hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音声合成技術を用いた音声符号化に関する研究

本研究の目的は,人間の音声模倣発話を基にした,極低ビットでの音声符号化システムを構築することである.研究の結果,音声合成器の素片データを利用して入力音声の模倣により数100 bit/sで音声を合成することに成功した.また,合成音声の明瞭度の低下を防ぐために3つの話者適応方式を提案し,それらの効果を確認した.本研究の目的は,人間の音声模倣発話を基にした,極低ビットでの音声符号化システムを構築することである.研究の結果,音声合成器の素片データを利用して入力音声の模倣により数100 bit/sで音声を合成することに成功した.また,合成音声の明瞭度の低下を防ぐために3つの話者適応方式を提案し,それらの効果を確認した.本年度は,大規模音声コーパスを利用した素片接続型音声合成を用いた低ビット音声符号化方式Coding by Synthesis法(以降CbS法)を提案し,その低ビット化と音質改善法について検討を行った.CbS法は入力音声から音響的特徴量を抽出し、それを用いてパターンマッチングを行った後に音声合成を行う方式で数100bit/sでの音声符号化が可能であるが、入力話者に依存して音質が劣化する問題を有する。本年度は、ガウス混合モデル(以降GMM)を用いた話者適応法をCbS法に実装した。適応方法としてはGMMの多次元正規分布の特徴を用いて入力音声とコーパス音声の特徴パラメータの1つであるメルケプストラムをモデル化してGMMの話者適応アルゴリズムを用いて話者適応を行うものである。実験において、混合数8,学習文章数50により入力話者をコーパス話者に適応するためのGMMを作成した.これを用いて話者適応を行ったCbS法による音声と,従来まで提案したアフィン変換を用いたCbS法による音声を対比較試験にて主観評価を行い、音質向上の有無を確認した。その結果GMM話者適応を用いた合成音声の方がアフィン変換を利用した話者適応を用いた先行研究の方式より音質の向上が確認できた。プリファレンススコアの比率は72%(提案方式):28%(従来方式)であった.また、合成音声の音質をさらに向上させる為に行ったピッチ周波数調整を行う事により音質の向上を確認した。前年度までの提案方式であるいいまねによる音声符号化方式(CbS法)に関する実験の結果を踏まえて,単純二乗距離によらないパタンマッチング法を提案した.まず,合成音声の自然性に大きな影響を与えることが予想される母音について,コーパス内のセグメントについてカテゴリ中心を求め,カテゴリ中心近傍とカテゴリ周縁での重みを変化させることにより,音カテゴリ分類を模擬することを試みた.これにより,入力音声のセグメントは,コーパス内のセグメントとの単なる遠近関係ではなく,カテゴリ中心に近いコーパス内セグメントとマッチングされやすくなり,いわゆる知覚的マグネット効果を模擬することができる.この音カテゴリ分類に基づくパタンマッチング方法により合成音声の自然性の向上が図れるか否かを主観評価実験により評価した.CbS化法に基づく音声符号化方式は,コーパス内のセグメント番号と,入力音声の基本周波数およびゲインを伝送する必要がある.符号化方式として実装するためには,セグメントの使用頻度に応じてハフマン符号を割り当てる必要があり,また不要なセグメント,利用頻度の低いセグメントをまびく必要がある.そのための間引き法を提案して効果を検証した.人間が発声する音声を模倣するシステムによる音声符号化を構築することを目的として、研究を行ってきた。基本的な音声模倣の原理として、音声合成器を出力に用い、この音声合成器に、入力音声を模倣させるようなアルゴリズムを考案し、評価を行った。音声合成器としては音声を短区間で切り出した波形素片をつなげて音声合成を行う方式のものを採用し、入力音声を模倣するために最適な素片を選択するためのアルゴリズムを開発した。音声合成用素片を発話した話者と、入力音声の話者は一般に異なるため、単純に音響特徴パラメータによりパタンマッチングするだけでは、自然な模倣音声を出力することができない。そのため、本年度の研究においては、素片を発話した話者の母音特徴量と入力音声話者の母音特徴量を、日本語5母音ごとに対応付けを行い、特徴パラメータ空間内において適応的に座標変換を行い、これにより、入力話者を素片を発話した話者に話者適応した後に、音声模倣を行うアルゴリズムを提案した。この話者適応法を母音マッチング法と命名し、これを適用した場合とそうでない場合とで模倣後の合成音声の音質評価を主観評価により行った。音声合成器の話者は女性1名で固定であるが、入力話者として男女10名の発話した文章を用いて音質評価実験を行ったところ、入力話者が男性の場合には、、模倣音声に顕著な音質改善効果が見られた。一方、入力話者が女性の場合には、音質の改善はみられなかった。このことから、この話者適応法は性差がある場合の音声模倣に有効であることが分かった。音カテゴリ分類を行うための方法について考案し,その有効性について検証できたため.24年度が最終年度であるため、記入しない。符号化音声の音質向上を第一目標とする.これは,不特定の入力話者に対して良好な音質が得られるように方式を改善していく予定である.また,パターンマッチングに要する処理時間を短縮して実用的な計算コストで実行できるように改良することも推進方策の1つである.24年度が最終年度であるため、記入しない。
一葉植物(イワタバコ科)の進化学的研究

