hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超分子戦略に基づく可逆的タンパク質性因子受容体活性化のリアルタイムイメージング

また、これらのラベル化受容体の動態観察は内在性蛋白質をもとに達成した例はほとんどないが、すでに二つの標的受容体において内在性蛋白質の可視化に成功しつつある。このように受容体の可視化・制御技術としてだけでなく、構造学的知見をももたらした点で、本研究が当初の計画を超えた新たなサイトカイン受容体解析技術になりうるものと期待される。本研究では、タンパク質性因子に対する細胞内在性の受容体が、いつどこで活性化されるかを解析する技術を開発することなどを目標として、受容体のケミカルラベルや可視化、相互作用の解析方法等の確立を目指す。前年度までに、抗体をリガンドに据えてその抗原となる細胞膜受容体の特異的ラベル化に成功し、この技術を用いて細胞表層膜受容体のラベル化サイトの同定を行うことで、生細胞表層での抗原・抗体反応の3次元的構造学的知見を得ることに、世界で初めて成功した。今年度はさらに、抗原/抗体のようなタンパク質間相互作用に焦点を当て、その親和性を評価する新技術の開発、並びにタンパク質間相互作用を標的とした薬剤検出系の構築などに成功した。これらの技術は、近年注目を集める最も重要な薬剤標的の一つであるタンパク質間相互作用の精密解析、および制御技術につながるものであり、今後の展開が期待される。一方、タンパク質間相互作用は動物細胞にとどまらず、植物の生長や分化など生活環を制御する植物ホルモンにも見られる重要な生理現象であり、タンパク質間相互作用の解析および制御技術は、植物生長の制御にもつながるものである。この背景に基づいて、今年度は植物ホルモン受容体を標的とした活性制御技術の開発にも取り組み、一定の成果を上げてきた。このように本研究によって、動物/植物に限らず生命現象の根幹を成すタンパク質間相互作用の自在制御に向けて、さらなる技術革新に向けた下地を作ることができた。本研究では、蛋白質性因子とその受容体に代表される蛋白質間相互作用を標的として、これを制御、解析する化学的な方法論を開発した。さらに生細胞上で受容体との結合部位の同定、及び活性化のリアルタイムイメージングに成功した。さらに自己集合性ケミカルプローブの開発により、世界で初めて細胞内で蛋白質と小分子リガンドとの結合に伴い可逆的に作動する、超分子的方法の開発にも成功した。これらの知見を生かし、細胞内在性の蛋白質を特異的に化学修飾する方法論の開発や、植物ホルモン受容体が引き起こす蛋白質間相互作用の解析方法へと拡張することに成功した。本研究では、まずモデル系としてEGF-EGFRというサイトカイン-受容体の組み合わせを用いて、これらの相互作用をリアルタイムにイメージングする技術の確立を目指しており、本年度までに内在性EGFRの動態解析までを実現することができた。さらなる展開を新たな検討課題として、EGFR以外の標的分子に的を絞り、その予備検討まで実施することができたため、当初の計画通りに進展している。さらなる発展を目指し、内在性ケモカイン受容体の動態観察などを通して、受容体ライブイメージングの革新的な技術として確立していきたい。本年度までに構築したサイトカインの人工機能化、および内在性受容体の動態観察を実現する強力なツールとして確立する。特にケモカイン受容体で細胞遊走活性に深く関わる標的を選択し、その内在性蛋白質の活性化
大学英語教員の授業改善を促し授業力育成を可能にするポートフォリオと教材開発の研究

本研究の目的であった大学英語教員の授業改善を促すために様々な教材や指導法を紹介するセミナーや講習会を開いてきた。また、英語教員の自己内省を促し、授業改善に努める機会を提供することを目的とした英語教員のためのポートフォリオも開発し、種々の研究大会にて発表しつつその効果を検証し、ポートフォリオの一定の完成に至った。このポートフォリオは書籍や研究論集に投稿し、一人でも多くの方の目に止まる努力を行ってきた。また、研究の成果として英語授業学として研究内容をまとめることができた。先ず、本研究の目的である大学英語教員の授業力育成と改善に貢献する目的を達成するため、3件の教材と指導のための情報シートを作成し、各教材とシートについて各種研究大会にて紹介し効果を検証した。この活動と取り組みの理論を広く紹介する目的で大学英語教育学会(JACET)関西紀要に実践報告として掲載された。また、大学英語教員のコミュニティーを形成し、時間的・距離的に集えない教員にも情報を提供し教材と教授法を共有する試みを実現するために、開設したブログで情報提供や各教材をブログに登録した教員に提供してきた。さらに、大学英語教員の授業改善や教材作成を通して授業力を養う目的で科研主催の講演会を2回開催し、一人でも多くの教員と研究する機会を提供した。本研究の3つの主軸となる1ポートフォリオ、2教材開発、3大学教員の授業力向上を目指すコミュニティ形成にブログを活用する研究の成果は以下のとおりである。まず、FD活動に心的負担を感じている大学教員に自主的な授業改善の機会を提供する目的で開発した『大学教員のためのFD手帳MH式ポートフォリオ:教員用』を出版し、より充実したものに改善してゆく目的で多くの大学教員に提供した。次に、授業を考えるフォーラム「授業学研究フォーラム」を開催し、講師(山岸信義)を招いて授業について考察した。また同じフォーラムでは、一つの英文資料から異なる4分野の視点に立った指導法の可能性を紹介した。さらにメンバーで英語教員の指導の可能性を広げる機会を提供する教材を5種類開発し、JACET、リメディアル教育学会、日本メディア英語学会の大会にて積極的に研究発表を行った。この教材開発の特徴は、選んだ一つの英文を毎回テーマを決め、そのテーマに従いメンバーが専門分野の視点に立ち教材を作成する。また、単なる級材提供ではなく、作成時に考慮すべき項目(対象学習者、レベル、指導の目的、期待できる効果等)を書き込んだ「教材作成に関する情報」と題したシートを添付しており、指導の視点を広げると同時に気づきの機会提供を狙っている。最後に、作成した教材を提供し、教員相互に意見交換や授業改善に向け気軽に情報交換できる機会提供のためのウエブ「大学英語教員の授業力育成:大学英語教育で授業力向上に真剣に取り組む方々と研究するコミュニテイ」http://bloggoo.ne.jp/hiromikaken/を立ち上げた。経費節約のため、外部委託なしに研究代表者がウエブを作成している。これまでに著作権を確認した資料を用いた2種類の教材をアップしており、希望者に提供している。また、活動を紹介するため英語論文を執筆した。現在審査中である。本研究の最大の目的である大学英語教員の授業力育成の機会提供を以下の4点から行った。1第3回授業学研究(講演会)、第4回授業研究研究フォーラム(シンポジューム)の開催に加えて、研究発表を積極的に行い、多くの参加者と英語教員の授業力、英語力について考える機会の提供と意見交換を行った。いずれも好評を得て多くの参加者を得た。2大学英語教員の授業力育成と英語力向上を促す「英語教員用ポートフォリオ」を開発しており、ほぼ完成している。積極的に研究発表を行い多くの方々からアドバイスやコメントをいただき、その必要性と高い期待を痛感している。本年度末に広く公開する予定でいたが、さらに効果を高める工夫を研究しており、次年度に完成を目指している。3教材開発の機会を提供し、授業改善に否定的もしくは消極的な教員が参加出来る環境整備を目的として活動している。参加者と教材開発の視点から学習者に目を向け、同時に教室で行う英語教育活動の意義や成果、注意点、またどのような学生を育成するかという具体的なビジョンを持って自身の指導を考える機会を提供している。この活動では、大学英語教育学会、日本メディア英語学会、日本リメディアル教育学会等の会員も交えて定期的に開催している。これは、教員の授業力育成や授業改善に対する意識改革が必要であると同時にこの活動を永続させるためにはそのメンター的存在を養成しておく必要があるため、メンター育成の機会となることも目的としている。4ブログとFacebookの機能を活用し、研究活動に関する情報発信や日々の授業や研究会、他の英語教員の葛藤など、個々の閲覧者の心に響く、もしくは自己を振り返る機会にしてもらえることを願い頻繁に情報を更新している。ブログでは、毎週数百件の閲覧があり、関心を寄せいていただいていると活動の意義を感じている。大学英語教員の授業改善の環境作りを実現するため、2つの学会において授業研究を目的とした研究会を立ち上げ活動してた。まず、日本メディア英語学会において立ち上げたメディア英語教授法・教材研究分科会においては、グローバル人材育成を目的とした教材作成の活動を行った。この活動においては、使用する教員にも指導法の気づきの提供も意図しており、指導のための手引書を作成し教授者資料に添付している。また、教材を使用したアクティブ・ラーニングの指導法を論文にまとめた。この研究成果を各種の大会において発表し、指導法の紹介をおこなった。また、大学英語教育学会(JACET)において授業

