘍への集積性を向上させ抗腫瘍効果の増強を試みる。平成26、27年度は主に以下の内容を行った。血中安定性を向上させるため、ハイブリッドペプチド(HP)にPEGを修飾したPEG修飾ハイブリッドペプチド(PEG-HP)を作製した。また、腫瘍部位でPEGがペプチドより切り離されるようにするため、HPとPEGの間に、がん細胞で過剰発現しているマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)で切断されるペプチドをリンカーとして導入した。このPEG-HPのがん細胞に対する殺細胞効果を評価した結果、リンカーを導入したPEG-HPは、リンカーを導入していないPEG-HPよりも効果的に殺細胞効果を示した。また、担がんマウスの尾静脈よりこのPEG-HPを投与したところ、HPと比べ顕著に腫瘍への集積が確認された。平成28年度は主に以下の内容を行った。デンドリマーは、ハイブリッドペプチド(HP)と結合可能な多数の官能基を持つため、官能基の全てがHPと結合するか検討した。モデル実験としてHPの代わりに同程度の分子量を持つ安価なPEGをデンドリマー表面に修飾した。その結果、官能基が密に存在するため全ての官能基にPEGを導入することは困難であることが分かった。そこで官能基数を減少させるため低世代のデンドリマーを合成した。今後はリンカーを導入したHPやPEGを低世代デンドリマーと組み合わせさらなる検討を行っていく予定である。

平成26年度の研究計画では、ハイブリッドペプチド修飾デンドリマーを作製する予定であった。しかしハイブリッドペプチドにPEGを直接修飾した際に殺細胞効果が予想以上に低下したため、ハイブリッドペプチドをデンドリマーに直接修飾した場合、同様の問題が生じることが懸念された。そこでこの問題点を解決するためにリンカーなどを検討する時間が生じ、そのためやや遅れた。今後は平成26年度および27年度の研究で得られた結果をもとに、マトリックスメタロプロテアーゼで切断されるリンカーを挿入したハイブリッドペプチド修飾デンドリマーを作製し、殺細胞効果、腫瘍集積性、抗腫瘍効果を評価し、ハイブリッドペプチド修飾デンドリマーの有用性を提示して行く予定である。バイオマテリアル今後は平成26年度の研究で得られた結果をもとに、マトリックスメタロプロテアーゼで切断されるリンカーを挿入したハイブリッドペプチド修飾デンドリマーを作製し、殺細胞効果、腫瘍集積性、抗腫瘍効果を評価し、ハイブリッドペプチド修飾デンドリマーの有用性を提示して行く予定である。新しい職場へ移るに伴い研究環境が大きく変り、in vitro実験およびin vivo実験が行える環境を整備するまで研究遂行が困難であった。その間、研究費を使用しなかったため次年度使用額が生じた。平成26年度に予定していたハイブリッドペプチド修飾デンドリマー作製のための条件検討に時間を要したため、結果としてデンドリマーやペプチドの購入費用が抑えられ、また試薬や細胞培養の消耗品等も当初の予定より抑えることができたため。ペプチドおよびデンドリマー合成に必要な試薬や機器、細胞培養および殺細胞評価に必要な試薬や機器、抗腫瘍効果および毒性評価に必要な実験動物や試薬、学会発表等に使用する予定である。平成27年度の研究費は、主に下記について使用する予定である。ハイブリッドペプチド修飾デンドリマーの作製および精製に使用するペプチド、デンドリマー、ポリエチレングリコール等の試薬や溶媒等。in vitroでの評価に使用する癌細胞、ゲル、細胞培養消耗品、試薬等およびフローサイトメーター等の機器使用料等。in vivoでの腫瘍集積、抗腫瘍効果および毒性試験の評価に使用する蛍光基、麻酔、動物、動物維持費等。その他、研究成果発表、報告(学会を含む)のための費用等を予定している。
