hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代英語期における近接未来表現カテゴリーの創発に関する実証的研究

平成30年度は、近接未来を指す表現間に見られた競合関係に着目し、初期近代英語のテキストを集めたWebコーパスEEBO Corpusからのデータを利用して研究を進めた。ひとつは、同一表現の異形間の関係である。Be on/upon the point of doingについて、この表現はフランス語etre sur le pointdeからの翻訳借用であるとされるが、初期近代英語では複数の異形が存在していた。そのような異形の関係性について、16世紀初頭まではin point to do、16世紀はat the point to do、17世紀からはupon the point of doingと、時代ごとに代表的な形が入れ替わることを示した。また、of doingで終わる形式になった背景には、複合前置詞の拡大が関わっている可能性を提示した。もうひとつは、be about to, be upon the point of, be ready toの関係である。これらのうち、前者2つが文法化した表現として残ったのに対し、最後がそうならなかった背景を検討した。Be about toとbe upon the point ofに関しては、意味的にも形式的にも近接未来を指す表現として安定していた(あるいは順調に発達していた)が、be ready toには、近接未来用法とともに、readyの形容詞的用法が時代を通じて色濃く残っていた。この違いが両者の命運を分けた可能性を提示した。本研究は、近代英語期を未来表現体系の再整理が生じた時代と捉え直すことで、英語未来表現の史的研究に新たな視点を提供することを目的としている。当初の計画では、研究初年度に当たる平成28年度は、近代英語期に出版された英訳聖書の調査を通じ、その点を掘り下げる予定であった。平成28年4月に生じた熊本地震の影響で、思うような実績をあげることができなかったが、当該年度中の研究実績の概要を2点挙げる。まず、当初の計画では予定していなかった内容であるが、未来表現の発達を論じる際に、未来を指す時間節における動詞の形態という問題は重要であるため、それを規範文法に見られる言説との関連を念頭に置きながら調査した。仮定法現在から直説法現在へ置き換わるという大きな流れの中で、時間節ではそれが18世紀終わり頃に生じたこと、その理由として、直説法現在が使われる他の環境からの類推や語彙拡散という可能性を提示した。また、この問題に関して規範文法の影響はあまりなかったとみられることも指摘した。これは現時点では口頭発表にとどまっているので、内容を充実させて論文化したい。もうひとつは今後の公表する予定の研究内容である。平成29年に開催される日本英語学会での「英語史における定型表現」というテーマでのシンポジウムが内定しており、特に近代英語期において、近接未来を表す表現間の競合関係について扱う予定にしている。現在、そのためのデータ収集等を行っているところである。今後は、当初の計画で行うことにしていた英訳聖書の調査を本格的に開始し、計画通り研究を展開できるよう努めたい。平成28年4月に生じた熊本地震の影響で、研究代表者本人の研究環境が一時的に悪化したり、所属大学の学年暦等に大幅な変更が加えられたりして、十分な研究時間の確保が困難であったため。当初の計画では、2年目に当たる平成29年度は、近代英語期に出版された英訳聖書の調査を土台に、他のテキストジャンルにも調査を広げる予定としていた。計画立案時には予想していなかった「うれしい誤算」であるが、平成29年度には、初期近代英語を中心にしたコーパスEarly English Books Online (Davies 2017)がウェブ上で公開された。すでにここから集めたデータを元に調査を始めている。平成28年4月に生じた熊本地震の影響で1年目の計画が大幅に狂ったため、2年目の平成29年度にもその影響が残った。当初の計画から遅れているため、まずはデータの収集と分析を急ぎたい。平成29年度についてはひとつ研究発表が内定しているが、それ以外でも公表できるよう、研究結果をできるだけ早く形にしたい。注文していた書籍が一部年度内に届かなかったため。

当初の計画では平成29年度から海外学会への旅費を計上していたが、それが叶わなかったため。平成30年度は国内外の旅費、論文校閲料、図書費として使用する計画である。主として文献資料の収集(特に初期近代英語期の作品集やコンコーダンスなどの言語資料)に用いる計画である。また、現時点で確定している研究発表に関わる旅費としても用いる予定である。
5d電子系物質の相関誘起量子相転移とバルク・表面・エッジ電子構造の分光学的研究

本研究では,強スピン軌道結合と電子相関の協奏により特異な状態が発現している,または発現する事が期待される5d電子系化合物群に対して,バルク・表面に選択的に敏感な電子分光および磁性に敏感な分光手法を駆使して電子構造を明らかにし,電子相関強度の変化により実現すると考えられる「スレーター絶縁体・モット絶縁体転移」や「量子異常ホール絶縁体・モット絶縁体転移」などの相関誘起量子相転移の実験的検証を行うとともに,その詳細を明らかにすることを目指す.本研究では,強スピン軌道結合と電子相関の協奏により特異な状態が発現している,または発現する事が期待される5d電子系化合物群に対して,バルク・表面に選択的に敏感な電子分光および磁性に敏感な分光手法を駆使して電子構造を明らかにし,電子相関強度の変化により実現すると考えられる「スレーター絶縁体・モット絶縁体転移」や「量子異常ホール絶縁体・モット絶縁体転移」などの相関誘起量子相転移の実験的検証を行うとともに,その詳細を明らかにすることを目指す.
酸化ストレスを基盤にした緑内障神経保護治療開発研究

