hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精神科new long stay患者を対象とする退院支援プログラムの開発

相談相手の上位は主治医52%,受け持ち看護師49%,家族43%であり,退院支援提供者の上位は,看護師44%, PSW39%,主治医38%であった(複数回答).また,現在受けている支援内容の上位は,家族調整40%,退院に向けた話し合い39%であり,今後希望する支援の上位も,退院に向けた話し合い55%,家族調整50%であった(複数回答).本研究では、入院期間が15年(new long stay)の患者を対象として、患者の強みや力量に焦点を当て、それを生かす退院支援看護プログラムの開発を目指している。平成21年度は看護師の視点から患者の退院支援の課題を明らかにすることを目的として聞き取り調査を行った。対象者は長期入院患者の看護を実践している看護師7名(男性3名、女性4名)、50代2名、40代1名、30代4名であった。看護師経験年数は平均13.57年、精神科経験年数は平均9.79年、職位はスタッフ5名、主任2名、師長1名であった。データ収集は半構成的面接法にて実施し、一人あたり平均74.66分であった。得られたデータは質的帰納的に分析した。入院期間15年の患者への退院支援は、「看護問題の捉えやすさ-捉えにくさ」「患者の希望の分かりやすさ-分かりにくさ」「介入後期待する変化の見えやすさ-見えにくさ」といった『退院支援における看護の明示性』と、「患者との関わりやすさ-関わりにくさ」「家族とのつながりやすさ一つながりにくさ」「他職種との連携のとりやすさ-とりにくさ」といった『看護における他者との相互連絡性』に影響を受けていた。また、"退院はまだ無理"と判断する「医師の硬直化」、入院時のイメージが固定化し、本人がいないことで家族が安定し、退院を承認し難いという「家族の硬直化」、それらを受けて"やはり退院は難しい""患者は変化を望んでいない"等の固定観念をもつ「看護師の硬直化」が、患者が自ら退院について訴えることなく、大きな変化も問題もなく病棟で安定している状況、すなわち「患者の硬直化」へと連鎖し、『退院支援が進まない現状の硬直化』を促進していた。一方で、実際に行われている退院支援は、この硬直した状況を「柔軟化する志向性」を伴っていることが明らかとなった。本研究では、精神科医療施設入院期間が15年(new long stay)の患者を対象として、患者の強みや力量に焦点を当て、それを生かす退院支援看護プログラムの開発を目指して実施してきた。最終年度の平成22年度は、平成19・20年度に実施したnew long stay患者を対象としたインタビュー調査およびアンケート調査、平成21年度実施の看護師を対象とした退院支援に関するインタビュー調査の結果を再度検討すると共に、これらの結果を統合して退院支援看護プログラムの試案を考案することを試みた。なお、試案の作成過程においては、臨床の看護師等と意見を行い、修正を加えながら洗練を重ねた。本研究開始当初は、主には患者に対する直接的な看護アプローチを想定していたが、これまでの本研究成果から、患者対象のアプローチだけではニューロングステイ患者に対する退院支援を促進することは難しいことが明らかとなった。
超流動ヘリウム冷却超伝導磁石の高性能化に関する研究

超流動ヘリウム(HeII)流路内で発熱があると、HeII特有のいわゆる内部対流とよばれる熱輸送機構が生じる。現在ではこの内部対流熱輸送機構について、一次元的な特性が明らかにされているのみで、普遍的な流路形状や発熱形態、あるいは流路内で相転移を伴う場合についての特性についてはほとんど明らかにされていない。そこで本研究では、HeII冷却流路内で相転移が生じるような場合も含めて、実験から二次元的な流路内の熱輸送特性を明らかにした。本実験ではさまざまなHeII冷却流路の形状や姿勢、発熱形態において、流路内の温度分布を計測した。まず極低温で熱伝導率が小さく工作性に優れるFRP(繊維強化プラスティック)によって、模擬冷却流路を制作した。流路断面は矩形とし、断面の縦横長の比が異なるものをいくつか用意した。流路内の一側面には、フィルム状のヒーターを張り付けて発熱部とした。今まであまり着目されなかったHeII流路内熱輸送の二次元性や、相転移後の熱輸送の機構を明らかにできるように、温度計測素子の取り付け位置や熱入力方法について配慮した。流路内がHeIIで満たされているときは、流路の縦横比が20程度より小さくなると温度分布に2次元性が表れることがわかった。熱入力量が大きく流路内で相転移が生じると、過冷却状態のHeIの自然対流により2次元的な熱輸送となりヒーター表面と流路上部が高温となることがわかった。またこのときのHeIの温度境界層の厚さは、数ミリ程度であることも明らかになった。
各種増殖因子によるヒト結合組織型、粘膜型肥満細胞並びに好塩基球の活性化の検討-ヒスタミン、ロイコトリエンC_4遊離反応を中心として

肥満細胞は最近の研究により結合組織型と粘膜型の二つの亜型に分類されるようになった。マウスにおいてはそれぞれの分化、増殖を支配する増殖因子はかなり解明されている。しかし、ヒトにおいては好塩基球、結合組織型及び粘膜型マスト細胞の増殖因子は不明である。増殖因子は支配する未熟な細胞の増殖を促すのみでなく、成熟細胞の活性化作用をも有することが近年知られるようになった。そこで、ヒトの好塩基球及び肥満細胞を支配する増殖因子を解明する目的で各種増殖因子(IL-3、IL-4、G-CSF、M-CSF、GM-CSF)がこれらの細胞を活性化するか否かをヒスタミン遊離反応を用いて検討し、以下の結果を得た。1.ヒト好塩基球に対する増殖因子の作用いずれの増殖因子もそれ自身では好塩基球からヒスタミンを遊離させなかった。しかし、IL-3、GM-CSFは濃度依存的に抗IgE、FMLP、カルシウムイオノフォアA23187によるヒスタミン遊離を増強した。これらの結果は両因子に対する細胞膜上の受容体の存在を示唆しており、更に両因子が好塩基球の増殖因子である可能性をも示している。2.ヒト肥満細胞に対する増殖因子の作用ヒト肺組織及び包皮をコラゲナーゼ、ヒアルロニターゼ、DNaseにより処理し、肥満細胞を得た。現在迄のところ、各種増殖因子は肥満細胞に対し作用を及ぼさないという実験結果が得られている。しかし、酵素処理により細胞が傷害されている可能性を完全には否定できないため、現在、肥満細胞の採取法に検討を加えているところである。
横紋筋肉腫に対するヘッジホグシグナルの阻害による増殖・浸潤・転移抑制に関する研究