一葉植物とは一枚の子葉だけで一生を終え、茎も普通葉もつくらない植物で、イワタバコ科のウシノシタ属とモノフィレア属にみられる。本研究では平成11年度にボルネオ島、マレー半島部、タイにおいて主にモノフィレア属ならび近縁属(チリタ属、エピセマ属など、イワタバコ亜科)を、平成12年度にはマダガスカルと南アフリカにおいてウシノシタ属の一葉種、ロゼット種および有茎種を、そして平成13年度にはブラジルにて同形子葉性を示すオオイワギリソウ亜科の採集・調査を行った。これらの分子系統解析と個体発生過程の比較から、一葉植物の起源について考察した。イワタバコ亜科の胚が茎頂も胚根ももたないのは、単に個体発生過程が遅れたことによる。そしてその遅延のため後で形成された茎頂は栄養シュートを作る間もなく、直接生殖茎頂に分化してしまったものと推測される。1枚の子葉の大形化をもたらす基部分裂組織の起源は未だ不明で、現在分子遺伝学的手法を用いて解析を進めているが、形態学的にはウシノシタ属有茎種とチリタ属(外群)の比較が有効な手段と考えられる。両属では大型子葉は、一定の大きさになった時、基部分裂組織が消失し成長が止まった。また普通葉は、一般の植物にみられる介在成長を示さず、基部で成長した。基部には基部分裂組織ほど明瞭ではないが、小形細胞群が存在した。このような普通葉の成長様式は、オオイワギリソウ亜科の同形子葉種では観察されなかった。以上から、イワタバコ亜科では共有派生形質として、普通葉が基部で成長するという特異な形態形成様式を獲得し、これが大型子葉の基部分裂組織の確立をもたらしたと推測される。そしてイワタバコ亜科内で、さらに茎頂の発達遅滞が起り、その結果一葉植物が進化した可能性が高い。平成11年12月11日より平成12年1月6日まで、マレーシアとタイにおいて野外調査を行い、イワタバコ科のMonophyllaea属十数種、近縁属のChirita属、Epithema属数種について研究材料を採取し、それと同時に生育条件の調査を行った。主な調査地はマレーシアのサラワク州クチン近郊(12月12日15日)、ムル(12月16日22日)、ミリ(12月23日24日)、そしてランカウィ島(12月25日27日)半島部のイポー周辺(12月28日29日)である。タイでは南部のチュンポン、パンガ近郊(12月30日1月5日)を調査地とした。Monophyllaeaは1枚の大型子葉の基部から花序を形成するのが一般的ではあるが、属内に形態変異がみられる。本調査では、花序が葉身基部ではなく胚軸から作られるM.singularis,M.pendula、葉身と胚軸上部が半分にさけるM.fissilis、大型子葉の基部から、大型子葉と同形の葉が、花序に混じって形成され2階建てのようにみえるM.insignisなど、興味深い種について多量の試料を収集することができた。試料としては、分類学的解析用の乾燥標本、DNA解析用の強制乾燥標本、形態形成解析用の幼植物から成熟個体まで様々な発達段階にある植物体の固定標本、及び胚や発芽直後の個体を得るための種子を含んだ。またMonophyllaeaは東南アジアの湿潤熱帯の石灰岩地帯のみに生育する植物で、栽培が大変困難とされている。栽培を成功に導くためには適切な栽培条件を設定する必要があり、そのための生育環境条件の調査を行った。

平成12年12月8日(金)から平成13年1月9日(火)の33日間の海外調査を、マダガスカル及び南アフリカにおいて行った。南アフリカではダーバンにて、一葉型とロゼット型種を含めStreptocarpus(ウシノシタ属)36種を採集した。マダガスカルではフォールドファン、アンタナナリボ、サンババにて一葉型、ロゼット型、草本型、および木本型という多様な体制を示すウシノシタ属の計7種を採集した。現地で葉の一部を強制乾燥させDNA用試料として持ち帰り、これについては現在、分子系統解析中である。また現地にて様々な成長段階にある個体をできる限り採集しFAAに固定して持ち帰った。現地で採取した種子は既に播種し、個体発生解析の試料用として現在生育中である。昨年度のマレーシア、タイでにおける調査によって試料を収集したMonophyllaeaについても分子系統解析と個体発生解析を進めた。分子系統解析によって基部に位置することが明らかにされたM.grablaと、かなり末端に位置し、大型子葉が2裂するという特殊な形態を示すM.fissilisの個体発生過程を比較した。両種とも大型子葉は基部に存在する基部分裂組織の働きで成長するが、M.fissilisでは基部に花序原基が発生した後で、子葉が2裂すること、その後は花序を作りながら、子葉葉身だけでなく子葉の柄も成長を続ける事がわかった。またウシノシタ属に近縁で外群とされるChiritaについても個体発生過程を明らかにし、子葉の異形化、花序形成様式が両属で同じであることを示した。すなわちChiritaでも2枚の子葉の基部に存在する溝分裂組織(茎頂分裂組織と相同)から花序が分化した。Chiritaでは栄養シュート(茎と普通葉)が作られるが、これは小型子葉の腋芽が起源となることが明らかにされた。昨年までの本調査・研究から、ウシノシタ属とモノフィレア属では、発芽後に胚軸の末端から形成される第一根は胚根(一次根)と、2枚の子葉の間に形成される溝分裂組織は茎頂と相同であることが示された。一方、子葉の大型化をもたらす基部分裂組織の起源については、未解決のままであった。分子系統解析からは、ウシノシタ属では少なくとも1回は有茎型から一葉型への進化がおきたことが推定される。そこでウシノシタ属有茎種と、イワタバコ亜科のチリタ属(外群)の個体発生を比較した。これらでは大型子葉が一定の大きさになった時、基部分裂組織が消失し成長が止まった。そして異形子葉化後すぐに茎頂が発達し、大型子葉に似た普通葉を作った。しかも普通葉は、一般の植物の葉身にみられる介在成長を示さず、基部でさかんに成長した。このような普通葉の成長様式が、イワタバコ亜科に独特のものであるかどうか明らかにするため、本年度はブラジルで調査を行い、イワギリソウ亜科の同形子葉種の試料収集を行った。本亜科の種子は属によるサイズのばらつきが大きいが、小形のものでは胚はやはり未熟な段階で止まっており、発芽後の子葉の展開様式は、イワタバコ亜科と同様であった。しかし子葉基部に基部分裂組織が形成されなかった。また普通葉の基部にも分裂細胞群はみられなかった。基部分裂組織の起源については、本来の茎頂の細胞分裂能力が子葉基部に異所的に発現したものとする考えが提出されており、分子遺伝学的解析を進めているが、この説を積極的に支持するデータは未だ得られていない。むしろ分子系統解析と比較形態形成解析からは別の説が支持されると考えられる。すなわちイワタバコ亜科のクレードが分かれた時に、普通葉が独自に、基部で成長するという形態形成様式を獲得し、さらに子葉でその特殊化が進み基部分裂組織が確立したとするものである。
日本語の接触場面における第1言語話者のコミュニケーション・ストラテジー

