hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
信頼社会形成のための心理・社会的基盤の研究

14年度から維続されたスタンフォード大学との共同実験の結果は、日米において、信頼行動と信頼性行動との関係にずれが存在することを示している。14年度から予備実験が開始された心の文化差生成実験は、これまでに3つの実験を重ねながら、実験方法の改良が進んでいる。また、信念、ヒューリスティック、注意配分という3つの異なったレベルのいずれにおいても、実験室での文化差生成に部分的に成功しており、より精密な実験計画を用いたより詳細な研究への方向付けが得られている。具体的には、参加者間での相互監視によりレモン市場問題の解決を図る「集団主義的制度条件」において、普遍的な監視制度による解決を図る「個人主義的制度条件」におけるよりも、より相互依存的自己観が生まれ、多数派選択への選好が見られると同時に、背景情報への注意の配分が生じる傾向が見られた。15年度には、第3者制裁を内集団と外集団相手に行わせる集団内間制裁実験を開始し、日米からの被験者が混在する条件で、相互協力の促進を目的とする非協力者への制裁行動が、集団間の文脈では集団間葛藤を生み出すとする仮説の検証を進めている。実験は現在進行中であるが、この実験の予備実験として日本で実施した繰り返しのない実験では、基礎的な仮説が支持されている。社会的知能の一部としての、協力者と非協力者の認知に関する実験も14年度から継続されており、非協力者の顔写真が再認されやすいという興味深い結果が得られている。またこの実験のフォローアップとして実施された研究では、男性に関してのみであるが、非協力者の顔写真が協力者の顔写真よりも外見的魅力に富んでいることが明らかにされている。本研究は、日本社会の「安心社会から信頼社会」への転換を可能とするための、心理・社会的基盤を明らかにすることを最終的な目的としている。平成14年度にはオーストラリアのラトローブ大学との間の共同研究により、集団成員への信頼が必ずしも自集団に対する好意的なステレオタイプにもとづいて形成されるわけではなく、集団内部での一般交換についての信念である集団協力ヒューリスティックにもとづいて形成されていることを明らかにした。またスタンフォード大学との共同研究を含む、信頼関係形成過程を研究するための一連の実験研究を開始し、15年度までに、信頼関係形成に際してリスクテイキングが重要な役割を果たしていることをあきらかにした。また、インターネット上に設定した実験用のオークションサイトを用いた取引実験を行い、集団主義的社会においては「追い出し」原理に基づくネガティブ評判の効果が社会秩序維持に重要な役割を果たすのに対して、より開かれた社会においては「誘い込み」原理にもとづくポジティブ評判が重要な役割を果たすことを明らかにした。15年度以降には、社会制度としての集団主義制度と個人主義制度を小集団内部に作り出し、これまで東アジア的とみなされてきた信念や認知様式と、西欧的とみなされてきた信念や認知様式が、これらの異なる社会制度を経験することで作動したり抑制されたりすることを確認するための一連の実験研究が開始され、現在も継続中である。
体育授業における総合的評価の方法論の検討

本研究では、授業を構成する諸要素の相互関連性を踏まえた授業過程及び単元の構造における授業の総合的評価の方法論を仮説すると同時に、授業を構成する諸要素の特性に基づいた実践的原理を生み出すための方法論構築に示唆を与える知見を得ようとするものである。兵庫県下のR小学校における3クラスのバスケットボールの授業を対象に検討を加えた。先行的な体育授業研究法および授業研究の成果より、目標は、単元前後に高田らによる総括的授業評価、授業過程における達成度の把握として高橋らによる形成的授業評価をそれぞれ用いて把握した。内容は、各グループごとに学習ノートを記述させ、授業過程における内容の把握を行った。教材は、運動頻度(運動従事量)としてシ-テントップ(Sieden top,O.)らによるALT-PE観察法によって求めた。教師は、教師の言語行動より教授技術を把握した。学習者は、各学習者の持つ専有条件として性格特性、学習意欲、運動技能、運動の有能感の調査用紙をそれぞれ用いて把握した。以上の方法を踏まえ、その中の1つの要素を独立変数とし、それ以外の要素を従属変数として統計的手法を施し、諸要素間の相互関連性を求めた。その結果、各要素間の相互関連性を求めたが、それぞれの要素内の結果の関連性については、先行研究の報告と同様の結果が得られたが、それ以外は、傾向は見られたが顕著なものではなかった。しかしながら、このことは以下に述べる問題点を明らかにすれば各要素の相互関連性は検証可能であることを示唆していると考える。この問題点として、ここで用いた各要素の分析の方法が、明確に他の要素と分類できていなかったことが考えられる。また、今回、教師や教材に関わる要素の情報が少ないということも一要因であると考えられる。今後、各要素の分析方法の再検討と情報の蓄積を図り、各要素の相互関連性を明らかにしたい。
VR技術を利用した発達障害児・者の対人コミュニケーションスキル向上システムの構築