強磁性酸化物半導体の光誘起による室温量子磁気伝導振動

強磁性半導体CoドープTiO2の高品質アナターゼ型試料の作製により、常磁性-強磁性の相境界の電子濃度を決定し、キュリー温度が約600 Kときわめて高温であることを明らかにした。バンド間遷移を誘起する紫外光励起では電子濃度の増加は微小で顕著な磁気伝導の変化は見られなかったが、強電界効果による電子ドーピングの結果、室温での異常ホール効果が増加した。これは強磁性が電子キャリアの媒介であることの直接的な証拠であり、室温で電気的に強磁性を制御できた応用上も極めて重要な成果である。CoドープTiO_2は室温を超えるキュリー温度を有する強磁性半導体である。ホスト半導体であるTiO_2がワイドギャップを持つため、ギャップ内に形成されたCoイオンに由来するエネルギー準位を介した光伝導の発現が推測される。そして、その強磁性が光伝導に及ぼす影響を調べることで、強磁性のメカニズムの解明や、さらには強磁性の制御を可能にすることが期待できる。ルチル型CoドープTiO_2の光伝導測定の結果、バンド間遷移に寄与する紫外光、バンド内遷移に寄与する可視光それぞれの照射によって、異常ホール効果の振る舞いが異なることがわかった。しかしながら、光伝導の振る舞いが光照射の些細な条件の変化により変化してしまうという問題が生じた。これは、ルチル型試料では暗状態においても10^<21>cm^<-3>台とキャリア濃度が高く、明状態ではキャリア濃度の相対的な変化が大きくないため、光照射の効果が小さく光伝導の影響を明瞭に観測できないからである。そこで、10^<20>cm^<-3>以下という低キャリア濃度で強磁性が発現するアナターゼ型薄膜の作製に取り組み、高品質な薄膜の作製に成功した。Co濃度と電子濃度をふった結果、常磁性-強磁性の境界のCo濃度と電子濃度を明らかにした。そして、高温における電気測定により、強磁性-常磁性の境界における異常ホール効果の振る舞いを調べた結果、キュリー温度直上の温度(約600K)では、ホール効果のヒステリシスが完全に消失することがわかった。これらの結果からわかった相境界領域の試料を光伝導に用いることで、大きな光照射効果が期待できる。また、詳細な試料パラメータ依存性を調べることができる。二酸化チタンにコバルトをドープすると室温を超えるキュリー温度を有する強磁性半導体になる。ホスト半導体である二酸化チタンがワイドギャップを持つため、その強磁性が光伝導に及ぼす影響を調べることで、強磁性のメカニズムの解明や、さらには強磁性の制御を可能にすることが期待できる。本年度は10^<19>cm^<-3>程度の低キャリア濃度で強磁性が発現するアナターゼ型薄膜の光伝導測定に取り組んだ。バンドギャップより高いエネルギーの紫外レーザー照射下で光伝導を調べたところ、光伝導の緩和が非常に長く、定常状態での磁気伝導の測定が室温では困難であった。そこで、導電性ポリマーをショットキー電極として用いて薄膜表面にショットキー障壁を形成したところ、緩和の長い成分が大幅に減少し、室温においても光照射下での磁気伝導の安定な測定が可能になった。しかし、光照射下での電子濃度の増加は10^<18>cm^<-3>もしくはそれ以下で、光照射による顕著な磁性の変化は見られなかった。なお、照射光の波長依存性についてはバンド内遷移とバンド間遷移で大きな差は見られなかった。一方で、電気二重層トランジスタ構造による一桁大きい電子濃度のドーピングにより、異常ホール効果が増加した。これは、この物質の高温強磁性が電子キャリアを媒介している初めて得られた直接的な証拠である。一方で、X線磁気円二色性やX線光電子分光による電子状態の解明にも取り組み、表面空乏層の存在から薄膜の表面付近では電子濃度が低く強磁性が抑制されることがわかった。この物質の表面・界面での強磁性が半導体の性質に影響されることが明らかになった。
