hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代複合表面改質・熱処理プロセスの確立

そこで,平成26年度には簡便に化合物層を除去可能な方法としてFPB処理に着目し,その効果について系統的に検討した.2.さらなる摩擦摩耗特性の改善を目指して,DLC被覆により形成されるDLC層の性状と摩擦摩耗特性との関係を明らかにするため,DLC層の二層化および傾斜化を試みた.上記1については,結局,FPB処理による化合物層の除去がその後に形成されるDLC層の平面性を損なうため,採用できないことが明らかとなった.上記2については,無潤滑環境下で摩擦摩耗特性を改善する際に表面硬さが低いDLC層の形成が効果的であることが明らかとなった.得られた知見については,平成24年度に英語論文4件,解説記事2件および講演発表2件を通じて公開した.平成25年度には,英語論文4件,解説記事1件および講演発表7件(内2件は依頼講演,1件は国際会議での講演発表)を通じて公開した.さらに平成26年度には,論文3件(内英語論文2件),解説記事1件,講演発表7件(内国際会議3件)を通じて公開した.機械材料・材料力学前述のように,現在までにプラズマ浸炭および窒化,長時間窒化,極短時間熱処理(チタン合金),FPB処理,DLC被覆処理およびそれらの複合処理により,各種チタンおよび鉄鋼材料の表面改質や母材部の組織制御を行い,表面層および母材部の性状に関する詳細検討,摩擦摩耗特性,機械的性質および疲労強度に及ぼす影響に関して系統的に実験結果を蓄積した.得られた知見については,平成24年度に英文論文4件,解説記事2件および講演発表2件を通じて公開した.また,平成25年度には,英文論文4件,解説記事1件および講演発表7件(内3件は依頼・招待講演,1件は国際会議での講演発表)を通じて公開した.以上の実績が示すように,当初研究計画は十分に達成されたと言える.前述のように,現在までにプラズマ浸炭および窒化処理,極短時間熱処理(チタン合金),FPB処理,DLC被覆およびそれらの複合処理により,各種チタンおよび鉄鋼材料の表面改質や母材部の組織制御を行い,表面層および母材部の性状に関する詳細検討,摩擦摩耗特性,機械的性質および疲労強度に及ぼす効果について系統的に実験結果を蓄積した.得られた知見については,英文論文5件(内2件については,平成25年4月および7月に発行),解説記事3件(内1件は平成25年5月に発行)および講演発表1件を通じ,積極的に公開した.また,平成25年度に2件の招待・依頼講演を行う予定となった.さらに,2件の国内発表を5月に,1件の国際会議での発表を6月に予定している.以上の実績が示すように,当該課題に関しては有用な結果を得ており,当初研究計画を十分に達成したと言える.以上により得られた実験結果に基づき,当該研究の最終年度(3年目)に当る平成26年度には,以下の2点に焦点を絞って研究を推進する.1.DLC被覆した鉄鋼材料において,摩擦摩耗特性および疲労強度の改善上,下地処理としての長時間窒化の効果は顕著であった.平成26年度には,技術的問題として見出された化合物層の除去方法として微粒子衝突処理を採用し,これにより長時間窒化材の化合物層を除去した後にDLC被覆を行い,その影響について検討する.2.チタン合金については,極短時間熱処理の効果が系統的に明らかとなった.
中国の畜産経営における飼料消費構造とその穀物自給力への影響の経営経済学的研究

本研究では、農村経済改革以降(197999)における中国の畜産物生産規模と飼料消費動向の把握を目的とし、畜産部門別、地域別食肉生産構成、飼料消費の実態と効率、および食糧需給全体に及ぼす畜産物消費増大の影響等について、日本との比較を含めて調査研究を行った。成果発表は準備中であるが、研究成果報告書は、食肉生産統計の接続と生産量推計、飼料用食糧の消費実態と効率、畜産経営における食糧利用量の推定、および食糧需給に及ぼす畜産物消費増大の影響についての考察から構成されている。1.従来接続されていなかった1996年以前とその後の食肉生産統計を接続させるとともに、生産量と消費量の乖離から過大に統計されたと思われる食肉生産量の再推定方法を考案し推定作業を行った。これらの作業によって屠畜規模と食肉生産量を部門別、年度別、地域別に確定し、畜産物の生産構造が地域資源条件、畜産経営形態、および貿易構造等に大きく依存していることを明らかにした。2、7省域での実態調査、畜産農家の経営分析、および日本との比較研究を通して主要畜産部門の飼料消費実態と利用効率を明らかにした。1979年からの20年間において養豚と採卵鶏経営おける飼料利用効率がそれぞれ45%、91%向上し、畜産経営における技術進歩、草食家畜のシェア増大、および残飯や副産物を有効に利用する零細有畜農家の存在が飼料用食糧の節約に大きく貢献したことを判明した。3.食肉生産動向の把握と飼料利用効率に関する検討結果に基づいて空白に近い飼料用食糧の消費規模を畜種別に推定し、197999年期間において飼料用食糧が食糧生産量の16%程度からを35%に上昇したことを明らかにした。本年度は2年間研究課題の1年目であり、主要研究事項は、(1)中国の畜産部門別、地域別の食肉生産構造および全国加工飼料の消費構造の解明、(2)中国の零細有畜農家・畜産専業農家の経営実態と飼料消費構造の解明、(3)日本の畜産経営における飼料消費構造分析の3つとしている。(1)についは、本課題に関連する中国の公式統計資料の整理と、飼料業界の資料分析を行った。(2)については、中国黒竜江省、北京市、海南省、雲南省等地域での実態調査を2回実施した。(3)については、日本の畜産経営の動向と飼料企業の需給構造分析などの事項を中心に調査研究を行った。研究はまだ進行中であるが、初年度の調査研究によって次の諸点が明らかになった。1)中国の食肉生産は地域の資源、穀物生産構造、および食肉貿易構造に大きく依存している。豚肉生産量の約7割は南方地域の14省域に集中し、大陸31省域中の上位5省域だけで4割以上を占めている。牛肉生産量の6割以上は華北と東北の6省域に集中している。鶏肉は山東、広東、江蘇、遼寧等の沿海地域を主産地として生産され、輸出志向型畜産の特徴が鮮明である。2)輸出や大都市の食肉需要の増大に伴って、大都市周辺や沿海地域での家畜飼育企業および大規模畜産農家が急成長している。これを反映して、加工飼料の生産量は90年代において年7.5%の伸びを示し、1998年現在の配合飼料生産量は5600万トン、つまり米国に次ぐ世界第2位の規模に達している。畜産部門の構造変化や経営形態を反映して、養豚向け飼料の割合は90年代初期の50%から40%に低下している。3)配合飼料の生産量は巨大な規模になっているものの、中国1年間の食糧生産量に対するその割合が12%に過ぎない。飼料加工向けトウモロコシも、年生産量の1/4程度に留まっている。経営体において購入飼料に依存しない零細有畜農家はなお大きなウェイトを占めているからである。

