hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MIMによる局所成分傾斜組織を利用した焼結低合金鋼の超強靭化とネットシェイプ成形

本研究では、ネットシェイプ成形に優れたMIMプロセスによる超強靭焼結低合金(Fe-Ni-0.5%Mo-0.4%C熱処理材)の創製と機械的構造用高強度部材としての信頼性を得ることを目的として調査・検討を行ったもので、得られた研究成果を総括すると以下の通りである。(1)Ni添加量の増加に伴い、延性を損なうことなく引張、疲労強度はともに飛躍的に上昇し、特に6mass%Ni添加材においては引張強度が約2000Mpa・疲労強度は約500Mpaで伸びは約5%を示すなど、超強靭な特性を示した。これは、基地自体が固溶強化したことに加え、高硬度なマルテンサイト相の割合が増加し、それらを網目状に焼きもどしマルテンサイト相が取り囲んだメゾヘテロ組織に起因したものといえる。(2)473K焼戻しの場合、MIM材の疲労強度は575MPaであり、真密度材である粉末鋳造材(650MPa)には劣るが、従来の同組成P/M材を大幅に上回る値を示した。また823K焼戻し材の疲労強度は、低温焼戻し材と比べると基地組織の軟化により低下するものの、一般的な高強度機械部品用PIM材と比較すると良好な値を示した。(3)不均質組織の原因であったNiの偏折について、焼結前、すなわち脱脂体においては数個敗十個のNi粉末が凝集しており(平均で直径15μmの領域)、焼結によりNiリッチ(Niの周囲の鉄基地中への拡散)として直径が80μm程度になっていることが判った。(4)強度低下の原因である残留オーステナイトを出現させず、全てのNiリッチ相が高硬度なマルテンサイト組織となるようなモデル計算を試みたところ、Ni粉末の凝縮体の寸法が18μm以下であれば焼結後のNiリッチ相は全面が高硬度なマルテンサイト組織となり、また18μm以上の大きさのものが偏析すれば中心部が残留オーステナイトでその周りがマルテンサイト組織を呈することが判った。以上より、大まかには約20μmの大きさのNi粉末を基地中に均一に約150μm闇隔で分散することができれば、これまで以上の超強靭な特性向上が期待できるものと推察された。申請者は,新しい金属粉末射出成形法により,従来のプレス成形法では得られない引張強度1800MPa,伸び34%の極めて高性能な混合粉末法による焼結低合金鋼(Fe-2%Ni-0.5%Mo-0.4%C熱処理材)を開発したが,さらに優れた特性を得るために,メゾヘテロ組織を構成する各相の成分や割合およびそれらの分散度合など組織形態の最適化(構造解析を含む),および実用的な見地から温度上昇に伴う特性変化などについての検討課題が残されていた。また,衝撃や疲労などに対する動的破壊強度が実用的には極めて重要となるが,MIMプロセスによるような高密度(9597%)・高強度材料の動的破壊挙動は従来の多孔質材料の延長上にあるとは限らず,たとえ同一の合金組成であっても本プロセス特有のメゾヘテロ組織や気孔形態などによりかなり変わることが十分に予想される。

本研究ではこれらの点を明らかにすることで,ネットシェイプ成形に優れたMIMプロセスによる超強靭焼結低合金の創製と機械構造用高強度部材としての信頼性を得ることを目的として調査・検討を行うものである。平成13年度の研究成果は以下のとおりである。(1)熱処理後の基地組織は焼きもどしマルテンサイトであり,いずれの試料もNiリッチ相ならびにFe, Moの相互間における拡散速度の著しい差違に起因したMoリッチ相が点在したメゾヘテロ組織を呈していた。(2)Ni添加量の増加に伴い,延性を損なうことなく引張,疲労強度はともに飛躍的に上昇し,とくに6mass%Ni添加材においては引張強度が約2000MPa・疲労強度は約500MPaで伸びは約5%を示すなど,超強靭な特性を示した。これは,基地自体が固溶強化したことに加え,高硬度なマルテンサイト相の割合が増加し,それらを網目状に焼きもどしマルテンサイト相が取り囲んでいることに起因したものといえる。(3)白色部において高Ni濃度のものでは,Ms点が低下して常温でも柔らかい残留オーステナイトが出現するため,8mass%Ni添加材で引張および疲労強度が低下したと推察される。平成13年度で施行された脱バインダ・焼結条件および熱処理条件の最適化に基づいて、厳選された組織系の回転曲げ疲労試験片を作製し、種々の熱処理後、回転曲げ疲労試験による疲労特性について調査し、それらの動的破壊挙動についての詳細な解析を行なうが、組織との関連性も大きいことから、光学顕微鏡やEPMA、TEMなどの現有設備を用いた組織観察や元素分析ならびに相の同定とともに、予想される不均質組織の分散状況との関係について定量的評価も試み、超強靱な特性発現の原因を追求する。またNiフリーの観点から、代替元素であるMnを用いての調査を行い、エコマテリアル化のリサイクラブル材料設計をも考慮した実験も行なったので、その結果を要約すると以下の通りである。(1)473K焼戻しの場合、MIM材の疲労強度は575MPaであり、真密度材である粉末鋳造材(650MPa)には劣るが、従来の同組成P/M材を大幅に上回る値を示している。また823K焼戻し材の疲労強度は、低温焼戻し材と比べると基地組織の軟化により低下するものの、一般的な高強度機械部品用P/M材と比較すると良好な値を示した。(2)き裂は比較的大きな気孔から発生し、微細気候を介して進展している様子が観察され、MIM材中に残存する気孔は一般のP/M材よりも微細かつ球状化しているものの、その疲労によるき裂伝播気孔は従来のP/M材と同様に残留気孔が第一義的な因子である。(3)Fe-80Mn粉末を用いた場合、引張強度は約1500MPa、伸びは2%と従来のNi粉末を添加したプレス材を上回る結果となったが、2%Ni添加(MIM)材には及ばなかった。これは残留オーステナイト相の増加に加え、MnとFeの拡散速度の違いによるカーケンドルボイドならびにMnの蒸発痕である粗大な空隙に起因したものであると推察される。一方、Fe-25Mn粉末を用いた場合、引張強度1660MPa、伸び3.5%と優れた値を示した。これはMnが基地中へほぼ均一に拡散したことで、残留オーステナイト相ならびにボイドや空隙の形成を抑制したためと推察される。以上、フェロMn粉末を用いた焼結Fe-Mn鋼においては、Mnの拡散ならびに粉末特性等を考慮してボイドや空隙等を抑制し、均質な組織にすることで高性能化につながると言える。
高分子微粒子製剤における徐放制御技術の確立とその製剤化プロセスの構築

