hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
屋外における音の長距離伝搬に対する気象の影響に関する研究

気象の影響によって変動する騒音伝搬量を予測する方法について、平成17年度から3年間にわたって研究を進めた。本年度は、簡易予測手法の提案に向けた検討を行った。また、気象条件の違いによる音の聞こえ方の変化を可聴化するシステムについて基礎的な検討を行った。1.風の影響による騒音伝搬量の変化に関する簡易予測手法の検討騒音伝搬に対する風の影響に関して、以下の項目について検討を行った。(1)風向と音の伝搬方向の関係(2)時々刻々変化する風速の影響(3)音の伝搬距離との関係(4)音の周波数との関係。これらについての検討結果を踏まえ、種々の風条件に対して数値解析により得られた音の伝搬量について、伝搬距離を音の波長で基準化した値と風向を考慮した風速(ベクトル風速)の2つのパラメータを用いて整理した結果、フィールド実験で得られた風による音の伝搬量変化と同様の傾向が示された。2.音の聞こえ方の変化を可聴化するシステムに関する検討気象条件の違いによる騒音の聞こえ方の変化については、実生活では、聞こえている音と数時間/数日/数ヶ月前などの記憶との比較しかできない。そこで、4台の騒音計を用いて対象音を同時収音し、実験室内に立体的に音場を再現するシステムについて検討を行った。試作システムにより鉄道沿線の音を収音/再生した結果、鉄道および付近を通過する自動車について、それぞれの移動方向を聴感的に判別することが出来た。ただし、音質については改善の余地が残されている。今後改良を加え、対象音を長期にわたり収音することで、気象条件の違いによる音の伝わり方の違いを実験室内で聞き比べることが可能になると考えられる。また、本システムのアルゴリズムを数値解析結果に応用することで、種々の気象条件における聞こえ方の違いを実験室内で擬似的に可聴化するシステムへ発展させることができると考えられる。音の長距離伝搬に対する気象の影響について、本年度は主に風の影響について検討を行った。(1)屋外における音の長距離伝搬予測プログラムの開発(MPI利用による並列システムへの適用)今年度購入したクラスタPCシステム用に音の長距離伝搬解析プログラムを作成した。既存のPCに比べ、現有システムでは約8倍の空間に対する解析が可能となり、2次元音場に限れば、屋外における長距離伝搬について実用上必要となる範囲内が解析可能となった。また、プログラムに汎用性をもたせ、大規模なクラスタシステムへの適用を可能にしたことで、解析対象空間に応じてシステムを追加することで、より大空間の解析が理論上可能となっている。(2)複雑な形状の音場における気象影響を考慮した音の長距離伝搬に関する解析手法の開発複雑な音場を解析可能なFDTD法と気象影響を考慮して音の長距離伝搬が解析可能なPE法の2種類の数値解析手法を組み合わせた新たな解析手法を提案した。(3)新たな数値解析手法の基本的性能の検証日本建築学会・音響数値解析小委員会主催のベンチマークプログラムを利用し、(2)において開発した解析手法の基本的な精度について検証を行った。(4)屋外における音の長距離伝搬に関するフィールド実験北海道大樹町航空公園においてフィールド実験を行い、コンクリート舗装面上および草地上における音の長距離伝搬について、風の影響による伝搬量の変化を詳細に検討した。(5)風の影響による音響伝搬量の変化に関する予測手法の提案数値解析結果をもとに、音の長距離伝搬における風の影響による伝搬量の変化を予測する手法を提案し、(4)における実測結果と比較検証した。コンクリート舗装面上の伝搬については予測値は実測値と概ね良い対応が見られた。また、草地上の伝搬についても100m程度までの音の伝搬については概ね良い対応が見られた。音の長距離伝搬に対する気象影響について、本年度は主にフィールド実験により検討を行った。(1)屋外における音の長距離伝搬に関するフィールド実験昨年度に引き続き、北海道大樹町航空公園においてフィールド実験を行った。まず、アスファルト面上および草地上において音の長距離伝搬実験を行った。対象エリア内に気象観測点を多数設定し(昨年度は1点)、時々刻々変化する風向風速を同時観測し、音の伝搬量の変化と風速の関係についてより詳細な検討を行った。つぎに、風向に対して音の伝搬方向を変化させ実験を行った。その結果、風をベクトル量と想定することで(向き:風向、大きさ:風速)、伝搬量の変化は伝搬方向に沿った風速のベクトル成分で概ね整理できることが分かった。最後に、風の影響による低周波数域の伝搬量の変化について実験を行った。これまで、伝搬実験の音源にはスピーカを用いていたため、その特性上、低周波数の音については長距離まで十分に測定することができなかった。そこで、低周波数を含む大出力の音源装置を新たに開発し、その基本的な性能を確かめるとともに伝搬実験の音源として適用した。その結果、低周波数の音は短い伝搬距離では風の影響による伝搬量の変動が小さいことが分かった。また高周波数に比べ、より遠い点において伝搬量に変動が見られるようになることが分かった。(2)緩やかな地形の変化を考慮した音の長距離伝搬解析手法の検討昨年度、平坦な地形に複雑な形状の障害物等が設置された場合について音の長距離伝搬を予測する数値解析手法を提案した。

本年度は、音源近傍の複雑な障害物の影響だけで無く、長距離に渡って緩やかに変化する地形の影響を考慮することのできる効率的な数値解析手法について検討を行い、その精度について既往の手法と検証を行った。気象の影響によって変動する騒音伝搬量を予測する方法について、平成17年度から3年間にわたって研究を進めた。本年度は、簡易予測手法の提案に向けた検討を行った。また、気象条件の違いによる音の聞こえ方の変化を可聴化するシステムについて基礎的な検討を行った。1.風の影響による騒音伝搬量の変化に関する簡易予測手法の検討騒音伝搬に対する風の影響に関して、以下の項目について検討を行った。(1)風向と音の伝搬方向の関係(2)時々刻々変化する風速の影響(3)音の伝搬距離との関係(4)音の周波数との関係。これらについての検討結果を踏まえ、種々の風条件に対して数値解析により得られた音の伝搬量について、伝搬距離を音の波長で基準化した値と風向を考慮した風速(ベクトル風速)の2つのパラメータを用いて整理した結果、フィールド実験で得られた風による音の伝搬量変化と同様の傾向が示された。2.音の聞こえ方の変化を可聴化するシステムに関する検討気象条件の違いによる騒音の聞こえ方の変化については、実生活では、聞こえている音と数時間/数日/数ヶ月前などの記憶との比較しかできない。そこで、4台の騒音計を用いて対象音を同時収音し、実験室内に立体的に音場を再現するシステムについて検討を行った。試作システムにより鉄道沿線の音を収音/再生した結果、鉄道および付近を通過する自動車について、それぞれの移動方向を聴感的に判別することが出来た。ただし、音質については改善の余地が残されている。今後改良を加え、対象音を長期にわたり収音することで、気象条件の違いによる音の伝わり方の違いを実験室内で聞き比べることが可能になると考えられる。また、本システムのアルゴリズムを数値解析結果に応用することで、種々の気象条件における聞こえ方の違いを実験室内で擬似的に可聴化するシステムへ発展させることができると考えられる。
減圧法によるガスハイドレート層からのガス採収法に関する基礎研究