このことは、今後の畜産発展と穀物全体の自給力との関係を考える際に見逃してはならない重要な与件となる。4)畜産農家の事例調査や関係者の聞き取り調査によると、農家の家畜規模によって飼料消費の構造と効率は大きく異なる。1、2頭の大家畜あるいは数10羽程度の家禽を飼育しているような零細有畜農家の場合は、残飯や農産物の残滓利用が一般的で、飼料の購入あるいは外部依存がほとんど見られない。養豚5頭以上の規模になれば、8割程度が購入飼料に依存せざるを得なくなる。本研究では、農村経済改革以降(197999)における中国の畜産物生産規模と飼料消費動向の把握を目的とし、畜産部門別、地域別食肉生産構成、飼料向け食糧の消費実態と効率、および食糧需給全体に及ぼす畜産物消費増大の影響等について調査研究を行った。成果発表は準備中だが、主要結果は以下の通りである。1.畜産統計の整理分析に基づいて、従来接続されていなかった1996年以前とその後の食肉生産統計を接続させるとともに、生産量と消費量の乖離から過大に統計されたと思われる食肉生産量の再推定方法を考案し、推定作業を行った。これらの作業によって197999年期間の屠畜規模と食肉生産量を部門別に確定し、畜産物の生産構造が地域資源条件、畜産経営形態、および貿易構造等に大きく依存していることを明らかにした。2.黒竜江、北京、海南、雲南、湖南、江蘇、浙江諸省域での実態調査、畜産農家の経営分析、および日本の畜産業との比較研究に基づいて、主要畜産部門(豚、牛、羊、肉用鶏、採卵鶏)の飼料消費実態と利用効率を明らかにするとともに、1979年からの20年間において養豚と採卵鶏経営おける飼料利用効率が大きく向上したことを判明し、畜産経営における技術進歩、草食家畜のシェア増大、および残飯や副産物を有効に利用する零細有畜農家の存在が飼料用食糧の節約に大きく貢献したことを明らかにした。3.食肉生産統計の接続と再推定、畜種別、経営形態別、年度別の飼料利用効率に関する検討結果を踏まえて、空白に近い飼料用食糧の消費規模を推定し、畜産物の消費増大が中国の食糧需給全体にどのよう影響を与えてきたかについての考察を行った。こうした作業によって飼料用食糧の消費規模、自給・加工別、畜種別飼料消費構造および畜産物消費の増大と主食用食糧需給との関係を明らかにした。
大学学部留学生のための講義の談話に関する研究

大学学部留学生による日本語の講義理解の問題と要因、解決策を探るために、3種の人文学系講義の表現特性を分析し、受講者の理解調査の結果との関連を分析した。表現分析では、14種の講義の「談話型」(尾括型2例、両括型3例、中括型9例)を分類し、「日本語機能文型」の検索結果から、学部留学生の講義理解には、初級・中級文型からなる複文と話段の習得が必要なことが確認された。理解調査では、日本人学部学生と中国人・韓国人留学生のノート、要約文、インタビューにおける3種の講義の「情報伝達単位(CU)」の残存傾向から、留学生は具体例や専門語に着目し、講義の談話型の把握が困難なことが検証された。本年度の主な目標は、次年度以降の分析に向けて、大学学部学生による講義理解の実態を把握するデータの収集と分析方法を決定することである。本研究の実施計画に基づき、以下の2点について検討した。1.本年度の研究課題は、基礎的なデータの整備にあるが、以下の(1)(4)を実施し、ほぼ完了した。(1)日本人大学生33名、学部留学生36名を対象とする講義Aの理解調査を7月に実施し、3種のデータ(受講ノート、要約文、口頭要約)を追加収集した。すでに分析済みの講義Aの理解データの量的分析が可能になった。(2)新規に講義G・H(各90分間)を10月に収集したが、鮮明な映像と音声を備えており、理解データの追加収集の際に、安定した再生が可能なものである。同時に、日本人学生23名と学部留学生25名による2種の講義G・Hの理解データを収集した。(3)講義G・Hの録画資料を用いて、2月に日本人大学生49名の理解データを追加収集した。(4)収集済みの講義12種と新規の2種の文字化資料の表記基準を統一した。2,本年度の検討課題は、分析単位の認定基準の整備にあるが、以下の(5)(7)に関して継続している。(5)3種の講義A・G・Hの原話と理解データの分析単位として、「文」「節」「情報伝達単位(CU)」「文段」「話段」等の認定を行うとともに、各単位の認定基準の改訂を進めている。(6)講義の談話の表現特性を分析するために、「日本語機能文型」の一部を改訂し、全14種の講義における機能文型の出現傾向を把握した。また、「節」「情報伝達単位」等の他の分析単位との関連についても検討している。(7)講義理解の3種のデータ(受講ノート、要約文、口頭要約)を照合して、それぞれの分析方法と相互の関連について討議を重ね、次年度以降における分析方法の基本的方針と共同研究の作業分担を決定した。最終年度の平成25(2013)年度は,本研究の成果をまとめるべく,以下の6点を実施した。1.2013年度日本語学会秋季大会(於:静岡大学)で,ワークショップ「講義の談話の単位と展開」(「予稿集」pp.27-44)を主催した。研究代表者の佐久間が「1.談話型」,分担者の渡辺・宮田・宮澤が「2.話段」「3.日本語機能文型」「4.情報伝達単位(CU)」の4観点から講義の談話展開に関する発題を担当し,分担者の石黒の司会でフロアーとの有益な質疑応答を行い,その「要旨」を『日本語の研究』10-2(pp.95-97)に報告した。2.20112013年度の研究成果の一部を「資料集」(pp.1-308)として刊行し,研究代表者の佐久間と研究分担者の石黒・宮田・宮澤・藤村,研究協力者の鈴木・田中の7名が各自の研究課題の成果を報告した。3.20112013年度の研究成果の一部を研究分担者の石黒が「論文集」(pp.1-146)として編集し,2013年度日本語学会秋季大会のワークショップ「講義の談話の単位と展開」の「予稿集」を再録し,また,研究分担者3名と研究協力者(国内・海外)6名による計9本の論文を掲載した。4.20112013年度の研究成果と調査結果の資料集を電子媒体の形で作成した。5.統計専門業者に3種の講義A,G,Hの3種の3集団による理解データの統計的検定を発注して,その結果を分析し,上記2,3,4の資料集と論文集に一部を掲載した。6.本研究の最終年度において,過去3年間の研究成果を確認し,今後の課題について検討した。

