hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
受精卵におけるアポトーシス抑制因子の解析、およびその臨床応用

Survivinの受精卵におけるアポトーシス誘導について。Survivin mRNAをアンチセンスオリゴにて抑制をおこなった系で、72時間体外培養胚の形態および核の変化を検討したところ、アンチセンス群では桑実胚から初期胚盤胞で発育が停止し、フラグメンテーションが認められた。マウスの2細胞期胚を72時間体外培養し、コントロール、アンチセンス、ミスセンスの各群のアポトーシス発生率をcaspase-3アッセイを用いて検討したところ、アンチセンス群において優位にアポトーシスが誘導された。このアポトーシスの発生は、caspase-1,6,8インヒビターでは抑制されなかったが、caspase-3,9インヒビターを添加した群では有意にアポトーシスが抑制された。従って、survivinは着床前期胚においてcaspase-3,9を抑制していることが示唆された。Survivinの細胞周期における発現について胚1個のsurvivin mRNAを定量するために、one stepreal time RT-PCR法を開発した。この方法によるsurvivin mRNA量の解析ではGVを有する卵子に最も発現量が高く、減数分裂、受精後に漸減し、2細胞期で最も低下した。その後、8細胞期まではその発現量は変化なく、桑実胚以降、漸増した。桑実胚に対して、微小管重合阻害をしめすnocodazoleを添加してG2/M期で停止させた群と、contol群を比較検討した。その結果有意に(2倍)nocodazole群で発現量が増加した。このことから、survivinは細胞分裂期に増加し、細胞分裂機構に重要な機能を持っているものと推察された。survivinの着床前期胚における細胞分裂に対する役割を明らかにするため、アンチセンスオリゴにて遺伝子発現抑制をおこなった。72時間体外培養胚の形態および核の変化を検討したところ、アンチセンス群では桑実胚から初期胚盤胞で発育が停止し、フラグメンテーションが認められた。また、核は分葉化した巨大な核が認められ、核膜の再融合と細胞分裂の停止が示唆された。更にアポトーシスに与えるsurvivinの機能を検討するため、マウスの2細胞期胚を72時間体外培養し、コントロール、アンチセンス、ミスセンスの各群のアポトーシス発生率をcaspase-3アッセイを用いて検討したところ、アンチセシス群において優位にアポトーシスが誘導された。さらにこのアンチセンスの効果を明確にするため、アポトーシス誘導剤であるスタウロスポリンを正常胚ではアポトーシスを誘導しない程度に希釈し、培養系に添加したところ、アンチセシス群においてほとんどの胚がアポトーシスに至った。Survivinのアポトーシスについて(caspaseのカスケード)着床前期胚におけるsurvivinのアポトーシス抑制効果がどのcaspaseを抑制ことによってもたらされているか検討した。各種のcaspaseインヒビターを添加したところ、caspase-1,6,8インヒビターではアポトーシス発生率は減少しなかったが、caspase-3,9インヒビターを添加したところ有意にアポトーシスが抑制された。Survivinの調節因子についてSurvivinの発現を調節する機構について解析を行った。胚1個のsurvivin mRNAを定量するために、one stepreal time RT-PCR法を開発した。細胞周期におけるsurvivin mRNA量を検討するために、桑実胚に対して、微小管重合阻害をしめすnocodazoleを添加してG2/M期で停止させた群と、contor群を比較検討した。

このことから、survivinは細胞分裂期に増加し、細胞分裂機構に重要な機能を持っているものと推察された。GV期卵において、最も、survivin mRNA量が多かったことから、survivinは減数分裂開始以前に相当量卵子内に蓄積されており、受精後の正常な核分裂に関与しているものと推察された。.このことから、高齢に伴う卵子の質の低下とsurvivinの蓄積量に関係があると考えて、高齢マウスと若齢マウスの未受精卵におけるsurvivin mRNA量を定量し、比較した。その結果、高齢マウスでは若齢マウスの0.45倍と低下していた。また、blastocystにおけるsurvivinのmRNAの調節はTGF-αによってupregulateされ、その後のapoptosis発現を抑制することも明らかにした。
臼歯修復用レジンの口内耐久性のin vitro予測法の開発とその確立

本研究は、一般臨床に徐々に普及しつつある臼歯修復用コンポジットレジンの口内耐久性をin vitroで合理的宜つ短期的に予測する方法を開発し、併せて耐久性の優れた修復材料を開発するための情報を得るために企画、実施されたもので、次のような知見が得られた。1.レジン試片に新機軸の試験機を用い繰り返し圧縮を負荷すると、その圧縮破壊強さは繰り返し圧縮しない場合に比べて低く、また繰り返し圧縮回数を増加させるに従ってレジンの圧縮破壊強さは低下する傾向にあった。2,0.1NNaOH液中に保管されたレジンの圧縮強さは、蒸留水中に保管された場合に比べて著しく低下していた。またNaOH液中保管試片は、蒸留水中保管試片に比べて有意に低い繰り返し圧縮回数で破壊した。3,当教室考案の咬耗試験機を用いて、NaOH液に浸漬しながら20kg/【cm^2】の負荷にて50万回の咬合咀嚼させた場合のレジンの磨耗量を測定すると、実際の口腔における約2年分の咬耗量に相当することが判明した。4.レジン試片内に気泡が多量に含有されると、繰り返し圧縮破壊強さ等の物性が低下するだけでなく、咬耗量も著しく減少し、細田考案の無気泡練和法が耐久性の向上に大きく寄与することが示唆された。以上のことから、レジンが口腔内で長期間に受けるであろう加水分解の様相をNaOH液中に浸漬することで短期間で再現でき、さらに咀嚼によって長期間受けるであろう繰り返し圧縮に対する耐久性や咬耗量を繰り返し圧縮試験機及び当教室考案の咬耗試験機により合理的宜つ短期間で正確に把握でき、臼歯用レジンの耐久性をin vitroで容易に予測し得ることが判明した。また臼歯用レジンの耐久性を向上させるためには、加水分解し難い材料で、しかも強靭なフィラーが高密度に充填され、フィラーとマトリックス間の結合力も優れたものであることが結論された。臼歯修復用コンポジットレジンが開発され、臨床に応用されつつある今日にあっても、これらレジンの耐久性に関しての確たる情報はなく真の耐久性に関しては臨床試験に依存しているのが現況である。そこで、本研究は臼歯修復用レジンの耐久性をin vitroで合理的にしかも短期的に予測する方法の開発と確立を目指し、あわせて耐久性の優れた修復材料の開発の情報を提供することを目的として計画、実施され、現在までに以下の成績を得ている。1)レジンに対するエージング法として加温する場合、60°Cが限界であり、60°Cを超えるとレジン表面に異常な変質が認められた。2)コンポジットレジンが部分的に加水分解される状態を短時間で再現するために、NaOH溶液中浸漬が有効であり臨床で認められる状態に近い表面状態が観察された。3)当教室考案の咬耗試験機を用い、23°C環境下にて1N-NaOH溶液に浸漬しながら20Kg/【cm^2】の負荷にて50万回咬合咀嚼させた場合の磨耗量は、実際の口腔における約2年分の咬耗量に相当していた。4)一般にヒトは年間約200万回咀嚼することを基礎として、3年分(600万回)の繰り返し圧縮を負荷した後にレジン試片の圧縮破壊強さを測定したところ、繰り返し圧縮荷重の上限値が1000Kg/【cm^2】

