hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
呼気法、超音波法を用いた機能性胃腸症の病態解明の検討

呼気法および超音波法による検討で、片頭痛薬スマトリプタン内服が、胃蠕動運動の低下ではなく、胃弛緩能を増強することで食後の胃排出を遅延することを示した。呼気法を用いた追加研究として、少量のアルコール摂取が胃伸展刺激に対する知覚閾値を上昇することで、胃弛緩能増強を介して食後の胃排出が遅延すること、糖尿病薬シダグリプチン内服が胃運動を変化させないことを示した。過敏性腸症候群治療薬ラモセトロンの常用量内服が胃排出を変化させない一方、低用量ラモセトロン内服が、食後早期の胃排出が増強することを発表した。また、カプセル内視鏡の胃通過時間測定が呼気法の代替法にならないことを示した。機能性胃腸症は、消化器内科医が一般臨床で遭遇する頻度の最も高い疾患の一つである。機能性胃腸症患者の上腹部症状の原因と示唆される胃運動機能異常について、呼気法あるいは超音波法を用いて明らかにすること、および、薬剤投与による胃運動機能の変化を測定することで、機能性胃腸症治療薬としての可能性を検討することを目標とした。特に、健常者を対象とした研究を足掛かりに、機能性胃腸症患者を対象とした研究の導入、開始を目指した。選択的5HT1受容体作動薬であるスマトリプタンの内服による胃運動への影響を評価する目的に、健常ボランティアを対象とした呼気試験および超音波法による検討を行った。この研究では、スマトリプタンの内服が流動食食後早期の胃排出の遅延を生じることを明らかとし、その排出遅延の機序が、胃蠕動運動の低下によるものではなく、胃の弛緩機能の増強を介して生じていることを証明し、研究成果を日本安定同位体・生体ガス医学応用学会学会誌に共著者として執筆した。追加研究として、少量のアルコール摂取による胃排出能の変化を呼気試験によって検討し、胃伸展刺激に対する知覚閾値がアルコールにより上昇することで、胃弛緩能が増強し、食後早期相の胃排出が遅延することを証明し、研究成果を平滑筋学会で発表した。また、糖尿病薬として用いられているシタグリプチンの内服による胃運動の変化を呼気法で検討し、単回の内服においては胃運動を変化させないことを証明し、J Neurogastroenterol Motil. 2013に共著者として論文発表した。機能性胃腸症(funtional dyspepsia ; FD)は、消化器内科医が一般臨床で遭遇する頻度の最も高い疾患の一つである。FDは致命的疾患ではないもののQOL低下が大きい疾患であるが、これまでFD診療は、症状から想定される胃運動異常に基いた、経験的な薬剤選択が行われてきた。研究代表者らはこれまで、健常者を対象とした薬剤投与による胃運動能変化の詳細な分析を、呼気法・超音波法を組み合わせて報告してきた。該当期間において、英語論文として、呼気法を用いた低用量ラモセトロン内服による胃排出の変化の評価(Turk J Gastroenterol.2015 Mar;26(2):123-7.)、カプセル内視鏡と呼気法による胃排出能評価の比較(Hepatogastroenterology.2014 Oct;61(135):2159-62.)、呼気法を用いたラモセトロン内服による胃排出能の変化(Hepatogastroenterology. 2014.Jul-Aug;61(133):1279-82.)を発表した。消化管運動呼気法による胃運動能異常の検討は進行中であるが、健常者および機能性胃腸症患者を対象とした超音波法を用いた検討の進行状況が遅れている。健常者および機能性胃腸症患者を対象とした超音波法による胃運動能異常の検討、研究組み入れについて引き続き症例の蓄積を行う。
高密度ネットワークアーキテクチャコンセプトに関する研究

本年度は,高密度ネットワークルーティング機構と自律分散型サービス発見機構に関する検討をさらに推し進めるテストベッドやアプリケーションプロトタイプの構築をも進めた.1.高密度ネットークルーティング機構の開発片方向リンクが存在するような不安定なアドホックネットワーク環境においても適用可能であるようなアドホックルーティング手法を開発した.具体的には,安定ルート構築機構としてSARAHプロトコル(Stability Adaptive Routing in Ad-hoc Networks of Heterogeneous Hosts)を開発した.SARAHは,安定ルートを構築することでルート切断回数を低下させることが可能である.また,ルートの安定性を測定する際に定期的なビーコンを利用していないため,制御パケット数の低減も実現可能である.2.センサーネットワークルーティング機構の開発センサーネットワークにおいてはセンサーノードから情報を収集するのに適したルーティング手法が必須である.このような観点から,リンクが不安定であるようなアドホック環境においてもロバストかつ効率的に情報を収集できるようなセンサーネットワークルーティング手法を開発した.4.テストベッドの構築高密度ネットワークアーキテクチャコンセプトを実証するためのテストベッドの構築を進めた.具体的には,ネットワーク接続された各種センサーをテストベッド内の各所に配置し,人や温度情報をクエリーに応じて収集できるシステムを構築した.本研究の目的は,我々の周囲に存在する膨大な数の「オブジェクト」がネットワークで相互接続されるような環境の構築に向けて,必須となる基盤技術の開発を試みることである.本研究ではこのようなネットワーク形態を「高密度ネットワーク」と呼んでいる.高密度ネットワークにおけるルーティングプロトコルの開発従来のアドホックネットワーク分野における研究では,無線基地局などのインフラが存在しない環境が想定されていたが,将来的な高密度ネットワーク環境においては無線基地局が複数存在し,アドホックノード内からインターネットへの接続も望まれる.そこで,複数基地局の存在下でネットワークをグループ化し(Virtual Cluster),さらにルート構築時の制御パケットの転送手法をホップ数に応じて制限するRelative DistanceRouting手法を開発した.また,本手法を利用することで従来のフラッディングに基づく手法よりもトラフィックが軽減されるということをシミュレーションにより示した.センサーネットワークにおけるパケット統合機構の開発高密度ネットワークにおいては莫大な数のセンサノードが存在することが想定される.従って,これらのセンサノードから情報を取得する場合には,従来のアドホックネットワークにおける一対一通信ではなく,多対一通信を利用する方が望ましい.そこで多対一通信プロトコルを開発した.本手法ではネットワーク内のセンサにタスクをばら撒くフェーズとルートを構築するフェーズを統合することにより,ネットワークへの負荷を軽減させる機構を開発した.また,シミュレーションにより,フラッディングに基づくルート構築手法と比較して本手法は制御パケットのオーバヘッドを軽減させられることを示した.本年度は,高密度ネットワークルーティング機構と自律分散型サービス発見機構に関する検討をさらに推し進めるテストベッドやアプリケーションプロトタイプの構築をも進めた.1.高密度ネットークルーティング機構の開発片方向リンクが存在するような不安定なアドホックネットワーク環境においても適用可能であるようなアドホックルーティング手法を開発した.具体的には,安定ルート構築機構としてSARAHプロトコル(Stability Adaptive Routing in Ad-hoc Networks of Heterogeneous Hosts)を開発した.SARAHは,安定ルートを構築することでルート切断回数を低下させることが可能である.また,ルートの安定性を測定する際に定期的なビーコンを利用していないため,制御パケット数の低減も実現可能である.2.センサーネットワークルーティング機構の開発センサーネットワークにおいてはセンサーノードから情報を収集するのに適したルーティング手法が必須である.このような観点から,リンクが不安定であるようなアドホック環境においてもロバストかつ効率的に情報を収集できるようなセンサーネットワークルーティング手法を開発した.4.テストベッドの構築高密度ネットワークアーキテクチャコンセプトを実証するためのテストベッドの構築を進めた.具体的には,ネットワーク接続された各種センサーをテストベッド内の各所に配置し,人や温度情報をクエリーに応じて収集できるシステムを構築した.
血漿内S19リボソームタンパク質の血液凝固に伴う単球走化能獲得機構と凝血処理機能