なお,3種の理解調査のうち,現在,未処理のデータに関しては,結果の分析を継続して行い,講義理解のための教材開発を完成し,授業実践を経てその成果を内外の関連学会等において公開していく所存である。本年度の主な研究課題は、最終年度の本研究の完成に向けて、大学学部留学生による人文学系講義の理解の問題を解明し、解決策を検討するための各種調査データの整備と調査結果の分析の二点にあった。1.講義理解の調査データの整備(1)講義G・Hの3種の理解データ(受講ノート・受講要約文・受講インタビュー)を本年度7月と10月の2回の調査で、大学学部留学生の中国語母語話者の計51名及び韓国語母語話者計50名を収集して補充した。(2)昨年度収集済みの講義Aの理解データ3種と講義の原話Aの「情報伝達単位(CU)」の残存認定作業がほぼ完了した。(3)全14種の講義AHの談話の表現特性を分析するために、コンピュータによる自動処理システムを構築し、講義の「日本語機能文型」の検索作業を実施した。(4)共同研究を能率的に遂行するために、オンライン・ストレージにデータを置き、各種データのアクセスと管理を容易にした。2.講義理解の調査結果の分析(1)講義Aの「情報伝達単位(CU)」による原話残存認定作業を通して、講義の「過程的理解」(受講ノート)と「結果的理解」(要約文・インタビュー)という受講者の理解過程の一元的記述が可能になり、「情報伝達単位(CU)」の残存傾向から原話の「談話型」や「話段」との関連が明らかになった。(2)3種の理解データの比較から、日本語母語話者の学部学生と中国語・韓国語母語話者の学部留学生による講義理解の実態が把握されつつある。(3)講義の談話における「話段」の多重構造について、原話の表現特性と受講者の理解調査の結果から検証する方法を構築しつつある。(4)講義における8レベル別全803例の「日本語機能文型」の使用傾向から、学部留学生の講義理解の問題を解明し、解決策を検討している。東日本大震災の影響もあり、科研費の交付決定の通知が6月になつたが、本研究の主な調査対象となる大学学部留学生の一時帰国や来日の遅延により、当初、今年度に予定されていた講義の理解調査の実施が遅れたため、新規の講義の理解データの収集と処理が遅れ、学部留学生対象の調査の一部に関して次年度に実施するように変更した。25年度が最終年度であるため、記入しない。3種の講義A・G・Hの3種の理解データ(受講ノート・要約文・インタビュー)の量が予想以上に膨大であり、理解データに対するタグ付けと原話残存認定作業に追われ、調査結果の分析と考察にかかる時間が十分に取れずにいるため、当初の予定よりもやや遅れている現状である。講義の理解データの収集と処理が遅れてはいるが、すでに分析済みの講義Aの追加調査を中心として、分析の可能なところから着手し、研究成果をまとめ、できるだけ早い時期に国内外の学会等における研究発表やパネル等を積極的に行うことにより、関係各位の批判・助言等を積極的に求め、本研究を推進する上でのさらなる展開を図ることにした。また、本研究において、初めて実施した「口頭要約」の調査に関しては、インタビューの方法の問題や、「受講ノート」「要約文」のみならず、講義の配布資料やパワーポイント、板書等との相互関連を検討する必要があるなど、新たな研究方法の可能性が生じている。講義Aの理解調査データの処理と分析はほぼ完了したが、講義G・Hの3種の理解データ(受講ノート・要約文・インタビュー)の3種の被調査者集団による分量が膨大であるため、最終年度内にすべての理解データのタグ付けと原話残存認定作業と調査結果の分析を完了することが困難な見通しである。そこで、理解データのタグ付け作業と原話残存認定作業を、自然談話の講義G・Hの理解データを優先して分析することを検討中である。もちろん、収集済みの全データの文字化
高次元フラクタル上の自己回避ウォーク、およびランダム・ツリー

1.多種タイプランダムフラクタルの「厳密なハウスドルフ次元」に関する定理を得た。これは、ランダムフラクタルのハウスドルフ次元が確率1でαであって(一般に確率1である値に決まる)、しかもα次元ハウスドルフ測度が確率1で0である場合に、一般ハウスドルフ測度が正かつ有限になるような次元関数を与えるものある。その応用として、一般次元Sierpinski gasket上のself-avoiding processの、見本関数の厳密なハウスドルフ次元を得た。2.Sierpinski gasket上のslf-repellingwalk(自己反発ウォーク)の研究を行った。Sierpinski gasket上では、simple random walkの連続極限として得られるブラウン運動と、self-avoiding walk(自己回避ウォーク)の連続極限として得られる自明でない(見本関数のハウスドルフ次元が1より大きい)self-avoiding process(SAP)が構成されている。これらの、全く性質の異なる(前者はマルコフ過程,後者は非マルコフ過程)2つの確率過程を連続につなぐ確率過程の族を、パラメータuを含むseif-repellingwalkの族の連続極限として構成した。極限の過程は法則収束の意味でuに関して連続である。見本関数の性質については、時刻0付近での立ち上がりやHolder連続性を調べ、重複対数の法則を証明した。我々のモデルは、見本関数の振舞いを支配する指数(平均2乗距離の指数として現れるもの)もブラウン運動とSAPの指数の間をuに関して連続につなぐ。一般に、パラメータを変えても、指数は変化しにくい。最も簡単な1次元空間でさえ、既存のモデルでは、パラメータを変えても、指数はSAPのものと等しいままか、ブラウン運動のものと等しいまま、または、両端を結ぶ変化は得られていなかった。ブラウン運動とSAPの指数を連続につなぐモデルは、Sierpinski gasket上に限らず、今まで知られていかった。我々の方法はSierpinski gasketだけでなく、1次元空間にも適用可能である。今年度は1)一般次元のシェルピンスキー・ガスケットの上のbranching modelと名付けたself-avoiding walkのモデルの連続極限を調べた。極限の見本関数はランダム・フラクタルと考えられるが、正の有限値を与えるような一般ハウスドルフ測度を求めた論文が東大数理の紀要に掲載予定である。2)2次元のシェルピンスキー・ガスケット上でランダム・ウォークと、self-avoiding walkを1-パラメータで結ぶモデルを考案した。パラメータが1のとき、ランダム・ウォークになり、0のとき、self-avoidingで、中間ではself-repelling(自己と交わりにくい)になるモデルである。この確立過程の連続極限(格子を細かくしていったときの極限)を求めた。今後はここで構成した、極限の確率過程のより詳しい性質を調べる予定である。Sierpinski gasketとよばれるフラクタル上のself-repellingwalkの研究を行った。Sierpinski gasket上では、Barlow等により、simple random walkの連続極限として、ブラウン運動が構成されている。また、K.Hattori(研究代表者)等により、あるself-avoiding walk(自己回避ウォーク)のモデルの連続極限として、Sierpinski gasket上に自明でない(pathのHausdorff次元が1より大)self-avoiding processが構成できることが証明されている。これらの、全く性質の異なる2つの確率過程の間を、連続につなぐような確率過程の族を構成した。これはパラメータuを含むself-repellingwalkの族の連続極限として構成される。u=1で極限の過程はブラウン運動と一致し、u=0では上記のself-avoiding processと一致する。

