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六朝末期における弥勒救世主信仰の成立と道教の終末論の影響に関する比較宗教史的研究

とりわけ、5世紀に成立した道教軽典『洞淵神呪経』に描写された終末的世界の様相と、それを克服する真君李弘による救済の構造は、『首羅比丘経』における月光童子による救済のあり方に顕著に受け継がれている。それを明らかにするための基礎作業として、ここでは『首羅比丘経』と『洞淵神呪経』における終末論と救済思想の構造分析を試みた。本研究は、六朝時代末期における弥勒信仰の変質過程を明らかにするため、救世主的弥勒信仰を語る6世紀中国撰述の疑経を直接の研究対象とし、その成立にあたって5世紀の道教の終末論と救済思想がどのような影響を与えているのかを比較宗教史的な視点から考察するものである。本研究において考察の対象とする原典史料は、敦煌写本によってその存在が知られる『法滅尽経』、『般泥〓後比丘十変経』、『首羅比丘経』、『普賢菩薩説証明経』の4経典である。これらはいずれも6世紀に成立した中国撰述の疑経と見なされる。本年度はこの中から、6世紀の中頃以降に成立したと思われる『普賢菩薩説証明経』を取り上げ、言語および思想内容について道教経典との比較検討を試みた。この経典において、弥勒菩薩はその到来の時期を一挙に短縮して、きわめて近い未来にこの地上に降り、人々を苦しみから解放する救世主として意識されている。このような弥勒信仰の変質過程を明らかにするための基礎作業として、11本の敦煌写本を校合することにより校訂本文を作成した。その過程で、サンクト・ペテルブルグ図書館所蔵の経典名不明の断片を『普賢菩薩説証明経』の一部と同定することができた。
ストレス関連ペプチドの観点からみたストレスと胃機能

1.各種ストレスあるいはストレス関連ペプチドがラット胃機能に及ぼす影響(1)各種ストレス負荷で意識下ラットの胃強収縮波が観察されたが,4cpmの棘波群がみられた水回避ストレス,ラップ拘束ストレスで胃粘膜傷害は認められなかった.一方,12cpmの持続時間の長い巨大波がみられた水浸拘束ストレスでは出血性粘膜傷害がみられ,この波形は粘膜傷害を誘発したTRH中枢投与の波形と類似していたことから,この収縮パターンが粘膜傷害に関与することが推定された.(2)低用量のアドレノメデゥリン,アミリンの中枢投与がラット胃粘膜保護作用を有すること,カルシトニン遺伝子関連ペプチドと中枢での作用受容体および末梢への作用経路に差があることを明らかにした.(3)ラット胃内灌流モデルで外因性のTRHはTRH受容体を介してソマトスタチンの分泌を抑制し,酸分泌亢進作用をすることを明らかにした.さらに,前庭部,体部共にTRHはTRH受容体サブタイプ1を介してソマトスタチンの分泌を抑制し,免疫組織学的検討から一部のD細胞にTRH受容体サブタイプ1の存在が示唆された.2.Helicobacter pylori(HP)感染のいかなる因子が粘膜傷害の差異を規定しうるかをストレス(および関連ペプチド)観点も含め胃局所・中枢神経の機能から検討(1)感染動物モデルの確立はラットとマウスで試みたが,安定した結果が得られず断念.(2)HPの胃局所ペプチドへの影響:アンモニアを長期経口投与しラット前庭部胃粘膜のD,G細胞数とソマトスタチン受容体陽性細胞を免疫組織学的に検討し,D細胞の減少,受容体の抵抗性,および門脈血中のガストリン濃度の上昇がみられた.(3)ソマトスタチンのHP増殖への影響:外因性ソマトスタチンはHP感染患者にみられる胃液中ソマトスタチン濃度でHPの増殖を抑制することを液体培地で証明した.1.各種ストレスあるいはストレス関連ペプチドがラット胃機能に及ぼす影響(1)各種ストレス負荷で意識下ラットの胃強収縮波が観察されたが,4cpmの棘波群がみられた水回避ストレス,ラップ拘束ストレスで胃粘膜傷害は認められなかった.一方,12cpmの持続時間の長い巨大波がみられた水浸拘束ストレスでは出血性粘膜傷害がみられ,この波形は粘膜傷害を誘発したTRH中枢投与の波形と類似していたことから,この収縮パターンが粘膜傷害に関与することが推定された.(2)低用量のアドレノメデゥリン,アミリンの中枢投与がラット胃粘膜保護作用を有すること,カルシトニン遺伝子関連ペプチドと中枢での作用受容体および末梢への作用経路に差があることを明らかにした.(3)ラット胃内灌流モデルで外因性のTRHはTRH受容体を介してソマトスタチンの分泌を抑制し,酸分泌亢進作用をすることを明らかにした.さらに,前庭部,体部共にTRHはTRH受容体サブタイプ1を介してソマトスタチンの分泌を抑制し,免疫組織学的検討から一部のD細胞にTRH受容体サブタイプ1の存在が示唆された.2.Helicobacter pylori(HP)感染のいかなる因子が粘膜傷害の差異を規定しうるかをストレス(および関連ペプチド)観点も含め胃局所・中枢神経の機能から検討(1)感染動物モデルの確立はラットとマウスで試みたが,安定した結果が得られず断念.(2)HPの胃局所ペプチドへの影響:アンモニアを長期経口投与しラット前庭部胃粘膜のD,G細胞数とソマトスタチン受容体陽性細胞を免疫組織学的に検討し,D細胞の減少,受容体の抵抗性,および門脈血中のガストリン濃度の上昇がみられた.(3)ソマトスタチンのHP増殖への影響:外因性ソマトスタチンはHP感染患者にみられる胃液中ソマトスタチン濃度でHPの増殖を抑制することを液体培地で証明した.1.各種ストレスあるいはストレス関連ペプチドがラット胃機能に及ぼす影響(1)ラットの胃前壁に圧モニターを装着し、同時に大槽内に留置可能なカテーテルを挿入した。テレメーター装置を使用し安静時、ストレス負荷時の胃収縮の変化が比較的安定して測定できるようになり、現在ストレスの種類による胃収縮運動の差異を検討中である。(2)ラットの大槽内にカルシトニン遺伝子関連ペプチド、アミリンあるいはadrenomedullinを微量注入し、アルコールによる粘膜傷害への影響を検討した結果、これらのペプチドはpmol単位の少量で粘膜保護作用を有することが明らかとなった。静脈投与では影響をみられず中枢特有の作用であることも判明した。この結果は1997年米国消化器病学会で発表し、adrenomedullinの成績は雑誌掲載予定である。2.Helicobacter pylori(HP)感染のいかなる要因が粘膜傷害の差異を規定しうるかをストレス(および関連ペプチド)の観点も含め胃局所・中枢神経の機能から検討(1)感染実験の作成:ラットの胃前壁に酢酸潰瘍を作成し、HPの標準株ATCC43504を液体培養し、その分泌液を複数回投与した。マウスではSydney系HPを数回接種した。両実験系において、HPの感染が比較的安定して得られるようになった。(2)今後の展開:HPによる胃粘膜病変を経時的に観察し、胃粘膜の病理と胃局所のペプチドの変化も調べる計画である。さらに、脳室内にTRH等の迷走神経興奮物質を同時投与した際の粘膜病変への関与を調べる予定である。