本研究は、日本語第1言語話者と第2言語話者の接触場面会話において、コミュニケーション・ストラテジーの一つである修復に注目し、修復という言語活動が協働的に構築される過程の一端を明確化したものである。本研究では理論的・方法論的な枠組みとして、協働的構築および会話分析を採用した。これにより、従来の研究においては指示的意味の効果的な伝達という側面に矮小化されるきらいのあった修復を、会話参与者の間主観性を増大させ、相互行為を首尾よく達成させるためのリソースの一つとして位置づけることが可能になった。具体的な知見としては以下のような点があげられる。1.自己開始修復および他者開始修復を微視的に記述し、何らかの問題をきっかけとする修復開始の方法、および、実際の修復方法を整理・分類した。また修復の達成過程およびそれに影響を与えるコンテクストについて考察した結果、修復のあり方は話者個人の内的な認知過程によってのみ決定されるのではなく、話し手と聞き手の協同作業を通じ、非言語行動や話者間の関係性の保持といった言語外的な要素とも関連しながら達成されていくことが明らかになった。2.修復の遂行により構築されるコンテクストについて、特に参与者のアイデンティティの問題を中心として考察した結果、修復が参与者の第1言語話者性・第2言語話者性の前景化のみならず、両者の役割関係の転換や第1言語話者・第2言語話者以外のアイデンティティの構築、常識的なカテゴリー付随活動に対する異議申し立てのためにも機能することが示された。これらの知見は、修復という言語活動が非言語的・パラ言語的要素も含めて巧みにデザインされていること、相互行為という大きなコンテクストに埋め込まれていると同時に、相互行為を達成するためのリソースの一つでもあることを裏付けるものである。本研究の目的は、日本語の接触場面における第1言語話者の言語使用の諸相を、コミュニケーション・ストラテジー使用の観点から考察することである。今年度は、調査の第一段階として、データの収集および文字化作業を行った。日本語第1言語話者11名・日本語第2言語話者8名に協力を依頼し、調査者の設定したインタビュー・タスクを行ってもらった。現在収集したデータは約12時間に上り、その全てについて文字化作業を終了している。収集したデータは、コミュニケーションに何らかの問題が生じた際に行われる修復(repair)シークエンスに注目し、現在分析中である。具体的な結果としては、下記の点などがあげられる。1.修復は、問題源となる発話の産出-修復の開始-実際の修復という3つの段階を経るが、具体的な修復のストラテジーについては、英語を主な分析対象とした先行研究とは、開始の位置や方法の点で、相違も観察できる。2.修復は、言語のみならず、非言語的・パラ言語的な要素も含め、対話者間の協同作業として遂行される。3.従来、修復は情報伝達の促進を志向すると考えられていたが、相互行為自体の組織化や、会話参与者のアイデンティティおよび関係性の構築にも機能している。また比較として、書き言葉におけるコミュニケーション・ストラテジーについても調査を行った。34人の日本語第1言語話者が外国人日本語話者に対して書いた手紙文を分析した結果、言語レベル・相互行為レベルの調整の他、断り方や待遇表現などに関する社会言語レベルの調整が観察された。また、一見すると共通点がないようにも見える調整の有無、あるいは調整方法の選択メカニズムについて、コミュニケーション応化理論(Speech Accommodation Theory)による包括的な説明が可能であることが明らかになった。
神経縫合術の成績を向上する生分解性フィルムの開発

我々が以前神経縫合部に使用したPLAフィルムには薄く柔らかいと破れやすいもろさがあり、厚くなると硬くなり凹凸のある組織との接着性に問題が生ずる。また、フィルムであるために神経に対して周辺からの血行を妨げる可能性があった。エレクトロスピニング法(粘性溶液に電圧を印加することでファイバーを得る手法)で作成されたポリヒドロキシアルカノエート(PHA)ファイバーマットは引張強度で比較するとPLAフィルムよりも弱かった。しかし、応力-ひずみ曲線から材料の降伏点における歪みエネルギーの大きさを求めるとPHAファイバーマットの方が優れていた。特に膜厚100μmのPHAファイバーマットはより大きな負荷を加えても永久歪みを生じにくいと考えられた。そこでラット坐骨神経断裂部に人工神経としてこのPHAファイバーマットを使用する実験を行った。ラット坐骨神経を大腿中央で切断後、断裂部を10mm四方のPHAファイバーマットで包み込むように被覆、両端を1針ずつ10-0ナイロンで縫合した。PHAファイバーマットはPLAフィルムより約10倍の厚みがあるにもかかわらず柔らかく操作性は良好であった。手術1か月後の肉眼所見においてまだファイバーマットは残存し、神経縫合部も再断裂することなく維持されていた。縫合部のマッソントリクローム染色でファイバーマット周囲に多核巨細胞の出現を認めたが、炎症性細胞の浸潤は認めなかった。1か月以内での再断裂が無かったことは初期強度的な問題が無いことが考えられる。今後、生分解の期間とその過程で生じる現象や神経機能回復に及ぼす影響を調査していく必要がある。現在は1カ月までの標本しか得られていないが、2か月以降経過の標本を待機している段階である。転勤のために実験は共同研究者及び新任者が引き継いで行っていく。今回は名古屋工業大学工学部の協力のもとでポリヒドロキシアルカノエート(PHA)不織布の作成を行った。エレクトロスピニング法(粘性溶液に電圧を印加することでファイバーを得る手法)で厚みの異なる不織布を2種類作成した。以前神経に使用したポリ乳酸ハニカム構造膜(PLAフィルム:厚さ10μm)と今回作成したPHA不織布(厚さ50μmと100μm)を用いて引張特性の比較実験を行った。結果、PLAフィルムはPHA不織布と比較して高い引張荷重、ヤング率を有していたが破断伸びは低かった。引張強度を比較するとPLAフィルムはPHA不織布(100μm)の約40倍であるが実際に印加された荷重で比較するとおよそ4倍であった。PHA不織布を用いてラット坐骨神経切断後縫合部の被覆試験を行った。PLAフィルムよりも厚みがあるにもかかわらず、柔らかいために操作性は良好で容易に神経上膜に密着し、被覆することが可能であった。縫合部破断張力試験において不織布が破れる前に縫合部が破断する現象が見られた。神経との接着性は十分であるが、縫合部に緊張がかかったときの不織布初期強度が不十分であることが示唆された。引張試験の結果からも材料として改善すべき点である。ポリヒドロキシアルカノエート(PHA)を材料とした神経保護材料を製作中であるが、ポリ乳酸(PLA)フィルムの欠点を補い、長所を凌駕する程の試作品が完成していない。

ポリヒドロキシアルカノエート(PHA)を材料とした神経保護材料を製作し、その有用性が認められそうな試作品が完成したところでラットを用いた神経縫合部破断試験、神経機能回復評価、組織学的評価を行う予定であったが、まだ少数のラットで確認を行ってる段階である。このため前年度の動物実験費が抑制され、次年度へ繰り越すことになった。作成方法を変更してフィルムまたは不織布を完成させ、当初の計画に沿った実験を行っていく。引き続き、ポリヒドロキシアルカノエート(PHA)を用いた神経保護剤の作成と引張試験を行う。試作品に対して動物実験による神経縫合部破断試験、神経機能回復評価、組織学的評価を行い、神経縫合に対する有用性を証明する。同時に長期経過観察も行い、PHAの生体内変化、安全性を確認していく。
特別養護老人ホームの介護職員が利用者に対して行う口腔ケア技術向上に関する研究

