hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文化財に含まれる膠およびコラーゲンのプロテオミクスによる解析法の開発

動物中に最も豊富に存在するタンパク質であるコラーゲンは、膠として幅広い文化財に利用されている。本研究では、マトリックス支援レーザー脱離/イオン化タンデム飛行時間型(MALDI-TOF)質量分析法を用いて文化財中の膠の解析法を開発した。文献調査の結果、膠の原料として用いられた可能性のある動物は、牛、鹿、魚、驢馬、そして兎など多岐に渡ることが判明したため、先ず、それらの膠を収集し、MALDI-TOF質量分析を行う必要があった。その結果、各動物のコラーゲンのアミノ酸配列は非常に似ているものの、動物種に応じて若干の違いが見られることが判明した。このわずかな配列の差を利用して、およそ270年前および1300年前に奈良県で製造された墨に含まれる膠の原料動物種が牛に由来すると推定した。本研究では、多様な文化財に含まれる膠の原料である蛋白質コラーゲンに着目し、その質量分析により得られるアミノ酸配列情報から原料動物を同定することで、文化財の産地、製造法などの歴史情報を解読することを目的としている。本年度は、文献資料情報を基に、墨、仏像、そして壁画などに使用された可能性のある動物膠を推定し、それらの膠試料の収集、調製および分析を進めた。現時点で、牛、馬、豚、驢馬、鹿、鰾(ニベ)を原料とした動物膠を収集しており、およそ数mgの膠試料からコラーゲン由来のペプチドを抽出する方法を確立することに成功した。更に、それらのマトリックス支援レーザー脱離/イオン化タンデム飛行時間型質量分析装置による詳細な解析を完了した。その結果、質量分析により得られるアミノ酸配列情報から、極微量の膠試料からでも上記の動物種を判別することが可能であることを明らかにすることが出来た。今回確立した手法は、各種文化財に含まれる膠の原料となった動物種の同定作業にも適用可能である。現時点で、国内外から膠を含む文化財試料の提供を受けている。本研究で動物膠に関して得られた情報を基に、今後は、それらの文化財に含まれる膠の解析を進める。様々な文化財試料中の膠の原料となった動物種が明らかになれば、文献資料との綿密な照合結果と併せて、それらの文化財の産地、製造法などの情報から古代の交流史が明らかになるだけでなく、仏像や壁画などの場合、同様の膠を再度調製し修復する為の有益な情報を与えると考えられる。本研究では、文化財に含まれる膠の主原料であるタンパク質コラーゲンの質量分析による解析法を確立し、そこから得られるアミノ酸配列情報から原料動物を同定することで、文化財の産地や製造法、動物利用の実態などの考古学的情報を解読することを目的としている。平成22年度の研究において、文献資料を基に、膠の原料となった可能性のある動物種を調べ挙げ、牛、馬、豚、驢馬、鹿、鰾(ニベ)など幅広い動物種が原料として用いられていることを明らかにした。また、それらを原料とした膠を収集し、質量分析を行うことで、標準質量スペクトルライブラリーを構築した。その際には、マトリックス支援レーザー脱離/イオン化タンデム飛行時間型質量分析装置を使用し、およそ数mg程度の試料で膠の分析が可能であることを示した。平成23年度は、確立した方法論の実際的応用として、古梅園所蔵の江戸時代(1700年代)に製造された墨に含まれる膠や、大韓民国通度寺博物館より提供を受けた1600年代に製造されたタンカと呼ばれる仏画に使用された膠原料の同定を実施し、どちらも牛の皮を主原料としていることを明らかにすることが出来た。更に、平城京の発掘調査から出土した墨片(およそ1mg)の分析を実施し、土壌環境下で1000年以上が経過しているにも関わらず、墨片の中に膠の原料となったコラーゲンのペプチドが分析可能な状態で存在していることを示すことが出来た。本成果は、従来まで経年劣化やカビなどによる分解により腐敗・消失してしまうと予想されていた古代の文化財に含まれるタンパク質の分析可能性を示す結果である。今後、幅広い地域、年代に渡る文化財を収集、分析することで、文献資料との綿密な照合結果と併せて古代の製造史、交流史、動物利用に関する知見が得られるだけでなく、仏像や壁画などに関しては修復の際の材料の選択において有益な情報を与えることが出来ると予想される。
非同期式高速単一ボルテックスロジック回路の研究

大規模な単一ボルテックスロジック回路(SFQ論理回路)の実現のためには、集積回路の設計手法の確立が必要不可欠である。特にSFQ論理回路は、半導体論理回路と異なる動作原理に基ずくため、半導体集積回路の設計手法をそのまま用いることはできない。我々はSFQ論理回路の設計において、二分決定グラフ(BDD)を用いると、回路構成が簡単になることを示してきた。BDD論理回路は基本素子の規則的アレイで構成されるため、回路のモジュール性が高く、基本素子をセル化することによって、マスクレイアウトの作成が容易となる。本研究では、大規模なSFQ論理回路を実現することを目的として、BDD SFQ論理回路のセルベース設計法を提案し、本手法を用いてAdderの設計を行った。我々の提案するBDD SFQ論理回路では、RSFQ論理回路のJTL,Confluence Buffer,Splitter,D2 flip flopを規則的にアレイ状に並べることによって、任意の論理回路を構成できる。これらの回路のセル化を行うことによって、大規模回路を構築することが容易になり、マスクレイアウトの作成にかかる時間を大幅に減らすことができる。ここで、セル化とはマスクレイアウトにおいて、入出力やバイアスなどの位置や線幅、回路面積を一定にすることである。我々はBDDを用いたSFQ論理回路のセルベース設計法の有用性を検討するために、1bit Half Adderの設計を行い、セルベースを用いた場合と用いない場合との比較を行った。以上のセル化によりLatencyや面積は若干大きくなるが、大規模な回路でも、常に約±30%のDCバイアスマージンが得られることがわかった。また、設計に要する時間を大幅に短縮できるようになった。
ドコサヘキサエン酸の摂取は生体の抗酸化能を増強する