本研究の目的は,バーチャルリアリティ(VR)技術を利用した発達障害児・者の対人コミュニケーション支援システムを構築することである.初年度の目標として全方位映像を利用した空間生成について検討を行い,実際にVR空間で全方位実映像空間を作成することを可能とした.また,被験者の行動計測デバイスとして自転車型の移動デバイスを開発し,本デバイスをVR空間内で利用し,移動することを可能とするシステムを開発した.本研究内容については,学会で口頭発表を行った.次に,被験者の感情を数値化する手法についての研究を進めた.まず,各種映像(画像)情報を利用した感情分析ライブラリを利用し,感情測定精度に関する比較実験を行った.その結果,ポジティブ感情については高い精度で認識可能であることがわかった.しかしながら,本研究課題はコミュニケーション支援,特に相手にネガティブ感情が生じている場合に注意喚起を行うシステムの構築を目的としているため,ネガティブ感情の精度評価が重要となる.そこで,各種ライブラリについて本精度評価を行ったところ,「怒り」や「悲しみ」といった個々の感情を推定することは難しかったものの,ネガティブな感情があるかどうかについてはある程度計測可能な性能があることがわかった.しかしながら,精度評価を行う過程で,カメラで人を映し,処理する場合には対象者を正面に見ていること,解像度がある程度高い範囲内に対象の人物がいること,大きな頭部の移動が生じていないことが必要となることがわかった.さらには最終的な実装を考えた場合,常にカメラを使用しているいうことが社会的に認められるのかという点で疑念があり,音声を利用した感情分析に移行することとした.以降の詳細については,進捗状況で述べる.研究実績に記述した通り,当初は映像情報を利用し,感情分析を行うことを試みたものの,実際は被験者が必ず相手の顔を見ている訳ではない,また,頭部の運動により容易に映像に乱れが生じ,安定した映像を取得することが難しく,結果として感情推定結果精度が悪いということが分かった.これらの技術的な困難さに加え,頭部にカメラを装着し,常に映像を取得するという行為が社会的に認められるかという点で大きな問題があり,研究段階ではまだしも,今後実用実験を進める場合の高いハードルとなることが予想された.この結果,映像を用いた表情による感情認識の研究を進めることは難しいと判断し,音声による感情認識の研究に変更することとなった.初年度の目標は性能評価を行うということで,映像に関しての性能評価は行えたものの,音声については着手したばかりであり,この点でやや遅れているといえる.2年目の当初計画は被験者の行動計測機器による行動を計測しながら生体信号を取得する研究について進める.行動計測にあたっては,歩行による行動と移動体を利用した行動について取り扱うことを検討している.歩行による行動を高いリアリティで体験してもらうためには,最終的に実空間での計測が不可欠となる.一方で移動体を利用した行動については,実空間とバーチャル空間とのインターフェイスは移動体自身となるため,バーチャルリアリティ技術との親和性が高い.そこで研究実績の部分にも記載した自転車を利用した移動インターフェイスを利用した検討を進める.本研究の最終的な目的は発達障害者のサポートシステムであるが,ある程度システムが固まるまでは定型発達者を対象とした実験を推進する.次に感情分析については初年度の検討の結果,音声情報を利用することとしたが,音声情報による感情分析はいまだ発展途上の状態で,映像情報より遅れているといえる.そこで,既存の提案されているAIを利用した音声による感情分析技術と研究グループで独自開発を進めている音声の時間的推移から感情を推定する手法の双方向から検討を進めていく.本研究の目的は,バーチャルリアリティ(VR)技術を利用した発達障害児・者の対人コミュニケーション支援システムを構築することである.初年度の目標として全方位映像を利用した空間生成について検討を行い,実際にVR空間で全方位実映像空間を作成することを可能とした.また,被験者の行動計測デバイスとして自転車型の移動デバイスを開発し,本デバイスをVR空間内で利用し,移動することを可能とするシステムを開発した.本研究内容については,学会で口頭発表を行った.次に,被験者の感情を数値化する手法についての研究を進めた.まず,各種映像(画像)情報を利用した感情分析ライブラリを利用し,感情測定精度に関する比較実験を行った.その結果,ポジティブ感情については高い精度で認識可能であることがわかった.しかしながら,本研究課題はコミュニケーション支援,特に相手にネガティブ感情が生じている場合に注意喚起を行うシステムの構築を目的としているため,ネガティブ感情の精度評価が重要となる.そこで,各種ライブラリについて本精度評価を行ったところ,「怒り」や「悲しみ」といった個々の感情を推定することは難しかったものの,ネガティブな感情があるかどうかについてはある程度計測可能な性能があることがわかった.しかしながら,精度評価を行う過程で,カメラで人を映し,処理する場合には対象者を正面に見ていること,解像度がある程度高い範囲内に対象の人物がいること,大きな頭部の移動が生じていないことが必要となることがわかった.さらには最終的な実装を考えた場合,常にカメラを使用しているいうことが社会的に認められるのかという点で疑念があり,音声を利用した感情分析に移行することとした.以降の詳細については,進捗状況で述べる.研究実績に記述した通り,当初は映像情報を利用し,感情分析を行うことを試みたものの,実際は被験者が必ず相手の顔を見ている訳ではない,また,頭部の運動により容易に映像に乱れが生じ,安定した映像を取得することが難しく,結果として感情推定結果精度が悪いということが分かった.これらの技術的な困難さに加え,頭部にカメラを装着し,常に映像を取得するという行為が社会的に認められるかという点で大きな問題があり,研究段階ではまだしも,今後実用実験を進める場合の高いハードルとなることが予想された.

この結果,映像を用いた表情による感情認識の研究を進めることは難しいと判断し,音声による感情認識の研究に変更することとなった.初年度の目標は性能評価を行うということで,映像に関しての性能評価は行えたものの,音声については着手したばかりであり,この点でやや遅れているといえる.2年目の当初計画は被験者の行動計測機器による行動を計測しながら生体信号を取得する研究について進める.行動計測にあたっては,歩行による行動と移動体を利用した行動について取り扱うことを検討している.歩行による行動を高いリアリティで体験してもらうためには,最終的に実空間での計測が不可欠となる.一方で移動体を利用した行動については,実空間とバーチャル空間とのインターフェイスは移動体自身となるため,バーチャルリアリティ技術との親和性が高い.そこで研究実績の部分にも記載した自転車を利用した移動インターフェイスを利用した検討を進める.本研究の最終的な目的は発達障害者のサポートシステムであるが,ある程度システムが固まるまでは定型発達者を対象とした実験を推進する.次に感情分析については初年度の検討の結果,音声情報を利用することとしたが,音声情報による感情分析はいまだ発展途上の状態で,映像情報より遅れているといえる.そこで,既存の提案されているAIを利用した音声による感情分析技術と研究グループで独自開発を進めている音声の時間的推移から感情を推定する手法の双方向から検討を進めていく.立体音響マイクの購入を次年度以降に引き伸ばしたため,謝金執行時期が次年度にずれ込んだため,さらには打ち合わせを直接ではなく,ネットワーク上で行ったことなどが理由である.
児への侵襲を最小限とする分娩介助法での母親と新生児の健康状態評価

代表者の先行研究結果では、わが国の熟練助産師が実施している児への侵襲が最小限となる安全な胎児娩出法は、会陰や児には介助者の力は加えず、自然な陣痛と胎児自身の回旋力による出産を見守ることを明らかにした。しかし、自然な陣痛と胎児自身の回旋力による出産が、産婦と新生児の健康状態にどのような影響があるかを十分に証明した研究はほぼ認められない。そこで、分娩第2期において、reassuring fetal statusの状態にある母児を対象に、児の侵襲を最小限とする自然な陣痛と胎児自身の回旋力による出産での産婦と新生児の健康状態を評価することを目的とする。具体的には、児への侵襲を最小限とする分娩介助法を「well-being(より良い状態)法」とし、助産学テキストどおりの通常の分娩介助法を「スタンダード法」として分娩後の母児データを評価する比較症例研究であり、各110ケースを対象とし分析する。平成30年度は、文献レビューにより調査項目の妥当性を検討し、調査項目により調査表の作成した。調査実施施設への研究依頼については、児への侵襲を最小限とする分娩介助法での助産をしている5施設、助産学テキスト通りの通常の分娩介助法での助産をしている3施設の施設長に依頼し、承諾を得る。倫理審査について、代表者の勤務する大学の医学系研究倫理審査委員会に申請中である。産婦および新生児データの収集は、研究実施施設のHPおよび産科外来・病棟で本研究実施をポスター等で公表し同意を得る。不同意の妊産褥婦のデータは収集しないこととする。平成31年度からは、研究実施施設での調査と結果のまとめを行っていく予定である。結果は、学会等で発表する。文献レビューによって、調査項目は検討し、調査表の作成は終了している。代表者の勤務する大学の医学系研究倫理審査委員会での研究倫理審査中であり、間もなく受理される予定である。対象施設として、ピックアップした助産所や病院への研究協力の依頼文は郵送済みである。研究同意があった助産所と病院で、調査を開始する。結果のまとめについては、同意施設での助産師・母親・新生児のデータをそのケースを介助した助産師が調査表に入力し、毎月ごとにパスワードをつけたエクセルファイルを研究代表者に送付する。研究者は内容を確認し、対応表を用いて匿名化をしてコード化し、データ分析、論文の作成を行う。研究依頼のための旅費について、今年度完了しなかったために計上しなかった。また、ポスター作成まで至らなかったため、これらに必要な物品購入、ポスター作成費が不要であった。これらは、次年度に計上することとする。
結核療養所における生活環境と建築計画史に関する研究

