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正コレステロール血症の閉塞性動脈硬化症へのLDL吸着先進医療と受容体結合因子

厚生労働省の定める先進医療Bとして実施する「正コレステロール血症を呈する従来治療抵抗性閉塞性動脈硬化症に対するデキストラン硫酸カラムを用いたLDLアフェレシス療法」についての,有効性の有無および安全性について多施設共同前向き試験にて症例登録を行い、同療法の分子的作用機序の解明を目指してすでに研究を展開している動脈硬化増悪因子受容体への直接結合因子(ATRAP)に着目した検討を行った。具体的には本療法を受ける患者の血球成分(単球・白血球)検体を用いて検討し、正コレステロール血症を呈する従来治療抵抗性閉塞性動脈硬化症の病態、および本療法の臨床的治療効果とATRAP遺伝子の発現レベルとの関連性等について解析した。まず基礎的検討として、現在のところ既に効果が認められ保険適応とされている脂質異常症を有する従来治療抵抗性閉塞性動脈硬化症に対するデキストラン硫酸カラムを用いたLDLアフェレシス療法における分子的作用機序を検討することを目的とし、ATRAPが病的刺激の持続によるAT1受容体下流の臓器障害と関連した情報伝達系の過剰活性化に対して選択的な抑制作用を発揮することに着目した。疾患モデルマウスとしてCre/loxPシステムを用いてATRAPの組織特異的発現抑制マウスの作製し高度な動脈硬化をきたす病的刺激条件下における検討を行い成果を論文発表している(Int J Mol Sci. 21;18(3), 2017)。また動脈硬化性疾患に罹患した患者の臨床評価指標および血球成分(白血球)検体を用いて、Real-time RT-PCR法によるヒトATRAP遺伝子の発現解析の検討もあわせて行い、動脈硬化性疾患指標とATRAP遺伝子の発現レベルとの関連性について重要な知見を明らかにし、論文発表した(Atherosclerosis. 269:236-244, 2018)。厚生労働省の定める先進医療Bとして実施する「正コレステロール血症を呈する従来治療抵抗性閉塞性動脈硬化症に対するデキストラン硫酸カラムを用いたLDLアフェレシス療法」についての、有効性の有無および安全性については、多施設共同にて症例を登録し、現在臨床試験を実施中である。また我々は本研究において、すでに研究を展開している動脈硬化増悪因子受容体への直接結合因子(ATRAP)に着目した検討を行い、同療法の分子的作用機序の解明を目指している。既に我々は、全身性ATRAP欠損マウスでは野生型マウスと比較して、高脂肪食負荷により糖代謝および脂質代謝異常をきたすことを報告している。今回、疾患モデルマウスとしてCre/loxPシステムを用いてATRAPの組織特異的発現抑制マウスの作製を試みた。まず既に作成しているATRAP-floxedマウスを、アデイポネクチンプロモーターCre発現マウスと交配しを行い、Adipoq-Cre+/-:ATRAP-floxedマウスを作製した。今後は高度な動脈硬化をきたす病的刺激条件下における検討等を予定している。現在のところ、厚生労働省の定める先進医療Bとして実施する「正コレステロール血症を呈する従来治療抵抗性閉塞性動脈硬化症に対するデキストラン硫酸カラムを用いたLDLアフェレシス療法」についての,有効性の有無および安全性については、多施設共同にて症例登録を行っている。同療法の分子的作用機序の解明を目指して、すでに研究を展開しているATRAPに着目した検討を行い、成果が得られてきている。厚生労働省の定める先進医療Bとして実施する「正コレステロール血症を呈する従来治療抵抗性閉塞性動脈硬化症に対するデキストラン硫酸カラムを用いたLDLアフェレシス療法」についての,有効性の有無および安全性について、多施設共同前向き試験にて臨床検討を行う。まず基礎的検討として、現在のところ既に効果が認められ保険適応とされている脂質異常症を有する従来治療抵抗性閉塞性動脈硬化症に対するデキストラン硫酸カラムを用いたLDLアフェレシス療法における分子的作用機序を検討することを目的とし、ATRAPが病的刺激の持続によるAT1受容体下流の臓器障害と関連した情報伝達系の過剰活性化に対して選択的な抑制作用を発揮することに着目している。加えて疾患モデルマウスとしてCre/loxPシステムを用いてATRAPの組織特異的発現抑制マウスの作製するため、まず既に作成しているATRAP-floxedマウスを、アデイポネクチンプロモーターCre発現マウスと交配しを行い、Adipoq-Cre+/-:ATRAP-floxedマウスを作製した。その後高度な動脈硬化をきたす病的刺激条件下における検討を行い成果を論文発表している(Int J Mol Sci. 21;18(3), 2017)。

同療法の分子的作用機序の解明を目指して、すでに研究を展開している動脈硬化増悪因子受容体への直接結合因子(ATRAP)に着目した検討を行い、成果が得られてきている。また動脈硬化性疾患に罹患した患者の臨床評価指標および血球成分(白血球)検体を用いて、Real-time RT-PCR法によるヒトATRAP遺伝子の発現解析の検討もあわせて行い、動脈硬化性疾患指標とATRAP遺伝子の発現レベルとの関連性について重要な知見を明らかにし、論文発表した(Atherosclerosis. 269:236-244, 2018)。厚生労働省の定める先進医療Bとして実施する「正コレステロール血症を呈する従来治療抵抗性閉塞性動脈硬化症に対するデキストラン硫酸カラムを用いたLDLアフェレシス療法」についての,有効性の有無および安全性について多施設共同前向き試験にて症例登録を行い、同療法の分子的作用機序の解明を目指してすでに研究を展開している動脈硬化増悪因子受容体への直接結合因子(ATRAP)に着目した検討を行った。具体的には本療法を受ける患者の血球成分(単球・白血球)検体を用いて検討し、正コレステロール血症を呈する従来治療抵抗性閉塞性動脈硬化症の病態、および本療法の臨床的治療効果とATRAP遺伝子の発現レベルとの関連性等について解析した。まず基礎的検討として、現在のところ既に効果が認められ保険適応とされている脂質異常症を有する従来治療抵抗性閉塞性動脈硬化症に対するデキストラン硫酸カラムを用いたLDLアフェレシス療法における分子的作用機序を検討することを目的とし、ATRAPが病的刺激の持続によるAT1受容体下流の臓器障害と関連した情報伝達系の過剰活性化に対して選択的な抑制作用を発揮することに着目した。疾患モデルマウスとしてCre/loxPシステムを用いてATRAPの組織特異的発現抑制マウスの作製し高度な動脈硬化をきたす病的刺激条件下における検討を行い成果を論文発表している(Int J Mol Sci. 21;18(3), 2017)。「正コレステロール血症を呈する従来治療抵抗性閉塞性動脈硬化症に対するデキストラン硫酸カラムを用いたLDLアフェレシス療法」については、症例が集まった地点で、解析を行う予定である。なお先進医療B申請準備段階から横浜市立大学次世代臨床研究センターとともに行っており、本研究における症例登録、データマネジメント、モニタリング、および統計解析についても、ともに実施し、統計解析などの問題が生じた場合には適時指導いただく予定である。また今後は、動脈硬化性疾患に罹患した患者の臨床評価指標および血球成分(単球・白血球)検体を用いて、Real-time RT-PCR法によるヒト
金属文化財の微生物による変質と劣化

