hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「間人主義」と日本人の対人および公的コミュニケーションの傾向

コミュニケーション言動を「間人行為」として捉えている傾向が強い日本人は、相手とのコミュニケーションをどのように捉え、かつどのようにコミュニケーションをするかということが、相手次第で変わると考えられる。本研究では、最初に「間人」と「間人主義」の概念をコミュニケーション学的に理解し定義するために、現在日本でコミュニケーション教育、カウンセリング、語学教育などに関わる専門家から聞き取り調査を行った(平成14年度)。その理解と定義をもとに、日本人の「間人主義」を測定し、日本人の対人と公的コミュニケーション傾向との関連を明らかにするために、様々な地域や世代の人から、どのようなコミュニケーション行動、人間関係や状況に最も注意しているかを探るために、自由回答のアンケートを作成した(平成15年度)。これまでの研究で信憑性、妥当性ともに的確な結果を収めている「自己観」スケールを加え、自由回答を内容分析して得られる結果との相関も調査する。アンケートを収集する地域は全国各地を含み、世代は10歳代後半から60歳代を対象とする。アンケートは約1500部を各地域で、10歳代から60歳代を対象に収集中である。分析は回答をパソコン入力し、統計ソフトのもとに分析を行う。自由回答の分析には、アシスタント(大学院生)を使って、回答内容の羅列とまとめをテキスト分析をもとに行う。アンケートは平成15年度末までに発送を終え、現在回収中である。本研究の結果の総括的報告は平成17年6月末をめどに論文の形で行う予定である。
動脈老化と大動脈解離症におけるタンパク質発現・翻訳後修飾解析と病理組織学的解析

加齢とともに血管平滑筋細胞の構成タンパクが変化し、血管機能を低下させると想定されている。本研究ではヒト大動脈中膜の加齢性変化をプロテオーム解析した。対象は高齢群、中年群、若年群の病理解剖大動脈サンプルである。プロテオーム解析は2D-DIGEおよびiTRAQ法を用いた。加齢に伴いアクチンファミリー、細胞外基質、抗酸化のタンパクに発現の変動を認めた。すなわちアクチンファミリータンパクではアクチンの減少および他のアクチン関連タンパクの増加を、また抗酸化タンパクおよび酸化マーカーの増加を高齢者に認めた。以上よりアクチンとアクチン関連タンパクのインバランスおよび抗酸化タンパク質の増加を高齢者に認めた。1.具体的内容(1)目的動脈老化は高齢者の高血圧、うっ血性心不全、大動脈瘤の原因であり、大動脈解離症は循環器系致死性疾患である。動脈老化の分子機構は不明であり、非症候性大動脈解離症の原因は不明である。本研究の目的は動脈中膜組織のプロテオーム解析により動脈老化、大動脈解離症のタンパク質発現、タンパク質翻訳後修飾の病態を明らかにすることである。(2)対象・方法動脈老化研究に用いた症例は3群であり、高齢群が3例(平均年齢90歳)、中年群が5例(同57歳)、若年群、3例(同27歳)である。大動脈解離研究に用いた症例は年齢を調整した動脈解離群が5例、対照群が6例である。解剖時に胸部下行大動脈を採取し中膜組織のみを用いた。方法としてはiTRAQ法による比較解析を行った。具体的には中膜組織からのタンパク質を抽出し、アセトン沈殿、還元、アルキル化、トリプシン消化後、iTRAQ試薬を用いてラベルし、TOF/TOFTM 5800を用いたLC-MS/MSによる分析を行い、Protein Pilot Softwareを用いて解析した。(3)結果プロテオーム解析により同定されたタンパク質数、1.5倍以上の変動(1.5以上または2/3以下)が見られたタンパク質について検討を行った。動脈老化では351のタンパク質を同定し、有意に増加したタンパク質は30であり、減少したタンパク質は26であった。一方、大動脈解離では319のタンパク質を同定し、有意に増加したタンパク質は20、減少したタンパク質は12であった。2.意義と重要性本研究では、iTRAQ法を用いることにより、これまで行ってきた二次元電気泳動によるプロテオーム解析よりはるかに多数のタンパク質を同定することが出来た。本研究により、動脈老化の機序解明、大動脈解離症の病因の解明、予防の開発に繋がると期待される。本研究の目的は動脈中膜組織のプロテオーム解析により動脈老化、大動脈解離症のタンパク質発現の病態を明らかにすることである。(2)対象・方法動脈老化研究に用いた症例は3群であり、高齢群、中年群、若年群の計11例である。大動脈解離研究に用いた症例は動脈解離群が5例、対照群が6例である。研究方法としてはiTRAQ法を用いた質量分析法およびウェスタンブロット、免疫組織化学的検討である。(3)結果iTRAQ法を用いたプロテオーム解析により1.5倍以上の変動が見られたタンパク質について検討を行った。動脈老化では有意に増加したタンパク質は30であり、減少したタンパク質は26であった。一方、大動脈解離では有意に増加したタンパク質は20、減少したタンパク質は12であった。動脈老化では主に平滑筋収縮関連タンパク質のアクチンが減少し、アクチン結合タンパク質、トロポミオシン、ミオシンなどが増加、アクチンの脱重合関連タンパク質が減少することが明らかになった。これらは、アクチンの減少による平滑筋機能低下を補うために、その他のタンパク質が平滑筋収縮能を促進させる変化を起こしたものと考えられる。また、酸化ストレス関連タンパク質であるEC-SOD、GST、Trxなどが増加していた。ES-SOD, Trx, Perx2に関してはウェスタンブロット、免疫組織学的検討により高齢者で発現が増加していた。2.意義と重要性今年度は、動脈老化の主なメカニズムとして、加齢により大動脈組織が酸化ストレスにさらされていると推測された。今年度は動脈老化における酸化ストレス関連タンパク質に注目し研究を行った。その結果、高齢者では酸化ストレスから生体を守るES-SOD, Trx, Perx2の発現増加を認め、酸化ストレスに対する生体反応を確認することが出来た。現在、酸化ストレス、糖化・糖酸化マーカーであるCML, 8-OHdG, 4-HNEなどの発現に関して免疫組織学的検討を行い、大動脈組織における酸化ストレスの加齢に伴う増加を検討している。これは老化における酸化ストレス説を強く支持する所見である。現在、これまでに集積した凍結試料組織を用いて検討を行ってきたが、今後の解析に必要な試料の残量が不足してきている。来年度は病理解剖症例より研究試料を再度採取する必要がある。1.具体的内容(1)目的動脈老化は高齢者の高血圧、心不全、大動脈瘤の原因である。動脈老化や大動脈解離症の分子発生機構は不明である。