本研究の目的は、生理活性物質や生体関連物質を内包した生分解性高分子微粒子の開発を行い、プロセス操作因子の徐放挙動への影響を系統的に行うことで徐放挙動に影響を及ぼす主因子を抽出、徐放機構を明らかにすることにある。採用した微粒子調製法は0/0エマルションの液中乾燥法で、得られたポリ乳酸微粒子製剤の平均粒径は分散相に添加した薬物量に依存せずおよそ50μmと一定であった。一方、ポリ乳酸微粒子製剤の平均粒径に与える攪拌回転速度、分散相ポリ乳酸濃度の影響は大きく、攪拌速度の減少、分散相ポリ乳酸濃度の増加に伴い平均粒径は増加した。調製した微粒子製剤のリン酸緩衝溶液(pH7.2)中での徐放挙動を調べたところ、初期バーストは粒径に大きく依存し粒径の小さなものほど大きな初期バーストを示したが、分散相薬物量には依存せず分散相薬物量にかかわらず同程度の初期バーストを示した。また、初期バースト後の徐放速度についても、粒径に大きく依存し粒径が小さくなるに従い抑制されたが、分散相薬物量には依存せず、分散相薬物量の徐放速度に与える影響はほとんど見られなかった。以上の実験結果を基に、水溶性薬物を内包するポリ乳酸微粒子製剤の徐放挙動に関する結果を整理可能なモデルとして、Core-Shellモデルを構築し提案した。一方、マトリックスである生分解性高分子と薬物との間に分子間相互作用が働く場合について、その徐放挙動に与えるプロセス因子の影響を検討した。その結果、得られた微粒子の表面は分子間相互作用が無い場合に得られるような滑らかなものではなく、多数のシワ状の形態を呈した。このシワは表面積を増大させ、徐放速度を大幅に増大させ、初期バーストの原因ともなりうることを明らかにした。この結果は、微粒子製剤の調製には、高分子と薬剤との分子間相互作用の検討が必要であることを明らかにした。本研究の目的は、生理活性物質や生体関連物質を内包した生分解性高分子微粒子の開発を行い、その過程で使用する試薬や生分解性高分子および薬剤(物性)の違い、製法の違い、およびブロセス操作因子の徐放挙動への影響を系統的に行うことで徐放挙動に影響を及ぼす主因子を抽出、徐放機構を明らかにすることにある.そこで、今年度は水溶性薬物を内包するポリ乳酸微粒子製剤を調製し、徐放挙動に与える調製条件の影響を検討した。採用した微粒子調製法は0/0エマルションの液中乾燥法である。得られたポリ乳酸微粒子製剤の粒径は多分散あり、その平均粒径は分散相に添加した薬物量に依存せずおよそ50μmと一定であった。一方、ポリ乳酸微粒子製剤の平均粒径に与える攪拌回転速度、分散相ポリ乳酸濃度の影響は大きく、攪拌速度の減少、分散相ポリ乳酸濃度の増加に伴い平均粒径は増加した、調製した微粒子製剤のリン酸緩衝溶液(pH7.2)中での徐放挙動を調べたところ、初期バーストは粒径に大きく依存し粒径の小さなものほど大きな初期バーストを示したが、分散相薬物量には依存せず分散相薬物量にかかわらず同程度の初期バーストを示した。また、初期バースト後の徐放速度についても、粒径に大きく依存し粒径が小さくなるに従い抑制されたが、分散相薬物量には依存せず、分散相薬物量の徐放速度に与える影響はほとんど見られなかった.以上の実験結果を基に、次年度、徐放モデルの構築を行う予定である.本研究の目的は、生理活性物質や生体関連物質を内包した生分解性高分子微粒子の開発を行い、プロセス操作

因子の徐放挙動への影響を系統的に行うことで徐放挙動に影響を及ぼす主因子を抽出、徐放機構を明らかにすることにある。そこで今年度は、昨年度から行っている水溶性薬物を内包するポリ乳酸微粒子製剤の徐放挙動に関する結果を整理可能なモデルの構築に着手し、その結果、Core-Shellモデルを提案した。本モデルは、微粒子をその表面近傍相と内部相の2つに分類し、その2相間で薬物の分散状態には分配関係が成立すると仮定している。しかしながら、薬物量の増大に伴い表面近傍相に存在する薬物濃度が飽和に達すると、残余薬物は内部相しか分散できないと考える。その表面近傍の薬物が初期バーストとして放出されるとした。徐放曲線から決定した初期バースト量を本モデルによって整理した結果、初期バースト量を系統的に説明することができた。さらに、このことから初期バーストの形成機構を推察することができた。一方、微粒子のマトリックスである生分解性高分子と薬物との間に分子間相互作用が働く場合について、微粒子製剤を調製し、その徐放挙動に与えるプロセス因子の影響を検討した。その結果、得られた微粒子の表面は分子間相互作用が無い場合に得られるような滑らかなものではなく、多数のシワ状の形態を呈した。このシワは表面積を増大させ、徐放速度を大幅に増大させ、初期バーストの原因ともなりうることを明らかにした。この結果は、微粒子製剤を調製するに当たって、用いる高分子と薬剤との分子間相互作用の検討が必要であることを指摘する。
スポ-ツ価値意識のパタ-ンとその規定要因に関する研究

1.研究目的.方法本研究の目的は、一流競技選手とその指導者、地域スポ-ツ参加者とその指導者にみられるスポ-ツ価値意識のパタ-ンとそれに関連する要因を分析することである。この目的にそって上記対象者にアンケ-ト調査を行い、3.393名から回答を得た(回収率67.3%)。2.結果の概要スポ-ツ価値意識は次の4つのパタ-ンに分化している。(1)スポ-ツを気軽に楽しみながらもその中で社会生活に役立つものを獲得しようとする「レクリエ-ション型」が29.7%、(2)卓越性の追求を目指して厳しい鍛錬を行い、その過程で社会生活に役立つものを獲得しようとする「風俗内禁欲型」が29.2%、(3)卓越性の追求それ自体を目的とし、そのために厳しい鍛錬を行おうとする「アゴン型」が27.1%、(4)気軽にスポ-ツそれ自体を楽しもうとする「レジャ-型」が14.0%である。「レクレ-ション型」に関連する要因は、自由主義や精神主義、全力主義の肯定、鍛錬主義や継続主義の否定、やりがいの弱さ、愛志向、市町村レベルの大会参加、35-39歳、45-49歳である。「風俗内禁欲型」に関連する要因は、鍛錬主義や継続主義、精神主義、全力主義、修養主義の肯定、自由主義の否定、やりがいの強さ、正志向、国際レベルの大会参加、60歳以上である。「アゴン型」に関連する要因は、鍛錬主義や継続主義の肯定、自由主義や精神主義、全力主義、修養主義の否定、やりがいの強さ、利志向、国際・全国レベルの大会参加、29歳以下である。「レジャ-型」に関連する要因は、自由主義の肯定、鍛錬主義や継続主義、精神主義、修養主義の否定、やりがいの弱さ、快志向、市町村レベルの大会参加である。1.本年度の研究目的わが国における一流競技選手及び指導者のスポーツ価値意識のパターンを明らかにし,それに関連する要因を分析することが目的である.2.調査の概要(1)調査対象:オリンピック候補選手を中心にしたわが国の一流競技選手とその指導者(2)調査期間:昭和62年7月から11月(3)調査方法:郵送法によるアンケート調査(4)調査票配布数1709,回収数1065,回収率62.3%3.スポーツ価値意識の分析スポーツ価値意識を,スポーツへの取り組み方を示す即時志向と禁欲志向,スポーツの意義づけ方を示す世俗志向と遊戯志向,という2つの軸でとらえ,分析を行った.調査の結果,スポーツへの取り組み方については,両者ともたえず能力の向上をめざして鍛練しようとする禁欲志向が強くなっていた. (選手89%,指導者94%).このことは一流競技において予想された結果である.しかし,スポーツの意義づけ方については両者とも考えが分かれており(選手は世俗志向40%,遊戯志向60%,指導者は世俗志向47%,遊戯志向53%),一流競技の中で,スポーツの意義や目的についての考え方に違いがみられた.さらに,世俗志向と遊戯志向の選択に関連する要因を数量化理論II類によって分析した結果,選手の側では性,競技のやりがい度,個人主義,私生活主義,修養主義,報酬意識などの要因が関連し,指導者では年齢,意識のズレ,精神主義,全力主義,出世意識,生活目標,「競争-協同」意識,「余暇-仕事」意識などが関連していることが明らかになった.