基礎研究分野については分取した網膜神経節細胞をマイクロアレイ解析したところ、軸索障害7日後の網膜神経節細胞群は対照群と比較しHO-1が有意に高く発現していた。免疫染色において網膜神経節細胞にHO-1が発言していることも確認した(Himori et al.J Neurosci Res.2014)本研究の課題の一つである緑内障病態における酸化ストレスの関与について、転写因子Nrf2の下流にある抗酸化酵素HO-1の神経保護効果を検討した。野生型マウス(12週齢、雄、C57BL6)を用い、軸索障害7日後の網膜神経節細胞を純化回収しマイクロアレイ解析を行うと、無処置群と比較し、HO-1の発現が上昇していた事を見出した。さらに、QPCRにおいても軸索障害4日目、7日目の単離した網膜神経節細胞においてHO-1の発現が有意に上昇していた。免疫染色において無処置状態では網膜神経節細胞層にHO-1を認めないものの、軸索挫滅1、4、7日後の網膜神経節細胞層にHO-1のシグナルを確認でき、またHO-1陽性細胞の割合は25、64、84%と軸索障害後の日数が経つにつれ上昇を認めた。そして、軸索障害前後にHO-1活性剤を投与すると、生存網膜神経節細胞の減少を有意に抑制した。2つ目の課題である神経保護薬の探索についてはin vivo実験において神経保護作用を有する化合物をスクリーニングし、候補化合物を見出すことができた。3つ目の課題である緑内障患者における酸化ストレス病態との関係は、正常コントロール群と比べ正常眼圧緑内障群において尿中8OHdG値(DNA酸化ストレスマーカー)が有意に高いことを我々の研究においても確認した。そして、正常眼圧緑内障患者の尿中8OHdG値と視神経乳頭血流との相関を認めている。基礎研究分野においては分取した網膜神経節細胞をマイクロアレイ解析したところ、軸索障害7日後の網膜神経節細胞群は対照群(軸索障害を与えていない群)と比較し、HO-1は有意に高く発現していた。免疫染色において神経節細胞層に軸索挫滅1、4、7日後の網膜神経節細胞層にHO-1のシグナルを確認し、経過するにつれHO-1陽性細胞の割合が高くなった(Himori et al.J Neurosci Res. 2014)。当院眼科外来では通院中の緑内障患者と対照群における血中酸化ストレス値と抗酸化力の両者をフリーラジカル分析装置で測定し、尿中の酸化ストレスマーカー(8-OHdG)、皮膚AGE値を測定したところ、コントロールと比較し緑内障患者の尿中8OHdGが有意に高値であった。また、尿中8OHdGと視神経乳頭血流が相関し、後期よりも初期緑内障においてより相関することが明らかになった。多変量解析においてMD値に対し尿中8OHdGは有意に寄与していることが明らかになった(Himori et al.Graefe's Archive for Clinical and Experimental Ophthalmology. 2016)。緑内障の病態には視神経乳頭血流が関係していて、その血流と酸化ストレスマーカーである尿中8OHdGの相関があることから、尿中8OHdGが緑内障のバイオマーカーになる可能性があると考えられる。免疫染色において網膜神経節細胞にHO-1が発言していることも確認した(Himori et al.J Neurosci Res.2014)上記のように本研究において当初の計画通りに順調に実験結果が得られていることから、おおむね順調に進展していると判断した。緑内障緑内障病態における酸化ストレスの関与については現在動物モデルを用い、どのようなタイプの網膜神経節細胞がHO-1陽性かを検討中である。緑内障患者における酸化ストレスについては、病期や進行速度と酸化ストレスが関与するか調査を行う。また、神経保護薬の探索についてはin vitroで得られた結果を基に緑内障モデルにおけるin vivo実験にて検証を行う。本年緑内障患者における酸化ストレス関係の研究における試薬購入に充てる予定であったが、予想したよりも購入量が少なかったため。緑内障患者における酸化ストレスの関係の研究において、酸化ストレス、抗酸化力の計測する際の試薬購入に使用予定。
クサビ状欠損の成因について-特に咬合状態を考慮して-

1.鶴見大学歯学部付属病院保存科外来患者の中から、くさび状欠損を有する被験者を10名(男性5名、女性5名、年齢3060歳)、くさび状欠損の認められない正常者を10名(男性4名、女性6名、年齢2550歳)集め、既製トレー((株)部東京歯材社製ABEトレー【○!R】)とアルジネート印象材((株)部三金工業社製アルジエ-ススーパー^<【○!R】>)を用い自動練和器((株)部東京歯材社製レボリューションII【○!R】)にて練和し口腔内の状態を印象し、超硬石膏((株)部徳山曹達社製トクソ-ロック1【○!R】)をバイブレーターを用い流し込み、各々の口腔内模型を作成した。2.模型分析において、模型を規格化する目的でABE90咬合器^<【○!R】>およびSHINLLAI【○!R】((株)部ハーマンズ社製)を用いて、HIP平面が基準になるように模型を修正した後、ゴシックアーチトレーサーを作成し、各々の被験者の顆路測定を行った。また、ノギス、定規、エグザバイト【○!R】((株)部ジ-シ-社製)を用い、患歯の咬頭傾斜角度を計測し、データを収集した。3.患歯の歯周組織の状態(プロービングデプス、動揺度)を、プローベ((株)部ヒューフレディ社製CPN-15【○!R】)、ピンセット、ミラー、ペリオテスト【○!R】((株)部シーメンス社製)を用い、計測した。4.各々の被験者の咬合力を、プレスケール30H【○!R】,50H【○!R】((株)部富士写真フイルム社製)を用い測定し、データを収集した。現在以上のデータをNEC社製PC-9821Asコンピューター【○!R】、(株)部東京歯材社製FPD704【○!R】および、Abacus社製StatView【○!R】を用い、解析中である。
コンクリート構造物打継部の検査方法に関する研究

1.基礎的実験検査方法として採用した超音波速度法について、前年度結果等から必要とされた基礎的事項を究明した。(A)表面走査法の端子間距離は、離れるほど測定値の変動が小さくなり実用範囲として100mmを決定した。(B)端子接触材として従来のグリス型より簡便な特殊粘性ゴムを選定。(C)石材を使った打継モデルによると、介在物による間隙は検出できるが、非付着でもグリスにより密着している場合は検出が困難。(D)骨材表面の粗滑を、ガラス玉のサンドブラスト処理の有無によりモデル化し、モルタルとの付着が音速に及ぼす影響を調べた結果、約3%程度しか差がなかった。すなわち、音速は強度に比べ、付着に鈍感である。2.応用実験中央部の打継目をもつ15×15×45cm角柱供試体を打継モデルとし、打継部の処理条件も次の3条件とした。(1)ワイヤブラシによるレイタンス除去(2)無処理(3)オガクズ散布打継部の品質評価は前年度結果より引張付着強度と簡易透水試験の結果を指標とした。前年度実験(15cm立方供試体)結果と総合的に検討し、超音波法による打継検査について次の結論を得た。(1)打継検査が早期(例えば打設翌日)に可能である。(2)オガクズなどの介在による間隙は敏感に捉えるが、ワイヤブラシ処理の有無の違いだけのように付着の差はあっても全面接触している場合に対しては、その付着差の検出は難しい。以上、超音波法による打継検査の可能性と限界とが明かとなった。1.実験方法中央部に水平打継目をもつ15cm立方コンクリ-ト供試体をモデルとして使用した。打継は1週後、次の3種類の処理条件により施工した。(1)ワイヤブラシによるレイタンス除去(2)無処理(3)オガクズ散布コンクリ-トの調合は、水セメント比75%,スランプ22cmと分離を生じ易いものとした。打継材令4日,7日,14日,28日それぞれに,表面走査法・透過法により健全部(母体),打継部それぞれの超音波伝搬速度を測定し比較した。最絡材令測定後,簡易ロ-ト法により健全部・打継部の水密性を測定し比較した。気乾後,割裂試験(線載荷)により健全部の引張強度と打継部の引張付着強度を比較した。2.実験結果引張強度,水密性ともに、健全部〉ワイヤブラシ〉無処理〉オガクズの順となり、かつ定量的にも良い相関性を示したので、これらを打継部品質の指標とし、超音波法の打継検査能力を評価した。(1)超音波伝搬特性を利用した表面走査法によりコンクリ-ト打継部品質の検査の可能性が認められた。(2)超音波伝搬速度は材令4日以降の差は小さいので、早期検査が可能であり,実用上有効な方法である。(3)オシロスコ-ブの図形でオガクズが検出された。(4)透過法は打継検査法に適さない。(5)使用した2種の超音波深傷益間には特性の違いが認められた。以上の結果に基づき、次年度は、基礎実験として超音波伝搬特性(音速・波形・伝搬経路)を、応用実験として、より寸法大の供試体を使用して二端子間の距離を変化させて最適距離を求めるなど、追究する。