学関西研究会を立ち上げ、大学英語教育における授業学の概念や理論を構築する目的で、実践理論研究や「授業における失敗と改善法」について実践報告を行った。また、JACETの授業学を中心としたセミナーやワークショップのデザインや運営に関わる機会を得て授業研究の環境整備を行った。大学英語教育の効果を高め、教員の内省と改善を促す目的で開発している各種ポートフォリオに関する研究発表を行った。また、語学研修用ポートフォリオは京都ノートルダム女子大学で実施された春の語学研修に提供した。また、発表を聞いてくださり使用希望を申し出て下さった大学やFD研究会にて講演依頼を受けるなど、ポートフォリオの需要の高まりを感じている。最後に、各種講演会やワークショップを実施した。その情報をブログにて公開しているが、さらに閲覧者を増やすためFacebookを活用し情報発信に努めた。研究開始当初は、まだまだ知名度が低く研究活動に関する理解も低いうえ、FD活動という印象が強く授業改善に関する関心が低かった。しかし、授業改善法の提示法を指導法や教材開発という提示法でワークショップや講演会を開催することにより参加者が増え、活動の意図を理解していただけるようになった。また、何度も諦めず、研究発表や論文、ブログ等でなぜこの活動を行っているかを表現や発信法を変えて継続して紹介してきた。この成果が現れ始め、所属する研究会で研究会を立ち上げるよう勧めていただいたり、ワークショップの開催や講演依頼が増えるようになった。このような変化や進展は予想していなかったため、挑戦的萌芽研究から継続して活動させていただいてきた成果と受け止め感謝してる。本研究の主たる目的の2点を実現することができた。まず、現役大学英語教員の授業改善を促し、授業力を向上する機会を提供することができた。手段としては、科研研究の主催による場合にとどまらず、所属する学会の活動において研究機会を提供した。具体劇には、講演会、シンポジューム、ワークショップ、研究会等を主催した。第二点として、開発した英語教員用ポートフォリオを各種研究大会や論文にて発表したことに加え、個々の教員が自身の指導にあったポートフォリオを作成できるようワークショップを開催するなど積極的に活用の機会を提供することができた。上記の活動を通して、本研究への関心を持ち参加くださる方々が回を追うごとに増え、授業改善及び指導法に関する研究の必要性を多くの教員が強く感じ、本研究の意義を再確認している。5年間の研究を通して、少しづつ授業改善に関する大学教員の心的バリアが軽減してきたことを感じる一方で、授業法に関する活動だけでは根本的な授業改善や教員の指導力向上につながらない問題点を見出している。体系的に授業を捉えた授業学の視点から現役の教員教育が必要であり、次年度において体系的な教員教育のプロフラムを構築し運用する。本研究における活動の中心となる現役大学英語教員(中学・高校教員も含む)に様々な指導法や授業内省の方法を紹介している。
技能遠隔教育における動作の知的符号化に関する研究