1.各種ストレスあるいはストレス関連ペプチドがラット胃機能に及ぼす影響(1)ラットの胃前壁に圧モニターを装着し、同時に大槽内に留置可能なカテーテルを押入した。テレメーター装置を使用し安静時、ストレス負荷時の胃収縮の変化が比較的安定して測定できるようになり、現在ストレスの種類による胃収縮運動の差異を継続検討中である。(2)ラットの大槽内にカルシトニン遺伝子関連ペプチド、アミリンあるいはadrenomedullinを微量注入し、アルコールによる粘膜傷害への影響を検討した結果、これらのペプチドはpmol単位の少量で粘膜保護作用を有することが明らかとなった。静脈投与では影響をみられず中枢特有の作用であることも判明した。adrenomedullinの成績は雑誌掲載された。2. Helicobacter pylori(HP)感染のいかなる要因が粘膜傷害の差異を規定しうるかをストレス(および関連ペプチド)の観点も含め胃局所・中枢神経の機能から検討(1)感染実験の作成:マウスでSydney系HPを数回接種した。感染マウスにNSAIDsを投与しHP感染の胃粘膜傷害への程度を検討し、感染が傷害の程度に影響する可能性があり継続検討中である。(2) HPによって産生されるアンモニア長期投与のラット胃前庭部粘膜内分泌細胞およびソマトスタチン受容体発現への影響を検討し、アンモニアによってソマトスタチン(D)細胞の減少と受容体の抵抗性が明らかとなり、この成績は雑誌掲載予定である。(3)ソマトスタチンのHP増殖への影響を液体培地で検討し、ソマトスタチンはHP感染患者にみられる胃液中ソマトスタチン濃度で増殖が抑制することを明らかにし、論文掲載された。1.各種ストレスあるいはストレス関連ペプチドがラット胃機能に及ぼす影響(1)ラットの胃体部に圧モニターを装着し、テレメーター装置を使用し安静時、ストレス負荷時{水浸拘束ストレス(WIS),水回避ストレス(WAS),ラップ拘束ストレス(WRS)}およびTRH-analog(RX77367)100ng/10μl大槽内投与の胃収縮波形を記録した.その結果,全てのストレス負荷で強収縮がみられたが,正常下限周波数(4cpm)の棘波群がみられたWAS,WRSでは粘膜傷害はなかった.一方12cpmの持続時間の長い巨大波が観察されたWISでは粘膜傷害がみられ,この波形は粘膜傷害を誘発したTRH-analog中枢投与のそれと類似していたことから,この収縮パターンが粘膜傷害に関与することが推定された.(2)ウレタン麻酔下,胃内潅流モデルで新しい食欲増進ペプチドであるorexin-A(0.3-3nmol)を大槽内に投与し酸分泌量を摘定したが,酸分泌増加程度に個体差が大きく,既報の意識下の幽門結紮法のように安定した結果は得られなかった.軽度の酸分泌は壊死物質による胃粘膜傷害に抑制的に働くことを報告しているので,orexin-A(30nmol)にも同作用が存在するか検討中である.(3)各種ストレス負荷時に胃液中に増加し粘膜傷害ペプチドの一つであるTRHが,生理的濃度(0.lnM)でラットの胃前庭部,及び体部両方のsomatostatin分泌をTRH受容体(サブタイプ1)を介して抑制することが明らかとなった.
関節リウマチ病態形成におけるPin1分子の役割の検討

(1)ヒト滑膜組織におけるPin1分子と浸潤増殖に関するMMP-1、MMP-3、PCNA分子との発現を免役染色および滑膜細胞株(FLS)で検討し、有意の相関を認めた。RA患者40例、変形性関節症(以下、OA)患者11例の滑膜組織を、本人の同意を得て手術時に採取し、Pin1抗体を用いて免疫組織染色を行った。Pin1は、RA及びOAの滑膜上皮細胞やリンパ球、間質細胞などに発現した。特に滑膜上皮細胞においてPin1の発現が強陽性または陽性を示したものが、OAで11例中6例(55%)に認められたのに対し、RAでは39例中35例(90%)に認められ、RAでOAより有意に高い発現を認めた。続いて、RA滑膜組織を、浸潤マーカーであるMMP-1、MMP-3抗体、増殖マーカーであるPCNA抗体、筋線維芽細胞マーカーであるalpha-SMA抗体などで免疫組織染色を行ったところ、Pin1の高発現したRA組織では、MMP-1、MMP-3やPCNAは共に有意に高発現していた。また、alpha-SMAは血管壁周囲だけでなく滑膜上皮細胞にも高発現していた。それらの滑膜組織から、RAおよびOA滑膜細胞の初代培養株(以下、RA-FLS、およびOA-FLS)を複数株樹立した。これらの培養滑膜上皮細胞から可溶性タンパク質を抽出し、ウエスタンブロット法を行ったところ、OA-FLSと比較してRA-FLSにおいて、Pin1の発現量は有意に高かった。また、Pin1が特に高発現しているRA-FLSでは、低発現しているRA-FLSやOA-FLSに比べ、MMP-1、MMP-3やPCNAの発現が有意に高かった。また、複数のRA-FLSにTGF-b1(5ng/ml)刺激を行い、0、12、24、48、72時間後の各々のPin1、alpha-SMAの発現について蛍光二重染色やウエスタンブロット法にて検討したところ、TGF-bl刺激24時間後より、RA-FLSの一部に形態学的に筋線維芽細胞への分化が認められた。蛍光二重染色では、Pin1とalpha-SMAは筋繊維芽細胞の細胞質に共発現していた。Pin1高発現のRA-FLSでは、TGF-b1刺激後、経時的にPin1の発現が増加するのに伴い、alpha-SMAの発現も増加したが、Pin1低発現のRA-FLSでは、Pin1、alpha-SMAともあまり増加しなかった。前年度はRA患者40例、変形性関節症(以下、OA)患者11例の滑膜組織を、本人の同意を得て手術時に採取し、Pin1抗体および浸潤マーカーであるMMP-1、MMP-3抗体、増殖マーカーであるPCNA抗体、筋線維芽細胞マーカーであるalpha-SMA抗体などで免疫組織染色を行った。RAおよびOA滑膜細胞の初代培養株(以下、RA-FLS、およびOA-FLS)を複数株樹立し、ウエスタンブロット法を行った。その結果、滑膜細胞の筋線維芽細胞への分化においてPin1の関与が示唆された。上記検討に加え今年度は、NFκbとPin1の発現との関連の検討を行った。関節リウマチ病変の形成には破骨細胞の活性化が必須である。また、その活性化にはNFκbのリン酸化が関与していることが知られている。そこで、筋線維芽細胞からさらに破骨細胞への分化の可能性があるのではないかと考え、その検討を行った。免疫染色、ウェスタン法ともにPin1とNFκbとの間で相関がみられた。しかし、破骨細胞への分化に関連があるとされているRANK-Lについても同様の検討を行ったが、これについては明確な相関はみられなかった。また、関節リウマチでの過剰発現が知られているIL-6に注目し、それとPin1分子との関係を検討した。IL-6の発現を制御する転写因子の1つであるCAATT/enhancer binding protein-β(C/EBP-β)とPin1との関係を解析した。IL-

