hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱音響効果による自励振動の発生条件

本研究の成果は大きく分けて2つの部分からなっている。1つは振動流体に関するエネルギーの流れや熱とエネルギーの間の変換に関しての一般理論(熱音響理論)を構築したことである。熱音響現象の多くにその合理的な説明を与えるのに成功した。この理論は熱音響自励振動の発生条件を理論的に示唆するばかりか最近注目されている各種のパルス管冷凍機や開発途上の共鳴管冷凍機などに有効的な説明や多くの示唆を与えるものとして関係する研究者(国外を含めて)に注目されている。他はTaconis振動で起こる非線形現象(衝撃波、カオス、準周期運動、3重周期運動など)が実験的に研究されている。複数の空間的に異なったモードの中立曲線が互いに重複する領域では周波数が異なった複数(2ないし3)のモードが同時に励起され、それらの間の非線形競合によりカオスが発生する事を実験で明らかにしている。特に安定した3重周期運動が非常に安定して存在することが実証されている。決定論的カオスであることを確かめるため相関次元およびエントロピーが時系列から直接決定されている。さらに熱的に励起された安定した周期軌道に周期的な外力を加えることにより準周期運動からカオス転移点近傍で成立する普遍則について実験的に示し、結果的に複雑な熱音響振動が非常に簡単な一次元の数学的な写像と同じ普遍的クラスに属する事が明らかにされた。Taconis振動を含めて熱音響振動の研究はまだ多くの未解決な問題を含んでおり応用性を含めて今後の大きな研究分野に発展する可能性が大きい。Tacoins振動のようなClosed Flow Systemの他に今回は及ばなかったがOpen Flow Systemで起こるReijke Tubeはまだほとんど研究されていない。非線形現象については時間的振舞いについて研究されたが空間的な問題は全く議論されていない。最近の時空カオスの問題とも絡み熱音響振動系で今後大いに期待される問題の一つである。〈平成4年度研究実績の概要〉1.目的我々の研究目的の一つは、熱音響効果によって発生する気柱自励振動の発生条件(安定曲線)を実験的に明らかにすることであった。特に我々が興味を持っているのは、流体中にヒーターなどの何らかの熱源が存在する場合である。2.研究方法と得られた結果の概要この研究の組織的なものは2世紀にわたり全く取り組まれていないのが現状であるため、本年度は次年度に向けた非常に定性的な実験を行った。今後の実験計画・装置の設計には大いに役に立ったのは事実である。直径40mm、全長2mのガラス管を重力方向に管軸をそろえる。管内の中央より下部にヒーターを設置する。対流不安定性により内部流体は上昇し、それに伴い管の軸方向に急激な温度分布ができる。ある条件で対流の定常流は不安定化し内部流体が激しく振動し、大振動気柱自励振動が発生する。我々はこの現象を定量的に調べるため、ドップラー効果を利用したレーザー流束計で速度を調べ、またピエゾ効果を利用した圧力ー重圧変換器により、ある空間の一部で圧力測定を行なった。このことにより、ヒーターのパワー、位置、管壁での境界層の効果について様々な知見を得た。以上の定性的実験を通して我々は、より詳細な実験計画・装置を設計することができた。線形理論に基づいた値置解析のプログラムはすでに富永によって完成され、また非線形波動解析プログラムは矢崎によってすでに準備されている。

急激な温度勾配によって熱的に励起され自発的に発生する気柱の自励振動(熱音響振動)についてその発生条件と有限振幅領域で起こる非線形現象(特にカオスの発生に関係した)を実験的および理論的に調べそのメカニズムや性質を明らかにすることが本研究の大きな目的である。発生条件については主として理論的な研究がなされた。音響エネルギーのソースが計算され振動の発生するための必要条件が明らかにされた。さらに音波による熱輸送が計算され音波による新しい冷凍機の可能性が示唆された。これらは平成4年から5年にかけ研究会及び国内の学会および国際会議の招待講演等で紹介され5報の論文にまとめられた。非線形現象として以下の2点が実験的に明らかにされた。(1)熱的に励起された異なった複数のモードが競合することによりカオスが発生すること。(2)ある制限軌道をもつタコニス振動に外部から周期的な外力を加えたときに発生する準周期運動からカオスへの転移について。前者は特に2重周期からカオス(熱音響乱流と命名)の観測に加え非常に安定した3重周期運動の存在を実験的に示し熱音響振動におけるカオスへの道筋をあきらかにした。観測された熱音響乱流状態での圧力時系列を再整理してリアプノフ数、相関次元およびエントロピーを計算し決定論的カオスの存在を熱音響系で初めて明かにした。後者については巻数を黄金平均に保ちながらカオス発生点近傍に置ける普遍的性質を実験的に調べ結果的にこの複雑な熱音響振動系がある種の簡単な一次元写像とおなじ普遍的クラスに属することを明らかにした。さらに非常に強い外力のもとでは自励振動自身が抑制され外力が流れを完全に支配することを観察し自励系における普遍的な現象であることを明らかにした。これらは平成4年から5年にかけ2報の論文にまとめられ既に出版されている。
睡眠時無呼吸症候群における新しい口腔内装置の包括的臨床展開