この研究は、明治から昭和30年までの旧結核療養所の確立期において日本に現存していた16床以上の結核病床を有する病院(以下、療養所)について考察することを目的とし、2018年度は90施設の事例分析よりプラン分析を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。1)図面の収集できた90施設の特徴としては、公立が多く、200床以下の小規模なもの、木造、平屋建てのパビリオン型であったことがわかった。その理由としては、結核患者数の増加に伴う地方都市への設置命令と、蔓延を防ぐために早急に建築する必要があり、病棟が独立した早い工期で安価にできる平屋建ての木造のパビリオン型が採用されたことが考えられた。2)個形型を除く療養所に共通する点として、病室が連なる病棟と、事務室や職員が使用する室が設けられた管理棟、診察室や治療室などが設けられた診療棟などの棟が廊下で接続されており、その多くは片廊下型であることが確認された。2)療養所の平面計画としては、感染症に対応するため、各棟は用途ごとに廊下および病棟で明確に分離されていることが確認された。それはパビリオン型でより顕著にみられ、中には病棟入口に扉を設ける、動線を長くし明確に分離するなど、蔓延を防ぐ工夫が建築的に多く取り入れられていることが確認できた。3)面積や配置に関しては型に関係なく片廊下型が主流であり、結核病床を有する療養所において食堂がないなどの設備に一部違いがみられていた。2017年度は地域分析を行ったが、2018年度は90施設の内30施設をCADにて復元することが可能となり、より詳細なブロックプランやプラン分析が進められた。引き続き、60施設のCAD化を完了させ、プラン分析を密に行っていきたい。全般的な分析を行ったのみであるため、全般的から言えることと、地域性(療養所に適した療養地や施設主体の公私立の別)によって、言えることが異なることがわかってきている。そこで2019年度は、結核療養所の地域性や設立主体の差を事例分析から明らかにし、条件や特性を加味した複数の療養モデルの提案を行いたいと考えている。旧結核療養所が記載られている書籍について、全国公立図書館に資料の問い合わせを行った。また、私立の結核療養所で、母体が存続している場合は連絡を取った。それらの方法と建築の雑誌等を調査した結果、図面等が把握できた施設は42施設であった。42施設のうち、7割が国公立・組合の療養所であり、そのほとんどがパビリオン型の木造の建築であった。私立は3割程度しか確認できなかったが、戸建てに近い形の療養所であり、個室が中心であった。一人当たりの室面積は、国公立・組合が3.3m27m2程度であったのに対し、私立では10m2程度であり、バルコニーなどの設備も充実していた。しかしながら、ほとんどの図面が残っていない状態にあること、事例数が統計に耐えうるだけの量がないため、事例的な結果しか導くことができなかった。今後、古い建築系図書の収集などに収集点を置き換えて、そこから図面の収集をしていきたいと考えている。出産前後の産前産後休暇の取得などにより、研究分析が遅れている状態にある。引き続き1.旧結核療養所の立地状況の把握のための基礎調査と2.当時の建築図面の収集を行った。1.については、跡地の状況が把握できた673施設を対象にグーグルマップ上に「国立」「公立」「その他」の3つに療養所を分けて、それぞれに布置を行った。その際には、旧療養所名、位置情報のほか、創設年についても記載を行った。創業年については、資料によっては掲載されていないものもあり、現存している施設については問い合わせを行うなどし、できるだけ把握するように調査を行った。大気療法が盛んだったこの時代において、海岸沿いには主に私営の結核療養所が建てられていることが地理的にも把握することができた。2.の図面収集については、古い建築資料や建築学体系、古書などを網羅的に探して、少しずつ得ていたが、ある司書の情報により文書館において保存されていることがわかった。資料による情報密度に差はみられるものの120施設の建築的な情報を手に入れることができた。これにより、旧結核療養所の建築構造や階数、ブロックプランは、木造平屋建てのパビリオン型が主流となっており、病床数の多さ、設立主体の公立化に伴ってその傾向が高くなることが確認できた。また、一人当たりの居室面積は概ね基準値を満たしていたものの、公立の多床室では充足していないケースも見受けられ、病床数が不足していた時代にできるだけ多くの患者を収容するために一人当たりの居室面積が狭くなっていたことが予測された。昨年度は思いがけず資料が手に入り、分析を進めることができた。また、共同研究者との打ち合わせによって、研究を進めることが出来、また的確なアドバイスを得ることができた。昨年度は旧結核療養所の立地分析および建設時期によるブロックプランについて考察を行った。調査方法は現在残されている希少な資料を国立国会図書館、結核研究所図書室、公文書館、その他公立図書館などで探索・依頼を行いできる限り収集して分析を行った。不明な所については、各自治体・統合後の新病院などに問い合わせを行い可能な限りの資料収集に努めた。

