hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
豊子〓に関する比較文学的研究

さらに、同論文を踏まえ、「豊子榿における自己確立のための模索:浙江省立第一師範から東京留学まで」(『東京大学中国語中国文学研究室紀要』第12号、2009)と「1920年代および30年代上海における立達学園と開明書店」(『津田塾大学紀要』第42号、2010)に発表した。3.研究分担者の呉衛峰は豊子〓訳『源氏物語』の成立について、論文を執筆し、共著へ掲載する予定である。研究協力者の林素幸は、「永遠的抒情画家-豊子〓與児童」(『大観』第3巻、2010)などの論稿を発表し、豊子〓を美術の領域より研究を推進した。2010年度は総まとめとなる成果をあげることができた。研究代表者西槇偉は豊子〓の小品文と夏目漱石、ラフカディオ・ハーンとの関連について、研究分担者大野公賀は豊子〓文学における仏教の影響について、研究分担者呉衛峰は豊子〓の日本古典文学の翻訳について、それぞれ先駆的な論著を発表し公刊した。西槇は単著『響きあうテキスト-豊子〓と漱石、ハーン』(研文出版、20正0.4)をまとめ、日本比較文学会第72回全国大会での口頭発表「異文化の対話-豊子〓「縁」と夏目漱石「ケーベル先生」」を論文化し、論集『越境する漱石文学』(思文閣出版、2011.4)に収めた。また、西槇は大野とともに第三回弘一大師研究国際学術会議(2010.10.1113、杭州師範大学弘一大師・豊子〓研究センター主催)に参加し、発表を行った。西槇は上記日本比較文学会での発表論文を中国語に書き改めて発表し、大野は『護生画集』に焦点をあて豊子〓と弘一法師の交流を跡付けた。二人の発表論文はいずれも学会論集に収録された。大野の論文「豊子〓の仏教信仰における弘一法師と馬一浮:『護生画集』を中心に」(『東京大学中国語中国文学研究室紀要』第13号、2010.11)も豊子〓の仏教思想を探究したものである。さらに大野は教育者、編集者としての豊子〓にも着眼し、論文「1920年代および30年代上海における立達学園と開明書店」(『津田塾大学紀要』No.42、2010.3)などを公表した。呉衛峰は「『源氏物語』の中国語訳-豊子〓訳の成立を中心に」(日本比較文学会編『越境する言の葉日本比較文学会創立六〇周年記念論集』彩流社、2011.5)のなかで、実地調査や当事者へのインタビューで得た資料を駆使し豊子〓訳『源氏物語』の依拠テキストと参考書を特定し、編集・出版の経緯を明らかにした。実証的研究として今後の研究の土台になるであろう。
攻撃行動(muricide)におけるセロトニンニュ-ロン系の役割 ー移植組識による機能回復にシナプスは必要か?ー

ラットの攻撃行動であるマウス殺し行動(muricide)に対するセロトニンニュ-ロン系の役割りを明らかにするために、動物行動をモニタ-し、選択的セロトニン神経毒による破壊実験および神経組識移植実験を組み合わせて検討した。また脳は、セロトニン免疫組識化学によりセロトニン線維の変性・再生状態を詳細に解析した。1.背側縫線核および上中心核を含む中脳縫線核の破壊は、ラットに高頻度(80%)でmuricideを出現させた。2.中脳縫線核破壊によりmuricideが出現したラットでは、去勢し、女性ホルモン(エストロゲン)を長期間投与してもmuricideは抑制されなかった。両側性の外側視床下野におけるセロトニン線維の破壊は、高頻度にmuricideを出現させたが、他の前脳部位(嗅球、中隔、扁桃体、視床下部腹内側核)のセロトニン線維の破壊では、muricideは出現しなかった。4.中脳縫線核を破壊しmuricideを起こしたラットの外側視床下野の近傍へ胎生縫線核組識を移植した。移植を受けない群では、mouse killingにまでいたる時間の短縮が観察されたが、一方、移植を受けた群では、移植後1週間からmouse killingにいたる時間が延長し、2週間後からmuricideが観察されなくなった。以上のことから、外側視床下野におけるセロトニン線維がmuricideに対して抑制的に働いていることが明らかとなった。
大局情報と局所情報の適応的な統合と相互補正に基づく画像認識

従来法では大局的な特徴と局所的な特徴を用いた方法がある.ここでは,画像から2つの情報を抽出して各々で類似度を測り,それを統合して識別することを考える.しかし,どちらの情報が有効であるかは状況によって異なるはずである.そこで,新しい認識法の枠組みとして,画像が来てから大局情報と局所情報のどちらを優先させるかを適応的に選択させることにした.13シーンを含む公開データセットを用いた実験により提案手法の有効性を評価し,これまでの1位を上回る精度を得ることができた.従来法では大局的な特徴と局所的な特徴を用いた方法がある.ここでは,画像から2つの情報を抽出して各々で類似度を測り,それを統合して識別することを考える.しかし,どちらの情報が有効であるかは状況によって異なるはずである.そこで,新しい認識法の枠組みとして,画像が来てから大局情報と局所情報のどちらを優先させるかを適応的に選択させることにした.13シーンを含む公開データセットを用いた実験により提案手法の有効性を評価し,これまでの1位を上回る精度を得ることができた.今年度は3年計画の初年度なので、今後の基礎となる手法の確立に力を注いだ。具体的には、位置情報を捨てた局所特徴集合のカーネル主成分分析を基にした向きの変化に強い認識法,さらには得られたカーネル主成分空間の各軸への射影長を2値化した特徴量の局所的な相関を用いた認識法を提案し、対象識別やシーンカテゴリ識別において有効性を示した。また、大局的な文脈情報を用いた認識法の研究も行い、対象検出問題においてその有効性を示した。さらに、対象カテゴリ認識問題において、局所特徴に基づく方法と大局特徴に基づく認識法をベイズの枠組みで統合した。Caltechが提供している101種類の対象カテゴリを含むデータベースを用いた実験により、局所特徴もしくは大局特徴だけを用いるよりも精度が向上することが確認できた。これらの研究により局所特徴と大局特徴の認識法および簡易な統合法を実現できた。今年度は3年計画の2年目であり、昨年度得られた成果を基に研究を進めた。前年度に提案した局所特徴集合のカーネル主成分分析により得られた部分空間の各軸への射影長を2値化した特徴量の局所的な相関を用いた認識法には問題点があった。それは2つの2値特徴が(0,1),(1,0),(0,0)の場合には局所相関を取ると0になってしまうというものであり,有益な情報を捨ててしまっている可能性が高い。そこで,局所的な共起特徴を抽出できるように拡張し、(1,1),(1,0),(0,1),(0,0)を全て違う特徴量として扱うようにした。この方法をシーンカテゴリ識別に適用し,13シーンカテゴリを含むデータベースを用いた実験によりその有効性を示した。また、局所的な情報表現と文脈情報のような大局的な情報表現を各々カーネル主成分分析により実現し、それらを重みづけ統合する方法を提案した。シーン識別や対象識別においては画像の見えが変化するため、局所的な情報が有効である場合と大局的な見えが有効である場合がある。どちらが有効であるかは事前には分からず,画像が入力されてからでないと判断できないので、一般的には事前の学習により得られた統合重みを固定して使用する。ここでは、サンプル毎に最適な重みが異なることを実験により確認し、簡単な重み付けの方法を用いることにより識別精度が向上することを示した。今後は入力画像を識別するために有効な重みを適応的に選択する枠組みを導入し、相互に補正しながら推論を深めていく方法を実現する。パターン認識では大きく分けて画像全体から得られる大局な情報と画像内の局所的な情報を用いた方法に分けられる。大局情報は位置に依存した情報であり、画像全体の構造を抽出できる。一方、局所情報は特定の位置から抽出した局所的な特徴であり、切り出した位置を捨ててしまえば位置不変性を持つ。各々性質が異なるので、そのエラーパータンも異なる。そこで、ここでは、画像から2つの情報を抽出して各々で類似度を測り、それを統合して識別することを考える。従来のパターン認識法では、事前に教師つきの学習サンプルを用いて多くのサンプルに対して有効である統合重みを決めるのが一般的である。しかし、どちらの情報が有効であるかは状況によって異なるはずである。そこで、ここでは新しい認識法の枠組みとして、画像が来てから大局情報と局所情報のどちらを優先させるかを適応的に選択させることにした。画像が入力されてから良い統合重みを決定するためには、良い重みとは何かを定義しなければならない。ここでは、重み空間での事後確率が高くなるものを良い重みとして考えた。したがって、重み空間での確率分布を推定できれば、良い重みが得られることになる。重み空間内での確率分布がどういう形であるのか分からないので、非線形分布も表現できるパーティクルフィルタを用いて確率分布を推定した。クラス毎にこの適応的な重み推定法を適用し、そのクラスがなるべく1位になるように重みを得た。13シーンを含む公開データセットを用いた実験により提案手法の有効性を評価し、これまでの1位を上回る精度を得ることができた。
富士山における植生保全と回復-ミヤマハンノキの窒素固定能を利用して-