今年度の研究成果については、昨年度から引き続き、新しい口腔内装置によるOSAS治療を行っている患者に対して、装置装着時の仰臥位における側面頭部X線写真およびCT撮影により気道拡大評価法を確立した。この方法は、実際に睡眠中の体位を想定して、仰臥位にてCT撮影用枕を使用し、フランクフルト平面と床が垂直になるように頭部を固定している。スライス間隔1.0mm、スライス幅は軟組織部で1.0mm、骨組織部で0.5mm撮影範囲は前頭洞から鎖骨まで撮影し、3DCT再構築画像を作成する。その画像を元に、後鼻棘、軟口蓋先端、喉頭蓋基底部を通る位置にて前後径、幅径、断面積を計測し、分析を行っており既に被験者は7名となっている。また、25年度の研究実施計画に挙げられている、新しい口腔内装置の下顎位タイトレーションが下顎位可動域に及ぼす影響を明らかにしている。最大開口時と最大側方運動時について、下顎運動測定装置で計測した結果、最大随意前方位の2/3を付与した口腔内装置の場合、最大開口時は前後的に1.63+/ー0.95mm,側方では0.77+/ー0.25mmの可動域であった。最大側方運動時は右側が11.9+/ー1.99, 11.4+/ー1.82mmであった。今後、他の下顎位においても計測を続けて行く予定である。さらに、26年度の研究実施計画に挙げられている口腔内装置による歯列に対する副作用を調べる実験を先行して行なっている。患者が起床時に口腔内装置を外した直後から、経時的に咬合接触面積、最大咬合力、咬合重心を記録、分析する。現在、被験者が4名であり、今後さらに増やしていく予定である。本年度は、我々が臨床実用化を目指す睡眠時無呼吸症候群に対する新しい口腔内装置の気道への影響を明らかにすることを目的としている。まずは本装置を使用する睡眠時無呼吸症候群患者を集めて研究内容を説明し、同意を得ることから始める必要があり、現在10数名の被験者が集まりつつある。現在、装置未装着および装着時の側面頭部X線写真撮影を行い、気道拡大率を測定することを行なっている。特筆すべきは、これまで数多くの研究では立位または座位での撮影がほとんどであったが、本研究において睡眠時を想定した仰臥位におけるX線撮影を行ったことに新規性を見出すことができる。X線分析方法の妥当性については、本年度International Journal of Orthodonticsに"Enhanced increase in pharyngeal airway size in Japanese Class II children following a 1-year treatment with an activator appliance."というタイトルで投稿、アクセプトされた。現在の仰臥位における側面頭部X線撮影は、完全規格ではないため撮影後に補正ができ、精密な比較解析が可能となるような工夫を行なっているところである。【資料】中等度のOSASと診断された患者のうち、当科にてOA治療を行った者を対象とした。また、OSAS病歴を持たない対照群を選択した。【結果】1.CRによる気道分析の気道前後径結果では、対照群と比較して、OA装着前患者群ではSPPS、MPS、IPS、EPS部において小さく、PPS部において大きい値を示した。咽頭部軟組織では、対照群と比較して、患者群では軟口蓋長は長く、軟口蓋厚は小さく、軟口蓋面積は大きかった。咽頭腔長は患者群で長く、咽頭腔面積は患者群で大きかった。OA装着前後の気道前後径結果では、OA装着により、PPS、SPPS、MPS、IPS、EPS部すべてにおいて拡大が認められた。咽頭部軟組織では、OA装着時において、軟口蓋長は小さくなったが軟口蓋長比に変化は認められなかった。軟口蓋厚は大きくなり、軟口蓋厚比においても大きな値を示した。軟口蓋面積は小さく、軟口蓋面積比に変化は認められなかった。咽頭腔長は小さくなったが咽頭腔長比に変化は認められなかった。咽頭腔面積、咽頭腔面積比においては変化が認められなかった。2.CTによる気道分析OA装着前における最狭窄部は、幅径でPPS部、前後径と断面積ではSPPS部であった。OA装着後における最狭窄部位は、幅径でPPS部、前後径でIPS部、断面積でSPPS部であった。OA装着前後比較では、最も改善が認められた部位は、幅経と前後径ではSPPS部、断面積ではEPS部であった。歯科矯正学25年度の実施計画であった実験は、計測機器の使用方法が本来のものではないため、予備実験に時間がかかっており、本実験に至っていない。しかし、その代わりに26年度実施計画の実験を先行的に進めているため、全体の研究目的の達成度としてはおおむね順調に進展していると言える。本年度の達成度は「おおむね順調である」と考える。その根拠として、本年度の研究計画である、臨床実用化を目指す睡眠時無呼吸症候群に対する新しい口腔内装置の気道への影響を明らかにすることについて、現在10数名の被験者が集まっており、睡眠時を想定した仰臥位におけるX線データを順調に蓄積していることが挙げられる。分析についても、今後使用する予定である分析方法を用いた我々の先行研究論文が、本年度に国際学術雑誌に掲載されることになっている。

また、引き続き行う予定である3次元解析については、被験者選定に入っており当院医科との協力体制が構築され、システムが完成次第速やかに開始する予定にしている。現在は、シミュレーションCTデータを用いて、気道エリアの境界設定や気道分析項目に関して最も安定した分析方法を確立しているところである。今後の研究の推進方策として、25年度に行うはずであった下顎前方位タイトレーションによる歯列への負荷の変化について、早急に進める予定である。本実験は、新たに購入した咬合圧測定器(ジーシーバイトアイBEーI、ジーシー)の本来の使用目的の変法を想定しているため、現在予備実験を続けているところである。また24年度のCTを用いた新しい口腔内装置による気道拡大評価について、引き続き被験者を増やしてデータ蓄積を継続していく予定である。新規に確立したCTデータと口腔内装置使用時の体位を想定した仰臥位における側面頭部X線写真とをリンクさせ、気道拡大評価に対するそれぞれの特徴を明確にすることを目標とする。本年度中に専門学会にて解析データを発表する予定である。同様に26年度の研究実施計画に基づき、OSAS患者の口腔内装置使用による歯列への影響を調べる実験を進める予定である。現在先行的に既に開始をしており、現在の被験者4名から10数名まで増やしていく予定である。また、予算決定額の変動により、当初購入予定であった携帯用筋電計の購入を変更し、早速25年度に予定していた口腔内装置を介して歯列にかかる負荷を計測する実験を開始する。本実験では、口腔内装置として従来広範に使用されている上下床固定型装置と、上下床可動型の新しい装置を用いて比較を行う。被験者として成人ボランティア10名を選択し、短時間ではあるが口腔内装置装着後に左右側方運動や上下運動を行った時の荷重をひずみセンサーで測定、記録する。近年、睡眠時無呼吸症候群における口腔内装置の長期使用が歯列・咬合の永久的変化をもたらすことが懸念されており、本研究から、我々が臨床実用化を目指す新しい口腔内装置が装着中の歯列への負荷が軽減されていることが詳細に明らかになることが予想される。26年度には本装置による歯の移動に関する副作用を詳細に調べるため、睡眠時無呼吸症候群患者において歯の移動初期に見られる現象の経時的変化を記録する。装置撤去後の咬合接触面積、咬合力を咬合力分析装置(オクルーザー、FUJIFILM、現有)にて測定し、装置装着による歯列への違和感や痛みについてはVisual Analogue Scale (VAS)を用いて客観的評価を行う予定である。研究目的の進行はおおむね順調に進んでいるが、被験者の数を今後増やして信頼できる分析データを蓄積してから、学会発表や雑誌投稿を行うことになっていることが挙げられる。また、CT撮影実験は大掛かりなため、被験者に謝金を払う計画であったが、使用方法を熟知していないため、執行されていないことも理由の一つである。今後、速やかに実施予定の実験を進めて、その消耗品および実験協力者への謝金および分析データが集積された後に、学会発表、誌上発表を行う必要がある。そのための使用を計画している。予算決定額の変動により、当初購入予定であった携帯用筋電計の購入を変更したため、本年度は50万円を超える備品の購入計画はない。25年度は主に前年度から引き続き睡眠時を想定した仰臥位におけるX線データの2次元分析を行い、さらに3次元解析については、仰臥位一般CTデータの蓄積し、分析を進めていく予定である。
新規膵癌関連遺伝子ＺＩＣ２による細胞増殖メカニズムの解析