DHAは二重結合を六個含む構造上、非常に酸化しやすい。しかし我々は、これまでにDHA摂取による過酸化脂質の生成は、組織総脂質の脂肪酸組成から算出されるPeroxidizability index(P-index)から予測されるほどには高まらないことを明らかにした。その理由として、(1)アスコルビン酸(AsA)やグルタチオン(GSH)の生成増加に伴うトコフェロキシルラジカルの還元・再生反応の亢進、(2)ホスファチジルエタノールアミン(PE)へのDHAの取り込み亢進に伴うDHAの酸化安定性の向上が示唆された。本研究ではこれらの仮説を検証しようとした。はじめに、AsAを生合成できないODSラットを用い、AsAの投与レベルやGSHの生合成に必要なメチオニン(Met)の投与レベルを変化させて検討した。その結果、通常の生理的レベルのAsAあるいはMetはDHA摂取による過酸化脂質生成を抑制するものの、高レベルのAsA、あるいはMetを投与しても過酸化脂質の生成とビタミンEの消費を一定レベル以下には抑制することはなく、AsAとGSHによる抗酸化能の増強には限界があることが示唆された。一方、低レベルのMetを投与し、過酸化脂質生成が亢進している条件下では、グルタチオン-S-トランスフェラーゼ(GST)活性が増加していることから、GSTが関与する解毒・排泄機構が過酸化脂質の生成増加を抑制していることが示唆された。次に、DHAはPEに優先的に取りこまれること、細胞膜ではPEの顕著な非対称性が見られることに着目し、生体膜モデルであるリポソームを用いて、リン脂質二重層におけるPEの分布とPE中のDHAの酸化感受性との関係について検討した。その結果、脂肪酸鎖容積の異なるホスファチジルコリン(PC)を用いてDHA含有PEのリン脂質二重層における分布をコントロールすることに成功した。このリポソームの外層側から水溶性ラジカル発生剤(AAPH)を作用させ脂質過酸化反応を誘導させたところ、外層に多くPEが分布したリポソームはDHAの残存率が高く、酸化に抵抗性を示すことを見出した。ドコサヘキサン酸(DHA)はその構造上、極めて酸化され易く過酸化脂質を生成し易い。しかしDHA摂取に伴う過酸化脂質の生成は組織総脂質脂肪酸組成から算出されるPeroxidizability Indexから予測される程には高まらないことを明らかにし、このことは、アスコルビン酸(AsA)及びグルタチオン(GSH)の生成が増加することによりビタミンE(VE)の抗酸化能が増強するためではないかと推察した。そこで実験1ではAsAを生合成できないODSラットにAsAの投与レベルを変化させ、さらに実験2ではGSHの生合成に必要な含硫アミノ酸の少ない分離大豆タンパク質を用い、メチオニン(Met)の投与レベルを変化させて検討した。その結果(実験1)、低レベルのAsAを投与した群の肝臓で過酸化脂質は増加し、組織実質細胞の傷害を伴ってVEレベルは低下した。しかし、高レベルのAsAを投与しても過酸化脂質の生成及びVEの消費をさらに抑制することはなく、AsAの抗酸化能の限界が示唆された。実験2では、低レベルのAsAを投与した群の肝臓で過酸化脂質が低下したものの、組織実質細胞傷害を伴ってVEレベルも低下していた。また、Metの投与によって、細胞傷害に対する抑制効果が示されたが、VE及びAsA含量に変化はなかった。

さらに、高レベルのAsA及びMetを投与しても過酸化脂質の生成とVEの消費をさらに抑制することはなく、AsA及びGSHによる抗酸化能の限界も示唆された。以上の結果より、AsA及びGSHによるVE再生反応促進とそれによる抗酸化能増強作用には限界があることが示された。一方、DHAは組織リン脂質のうちフォスファチジルエタノールアミン(PE)に大変取り込まれ易い。そこで、DHA投与ラット組織から得たDHA組成が異なるリン脂質のPEやフォスファチジルコリン(PC)を用いてミセルを作り、PE中のDNAの割合が高まったときに、その酸化安定性が高まるかどうかについてin vitroの系で検討している。ドコサヘキサエン酸(DHA)はその構造上、極めて酸化され易く過酸化脂質を生成し易い。しかし我々は、DHA摂取に伴う過酸化脂質の生成は組織総脂質脂肪酸組成から算出されるPeroxidizability Indexから予測される程には高まらないことを既に明らかにしている。昨年度は、DHAによる過酸化脂質の生成に対して、アスコルビン酸(AsA)及びグルタチオン(GSH)によるVEの抗酸化能の増強と過酸化脂質生成抑制には限界があることを明らかにした。本年度は、GSHの関与をさらに検討するため、アスコルビン酸を生合成できないODSラットに、代謝の過程でGSHの消費を促進するアセトアミノフェンを投与し、GSH生合成に必要な含硫アミノ酸のメチオニン(Met)の投与レベルを変化させて検討した。その結果、高レベルのMetを投与しても過酸化脂質の生成とVEの消費は一定レベル以下には抑制されることはなく、GSHによる抗酸化能の増強作用には限界があることを再確認した。しかし一方で、グルタチオンS-トランスフェラーゼ(GST)活性は、低レベルのMetを投与し、過酸化脂質の生成が亢進している群で増加しており、GSTを含む解毒・排泄機構が過酸化脂質の生成増加を抑制している可能性が示唆された。一方、DHAはPEに優先的に取りこまれることから、DHAの摂取に伴う組織の過酸化脂質生成抑制機構にホスファチジルエタノールアミン(PE)へのDHAの取り込みが何らかの関与をしているのではないかと考えてきた。細胞膜はその脂質二重層膜構造中でしばしば顕著なPEの非対称分布が見られる。そこで、本研究では、生体膜モデルであるリポソームを用いて、リン脂質二重層におけるPEの分布とPE中のDHAの酸化感受性との関係について検討した。DHAリッチなPEのモル比を一定にしたまま、リン脂質二重層におけるPEの分布を変化させるために、脂肪酸鎖容積の異なるホスファチジルコリン(PC)、すなわち、ジパルミトイルPC(PC16:0)およびジオレオイルPC(PC18:1)をリポソーム構成リン脂質として用いた。その結果、リポソーム外層のPEの割合は、PC16:0に比べてPC18:1と共存した場合に有意に高くなり、さらに、リポソームの外層側から水溶性ラジカル発生剤(AAPH)を作用させて脂質過酸化反応を誘導させたところ、外層PEの割合が多いリポソームの方がDHAの残存率が高く、酸化に対して抵抗性を示すことを見いだした。
児童虐待防止をめざした青年期の親性育成に関する心理・生理・内分泌・脳科学的研究