0【less than or equal】u【less than or equal】1に対して、極限の過程は法則収束の意味でuに関して連続である。さらに、pathの振る舞いを支配する指数(平均2乗距離の指数として現れるもの)もブラウン運動とself-avoiding processの指数の間をuに関して連続につないでいる。一般に、パラメータを変えても、指数は変化しにくい。最も簡単な1次元空間でも、今まで扱われていたモデルでは、パラメータを変えても、指数はself-avoiding processのものと等しいままか、ブラウン運動のものと等しいまま、または、ある程度変化しても両端を結ぶには至っていなかった。ブラウン運動とself-avoiding processの指数まで連続につなぐモデルは、Sierpinski gasket上に限らず、今まで全く構成されていなかつた。我々の方法はSierpinski gasketだけでなく、1次元空間にも適用可能である。前年度から引き続き行ってきた、Sierpinski gasket上のself-repellingwalk(自己反発ウォーク)の研究を完成した。Sierpinski gasket上では、simple random walkの連続極限として得られるブラウン運動と、self-avoiding walk(自己回避ウォーク)の連続極限として得られる自明でない(見本関数のハウスドルフ次元が1より大きい)self-avoiding process(SAP)が構成されている。これらの、全く性質の異なる(前者はマルコフ過程,後者は非マルコフ過程)2つの確率過程を連続につなぐ確率過程の族を、パラメータuを含むself-repellingwalkの族の連続極限として構成した。極限の過程は法則収束の意味でuに関して連続である。見本関数の性質については、時刻0付近での立ち上がりやHolder連続性を調べ、重複対数の法則を証明した。これらの見本関数の性質を支配する指数もブラウン運動とSAPの指数の間をuに関して連続につなぐ。ここで用いた、連続につなぐ確率過程の構成法は、空間の自己相似性を利用するもので、これを1次元ユークリソッド空間にも適用することができる。それにより、今まで構成されていたものとは異なるself-repelling
自律歩行ロボットによる地雷探知・処理技術の研究

我が国で初めて、東京高専の下井研究室と千葉大学の野波、研究室との共同研究により、開発された半自律型(制御面で完全自律とはまだ表現できない。)地雷探知用6足歩行ロボットの試作機(COMET-I)は、各々の歩行脚に高性能磁気探知器を搭載し、地中に埋設された対人地雷の信管部の金属反応を探知して、地雷に接触することなく回避することが可能である。これらの実験は、2000年2月22日に実地された一般公開野外試験等において基礎的な技術検証が得られている。(2月23日の朝日新聞及び読売朝刊等に掲載された)また、ロボット腹部には地中レーダによる埋設地雷探知器を搭載している。これにより埋設されている地雷が対人地雷であるか対戦車地雷であるか等を判断し、地雷埋設地帯において探知された地雷が対人地雷のみである場合は、速やかにロータリカッタ付の特殊車両等により埋設対人地雷を粉砕処理を実施することを可能にする基礎技術を得ることが出来た。地雷探知用半自律型6足歩行ロボット(COMET-I)の概略は、不整地歩行の安定性を考慮して歩行脚を6足とし、各脚は3関節の自由度を持ち平行リンク機構を用いた独立制御が可能である。また、地雷の埋設箇所を回避した時のバランスを失うことのないよう重心の安定性を考慮した設計がなされている。駆動用の電源は、短時間の作業にはバッテリーを搭載し、長時間の作業には外部から供給する。総重量は、約120Kg、外形寸法は1.4m×0.8m×1mであり、実用を考慮した形状をしている。また制御面においては、2台のパーソナルコンピュータを搭載して分散制御と姿勢制御を併用したニューラルネットワークを基本とする非線形制御を実施、外界センサー技術として可視光及び赤外線映像による画像認識技術と自己位置計測等に超音波及びレーザレンジファインダー等を用いている。千葉大学工学部野波研究室との共同研究により世界で初の地雷探知・処理用6足自律歩行ロボットの研究を実施した。開発目的は、人道的対人地雷処理のために従来の有人による危険な地雷探知及び処理作業から我が国の先端的技術を用いたロボットによる無人作業への移行を可能にすることにある。このロボットの特徴は,前年度の下井と高砂製作所との共同研究成果である埋設地雷探知用超小型アクティブ磁気センサをロボットの歩行脚全てに装着し、このセンサの探知信号から、埋設対人地雷等を発見し危険を回避しながら地雷埋設地帯を歩行可能にすることである。この結果、ロボットの腹部に装着された複合地雷探知器による詳細地雷探知(対人地雷埋設位置と種類識別等の認識)及び地雷処理機材による地雷処理のための基礎技術を得ることができた。また、制御面においては,他には類を見ない光センサを用いた歩行足の接地速度制御を実施し、従来のレーザセンサ等を用いたコンプライアンス制御方式を簡易化することに貢献した。これらの成果は、日本学術会議「人道的地雷探知除去技術の検討委員会」、及び「日本機械学会等の分科会」において報告されている。今後は、不整地においても歩行及び探知が可能な機構と歩行アルゴリズム等の研究を発展し、一日も早く実用化のために尽力したいと思う。また,平成12年2月22日に公開試験を実施し,読売新聞,朝日新聞,毎日新聞等に紹介され,NHK等のテレビ映像による模擬地雷探知及び回避歩行等の制御実施状況が紹介された。我が国で初めて、東京高専の下井研究室と千葉大学の野波研究室との共同研究により、開発された半自律型(制御面で完全自律とはまだ表現できない。)