本研究では技能教育において重要である動作教育に注目し,技能動作の定量的な正誤判定,および誤り動作の類型化を行い,これらの情報を付加することで動作の知的符号化を実現した技能教育支援システムを開発することを目的とした.本年度までに開発したシステムは,(1)要素動作抽出システム,(2)動作判定システム,(3)動作類型化システムで構成されている.まず撮影した技能動作の動画像から3次元動画像解析ソフトによって3次元位置データを取得し,熟練者が指定した評価項目により評価データを算出する.今回は習字動作を対象として実験を行い、筆の角度(2種類)と筆の上下部2箇所の角速度ベクトルを評価データとして算出した.ここで,動作過程での動的状態と静的状態,およびその切り替わり時点が,動作学習において重要であることに着目した要素動作を定義し,評価の基本単位とした.システムでは対象動作の要素動作を抽出し,評価データを各要素動作単位で算出した.動作判定システムでは,品質工学手法のMTシステムを応用して動作の正誤判定を行う.熟練者のデータを正常データ群として,MTシステムの単位空間を各評価項目に対して作成する.この単位空間と学習者の評価データとのマハラノビス距離を求めて正誤判定を行う.実験では習字の師範資格を有する熟練者のデータかち単位空間を作成し,初級者のデータを要素動作ごとに正誤判定を行った。この判定結果は熟練者の定性的判定とほぼ一致した。さらに動作類型化システムでは,誤りと判定されたデータを熟練者により習熟度で分類し,新たにMTシステムで単位空間を作成し,類似した動作を分類するシステムを開発した.今回開発システムは,多次元評価データから単位空間を作成するので技能動作の総合的な評価の実現が可能となり,また単位空間を構成するデータの判断を熟練者が行うことで,より熟練者の定性的判断に近い評価が可能となる.本研究では技能教育において重要である動作教育に注目し,技能動作の定量的な正誤判定,および誤り動作の類型化を行い,これらの情報を付加することで動作の知的符号化を実現した技能遠隔教育システムを開発することを目的とした.本年度はまず技能動作の3次元位置情報を取得した後,動作学習において重要な動作過程のポイントを基に定義した要素動作を抽出するシステムの開発を行った.はじめに2台のCCDカメラにより技能動作の撮影を行い,その映像を動画像対応画像処理ボードによりコンピュータに取り込む.取り込んだ動画データから3次元動画像解析ソフトにより,動作過程の時系列3次元位置情報を抽出し,更に角度や速度ベクトル,加速度ベクトル等の評価データを算出した.ここで本研究では,動作学習において重要である動作の動的状態と静的状態,およびその切り替わり時点に着目した要素動作を定義し,比較・評価の基本単位とした.システムでは対象動作の要素動作を抽出し,評価データを各要素動作に分類した.次に品質工学手法のMTシステムを利用して動作の正誤判定を行うシステムの開発を行った.教授者のデータを正常データ群としてMTシステムの単位空間を作成し,この単位空間と学習者の評価データとのマハラノビス距離を求めて単位空間内に含まれていれば正常であると判定する.本実験では習字動作を対象として実験を行い,師範資格を有する熟練者のデータから単位空間を作成し,初級者のデータから要素動作ごとの正誤判定,および熟練度の判定を行った.このシステムでは多次元評価データから単位空間を作成することが可能なので,技能動作の総合的な評価の実現,および教授者データの適度なばらつきを含めることが可能となり,より教授者の判断に近い評価が可能となる.本研究では技能教育において重要である動作教育に注目し,技能動作の定量的な正誤判定,および誤り動作の類型化を行い,これらの情報を付加することで動作の知的符号化を実現した技能教育支援システムを開発することを目的とした.本年度までに開発したシステムは,(1)要素動作抽出システム,(2)動作判定システム,(3)動作類型化システムで構成されている.まず撮影した技能動作の動画像から3次元動画像解析ソフトによって3次元位置データを取得し,熟練者が指定した評価項目により評価データを算出する.今回は習字動作を対象として実験を行い、筆の角度(2種類)と筆の上下部2箇所の角速度ベクトルを評価データとして算出した.ここで,動作過程での動的状態と静的状態,およびその切り替わり時点が,動作学習において重要であることに着目した要素動作を定義し,評価の基本単位とした.システムでは対象動作の要素動作を抽出し,評価データを各要素動作単位で算出した.動作判定システムでは,品質工学手法のMTシステムを応用して動作の正誤判定を行う.熟練者のデータを正常データ群として,MTシステムの単位空間を各評価項目に対して作成する.この単位空間と学習者の評価データとのマハラノビス距離を求めて正誤判定を行う.実験では習字の師範資格を有する熟練者のデータかち単位空間を作成し,初級者のデータを要素動作ごとに正誤判定を行った。さらに動作類型化システムでは,誤りと判定されたデータを熟練者により習熟度で分類し,新たにMTシステムで単位空間を作成し,類似した動作を分類するシステムを開発した.今回開発システムは,多次元評価データから単位空間を作成するので技能動作の総合的な評価の実現が可能となり,また単位空間を構成するデータの判断を熟練者が行うことで,より熟練者の定性的判断に近い評価が可能となる.
ナノ結晶金属薄膜の疲労損傷機構に関する微視破壊力学的研究

スルファミン酸ニッケル浴を用いて、電着条件を制御することによりサブミクロンから10nmまでの所定の結晶粒径を有する均質膜の創製が可能となった。陰極に研磨したステンレス板を使用することにより自立膜を得ることができた。結晶粒径のナノ結晶への微細化は疲労き裂発生に対しては強度向上をもたらすのに対して、き裂進展に対しては逆に低下をもたらす。粒径が約15nm以下の領域での疲労機構には粒界の影響が大きい。1.電着法によって創製されるニッケル薄膜の結晶粒径と電着条件との関係を求めた。光沢剤の量を0、0.25、0.5、1.0、1.5、2g/Lと6種類に変化させ、また、電着温度を40、50°Cの2種類の条件、計12種類の条件で電着薄膜を創製し、X線法で結晶粒径を測定した.光沢剤の量が多くなるほどまた、温度が低いほど結晶粒径は小さくなり、結晶配向は、粒径が小さいときには200配向をし、粒径が15nm程度以下になるとランダム配向をする。また、これらのナノ結晶薄膜の結晶構造はイオン走査型顕微鏡によっても観察可能であることを確認した。2.引張り特性の及ぼす結晶粒径の影響を明らかにした。降伏応力および引張強度は、結晶粒径の微細化によりHall-Petch則に従って上昇するが、配向性によって関係式は異なった。また、破断延性は15nm以下のナノ結晶領域で、粒径の微細化により上昇し、変形機構の遷移が推察された。3.X線回折法により変形中の応力ひずみ関係とともに、回折プロファイルの計測を行う、負荷装置を試作し、変形中のナノ結晶構造の変化を測定するための準備が完了した。4.電着法で作成したニッケルナノ結晶薄膜において、結晶粒径がほぼ同じ15nm程度で、200配向膜とランダム配向膜に対して、疲労試験を行い、配向性がS-N特性に及ぼす影響について検討した結果、S-N特性は配向性にはあまり影響されないことが明らかになった。また、疲労き裂進展抵抗は200配向膜の方がやや大きいが、ランダム配向との差は大きくない。5.多結晶薄膜の有限要素法モデルをもとに弾性異方性を考慮した弾性有限要素解析を行い、薄膜の弾性定数、多結晶中の各結晶の応力分布を、結晶異方性を考慮して検討し、実験と比較した。・1.電着法によって創製されるニッケル薄膜の結晶粒径と電着条件との関係が明らかとなった。また、X線回折プロフィルから結晶粒径と微視的ひずみを高精度に分離するための、フーリエ解析プログラムを開発した。X線測定した粒径は、粒径が数10nm領域では、EBSDやTEMで測定した粒径より小さくなるが、10nm程度の領域ではよく一致する。2.引張試験における降伏応力および引張強度は、結晶粒径の微細化によりHall-Petch則に従って上昇するが、結晶粒径15nm以下での関係は、それ以上と異なり、破断延性も向上することから、変形機構の遷移が推察された。今後、変型機構の検討の必要性が認識された。3. X線回折法により変形中の応力ひずみ関係とともに、回折プロファイルの計測を行うための、負荷装置を試作し、変形中のナノ結晶構造の変化を測定することが可能となった。放射光X線を使用して、結晶粒径が670nmと15nmのニッケル薄膜について負荷除荷1サイクル中のプロファイルの測定に成功した。結晶粒径によってプロファイル半価幅の挙動は大きく異なり、15nm薄膜では、半価幅が除荷後に初期値に戻るのに対して、670nm薄膜では半分程度が残留し、X線法による変型機構の検出が有望であることが確認された。4.結晶粒径が670nmと15nmのニッケル薄膜について、膜厚が30nmの場合を疲労強度は、10nmの場合より低くなり、膜厚が厚くなると両薄膜ともに疲労強度が減少した。5.硫酸銅溶液を使用した電着法で作製した膜厚10nmの銅薄膜の疲労強度は、同じ膜厚の圧延薄膜の半分程度であり、ニッケル薄膜とは大きく異なった。また、き裂進展抵抗も低くなり、疲労破面の形態はき裂進展速度により大きく異なった。なお、結晶の配向性は疲労強度にはあまり影響しなしい。1.電着法によって10μmと30μmの2種類の膜厚のニッケル薄膜を2種類の電着条件で創製し、引張および疲労特性に及ぼす膜厚の影響を検討した。電着条件も2種類とした。疲労強度は膜厚が薄い方が高くなる。この原因は、同一電着条件でも、創製される薄膜の結晶粒径は、電着初期の基盤側で小さく、膜厚が厚くなるにつれて結晶粒径が大きくなることに起因する。疲労限度は溶液側の結晶粒径に支配されており、この粒径の平方根