ミヤマハンノキを種子から発芽させ、苗を育生し幼苗を数多く得ることができた。平成12年度に育生した幼苗は移植の結果、越冬できる個体は野外では少数であった。12年度は苗の育生のために新たに土壌中で分解するポットを用いた。ポットごと移植した個体は生存率が高く、これらを生長量の測定、N固定量の測定に用いた。その結果、年間の生長量は前年度に比較し23倍の値を示した。さらにN固定能も2年生(越冬個体)は高く、時間の経過とともに空気中のNを固定し、土壌中にNが増加する可能性が示唆された。12年度の結果として種子採取法と保存法がほぼ確率しているため、それにそって採取を行い、新たな実験用実生を得た。圃場実験とともに富士山表富士5合目でミヤマハンノキのリーターと土壌中のNの増加について現地調査と葉および土壌のN・Cの分析を行った。他の落葉樹に対して、ミヤマハンノキは土壌へのN供給源として大きな役割を果していた。移植個体においてもその可能性は高かった。昨年度採取したミヤマハンノキの種子を用いて実験室内で発芽させ、実験用の実生を育成した。その実生を用いて以下のような実験を行った。種子および苗の実験として、(1)移植実験のための播種と苗の育成。(2)ミヤマハンノキの現地移植実験を行った。種子から発芽させた苗は移植時の6月には第2葉第3葉を持ち、直根は710cmとなる。これを富士山の標高2000mの実験地に移植した。移植個体は夏期乾燥期を経過し、越冬前までに30%が残存した。また、ミヤマハンノキの生態的特性を調査するため、(1)地下部を掘り起こし、大型の礫移動阻止状態の調査。(2)生長量の測定。(3)ガスクロマトグラフによる窒素固定能力の測定を行った。地下部には少量であるが、根粒菌が認められた。ガスクロマトグラフにより窒素固定能力を測定した結果、反応がわずかに認められた。2年目以降に増加することが予測される。さらに種子に関する実験として、(1)種子の採取と採取方法の検討。(2)種子の保存方法の検討を行った。種子の採取時期については種子が完熟する10月以降で、11月後半に採取したものが最も発芽力が高く、発芽には3週間の湿潤処理が必要であった。また、自然落下する状態のものが発芽率が高かった。上記の内容は、ほぼ完了した。平成12年11月に種子の採取を行い、それを保存して来年度の研究に使用できる状況ができている。その結果、年間の生長量は前年度に比較し2-3倍の値を示した。12年度の結果として種子採取法と保存法がほぼ確立しているためそれにそって採取を行い、新たな実験用実むを得た。圃場実験とともに富士山表富士五合目でミヤマハンノキのリーターと土壌中のNの増加について、現地調査と葉および土壌のN・Cの分析を行った。
時間領域モード選択によるマルチコアファイバーレーザーの位相同期モード同期の研究