細胞内タンパク合成装置の構成成分のリボソームタンパク質S19(RP S19)が正常の血漿中に存在することは報告していた。当該研究においては、この血漿RP S19が血液凝固の過程で活性化血小板の膜表面で活性型XIII因子の作用を受けて架橋化二量体となり単球特異的な走化活性を獲得すること、その結果単球を凝血塊に向けて動員させて凝血塊の吸収を促すこと、末梢血の単球を増多させると凝血塊吸収が促進することなどを明らかにした。平成21年度には、ヒトの血液、血漿あるいは血小板を用いたin vitroの実験を行った。まず、細胞のタンパク質合成装置リボソームの構成分子であるS19リボソームタンパク質(RP S19)が、正常の血漿中に存在することを、免疫化学的手法(ウエスタンブロット法)で明らかにした。これは、リボソームの成分が血漿中に存在することを示した最初の研究成果である。次に、この血漿RP S19は、血液凝固の過程でトロンビンの作用で活性型になった凝固XIII(XIIIa因子、因子血漿トランスグルタミナーゼ)の作用を受けて架橋二量体化並びに多量体化されて単球走化活性を獲得することを、ウエスタンブロット法並びにケモタキシスチャンバー測定法を用いて示した。これは、血管内で生じた血栓が12日のうちに単球/マクロファージによって被覆されるという人体病理学所見の分子機序研究の基盤となる成果である。これにより、平成22年度に予定しているモルモットの腹腔を用いた凝血塊吸収に関する実験的研究のめどが立った。さらに、RP S19がXIIIa因子により架橋化される反応が、同じく凝固の過程でトロンビンにより活性化された血小板の細胞膜外層に表出したフォスファチジルセリン分子を足場として進むことを明らかにした。この結果から、アポトーシスの過程で、細胞内でRP S19が細胞トランスグルタミナーゼの作用で二量体化(多量体化)させる際にも、細胞膜の内層に存在するフォスファチジルセリン分子状で反応が進んでいることが推察できた。次の研究テーマの創出につながる成果である。細胞のタンパク質合成装置リボソームの成分であるS19リボソームタンパク質(RP S19)が、正常血漿中に存在しており、血液凝固の過程で活性型凝固XIII因子の作用で架橋二量体化されて単球走化活性を獲得することを、21年度までの研究で明らかにした。22年度は、この現象の医学的な役割を明らかにする研究を、モルモットを用いて行った。モルモットの心臓血を採取し、小ガラス管内で凝固させた凝血塊をモルモット腹腔に移入して、1日から7日後にかけて経日的に回収し、吸収の程度を凝血塊の残存重量から定量するとともに、単球/マクロファージの凝血塊表層と内部への浸潤状況と性状を光学顕微鏡および電子顕微鏡を用いて観察した。凝血塊の表層は浸潤した単球/マクロファージにより24時間自までに被覆された。単球/マクロファージは同時に凝血塊内部にも浸潤した。表層を被覆した単球/マクロファージはお互いに指状突起を出し合って連結したが、貪食は認められなかった。一方、凝血塊内部に侵入した単球/マクロファージは自由細胞として盛んに赤血球などを貪食し、7日目までには凝血塊は吸収された。ガラス管内で凝血塊を調製する際に、抗RP S19抗体あるいは機能的二量体に抵抗性を持つGln137Asn変異RP S19を内在させたところ、単球/マクロファージによる被覆や貪食が減少し、凝血塊の吸収は有意に遅延した。単球増殖因子(MCSF)を投与して単球増多症に導いたモルモットを用いて同じ実験を行ったところ、逆に、単球/マクロファージの浸潤が著明に増加し、凝血塊は3日目までに吸収されてしまった。以上の結果から、血液凝固の過程で生成されたRP S19二量体は、単球/マクロファージを凝血塊へと動員して凝血塊を貪食処理させる役割を果たすことが明らかになった。また、この凝血塊吸収は末梢血の単球密度を増加させることで促進させることができることから、内出血巣や血栓の治療法の改善にもつながるごとが期待される。タンパク質合成装置リボソームの成分であるリボソームタンパク質S19(RP S19)が正常血漿中にも存在しており、凝血の過程で、活性化血小板の膜上で凝固XIIIa因子の作用で架橋多量体化され、単球/マクロファージによる凝血塊の貪食処理を起こさせることを22年度と23年度に明らかにした。

RP S19の分子量が約1万6千と、腎臓の糸球体で濾過されてしまう大きさであることから、血漿中では他のタンパク質と複合体を形成している可能性が高いと考え、RP S19固定化カラムを用いて結合親和性を持つ血漿タンパク質を分離して、そのアミノ末端部のアミノ酸配列解析を行ったところ、プロトロンビンであった。そこで、抗RP S19抗体カラムを用いて血漿からRP S19を分離したところ、プロトロンビンが一緒に分離され、血漿中で両分子が複合体を形成していることが確認された。Ca^<2+>度を上昇させると複合体が解離したことから、複合体形成にかかわっているプロトロンビンの分子内部位はγカルボキシグルタミン酸(Gla)ドメインであると想定した。そこで、同部のGla化が阻害されているワーファリン治療中の患者血漿中のRP S19を調べてみると、その濃度が正常者の20%以下にまで減少しており、複合体形成部位はGlaドメインであることが明らかとなった。Ca^<2+>が配位していない状態のGlaドメインは強く陰性に荷電していることから、RP S19の分子内結合部位は陽性荷電クラスターだと考えて、Lys23,24,27,29をAlaに変異させた組換え体を調製したところ、プロトロンビンとの結合能を失っていた。つまり、RP S19分子中のヘパリン結合部位が複合体形成部位と同定された。血液凝固の過程で、プロトロンビンは血小板膜上で活性化され、XIII因子をXIIIa因子に活性化することを考慮すると、RP S19は架橋化されるために最適な分子と複合体を形成していると言える。そして、この複合体形成により、尿中へのろ過が妨げられて、RP S19は血漿中に安定して存在できていると結論できる。
エリスロポエチン遺伝子導入による精子形成障害治療についての基礎的研究

