hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グローバリゼーション下の東南アジアの社会変容と地域変化

2001年度には、研究代表者、分担者、協力者全員が、積極的に海外調査を行った。海外共同研究者にも、それぞれの課題に沿ってフィールド調査を進めてもらった。これらの調査は比較を主眼として国と国にまたがる広域調査と、一定地域もしくは村落における集中調査とに分かれ、前者には稲作に関する日本と東南アジア諸国の比較、村落構造と農業協同組合に関するミャンマーとベトナムの比較、稲作商業化ならびに棚田耕作の実態に関する東南アジア諸国間の比較などが含まれる。後者の集中調査には、マレーシア・ムダ地区の農業変化、カメロン高地における商業的農業の展開、都市化と政治変動、地方都市の発展と社会変化、東マレーシアの華人社会の変容、フィリピン・中部ルソンの農業商業化、中部フィリピン村落における織物業の復活、南部フィリピンの開発と環境問題、タイ・北部の農業変化、チェンマイ盆地の土地利用変化、南部タイ・サティンプラの農業変化、メコンデルタの土地利用変化、カンボディアにおけるチャム人集落の社会変化、などのテーマが含まれる。これらの調査から確認されたのは、一国の中心的農業地帯における農業変化はかなりの点で共通していること、どこの国でも大都市周辺の灌漑施設のある、優良農地が農業以外の目的にどんどんと転用される傾向にあること、稲作農業は経営的に成り立ち難く、市場へのアクセスが容易なところではどこでも米以外の高付加価値商品作物への転作が進んでいること、メコンデルタの中心部でもそれが急速に進んでいること、などである。2002年度には、6月22日に公開研究会を開催した。テーマは「東南アジアの農村社会変容と地域分化-J.リッグ教授の『脱・農業社会化de・agrarianization』をめぐって-」と題して研究代表者が報告、課題の「東南アジアの農村社会変化」をどう捉えるべきかについて議論した。夏休みを利用してメンバー全員が積極的に海外調査を行った。それらの調査成果を踏まえて11月12日には、Agrarian Transformation and Areal Differentiation in Globalizing Southeast Asiaと題する国際会議を、立教大学太刀川記念館で開催した。会議参加者は、科研費プロジェクトのメンバーに別途招聘した内外の研究者を加えてコア・メンバー29人(うち外国人研究者9人)、それにテーマに関心のあるほぼ同数の研究者、大学院生からなる一般参加者を加え、1日平均5060人規模の会議となった。2日間にわたった会議は6つのパネルに分かれ、農村社会変容と地域分化に関する歴史的パースペクティブ、近代化過程、農業商業化のインパクト、都市化の影響、土地利用集約化、変化の方向を求めてといったテーマを集中的に議論した。その後ペーパーに手を入れてもらい、会議のテーマと同じタイトルのプロシーデリングスを発行した。3年間の海外調査、3回の研究集会、2回の公開研究会、1回の国際会議から学んだ点はプロシーディングスや最終報告書にもられている。今後の課題として次の3点を指摘しておく。第1に、農村実態調査の継続である。それによって事例が一層豊富になること、一段と理解が深まることが重要である。第2に、国家レベルでの近代化過程の比較研究である。これによって、現在進行中の農業変化が豊かな生活を保証する近代化過程かどうかが明白になる。第3に、理論レベルの研究として農業問題研究の継続が期待されよう。
成長ホルモン自己分泌調節におけるニューロペプチドYの意義

成長ホルモン(GH)は視床下部神経細胞の活動を修飾して自己の分泌を調節する可能性が指摘されている。本研究では、GHの視床下部作用がGHの直接作用か、またはGHによって誘発される全身的効果-たとえばIGF-I-を介するのか検討し、さらにNPYの関与について検討した。成熟雄ラットを用い、無麻酔下でラットGH,0.5μgを視床下部の弓状核、室周囲核、または視床下部外側部に微量投与してGHの分泌動態を観察した。弓状核、室周囲核にラットGHを投与したラットでは、投与後約12時間にわたってGH分泌は抑制された。抑制されたGHの基礎値は、ソマトスタチンの抗血清を投与すると上昇したが、拍動性分泌は回復しなかった。一方、視床下部外側部に投与したラットでは、GH分泌は変化しなかった。ヒトIGF-I,0.1μgを視床下部弓状核または室周囲核に微量投与して同様の観察を行った。IGF-Iの局所投与はGHの分泌に影響を与えなかった。NPY,5μgの脳室内投与はGH分泌を抑制し、この効果は、視床下部前側方離断術によってソマトスタチンの分泌を阻止すると消失した。以上の結果から、GHの視床下部を介する自己分泌調節機構はGHの視床下部直接作用であり、IGF-Iを介さないことが示唆された。弓状核のNPY細胞はGH受容体遺伝子を発現し、GHに応じて神経細胞の活動の指標となるc-fosを発現することから、GH自己分泌調節に重要と考えられ、NPYはソマトスタチンの分泌促進を介してGH分泌に抑制的に作用する可能性が考えれられた。
横ずれ断層変位に伴う周辺岩盤の3次元的な変形・破壊メカニズムの解明に関する研究