統計学的処理を行ったところ、施設長は口腔ケアの重要性を認識しながらも、人員配置などの条件から口腔ケアに時間が割けないことを問題点として挙げていた。介護職員は、施設の方針や個人の力量により、困難を感じる項目に大きな差があった。施設長と同様、配置されている介護職員の人数の少なさから、時間がかけられないといった問題点が挙げられていた。以上のような点から特別養護老人ホームにおける介護職員が行う口腔ケアに関する問題点が明らかになり、口腔ケア技術向上に必要な事項が明らかになった。現在日本は高齢社会となり、今後益々高齢化が進むと予測されている。高齢者の口腔内が不潔になると誤嚥性肺炎の原因となり、高齢者の死因の上位である肺炎の原因となることが知られている。介護老人施設入居者を対象に、歯科衛生士による口腔ケアを実践した結果、口腔衛生状態の改善、カンジタ菌の減少、口臭の減少、要介護者の発熱回数の減少があった等、口腔ケアの成果が報告されている。このように口腔ケアは要介護高齢者のQOLを維持するために重要である。これまで、歯科医師や歯科衛生士が専門的に行う口腔ケアに関する研究や報告は多くあるが、日常的に介護老人施設で介護職員が行う口腔ケアに関する調査・研究はほとんど行われておらず、口腔ケアの現状は明らかでない。以上のような観点から、特別養護老人ホームで介護職員が行っている口腔ケアの研究が必要であると考えた。本研究では特別養護老人ホームで介護職員が利用者に対して行っている口腔ケアの現状を把握すると共に、口腔ケアを困難にしている要因を明らかにし、今後の口腔ケアのあり方を検討することを目的として、神奈川県と東京都にある計5特別養護老人ホームの施設長と介護職員に対し、口腔ケアに関する質問紙調査を行う。そのうち、本年度は、プレテストの結果を解析し、質問調査表を作成した。また、特別養護老人ホームに口腔衛生の実態も明らかにするために、1施設で入所高齢者の生活状況調査と口腔内調査を行い分析した。プレテストで得た介護職員の行う口腔ケアの実態調査および困難感の結果と、入所高齢者の口腔衛生状況を解析した結果を考慮して、介護職員が行う口腔ケアの実態調査の質問項目を調整した。次年度は、本年度作成した質問紙調査を行う予定である。特別養護老人ホームで介護職員が利用者に行っている口腔ケアの現状を把握すると共に、口腔ケアを困難にしている要因を明らかにすることを目的とし、今後の口腔ケアのあり方を検討した。埼玉県内の特別養護老人ホーム256施設の施設長と介護職員約1,000名を対象とし、無記名自記式質問紙調査を実施した。調査項目は、施設長に対しては、施設の状況、口腔ケアに対する意識等とした。介護職員に対しては、口腔ケアに関する専門家の指導の有無、口腔ケアに対すると意識した。調査表は施設ごとに郵送し、施設長を通して回収、返送してもらった。その後、調査項日ごとに統計学的処理を行った。施設長は口腔ケアの重要性を認識しながらも、人員配置などの条件から口腔ケアに時間が割けないことを問題点として挙げていた。現在、口腔ケアの専門家である歯科衛生士を常勤として雇用している施設は少数で、今後も常勤として雇用しないとの回答がほとんどであった。介護職員は、施設の方針や個人の力量により、困難を感じる項日に大きな差があったが、施設長と同様、配置されている介護職員の人数の少なさから、時間がかけられないといった問題点が挙げられていた。また、口腔ケアに関するスキルを身につけたくても、施設外で行われる研修会などには多忙であることから参加しづらいことも明らかになった。以上のような点から特別養護老人ホームにおける介護職員が行う口腔ケアに関する問題点及び、口腔ケア技術向上に必要な事項が明らかになった。本研究結果を基に、歯科衛生士が介護職員に対して口腔ケアの教育を行い、改善度をみる介入研究を行う必要がある。更に、介護職員が利用者に行う口腔ケアの具体的なマニュアルについても検討する予定である。
アミロイドーシスの高圧予防・治療法の開発

1.リゾチームのSS結合をすべて欠くOSS変異体は沈降定数17Sでベータシート構造を持つ会合体を形成する。会合が進行すると、週から月のオーダーでアミロイドフィブリルが形成される。この場合、特定の構造が壊れた変性中間体がアミロイドフィブリル形成に必須ではなく、変性状態の単量体がベータシート構造形成と共役して会合し、それが伸長してアミロイドフィブリル形成に至る。2.アミロイドフィブリル形成の前駆体である17S会合体は数百から千バールの圧力下で可逆的に解離する。その安定性ならびに解離にともなう分子体積減少は、モノメリックユニットあたり、23kJならびに53mLである。HSQCピーク強度の圧力による消長より、前駆体への会合には疎水性残基が優先的に関与することがわかった。3.カリフォルニア大学との共同によりハムスタープリオンで立体構造が部分的に破壊された構造を残基レベルで観測した。その構造ではB,Cヘリックスが相対的に不安定であり、CヘリックスとS1/S2界面が壊れやすい。この励起構造が病原性スクレイピー構造に到る中間体であると考えられる。また、フォックス・チェイス癌センターとの共同により、マウスプリオン部分ペプチドがアミロイドを形成することを示し、水素-重水素交換および分子動力学シミュレーションによりその構造特性を明らかにした。4.プリオンについて、高圧NMRで求められた残基レベルでの熱力学的安定性と,CPMG分散法によって求められた常圧下でのミリ秒領域の遅い揺らぎが一致した。これは,高圧NMRで観測される励起中間体PrP*が,生理学的条件での遅い揺らぎによってプリオンが到達できる構造であることを示す。遅い揺らぎの特に大きい部分にはキャビティーが存在し,ここに結合する薬物を探索することにより,治療薬を開発できる可能性が強く示唆された。本研究の目的のひとつであるアミロイド形成蛋白質の加圧による構造変化と高圧下での会合体の解離に関して以下の知見を得た。1.リゾチームの4本のSS結合をすべて欠く変異体は単量体では3次構造を欠き2次構造も少ないが、高濃度では沈降定数17Sの水溶性会合体を形成し、ベータシート構造が誘起される。そして常温で週から月の時間オーダーで、アミロイドフィブリルに特徴的なチオフラビンT蛍光と、電子顕微鏡下での繊維形態を示す。^<15>N標識体の高圧NMR実験によれば、この前駆体は数百から千バールの圧力下で解離し、会合には疎水残基が優先的に関与している。2.アルファドメインの2本のSS結合を保持し、ベータドメインの2本のSS結合を欠損するリゾチーム変異体では、アルファドメインの立体構造は完全に保存されているが、ベータドメインのループ部分と、3番目のベータ鎖は構造が壊れていた。この部分構造の存在がアミロイド繊維形成に与える影響を今後調べたい。3.高分解能高圧NMR設備を用い,^<15>N標識βラクトグロブリン及びカリフォルニア大で調製された^<15>N標識プリオンについて測定を行い,βラクトグロブリンではフォールディング中間体に相当する構造が生理的条件で励起構造としてわずかに存在することが分かった。一方プリオン蛋白では現在まで立体構造が部分的に破壊された構造を観測することは出来なかったが,今回の測定により世界で初めて残基レベルで励起構造を観測することが出来た。その励起構造ではヘリックスBとCが選択的に変性しており,ヘリックスAは天然構造のまま残っていた。この励起構造が病原性のスクレイピー構造に到る中間体であると考えられる。