1)エリスロポエチンcDNAを含んだplasmidを直接精巣に注入し、in vivo electroporation法を用いて精巣に遺伝子を導入する方法を確立した。本方法にて精巣に遺伝子が導入されたことを組織学的、あるいはPCR法にて確認した。2)われわれは、停留精巣モデルを作成し、このモデルが確実に造精機能障害をきたすことを確認した。これを用いて造精機能障害モデルを作成し、精巣にエリスロポエチンの遺伝子導入し、精子形成における影響を検討した。遺伝子導入モデルでは、PCRにてエリスロポエチンがより精巣組織で高率に発現しており、停留精巣による精子形成障害が軽減されることが明らかになった。3)現在、in vitroでのLeydig cellにおけるテストステロン産生能に対するエリスロポエチンの影響について検討している。その結果、エリスロポエチンがテストステロンの産生を増加させている知見を得ている。本年度は1.精巣へのエリスロポエチン遺伝子導入条件についての検討2.精子形成障害モデルの検討を主眼とした。エリスロポエチンcDNAを含んだplasmidを直接精巣に注入し,in vivo electroporation法を用いて精巣に遺伝子を導入する方法を確立した。本方法にて精巣に遺伝子が導入されたことを組織学的,あるいはPCR法にて確認している。さらに,われわれは,停留精巣モデルを作製し,このモデルが確実に造精機能障害をきたすことを確認した。これを用いて造精機能障害モデルを作製し,精巣にエリスロポエチンの遺伝子を導入し,精子形成における影響を検討中である。現在のところ,遺伝子導入モデルでは,PCRにてエリスロポエチンがより精巣組織で高率に発現しており,停留精巣による精子形成障害が軽減されていることがわかりつつある。経時的に摘出した精巣を組織学的により詳細に検討している。本年度は、精子形成障害モデルを用いて精巣へのエリスロポエチン遺伝子導入の精子形成障害への影響について検討した。停留精巣による造精機能障害モデルを作成し、精巣にエリスロポエチンの遺伝子を導入し、精子形成における影響を検討した。造精機能障害モデルでは明らかに精子形成が低下していた。このモデルの精巣に遺伝子を導入したところ、PCRにてエリスロポエチンがより精巣組織で高率に発現していた。また、遺伝子導入後経時的に摘出した精巣を組織学的に詳細に検討したところ、停留精巣による精子形成障害がエリスロポエチン遺伝子導入により軽減されていることが明らかとなった。このことから、エリスロポエチンの遺伝子を導入したことにより、精子形成障害が抑制されることが明らかとなった。これらは、遺伝子導入により精巣内局所でのエリスロポエチン濃度を高めることにより高い効果が得られることが示唆された。さらに現在、In vitroの系を用いて、Leydig cellあるいはSertoli cellへエリスロポエチン遺伝子を導入し、精巣内での細胞間制御を介してなされるこれらの細胞機能への影響について検討している。このことは遺伝子導入により間質細胞の機能をより高めることにより精巣機能がいかに変化するかを模索し、vivoで得られた結果の機序解明に繋がる。昨年度に引き続き、精子形成障害モデルを用いて精巣へのエリスロポエチン遺伝子導入の精子形成障害への影響について検討した。また、In vitro系を用いて、エリスロポエチン遺伝子導入後のテストステロンの産生能について検討した。また、In vitroの系を用いて、Leydig cellあるいはSertoli cellへエリスロポエチン遺伝子を導入し、精巣内での細胞間制御を介してなされるこれらの細胞機能への影響について検討した。その結果エリスロポエチン遺伝子導入によりLeydig cellでのテストステロン産生能が亢進することが明らかになった。
マイクロ魚ロボットにおける推進運動の高効率化制御と推進メカニズムの解明