金属文化財が微生物により変質・劣化する報告例は無いとされてきた(Orio Ciferri).我々は,長年月土中に埋没していた古代青銅鏡内に形成された非晶質のSiO_2、Cu-Sn-Pb酸化物や結晶質のCu(OH)_2、Cu_2Oなど複雑な化合物からなる腐食・変質層内に青銅鏡の原料の一つである純銅塊が析出している点に注目した.これが微生物の仕業によるものと推察し,金属還元細菌Shewanella algaeによるCu_2Oのmineralizationに関する実験と検討を行った.液体培養液にはエネルギー源(電子供与体)として乳酸ナトリウム、細菌の呼吸のための電子受容体としてクエン酸鉄(III)を採用した。得られた結果を要約すると次のようになる。(1) S.algaeの誘導期はCu_2Oの増加と共に長くなり、また指数増殖終了に至るまでの期間もCu_2Oの添加量の増加と共に長くなり、Cu_2O無添加では約40h、1.4mol/m^3では28d、5.6mol/m^3では62dであった。また馴化については、Cu_2Oが1.4mol/m^3の場合、菌の植え継ぎによって28日間から順次短くなり約4回の植え継ぎで10dの一定に達した。(2) Cu_2OからCuへの還元はS.algaeの指数増殖の終了と共に完了した。(3) Cu_2OをCuOに変えて条件を同一にした場合にはS.algaeの増殖ならびにCuOの還元は全く確認されなかった。なお、Cu_2OからCuへの還元変化はXRDによって確認したが、S.algaeのTEMならびにSEMによる定性分析(Mapping)を行った後、直ちに論文発表を予定している。微生物によるCu化合物またはCuイオンのmineralizationに関する研究報告は今だ報告例は無く,我々の研究が斯界では初めてではないかと判断される.金属文化財が微生物により変質・劣化する報告例は無いとされてきた(Orio Ciferri: Reviews in Conservation, No. 3, (2002)35-45).我々は,長年月土中に埋没していた古代青銅鏡内に形成された複雑な化合物からなる腐食・変質層内に青銅鏡の原料である純銅塊が析出している点に注目した,これが微生物の仕業によるものと推察し,金属還元細菌Shewanella algaeによるCu_2Oのmineralizationに関する実験と研究を行った.推察した通り,この微生物を用いた実験によりCu20から純銅に還元される(mineral ization)現象を確認した.Orio Ciferri氏が予想し,アドバイスを受けた通り,実験開始から現在に至るまでには長時間を要したが,現在これを追試験により検証中である.なお,我々は古代青銅鏡の変質層内から採取した試料のDNA解析により数種類の微生物も検出しており,これら微生物の一部では金属を腐食させるものも見出しており,青銅合金に対する微生物による腐食実験を行っている.微生物によるCu化合物またはCuイオンのmineralizationに関する研究報告は今だ報告例は無く,我々の研究が斯界では初めてではないかと自負している.微生物によるCuの直接製錬,Cuのナノサイズ粒子の作製など工業的な面からも意義が有るものと判断される.本年度で得られた成果については,次年度の早い時期に学会にて口頭発表と論文発表を予定している.金属文化財が微生物により変質・劣化する報告例は無いとされてきた(Orio Ciferri).我々は,長年月土中に埋没していた古代青銅鏡内に形成された非晶質のSiO_2、Cu-Sn-Pb酸化物や結晶質のCu(OH)_2、Cu_2Oなど複雑な化合物からなる腐食・変質層内に青銅鏡の原料の一つである純銅塊が析出している点に注目した.これが微生物の仕業によるものと推察し,金属還元細菌Shewanella algaeによるCu_2Oのmineralizationに関する実験と検討を行った.液体培養液にはエネルギー源(電子供与体)として乳酸ナトリウム、細菌の呼吸のための電子受容体としてクエン酸鉄(III)を採用した。微生物によるCu化合物またはCuイオンのmineralizationに関する研究報告は今だ報告例は無く,我々の研究が斯界では初めてではないかと判断される.
HTS技術による消化器がん幹細胞を標的とした個別化医療開発

ヒト消化器がん(大腸、胃,肝臓,膵臓)患者から採取した生検組織からがんオルガノイドを樹立し,最適化した培養環境下において大量培養することに成功した.また遺伝子操作技術を用いて蛍光蛋白レポーターLgr5遺伝子座位へのノックインによりがん幹細胞の可視化に成功し,この技術を利用して,樹立した消化器がん幹細胞の可視化を行った.これらの樹立したがんオルガノイドを用いてHTSを行った.可視化した消化器がんオルガノイドに対し, 360種類のPKI libraryを用い, HTSを行った結果,各消化器がん細胞及びがん幹細胞に効果を有する薬剤がいくつか得られた.ヒト消化器がん(大腸、胃,肝臓,膵臓)患者から採取した生検組織から、我々の確立した方法( Sato T et al. Nature 2009, Jung P, Sato T et al. Nature Medicine 2011)でがんオルガノイドを培養・増幅し,遺伝子操作技術を用いて蛍光蛋白レポーターA遺伝子座位へのノックインし、がん幹細胞の可視化技術を確立した。患者由来のヒト消化器がん(大腸、胃,肝臓,膵臓)のオルガノイド培養に関しては安定した技術を確立できており幹細胞の可視化にも成功してている。<br />また、効率的かつスピーディなHigh throughput化も可能となっていており、解析までの一連の流れをスムーズに行う事が可能となっている。ヒト消化器がん(大腸、胃,肝臓,膵臓)患者から採取した生検組織からがんオルガノイドを樹立し,最適化した培養環境下において大量培養することに成功した.また遺伝子操作技術を用いて蛍光蛋白レポーターLgr5遺伝子座位へのノックインによりがん幹細胞の可視化に成功し,この技術を利用して,樹立した消化器がん幹細胞の可視化を行った.これらの樹立したがんオルガノイドを用いてHTSを行った.可視化した消化器がんオルガノイドに対し, 360種類のPKI libraryを用い, HTSを行った結果,各消化器がん細胞及びがん幹細胞に効果を有する薬剤がいくつか得られた.可視化した消化器がん幹細胞を用いて、高速かつ迅速にHigh Throughput Screnning解析の結果をもとに、消化器がんオルガノイドの形態形成・増殖因子依存性・遺伝子変異プロファイルのシステム医学的解析に基づいた、分子標的治療薬のin vitroにおける効果予測を行っており、今後、個々の患者に最も適した分子標的治療薬の個別化治療の基盤の確立を目指す。下部消化管学
ポテンシャル解析による非線形偏微分方程式の研究

