hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重粒子線癌治療の原子分子レベルでの制御のためのデータベース化

さらに、これらデータのデータベース化とそのライブラリー化を構築中である。同様の作業を医療関連分野のみでなく、出来るだけ汎用性の高いデータベースにするために材料関連や環境問題へ拡張すべきデータベースの構築を行っている。核融合研サーバにおいて公開されているデータベースに一部データは収録されている。(C^<5+>+H_2)、(C^<4+>+H_2)系断熱ポテンシャルを分子の配向を変化させた場合について量子化学計算で精密に決定し、カップリングについてはランダウーゼーナー型、およびローゼンーゼーナー型の交差問題として扱い、重イオン衝突による標的分子からの電荷移行について散乱断面積を量子力学的緊密波法により計算する。量子力学的緊密波法による計算は(H+CH_4)^+、(H+C_2H_2)^+、(H+C_2H_4)^+、(H+C_2H_6)^+および(H+CO)^+について既に行っており、(C^<5+>+H_2)、(C^<4+>+H_2)系においても、これらの研究を発展させて行っている。この系は電荷移行の方向角度依存性など、色々な応用分野で重要であり、今までの簡単なイオン-原子や2原子分子に比較して多大の計算量が必要となった。実験値の一部存在する過程やエネルギー領域については補間する作業を実施し、理論値との詳細な比較検討を行っている。この実験理論合同の比較検討作業から最も信頼できると思われるそれぞれの過程についての反応確率の値を決定し、総合的反応確率データを集積している。量子力学的緊密波法による計算は(H+CH_4)^+、(H+C_2H_2)^+、(H+C_2H_4)^+、(H+C_2H_6)^+および(H+CO)^+について既に行っており、(C^<5+>+H_2)、(C^<4+>+H_2)系においても、これらの研究を発展させて行ってきた。また、重粒子衝突過程での取り扱い方法にもとづいた理論の拡張形を、イオンとクラスターや凝縮系の反応過程にも適用し、イオンとの相互作用を原子分子レベルで詳細に調べた。具体的には多数のAl原子を並べた表面にNa原子・イオンが付着しいているモデルを考え、この表面系のポテンシャルを量子力学的に計算し、それを基にして、表面に入射する水素イオンとの衝突過程を詳細に研究し、重イオン衝突による標的分子からの電荷移行について散乱断面積を量子力学的緊密波法により計算し論文にまとめた。この系は電荷移行の方向角度依存性など、色々な応用分野で重要であり、今までの簡単なイオン-原子や2原子分子、またイオン-分子と比較しても多大の計算量が必要となる。このような取り扱い方法は世界でもほとんど例がなく新しい知見を材料工学の分野でも与えることが期待されている。
第一原理計算による高効率量子輸送デバイスのデザイン

申請者が開発した量子力学に基づく第一原理電子状態・量子輸送特性計算法を改良し、それを用いてナノデバイスの機能評価とデザインを行うことを目的としている。計算手法の改良においては、実空間差分法と非平衡グリーン関数法を組み合わせた輸送特性計算法を開発した。これを用いて、カーボンナノチューブを用いたデバイスの輸送特性の解明や、Ge(001)表面での表面欠陥による伝導電子の散乱ポテンシャルの計算に成功した。独自に開発した第一原理に基づく電子状態・量子輸送特性計算手法を駆使し、ナノ構造の量子輸送を電子素過程から調べ、高効率量子輸送を可能にするナノデバイスをデザインする。具体的には、フラーレンやカーボンナノチューブ等のカーボン材料を用いたナノ構造の構造安定性や量子輸送特性と、それらが電極に接続された場合の電極表面とナノ材料の接合状態の違いによる量子輸送特性の変化を原子・電子レベルから精緻に調べ、得られた知見をもとに高効率スピンフィルター素子や高移動度チャネル材料をデザインする。さらには、第一原理計算の結果を実験に提供することにより、新たなデバイスの開発への指針を与えることを目指す。今年度は、輸送特性計算の最大のボトルネックとなっているグリーン関数計算部分を従来の共役勾配(CG)法からShifted CG法に置き換えることにより、最大で22倍の高速化を達成した。また、昨年度完成させたスピン軌道相互作用およびノンコリニア磁性計算用のルーチンを利用して、グラフェン上の遷移金属原子の結晶磁気異方性エネルギーやラシュバ効果を調べた。特にコバルト原子の結晶磁気異方性は、他の計算結果や実験結果と良い一致が得られた。一方、鉄原子ついては実験結果と異なったが、その原因について明らかにした。今年度は、超並列計算機での計算の高速化をはかるため、実空間差分法に基づく第一原理計算コードRSPACEをチューニングした。また、グリーン関数法を用いた輸送特性計算手法の開発、ハイブリッド近似を用いた交換相関ポテンシャル計算法の開発およびスピン軌道相互作用とノンコリニア磁性を扱う計算手法など新計算手法・アルゴリズムの開発を行った。さらに、開発したコードを用いて、Ge表面に形成された欠陥の散乱ポテンシャルの評価を行った。今年度予定していた波動関数の時間発展を計算するアルゴリズムの開発については未着手であるが、平成25年度に予定していたRSPACEの超並列計算機での高速化チューニングを前倒しで行った。ハイブリッド近似を用いた交換相関ポテンシャル計算法の開発や、スピン軌道相互作用とノンコリニア磁性を計算できるアルゴリズムの開発により、高精度な電子状態計算が可能なった。以上のように、研究計画全体を見れば概ね順調に進んでいる。申請時に計画していた通り、引き続き計算のボトルネックになっている部分を超並列計算機で高速化チューニングを行う。また、開発したコードRSPACEを利用して、カーボンナノチューブなどを用いたデバイスや、遷移金属を含む材料をチャネルに用いたデバイスのデザインを行う。計算機システムを購入予定であったが、費用対効果を検討した結果、25年度に発売される新製品を購入した方が効果的であったため、計算機システムと周辺機器に関する予算執行を25年度に先送りした。25年度に執行予定であったものは、予定通り執行する。
光反射特性に基づく表面テクスチャの機能性推定に関する開発研究

