hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糸状菌のポリエステル分解システムを利用したプラスチック分解処理技術の開発

廃棄プラスチック処理の新たな分解・リサイクル技術の開発の一環として、植物分解性の糸状菌が本来備えている脂肪族ポリエステル分解酵素群(ポリエステル分解システム)の機能をベースにした新しいプラスチック分解処理の基盤技術を開発する。具体的には、糸状菌が分泌生産する植物バイオマス成分の分解に関与するタンパク質群から、プラスチックの分解ならびに吸着に関与するタンパク質を明らかにし、複数タンパク質の相乗分解作用をベースにしたプラスチック分解システムのモデルを確立する。本モデル分解システムは、国内外で研究が進む各種の分解酵素と共に、実用的なプラスチックの分解・リサイクル技術の開発への活用が期待される。
アジア太平洋における地域主義的動向と日米関係

研究代表者が、文献調査及び日本国内で政府・財界・業界関係者及び中国、米国の研究者や政府関係者とのインタビュー調査に基づき、平成9年度は主にアジア太平洋地域における中国を巡る日米関係に焦点を当てた研究を行い、平成9年5月には韓国の大田にあるPai Chai大学で行われた国際シンポジウムで“ProspectsforJapan's Political Economy and its Role in the 21st Century"という論文を発表した。また、平成9年12月にメキシコのマザニロで開催された北米の国際関係学会(ISA)とメキシコの国際関係学会(AMEI)との合同国際会議で“Japan's China Perceptions and its Policies in the Alliance with the United States"というテーマの論文を発表した。その改訂版はThe Journal of International Political Economyの平成10年3月号(vol.1,no.1)に出版予定である。また、同論文は平成10年3月に米国のミネアポリスで開催されるISAの年次研究大会でも発表される。「アジア地域における地域主義的動向と日米関係」そのもののテーマについては、平成9年7月に開催された国際大学研究所の研究会で口頭で発表した。平成9年度には、研究課題に関係した4本の論文を出版もしくは出版予定である。さらに、研究課題に関連するテーマについて外務省・通産省・科学技術庁等の政府省庁の各種の研究大会や審議会において、これまでの研究成果を反映するかたちで意見発表をしてきた。
拡張ナノ空間を用いた単一・可算個分子ＥＬＩＳＡの開発

近年、バイオや医学では分析対象の超微量化や低濃度化が進んでいる。例えば、単一細胞分析では単一細胞体積(pL)かつ低濃度(pM)の条件で目的分子数は単一・可算個となる。しかし、これまで単一分子レベルの極限分析は困難であった。一方、当研究室では酵素免疫分析法(ELISA)を拡張ナノ空間(10^2 nm空間)へ集積した拡張ナノ流体デバイスを創成し、単一分子感度を実証してきた。しかし、単一分子の分析にはバックグランドとなる擬似信号が観測されるなど、単一分子の分析化学手法としては未確立であった。そこで、本研究は擬似信号の原因解明と除去による単一分子ELISAの確立を目的とした。擬似信号には主に以下の2つの原因を考えた。1従来のELISAで知られている酵素標識抗体の非特異吸着2その他の未知の要因28年度は、2として加工プロセスでの残留物質Crによる疑似酵素反応が要因であることを解明し、新規加工プロセスによりCrの影響をゼロにした。そこで、29年度は1の低減に取り組んだ。特に比界面積が大きくなる拡張ナノ空間では非特異吸着を抑制するブロッキング条件の確立が不可欠である。ブロッキング剤としてよく用いられるBSAを用い、擬似信号がゼロとなる条件を探索した。その結果、アッセイ前ブロッキング条件として2%BSA + 0.05%Tween20、アッセイ中ブロッキング条件として1%BSAで非特異吸着がゼロになり、かつ単一分子の信号も得られることを見出した。アッセイ前ブロッキング条件についてはマイクロELISAの条件(1%BSA)よりも濃度が高く、さらにTween20により密にBSAを被覆する必要性も明らかにした。すなわち、マイクロ・拡張ナノ空間の比界面積の差がブロッキング条件に大きく影響していることを明らかにした。また、この条件を用いて、単一・可算個分子領域での検量線をはじめて取得することに成功した。29年度が最終年度であるため、記入しない。近年、バイオ・医療では分析対象の微量化や低濃度化が進んでいる。例えば単一細胞分析では、細胞体積(pL)中に含まれる低濃度(pM)のタンパク質は1-10個となり、単一・可算子分子を含む試料を分析可能な極限分析手法が要求されている。この要求に対し、マイクロ・拡張ナノ(10-100 nm)流体デバイスにより分析場を微小化する研究が広く進められてきた。特に当研究室では酵素免疫分析法(ELISA)を拡張ナノ空間へ集積し、分析場体積fLでのELISAの原理検証に成功した。拡張ナノELISAは単一分子レベルの分析性能が期待されるが、数十分子相当の偽信号(アーチファクト)の影響が大きく、単一分子分析は未だ実現していない。そこで、昨年度はアーチファクトの要因解明と低減に取り組んだ。アーチファクトの原因の解明を目指し、本測定に関わる試薬、デバイス加工プロセス、測定システムを総合的に検証を行った。特に加工プロセスに着目し、PEG、APTES、F、Cr、電子線レジストに着目し、TMB発色への影響を評価した。その結果、Crが原因であることが示唆されたため、Crフリーの加工プロセスを新たに開発し、作製されたデバイスを用いて測定を行ったところ、アーチファクトがゼロとなった。以上から、原因化学種がCrであることを解明し、除去することに成功した。また、単一分子分析においては、加工プロセスで100nmスケールのナノ粒子としてわずかに残留したCrさえも大きな影響を与えることがわかり、単一分子分析の開発における重要な知見を得た。今後のELISAの条件検討により、単一分子分析の実現が期待される。予定通り、誤差要因として偽信号に着目し、その低減に取り組んだ。しかしながら、その要因が従来の免疫分析で考慮されるような、試薬や酵素標識抗体の非特異吸着にとどまらず、デバイスの加工プロセスに使用される物質にまで及んだため、その要因の洗い出し・除去に時間を要してしまっている。このため、当初の予定ではこの時点で偽信号のあらゆる要因の除去を目標としていたが、デバイス加工プロセス由来の原因であるCrの除去に留まり、他の要因として酵素標識抗体の非特異吸着の低減が未検討である。