地雷探知用6足歩行ロボットの試作機(COMET-I)は、各々の歩行脚に高性能磁気探知器を搭載し、地中に埋設された対人地雷の信管部の金属反応を探知して、地雷に接触することなく回避することが可能である。これらの実験は、2000年2月22日に実地された一般公開野外試験等において基礎的な技術検証が得られている。(2月23日の朝日新聞及び読売朝刊等に掲載された)また、ロボット腹部には地中レーダによる埋設地雷探知器を搭載している。これにより埋設されている地雷が対人地雷であるか対戦車地雷であるか等を判断し、地雷埋設地帯において探知された地雷が対人地雷のみである場合は、速やかにロータリカッタ付の特殊車両等により埋設対人地雷を粉砕処理を実施することが可能になる基礎技術を得ることが出来た。地雷探知用半自律型6足歩行ロボット(COMET-I)の概略は、不整地歩行の安定性を考慮して歩行脚を6足とし、各脚は3関節の自由度を持ち平行リンク機構を用いた独立制御が可能である。また、地雷の埋設箇所を回避した時のバランスを失うことのないよう重心の安定性を考慮した設計がなされている。駆動用の電源は、短時間の作業にはバッテリーを搭載し、長時間の作業には外部から供給する。総重量は、約120Kg、外形寸法は1.4m×0.8m×1mであり、実用を考慮した形状をしている。また制御面においては、2台のパーソナルコンピュータを搭載して分散制御と姿勢制御を併用したニューラルネットワークを基本とする非線形制御を実施、外界センサー技術として可視光及び赤外線映像による画像認識技術と自己位置計測等に超音波及びレーザレンジファインダー等を用いている。
流れと波動の特異性に関する研究

1.流体のEuler方程式およびNavier-Stokes方程式の3次元流れのあるクラスについて、精密な数値計算を行い、種々のノルムの時間発展を調べ、これらがいずれの方程式の場合にも有限時間で無限大になる事を示唆する結果を得た。Euler方程式の場合には、後にConstantineによってそれが数学的に証明された。2.Navier-Stokes方程式の軸対称な相似解を考察して、その解がレイノルズ数無限大の極限で内部遷移層を持っことを発見した。更に、適当な仮定の下で内部遷移層の存在を証明することができた。3.流体に周期的な外力が加わる時のパラメーターの変化に伴って励起される波動の変化、即ち、定常解、周期解、倍周期解、カオス解等の分岐構造を弱非線形理論を用いて解明した。4.液膜流における周期進行波の波数選択問題を調べ、異なるモードの相互作用による周期解のmodulationについて、退化した分岐点のまわりでのヴェクトル場の標準系を求めることにより、複合モード波が現れるダイナミクスを完全に分類できた。5.熱対流問題の解空間の大域的理論をめざして、Ro11型解に対して、計算機援用証明法を適用し、その分岐曲線を大域的に追跡し、その存在を証明した。空間3次元の場合のRo11型、長方形型、六角形型の解のパターン形成とそれらの安定性、それらによる大域的分岐構造を解明する数値解析を行った。非線形偏微分方程式系の解の特異性の解析と、解空間の分岐構造・特異性の解明のために、解析と数値解析とによる総合的取り組みが必要である。研究会「流れと波動の特異性」を開催して、当研究目的に関係する研究成果の現状を調べた。(a)渦および乱流における特異性に関しては、非圧縮非粘性流体の基本方程式の解に、特異性が現れるかどうか、の問題で最近大木谷は、空間が一方向に無限に広がっている領域の場合について、時間発展に対する数値実験によって、解が有限時間で爆発することの確証を得た。これは、解の爆発と云う特異性検証の最初のものであり、展開が期待される。非圧縮粘性流体の方程式の解に対する分岐構造の特異性に関して、岡本は領域に流体の流入・流出がある場合について、数値実験を始め、特異性出現の手がかりを得た。(b)流体の波動における特異性と分岐に関しては、船越は、山を過ぎる流れの弱非線形理論でのモデルに対して、解析・数値解析の研究の総括を行った。強非線形理論への準備が整った。小川は、斜面上の流れのモデルに対して、周期解が不安定となるパラメーターの領域での解の漸近挙動を調べ、周期波のmodulationが起こっている事をつきとめた。(c)解空間の大域的構造の解析に関しては、熱対流問題のパターン形成に関する解析・数値解析の研究成果を調べ、境界条件と六角形型・ロール型・長方形型等の解の発生との関係、Rayleigh数との関係とを大域的分岐構造の解析として、研究を始めている。Taylor問題:両円筒が逆向きにまわる時についても、分岐問題を研究している。(1)Navier-Stokes方程式で支配される3次元乱流場を見るのに、一般に圧縮性をもつベクトル(インパルス)を基本的な従属変数にとり、それをHelmholtz-Hodge分解するKuz'minとOseledetsによる定式化を取り上げた。これによればインパルスの'ヘリシティ'、つまり、インパルスと渦度の内積が局所的に非粘性保存量となる。この定式化を使って、周期境界条件の下で乱流の計算に適用した。計算によれば、実際の流れでは、内積の保存から、高渦度領域においては、インパルスは、渦度と直交することが判明した。(2)2次元channelでの流れについて、Navier-Stokes方程式から導かれるProudmann-Johnson方程式を考え、斉次境界条件の場合には解の爆発が起きないことを証明した。これは10年間ほど解答が望まれてきた問題であった。

