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大正期公園史の社会経済的研究

本研究の目的は大正期における公園の背景にある社会・経済的諸条件を検証しすることにある。以下、各章の概要を述べ最終年度のまとめとしたい。第1章「大正期内務省の公園調査の背景」産業化の進展にともなう都市問題に対応すべく1919年4月に都市計画法公布が公布される。これを契機に公園の全国的調査が内務省によっておこなわれた。その公園調査から当時の公園行政の状況についい論述した。第2章「土地区画整理事業における公園問題」「都市計画の母」と呼ばれた土地区画整理手法による公園地取得の問題を関東大震災後の東京および名古屋、大阪の両都市の区画整理公園の歴史的展開について論述した。第3章「大正デモクラシー期における公園と社会」日本近代社会における最初の民衆運動は大正デモクラシー期(1905-1925)にあらわれた。この一連の民衆運動の展開する過程で示威運動の拠点となった公園の意味を考察した。第4章「大正期における官林地公園の基盤的変化」官林地の地理行政から山林行政への転換期における公園問題を取り上げる。大正期における官林地公園は、一時的な保存林的性格から森林法が適用される永続的な公園制度の組み込まれたものと位置づける。第5章「国立公園設置運動の展開」国立公園に関する帝国議会の建議請願の分析を中心に国立公園設置運動の背景を社会・経済的視点から論述した。本年度はおもに大正8年の都市計画法施行後、都市計画の手法として、区画整理のために準用された耕地整理法(明治42年制定)が、都市おける公園設置に及ぼした影響を明らかにすることが課題であった。資料の収集は国会図書館、地方図書館・資料館・文書館(東京都立中央図書館、北海道立文書館、京都府立総合資料館、大阪府立中之島図書館等)を中心におこなった。都市計画法が法的に不備であったため、土地区画整理を行うには耕地整理法の準用は不可避であった。実質的な都市計画法の適用のは関東大震災(大正12年9月)の復興事業のため、翌13年3月、特別都市計画法施行令発布による。この事業で土地収用法とともに耕地整理法が準用される。復興事業で新設された公園の多くは土地収用法によるが、目下、耕地整理法との関連を調査中である。現在、行政資料から耕地整理法の公園適用例として明らかなものは、昭和2年9月、大阪府が都市計画課に対して照会した件である。都市計画課は耕地整理法第1条第1号の事業として、土地区画整理地内における公園留保地が該当するいう回答をおこなった。これ以後、耕地整理により公園地が確保できることになった。公園面積については昭和8年7月の土地区画整理標準により、「公園面積ハ地区面積ノ三「パ-セント」以上」という数字があげられた。現在、この3パ-セントという基準の出所について継続調査中である。また、区画整理事業の啓蒙のため創刊された雑誌「区画整理」および「区画整理」の前進にあたる雑誌「都市創作」から個別の公園設置の経緯が理解された。大正期において、耕地整理法の準用によって設置された公園は現在のところ確認できなかったが、土地収用法による公園の設置は前述の復興公園をふくめて、数多いことは特筆にあたいする。本年度の研究は主として大正期における国立公園設置運動について、その社会・経済的背景を考察することにあった。資料の収集は国会図書館、東京都立中央図書館、国立公文書館、埼玉県立図書館、大阪府立中之島図書館、京都府立総合資料館、神戸大学人文社会学系図書館等において行った。昭和6年4月に布告された国立公園法の成立過程は両院の帝国議会議事速記録および委員会議録を見ると、一般には大正期においてようやくアメリカ、カナダの国立公園が紹介されたことが理解される。国立公園自体の情報はすでに明治後期には入っていたが、政治の俎上にのぼる契機は経済的問題として認識されたことが大きい。

地方振興策における立場から観光資源として、地方における風景に国立公園という国家的な価値を付与しようとすることは、地方の国立公園設置請願の最も大きな理由である。また、議会だけではなく政府においても大正5年の経済調査会で外客誘致問題が建議され、国家的なツ-リズムへの関心が高まっていた。帝国議会、政府内部での国立公園問題は大正10年に入ると新聞各社の知るところとなり、それ以降頻繁に国立公園関連の記事を掲載する。また、実際、大正10年から田村剛を中心に各地で国立公園調査が行われ、景勝地を持つ地方は国立公園誘致に力を入れている。東京日日、中央新聞、読売新聞、東京朝日、国民新聞等にはその地方における加熱ぶりが掲載されている。国立公園法制化には経済的背景が大きかったが、この時期大正8年4月には都市計画法が発布され、都市における公園法の整備が懸案であり公園調査が行われたが、実際は国家経済あるいは世論により国立公園法へ傾斜したと考えられる。本年度は最終年度に当たり、平成2年、3年度の成果の追加調査と、主として社会的事象から公園という存在を検討することを課題とした。いわば公園の社会的受容を念頭においた調査である。社会的事象の収集のため、とくに新聞・雑誌の記事を中心に収集し、当時の小説・評論・随筆等についても調査をおこなった。また、一般書からの公園の記載の抽出に加え、大正期に創刊された都市問題を扱った雑誌(『都市創作』『都市公論』『都市研究』『大大阪』『庭園』等)の公園に関連する論説をあわせて検討した。資料の調査収集は国会図書館、東京都立中央図書館、国立公文書館、大阪府立中之島図書館、京都府立総合資料館、名古屋舞鶴中央図書館、名古屋市市政資料館、愛知県図書館等において行った。新聞記事の公園関係記事からは大正デモクラシーにおける大衆運動の発露の場としての公園の存在が社会史的には特出に値する。また、明治末から大正期にかけて、海外の公園情報も渡航者の見聞記・記事等により流布し、公園がいわば社会化する状況が推察された。その背景には欧米の都市施設・文化を摂取することが近代化であるという見方がある。大正期には行政側からの公園改良を目的とした調査もおこなわれた。また、国家経済的な観点からは大正中期にはじまる国立公園設置運動が各地において大衆的レベルで拡大し、公園が国家経済にまで波及した事実として理解できる。また、第一次大戦後、帝国主義が拡張・進展するなかで、植民地統治下の朝鮮及び台湾における公園設立の状況にも研究対象をひろげた。今後の課題として公園の社会化という意味では、公園自体固定的なものではなく社会的ダイナミズムにより変容するものであり、昭和戦前期あるいは現代まで射程に入れる必要があるように思われる。
ナトリウムポンプ型ロドプシンの輸送メカニズムの網羅的分光研究