平成16年度から平成18年度の3ヵ年の研究により以下の成果を得た。1.現地調査に基づく横ずれ断層系の形態ならびに周辺変形帯の実態把握三浦半島城ヶ島にて現地調査を実施し,砂岩泥岩互層(三浦層群三崎層)内の横ずれ断層系はリーデルせん断,Pせん断などに相当する断層群から構成されること,鉛直断面においてフラワー構造が卓越することを明らかとした。2.剛性三軸試験装置による実岩石を用いた拘束圧下での断層模型実験河津凝灰岩の岩石板を用いて拘束圧下での載荷試験を実施し,岩石表面の破壊ゾーンはリーデルせん断・Pせん断・白色化した破砕領域からなること,断層変位の進行に伴って破壊ゾーンは大きくなるが,高拘束圧では拡大が抑制される傾向が認められた。3.横ずれ断層を模擬した低拘束圧下における小型断層模型実験横ずれ断層変位の進行過程における断層系発達過程を3次元的に解明するため,模擬岩盤を用いた模型実験でヘリカルX線CTスキャナにより変形構造を観察した。地表面では,底盤の断層変位に伴い,リーデルせん断面群とPせん断群が発達し,さらなる変位により,リーデルせん断面群とPせん断群の連結部付近から新たなせん断面が分岐・発生して,リーデルせん断面分布域の外側へ伸展する傾向が認められた。鉛直断面内では,フラワー構造の他,基盤の断層から連続するせん断面が地盤表層部で分岐するカクテルグラス構造が観察された。4.横ずれ断層変位に伴う周辺岩盤の変形・破壊形態に関する統一的解釈以上から,水平面内(地表面)では,断層変位に伴ってリーデルせん断,Pせん断が順次発生すること,さらなる変位によって派生的なせん断が生じるが,これは岩盤特有の性質であり,断層分布域の幅を増大化する傾向にあること,一方,鉛直断面内では,リーデルせん断とPせん断の相対的な発達度に応じてフラワー構造とカクテルグラス構造のいずれかを選択するような変形帯となること,変形帯の幅は深部ほど小さくなること,などが得られた。1.現地調査に基づく横ずれ断層系ならびに周辺変形帯の実態把握三浦半島の海食台において,断層長数10数100mの断層を対象とした現地調査を実施した結果,岩盤における横ずれ断層系の形態に関して,水平面においては基本的に雁行状断層群(リーデル剪断)の発達が顕著であるものの,鉛直断面では,フラワー構造の他に,デュープレックス状の構造も観察された.文献調査の結果からも,横ずれ断層系の3次元構造として,螺旋曲面状の雁行状断層群の他,3Dデュープレックスも重要な構造と考えられる.2.断層模型による横ずれ断層変位に伴う岩盤の変形,破壊に関する実験的検討(1)横ずれ断層変位に伴う模擬岩盤の変形・破壊過程を医療用X線CTにより3次元的に観察するため,変位制御式横ずれ断層模型実験装置を製作した.実験において,底盤の横ずれ断層変位量の増大に伴い,石膏・豊浦標準砂・水を混合して作成した層厚5cmの模擬岩盤に,螺旋曲面状の雁行状せん断面が形成され,その後,せん断面群に囲まれた地盤ブロックの回転と突起部衝突による岩盤の破砕が認められた.

今回の実験において,石膏/豊浦標準砂の量比の増大に伴い,1)変位初期段階における雁行状せん断面群の,底盤の断層の走向に対する斜交角度の減少とせん断面分布幅の減少,2)断層変位量が大きい段階での岩盤破壊ゾーンの幅の増大,などの傾向が認められた.(2)横ずれ断層変位に伴う岩石の変形・破壊状況を検討するため,剛性三軸試験装置などの整備・調整を行った.あらかじめ横ずれ断層を模擬した切断面を入れた花崗岩のブロックに1020MPaの拘束圧下で変位を与えることにより,厚さ510mmの凝灰岩の岩石板に破壊面を発生させることに成功した.X線CTによる観察結果から,この破壊面は横ずれ断層の変位に伴い発生することが知られるリーデルせん断に相当する可能性が指摘される.1.横ずれ断層系の形態の実態把握岩盤内の横ずれ断層系の形態と周辺変形帯の実態を把握するため,海食台などにおける横ずれ断層系の現地調査と横ずれ型活断層系を対象とした文献調査を実施した。横ずれ断層沿いの変形帯は,不連続的な変形を示すフラクチャーゾーンとその外側の連続的な変形を示すゾーンからなる。地表地震断層において変形帯の幅は個々の地震断層特性によっても変化すると考えられるが,フラクチャーゾーンの幅は数m数100mのオーダー,変形帯全体では数10m1000m以上のオーダーと推定される。2.横ずれ断層変位に伴う岩盤の変形,破壊に関する実験的検討(1)岩石破壊実験3個の直方体の真鍮ブロック(断層を模擬)と岩石の板2枚(断層周辺岩盤を模擬)により小型断層模型を製作し,剛性三軸試験装置により載荷・破壊実験を実施した。その結果,真鍮ブロック接触面の滑りに伴って岩石板に亀裂が伸展した。また,横ずれ断層変位に伴って発生することが知られているリーデルせん断により,岩石板が破壊されていることを破壊面の観察およびX線CTを用いた観察によって確認した。また,滑り量の増加とともにリーデル線亀裂の開口幅が増加するのに対して,リーデル線の亀裂長は滑り量が増加しても一定の範囲に収束することが分かった。(2)横ずれ断層模型実験横ずれ断層系の形態ならびに周辺変形帯の特徴,断層帯・変形帯の分布幅などがどのように変化するのかを明らかにするため,模擬岩盤の物性を変化させた断層模型実験を実施した。模擬岩盤は,豊浦標準砂,石膏,水を混合し,それらの混合比を変化させて作成した。変位初期の段階では,雁行状のリーデルせん断群の発達に伴い,リーデルせん断がステップする箇所や圧縮性ジョグ部において,プレッシャーリッジ(バルジ,Push-up)が形成され,他の箇所に比べ変形帯の幅が広くなる。この変形帯の幅は岩盤の内部摩擦角と粘着力が大きいほど広くなると考えられる。平成18年度に以下の成果を得た。1.現地調査に基づく横ずれ断層系の形態ならびに周辺変形帯の実態把握三浦半島城ヶ島にて現地調査を実施し,砂岩泥岩互層(三浦層群三崎層)内の横ずれ断層系はリーデルせん断,Pせん断などに相当する断層群から構成されること,鉛直断面においてフラワー構造が卓越することを明らかとした。2.剛性三軸試験装置による実岩石を用いた拘束圧下での断層模型実験河津凝灰岩の岩石板を用いて拘束圧下での載荷試験を実施し,岩石表面の破壊ゾーンはリーデルせん断・Pせん断・白色化した破砕領域からなること,断層変位の進行に伴って破壊ソーンは大きくなるが,高拘東圧では拡大が抑制される傾向が認められた。3.横ずれ断層を模擬した低拘束圧下における小型断層模型実験横ずれ断層変位の進行過程における断層系発達過程を3次元的に解明するため,模擬岩盤を用いた模型実験でヘリカルX線CTスキャナにより変形構造を観察した。
胆汁プロテオミクス解析による、肝移植後拒絶反応診断法の確立