減圧法によりハイドレート層からのガス生産を想定して、堆積物中のハイドレート分解挙動に関して、室内実験と計算モデルによる検討を行った。実験的研究では、ハイドレートからのガス分解速度の測定装置(最高使用圧力約1MPa)を試作して、キセノンハイドレートの水和数、ハイドレート生成と分解速度の測定を行った。ハイドレートが生成または分解して平衡状態に至るまでに数時間を要することと、通常の操作では理論的なハイドレート水和数は得られないことがわかった。ガラス管(径5mm、有効長さ28.5cm)内にガラスビーズ(径710840μm)を充填したコアを用いて、多孔質媒体内のハイドレート生成に伴うガス浸透率の低下量を測定して、浸透率とハイドレート飽和率の関係を数式化した。この実験では、多孔質媒体内にハイドレートを生成する方法を確立したが、コアの孔隙容積が小さく分解ガス量の計測ができなかったため、多孔質媒体内におけるハイドレートの分解速度の測定は成功しなかった。計算的研究では、水とメタンの混合物(水とハイドレートを生成するガスの混合物)の相平衡を計算するプログラムを開発した。堆積物中のハイドレート分解によるガス生産挙動を予測する数値計算プログラムとして、相平衡論とハイドレート分解速度論に基づく2種類の数値計算プログラムを作成した。両計算プログラムを用いて、初期にメタンハイドレートが均一に存在する1次元コアの一端を減圧した時の圧力伝搬の時間変化とハイドレート分解によるガス産出挙動を計算比較した。堆積物中のハイドレート分解においては、外部からの熱供給、ハイドレート結晶の分解速度、堆積物の浸透率が大きな影響を及ぼすことがわかった。地下堆積物中にメタンハイドレート層が形成される場合、過剰なフリーガスの貯留層がその直下に平衡状態で共存するのが普通である。本研究の目的は、ハイドレート層下部のフリーガスの生産によるハイドレートからのガス分解過程の促進を工学的に解明することである。本年度は、ハイドレートからのガス分解速度の測定装置(最高使用圧力約1MPa)を試作した。実験装置の主要部は耐圧ガラス製の配管、フラスコと試料管から成る。分解速度測定の予備実験を行う予定であったが、実験装置の一部が破損したため、キセノンハイドレートの生成と分解の様子を肉眼で観察するだけに終わった。キセノンガスからはメタンハイドレートと同じ構造Iのハイドレートが生成するので、メタンの代用品として使用した。本装置を用いて、以下の手順でハイドレートを生成させた。(1)実験装置との配管部とフラスコ内を真空にした後、ボンベからキセノンガスを圧力3atmで供給する。(2)液体窒素で冷却した試験管内に粉枠した氷を少量セットする。(3)実験装置の配管に試料管を接続した後にバルブを開け、フラスコ内のガスを試料管に送り込む。上記の操作で生成したハイドレートを含む試料管を実験装置から取り外し、大気圧・室温下の状態でのハイドレート分解過程を実体顕微鏡を用いて観察した。ガスの気泡がハイドレート表面と内部から産出する様子を観察できた。平成7年末に留保解除による追加交付内定で本研究への補助金交付が内定したため、実験の進行は遅れており、実験装置の本製作は次年度に行う。実験装置の製作とは別に、理論面では、Peng-Robinson状態方程式とJohn-Holderのハイドレート理論を適用した気相-水相-ハイドレート相の3相平衡圧力を計算するプログラムを開発した。次年度には、実験結果を再現できるように状態方程式のパラメータの調整を行う。本年度の研究から、以下の結果が得られた。(1)多孔質媒体内におけるハイドレートの生成と分解実験ガラス管(径5mm、有効長さ28.5cm)

内にガラスビーズ(径710840μm)を充填したコアを準備する。コアの孔隙率は約38%、孔隙容積は約2.15cm^3である。コアを水飽和後、常温でCO_2ガスを流し、所定の水飽和率にコア内を調整する。その後温度を下げ、CO_2ガスの注入により圧力3.6MPa程度までコアを加圧する(CO_2は液化する)。この状態で急激に減圧するとハイドレートが生成する。本手法で、再現性のあるハイドレートコアを作成することができた。上述の方法でハイドレートコアを数回作成して、ガス浸透率とハイドレート飽和率の関係を測定した。コアの孔隙容積が小さく分解ガス量の計測ができなかったため、ハイドレートの分解速度は得られていない。(2)状態方程式によるガスの分解過程の予測計算プログラムの開発水を含む多成分混合物(水とハイドレートを生成するガスの混合物)の相平衡を計算するプログラムを開発し、文献の実験データを適切に予測するように計算パラメータの調整を行った。本プログラムでは、混合物のガス組成、系の圧力と温度を入力データとして与えると、安定に存在する相平衡領域を自動判別して、各相の密度、組成、相間の平衡比等を計算する。プロパンを含む混合物以外は、ハイドレートの平衡圧力、ガスの水への溶解度などを適切に予測することを確認した。一方で、多孔質媒体内におけるハイドレートの分解によりガスが生産される挙動を予測する数値計算プログラムを開発した。両者のプログラムの結合は、次年度に行う。本研究の目的は、ハイドレート層下部のフリーガスの生産によるハイドレートからのガス分解過程を工学的に解明することである。本年度は、堆積物中のハイドレート分解によるガス生産挙動を予測する数値計算プログラムとして、相平衡論とハイドレート分解速度論に基づく2種類の数値計算プログラムを作成した。両計算プログラムを用いて、初期にメタンハイドレートが均一に存在する1次元コアの一端を減圧した時の圧力伝搬の時間変化とハイドレート分解によるガス産出挙動を計算比較した。その結果、以下のことがわかった。(1)分解速度論に基づく計算結果では、ハイドレート分解過程は、(1)圧力の伝搬が進みハイドレート分解面積が漸増する初期遷移段階(ガス生産速度が漸増する段階)、(2)分解面積がほぼ一定の分解フロントが形成され、そのフロントが一定速度で進行する段階(ガス生産速度がほぼ一定になる段階)、(3)圧力伝搬がコア末端部(不浸透性の境界)に達した後にハイドレート分解面積が漸増する分解後期段階(ガス生産速度が漸減する段階)の3段階が現れる。(2)相平衡論に基づく計算結果では、ハイドレート分解により生じる水とガスがハイドレートと3相平衡状態で共存する部分(分解グリッド)がコア内に必ず現れる。分解グリッドよリコアのガス産出面に近い領域では、ハイドレートは完全に分解してガスと水の2相平衡状態になる。一方、分解グリッドよりコア末端部に近い領域ではハイドレートは殆ど分解しない。従って、ガスの生産レートは常にほぼ一定になる。
入胎経の原典的研究

