hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高出力伝導電磁妨害による情報機器への障害とセキュリティ評価・対策に関する研究

本研究は、近年セキュリティ面から注目される意図的電磁妨害による電子機器の誤動作・故障に関して、(1)電磁妨害波により通信線(または電源線)から誘起する電圧または誘導する電流の調査(2)二波による相互変調などの脅威となる電磁妨害波の調査(3)電磁妨害波および通信線(または電源線)への誘起電圧(または誘導電流)の数値計算シミュレーションの実施を行い、その測定・評価方法および防護対策方法の検討を行うことを目的としている。本研究では、近年セキュリティ面から注目される意図的電磁妨害による電子機器の誤動作・故障に関して、(1)電磁妨害波により通信線(または電源線)から誘起する電圧または誘導する電流の調査(2)二波による相互変調などの脅威となる電磁妨害波の調査(3)電磁妨害波および通信線(または電源線)への誘起電圧の数値計算シミュレーションを行い、その測定・評価方法および防護対策方法の検討を行うことを目的としている。昨年度、(1)に関して、一波無変調電磁妨害波が通信線に誘起(または誘導)し情報通信装置が誤動作することを実験的に確認し、妨害周波数は不規則に分布する傾向を示したため、本年度は、広周波帯域のインパルス性電磁妨害波を用いた試験方法の検討を行った。インパルス性電磁妨害波を放射するためには、インパルス性電磁妨害波を高利得で発生可能な半パラボラ反射板型インパルス放射アンテナと急峻な立ち上がりを持つ高出力パルス発生器が必要となるため、これらの試作および開発を行い、インパルス放射システムを構築した。また、構築したインパルス放射システムの各種特性を測定し、その結果を学会において発表した。また、意図的電磁妨害による電子機器の誤動作・故障に関する問題は、近年セキュリティ面から注目されており標準化策定が進められている。このため、電磁妨害による電子機器の障害発生のメカニズムとその対策概念、および国際標準規格化動向についての解説を専門誌において行った。初年度、(1)に関して、一波無変調電磁妨害波が通信線に誘起(または誘導)し情報通信装置が誤動作することを実験的に確認し、妨害周波数は不規則に分布する傾向を示したため、次年度は、広周波帯域のインパルス性電磁妨害波を用いた試験方法の検討を行った。最終年度となる本年度は、意図的電磁妨害による電子機器の誤動作・故障に関する問題が近年セキュリティ面から注目されており標準化策定が進められているため、電磁妨害による電子機器の障害発生のメカニズムとその対策概念、および国際標準規格化動向についての解説を執筆し、オーム社より出版した。
コンクリートに収縮をもたらす骨材の空隙構造に関する基礎的研究

空隙構造の測定には,水銀圧入法およびガス吸着法を用いた.水銀圧入法では骨材の直径10nm以上の空隙を,ガス吸着法では10nm以下の空隙と比表面積を測定した.既往研究でも報告されているように,収縮が大きい骨材にはガス吸着で測定される微細で比表面積の大きな空隙が多く存在することが分かった.本研究では10nm以上の比較的大きな空隙構造に大きな差異がないことを示した.これは骨材吸水率だけでは収縮の大きさを判断し難いことを裏付ける結果である.空隙構造の測定には,水銀圧入法およびガス吸着法を用いた.水銀圧入法では骨材の直径10nm以上の空隙を,ガス吸着法では10nm以下の空隙と比表面積を測定した.既往研究でも報告されているように,収縮が大きい骨材にはガス吸着で測定される微細で比表面積の大きな空隙が多く存在することが分かった.本研究では10nm以上の比較的大きな空隙構造に大きな差異がないことを示した.これは骨材吸水率だけでは収縮の大きさを判断し難いことを裏付ける結果である.本申請課題では,コンクリートの構成材料である骨材自身の空隙構造の実態を明らにすることを目的とした.具体的には,種々の骨材について,吸水および乾燥特性と,それに伴う骨材の体積変化との関係について精緻に捉える.そして,それぞれの特性に関する時間と量的関係を基に,骨材内部での水分の移動と貯留の場となるそれぞれの空隙群を分離し抽出することを試みる.現存する空隙測定機では捉え切れていない,コンクリートの乾燥・収縮現象の時間依存性をもたらす空隙の幾何構造について明らかにする.平成22年度の計画概要には,1)骨材の吸水特性の把握と2)収縮特性の検討を行い,種々の骨材における特性値のデータを拡充すること.そして,吸水乾燥現象および収縮現象のどちらの現象とも整合する空隙構造の仮説をたてることが挙げられる.以下に平成22年度に得られた研究成果を示す.1)空隙の連結関係を抽出するための骨材の吸水・乾燥特性の把握100°Cの炉で24時間の乾燥を行う従来の吸水試験では,骨材の吸水量とひずみの間に相関関係が確認できていない.そこで本申請課題では湿度調整した後に,吸水試験を行うことで,吸水現象にともなう質量増加と,収縮現象に寄与する質量増加を分離して抽出することを試みた.また,従来の吸水試験の多くは,吸水過程のみを対象としてきたが,本申請課題では,乾燥過程も検討することによって,骨材の乾燥過程と吸水過程の差として表れる,水分逸散の時間依存性についても理解を深める.この検討によって,空隙の連結関係を示唆する実験結果が得られた.2)空隙の連結関係がもたらす体積変化の時間依存性の把握本項目では,湿度を調整した環境において,吸湿過程と乾燥過程における骨材の体積変化を計測した.人工軽量骨材などインクボトル空隙を内包する骨材において,質量増加に遅れて体積変化が起きるインクボトル空隙特有の時間依存性を有する挙動が確認された.平成23年度の計画概要には,1)骨材の空隙構造の把握と2)収縮特性の検討を行い,種々の骨材における特性値のデータを拡充すること.そして,骨材の収縮現象について空隙構造を基に検討した.以下に平成23年度に得られた研究成果を示す.1)骨材空隙構造の把握空隙構造の測定には,水銀圧入法およびガス吸着法を用いた.水銀圧入法では骨材の直径10nm以上の空隙を,ガス吸着法では10nm以下の空隙と比表面積を測定した.既往研究でも報告されているように,収縮が大きい骨材にはガス吸着で測定される微細で比表面積の大きな空隙が多く存在することが分かった.本研究では10nm以上の比較的大きな空隙構造に大きな差異がないことを示した.これは骨材吸水率だけでは収縮の大きさを判断し難いことを裏付ける結果である.2)骨材収縮特性の把握骨材の収縮量と空隙構造の間には相関関係が確認された.既往の研究において報告されているように比表面積の大きな微細空隙との相関が高いことが確認された.ただしセメントペーストと骨材の2つの要素が統合したコンクリートの収縮挙動を解釈することは,それぞれの空隙構造を考慮するだけでは難しいことが分かった.この原因には骨材とセメントペースト間に形成される粗大な空隙である遷移帯が関与していると考えられる.したがって最終年度は,骨材とセメントペースト硬化体の間に形成される粗大な空隙構造である遷移帯を抽出し,骨材空隙-遷移帯-セメントペースト硬化体空隙の三要素間における水分移動現象について,その実態を明らかにする.本研究課題では,1)骨材の空隙構造の把握と2)収縮特性の検討を行い,種々の骨材における特性値のデータを拡充すること.そして,骨材の収縮現象について空隙構造を基に検討した.以下に本課題において得られた研究成果を示す.1)骨材空隙構造の把握空隙構造の測定には,水銀圧入法およびガス吸着法を用いた.水銀圧入法では骨材の直径10 nm以上の空隙を,ガス吸着法では10 nm以下の空隙と比表面積を測定した.既往研究でも報告されているように,収縮が大きい骨材にはガス吸着で測定される微細で比表面積の大きな空隙が多く存在することが分かった.本研究では10 nm以上の比較的大きな空隙構造に大きな差異がないことを示した.