横紋筋肉腫細胞においてHhシグナル系が細胞浸潤に関与するか否かを検証するためヒト横紋筋肉腫細胞株を用い、Hhシグナル阻害剤としてcyclopamineと、forskolinを用いて実験を行った。Matrigel Invasion AssayではHhシグナル阻害剤の添加により、平均浸潤細胞数は有意に低下し、またWound closure assayでは、細胞層に付けた傷の閉鎖時間は有意に遅延した。以上よりHhシグナル系は横紋筋肉腫の浸潤に関与することが示唆され、浸潤を抑制する新たな治療標的となりうることが示唆された。Hhシグナルの特異的阻害薬による細胞増殖抑制効果の検討横紋筋肉腫由来の細胞株RMS-YM、RD、RH30の3株を用い、ヘッジホッグ(Hh)シグナル阻害剤を用いて細胞増殖の抑制実験を行った。Hhシグナルを特異的に阻害する薬剤としてCyclopamine及びForskolinの2種類を用い、まず、シグナル活性化の指標とされるGli1遺伝子の発現が抑制される抑制実験を行うったところ、阻害剤によりGli-1の発現低下が認められた。次に、細胞増殖抑制効果をWST assayにより検討したところ、各細胞株において、Hhシグナル系阻害薬によりdose-dependentに細胞増殖の抑制が認められた。また、ヘッジホッグシグナル阻害剤の添加により、Apoptosisの増加が認められた。以上の結果から、ヘッジホッグシグナル系は横紋肉腫の増殖に深く関わる因子であることが示唆され、ヘッジホッグシグナル阻害剤の分子標的治療薬としての可能性が示された。また、各細胞株をヌードマウス皮下に移植して腫瘍を作成し、Forskolinを皮下注射したところ、腫瘍の増殖が抑えられた。Hhシグナルの特異的阻害薬による細胞浸潤抑制効果の検討横紋筋肉腫由来の細胞株RMS-YM、RD、RH30の3株を用い、ヘッジホッグ(Hh)シグナル阻害剤を用いて細胞増殖の抑制実験を行った。Hhシグナルを特異的に阻害する薬剤としてCyclopamine(Sigma-Aldrich, St Louis, MO, USA)及びForskolin(Sigma-Aldrich, St Louis, MO, USA)の2種類を用い、それぞれ培養液中の濃度が5 mM、10 mM、25 mMになるように調整し、阻害剤を含まない培養液をコントロール群として計7群を作成した。まず、シグナル活性化の指標とされるGli1遺伝子の発現が抑制される抑制実験を行うったところ、阻害剤によりGli-1の発現低下が認められた。次に、細胞増殖抑制効果をWST assayにより検討した。96 wellのプレートに各細胞を5000/ 100μlの割合で撒き、0,1,2,3,5,7日後にWST assayを行ない、各Hhシグナル阻害薬の濃度別に細胞増殖曲線を作成したところ、各細胞株において、Hhシグナル系阻害薬によりdose-dependentに細胞増殖の抑制が認められた。また、Apoptosisの出現をApoptosis Detection Assayにより行ったところ、ヘッジホッグシグナル阻害剤の添加により、Apoptosisの増加が認められた。以上の結果を国内および国外学会にて発表し、論文を作成した。また、in vivoでの転移抑制実験を行うべく、現在免疫不全マウスの尾静脈から横紋筋肉腫細胞を注射し、転移モデルを作成中である。横紋筋肉腫由来の細胞株RMS-YM、RD、RH30の3株を用い、ヘッジホッグ(Hh)シグナル阻害剤を用いて細胞増殖の抑制実験を行った。

以上の結果から、ヘッジホッグシグナル系は横紋肉腫の増殖に深く関わる因子であることが示唆され、ヘッジホッグシグナル阻害剤の分子標的治療薬としての可能性が示された。Hedgehog阻害剤を用いたIn vivo及びIn vitroでの増殖能抑制実験はほぼ終了し、予測通りの結果が得られ、成果を英文論文にて報告した。またIn vitroでの浸潤能抑制実験も開始し、今のところ予測通りの結果がでつつある。SiRNAを用いた抑制実験に関しては、SiRNAの条件設定に難渋し、阻害剤を用いた実験程順調に進んでいないが、阻害剤を用いた実験でも一定の結論は得られると考えている。Hedgehog阻害剤を用いたIn vivo及びIn vitroでの増殖能抑制実験はほぼ終了し、予測通りの結果が得られ、中間報告として成果をまとめ、学会にて報告する予定である。今後は、Hedgehog阻害剤を用いたIn vivo及びIn vitroでの浸潤能抑制実験をさらに進める予定である。さらに、現時点で得られた結果は順次学会発表し、論文にまとめてゆく。SiRNAを用いた抑制実験に関しては、SiRNAの条件設定に難渋し、阻害剤を用いた実験程順調に進んでいない件であるが、別のSiRNAを購入して試してみる予定であるが、高価であり予算に限りがあるので、阻害剤を用いた実験を推進してゆく方が効率的である。今後は、Hedgehog阻害剤を用いたIn vivo及びIn vitroでの浸潤能抑制実験を予定通り進める予定である。In vitroでの浸潤能抑制実験も開始し、今のところ予測通りの結果がでつつある。今後はin vivo、in virtoの系において浸潤能抑制実験をさらに推し進めるとともに、国内学会、国際学会にて研究成果の発表を行い、最終的に英文論文にまとめて投稿する。Gli1に対するsiRNAの小児腫瘍細胞株への導入は本研究の骨子となる部分であり、siRNA作成、購入にかかる費用として、22年度に40万円を使用予定である。また小児腫瘍細胞株の培養を継続する必要があるため、培養液など培養細胞関連試薬として40万円を使用予定である。また遺伝子導入用試薬として20万円を、遺伝子の発現を測定するために行なうRT-
高脂肪・高カロリー食による泌尿器癌の進展の分子機構の解明と治療標的分子の同定