マルチコアファイバー(MCF)レーザーの新しい位相同期法として,時間領域スーパーモード選択による位相同期モード同期を提案した。まず通常の単一コアファイバーを用いて音響光学素子駆動による能動モード同期発振器を開発した。動作は十分安定で再生モード同期機構は不要と分かった。しかし19コアファイバーの場合モード同期は得られなかった。波長分散のため多数のスーパーモードが励振できるためと考えられ、適切な波長フィルタを現在検討中である。並行して,相補的な方法である可飽和吸収体受動モード同期位相同期MCFレーザー,干渉法を用いたスーパーモード解析,シミュレーションによるMCFの自己収束限界等の研究を行った。1.マルチコアファイバーレーザーの位相同期モード同期の準備として、まず通常のファイバーを用いた能動モード同期レーザーを構築した。ダブルクラッドYb添加ファイバーレーザーの外部共振器中の近視野に音響光学素子(AOM)を配置し、矩形波で損失変調を行うことにより能動モード同期発振を行うことに成功した。共振器の縦モード間隔(約16MHz)に対する同調範囲は十分に広く、再生モード同期は必ずしも必要ではないことが判明した。従ってサーボ回路の作製は必要に応じて行うこととした。2. Yb添加19コアマルチコアファイバーレーザーを構築し、出力特性を評価した。3.自己収束効果を取り入れたマルチコアファイバー中の非線形伝搬の数値計算を行い、極限パワー領域ではin-phaseモードよりもout-of-phaseモードが安定でコア数スケーリングが可能であることが分かった。従ってin-phaseモードだけでなくout-of-phaseモードの選択励振も目指すこととした。1.通常のファイバーを用いた能動モード同期レーザーの再生モード同期のためのサーボ回路の作製に取り組んだ。Yb添加19コアマルチコアファイバーに置換できるよう系を最適化した。2.自己収束効果を取り入れたマルチコアファイバー中の非線形伝搬の数値計算結果から、in-phaseモードだけでなくout-of-phaseモードの選択励振も目指すこととし、エンドシール自己イメージング法によるYb添加7コアフォトニック結晶ファイバーレーザーにおいて反位相モードの励振に成功した。その評価法として干渉法を構築中である。マルチコアファイバーを用いた時間領域スーパーモード選択の段階にまだ至っていない。またモード分散と波長分散のクロストークについて、検討が行えて以内状況にある。1. Yb添加19コアマルチコアファイバーを用いた能動モード同期レーザーの実験系を構築した。能動モード同期は音響光学素子による強度変調で実現している。しかし未だにスーパーモード選択が実現していない。波長分散により多くのスーパーモードがいろいろな波長で励振してしまうためと考えられる。2.エンドシール自己イメージング法によるYb添加マルチコアフォトニック結晶ファイバーレーザーの位相同期評価法として新しいモード解析法を考案・実証した。レーザー光の一部をシングルモードファイバーを通し平面波参照光として、レーザー光の遠視野像と干渉縞を形成し、2次元フーリエ変換を行い干渉縞の空間周波数スペクトルを取り出すことで、電界分布や位相の情報を得、各スーパーモードの割合を算出する。これまで困難であったマルチコアファイバーレーザーのモード評価が可能となった。実際、観測したout-of-phaseモードの特徴を有したビーム形状についてこの方法で解析を行い、out-of-phaseモードが68%と算出できた。3.可飽和吸収体を遠視野に配置し強度の強いin-phaseモードのみ選択励振させるQスイッチ位相同期マルチコアフォトニック結晶ファイバーレーザーの最適化を行った。可飽和吸収体と反対側にアウトプットカップラーを配置することで、1.8倍のピークパワー向上、1.4倍のエネルギー向上を実現し、またストレール比によるin-phaseモードの評価が可能となった。1.マルチコアファイバーを用いた能動モード同期レーザーによるモード選択はうまくいかなかった。もう一度卒研生の研究テーマとして単一コアのYb添加ファイバーで能動モード同期レーザー発振器を構築し、安定性向上に努めた。平均出力250 mW、パルス幅8.30 ns、パルスエネルギー11.1nJ、ピーク出力1.33 Wが得られ、音響光学素子印可周波数22.61MHzを中心に範囲約10kHzでモード同期が得られた。2.前年度開発した位相同期マルチコアファイバーの干渉法によるモード解析で、高画素数のカメラを導入し、高品位な干渉縞測定により電界分布を詳細に評価できるようにした。これにより6コアYb添加マルチコアファイバーレーザーのエンドシール位相同期において、out-of-phaseモードの割合を75%まで高めることができた。3.可飽和吸収体を遠視野に配置し強度の強いin-phaseモードのみ選択励振させるQスイッチ位相同期マルチコアフォトニック結晶ファイバーレーザーを、モード同期に適用できないか挑戦した。可飽和吸収体として共振器周期よりも高速な吸収回復特性を持つ半導体可飽和吸収鏡を用いてさまざまな条件で実験を行った。緩和発振状態でのモード同期らしきものが得られ、in-phaseモード主体のビーム形状が得られたが、安定なCWモード同期は得られなかった。

並行して,相補的な方法である可飽和吸収体受動モード同期位相同期MCFレーザー,干渉法を用いたスーパーモード解析,シミュレーションによるMCFの自己収束限界等の研究を行った。予定どおり:ダブルクラッドYb添加ファイバーレーザーの能動モード同期が、サーボ回路による周波数フィードバックを行うことなく安定に得られた。やや遅れている:モード分散と波長分散のクロストークについて、検討がまだ十分行えて以内状況にある。以上から、「おおむね順調に進展している」と評価した。Yb添加19コアマルチコアファイバーを用いて再生モード同期発振器を構築し、時間領域スーパーモード選択に挑戦する。温度制御でファイバー長を変化させて出力の空間モードの繰り返し周波数依存性を観測し、モデルとの整合性を評価検討する。また現有のYb添加19コアファイバーのモード分散と波長分散を既に整備済のCOMSOLによる有限要素法を用いて計算し、in-phaseモードやout-of-phaseモードと同じ繰り返し周波数を与える異波長高次モード解を抑制するための最適な波長フィルタ特性を検討する。可飽和吸収体Qスイッチ位相同期マルチコアファイバー(MCF)レーザーを位相同期モード同期に発展させる。in-phaseモードが遠視野で大きな強度を有することを用い、スイッチング速度の速い適切な可飽和吸収体を用いることで実現を目指す。現有のYb添加19コアファイバーのモード分散と波長分散を既に整備済のCOMSOLによる有限要素法を用いて計算し、in-phaseモードやout-of-phaseモードと同じ繰り返し周波数を与える異波長高次モード解を抑制するための最適な波長フィルタ特性を検討する。また本手法が困難な場合、開発済みの可飽和吸収体Qスイッチ位相同期マルチコアファイバーレーザーを位相同期モード同期に発展させる。in-phaseモードが遠視野で大きな強度を有することを用い、スイッチング速度の速い適切な可飽和吸収体を用いることでマルチコアファイバーレーザーの位相同期モード同期の実現を目指す。レーザー工学Yb添加19コアマルチコアファイバーを用いて再生モード同期発振器を構築し、時間領域スーパーモード選択に挑戦する。
「ええじゃないか」の伝播と政治過程

本年度は主として史料所蔵者・所蔵機関を訪ね、史料の収集を行なった。まず「ええじゃないか」発生地域の県立図書館等を訪れ、市町村史・郷土研究誌の閲読と重要部分の複写を行ない、それらを手がかりとして原史料の収集を一部行なった。とくに1867(慶応3)年に焦点をしぼり、その前年以後の地域の情勢に関する史料、江戸・京都の政治動向についての情報の伝播に関する史料を収集した。収集箇所は東京・神奈川・愛知・三重・岐阜・京都・大阪・和歌山・兵庫・岡山・広島・香川・徳島の13都府県立図書館およびその他の史料所蔵機関(京都府丹後資料館、三原市立図書館、岐阜市歴史博物館など)、また重要資料所蔵者である兵庫県三田市の朝野家、三重県一志郡美杉村の向田家を訪ねた。また幕末期の政治・経済情勢を把握するために、上記機関のほか鹿児島・山口・佐賀・山形の県立図書館およびその他の史料所蔵機関(山口県文書館・酒田市立図書館)などで資料収集を行なった。以上の資料収集は、また十分なものとは云えず、膨大な推別史料のごく一部を散見したに過ぎない。しかし以上の史料の中間的分析では、「ええじゃないか」は1867年(慶応3)5月末の第2次長州征代中止決定の公示がきっかけとなった物価の下落と「にわか踊り」の自然発生のもとで、その情報伝播が広がり、7月中旬に三河地方で発生した。その狂乱が逆に京阪地方に達するのは、10月14日の大政奉還の直後でありこれを封膜派が十二分に利用した形跡がある。今後さらに広範囲に史料収集を行ない、従来の狭い政治史や民族学プロパ-の分析を脱し、政治史、経済史、社会史、民族学を総合した分析を志したい。
染色体融合によるM期停止機構の４D解析