これは骨材吸水率だけでは収縮の大きさを判断し難いことを裏付ける結果である.2)骨材収縮特性の把握骨材の収縮量と空隙構造の間には相関関係が確認された.既往の研究において報告されているように比表面積の大きな微細空隙との相関が高いことが確認された.この骨材の収縮量とその骨材を用いたコンクリーと供試体の収縮量には高い相関が得られた.またR.H.60%一定の乾燥環境であれば,骨材の水分率とコンクリートの収縮にも相関関係があることがわかった.しかし,実環境におけるコンクリートの乾燥収縮を予測するためには,骨材の空隙構造を考慮するだけでは不十分であり,セメントペーストにおける遷移帯や毛細管空隙,そしてゲル空隙など,R.H.10100%の変化に対応した各種空隙ネットワークにおける水分移動を考慮する必要があることがわかった.研究の骨子となる実験と分析は計画通りに進捗しているが,大学外部へ投稿する論文に必要な枝葉となるデータの取得が十分ではない.そのため,計画よりやや遅れているという区分に位置付けた.24年度が最終年度であるため、記入しない。計画最終年度には,骨材およびセメントペーストを要素としたコンクリート全体の収縮現象について検討を行う.研究計画の大きな変更はない.ただし,前年度までの成果から得られた知見をもとに,コンクリート全体の収縮現象を把握するために必要な新たな検討を追加する.新たな検討には,骨材およびセメントペースト間に形成される遷移帯の抽出(空隙構造分析)と骨材-遷移帯-セメントペーストにおける水分移動現象の把握を予定している.24年度が最終年度であるため、記入しない。
プロジェクト・アプローチによる総合的学習とカリキュラムの総合化に関する開発研究

本研究は、学校カリキュラムの総合化(カリキュラム・インテグレーション)を進め、学校における新しい学習形態としてプロジェクト学習を開発する、という目的の下、大阪府茨木市立福井小学校において、活動理論と拡張的学習理論にもとづく介入研究を行なってきたものである。学校の伝統的な学習は、強く枠づけられた活動構造を特徴とする。それは、細かく線引きされ区画化された教科や小さな段階に区切られた授業を通して所定の知識や技能を子どもが獲得し、その成否が試験によって検証されるような学習である。本研究は、こうした学校の伝統的な学習形態を、より創造的な学習活動へ向け転換しようとするものだった。プロジェクト学習、すなわちプロジェクト型のコラボレーション学習は、現実の生活世界や社会的活動の創造へネットワークする主題の下、グループによる長期的な探究・表現を深化させていく学習活動である。福井小学校における介入研究は、子どもたちの学習が意味ある文脈の中で生成する方法を実践的に探究したものである。そこでは、子どもたちが知識や技能を創造的に使うことがめざされた。また、創造的な学習能力の発達へ向け、教科カリキュラムの分離・区画化を横断結合させ、学校カリキュラムの総合化を推進するものだった。プロジェクト学習の実践への介入研究は、学校現場における定期的な授業検討会として進められた。そこでは、学校の教師たちと一緒に、直面している課題を洗い出し、反省・批評・議論を重ね・実践に取り入れるといったスタイルが堅持された。こうした介入研究によって、実際に現場で生じている葛藤を出発点として、その問題を解決するにはどうしたらいいのかを、教師が協力して議論し、新しい学校システムを自律的、自己組織的に作り出していくことができるようになる。本研究は、こうして、今日求められる教師の専門性開発という課題にも応えるものとなった。本研究は、総合的学習を学校教育における新しい学習活動の形態と定義し、学校現場においてそのデザインと実践に取り組もうとするものである。産業主義の時代には、学校教育は近代産業の大量生産システムをモデルにしたものだった。教科書の受動的な受容と暗記、基礎技能の形式的・機械的な反復練習を中心にした、伝統的な学校学習の形態は、グローバルなポスト産業主義社会への転換と、複雑で多様化し、技術が高度に発展した社会への移行の時代において、子どもたちの学びの多様な可能性を閉ざし、それとのあいだにミスマッチを引き起こしている。21世紀を生きる新しい教養、市民として共に生きる技法、想像力と創造性、コンピュータやネットワークの技術、メディア・リテラシーなど、複雑で高い質の新しい学びの活動形態への転換が、今日の学校教育の挑戦課題である。総合的学習は、長い時間をかけて、グループで、特定の主題を深く研究していく、プロジェクト型のコラボレーション学習である。これは、教科書の「正しい答え」を教え伝達するパターンの学校学習を乗り越え、学校の閉ざされた「活動システム」を社会に開き、子どもたちの学習活動を現実の社会的生活活動とネットワークさせようとする。このような学校教育の新しい学習活動の形態は、子どもたちの学びと成長を含む、教育の「仕事」の再定義を必要とする。そこで、1年間にわたり、大阪府下の公立小学校1校において、新しい学習活動の形態をデザインし、実践する共同研究を実施した。これは、伝統的な学校学習や学校教育の「仕事」の形態がもたらしている問題状況を現場において徐々に解決し、カリキュラムと授業の新しい形態を創造しようとするものである。教師たちによる新しい教育実践の創造に関しては、フィンランド、ヘルシンキ大学ならびにイギリス、バーミンガム大学の研究センターとの共同研究を、「活動理論研究」として進めている。本研究は、学校カリキュラムの総合化(カリキュラム・インテグレーション)を進め、学校における新しい学習形態としてプロジェクト学習を開発する、という目的の下、大阪府下公立小学校において、活動理論と拡張的学習理論にもとづく介入研究を行なってきたものである。

