hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属クラスターの反応化学

第3項目の「三核グラスターによるアンモニアの活性化」に関しては、Ru_3,Ru_2Os,RuOs_2,Os_3骨格を有する三核クラスターと酸素化剤の反応によって三重架橋オキソクラスターを合成した後、アンモニアとの反応をNMR分光法を用いて解析し、クラスター構造が異方的であるほど窒素-水素結合の切断過程が加速されることを明らかにした。Ru_3クラスターとRuOs_2(μ_3-O)クラスターでは、N-H結合切断活性の大きさは100倍以上に達する。本基盤研究の大きな課題である「クラスター触媒反応の開発」に関しては、ピリジンの触媒的脱水素カップリング反応を開発するという大きな成果を挙げることができた。本触媒反応は、クラスター錯体そのものが触媒として作用していることを実証した最初の例であり、極めて意義の大きな成果である。この触媒系により、これまで効率的な合成法のなかった4,4'-位にエステル基を有するビピリジン類を短工程で得ることができるようになり、反応機構の面だけでなく有機合成的側面から見ても重要な成果となっている。JACS誌に投稿するとともに、特許申請した。本申請研究では、本年度はクラスター触媒反応の開発と、炭化水素配位子への官能基導入に取り組み、これらを達成した。まず4位に置換基を有するピリジンの触媒的カップリングを達成した。本反応には二核および三核のルテニウムヒドリドクラスターが触媒活性を持つことを見出した。本反応はアルキル基以外にジメチルアミノ基、メトキシ基などの電子供与基のみならず、電子求引性のエトキシカルボニル基などにも適用でき、蛍光材料・色素増感太陽電池材料への応用が期待される。速度論的研究や中間体の構造解析により。二核クラスターが真の活性種である「クラスター触媒反応」であることを証明した。ついで、ルテニウムに配位した3員環化合物、トリスカルベンは2中心還元脱離と2中心酸化付加を介してジルテナアリル錯体と平衡にあることを明らかにした。ジカチオン性トリスカルベン錯体と三重結合を有するアセチレンやニトリルとの反応は、ジカチオン性のジルテナアリル錯体側から進行し、そのルテニウム-炭素結合に対してアセチレンとニトリルが挿入し,6員環ルテナサイクルを生成することを明らかにした。ほかにも、炭化水素配位子へのメトキシ基の導入、酸素原子の導入などを達成することができた。本申請研究は合成化学の分野を飛躍的に発展させるために、従来の「単核錯体の反応化学」を超越する新分野の開拓を目指して進められたもので、21年度には以下の成果をあげることができた。本研究の基礎を成す新規なクラスター反応場の構築とその評価に関しては、異なる種類の金属から構成されるクラスター反応場の構築に成功し、その立体・電子的異方性を評価するとともに、基質との反応を検討し反応場の特長を明らかにした。異種金属の組み合わせとしてはRuとIr、RuとOs、IrとZrの3種類について検討した。特に同族のRuとOsを含む系に関しては、その構造と反応性に関して顕著な異種金属効果が観察された。また二つのRu(μ-H)_4Ruユニットを架橋型ビス(シクロペンタジエン)配位子で連結することにより、先例のない平行四辺形型反応場を構築することに成功した。また、電子的性質の異なる支持配位子を同一分子内に持つ、いわゆる混合配位子型ポリヒドリドの合成を達成した。π受容性を持たない1,4,7-トリメチル-1,4,7-トリアザシクロノナンとペンタメチルシクロペンタジエンを組み合わせたもので、大きな電子的異方性が期待されるものである。一方、クラスターに特徴的な反応の開発と機構の解明については以下の成果を挙げることができた。
サーボプレスモーションと摩擦変化についての小型摩擦センサによる解明と摩擦制御成形

小型の工具表面摩擦センサを用いて,塑性加工中に材料と工具表面との間にはたらく摩擦応力を検出して,サーボプレスのモーションと摩擦挙動との関係を明らかにし,サーボプレス成形における摩擦制御成形を応用することを目的とした.このために,小型の工具表面摩擦センサの製作を進めた.材料の中心にポンチを押し込む形状の成形品についてのサーボプレスによる鍛造実験を行い,ポンチ表面での摩擦による変形挙動について調べた.さらにポンチ表面での摩擦応力を検出するため,摩擦センサを表面に埋め込むポンチを製作した。本研究の目的は,小型の工具表面摩擦センサ(検出部直径2mm)を用いて,塑性加工中に材料と工具表面との間にはたらく摩擦応力をモニタリングし,サーボプレスのモーションと摩擦挙動との関係を明らかにした上で,サーボプレス成形における摩擦制御を行って,塑性加工変形の向上を図るものである.この目的を果たすために,小型の工具表面摩擦センサの構造設計,機械加工を行い,さらに熱間鍛造の温度条件に耐えるためのスパッタリング式ひずみゲージの取付けを行なった.その後センサからのリード線を超音波ボンディングする方法を試みたが,接合が十分にできなかったため,今後さらに接続を確実に行う予定である.一方,室温で使用できるひずみゲージの製作を行い,基本的な摩擦検出特性を有することを確認した.一方,鍛造における摩擦を調べる実験として,材料の中心にポンチが押し込まれる形状の鍛造品をとりあげ,鍛造時の変形挙動と荷重について調べた.材料がポンチを回り込む際の流動が遅れるため,材料の未充填が発生し,ポンチ表面近傍での摩擦による変形が大きいことを断面組織の観察から確認した.この変形について有限要素法を用いて解析し,ポンチ表面での摩擦によるせん断変形が大きいことを分析した.この鍛造に対して,サーボプレスを用いて背圧をかけることにより,未充填部への充填を向上させることを実験的に確認した。ポンチ表面での摩擦応力を検出するため,摩擦センサを表面に埋め込むポンチを製作した。今後ポンチ表面に摩擦センサを埋込み,鍛造における計測を行うとともに,サーボプレスの活用による摩擦制御について明らかにする予定である.小型の工具表面摩擦センサを用いて,塑性加工中に材料と工具表面との間にはたらく摩擦応力を検出して,サーボプレスのモーションと摩擦挙動との関係を明らかにし,サーボプレス成形における摩擦制御成形を応用することを目的とした.このために,小型の工具表面摩擦センサの製作を進めた.材料の中心にポンチを押し込む形状の成形品についてのサーボプレスによる鍛造実験を行い,ポンチ表面での摩擦による変形挙動について調べた.さらにポンチ表面での摩擦応力を検出するため,摩擦センサを表面に埋め込むポンチを製作した。本研究は,筆者らが開発した小型の工具表面摩擦センサ(検出部直径2mm)を用いて,塑性加工中に材料と工具表面との間にはたらく摩擦応力をモニタリングし,サーボプレスのモーションと摩擦挙動との関係を明らかにした上で,サーボプレス成形における摩擦制御を行って,塑性加工変形の向上を図るものである.サーボプレスでは,間欠モーションや上下動,加工速度変化,ダイクッションモーションなど,工具の動きを様々に与えることが可能であり,それによって変形材料と工具表面との摩擦条件を加工中に変化させることが可能である.しかしモーションによって摩擦条件がどう変化するかは未解明であり,本研究では,サーボプレス成形による摩擦変化について摩擦センサを用いて解明するとともに,摩擦を制御する成形モーションを実現する.本年度は,耐熱性の摩擦センサの製作,出力検定装置の製作と検定,鍛造シミュレーションを行なった。耐熱性摩擦センサについては,耐熱性のあるひずみゲージをスパッタリング方法で製作したが,リード線の接合がうまくいかなかったため,電極膜の作成とリード線のボンディングテストを実行した。摩擦センサの検定装置を製作し,検定を行なったところ,圧力出力と摩擦出力を測定できることを確認した。有限要素法を用いて,鍛造のシミュレーションを行い,サーボプレスモーションの効果について検討した。耐熱性の摩擦センサの製作のためのリード線接合がうまくいかず,当初予定していなかったボンディングテストサンプルの製作とテスト用リード線の製作などが必要となり,センサの製作が遅れた。耐熱センサの製作のためのリード線接合のテストを進めているが、適切な条件を見出しつつあるので、接合条件を見出して、センサの製作を進める。耐熱性のセンサとは別に室温で使用するセンサの製作を進め、冷間加工における実験も進める。耐熱センサの製作のための費用が未執行になったので、次年度センサの製作において,この経費を執行する。実験装置の製作を進め、当初予定通り,研究経費全体を執行する。
教育と生命倫理の接点としての「人格」概念の学際的研究