表面改質の分野では,材料表面の機能性を向上せさるため,「表面テクスチャ」といわれる幾何学的な微細加工を施すことがよく行われる.ただし,表面テクスチャの幾何形状と表面機能との因果関係は,材質やスケール等の因子もあって必ずしも明確でなく,これらの相関を見出すことには大きな価値がある.そこで本研究では,表面テクスチャの光反射特性から,その機能性を推定する方法の開発に取り組んだ.まず,表面テクスチャの光反射特性を簡便に測定できる魚眼カメラシステムを開発した.そして,表面テクスチャの機能性を推定するための第一段階として,単純な凹凸が繰り返し加工された表面テクスチャの周期性と反射特性との相関を考察した.本研究では,材料表面の光反射特性を利用して,非接触で表面機能(濡れ性と流動抵抗)を推定可能な計測装置と解析手法の開発に挑戦する.その基本的な考え方は,まず,表面テクスチャ(物体表面の微細な凹凸)と表面機能との相関を調査し,データベース化する.そして,表面テクスチャがもつ幾何学的な繰り返し性(フラクタル次元)と光反射特性との相関に着目し,測定した光反射特性の特徴から表面機能を推定するものである.本成果は,材料表面に所望の表面機能を付加する場合において,表面テクスチャの最適設計に対して新たな指標を与えることに工学的な意義がある.本年度の主な計画は,1表面テクスチャの測定と2相関解析であった.まず1については,アルミ板の表面に0.1mm径の円状テクスチャを種々の条件でマトリックス状に加工した試験片を作成し,その光反射特性と表面粗さ(フラクタル次元)を測定した.円状テクスチャのピッチは0.6mm3.0mmの10種類,深さは0.2mm0.6mmの3種類で,試験片は合計30種類である.光反射特性は,試験片に照射するレーザ光のスポットサイズを一定にした場合,円状テクスチャのピッチが大きくになるにつれて鏡面反射成分の比率が高くなった.一方,フラクタル次元は,単位面積あたりの円状テクスチャの数が多くなるほど大きくなり,ほぼ期待通りの傾向が得られた.次に,2については次年度前期までの予定であり,現在進行中である.現時点では光反射特性を16個の特徴量で定量化し,それらとフラクタル次元との相関を解析している段階である.今後,多変量解析の手法を導入し,光反射特性からフラクタル次元を同定することが可能か否かを検証していく予定である.表面改質の分野では,材料表面の機能性を向上せさるため,「表面テクスチャ」といわれる幾何学的な微細加工を施すことがよく行われる.ただし,表面テクスチャの幾何形状と表面機能との因果関係は,材質やスケール等の因子もあって必ずしも明確でなく,これらの相関を見出すことには大きな価値がある.そこで本研究では,表面テクスチャの光反射特性から,その機能性を推定する方法の開発に取り組んだ.まず,表面テクスチャの光反射特性を簡便に測定できる魚眼カメラシステムを開発した.そして,表面テクスチャの機能性を推定するための第一段階として,単純な凹凸が繰り返し加工された表面テクスチャの周期性と反射特性との相関を考察した.本研究では,材料表面の光反射特性を利用して,非接触で表面機能(濡れ性と流動抵抗)を推定可能な計測装置と解析手法の開発に挑戦する.その基本的な考え方は,まず,表面テクスチャ(物体表面の微細な凹凸)と表面機能との相関を調査し,データベース化する.そして,表面テクスチャがもつ幾何学的な繰り返し性(フラクタル次元)と光反射特性との相関に着目し,測定した光反射特性の特徴から表面機能を推定するものである.本成果は,材料表面に所望の表面機能を付加する場合において,表面テクスチャの最適設計に対して新たな指標を与えることに工学的な意義がある.本年度の主な計画は,1光反射特性測定装置の開発,2表面テクスチャの測定(光反射特性,3次元形状,表面機能)であった.まず,1については予定どおり完了し,評価実験の結果,理論どおりに光反射特性を取得できることを確認した.本装置は,簡易的ではなるが,従来法と比較して装置規模が小さく,かつ測定対象から試料を切り取ることなく測定できる点に特徴がある.工業用部品などの表面傷の検査への適用も可能である.この成果は国際会議(SICE2013)へ投稿中である.次に,2については次年度前期までの予定であり,現在進行中である.現時点では,サンドペーパーをサンプルとして,その光反射特性を測定するとともに,2次元表面粗さを高精度レーザ変位計で測定した.今後,測定した光反射特性と2次元表面粗さの相関を解析していく予定であるが,光反射特性に含まれる鏡面成分と拡散成分から特徴量をどのように決定するかが課題となっている.また,2次元表面粗さの特徴をフラクタル次元として定量化するアルゴリズムも検討中である.最終的には,表面テクスチャとして数十ミクロン数ミリオーダーの円状凹凸や矩形凹凸を配列した試験片を作成し,実験していく予定である.表面改質の分野では,材料表面の機能性を向上せさるため,「表面テクスチャ」といわれる幾何学的な微細加工を施すことがよく行われる.ただし,表面テクスチャの幾何形状と表面機能との因果関係は,材質やスケール等の因子もあって必ずしも明確でなく,これらの相関を見出すことには大きな価値がある.そこで本研究では,表面テクスチャの光反射特性から,その機能性を推定する方法の開発に取り組んだ.

まず,表面テクスチャの光反射特性を簡便に測定できる魚眼カメラシステムを開発した.そして,表面テクスチャの機能性を推定するための第一段階として,単純な凹凸が繰り返し加工された表面テクスチャを対象とし,表面テクスチャの周期性と反射特性との相関を考察した.その結果,光照射領域サイズと正反射方向の輝度値には正の相関がみられた.これは加工されていない平面部分の面積が主要因であると考える.次に,光照射領域に対する穴領域が占める割合と,正反射方向の輝度値には負の相関がみられた.ただし,この相関は穴領域が10%以上のときに限られる.最後に,加工深さと反射特性との相関については,円形穴が深いほど鏡面成分が小さくなり,拡散成分が大きくなる傾向がみられた.これについては,穴底部の形状も影響しているものと考える.今後は,円形穴以外の表面テクスチャに対して,多方向から観測した反射特性との相関を解析する必要がある.また,光線追跡法などを用いて,表面テクスチャと反射特性の相関を理論解析する必要がある.ただし,実際の測定対象物体は基材自体に研磨痕などがあり,必ずしも完全鏡面とはなっていないため,表面形状のモデリング方法をあわせて検討する必要がある.工学本年度の主な計画は,1表面テクスチャの測定と2相関解析であった.まず,1については,所望の条件で表面テクスチャを加工した試験片に対して光反射特性と表面粗さ(フラクタル次元)の測定を行うことができた.測定結果は,当初予想していた傾向とほぼ一致しており,研究方針の妥当性を確認することができた.次に,2については次年度前期までの予定である.現時点までに,光反射特性の特徴を定量化するためのアルゴリズムとその実装は完了しており,予定のほぼ50%の進捗状況である.今後は,光反射特性から抽出した特徴量と表面テクスチャのフラクタル次元との相関を,多変量解析の手法を用いて明らかにしていく予定である.本年度の主な計画は,1光反射特性測定装置の開発,2表面テクスチャの測定(光反射特性,3次元形状,表面機能)であった.まず,1については予定どおり完了し,評価実験の結果,理論どおりに光反射特性を取得できることを確認した.次に,2については次年度前期までの予定であり,予定のほぼ50%は完了している.新しい試験片を作成し,引き続き実験を行う予定である.1光反射特性とフラクタル次元との相関,2フラクタル次元と表面機能の関係データベースの構築および3本手法の総合的な検証・評価を行う.1は,昨年度からの継続である.昨年度作成した30種類の試験片に対して,光反射特性の特徴量とフラクタル次元との相関を検証していく.試験片に照射するレーザスポットの径を順次大きくし,照射領域の大きさも考慮に入れる.2では,現試験片の表面機能(濡れ性と流動抵抗)を測定し,1で取得したフラクタル次元との関係データベースを構築する.必要であれば,現試験片とは異なる表面テクスチャをもつ試験片を作成し,データベースの充実を図る.3では,2のデータベースを用い,表面テクスチャの特徴量から表面機能を推定することが可能か否かを検証する.1表面テクスチャの測定(光反射特性,3次元形状,表面機能),2光反射特性とフラクタル次元との相関,および3フラクタル次元と表面機能の関係データベース構築,を進める.
抗がん剤の職業被曝に対する生物学的指標の開発

