hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心肺停止・蘇生後脳症におけるアポトーシス検出画像の開発

2.人における蘇生後脳症のMRI・MRS心肺停止後の蘇生後脳症で、予後不良例、良好例における、拡散強調画像、MRSの差異を検討した結果、予後良好例では、実験と同様に、anisotrophyが保持され、嫌気性代謝のマーカーである乳酸の出現が認められなかった。これに対して、予後不良例では、早期から異方性が喪失し、乳酸が出現することが示された。3.ラット心肺停止モデルにおける実験用高磁場MRIと早期病理診断(アポトーシス検出)との比較解析ラットを用いて、心肺を完全停止(9分間)後、蘇生させるモデルを作成した。同モデルでは、発症早期において実験用高磁場MRI上、異常信号を捕らえることが出でき、また、早期病理診断では神経細胞がアポトーシスに陥っていることを確認している。以上より、心肺停止後の蘇生脳に起こる脳の病態生理的変化と、発症早期のMRI画像所見が相関することを突き止め、予後診断とともに、早期治療の効果判定に有用となると思われた。
動作の観察・模倣とその理解に関わる脳機能の非侵襲的解明研究

良好なソーシャル・コミュニケーション(SC)の確立と維持には、言語以外に他人の表情・動作などの認識と理解が不可欠である。本研究の目的は、相手の言動・表情の意図の理解、すなわちSCに関わる脳機能とその脳内ネットワークを非侵襲的に解明することである。動作や表情およびそれらを示唆する静止画像等の視覚情報と同様に,動作を示唆する非言語性聴覚刺激や触覚情報を用い,その聴取(観察)および再現(模倣)時における脳活動の評価を行なった.その結果一次体性感覚野に加えて後下前頭部(特に左半球)の賦活を認め,マルチモダリティーによる情報の理解にHMNSが関与していることを解明した.特にSCにおいて他者の視線は重要な要素である.視線の理解とHMNSの関係についても解明した.その結果HMNSの活動の大きさは,口唇形状認知の場合と同程度であったが,視線が内含する他者の意図によりHMNSの活動強度が変化することを示した.HMNSの存在するブローカ野の,前方部Brodmann45野(BA45)と後方部BA44の機能の相違を,ダイナミック磁気共鳴分光法を用い,BA45は言語性情報の処理を,BA44は動作等の非言語性情報の処理を,それぞれ主として担っていることを明らかにした.HMNSの臨床応用として,動作や表情の観察・模倣によるHNMSのメカニズムを,模倣の困難なアスペルガー症候群の患者や認知機能障害にて,また書痙の患者において他者の書字の観察・模倣・実行における脳活動の比較を行った.その結果,両側後下前頭部(左側ブローカ野と右側相当領域)のHMNSの活動変化が認められた.以上の本研究課題により,HMNSを中心とした,SCに関わる脳内ネットワークのメカニズムが解明され,HMNSがToMの中心的役割を担っていることが示唆された.さらに神経疾患の病態解明において,HMNSを介した模倣が有効であることを示した.良好なソーシャル・コミュニケーション(SC)の確立と維持には、言語以外に他人の表情・動作などの認識と理解が不可欠である。動作や表情およびそれらを示唆する静止画像等の視覚情報と同様に,動作を示唆する非言語性聴覚刺激や触覚情報を用い,その聴取(観察)および再現(模倣)時における脳活動の評価を行なった.その結果一次体性感覚野に加えて後下前頭部(特に左半球)の賦活を認め,マルチモダリティーによる情報の理解にHMNSが関与していることを解明した.特にSCにおいて他者の視線は重要な要素である.視線の理解とHMNSの関係についても解明した.その結果HMNSの活動の大きさは,口唇形状認知の場合と同程度であったが,視線が内含する他者の意図によりHMNSの活動強度が変化することを示した.HMNSの存在するブローカ野の,前方部Brodmann45野(BA45)と後方部BA44の機能の相違を,ダイナミック磁気共鳴分光法を用い,BA45は言語性情報の処理を,BA44は動作等の非言語性情報の処理を,それぞれ主として担っていることを明らかにした.HMNSの臨床応用として,動作や表情の観察・模倣によるHNMSのメカニズムを,模倣の困難なアスペルガー症候群の患者や認知機能障害にて,また書痙の患者において他者の書字の観察・模倣・実行における脳活動の比較を行った.その結果,両側後下前頭部(左側ブローカ野と右側相当領域)のHMNSの活動変化が認められた.以上の本研究課題により,HMNSを中心とした,SCに関わる脳内ネットワークのメカニズムが解明され,HMNSがToMの中心的役割を担っていることが示唆された.さらに神経疾患の病態解明において,HMNSを介した模倣が有効であることを示した.本研究は,コミュニケーションに重要な,相手の動作とその意図の理解(Theory of Mind : ToM)に関る,後下前頭葉を首座とするヒト・ミラー・ニューロン・システム(HNMS)を含めた前頭葉機能と脳内ネットワークを解明することを目的としている.平成15年度は,これまで健常成人を対象として解明した,動作や表情の観察・模倣によるHNMSのメカニズムを,模倣の困難なアスペルガー症候群の患者にて,海外研究協力者と共に解明した.その結果,両側後下前頭部(左側ブローカ野と右側相当領域)の活動の低下と遅延が明らかになり,HNMSがToMの中心的役割を担っていることを示唆する所見と考えられた.またこれまでの動作や表情およびそれらを示唆する静止画像等の視覚情報と同様に,動作を示唆する非言語性聴覚刺激を用い,その聴取(観察)および再現(模倣)時における脳活動の評価を行なった.その結果,非言語性聴覚刺激に対しても,これまでの我々が明らかにしてきた後下前頭部を中心としたHNMSが存在することを明らかにした(投稿中).一方,コミュニケーションの根幹である相手の動作や表情の理解に重要な機能を担ってきた部位であることを,これまでの研究で示唆してきたブローカ野の,前方部Brodmann45野(BA45)と後方部BA44の機能分化を,新たに開発したダイナミック磁気共鳴分光法を用い解明した.その結果,従来運動性言語野と信じられてきたブローカ野は,BA45は言語性情報の処理を,またBA44は動作等の非言語性情報の処理を,それぞれ主として担っていることを,始めて明らかにすることが出来た(投稿中).さらに視覚情報の入手困難な者は,聴覚以外に触覚にて情報を得ている.