私の研究の目的は、チベット訳『入胎経』の厳密な校訂本と英訳を準備することである。この経典には胎児の受胎と胎内での成長のプロセスが述べられており、その内容はインド医学文献と関係している。しかしながら、インド医学文献が月単位で成長の過程を述べるのに対して、本経典は週毎の成長を述べている。本経典はまた、チベット胎生学研究の重要な典拠となっている二文献のうちの一つである。本経典のチベット語異訳からの英訳が、最近のある学位論文に収録されているが、それには十分な注記がされていない。私が校訂・翻訳しているチベット訳には、先行する英訳はなく、また厳密な校訂本は本経典の何れのチベット訳に対しても作成されていない。それ故、私の研究はこの重要な経典に対する研究を進める上での、信頼できる文献学的基礎を準備するものである。2009年度に、私は校訂本の第3稿を仕上げ、それへの序文を35ページ(約半分)執筆するとともに、本文献の暫定的な系統図を作成した。校訂本と系統図の原稿は、いまPeter Skilling博士による校閲中である。Skilling博士はチベット大蔵経カンギュル校訂の権威であり、私の草稿に対するコメントと訂正を行うことに同意している。私はさらに、私の英訳の第3稿を仕上げ、チベット語を母語とするYangga氏による校訂を受けた。同氏によるコメントは、既に私の草稿に反映されている。また、私は仏教の教理文献の輪廻転生のプロセスの説明中にみられる本経典の引用に関する27ページの論文を執筆し、投稿済みである。本論文において、私は、本経典の異本中のどれがそれぞれの引用の典拠となっているかを確認した。私の結論はさらに、異本間での借用が一部あった可能性も示唆している。この論文は、Harvard Oriental Seriesの一巻として刊行される予定のLambert Schmithausen教授の記念論文集に掲載されることが決定している。上述の通り、私の研究は本補助金を申請した際に私が提出した計画通りに進行している。本年度、私は私の校訂と英訳に対する序論の執筆を継続し、前年度のものに加えて新たに77頁を執筆した。この序論では、『入胎経』の漢訳三本と他の蔵訳二種を詳しく検討し、諸訳の関係を考察した上で、それらの内容と私が校訂・英訳している蔵訳との比較検討をおこなった。また、本経とインド医学文献における懐胎と妊娠に関する記述の相違を検討した。6月には、台湾台北の国立政治大学における「瑜伽行派研究の新しい地平」という連続講演の一環として、「『入胎経』:仏教胎生学に関する文献」と題する講演をおこなった。との講演で、私は本経典を台湾の仏教学者と大学院生に紹介した。8月には、国際チベット学会第12回大会において発表をおこない、恐らくは敦煌における著名な蔵訳者Chos grubによると思われる二種の蔵訳を、その蔵訳の原本であったとみなされる漢訳と比較検討した。その内容の詳細な検討により、蔵訳者は漢訳、蔵訳、あるいはサンスクリット原本のかたちで他の伝本も参照していたことが明らかになった。この発表内容は、2012年に『創価大学国際仏教学高等研究所年報』に掲載される予定である。私の研究計画の目的は、『入胎経』チベット訳の批判的校訂本と、その英訳ならびに訳註を作成し、さらに校訂本と英訳のそれぞれに詳細な解説を付することであった。本年度の研究計画は、校訂本と英訳の校正等、出版に向けた最終的な準備を行うことであった。解説・英訳・ならびに校訂本はそれぞれ異なった時期に準備されたものであるから、原稿を統合するにあたって用語・章別け・参照頁を全体的に統一する必要があった。本研究の出版元として予定している国際仏教学研究所(東京)と出版の体裁について協議し、解説・英訳・校訂本の全てを一巻にまとめて出版することで合意している。私はこれまでに校訂本と解説のおよそ2/3の校正を完了した。解説の校正が完了した段階で、英訳の最終校正を始める予定である。また、全体の表記を統一する作業も完了している。本年度はさらに英訳の解説に加筆して、現存するチベット訳三種と漢訳三種の間の相違を詳細に示す幾つかの大きな表を加えた。

また校訂したテクストの系統図を完成させ、この校訂の基礎となった四種の木版本と三種の写本の間の相違点の詳細な分析を行った。2011年12月24日から2012年1月9日までパリに出張して、一般に利用されている影印北京版の読みを、フランス国家図書館に所蔵される北京版の別の刷本(影印版とは若干異なる)の読みと校合した。さらに、4月2日に、ホノルルで開催されたアメリカアジア学会で「インド仏教の胎生学的経典に述べられた身体的苦痛」の題のもと、本経典に対する私の研究の一部を発表した。この経典には、胎児の週毎の発育の記述に加えて、誕生の直後から人間を苦しめる寄生虫・悪鬼・病気に関する部分が含まれている。今回の発表では、経典のこれらの部分がどのようにして身体と輪廻転生に対する執着から人を離欲させようとしているのかを論じたのである。
感覚運動連関におけるバイアスを利用したミクロスコピックな確率的情報処理の解明

本研究課題では,人間の行動レベルのバイアスを参考にして,神経回路レベルのモジュールのダイナミクスや入出力関係が満たすべき条件を,確率的情報処理の視点から記述することを目指します.手がかりとして周期的感覚刺激に対するタッピング運動における誤差に着目し,これまで機能として否定的に理解されてきた心理物理学的・認知科学的によく知られた機械的な情報処理と人間の行動レベルの情報処理のズレ(バイアス)を,新しい神経回路の機能を探るヒントとして,理論神経科学的な観点から調べ直すことにより神経回路における制約条件を提案することを目指します.本研究課題では,人間の行動レベルのバイアスを参考にして,神経回路レベルのモジュールのダイナミクスや入出力関係が満たすべき条件を,確率的情報処理の視点から記述することを目指します.手がかりとして周期的感覚刺激に対するタッピング運動における誤差に着目し,これまで機能として否定的に理解されてきた心理物理学的・認知科学的によく知られた機械的な情報処理と人間の行動レベルの情報処理のズレ(バイアス)を,新しい神経回路の機能を探るヒントとして,理論神経科学的な観点から調べ直すことにより神経回路における制約条件を提案することを目指します.
577nm閾値下レーザー至適凝固条件設定のための探索的研究