肝移植におけるグラフト障害の診断は非常に重要である一方、正確な診断には肝生検が必要である。我々は肝移植後に採取される胆汁中の蛋白に着目した。本研究の結果、胆汁からの蛋白の抽出精製法および急性拒絶反応と関連のある蛋白の同定に成功した。今後の臨床応用が期待される。胆汁解析の基礎的研究としては、まず保存胆汁を用いて、胆汁に含まれる様々な共雑物(胆汁酸、脂質、ビリルビン等は後の分析の妨げになる)を効率よく除去する方法を確立した。得られる蛋白質画分を可溶化し、SDSゲル電気泳動法により分子サイズにより粗分画を行い、ナノフロー逆相高速液体クロマトグラフィー(RP-HPLC)、マトリックス支援レーザー脱離イオン化法(MALDI:Matrix Assisted Laser Desorption Ionization)と飛行時間型(TOF:Time of Flight)タンデム質量分析計(MS/MS)の組み合わせにより、蛋白同定を正確に行える質量分析法を確立した。これにより得られたMS/MSスペクトルから、蛋白質消化ペプチドの部分配列情報を利用し、蛋白の同定を行った。同定された胆汁中の蛋白は221であり、そのうち50%が分泌型蛋白、22%が細胞内蛋白、12%が細胞膜タンパクなどとなっていた。臨床サンプルとして、肝移植術中の肝提供者の胆管胆汁および肝移植レシピエントの胆汁を採取し、-80°Cで保存した。また、各症例におけるグラフト肝障害の有無、急性拒絶反応の有無や拒絶反応に対する治療の有無といった臨床データを相関させることにより、(1)ドナー胆汁、(2)グラフト肝障害のない胆汁、(3)急性拒絶反応時の胆汁、(4)急性拒絶反応治療後の改善時の胆汁、それぞれの群に分けることが可能であった。これらのうち、急性拒絶反応を術後早期に来たした症例の胆汁サンプルを用いて、18Oを用いた変動解析を行うことにより、急性拒絶反応に特異的なマーカーを探究予定である。さらに、得られる蛋白質画分を可溶化し、SDSゲル電気泳動法により分子サイズにより粗分画を行い、ナノフロー逆相高速液体クロマトグラフィー(RP-HPLC)、マトリックス支援レーザー脱離イオン化法(MALDI: Matrix Assisted Laser Desorption Ionization)と飛行時間型(TOF: Time of FIight)タンデム質量分析計(MS/MS)の組み合わせにより、蛋白同定を正確に行える質量分析法を確立した。これらの方法を用いることで、胆汁中の蛋白質分画解析から、全部で221個の蛋白を同定した。これらのうちアルブミンなどの分泌型蛋白が約50%で、細胞質型は22%であった。また、急性拒絶反応が肝生検で確認された患者における、胆汁(術後1日目、4日目、14日目)を用いた変動解析では、合計78個の蛋白質が同定された。これらの3者間での変動を元に解析を行い、術後1日目から4日目に増加し、さらに14日目で減少した蛋白に注目した。蛋白ID13、ID65ではこの変化が顕著であり、拒絶反応のマーカー蛋白の候補と考えられた。本研究の成果から、急性拒絶反応時に胆汁中に増加する蛋白を同定することができた。また、同定された候補蛋白の胆汁検体中の量を測定することにより、急性拒絶反応を、非侵襲的かつ正確に診断することができる可能性が示された。
熱帯熱マラリア原虫におけるRNAi系の確立

マラリアの病態解明に関わる赤血球期マラリア原虫の遺伝子ノックアウトを行うと、ほとんどの場合で致死であり、遺伝子の機能の解明には至らない。一方、他分野の研究で一般的な遺伝子ノックダウン技術はマラリア原虫にはRNAiに必須な分子群(RISC)が欠落しているため不可能である。そこで本研究では、新技術マラリア人工染色体を利用してマラリア原虫に恒常的にヒトRISCを発現させ、RNAiが機能するマラリア原虫を作出することを目的に行う。本研究によってRNAiを行うことができるマラリア原虫株を樹立することができれば、遺伝子ノックダウンにおける技術的障壁を取り払うことが可能となる。
スターカメラを用いた気球搭載用方位膜センサーの開発

本研究は、観測器の姿勢制御を高精度で行うために必要な、スターカメラを利用した気球搭載型の方位角センサーの開発を目的とする。近年、民生品のCCDの性能向上に伴い、冷却不要な高感度CCDカメラの活用が容易になってきた。また、カメラのデータを取得するためのシステムも市販品を応用することで、高性能かつ低消費電力のものを簡便に構築できるようになってきているそこでCCDカメラで撮像した星の画像情報をもとに機上でオンライン処理して方位角を算出する気球搭載型システムの構築を行う。開発が進められている方位角制御システムと発展的に融合させることにより、これまでよりも高精度な姿勢制御システムを構築する事が可能となる。本平成18年度は、以下の開発を行った。・CCDカメラから画像データを取り込むためのPC104規格のメモリ搭載型CPLDボードをし氏力で動作することを確認した。また、画像データを取り込む処理スキームを併せて開発した。・前年度に開発した画像データから方角を求めるプログラムの改良を進め、算出速度と算出制度を実用できるレベルにまで向上させた。・CCDカメラおよび各ボードをシステムとして組み合わせ、地上で実際に星空を撮像して、スターカメラシステムとして十分な性能を有することを確認した。・開発したスターカメラシステムを気球搭載仕様として実装し、我々の研究室で開発されている自動方位角制御装置と組み合わせて気球実験に搭載して性能評価を行う準備を行った。本研究は、観測器の姿勢制御を高精度で行なうために必要となる、スターカメラを利用した気球搭載型の方位角センサーを開発することを目的としている。近年、民生品のCCDの性能向上に伴い、冷却不要な高感度CCDカメラを用いることが容易になってきた。また、カメラのデータを取得するためのシステムも市販のボードを利用することで、高性能かつ低消費電力のものを簡便に構築できるようになってきている。そこで、気球にCCDカメラを搭載して星を撮像し、その画像情報をもとに機上でオンライン処理して方位角を算出するシステムの構築を行なう。開発が進められている方位角制御システムと発展的に融合させることにより、これまでよりも高精度な姿勢制御システムを構築する事も可能となる。本平成17年度は、以下の開発を行った。・基本構成要素であるCCDカメラ、広角レンズの選定を行い、実際に気球実験中に撮像された星像データを解析し、星像の広がりや感度が十分であることを確認した。・同じデータを用いて、画像とスターカタログの比較によって観測器の方位を算出するプログラムを開発した。これにより、0.01度以下の方位角決定精度を達成した。・ビデオキャプチャーボード、CPUボード、メモリなどを用意し、それらを組み合わせてシステム全体の基幹部分を構築した。・観測器の制御システムと組み合わせ、制御センサーとして利用する準備をはじめた。
ネットワーク結合力学系の機能的設計とその普遍性