本研究の目的は動脈中膜組織のプロテオーム解析により動脈老化、大動脈解離症のタンパク質発現、タンパク質翻訳後修飾の病態を明らかにすることである。(2)対象・方法動脈老化研究用病理解剖症例11例、動脈解離群5例、年齢調整対照群6例を用いた。iTRAQ法によるプロテオーム解析を行った。変化の見られた一部のタンパク質に関してはウエスタンブロット、免疫組織化学的検討を行った。(3)結果(a) iTRAQ法を用いたプロテオーム解析により1.5倍以上の変動が見られたタンパク質について検討を行った。動脈老化では有意に増加したタンパク質は30であり、減少したタンパク質は26であった。一方、大動脈解離では有意に増加したタンパク質は20、減少したタンパク質は12であった。(b)高齢者では平滑筋収縮関連タンパク質であるアクチン(ACTA2)が減少し、アクチン関連タンパク質であるTAGLN2、MYL9などが増加していた。これはアクチン減少による平滑筋機能低下を補うために、アクチン関連タンパク質が代償性に増加したものと推察された。(c)高齢者では酸化ストレス関連タンパク質であるEC-SOD、GST、Trx、Perx2の発現が増加していた。酸化ストレスマーカーである8-OHdG, CMLの含量を免疫組織化学的に検討したところ、高齢者で増加していた。2.意義と重要性本研究では、iTRAQ法を用いることにより、二次元電気泳動によるプロテオーム解析と比較して、動脈老化に関連して変動するタンパク質を多数同定することが出来た。その結果、アクチンの減少、アクチン関連タンパク質の増加、酸化ストレス関連タンパク質の増加を認め、動脈老化の予防法を示唆する結果が得られた。加齢とともに血管平滑筋細胞の構成タンパクが変化し、血管機能を低下させると想定されている。本研究ではヒト大動脈中膜の加齢性変化をプロテオーム解析した。対象は高齢群、中年群、若年群の病理解剖大動脈サンプルである。プロテオーム解析は2D-DIGEおよびiTRAQ法を用いた。加齢に伴いアクチンファミリー、細胞外基質、抗酸化のタンパクに発現の変動を認めた。すなわちアクチンファミリータンパクではアクチンの減少および他のアクチン関連タンパクの増加を、また抗酸化タンパクおよび酸化マーカーの増加を高齢者に認めた。以上よりアクチンとアクチン関連タンパクのインバランスおよび抗酸化タンパク質の増加を高齢者に認めた。今年度のiTRAQ法を用いた検討により、動脈老化、大動脈解離症で変動するタンパク質を多数同定することに成功した。動脈老化では主に平滑筋収縮関連タンパク質のアクチンが減少し、アクチン結合タンパク質、トロポミオシン、ミオシンなどが増加、アクチンの脱重合関連タンパク質が減少することが明らかになった。これらは、アクチンの減少による平滑筋機能低下を補うために、その他のタンパク質が平滑筋収縮能を促進させる変化を起こしたものと考えられる。
シカクマメ生産性向上に関する環境要因

シカクマメは作物全体を食用にすることができる.特に種子はタンパク質,脂肪,糖質,カルシウム等の含量が多い.1975年に米国科学アカデミーがこのことに着目し, 21世紀の食糧問題打開のための主要作物として世界に紹介して以来,世界各国で試作,研究が行われるようになってきた.本研究もこのことに着目し, 1.光合成,蒸散,葉温について調査し,その成育特性を明らかにした.また他方, 2.実際栽培におけるかんがいと施肥法を究明し,実用化の栽培技術的研究も平行して行った.1.光合成,蒸散測度からみたシカクマメの水利用効率九州大学で選抜したUPS90と99(F)を供試し比較を行った.その結果, 2系統間の差はUPS99(F)が光合成は高い傾向を示した.また蒸散は若干多い.しかし水利用効率(光合成/蒸散)は良かった.同一気温に対する葉温は低かった.シカクマメの光合成適温は30°C前後と考えられた. UPS99(F)は若サヤを収穫する栽培では11.2t/10aの安定収量を得ることができる多収穫系統として我が国への導入実用化の有望品種とされていることもあり,本実験における光合成が高く,水利用効率が良いという結果は実用栽培実験とともに一致する結果を得た.2.シカクマメ栽培に対する最適施肥量の試験栽培実験は4月25日は種, 11月25日実験を終了した.堆肥は3種類を使用したが汚泥堆肥の4t区が良く, 10a当りで7.2t/10aの結果を得た.シカクマメは砂丘土壌において有機物施用効果は他の作同様に高い効果がある.特に汚泥堆肥のような粘土質を混入された堆肥の方が高い効果が認められた.これはシカクマメが本来,熱帯地方の多雨地帯に自主種が多いことなどからも正当な結果であると考えられる.以上の結果から我が国での栽培は,多量かん水と有機物多用が収量を高める.シカクマメは作物全体を食用にすることができる.特に種子はタンパク質,脂肪,糖質,カルシウム等の含量が多い.1975年に米国科学アカデミーがこのことに着目し, 21世紀の食糧問題打開のための主要作物として世界に紹介して以来,世界各国で試作,研究が行われるようになってきた.本研究もこのことに着目し, 1.光合成,蒸散,葉温について調査し,その成育特性を明らかにした.また他方, 2.実際栽培におけるかんがいと施肥法を究明し,実用化の栽培技術的研究も平行して行った.1.光合成,蒸散測度からみたシカクマメの水利用効率九州大学で選抜したUPS90と99(F)を供試し比較を行った.その結果, 2系統間の差はUPS99(F)が光合成は高い傾向を示した.また蒸散は若干多い.しかし水利用効率(光合成/蒸散)は良かった.同一気温に対する葉温は低かった.シカクマメの光合成適温は30°C前後と考えられた. UPS99(F)は若サヤを収穫する栽培では11.2t/10aの安定収量を得ることができる多収穫系統として我が国への導入実用化の有望品種とされていることもあり,本実験における光合成が高く,水利用効率が良いという結果は実用栽培実験とともに一致する結果を得た.2.シカクマメ栽培に対する最適施肥量の試験栽培実験は4月25日は種, 11月25日実験を終了した.堆肥は3種類を使用したが汚泥堆肥の4t区が良く, 10a当りで7.2t/10aの結果を得た.シカクマメは砂丘土壌において有機物施用効果は他の作同様に高い効果がある.特に汚泥堆肥のような粘土質を混入された堆肥の方が高い効果が認められた.これはシカクマメが本来,熱帯地方の多雨地帯に自主種が多いことなどからも正当な結果であると考えられる.以上の結果から我が国での栽培は,多量かん水と有機物多用が収量を高める.
デザイン型キノン触媒を用いたフルオロホルムによる不斉トリフルオロメチル化法の開発