1.本年度の研究目的地域スポーツ参加者及び指導者のスポーツ価値意識のパターンを明らかにし、それに関連する要因を分析することが目的である。2.調査の概要(1)調査対象四国四県各1市町村の地域スポーツ参加者及び各県体育指導員とスポーツ少年団指導者(2)調査期間昭和63年7月から11月(3)調査方法集合法及び郵送法によるアンケート調査(4)調査票配布数3332、回収数2328、回収率69.9%3.スポーツ価値意識の分析スポーツ価値意識を、スポーツへの取り組み方を示す禁欲志向と即時志向、スポーツの意義づけ方を示す遊戯志向と世俗志向、という2つの軸でとらえ分析した。その結果、スポーツへの取り組み方については、参加者は禁欲志向27%、即時志向73%であり、即時志向が強くなっている。一方指導者は禁欲志向52%、即時志向48%であり、2つの価値観が均衡した状態となっている。この価値の選択にあたっては、参加者の側では厳格指導主義、自由主義、気晴し志向、年令などが関連し、指導者の側では鍛練主義、厳格指導主義、自由主義、気晴し志向、指導種目などの要因が関連することが明らかとなった。またスポーツの意義づけ方については、参加者は遊戯志向39%、世俗志向61%、指導者は遊戯志向32%、世俗志向68%であり、両者とも世俗志向が強くなっている。そして、この価値の選択にあたっては、参加者の側では試合レベル、精神主義、修養主義などが関連し、指導者の側では修養主義、報酬意識、職業、指導種目などの要因が関連していることが明らかとなった。1.本年度の研究目的62年度に行った一流競技選手とその指導者のスポ-ツ価値意識調査、63年度に行った地域スポ-ツ参加者とその指導者のスポ-ツ価値意識調査を分析し、わが国におけるスポ-ツ参与者のスポ-ツ価値意識のパタ-ンとその規定要因を明らかにすることが本年度の目的である。2.研究の方法パタ-ンの分析はクロス分析によって、規定要因の分析は数量化理論II類による判別分析によって行った。3.結果の概要スポ-ツ価値意識を4つのパタ-ンに分けてとらえると、気軽にスポ-ツを行いながらも、その中で社会生活に役立つものを獲得しようとする「レクリエ-ション型」が29.7%、卓越性の追求を目指して厳しい鍛練を行い、その過程で社会生活に役立つものを獲得しようとする「世俗内禁欲型」が29.2%、卓越性の追求それ自体を目的とし、そのために厳しい鍛練を行おうとする「アゴン型」が27.1%、現在の能力の範囲内で気軽にスポ-ツを行おうとする「レジャ-型」が14.0%となっている。このことから、現在のわが国におけるスポ-ツ参与者の間では、圧倒的に支持される意識も、少数者にしか支持されない意識もみられず、スポ-ツ価値意識が4つの型に分化していると言える。そしてこの意識の分化に関連しているのは、鍛練主義、修養主義、精神主義、全力主義、継続主義、自由主義などのスポ-ツ意識、スポ-ツのやりがい度、生活目標観、さらに競技レベル、参与形態、年齢などの要因である。なおこの中で、スポ-ツを通しての人間形成を重視する修養主義、結果よりも過程の努力を重視する全力主義、偏在的であるがタテマエとしての色合いが濃い意識と考えられる。
ミュ-オン触媒核融合素過程のチャネル結合法による理論的研究

ミュ-オン触媒核融合の理論的課題のいくつかを,チャネル結合理論を用いて研究した。これらの理論研究においては、本科研費研究で開発した計算方法・解析結果が世界最先端のものを与えている。1.ミュ-オン移行反応の研究断熱近似を仮定しない組み替えチャネル結合法によるミュ-オン移行反応解析コ-ドが完成し,dμ(1s)+t→tμ(1s)+d反応の解析を行った。低エネルギ-領域(0.0010.05eV)において,観測値との良い一致を得た。高エネルギ-領域(>0.05eV)については,観測値はないが,数tev領域で2ケタも移行反応率が増大することが予言される。この結果,H_2+D_2+T_2の三重混合系の中で,このミュ-オン移行反応が2ケタ促進されることが分った。2.Dー^3Heによるミュ-オン触媒核融合の研究現在話題になっている月面の^3He資源を視野に入れて,ミュ-オン触媒によるd+ ^3He+μ→(d ^3Heμ)→^4He+p+μ+18.4MeVの核融合反応が効率的に起り得るかを検討した。しかし,(d ^3Heμ)分子イオンが( ^3Heμ)とdに粒子崩壊する確率とX線崩壊する確率が,核融合確率の百万倍も大きいため,有効な核融合には利用できないことが判明した。3.ミュ-オン分子イオンのエネルギ-準位の精密計算ミュ-オン触媒核融合の要をなしている(dtμ)の分子イオンのJ=V=1状態のエネルギ-を0.1meVの位まで精密に求めることは,理論的課題の主たるものの1つである。本研究では,残された補正計算のうち,[(dtμ)dee]分子内の電子スクリ-ニングが(dtμ)のエネルギ-に及ぼす効果,相対論的効果,真空補正効果などを計算した。これらにより,(dtμ)分子イオンのエネルギ-は0.1meVの位まで詳細な議論が可能となった。ミュ-オン触媒核融合サイクルの要となるミュ-オン分子の構造および分子内核融合反応率の解析を行った。組替えチャネル結合法により、ガウス型試行関数を用いる三体系変分法計算が行われた。最も重要な(dtμ)分子のエネルギ-について、純ク-ロン力エネルギ-計算の他に相対論的補正、真空偏極補正、重陽子・三重陽子の有限サイズ補正、重陽子の励起効果補正等々の計算を行った。これによれば、純ク-ロンエネルギ-は、最も重要なJ=υ=1について、-660.3meV、相対論的補正は+0.9meV、真空偏極補正は+17.2meV、核の有限サイズ補正は+10.4meV、重陽子励起補正は-2.0meVである。補正の合計は+20meVに達しており、ミュ-オン分子形成率の温度依存性のデ-タの説明のために非常に重要な役割をすることが解った。月の表面で発見された大量の^3Heを利用するd+^3He核融合が注目されているが、ミュ-オン触媒によるd+^3He核融合はあいにく効率的でないことが解った。(d^3Heμ)分子内核融合が(^3Hed)_<LS>+d+Xーray反応に比べてはるかに遅いことが算出されたからである。