このことから触覚情報の触知と再現における脳内活動を解明するために,触覚ディスプレイの試作を行い,それによる脳活動記録の予備研究を開始している.(794字)本研究の目的は,相手の言動・表情の意図の理解,すなわちソーシャル・コミュニケーション(SC)に関わる前頭葉機能と脳内ネットワークを非侵襲的に解明することである.これまで,後下前頭部を主座とするこのSCに関わるヒトの脳機能を,非言語的動作や口唇形状の異なる静止画像を用いて解明してきた(ヒト・ミラー・ニューロン・システム:HMNS).このシステムが他のモダリティにおいても賦活され機能するか否かを明らかにするために,視覚・聴覚に加えて,触覚ディスプレイによる言語・非言語情報を用いて,その認知(観察)と再現(模倣)時における脳活動を評価した.その結果一次体性感覚野に加えて後下前頭部(特に左半球)の賦活を認め,SCに関わる情報の一部を形成する触覚情報に対しても,その情報の理解にHMNSが関わっていることを明らかにした(投稿中).さらに本研究の共同研究者であるRiitta Hari教授が主宰するヘルシンキ工科大学低温研究所脳機能部門からの研究者(Veikko Jousmaki上席研究員)と,触覚刺激を用い関連する解明研究を実施した(印刷中).次に,HMNSが後下前頭部ブローカ野に加えて運動野においても関連して機能し,特に模倣時にその活動が有意に上昇することから,新しい技術の習得(学習)への模倣の効果を明らかにする研究を開始した.第2もしくは第3言語として日本手話を現在習得中の学生(総数20数名)において,手話手型の観察,模倣,自身による形成課題を実施し,経時的に脳機能を評価している.最終的には平成17年度にまで計測を継続し総括する.また他者の動作などの理解には,その動作が自らの動作であるのか,他者の動作であるのか識別する必要がある.このために計測用の特殊ミラーや映像フィードバックシステムを現在作成中であり,平成17年度にかけて研究を継続する予定である.(782字)本研究の目的は,相手の言動・表情の意図の理解,すなわちソーシャル・コミュニケーション(Social Communication : SC)に関わる前頭葉機能と脳内ネットワークを非侵襲的に解明することである.SCに関わると考えられるヒトの脳機能ヒト・ミラー・ニューロン・システム(Human Mirror Neuron System : HMNS)に関して、その活動の時間的推移を含めて、ヒトで始めて後下前頭部の機能について解明して以来、種々のモダリティにおいても賦活されることを明らかにしてきた.平成17年度では,前年度に引き続き,自他の動作の認識に関わる脳機能とHMNSの関係を解明するために,特殊ミラーを完成させ,現在計測中である.一方SCにおいては,他者の視線からも様々な情報を受け取るが,視線の認識とHMNSの関係について解明した.その結果,後中側頭部(MT/V5)の活動に加えて,これまでの口唇の観察・模倣・実行の結果と同様にHMNSが賦活されることを明らかになった(投稿中).また視覚野の活動の大きさを基準にし、賦活領域の活動の大きさを,口唇の場合と比較したところ、同程度に賦活されていることが明らかになった.この結果は、他者の視線情報と口唇形状による情報とは、SCにおいては,同程度に情報伝達を担っていることを示唆するものであると考えられた.
新型斜入射式イオン計測器による径方向プラグ電位分布測定とイオン閉じ込め効果の研究

本研究では、1.我々が独自に開発した技術を用いて、プラズマ半径方向に可動なイオン計測器を開発し、2.イオンのエネルギー閉じ込めに対する電位のプラズマ径方向分布の効果を研究することを目的としている。本年度は1.これまでに我々が電子のエネルギー閉じ込めと電位の相関の研究を進めてきた際に世界に先駆けて開発した、光電子分光法を応用した静電電子エネルギー分析器の、静電場の方向を逆転させ、検出器の配位を最適化することにより、コンパクトでプラズマ径方向可動型の端損失イオン計測器として使用できることが分かった。これは、今までのイオン計測器が、高温電子の流入によりS/N比の劣化に悩まされてきた問題を解決し、より正確なイオン閉じ込め電位分布とイオン閉じ込め時間の計測を可能にした。2.また、この新計測器を用いて、今までに行ってきた電子エネルギー閉じ込めの研究に用いた手法を応用し、ガンマ10装置において、イオンの閉じ込みめに対する電位の効果を研究した。3.上記実験データの収集と解析を行うための計算機、AD変換ボードを購入し、データ整理を行っている。今後の方針としては、斜入射式イオン計測器の特徴である、コンパクトで低印加電圧で働できる点を生かし、この計測器を多数個並べたアレイにすることにより、イオン温度、プラズマ電位の空間分布、時間変化を1ショットで同時計測を行えるよう改良しいてく予定であり、平成6年度の奨励研究(A)に申請中である。
高強度CFRPの混合モード疲労き裂進展のメゾメカニックス的研究