本研究では、教育と生命倫理において重要視される「人格」概念について、とりわけ生命や「人格」概念をめぐる倫理的判断力をいかに養成するかが課題とされる医療場面をフィールドとして、教育思想・哲学の観点から研究を実施してきた。本年度の具体的な研究活動とその成果は以下の通りである。(1)昨年度の国際シンポジウムでの口頭発表を、英語論文としてまとめ、Waxmann社刊行の著作において発表した。本成果では、医療コミュニケーションをリスクの観点から捉えることで、医師と患者における「いのち」をめぐる認識枠組みに大きな違いがあることを明確にした。(2)この議論を発展させ、医療において両者が「よきこと」をいかに捉えているか、またその価値観の共有に向けた教育可能性について、生命倫理学会において口頭発表を行った。そこで、両者において「よきこと」の共有が容易ではなく、円滑なコミュニケーションのために、医師のコミュニケーション能力を「フロネーシス」の観点から検討する必要性について論じた。以上の成果は、QOLといった価値論に一石を投じると同時に、広く専門家に必要とされるコミュニケーション能力の養成に向けた知見を提供しうる。(3)ベルリン自由大学との合同ワークショップ(2月)での共同発表において、学習の「かたち」が単なる形式的なものではなく、学習内容そのものが反映されていることを明らかにした。今後、本視角をもとに医療コミュニケーションを検討することで、マニユアル化とケース・バイ・ケースの二項対立的で捉えられがちな分析枠組みを再考しうる成果としてまとめる。(4)増渕幸男上智大教授の研究会と共同で、中国・北京の中国社会科学院を訪問、意見交換を行った。そこで得られた、中国の教科書では「いのち」が「人格」など法概念との連関において論じられているといった知見を基盤としながら、欧米各国もあわせた教科書の「いのち」の記述をめぐる国際比較研究に発展させていく。本研究では、生命倫理において「人格」概念が問題とされる状況の吟味を通じて、近代教育学において「よきもの」として省みられることの少なかった「人格」概念を、幅広く捉えなおすことから教育言説を活性化する可能性を探求する。本年度はその一年目として、実際の医療場面でのフィールドワークを含めた今後の研究枠組みの土台の構築のために、国内外の生命倫理学、教育学の文献、さらには医学・法学系の研究プロジェクトや学会が発行する機関誌や研究報告書における語りを分析することで、それぞれの学問領域における「人格」概念の位相や、「人格」概念が深く関わるインフォームド・コンセント(以下、IC)の議論がもつ問題点について検討した。具体的な成果は以下の三点にまとめられる。(1)「人格は完成可能である」という教育の前提から、生命倫理にて語られる「人格」概念が「あるか/ないか」を問う二項対立的な図式を内包しているという問題点を明らかにした。他方で、生命倫理から教育の「人格」概念を逆照射することで、「人格の完成」を「よきもの」として自明視する近代教育学がいかなる力学のもとで成立しているのかについて考察した。(日本教育学会第55回大会口頭発表)(2)従来のICの議論におけるような、法理を演繹することで個々のケースの問題の解決を図るアプローチについて、言語行為論や社会構成主義の知見から、その問題点について検討した。その上で、ICの「教育モデル」を提案し、個々のケースにも対応できる医師の判断力養成の可能性について検討した。(日本生命倫理学会第17回年次大会ポスター発表)(3)また、上智大学増渕幸男教授による科研費基盤研究(C)「『いのちの尊厳』教育における生命科学的思想の位置価値と育成課題に関する研究」に参加することで、生命倫理教育をめぐって、哲学、教育学、生命科学といった幅広い領野の研究者と意見交換をすることができた。本年度は、実際の医療場面や医学教育における実習でのフィールドワークを通じて、本研究課題の核である「人格」概念が問われる基盤となる場であるインフォームド・コンセント(以下、ICと略記)を中心に多角的に分析した。その具体的な成果は以下の三点にまとめられる。(1)状況に応じた医師のより複合的な判断能力の養成に向けて、ICを法理としての枠組みからだけでなく、医師が患者とのやり取りを自ら反省する自己教育の場として考察を深めることを通じて、ICの「教育モデル」を提唱した。その成果は「インフォームド・コンセントの『教育モデル』の可能性」(『生命倫理』17号)にまとめた。(2)国際ワークショップMimesis-Poiesis-Performativity : International Workshop on Culture & Education(ベルリン)において、"Medical Communication between Technology and Art"を口頭発表した。そこで、従来の医療コミュニケーションで利用されるマニュアルや特色ある実践をパフォーマティビティの観点から批判的に検討することで、「自然な」コミュニケーションやそこでの「わざ」の働きのあり方について考察した。(3)また京都における同国際ワークショップでは、ICをリスク・コミュニケーションとして捉えることで、単なる情報授受にとどまらない医療コミュニケーションの側面を浮き彫りにした。また翻って、リスク・コミュニケーションが内包する「啓蒙」の枠組の限界を指摘することで、ひいては親-子、教師-生徒など近代教育学が前提とする関係性を広く問い直す可能性について検討した。この成果は、論文"Risk communication in the case of medical treatment conditions"として出版される予定である。