実際に建てられた結核病床を持つ療養所がどのような立地で建てられたのかを明らかにするため、1960年の経済地帯による都道府県の市町村分類(1大都市2都市3平地農村4農地5山村)に従い、療養所の住所を当てはめた。その後、分類結果を大都市・都市(12)、平地農村(3)、農地山村(45)の3段階に整理し、結核病床のみの療養所と結核病床を有する療養所ごとに分析を行った(約700施設を対象)。ブロックプラン分析については、第一期を1887年まで、第二期を1888年1920年、第三期を19211945年、第四期を1946年とし以下では時期によるブロックプランと平面構成に関する分析を行った(ただし、第一期は収集図面無し、90施設対象)。なお、ここでは既往論文を参考に、パビリオン型、コリドー型、個形型に主に分類し分析を行った。その結果、1)旧結核療養所の立地は1926年以降に、都市部への立地が相対的に減少し、平地・農山村の割合が高くなる傾向がみられた。設立主体別では国立の療養所において郊外型の施設が多く確認されたことが明らかとなった。2)収集できた資料におけるブロックプランの特徴としては、時代を問わず、パビリオン型の公立の療養所が大半を占めた。第二期(1920年)は私立(その他)の個形型とパビリオン型の二つの形式がみられるものの、第三・四期になるに従いパビリオン型が増え、機能分科が進んだことが事例において確認することができた。図面の収集に時間を要したが、収集に力を入れたこともあり90施設の図面を手に入れることができた。立地分析については、当時に近い経済地帯分析を用いて、客観的に大都市、都市、平地農村、農地、山村の5つの指標に当時の結核療養所の住所を当てはめて分析することができた。今後はブロックプランを深く分析することを計画しているが、その前に収集図面のCAD化を目標としており、それには少し時間がかかる予定である。この研究は、明治から昭和30年までの旧結核療養所の確立期において日本に現存していた16床以上の結核病床を有する病院(以下、療養所)について考察することを目的とし、2018年度は90施設の事例分析よりプラン分析を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。1)図面の収集できた90施設の特徴としては、公立が多く、200床以下の小規模なもの、木造、平屋建てのパビリオン型であったことがわかった。その理由としては、結核患者数の増加に伴う地方都市への設置命令と、蔓延を防ぐために早急に建築する必要があり、病棟が独立した早い工期で安価にできる平屋建ての木造のパビリオン型が採用されたことが考えられた。2)個形型を除く療養所に共通する点として、病室が連なる病棟と、事務室や職員が使用する室が設けられた管理棟、診察室や治療室などが設けられた診療棟などの棟が廊下で接続されており、その多くは片廊下型であることが確認された。2)療養所の平面計画としては、感染症に対応するため、各棟は用途ごとに廊下および病棟で明確に分離されていることが確認された。それはパビリオン型でより顕著にみられ、中には病棟入口に扉を設ける、動線を長くし明確に分離するなど、蔓延を防ぐ工夫が建築的に多く取り入れられていることが確認できた。3)面積や配置に関しては型に関係なく片廊下型が主流であり、結核病床を有する療養所において食堂がないなどの設備に一部違いがみられていた。2017年度は地域分析を行ったが、2018年度は90施設の内30施設をCADにて復元することが可能となり、より詳細なブロックプランやプラン分析が進められた。引き続き、60施設のCAD化を完了させ、プラン分析を密に行っていきたい。
トレランス誘導型樹状細胞を用いた免疫寛容誘導の検討

ドナー由来の抗原をレシピエントに投与して免疫寛容を誘導する方法は、動物実験でさまざまな手段が試みられているが、臨床的に確立するまでに至っていない。我々はこれまで、2種類のHLAトランスジェニックマウス(バックグラウンドは同じC3H/HeJで、HLA-B51を移入したトランスジェニックマウスとHLA-B35を移入したトランスジェニックマウス)を用いた心移植実験で、ドナーのHLA-B35分子由来ペプチドを胸線内に投与することにより、免疫寛容を誘導することに成功している。一方、自己免疫疾患におけるCD4+CD25+T細胞(regulatory T細胞)の重要性が知られている。このT細胞は生体の過剰な免疫反応を調節する機能を有しており、抑制機能がうまく働かない場合に自己免疫疾患が発症するといわれている。CD4+CD25+T細胞に特異的に発現している遺伝子でFoxp3という転写因子があり、この遺伝子をCD4+CD25-T細胞に導入すると抑制作用を示すことが知られている。また、Foxp3はCD4+CD25+T細胞以外には機能していないため、よいマーカーとなる。前記の免疫寛容の機序を解明する目的でCD4+CD25+T細胞に着目し、実験を進めた結果、次のことが判明した。すなわち、ドナーのHLA-B35分子由来ペプチドを胸線内に投与後4週間経過したマウスの脾細胞を採取し、CD4+CD25+T細胞を分離生成して、無処置のレシピエントに移入すると、その2週間後異所性心移植をした心臓は永久生着することが判明した。さらに、ドナーとしてthird partyの心臓を移植しても生着延長効果はみられなかった。つまり、ドナーのHLA分子由来ペプチドを胸線内に投与するだけで、免疫寛容を誘導するCD4+CD25+T細胞(regulatory T細胞)が末梢に出現し、これを移入することで、ドナー特異的免疫寛容が誘導できるのである。さらに、移植心の浸潤細胞におけるFoxp3の発現をmRNAレベルで検討すると、寛容が誘導された心臓にはFoxp3が高発現していることがわかった。すなわち、ペプチド胸腺内投与により誘導されたCD4+CD25+T細胞が移植心に集積して、免疫寛容誘導を引き起こしている可能性が高いと思われる。活性型ビタミンDを用いたトレランス誘導型DCの作成と臓器移植、骨髄移植における投与効果の検討(1)活性型ビタミンDを用いた寛容誘導型DCの作成:GM-CSFとIL-4でマウス骨髄細胞由来DCを誘導する際、活性型ビタミンDを3日目より0.1mg/ml添加することで、CD86、CD40などのco-stimuratory moleculeやclassII分子の発現が著明に低下し、allo-MLRが完全に抑制されることを確認した。さらに、GM-CSFとIL-4、ビタミンDの濃度を変えて、誘導されたDCの表面抗原やMLRなどのin vitroの免疫抑制作用を検討した結果、上記条件が最適であることを確立した。(2)TGFβ遺伝子導入DCの作成:TGFβ遺伝子導入DCの作成は条件の設定に手間取り、導入効率の面で満足すべき結果が得られていない。導入ベクターの変更も視野に入れて検討中である。

(3)2種類のTGMを用いた心移植における胸腺内ペプチド投与の寛容誘導機序の検討:2種類のTGMを用いた心移植におけるドナーHLA-B35分子由来ペプチドの胸線内投与の実験で有効であった1種類のペプチドを用いて、その寛容誘導の機序を検討した。ペプチドを投与したマウスの脾細胞をadoptive transferすると生着延長が見られることより、regulatory T cellの関与が考えられた。現在どの細胞群が寛容誘導に重要であるか検討中である。(4)minormismatch間のマウス骨髄移植における腫瘍増殖抑制効果の検討:minor mismatch間(DBA/2,BALB/C)の骨髄移植において5.5Gyの放射線照射を行うと、約50%のマウスが混合キメラになることを確認している。このマウスにドナーリンパ球輸注を加えると短期間に100%ドナー型となり、骨髄移植は生着する。このマウスを用いてレシピエント由来の腫瘍の治療系を確立することを目指す。ビタミンDあるいはD3 analogで誘導したトレランス誘導型DCの免疫抑制作用を以下に示す系において検討した。しかし、いずれの系においても、コントロールと比べて有意な生着延長効果は認められなかった。そこで、我々は、ペプチドによる寛容誘導法が確立している系(2種類のHLA class Iトランスジェニックマウス間の心移植)を用いて、寛容誘導の機序を解明した。ドナーHLA由来ペプチドが胸腺内に存在することにより、CD4陽性CD25陽性制御性T細胞が誘導される。このCD4陽性CD25陽性制御性T細胞は、in vivoにおいて、ドナー特異的に寛容を誘導することを、ペプチド投与マウスの脾細胞より分離したCD4陽性CD25陽性制御性T細胞の移入実験において解明した。さらに、CD4陽性CD25陽性制御性T細胞は、移植した心臓の中に多数存在し、移植片生着の機序に関与していることが示唆された。また、BMT of BALB/C to CBAのminor mismatch骨髄移植において、臨床応用されている癌治療のミニトランスプラントの動物実験モデルを確立した。このモデルにおいて、腫瘍特異的細胞障害性T細胞とアロ特異的細胞障害性T細胞をモニターすると、骨髄移植早期にはほとんど後者であるが、後期には後者の活性が消失して、前者の活性がある程度保たれることが判明した。
ブタの精漿が子宮の局所免疫および全身免疫に及ぼす影響と受胎性に関する研究