その結果、アッセイ前ブロッキング条件として2%BSA + 0.05%Tween20、アッセイ中ブロッキング条件として1%BSAで非特異吸着がゼロになり、かつ単一分子の信号も得られることを見出した。アッセイ前ブロッキング条件についてはマイクロELISAの条件(1%BSA)よりも濃度が高く、さらにTween20により密にBSAを被覆する必要性も明らかにした。すなわち、マイクロ・拡張ナノ空間の比界面積の差がブロッキング条件に大きく影響していることを明らかにした。また、この条件を用いて、単一・可算個分子領域での検量線をはじめて取得することに成功した。他の誤差要因とし「目的分子の検出効率」「酵素標識抗体の非特異吸着」に着目し、その影響評価と低減に取り組み、単一・可算個分子レベルの定量分析を実現する。また、単一のターゲットの解析が1年以内に確立できた場合、残りの期間では複数ターゲットの同時解析に取り組む。(1)目的分子の検出効率の検討:目的分子が単一・可算個分子の場合、目的分子のロスが定量評価に大きく影響する。そこで、目的分子をロスすることなく捕捉・標識・検出するための条件検討が必要である。具体的には、酵素標識抗体の濃度・反応時間・洗浄時間などを変化させ、検出効率に与える影響を評価する。(2)酵素標識抗体の非特異吸着の低減:検出効率向上のためには酵素標識抗体の濃度や反応時間の増加が有効であると考えられるが、これは同時に酵素標識抗体の非特異吸着を増加させることが懸念される。そこで、ブロッキング条件や、反応場体積を検討して非特異吸着の影響の低減を試みる。(3)単一・可算個分子レベルの定量分析の実現:ここでは(1)(2)から得られた条件を用いて、単一・可算個分子の目的分子を含むサンプルの測定を繰り返し、ポアソン誤差と比較することで、単一・可算個分子分析を実証する。(4)複数ターゲットの解析:複数種の目的分子それぞれに対応する抗体を拡張ナノ流路へパターニングし、複数のターゲットを同時解析する方法を開発する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
下丘にみられるコンパートメント様構造

下丘は聴覚系神経路の枢要な構成要素であるが,近年の研究で体性感覚とも深い関わりを持つことが明らかにされ, heterosensory interactionの場としての下丘の側面が浮彫にされつつある.しかし,そのintrinsic organizationに関しては不明な点が多かった.本研究で,免疫組織化学を用いて下丘の神経活性物質の分布を調べると, P物質(SP), K物質(SK),エンケファリン(EnK),コレシストキニン(CCK),ニューロペプチドY(NPY)などの神経ペプチドがそれぞれ特徴的なコンパートメント様分布を示し,下丘にも終条体のstriosomeに似た"collicnllosome"とも呼ぶべき構造が存在することが明らかとなった.神経ペプチドの検出はコルヒチンを脳室内投与したネコでABCを用いる間接法で行った. SP,SK,EnK,CCKおよびNPYに対してそれぞれ免疫活性を示す軸索終末と神経細胞体のコンパートメント様分布は,下丘の中心核背内側部,中心周囲核および外側核に認められた.この様なcompartmentalizationはそれぞれの核の尾側レベルで特に著明であった.さらに,上記のペプチドのコンパートメント様分布は丘間領域にも認められた.つぎにWGA-HRPを蝸牛神経核(CN),上オリーブ核(SO),外側も帯核(NLL),後索核(DCN)に注入し,下丘および丘間流域での順行性標識像を上記の所見と比較した. CN,SO,NLLからの軸索終末はおもに下丘の中心核腹外側部に分布した.DCNからのそれらは中心核背内側部,中心周囲核,外側核および丘間領域に見られたが,その分布は神経ペプチドのコンパートメント様分布とは相補的であった.また,上記領域におけるアセチルコリンエステラーゼの分布はDCNの終止領域と一致した.下丘および丘間領域にカイニン酸を注入すると,神経ペプチド免疫陽性軸索終末のコンパートメント様分布は消失した.従って,神経ペプチド免疫陽性のコンパートメントは様構造は内在性神経回路に関与する可能性が高いと考えられる.下丘は聴覚系神経路の枢要な構成要素であるが,近年の研究で体性感覚とも深い関わりを持つことが明らかにされ, heterosensory interactionの場としての下丘の側面が浮彫にされつつある.しかし,そのintrinsic organizationに関しては不明な点が多かった.本研究で,免疫組織化学を用いて下丘の神経活性物質の分布を調べると, P物質(SP), K物質(SK),エンケファリン(EnK),コレシストキニン(CCK),ニューロペプチドY(NPY)などの神経ペプチドがそれぞれ特徴的なコンパートメント様分布を示し,下丘にも終条体のstriosomeに似た"collicnllosome"とも呼ぶべき構造が存在することが明らかとなった.神経ペプチドの検出はコルヒチンを脳室内投与したネコでABCを用いる間接法で行った. SP,SK,EnK,CCKおよびNPYに対してそれぞれ免疫活性を示す軸索終末と神経細胞体のコンパートメント様分布は,下丘の中心核背内側部,中心周囲核および外側核に認められた.この様なcompartmentalizationはそれぞれの核の尾側レベルで特に著明であった.さらに,上記のペプチドのコンパートメント様分布は丘間領域にも認められた.つぎにWGA-HRPを蝸牛神経核(CN),上オリーブ核(SO),外側も帯核(NLL),後索核(DCN)に注入し,下丘および丘間流域での順行性標識像を上記の所見と比較した. CN,SO,NLLからの軸索終末はおもに下丘の中心核腹外側部に分布した.DCNからのそれらは中心核背内側部,中心周囲核,外側核および丘間領域に見られたが,その分布は神経ペプチドのコンパートメント様分布とは相補的であった.また,上記領域におけるアセチルコリンエステラーゼの分布はDCNの終止領域と一致した.下丘および丘間領域にカイニン酸を注入すると,神経ペプチド免疫陽性軸索終末のコンパートメント様分布は消失した.従って,神経ペプチド免疫陽性のコンパートメントは様構造は内在性神経回路に関与する可能性が高いと考えられる.
先天性側彎症の原因遺伝子の同定と病態解析-先天性後側彎症ラットからのアプローチ-