近年の泌尿器癌(特に前立腺癌や腎細胞癌)の増加は著しい。原因として食生活の変化、特に高カロリー・脂肪食の影響が示唆されている。本研究では、実験動物、細胞生物学、分子疫学、臨床検体を用いた多方面からのアプローチにより、高カロリー・高脂肪食による泌尿器癌進展の分子機構を腫瘍微小環境にも注目しながら解明、標的分子を同定し、治療や予防への可能性を検討した(Prostate 2008, Carcinogenesis 2011, Nat Genet 2011, Prostate 2012, Nat Genet 2012, BMC Cancer 2013)。本研究では、実験動物、細胞生物学、分子疫学、臨床検体を用いた多方面からのアプローチにより、高カロリー・高脂肪食による泌尿器癌進展の分子機構を腫瘍微小環境にも注目しながら解明、標的分子を同定し、治療や予防への可能性を検討するものである。具体的には;1)高脂肪・高カロリー食による泌尿器癌進展の腫瘍細胞や腫瘍微小環境の標的分子の同定と生物学的意義の解析:高脂肪vs低脂肪、高カロリーvs低カロリー下でのxenografでの遺伝子発現プロフィールを比較し、標的分子となりえる候補遺伝子を探索し、検証する。2)標的分子の臨床検体や分子疫学的解析による実地検証:候補遺伝子の遺伝子多型を前立腺癌、腎癌、膀胱癌の患者群、正常群で比較検討。またBMI、食生活、耐糖能異常、などメタボリックな背景、病勢、予後との関連も検証する。3)標的分子の抑制または元進化による治療や予防の可能性を動物モデルで検証:候補遺伝子については、成長速度、浸潤、遊走、転移能、抗アポトーシス能などを検討。さらにin vitro、in vivoでsiRNAやvectorによる強制発現による癌細胞の挙動を検証する。標的分子の発現抑制や強制発現による前立腺癌や腎癌のにin vitro、in vivoでの制御を試みる。上記の解析により、高脂肪・高カロリー食による泌尿器癌の進展の分子機構の解明、分子マーカーの同定と、治療標的分子を目指す。具体的には;1)高脂肪・高カロリー食による泌尿器癌進展の腫瘍細胞や腫瘍微小環境の標的分子の同定と生物学的意義の解析:高脂肪vs低脂肪、高カロリーvs低カロリー下でのxenograftでの遺伝子発現プロフィールを比較し、標的分子となりえる候補遺伝子を探索し、検証する。また高脂肪か高インスリン・IGF-1状態のいずれが腫瘍進展に重要であるかを解明する。さらに脂肪成分のいずれが腫瘍進展に重要かも同定し、細胞内シグナルへの脂肪分画(成分)の関与とメカニズムを解明する。3)標的分子の抑制または亢進化による治療や予防の可能性を動物モデルで検証:候補遺伝子については、成長速度、浸潤、遊走、転移能、抗アポトーシス能などを検討。本研究では高カロリー・高脂肪食による泌尿器癌進展の分子機構を腫瘍微小環境にも注目しながら解明、標的分子を同定し、治療や予防への可能性を検討した。高脂肪食下の前立腺癌進展に関わる下流分子を同定するために、LNCaPのXenograftモデルを用いて、高脂肪食・低脂肪食下での腫瘍のmRNA発現解析から、高脂肪食下の腫瘍で高発現する分子としてFn14を同定した。次にFn14/ TWEAKシグナルが前立腺癌進展・浸潤に関与していること、臨床的にも根治手術後の再発とFn14の発現に相関があることを示した(Carcinogene 2011)。

LNCaPのXenograftモデルを用いて、高脂肪食、高カロリー食、標準食との比較により高脂肪食が前立腺癌進展に重要であること、その血清の解析によりMCP-1/CCR2系が進展に重要であることを示した(Prostate 2012)。この系のブロックにより進展が阻止されることから、前立腺癌の治療や進展阻止標的としてMCP-1/CCR2が有望であると考えられた。前立腺癌進展に関わる遺伝子を同定する目的で、転移性前立腺癌患者の予後に影響を与える一塩基遺伝子多型を包括的に解析し、5つの遺伝子の多型やIGF-1遺伝子多型が予後に有意に影響を与えることを示した(BMC Cancer 2013, Genes Cancer 2013)。なおこの多型による予後予測は『前立腺癌の予後の予測方法』(特願2011ー186698)として特許を取得した。さらに国内や英国の研究グループに協力し、前立腺癌発症に関与する包括的遺伝子多型解析を行い、数個の一塩基遺伝子多型を同定し、発表した(Nat Genet 2011, Nat Genet 2012)。●高脂肪食下の前立腺癌進展に関わる下流分子としてFn14を同定し、Fn14/TWEAKシグナルが前立腺癌進展・浸潤に関与していることを示した(Carcinogenesis 2011)。●高脂肪食が高カロリー食より前立腺癌進展に重要であることをしめし、その重要なシグナルとしてMCP-1/CCR2が重要であることを示した(Prostate 2012 in press)。24年度が最終年度であるため、記入しない。●さらに高脂肪食下、高カロリー摂取下での腫瘍進展メカニズムと標的分子を前立腺癌や腎癌で探索する。●脂肪成分のどの脂肪酸(例:パルミチン酸、オレイン酸、等)が腫瘍進展に関与しているかを解析、細胞内シグナルへの関与と標的シグナルや分子を同定する。●細胞内の脂肪分画を解析できるMASSシステムが本大学に導入された為、高脂肪食や高カロリー摂取下での癌細胞内の脂肪酸合成や脂肪分画成分を解析予定である。
シロアリの食害行動に関与する水代謝システムの解明と制御技術の開発

本研究はシロアリの食害行動と密接に関与する水代謝システムの分子基盤の解明を目的としている。今年度はイエシロアリの職蟻からクローニングしたDRIP型アクアポリンとPRIP型アクアポリンの2種類の水輸送活性を検討した。まず、2種類のイエシロアリアクアポリンが同じ細胞で組織特異的に共発現することを確認している唾液腺細胞を対象に検討を進めた。イエシロアリ職蟻から摘出した唾液腺を高張液または低張液に浸漬し、水輸送による唾液腺細胞の膨潤収縮が生じるかを光学顕微鏡を用いて観察したところ、高張液では唾液腺浸漬後、細胞が直ちに収縮し凝集した状態になり、低張液では逆に細胞が膨潤することが確認できた。続いて、2種類のアクアポリンのそれぞれの水輸送活性についてアフリカツメガエル卵母細胞発現実験系を用いて検討するため、遺伝子配列末端にキャップ構造を有するcRNAを合成するためのプライマーを設計し、cRNAの合成を進めた。現在、卵母細胞に微量注入してアクアポリンを発現させて水輸送活性の測定を進めている。つぎに、RNA干渉効果を用いたアクアポリン遺伝子の発現阻害によるイエシロアリ職蟻個体への影響を検討した。イエシロアリアクアポリンを標的に合成した2本鎖RNAの経口投与ではRNA干渉効果が示されなかったため、体腔への微量注入によるRNA干渉を進めるにあたり、イエシロアリ職蟻に対する注入液量の検討を行った。その結果、胸部背面の節間から平均約4.6 nLの注入液量が適当量であることが示された。また、微量注入試験においては、青色色素を体腔注入した場合に、マルピーギ管(ヒトの腎臓に相当し、消化管からの水の再吸収等に機能する器官)へ色素が取り込まれる現象を確認した。本研究ではこれまでイエシロアリ唾液腺細胞において2種類のアクアポリンを介した水の流出入を示唆する結果を得ている。アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いたイエシロアリアクアポリンの水透過性の定量的な機能解析においては、卵母細胞発現系で必要となる標的アクアポリン遺伝子を1種類合成した。現在、当該合成遺伝子の卵母細胞への注入と解析を進めている。また、RNA干渉効果によるイエシロアリアクアポリンの発現阻害が職蟻個体へ及ぼす影響についても検討を進め、2本鎖RNAの合成に加えイエシロアリ個体への微量注入における最適液量を決定した。これらの進捗状況をふまえ、おおむね順調に進展していると判断した。アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて、2種類のイエシロアリアクアポリンの水透過能を詳細に比較解析するとともに、イエシロアリと異なり乾燥下で生存可能なアメリカカンザイシロアリから昨年度獲得したアクアポリンについても解析を進め、シロアリの水代謝システムの総合的理解に繋がる知見を得る。生物の水代謝システムには、細胞膜に水の通過路を形成するタンパク質であるアクアポリンが関与している。昆虫アクアポリンは分子系統関係からDRIPとPRIPと呼ばれる二つのサブタイプに分かれるが、細胞膜上の水の通過路としての働きは共通している。シロアリの食害行動に関与している水代謝システムで機能するアクアポリンを解明し、その機能を阻害することができれば、シロアリの食害行動の阻害を標的とした新たな防蟻技術の開発に資すると考えられる。そこで、平成28年度はシロアリの食害行動と密接に関与する水代謝システムの分子基盤の解明を目的として、他昆虫種のアクアポリン遺伝子情報や公共の遺伝子データベースに登録されているゲノムやEST等の遺伝子配列情報から推定されるアクアポリン様配列をもとにプライマーを設計し、イエシロアリから新たなアクアポリン様の遺伝子配列を特定した。特定した遺伝子の配列解析を行った結果、アクアポリンに共通する特徴的な配列を有しており、分子系統学的にイエシロアリで既知のDRIPタイプと異なるPRIPタイプのグループに属するアクアポリンであることが明らかとなった。さらに、イエシロアリの組織別の発現解析の結果、PRIPタイプのアクアポリンがイエシロアリの唾液腺及びマルピーギ管に分布することを明らかにした。シロアリの唾液腺は木材を分解するための消化液であるセルラーゼを含む唾液を産生・分泌するので、唾液腺で発現するアクアポリンは食害行動にも関与すると推測される。平成28年度は、(1)既知の昆虫アクアポリンの遺伝子情報、公共のデータベースに登録されているゲノム及びEST等の情報を網羅的に活用した新たなシロアリアクアポリン遺伝子の特定、(2)膜機能タンパク質のin vitro発現系であるアフリカツメガエルの卵母細胞を用いたスウェリングアッセイによる、シロアリアクアポリンの水輸送活性(透過能)の測定を計画した。今年度の研究成果においては、新たなシロアリアクアポリン遺伝子の獲得は達成したが、アフリカツメガエル卵母細胞発現系が新たに立ち上げる実験系であったことから水輸送活性測定システムの構築に遅れが出た。一方で、平成29年度に計画していたシロアリアクアポリンの発現解析を実施し、組織別の発現分布を解明した。また、同様に平成29年度に計画したRNA干渉法を用いたアクアポリンの機能阻害に着手しはじめたことから総合しておおむね順調に進んでいると判断した。シロアリの食害行動と密接に関与する水代謝システムの分子基盤の解明を目的として、シロアリアクアポリンの機能の解明と機能阻害によるシロアリ個体への影響の検証を進めた。(1)卵母細胞発現系を用いたアクアポリンの水輸送活性測定システムの構築:アクアポリンの水輸送活性測定に用いるアフリカツメガエル卵母細胞にRNAサンプルを微量注入するため、顕微注入及び撮像のシステムを構築した。