本年度の具体的な研究活動とその成果は以下の通りである。(1)昨年度の国際シンポジウムでの口頭発表を、英語論文としてまとめ、Waxmann社刊行の著作において発表した。本成果では、医療コミュニケーションをリスクの観点から捉えることで、医師と患者における「いのち」をめぐる認識枠組みに大きな違いがあることを明確にした。(2)この議論を発展させ、医療において両者が「よきこと」をいかに捉えているか、またその価値観の共有に向けた教育可能性について、生命倫理学会において口頭発表を行った。そこで、両者において「よきこと」の共有が容易ではなく、円滑なコミュニケーションのために、医師のコミュニケーション能力を「フロネーシス」の観点から検討する必要性について論じた。以上の成果は、QOLといった価値論に一石を投じると同時に、広く専門家に必要とされるコミュニケーション能力の養成に向けた知見を提供しうる。(3)ベルリン自由大学との合同ワークショップ(2月)での共同発表において、学習の「かたち」が単なる形式的なものではなく、学習内容そのものが反映されていることを明らかにした。今後、本視角をもとに医療コミュニケーションを検討することで、マニユアル化とケース・バイ・ケースの二項対立的で捉えられがちな分析枠組みを再考しうる成果としてまとめる。(4)増渕幸男上智大教授の研究会と共同で、中国・北京の中国社会科学院を訪問、意見交換を行った。そこで得られた、中国の教科書では「いのち」が「人格」など法概念との連関において論じられているといった知見を基盤としながら、欧米各国もあわせた教科書の「いのち」の記述をめぐる国際比較研究に発展させていく。
唾液腺をモデルとした３次元的臓器再生技術の開発

再生医療の進歩が著しいが、細胞から3次元的に複雑な構造を有する臓器を形成し、機能回復を図るまでに多くの障壁があり、臨床への実現には困難がある。本研究は唾液腺をモデルとして障害を受けた臓器の再生医療を行うことを目的としている。臓器再生に応用する情報として唾液腺形成時期に発現する遺伝子のスクリーニングを行った。マウス胎仔唾液腺上皮のcleft (分枝部)とbud (非分枝部)に特異的に発現する遺伝子をT7-SAGE (Serial Analysis of Gene Expression)法で網羅的に探索した。細胞外マトリックス、増殖因子、転写因子を含めて特徴的な遺伝子を見いだし、以前に報告したFibronectinやBtbd7がcleftに強く発現していることを確認した。さらに、定量的リアルタイムRT-PCR法を用いて、それらの遺伝子発現を検証した。in situ hybridizationにてmRNAの発現分布、あるいは、既知の遺伝子であれば、既存する抗体で免疫染色を行い、胎仔唾液腺における発現分布を確認した。FibronectinやBtbd7はcleftに強く発現していることが明らかになった。T7-SAGEライブラリーの遺伝子群の中から、多数の候補遺伝子の発現と局在を解析してきたが、Lactoferrin受容体がbudに強く発現していることを確認した。さらに、Lactoferrinの添加により、胎仔唾液腺の分枝形態形成を誘導することを示し、Lactoferrinが成体唾液腺の放射線照射による障害を抑制することを明らかにした。ウェスタンブロット解析により、それらの作用はいずれも細胞周期を調節するCyclinDの活性化が重要であるを証明した。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。再生医学研究の進歩が著しいが、細胞から3次元的に複雑な構造を有する臓器を形成し、機能回復をはかるまでには多くの障壁があり、未だに実現は困難である。臓器再生に応用する情報として唾液腺形成時期に発現する遺伝子のスクリーニングを行うために、マウス胎仔唾液腺上皮のcleft(分枝部)とbud(非分枝部)に特異的に発現する遺伝子をT7-SAGE法で網羅的に探索してきた。これまでに我々が報告してきた細胞外マトリックス、増殖因子、転写因子を含めて特徴的な遺伝子を見いだし、FibronectinやBtbd7も同様にcleft周辺に強く発現していることを確認した。さらに、RT-PCR法にて遺伝子発現を調べた後、定量的リアルタイムRT-PCRにて、budと比較してcleftにそれらの遺伝子が強く発現していることを確認した。予備実験として、抗体の存在する分子に対しては抗体を用いて、抗体のない分子に対してはin situ hybridization法を用いて、組織分布を確認した。今後、さまざまな遺伝子、分子についても解析を続けていく予定である。しかしながら、膨大な情報量であり、全てのデータを解析するのは困難である。まず無料のデータベースを用いて、タンパク質の構造を予測し始めている。その中から機能が予測される特徴的な遺伝子に絞って、組織における発現分布も含めて機能を予測しながら、解析を進める予定である。唾液腺形成時期に発現する遺伝子のスクリーニングを行う際に、マウス胎仔唾液腺上皮のcleft(分枝部)とbud(非分枝部)に特異的に発現する遺伝子を網羅的に検討してきたが、膨大な情報量であり、遺伝子の発現レベルを確認するのに時間を要している。再生医療の進歩が著しいが、細胞から3次元的に複雑な構造を有する臓器を形成し、機能回復を図るまでに多くの障壁があり、未だに実現は困難である。臓器再生に応用する情報として唾液腺形成時期に発現する遺伝子のスクリーニングを行うために、マウス胎仔の唾液腺上皮のcleft (分枝部)とbud (非分枝部)に特異的に発現する遺伝子をT7-SAGE (Serial Analysis of Gene Expression)法に申請者がT7-based RNA amplification法を用いて網羅的に探索してきた。さらに、RT-PCR法にて遺伝子発現を調べた後、定量的リアルタイムRT-PCR法にて、budに比較してcleftにそれらの遺伝子が強く発現していることを確認した。in situ hybridizationを用いてmRNAレベルの発現分布、あるいは、既知の遺伝子であれば、既存する抗体を使用し免疫染色法を用いて、発現分布を確認した。FibronectinやBtbd7はcleftに集積し、強く発現している状態が免疫染色とin situ hybidization法にて再現できた。T7-SAGEライブラリーで発現された遺伝子群の中から、cleft形成に関わる領域に発現しているかを検討している。今後、RT-PCR法、in situ hybridization法あるいは免疫染色法にてその遺伝子がcleftに特異的に高く発現することが確証された場合は、RNA干渉法を用いて機能的阻害実験を開始しているところである。唾液腺形成時期に発現する遺伝子のスクリーニングを行う際に、マウス胎仔唾液腺上皮のcleftとbudに特異的に発現する遺伝子を網羅的に検討してきたが、膨大な数の候補遺伝子が存在し、遺伝子の発現レベルを確認するのに時間を要している。