今回、我々は神経系の発生を制御する転写因子ZIC2が、膵癌細胞において高発現し、FGFR3やANXA8を含む転写標的遺伝子群を活性化していることを新たに見出した。ZIC2はFGFR3依存的にERKのリン酸化を亢進させ、細胞増殖活性を亢進させるとともに、ANXA8誘導を介し、膵臓癌細胞株のアポトーシスを抑制することを明らかにした。また、ZIC2およびその標的遺伝子群は正常膵管上皮ではほとんど発現しておらず、PanIN病変、浸潤癌組織で著明に発現が上昇していることを見出した。以上から、ZIC2はFGFR3, ANXA8を介して膵臓癌細胞の増殖を促進させ、膵発がんに寄与していると考えられた。前年度までに、PANC-1, KP-4をはじめとする膵臓癌細胞株計11株において、いずれの細胞株もZIC2のみを高発現していること、またテトラサイクリンシステムを用いたZIC2の強制発現や、ZIC2特異的siRNAの遺伝子導入によるZIC2発現抑制実験により、膵臓癌細胞株がZIC2依存性の増殖を示すことを明らかにした。本年度は、cDNAマイクロアレイ解析の結果同定された、353のZIC2標的遺伝子候補群より、膜結合型チロシンキナーゼの一種であるFGFR3と、アポトーシス関連遺伝子ANXA8L2を選択し、当該遺伝子のZIC2による発現誘導機構の解明と、膵臓癌細胞増殖機構への関与を検討した。ZIC2-エストロゲンレセプターキメラ遺伝子を膵臓癌細胞株KP-4に一過性導入し、エストロゲン刺激を加えたところ、シクロヘキシミド存在下においても、FGFR3、ANXA8L2の発現が誘導されたことから、これらはZIC2の直接的な転写標的遺伝子であると考えられた。また、ZIC2強制発現とFGFR3特異的siRNAを用いたknock-down実験を組み合わせ、リン酸化ERKを定量した。その結果、ZIC2はFGFR3依存性にリン酸化ERKを増加させ、RAS-MAPKを介して膵臓癌細胞の増殖を促進させている可能性を明らかにした。他方で、ZIC2によるANXA8L2誘導とANXA8L2特異的siRNAによるknock-downを組み合わせて行うことにより、ZIC2はANXA8L2を介して膵臓癌細胞のアポトーシスを抑制し、その増殖に寄与している可能性も明らかにした。膵臓癌をはじめ、多くの悪性腫瘍においてヘッジホッグシグナル経路が腫瘍細胞の増殖や浸潤転移を制御しているとされている。今回、我々は神経系の発生に不可欠であり、GLI1の核移行を促進するといわれているZinc-finger型転写因子ZIC2が、多くの膵癌細胞株や膵癌組織において高発現していることを新たに見出した。そこで、膵臓癌細胞株におけるZIC2の標的遺伝子を網羅的に解析し、ZIC2独自の直接的標的遺伝子としてFGFR3とANXA8を新規に同定した。これら標的遺伝子の機能解析より、ZIC2はFGFR3依存的にERKのリン酸化を亢進させ、同時にANXA8の発現誘導を行うことで、膵臓癌細胞株のアポトーシス抑制や、細胞増殖活性の亢進を行っていることを明らかにした。また、膵臓癌組織を用いてZIC2, FGFR3, ANXA8, Ki-67の発現を免疫組織学的に解析したところ、ZIC2およびその標的遺伝子群はlowPanINより弱い発現を示し、high PanIN以降、顕著な活性化を示すこと、さらにZIC2発現と転写標的の発現、Ki-67 labeling indexが有意な正の相関を示すことを見出した。以上の結果より、ZIC2はFGFR3, ANXA8発現誘導を介して膵臓癌細胞の増殖を促進させ、膵発がんに寄与していると考えられた。Zinc-finger型転写因子ZIC2は、ShhーGLI1シグナル経路やSIX3遺伝子とともに、中枢神経の発生に不可欠な遺伝子であり、全前脳胞症(holoprosencephaly)の原因遺伝子として知られている。また、ZIC2は固形腫瘍の発がんにおいても何らかの役割を担っていると考えられており、まずはPanc-1, KP-4をはじめとする膵臓癌細胞株計11株におけるZIC遺伝子群の発現を検討した。その結果、いずれの細胞株もZIC2のみを高発現しており、ZIC2が膵発がんに関与している可能性が示唆された。そこで、テトラサイクリン遺伝子発現誘導システムを用いて、Panc-1細胞株にFlag-ZIC-2を強制発現させたところ、有意に細胞増殖能が上昇した。他方で、ZIC2特異的siRNAをPanc

-1, KP-4細胞株に遺伝子導入したところ、いずれの細胞株も有意にその細胞増殖能が低下し、膵臓癌細胞株がZIC2依存的な細胞増殖を示すことを明らかにした。これらのデータをもとに、膵臓癌外科切除材26例を用いて、ZIC2発現とKi-67(MIB-1)陽性率を免疫組織学的に検討した結果、正常膵管上皮からPancreatic intraepithelial neoplasia (PanIN)、浸潤癌と病変異型度が増すにつれてZIC2発現、Ki-67陽性率は漸増し、ZIC2の発現強度とKi-67陽性率とが有意な正の相関(ρ=0.773, p<0.0001, Spearman's rank correlation)を示すことも明らかにした。今後は、cDNAマイクロアレイ解析、miRNAアレイ解析の結果同定した、353のZIC2標的mRNA群と、23のZIC2標的miRNA群を詳細に解析し、ZIC2による膵臓癌細胞増殖機構を明らかにしていく予定である。本研究計画はおおむね順調に進展していると考えられる。その理由として、以下の点が挙げられる。(1)膵臓癌細胞株の選択や、遺伝子発現ベクターの構築、転写因子-エストロゲンレセプターキメラ遺伝子を用いた直接的転写遺伝子遺伝子の同定法、siRNAオリゴによる遺伝子knock-down実験など、現在までに蓄積された経験、実験法によって、予定していたin vitroの実験計画が順調に遂行されたこと。(2)研究に必要な1次抗体の大部分はすでに用意されており、新規に購入した1次抗体に関しても、特異性が比較的高く、タンパク質の発現解析も遅滞なく行うことができたこと。次年度も、効率的な研究計画の遂行を心掛けたい。その理由として、以下の4点が挙げられる。(1)膵臓癌細胞株の収集や、遺伝子発現ベクターの構築、膵臓癌外科切除材料の収集など、研究計画遂行に必要な準備が効率的に行われた。(2)合成されたsiRNAオリゴによる遺伝子knock-down効率が高く、予定していたin vitroの実験計画が順調に遂行された。(3)購入した1次抗体の特異性が比較的高く、免疫組織学的解析も遅滞なく行うことができた。(4)cDNAマイクロアレイ解析、miRNAアレイ解析に関して、外部企業に解析依頼をすることで、研究の効率化を行った。今後は、ZIC2直接的転写標的遺伝子と考えられたFGFR3、ANXA8L2遺伝子に関して、そのプロモーター/エンハンサー領域をPCRにて単離、pGL4レポーターベクターに組み込み、レポーターベクターを作成する。作成されたレポーターベクターを用いて、レポーターアッセイを行い、プロモーター/エンハンサー領域内におけるZIC2の結合配列を同定する。また、ChIP assayを用いて、ZIC2のプロモーター/エンハンサー領域への結合を証明する。FGFR3、ANXA8L2に関して、膵臓癌組織を用いた免疫組織解析を行い、ZIC2の発現強度やKi-67陽性率との関連を統計学的に解析する。以上の実験データをもとに、論文を執筆・投稿し、適切な学術誌に発表する。今年度は、ChIP-sequence技術を用いて、ZIC2が結合するゲノム領域を同定し、cDNAマイクロアレイ解析、miRNAアレイ解析にて同定されたZIC2の転写標的候補遺伝子群、転写標的候補miRNA群より、直接的な転写標的を抽出する。
レーザー照射による歯牙小窩裂溝内の清掃と齲蝕予防効果に関する研究