1.一方向炭素繊維強化エポキシ積層板について,モードIとモードIIの混合モード荷重下での層間はく離疲労き裂進展試験を混合モード曲げ(MMB)法によって行い,疲労き裂進展挙動に及ぼす混合モード比の影響および応力比の影響を明らかにした.2.走査型電子顕微鏡(SEM)内で,モードI,モードIIおよび混合モード層間はく離疲労き裂進展試験を行うための負荷装置を開発した.この装置を用いて疲労き裂進展のSEM内その場観察を行い,疲労き裂先端近傍に生じる疲労微視破壊の形態を明らかにした.3.炭素繊維/エポキシ積層板について,混合モード層間疲労破面のフラクトグラフィ的検討を行った.混合モード疲労破壊は,繊維/マトリックス界面のはく離と,主引張応力によるマトリックスの微小割れからなる.微小割れは繊維/マトリックス界面の近傍を起点とし,繊維間の樹脂部に向かって成長する.この樹脂割れの発生・成長・連結に基づいた疲労き裂の進展モデルを提案した.FRPのメゾメカニックス解析のための数値計算手法を確立した.解析には2次元境界要素法を用いる.層間はく離き裂の先端近傍は,FRPの繊維相とマトリックス相を区別した非均質FRPモデルで表し,その周囲をFRPを直交異方性材料で近似した均質FRPモデルで取り囲む.この両者を結合したハイブリッド構造をFRPのメゾメカニックスモデルとする.FRPのメゾメカニックスモデルを用いて,モードIあるいはモードII層間はく離き裂の弾性解析を行った.き裂が繊維直径に比べて充分長い場合,メゾメカニックスFRPモデルのエネルギ解放率は,従来の均質FRPモデルのマクロ解析によるエネルギ解放率と一致する.しかしながら,き裂先端近傍のマトリックス相の応力分布は均質モデルとメゾメカニックスモデルとで大きく異なった.したがって,マトリックスや界面の微視破壊を検討するためには、メゾメカニックス解析が不可欠であることが明らかとなった.1.一方向炭素繊維強化エポキシ積層板について,モードIとモードIIの混合モード荷重下での層間はく離疲労き裂進展試験を混合モード曲げ(MMB)法によって行い,疲労き裂進展挙動に及ぼす混合モード比の影響および応力比の影響を明らかにした.2.走査型電子顕微鏡(SEM)内で,モードI,モードIIおよび混合モード層間はく離疲労き裂進展試験を行うための負荷装置を開発した.この装置を用いて疲労き裂進展のSEM内その場観察を行い,疲労き裂先端近傍に生じる疲労微視破壊の形態を明らかにした.3.炭素繊維/エポキシ積層板について,混合モード層間疲労破面のフラクトグラフィ的検討を行った.混合モード疲労破壊は,繊維/マトリックス界面のはく離と,主引張応力によるマトリックスの微小割れからなる.微小割れは繊維/マトリックス界面の近傍を起点とし,繊維間の樹脂部に向かって成長する.この樹脂割れの発生・成長・連結に基づいた疲労き裂の進展モデルを提案した.FRPのメゾメカニックス解析のための数値計算手法を確立した.解析には2次元境界要素法を用いる.層間はく離き裂の先端近傍は,FRPの繊維相とマトリックス相を区別した非均質FRPモデルで表し,その周囲をFRPを直交異方性材料で近似した均質FRPモデルで取り囲む.この両者を結合したハイブリッド構造をFRPのメゾメカニックスモデルとする.FRPのメゾメカニックスモデルを用いて,モードIあるいはモードII層間はく離き裂の弾性解析を行った.き裂が繊維直径に比べて充分長い場合,メゾメカニックスFRPモデルのエネルギ解放率は,従来の均質FRPモデルのマクロ解析によるエネルギ解放率と一致する.しかしながら,き裂先端近傍のマトリックス相の応力分布は均質モデルとメゾメカニックスモデルとで大きく異なった.したがって,マトリックスや界面の微視破壊を検討するためには、メゾメカニックス解析が不可欠であることが明らかとなった.1.層間はく離疲労き裂進展のSEM内その場観察(1)SEM内でモードIおよびモードII層間はく離疲労き裂進展試験を行うための負荷治具を開発した.(2)疲労試験中のSEM画像データを採取し,画像処理を行うシステムを構築した.(3)モードIおよびモードII層間疲労き裂進展のその場観察を行い,き裂先端近傍での疲労微視破壊の形態を明らかにするとともに,モードIとIIの比較を行った.今後この観察結果をもとに,モードIおよびモードII疲労破壊のメゾメカニックスモデルを構築する.2.一方向強化CFRPの混合モード疲労き裂進展試験一方向強化CFRPの混合モード層間疲労き裂進展試験を混合モード曲げ法によって行った.その結果として,疲労き裂進展特性に及ぼす混合モード比の影響および応力比の影響が明らかとなった.3.メゾメカニックス解析手法の検討メゾメカニックス破壊解析のための数値計算プログラムを作成した.解析には2次元境界要素法を用い,CFRPを均質材料と見るマクロ解析と,き裂先端近傍の繊維相と母相を区別したメゾ解析のハイブリッド計算を行う.この解析プログラムを用いて,母相の微小樹脂き裂の発生・成長解析を実施し,強化繊維による樹脂き裂の阻止効果の初期的な検討を行った。1.混合モード荷重による層間はく離疲労き裂進展のSEM内その場観察(1)SEM内でモードIとモードIIの混合モード層間はく離疲労き裂進展試験を行うための負荷治具を開発した.(2)モードIおよびモードII層間疲労き裂進展のその場観察を行い,き裂先端近傍での疲労微視破壊の様相を明らかにした.

2.混合モード層間はく離疲労き裂進展のフラクトグラフィ混合モード比を広い範囲で変えた層間疲労破面の詳細なフラクトグラフィ的検討を行った.混合モード疲労破壊は,繊維/マトリックス界面のはく離とマトリックス相の主引張応力による微小割れからなる.微小割れは繊維/マトリックス界面の近傍を起点とし,繊維間の樹脂部に向かって成長する.この樹脂割れの発生・成長・連結に基づいた疲労き裂の進展モデルを提案した.3.層間はく離き裂のメゾメカニックス解析前年度に検討した数値解析手法を用いて,CFRPを繊維相とマトリックス相からなる非均質材料とみるメゾメカニックス解析により,層間はく離き裂の弾性解析を行った.き裂が繊維直径に比べて充分長い場合,非均質FRPモデルのエネルギ解放率は,従来の均質FRPモデルのマクロ解析によるエネルギ解放率と一致する.しかしながら,き裂先端近傍のマトリックス相の応力は均質モデルと非均質モデルとで大きく異なり,マトリックスの微視破壊を検討するためには非均質モデルによるメゾメカニックス解析が不可欠であることを明らかにした.
高齢者の歩行能力を指標とした転倒予測マーカーの開発

高齢者の将来の転倒を予測するマーカーを探索する5つの研究を行った。研究1では高齢者の転倒・つまずきと下肢筋群筋力との関係を検討し、股関節伸展体重比と膝関節屈曲体重比の筋力が転倒・つまずきの判別に有効であることが明らかとなった。研究2では下肢筋群の各関節運動による発揮筋力が転倒なし群と転倒傾向群に違いがあるか検討した。その結果、股関節伸展と膝関節屈曲に群間の違いが観察され、転倒傾向群はこれら2種の関節運動の体重当たりの発揮筋力が転倒なし群に比べて低い傾向が示唆された。さらに、転倒傾向群では最大3歩幅の度数分布が転倒なし群に比べて低い値に偏っている傾向が示唆された。下肢筋群の屈伸比が0.55を下回ること、各部位の筋力左右差が15%を上回ること、各部位の筋力が20ポンド(約9.1kg)を下回ることは転倒やつまずきの発生に関係することが示された。また、最大3歩幅と下肢筋群筋力は有意な正の相関を示し、とくに股関節伸展と膝関節屈曲はより強い相関(股関節伸展.425,膝関節屈曲.423)を示した。高齢者の年間活動量を、歩数計を用いて1年間追跡し、毎日の転倒・つまずきの有無と発生回数を記録させて、季節変動との関係を検討した。歩数を指標とした活動量は冬と夏に減少した。転倒は年間を通じて発生していたが、すべてのつまずき17件のうち11件は冬に発生していた。下肢筋群筋力との関連性が強い最大3歩幅は、高齢者の将来の転倒・つまずきを予測するツールとして有用であることが示唆された。下肢筋群の筋力が20lbを上回るか、筋力の左右差が15%未満か、屈曲と伸展の比が0.55を上回るか、の3項目は最大3歩幅とともに、高齢者の将来の転倒・つまずきを予測するマーカーとして有用であると考えられた。これらのマーカーを利用しながら、転倒予防のエクササイズを実施するのは、活動性が低くなる前の秋期から始めることが推奨される。本研究の目的は、高齢者の将来の転倒・つまずきのリスクを身体機能測定によって予測・評価するマーカーを開発することである。科研費の交付期間内において、下記の4点を検討し、明らかにする。1.最大3歩幅と従来の身体機能評価法との関係を検討し、妥当性を確かめる。2.高齢者の身体活動の季節変動と身体機能の変化との関係を明らかにする。3.最大3歩幅の性、年齢段階ごとの標準値を求める。4.最大3歩幅の転倒・つまずきに関する臨界値を推定する。平成20年度は、上越市三和区、妙高市揚石医院こぶしリハビリセンター、新潟市西蒲区中之口地区で身体機能測定データ、アンケート調査を行った。その結果、下肢筋群筋力の左右差と転倒不安の強さとが有意な関係にあることが示唆された。また、下肢筋群筋力の前後比を調べ、0.6を下回る対象者に転倒不安が高い傾向が見られた。このことは高齢者の、将来の転倒

