hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
依存性薬物による脳白質・髄鞘の機能的変化とその機序の解明

研究期間では、主に以下の事項について、依存性薬物の急性効果と慢性効果をそれぞれ検討していく。1.オリゴデンドロサイトでの変化の検討2.活動電位の軸索伝導に対する依存性薬物の急性効果3.活動電位同調作用の変化の検討当初の計画通り、本年度では急性効果についての検討を行った。2ついて、実験計画にあげている3つの薬物(ニコチン、メタンフェタミン、コカイン)のうち、2つの薬物について急性投与による検討を行い、結果を得ている。また、1についても、コントロールとなるデータをラットおよびマウスの両方で得ることができた。3についても、ニコチンの作用についてデータが集まってきている。データ取得・解析とも問題なく行えており、研究進捗状況としては、順調に進んでいると考える。本年度では前年度に引き続き、ラット海馬の薄切標本を用いて依存性薬物の急性効果を検討した。オリゴデンドロサイトの細胞体からホールセル記録を行い、薬物によるオリゴデンドロサイトでの変化を調べた。コカインについては、10 microMでは電位依存性ナトリウムチャネルを阻害しないことを確認し、その濃度で実験を行った。メタンフェタミンの投与では、静止膜電位が平均2.90 mV (n = 6)過分極側にシフトしたのに対し、コカインおよびニコチンでは、それぞれ平均1.73 mV (n = 12)と3.98 mV (n = 6)脱分極した。コカインあるいはメタンフェタミンの作用機序はまだ不明であるが、これらの薬物がオリゴデンドロサイトに作用することがわかった。また、海馬白板でのシータバースト電気刺激により同部に位置するオリゴデンドロサイトで脱分極性の変化が起こるが、薬物の投与により、その反応の大きさはそれぞれ投与前の74.5%(メタンフェタミン, n = 6)、84.7%(コカイン, n = 8)、81.3%(ニコチン, n = 5)に抑制された。活動電位の潜時に対する効果については、昨年度メタンフェタミンの効果をマウスで検討し、軸索の部位によって反対の効果を示すことを見出していたが、今年度の実験によりラットでも同様であることがわかった。これに対し、コカインでは、ほぼすべての部位で潜時が延長していたが、短い潜時(神経細胞体に近い部分)よりも長い潜時(神経細胞体から離れた部位)での変化の方が大きかった。ニコチンについてはさらに例数を増やし、潜時が短縮することを確認した。以上のことから、依存性薬物はオリゴデンドロサイトに作用すること、軸索伝導に修飾効果をもたらすこと示され、さらに、その効果は薬物によって異なっていることがわかった。1.オリゴデンドロサイトでの変化の検討2.活動電位の軸索伝導に対する依存性薬物の急性効果3.活動電位同調作用の変化の検討本年度では急性効果についての検討を行った。1について、研究計画で挙げているすべての薬物(コカイン、メタンフェタミン、ニコチン)についてデータを取得した。2ついても、3つの薬物について急性投与による検討を行い、結果を得ている。
農家の取組み促進と政策的支援による総合的な気候変動適応策に向けた計量経済分析

農業分野において将来予想される気候変動への対応には、農家による取組みと政策的支援の両面が必要である。この観点から我が国の既存研究では、第一に農業分野での気候変動対策の具体的指針と経済的メリットの解明、および第二に将来における台風や集中豪雨等の増加が農業生産に及ぼす影響の経済評価、という課題が残されている。本研究では、これらの点の解明を通じ、我が国の農業分野における総合的な気候変動対策策定に向けた学術的根拠を提供することを目的としている。平成29年度は、気候変動の経済的影響に関する研究を取りまとめた。具体的には、農業統計データ、地理情報データ、気象データとを組み合わせた農業生産に関する市町村別パネルデータを作成し、気象データ(気温および降水量)が単位面積当たりの農業所得に及ぼす影響を解析した。さらに、計量経済学的に推計されたパラメータと将来の気候変動シナリオを用いて、将来における気候変動が農業所得に及ぼす影響を推定した。本研究により、農家による適地適作(気象条件にあった品種や栽培技術の選択)の重要性が改めて明らかになったとともに、将来の気候変動に対応した試験研究や技術開発などの政策的支援に関する基礎的知見が得られたと考える。以上の成果について、国際ワークショップ(2017年4月、中国・北京市)を開催し報告、および学会報告(2017年10月、中国・北京市)のうえ、学術論文としてとりまとめ学術雑誌に投稿した。このほか、地球温暖化緩和策に関連して、貿易自由化が温室効果ガス排出に及ぼす影響に関する研究、木質バイオマス利用の経済、環境、社会的影響に関する研究を取りまとめ、それぞれ、学術雑誌に投稿し、掲載された。平成29年度に予定していた文献サーベイ等をることができた。また、研究成果は論文としてとりまとめ、学術雑誌に投稿した。平成30年度は、GIS(Geographic Information System;地理情報システム)を用い、統計データと空間データとを関連させたデータベースを元に、将来における台風や集中豪雨等の増加が農業生産に及ぼす影響の経済評価モデルを構築し、評価を実施する。平成28年度は、気候変動適応策の経済的メリットおよび自然災害による農業被害に関する既存研究および統計情報を収集した。気候変動対策の経済的メリットに関する研究については、予備的試算を実施し、成果を取りまとめた。以上の成果について、次年度(平成29年度)以降に学会報告および論文投稿を予定している。平成28年度に予定していた文献サーベイ、基礎データの収集を終え、気候変動適応策の経済的メリットに関する研究については、予備的な試算を実施することができた。試算結果を精緻化した上で、論文として取りまとめる等、成果公表に向けた準備を進めている。平成29年度は、以下3点を実施する予定である。第1に、気候変動適応策の経済的メリットに関する研究の実施および成果の公表である。

研究成果を取りまとめ、国際学会にて報告予定である。第2に、自然災害による農業被害に関するデータベース構築である。GIS(Geographic Information System;地理情報システム)を用い、統計データと空間データとを関連させたデータベースを元に、将来における台風や集中豪雨等の増加が農業生産に及ぼす影響の経済評価を実施する。平成30年度は、GIS(Geographic Information System;地理情報システム)を用い、統計データと空間データとを関連させたデータベースを元に、将来における台風や集中豪雨等の増加が農業生産に及ぼす影響の経済評価モデルを構築し、評価を実施する。
ロバストH_∞制御による視覚サーボ系の設計に関する研究