プロジェクト学習は、現実の生活世界や社会的活動の創造へネットワークする主題の下、グループによる長期的な探究・表現を深化させていく学習活動である。それは、学校や専門家のあいだにある既存の「境界」を水平的に越境し、教育実践の新たな文脈を立ち上げ、学習活動を実践していくものである。また、それは、子どもたちが知識や技能を創造的に使うことを学び、創造性を発達させていくために、学校カリキュラムの総合化を進めるものである。本研究では、とくに、学校の強く枠づけられた既存の活動構造を超えて拡張する「発展的な学びのネットワーク」に着目し、学校外のアート集団の協力を得た、総合的学習の可能性を明らかにした。こうした介入研究は、学校現場における定期的な授業検討会として進められた。そこでは、学校の教師たちと一緒に、直面している課題を洗い出し、反省・批評・議論を重ね、実践に取り入れるといったスタイルが堅持された。こうした介入研究によって、実際に現場で生じている葛藤を出発点として、その問題を解決するにはどうしたらいいのかを、教師が協力して議論し、新しい学校システムを自律的、自己組織的に作り出していくことができるようになる。本研究は、こうして、今日求められる教師の専門性開発という課題にも応えるものとなった。なお、本研究は、ヘルシンキ大学活動理論・発達的ワークリサーチセンター長ならびにカリフォルニア大学サンディエゴ校教授のユーリア・エンゲストローム、バース大学社会文化・活動理論研究センター長・教授のハリー・ダニエルズとの国際共同研究を推進したものでもある。
3D映像によるシネラマ酔の発症とエネルギー代謝の変化に関する研究

1.大画面の動画像を観ているときに発生する視因性動揺病は、視覚と平衡感覚等との間で生じる回転感覚情報の矛盾が原因となると考えられる。本研究では、動画像の回転軸が視知覚性に生じる主観的な鉛直(視知覚性鉛直)方向および平衡感覚器に受容される重力方向となす角が、視因性動揺病強度に与える影響を検討した。2.20代前半の健康な男女12名を被験者とした。室内風景を配した仮想空間内で固定軸まわりに回転した時に見られる風景をコンピュータグラフィックスにより作成し、回転軸と視知覚性鉛直方向の異なる9種類の動画像を刺激として用いた。暗室内で140インチスクリーンに動画像を投影し、約3m離れた位置で被験者に正視させた(視野角:水平50°,垂直40°)。1刺激の負荷時間は45秒間とし、各刺激間に15秒間の休憩を設けた。視因性動揺病強度は、連続する2刺激間で一対比較を被験者に行わせ、Thurstoneの比較判断則(case V)に従って距離尺度化した。試行数は1被験者あたり210対(1回の実験あたり30対)とした。3.動画像の回転軸が視知覚性鉛直および重力方向と大きな角をなす程、視因性動揺病強度は増強した。動揺病強度の尺度値(MS)を、動画像回転角速度の垂直回転成分(OK'h)、視知覚性鉛直方向の回転の角速度(SV')および角加速度(SV")によって重回帰分析すると、MS=0.45OK'h+0.73SV'+0.19SV"+MS。(ただし、MS_0は定数)が得られた。この結果は、視知覚性鉛直方向の回転が視因性動揺病の発生に強く関与することを示唆している。視因性動揺病の誘起には、視覚と平衡感覚等の間の回転(角速度)感覚の矛盾に加えて、鉛直方向(直線加速度)の感覚矛盾が重要な要因になると考えられる。1.大画面で大きな運動をする映像を見ていると動揺病(乗物酔)と同様の症状を呈する「シネラマ酔」が発症する。本研究では、回転と並進を種々組合わせた3D映像の視運動刺激を被験者に与えて、映像のどのような動きがシネラマ酔を誘発するのかを解析的に調べた。2.偏光方式を採用し、2台の液晶プロジェクタおよび特殊スクリーンを用いて、3D映像システムを構成した。また、視覚性に鉛直方向の感覚を生じる程度の比較的単純な仮想現実3次元空間を構成し、その空管内に置いた視点(カメラ)を回転・並進させた時の視界を描画したアニメーションを製作した。3.予備的実験により、視点の並進運動に比べて回転運動が動揺病を誘起しやすい結果を得た。4.次に、視点の回転運動の自由度によるシネラマ酔発症の差異を調べた。視点をピッチ・ロール・ヨ-の各1軸回り、2軸の各組合せ、および3軸回りに回転させた。ここで、各軸回りの回転は、互いに素となる周期をもった正弦波関数で与えられる周期的回転とした。その結果、1軸廻りの回転に比べて2軸廻り以上の回転が有意に動揺病を誘起しやすいことが示された。5.さらに、視点が水平面あるいは鉛直面で円運動する映像によるシネマラ酔発症の差異を調べた。

カウンターロ-テーションにより回転を伴わない円運動に比べ、並進と同時に回転する運動が有意に動揺病を誘起しやすいことが示された。並進と回転を組合せた運動では、水平面での運動に比べて鉛直面での運動、特にロール回転を含む視運動が顕著に動揺病を誘起しやすい結果を得た。1. 3D用大型スクリーンおよび映写装置等を用いて3D映像システムを構成し、視運動刺激による動揺病発症に重力加速度がどのように影響するかについて実験を行った。映像の回転軸の方向、および視覚性に知覚される鉛直方向の感覚が視覚性動揺病の発症にどのように影響するかを調べた。2.実験では、15名の健康な男女学生を被験者とし、暗室内でスクリーンから3mの距離に座らせた。視運動刺激には、映像の回転軸と視知覚性鉛直方向が異なる7種類の映像を用いた。ここで、視知覚性鉛直方向とは映像に描かれた地面、空、オブジェクトの方向などから、視覚性に生じる鉛直方向の感覚のことをいう。1種類の刺激時間は3分間とし、1回の実験で7種類の映像を被験者に与えた。各刺激間には1分間の休憩を設けた。3分間の視運動刺激で生じた不快感を、一対比較法を用いて被験者に主観的に評価させ、Thurstoneの比較判断則によって尺度化した。3.映像の回転軸と視知覚性鉛直方向が共に鉛直(重力加速度方向)な回転に比べて、回転軸が傾斜する程、また視知覚性鉛直方向が傾斜する程、不快感の強度が高まる結果が得られた。重力によって受ける加速度が変化する回転(すなわちoff-vertical rotation)の感覚を視覚性に与えられることが、不快感を強めるものと考えられる。また、映像の回転軸が重力加速度方向となす角(傾斜角)の影響が、視知覚性鉛直方向となす角の影響よりも大きいことが示唆された。1.大画面の動画像を観ているときに発生する視因性動揺病は、視覚と平衡感覚等との間で生じる回転感覚情報の矛盾が原因となると考えられる。本研究では、動画像の回転軸が視知覚性に生じる主観的な鉛直(視知覚性鉛直)方向および平衡感覚器に受容される重力方向となす角が、視因性動揺病強度に与える影響を検討した。2.20代前半の健康な男女12名を被験者とした。室内風景を配した仮想空間内で固定軸まわりに回転した時に見られる風景をコンピュータグラフィックスにより作成し、回転軸と視知覚性鉛直方向の異なる9種類の動画像を刺激として用いた。暗室内で140インチスクリーンに動画像を投影し、約3m離れた位置で被験者に正視させた(視野角:水平50°,垂直40°)。1刺激の負荷時間は45秒間とし、各刺激間に15秒間の休憩を設けた。視因性動揺病強度は、連続する2刺激間で一対比較を被験者に行わせ、Thurstoneの比較判断則(caseV)に従って距離尺度化した。試行数は1被験者あたり210対(1回の実験あたり30対)とした。3.動画像の回転軸が視知覚性鉛直および重力方向と大きな角をなす程、視因性動揺病強度は増強した。動揺病強度の尺度値(MS)を、動画像回転角速度の垂直回転成分(OK'h)、視知覚性鉛直方向の回転の角速度(SV')および角加速度(SV")によって重回帰分析すると、MS=0.45OK'h+0.73SV'+0.19SV"+MS_0(ただし、MS_0は定数)が得られた。この結果は、視知覚性鉛直方向の回転が視因性動揺病の発生に強く関与することを示唆している。視因性動揺病の誘起には、視覚と平衡感覚等の間の回転(角速度)感覚の矛盾に加えて、鉛直方向(直線加速度)の感覚矛盾が重要な要因になると考えられる。
養殖環境で生じる多剤耐性遺伝子の細菌プラスミドから染色体への乗り換え機構の解明