本研究では光駆動型ナトリウムロドプシン(NaR)について、アミノ酸変異体を用いた機能解析およびフラッシュフォトリシス測定、赤外分光測定、X線結晶構造解析などから、その輸送機構を調べた。その結果光照射後発色団レチナールのシッフ塩基結合から、Asp116へH+が移動することで、Na+の取込みのためのゲートが開き、それに続くNa+のタンパク質内部への結合がNa+輸送機能に重要であることが示された。さらに結晶構造から明らかになった、Na+取込口を変異することで新たにK+ポンプやCs+ポンプを作製することを達成し、一方で新たに既存分子よりも二倍以上ホ乳類細胞中でのイオン輸送能の高い分子の同定に成功した。今年度は海洋性細菌・K. eikastusより発見したナトリウム(Na+)ポンプ型ロドプシン(KR2)について、東京大学・濡木研究室との共同研究を通じて得られた結晶構造をもとに、機能に重要と考えられるアミノ酸残基について変異体作製を行い、その機能測定と分光計測を実施した。その結果Na+ポンプ型ロドプシンで最も重要と考えられているNDQモチーフを形成しているN112、D116、Q123について、それらが直接的にNa+の輸送に関わることが明らかになった。すなわちまず光が照射されると発色団であるレチナールのシッフ塩基からD116へ水素イオン(H+)の移動が起こり、さらにH+化されたD116は側鎖の方向を変化させてN112およびS70と水素結合を形成することが明らかとなった。そしてその後MからO中間体に変化する過程において細胞質側からNa+がタンパク質内部に取り込まれるが、この時迅速なNa+の取り込みにQ123が重要であることが示された。このことからQ123はNa+の輸送経路の一部を形成していると考えられる。そしてO中間体においてNa+はレチナール結合サイトの近くに結合するが、N112を変異するとこの結合が阻害されることから、野生型においてはN112が結合サイトを形成することが明らかとなった。このようにNDQモチーフの3つの残基はNa+の輸送に異なる役割を持っていることが示された。一方でKR2の結晶構造を見ると細胞外側にNa+の取り込み口と思われる空隙が存在することが明らかとなった。この部分に存在する残基に着目して、新たに変異体を作製したところ、N61およびG263の部位に側鎖のサイズの大きなアミノ酸を導入すると、Na+だけでなくK+も輸送されるようになることが分かった(Kato et. al., Nature (2015))。また一方でBCループ上にあるD102がNa+結合サイトを形成することを新たに明らかにした。本年度は本研究の主な研究対象である、光駆動Na+ポンプ(KR2)を中心とした各種ロドプシン分子について、機能解析や分光測定、結晶構造などを行い、その成果を7報の論文と2報の解説、11件の招待講演などで発表した。特にKR2の結晶構造については変異体機能解析・分光測定、オプトジェネティクスへの応用、構造を基盤とした新規ツール開発などの結果と合わせることで、注目度の高い総合科学雑誌であるNature誌へ論文を発表した。その他、機能解析やCs+輸送型KR2などの成果をAngew. Chem.誌やJ. Phys. Chem. Lett.誌などの注目度の高い専門誌へと公表した。これらの成果についてはほぼ当初の目標として設定された項目を達成しており、今後膜タンパク質のイオン輸送メカニズム研究や、更なる光生体ツールの開発、Na+ポンプ型ロドプシンのオプトジェネティクスへの応用に向けて重要な基盤となる多くの知見を有するものである。また本年度研究代表者の井上は、Na+ポンプ型ロドプシンのメカニズム研究について「第8回分子科学会奨励賞」および「日本化学会平成27年度進歩賞」を受賞した。またNa+ポンプ型ロドプシンの結晶構造解析については新聞報道も成されており、これらは本研究で行ったNa+ポンプ型ロドプシンのメカニズム研究が、極めて高い注目度と評価を得ていることを示している。残りの研究期間においては、これまでに得られたKR2の構造情報や反応素過程についての知見をもとに、高輸送能変異体作製などに取り組む。今年度は東大・濡木研究室との共同研究により明らかになった結晶構造に加え、変異体の機能解析・分光測定、K+輸送型KR2 (KR2K+)作製、マウス神経細胞や線虫への遺伝子導入によるオプトジェネティクス応用などの結果を網羅的に報告した論文をNature誌に発表した。これについてはわずか1年足らずの間に既に13回の引用があり、我々の報告したKR2の構造が高い注目度を浴びていることが示されている。また更なる変異体の機能解析と過渡吸収測定によって、Na+ポンプ型ロドプシンで保存されているNDQモチーフの持つ役割を明らかにし、Angew. Chem.誌にその結果を報告した。これらの成果により、残り1年を残してKR2のNa+輸送メカニズムの主要な部分について、ほぼ完全な形で報告することができ、当初の計画以上の進展があったと言える。さらに結晶構造解析により明らかになったKR2のイオン取込口について、15種類の変異体を作製し、それぞれの機能解析を行うことで、最大のイオン半径を持つアルカリ金属である、Cs+の輸送が可能なロドプシン(KR2Cs+)の作製に成功した。

この成果についてはJ. Phys. Chem. Lett.誌にその成果を報告し、今後はさらに輸送能の選択性と輸送効率を向上させることで、環境中からCs+を回収する、新規光生体ツールとなることが期待される。以上の様に、メカニズム解明、オプトジェネティクスへの応用、新規ツール開発など、全ての面において大きな進展が見られ、最終年度においてはこれらの知見をもとに、さらなるメカニズム研究及び新規ツールの開発に取り組む。本年度は本研究の主な研究対象である、光駆動Na+ポンプ(KR2)を中心とした各種ロドプシン分子について、機能解析や分光測定などを行い、その成果を8報の論文と3報の総説、15件の招待講演などで発表した。特にKR2の輸送メカニズムについて、新たにAsn112変異体について、網羅的な変異体実験を行い、この部分におけるアミノ酸側鎖の大きさが輸送機能に重要なことを明らかにし、Biochemistry誌にその成果を報告した。その他、Na+ポンプとその近縁にあるH+およびCl-ポンプの輸送機能を決定に関わるアミノ酸残基を明らかにするため、3種類のポンプの間で機能転換実験を行ったところ、分子進化の中で祖先型のタンパク質の持つ機能に重要な構造要因が子孫の分子にも保存されていることが明らかになった。この成果についてJ. Biol. Chem.誌に公表したところ、高い注目度を集め、同誌の2016年のHighlight論文(掲載論文2,377報中23報)の一つに選ばれた。また新たに海洋性細菌から光駆動型内向きH+ポンプロドプシンを発見し、注目度の高い総合科学誌であるNature Commun.誌に成果を発表した一方で、KR2以外のNa+ポンプ型ロドプシンについてもホ乳類細胞中での発現を評価し、新規オプトジェネティクスツールとしての有用性を確認することに成功している。また本年度研究代表者の井上は、Na+ポンプ型ロドプシンのメカニズム研究について26th IUPAC International Symposium on Photochemistryで口頭発表を行い「Awards for excellent presentations: Young researcher oral presentation awards」を受賞した。このことは本研究で行ったNa+ポンプ型ロドプシンのメカニズム研究が、極めて高い注目度と評価を得ていることを示している。本研究では光駆動型ナトリウムロドプシン(NaR)について、アミノ酸変異体を用いた機能解析およびフラッシュフォトリシス測定、赤外分光測定、X線結晶構造解析などから、その輸送機構を調べた。その結果光照射後発色団レチナールのシッフ塩基結合から、Asp116へH+が移動することで、Na+の取込みのためのゲートが開き、それに続くNa+のタンパク質内部への結合がNa+輸送機能に重要であることが示された。さらに結晶構造から明らかになった、Na+取込口を変異することで新たにK+ポンプやCs+ポンプを作製することを達成し、一方で新たに既存分子よりも二倍以上ホ乳類細胞中でのイオン輸送能の高い分子の同定に成功した。今年度は共同研究を通じ、我々が2013年に発見したKR2についてその結晶構造を明らかにすることができた。またそれによってレチナール周辺のN112やD116、Q123についてそれぞれがNa+輸送に関わる役割を明らかにすることができた。さらにBCループ上のD102のわずか一残基を変異させることでNa+結合能が完全に消失することも示され、構造をもとにしてKR2の機能メカニズムについて、非常に多くの側面を明らかにすることに成功した。
統合失調症患者の睡眠へのアロマセラピーの効果：芳香浴とハンドマッサージの比較