ナビゲーションレーザー(NaviL)を用い糖尿病黄斑浮腫に対する閾値下レーザー照射の適応検討と最適化を行うことを目的とする。近年、黄斑部疾患の治療法として抗VEGF療法が臨床応用され、多くの黄斑疾患の治療が可能となったが抗VEGF療法に反応不良の糖尿病黄斑浮腫や中心窩を含む慢性中心性漿液生脈絡網膜症等がある。このような問題を克服する治療法として閾値下レーザーの効果が期待されている。本研究では糖尿病黄斑浮腫に対して閾値下レーザーを行い治療適応、至適照射条件を検討する。同時に動物モデルに対しNaviLを用いて閾値下レーザー照射を行い照射条件の生物学的妥当性を検討する。
エンパワーメントの地域資源と創意:市場経済浸透のインパクトと農村部低収入層の対応

今年度は特にタイ東北部コンケンの3村を対象として集中的な調査を行った。内1村ではほぼ全世帯に対するインタビュー調査を完了し、個々の住民の間で取引される資源の村内フローを洗い出した。そして収集した調査データをGISを用いて整理し、村落の地図上に個々の世帯間の資源取引の関係が表示されるように加工した。この結果として「親しい親族(Yart-Sanit)」と呼ばれる主に血縁関係を基盤とする小集団が互助の基本的な単位となっていることを視覚的に把握することが可能となった。調査から得られた主なファインディングスは、以下の2点である。(1)1990年代以降、村内では住民組織--ある程度固定的なメンバーによって資源管理と継続的取引が為されている集団で、具体的には、村外の制度金融より低利子でメンバーに融資する「コミュニティ基金」や、共同で絹織物を生産し、仲買人との交渉を行う「主婦グループ」などが例として挙げられる--が形成されており、その組織形成の基盤として「親しい親族」が動員されている。「親しい親族」は「労働交換(Long-Khaek)」や日常的な互助を行う単位であったが、近年の市場経済の浸透に対応するため再編されつつあると考える。(2)取引費用の高さや低所得といった要因によって市場を介して十分な生活財を確保することが困難な人間集団--とりわけ土地なし農民に代表される低所得層--の生活安定化にとって、住民組織や「親しい親族」は市場外的な資源(extra-market resources)として重要な機能を持っている。したがって「親しい親族」が何人おり、具体的にどのような関係を築いているかは、生活財へのアクセサビリティと深く結びついており、関係の断絶は致命的な問題となる。今年度の研究成果は、Hochiminh National Universityで開催されたワークショップ"Development and Growth"での発表に集約されている。今後は他の調査村、他地域(ラオス中部)との比較分析を進め、この研究課題が有する発展段階を越えた一般性を描き、論文として発表する。本研究は、現在多くの途上地域の農村部が直面している「過渡期の問題」を検討するものである。近年アジア地域を中心に、多数の国家が経済成長を達成し、その国民経済の規模は急速に拡大している。しかし膨張した富は国民に均等に配分されるわけではなく、とりわけ都市部と農村部の所得格差は依然として大きい。このように相対的低所得状態にありながらも、農村部の住民は、生活財を確保するために、アクセスコストの高い市場経済に依存せざるをえない。さらに市場経済の浸透により、自然環境や農村共同体といった、それまで彼らが依存してきた生活基盤は切り崩されつつある。経済発展の恩恵が農村部に滴り落ちる「トリクル・ダウン効果」が期待できない状況下で、農村部の住民が、手元にある資源を利用して、どのように生活財を確保し、生活の福祉を維持・向上させるかは喫緊の課題である。この「過渡期の問題」を検討する上で重要な問いは(1)経済発展、市場経済化に伴い農村部の住民が保有する資源はどのような影響を受け、それによって獲得できる生活財は具体的にどのように変容したのか、そして(2)市場での交換によって生活に必要な財を確保することが困難である場合、非市場的な交易によりどの程度の財が調達できるのか、である。この問いに答えるため、「アジアの奇跡」と呼ばれる高成長を遂げたタイにおいて、いまなお膨大な貧困層を抱える東北地方農村部を中心に、土地なし農民を主なターゲットとして綿密な聞き取り調査を2004年から継続して実施している。2008年度は東北タイだけでなく、ラオス中部やインド南部でも同様の調査を行い、詳細な一次データを入手した。地域間の比較により、「過渡期の問題」が発展段階や政治体制を越えた一般性の高い課題であることを示し、既存の国家の枠組みによっては解決され難いヒューマン・セキュリティ上の課題として再編成する。

したがって「親しい親族」が何人おり、具体的にどのような関係を築いているかは、生活財へのアクセサビリティと深く結びついており、関係の断絶は致命的な問題となる。今年度の研究成果は、Hochiminh National Universityで開催されたワークショップ"Development and Growth"での発表に集約されている。今後は他の調査村、他地域(ラオス中部)との比較分析を進め、この研究課題が有する発展段階を越えた一般性を描き、論文として発表する。
semi-inclusive手法を用いたB中間子の輻射崩壊の研究