本研究計画では、染色体末端を保護するテロメアの機能不全により染色体が融合した際に、染色体や細胞にどのような影響が生じるかを解明する。特に、様々な異なる細胞の種類において、染色体融合の運命が異なるとの仮説に基づき、研究を遂行する。これまでの研究から、染色体融合は、ヒト肺線維芽細胞においては細胞周期M期停止を引き起こすのに対し、ヒト乳腺上皮細胞ではそのような表現型は見られないことがわかっていた。しかしながら、この違いが、遺伝的なバックグラウンドの違いによるものなのか、細胞の種類の違いによるものなのかはよくわかっていなかった。2018年度においては、ヒト乳腺上皮細胞(HMEC)、及び上皮間葉転換を引き起こしたHMEC-EMTを用いた解析から、染色体融合がHMECでは2核化を引き起こすのに対して、HMEC-EMTではM期停止を引き起こすことを明らかにした。よって、同一の遺伝的バックグラウンドを持つ細胞においても、細胞の種類が変化することで、染色体融合の運命が異なることが明らかとなった。また、HMECとHMEC-EMTではM期停止やDNA傷害を引き起こす薬剤への反応に差は見られなかった。一方、複製ストレスを生じる薬剤への反応が異なることがわかった。さらに、細胞周期を可視化する技法とライブセルイメージングを用いた解析の結果、染色体融合は、間葉系の細胞において、M期停止の前に、DNA複製(S)期の遅延を引き起こしていることが明らかとなった。これらの結果から間葉系の細胞では、染色体融合が原因となって生じた複製ストレスによってM期停止が引き起こされることが示唆された。本研究計画では、当初、上皮細胞、線維芽細胞それぞれの細胞種について、複数の異なる細胞を用いて実験を行い、染色体融合の表現型の普遍性の有無を確認することを予定していた。研究計画に則り、線維芽細胞については、胎児肺由来のIMR-90及び、乳線由来のHMFについて実験を行い、どちらの細胞でも染色体融合におけるM期停止を確認した。しかしながら、全ての市販の細胞は、異なる個体から得られたものであるため、遺伝的バックグランドの違いが表現型を左右する可能性を否定できないという問題に思い至った。そこで、これを解決する手法を模索したところ、ヒト乳腺上皮細胞HMECをTGF-bで処理することによって、上皮間葉転換が引き起こせるという報告を見出した。この手法を取り入れることで、全く同じ遺伝的バックグラウンドの細胞でも、異なる細胞種へと変換させうることがわかった。よって、研究計画を展開し、この手法を用いた実験を行なった結果、確かに染色体融合は、上皮細胞では2核化を、間葉細胞ではM期停止を引き起こすことが明らかとなった。また、計画に則り、姉妹染色分体を可視化するシステム(FuVis-XpSIS: Fusion Visualization system for Xp SISter chromatid fusion)を用いた解析の結果、上皮細胞由来のがん細胞であるHCT116では、1つの姉妹染色分体はM期停止を引き起こさないことも明らかになった。よって、本研究計画はおおむね順調に進展していると判断した。今後は、上皮間葉転換の手法を用いることで、同じ遺伝的バックグランドの細胞における染色体融合の運命解析をさらに発展させる。すでに2019年度の実験計画であった、様々な薬剤に対する上皮細胞、間葉細胞の応答の違いについて、研究を進行しているところではあるが、さらに複数の薬剤を用いて、M期停止がどのような染色体異常によってもたらされるのかを解析する。例えばサイトキネシス阻害剤による4倍体化や、低容量の微小管阻害剤による微小核の形成が続くS期、及びM期に与える影響などを解析することで、染色体融合の引き起こすどのような異常が、続く細胞周期に影響を与えているのか、特に間葉細胞においてS期とM期の遅延を引き起こしている真の要因について、理解を深めることを目的とする。

本研究計画では、当初、上皮細胞、線維芽細胞それぞれの細胞種について、複数の異なる細胞を用いて実験を行い、染色体融合の表現型の普遍性の有無を確認することを予定していた。研究計画に則り、線維芽細胞については、胎児肺由来のIMR-90及び、乳線由来のHMFについて実験を行い、どちらの細胞でも染色体融合におけるM期停止を確認した。しかしながら、全ての市販の細胞は、異なる個体から得られたものであるため、遺伝的バックグランドの違いが表現型を左右する可能性を否定できないという問題に思い至った。そこで、これを解決する手法を模索したところ、ヒト乳腺上皮細胞HMECをTGF-bで処理することによって、上皮間葉転換が引き起こせるという報告を見出した。この手法を取り入れることで、全く同じ遺伝的バックグラウンドの細胞でも、異なる細胞種へと変換させうることがわかった。よって、研究計画を展開し、この手法を用いた実験を行なった結果、確かに染色体融合は、上皮細胞では2核化を、間葉細胞ではM期停止を引き起こすことが明らかとなった。また、計画に則り、姉妹染色分体を可視化するシステム(FuVis-XpSIS: Fusion Visualization system for Xp SISter chromatid fusion)を用いた解析の結果、上皮細胞由来のがん細胞であるHCT116では、1つの姉妹染色分体はM期停止を引き起こさないことも明らかになった。よって、本研究計画はおおむね順調に進展していると判断した。今後は、上皮間葉転換の手法を用いることで、同じ遺伝的バックグランドの細胞における染色体融合の運命解析をさらに発展させる。すでに2019年度の実験計画であった、様々な薬剤に対する上皮細胞、間葉細胞の応答の違いについて、研究を進行しているところではあるが、さらに複数の薬剤を用いて、M期停止がどのような染色体異常によってもたらされるのかを解析する。例えばサイトキネシス阻害剤による4倍体化や、低容量の微小管阻害剤による微小核の形成が続くS期、及びM期に与える影響などを解析することで、染色体融合の引き起こすどのような異常が、続く細胞周期に影響を与えているのか、特に間葉細胞においてS期とM期の遅延を引き起こしている真の要因について、理解を深めることを目的とする。
植物細胞において小胞輸送を調節している低分子量GTP結合蛋白質制御機構の研究