初年度は,キノン触媒の開発を行ったが上手くいかず,そこで,次年度はフルオロホルムを用いた不斉トリフルオロメチル化反応へと展開するために,クラウンエーテルを用いたトリフルオロメチル化反応の開発を行うこととした。種々検討を行ったところ,フルオロホルム,クリプタンド222,tertーブトキシカリウム,溶媒としてTHFを用い,ケトンに対してトリフルオロメチル化反応を行ったところ,高収率で目的とするトリフルオロメチル化体を得ることに成功した。本研究では,ケトンやアルデヒドに対して幅広く適応可能である。また,右記に示すような光学活性なクラウンエーテルを用いれば不斉トリフルオロメチル化反応を行うことができると考えている。さらに,フローリアクターを用いたフルオロホルムによるトリフルオロメチル化反応の開発を行った。一般的に実験室レベルの有機合成を工業生産にスケールアップする場合,小スケールでの実験の後,年産数十トン規模の試験生産を行い,そこから徐々にスケールアップさせたプラントでの実証試験を行うことで,巨大スケールでの製造が実施される。一方,マイクロリアクターでのフロー合成において,反応試剤は連続的に反応器に送りこまれ,その中で混合されて反応が起こり,生成物は連続的に反応器から直ちに流出する。このため,合成規模は流量および運転時間のみで決定され,内部体積が1 mLに満たない反応器を高流量で終日運転すれば,マイクロリアクター1台あたりでキログラム量の生成物が合成できる。さらに,マイクロリアクター自体がそれほど大きな装置ではないため,非常に狭いスペースでの大量合成が可能となる。実際に,tertーブトキシカリウム,溶媒としてDMFを用い,ケトンに対して右記に示すフローリアクターを用いてトリフルオロメチル化反応を行ったところ,高収率で目的とするトリフルオロメチル化体を得ることに成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。フルオロホルムを用いた不斉トリフルオロメチル化反応を実現するために,まずキノンへのトリフルオロメチル化反応を検討することとした。しかし,フルオロホルムを用いてトリフルオロメチル化反応を行ったが,予想とは反し目的とするトリフルオロメチル化体を得ることができなかった。そのため,不斉合成を行うための足掛かりとなる有機超塩基の触媒化へと着手することとした。実際に,添加剤としてトリス(トリメチルシリル)アミンを用いることで有機超塩基の触媒化に成功した。これは,有機超塩基がトリフルオロメチルアニオンの安定化に寄与し,トリス(トリメチルシリル)アミンの脱シリル化体がフルオロホルムの脱プロトン化を行っている。今後は,光学活性なホスファゼン塩基を用いるか,もしくは光学活性なホルムアミドを用いることにより不斉反応への展開を行う。また,フルオロホルムを用いたジフルオロメチル化反応も開発することができた。トリフルオロメチルアニオンは不安定であるため,急速にフッ素アニオンとジフルオロカルベンへと分解する。これは,炭素ーフッ素結合距離が短く,フッ素原子の大きな電気陰性度によりアニオンの電荷とフッ素原子のp電子との反発によるものである。しかし,このトリフルオロメチルアニオンから発生したジフルオロメチルカルベンをうまく使えばジフルオロメチル含有化合物を合成できるはずである。そこでフルオロホルムを用いた末端アセチレンへのジフルオロメチル化反応を検討することとした。種々検討を行った結果,加熱条件下,フルオロホルム,塩基としてカリウムtert-ブトキシドを用いて反応を行ったところ中程度の収率で目的とするジフルオロメチル化体を得ることに成功した。今回,不斉反応の足掛かりとなる有機超塩基の触媒化に成功した。また,現在までに数%であるがエナンチオ選択性が得られている。

27年度が最終年度であるため、記入しない。最近,光学活性なホルムアミドを用いることにより,若干ながらエナンチオ選択的なトリフルオロメチル化反応が可能であることを見出した。今後,ホルムアミドの構造を変換することによりエナンチオ選択性の向上を目指す。
JAK/STATの制御因子SOCSを標的とした口腔粘膜疾患の治療戦略

本研究では自然免疫の破綻によって惹起されると想定される口腔粘膜疾患の治療を行うための研究を、TLRを介した自然免疫の破綻と炎症性サイトカインによるSTATの活性化へのSOCSの関与について機能解析を免疫学的・分子生物学的レベルで行った。本申請では特に、Th17、Tregとサイトカインによる口腔粘膜疾患(白板症、扁平苔癬)の制御機構、病態形成のメカニズムを解明することを目的とした。本研究では自然免疫の破綻によって惹起されると想定される口腔粘膜疾患の治療を行うための研究を、TLRを介した自然免疫の破綻と炎症性サイトカインによるSTATの活性化へのSOCS3の関与について機能解析を免疫学的・分子生物学的レベルで行っている。白板症から口腔癌、扁平苔癬、各口腔粘膜疾患におけるTh17、Tregに関連因子の検索を行った。白板症ではIL6、TNFα、IL-23の発現亢進が観察された。Th17、Tregに関しては、それぞれRORγt、Foxp3の発現、更にT-bet、GATA3の発現をRT-PCR法で検討中である。今回の免疫染色ではTh17はシェーグレン症候群は染まったものの、扁平苔癬ではIL17の発現、Th17が認められなかった。白板症においてTh17の局在については明らかな特徴はつかめなかったが、現在追加実験中である。サイトカインの発現の解析を疾患別に各種T細胞サブセットに関与するサイトカイン、ケモカイン、ケモカインレセプターの相対的mRNA量を検討した。特にIL-23、IL-17、およびIL-6、TGFβは組織の免疫染色を行い、Th17の関与について検討した。IL-23、IL-6は白板症で発現が見られた、特に扁平上皮癌で強い発現を認めた。SOCS3はIL-6,IL-23シグナルを負に制御し,Th17への分化を制御している(2006,PNAS, Zhi Chen et al),さらにIL-6の主要な役割はiTregの誘導抑制であり,Foxp3が減ればRORγtの活性は上がり自然とTh17は増えることが示された.そこで,免疫制御および上皮細胞の分化増殖制御因子としてのSOCSについての解析を行った.われわれは口腔疾患での役割を解析した.口腔癌細胞株でSOCS3の発現機能解析を行った.また白板症、紅板症、扁平苔癬の臨床検体でSOCS発現量を検討した.現在病態の進行度と発現部位,量を検討中である.また腫瘍細胞株によって発現量に差が認められた.さらにSOCS3プラスミド作製し過剰発現させた.IL-23,IL-6刺激による細胞増殖は抑制された.また下流のシグナルの抑制が見られた.またRAW細胞にSOCS3を過剰発現させ炎症におけるSOCS3の働きをin vitroで検討した.SOCS3はIL6刺激を遮断し細胞の活性を抑制した.また,慢性炎症についてIL-23Rの発現を検討し,IL-23刺激によるサイトカイン産生を検討した.SOCS3過剰発現により炎症性サイトカイン産生が抑制された.更にそれらの疾患の病態形成の解明を目的に研究を行った.口腔粘膜疾患,前癌病変,癌の病態と新たなT細胞とその関与を究明しそれらの抑制分子による口腔粘膜疾患,前癌病変,癌の予防治療につなげる.同時にそれらの分子をデリバリーする方法を検討中である.デリバリー方法としては,マウスで用いたようなアデノウイルスなどのウイルスを用いるのではなく,口腔粘膜に塗布する方法で,局所からのデリバリーをsiRNAやナノペプチドを用いて検討中である.本研究では自然免疫の破綻によって惹起されると想定される口腔粘膜疾患、口腔関連疾患の治療を行うための研究を、TLRを介した自然免疫の破綻と炎症性サイトカインによるSTATの活性化へのSOCSの関与について、とくにTLR4のネガチブレギュレータであるSOCS1およびIL6などのサイトカインシグナルのネガティブレギュレーターであるSOCS3についての機能解析を免疫学的・分子生物学的レベルで行った。舌癌細胞株を用いたIn vitroの解析ではTLR4シグナルの破綻、SOCS1の発現減少によるシグナルの増強による慢性炎症の関与が示唆された。また、Th17、Tregとサイトカインによる口腔粘膜疾患(白板症、扁平苔癬)の制御機構、病態形成のメカニズムを解明することを目的とし、白板症から口腔癌、扁平苔癬、各口腔粘膜疾患におけるTh17、Tregに関連因子の検索を行った。癌と比べると発現は少ないが、白板症ではIL6、TNFα、IL-23の発現亢進傾向が観察された。扁平苔癬ではIL-23の発現増傾向などにより慢性炎症の関与が示唆された。またTh17、Tregに関しては、それぞれRORγt、Foxp3の発現、更にT-bet、GATA3の発現をRT-PCR法で検討したが明らかな差は認められなかった。