院政期真言密教における図像集の編纂について－『別尊雑記』を中心に－

院政期以降、密教儀礼の作法やその本尊となるほとけの図像が多様化し、これらを収集・分類した図像集が相次いで編纂された。特に、真言僧心覚(11171181)が編纂した『別尊雑記』は、院政期の図像集のうち唯一原本が伝存し、また、当時の口伝や図像を網羅的に類聚したものとして注目される。本研究の目的は『別尊雑記』を中心として、院政期に編纂された図像集にあらためて注目し、その内容構成や成立事情を明らかにするとともに、これらの図像集が実際に果たした具体的な役割を解明することである。報告者はこれまで『別尊雑記』の成立をめぐる問題(1.成立年代、2.編纂をめぐるネットワーク、3.四人の師の選択理由および引用法)、および『別尊雑記』の内容・構成をめぐる問題(1.構成の特色・思想的典拠、2.図像の選択意図)について検討を行ってきた。なお『別尊雑記』は、儀礼や図像が流派ごとに分類・整理されているが、これが編纂された院政期において真言宗は多くの流派に分立し、各派が自らの正統性を主張するため、儀礼や図像の研究を重ねていた。すなわち『別尊雑記』は師から弟子へ真言密教を伝授する場において重要な役割を担った可能性が高く、また自らの流派のアイデンティティを主張する際の拠り所となったことも想定される。加えて『別尊雑記』の編纂については、後白河院の子息にあたる守覚の関与が指摘されているが、後白河院は真言密教の興隆に密接に関わったことで知られる。よって本年度は『別尊雑記』の編纂意図をめぐる問題に注目し、特に『別尊雑記』が真言密教の継承・発展において果たした機能、および『別尊雑記』の編纂と後白河院の関わりについて追究した。今後はさらに、編者である心覚が「唐本(中国から伝来した図像)」を出典とすることを注記した図像に目を向け、院政期の真言密教における「唐本」の位置づけを探るとともに、中国仏教受容の実態を追究したい。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は『別尊雑記』をはじめ、院政期に編纂された図像集にあらためて注目し、その内容構成や成立事情を明らかにするとともに、これらの図像集が実際に果たした具体的な役割を解明することである。本年度は永村眞教授(日本女子大学史学科)の主導する、東大寺および醍醐寺における史料調査に参加し、『別尊雑記』や『図像抄』、および中世の図像類を実見調査する機会に恵まれた。美術史学的見地からその筆致や様式を分析するとともに、永村教授をはじめ、同行した日本史学の研究者から書誌学的な見地による助言を受け、新たな知見を得ることができた。なお報告者はこれまで、院政期の真言密教寺院を中心として、如意輪観音というほとけの像容および信仰が日本独自の特異な展開を遂げたことに注目し、その背景で『別尊雑記』をはじめとする図像集が重要な役割を担っていた可能性を指摘してきた(「半跏思惟形の如意輪観音像の成立をめぐって一醍醐寺との関わりを中心に一」『美術史研究』46、2008年12月、早稲田大学美術史学会。「12・13世紀の日本における如意輪観音像の展開」『鹿島美術研究』年報27別冊、2010年11月。「東大寺大仏左脇侍と如意輪観音信仰」『早稲田大学大学院文学研究科紀要』第57輯第3分冊、早稲田大学大学院文学研究編、2012年2月)。本年度は、『別尊雑記』の影響を受けた図像集『覚禅鈔』の記述に注目し、論文「醍醐寺をめぐる宝珠法の展開と如意輪観音信仰」(『巡礼記研究』第9集、巡礼記研究会、査読済、2013年度発行予定)において、如意宝珠を本尊とする修法と如意輪観音信仰の密接な関わりを論じた。真言密教の発展にともない、儀礼の作法およびその本尊となる図像が多様化してゆく中、とりわけ院政期において、これらを収集・分類した図像集が相次いで編纂された。