ミュ-オン触媒核融合サイクルの重要な過程の1つに(dμ)原子から(tμ)原子へとミュ-オンが移行する反応がある。基底状態間の移行反応率は我々の組替チャネル結合変分法で約2.8×10^8sec^<-1>と算出され、実験値と良く一致している。問題は、励起状態間移行であり、従来、古典的取扱いの範囲では基底状態間遷移に比べて3ケタも速いと算出されていたが、我々の準備的研究では基底状態間よりもやや遅いと算出された。これはサイクルの理解に大きな影響を及ぼすので詳しい検討を来年度に実行する。ミュ-オン分子構造や分子内核融合を解析するためのコ-ドが,(dtμ)分子のみならず(ddμ),(dpμ),(dHeμ),(PHeμ)分子についても完成し,個々の分子の解析に入っている。特に後二者の分子は連続エネルギ-状態に埋った共鳴状態として現出するので,共鳴エネルギ-幅,即ち準位の寿命,を求めるために複素座標回転法の開発とコ-ド作成を行った。この計算によれば(d ^4Heμ)分子の共鳴幅から求める寿命は1×10^<-11>sec,(d ^3Heμ)は2×10^<-12>secであり,高エネルギ-研における実験結果を理解しうるものとなっている。(P ^4Heμ)分子の寿命は3×10^<-13>secであることが予言でき,実験によるチェックが近々予定されている。(dtμ)分子のエネルギ-はJ=v=1については0.1mevの精度で算出することが期待されているが,この分子は回りの電子によるスクリ-ン効果も重要であることが判明し,精密計算が行われた。また,この電子が原子軌道を描いているとすることの近似が妥当なものであることもチェックされた。複素座標回転法は共鳴幅についての強力な方法であるが,複素行列の対角化を行う必要があるため,従来ミュ-オン分子研究ではほとんど実用化されていなかったが,上村による組替チャネル結合変分法の開発によって,この実用化が可能になったものであり,この種の問題の解析では,本科研費研究が世界の最前線に立っている。励起状態間ミュ-オン移行反応(dμ)nl+t→(tμ)nl+dの理論解析の重要性が増したため,高精度を得るため,我々の従来の変分法コ-ドを改造して,連立微積分方程式を解く差分法のコ-ドを作成しつつあったが,本年度にこれを完了した.次年度に具体的計算が行われる。ミュ-オン移行反応の研究が本年度の中心的課題であった。断熱近似を仮定しない組み替えチャネル結合法によるミュ-オン移行反応解析コ-ドが完成し、dμ(1s)+d→tμ(1s)+d反応の解析が行われた。低エネルギ-領域(0.001ー0.05eV)において、観測値との良い一致を示した。高エネルギ-領域(>0.05eV)については、観測値はないが、100eVまで精密計算が行われた。数十eV領域では、移行反応率の2ケタ増大が予測された。ミュ-オンの運動が2keV程度であり、これに比して、核間の運動は今100eV以下を考えているので、断熱近似はかなり良いと予想された。我々の非断熱近似計算と比べると、高エネルギ-領域では良い近似になっているが、しかし、低エネルギ-領域ではfactor2ー5の違いが生じているこの差は、断熱近似の座標の取り方の不適切さのため、漸近領域でのミュ-オン原子の内部エネルギ-を正しく表現できず、0.1eV程度のズレを生むためであり、入射エネルギ-がこれと同程度の場合は誤差がめだつことになる。また、H_2+D_2+T_2の三重混合系の中で、このミュ-オン移行反応がに桁も促進されることが分かった。
新しい有機合成試薬としての高原子価モリブデン及びタングステンヒドリド錯体の開発

遷移金属錯体による不飽和エステルの選択的結合開裂反応は有機合成上重要であり,特にアリルエステルのアリルーO結合の切断を伴う反応は, Pdのどの8族の遷移金属を用いて比較的数多くの研究がなされているが, 6族金属を用いた研究例はそれほど多くはない.本研究では,テトラヒドリドモリブデン(IV)錯体〔MoH_4(dpe)_2〕1(dpe=Ph_2PCH_2CH_2PPh_2)とアリルエステルなど種々のカルボン酸エステルおよびギ酸エステルの反応を光照射下で行ない,その際の生成物のキャラクタリゼーション及び反応の機構について検討した.1は各種カルボン酸アリルRCOOCH_2CH=CH_2(R=H, Me, Et, n-Pr, t-Bu, CH_2=C(Me)H, Ph, EtO)とベンゼン中光照射下に室温で反応し,プロペンと水素の副生を伴って相当するヒドリドカルボキシラト錯体〔MoH(O_2CR)(dpe)_2〕2を生成した. 2は二座配位のカルボキシラト配位子を持つ7配位5角量錘型の錯体で,溶液中では, fluxionalな性質をもつことがIR, NMRスペクトルの測定により明らかとなった.この反応におけるC-O結合開裂の機構についての知見を得るために, 1と種々の酢酸エステルとの反応を行なった.酢酸α-メタリルでは1-ブテンが, trans-酢酸クロチルではtrans-2-ブテンが主生成物として生ずることから,アリルエステルのMo(II)への直接の酸化的付加によって反応が進行するものと推定した.なお,アリルエステル以外に,ビニルエステルについても二,三反応を試みたが,これらについても類似の反応が起こり,エチレンの放出が認められた.また, 1は飽和エステルであるギ酸プロピルと光照射下に反応し, 1-プーパノールとともに数種の既知のモリブデンカルボニル錯体を生成した.この場合には,アリルエステルの場合は異なり,ホルミル基のC-H結合が最初に切断されて反応が進行することを示唆している.現在,単座のホスフィン配位錯体について検討を行なっている.遷移金属錯体による不飽和エステルの選択的結合開裂反応は有機合成上重要であり,特にアリルエステルのアリルーO結合の切断を伴う反応は, Pdのどの8族の遷移金属を用いて比較的数多くの研究がなされているが, 6族金属を用いた研究例はそれほど多くはない.本研究では,テトラヒドリドモリブデン(IV)錯体〔MoH_4(dpe)_2〕1(dpe=Ph_2PCH_2CH_2PPh_2)とアリルエステルなど種々のカルボン酸エステルおよびギ酸エステルの反応を光照射下で行ない,その際の生成物のキャラクタリゼーション及び反応の機構について検討した.1は各種カルボン酸アリルRCOOCH_2CH=CH_2(R=H, Me, Et, n-Pr, t-Bu, CH_2=C(Me)H, Ph, EtO)とベンゼン中光照射下に室温で反応し,プロペンと水素の副生を伴って相当するヒドリドカルボキシラト錯体〔MoH(O_2CR)(dpe)_2〕2を生成した. 2は二座配位のカルボキシラト配位子を持つ7配位5角量錘型の錯体で,溶液中では, fluxionalな性質をもつことがIR, NMRスペクトルの測定により明らかとなった.この反応におけるC-O結合開裂の機構についての知見を得るために, 1と種々の酢酸エステルとの反応を行なった.酢酸α-メタリルでは1-ブテンが, trans-酢酸クロチルではtrans-2-ブテンが主生成物として生ずることから,アリルエステルのMo(II)への直接の酸化的付加によって反応が進行するものと推定した.なお,アリルエステル以外に,ビニルエステルについても二,三反応を試みたが,これらについても類似の反応が起こり,エチレンの放出が認められた.また, 1は飽和エステルであるギ酸プロピルと光照射下に反応し, 1-プーパノールとともに数種の既知のモリブデンカルボニル錯体を生成した.この場合には,アリルエステルの場合は異なり,ホルミル基のC-H結合が最初に切断されて反応が進行することを示唆している.現在,単座のホスフィン配位錯体について検討を行なっている.
魚病細菌・原虫に結合する魚類レクチン・ファミリーの生体防御機能

