hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境ストレス応答遺伝子と生体防御機構解析

最近、哺乳動物のHSP40(DNAJ)相同体が次々と報告されてきており、現在までにデータベースにあるものを含めて15個以上の相同体が同定されている。酵母では約20個のHSP40(DNAJ)相同体が確認されているが、哺乳動物でいくつの相同体が存在するのかを知る目的で、マウスESTデータを検索することにより、新たに11個の新規の全長cDNAをクローニングし、塩基配列を決定した。これらは暫定的に、mHsp40,mDj3,mmDjA4,mDj4,mDj5,mDj6,mDj7,mDj8,hDj9,mDj10,mDj11と名づけた。推定されるアミノ酸配列からmHsp40,mDj3,mDj11はそれぞれヒトHsp40,ラットRdj2,およびヒトTpr2のオーソローグである。PSORTの解析の結果、hDj9はN-末端にシグナル配列あるので細胞外に局在することになり、このことは、このhDj9と一緒に細胞外で働くパートナーHsp70の存在を示唆している。なお、今回全長の塩基配列は決定できなかったものも含めて、哺乳動物では全部で少なくとも40個以上の相同体の存在が確認された。また、最近報告されている哺乳動物のHSP40(DNAJ)相同体の命名は非常にわかりにくくてしかもまぎらわしいので、ここにもっと簡単明瞭な命名法を提案した。まず、種の名前を小文字2文字で表す(たとえば、ヒトはhs、マウスはmmなど)。次に、DnaJを意味するDjを書く。また、HSP40(DNAJ)相同体はそのドメイン構造により3つのグループに分けられるので、それをA,B,Cとする。最後に塩基配列の登録順にアラビア数字で番号を付けていく。この命名法により、たとえば、ヒトHdj2/HsdjはhsDjA1、ラットRdj2はmDjA2、マウスHsp40はmmDjB1となる。また、球脊髄性筋萎縮症(SBMA)はCAG triplet repeat病の1つであり、アンドロゲン受容体(AR)のCAG(Glutamine)repeatが異常に伸長していることが原因である。この変異ARは細胞内では凝集体を形成するが、分子シャペロン(Hsp70,Hsp40)によってこの凝集体形成が抑制されることを示した。これは生体防御機構の1つであり、蛋白質変異に基づく遺伝子病の予防治療にも応用できる可能性がある。1、ストレス応答遺伝子の1つとして我々は先にヒトHsp40遺伝子を単離した。Hsp40はバクテリアのDnaJの相同体であり、Hsp70と共同して分子シャペロンとして新生ポリペプチドの折りたたみや変性蛋白質の修復などを手助けする分子シャペロンとして機能している。

酵母ではその全塩基配列から21個のDnaJ相同体が存在することがわかっているが、哺乳動物ではまだ8個しか同定されていない。そこで、GenBankデータベースで検索したところ、マウスESTクローンの中にDnaJ相同体が20個ほど登録されていた。これらの塩基配列をもとにオリゴヌクレオチドプローブを作り、マウスcDNAライブラリーから7個の新しいDnaJ相同体のcDNAクローンを得た。これらはいずれも部分的な塩基配列であるので、今後full lengthのcDNAをクローニングする予定である。2、ある蛋白質の機能を調べるためにはその蛋白質を条件的に高発現または発現抑制させる実験系が有効である。その1つにTet-on遺伝子発現系がある。今年度は、Tet-onHeLa細胞に、哺乳動物のDnaJ相同体のひとつであるHSDJ cDNAを導入して、doxycycline添加でHSDJを高発現する細胞株を得た。HSDJの発現はdoxycycline濃度依存的であり、約3倍の誘導がみられた。今後この実験系を利用して、上で得られたDnaJ相同体の生体防御における機能を調べていく。ストレス応答で誘導されるいわゆる熱ショック蛋白質の多くは分子シャベロン(蛋白質の折りたたみなど)としての機能をもっている。Hsp70の分子シャベロン活性は、DnaJ(Hsp40)によって制御されている。酵母では、その全塩基配列から約20個のDnaJ相同体が確認されているが、哺乳動物では今のところ13個のDnaJ相同体がクローニングされているだけである。われわれが先に見いだしたHsp40もその1つである。DnaJ蛋白質は約70アミノ酸の進化的に非常に保存された領域(Jドメイン)を持っている。そこで、このJドメインの配列を手がかりとして、哨乳動物(特にマウス)における未知のDnaJ相同体をEST(expressed sequence tag)データベースを検索し、クローニングを試みた。まず、DNAデータベースであるDDBJ/EMBL/GenBankから、キーワードでDnaJ相同体を検索し、マウスのEST cloneを探す。この中には重複するclone(同じ遺伝子からの転写産物)があるので、お互いの相同性をPrivate Databaseというソフトウェアで検索してグループ分けした。その結果約30の独立したDnaJ相同体の存在が確認された。その内訳は、Jドメイン配列のあるのが23種類、Jドメイン配列はないがDnaJ相同体として登録されているのが7種類であった。このことから少なくとも10種類以上の新規DnaJ相同体が存在することがわかった。そこで、未知のDnaJ相同体の各グループから代表的なclone(なるべく5'末端を含む)をATCCから取り寄せ、塩基配列を決定した。5'末端を含まないcloneについては5'RACE法にて全長の塩基配列を決めた。その結果、あらたに9つの全長cDNAをクローニングした。今回、われわれはESTデータベースを利用して、未知のDnaJ相同体のクローニングを試みた目的は、各相同体の名前の付け方が混乱しているので統一的な命名法を確立することと、数多く存在するDnaJ相同体の世界共通の分類表を作成したいと考えたからである。今後は、各々の相同体について構造機能解析する予定である。最近、哺乳動物のHSP40(DNAJ)相同体が次々と報告されてきており、現在までにデータベースにあるものを含めて15個以上の相同体が同定されている。酵母では約20個のHSP40(DNAJ)相同体が確認されているが、哺乳動物でいくつの相同体が存在するのかを知る目的で、マウスESTデータベースを検索することにより、新たに11個の新規の全長cDNAをクローニングし、塩基配列を決定した。
極短時間イメージング吸収分光法による大気突入機周り流れの非平衡熱化学過程の解明