親性の育成を心理・生理・内分泌・脳科学的指標により評価した。1)乳幼児との継続接触体験は親性育成に影響していることが明らかとなった。2)性差の視点では,女性の方が体験を通し乳幼児の泣きに対する敏感性,関心が高まることが明らかとなり,親性育成における性差への配慮の必要性が示唆された。3)親性レベルの高低の視点では親性準備性が低い群は共感性や興味・関心が低い反応を示し,乳児の泣きに対する不快感を抱きやすいことが示唆された。4)父親・母親における性差の視点では,母親より父親に感情野の脳賦活が認められ,否定的な感情を抱いていた。このことは,虐待防止策につながる重要な結果と考えられた。平成20年度は,既収集データ(青年期体験群)と比較するために対照群(青年期非体験群・母親群・父親群)のデータ収集・分析を行った。方法は,親性育成状況を評価するために質問紙調査,親性を刺激する乳児の笑い・泣き場面の映像を提示し,各反応を評価した。その結果,以下のことが明らかとなった。1)青年期体験群(19名)と非体験群(20名)の比較:心理学的評価(親性準備性尺度),生理学的評価(心拍パワースペクトル)とも青年期体験群では青年期非体験群より有意な変化がみられ,親性育成効果がみられた。内分泌学的評価(唾液アミラーゼ)においては,事例による変化の違いはみられたが両群とも有意な変化はみられなかった。脳科学的評価(fMRI)では乳児の泣き場面を提示した結果,聴覚刺激だけのセッションにおいて,青年期体験群では青年期非体験群より両側中前頭回,両側下前頭回,両側内側前頭回,両側前部帯状回が体験後強く賦活した。すなわち,これらが学習効果による親性育成領域と考えられた。2)青年期女性群(20名)と育児中の母親群(26名),青年期男性群(19名)と育児中の父親群(22名)の比較:脳科学的評価においては聴覚刺激だけのセッションで,どちらも差がみられなかった。しかし,聴覚と視覚刺激のセッションにおいて,青年期女性群では両側扁桃体,左側上前頭回,左側側頭葉(視覚野),右側側頭体(聴覚野)が母親群より賦活していた。母親に特別な脳賦活はみられず,むしろ青年期女性は乳児の泣き声に不安を抱いていたことが推察された。3)母親群と父親群の比較:母親群が父親群より賦活している部位はみられなかった。しかし,父親群では母親群より低い統計閾値(uncorrected, P<0.001)ではあったが,左下前頭回,左内側前頭葉,右上側頭溝の賦活がみられた。つまりこれらの部位が父親の共感性に関与していることが推察された。平成21年度は親性の低い青年期男女に学習プログラムを実施し,これらのデータと比較検討予定である。平成21年度は以下のアプローチから研究を実施した。【目的】親性準備性レベルの違いが青年期男女の乳児の泣きに対する生体反応に及ぼす影響を明らかにする。【対象】1822歳の出産・育児経験のない未婚の研究参加に同意を得た健常青年期男女計46名(親性準備性の高い群:男性13名,女性13名,低い群:男性10名,女性10名)。【データ収集方法】情動喚起課題(乳幼児の映像や泣き声など)を提示し以下のことを行った。実験1:乳児の泣き場面に対する緊張・ストレス・不安状況の指標として心理,生理,内分泌指標を用いた。実験2:乳児の泣き場面に対する感情変化の指標として脳科学(fMRI),心理指標を用いた。<実験1>情動喚起課題に対する心理・生理・内分泌学的評価1)心理学的評価:STAI(状態不安)における各刺激映像間の比較では,高い群・低い群とも「安静」「笑い」より「泣き」の方が有意に高く,親性準備性のレベルに関係なく「泣き」に不安が高まった。感情評定尺度では,高い群は低い群より「当惑する」「不安になる」「同情する」など共感性を表す感情が高かった。一方低い群は「イライラする」「関心がない」など共感性や興味・関心の低さを表す感情が高かった。2)生理学的評価:高い群は「笑い」より「泣き」の方が心拍パワースペクトル(LF/HF)の変化率が有意に高かったことから,泣き場面に対し交感神経の活動性が高まったことが考えられた。3)内分泌学的評価:高い群は「安静」より「泣き」の方が唾液アミラーゼの変化率が有意に高かったことから,ストレスレベルの変化がみられた。

<実験2>情動喚起課題に対する脳科学的評価:聴覚刺激のみ,聴覚と視覚刺激のセッションの両方において,乳児の泣き声課題とホワイトノイズ課題を比較した結果,低い群の方が高い群より右下前頭葉などで強く賦活した。fMRI時の刺激課題に対する感情評定尺度の結果では,低い群は高い群より「イライラする」「関心がない」が有意に高く,一方「同情する」は有意に低かった。これらの結果から,親性準備性が低い群は乳児の泣きに対する共感性や興味・関心が高い群より低く,不快感を抱きやすい(右下前頭葉の賦活)ことが示唆された。このことは,将来の虐待防止策につながる重要な結果であった。【目的】青年期男女および乳幼児を育児中の父親・母親における,親性レベルの違いや性差が,乳児の泣きに対する局所脳活動などに及ぼす影響を明らかにする。【研究方法】1.対象:1822歳の出産・育児経験のない未婚の健常青年期男女計20名(男女各10名)。2.データ収集方法:情動喚起課題(乳幼児の映像や泣き声など)を提示し,乳児の泣き場面に対する感情変化の指標として局所脳活動(fMRI),心理指標(感情評定尺度)などを用いた。3.データ分析方法:局所脳活動(fMRI)では,聴覚刺激のみ,聴覚と視覚刺激のセッションを行い,乳児の泣き声課題とホワイトノイズ課題を比較した。さらに,既収集データ(青年期群,母親群,父親群)と合わせ,青年期男女親性準備性高値・低値群,父親・母親群,初産・経産群を比較した。【結果】1.青年期男子(22名)女子(24名)の結果:聴覚刺激のみの課題では,青年期男子は,親性準備性低値群ほど,左後部帯状回(認知一般)の賦活が認められた。青年期女子は,低値群の方が,内側前頭回(注意など)の賦活が認められた。感情評定尺度は,男女とも低値群は「イライラする」「関心がない」といった不快感情を有意に高く抱いていた。2.育児中の父親(22名)・母親(26名)の結果:聴覚刺激課題において,父親群は母親群より,左下前頭回,左内側前頭葉,右上側頭溝(共感性)の賦活が認められた。感情評定尺度において,父親群は「イライラする」が有意に高かった。初経比較では,聴覚刺激のみの課題において,初産の母親は経産より左上側頭回(聴覚野),左中心前回/下前頭回の賦活が認められ,聴覚と視覚刺激課題では初産の父親は経産より,左中前回,右島の賦活が認められた。【考察】以上の結果から,親性が低い青年期男女や日常の育児体験が母親より少ない父親に感情野の脳賦活が認められ,感情評定尺度では否定的な感情を抱いていた。さらに初産の父親母親は,経産より脳賦活が認められたことから,慣れないため泣き声を聞き分けようと努力していることが考えられた。これらの結果から,親性レベルと性差が,青年期男女および乳幼児を育児中の父親母親の,乳児の泣きに対する局所脳活動に影響を及ぼしていることが示唆された。乳幼児の泣きは親の虐待の引き金となることや、父親は育児支援の重要なキーパーソンであることから、性差を問わず泣きに慣れるための育児体験を積むことは重要と考える。このことは,虐待防止策につながる重要な結果と考えられた。
第三世代放射光先端顕微分光によるエキゾティック超伝導候補物質の電子／局所構造研究