Fibronectinのように優れた抗体を手に入れることができる分子とは異なり、Btbd7のような優れた抗体を手に入れることが出来ない場合は、in situ hybridization法を用いて発現を確認しているが、条件設定で時間を要してしまった。再生医療の進歩が著しいが、細胞から3次元的に複雑な構造を有する臓器を形成し、機能回復を図るまでに多くの障壁があり、臨床への実現には困難がある。本研究は唾液腺をモデルとして障害を受けた臓器の再生医療を行うことを目的としている。臓器再生に応用する情報として唾液腺形成時期に発現する遺伝子のスクリーニングを行った。マウス胎仔唾液腺上皮のcleft (分枝部)とbud (非分枝部)に特異的に発現する遺伝子をT7-SAGE (Serial Analysis of Gene Expression)法で網羅的に探索した。細胞外マトリックス、増殖因子、転写因子を含めて特徴的な遺伝子を見いだし、以前に報告したFibronectinやBtbd7がcleftに強く発現していることを確認した。さらに、定量的リアルタイムRT-PCR法を用いて、それらの遺伝子発現を検証した。in situ hybridizationにてmRNAの発現分布、あるいは、既知の遺伝子であれば、既存する抗体で免疫染色を行い、胎仔唾液腺における発現分布を確認した。FibronectinやBtbd7はcleftに強く発現していることが明らかになった。T7-SAGEライブラリーの遺伝子群の中から、多数の候補遺伝子の発現と局在を解析してきたが、Lactoferrin受容体がbudに強く発現していることを確認した。さらに、Lactoferrinの添加により、胎仔唾液腺の分枝形態形成を誘導することを示し、Lactoferrinが成体唾液腺の放射線照射による障害を抑制することを明らかにした。ウェスタンブロット解析により、それらの作用はいずれも細胞周期を調節するCyclinDの活性化が重要であるを証明した。マウス胎仔唾液腺上皮のcleft(分枝部)に特異的に発現する遺伝子を網羅的に検討し、インターネット上のデータベースを用いてタンパク質構造を予測し、特徴的な機能ドメインを有する遺伝子に絞って、発現量、発現分布の確認を行い、研究の進行を加速したい考えている。マウス胎仔唾液腺上皮のcleftに特異的に発現する遺伝子を網羅的に検討し、インターネット上のデータベースを用いてタンパク質構造を予測し、特徴的な機能ドメインを有する遺伝子に絞って、発現量、発現分布の確認を行い、機能を予測した上で、研究の進行を加速したいと考えている。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
化学療法により誘発されるＥＭＴ誘導因子の同定とその制御による膵がん治療法の開発

膵癌は,難治性癌の代表であり,転移浸潤能が高く、化学療法に抵抗性を示す。我々は,膵癌の標準的抗癌剤gemcitabineを低濃度で癌細胞に投与すると、1回投与でも上皮間葉転換(EMT)と呼ばれる細胞形態変化と運動性が変化し、この変化はGSK3beta阻害により抑制されることを明らかにした。これらの研究成果を元に、GSK3beta阻害による新たな治療法としてGSK3beta阻害作用を持つ複数の医薬品による進行・再発膵癌の第I相臨床試験を立案,実施した。本研究は、膵癌の新しい治療方法開発に貢献する可能性を持っている。本研究では,低濃度の化学療法が癌細胞の浸潤を促進するという従来考えられていなかった発想をもとに,その転移浸潤誘導因子を同定することを目的としている.また,GSK3b阻害剤により,これらの因子の発現や機能の制御による浸潤抑制と抗がん剤の増感効果を組み合わせる新しいがん治療ストラテジーの開発を目指している.さらに臨床試験により,実際に抗腫瘍効果・転移抑制効果について検討し,これらの結果,難治性癌である膵癌に対しての治療成績の向上を期待するものである.抗がん剤投与により誘導されるEMT誘導蛋白質の機能解析:膵癌細胞におけるEpithelial-Mesenchymal Transition (EMT;上皮間葉移行)が抗癌剤により起こることを分子細胞学的評価方法(ウエスタンブロット,免疫染色)により明らかにした.抗癌剤処理により膵癌細胞からEMT誘導因子が分泌され,その因子HSP90蛋白が関与していることを同定した.これらの研究成果は,化学療法による癌細胞の転移・浸潤を抑制する治療薬の開発につながる重要性を持つ.GSK3β阻害効果を有する市販医薬品を併用した化学療法の第I/II相臨床試験とバイオマーカー探索以前よりGEMとGSK3b阻害剤の併用療法の有効性を明らかにしているが、GSK3b阻害作用を持つ医薬品を併用した化学療法の第I/II相臨床試験を行っている(UMIN000005095)PhaseIとして4例を施行し,本臨床試験の有効性を示す結果が得られたため,GSK3b阻害作用を持つ既存医薬品に関して,「膵臓癌治療剤」として特許を申請した(特願2013-93072)研究期間全体を通じて実施した研究の成果について:本研究では、低濃度の化学療法が癌細胞の転移や浸潤を促す可能性とその誘導因子を同定することにより、より効果的な化学療法を開発することを目指した。本課題の研究成果により、抗癌剤により癌細胞の遊走性が高まり、上皮間葉移行(Epithelial-Mesenchymal Transition:EMT)と呼ばれる形態変化や細胞性質が変化することを明らかにした。抗癌剤によるEMT誘導性について、原因蛋白も同定した。これら化学療法誘導性のEMTの変化は、従来より我々が抗癌剤の効果を高めることを発見している「GSK3βを阻害すること」により抑制されることも見いだしたため、化学療法の副作用的因子である化学療法による転移誘導について、新たに「転移を抑制しながら抗癌剤治療効果を高めて治療を行うには、GSK3βを抑制しながら化学療法を行う必要があるという結論を得た。それに伴い、GSK3β阻害作用を持つ小分子阻害剤は、現在臨床的には使用されておらず開発段階であるため、代わりにGSK3β阻害作用を持つことが明らかとなった現在臨床的に使用されている薬剤を使用して臨床試験を行った。これらの手法は近年ドラッグリポジショニングあるいはドラッグリパーパシングと呼ばれているものであり、安全性が担保されている薬剤を使用するため、臨床現場に研究成果を還元する早道とされている。GSK3β阻害作用を持つ医薬品を併用した化学療法の第I相試験として4例を施行し、本臨床試験の有効性を示す結果が得られたため、「膵臓がん治療剤」として特許を申請した(特願2013-93072)。今後第II相臨床試験を行う予定である。最終年度に実施した研究成果は、化学療法によるEMT誘導効果について、タイムラプス顕微鏡を用いた基礎的な検討をさらに追加した。これらの結果は、今後論文にて報告予定である。本研究では,低濃度の化学療法が癌細胞の浸潤を促進するという従来考えられていなかった発想をもとに,その転移浸潤誘導因子を同定することを目的としている.また,GSK3b阻害剤により,これらの因子の発現や機能の制御による浸潤抑制と抗がん剤の増感効果を組み合わせる新しいがん治療ストラテジーの開発を目指している.さらに臨床試験により,実際に抗腫瘍効果・転移抑制効果について検討し,これらの結果,難治性癌である膵癌に対しての治療成績の向上を期待するものである.抗がん剤投与により誘導されるEMT誘導蛋白質の機能解析:膵癌細胞におけるEpithelial-Mesenchymal Transition (EMT;上皮間葉移行)が抗癌剤により起こることを分子細胞学的評価方法(ウエスタンブロット,免疫染色)により明らかにした.