Th17の局在についても明らかな特徴はつかめなかった。今後症例数を増やした更なる検討が必要と考えられた。われわれは患者様からのサンプルを得やすい環境にあり、さらに基礎的研究が24時間で切る環境が整っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。In vitroにおける慢性炎症のメカニズム解明のデータ蓄積。また、トランスレーショナルリサーチとしてより臨床疾患のモデルに近い形で検討する。臨床検体を使ってデータの蓄積を行う。
ハンチントン舞踏病の発症機構に関する研究

生体にとって異物であるカイニン酸に対し、高親和性の結合部位が脳のシナプス膜に存在する。この事実はカイニン酸様物質が脳内に存在し、同時にその物質を制御する物質も共存するため、カイニン酸様物質の毒性発現が抑制され、グルタミン酸作動糸ニューロンシナプスでの電気信号の伝達が正常に作動していると考えられる。しかしそのような内在性抑制物質が欠損していると、シナプスでの伝達機構が正常に作動せず脳神経疾病が発症するのではないかとの作業仮説を立て、脳内に存在するかもしれないカイニン酸受容体に対する内在性抑制物質の検索を始め、そのような抑制物質がラット脳に存在することを確認した。この物質は熱に安定な低分子の塩基性ペプチドで、trypsin及びα-chymotrypsinに抵抗性のある物質である。この物質の脳における局在及び生理的作用機序は不明であるが、その作用機序を電気生理学的に解析することはハンチントン舞踏病の発症機構解明の糸口になる。私は電気生理学的分析系として、ラット脳mRNAをアフリカツメガエルの卵母細胞に注入し、グルタミン酸受容体並びにカイニン酸受容体を卵母細胞膜上に誘導し、培養液にグルタミン酸とそのアナログ並びに上記の内在性抑制物質を加え、電気生理学的に内在性抑制物質の作用機序を解明しようとしている。今回、その第一歩としてアフリカツメガエルの卵母細胞膜の電気特性を検索した。アフリカツメガエルの卵母細胞の静止膜電位は-52-56mVで、静止状態に於て【K^+】イオンだけでなく、【Na^+】イオン及び【Cl^-】イオンも透過する。グルタミン酸及びそのアナログは【10^(-3)】Mの高濃度でも殆んど靜止膜電位に影響をあたえなかった。従って、ラット脳mRNAを注入したアフリカツメガエルの卵母細胞のグルタミン酸及びそのアナログに対する反応は、ラット脳mRNAにより誘導された受容体並びにイオンチャンネルの反応と考える事が出来る。
新しいポリグルタミン病SCA17(TBP病)のモデル動物系の作成と分子病態解析

SCA17患者リンパ球を出発材料としてRT-PCRを行いTet-off gene expressionsystemであるpBI-EGFPvectorにヒト変異TBP cDNAの組み込みを行った。CAGがさらに伸長した変異TBPをPCRにて作成した(pBI-EGFP-TBP_Q37,56,98,168,199)。このpBI-EGFP-TBP_Q199vectorのinsert部分を切り出し、microinjention法によりトランスジェニックマウスを作成した。産仔の尾DNAよりTBP配列およびEGFP配列を増幅するプライマーをそれぞれ用いてPCRにてtaransgeneを確認し、Q199トランスジェニックマウスを5株樹立した。Q199トランスジェニックマウス5株のF1すべてにおいて胚細胞導入が確認され、現在F3まで継代繁殖中である。F1F3において発達面、行動面、生存期間のいずれにおいても野生型との間に有意な差はなかった。Q199トランスジェニックマウスと交配するTet-Offマウス:B6.Tg-TgN(Eno2tTA)5021NesはJackson研究所より購入し、継代繁殖を行った。これらQ199トランスジェニックマウスとB6.Tg-TgN(Eno2tTA)5021Nesとを交配し、本研究の目的であるダブルトランスジェニックマウスが独立した5系統に得られた。現時点(最高齢1年4ヶ月)では明らかな表現型は確認されていないが、一部のラインにて被毛粗剛、体重減少、失調様歩行が観察された。
有機ランタニド発光体及びその発光機構に関する研究