(B)端子接触材として従来のグリス型より簡便な特殊粘性ゴムを選定。(C)石材を使った打継モデルによると、介在物による間隙は検出できるが、非付着でもグリスにより密着している場合は検出が困難。(D)骨材表面の粗滑を、ガラス玉のサンドプラスト処理の有無によりモデル化し、モルタルとの付着が音速に及ぼす影響を調べた結果、約3%程度しか差がなかった。すなわち、音速は強度に比べ、付着に鈍感である。2.応用実験中央部の打継目をもつ15×15×45cm角柱試験体を打継モデルとし、打継部の処理条件を次の3条件とした。(1)ワイヤブラシによるレイタンス除去(2)無処理(3)オガクズ散布打継部の品質評価は前年度結果より引張付着強度と簡易透水試験の結果を指標とした。前年度実験(15cm立方体)結果と総合的に検討し、超音波法による打継検査について次の結論を得た。(1)打継検査が早期(例えば打設翌日)に可能である。(2)オガクズなどの介在による間隙は敏感に把えるが、ワイヤブラシ処理の有無の違いだけのように付着の差はあっても全面接触している場合に対しては、その付着差の検出は難かしい。以上、超音波法による打継検査の可能性と限界とが明かとなった。
セロトニン1Aおよび2レセプター間の機能的相互作用とこれに及ぼす抗うつ薬の効果

我々は、うつ病におけるセロトニン(5-HT)系の役割について研究を行ってきた。今回は、5HTレセプターのサブタイプである5HT1Aおよび5HT2レセプターの機能的相互作用についてin vitroで検討した。5HTは5HT2レセプターを介して細胞内カルシウムを濃度依存的に増加させた。またこの増加は5HT2レセプターのアンタゴニストであるケタンセリン、スピペロン、メスレルジンおよびリタンセリンによって抑制された。また5HTおよび5HT_2アゴニストであるDOIの持続的投与は、5HTによる細胞内カルシウムの増加を継時的に抑制した。またプロテインカイネースCアクチベータ-であるホルボルエステルおよびメゼレリンの前投与は、5HTによる細胞内カルシウムの増加を抑制した。またカルシウム・カルモジュリンのアンタゴニストであるW5、W7も同様に5HTによる細胞内カルシウムの増加を抑制した。5HT1Aレセプターのアゴニストである8-OH-DPATの前投与は、5HTによる細胞内カルシウムの増加を抑制した。これらのことから5HT1Aおよび5HT2レセプターの機能的相互作用が示唆された。
培養細胞の顕微鏡下その場観察選別回収法の開発

本研究は,ディッシュに培養した細胞を顕微鏡下で観察しながら,タンパク質分解酵素を用いずにターゲットの細胞のみを回収する技術の開発を目的としたものである.この方法では,下限臨界共溶温度(約33°C)以下で水溶性を示す温度応答性化合物をコーティングしたディッシュに細胞を培養し,ターゲット細胞の直下の狭い領域のみを冷却して,脱着した細胞をマイクロピペットで吸引する.本年度は吸引システムへのマイクロバルブの導入,マイクロピペットのアルブミンコーティングなど装置の改良を行った後,上記のディッシュに播種後18時間培養したマウス線維芽細胞3T3の回収実験を行った.また,回収した細胞を顕微鏡下で長期間培養してその様子を観察して以下の成果を得た.1.細胞または細胞塊を10秒以内で確実に回収できるようになった.2.複数個所からの連続回収が容易に行えるようになった.3.回収した細胞の再培養実験から,(1)細胞が再び付着伸展すること,(2)相互接着した細胞は接着を保ったまま再播種できること,(3)再培養した細胞が再び分裂すること,を明らかにし回収による細胞のダメージがないことを証明した.4.赤と緑にそれぞれ蛍光染色した細胞を2種類の細胞とみなし,片方だけに純化するデモンストレーションを行った.この結果,当初の目標を全てクリアして「培養細胞の顕微鏡下その場観察選別回収法」を確立した.本研究は,ディッシュに培養した細胞を顕微鏡下で観察しながら,タンパク質分解酵素を用いずにターゲットの細胞のみを回収する技術の開発を目的としたものである.この方法では,下限臨界共溶温度(約33°C)以下で水溶性を示す温度応答性化合物をコーティングしたディッシュに細胞を培養し,ターゲット細胞の直下の狭い領域のみを冷却して,脱着した細胞をマイクロピペットで吸引する.本年度の結果は以下のとおりである.1.本方法を実現するために,顕微鏡の視野を遮らず,しかも20倍の対物レンズの動作距離の範囲内でディッシュの底面を局所的に冷却するデバイスを開発した.2.良好な温度応答性を示すPNIPAAmと細胞接着性を有するPNIPAAmゼラチンの混合物をカバーガラスにスピンコーティングし,種々の混合比や濃度および回転速度に対して細胞の接着性能と冷却による脱着性能を評価して最適なスピンコーティング条件を見出した.そして,カバーガラスの縁に枠を取り付けて細胞の接着性が良く,かつ表面の温度低下により速やかに細胞が脱着するディッシュを作製した.3.冷却によるディッシュ底面の温度変化と温度分布を測定し,冷却開始2秒後には下限臨界共溶温度以下に冷却が可能であることを確認するとともに,冷却効果がおよぶ範囲と冷却時間との関係を明らかにした.4.マウス線維芽細胞3T3を細胞密度4000個/cm^2で上記のディッシュに播種し,18時間培養した後,細胞の回収実験を行った.その結果,1つの細胞にっき10秒程度で回収可能なことが明らかになった.また,1つのディッシュの複数個所からの選別回収や,相互に接着した細胞の回収にも成功した.本研究は,ディッシュに培養した細胞を顕微鏡下で観察しながら,タンパク質分解酵素を用いずにターゲットの細胞のみを回収する技術の開発を目的としたものである.この方法では,下限臨界共溶温度(約33°C)以下で水溶性を示す温度応答性化合物をコーティングしたディッシュに細胞を培養し,ターゲット細胞の直下の狭い領域のみを冷却して,脱着した細胞をマイクロピペットで吸引する.本年度は吸引システムへのマイクロバルブの導入,マイクロピペットのアルブミンコーティングなど装置の改良を行った後,上記のディッシュに播種後18時間培養したマウス線維芽細胞3T3の回収実験を行った.また,回収した細胞を顕微鏡下で長期間培養してその様子を観察して以下の成果を得た.1.細胞または細胞塊を10秒以内で確実に回収できるようになった.2.複数個所からの連続回収が容易に行えるようになった.3.回収した細胞の再培養実験から,(1)細胞が再び付着伸展すること,(2)相互接着した細胞は接着を保ったまま再播種できること,(3)再培養した細胞が再び分裂すること,を明らかにし回収による細胞のダメージがないことを証明した.4.赤と緑にそれぞれ蛍光染色した細胞を2種類の細胞とみなし,片方だけに純化するデモンストレーションを行った.この結果,当初の目標を全てクリアして「培養細胞の顕微鏡下その場観察選別回収法」を確立した.
定家かなづかいの受容と継承に関する研究