同期特性の優れた位相振動子ネットワークのデザインを中心に研究を行った.このモデルは力学的要素がネットワーク的に相互作用した集団(個体群)と見なせるため,細胞内での生化学反応や代謝反応などの複雑なシステムの最も抽象化したモデルと考えられる.マルコフ連鎖モンテカルロ法により同期特性の優れた機能的ネットワークが具体的に設計し,ネットワーク構造の統計的特徴付けを行った.振動数が異なる振動子集団が同期するために最適な結合ネットワーク,および同一な自然振動子集団が外部ノイズに晒されている場合,ノイズにたいして堅牢に同期するネットワークをそれぞれ設計した.異なる自然振動数を持つ場合とノイズに晒されている振動子集団では異なるネットワーク構造が同期最適である事を示した.また,リンク数の増加に伴い,同期最適ネットワークは構造転移する事が分かった.ノイズに抗した同期最適なネットワークはリンク数が少ない場合にはコアと周辺の振動子に分離した構造を持ち,各素子に共通なノイズによるに同期現象と強い関連があると予想され理論的発展が期待される,これらの成果は国内外の学会・研究集会などで口頭発表し,学術雑誌に掲載された.同期特性の優れた位相振動子ネットワークのデザインを中心に研究を行った.このモデルは力学的要素がネットワーク的に相互作用した集団(個体群)と見なせるため,細胞内での生化学反応や代謝反応などの複雑なシステムの最も抽象化したモデルと考えられる.マルコフ連鎖モンテカルロ法により同期特性の優れた機能的ネットワークが具体的に設計し,ネットワーク構造の統計的特徴付けを行った.振動数が異なる振動子集団が同期するために最適な結合ネットワーク,および同一な自然振動子集団が外部ノイズに晒されている場合,ノイズにたいして堅牢に同期するネットワークをそれぞれ設計した.異なる自然振動数を持つ場合とノイズに晒されている振動子集団では異なるネットワーク構造が同期最適である事を示した.また,リンク数の増加に伴い,同期最適ネットワークは構造転移する事が分かった.ノイズに抗した同期最適なネットワークはリンク数が少ない場合にはコアと周辺の振動子に分離した構造を持ち,各素子に共通なノイズによるに同期現象と強い関連があると予想され理論的発展が期待される,これらの成果は国内外の学会・研究集会などで口頭発表し,学術雑誌に掲載された.自然界には力学的要素が非一様に相互作用しているシステムが多く存在する.例えば,細胞内における生化学反応や代謝反応では多数の機能分子が関与しており複雑な応答特性を持っている.これらは,環境変化やノイズに対して安定に機能するよう進化してきたと考えられる.本研究は,機能的安定性をもつ相互作用網(ネットワーク)の設計原理とそれらネットワークがもつ普遍的構造の解明を目的とし,本年度は以下の課題を遂行した.同期特性の優れた位相振動子ネットワークのデザインを中心に研究を行った.このモデルは力学的要素がネットワーク的に相互作用した集団(個体群)と見なせるため,細胞内での生化学反応や代謝反応などの複雑なシステムの最も抽象化したモデルと考えられる.マルコフ連鎖モンテカルロ法により同期特性の優れた機能的ネットワークが具体的に設計し,ネットワーク構造の統計的特徴付けを行った.これにより,異なる自然振動数を持つ振動子間では同期最適なネットワーク構造が結合リンク数により転移することが解った.結合リンク数が少ない場合は,振動数が隣接する振動子間の結合が優位であるが,結合リンク数の増加に伴い振動数の大きく異なる振動子間の結合が優位となる.現在,これらの成果は論文投稿中である.現段階では比較的単純な機能特性を持つネットワークの設計であるが,動的な力学要素の相互作用し自己組織的に機能を発現するシステムの設計は生体反応,代謝反応,流通など様々な複雑ネットワーク設計の指針を与え,その応用範囲は多岐に渡り意義は大きいと考える.自然界には力学的要素が非一様に相互作用しているシステムが多く存在する.例えば,細胞内における生化学反応や代謝反応では多数の機能分子が関与しており複雑な応答特性を持っている.これらは,環境変化やノイズに対して安定に機能するよう進化してきたと考えられる.本研究は,機能的安定性をもつ相互作用網(ネットワーク)の設計原理とそれらネットワークがもつ普遍的構造の解明を目的とし,本年度は以下の課題を遂行した.同期特性の優れた位相振動子ネットワークのデザインを中心に研究を行った.このモデルは力学的要素がネットワーク的に相互作用した集団(個体群)と見なせるため,細胞内での生化学反応や代謝反応などの複雑なシステムの最も抽象化したモデルと考えられる.マルコフ連鎖モンテカルロ法により同期特性の優れた機能的ネットワークが具体的に設計し,ネットワーク構造の統計的特徴付けを行った.これにより,異なる自然振動数を持つ振動子間では同期最適なネットワーク構造が結合リンク数により転移することが解った.結合リンク数が少ない場合は,振動数が隣接する振動子間の結合が優位であるが,結合リンク数の増加に伴い振動数の大きく異なる振動子間の結合が優位となる.これらの成果はPhys.Rev.Eなどに掲載された.また,外部ノイズに対して耐性のある最適なネットワーク構造の解析をすすめ,これらの結果は現在これらの成果は投稿準備中である.現段階では比較的単純な機能特性を持つネットワークの設計であるが,動的な力学要素の相互作用し自己組織的に機能を発現するシステムの設計は生体反応,代謝反応,流通など様々な複雑ネットワーク設計の指針を与え,その応用範囲は多岐に渡り意義は大きいと考える.自然界には力学的要素が非一様に相互作用しているシステムが多く存在する.例えば,細胞内における生化学反応や代謝反応では多数の機能分子が関与しており複雑な応答特性を持っている.

これらは,環境変化やノイズに対して安定に機能するよう進化してきたと考えられる.本研究は,機能的安定性をもつ相互作用網(ネットワーク)の設計原理とそれらネットワークがもつ普遍的構造の解明を目的とし,本年度は以下の課題を遂行した.同期特性の優れた位相振動子ネットワークのデザインを中心に研究を行った.このモデルは力学的要素がネットワーク的に相互作用した集団(個体群)と見なせるため,細胞内での生化学反応や代謝反応などの複雑なシステムの最も抽象化したモデルと考えられる.前年度に引き続きマルコフ連鎖モンテカルロ法により同期特性の優れた機能的ネットワークが具体的に設計し,ネットワーク構造の統計的特徴付けを行った.本年度は同一な自然振動子集団が外部ノイズに晒されている場合に,ノイズにたいして堅牢に同期するネットワークを設計した.これにより,異なる自然振動数を持つ場合とは異なるネットワーク構造が同期最適である事が分かった.特にリンク数が少ない場合にはコアと周辺の振動子に分離した構造がノイズに耐性を持ち,各素子に共通なノイズによるに同期現象と強い関連があると予想され理論的発展が期待される,これらの成果は口頭発表し,最新の結果は現在Physical Review E誌に投稿中である.
ショウジョウバエを用いた精子形成で働くエピゲノム制御因子の同定とネットワーク解明