4.理化学研究所播磨構造生物学研究棟の800 MHz NMR装置を高圧NMR測定用に改良した。この最新鋭機種を用いて,アミロイド形成蛋白質やスクレイピー型プリオン蛋白質の構造について調べる予定である。1.アミロイド様フィブリル形成前駆体となる、4本のSS結合をすべて欠くリゾチーム変異体の17S水溶性会合体の安定性はモノメリックユニット1モルあたり23kJ、ベータシート含有量は約40%、高圧による解離にともなう体積減少は53mL程度であった。2.2種のモノクローナル抗体を用いた免疫化学的手法により、SS結合形成と共役したリゾチームのfoldingにおいて、アルファドメインの方がベータドメインより先に3次構造を形成することがわかった。3.会合体の形成度合は、アルファドメインの2本のSS結合を保持しベータドメインの2本のSS結合を欠損する変異体よりも、ベータドメインの2本のSS結合を保持しアルファドメインの2本のSS結合を欠損する変異体の方が大きい。4.カリフォルニア大学サンフランシスコ校との共同研究により調製された15N標識ハムスタープリオン蛋白の高分解能高圧NMR測定を行った。正常ハムスタープリオンは安定な天然構造を形成しているが、圧力を加えることにより構造が破壊された。このプロセスを原子分解能で追跡することにより、グローバルなダイナミクスや熱安定性の差が明らかとなった。プリオン分子内部においてはB, Cヘリックスが相対的に不安定であり、さらにCヘリックスとS1/S2界面が特に壊れやすいことが明らかとなった。5.フォックス・チェイス癌センターとの共同研究により、マウスプリオン部分ペプチド(106-126)を合成し、電顕的にアミロイドを形成することを確認した。また、CD測定ならびに保護因子測定を行い、このアミロイドの構造特性を明らかにした。1.リゾチームの4本のSS結合をすべて欠く変異体は、外来の変性因子なしで3次構造ならびに殆どの2次構造のない変性状態を"intrinsic"にとる。ベータ構造形成を伴うそのアミロイドフィブリル前駆体への会合には疎水性残基が優先的に関与する。それらの残基の分布はSchwalbe, Dobsonらによって報告されている分子内で相互作用する6箇所の疎水性クラスター群にほぼ一致する。これは、intrinsicな変性状態において分子内の疎水性相互作用部位が同種の他の分子のそれと交換することにより、会合体が規則的に形成される機構を示唆する。2.この変異体のフィブリル形成のタイムコースをGPCによって調べ、フィブリル形成における大きな蛋白濃度依存性を定量的に把握した。3mg/ml以上の濃度では1日で分子量50万-700万の会合体ができるが、それ以下では会合の進行は極端におそい。この依存性よりフィブリル形成の会合核のサイズを推測した。3.プリオンについて、高圧NMRによって調べた残基レベルでの熱力学的安定性と,CPMG分散法によって調べた常圧下でのミリ秒領域の遅い揺らぎとを比較した。両者はよく一致し、両実験から求められた化学シフトの偏移は,圧力シフトの線形依存部分において高い相関を示した。
多段階発がん仮説における融合遺伝子の役割

腫瘍関連遺伝子の融合遺伝子は一部の固形癌に重要である。しかし融合遺伝子の多段階発癌における役割については不明な点が多い。本研究は、膵管癌の亜型の粘液癌およびその前駆病変である膵管内乳頭粘液性腫瘍(IPMN)に着目し、RNA sequencingを用いて遺伝子異常、融合遺伝子の関与を解析する。ドライバー変異であるKRAS遺伝子変異陰性膵癌における融合遺伝子の関与および融合遺伝子の多段階腫瘍発生における役割について解明する。
創造支援を目的とした手描き作図環境に関する研究

本研究の目的は創造的活動の上流における作図を計算機によるて支援することである。計算機による機能的な支援と感覚的な側面への配慮の両方を実現するために、下記特徴を備えた対話型システムを開発することを目指した。(1)論理的構造を持つダイアグラムを操作対象とする。(2)手描きによる入力インタフェースを備える。(3)作図における手描きの特徴を維持する。(4)知的にかつ能動的に描画を支援する。手描き描画環境および創造活動支支援環境のための基本技術を開発するとともに、手描き環境としてのアプリケーションプログラムの開発も行った。(1)に関連して、創造作業は振り返りが重要と考え、履歴を持つダイアグラムの論理構造を操作する方式について検討し、ツールを開発した。また、(2)に関連して、手描きの入力インタフェースとしては、自由で柔軟な入力インタフェースを提供するために、手描きによるストロークをそのままデータとして受け付け、またコマンドもジェスチャによる入力とするようなメモ書きツールを開発した。さらに、手描きのための入力装置として一般的な「スタイラス」が必ずしも使い易くないため、加速度センサーを備えたスタイラスを開発し、空中でのペンの動きもコンピュータとのインタラクションに利用できるようにした。(3)に関連して、創造作業の上流で重要と考えられる自由さ柔軟さのような印象を提供するために、手描きの雰囲気を保存したまま、整形する機能を検討しツールの開発を行った。(4)に関連して、創造的活動の重要な場面の一つとして教室における板書を想定し、板書内容の再利用を支援することで、板書作業を知的かつ能動的に支援する環境を構築した。本研究の目的は創造的活動の上流における作図を計算機によって支援することである。計算機による機能的な支援と感覚的な側面への配慮の両方を実現するために、下記特徴を備えた対話型システムを開発することを目指す。本年度は基本機能の充実を推進した。上記(2)に関連して、自由で柔軟な入力インタフェースを提供するために、手描きによるストロークをそのままデータとして受け付け、またコマンドもジェスチャによる入力とするようなメモ書きツールを開発し、手描き情報の入力、蓄積、検索等について検討した。開発および検討結果については、下記論文[1]として発表した。また、上記(3)に関連して、創造作業の上流で重要と考えられる自由さや柔軟さのような印象を提供するために、手描きの雰囲気を保存したまま、整形する機能を検討しツールの試作等を進めた。成果の一部は下記論文[2]として発表した。本年度は、前年度に引き続き手描き描画環境および創造活動支援環境のための基本技術の充実を推進するとともに、新しいデバイスを利用したインタラクションスタイルの開発、および手描き環境としてのアプリケーションプログラムの開発も行った。特に(2)に関連して、手描きのための入力装置としてはペン型の装置である「スタイラス」が一般的であるが、現在のアプリケーションの多くにおいてはあまり使い勝手が良くない。そこで、加速度センサーを備えたスタイラスを開発し、空中でのペンの動きもコンピュータとのインタラクションに利用できるようにした。