本研究では、モデル植物であるシロイヌナズナを用いて、細胞内小胞輸送に関与している低分子量GTP結合蛋白質(ARA遺伝子ファミリー)に直接作用し、共役しその活性を調節している蛋白質因子についての研究を行った。具体的には、以前我々が出芽酵母においてARA4蛋白質を強制発現させた際に観察される成長阻害を回復する因子として、シロイヌナズナcDNA libraryから単離したAtGDI1遺伝子と類似する新たな遺伝子AtGDI2を単離し、この構造及び機能についての検討を行った。その結果、これらの遺伝子がコードしている蛋白質はアミノ酸レベルで91%の相同性を示した。サザンブロットの結果より、シロイヌナズナゲノム中にはこれらの他に1コピー以上の類似した遺伝子が存在することも明らかとなった。次に、酵母を用いてこれらの機能についての解析を行ったところ、両クローンとも酵母のGDI変異株中でGDIとしての機能を示し、更に酵母細胞中でARA4蛋白質と相互作用し得ることも明らかとなった。また、ノーザンブロット解析の結果より、これらの遺伝子は共に殆どの組織において発現していることも明らかになった。以上の結果から、植物細胞中では数種類のGDI分子がその機能を分担して働いている可能性が示唆された。高等植物細胞中の細胞内小胞輸送をコントロールする際に、分子スイッチとして機能する低分子量GTP結合蛋白質と共役して働いている活性調節因子を単離すると共に、これらの活性調節因子による低分子量GTP結合蛋白質の制御機構について生化学的・分子生物学的手法を用いて研究を進めている。本年度の研究の結果、新たにAra4のGDP解離抑制因子(GDl)であるAtGDI2のcDNAを単灘に成功し、その全塩基配列を決定すると共に、シロイヌナズナ組織における発現パターンおよび酵母突然変異体を用いたGDI活性の検討を行い、以前に単離を報告したAtGDI1とほぼ同様の性質を持つことを明らかにした。(Ueda etal.,1998)現在、更に未知の低分子量GTP結合蛋白質活性調節因子を単離するために、Two-hybrid法を用いてAra4およびその突然変異分子と結合する分子の探索を行っており、新たな活性調節因子が単離できれば、これを組み換えタンパク質として発現させた物を用いて、Ara4との結合や活性調節機構について詳細な研究を行う予定である。
縄文人2次埋葬の形成に関する骨考古学的研究

2次埋葬と思われる縄文人骨埋葬例について、人骨表面に残された情報より、埋葬形成過程の復元を試みることを目的とする。具体的には、1:東海地方縄文晩期遺跡にみられる、盤状集骨葬について、2:関東地方の貝塚遺跡にみられる、多数合葬例や廃屋墓について、3:その他地方の2次埋葬例(集合墓、合葬墓、土器棺墓)について、人骨表面につけられたキズ(損傷)と骨表面の(劣化)状態、付着した土壌等マトリックスの成分分析により、人骨のタフォノミーないしは埋葬形成過程に、骨学的にアプローチする。H30年度は、縄文時代の二次埋葬例である千葉県権現原貝塚と愛知県保美貝塚の多数合葬人骨について、タフォノミー研究の視点から、埋葬の記載と人骨表面形態の比較を行った。まず、権現原貝塚の人骨群を同定後、同一個体と判断される左右のペアを作成し、最小個体数を求めた。次に、権現原貝塚の埋葬時の人骨配置図上で、左右ペアの位置関係を明らかにし、多数合葬の埋葬を記載した。さらに両遺跡間の人骨表面の風化度合い、表面の損傷等を比較した。権現原の人骨群には個体間で埋葬過程に差があったという点、権現原・保美両遺跡の人骨表面の風化度合いと損傷程度には異なる点が観察された。権現原貝塚の人骨群は、保美貝塚のものに比べて長期間地上に露出していた可能性があり、2遺跡の埋葬風習の違いが反映されている可能性が考えられる。多人数集骨葬より、保美貝塚の盤状集骨例を1年目に整理し、2ー3年目にかけて、関東地方の権現原貝塚の集骨を整理し、その比較を行うことができた。この比較を通じて、方法的アプローチをさらに良くすることができる。今後は両遺跡のデータを見直し再分析することにより、方法の改変やより実のある考察を導くためのより個別的な研究目的を設定し、これまでの結果の論文公表を目指す。さらには関東地方あるいはその他地方の縄文遺跡の多人数埋葬例について、対象を拡大していく。H28年度は、観察データ項目とその分類・判断基準を精査し、東海地方の盤状集積人骨(特に保美貝塚人骨)について観察をすすめ、データを集積した。保美貝塚からは、1965年の調査で多数の縄文人骨とともに、「人骨の盤状集積」(盤状集骨葬)が見つかっていたが、2010年よりおこなわれた再調査により、あらたに一塊の盤状集骨葬例が発見され、人骨資料は国立民族歴史博物館に保管されている。東大総合研究博物館には、1965年調査の盤状集積人骨と単体埋葬人骨が多数保管されており、この2者について、観察データを比較した。ほぼ、実施計画どおりに進んでいる。H29年度は、関東地方縄文時代中期から後期にかけてしばしばみられる2次埋葬例として、千葉県権現原遺跡の廃屋墓出土人骨の整理に取り掛かった。発掘時の図面と人骨資料の個別IDをもとに、人骨の2次元プランを作成し、それに個体骨の同定結果などを突き合わせることを行った。現在、個別骨の同定結果より、最小個体数の割り出しを検討している。今後、観察データ項目とその分類・判断基準を精査し、前年度収集した、東海地方の盤状集積人骨(保美貝塚人骨)のデータと比較をおこなう。1年目に盤状集骨、2年目に廃屋葬と地域と異なる様式の埋葬人骨に着手できており、おおむね予定通りである。