哺乳類の生殖系列細胞の発生・分化においてエピジェネティックな制御が重要な役割を果たしている。その制御機構の全体像を把握するのには、関連する制御因子の同定ど因子間のネットワークを解明することが必須である。体制の複雑な哺乳類において精子形成を細胞レベルで解析したり、複数の分子間の相互作用を明らかにすることは容易ではない。本研究の目的は、遺伝学的相互作用をもとに制御因子間のネットワークを明らかにすることが比較的容易であるショウジョウバエをモデル生物として用いて、雄における減数分裂遺伝子の発現制御ならびに精子核の凝縮に必須なエピジェネティックス制御因子を同定し、それらの制御ネットワークを解明することにある。1.エピジェネティク制御による減数分裂特異的遺伝子の発現調節:ショウジョウバエのヒストンメチル化関連酵素dG9aに特異的な抗体を用いた免疫染色法を行った結果、dG9aはカヌー期初期には核内に局在するが他の精子形成過程では主に細胞質に局在することがわかった。2.精子形成過程におけるエピジェネティックス制御因子の役割:減数分裂期から成熟精子まで、核内のヒストンH3K9のモノメチル化、ジメチル化、トリメチル化シグナルのいずれもが核内で検出された。これらのシグナルはdG9a突然変異系統では減少しなかった。一方SU(VAR)3-9変異系統では、H3K9のモノメチル化シグナルが減少し、DmSETDB1変異系統ではモノメチル化とトリメチル化シグナルが減少することが明らかになった。しかしながらこれらのメチル化シグナルの減少は、精母細胞での染色体分離には影響を与えないことが明らかになった。その制御機構の全体像を把握するのには、関連する制御因子の同定と因子間のネットワークを解明することが必須である。1)精子核の凝縮におけるエピジェネティックス制御因子の役割:メチル化ヒストンH3K9に特異的な抗体を用いた免疫染色により、精子形成過程におけるヒストンのメチル化パターンの動態について解析した。精子は凝縮が行われる際、ヒストンがプロタミンに置き換えられるが、それが行われるneedleステージで、メチル化ヒストンシグナルが観察された。また、ヒストンメチル化酵素dG9aに特異的な抗体で免疫染色を行ったところ、16細胞期で細胞間をつなぐヒュゾムに局在がみられ、精子を個別化させるelongationステージにおいて、そのシグナルが尾部へと移動し、needleステージでも、シグナルが見られた。これらのことより、精子の凝縮の際、一度ヒストンがプロタミンに置き換えられるが、再びヒストンがプロタミンに置き換わりメチル化され、ヘテロクロマチン化されていることが示唆された。2)ヒストンメチル化酵素dG9aと相互作用するエピジェネティック制御因子の遺伝学的同定:dG9aを複眼原基細胞において大量発現させると成虫複眼の形態異常が観察される。染色体欠失変異系統ライブラリーを用いたスクリーニングにより、dG9aと遺伝学的相互作用する遺伝子が存在するゲノム領域を複数箇所同定した。
膵胆道癌患者に対する選択的COX-2阻害剤を用いた新規腫瘍抑制療法の開発

1、COX2と血管新生因子との関連性膵癌56例の腫瘍組織の免疫染色にて、COX2と血管新生因子であるVEGFとの関連を検討したところ、COX2陽性症例は有意に(P=0.004)VEGFを高発現していた。また、COX2とAngiopoietin2との関連を検討したところ、COX2陽性症例はやはり有意に(P=0、002)Angiopoietin2を高発現していた。このことより、COX2は血管新生に関与している可能性が示唆された。胆管癌45例の腫瘍組織の免疫染色では、COX2は62%に発現していた。しかしながらCOX2発現とVEGF、Angiopoietin2との関連性は見られなかった。2、COX2とアポトーシスとの関連性胆管癌45例の腫瘡組織の免疫染色では、COX2とbcl2やp-Aktとの関連性は見られなかった。3、Meloxicain投与による血管新生阻害、アポトーシス抑制阻害の検討再発した膵癌患者にGemcitabine+Meloxicamを投与し、投与後のVEGF、Angiopoietin2の発現を検討したが、Meloxicam投薬により血管新生阻害の確証は得られなかった。またアポトーシス抑制を阻害することの確証も得られなかった。Meloxicam投薬によりCT上著明な改善はみられなかった。1,COX2と血管新生因子との関連性膵癌55例の腫瘍組織の免疫染色にて、COX2と血管新生因子であるVEGFとの関連を検討したところ、COX2陽性症例は有意に(P=0.004)VEGFを高発現していた。また、COX2とAngiopoietin2との関連を検討したところ、COX2陽性症例はやはり有意に(P=0,002)Angiopoietin2を高発現していた。このことにより、COX2は血管新生に関与している可能性が示唆された。2,COX2とアポトーシスとの関連性膵癌55例の腫瘍組織の免疫染色にて、COX2とアポトーシス関連因子であるbcl2との関連を検討したところ、COX2陽性症例は有意に(P<0.0001)bcl2を高発現していた。このことより、COX2はアポトーシスを抑制している可能性が示唆された。3,Meloxicamの投薬状況再発した膵癌患者にGemcitabine+Meloxicamを投与するも、再発病巣が腹腔内リンパ節であったり、動脈周囲の軟部組織であったりするため、なかなか腫瘍組織が採取できず、Meloxicam投薬による腫瘍組織内での血管新生阻害やアポトーシス抑制阻害の検証ができていない。4,CTによる奏功率の評価現在のところ、著明な改善はみられないが、著明な憎悪もない。2、COX2とアポトーシスとの関連性胆管癌45例の腫瘍組織の免疫染色では、COX2とbcl2やp-Aktとの関連性は見られなかった。3、Meloxicam投与による血管新生阻害、アポトーシス抑制阻害の検討Meloxicam投薬によりCT上著明な改善はみられなかった。
原位置における不完全飽和砂質土のP波速度および液状化特性評価