魚ロボットは,海洋水産資源の調査や,発電所内パイプ内壁の損傷調査,水害による被災者発見などに役に立つと考えている.実際の生きた魚の動きを十分観察し,更に,その魚周りの水の流動状態を調べ,推進メカニズムを明確にすることで,魚ロボットの高性能化に役立てることができると考え,まず,尾鰭周りの水の流速分布を,粒子画像流速測定法(PIV)により調べた.また,高速度カメラにより取得した魚の動画をもとに,数値流体力学(CFD)による2次元流動解析と3次元流動解析を行い,魚周りの水の流動状態について調べた.その結果,魚は尾鰭の後方部において逆カルマン渦を複数発生し,それらによって水を後方へ押し出し,推進力を得ていることが確かめられた.魚に似た動作で泳ぐことができる魚ロボット(全長約9cm,サーボモータを2個搭載しており独立に制御可能,動作指令は外部のパソコンから無線で送信)を製作し,前後に配置されたモータ2個の位相差によって,推進能力が変化することを確認した.また,水中にこの魚ロボットを設置し,尾鰭を動作させた.様々な位相差で,その魚ロボット周りの水流についてPIVで測定した.その結果,位相差90度のときが最も魚らしく動作し,その場合にのみ生きた魚と同様に逆カルマン渦列が発生した.さらに,アクチュエータとしてモータを用いずに,コイルとネオジム磁石を用いて尾鰭を遥動させて推進する全長約3cmのマイクロ魚ロボットのプロトタイプを製作し,水中で遊泳できることを確認した.アクチュエータとしてコイルと磁石を用いた魚ロボットは,モータを用いる場合に比べて機構がシンプルで小型化が容易である点,胴体の防水が容易である点,間欠運動のため消費電力が小さい点で,有利であると考えられる.魚ロボットは,海洋水産資源の調査や,発電所内パイプ内壁の損傷調査,水害による被災者発見などに役に立つと考えている.まず,実際の生きた魚の動きを十分観察した上で,それを模倣した魚ロボットを製作し,その魚ロボットに対して,消費電力を抑える方法について検討した.魚ロボットの製作にあたっては,胴体と尾鰭を一体とした本体に柔軟素材を選び,魚の筋肉を模擬した伸縮型のモータ・ストリング系アクチュエータ(モータと糸によって構成)を用いて胴体を屈曲させ,胴体と尾鰭を左右に振って推進させる構造にした.この構造では,実物の魚の背骨や筋肉に機能上よく似ているため,魚らしい遊泳が可能で,効率面でも有利であると考えた.遺伝的アルゴリズム(GA)を用いて,モータ駆動のスケジュールを作成した.GAで得られた速度重視のスケジュールを用いることにより,高速化が実現でき,また,GAで得られた効率重視のスケジュールを用いることにより,電力消費が少ない遊泳を実現できた.GAの適用により,推進効率を向上させ,消費電力を極力少なくできることが判った.魚の推進メカニズムの解明を目的として,生きた魚の代わりに,まずは市販の魚ロボットを用いて,尾鰭周りの水の流速分布を,粒子画像流速測定法(PIV)により調べた.また,高速度カメラにより取得した魚ロボットの動画をもとに,魚の形状と動作をディジタル化し,その情報に基づいて,数値流体力学(CFD)による流動解析をすることで,魚ロボットまわりの水の流動状態について調べた.その結果,魚ロボットが尾鰭後方に逆カルマン渦を発生していること,また,それによって水を後方へ押し出し,推進力を得ていることが確かめられた.また,マイクロ化に向けて,コントローラおよび電力源(固体高分子型燃料電池)を本体に搭載した小型魚ロボット(全長110ミリ)を試作した.そして,水槽中で遊泳可能であることを確認した.魚ロボットは,海洋水産資源の調査や,発電所内パイプ内壁の損傷調査,水害による被災者発見などに役に立つと考えている.実際の生きた魚の動きを十分観察し,更に,その魚周りの水の流動状態を調べ,推進メカニズムを明確にすることで,魚ロボットの高性能化に役立てることができると考え,まず,尾鰭周りの水の流速分布を,粒子画像流速測定法(PIV)により調べた.また,高速度カメラにより取得した魚の動画をもとに,数値流体力学(CFD)による2次元流動解析と3次元流動解析を行い,魚周りの水の流動状態について調べた.その結果,魚は尾鰭の後方部において逆カルマン渦を複数発生し,それらによって水を後方へ押し出し,推進力を得ていることが確かめられた.魚に似た動作で泳ぐことができる魚ロボット(全長約9cm,サーボモータを2個搭載しており独立に制御可能,動作指令は外部のパソコンから無線で送信)を製作し,前後に配置されたモータ2個の位相差によって,推進能力が変化することを確認した.また,水中にこの魚ロボットを設置し,尾鰭を動作させた.様々な位相差で,その魚ロボット周りの水流についてPIVで測定した.その結果,位相差90度のときが最も魚らしく動作し,その場合にのみ生きた魚と同様に逆カルマン渦列が発生した.さらに,アクチュエータとしてモータを用いずに,コイルとネオジム磁石を用いて尾鰭を遥動させて推進する全長約3cmのマイクロ魚ロボットのプロトタイプを製作し,水中で遊泳できることを確認した.アクチュエータとしてコイルと磁石を用いた魚ロボットは,モータを用いる場合に比べて機構がシンプルで小型化が容易である点,胴体の防水が容易である点,間欠運動のため消費電力が小さい点で,有利であると考えられる.
高温超伝導長距離近接効果接合の製作

本研究の目的は、1)ペロブスカイトMn酸化物をバリアとする高温超伝導体接合を作成し、バリア厚さの均一性を達成することにより、異常に厚いバリアを通しても超伝導電流が流れるという"長距離近接効果"の真否を明らかにすること2)高性能接合を作成すること、そのため最適なバリア材料を見い出すこと3)ペロブスカイトMn酸化物の物性を解明すること、特に、応用上重要な電界効果の可能性を明らかにすることである。1)については、我々の用いているレーザアブレーション法に特有な粒子状突起の除去が第1の目標である。本研究では、エクリプス法により従来にくらべ粒子状突起の激減が達成できた。今後、さらなる改善とともに接合製作に適用予定である。バリアの平坦性が得られ易いランプ型接合については、本研究では、良い接合が形成できなかった。作成技術の改善が必要である。平坦膜を用いて、1、2)の目標を達成を今後目指す。3)については、3種のペロブスカイトMn酸化物薄膜、Nd_<0.5>Ba_<0.5>MnO_<3-x>、Y_<0.5>Ba_<0.5>MnO_<3-x>、La_<1-z>Ba_YCa_<z-y>MnO_<3-x>について、良質の膜を作成でき、その物性を調べた。バリアとしての適性については調べ始めたばかりであり、今後、接合作成条件の検討により、高性能接合の作成を目指す。また、La_<1-z>Ca_zMnO_<3-x>(LCMO)へのBaの置換効果で極めて異常な現象を見い出した。すなわち、二重交換相互作用のシナリオには全く従わない現象のように見える。その解明と、これをバリアに用いた場合の接合特性の解明が今後の課題である。また、電界効果については、単結晶において見い出されたと同様な巨大な電界効果を薄膜で観測したが、興味ある違いも見い出した。本研究の目的は、ペロブスカイトMn酸化物を高温超伝導体接合の障壁層(バリア)にするとき、厚いバリア厚さでも超伝導電流が流れるか否かを確認することが、第1の目的である。この目的にとり、高温超伝導体薄膜生成の再現性の悪さ、エキシマレーザ成膜に特有なパーティクルの付着による不均一性の発生が大きな問題であった。今回、学内経費により大幅な成膜装置の改造ができ、それにより成膜条件の確認を行った。装置の基盤ヒータの性質上、酸素圧力をこれまで低めにすることが必要となり、オゾンと酸素の混合ガス(全篤100mTorr)で、良好な高温超伝導体薄膜を作成が可能となった。これまでより、パワー密度を下げた場合に、大きなパーティクル発生が抑えられる傾向が見い出されたが、本研究の目的には不十分であることが判ってきたので、本研究費で、エキシマレーザ光のビーム形状を均一化する光学系を購入し、実験を始めているところである。素子加工には、ダメージの少ないイオンビーム装置として、本研究費でアトムビーム発生装置を購入した。このための基盤ホールダーを設計、自作した。微細素子製作において、レジストプロセスの改善を行っているところである。目下のところ作成した素子においては、まだ良いものがなく、積層膜制作条件、特に、アニールプロセスの改善を計っているところである。