系統進化や生息環境が異なる,シロサケ,サワラ,アユの3魚種の未受精卵からラムノースに結合特異性を示すレクチン(CSL13,SML, SFL)を単離し,糖鎖結合特異性,サブユニット構造,1次構造,微生物との相互作用を解析した。195286アミノ酸残基からなるCSL13がスチールヘッドマスのSTL13に対応し,9497%の相同率を示した一方,SMLやSFLには3055%の相同性しかみられなかった。SMLは唯一糖タンパク質であり,Asn168に結合したN型糖鎖の構造を決定すると共に,各ドメインに存在する8個の半シスチン残基のジスルフィド結合部位をこのレクチンファミリー(RBL)では初めて同定した。これらの1次構造情報を基にRBLの進化系統樹を作成し,糖鎖認識部位(CRD)の分子進化を解析した。RBLはグラム陰性菌の大腸菌及びグラム陽性菌の枯草菌に結合して凝集を引き起こし,その結合はリポ多糖によって阻害を受けた。RBLと魚病原虫(Glugea plecoglossi)胞子との相互作用を,結合試験と蛍光標識レクチンを用いた共焦点レーザー顕微鏡観察で明らかにした。RBLは胞子表面の糖タンパク質及び糖脂質を介して強く結合し,この結合性はRBLのCRDだけではなく,その固有構造要素に起因することを示した。胞子をSFLで処理してもアユへの感染率には変化がみられなかった。一方,ニジマス免疫細胞由来RTG2細胞にRBLを添加すると,インターロイキン(IL)-8遺伝子が発現したが,IL-1βの発現は変化しなかった。以上の結果から,RBLはサイトカインを介して生体防御機構を担っていると考えられる。シロサケ未受精卵より3種類のラムノース結合特異性レクチン(CSL13)を単離し,それぞれ286,195,195アミノ酸残基からなる1次構造を決定した。これらはスチールヘッドマスのSTL13に対応し,9497%の相同率を有していた。CSLsはグラム陰性菌の大腸菌及びグラム陽性菌の桔草菌に結合して凝集を引き起こし,その結合はリポ多糖によって阻害を受けた。また,サケ目アユ科アユの未受精卵からもイソレクチンを単離し,その主要成分であるSFL3の1次構造を決定した。SFL3は253アミノ酸残基のサブユニットから構成され他のラムノース特異性レクチンに対して3050%の相同率を示した。CSLs及びSFL3をFITCで蛍光標識し,それらの糖結合特性を蛍光偏光分析装置で解析した。この結果,いずれのレクチンも,魚類に寄生する微胞子虫(Glugea plecoglossi, Kabatana takedai)胞子に特異的に結合することが明らかになった。また,Glugea plecoglossiへの植物性レクチン結合能を調べた結果,コンカナバリンAと小麦胚芽レクチン(WGA)に対して最も強く結合することが示された。そこで,各種レクチンで胞子を前処理してからニジマスに攻撃試験を行ったところ,胞子懸濁液に浸漬して感染させる方法及び経口的に胞子を投与する方法では実験区間で寄生状況に明確な差はみられなかった。一方,胞子を綿棒で皮膚に塗布して局所感染させる方法ではWGA処理群において寄生率の顕著な低下が見られ,レクチン処理群全てで寄生強度が減少した。この結果は、微胞子虫の感染ルートによってレクチン結合パターンやメカニズムが異なることを示唆する。これまで淡水産及び淡水・海水を行き来する魚種からラムノースに結合特異性レクチンを研究対象にしてきたが,本年度は,海水魚であるスズキ目サワラの卵巣からレクチン(SML)き単離して,生化学的生化学的性状を明らかにした。その結果,本レクチンファミリーが海水魚にも分布していることが確認できた。

SMLは,本レクチンファミリーでは初めての糖タンパク質であり,201アミノ酸残基からなるサブユニットが二量体を形成していた。1次構造には2回の繰り返し配列が存在し,N末端から168位のAsnにN型糖鎖が結合していた。分子内の8つのSS結合位置の同定を各種ペプチドマップを作製して完成した。これらの知見を基礎にしてラムノース結合特異性レクチンの機能発現のための構造要素を考察した。ニジマス免疫細胞由来のRTG2培養細胞に各種レクチンを投与し,インターロイキンやインターフェロンなどのサイトカインの産生誘導をRT-PCRで調べた。また,調製した各動物レクチンファミリーの魚病細菌を含むグラム陰性菌と陽性菌に対する結合活性を蛍光偏光解消装置と酵素免疫測定法(ELISA)法を使い調べた。さらに各種の魚種に寄生する微胞子虫に対する各レクチン・ファミリーの結合活性を蛍光標識法とELISA法を用いてスクリーニングした。これらの結果を総合すると,各レクチンは糖鎖認識機能の違いによって微生物と特異的に相互作用することが分かった。レクチンによる寄生原虫の感染制御を微胞子虫をあらかじめレクチンで処理し,ニジマスに対する感染制御効果を検討した。レクチン添加による胞子の凝集が光学顕微鏡により観察され、蛍光顕微鏡による観察においては、胞子全体で蛍光が見られた。蛍光強度から胞子に結合したレクチン量を求めた。胞子2.49×10^5個に対し,レクチンは濃度依存的に結合し、10μM付近で結合の飽和がみられた。前年度に引き続き,魚類未受精卵に存在するラムノース結合特異性レクチン(RBL)の分布を調べた。ニシン目サケ科イワナには,アメマスと同様に2種類のイソレクチンのみの存在が確認され,3種類存在するスチールヘッドマスやシロサケとは異なる分子進化がみられた。また,キュウリウオ目アユ科アユの未受精卵からは1種類のラムノース結合特異性レクチン(SFL)を単離し,287アミノ酸残基からなる1次構造と糖鎖認識ドメイン(CRD)の3回繰り返し構造を明らかにした。SFLはサケ科,キュウリウオ科,ナマズ科のRBLに対して,それぞれ3145%,69%,40%の相同性を示し,RBLとCRDの進化系統樹における位置づけが可能となった。アユ及びシロサケ由来のRBLを用いて魚病原虫グルゲア胞子との相互作用を調べた。RBLの添加により胞子は凝集し,ラムノースは凝集を阻害した。蛍光標識RBLは胞子表面全体に結合し,ラフト構造等の局在はみられなかった。胞子表層の糖タンパク質と糖脂質の両方にRBLは高い親和性をもつことが,結合試験及びレクチンブロットによって分かった。グルゲア胞子をSFLで処理した後,飼育水槽のアユ仔稚魚に約1時間感染させ,剖検と組織観察により寄生の状態を検査したところ,SFLには寄生阻害作用はなかった。一方,RBLは,ニジマス生殖腺由来繊維芽細胞(RTG-2)に結合したが,細胞の増殖には影響を与えなかった。RTG-2細胞にRBLを加え,24時間後のインターロイキン(IL)-8とIL-1βの遺伝子発現量をリアルタイムPCRで分析し,IL-8遺伝子に対する発現誘導作用があることを明らかにした。
ヒトプロテイン1/肺クララ細胞/10kDa蛋白の病態検査上の意義の解明