視覚情報をフィードバックして,運動を制御することは人間のもっとも基本的かつ重要な能力であり,実際の応用も多岐にわたっている.またラグランジアンダイナミクスや剛体運動の変換といった注目を浴びている非線形特性を視覚フィードバック制御システムは有しているため,非線形制御理論による解析を行うことは重要である.本研究ではロボットマニピュレータなどの機械システムのロバスト視覚フィードバック制御に関する研究を行った.とくに消散システム理論に基づいて,視覚フィードバック制御系の安定性およびL_2ゲインによる外乱抑制性能の解析について考察した.はじめに視覚フィードバック制御システムの特徴をとらえるために,平面マニピュレータの視覚フィードバック制御問題を,画像面上の点座標の原点における安定化問題に帰着させ定式化した.そしてマニピュレータダイナミクスの受動性と,2次元回転変換の性質を利用することで,漸近安定性を保証する制御則を導出した.つぎに静止対象の仮定を除くために対象の未知運動を外乱入力と考え,L_2ゲインによる制御性能解析が視覚フィードバック制御において重要であることを提案した.ここでL_2ゲイン解析における消散不等式の解を視覚フィードバックシステムのエネルギー関数を利用して直接構成可能であることを示した.またマニピュレータのダイナミクスモデルのパラメトリックな不確かさに対するロバストな安定性と制御性能を保証する適応H_∞視覚フィードバック制御を提案した.視覚情報をフィードバックして,運動を制御することは人間のもっとも基本的かつ重要な能力であり,実際の応用も多岐にわたっている.またラグランジアンダイナミクスや剛体運動の変換といった注目を浴びている非線形特性を視覚フィードバック制御システムは有しているため,非線形制御理論による解析を行うことは重要である.本研究ではロボットマニピュレータなどの機械システムのロバスト視覚フィードバック制御に関する研究を行った.とくに消散システム理論に基づいて,視覚フィードバック制御系の安定性およびL_2ゲインによる外乱抑制性能の解析について考察した.はじめに視覚フィードバック制御システムの特徴をとらえるために,平面マニピュレータの視覚フィードバック制御問題を,画像面上の点座標の原点における安定化問題に帰着させ定式化した.そしてマニピュレータダイナミクスの受動性と,2次元回転変換の性質を利用することで,漸近安定性を保証する制御則を導出した.つぎに静止対象の仮定を除くために対象の未知運動を外乱入力と考え,L_2ゲインによる制御性能解析が視覚フィードバック制御において重要であることを提案した.ここでL_2ゲイン解析における消散不等式の解を視覚フィードバックシステムのエネルギー関数を利用して直接構成可能であることを示した.またマニピュレータのダイナミクスモデルのパラメトリックな不確かさに対するロバストな安定性と制御性能を保証する適応H_∞視覚フィードバック制御を提案した.本年度は,まず視覚サーボ問題に対する数学的なモデリングを行なった.具体的には,視覚サーボの対象となる物体の動きを,カメラの画像面上に現れるオプティカルフローを求めることにより表現し,カメラの透視変換やロボットマニピュレータのリンク座標間の同次変換を考え合わせて,3次元空間中での物体の動きを記述した.つぎに,数学的モデルに基づき,制御則設計のための問題を設定した.画像計測においては,パラメータの誤差やノイズ,離散化の影響などによりモデルに不確かさが存在する.一方,ロボットマニピュレータの動的制御においても,やはりモデルパラメータにおける不確かさは避けられない.そこで,このような不確かさに対しても望ましい追従特性をロバストに達成する制御則の設計問題を,周波数重みを組み込んだ非線形H_∞制御の枠組に基づいて考えた.そして,設定された制御目的を満足するように,制御系設計を実施した.まず,ロボットマニピュレータのダイナミクスにおいて,トルク入力から関節角速度出力に対し受動性と呼ばれる興味深い性質の成立することがすでに知られている.この性質に着目することにより,系のエネルギー関数を自然に定義することが可能となる.そこで,フィードバックゲインを適切に調整することによって,このエネルギー関数が望ましいロバスト性を達成するように整形し,これによりロボットマニピュレータの視覚サーボ制御に対する非線形H_∞制御設計を進めた.このとき制御則の設計には,制御系設計のためのソフトウェアを積極的に援用している.これと同時に,カメラ・画像処理装置とロボットマニピュレータ装置に対して,高速実時間ディジタル制御装置を連結し,必要となるソフトウェアも設定した上で,基本的な動作が可能となるように実験の準備を完成させた.本年度は,まずロボットマニピレータの視覚サーボ制御に対する非線形H_∞制御系の設計を行った.また同時に,カメラ・画像処理装置とロボットマニピュレータ装置に対して,高速実時間ディジタル制御装置を連結し,基本的な動作が可能となるように実験システムを完成させた.つぎに,オフライン計算により求められた制御則を実装するためのリアルタイム用ソフトウェアを開発した.この開発のためには,現有の開発支援用ソフトウェアを活用し、作業の効率化をはかった.そして,開発された制御用ソフトウェアを高速ディジタル制御装置に移植し,視覚サーボ実験を実施した.特に,リアルタイム処理を実現するためには,高速な動画像処理・解析用ソフトウェアを使用した.以上の準備の下に,カメラとロボットマニピュレータを組み合わせて構築された視覚サーボ実験装置に対して,綿密なロバスト制御実験を行なった.さらに,得られた実験結果に対するデータ解析を,現有の高性能ワークステーションを用いて行なった.結果の解析については,その実験の結果を系統的に検証するために,平均的傾向とあわせて,最悪の状態でどのような振舞いをするのかについても十分に注意して検討を進めた.これにより,ロバストH_∞制御による視覚サーボ系設計の有効性を実証した.このようにして得られた研究成果をまとめ,発表を行った.
Consolidated Dynamic Saliency Metric for multiple dynamics in moving camera view

本研究は、1. EM算法に基づくで自身のsaliency推定するために提起する。2. low-rank方法を利用しpotential space中のoutliersを分析する。3. saliency RNNの危険運動検査に基づく方法を提起する。これらの成果は幅広いビデオカメラの運動検査に用いることができる。本研究の成果は、国際学会と学術雑誌を通して発信した。情報科
一酸化窒素(NO)産生動態に及ぼす直線偏光近赤外線照射の影響