次年度、卵母細胞に注入するために必要な構造を有するRNAを合成し、注入実験を実施し、アクアポリン遺伝子の膜透過能を解明予定である。(2)RNA干渉によるアクアポリン遺伝子の発現阻害とシロアリ個体の食害行動への影響解明:イエシロアリのアクアポリンを標的に2本鎖RNAを合成し、イエシロアリ職蟻に対して摂食によるRNA干渉を行った。その結果、2本鎖RNAの合成は成功したが、ろ紙に含浸させた2本鎖RNAの摂食中や摂食後に変調をきたした個体はなく、標的としたアクアポリン遺伝子の発現阻害の効果は認められなかった。イエシロアリのアクアポリンを標的としたRNA干渉においては、摂食による遺伝子発現阻害の効果を得にくい可能性が示唆された。(3)アメリカカンザイシロアリアクアポリン遺伝子のクローニング:イエシロアリと水への依存度が異なり、乾いた木材で生存可能なアメリカカンザイシロアリに着目し、水代謝システムを解明すべくRT-PCR解析によるアクアポリン遺伝子のクローニングを行った。RT-PCR解析に用いるプライマーは、シロアリ以外の他昆虫種で既知のアクアポリンの遺伝子配列情報をもとに設計したものを用いた。その結果、アメリカカンザイシロアリから新たにアクアポリン様遺伝子の部分配列をクローニングできた。部分配列から推定したアミノ酸配列を相同性解析に供したところ、当該配列はイエシロアリのアクアポリンと高い相同性を有することが明らかとなった。平成29年度予定していた、RNA干渉法を用いたアクアポリンタンパク質の合成阻害による遺伝子発現レベルでのRNA干渉効果の確認及びシロアリ個体の表現型の変化を調査した。卵母細胞発現系を用いた水輸送活性の測定システムの実験系は構築したが、アクアポリン遺伝子の膜透過能の解明には遅れが生じた。一方で、これまで供試材料として用いたイエシロアリと異なり、乾燥した生活環境に適応していることから、特徴的な水代謝システムを有している考えられるアメリカカンザイシロアリを用いて、新たなアクアポリン遺伝子をクローニングできたことから、総合して概ね順調に進んでいると判断した。本研究はシロアリの食害行動と密接に関与する水代謝システムの分子基盤の解明を目的としている。今年度はイエシロアリの職蟻からクローニングしたDRIP型アクアポリンとPRIP型アクアポリンの2種類の水輸送活性を検討した。まず、2種類のイエシロアリアクアポリンが同じ細胞で組織特異的に共発現することを確認している唾液腺細胞を対象に検討を進めた。イエシロアリ職蟻から摘出した唾液腺を高張液または低張液に浸漬し、水輸送による唾液腺細胞の膨潤収縮が生じるかを光学顕微鏡を用いて観察したところ、高張液では唾液腺浸漬後、細胞が直ちに収縮し凝集した状態になり、低張液では逆に細胞が膨潤することが確認できた。続いて、2種類のアクアポリンのそれぞれの水輸送活性についてアフリカツメガエル卵母細胞発現実験系を用いて検討するため、遺伝子配列末端にキャップ構造を有するcRNAを合成するためのプライマーを設計し、cRNAの合成を進めた。現在、卵母細胞に微量注入してアクアポリンを発現させて水輸送活性の測定を進めている。
日本人大学生の英語文法能力発達過程の研究とその測定方法の開発