本年度は、衝撃波背後の熱化学的非平衡過程を解明するために極短時間連続吸収分光法の適用を試みた。吸収スペクトルの計測システムに関しては、昨年度実施した発光分光法のものをそのまま用いた。また吸収分光法の光源としてキセノンフラッシュランプを観測部の反対側に設置した。本計測システムを用いて、発光分光計測と同じ実験条件で計測を行った。250850nmの幅広い波長範囲において計測を実施した。その結果、可視領域と近赤外領域においてはほとんど吸収を得ることができなかったが、近紫外領域に関しては吸収スペクトルを取得することができた。しかしながら、S/N比の高いスペクトルではないために吸収量が十分ではないと考えられる。そこで現在、十分な吸収量を確保するための光学計測系の改良及び十分な吸収量が可能な波長領域の検討を行っている。また昨年度と異なる実験条件において、紫外領域のN2(2+)と近赤外領域のN2(1+)の発光分光計測を実施して、回転温度と振動温度の空間分布特性を取得した。その結果N2(1+)から評価したB準位の回転温度と振動温度の衝撃波背後での熱的緩和過程は、パークの2温度モデルによる数値解析結果とほぼ一致しており、一方でN2(2+)から評価したC準位の回転温度と振動温度は、数値解析結果より著しく低くなる傾向にあることが分かった。この原因としては、電子準位が高くなるほど、回転モードと振動モードの量子数が高い状態から解離が生じて数密度分布はボルツマン分布から大きくずれるためであると考えらえる。よって、ボルツマン分布を仮定した今回の温度評価では、見かけ以上低い温度となる。以上から本研究により解離は、高いエネルギー準位から選択的に生じることが明らかになった。本年度は、衝撃波管観測部に極短時間多点同時分光計測システムを構築して衝撃波背後の発光分光計測により高励起準位のN2分子の内部エネルギー状態について調査した。研究当初に計画していた分光計測システムの絶対強度校正は、本年度購入した常用標準光源の納期が大幅に遅れたために実施することができなかった。そのためタングステンハロゲン光源により相対強度校正を実施した。電子準位の違いが衝撃波背後の熱的緩和過程にどのような影響を及ぼすのかを明らかにするためにN2の異なる電子遷移スペクトルN2(2+)とN2(1+)を対象に計測を行った。その結果近紫外領域においては、N2(2+)とN2+(1-)からなる分子スペクトルが支配的であり、十分なS/N比の発光スペクトルを取得することができた。しかしながら、N2(1+)に関しては、可視光から近赤外領域において存在することが確認できたものの、発光強度が紫外領域に比べて十分でなくS/N比の良い発光スペクトルを取得することができなかった。そこで今回は、紫外領域で取得したN2(2+)とN2+(1-)からなる分子スペクトルに対して理論スペクトルをマッチングさせることで回転・振動温度を導出した。そして従来の熱化学モデルを用いた数値解析結果と比較した。その結果、発光分光から得られた回転温度は振動温度よりも低く、また両温度とも数値解析結果よりも低くなることが分かった。特に回転温度に関しては衝撃波背後で著しく低い値となることが明らかになった。本年度購入した常用標準光源の納期が大幅に遅れて3月末になったために、当初計画していた絶対強度校正を本年度中に行うことができなかった。また極短時間多点同時分光計測システムの構築に必要なファイバアレーの納期も12月になったために、試験期間を十分に確保できなかった。以上の要因により当初の計画によりやや遅れが生じている。本年度は、窒素分子の電子準位の違いにより衝撃波背後における熱的緩和過程がどのように異なるかを調べるために、昨年度に引き続き極短時間発光分光計測を実施した。昨年度は、光ファイバアレーを利用した衝撃波背後の輻射光の空間分布計測を実施したが、十分なS/N比の発光スペクトルを取得することができなかった。そこで、集光レンズと反射ミラーを用いて直接分光器スリットに集光して、取得したスペクトル2次元イメージをスリット方向に積算することで光量改善を試みた。その結果、紫外領域のN2(2+)と近赤外領域のN2(1+)スペクトル両方ともS/N比の高いスペクトル計測が可能になった。そして取得したスペクトルそれぞれに対して、理論スペクトルをマッチングさせることで、回転温度と振動温度の空間分布特性を取得した。その結果、衝撃波背後のおいて、N2(1+)とN2(2+)から導出した回転温度はほぼ同じであるが振動温度の変化の過程が著しく異なることが分かった。これより電子準位の違いは衝撃波背後の熱的緩和過程に大きな影響を及ぼすことが明らかになった。また数値解析との比較により、実験で取得した回転温度は計算よりも著しく低く、また振動温度に関してはN2(2+)から得られた振動温度は計算値と良い一致を示し、一方でN2(1+)から得られた振動温度は計算値よりも著しく高い値となった。また極短時間吸収分光計測システムを衝撃波管観測部に構築して、実際に計測を行っているが、現在のところS/N比の十分な吸収スペクトルを取得できておらず、計測システムの改善を検討中である。本年度は計画通りに、極短時間イメージング吸収分光法の計測システムを構築して、吸収分光法を衝撃波背後の輻射光に適用したが、S/N比の高い吸収スペクトルを取得することができなかった。

計測システムの調整に現在取り組んでおり、今のところ改善できていない。以上の要因により当初の計画よりやや遅れが生じている。本年度は、衝撃波背後の熱化学的非平衡過程を解明するために極短時間連続吸収分光法の適用を試みた。吸収スペクトルの計測システムに関しては、昨年度実施した発光分光法のものをそのまま用いた。また吸収分光法の光源としてキセノンフラッシュランプを観測部の反対側に設置した。本計測システムを用いて、発光分光計測と同じ実験条件で計測を行った。250850nmの幅広い波長範囲において計測を実施した。その結果、可視領域と近赤外領域においてはほとんど吸収を得ることができなかったが、近紫外領域に関しては吸収スペクトルを取得することができた。しかしながら、S/N比の高いスペクトルではないために吸収量が十分ではないと考えられる。そこで現在、十分な吸収量を確保するための光学計測系の改良及び十分な吸収量が可能な波長領域の検討を行っている。また昨年度と異なる実験条件において、紫外領域のN2(2+)と近赤外領域のN2(1+)の発光分光計測を実施して、回転温度と振動温度の空間分布特性を取得した。その結果N2(1+)から評価したB準位の回転温度と振動温度の衝撃波背後での熱的緩和過程は、パークの2温度モデルによる数値解析結果とほぼ一致しており、一方でN2(2+)から評価したC準位の回転温度と振動温度は、数値解析結果より著しく低くなる傾向にあることが分かった。この原因としては、電子準位が高くなるほど、回転モードと振動モードの量子数が高い状態から解離が生じて数密度分布はボルツマン分布から大きくずれるためであると考えらえる。よって、ボルツマン分布を仮定した今回の温度評価では、見かけ以上低い温度となる。以上から本研究により解離は、高いエネルギー準位から選択的に生じることが明らかになった。次年度は、本年度実施できなかった絶対強度校正を実施して回転・振動温度だけでなく化学種の数密度を取得する。また光学系を改良して十分なS/N比のN2(1+)の発光スペクトルを取得する。また極短時間イメージング吸収分光計測システムを構築して吸収スペクトルを取得する。そしてN2の低電子準位の回転・振動温度及び数密度を導出する。これより電子準位の違いによる衝撃波背後の熱的緩和過程を明らかにして、最終年度に熱化学モデルの高精度化に取り組む。次年度も、引き続き吸収スペクトルの計測を実施するが、気流生成時間の長いアーク加熱プラズマ流を用いて吸収分光計測システムの調整と改善を行ってから衝撃波管試験を行う予定である。また既存の衝撃波背後のプラズマ流の計算コードの反応速度定数を見直しを行い、解析モデルの改良を行っていく予定である。購入を予定していた物品の納期が遅くなり、当該年度中の購入ができなかったため。航空券代が早めの予約で安く済んだために当初の旅費の形状よりも安くなり残額が生じた。残額については、翌年度の助成金と合わせて旅費として使用する計画である。当初予定した物品を、年度当初に購入する。
女性アスリートにおけるLEPの副次的効果の解明