非線形源泉項または吸収項を伴うLaplace方程式,p-Laplace方程式,熱方程式に対する特異点集合の次元,解の増大度,解の拡張可能性の間の関係について研究を行い,特異点集合として様々なフラクタル集合も扱える結果を得ることができた。また,Lipschitz領域において与えられた境界点に特異点をもち続ける半線形熱方程式の正値解の存在や,すべての正値解に対する先験的評価に関する結果も得ることができた。1980年頃から湧出項をもつ半線形楕円型方程式や吸収項をもつ半線形楕円型方程式の正値解に対して,孤立特異点や次元の小さい滑らかな多様体の除去可能性または孤立特異点付近での解の挙動に関する研究が多くの数学者によって成された。これまでの研究ではラプラシアンの符号が一定の場合に考察されたが,本研究では符号の変化を許す非線形項をもつ半線形楕円型方程式について,より一般的な条件のもとで集合の除去可能性について研究し,非線形指数が或る定数より小さい場合に次のことを明らかにした。(1)ハウスドルフ測度の正則性条件と一様ミンコフスキー条件を満たす閉集合はその次元に関係する増大条件を満たす解に対して除去可能である。(2)増大条件の最良性を示す特異解が存在する。すなわち,ハウスドルフ測度の正則性条件と一様ミンコフスキー条件を満たすコンパクト集合上に特異点をもちその付近で適当な増大条件を満たす正値解が存在する。除外集合に対する条件や非線形項に対する条件を緩和することで複雑な図形の除去可能性や様々な方程式に適用することができる。これらの研究成果についてポテンシャル論研究集会や実解析学シンポジウムで発表を行った。さらに,吸収項をもつ半線形楕円型方程式の正値解についてはより一般にミンコフスキー容量が有限であるコンパクト集合に対して,除去可能性と解の増大条件の間の関係を明らかにすることができた。半線形熱方程式の場合は,放物型距離に関してミンコフスキー容量を考えることにより類似の結果が得られることがわかった。これらの成果についても論文としてまとめた。昨年度はラプラス作用素を含む半線形楕円型方程式について,解の増大度と集合の除去可能性の関係を明らかにした。今年度は主要項をp-ラプラス作用素にした場合を考察した。つまり,p-ラプラス作用素と非線形湧出項または吸収項を含む準線形楕円型方程式である。解析上の大きな違いはラプラス方程式については優調和関数に対して大域的なリースの分解定理が成り立つが,p-ラプラス方程式についてはそのような分解定理は成り立たないことである。1994年にキルペライネンとマリーによって確立されたp-優調和関数に対するウルフポテンシャルを用いた評価は局所的なものであるが,上手く議論することで解の増大条件から除去可能集合の次元を決定することが可能になる。このことに注意して非線形湧出項を伴うP-ラプラス方程式に対して次のことを証明することができた。(1)一様ミンコフスキー条件を満たすコンパクト集合はその次元に関係する増大条件を満たす正値解に対して除去可能である。また,最大値原理による方法で吸収項を伴うp-ラプラス方程式に対して同様の結果を得ることができた。さらに,上記条件を満たす集合として様々なフラクタル集合が含まれることもわかった。これらは分担者との共同研究により成されたものであり,現在論文投稿中である。これとは別に,リプシッツ領域上の境界点に特異点をもつ半線形熱方程式の正値解の存在に関する研究も行った。境界の形状が大きく影響するため前回の研究課題で確立した熱核評価を上手く用いて適当な関数空間とその上の作用素に対して不動点の存在を示すことで積分方程式を満たす解の存在を明らかにした。当初予定していた準線形楕円型方程式に対する除去可能集合の研究の他に,半線形熱方程式に対して境界特異点をもつ正値解の存在についても成果を得ることができたから。本年度は,有界Lipschitz領域において冪乗型の非線形項を伴う半線形熱方程式(藤田型方程式)の正値解の初期時刻および境界付近での増大度についてポテンシャル論の視点から考察した。初期時刻での増大に関する先験的評価は1998年のBidaut-Veronの研究や2011年のTaliaferroの研究で与えられ,非線形指数が藤田指数より小さいならば,正値解は基本解と同じ増大率で評価される。一方,境界付近の増大度に関する先験的評価は2007年にPolacik-Quittner-SoupletによりLiouville型定理との関係に着目して方程式のスケール不変性に関する増大率で評価できることが示された。しかし,非線形指数が1に近いとき,この評価は最良でない。本研究では,方程式より一般に半線形熱不等式を満たす正値解に対して,非線形指数が領域の形状に依存して決まる或る定数より小さいときには熱方程式の正値解と同じ増大評価が成り立つことを証明した。先の研究で得た熱核の評価は有用であるが,滑らかでない領域の場合は熱核の境界付近での減衰の仕方が境界点ごとに異なるため望む評価を得ることは容易ではなく,正値調和関数の研究で得られたCarleson評価や境界減衰評価などを上手く利用することがブレークスルーの鍵となった。Rieszの分解定理を用いて解を適当な形で評価し,反復法の議論で望む評価を得た。さらに,上述のポテンシャル解析により,非線形指数を変動指数にしてBidaut-VeronやTaliaferroの結果を含む形で評価を得ることができた。本研究課題では計画していなかった問題に取り組み成果を上げることができたから。

2000年にBidaut-VeronとVivierは滑らかな境界をもつ有界領域上のLane-Emden方程式の正値解の存在・非存在に関する結果を発表した。そこでは荷重測度に関するMarcinkiewicz空間(弱L^p空間)の議論が巧妙に用いられたため滑らかでない領域への拡張には無理があった。本研究では,Lipschitz領域において境界上に孤立特異点をもつLane-Emden方程式の正値解の存在・非存在について考察し,次の結果を得ることができた。簡単のために境界は原点を含むとし,M(x,0)で原点に極をもつMartin核を表す。(1)λが小さいとき,λM(x,0)≦u(x)≦3λM(x,0)を満たす正値解uが存在する。この証明はCranston-McConnell不等式の変形版を示し,不動点定理を用いて与えた。(2)λが大きいとき,λM(x,0)≦u(x)を満たす正値解uは存在しない。このことはDancer(1998)やPolacik-Quittner-Souplet(1997)により得られた境界増大評価を改良し,強Harnack不等式を用いて証明した。さらに,Lane-Emden方程式に対するHarnackの収束定理を与え,劣解・優解による近似法によりλの境目の存在,つまり,あるλ^*が存在して,λ≦λ^*ならば上記のような解が存在し,λ>λ^*ならば存在しない,ことを明らかにした。本研究成果を2017年度ポテンシャル論研究集会で発表し,論文としてまとめた。非線形源泉項または吸収項を伴うLaplace方程式,p-Laplace方程式,熱方程式に対する特異点集合の次元,解の増大度,解の拡張可能性の間の関係について研究を行い,特異点集合として様々なフラクタル集合も扱える結果を得ることができた。また,Lipschitz領域において与えられた境界点に特異点をもち続ける半線形熱方程式の正値解の存在や,すべての正値解に対する先験的評価に関する結果も得ることができた。半線形楕円型方程式の解に対する除去可能性の研究は計画通り遂行することができ,次年度以降の目的である半線形熱方程式の問題にも着手できているため。今回の研究成果を研究集会などで発表するとともに更なる発展を目指す。増大評価の応用として境界に特異点を解の存在・非存在について考察する。文献調査や様々な研究集会参加により情報収集を行う。数物系科学本研究課題は計画通りに進めることができている。議論を更に発展・改良して準線形偏微分方程式の解の除去可能性について困難な部分を解決できるよう努める。研究代表者は計画通りに使用できたが,分担者は大学業務の都合で当初予定より出張回数が少なくなったため。研究代表者は大学業務の都合で当初予定より出張回数が少なくなったため。研究代表者および分担者ともに大学業務の都合で当初予定より出張回数が少なくなったため。研究成果の発表や次の研究の準備のための旅費や研究環境の整備に使用する。研究成果の発表
ヒト妊娠期のエストラジオール17-サルフェート代謝と各種疾患との関係を探る試み