本研究では、齲蝕の好発部位のひとつである歯の咬合面小窩裂溝へのレーザー照射による齲蝕予防効果を検討する目的で、ヒト抜去歯牙お用いて裂溝内容物の清掃効果とエナメル質の酸に対する抵抗性を調べた。まず、裂溝内容物の除去効果は、レーザー照射後の歯牙から小窩裂溝を含む薄切片を作成し、光学顕微鏡にて清掃された裂溝の深さを計測した。次に、小窩裂溝エナメル質の耐酸性付与効果を判定するために裂溝へのレーザー照射を行った後、酸による脱灰を行い、溶出してくるカルシウム量を測定した。複雑な小窩裂溝の形態を有する表面積については、三次元的に計測し、単位面積あたりのカルシウム溶出量を算出した。また、レーザー照射後のエナメル質表面は走査型電子顕微鏡によって表面の性状を観察した。さらにまた、フッ化物との併用効果を調べるため電子線マイクロアナライザーを用いてフッ素のエナメル質内への取り込みを調べた。その結果、レーザー照射群は、非照射群に比べて裂溝内容物除去効果および耐酸性付与効果が認められた。また、エナメル質表面はレーザー照射の場合に特有なglazing像が観察された。さらにまた、レーザー照射された裂溝エナメル質では、フッ素の取り込みの増大が認められた。以上のことより、小窩着溝えのレーザー照射が齲蝕予防に有効であることが示唆された。
環太平洋地域における移住者コミュニティの動態の比較研究――近年の変遷に注目して

環太平洋地域では種々の移民コミュニティが形成されている。華人や在外インド人のコミュニティだけではなく、日本人、東南アジア各地から発した人々、東南アジアにやってきたアフリカ人もみられる。また、華人についても種々の人々が多様な社会を形成している。本研究では同地域の移民コミュニティの多様さ、近年の変化の大きさについて、具体的な事例研究に基づいて提示した。コミュニティの大きな変化と多数の移動する者を支える背景として、交通、運搬、通信、送金の便が向上したことが挙げられた。また、長期間居住する移住者ではなく、短期間の滞在を頻繁に繰り返す「頻繁な移動者」に注目したコミュニティの描写への試みがされた。本プロジェクトは国外でのフィールドワークを実施し、実際の移民社会の様態をあきらかにし、さらにその成果を研究分担者が持ち寄って比較研究するものである。まず、フィールドワークは、栗田(中国)市川誠(フィリピン)市川哲(連携研究者、マレーシア・ラオス)杜(中国)水上(オーストラリア)ファーラー(中国)大橋(ベトナム、カナダ、米国)が分担する各地でそれぞれ実施した。初年度のフィールドワークとして、従来の人的なネットワークを再確認し、調査地としての適合性を確かめることを第一にすすめた。従来の研究の蓄積を生かして、比較的短期間にこの目的を達成した。次に比較研究においては2回の研究会(1回はオープンワークショップとして、他の1回は公開講演会として開催)にメンバーが集い意見交換をおこなった。当初は平成23年度中に3回の開催を企図していたが、日程上対応できず、平成24年度の前半に3回目を実施予定である。環太平洋地域の移民コミュニティ全体を鳥瞰する図の構築は後年に託したいが、それぞれのコミュニティで特徴的な要素は抽出されつつある。たとえばフィリピン社会での国家体制の中での出稼ぎの奨励が教育の場によく現れること。オーストラリア駐在の日本人がしだいに定住化への変化を見せていること。数十万人の規模を誇る広州のアフリカ人も、中国政府の出入国政策のまえにはきわめて脆弱なこと。旧社会主義諸国間でのコネクションの存在などである。また、本研究の表題には環太平洋地域を挙げているが、どの分担者の場合もヨーロッパ、アフリカなど他地域とのつながりを指摘しており、これらの整理も徐々にすすめていくべき課題であることが分かった。本研究は平成23年度から始まり、25年度は3年目にあたる。23年度はプロジェクト開始時期が遅れたので全体として十分なフィールドワークが出来なかった。しかし、24年度、25年度と研究分担者諸氏の努力によって精力的なフィールドワークを環太平洋地域を中心に進めることができ、知見の集積も進んでいる。具体的な調査実施場所は以下の通りである。栗田:タンザニア、マラウィ、および広州でタンザニア人の調査/ファーラー:中国よび米国で華人の高学歴者の調査/大橋:米国西海岸でのベトナム人のコミュニティの調査/水上:オーストラリアでの日本人コミュニティの調査/杜:華僑の送出および帰還後の生活調査を中国で実施/三島:セネガルとコンゴでのソニンケ人の送出についての調査。フランスの研究機関との共同シンポジウムの企画・開催/市川誠:オーストラリアでのフィリピン人のコミュニティの調査/市川哲(連携研究者):タイおよびラオスでの華人の2次以降の移住の調査平成25年度10月に、本プロジェクトしては初めての試みとして国際シンポジウムをソウル(韓国)で開催した。日本から6名、韓国から2名の発表者があり、プロシーディングスも刊行して一定の成果をあげることができた。最終年度もソウル大の研究者とは一定の協力関係を期している。研究分担者それぞれの研究成果も、本プロジェクトの3年目に入っていることもあり、具体的な形になって発表されている(詳細は13.研究発表の項を参照)。平成23年度はプロジェクト開始が遅れ十分なフィールドワークが実施できなかったが、平成24年度からは夏季休業中に長期の国外フィールドワークが可能になり、各分担者は調査をそれぞれの担当地域(移民コミュニティの形成地とその送り出し地)で実施した。具体的には以下の地域と対象である。ファーラー:上海(中国投資移民)、ロサンゼルス(移民先の状況) /大橋:カリフォルニア(ベトナム人移民)、ホーチミン(送り出し地調査) /水上:ダッカ、メルボルン、シンガポール(いずれも日本人移民) /市川哲:ホーチミン、サラワク州(いずれも華人) /三島:セネガル、コンゴ(いずれもソニンケ人ネットワーク) /市川誠:シドニー、ケソンシティ(いずれもフィリピン人移民) /栗田:マラウィ、タンザニア、広州(いずれもタンザニア人) /杜:上海、広州(僑郷での都市機能)次段落の講演会やその前後のワークショップを通じて、移民コミュニティ研究の比較項目の整理をすすめている。公開講演会は以下のように4回実施し分担者間の情報共有と一般参加者への情報公開をおこなった。2012年6月2日華人コミュニティの多様性。