本年度は、LEP服用のない健康な女性アスリート6名(正常群、19.33±1.21歳)、月経前症候群および過多月経を有し、医師よりLEPを処方された健康な女性アスリート6名(正常LEP群、19.50±1.22歳)およびLEPを服用していないFATを呈する女性アスリート3名(FAT群、18.67±0.58歳)計15名を対象として、身体組成(BODBOD)、血液検査、骨密度(DEXA)、運動量(走行距離)を調査した。正常LEP群の服用前(事前)と服用6ヶ月後(事後)のタイミングの2ポイントで各群と比較検討を行なった。腰椎骨密度は、正常群の事前は0.9264±0.0930、事後は0.9647±0.1106、正常LEP群の服用前は0.9796±0.0892、服用後は1.0078±0.0952、FAT群の事前は0.9073±0.0680、事後は0.9043±0.0647であり、事前事後および群間に差はなかった。貧血を示すフェリチンは、正常群の事前は31.73±31.81ng/mL、事後は35.08±14.83ng/mL、正常LEP群の服用前は35.48±20.89ng/mL、服用後は71.00±41.02ng/mL、FAT群の事前は83.70±70.07ng/mL、事後は100.57±56.63ng/mLであり、正常LEP群はLEP服用前に比べLEP服用後に有意(p<0.03)に高値を示した。また、IGF-1は、正常群の事前は269.33±52.58pg/ml、事後は242.83±58.22pg/ml、正常LEP群の服用前は229.50±51.67pg/ml、服用後は184.33±24.52pg/ml、FAT群の事前は169.00±17.09pg/ml、事後は184.67±13.65pg/mlであり、各群とも事前と事後に差はなかったが、FAT群は他の群に比較して低値を示した。2019年度は、LEP服用により改善がみられるとされているPMSおよび過多月経を呈する健康な女性アスリートのLEP服用による変化を確認することが主な目的であった。その結果、腰椎骨密度は事前事後および群間に差はなく、LEPが骨密度に影響を及ぼさないことが明らかとなった。貧血項目に関しては、正常LEP群は服用前後でフェリチンが有意に高値を示した。女性アスリートは、月経血による貧血に注意を払わなければならないといわれている。このことからも、LEP服用により過多月経に起因する月経血が減少したことで、貧血予防につながった可能性が示唆された。一方で、LEPの服用によりIGF-1が低値になることからアメリカスポーツ医学会はLEPの服用に対してネガティブな見解をしてしている。しかし、米国人と日本人とでは基本的な血液正常に差がある可能性があることから、LEPへの反応にも差があると考えられる。また、先行文献の多くは、女性アスリートではなく一般人女性多いこと、またそもそもIGF-1が低値になることによるデメリットや、どのくらい低値になるとよくないのか等、まだ解明されていないことが多数ある。そのような状況の中、本研究データでは正常LEP群はLEPの服用前後においてIGF-1の有意な減少は確認されなかった。これは、先行研究を覆すものであり、日本人女性アスリート特有の現象なのかも含め、さらなる検討が必要である。2019年度は、昨年度検討した身体組成測定(BODBOD)、血液検査、骨密度測定(DEXA)、運動量(走行距離)のデータを継続的に収集する予定である。さらに、血液項目にレプチンを追加していく。レプチンは、脂肪細胞が分泌するホルモンで、脳の視床下部に作用して満腹感を感じさせ摂食を抑え、エネルギー消費の昂進をもたらし、体重を適正に保つとされる。視床下部性無月経を呈するFAT群はレプチンが低い可能性が考えられ、食事療法によりどのように変化するかを明らかにしたい。また、日本人アスリートはLEPにより体重が増加するとして服用を拒む傾向がある。これについても、LEP服用によるレプチンの変化等により明らかにしていきたい。そこで、正常群、正常LEP群およびFAT群における継続的な血液検査データおよび骨密度データを分析し、比較検討をおこなう。そのなかで、長距離ランナー特有の特徴を見出すべく、トレーニング量(走行距離)との関連性についても検討を進めていく。2018年度に、本研究に関連する多くの研究に精通している、米国の研究者と面談しデータの検討をおこなった。その際、先行研究データと、本研究データを比較し、米国女性アスリートと日本人女性アスリートとの基礎データの違いについては興味深い助言があった。これについて、さらなる検討をおこないたい。また、日本人FATアスリートの現状とLEP服用によるさまざまなデータの変化について、対象者の特性等を考慮しながらをまとめ、論文作成に取り組む予定である。本年度は検査項目の検討と基礎データの継続的収集を実施した。対象者は研究に同意した大学生女子長距離ランナー15名であった。