√<D>の逆数との間にHall-Petch関係が成立する。2.疲労き裂進展特性は、特に下限界近傍で膜厚の影響が認められ、膜厚が厚い方が下限界応力拡大係数ΔKthが大きい。この膜厚効果も膜内の粒径分布に起因しΔKthは√<D>に比例して増大する。3.回折プロファイルをフーリエ解析することから、結晶子寸法、微視的ひずみ、転位密度を決定する手法を確立した。この手法で、各応力レベルで疲労中の試験片に対して、放射光X線法により繰返負荷中の応力ひずみ関係の計測し、回折プロファイル解析より結晶構造の変化挙動を求めた。4.切欠きが疲労強度に及ぼす影響は、結晶粒径が小さいナノ結晶の方が敏感であり、切欠き感受性が高い。5.電着法で作成したニッケル多結晶薄膜の多結晶薄膜の有限要素法モデルを作成し、このモデルのもとに弾性異方性を考慮した弾性有限要素解析を行うことから、薄膜の弾性定数、多結晶中の各結晶の応力分布を、結晶異方性を考慮して求め、疲労への展開を検討した。さらに、微小疲労き裂の進展挙動を支配する粒径パラメータを明らかにし、モデル化を検討した。6.電着法で作製した銅薄膜に関しても、電着条件と結晶粒径の関係を明らかにするとともに、ニッケル薄膜の場合と同様の、結晶粒径と疲労強度との関係が認めた。
若者と家族のストレングスに焦点をあてた早期支援・過渡的支援プログラム開発

思春期・青年期の若者は急激な身体的変化と脳の発達によって心身の不調が起きやすい。多くの若者は対人関係や社会的経験によって大人へと成長していくが、不登校や引きこもりなど社会参加に困難を抱えるケースも多く早期に適切な支援が必要である。本研究では問題部分に焦点を当てるのではなく、目指したい未来に向かうことを志向し若者と家族のストレングスに焦点をあてた支援プログラムの開発を目的とした。先行研究と先行事例による効果的なモデルの分析、また、中学校・高等学校におけるメンタルヘルスの実態調査から必要とされる支援プログラムを検討した。平成26年度は研究の初年度にあたり、本研究に有益となる基礎的資料、先駆的資料を国内外から収集することと、心と行動に問題を抱えた若者支援プロセスに関する調査が主な目的であった。そのために、まず国内における基礎的資料や介入における先駆的実践事例の収集を行った。主に文献調査を主体に行い、併せて効果的な実践方法の研修にも積極的に参加しプログラム開発への示唆を得ることができた。若者と家族のストレングスをいかに見つけ活用していくかに焦点をあてる介入方法を検討する中で、ソリューション・フォーカスド・アプローチ(SFA)をベースとすることの方向性を見つけることができた。子どもから家族への対応について実際にワークショップ等で実践されている事例を体験し、家族や若者を支援している支援者からのフィードバックを得たことから、今後のプログラム開発のベースとすることとした。若者がアクセス可能なシステム及びエコロジカルモデルに基づくプログラムの調査については、現地調査を行う予定であったが、国際早期精神病学会の大会が日本で行われたことから、オーストラリア、ニュージーランド、北欧、など世界各地で行われている早期支援の実践についての最新の情報交換を行うことができて、かなりの成果を得ることができた。これらの基礎的資料を整理し、わが国で実践可能でありかつ有効なプログラムについての検討を重ねた。2年目となる平成27年度は、初年度で達成することのできなかった若者支援プロセスに関する実態調査として児童福祉事業所の支援者からの聞き取りを行い、事例とその対応法および課題について示唆を得ることができた。また、海外における先行事例を検討する過程において、前年度に国内で行われた国際大会で幅広く知見を集めることができたことで、中でも、解決志向アプローチをベースとした若者と家族支援の有用的事例から、今後の介入調査に向けての理論的基盤を確認することができた。そこで、フィンランドで開発された解決志向アプローチをベースとしたプログラムを支援者に対して行い、そのフィードバックと聞き取りをもとにして、心と行動に問題を抱えた若者支援の関する調査項目を検討することができた。調査項目の内容は、支援につながる経緯、支援の経過、次のステップに移るための連携、若者と家族のリソース、心と行動の問題のカテゴリーなどである。また、国内における実践事例の中でも特に解決志向アプローチをベースとしたものを更に抽出して「若者と家族のストレングスに焦点をあてた早期支援・過渡的支援プログラム」の構想を練ることができた。研究成果の一部は日本精神保健予防学会の大会で発表し、多くの有益なアドバイスを受けることができた。また、平成28年度になるが6月に行われるIFSW(国際ソーシャルワーク連盟)の大会で発表を行うことが決まっている。平成27年度中に若者支援プロセスに関する実態調査を行う予定であったが、児童福祉事業所の支援者によるフォーカスグループへの聞き取りは実施できたが、総合的な実態調査のための内容検討までにとどまり、実際に使用する質問紙の作成および印刷発注まではできなかったことによる。その結果、調査結果をふまえて行う予定であった介入調査も遅れることとなっている。その理由として、国内外の先行事例や先行研究を調べるなかで解決志向アプローチをベースとした取り組みの有益性を知ることとなり、新たに精査することに時間を要したことと、児童福祉事業所のスタッフへのワークショップの実施とそのフィードバックの日程調整が遅くなったことによる。以上のような状況のために質問調査が確定できていないので研究機関の倫理審査申請はこれからで、量的調査等の対象者(機関)への依頼はそれ以降となるためである。若者支援をエコロジカルモデルとストレス-脆弱性-対処モデルの視点から捉えることが本研究の特色ということから、子どもに関わる保護者、支援者に対する効果的介入を検討し解決志向アプローチをベースとしたプログラムを試みた。プログラムの内容は子どもや若者の問題点にフォーカスするのではなくストレングスやリソースにフォーカスすることで、子どもや若者が自信と誇りを持つことを目的としたものである。プログラムを実施した児童ディサービスの支援者に対してはフォローアップを行い実施後の効果について聞き取りを行い一定の効果を確認することができた。また、学校現場における若者のメンタルヘルスに対しての支援状況を把握するために、中学校および高等学校の養護教諭、スクールソーシャルワーカー、スクールカウンセラーを対象としたアンケート調査を行った。調査内容は学校の基礎調査、保健室登校状況、支援を行った生徒のメンタルヘルス状況、実際に行った支援方法、支援を行う上で促進要因となったもの及び阻害要因となったもの、メンタルヘルスの背景的要因、今後の取り組みに関する課題、などである。高い回収率を得ることはできなかったが、自由回答も含め、教育現場における支援状況の困難さを把握することができた。また、本研究に有益であると思われる解決志向アプローチに関する文献レビューを行った。さらに、先駆的事例として様々な課題を抱えた若者を解決志向アプローチによって受け入れている高等学校の代表者と意見交換を行い、今後の研究推進の重要な知見を得ることができた。