/ 7月24日日本発の移民、アフリカからアジアへの移民。/ 11月24日環太平洋地域における移民コミュニティの形成5(公開ワークショップ)。/ 2013年3月16日アフリカ=中国の紐帯。移民コミュニティの形成において1)中間団体の存在と、2)移住先にかならずしも定着しない頻繁な移動者の存在が重要であることが分かった。国家間、あるいは国家連合間でのマクロな議論になりがちな移民の動きに、実際にはおおきな影響力を与えているミクロな個人の事情、あるいは個人が集合する中間団体での調和とコンフリクトにも注目する必要があることを前者はあらためて示した。後者は従来はほとんど注目されていなかった存在である。交易人は買い出し先の都市に数日数週間しか滞在しないが、年間に複数回訪問している。彼らが立ち寄る都市には、レストラン、交易を助けるエージェント、美容室などがあり、同地域から来た者の結節点となりコミュニティが形成されている。結節点となる固定的に居住する人々については研究も進んでいる。一方、彼らよりも2桁も人数が多い人々が頻繁に移動しながらコミュニティを出入りしているにもかかわらず注目されていない。こうした頻繁な移動者(frequent traveler, FT)に注目することであらたな移民コミュニティ象を提示することができる。つまり、少数の固定メンバーと多数のFTからなり、メンバーはつねに入れ替わりながらも、その輪郭は明確な、一種の動的平衡を保った社会である。上記のような理論的な枠組みへの提案だけでなく、個別の知見も蓄積が進んだ。具体的には、ベトナムからの移住先として、旧東側諸国も大きな目的地であったこと。ソニンケ人の商活動においては大規模化を目指す資本主義の論理とは異なる行動をとること。華人の国際的な移動において複数の要因の間で葛藤があること、などがそれぞれ報告されている。また時系列では、2008年の北京オリンピック、2010年の広州でのアジア大会、2006年のシドニーでのボーンアゲイン協会設立などがエポックとして注目できることも分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。文化人類学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では長期のフィールドワークを実施することが前提条件である。その時期は大学の夏季休業期間が最適である。しかし、本研究は2011年11月に追加採択されたもので、夏季休業期間を利用できなかった。分担者の工夫で11月以降の時期でフィールドワークを実施し、初年度としてはある程度の成果をもって終わることができた。フィールドワークは予定通り進展している。本研究に参加しているすべての研究分担者がそれぞれの担当地域でフィールドワークを実施することができた。国際シンポジウムを開催できた。これは初めての試みであったが、成果公開の一方法として次年度以降への先鞭をつけることができた。
電子衝撃脱離式新型高性能負イオン源の開発

正イオン源に比べて負イオン源は開発が非常に遅れており、従って、高性能で簡便な負イオン生成技術の発展が、世界的に強く求められている。その要請に応えるべく、全く新しい負イオン源を設計試作すると共に、色々な条件下で、その性能を調べた。3年間の成果などを要約すると、次の通りである。(1)イオン生成部が1cm^3以下の小型軽量にも拘わらず、粉末試料(NaHなど)を背後から電子衝撃するために、負イオンの全放射電流値が10^<-5>10^<-8>Aと大きく、(2)全放射電流密度は10^<-4>10^<-7>A/cm^2となり、(3)イオン収率(衝撃電子1コ当りの負イオンの収率)は10^<-2>10^<-5>と高く、(4)今迄にH^-,D^-,Li^-,Na^-など、電子親和力が1eV以下の原子については負イオン化が容易なことを実証しており、また、(5)粉末試料(例えばLiH)をAr^+で衝撃しても同様にLi^-が得られること、又、(6)CaH_2粉末は唯単に加熱(800900K)するのみでも、H^-が生成されることも見出している。一方、(7)電子衝撃中に酸素ガスを導入しても、NaHなどからのH^-は不変であるが、NaFからのNa^-やF^-は増大することなどを明らかにし、また、(8)H_2ガスを導入してもH^-は増大しないことから、NaHやLiHからH^-が直接生成されることをつきとめている。また、(9)NaH等の電子衝撃によりH^+も容易に生成されることを実証し、(10)H^±の生成量と衝撃電子電圧との相関性について実験式を確立し、現在、その理論式の創案を進めている。以上の研究成果は、英文印刷発表7件、口頭発表18件(国際会議の4件を含む)の形で公表されており、また、詳細は約120頁の研究成果報告書に載録されている。構造が簡単で、しかも、効率の良い負イオン源の開発を目差して、我々が独自に考案した装置を試作すると共に、手許の質量分析計の改造も実施して、最初に予備実験を行なった。その結果、(1)CaH_2、NaH、LiHなどの粉末試料を電子線(約300eV、3mA程度)で衝撃すると、H^-が容易に生成され、特に、(2)NaHの場合には、イオン収率(イオン放射量対電子入射量の比)が約1%にも達することが判った。また、(3)Li_3N、LiF、LiDからのLi^-のイオン収率は、何れも10^<-5>程度となるが、しかし、電子の衝撃エネルギ-に対するイオン収率の依存性には、大きな差異が見られ、一方、(4)NaFの粉末試料から生成されるNa^-とF^-のイオン収率は、それぞれ、約10^<-2>と10^<-3>となり、電子親和力の大きなFの方が低い値を示した。次に、(5)当該イオン源を改造して、自己加熱可能方式で測定したところ、例えば、AgC1では融点近傍でイオン収率の急激な増大が見られた。