小林益川理論の検証とそれを超えた新物理の探索を行うBelle実験での測定の一つとして、B中間子の輻射崩壊(光子を放出する崩壊)を、様々なハドロン終状態の足し合わせで再構成するというsemi-inclusive手法を用いて解析を行った。この手法をもちいて効果的にバックグラウンド事象を抑制するための最適化を行った。そして、現在の50倍のデータを収集するBelle II実験での測定精度を見積もった。本年度は、まずこの研究の鍵となるsemi-inclusive手法を用いたBの輻射崩壊の再構成の確立を行った。この手法はB中間子の輻射崩壊B→Xsγ(Xdγ)におけるXs(Xd)を1つのK中間子と複数のπ中間子などのさまざまな週状態から再構成し、それを重ね合わせるものである。しかし、同時に多くのモードを再構成しようとするために、シグナル事象であっても誤った再構成をしてしまう場合が多い。そこで、まずシミュレーションを用いて、誤った再構成が少なくなるように再構成の条件を最適化し、再構成に用いるトラックの運動量のカットを決定した。また、B中間子がD又はD*を伴って崩壊する事象が、semi-inclusiveな解析で大きなバックグラウンドになることがわかったが、再構成に用いたKやπのうちの一部のトラックの不変質量がDの質量と近くないことを要求することにより抑制することができた。次に、過去の輻射崩壊の解析ですでに用いられたことのある140/fbのデータを実際に解析し、B→Xsγのシミュレーションとの崩壊の仕方(終状態分布)に対する比較を行った。また、これらのデータ解析により、過去の測定とおおまかには無矛盾な結果が得られた。一方、終状態に多くのπ中間子を含む状態では、再構成の効率が予想以上に低いことがわかったので、今後さらに再構成の方法を改良する必要がある。semi-inclusive手法ではB中間子の輻射崩壊B→Xsγ(Xdγ)におけるXs(Xd)を様々な終状態で再構成しそれを重ね合わせる。平成20年度は、少量のデータを用いて再構成を行い、終状態の分布をモンテカルロシミュレーションと比較した。この結果、データXsの終状態として2体に崩壊するものの割合がシミュレーションでは多いことが確認できたので、シミュレーションの終状態の分布がデータに近づくよう、シミュレーションの補正を行った。一方、終状態にπ中間子を多く含む場合の再構成の効率が低い問題を改善するために、π中間子の運動量の条件などの調節を行ったが、劇的な向上は得られなかった。また、信号の数はMbc分布のフィットにより求める予定であるが、シミュレーションによる研究ではフィットより得られる答えが真の信号の数からずれていることがわかったので、各成分のMbc分布のモデリングの調整を行って、バイアスを減らすようにした。この後、Belleにより収集された711/fbのデータを用いて、B→Xsγの分岐比の測定のための系統誤算の見積もりを行ったが、分岐比の最終的な値を得るところまでは至らなかった。並行して、XsγのCP対称性の直接的破れの度合いの測定のための、予備的研究を行った。一方、KEKB加速器の増強とBelle検出器の改良を視野に入れ、B→Xdγのsemi-inclusive手法を用いた測定のためのシミュレーション研究(特に、粒子識別装置の改良の測定への影響について)などを行った。本研究ではBelle実験によって収集されたデータを用い、B中間子の輻射崩壊B→Xsγ(Xdγ)におけるXs(Xd)を様々な終状態で再構成しそれを重ね合わせるというsemi-inclusive手法を用いた測定を行う。昨年度までの研究で、効果的にバックグラウンド事象を抑制し、信号を抽出するため方針は定まった。本年度は、シミュレーションデータを用いて、寄与が小さいものの無視できないバックグラウンド事象の起源と寄与について調べたあと、実データを用いてB→Xsγの分岐比とCP対称性の直接的破れの測定を開始した。また、系統誤差や理論のモデルから来る誤差の見積もりを行った。しかし、再構成できない終状態の割合などの見積もりに難点があり、最終結果を得るところまでは到達しなかった。これについては引き続き解析を行う予定である。一方で、これまで行われてきたBelle実験は終了したが、ルミノシティを向上して現在の50倍のデータ収集するBelle2実験が平成26年開始を目指して進められており、この実験でのsemi-inclusive手法を用いた輻射崩壊の解析についてのシミュレーション研究を行った。その結果、B→XsγのCP対称性の測定については0.5%以下の精度で、新しい物理への感度があることがわかった。またB→Xdγの分岐比が5%以下の精度で求められることがわかった。しかし、いずれの場合もXs(Xd)の終状態がどのようなものであるかの理論的不定性や、精密測定のための系統誤差の抑制などが課題となるもわかった。
軸糸微小管上におけるダイニン腕の規則的配列機構の解明

私は軸糸微小管上におけるダイニン腕の規則的配列機構の解明というテーマで研究を行った。軸糸ダイニンは外腕ダイニンと内腕ダイニンとに分けられる。クラミドモナスでは1種の外腕ダイニンと7種の異なる内腕ダイニンとが存在し、特定の周期で周辺微小管上に一列に規則正しく配列している。これらのダイニンは鞭毛内に運ばれる前に細胞質内で重鎖・中間鎖・軽鎖から組み立てられると考えられているが、その機構はほとんど分かっていなかった。本年度、私は新規クラミドモナス内腕ダイニン変異株(ida10)の解析から、思いがけず、細胞質内での内腕ダイニンの組み立てに関与するタンパク質の同定に成功した。この変異株の軸糸内では、特定の単頭内腕ダイニン分子種が大きく減少する。ida10の原因遺伝子がコードするタンパク質は、運動性の鞭毛・繊毛を持つ生物に広く保存されており、意外なことに、外腕ダイニン形成因子として近年報告されたPF13/KTUと類似のPIHドメインを持っていた。これよりida10の原因遺伝子産物もPF13/KTU同様、細胞質内での特定の内腕ダイニン分子種の構築に必要であることが予想される。また、ida10は単頭内腕ダイニン以外に、外腕ダイニンにも軽微な欠陥を持つ。これよりクラミドモナスは、一定め冗長性はあるものの、細胞質内における内腕ダイニンと外腕ダイニンの構築に、PIHドメインを持つタンパク質2種を使い分けていると考えられる。BLAST検索の結果、運動性の鞭毛・繊毛を持つ生物の多くに、PIHドメインを持つタンパク質が2種類以上存在することが判明した。このことは、クラミドモナスだけでなく様々な生物の軸糸ダイニンの細胞質内での構築にPIHドメインを持つ複数のタンパク質が関わり、ダイニンの種類ごとにそれらのタンパク質が使い分けられている可能性を示唆している。軸糸ダイニンは外腕と内腕とに分けられ、グラミドモナスでは1種の外腕ダイニンと7種の異なる内腕ダイニンとが存在し、外腕ダイニンは24nm、各内腕ダイニンは96nmの周期で周辺微小管のA小管上に一列に規則正しく配列している。この規則正しい配列機構は多種の輔糸ダイニンが協調して力を発生する機構に必須であると考えられているが、現在までその配列機構は詳しくは明らかになっていない。本年度、私は未同定の内腕ダイニン軽鎖を同定する事を第一をの目的とした。既知の内腕ダイニン軽鎖であるアクチン・p28はそれらを欠損すると特定の内腕ダイニン種が軸糸上に結合できなくなる事より、内腕ダイニン重鎖の微小管への結合に必須であることが示されている。また外腕ダイニン、細胞質ダイニンの研究から、軸糸上への規則的かつ正確な配置には数多くの内腕ダイニン軽鎖が関与していることが示唆されている。これより内腕の微小管上への結合に関与する新規の軽鎖を岡定するため、イオン交換カラムにより各内腕ダイニンフラクションを分離し軽鎖候補となりうるタンパク質の探索を行い、その後免疫沈降等で軽鎖候補タンパク質が本当に内腕軽鎖であるかの確認を行った。結果として20年以上発見されて来なかった新規内腕ダイニン軽鎖を2つ同定することに成功した。これら2つのタンパク質p44、p38は7種の内腕ダイニン種のうち内腕ダイニン種dの軽鎖であった。興味深い事にこれら2つの軽鎖は内腕ダイニン種dを欠損する変異株の軸糸中で存在量が通常の半分以下に減少するが、完全に無くなってしまう訳ではないことが明らかになった。この結果はp44、p38が軸糸上で内腕ダイニン種dが結合する際の「足場」となっている可能性を支持するものである。本年度、私は現在まで未同定だった内腕ダイニン軽鎖のひとつを同定する事に成功した。この軽鎖はその分子内にアンキリン様モチーフとコイルドコイルドメインを持つ、内腕ダイニンfの新規軽鎖であった。興味深い事に、軸糸内の内腕ダイニンfの既知の中間鎖IC138の存在量とこの新規軽鎖の軸糸内での存在量は相関があった。この事はこの新規軽鎖とIC138中間鎖が何らかの複合体を軸糸内で形成している事を示唆するものである。IC138中間鎖はリン酸化/脱リン酸化の状態を切り替えることで内腕ダイニンfの活性を不活性化/活性化する事がしられており、この新規軽鎖もこの経路に何らかの関与をしているものと考えられる。さらに私は今まで単離されていなかったIC138中間鎖のクラミドモナスnull変異体を得ることに成功した。現在までに部分的に削れた、短いIC138中間鎖を発現する株は単離されていたが完全なnull変異体は得られていなかった。私はクラミドモナス・ライブラリーのスクリーニングを行いIC138中間鎖のnull変異株を3株単離し、それらの運動性を調べる実験や上記の新規軽鎖の機能に迫る実験に用いる事ができた。