第二言語習得研究と言語テスト研究の有機的連携を目指し、日本人英語学習者の文法能力発達過程を新しい統計分析方法を用いて考察し、また文法能力を測定するテスト開発を行うことを目的とする研究を実施した。これはこれまで異分野と考えられていた第二言語習得研究と言語テスト研究が一つの目標に向かって組んだ画期的な共同研究である。研究の経過においては、従来の文法テストと高い相関を持つ文法能力テストMeasure of English Grammar(MEG)を編集開発した。また、文法能力発達過程を測定するために、関係節、非能格・非対格動詞、二重目的語構文、to不定詞の文法性判断テストを作成した。この研究はcompetition modelを中心にして分析を行うなどし、学習者の全般的な文法能力の向上とともに、種々の文法項目において意味的な処理から統語的な処理へ移行することが観察された。具体的成果は、国内学会発表2件、国際学会発表4件、国内学会シンポジウム1件、大学紀要論文1編、レフリー付学会誌論文1編という形で現在まで成果報告している。またこの研究に基づいた著書の執筆作業が現在進んでおり、未発表のデータ分析・研究は2004年度に発表する予定、既に日本における学会大会での口頭発表、シンポジウム発表の2件、国際学会での発表1件について、発表の許可を得ている。平成13年度の成果報告平成13年度は、本研究の初年度にあたる。このため、まず必要な備品を購入し、データの収集・分析のための準備を行い、今後の研究に備えた。具体的にはコンピュータを3台、マークカードリーダーを2台購入した。次に、文法能力の等質検定のための統一テストとして、何を用いるのかを検討した。復習種類の文法能力テストを入手し、討議を重ねた結果、CELT、TOEFL、Oxfordを合わせて用いるのが有効ではないかとの考えで基本的にまとまった。次に、研究対象とする文法項目を検討した。この結果、関係節、仮定法、動詞の他動性、受身与格交替などの理論的な背景を探り、具体的な問題作りを始めた。また、G-TELPから仮定法の問題例提供を受けた。すでに一部の問題はデータベース化してある。次に、今後どのような時系列で研究を進めていくのか、関連学会での発表を具体的に検討した。平成14年夏に日本で、15年春にアメリカで開催される学会での発表準備を開始した。最後に、日本以外での地域として、インドネシア・韓国・中国・フィリピンでのデータ収集の可能性を検討した。初年度(平成13年度)での研究設備機器の購入・設置および研究内容の打ち合わせをもとに、平成14年度は、研究内容の打ち合わせを継続して実施しながら、パイロット・テストを中心に以下のような研究活動を行った。(1)パイロットテストの実施、分析:本研究課題のひとつとして、学習者の英語能力水準別の下位グループを構成するための<文法テスト>を作成する必要があった。そこで、3種類の既存の英語標準テスト(文法)を実施し、項目分析等の手順を経て、次年度の本テストで使用する文法テストを作成した。同様に、本研究の中心になる文法性判断テストに関しても、関係節、項構造、受動態、与格交代に焦点を当てたタスク・シートを作成、パイロット・テストを実施し、その結果をもとに修正を行い、本テストの準備を完了した。(2)テスト結果についての有識者との情報・意見交換(3)パイロット・テストの結果発表:(1)をもとに、国内において学会発表1件,国外学会においてポスターセッション3件を行った。・「日本人英語学習者の文法能力発達過程について:非対格/非能格動詞の習得を中心に」2002.8.23第28回全国英語教育学会神戸研究大会於・神戸大学(4)論文の執筆:(1)をもとに、論文執筆を行った。・(大学紀要)「英文法能力標準テストの妥当性・信頼性の検証と新英語文法能力テストMeasure of English Grammar(MEG)」共著『政策科学』10巻3号、pp.59-68.2003.3.(5)次年度の本テストにむけての準備:今年度のパイロット・テストの実施と分析により、本テストでのデータ収集のための道具が完成したことになる。

現段階では、実施時期、方法およびデータ分析において用いる統計手法の最終検討を行っている。本研究は、個別に発達・実施されてきた「第二言語習得研究」と「言語テスト研究」の有機的連携を目指す、これまでに例のない画期的な共同研究である。日本人英語学習者の文法能力発達過程を再検討するため、まず、文法性判断テストの信頼性・妥当性を過去の議論に遡って再検討し、Rating Scaleを用いて理解度をより決め細やかな測定をするために部分配点することの是非を検討した。またこれまで個別に実施されてきた第二言語習得研究を横断的に考察するため、Competition Modelを用いて、従来型分散分析の方法で検討したところ、文法能力発達過程の研究においては、学習者の全般的な文法能力の向上とともに、種々の文法項目において意味的な処理から統語的な処理へ移行することが観察された。さらにこの結果を踏まえて項目応答理論で一元化できるかどうかの可能性を探った。これらの考察をもとに、Rating Scaleを用いた項目応答理論などの統計分析方法を用いて考察し、また第二言語習得における第一言語の影響を見るために差異項目機能分析の可能性を検討した。具体的成果は、国内学会発表2件、国際学会発表4件、国内学会シンポジウム1件、大学紀要論文1編、レフリー付学会誌論文1編という形で現在まで成果報告している。またこの研究に基づいた著書の執筆作業が現在進んでおり、未発表のデータ分析・研究は2004年度に発表する予定である。
複断面開水路流れの内部構造の解明と河岸防災手法の検討

複断面開水路流れ固有の流れ構造である「斜昇流」,「大規模水平渦」の内部構造の特徴を実験的に検討した.その結果,「斜昇流」は,高水敷先端部における縦渦構造の時空間的集中がその生成因となっていること,「水平渦」は高水敷上に形成される縦渦構造群が実体であり,それがせん断不安定の生成因であることを明らかにした.また,河岸防災手法として「ブランチブロック」の護岸模型実験を行った.その結果,本護岸は,護岸表面に発生する渦構造によって顕著な流速低減効果を有することが認められた.複断面開水路流れ固有の流れ構造である「斜昇流」,「大規模水平渦」の内部構造の特徴を実験的に検討した.その結果,「斜昇流」は,高水敷先端部における縦渦構造の時空間的集中がその生成因となっていること,「水平渦」は高水敷上に形成される縦渦構造群が実体であり,それがせん断不安定の生成因であることを明らかにした.また,河岸防災手法として「ブランチブロック」の護岸模型実験を行った.その結果,本護岸は,護岸表面に発生する渦構造によって顕著な流速低減効果を有することが認められた.本研究の目的は,複断面開水路流れに形成された組織構造の特徴を明らかにし,その知見を踏まえて複断面河道における河岸における災害を防ぐ手法を見出すことである.このために,1.複断面開水路流れの組織構造の時空間特性を明らかにする.2.複断面開水路流れの組織構造の流体力学的特性を明らかにする.3.第1,第2の課題の遂行により得られた知見をもとに,低水河岸付近における流れの制御手法を見出す.4.第3の課題より見出された手法を実河川に適用し,低水河岸の防災効果を実証する,という課題を設定した.本年度は,低レイノルズ数における片複断面開水路の流れ場において,課題1,2を検討.し,それぞれ以下のことが明らかとなった.(1)流れ場の流速分布特牲:高水敷上水深と高水敷高さの比が1.0と025の条件で,PTV(Particle Tracking Velocimetry)を用いた,流速計測を行い,平均主流速分布,二次流ベクトル分布,レイノルズ応力分布を明らかにした.高水敷先端付近には斜昇流と旋回状の二次流が形成が明らかとなった.(2)組織構造の時空間特性の検討:高水敷先端部には縦渦構造が形成され,高水敷水深が比較的大きい場合,時間的に安定していることが明らかとなった.また,本構造は低水路側に顕著な傾斜運動をすることが観察され,その傾斜角度特性やスケール特性についても調査した.(3)組織構造と瞬時速度情報との相互関係の検討:2)で見出された縦渦構造は,瞬時の斜昇流,旋回状の二次流を生成していることを明らかにした.この構造の時空間的安定性が,長時間平均量の斜昇流,対を成す二次流分布の形成因であることを見出した.これは,第2種二次流れの形成因を明らかにしたことになり注目される.(4)流れの3次元モデルの構築:(1)(3)の知見を総合し,流れの3次元モデルを提案した.本研究の目的は、複断面開水路流れに形成された組織構造の特徴を明らかにし、その知見を踏まえて複断面河道における河岸における災害を防ぐ手法を見出すことである。本年度は、1)複面開水路流の固有の流れ構造の1つである水平渦の内部構造に関する詳細な検討、2)両側岸に高水敷を有する複断面流れの流速分布、組織構造の特徴に関する検討を行った。1)については、水平渦が形成される高水敷上には、高速流の流入によって帯状を呈する縦渦構造群が形成されることが明らかとなった。また、この構造群は流下に伴って、高水敷の低速領域および低水路の高速流との相互作用によって鉛直方向を軸とする旋回流を生成し、低水路方向への低速流体の輸送、高水敷方向への高速流体の輸送、水平方向のレイノルズ応力の生成に直接寄与していることを明らかにした。これまで水平渦は、"鉛直方向に軸と回転を有する大規模渦構造"として認識されているが、本研究の成果はその形成過程において、縦渦構造が関係していることを始めて明らかにした意義は大きいと考えられる。2)については、高水敷が両側に設置された複断面流れの低水路内の流れにおいては、高水敷先端部に形成された縦渦構造(筆者が初めて明らかにした知見)と低水路底壁面に形成された縦渦構造が流れの支配的な構造となっていることが明らかとなった。本知見は,限られた実験水路の幾何形状、水理条件によって得られたものであり、今後さらに、複数の条件下の流れについて詳細に検討する必要がある。水平渦に関する成果については、4つの学会発表、1つの査読付き論文として公表した。本年度は、1)高水敷水深が比較的大きい場合の流れの組織構造の特徴、2)河岸防災手法の具体案としてブランチブロックを護岸に適用するに当たり、枝材の配列に伴う流れ場の特徴について検討した。1)については、高水敷水深が大きいという条件は、既往の研究成果を踏まえH/D>1.5(H:低水路水深,D:高水敷高さ)とした。