他方、(6)イオン収率に対する導入酸素の効果も調べてみたところ、LiH→H^-の場合には変化が表われなかったが、しかし、NaF→Na^-及びF^-については、酸素圧の上昇と共に、収率が単調に増加することが判った。更に、(7)当該補助金で購入したイルミネ-タ-用モノクロメ-タ-やロックインアンプなどを活用して、試料吸着表面などの仕事関数の測定も実施して、一応の成果が得られた。以上の実験デ-タに基づいて、現在、イオン収率の支配因子(衝撃電子のエネルギ-、試料分子の解離エネルギ-、負イオン化の対象となる原子の電子親和力、試料表面の仕事関数など)を追究しており、実験式に対応する理論式の創案も試みている。以上の研究成果については、かなりの部分を既に、国内の学会講演や国際誌上で公表しており、残餘の分についても、国内及び国外の学会で講演するために、現在、英文で執筆中である。小型軽量で構造も簡単な上に、消費電力の割々高出力が期待できる新型負イオン源の開発を目差して、昨年末の実験を更に推進した。即ち、自家製の質量分析計及び試作の負イオン源を更に改良して、塩型水素化物(LiH及びNaH)から生成されるH^-及びH^+の放射量(I^±)及びイオン収率(Y^±=I^±/J^e、即ち、イオン放射電流付入射電子電流比)を、衝撃電子電気(Ve)やJ^eの関数として、精密に測定した。その結果、(1)I^±及びY^±は、何れもNaHの方がLiHよりも10倍以上大きいこと、(2)両試料とs6I^->I^+かつY^->Y^+であること、(3)Ve>30Vでは、両試料間で、I^±及びY^±についてパターンの差異は少ないこと、しかし、(4)Ve<30Vでは、パターンに微細構造が現われ、NaHとLiHの間に特微的な相違が見られ、その成因は試料の熱化学的特性値の差異に由来すること、(5)試料の温度は、I^±やY^±にほとんど影響しないこと、などを見出した。次に、CsH系に対応するCs-H_2ガス吸着層について、ろの表面の仕事関数(φe)と、電子衝撃によるH^-の放射量との相関々係を調べるために、光電子放射の測定を行なった。その結果、表面組成の変化口応じて、Peが7%変化することが判った。更に、特定の塩類については、電子衝撃をしなくても、適当な方法で加熱(800K程度)してやれば、H^-が容易に生成・放射されることを見出した。現在、その放射量と実験条件との相図性を詳しく調べており、また、その放射機構の解明には取組んでいる。以上の研究成果については、既に、その概要を国内の学会で発表すると共に、英文で印刷発表を行っている。最近の成果は、現在、英文で執筆中である。構造が簡単な上に小型軽量で、更に、消費電力の割に高出力が期待できる新型の負イオン源を開発する為に、一昨年来の研究を更に推進した。即ち、手許の質量分析計及び、試作した負イオン源を更に改良して,色々な実験条件の下で,負イオンの生成量及びイオン収率(イオン放射電流対衝撃電流の比)を調べた。その結果,(1)衝撃電子電流や電子電圧に対する負イオン放射量の依存性は、同一負イオン種々についても,用いる粉末試料の種類によって異なること、更に、負イオンの種類が変われば,大きな相違を示すこと,(2)そのような相違は,試料分子や原子の熱化学的性質(例えば、電子親和力や解離エネルギーなど)と単純な相関関係は示さないこと、しかし,(3)NaHeLiHからH^-が生成される場合には、負イオン収率(Y^-)と衝撃電子エネルギー(E)との間に、Y^--A^-exp〔-B^-/E〕の実験式が成立し、同じくH^+についても類似の式が成立すること、などを見出した。一方、(4)自己加坦方式の改良型負イオン源で調べたところ、電子衝撃中にNaFを200K上昇させてもNa^-の生成量は約2.5倍にしか増加せず,LiHを600Kから5900Kに上昇した場合には30%もの減少が見られた。一方、AgClを融点(722K)近くまで上昇させると,Ag^-の量が7倍に増大した。
廃水処理プロセスにおける複合微生物系の生態構造解析および工学的応用

LAMPによる定量的微生物解析技術の開発LAMPを特定細菌または遺伝子発現のモニタリング技術に応用すべくアンモニア酸化細菌をモデル細菌として,定量的モニタリング等の実現に向けた検討を行った。前年度における研究でプライマーの設計およびインターカレーターを用いた定量に成功している。今回は定量に関して,濁度のリアルタィムモニタリングによる定量手法の検討およびmRNAの選択的増幅に関する検討を行った。結果,条件およびプライマーの設計を見直すことで濁度を利用した定量手法の開発に成功した。またLAMP反応を用いることでDNA・RNA混在サンプルからのmRNA選択的増幅の可能性が示唆され,新たな微生物モニタリング手法としての応用が示唆された。硝化・脱窒同時進行型反応場前年度において,スラグウールを支持体にし,表層側に硝化細菌を,内部に硫黄脱窒細菌および粉末硫黄を固定した生物膜様構造体を用いた気単一条件下で硝化・脱窒が同時進行型反応場の開発に成功した。今年度は,(1)活性汚泥を均一に固定する方式の検討および(2)生物膜様構造体の分子生態学的なキャラクタリゼーションを行った。結果,活性汚泥を均一に固定した場合でも十分早い時間で窒素除去反応の立ち上がりが確認できたため,別個に2種の細菌を固定する必要がなくなり,実用化に大きく近づいたと判断できた。一方,定量PCRを組み合わせたバイオフィルム内微小空間に声ける機能遺伝子の保持や発現を定量的に解析することが可能な空間分布解析手法を考案し、脱窒細菌および硝化細菌の空間分布解析に適用したところ,それぞれの細菌種のプロファイルを定量的に把握することに成功した。また結果から硝化細菌の表層側での増殖が窒素除去反応の立ち上がりに重要であることが示唆された。本研究では窒素除去プロセスの効率化を目的に各種分子生物学的手法を用いて同プロセス内における生物膜内の微生物生態を明らかにし,また活性をリアルタイムにモニタリングする手法を開発して新規プロセスや制御技術の開発へ応用することを目的としている。今年度は新規核酸増幅手法であるLAMPを用いた定量的微生物解析技術の開発,また生態構造に関する情報を用いて人工的な生物膜様構造体を作成し,硫黄脱窒細菌と硝化細菌を共存させた硝化・脱窒同時進行型反応場の開発を行った。amoAをターゲットにした数種類のプライマーを作成したところ,LAMP特有の増幅パターンが確認された。任意の制限酵素により増幅産物を切断したところ妥当な長さの断片が得られたことから今回設計したプライマーの機能性を確認した。インターカレーターを反応バッファーに内在させ,リアルタイムサーマルサイクラーを用いて定量を試みたところ,高い定量性を有していることがわかった。PCRでは実現不可能な条件(比較的低温かつ等温)においてもDNAの特定配列を増幅することができ,またそれにより特定細菌を定量的にモニタリングすることが可能であることが示唆された。硝化・脱窒同時進行型反応場の創製スラグウールを支持体にして表層側に硝化細菌を,内部に硫黄脱窒細菌および粉末硫黄を固定して二層構造を有する厚さ23mmの生物膜様構造体を作成した。本構造体をアンモニア含有無機性排水に投入したところ好気単一条件下で硝化・脱窒が同時に進行し,表面積あたりの窒素除去速度として0.591.04g-N/(m^2・day)が得られた。本構造体は特定のリアクターを必要としないため,新規なプロセスを組まずに既存のリアクターに投入するだけで簡便に硝化・脱窒能をもたせることが可能となる。したがって,好気条件で本来硝化反応しか進行しない排水処理リアクターなどに本構造体を導入することにより,窒素除去能を付与することができるという全く新しいコンセプトを提案できた。
超音波遺伝子導入法を用いた慢性顎関節炎の新しい治療法開発