以下では繰り返し圧縮荷重を負荷していないものとの間に有意差はなかった。また、繰り返し圧縮荷重の上限値を1500Kg/【cm^2】とした場合、繰り返し圧縮回数400万回600万回の間で破壊してしまうものが多く、600万回まで耐えた試片でも約2割圧縮破壊強さが低下した。上限値2000Kg/【cm^2】では繰り返し圧縮回数約5万回(平均)で全試片が破壊してしまった。5)試片に気泡キズ等が存在する場合、特に繰り返し圧縮に対する耐久性が著しく低下することが判明し、細田考案の無気泡練和法が耐久性の向上に大きく寄与することが示唆された。
モチベーションを高める承認（ほめる）保健指導技術教育モデルの開発

本研究の目的は,看護職を対象とした承認(ほめる)力量の形成を促進する教育モデルの開発である.健康課題を持つ対象者の支援において,承認や賞賛のコミュニケーションを適切に用いることは,療養意欲を高め行動変容への動機付けを支援する上で必要とされる力量である.自己効力感(Bandura,A)の情報源のひとつである「言語的説得」や変化のステージモデル(Prochaska)おける強化マネジメントの実践に必要なスキルである.本研究ではこのスキル向上に焦点を当て看護職向けの教育(研修)モデルを作成した.プログラムテキストと3種類の教材を作成した.看護職者を対象とした承認(以下、ほめる)技術向上を促す教育方法の検討を目的とした教材開発とワークショップの検討を行なった。健康課題を持つ者の支援においては、承認とモチベーションを高めるためのコミュニケーションを欠くことはできない。ほめる技術の可視化と教育方法の確立は、意義深い課題であると言えるが、現在の看護教育の枠組みの中では、学術的な検討がなされていない。そこで、今年度は対象を承認する技術を高めるための方法論のひとつとして「ほめるための語彙」を増すことに焦点を当てた教育方法を検討した。看護職者(保健師・助産師・看護師)、看護教員、看護学生らを対象としてカードを用いたゲームを開発し、ワークショップを企画した。その結果、参加者が用いる、ほめるための語彙が増し、さらに「表現や内容がより対象に即して具体的となる」、「承認や肯定による心理的効果を実感できる」等のポジティブな効果を認めた。市内小中学校の学校保健委員会においてもカードを用いたワークショップを行い評価を得た。教育現場において児童生徒の自尊心の低さに起因する諸問題行動への対策は重要な課題であり、学校生活の中で継続して活用可能な児童・生徒向け教育パッケージへの改良が期待されている。また、海外(台湾)にてテストプレイを行い、カードの基本概念としたSkromme,Arnold Bによるセブンアビリティを日本で活用する場合の文化的背景やメンタリティの差異に必要な配慮についての示唆を得た。この結果を踏まえ、次年度はカード本体のデザイン・文言、ゲーム性の向上、ワークショップ運営の3点からさらに改良が必要な点が明らかとなった。2014年度の成果を踏まえ、教材のプロトタイプの作成と評価及びプログラムの試行を行った。行政・産業分野で活動する保健師によるテストプレイを実施し、フィードバックを得た。また、保健師だけでなく看護職・一般、学童期の子どもにもプログラムを実施し、本プログラムの汎用性について検討を行った。また、プログラムをより効果的に媒介し、プログラムを組織等に定着させるツールの開発に取り組み、当該年度は付箋(ほめふせん)を開発した。本ツールは出版社の社員約50名を対象に日常での使用テストを依頼し、使いやすさや仕様・装丁など専門的な助言を得た。これらの成果をもとに、2016年度はプログラム並びに教材を洗練し完成させる。データの収集、教材の開発については概ね順調であり、プログラム案試行のフィールドの確保も十分である。しかし、成果の報告についてはワークショップ1件、学会発表1件であり、研究論文の誌上発表等により査読を受けていないため、学術的な評価が不足していると言える。本研究の目的は、看護職を対象とした承認(ほめる)力量の形成を促進する教育モデルの開発である。健康課題を持つ対象者の支援において、承認や賞賛のコミュニケーションを適切に用いることは、療養意欲を高め、行動変容への動機付けを支援する上で必要とされる力量である。自己効力感(Bandura,A)の情報源のひとつである「言語的説得」や、変化のステージモデル(Prochaska)に対応した強化マネジメントの実践に必要なスキルである。一方、先行研究からは、看護職が現場で用いる「ほめる」スキルは画一的で、非効果的である傾向が明らかになっている。これを踏まえ、1)場と対象に適った効果的な褒め言葉を創造できる、2)非言語的な表現力を高める、以上2点のスキル向上を目的とした看護職向けの教育(研修)モデルを作成した。開発にあたっては創造工学の専門家、フィンランド認定ソーシャルワーカーらから指導助言を受け、プログラムテキストと教材3セットを作成した。検証のために、研究者らによる支援対象者への健康教育実践、支援者である看護職(行政保健師)への研修会実施を複数回実施しフィードバックを得た。また、2016年日本公衆衛生看護学会では、専門家らによるクリティカルで直接的な提案を得ることを目的とし、ワークショップを開催した。本研究の意義は現場での活用にある。今後の課題は、プログラムの認知度を高め、利用機会を高めることであると考える。プログラム提供・活用研修を積極的に受諾し、多様なフィードバックの蓄積を学術的に検証してプログラム評価を行う計画である。研究活動は期間内に終了したが、研究成果の一部である教材(テキスト)の校正、印刷製本作業に遅延を生じている。業者委託により予算執行を必要とするため、予算使用の延長申請を行い承認を得ている。延長期間内に作業が完了の見込みである。健康課題を持つ対象者の支援において、承認や賞賛のコミュニケーションを適切に用いることは、療養意欲を高め行動変容への動機付けを支援する上で必要とされる力量である。自己効力感(Bandura,A)の情報源のひとつである「言語的説得」や、変化のステージモデル(Prochaska)おける強化マネジメントの実践に必要なスキルである。