平成11年度は、上述の課題解決を計るとともに、ペロブスカイトMn酸化物として、新しい組成のものについても調べる予定である。本研究の目的は、ペロブスカイトMn酸化物を高温超伝導体接合の障壁層(バリア)とするとき、厚いバリア厚さでも超伝導電流が流れるか否かを確認することが、第1の目的である。この目的にとり、高温超伝導体薄膜生成の再現性の悪さ、エキシマレーザ成膜に特有なパーティクルの付着による不均一性の発生が大きな問題であった。本研究費によりレーザ光学系の改善を行い、エクリプス法による成膜を行い、パーティクルの激減を得ることができた。ただし、薄膜配向、と再現性にまだ問題が残っているが、この薄膜を用い、傾斜型接合のための傾斜形成条件を調べた。従来に比べ、設計通りの傾斜を形成できることが確認できた。現在、傾斜加工による高温超伝導体薄膜へのダメージのため、微小面積ジョセフソン接合の製作には成功していない。接合製作条件の解明が今後の課題である。一方、バリア材の探索も行い、従来のPrCaMnOに加え、NdBaMnO、YBaMnOの薄膜の作成と接合製作も行った。これらの材料は高温超伝導体と組成が近いものという観点で選んだ。接合製作の数も少なく、今後、製作条件の解明とともに高性能素子の実現を目指す。また、接合開発の応用の大きな目的である、電界効果をPrCaMnO薄膜について調べた。単結晶で見い出されたと同様な巨大な電界効果が見い出された。古くから研究されてきたLaCaMnO中のCaのBaへの置換効果を調べたところ、その物性の異常な変化を見い出した。ペロブスカイトMn酸化物の物性の新たな多彩性を明らかにしたものと考えている。
児童虐待発生予防における養育支援が必要な子どもと家族の見極め指標と支援方略の開発

児童虐待発生予防をめざし、新生児家庭訪問を行った事例から養育支援が子どもと家族を見極めるため、3つの指標;EPDS、Bonding、支援必要指数について検討した。結果から家庭訪問後支援方針においてこれらの指標が活用されていることが示された。また、新生児期のEPDS、Bonding、経済的不安あり、実母に相談できないは、4か月時、18か月時の育児不安や母性意識と関連が見られたことから、新生児期から継続支援が必要な事例を見極める際にこれらの項目が有用であると考える。本研究目的である出生後早期に養育支援が必要な子どもと家族を見極める方略の開発に向けて平成21年度は以下の2つのことを実施した。1.養育支援が必要な子どもと家族を見極めるための事例検討会の実施事例検討会は平成21年4月から平成22年3月までに12回(1か月に1回)実施した。事例は研究フィールドとして協力を得ることができたA市健康増進課が新生児(乳児早期)家庭訪問を実施した419事例(月平均34.9事例)である。そのうち7月から3月までの316事例について事例検討会で継続支援が必要と判断したきノ今とその事例の4か月健診の状況を把握した。乳児早期家庭訪問後継続支援が必要としたのは74事例(23.4%)であり、継続支援の内容は4か月健診、電話、訪問などである。これら事例のうち4か月健診を受診したのは70事例(94.6%)、受診結果で継続支援必要なしは33事例(47.1%)であったが、殘りの37事例(52.9%)はその後も何らかの支援が必要であった。これは訪問事例全体の11.7%を占める。これらのことから乳児早期訪問事例の約1割は継続支援が必要と考えることができる。継続支援を必要とする内容(質的)については22年度検討していく予定である。2.乳児早期支援方略の検討乳児早期家庭訪問や継続支援が必要と判断した事例に対して提供する支援方略の検討が必要である。英国で実施されているCAREプログラムがわが国の母子保健体制(妊娠届からはじまる周産期、育児期への系統的支援)で活用できると考え、CAREプログラムの翻訳をすすめている。平成21年度はこれまで翻訳したものを英国の母子保健に詳しい専門家に確認を行い、平成22年度に公表できるよう準備を進めている。本研究目的である出生後早期に養育支援が必要な子どもと家族を見極める方略の開発に向けて平成22年度は以下のことを実施した。1.養育支援が必要な子どもと家族を見極めるための事例検討会の実施事例検討会は平成22年4月から平成23年3月までに12回(1か月に1回)実施した。事例は研究フィールドとして協力を得ることができたA市健康増進課が新生児(乳児早期)家庭訪問を実施した410事例(月平均34.1事例)である。事例検討会で継続支援が必要と判断した事例は141事例(34.3%)であった。また、前年度の平成21年1月から12月まで出生し事例検討会で継続支援が必要とした88事例の分析を行った。その結果継続支援必要理由は、子どもの病気・育てにくさが20人(22.7%)、EPDSが高い13人(14.8%)、親が若年15人(17.0%)、社会的孤立11人(12.5%)、育児サポートが乏しい10人(11.4%)であった。新生児早期訪問が支援に結びつきにくい対象を早期に見極めるために重要であることが確認された。2.乳児早期支援方略の検討乳児早期家庭訪問を行った助産師と保健師に家庭訪問で行っている支援や観察内容についてインタビュー調査を行った。面接内容は[初回訪問のアポイントの方法]、[養育環境の観察ポイント]、[母親への支援]、[子どもへの支援]の4つである。現在分析進行中であるが、看護職の支援はアポイントを取る時点から開始されており、訪問時期の調整などのなかから対象者との信頼関係を築きやすくしていた。また訪問での指導は具体的に母親が理解できるように母親め状態にあわせて行い、母親の気持ちに寄り添うことを大事にしていることが示されている。本研究の目的である出生後早期に養育支援が必要な子どもと家族を見極める指標と支援方略の開発に向けて平成23年度は以下のことを実施した。1.乳児早期に養育支援が必要な子どもと家族を見極めるための事例検討会の実施平成23年4月から平成24年3月までに12回(月1回)の事例検討会を実施し、保健師、助産師、大学教員で411事例を検討した。里帰りの18事例を除く393事例のうち、継続支援が必要な事例は164事例(41.7%)であった。

また、事例検討会で継続支援が必要とし、保健師が電話連絡、家庭訪問等を行った事例のうち86事例(52.4%)が4か月健診受診後もさらに支援が必要であった。このことから乳児早期訪問からみると約2割が、4か月健診後も継続した支援が必要な事例であると考えられる。2.乳児早期家庭訪問時の母親のEPDSおよび赤ちゃんへの気持ちと乳幼児健診時の育児不安との関連これまでに実施した乳児早期家庭訪問時、4か月健診時、1歳半健診時の調査票について、3時点の調査票に回答した第1子をもつ母親155名の新生児期のEPDS,赤ちゃんへのボンディング、精神的問題の既往、経済的不安、実母への相談の有無と4か月健診時と1歳半健診時の子育てに対する気持ち、母性意識との関連をみた。新生児期のEPDSが9点以上の母親は、4か月健診時の育児不安が高く、母性意識は低かった。また、新生児期に赤ちゃんへの否定的な気持ちがある母親も4か月健診時、1歳半健診時の育児不安が有意に高く、母性意識は有意に低かった。乳児早期家庭訪問で実施したEPDSおよび赤ちゃんへの気持ち質問票は、将来育児不安等で育児支援が必要な母親を見極める指標として活用できることが示唆された。そのため、乳児早期家庭訪問でこれらの指標が高い母親に対して、早期に継続した支援を展開していくことが必要であると考えられる。
子どもの自発的な学習の社会的側面の解析-書きことばの自発的習得課程に焦点をあてて-

