hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
流通チャネルの企業間関係における「協調と対立」及び「統合と分離」

第1に、機会主義の類型、取引依存度及びその相互作用がチャネル関係の成果に及ぼす影響に関して、仮説を構築し、定量分析のためのサーベイを実施した。特に、機会主義の類型を作為・不作為に分け、それらが取引関係の満足度、行動的成果、顧客への対応という多次元の成果変数に与える影響を理論的に考察し仮説の提示を行った。第2に、ガバナンス価値分析の枠組みに基づきチャネルの統合・分離に対する仮説構築とデータ収集を実施した。企業の保有する資源の特性と市場力の高低、資産特殊性などの取引特性、チャネル統合度、およびチャネル成果などを総合的に考慮できる枠組みを理論的考察から抽出し、その検証のためのサーベイを行った。平成25年度は研究モデルと調査対象の確定が当初の目的であった。先行研究に対するレビュー作業の結果、売り手ー買い手企業の知覚の差異に注目し、チャネル関係における協調と対立の側面を立体的に分析する研究が不足していることが明らかになった。この論点を中心に、共同研究者各自が理論的考察を進めると同時に、数回にわたる研究会を開き、分析コンテキストをどこに絞るか、また、分析モデルにどのような変数を取り入れるかについての協議を行った。その結果、以下のような知見が得られた。従来のチャネル研究はモナディックデータによるものが多く、関係の協調性や対立性に関して、それがチャネルメンバー間の共通した認識を反映するよりは、メンバー各自の主観的判断に基づいているという批判を避けることが出来ない。そのために、特定のチャネル関係について、メンバー間に認識の差異が存在するか否か、また、存在するのであればその相違は大きいのか否か、という問題がチャネル関係の成果にインパクトを与える可能性が残されることになる。また、その知覚の差異は、メンバー各自の依存度、チャネルメンバー各自の規模などの関係の構造的な側面や、関係の歴史や信頼、コミュニケーションのような相互作用的側面、および、不確実性など環境的要因によって調節される可能性があることも議論された。また、チャネルメンバーの認知する統合度という要因も、直接・間接的に各メンバーの知覚水準に影響を及ぼし、それが結果的にメンバー間の知覚の異同として表れる可能性を指摘できる。当初の目標は、平成25年度中に研究モデルを確定し、全行的な輸送調査を実施することであったが、ダイディック・データ確保のための業界選定が難航したことなどの理由で、やや遅れ気味になっている。今年度の上半期中に調査モデルの確定、調査項目設計、および全国ベースの輸送調査と収集作業を集中的に行う計画である。次年度以降の実証研究の準備段階として、先行研究のレビューに基づく研究モデルの検討を中心的に行った。特に本研究課題の主要目的の一つは、マーケティング・チャネルにおける取引関係に関する二者間データから、その経験的妥当性を検証することにある。そのために、取引関係そのものの諸側面に関する当事者間の認識の相違が、取引関係の成果や関係の質にどのうような影響を及ぼしうるのかという問題に関して、重点的に検討が行われた。例えば、特定の主体が行った取引特定的投資に関して、その投資の特殊度や他への転用可能性に対する当事者間の評価の違いが生じうる。あるいは、特定主体が保有するケイパビリティの性格や価値に関しても同様の可能性が存在する。その認識に一致もしくは不一致が、協力、情報共有、共同作業へのコミットメントなどに影響を及ぼす可能性が考えられ、ひいては関係のパフォーマンスにも影響するというストリーが想定される。以上の議論は過去チャネル研究が依拠してきた取引費用論の研究アプローチに、ダイナミック・ケイパビリティ・アプローチという新たな研究潮流を融合することで初めて可能になる。モデルの精緻化及び実証研究の実施は次年度以降の課題になるが、今年度は以上の理論的な検討をベースにメンバー各自が国内外のジャーナル及び学会で研究成果を発表している。主な研究内容な次の二つである。第1は、機会主義のタイプ(作為/不作為)と取引依存度、及びそれらの交互作用が、取引成果に与える影響を検証することが目的である。サーベイの対象としてはホテル・旅館とネット・エージェントとの関係に注目した。近年、宿泊業界の予約率に占めるネット・エージェントの比重は高っており、一部の大手エージェントによる手数料の引き上げなどがメディアにも報じられるなど、チャネル関係のおける機会主義の影響を検証できる格好の対象である。機会主義の概念に関しては、取引費用分析を用いた多くの研究で検証されてきたが、その類型を細分化することによって、取引相手の反応に関してより深い洞察が得られることが期待される。特に本研究では、関係への満足度、Hirschmanのフレームワークを援用した行動的反応(離脱・発言・忠誠)、及び顧客への対応という多次元の成果変数を調査設計に取り入れた。第2の研究は、チャネルにおけるGhosh&John(1999)によって提唱されたガバナンス価値分析(GVA)の諸命題を日本のチャネル文脈で実証することを企図している。

