hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
漁村の地域特性に応じた移住・定住推進の持続性を担保する中間支援組織の構築

調査・研究では、岬町深日地区における地域資源(民家・石垣・路地・井戸)の分布と特徴について把握を行った。また、地域資源を活用したワークショップを5回開催した。移住に興味のある都市部からの参加者と地域住民の参加者との交流の機会としても機能している。3.東日本大震災の被災後に、集団移転を実現させた岩沼市玉浦西地区を取り上げ、移転に関わったキーパーソンに、組織の構成と役割、移転前後の活動の履歴、移転用地確保の経緯等をたずねた。大災害の時代における移住・定住の取り組みは、災害後の再起動の可能性を広げるため、災害前より戦略的に、集落群が課題を共有する場の構築を進めることの有効性が確認された。4.大阪で開催された三重県の移住相談会に出席し、伊賀市、鳥羽市、熊野市の移住パンフレットを入手した。今後、これらのパンフレットのデザイン分析を行う予定である。5.愛媛県佐田岬半島の集落における生活空間や祭祀空間の現地観察調査・ヒアリング、文献調査などの活動をおこなった。まず、課題名でもある「移住・定住の持続性を担保する中間組織の構築」については、尾鷲市では行政、地域おこし協力隊員、地元住民との話し合いを行った上で、NPOに必要な書類を作成し県に提出、平成30年度4月2日よりNPOを設立、活動開始が予定できるまで進捗した。また、フィールドワークを中心とした調査により、尾鷲市を構成する漁村集落の特徴を掴み、地形模型や空き家地図という形で可視化することができた。大阪府岬町においては、5回のワークショップ開催により、移住に興味のある都市部からの参加者と地元の参加者との交流が活性化した。これらのワークショップの継続的な開催と交流の延長上に、本科研の課題である地域組織の設立が見えてきた。東日本大震災被災地である岩沼市玉浦西地区においては、地元の「まちづくり検討委員会」と連携しながら、地域の文化的・環境的な資源の掘り起こしを行っている。1.2018年4月2日にNPO法人・おわせ暮らしサポートセンターを設立した。NPOの活動には、空き家バンクの運営による地元住民の空き家登録・移住者への住居情報提供の他、移住者の円滑かつ健全な定住の支援を目的とした各種生活基盤情報の提供がある。特に、地場産業の継業情報を移住者の求職情報として提供する仕事バンクは、尾鷲市への定住促進にとって、移住者の生活と地域の永続性を担保するものである。また、NPOのメンバーが、移住者と住民との調整役を果たす「移住後の生活支援」も定住を担保するサービスとして重要である。また三木浦町に移住体験住宅ソワレを開業した。2.9月6日7日、12月21日22日、2月20日22日の3回、尾鷲市朝日町にある土井見世邸において、建築を学ぶ大学生を中心とした空き家再生ワークショップを開催した。ワークショップでは、地元の左官、大工、水道業者が工事指導に当たった。3.9月8日に漁村×学シンポジウムを開催した。今回は、「食べる魚と描く魚」というテーマで漫画家の倉田よしみ先生とうえやまとち先生を講師に招き、熊野古道センターで尾鷲で水揚げされる魚をマンガでどのように表現するかについて対談を行った。また9月10日には、九鬼町のコミュニティーセンターにおいてこどもマンガスクールを開催した。4.大阪府岬町において旧多奈川旅館を「まちづくり交流館」として整備した。
高層立体骨組構造物の激震時臨界挙動の解明とそれに基づく耐震性能指標の提示

本年度に得られた研究実績は以下の通りである。1.高層立体骨組構造物に対する拡張のための基礎展開、新しい耐震性能指標の提示有限要素法を用いた解析法は厳密ではあるが、高層立体骨組構造物を対象とする場合は、変位由度数が増大するためそのままでは解析が困難となる。そこで、骨組構造物の弾塑性挙動を簡便に取り扱うことを目的として、有限要素法と座屈たわみ角法を組み合わせ、両者の特長を生かした骨組解析法を新たに開発した。ここで得られた解析法を用いて、実構造物をモデル化したものに対して、繰り返し載荷時の挙動解析を実行し、解析法の妥当性および有効性を確認した。2.偏心を有する骨組に対する耐震性能指標に関する検討偏心を有する骨組に対する耐震性能指標として、繰り返し載荷時耐力の概念を導入し、その有効性を確認するための検討を、上記に示した新しい解析法を用いて行った。種々の偏心率の一軸偏心を有する1層1スパン立体骨組を対象として、一方向単調載荷と繰り返し載荷を与える解析を行い、それぞれの場合について偏心率と耐力との関係について検討した。ここで、繰り返し載荷時耐力として、骨組の復元力特性を表すループの大きさを表すノルムを新たに定義した。結果として、いずれの載荷形式においても、偏心率が増加するに従い耐力の低下が起きることを確認した。また、耐力の低下率は、一方向単調載荷時よりも繰り返し載荷時の方が顕著に現れることを確認した。耐力の低下率は、軸力比の増大に伴い大きくなることも確認した。以上の検討により、偏心を有する骨組に対する耐震性能指標としての繰り返し載荷時耐力の考え方が、構造物の設計に関して有効であることを確認した。(1)構面内挙動限界理論の立体骨組構造物への拡張立体骨組構造物は終局時には、構面外変形やねじれ変形といった3次元的変形が連成した複雑な挙動を示す。このような複雑な挙動を扱う有力な手段として有限要素法がある。3次元空間内の大たわみ挙動が扱え、せん断及びねじれに伴うそり変形を、断面の一部の塑性化による性能変化の影響も含めて精度よく取り扱える高精度3次元非線形解析法が、有限要素法に基づいてすでに単一部材に対して開発済みである。この解析法を立体骨組構造物に適用できるように改修した。さらに、これを基礎とした構面内挙動限界解析法を展開した。(2)一層立体骨組モデルについての理論解析最も単純な立体骨組として、桁行方向・スパン方向それぞれ1スパンの一層立体骨組モデルを対象とし、スパン方向に繰返し両振り横変位が作用する場合について、限界解析を実行することによって、その臨界点を理論的に予測した。予測結果に対応する履歴挙動解析を実行し、繰り返し横変位載荷時の立体骨組構造物の臨界挙動の特性を定量的に把握した。(3)一層立体骨組モデルに対する繰り返し載荷実験一層立体骨組モデルに対する繰り返し載荷実験を行った。理論解析で予測された振幅以下では収束挙動を示し、予測振幅以上では構面外への変形が大きく発生し、やがて崩壊に至ることが確認された。この結果は理論解析結果と非常によい精度で整合しており、理論の妥当性を確認することができた。
大動脈弁狭窄症バイオマーカーの探索と病態発症機序の解明