本研究では、藤原定家(1162(応保2)--1241(仁治2)による定家かなづかいが、定家の没後、どのように社会に受け入れられ、継承されるようになっていったのか、という面に注目し、定家以後、行阿以前のかなづかいの実行者として、藤原光俊(真観)(1203(建仁3)-1276(建治2))筆資料をとりあげ、同資料における定家かなづかいの受容と継承の実態を明らかにした。真観は、反御子左家の代表的な歌人でありながら、定家に寛喜・貞永頃から師事して多数の歌書類を書写・相伝している。真観は、定家かなづかいの忠実な実行者であり、その書写態度は、資料によっては権威主義といってもいいほどにみえることを指摘した。当該年度は、藤原光俊(真観)筆資料について、データベース作成をすすめるとともに、冷泉家時雨亭文庫蔵『躬恒集』(建長四年本)について、親本とされる西本願寺本三十六人集『躬恒集』との比較を通して考察を行った。研究結果は2014年12月に「国文学言語と文芸の会」2014年度大会にて研究発表した。発表要旨は次の通り。建長四年本『躬恒集』はかなづかいのレベルでは、いわゆる定家かなづかいを忠実に守っており、これは『範永朝臣集』(時雨亭文庫蔵本)など同じ真観筆本の特徴と合致している。また、異体仮名のレベルでは、字母の異なり字数は平均2.6字と他の真観筆資料よりも多く、稀少仮名が使用されている。複数の異体仮名の使い分けには、位置による書き分けや、語表記の傾向がみられた。そのほか、和歌の二行書きや、踊り字は行頭・句頭を避ける、といった特徴がみられた。建長四年本と西本願寺本とを比較すると、かなづかいおよび異体仮名の両面で両者はまったく対応していない。とくに建長四年本にみられるモを表す〈ん〉字が西本願寺本と対応していない点については、親本の影響でないとすると、建長四年本が独自にこの表記を採用したという想定をせざるをえない点で、問題が残る。以上のように、真観筆資料のなかでも、歌数の多い『躬恒集』を研究対象とし、その親本と比較しながら考察を加えることで、他の真観筆の資料でも同様の傾向がみられることを確認するとともに、同じ真観筆資料にみえる書記の特徴を裏付けするものとなることがわかった。本年度は、藤原光俊(真観)(建仁二(1203)建治二(1276)年)筆資料の表記について、以下のように、データベース化および電子画像ファイルの整理と分類を行うと同時に、分析と考察を進めた。まず、前年度の『躬恒集』(建長四年本)の調査分析をふまえ、冷泉家時雨亭文庫蔵の私家集について『範永朝臣集』を中心にデータベースの整理と見直しを行い、分析をまとめた。たとえば、『躬恒集』(建長四年本)と『範永朝臣集』を比較すると、語頭の〈おーを〉のかなづかいなど、基本的には定家かなづかいに沿うという共通点はあるものの、その他のかなづかいや字母のレベルでは両者には差がみられる。他の比較的全体量が少ない私家集についてはさらにばらつきがあり、これが親本の表記による違いなのか、真観の書写態度(書写年代や対象資料の性質など)によるものなのかについては問題が残った。このため、さらに資料を広げて調査する必要があると判断し、勅撰集の調査を行った。『古今和歌集』(天理図書館蔵)は真観筆ではないが、真観筆本をかなり忠実に書写したものとされる。調査の結果、『躬恒集』『範永朝臣集』などの私家集と比べて、より厳密かつ忠実に定家かなづかいが実行されていることがわかった。先行研究が指摘する、真観が『下官集』および藤原定家筆『古今和歌集』を直接見た可能性について、より確実に裏づける結果となった。また、勅撰集の書写のありかたが、他の私家集の書写のありかたと異なっている点も、注目すべき点であると考えられる。最後に、平安中期の仮名書状を比較対象として調査分析を行った。具体的には、藤原為房妻書状の表記について考察を加えた。真観筆資料について、データベース化を計画通り進めるとともに、分析考察を行っている。具体的には、中心となる資料である、冷泉家時雨亭文庫蔵の韻文資料について、字母データベース作成を行い、同時にかなづかいについても調査分析を進めることができた。このように私家集について真観の書記のありようを観察・記述すると同時に、今年度は勅撰集である『古今和歌集』(天理図書館蔵)の調査を行い、私家集との比較・分析を行った。定家かなづかいの忠実な実行者であると考えられる真観の表記が、複雑で多様な様相を示していることを確認すると同時に、定家かなづかいの受容・継承の一側面を記述するための事実の積み上げを計画通りに進めることができたと考える。以上が判断の理由である。当該年度は、藤原光俊(真観)書写資料の表記について以下の調査分析を進め、考察を加えるとともに、過年度の成果とあわせ、データの整理と課題のまとめを行った。