顎関節授動術を受ける患者のインフォームドコンセントを得た後、摘出した顎関節部の滑膜細胞の一部を培養し、顎関節滑膜細胞試料とした。直線偏光近赤外線照射装置は東京医研製HA-550を用い、照射のためのプローブは830nm近傍の波長の光線のみを偏光化するものを東京医研株式会社に特別に依頼し、作製・使用した。直線偏光近赤外線は光作用だけでなく、温熱作用もある。照射出力が180mW放射束では培地の温度上昇(42°C以上)が起こり、一酸化窒素(NO)産生量のどちらが影響するのかが不明となる可能性があるため、今回は照射出力を130mW放射束に低下させて温熱作用を除去し、830nmでの直線偏光光線の光作用が顎関節滑膜の一酸化窒素(NO)産生動態にどのように影響するかを検討した。照射時間は0分、5分、10分の3群とし、発生するNO電流値をインターメディカルNO-501を用い、real timeで30分間測定した。顎関節滑膜培養細胞からのNO産生は、直線偏光近赤外線の照射量には関係なく、有意な変化は認めなかった。この結果は実際の顎関節症患者の顎関節部への直線偏光近赤外線照射適用が患者のjoint effusionの有無に関係なく、症状を増悪させない経験と一致するものである。しかし、患者に直線偏光近赤外線を照射する場合、温熱作用も影響しており、実際照射部の温度の上昇も観察しており、直線偏光近赤外線のもつ温熱作用についても今後さらに検討が必要である。直線偏光近赤外線照射装置は東京医研製HA-550を用い、照射のためのプローブは可視光線域のみを偏光化するものを東京医研に依頼し、特別に作製し、使用した。直線偏光近赤外線照射は180mW放射束では培地の上昇を認めたため、130mW放射束とした。照射時間は0分、15分、30分の3群とした。一酸化窒素(NO)測定装置はインターメディカルNO-501を用い、NO電流値をreal timeで24時間測定した。LPS0.1μg+INFγ1,000uにより分離培養細胞を刺激し、3群においてNO電流値の変化を観察したところ、3群間に有意な差は認められず、直線偏光近赤外線の照射は分離単球培養細胞のNO産生能には影響を与えないことが明らかにされた。顎関節症患者や慢性関節リウマチ患者において、直線偏光近赤外線の顎関節部皮膚への照射により運動時痛や圧痛等の症状の改善を多数経験しているが、近赤外線照射の作用機序においてNOとの関連性は少ないことがin vitroの実験では推測された。しかし、単球試料は顎関節組織と直接的に関連があるわけではないので、顎関節症患者の滑膜細胞の分離培養に成功したので、来年度はこの滑膜細胞への直線偏光近赤外線照射の影響を検討する。
末梢血循環腫瘍細胞を用いた小細胞肺癌の治療効果予測と新規治療法への発展

本研究は小細胞肺癌患者の末梢血から末梢血循環腫瘍細胞(CTC)を抽出、培養する手技の確立および、得られた細胞を用いた遺伝子解析、薬剤感受性試験の実施、ひいては治療標的の探索を目的とする。研究計画にもとづき、まずは少数の小細胞肺癌細胞株SHP77を健常者末梢血に混入させ、RosetteSepによるCD45を主とした血球細胞をnegative selectionとして除去を行ったところ、得られた細胞はフローサイトメーターにおいてもとの細胞株と同様に上皮系マーカーEpCAMおよび神経内分泌マーカーNCAM陽性であり、白血球1x10^7あたり1x10^4の腫瘍細胞があれば血球除去後95%の純度で回収ができた。また、フローサイトメーターで検出が困難になる1x10^2の腫瘍細胞においても、分離後培養することで2週間程度で明確な腫瘍細胞塊を形成した。上記予備実験を元に、実際の小細胞肺癌患者の末梢血を当院倫理委員会で承認された研究として、文書で説明・同意を得た上で採取し、CTCの分離を試みた。末梢血中のCTCが少ないためか分離ができない症例や、顕微鏡上で少数ながら分離できたものの細胞株と異なり増殖が得られない場合も多く、培養条件等については現在検討中ではあるが、順調に培養できているものでは3ヶ月以上培養継続できている腫瘍細胞もある。以上より、本研究は継続および手技の調整により、何らかの知見を得られることが期待され、引き続き症例数を集積すると共に、得られた細胞を用いた解析を順次行っていく。当施設倫理委員会での承認に時間を要したため、患者由来の末梢血を用いた研究開始が遅れたこと、また、小細胞肺癌、とくに未治療例、進展期(進行症例)症例の集積が遅れていることが原因と考える。今後、分離・培養手技が確立していくことで順調に各症例の分離腫瘍細胞が蓄積し、解析にすすめていけるものと考えている。引き続き、分離・培養手技の確立を進めていき、症例蓄積を行っていく。分離細胞のゲノム解析を行うに当たっては、倫理的な観点、個人情報保護の観点から再度倫理委員会からの承認が必要となるため、並行して申請手続きを行っていく。培養が進んだところで、小細胞肺癌で用いる抗癌剤や、ゲノム解析にもとづく治療標的があればその分子標的薬等の薬剤感受性検査などを合わせて行うことで、CTCの統合的解析を行っていくとともに、ひろく実用化可能かどうかも合わせて検討していく。当施設倫理委員会での承認の遅延のため、実際の患者検体を用いたCTCの分離・培養作業の開始が遅延したことが理由として挙げられる。来年度は患者検体の集積が進むと共に、ゲノム解析や解析にもとづく治療薬の購入などにも予算が割かれるため、今年度残額(次年度使用額)含めて必要になると考えられる。
ウイルスベクター発現系によるグルタミン酸受容体の分子的・機能的・行動学的解析

グルタミン酸受容体(GluR)チャネルの基本構造は、3カ所の疎水性領域(M1,M3,M4)で膜を貫通しているものと考えられている。今回、我々は、AMPA選択型及びNMDA型GluRチャネルサブユニットについて、各リガンド(AMPA及びDCKA(グリシン部位アンタゴニストリガンド))結合に関与する領域を更に解析することを目的として、各種欠損変異体及び部位特異的変異体のバキュロウイルスベクター系を構築し、Sf21細胞に感染・発現させた組換型受容体の解析を進めた。各変異体についてWestern解析、免疫細胞化学的解析によってそれらの発現を確認するとともに、リガンド結合活性を検討した。AMPA型GluRα1サブユニットではM1上流のArg-481残基が、また、NMDA型GluRζ1サブユニットではM1上流の約260アミノ酸残基の領域及び、M3-M4間の領域がそれらのリガンド結合活性に必須であることが確認され、水受容体の構造機能相関を考察するとともに更に解析を進めている。また、エイズ脳症の少なくとも1つの原因としてHIV gP120のNMDA受容体を介した神経細胞死が考えられているが、従来いわれている間接作用とは別にgp120がNMDA受容体グリシン部位に直接作用していることが示唆されはじめている。我々は、バキュロウイルス系で発現したζ1サブユニットへの、グリシン部位アンタゴニストDCKAの強い結合能を既に確認しており、今回、更に、gp120添加によるDCKA結合活性への阻害効果を見出し、gp120がグリシンをmimicできる可能性を含め、詳細に解析しつつある。一方、神経親和性である単純ヘルペスウイルス1型(Herpes simplex virus 1;ここではHSVと略す)に由来する欠損型非増殖性HSVベクター発現系の一般的な検討を行い、方法論的に改良、発展させることを進め、本系のプロトコールを成書にまとめた(Meth.Mol.Biol.印刷中)。更に、今回、ζ1サブユニットのHSVクローン(HSV/GluRζ1)を構築・解析した。すなわち、HSV/GluRζ1を感染させたRabbit skin cellについて、RT-PCR、ドットブロット及びウェスタンブロット解析により、その高い発現が確認でき、発現したζ1サブユニットタンパク質を分子的、機能的に解析するとともに、εサブユニットと組み合わせてin vivoでの感染実験を計画している。
新規カプセル型触媒の設計と応用研究