まず、権現原貝塚の人骨群を同定後、同一個体と判断される左右のペアを作成し、最小個体数を求めた。次に、権現原貝塚の埋葬時の人骨配置図上で、左右ペアの位置関係を明らかにし、多数合葬の埋葬を記載した。さらに両遺跡間の人骨表面の風化度合い、表面の損傷等を比較した。権現原の人骨群には個体間で埋葬過程に差があったという点、権現原・保美両遺跡の人骨表面の風化度合いと損傷程度には異なる点が観察された。権現原貝塚の人骨群は、保美貝塚のものに比べて長期間地上に露出していた可能性があり、2遺跡の埋葬風習の違いが反映されている可能性が考えられる。多人数集骨葬より、保美貝塚の盤状集骨例を1年目に整理し、2ー3年目にかけて、関東地方の権現原貝塚の集骨を整理し、その比較を行うことができた。この比較を通じて、方法的アプローチをさらに良くすることができる。H29年度は、当初、渥美半島縄文晩期遺跡として、伊川津貝塚の多数合葬墓人骨の調査を予定していたが、現在、関東地方縄文後期によく見られる廃屋墓」人骨として、市川市の権現原貝塚と文京区の千駄木貝塚の人骨を預かっているため、こちらを先行させる。同時に昨年度調査の保美貝塚人骨について論文化を進める。ほぼ予定通りであるが、1年目にデータを取り終えた保美貝塚新規出土人骨についての論文化が遅れているので、これを進めると同時に、保美貝塚と、権現原貝塚事例の比較を行う予定である。今後は両遺跡のデータを見直し再分析することにより、方法の改変やより実のある考察を導くためのより個別的な研究目的を設定し、これまでの結果の論文公表を目指す。さらには関東地方あるいはその他地方の縄文遺跡の多人数埋葬例について、対象を拡大していく。H28年度は、愛知県保美貝塚出土の人骨を対象として調査を行った。愛知県田原市に保管されている人骨を、国立歴史民俗博物館へ借り出すことになり、田原市への調査旅費が必要なくなった。補助金を有効利用するため、次年度以降に繰り越した。研究資料である権現原貝塚出土人骨の搬入から整理開始までに時間がかかり、謝金支出予算を繰り越した。次年度より週2日程度で非常勤研究員を雇用して、研究補助をお願いする予定である。繰り越し分の余剰金は人件費増加分に充てる予定である。計画的に使用した結果、比較的少額のみが残額となったが、来年度に問題なく利用できる。今年度以降の調査旅費に充当するか、あるいは、卓上電顕に追加でTEM分析装置を設置する購入資金にあてるか、どちらかを考えている。
日本語音声の韻律的特徴の生理学的機制及び語音の音響的特徴との相互関係の研究

1.日本語音声の韻律生成に関する生理的デ-タの収集と解析1)日本語音声の韻律生成に関与する内・外喉頭筋の関与についての研究東京方言,大阪方言,青森方言について,その韻律実現に関与する喉頭筋の活動を筋電図学的に検討した。対象筋は輪状甲状筋および胸骨舌骨筋とし,筋電図信号は計算機処理によって平均加算波形を求めて比較した。各種の方言の韻律実現に際し,対象とした両筋の間に相反的なパタンがみられ,とくに胸骨舌骨筋については,ピッチを低く維持するような機能をもって喉頭調節に関与していることが確認された。この所見は大阪方言のような低起式アクセントパタンで明瞭であった。2)超音波断層法による喉頭上下運動の観察発話時の喉頭の上下運動をリニアスキャン型超音波プロ-ブを用いて記録し、東京および大阪方言話者が平叙文と疑問文をそれぞれ発話した時のパタンを比較した。その結果基本周波数変動に対応した喉頭上下運動が観測された。3)各地方言の母音調音時の舌・口唇形状と音声との対比舌の超音波画像と口唇の正面・側面像を同時記録して、各地方言における中舌母音化の実態を記録解析した。2.日本語音声の語音と韻律の音響分析と多変量解析各地方言の語音と韻律の多変量解析を施行し、地域によって基本周波数の変動が少なく平坦な特性を示すことを示した。3.方言音声資料の収集と音響パラメ-タの定量化各地方言について文末アクセントとイントネ-ションの関係について検討し,方言の差によって両者の関係が有機的に変化することを確認した。とくに無型アクセント地域にもイントネ-ションが確認された。
拡散テンソル画像の統合によるガンマナイフ治療の安全性向上に関する研究

MRIの拡散テンソル画像から得られるトラクトグラフィーと、治療計画用の三次元的MRIの画像を合成するためのハードウエア一式を設置した。これは当診療科に既に設置されているものを一部利用する形とした。画像解析ソフトウエアの導入を含め、三次元的な画像処理を行う環境を整備した。これらを利用して画像処理を行った画像データをガンマナイフの治療計画用ソフトウエアに転送することにより、過去に行われた脳動静脈奇形に対する治療、および新規に治療を行う患者において、大脳白質繊維に照射された(あるいはされる)線量を算出した。対象は過去に、あるいは研究期間中に治療を行った錐体路近傍の脳動静脈奇形30例(A)と、視放線近傍の脳動静脈奇形15例(B)の45例とした。(A)では運動麻痺が出現するリスクが5%となる運動線維の最大線量は23Gyと算出された。また一般化ウィルコクソン検定によると、錐体路のうちより近位に位置する放線冠と比較し、より遠位に位置する内包へ20Gy以上照射される体積が大きくなると、運動麻痺が出現するリスクが有意に高くなっていた。これは、おそらく内包においては錐体路が密に存在しているため高い線量が大きな体積で照射されることへの耐性が低かったためと考察した。(B)では、視放線が病変の近傍を走行する場合は視覚的前徴を伴う片頭痛や後頭葉てんかんといった視覚症状を呈していた。8Gy以上照射された症例においては視野障害、片頭痛の出現や改善といった何らかの症状の変化を来たしていたことから、耐容線量は8Gy程度と推測した。対象は過去に、あるいは研究期間中に治療を行った錐体路近傍の脳動静脈奇形30例と、視放線近傍の脳動静脈奇形15例の45例とした。錐体路近傍の脳動静脈奇形30例における錐体路への線量は、病変との距離により2.0Gyから39.6Gyまで及び、平均±標準偏差が17.2±10.9Gy、中央値が14.4Gyであった。研究開始時に既に運動麻痺が出現していることが判明している者の解析において、20Gyおよび25Gy以上照射される錐体路の体積が予後と相関する可能性が考えられたため、これらも算出した。平均±標準偏差がそれぞれ357±1611mm^3、161±768mm^3であった。視放線近傍の脳動静脈奇形15例における視放線への線量は2.0Gyから32Gyの値をとっており、平均±標準偏差が9.2±8,7Gy、中央値が7.6Gyであった。現在これらのデータのさらなる分析を用い、さらに詳細な臨床的データを組み合わせて統計解析を行うことにより錐体路および視放線の耐容線量の算出を行うと同時に、治療した患者において麻痺を含めた合併症の発生状況につき追跡調査を行っている。
縦断調査による共同注意行動の標準化とその臨床適用に関する研究