本研究の目的は、日本の医療現場で多用されているシクロホスファミドおよびフルオロウラシルおよびに対する高感度で選択的な生物学的指標の測定方法を開発し、医療従事者の抗がん剤曝露状況を明らかにすることである。本研究により、フルオロウラシルの代謝物であるアルファーフルオローベーターアラニン(AFBA)は、医療従事者の抗がん剤曝露状況を明らかにし、なおかつ職場環境改善を評価するツールとしても有用であることが明らかになった。医療従事者の抗がん剤への曝露量を明らかにすることを目的に、シクロホスファミドおよびフルオロウラシルの尿中代謝物の測定方法を検討した。シクロホスファミド代謝物のうち生物学的指標の候補として4ケトシクロホスファミドを選択した。フルオロウラシル代謝物のうち、生物学的指標の候補としてアルファフルオロベータアラニンを選択した。策定した4ケトシクロホスファミドの前処理方法の概要は、以下の通り。尿をリン酸バッファで希釈した後に酢酸エチルによる抽出を行った。抽出液を濃縮して無水トリフルオロ酢酸を加えた後に、再び濃縮して分析用試料とした。アルファフルオロベータアラニンの前処理の概要は以下の通り。尿に水酸化ナトリウム水溶液およびS-エチルトリフルオロチオアセテートを加えて反応させた後に塩酸で中和し、反応物を酢酸エチルで抽出した。抽出液を乾固した後、5%塩化アセチルnブチルアルコールを加えて反応させた後、アセトニトリルに転溶し分析用試料とした。いずれの試料もガスクロマトグラフ二重収束型質量分析計を用いて測定した。国内2病院(病院A、B)で抗がん剤取り扱い状況の聞き取り調査および職場環境中抗がん剤汚染濃度の測定を行った。その結果、安全キャビネットなどからフルオロウラシルがほとんど検出されなかった病院Aでは抗がん剤調製担当の薬剤師の尿からアルファフルオロベータアラニンが検出されなかった(0/2人)。一方、フルオロウラシルの汚染がみられた病院Bでは、抗がん剤担当の一部の薬剤師の尿からアルファフルオロベータアラニンが検出された(3/5人)。医療従事者は職業上、日常的に抗悪性腫瘍剤を取り扱っている。近年、国内においても職業性抗悪性腫瘍剤の曝露による健康影響が危惧され、徐々に安全対策が進んできている。健康リスクを評価する、あるいは安全対策の効果を検証する際には、従事者の抗がん剤被曝量を明らかにする必要がある。本研究の目的は,日本の医療現場で多用されているシクロホスファミドおよびフルオロウラシルおよびに対する高感度で選択的な生物学的指標の測定方法を開発し,医療従事者の抗がん剤曝露状況を明らかにすることである.平成22年度には,シクロホスファミドおよびフルオロウラシルの代謝物である4-ケト-シクロホスファミドおよびアルファ-フルオロ-ベータ-アラニン(AFBA)の分析方法を策定した.平成23年度は,国内の5病院において2008年から2011年に採取した抗悪性腫瘍剤を調製する薬剤師のべ26名の1日尿に含まれる4-ケト-シクロホスファミドおよびアルファ-フルオロ-ベータ-アラニン(AFBA)量を測定した.その結果,4-ケト-シクロホスファミドはいずれの尿検体からも検出されなかった.一方,AFBAについては,26名中13名の1日尿から検出された.26名の薬剤師の平均AFBA濃度は72ng/dayで,範囲は,検出下限値未満-554ng/dayであった.また,職場環境中フルオロウラシル濃度が高い病院の薬剤師の尿中AFBAが有意に高い結果となった.以上の結果より,AFBAは,フルオロウラシルの生物学的指標として有用であることが示唆された.医療従事者は職業上、日常的に抗悪性腫瘍剤を取り扱っている。本研究の目的は,日本の医療現場で多用されているシクロホスファミドおよびフルオロウラシルおよびに対する高感度で選択的な生物学的指標の測定方法を開発し、医療従事者の抗がん剤曝露状況を明らかにすることである。平成24年度には、2007年2011年まで継続的に職場環境中抗がん剤モニタリングを実施した病院Aの薬剤師を対象に、尿中フルオロウラシルの代謝物であるアルファ-フルオロ-ベータ-アラニン(AFBA)量を測定した。チェックリスト(吉田ら、2011)を用いて病院Aの安全対策の進行状況を評価したとき、対策が十分でない時期に比べて対策が進んだ時期におけるAFBA量が有意ではないが、減少傾向を示した(p=0.061)。

またシクロホスファミド代謝物はいずれの尿からも検出されなかったが、シクロホスファミドの未変化体についても、AFBAと同様に減少傾向を示した(p=0.061)。職場環境を改善することにより、医療従事者の抗がん剤曝露量を減少できることが強く示唆された。AFBAは、医療従事者の抗がん剤曝露状況を明らかにし、なおかつ職場環境を改善するためのツールとして有用であることが明らかになった。4-ケト-シクロホスファミドについては,医療従事者から検出することができなかったが,アルファ-フルオロ-ベータ-アラニン(AFBA)については医療従事者から検出することができた.そして,薬剤師の尿中AFBA量と職場環境中フルオロウラシル濃度との相関性が示唆されたことから,AFBAの生物学的指標の有用性が評価できた.以上の理由より今研究はおおむね順調に進展していると考えられた.24年度が最終年度であるため、記入しない。研究協力を得られた施設を対象に、職場環境中抗悪性腫瘍剤汚染および医療従事者の曝露に対するフォローアップ調査を実施する.すなわち,施設におけるこれまでの状態と種々の安全対策,たとえば安全設備,安全対策キット,個人保護具の充実、抗がん剤取り扱いに関するマニュアルや安全対策に関するチェックリストの整備と実践などを実施した後での職場環境中抗悪性腫瘍剤汚染および曝露状況の比較を行う.安全対策については,個々の対策を総合的に数値化するために,過去の研究で作成したチェックリストを用いる.医療現場における環境汚染指標および医療従事者の尿中シクロホスファミドおよびフルオロウラシル代謝物と安全対策の実施状況との関係を解析することにより,より客観的な安全対策の評価を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ボルテックス液体状態の準粒子状態およびそのダイナミクス