1964年の新潟地震以来,液状化に及ぼす要因が明らかにされてきた.しかし,飽和度に関しては,国内外の研究から,一般に飽和度の低下が液状化強度を増加させるという知見はあるものの,一方で原地盤の飽和度を直接測定する技術が現在のところ開発されていない.また,飽和度と液状化強度に関する既往の研究では,ほとんどが室内における再構成供試体の試験結果であり,原位置から採取した不撹乱試料において実施した同様な検討例が少ない.本研究では、実際に原位置で計測したP波速度と原位置から採取した不撹乱試料におけるP波速度を比較検討することにより,原位置飽和度の推定と飽和度を考慮した液状化強度の評価手法について検討した.沖積低地における原位置調査から地下水面近傍では,水の伝播速度よりも低いP波速度(Vp=700m/s)が得られた.一方,不撹乱試料において,任意のB値においてP波速度を調べたところ,地下水面近傍の低P波速度領域の原位置のB値は,多孔質弾性理論をもとに約0.75を示すことが確認された.既往の室内試験結果から,P波速度はB値と良い相関性があることが確認されているため,供試体のP波速度が得られれば原位置のB値を推定できることがわかった.液状化強度については,不撹乱試料の非排水繰返し三軸試験結果より,完全飽和時(B≧0.95)の液状化強度をRs,不完全飽和条件(B<0.95)における液状化強度をRuとして液状化強度増加率Ru/RsとP波速度の関係を見ると,概ね単一な相関関係が得られ,P波速度が700m/sよりも小さくなると,Ru/Rsが次第に急増していく傾向にあることがわかった.したがって,原位置で計測されたP波速度を利用し,多孔質弾性理論に適用させることにより,原位置におけるB値と不完全飽和状態を考慮した液状化強度が推定可能であることがわかった.1964年の新潟地震以来,液状化に及ぼす要因が明らかにされてきた.しかし,飽和度に関しては,国内外の研究から,一般に飽和度の低下が液状化強度を増加させるという知見はあるものの,一方で原地盤の飽和度を直接測定する技術が現在のところ開発されていない.また,飽和度と液状化強度に関する既往の研究では,ほとんどが室内における再構成供試体の試験結果であり,原位置から採取した不撹乱試料において実施した同様な検討例が少ない.本研究では、実際に原位置で計測したP波速度と原位置から採取した不撹乱試料におけるP波速度を比較検討することにより,原位置飽和度の推定と飽和度を考慮した液状化強度の評価手法について検討した.沖積低地における原位置調査から地下水面近傍では,水の伝播速度よりも低いP波速度(Vp=700m/s)が得られた.一方,不撹乱試料において,任意のB値においてP波速度を調べたところ,地下水面近傍の低P波速度領域の原位置のB値は,多孔質弾性理論をもとに約0.75を示すことが確認された.既往の室内試験結果から,P波速度はB値と良い相関性があることが確認されているため,供試体のP波速度が得られれば原位置のB値を推定できることがわかった.液状化強度については,不撹乱試料の非排水繰返し三軸試験結果より,完全飽和時(B≧0.95)の液状化強度をRs,不完全飽和条件(B<0.95)における液状化強度をRuとして液状化強度増加率Ru/RsとP波速度の関係を見ると,概ね単一な相関関係が得られ,P波速度が700m/sよりも小さくなると,Ru/Rsが次第に急増していく傾向にあることがわかった.したがって,原位置で計測されたP波速度を利用し,多孔質弾性理論に適用させることにより,原位置におけるB値と不完全飽和状態を考慮した液状化強度が推定可能であることがわかった.
小学校英語活動におけるＩＣＴを活用した国際交流プログラムの構築

2020年に予定されている小学校での英語教科化に備え、英語四技能を効果的に伸ばせるように、小学校5,6年生に対して、ICTを活用したカリキュラム・教材開発を行った。また外国語活動において1つの目標である「国際理解」を推進し、同年代の子どもたちと英語を使って交流するという目的を持たせ、話す・聞くに加え、読み書きへの動機づけを図るために、海外との国際交流を行い、その結果をテキストマイニング手法で分析した。さらに四技能をバランスよく伸ばす方法として、iPodなどの携帯端末ツールで使えるICT教材の開発し、実践し、アクティブラーニングを展開しその効果を測定した。小学生に対する文字指導の可能性を探るため、「海外の小学生に手紙を書く」,「手紙を読む」,「映画で表現を覚える」など,8つの活動を35単位時間の中に取り入れ,約1年後に8種類の活動について,5段階評価と自由記述によるアンケートを実施した。その結果、どの活動においても文字指導に対する抵抗感は見られず、覚えるためには読み書きが必要だと考えている児童が過半数を占めること、学習に「楽しい」要素を求めていることなどが明らかになった。この結果を踏まえ、ライティング、リーディングを含めた四技能をバランスよく伸ばすカリキュラムを開発している。iPodを使った小学生向けのコミュニケーション型英語学習ソフトで、児童が主体となり自分が学びたい単語をデータベース化するため内発的な動機付けによる学習効果が期待できる。Xcodeという開発ツールを使って写真と文字を組み合わせ、データを蓄積する。iクラウドと共有させることで、ほかの指導者とも内容を共有することが可能である。また、持ち運べるために教室内外で学習させることができる。詳しい機能として、1ホーム画面の起動2写真の撮影と登録3音声のレコードと登録4スペルの登録5単語登録リスト6単語リストなどがある。このアプリを使わせることで、児童が覚えたい単語を耳と目で確かめながらいつでもどこでも発音練習することができる。また、単語の登録時に、正しい発音を指導者から学んで録音するため児童と指導者とのコミュニケーションを促進させることも可能となる。海外の小学生との英語を通した国際交流を進め、延べ500人の小学生を対象に読み書き学習、国際交流に対する意識を調査し、その実践を小学校英語教育の研究・実践を行っている「ペンの会」で発表し、文字指導の効果を小学校の教員に伝えた。2012年度映画英語教育学会西日本支部大会では小学校の英語活動において5年生と6年生の児童の文字に対する興味関心を高めるために、映画を取り入れた実践について研究発表を行った。映画を使って英語教育を行う会員に対して、小学校でも映画を利用することで、小学生が負担感を持つことなく読み書きの練習ができることを中心に伝えた。情報処理学会第118回コンピュータと教育研究発表会では、小学生にとって過度の負担にならないよう、かつ、高学年の知的欲求を満たす指導方法を開発し、それらを活動を35単位時間の中に取り入れ、児童の読み書きに対する意識がどう変化したかをアンケート調査でまとめた結果を発表した。また、ICTの活用方法について提案した。本研究の目的は以下の二つである。2020年に予定されている小学校での英語教科化に備え、外国語活動において、児童の英語四技能を効果的に伸ばせるように、小学校5,6年生に対してICTを活用したカリキュラム・教材開発を行うこと、また、また外国語活動において1つの目標である「国際理解」の理念のもと、同年代の子どもたちと英語を使って交流するという目的を持たせることで、話す・聞くに加え、読み書きへの動機づけを図ることである。実践後に、これまでの活動についての自由記述を含めたアンケート調査と、映画を使って学んだ表現のアウトプットチェックを行った。自由記述を分析する際の方法として、テキストマイニング用のソフトウェアであるIBM SPSS Text Analytics for Surveysを用いたところ、文字指導について全体の7割の児童が肯定的な考えを持っていた。学んだ英語を思い出させるというアウトプットチェックを行い、偏差値で上位、中位、下位の三つのグループに分けたところ、三つのグループとも「読み書きすることでより英語を覚えられる」と考える児童が多く、成績との関連はないことがわかった。また、タブレット端末を利用した小学生のための英語学習方法の概要および、実践結果を国際応用言語学会ブリスベン大会(AILA)及び平成26年度教育改革ICT戦略大会で発表した。上記の実践内容は「小学校英語活動における文字指導の実践」(Media, English and Communication No.4)と、「小学校における外国語活動展開事例の検討」(関西外国語大学研究論集第101号)に記した。これまで行ってきた実践を振り返り、最も実用的かつ効果的と考えられる手法、手段を用いて、小学校3、4年生を中心とする、9人の英語を学ぶ小学生にICTを活用した英語指導を2日間にかけて行い、英語学習に対する動機づけの変化について調査した。Deci & Ryanの自己決定理論を援用し、3つの心理的欲求を満たす教育介入となるように実践を進めた。インタラクティブな作用が期待できるアニメーション動画を利用することで、自主的な学びを促進し、iPadやiPodなどのタブレット機器を操作させ、指導者が与えるタスクをやり遂げることで、有能感を持たせた。また、活動は3人ずつのグループ単位とし、互いの学びを共有したり、協力して問題解決に取り組ませたりすることで、関係性の欲求が満たされるよう配慮した。実践の観察結果とアンケート調査(「1大変やる気がでる」から「5全くやる気がでない」の5件法アンケートと自由記述アンケート)を併せて分析した結果、有能感については9人中8人、自律性の欲求については、2人、関係性の欲求については1人の児童に動機の高まりについて有意差がみられた。