若者と家族の複合的支援プログラムを開発し介入調査の効果測定が最終段階の研究内容であったが、研究を進めるなかで有効と考えられる新たなアプローチを知見として得たことから、その分野について先行資料をレビューすることに時間を要した。また、平成27年度までに研究計画では、必ずしも精神病状態の閾値になっていないが、なんらかの心身の不安定さで社会生活に困難をきたしている若者(主に中学生・高校生)に対してどのような支援が提供されているのかについて実態調査を行い分析することとなっていたが、介入アプローチの先駆的事例調査と支援者への試行的実施を優先したことで、その調査は平成28年度に実施することとなったことも遅れていることの要因である。さらに、全国の中学校・高等学校に配属されている養護教諭、スクールソーシャルワーカー、スクールカウンセラー対象とした調査であるが、その調査項目の検討に時間を要したことで調査実施が遅れ、その分析結果に基づいて実施予定であった半構造化面接によるフォーカス・グループ・インタビューが次年度へと先送りすることとなってしまった。それに連動する形で、若者と家族および支援者の複合的な介入も同時に遅れる形となり、合わせて次年度に実施し研究をまとめていく。研究の最終年にあたる平成29年度は,全国の中学校・高等学校に所属する養護教諭,スクールカウンセラー,スクールソーシャルワーカーに対して実施した生徒のメンタルヘルスの実態とその対応に関するアンケート調査のデータ分析を行った。相談を受けた生徒の主な相談内容では友達や教員などとの人間関係,家庭環境の問題,不登校や保健室登校の問題のほか,睡眠や自傷行為,摂食障害,精神病エピソードなど多岐にわたり,それぞれが相互に影響しあっていることがわかった。養護教諭は学校全体の健康管理も担うことからその業務量は多く,課題を抱えた生徒への対応に時間的および学校全体の取り組みの面で困難を抱えている。また,スクールソーシャルワーカーおよびスクールカウンセラーの配置状況はまだまだ十分とはいえず,相談をしたい生徒に即座に対応できるような雇用状態にもなっていないということが明らかになった。相談環境とシステムの整備がいそがれる課題であり,相談をしたい生徒がいつでも相談室に行くことを認める学校全体の共通認識と連携がまずは重要である。システムの中には,スクールカウンセラーおよびスクールソーシャルワーカーの常勤が求められる。そのような環境とシステムが整ったうえで,メンタルヘルスに関する知識や対応法について保護者向け,生徒向け,また教職員向けに行うことが求められる。そのほか,これまでに得られた福祉施設(若者を対象とした)の職員へのインタヴュー調査などを合わせ,研究全体の成果を論文としてまとめ,学会での口頭発表および論文投稿の準備を行うことができた。思春期・青年期の若者は急激な身体的変化と脳の発達によって心身の不調が起きやすい。多くの若者は対人関係や社会的経験によって大人へと成長していくが、不登校や引きこもりなど社会参加に困難を抱えるケースも多く早期に適切な支援が必要である。
西洋音楽受容に関する一考察―アドルフォ・サルコリと日本の声楽界―

アドルフォ・サルコリの演奏活動の調査を2014年にフィリピン、2015年にルーマニアで行った。サルコリはフィリピンで1910年12月11日から1911年1月25日の間に6演目のオペラに出演し主役級の役を演じたこと、ルーマニアでの共演者はイタリアやアメリカで活躍した人物であることをみつけた。本研究では、サルコリは多くのオペラレパートリー、そして世界につながるネットワークを持って来日した事を明らかにした。初年度は、アドルフォ・サルコリのイタリアでの活動を中心に研究を行い、これまで集めた資料の翻訳を完成させること、また、サルコリの身の回りの世話をなさっており、直接サルコリのレッスンの様子をみてきた丸山徳子氏(101歳)の聞き取り調査や、お宅に残っている未整理状態の資料の整理を中心に行う予定をしていた。イタリアでの活動は、イタリアでの調査に加え、その後フィリピンでの活動の様子も調査することができ、新しい資料を見つけることが出来た。特にフィリピンでは、「The Manila Times」に詳細に公演状況が記載されており、サルコリの共演者の名前、6つのオペラにほぼ主演として出演していたこと、サルコリが特に興味を持って取り上げられていたことが明らかとなった。イタリアでも、後に、世界的バリトンとして名を馳せた、チッタ・ルッフォと共演したことを見つけた。サルコリの来日以前の活動は、ほぼ明らかになっていなかったが、25年度は、多くの演奏活動を明らかにすることが出来た。現在、資料調査の折に発見した資料を整理している状態であり、概ね予定通りの進捗状況である。また、サルコリに関する手紙、史料のデータベース化や、翻訳などの作業も、概ね予定通り進んでおり、2年目、26年度に向けて、順調といえる。一方、25年度後半より、丸山氏の体調が思わしくなく、年度末にお亡くなりになったため、丸山家の資料の整理は現在見合わせている。アドルフォ・サルコリのルーマニアでの活動の洗い出し、過年度に発見したサルコリの日本での活動の検証を中心に研究を行った。過年度、フィリピンの調査では「The Manila Times」に詳細に公演状況が記載されており、サルコリの共演者の名前、6つのオペラにほぼ主演として出演していたこと、サルコリが特に興味を持って取り上げられていたことが明らかとなったが、ルーマニアでの調査は、サルコリを含むオペラ記事が少なく、調査は難航した。ルーマニアには1903年、1904年、1906年、1910年にサルコリが滞在した記録があり、1903年1月22日、1904年10月13日、11月26日、12月1日、1906年11月1日、17日、11月19日付けのアデヴェルル紙(Adeverul)に、サルコリが出演した記事が見られた。その他にも、「ルーマニア・ムジカーレ」に、サルコリの共演者の名前、45名のオーケストラ、24名のバレリーナ、40名の合唱により、トスカ、アイーダ、メフィストフェレ、ボエーム、トラヴィアータ、ファウスト、サムソンとデリラなどの演目で公演を行ったことを見つけた。また、パリからの特別ゲストとして、当時活躍していたコロラトゥーラソプラノ、Siegrid Arnoldson(1861- 1943)とも共演したことも明らかになった。現在、資料調査の折に発見した資料の整理も終えた。また、サルコリに関する手紙、史料のデータベース化や、翻訳などの作業も、概ね予定通り進んだ。音楽学インタビューや、資料提供をお願いしていた協力者がお亡くなりになり、その分の研究が予定より遅れることとなった。それ以外は、ほぼ予定通りである。25年度のフィリピンとイタリアの調査によりまとまった資料が出て来たことは、今後、他国での調査への足がかりとなる。26年度は、フィリピン、イタリア以外へも調査に行く予定である。また、サルコリと日本の声楽界の発展についても、今後関係を調査したい。
オーキシン作用機構の分子生物学的解析