先天性後側弯症ラット(IS strain)を用いて、その原因遺伝子の同定を行った。(1)レントゲン写真にてISの腰仙移行部でのhomeotic transformation、ならびに腰椎に限局する後側弯症を認めた。Wild(Wistar strain)においてはこの様な変化は認められなかった。(2)腰仙部の2重染色では、後側弯症の罹患椎において椎体の癒合を認めた。癒合の形態は片側腹側全体の癒合まで多岐にわたっていた。(3)胎児の2重染色標本では腰椎に限局する一次骨化中心の片側(体軸に対して左右)での癒合が認められた。Axial Skeltonのcharacterizationにはhomeobox geneが強く関与している。腰仙移行部においてその形態を制御しているものに、Hox10と11 paraloguesがある。Hox10 paraloguesは腰椎の胸椎化を抑制し、Hox11 paraloguesは仙椎の腰椎化を抑制しているといわれている。ISの腰仙移行部にhomeotic transformationが高率で認められることから、同部の椎体におけるHox10と11 paraloguesの発現量をreal-time PCRを用いて確認した。IS strainとIS/Wistarのhetero、Wistarの3種、P1.5の新生仔を用いた。第1腰椎から数えて6,7,8番目の椎体を採取し、mRNAを抽出、比較検討した。(4)IS、HeteroにおいてHox c10,d10,a11,d11の発現量が優位に低下していた。このことから、ISの腰仙移行部においてhomeoboxの一部の発現が変化し、それがISにおける脊椎異常に関与している可能性が示唆された。脊椎側弯症は脊椎が生理的彎曲を超えて彎曲する異常である。この側弯症は、おおまかに先天性・特発性・症候性の3つに分類されている。その中で先天性側弯症は、生まれつき脊椎の奇形・形態異常を有しており、成長と共に側弯が進行していく疾患であるが、脊椎以外に奇形等を認めない。Ishibashi ratは先天性に腰椎に後側弯症を持ち、そのホモ個体はほぼ100%脊椎異常を示す。しかしそれ以外に奇形を認めず、この点でヒト先天性側弯症に類似している。まずはIshibashi ratの形態学的特徴を解析するため、レントゲンを用いて側弯角・後弯角の測定を行った。30例中2例は正常な形態の脊椎を認めたが、その他の個体では局所後側弯や移行椎などの奇形を認めた。また、異常が生じる時期を同定するために、胎仔・新生仔の2重染色標本を作り、椎体における1次骨化中心が癒合していることを確認した。次に、レントゲンにて多くの個体で腰仙部における移行椎が確認されたことから、Homeoboxの異常が関与している可能性があると考えた。そこで腰仙部の椎体におけるHomeoboxのmRNAの発現を定量的に解析するために、Real Time-PCRを用いた実験を開始した。
反応性の逆転：アルデヒド共存下でのケトン選択的変換反応

当該年度は、これまでに発展させてきたアルデヒドやケトンに対するin situ protection法のエノン化甘物への応用について研究を行った。その結果、従来法では困難であったエノンと芳香族ケトンといった極めて反応性の類似した官能基を効果的に識別することに成功した。本法では、1.5当量のTMSOTfおよびトリフェニルホスフィンがエノンと反応することでホスホニウム塩へと変換され、このものがエノンの系中での一時的な保護基として働くことでエノン存在下でのケトンの選択的な還元を可能にしている。また本法は、ケトンだけでなくエステルやアミドなどのエノン存在下での選択的な還元にも適用することができ、一般性の高いエノンの保護法として用いることができる。さらに、β位が二置換のエノンは反応系中で保護されないことを明らかとし、これを利用して、β位一置換エノン存在下でのβ位二置換エノンの選択的な還元法の開発にも成功した。また、本反応における中間体はGrignard試薬などの求核剤に対しては不安定であったが、種々検討した結果、インジウムを用いるBarbier型アリル化反応を行うことで、初のエノン存在下でのケトン選択的なアルキル化も達成した。本法は、従来選択的に保護することすらも困難であった極めて反応性の類似した二つの官能基を明確に識別し、区別化することのできる初の手法である。また、開発した手法を天然物の合成研究へと応用し、過去の報告と比べてはるかに高効率的なdecytospolide AおよびBの不斉全合成にも成功した。当初計画していたアルデヒド共存下でのケトンの選択的変換反応の開発に成功し、さらにケトン存在下でのエステルやアミド選択的な変換法へと拡張することに成功した。さらに、初のエノンのin situ protection法の開発も達成し、従来法にない選択性を有する様々な変換に成功した。エノンの保護法ではβ位二層エノンが保護されないことを利用してβ位の置換様式によるエノンの区別化に成功したが、今後はβ位が二置換のエノンを保護する手法を開発する必要がある。これまでの知見より、立体的に小さく求核性の高いトリアルキルホスフィンを用いることで本問題が解決できると考えられる。カルボニル基は有機合成化学上最も重要な官能基の一つであり、そのもの自体が生理活性天然物などに含まれるだけでなく、水酸基の前駆体や炭素-炭素結合形成の足掛かりとしても用いることができる。そのため、異なるカルボニル基間で選択的な変換を行う手法の開発が様々な研究グループによってなされてきた。しかしながら、それらのほとんどはより反応性の高いカルボニル基を選択的に変換する手法であり、現在でも反応性の低いカルボニル基を選択的に変換することは非常に困難で、一般性の高い手法の開発が求められている。このような背景下、我々はより反応性の高いカルボニル基を系中で一時的に不活性な官能基へと変換し残ったカルボニル基を反応させた後に再びアルデヒドを再構築することで、反応性の低いカルボニル基のみを変換することができると考え検討した。検討の結果、アルデヒドとケトンを併せ持つ基質に対してトリフェニルホスフィン存在下にTMSOT fを作用させるとアルデヒド選択的に比較的安定なO,P-アセタール型ホスホニウム塩が生成し、このものに還元剤を加えるとケトン選択的に還元反応が進行することを見出した。この知見をもとにアルデヒド存在下でのケトン、エステル選択的な還元反応およびアルキル化反応を開発することに成功し、本法が高い基質一般性を有する優れた手法であることを明らかとした。さらに、用いるホスフィンをトリフェニルホスフィンからトリエチルホスフィンへと変えることで、ケトンにも塩を形成できることを見出し、ケトン存在下でのエステル選択的な変換反応の開発にも成功した。これまでに開発していたPPh_3-TMSOTfを用いたアルデヒド存在下でのケトンの変換反応の基質一般性を拡大すべく研究を行い、ケトンやエステルだけでなくニトリルやWeinrebアミドの選択的な変換にも成功した。また、本反応が水酸基の保護基やピリジン、フランなどの複素環骨格を有する基質に対しても有効であることも明らかとした。また、トリフェニルボスフィンをトリエチルホスフィンに変更することで、ケトン存在下でのニトリルやWeinrebアミドの選択的な変換も達成し、本法が従来法と比べて非常に一般性が高く、実用的な反応であることを示した。さらに、比較的高価なTMSOTfとハロゲン系溶媒を使用するという開発した手法の問題点の改良に向けた初期的な検討を行った。検討の結果、それぞれの問題点がトリフェニルボスフィンの求核力の低さとその塩の溶解性の悪さに起因していることを突き止め、トリブチルポスフィンを用いることで、トルエン中、安価なTMSCIを用いても良好な収率でアルデヒド存在下でのエステルの還元を進行させることに成功し、より実用的で環境負荷の少ない反応条件を見出した。以前に開発した手法を用いて合成法を確立している抗リーシュマニア病活性が報告されているCentrolobineの様々な誘導体を合成し構造活性相関研究を行うことで、本天然物がマラリアに対しても活性を示すことを明らかとした。現在は、より複雑な天然物Crotogoudinの合成研究を行っており、これまでに本化合物の母核となる主要骨格の構築に成功している。