抗癌剤処理により膵癌細胞からEMT誘導因子が分泌され,その因子としていくつかのHeat shock関連蛋白が関与していることを同定した.(特許申請準備中のため,詳細は記載できず).これらの研究成果は,化学療法による癌細胞の転移・浸潤を抑制する治療薬の開発につながる重要性を持つ.またこれらの研究成果を,実際の臨床に応用するために,臨床試験の準備として,GSK3b阻害剤作用をもつ市販の医薬品の基礎的なGSK3b阻害作用の程度についてウエスタンブロットを用いて基礎的な評価を行った.その結果,GSK3b阻害作用を持つ医薬品及び投与量を設定し,GSK3b阻害作用を持つ医薬品を併用した化学療法の第I/II相臨床試験を開始した.(UMIN000005095)現在のところ3例ではあるが,本臨床試験の有効性を示す結果が得られている.うち1例は,標準治療薬であるジェムザールに無効となった後に本臨床試験を開始したところ,再度腫瘍マーカーの低下を認め,明らかな抗腫瘍効果を認めた.EMT誘導因子を同定したことと,EMT誘導因子が誘導される状況,及び誘導方法に関しての新たな知見を得た.また,臨床試験については,現在も進行中であるが,治療方法に有効性を見出し特許出願を完了したことから,当初の計画以上に進展していると評価する.(理由)EMT誘導因子のリコンビナント蛋白に不純物が混じっていることが明らかとなり,試薬の再調達及び再実験を行っているため,当初想定した研究達成度よりはやや遅れている.しかし,平成24年度以降に開始する予定であったGSK3b阻害作用を有する医薬品を併用した化学療法の第I/II相臨床試験は既に開始できたため,最終的には予定通り研究を遂行できる見込みである.現在行っている臨床試験の症例数をさらに増やす.また,EMT誘導因子については,その誘導される条件をさらに検討し,また産学連携にて新たに開発している実験デバイスによる評価を行う.今後は,試薬の調達状況を改善し,残る課題について精力的に研究を行う.該当なし平成23年度で終了していない課題について,不純物の混じっていないリコンビナント蛋白の購入及びその試薬を使用した再実験のために使用する.また,平成24年度以降に予定していた患者血清を用いたプロテオーム解析を行う.
新規プロテインキナーゼ欠損がもたらす周産期障害の解明と克服

申請者が独自に作製したNrk (Nik related kinase)欠損マウスは、分娩前後の母仔において、胎盤肥大、新生仔期貧血、新生仔期高死亡率、分娩不全という複数の興味深い表現型を示し、新しい周産期障害モデルマウスとして有用であることが明らかになった。胎盤栄養膜細胞を用いた解析から、Nrk欠損細胞ではAKTリン酸化の増強に伴う細胞増殖の亢進が生じていることが明らかとなった。リン酸化AKTの発現上昇はNrk欠損胎盤でも確認され、胎盤肥大の一因となっている可能性が強く示唆された。胎盤肥大以外の表現型のメカニズムについては本研究期間内には解明に至らず、解析を継続中である。本研究課題ではPKX欠損マウスが呈する周産期障害の解明を目的としているが、PKX欠損マウスは離乳前に大部分が死亡し、実験に十分な数を確保することが難しい。初年度は、安定してPKX欠損マウスを供給するための大規模な繁殖体制を整えつつ、PKXが関わるシグナル伝達経路の解明を中心に研究を進め、以下のような成果を得た。1PKXと相互作用するタンパク質の同定:HaloTag融合PKXを293T細胞に強制発現させたサンプルを用いたプルダウンアッセイと、それに続く質量分析の結果、1種類のPKX結合タンパク質の同定に成功した。2PKXの機能解析に有用なin vitro培養系の確立:マウスES細胞(ES)からトロフォブラスト細胞(TB)を分化誘導する培養系において、分化の進行に伴ってPKX発現も誘導される事実を見出した。さらに、PKX欠損ESから分化誘導したTBを野生型と比較したところ、形態変化や分化マーカーの発現は同等であったが、増殖に著しい亢進が認められた。この培養系は、PKX欠損マウスで観察される胎盤肥大を反映し得ると考えられるため、今後、増殖亢進メカニズムの解明を含め、in vitroでのPKX機能解析に応用していく予定である。3マイクロアレイ解析による周産期障害関連因子の探索:PKX欠損胎盤と野生型胎盤における遺伝子発現をマイクロアレイで比較したところ、予想に反してあまり大幅な変動は認められず、分娩異常や胎盤肥大に直接関連しそうな因子は見出せなかった。PKXがキナーゼ遺伝子であることから、今後はリン酸化タンパク質の発現比較を試みる予定である。一方で、新生仔貧血との関わりが示唆される遺伝子の発現変動が見出されたため、in vivo解析に進める候補因子として詳細な検討を開始した。十分な数のPKX欠損マウスを確保でき、計画通り平成28年度に大規模な動物実験を行う体制が整った。PKX結合タンパク質の同定や周産期障害関連因子の探索など、平成27年度の研究計画は予定通りに遂行され、一定の成果を得た。妊娠後期のマウス胎盤で高発現するPKXは生理的機能が未知であるが、申請者が独自に作製したPKX欠損マウスは、胎盤肥大や分娩不全、新生仔の貧血様症状や高い死亡率など、出産前後の母仔において複数の異常を呈し、新しい周産期障害モデルマウスとして期待された。本研究では、PKXの機能解析ならびに、PKX欠損がもたらす周産期障害の解明と克服を目的とした。初年度は、PKXと相互作用するタンパク質の同定に成功し、PKXが関わるシグナル伝達経路の解明に向けた手がかりを得た。さらに、PKX欠損マウスで観察される胎盤肥大を反映し得る、機能解析に有用なin vitro培養細胞系の確立にも成功した。一方で、周産期障害関連因子の網羅的探索を目的として、マイクロアレイ解析によりPKX欠損胎盤と野生型胎盤における遺伝子発現の比較を行ったが、予想に反してあまり大幅な変動は認められず、胎盤肥大や分娩不全に直接関連しそうな因子は見出せなかった。平成28年度は、初年度に確立した培養系を利用して、PKX欠損胎盤細胞の過増殖がAKTリン酸化の亢進により引き起こされる事を明らかにした。PKX欠損によりAKTリン酸化が亢進するメカニズムについて、既知のシグナル伝達因子に着目した解析を行ったが、未だ確定的な結果が得られておらず、今後も検討を継続していく予定である。当初計画していた周産期障害関連候補因子のin vivo機能解析については、初年度に実施したマイクロアレイ解析から十分な候補因子が得られなかったため中止し、新たに、PKX欠損胎盤と野生型胎盤におけるリン酸化タンパク質の発現比較を実施した。差のあるリン酸化タンパク質がいくつか得られており、詳細な解析に着手したところである。これまでに確立したin vitro培養系を利用して、1PKX結合タンパク質の機能解析、2PKX欠損胎盤が肥大化するメカニズムの解明、を試みる。また、PKX結合タンパク質や、マイクロアレイ解析から得た周産期障害関連候補因子について、in vivo機能解析を進める。発生工学、遺伝子工学、生殖生理学
モノクローナル抗体によるポリADPリボース合成酵素の生理的役割の解析