本研究では植物ホルモンとして最も多面的な作用を持つオーキシンで発現が制御される遺伝子群をクローン化しその機能並びに発現制御機構を調べることを目的としている。これまでにparA,parB,parCをタバコ葉肉細胞プロトプラストから、arcAをタバコ培養細胞BY-2からクローン化して解析してきた。本年度は以下のような成果があった。(1)オーキシンに関するシス配列の解析parBのオーキシンに関するシス領域をGUSをレポーターとする形質転換タバコの実験系で解析した。その結果5′上流域-210-162までの49bpと-374-279までの96bpの二つの領域が生理的濃度のオーキシンに独立に応答して遺伝子を活性化できることが示された。これらの配列はas-1等と異なるものであった。またparBのオーキシンに対する応答性は発生の進行と共に大きく変化することが明らかになった。オーキシンに関するシス配列は複数種類存在し、それらの活性は組織や発生段階によって大きな影響を受けると考えられる。(2)arcA産物の機能解析WD-40 repeatと呼ばれる分子内繰り返し構造を有するarcA産物は、様々な生体制御因子を構成員とするGβファミリーに属する。arcAはこのファミリーのなかでも活性化されたCキナーゼと結合するラットのRACK1等と共にサブファミリーを形成している。植物細胞内でarcA産物と結合するタンパク質にも興味が持たれる。arcA産物の生化学的解析には抗arcA抗体が必須である。そこでヒスチジンのヘキサマーを付加したarcA産物を大腸菌内で過剰発現させアフィニテイー精製し、これを抗原としてマウスおよびラットを免疫しarcAの産物に対するポリクローナル抗体の作製に成功した。この抗体を用いてarcA産物の細胞内局在の検討、免疫沈降法によりarcA産物と結合するタンパク質の探索等を行う予定である。
DNA固定化蛍光性スフェアを利用した新規遺伝子検出法

1.修飾法の改良により、ナノスフェア表面に高効率でDNAおよびペプチドを固定化する方法を確立した。副反応を避けるため、二段階で固定化することにした。まず、シスタミンをスフェア表面(直径40nm)に修飾してスフェア表面をチオール化した。これとは別に固定化したいDNAやペプチド末端には二価性試薬を用いてチオールと特異的に反応することが知られているマレイミドを導入した。両者を室温で混ぜることで目的とするDNA、またはペプチド修飾スフェアを高効率で調製することができた。2.ナノスフェアの選択的凝集を利用して多色ジェノタイピングをワンポットで行うことに成功した。p53遺伝子の一つのホットスポットを含む野生型と変異型の45量体を合成した。両サンプルDNAの末端に相補的な15量体DNAを上記1の手法により赤(R)、緑(G)、青(B)スフェアに化学修飾した。これらスフェア混合溶液に野生型DNAサンプルを添加すると全体的に黄色味(R+G)を帯びた色で発光する凝集体が、一方、変異型を添加するとマゼンタ(R+B)の凝集体が生じた。さらに両DNAの混合サンプルを添加すると白く(R+G+B)発光する凝集体を観察することができた。3.ナノスフェアの選択的凝集を利用して多色イムノアッセイをワンポットで行うことに成功した。上記1の手法により赤い(R)スフェアにFAKとc-Mycペプチドを、緑(G)のスフェアにはc-Mycとα-cateninペプチドを固定化した。両スフェアの混合分散溶液に対して、FAK、c-Myc、α-cateninに対する3種の抗体を添加すると、それぞれ赤(R)、黄(R+G)、緑(G)の凝集体が選択的に生成することを確認した。ワンステップの非常に簡便なイムノアッセイの可能性を示すことができた。DNA固定化ナノスフェアを調製し、その凝集を利用して遺伝子の多型解析(SNP解析)を行うことを目的としている。互いに異なる塩基配列のDNAをその表面に持つナノスフェアの混合分散溶液にDNA試料(1本鎖検体遺伝子)を加えると、その塩基配列に相補的なDNAを持つ粒子のみが選択的に凝集することが期待できる。このとき、色素を含浸したスフェアを使用すると遺伝情報を溶液あるいは凝集体の色の変化として観察することが可能になると考えられる。用いたナノスフェアはポリスチレン製の40nmの粒径をもつ均一な球形で、表面にはカルボキシル基を、内部には蛍光色素を有する。遺伝子サンプルとしてp53遺伝子の一つのホットスポットを含む野生型と変異型の45量体を合成した。両サンプルDNAの末端に相補的な15量体DNAをペプチド結合を介して赤(R)、緑(G)、青(B)スフェアに化学修飾した。本系は原理的にはワンポットで複数の遺伝子を標的とすることが可能で、さらに遺伝子混合サンプルには、その組成を反映した色の凝集体を与えることがわかった。アレル解析への適用が可能と考えられる。