まず、天理図書館蔵『古今和歌集』(貞応元年本)の表記の調査分析を行った。そのうちかなづかいについての調査分析については、論文としてまとめた。概要は次の通り。天理図書館蔵『古今和歌集』は、その奥書に、真観が定家筆『古今和歌集』(貞永元年本)を書写した旨を記す。ただし、定家筆貞応元年本は現存しないため、本研究においては、定家筆本である伊達本、嘉禄本と比較し、さらに天理本奥書に校合本として用いたとされる貞応二年本(冷泉家時雨亭文庫蔵本)と比較する方法をとった。なお、本研究では、天理本『古今集』は真観筆本を親本とした二次的資料ではあるものの、真観本を忠実に書写した本であると仮定して調査分析を行っている。真観筆『範永朝臣集』『躬恒集(建長四年本)』等の私家集の表記を調査分析した結果、反御子左家の歌人として知られる真観が、忠実な定家かなづかいの実行者であったことがわかっているが、私家集の場合と比べて、天理本『古今集』では、語頭の〈おーを〉のかなづかいにゆれがみられる点、ム・モ両音を表す〈ん〉字がみられない点などが異なっている。これらのゆれが何に起因するものかについては、複数の可能性を指摘した。一つは親本の影響である。定家筆本では一切採用されていないム・モ両音を表す〈ん〉字が、天理本『古今集』にないことがその根拠のひとつである。もう一つは、真観独自の書写の基準が入り込んでいる可能性である。さらに、とくに真観筆私家集において例外が少ないことから、定家かなづかいの受容の初期の段階で、いわば規則化が起こっている可能性についても指摘した。本研究では、藤原定家(1162(応保2)--1241(仁治2)による定家かなづかいが、定家の没後、どのように社会に受け入れられ、継承されるようになっていったのか、という面に注目し、定家以後、行阿以前のかなづかいの実行者として、藤原光俊(真観)(1203(建仁3)-1276(建治2))筆資料をとりあげ、同資料における定家かなづかいの受容と継承の実態を明らかにした。真観は、反御子左家の代表的な歌人でありながら、定家に寛喜・貞永頃から師事して多数の歌書類を書写・相伝している。真観は、定家かなづかいの忠実な実行者であり、その書写態度は、資料によっては権威主義といってもいいほどにみえることを指摘した。藤原光俊(真観)筆資料について、予定通り調査を進めている。本年度調査分析し学会報告した『躬恒集』(建長四年本)は、真観筆資料のうち、私家集のなかでももっとも大部なものである。『躬恒集』の全歌が揃っているテキストでもあり、すでに調査した中規模、小規模のテキストと書記の様相が一致することを確認することができた。また、他の資料にない特徴もみられた。次年度より『古今和歌集』(天理図書館蔵本)の調査を進める予定だが、私家集と勅撰集の違いや、定家かなづかいの適用のありかたの違いなどの比較を行うための前準備が整ったことになる。真観筆資料のデータベース化と調査分析を進めるとともに、以下の資料にデータベース化作業の範囲を広げ、比較・分析を行う。1)真観筆資料を写したもの(真観筆資料をいわば親資料とするもの)2)真観筆資料の書写の元になったもの(真観筆資料のいわば親資料とされるもの)3)親資料が同じであり且つ異なる筆者による資料資経本、承空本など、上記のような資料の調査分析を進め、真観筆資料と比較しながら、当該資料の位置づけを試みるとともに、真観の行った定家かなづかいの受容のされかたについて観察・記述する。また、次年度は当該課題の最終年度であり、真観筆資料の表記の位置づけについてまとめつつ考察を進める必要があると考えている。真観すなわち藤原光俊は、反御子左家の代表的な歌人として知られているが、その彼が、いっぽうで定家かなづかいを忠実に実行しているということは、一見矛盾しているように思われる。
日本における就学行為の慣行化に関する史的研究 ―ライフサイクルとアーティキュレーションの"融合"に着目して―

1、国立国会図書館、国立公文書館、国立教育政策研究所附属図書館、埼玉県立文書館、東京都公文書館等、これまで調査してきた資料所蔵機関において、調査資料の確認を行った。その過程で国立教育政策研究所附属図書館において、これまで未確認であった「小学校令案」を見いだすことができた。なお本史料は科研費購入したデジタルカメラで撮影した。2、2002年7月31日から8月1日にかけて開催された日本教育史研究会第21回サマーセミナー(テーマ:学校化社会の原点を探る)において、報告者の一人として「「就学告諭」から見える「学制」」を報告した。「学校化社会」という、本研究のテーマである「就学行為の慣行化」とすぐれて共通性,の高い報告の場であったことから、本研究の過程で入手した資史料を活用することができた。3、本研究の成果である「日本における就学行為の慣行化に関する史的研究」を、学位請求論文として日本大学に提出した。1頁800字詰めで、681頁(本文493頁)、引用・参考文献数(単著・および論文の合計)251種、引用・参考資料集数(総記・資料集・全集・通史を含む)62種、調査機関(図書館・資料館・文書館等)のべ26機関、という、充実したものとなった。同論文は現在審査中である。4、「1」で触れた国立教育政策研究所附属図書館所蔵の「小学校令案」については「研究中間報告書(最終巻)」として印影複刻し、3月末日に発行する予定である。同史料は貴重書扱いのため、複写が禁じられている(写真撮影のみ可)。このため「研究中間報告書」として複刻することにより、研究者の閲覧および史料の共有が幅広く可能となる。
単細胞生物の無代謝休眠における細胞傷害ストレス修復機構の解明

真核単細胞生物コルポーダは、休眠シストを形成することにより、驚異的な環境ストレス耐性を獲得する。一方、休眠シスト形成過程では、代謝などの生物的特徴は極限まで消失している。申請者は、コルポーダの休眠シスト形成過程において、代謝が不活性化しているにも関わらず、細胞傷害を修復することを明らかにした。本研究では、その休眠過程における細胞ストレス傷害修復機構の分子機構を明らかにすることを目的とする。
網膜色素変性患者の疾患の受けとめ方の変化の過程と再生医療への認識に関する研究