共同注意を軸とした社会的認知の発達過程の解明とその臨床応用の道を探ることが本研究の主たる目的である。そのため、福岡県糸島地区(1市2町)の出生児1000名/年を対象にして8-18ヶ月まで2ヶ月間隔で6回縦断調査(第一次スクリーニング)してきた。こうしたデータベースを基に、これらの調査対象児が36ヶ月および60ヶ月に達した時点でそれぞれに新しい第二次と第三次スクリーニングテストを実施した。60ヶ月(5歳)については今年度末まで時間を要するが、現在までの主な結果は下記に示すとおりである。(1)共同注意行動は9ヶ月頃から急速に発達し18ヶ月までには全て獲得される。その詳細は標準化表を参照のこと。(科研報告書平成:17年3月)(2)8-18ヶ月の共同注意の発達過程は共分散構造分析の結果、すくなくとも、(1)他者の注意の追従、(2)他者の行動の追従、(3)他者の注意の操作、(4)シンボル形成、の4段階があることが分かった。(3)3歳児健診(第二次スクリーニング)で発達障害の疑いが示唆された子供たちの中で、ことに自閉症やアスペルガーと診断された9名の18ヶ月時点での共通特徴(初期兆候)を抽出した。それは、歩行など移動運動には何の問題も見られないが、叙述の指さし、応答の指さし、他者の苦痛の理解、有意味語が欠如していることである。(4)生後8ヶ月から60ヶ月(5歳)まで3種類のスクリーニングテストが完了した150名について、項目反応理論に基づく分析を実施したところ、定型発達児はそのコミュニケーションに関する能力値は加齢とともに右肩上がりで漸増するが、広汎性発達障害児は14ヶ月頃から、次第に遅れが目立ってくることが分かった。本研究の成果は、乳幼児期における社会的認知の発達過程と発達障害児の早期発見・早期対応に大きな貢献をなすものと考えられる。1.乳幼児期における共同注意の発達過程を把握するために共同注意に関連する25項目、運動発達に関する10項目、言語発達に関する6項目からなるアンケート調査紙を作成し、福岡県糸島地区(前原市・志摩町・二丈町)と連携して、その地区の出生児(約1000人/年)が、生後8ヶ月から18ヶ月になるまでを二ヶ月間隔で3年間縦断調査を実施した。2.得られた有効回答数5876件(標準化集団)を対象に新版K式発達検査に準じて標準化を施した。標準得点の分布から-2SD以下を臨床域、-1SD-2SDを境界域、その他を正常域にゾーニングし、正常域データ-から共同注意の発達過程に関するnolmative modelを検討した。また、18ヶ月じてんでまだ臨床域にいる乳幼児(約5%)と境界域にいる乳幼児を要チェック児とし1歳半健診で詳細に観察した。3.CHATやM-CHATなど自閉症児の早期発見をめざした最近のスクリーニング法を参考に要チェック児を分析したところ自閉症ハイリスク児が2名検出された。他の多くは知的障害を主とした発達障害ハイリスク児と推測された。平成15年1月から最初の調査対象児が3歳(36ヶ月)を迎えるため、3歳児健診において児童精神科医、発達心理学研究者、保健師、保育士からなるプロジェクトチームを組織し、詳細に観察しながら確定診断を実施継続中である。

4.過去のデータと確定診断とを比較し、感度と特異度を検討し、本年度中に世界で類を見ない乳幼児発達評価法を提案する予定である。5.こうした数々の知見は、学術論文(九州大学心理学研究など)と学会発表(日本発達心理学会、日本特殊教育学会、国際乳幼児学会ICIS,国際自閉症会議など)で公表した。乳幼児期における共同注意研究は健常な乳幼児期における心が社会的な適応行動を生み出す過程の理解を深めるだけでなく、その個人差検討の一環として発達障害児の早期スクリーニング法の開発や発達援助の効果評価にも大きな貢献するものと期待される。本研究では、共同注意行動の出現時期を明確にするために大規模標本を用いて横断/縦断調査を実施した。2000年9月から開始した縦断調査の標本数がさらに更新され、2002年10月現在で実人数(1526人)、累積総数(6719人)になったので、標準化手続きを実施して、縦断データを分析した。月齢クラスター分析や共分散構造分析を行ったところ、共同注意の発達過程は奇跡の9ヶ月と呼ばれる時期から急速に発達し生後18ヶ月までには共同注意は獲得されていることがわかった。そして、この共同注意の崖(cliff)には少なくとも4つの段階があり、かつ、それらは因果的な発達連鎖を持っていることが示唆される。つまり、最初の段階は、視線の後追いに見られるように乳児が養育者の意図感じ取り、その注意を追従する段階である。第二の段階は、単純な動作模倣や物の手渡しなど、他者の行動の追従を示す段階である。この二つのプロセスを経てようやく他者の注意を操作するために乳児自らが指さしの産出を行う段階を迎える。そして、最後にはシンボル(ことば)の形成や他者の苦痛への反応などを示す段階に至っている。指さしの産出はことばの起源と捉える研究者は多く、意味するものと意味されるものは幼児と大人の間で共有体験を介して語用論的に獲得すると考えられるからである。こうした体験は必然的に他者の情動状態を感じ取り、心配そうな表情を示し、慰めやいたわり行動を示すことにつながると考えられる。また、こうした定型発達過程を辿らない発達障害ハイリスク乳幼児については確定診断と併せて、現在慎重に検討中である。共同注意を軸とした社会的認知の発達過程の解明とその臨床応用の道を探ることが本研究の主たる目的である。そのため、福岡県糸島地区(1市2町)の出生児1000名/年を対象にして8-18ヶ月まで2ヶ月間隔で6回縦断調査(第一次スクリーニング)してきた。こうしたデータベースを基に、これらの調査対象児が36ヶ月および60ヶ月に達した時点でそれぞれに新しい第二次と第三次スクリーニングテストを実施した。60ヶ月(5歳)については今年度末まで時間を要するが、現在までの主な結果は下記に示すとおりである。(1)共同注意行動は9ヶ月頃から急速に発達し18ヶ月までには全て獲得される。その詳細は標準化表を参照のこと。(科研報告書平成:17年3月)(2)8-18ヶ月の共同注意の発達過程は共分散構造分析の結果、すくなくとも、(1)他者の注意の追従、(2)他者の行動の追従、(3)他者の注意の操作、(4)シンボル形成、の4段階があることが分かった。(3)3歳児健診(第二次スクリーニング)で発達障害の疑いが示唆された子供たちの中で、ことに自閉症やアスペルガーと診断された9名の18ヶ月時点での共通特徴(初期兆候)を抽出した。それは、歩行など移動運動には何の問題も見られないが、叙述の指さし、応答の指さし、他者の苦痛の理解、有意味語が欠如していることである。
哺乳に必要な嗅覚閾値の決定