6遺伝子のプロモーター/エンハンサー領域(-179/+12)をルシフェラーゼ遺伝子の上流に組み込み、Pin1とC/EBP-βの発現プラスミドを用いて、ルシフェラーゼアッセイを行い、C/EBP-βの転写活性におけるPin1の働きを解析した。その結果、Pin1の用量依存的にC/EBP-βの転写活性の増強が認められた。一方で、野生型Pin1に代わりWWドメインに変異を導入したW34A変異型Pin1を用いると、C/EBP-βの転写活性の増強効果は認められなかった。また、GST-Pin1融合タンパク質を用いてプルダウンアッセイを行った結果GST-Pin1とC/EBP-βの結合が認められた。さらに、RA組織を用いた免疫染色によりPin1の発現量とC/EBP-βの核内での活性化に正の相関が認められた。以上の結果から、Pin1がC/EBP-βの活性化に関与する事が示された。Pin1によるC/EBP-βの詳細な制御機構について今後検討の予定である。
時空間的制約による誤り検出・訂正を備えた時系列3次元形状・多視点領域の同時推定

時間的・空間的な無矛盾性を活用した3次元形状・運動復元アルゴリズムとして,具体的に複雑な背景を持った実環境下における3次元計測に取り組み,従来では困難であった形状復元を実現することができた.また本研究は将来の全周立体映像メディアの実現をその目的としていたが,上記の実環境下における3次元計測から発展させて,そのような実環境下における自由視点映像生成アルゴリズムについても開発した.本研究では,時間的・空間的な無矛盾性を活用した3次元形状・運動復元アルゴリズムとして,具体的に複雑な背景を持った実環境下における3次元計測に取り組み,従来では困難であった形状復元を実現することができた(下記[1]).また本研究は将来の全周立体映像メディアの実現をその目的としていたが,上記の実環境下における3次元計測から発展させて,そのような実環境下における自由視点映像生成アルゴリズムについても開発した.これは「映像生成視点」という概念を形状復元のレベルで導入し,「ターゲットとなる映像生成視点に特化して復元を最適化する」というアイデアによってより高品質な映像生成を実現したものである(下記[2]).すなわち従来の「視点非依存」な3次元復元では,どの視点から映像を生成しても矛盾が少なくなるように大域最適化問題としての定式化を行っていたが,本アルゴリズムでは映像生成視点のみに範囲を限定した局所最適化問題として定式化する点に新規性がある.またこの弊害として考えられる「時間的連続性の欠如」,すなわち逐次的に局所最適化を繰り返すことによる復元結果間の連続性の欠落,という問題に対しても,運動情報を考慮することによって解決するアルゴリズムを考案した.以上により,本課題を通じて時間的・空間的な無矛盾性に基づいた3次元形状・運動復元アルゴリズムの開発と,それを発展させた視点依存形状最適化による高精細自由視点映像生成アルゴリズムの開発を達成した.[1]延原章平,松山隆司,ウ小軍,松浦宣彦:多視点画像を用いた複雑環境下における3次元形状・対象領域の同時推定,第14回画像の認識・理解シンポジウム, 2011.7.[2]高井勇志,延原章平,田辺太一,松山隆司,ウ小軍:視点依存形状最適化による高精細自由視点画像生成,第15回画像の認識・理解シンポジウム, 2012.8.時間的・空間的な無矛盾性を活用した3次元形状・運動復元アルゴリズムとして,具体的に複雑な背景を持った実環境下における3次元計測に取り組み,従来では困難であった形状復元を実現することができた.また本研究は将来の全周立体映像メディアの実現をその目的としていたが,上記の実環境下における3次元計測から発展させて,そのような実環境下における自由視点映像生成アルゴリズムについても開発した.今年度は研究計画のとおり「時間的・空間的無矛盾性を利用した疎な時系列3次元対象形状推定」に取り組み,その基礎的なアルゴリズムの構築と,実証のためのソフトウェア開発を行うことができた.具体的には「空間的に異なる視点間での対応付けに比べて,同一視点における異なる時刻間の対応付け(追跡)は見えの変化が少ないために容易であること」に着目したアルゴリズムを考案した.これはまず各時刻独立に空間的制約(エピポーラ幾何拘束)に基づいた疎な3次元形状を作成し,次いで得られた疎な形状群の各視点における投影位置を計算する.そして各視点独立に,それらの投影位置間の時間方向における対応付けを構築するというものである.これはある2時刻間に着目すると,疎な3次元形状を構成する微小平面を要素とした集合間の対応付け問題を解いたこととなっている.具体的には対応付けの良さとしてテクスチャの一致度と運動の無矛盾性を考慮するとともに,近接要素間での対応付けの一貫性を正則化項として導入した組み合わせ最適化問題へと変換することで大域最適解を得ている.なおこうして本年度に開発したアルゴリズムは,研究目標である「空間的・時間的制約に基づく誤り検出・訂正を備えた時系列対象3次元形状・多視点対象領域の同時推定アルゴリズム」の初期解推定法として機能し,次年度の目標達成の上で不可欠のものとなっており,本研究が目指す全周立体映像の実現によるより臨場感の高い次世代映像メディアの実現に資すると思われる.本年度は計画書に記載したとおり「時間的・空間的無矛盾性を利用した疎な時系列3次元対象形状推定」に取り組み,その基礎的なアルゴリズムの構築と,実証のためのソフトウェア開発を行うことができた.したがって「おおむね順調に進展している」と言える.今後は計画書に記載したとおり,今年度に構築した「時間的・空間的無矛盾性を利用した疎な時系列3次元対象形状推定」を土台として,ゴールである「時間的・空間的無矛盾性を利用した時系列3次元形状・多視点対象領域の同時推定」アルゴリズムの構築に取り組む.具体的には今年度に求めた疎な時系列3次元微小平面集合を入力として,時系列3次元形状と多視点対象領域を同時に推定すために,入力となった疎な時系列3次元微小平面集合に隣接する部分から徐々に領域成長させるアプローチを採る予定である.また本研究では次年度に使用する研究費が発生している.