慢性顎関節炎モデルにおける超音波遺伝子導入法を用いた抗炎症性サイトカイン治療は、臨床的にも病理組織学的にも有効であった。1)in vitroの系で滑膜細胞に効率良く抗炎症性サイトカイン遺伝子を導入させる条件の確立ウサギ滑膜組織からアウトグロース法で得た滑膜由来細胞は,表面抗原(CD44)発現に個体差が大きく,超音波出力,照射条件およびマイクロバブルの混入量を一定にしても抗TNF-α抗体発現プラスミドベクターの導入効率に大きな差が生じた。そこで,市販のウサギ膝関節滑膜細胞であるHIG-82細胞を用いて至適導入条件を検討したところ,超音波出力は2.0W,照射条件は1MHzDuty比10%,照射時間30秒,また,マイクロバブル混入量は総量の5-8%程度が至適条件であり,WesternBlotにて抗TNF-α抗体の細胞外発現が確認された。これにより,培養滑膜細胞に対する抗炎症性サイトカイン抗TNF-α抗体発現プラスミドベクターの至適導入条件が確立された。2)正常ウサギ顎関節での抗TNF-α抗体発現の確認in vitroの検討で決定した条件を参考に,ウサギ正常顎関節に超音波遺伝子導入を行った。分析は抗TNF-α抗体のプラスミドベクターにGreen Fluorescence Protein(GFP)プラスミドを付けておき,採取した関節液中のGFP量を蛍光光度計で測定する予定であったが,関節液採取が困難で採取量に個体差が生じた。そのため,GFP発現量が一定ではなく,関節液中での発現は確認できたものの,定量的なデータではなかった。対策として生理的食塩水のパンピングによる希釈回収方式にて得られた検体に対する定量評価に変更して再検討する予定である。組織中の遺伝子発現においては,免疫組織学的検討により,関節軟骨,滑膜および関節円板組織に対して導入遺伝子の発現と抗TNF-α抗体の発現が認められたが,局在と発現率は個体差が大きかった。原因として超音波プローブを顎関節外皮膚より作用させたため,関節腔への到達に個体差があったと考えられる。その影響を考慮して,再度マイクロバブルの混入量を検討する必要がある。また,関節腔内へ直接挿入できるプローブの開発も必要である。1)正常ウサギ顎関節での抗TNF-α発現の再確認昨年度実験にて、in vitroの検討では、ウサギ滑膜細胞HIG-82細胞への抗TNF-α抗体発現プラスミドベクターの効果的な導入条件は分かったが、in vivoにおいてウサギ正常顎関節での抗TNF-α抗体発現は確認できたものの、その定量については、消炎効果を有する有効関節局所濃度である、1.04×10^<5>Mlml以上の濃度の発現は確認できなかった。これには定量方法に対するテクニカルな問題、in vivoにおいての導入方法の2つの問題があったと考えられた。これに対して本年度は、定量方法および導入方法の効率化の最適条件を検討した。定量方法の再検討においては、検体である滑液の希釈回収方式を導入し、単位タンパク量あたりの定量を行うことで実験個体間のデータが安定した。また、遺伝子導入方法の最適化においては、遺伝子含有マイクロバブルの混入量を増やすことが最も効率が良いことが分かった。2)慢性顎関節炎疾患モデル上での消炎効果の検討定量方法の安定および正常顎関節内の抗TNF-α抗体発現効率が安定したため、ウサギ慢性顎関節モデルにおける抗TNF-α抗体発現プラスミドベクターの導入および消炎効果の検討を開始した。現在は個体数を増やしてデータ採取を行っている。「研究の目的」慢性顎関節炎疾患モデル上での抗炎症性サイトカインを超音波遺伝子導入法によって導入し、その消炎効果を検討することを目標とする。「研究実施計画」ウサギ慢性顎関節炎モデルにおける関節炎誘発と同時に抗TNF-α抗体産生遺伝子導入を行う。遺伝子導入方法は前年度で検討した最適条件を用いる。関節炎の抑制効果は動物の体重変化、関節の腫脹、滑液中の炎症性サイトカイン量、関節の病理組織学的ならびに免疫組織化学的所見にて評価を行う。また、遺伝子発現量のモニタリングとして、マイクロダイアリーシスプローブにて関節液を採取し、GFP量を蛍光光度計で、抗TNF-α抗体量をELISA法で測定する。病的滑膜では表面にIL-1 type I receptorやTNF receptorが多く発現していることが判明しているので、これらのタンパクの発現抑制効果も免疫組織学的に検討する。「結果」ウサギ慢性顎関節炎モデルにおいて抗TNF-α抗体遺伝子導入の結果、臨床的には局所疼痛の制御が可能であった。また、病理学組織学的には、滑膜炎や骨・軟骨の炎症性変化は抑制され、滑液中の炎症性サイトカイン量も減少していた。また、滑膜表面におけIL-1 type I receptorやTNF receptorの発現も抑制されていた。抗TNF-α抗体産生遺伝子導入においては、遺伝子導入された滑膜や軟骨表層細胞が多数認められ、滑液中の産生された抗TNF-α抗体量も増加していた。「結論」慢性顎関節炎モデルにおいて超音波遺伝子導入における抗炎症性サイトカイン治療は、臨床的にも病理組織学的にも有効であった。
経口免疫寛容誘導を介した食物アレルギー抑制機能を有する食品開発のための基盤解析