研究課題「ヒト妊娠期のエストラジオール17-サルフェート代謝と各種疾患との関係を探る試み」の平成16年度における研究の結果、以下の点が明らかになった。1.ヒト非妊娠期のエストラジオール17-サルフェート(ES)の尿中代謝物の分析を平成15年度に引き継いで行った。早朝第一尿を用いた定量分析の結果、ESの水酸化代謝物6α-,6β-,7β-OH-ESが主代謝物として検出された。また、15β-OH-ESは僅かに検出されたが、ステロイドA環の水酸化代謝物(2-,4-OH-ES)は痕跡程度しか認められなかった。2.尿中LH値を基準として、月経周期における上記代謝物量を測定した結果、6α-,6β-,7β-OH-ESに周期的な変動を示す傾向が認められたが、一方で、夾雑物による影響も考えられた。3.夾雑物のさらなる除去を目的に分析法の改良を試みた。測定対象物が何れもサルフェートであることから、酵素処理尿を陰イオン交換型の固相抽出カートリッジに導通後、HPLC分析する方法を確立した。その結果、6β-,7β-,15β-OH-ESは検出されたが、A環の水酸化代謝物は検出されなかった。ヒト非妊娠期の尿中に2-OH-ESが検出されなかったことは、非妊娠時と妊娠時でのES代謝が異なっていることを示している。妊娠時では、尿中2-OH-ESは妊娠の経過と共に増加し、分娩後は急減することが確認されているのに対し、非妊娠時でのES代謝は、A環の水酸化よりもむしろ、B環及びD環の水酸化が主であることが判明した。研究課題「ヒト妊娠期のエストラジオール17-サルフェート代謝と各種疾患との関係を探る試み」の平成14年度における研究の結果、以下の点が明らかになった。1.ヒトでのエストラジオール17-サルフェート(ES)代謝の基礎実験として、ラット(メス)肝ミクロゾームによるその代謝実験を行った結果、主代謝物は6β-、7β-あるいは15β-OH-ESであることが判明し、その他に6α-OH-ESもわずかに生じた(Steroids,67,907-915,2002)。2.二重標識体[6,7-^3H,^<35>S]ESを用いてラットin vivo代謝実験を行ったところ、メスにおいてin vitro(上述)と同じ部位の水酸化体が生じた。水酸化は、全て17位の硫酸根を保持したまま進行することも確認された(Steroids:受理)。3.ヒト尿分析の前処理として、アルミナ(Al_2O_3)による抱合体の大まかな分離を検討したが、困難であることが分かり、グルクロニダーゼ及びサルファターゼで加水分解した後、17-サルフェート型エストロゲン画分を単離する方法を用いることとした。そのHPLC測定では、ラットin vitro実験(上述)で用いた一斉分離分析が可能となった。健常妊婦及び非妊娠女子の尿試料はボランティアより収集した。非妊娠女子の早朝第一尿を、黄体期と卵胞期に区分して採集した。現在、ヒト尿中ES及びその水酸化代謝物を分析中である。研究課題「ヒト妊娠期のエストラジオール17-サルフェート代謝と各種疾患との関係を探る試み」の平成15年度における研究の結果、以下の点が明らかになった。1.ラットにおける[6,7-^3H,^<35>S]エストラジオール17-サルフェート(ES)のin vivo代謝の研究は、平成14年度に引き続いて行った。最終結果としては、大きな性差が認められ、特にメスでは遊離型エストラジオールとは全く異なる前例を見ない代謝経路が発見された(Steroids,68,383-392,2003)。2.ヒト尿をβ-ダルクロニダーゼ(H-2型、含むサルファターゼ)で前処理後、17-サルフェート画分をHPLC分析し、ついでエーテル抽出し、水層とエーテル層に分け、それぞれをHPLC分析した。3.HPLCでは、標晶化合物の一斉分離分析が可能となった。上記の水層では4-、6α-、6β-、7β-,および15β-OH-ESが、エーテル層では2-、7α-、16α-OH-ESおよびESの分離・定量法を確立した。4.非妊娠女子の早朝第一尿を用い、水酸化代謝物を分析した結果、4-、6α-、6β-、7α-、7β-、15β-OH-ESおよびESが検出された。現在、尿中LH値を基準として、月経周期を通しての上記代謝物の尿中量を調べているが、ESに見られたパターン(Steroids,52,123-136,1988)に近い周期的な変動が見られ、詳細に分析中である。

また、15β-OH-ESは僅かに検出されたが、ステロイドA環の水酸化代謝物(2-,4-OH-ES)は痕跡程度しか認められなかった。2.尿中LH値を基準として、月経周期における上記代謝物量を測定した結果、6α-,6β-,7β-OH-ESに周期的な変動を示す傾向が認められたが、一方で、夾雑物による影響も考えられた。3.夾雑物のさらなる除去を目的に分析法の改良を試みた。測定対象物が何れもサルフェートであることから、酵素処理尿を陰イオン交換型の固相抽出カートリッジに導通後、HPLC分析する方法を確立した。その結果、6β-,7β-,15β-OH-ESは検出されたが、A環の水酸化代謝物は検出されなかった。ヒト非妊娠期の尿中に2-OH-ESが検出されなかったことは、非妊娠時と妊娠時でのES代謝が異なっていることを示している。妊娠時では、尿中2-OH-ESは妊娠の経過と共に増加し、分娩後は急減することが確認されているのに対し、非妊娠時でのES代謝は、A環の水酸化よりもむしろ、B環及びD環の水酸化が主であることが判明した。
レ-ザラマン分光法による金属-半導体界面の評価