(3)細長い長方形断面をもつ容器を鉛直方向に加振することにより、1:3共鳴相互作用の条件をほぼ満たす2つモードを共鳴的に励起したときの、これらのモードの挙動、分岐を調べた。定常解、周期解、カオス解も存在する。(4)液膜流における周期進行波の波数選択問題を調べ、異なるモードの相互作用による周期解のmodulationについて、退化した分岐点のまわりでのヴェクトル場の標準系を厳密に求めることにより、完全にダイナミクスを分類できた.(5)熱対流の分岐問題を続け、Roll型解に対してその分岐曲線を追跡し、計算機援用証明法を適用し、パラメーターの値に対応した解の存在を証明した。更に、空間3次元の場合のパターン形成として、Roll型解のみならず、長方形型、六角形型の解の分岐曲線の追跡、それらの安定性、それによる分岐構造の解明のための数値解析を始めた。1、非粘性の2次元Boussinesq方程式の解が有限時間で爆発するかどうかは、未解決の問題である。この系では温度勾配により渦度が保存されない。この爆発の有無を検討するため、正則な解を持つ非斉次連立Euler方程式を用い、この系の解を逐次近似によって構成した。擬スペクトル法による数値実験で、この反復法の収束は極めて速やかであり、この計算でカバーできる時間帯では、この系の解が正則であることを示唆している。2、Navier-Stokes方程式の軸対称な相似解を考察して、その解がレイノルズ数無限大の極限で内部遷移層を持つことを発見した。更に、適当な仮定の下で内部遷移層の存在を証明することができた。3、船の1つのモデルである局在した圧力変動が、一定幅の浅い3次元の水路表面を動くときを考察し、船が水路の中心軸からdだけずれて壁に沿って動く場合を数値計算し、その速度によってさまざまに作り出される波のパターンを調べた。4、液膜流における周期進行波の波数選択問題を調べ、異なるモードの相互作用による周期解のmodulationについて、退化した分岐点のまわりでのヴェクトル場の標準系を求めることにより、複合モード波が現れるダイナミクスを完全に分類できた。5、熱対流問題の解空問の大域的理論をめざして、Roll型解に対して、計算機援用証明法を適用し、その分岐曲線を大域的に追跡し、その存在を証明した。更に、空間3次元の場合のパターン形成として、Roll型解のみならず、長方形型、六角形型の解の分岐曲線の追跡、それらの安定性、それらによる分岐構造を解明する数値解析を行った。
雛島の大脳線条体におけるシナプス長期増強:刷り込みのメカニズム

(1)摂食行動の馴化と忌避学習に関する行動学的解析小さな目立つビーズを提示すると、雛はこれを注視してついばみ行動を示す。この行動は生得的であり、生後の経験を必要としない。しかし、生後の経験はこの行動の選択性を著しく変え得る。ここでは、中立的な刺激による馴化と、苦み物質との連合により強化された一回性学習を吟味した。馴化は中立的な刺激を繰り返し提示する事によって、その時間間隔(5分ないし1時間)に関わらず進行し、それはビーズの色を主たる記銘内容とするものであった。これに対し、強化学習は一回の提示により成立し、それはビーズの色・形・提示手続きなど、対象の多様な属性を記銘する事が判明した。今後は、これらの違いに着目し、それぞれの記憶形成に預かる脳内部位を、局所破壊などの手法により分離する必要がある。(2)最初期遺伝子(c-fos)とシナプス長期増強の因果的関係に関する神経化学的解析大脳線条件IMHV領域において、最初期遺伝子(c-fos)の発現と学習との間に有意な相関が見いだされている。他方、シナプス長期増強(long-term potentiation ; LTP)は記憶形成の素過程と考えられている。本研究ではスライス標本において、c-fos発現とLTPが因果的に結びついているかどうか、を調べた。LTPを引き起こす条件(5Hzx300pulses)は、c-fosの有意な発現を引き起こさなかった。逆に、自発的なc-fos発現の高い標本では、LTPが有意に起こりにくいことが判った。また、GABA抑制の拮抗剤(bicuculline)の投与によってLTPはNMDA型受容体の活性化を介して抑制された;しかし、c-fosの発現は逆に昂進した。c-fos発現とLTPは共に、神経活動に依存する可塑的な変化であるが、両者は因果的に結びついていないことが結論された。むしろ、c-fos発現はLTPに対して抑制的に働くことが示唆された。この分子機構は未だ不明であるが、可塑性の消長(感受性期)との関連において今後検討すべき課題である。平成7年度本研究では、名古屋大学への赴任に伴う新しい研究室の立ち上げと共に、次の項目を二つの柱として解析した。(1)一酸化窒素(NO)の関与家禽雛の刷り込み学習には一酸化窒素(NO)が関与する、とする報告がある(Holscher and Rose 1993,Rickard et al.1994)。ここではまず、NADPH-diaphorase組織化学によって脳内のNO合成能を吟味した。その結果、刷り込み学習にとって重要とされる大脳線条体IMHVにはほとんど陽性細胞を認めなかった。但しそれに隣接するHV-N領域には一群の陽性細胞を認めた。それらの密度と細胞像(特に突起の分岐パターン)を詳細に検討したが、生後の経験や日齢によって著しい変化を示さず、「刷り込み」学習との相関は否定的である。では、生理活性はどうか。そこで、大脳線条体の急性スライス標本にsodium nitroprusside(SNP;NO donar)を投与して神経活動に対する応答の有無を調べた。GABA_A

性抑制をbicucullineで遮断すると、コヒーレントなepileptic発火が自発的に生じる。ここでSNP(0.02-0.20mM)を投与したところ、発火頻度は変化しないものの、電場電位応答の波形そのものに変化を与えた。この変化はしかし、興奮性シナプス伝達をDNQXやAP5等で抑えたときの波形変化とまったく異なっていた。この作用機序は現在解析中である。(2)最初期遺伝子(c-fos)の関与最初期遺伝子c-fosは産物Fos蛋白を介して後期の遺伝子発現を制御する。刷り込み学習によっても雛の大脳線条体(IMHV)にFos陽性細胞が選択的に誘導されることが知られている(McCabe and Hom 1994)。ここでは上と同様のスライス標本に電気刺激を加え有効にFos免疫陽性が誘導する条件を求めた。その結果、non-NMDA型受容体を介した速い興奮性シナプス応答に長期増強を誘発するものと同じ条件、5Hz x 1 minの低頻度テタヌス刺激が有効であることを見いだした。更に、この刺激を10分間隔で3回繰り返したときに誘導されるFos免疫陽性は、NMDA型受容体の特異的アンタゴニストAP-5によって減弱された。しかし、この刺激条件ではAP-5存在下でもシナプス応答の長期増強が見られた例があり、かつ、この場合のFos陽性細胞の密度はテタヌス刺激を与えない場合に比べて高かった。よって、NMDA型受容体以外の経路を介してc-fosを発現させる機構が示唆された。(1)摂食行動の馴化と忌避学習に関する行動学的解析小さな目立つビーズを提示すると、雛はこれを注視してついばみ行動を示す。この行動は生得的であり、生後の経験を必要としない。しかし、生後の経験はこの行動の選択性を著しく変え得る。ここでは、中立的な刺激による馴化と、苦み物質との連合により強化された一回性学習を吟味した。馴化は中立的な刺激を繰り返し提示する事によって、その時間間隔(5分ないし1時間)に関わらず進行し、それはビーズの色を主たる記銘内容とするものであった。これに対し、強化学習は一回の提示により成立し、それはビーズの色・形・提示手続きなど、対象の多様な属性を記銘する事が判明した。今後は、これらの違いに着目し、それぞれの記憶形成に預かる脳内部位を、局所破壊などの手法により分離する必要がある。(2)最初期遺伝子(c-fos)とシナプス長期増強の因果的関係に関する神経化学的解析大脳線条体IMHV領域において、最初期遺伝子(c-fos)の発現と学習との間に有意な相関が見いだされている。他方、シナプス長期増強(long-term potentiation;LTP)は記憶形成の素過程と考えられている。本研究ではスライス標本において、c-fos発現とLTPが因果的に結びついているかどうか、を調べた。LTPを引き起こす条件(5Hzx300pulses)は、c-fosの有意な発現を引き起こさなかった。逆に、自発的なc-fos発現の高い標本では、LTPが有意に起こりにくいことが判った。また、GABA抑制の拮抗剤(bicuculline)の投与によってLTPはNMDA型受容体の活性化を介して抑制された;しかし、c-fosの発現は逆に昂進した。c-fos
南半球での超高層大気下部の大気重力波マッピング:ANGWIN網による空白域の調査