その結果、従来法では困難であったエノンと芳香族ケトンといった極めて反応性の類似した官能基を効果的に識別することに成功した。本法では、1.5当量のTMSOTfおよびトリフェニルホスフィンがエノンと反応することでホスホニウム塩へと変換され、このものがエノンの系中での一時的な保護基として働くことでエノン存在下でのケトンの選択的な還元を可能にしている。また本法は、ケトンだけでなくエステルやアミドなどのエノン存在下での選択的な還元にも適用することができ、一般性の高いエノンの保護法として用いることができる。さらに、β位が二置換のエノンは反応系中で保護されないことを明らかとし、これを利用して、β位一置換エノン存在下でのβ位二置換エノンの選択的な還元法の開発にも成功した。また、本反応における中間体はGrignard試薬などの求核剤に対しては不安定であったが、種々検討した結果、インジウムを用いるBarbier型アリル化反応を行うことで、初のエノン存在下でのケトン選択的なアルキル化も達成した。本法は、従来選択的に保護することすらも困難であった極めて反応性の類似した二つの官能基を明確に識別し、区別化することのできる初の手法である。また、開発した手法を天然物の合成研究へと応用し、過去の報告と比べてはるかに高効率的なdecytospolide AおよびBの不斉全合成にも成功した。一般性の高いアルデヒド存在下でのケトンやエステル選択的な変換反応の開発に成功し、さらにそれを応用しケトン存在下でのエステル選択的な変換法も見出した。カルボニル基の反応性の逆転という領域において従来になく一般性、実用性が高い手法の開発に成功し、その応用として行った、天然物合成においても新規活性を見出した。当初計画していたアルデヒド共存下でのケトンの選択的変換反応の開発に成功し、さらにケトン存在下でのエステルやアミド選択的な変換法へと拡張することに成功した。さらに、初のエノンのin situ protection法の開発も達成し、従来法にない選択性を有する様々な変換に成功した。上述した手法は、現段階ではアルキル化と還元に限定されているため、今後はWittig反応などその他の変換反応への適応について検討する。反応の改良に向けたより詳細な条件検討を行い、開発した手法の有用性を高める。また、天然物Crotogoudinの全合成に向けて研究を行う。エノンの保護法ではβ位二層エノンが保護されないことを利用してβ位の置換様式によるエノンの区別化に成功したが、今後はβ位が二置換のエノンを保護する手法を開発する必要がある。これまでの知見より、立体的に小さく求核性の高いトリアルキルホスフィンを用いることで本問題が解決できると考えられる。
キャピラリー電気泳動/エレクトロスプレー質量分析計インターフェースの試作

初年度にコアキシャル型のキャピラリー電気泳動/エレクトロスプレー質量分析計インターフェスを試作し、当研究所所有の三連四重極型エレクトロスプレー質量分析計(パーキンエルマ-サイエックス社製)のインターフェース部分に組み込み、新たに購入したキャピラリー電気泳動装置(ベックマン5010)とのオンライン分析を可能とした.次年度はさらに泳動条件の最適化、エレクトロスプレー・イオン化における使用溶媒などの選択を行い、CE/MS法の基本的な測定技術の確立を行った.試作したコアシャル型のCD/MSインターフェースは基本的な性能の点で設計の段階での期待にほぼ添うものであり、従来報告のあるリキッドジャンクション型のインターフェースに比して、分解能、感度などの点に比して優れていることが確認された.また測定に必要な試料の量が数n1で済み、タンパク質のプロテアーゼ分解により得られたペプチド試料などの場合、従来のLC/MS法で必要とした試料の数百分の」1程度で測定が可能となった.この為、残りの試料をプロテインシークエンサーなどの分析に使用することが可能になるなどのメリットが明らかとなった.最終年度には、イオン化効率の向上によるアトモルレベルへの高感度化を目指し、最近開発されたナノスプレー技術の導入を行った.そのための基礎技術の開発の一環として、既に報告のあるマイクロインジェクション用ガラスキャピラリーを用いた.いわゆるナノスプレー法を確立すると共に、先端がおよそ数マイクロメーターの開口を持つフューズドシリカキャピラリーを作成し、これを用いたマイクロスプレー法の開発を行った.この結果、流速20-50nl/minという低流速で、安定したエレクトロスプレーを起こし、実用に耐える高感度エレクトロスプレー質量分析を可能とすることに成功した。本年度はまずコアキシャル型のキャピラリー電気泳動/エレクトロスプレー質量分析計インターフェースを試作し、当研究所所有の三連四重極型エレクトロスプレー質量分析計(パーキンエルマ-サイエックス社製)のインターフェース部分に組み込み、新たに購入したキャピラリー電気泳動装置(ベックマン5010)とのオンライン分析を可能とした.ペプチドなどの標準試料を用い、その機能評価を行ったところ、ほぼ当初の目的を果たす性能を持つことが確認された.現在泳動条件の最適化、エレクトロスプレー・イオン化における使用溶媒などの選択を行い、CE/MS法の基本的な測定技術の確立を行っている.基本的技術の確立後は、タンパク質のプロテアーゼ処理により得られたペプチド混合物などを用いて、LC/MS法との比較検討を行う予定である.試作したコアキシャル型のCE/MSインターフェースは基本的な性能の点で設計の階段での期待にほぼ添うものであり、従来報告のあるリキッドジャンクション型のインターフェースに比して、分解能、感度などの点に比して優れていることが確認された.また測定に必要な試料の量が数n1で済み、タンパク質のプロテアーゼ分解により得られたペプチド試料などの場合、従来のLC/MS法で必要とした試料の数百分の1程度で測定が可能となった.この為残りの試料をプロテインシークエンサーなどの分析に使用することが可能になるなどのメリットが明らかとなった.初年度にコアキシャル型のキャピラリー電気泳動/エレクトロスプレー質量分析計インターフェスを試作し、当研究所所有の三連四重極型エレクトロスプレー質量分析計(パーキンエルマ-サイエックス社製)のインターフェース部分に組み込み、新たに購入したキャピラリー電気泳動装置(ベックマン5010)とのオンライン分析を可能とした.次年度はさらに泳動条件の最適化、エレクトロスプレー・イオン化における使用溶媒などの選択を行い、CE/MS法の基本的な測定技術の確立を行った.試作したコアシャル型のCD/MSインターフェースは基本的な性能の点で設計の段階での期待にほぼ添うものであり、従来報告のあるリキッドジャンクション型のインターフェースに比して、分解能、感度などの点に比して優れていることが確認された.また測定に必要な試料の量が数n1で済み、タンパク質のプロテアーゼ分解により得られたペプチド試料などの場合、従来のLC/MS法で必要とした試料の数百分の」1程度で測定が可能となった.この為、残りの試料をプロテインシークエンサーなどの分析に使用することが可能になるなどのメリットが明らかとなった.最終年度には、イオン化効率の向上によるアトモルレベルへの高感度化を目指し、最近開発されたナノスプレー技術の導入を行った.そのための基礎技術の開発の一環として、既に報告のあるマイクロインジェクション用ガラスキャピラリーを用いた.いわゆるナノスプレー法を確立すると共に、先端がおよそ数マイクロメーターの開口を持つフューズドシリカキャピラリーを作成し、これを用いたマイクロスプレー法の開発を行った.この結果、流速20-50nl/minという低流速で、安定したエレクトロスプレーを起こし、実用に耐える高感度エレクトロスプレー質量分析を可能とすることに成功した。昨年度に試作したコアキシャル型のキャピラリー電気泳動/エレクトロスプレー質量分析計インターフェイスを、当研究所所有の三連四重極型エレクトロスプレー質量分析計(パーキンエルマ-サイエックス社製)のインターフェース部分に組み込み、キャピラリー電気泳動装置(ベックマン5010)とのオンライン分析を可能とした.本年度はさらに泳動条件の最適化、エレクトロスプレー・イオン化における使用溶媒などの選択を行い、CE/MS法の基本的な測定技術の確立を行った.試作したコアキシャル型CE/MSインターフェースは設計の段階での期待にほぼ添うものであり、従来報告のあるリキッドジャンクション型インターフェースに比して、分解能、感度などの点に比して優れている.