・つまずきリスクを予測する上で有力なデータであると考えられる。しかし、これらの結果と最大3歩幅との関係を示す分析結果は、現在のところ得られていない。また、身体活動量との関係も、年間変動の計測途中であり、現在までに有力なデータは得られていない。加えて、対象者が女性に偏っていることと、サンプル数がまだ十分ではないことが検討結果を強く支えることができない原因となっている。そこで、21年度はさらに男性のデータを増やすと共に、全体のサンプル数を増やす計画である。これらの結果は、21年度の日本体力医学会に発表する予定である。1.上越市で展開している介護予防・転倒予防教室参加者を対象として身体機能測定、長期間の身体活動記録と転倒に関するアンケート調査を行った。これらのデータから、最大3歩幅法の妥当性を評価するために下肢筋群筋力、平衡機能、他の歩行能力との関係を分析した。2.身体活動の季節変動と身体機能の変化との関係を検討した。3.さらに転倒・つまずきとの関係を分析して、転倒・つまずきが起こる身体機能の臨界点について検討した。平成21年度はこれまで蓄積したデータから、転倒・つまずきには下肢筋群筋力の絶対筋力が低下すること、左右差、前後差が大きいことが関係していることを突き止めた。これらの結果を平成22年度に学会発表する予定である。これら関連する要因の具体的な臨界点を明らかにするために、継続して調査を進める。また、高齢者の活動量の季節変動を分析し、2回の落ち込みがあることを見出し、これらについても学会で発表する予定である。これらのデータについてもさらに検討を加える予定である。本研究は高齢者の将来の転倒・つまずきのリスクを身体機能測定によって予測・評価するマーカーを開発することを目的としている。平成22年度は身体機能評価法の一つとして篠田が開発した最大3歩幅の妥当性を確かめるために、従来開発され、使用されてきた筋力と平衡性機能を合わせた評価法である最大1歩幅との関係を検討した。また、歩行能力の基礎となる下肢筋群筋力並びに筋力バランスと転倒・つまずきとの関係について検討した。その結果、最大3歩幅と最大1歩幅は強い正の相関関係があることが示された。また、転倒予防教室やウオーキング教室のベースライン値と終了後の記録を比較すると、最大3歩幅は有意に増加した。判別分析により、下肢筋群筋力のうち、股関節伸展ならびに膝関節屈曲に関わる筋力が転倒・つまずきを判別するうえで重要であることが明らかとなった。線形判別関数はz=0.007×(開眼片立)+0.880×(最大3歩幅身長比)-3.667×(股関節屈曲体重比)+3.218×(膝関節伸展体重比)+18.500(股関節伸展体重比)-13.554(膝関節屈曲体重比)-3.804である。下肢筋群の筋力が201b(9.08kg)を下回ること、拮抗筋間の屈曲-伸展比で0.55を下回ること、左右差が15%を超えることが転倒傾向のある者の間で多いことが示された。また、集積したデータから、高齢者女性における最大3歩幅の標準値を年齢段階ごとに試案を作成した。男性のデータ数が少ないために分析が困難であり、標準値の試案を作成するには至らなかった。高齢者女性の転倒・つまずきリスクを予測するマーカーとして、最大3歩幅は有用であることが示唆された。また、下肢筋群筋力測定値、筋力バランスもまた、予測マーカーとして有効であり、特に股関節伸展ならびに膝関節屈曲に関わる筋力が重要であることが示された。
人骨からみた古墳時代葬送儀礼の再検討

古墳時代における葬送儀礼のこれまでの研究を整理検討した.そして,これまでの研究が遺構・遺物の研究に集中しており,人骨の取り扱いに注意した研究がきわめて稀であること,とくに,人骨の位置関係の乱れ等については,無視するか攪乱されたという理解で処理されてきたことを確認した.そこで,人骨出土古墳の報告を集成し,人骨出土状態と遺構遺物の関係を整理した.集成にあたっては,人骨出土状態と遺構・遺物との関係に焦点を当て,画像を取り込んだデータ・ベースの作成を行った.そして,田中がこれまで行ってきた.人骨の出土状態や副葬品との関係から生前の世代構成を復元し,人骨の遺伝的形質から親族構造の分析を行うという方法での,通時的・地域的変化との対比を行った.画像データ・ベースを作成するため,作業量および作業時間が膨大となり,コンピューターの能力の問題もあって,西日本の主要な地域が分析の対象となったが,結果は以下のように,古墳時代の前半期と後半期では葬送儀礼に相違が認められるというものであった.具体的には,古墳時代前半期においては,被葬者の状態は埋葬されれば,追葬されない限り再開口したりせずにそのままであり,墓室の中にも飲食物などを供献はしない.ところが,5世紀後半から,埋葬後再び墓室を開けて被葬者の下肢を動かし,その時に飲食物を供献するという事例を複数発見した.また,先学の指摘するところではこの時期から墓室内に土器が供献され始めること,単体の埋葬で墓壙や前庭部の土層から再開口が考えられる事例も今回発見した.このような傾向は,6世紀末前後からさらに顕著になり,埋葬後10年ほど経過してから,全ての遺体の関節を外してしまう行為を行うようになる.これらの現象は個々の報告においてはこれまど攪乱などで理解されてきたものであるが,全国的に事例が確認されることと,墓道・前庭部の状況からみて,明らかに意図的行為であるといえる.このような遺体の取り扱いの変化は,葬送儀礼全体ひいては背後にある死生観の変化を反映したものと考えられる.そのような意味で,『日本書記』『古事記』における『黄泉国神話』との関連において理解することができると考える.ただ,このような傾向は上記のような事情で,未だ西日本の主要な地域で確認ができたのみであり,画像データ・ベースも東日本までは作成し得ていない.今後全国的傾向を知るためには東日本の状況を把握する必要がある.古墳時代における葬送儀礼のこれまでの研究を整理検討した.そして,これまでの研究が遺構・遺物の研究に集中しており,人骨の取り扱いに注意した研究がきわめて稀であること,とくに,人骨の位置関係の乱れ等については,無視するか攪乱されたという理解で処理されてきたことを確認した.そこで,人骨出土古墳の報告を集成し,人骨出土状態と遺構遺物の関係を整理した.集成にあたっては,人骨出土状態と遺構・遺物との関係に焦点を当て,画像を取り込んだデータ・ベースの作成を行った.そして,田中がこれまで行ってきた.人骨の出土状態や副葬品との関係から生前の世代構成を復元し,人骨の遺伝的形質から親族構造の分析を行うという方法での,通時的・地域的変化との対比を行った.画像データ・ベースを作成するため,作業量および作業時間が膨大となり,コンピューターの能力の問題もあって,西日本の主要な地域が分析の対象となったが,結果は以下のように,古墳時代の前半期と後半期では葬送儀礼に相違が認められるというものであった.具体的には,古墳時代前半期においては,被葬者の状態は埋葬されれば,追葬されない限り再開口したりせずにそのままであり,墓室の中にも飲食物などを供献はしない.ところが,5世紀後半から,埋葬後再び墓室を開けて被葬者の下肢を動かし,その時に飲食物を供献するという事例を複数発見した.また,先学の指摘するところではこの時期から墓室内に土器が供献され始めること,単体の埋葬で墓壙や前庭部の土層から再開口が考えられる事例も今回発見した.このような傾向は,6世紀末前後からさらに顕著になり,埋葬後10年ほど経過してから,全ての遺体の関節を外してしまう行為を行うようになる.これらの現象は個々の報告においてはこれまど攪乱などで理解されてきたものであるが,全国的に事例が確認されることと,墓道・前庭部の状況からみて,明らかに意図的行為であるといえる.このような遺体の取り扱いの変化は,葬送儀礼全体ひいては背後にある死生観の変化を反映したものと考えられる.そのような意味で,『日本書記』『古事記』における『黄泉国神話』との関連において理解することができると考える.ただ,このような傾向は上記のような事情で,未だ西日本の主要な地域で確認ができたのみであり,画像データ・ベースも東日本までは作成し得ていない.今後全国的傾向を知るためには東日本の状況を把握する必要がある.
STEM－EELS法を用いた遷移金属酸化物の高空間分解能電子状態解析