免疫寛容誘導物質の作製においては、低アレルゲン化小麦粉水溶性画分が免疫寛容誘導活性をもつことを明らかとし、活性本体のペプチドの単離を試みた。腸内細菌とアレルギー発症との関わりを調べ、Candida albicansの定着や幼少期の抗生物質投与による菌叢変化がアレルギーの増悪に関わること、難消化性オリゴ糖の摂取は菌叢変化を介してアレルギー発症に抑制的に作用することを示した。腸内細菌叢を迅速かつPCR増幅によるバイアスなしに計数するためのFISH-フローサイトメトリ法を確立した。プレバイティクスとしてビフィズス菌増殖活性の知られているラフィノースのヒト腸内細菌叢への影響を本手法を用いて種レベルで観察した。その結果、B.adolescentis, B.catenulatum group, B.longumの順でヒト糞便内で優勢であり、ラフィノース摂取によりその優占順位を保ったまま菌数が増大し、摂取後は摂取前と同等の菌数まで減少することを示した。一方、B.breve, B.bifidum, B.angulatumの摂取前の菌数は前記の3菌種に比べて少なく、摂取14日目まで急増したが、28日目では逆に減少した。これらの結果から、ラフィノースによるビフィズス菌の増殖促進効果は菌種により異なることが明らかとなった。ヒト腸内常在真菌であるCandida albicansがアトピー性皮膚炎を増悪することが報告されている。粉末精製飼料を摂取させたマウスにC.albicansを単回経口投与することにより、消化管にC.albicansを定着させるモデルをすでに確立している。このモデルを用い、C.albicansの消化管バリアへの影響を解析した。C.albicansの定着により、経口投与したアレルゲンの血中への移行が促進され、アレルゲンに対する免役応答が増大することを示した。アレルゲンの血中移行の増大の少なくとも一部には肥満細胞が関与することを明らかにした。以上より、消化管へのC.albicans定着は、肥満細胞の活性化を介して消化管バリアを傷害することで食物アレルギーを増悪する可能性が示唆された。1.腸内細菌叢の変化がアレルギー反応に及ばす影響を、ハプテン誘導接触性皮膚炎モデルにより解析した。食餌への難消化性オリゴ糖添加により接触性皮膚炎が抑制されることが示され、抑制には腸内ビフィズス菌、とりわけBifidobacterium pseudolongumの増加が寄与することが示唆された。2.発育初期の腸内細菌叢が発育後の免疫応答に影響することが知られている。そこで、妊娠・授乳期の母マウスへの難消化性オリゴ糖摂取が、仔の腸内細菌叢形成に影響するか分子生物学的手法を用いて解析した。難消化性オリゴ糖摂取の有無により母の菌叢が大きく異なること、出生直後は仔の菌叢と母の菌叢は大きく類似し、離乳期においても母のオリゴ糖摂取の有無により仔の菌叢が異なったパタンを示すことが明らかとなった。1および2の結果は、妊娠・授乳期の難消化性オリゴ糖摂取が仔の腸内細菌叢形成に影響し、その結果仔のアレルギー発症にも影響する可能性を示唆するものであった。3.消化管内微生物による有用物質の生産に関する検討を行った。ヒツジルーメンからRuminococcus albus NE-1を分離し、本菌株よりcellobiose 2-epimeraseを単離するとともに、コードする遺伝子を取得した。本酵素はセロオリゴ糖の還元末端グルコースをマンノースに異性化する活性を有していたが、同時にラクトースをガラクトシルマンノースに変換することから、新規のプレバイオティクスの生産に応用できる可能性が示唆された。1.オリゴ糖によるアレルギー抑制作用の発現機構として、腸内細菌の改変を介する経路ばかりでなく、α-ガラクトオリゴ糖が直接免疫系に作用する経路が存在することを、マウスモデルを用いて明らかにした。2.Ruminococcus albus NE-1が生産するcellobiose 2-epimeraseにより、ラクトースからエピラクトース(ガラクトシルマンノース)が生成することを明らかにしている。エピラクトースは新たなプレバイオティクスとなり得るとともに、ミネラル吸収促進作用および脂質代謝改善作用を有することをラットモデルを用いて明らかにした。さらに、Ruminococcus albus NE-1以外の生産菌に単離・同定、メタゲノムからのcellobiose 2-epimerase様遺伝子の取得も行い、複数の性質の異なる酵素を取得した。チーズホエイの主要な糖質であり有効には利用されていないラクトースが、機能性を有するエピラクトースに変換可能であり、乳の高付加価値化につながるものと考えられる。
電弱相互作用とバリオン生成

電弱バリオン生成の大きさは電弱一次相転移で生じる泡の壁におけるCPの破れに強く依存している。泡の壁におけるCPの破れが十分大きければ(過渡的なCPの破れ)、宇宙論の重要な課題である宇宙のバリオン非対称が説明できる。泡の壁の形は有限温度の超対称模型(MSSM)における2-Higgs doubletsの有効ポテンシャルによって決まる。我々は転移温度Tcにおける1-loop補正による有効ポテンシャルの計算によって実際に過渡的なCPの破れが生じることを示した。過渡的なCPの破れはCPを保存する真空を繋ぐ解であり実験によるcpの破れの大きさの制限にかかることなくバリオン生成の大きさを説明するのに都合がよい。実際には実験で観測されるCPの破れの範囲にある僅かなCPの破れが正負の泡の縮退を解いてバリオン非対称を生じさせるために必要である。ここで強調しておきたいのはCP対称性は基本的には良くなりたっており、僅かなCPの破れがバリオン非対称に寄与しているということである。我々はこのCPの破れが自発的に生じる有限温度の超対称模型(MSSM)を考えることにした。この模型のヒッグズ場の有効ポテンシャルを計算することにより、自発的CPの破れが泡の壁によって隔てられた対称相と破れの相の中間状態に生じることがわかった。これを我々は過渡的なCPの破れと呼ぶことにする。過渡的なCPの破れはCPを保存する真空を繋ぐ解であり実験によるCPの破れの大きさの制限にかかることなくバリオン生成の大きさを説明するのに都合がよい。一方、過渡的なCPの破れが生じるためにはMSSMの破れのパラメーターにいくつかの制限がつくことがわかった。今後の問題はこのパラメーターの制限が実験的に矛盾がないかどうかを調べてゆくことである。電弱バリオン生成の大きさは電弱一次相転移で生じる泡の壁におけるcpの破れに強く依存している。泡の壁の形は有限温度の超対称模型(MSSM)における2-IIiggs doubletsの有効ポテンシャルによって決まる。
経済格差と社会保障に関する主観的公平・公正とナショナルアイデンティティ

従来の研究知見によれば、人々は集団に同一化するほど、「公正」などの集団規範に従いやすく、集団活動に協力的になることが知られている。本研究では、人々が国や社会に関連付けて抱くアイデンティティが社会的連帯を強める心理的要因となり、国民皆保険と保険料方式を採用する我が国の福祉制度のあり方に支持的な態度が強められるかどうかの検討を行う。また、自らが置かれた経済状態や福祉制度の受給・利用状況が与える規範的態度への影響についても検討する。平成30年度は、「福祉と公平感に関するアンケート」と称して、平成31年2月1日(金)2月22日(金)にかけて、5都市10地域に居住する、平成31年1月1日時点で満18歳以上、85歳以下の男女個人を対象とする質問紙調査を実施した。対象地区は、東京都(台東区・足立区)、大阪市(西成区・生野区)、名古屋市(中村区・南区)、札幌市(白石区・東区)、福岡市(東区・博多区)である。5都市10地域の選挙人名簿から、系統抽出・割当法により調査対象に該当する2,000名を抽出し、郵送により配布、返信用封筒で回収を行った。回収数は721件であり、回収率は36.1%であった。質問紙で測定を試みた内容は以下の通りである。1.加入している社会福祉制度、2.日本社会、日本政府、日本の社会福祉に対する態度、3.生活に関して感じる不安、余暇の過ごし方・宗教活動・ボランティア活動などの個人のライフスタイルの様子、幸福感、4.年齢、性別、労働形態、家族構成、資産・負債の有無など。現在、回収したデータについて、統計学的手法による分析を行っている。初年度は質問紙を作成し、配布、回収する予定であった。秋に調査実施の発注を行ったが、学内の事務処理の都合で調査実施時期が大幅に遅れたが、年度内にデータを回収することができた。令和元年度は得られたデータを統計的手法を用いて分析し、社会心理学的な観点から、結果をまとめていく予定である。次年度使用額はプラスであるが極めて少額である。