特に、真言僧心覚(11171181)が編纂した『別尊雑記』は、院政期の図像集のうち唯一原本が残るものとしても注目される。本年度の課題は、『別尊雑記』をはじめとする図像集がこの時期に成立した具体的な経緯を明らかにすることであった。なお院政期を代表する3つの図像集の編者(『図像抄』の恵什、『別尊雑記』の心覚、『覚禅鈔』の覚禅)はいずれも京都・醍醐寺と密接な関わりを持っていたことで知られる。昨年度に引き続き、永村眞教授(日本女子大学)の主導する醍醐寺の所蔵史料調査に参加することにより、最新の調査・研究動向を把握するとともに、図像集の成立と展開において同寺院が果たした役割について新たな知見を得ることができた。また報告者はこれまで、『覚禅鈔』をはじめとする図像集の記述をもとに、院政期における小塔供養の盛行と真言密教の密接な関係を指摘してきた(「後白河院政期における「阿育王塔」の制作について」『奈良美術研究』11、2011年)。

本年度はさらに一歩踏み込んで、籾塔と称される日本独自の小塔が生み出された背景に、真言僧が深く関わっていた可能性について論じた論考を提出した(「研究ノート會津八一記念博物館所蔵の三基の籾塔について」『會津八一記念博物館研究紀要』15号、2014年3月)。院政期以降、密教儀礼の作法やその本尊となるほとけの図像が多様化し、これらを収集・分類した図像集が相次いで編纂された。特に、真言僧心覚(11171181)が編纂した『別尊雑記』は、院政期の図像集のうち唯一原本が伝存し、また、当時の口伝や図像を網羅的に類聚したものとして注目される。本研究の目的は『別尊雑記』を中心として、院政期に編纂された図像集にあらためて注目し、その内容構成や成立事情を明らかにするとともに、これらの図像集が実際に果たした具体的な役割を解明することである。報告者はこれまで『別尊雑記』の成立をめぐる問題(1.成立年代、2.編纂をめぐるネットワーク、3.四人の師の選択理由および引用法)、および『別尊雑記』の内容・構成をめぐる問題(1.構成の特色・思想的典拠、2.図像の選択意図)について検討を行ってきた。なお『別尊雑記』は、儀礼や図像が流派ごとに分類・整理されているが、これが編纂された院政期において真言宗は多くの流派に分立し、各派が自らの正統性を主張するため、儀礼や図像の研究を重ねていた。すなわち『別尊雑記』は師から弟子へ真言密教を伝授する場において重要な役割を担った可能性が高く、また自らの流派のアイデンティティを主張する際の拠り所となったことも想定される。加えて『別尊雑記』の編纂については、後白河院の子息にあたる守覚の関与が指摘されているが、後白河院は真言密教の興隆に密接に関わったことで知られる。よって本年度は『別尊雑記』の編纂意図をめぐる問題に注目し、特に『別尊雑記』が真言密教の継承・発展において果たした機能、および『別尊雑記』の編纂と後白河院の関わりについて追究した。今後はさらに、編者である心覚が「唐本(中国から伝来した図像)」を出典とすることを注記した図像に目を向け、院政期の真言密教における「唐本」の位置づけを探るとともに、中国仏教受容の実態を追究したい。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は東大寺および醍醐寺における史料調査において、中世の図像類を実見調査する機会に恵まれた。その筆致や様式を分析するとともに、日本史学の研究者から書誌学的な見地による助言を受け、新たな知見を得ることができた。今後、これらの調査成果をさらに整理・分析し、密教図像集が担った具体的な役割を明らかにしてゆきたい。昨年度に引き続き、醍醐寺所蔵史料調査に参加し、本年度の研究課題に関する多くの知見を得ることができた。