金属-半導体構造のうち、まず金(Au)又はインジウム(In)-ガリウムひ素(GaAs)構造をとりあげ、レ-ザラマン分光法を用いて評価を行ったまず、ラマン分光法による評価に適しかつ電極としての特性も失わない金属薄膜の厚さを決定することなど基礎的検討を行った。Inを蒸着した場合は熱処理を施さなくても(100)面のGaAsでは禁制モ-ドである横モ-ド光学(TO)フォノンが観測され、In表面またはInとGaAs界面に微視的な凹凸が発生したことが明らかになった。次に200400°Cで熱処理を行ったところ、新たな2つのピ-クが生じた。これらのうち1つは、熱処理温度を高くすると強度が著しく増し、従来の混晶半導体に関する検討結果とあわせ、In-GaAs構造では熱処理によって、InAsまたはそれに近い組成の混晶半導体InGaAsが形成されることが明らかになった。混晶層の組成についてはX線解析の測定によっても確認された。Au-GaAs構造に関しては、表面の荒れ等について、In-GaAs構造とは異なる複雑な振舞いがみられたため、In-GaAs構造に関してある程度の検討を行った後、検討することとした。In-GaAs構造を400°Cで熱処理したものについて、更に詳細な検討を行ったところ、縦モ-ド光学(LO)フォノンとプラズモンとの相互作用によると考えられるモ-ドが観測された。このことから、In-GaAs構造に熱処理によって生じた混晶半導体はかなりキャリヤや密度の高いn形であることが明らかになった。キャリヤ発生の原因については、現在検討中である。そのほか電気的特性と以上の検討結果との相関について検討を行っている。
生物時計の階層的多振動体構造解析

生物時計の中枢である視交叉上核には多数の振動ニューロンが存在し、それらが相互同調して性質の異なる複数の領域振動体を形成している。領域振動体は視交叉上核の部位により役割が異なり、それらの相互作用によって活動期の長さが決まり、行動リズムの季節変動を作っている。一方、周期的制限給餌や覚醒剤の慢性投与で生じる生物時計の障害は、中枢時計と末梢時計との解離により生じ、行動リズムを駆動する末梢時計は中脳にあることが示唆された。1.視交叉上核振動体における入力系および出力系振動機構の解明(1)極端な明暗サイクル(LD2:22)に長期間暴露したマウスから視交叉上核を採取し、in vitroでPer1遺伝子発現リズムを解析した。その結果、極端な光周期下では行動リズムがスプリットし、光周期に同調したリズム要素と、脱同調したリズムが観察され、2つのリズム要素に対応したPer1遺伝子発現リズムを同定した。また、光周期に反応する2振動体の位相反応曲線を推測した!(2)長日(LD18:6)及び短日(LD6:18)に同調したラットの視交叉上核Per1, Per2遺伝子発現リズムを視交叉上核部位別に網羅的に解析した。その結果、行動リズムの日長変化に対応した変化がPer1遺伝子発現リズムには顕著に認められた、Per2遺伝子発現リズムは対応が弱かった。光周期への同調において、君arm遺伝子とPer2遺伝子の機能差が示唆された。2.行動リズムを駆動する末梢時計の局在と振動機構の解明(1)行動リズムが脱同調するメタンフェタミン(MAP)慢性投与マウスから得られた脳を対象に、Per1遺伝子発現リズムを部位別に解析し、MAPによる行動リズムの変化と対応する脳部位を検索した。その結果、中脳の特定神経核の遺伝子発現リズムが、視交叉上核リズムよりもむしろ行動リズムと対応して変動していることを見出し、行動リズムを駆動する末梢時計である可能性を示した。(2)明暗サイクルの位相変位の際に、特定位相にマウスを新規環境に暴露すると、直ちには追従しない行動リズムの再同調が促進された。この結果は、行動リズムを駆動する末梢時計が光以外の環境因子に反応することを示唆している。1.視交叉上核振動体における入力系振動機構の解明ラット視交叉上核における時計遺伝子Per1, Dec1およびDec2の発現リズムを指標として、光照射前後の視交叉上核内光信号伝達経路を解析した。その結果、視交叉上核の前後軸において中央からやや後方、腹外側部から入力し、背外側に広がる経路が確認された。2.行動リズムを駆動する末梢時計の局在と振動機構の解明時計遺伝子の光モニター系を導入したマウスを用い、視交叉上核概日リズムと行動リズムを強制的に脱同調させた場合、中脳の時計遺伝子発現リズムが行動リズムとともに視交叉上核概日リズムから脱同調し、中脳の末梢時計が存在することを示唆した。3.中枢時計から末梢時計への支配様式恒常暗で行動リズムが消失するCry1/Cry2KOマウスに時計遺伝子光モニター系を導入し、視交叉上核の長期培養系において単一ニューロンの発射活動リズムと行動がかい離することを見出し、中枢時計から末梢時計の概日信号伝達は、視交叉上核におけるサブ振動体が行動を個別に制御している可能性があることを示唆した。また、視交叉上核ニューラルネットには階層性のあることを示した。4.末梢時計から中枢時計へのフィードバック明暗サイクルを8時間シフトさせた場合、行動リズムの再同調が非光刺激(身体運動、新規環境)により促進されるが、その効果に位相依存性があり、さらに対象とする末梢振動体にも特異性があることを明らかにし、非光刺激による行動リズムの再同調促進は中枢時計と末梢時計の振動共役の強化にある可能性を示した。1)視交叉上核振動体における出力系振動機構の解明時計遺伝子Per1,Per2の発現リズムを指標として視交叉上核小領域を網羅的に解析し、行動リズムに対応する視交叉上核内のE要素とM要素を構成する細胞群の部位を同定した。また、マルチ電極デッシュ法により、行動リズムを構成する個々の要素に対応していると思われる視交叉上核内領域振動体を構成する細胞集団を確認した。また領域振動体の総合同調に時計遺伝子Cry1,Cry2が関与していることを示唆した。2)行動リズムを駆動する末梢時計の局在と振動機構の解明周期的制限給餌を負荷したLucTGマウスにおいて、給餌前行動ピーク位相と脳内各領域のPer2:LUC発現リズム位相の解析から、行動を駆動する末梢時計はメタンフェタミン誘導性行動リズムと制限給餌誘導性リズムでは異なることを示唆した。3)中枢時計から末梢時計への支配様式の解明明暗サイクルを8時間前進させた際の行動リズムと視交叉

上核Per1遺伝子発現リズムの解析から、交叉上核概日リズムと行動リズムが解離することを見出すとともに、移行期のおいて視交叉上核概日振動が2相性を示すことを明らかにした。この2相性振動は、それぞれ行動リズムの開始及び終了要素に対応し、異なる光位相反応を示すことが示唆された。4)末梢時計から中枢時計へのフィードバック機構の解明LucTGマウスを用いて、恒常暗において強制運動を一定周期で負荷し、行動リズムから中枢時計へのフィードバックには位相依存性があることを明らかにし、さらに視交叉上核Per1発現リズムを指標として、その作用機序を解析した。
慢性膵炎の発症を制御する腸内細菌の同定とその機能解析