プロテイン1(P1)は、分子量14,000ダルトンのhomodimer構造の非糖蛋白質である。肺クララ細胞10kDa蛋白(CC10)、uteroglobinとも呼ばれ、局所の炎症制御に作用していると考えられている。平成13年度は、12年度に引き続いて研究を進め、以下の成果を得た。1.酸性尿中ではβ2-ミクログロプリン(β2-m)は、不安定である。これに対してP1は極めて安定である。そこでβ2-mの不安定性からP1の安定性の機序を検索した。β2-mでは、尿中に混在するCathepsin Dが少なくとも分解に関与する。P1の分子上にはCathepsin Dの切断部位がないことが、安定性が維持されている理由と思われる。最近、分解に関与する酵素を新に見いだし、解析中である。尿中プロテアーゼの同定を契機に、将来、臨床的に利用されている全ての尿中蛋白の安定性の再評価が必要となる。2.Uteroglobinの遺伝多型(SNPs)の解析からG38Aで日本人健常者のgenotypeの頻度を定め、さらにIgA腎症においては健常者の比べ38AAが24%と2倍高い頻度であることを見いだした。最近の研究では転写量が38AAで低いことが示され、Uteroglobinの産生低下が相対的な炎症の増加を導き、IgA腎症の有意な疾患感受性に結びつくと推定される。現在、健常者で新しいSNPsを発見、肺疾患との関連性についても、検索を進め新しい知見を得ている。一部は構造遺伝子に関連し、今後の機能解析との関連性からP1に関連した疾患病態の発見を目指す。3.最近、P1に血小板抑制機能があることを、新に見いだした。機序として生体内へのCa^<++>流入を抑制する作用の可能性が疑われている。プロテイン1(P1)は、分子量14000の2量体である。平成11年度の研究は、概ね順調に推移し応分の成果を挙げた。要約すると以下の通りである。1)エピトープ解析、機能評価のために、正常構造、truncatedのリコンビナントプロテイン1(rP1)を作製し、また合成ペプチドをN末端から10残基づつ、C末端から2残基づつ交換してC末端まで合成して、Pin ELISAにより解析した。2)P1のモノクローナル抗体のエピトープ解析を行い、至適抗体を選択して酵素免疫測定法を確立した。TY-1、2、3、6、6D7はC末端の疎水性の部分を認識し、完全構造において認識が可能であり、単量体では認識できない。従って、酵素免疫測定法の利用が最適と考えられた。一方、TY-5、7、8、4は極めて限局した疎水性の箇所を認識し、結合性、親和性の高い抗体である。このうち、TY-5が最も活性が高くこれが組織染色、機能評価に利用が最適と判断した。3)気管支喘息患者では血清中のP1の濃度の低下が認められ、肺でのT細胞、好酸球、マスト細胞に反比例することが明らかにしている。最近サルコイドーシスでは回復期に増加を認め、再生に関連した動態が注目される。4)P1の尿中安定性について検索する過程で、β_2-マイクログロブリンの酸性尿での不安定性は、カテプシンDの作用であることを突き止めた。本年度の研究はおおむね計画どおりに遂行され、応分の成果を得た。

1)P1の動態変化のメカニズムを遺伝子レベルで究明して新しい病態検査上の意義を確立することを目的に、P1構造遺伝子上の一塩基変異多型(SNP、スニツプ;Single Nucleotide Polymorphism)をdirect sequence法にて検索した。転写開始点より908base pair上流の部位(C.-908),intron1内(U.1225),intron 2内(U.4777)の三個所に新たなSNPを同定した。C.-908多型は従来報告されているG38A多型と軽度の相関が認められるが、U.1225多型、U.4777多型はG38A多型と相関せず、新たなマーカーとして期待できる。2)P1はトロンビンによる血小板抑制作用を持つことが知られている。我々は他のアゴニスト、TxA2やATPase阻害剤Thapsigarginによる凝集をも同様に阻害することを確認した。血小板凝集の際に動員される細胞内カルシウムを同時測定した結果、P1は細胞外カルシウムの流入を抑制することが判明した。3)尿中β2-マイクログロブリンは、酸性尿中で不安定で変性する。この機序として、尿中に混在するcathepsin Dが分解作用するすることを発見した。プロテイン1が尿中で高い安定性を保たれるのは、一次構造上切断部位がないことによる。4)サルコイドーシス退行においては、血清、肺胞洗浄液中のP1濃度は増加する。P1はinterferon γの産生抑制を有し、Th1細胞の機能制御に関連して抗炎症作用に働いている可能性もある。プロテイン1(P1)は、分子量14,000ダルトンのhomodimer構造の非糖蛋白質である。肺クララ細胞10kDa蛋白(CC10)、uteroglobinとも呼ばれ、局所の炎症制御に作用していると考えられている。平成13年度は、12年度に引き続いて研究を進め、以下の成果を得た。1.酸性尿中ではβ2-ミクログロブリン(β2-m)は、不安定である。これに対してP1は極めて安定である。そこでβ2-mの不安定性からP1の安定性の機序を検索した。β2-mでは、尿中に混在するCathepsin Dが少なくとも分解に関与する。P1の分子上にはCathepsin Dの切断部位がないことが、安定性が維持されている理由と思われる。最近、分解に関与する酵素を新に見いだし、解析中である。尿中プロテアーゼの同定を契機に、将来、臨床的に利用されている全ての尿中蛋白の安定性の再評価が必要となる。2.Uteroglobinの遺伝多型(SNPs)の解析からG38Aで日本人健常者のgenotypeの頻度を定め、さらにIgA腎症においては健常者の比べ38AAが24%と2倍高い頻度であることを見いだした。最近の研究では転写量が38AAで低いことが示され、Uteroglobinの産生低下が相対的な炎症の増加を導き、IgA腎症の有意な疾患感受性に結びつくと推定される。現在、健常者で新しいSNPsを発見、肺疾患との関連性についても、検索を進め新しい知見を得ている。一部は構造遺伝子に関連し、今後の機能解析との関連性からP1に関連した疾患病態の発見を目指す。3.最近、P1に血小板抑制機能があることを、新に見いだした。機序として生体内へのCa^<++>流入を抑制する作用の可能性が疑われている。
トランスジェニックマウスを用いた始原生殖細胞における機能分子の解析