本研究では、実験的な制約のために電子構造研究の難しいエキゾティック超伝導候補物質の電子構造(および必要に応じて局所構造)を、顕微ARPESを主とした先端顕微分光によって明らかにすることを目的としていている。2018年度は以下に記す研究を進めた。chiral d-波超伝導候補物質SrPtAsフェルミ面およびバンド構造の解明のために、PF及びSPring-8で真空紫外線(VUV)及び軟X線(SX)を励起光として用いたARPES実験を行った。その結果、SXARPESを用いた実験においてバンド分散がより明瞭に観測できることを見出した。この結果をもとに今後実験条件を最適化して、バンド構造及びフェルミ面の観測を目指す。新層状超伝導体NaSn2(As2-xPx)系の電子構造および局所構造の解明に向けて、母物質NaSn2As2のEXAFS測定をヨーロッパの放射光施設で行い、Sn-As、Sn-Sn、As-Naの各結合の特徴及びその温度依存性を明らかにした。この結果については論文投稿中である。異常な超伝導物性を示すMNCl(M=Hf, Zr, Ti)のバンド構造およびフェルミ面の解明のために、HfNClおよびZrNCl多結晶試料を用いて真空蒸着により表面電子ドープの研究を開始した。TiNClおよびNaインターカレート試料(Na-TiNCl)についてはSPring-8において顕微光電子分光を行った。価電子帯及び内殻準位の位置依存性を測定しNa-TiNClについては金属状態を反映したスペクトルを得た。これにより、TiNClにおいて電子ドープに伴う電子状態変化の直接観測に成功した。この結果を論文にまとめ投稿した。本研究では、フォノン以外を電子対形成の媒介力とするエキゾティック超伝導の候補物質で、実験的な制約により電子構造の明らかになっていない超伝導体の電子構造、および必要に応じて局所構造を、第三世代放射光の先端顕微分光装置を活用して明らかにする。具体的には、(A) chiral d-波超伝導候補物質SrPtAsのフェルミ面およびバンド構造、(B)新層状超伝導体NaSn2(As2-xPx)系の電子構造および局所構造、(C)異常な超伝導物性を示すMNCl (M = Hf, Zr)のフェルミ面およびバンド構造を実験的に明らかにする。これらの研究をローマ大学Saini教授およびヨーロッパ放射光施設の研究協力者と共同で行うことにより国際共同研究基盤を強化する。三つの研究課題それぞれにおいて研究を順調にスタートさせることができ、また研究成果も出始めているため。昨年度開始した研究を継続して進める。年度末に実験消耗品の購入を考えていたが、残り予算額の不足により購入を取りやめた。今年度の実験消耗品の購入に充てる。
歯芽移動時の疼痛により活性化するプロトオンコジンが引き起こす脳細胞代謝の変化

【目的】矯正的歯牙移動時の疼痛により、プロトオンコジンのひとつであるFos陽性細胞が脳に発現することが明らかとなり、これが、中枢神経における可塑性、持続性疼痛と関連が深い現象として注目されているが、c-fos発現に際するメカニズムはまだ解明されていない。そこで、メカニズム解明の第一歩として、中枢神経細胞の持つリセプターのagonist、antagonistをそれぞれ前投与したratについて、矯正刺激に伴うFos陽性細胞の三叉神経脊髄路核尾側亜核(S.P5C)、中間亜核(SP5I)における分布を比較することにより、c-fos発現における各リセプターの関与を検討した。【結果および考察】I群では、SP5C吻尾側の広範囲にわたって外側表層に陽性細胞が認められたが、SP5Iには見られなかった。II群では、MK-801注入によりSP5Cの陽性細胞数は著しく減少し、c-fos発現の抑制が見られた。また、NMDA注入により、SP5Cの広範囲における陽性細胞数の増加と、SP5I尾側に陽性細胞の分布拡大が認められた。III、IV群では、AMPAおよびmetabortropic receptorのantagonist投与によるc-fos発現の細胞数、分布には著しい減少が認められず、またantagonist注入による発現の増加も見られなかった。以上の結果から、矯正刺激に伴う疼痛によるSP5Cにおけるc-fos発現は、主としてNMDA receptorを介するCa^<2+>細胞内流入により惹起されるものと考えられる。
数学的プロセスに関連した数学的態度の形成過程に関する計量言語学的研究

本研究は,中学校あるいは高等学校の数学の授業において,学習者の数学的経験が,その学習者が数学的方法を活用しようとする態度にどのように影響し得るのかを明らかにすることを目的とし,指導論の構築へ向けた示唆を得ることを試みた.特に本研究では,計量言語学という統計的手法で,数学的態度の定量的評価を試みた.具体的には,数学的態度は,学習者によって産出される発話や記述における共起表現(ある語句が他のどんな語句と同時に使用される傾向にあるか)によって一定程度特徴付け得る.本研究の成果は,主として次の6つである.1.予備的な調査で,数学的概念の形成過程の新しい一側面を発見した.2.予備的な調査で,学習者を演繹的推論へと移行させる指導アプローチについて示唆を得た.3.計量言語学的分析を通じて,次の2つの結果を得た.(1)先行研究における指導アプローチの理論的前提が高等学校段階でも充足し得る.(2)先行研究からは必ずしも予見できなかった学習者の一面も見られ,この指導アプローチを高等学校段階で広く活用する上で課題も見られた.4.計量言語学的分析を通じて,次の男女差を明らかにした.指導対象の定理の一般性が高まることに合わせて,女子は原理や規則に注目する傾向性が増し,プラグマティックな観点から離れていく様子が伺えたが,男子は,元の問題解決を重視し,指導対象の一般性を問わず,一貫した評価を行う様子が伺えた.5.数学的方法を活用させる授業における注意点として,対象となる数学的方法が,個別の数学的内容に依存しているかどうかに依存して,教師のあるべき振る舞いが変化すると示唆された.6.数学的態度の一種として間接証明法を活用する様子に着目して,授業実践を実施し,教師が設定すべき授業状況について示唆を得た.本研究は,中学校あるいは高等学校の数学の授業において,学習者の数学的経験が,その学習者が数学的方法を活用しようとする態度にどのように影響し得るのかを明らかにすることを目的とし,指導論の構築へ向けた示唆を得ることを試みた.特に本研究では,計量言語学という統計的手法で,数学的態度の定量的評価を試みた.具体的には,数学的態度は,学習者によって産出される発話や記述における共起表現(ある語句が他のどんな語句と同時に使用される傾向にあるか)によって一定程度特徴付け得る.本研究の成果は,主として次の6つである.1.予備的な調査で,数学的概念の形成過程の新しい一側面を発見した.2.予備的な調査で,学習者を演繹的推論へと移行させる指導アプローチについて示唆を得た.3.計量言語学的分析を通じて,次の2つの結果を得た.(1)先行研究における指導アプローチの理論的前提が高等学校段階でも充足し得る.(2)先行研究からは必ずしも予見できなかった学習者の一面も見られ,この指導アプローチを高等学校段階で広く活用する上で課題も見られた.4.計量言語学的分析を通じて,次の男女差を明らかにした.指導対象の定理の一般性が高まることに合わせて,女子は原理や規則に注目する傾向性が増し,プラグマティックな観点から離れていく様子が伺えたが,男子は,元の問題解決を重視し,指導対象の一般性を問わず,一貫した評価を行う様子が伺えた.5.数学的方法を活用させる授業における注意点として,対象となる数学的方法が,個別の数学的内容に依存しているかどうかに依存して,教師のあるべき振る舞いが変化すると示唆された.6.数学的態度の一種として間接証明法を活用する様子に着目して,授業実践を実施し,教師が設定すべき授業状況について示唆を得た.
モジュラーな項書き換えシステムに基づく仕様検証システムの開発