申請者らは、腸管バリアの機能破綻により膵へ移行した腸内細菌が自然免疫システムを活性化し、慢性膵炎の発症を誘導することを見出し、さらに、腸管常在菌であるAkkermansia muciniphila (A. muciniphila)の腸管からの消失が慢性膵炎の発症に関与することを発見した。上記の知見から、A. muciniphilaの腸管への定着が慢性膵炎の発症を防止していることが示唆されるが、詳細は明らかではない。本研究では、A. muciniphilaに対する免疫反応を介する慢性膵炎の発症抑制機序を解明し、A.muciniphilaに対する免疫反応を用いた慢性膵炎の新規治療法の開発を目指す。
複数分野の有機的結合による多角的分析力の涵養 -通信技術に着目して-

通信技術は、アンテナや光ケーブル等を利用して情報を伝達するハードウェア面と、プロトコルを解釈するプログラムを扱うソフトウェア面があり、これらは互いに密接な関係にあるが、それぞれは異分野であるため、通信技術に携わる人間も、他方の技術に対して全く不明であるといった不都合がしばしば起こりうる。以上の問題を解決する教材を開発することを目的として、本研究では、電波時計を利用したNTPサーバに着目した。本教材の学習の流れを考察した。大まかな流れとしては、・コンピュータなどの通信機器の通信機能を7つの階層構造に分割したOSI参照モデルの記述・OSI参照モデルのトランスポート層の説明を記述する際に、事実上の標準通信プロトコルであるTCP/IPやUDPについての特徴を記述・本研究で着目しているNTPサーバはUDPにより通信しており、この話題に絡めてNTPサーバについて記述、及び、設定の実習・NTPサーバの原理を記述する際にはGPSや原子時計に言及する必要があり、その話題に絡めて原子時計から標準電波の話題へと言及・標準電波の話題に絡めて電波時計についての記述と、それを利用したNTPサーバへの構築への記述以上のような形で、資料をまとめることとした。上記のような学習の流れなら、ネットワークの基礎的なことを学習しつつ、自然と標準電波や電波時計というハードウェア面にも目がむけることができると考えたからだ。ただ、ハードウェア面では、ケーブル類等に関する言及が多少あるものの、プロトコル等のソフトウェアに関連する説明や、コンピュータを扱った実習に比重が大きくなってしまった。現在は秋月電子の電波時計キットを参考にしているが、自作できる部分を増やすことが今後の課題である。また、このキットがシリアルUSB変換ケーブルだとうまく認識できない問題も発生しており、解決する必要がある。ただ、このような問題発生は本教材の良い課題となり得る。今後も検証を継続していく。
ハイブリッドリングホロー放電の確立と大面積高密度均一プラズマ源への応用

太陽電池パネルや液晶ディスプレイなどの機器の一部に使用されている機能性薄膜は、高周波容量結合放電プラズマにより広く製造されている。しかしながら、生産性に課題があり、高効率なプラズマ装置が産業界から要求されている。本研究では、従来にない新しい放電方式を提案し、同電力下で高密度かつ均一なプラズマ発生方式を確立した。具体的には、リング状型の溝をプラズマを作る電極に形成し、その表面に、プラズマを容易につくると期待される2次電子放出係数の高い薄膜を塗布することにより、要求される性能を達成させている。今後は、大面積化に展開することにより、実用化が期待される。平成24年度では、平成23年度で得られた研究成果を基に、以下のような研究を実施した。(1)平成23年度に製作した2次電子係数の高い酸化マグネシウム薄膜を塗布したリングホロー電極を用いて、プラズマパラメータを計測し、前年度の値を超えることができるかどうかを検証した。高周波電力20ー50Wをリング状ホロー電極と接地された容器間に注入することにより、プラズマを生成させた。プラズマパラメータのガス圧力依存性や、それらの空間分布をプローブ(自作)を用いて計測を行った。以下の研究成果が得られた。(1-1)ガス依存性の場合、50-400mTorrの範囲で、MgO薄膜なしの電極に比べて、MgO薄膜ありの電極の方が、プラズマ密度が向上することが明らかとなった。この成果は、MgO薄膜の2次電子放出係数が高いことに起因する。あるガス圧において、プラズマ密度が最大になることもわかった。(1-2)プラズマ密度空間分布では、リング溝位置で最大値をとるM型分布となった。また、電極から離れると、その半径方向分布が均一になった。これは、理論的に考察した結果、拡散による移動が電界ドリフトによるそれより、支配的であることが明らかとなった。(2)リングホロー溝を多重化させることにより、高密度プラズマの均一化を検討した。(2-1)粒子数値シミュレーションにより、リング溝数を1重から4重に変化させたときのプラズマ均一性評価を行った結果、リング溝数を増加させることにより、電極近傍での均一性が向上することが明らかとなった。(2-2)プラズマ密度の空間分布を計測した。電極からは離れるにしたがって、プラズマ密度は均一化することが確認できた。即ち、シミュレーション結果と定性的に一致する結果が得られた。平成25年度では、大面積均一かつ高密度のプラズマ生成を目的として、リング状ホロー溝を多重化した電極を用いて、流体モデルに基づくシミュレーションとプラズマパラメータ(電子密度、電子温度)計測を行った。シミュレーション及び実験条件は、アルゴンガス圧力16Pa、注入電力50W、駆動周波数13.56MHzで行った。電極直径は100mmである。ホロー溝幅は10mm、深さは10mmである。(1)リング状ホロー溝数を増加させることにより、プラズマ密度増加がシミュレーションと実験により得られた。4重ホロー溝の場合、電極から30mm離れた位置において、10^17m^-3の高密度を達成した。(2)プラズマ密度の均一性は、単一ホローにおいて、z=20mmで10.2%を達成した。しかし、リング状ホロー溝を増加しても均一性はそれほど、改善されないことが実験的に分かった。平成23年度では、(1)ハイブリッドリングホロー放電装置の構築とプラズマ安定放電確認、(2)自作静電プローブによるプラズマ計測、(3)PICシミュレーションによるプラズマ放電検証を得られた。平成24年度では、以下のような研究を実施した。(1)MgO薄膜なしの電極に比べて、MgO薄膜ありの電極の方が、プラズマ密度が向上することが明らかとなった。あるガス圧で、プラズマ密度が最大になることもわかった。(2)プラズマ密度空間分布では、リング溝位置で最大値をとるM型分布となった。以上の研究成果より、2次電子放出係数の高い材料を塗布した電極を用いたリング状ホロー放電は、従来に比べて、高密度を達成し、その溝の個数を最適化することにより、均一化を改善でき、大面積プロセスに応用できることが実証された。本研究の目的は、太陽電池などの大型パネル基板上に、機能性薄膜を高速かつ均一に製膜するプラズマプロセス装置を開発することである。平成23年度の研究成果として、(1)ハイブリッドリングホロー放電装置の構築とプラズマ安定放電確認、(2)自作静電プローブによるプラズマ計測、(3)PICシミュレーションによるプラズマ放電検証を得られた。