ポリADPリボース合成酵素は、細胞核内に局在し、細胞増殖の制御や細胞DNA鎖の損傷修復に関与していることが示唆されている。しかしながら、これらの過程の分子レベルでの機作については未だ不明な点が多い。そこで報告者らは、本酵素に対するモノクローナル抗体を用いて本酵素の役割を解明することを試みた。1)抗体を細胞核内に導入するため、抗体IgGのFab断片を調製した。更に、SV40ウィルスのラージT抗原の核局在シグナルを含むペプチド(アミノ酸残基数12)を抗体IgGに結合させた。このFabと修飾IgGは抗体活性を保持しており、試験管内では本酵素活性を完全に阻害した。2)Fab及び修飾IgGを培養細胞(HeLa細胞、ヒト線維芽細胞など)にガラス細管を介して注入し、Fabは3時間後、修飾IgGは30分後には大部分が核内に移行していることを免疫組織化学的に確認した。3)細胞のDNA及びRNA合成に対する抗体の影響を調べるため、抗体を注入した細胞に3Hチミジン又は3Hウリジンをとりこませた。いずれの場合も対照(本酵素活性を阻害しない抗体を注入した細胞)との間に有意な差はみられなかった。4)ジメチルサルフェイトにより抗体導入細胞のDNA鎖を損傷させ、細胞のRNA合成能の回復を^3Hウリジンのとりこみで調べたところ、これも対照との間に有意な差はみられなかった。これらの結果から、本酵素は細胞内で充分量存在し、その一部分を阻害しただけでは細胞のDNAやRNAの合成能、及びDNA損傷修復能に影響を与えないことが明らかになった。今後、本酵素の役割を解明するためには、本酵素の生合成を抑制し、かつ充分量の抗体を細胞核内に導入することが必要と考えられる。そこで現在、本酵素cDNA解析中にみつかった酵素の多型性を考慮しながら、ゲノムDNAを解析して、本酵素の発現調節機構を究明することを急いでいる。
RNA干渉による肝炎ウイルス増殖抑制効果の検討

【背景・目的】RNAiは二重鎖RNAによって同じ配列をもつ遺伝子の発現が特異的に抑制される現象である。small interfering RNA(siRNA)を細胞に導入することにより特異的に肝炎ウイルス増殖を抑制制御可能と考えられ、新たな薬剤ターゲットの発見、薬剤開発に結びつく可能性がある。まずA型肝炎ウイルス(HAV)repliconsystemを用いてsiRNAの抗ウイルス効果を検討した。またC型肝炎ウイルス(HCV)replicon systemを用いて各種薬剤の抗ウイルス効果を検討した。【方法】(1)HAVに対するsiRNAは2C、3A、3C、3D領域に合計6種類(2C-1、2C-2、3A-1、3C-1、3D-1、3D-2)作成した。GC contentは19.0-42.9%でありBLAST searchにてgenome遺伝子と相同性のないことを確認した。(2)ウイルス増殖抑制効果の判定にはDNA based-HAV repliconsystemを使用した(Gauss-Muller V, J Gen Virol,2002)。構造蛋白質の代わりにルシフェラーゼ遺伝子をもつHAVレプリコン(pT7-18f-LUC)および100nMのsiRNAをHuh-T7細胞にCo-transfectionしウイルスの増殖をルシフェラーゼアッセイにて検討した。なお、siRNA非投与時のルシフェラーゼ値を100%とした。(3)更に増殖抑制効果のみられたsiRNAはFLAG-HAV蛋白発現ベクター(Kanda, Scand J Gastroenterol,2003)と共にHuh-7細胞に遺伝子導入しHAV蛋白発現に対する効果をWestern Blotting法を用いて検討した。(4)IFN、リバビリン等各種薬剤のHCVに対する効果を検討した。【成績】(1)48時間後のウイルス増殖抑制効果検討ではsiRNA2C-1、2C-2、3A-1、3C-1、3D-1、3D-2およびcontrol siRNA投与時にそれぞれ27、128、146、81、35、51および102%であった。一方、増殖欠損型HAVレプリコン(pT7-18f-LUCmut)の値は14%であった。(2)HAV増殖抑制のみられたsiRNA2C-1および3D-1を50nMずつ組み合わせて投与すると17%までHAVの増殖は抑制された。(3)Western Blottingの結果ではこれらsiRNAは同様にHAV-2Cおよび3D蛋白発現をそれぞれ抑制した。また、Beta-actinおよびPKRの発現には影響を与えないことを確認した。(4)HCV NS5APKR結合領域における塩基変異総数は薬剤投与前と比較しコントロール、インターフェロン単独、リバビリン単独および併用時でそれぞれ6、5、36および57とリバビリン使用時、特に併用群で増加していた。【結論】(1)siRNA2C-1、3D-1、3D-2は少量でもHAV増殖を抑制した。(2)これらを組み合わせ使用することにより更なるウイルス増殖抑制効果がみられた。(3)肝炎ウイルスに対するsiRNAはIFNシグナルを活性化しないため慢性肝障害を併発するなど肝予備能低下時に使用する薬剤としては有望であることが明らかとなった。(4)C型肝炎ウイルスreplicon systemを用いて同様にsiRNAがウイルス増殖を抑制することを確認しており、今後そのメカニズムを検討する予定である。
遺伝的多様性に基づく慢性気道疾患の制御-難治性病態の解明と薬理遺伝学