また測定に必要な試料の量が数n1で済み、タンパク質のプロテアーゼ分解により得られたペプチド試料などの場合、従来のLC/MS法で必要とした試料の数百分の1程度で測定が可能となった.この為残りの試料をプロテインシークエンサーなどの分析に使用することが可能になるなどのメリットが明らかである.現在、イオン化効率の向上によるアトモルレベルへの高感度化を目指し、最近開発されたナノスプレー技術の導入を行っている.この為にはインターフェース部分の改良が必要であるが、電気泳動に使用するキャピラリーをより細いものとし、さらに先端部分をエッチングにより微小化することで達成できるものと考えられる.初年度に試作したコアキシャル型のキャピラリー電気泳動/エレクトロスプレー質量分析計インターフェースを、当研究所所有の三連四重極型エレクトロスプレー質量分析計(パーキンエルマ-サイエックス社製)のインターフェース部分に組み込み、キャピラリー電気泳動装置(ベックマン5010)とのオンライン分析を可能とした。本年度はさらに泳動条件の最適化、エレクトロスプレー・イオン化における使用溶煤などの選択を行ったが、これに加えて、イオン化効率の向上によるアトモルレベルへの高感度化を目指し、最近開発されたナノスプレー技術の導入を行った。この為にはインターフェース部分の改良が必要であるが、そのための基礎技術の開発の一環として、既に報告のあるマイクロインジェクション用ガラスキャピラリーを用いた、いわゆるナノスプレー法を確立すると共に、フェーズドシリカのキャピラリーをフッ化水素酸によりエッチングする方法、及び加熱してより細いキャピラリーを引くことで先端がおよそ数マイクロメーターの開口を持つフューズドシリカキャピラリーを作成した。これを用いてマイクロスプレー法の開発を行った。この結果、流速20-50nl/minという低流速で、安定したエレクトロスプレーを起こし、実用に耐える高感度エレクトロスプレー質量分析を可能とすることに成功した。今後CE/MSとしてオンライン分析するためには、電気泳動に使用するキャピラリーをより細いものとし、さらに先端部分をエッチングにより微少化することで目標を達成できるものと考えられる。
ロタキサンの運動性により、平面π電子化合物包接能を制御するクレフト分子の創製

カテナン、ロタキサンのような機械的な結合を持ち、複雑な構造を有する分子は、新規な材料としての応用、ナノスケールの分子デバイスや分子スイッチとしての可能性から、超分子化学の分野で非常に注目を集めている。カテナンやロタキサンの持つ機械的な結合によって生じる、回転運動、往復運動、ねじれ運動、伸縮運動といった様々な運動性は、外部からの化学的、電気的、光化学的な刺激によって制御することが可能である。以前ジオキサ[2.2]-オルトシクロファン骨格を持つクレフト分子が、π-π相互作用により電子受容能を有する平面π電子化合物を包接することを見いだした。そこで、このクレフト分子にロタキサンの運動性、および運動の制御能を導入し、平面π電子化合物選択的捕捉能などの新規な機能発現を検討した。ジオキサ[2.2]-オルトシクロファン骨格を持つクレフト分子の両末端に、環状分子部位となるクラウンエーテルを導入した分子を合成した。得られたクレフト分子と平面π電子化合物との包接能を検討したところ、テトラシアノキノジメタン、テトラシアノベンゼンを二枚のナフタレン環で挟むようにして包接することを明らかにした。次にクレフト分子とクラウンエーテルと相互作用するアンモニウムカチオンを2個有する軸分子との会合挙動をNMRを用いて観測した。その結果、クラウンエーテルとアンモニウムカチオンの相互作用により、クレフト分子は擬ロタキサンを形成することが明らかとなった。またこの擬ロタキサンは、テトラシアノキノジメタン、テトラシアノベンゼンを包接することが明らかとなった。環状分子導入の足がかりとなる官能基を有する、ジオキサ[2.2]-オルトシクロファン骨格を持つクレフト分子の合成を行った。得られたクレフト分子両末端に、環状分子部位となるクラウンエーテルを導入した。得られたクレフト分子と平面π電子化合物との包接能を検討したところ、テトラシアノキノジメタン、テトラシアノベンゼンを二枚のナフタレン環で挟むようにして包接することが明らかとなった。溶解度を上昇させるため、クレフト分子にアルキル鎖を導入すると、包接能が著しく減少することが明らかになった。次に、クラウンエーテルと相互作用するアンモニウムカチオンを2個有する軸分子の合成を行った。クレフト分子と軸分子との会合挙動をNMRを用いて観測したところ、クラウンエーテルとアンモニウムカチオンの相互作用により、擬ロタキサンを形成することが明らかとなった。
動的分子内配位に基づく電子移動反応の設計