材料の物性を原子レベルから理解することは、物性発現の起源を知る上でもまた新規材料設計の分野においても非常に重要である。特に、遷移金属酸化物は高温超伝導や巨大磁気抵抗効果など興味深い物性を示すものが多く、物性発現の起源の解明が求められている。材料を高い空間分解能で分析する際に役に立つのが電子顕微鏡である。近年、電子顕微鏡の分野では、走査型透過電子顕微鏡(STEM)と電子エネルギー損失分光法(EELS)を組み合わせることで、原子の配列だけでなく個々の原子の電子状態をも分析することが可能である。しかしながら、現在のところ全ての原子に対してこのような分析が行えるわけでなく、これまで遷移金属酸化物では陽イオンは原子分解能での分析が比較的容易に行えたが、陰イオンである酸素原子に関してはいくつかの物理的制約から真に原子分解能で電子状態を分析することが困難であった。本研究ではこれらの問題に対し物質・材料研究機構に設置されている最新のSTEMを用いて以下の研究を行なった。・オーストラリアのメルボルン大学との共同研究によって実験データから真に原子分解能の酸素スペクトルを抽出する方法を提案。・原子分解能で得られた酸素の電子状態を第一原理計算によって詳細に解析・酸素のEELSスペクトルに見られるコアホール効果について原子レベルで分析以上の結果により、酸素のEELSスペクトルが初めて真に原子分解能で理解することができた。この結果は電子状態マッピングを行う上でも、顕微鏡像に電子状態という物理的意味のある情報を与えるだけでなく、様々な酸化物に応用可能な手法であり非常に重要な結果である。理論計算グループであるメルボルン大学との共同研究により、いくつかの物理的問題点が大きく改善されたため。今回、結晶学的に非等価な同種原子サイトの電子状態を区別する研究を行なったが、今後は結晶学的に等価な酸素サイトの2p軌道を区別(p_x,p_y,p_z)し、原子分解能以上の情報を抽出することで究極的な空間分解能を達成し、その上で複雑な系にも実際に応用を行うことで、物性と電子状態との関係性について明らかにしていく。強相関電子系材料ではスピン、電荷、軌道がそれぞれ強い相関を受けており、置換元素の僅かな違いや、薄膜化、また界面や欠陥において多彩な物性を示す。これら物性を支配している電子状態の変化を原子レベルで追うためには、走査型透過電子顕微鏡(STEM)と電子エネルギー損失分光法(EELS)を用いた高い空間分解能での実験的な局所電子構造解析法が有効であり、解析手法の確立が求められる。また第一原理計算を併用することで、原子分解能での原子・電子構造分析法の確立、遷移金属酸化物の物性と局所原子・電子構造との関係を明らかにすることを目的とし、電子状態の高空間分解能マッピングに向けた実験的研究を行う。本年度は、以下の研究を実施した。・球面収差補正器を装備したSTEM-EELS装置の性能評価。NIMSでは平成22年12月に最先端電子顕微鏡を導入したため、既知試料を用いた実験的研究によりこれまでの電子顕微鏡との比較やミリスペクトルの空間分解能や成分の定量性また実験的取得法について精査し、性能評価を行った。・これまでSTEMやEELSを用いて原子像や元素像が観察することが可能であったが、次のステップとして同一元素の電子状態の違いを原子分解能で識別した2次元像を取得することに成功した。特に本研究では酸素原子の内殻K殻励起スペクトルに着目し、遷移金属酸化物中の配位元素として存在する酸素原子の電子状態の違い(特に陽イオンとの電子軌道の混成の違いや、ヤーン・テラー歪に由来する遷移金属d軌道における電子ホールの空間的な異方性)を識別した。震災による装置トラブル。現在は復旧済み理論計算グループであるメルボルン大学との共同研究により、いくつかの物理的問題点が大きく改善されたため。

単結晶試料を用いた更なる電子状態マッピングの応用研究と、第一原理計算を用いたその解釈を進めることにより、局所電子状態マッピングの解析技術を確立し、計算での予測が難しい非周期な系(界面や欠陥)において局所電子情報を性格に抽出する。今回、結晶学的に非等価な同種原子サイトの電子状態を区別する研究を行なったが、今後は結晶学的に等価な酸素サイトの2p軌道を区別(p_x,p_y,p_z)し、原子分解能以上の情報を抽出することで究極的な空間分解能を達成し、その上で複雑な系にも実際に応用を行うことで、物性と電子状態との関係性について明らかにしていく。
モトゥナ語の口承文学資料集と辞書編纂のための基礎的研究