また私は当研究室で得られた、集光性を示さずその運動性から内腕ダイニンfに異常があると考えられていた新規変異株の原因遺伝子が高度に保存された新規コイルドコイルタンパク質であることを発見した。原因遺伝子である新規コイルドコイルタンパク質は、恐らく内腕ダイニンfのリン酸化/脱リン酸化の状態を切り替える際にkinase/phosphataseの足場として働くタンパク質であると考えられる。今後はこの新規コイルドコイルタンパク質についてさらに詳細な研究を行う予定である。私は軸糸微小管上におけるダイニン腕の規則的配列機構の解明というテーマで研究を行った。軸糸ダイニンは外腕ダイニンと内腕ダイニンとに分けられる。クラミドモナスでは1種の外腕ダイニンと7種の異なる内腕ダイニンとが存在し、特定の周期で周辺微小管上に一列に規則正しく配列している。これらのダイニンは鞭毛内に運ばれる前に細胞質内で重鎖・中間鎖・軽鎖から組み立てられると考えられているが、その機構はほとんど分かっていなかった。本年度、私は新規クラミドモナス内腕ダイニン変異株(ida10)の解析から、思いがけず、細胞質内での内腕ダイニンの組み立てに関与するタンパク質の同定に成功した。この変異株の軸糸内では、特定の単頭内腕ダイニン分子種が大きく減少する。ida10の原因遺伝子がコードするタンパク質は、運動性の鞭毛・繊毛を持つ生物に広く保存されており、意外なことに、外腕ダイニン形成因子として近年報告されたPF13/KTUと類似のPIHドメインを持っていた。これよりida10の原因遺伝子産物もPF13/KTU同様、細胞質内での特定の内腕ダイニン分子種の構築に必要であることが予想される。また、ida10は単頭内腕ダイニン以外に、外腕ダイニンにも軽微な欠陥を持つ。これよりクラミドモナスは、一定め冗長性はあるものの、細胞質内における内腕ダイニンと外腕ダイニンの構築に、PIHドメインを持つタンパク質2種を使い分けていると考えられる。BLAST検索の結果、運動性の鞭毛・繊毛を持つ生物の多くに、PIHドメインを持つタンパク質が2種類以上存在することが判明した。このことは、クラミドモナスだけでなく様々な生物の軸糸ダイニンの細胞質内での構築にPIHドメインを持つ複数のタンパク質が関わり、ダイニンの種類ごとにそれらのタンパク質が使い分けられている可能性を示唆している。
広域的な拡散が懸念される結核菌臨床分離株の疫学情報・ゲノム情報に関する統合的研究

結核患者から分離培養された結核菌株の遺伝多型解析は,患者間の伝搬経路推定に役立てられている。本課題では広域的に分離される2種類の遺伝型(pECT04, 07)に着目し,計12株についてゲノム比較を実施した。結果, pECT07では菌株間の近似性は必ずしも由来地域に相関せず,多地域間での複雑な伝搬様式の存在が示唆された。一方, pECT04では, pECT07と比較して固有変異が多数見いだされ,菌株間に隔たりがあると考えられた。本結果は,現行の遺伝型で同一と考えられる菌株においても,ゲノム比較によってより詳細な感染源調査が可能であることを示している。結核を引き起こす病原体である結核菌では、近年ようやく遺伝子多型に関する知見が蓄積されつつある。結核患者から分離培養される菌株を遺伝子多型に基づいて分類/定義することにより、個々の菌株伝播を追跡することが可能となってきた(結核菌の分子疫学)。本課題では、「遺伝子多型からは同一」であることが示唆されるにもかかわらず、非常に広域にわたって分離されている菌株に着目する。そのような菌株では多くの事例で患者間に接触履歴が見出されず、未知の伝播経路によって広く拡散していることが懸念されている。大阪市におけるホームレス結核患者由来株は当研究所において継続的に遺伝子多型分析を行っている。H18H20年に実施された菌株からは、広域伝播が懸念されていた9種類の菌株のうち8種類が分離されていた。一方で、本年度実施した調査分析から、他地域の地方衛生研究所や研究機関では、そのうち2種類がより多くの地域で分離されていることが明らかとなった。後者の2種類の菌株はとりわけ都市圏において断続的に分離が確認されているが、明瞭な疫学的関連性は見出されておらず、偶発的な接触(カジュアルコンタクト)によって伝播、感染、発症を引き起こしやすい可能性が懸念された。このような情報を精査し、遺伝子多型に基づいた菌株情報を危険因子として提示できれば、これまで不可避であった大規模な結核集団事例の抑止につながることが期待される。現在これらの菌株について分与を依頼しており、H23年度に実施予定である次世代シーケンサーを用いた比較ゲノム解析のセットアップを進行中である。結核患者から分離培養された菌株を遺伝子多型に基づいて分類/定義することにより、個々の菌株伝播を追跡することが可能となってきた(結核菌の分子疫学)。本課題では、「遺伝子多型からは同一」であることが示唆されるにもかかわらず広域・長期間にわたって分離される遺伝型を「拡散性クラスター型(putative Expanding Cluster Types, pECT)」と定義して着目し、その疫学的特性とゲノム比較による遺伝学的個性を分析した。関西地域における臨床分離株の分離傾向から、9種類のpECTを抽出した。全国各地での分離例から、特に広域伝搬が疑われたpECT07(M株)について菌株収集を行い、濃厚接触例(2株)および同一患者再発例(2株)を含めた計10株について次世代シーケンサーGenetic Analyzer II(Illumina)を用いてゲノム全域の配列情報を獲得し、マッピング分析に基づくゲノム比較を実施した。結果、東北、関東、関西、九州それぞれで分離された菌株間の近似性は必ずしも由来地域に起因せず、きわめて複雑な伝搬様式が浮かび上がった。pECT04(2株)でのゲノム比較では、各株の固有変異が数多く見いだされ、現行の遺伝型で同一株と考えられる菌株間においても、より詳細・正確な感染源調査が進められる可能性を示している。本研究において得られた成果は、結核特有の長期潜伏や都市間での患者の長距離移動など、我が国における結核菌の伝搬経路を推定する上で新規かつ有用な情報を寄与するものである。
難反応の高効率化のためのモルデナイトのナノ結晶活用構造体触媒反応器の開発