また『覚禅抄』をはじめとする図像集の記述を精査し、日本独自の小塔供養の成立をめぐる問題について、新たな見解を提示する論文を提出することができた。今後は特に『別尊雑記』の内容・構成をめぐる問題に目を向け、他の図像集(『図像抄』、『覚禅紗』、『阿娑縛抄』等)との比較を行い、『別尊雑記』の独自性およびその図像の選択意図を明らかにしたい。さらに『別尊雑記』の成立と王権の関わり、および真言密教の発展・継承において図像集が担った具体的な機能についても追究してゆく。今後は特に『別尊雑記』に目を向け、編者心覚の立場や当時の仏教界の動向等を関係史料によって追究する。これにより、院政期における図像集の成立背景および具体的な機能を明らかにしてゆきたい。
金属中のヘリウムおよび水素の挙動に関する研究

1.低温ヘリウム打込装置の試作次に述べる2種類の装置を製作した。すなわちa)高周波プラズマ発生装置により77kに保持した試料にヘリウム等軽ガス原子を打込む装置、b)約4.2kに保った試料に低エネルギーイオン源よりガス原子を打込む装置、であるa)は良好に稼動中で以下に述べるような成果を得ている。b)は加速電極及び電源部等の調整が完了していないため具体的成果はまだであるが、真空系イオンソ-2等については所期の性能を有しているといえる。2.低温水素・ヘリウム打込実験鉄試料中に水素ヘリウムを打込み磁気余効測定した結果を述べる。試料は超高真空中で帯溶触精製した高紀度鉄(残留抗記比約3500)で、それに高周波プラズマ発生装置を用いて77kで水素を打込んだ、室温で打込みを開始して1時間保持したのち更に1時間をかけて77kまで冷却しつつ打込みを行った。イオンエネルギーは50ev以下と推定される。こののち昇温させることなく磁気余効測定装置に取付け測定を行った。この結果約170kに大きな緩和ピークが観察された、その後の焼銀によりこのピークは低温側へ移動しつつ高さが減少してゆく。詳しい検討の結果、このビークは水素打込みにより導入された転位と水素の相互作用に起因するいわゆるSnoek-k【O! ̈】sterピークであると結論された。従来の水素導入の方法ではこようなピークは観察されない。イオン打込みエネルギーが低いことから変位損傷が生ずることは考えられない。従って水素原子が金属中で集合体をつくる際に転位が生じたと考えるのが妥当である。この実験結果は低エネルギーイオン打込みにおける極めて重要な欠陥形成過程で明らかにしている。ヘリウムを用いた同様の実験ではこのようなピークは観察されなかった。
遺伝子工学に基づく肺保護タンパクを用いた新しい急性肺障害治療法の開発

急性肺障害のメカニズムの究明ならびに治療法の開発は術中および術後管理において非常に重要なテーマである。我々はその中で、好中球エラスターゼが最も重要な指標となることをこれまでの報告で明らかにしてきた。しかしながら急性肺障害における好中球エラスターゼの反応性は個人毎に異なっており、予測が困難である。本年度はこの点に関して、個体における反応性の違いがどのような因子によって規定されるのか、あるいは相関するのかという点について研究を行った。我々はまず遺伝子多型に注目し、文献検索を行うことにより幾つかの候補遺伝子について検討する計画を立て、本年度はまず最初に呼吸循環系に重要な役割を果たすアンギオテンシン変換酵素(ACE)に着目し、この遺伝子多型解析の実験系をセットアップした。ACEの遺伝子多型にはDD型、DI型、II型があり、これらの多型を解析するためのブライマーの合成を行った。次に、ヒト血液(申請者)からDNAを抽出する実験系を確立し、RT-PCR法を用いて多型解析の予備実験を行った。ヒト血液DNA100ngをテンプレートとしてPCR反応を施行し、その産物を2%アガロースゲル電気泳動で解析した。