これは主に物品費として計上していた産業用カメラの購入を見合わせたことによるが,その理由は次期高性能カメラが平成24年夏に出荷を予定されていることが判明したこと,およびその時期の購入であっても研究遂行の上で決定的な悪影響は及ぼさないと判断したためである.次年度は物品費として「産業用カメラ25万円×4台=100万円」程度を使用して検証用システムを構築するとともに,研究発表・情報収集用の旅費として「外国旅費80万円+国内旅費30万円+学会参加費など20万円=130万円」程度を見込んでいる.
各種災害復興計画のインベントリーづくりと復興計画の時系列的変容過程に関する研究

全国の災害復興の実施実態を網羅的に把握した上で、特に関東大震災、飯田大火、静岡大火、山中大火、鳥取大火、室戸台風など災害復興実施都市の復興プロセスの時系列変容過程の把握を行った。また、罹災状況と復興事業の関係(区画整理実施有無)についても把握した。併せて、災害復興を支える組織と技術者について、関東大震災、戦災、旧都市計画法期の災害復興の実態から解明した。当初、民的性格と呼ばれる組合施行で災害復興が行われていたが、事業費や技術者など公共団体からの手厚い支援の下で事業が進められていた。また、関東大震災復興に従事した技術者が、その後発生した災害復興に携わり事業を推進したことが判明した。(1)災害復興実施都市の復興計画の時系列的変容過程の把握:静岡大火、山中大火、関東大震災横浜の復興計画の時系列的変容過程を把握すると同時に鳥取大火、室戸台風、阪神大水害、北但馬地震、熱海大火、温海大火からの復興プロセスについても把握した。なお、静岡、山中、関東大震災横浜については、平成26年6月の土木学会土木史研究発表会にて発表する予定である。(2)災害復興土地区画整理を掌る施行者の変容:災害復興土地区画整理事業を掌る施行者の実態を把握するため、旧都市計画法期を対象として、災害復興土地区画整理事業施行者について法制度の観点から位置づけを確認し、さらに、旧都市計画法期では民的事業とも呼ばれる組合施行による災害復興が行われていたためその背景を探り、組合施行の事業計画内容から施行者性格を明らかにした。旧都市計画法においては、組合施行が行われていたが事業費や実施体制において公共団体の強力な支援のもと事業が行われ、公共団体代行方式の組合施行であった。なお成果は、審査付き論文として都市計画論文集No.48-3に掲載された。(3)罹災都市の復興計画策定内容:災害復興土地区画整理事業実施都市を含め罹災都市の計画策定内容を把握するため、旧都市計画法の適用との関係に着目し、旧都市計画法施行以降1945年までで、1都市の罹災戸数が500戸以上の災害を調査した。その結果、旧都市計画法適用都市もしくは都市計画区域内にある都市は126都市中60都市あり、そのうち40都市において災害後都市復興の計画策定が行われていた。策定された計画は多様であるが、特に土地区画整理事業,街路が多く見られた。成果は、平成26年6月の土木学会土木史研究発表会にて発表する予定である。1.各種災害復興計画の把握1919年の旧都市計画法制定期から現在に至るまでの災害復興土地区画整理事業を用いた災害復興について、その実施状況を把握した。その結果、戦災復興を除き135都市7,672haの災害復興土地区画整理事業が実施されていることが明らかとなった。その中でも、関東大震災や戦災復興のように施行面積が1,000haを越えるような極めて大規模なものと、施行面積が十数haの小規模なものがあった。本研究においては、大規模なものと小規模な復興に分け、研究を進めた。なお、大規模な復興は事業誌の存在が明確であり、内容分析も速やかに行うことが可能であるが、小規模な復興については、復興事業の面積や施行期間の簡単な事業概要は把握できるが、計画プロセスの変容、土地利用計画は確認できないことから、全国規模で事業誌の収集を行った。2.大規模な復興関東大震災について、復興実施組織体制と財源について把握を行い、組織と財源の観点から復興計画の変容プロセスを明らかにした。帝都復興事業における執行体制の変遷過程を組織および職員の観点から明らかにするとともに、復興事業に関わった技術者の特徴を考察した。進捗に合わせた所掌事務の見直し・行政整理により組織再編が行われていたこと、復興局および復興事務局の官吏職員は1,366人おり、うち技術職員は864人(技監1人、技師163人、技手700人)いたこと、中央は内務省・鉄道省から、地方は44庁府県9市から技術者が集められていたこと(特に耕地整理実務者)を明らかにし、あわせて財源の変容も把握した。3.小規模な復興戦災復興(大規模)と同時に行われていた小規模復興について、戦災復興と比較しながら事業推進要因について、当時の技術者の言説より分析を行った。また、組合施行で初めて実施された日暮里大火復興土地区画整理事業の実施実態と特徴を明らかにした。(1)災害復興実施都市の復興プロセスの時系列変容過程の把握:全国の災害復興の実施実態を網羅的に把握し、特に関東大震災、飯田大火、静岡大火、山中大火、鳥取大火、室戸台風、熱海大火、温海大火、諫早豪雨などの災害復興プロセスを詳細に確認した。また罹災状況と復興事業の関係(土地区画整理事業実施有無)についても把握した。