対象者を正常月経を有しFAT症状がみられない8名(19.75±0.71歳)の正常群と、続発性無月経等のFAT症状がみられる7名(18.43±1.13歳)のFAT群に分類した。対象者には年間を通して定期的に、身体組成測定、血液検査、骨密度測定(DEXA)、運動量(走行距離)調査および栄養調査を実施した。貧血関連項目は両群に差はなかった。腰椎骨密度の若年成人比較%(Young Adult Mean:YAM)は、正常群が98.76±6.09%、FAT群は84.00±9.71%であり、FAT群は著しく低い骨密度であった。骨代謝に関連する項目においては、ビタミンDが正常群が30.23±5.82pg/mL、FAT群は24.86±0.90pg/mLでありFAT群の方が有意(p<0.03)に低かった。女性ホルモンのE2は、正常群が74.11±49.54mIU/ml、FAT群は9.93±7.10mIU/mlであり、FAT群は有意(p<0.005)に低値であり、女性アスリートに推奨される値(20mIU/ml以上)を満たしていなかった。また、成長ホルモンの分泌に影響を及ぼすIGF-1は、正常群が229.88±22.40pg/ml、FAT群は183.00±30.43pg/mlであり、FAT群は有意(p<0.004)に低値を示し、20歳女性に必要な基準値を大きく下回っていた。29年度は、検査項目の検討を実施したが、貧血項目に有意差がみられなかった。その理由として、大学生長距離ランナーは貧血に気を配っていることから、自ら鉄サプリペント等を積極的に摂取しており、正常群とFAT群との間に差がみられなかったと考えられる。しかし、FATは栄養問題であることから、引き続き栄養不足関連の血液検査項目を定期的に調査する必要性があると思われる。女性ホルモン関連項目および成長ホルモン関連には有意な差が認められたため、継続的なデータ収集が必要であることが明らかとなった。DEXAによる骨密度データでは、FAT群の明らかに低骨密度であることが明らかとなった。そのため、今後栄養指導からのLEP処方での改善を継続的に確認する予定である。また、骨代謝マーカーに関しては、トレーニング量に影響されることから、運動量(走行距離)との関連を確認中であるが、関連性についてはまだみられていない。FATの治療は、第一に栄養指導(栄養改善)、次いでトレーニングの軽減(停止)、それでも改善が見られない場合は薬物療法といわれている。日本においては、栄養指導はなされるものの、トレーニングへの介入が非常に難しく、米国のようにスポーツドクターが強制力を持ってトレーニング量をコントロールさせることは非常に難しい。本研究においては、FAT群は、約6ヶ月間栄養指導が実施された。それにより続発性無月経に改善がみられなかった3名が、医師の診断によりLEP服用が開始された。今後、正常群とFAT群の全てのデータに関して継続的に検討をすすめていく予定である。本年度は、LEP服用のない健康な女性アスリート6名(正常群、19.33±1.21歳)、月経前症候群および過多月経を有し、医師よりLEPを処方された健康な女性アスリート6名(正常LEP群、19.50±1.22歳)およびLEPを服用していないFATを呈する女性アスリート3名(FAT群、18.67±0.58歳)計15名を対象として、身体組成(BODBOD)、血液検査、骨密度(DEXA)、運動量(走行距離)を調査した。正常LEP群の服用前(事前)と服用6ヶ月後(事後)のタイミングの2ポイントで各群と比較検討を行なった。
スラブ光導波路分光法を用いたタンパク質の電子移動反応のその場測定

時間分解ITO-SOWG分光法を開発し、ITO電極上にチトクロームcを吸着させ、ITO電極にパルスポテンシャルステップを印加し、酸化体と還元体を交互に生成させながら2ミリ秒ごとに吸収スペクトルの連続測定を行った。得られた吸収スペクトルでの時間依存吸収強度変化から時定数を求めたところ、チトクロームcとITO電極間の電子移動反応は10ミリ秒程度で終了しており、速度定数はk=100[s^<-1>]と概算された。本研究の目的は、固液界面に固定化したタンパク質の電気化学的活性を簡便に計測する手法を開発するとともに、界面に固定化したタンパク質を利用した新規なセンサー等のデバイス開発の指針を得ることである。そのためスラブ光導波路(SOWG)分光法を用いて紫外-可視域の時間分解吸収スペクトルのその場測定を行い、ヘモグロビン等のタンパク質のITO電極上に対する吸着過程を観察し、ITO電極とタンパク質間の電子移動反応を検討する。平成20年度の主な研究成果は以下の通りである。ITO-SOWG分光法の高感度化や最適化を達成し、単分子層の1/10の表面被覆率でも350800nmの波長範囲で1ミリ秒以下程度の時間分解能の吸収スペクトル測定を行うことが可能なITO-SOWG分光装置を開発した。現在確認した限り、本装置では0.6ミリ秒の時間分解能で最大1,000枚の吸収スペクトルを測定することが可能であり、1秒以内の吸着過程や電子移動反応の速度論的考察が可能となった。1ミリ秒以下毎にSOWGセルに対する試料溶液の導入方法を検討し直すとともに、今後、ITO電極の電位を変化させて同様の測定を行いタンパク質の吸着反応のパラメータの電位依存性を検討する予定である。また、タンパク質やアミノ酸の吸着特性を、基板の表面電荷により制御するために、電気化学セルを形成し、表面増強ラマン・近接場ラマン分光により検討した。その結果、ローダミン色素や有機単分子膜のほか各種アミノ酸を、ITO系基板に強く吸着させ、その電位依存性を超高感度・超解像ラマンスペクトル測定により明らかにした。平成20年度に、ITO-SOWG分光法の高感度化や最適化を達成し、単分子層の1/10の表面被覆率でも350800nmの波長範囲で1ミリ秒以下程度の時間分解能の吸収スペクトル測定を行うことが可能な時間分解ITO-SOWG分光装置を開発した。平成21年度は実際にITO-SOWG上にチトクロームcを吸着させITO電極にパルスポテンシャルステップを印加し、酸化体と還元体を交互に生成させながら時間分解ITO-SOWG分光装置で吸収スペクトルの連続測定を行った。1ミリ秒以下の時間分解ではノイズに対する信号強度が小さくスペクトル変化が明瞭ではないため、2ミリ秒ごとに吸収スペクトル測定を行った。その結果、チトクロームcとITO電極間の電子移動反応は10ミリ秒程度で終了しており、速度定数はk=100[s^<-1>]と概算で得られた。これは従来から言われている、他の測定法で得られた結果と非常によく一致した。平成22年度は速度定数が大きい反応系を開拓するため、条件を変化させて同様の実験を行う。平成20、21年度と、ITO-SOWG時間分解吸収分光法を開発した。平成22年度はITO電極上に吸着固定化したチトクロームcを用い、ITO電極に対してチトクロームcの酸化体と還元対を生成する電位間でパルスポテンシャルステップを印加し、同時にSOWG分光法でチトクロームcの吸収スペクトルの変化を20msecの時間分解能でその場観察した。その際、共存するリン酸緩衝液の濃度を減少させていくと、初めは殆ど変化がないが、500倍程度に希釈しリン酸が20μM程度の濃度にまで減少すると電子移動に要する時間が500msec程度まで急に増加した。溶液の電気伝導度はイオン濃度に比例すると考えられるので、溶液物性は電極上に吸着したタンパク質の電子移動活性にはあまり影響しない可能性が示唆された。また、共存する溶媒を純水に変えてもITO電極とその上に吸着しているチトクロームcの間で電子移動反応が観察された。

電子移動反応の自邸数は45秒程度であった。サイクリックボルタモグラム(CV)等の電気化学的手法では溶液の電気伝導度が一定以上ないと測定出来ないため、検討が不可能である。SOWG時間分解吸収分光法を用いたため、このような検討に成功した。チトクロームcの吸収バンドのピーク位置変化を観察した。510550nm付近に観察されるQバンドの酸化還元反応に伴う変化は掃引する電位範囲にほとんど影響を受けなかった。一方、410nm付近に観察されるソーレ帯は掃引する電位範囲によってピーク波長の変化する範囲が異なった。CVの結果からは電気化学的に完全に還元されていると考えられる電位にITO電極を設定しても、還元体のピーク波長である416nmまでシフトしなかった。
低温プラズマ表面修飾技術による酸化チタン微粒子の環境浄化機能の改善に関する研究