睡眠は統合失調症患者の多くが抱える課題であり、良質な睡眠は、患者のQOLやセルフケアの向上のために重要である。一方、継続的な睡眠薬の使用は、多くの副作用を引き起こし、QOLの低下につながる。そのため、薬物療法以外での睡眠への関わりは重要であると言える。そこで、本研究では睡眠への効果が期待できる非薬物療法であるアロマセラピーの中で実施が容易である芳香浴とハンドマッサージによる統合失調症患者の睡眠の質への効果を明らかにすることを目的とする。
現代モンゴルの廃棄行動にみる情報としてのマテリアリティ研究

本研究は、現代に生きるモンゴル遊牧民のモノをめぐる文化を、モノの情報性という新たな観点から読み解こうとするものである。遊牧民世帯において住み込み調査を実施し、貸借・譲渡・処分・遺失などによってモノが所有者の下を離れ他者の手へ渡っていく様子を民族誌として記述した。参与観察および聞き取りによってモンゴル遊牧民の所有に対する概念や、利用権にまつわる明文化されてない規則・慣習を収集することができた。現在は、自家のモノに対する所有権・利用権を保持するための戦略、また他家の所有権・利用権を獲得するための戦術にかんする事例の分析を進めている。こうしたモノをめぐる実践を明らかにすることで、情報産業としての遊牧の一面を提示し、高度な交渉能力が求められる遊牧民の実像を描き出すことができる。最終年度である本年度は、フィールドワークと研究成果の発表を中心に研究を進めた。当初の予定通り、5月と7月に現地調査を実施した。5月は、中国内モンゴル自治区の呼和浩特市、通遼市を足掛かりとして、スニト博物館、ホルチン博物館、内モンゴル大学民族博物館、およびウゼムチン地域の牧畜民世帯を訪ね、現在の牧畜民の物質文化を調査した。梅棹忠夫らが1940年代に内モンゴルで実施した調査のデータと現代の状況を比較分析するためである。この調査で得られた研究成果は、国立民族学博物館の調査報告『梅棹忠夫のモンゴル調査スケッチ原画集』として2013年3月に刊行された。7月から8月にかけては、2年間にわたって調査をおこなってきたモンゴル国アルハンガイ県ポトント郡サント地域の遊牧民世帯に滞在し、モノのやり取りを中心に人物関係や交渉技法の事例収集をおこなった。現在、これまでに収集した事例も含めた類型化作業と分析をおこなっており、「遊牧民のモノをめぐる駆け引きと戦利品として語られるモノ」について論文の執筆を進めている。本研究は、現代を生きるモンゴル遊牧民のモノをめぐる文化を、モノの情報性という新たな観点から読み解こうとするものである。貸借・譲渡・処分といったモノの移動や人々のモノをめぐる情報戦を民族誌的に記述することで、情報産業としての遊牧世界の一面を提示し、これまで語られてこなかった戦略的に生きる遊牧民の実像を明らかにすることを目的としている。本年度は、フィールドワークと学会発表、および論文投稿を主軸として研究を進めた。当初の予定通り、5月と8月に現地調査を実施した。モンゴル国アルハンガイ県ホトント郡サント地域の遊牧民世帯に滞在し、5月の春営地では、これまで行ってきた生活世界にあるモノの悉皆調査を継続した。8月の調査では、2年間に及ぶ悉皆調査を通じたモノの移り変わりや移動の実態を明らかにするため、調査時に生活世界にあるモノを全て記録した。これらのモノのデータおよび聞き取りの内容から、モノの世界にどのような変動があったのかを分析することが可能になった。6月には、日本文化人類学会第45回研究大会において、これまでの現地調査およびその分析から明らかになった事実を口頭で発表した。同時に、遊牧という生活の背景を伝えるため、平成22年度の現地調査で収集した映像資料を編集し、映像人類学作品として上映した。また、遊牧民がモノをやり取りしている現場で収集した事例をまとめ、分析を加えた論文を総研大文化科学研究に投稿し、採用された。現地調査を重ね、遊牧民世帯にあるモノの全容を把握することができた。

ただし、現地の電力事情や自然環境の影響で、デジタルカメラでは収集できなかった情報を、ポラロイドカメラ、ビデオカメラ、フィールドノート等に分散して記録した。そのため、現在進めているこれらのデータの統合・デジタル化作業には、予想以上に時間を要すると思われる。しかし、研究自体は計画通りに進展している。今年度は、先行研究の渉猟と、現地調査を主軸に研究を進める。1940年代の遊牧民の物質文化に関する先行研究との比較を試みるために、5月には内モンゴル自治区において物質文化調査を行う予定である。また、これまでのモンゴル遊牧民世帯における調査記録を基に、モノを介した人間関係の構築について論文をまとめ投稿する。執筆の段で情報の不足している点については、7月にモンゴル国へ渡り、聞き取り・補足調査を行う予定である。
シアノバクテリアにおけるアルカン生合成系のスカベンジング経路の研究