本研究では、養殖環境由来多剤耐性菌で見られる多剤耐性プラスミド全長の受容菌染色体上への組み込み機構をアシストするトランスポゾンの多様性と環境細菌における分布を明らかにすることを目的としている。実験的に得られた接合体の全ゲノム情報の解析により、ビブリオ属細菌から大腸菌へ伝達されたプラスミドpSEA2は306,247 bpで7つの耐性遺伝子をコードする多剤耐性プラスミドであることを明らかにした。307個の遺伝子のうち306個は過去に我々が報告した多剤耐性プラスミドpSEA1と共通していたが、pSEA1が受容菌染色体に組み込まれる際に不可欠なトランスポゾンTn6283を欠失していた。一方、pSEA2上に見いだされた2つのインテグラーゼを含む6,832 bpの領域について環状化が確認され、本領域は新規トランスポゾン(仮称Tn62XX)であることが示唆された。Tn62XXがコードする5つの遺伝子のうちインテグラーゼ等3つはTn6283上の遺伝子と相同性を保持していたことから、本トランスポゾンはTn6283同様、プラスミド組み込みアシスト機能を果たしていることが示唆された。また伝達されたpSEA2はpSEA1同様大腸菌ゲノム上の特定の領域に挿入されるが、ターゲット部位は異なることが明らかになった。さらにTn62XXは1コピーのβラクタム薬耐性遺伝子をコードすることを特徴とし、pSEA2が組み込まれた複数の接合体からは2コピー以上のβラクタマーゼが検出されることから、本トランスポゾンは、耐性遺伝子の増幅にも関与していることが示唆された。以上の結果から、ビブリオ属細菌が保有するプラスミドの受容菌染色体への組み込みに重要な役割を果たす新規トランスポゾンの存在が示唆された。ドナーから大腸菌レシピエントに伝達されているプラスミドの全塩基配列解析から、本プラスミドの組み込みに重要な役割を果たしているトランスポゾンにはβラクタム薬耐性遺伝子が含まれていることが明らかになり、接合体選択にはそれまで用いていたエリスロマイシンの代わりにアンピシリンを用いた方がよいことが示唆された。再度遺伝子伝達実験を行い、新たな条件で得られた接合体について、パルスフィールドゲル電気泳動とハイブリダイゼーションを組み合わせた染色体上への組み込みの確認や染色体の制限酵素処理とハイブリダイゼーションを組み合わせた挿入部位の確認など昨年度内に終了予定の実験を現在行っているため若干遅れていると判断したが、方法は既に確立しているため問題はないと考えている。2019年度は、1独立した遺伝子伝達実験により得られた複数の接合体について、適切な制限酵素処理と断片上の配列をプローブとしたハイブリダイゼーションを組み合わせることにより、βラクタマーゼ遺伝子数がレシピエント上で増加していることを確認するとともに、コピー数の異なる接合体が得られた場合には最小発育阻止濃度を求め、コピー数とベーターラクタマーゼに対する耐性度合いの関係を明らかにする。2本プラスミドの受容菌ゲノムへの組み込みが、先に単独で組み込まれたトランスポゾンTn62XXとプラスミド上のTn62XXとの相同性組み替えが関与していることを明らかにするために、Tn62XX領域のみを1コピー有する大腸菌を受容菌とした場合には得られる接合体数が上昇することおよび、相同性組み換えを司るrecA欠損株を受容菌とした場合には接合体が得られないことを確認する。3環状化しているTn62XXのコピー数とプラスミドが切り出された状態のDNA分子のコピー数をリアルタイムPCRを用いて算出し、前者ともとのプラスミド分子数が一致することおよび後者が検出されないことを示すことにより、copy-out-paste型であることを証明する。4ドナーの全ゲノム解析から、ゲノム上のTn62XXの挿入部位の配列を明らかにし、プラスミドおよび接合体上の挿入部位との配列比較を行うことにより、本トランスポゾンがコードするインテグラーゼがターゲットとする配列の特徴を明らかにする。5本研究でドナーとして用いている多剤耐性ビブリオ属細菌と同じ環境から分離された多剤耐性菌について、βラクタマーゼ遺伝子の伝達性を確認するとともに、Tn62XXを保有する細菌を特定することにより、本機構を利用している細菌種の多様性を明らかにする。