その結果、ACE遺伝子多型解析のためのPCR反応の実験プロトコールを確立し、多型を分類するための予備実験を終了した。今後、他の関連分子の遺伝子多型の予備実験も考慮し、また臨床症例のサンプルの取扱、保存方法等を検討する予定である。1.軽度高二酸化炭素血症が肺胞マクロファージ(AM)に及ぼす影響:麻酔導入直後、2、4時間後、および手術終了時に、肺胞気管洗浄でAMを採取した。AMの炎症性変化の判定を、定量的RT-PCRを用いたサイトカイン(IL-1β、IL-8、IFNγ、TNFα、IL-4、IL-10)の遺伝子発現で評価した。さらにリンパ球の分布(CD4,CD8など)と接着分子(CD11a,b,c,18,49d,54)の細胞表面抗原の変化をフローサイトメトリで評価した。サイトカインの遺伝子発現、活性リンパ球の上昇、リンパ球の表面抗原の増加はcontrol groupの方が有意に高かった。これらの所見から、軽度の高二酸化炭素血症は、術中の免疫系の変化を抑制することが示唆された。2.手術侵襲の違いが肺胞マクロファージ(AM)に及ぼす影響:手術侵襲の違いがAMに及ぼす影響を評価した。手術侵襲の違いにより3群に分けた。研究方法は研究1に準じた。サイトカインの遺伝子発現は低体温患者の方が有意に低かった。活性リンパ球の上昇、リンパ球の表面抗原の増加も、control群の方が有意に高かった。したがって手術侵襲が大きい程AMの機能変化が高度と考えられた。3.術中低体温が肺胞マクロファージ(AM)に及ぼす影響:術中の低体温がAM機能に及ぼす効果を検討した。その結果、AM機能すべて低体温で抑制された。周術期低体温は、肺免疫系を著明に抑制することが示唆された。
企業の雇用圧縮と労働市場施策の接合に関する日独比較研究

1990年代のバブル経済の崩壊以後、日本企業の雇用圧縮は主として企画・研究・営業などの間接部門を中心に進められ、工場生産部門では大規模な工場生産能力の海外移転や縮小によって圧縮が進められた。1996年央の政府公式失業統計では、戦後最高水準の3.5%の完全失業率が記録されたが、その内訳をみると、上記二つの方向での企業の雇用圧縮戦略が主要な原因と考えられる。しかし問題は、バブル崩壊からの景気の回復過程で、それに応じた雇用拡大が進んでいるかといえば、事態はそれほど楽観的ではない。最近やや緊張をゆるめてきた円高傾向も、もはやかつてのように集中豪雨的輸出によって国内過剰生産能力のはけ口を模索するという条件はなく、むしろ、生産基地の東南アジア等への海外移転は今後も進むものと思われる。製品開発を中心とした企業の人材管理・育成政策に関する数社からのインタビュー調査によれば、開発部隊への企業の要請は今後さらに高くなるものの、市場でヒットする新製品の開発が近年ますます難しくなっている状況下では、従来のように大量に若い人材を採用して機の熟するのを待つという方式を日本企業がもはやとり得ないということが明らかになった。他方、国内産業の空洞化による国内失業率の上昇に苦しむドイツでは、最近労働関係コストの圧縮と企業のリストラへの取り組みが急速に進んでいる。アジア特に日本からの競争圧力は、ドイツ企業の急速な組織変更と人材開発方式の変更を余儀なくしている。企業の雇用圧縮に対する労働市場施策は、マクロにおける雇用水準の改善とミクロにおける企業の人材育成制度との接合をさらに求めている。今年度は、当初研究計画にそって、電機・電子メーカーへの聞き取り調査を中心に課題に接近した。訪問した企業は、パソコン完成品メーカーA社(東京)B社(長野)およびパソコン関連周辺機器の開発・メーカーC社(九州)等である。国内パソコンメーカーは、各社とも「利益なき繁忙」の時代を迎え、コストダウンと新製品開発を、製品寿命の短縮化圧力の下に、しのぎを削っている状況である。