(2)災害復興を支える組織の把握:災害復興事業を掌る施行者のあり方について、関東大震災、戦災等の実態から解明し、また旧都市計画法期の災害復興の事業計画を読み込んだ。特に旧都市計画法期には、民的性格と呼ばれる組合施行で災害復興が行われていたことからその実態を解明した。その結果、事業費や技術者など公共団体からの手厚い支援のもとで事業が進められていた。(3)来たる災害への対応:災害復興を行う上で、土地区画整理事業が手法として有用であるが、土地区画整理事業は、都市計画区域内で行うことが原則である。今後高い確率での発生が予想されている南海トラフ地震において、南海トラフ地震津波避難対策特別強化地域1都13県139市町村を都市計画区域の有無で分けたところ、市町村全域が都市計画区域は23%に過ぎずなかった。そこで過去の全国の災害復興プロセスを確認したところ、石川県旧山中町で1931年発生した大火からの復興において、旧都市計画法の適用区域外であったにもかかわらず、町独自で区画整理条例を制定し、条例の基づく土地区画整理事業によって復興に着手していた。事業途中で法が改正され、町にも都市計画適用になったことから、あらためて法に基づく認可申請を行い、換地処分を行うことができた。復興を実現する上で、知恵を絞り、関係機関と協議しながら条例を用いて事業に着手するまでの課題とその対応策を詳細に把握した。土木史(1)本研究では、全国の災害復興土地区画整理事業を中心に復興計画と復興事業の実態を解明し、また、関東大震災(3443ha)のような大規模なものから、山中大火(15ha)のような小規模のものまで、さらに地震、火災など各種災害からの復興について取り上げた。さらにケーススタディ都市も、飯田、静岡、山中、さらに既存研究でも取り上げられることが少ない関東大震災後の横浜の復興土地区画整理事業についても明らかにした。当初設定した目的の通り、近代から現在に至るまでの災害を網羅的に同一的な視点をもって災害復興計画及び事業のインベントリーを作成することができた。(2)復興計画及びそれを実現する復興事業の事業推進課題とその対応策を、平成24-25年度研究を通じ把握することができた。本年度も引き続き把握するが、過去の災害復興計画策定及び事業実施過程で確認された事業推進課題とその対応策を体系的にまとめることにより、当初設定した目的の通り今後予想される東海・東南海・南海地震時の復興にも大きな知見を示すことができると考える。1.大規模な復興財源の観点から、昭和13年度まで予算の割り付けが行なわれていた帝都復興事業の事業費および財源の全体像を明らかにした。国、東京府、東京市、神奈川県、横浜市の事業費の予算総額が11億9,310万4,886円、昭和11年度までの支出総額が11億4,012万36円であったこと、主たる財源は国が公債、地方は国庫補助金および公債であり、公募債の大半は外国債であったこと、東京市においては償還財源確保のために新税の導入および増税が行なわれ、横浜市は東京開港と引き換えに国により利子・為替差益分の補給を受けていたことを明らかにした。2.小規模な復興全国規模で事業誌の収集を行い、地区の分析、併せて事業推進言説分析を行った結果、長野県飯田市の大火復興土地区画整理事業が、戦災復興と比較して時間的に優れていたと評価されたことが明らかとなり、ケーススタディとして空間軸、時間軸の観点から分析を行った。
沖縄のサステイナブルな開発・発展についての研究―アジアとの共生の視点から―

現在、沖縄の開発・発展のあり方については基地問題とも絡んで大きな議論を呼んでいる。このなかで主流を占めるものが、いかに所得をあげていくか、日本本土並みにするかという経済至上主義的な考え方である。沖縄は、一方では、経済的な尺度では計れない「自然の豊かさ」を持ちながら、それを経済的な尺度に換算するためにリゾート、観光開発などを進め、環境問題を発生させてきた。そのような現状を踏まえ、本研究では、研究代表者の鈴木がこれまで研究してきた第三世界、特にアジアにおけるオルターナティブな開発・発展(もう一つの開発・発展)の視点をベースに、今後の沖縄のサステイナブルな開発・発展のあり方を考えるものである。以上のような問題意識をもとに、鈴木、多田、学生らにより、沖縄県北谷町ならびに読谷村において調査が実施され、以下のようなレポートが作成された。1.地域社会と参加、2.新・旧地域における住民の地域愛着度と満足度、3.コミュニティと強制力、4.「基地」が内包する力と住民・行政の認識、5.「観光地」沖縄に住む人々、6.沖縄における観光のジレンマ、7.北谷・読谷におけるイメージづくり、8.北谷/読谷の内発的発展とその担い手について、9.内発的発展の担い手としての女性の可能性、10.環境と開発、持続可能性について、11.自地域の魅力と発展の持続性、12.住民の考える地域の文化と発展以上の成果より、本研究では、いずれの調査地でも、住民たちは、自治体が主導で進めてきた地域のイメージを、ある程度は肯定的に受け入れ、町・村のシンボルとしながらも、少なからずそのようなまちづくり・むらづくりの方向性に、違和感をもってもいること、また、両町村が抱える広大な米軍基地の問題をかんがみるとき、沖縄の「サステイナブルな開発・発展」の現状と方向性は、必ずしも明るいものとは言えないことが明らかにされている。現在、沖縄の開発・発展のあり方については基地問題ともからんで大きな議論をよんでいる。この中で主流を占めるものが、いかに所得をあげていくか、日本本土並みにするかという経済成長至上主義的な考え方である。県民所得が本土の平均と比べて約3分の2、東京の約半分という現状や、9%以上にもなる非常に高い失業率、とりわけ若年失業率が高いという事態がこのような経済成長至上主義的発現の根拠となっている。一方で、沖縄は、経済的な尺度では換算できない「自然の豊かさ」をもちながら、それを経済的な尺度に換算するためにリゾート、観光開発などを進め、環境問題を発生させてきた。この点については、宇井純などの環境派の研究者たちより批判が出ており大きな問題点となっている。そこで、本研究は筆者がこれまで研究してきた第三世界、とくにアジアにおけるオルターナティブな開発・発展(もう一つの開発・発展)をベースに、「アジアとの共生」の視点から今後の沖縄のサステイナブルな開発・発展のあり方を考えたい。現在の沖縄において必要なものは、たとえば自然との共生という思想をタイから学ぶなど、アジアとの関係を見直すことである。開発、発展のあり方は決して一つではない。サステイナブルな開発・発展に代表される「もう一つの」開発・発展のあり方をアジアから学ぶことは大きな意味があるのである。1年目の1999年度は、沖縄のこれまでの開発・発展のあり方について、サステイナブルな開発・発展という経済成長至上主義的ではないオルターナティブな視点から見直すために、沖縄開発庁や県などの地方自治体が行ってきた、もしくは推進してきた開発のあり方を批判的に分析するための資料収集およびヒアリング、その分析を行なった。