また伝達されたpSEA2はpSEA1同様大腸菌ゲノム上の特定の領域に挿入されるが、ターゲット部位は異なることが明らかになった。さらにTn62XXは1コピーのβラクタム薬耐性遺伝子をコードすることを特徴とし、pSEA2が組み込まれた複数の接合体からは2コピー以上のβラクタマーゼが検出されることから、本トランスポゾンは、耐性遺伝子の増幅にも関与していることが示唆された。以上の結果から、ビブリオ属細菌が保有するプラスミドの受容菌染色体への組み込みに重要な役割を果たす新規トランスポゾンの存在が示唆された。ドナーから大腸菌レシピエントに伝達されているプラスミドの全塩基配列解析から、本プラスミドの組み込みに重要な役割を果たしているトランスポゾンにはβラクタム薬耐性遺伝子が含まれていることが明らかになり、接合体選択にはそれまで用いていたエリスロマイシンの代わりにアンピシリンを用いた方がよいことが示唆された。再度遺伝子伝達実験を行い、新たな条件で得られた接合体について、パルスフィールドゲル電気泳動とハイブリダイゼーションを組み合わせた染色体上への組み込みの確認や染色体の制限酵素処理とハイブリダイゼーションを組み合わせた挿入部位の確認など昨年度内に終了予定の実験を現在行っているため若干遅れていると判断したが、方法は既に確立しているため問題はないと考えている。2019年度は、1独立した遺伝子伝達実験により得られた複数の接合体について、適切な制限酵素処理と断片上の配列をプローブとしたハイブリダイゼーションを組み合わせることにより、βラクタマーゼ遺伝子数がレシピエント上で増加していることを確認するとともに、コピー数の異なる接合体が得られた場合には最小発育阻止濃度を求め、コピー数とベーターラクタマーゼに対する耐性度合いの関係を明らかにする。2本プラスミドの受容菌ゲノムへの組み込みが、先に単独で組み込まれたトランスポゾンTn62XXとプラスミド上のTn62XXとの相同性組み替えが関与していることを明らかにするために、Tn62XX領域のみを1コピー有する大腸菌を受容菌とした場合には得られる接合体数が上昇することおよび、相同性組み換えを司るrecA欠損株を受容菌とした場合には接合体が得られないことを確認する。3環状化しているTn62XXのコピー数とプラスミドが切り出された状態のDNA分子のコピー数をリアルタイムPCRを用いて算出し、前者ともとのプラスミド分子数が一致することおよび後者が検出されないことを示すことにより、copy-out-paste型であることを証明する。4ドナーの全ゲノム解析から、ゲノム上のTn62XXの挿入部位の配列を明らかにし、プラスミドおよび接合体上の挿入部位との配列比較を行うことにより、本トランスポゾンがコードするインテグラーゼがターゲットとする配列の特徴を明らかにする。5本研究でドナーとして用いている多剤耐性ビブリオ属細菌と同じ環境から分離された多剤耐性菌について、βラクタマーゼ遺伝子の伝達性を確認するとともに、Tn62XXを保有する細菌を特定することにより、本機構を利用している細菌種の多様性を明らかにする。実験計画がやや遅れており、当初申請した備品をまだ購入していないため。現在、デモ機を借りて購入する機種の検討を進めており、研究の進行状況に応じて必要になった時点で購入する。
体育カリキュラムにおけるジェンダー・ポリティクス：周辺化される人々の経験への着目

本研究では,体育(小学校)、保健体育(中高等学校)において,ジェンダー視点から周辺化される人々に視点を当て,1)学校期において運動やスポーツから離脱する人々の経験2)性的マイノリティとして困難を味わってきた人々の経験を通して体育カリキュラムのジェンダー・ポリティクスを検討することを目的とした.研究方法は,国内外の先行研究調査を進めつつ,1大学での一般学生を対象とした質問紙調査対象2承諾を得られた対象者へのインタビュー調査を柱とした.量的調査の結果から,競技スポーツを中心に内容構成される体育や運動部活動が「規範的男性」にとって居心地の良い場として機能し,その恩恵を十分に受けられない「規範的女性」の参加意欲や参加率は相対的に低い傾向が見られた.また,「規範的でない性」は性別二元制や異性愛主義を内包する近代スポーツの特徴から,体育や運動部活動に居心地の悪さを感じたり,そこから離れる傾向のあることが推測できた.体育嫌いの傾向を示す大学生へのインタビュー調査から,「貧弱な運動経験」「低い技能・体力」「嫌な思いをした経験」「ネガティブな感情」が連鎖する負のスパイラルが見出された.また,体育カリキュラムが高いパフォーマンスや集団性に価値を置くことによって,対象者は低い技能や体力が仲間の目に晒される嫌な思いをした経験をし,異なる価値が認められないことへの違和感を抱いていることが認められた.一方,性的マイノリティへのインタビューでは,深刻な身体的暴力や暴言は報告されないものの,語られないことの問題性が浮かび上がった.「LGBT」が社会的に大きく取り上げられ注目されるようになった今日でも,非規範的性をもつ生徒の存在が不可視化,例外化されている.これによって差別構造として認識され難く,当事者もその問題性を明確に認識し,訴えることが難しい状況が推測できた.本研究では,体育・体育科教育において,ジェンダー視点から周辺化される人々に注目し,1)学校期において運動やスポーツから離脱する人々2)性的マイノリティとして困難を味わってきた人々に焦点を当て,当事者の経験を通じて体育カリキュラムのジェンダー・ポリティクスを検討することを目的とした。H28年度の主な研究実績は以下の通りである。1.国内外での先進的な研究についての調査:学校教育と性的マイノリティに関する理論的な研究とともに、近年、公表された実態調査などについて検討を行った。海外での研究調査のために、トロント、及びモントリオールで開かれた「脱植民地学会」「(北米)女性学会」に参加し、情報収集を行った。ジェンダー研究の動向としては、ジェンダーを民族や性的指向、障がい、年齢などのインターセクショナリティーの1軸として捉えるとともに、植民地主義など歴史的な時間軸で捉える多角的視点を持った研究が進展していることが認識できた。2.日本体育学会第67回大会において、「性的マイノリティへの対応からみた学校体育のジェンダー・ポリティクス」と題した発表を行った。この発表では、教育と性的マイノリティに関する国際的、及び国内の経緯を示し、制度的な差別撤廃だけでは解決しない根深い問題を指摘した。特に、体育やスポーツは性別二分制と異性愛主義とが再生産されるホットスポットのような空間となっていることに焦点化し、カリキュラムの再考や学校体育の風土自体を見直す必要を示した。3.次年度に予定している質問紙調査、及びインタビュー調査の準備を進めた。調査内容、対象者、実施方法について、対面での研究会とウェブ上での意見交換を重ね、質問紙調査を完成させた。対象者については、複数の大学において協力者の承諾を得た。また、京都教育大学の倫理審査を受け、調査内容や進行について特段の指摘はなく実施が承認された。研究の初年度として、平成28年度は、次の4点を計画した。1.海外の先端研究調査・意見交換2.2年次に予定している調査の準備として、1学校体育での経験に関する質問紙調査内容の確定2調査紙の作成3調査対象者の選定と承諾4インタビュー対象者の選定方法と内容検討3.調査研究について倫理審査を受け、承認を得る4.対面での研究協議会、及びインターネットによる協議、情報交換。1については、対象とする学会、及び研究者について変更をしたが、プログラム内容や開催時期を考慮し、より充実した対象を選んだ結果である。2については、年度内に調査紙の印刷まで完了し、次年度の調査実施に向けた準備を整えた。3については、倫理審査を受け、特段の指摘なく承認された。4については、研究代表者のほか、研究分担者1名、研究協力者1名で研究チームを構成し、5回の対面での研究会と情報共有サイトを活用した情報共有・意見交換を軸に研究を進めた。以上のほか、日本体育学会第67回大会において、先行研究などの集約と課題整理を目的として、「性的マイノリティへの対応からみた学校体育のジェンダー・ポリティクス」について研究発表を行った。研究発表については、当該年度の当初予定にはなかったが、予想以上に研究が進展し、第一段階としての研究発表が重要と判断した。研究分担者と研究協力者それぞれの専門性が生かされ、情報共有・意見交換の方法を工夫した成果と認められる。本研究では,体育・体育科教育において,ジェンダー視点から周辺化される人々に注目し,1)学校期において運動やスポーツから離脱する人々2)性的マイノリティとして困難を味わってきた人々に焦点を当て,当事者の経験を通じて体育カリキュラムのジェンダー・ポリティクスを検討することを目的とした.H29年度の主な研究実績は以下の通りである.