シアノバクテリアはアルカンの生合成経路を持っており、その経路が駆動すると脂肪酸を原料として最終的にアルカンとギ酸が生成される。その過程で、NADPHが消費されてNADP+となる。この経路の最終産物であるギ酸を基質としてNADP+からNADPHを生成する経路の存在が示唆されため、その酵素遺伝子の解析を行った。当初単離した遺伝子はその活性にギ酸に対する依存性がみられなかったため、改めてスクリーニングを行い、新たに3種類の候補遺伝子を単離した。本研究は、藍藻のモリブデン補因子(MoCo)の生合成経路を調べる過程で見出された新規酵素と藍藻のアルカン生合成経路との関わりについて解析するものである。MoCoはギ酸脱水素酵素や硝酸還元酵素などの酵素の活性中心を構成しているが、藍藻では、MoCo生合成経路の遺伝子のうち、moaD遺伝子についてだけは同定できない藍藻種が多数存在する。そこで、そのような藍藻であるArthrospira platensisのゲノム・ライブラリーを作成し,ギ酸脱水素酵素の活性を指標とするプレート・アッセイ法で大腸菌のmoaD突然変異体を相補するクローンの単離を行った。多数のクローンが単離されたが、それらにはmoaDに特徴的な構造は見出されず、NAD+/NADP+結合モチーフを持つタンパク質の遺伝子であった。この遺伝子はmoaD突然変異による硝酸還元酵素活性の欠損は相補しておらず、ギ酸脱水素酵素の欠損の相補をプレートアッセイを用いて調べた時のみ表現型の相補がみられた。このことから、この遺伝子の産物はギ酸の代謝に関連した活性を持っているものと考えられた。この遺伝子の産物を大腸菌で発現させて活性を調べたところ、このタンパク質はNADP+からNADPHを生成する酵素であった。藍藻のアルカン生合成系はNADPHを消費してアルカンとギ酸を生成することから、ギ酸に関連してNADPHを合成すると考えられる本酵素は、アルカン生合成経路との関わりがある可能性がある。ゲノム中で、この遺伝子の周辺に共通するコンテキストがあるかどうかを種々の藍藻種で調べたところ、すべてにおいて共通するコンテキストはないが、藍藻のグループごとに、類似するコンテクストがある場合があった。培地へのギ酸の添加による遺伝子の発現量の変化を調べたが、現在のところ、対照に比べて明確な違いは見出されていない。moaDはモリブデン補因子の生合成経路に働く遺伝子である。モリブデン補因子は細胞内で、ギ酸脱水素酵素などの種々の酵素の補因子として働いているため、moaD変異があってモリブデン補因子が細胞内で作られないと、ギ酸脱水素酵素を初めとする種々の酵素活性に欠損を生じる。ギ酸脱水素酵素の活性発現を指標とするプレート・アッセイ法で大腸菌のmoaD変異体のギ酸脱水素活性欠損表現型を相補するクローンの単離を行ったところ、moaD遺伝子に特徴的な構造を持つ遺伝子ではなく、NAD+/NADP+結合モチーフを持つタンパク質の遺伝子が単離されてきたことから、これがモリブデン補因子に依存しない新規のギ酸脱水素酵素であると考えられた。藍藻のアルカン生合成系はNADPHを消費してアルカンとギ酸を生成することから、このギ酸脱水素酵素と考えられる酵素がアルカン生合成と関わりがあることが推測された。この単離された遺伝子の産物を大腸菌で大量発現させ、酵素活性を調べたところ、NADP+からNADPHを生成する活性が見出された。この反応の基質依存性をさらに詳細に検討したところ、当初の予想に反してこの反応はギ酸の非存在下でも起き、試験管内でギ酸に対する依存性を検出することができなかった。ギ酸脱水素酵素の遺伝子ではない可能性が出て来たため、moaD変異を相補する遺伝子の再単離を試みた。大腸菌のmoaD突然変異体にArthrospira platensisのゲノム・ライブラリーを導入し、プレート・アッセイ法でギ酸脱水素酵素の活性を回復させていると考えられるクローンを単離した。そのようなクローンを多数単離して調べたところ、ゲノムの4種類の領域の遺伝子が単離されており、それぞれの領域には、異なる酸化還元酵素をコードする遺伝子がコードされていた。それぞれについて、ギ酸脱水素酵素活性との関連性を検討している。当初、大腸菌変異体の相補表現型からギ酸脱水素酵素と考えられた酵素について、試験管内での反応でギ酸に対する依存性が見られなかった。これは本研究に重要であるため、今年度はこの点を詰める研究に集中した。モリブデン補因子は細胞内で種々の酵素の補因子として働いている。そのため、モリブデン補因子が細胞内で作られないと、ギ酸脱水素酵素を初めとする種々の酵素活性に欠損を生じる。大腸菌のモリブデン補因子欠損突然変異体moaDに藍藻Arthrospira platensisのゲノム・ライブラリーを導入し、moaDのギ酸脱水素酵素活性欠損表現型を相補するA. platensisの遺伝子をプレートアッセイによるスクリーニングで単離した。藍藻のアルカン生合成系はNADPHを消費してアルカンとギ酸を生成することから、A. platensisで単離されたギ酸脱水素酵素と考えられる酵素が、アルカン生合成の調節に関わっている可能性が推測された。当初単離した遺伝子はNADPH依存性の酵素をコードしており、moaD突然変異体の表現型をプレートアッセイでは強く相補したが、その産物を大腸菌で過剰発現させて酵素活性を調べるとギ酸に対する依存性がみられなかった。

そのため、大腸菌のmoaD突然変異体にさらにA. platensisのゲノム・ライブラリーを導入して、プレート・アッセイ法で相補クローンをさらに単離した。新しく単離したクローンはA. platensisのゲノムの4種類の領域に由来しており、異なる酸化還元酵素をコードする遺伝子を含んでいた。これらの遺伝子はギ酸脱水素酵素活性のプレート・アッセイ法で単離されたものだったが、その遺伝子産物はギ酸に対する依存性はみられなかった。これらの遺伝子は何らかの形でギ酸代謝やアルカンの代謝に関わりを持っている可能性があるが、その関与は直接的なものではないものと考えられる。なお、この研究の副産物として、A. platensisの凍結保存方法など、この生物を物質生産に利用するのに不可欠な基盤的な技術が整備された。シアノバクテリアはアルカンの生合成経路を持っており、その経路が駆動すると脂肪酸を原料として最終的にアルカンとギ酸が生成される。その過程で、NADPHが消費されてNADP+となる。この経路の最終産物であるギ酸を基質としてNADP+からNADPHを生成する経路の存在が示唆されため、その酵素遺伝子の解析を行った。当初単離した遺伝子はその活性にギ酸に対する依存性がみられなかったため、改めてスクリーニングを行い、新たに3種類の候補遺伝子を単離した。同定した新規遺伝子について、そのゲノム中でのコンテキストを種々の藍藻種で調べ、また、その遺伝子の発現を調べることができた。当初計画したギ酸に対する応答性の確認が遅れており、遺伝子の発現についてはさらに検討が必要であるが、組換え体の遺伝子産物を調製することができ、NADP+に対する特異性を試験管内の実験で確認することができた。研究の過程で、従来無菌化に手間がかかるとされていたA. platensisについて、迅速に無菌化する手法を開発することができた。これは無菌系統を用いた精密な実験を可能とするものであり、本研究の今後の進展に役立つものと考えられる。これらのことから、本研究を推進するための初年度の研究としてはおおむね順調に進展できたと考える。当初単離されていたNADPH合成酵素について、組換え体を用いた基質依存性の研究をさらに進めると共に、新たに単離した遺伝子についてそのコードする酵素活性とギ酸に対する応答性の検討を進める。さらに、アルカン生合成経路との関わりについても研究を進める。分子遺伝学研究対象とする遺伝子について、ギ酸に対する応答性の検討をさらに進める。また、本研究で見出された新規NADPH合成酵素について、組換え体を用いた基質依存性の研究を進める。また、遺伝子間のクロストークについても新たに研究を行う。実験の結果、NADPH合成酵素の基質依存性の解析に集中する必要じ、そちらを先に行うことにしたため、費用が当初の予定よりもかからなかった。遺伝子発現の解析にあてる費用が当初の予定よりもやや少なかったため、次年度使用額が生じた。遺伝子の発現解析が必要になるため、それに必要な酵素・試薬類の購入等を行う。次年度使用額は、遺伝子発現の解析や遺伝子操作に必要な試薬・酵素類の購入に充てる。
伝統工芸の小規模産地・事業者の存続に関する研究