水/界面活性剤/有機溶媒を利用するゼオライト合成法により,モルデナイト結晶のナノサイズ化に成功した.ナノサイズモルデナイト結晶の外表面酸点を,有機シラン化合物由来シリカにより選択的に不活性化させた構造性活性点を有する触媒の開発,およびモルデナイトナノクリスタルを積層させた膜型構造体触媒反応器の開発に成功した.同モルデナイト触媒はナフタレンからの2,6-ジメチルナフタレン選択合成に高活性を示した.水/界面活性剤/有機溶媒を利用するゼオライト合成法により,モルデナイト結晶のナノサイズ化に成功した.ナノサイズモルデナイト結晶の外表面酸点を,有機シラン化合物由来シリカにより選択的に不活性化させた構造性活性点を有する触媒の開発,およびモルデナイトナノクリスタルを積層させた膜型構造体触媒反応器の開発に成功した.同モルデナイト触媒はナフタレンからの2,6-ジメチルナフタレン選択合成に高活性を示した.研究者らが考案した水/界面活性剤/有機溶媒を活用してゼオライト合成法によりモルデナイトのナノクリスタルを開発する。これを用いて構造体触媒反応器を作成し、PEN(ポリエチレンナフタレート)原料である2,6-ジメチルナフタレン(2、6-DMN)をナフタレンとメタノールから選択的に合成する。本年度はモルデナイトのナノクリスタル積層触媒膜の設計指針を得るために、モルデナイトのナノクリスタルの合成法の開発、活性点である酸点分布と酸点量の制御を検討した。SiとAl源を含む母液水溶液を界面活性剤/有機溶媒溶液に滴下し、マイクロエマルション状態を形成させた。そして150°Cの水熱条件下でモルデナイトの合成を実施した。母液水溶液のみではモルデナイトが合成できない条件であっても、界面活性剤が合成溶液に共存する場合、モルデナイトの合成が可能であった。これは、ゼオライト前駆体の安定性が向上するためである。また、界面活性剤濃度により、ゼオライト核生成を制御できることが明らかとなった。そして、酸量がほぼ同程度であるが、結晶サイズが約50ナノメートル500ナノメートルの範囲で制御されたモルデナイトの合成に成功した。さらに、ゼオライト前駆体の安定化効果を利用することにより、モルデナイトに含まれるアルミニウム量Si/Alを1230の範囲で制御することができた。同法で合成したナノサイズモルデナイト(結晶サイズ50ナノメートル)と通常の水熱合成法で調製したマイクロサイズモルデナイト(結晶サイズ2マイクロメートル)を用いた2,6-DMNの合成反応を実施した。ナノサイズモルデナイトでは、2,6-DMNの高選択率合成、および触媒の活性劣化の抑制が可能であることが明らかとなった。本研究の最終目的は,ナノサイズのMOR型ゼオライト(モルデナイト)の開発と, 2, 6-ジメチルナフタレン(2, 6-DMN)をナフタレンとメタノールから選択的に合成することである.研究者らが考案した水/界面活性剤/有機溶媒を活用してゼオライト合成法により,モルデナイトのナノクリスタルの合成を実施した.SiとAl源を含む母液水溶液を界面活性剤/有機溶媒溶液に滴下し,マイクロエマルション状態を形成させた.そしてゼオライト母液水溶液/界面活性剤/有機溶媒を150°Cで120時間水熱合成することでモルデナイトの合成を実施した.その結果,界面活性剤濃度を変化させることにより,固体酸特性,細孔構造は均一であるが,結晶サイズが約50ナノメートル500ナノメートルの範囲で制御されたモルデナイトの合成に成功した.2, 6-DMNの合成実験を,モルデナイト結晶サイズの影響,および結晶外表面酸点不活性化処理,の観点から検討した.ナノサイズのモルデナイトとマイクロサイズのモルデナイト,それぞれの結晶外表面酸点を有機シラン系化合物(ジフェニルメチルシラン,ジフェニルシラン)によって不活性化し,触媒として用いた.結晶外表面酸点を不活性化したナノサイズのモルデナイト触媒を用いた場合, 2, 6-DMNを含むβ, β-DMNの選択率の向上と,触媒活性劣化の抑制が可能であることを明らかにした.最後に,ナノサイズのモルデナイトを基材とした薄膜型の構造体触媒の開発を検討した.その結果,同モルデナイトナノクリスタルをアルミナフィルターに積層させ,さらにナノクリスタル層の上部に再度モルデナイトを形成させた2層構造からなるモルデナイト膜の開発に成功した.同モルデナイト2層構造膜は,水/イソプロパノール系の分離実験において水のみを選択的に分離できる分子選択的篩い分け能を有することを確認した.
反すうと思考抑制が抑うつの悪化をもたらす過程に関する研究