また、(4)に関連して、創造的活動の重要な場面の一つとして教室における板書を想定し、板書作業における再利用を知的かつ能動的に支援する環境を構築した。板書の意味的な一部を自動的に保存し、必要と思われる場面で、さりげなく提示するというものである。
機械学習による質感特徴自動決定と質感空間の構築

本研究では,視覚から得ている質感を定量的に捉えるための質感空間の構築を目的とする.質感を生み出す要因となる特徴量として物体の色,形状,表面の粗さ,反射率,透過率などが考えられるが,具体的にどのような質感にどの特徴量が関係しているかは明らかにされていない.一方,コンピュータグラフィックス(CG)で生成した画像の質感にどのパラメータがどの程度寄与しているかという情報は技術者の経験による暗黙知であり,定式化は困難である.本研究では,質感に関連する特徴の自動選択手法を提案し,選択した特徴を元に質感空間を構成する軸を決定した.また,DCNNを用いて材質認識のメカニズムについて解析を行った.質感を生み出す要因となる特徴量としては物体の色,形状,表面の反射率,粗さ,透過率などが考えられるが,具体的にどのような質感にどの特徴量が関係しているかは明らかにされていない.一方,コンピュータグラフィックス(CG)で生成した画像の質感にどのパラメータがどの程度寄与しているかという情報は技術者の経験による暗黙知であり,定式化は困難である.本研究では視覚から得ている質感を定量的に捉えるための質感空間の構築を目指しており,本年度は質感らしさを表す指標を決定するために,主観評価実験による質感の心理尺度データ収集を行う計画であった.本研究では,質感の中でも特に物理情報と質感の関連が付けやすいものとして金属らしさに注目した.金属物体を対象としてCGで作成したサンプル画像を用いた主観評価実験を行った.まず物体の反射特性に基づいて表面の粗さ,拡散反射係数,映り込みの割合というCGパラメータを用いることとした.これらのパラメータを様々に変化させたCG画像を作成し,各CG画像に対して被験者による主観評価実験を行う事で各画像がどの程度金属らしく見えるかを測定した.さらに,人間が直感的に分かりやすい質感スケールを構築し,物体の物理情報から質感の指標を求めることを目的として,主観評価実験結果に基づいて心理尺度である金属知覚とCG特徴量との関係を解析した.主観評価実験の結果を主成分分析と重回帰分析を用いて解析し,金属質感スケールの軸を2本として各軸を目的変数,CGパラメータを説明変数とする式を求めることで,軸上の数値の変化が金属らしさの変化に対応するような金属質感のスケールを提案した.質感を生み出す要因となっている特徴量としては物体の色,形状,表面の反射率,粗さ,透過率などが考えられるが,具体的にどのような質感にどの特徴量が関係しているかは明らかにされていない.一方,コンピュータグラフィックス(CG)で生成した画像の質感にどのパラメータがどの程度寄与しているかという情報は技術者の経験による暗黙知であり,定式化は困難である.本研究では視覚から得ている質感を定量的に捉えるための質感空間の構築を目指しており,昨年度は質感らしさを表す指標を決定するために,主観評価実験による質感の心理尺度データ収集と,統計的手法によるデータ解析を行った.今年度は,実物体画像からの質感定量化を行うために,質感指標の推定式を構築した.質感指標を求める方法として,画像特徴量を説明変数として質感指標を算出する推定式を構築するために,CGから取得した画像特徴のデータを用いてこれらの関係を学習により定式化した.この時,学習には進化計算を用いて,たくさんの画像特徴量のなかから目的とする質感に寄与する特徴量を自動的に選択し,数値演算子をノードとするネットワーク構造を最適化することで,推定式とこれに必要な特徴量を求めることができた.また,実物体の画像取得を行い,実物体画像から算出した画像特徴量に対して質感推定式を適用し,画像中の物体の質感指標を算出した.さらに,質感推定式から算出した質感指標値と主観評価実験の結果から得られた質感指標の比較を行い,構築した推定式の精度検証を行った.昨年度の研究成果を元に,今年度の計画である画像計測による実物体の質感定量化を進めることができた.また,質感に関係する特徴量の同定を行うために,候補となる画像特徴量を求めることができた.質感を生み出す要因となっている質感特徴量を同定することを目的として研究を行ってきた.本年度は,近年注目されている深層学習手法である深層畳み込みニューラルネット(DCNN)を用いて,特徴量を含めて自動的に画像中の物体の材質を推定する材質画像認識を行う手法を検討した.DCNNを用いることによって,近年様々な分野で画像認識精度が向上している.しかしDCNNがどのように画像中の物体等を認識しているのかはよく分かっておらず,質感画像認識の研究においてもこれまでの先行研究ではDCNNがどのように質感を認識しているのかに着目した研究は少なかった.これらが解明できれば,DCNNの材質の判断理由の解明や誤認識した際の原因の特定などへの応用が期待できると共に,質感の認識に寄与する特徴量や質感認識のメカニズムを推定することに繋がる.そこで本研究では材質認識課題をDCNNの転移学習を用いて学習し,その中間層を可視化することによって,質感画像のための画像特徴の獲得を行った.まず物体認識DCNNの転移学習によって23種類の材質を十分な精度で認識し,さらに誤認識のパターンが人間と類似していることから,解析することに十分意義のある材質認識DCNNが得られたことを示した.