本研究では低温プラズマ技術により、酸化チタン微粒子を充填剤として既存塗料に均質に分散させることができ、これを必要な部材に塗布するだけで、(1)目的有害物質に対する高効率光触媒作用を発現し、かつ(2)耐久性に優れた劣化しにくい塗布部を創造することが可能な表面改質酸化チタン微粒子を開発することを目的とする。まず酸化チタン微粒子用低温プラズマ装置を製作した。本装置を用いることにより、微粒子同士の凝集を防止して微粒子表面を均質にプラズマ処理ができ、また目的表面改質に不可欠なプラズマ状態の最適化が実現可能となった。低温プラズマ処理により可視光吸収を示す微粒子を調製することができた。低温プラズマ処理前後の微粒子の光触媒特性を比較するために、メチレンブルー溶液に微粒子を浸漬してキセノンランプで光照射を行った。ここで赤外線吸収フィルターと紫外線カットフィルターを用いた。プラズマ処理によりメチレンブルー溶液の吸光度が更に減少し、微粒子の低温プラズマ処理により可視光応答を示すことを明らかにした。次に、低温プラズマ処理微粒子表面へのプラズマ重合について検討した。プラズマ重合用モノマーとしてオクタメチルシクロテトラシロキサンを用いた。プラズマ重合微粒子のXPSスペクトルにおいてSi_<2p>ピークが認められ、また拡散反射赤外線吸収スペクトルにおいて1055cm^<-1>にSi-O-Si伸縮振動に起因する吸収が認められたことより、微粒子表面にSi-O結合を有する架橋高分子の形成が確認できる。表面元素組成比Si/Tiはプラズマ重合時間と共に増加したことより、架橋高分子層の平均層厚はプラズマ重合時間と共に増加することを明らかした。プラズマ重合後も、微粒子の光触媒特性が低下しないことを明らかにした。
eROSITA・すばる・京大せいめい望遠鏡で探る超巨大ブラックホールの成長史

宇宙の基本的な構成要素である銀河の中心部には、太陽の100万から10億倍もの質量を持つ超巨大ブラックホールかほぼ普遍的に存在する。しかし、宇宙の歴史の中で超巨大ブラックホールがどのように質量を獲得し成長してきたのかは未だに分かっていない。本研究では、特に活動度の高い超巨大ブラックホールに着目し、今年度打ち上げを予定しているeROSITA衛星によるエックス線テータや、日本の「すばる」望遠鏡、そして本格始動したばかりの京都大学「せいめい」望遠鏡から得られる撮像・分光データを総動員することで、超巨大ブラックホールの成長史の解明を目指す。
レーザ焼結法によるプラズマ切断用電極材料の開発研究

プラズマ切断用電極材料にとって有望と考えられるハフニウム及びその化合物をレーザ焼結法で試作した.得られた焼結体のミクロ組織を光学顕微鏡及び走査型電子顕微鏡(SEM及びEPMA)により観察し,反応生成物の同定を行った.これより,試作した焼結体の焼結条件(レーザ出力及び照射時間)によって密度の異なった焼結体が得られた.特に,ハフニウム窒化物の緻密化はハフニウム金属に比べて難しいことが分かった.窒素ガス導入時の焼結体内部の窒化度合いをX線回折により調べた.その結果,レーザ焼結炉に窒素ガスを導入することで,ハフニウム窒化物を得られることが分かった.ただし,レーザ出力及び照射時間が少ない場合には未反応のハフニウム金属が多量に検出されること,また,レーザ照射面と反対の底部側では窒化の度合いが少ないことが分かった.今回の研究を基礎にして,レーザ光の制御や高出力化等によって気孔の少ない焼結体を得ることができるものと思われる.試作した焼結電極に対して水冷した銅製陽極に一定時間アーク放電を行なう消耗実験を行なった.その結果,イリジウムに酸化イットリウムを15重量%添加した組成の複合化電極は,作動ガスに酸素を用いアーク電流200Aまではハフニウム電極に比べて良好な耐消耗性を有することが分かった.陰極表面の消耗状態の観察及び分析の結果より,複合化電極の良好な耐消耗特性は低仕事関数である酸化物が電極物質の蒸発を抑制していると考えられ,酸化物の被覆状態が重要であることが分かった.プラズマ切断用電極材料にとって有望と考えられるハフニウム及びその化合物をレーザ焼結法で試作した.得られた焼結体のミクロ組織を光学顕微鏡及び走査型電子顕微鏡(SEM及びEPMA)により観察し,反応生成物の同定を行った.これより,試作した焼結体の焼結条件(レーザ出力及び照射時間)によって密度の異なった焼結体が得られた.特に,ハフニウム窒化物の緻密化はハフニウム金属に比べて難しいことが分かった.窒素ガス導入時の焼結体内部の窒化度合いをX線回折により調べた.その結果,レーザ焼結炉に窒素ガスを導入することで,ハフニウム窒化物を得られることが分かった.ただし,レーザ出力及び照射時間が少ない場合には未反応のハフニウム金属が多量に検出されること,また,レーザ照射面と反対の底部側では窒化の度合いが少ないことが分かった.今回の研究を基礎にして,レーザ光の制御や高出力化等によって気孔の少ない焼結体を得ることができるものと思われる.試作した焼結電極に対して水冷した銅製陽極に一定時間アーク放電を行なう消耗実験を行なった.その結果,イリジウムに酸化イットリウムを15重量%添加した組成の複合化電極は,作動ガスに酸素を用いアーク電流200Aまではハフニウム電極に比べて良好な耐消耗性を有することが分かった.陰極表面の消耗状態の観察及び分析の結果より,複合化電極の良好な耐消耗特性は低仕事関数である酸化物が電極物質の蒸発を抑制していると考えられ,酸化物の被覆状態が重要であることが分かった.本年度は,酸化性雰囲気において耐久性に優れる電極材料の選択および高融点材料の焼結が可能なレーザ焼結炉の試作を主な研究内容とした.まず,酸化性雰囲気において耐久性に優れ同時にアーク安定性の良好な電極材料の選択をアーク放電機構をもとに検討した.その結果,エアプラズマアーク切断用電極に使用されているハフニウム(Hf)とそれに比べて高融点の窒化ハフニウム(HfN)粉末を取り上げた.焼結は高温型電気焼結炉と試作したレーザ焼結炉を用いて行なった.電気炉を用いて最高温度2100°C,保持時間1時間の窒素雰囲気で焼き固めた焼結体を電極材料とした.そして,作動ガスに酸素および圧縮空気を用いて水冷した銅製陽極にアーク放電(電流200A)を行なう消耗試験の結果,試験開始の数分間で電極は消耗した.これは焼結体の密度が予想した以上に上がらず,バルクの気孔が影響したものと考えられる.また,レーザを熱源とした焼結炉を作製し,HfおよびHfN粉末の焼結を試み,電気炉の場合と比較した.試作したレーザ焼結炉は銅製の水冷した円筒体であり,上部のガラス窓からレーザ光を入射させ,タングステン板上に置いた成形体にレーザを照射(80W, 15分間)するものである.HfNでは電気炉の場合と同様に焼結はそれほど進まなかったが,Hfでは同条件下において焼結がかなり進行した.また,炉内に窒素ガスを導入した実験において,高融点の窒化ハフニウムの作成が可能であることが分かった.プラズマ切断用電極材料にとって有望と考えられるハフニウム及びその化合物をレーザ焼結法で試作し,焼結体のミクロ組織及びX線回折から材料学的に検討した.窒素ガス導入時の焼結体内部の窒化度合いをX線回折により調べた.その結果,レーザ焼結炉に窒素ガスを導入することで,ハフニウム窒化物を得られることが分かった.ただし,レーザ出力及び照射時間が少ない場合には未反応のハフニウム金属が多量に検出されること,また,レーザ照射面と反対の底部側では窒化の度合いが減少することが分かった.試作した焼結電極に対して水冷した銅製陽極に一定時間アーク放電を行なう消耗試験を行なった.その結果,イリジウムに酸化イットリウムを15重量%添加した組成の複合化