本研究では高敷幅を一定に保ち、H/D=3.0に設定し、これまで検討してきたH/D=2.0の組織構造の特徴と比較検討した。H/D=3.0の流れ場では,H/D=2.0と同様に高水敷先端部に縦渦構造の時空間的な集中現象が認められたが、H/D=2.0に比べて水表面への縦渦構造の発達が抑制され、その対岸方向への傾斜角度が緩和されることが示された。これは、高水敷水深の増加によって側壁上の縦渦構造の占める割合が増加し,両縦渦構造同士の相互関係の発生が原因であることが明らかとなった。2)については,河岸防災への効果が期待されるブランチブロック護岸に関する検討を行った。本ブロックは、1本の幹財とその前後に3本の枝材からなるブロックである。本研究では、枝材の2つの配置形状(昇配置,降配置)による流れ場の特徴およびその生成因を検討した。その結果、昇配置では降配置に較べて護岸付近の主流速の低減効果が顕著となることが明らかとなった。これは、枝材の配置によって生成される縦渦構造の集中現象が異なることが原因であることが解明された。昇配置では水表面に向かって縦渦構造が集中、大規模し、広範囲の低速領域の低減に寄与している。一方で降配置では、縦渦構造が底壁面付近に集中し、護岸付近の低速化への寄与が昇配置に較べて小さいことが示された。
C2キラルユニットを鍵とする巨大人工らせん高分子

今年度は一昨年前の研究成果である、スピロビフルオレンを主鎖に含む高屈折率及び低複屈折ポリカーボネート及びポリエステルの論文を投稿した。これまで研究を続けてきたホリアリーレンエチニレンなどの一点接合型の高分子では、接合点の自由回転による構造異性化によってねじ型らせん構造とコイル型らせん構造の両方を形成してしまう。そこで今年度はより構造が明確ならせん高分子の合成を目指して二点接合のらせん高分子の合成を重点的に行った。具体的には、昨年度に合成を開始した、C_2キラルユニットに水酸基とホルミル基を導入した四官能性スピロビフルオレンを用い、スペーサーユニットに金属サレン錯体を用いるホリサレン錯体の合成を続けると共に、スペーサーユニットの接合点が反転している金属サラレン錯体スペーサーの設計と合成を行った。従来のスペーサーユニットであるサレン錯体では接合点が反転していないシン型スペーサーであるため、らせん高分子を形成した際にはねじ型らせん構造を形成する。それに対して、金属サラレン錯体では接合点が反転したアンチ型スペーサーとなり、コイル型のらせん構造を形成する。接合点が二点であるため接合点の自由回転による構造異性化が起こらない。そのため、本研究の目的である、熱的化学的に構造が安定であり、内孔に空間を持つコイル型らせん高分子の設計及び合成が可能となった。また、金属錯体の中心金属に昨年度までは亜鉛錯体を用いていたが、今年度は亜鉛錯体に加えて銅錯体を用いて同様に安定したらせん高分子が形成されることを確認した。コイル型らせん高分子はねじ型らせん高分子と同様、温度変化CDスペクトルの測定においてほとんどスペクトルの形が変化しなかったことからコイル型らせん高分子は温度変化に対して構造が安定していると考えられる。昨年度までは、主鎖の自由回転によってねじ型らせん構造とコイル型らせん構造の両方を形成していたが、今年度は同一のC_2キラルユニットを用いて、スペーサーユニットを変えることによって、ねじ型らせん構造とコイル型らせん構造を任意に作り分けることが可能である事を示した。本年度は「研究実施計画」に基づき、モデルオリゴマーの結晶X線構造解析を行うべく、光学活性ポリアリーレンエチニレンのモデルオリゴマー合成を行った。ジエチニルスピロビフルオレンとp-ジヨードベンゼンを、パラジウム触媒を用いた薗頭カップリング反応によって結合させることによって、五量体モデルオリゴマーを合成した。しかしながら、モデルオリゴマーは結晶性が悪く、現在再結晶溶媒を検討中である。さらに本年度は、スピロビフルオレンの光学特性に着目し、スピロビフルオレンを用いた高屈折率ポリマーの合成を行った。スピロビフルオレンは二つのフルオレン環が直交しているため、フルオレン環の共役構造による屈折率の向上と直交構造による分子配向性の低減による複屈折の低下が期待される。以上の理由により、スピロビフルオレンを主鎖に含むポリカーボネート、及びポリエステルを合成し、熱物性、及び光学特性を測定した。ポリカーボネートは分子の剛直性から高分子量のポリカーボネートを合成することができなかった。そこで、分子の剛直性を低減させるために、スペーサーアルキル基を導入して合成し、それぞれ高収率で高分子量のポリカーボネートを合成した。このポリカーボネートではスペーサーアルキル基の長さが長くなるにしたがってガラス転移点が減少する挙動が認められたが、熱分解点は大きな低減が認められなかった。いずれのポリカーボネートも高屈折率かつ低複屈折、低アッベ数のポリカーボネートであった。また、6種の芳香属酸クロライドとジヒロドキシスピロビフルオレンとの重縮合によって6種のポリエステルを高収率で合成した。これらのポリエステルはいずれも高屈折率かつ低複屈折、低アッベ数のポリエステルであった。いずれのポリカーボネート、ポリエステルもクロロホルムなどの一般的な有機溶媒に非常によい溶解性を示した。今年度は昨年度の研究成果である、スピロビフルオレン含有ポリカーボネート及びポリエステルの光学材料利用の論文発表を行うため、論文執筆を行った。しかしながら、特許出願とは異なり詳細なデータが多数必要になり、再合成、再測定を繰り返すうちに、年度内に投稿はできたものの論文掲載には間に合わなかった。その他、今年度は安定したらせん高分子の合成に向けて結合の固定を試みるべく、ポリサレン錯体の合成を呼びその前駆体であるポリシッフ塩基の合成を行った。従来のポリカーボネート、及びポリエステル、ポリアリーレンエチニレンではポリマーの主要部分が単数結合で連結しているために、その結合の自由回転から溶液中では安定したらせん構造を摂ることが難しいと考えられていた。今年度はその問題を解決するために、連結部分に錯体を用いることとした。この試みはおそらく成功して、溶液中における100°Cに及ぶ温度変化においてもCDスペクトル上大きな変化は見られなかった。スピロビフルオレンの構造及びサレン錯体の性質から、溶液中でも安定したジグザグ型らせん構造を形成しているものと推測できるが、理論上の推測の枠を出ることはなく、その構造の詳細決定にはさらなる検討が不可欠ではある。この他、構造の詳細な検討のために、前年度はポリアリーレンエチニレンの五量体モデルオリゴマーを合成したが、結局、残念ながら本年度はその構造を明らかにすることはできなかった。