本研究は、現在のところ治療法が確立されておらず、治療研究の進歩の過渡期にある網膜色素変性(RP)の患者の状況に即した支援の検討を目的としている。1RPの患者対象の個別半構造化面接と2RPの医療や患者支援に関わる専門家・医療者へのヒアリングを実施した。12で得られた情報を元に、3より広くRPの患者の実態を知るために質問調査項目の設定とWEB調査実施のための検討を重ね、WEB調査システムを構築し、4RPの患者対象にWEBによる質問調査を行った。患者の視点に配慮した支援体制と情報提供のあり方の検討の土台となるデータが得られたことは、RPを取り巻く医療の発展において、患者-医療者双方に有用である。本研究は、網膜色素変性患者(以下、患者とする)の状況に即した支援の構築を目的としている。平成24年度から25年度にかけて、1患者対象の個別インタビューと2網膜色素変性に関係する医療関係者・対人援助職者へのヒアリングを実施し、3より広く網膜色素変性患者の実態を明らかにするための、WEBによる質問調査実施体制をめざし、検討を重ねた。1の患者対象の個別インタビューでは、有効な治療法がない当該疾患の患者の疾患への意味づけとその変化の過程に着目し、今後の治療法研究の発展と来るべき臨床応用に備え、特に網膜再生医療に対する認識が疾患の意味づけに及ぼす影響を検討した。2では、医療者・対人援助職者対象に、網膜色素変性患者を取り巻く現場で起こっていること・患者の支援として必要と思っていること・今回の試みであるWEB調査によりどのようなことが明らかになると有用であるか言った視点から、ヒアリングを実施した。12を踏まえて、より広く、医療現場につながらない患者にも届く形でのWEBを介した質問調査のための項目を抽出し、網膜色素変性を取り巻く医療・カウンセリング現場、またWEB調査実施に対して見識のある共同研究者と共に、検討を重ねた。平成24年度に関連領域の情報収集として、本研究の関連領域(眼科・ロービジョンケア・視覚障害相談支援・当事者支援団体等)の学会やシンポジウム、患者支援団体のセミナーに参加し、各領域の興味対象や研究、本研究に関連する課題等の情報収集を実施した。それらの情報と築いた関係性を元に、13で抽出した質問調査を実施するに当たり、WEB質問調査の開発の段階で患者支援団体などの協力を得て、Patient Oriented Dataとしての予備調査の実施体制を整備した。本研究は、網膜色素変性患者(以下、患者とする)の状況に即した支援の構築を目的としており、研究段階を(1)(5)の段階にわけている。(1)(2)段階目に相当している平成24年度の目的は、患者対象のインタビューを実施し、有効な治療法がない当該疾患の患者の疾患への意味づけとその変化の過程明らかにし、今後の治療法研究の発展と来るべき臨床応用に備え、特に網膜再生医療に対する認識が疾患の意味づけに及ぼす影響を明らかにすることである。【平成24年度実施の具体的内容】1患者への個別インタビュー:研究方法は実施計画通り質的帰納的研究とし、患者を対象とした各対象に個別インタビューを実施した。検討の上インタビューガイドを作成し、ライフライン描写と半構造化面接にてデータ収集を実施した。サンプリング方法として、当初の計画通り理論的サンプリングを実施しており、データの収集と分析を同時並行に進めている。2関連領域の情報収集:本研究の関連領域(眼科・ロービジョンケア・視覚障害相談支援・当事者支援団体等)の学会やシンポジウム、患者支援団体のセミナーに参加し、各領域の興味対象や研究、本研究に関連する課題等の情報収集を実施した。【意義と重要性】上記1の患者個別インタビューでは、「患者が疾患をどのように受けとめ、どのように意味づけたか、その変化の過程」「網膜再生医療に関する患者の認識とそれが疾患に対する意味づけに及ぼす影響」について、ライフライン描写により得られる傾向と、インタビュー逐語データからバリエーションが得られている。これらの結果は、平成25年度に計画している質問調査票作成のために有用であると考える。上記2の関連領域の情報収集については、患者の実態はより多彩な領域と結びつけて検討する幅広さの必要であり、今後の調査をより患者の実態に即したものとしていくために上記の情報収集は、不可欠で有意義であった。本研究は、現時点では明らかな治療法がなく、治療研究が進歩している過渡期にある網膜色素変性(RP)の患者の状況に即した支援の検討を目的としている。平成24年度25年度半ば、1RPの患者対象の個別半構造化面接と2RPの医療や患者支援に関わる専門家・医療者へのヒアリングを実施した。12の情報収集期間の経過途中から平成26年度にかけて検討を開始し、3より広くRPの患者の実態を知るためのWEBによる質問調査の調査項目の設定と実施のための検討を重ね、WEB調査システムを構築し、4実際にWEBによる質問調査を行った。

最終年度の成果として、RPの患者対象のWEB調査システムを検討・構築、実施したことは、次の2点において意義が大きいと考える。眼科では経過観察となる場合も多い疾患特性の理解の上、患者の疾患体験としての声を集める目的に対し、医療とつながらない患者にも届く、WEB調査の方法を選択し開発した点。もう1点は「見えない・見えにくい回答者を想定した調査システム」を開発・実施した点である。検討の過程では、医療の視点だけではなく、患者が経験している世界により近い調査項目の設定のために検討を重ね、さらに、RP専門外来受診患者と患者支援団体などの協力を得て、複数回の予備調査を実施し、予備調査では、質問内容に対する意見と、WEB調査のシステムの使い勝手のヒアリングを繰り返し、それらを反映させて検討を重ねた。治療研究の進歩の過程において、臨床応用の実現可能性に期待が高まる今日、治療に関する情報が患者の疾患に対する意味づけに及ぼす影響は大きいと考えられる。そのため、患者の疾患経験を明らかにし、情報がどのように提供されるべきか、患者の視点に配慮した支援体制と情報提供のあり方が検討される土台となるデータが得られたことは、RPを取り巻く医療の発展において、患者-医療者双方にとって有用である。眼科本研究は、網膜色素変性患者(以下、患者とする)の状況に即した支援の検討を目的としている。申請時の研究計画における実施スケジュールでは、網膜色素変性患者(以下、患者とする)対象のWEBを介した質問調査の実施を平成25年度中としているが、平成26年度に実施することとする。そのため予定の実施スケジュールよりは「遅れている」と区分した。現在、WEBを介した質問調査開始時期が年度を越えてずれ込んだが、実施のめどが付きつつある段階である。達成度としては結果を示すに至っていないが、質問調査を平成26年に実施し、調査内容と調査実施体制の評価を含め、結果を示していく予定である。調査の実施体制の構築に時間を要したのは、患者の状況に即した調査を目指す本研究の目的を達成するために不可欠な検討であり、引き続き進めていく予定である。申請時の研究計画における実施スケジュールでは、患者インタビューの実施を平成24年度中としているが、平成25年度にも継続のこととする。そのため予定の実施スケジュールよりは「やや遅れている」と区分に記載した。患者個別インタビューの実施期間延長の理由は、下記の通りである。インタビュー対象者のサンプリング方法として、当初の計画通り理論的サンプリングを実施しており、このサンプリング方法は、データ分析で、明らかになりつつある解釈に対して、その適否を見極め、解釈を確定するために必要なデータを収集する方法である。そのため、データの収集と分析を同時並行に進めているため、計画時の予測以上に時間を要している状況である。しかし、この段階は本研究の全体にとって、今後の調査の質を大きく左右する極めて重要な段階であり、このインタビュー調査を丁寧に実施することで、患者の声に即した実態を明らかにすることが可能となる。このことが本研究の土台となる。
立体画像ナビゲーションシステムを用いた新しい内視鏡下鼻副鼻腔手術術式の研究