高温超伝導体の混合状態におけるボルテックスおよびボルテックス格子のダイナミクス(前者はボルテックスコアーの電子状態と密接に関連)を,高周波複素インピーダンスおよび雑音測定を主な手段として探るのが,本プロジェクトにおける,我々の目的である。このような背景を踏まえて,今年度は,(1)YBCO系の磁束の粘性係数の測定(2)同一試料を用いた熱伝導度と高周波インピーダンスの比較(3)これまで,局所ホール素子を用いてボルテックス格子のダイナミクスの研究を行ってきたBi_2Sr_2CaCa_2O_y(BSCCO)単結晶において,伝導雑音の測定を行った。これらの研究により,以下の成果が得られた。(1)YBCO系で,表面インピーダンスの磁場依存性は,従来超伝導体を念頭においた磁束の運動を表現する表式(Coffy-Clem Model)でよく表現されることがわかり,これより,磁束格子の粘性係数ηが求まった。ηは,複数の周波数でほぼ同じ値をしめし,この値より,磁束格子コアーのエネルギー準位間隔ωoとレベルの広がり1/τの比ωoτは約0.3となり,古典的コアーと考えてもよい状況にあることがわかった。BSCCO系においても同様の測定を,様々なキャリヤ濃度の試料について行い,やはりωoτが0.1程度の値を,いずれの試料においても得た。これらのことから,高温超伝導体ボルテックスコアーが古典的であるという描像は,かなり普遍的なものであると考えられる。(2)熱伝導度に「異常」のある磁場,あるいは,それ以上の磁場でも,高周波表面インピーダンスには特に何の「異常」もなく,また,熱伝導度に異常のある試料とない試料問で,高周波表面インピーダンスに特に差異は見られなかった。従って,熱伝導の「異常」は相転移によるものではないと示唆される。(3)あらゆる超伝導体で初めて,いわゆる「選択板」ノイズを観測することに成功し,これにより,動的相図におけるmoving Bragg Glass相の存在が明らかになった。
超短パルス反射計によるプラズマ診断法の開発

高温高密度プラズマ内部の密度分布や密度揺動等を非接触で測定する方法として電磁波を用いた計測法がある。特に、最近のパルス技術の発達や高速掃引型広帯域発振器などの高周波デバイスの発達により反射計を用いたプラズマ診断が行われるようになった。本研究では、短パルスをプラズマ中に入射し、入射波と反射波の飛行時間差からプラズマのカットオフ層の位置を測定する方法を用いる。パルス幅の逆数に相当する周波数をフーリエ成分として持っているため、1ショットで多周波数の反射波を観測することができるため、この方法は次期大型核融合実験装置での応用が期待され、その実験的、理論的検証が急がれている。そこで本研究の目的は、超短パルス反射計を用いてプラズマ診断の実験的および理論解析との検証を行うことである。本年度は、プラズマ密度分布測定法を確立するために東北大学工学部に設置してある高密度電磁流体実験装置HITOPをテストプラズマ源として密度分布制御を行って基礎的データを取得した。制御方法としては、外部磁場配位を変化させたりプラズマ放電電流を変えたりし、プラズマ密度および半径の制御を行った。そして、HITOP装置内部に設置してある静電プローブアレイを用いてプラズマ半径方向密度分布を測定し、現在開発中の高速周波数掃引型反射計を用いた密度測定と比較した。その結果、両者の測定結果はほぼ一致したものの、反射計システムのS/Nの改善やプラズマ内部の密度揺動や不安定性などの物理現象の解明などの問題点が残り、それらの検討を行った。超短パルス反射計については、金属反射板を用いたシミュレーション実験などは行っているものの、プラズマへ適用するための十分な信号強度は得られていないため、増幅器の増強などが必要である。今後は、高速掃引型反射計とともに超短パルス反射計でのプラズマ密度分布測定を行いその測定法の確立を進めていく予定である。特に、最近のパルス技術の発達や高速掃引型広帯域発振器の出現により反射計を用いたプラズマ診断が行われるようになった。パルス幅の逆数に相当する周波数をフーリエ成分として持っているため、1ショットで多周波数の反射波を観測することができる。この方法は次期大型核融合実験装置での応用が期待され、その実験的、論理的検証が急がれている。本年度は、超短パルス反射計を整備し金属反射板を用いたシミュレーション実験を行った。パルス発生器(パルス幅22ps)は、周波数成分としてDC45GHzに相当する。これを広帯域の電磁ホーンアンテナを通して送信し、プラズマからの反射波を再び電磁ホーンアンテナで受信し、バンドパスフィルター(中心周波数6, 10, 14, 18, 24GHz)を用いて周波数の識別を行い検波し反射波の遅延時間を測定した。まず、プラズマに入射する前に金属板を使って反射波の測定を行った。その結果、計算値と測定値は良く一致した。また、プラズマ測定に関しては周辺計測器の整備を行い東北大学HITOP装置の真空容器内に13チャンネルの静電プローブアレイを設置してプラズマ半径方向密度分布の時間変化を測定できるようにした。さらに従来から研究を進めている掃引型広帯域発振器を用いた反射計測法によるプラズマ密度分布の時間変化の実験的検討も行った。今後は、超短パルス反射計でのプラズマ密度分布測定を行い他の計測器との比較を行う。
水素-電子-スピン-格子結合系のメカニズムと巨視的物性

N,N′二置換ジチオオキサミドのCu2+錯体について、置換基としてヒドロキシエテル基、ヒドロキシプロピル基、ヒドロキシペンチル基を持つ錯体の水酸基と取り込まれた水分子を重水素化した錯体を合成し、水酸基や取り込まれた水分子の運動性を重水素核NMRにより調べた。また、比較として水酸基がないメチル基やエチル基を置換基として持つ錯体についても調べた。粉末X線回折の結果からアルキル鎖が長いほどCu2+が作る面とこの上下の面との相関距離が大きくなること、TG-DTAの測定結果から水酸基を持つ錯体は合成した状態では準安定相であること、および250度C以上で分解することがわかった。重水素核NMRの測定やTG-DTAの測定から、水酸基を持たない錯体は水分子を取り込まないことがわかったことから、これら一連の錯体に取り込まれる水分子はCu2+の軸方向に配位するのではなく、水酸基の近くに存在すると考えられる。ヒドロキシペンチル基を持つ錯体の水酸基の重水素核NMRスペクトルの温度依存性から、水酸基は230K250Kですでに三方向に向きを変える運動を起こし、さらに室温近傍ではアルキル鎖も動き出すことがわかった。この水酸基部分の運動はヒドロキシエテル体よりも激しく、ヒドロキシペンチル体ではヒドロキシエチル体よりも、大きなプロトン伝導が期待されることがわかった。二つの四角酸部位の間にビフェニル基を挟んだ強い有機酸(BSQB)の含水結晶について、オキソニウムイオンと水分子の水素結合クラスター内でのプロトンリレーによることを重水素化物の固体高分解能重水素核NMRスペクトルにより明らかにした。186Kの信号は6.8ppmと22ppmに明らかに分裂しており、水分子とオキソニウムイオンに帰属される。温度を上げていくと252Kで二つの信号は融合し一つの幅広い信号となり、さらに温度を上げるとその線幅は狭くなっていく。このスペクトルの温度塩化は水素結合を作っているすべての結晶水とオキソニウムイオンの間で水素原子の交換が起こっていることを示しており、オキソニウムイオンと水分子の水素結合クラスター内でプロトンリレーが起こっていることを示している。
3次元領域におけるナビエ・ストークス方程式の解の計算機援用証明