電極は,作動ガスに酸素を用いアーク電流200Aまではハフニウム電極に比べて良好な耐消耗性を有することが分かった。電極の消耗機構を陰極表面状態及び焼結体の熱・電気伝導性の観点から検討した.GTAト-チを用いて水冷した銅陽極にアーク放電を行ない,陰極表面の消耗状態(特に陰極点の挙動)を実体顕微鏡にて直接的に観察し,放電後の陰極表面の消耗状態を光学顕微鏡及び電子顕微鏡(SEM,EPMA)にて観察・解析した.その結果,複合型電極の良好な耐消耗特性は,陰極表面を仕事関数の低い酸化物の存在及びバルク材の高熱・電気伝導性によって放電中の電極への入熱が抑えられ,電極物質の蒸発を低減したものと考えられる。
大電流Z放電に基づく超高エネルギー密度プラズマの生成

本研究は、コンデンサーバンクを電源としたパフつきプラズマフォーカス装置を用いて、超高エネルギー密度状態プラズマ(>10^6J/cm^3)の生成とそこでの高強度軟X線発生機構解明を目的としている。研究は非接触で時間・空間分解能の高い画像的計測法を開発しながら進めた。すなわち(1)従来のイメージ管を用いた高速度カメラに代わる、新しいコンセプトによる軟X線、可視光、赤外などの多波長領域の流し撮り、多こま撮りが同時に可能なシステム、(2)MCPを用いた、露光時間200ps、こま間隔2.5ns、空間分解能0.1mmで連続4こま撮りかつ受光X線量の定量的評価の可能な高速度撮影システム、(3)凸面型結晶分光素子(RbAP,r=12.5mm)を用いた軟x線用イメージング分光器、などである。これらを用いた同時測定により、パフガスであるネオン、アルゴン、クリプトンなどを圧縮加熱してそれらの気体の水素様、ヘリウム様などの高電離イオンを主たる成分とする、電子温度2keV,電子密度10^<22>/cm^3(3x10^6J/cm^3)の超高エネルギー状態プラズマが生成された。またプラズマの巨視的挙動と軟X線発生との相関を検討した。その結果、ガスパフ付きプラズマフォーカスにより生成されるプラズマ柱は通常のプラズマフォーカスに比べて数倍程度寿命が長く、軟X線はZ価の低いネオンの場合にはピンチ柱の崩壊する以前にm=O型と見られる不安定性の成長とともに放射される。よりZ価の高いアルゴンおよびクリプトンの場合にはプラズマ柱の崩壊直後に放射が認められた。これは大電流を荷なうプラズマ柱の崩壊にともない発生する高電界による電子ビーム、イオンビームの発生と時間的に一致する。これらより前者においてはK殻ラインの放射にいたるまでのプラズマ加熱は圧縮で十分であるが、後者においてはそれでは不十分でありK殻ラインの発生にはビーム・プラズマ相互作用による加熱が必要なためであることが判明した。大電流によるZピンチ放電を用いると超高エネルギー密度状態プラズマ(>10^6J/cm^3)の生成が可能である。このようなプラズマは核融合炉やさまざまな波長の高強度のX線源として注目されている。本年度はコンデンサーバンクを電源としたパフ付きプラズマフォーカス装置を用いて、立ち上がり・最大値とも大型パルスパワー発生器に匹敵する電流を流すことによりプラズマを生成するとともに極めて強く圧縮して高温・超高密度すなわち超高エネルギー密度状態プラズマを実現するとともに各種の高Z電離イオンを生成、圧縮して1200Åの領域の高強度の軟X線を得ることを目標とした。まずパフ用電磁弁を新しく設計製作して、現在のプラズマフォーカス装置の同軸状電極の中心電極(高電圧側)に設置し、高電圧側から安全にかつ適量の各種気体をパフすることを可能とした。更に金属および非金属プラズマの射出を可能とするプラズマ銃を製作して電極の軸上でかつ電極の対向面に取り付け、このようなプラズマおよびパフした気体のフォーカスプラズマによる強度の圧縮実験を行った。このような装置を用いてC、Ne、Ar、Al、Cuなどの高Z電離イオンを水素プラズマのピンチを利用して圧縮しそれぞれのヘリウム様、リチウム様イオンなどの軟X線発生の機構を調べるとともに、その強度を最大とする実験条件を確定した。またこのために、従来のイメージ管を用いた高速度カメラに代る新しいコンセプトによる、軟X線波長域、可視光波長域の流し撮り駒撮りが同時に可能なシステムを完成した。これによりプラズマの巨視的挙動とX線発生領域の生成過程の相関が明らかにされつつある。