5件法、自由記述アンケートのどちらに関しても、14人が実践を好意的に受け止めたことが明らかになった。全体的に動機づけは高まったが、有意差で見る限り顕著な向上がみられたのは、有能性の欲求のみであった。期間も対象人数も少ないため一般化はできないが、機器の操作を通して児童が有能感を高める様子が観察できた。この活動についての考察を、"Teaching EFL Elementary School Children in JapanーThe Use of ICT to Enhance Motivationー"(平成27年度新潟経営大学紀要)にまとめた。ICT教材を利用することで、効率的に習得でき英語学習に対する動機付けも高められると考える。2020年に予定されている小学校での英語教科化に備え、英語四技能を効果的に伸ばせるように、小学校5,6年生に対して、ICTを活用したカリキュラム・教材開発を行った。また外国語活動において1つの目標である「国際理解」を推進し、同年代の子どもたちと英語を使って交流するという目的を持たせ、話す・聞くに加え、読み書きへの動機づけを図るために、海外との国際交流を行い、その結果をテキストマイニング手法で分析した。さらに四技能をバランスよく伸ばす方法として、iPodなどの携帯端末ツールで使えるICT教材の開発し、実践し、アクティブラーニングを展開しその効果を測定した。ICTを利用した外国語活動の実践は概ね順調に進展していると考える。現在、小学校外国語活動は教科ではなく「領域」であることから、実験群、統制群に分けて試験を行うといった実験を行うことはできないことから、効果の測定のために、アンケート調査の一環としてアウトプットチェックを行っている。ICTを利用した活動が、アウトプットチェックの結果にどう関係しているかという具体的な数値を出すことはできなかったが、文字指導の実践例と、その実践に対する児童の反応を提示することができたのではないかと考える。タブレット端末を使った実践においては、既存の無料アプリ(LINE)をいかに小学校で活用できるかについて研究を行っている。英語教育小学校の外国語活動において、文字指導を効果的に導入するためには、ICTを取り入れたり、国際交流を行ったりすることが、一つの手段であることを、論文にまとめる。実践後のアンケートを児童・指導者両方にとり、本実践に対する両者の反応を、数値化・視覚化する。対象となる実践参加者の数が少ないため、アンケート調査の他、面接調査を行い、質的・量的研究を組み合わせる。無線LANの規格のひとつである、Wi-Fiを使ってネットワークシステムを構築しようとしたが、ソフトウェアの不具合があり、開発が遅れている。
プレートの地震波速度構造と断層ずれ伝播特性から探る深発地震の発生機構

当該年度は、深発地震から到来するP波の低周波と高周波の時間差、S波振動の時間変化をもとに、深発地震および沈み込む海洋プレート周辺の地震波速度構造を調査した。東北日本下では、先行研究で、深発地震から前弧側に到達するP波に低周波と高周波の時刻差が指摘され、metastable olivine wedge(MOW)と思われる低速域をもつプレートの地震波速度不均質構造で説明できることが示唆されていた。このことに着目し、北日本、小笠原諸島、およびトンガ・フィジー諸島で起こる深発地震のP波波形データを、低周波と高周波の時間差を指標にして調査した。MOWの影響が指摘されていたデータでは、この指標が機能することが確認できた。北日本の観測からは、MOWの領域が限定的な可能性などがあることがわかった。トンガやフィジー諸島の深発地震には、類似した観測とともに異なる特徴もみつかった。プレート内に低速度域があるとしても、楔型のような大規模な領域ではない可能性がある。また、小笠原諸島の深発地震では、プレート内を通過していないと思われるデータがみつかり、プレートの形状を拘束する情報になりうる。一方、小笠原諸島の深発地震から西日本で観測されたS波に、系統的な振動方向の時間変化をみつけた。深発地震周辺のプレート構造の影響を受けている可能性があるため、その性質と原因を調べた。遠地の深発地震に類似した時間変化を定常的に観測することができないことから、原因となる領域は、観測点直下よりは震源域に近い方がよい。660km不連続の深さや地殻の厚さを変えても再現できず、マントルの異方性によるものかもしれない。当初予定していた内容の大部分を実施し、その結果として、まだ予備的なものではあるが、今後目的を果たすために重要になるかもしれないいくつかの成果をえることに成功しているため。深発地震から到来するP波の低周波と高周波の時間差、S波振動の時間変化をもとに、初年度に実施した深発地震および沈み込む海洋プレート周辺の地震波速度構造の調査を継続する。初年度に予備的な結果を得ているが、内容を注意深く検討する必要があり、さらに調査を進める。国内外の学会で成果を発表し、取りまとめることを目指す。地震波速度構造の調査を継続しながら、深発地震のずれ伝播速度の時空間分布およびプレート構造との関係の調査を開始する。はやい断層ずれからゆっくりした断層ずれへの変遷が深発地震に一般的な特徴なのかを調べるため、オホーツク海西部に起こった深発地震を調べる。この地域に対してはプレート内を通過した複数の近距離観測点の地震波データが使用でき、近くの小地震を用いることでプレート地震波速度構造を同時に調べられる可能性がある。ずれ伝播速度の時空間分布をKuge (2003)の手法や経験的グリーン関数法などから推定し、得られたずれ伝播特性とプレート構造との関係を検討する。