最終年度にあたり研究の取りまとめを行った。●課題1、イメージャネットワーク観測調査:南極およびアルゼンチン南部で観測を継続してデータを取得し、大気重力波の統計解析調査に資するとともに、ANGWIN網観測のパフォーマンスを評価して、南極研究科学委員会(SCAR)のアクショングループに認定された。また、これまでの結果からとくに南米から南極半島への領域が重要であることがわかり、この領域の観測をとくに強化する次世代のイメージャネットワークを提案した。●課題2、大気重力波の統計解析調査:超高層大気下部(高度100km付近)での南半球大気重力波マッピングをすすめ、情報量の多い位相速度空間スペクトル分布として多数導出した。とくに、緯度南緯69度の昭和基地とDavis基地の間のスペクトルの直接比較を実施し、地表付近からの直接伝搬の可能性と成層圏以高での2次波の双方の重力波があることを明らかにした。●課題3、高エネルギー粒子降込みの影響の評価:とくに、オーロラ粒子降込み時の大気の影響を調査し、大気重力波を介した中間圏と超高層大気の上下結合について、上層から下層、下層から上層の双方を調査してとりまとめた。●課題4、中低緯度との結合の調査:南半球大気重力波マッピングに向けて解析を実施し、またレイトレーシングも組み合わせて中緯度から極域にかけての大気重力波の伝搬を調査し、屈折の重要性などをとりまとめた。また、衛星観測データ解析から重力波のボア構造についても中緯度から高緯度にかけての特性を明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。●課題1、イメージャネットワーク観測調査南極大陸で2002年以来観測を行っている昭和基地での大気光観測について、感度の不足を解決するために、近赤外域OH(1-1.6ミクロン)に感度を持つInGaAsカメラによる近赤外OHイメージャを開発した。その結果、S/Nを大幅に改善し時間分解能が従来の分単位から秒単位へ大幅に改良された観測を可能とした。開発したイメージャは。昭和基地に輸送し、定常観測を開始した。●課題2、大気重力波の統計解析調査大気光イメージの新解析手法(位相速度スペクトル)をANGWINネットワークの各サイトでの観測パラメータ(撮影間隔等)に適応できるように改良を行い、各地の観測データを入手して新解析手法を適用してその性能を検証した。ユタ州立大学の有する南極域内4基地の異なる種類のイメージャの解析ソフトを適用して等質なスペクトルを得ることに成功した。また、開発したソフトウェアは、ユタ州立大や名古屋大学など他の研究グループにも配布して実施することを試み、これまでのデータチェックではうまく適用された解析が行われ、とくに後者では15年に及ぶ長期の中緯度スペクトルを得ることに成功した。●課題3、高エネルギー粒子降込みの影響の評価オーロラが起源と思われる重力波を多く解析するために画像をサーベイしたが、昭和基地などオーロラ帯直下の大気光データではオーロラ光の漏れこみが予測よりも頻繁であった。今後新開発の近赤外OHイメージを用いて、その漏れこみ度合いを調査することとした。●課題4、中低緯度との結合の調査ISS(国際宇宙ステーション)/IMAPの衛星からの大気光イメージャデータで南北両半球の緯度53度までの大気重力波マップを詳細に調べた。235個の同心的構造を持つ大気重力波の分布から中緯度の重力波ソースやとくに南半球での11月頃の活発な励起などを明らかにすることができた。イメージャ観測は開発が順調で高感度観測を予定通り開始できた。不安定構造を含めた高画質の高時間分解能画像が取得できていることは予想以上の成果である。解析方法の改良とその適用についても、数々の学会で好評であり、またユーザーが着実に増え、成果を出しているなど予想以上の進展である。粒子降込みの影響については、オーロラそのもののコンタミネーションが予想以上に激しく、これを抑えた解析方法について検討をすることとなった。中緯度との結合については、IMAP衛星データの結果の取りまとめに成功してその反響も大きく、予想以上の成果といえる。総合すると本年度は当初計画以上の進展であると評価できる。●課題1、イメージャネットワーク観測調査高性能化した赤外大気光イメージャを第58次南極観測隊で昭和基地に展開し、高感度での大気光観測を開始しデータを取得した。また、観測点を増やすために改良型高感度イメージャを南極半島近くのアルゼンチン国内に設置して観測を開始するためのエンクロージャなどの機器開発を行った。●課題2、大気重力波の統計解析調査ANGWINネットワークの多点観測のデータを米国ユタ州立大のサーバーを訪問して収集し、解析を行った。とくに、伝播方向の日変化、時刻変化、あるいはサイト間の差異に注目し、励起源および伝播過程の影響を議論した。また、新型統計解析のルーチンについて、バグを発見しその修復に時間を費やしたが、より完成したルーチンを得ることができた。さらにルーチンを汎用化する開発に取り組み、IDLルーチンで1行で呼び出せる画期的なソフトウェアの開発を行った。解析結果を国際会議で発表し、国際誌投稿論文として発表した。さらに、レイリーライダー観測の併用でより広いパラメータの重力波の伝搬を議論した。●課題3、高エネルギー粒子降込みの影響の評価これまでの観測データからオーロラの光の干渉を取り除いた上でオーロラ降下粒子の加熱によると思われる下向き伝搬の大気重力波をた取り出すべく、オーロラおよび大気光強度を詳しく調査した。●課題