カプセル型触媒とはコア-シェル型構造を持つ触媒のことである。カプセル型触媒では,コアである触媒とシェルの触媒膜に,各々別の反応をさせると共に,シェル触媒膜にゼオライト等の形状選択的触媒を用いることにより,新しい触媒反応の協奏機能および反応分離プロセスを実現できる。カプセル型触媒での反応では,原料はシェルの触媒膜を通り,コアの触媒に到達し中間生成物を生成する。中間生成物はシェルの触媒膜を通過する際,形状選択的触媒の作用を受け,目的とする構造を持つ生成物を製造する。本研究ではこのゼオライト膜を持つカプセル型触媒の反応場を設計し,新しい触媒反応場の開発を行う。シェル触媒膜と原料分子あるいは生成物分子の間の相互作用を検討し,各種ゼオライト膜及びメソポーラス膜を触媒ペレット表面へ構築し,より多彩なカプセル触媒を調製し,複数の化学反応を同時にできる触媒システムの構築の研究を行う。ガソリンの代用品としての高品質クリーン燃料の合成は、原油危機および環境への影響の関心とともにますます要求が高まってきています。フィッシャー・トロプシュ(FT)反応生成物は主に脂肪族炭化水素のパラフィンです。また、FT生成物の分布はASF分布に従います。本年度の研究はFT合成触媒(Fused iron)とゼオライト等の固体酸触媒を組み合わせた高機能カプセル触媒を開発し、FT反応と生成物の改質反応(異性化反応と水素化分解反応)を同時に行った。コアの触媒でFT合成反応が起こり、重質炭化水素が生成するが、これはシェル触媒である固体酸触媒上で分解するため、反応器の閉塞と触媒の失活を防ぐと共に生成物も軽質化し、更に生成物は分枝炭化水素が生成するという優れた性能を示し、LPGおよびガソリンを高収率で製造することができた。また合成ガスから直接ジメチルエーテル(DME)を合成できるカプセル触媒の開発も行った。このカプセル触媒はコアにメタノール合成触媒(Pd/SiO_2)を,表面にHタイプのゼオライト膜を持つ。DME合成では合成ガスはゼオライト膜を通過してPd/SiO_2触媒に到達し,メタノールを生成する。メタノールはゼオライト膜を通って触媒外に拡散する際,脱水反応を受けDMEを生成する。ゼオライト膜の調製には、まず最初にSilicalite-1膜を調製し、次にH-ZSM-5膜の調製を行ったが,Silicalite-1膜はまずコアのPd/SiO_2触媒表面で成長して、それをキャリヤーにしてH-ZSM-5膜が生長する。これらの2層膜カプセル触媒によるDMEの直接合成では,高い選択率でDMEの合成を行うことが出来た。研究は順調に進みました。ゼオライトカプセル触媒の設計と触媒反応について重要な研究進展を得ており、新規カプセル触媒の開発に成功した。これまで開発したカプセル触媒は、コア触媒のサイズはミリメートルのものだけであり、触媒反応中の合成ガスと生成物の拡散に対して不利である。今後は、より小さいゼオライトカプセル触媒を開発し、FT触媒反応とDME合成反応に応用する予定である。新規カプセル型触媒の開発研究を行っている。カプセル型触媒では,コアである触媒とシェルの触媒膜に,各々別の反応をさせると共に,シェル触媒膜にゼオライト等の構造選択性触媒を用いることにより,新しい触媒反応の協奏機能および反応分離プロセスを実現できる。また,従来の技術では大きな表面積を持つゼオライト膜の製造はとても困難であるが,本カプセル型触媒では小さな触媒粒子表面上にゼオライト膜を生成させるため,膜調製は容易である。中間生成物はシェルの触媒膜を通過する際,構造選択性触媒の作用を受け,目的とする構造を持つ生成物を製造する。シェル触媒膜と原料分子あるいは生成物分子の間の相互作用を検討し,各種ゼオライト膜及びメソポーラス膜を触媒ペレット表面へ構築し,より多彩なカプセル触媒を行い,連続反応をはじめ,複数の化学反応を同時にできる触媒システムの構築の研究を行っている。本年度の研究は合成ガスから直接ジメチルエーテル(DME)を合成できるカプセル触媒の開発を行った。このカプセル触媒はコアにメタノール合成触媒(Cr/ZnO)を表面にHタイプのゼオライト膜を持つ。DME合成では合成ガスはゼオライト膜を通過してCr/ZnO触媒に到達し,メタノールを生成する。ゼオライト膜の調製には、まず最初にシリケート-1膜を調製し、次にH-ZSM-5膜の調製を行ったが,シリケート-1膜はまずコアのCr/ZnO触媒表面で成長して、それをキャリヤーにしてH-ZSM-5膜が生長する。またフィッシャー・トロプシュ(FT)合成触媒とゼオライト等の固体酸触媒を組み合わせた高機能カプセル触媒も開発し、FT反応と生成物の改質反応(異性化反応と水素化分解反応)を同時に行った。

コアの触媒でFT合成反応が起こり、重質炭化水素が生成するが、これはシェル触媒である固体酸触媒上で分解するため、反応器の閉塞と触媒の失活を防ぐと共に生成物も軽質化し、更に生成物は分枝炭化水素が生成するという優れた性能を示し、LPGおよびガソリンを高収率で製造することができた。カプセル型触媒とはコア-シェル型構造を持つ触媒のことである。カプセル型触媒では,コアである触媒とシェルの触媒膜に,各々別の反応をさせると共に,シェル触媒膜にゼオライト等の形状選択的触媒を用いることにより,新しい触媒反応の協奏機能および反応分離プロセスを実現できる。カプセル型触媒での反応では,原料はシェルの触媒膜を通り,コアの触媒に到達し中間生成物を生成する。中間生成物はシェルの触媒膜を通過する際,形状選択的触媒の作用を受け,目的とする構造を持つ生成物を製造する。本研究ではこのゼオライト膜を持つカプセル型触媒の反応場を設計し,新しい触媒反応場の開発を行う。シェル触媒膜と原料分子あるいは生成物分子の間の相互作用を検討し,各種ゼオライト膜及びメソポーラス膜を触媒ペレット表面へ構築し,より多彩なカプセル触媒を調製し,複数の化学反応を同時にできる触媒システムの構築の研究を行う。ガソリンの代用品としての高品質クリーン燃料の合成は、原油危機および環境への影響の関心とともにますます要求が高まってきています。フィッシャー・トロプシュ(FT)反応生成物は主に脂肪族炭化水素のパラフィンです。また、FT生成物の分布はASF分布に従います。本年度の研究はFT合成触媒(Fused iron)とゼオライト等の固体酸触媒を組み合わせた高機能カプセル触媒を開発し、FT反応と生成物の改質反応(異性化反応と水素化分解反応)を同時に行った。また合成ガスから直接ジメチルエーテル(DME)を合成できるカプセル触媒の開発も行った。このカプセル触媒はコアにメタノール合成触媒(Pd/SiO_2)を,表面にHタイプのゼオライト膜を持つ。DME合成では合成ガスはゼオライト膜を通過してPd/SiO_2触媒に到達し,メタノールを生成する。メタノールはゼオライト膜を通って触媒外に拡散する際,脱水反応を受けDMEを生成する。ゼオライト膜の調製には、まず最初にSilicalite-1膜を調製し、次にH-ZSM-5膜の調製を行ったが,Silicalite-1膜はまずコアのPd/SiO_2触媒表面で成長して、それをキャリヤーにしてH-ZSM-5膜が生長する。これらの2層膜カプセル触媒によるDMEの直接合成では,高い選択率でDMEの合成を行うことが出来た。研究は順調に進んでいる。ゼオライトカブセル触媒の設計とアプリケーションについて重要な研究進展を得ており、カプセル触媒の開発に成功した。研究は順調に進みました。ゼオライトカプセル触媒の設計と触媒反応について重要な研究進展を得ており、新規カプセル触媒の開発に成功した。これまで開発したカプセル触媒は、気相反応プロセス用のもののみであり、液相反応用のゼオライトカプセル触媒の設計は困難であった。今後は、液相反応でも用いることの出来る強度の高いゼオライトカプセル触媒を開発し、触媒反応に応用する予定である。
新しい酸化ストレス誘導性タンパクを用いた再建術後生着予想マーカーの開発