工場部門の雇用圧縮については、全体の販売数の増大とともに、顕著な動きは示されないが、部品メーカーについては、未調査であるが、相当な発注減により雇用調整が進行しているものと思われる。むしろ完成品メーカーの新製品開発部門では、新しい製品コンセプトに結びつくアイディアを実現する能力を持った人材を如何に採用・育成するかがポイントになっており、その点に関して、各社でのインタビュー調査では、貴重な識見を得ることが出来た。また、製品開発スタッフの労働インセンティブを高めるための各社の工夫についても知ることが出来た。他方、マクロレベルでの労働市場政策については、まだら模様ながら有効求人倍率の一定の回復がみられるものの、全体の貴重は深刻である。本年(平成八年)に入ってから労働力調査開始以来の3.4%という高い完全失業率が記録され、その改善のためには雇用吸収力・競争力をともなった新規産業の育成が重要だとの政策認識が随所でみられている。もちろんドイツとの比較の観点からいえば、ABM(雇用創出施策)という労働市場政策の一手段の限界から、「雇用のための同盟」が本年一月末にドイツの労働組合や経営者団体の合意を得て、動き始めていることは注目に値する。社会的規制により国による違いはあるものの、企業の雇用圧縮傾向は強く、労働市場政策の意義と限界が日独両国で真剣に検討されなければならない事態に至っている。

最近やや緊張をゆるめてきた円高傾向も、もはやかつてのように集中豪雨的輸出によって国内過剰生産能力のはけ口を模索するという条件はなく、むしろ、生産基地の東南アジア等への海外移転は今後も進むものと思われる。製品開発を中心とした企業の人材管理・育成政策に関する数社からのインタビュー調査によれば、開発部隊への企業の要請は今後さらに高くなるものの、市場でヒットする新製品の開発が近年ますます難しくなっている状況下では、従来のように大量に若い人材を採用して機の熟するのを待つという方式を日本企業がもはやとり得ないということが明らかになった。他方、国内産業の空洞化による国内失業率の上昇に苦しむドイツでは、最近労働関係コストの圧縮と企業のリストラへの取り組みが急速に進んでいる。アジア特に日本からの競争圧力は、ドイツ企業の急速な組織変更と人材開発方式の変更を余儀なくしている。企業の雇用圧縮に対する労働市場施策は、マクロにおける雇用水準の改善とミクロにおける企業の人材育成制度との接合をさらに求めている。
発育, 成長, 老齢化に伴う呼吸調節能の変化に関する研究

生後1.5, 3, 6, 12, 20ヶ月以上のラットを用い,ハロタン麻酔下に種々の呼吸調節機能の変化を調べ以下の知見をえた.1.体重当りに換算した毎分換気量, O_2摂取量, CO_2排出量,一回換気量,呼吸数は月令とともに低下した.2.加令により動脈血O_2分圧の進行的低下がみられた.また老齢ラットでは死腔増加によると思われる動脈血CO_2分圧の上昇がみられた.両者とも肺の異常によると考えられた.3.CO_2-換気応答の勾配(CO_2に対する感受性をあらわす)は月令とともに低下し, CO_2排出量の変化と完全に比例した.しかしCO_2吸入刺激による換気量増加をCO_2吸入前の値との比で検討したところ,加令による減少は僅かであった.即ちCO_2吸入刺激前の換気量は加令により低下するがCO_2吸入中にはこれに見合った増加が認められ,予備力としてはさほど低下していないと考えられた.たヾし,加令によって呼吸数増加の程度が減少し,他方一回換気量増加の程度が増加する傾向がみられた.4.若年ラットでは低O_2ガス吸入時の呼吸促進に続発して,呼吸が抑制され易いことが判明し,この抑制の機序を解明した.さらにこの低O_2による呼吸抑制はヘモグロビンのO_2親和性を増加させると著明に軽減した.5.