リン原子を含むπ共役系化合物をアンテナ配位子とする3価ランタニド発光体の合成及びその発光特性の評価を行った。その結果、ホスフィンオキシド高分子系配位子及び含ホスホリルフェニルテルピリジン配位子が3価テルビウム又はユウロピウム発光の高輝度化に有効であること、同配位子と金属との錯形成をシリカ表面上で行うことにより希土類強発光体が得られること等、高効率な希土類発光の実現に資する重要な知見を得た。ランタニドイオンへの配位が強固であると期待される、含リンπ共役化合物の分子設計及び合成を行い、その励起発光特性に関して調査した。含リンπ共役系としては、ランタニドイオンへの配位をより強固にするために、一分子中に複数のホスフィンオキジドを含むものを中心に設計した。また、π共役系としては、ランタニドイオンの励起エネルギー準位との良好な相性が期待される、テルフェニレン基を含むものとした。これらの条件に見合うターゲット化合物の絞り込みを行った後に、合成計画を行った。ホスフィンオキシドとテルフェニレン基からなる骨格の構築には、芳香環上にハロゲン置換基を有するボスフィンオキシドとアリーレンビスボロン酸の、パラジウム触媒下での鈴木-宮浦カップリングが最適であると判断した。合成計画の後、複数の種類のホスフィンオキシドとビスボロン酸を合成し、それらを組み合わせてターゲットとなる含リンπ共役化合物を複数合成した。なお、生成物の分離には平成18年度に購入した中圧液体クロマトグラフシステムを用いた。得られた含リンπ共役化合物の紫外-可視吸収スペクトルの吸収極大波長及び発光スペクトル波長は、それぞれ300340nm及び340380nmに観測された。発光効率は0.6前後の高い値であり、ホスフィンオキシド基本を含まない類縁体よりも高い値であった。典型的な含リンπ共役化合物の発光寿命は0.52msであり、ランタニドイオンへのエネルギー移動には十分な長さであった。簡易的に調製した含リンπ共役化合物と硝酸ユウロピウムからなる複合体の発光は595nm及び617nmに観測され、その発光効率及び発光寿命は0.033及び2.5msであった。またその励起スペクトルから、本研究で合成した含リンπ共役化合物がユウロピウム発光のアンテナ配位子として確かに機能していることを確認した。ランタニドイオンへの配位が強固であると期待される、含リンπ共役化合物の分子設計及び合成を行い、その励起・発光特性に関して調査するとともに、合成した含リンπ共役化合物がランタノイド発光のアンテナ配位子として機能するかどうかを評価した。得られたホスフィンオキシドとテルフェニレンからなる含リンπ共役化合物がランタニド、特にユウロピウム発光のアンテナ配位子として溶液中で機能することが明らかになったので、固体表面上でも同様な機能が認められるかどうかを調査した。例えば、球状シリカと溶媒の混合物中に含リンπ共役化合物の溶液を滴下し混合すると、含リンπ共役化合物は速やかに球状シリカに吸着された。一定の重量の球状シリカに吸着され得る含リンπ共役化合物の両は球状シリカの性状に依存するが、典型的な場合、球状シリカ1gに対して5mg、シリカ表面1平方メートルあたり8μgと大きな値であった。また、この球状シリカ-含リンπ共役化合物複合体に励起光を照射すると、含リンπ共役化合物特有の青色発光がシリカ表面上に認められた。さらに、得られた球状シリカ-含リンπ共役化合物複合体とランタニドイオンの溶液を混合すると、溶液中のランタニドイオンが球状シリカ表面上の含リンπ共役化合物に配位吸着することが明らかとなった。ランタニドイオンの中でも特にユウロピウムイオンの場合には、複合体に励起光を照射するとユウロピウム特有の赤色発光がシリカ表面上に認められ、溶液状態と同様、球状シリカの固体表面上でも含リンπ共役系がランタニド発光のアンテナ配位子として機能することが明らかとなった。以上のように、本年度の研究により、新規有機ランタニド発光体とその発光メカニズムの解明のための重要な知見を得ることができた。ランタニドイオンへの配位が強固であると期待される、含リンπ共役化合物の分子設計及び合成を行い、その励起・発光特性に関して調査するとともに、合成した含リンπ共役化合物のランタニド金属への励起能力を評価した。その結果、ホスホリル基とフェニルデルピリジンからなる含リンπ共役化合物がランタニド、特にユウロピウムを効率よく励起すること、諸条件によりその励起効率を制御可能であることが明らかとなった。

具体的には、シリカ表面上に存在する上記のπ共役化合物と3価ユウロピウムからなる錯体の周囲にアルキル鎖を有する有機リン化合物を配置すると、π共役部位のエネルギー準位差が変化し、ユウロピウム発光が消光することが明らかとなった。また、このユウロピウム発光の消光の度合いが、周囲の有機リン化合物のアルキル鎖長やモル量に依存することを明らかにした。さらに、この錯体に揮発性有機化合物の蒸気を接触させると、ユウロピウム発光が増大すること、接触させた揮発性有機化合物の除去によりユウロピウム発光が減衰することが明らかになった。増大の程度は接触させる有機化合物の極性が高いほど大きくなる傾向が認められた。ユウロピウム発光の変化は2ppmvの有機化合物の蒸気を接触させただけでも目視で確認でき、高感度な化学物質検出材としての応用が示唆された。以上のように、本年度の研究により、新規有機ランタニド発光体とその発光メカニズムの解明のための重要な知見を得ることができた。
サクセシフルBNCT・陽子線治療へのPET診断法の開発

腫瘍の低酸素状態は放射線治療の抵抗因子となることから、陽子線治療や現在治験が進んでいるホウ素中性子捕捉療法(BNCT)の成績に、PETによる低酸素イメージングが果たす役割を明らかにする。1)低酸素イメージングプローブとして広く普及している18F-FMISOとその問題点を改良した18F-FRP-170を直接的に比較研究する(方法論の研究)。2)低酸素状態とBNCT治療薬4-borono-L-phenylalanine(BPA)のマーカーとなる18F-FBPA集積の関係を、動物モデルと臨床で確認する(BNCTへの診断法の開発)。
液体原料気化CVD法による誘電体薄膜とプロセスシミュレータの開発