本研究では,モジュラーな項書換えシステムに基づく仕様検証システムの開発を行った.これにより,特に仕様作成,実行,検証時におけるデータ仕様の扱いが容易となり,形式仕様言語の幅広い利用を促す研究成果が得られた.また,仕様から実装を得るためのツールの開発,異なる検証技術の融合技術,検証エンジンの基礎理論など,ソフトウェア開発工程全体を取り扱うことが可能な形式仕様言語の構築へとつながる研究成果が得られた.本研究では,モジュラーな項書換えシステムに基づく仕様検証システムの開発を行った.これにより,特に仕様作成,実行,検証時におけるデータ仕様の扱いが容易となり,形式仕様言語の幅広い利用を促す研究成果が得られた.また,仕様から実装を得るためのツールの開発,異なる検証技術の融合技術,検証エンジンの基礎理論など,ソフトウェア開発工程全体を取り扱うことが可能な形式仕様言語の構築へとつながる研究成果が得られた.平成18年度は,当初の計画に基づき,モジュラーな項書き換えシステム(MTRS)の理論に基づいて形式仕様言語CafeOBJ上に実装した仕様検証システムのプロトタイプを用い,仕様の記述,実験を行った.実験を通して得られて知見は以下の通りである.プロトタイプの摘用範囲と実際に作成される仕様の差異を明らかにし,実用的な適用範囲を持つようにMTRSの理論を拡張する必要があることがわかった.特にMTRSに基づく局所等価述語の実装に対して明らかにする必要がある.ただし適用範囲は,周辺分野の研究の進歩にしたがい日々変わっていくものであるため,本研究で提案する推論エンジンでは,適用条件の判定機能をモジュール化し,当面はすでにわかっている簡単な条件を採用することとした.採用する条件であっても十分に実用的であり,既存の多くの仕様に適用可能であることがわかっている.証明スコアの調査分析では,所属する研究室のメンバらとの打ち合わせを通し,既存の仕様例をもとに,システムマティックな証明スコアの作成手法がまとまりつつある。これらの成果は,既存のCafeOBJ検証システムに対するものがあるが,本研究課題で提案する検証システムにおいてもほとんどそのままの形で適用可能である.平成19年度は,モジュラーな項書換システムの研究を引き続き行い,より簡明な理論の構築と実装に向けての検討を行った.またモジュラーな検証システムと他の検証システムとの協調的な検証技術の構築のための基礎研究として,項書換システムによる等式推論を基礎とする証明スコアによる手法以外の代数仕様の検証技術に関する研究を行った.モジュラーな項書換システムの理論は,マカオで開催された国際会議The 4th International Colloquium on Theoretical Aspects of Computingで発表し,計算機科学のレクチャーノート(LNCSシリーズ)に掲載された.書換理論,仕様記述,検証技術を含む計算機科学の理論的な側面からの最新の研究発表が多くなされ,本研究課題の今後の方向性を考える上で重要な機会となった.他の検証ツールとの協調に関する研究として,不動点の概念を用いた振舞仕様の不変性自動検証ツールCremeの研究開発を行った.今後はCremeで扱いやすい問題の分析を行い,どのようにモジュラーな検証エンジンに取り込むかを検討する.振舞仕様から書換仕様への変換手法の提案も行い,振舞仕様へのモデル検査技術の適用を可能とした.また検証エンジンの振舞の分析のための研究として,代数仕様のための停止性判定手法の提案を行った.代数仕様記述者が扱いやすい停止性判定手法の提案は,モジュラーな検証エンジンに適切な代数仕様の作成方法へとつながる重要な基礎研究である.平成20年度は,代数仕様言語CafeOBJ上で実現したモジュラーな書換えシステムに基づく検証システムの事例研究を通し,その有効性を確かめた.また構築し検証システムの発展のため,以下の各項目について研究を行った.それぞれ研究成果を電子情報通信学会論文誌に発表した.(1)等式仕様の実行エンジンの基礎理論:項書換えに基づく等式推論エンジンの基礎となる項のマッチング技術を提案した.項の簡約の効率化には不必要な書き換えをできるだけ避け,必要に応じて(オンデマンドに)書き換えを行う必要がある.本提案のオンデマンドマッチングは,システムに応じてユーザがマッチング順序を切り替え可能なこと,すべての書き換え規則を同時に比較すること,などの特徴を持ち,既存の関連技術ではうまく扱えないシステムを扱うことが可能となった.(2)検証システムの融合技術:システムを抽象度の高い振る舞いのレベルで捉えて仕様を記述する振舞仕様からより具体的に捉える書換仕様への変換手法を提案した.振舞仕様では証明譜に基づく対話的な検証手法が行われ,書換仕様では綱羅探索やモデル検査による全自動検索が行われる.振舞仕様を制限する形で具体的な書換仕様に変換することで,検証したい性質に対する反例の発見など検証の手助けを得ることが可能になった.(3)形式仕様からの実装を支援するツール開発:記号計算による仕様の形式検証では,設計レベルの安全性を数学的に保証できたとしても,最終成果物となる実装の安全性は保証されない.実装レベルの安全性には,ソフトウェアテストの技術が有効である.本研究では,検証済みの形式仕様から実装(スケルトン)への自動変換およびテスト自動生成を行うツールを開発した,検証結果を利用することで,安全性を保証するためのテストケース群を系統的に得ることが可能となった.以上により,効率的な検証エンジン,種々の検証システムの融合,仕様から実装への変換技術などを支援する検証システム・形式言語につながる重要な研究成果が得られた.
マルチエージェントの協調作業に向けた遺伝的プログラムによる知識進化に関する研究