本年度は、石灰化大動脈弁由来Valve Interstitial Cells (VIC)において高発現するタンパク質に関して、機能解析を実施した。まず、細胞石灰化培地で非石灰化組織由来VICを培養することで、人工的にin vitroでVICの石灰化を誘導した。次に、石灰化弁由来VIC特異的に高発現する遺伝子に対してリアルタイムRT-PCRを実施し、石灰化刺激依存的に遺伝子発現が亢進する因子を絞り込んだ。またさらに、それらをsiRNAを用いてノックダウンすることにより、アリザリンレッド陽性細胞に形質転換することが阻害されるかどうかについても検討したところ、いくつかの遺伝子を同定することに成功した。一方、タンパク質の網羅的発現解析によってもAS病態形成の原因タンパク質の探索実験を実施した。プロテオミクス解析では、二次元電気泳動により石灰化VIC特異的に高発現するタンパク質を数種類新たに見いだすことに成功した。発現変動が認められたタンパク質については質量分析計を用いてこれらの因子については、現在検体数を増やして解析を進めているところである。今後、バイオマーカーとしての有用性や薬剤治療標的分子としての有効性について検討を進める予定としている。本研究の大きな目標であるAS治療標的分子を見出すことに成功したが、分子の絞り込みにやや時間を要したため。現在これらの分子の機能をin vivoで解析する準備を進めるとともに、論文投稿や学会発表の準備を進めているところである。大動脈弁狭窄症(AS)は加齢・動脈硬化により大動脈弁が石灰化、硬化するため圧格差を生じる。それに伴って心肥大を誘発し、突然死の原因となる重篤な疾患である。高齢化社会である我が国における患者数は年々増加傾向にあるが、本疾患発症の分子メカニズムはほとんど分かっていない。また、我々はこれまでの予備検討の結果、Epidermal Growth Factor(EGF)ファミリーの一つであるHeparin-binding EGF-like growthfactor (HB-EGF)がAS患者由来の大動脈弁で発現亢進していることを見出している。これまでAS病態とHB-EGFの関連について解析した例は全くない。そこで本研究では、日本人大動脈弁狭窄症患者由来の大動脈弁を用いて、早期発見のためのバイオマーカーを見出し、さらに新規治療薬開発のために、ASにおけるHB-EGFの機能を明らかにし、その発症機序を解明することを目的としていくつかの実験を計画・実施した。まず、バイオマーカー探索の実験に際して、臨床検体の収集を行い50例近い症例数を得た。一方、バイオマーカーの探索実験に必要な弁由来の内皮細胞は,少量の細胞しか採取できず、培養が非常に困難であったため、弁間質細胞(VIC)の培養調整を試みた。そこで本年度は、VICの細胞培養法の最適化とその特性解析を実施した。これまで20例近い患者よりVICの培養に成功しており、来年度には遺伝子網羅解析を実施する予定としている。一方で、血管内皮細胞特異的HBEGF欠損マウスの樹立に際してマウスの交配実験も進めた。弁由来の細胞培養の最適化に時間を要したためである。これまである一定の酸素濃度下で培養することがVICの未分化維持と効率的細胞増殖に必須であることを見出したので、今後は本法を用いてバイオマーカーの探索実験を実施することとしている。また、HB-EGFのノックアウトマウスの樹立(交配など)にも時間を要したことも一因である。今年度は、Valve Interstitial Cells (VIC)の細胞培養法の最適化とその特性解析を引き続き実施した。前年度はAS患者よりVICの単離・培養に成功しており、今年度には遺伝子発現網羅解析を実施する予定としていた。遺伝子レベルではマイクロアレイを用いて、タンパク質レベルでは二次元泳動法を用いて、大動脈弁狭窄症の石灰化に寄与する新規分子の同定を実施した。解析対象患者は全てsevere ASであり、5検体分それぞれからvalve leafletを正常組織と石灰化部位にわけ、コラゲナーゼ処理後に組織を培養dishに撒いた。培養を開始してからすぐにdishに接着するVICを維持し、コンフレントになった時点で細胞回収し網羅解析を実施した。その結果、石灰化病変部位由来のVIC特異的に有意に発現変動していた遺伝子として87種、同定することに成功した。これらの遺伝子の中には、従来AS患者で高発現する因子も含まれていたが、全く報告のない新規因子も新たに見つかった。網羅的タンパク質発現解析においては、遺伝子発現解析では判別が難しいPost-translational modificationによって特性変化するAS関連タンパク質も見いだすことに成功した。しかし、石灰化部位由来VICを用いた遺伝子発現解析結果には我々が注目しているHB-EGFは含まれなかった。これらのデータは国内のいくつかの学会で発表し、論文については現在投稿準備中である。網羅解析に必要なAS患者由来VICの収集、さらにはVICの培養条件の検討に時間を要していたが、本年度は、当初予定していた実験計画を遂行できており、遺伝子レベルあるいはタンパク質レベルでの網羅解析によりいくつかのAS新規治療標的候補分子を見出すことに成功しているため。