さらに,材質認識DCNNの中間層の可視化によって中間層のニューロンや畳み込みフィルタが捉えているパターンを明確にすることができ,テクスチャを畳み込みフィルタで捉えて認識を行う材質と,個々の物体をフィルタで捉えて全結合層で結果を統合して認識を行う材質があることが判明した.以上のように,材質認識DCNNの中間層が可視化できたことによって,DCNNの材質認識過程を明らかにすることができた.本研究では,視覚から得ている質感を定量的に捉えるための質感空間の構築を目的とする.質感を生み出す要因となる特徴量として物体の色,形状,表面の粗さ,反射率,透過率などが考えられるが,具体的にどのような質感にどの特徴量が関係しているかは明らかにされていない.一方,コンピュータグラフィックス(CG)で生成した画像の質感にどのパラメータがどの程度寄与しているかという情報は技術者の経験による暗黙知であり,定式化は困難である.本研究では,質感に関連する特徴の自動選択手法を提案し,選択した特徴を元に質感空間を構成する軸を決定した.また,DCNNを用いて材質認識のメカニズムについて解析を行った.本年度の計画では,主観評価実験による質感データの収集を行う計画であった.これについて,CGで作成した308枚の画像に対して20代の男女23名による主観評価を評定尺度法を用いて行い,計画通りデータの収集を行うことができた.さらに,収集したデータに対して解析も行い,次年度の計画にある質感に関係する特徴の同定と質感軸の決定についても着手する事ができた.今年度に行った質感推定式構築から求まった候補となる画像特徴量の質感指標への寄与度などを詳細に解析し,質感に関係する特徴量の同定を行うとともに,質感空間の構築を目指して研究を行う.知能情報処理今後は質感に関係する特徴の同定と質感軸の決定と,画像計測による実物体の質感の定量化を行う.質感軸の決定に関しては,研究の最終目標である質感空間の構築を行うためには互いに独立な質感スケールを求める必要があるが,本年度に着手した方法で提案した金属質感スケールでは2つの質感軸の独立性を考慮できていない.このため,パラメータをさらに新しく作成してさらに検証を行っていく.また,画像計測による実物体の質感定量化を行うために,実物体の計測と画像取得を行い,物理量と画像特徴量の関係性を定式化する.昨年度に引き続き今年度途中まで育児休暇を取得しており,また復職後も育児のために出張を伴う学会参加が困難であったために,当初予定していた旅費を執行することができなかった.研究代表者が2014年12月から産前産後休暇を取得したため当初計画していた学会への参加を見送り,旅費を執行する事ができなかった.平成28年度には海外出張を伴う国際学会参加を予定している.平成26年度に行う事ができなかった学会参加を平成27年度に行うことで使用する.
グリオーマにおけるテロメレース活性およびテロメア長の臨床応用への検討

テロメアは染色体末端に存在する繰り返し配列である。正常細胞にはテロメアを維持する機構が存在しないため細胞分裂にともないテロメアが短縮していき、染色体の不安定性が増して細胞死をきたすと考えられている。一般に、がん細胞ではテロメア配列に結合してこれを伸長する酵素であるテロメレース活性が認められる。しかし、中枢神経腫瘍に関するテロメア長、テロメレース活性をまとめた報告は少ない。グリオーマにおけるテロメア長、テロメレース活性を同時に測定することにより、その実体を明らかにし、また,静止核におけるFISH法による解析を行い,腫瘍マーカーとしての可能性を追究した。50人の患者より採取した様々な組織学的分類のグリオーマにおけるテロメア長とテロメレース活性を検索した。この結果、グリオブラストーマにおいて強いテロメレース活性が認められ、この際テロメア長は正常組織と同等かそれ以下であった。また、同一患者から異なる時期に採取した検体について、がん進展に伴いテロメア長及びテロメレース活性の変化を検討した。この結果、テロメレース活性が発現する際にテロメア長が短小化しているという相関が示唆された。さらに35%の検体において著しく長いテロメアが確認され、これらすべての検体においてテロメレース活性は陰性であり、ほとんどのものが組織学的分類ではアストロサイトーマグレード(A3)であった。また,テロメアプローブによるFISH法を用い,静止核及びパラフィン標本において,テロメア長の長いグループと短いグループの同定を試みた。その結果,FISH法を用いればテロメア陰性のグループを同定でき,今後はパラフィン標本を用い臨床応用が可能であることが明らかとなった。今回グリオーマにおけるテロメア長、テロメレース活性を同時に測定することにより、その実体を明らかにし、腫瘍マーカーとしての可能性を追究した。26人の患者より採取した様々な組織学的分類のグリオーマにおけるテロメア長とテロメレース活性を検索した。この結果、グリオブラストーマにおいて強いテロメ-ス活性が認められ、この際テロメア長は正常組織と同等かそれ以下であった。さらに38%の検体において著しく長いテロメアが確認され、これらすべての検体においてテロメレース活性は陰性であり、ほとんどのものが組織学的分類ではアストロサイトーマグレード(A3)であった。これまでにin vitro系で得られた知見によると、テロメレース以外にもテロメア維持機構の存在が示唆されており、A3においても同様の維持機構の存在する可能性が考えられる。今後、分類あるいは予後判定の指標としてテロメレース活性を用いることの可能性を検討することが望まれる。昨年度と同様に,グリオーマにおけるテロメア長、テロメレース活性を同時に測定することにより、その実体を明らかにし、また,静止核におけるFISH法による解析を行い,腫瘍マーカーとしての可能性を追究した。

昨年度は26人,本年度は24人の患者より採取した様々な組織学的分類のグリオーマにおけるテロメア長とテロメレース活性を検索した。この結果、グリオブラストーマにおいて強いテロメレース活性が認められ、この際テロメア長は正常組織と同等かそれ以下であった。また、同一患者から異なる時期に採取した検体について、がん進展に伴いテロメア長及びテロメレース活性の変化を検討した。この結果、テロメレース活性が発現する際にテロメア長が短小化しているという相関が示唆された。さらに30%の検体において著しく長いテロメアが確認され、これらすべての検体においてテロメレース活性は陰性であり、ほとんどのものが組織学的分類ではアストロサイトーマグレード(A3)であった。また,テロメアプローブによるFISH法を用い,静止核及びパラフィン標本において,テロメア長の長いグループと短いグループの同定を試みた。その結果,FISH法を用いればテロメア陰性のグループを同定でき,今後はパラフィン標本を用い臨床応用が可能であることが明らかとなった。
肝内胆汁うっ滞における細胞骨格蛋白異常の分子生物学的解析