本年度は、平成8年度に開発した流し撮り、こま撮りの同時観測可能な軟X線用高速度カメラシステムを軟X線領域のみならず、可視光によるプラズマ形状の同様な観測を同時に可能とするように発展させた。それによりプラズマフォーカス装置により生成されたプラズマの観測を行い可視光によるプラズマの形状と、その中で軟X線を発生している超高密度状態プラズマとの相関を検討して、軟X線発生機構をさらに追求した。その結果軟X線は可視光で観察したプラズマ柱で切断部において発生していることが明らかとなった。これはプラズマ柱切断にともない発生する電子ビームによる加熱のため高強度の軟X線の発生していることを示す。本年度は更に、プラズマフォーカス放電の直前にAl,Cu,Tiなどの金属をパルス放電によりプラズマ化しおよびNe、Ar、CO_2などのガスをパフして、圧縮し、フォーカス放電によりそれらのプラズマの高エネルギー状態を生成し、さまざまな波長の軟X線を発生させることを意図した、凸面型(PbAP、r=12.5mm)の分光素子とする323Åの波長帯の観測を可能とするイメージング型分光器を整備して上述の元素の分光観測を行った。各種の元素をパフした場合には、Arを例とすると従来定説とされて来たあらかじめ充填した場合の放電電流と軟X線発生量についてのスケーリング則により期待される値の約5倍の軟X線発生量が得られた。本年度は、平成9年度までに開発した流し撮りおよびこま撮りの同時観測可能な軟X線用高速度カメラシステム、凸面型結晶分光素子(RbAP, r=12.5mm)を用いた軟X線用イメージング分光器に加えて、新たにシャッター時間200ps,こま間隔2.5nsで連続4こまを撮影かつこまごとの受光したX線量の定量的な評価を可能とするシステムを開発した。また凸面結晶イメージング分光器にカイネマティカル回折理論にもとずく検討を加え、その像に対する空間分解能、ダイナミックレンジなどを評価して分光器としての信頼限界を確定した。本年度は上述の各計測器を用いた同時測定により、主としてガスパフ付きプラズマフォーカス装置によりパフガスであるネオン、アルゴン、クリプトンなどを圧縮加熱してそれらの気体の水素様、ヘリウム様などの高電離イオンを主たる成分とする超高エネルギー状態プラズマ生成を行い、プラズマの巨視的挙動と軟X線発生との相関を検討した。その結果ガスパフ付きプラズマフォーカスにより生成されるプラズマ柱は通常のプラズマフォーカスに比べて数倍程度寿命が長く、軟X線はZ価の低いネオンの場合にはピンチ柱の崩壊する以前にm=0型と見られる不安定性の成長とともに放射される。よりZ価の高いアルゴンおよびクリプトンの場合にはプラズマ柱の崩壊直後に放射が認められる。これは大電流を荷なうプラズマ柱の崩壊にともない発生する高電界による電子ビーム、イオンビームの発生と時間的に一致する。これらより前者においてはK殻ラインの放射にいたるまでのプラズマ加熱は圧縮で十分であるが、後者においてはそれでは不十分でありK殻ラインの発生にはビーム・プラズマ相互作用による加熱が必要なためであることが判明した。
企業業績格差の国際比較研究

本研究は業績格差のファンダメンタルズに関して、先進10か国の1982年から2007年までのデータを用いて計量分析を行った。格差規定要因は会計ファクター、経済的ファクターの両者である。マクロ統合データ分析によると、業績格差は利益平準化、裁量的会計行動、小規模企業の存在、マクロ・パフォーマンスの各要素に規定されている。この結果は、業績指標に使用する変数や法システムの差異によらず頑健である点が確認された。本研究の目的は、先進資本主義12カ国における、(1)各国内の企業業績格差すなわちprofitability dispersionの計測(25年間)、(2)格差規定要因の統計分析・制度要因分析を行うことにある。それによって、社会的要請の高い「格差問題」に会計学の立場から考察を加える。資本主義システム国家間で、クロスセクションの意味での格差が異なる点を明らかにし、さらにその要因を探る作業は、今後の日本の経済システムを考える上で、欠かせない作業になるものと考えている。本研究の目的は、先進資本主義10カ国における、各国内の企業業績格差すなわちprofitability dispersionの(1)計測(25年間)、(2)格差規定要因の統計分析・制度要因分析、(3)マクロ会計数値で見たリスク=リターン関係の国際比較を実施することにある。本年度の研究の成果としては、第1に、予備的な成果として、「国の競争優位の財務分析-日米欧の国際比較-」という論文を公表した。続いて第2に、国際的な学会での研究報告(Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues)を実施し、海外の研究者から多くのコメントをもらった。各国の経済システムの相違が、マクロの利益率格差に影響を与えている点を考えると、多様な国からの参加者と多くのアイデアを交換できたことは、今後の研究進捗において、多いに参考になった。第3に、それらを総合する形で、研究単著『業績格差と無形資産-日米欧の実証研究-』を2009年2月に東洋経済新報社から出版した。そこでの興味深い発見事実としては、グローバルで見て企業間の業績格差は拡大している点、そして国ごとに格差の水準と時系列動向が異なる点をあげることができる。アングロサクソン諸国では、業績格差が大きく、しかも拡大傾向が強くなっている。一方で、非アングロサクソン諸国の格差は相対的に小さい点が判明している。格差の相違を説明するメカニズムを現在、検討中である。格差社会が叫ばれる中、「企業版格差」を計測し、その背後にあるメカニズムを解明しようとする点に本研究の意義があるものと思われる。本研究の目的は、先進資本主義10ヵ国における、各国内の企業業績格差すなわちprofitability dispersionの(1)計測(25年間)、(2)格差規定要因の統計分析・制度要因分析、(3)マクロ会計数値で見たリスク=リターン関係の国際比較を実施することにある。それによって、社会的要請の高い「格差問題」に会計学の立場から考察を加えるという構想を持っている。平成20年度のデータベース作成に基づき、平成21年度は実際の分析作業(上記(1)と(2))にとりかかった。(2)について、具体的には、会計的要因(利益管理行動)と非会計的要因(市場の構造的要因、マクロ要因など)とに分けて考察を行った。既存の実証研究の多くは、長い間、非会計的要因よりも会計的要因に注目してきた。それに対して、我々は、会計的要因だけではマクロの利益率格差を説明する力は脆弱である点、非会計的要因がクロスセクションの格差を創出する有力な要因である点を検証しつつある。平成22年度は、利益格差の決定要因に関する仮説を設定し、統合データを用いた分析を行った。その結果、会計的要因と非会計的要因の双方が、利益率格差を規定している点が明らかになった。会計的要因とは利益平準化の程度である。一方、非会計的要因には、リスクマネー供給の多寡、資本市場のダイナミクス、小規模企業のプレゼンス、マクロの景気循環が含まれる。さちに、分析結果の頑健性をチェックするために、いくつかの追加的な分析を実施した。格差指標(Dispersion Index)の計測方法を変えてみても、結論は変わらなかった。また、説明変数の会計的要因を代替的な変数(利益平準化の代わりに裁量的会計行動を表す変数)にしてみても、同様であった。さらに、会計的要因の影響を受けない営業キャッシュフロー(CFO)ベースのDIを用いることで、非会計的要因が格差構造に与える要因だけを抽出した分析も追加的に行ったが、非会計的要因の影響は依然として統計的にも有意であった。最後に、格差変動の要因分析も行った。そこでも、会計的要因だけでなく非会計的要因が有意な影響を及ぼしていることが示唆された。この分析の貢献は、利益率格差が国・年によって異なるという現象に注目し、その背後に会計的要因と非会計的要因の両方が存在する証拠を提示したことにある。このような発見は既存研究にはないオリジナルなものである。