Navier-Stokes方程式の定常解の検証について、Newton-Kantorovich定理を使用して解の検証方法を検討した。特に、中尾氏の微分作用素の逆作用素のノルム評価方法を適用するために、Hypercircleの方法を拡張して、Stokes方程式の事前誤差評価方法を提案した。実際の例では、丸め誤差が残される近似計算の意味でNavier-Stokes方程式の定常解を検証して、提案方法の有効性を示した。ナビエストークス方程式の定常解の検証問題のコーア問題である「Stokes方程式の近似解の事前誤差評価」について、近似計算の意味で提案手法の有効性を確認した。ナビエストークス方程式の解の検証に関する厳密な計算を提供するために、区間演算を利用して3次元領域における有限要素法のライブライを開発する予定です。また、レイノルズ数の高い流れの検証を行うために、計算アルゴリズムの効率性を改善する予定です。2018年度の元々の計画では計算機を購入する予定でしたが、現在、2019年度に計算機を購入することで計画を調整した。
農山村の医療問題－東北地方における公立病院再編を中心として

本研究は、近年東北地方の多くの地域で展開されている公立病院再編に注目し、それが住民生活に与えているインパクトを明らかにすることを目的としている。今年度は、1農山村の医療行動に関する論文の公表、2農山村の地域医療再生に関する分担執筆、3博士学位請求論文の執筆を行った。これらの概要は、次にまとめられる。1では、2012年に山形県小国町において実施した調査の結果を分析した。山形県小国町は、都市的地域からの隔絶性が高く、医療行動には過大な移動負担が伴っている。そのため、医療行動は生活問題につながりやすいと考えられ、通院、入院行動調査を行った。しかし、その結果、当該地域の医療行動には、別居家族などによる支援が柔軟に取り入れられており、医療行動に条件不利性の強い農山村では、医療行動で起り得る生活問題を回避しようとする戦略的側面があるこζが明らかとなった。2では、農山村の医療問題の歴史的変遷を踏まえ、医療問題の今日的特徴、生活問題としての特徴、地域医療再生の方途について議論した。その結果、今日は医療体制の整備が都市部に比して立ち遅れているという従来の問題から、ようやく構築した医療体制の維持が困難化しているという局面をむかえており、既存医療体制の縮小・撤退は、地域への定住意志をも揺るがす問題を引き起こしていることを指摘した。3では、次の2つを課題とした。第1は、医療体制の縮小・撤退による住民生活への影響の解明であり、第2は、医療体制を維持するガバナンス構造の考察である。前者について、公立病院改革の一環として公立病院を無床化した地域における調査によると、当該地域では医療機会が得られなかった病状の不安定な患者の在宅療養が発生し、家族介助者に過大な負担が生じていることが明らかとなった。後者について、公立病院改革を病床削減ではなく病院の経営改革で対応した地域における調査によると、公立病院と自治体が地域づくりの一環としてともに改革に取り組む関係の構築が重要であることが明らかとなった。(抄録なし)(抄録なし)近年,農山村の医療環境は著しく悪化している。本研究は,東北地方で多くみられる公立病院再編に注目し,それが住民生活に与えるインパクトを捉え,現代の農山村地域で医療体制を維持する方途を検討することを目的としている。本年度は,(1)公立病院の縮小再編に伴う患者の転院問題と生活インパクトに関する研究,(2)公立病院の縮小再編を回避した山村地域の公立病院の存立基盤に関する研究,そして(3)東日本大震災による医療機関の津波被災状況と患者搬送に関する研究を行なった。(1)では,2010年に実施した宮城県登米市の調査結果を分析した。その結果,公立病院の無床化以後の患者の転院先確保が難しく,家庭内に要看護患者を抱える事による生活問題が明らかとなった。この結果は,2011年4月の経済地理学会関東支部例会および2011年5月の東北地理学会春季学術大会において発表した。(2)では,公立病院改革ガイドライン通知後も現行体制の維持を選択した山形県小国町を対象地域として,縮小再編を回避するための経営改善に対する町立病院の取り組みを調査した。そして,その存立基盤を,事務会計,医療職員,行政の3者の視点から分析した。(3)では,2011年3月東日本大震災を受けて,岩手県及び宮城県で津波被災を受けた医療機関の立地条件を明らかにするとともに,医療機関が壊滅した宮城県南三陸町の被災患者が隣接する登米市にいかに搬送されたかについて検討した。本研究は,研究計画上予定外であったが,平常時の経営効率化のために実施されている公立病院再編が,災害時には脆弱性を増大させていることが明らかとなった。この成果は,2011年,学術誌「季刊地理学」へ掲載された。近年,農山村の医療環境は著しく悪化している。本年度は,(1)公立病院の縮小再編に伴う患者の転院問題と生活インパクトに関する研究の公表,(2)公立病院の縮小再編を回避した山村地域の公立病院の存立基盤に関する研究の公表を行なった。宮城県登米市は,公立病院改革の一環として病院の無床診療所化を実施しており,その当時,当該病院へ入院していた患者世帯に対する聞き取り調査を行なった。その結果,公立病院の無床化以降市内での医療ニーズの充足が難しく,患者の転院先が十分には確保されていない状態が明らかとなった。入院の機会が得られなかった医療のニーズを抱える患者は,本人や家族の意志に関わらず不安定な在宅医療を強いられており,それに起因する多くの生活問題が明らかとなった。この成果は,村落社会研究ジャーナル第19巻第1号に掲載された。(2)では,20112012年に実施した山形県小国町の調査結果を分析した。山形県小国町は,公立病院改革ガイドライン通知後も現行体制の維持を選択し,経営体制の見直しによる経営改善を実現している。その改革を主導した公立病院に対する聞き取り調査及び,改革案策定会議の議事録分析によって,縮小再編を回避できた背景を調査した。その成果は,農村計画学会誌において2012年1月に受理され,第32巻1号に掲載予定である。