液体原料CVDによる誘電体薄膜の製造に関して,薄膜製造のスケールアップ特性の評価に念頭をおいて,薄膜製造装置の設計,薄膜製造実験およびモデル計算による検討を行い,以下のような結果を得た。実験的には,1)4インチシリコンウエハを実装でき,最高温度800度で薄膜を製造できる枚葉型CVD反応器を製作し反応器内圧力を10^<-2>Torrまで減圧できるようにし,CVD反応器内の温度分布と圧力損失を測定した。2)高誘電体材料であるTiO_2(酸化チタン),BaTiO_3(チタン酸バリウム),(Ba,Sr)TiO_3(BST:チタン酸バリウムストロンチウム)の薄膜製造実験を行い,成膜されたシリコンウエハを取り出し,成膜された薄膜の厚さおよび各成分の付着量を走査型電子顕微鏡およびICP発光分析装置を用いて測定し,ウエハ上の分布を求めた。また、X線回折装置により結晶性を評価し,透過型電子顕微鏡を用いて結晶サイズや不純物の計測を行った。3)以上の結果から枚葉型CVD反応器による薄膜の成長速度,表面形態,結晶性に及ぼす操作条件の影響を実験的に明らかにした。一方,モデル計算では,1)まず,単成分薄膜の高温場,減圧場での管状CVD反応器内の反応特性を半径方向および軸方向の伝熱,流動,拡散の各方程式を連立させた数値計算により反応生成ガスの濃度分布を求め,薄膜の堆積速度を得た。Ba, Sr, Tiの各プリカーサの反応および堆積速度を求め,実験結果と比較した。2)さらに,数値計算により枚葉型CVD反応器内の温度分布,流速分布,圧力分布を解き,実験で測定した圧力損失が計算結果とよく一致することがわかった。管状CVD反応器内の解析と同様に各プリカーサの濃度分布を数値計算により求め,堆積速度を算出し実験結果と比較した。液体原料CVD法による誘電体薄膜の製造に対して、薄膜製造のスケールアップ特性の評価に念頭を置き、薄膜製造実験およびモデル計算による検討を行い、以下のような結果を得た。まず、実験的には、1)面温度を700°Cまで制御できるCVD薄膜製造装置を、管状型電気炉および真空ポンプを用いて製作し、CVD反応装置の内部および壁面の温度分布を測定し、管内圧力を約1Torrまで減圧できるようにした。2)高誘電体材料である(Ba,Sr)TiO_3(BST:チタン酸バリウムストロンチウム)の成膜実験を行い、成膜された石英管を取り出し、反応器の入り口から一定間隔で切断し、薄膜の厚み分布を電子顕微鏡、レーザ光干渉型膜厚計測装置で計測した。また、結晶構造をX線回折装置、微結晶サイズを電子顕微鏡でそれぞれ計測し、電気特性をLCRメータで計測した。3)以上の結果から薄膜の成長速度、表面形態、結晶形に及ぼす操作条件の影響を実験的に明らかにした。一方、モデル計算では、1)Ba,SrおよびTiの多成分系のプリカーサを含むガスの高温場での反応特性を、反応生成ガスの濃度分布を拡散方程式の数値計算より求めた。さらに、反応器内のガスの温度分布および流速分布をエネルギー方程式および運動量方程式の数値計算より求めた。2)数値計算から得られた反応生成物の濃度分布から、各成分の堆積速度を求めたところ、反応器内の成膜速度分布は、実験結果を良く説明できることがわかった。

前年度に引き続いて,液体原料CVDによる誘電体薄膜の製造に関して,薄膜製造のスケールアップ特性の評価に念頭をおいて,薄膜製造装置の設計,薄膜製造実験およびモデル計算による検討を行い,以下のような結果を得た。実験的には,1)4インチシリコンウエハを実装でき,最高温度800度で薄膜を製造できる枚葉型CVD反応器を製作し反応器内圧力を10^<-2>Torrまで減圧できるようにし,CVD反応器内の温度分布と圧力損失を測定した。2)高誘電体材料であるTiO_2(酸化チタン),BaTiO_3(チタン酸バリウム),(Ba, Sr)TiO_3(BST:チタン酸バリウムストロンチウム)の薄膜製造実験を行い,成膜されたシリコンウエハを取り出し,成膜された薄膜の厚さおよび各成分の付着量を走査型電子顕微鏡およびICP発光分析装置を用いて測定し,ウエハ上の分布を求めた。また、X線回折装置により結晶性を評価し,透過型電子顕微鏡を用いて結晶サイズや不純物の計測を行った。3)以上の結果から枚葉型CVD反応器による薄膜の成長速度,表面形態,結晶性に及ぽす操作条件の影響を実験的に明らかにした。今後は,製造される薄膜の組成制御を行い,LCRメータを用いて薄膜組成,結晶性と誘電率との関連性を明らかにすることを検討している。一方,モデル計算では,1)まず,単成分薄膜の高温場,減圧場での管状CVD反応器内の反応特性を半径方向および軸方向の伝熱,流動,拡散の各方程式を連立させた数値計算により反応生成ガスの濃度分布を求め,薄膜の堆積速度を得た。今後は,Ba, Sr, Tiの各プリカーサの反応および堆積速度を求め,実験結果と比較する予定である。2)さらに,数値計算により枚葉型CVD反応器内の温度分布,流速分布,圧力分布を解き,実験で測定した圧力損失が計算結果とよく一致することがわかった。今後は,管状CVD反応器内の解析と同様に各プリカーサの濃度分布を数値計算により求め,堆積速度を算出し実験結果と比較し,多成分系材料の組成制御に応用することを検討している。2)高誘電体材料であるTiO_2(醸化チタン),BaTiO_3(チタン醸バリウム),(Ba,Sr)TiO_3(BST:チタン酸バリウムストロンチウム)の薄膜製造実験を行い,成膜されたシリコンウエハを取り出し,成膜された薄膜の厚さおよび各成分の付着量を走査型電子顕微鏡およびICP発光分析装置を用いて測定し,ウエハ上の分布を求めた.また、X線回折装直により結晶性を評価し,透過型電子顕微鏡を用いて結晶サイズや不純物の計測を行った。3)以上の結果から枚葉型CVD反応器による薄膜の成長速度,表面形態,結晶性に及ぼす操作条件の影響を実験的に明らかにした。Ba,Sr,Tiの各プリカーサの反応および堆積速度を求め,実験結果と比較した。2)さらに,数値計算により枚葉型CVD反応器内の温度分布,流速分布,圧力分布を解き,実験で測定した圧力損失が計算結果とよく一致することがわかうた。
イオンチャネルブロッカーの構造生物学的研究と創薬への展開