酸化・還元に代表され電子移動反応は、有機合成化学において汎用される極めて重要な反応である。この電子移動反応が溶液中で起こるとき、生成するカチオンラジカルやアニオンラジカルなどのイオン種が溶媒の双極子またはイオン等の配位により安定化されることが知られているが、一般に電子移動が起こる前の電気的に中性な基質においてはこのような配位は非常に弱い。本研究では、この効果をより積極的に利用するため、電子移動の際にイオン中心を安定化する置換基を基質中に導入することで、電子移動反応を制御することを目的とする。本年度は、前年度までに合成したケイ素上に2-ピリジルエチル基を有するα-ヘテロ原子置換有機ケイ素化合物と2-ピリジルエチル基を持たない化合物の電解反応を行い、炭素-ケイ素結合切断と後続する求核剤の付加の挙動の比較を行った。とくに同一分子内に2-ピリジルエチルジメチルシリル基と通常のトリメチルシリル基を持つα-チオエーテルを電解酸化反応に供した場合には、選択的に2-ピリジルエチルシリルのみが切断されるという非常に興味深い現象が観測された。また、これらのケイ素化合物の酸化電位測定を種々の異なる溶媒を用いて行った結果、顕著な溶媒依存性が観測された。これは、1電子移動により生成するであろうカチオンラジカル中間体に対するピリジルエチル基の動的な分子内配位の強弱が、溶媒の極性によって影響をうけた結果であると考えられ非常に興味深い。電子移動反応は酸化・還元による官能基の変換や化学結合の切断等に代表されるように、有機合成化学において重要な反応である。一般的に溶液中で電子移動反応が起こるとき、生成するカチオンラジカルやアニオンラジカルなどのイオン種が溶媒の双極子またはイオン等の配位により安定化されることが知られているが、通常電子移動が起こる前の電気的に中性な基質においてはこのような配位は非常に弱いと考えられている。本研究では、この効果をより積極的に利用するため、電子移動の際にイオン中心を安定化する置換基を基質中に導入することで、電子移動反応を制御することを目的とした。本年度は、ケイ素に配位できる分子内配位子として、ケイ素上に2-ピリジルエチル基を有するα-ヘテロ原子置換有機ケイ素化合物を2-ピリジルエチルリチウムをジメチルクロロシランと反応させることで得られるヒドロシランとメトキシメチルリチウムあるいはチオフェニルメチルリチウムと反応させることで合成した。また、ピリジルエチル基を有するケイ素と持たないケイ素が同一分子内に存在する化合物も同様の方法で合成した。これらの合成したケイ素化合物の酸化電位測定を行った結果、対応するピリジル基を持たないケイ素化合物と比較して、酸化電位の著しい低下がみられた。また、量子化学計算により、この現象が分子内ピリジルエチル基のラジカルカチオン中間体における、動的な分子内配位によることを明らかにした。さらに、これらの化合物の電解酸化反応を行うことで、それぞれの化合物における炭素-ケイ素結合切断と後続する求核剤の付加について検証を行った。

とくに同一分子内に2-ピリジルエチルジメチルシリル基と通常のトリメチルシリル基を持つα-チオエーテルを電解酸化反応に供した場合には、選択的に2-ピリジルエチルシリルのみが切断されるという非常に興味深い現象が観測された。また、これらのケイ素化合物の酸化電位測定を種々の異なる溶媒を用いて行った結果、顕著な溶媒依存性が観測された。これは、1電子移動により生成するであろうカチオンラジカル中間体に対するピリジルエチル基の動的な分子内配位の強弱が、溶媒の極性によって影響をうけた結果であると考えられ非常に興味深い。
Sox17/Sox18の二重遺伝子改変マウスを用いた血管形成の分子機構の解析

Sox(Sry-related HMG box)遺伝子は、哺乳類から無脊椎動物まで幅広い種から同定され、様々な細胞、組織の分化や発生に重要な役割を担っている転写因子群である。我々は、SoxサブグループFに属する新規のSox遺伝子(Sox17)を単離し、その欠損マウスを用いて、マウスSox17が胚性内胚葉の分化、維持に必須の遺伝子であることを明らかにする過程で、Sox17遺伝子が他のサブグループFメンバー(Sox7、Sox18)と共に、胎仔期の血管内皮細胞に強く発現することを見出した。しかしながら、Sox17欠損マウスの血管形成に異常は認められず、Sox18 (Sox18欠損マウスは血管系異常を示さない)あるいはSox7が血管形成機構において相補的な役割を担っていると推測された。そこで、Sox17およびSox18遺伝子のコピー数を減少させた二重改変マウス(Sox17^<+/->/Sox18^<-/->)を作出、解析したところ、Sox17^<+/->/Sox18^<-/->マウスにおいて、卵巣での生理的血管形成の異常(成熟個体)や肝臓、腎臓における血管の分枝異常(生後発生過程)が認められ、SoxサブグループFが血管形成過程において機能することが示された。また、RNA解析の結果、Sox17^<+/->/Sox18^<-/->マウスの肝臓、腎臓において、Vcam-1 mRNAの発現量が有意に減少することが明らかとなった。以上の結果は、SOx17、Sox18は血管形成調節因子(Vcam-1など)を直接転写制御することで、血管形成に機能する可能性が強く示唆された。Sox(Sry-related HMG box)ファミリーは、様々な組織、細胞の分化決定に重要な役割を担う転写因子群である。このうち、マウスSox7、Sox17、Sox18は全て胎子血管内皮において共発現しているが、Sox17、Sox18に関する各々の欠損マウスは、血管系に顕著な異常を示さない。これは、恐らくSox7、Sox17、Sox18間の相補的な機能によると考えられる。我々は、Sox17の血管形成過程における機能解明を目的として、Sox17^<+/->/Sox18^<-/->マウスの表現型の解析を行った。その結果、Sox17^<+/->/Sox18^<+/->およびSox17^<wild>/Sox18^<-/->マウスは、共に繁殖可能な正常個体へと成育するのに対し、Sox17^<+/->/Sox18^<-/->マウスは、生後発達過程において一部の臓器に限局した血管異常を示し、肝臓の変性・萎縮、水腎症、卵巣の機能不全、陰嚢の腫大を伴って、生後3週齢までに約50%の個体が死亡することを見い出した。組織学的解析では、肝臓の洞様毛細血管、腎臓髄質の直細動静脈および卵巣の毛細血管の数が減少しており、一部の限局した臓器の毛細血管の新生、維持に異常が認められた。そこで、Sox17による血管形成の分子メカニズムを明らかとするため、Sox17^<+/->/Sox18^<-/->マウスにおける血管形成制御因子の発現変化について、Sox17^<wild>/Sox18^<-/->マウスと比較検討した。Sox17^<+/->/Sox18^<-/->マウスでは、肝臓洞様毛細血管、腎臓外帯の毛細血管において、TIE-1、VCAM-1の発現が顕著に減少する事が明らかとなった。