本研究は、近年東北地方の多くの地域で展開されている公立病院再編に注目し、それが住民生活に与えているインパクトを明らかにすることを目的としている。今年度は、1農山村の医療行動に関する論文の公表、2農山村の地域医療再生に関する分担執筆、3博士学位請求論文の執筆を行った。これらの概要は、次にまとめられる。1では、2012年に山形県小国町において実施した調査の結果を分析した。山形県小国町は、都市的地域からの隔絶性が高く、医療行動には過大な移動負担が伴っている。そのため、医療行動は生活問題につながりやすいと考えられ、通院、入院行動調査を行った。しかし、その結果、当該地域の医療行動には、別居家族などによる支援が柔軟に取り入れられており、医療行動に条件不利性の強い農山村では、医療行動で起り得る生活問題を回避しようとする戦略的側面があるこζが明らかとなった。2では、農山村の医療問題の歴史的変遷を踏まえ、医療問題の今日的特徴、生活問題としての特徴、地域医療再生の方途について議論した。その結果、今日は医療体制の整備が都市部に比して立ち遅れているという従来の問題から、ようやく構築した医療体制の維持が困難化しているという局面をむかえており、既存医療体制の縮小・撤退は、地域への定住意志をも揺るがす問題を引き起こしていることを指摘した。3では、次の2つを課題とした。第1は、医療体制の縮小・撤退による住民生活への影響の解明であり、第2は、医療体制を維持するガバナンス構造の考察である。前者について、公立病院改革の一環として公立病院を無床化した地域における調査によると、当該地域では医療機会が得られなかった病状の不安定な患者の在宅療養が発生し、家族介助者に過大な負担が生じていることが明らかとなった。後者について、公立病院改革を病床削減ではなく病院の経営改革で対応した地域における調査によると、公立病院と自治体が地域づくりの一環としてともに改革に取り組む関係の構築が重要であることが明らかとなった。本研究では,(1)公立病院再編が住民生活に与えるインパクトを捉え,(2)現代の農山村地域で医療体制を維持する方途を検討することを目的としている。(1)は本年度に調査を終えて公表のための論文審査中であり,(2)は論文執筆に必要なデータ取得は行なった。東日本大震災に関する研究が予定外に加わったが,その研究成果は東北農山村の医療問題を検討するに極めて重要な示唆が得られ,予定以上の成果が得られた。(1),(2)ともに研究成果の公表(査読論文の公表)を終えており,研究計画通り,学位論文において研究の総括を行う段階に入っている。(抄録なし)来年度は,今年度の山形県小国町における実態調査の公表と,研究計画通り新たに次の2つの研究を進める。第1は,公立病院再編の背景である構造改革と社会保障改革に関する文献研究である。第2は,調査対象地域である東北地方における公立病院再編の空間的特性を把握するための,データベース作成と分析である。研究計画の若干の変更点として,今年度実施した東日本大震災と医療問題への研究に着手した点が挙げられる。
室町時代における『太平記』の異本生成過程の研究

14世紀から17世紀にかけての時代、いわゆる南北朝・室町時代に『太平記』はどのような書として認識されていたのか。この問題を追及するために、本文異同の分析、作品の読解、享受資料の検討を行った。これにより、神田本『太平記』が15世紀の異本生成の過程を知る上で重要な伝本であること、半ば定説化している『太平記』は室町幕府の正史(的存在)という説は成り立ちがたいこと、8代将軍足利義政周辺に異本的存在である天正本『太平記』が存在していたことなどを明らかにした。今年度は、単著1冊、論文1本、口頭発表1回という研究成果を挙げたほか、龍門文庫蔵豪精本太平記の調査も行った。具体的には、これまでの成果21篇の論考をまとめた『『太平記』生成と表現世界』(新典社)を公刊し、『太平記』の生成・表現世界・享受の問題についての問題を論じた。特に表現世界の問題では古態本の表現性について考え、この科研のテーマの基礎となるものである。また、論文「神田本『太平記』本文考序説ー巻二を中心にー」では、古態本の代表として目されてきた神田本の研究史を整理した上で、切り継ぎや異本本文の書き込みについて検討した。その結果、神田本は古態本としてだけでなく、むしろ室町時代、15世紀の『太平記』本文の本文改訂を考える上で重要な要素を持っていることを明らかにした。これを踏まえ、口頭発表「神田本『太平記』の本文をめぐる一考察」では、神田本巻32の混合本文や書き込みを分析し、15世紀の『太平記』本文の改訂のあり様について考えた。この発表のポイントは、巻32に書き込まれた永和本系本文についてのみ注目されてきた中にあって、神田本の本文そのものを総合的に検討した点にある。特に、神田本本文は、何か校合結果を書き込んだ本を元にしているという指摘は、神田本研究のみならず、室町時代の『太平記』の異本生成の具体的なあり方を示したもので、この科研のテーマと完全に一致するものである。以上のように、今年度はほぼ予定通りに研究を進めることができたといえる。本年度は、神田本『太平記』の書き込みの整理を行うことを中心に、南北朝時代から室町時代初期の『太平記』本文について考えることを研究の目的に据えていた。当初の研究計画としては、神田本に焦点を絞り、切り継ぎ本文についての考察を完了する予定だった。しかしながら、神田本巻32の本文の整理・検討に時間がかかり、切り継ぎ本文の検討にまで手が回らなかった。その点、やや計画よりも研究が遅れたともいえる。だが、その代わりに、南北朝時代から室町時代にかけての『太平記』の享受の在り方を考察し、それを通して当時の『太平記』の姿に迫ろうとする研究を行った。この点は、予定よりも研究が進んだといえる。以上の成果は、以下の2本の論文と2回の口頭発表によって公にした。・論文1和田琢磨「室町時代における本文改訂の一方法ー神田本『太平記』巻三十二を中心にー」(『太平記』をとらえる』2、笠間書院、174-199ページ、2015年10月)。2和田琢磨「十四世紀守護大名の軍記観」(日下力監修、鈴木彰・三澤裕子編『いくさと物語の中世』、汲古書院、177-199ページ、2015年08月)。・口頭発表1和田琢磨「『太平記』の為政者像ー明君不在の物語を考えるー」(早稲田大学国文学会2015(平成27)年度秋季大会2015年12月05日、於:早稲田大学)。2和田琢磨「『太平記』と今川氏」(軍記・語り物研究会2015年大会2015年08月25日、於:東洋大学)。当初の予定としては、神田本『太平記』の書き込みや切り継ぎ部分の検討を終わらせる予定であったが、その点は予定通りにいかなかった。予定通り進んだ点は、神田本巻32の書き込みの検討を概ね済ませ、重要な点は論文にして発表できた点である。また、当初の予定以上に研究が進んだ面もある。それは、南北朝時代・室町時代の守護大名の『太平記』観を考察することを通して、当時の『太平記』の姿の一面を明らかにできたことである。これらを総合すると、おおむね順調に研究が進展したといえると思う。今川了俊著『難太平記』の記事とそれに対応する『太平記』の内容とを詳細に比較検討し、南北朝時代・室町時代初期における『太平記』観について明らかにした。これにより、『難太平記』を元に形成されている『太平記』を室町幕府の正史とする現在の有力説を否定したほか、了俊は『太平記』を部分的にしか読んでいなかったであろうこと、精読していたわけではないであろうことを指摘した。また、『太平記』を詳細に読み解き、『太平記』には「序」が説くような理想的な為政者「明君」が不在であることを明らかにした。『太平記』の天皇達は皆、臣下の意見を聞かずに自身の個人的な思いを反映させて物事を判断していて、その結果乱世を惹起するという共通した特徴を持っている。これまでは、後醍醐天皇像の特徴とされてきたこのような性格が、すべての天皇に認められることを指摘したわけである。