そして、現在出されている将来構想について沖縄の自立、アジアとの共生という視点から批判的に分析する作業をもあわせて行なった。沖縄の開発・発展のあり方をめぐり、2000年にはサミットの開催もからんでさらに大きな議論となった.特に注目されたのが、「沖縄イニシアチブ」とよばれる考え方で、基地を利用して所得の日本本土並みの向上をめざすという経済成長至上主義的な考え方であった.一方、このような流れに対立するものとして沖縄は、経済的な尺度では換算できない「自然の豊かさ」があるのだという主張がつねになされ、宇井純などの環境派の研究者たちや、宮本憲一などの内発的発展の論者は経済成長至上主義的な考え方について痛烈な批判を行なった.そこで,本研究は筆者がこれまで研究してきた第三世界、とくにアジアにおけるオルターナティブな開発・発展(もう一つの開発・発展)をベースに、「アジアとの共生」の視点から今後の沖縄のサステイナブルな開発・発展のあり方を考えるものである.現在の沖縄において必要なものは、たとえば自然との共生という思想をタイから学ぶなど、アジアとの関係を見直すことである.開発、発展のあり方は決して一つではない.サステイナブルな開発・発展に代表される「もう一つの」開発・発展のあり方をアジアから学ぶことは大きな意味があるのである.しかし、サミット以前の様々なシンポジウムでこのような考え方は大いに議論されたが、サミットではアジアからの視点はほとんど無視されたのである.2年目の2000年度は、以上のような問題意議のもと、沖縄において内発的発展の典型的な事例とされている読谷村、外発的発展の典型的な事例とされている北谷町においてフィールドワークを行なうとともに、沖縄サミットの分析をアクションリサーチの手法で行なった。現在、沖縄の開発・発展のあり方については基地問題ともからんで大きな議論をよんでいる。この中で主流を占めるものが、いかに所得をあげていくか、日本本土並みにするかという経済至上主義的な考え方である。県民所得が本土の平均と比べて約3分の2、東京の約半分という現状や、本土の2倍にもなる非常に高い失業率、とりわけ若年失業率が高いという自体がこのような経済成長至上主義的発言の根拠となっている。一方で、沖縄は、経済的な尺度では換算できない「自然の豊かさ」をもちながら、それを経済的な尺度に換算するためにリゾート、観光開発などを進め、環境問題を発生させてきた。この点については、宇井純などの環境派の研究者たちより批判が出ており大きな問題点となっている。そこで、本研究は筆者がこれまで研究してきた第三世界、とくにアジアにおけるオルターナティブな開発・発展(もうひとつの開発・発展)をベースに、「アジアとの共生」の視点から今後の沖縄のサステイナブルな開発・発展のあり方を考えるものである。現在の沖縄において必要なものは、たとえば自然との共生という思想をタイから学ぶなど、アジアとの関係を見直すことである。開発、発展のあり方は決して一つではない。サステイナブルな開発・発展に代表される「もう一つの」開発・発展のあり方をアジアから学ぶことは大きな意味があるのである。3年目の2001年度は、最終年にあたるため、研究のまとめを行った。具体的には、2000年度のフィールドワークのデータをもとに最終報告書を作成した。
動脈硬化発症と血管内皮細カベオラの特性変化に関する研究

血管内皮細胞を含む多くの細胞では,カベオリン-1,2がヘテロオリゴマーを作り,カベオラを形成すると考えられている.カベオリン-1はシグナル伝達制御やコレステロール輸送に直接関わることが知られているが,カベオリン-2の役割は明らかでない.我々はカベオリン-2の生理的意義を解明する目的で以下の実験を行った.内在性カベオリンを持たない細胞にカベオリン-2を強制発現させたところ,脂肪滴の輪郭に一致した局在を示した.免疫電顕の金コロイド標識は脂肪滴内部に認められた.同じ細胞に発現させたカベオリン-1は形質膜に局在した.一方,内在性にカベオリン-1,2をもつ細胞に導入したEGFP標識カベオリン-2は,形質膜および核近傍のゴルジ装置と思われる構造に局在したが,脂肪滴形成を誘導すると脂肪滴周囲に移行した.N末を欠如する変異カベオリン-2分子を作製して細胞に導入した実験により,脂肪滴への局在にはN末から67-86番目の20アミノ酸が必要であることが明らかになった.脂肪滴へのターゲッティングに必要な20アミノ酸は,カベオリンー1と親和性を持つと報告された2つの部分のうちの一つである.我々は,カベオリン-2のmRNAにはCDSの3′端を欠如したバリアントがあることも見出した.これらの結果は,カベオリン-2がカベオリン-1と異なるターゲッティングシグナルを持ち,脂肪滴に輸送され得ることを示す。カベオリン-2は従来知られていなかった未知の機能を持つのではないかと考えられる.血管内皮細胞を含む多くの細胞では,カベオリン-1,2がヘテロオリゴマーを作り,カベオラを形成すると考えられている.カベオリン-1はシグナル伝達制御やコレステロール輸送に直接関わることが知られているが,カベオリン-2の役割は明らかでない.我々はカベオリン-2の生理的意義を解明する目的で以下の実験を行った.内在性カベオリンを持たない細胞にカベオリン-2を強制発現させたところ,脂肪滴の輪郭に一致した局在を示した.免疫電顕の金コロイド標識は脂肪滴内部に認められた.同じ細胞に発現させたカベオリン-1は形質膜に局在した.一方,内在性にカベオリン-1,2をもつ細胞に導入したEGFP標識カベオリン-2は,形質膜および核近傍のゴルジ装置と思われる構造に局在したが,脂肪滴形成を誘導すると脂肪滴周囲に移行した.N末を欠如する変異カベオリン-2分子を作製して細胞に導入した実験により,脂肪滴への局在にはN末から67-86番目の20アミノ酸が必要であることが明らかになった.脂肪滴へのターゲッティングに必要な20アミノ酸は,カベオリンー1と親和性を持つと報告された2つの部分のうちの一つである.我々は,カベオリン-2のmRNAにはCDSの3′端を欠如したバリアントがあることも見出した.これらの結果は,カベオリン-2がカベオリン-1と異なるターゲッティングシグナルを持ち,脂肪滴に輸送され得ることを示す。カベオリン-2は従来知られていなかった未知の機能を持つのではないかと考えられる.
ヒトがん関連遺伝子導入ハエを用いたがん治療薬の新規分子標的と新規抗がん剤の探索

GAL4-UAS標的発現系を用いて、ヒトp53をショウジョウバエ複眼原基で発現させると細胞のG1期停止とアポトーシスの誘導がおこり、その結果として複眼の著しい形態異常(rough eye表現型)を引き起こす。このrough eye表現型を抑圧または、増強する突然変異をスクリーニングすることにより、p53の標的遺伝子や、p53機能の修飾遺伝子の同定が可能となる。これまでに、ショウジョウバエcrumbs遺伝子のコピー数の半減が、ヒトp53の発現により誘導されるrough eye表現型を増強することを見いだしていた。TUNEL法による解析で、crumbs遺伝子コピー数を半減させると、p53過剰発現により誘導される複眼原基でのアポトーシスがさらに増強されることがわかった。crumbsタンパク質は細胞のadherens junctionの形成に必須であることから、突然変異体との交配により、adherens junctionの他の構成因子、shotgun(E-cadherinのショウジョウバエホモログ)遺伝子やarmadillo(β-cateninのショウジョウバエホモログ)遺伝子コピー数を半減させてみたが、これらの場合も同様のrough eye表現型の増強が見られた。また、GAL4結合サイト(UAS)を持つプロモーターの支配下に、骨髄性白血病において見出された転座型融合遺伝子NPM-MLF1(奈良先端大・加藤規子博士より供与)あるいはTAF-Iβ/SET-CAN(東工大・永田恭介博士より供与)を置き、P-エレメントベクターに挿入後、受精卵に微量注入し、遺伝子導入ハエ系統を新たに樹立した。
1次無拡散相変態の原子的尺度及びメゾスコピック尺度での研究