GrTxは、Xenopus oocytesから発見された、アミノ酸残基36残基からなるチャネル阻害剤である。チャネル阻害剤は、ボアー阻害剤とゲーティング変調剤に分けられる。ボアー阻害剤は、チャネル孔に結合しイオンの透過を妨げると考えられ、ゲーティング変調剤は、チャネルの開閉を制御するゲーティング領域に作用し、結果としてイオンの透過を妨げる。GrTxは、その機能から後者に分類される。本年度は、GrTxの溶液における立体構造を核磁気共鳴(NMR)法により決定した。まず、GrTxを固相重合法により化学合成した。合成したGrTxは電気生理的にその活性が充分であることを確認した後、NMR測定に供した。各種2次元NMR測定を行い、スペクトル解析し、NOEから構造計算のための距離制限を集めた。得られた、距離制限に基づき分子動力学計算を行い、GrTxの立体構造を求めた。GrTxは、2個のβ鎖と1個のβバルジからなる、所謂、'inhibitor cystine knot'を持つことが判明した。そして、その表面構造は、先の研究より明らかになった、ゲーティング変調剤HaTxの表面に存在したゲーティング変調剤の特徴と一致した。したがって、GrTxのチャネルの相互作用には、HaTxと同じ荷電残基に囲まれた疎水パッチが重要であることが明らかになった。さらに、表面の形、荷電残基の分布を調べたところ、HaTxと似ているものの違いが見られた。HaTxとGrTxはそれぞれ、KチャネルおよびCaチャネルに強く結合する。しかし、親和性こそ弱いものの、HaTxはCaチャネルに、GrTxはKチャネルに結合する。したがって、この反応交差性は、表面状態の微妙な違いに由来すると考えた。生体膜をとおるイオンの流れは、生体にとって特に神経系において最も重要なシグナルである。イオンチャネルは、そのイオンの流れを調節する。イオンチャネルの一次構造は長い間不明であったが、近年、生化学的、分子生物学的研究の進展により、その構造が明らかとなった。さらに、イオンチャネルのチャネルポアー、イオン選択フィルターおよびゲーティングなどの機能が、一次構造上のどの部位に存在するかも解明されつつある。これを可能にしたものが、自然界に存在する毒物:チャネルブロッカーであり、その作用の仕方により、イオンチャネルの分類がなされている。また、これらのチャネルブロッカーを用いた、イオンチャネルの単離・精製も活発に行われている。しかしながら、これらのチャネルブロッカーがイオンチャネル分子に作用する原子レベルでの機構は未だ十分に解明されていない。本年度は、Kチャンネルゲーティングモディファイアーであるハナトキシンの化学合成を行い、ネーティブペプチドと同様の活性を持つことを確認した後、その立体構造を核磁気共鳴法により決定した。その結果、ハナトキシンは、シスチンノットモチーフを有し、表面に顕著な疎水領域を有していることが判明した。さらにその疎水領域を用いてチャネル分子と相互作用していることが示唆された。平成12年度の結果より得られたハナトキシンの立体構造をもとに、チャネル結合部位を構成していると予想されたアミノ酸残基を対象にして部位特異的変異を導入した。変異体の化学的合成は成功したものの、3箇所存在するジスルフィド結合を適切にかけるリフォールディング条件を見つけることができなかっため、ハナトキシン変異体の作成は中止した。しかしながら、ハナトキシンと同様のゲーティングモディファイアーであるグラムトキシンを測定対象として、^1H-NMRを用いた立体構造計算を行った。その結果、グラモトキシンの立体構造を求めることができた。得られた構造は、ハナトキシンとよく似たフォールディングを示した。したがって、グラモトキシンをベースとしてその機能をハナトキシン型に変更することおよびグラモトキシンにアミノ酸変異を導入しその活性を測定することを行う。

GrTxは、Xenopus oocytesから発見された、アミノ酸残基36残基からなるチャネル阻害剤である。チャネル阻害剤は、ポアー阻害剤とゲーティング変調剤に分けられる。ポアー阻害剤は、チャネル孔に結合しイオンの透過を妨げると考えられ、ゲーティング変調剤は、チャネルの開閉を制御するゲーティング領域に作用し、結果としてイオンの透過を妨げる。GrTxは、その機能から後者に分類される。本年度は、GrTxの溶液における立体構造を核磁気共鳴(NMR)法により決定した。まず、GrTxを固相重合法により化学合成した。合成したGrTxは電気生理的にその活性が充分であることを確認した後、NMR測定に供した。各種2次元NMR測定を行い、スペクトル解析し、NOEから構造計算のための距離制限を集めた。得られた、距離制限に基づき分子動力学計算を行い、GrTxの立体構造を求めた。GrTxは、2個のβ鎖と1個のβバルジからなる所謂、'inhibitor cystine knot'を持つことが判明した。そして、その表面構造は、先の研究より明らかになった、ゲーティング変調剤HaTxの表面に存在したゲーティング変調剤の特徴と一致した。したがって、GrTxのチャネルの相互作用には、HaTxと同じ荷電残基に囲まれた疎水パッチが重要であることが明らかになった。さらに、表面の形、荷電残基の分布を調べたところ、HaTxと似ているものの違いが見られた。HaTxとGrTxはそれぞれ、KチャネルおよびCaチャネルに強く結合する。しかし、親和性こそ弱いものの、HaTxはCaチャネルに、GrTxはKチャネルに結合する。したがって、この反応交差性は、表面状態の微妙な違いに由来すると考えた。
新規Myc標的遺伝子mina53によるがん細胞の増殖調節機構の研究

本年はmina53の生物学的特徴を明らかとすることを目的として研究を行いました。その結果(A)ヒトの大腸癌、及び食道癌培養細胞において発現しており、特異的siRNAにより発現を抑制すると細胞増殖が抑制されること、実際のヒト大腸癌、食道癌のがん組織中でMina53が高発現していることが分かりました。興味深いことに、抗Mina53抗体は細胞増殖が盛んな正常細胞が多く存在するリンパ濾胞の胚中心をほとんど染色しませんでした。このことからMina53は増殖している全ての細胞ではなく癌細胞に特異的に高発現していることが示唆されました。さらに食道癌ではMina53を高発現する癌が予後が悪いという結果を得ました。(B)mina53のノックアウトマウスを作製しました。Mina53遺伝子を完全に失ったマウスも生存していました。このことは生存そのものにはMina53は必要無いことを示しています。従ってMina53機能を抑制する化学物質はヒトの生存にも大きな影響を与えない可能性が考えれます。これらの結果から、癌特異的にしかも副作用の少ないがん治療のためにMina53を治療ターゲットとする可能性が考えられました。
動力力を用いたプロセスプラズマ中シース電位の制御