マルチエージェントが自律的に進化するプログラミング環境を設定した。エージェントが自律的に進化する際は、エージェントの意志決定を2分岐決定グラフにより表現した。この2分岐決定グラフを遺伝的プログラミング技法により環境の変化に適応して進化する方法を提案した。とくに、被食と補食の関係を持つ3種類のマルチエージェントが食物連鎖環境にあるとき各種族が生存し続ける条件とその安定条件を調査した。ここに、遺伝的操作は、2分岐決定グラフのノードの追加・削除と突然変異を用いた。遺伝的プログラミングの適応度は被食されると死滅することとした。このような疑似生態系での実験を実施した。さらに、環境の変化をモデルに追加した。すなわち、季節の変化を想定して気温の変動を疑似した環境を設定した。この環境(気温の低い領域)を設定することにより、エージェントに「冬眠」を行う行動を発創させることを確認した。ここでは、低温状態における活動は消費エネルギーが大きく生存の可能性を低く設定していることにより発創させた。また、エージェントの遺伝的進化による機能獲得とエージェントの文化的進化伝承について研究を実施した。例えば、人類は言語能力を遺伝的に持って生まれてくるが、生まれた環境の言語文化によって何語を話すかが左右される。このような遺伝的継承獲得機能と生命体集団が生命維持のために獲得蓄積してきた文化伝達子(ミーム;meme)との関係を明らかにするための実験モデルを作成して実験とその評価を実施した。とくに、ここでエージェントの食文化形成伝承変化についてを明らかにしてきている。自然の食物環境に左右された食文化の形成と伝承と変化についての研究成果については情報処理学会研究会にては発表した。とくに、補食と被食の関係を持つ3種類のマルチエージェントが食物連鎖環境にあるとき各々の種族が生存し続ける条件とその安定条件を調査した。ここに、遺伝的操作は2分岐決定グラフのノードの追加・削除と突然変異を用いた。補食者ー被食者系の個他愛群モデルを表すLotka-Volterraの方程式により食物連鎖が成立したとき、縦軸を被食エージェントの個体数および横軸を補食エージェントの個体数として時間変化を表現すると渦巻き乗のグラフが現われるが、その条件の洗い出しと安定状態を確保・確認を実施した。また、1000世代目、2000世代目、および3000世代目と世代を重ねる毎に、2分岐決定グラフが環境に適応した複雑な決定グラフに進化する様子を実験により確認した。また、マルチエージェントの発生・消滅状態の様子を実時間表示し変化を可視化した。エージェントを疑似生命体とした仮想生態系をコンピュータ上で作成した。特に、複数種類の生命体を存在させる。これらは、補食と被食の関係にあり、この関係が連鎖するモデルを設定した。つまり、この研究では食物連鎖の生態系を疑似する実験プログラムを作成し、生命体の世代交代過程で進化する様子を解明することを目的としている。これまでの成果では、遺伝的プログラミング技法に新しく交叉機能を追加したことである。これにより進化の速度が上がることを確認した。また、捕食者-被食者の関係の個体群モデルを表すLotka-Volterraの方程式による安定条件をどれだけ満たしているかを解明した。ここでは、低温状態における活動は消費エネルギーが大きく生存の可能性を低く設定していることによりより発創させた。

また、現在取り組んでいるプログラム機能に低温領域に突入する時点で、長距離移動を実行できる意志決定グラフを追加して実験している。ここでは、「渡り」を発創させることを試みている。その他、集団の利他行動の発創についても実験し、集団利得の評価手法を取り入れて知識進化の解明を行った。マルチエージェントが自律的に進化するプログラミング環境を設定して、エージェントの行動形態を観察してその評価を実施した。ここでは、意志決定・行動選択は2分岐データダイヤグラム(BDD)や、分類子システム(Classifier System)などを用いている。遺伝子はBDDでは行動判定を表現した部分2分岐であり、分類子システムでは0/1表現した部分ルールである。これまでは、3種生命体をマルチエージェントと見なし、生命体が生存する空間で食物連鎖を創発させる実験を行ってきた。ここでは、3種の生命体が安定して世代交代して繁栄させる条件を明らかにした。とくに、Lotka-Volterraの微分方程式に近似する現象を確認した。さらに、その動的な逃げる・食う・何もしないなどの行動採る生態をコンピュータ画面上にシミュレーションしてエージェント動作を可視化するシステムを作成した。ここでは、遺伝的プログラミングの技法として、基本的に交叉・追加・削除・突然変異を取り入れて実験を実施した。つぎに、生命体が行動を判定する際に、体型的特徴に依存するモデルを提案した。ここでは、体型の特徴も遺伝的に進化する。つまり、行動判定についても進化し、かつ体系的特徴も進化するモデルである。簡単な例題として、2つの島が交互に春夏秋冬を循環的に変化している環境を考えた。このとき体系的特徴に消費エネルギーなる概念を導入すれば、島に留まるエージェント隣の気候条件の島に移動するエージェントが創発することを確認した。これは、渡り鳥と留鳥の生態の分化を意味するもと解釈できた。さらに、もう一つの実験モデルとしては、群生する生命体をエージェントにより表現した。ここでは、敵からどのような行動を獲得して進化すれば、生命を維持することができるかの実験を実施した。マルチエージェントが自律的に進化するプログラミング環境を設定して、エージェントの行動形態を観察してその評価実験を実施した。ここで、エージェントは自分の現在の環境から情報を入力して、自らが判断して動的に行動して、別の環境に移動することを繰り返して、進化するモデルをプログラムの塊として設定していて、人工生命の研究の一環として捉えることとしている。ここでの、行動の判断・意志決定は2分岐ダイヤグラム(BDD)や、分類子システム(classifier system)などを用いている。
近代における女性教育と衛生観の形成-婦人雑誌情報のデータベース化