日本の伝統工芸は、観光やCool Japan戦略等で着目される一方、競争が激しく存続が危ぶまれるものは多い。特に、伝統工芸の産地・事業者規模は二極化が進んでおり、規模の小さい産地・事業者の衰退は深刻である。しかし、伝統工芸には各地域の文化的価値があり、小規模でも維持されることが地域経済や文化の発展に重要なものは多い。本研究では、規模の小さい産地を複数調査し、それらの比較を通して、伝統工芸の小規模産地の存続のあり方を明らかにする。
細胞播種法および上皮増殖因子を応用した体内型人工食道の開発に関する実験的研究

体内型人工食道実用化において最大の障害である縫合不全と狭窄を回避すべく、プロテ-ゼ内腔の速やかかつ均一な上皮化を目的として以下の実験を行った。プロテ-ゼとしてMicroporeを有する金属メッシュ管および同管をシリコンコ-ティングしたものを作製した。これを雑種犬、ラットの広背筋弁内に埋没したところ、2から4週で特に後者に異物反応の少ない良好な肉芽組織を有する結合織管を作製し得た。この結合織管内腔を上皮化するために、上皮増殖因子を応用した皮膚迷入法を試みたが、感染の危険が高く迷入した皮膚は隆起して増殖する傾向を示し、均一な上皮化は困難であった。次に細胞播種による内腔の上皮化を試みた。大網をコラゲナ-ゼ処理して得た中皮細胞浮遊液と、皮膚をディスパ-ゼ、トリプシン処理して得た扁平上皮細胞浮遊液を結合織管内腔に注入播種したが、その生着は認められなかった。不成功の原因として、注入細胞数が少ないことが大きな要素と考えられたため、皮膚の扁平上皮細胞を培養して細胞数を増加し、培養表皮細胞浮遊液として結合織管内腔に注入播種することを試みた。皮膚を無菌的に採皮した後、ディスパ-ゼ処理して表皮と真皮に分離した。表皮のみをトリプシン処理し、表皮細胞を採取し、培地としてKeratinocyte Growth Mediumを用い、21cm^2ディッシュで培養した。10から14日後、Confluencyに達した時点でトリプシン処理し、DMEMを加えて培養表皮細胞浮遊液とした。プロテ-ゼ埋没後1から3週で培養表皮細胞浮遊液を結合織管腔内に注入播種したところ、その一部に生着が認められた。病理組織学的検索では、生着した表皮細胞は底部で敷石状配列を示し、重層化の傾向を認めた。以上の結果より、培養表皮細胞浮遊液注入播種法は人工食道内腔上皮化に有用であると考えられ、ハイブリッド型人工食道開発の可能性が示唆された。体内型人工食道の実用化にとって最大の問題点である縫合不全と狭窄を回避するためにプロテーゼ内腔の速やかな上皮化を目的として実験を行った.1)Micro Poreを有するSteal Meshを巻いて直径1.5cm長径5cmの管を作り人工食道用プロテーゼとした.2)Steel Mesh管を雑種成犬腹部皮下に有茎大網を巻き埋没,また広背筋筋内に埋没する2法により埋没後4週にて良好な結合織管を作製した.3)皮下あるいは筋肉内埋没プロテーゼに有茎皮膚を意図的に迷入させることにより部分的に皮膚の重層扁平上皮がプロテーゼ内に拡大する事を認めたが,その拡大の程度はごく小さく,また感染による実験失敗例もみられた.次に感染回避と上皮化促進を目標とした.4)感染回避として十分な抗生剤投与を行いつつ迷入皮膚と体外を隔離するために筋肉上に皮下組織とともに皮膚を残存させる島状迷入と皮下組織のflap上に皮膚を残すタンザク状迷入の2法考察した.