次に、石灰化弁由来VIC特異的に高発現する遺伝子に対してリアルタイムRT-PCRを実施し、石灰化刺激依存的に遺伝子発現が亢進する因子を絞り込んだ。またさらに、それらをsiRNAを用いてノックダウンすることにより、アリザリンレッド陽性細胞に形質転換することが阻害されるかどうかについても検討したところ、いくつかの遺伝子を同定することに成功した。一方、タンパク質の網羅的発現解析によってもAS病態形成の原因タンパク質の探索実験を実施した。プロテオミクス解析では、二次元電気泳動により石灰化VIC特異的に高発現するタンパク質を数種類新たに見いだすことに成功した。発現変動が認められたタンパク質については質量分析計を用いてこれらの因子については、現在検体数を増やして解析を進めているところである。今後、バイオマーカーとしての有用性や薬剤治療標的分子としての有効性について検討を進める予定としている。本研究の大きな目標であるAS治療標的分子を見出すことに成功したが、分子の絞り込みにやや時間を要したため。大動脈弁狭窄症の患者さんの中から調整したVICからtotal RNAを抽出し、miRNA及びmRNAの網羅解析を行う。なお、RNA抽出に際しては、弁正常部位、弁石灰化部位に分けて採取する。両者から調整した培養細胞を用いて網羅解析により特性を明らかにする。見出した遺伝子については、実際に免疫組織染色にて患者由来の弁組織で局在を確認する。一方、血管内皮細胞特異的HB-EGFノックアウトマウスを用いてAS発症への関与について解析を進める予定である。遺伝子発現解析及びタンパク質発現解析の結果、ASで高発現する因子の同定に成功したため、今後は、これら因子がAS病態形成にとって機能的であるか、あるいは病態予測を示すAS診断のためのバイオマーカーとなるかについて検討を進める予定としている。またAS患者より病態特異的な血清タンパク質、あるいはエクソソーム中に存在する核酸分子についても見出しているため、これらの因子がAS発症予測バイオマーカーとして有用かどうかをELISAやデジタルPCRを用いて解析を進める予定としている。現在これらの分子の機能をin vivoで解析する準備を進めるとともに、論文投稿や学会発表の準備を進めているところである。VICの培養最適化に時間を要し、当初予定していたバイオマーカー探索のための網羅解析がまだ実施できていないため。またHB-EGFノックアウトマウスの作成にも時間を要しており、そのマウスの解析を実施できていないためである。予定していた検体数の網羅的遺伝子発現解析がまだ全て完了していない。当初次世代シーケンサーを用いて解析する予定であったが、実験進行の都合上マイクロアレイ解析に切り替えたことで、少し遅れたことが原因である。当解析については次年度に実施する。同定したタンパク質の機能解析に時間を要し、実験計画が遅れた。生じた繰越し金額については、弁間質細胞の石灰化における機能解析に使用する予定としている。
アデノ随伴ウイルスベクターを用いたPC3の過剰発現による蝸牛有毛細胞の再生

PC3は、胎生期小脳において穎粒細胞の前駆細胞の細胞分裂を止め、Math1の発現を増強させることによりその分化を促進すると報告されている。蝸牛有毛細胞分化のキー遺伝子であるMath1も当初は、小脳の顆粒細胞の分化を促す転写因子として同定され後に蝸牛有毛細胞の分化を制御する重要な因子であることが明らかになった経緯があり、PC3は蝸牛においても有毛細胞への分化促進作用を有すると考えられる。そこで本研究においてはPC3内耳における発現を確認するとともに、in vivo実験の基礎実験として培養蝸牛組織にPC3遺伝子の導入と行いその効果を検討することにある。本研究により、PC3は胎生期から新生児ラット蝸牛に存在していることがはじめ明らかになった。しかし、その局在はP3においてはラセン神経節であった。胎生期において原基細胞から有毛細胞への局在が変化していくMath1の発現パターンとは異なっており、小脳顆粒細胞におけるPC3の働きのようにMath1の発現を上流で制御している可能性は高くないかもしれない。この点については、胎生期内耳原基でのPC3の免疫染色を引き続き現在行った後、またさらにエレクトロポーレーション法を用いてPC3の蝸牛支持細胞における機能について解析を行なう予定である。現在in vitroとin vivoの研究を同時進行にて行っている。In vitroではラットにおけるPC3遺伝子の発現時期、局在について検討を行っている。PC3は胎生期内耳、生後内耳に存在することをRT-PCR、免疫染色にて確認した。この発現は蝸牛有毛細胞の特異抗体であるMath1の発現部位にほぼ一致しており、仮説どおりMath1とPC3がその発現に関係しあっている可能性が示唆された。現在は免疫染色のクオリティーの向上を図っており、さらに引き続きin vitroでのエレクトロポーレーションを用いたPC3の蝸牛への遺伝子導入によりMath1の発現が向上するかどうかを検証する。一方、in vivoにおいてアデノ随伴ウイルスベクター(以下AAV)を用いて遺伝子導入実験を行った。蝸牛有毛細胞が消失した場合の新しい有毛細胞の供給源になると思われる支持細胞への遺伝子導入の効率化を図る実験を行っており現在まで新たにAAV血清型1,7を検討した。支持細胞へのマーカー遺伝子への導入は見られたがごくわずかであり、遺伝子導入による有毛細胞の再生を目指しは不十分であった。今後さらにことなる血清型の検討も行う予定である。InvitroではラットにおけるPC3遺伝子の発現時期、局在について検討を行った。当初、市販のPC3抗体を複数種類用い免疫染色を行なった。しかし、その後培養線維芽細胞(COS7)にPC3遺伝子導入を行い、これらPC3抗体で免疫染色を行った結果、有意なPC3の発現は認めなかったことから、これら市販の抗体の品質に問題があると考え、PC3研究の世界的権威であり、小脳におけるPC3の免疫染色の経験のあるItalyのDr Tironeに抗体の供与を依頼・入手後、再度培養線維芽細胞にPC3遺伝子導入を行い、供与を受けた抗体を用いて免疫染色を行った。その結果、線維芽細胞に明確なPC3の発現を認めたため、最終的にこの抗体を用い蝸牛における検討を行った。その結果、PC3はラセン神経節細胞細胞質に発現しており、これは内耳におけるMath1の発現様式と明らかに異なるものであった。小脳顆粒細胞におけるPC3の働きのようにMath1の発現を上流で制御している可能性は高くないかもしれない。この点については、現在胎生期内耳原基でのPC3の免疫染色を引き続き現在行なったおり、またさらにエレクトロポーレーション法を用いてPC3の機能について解析を行なう予定である。
環境情報による経路移動時の身体方位感覚の調整

本研究は、人が曲折する経路を移動する際の身体方位感覚に着目し、それが自身の身体運動感覚と外部から得られる環境情報の両者に依存するものとして捉え、経路の曲折数・曲折角度や外部の環境情報のあり方による影響について、実寸大の実験経路を用いて明らかにすることを目的とする。本年度は、異なる角度からなる複数の曲折を移動する際の影響について明らかにすることを目的とし、本大学の敷地内に78の曲折を持つ実験用の経路を製作した。経路は床、壁、天井をブルーシートで覆い外部が見えず、経路外部からの環境情報は得られないものとした。この経路において被験者を用いた方向指示実験を行った。被験者は、経路入り口において進行方向を「北の方角」として教示された後、曲折のある経路を通りその出口において、方向指示板によって入り口で教示された「北の方角」を指示する。この実験は経路途中の曲折の回数、角度(20°、45°、90°、120°)および左右の組み合わせ(ジグザグタイプ、回り込みタイプ)を変えて数回行った。被験者の指示した方向のずれの大きさの分析から、複数回の曲折の移動によって生じる方向把握の誤差は、単一曲折の誤差の累積によっては説明されず、必ずしも曲折を重ねることによって誤差が直線的に増大する訳ではないこと、曲折の回転方向の組み合わせと誤差の大きさには明確な関係が見られないことなどが明らかになった。本年度は特に、経路の曲折数や曲折角度から受ける影響について明らかにすることを目的とし、本大学の実験室(8.5m×12.5m)に24の曲折を持つ実験用の経路を製作した。経路は床、壁、天井とも半透明の布製で、その上方から白熱灯を用いて経路全体でほぼ均一な明るさになるようにし、経路外部からの環境情報は得られないものとした。この実験は経路途中の曲折の回数、角度(60°、90°、105°)および左右の組み合わせ(ジグザグタイプ、回り込みタイプ)を変えて数回行った。
複合培養皮膚の開発とその臨床応用に関する研究