そこで本年度は、モデルオリゴマーの大量合成が比較的簡単なポリフェニレンの三量体モデルオリゴマー、及び五量体モデルオリゴマーの合成を行った。特に三量体モデルオリゴマーについては構造解析に必須な単結晶を得られやすいと考えられるラセミ体の大量合成が可能であったので、比較的大量の目的化合物を合成したが、本年度は合成のみにとどまり構造解析には至っていない。スピロビフルオレン含有ポリフェニレンは既に特異な蛍光特性が報告されているが、光学活性な化合物は報告されておらず、光学活性なポリマーではどのような挙動を示すか興味が持たれる。今年度は一昨年前の研究成果である、スピロビフルオレンを主鎖に含む高屈折率及び低複屈折ポリカーボネート及びポリエステルの論文を投稿した。これまで研究を続けてきたホリアリーレンエチニレンなどの一点接合型の高分子では、接合点の自由回転による構造異性化によってねじ型らせん構造とコイル型らせん構造の両方を形成してしまう。そこで今年度はより構造が明確ならせん高分子の合成を目指して二点接合のらせん高分子の合成を重点的に行った。具体的には、昨年度に合成を開始した、C_2キラルユニットに水酸基とホルミル基を導入した四官能性スピロビフルオレンを用い、スペーサーユニットに金属サレン錯体を用いるホリサレン錯体の合成を続けると共に、スペーサーユニットの接合点が反転している金属サラレン錯体スペーサーの設計と合成を行った。従来のスペーサーユニットであるサレン錯体では接合点が反転していないシン型スペーサーであるため、らせん高分子を形成した際にはねじ型らせん構造を形成する。それに対して、金属サラレン錯体では接合点が反転したアンチ型スペーサーとなり、コイル型のらせん構造を形成する。接合点が二点であるため接合点の自由回転による構造異性化が起こらない。そのため、本研究の目的である、熱的化学的に構造が安定であり、内孔に空間を持つコイル型らせん高分子の設計及び合成が可能となった。また、金属錯体の中心金属に昨年度までは亜鉛錯体を用いていたが、今年度は亜鉛錯体に加えて銅錯体を用いて同様に安定したらせん高分子が形成されることを確認した。コイル型らせん高分子はねじ型らせん高分子と同様、温度変化CDスペクトルの測定においてほとんどスペクトルの形が変化しなかったことからコイル型らせん高分子は温度変化に対して構造が安定していると考えられる。昨年度までは、主鎖の自由回転によってねじ型らせん構造とコイル型らせん構造の両方を形成していたが、今年度は同一のC_2キラルユニットを用いて、スペーサーユニットを変えることによって、ねじ型らせん構造とコイル型らせん構造を任意に作り分けることが可能である事を示した。
sLe^×糖鎖発現α_1-アシッドグリコプロテインの急性呼吸不全における役割

1年目に確立したα1-acid glycoprotein(以下AGP)の精製方法を用いて、標準AGPおよび健常人、患者血漿を精製したところ、精製のためのHPLCにおいて、ある程度糖鎖が分離でき、この段階でいくつかの糖鎖変化が推測できることがわかった。呼吸不全患者の血漿を精製すると15minのピークの前に別のピークが現れ、健常人と異なることが明らかとなった。(このピークの糖鎖構造について調べてみると、2本鎖が多いことが明らかとなった。)ヒドラジン分解による糖鎖の切り出し、ABOE化、逆相カラムを用いたHPLCによる糖鎖構造解析を行ったが、シアル酸とフコースを持つシアリルルイスx糖鎖を直接逆相カラムで解析することができないので、まず、シアリダーゼによりシアル酸を除去してから逆相カラムにかけて分枝鎖の数によりわけて、比較したところ、呼吸不全の患者では2本鎖が非常にふえていることがわかった。その時間的変化について,今後進めていく予定である。シアリルルイスx糖鎖は、セロトニンカラムを用いてまずシアル酸の数で分け、各々についてさらに逆相カラムで分けたものを、フコシダーゼでフコースをはずしたものと比較してそのピークを推定したところ、呼吸不全の患者においては、その比率が健常人に比し増加していた。今回、精製時の緩衝液、HPLC移動相のpHの安定性、ハイドロキシアパタイトカラムの再現性および耐久性、脱塩、濃縮装置の不備などの問題点により計画通り研究が進まなかったが、、引き続きAGP糖鎖の炎症における役割(好中球接着因子に対する効果)を明らかにする研究へと発展させていく予定である。1.2年計画の1年目として、a 1-acid glycoprotein(以下AGP)を患者血漿より精製する方法を確立し、糖蛋白質AGPより糖鎖を切り出し、切り出した糖鎖の構造を解析する方法を決定した。(1)TOYOPAK DEAEM(陽イオン交換体)で前処理した希釈(200倍)患者血漿を、HPLC(ハイドロキシアパタイトカラム)により分離した。AGPのピークをさらに鋭敏にすることを目標に、他メーカーのハイドロキシアパタイトカラムを考慮中である。また、ヒドラジン分解の最低必要量が0.5mgであるため、血漿量を2倍にし、HPLCへの注入量を10倍(50μl→500μl)にすることにした。(2)糖蛋白質から糖鎖を切り出す方法として、ヒドラクラブを用いることにより安全かつ正確にヒドラジン分解することができた。糖鎖切り出し後、N-アセチル化およびABOE標識化を行った後、吸光度計により検出したが、さらに感度のよい、蛍光光度計を用いる予定である。(3)AGPの糖鎖のうちシアリルルイスX(sLe^X)糖鎖構造をHPLCにより分離同定するのにシアル酸がほとんど脱離せずにすむABOE(4-aminobenzoic acid octyle ster)化を選択した.フコースの位置を確認するのには1,3-フコースのみを切る酵素を用い、前後のピークの変化でsLe^Xを判定する。2ICUにおけるSIRSの診断基準を満たす患者のうち人工呼吸管理を行った急性呼吸不全患者の血漿を採取し、呼吸機能を測定し、AGP濃度、糖鎖構造決定のために血漿を-20°Cにて保存した。3.今年度は、sLe^Xの量的変化、時間的変化を調べ、採取に更に工夫を加え、好中球との接着実験への発展させ、AGPの炎症における好中球接着因子に対する働きを明らかにする予定である。
知覚における注意と非概念主義