5)Epidermal Grocoth Factor(EGF)をOsmotic Pumpにてプロテーゼ内腔面持続投与(1μg/kg)を行いEGFによる上皮化促進の有無を検討した.すなわち有茎大網埋没と広背筋筋肉内埋没の2群のプロテーゼに対し島状及びタンザク状の皮膚迷入法を行い,さらに各々にEGF投与群と非投与群を作製した. 9例に前記2法の皮膚迷入にEGF投与を併用したが, 1例で皮下組織のみ良好な増生を示したが上皮が良好に伸展拡大した例は認められなかった.プロテーゼ内腔の結合織増生の程度はEGF投与群9例と非投与群3例の比較では両群に差は認められず, EGFの結合織増生効果は確認できなかった.以上より皮膚迷入法はプロテーゼ内腔面上皮化法として不十分であると思われた.このため新たな内腔面上皮化法として6)大網中皮細胞浮遊液及び口腔粘膜上皮細胞浮遊液の作製とプロテーゼ内腔へのCell-Seeding.7)EGF投与濃度の増量.以上の2実験につき実験検討中である.体内型人工食道実用化において最大の障害である縫合不全と狭窄を回避すべく、プロテーゼ内腔の速やかな上皮化を目的として以下の実験を行った。プロテーゼとしてMicroporeを有するSteel-Mesh管を用い、雑種成犬皮下に有茎大網・広背筋のいずれかを巻いて埋没することにより、埋没後4週にて良好な結合織管を作製した。この結合織管内に細胞培養により増殖させた雑種成犬皮膚をSeedingし、プロテーゼ内腔面の上皮化を試みた。プロテーゼ埋没後3週目に埋没犬の皮膚を20×20mm大に生検し以下の方法にて培養、培養上皮の薄層シートを作製した。1)皮膚除菌操作:PCG+KM+Fungisone加PBSによる洗滌、2)Dispase処理:上皮基底層よりの剥離、3)Tripsin/PBS処理:上皮基底層細胞を含む細胞浮遊液の作製、4)細胞浮遊液調整:Nylon-Mesh処理+遠心処理、5)細胞培養:KGM0.4%BPE培地を用い培養を行う、6)上皮細胞シート作製:培養開始後23週後に培養上皮細胞からなる薄層シートができる。これをDispaseにて剥離、遊離した上皮細胞シートとする。以上にて作製した上皮細胞シートを以下の手順にて埋没プロテーゼ内にSeedingした。1.シートをMinceし生理食塩水に浮遊させたものをプロテーゼ内へ注入、2.シートをMinceしEGF(1μ/kg)を加えた生理食塩水に浮遊させ、プロテーゼ内へ注入、3.シートを広背筋上部に直接はりつけ、結合織管を介さず直接上皮化有茎筋弁を作製する。以上3実験を実験検討中である。培養上皮細胞シートは現在ディッシュ大10×10cmの大きさが製作可能であるが、細胞層にして数層の薄層であり、感染に対する抵抗性、線維芽細胞との競合などに問題がありその対策を検討中である。また大網中皮細胞浮遊液は作製可能であったが、人工食道内腔上皮としては重層扁平上皮がより好ましいと思われプロテーゼへの注入実験は中止した。体内型人工食道実用化において最大の障害である縫合不全と狭窄を回避すべく、プロテ-ゼ内腔の速やかかつ均一な上皮化を目的として以下の実験を行った。プロテ-ゼとしてMicro poreを有する金属メッシュ管をシリコンコ-ティングしたものを作製した。これを雑種犬及びラットの広背筋弁内に埋没したところ2から4週で、異物反応の少ない良好な肉芽組織を有する結合織管を作製し得た。この結合織管内腔を上皮化するために、EGFを応用した皮膚迷入法を試みたが、感染の危険が高く、迷入した皮膚は隆起して増殖する傾向を示し均一な上皮化は困難であった。EGFの応用も試みたが、明らかな上皮化促進効果は認められなかった。そこで今年度は培養表皮細胞浮遊液の注入播種を試みた。培養表皮細胞浮遊液の作製を以下の方法で行なった。1.雑種犬およびラットの背部皮膚を剃毛消毒後、2×2cm大に採皮。
各種免疫抑制剤眼局所投与による角膜移植後の免疫抑制効果の研究

全層角膜移植後の移植片角膜の混濁原因の一つに免疫反応が挙げられる。シクロスポリン(CYA)の出現によって臓器移植は大きく変わった。我々は免疫抑制剤の局所投与による角膜移植後の免疫抑制効果について研究して来た。CYAは水に溶けずらいため、油性点眼として使用されて来た。CYAの水溶性点眼を作制する目的で各種溶剤による角膜内CYA移行性について検索した結果、αーシクロデキストリン(αーCD)が最も高い移行性を見つけた。αーCDで溶解したCYA点眼(0.003%、0.025%、0.075%、0.09%)の頻回点眼での角膜上皮細胞への影響は0.075%以下では何ら障害はなかった。0.025%CYA点眼(αーCD:40mg/ml)を家兎眼角膜移植後に4回/日行い免疫抑制効果について100日間観察した(マスク法)。CYA点眼投与群では10眼中10眼、αーCD溶液のみのコントロ-ル群では10眼中4眼と有意にCYA点眼群の角膜の透明性が維持された。更に初回移植で混濁した家兎眼を用いて再移植を行い、全例に0.025%CYA点眼を行った。7眼中6眼が移植片角膜の透明性が維持された。次に免疫反応発症時からのCYA点眼投与の効果について調べた。5眼が免疫反応初期に点眼投与した所、5眼とも免疫反応の進行を防止することが出来たが、免疫反応が2/3以上進行した2眼については、その進行を防止することが出来ず移植片は混濁に至った。我が国で開発中のFKー506の免疫抑制効果を更に確認するため、再移植後にFKー506を0.1mg/kgを毎週1回結膜下注射し、100日間観察した。100日後の心筋について組織学的に検索したが異常は認められなかった。シクロスポリン(CYA)は非水溶性の薬剤のため、各種溶解泡に溶解させ、点眼による角膜組織への移行性についてRIA法で調べた。即ちピーナツ油、ヒマシ油、中鎖脂肪酸トリグリセライド(MCT)、カプリル酸グリセリン(CDG)、αーシクロデキストリン(αーCD)にCYAを溶解させた。CYAの濃度は1%はピーナツ油、ヒマシ油、0.1%はMCT、CDG、0.08%はαーCDで30分間隔10回点眼を行った。CYAの角膜内移行は0.08%CYA・αーCDが最も高いことが判明した。更にαーCDの濃度を変え、CYAを最高に溶解させた点眼即ち0.075%CYA(αーCD:80mg/ml)、0.025%CYA(αーCD:40mg/ml)、0.009%CYA(αーCD:20mg/ml)0.002%CYA(αーCD:10mg/ml)を用いて角膜への影響について調べた所、上皮最表尸細胞への影響は0.025%CYA以下でみられなかった。0.025%CYA点眼は過去の角膜内CYA移行の報告より約10倍も低濃度で高い事が判明した。FK506の結膜下注射による家兎角膜移植免疫反応抑制効果実験では、今回再移植群について試みた。

FKー506を0.1mg/kg結膜下注射し、8眼中7眼が100日間免疫反応の発症を抑制し透明治癒した。全層角膜移植後の混濁の大きな原因として免疫反応が挙げられる。シクロスポリンの開発により、臓器移植は急速な発展がもたらせられた。我々は以前から上記免疫抑制剤の局所投与による角膜移植後の免疫反応抑制効果について研究してきた。シクロスポリン(CYA)は水に溶けづらく、我々はα-シクロデキストリン(α-CD)によって溶解することを見つけた。角膜内移行は0.02%CYA(α-CD:40mg/ml)で4133±467ng/gr、0.075%CYA(α-CD:80mg/ml)で4866ng/grと過去の油性溶解に比べて約10倍の高濃度で移行していた。家兎角膜交換移植で0.025%CYA点眼を4回/日を行い、マスク法にて免疫抑制効果について100日間観察した。CYA点眼投与群では10眼中10眼、α-CD点眼のみのコントロ-ル群では10眼中4眼と有意にCYA点眼群が移植片角膜の透明性が維持された。更に初回移植で混濁した7眼を用いて再移植を行い、0.025%CYA点眼を行い、7眼中6眼が50日間透明性を維持していた。次に0.05%CYA点眼を用いて家兎角膜移植後2週間目に皮膚交換移植を行い感作を強めた状態下での免疫抑制効果について調べた。0.05%CYA点眼群では10眼中8眼が、コントロ-ル群で6眼中1眼が術後50日後に移植片の透明性が得られた。次にラット角膜(7mm)を家兎角膜に表層移植し、同様の点眼で比較した。CYA点眼群では5眼中4眼が、コントロ-ル群では6眼中0眼が術後50日後に透明性を維持していた。両実験群ともCYA点眼投与群が有意に移植片角膜の透明性を維持していた。
特異点適合法を用いたヒューマノイドの歩行制御に関する研究