1.研究代表者は、Douglas Oliver教授が1938-39年の実地調査の際収集した、ブーゲンヴィル島(パプアニューギニア)のパプア系言語モトゥナ語とその周辺言語の、厖大な手書き資料を、平成11年2月に譲り受けた。本研究では、そのうち、モトゥナ語の、語彙資料のすべて、および口承文学資料の一部の、整理・編集・コンピュータ入力によるデータベース化を行った。2.特に語彙資料のデータベース作成に力を注いだ。語彙データは2種類のカード(計4,146枚)に手書きで記されており、判読が難しい上に重複や書き込みが多く、入力作業に予想以上の時間を費やした。次に、入力された一つ一つの語彙について、オーストラリア在のネイティブの研究協力者と綿密なチェックを行ったが、不明なものも多く残った。それは、島での内戦のため、現地で高齢のモトゥナ語話者とそれらを詳しくチェックする機会に恵まれなかったためでもあり、またこれらの語彙が含まれていると思われる口承テキスト資料の分析がまだ終わっていないせいでもある。いずれにせよ、現段階で可能な限り入念にチェックを行い、データベースを完成するとともに、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所より出版した。このデータベースは、将来、より包括的なモトゥナ語辞書を編纂するための、基礎資料として利用される。なお、編集の最終段階でのチェック作業で、特定領域研究(A)(2)「ブーゲンヴィル島(パプアニューギニア)のパプア系諸言語に関する総合的研究」の予算の一部を使った。3.モトゥナ語口承文学資料の整理・編集・データベース化については、2で述べた特定領域研究(A)(2)の中で継続して行われている。4.レビューアーであるオーストラリア国立大学のR.M.W.Dixon教授およびAndrew Pawley教授からは、口承文学資料集・辞書の編纂方法等に関して、研究の過程で多くの有益なアドバイスと指導を受けた。<平成10年度研究計画の実施過程と成果について>1平成10年9月末に,東京の専門家との協議のもと,辞書作成と口承文学資料処理に適切なコンピュータ及びソフトを選んだ。2 10月にそれらを発注。研究者自身でモトゥナ語の分析済みの語彙データの入力を始めた。3 12月より,助手を使っての作業を開始。Douglas Oliver教授の著書“A Solomon Island Society"にある語彙資料のチェックと入力を優先的に行う(2月までに入力完了)。口承文学資料は,以前,コンピュータに入力済みのもののチェックと整理を始める。これらのデータの一部を平成11年度出版予定の論文(研究発表の欄参照)の最終稿に利用。4平成11年2月にハワイに赴き(私費により出張),Oliver教授から,1938-39年に彼が行った文化人類学実地調査の際の貴重な資料を借り受け,整理を始める。2千枚近い語彙カード,百を越える口承文学テキスト,ブーゲンビル島の他の言語との語彙の比較調査を記録したノート等,厖大な資料である。5平成11年3月にキャンベラに赴き,R.M.W.Dixon教授及びAndrew Pawley教授と会い,これまでの分析済みの資料,及びOliver教授の資料を見せ,レビューを受ける。Andrew PawleY教授の勧めに従い口承文学資料処理にShoeboxというソフトを使用することに決定。Pacific Linguisticsの研究者より指導を受ける。(将来は,ブイン語など,隣接言語の資料も同ソフトを使って入力し,ブーゲンビル島のパプア系諸語の比較研究のデータベースとする予定。)

また,キャンベラ在のモトゥナ語のインフォーマントの強力の下,Oliver教授の手書きの口承文学資料の分析を始める。平成11年度は,研究者自身収集の資料と0liver教授の資料の分析・整理を引き続き行う。分析の終わったデータを,助手の助けを借りてコンピュータに随時,入力していくと同時に,それらの資料を,現在出版に向けて書き改めているモトゥナ語の記述文法にも利用する予定である。平成11年度研究計画では、Douglas Oliver教授収集になるブーゲンビル島のパプア系諸言語資料の内、モトゥナ語の語彙カード資料の整理・コンピュータ入力を行った。またモトゥナ語口承文学資料の整理と、その一部の書写・分析・入力も行った。1.語彙カードは、オリジナルと、それを後に整理したものの2組がある。私と沖縄在の研究協力者により、2組とも、5月初頭よりコピー・整理をはじめる。語数2298。2.5月から6月にかけて、Oliver教授収集のモトゥナ語テキストおよび関連資料を、私と沖縄在の研究協力者とで整理。3.同じく5月から6月にかけて、私自身収集になるモトゥナ語語彙資料の、私と沖縄在の研究協力者による入力。4.5月に、整理のすんだOliver教授の語彙カード資料を断続的に東京在の研究協力者に送り、入力を開始させる。5.7月初頭、東京にて研究協力者との打合わせ。入力済みの語彙データのチェックと、今後の方針の決定。6.研究協力者が、電子メールや電話での指示に従い、入力を続行。12月に語彙カード資料すべての入力を終える。7.8月9月のオーストラリア出張(名桜大学の研究旅費による)の際、Oliver教授の整理ずみのテキスト資料をもとに、私がキャンベラ在のモトゥナ語話者の助けを借りながら書写と文法分析をはじめる。最初の13話の書写・分析を終える。8.同じく8月9月のオーストラリア出張の際、すでに分析済みの私自身が採集したモトゥナ語テキスト資料を、キャンベラの研究者の助けを借りてデータベースソフトShoeboxに入力する作業をはじめる。2話入力。(なお、12月1月のオーストラリア出張の際、モトゥナ語話者の手助けで、書写と分析を続行、更に45話の書写・分析を終えるが、これは特別領域研究A「環太平洋の消滅の危機に瀕する言語にかんする緊急調査研究」の成果の一部となる。)平成12年度は、入力ずみのOliver教授の語彙資料の最終チェックを行う。また、すでに分析済みの私自身が採集したテキスト資料の入力を続行する。13年2月3月、その成果をANUでのセミナーで発表、レヴューを受ける予定である。<平成12年度研究計画の実施過程と成果について>1.12年度4月-8月は、11年度にコンピュータ入力を終えたDouglas Oliver教授収集になるモトゥナ語の語彙カード資料のデータを、研究代表者がもとの(2組の)カードと照合しながらチェック。2.9月に、1でチェックの終わったすべての語彙データを打ち出し、キャンベラにて2人のモトゥナ語話者の研究協力者と再チェックを行う。さらに9月から10月にかけて、再チェックの終わった語彙データの研究協力者によるコンピュータ入力。
戦後日本における教員採用制度の形成に関する実証的研究―１９５０年代を中心に―