4、中低緯度との結合の調査衛星観測データの重力波解析を行った他、ブラジル・豪など中緯度にも観測データ解析を拡大して実施した。衛星データではISS(国際宇宙ステーション)/IMAPのVISIイメージャに加え、Suomi/NPPのDNBチャンネルの使用の可能性を調査した。以上の他、ANGWIN網に関連して、地上および衛星からの大気重力波観測の国際研究集会を開催して、データ解析・解釈・科学研究を加速する情報交換を行った。解析を進めて居たところ、解析ソフトにバグを発見して修復とさらなるエラーの徹底チェックを行い若干次年度に解析が食い込んだが、これによる次年度の計画の遅れは生じず計画全体の進展は順調(というより次年度の進捗ではむしろ好転)であり、おおむね順調と評価した。●課題1、イメージャネットワーク観測調査昭和基地での高精度観測を第58次南極観測越冬隊で継続すると共に、高性能化したイメージャを観測点が粗になっている南極半島周辺の南米アルゼンチン共和国パタゴニアのリオガジェゴス観測所に設置して観測を開始した。●課題2、大気重力波の統計解析調査研究協力者をユタ州立大学に派遣しANGWINネットワークの各サイトから長期のデータを入手し、解析を行った。とくに、これまでの研究で興味ある類似点と差異の見つかった昭和基地とDavis基地の間の比較を通年のデータについて詳しく解析した。これらの結果は国際誌に論文発表した。また、韓国から研究協力者(院生)を招聘し、解析ソフトを配布・指導して多くのデータを解析した。●課題3、高エネルギー粒子降込みの影響の評価オーロラ高エネルギーイベント起源の波動について調べるため、昭和基地以外の場所も含めた粒子降込みの中性大気への影響をレーダーや衛星観測で解析・検討を行い、地理緯度・磁気緯度の異なるサイトの間の影響の違いを把握した。また、同一画像からオーロラと大気光重力波を個別に取り出すことを検討・実施した。●課題4、中低緯度との結合の調査地上観測、衛星観測のデータ解析を継続するとともに、エネルギー分布と伝搬特性に注目し、中低緯度・高緯度間の緯度間結合の視点で大気重力波の振る舞いを明らかにした。とくに客観解析データとレイトレーシングの活用を進めた。高性能大気光赤外イメージャを昭和基地で継続して安定に運用でき、さらに重力波発生の心臓部に近い南極半島近傍のアルゼンチン南部に2台目を設置稼働できたことで観測は極めて順調である。南極大陸上での大気重力波の比較成果も順調に出版できている。また、国内外の院生を研究協力者とし、ポスドク研究員も登用して解析研究を加速できたことは予想以上の成果であった。国内外での成果発表も相まって本研究の解析手法は国際的にも興味を持たれて普及しつつあり、今後我々が主導してこの分野の予想以上の進展をはかることが予測され、特段の進展と判断した。
脳内エピジェネティクス変化による運動パターン学習と維持メカニズムの解明

平成29年度においては、当初から計画していた、in vivoエピジェネティクス改変を目的として、アデノ随伴ウイルス発現系を用いて脱DNAメチル化活性をもつTET触媒ドメインをzebra finch成鳥の歌神経核RAに発現誘導を行った。これによって発声学習臨界期間中に発声行動によって発現される遺伝子群の成鳥時での再活性化を期待した。ウイルスインジェクション後に実施した発声行動解析では、発声学習臨界期後に固定化した歌パターンには大きな変化は観察されなかった。現在神経活動依存的制御を受ける転写発現解析を進めている。また、本研究によって確立した細胞タイプ特異的遺伝子発現制御技術を用いて、歌パターンの時系列制御を担っている歌神経核HVCの投射ニューロン特異的細胞死を誘導することに成功した。発声学習臨界期後の成鳥にHVC投射ニューロン特異的細胞死を誘導しても、その固定化した歌パターンに大きな影響を観察されなかったことは上述の実験と同じ結果であったが、発声学習臨界期中の若鳥にHVC投射ニューロン特異的細胞死を誘導すると、歌モデルの学習異常、また発声パターンの固定化時期の遅延が観察された。これら2つの実験結果を踏まえると、脱DNAメチル化活性をもつTET触媒ドメインによるエピジェネティクス改変を歌神経核HVC投射ニューロンで実施することで、発声学習とその学習臨界期制御と発声行動依存的なエピジェネティクス制御メカニズムの関連を明らかにする研究の必要性を示唆する。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究目的は、『脳内エピジェネティクス変化による運動パターン学習と維持メカニズムの実験的な検証』を目指している。そのために、本研究では、鳴禽類ソングバードの発声学習を学習行動モデルとして、「自ら声を出す」という自発的行動量の蓄積が、その学習臨界期中の脳内遺伝子発現動態にどのような影響を与え、またその遺伝子発現変動が発声学習発達にどのような学習行動発達レベル(発声行動の発達変化)に影響を与えうるのかを行動依存的エピジェネティクス制御の観点から研究を進めている。このために、平成28年度においては、学習臨界期中のキンカチョウ幼鳥個体に、発声行動によって発現誘導されるエピジェネティクス制御遺伝子群の人工的な発現誘導を介して、学習臨界期特異的に制御される神経可塑性遺伝子群の発現調節を人為的に行うことを目的として、次の3点の実験を施行した。1.アデノ随伴ウイルス(AAV)の逆行性感染性能による選択的な脳内神経細胞集団への遺伝子導入、2. Cre-Flexシステムによる投射ニューロン選択的遺伝子発現操作、3.DNA脱メチル化を促進するTET触媒型タンパク質のAAVによる脳内発現実験を実施した。これら実験手法を、今後、学習臨界期中の発声行動経験によって遺伝子発現変化が大きく観察される歌神経核RA投射ニューロン群に応用利用し、「脳内エピジェネティクス変化による運動パターン学習と維持メカニズム」の実験的検証を施行する予定にしている。当初予定していた3点、(1)アデノ随伴ウイルス(AAV)の逆行性感染性能による脳内神経細胞への遺伝子導入、(2)Cre-Flexシステムによる投射ニューロン選択的遺伝子発現操作、(3)TET触媒型タンパク質のAAVによる脳内発現、を実施した。今後の研究では、H28年度に確立したエピジェネティクス改変技術を歌神経核RA投射ニューロン群に応用利用し、「脳内エピジェネティクス変化による運動パターン学習と維持メカニズム」の実験的検証を施行する予定にしている。