本研究は,ヒューマノイドの膝特異点(膝を伸ばした状態)を用いた自然な歩行運動を実現することを目的とする.本年度の成果を以下に示す.1.球面振子モデルを用いた歩行軌道計画人間の歩行では片脚支持時の立脚において膝関節を大きく曲げず特異点近傍を利用しているのに対し,従来のヒューマノイドの腰の高さが一定となる歩行動作は,支持脚相中期に特異点近傍を利用できない.人間のような腰の上下動を伴う歩行パターンを生成するために,球面振子の運動を規範とした歩行軌道生成手法を提案した.さらに,球面振子モデルの支点位置を床下に設置することを提案した.これにより片脚支持期中に足底平面内をZMPが移動可能となり,従来の振子モデルよりも加速度変動が小さく,かつ上下動を伴う歩行パターンを生成することができる.実験用小型ヒューマノイドロボットを用いて実験・検証を行った.2.線形倒立振子と支点上下動を用いた歩行軌道計画球面振子モデルを用いた歩行軌道計画では,適切なパラメータを得るために試行錯誤を要するため,歩行のためのいくつかの適切なパラメータセットをあらかじめ求めておく必要があった.そこで,梶田らによる3次元線形倒立振子モード(3D-LIPM)とその支点の上下動を用いた歩行軌道計画手法を提案した.重心の水平方向の運動を3D-LIPMを用いて計画し,水平方向の運動とは独立に振子の支点位置を上下させることにより鉛直方向の運動を計画する.これにより重心の上下動を伴う安定な歩行運動を生成することができる.本研究は,ヒューマノイドの膝特異点(膝を伸ばした状態)を用いた自然な歩行運動を実現することを目的とする.本年度の成果を以下に示す.1.自然な歩行のための足底形状に関する考察3次元位置計測システムやビデオカメラを用いて人間の歩行動作の計測,解析を行い,歩行に適したヒューマノイドの足底形状に関する考察を行った.足裏に板を装着して足指関節を拘束した場合と通常歩行の比較から,ロボットの平らな足底は人間に近い特異点近傍を用いた歩行を行うためには不向きであることを示し,特異点を通過しやすい足形状の条件を示した.2.特異点適合法を用いた静歩行動作特異点においてもロボットを安全に制御することができる特異点適合法をヒューマノイドの静歩行動作に適用した.このとき発生するいくつかの問題点を指摘し,その解決策を示した.実験用小型ヒューマノイドロボットを用いて実験・検証を行い,膝特異点近傍を含む静歩行動作を実現した.3.特異点近傍を通過するための歩行軌道生成手法特異点適合法では特異点近傍において関節角速度の大きさが抑えられるため,この手法を動歩行に直接適用した場合,ロボットの歩行が不安定となる可能性がある.そこで,特異点近傍においても大きな関節角速度が発生しにくい歩行軌道を生成するための手法について研究を行った.特異点近傍における足首の制御により過大な関節角速度が生じにくい方向へと脚軌道を変更し,球面振子モデルを用いた重心軌道生成により人間のような腰の上下動を伴う歩行パターンを生成することができる.本研究は,ヒューマノイドの膝特異点(膝を伸ばした状態)を用いた自然な歩行運動を実現することを目的とする.本年度の成果を以下に示す.1.球面振子モデルを用いた歩行軌道計画人間の歩行では片脚支持時の立脚において膝関節を大きく曲げず特異点近傍を利用しているのに対し,従来のヒューマノイドの腰の高さが一定となる歩行動作は,支持脚相中期に特異点近傍を利用できない.人間のような腰の上下動を伴う歩行パターンを生成するために,球面振子の運動を規範とした歩行軌道生成手法を提案した.さらに,球面振子モデルの支点位置を床下に設置することを提案した.これにより片脚支持期中に足底平面内をZMPが移動可能となり,従来の振子モデルよりも加速度変動が小さく,かつ上下動を伴う歩行パターンを生成することができる.実験用小型ヒューマノイドロボットを用いて実験・検証を行った.2.線形倒立振子と支点上下動を用いた歩行軌道計画球面振子モデルを用いた歩行軌道計画では,適切なパラメータを得るために試行錯誤を要するため,歩行のためのいくつかの適切なパラメータセットをあらかじめ求めておく必要があった.そこで,梶田らによる3次元線形倒立振子モード(3D-LIPM)とその支点の上下動を用いた歩行軌道計画手法を提案した.重心の水平方向の運動を3D-LIPMを用いて計画し,水平方向の運動とは独立に振子の支点位置を上下させることにより鉛直方向の運動を計画する.これにより重心の上下動を伴う安定な歩行運動を生成することができる.
胃粘膜上皮における細胞間接合装置間の新たな調節機構の解明とその意義

細胞間接合装置には4種類のものが知られている。アドヘレンス結合,タイト結合,ギャップ結合,デスモゾームである。しかし,これらがどのような順で発生するのかまた,互いにどのように調節しているか定かではない。平成16年17年度の研究は細胞間接合装置間で調節機構があるかどうかもを明らかにする為に行なった。その方法としてこの装置が胎生期からのどのように発達状況をみていく方法とまた各装置のノックアウトマウスを作成し,それ以外の装置の発達を検討する方法がある。我々は後者を選択しProf.Klausらの論文にあるコネキシン32ノックアウトマウスを使用することが可能となった。平成16年度は主にノックアウトマウスの作成とその実証にあてた。コネキシン32が本当にノックアウトされているかmRNAのレベルと蛋白レベルで検討した。mRNAでも確かにノックアウトされていることが判明し(データ未提示)その後これがコネキシン32のノックアウトマウスであることはコネキシン32の螢光抗体法で染色するとコネキシン32が蛋白として発現していないことで確認できた。平成17年度はコネキシン32ノックアウトマウスの胃粘膜,膵,肝臓をサンプリングし同様にC57BL/6の正常マウスの胃粘膜,膵,肝臓を取り出し対比することにした。次に電顕を行ない,両方のマウスにおいてアドヘレンス結合,タイト結合,ギャップ結合,デスモゾームの存在を確認することにした。その結果両者ともタイト結合,ギャップ結合,デスモゾームはきちんと存在が認められた。しかし,ギャップ結合はコネキシン32ノックアウトマウスでは存在しなかった。これらのことよりギャップ結合は細胞司接合装置の発達において他の装置の下流の位置にいるかまたは他の細胞間接合装置に対して影響を及ぼさないことが明らかとなった。C57BL/bマウスにコネキシン32を不活化させて作成した、コネキシン32のノックアウトマウスを利用して実験を行なっている。基礎検討では既に胃粘膜組織および肝臓組織をとり酵素抗体法でコネキシン32が染色されるかどうか検討した所染色されないことが判明しこのマウスがコネキシン32ノックアウトマウスであることを証明した。とりあえず、その次のステップとしてギャップジャンクションが胃粘膜、肝臓に存在するかどうかを電顕で確認している所である。胃粘膜のギャップジャンクションはコネキシン32で構成されているが酵素抗体法ではコネキシン32の存在はなく果して胃軟膜にギャップジャンクションの形成されているかどうか電顕で確認する。更にタイトジャンクションやアドヘレンスジャンクションの有無を通常の電顕で確認する。ギャップ結合に対しては抗コネキシン32に対す抗体を用いて免疫電顕を行ない、ギャップ結合がコネキシン32によって形成されていないことを証明する。更にタイトジャンクションに対してはZO1、ZO2に対する抗体を用いてその存在を確認する。アドレヘンスジャンクションについてはクロウディンに対する抗体を用いて免疫電顕を行ないアドレヘレンス結合であることも確認される。カドヘリン、カテニンに対する染色も行う。これらのことを検討することによってギャップ結合とタイト結合及びアドレヘンス結合との関係が明らかにできる。今年度の研究は細胞間接合装置間で調節機構があるかどうかもを明らかにする為に行なった。我々は後者を選択しProf.Klausらの論文にあるコネキシン32ノックアウト