難治性喘息はきわめて多様な病態を反映した症候群である。特に中高年に発症してくる喘息には、アトピーの関与が少ない、末梢気道病変が優位である、治療によっても気流閉塞が正常にまで戻らない、などの慢性閉塞性肺疾患(COPD)の病態と共通した特徴を有している。健常人成人コホートを用いて、特に呼吸機能の低下という視点から難治性喘息の分子病態の解明を試みた。アレルゲン、タバコ煙やウイルス感染などの外因に対する肺のストレス応答を制御するTSLPとNrf2の遺伝子多型が健常人の呼吸機能及び呼吸機能の経年的な変化と有意に関連し、気道でのこれらストレス応答遺伝子の過剰産生は喘息やCOPDの発症リスクと関連している可能性がある。Nrf2の遺伝的な影響は喫煙者において顕著に認められた。薬理遺伝学的な検討では吸入ステロイド使用下の日本人中等症喘息患者において、サルメテロールまたはモンテルカスト追加によるPEFの変化量の違いには個人差が存在したが、Arg16Gly遺伝子型による影響はなかった。これまでの喘息や喘息と関連するIgE反応性や気道過敏性に影響を与える遺伝的な影響についての検討から、喘息や気道過敏性に関連する遺伝因子とIgE反応性に関連する遺伝因子とは必ずしも一致せず、喘息はI型アレルギーやアレルギー性炎症の視点のみでは説明できない病態である。例えば、分子遺伝学的視点からは、喘息、さらにCOPDはいずれも種々の外因(アレルゲン、喫煙、大気汚染、ウイルスなど)に肺組織が過剰に反応する病態、すなわち傷害やストレスに対する気道組織の感受性が亢進し、結果として慢性炎症やリモデリングが起こり易い遺伝的体質に立脚した症候群と考えることが可能である。昨年度、我々のグループは独立した2つの患者対照集団(成人喘息患者770名、成人健常者1134名)を用いて、組織因子(TF)遺伝子のプロモーター領域に存在する一塩基多型(-603A/G)と喘息との関連を報告した。BEAS-2B気道上皮細胞及びHUVEC血管内皮細胞を用いてTF遺伝子のレポーターアッセイにおいて、対立遺伝子-603Aと比較し-603Gで有意に高い転写活性を認めた。TF-603GG遺伝子型が成人発症喘息のリスクと考えられ、アレルゲンのみならず感染、喫煙、大気汚染、鼻炎などの非特異的な気道傷害やストレスがTFを誘導し喘息発症に寄与する可能性が推測される。さらにJohns Hopkins大学との共同研究でマンノース受容体遺伝子(MRC1)やSiglec-8遺伝子と喘息発症との関連を発見し、喘息発症におけるパターン認識受容体の重要性を報告した。これらの検討はIgEやTh2といったアレルギーと同時に、自然免疫を中心とする初期防御応答が喘息の発症・病態に重要な役割を果たしていることを示している。一方、分子遺伝学的視点からは、喘息、さらにCOPDはいずれも種々の外因(アレルゲン、喫煙、大気汚染、ウイルスなど)に肺組織が過剰に反応する病態、すなわち傷害やストレスに対する気道組織の感受性が亢進し、結果として慢性炎症やリモデリングが起こり易い遺伝的体質に立脚した症候群と考えることが可能である。我々のグループは強力な向アレルギー性メディエーターであるThymicstromal lymphopoietin (TSLP)が日本人における喘息感受性遺伝子であることを理化学研究所との共同研究によって発見した。すなわち、TSLPの発現亢進と関連するプロモータ領域の変異が、喘息の強い発症リスクであることを報告した(喘息患者1280名、非喘息健常人1214名、p=0.000056、OR=1.29、Am J Respir Cell Mol Biol.2010).さらに非喘息健常成人(1505名)においてもTSLP遺伝子は呼吸機能に影響を与えることを報告した(Int J COPD 2011).一方、アトピー性皮膚炎の原因遺伝子の一つであるフィラグリン(FLG)遺伝子の日本人における皮膚炎合併喘息の発症に与える影響を検討した。アトピー性皮膚炎のない喘息に比べ、合併喘息では有意にFLG遺伝子における変異が多いことを発見した(J Invest Dermatol.2010)。

喘息や喘息と関連するIgE反応性や気道過敏性に影響を与える遺伝的な影響についての検討から、喘息や気道過敏性に関連する遺伝因子とIgE反応性に関連する遺伝因子とは必ずしも一致せず、喘息はI型アレルギーやアレルギー性炎症の視点のみでは説明できない病態である。日本人の成人気管支喘息患者1,532人と非患者3,304人について、ヒトゲノム全体に分布する約46万個の一塩に多型のゲノムワイド関連解析(GWAS)が行われ、成人気管支喘息の発症と関連しているSNPが探索された。さらに独立した成人気管支喘息患者5,639人と非患者24,608人について追認解析が行われ、5つのゲノム領域4q31、5q22、6p21、10p14、12ql3に存在する遺伝子多型が、日本人の成人気管支喘息と強く関連することが判明した。これらのゲノム領域には、これまで呼吸機能の1秒率との関連が報告されているSNPや、感染や炎症に関わる免疫応答遺伝子が数多く含まれていた。また、気道上皮細胞で強く誘導される遺伝子のTSLP遺伝子を含むゲノム領域5q22に存在するSNPは、米国で収集された白人集団でも結果の再現性を確認でき、人種の違いを超えた成人気管支喘息に関連する遺伝要因と考えられた。次に、TSLPに代表される気道の一次防御の破綻を反映する指標として我々は特に呼吸機能の変化に着目した。1500名の検診受診者を対象とし、外因に対するセンサーとして働く分子としてTSLP及びNrf2が呼吸機能に与える遺伝的影響を検討した。日本人の検討で喘息と強く関連したSNPは健常成人の呼吸機能(一秒量)に有意な遺伝的影響を及ぼしていた。さらに経年的な一秒量の低下にはNrf2遺伝子の影響が認められた。さらにNrf2の遺伝的な影響は特に喫煙者において顕著であることが判明した。これらの結果はTSLPやNrf2で表現される気道の一次防御機構の破綻が喘息とCOPDの病態に共通して存在する可能性を示唆している。
日本とフィンランドの家族支援における比較ジェンダー学研究