佐藤らが1987年に報告した方法によりWister系ラットの精巣上脂肪体より、血管内皮細胞を採取した。採取した血管内皮細胞は付随して得られる筋線維芽細胞と37°C5%CO_2下にて共培養すると、培養3日目頃から管腔形成を始めることが確認された。管腔形成確認の後、上記2種類の細胞が1×10^6個混在している細胞浮遊液を直径35mmの豚腱由来のI型アテロコラーゲンスポンジに播種し、播種後1日目、2日目、4日目、7日目にコラーゲンスポンジをコラゲナーゼ溶液にて溶解し、細胞を回収した。回収した細胞数の平均値は1日目5.17×10^5個、2日目6.03×10^5個、4日目8.03×10^5個、7日目1.98×10^5個となり、1日目は播種した数より減少したが、徐々に増加した。回収した細胞を再び37°C5%CO^2下にて培養すると管腔形成を始めたことより血管内皮細胞と筋線維芽細胞がコラーゲンスポンジ内で、血管内皮細胞の管腔形成能を失うことなく培養可能である事が示された。しかし、ヘマトキシリン・エオジン染色においては明らかな管腔形成は観察されなかった。また、ラットの皮膚より採取した線維芽細胞も、同じコラーゲンスポンジ内で培養可能であることはすでに知られており、血管内皮細胞、筋線維芽細胞、線維芽細胞が同一のコラーゲンスポンジ内で共培養できる可能性が示された。今後、これらの細胞成分を同一のコラーゲンスポンジ内で様々な割合で培養し、どの様な共培養条件が血管内皮細胞の管腔形成に適しているのかを検索し、さらにこの人工真皮上に培養表皮を重層して、より生体に近い複合型人工皮膚の形成を検討する予定である。
近世において文庫を創設・形成した大名に関する総合的研究

科研研究を始動するために、2018年5月26日に科研研究集会を開催した(分担者二名欠席)。そこで、科研の目的(「近世において文庫を創設・形成した大名に関する総合的研究)を再確認し、代表者・分担者・協力者の今年度の調査対象と目標を発表してもらった。次に、データの採集方法の統一基準を議論の末確定した。最後に、データをアップするクラウド(グーグルドライブ)の管理方法をパソコンに詳しいアルバイトを用いて説明し、全員の共通知とした。それ以後、機会を作って、代表者・分担者・協力者はおのおのの分担地域の調査を行っている。現在、グーグルドライブ上には五つの大名文庫データ(書物の写真=表紙・奥書など、と調査書目)が上がっている。全員の共通財産である。だが、全調査が終わっているわけではないので、まだほんの一部であることを付け加えておきたい。ここで、代表者・分担者の研究進展においては、ばらつきがあることを申し上げねばならない。なぜなら、代表者・分担者計11名がともに同じ調査が展開しているわけではないからである。ちなみに、代表者は、分担者二名・研究協力者とともに、昨年の8月1517日、3月1416日、肥前島原松平文庫の文献調査を行い、計140点あまりの書物調査および写真撮影を終え、それぞれクラウド上にアップをしている。他の分担者においては、四国の宇和島伊達家、越後高田の榊原家、宮城の伊達家などなどの大名文庫調査が行われている。当初の目的では、各文庫の書物データが順次アップされ、相互比較されて、大名文庫の実態が明らかにされる予定であったが、一年目でもあり、ようやく始動といった段階である。本科研は代表者ほか10名の分担者および一人の協力者によって行われているが、原則的に合同で研究をするのは、年に一度の研究集会だけであり、後の個別研究は、代表者・分担者・協力者に委ねられている。よって、予定以上に進展している人とそうではない人の差異がでてくるのはある意味で致し方ない。分担者の中には、大学内の要職を指名され、思いに任せない人や途中で移籍した人もいた。これが「やや遅れている」という理由である。今後これらのばらつきをいかに是正するかが課題である。今年度は、5月18日に代表者・分担者・協力者が揃う研究集会を開催し、おのおのの調査の概要と反省、そして、今年度調査の予定などを報告し、全体の方向性を確認する予定である。推進方策としては昨年度を超える調査実績を出すこと以外はない。クラウドのデータベース量が飛躍的に増大するために、代表者・分担者・協力者間のバラツキの是正を含めた、調査方法、人的資源の活用など、議論を深め、実践に向かいたいと考えている。
地域高齢者を対象とした生活拠点型介護予防システムの開発