本研究は、幼児期における継承的学びが、仲間関係を土台とする共生的学びとどのようにつながりながら始められるかという視点から、個人における知識の獲得のための学びのもつ社会的側面を明らかにすることを目的にしている。具体的には、次の4点から行われた。(1)子どもの生活の文化的背景の記述ー観察対象園の保育の方針や子どもをみる保育者の視点を明らかにするための、カリキュラム分析や保育者の子ども評価についてのデータ分析(2)観察対象児の文字読みや書きことば(絵本など)の興味などの個人データの収集(3)縦断観察の対象となる4歳クラス児の絵本の借りだし行動と、その後の自由活動時における仲間同士による絵本読み活動の観察(4)5歳児を対象にしたはんこ作文活動への参加行動の分析文字読みや認知発達に関する個人データと、4歳期、5歳期における読み書き行動の観察結果から、文字の自発には5つのパターンがあることが見いだされた。4歳になるまでにすでにかなり流暢に読めるようになっている子は、認知発達も早く過程でのサポートがあると考えられるが、保育園での活動はあまりかっぱつではないものが見られた。読みの知識は早くからあっても読み行動に結びついていないものもみられた。彼らも含めて、4ー5歳期に読みが獲得されていく子どもたちは、仲間の行動をよく観察し、活発に相互作用を展開していた。5歳の終わりになっても自発的な文字読みが見られないものもあった。彼らは仲間との相互作用からでは学びが定着しない可能性が考えられた。その他、5歳期のはんこ作文における相互作用の分析や、保育者の子どもの日常行動の評定の分析、家庭や園での絵本の貸し出し行動の分析などをとおして、対象となった保育園のカリキュラムが子どもたちの自発的な学びを援助していることが明らかにされた。本研究は、幼児期における継承的学びが、仲間関係を土台とする共生的学びとどのようにつながりながら始められるのかという視点から、個人における知識の獲得のための学びのもつ社会的側面を明らかにすることを目的にしている。具体的には、保育園における仲間との自発的活動の中で行われている、典型的な継承的学びである書きことば(文字の読み書き)の学習過程と、それを援助する大人のかかわりについて、3年間の縦断データから分析を行う。本年度は、研究の初年度に当たるので次の4点から研究が行われた。(1)子どもの生活の文化的背景の記述--観察対象園の保育の方針や子どもをみる保育者の視点を明らかにするための、カリキュラム分析や保育者の子ども評価についてのデータが分析された(2)観察対象児の文字読みや書きことば(絵本など)の興味などの個人データの収集-3月に行われていた3歳児期のデータに加えて、6月に文字の読みとTOPT,3月には4歳期の最後の個人データの収集を予定している。(3)縦断観察の対象となる4歳クラス児の絵本の借りだし行動と、その後の自由活動時における友達との交流の中での自発的文字読みの観察--1月に1、2回のペースで参加観察を行い結果を分析中である。(4)5歳児を対象にしたはんこ作文活動への参加行動の分析--9月に実施した読み書きテストの結果から読みの開始が遅かった子をターゲットにしたはんこ作文活動における仲間との相互作用の分析が進行中である。(1)と(4)の一部については成果として発表されている。(2)(3)は継続して本年度もデータの収集と分析を行いながら、対象としている38人の子どもたちが保育園という文化的環境の中でどう育っていくのかの全体像を明らかにしていく予定である。

本研究は、幼児期における継承的学びが、仲間関係を土台とする共生的学びとどのようにつながりながら始められるのかという視点から、個人における知識の獲得のための学びのもつ社会的側面を明らかにすることを目的にしている。具体的には、保育園における仲間との自発的活動の中で行われている、典型的な継承的学びである書きことば(文字の読み書き)の学習過程と、それを援助する大人のかかわりについて、3年間の縦断データから分析を行う。初年度は、次の4点から研究が行われた。(1)子どもの生活の文化的背景の記述--観察対象園の保育の方針や子どもをみる保育者の視点を明らかにするための、カリキュラム分析や保育者の子ども評価についてのデータ分析(2)観察対象児の文字読みや書きことば(絵本など)の興味などの個人データの収集-3月に行われていた3歳児期のデータに加えて、6月に文字の読みとTOPT、3月には2回目の行動評定(3)縦断観察の対象となる4歳クラス児の絵本の借りだし行動と、その後の自由活動時における友達との交流の中での自発的文字読みの観察(4)5歳児を対象にしたはんこ作文活動への参加行動の分析--9月に実施した読み書きテストの結果から読みの開始が遅かった子をターゲットにしたはんこ作文活動における仲間との相互作用の分析。本年度は、(1),(2)、(3)を継続してデータを収集している。特に、継続観察の対象となっている子どもたちが、卒園する時期にあたるため、年度末に取り組まれる保育内容の展開と、そこへの参加の仕方に重点をおいている。(4)については、観察対象児の経験の想起や集団内での情報の交流などが作文にどのように反映されるのかに焦点があてられている。(1)と(4)の一部については成果として発表されている。(2),(3)については、1998年度に2年間の経過をモデルにてらして発表した。来年度は研究のまとめをおこなうことが大きな目標である。2年半にわたるデータを総合的に分析しながら、対象としている38人の子どもたちが保育園という文化的環境の中でどう育っていくのかの全体像を明らかにしていく予定である。具体的には、次の4点から行われた。(1)子どもの生活の文化的背景の記述--観察対象園の保育の方針や子どもをみる保育者の視点を明らかにするための、カリキュラム分析や保育者の子ども評価についてのデータ分析(2)観察対象児の文字読みや書きことば(絵本など)の興味などの個人データの収集(3)縦断観察の対象となる4歳クラス児の絵本の借りだし行動と、その後の自由活動時における仲間同士による絵本読み活動の観察(4)5歳児を対象にしたはんこ作文活動への参加行動の分析本年度は、観察対象児が卒園する時期にあたっため、仲間同士の言語活動のデータを収集するために年度末に取り組まれる生活発表会の準備活動や、ひらがな文字はんこを用いた思い出作文などの保育内容の展開と、そこへの参加が観察された。また、卒園時における認知発達の程度を測定するための個人面接と、小学校入学への適応を調べるための家庭へのアンケート調査も実施した。本年度は、4つの研究の柱に沿ったまとめをおこなうことが目標とされ、データの分析と研究報告の作成に力が注がれた。
成層圏突然昇温・極渦強化の予測可能性と対流圏への影響