本研究ではこのスキル向上に焦点を当て看護職向けの教育(研修)モデルを作成した。開発にあたっては創造工学の専門家、フィンランド認定ソーシャルワーカーから専門的知識の提供を受け、プログラムテキストと教材3セットを作成した。最終年度には研究期間に作成したプログラムの成果を広く公表するため、頒布用テキストの印刷製本を行った。今後はこのテキストと副教材を元に、プログラムを活用した研修を主催・受託しフィードバックを得る計画である。現職保健師を対象とした研修会を実施する他、保健師養成課程の授業演習において積極的に活用する。また、看護専門職以外の小中学校教員や企業からの出講依頼もあり本研究によって得られた知見・成果物を活用して応じる。モチベーションを引き出すためのスキル向上は、看護分野のみならず、教育、企業においてニーズが高い。近年は組織におけるメンタルヘルス対策上、目指すべきテーマとしてワークエンゲイジメントの実現が求められており、その根幹を為すモチベーションを高めるアプローチに関心が寄せられていると考える。学会発表・論文による知見の公表を今後も継続し議論を深める。また、対象を看護系分野に限らず社会学・心理学・教育学分野の研究者らと連携し、幅広い対象への活用可能性を多角的に検討しながらプログラムの発展をめざしたいと考える。本研究の目的は,看護職を対象とした承認(ほめる)力量の形成を促進する教育モデルの開発である.健康課題を持つ対象者の支援において,承認や賞賛のコミュニケーションを適切に用いることは,療養意欲を高め行動変容への動機付けを支援する上で必要とされる力量である.自己効力感(Bandura,A)の情報源のひとつである「言語的説得」や変化のステージモデル(Prochaska)おける強化マネジメントの実践に必要なスキルである.本研究ではこのスキル向上に焦点を当て看護職向けの教育(研修)モデルを作成した.プログラムテキストと3種類の教材を作成した.本年度はカードの開発が主な課題である。開発とともに実際ワークショップの開催と評価を行い、次年度に向け改善点の整理が行なえたため。これまでの取り組みは保健師以外の対象にも活用できるよう、一般化された形で進行している。平成28年度は完成年度となるため、本研究の主題である保健師の資質向上という点に特化して教材・ワークショップ内容を調整し、プログラムを完成させる。また、教材とともにプログラムをテキストとして媒体化する。また、研究者が講師としてワークショップを実施し、プログラムの効果を検証する。これらの成果を学会及び論文による発表に加え、インターネットの場で広く社会に発信できるよう準備を整える。モデルの普及と活用を積極的に推進し、さらに実践と検証、改善を行う。テキストの配布、ネット上での公開を行い、活用のための研修会、ワークショップを受託する。評価をもとに現場と共同し、より効果の高いプログラムへ洗練する。
新生児マルチプルカルボキシラーゼ欠損症の病因遺伝子と変異遺伝子発現蛋白の解析

新生児マルチプルカルボキシラーゼ欠損症は著明な代謝性アシドーシスを呈する有機酸代謝異常症である。ビオチン大量投与が有効であり、早期診断が重要である。本研究は、疾患の病因・病態を遺伝子レベルで解明し、遺伝子診断法の開発や適切な治癒方針の決定などの臨床応用を目的としてスタートした。先ず、牛肝のHCSの精製に成功し、その精製HCSのアミノ酸配列の情報をもとに、HCScDNAを世界に先駆けてクローニングすることに成功した。HCS遺伝子は21番染色体のq22.1にのみ局在しており、以前から議論のあった細胞質HCSとミトコンドリアHCSが別の遺伝子支配にあるか否かの問題に決着をつけることが出来た。日本人患者の遺伝子解析ではL237P変異とdel G1067変異が同定された。これらの変異は日本人患者では両変異で病因アレルの80%が説明出来ることから両変異は遺伝子診断に有用と思われる。また、L237P変異のホモ接合の患者はdel G1067変異を持つ患者より明らかに軽症であり、変異は予後判定の指標としても有用である。一方、西欧人5例の解析では、変異は6種類が見出されているが、高頻度変異がないこと、日本人と共通変異がないことが明らかとなった。HCS測定法としてカルボキシルキャリア蛋白(CCP)を基質とし、それへの^<14>C-ビオチンの結合能を見る方法を開発した。CCPは大腸菌の大量発現系で容易に得ることが出来、しかも長時間の保存が可能であった。本法は極めて高感度であり、患者の酵素学的診断はもとより、酵素の動力学的解析も可能であった。発現実験でL237P変異を持つcDNAからの発現酵素は量的には対照と殆ど変わらないが、HCS活性は全くなく、この変異が質的異常をきたす変異であることを示した。新生児型マルチプルカルボクシラーゼ欠損症は生後間もなくから著明な代謝性アシドーシスを呈する有機酸代謝異常症である。本症の一次性障害はホロカルボキシラーゼ合成酵素(HCS)にある。我々は本症の病態を分子レベルで明きらかにすることを目的として、HCSの精製を行い、ヒトHCScDNAのクローニングを行ってきた。1.ヒトHCScDNAのクローニング;精製酵素を複数のプロテアーゼで消化し、生じたペプチドをHPLCで分離後アミノ酸配列を決定した。ペプチドの情報に従ってプライマーを合成し、ヒト肝cDNAライブラリー由来のDNAを鋳型としPCRを行った。得られた約500bpのPCR産物をプローブとして、ヒト肝のoligo dT primed cDNAのλgt10ライブラリーをスクリーニングした。ヒトHCScDNAは726個のアミノ酸をコードし、その分子量は80759に相当した。このアミノ酸配列はビオチンオペロンレプレッサーとHCS活性を併せ持つ大腸菌のbirA遺伝子産物のHCS活性領域とホモロジーが見いだされた。2.ノーザンブロット;クローンテック社のヒトマルチプルノーザンブロット膜を用い、HCScDNAのPstI消化で生じた514bpのDNA断片をプローブとしてハイブリダイゼーションを行った。HCSmRNAはヒトの心筋、脳、肺、肝、骨格筋、腎、膵、胎盤のいずれにも発現が認められた。その大きさは約6kbと推定された。3.部分HCS蛋白の大量発現;HCScDNAの一部をpET3aベクターに組み込み、これを大腸菌BL21に導入し、蛋白を発現させた。発現した部分HCS蛋白を兎に免疫し、抗ヒトHCS抗血清を得た。この抗ヒトHCS抗血清はヒト線維芽細胞HCS活性を著明に吸収した。