1.質問紙調査,及びインタビュー調査の実施:関西の3大学の初年次学生979名を対象に実施し,回収,データ入力,分析を行った.さらに,承諾を得た対象者15名(内,非規範的性の人は5名)にインタビューを実施し,文字起こしとグラウンデッドセオリーに基づく分析を開始した.この結果,運動・スポーツ活動に関しては,「規範的女性」「規範的男性」「規範的でない性」の差異が明らかになった.また,性的マイノリティに対する加害見聞,被害経験についても,3つのカテゴリーにおいて差異が確認できた.2.海外からの研究者の招聘と意見交換,および成果発表:トロント大学のDr. Heather Sykesを招聘し,情報提供と意見交換を実施した.また,日本スポーツとジェンダー学会第16回大会において,「スポーツ・メガイベントの政治とジェンダー研究の視界」と題するシンポジウム,およびDr. Heather Sykesによる基調講演を企画した.その成果については,論文,および基調講演の日本語訳として成果発表を進めた.3.質問紙調査・インタビューの結果についての分析,および成果発表の準備:1の質問紙調査について,セクシュアリティの観点からデータ分析を進め,論文投稿の準備を整えた.自由記述部分については,テキスト分析ツールを用いた分析を進めた.インタビューの結果については,文字起こし,およびグラウンデッドセオリーに基づくコーディングなどの分析を進めた.研究の初年度として,平成29年度は,1.質問紙調査の実施2.インタビュー調査の実施3.初年度の研究成果の発表を計画し,実行した.1については,関西の3大学の初年次学生979名を対象に実施し,回収,データ入力,分析を行った.2については,承諾を得た対象者15名(内,非規範的性の人は5名)にインタビューを実施し,文字起こしとグラウンデッドセオリーに基づく分析を開始した.3については,初年度の先進的研究の検討をさらに深めるために,トロント大学のDr. Heather Sykesなど研究者を招聘し,意見交換を行った.その成果について,スポーツとジェンダー研究誌に「スポーツ・メガイベントの政治とジェンダー研究の視界」「スポーツ・メガイベントの政治学:ジェンダー,セクシュアリティ,反植民地主義の観点から」「Homonationalism and Sport Mega-Events: Olympicsfrom Vancouver 2010 toTokyo 2020」の3編の投稿を行った.以上のほか,1について,性別二元制,および異性愛主義の観点から基本的分析を進め,論文投稿の準備を行った.これらの研究推進のため,研究代表者のほか,研究分担者1名,研究協力者2名で研究チームを構成し,6回の対面での研究会のほか,情報共有サイトを活用した情報共有・意見交換を行った.本研究では,体育(小学校)、保健体育(中高等学校)において,ジェンダー視点から周辺化される人々に視点を当て,1)学校期において運動やスポーツから離脱する人々の経験
創造される沖縄の若者文化-本土化とパブリックカルチャーとしての地域文化-

本研究は沖縄市を中心に展開してきた「チャンプル-文化」が沖縄全体の文化として主にマス・メディアをとおして本土のみならず、沖縄県内の周縁地域などへと浸透してゆくプロセスを調べることを目的としていた。しかし、その研究を行なう前に、「チャンプル-文化」が沖縄の特殊な歴史的経験に根差していることが判明した。つまり、ただ異種文化要素を混交するのではなく、力関係において劣位にあるものが優位にあるいものの文化要素を、自己のアイデンティティを再編成するための道具のように利用しているプロセスに留意する必要があると判断した。ここではキューバの文化人類学者オ-ティスがいう「トランスカルチュラレーション」という概念、あるいはメキシコの社会学者ガルシア・カンクリーニが近年主張した「ハイブリッド文化」という概念が分析を助ける。具体的には、沖縄の若者文化が親世代と子供世代のギャップ、本土への同化意識と沖縄文化の独自性主張、沖縄県内での中央と周縁、という複雑な対立を折衝しながら生まれてきたことを指摘した。これまで沖縄文化は、(1)琉球王朝時代の歴史を回収することから沖縄のアイデンティティを主張する(首里城復原の意義をめぐる言説、『琉球の風』に見られる)、(2)アメリカの占領経験をポジティヴに解釈する、(3)観光イメージを流用し「自然」派として沖縄人、などがあるが、どれも成功したとはいいがたい。それに比較し、沖縄市発信の若者文化は、いまでは沖縄そのもののイメージである。力関係の折衝の結果新たな文化が創造される過程は、ヨーロッパの特権的審美観とされていた「モダニズム」が、非ヨーロッパ地域で生まれるときの必然であるといわれる。これからは、本研究の結果得られた知見を、「沖縄モダニズム」という審美観への展開させてゆきたい。本年度は、演劇集団である笑築過激団のマスメディアにおける活動、ならびに笑築過激団と関連が深い照屋林助の地方での音楽・演劇活動をインタビューと実地観察から明らかにした。まず、笑築や照屋林助が活動している沖縄(コザ)市の歴史が、ここから発信される〈沖縄文化像〉に大きな関連をもっている。たとえば、笑築は嘉手納空軍基地の米兵とコザの人々との関係を話題にしたコントを演じている。また、照屋も第二次大戦後の〈アメリア世〉における抵抗の形態を、当時の人々の生活から読み取り、〈ワタブシヨ-〉の中で自ら演じている。今回は、照屋林助のパフォーマンス(1回)ならびに、「お笑いポ-ポ-」のコント5編を、テクストに書き起こして、分析を加えることができる状態にした。このうち、「沖縄英語講座」というコントについては、笑いの対象は方言(ウチナ-ヤマトグチ)を理解しない日本本土の言語主体を想定していることを明らかにした。(*)また、浦添商業高校の生徒60名にアンケートを配布し、生徒がどのように笑築のコントを理解しているかを調べた。その結果、生徒は方言を使用したコントを、本土(ヤマト)社会との差異を理解するモデルとして使っていることが明らかになった。今後、マスメディアが最近になり急速に広がった離島地域(特に宮古八重山地方)における沖縄発信の〈文化像〉のもつ社会的意義を解明する必要がある。本年度は、マスメディアをとおして生産される〈沖縄らしさ〉についての言説とそれが消費される過程に注目してきた。まず、生産された言説について。例えば、雑誌『ワンダー』の編集長新城博和や笑築過激団団長の玉城満らとのインタビューでは、〈沖縄らしさ〉を統合された(体系的な)ものとして追求せず、個々の感性にまかせて「部分的な沖縄」の提示を行っていることが判明した。つまり、〈断片化された沖縄の経験〉を小規模出版や演劇において再構成しようという姿勢が共通していた。