プロセスプラズマ中シース電位で加速されるイオンのエネルギーを低減するために,動重力を用いたシース電位の制御を試みてきた。ECRプラズマ端にターゲットとしてアンテナを設置する.アンテナ及びフィーダの改良を繰返しながら,アンテナ電場分布の計算と測定を行った.続いて,電子密度や空間電位などの空間分布の高周波(rf)電流依存性を観測してきた.これらの実験を通して,以下のことが明らかになった.(2)電子ラーモア半径(∝磁場強度)とアンテナ形状を適切に選ぶと,(1)の変化が明瞭に観測された.(3)rf周波数を掃引した場合,電子サイクロトロン共鳴周波数近傍でrf電力の吸収が起こった.この時,電場エネルギーが電子温度(T_e)上昇をもたらすものの,動重力による電子密度分布の顕著な変化は観測されなかった.以上の結果と動重力を含むシース電位の計算結果を比較検討すると,現在の所,動重力によるシース電圧の制御性を確証するまでに至っていない.この原因として,rf電力密度が小さいこと(最低プラズマ密度10^6cm^<-3>に対しrf最大出力電力50W)とアンテナ-プラズマ間の整合が不十分であることが挙げられる.イオンの低エネルギー化という観点から,動重力を用いてシース電位を減少する方法以外にパルスプラズマを用いた時間平均シース電位の制御法も検討してきた.平成7年度後半から,rf出力電力の関係で,これらの実験を並行してきた.プロセスプラズマ中シース電位で加速されるイオンのエネルギーを低減するために,動重力を用いたシース電位の制御を試みてきた。ECRプラズマ端にターゲットとしてアンテナを設置する.アンテナ及びフィーダの改良を繰返しながら,アンテナ電場分布の計算と測定を行った.続いて,電子密度や空間電位などの空間分布の高周波(rf)電流依存性を観測してきた.これらの実験を通して,以下のことが明らかになった.(2)電子ラーモア半径(∝磁場強度)とアンテナ形状を適切に選ぶと,(1)の変化が明瞭に観測された.(3)rf周波数を掃引した場合,電子サイクロトロン共鳴周波数近傍でrf電力の吸収が起こった.この時,電場エネルギーが電子温度(T_e)上昇をもたらすものの,動重力による電子密度分布の顕著な変化は観測されなかった.以上の結果と動重力を含むシース電位の計算結果を比較検討すると,現在の所,動重力によるシース電圧の制御性を確証するまでに至っていない.この原因として,rf電力密度が小さいこと(最低プラズマ密度10^6cm^<-3>に対しrf最大出力電力50W)とアンテナ-プラズマ間の整合が不十分であることが挙げられる.イオンの低エネルギー化という観点から,動重力を用いてシース電位を減少する方法以外にパルスプラズマを用いた時間平均シース電位の制御法も検討してきた.平成7年度後半から,rf出力電力の関係で,これらの実験を並行してきた.
歯科用IPによる放射性セシウム等の高エネルギー放射性物質検出感度の向上技術確立

セシウム137とセシウム134が含まれているサンプル用の土壌は、セシウム134の半減期が2年と短いため、再び標準サンプルの計測を行った。標準U8容器に重さを5、10、20、50、100グラムまでの5種類に変化させたときの放射能量は、セシウム134は76から788Bqで、セシウム137は1066から9144Bqであった。10gまでは比例関係認められたが、20g、50g、100gでは効率が低下した。5gを基準とすると最大で半分程度になった。100gのサンプル土壌の放射能量では、歯科用イメージングプレートでの検出は1週間の設置では検知できなかった。過去の研究結果を応用してプレ照射を行ってから1週間後で測定したが、同様に検知できなかった。歯科用イメージングプレートでの検出限界となるX線量を用いて、新しくポスト照射を行って測定したところ、設置後1週間で検知できた。同様な方法で50gで行ったところ1週間で検知できた。繰り返し実験を行ったところ測定画像のグレイ値に大きなばらつきが認められた。原因を調べ結果、イメージングプレートの読み取り装置への挿入方向とカセッテの入れる位置に依存することが判明した。k吸収端を利用した検出では、歯科用X線フィルムの鉛箔の厚さでは、明らかに検出能の低下が認められた。錫箔では、明らかなグレイ値の低下は見られなかったことから、適切な厚さにより、検出能の向上が期待された。現在、均一な画像を得る測定方法が確立したことから、この方法により適切な錫箔の厚さを決定し、セシウムの検出限界を決定することを行っている。福島原子力発電所事故から5年が経過し、以前ほど放射性セシウム(Cs)による環境汚染は騒がれなくなった。しかし原子力発電所の再稼働は、2基だけが可能となり、他の46基の原発は認可されていない。福島の状況は溶融核燃料の処理法が確立されていなく、先が見えない状態である。今後の原子力発電所の再稼働の要件として、事故対策処理法が掲げられているが、一般庶民が直接関与できるものがない。自然環境中の放射性Cs量は、事故直後に比べると半分程度に減少しているにすぎない。また、初期ではCs134とCs137の比は約1:1であったが、半減期はそれぞれ約2年と30年と大きく異なり、また崩壊形式も異なり、放出されるエネルギースペクトルが異なる。これらのことを考慮する必要もある。過去の研究でイメージングプレートによる検出が行われていたが、その結果が現在の状況にあてはまるかは前述のことから不明である。イメージングプレートはエネルギー依存性が高く特に臨床で多く用いられているエネルギー範囲に感度がたかくなるように作られている。Cs134、Cs137から放出される放射線のエネルギーはそれと比べるとはるかに高い。これらのことを考慮した研究が必要である。本研究では、多くの一般歯科診療所に設置されている歯科用イメージングプレートシステム(IP)を用いて、放射性Csに対する感度を上昇させる測定法を確立し、日本中至る所で食品中の放射能量を簡単に測定できるネットワークの拠点となるよう、歯科界として、現在の原子力の事故処理対策に貢献を果たすことを目的とする。最初の計画に従った計画まで達成している。平成24年3月に、関西広域連合は震災がれきの放射性Cs濃度を100 Bq/kg以下、焼却灰の埋め立て基準2000 Bq/kg以下とする統一基準を定めた。これらの基準値を考慮して、50、100、500、1000、2000、4000、8000 Bq/kgの7種類の放射能濃度を有する土の試料を作製を目指した。最初に実験室内で計測できるシステムの確立を行った。このシステムではサンプルは標準容器内に封入し測定するが、その容量は100mlである。現在保有している福島の土を20g入れ、放射能量を測定した。放射能量はCs134、Cs137、K40がそれぞれ独立で計測できることを確認した。6個のサンプルでのばらつきは重量では19.4919.90とほとんど同じであるとき、放射能量のばらつきは19872111Bqとほぼ均一であることが確認できた。またCs134とCs137の放射能量の比(Cs137/Cs134)は6.346.58ととほぼ均一であることが確認できた。この6個のサンプル結果から保有の土を基準として種々の濃度の試料を作製できることが判明した。歯科用イメージングプレート(IP)による放射性セシウム(Cs)の検出は、今までの研究からそのままの使用ではかなり低感度であることが再確認された。原因としては、IPの最適エネルギー感度とCsの放出エネルギーにかなりの差があることから、効率がかなり落ちると推定された。効率を上げるためには、エネルギーの値の変換が必要である。事故直後のCs134とCs137の比は約1:1であったが、半減期を考慮すると、現在では1:9と大部分はCs137である。従って実験ではCs137のエネルギーだけを考えることにした。Cs137はベータ崩壊とガンマ放射により安定のBa137になる。