われわれは、酸化ストレスタンパクの組織傷害における応答を利用することにより、再建術後の皮弁の傷害度を指標となるマーカーとしての応用の可能性を考えた。それらの評価すべく、A170、MSP23、hemc oxygenase 1(HO-1)についてて次のような実験を行った。A170ついては(1)A170タンパク質をコードするcDNA全長の決定(2)A170タンパク質組み換え体と抗体の製作(3)A170タンパク質およびmRNAレベルのストレス応答の解析(4)細胞内A170の局在の確認(5)A170をリン酸化するキナーゼの検出・同定(6)A170が転写後の調節をうけていること可能性(7)ラットによる虚血モデルをつかい脳虚血によるA170の誘導を調べた。さらには(11)タンパクの制御が特定の転写因子Nrf2によることをNrf2ノックアウトマウスの実験で確認した。基礎的実験でえられたこれらのA170の知見および、MSP23、HO-1の従来の蓄積した知見をもとに、それらの抗体を用いて臨床への応用を検討し、(1)酸化ストレスタンパクと手術標本での発現をしらべ、MSP23およびHO-1は健常組織で一部発現が確認された。さらに(2)腫瘍組織との関係も調べHO-1、MSP23については癌組織における発現の程度が異なることが観察され、酸化ストレスタンパクと臨床症状と関わり合いについての知見を得た。以上の研究で、組織の傷害に対する酸化ストレスタンパク質の応答がわかり、また、バラフィン切片内でも検知する事が可能であることがわかった。これらにより酸化ストレスタンパクを再建術後の皮弁の成否を判定するマーカーとして利用することの可能性を本研究で評価することができた。今後、より臨床の病態と結びつけられるように研究を進めていきたい。1.従来まで部分欠落のあったA170タンパクのcDNAに対し、5'RACE法をもちいて全長を決定した。2.クローン化されたマウスcDNAの組み換え体によりA170タンパク質の全長と部分構造を持つ組換え体融合タンパク質を2系列、計5種類を作製し、基礎的検討の材料とした。また、それらを用いて抗A170タンパク質抗体を作製した。3.上で製作した抗A170タンパク質抗体を用いて、本タンパク質が微少の酸化ストレスで特異的に誘導されることウエスタンブロッティング法により確認し、さらに、経時変化、誘導量をスーパーオキサイド産生試薬であるパラコートやメナジオンで刺激し、その応答量をタンパクレベルだけでなく、mRNAレベルでも誘導されることを示した。4.さらに、上記抗体をもちいて、細胞内A170の局在を蛍光レーザー顕微鏡で確認した。5.A170をリン酸化するキナーゼをゲル内リン酸化法を用いて見出し、外界からの活性酸素ストレスの伝達系の経路に関する示唆をえた。また、そのキナーゼの刺激に対する応答性を調べた。6.極微少濃度の過酸化水素が同タンパク質を誘導することを見出し、さらに転写誘導のほかにタンパク分解の調節によって量的な変化を制御していることを示唆する結果を得た。7.MSP23については、ラットホモローグのクローニングに成功した。8.MSP23抗体をもちいて組織染色をおこなったところ、中枢神経系ではオリゴデンドロサイトとアストロサイトに局在することがわかった。以上により酸化ストレス誘導タンパクの検出のための材料の作製、および、酸化ストレスに対する基礎的なデータを得た。次年度以降、生体の応答の基礎的データをさらに得るとともに、より臨床への適用を考えた検討をおこなう予定である。前年度までに酸化ストレスタンパクに関して(1)A170タンパク質をコードするcDNA全長の決定

(2)A170タンパク質組み換え体と抗体の製作(3)A170タンパク質およびmRNAレベルのストレス応答の解析(4)細胞内A170の局在の確認(5)A170をリン酸化するキナーゼの検出(6)MSP23のラットホモローグのクローニング等の結果を得た。今年度はより発展させ、A170については(1)A170をリン酸化するキナーゼの同定をおこない、A170がプロテインキナーゼA、マップキナーゼ、カゼインキナーゼIIでリン酸化され、プロテインキナーゼCではリン酸化しないことを確認し、(2)ゲル内リン酸化法によってえられるリン酸化酵素が、分子サイズ、抗体との交差性、薬理学的特性からカゼインキナーゼIIであることを示した。また、(3)誘導の仕組みがユビキチンプロテオソーム系等の転写後の調節をうけていること可能性を示した。さらには、(4)ラットによる虚血モデルをつかい脳虚血によるA170の誘導を調べた。一方、前年度に製作された抗体を用いて臨床への応用を検討し、(5)酸化ストレスタンパクと手術標本での発現をしらべA170およびヘムオキシゲナーゼは健常部位では発現はみられなかったが、MSP23は健常組織で一部発現していることが確認された。さらに(6)腫瘍組織の関係も調べたところ、A170およびヘムオキシゲナーゼは、発現の確認はできなかったが、MSP23については癌組織における発現の程度が異なることが観察された。また、(7)これらのタンパクの制御が特定の転写因子によってなされていることをノックアウトマウスをもちいた実験で確認した。以上の結果より、次年度の研究の基礎とする。前年度までに酸化ストレスタンパクに関して(1)A170タンパク質をコードするcDNA全長の決定(2)A170タンパク質組み換え体と抗体の製作(3)A170タンパク質およびmRNAレベルのストレス応答の解析(4)細胞内A170の局在の確認(5)A170をリン酸化するキナーゼの検出・同定(6)ユビキチン・プロテオソーム系等の転写後の調節をうけていること可能性(7)ラットによる虚血モデルをつかい脳虚血によるA170の誘導を調べた。(8)A170をリン酸化するキナーゼの同定をおこないゲル内リン酸化法によってえられるリン酸化酵素が、分子サイズ、抗体との交差性、薬理学的特性からカゼインキナーゼIIであることを示した。また、(9)誘導の仕組みがユビキチン・プロテオソーム系等の転写後の調節をうけていること可能性を示した。さらには、(10)ラットによる虚血モデルをつかい脳虚血によるA170の誘導を調べた。(11)タンパクの制御が特定の転写因子によることをNrf2ノックアウトマウスの実験で確認した。今年度は、これらの知見をもとに、基礎的実験をより深めるとともに、抗体を用いて臨床への応用を検討し、(1)酸化ストレスタンパクと手術標本での発現をしらべ、MSP23およびヘムオキシゲナーゼは健常組織で一部発現が確認された。
波浪中での船舶の転覆現象のシミュレーションに関する基礎的研究