地域在住の全自立高齢者を対象とした新たな介護予防システムを構築するために、生活の場に近接した介護予防の場(居場所)の開設とその支援体制の構築、および介護予防プログラムの開発を行った。居場所は地域の空き家や空き店舗などを活用した住民同士が交流できる場とし、その運営の支援にあたる住民リーダーの養成と研修を行った。その結果、2018年3月までに、20か所で居場所が開設され、高齢者と住民による自主運営がなされている。介護予防プログラムの開発においては、全自立高齢者を対象とした調査を実施し、それらのデータの解析結果に基づく運動器系障害(膝痛)の予防・改善プログラムを考案し、その効果を検証した。本研究では、地域高齢者の介護予防を目的とした新たな集団戦略の開発研究を実施することを最終的な目的とし、初年度は1膝痛予防プログラムの開発、2要介護認定を受けていない自立高齢者を対象とした全数調査、3居場所づくりと支援体制の整備を実施した。1においては、膝痛改善プログラムによる地域高齢者の膝痛及び抑うつに対する改善効果を検証することを目的とした。平成26年度に山梨県都留市下谷地区で開催した膝痛改善教室に任意に参加した30名を介入群、同時期に同地区で実施した膝痛実態調査に有効回答した602名のうち性、年齢、膝痛の状態を介入群にマッチングさせた90名を対照群とし、介入群は週1回計4回の教室と毎日自宅での体操を実践するプログラムを行った。その結果、いずれの項目においても群と時間の交互作用に有意差が認められなかったものの、介入群においては膝痛と抑うつに介入前後で有意な改善が認められたが、対照群では認められなかった。なお本結果については、第70回日本体力医学会大会にて発表した。2においては、全ての地域自立高齢者を対象に、基本チェックリストと基本属性、生活習慣、身体活動量、身体不活動時間、健康状態(うつ、膝痛、睡眠、認知機能など)からなる質問票を郵送法にて実施した。未回答者については督促状を送付して回答を促し、回収率が76.2%と非常に高い値を得ることができた。統計解析については平成28年度に実施し、生活機能と身体活動・不活動との関連を横断的に明らかにする。3においては、研究班と関係組織による月1回の研究班会議を実施し、関係者間の連携強化を図った。初年度に創設された居場所は9組織あり、居場所ごとの自主管理体制づくりを進めることができた。次年度は居場所の数を増加させることに加え、住民ボランティアを養成するとともに居場所活動に対する支援体制を構築する。研究初年度は、膝痛およびうつ状態の予防・改善プログラムの開発ならびに生活機能と身体活動・不活動との関連を横断的に明らかにすることを目的とした。研究班はモデル地区での膝痛予防プログラムの実施ならびに都留市全体での地域自立高齢者を対象とした全数調査を実施し、高い回収率を得ることができた。したがって、本年度の研究目標はほぼ達成することができたと考える。1)前年度に実施した対象地域に居住する全自立高齢者を対象とした調査データの分析と発表「身体活動および座位行動と主観的認知機能低下との関連」について解析を行った結果、身体活動と読書が認知機能低下と関係することが明らかとなった。すなわち、身体活動は150分以上/週、読書は10分以上/日行うものは認知機能低下のリスクが低い可能性が示された。さらに、身体活動時間が長く、読書時間も長いほど認知機能低下のリスクが低いことが示された。これらの結果については、第75回日本公衆衛生学会学術総会にて発表し、国際老年医学雑誌に投稿予定である。「地域在住高齢者における膝痛の関連要因」について解析を行った結果、身体活動、肥満度(BMI)、栄養状態がそれぞれ有意な関連要因として認められた。すなわち、身体活動は150分以上/週で、肥満度はBMIが25以下で、栄養状態が良好でそれぞれ膝痛のリスクが低いことが明らかとなった。2)生活拠点型健康づくりの場「居場所」の整備とその運営システムの構築対象地域全体において、自治会単位での居場所の設置に向け、1全地区での調査結果報告会を開催、2居場所の運営者を対象とした情報交換と研修を目的とした会議の開催、3居場所運営システムの構築に関するモデル地区の選定と支援を実施した。その結果、平成28年度末までに居場所開設が13か所、開設準備が4か所、今後開設予定が2か所となった。研究2年度は、初年度に実施した全数調査に関するデータ解析とその成果発表および地域介入の生活拠点型の新たな健康づくりの場「居場所」の整備を主たる活動目標とした。これらの活動についてはほぼ予定通りの成果が得られた。なお、コホート研究の2年度のアウトカム調査については、対象地域の行政の協力により、介護認定者情報を活用することとなった。このことで、主要なアウトカムは毎年次、行政から提供されることとなった。地域在住の全自立高齢者を対象とした横断研究、縦断研究、および地域介入を実施した。横断研究としては、2015年度に実施した対象地域に居住する全自立高齢者を対象とした調査データを用いて、膝痛と認知機能低下に関連する要因について分析を行った。その結果、膝痛は身体活動、肥満度(BMI)、栄養状態とそれぞれ有意な関連が認められた。

すなわち、身体活動が推奨値(150分/週)を満たしている者で、肥満でない者(25kg/m2未満)で、栄養状態が良好な者で、それぞれ膝痛の有症率が低い関係にあった。認知機能低下については、身体活動と読書がそれぞれ有意な関係が認められ、身体活動は推奨値を満たしている者で、読書では読書時間が長い者ほど有症率が低い関係が認められた。また、身体活動と読書を組み合わせることで認知機能低下の有症率がさらに低くなることが明らかとなった。これらの結果については国内外での学会で発表するとともに、論文として国内外の学術雑誌に掲載された。縦断研究としては、2015年度に実施した調査をベースラインとした観察2年時点での追跡調査を実施した。今回の調査データとベースラインデータを結合し、膝痛、認知機能低下に関連するリスク要因について解析を行った。その結果、膝痛では身体活動とBMIが有意なリスク要因であり、認知機能低下では身体活動と読書がそれぞれ有意なリスク要因であった。研究対象地域での地域介入として、高齢者が自宅から10分以内で通える住民同士が交流できる場である「居場所」の開設と居場所の運営にあたる支援リーダーの養成を行政との協働により開催した。その結果、2018年3月までに、地域全体で20か所の居場所が開設され、高齢者と住民による自主運営がなされている。今後さらに、地域全域にわたり居場所の開設と支援体制を構築し、各種健康アウトカムについて非開設地域との比較を行う予定である。地域在住の全自立高齢者を対象とした新たな介護予防システムを構築するために、生活の場に近接した介護予防の場(居場所)の開設とその支援体制の構築、および介護予防プログラムの開発を行った。居場所は地域の空き家や空き店舗などを活用した住民同士が交流できる場とし、その運営の支援にあたる住民リーダーの養成と研修を行った。その結果、2018年3月までに、20か所で居場所が開設され、高齢者と住民による自主運営がなされている。介護予防プログラムの開発においては、全自立高齢者を対象とした調査を実施し、それらのデータの解析結果に基づく運動器系障害(膝痛)の予防・改善プログラムを考案し、その効果を検証した。研究初年度の調査結果を踏まえ、平成28年度は、全数調査の統計解析を行い健康状態と生活習慣との関連を横断的に明らかにする。また、高齢者の交流の場である居場所づくりを推進し、積極的に活動する居場所数を増加させることと高齢者ボランティアの養成など都留市全体での活動支援ネットワークを構築する。そして、研究最終年度である平成29年度は、二次予防事業対象者および介護認定者の年間発生率とその関連要因を明らかにするため、再度基本チェックリストを用いた全数調査を実施し、縦断的な関連要因の検討を行う。また、地域内で高齢者の居場所が構築された自治会区と構築されていない自治会区の高齢者を対象として、健康実態把握調査を実施し、生活拠点型介護予防システムの評価を行う。研究3年度(最終年度)における主たる研究活動は以下の内容を予定している。1)前年度に引き続きベースラインデータの解析と成果発表を行う。今年度は国内外の学会で3題の発表と5論文の投稿を予定している。2)「居場所」の整備とその運営システムの構築を行政と住民との協働で進める。特に、今年度は、モデル地区での居場所の運営システムの構築に関する活動を中心に実施する。
核医学検査を用いたラット放射線肺臓炎の早期診断に関する研究