3年間に3回(10日14日)のフィンランド調査を行い、ネウボラを3か所、保育所3カ所。応用科学大学(ネウボラナース養成校)において聞き取り調査を行った。日本との比較では、フィンランド国家が子どもを育てるという明確な理念をもっていること、ネウボラが父親の通所も義務付けるジェンダーフリーな理念をもっていること、ネウボラナースが親と対等に話し、多職種連携支援がとられている点が大きく異なっていた。また、ネウボラでは、子どもの成長のみならず、親のwellbeingを重視し、その対策と支援が行われていた。家族支援職の高い専門性とその標準化を日本にも導入したい。まずフィンランドに関する文献収集および日本国内におけるフィンランド人研究者とのジンポジウム及び研究会等に参加し、フィンランドの家族支援に関する知見を深めた。具体的には、フィンランドセンター主催セミナー、同フォーラム「Academic Discussion Forum Perspectives onEqualityIssuesin Finland and Japan」(2015.6.6-7)、北海道大学サスティナビリティweeksにおけるフィンランド・ジョイント・シンポジウム(2015.6.6-7)、北海道フィンランド協会主催のフィンランド・セミナー(2015.10.31,11.29)、関西家族社会学研究会(2016.1.23)、北海道ネウボラ研究会(2016.3.31)等である。また、第1回現地調査(2015.8.2-14)として、ロバニエミ市のネウヴォラ、デイケアセンター(保育所)およびラップランド大学教育学部ジェンダーユニットを訪問し研究交流会を実施した。予定通りフィンランドの家族支援の概要と現状を把握することができた。本研究について平成27年度に発表した成果は以下のとおりである。口頭発表:木脇・太田、日本家政学会第67回大会「家族支援の比較ジェンダー研究(1)」(於:いわてアイーナ、2015.5.29)、木脇・太田、国際ジェンダー学会2015年度大会フォーラム「雇用の流動化と子育て支援」企画(於:東京女子大学、2015.9.5)。論文:木脇「ジェンダー平等な子育て支援の構築に向けた展望と課題」『国際ジェンダー学会誌』Vol.13、p.p.33-44,(2015.12.25)木脇・太田「フンランドの家族支援ーロバニエミ市のネウヴォラとデイケアセンターの現地調査からー」『藤女子大学QOL研究所紀要Vol.10,p.p.5-12(2016.3.31)などの成果を上げることができた。研究実績の概要で述べたように、初年度はおおむね予定通り順調に研究を進捗することができた。一方、現地調査では、予想していたよりも英語が通じない場面が多く、フィールドワークにおけるフィンランド-日本語の通訳の必要性など、今後に向けた課題を発見した。連携研究者との2人分の旅費を支出したが、フィンランドにおける物価(とりわけ宿泊費)が当初計画していたよりも高かったこと、日本国内の移動が多かったことなどから、予定よりも旅費の支出が多くなり、その分物品の購入が少なくなった。この点は初年度の反省を踏まえて3年間の支出の中で調整していきたい。また、研究をどのように焦点化していくかについても知見を入れながら考えていきたい。科研費2年目にあたる2016-2017年は、10月6日-16日のフィンランド調査を中心とした研究活動を行った。渡航前よりフィンランド国中央部にあるHameelinna市を本拠とするHAMK(Hame Applied University)の教職員とコンタクトをとり、ネウボラで家族支援を行うパブリック・ナース(保健師)養成課程の教育および現場での理念について、3日間のレクチャーを受けた。またHAMK学内の子育て支援においてプログラムを体験した。さらに、市内のネウボラ2か所と保育所2か所(公立及び私立)を訪問しフィールドワークを実施。ネウボラ・ナースに聞き取りを行った。Helsinki市においては、移民街のフィールドワークを実施し、貧困者に対する食糧配給所を見学。移民の多い保育所に子どもを通わせている日本人女性に話を聞いた。今年度は移民の増加による社会保障費の増加と福祉削減など、Finlandが抱える課題をうかがい知ることができた。帰国後はこれらの調査を、報告論文「フィンランドネウボラの理念と現状」『藤女子大学QOL研究所紀要』Vol.12(2017.3)にまとめた。現地調査および成果の発表はおおむね順調に推移している。大きな要因として、日本及びフィンランドにおける人的ネットワークの構築が順調に進展していることによる。HAMKでの調査は、日本フィンランドセンター(フィンランド大使館併設)の紹介により実現した。日本におけるApplied Universityの調査はこれまでに確認できておらず、ネウボラの理念を探るに好機に恵まれた。また北海道フィンランド協会のコネクションから、元北大留学生Johanna Korhonenにさん通訳を依頼することができ、そのことが調査の大きな助けとなった。これらのネットワークは研究の推進力として大きな力であり、今後とも調査地および日本におけるフィンランド・コミュニティとのラポールを大切にしながら研究を進めていきたい。また学会報告や報告論文などの発信もも予定通りに発信している。2017年度から日本版ネウボラ(子育て世代地域包括支援センター)の設置が地方自治体の努力義務となることから、札幌市、千歳市、北海道子ども虐待防止フォーラムにおいて、フィンランド・ネウボラに関する招聘講演を行った。

平成29年度は本研究の最終年度であり、前年度までに現地調査で得られた知見すなわちフィンランドの家族支援の理念、ならびにネウボラの実際、ネウボラ・ナース養成の理念と実際等、主としてネウボラを通してみられたフィンランド国の子育ての理念について理論構築を行った。それらについて学会発表を2回と、平成29年度より日本で設置が努力義務となった子育て世代包括支援センター(日本版ネウボラ)の設置に向けて、北海道市長会において報告を行った(平成29年11月)。日本版ネウボラはまだその緒についたばかりであり、この時期の現地研究にもとづいた情報提供は地方自治体にとってタイムリーで意義のあるものだったと思われる。今後も本研究の成果を学会にとどまらず、社会貢献に生かしていきたい。平成29年8月には3回目の現地調査を行った。これまでに調査をした家族支援のシステムがフィンランドに限定されるものなのか、あるいは北欧諸国に一般化できるのかを知るために、ウェーデンで調査を実施した。リンショーピン市およびヨーテボリ市において、保育所や地域図書館における子育て支援施設、中学校(家庭科)、成人学校、大学(幼児教育)におけるインタビューに加え、3人の離婚を経験した女性にインタビューを行った。スウェーデンの保育士は不足しており、無資格者も多く現場に入っている。家庭科教育はジェンダーや消費者教育が充実しており、生活者としての基礎教育に力を入れていた。また家族内のトラブルを無料で相談できるファミリエレッテン制度や裁判所の制度、職業を持たない者が無償で教育を受けられる成人学校など、自立へのシステムが充実している。子育てにおいては産前産後ケアを国が行なっていた。ネウボラと目的を同じくする公的な家族支援が存在することが明らかになった。離婚後の子どもは、公平性を期すために両親の住居を週ごとに行き来するなど負担があると感じられた。3年間に3回(10日14日)のフィンランド調査を行い、ネウボラを3か所、保育所3カ所。応用科学大学(ネウボラナース養成校)において聞き取り調査を行った。日本との比較では、フィンランド国家が子どもを育てるという明確な理念をもっていること、ネウボラが父親の通所も義務付けるジェンダーフリーな理念をもっていること、ネウボラナースが親と対等に話し、多職種連携支援がとられている点が大きく異なっていた。また、ネウボラでは、子どもの成長のみならず、親のwellbeingを重視し、その対策と支援が行われていた。家族支援職の高い専門性とその標準化を日本にも導入したい。平成28年度の前期計画は、日本家政学会第68回大会でのポスター発表(金城学院:2016.5.29)、フィンランドセミナー登壇(7月24日)、北海道大学大学院主催オープンセミナー登壇(同28日)における日本国内でのフィンランド研究者との研究交流をメインとする。これらの作業の中で後期現地調査の焦点化と準備を行う。