本研究の目的は、戦後日本における教員採用制度の形成過程を実証的に明らかにすることである。終戦後の占領期を経て、1950年代に行われた教員採用行政のあり方が、現在まで続く教員採用の基盤を形成した。しかし同時期に関しては、全国的動向を把握できる公的資料に乏しいなどの制約から、これまで十分な実証研究が蓄積されてこなかった。そこで本研究は、公的資料以外(民間受験産業による刊行物や地方紙による報道など)にも資料範囲を拡大することで、1950年代の教員採用行政のあり方を多面的に明らかにすることを可能にした。2017年度は富山県・鹿児島県を対象とした事例研究に取り組んでいた。これらは『教育学研究』に査読付論文として(富山県)、所属研究科紀要に査読無論文として(鹿児島県)、それぞれ2018年度に公刊された。本年度は東京都・島根県・青森県・愛媛県を対象とした事例研究に取り組んだ。交付申請書の執筆時点では大阪府も対象とする予定だったが、使用できる資料に制約があったため計画を変更して取り組んだ。事例とした都県について、現地の県立図書館等で対象時期の教育委員会等による刊行物を収集するとともに、公文書開示請求により都県教育委員会会議録を入手した。並行して、国立国会図書館で地元紙の新聞記事を収集し、分析に使用した。東京都の事例研究は「日本教育社会学会第70回大会」で学会発表を行い、『教育社会学研究』に論文を投稿した。査読の結果掲載不可となったため、現在は論文を修正して再投稿の準備を進めている。島根県・青森県・愛媛県の事例研究は、2019年度の「日本教育社会学会第71回大会」で学会発表を行う予定である。その後、査読誌に論文を投稿する予定である。なお2017年度・2018年度の事例研究で得られた成果を取りまとめ、博士学位論文の執筆に取り組んでおり、2019年度中には博士学位取得が見込まれている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題を「(1)教育委員会による教員採用の実施過程」と「(2)各都道府県における「教員採用試験」の形成過程」という二つの分析課題に分け、今年度はこれらを並行して進めた。これに加え、研究課題に関する先行研究のレビューを行った論文を所属研究科紀要に発表した(査読無)。また上記(1)(2)の前提となる基礎的分析として、教員採用制度に関する法解釈を分析した研究論文を発表した(査読有)。以下、研究成果の概要を述べる。【分析課題(1)】国立国会図書館・所属大学図書館において、1950年代の教員人事行政に関する資料を収集した。収集した資料をもとに実証分析を行い、「日本教育学会(第76回大会)」で学会発表を行った。戦後初期は教員採用制度の形成期として重要な時期であるにも関わらず、先行研究では実証的アプローチからの分析の蓄積が不十分だった。そのため実証的アプローチによる本研究成果は、教員人事行政研究に対し重要かつ新たな知見をもたらすという意義を持つものだといえる。その後、富山県立図書館・鹿児島県立図書館において収集した現地資料を追加するとともに、学会で頂いたコメントを踏まえて論文を執筆した(『教育学研究』投稿済、審査中)。【分析課題(2)】国立国会図書館において、1950年代の教員採用試験に関する資料を収集した(民間受験産業による教員試験対策本など)。収集した資料をもとに分析を行い、「日本教育制度学会(第25回大会)」で学会発表を行った。1950年代に実施され始めた教員採用試験の実態については、公的統計や行政資料が少なく、これまで充分な実証研究が蓄積されてこなかった。これに対し本研究成果は、資料範囲を拡大して収集を行うことで、教員採用試験の形成過程について多角的な実証分析を可能にしたという意義を持つ。学会で頂いたコメントを踏まえて論文を執筆した(『教育制度学研究』投稿済、審査中)。2017年度は現地に赴いた資料収集を精力的に行い、上記2つの分析課題に即した2つの学会発表を行い、それぞれを2本の論文として投稿することができた。よって、「おおむね順調に進展している」と評価できる。

並行して、国立国会図書館で地元紙の新聞記事を収集し、分析に使用した。東京都の事例研究は「日本教育社会学会第70回大会」で学会発表を行い、『教育社会学研究』に論文を投稿した。査読の結果掲載不可となったため、現在は論文を修正して再投稿の準備を進めている。島根県・青森県・愛媛県の事例研究は、2019年度の「日本教育社会学会第71回大会」で学会発表を行う予定である。その後、査読誌に論文を投稿する予定である。なお2017年度・2018年度の事例研究で得られた成果を取りまとめ、博士学位論文の執筆に取り組んでおり、2019年度中には博士学位取得が見込まれている。法解釈の分析に重点を置いていた当初の研究計画よりも、複数の都道府県の事例研究を掘り下げる方向に若干の軌道修正を行った。これにより、戦後初期の教員採用制度の全国的展開をよりダイナミックに描く研究成果が得られる予定である。2018年度も引き続き、現地資料の収集・分析をもとにした学会発表・論文執筆を予定している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
コウホート出生率低下の数理(微分方程式)モデル

次に、秋の第73回日本社会学会大会にて「子供数の伝播としてのコウホート有配偶完結出生児数の減少-非定常確率過程としての子供数分布の変化-」という題での研究報告を行った。長期出生力低下における子供数分布の変化は、拡散過程として非定常確率過程としてモデル化され、非常に良好な近似が得られることを発表した。特に、拡散・伝播過程におけるアクセラレーションを明確にして非定常確率過程を導入したことは重要な成果である。これらの結果は、Journal of Mathematical Sociologyに論文としてまとめて、現在投稿中である。平成12年3月には、『「拡散説」による長期出生力低下のlogistic modelでの検討-コウホート有配偶出生力低下プロセスの数理モデルー』という題の研究成果報告書を発行した。報告書において、近代の長期出生力低下を「人口転換理論」、家政経済学の「合理的出生児数選択の理論」と「拡散説」を学説として比較検討するとともに、ヨーロッパ諸国(フランス、スイス、デンマーク、スウェーデン、フィンランド、ノルウェー、ベルギー、オランダ、ドイツ、イギリス、イタリア)の出生力低下のデータに対してlogistic modelによる検討を加えて「拡散説」の数理モデルとしての妥当性を分析した。その結果、フランス(とスウェーデン)を拡散元とした全ヨーロッパへの子供数の拡散は、拡散時期の遅れによりモデルからの誤差が拡大することなど-誤差に対してもよい説明ができ-がなりよいモデルであることが判った。有配偶女子の平均完結出生児数の減少過程がロジスティック微分方程式でよく表現されるのは、有配偶な女子の完結出生児数ベクトルが、完結出生児数の選択が伝播としてモデル化されて、漸次的にMarkov Processとして減少していくものとして把握されるからである可能性を、第28回数理社会学会大会(平成11年9月)で報告した。これを「出生児数減少の伝播-マルコフ仮説」と命名したい。並行して先行研究の検討を行い、経済学的な資本投下のロジックによる出生児数の減少過程の説明は、すでに実証的には、さまざまな欠陥や説明不能な限界を持つことがCoale等により明らかにされており、教育などの文化的要因が重要視されていることを再確認し、「出生児数減少の伝播-マルコフ仮説」の支持の一助となることを発見している。そして上記の「出生児数減少の伝播-マルコフ仮説」の検証のため、測定された有配偶女子の平均完結出生児数の減少のデータから、確率推移行列を推定を試みた。確率推移行列のstochasticな推定は、これまでほとんど前例がなく、数学的にも困難な問題であるが、数値的な逐次的反復推定法などのプログラムを作成するなどして、現在もよりよい推定方法を検討中である。なお、日本以外の欧米諸国の出生力減少過程もロジスティック微分方程式でよく近似できることと「出生児数減少の伝播-マルコフ仮説」に関して平成12年の6月にハワイにて開催予定の日米の合同カンファレンスにて報告する予定であり、既にエントリーして英語論文を投稿している。また、出生児数の減少の空間的・地理的なな伝播を拡散方程式で記述できないかということも検討中である。
表面における光化学反応過程のREM-PEEM観察