妊娠の成立・維持には、子宮における母体免疫が攻撃性と寛容性のバランスを保つ必要がある。近年、精漿中の成分が交配時に子宮内膜に作用し子宮における免疫機能を調節し、受胎性に関与することがわかってきた。そこで本研究では、精漿を利用したブタの繁殖成績の向上を目指し、精漿がどのように子宮に作用し受胎性を向上させるのか、その免疫系の制御メカニズムを明らかにすることを目的とする。そのために、全身性の免疫変化にくわえ子宮内局所での免疫応答を調べ、最終的に繁殖成績とあわせて評価する。本研究の成果により、新たな不妊治療の開発や家畜の生産成績の向上につなげることができると期待できる。
学習による大脳皮質異モダリティー応答獲得の神経機構に関する研究

二種類の光刺激と二種類の音刺激の組み合わせパタンを区別する学習課題でモルモットを訓練し、弁別できた時に、その皮質における神経基盤解明を目指す目的で研究を行った。昨年は一種類の光と音の組み合わせを、他の組み合わせと区別できるように訓練できたが、それ以上の区別は出来なかった。そこで、従来の工夫、即ち、1)学習トライアルの開始を動物自身にさせること、2)学習を段階的に進めること、3)正しい組み合わせにリワードを与えることに加えて、間違った行動に対して、エアパフによる罰刺激を与えるようにした。その結果、二種類の光と二種類の音の組み合わせの四種類の刺激を、三種類の組み合わせ刺激として区別することができた。しかし、四種類を同時に別々に区別できなかった。音と光の連合学習の神経基盤を調べるために、聴覚皮質にアデノウィルスを用いて、リガンド依存的に神経活動を抑制するM4D(Gi)、または興奮させるM3D(Gq)を導入して、検討を行った。モルモットの訓練に時間を要するため、統計的に有意な結果を得るに至っていない。これらの研究と並行して、動物をラットに変えて、ラット用学習装置を製作して学習させた。初期の学習として、二種類の音刺激の区別を、異なる待ち時間でレポートする課題で行った結果、モルモットに比べて、ラットが素早く学習することが分かった。今後、動物をラットに変更し、異モダリティー連合学習の皮質基盤を追求していく。なお、本研究では、感覚刺激の違いを異なるミリ秒台の待ち時間でレポートさせているため、確立した学習標本は時間学習・受容の標本ともなっている。従って、本研究で確立した標本は時間生成の内的基盤の解明にも貢献できる。28年度が最終年度であるため、記入しない。そのためにまず、橙色光と低音の組み合わせにはリワードを与え、青色光と高音の組み合わせにはリワードを与えないように、光の種類と音の種類の連合学習をさせたところ、成立しなかった。様々な検討・改良を行い、光の種類と音の種類の連合学習ができるようになった。行った主な工夫は、1)学習トライアルの開始を動物自身にさせたこと、2)学習を段階的に進めたこと、3)いずれの組み合わせにもリワードを与え、行動の遅延時間の違いで学習の成否を判断すること、の三つである。二種類の光と二種類の音の組み合わせは四種類あるが、動物がそのすべてを同時に判別するか否かを調べたところ、一種類の組み合わせをその他の組み合わせと区別したが、四種類を同時に別々に区別しなかった。モルモットは多数の刺激が存在する場合、すべての刺激を二つのカテゴリーに分けることしかできない可能性が考えられるが、ピッチが異なる三種類の音を弁別させたところ、有意に弁別できた。従って、モルモットにとって、四種類の組み合わせを同時に区別することが困難なようであるが、一種類の光と音の組み合わせを、他の組み合わせと区別できたため、今後その神経基盤の解明に繋がる。二種類の光刺激と二種類の音刺激の組み合わせパタンを区別する学習課題は、げっ歯類にとって困難な課題で、達成できるか否か不明であったが、平成27年度の研究で目途がついたことが大きい。また、確立した学習標本は、感覚刺激の連合学習問題のみならず、時間測定の神経基盤、行動開始制御の神経基盤、および行動選択の神経基盤の標本ともなるため、波及効果が大きい。行動学習の過程において、聴覚皮質から神経活動を慢性的に記録し、聴覚皮質ニューロン活動と学習行動の関係を解析し、感覚連合学習の皮質基盤を解明する。特に聴覚皮質ニューロンの光応答獲得に注目して解析する。
新生児Tリンパ球の細菌性スーパー抗原に対する応答性の機構の解析

2.次にTSST-1 10ng/mlで72時間刺激し、rIL-2でexpandしたT cell blastのphenotype及びrIL-2に対する反応性を検討した。臍帯血Tcell blastのTCR Vβ2及びCD45RO陽性細胞はそれぞれ66.4±11.6%、66.5±14.7%で成人対照と差がなく、またrIL-2に対する反応性にも差は見られなかった。3.しかし、TSST-1再刺激により、成人対照が刺激4-8時間後に強いIL-2及びIL-4産生を示したのに対し、臍帯血T cellblastはわずかなIL-2及びIL-4産生しか示さなかった。4.また、T cell blastのHLA-DR発現の影響を除外するため、TSST-1を予め結合したL細胞を用いTSST-1再刺激を行ったところ、3と同様、臍帯血T cell blastはきわめてわずかなIL-2産生した示さなかった。5.以上から、臍帯血T細胞は細菌性スーパー抗原刺激によりanergyの状態になりやすいという特徴的な免疫応答性を持つことが明かとなった。スーパー抗原刺激はTCRを介する通常の抗原刺激によく似ていることから、臍帯血T細胞のこの性格が、新生児の易感染性の一因となっていると考えられた。6.この結果は第24回日本免疫学会総会・学術集会(平成6年11-12月、京都)で口演・示説発表した。
炎症の収束反応に関わる細胞と脂質性メディエーターの機能解析