現代日本人の衛生観を形成する基礎となった近代女性の衛生観の形成について近代の婦人雑誌や女性教育者態の思想を本に衛生観の形成過程を検証する。使用データは可能な限りデータベース化し、成果として多くの研究者に供するよう努める。なお、数多く出版された婦人雑誌の中から、本研究は女学生を対象として出版された『女学世界』『貴女の友』を中心としたデータベース化に努めた。19年度予定していた活動は『女学世界』をまず分析することであった。『女学世界』のI期分8冊の分析を衛生・清潔・不潔・医療・教育・しつけ・家政などをキーワードに分析し、その成果は研究成果欄に記入している。ただ、見落としもあり20年度再度補充的作業が必要である。『女学世界』に引き続き、『貴女の友』の分析を『女学世界』のキーワードを基にして行ったが、二つの雑誌群の異同を分析するところまで作業は進んでいない。20年度の作業を行うためにも、上記二つの雑誌群の資料の比較分析は20年度当初の作業として必要なことである。二つの作業を通していえることは、一般の女子教育の中では『衛生』という語を用いて教育するのではなく、女性として如何にあるべきかという道徳的および家政教育の中において保育・看病・介護などの問題を取り上げ、啓蒙的な医学知識を伝授しようとしている行政側の姿勢が読み取れる。衛生という語はむしろ女子教育の中で直接的に使われるのではなく、雑誌の広告分何度に多く見られることは、明治中期ごろには「衛生」概念がおおむね出来上がり、啓蒙的な医学知識はより具体的な生活の中における行為の一つ一つとして教育の中で取り上げられつつあったことが推測される。こうした19年度の成果を踏まえて、20年度は『女学世界』第II期分の分析を継続し、19年度見えてきた理論的枠組みの資料収集を行っていくこととする。19年度の二つ目の活動としては、女性の衛生的暮らしと大きくかかわった産屋等の調査をおこなった。京都府福知山市三和町の産屋は、民俗学研究史上でも以前から取り上げられている着目すべき産屋の一つであったが、19年度は三和町の産屋調査を行った。従来、天地根元造りの産屋の形態が着目されていたが、実はこの産屋の存在には近くに鎮座する大原神社が大きくかかわっていおり、産屋の砂=子安砂の伝播範囲等に大きく影響していることがわかった。産屋には7日間入るといわれているが、産屋内における生活の実態と衛生観念のかかわりについて継続的に調査を行っていくこととする。19年度に引き続き、近代の婦人雑誌を通覧し、キーワードに従って資料収集・整理を行うこととし、『女学世界』『貴女の友』II期8冊分について、データベース化に向けての作業を行った。作業は膨大な資料を読み込むため、当初計画したデータベース化が遅れ気味である。また、近代の婦人雑誌などの記事の対象とならない、農村の女性たちや漁村の海女などの実態調査のために、日本海側では石川県輪島市海士町の舳倉島を訪れ、聞き取り調査及び文献資料の収集に努めた。しかし、文献資料は意図しているものは少なく、聞き取り調査からも既に明治期の話は伝承としての資料のみで、彼女たちの労働中の衛生観等に関わる資料はなお継続的な調査が必要である。同様に太平洋側の代表的な海女の活動地域である千葉県南房総市千倉町の調査を行ったが、ここでも舳倉島同様、明治期の実態を聞き取り調査することは困難を極めている。ただ、千倉の場合、調査報告書及び活字化した文献資料が存在するので、手がかりはありなお継続的な調査を進めることによって、新たな資料の発見に繋がることは期待できる。また、千倉の場合韓国済州島からの海女が一時期かなりの人数で活動しており、韓国海女との比較をすることにより、技術とともに身体の管理状況に関わる新たな資料が発掘できることが期待できる。こうした婦人雑誌の教育対象からはずれた女性たちの実態調査とそれに関わる文献資料の発掘は、近代の婦人雑誌の特色を把握するためにも必要不可欠な作業であり、21年度も引き続き二つの作業を並行して行って生きたいと考えている。なお、近世の文献はPDF化のために写真撮影がほぼ完了し、解説をつける作業が進められている。平成19年度から開始された本研究も平成21年度はまとめとデータベース化の完成を目指す年を迎えた。前年度に続き、近代の婦人雑誌を通覧するかたわら、前年度までの資料の蓄積を分析し、分析結果をフィールドワークにフィードバックさせつつ、分担者および連携研究者が論文作成に取り掛かった。一方、並行してキーワードに従って収集資料の整理を行い、「女学世界』『貴女の友』データベース化の作業を行った。研究の見通しとして明治期・大正期あたりのデータベース化が行えるのではないかとの見通しを立てていたが、膨大な資料と格闘することになり、改めて表記のテーマが民俗学や女性学の分野で未開の分野であることが判明した。

明治期以降のいわゆる近代に発行された女性向け雑誌は膨大な量であり、明治初期から年代を追って、本研究テーマで雑誌を分析することには、大きな意義があり、現在所与のものとして考えられている「衛生観」の基礎を形成したその過程が、改めて浮き彫りにされることが判明した。今回の申請ではそこまで分析できなかったが、資料の膨大さを考えるとさらに大きなプロジェクトを組んで、再度この課題に挑戦することは、今後、女性学・民俗学の発展に大きな意義をもたらことが予測された。その意味において、本研究は手がかりを開いたことになり得る。また、「衛生観」が都市部と農村部において大きな差異があったことが、民俗学の蓄行資料や明治期の紀行文などから伺うことができ、今後は更に雑誌のみでなく、民俗学資料の同時比較分析も必要なことであることが明らかになった。当初計画したデータベース化の量を全て消化することはできなかったが、できなかったことが本課題に関する資料の多さを実証し、未開分野であることを証明することとなった。また、今後の課題としては以下の点が指摘できる。これらの雑誌の恩恵にあずかれた女性たちはごく一部の階層以上の女性たちであり、これらの恩恵にあずかれなかった女性たちの実態は、今後、聞き書きなどによる実態調査とそれに関わる文献資料の発掘を行なわねばならず、本研究のような文献資料のデータベース化による整備と並行して行っていかなければならない、必要不可欠な作業である。そうすることによって、逆に近代婦人雑誌の特色を考えることもできることになろう。なお、明治期直前の近世の文献はPDF化し、明治期の雑誌内容と比較できるよう、服忌令資料をまとめてみた。
台風エネルギーを利用する発電船システム

地球の温暖化により、大きな環境変化が起こる可能性があると言われている。その要因はCO_2の増加とされ、環境に影響をあたえない、自然エネルギーの利用が叫ばれている。ここでは、今まで未利用の強風発電の可能性に注目し、海洋の強風エネルギーの利用方法について新たな提案を行う。その実現可能性を調べるためにフィジビリティスタディと基礎的な水槽実験までを行い、このシステムの現実化可能性を調べることを行った。台風クラスの強風エネルギー利用は、今まで検討されることが無く、多くの研究は風力発電システムに台風の強風に耐える設計を与えるための様々な工夫に関するものが主であった。台風のエネルギーは強大で、中型台風でも10^<18>Jといわれ、年30個程度発生し悲惨な災害源でもある。台風へのエネルギー供給源は、熱帯地方の海水の熱エネルギーである。地球温暖化により海表面温度上昇が発生すれば、台風に供給される熱エネルギーがより大きくなり、その結果台風の規模が大きくなると予想される。事実発表されている気象庁による海表面の毎年の温度計測データは、毎年上昇傾向が見える。また海水面温度上昇が台風巨大化を引き起こすという気象学者の指摘があるが、そのことは当然台風の災害規模拡大を意味し、日本に上陸時の被害の拡大も予想される。もし、台風の内部エネルギーを少しでも吸収できれば、地球の熱エネルギーを吸収することになり、また台風の持つ強大なエネルギーそのものを小さく押さえる可能性がある。ここで提案する強風域での発電システムを用い、今まで用いられてこなかった強風の強大なエネルギーを利用し発電、そして発生させた電力を利用して、海水の電気分解を行い、水素を発生させ、そのクリーンなエネルギー利用を今後進めることになれば、人類はCO2 Freeの新たな巨大なエネルギー資源を手に入れることが可能となる。本水槽実験によりその可能性の一端が示された。エネルギー資源に乏しい日本では、その所有する広大な経済水域を用いて、海洋エネルギー資源利用を推進することが望ましいばかりでなく、現在の地球的な問題となっている地球温暖化対策としても重要である。本提案の強風域までの洋上風力エネルギー資源を活用するには、日本の産業の特性を考えた対応が必要で、将来にわたり運用できるシステムでなければならない。海洋の強風域での発電には、潜在的なエネルギー資源の大きさから大きな可能性があると考えられるが、未だに利用されていない。これは、通常の風車を用いる発電システムでは、台風クラスの強風にはとうてい太刀打ちできないことが、陸上の多くの風力発電システムの事故例からも明白であるからであろう。ここでは未利用であったぐ台風の強風域までの強風エネルギーの利用を考えた、硬帆を装備したメガヨットを用いた強風発電船構想の基本的な考え方、およびその基礎的な模型実験の結果を示す事が出来た。これは地球温暖化により、洋上の海水表面温度の上昇が引き起こすと考えられる、台風の大型化やその個数の増加について対応すべき物と考えており、地球上にすでに蓄積された膨大な蓄熱エネルギーを一部でも取り込むことまでを考えたシステムである。その強風発電のための理論解析には、20万トンのメガヨットを想定し、その帆走性能を満たす帆面積の最適値があることを数値解析により示した。また全抵抗中の推進抵抗と、発電に要する水中プロペラ部の抵抗の最適地があることも導いた。また小型模型を制作して行った水槽試験では、小型模型に搭載する超軽量小型省エネのサーボ制御装置および記録装置を開発、模型に搭載して外部より風を与え自走試験を行った。また模型には様々な方向より風を与え、模型を推進させ、船底部に取り付けたプロペラ部と接合された発電装置を作動させ、発電が可能となることを示すことが出来た。
企業の持続的競争優位性を支える管理会計に関する研究