波浪中の船舶の転覆に関する研究は古くから行われているが、転覆が起る原因とその機構について十分な力学的説明がないのが現状であり、したがって、転覆防止の対策も十分とはいえない。日本造船研究協会第31基準研究部会においても最近9年間(19781986年)の漁船の浸水・転覆・沈没海難について分析しておるが、安全対策の明確な指示を出すまでには至っていない。船舶の転覆は過去11年間(19761986年)に3035件発生しており、その損失は多大である。したがって、転覆の原因とその機構を明らかにすることは、常に変化する海洋という自然環境に置かれている船舶および乗員の安全を考える場合に不可欠な問題である。本研究は、波浪中における船舶の転覆現象を明らかにするために基礎研究である。まず、転覆過程における傾斜状態の動揺特性を明らかにするため運動方程式について検討した。このとき、甲板上への海水打ち込みや打ち込み水の甲板上での挙動および動揺に与える影響についても検討した。次に、得られた検討結果を用いて、コンピュータ・シミュレーション用のプログラムの作成に着手した。また、傾斜状態の動揺特性や転覆現象の実験も進めている。今後、甲板上への海水打ち込みや打ち込み水の甲板上での挙動および動揺に与える影響についてはより詳細に検討する必要があり、これらの影響等を十分に考慮した運動方程式およびシミュレーション用のプログラムを開発する必要がある。さらに、模型実験と比較、検討することによって船舶の転覆現象を明らかにするための転覆シミュレーションプログラムが作成できると思われる。
インド東ガートグラニュライト帯の変成作用と造構史の研究

平成8年から10年の3年間にわたって、東ガート帯及び周辺の関連地域の全体像をつかみ、その造構史を明らかにする目的で、文献の組織的収集と整理、地質試料の分析、解析的研究を実施した。新規購入備品である流体包有物解析システム(YAGAIFLUID)は、これらの研究に利用された。主な研究成果の概要を下に記す。1)東ガート帯中部から北部にかけて詳しい岩石学的研究を実施し、この地域が高温高圧のグラニュライト相変成作用や中程度の角閃岩相変成作用を重複して受けていることを確認した。2)EPMAモナザイト年代やSm-Nd年代からは、20億年前から5億年前の間の数回の変動が推定された。主変成作用は約1214億年前のアルカリ深成岩類の貫入事件の前と認められ、約20億年前と約15億年前で関連火成岩の性質から、それぞれ圧縮場及び伸張場における変動であったと考えられる。その後、約10億年前にも圧縮場におけるグラニュライト変成作用があり、さらに約8億年前と約5億年前には、花崗岩の貫入を伴う再変動があった。東ガート帯西縁部分では約2826億年前の変成年代が得られており、この部分は基盤の再変動地帯と考えられる。3)東ガート帯のこのような多時階の変動は、そのすべてを周辺のゴンドワナ陸片に追跡することは出来ない。同帯の北東延長にあたる南西オーストラリアのアルバニー・フレイサー帯では、約10億年前変動とそれより古い事件が、南東延長である南極のピア・レイナー帯では、10億年変動とそれにより新しい事件が、よく追跡される。このことは、約10億年前頃に、東ガート帯周辺のゴンドワナ陸片地域に大きなテクトニクスの変換が生じたことを示していると考えられる。4)以上の研究成果は、国外誌や英文紀要等の学術論文59編、英文の学会メモア・学位論文などの書籍15冊、国際学会などにおける学術講演56題として発表された。東ガ-トグラニュライト帯中部のヴィサカパトナム周辺地域とその北方約200kmのテッカリ周辺地域を選び、詳しい構造地質学的岩石学的研究を実施した。ヴィサカパトナム周辺地域は、主として変表成岩類のコンダライトとレプチナイトからなり、チャルノカイトと花崗岩の貫入岩体が分布する。野外資料の解析の結果、この地域の一般構造は東西で、これに北北西-南南東及び北東-南西の軸面片理を持つ褶曲構造が重複していることが分かった。テッカリ周辺地域には、変表成岩類中に特徴的なガ-ネットミグマタイト岩体が数10km直径のまとまった岩体として分布する。ミグマタイト岩類の微組織解析、造岩鉱物の微小領域分析、全岩化学組成分析の結果、ミグマタイトは周辺の変表成岩類とよく似た岩石を源岩として、その急速な非平行溶融によって形成したこと、溶融は約11kb900ACの条件で行われ、その後ほぼ等圧で温度が約650ACまで降下したことが判った。ヴィサカパトナム周辺地域およびテッカリ周辺地域の岩類には流体包有物が特徴的に含まれていることが判ったが、具体的な分析・解析は次年度に実施することになった。