好酸球はマクロファージ(Mφ)のCXCL13の発現を誘導する炎症の収束にはMφによるアポトーシス細胞の貧食や抗原のクリアランスが重要と考えられている.そこで、好酸球がMφの形質に与える影響について解析した結果、好酸球の有無によってMφで発現量が変化している遺伝子を複数見出し、好酸球の12/15-LOX依存的に制御されている遺伝子としてCXCLI3を見出した.好酸球によって誘導されるCXCL13は炎症収束作用をもつ好酸球欠損マウスでは炎症の収束に遅延が生じるが、その作用にCXCL13が関与するかどうかを調べた結果、CXCL13に対する中和抗体を投与したマウスはコントロールマウスに比べて腹腔内に残存する好中球数が有意に多く、また、zymosanを取り込んだ炎症細胞の所属リンパ節への移行が有意に少ないことから、CXCL13が炎症の収束に促進的に働くことが示された.好酸球が産生する脂質メディエーターがMφのCXCL13の発現を誘導するMφにおけるCXCL13の発現誘導が好酸球の12/15-LOX依存的であることから、12/15-LOXによって産生される好酸球由来の脂質メディエーターによって制御されているか検証した結果、12/15-LOX由来の脂質メディエーターLXA_4の投与によってCXCL13の発現が誘導されることを見出した.炎症の収束期の好酸球は骨髄やアレルギー性好酸球とは異なるサブセットである炎症収束期の好酸球がこれまでに知られている好酸球と異なるサブセットかどうかを調べるために、定常状態におけるマウス骨髄中好酸球、気管支喘息モデルマウスの気管支肺胞内好酸球、zymosan腹膜炎の炎症収束期の腹腔内好酸球を単離し、形態、表面抗原および遺伝子発現解析を行った結果、収束期の好酸球が骨髄やアレルギー性好酸球とは異なるサブセットである可能性が示唆された.3年目の予定であった炎症収束性メディエーターおよび好酸球の作用点の解析については、作用点のひとつとしてマクロファージのCXCL13を見出すことができたことに加え、新たに好酸球の性状解析についても解析を進め、質の違いを明らかにすることができたため。(1)炎症収束期の好酸球の性状および機能解析炎症収束期に出現する好酸球が、これまでに知られている好酸球(アレルギーで浸潤する好酸球、寄生虫感染で浸潤する好酸球、骨髄に存在する好酸球)とは異なり、特別なsubpopulationである可能性がある。これまでに知られている好酸球として、定常状態の骨髄の好酸球およびオブアルブミンを用いたアレルギー喘息モデルにて肺に浸潤する好酸球を比較対象としてマイクロアレイ解析、形態観察、フローサイトメーターを用いて解析を行ったところ、炎症収束期の好酸球は骨髄およびアレルギー性好酸球とは質的に異なるサブセットである可能性を示した。そこで、今後は機能的な違い、分化系統および制御機構について明らかにする。(2)炎症収束期の好酸球の作用機序の解析炎症収束期に出現する好酸球がマクロファージに作用することを見出したので、今後はマクロファージがどのように炎症の収束を促進しているのかについて明らかにする。(1)炎症収束期に出現する細胞群は好酸球様の細胞である急性炎症の収束期に出現してくる細胞として同定したF4/80^+M1^<10>細胞(Mφのマーカー分子であるF4/80陽性、新しいマーカー分子(M1)に弱陽性)の遺伝子およびタンパク質発現、形態学的解析を行なった結果、好酸球様の細胞であることを同定した。(2)F4/80^+M1^<10>細胞は炎症収束期における12/15-リポキシゲナーゼ代謝物の主要な産生細胞である腹膜炎により炎症巣に浸潤した細胞をex vivoで刺激し、LC-MS/MSを用いて脂肪酸代謝物の包括的メタボローム解析を行った。その結果、F4/80^+M1^<10>細胞をdepletionすることによって抗炎症性メディエーターのプロテクチンD1をはじめとする12/15-リポキシゲナーゼにより産生される脂肪酸代謝物の産生が著しく低下していることを見出した。(3)F4/80^+M1^<10>細胞による炎症収束作用は12/15-リポキシゲナーゼ依存的であるF4/80^+M1^<10>細胞の炎症収束における機能を調べるために、好酸球をdepletionした条件下で炎症の収束について検証した結果、炎症の収束が遅延が認められました。そこで、外から野生型および12/15-リポキシゲナーゼ欠損の好酸球を投与することによって、好酸球をdepletionしたことによる表現型が回復されるかについて検討を行なった。その結果、好酸球をdepletionしたマウスで認められた炎症収束の遅延は、野生型の好酸球を投与することでほぼ正常レベルまで回復した。一方、12/15-リポキシゲナーゼ欠損の好酸球の投与では回復が認められなかった。(1)炎症収束期に出現する好酸球は抗炎症性メディエーター産生細胞である急性炎症の収束期に出現してくる細胞として同定した好酸球様の細胞を単離し、産生する脂質メディエーターを測定した。その結果、抗炎症性メディエーターとして知られるプロテクチンD1(PDI)を産生する細胞であることを見出した。この産生は12/15-リポキシゲナーゼ(LOX)欠損マウス