本研究は,反すうと思考抑制の因果的関係を明らかにすることを目的としている。平成30年度は,反すうと思考抑制の逆説的効果の関係を詳細に検討するための実験を実施した。反すうは,現状と達成できない水準との消極的な比較を行う傾向である考え込みと,問題解決に向けた自己に関する能動的な思考を行う傾向である反省的熟考に分けられる。これらの2側面のうち,特に,反省的熟考の傾向が高い個人は,思考抑制後に生じるとされる抑制対象への内発的動機に高まりに反応して,抑制対象に関する思考頻度を高めやすい可能性がある。そこで,99名の大学生を対象に実験を実施した。その結果,思考抑制が困難な状況を経験した方が,その後の自由に好きなことを考えられる状況で抑制対象に関する思考頻度が高くなるリバウンド効果を経験していることが示された。また,思考抑制が困難な経験をした後には,反省的熟考傾向が強い個人ほど,抑制対象に関する思考頻度が高くなることが示され,これらの関係の背景には,内発的動機の高まりが関与することが示唆された。これらの結果は,日本パーソナリティ心理学会第27回大会で発表された。また,思考抑制がもたらす結果に関する信念の一部が思考抑制と反すうの関係を強める可能性について検討を行った。一か月の2時点のインターネット調査の結果,134名の回答が得られ,思考抑制を行うことがかえって抑制対象についての思考を導くという内容の信念(逆説的効果信念)の確信度が高い個人では,日常的に思考抑制を行う傾向が強いほど,1か月後の考え込みの傾向が強いことが示された。さらに,結果の頑健性を確認するために,同様の縦断調査を実施したところ,264名の回答が得られ,先の研究と同様,逆説的効果信念の確信度が,思考抑制傾向と考え込み傾向の関連を調整することが示された。これらの結果の一部は,日本社会心理学会第59回大会で発表された。本研究では,反すうと思考抑制に注目し,抑うつ症状の悪化・慢性化の背景にある認知過程を究明することを目的としている。平成27年度は,反すうと思考抑制の因果関係を整理することを試みた。まず,大学生を対象に,反すうの程度を測定する尺度である日本語版Ruminative Responses Scaleと,思考抑制の習慣的努力と侵入思考経験の頻度を測定する尺度である日本語版White Bear Suppression Inventory (WBSI)を用いた3か月の縦断調査を実施した。その結果,反すうの中でも,現状と達成できない水準との消極的な比較である考え込み傾向が侵入思考の経験によって強まることが示された。一方で,思考抑制の習慣的努力と反すうの関係は確認されなかった。また,先行研究で報告されていた,思考抑制とストレス経験との相互作用によって反すうが促されるという結果も確認されなかった。これらの結果は,日本社会心理学会第56回大会にて発表され,現在,国内の学術雑誌への投稿準備中である。また,反すうには,ネガティブ気分への反応として経験される受動的側面と,自己理解のための方略として利用される能動的側面があると考えられる。Leuven Adaptation of the Rumination on Sadness Scale (LARSS)は,反すうの原因分析,理解,制御不能の3つの側面を測定する尺度であり,これらの両側面を反映する指標として利用可能であると考えられた。そこで,LARSS日本語版と日本語版WBSIを用いて,思考抑制の習慣的努力と侵入思考経験が受動的反すう・能動的反すうと関連する可能性について検討した。その結果,思考抑制の習慣的努力を行う傾向が強いほど,また,侵入思考を経験する傾向が強いほど,受動的反すうを経験しやすく,能動的反すうを行いやすいことが示された。平成27年度に作成することを予定していた,受動的反すうと能動的反すうの程度を測定するための尺度は,新たに出版されたLARSS日本語版によって代用可能であると考えられる。さらに,この尺度を用いた調査による,思考抑制と反すうの因果関係についての検証にも着手しており,十分な研究の進捗がみられるといえる。また,思考サンプリング法を用いた実験についても予備実験と本実験の実施準備が進行中であり,概ね計画に沿った進捗がみられるといえる。本研究では,抑うつ症状の悪化・慢性化を促す要因とされる反すうと思考抑制に注目し,それらの因果的関係を明らかにすることを目的としている。平成28年度は,大学生301名を対象として,反すうの程度を測定する尺度である日本語版Ruminative Responses Scaleと,慢性的な思考抑制傾向を測定する尺度である日本語版White Bear Suppression Inventory (WBSI)を用いた3か月の縦断的調査を実施した。その結果,慢性的な思考抑制傾向とストレス経験が,それぞれ独立に,現状と達成できない水準との消極的な比較である考え込み傾向を強めることが示された。一方で,思考抑制傾向は,問題解決に向けた自己に関する能動的な思考である反省的熟考に明確な影響を与えなかった。これらの結果は日本社会心理学会第57回大会にて発表された。また,思考抑制と反すうの相互の影響関係についても,1か月の縦断的調査によって検討を行った。日本国内に住む10代から50代の男女387名を対象に,Web上でRRSとWBSIへの回答を求めた。

その結果,慢性的な思考抑制傾向が強いほど反すう傾向が強まり,また,反すう傾向が強いほど慢性的な思考抑制傾向が強まるという相互増強的な影響がみられることが明らかになった。これらの結果は,平成29年度に開催される国内学会で報告が予定されている。また,思考サンプリング法を用いて,思考抑制と反すうの関連について検討を行った。思考抑制時の認知的負荷の程度を操作したうえで,その際に生じる能動的反すうと受動的反すうの程度を測定した。その結果,認知的負荷のある状況では,意図的な抑制の程度が強いほど,能動的反すうと受動的反すうのいずれもが増大することが示された。一方,認知的負荷のない状況では,抑制意図と反すうの関係は弱まった。平成28年度に予定していた,反すうと思考抑制の因果的関係に関する検討は,予定していた研究手法と一部異なる方法を用いているものの,予定よりも大規模の縦断調査と思考サンプリング法を用いた実験を行うことができており,十分な研究の進捗がみられるといえる。反すう,思考抑制,抑うつの3変数間の因果的関係についての検討の準備も進行中であり,概ね計画に沿った進捗がみられるといえる。本研究では,抑うつ症状の悪化・慢性化を促す要因とされる反すうと思考抑制の因果的関係を明らかにすることを目的としている。平成29年度は,現状と達成できない水準との消極的な比較である考え込みと,問題解決に向けた自己に関する能動的な思考である反省的熟考という,反すうの2つの側面が,思考抑制の逆説的効果に与える影響について検討するために,大学生97名を対象とする実験を行った。参加者は,受講している講義の成績評価について考えないようにするよう求められた。その結果,反省的熟考傾向が強いほど,思考抑制中に抑制対象について考える現象である,即時的増強効果を経験しやすいことが示された。さらに,思考抑制が困難な状況で思考抑制に取り組んだ場合,反省的熟考の傾向が高い個人ほど,思考抑制後に抑制対象について考える現象である,リバウンド効果を経験しやすいことが示された。これらの結果は,日本社会心理学会第58回大会で発表された。さらに,抑制対象をシロクマに変更した同様の実験を行い,すべての実験結果を統合したうえで追加分析を実施した。その結果,抑制対象の種類に関わらず,思考抑制が困難な状況で思考抑制に取り組んだ後に,反省的熟考の傾向が高い個人ほどリバウンド効果を経験することが示された。この結果は,今後開催される,国内学会で報告する予定である。また,思考抑制と反すうの相互の影響関係について,1か月の縦断的調査によって検討を行った。10代から50代の男女387名を対象にWeb上で調査を行った。平成29年度に予定していた思考抑制傾向と反すうへの介入は,思考抑制,反すう,抑うつの3変数間の因果モデルを前提としている。縦断的調査と思考サンプリング法を用いた実験により,思考抑制と反すうの関連を整理されつつあるものの,因果モデルについて十分な検証を終えたとはいい難く,さらに検討を続ける必要がある。その結果,研究の進捗に遅れが生じている。