ヴィサカパトナム周辺地域の重複変形事件とそれらの特徴は、従来の東ガ-ト帯の構造史に関する理解(例えばNarayanasuwamy, 1975, Yoshida et al., 1994)と整合的であり、今後さらに詳しい検討を進めることによって具体的な構造特徴を明らかにし、東ゴンドワナの他の陸片地域と対比することが可能であろう。テッカリ周辺で得られたミグマタイト化事件の実態は、従来の東ガ-ト帯における変成作用に関する理解の枠組みにはあてはまらず、今後の詳しい検討が必要である。(1)東ガ-ト帯北部ブバネスワール周辺地域の変泥質岩中のモナツアイトのエレクトロンマイクロプローブU-Pb-Th化学年代を測定し、約10億年のコア年代と、約7-8億年と約5億年のリム年代が得られた。また、東ガ-ト帯中部のヴィサカパトナム周辺地域では、ガ-ネット花崗岩のSm-Nd同位体年代検討を行い、枯渇マントルモデル年代として24億年、全岩アイソクロン年代15億年、鉱物アイソクロン年代として約10億年を得た。これらの年代は、同地域でごく最近R.Shawによって得られた多くのSm-Nd年代と整合的であり、同地域の重複造構史を支持する。(2)東カート帯中部ヴィサカパトナム周辺地域のアルミナスグラニュライトは、Post-Archaean泥質岩類の化学組成特徴を持つこと、風化の進んだ大陸火成岩類起源の泥質グレイワッケで、受動大陸縁辺の大陸棚の浅海環境で形成したと見られることが示された。また、Euの正異常と負異常の2種類の岩石が認められ、これらの岩石の起源は、明瞭に成因の異なる2種類の火成岩類であることが指摘された。(3)南インド原生代グラニュライト帯の南部を横切るAchankovil Shear Zoneの剪断運動は、右ずれ剪断であるとされていたが、同剪断帯の少なくとも一部の岩石の非対称構造は、左ずれ剪断運動を示すことが明らかにされた。これはインドとマダガスカルの先カンブリア代ゴンドワナ対比の考察に、重要な制約を与える。(4)その他、南インド原生代地域に貫入するアルカリ酸性貫入岩体や、変炭酸塩岩類の詳しい岩石学的性質を記載し、それらの岩類の形成条件や周辺地域の変成条件、流体侵入の機構などを考察した。以上の研究成果は、国際・国外誌や大学紀要などの英文論文を中心とする13編、国際シンポジウム等での講演5題として公表された。東ガート帯中部のヴィサカパトナム周辺地域の構造地質学的検討を実施したほか、平成8、9年度の研究成果をもとに、東ガート帯全体の変成造構史を考察し、さらに、周辺のゴンドワナ陸片地域の造構史との対比を行った。ヴィサカパトナム周辺地域では、早期の折り畳み褶曲やシース褶曲などの3時期の過褶曲構造と、後期の軸面急傾から垂直の等斜褶曲、開いた褶曲、塑性剪断、脆性剪断の少なくとも7時期の構造が認められ、2あるいは3の重複変動を被っていることが窺われた。さらに、変成作用は、13kb・1150°Cを越す高圧高温条件から等温減圧、等圧降温等温減圧の少なくとも2回の等温減圧事件を示しており、これも複変動帯の特徴を持っていることが指摘される。年代データから見ると、主変成作用は約1214億年前のアルカリ深成岩類の貫入事件の前で、約20億年前と約15億年前と考えられる。その後、約10億年前にも圧縮場におけるグラニュライト変成作用があり、さらに約8億年前と約5億年前には、花崗岩の貫入を伴う再変動があった。東ガート帯西縁部分では約2826億年前の変成年代が得られている。この部分は基盤の再変動地帯であろう。東ガート帯のこのような多時階の変動は、そのすべてを周辺のゴンドワナ陸片に追跡することは出来ない。同帯の北東延長にあたる南西オーストラリアのアルバニー・フレイサー帯では、約10億年前変動とそれより古い事件が、南東延長である南極のナピア・レイナー帯では、10億年変動とそれより新しい事件が、よく追跡される。
金属アレルギー患者に対応した矯正用歯科材料の開発に関する研究

金属アレルギー対応した矯正用材料として、松本歯科大学歯科矯正学講座と同歯科医学研究所生体材料部門が試作した純チタン製ブラケットおよびポリウレタンゴムコーティングワイヤーを用い、模型歯の移動シュミレーション、口腔内での経時的変化を観察した。1.模型歯の移動シュミレーション:模型歯がワックスに植立された教育実習用のタイポドント咬合器を用いた。矯正治療時の歯の移動シュミレーションは、この模型歯にチタン製ブラケットをボンディングし、ポリウレタンコーティンングワイヤーを装着して行った。移動は上顎第一小臼歯を抜去した状態で、エラスティックチェーンを用いて犬歯の遠心移動を生じさせた。移動評価は反対側犬歯にプラスチックブラケットを装着し、200g、400gの牽引力を用いた際の移動量の差を比較した。その結果、200gの牽引力ではプラスチックブラケットと比較し、移動量に差は認められなかった。400gの牽引力ではプラスチックブラケットに比較し、チタン製ブラケットの移動量は少ない傾向を示したが、有意差はなかった。また、歯の移動に伴いポリウレタンコーティングワイヤーの剥離が一部に認められた。2.協力が得られた患者の口腔内に、ポリウレタンコーティングワイヤーを装着し1週間毎に4週間まで、コーティング表面の変化を観察した。その結果、2週間までは剥離は認められなかった。3週間経過時より一部に剥離を生じ、4週経過時では剥離面積の拡大が認められた。一方、表面の色調の変化は4週経過時では、ほとんど認められなかった。以上より、試作したポリウレタンゴムコーティングワイヤーは、歯の移動シュミレーションおよび口腔内環境に放置した際、一部に剥離が生じ、ワイヤーとポリウレタンゴムの接着性向上と、同時にポリウレタンゴムの強度も向上させる必要性が認められた。金属アレルギーに対応した矯正用材料として、松本歯科大学歯科矯正学講座と同歯科医学研究所生体材料部門が試作した純チタン製ブラケットおよびポリウレタンゴムコーティングワイヤーを用い、フリクション試験を行った。フリクション試験は.017×0.23インチのポリウレタンゴムコーティングワイヤー(以下、Urワイヤー)に純チタン製ブラケット(以下、Tiブラケット)を装着し、このブラケットがワイヤーとの摩擦抵抗を越えて滑りだす荷重を測定した。比較対照に.017×.022インチの矯正用ステンレススチールワイヤー(以下、SSワイヤー)とメタルブラケット(以下、Meブラケット)および非金属であるプラスチックブラケット(以下、Plブラケット)を用いた。その結果、UrワイヤーとTiブラケットのフリクションは、Plブラケットより大きく、Meブラケットよりは小さかったが、有意差はなかった。一方、SSワイヤーとTiブラケットのフリクションは、PlブラケットおよびMeブラケットにより大きかった。ワイヤーとブラケットのフリクションは、SSワイヤーとTiブラケットの組合わせが最も大きく、ステンレススチールワイヤーとチタン間の摩擦抵抗は高いと思われた。一方、UrワイヤーとTiブラケットの組合せは他2種のブラケットとほぼ同程度のフリクションを示したことから、従来の材料と同様に歯の移動に使用できると思われた。以上より、金属アレルギー患者に対応した矯正用材料として、純チタン製ブラケットとポリウレタンゴムコーティングワイヤーの有用性が示唆された。
局所麻酔薬で気腹時の脳・腹部臓器障害が防げるか?