今年度(平成30年度)には、特徴的な成層圏突然昇温(SSW)の季節内予報(約2週間かそれ以内の予報)について、subseasonal-to-seasonal prediction project(S2S)多数モデルを用いた事例解析を主に実施した。予報がリードタイム・モデル・SSW事例によって異なることを示した。特に、SSW事例による相違として、極渦変位型SSWより極渦分裂型SSWの予報がより困難である。リードタイム・モデルによる相違は、極渦の弱化・変形の不足に現れ、さらにそれらは、対流圏・下部成層圏における惑星波活動の過小表現に関連している。また、今年度は、補助事業期間延長の対象であったが、期間延長の際に申請したように、論文を発表し、国際学会での研究発表を実施した。研究期間全体では、本課題は、SSW及び極渦強化(VI)を主対象とする成層圏循環偏差の季節内及び季節予報を検証した。季節内予報に関しては、気象庁による事後予報実験・現業予報データおよびS2S多数モデルデータを精力的に検証し、成層圏予報の基本特性を明らかにした:いくつかのSSWを平均すると、5日(10日)のアンサンブル予報では、70%(30%)のメンバーがSSWの発現を適切に予報する;SSWは、同程度の大きさの偏差を持つVIよりも、予報が困難である;極渦分裂型SSWは、極渦変位型SSWより予報が困難である。気象庁の冬季成層圏季節予報は、長期間平均で、有意なスキルを持つものの、年により現実から外れる場合もある。季節予報の良し悪しと、赤道成層圏の準二年周期振動の関連が示唆される(現実の西風位相時に、予報が悪い)。以上の成層圏予報の良し悪しは、対流圏・下部成層圏の惑星波予報の良し悪しと強く関連しており(現実に成層圏極渦が弱化する際の惑星波強化が過小)、成層圏予報における対流圏・成層圏結合(上方影響)の重要性を示唆する。今年度は、気象庁長期再解析(JRA-55)データと気象庁1ヶ月予報データ(事後予報実験データと現業予報データ)の解析により、冬季北半球成層圏の顕著現象(突然昇温:SSWと、極渦強化:VI)の予測可能性の実態とその変動要因を調査した。調査は、次の3つに大別できる。1.JRA-55再解析データを用いて、現実(19792012年)に発現したSSWとVIを特定した上で、それらが1ヶ月事後予報実験データにおいてどのように予報されているかを比較・検討した。まず、先行研究が示唆するように、約2週間の予報では、SSWの予報誤差の方が、VIの予報誤差よりも大きいことを確認した。さらに、これは、SSWにつながる惑星波増幅の方が、VIにつながる惑星波減衰よりも、予報が困難であることによることを示した。2.次に、1で見られたSSW時の誤差が大きな事例間変動を有していたので、その変動に影響する要因について調査した。SSW時の成層圏極渦の形状に着目したところ、予報誤差は、極渦が伸長あるいは分裂する際に特に大きいことが分かった。3.さらに、1、2で扱ったSSWのうち特に最近(2001年以降)の事例の予測可能期間について、1ヶ月現業予報データを用いて検討した。現業予報データの利点は、アンサンブルメンバー数が多い(26または50)ことである。分割表を用いて予報を検証したところ、予報期間5、10、15日に対して、的中率はそれぞれ、およそ70、30、20%であることが分かった。的中率の事例間変動は、惑星波強制の予報の良し悪しに深く関連していた。これまで(3年計画の1年目)に、冬季成層圏の顕著現象であるSSWとVIの予測可能性を広く概観した上でその変動要因に踏み込み、それらの結果を3本の論文と1回の招待講演として発表することができた。本研究計画の特徴のひとつとして、具体的問題設定・事前準備などをもとに一部調査を迅速に実施することが意図されており、これらの成果は、そのような意図にかなう。また、これらの成果をふまえ、さらに調査すべき問題として、成層圏予測可能性の決定要因の詳細や、春季SSW(最終昇温)の予報、対流圏への影響などが山積している。今年(2016年)度は、気象庁長期再解析(JRA-55)データと気象庁1ヶ月予報データ(事後予報実験データ)を用いて、成層圏突然昇温(SSW)予報の悪化につながる要因を調査するとともに、JRA-55再解析データの特性についても検討した。SSWは、冬季北半球成層圏の代表的な顕著現象で、その予報の様子や対流圏へのインパクトは、多くの関心を引き付けている。そのため、本研究は、前年度までに、SSWなどの成層圏予報を概観し、その重要な結果のひとつとして、SSWの予報誤差は、極渦が伸長あるいは分裂する事例でより大きいことを示した。今年度は、その原因を、SSWを引き起こす惑星波強制などに着目しさらに検討した。その結果、現実の極渦伸長・分裂型のSSWは、対流圏での東西波数2成分の強化(気候値からの偏差により寄与される)によってもたらされているが、予報データはこの特徴を示さない、したがって極渦伸長・分裂型のSSWも予報しにくいということが分かった。