平成22年度のこれらの成果は、American Accounting Association,Annual Meeting(2010年8月4日,米国),Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues(2010年11月9日,オーストラリア)などの国際学会で報告済みである。平成23年度は、4月にRomeにて開催されたEuropean Accounting Association Annual Congressにおいて、これまでの研究成果を報告する機会を得た。そして、そこで得られた海外の研究者からのコメントを踏まえて、論文改訂を進め、研究の一部を英文ジャーナルへ投稿する作業を完了した。これまでの調査では、1982年から2007年における世界10ヵ国の利益率格差について分析した。加えて、国ごとの会計基準に影響される度合いの低い営業キャッシュフローに関して、クロスセクションの格差を計測した。利益率格差・営業キャッシュフロー格差の水準と時系列の変動は国ごとに異なっており、その特徴は次の点にまとめられる。(1)近年、多くの国において格差が拡大している。(2)格差拡大が始まるのは1997年前後である。(3)格差が顕著に拡大している国は、アングロサクソン諸国である。直近の水準でいえば、Canada,Australia,UK,USAの格差が相対的に大きいことが、明らかになった。こうした発見は、資本市場の機能、上場基準が国ごとに異なることを示唆している。つづいて、利益格差の決定要因に関する仮説を設定し、統合データを用いた回帰分析を行った。その結果、会計的要因と非会計的要因の双方が、利益率格差を規定している点が明らかになった。会計的要因とは保守主義の程度、利益平準化の程度である。一方、非会計的要因には、リスクマネー供給の多寡、資本市場のダイナミクス、小規模企業、景気循環が含まれる。さらに、会計的要因と同時に、非会計的要因も利益率格差の創出要因として有力であることを示唆する検証結果も得られた。こうした検証結果は、格差の測定方法や会計的要因の定義、モデルの特定化などに対して頑健であった。1982年から2008年における世界10ヵ国の利益率格差について分析した。直近の水準でいえば、Canada, Australia, UK, USAの格差が相対的に大きいことが、明らかになった。
ネオ内発的発展論に基づく「限界集落」の生存戦略の構築―住民との協働による実践―

ネオ内発的発展論に基づいた住民主体の集落維持に向けて,具体的な方法論が構築されつつある。鹿児島県奄美大島の宇検村,岐阜県郡上市和良地区,および香川県丸亀市の塩飽本島において集落点検の拠点が形成され,住民・研究者・学生の協働ネットワークによる議論が継続的に進行している。本研究の成果として,上記3地区においては,集落の生活環境改善と交流人口の拡大を企図したさまざまな提案が実現されてきた。たとえば宇検村においては,耕作放棄地を利用したキャッサバ栽培や,ヤギによる除草,トウガラシを作付けすることによるイノシシ防除が実際に試みられている。また,地域の祭礼を継続するために他出子の子弟を参加させるプロジェクトが進んでいる。一方,実践を続けていく上で新たな問題も認識されてきた。すなわち,さまざまなアイデアは提案できるものの,それを実際に行動に移すことの困難性である。高齢化が進展し,人口規模が縮小した集落では,担い手となりうる青壮年の人材が少なく,また,意欲的な青壮年の意見を集落内部で否定する傾向が強い。その背景には,現状に対する肯定感があり,問題を抱えつつも自分たちの暮らしが成り立っていることをよしとする考えが横たわっている。こうした現状肯定感は,自分たちの世代に限っては,という暗黙の前提の上に成り立つ。地域そのものの安定的な継続や維持は,もはや自分たちの関知するところではないという意識を多くの住民が共有している。学問としての限界を感じつつも,こうした住民の意識を変えるきっかけを今後模索する必要がある。研究代表者が,予期せぬ役職に就いたため,2018年度の課題進捗に遅れを生じた。そのため,研究期間を1年度延長し,研究を続けたい。とくに,上記で指摘した住民の自己肯定的意識について,自分たちが暮らす環境や歴史的蓄積を振り返るワークショップを開催することで,少しずつ改める契機としたい。前項でも記載の通り,自己肯定感が強く,行政への依存心も大きいため,住民は主体的に行動することを忌避する傾向にある。集落をとりまく問題意識は共有されていることから,それを行動につなげるインセンティブを見いだす必要がある。そのためには,自分たちが暮らす集落や地域をもう一度見直し,誇りやアイデンティティのよすがとなるさまざまな自然・文化的事物,いわば「地域遺産」を住民達の手で発見する取組が必要である。2019年度にはこれを目的としたワークショップの開催を計画している。平成28年度には,本研究課題に基づいた調査・実践活動を合計3回実施した。第1は6月2429日に実施した鹿児島県宇検村宇検集落における集落点検,第2は9月14日に実施した佐賀県神埼市鳥羽院下で実施した集落実地調査,第3は岐阜県郡上市和良町で実施した集落点検である。第1は須山が主体となり藤永が参加し,第2は藤永が,第3は林が主体となり実施した。宇検村宇検集落における集落点検では,集落住民の約半数が参加し,集落の実態を把握するとともに,問題点を抽出し,その解決策を求めて,研究者・学生と住民が議論を交わした。その結果は駒澤大学地理学科須山研究室編『奄美大島の地域性15』としてまとめられ,15の具体的な提案が示された。神埼市鳥羽院下における集落実地調査では,高齢化と人口減少に悩むコミュニティの問題点を摘出し,打開策を模索した。また,集落内の社会的関係や生業活動などの生活基盤について調査し,藤永が神埼市主催の市民講座において講演した。郡上市和良町における集落点検では,同町の地域づくり団体「和良おこし協議会」との協働で,主に他出子の活用を意識した実践活動を行った(林2016)。集落点検には地域内の幅広い世代が参加し,主体的な地域づくりの意識啓発がなされた。28年度においては,既存のT型集落点検を土台に,ワークショップ形式の実践活動に取り組んだ。その結果,ワークショップを実施した集落では,住民自身が地域の問題に主体的に関わろうとする姿勢が見られ,解決への第一歩が踏み出せた。しかしながら,地元行政や他集落の住民にまで問題意識が浸透しているとはいえない。また,集落点検の実施は,外部研究者よりも,地元住民や行政が主体となるべきことであり,ファシリテーターの養成に課題があることも明らかになった。研究代表者・研究分担者が,各自の担当地域において改良版T型集落点検のワークショップを開催し,居住継続のための諸条件を住民協働で模索することができた。集落点検開催の手順が確認され,実態把握と問題点の摘出が短時間で効率的に行えることが確認された。加えて既存の集落点検では活用が限られていた集落地図について,これを住民の集合的なメンタルマップととらえた分析方法を開発することに着手した。住民協働の集落点検が軌道に乗りつつある。ネオ内発的発展論に基づいた住民主体の集落維持に向けて,具体的な方法論をが構築されつつある。具体的には,鹿児島県奄美大島の宇検村,岐阜県郡上市和良地区,香川県丸亀市広島において集落点検の拠点が形成され,住民と研究者・学生の協働による議論が継続的に進行している。本研究の大きな特徴は「持続性」にある。すなわち,1回限りの調査や観察で終わることなく,研究者・学生が定期的に対象地域を訪れ,集落点検で提示されたさまざまな提案や,進行中のプロジェクトに関わり続けることである。