ラットの呼吸化学感受性を決定する頚動脈体化学受容器の特性を調べ,低O_2に対して感受性が高く,かつ順応現象が認められた. CO_2に対する感受性は著しく低いことも明らかとなった.6.関連する諸問題, i)麻酔ラットの呼吸性神経活動が化学刺激によってどのように変化するかを調べ,上気道呼吸筋を支配する呼吸運動ニューロンの反応は,横隔神経運動ニューロンの反応と著しくことなることが判明した. ii)CO_2吸入時の換気量増加の時間経過を分析し,呼吸数応答は一回換気量応答にくらべて著しく速やかであることが判明した.生後1.5, 3, 6, 12, 20ヶ月以上のラットを用い,ハロタン麻酔下に種々の呼吸調節機能の変化を調べ以下の知見をえた.1.体重当りに換算した毎分換気量, O_2摂取量, CO_2排出量,一回換気量,呼吸数は月令とともに低下した.2.加令により動脈血O_2分圧の進行的低下がみられた.また老齢ラットでは死腔増加によると思われる動脈血CO_2分圧の上昇がみられた.両者とも肺の異常によると考えられた.3.CO_2-換気応答の勾配(CO_2に対する感受性をあらわす)は月令とともに低下し, CO_2排出量の変化と完全に比例した.しかしCO_2吸入刺激による換気量増加をCO_2吸入前の値との比で検討したところ,加令による減少は僅かであった.即ちCO_2吸入刺激前の換気量は加令により低下するがCO_2吸入中にはこれに見合った増加が認められ,予備力としてはさほど低下していないと考えられた.たヾし,加令によって呼吸数増加の程度が減少し,他方一回換気量増加の程度が増加する傾向がみられた.4.若年ラットでは低O_2ガス吸入時の呼吸促進に続発して,呼吸が抑制され易いことが判明し,この抑制の機序を解明した.さらにこの低O_2による呼吸抑制はヘモグロビンのO_2親和性を増加させると著明に軽減した.5.ラットの呼吸化学感受性を決定する頚動脈体化学受容器の特性を調べ,低O_2に対して感受性が高く,かつ順応現象が認められた. CO_2に対する感受性は著しく低いことも明らかとなった.6.関連する諸問題, i)麻酔ラットの呼吸性神経活動が化学刺激によってどのように変化するかを調べ,上気道呼吸筋を支配する呼吸運動ニューロンの反応は,横隔神経運動ニューロンの反応と著しくことなることが判明した. ii)CO_2吸入時の換気量増加の時間経過を分析し,呼吸数応答は一回換気量応答にくらべて著しく速やかであることが判明した.研究計画に従い生後34週のWistar系ラットを購入。飼育し実験に用いた。生後1.5ケ月,3ケ月,6ケ月になった時点でハロタン麻酔・気管カニューレ挿入下に各種の呼吸パラメーター等の測定を行い、以下の結果を得た。1.空気呼吸時の単位体重当りの【O_2】消費量,【CO_2】排出量とも生後1.5ケ月で最も多く、3ケ月で激減し、以後ほゞ一定値を保った。動脈血液ガス値は生後1.5ケ月で【PaCO_2】がやゝ低い値を示したがその他の月令では変化しなかった。2.空気呼吸時の単位体重当りの換気量も生後1.5ケ月で最も多く、3ケ月で激減し、以後月令とともに漸減した。3.高【CO_2】ガス吸入時の換気量増加の程度は生後1.5ケ月で最も高く、以後月令とともに次第に低下した。この【CO_2】一換気応答の感受性変化は【O_2】消費量の変化とよく対応した。4.その他の関連する実験1)ラットにおける呼気終未【PCO_2】と動脈血【PCO_2】との関連を明らかにした。2)ラットでは低【O_2】ガス吸入時に呼吸促進に続いて呼吸抑制が生じ易いことを明らかにした。プロゲステロン製剤がこの低【O_2】による呼吸抑制を軽減する作用をもつことが判明した。

3)高血圧ラットでは頸動脈小体化学受容器の低【O_2】感受性が正常ラットにくらべて高いことが明らかになった。4)低【O_2】ガス,高【CO_2】ガス吸入時の心血管,自律神径活動変化を明らかにした。