より高度かつ安全な内視鏡下鼻副鼻腔手術を目指し、立体画像ナビゲーションシステムを開発した。まず病変部位および眼窩壁や頭蓋底など周囲の重要な構造物を術前CTより立体的に抽出し、さらに色付けもして立体臓器モデルを作成する。手術時には、立体内視鏡画面上に立体臓器モデルが重畳表示される。すなわち術者は、術野の後方が透見できる。本システムの利用により、特に前頭洞と上顎洞病変に対する斜視鏡下手術において、術野とその周辺解剖がより直感的に認識できた。本システムはこのように、正確な手術操作を支援することを確認した。また若手医師や医学生の教育においても優れたツールであることを確認した。より安全で的確な鼻副鼻腔手術を目指し、立体画像表示システムを用いたステレオナビゲーションシステムを開発し、改良を加えた。システムの使用方法は以下の通り。まず患者の術前CT画像を3次元的に解析し、副鼻腔とくに前頭窩の蜂巣群や頭蓋底また視神経などの構造をそれぞれセグメンテーションしカラーコーディングして、それぞれの立体臓器モデルを作成する。手術時、立体内視鏡を鼻副鼻腔内に挿入すると、立体臓器モデルが内視鏡画像上に遠近感をもって重畳表示される。今回我々は、複雑な位置関係でお互いが接している前頭窩の蜂巣群のカラーコーディングに工夫を加え、さらに前方斜視鏡に重畳表示機能を付加したものを作成し、斜視鏡下に重畳表示画像を参考にして、前頭洞にアプローチした。また多胞性の上顎嚢胞に対しても同様に斜視鏡下重畳画像表示を参考にして嚢胞の開放をした。いずれも接する臓器同士のカラーコードの色調のバランスを検討し、緑、青、黄色、赤の4色を基本に辺縁を強く、また内部を透見にすることで遠近感がさらに向上した。また、斜視鏡での重畳表示画像は誤差が思ったよりも少なく、特に大きな問題がなく手術を完了(前頭洞の開放、嚢胞の開放)ができた。本システムは、術野とその周辺解剖がより直感的に認識でき、安全な手術操作を支援すること、また教育にも優れたツールであることを確認した。鼻副鼻腔疾患に対する内視鏡下経鼻的手術時の合併症を予防し、かつ難治性病変や頭蓋底・眼窩内へと適応を拡大する、すなわちより安全・的確で高度な手術操作の支援を目指し、立体画像重畳表示システムを用いたステレオナビゲーションシステムを開発し、その後に様々な改良を加え実臨床で手術を施行してきた。我々はこれまでの研究で、直視鏡のみならず、前方斜視鏡の重畳表示化にも成功した。その結果、術後性多胞性上顎嚢胞に対して、また前頭窩の蜂巣構造が複雑で内視鏡下アプローチが難しい前頭洞病変に対し、前方斜視鏡下・重畳表示ナビゲーション下で適切かつ円滑に嚢胞の開窓や前頭洞の開放が施行できた。いずれの手術においても、対象とする主病変とその周囲の構造物がそれぞれカラーコーディングされたため、本来オリエンテーションが容易でない斜視鏡下の鉗子操作をスムーズに行うことができた。カラーコーディングした各臓器の3Dモデルは、辺縁を強調し内部は透過度を上げたこと、また色付けのパターンも主に青、緑、黄色の3色を選択しそのコントラストや色強度のパターンに工夫を加えたことで、それぞれの臓器3Dモデルが重なり合ってもある程度の遠近感を保持しながら透見が可能であった。また、遠近確認用のサイドモニター表示も、ポインターの先端及び胴中の形状を改良を加えたことで、上顎の外側や上方に存在する嚢胞などに対してもナビゲーション操作が必要十分に行えた。結果的に、術中の位置確認が、前方斜視鏡下の上顎洞および前頭洞手術に対しても、重畳表示とサイドモニターとの組み合わせによりかなり明確に術者に提示できるようになった。耳鼻咽喉科学本研究は、おおむね順調に進んでいると考える。重畳表示画像については、遠近感にやや乏しい印象がずっと改善されず、試作検討を繰り返してきたが、臓器モデルのカラーコーディング(色付けの順番など)を工夫することで、これまでよりも前後および上下、さらに左右方向それぞれの位置関係が立体内視鏡下により明らかに描出できるようになった。また、斜視鏡に重畳表示機能を付加することで、副鼻腔内視鏡手術で最も難しく事故に頻度も比較的多い前頭洞手術に手抗できるようになったことは、今後の展開を考えて大きな前進であるナビゲーションポイントの誤差、立体臓器モデルの位置のずれ、がまだ完全に解決されていない。内視鏡のちょっとしたしなりはもちろん、ヘッドセットのずれなどで誤差が手術開始時と術中途で広がってしまうことがまだある。また、手術セットアップ直後の誤差はまだ2ミリから3ミリほどのことがあり、誤差の解決を図りたい。

手術開始時のレジストレーション作業の際、外鼻中心に皮膚を使うが、ちょっとした皮膚への果汁や進展が誤差の表示につながる恐れがある。この点について観察検討を加えたい。また、人顔面モデルや3Dpurinterなどで臓器モデルなどを複製し、これらファントムを持ちた誤差の検討も行いたい。本研究の成果をエジプトで開催される予定だった国際学会が政情不安のためにキャンセルとなり、その分の旅費が使えませんでした。また、本研究で行った手術画像を研究室や医局あるいは研究会場で再現しようと考え、立体画像を表示する用の映写機やTVモニターを購入しようと考えましたが、まだ適切な機器がなく購入を見送りました。今年度、昨年キャンセルとなった国際学会が秋にドバイであるため、そこで本研究を講演し、海外に向けて発信しようと思います。また、その際には学会会場でも立体画像が再現あるいは再現に近い形でプレゼンテーションできるような画像表示システムを検討します、また、誤差表示をさらに縮小する努力を重ねます。以上の研究のために次年度使用額を利用しようと思います。
幼少期における人的資本形成と中高齢者の健康格差の関連