以上の結果より、肝臓、腎臓における一部の血管形成過程で、Sox17がSox18と相補的に重要な役割を担うこと、および、Sox17、Sox18はTIE-1、VCAM-1の上流で機能する可能性が示唆された。Sox(Sry-related HMG box)遺伝子は、哺乳類から無脊椎動物まで幅広い種から同定され、様々な細胞、組織の分化や発生に重要な役割を担っている転写因子群である。我々は、SoxサブグループFに属する新規のSox遺伝子(Sox17)を単離し、その欠損マウスを用いて、マウスSox17が胚性内胚葉の分化、維持に必須の遺伝子であることを明らかにする過程で、Sox17遺伝子が他のサブグループFメンバー(Sox7、Sox18)と共に、胎仔期の血管内皮細胞に強く発現することを見出した。しかしながら、Sox17欠損マウスの血管形成に異常は認められず、Sox18(Sox18欠損マウスは血管系異常を示さない)あるいはSox7が血管形成機構において相補的な役割を担っていると推測された。そこで、Sox17およびSox18遺伝子のコピー数を減少させた二重改変マウス(Sox17^<+/->/Sox18^<-/->)を作出、解析したところ、Sox17^<+/->/Sox18^<-/->マウスにおいて、卵巣での生理的血管形成の異常(成熟個体)や肝臓、腎臓における血管の分枝異常(生後発生過程)が認められ、SoxサブグループFが血管形成過程において機能することが示された。また、RNA解析の結果、Sox17^<+/->/Sox18^<-/->マウスの肝臓、腎臓において、Vcam-1 mRNAの発現量が有意に減少することが明らかとなった。以上の結果は、Sox17、Sox18は血管形成調節因子(Vcam-1など)を直接転写制御することで、血管形成に機能する可能性が強く示唆された。
反応性プラズマを用いたフラーレン誘導体の合成

1小型ガラス容器を用いた平衡平板型RFプラズマ反応装置(13.56MHz、500W)を用いて、フラーレン膜をプラズマ反応させることができた。2 CF_4ガスプラズマによりC_<60>膜をフッ素化した。適切な圧力と入力パワー及び基板の冷却により、C_<60>F_<60>を含むフッ素化フラーレンを合成できた。C_<60>F_<60>の合成はこれまで例が無い。このフッ素化物は、C_<60>F_<30>-C_<60>F_<46>辺りに強いピークを持つ。また、プラズマダメージによる膜の劣化が起きうるので、合成条件の調節が必要。3酸素ガスプラズマによりC_<60>膜を酸化することができた。酸素は分子間空隙に良くトラップし、弱いイオン結合性を示す。4フラーレン膜を酸素プラズマ処理し、電極ではさんで光導電作用を測定すると、3000Lux程度の光で、導電性が1000倍程度上昇することを見い出した。酸素吸着状態は安定であり、光電スイッチへの応用が期待できる。5シリコンウエハー上に酸素吸蔵フラーレン膜を合成し、その光作用を調べると、光発電作用(太陽電池)が有ることを見い出した。量子効率は1%程度である。透明電極の利用やフラーレン膜厚の制御により、量子効率の増加や電力効率の上昇を試みている。6 C_<60>膜のレーザー蒸発法によりC_<60>重合体(m[C_<60-2n>]、m=2-6)の合成に成功した。さらに重合の進んだ膜の合成を検討している。1)小型ガラス容器を用いた平行平板型RFプラズマ反応装置を製作し、反応性ガスを用いて安定した反応性プラズマを作ることができた。(周波数13.56MHz,パワー、0-500W,CW)2)金属板にC_<60>膜を真空蒸着し、その試料を反応容器電極部およびガラス壁に置き、プラズマ反応処理を行った。高熱量や高イオン衝撃でC_<60>膜が昇華したり損傷を受けるため、反応に適切なRFパワー、圧力、反応時間、基板温度を実験的に求めた。その結果、RF電極を水冷すると良い反応が行える事が分かった。3) CF_4ガスを導入しC_<60>膜のフッ素か反応を調べた。パラメーターをサーベイした実験を行い、処理膜をレーザーイオン化質量分析器で分析すると、C_<60>F_<10>-C_<60>F_<60>が膜表面で合成されていることが分かった。特に、C_<60>F_<30>-C_<60>F_<46>辺りに強いピークを持つ。この反応は基板温度に敏感であり、強いイオン照射では、膜の劣化が起きることが分かった。4)水素ガスを導入し、C_<60>膜の水素化反応を調べた。同様に、反応を行い、質量分析すると、条件によりC_<60>H_2-C_<60>H_<60>の連続した信号を得ることができた。この結果は燃料用水素吸蔵材料と関連して重要な意味を持つ。しかしながら、反応率はC_<60>の10%程度であり、今後、反応率の増大方法や水素化C_<60>膜の安定性について調べる必要が有る。

このフッ素化物は、C_<60>F_<30>-C_<60>F_<46>辺りに強いピークを持つ。また、プラズマダメージによる膜の劣化が起きうるので、合成条件の調節が必要。3酸素ガスプラズマによりC_<60>膜を酸化することができた。酸素は分子間空隙に良くトラップし、弱いイオン結合性を示す。4フラーレン膜を酸素プラズマ処理し、電極ではさんで光導電作用を測定すると、3000Lux程度の光で、導電性が1000倍程度上昇することを見い出した。酸素吸着状態は安定であり、光電スイッチへの応用が期待できる。5シリコンウエハー上に酸素吸蔵フラーレン膜を合成し、その光作用を調べると、光発電作用(太陽電池)が有ることを見い出した。量子効率は1%程度である。透明電極の利用やフラーレン膜厚の制御により、量子効率の増加や電力効率の上昇を試みている。6 C_<60>膜のレーザー蒸発法によりC_<60>重合体(m[C_<60-2n>]、m=2-6)の合成に成功した。さらに重合の進んだ膜の合成を検討している。
ITを活用した自殺予防プログラムに関する臨床心理学的研究