間質性肺炎超早期の活動性評価をすべくWistar系雄ラット(平均。約350g)にブレオマイシン30mgを尾静脈より静注し間質性肺炎モデルラットを作製した。静注一週間後および二週間後にラットの気管切開部よりTc-99mDTPAaerosolを超音波ネブライザーを使用し両肺に吸着させた後ガンマカメラで後面より撮像を行った。得られた画像では気道沈着が顕著であり、肺野へのTc-99mDTPAの分布が認められなかった。このため肺野からのDTPA clearanceの評価が困難であった。病理組織標本では、肺うっ血、肺動脈血栓、血管炎を呈しており、これらの変化により二次性に気道狭窄が引き起こされたものと考えられた。理想的な間質性肺炎モデルの作製が困難であったため間質性肺炎患者における臨床的活動性とTc-99mDTPAaerosol scintigraphyとの関係を検討する事とした。対象は間質性肺炎患者24例(特発性12例、膠原病由来12例)で、全例にTc-99m DTPA aerosol scintigraphyを施行し、肺野に関心領域を囲み同部位の時間放射能曲線から半減時間T1/2を算出し、これをDTPA clearanceとした。DTPAclearanceと発熱、咳嗽、呼吸苦を中心とした臨床症状とを比較検討したところ、臨床症状の強い患者群の平均DTPAclearanceは22.9分、症状の乏しい患者群は28.9分と臨床症状の強い患者群のDTPAclearanceは有意に亢進していた。特にDTPA clearanceが25分以下では間質性肺炎の臨床症状からみた活動性の正診率が高く診断に有用であった。本年度は間質性肺炎モデルラットを使用した基礎実験の前にヒトにおける間質性肺炎の活動性評価を核医学検査を用いてどの程度有用であるのか検討した。^<67>Gaの肺集積の程度と^<99m>Tc-DTPA clearanceおよび^<67>Gaの肺集積の程度と血清KL-6値の間に明らかな相関関係は認められなかったが、^<99m>Tc-DTPAclearanceと血清KL-6値の間に統計学的有意差はなかったが負の相関が認められた。つまり、^<99m>Tc-DTPAclearanceが亢進するほど血清KL-6は高値を示す傾向があった。以上より、間質性肺炎初期の活動性評価に^<99m>Tc-DTPAaerosol scintigraphyが有用であると思われた。この結果をふまえ次年度は間質性肺炎超初期の活動性評価における^<99m>Tc-DTPAaerosol scintigraphyの有用性を間質性肺炎モデルラットを使用し研究する予定である。
生体分子の量と活性を測るオプトバイオ分析の創発

ヘテロな細胞集団から構成される特定の一細胞内の生体分子数および酵素活性を絶対定量する革新技術を世界に先駆けて開発する.1細胞あたりの分子数が1,000未満の生体分子については,「ダイレクトカウンティング」を,また1,000以上の生体分子については,独自に開発する「in vivo標準添加法」という全く新たな計測技術を創案・開発する.本技術が完成すれば,分析化学におけるインパクトは勿論のこと,基礎生物学や医学など生細胞内の定量分析に大きな革新と波及効果が期待できる.本研究課題は、細胞内の生体分子数および酵素活性を直接定量するために、研究代表者がこれまで開発してきた生体分子の光操作技術を用いることで、ダイレクトカウンティング法とin vivo標準添加法を用いた生体分子の分析手法の開発を行う独創的なものである。細胞内の生体分子の数、活性や濃度を絶対的に測るための新たな定量分析技術が必要な中で、1000未満の生体分子ではダイレクトカウンティング、1000以上の生体分子ではin vivo標準添加法という新規な計測技術は、生物学的な生細胞内の定量分析に大きな革新とインパクトおよび波及効果が期待できる。ヘテロな細胞集団から構成される特定の一細胞内の生体分子数および酵素活性を絶対定量する革新技術を世界に先駆けて開発する.1細胞あたりの分子数が1,000未満の生体分子については,「ダイレクトカウンティング」を,また1,000以上の生体分子については,独自に開発する「in vivo標準添加法」という全く新たな計測技術を創案・開発する.本技術が完成すれば,分析化学におけるインパクトは勿論のこと,基礎生物学や医学など生細胞内の定量分析に大きな革新と波及効果が期待できる.
学歴の心性に関する歴史社会学的研究-学歴詐称事件の変遷をてがかりとして-

明治10年から昭和60年までの間に新聞(主に東京朝日新聞)や雑誌に取り上げられた学歴詐称事件を時代順に整理し、全体的な傾向を抽出すると同時に、特徴的な事件については個別にさらに資料を収集して詳細に事件を検討していった。その結果、次のような傾向をみることができた。まず,明治20年代から登場する初期の学歴詐称詐欺事件の象徴は、学歴(帝大)が一般の人々にとっては身近なものではなく、国家や位階秩序の象徴であったことがうかがえることである。さらに学歴詐称やそれを使った詐欺事件が頻繁に新聞等に報道されるようになるのは、大正から昭和の初めにかけてである。この時期にはニセ医学博士とか帝大卒を騙る詐欺事件、学位売買事件などが頻繁におこり、その内容から、学歴が一般の人々にとっても立身出世のルートとして認知され欲望の対象になってきたことがうかがえる。この時期に、努力主義、勤勉主義を伴った日本的な学歴イメージが定着したことがわかる。その後も組織的な学位売買などの詐欺事件が多くでてくるが、いずれも学歴と立身出世イメージが結合した内容であった。これが、昭和40年代あたりから変化していく。1985年の大学生を騙る詐欺事件には、学歴はもはや位階や立身出世イメージを思い描かせるものではなく、むしろ生活感覚やライフスタイルを表示するものに変化していることが映し出されていた。このように、詐欺事件の変化を追っていくことによって、学歴を媒介として人々が思い描く世界がみごとに映し出されているのをとらえることができた。一方、学歴詐称事件の発生は、その都度、教育制度の正当性を動揺させる機会を提供するものでもあった。明治20年代には位階秩序の象徴であった帝大の権威を相対化する機会になり、昭和初期に多く発生した学位売買などの事件は、メリットクラシーや努力主義の根拠をぐらつかせる契機になった。このように、学歴詐称事件は、ほんものの教育とにせものの教育との境界の曖昧さを衝き、公教育制度の正当性の根拠を再検討するてがかりを与えるものでもある。
虚脱再膨脹肺における肺損傷と細胞接着分子