互いに異なる塩基配列のDNAをその表面に持つナノスフェアの混合分散溶液にDNA試料(1本鎖検体遺伝子)を加えると、その塩基配列に相補的なDNAを持つ粒子のみが選択的に凝集することが期待できる。このとき、色素を含浸したスフェアを使用すると遺伝情報を溶液あるいは凝集体の色の変化として観察することが可能になると考えられる。前年度、本法により遺伝子のアレル解析が可能であることを示した。平成16年度はこの技術を免疫診断に応用することにした。まず、三種類(a, b, c)の異なる抗原性ペプチドをaとb、bとcの組み合せでそれぞれ赤と緑のスフェア上に修飾した。ペプチドの固定化には縮合剤の量、溶液のpHが非常に重要であり、スフェアの不可逆的凝集を防ぎながら多くのペプチドを固定化することの可能な条件を見いだすことができた。このとき、塩基性のペプチドは固定化の際にアニオン性のスフェアを凝集させてしまう傾向があり、固定化量を増やすことが難しかった。酸性のリンカーを導入して、ペプチド全体をアニオン性にすることでこの問題を解決した。赤と緑のスフェアの混合溶液に抗a抗体が添加されると赤、抗c抗体が添加されると緑、抗b抗体が添加されると黄色の凝集体を観察することができた。凝集体は静止し、分散したままのスフェアはブラウン運動をしていることをビデオ撮影によって確認することができた。これまではDNAあるいはペプチドをスフェア表面に修飾する際に、それらの分子にあらかじめ導入した一級アミノ基をカルボジイミド系の縮合剤を用いてスフェア表面のカルボキシル基に直接カップリングしていた。この方法では特にDNAの場合、縮合剤であるカルボジイミドが塩基を修飾するため、その濃度を一定以上に上げることができず、結果としてDNAの導入量を向上させることが困難であった。そこで、間接的な手法を用いることにより、縮合剤とDNAとが接触することがないようにした。すなわち、一旦、シスタミンをスフェア表面に修飾することでスフェア表面にチオール基を導入した。これとは別に固定化したいDNAやペプチド末端には二価性試薬を用いてチオールと特異的に反応することが知られているマレイミドを導入した。両者を室温で混ぜることで目的とするDNA、またはペプチド修飾スフェアを高効率で調製することができた。また、このときスフェア上に導入されたチオール基の量は時間とともに減少することが確認されたが、これは隣り合うチオール基との間でジスルフィド結合が生じるためであることが示唆された。そこで、スフェアへのチオール導入後は、分散溶液中にEDTA(10mM)を入れ、さらに溶液をアルゴンガスで飽和させた後に密閉保存することでチオール基の寿命を格段に長くすることができた。イムノアッセイに供するベプチド固定化スフェアを上記改良法にて調製した。修飾ペプチドのリンカー構造について種々検討した結果、修飾率、スフェアの分散性の観点からはアニオン性のリンカーが良いことがわかった。赤いスフェアにFAKとc-Mycペプチドを、緑のスフェアにはc-Mycとα-cateninペプチドを固定化して、FAK、c-Myc、α-cateninに対する3種の抗体を同時に分析可能な多色アッセイ系を構築することができた。
属性文法に基づく効率のよいソフトウェア生成系の構成法

入力列を後戻りせずに左から右へ1度検査するだけで、構文解析と同時にすべての属性の値を計算する属性評価法がある.本研究では,そのような既存の属性評価法より効率のよい属性評価法と既存の方法より広いグラスの記述を扱うことのできる属性評価法を開発し,属性文法に基づく仕様記述から効率よくソフトウェアを生成するための構成法を示した.具体的な成果を以下に示す.Earleyの構文解析アルゴリズムに基づく属性評価法の効率化一般の文脈自由文法を効率よく構文解析することのできる方法にEarleyの構文解析法がある.この構文解析で用いる項目に属性情報を付加し,構文解析と同時に属性を評価する方法がある.その方法を応用し,先読み情報を用いて冗長な計算を削除した効率のよい属性評価アルゴリズムを示した.この方法により,典型的な属性文法において,従来の方法で数え上げていた項目の数が約25%減少した.LR(κ)構文解析法に基づく属性評価法の扱う範囲の拡大化既存のLR(κ)構文解析と同時に属性評価できる最大のクラスはLR属性文法とその派生クラスである.これらのクラスでは,左再帰の非終端記号に相続属性が含まれていた場合,一般には評価できない.本研究では可能な属性値を予測することでこの制限を緩和し,より広い属性文法のクラスを扱えるように拡張した.この拡張により,より自然な属性文法の記述からソフトウェアを生成することができるようになった.新しい方法の有用性の検証本研究で開発した方法の効率を実験で確認した.その結果,ソフトウェア生成系で典型的に用いるより自然な属性文法の記述を既存の方法より効率よく評価できることが確認できた.このことから,より柔軟な属性文法に基づく仕様記述からソフトウェアを効率よく構成できることを確認した.入力列を後戻りせずに左から右へ1度検査するだけで、構文解析と同時にすべての属性の値を計算する属性評価法がある.本研究では,そのような既存の属性評価法より効率のよい属性評価法と既存の方法より広いグラスの記述を扱うことのできる属性評価法を開発し,属性文法に基づく仕様記述から効率よくソフトウェアを生成するための構成法を示した.具体的な成果を以下に示す.Earleyの構文解析アルゴリズムに基づく属性評価法の効率化一般の文脈自由文法を効率よく構文解析することのできる方法にEarleyの構文解析法がある.この構文解析で用いる項目に属性情報を付加し,構文解析と同時に属性を評価する方法がある.その方法を応用し,先読み情報を用いて冗長な計算を削除した効率のよい属性評価アルゴリズムを示した.この方法により,典型的な属性文法において,従来の方法で数え上げていた項目の数が約25%減少した.LR(κ)構文解析法に基づく属性評価法の扱う範囲の拡大化既存のLR(κ)構文解析と同時に属性評価できる最大のクラスはLR属性文法とその派生クラスである.これらのクラスでは,左再帰の非終端記号に相続属性が含まれていた場合,一般には評価できない.本研究では可能な属性値を予測することでこの制限を緩和し,より広い属性文法のクラスを扱えるように拡張した.この拡張により,より自然な属性文法の記述からソフトウェアを生成することができるようになった.新しい方法の有用性の検証本研究で開発した方法の効率を実験で確認した.その結果,ソフトウェア生成系で典型的に用いるより自然な属性文法の記述を既存の方法より効率よく評価できることが確認できた.このことから,より柔軟な属性文法に基づく仕様記述からソフトウェアを効率よく構成できることを確認した.
ラムダハイパー核の非中間子弱崩壊モードの実験的研究