このことは得られたcDNAが確実にヒトHCSのcDNAであることを強く示唆するものである。本研究はホロカルボキシラーゼ合成酵素(HCS)欠損症の病因・病態を遺伝子レベルで解明し、疾患の予防、適切な治療方針の決定など臨床応用すること、およびカルボキシラーゼのビオチン化機構を遺伝子構造解析や発現実験から明らかにすることである。ウシ肝よりHCSを精製し、それを基にHCScDNAのクローニングに成功した。得られたcDNAがHCScDNAであることは以下のことから明らかである。(1)cDNAの翻訳領域には精製HCS蛋白からのペプチド配列がすべて含まれており、更にATP結合部位のコンセンサス配列や大腸菌のbirA遺伝子のHCS活性領域とのホモロジーが見いだされた。(2)cDNAの一部を大腸菌で大量に発現させ、その発現蛋白に対する抗体で、ヒトリンパ芽球HCSをほぼ完全に免疫沈降した。ノーザンブロットでHCS遺伝子は心筋、脳、肺、肝、骨格筋、腎、膵、胎盤のいずれの臓器でも発現していることを明らかにした。患者の遺伝子解析は日本人5例について行い、2種類の変異を同定した。重症型のcDNAは997番目のTからCへの塩基置換(T997C)と1067番目のGの欠失の複合ヘテロ接合であった。前者の塩基置換はアミノ酸をロイシンからプロリンに置換する。後者の欠失ではフレームシフトにより欠失部位の57塩基下流に停止コドンが生ずる。一方、軽症型はT997C変異のホモ接合であった。欠失変異は1塩基欠失によるフレームシフトによって欠失部位の57塩基下流に停止コドンが生ずることから、酵素活性は全くないと考えられ、一方ミスセンス変異はビオチンとの親和性を変える変異と思われ、患者の臨床的重症度をよく説明している。日本人患者の10病因アレル中5アレルがT997C変異で、3アレルが1塩基欠失変異であり、両変異は遺伝子診断に有用である。ホロカルボキシラーゼ合成酵素(HCS)はビオチンをカルボキシラーゼに結合する反応を触媒する酵素で、本酵素の欠損症はビオチン依存性マルギプルカルボキシラーゼ欠損症と呼ばれる病態を呈する。我々は、ヒトHCScDNAのクローニングに成功し、HCSとその欠損症の分子レベルでの研究を進めている。先ず、患者の遺伝子解析を容易にするために蛍光プライマーを用いたPCR-SSCP法を確立した。患者線維芽細胞よりcDNAを合成し、片方或いは両方に蛍光標識を付けたプライマーセットでHCScDNAを12断片に分割するようにPCRを行った。非変性ゲル下、自動蛍光シークエンサーで電気泳動を行い、正常に比べて異なる泳動度を示した断片をスクリーニングした後、異常断片について塩基配列を決定した。この方法で、日本人患者からL237P変異とdelG1067変異が同定された。これらの変異は日本人に高頻度にみられ、10アレル中前者が5アレル、後者が3アレルであった。日本人患者では両変異で病因アレルの80%が説明できることから、両変異は遺伝子診断に有用と思われる。西欧人5例の解析ではV333E変異、T4621変異、G581S変異、delC2279変異、delT1876変異、68塩基欠失(1740-1807)が同定され、高頻度変異がないこと、日本人と共通変異がないことが明らかとなった。
食品タンパク質中の満腹感促進ペプチドの探索と消化管内分泌細胞におけるその受容機構

昨年度の研究において、フジ豆(ツル豆)より調製したペプトン(フジ豆ペプトン)に、食欲抑制作用を有する消化管ホルモンコレシストキニン(CCK)の分泌を強く刺激する活性があることを見いだした。このペプトンが由来するタンパクを明らかにするため、フジ豆たんぱくを等電点沈殿により分画し、各フラクションよりペプトンを調製して、CCK放出活性を調べたところ、等電点5にて沈殿する画分由来のペプトンに強い活性が見られた。この画分には分子量50kDa程のフジ豆の主要タンパクが多く含まれており、プロテインシークエンサーを使ったN末端アミノ酸配列の解析により、Phaseolin様のタンパクであった。Phaseolin由来のペプチドに強いCCK放出活性があることが示唆された。これまでの研究においてCCK産生細胞株STC-1からのCCK放出を刺激することが明らかとなったα-カゼインをリガンドとして、アフィニティー樹脂を用い、CCK産生細胞株STC-1の膜可溶化成分より、種々のα-カゼイン結合タンパクを分離した。プロテインシークエンサーにより解読できた一部のタンパクのアミノ酸配列は、インテグリン、オーファンGPCRと相同性を持っていたことから、これらの分子がα-カゼイン受容体である可能性が考えられた。また、STC-1細胞における細胞内情報伝達経路の解析により、この細胞のα-カゼイン認識において、Gαsタンパクが関与すること、ナトリウムチャネルを介した脱分極により細胞内カルシウムシグナルが惹起されることが明らかとなった。上記の受容体候補との関係を今後検討する。食欲抑制作用を有する消化管ホルモンコレシストキニン(CCK)の分泌を強く刺激する食品ペプチドを探索するため、種々の食品からからペプチド画分を調製し、消化管内分泌細胞株STC-1からのCCK分泌活性を比較したところ、ブタ肉ペプトン、ツル豆ペプトンに強い活性があることを見いだした。これらのペプシン処理時間を長くすると活性は低下したことから、ペプチド成分にCCK放出活性があることが確かめられた。50%アセトニトリルによる分画を行ったところ、可溶性画分に活性が濃縮された。これにより、ブタ肉ペプトン、ツル豆ペプトンのアセトニトリル可溶性ペプチドに強いCCK放出活性があることが明らかとなった。我々のこれまでの研究により、食欲抑制作用が報告されているβコングリシニン加水分解物を陽イオン交換樹脂により分画したところ、アンモニア溶出画分にCCK放出活性が濃縮され、重量当たり35倍の増加を示した。これにより、βコングリシニン加水分解物の塩基性画分に強いCCK放出活性があることが示され、この濃縮方法を確立した。これまでの研究においてCCK産生細胞株STC-1からのCCK放出を刺激することが明らかとなったα-カゼインを、ペプシン消化(10分間)すると、CCK放出活性は消失したことから、α-カゼイン中のペプシン感受性の構造がSTC-1細胞に認識されることが明らかとなった。受容体の候補と考えられるα-カゼイン結合タンパクを、ラット小腸刷子縁膜より分離し、その内部配列を解析したところ、膜酵素、細胞骨格タンパクなどが同定された。STC-1細胞からのα-カゼイン結合タンパクの分離、ならびに再現性を確認し、同定されたタンパクが、α-カゼイン受容体として機能するかどうかを検討する。
義歯装着前後におけるADLおよびQOLの改善に関する研究