このインタビューにおいて、沖縄におけるローカルな演劇集団(笑築過激団)と地方行政(沖縄市)との関連が新たなる研究課題として浮上してきた。この両者は、積極的にコザ(沖縄市の旧称)を復活させ、基地体験をポジティヴに捉え直し、〈チャンプル主義〉を市の観光資源にしようとしていた。このような一部芸能関係者と行政との結びつきは、これまであまり問題として取り上げられたこなかった。さて、消費の過程について派、八重山地方での高校生にたいするインタビューの結果から、笑築過激団などは沖縄本島、特に中部地域のようには、支持を受けていないようだ。むしろ、本土の番組を受容していることが判明した。このことから、沖縄のローカル番組の受容形態はかなり地域差があることが判明した。この事実から、当初予想していた「コザ文化」の離島地域への影響は大きい、という仮説を修正しなければならないことになった。沖縄県におけるメディアの浸透力も一様ではなく、本島地方と先島などの離島では、そうとうの地域差があり、それによって沖縄本島から発信されるパブリックカルチャーが必ずしも、先島において同じような影響力を持つかは、現状では疑問視されるべきだ。本年度はインタビューや文献資料などをとおして、以下の事項を調査した。まず、沖縄市を中心に演劇活動を主に行ってきた笑築過激団が、いまではコザ周辺の一地方文化を「沖縄文化」として表象しているが、その表象について当事者自身がどのように語るか、その「語り口」を調べた。その結果、これらの「語り口」(ディスコース)は、沖縄本島在住の知識人層にも共有され始めていることが判明した。つまり、これまで沖縄の言論とは断絶した「大衆のための」演劇や音楽というジャンルにおいて、沖縄文化を表象することばが当事者たちの意識的な努力の結果生まれつつある。すっかり定着した「チャンプル-主義」や「チャンプラリズム」という表現が、軽薄な思いつきでなく、沖縄文化を語るためのキーワードの一つなのだ。しかし、いまだに疑問も残る。たとえば、このような演劇や音楽の特徴を語るために生まれた「審美的な」ことばが、戦後から復帰25周年を迎えようとする本年度まで、沖縄(コザ)市に住むの人々の生活体験から、いかにして生まれたのかという疑問である。この疑問を考えるために、「ハ-レムルネッサンス」という1920年代のアフリカ系アメリカ人たちの文化運動をモデルにして(報告書の中に)考察を試みた。報告書の中では「沖縄モダニズム」という審美的・歴史的視点を提唱した。モダニズムが西欧近代の特権ではないという認識を待つまでもなく、すでに沖縄では自己の文化を客体化し、それをさまざまに創造し発展する視点が生まれていた。将来は、この「沖縄モダニズム」をキーワードに、研究を展開したい。
近世ポーランド・リトアニア共和国における「自由」--その理念と現実

近世(1618世紀)のポーランド・リトアニア共和国における「自由」概念の歴史的特質を、主として思想史的な分析をとおしてあきらかにした。研究動向を整理し、「自由」概念の論理構造を提示し、その変質の過程を記述した。本プロジェクトの初年度にあたる本年度は、近世ポーランド・リトアニア共和国における「自由」概念に関連する研究状況の把握と整理、および史料の調査・収集を主たる課題として研究をおこなった。近世ポーランドの政治文化研究の第一人者であり、京都大学文学研究科の客員教授として来日中であったポーランド科学アカデミー歴史学研究所のエドヴァルト・オパリンスキ教授より当該テーマをめぐる研究状況についてレクチャーを受け、「自由」の担い手である近世ポーランド貴族の政治理念にかんす草研究会を2度にわたって開催した(2008年7月5日、京都、ヨーロッパ近世史研究会第14回例会、および7月12日、東京、東欧史研究会特別例会)。また、2008年9月9日から22日にかけて「国際移動セミナー《ヨーロッパ東部境界地域の共有遺産研究》第1回」(International Cultural Centre in Cracow, PolandとEU Institute in Japanの共催)に参加し、現ポーランド共和国東南部からウクライナ西部に残された近世ポーランド貴族層の歴史的遺産を実地に調査した。あわせて、関連する文献を閲覧するために、ポーランドの図書館で資料調査をおこなった(2008年9月89日、クラクフ、ヤギェウオ図書館、および9月2326日、ワルシャワ、国立図書館)。以上の研究の経緯をふまえて、現時点での知見を、「近世ポーランド・リトアニア共和国における「自由」-ヨーロッパ政治思想史のもうひとつの水脈」としてまとめ、発表した(『創文』515号、2008年12月)。本プロジェクトの2年目にあたる本年度は、昨年度に引き続き、関連する研究領域の研究状况の正確な把握と整理を行い、また、史料の調査・整理を進めることを主たる課題とした。とくに本年度は、17世紀おける「自由」概念の展開について残された研究課題を整理したうえで、啓蒙思想の影響のもとで「自由」概念にどのような変容が生じ、「近代的自由」の概念へと組み替えられていくか(または組み替えに対する抵抗が生じるか)を、主として18世紀後半の「自由」をめぐる論争の分析をつうじてあきらかにすると同時に、19世紀以降のポーランドにおける「自由主義」の思想史的展開への見通しを得ることに重点をおいて調査を進めた。上記の課題に取り組むため、ポーランドにおける研究状况をフォローし、関連する文献を閲覧することを目的として、ワルシャの国立図書館で調査をおこなった(2009年8月31日9月4日)。また、現時点での研究成果の一部を盛り込んだ報告を、アウクスブルク大学ヨーロッパ文化史研究所で開催されたシンポジウム「近世ヨーロッパにおける平和の諸相」においておこなった(2009年11月11日)。本プロジェクトの最終年度にあたる本年度は、昨年度までに調査した研究状況をふまえて、関連する研究領域(近世ヨーロッパ政治史・政治思想史、近世ポーランド文化史・政治史・思想史など)について補足的な調査と文献の収集をおこなった。また、収集した研究文献の内容を把握・整理し、基本的な史料の読解を進めた。結果的に、本プロジェクトの研究成果報告書は、以下のような内容から構成されることになった。1)近世ポーランド・リトアニアにおける「自由」概念をめぐる研究状況の整理a.西洋政治思想史における「2つの自由」論との関連からb.近世ポーランド政治文化研究における「市民社会」論と「自由」概念2)「真の自由」とはなにか-16世紀のポーランド・リトアニアにおける「白由」論の展開3)近世的「自由」から近代的「自由」へ-17・18世紀における「自由」概念の変容本研究の第1の意義は、貴族共和制期のポーランド・リトアニアにおける「自由」観の特質とその変遷の過程を史料に即して具体的に明らかにすることにあったが、そのような作業をつうじて、ポーランド・リトアニアにおける「自由」論の展開をヨーロッパ政治思想史の全体の流れのなかに位置づけるための基礎的な知見が得られた点も、本プロジェクトの成果の1つであると考える。
プロティンキナ-ゼC阻害剤スタウロスポリン標的遺伝子産物の同定と細胞機能の解明