その過程では、後醍醐が易経を読み違えたことや、楠正成の登場場面の夢を正確に解けていなかったことを指摘し、『太平記』の新たな読み方を示した。調査の実績としては、以下のようなものがある。一つは、阪本龍門文庫蔵豪精本『太平記』の継続調査を行った。それにより、従来指摘されていない事例をいくつか発見することができた。また、本研究課題のための調査の過程で、室町時代末の書写と考えられる新出の『義経記』伝本を発見することができた。作品は異なるものの、室町時代の本文の形成を考える上で示唆的な情報を含む新出伝本であったため、今後、論文化する必要があると考えている。当初の予定では野尻本『太平記』の調査を行い、神田本『太平記』の切り接ぎ本文について明らかにするつもりであった。だが、育児のために基礎文献を研究する固まった時間が取れなかったために、予定を変更して可能な研究を進めることにした。今年度行った研究は、今川了俊著『難太平記』の本文と『太平記』の本文の詳細な比較検討を行うことで、南北朝時代・室町時代の『太平記』観を明らかにすることであった。この研究を遂行するための資料は比較的調っていたため、現在の状況に照らし合わせて遂行可能と判断して切り替えた。この研究により、室町時代の異本発生過程には、守護大名の改訂要求があったことが特に注目されてきたが、そのような意識を持っていない大名の存在についても指摘したほか、足利義満ら将軍の『太平記』改訂の指示の可能性についても、その論拠が薄弱ではないかということを述べた。この研究は、『太平記』の異本が誕生する状況の一端を明らかにしたものである。その他に、『太平記』の特徴とされている政道批判の方法について、天皇の問題を中心に据えて論じた。天皇は、臣下の意見に耳を傾けず私欲を織り交ぜた独断を下すことがあり、それ故に乱世は続くという『太平記』の作品世界の構造を明らかにしたものである。南北朝時代・室町時代を通じての『太平記』の基本的な表現世界を確認することで、異本の特徴を論じる際の一つの基軸を明確にするための作業である。以上のように、当初は特定の伝本の特徴を文献学的に明らかにするつもりであったが、それはできなかった。それに代わり、『太平記』の全体に関わる問題について考察し、異本発生を考察する際の基準を明らかにしたのが、本年度の研究であった。本年度は、室町時代における『太平記』の様相について二本の論文で明らかにすることができた。その一つは、『宣胤卿記』の記事内容の検討から今川氏親の『太平記』観を再考し、従来の説に見直しを迫った「今川氏親の『太平記』観」である。これまでは、今川氏親の『太平記』観は、南北朝時代の武将今川了俊のそれと同じで、『太平記』を正史のごとくにみなしていた故に、氏親は先祖了俊が著した『難太平記』を持ち出し、了俊と同様に『太平記』に自家の功績が記されていないことを嘆き、宣胤に『太平記』への加筆を要求したという説が定説であった。しかし、『宣胤卿記』を丁寧に読み直すと、宣胤は『太平記』改訂に影響を有していた人物とは考えられない。また、氏親に与えた抜き書きには『太平記』所載の今川氏関連の記事がまとめられていたと考えられ、そこには今川氏の活躍が劣んどなかったと判ぜられるのである。氏親は宣胤に対し、そのことを弁明するために『難太平記』を持ち出したのであり、了俊と氏親の認識は同一とは考えられない。それどころか、氏親は『太平記』を過去の書と認識していたと考えられるのである。もう一つの論文「『大館持房行状』にみる五山僧の『太平記』受容」では、八代将軍足利義政の近臣大館氏の出である景徐周麟が著した家伝の分析から、室町時代の将軍周辺・禅林社会における『太平記』の受容について具体的に明らかにした。
遷移金属-合成金属複合システムによる新規構造規制電子系の構築

新規な概念に基づいた超分子システムを構築すれば、電極界面における電子の動きを高効率化できると考えられる。ポリアニリンのようなヘテロ原子を含むπ-共役系高分子のヘテロ原子に遷移金属を配位させれば、クラスター型の遷移金属-合成金属複合錯体が形成され、π-共役鎖を介した遷移金属間のコミュニケーションが可能になり、新規d,π-電子系の構築が期待される。本研究では、π-共役系高分子ポリアニリン誘導体と遷移金属のレドックス機能を組合せた共役系錯体システムにおいて構造規制されたレドックス機能を可能にすることを目的とし、既に明らかにしているポリアニリン誘導体とVCl_3からなるπ-共役系ポリマー錯体の錯形成挙動およびレドックス特性について詳細に検討を行った。π-共役系高分子としてイミン窒素とアミン窒素がほぼ等しい割合で存在しているポリ(ο-トルイジン)のエメラルジンを用いた。紫外-可視スペクトルにおいて、ベンゼノイド構造からキノイド構造への電荷移動に基づく600nm付近の吸収はVCl_3の添加に伴って減少し、ο-トルイジンユニット:VCl_3が2:1で錯形成していることが示された。このとき、キノンジイミン部位の還元およびVCl_3の酸化を伴ったレドックス相互作用に基づく錯形成が起こっているものと考えられる。ESRスペクトルにおいて、ポリ(ο-トルイジン)を等量以下のVCl_3で処理することによって、V(IV)および有機ラジカルに基づく吸収が現れた。この結果からも、キノンジイミン部位とV(III)が酸化還元を伴った錯形成をしていることが示唆される。以上の如く、V(III)は金属ドーパントとして機能するだけでなく、一電子還元剤として機能することが明らかとなった。
超対称性をもつ素粒子の統一的な理論の構造