義歯の装着により、咀嚼能力の回復はもちろん、歯の審美性、あるいは顔貌や表情の回復が図られ、高齢者の生活意欲が向上するといわれているが,明確なエビデンスに乏しい.そこでまず,義歯装着高齢者を対象として,義歯装着前後の咀嚼能力をチェアサイドで客観評価できる方法を開発し、それにより義歯装着の効果を評価した.食物を咀嚼し嚥下に至る因子としては,食物の粉砕率,唾液分泌量,食塊形成能力などが挙げられる.これまで、粉砕に関しては多くの報告があるが、食塊形成能力の評価は困難であった。新たな咀嚼能力評価法は,吸水性の高い煎餅を咀嚼させて,その初回嚥下までの咀嚼回数によって評価するもので,食物粉砕率と唾液分泌量との間に高い相関性が認められ,食塊形成能力を含めた咀嚼能力の評価が可能になった.この評価法を用いて,年齢76歳の高齢義歯装着者147名を対象にして,義歯装着前後の咀嚼能力を測定し,義歯装着の効果を判定した.被験者の欠損形態は,Eichner分類のA型4名,B型99名,C型46名である.被検者全員の義歯非装着時の咀嚼回数は平均48.2回,義歯装着時は平均38.2回,咀嚼能力向上率は17.4%であった.このうち欠損歯数の少ないA型では義歯装着による咀嚼能力向上率は-3.6(±17.5)%であるものの,B型では16.2(±18.7)%,C型は21.8(±24.9)%となり,欠損歯数が多く、咬合支持域数も少ない症例ほど義歯装着の効果が有意に向上することが明らかとなった.義歯を口腔内に装着することにより、咀嚼能力の回復はもちろん、歯の審美性、あるいは顔貌および表情の回復を図り、高齢者の生活意欲の向上につながる。そこで本研究は義歯の装着前後において、統計的にどの程度ADL・QOLの向上が認められるか調査するため、既存のデータとして、新潟県における平成12、13年度に「在宅寝たきり者歯科保健推進事業」を受けた者、およびこの事業以外に在宅寝たきり者であり、別に訪問歯科診療を受けた者のうち、義歯の修理・調整を受けた者、あるいは義歯の新製作を受けた者の該当患者の属性、歯科的情報、および日常生活活動度および生活の質に関する判定結果をデータ収集し、義歯装着前後について装着前を比較参照データとし統計解析を行い、装着後の有用性を判定中である。また、平成14年度に訪問歯科診療を受けた方に口腔状態の変化および全身状態の変化を問うアンケートを実施している。咬合力測定、咀嚼効率、食塊形成能の評価も適宜行い、被験食品を咀嚼し、嚥下して頂き評価している。ここから以下のような知見が得られた。食物を咀嚼し嚥下に至るプロセスには、食物を粉砕することおよび嚥下可能な食塊を形成することが、重要な2つの要件である。これまで食塊形成能力の評価が困難であったが、我々は、唾液分泌量と初回嚥下までの咀嚼回数に着目し、その2つファクターが食塊形成にどのように関与するかを分析した。その結果、初回嚥下までの咀嚼回数では、水分吸収量の多い食品において、初回嚥下以降の咀嚼回数では、食品の種類に関係なく唾液分泌量に依存する傾向があった。食塊形成には唾液の存在が不可欠であるので、唾液分泌量に依存する咀嚼回数は、粉砕能力のみでなく食塊形成能力も含めた咀嚼能力を評価できると考えられる。新たな咀嚼能力評価法は,吸水性の高い煎餅を咀嚼させて,その初回嚥下までの咀嚼回数によって評価するもので,食物粉砕率と唾液分泌量との間に高い相関性が認められ,食塊形成能力を含めた咀嚼能力の評価が可能になった.この評価法を用いて,年齢76歳の高齢義歯装着者147名を対象にして,義歯装着前後の咀嚼能力を測定し,義歯装着の効果を判定した.被験者の欠損形態は,Eichner分類のA型4名,B型99名,C型46名である.被検者全員の義歯非装着時の咀嚼回数は平均48.2回,義歯装着時は平均38.2回,咀嚼能力向上率は17.4%であった.

このうち欠損歯数の少ないA型では義歯装着による咀嚼能力向上率は-3.6(±17.5)%であるものの,B型では16.2(±18.7)%,C型は21.8(±24.9)%となり,欠損歯数が多く、咬合支持域数も少ない症例ほど義歯装着の効果が有意に向上することが明らかとなった.
離散群のグラフへの作用と群上の距離の研究

生成系の元の個数kを固定したとき、適切な意味で「k元生成群全体のなす空間」には距離付け可能なコンパクト位相が自然に入る。この位相での有限群の無限列の境界(集積点全体の集合)に属する群の群論的性質と、有限群の無限列の粗い幾何的な性質の間に対応を与えた。また、Kazhdanの性質(T)に付随するKazhdan定数と呼ばれる数量はこの位相空間上の関数と思えるが、これを一般の距離空間上の固定点性質に付随する数量(関数)に拡張し、適切な条件の下でこの関数が上記の位相での収束に関し下半連続であることを示した。本年は有限グラフのバナッハ空間をターゲットとするスペクトルギャップについて研究を進めた.このスペクトルギャップはバナッハ空間Xと指数p(1以上の実数)の組ごとに有限グラフから0以上の実数への写像を与える.固定された組(X,p)に対して,有限グラフの無限列が(X,p)-エクスパンダー族(または(X,p)-アンダー族)とは,有限グラフの最大次数は一様有界であり,有限グラフの直径は無限大に発散し,しかも(X,p)-スペクトルギャップが一様に下から正の実数でおさえられていることをいう.標準的なエクスパンダー族は(X,p)=(R,2)のときである.一般的にスペクトルギャップの指数pを変えたときの振る舞いの変化を理解するのは難しいが,Matousekはバナッハ空間XがRのとき,pを変えても(R,p)-アンダー性はどれも同値であることを示した(Matousekの補外法).本研究では,この補外法を大幅に拡張し,「Xが一様凸バナッハ空間と球面同値なバナッハ空間のとき,pが真に1より大きい実数のとき(X,p)-アンダー性はpの値に依らずどれも同値である」ことを示した.さらに,多分割等周定数を用いて定義される「n分割エクスパンダー族」(一般の有限グラフの族では,nが上がるほど条件が弱くなる)に対し,「有限連結な頂点推移的グラフの列では,n分割エクスパンダー族とクラスと通常の(2分割)エクスパンダー族のクラスが同値である」ことを示した.これは,同じ結論を有限ケーリーグラフの時に予想した藤原耕二氏(京都大学)の問題の,より一般的な状況での肯定的解決を与えるものである.酒匂宏樹氏(東海大学)との共同研究で,有限ケーリーグラフの無限列のcoarse幾何とCayley位相空間でのmarked群の集積点を結びつけた.平成26年度は昨年度に引き続き、k-元生成群とそのk元からなる生成系の組(これをmarked群という)を集めてできる位相空間「the space of k-marked groups」についての研究を進めた。特に、Kazhdanの性質(T)と呼ばれる性質から定まる「Kazhdan定数」の、この位相空間上の振る舞いについて研究した。ShalomやGromov-Schoenの結果により、性質(T)はthe space of marked groups上の開性質(つまり、(T)をもつmarked群全体の集合が開集合である)ことが示されている。Kazhdan定数はmarked群に対し定まる0以上の実数であり、the space of marked groups上の非負値関数と思える。この定数が真に正であることとその群が性質(T)をもつことは同値である。今回の研究では、Kazhdan定数が、the space of k-marked groups上の関数として下半連続であることを証明した。これは、上記の開性質の定量化を与える。証明は、Kazhdan定数の定義のままではギャップがあり、性質(T)の等長作用による同値な特徴づけに着想を得て行なった。より具体的には、一般の完備距離空間の族上の等長作用に対し「距離(非線型)Kazhdan定数」と名づけた概念を定義し、この定数が特定の状況でthe space of marked groups上で下半連続となること、および、空間族としてヒルベルト空間ならなる族をとったときにこの定数が元のKazhdan定数と一致することを示した。以上の結果は、「連結グラフのR-球だけの情報からラプラス固有値の制御ができるか」というグラフの局所・大域剛性に応用がある。平成27年度は,群のバナッハ空間への固定点性質(つまり,群のそのバナッハ空間へのどの等長作用も大域的固定点をもつ,という性質)に関して,1999年のY.Shalomによるブレイクスルー以来の懸案を解決した.より詳しく述べると,Shalomは群が有限個の部分群によって「有界生成(Bounded Generation)」される,という条件下で固定点性質を部分群たちから全体の群に伝播させることに成功した(条件が群の代数的構造で記述されているため,彼は2006年のICM紀要で,この手法を「代数化(algebraization)」と名づけている).この手法の肝とされてきた「有界生成」条件には,その成立がごく限られた場合を除いて期待できないという弱点があり,「有界生成」条件を仮定しない「代数化」は1999年以来未解決であった.報告者はこの問題を肯定的に解決し,「強い代数化(strong algebraization)」と名づけた.応用例として,単位的・有限生成が環上定義された次数が4以上の基本行列群(elementary group:基本行列で生成される一般線型群の部分群)やスタインバーグ群(基本行列群を商群にもつ,スタインバーグ関係式で定義される群)が,全ての有限指数pに対しL_p空間への固定点性質をもつことを示した.