我々はスタウロスポリンが分裂酵母の細胞増殖を周期特異的に阻害することを見いだした。薬剤添加により、細胞分裂直後の短い細胞が特異的に薬剤感受性を示し、即座に増殖停止する。本研究の課題はスタウロスポリン細胞内標的因子の同定と細胞情報伝達系でのその因子の機能解明にある。スタロウスポリン耐性を付与する遺伝子を2つ分裂酵母ライブラリ-より単離した。塩基配列決定の結果、1つは新しいタンパク質リン酸化酵素をコ-ドすると予想された(spkl^+:staurosporine-related protein kinase)。特にspkl^+はすべての真核生物に存在し、G2期からM期への移行に必須なタンパク質リン酸化酵素cdc2^+と近縁であった。抗spkl^+抗体を用いた免疫学的実験から、spkl^+キナ-ゼは特に核内に存在することが示された。もう一方の遺伝子はロイシンジッパ-構造(7残基毎にロイシンが5回繰り返す)をもつ転写因子であると予想された(papl^+:pombe AP-1-like)。実際、大腸菌内で発現させたpapl^+融合タンパク質は予想通りAP-1部位と特異的に結合した。遺伝子破壊法により、両遺伝子とも酵母増殖自体には非必須ではあるが、2つは機能的に相互作用することが明らかになった。以上より、spkl^+キナ-ゼがスタウロスポリン標的因子の少なくとも1つである可能性が高いこと、そしてspkl^+とpapl^+は細胞情報伝達系において、後期(核内事象)に-タンパク質リン酸化反応を通して-共役機能し、細胞増殖制御していると考えられる。
個人別態度構造に関する研究

平成6年度の補助金によって遂行された研究テーマは、(1)性の欲求と行動、(2)孤独感、の2件であった。前者(1)については、ステディな恋愛関係にある異性との性行為の体験をもつ女性を対象とした実験成果『性の欲求と行動の個人別態度構造分析』(実験社会心理学研究,34,129-140:1994年)を受けて、性行為の体験段階を異にする男性を対象として実験された。主要な結果は次のようになる。まず、いずれの被験者にも<女性の身体部位の目撃による性衝動の喚起>を示すクラスターが存在し、男性においては、視覚的刺激によって性衝動が誘発されやすく、これが性行動を開始させたり持続させる重要な要因であることが明らかにされた。ついで、体験レベルの違いを比較することで、体験レベルの深さと社会的スキルや恋愛スクリプトの獲得の程度とが対応していることが解明された。他方で、個人的経験や性格などの特異性に基づくと考えられる個別性も確認された。後者(2)の「孤独感」については、人間関係に帰因するものが多いけれども、物理的な孤立、長期的時間経過に係わるクラスターが特定個人にのみ出現するなど、固有な構造が見出された。個々人における全体構造に基づいて、孤独感の類型を発見するために活用できることが確認された。また、個々人の具体的な誘発刺激や対処行動などのクラスターが得られたことから、臨床場面での利用が可能であることが裏付けられた。以上の平成6年度の研究によって、PAC分析が、「性の欲求と行動」や「孤独感」の研究に威力を発揮することが確認されるとともに、その他の広範な領域への適用可能性が示唆されたといえよう。
その場再結晶化法 による 配位アシンメトリー 材料の創成

1SURMOF作成手法として、基板表面での"その場"再結晶化法を開発してきた。これは、リガンドと競争的に配位可能な揮発性分子(酢酸など)の共存下、熱処理することで、配位高分子の再配列(再結晶)を促す手法である。界面や局所空間を利用した配位高分子結晶のその場成長技術の確立へつながる成果を得た。酢酸雰囲気下その場再結晶化法において、温度を下げてリガンド交換反応を停止するよりも、酢酸濃度を徐々に下げて停止する方が、より高品質なシート形成が可能であることを見いだした。酢酸濃度や温度が高すぎると、シート端からだけではなく、シート中の金属イオンの引き抜きが起こり、虫食い状のシート構造が生じる。環境制御型システムを構築し、coolingをより精密に制御することを見出した。また3次元結晶系において、溶液相でも競争的配位子を導入することで、比較的穏やかなで再結晶化を誘起できることを見出した。2K4Nb6O17層状結晶の2つの異なる中間層表面の位置選択的修飾後、剥離することによって、裏と表が化学的に異なる結晶性ヤヌス型ナノシートを作り出すことに初めて成功した。このヤヌス型無機ナノシートの裏表の識別を、位相差AFM像を用いて成功した。3希土類酸化物Nd2O3とYb2O3ナノ粒子を個別に埋め込んだ感温性ハイドロゲルを合成し、光熱変換に基づくアクチュエーターを構築した。赤外吸収波長の異なる希土類を選択的に励起し、粒子の近傍を個別に加熱することで、波長により複数の動作が可能なソフトアクチュエータの構築に世界で初めて成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。多孔性配位高分子(PCP)・金属有機構造体(MOF)を固体基板に固定化したSURMOFは、電極触媒やナノデバイスへの応用の可能性が期待されている。高度な規則性を持って基板表面に固定された配位高分子は、それ自体が配位アシンメトリーである。申請者は、straight forwardなSURMOF作成手法として、基板表面での"その場"再結晶化法を開発している。これは、リガンドと競争的に配位可能な揮発性分子(酢酸など)の気相共存下、熱処理することで、配位高分子の再配列(再結晶)を促す手法であり、この手法を更に検討した。その場再結晶化後の表面構造をAFM観察し、平衡化条件と精査することで、処理過程での平衡的再結晶化過程をより体系的に整理することができた。3次元凝集、シート成長、シートからの金属イオンの引き抜きによる虫食い構造などを明らかにした。様々な二次元MOF系において、その場再結晶化法が有効であることを改めて確認することができた。金属イオンと多座配位子の組み合わせにより、その場再結晶化のための最適条件は大きく異なっていた。結合定数が低いほど、より穏やかな条件が必要であり、その最適化をはかれることを明らかにした。さらに緻密な制御を行うために、酢酸存在下の平衡化熱処理後、温度だけでなく酢酸濃度も徐々に下げることで、配位高分子ナノシートの均質性の向上させるシステムを開発した。基板全面に渡って、SURMOFナノシートが広げた質の高い修飾が可能となった。計画以外の発展として、ヤヌス型ナノシートの観察の成功がある。早稲田大の菅原教授が開発した表と裏が異なるヤヌス型無機ナノシートをAFM観察することで、裏表の違いを位相差AFM観察で明らかにした。二次元MOFナノシートの構造制御を達成したので、多層化やキラルの導入により、よりアシンメトリーな場の構築に関して検討する。