健康・機能状態の社会的格差をライフコースの視点から検証する際、幼少期情報を想起情報に頼らざるを得ないことが多い。代理指標として脚長などの客観的マーカーの利用可能性を検討した。高齢者パネル調査(くらしと健康調査)を用いて脚長(幼少期の栄養状態の代理指標)と親職種、幼少期「生活困難度」との関係を見たが、有意な関係は認められなかった。一方、脚長は、学歴と収縮期血圧の関係を有意に媒介していた。社会経済的要因による社会的選択の影響を考慮し、同朋情報を用いてバイアス補正を検討したところ、同朋との到達学歴の一致・不一致により学歴と健康・生活習慣との関連性が異なっていた。社会的選択の影響を考慮する必要がある。既存パネルデータ(くらしと健康調査)を用いて、2009年データで聴取された幼少期の対象者の親の職業と、対象者の脚長(身長から座高を引いたもの)との間にはおおかた予想どおりの関係(自営業・未就労の親を持ったものでは脚長が短い)は見られたものの、有意にはいたらなかった。脚長を幼少期の人的資本の代理変数として用いることの妥当性を確認できなかったことから、次年度に予定される第4回調査において、想起法で測定できる幼少期の人的資本形成の項目について、小学校などでの成績・身体並びに社会的活動の活発さや交友関係など、検討する必要があると考えられた。なお、既存パネルデータを用いて、地理的特性と社会的健康資本の関係について地理空間情報システムを用いた検討を行うことについては、既存パネルデータの所有元の研究者から、地点の同定に伴い、公開データのconfidentiality保護が十分保たれるかどうか、検討が必要との判断が下されたため、現在pendingの状態である。平成25年度は2009年ならびに2011年に実施した「暮らしと健康調査」の第3wave調査について10地点のうち1地点の実施を、他の地点を担当する他研究班との協力のもとで実施する予定であったが、他研究班の事情により実施が後ろ倒しとなったため、研究費の繰り越し申請を行い、平成26年度にかけて調査を実施し、完了した。当該担当地点では約500人について第3回目となる追跡調査を実施した。なお本調査にあたっては、幼少期の情報として母子保健手帳などが60歳以下で対象者では保存されていないかを検討する予定であったが、パイロットの結果、その可能性がいずれも低いと判明し、これを断念した。一方、24年度に行った既存の第1・2waveデータを用いた分析・検討を踏まえて、幼少期の世帯の社会経済的環境と、第2waveで測定した身長・体幹長との関係を見たところ、海外の先行研究と同様、身長や脚長(便宜的に身長と体幹長との差を取ったもの)と幼少期の生活困難度との間に相関を認めたものの、その程度は弱かった。したがって、脚長などを幼少期の生活水準の代理指標として用いるには、さらに検討が必要であると判断した。今回の調査では予定通り、兄弟姉妹・同朋の情報を留め置き質問票に追加することができ、平成26年度事業においてその解析を行う予定としている。2013年度に予定されていた「暮らしと健康調査」第3回追跡調査の実施がずれ込んだことを受けて、当初予定していたよりもデータの入手が遅れた。第3回調査で新たに追加した兄弟姉妹・同朋の健康・機能・就労・学歴情報の入手が一部自治体で完了したものを受けて、これら情報を操作変数的に用いて、学歴や就労の到達度や、健康・機能の達成の確率を補正し、現在の社会経済的地位と健康状態との関連を検討した。しかし当初予想したよりもバイアスの影響が検出されにくく、当該操作変数の取り扱いにあたって、データ妥当性やモデルのspecificationのアプローチなどを再検証する必要があることが判明し、まずデータクリーニング作業を実施した。また同時期に収集した食事行動調査などとのデータと照合し、社会経済的地位と食行動との関連を再検討した。引き続き就労時の職階や職業カテゴリーにより引退就労による健康影響が異なるかどうかを検討しdiscussion paperとして発表した。当初予定通り、2013-2014年に実施された「暮らしと健康調査」の第4wave調査において対象者の兄弟・同朋に関する成育歴・職歴・健康状態について聴取した結果を用いて、健康状態と社会経済的位置(主に学歴)との関係の変化について検討をするとともに、ついで2015年度第5wave調査を対象一部自治体で実施し、パネルを重ねた。既存データを用いた検討では兄弟・同朋と比較して学歴の達成度が異なるものをstatus inconsistencyのケースと定義した場合、高次機能低下で見られていた学歴格差が、inconsistencyがある場合では消失する傾向が確認された。inconsistentなケースは、学歴到達するうえで何らかの特殊な状況があったと考えられることから、本来見られるconsistentなケースで見られる学歴による機能格差が、inconsistentなケースを含むことで下方にバイアスされる可能性が示唆された。また体幹長を子ども時代の栄養状態のマーカーとして用いた分析では、収縮期血圧と学歴の関係は内臓肥満指標(身長・腹囲比)によって媒介される部分と体幹長(子ども自体の発達指標)によって媒介される部分が独立に存在することが確認され、このことから、幼少期に決定される生物学的要因と教育などを通じて決定される生活様式の双方がそれぞれ関連していると推察された。幼少期の状況による生存確率との関連については、分析を継続中である。

なお本年度事業として、より若年の世代においても兄弟同朋情報を約800人から収集できたことから、次年度に向けてデータクリーニングを行い、比較的若年層でも同様の影響が見られるかを検討する予定である。予定通りに既存データを用いた分析を進めるとともに、若年層調査においても兄弟同朋情報を入手することができた。当初兄弟同朋情報御に回答バイアスが見られることが懸念されたが、バイアスの見られたケースはランダムに発生していることが確認されたことから、バイアス回答を欠損扱いとする処理を施し、分析を行ったところ、当初仮説に沿った結果が得られ始めた。最終年度となる今年度では、中高齢者パネル調査「くらしと健康調査」(JSTAR)第4回調査で収集した兄弟姉妹の同胞情報について、健康状態・生活習慣などの教育格差における「社会的選択」による影響の検討を実施した。今年度は同胞との学歴レベルが一致している群と、そうでない群で2層に分け、一致していない群ではなんらかの外的影響により本来到達すべき学歴とは異なる学歴に到達しており、社会的選択の影響を逃れた可能性を想定した。第4回調査のうち、本事業がデータ収集にかかわった5都市のデータを用いて検討したところ、握力では年齢・性など調整後、高学歴ほど握力が高い傾向がみられていたが、これは主に同胞との学歴レベルが一致していない群でのみ観察され、同胞と学歴レベルが一致している群ではこれを認めなかった。一方、喫煙習慣については高学歴では少ない傾向があるが、同胞と学歴レベルが一致している群では高学歴で喫煙が多く見られる傾向があった。うつ・IADLなどでは同胞との一致性による違いがみられなかった。ただしいずれもサンプル数が限られることから統計的有意性には至らなかった。残る5都市についてデータ貸与を求めたが、個人情報保護法の改正に伴うデータ貸出規約の変更期間にあたり、貸与申請が実施期間中に許可されなかった。研究事業終了後も引き続き検討を行う予定である。昨年度はさらに、若年(25-50歳)のパネル調査フレーム(「まちと家族の健康調査」JSHINE)でも同様の同胞情報の収集を行い、1158人から回答を得、このうち1074人に同胞が存在した。喫煙・うつなどにおける学歴格差の関係において、同胞との学歴レベルの一致性はJSTARで観察されたのと同様の傾向が観察された。以上から、社会的選択により学歴の健康格差はバイアスされている可能性が示唆され、本研究事業を通じて、同胞情報などを用いた検討の余地が示された。健康・機能状態の社会的格差をライフコースの視点から検証する際、幼少期情報を想起情報に頼らざるを得ないことが多い。代理指標として脚長などの客観的マーカーの利用可能性を検討した。高齢者パネル調査(くらしと健康調査)を用いて脚長(幼少期の栄養状態の代理指標)と親職種、幼少期「生活困難度」との関係を見たが、有意な関係は認められなかった。一方、脚長は、学歴と収縮期血圧の関係を有意に媒介していた。社会経済的要因による社会的選択の影響を考慮し、同朋情報を用いてバイアス補正を検討したところ、同朋との到達学歴の一致・不一致により学歴と健康・生活習慣との関連性が異なっていた。社会的選択の影響を考慮する必要がある。上述のとおり、他研究班が担当する地点でのデータ収集が遅れたことを受けて、調査の開始を遅らさざるを得なかった。