この結果は,pが2(つまり,ヒルベルト空間のとき)はErshovとJaikinによって2010年(Invent. Math.)で示されていたが,彼らの証明法を踏襲する方法では「全てのp」には拡張できない.報告者による上記「強い代数化」により初めて証明された.本結果により,階数の上限のないエクスパンダー族(unbounded rank expanders)に関する粗い幾何(coarse geometry)への応用も与えられる.「研究実績の概要」で述べたように,平成27年度の研究では1999年以来続いてきたShalomの「代数化」を大幅に強化することに成功した.報告者のあみ出した「強い代数化」では,条件が全て群の部分集合の間の包含と部分群の生成で記述されており,「有界生成」のようなチェックの難しい条件は出てこない.「研究実績の概要」の第二段落・第三段落で述べたように,実際この新しい手法により基本行列群の今まで知られていなかった固定点性質を示すことができ,さらに,それによりある種のエクスパンダー族が粗い幾何の意味で単なるエクスパンダー性よりも強い剛性を持つことも明らかになった.以上の結果は,本研究課題を計画した当初の枠組みを越える成果と捉えている.本年度は、以前の年度までに得られている「固定点性質の内在的更新」の深化をおこなった。具体的な内容は以下である。過去年度までの報告者の結果では、「更新」を行なうために必要な、2つの部分固定点集合の間の距離を実現する2点の組を得るために距離超積(metric ultraproduct)を用いる必要があった。その後の議論で必要なのはバナッハ空間の狭義凸性だが、超積での安定性を要請すると、これは実際には一様凸性を課していることになる。一様凸性は狭義凸性と比べてはるかに強い仮定であり、これが過去年度までの報告者の手法を広いクラスのバナッハ空間に適用する際の障害となっていた。本年度は、作用が「変位ギャップ」をもつ、という仮定の元で、距離を実現する2点の組を距離超積を使わずに得る方法をあみだした。本研究によって、具体的には次の結果が得られた:単位的・結合的有限生成(非可換)環上の次数が4以上のシュタインベルグ群が、(可分無限次元ヒルベルト空間上の)トレースクラス作用素全体のなすバナッハ空間、および、σ有限な測度空間上の可分で反射的なオーリッチ空間に固定点性質をもつ。これらの結果の鍵は、Lancienによる「可分な双対バナッハ空間には、同値な狭義凸ノルムで、等長線型作用素を等長のままに保つものが存在する」という結果をもちいる(さらに作用素が前共役から来ている場合、その条件も保つような前共役上のノルムの共役ノルムとして上のノルムをとることができる)。上の結果は狭義凸を一様凸に置き換えると正しくないため、超積を手法から排除できたことが証明で本質的に効いている。トレースクラス作用素への固定点性質は、報告者の結果以前の固定点性質研究の主流の主張であるLafforgueの強い性質(T)の主張では原理的に示すことができないことが知られており、本研究の意義は大きい。生成系の元の個数kを固定したとき、適切な意味で「k元生成群全体のなす空間」には距離付け可能なコンパクト位相が自然に入る。この位相での有限群の無限列の境界(集積点全体の集合)に属する群の群論的性質と、有限群の無限列の粗い幾何的な性質の間に対応を与えた。
グループや会に参加しどのような運動・スポーツ種目を実践すると要介護認定率が低いか