本研究では,大学生の自殺予防プログラムの開発,特に最近急速に発展・普及しているITを活用する方法について検討し,以下の3点を明らかにすることを目的とした。(1)自殺を予防するためには,どのような教育プログラムが有効であるか。(2)自殺を考える人を早期に発見するためにどのようなストラテジーがとられるか。(3)自殺を考える人へどのようなサポートを提供できるか。自殺予防プログラムの情報発信の対象を大学生,教職員,保護者向けに分け,共通する内容とそれぞれに適切な情報を盛り込むことにした。1次予防(予防啓発)として,青年の自殺の実態や現代の青年の多くが抱える問題,自殺の危険因子等の情報を盛り込んだ。2次予防(介入)として,悩みを抱える学生に相談・被援助行動を促すため,具体的な事例をいくつか提示し,問題解決のための情報を盛り込み,関係者が自殺の予防・介入を行うに当たっては,適切な介入ができるようにするためリスクの程度を明らかにすること,具体的な介入の仕方や配慮点を盛り込んだ。3次予防(事後対応)として,未遂の場合,自殺企図者へさまざまなケアがあることを提供し,再発予防についての情報,完遂の場合,身近な人に与える衝撃を緩和する情報を盛り込み,インターネット(Webサイト)を活用した自殺予防プログラムを開発した。自殺予防プログラムの開発を目的にして,1990年から2004年9月までの文献について,PsycINFOによって,"suicide prevention"をキーワードに1496件の文献研究を行った。自殺予防において,1次予防(prevention:予防),2次予防(intervention:介入),3次予防(postvention:事後介入)と位置づけ,学生,教職員,保護者を対象にした自殺予防プログラムの実践が効果的と考えられた。1次予防として,青年の自殺の実態や一般に流布している自殺に関する誤解を解き,現代の青年の多くが抱える問題や自殺の危険因子をエコロジカルな視点で明らかにする必要性があった。2次予防として,自殺の予防・介入を行うに当たって,適切な介入ができるようにリスクの程度を明らかにすることが重要であることと,学生がしばしば直面する問題毎にその解決のために可能な選択肢をいくつか提示し,問題解決のための糸口や見通しが少しでももてるような情報提供が効果的であることがわかった。3次予防として,未遂の場合,自殺企図者へさまざまなケアを提供し,再発予防を行うこと,完遂の場合,身近な人に与える衝撃は計り知れないので,その衝撃を緩和し,連鎖的に自殺が起こらないよう対策を講じるため,ディブリーフィンググリーフカウンセリングが効果的であることが明らかになった。高度情報化社会の利点から,インターネット(Webサイト)を介して,自殺予防に役立つような情報発信を行ったり,自殺を考える人が孤立せずに相談相手が見つかるような場の提供,そして実際にそのような支援者へアクセスできるよう促す働きかけが効果的であることが明らかになった。本研究では,大学生の自殺予防プログラムの開発,特に最近急速に発展・普及しているITを活用する方法について検討し,以下の3点を明らかにすることを目的とする。これまで,自殺予防のために自殺および自殺未遂事例の心理剖検を通じて,大学生の自殺の特徴やリスクファクター等を明らかにしてきた。1次予防(予防)に関するものとして,青年の自殺の実態や一般に流布している自殺に関する誤解を解き,現代の青年の多くが抱える問題や自殺の危険因子等の情報を盛り込む。2次予防(介入)に関するものとして,学生がしばしば直面する問題毎にその解決のために可能な選択肢をいくつか提示し,問題解決のための糸口や見通しが少しでももてるような情報を盛り込み,関係者が自殺の予防・介入を行うに当たっては,適切な介入ができるようにするためリスクの程度を明らかにすること,具体的な介入の仕方や配慮点を盛り込んだ。

3次予防(事後介入)に関するものとして,未遂の場合,自殺企図者へさまざまなケアがあることを提供し,再発予防についての情報,完遂の場合,身近な人に与える衝撃を緩和し,連鎖的に自殺が起こらないような対策に関する情報を盛り込んだ。これらのプログラムのアクセシビリティを高めるため,インターネット(Webサイト)を活用した自殺予防プログラムを開発中である。本研究では,大学生の自殺予防プログラムの開発,特に最近急速に発展・普及しているITを活用する方法について検討し,以下の3点を明らかにすることを目的とする。(1)自殺を予防するためには,どのような教育プログラムが有効であるか。(2)自殺を考える人を早期に発見するためにどのようなストラテジーがとられるか。(3)自殺を考える人へどのようなサポートを提供できるか。これまで,自殺予防のために自殺および自殺未遂事例の心理剖検を通じて,大学生の自殺の特徴やリスクファクター等を明らかにしてきた。自殺予防プログラムの情報発信の対象を大学生,教職員・保護者向けに分け,共通する内容とそれぞれに適切な情報を盛り込むことにした。1次予防(未然防止)に関するものとして,青年の自殺の実態や一般に流布している自殺に関する誤解を解き,現代の青年の多くが抱える間題や自殺の危険因子,精神疾患等の情報を盛り込む。2次予防(対応)に関するものとして,学生がしばしば直面する具体例を素描し,その解決のために可能な選択肢をいくつか提示し,間題解決のための糸口や見通しが少しでももてるような情報や活用できる社会資源に関する情報を盛り込み,相談行動を促している。関係者が自殺の予防・対応を行うに当たっては,適切な対応ができるようにするため,リスクの程度を明らかにすること,具体的な対応の仕方や配慮点を盛り込んだ。3次予防(事後対応)に関するものとして,未遂の場合,自殺企図者へさまざまなケアがあることを提供し,再発予防についての情報,完遂の場合,身近な人に与える衝撃を緩和し,連鎖的に自殺が起こらないような対策に関する情報を盛り込んだ。これらのプログラムのアクセシビリティを高めるため,インターネット(Webサイト)を活用した自殺予防プログラムを開発した。
複数の評価項目を用いる臨床試験における統計学的方法の開発

複数の評価項目を用いることで、より明確に治療の特徴が評価できる。また、試験途中での解析(中間解析)は、良い治療を素早く医療現場に提供できる可能性を高める。複数の評価項目を用い、中間解析を実施する臨床試験に関するデザインや解析のニーズはあるものの、既存手法は解析時点や評価項目の重要度などを考慮していないため、試験を効率的に実施することができない。一方で、各評価項目の中間解析を効率的に行おうとすると第1種の過誤確率が上昇する可能性が高まる。本研究では、第1種の過誤確率を制御し、検出力を高める、複数の評価項目を効率的に利用する臨床試験デザインを開発することである。
希土類元素の負イオンのレーザー分光

今年度は、まず、負イオン生成の方法を詳細に調整し、負イオン生成の効率、ビーム強度、安定性、操作容易等の優れた特性を持つCs Sputtering負イオン源を選定した。現在、負イオン源を設計・製作中である。今年度の科研費をいただいて、主に真空槽の真空ポンプと試料を購入した。また、負イオンレーザー分光の予備実験として、Li,Ba,Smの高分解能レーザー分光を行った。原子線源を製作し、安価、高効率、操作容易の半導体レーザーを用いて、Li,Ba,Smの蛍光スペクトルを観測し、同位体シフトと超微細構造を測定した。本研究により、半導体レーザーは同位体シフトと超微細構造の研究に十分な分解能をもつことが証明された。同位体シフトから、Baの6s電子の原子核の位置にある電子密度が求められた。この値をHartree-Fock計算値と比較した。Smの測定から、平均二乗核電荷半径の差が得られ、Smの同位体における核のShape Transitionの現象が確認された。また、超微細構造から、超微細構造定数を求め、電子が核の位置に作る磁場及び電場勾配を導いた。半導体レーザーによる高分解能BaやSmのレーザー分光は今回初めてである。これらの成果は、96年秋と97年春の日本物理学会で発表し、さらに原著論文として、現在投稿する準備中である。今後、負イオン源を現有の真空槽に取り付けて、負イオンのレーザー分光を行う。