1.本研究を行うにあたり、新しい肺の虚脱再膨脹モデルを作成した。従来報告されている気胸モデルでは肺虚脱が不充分で、肺損傷が生じない場合があることが考えられたため、開胸による気管支閉塞モデルを作成した。2.実験動物として体重約1kgの家兎を用いた。虚脱再膨脹モデルは全身麻酔下に開胸し、左主気管支を結紮し無気肺を作成し、36時間後にその結紮を解除することにより完成させた。3.実験動物を非虚脱群、虚脱群、再膨脹群の3群に分けた。肺損傷の指標としては、肺血管外水分量の指標として肺湿乾重量比(W/D)を、微小血管透過性の指標として125-Iアルブミンの肺組織血漿比(T/P)を用いた。各群についてこれらの指標を測定し、虚脱と再膨脹による肺損傷の評価を行った。4.再膨脹群においてT/Pが右肺(0.13±0.09;平均標準偏差)に比べ、処置側である左肺(0.38±0.19)で増加していた(P<0.01)。非虚脱群、虚脱群では左右差を認めなかった。再膨脹群において、W/Dが右肺(5.11±0.39)に比べ、左肺(5.53±0.50)で増加していた(P<0.01)。本モデルにおいて肺の虚脱後の再膨脹により、再膨脹肺に肺微小血管透過性の亢進と肺血管外水分量の蓄積が生じることが示された。5.病理組織学的な検索により、再膨脹群の再膨脹肺において、対側肺や他の群に比べ好中球の集積がみられた(P<0.05)。肺損傷の発生に好中球の関与が考えられた。6.今後、接着分子の発現の有無などを免疫染色により確認する予定である。
HDL新生反応の炎症反応制御と抗動脈硬化作用

各種培養細胞および遺伝子改変マウスを用い、α1アドレナリンレセプター阻害薬doxazosinのHDL上昇作用ならびに急性期反応における血中SerumamyloidAの濃度上昇が、いずれもABCA1を介したアポリポタンパク質依存性HDL新生反応の結果であることを示し、各々のメカニズムを明らかにした各種培養細胞および遺伝子改変マウスを用い、α1アドレナリンレセプター阻害薬doxazosinのHDL上昇作用ならびに急性期反応における血中SerumamyloidAの濃度上昇が、いずれもABCA1を介したアポリポタンパク質依存性HDL新生反応の結果であることを示し、各々のメカニズムを明らかにしたHDL新生反応による炎症反応制御ならびに抗動脈硬化作用解析のため、主として各種培養細胞を用いた実験を行い、以下の成果を得た。1 α1アドレナリンレセプター阻害薬doxazosinは降圧剤として用いられているが、投与群ではHDL上昇のあることが報告されていた。培養細胞からのHDL新生反応を測定できる系を用い、doxazosinがABCA1遺伝子の転写を活性化することでABCA1タンパク質レベルを上昇させ、細胞からのアポリポタンパク質依存性コレステロール放出を促進することを明らかにした。2上記1の現象の分子生物学的メカニズムを明らかにすることを目的として、ヒトならびにマウスABCA1プロモーター領域の解析を行い、転写制御因子AP2αがABCA1遺伝子を負に制御していること、doxazosinはAP2αのリン酸化レベル低下を介してAP2αによるABCA1遺伝子の転写抑制を解除することを証明した。3 ABCA1ノックアウトマウスとLPS投与による急性炎症モデルを用いたin vivo, ex vivo, in vitro実験により、急性炎症時の肝SAA mRNAの誘導と細胞外へのSAAタンパク質放出はABCA1の遺伝子型にかかわらず行われるが、SAAのHDL粒子への組み込みと血中SAA濃度上昇にはABCA1遺伝子産物が必要であることを示した。HDL新生反応による炎症反応制御ならびに抗動脈硬化作用解析のため、各種培養細胞および遺伝子改変マウスを用いた実験を行い、以下の成果を得た。1α1アドレナリンレセプター阻害薬doxazosinは降圧剤として用いられているが、投与群ではHDL上昇のあることが報告されていた。培養細胞からのHDL新生反応を測定できる系を用い、doxazosinがABCA1遺伝子の転写を活性化することでABCA1タンパク質レベルを上昇させ、細胞からのアポリポタンパク質依存性コレステロール放出を促進することを2007年に見いだしている。この現象の分子生物学的メカニズムはdoxazosinがAP2αのリン酸化レベル低下を介してAP2αによるABCA1遺伝子の転写抑制を解除することであるが、このABCA1発現抑制に直接関与するAP2αのリン酸化部位はSer258であり、リン酸化酵素はprotein kinase Dであることを明らかにした。2ABCA1ノックアウトマウス由来線維芽細胞のcell lineを樹立し、細胞の不死化や増殖速度はABCA1遺伝子型に無関係であること等を明らかにした。3ABCA1ノックアウトマウスの炎症刺激に対する反応を野生型マウスの場合と比較し、ABCA1ノックアウトマウスでは慢性炎症刺激に対しても肝SAA mRNAの誘導はSAA-HDL産生に結びつかないこと、アミロイドーシス発症頻度が野生型マウスと異なること等を見いだした。
バクテリアのクォーラムセンシング機構阻害物質の合成とその機能解析