本研究から得られた知見は概ね以下の3点である。第一に,危機状態と安定状態を繰り返す中で,コントロール・システムの用いられ方について一定の反復的な行動パターンが見られることが明らかとなった。第二に,組織が有している管理会計そのものを見直し修正する能力についてその一端を明らかにした。第三に,コントロール・システムの生成・変化プロセスにおいて,トップ,製造現場や会計担当者が相互作用するプロセスを明らかにした。2014年度は、インタビュー調査を主体とするフィールド調査を集中的に行った。国内外の調査先において、当該企業において生じた管理会計変化とこれに影響を与えた諸要因を把握するために、様々な職種・職歴の従業員等に対して、詳細な聞き取り調査を行った。このような調査の結果、対象企調査業における管理会計変化プロセスの概要を把握しつつあるが、依然として不明確な部分も多い。具体的には、調査対象企業の管理会計変化に影響を与えた要因として、経営改革を先導した経営者の意図だけではなく、これを変化に結び付ける組織的能力が識別されている。この点について、とりわけ経理部門の組織的能力が重要であると考えられるが、この点について、十分なデータを得られていないため、追加調査が必要であると考えている。また、データの妥当性確保のため、トライアンギュレーションという観点からもさらなる追加調査が必要であると判断している。加えて、管理会計変化研究に関する先行研究の網羅的な調査を行うとともに、その成果を書籍において公表している。J. P. Kotterの提唱する組織変革プロセスの枠組みに沿って、管理会計変化研究の先行研究を整理することによって、これらの先行研究が組織変革のプロセスの後半部分について十分に扱っていないことを指摘した。具体的には、変革チームの役割やビジョンの設定・周知、社員の自発的行動の促進、変革の文化の浸透などの局面において、管理会計が果たす役割を十分に検討できていないことが示唆された。2015年度は、昨年度から引き続きインタビュー調査を主体とするフィールド調査を集中的に行っている。国内外の調査先企業において、当該企業において生じた管理会計変化とこれに影響を与えた諸要因を明らかにするために、様々な職種・職歴の経営者・従業員に対して、詳細な聞取調査を行っている。特に昨年度からは、個人的な能力や知識という観点に加えて、従来は必ずしも十分な検討が行われてこなかった経理部門の組織的能力が管理会計変化に及ぼす影響という観点からデータの収集を行っている。これに加え、本年度はケースの主要な行為者である経営者に対する聞取調査を実施することに成功し、データ収集という観点からみれば調査は大きく進展した。次年度は、これらの点について引き続き追加のデータ収集を行いたいと考えている。本年度は、これまでの調査の結果をとりまとめた中間報告として作成した論文をニュージーランドで開催されたNew Zealand Management Accounting Conferenceにおいて発表し、現地研究者と意見交換を行った。また、非公式の研究会・ミーティング等において、他の研究者とのディスカッションを継続的に行い、論文の投稿へ向けた改善につとめている。これらの意見交換の中でいくつかの有益な示唆を得ており、従来とは異なる理論に基づいて経験的データを解釈することの可能性について検討する作業を進めているところである。聞取調査の実施については、様々な要因により、当初計画と比べ十分な進捗状況とは言えない。2016年度は、昨年度から引き続き、インタビュー調査を主体とするフィールド調査を行った。昨年度までに実施した調査のデータ不足を補うために、いく人かのキーパーソンに対して調査を行った。特に、不確実な環境下で、企業が持続的な優位性を構築するための組織能力を明らかにすることを目的とした本研究課題の観点から、継続的に観察される組織の行動パターン(ルーティン)についてのデータの収集を中心とした調査を実施した。その結果、同じ管理会計システムを利用しつつも、状況が変化する中で、その利用方法を変化させていることについて、いくらかのデータが得られた。危機的状況下においてはトップダウンによる指示強制型のコントロールが行われているのに対して、平常時においては現場の創造性を許容する自律創造型のコントロールが行われている。そしてこのようなコントロールの利用方法の切り替えに、一定の反復的なパターンが観察されることが明らかとなってきた。このようなデータを基に、管理会計と持続的な優位性を構築するための組織能力との関係について、先行研究と比較しつつ成果論文を取りまとめる方向で検討中である。本年度はこれらの成果を取りまとめて、研究会等で発表するなど、最終的な成果論文の執筆へ向けた準備を継続的に行ってきた。次年度においては、これまでに得られた研究成果を整理したうえで、追加的なデータの入手に努めるとともに、その成果を国内外の学会において発表するべく作業を進めているところである。インタビュー調査の遅れに伴い、調査結果の取りまとめに、当初の想定よりも時間を要している。本研究では、不確実な環境下で、企業が持続的な優位性を構築するための組織能力を明らかにすることを目的としており、このような観点から、変化する関係状況に対応して管理会計システムを継続的に変化させている企業において観察される組織の行動パターン(ルーティン)について検討してきた。このために大規模製造業に対するインタビュー調査を通じて、とりわけ2000年以降の期間について、このような組織ルーティンの析出に取り組んできた。本研究においては、2000年以降の十数年間において生じた管理会計変化について明らかにするとともにそれを可能としている組織ルーティンについて検討を行ってきた。