最近の天体物理的な観測によると、宇宙定数は、ほとんど零であるが完全にではなく、非常に小さい正の値をとっていることが示唆されている。このように、何らかの物理量が極めて零に近い場合、一つの理解は、運動学的に理論の対称性を考え、より大きな対称性が存在する場合に得られるが、宇宙定数の場合、そのような対称性は知られていない。そこで、動力学的な帰結として理解することが試みられるが、そのための前提として、宇宙定数が理論の中の力学変数になるような状況を構成しておく必要がある。そのような試みとして、高次元の時空間を用いるものが考えられる。具体的に考察した6次元時空間を4次元にコンパクト化する設定の場合、その部分空間に4次元の物質を導入し、さらに背景場としてゲージ場を導入することで、6次元の宇宙定数が正のときに全時空間が正則である模型を得ることができた。さらに、6次元の宇宙定数が負の場合にも、部分空間に5次元の物質を導入することで、同様に全時空間が正則であるように模型を拡張することができた。6次元の宇宙定数は固定されていても、問題の4次元の宇宙定数は積分定数として現れるので、必要な状況を与えることに成功している。4次元の宇宙定数の値が零に近いものを選択するためには、そのための機構を導入する必要があるが、別の4次元部分空間を高次元中に導入して、その動力学を考察することにより、重力相互作用自体が選択に貢献する理論の構築が可能となる。宇宙項問題として知られる宇宙定数の不自然な微小さを、有効理論の枠組みから理解する試みを実行した。宇宙定数はそれ自体、宇宙構造を規定する重要因子であるが、それにも増して、有効理論に基づく基本法則の理解全体に問題を投げかける、単なる一つのパラメータ微細調整をこえた課題となっている。解決の方向として、Adjustment MechanismsとChanging Gravityの二つの既存の試みに着目して考える。Adjustment Mechanismsは、スカラー場の相互作用によって、曲率の小さな背景時空を選ぼうとする試みであるが、望ましい背景は得られずに重力が分離する状況に陥ってしまう。Changing Gravityは、宇宙定数が力学変数になるような重力理論を採用する試みであるが、小さな値を選ぶ理由は内在していない。そこで、この二つのアプローチをあわせて考えることにより、どちらにも分類しきれない新たな可能性を導入した。これだけではパラメータ調整を完全に無くせるわけではないが、元々の宇宙定数の微細調整とは異なるパラメータ調整になっているため、高次元理論における自然な実現が可能になる。その結果はインフレーションとのアナロジーによって理解できる。時間方向に進展する通常の空間のインフレーションが平らな空間を実現するように、高次元方向に進展する時空間の「インフレーション」が平らな背景時空を選択するのである。
低酸素応答性転写因子HIF-1αを標的とした抗炎症療法の開発

従来ヒトHIF-1αタンパク質を効率的に検出できた抗体ではマウスHIF-1αタンパク質が検出できなかったため、まずマウスHIF-1αタンパク質を検出するための抗体を選択することから始めた。市販されているいくつかの抗体を試し、マウス由来のHIF-1αタンパク質を比較的効率的に検出することのできる抗体を見出した。さらに、HIF-1αを特異的にノックダウンすることが可能なsiRNAを構築中である。siRNA発現系が構築でき次第、そのsiRNAのcharacterizationを行う(HIF-1αmRNAのノックグウン、HIF-1αタンパク発現の抑制、標的遺伝子発現の抑制など)。また、HIF-1標的遺伝子の発現を定量的に検討するため、Real-time PCRシステムを導入し、VEGF、TGF-β、PAI-1などのHIF-1標的遺伝子発現の検討を行っている。さらに、構成的活性型HIF-1αとドミナント・ネガティブHIF-1αがマウス細胞でも機能することをプラスミドを用いた発現系で確認した。今後、アデノウイルスを用いた発現系を構築していく。これと平行して、関節リウマチと多くの点で類似性を示すことが知られているアジュバント誘導関節炎モデル動物の作成を行っている。作成後、HIF-1αや標的遺伝子の発現に関して検討を行う。また、平成18年1,月にColorado州Breckenridgeで行われたKeystone symposium(Hypoxia and Development, Physiology and Disease)に参加し、低酸素応答性遺伝子発現調節機構の最新の知見やHIF-1を標的とした治療法開発などに関し国内外の研究者と情報交換を行った。さらに、HIF-1αを特異的にノックダウンすることが可能なsiRNAの配列をこれまでに報告されている論文などをもとに決定し、siRNA発現系を構築中である。siRNA発現系が構築でき次第、そのsiRNAのcharacterizationを行う(HIF-1αmRNAのノックダウン、HIF-1αタンパク発現の抑制、標的遺伝子発現の抑制など)。また、平成18年1月にColorado州Breckenridge,で行われたKeystone symposium (Hypoxia and Development, Physilogy and Disease)に参加し、低酸素応答性遺伝子発現調節機構の最新の知見やHIF-1を標的とした治療法開発などに関し国内外の研究者と情報交換を行った。
大学の情報サービス麻痺にクラウドとマッシュアップで対応する学習支援システムの開発

27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、大学のインフラを含めた情報サービスが完全に麻痺した場合に、限られた機能であっても教育サポートを継続することができる学習管理システム(LMS)の開発研究である。クラウド上には、資料配布等可能なストレージサービスに加えて、動画配信、アンケート、ドキュメントの協同編集、認証、ブログ等様々なサービスが存在する。本研究は、これらのサービスをマッシュアップするWebアプリケーションを開発することで、全体としてLMS機能の実現を目指す。本システムをCMS-mini (Course Management System-mini)と名付ける。今年度は、現在公開されているクラウド上のサービスのうち、LMSとして具備すべき様々な機能として利用できそうなものを調査し、APIの有無、利用条件等、実際にマッシュアップ可能であるかを見極め、可能なサービスから、そのサービスをCMS-miniの機能の一部として利用するためのWebサービスを構築していくことを計画した。調査をしながら、可能な所から既にプロトタイプシステムの開発に取り掛かっている。ベ一スとしてGoogle Apps Engineを採用し、科目、担当教員、受講学生等の情報を、標準規格であるIMSEnterprise規格をGoogle Drive上に置くことで他のLMS(緊急時ではなく通常時のもの)と一部認証も含めて連携に成功しており、コンテンツもGoogle Drive上に置いたものを呼び出せる状況にある。今後、クラウド上の各種機能のマッシュアップにより、データベースの構築、学習履歴管理、各種LMS機能の実現を進めていく。シリアが内戦状態であり、大使館の閉鎖、郵便物の不達、安全な出国ルートの確保等で、来日の予定が9月25日から11月6日に大幅にずれ込んだため、年度内の学会発表等はできなかったが、ハイペースに研究を進め、既に開発に取り掛かっている。平成26年度は5月に情報処理学会CLE研究会での発表が決まり、国際会議出席等も予定され、成果があがりつつある。上記理由による来日の遅れで、研究に取り掛かるのが遅くなったが、現在はむしろ予定より早く研究が進みつつある。MoodleやBlackboardといった通常利用されるLMSと標準規格による連携等、緊急時にすぐに利用可能なシステムとしての基本部分の構築に成功しており、今後の機能追加が楽しみな状況にあり、あまり問題となるような点は見当たらない。