バクテリアの細胞間情報伝達機構、遺伝子発現制御機構であるクォーラムセンシングは、バクテリア自らが生産するシグナル物質であるオートインデューサーの濃度変化を指標としているため、本研究では、この機構を制御する手法として、オートインデューサーアナログの開発を検討した。その結果、グラム陰性細菌のクォーラムセンシングにおけるオートインデューサーであるN-アシル-L-ホモセリンラクトン類の構造類似体として新規に合成したアシルシクロペンチルアミドは、緑膿菌Pseudomos asaruginosa PAO1株のクォーラムセンシングに対するアゴニストとして効果的に働くことが明らかとなった。緑膿菌のクォーラムセンシングには、ラムノリピッド生産に関わるrh1系およびエラスターゼ活性に関わる1as系があるが、我々が合成したアシルシクロペンチルアミドは、その両方の系を阻害することが確認され、さらに、緑膿菌による、バイオフィルム形成にも影響を及ぼすことも示唆された。さらに、セラチア属細菌やクロモバクテリウム属細菌など、種々のグラム陰性細菌のクォーラムセンシングに対しても阻害効果があることが明らかとなった。現在まで、クォーラムセンシング機構制御物質に関する報告はあるが、積極的に阻害する物質の報告は少ない。また、対象菌種も緑膿菌がほとんどである。すなわち、本研究において、広範囲のバクテリアのクォーラムセンシングに効果的な阻害剤の開発に成功することができた。バクテリアが周囲の菌体数を感知し応答する、細胞間情報伝達機構、遺伝子発現制御機構であるクォーラムセンシングが、病原性の発現やバイオフィルム形成などへ関与していることが明らかとなってきた。この機構には、オートインデューサーとよばれるシグナル物質が重要な役割を果たしている。バクテリアのクォーラムセンシング機構の阻害物質を開発する研究を進めるために、この機構に関わるオトインデューサーおよびその構造類似体の化学合成を種々行なった。グラム陰性細菌の天然のオートインデューサーとして同定されている、N-アシル-L-ホモセリンラクトン類を、L-ホモセリンラクトンと種々の鎖長の脂肪酸とを、水溶液中で脱水縮合剤である水溶性カルボジイミドを用いて合成した。一方、非天然のD-ホモセリンラクトン誘導体も同様に合成した。精製後、合成した化合物をNMR、MSスペクトル、HPLC、旋光計などにより解析した結果、光学純度の高い化合物が得られたことがわかった。また、この過程で光学分割カラムを用いたD、L体の分離方法の確立が行なえた。バクテリアとして緑膿菌を用いたバイオアッセイの結果、化学合成したL体は天然物と同様の活性を有していることが確認され、一方、非天然のD体は、活性を全く示さず、また、L体の阻害剤としても機能しないことが明らかとなった。今後、オートインデューサー認識機構の検討を生化学的な手法も交えて行なっていく予定である。一方、オートインデューサーの構造類似体として、光学活性部位を有しない、フラン環、シクロペンタン環等を有し、かつアシル鎖を有する化合物の合成の検討を現在シリーズで進めていく予定であるバクテリアの細胞間情報伝達機構、遺伝子発現制御機構であるクォーラムセンシングは、バクテリア自らが生産するシグナル物質であるオートインデューサーの濃度変化を指標としているため、本研究では、この機構を制御する一つの手法として、オートインデューサーアナログの開発を検討してきている。グラム陰性細菌のクォーラムセンシングにおけるオートインデューサーであるN-アシル-L-ホモセリンラクトン類の構造類似体として、種々の化合物を合成したが、アシルシクロペンチルアミドが、緑膿菌Pseudomonas aeruginosa PAO1株のクォーラムセンシングに対してアゴニストとして働くことが示唆された。緑膿菌のクォーラムセンシングには、ラムノリピッド生産に関わるrhl系およびエラスターゼ活性に関わるlas系があるが、今回合成したアシルシクロペンチルアミドは、その両方の毛糸も阻害することが確認された。緑膿菌による、さらに、緑膿菌による、バイオフィルム形成にも影響を及ぼすことも示唆された。アシルシクロペンチルアミドは合成が簡便であることから、クォーラムセンシング機構阻害物質としての有用性が期待される。

なお、現在まで、クォーラムセンシング機構制御物質に関する報告はあるが、積極的に阻害する物質の報告は少なく、また、対象菌種も緑膿菌がほとんどである。今後、多種のバクテリアにおいて、アシルシクロペンチルアミドの効果を検証し、クォーラムセンシング機構阻害物質としての有用性を検討したい。バクテリアの細胞間情報伝達機構、遺伝子発現制御機構であるクォーラムセンシングは、バクテリア自らが生産するシグナル物質であるオートインデューサーの濃度変化を指標としているため、本研究では、この機構を制御する一つの手法として、オートインデューサーアナログの開発を検討した。その結果、グラム陰性細菌のクォーラムセンシングにおけるオートインデューサーであるN-アシル-L-ホモセリンラクトン類の構造類似体として新規に合成したアシルシクロペンチルアミドは、緑膿菌Pseudomonas aeruginosa PAO1株のクォーラムセンシングに対するアゴニストとして効果的に働くことが明らかとなった。緑膿菌のクォーラムセンシングには、ラムノリピッド生産に関わるrhl系およびエラスターゼ活性に関わるlas系があるが、我々が合成したアシルシクロペンチルアミドは、その両方の系を阻害することが確認され、さらに、緑膿菌による、バイオフィルム形成にも影響を及ぼすことも示唆された。さらに、セラチア属細菌のクォーラムセンシングに対しても阻害効果があることが明らかとなった。現在まで、クォーラムセンシング機構制御物質に関する報告はあるが、積極的に阻害する物質の報告は少ない。また、対象菌種も緑膿菌がほとんどである。すなわち、本研究において、広範囲のバクテリアのクォーラムセンシングに効果的な阻害剤の開発に成功することができた。
血管の組織構造改築とその制御に関する分子病理学的研究

申請者は研究の主力をin vivoもしくは組織レベルにおき,幼少時から成人までの各種年代の動脈を様々な外科手術材料に含まれる動脈と、剖検例から蒐集し、免疫組織化学染色によって各種細胞増殖因子や情報伝達因子等(PDGF-a,b,FGF-b,TGF-b,VEGF,EGF,IL-1,IL-6,INF-g,iNOS,Rb蛋白,Bcl-2,Fas抗原,胎児型(合成型)平滑筋ミオシン重鎖、分化型平滑筋ミオシン重鎖)の発現と消退の推移を検討した。しかしヒトでのin vivoの研究には自ずと限界がある。本研究はあくまでもヒトの血管病変に視座をおくものであるが、人体病理学といえども動物実験に依存せざるを得ない点はラットあるいは家兎の動脈障害実験材料を併用し、血管組織構造改築に関わる諸因子の相互関連を時間軸の上で明らかにすることを目指すした。その結果,肥厚内膜に増殖する平滑筋細胞はPDGF-b,FGF-b,TGF-b,VEGF,iNOS,Rb蛋白,Bcl-2,Fas抗原,等を発現することが明らかになった。以上のことは経皮冠動脈拡張術(PTCA)後冠動脈再狭窄における内膜平滑筋細胞は増殖のみならず,新生血管誘導のための因子,細胞死のための因子等をも発現し,きわめて動的な細胞動態を示すことが示唆された。血管材料の各種因子のin situ hybridizationによるmRNA発現の組織レベルでの系統的検討は今も継続しているが発表には至っていない。