本研究計画は、われわれの開発した超高真空反射電子顕微鏡法(REM)および超高真空光電子顕微鏡法(PEEM)を表面光反応過程の研究に応用することにある。この手法は、反応過程を直接観察するものではないが、反応過程の結果生じる表面の構造変化をREM観察し、反応による電子状態の変化をPEEM観察することが出来る。本年度は、Si(111)表面に塩素を吸着させたときの反応過程の観察を試みた。まず、超高真空電顕内に塩素ガスを導入するための電解セルを設計製作した。溶融AgClを加熱しながら通電させて電解によってガスを発生させるものである。本年度購入備品であるQマスで分析した結果、発生するガスで自然界の同位体存在比が確認された。まず、熱化学反応過程をREM観察した。その結果、650°Cで表面を低い分圧の塩素に暴露すると、反応エッチングが起こり、表面に1原子層深さのくぼみが形成され、これがステップでの優先的な脱離として説明できることが分かった。また、室温で塩素を暴露して昇温すると、ステップの下段側と7x7構造の位相境界で優先的に1x1構造に変化すること、電子線照射効果が強いこと等が分かった。塩素を吸着させると仕事関数が増加し、PEEM観察は不可能となった。光照射を続けると、塩素の脱離に連れて、光反応による塩素ガスの脱離に伴って光電子量の増加が認められた。表面修飾等によって環境場を制御しながら観察するのが今後の課題である。
近代日本の地域総合開発における技術者の役割―田辺朔郎関係文書の分析を中心に―

昨年度に続き、近代日本における地域総合開発と都市基盤整備における技術者の役割の解明を目的として、田辺朔郎関係文書に含まれる日記・書簡を中心に、調査・研究を進め、未撮影の書簡等のデジタル撮影を行った。この史料群には、京都御所水道敷設や関門海峡トンネル・北海道鉄道・小樽築港など、各地の様々な都市基盤整備に関わった人物の書簡や記録類があり、書翰・記録類などの一次史料からは、近代日本の地域総合開発と都市基盤整備に関わる当事者の見解や非公式のやりとりなど、刊行資料や公文書などには記されていない様々な内容が含まれる。また、田辺朔郎は『明治工業史』の編纂を企画し、1917年(大正6)に編纂委員長を委嘱され、全10巻の刊行に携わったほか、『工師必携』『とんねる』『蓮舟遺稿』など数多くの著作を残した。田辺朔郎については、琵琶湖疏水事業との関係からその業績を論じられることが多いが、田辺の事績は琵琶湖疏水だけでない。田辺朔郎関係文書には、田辺朔郎という人物の全体像を実証的に明らかにしうる様々な内容の文書が豊富に含まれており、こうした日本土木史における田辺朔郎の役割、日本近代における土木史・都市形成史についても視野に入れて研究を進める必要がある。この文書は、明治から大正・昭和期にかけての日本の土木史・都市計画史を実証的に分析する上での素材となる史料群であると同時に、文化財的価値も高い歴史資料である。このため、「保存」についても考慮しながら、研究者はもとより一般の利用者にも公開できる状態にするため、資料目録を作成するとともに、デジタルカメラで撮影し、今後の閲覧・複写にも対応することを視野に入れた資料整理を行った。本研究は、「田辺朔郎関係文書」等の調査・分析を通して、近代日本における地域総合開発と都市基盤整備をめぐる技術者の役割を解明しようとするものである。ここで対象とする田辺朔郎関係文書とは、近代日本を代表する技術者であり、琵琶湖疏水を設計して実現させた人物として知られる田辺朔郎の関係文書である。田辺朔郎に関する研究は、これまで土木学系の研究者による研究が先行してきたが、実業家やジャーナリスト・官僚・政治家等との関係についてはほとんど研究対象とされてこなかった。本研究は、土木史・建築史・都市計画史などの成果をふまえつつ、歴史学的視点を重視しながら史料の分析に取り組み、関係文書を多面的な観点から調査・分析するものである。平成27年度は、田辺朔郎の遺族宅に伝来し、京都市歴史資料館に寄託された「田辺朔郎関係文書」についての基礎的調査に着手し、新発見分の田辺朔郎関係文書(田辺家文書)の概要を把握する作業を行った。まず、1文書目録の作成に着手し、2この作業と併行して資料を撮影し、この資料群の全体像を把握する作業を進めた。今年度は、資料の撮影については、手帳やノートへの細かい鉛筆書きなど、モノクロでは判別が困難な文書も多いため、新規の撮影分はデジタルカメラでの撮影を優先した。これ以外に、調査対象となるマイクロフィルム資料のデジタル化などを合わせて実施した。平成27年度は、資料整理・撮影を優先して実施した。このため、当初予定していた対外調査の一部を次年度に繰り越すなど、一部予定を変更しているが、平成28年度に釧路市立博物館、東京大学工学部・工学系研究科図書室、社団法人土木学会附属土木図書館、国立国会図書館などの調査を予定している。本研究は、田辺朔郎関係文書等の調査・分析を通して、近代日本における地域総合開発と都市基盤整備をめぐる技術者の役割を解明しようとするものである。近代日本を代表する技術者であり、琵琶湖疏水の設計者として知られる田辺朔郎については、土木学系の研究者による研究が先行し、実業家やジャーナリスト・官僚・政治家等との関係についてはほとんど研究対象とされてこなかった。本研究では、田辺朔郎の役割と人物像に注目し、田辺朔郎の遺族宅に伝来した田辺朔郎関係文書などの分析を進める。また、琵琶湖疏水事業の実施経過において、田辺朔郎らが採用した水力発電事業は、近代京都の都市インフラ整備の基礎を形成し、また、上水道の敷設や電力事業の本格的展開には、第二琵琶湖疏水を含む「京都市三大事業」が重要な意味をもつ。琵琶湖疏水が近代京都の都市形成にいかなる役割を果たしたのか、土木史・建築史・都市計画史等の成果をふまえつつ、歴史学的視点を重視し、関係文書を多面的な観点から調査・分析する。平成28年度は、前年度に引き続き、田辺朔郎関係文書の基礎的調査として、未調査分の田辺家文書の撮影と目録作成を進め、明治初期から田辺朔郎が作成した資料の解読に着手した。また、田辺朔郎の人物形成や教養の背景を考察する材料として、幕末の外交官であった田辺太一(朔郎の叔父)の関係資料についても一部調査を行った。これらの調査成果を基礎として、『田辺朔郎博士六十年史』等の従来の通説的理解の検証にも着手した。平成28年度は未調査分の資料整理と調査・分析を優先し、当初予定していた対外調査を延期するなど、スケジュールを一部変更した。また、今年度は京都府庁文書などを所蔵する京都府立総合資料館が長期休館したため、所蔵される関連資料の調査が行えない期間があった。延期した対外調査等については、平成29年度以降に実施する計画である。当該年度においては、田辺朔郎関係文書に含まれる日記・書簡を中心に調査・研究を進め、未撮影の書簡等の一部についてデジタル撮影を行った。