由来の好酸球では産生されなかった。さらに、細胞染色の結果より、好酸球が収束期に12/15-LOXを発現する主要な細胞であることが明らかとなった。(2)好酸球depletionによる炎症収束の遅延はプロテクチンD1を投与することでレスキューされるこれまでに、好酸球をdepletionした条件下では炎症の収束が遅延することが明らかにしている。そこで、好酸球が産生する脂質メディエーターであるPDIを投与することによって、好酸球をdepletionしたことによる表現型が回復されるかについて検討した。好酸球をdepletionしたマウスにzymosan腹膜炎を誘導し、炎症誘導12時間後にPD1を投与し、炎症の収束を評価した。その結果、PD1を投与することによって、炎症巣に残存する好中球数および異物をとりこんだ炎症細胞の所属リンパ節へのクリアランスが回復することが明らかとなった。(3)炎症収束期の好酸球はこれまでに知られている好酸球とは異なるsub-populationである可能性がある炎症収束期に出現する好酸球が、これまでに知られている好酸球とは質的、機能的に異なる細胞であり、特別なsubpopulationである可能性がある。そこで、炎症収束期の好酸球と、骨髄由来の好酸球およびアレルギー喘息モデルで浸潤する好酸球との比較を行ったところ、両者の遺伝子発現パターンなどが異なることを見出した。好酸球はマクロファージ(Mφ)のCXCL13の発現を誘導する炎症の収束にはMφによるアポトーシス細胞の貧食や抗原のクリアランスが重要と考えられている.そこで、好酸球がMφの形質に与える影響について解析した結果、好酸球の有無によってMφで発現量が変化している遺伝子を複数見出し、好酸球の12/15-LOX依存的に制御されている遺伝子としてCXCLI3を見出した.好酸球によって誘導されるCXCL13は炎症収束作用をもつ好酸球欠損マウスでは炎症の収束に遅延が生じるが、その作用にCXCL13が関与するかどうかを調べた結果、CXCL13に対する中和抗体を投与したマウスはコントロールマウスに比べて腹腔内に残存する好中球数が有意に多く、また、zymosanを取り込んだ炎症細胞の所属リンパ節への移行が有意に少ないことから、CXCL13が炎症の収束に促進的に働くことが示された.好酸球が産生する脂質メディエーターがMφのCXCL13の発現を誘導するMφにおけるCXCL13の発現誘導が好酸球の12/15-LOX依存的であることから、12/15-LOXによって産生される好酸球由来の脂質メディエーターによって制御されているか検証した結果、12/15-LOX由来の脂質メディエーターLXA_4の投与によってCXCL13の発現が誘導されることを見出した.炎症の収束期の好酸球は骨髄やアレルギー性好酸球とは異なるサブセットである炎症収束期の好酸球がこれまでに知られている好酸球と異なるサブセットかどうかを調べるために、定常状態におけるマウス骨髄中好酸球、気管支喘息モデルマウスの気管支肺胞内好酸球、zymosan腹膜炎の炎症収束期の腹腔内好酸球を単離し、形態、表面抗原および遺伝子発現解析を行った結果、収束期の好酸球が骨髄やアレルギー性好酸球とは異なるサブセットである可能性が示唆された.2年目の予定であったF4/80^+M1^<10>細胞によるプロテクチンD1などの脂質メディエーター産生能および、メディエーター単独投与時の炎症収束作用について検討することができたため。
新規多発性硬化症治療薬グラチラマー酢酸塩による皮膚障害発現メカニズムの解明

【研究目的】グラチラマー酢酸塩は、難病指定されている多発性硬化症に対して2015年に本邦で新たに上市された薬剤である。グラチラマー酢酸塩は、多発性硬化症治療薬の中で最も妊婦への安全性が高いとされているが、副作用として高頻度で注射部位反応が起こることが知られている。しかしながら、注射部位反応の発現機序ならびに予防策に関する基礎的研究はこれまで皆無であった。本研究では、グラチラマー酢酸塩による注射部位反応に着目し、発現機序の解明に関する検討を行った。【研究方法】グラチラマー酢酸塩をICR系雄性マウスの背部に皮下投与し、形態変化を経時的に評価を行った。形態変化は目視および写真による画像解析を用いて発赤の程度および大きさを測定し、各時点における注射部位周辺の皮膚組織標本を作製し損傷の程度を観察した。【研究成果】グラチラマー酢酸塩(10-60mg/kg)の投与により、投与開始3日目において投与量依存的に注射部位の障害が確認された。その後、投与を繰り返すことで注射部位反応の発現割合が増加した。発現した注射部位反応は、壊死・皮膚潰瘍・皮膚の肥厚が認められた。Control群である生理食塩水投与群では、これらの注射部位反応は認められなかった。一方、グラチラー酢酸塩投与直後(30分-4時間)では、発赤・腫脹などの反応は認められなかった。以上の結果から、グラチラマー酢酸塩の反復投与による注射部位反応の解明には本マウスモデルが有用であることが示唆された。今後、本モデルを用いて保護薬の探索を目的に引き続き検討を行っていく。
Dendritic cell除去による同種血管の生着率向上に関する実験的検討

1012週齢の近交系ラット(LewisおよびBrown Norway)を実験動物として用いた。新鮮大動脈グラフトは、摘出・洗浄後、腎動脈下に同所性に移植した。凍結保存グラフトは、摘出・洗浄後、プログラム冷却・1週間保存し、移植した。移植前の新鮮グラフトの観察では、Dendritic cellは外膜側にわずかに陽性、クラスI抗原が弱陽性であった。凍結保存グラフトでは、クラスI抗原が弱陽性で、走査電顕で血管内皮細胞の変形や配列の乱れがあったが、脱落は著明でなかった。Dendritic cellは認められなかった。以下に示す4群の大動脈移植モデルを作成した。(1)新鮮グラフト同系移植群、(2)凍結グラフト同系移植群、(3)新鮮グラフト異系移植群、(4)凍結グラフト異系移植群。各群で10例の移植を行い、5例ずつ2グループ(グループA:移植2週間後に犠牲死、グループB:移植1ヶ月後に犠牲死)に分けた。同系移植(1)(2)では、グループA, Bともに、全例グラフトは開存していたが、異型移植群(3)では、グループAで3例開存していたが、グループBでは1例のみ開存していた。異型移植群(4)では、グループA, Bとも、全例でグラフトは開存していた。摘出した移植大動脈の観察では、同系移植群では外膜側に軽度の炎症細胞浸潤を認めたが、Dendritic cellは移植前新鮮グラフトと明らかな相違はみられなかった。凍結保存群ではグラフトの再内皮化が見られ、グループBでは、ほとんど再内皮化が完成していた。異型移植群(3)では、Dendritic cellを含めた炎症細胞浸潤、クラスI、II抗原とICAM-1の発現が著明であった。異型移植群(4)では、炎症細胞浸潤は外膜側にやや強く見られたが、Dendritic cellはわずかで同系移植と同等であった。クラスI抗原の発現はやや強かったが、クラスII抗原の発現は弱く、拒絶の程度がかなり軽度であると考えられた。本研究の初年度に当たる本年は,主として手技の確立を課題として進めた.生後10週から12週のBrown Norway(BN)ラットの腹部大動脈を腎動脈下から分岐部に至るまで採取し,これを同週令のLewis(Lew)ラットに腎動脈下に同所性に移植する手技を確立した.次に、凍結保存がBNラットの腹部大動脈にどのような変化をきたすのかを,病理組織学的に検討した.5頭のラットから腹部大動脈を摘出後,これを2つに横切し,1つを新鮮大動脈とした。もう1つは以下のプロトコールに従って凍結保存した.大動脈片を速やかに凍結保存液に浸漬し,プログラムフリーザーで,毎分-1°Cの割合で-80°Cまで凍結した.これを,液体窒素タンク内で1週間保存したのち,37°C恒温槽内で急速解凍,希釈洗浄し,凍結大動脈とした.この2種類の腹部大動脈に対し,以下の組織病理学的検討を加える予定で,組織の処理および免疫操作を進めているところである.(1)光学顕微鏡的検査:Hematoxylin-Eosin染色およびElastica-van-Gieson染色による内膜(血管内皮細胞),中膜(平滑筋,腺維芽細胞,弾性繊維,膠原線維)の評価.