このことは、当該予報システムが、対流圏での惑星規模の非定常成分の構造・振幅・持続性・地域性などをよく予報しない(再現しない)ことを示唆する。前述のように、本研究は、予報データの検証にJRA-55再解析データを現実とみなして利用している。JR-55データは、その標準プロダクト(STDD)に加えて、2つの派生プロダクト(CONV:衛星観測データを同化しないもの、及び、AMIP:観測データを一切同化せず、大気モデルをフリーに走らせたもの)を持っており、ここでは、それらを比較して、JRA-55データの特性を検討した。その結果、CONVは、中高緯度成層圏の気候状態では、STDDと似ているが、SSWをいくつか過小表現していることが分かった。一方、AMIPは、STDDと比べて、極渦がかなり強く、SSWの頻度がずっと少ないという特徴がある。これまでで(3年計画のうち2年経過)、SSWなど北半球成層圏における予報の概観、その特徴付け、さらにその要因調査などを進め、それらの結果は、学会発表や論文として公表することができた。これらの結果は、さらに、より長い時間スケールでの成層圏予報や、対流圏との関連などの問題へと発展させることができる。今年度(平成29年度)は、主として、気象庁季節予報データ(事後予報実験データ)を解析し、北半球冬季成層圏(北半球環状モードNAMや、成層圏突然昇温SSW)の季節予報の様子と、対流圏との関連について調査した。晩秋に開始された予報で、冬季(121月)平均のNAM指数のアンサンブル平均予報や確率予報を見ると、有意な予報スキルが成層圏でのみ見られ、かつそのスキルが赤道域準二年周期振動(QBO)位相によって変化していることが分かった。具体的には、QBO東風位相時の予報スキルが高く、西風位相時にはスキルが低い。前者の場合には普通より極渦が弱い状態がよく予報されていた一方、後者の場合には極渦が強い状態が見逃されていた。SSWの発現に関する確率予報も、信頼水準90%で有意である(実際にSSWが起きた年に、SSW発現の予報確率が高い)ことが示唆された。一方、先行研究とは対照的に、本データにおける成層圏予報スキルは、エルニーニョ・南方振動に伴ってあまり変化しない。成層圏予報と対流圏予報の関連について、両者は、全体としては、弱いながらも連動する傾向にある。ここでは、因果関係に踏み込んでいないが、もし成層圏NAM予報が大きく外れる場合を改善できれば、その時の対流圏NAM予報も改善できる可能性が示唆される。一方、対流圏NAM予報の誤差だけが大きい場合もあり、そのような場合には、成層圏とはあまり関係なく、対流圏や地表(海洋・雪氷を含む)のプロセス自体が重要と考えられる。前年度(平成28年度)までは、12週間程度のリードタイムでの成層圏予報に着目していた一方、今年度(平成29年度)には、気象庁季節予報データが利用可能になったことをうけ、数ヶ月のリードタイムでの成層圏季節予報や対流圏との関連について検証することができた。今年度(平成30年度)には、特徴的な成層圏突然昇温(SSW)の季節内予報(約2週間かそれ以内の予報)について、subseasonal-to-seasonal prediction project(S2S)多数モデルを用いた事例解析を主に実施した。予報がリードタイム・モデル・SSW事例によって異なることを示した。特に、SSW事例による相違として、極渦変位型SSWより極渦分裂型SSWの予報がより困難である。リードタイム・モデルによる相違は、極渦の弱化・変形の不足に現れ、さらにそれらは、対流圏・下部成層圏における惑星波活動の過小表現に関連している。
圧力誘起超伝導体CeRh_2Si_2の基底磁気構造と磁気揺らぎの研究

圧力誘起超伝導体CeRh2Si2の基底磁気構造と、磁性の圧力に対する応答を調べるために、圧力下の中性子回折実験を精密化し、さらに関連物質Ce(Ru0.85Rh0.15)2Si2での圧力下回折実験を行った。その結果、CeRh2Si2の基底磁気構造は、4個の独立な磁気変調ベクトルが重畳することによって作られる4-q構造であること、圧力によって、この構造が消失すると同時に(他のもう一つの反強磁性相とは共存しながら)超伝導が出現すること、が明らかになった。さらに、反強磁性転移温度と反強磁性モーメントの間の関係を、圧力をパラメータとして求めたところ、低圧力では両者は比例関係を持ち、モーメントが消失する臨界圧力近傍では、転移温度は殆ど一定のまま反強磁性モーメントだけが急激に減少するという極めて興味深い現象が観測された。この現象が、重い電子系物質での、いわゆる微小モーメント秩序と関連があると考え、その一般性を調べるために行った、Ce(Ru0.85Rh0.15)2Si2での実験では、この現象がより顕著に観測され、臨界圧力領域では転移温度とモーメントは低圧側とは別の比例関係を持つことが明らかになった。このことから、重い電子系の長距離秩序には、異なる二つのregime、即ち、RKKY-regimeと準粒子regimeが存在し、後者が、微小モーメント秩序の正体であるとの結論を得た。この結論は、重い電子系の磁気秩序に関する従来の理論に重要な変更をせまるものと考えており、より詳しい研究を行うため、2000年度の科研費に「重い電子系における圧力誘起量子現象の中性子散乱による研究」を申請した。圧力誘起超伝導体、CeRh2Si2の基底磁気構造と磁気揺らぎを、中性子散乱法を中心として調べるのが本研究の主題である。1998年度は、残念ながら、日本原子力研究所の3号炉の故障のため、予定していた実験は、磁場による、基底状態の安定性を見る実験しか実施できなかった。しかし、この間、97年度に得たデータを詳しく解析した結果、幾つか重要な事実が明らかになり、今後の研究にも貴重な指針が得られた。以下に要点を記す。(1)基底磁気構造として、三種類の独立な反強磁性ドメインの三次元的超格子の可能性を考えていたが、新たに4個の異なる波数の変調からなる4重変調構造である可能性があることが分かった。(2)磁場による、回折強度の変化を解析することにより、この基底状態は一個の相として熱平衡状態で存在することが分かった。(3)圧力によるネール点と副格子磁化の変化を解析した結果、この物質では磁性の消える近くでは、ネール点をほぼ一定の高い値に保ったまま副格子磁化が消滅していくことが分かった。このことは、金属的常磁性近藤格子での大きな課題となっている、微小磁気モーメントをもった磁気秩序の問題に対して重要なヒントをあたえるものである。これらの結果は、現在Phys.Rev.Bに投稿中。その結果、CeRh2Si2の基底磁気構造は、4個の独立な磁気変調ベクトルが重畳することによって作られる4-q構造であること、圧力によって、この構造が消失すると同時に(他のもう一つ反強磁性相とは共存しながら)超伝導が出現すること、が明らかになった。

さらに、反強磁性転移温度と反強磁性モーメントの間の関係を、圧力パラメータとして求めたところ、低圧力では両者は比例関係を持ち、モーメントが消失する臨界圧力近傍では、転移温度は殆ど一定のまま反強磁性モーメントだけが急激に減少するという極めて興味深い現象が観測された。この現象が、重い電子系物質での、いわゆる微小モーメント秩序と関連があると考え、その一般性を調べるために行った、Ce(Ru0.85Rh0.15)2Si2での実験では、この現象がより顕著に観測され、臨界圧力領域では転移温度とモーメントは低圧側とは別の比例関係を持つことが明らかになった。このことから、重い電子系の長距離秩序には、異なる二つのregime、即ち、RKKY-regimeと準粒子regimeが存在し、後者が、微小モーメント秩序の正体であるとの結論を得た。この結論は、重い電子系の磁気秩序に関する従来の理論に重要な変更をせまるものと考えており、より詳しい研究を行うため、2000年度の科研費に「重い電子系における圧力誘起量子現象の中性子散乱による研究」を申請した。