本年は以下に述べる研究の実験的理論的研究を行った後平成6年3月に、各研究分担者が、オーストラリア、メルボルン近郊のメアリ-ズビルに集まり、本研究に関するワークショップを3日間に亘って開催し、徹底的討論を行い研究成果の集約を計った。以下にそれらの研究成果を、各テーマごとにまとめて記す。このテーマの主な目的は、各種組成のIn-Tl合金において、マルテンサイト変態開始前の母相において、変態前駆現象が存在するか否かを確認することにあるが、放射光及び通常X線の散漫散乱の精密な測定ならびに解析の結果、そのような変態前駆現象は存在しないことが明らかになった。同様の結果はNa結晶に対しても得ており、マルテンサイト変態の基本的性質と考えられる。もう一つの重要な成果は、変態温度以上に結晶を保持したときある潜伏期間を経た後マルテンサイト変態の起こることを初めて見出したもので、この成果はマルテンサイト変態のカイネティックスの理解に道を拓くものと期待される。2)計算機シミュレーションによる核形成過程の研究(鈴木)本分担者は以前3次元結晶におけるマルテンサイト核形成の計算機シミュレーションを行ったが、結果の可視化が困難で、シミュレーションから十分な成果を引き出すことができなかった。今回は2次元のシミュレーションを行えば容易に結果が可視化できることが明らかになり、格子不変変形としての双晶が核形成の段階から導入されること、核形成への点欠陥の寄与等興味深い結果が得られた。一方変態に伴うクラックの導入等2次元のシミュレーション特有の欠点も観察された。今後は3次元シミュレーションをいかに可視化するかが重要となる。3)マルテンサイト中の転位のバーガースベクトルの測定(Morton、原、小田、大塚)このテーマの目的は、18Rマルテンサイトと母相の界面に0.65nm間隔で存在すると考えられる1/3[100]m転位を電顕で検出することにある。Cu-Al-Ni合金の電顕観察で母相-マルテンサイト相界面に転位を観察できたが、その間隔は約10nmとずっと大きなものであった。この理由は、転位コントラストの巾に比べ、転位間隔の巾が狭すぎて分解できなかったためと考えられる。観察された転位は格子不変変形として導入されたものと考えられる。4)Au-49.5at%Cd合金におけるβ_2→ζ_2'(三方晶)変態の結晶学(大塚、Dunne)これ迄未解決だった上記変態につき詳細な研究を行った結果、この変態も「マルテンサイト変態の現象論」で基本的に説明できることが明らかになった。又この変態に格子不変変形が存在するか否かについては、相反する報告があり、大きな矛盾となっていたが、詳細な研究により、変態歪の小さな本変態では、格子不変変形のある場合とない場合のありうることが、実験的理論的に示され、長年の論争に終止符が打たれた。第II種双晶を格子不変変形とするこの変態の母相-マルテンサイト相界面の構造を「現象論」的な立場からの解析により明らかにしようとしたが、問題が複雑でまだ解決に至っていない。上記合金のマルテンサイト状態での構造変化を調べるため、X線4軸回折計を用いて精密な解析を行った結果、積分強度ならびに格子定数は時効によって殆ど変化しないことが明らかになった。この結果は、ゴム弾性的挙動に対するLiebermanや唯木等の説を否定するものであると共に、時効にともなう変化は局所的なものであることを示している。この様な観点から更に研究を続けていく予定である。以上の研究成果は、1次無拡散型相変態の本質を理解する上で、基本的に重要なものであると確信している。3)マルテンサイト中の転位のバーガースベクトルの測定(Morton、原、小田、大塚)

このテーマの目的は、18Rマルテンサイトと母相の界面に0.65nm間隔で存在すると考えられる1/3[100]m転位を電顕で検出することにある。Cu-Al-Ni合金の電顕観察で母相-マルテンサイト相界面に転位を観察できたが、その間隔は約10nmとずっと大きなものであった。この理由は、転位コントラストの巾に比べ、転位間隔の巾が狭すぎて分解できなかったためと考えられる。観察された転位は格子不変変形として導入されたものと考えられる。4)Au-49.5at%Cd合金におけるβ_2→ζ_2'(三方晶)変態の結晶学(大塚、Dunne)これ迄未解決だった上記変態につき詳細な研究を行った結果、この変態も「マルテンサイト変態の現象論」で基本的に説明できることが明らかになった。又この変態に格子不変変形が存在するか否かについては、相反する報告があり、大きな矛盾となっていたが、詳細な研究により、変態歪の小さな本変態では、格子不変変形のある場合とない場合のありうることが、実験的理論的に示され、長年の論争に終止符が打たれた。第II種双晶を格子不変変形とするこの変態の母相-マルテンサイト相界面の構造を「現象論」的な立場からの解析により明らかにしようとしたが、問題が複雑でまだ解決に至っていない。上記合金のマルテンサイト状態での構造変化を調べるため、X線4軸回折計を用いて精密な解析を行った結果、積分強度ならびに格子定数は時効によって殆ど変化しないことが明らかになった。この結果は、ゴム弾性的挙動に対するLiebermanや唯木等の説を否定するものであると共に、時効にともなう変化は局所的なものであることを示している。この様な観点から更に研究を続けていく予定である。以上の研究成果は、1次無拡散型相変態の本質を理解する上で、基本的に重要なものであると確信している。交付申請書の実施計画で述べたように、本年度は四つの実験計画を走らせ、相互に連絡をねりながら研究を進めた。以下それぞれの結果を〓〓に示す。まぢ第一番目のIn-Tl合金のマルテンサイト変態に関する研究については、オーストラリアノFinlaysonとWilkinsが来日して、大嶋と共同で、高エネルギー物理学研究所放射光施設の4軸回折計及び通常のX線回折装置によりX線散漫散乱強度の温度依存性を測定し、以下の結果を得た。まず室温から変態温度(2.58K)まで、変態前駆現学に起因する散漫散乱は観測されあがった。これは従来から問題になっている前駆現学の有無についての明確な結果である。又この研究では、変態迄にかなりの潜伏期間が観察された。従来マルテンサイト変態には潜伏期間は存在しないと考えられているので、これは新しい問題提起であり、その解釈には更に慎重な研究が必要である。マルテンサイトの核形成のコンピューター、ミシュレーションについては鈴木が研究を進め、モデル結晶の大きさ及び着面形状が大きな影響を及ぼすことを明らかにした。第三番目のAu-Col合金のB_2→ζ_2′(三方晶)変態の結晶学については大嶋と小田が研究を進め、従来問題の多かったこの合金系でも「理学論」が成り立つことを明らかにしたが、晶癖面の理論値と実験値の誤差は大きく、その原因は格子定数の測定精度にあると考えられるので、格子定数の精度測定も含めて研究を続ける必要がある。
納谷計量を用いたKlein群の徴分幾何的研究