高齢者の社会参加の機会として様々な種類のグループや会が存在するが,運動・スポーツの会への参加は,介護予防効果が特に大きいことが示唆されている.本研究では10万人超の高齢者を対象とした縦断追跡調査を実施し,課題1:高齢者が会に参加してどのような運動・スポーツの種目を実践しているのか,課題2:会に参加してどのような種目を実践する高齢者はその後の要介護認定率が低いのかを明らかにすることを目的とする.平成30年度の研究実施計画は,平成28年度に収集した約13万人のデータを分析し,会に参加して実践している運動・スポーツの種目と高齢者の健康状態との関連を検証することであった.その結果,男女いずれもグループに参加してゴルフを実践している者では,主観的健康感が高く,抑うつが少なく,笑いの頻度が高いことが明らかとなった.また女性に限定すると,グループに参加してウォーキングを実践している者では,それらの項目がいずれも良好であることが確認された.その他にも,登山,ランニング・ジョギング,ダンスなどで,いずれかの項目と有意な関連が確認された.しかしながら,女性において実践者が多い体操については有意な関連が見られた項目は無かった.運動やスポーツを取り入れた通いの場を地域に展開する際には,実践者が多く,かつ,あらゆる健康指標と共通して有意な関連が見られたゴルフやウォーキングを含めたプログラムが有効かもしれない.平成28年度に当初の計画どおりの時期に調査を実施することができ,想定していた回収数を得ることができた.平成29年度には分析用のデータセットの整備が完了し,平成30年度は分析に着手することができた.平成31年度は縦断追跡調査を実施し,グループに参加してどのような種目を実施している高齢者ではその後の要支援・要介護認定が抑制されているか,分析を実施する予定である.これらの成果は第78回日本公衆衛生総会で発表し,Journal of Aging and Physical Activityへの投稿を予定する.高齢者の社会参加の機会として様々な種類のグループや会が存在するが,運動・スポーツの会への参加は,介護予防効果が特に大きいことが示唆されている.本研究では10万人超の高齢者を対象とした縦断追跡調査を実施し,課題1:高齢者が会に参加してどのような運動・スポーツの種目を実践しているのか,課題2:会に参加してどのような種目を実践する高齢者はその後の要介護認定率が低いのかを明らかにすることを目的とする.平成28年度の研究実施計画は,課題1における横断分析のためのデータ,および課題2の縦断分析のベースラインデータの収集であった.当該年度の10月より,要介護認定を受けていない65歳以上の方を対象に,北は北海道から南は九州まで39自治体,約30万人に調査票を送付し,約20万人から回答を得た(回収率約70%).その調査票の中で,スポーツ関係のグループやクラブへの参加頻度(週4回以上,週23回,週1回,月13回,年に数回,参加していない)を尋ねた後に,グループやクラブに参加して実践している種目(散歩・ウォーキング,ジョギング・ランニング,体操,筋力トレーニング,登山・ハイキング,ゴルフ,グランドゴルフ,ゲートボール,ダンス,ヨガ,エアロビクス,ペタンク,太極拳,水泳,水中運動,卓球,ボーリング,サイクリング,テニス,その他)を尋ねた.また,会への参加と要介護認定率の抑制との間のメカニズムを推察する変数として,ソーシャル・キャピタル,うつ尺度,認知機能などを尋ね,マッチング・調整のための変数として,強度別の身体活動量,主観的健康観,疾患などを尋ねた.収集したデータを整備し,解析用のデータセット構築を進めている.当初の計画どおりの時期に調査を実施することができ,想定していた回収数を得ることができた.これにより,平成29年度以降の研究計画を円滑に遂行するためのデータの収集が完了した.高齢者の社会参加の機会として様々な種類のグループや会が存在するが,運動・スポーツの会への参加は,介護予防効果が特に大きいことが示唆されている.本研究では10万人超の高齢者を対象とした縦断追跡調査を実施し,課題1:高齢者が会に参加してどのような運動・スポーツの種目を実践しているのか,課題2:会に参加してどのような種目を実践する高齢者はその後の要介護認定率が低いのかを明らかにすることを目的とする.平成29年度の研究実施計画は,平成28年度に収集した約13万人のデータを分析し,課題1:高齢者が会に参加してどのような運動・スポーツの種目を実践しているのかを明らかにすることであった.運動・スポーツの会に参加している高齢者は男性で28.2%,女性で29.3%であった.男女別ならびに前期高齢者(6574歳),後期高齢者(75歳以上)別に,会に参加して実践する運動・スポーツ種目を集計した.それぞれ多い順に3番目まで記すと,男性前期ではゴルフ,散歩(ウォーキング),筋力トレーニング,男性後期では散歩(ウォーキング),グラウンド・ゴルフ,ゴルフ,女性前期では体操,散歩(ウォーキング),筋力トレーニング,女性後期では体操,散歩(ウォーキング),グラウンド・ゴルフであった.性や年代によって,人気の種目が異なることが示唆された.体操を取り入れた介護予防教室が全国各地で開催されているが,男性参加者が思うように集まらないという声は少なくない.男性の興味を惹くには,ゴルフの要素を取り入れることが効果的かもしれない.平成28年度に当初の計画どおりの時期に調査を実施することができ,想定していた回収数を得ることができた.

平成29年度には分析用のデータセットの整備が完了し,以降の研究計画を円滑に遂行するための準備が整った.高齢者の社会参加の機会として様々な種類のグループや会が存在するが,運動・スポーツの会への参加は,介護予防効果が特に大きいことが示唆されている.本研究では10万人超の高齢者を対象とした縦断追跡調査を実施し,課題1:高齢者が会に参加してどのような運動・スポーツの種目を実践しているのか,課題2:会に参加してどのような種目を実践する高齢者はその後の要介護認定率が低いのかを明らかにすることを目的とする.平成30年度の研究実施計画は,平成28年度に収集した約13万人のデータを分析し,会に参加して実践している運動・スポーツの種目と高齢者の健康状態との関連を検証することであった.その結果,男女いずれもグループに参加してゴルフを実践している者では,主観的健康感が高く,抑うつが少なく,笑いの頻度が高いことが明らかとなった.また女性に限定すると,グループに参加してウォーキングを実践している者では,それらの項目がいずれも良好であることが確認された.その他にも,登山,ランニング・ジョギング,ダンスなどで,いずれかの項目と有意な関連が確認された.しかしながら,女性において実践者が多い体操については有意な関連が見られた項目は無かった.運動やスポーツを取り入れた通いの場を地域に展開する際には,実践者が多く,かつ,あらゆる健康指標と共通して有意な関連が見られたゴルフやウォーキングを含めたプログラムが有効かもしれない.平成28年度に当初の計画どおりの時期に調査を実施することができ,想定していた回収数を得ることができた.平成29年度には分析用のデータセットの整備が完了し,平成30年度は分析に着手することができた.平成28年度に実施した調査データの整備を進め,解析用のデータセットを構築する.そのデータセットを利用し,会に参加して実践する運動・スポーツ種目についての記述統計量を,性別,年代別,自治体別に算出し,実態の把握に努める.また,会に参加して実践する運動・スポーツ種目と,個人レベルの各健康関連指標との横断的関連性を検証し,介護予防に寄与するメカニズムを推察するための資料を得る.平成30年度は,平成29年度に整備した分析用のデータセットを利用し,会に参加して実践する運動・スポーツ種目と,個人レベルの各健康関連指標との横断的関連性を検証し,介護予防に寄与するメカニズムを推察するための資料を得る.これらの成果は第77回日本公衆衛生総会で発表し,Journal of Aging and Physical Activityへの投稿を予定する.また平成31年度に実施予定の追跡調査に向けて,調査協力自治体との調整を開始するなど,縦断コホートデータの構築に向けた準備を進める.平成31年度は縦断追跡調査を実施し,グループに参加してどのような種目を実施している高齢者ではその後の要支援・要介護認定が抑制されているか,分析を実施する予定である.これらの成果は第78回日本公衆衛生総会で発表し,Journal of Aging and Physical Activityへの投稿を予定する.当初想定していた国際学会参加のための旅費(約30万円)について,日程上の都合で参加不可となったため,その分が次年度使用額となった.
生活病理・生活臨床に関する臨床教育学的調査研究