具体的には、(1)については、溝幅10mm、深さ10mmのリング状溝を形成した直径100mmサイズのアルミニウム製リング状ホロー電極を製作し、直径160mm、長さ200mmのアルミニウム製真空容器の上部に設置した。真空容器は、ターボ分子ポンプ(購入備品)により、高真空に排気され、アルゴンガスを30Pa程度封入し、工業用周波数である13.56MHzの高周波電圧をリング状ホロー電極と接地された真空容器壁間に印加することにより、プラズマを安定に生成させることができた。(2)については、安定生成できたプラズマのパラメータ(電子温度、電子密度)の計測を自作の静電プローブシステムにより、計測を行った。その結果、溝直下において、1cc当たり10の10乗10の11乗個程度の高密度プラズマが得られることが確認できた。(3)については、2次元PICシミュレーションコードを用いて、(1)、(2)で得られた実験条件下において、リング状ホロー電極を用いた場合の放電空間中の電子とイオンの2次元挙動解析を行った。溝内では、イオンのみ残り、電子は、電極外へ移動することが分かった。即ち、リング状ホロー電極は13.56MHzで高周波電位振動しているが、溝内では実効的には、イオンシースを形成していることが分かった。また、時間経過とともに、電子密度、イオン密度とも増加し、計算時間10マイクロ秒において、実験値とほぼ同じ値に達することが確認された。MgO薄膜を堆積したリング状ホロー電極を用いて、提案しているハイブリッドリング状ホロー放電を実現できた。さらに、その証拠となるプラズマ密度の向上が達成できた。さらに、プラズマ密度の均一性を改善するために、リング溝を多重化することにより、電極近傍で、より均一化が実現できることが、シミュレーションと実験により確認できた。ハイブリッドリングホロー放電装置の構築と安定放電、プラズマパラメータの計測、粒子シミュレーションによるハイブリッドリングホロー放電プラズマの検証を行うことができた。即ち、研究目的を達成するために、平成23年度に実験計画を立てた内容をほぼ遂行することができた。ハイブリッドリング状ホロー放電を達成できた。また、リング溝を多重化することにより、均一性もある程度、実現することができた。今後は、プラズマの空間分布をさらに一様化させることが課題である。平成24年度の成果では、リング状ホロー放電電極から離れるにしたがって、一様に近づく傾向は実験により確認された。しかし、より電極近傍で、一様化を進めることが重要である。そこで、リング状ホローの個数の検討や、他の改良を行うことで、電極近傍で、より一様性を達成させることを検討する予定である。平成24年度では、平成23年度で得られた研究成果を基に、次の計画を予定している。まず、前年度に製作した2次電子係数の高い酸化マグネシウム薄膜を塗布したリングホロー電極を用いて、プラズマパラメータを計測し、前年度の値を超えることができるかどうかを検証する。その確認後、リングホロー溝を多重化させることにより、高密度プラズマの均一化(数%程度)を実現させる。
末梢型肺癌における胸壁浸潤と癌性胸膜炎発症のメカニズム解明に関する生化学的研究

ヒト胎盤を細屑した後、反応抽出を繰り返し、type I、III、IVのヒトコラ-ゲンを分離精製した。^<14>C標識ヨ-ドエチルより^<14>C標識無水プロピオン酸を作成し、これを胎盤より抽出した各々type別コラ-ゲンとジオキサン中で反応させ、比放射活性の高い各タイプ別標識コラ-ゲンを作成した。肺癌患者において手術時採取した腫瘍組織と正常肺組織を上記のように作成した各タイプ別標識コラ-ゲンとインキュベ-トさせ、遠沈後、上清部分をカウントして肺癌組織中と正常肺組織中のコラ-ゲン分解酵素活性を測定した。I型およびIII型コラ-ゲンは22例(扁平上皮癌12例、腺癌10例)について、IV型コラ-ゲンは17例(扁平上皮癌7例、腺癌9例、腺扁平上皮癌1例)についてその分解酵素活性を測定した。I型コラ-ゲン分解酵素活性は扁平上皮癌2.58mg/g.tissue、腺癌1.24、正常肺組織は0.86で扁平上皮癌が腺癌より高値を示し、また扁平上皮癌と肺組織の間に有意差(P<0.05)が認められた。III型コラ-ゲン分解酵素活性は扁平上皮癌91.8mg/g.tissue、腺癌24.0、正常肺組織は5.5で腫瘍組織は正常肺組織より有意に高値を示し、組織型別でも扁平上皮癌が腺癌より有意に高値を示した。IV型コラ-ゲン分解酵素活性は扁平上皮癌1.31、腺癌1.11、正常肺組織は0.65で各組織間に有意差を認めなかった。T因子で比較するとI型コラ-ゲン分解酵素活性はT1は1.10mg/g.tissue、T2は1.96、T3は3.60で進行例で高値を示す傾向がみられた。III型コラ-ゲン分解酵素活性はT1は11.0mg/g.tissue、T2は60.6、T3は132.3で進行例で高値を示す傾向がみられた。一方、IV型ではこのような傾向は認められなかった。
介護職員の就業動機と業務ストレス分析；新しい人材管理の開発