(1)TNAP遺伝子座に蛍光タンパクEGFP遺伝子をノックインしたマウスを作製した。このマウスを用いることにより、(i)生体内においてPGCを生きたまま可視化することに成功した。また、(ii)cell sorterを用いることにより、PGCの精製を、簡単に、生存率の高い状態で、ほぼ100%の純度で行うことが可能になった。種々のマウスと交配することにより、PGCの細胞・分子レベルでの解析に有用である。(2)PGC特異的な遺伝子発現系のモデルとして、Oct-3/4遺伝子プロモーターの下流にloxPで挟み込んだEGFP遺伝子、更にその下流にβ-galactosidase遺伝子を連結したトランスジーンをもつトランスジェニックマウスを作製した。このマウスをTNAP遺伝子座に組換え酵素Cre遺伝子をノックインしたマウスと交配すると、Cre存在下でのみPGC特異的にβ-galactosidaseを発現できると考えられる。しかし、このマウスはCre非存在下ではPGCにおいてEGFPの蛍光を示したが、Cre存在下ではβ-galactosidase活性は検出限界以下であった。原因は、トランスジーンがタンデムに複数個導入されているのでEGFPについては強い発現が認められるが、Creの存在下ではトランスジーン間で組換えがおこりトランスジーン数が減少したことによると考えられた。有性生殖を担う生殖系列の細胞はすべて始原生殖細胞(PGC)より発生する。PGCは発生生物学的、医学的、進化論的に重要な細胞であるが、哺乳類においては技術的難点が多いため分子生物学的、細胞生物学的解析が非常に遅れている。(1)PGCの精製法および可視化の系の確立PGCのマーカーであるTNAP(tissue nonspecific alkaline phosphatase)遺伝子座に蛍光タンパクEGFP遺伝子を組み込んだマウスを作製した。このマウスを用いることでPGCの可視化、ほぼ純度100%のPGCの精製が可能になった。来年度はこのマウス系を用いて分子細胞生物学的解析を行う。(2)in vivoにおけるCre/loxP系を用いたPGC特異的な遺伝子発現系の開発in vivoにおいてPGCに遺伝子を発現させるためには、トランスジーンの効果によりトランスジェニックマウスが不稔になるのを防ぐ必要がある。そこで組換え酵素Cre発現マウスと交配したときのみ、トランスジーンを発現するマウスを作製した。現在、実際この系がうまく機能するかどうかを検討中である。(3)哺乳類PGCにおける機能分子の解析ショウジョウバエにおいてはPGCの分化、形成に関与する遺伝子が数多く報告されている。我々は、ショウジョウバエの生殖質のコンポーネントでありPGCの形成に必要な遺伝子germ cell-less(gcl)のマウス・ホモログをクローニングした。現在、生殖系列の発生におけるgclの機能を調べるために、遺伝子欠損マウスの作成やin vitroにおけるPGCへの遺伝子導入実験を行っている。

原因は、トランスジーンがタンデムに複数個導入されているのでEGFPについては強い発現が認められるが、Creの存在下ではトランスジーン間で組換えがおこりトランスジーン数が減少したことによると考えられた。
看護学生の睡眠・体温リズムと健康指標との関連及び教育的アプローチに関する研究

本研究の目的は、睡眠と健康指標を調査し、教育的アプローチの方法を検討することである。睡眠リズムは、ライフコーダGSを用いて調査し、健康指標を分析した。その結果、看護学実習中は睡眠不足と睡眠の質の低下があり、蓄積的疲労の高い状態になりやすいことが明らかになった。看護学生は、自分自身の睡眠と蓄積的疲労の状態を知り、心身の健康を考慮した適切なスケジュールを作成し管理することが重要である。したがって、看護学実習前には、睡眠に関する教育を行うことが重要であることが示唆された。本研究の本年度の目的は,看護学実習におけるカンファレンス前後の睡眠と気分の変化を検討することであった。同意の得られた看護学生18名を対象に,生活習慣記録機ライフコーダGSを用いて,睡眠変数(総睡眠時間,睡眠潜時,中途覚醒回数,睡眠効率,就床時刻,離床時刻)を,看護計画立案カンファレンス前後の18日間測定した。気分の変化は,POMS短縮版を用い,カンファレンスを挟む実習1週間後と2週間後の計2回測定した。統計解析はWilcoxon符号付き順位和検定(有意水準5%未満)を用いた。結果,総睡眠時間はカンファレンス前5.1時間,平日4.9時間,週末6.1時間,一方,カンファレンス後5.0時間,平日4.9時間,週末5.8時間であった。2群間の比較では,カンファレンス前の週末の総睡眠時間がカンファレンス後よりも有意に多かった(P<0.05)。一方,睡眠潜時,中途覚醒回数,睡眠効率,就床時刻,離床時刻のいずれもカンファレンス前と後の有意な差は認められなかった。POMS短縮版の得点結果,緊張-不安はカンファレンス前64.0点,カンファレンス後57.0点と,カンファレンス前がカンファレンス後よりも有意に高かった(P<0.05)。抑うつ-落ち込みはカンファレンス前48.0点,カンファレンス後53.0点と,カンファレンス前がカンファレンス後よりも有意に低かった(P<0.05)。一方,怒り-敵意,活気,疲労,混乱はいずれもカンファレンス前と後の有意な差は認められなかった。総睡眠時間は,カンファレンス前後ともに平日に比べ週末に多いことより,平日の睡眠時間の不足を週末に補っていると考える。カンファレンス前は患者との人間関係,患者に応じた看護過程の展開の難しさ,カンファレンス開催に対する緊張ー不安が高く,カンファレンス後は看護実践能力の不足を実感することから抑うつー落ち込みが高くなることが示唆された。本研究では,臨地実習(以下,実習)における看護学生の睡眠リズム調整が睡眠の質と精神的健康に与える影響を明らかにした。看護学生30名を対象に,生活習慣記録機ライフコーダGSを用い,日常生活(以下,生活)における7日間及び実習中の連続する21日間の睡眠・覚醒リズムを調査した。結果,生活の睡眠効率は介入群66.97%(SD±5.40),対照群84.15%(SD±5.64)であった。実習中の睡眠効率は介入群73.93%(SD±5.28),対照群81.22%(SD±10.42),中途覚醒回数は介入群8.08回(SD±4.91),対照群5.97回(SD±4.08)と,介入群の中途覚醒回数が多く,睡眠効率が有意に低かった(P<0.05)。介入期の比較結果,心理的側面「抑うつ-落ち込み」に有意差の傾向を認めた(P<0.10)。介入群は「疲労」,「混乱」に有意差の傾向を認めた(P<0.10)。一方,対照群は「混乱」(P<0.05),「緊張-不安」に有意差を認めた(P<0.10)。実習中のCFSIの比較結果,「気力の減退」は介入群9.1%,対照群16.8%,「不安感」は介入群9.8%,対照群18.4%,「慢性疲労徴候」は介入群11.2%,対照群20.8%と,いずれも介入群が有意に低かった(P<0.05)。介入群は「慢性的疲労徴候」が調査開始前11.2%,調査終了後18.9%と、調査終了後が有意に高い傾向であった(P<0.10)。以上,介入群の実習中の睡眠効率は80%未満であったが,実習中の睡眠効率が高くなっていることに加えて,心理的負荷や身体側面の疲労を示す「慢性疲労徴候」が高まっているにもかかわらず,睡眠効率は高くなっていることから,睡眠リズムの調整により睡眠の質を高めることができると考える。本研究の本年度の目的は,睡眠リズムを客観的に把握し,生理学的検討をすることであった。同意の得られた看護学生20名を対象に,睡眠の客観的な指標として生活習慣記録機ライフコーダGS,主観的指標として0SA睡眠調査票(MS版)を用い連続する21日間の睡眠・覚醒を判定した。併せて,体温測定を行った。