本研究の目的は、臨床教育学的な見地から研究基盤の構築を目指し、将来的には「生活病理学」の体系化を図ることである。その為にまず、生活病理の予防策或いは生活臨床の開発的プログラムの基礎的・実証的研究の一環として、現代の子どもにおける生活病理の実態を3ヵ年計画で調査した。最終年度である平成21年度は、1.前年度までの調査結果の継続的な分析とその報告、2.中学生調査、3.3ヵ年の総括という3点を主に行い、生活臨床の開発的プログラムの基盤となる生活病理の実態および生活臨床の必要性のエビデンスを明らかにした。以下にその具体的内容を示す。【1.前年度までの調査結果の継続的な分析とその報告】平成19年度調査である乳幼児調査の結果として、夜型生活をしている子どもに目覚めの悪さや寝つきの悪さ、そして朝食摂取率の低下等の傾向があることを学会で発表(口頭)した。また、平成20年度調査である小学生調査の結果として、質の高い睡眠が子どもの生活の諸側面に好ましい結果を与え、さらに生活習慣と自尊感情に関連があることを明らかにした。【2.中学生調査】平成21年度調査として、中学校12校に調査票を配付し、(1)中学生10,406名(2)中学生の保護者9,865名(3)中学校教師916名を対象とした生活の実態調査を行った。【3.3ヵ年の総括】3ヵ年の調査研究の結果、子どもの生活全般の生活の乱れが顕著になっていることが明らかになった。特に、睡眠については、睡眠の質の低下・睡眠時間の短縮化・就寝時間および起床時間の遅延化に加え、睡眠の質が高い子どもに生活に乱れがなく、前向きな行動が多いことが明らかになった。今後は本研究における実態調査の結果と知見をもとに、生活全体を立て直す具体的なプログラムを作成・実行することによって、様々な問題行動を予防できることを実証的に明らかにする必要がある。子どもにおける「生活病理」の悪循環が引き起こす具体的な問題と仮説の検証を実施している。ここで、子どもの「生活病理」となると考えられる問題を、箇条書的に例示する。1)睡眠問題→慢性的な睡眠不足・良質な睡眠から質の悪い睡眠→情緒不安定2)食生活の乱れ→崩食→高カロリーと現代型栄養失調→キレる、「いきなり型」非行3)運動不足→体力低下、新陳代謝の低下と低体温化、肥満、生活習慣病4)ストレス→ストレス過多(小学生64%、中学生69%)→免疫力低下→罹患傾向(注)ストレスに関する数字は、兵庫県の調査結果による(平成12年)臨床教育学的な見地からこうした「生活病理」にメスを入れ、「生活臨床」でたて直すことが本研究の目的であり、その基礎的なデータを調査で求めるものである。「こころ」は見えないが「生活」は見える。その見える「生活」の「歪み」を是正すれば、問題行動も是正されるはずである。「人間の生活」を包括的にとらえ直し、「生活の処方箋」に基づいて「生活臨床」もしくは「生活療法」を実践すれば、新たなる問題解決方法論になるところに萌芽的な意味がある。こうした考えに基づいて調査票を作成し、私立保育園9ケ所・幼稚園12ケ所、公立保育所23ケ所・幼稚園21ケ所に協力を依頼し、公立幼稚園2ケ所をのぞく全63園での保護者や保育者を対象とした調査を実施した。それぞれ配付数、有効回答数、有効回答率の順に、保護者6676、4168、62.4%、保育者765、590、77.1%となっており、目下分析・考察中である。一年目の研究成果については、日本心理臨床学科会大会(つくば市・2008年9月)における自主シンポジウムや口頭発表などを予定している。平成20年度における「生活病理・生活臨床に関する臨床教育学的調査研究」では、1年目の乳幼児期の調査についで、小学校の学童期を調査対象とした。A市の小学校12校の協力を得て、小学校生徒、保護者、教員と三者を対象にした。目下、小学校1年生から6年生まで約7,600名あまりの有効回答について解析中である。なにぶんにも数量が多いため、乳幼児期の調査結果についても解析中であるが、生活習慣つまり、睡眠・食事・運動(遊び)などを機軸とした要因の中でもとりわけ睡眠に関する調査結果を重視した。「食育」運動のスローガンもあってか、睡眠が軽視される中(調査結果から「睡眠重視」は約25%、「食事重視」は約65%という保護者の回答を得ている。)、「睡眠」の調査結果を重視した。特に、十分な「良質」睡眠とは何か。いろいろと議論の及ぶところであるが、ポイントとしては、「朝の目覚め」がよいかどうかを、本研究においては指標とした。まずは、「朝の目覚め」がよいについて、「高群」「中群」「低群」とに分け、クロス集計を行なった。その結果、カイ二乗検定の0.1%水準の危険性をもっていろいろ結果が出た。例えば、「朝の目覚め」のよい児童は朝食も積極的にとる、挨拶も進んでするなどの結果が判明した。日本人は、睡眠を軽視しがちなところがあるという国際比較もあるが、なによりも子どもの心身の成長にとって、まずは、睡眠が重視されなければならない。

本研究の目的は、臨床教育学的な見地から研究基盤の構築を目指し、将来的には「生活病理学」の体系化を図ることである。その為にまず、生活病理の予防策或いは生活臨床の開発的プログラムの基礎的・実証的研究の一環として、現代の子どもにおける生活病理の実態を3ヵ年計画で調査した。最終年度である平成21年度は、1.前年度までの調査結果の継続的な分析とその報告、2.中学生調査、3.3ヵ年の総括という3点を主に行い、生活臨床の開発的プログラムの基盤となる生活病理の実態および生活臨床の必要性のエビデンスを明らかにした。以下にその具体的内容を示す。【1.前年度までの調査結果の継続的な分析とその報告】平成19年度調査である乳幼児調査の結果として、夜型生活をしている子どもに目覚めの悪さや寝つきの悪さ、そして朝食摂取率の低下等の傾向があることを学会で発表(口頭)した。また、平成20年度調査である小学生調査の結果として、質の高い睡眠が子どもの生活の諸側面に好ましい結果を与え、さらに生活習慣と自尊感情に関連があることを明らかにした。【2.中学生調査】平成21年度調査として、中学校12校に調査票を配付し、(1)中学生10,406名(2)中学生の保護者9,865名(3)中学校教師916名を対象とした生活の実態調査を行った。【3.3ヵ年の総括】3ヵ年の調査研究の結果、子どもの生活全般の生活の乱れが顕著になっていることが明らかになった。特に、睡眠については、睡眠の質の低下・睡眠時間の短縮化・就寝時間および起床時間の遅延化に加え、睡眠の質が高い子どもに生活に乱れがなく、前向きな行動が多いことが明らかになった。今後は本研究における実態調査の結果と知見をもとに、生活全体を立て直す具体的なプログラムを作成・実行することによって、様々な問題行動を予防できることを実証的に明らかにする必要がある。