本研究はKEKで行った2つの実験(E462、E508)と、イタリアのフラスカティ研究所のFINUDA実験により、ハイパー核に特有の崩壊事象である非中間子弱崩壊モード(ΛN→nN)を高分解能で測定し、バリオン・バリオン間の弱い相互作用の解明に重要な知見を与えることを目的としている。KEKの実験では(π^+、K^+)反応により偏極したs殻(^5_ΛHe)およびp殻(^<12>_ΛC)ハイパー核を生成し、非中間子弱崩壊により放出された粒子を、実験標的周囲に配置した検出器群により測定した。本実験の解析は完了し、測定結果を国際会議において口頭で報告を行った。実験結果はs殻とp殻ハイパー核では、反応機構に差が無いことを示唆している。また従来の中間子交換模型では本結果を説明することが困難であるため、理論家に反応機構の再考を促す結果となった。FINUDA実験では、電子・陽電子衝突型加速器によりφ中間子を生成し、それの崩壊により放出されるK^-中間子を実験標的中に静止させることによりハイパー核を生成する。K^-のエネルギーが揃っているので、実験標的を薄くすることができる。それにより、低エネルギー荷電粒子の測定が可能であることがこの実験の大きな特徴である。2003年から2004年にかけて収集されたデータでは、^<12>_ΛCの非中間子弱崩壊により放出された陽子を20MeVの低エネルギー領域から測定し、終状態相互作用や3体崩壊(ΛNN→nNN)に関する重要な結果を得た。まもなくこの結果を雑誌に投稿する予定である。また、2回目のビームタイムに向け、昨年度日本で開発した時間測定用の検出器を、現地の実験協力者とともに検出器単体で動作の確認を行った。次に検出器群へインストールし、1Tの磁場をかけた状態で性能評価を行い、開発目標であった時間分解能を達成していることを確認した。本研究の目的はラムダハイパー核実験を通じて、ハイペロン・核子間の相互作用の。具体的にはラムダハイパー核の非中間子弱崩壊(NMWD)の測定を行う。研究は高エネルギー加速器研究機構(KEK)で行った実験(E462/E508)及びイタリアにあるフラスカティ研究所で現在進めている実験(FINUDA)により行っている。KEKで行った実験では、質量数が異なる2種類のハイパー核(^5_ΛHe、^<12>_ΛC)のNMWDにおける非対称パラメータの測定を行った。これらの実験では高統計のデータを収集し、また測定が困難であるために従来行われていなかった中性子の測定を行った。またモンテカルロシミュレーション等を行い、過去の実験に比べ不定性が非常に小さな測定結果を得ることに成功した。過去の実験結果は2つの核種において、反応機構に大きな差がある可能性を示唆していたが、実験精度が低く、結論を導くのは困難であった。しかしながら本実験により、これらの核種において反応機構に差が無いことを示した。また従来の中間子交換模型を基にして行われてきた理論計算では、本実験の結果を説明することが困難である。研究代表者はこれらの結果を論文にまとめた。FINUDA実験では、精度良く検出器の位置合わせを行った結果、1.29MeV(FWHM)という高いエネルギー分解能が得られ、ハイパー核の基底状態を精度良く選び出すことに成功した。現在、NMWDにより放出された崩壊粒子の解析を進めている。また来年度に予定されている次のデータ収集に向けて、新しく時間測定用の検出器を開発した。これにより時間分解能が大幅に向上することが期待され、ハイパー核の崩壊機構を、より様々な角度から研究することが可能になると見込まれる。

また、2回目のビームタイムに向け、昨年度日本で開発した時間測定用の検出器を、現地の実験協力者とともに検出器単体で動作の確認を行った。次に検出器群へインストールし、1Tの磁場をかけた状態で性能評価を行い、開発目標であった時間分解能を達成していることを確認した。
夏眠から探るイカナゴの激減要因：温暖化にイカナゴは対応できるのか？

イカナゴの漁獲量激減に歯止めがかからず,有効な資源管理策の導入が急務となっている.本研究では,温暖化による水温の上昇が,イカナゴの成熟に重要な“夏眠"に与える影響に着目し,行動生理学的基盤からイカナゴの資源量減少要因を明らかにすることを目的とする.まず,行動のモニタリングにより夏眠の開始/終了要因を特定する.同時に,夏眠を定義づける生理学的指標も明らかにする.次に,温暖化による水温上昇が夏眠を介して生残と繁殖に与える影響を検討する.さらに,蓄積された環境データと照らし合わせ,イカナゴの資源量減少要因を特定し,資源管理に有効な新規加入量の予測法を確立する.イカナゴの漁獲量激減に歯止めがかからず,有効な資源管理策の導入が急務となっている.本研究では,温暖化による水温の上昇が,イカナゴの成熟に重要な“夏眠"に与える影響に着目し,行動生理学的基盤からイカナゴの資源量減少要因を明らかにすることを目的とする.まず,行動のモニタリングにより夏眠の開始/終了要因を特定する.同時に,夏眠を定義づける生理学的指標も明らかにする.次に,温暖化による水温上昇が夏眠を介して生残と繁殖に与える影響を検討する.さらに,蓄積された環境データと照らし合わせ,イカナゴの資源量減少要因を特定し,資源管理に有効な新規加入量の予測法を確立する.
強相関酸化物のナノ磁気構造ならびに光誘起磁性に関する研究

独自に開発した室温5Kの幅広い温度領域でのナノ磁区構造観察が可能で、かつ外部から磁場印加と光照射が可能な磁気力顕微鏡(MFM)の開発について、さらなる高分解能化、高感度化を行った。MFMの高分解能化を考える際、プローブである磁性探針先端の極率半径の大きさの他に、装置の検出感度と試料の磁化についても検討する必要がある。そこで、試料からの漏洩磁場と磁性探針との間に働く磁気力の関係について計算した結果、試料の磁区サイズが小さくなるに連れて試料からの漏洩磁場の大きさも小さくなるため、装置の検出感度の向上が重要であることを見出した。そして、検出方式を含むカンチレバーの構造について検討した結果、検出感度が5.4x10^<-4>[N/m^2]から1.6x10^<-5>[N/m^2]へ向上させることに成功した。これにより理論上33nmの空間分解能を可能とした。本ツールを活用し、ペロブスカイト型マンガン酸化物のナノスケールでの磁区構造観察を実現した。また、液圧マニュピレータを用いた磁性探針作製システムを作製した。これにより、探針作製の際の歩留まりを向上させることに成功した。本研究は低温磁気力顕微鏡装置の開発、ならびに強相関酸化物の磁区構造、光誘起磁性という新たな知見について探求するものであり、ナノスケールでの磁性材料研究の重要性を喚起するばかりでなく、有用な研究ツールを提供している。ナノスケールでの磁区構造観察が可能で、かつ外部からの磁場印加と光照射が可能な超高真空・低温磁気力顕微鏡(MFM)の開発を行った。前年度までに行った基本的な装置のデザインを元に、MFMヘッド部や冷却機構などのハードウエア、磁気力検知のための制御回路、トポグラフィーと磁気情報を分離するためのソフトウエアなどの開発を行った。そして、標準試料として用いたハードディスクの観察、およびNd_<1-x>Sr_xMnO_3(NSMO)薄膜(x=0.4-0.6)の低温での磁区構造観察結果に成功した。開発したMFM装置の性能は、空間分解能として200nm以下、力勾配検出感度として5.4x10^<-4>N/m^2を備えていることを実証した。またNSMO薄膜の低温での磁区構造観察では、x=0.45の強磁性領域で、幅200300nm程度の磁区が存在することを明らかにした。この大きさはSQUID顕微鏡の空間分解能(5μm)よりも1桁以上小さく、その観察には、本MFM装置が不可欠であると結論付けた。さらに、開発した装置のさらなる高感度化、高分解能化についても検討した。カンチレバーの長さ、厚み、バネ定数、力検出方式、さらには、磁性探針に用いる磁性材料について総合的に検討し、1桁以上の高感度化、高分解能化が期待できることを明示した。特に、MFMの空間分解能を決定する要因について詳細に検討し、磁性探針の先端径、飽和磁化、カンチレバーのバネ定数が重要なパラメータであると結論した。