また,睡眠生活,不安(STAI日本語版),気分(日本語版POMS),蓄積疲労(CFSI)を把握した。その結果,平均総睡眠時間は5時間14分(SD=45min),平日の平均総睡眠時間は5時間9分(SD=48min),週末の平均総睡眠時間は5時間26分(SD=57min)であり,総睡眠時間が6時間未満の短時間睡眠者の割合は80%であった。平日の平均就床時刻は05:13(SD=286min),平均起床時刻は07:50(SD=51min),平均睡眠効率は76.23%(SD=7.22%)であり,週末の平均就床時刻は05:15(SD=342min),平均就床時刻は07:57(SD=57min),平均睡眠効率は76.71%(SD=10.04%)であった。平均睡眠潜時は17分(SD=9min)であり,平均睡眠潜時が10分以下の熟眠傾向の者は25%,平均睡眠潜時が30分を超える不眠傾向の者は15%であった。平日の平均睡眠潜時は15分(SD=10min),平日の平均中途覚醒回数は8回(SD=3回)であり,週末の平均睡眠潜時は20分(SD=15min),平均中途覚醒回数は8回(SD=4回)であった。平日と週末の平均就床時刻,平均起床時刻,平均睡眠効率,平均睡眠潜時,平均中途覚醒回数に有意差は認めなかった。以上,本研究の対象者は短時間睡眠者の割合が高いこと,また平均睡眠潜時が長く,中途覚醒回数も多く,入眠困難を感じる傾向にあることが指摘された。体温リズム及び健康指標との関連については現在分析中である。平成26年度は、平成25年度に行った研究のデータ解析および成果を発表するための作業を実施するとともに、平成24年度に実施した研究の結果発表を行った。1.看護大学生の日常生活における睡眠と蓄積的疲労の実態調査では、日常生活においては睡眠不足と睡眠の質の低下があり、調査前から精神的疲労と身体的疲労に加え、社会的疲労が増強し、さらに精神的疲労および身体的疲労が高くなっており、蓄積的疲労になりやすいことが示唆された。本研究結果は、第45回日本看護学会論文集ヘルスプロモーションに掲載された。2.看護大学生の睡眠と蓄積的疲労;日常生活と看護学実習との比較では、日常生活と看護学実習ともに、睡眠不足と睡眠の質の低下があり、特に日常生活において睡眠の質の低下が顕著であった。日常生活における高い精神的疲労感と比較的高い身体的疲労感が、看護学実習中さらに高くなり、蓄積的疲労の高い状態になりやすい。学生が自身の睡眠と蓄積的疲労の状態を知り、心身の健康を考慮した適切なスケジュールを作成し管理すること、さらに、実習前は十分な事前学習を進めること、併せて、実習前には実習中と同じ時刻に起床することなど、適切な時期に睡眠教育を行うことが重要であることが示唆された。本研究結果は、第45回日本看護学会論文集看護教育に掲載された。平成25年度に実施したランダム化比較試験による介入研究では、看護学生20名に看護学実習における睡眠リズム調整を実施した結果、ベースライン期と比較して、睡眠の質と精神的健康に有意な差は認めなかった。基礎看護学本年度は,看護学実習期間中の睡眠リズムを客観的に把握し,生理学的検討をすることを目的として,睡眠リズムの客観的な指標として,生活習慣記録機ライフコーダGSを用いて,睡眠変数(総睡眠時間,睡眠潜時,中途覚醒回数,睡眠効率,就床時刻,離床時刻)を,主観的指標としてはOSA睡眠調査票(MS版)を用いて21日間の睡眠-覚醒リズムを測定した。併せて,体温リズム,睡眠生活,不安(STAI日本語版),気分(日本語版POMS),蓄積的疲労(CFSI)を測定した。
高配位典型金属化合物の異常原子価

1.Hypervalentな有機典型金属化合物の合成と構造・電子状態の研究5員環を形成しhypervalentな化合物を安定化する効果がある2座配位子および8員環の1,5ー渡環相互作用による5員環の形成を用いて,アンチモンおよびビスマスを中心原子とする種々の有機超原子価化合物,10ーMー4,10ーMー5,10ーMー6を合成し,それらの構造を^1H, ^<19>FーNMR及びX線構造解析により明らかにした(秋葉)。3個のフッ素を配位子にもつ5配位ケイ素化合物の構造をX線回折により正確に決定するとともにフッ素を架橋配位子とするビスシリカ-トの溶液中における開環体との平衡および固体状態の構造との比較により,超原子価ケイ素の特性を明らかにした(玉尾)。超原子価を持つスズア-ト錯体がプロスタグランジンの合成の鍵中間体であることを証明し,その誘導体の結晶化に成功した。スズア-ト錯体の固体および溶液中の構造を詳細に解明した(野依)。2.合成反応への展開高配位ケイ素化合物を系中に発生し,合成反応に応用することは多くの研究があるが,無置換で極めて活性の高い1,3ー双極子を発生させ,種々の付加環化反応を展開した(細見)。ヘテロ原子をLewis酸により活性化し,極めて多様な合成反応への有用性を示すとともに,電極反応と比較検討した(西口)。Hypervalentなスズア-ト錯体の合成反応における有用性を明確にし,発展させた(野依)。3.生理活性化合物への展開Hypervalentな硫黄原子を骨格の中心にもつチアチオフテン形環状化合物が光化学系Iにより1電子還元をうけ,その電子を酸素分子へ授与してス-パ-オキシド(O^<【.radical anion.】>_2)を触媒的に生成することを明らかにした。極めて顕著な活性酸素増産剤として関心をもたれる新規物質群を創製している(広部)。