これまで、ラットを使用して、気腹圧の調整による人工呼吸との関連で検討を行ない、安定した循環動態が遂行できる気腹モデルを作成した。その結果、気腹圧を8mmHgに一定として、経時的な変動を検討した。次に腹圧に従い腹部臓器血流との変化と時間経過の検討を行なった。胃や小腸など管腔臓器より肝臓や腎臓などの実質臓器による血流減少が著明であることを、臓器血流法であるマイクロスフェアー法を使用して証明した。また、腹膜の拡張刺激によると考えられる、抗利尿ホルモンの上昇を気腹後直後より認め、その後も有意に上昇することを認めた。動脈血pHが全身状態を反映するのに対して、組織酸素需要を明確に把握する指標である胃粘膜内pHを、動物の気腹モデルで安定した測定が可能であることを確認した。生体の侵襲反応を評価するのに、各種メディエーターのmRNAレベルで発現をみることが有用であり、今日、PCR法を用いることで可能であるため、このモデルでの測定を予定している、TNF-αmRNAやIL-1β、IL-6が逆転写Polymerase Chaoin Reaction(RT-PCR)にて発現し測定可能であることを当研究室の設備を使用して、他の動物実験モデルで確認した。結果:ラットを用いた気腹モデルによりRT-PCR法を使用して、脳、肝臓、腎臓といった実質臓器および胃、小腸、大腸などの管腔臓器においてTNF-α,やIL-1β、IL-6においてmRNAレベルでの発現を発現は認めなかった。局所麻酔薬の腹腔内注入による検討はすすまなかった。結語:気腹により、腹腔内実質臓器においてはmRNAレベルにおいて炎症を惹起するような機序の仮説を設定したがPCR法において認めることはできなかった。さらに局所麻酔薬による最終的目標は達成できなかった。胃や小腸など管腔臓器より肝臓や,腎臓などの実質臓器による血流減少が著明であることを、臓器血流法であるマイクロスフェアー法を使用して証明した。生体の侵襲反応を評価するのに、各種メディエーターのmRNAレベルで発現をみることが有用であり、今日、PCR法を用いることで可能であるため、このモデルでの測定を予定している、TNF-αmRNAやIL-1β、IL-6が逆転写Polymerase Cbaoin Reaction (RT-PCR)にて発現し測定可能であることを当研究室の設備を使用して、他の動物実験モデルで確認した。

動脈血pHが全身状態を反映するのに対して、組織酸素需要を明確に把握する指漂である胃粘膜内pHを、動物の気腹モデルで安定した測定が可能であることを確認した。生体の侵襲反応を評価するのに、各種メディエーターのmRNAレベルで発現をみることが有用であり、今日、PCR法を用いることで可能であるため、このモデルでの測定を予定している、TNF-αmRNAやIL-1β、IL-6が逆転写Polymerase Chaoin Reaction (RT-PCR)にて発現し測定可能であることを当研究室の設備を使用して、他の動物実験モデルで確認した。結果:ラットを用いた気腹モデルによりRT-PCR法を使用して、脳、肝臓、腎臓といった実質臓器においてTNF-α,やIL-1β、IL-6においてmRNAレベルでの発現を認めた。胃、小腸、大腸などの管腔臓器においての発現は認めなかった。局所麻酔薬の腹腔内注入によるそれらの発現を有意に抑制することを認めなかった。これらの結果より、気腹により、腹腔内実質臓器においてはmRNAレベルにおいて炎症を惹起するような機序を認めるが、これを局所麻酔薬で抑制することはできなかった。
懐かしさを活用した支援-回想法の実践を通した生きがいの追及-

特別養護老人ホーム入所者6名と地域高齢者18名に懐かしい品物がある研究室で回想法を試みると、介入後に生きがい感が上昇し特別養護老人ホーム入所者の認知機能と日常生活動作の改善が示された。継続支援として同窓会を開催すると腑活化した機能は維持され、地域高齢者は社会参加につながった。都市部と山間部で介入効果を比較すると居住環境の影響はなかった。回想法の普及活動時にアンケート調査を実施するとコミュニケーションの自信が向上していた。福祉関係者にアンケート調査を実施すると、回想法の技法を51.1%の者が知らないと答えていた。1.都市部における地域高齢者へのグループ回想法の実践神戸女子大学ポートアイランドキャンパス(都市部)にて地域在住高齢者4名にグループ回想法を実践し、回想法介入前後で生きがい感スケール(K-1式)を用いて調査を行った。その結果、介入前の生きがい感得点の平均得点±標準偏差が23.3±1.7点で、介入後が27.3±2.2点と参加者全員の生きがい感が向上していりことが確認できた。また、グループ回想法実践中の評価として行動観察スケールを使用し評価した結果、回を重ねるごとに行動観察スケールの得点は上昇していた。さらに、ベンダー観察記録表の得点も回を重ねるごとに上昇していることが確認でき、相互交流が自然に深まっていくことが明確になり、地域社会の中での新たな人間関係の形成が促される中で主体的行動への意識の変化が確認できた。2.特別養護老人ホームにおけるグループ回想法介入後の継続した調査特別養護老人ホームにて、グループ回想法の介入から1年が経過した時点で、生きがい感スケール(K-1式)を用いた調査を行った結果、グループ回想法介入直後の全員(11名)の生きがい感得点は、平均得点±標準偏差は20点±5.7点で、1年経過した時点での平均得点±標準偏差は16.9点±4.3点と有意な差が確認できた(P=0.01)。このことから、グループ回想法介入によって改善された生きがい感は持続していないことが明らかになった。・居住環境により回想法スクールの効果に差があるか確認することを目的に、都市部と山間部の地域在住高齢者への回想法スクールとを実践した。その結果、参加者の生きがい感得点は、介入前より介入後に上昇していた。都市部と山間部において、回想法スクールを実践した結果、居住環境に関わらず、生きがい感得点が上昇することが確認できた。・都市部で実践した回想法スクール修了者への継続した支援として、同窓会を3か月に1回程度開催した。回想法を用いた介入効果は一時的であるが、回想法スクールをきっかけとして形成された新たな人間関係において、主体的活動への発言が聞かれ、行動が変化するなど、ソーシャル・グループワークの1技法としてグループ回想法を位置づけることができた。・特別養護老人ホーム入所者3名(平均年齢±標準偏差94.7±3.5歳、女性)を対象に逆デイサービスとして、回想法スクールを毎月1回、合計10回開催した。その結果、介入前の生きがい感得点の平均得点±標準偏差が16±6.1点、介入から4か月経過した時点が18.7±6.8点、介入後に21±4.6点と徐々に上昇することが明らかになった。さらに、意欲の評価、NMスケール、N-ADLの得点も介入前より介入後に上昇しており、生きがい感の改善とともに意欲的な行動が増加し、認知機能面が改善することが明確になった。回想法を用いた介入効果は一時的であるが、継続して実践することで、生きがい感が上昇傾向を示すことが明確になった。・特別養護老人ホーム入所者(平均年齢±標準偏差83.1±2.3歳、女性2名と男性1名)に、平成23年5月から回想法スクールを毎月1回合計5回開催した結果、生きがい感スケール(K-1式)の得点は介入前から介入後に改善したが、介入終了から6か月後に下降し一時的に上昇した生きがい感は維持されなかった。・特別養護老人ホーム入所者(平均年齢±標準偏差94.7±3.5歳、女性3名)に、平成22年5月から回想法スクールを毎月1回合計10回開催し改善した生きがい感の維持向上を目指し継続支援として同窓会を開催した結果、生きがい感はさらに改善し認知症の周辺症状が軽減する中で意欲的な行動が増加した。・元気高齢者への回想法スクールを平成21年から平成23年までの期間で、4グループ(平均年齢±標準偏差70.7±6.4歳、男性5名女性13名)に実践しスクール終了後に同窓会を合計6回開催した結果、生きがい感は介入前から介入後に改善し改善された生きがい感は維持され、新たに形成されたグループの力を活用し回想法ボランティアとして社会参加できるよう回想法ボランティア養成講座を開催した。