(2)電子顕微鏡的検査:走査型電顕による血管内皮細胞の保存状態の評価.(3)免疫組織学的検査:MHCクラスI,MHCクラスII,血管内皮細胞,Dendritic cellの評価また、BNラットから摘出した新鮮または凍結保存腹部大動脈のLewラットへの同所性移植を開始した(同種異型移植).コントロールとして,Lewラットから摘出した新鮮または凍結保存腹部大動脈のLewラットへの同所性移植(同種同系移植)も行う.今年度は,この4群の移植を各10列行う予定である.各群5頭ずつに分け,移植後2週間後および1ヶ月後に移植大動脈を摘出し,(1)ー(3)の組織病理学的検索を行う.(1)の光学顕微鏡検査では特に,拒絶の指標となるグラフトの開存性,炎症細胞浸潤,内膜肥厚に着目しながら評価する。本年度はラットを用いた同種血管移植モデルの開発を行った。使用した動物は、近交系ラットであるBrown Norway ratとLewis ratである。同種異系(syngeneic)群ではBrown Norway ratをdonorに、Lewis ratをrecipientに用い、同種同系(allograft)群ではdonorとrecipientの両方にLewis ratを用いた。Donor ratに全身麻酔をかけ、ヘパリン投与後に胸部下行大動脈を摘出した。肋間動脈は移植後にリークを来さぬよう電気メスにて充分凝固処理を施した。摘出した下行大動脈は氷上で冷却したヘパリン生食に浸しておいた。次にRecipient ratに全身麻酔をかけ開腹し腹部大動脈を露出し、腎動脈下部から分岐部にかけて剥離した。ヘパリンを静注後に剥離した腹部大動脈をクランプし、ヘパリン生食中で保存しておいたdonorの胸部大動脈を異所性に移植した。吻合は9-0 monofilament縫合糸を用いて結節縫合で行った。止血確認の後閉創し、充分覚醒するまでランプで体温保持に留意した。抗凝固療法や免疫抑制剤は使用しなかった。術後2週間目にヘパリン投与後に犠牲死させ移植した胸部大動脈を摘出し、組織学的検索を行った。ヘマトキシリン・エオジン染色の結果、allograft群では外膜に著明な細胞浸潤が出現し内腔面には著明な内膜肥厚が見られた。また、中膜では細胞成分が減少し、中膜壊死の状態を呈していた。一方、syngeneic群ではこれら3つの所見は観察されなかった。これらの結果から、ラット大動脈異所性移植を用いた同種血管移植モデルが完成されたものと結論された。来年度はこのモデルを用いて、dendritic cellの除去あるいは減弱化がこれら同種血管移植後の組織変化にどのような影響を与えるかを観察することとする。1012週齢の近交系ラット(LewisおよびBrown Norway)を実験動物として用いた。新鮮大動脈グラフトは、摘出・洗浄後、腎動脈下に同所性に移植した。凍結保存グラフトは、摘出・洗浄後、プログラム冷却・1週間保存し、移植した。移植前の新鮮グラフトの観察では、Dendritic cellは外膜側にわずかに陽性、クラスI抗原が弱陽性であった。凍結保存グラフトでは、クラスI抗原が弱陽性で、走査電顕で血管内皮細胞の変形や配列の乱れがあったが、脱落は著明でなかった。Dendritic cellは認められなかった。以下に示す4群の大動脈移植モデルを作成した。(1)新鮮グラフト同系移植群、(2)凍結グラフト同系移植群、(3)新鮮グラフト異系移植群、
PD-1阻害免疫賦活ナノ粒子と電磁加温を用いた食道癌に対する樹状細胞療法の開発

本研究ではLip-PD-1の確立、EPR効果の検証および免疫賦活能の評価、Lip-PD-1による温熱療法と樹状細胞腫瘍内局注免疫療法の増強効果についての検討、抗腫瘍効果の増強のメカニズムを科学的な裏付けを示すこと、PD-1の血中タンパク濃度と食道癌悪性度評価および予後との関連性をを統計学的に検討することである。我々は食道癌の免疫逃避機構の一つとして、PD-1およびそのリガンドであるPD-L1、PD-L2の血中濃度を測定し、食道癌の進行とともにこれらのタンパクレベルがどのように変化するかを検討し、PD-1関連タンパクのバイオマーカーとしての可能性について考察した。対象は当科を受診した新規食道癌症例86例。これらの症例の治療前の血漿を用い、ELISA法にて血中のPD-1、PD-L1、PD-L2タンパクを測定し腫瘍の進展度との相関を検討した。深達度別の濃度(T1/T2/T3/T4):PD-1(44。3/39。2/38。7/58。1 pg/ml)、PD-L1(12。9/16。0/15。2/16。0 pg/ml)、PD-L2(182。8/183。5/221。0/240。0 pg/ml)であり、PD-L2がもっとも深達度と相関しており、深達度が深いほど血中PD-L2濃度は高かった。また、リンパ節転移個数別の濃度(0個/ 1-3個/3-6個/7個以上):PD-1(38。0/57。8/46。2/48。8 pg/ml)、PD-L1(13。0/16。9/14。2/15。9 pg/ml)、PD-L2(182。1/211。4/219。5/231。0 pg/ml)であり、リンパ節転移個数に関してもPD-L2が最も相関しており、リンパ節転移個数が多いほどPD-L2濃度は高かった。以上をまとめると、PD-1関連タンパクのうち、PD-L2が腫瘍の進展ともっとも相関があった。また、腫瘍の進展に伴い血中PD-L2タンパク濃度も上昇しており、病勢のマーカーとなる可能性がある。一方で、PD-L2タンパクは、食道癌の免疫逃避状態のサロゲートマーカーとして機能している可能性が示唆された。今回我々は食道癌の免疫逃避機構の一つとして、PD-1およびそのリガンドであるPD-L1、PD-L2の血中濃度を測定し、食道癌の進行とともにこれらのタンパクレベルがどのように変化するかを検討し、PD-1関連タンパクのバイオマーカーとしての可能性について考察した。3/39。2/38。7/58。9/16。0/15。2/16。8/183。5/221。0/240。また、リンパ節転移個数別の濃度(0個/1-3個/3-6個/7個以上):PD-1(38。0/57。8/46。2/48。0/16。9/14。2/15。1/211。4/219。5/231。一方で、PD-L2タンパクは、食道癌の免疫逃避状態のサロゲートマーカーとして機能している可能性があり、今後、症例の免疫状態との相関関係を検討する。本研究では次の通り3つのステップを計画している。(1)Lip-PD-1の確立、EPR効果の検証および免疫賦活能の評価(2)Lip-PD-1による温熱療法と樹状細胞腫瘍内局注免疫療法の増強効果についての検討