(目的)本研究は,介護職員の定着促進のための方策について示唆を得ることを目的とした.(方法と結果)介護職員178人に質問紙調査を実施分析した結果,「対人志向」の就業動機とストレスに有意な関連が確かめられた.さらに介護職の離職ゼロを達成した施設長5名にインタビュー調査を実施し分析したところ,<介護体制マネジメント><職場におけるコミュニケーション>による[思考と理念に基づく介護]の促進が確認された.(結論)介護職員は、就業動機により業務ストレスに曝される割合が異なるが,根拠を考えながらの業務確立を指向した,コミュニケーションとシステム作りを、入職時から行う人材管理の有効性が示唆された.本研究は,介護職の1中途採用と他職からの転職者が多いきわめて異質性の高い採用環境で,その就業動機の特性を明らかにする必要性が喚起されながらも、実証的研究の蓄積が皆無である点,および2介護職特有ストレス関係を扱った先行研究は規定要因が労働条件や職務満足感など限定的であるほか,3これまで関連する諸研究で提示されてきた規定要因を部分的に検証するにとどまっている点を課題としてあげて,介護老人福祉施設・居宅支援事業所を対象として「介護職員の就業動機の構造と職務ストレスの関係性」という主題のもと、調査を企画して取り組んだ。平成25年度では、上記の課題を踏まえたうえで、対象地域と調査対象を施設サービスと居宅サービスに拡大するとともに,介護職特有のストレスとの関連を比較検討する作業を実施した。具体的には,東京都・埼玉県などの介護老人福祉施設と居宅介護支援事業所を取り上げ,1各施設と事業所の代表者および関係者、2介護業務に従事する職員を対象とした質問紙調査を行い、現在の就業状況や各対象においての業務ストレスの規定要因等、実態を精査した.現介護職には介護職に就く前から,すでに介護職への理解や役割に関して情報を習得し,備えている「プロフェッショナル志向」と人との交流から仕事の満足感を求める「対人志向」を就業動機としていることが明らかになった.また,介護職が求める「キャリア上昇志向」とは,社会的な地位や名声を価値のある仕事をすることの評価から求める傾向が示唆された.また,性別と雇用形態によって,就業意識の違いが存在し,属性による異なる雇用管理の必要性が示唆された.このように本研究では,介護職の就業動機を明らかにすることで,今後,新入介護職員や介護職への転職希望者の定着のために効果的支援の可能性が示唆された.福祉施設は、介護施設であり、居住施設でもある。そして、職場でありながらプライベート空間でもある両面性が存在するところで、非常に不確実性が高い職場である。不確実性の高さは、仕事に対する意思を低減させ、職員のプロとしての無力感を作り出す(Frans.1993)。逆に、仕事の明示性が高ければ、不確実性は低減され、課題かけるに必要な知識や能力が明確になり、仕事から有意味感を得られやすいといわれている。このような、職場環境は、介護職員の有意味感、有能感を形成に影響し、介護職員の援助行為など業務全般に影響を及ぼすと考えられる。したがって、平成26年研究では、職場環境を包括する組織風土を媒介し、介護職員の就業動機が業務ストレスに及ぼす影響について検討した。具体的には,東京都・埼玉県などの介護老人福祉施設と居宅介護支援事業所を取り上げ,介護業務に従事する職員を対象とした質問紙調査を行い、現在の就業状況や各対象においての教務に遂行による職場風土の実態を精査した。調査結果を因子分析した結果、「利用者第一主義が職場に浸透している」などの健全な職務規範を表す「業務規範」、相互がサーポティブでコミュニケーションしやすい雰囲気を表す「支持的風土」、不公平や不満があっても、相互に立ち入れず事なかれ的に対処する「事なかれ主義」、個人の事情や都合に配慮することがない集団主義的な性質を表す「敵対的集団主義」の4因子が抽出された。【目的】本研究は,介護職の1中途採用と他職からの転職者が多いきわめて異質性の高い採用環境で,その就業動機の特性を明らかにする必要性が喚起されながらも、実証的研究の蓄積が皆無である点,および2介護職特有ストレス関係を扱った先行研究は規定要因が労働条件や職務満足感など限定的であるほか,3これまで関連する諸研究で提示されてきた規定要因を部分的に検証するにとどまっている点を課題としてあげて,介護老人福祉施設・居宅支援事業所を対象として「介護職員の就業動機の構造と職務ストレスの関係性」という主題のもと、調査を企画して取り組んだ。【方法】2015年度は、東京近郊の4高齢者介護施設316名から回答を得た調査の統計的分析を行った。【結果】その結果、現介護職員は,介護職に就く前から,すでに介護職への理解や役割に関して情報を習得し備えている「プロフェッショナル志向」と,人との交流から仕事の満足感を求める「対人志向」を主な就業動機としていることが明らかになった.また,介護職には価値ある仕事をすることへ社会的な評価を求めている「キャリア上昇志向」も存在した.さらに介護職のストレスに与える影響を検討した結果,介護職員の就業動機の「対人志向」と業務ストレスの全ての因子間で有効な交互作用が認められた.「利用者とのコンフリクト」と「過重な業務によるコンフリクト」では,全てのStepにおいて、「対人志向」に有意な交互作用が認められた.特に「夜勤勤務」の場合,「過重な業務への負荷」においては,就業動機の「対人志向」とともに大きく影響していることが示された.【結論】

仕事を通して人との交流や出会いに仕事の満足を得ようとする「対人志向」の就業動機をもっている若い介護職に対し,コンフリクトの発生が予測される,認知症の高齢者への対応や夜勤時での支援を行う必要性があるなど,人材管理への在り方について示唆が得られた.人事管理者への介護職離職防止の対策についてのヒヤリング調査を追加として調査したが,その分析が完了していない.1.目的と方法本研究では,前年度までの成果を踏まえ,介護現場における具体的な人材定着プロセスを検証することを目的として、職員の3年以内の離職率がゼロである東京近郊の5か所の介護福祉施設の施設長に非構造化インタビューを行い、修正版グランデッドセオリーにより分析を行った。2.結果(生成した概念は【】,サブーカテゴリーは[],カテゴリーは<>で示す.)プロセスの中心には,<介護体制マネジメント><職場におけるコミュニケーション>を通じて[思考と理念に基づく介護]を確立する指向が存在した。<介護体制マネジメント>では,【ケアのスキルの向上より,理念の共感に取り組む】【考えや理念が共有できる場を提供】に取り組み,共有した【介護仕事の価値とモティベーションを重視】し,【ケア行動に意識的に根拠を求める】こと,【ケアにマニュアルより職員の考えや行動を重視】しつつ【集団ケアより,個別ケアを促す】介護体制を進めていた.また,【職員の発見・意見の共有できる仕組み】を設けて、【日頃の改善をねぎらう】【トップの責任姿勢明確に示す】【法人のすべての情報をストレートに伝え,共有】【納得できるフィードバックをする】工夫をしていた.<職場のコミュニケーション>においては,【伝えることより、傾聴することを優先する】、問題を【その場での解決より,理解まで繰り返しを重視】し,【個別の気づきから合意を導く】ことで【現場課題の可視化】を行うなど.施設側が【現場の人間関係のファシリテーション】を行った.また,<職員の人事評価と処遇>が存在し,【職員の資質と特性を活かすアセスメント】による【客観的な職員評価基準を保有】することで具体的な【独自のキャリアステップを提示】する.同時に,【新人のフォーロアップ研修をする】【女性が働きやすい勤務環境整備】や【夜勤体制の負担を軽減する】<雇用管理>の工夫が行われていた.(目的)本研究は,介護職員の定着促進のための方策について示唆を得ることを目的とした.(方法と結果)介護職員178人に質問紙調査を実施分析した結果,「対人志向」の就業動機とストレスに有意な関連が確かめられた.さらに介護職の離職ゼロを達成した施設長5名にインタビュー調査を実施し分析したところ,<介護体制マネジメント><職場におけるコミュニケーション>による[思考と理念に基づく介護]の促進が確認された.(結論)介護職員は、就業動機により業務ストレスに曝される割合が異なるが,根拠を考えながらの業務確立を指向した,コミュニケーションとシステム作りを、入職時から行う人材管理の有効性が示唆された.本年度は、職種の異なる介護職の調査を行うことが出来た。従来個人特性との関連で取り上げられてきた就業動機に対しても、職場の心理的な風土が影響する可能性が示唆された。