これまでの研究で、我々は消化器組織に発現しているチロシン脱リン酸化酵素の遺伝子クローニング行い、1991年Tonksらのよって発表されたPTPH1遺伝子と同一の遺伝子をクローニングした(Tumor Bio1.,13:180-186)。PTPH1遺伝子産物の構造は酵素ドメインの他に細胞骨格結合蛋白質に相同性を持つドメインを有していた。本研究ではPTPH1遺伝子産物の解析と細胞骨格結合蛋白質が数多く存在する肝細胞の細胆管におけるチロシンリン酸化レベルの検討を行った。PTPH1 mRNAの発現を種々の細胞株で検討したところ、発現レベルは低く、また、すべての細胞株に発現を認めubiquitousな発現パターンを示すことが明らかとなった。また、分化誘導剤であるsodium butyrate存在下での培養で発現増強を認めることより、少なくとも細胞の増殖的には抑制的に働く可能性が示された。(Int.J.Cancer,55:947-951,1993)。一方、肝細胞におけるPTPH1遺伝子産物の発現を明らかとしたが、癌化における遺伝子異常の存在は見いだされなかった。(J.Gastroenterol., 29:727-723,1994)。PTPH1遺伝子産物の抗体を作製し、肝細胞における局在を検討したところ、Western blotにてbile canalicurus分画にバンドを認めた。しかし、胆汁うっ滞起因薬剤であるクロールプロマジンの投与によってラット初代培養肝細胞の細胆管周囲におけるリン酸化チロシンレベルの上昇はみられず、本薬剤においては細胆管周囲のチロシンリン酸化レベルと胆汁うっ滞の関連は明確でなかった。現在、他の胆汁うっ滞起因薬剤において検討を継続している。本年度は胆内肝汁うっ滞と細胞骨格蛋白のリン酸化の異常を分子生物学的に解析する第一歩として、我々が遺伝子クローニングしたチロシン脱リン酸化酵素PTH1について解析した。PTPH1 cDNAの塩基配列より推測される蛋白の一次構造は酵素領域の他に細胞骨格関連蛋白であるtalin,ezrinなどと一部に相同性を有していた。肝細胞癌などいくつかの培養細胞株のtotal RNAを用いた通常のnorthern blot法ではPTPH1 mRNAは検出できずその発現レベルが低いことが示唆された。そこでRT-PCR法を用いてmRNA発現を検討した。大腸癌9株、胃癌5株、肝細胞癌5株、血液系悪性腫瘍6株の殆どすべての細胞株に発現を認め、PTPH1は肝細胞のみでなくかなり広範な細胞に出現しているものと考えられた。しかし、遺伝子増幅のためc-mycを過剰発現している大腸癌細胞株Colo320ではPTPH1 mRNAの発現を認めなかった。そこで分化誘導剤であるsodium butyrate存在下でColo320細胞を培養したところ、c-mycの発現低下に伴いPTPH1 mRNAの発現が増加することを見い出し、未分化で増殖に傾いた細胞よりやや分化した細胞での形質であることが示唆された。次に、fluorescence in situ hybridization法を用いて、PTPH1遺伝子座の決定を行ったところ,染色体9番長腕31領域に存在することが明らかとなった。この領域には顎骨や脊柱の発育異常をもち、また、基底細胞癌高発癌性の優性遺伝性疾患であるGorlin症候群の原因遺伝子が存在する。PTPH1と細胞骨格蛋白の相同性を考えると本症候群遺伝子座とPTPH1遺伝子座の一致はきわめて興味深く、Gorlin症候群患者DNAを用いた検討を開始している。

これまでの研究で、我々は消化器組織に発現しているチロシン脱リン酸化酵素の遺伝子クローニングを行い、1991年Tonksらのよって発表されたPTPH1遺伝子と同一の遺伝子をクローニングした(Tumor Biol.,13:180-186)。PTPH1遺伝子産物の構造は酵素ドメインの他に細胞骨格結合蛋白質に相同性を持つドメインを有していた。本研究ではPTPH1遺伝子産物の解析と細胞骨格結合蛋白質が数多く存在する肝細胞の細胆管におけるチロシンリン酸化レベルの検討を行った。PTPH1 mRNAの発現を種々の細胞株で検討したところ、発現レベルは低く、また、すべての細胞株に発現を認めubiquitousな発現パターンを示すことが明らかとなった。また、分化誘導剤であるsodium butyrate存在下での培養で発現増強を認めることより、少なくとも細胞の増殖には抑制的に働く可能性が示された。(Int.J.Cancer,55:947-951,1993)。一方、肝細胞におけるPTPH1遺伝子産物の発現を明らかとしたが、癌化における遺伝子以上の存在は見いだされなかった。(J.Gastroenterol.,29:727-723,1994).PTPH1遺伝子産物の抗体を作製し、肝細胞における局在を検討したところ、Western blotにてbile canalicurus分画にバンドを認めた。しかし、胆汁うっ滞起因薬剤であるクロールプロマジンの投与によってラット初代培養肝細胞の細胆管周囲におけるリン酸化チロシンレベルの上昇はみられず、本薬剤においては細胆管周囲のチロシンリン酸化レベルと胆汁うっ滞の関連は明確でなかった。現在、他の胆汁うっ滞起因薬剤において検討を継続している。
有機超伝導現象の解明

本研究の目的は、第一に、さまざまの実験手法によって超伝導状態の特性を明らかにし、有機物質における超伝導現象の特徴を解明することである。第二には、有機超伝導体の開発指針を発見して、新しい超伝導物質を合成することである。本年度の成果は、以下の3項目にまとめらる。(1)超伝導状態の特徴の解明Kー(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2における磁場侵入長の温度変化を、交流磁化率をとおして測定し、この物質の超伝導が「異方的超伝導」であることを強く示唆する結果を得た。また、臨界温度よりはるかに低い温度で、核磁気緩和率の異常な増大を発見していたが、これは第二種超伝導体の渦糸構造のダイナミクスが主要な原因であると考えられる証拠を得た。βー(BEDT-TTF)_2I_3では、110K付近でのアニール処理によって現れる、2Kの臨界温度をもつ超伝導相の特徴を調べた。未処理の場合に比べて、やや3次元性が増していることを発見し、2K相の性格について考察をすすめた。(2)電子状態と超伝導との関係の探求BEDT-TTF塩およびその類似物質で、常伝導相の電子状態を探った。特に、磁気抵抗の量子振動および、昨年度に発見した角度依存振動の測定が多くの物質で成功した。これらの物質では電子がフェルミ液体状態にあることをほぼ確実にしたと同時に、フェルミ面の3次元構造を探る実験手法を確立した。(3)新物質作成とその特性の解明本研究の目的は、第一に、さまざまの実験手法によって超伝導状態の特性を明らかにし、有機物質における超伝導現象の特徴を解明することである。(3)新物質作成とその特性の解明