昨年度に引き続き、非完備な納谷計量の性質について考察した。納谷計量はKlein群の不変量を用いて、付随して現れるKlein多様体上に定される滑らかなRiemann計量である。納谷計量の構成は自然であり、その曲率がKlein群の極限集合のHausdorff次元を反映するというよい性質をもつ。その一方で、幾何学的有限なKlein群のようにいやすいKleinであっても、それに対応する納谷計量が完備にならない場合がある。そこで、非完備な納谷計量でも完備である場合に保持していたよい性質が保たることを期待して研究を行った。まず納谷計量の対称性に関する結果を論文誌にて発表した。対称性に関する結果は、あるクラスに属するKlein多様体の共形変換群が、納谷計量に関する等長変換群と一致することを主張するものであり、それまで納谷信氏(名古屋大学)が計量の完備性を仮定して示していた。証明は納谷氏のものとは違う方法でなされる。この他、Klein多様体が納谷計量に関してnegligible boundaryをもつための条件について考察をした。negligible boundaryをもつRiemann多様体においては、適当な定義域を考えることにより、その定義域の微分形式に作用するラプラシアンが本質的自己共役になる。それにより、ラプラシアシを扱うのに関数解析的な議論が使えるという利点がある。一般に、完備なRiemann多様体はneligible boundaryをもつことが知られている。昨年度までの研究で、特に、幾何学的有限なKlein群に付随して現れるKlein多様体に対する考察をし、いくつかの結果を得ていた。この結果は、多様体の中間次元から十分に離れた次元(次数)の微分形式に作用するラプラシアンが本質的自己共役に存ることを主張するものである。今年度の研究により、より中間次元に近い次数に対しても、その次元の微全形式に作用するラプラシアンが本質的自己共役になることがわかった。非完備な納谷計量の性質について考察した。納谷計量はKlein群の不変量を用いて、付随して現れるKlein多様体上に定義される滑らかなRiemann計量である。納谷計量の構成は自然であるが、幾保学的有限Klein群のように扱いやすいKlein群であっても、対応する納谷計量は必ずしも完備にはならない。そこで完備な納谷計量のもつ性質と、非完備な計量の性質とを比較し、非完備性によりもたらされる違いを捉えたいというのが目的である。まず納谷計量の高い対称性について、昨年度までの研究で得られていた結果を論文誌にて発表した。これは幾何学的有限なKlein群に付随して現れるklein多様体の共形変換群が、納谷計量に関する等長変換群と一致することを主張するものであり、それまでは納谷信氏が計量の完備性を仮定して示していた。また、より広いクラスのKlein群に対する納谷計量が、完備性を仮定しなくても、高い対称性をもつことを松崎克彦氏と共同でした。この内容を共著論文にまとめて投稿し、論文誌への掲載が決定した。さらに、Klein群論におけるproper conjugationの問題への応用を松崎氏との共著論文にまとめて投稿し、論文誌への掲載が決定した。この他、Klein多様体が納谷計量に関してnegligible boundaryをもっための条件についても考察した。一般に、完備なRiemann多様体においては、適当な定義域を考えることにより、その微分形式に作用するラプラシアンは本質的自己共役になる。これまでの研究で、特に、捩れなしの幾何学的有限なKlein群に付随して現れるKlein多様体に対する考察をし、いくつかの結果を得た。この結果は、多様体の中間次元から十分に離れた次元(次数)の微分形式に作用するラプラシアンが本質的自己
ラミニン2欠損症骨格筋壊死過程における小胞体ストレス性アポトーシスの関与

Laminin-2欠損症では生後間もない時期に筋線維は壊死に陥り、その後の再生過程においてアポトーシスが起こるために再生が完遂しないことがわかっている。上皮細胞等ではインテグリンと細胞外基質との接着がなくなることで、生存シグナルの細胞内への伝達が絶たれ細胞がアポトーシスをきたすことが知られているが、発生由来の異なる骨格筋における生存シグナルの解析はあまり行われていない。そこで本研究ではlaminin-2欠損症のモデルであるdy3K/dy3Kマウスの再生筋を検索することで、その生存シグナル伝達に関与する分子を推察した。すなわち上記のシグナル経路はいずれもBadをリン酸化することでミトコンドリアを介するアポトーシスを抑制しているが、dy3K/dy3K再生筋では、主にPKA系を介してリン酸化されるSer155のリン酸化が障害され、MAPK系でリン酸化されるSer112のリン酸化も軽度障害されていた。一方PI3K/Akt系で主にリン酸化されるSer136のリン酸化は保たれており、またAktもSer473でのリン酸化が認められた。これらの結果よりlaminin-2欠損症骨格筋では細胞外基質(基底膜)とインテグリンの接着を介しての生存シグナルの伝達には上皮系細胞等で中心となっているPI3K/Akt系は保たれており、他の経路(おそらくPKAを介する経路)が障害されることがアポトーシスの原因となっていることが推察された。また壊死の直前にも筋細胞膜の不安定化による高濃度のカルシウムを含む細胞外液の流入がおこり、筋小胞体に負荷をかけることによると思われる小胞体ストレスが生じアポトーシスによる筋核の変性が生じている可能性を、壊死期直前のcaspase-12の活性化を検出することで見出した。ラミニン2欠損症の骨格筋では生後まもなく(モデル動物のラミニンα2鎖のノックアウトマウスであるdy3k/dy3kマウスでは生後9日目から10日目にかけて)広範な壊死が生じ、その後の再生の時にアポトーシスが起こることで再生が完遂されないことが筋ジストロフィー発症の原因である。この壊死過程は基底膜の主要構成成分であるラミニン2の欠損により、ジストログリカンからジストロフィンへと結合する筋細胞膜の補強が不十分となることから高カルシウム濃度の細胞外液の流入を来たし、カルシウム依存性に活性化されるカルパイン等の蛋白分解酵素が活性化されることにより生じる。したがって、この壊死過程の初期には細胞外液の流入により上昇した筋細胞内カルシウム濃度により、筋小胞体の貯蔵カルシウムに異常が生じ、これがストレスになり小胞体ストレス性アポトーシスが同時に生じていると考えられる。そこで本年度は骨格筋の小胞体ストレス下での変化を調べるために、tubular aggregates (TAs)に注目した。TAsは筋細胞膜のイオンチャネルの異常で筋細胞内の電解質バランス、特にカルシウム異常の生じたときに生じる筋小胞体由来の異常構造である。我々はTAsを有するヒト生検筋で、小胞体ストレスに関連する各種蛋白と筋細胞膜に局在する各種蛋白の発現を、免疫組織化学とウエスタンブロットにより解析した。その結果、TAsには正常筋では筋細胞膜に局在するジスフェルリンが強発現しており、またGRP78およびGRP94等の小胞体ストレス時にシャペロンとしてその発現が増加する蛋白も強発現していることを見いだした。これらの結果は、筋細胞内でのカルシウム動態の変化は小胞体ストレスとなりうること、およびジスフェルリンは小胞体ストレスに何らかの関連を有するということである。従来ジスフェルリンはその欠損が筋ジストロフィーの原因となることは判明しているが、その機能はわかっていない蛋白である。