哺乳に必要な嗅覚閾値を、新生児ラット(生後1日)の嗅上皮嗅覚受容器ニューロン(嗅細胞)と嗅球投射ニューロン(僧帽細胞)の2つのニューロンレベルで求めた。(1)まず、哺乳のための嗅覚機能発現に必要な嗅細胞数を測定した。新生児ラットの右側の嗅球を除去し、左側の鼻腔にZnSO_4溶液を数回注入し様々な程度の嗅上皮障害モデルを作成し、哺乳の有無をNipple attachmentと胃内ミルクにより判定した。鼻腔・嗅球の500μm間隔のパラフィン切片を作成し、Olfactory Marker Protein (OMP)抗体を用いて、OMP(+)嗅細胞を測定した。正常・対照群は4969±197であるのに対し、哺乳(+)群の下限値は2457であり、嗅覚(-)群の上限値は2398であった。以上の結果より、約半数のOMP(+)嗅覚受容器ニューロンが存在すれば、哺乳機能は維持されるものと結論された。(2)次に、哺乳のための嗅覚機能発現に必要な嗅球投射ニューロン(僧帽細胞)の定量化を試みた。新生児ラットの右側の嗅球を除去し、左側の嗅覚伝導路(外側嗅索)をガラスマイクロピペットで様々な程度に損傷した。哺乳の有無は、Nipple attachmentと胃内ミルクで判定した。神経トレーサー(FG : Fluoro-Gold)を外側嗅索損傷部後方の梨状葉嗅皮質に注入し、軸索損傷を免れたFG(+)僧帽細胞を可視化した。哺乳機能で2群に分けられた外側嗅索損傷ラットについて、FG(+)僧帽細胞の数を調べた結果、正常・対照群は3289±93であるのに対して、哺乳(+)群の下限値は1203で、哺乳(-)群の上限値は1296であった。以上の結果より、約40%の嗅球投射ニューロンが存在すれば、哺乳機能は維持されるものと推定された。今後、実験動物を増やして、哺乳可能・哺乳不能を区別する嗅球投射ニューロンの細胞数の閾値を決定したい。
条約プロセスマネジメント―地球環境保全に向けた諸アクターの分散型応答の影響―

本科研費申請書で研究課題の一つである「環境公益・国際規範のマルチレベルでの受容と呼応」について、昨年度から継続して漁業資源管理を事例に検討した。日本の従来型の漁業資源管理は、漁業者による自主的な資源管理を基本とする分権的かつ非統制的な構造を有してきた。条約では行政の統制を強めるトップダウン型の規制手法(TAC法)が求められたが、それに対して、従来型の漁業資源管理の実績を重ねてきた現場(主として根付の魚種を採取する地先漁業)レベルで、予防的アプローチといった国際規範が受容・共有され、自主的なルール形成がなされることの可能性と有効性について考察した。研究代表者は、国際法学会(2018年9月5日)の分科会「グローバル化時代における海洋生物資源法の再検討ー国際と国内間の法・政策の連関をめぐる学際的対話の試み」において、上記の観点からコメントを行った。コメントは、論文集『漁業資源管理の法と政策』(信山社、近刊)の「第7章:行政学の観点からー漁業資源管理の構造と変化ー」で掲載予定である。本研究は、「必ずしも条約上の義務や国家の政策に基づかずに州ないし自治体、産業セクター等が行う独自の取組みの相互関係を視野に入れ、それによってもたらされる条約レジームと国内政策への影響を分析することを目的とする」(申請書より)。今年度は、気候変動対策の国際交渉で観察される新しいアプローチ、Multilateral governanceからTransnational governanceあるいはBuilding blocks approachへの変化を主導する立場にいるカリフォルニア州の気候変動対策・エネルギー政策の最新の動向について、文献調査・情報収集を行った。この新しいアプローチは、分散的でブロックごとの合意の積み重ね(いくつものネットワークによるparallel agreement)が、国際的な取組みを進展させる側面に着目するものである。とりわけ、Transnational governanceやBuilding blocks approachを体現する主体として、国境を越えた自治体間ネットワーク(特に興味深いものとして、カリフォルニア州とカナダのケベック州との間の排出量取引の事例)、相互に協力できる妥協点を探る環境NGOと産業界とのネットワーク(US Climate Action Partnership)に着目して情報を収集し、調査結果を整理した。また、政策の方向性(気候変動対策の中期目標、再生可能エネルギー・車の燃費・充電池の設備目標等)を決定する政治過程における専門家の役割・専門的知見の活用に着目した。日米比較の観点からは、政策の方向性を決定する形成過程における専門家の役割・専門的知見の用い方に着目するのが有用であると考え、現時点での調査・分析結果を学会報告と論文で公表した。アメリカ在外研究中に得たカリフォルニアの地球温暖化対策・エネルギー政策の最新動向について知見を踏まえて、当初の計画を若干修正して進めている。当初計画では、オゾン層保護条約の国内実施に関する自身の研究蓄積との比較のため、同様の分析をアメリカについても行うことを計画していたが、アメリカにおいて現在重要な政治課題となり、政策変化が観察される気候変動対策とそれに密接に関連するエネルギー政策に研究の対象を絞り、それに関連する部分でオゾン層保護についても分析することとする。このように、当初計画の研究対象に変更を加えるが、当初計画の研究目的には変更ない。オゾン層保護について、今後、当初計画通り時間をかけて調査研究を行うべきとの判断がなされる余地を考慮して、現在の進捗状況を「やや遅れている」と記す。2016年度には、主として、1Building blocksapproachへの変化を主導する立場にあるカリフォルニア州における気候変動政策及びエネルギー政策に関する調査を継続し、2比較のための追加的な事例研究の対象として掲げていた生物多様性・自然環境保全の分野から、国際的な海洋資源保全と国内の漁業政策を取り上げて調査を開始した。1に関しては、日本との比較のために、カリフォルニアにおける気候変動対策の目標(2020年目標と2030年目標)と当該目標達成のための計画について、立案過程と政策内容を調査した。比較分析のために、政策過程における専門家の役割・専門的知見の活用方法、関係する政府機関(CARB, CEC, CPUC)の権限・役割分担と機関間調整の実態、政治的なリーダーシップの影響の三点に論点を絞って分析を行っている。関連する政府機関がいずれも合議制組織であることから、専門的知見の活用とアウトプットとの関係を観察するのに適した事例であると考えている。その成果は、6月の環境法政策学会において口頭発表する予定である。2に関しては、国際的な海洋資源保全の枠組みと、日本国内における漁業資源管理政策について、基本的な知識を得ることから開始した。日本の漁業政策については、国際的な資源管理に関する要求や国内での沿岸漁業資源の枯渇を前にして、漁業権や慣習を基盤とする漁業法制度の歴史的な背景の下にこれまで構築されてきた自主的な管理体制にどのように変革が求められているのか、より具体的に述べると、国際的に外から与えられた「資源保全のロジック」に対して、既存の法制度・政策領域がどのような変容を迫られているのか、アクター(漁協、漁業調整委員会、水産庁、自治体の水産部)がどのように対応しているのか、そこでは専門的知見がどのように用いられているのか、という問題設定をしたうえで文献調査を行った。カリフォルニアでヒアリング調査を計画していたが、学内の業務との関係で、当初予定していたスケジュールで渡航することができず、4月にずれ込んでしまったため、その分進捗状況に遅れが生じている。計画では、2016年度に、研究者がこれまで構築してきた研究の分析枠組みの検証と修正を行うとしているが、現在、27年度に亘って、この検証作業を継続中である。27年度にも引き続き検証・修正作業を行う予定である。