本研究では「知覚内容は非概念的であるのか」という問題に、視覚的注意に関する科学的知見を踏まえた上で解答を与えた。成果は次の三点に要約できる。(1)視覚的注意に関する科学的知見は非概念主義を十分には支持しない。(2)視覚的注意と関係する視覚記憶についての科学的知見も非概念主義を十分には支持しない。むしろ、これらは概念主義に親和的である。(3)知覚経験が多重的な概念的内容を持つか否かは、知覚経験の時間的性質に関する更なる検討が必要である。本年度は、(1)指示詞的概念の形成に関するより詳細な検討と、(2)アイコニック・メモリの内容を根拠とした非概念主義擁護論の批判的検討を行った。(1)については、S. CareyやR. Baillargeonなどの心理学者が提唱する生得主義を援用しながら、非概念主義に依拠せずとも指示詞的概念の形成を自然主義的に説明できることを示した。(2)については、(i)アイコニック・メモリの内容は注意を受けたものであること、(ii)(i)を認めた場合、非概念的内容と概念的内容の区別は維持できなくなることを論じた。以上の成果は、指示詞的概念の形成やアイコニック・メモリという経験科学の知見が概念主義と整合的であることを示したという意義を有している。ただし、これらの考察から仮に概念主義が正しいとしても、知覚経験は一つの概念的内容を持つのか、あるいは、その形成段階に応じて異なる概念的内容を持つのかという問題が残る。そこで最後に、(3)そもそも知覚内容の担い手である知覚経験は時間的に延長したものとして個別化されるのかという問題を、知覚経験の時間的延長性を唱えるI. Phillipsの延長主義に焦点を合わせて検討した。その結果、ポストディクション効果の説明については、延長主義とそれを否定する立場の間に差がないことが示された。この結論は、概念主義の在り方を論じる際には、知覚経験という概念自体の更なる見直しが必要であることを意味している。(1)に関する研究成果は、日本科学哲学会第46回大会で口頭発表した。(2)に関する研究成果は、京都現代哲学コロキアム第8回例会で口頭発表した後、イリノイ大学シカゴ校のD. Hilbert教授との研究打ち合わせを通じて推敲し、2014年5月に東京大学で口頭発表した。(3)に関する研究成果は『彦根論叢』に論文として掲載予定である。平成24年度は、知覚において視覚的注意が果たす役割を考察し、注意が非概念主義をいかなる仕方で支持し得るのかについて検討した。現在、注意に着目して非概念主義を擁護する代表的論者には、A. RaftopoulosとA. Roskiesがいる。前者は、V. LammeやZ. Pylyshynなどの認知科学者の諸理論に基づき、知覚内容が概念的になるには注意による脳の記憶領域・高次認知領域からのフィードバックが必要であるという論拠から、前注意的な視覚内容の非概念性を主張した。一方、後者は、指示詞的概念の形成に着目し、指示詞的概念の形成に必要とされるトップ・ダウン型の注意が意識的な知覚内容に対して払われることから、前注意的な視覚内容の非概念性を主張した。これらの議論は共に「前注意的な視覚内容は意識的かつ表象的である」という前提に基づき、非概念主義を擁護している。本研究では、この前提が経験科学的見地からは十分に支持されていないことを確認した上で、Raftopoulosに対しては、彼の議論では前注意的な視覚内容の表象性が上手く説明できないことを、Roskiesに対しては、指示詞的概念の形成には必ずしも非概念的内容の存在を措定しなくてもよいことを論じた。以上の成果は、注意に依拠して非概念主義を擁護する現在の議論が十分な説得力を欠くことを明らかにしたという意義を有する。本研究は、イリノイ大学シカゴ校のD. Hilbert教授との研究打ち合わせ(2013年3月)を通じて推敲され、同年3月30日に研究会「京都現代哲学コロキアム」第6回例会のワークショップ「知覚と心」において「視覚的注意と非概念主義」というタイトルで口頭発表された。交付申請書に記載した「研究の目的」において平成24年度の課題としていたのは「知覚において注意が果たす役割の検討」であり、より具体的には、注意が適用される前の知覚経験の本性を検討することによって、注意と非概念的内容の関係を精査することであった。この課題については、「研究実績の概要」で記したように、注意に訴えても、非概念的内容の存在という哲学的テーゼは現状では必ずしも十分には支持されていないという結論を得ることによって、解答の大枠は示されたと考えられる。ただし、以下の二点については今後さらに進めていかなければならない。第一に、Roskiesに対して論じた、非概念的内容に依拠しない指示詞的概念の形成の在り方について、より詳細な検討と説明が必要である。

第二に、本研究の成果は現時点では研究会における口頭発表に留まっているので、今後は論文として投稿するなどのさらなる発表を試みる予定である。平成25年度は次の仕方で研究を推進していく予定である。まず、平成24年度の研究で残されていた指示詞的概念の形成に関するより詳細な検討を行う。具体的には、S. CareyやE. Spelkeなどによる幼児の概念形成に関する心理学的説明を考察しながら、非概念的内容に依拠しない指示詞的概念形成の可能性を検討する。次に、知覚内容と記憶の関係を検討する。視覚に関する記憶と注意は密接に関係している。一部の非概念主義者によれば、アイコニック記憶に保存される内容は非概念的である。本研究では、視覚に関する記憶にどのような種類があるのかを整理した上で、各記憶にどのような性質を持つ内容が保存され得るのかを、Raftopoulos, I. Phillips, J. J. Prinz, S. M. Kosslyn, A. Baddeleyなどによる視覚記憶に関する心理学・哲学的文献を用いながら検討する。最後に、これまで得られた結果を基に、知覚内容は非概念的であるのか否かという問題に解答を与える。以上の研究は基本的に文献を基に進められるが、平成24年度に引き続き海外における知覚の哲学の専門家との研究打ち合わせも取り入れていく予定である。なお、平成25年度は最終年度となるので、研究成果を研究会や学会での口頭発表ならびに論文として公表し、それをもとに研究報告書を作成する予定である。平成24年度は直接経費の内、23,151円分が残額となった。これは図書の購入が年度内に完了しなかったためである。平成25年度は、平成24年度の残額を図書費に加えて、図書費173,151円、旅費300,000円(海外旅費含む)、その他50,000円(印刷費など)を計画している。