マウスを使用することが可能となった。これがコネキシン32のノックアウトマウスであることはコネキシン32の螢光抗体法で染色するとコネキシン32が蛋白として発現していないことで確認できた。次にコネキシン32ノックアウトマウスの胃粘膜,膵,肝臓をサンプリングし同様にC57BL/6の正常マウスの胃粘膜,膵,肝臓を取り出し対比することにした。次に電顕を行ない,両方のマウスにおいてアドヘレンス結合,タイト結合,ギャップ結合,デスモゾームの存在を確認することにした。その結果両者ともタイト結合,ギャップ結合,デスモゾームはきちんと存在が認められた。しかし,ギャップ結合はコネキシン32ノックアウトマウスでは存在しなかった。これらのことよりギャップ結合は細胞間接合装置の発達において他の装置の下流の位置にいるかまたは他の細胞間接合装置に対して影響を及ぼさないことが明らかとなった。
分子疫学的手法を用いた前立腺癌の発生リスクに関与する因子の同定とその臨床応用

【背景】Eカドヘリンは細胞接着や上皮の分化また上皮細胞の極性維持等さまざまなところで重要な役割をはたす膜貫通糖蛋白である.Eカドヘリン発現低下によりおこる細胞接着の低下が上皮性腫瘍細胞が浸潤あるいは転移するのに重要なステップとされている.実際にEカドヘリンの発現低下が前立腺癌も含め低分化癌において認められる.一方でEカドヘリン遺伝子のプロモーター領域(翻訳領域から上流160塩基)にはC/Aの多型部位の存在が報告されており,この多型による転写活性の違いが報告されている.本研究は日本人における前立腺癌のリスクや臨床病期等とこの遺伝子多型との関係を明らかにしようとするものである.【対象と方法】対象は組織学的に確認された前立腺癌236例と臨床的にBPHと診断(下部尿路症状を有し,直腸指診上BPHのもの)された210例ならびに137例の男性コントロール(65歳以上で,下部尿路症状がなく直腸指診上肥大症はなく,PSA値も基準値以内のもの).さらに193例の女性を一般的な日本人の多型分布とした.DNAは通常の方法で血液から抽出し,Eカドヘリンのプロモーター領域の1塩基多型(SNP)は制限酵素AflIIIで切断されるAアレルかHphIで切断されるCアレルで判定した.(PCRで増幅された452塩基のフラグメントが334と118に切断される.)【結果】このケースコントロールスタディでは少なくとも1つのAアレルをもつ例が男性コントロールの24.8%に比べて前立腺癌患者では34.8%と多い傾向が見られた(crude p=0.047,age adjusted p=0.053).前立腺癌患者の中ではEカドヘリンのプロモーター領域の多型と臨床病期に有意な相関が認められた.(病期A+BとC+Dでp=0.0391)このことはこのAアレルが前立腺癌の進展のリスクを増加させる可能性が示唆された.【考察】本研究ではEカドヘリンのプロモーター領域の多型においてAアレルが男性コントロールに比べて前立腺癌患者で有意であることが示唆された.またカドヘリンの機能変化が前立腺癌の臨床的進展に有意に関与する可能性が示唆された.異なった人種(もっと前立腺癌罹患頻度の高い人種)での同様のスタディが望まれる.【背景】Eカドヘリンは細胞接着や上皮の分化また上皮細胞の極性維持等さまざまなところで重要な役割をはたす膜貫通糖蛋白である.Eカドヘリン発現低下によりおこる細胞接着の低下が上皮性腫瘍細胞が浸潤あるいは転移するのに重要なステップとされている.実際にEカドヘリンの発現低下が前立腺癌も含め低分化癌において認められる.一方でEカドヘリン遺伝子のプロモーター領域(翻訳領域から上流160塩基)にはC/Aの多型部位の存在が報告されており,この多型による転写活性の違いが報告されている.本研究は日本人における前立腺癌のリスクや臨床病期等とこの遺伝子多型との関係を明らかにしようとするものである.【対象と方法】対象は組織学的に確認された前立腺癌236例と臨床的にBPHと診断(下部尿路症状を有し,直腸指診上BPHのもの)された210例ならびに137例の男性コントロール(65歳以上で,下部尿路症状がなく直腸指診上肥大症はなく,PSA値も基準値以内のもの).さらに193例の女性を一般的な日本人の多型分布とした.DNAは通常の方法で血液から抽出し,Eカドヘリンのプロモーター領域の1塩基多型(SNP)は制限酵素AflIIIで切断されるAアレルかHphIで切断されるCアレルで判定した.(PCRで増幅された452塩基のフラグメントが334と118に切断される.)【結果】このケースコントロールスタディでは少なくとも1つのAアレルをもつ例が男性コントロールの24.8%に比べて前立腺癌患者では34.8%と多い傾向が見られた(crude p=0.047,age adjusted p=0.053).前立腺癌患者の中ではEカドヘリンのプロモーター領域の多型と臨床病期に有意な相関が認められた.(病期A+BとC+Dでp=0.0391)このことはこのAアレルが前立腺癌の進展のリスクを増加させる可能性が示唆された.【考察】本研究ではEカドヘリンのプロモーター領域の多型においてAアレルが男性コントロールに比べて前立腺癌患者で有意であることが示唆された.またカドヘリンの機能変化が前立腺癌の臨床的進展に有意に関与する可能性が示唆された.異なった人種(もっと前立腺癌罹患頻度の高い人種)での同様のスタディが望まれる.