この地域に対してはプレート内を通過した複数の近距離観測点の地震波データが使用でき、近くの小地震を用いることでプレート地震波速度構造を同時に調べられる可能性がある。ずれ伝播速度の時空間分布をKuge (2003)の手法や経験的グリーン関数法などから推定し、得られたずれ伝播特性とプレート構造との関係を検討する。当該年度11月、フランスのCollege de Franceで開催された深発地震に関するシンポジウムに招待されて、講演を行った。当該年度に入ってから依頼されて決まったものである。本シンポジウムには、世界中の著名な深発地震の研究者が多数参加し、講演では当該年度に得られた研究成果も発表した。そのため、予定していた成果発表の目的が達成され、予定していた成果発表は次年度7月のIUGGで実施することがより有益であると判断した。
脊髄損傷に対するアデノウイルスベクターを用いた逆行性神経栄養因子遺伝子導入の検討

損傷脊髄に神経栄養因子を非侵襲的に投与する目的で、副神経脊髄核のtarget organである胸骨乳突筋から逆行性にadenovirus vectorを用いて神経栄養因子遺伝子の導入を行い、脊髄損傷を蒙った頚髄の残存ニューロンの生存維持、再生能力の賦活化効果について解析した。胸骨乳突筋から導入されたLacZ遺伝子は、注入後1-2週をピークに頚髄前角細胞に導入され、4週後まで発現が確認できた。BDNF免疫染色の経時的評価では、AdV-BDNF注入ラットでは脊髄前角部において損傷後4週まで抗BDNF抗体陽性細胞を観察できた。BDMF immunoblot analysisでは、AdV-LacZ導入ラットでは、損傷後3日目にわずかに内因性BDNFと思われるbandを認めるのみであったのに対し、AdV-BDNF注入ラットでは、損傷後4週までdensityの強いbandを認め、外因性BDNFによる発現上昇が確認できた。残存ニューロンの評価では、Nissl, ChAT、AChE染色において、AdV-BDNF導入ラットでは、損傷後2週以降、有意に神経細胞数(motoneuron)が保たれていた。神経細胞の保護効果は、特に損傷部周辺で有意であった。脊髄や前角細胞の機能を維持させるため神経栄養因子を用いることは合理的なことであるが、重要な課題はこれらの増殖因子を如何に損傷部位に効率的、選択的、しかも持続的に作用させ得るかという点である。本手技ではadenovirusが強力なretrograde tracerとして働くため直接導入と遜色ない導入効率を示すことが証明され、また持続するneurotrophic supportのため頚髄前角細胞に対して有用な保護効果が得られると考察した。adenovirus vectorを用いた逆行性神経栄養因子遺伝子導入が、損傷脊髄に非侵襲的、選択的、効率的でかつ導入後持続する神経栄養因子の神経保護効果を示し、圧迫後残存ニューロンに対する生存維持、再生能力の賦活化に寄与することが実験的に証明できた。神経栄養関連因子のsupplementation効果は脊髄再生に必要不可欠な要素のひとつと考えられる。臨床応用を視野に入れると、より重要な点はいかに効率よく安全に脊髄内に神経栄養因子を導入するかという点である。我々は、頚髄損傷モデルを用い、頚髄に分布する副神経脊髄核のtarget organである胸骨乳突筋から逆行性にadenovirus vectorを用いてBDNF遺伝子を導入し、圧迫後残存ニューロンに対する生存維持、再生能力の賦活化効果について検討を行った。β-galactosidase、mouse BDNF遺伝子をそれぞれ組み込んだ非増殖型adenovirus vector(AdV-LacZ,AdV-BDNF)を作製した。SD rat(8-10週)を用い、C3,4椎弓切除後、硬膜上に35g,5分間圧迫を与え頚髄圧挫モデルを作成した。損傷直後に胸骨乳突筋よりAdV-BDNF 100μlを注入し、AdV-LacZ 100μlを注入したratをcotrolとした。注入後経時的(3日-4週)に評価を行った。残存neuronの評価として頚髄全体のNissl染色、抗ChAT, AChE抗体陽性前角細胞数をcountした。抗BDNF抗体を用いた免疫染色及びWestern blottingにて発現の程度を調べた。BDNF発現は、AdV-LacZ注入ラットでは、注入後3日でわずかに認めるのみであったが、AdV-BDNF注入ラットでは、注入後1-2週をピークに全経過にわたり有意に強い発現を認めた。注入後2週以降のBDNF導入ラットでは、controlに比しNissl染色陽性細胞数、ChATおよびAchE活性の減少が抑制されていた。また、各染色陽性細胞は、特に損傷近傍部で活性が著明であった。筋肉内から軸索流にのり逆行性にmotoneuronへ導入されたBDNFは、損傷脊髄に非侵襲的、選択的、効率的に導入可能であり、かつ長期間の神経栄養因子の神経保護効果が期待され、圧迫後残存neuronに対する生存維持、再生能力の賦活化に寄与している可能性が示唆された。

脊髄や前角細胞の機能を維持させるため神経栄養因子を用いることは合理的なことであるが、重要な課題はこれらの増殖因子を如何に損傷部位に効率的、選択的、しかも持続的に作用させ得るかという点である。本手技ではadenovirusが強力なretrograde tracerとして働くため直接導入と遜色ない導入効率を示すことが証明され、また持続するneurotrophic supportのため頚髄前角細胞に対して有用な保護効果が得られると考察した。adenovirus vectorを用いた逆行性神経栄養因子遺伝子導入が、損傷脊髄に非侵襲的、選択的、効率的でかつ導入後持続する神経栄養因子の神経保護効果を示し、圧迫後残存ニューロンに対する生存維持、再生能力の賦活化に寄与することが実験的に証明できた。