取引費用分析を用いた既存のチャネルが取引の特性(資産特殊性・不確実性など)とチャネル統合の問題を検証してきたのに対して、本研究では両変数の整合度がチャネル成果に及ぼす影響、及び、企業の有する資源の特性との整合度を分析の射程に入れている。第1の研究ではシナリオ法を利用した調査票(2X2=4パターン)を、年度末にホテル・旅館業界のランダム3000社に対して、第2の研究に関しては製造企業3000事業部に対してそれぞれ発送した。2015年4月末現在、前者は約20%以上、後者は15%前後の回収率である。現在はコーディング作業を行っており、当初の計画よりやや遅れてはいるが、コーディングが終わり次第研究会を開催し、仮説の検証作業に入る予定である。マーケティング当初は、昨度中に研究モデルの確定と調査項目の設計を行い、全行的な輸送調査を実施す計画であった。しかし、本研究のためにはチャネルメンバー両方からダイアディック・データを確保することが不可欠だが、どの業界をその対象に選定するするのが適切かについて、なかなか合意が得られず難航したことが最大の原因である。しかし、本研究はあくまでも概念モデルを実証するのが目標であるため、やや計画に遅れがあっても、定量的分析に耐えうる十分な数の、しかも良質のデータを確保すること不可欠である。また共同研究者の一人が、在外研究中であることも原因の一つであると考えられる。しかし、これまでの遅れを挽回するために、今年度の上半期中に調査モデルの確定、調査項目設計、および全国ベースの輸送調査と収集作業を集中的に行う計画である。また、在外研究中のメンバーともスカイプなどを使った遠隔会議を利用し、協議を進める計画である。数回の研究会を通じて取引当事者間の認識ギャップという問題に今後焦点を絞っていくことに関してメンバー間の合意が形成されたこと、取引費用論やケイパビリティ・アプローチなど既存研究アプローチに対するレビューがある程度進んでいることなどを踏まえ、おおむね順調と判断した。「チャネルメンバー間の知覚の差異」という論点は、従来のチャネル研究であまり考慮されていなった興味深い論点ではあるが、研究の拡張性の面で問題があるという指摘が研究打ち合わせの過程で提起されている。その点を踏まえ、今後の進行過程で研究モデルに関して慎重に議論する予定である。今年度の上半期中に調査モデルの確定、調査項目設計、および全国ベースの輸送調査と収集作業を集中的に行う計画である。データの整理と分析作業を夏季休暇中に行い、年度の後半には、分析作業と執筆作業を進める予定である。少し遅れているために、論文としての刊行や学会における報告などは次年度以降に持ち越される可能性が高くなったが、共同研究者同士、および共同研究者各自が関わっている研究会などを利用し、研究結果を公表していきたいと考えている。今年度は研究モデルの確定と実証研究のデザインを具体化していく計画である。
三原色同時マルチカラー発振色素レーザ装置

平成4年度の研究として、前年度に引続き3原色レーザー光の安定的発生、実用化を主目的に同時多波長(13波長)レーザーパルス光発振および混合色素系のレーザ媒質である各種色素の蛍光、吸収特性について、実験的検討を行った。実験における色素の励起光源として申請者らが開発した、高効率、高エネルギー窒素レーザーを引続き使用するほか、今期は新たにNd-YAGレーザー励起システムを構成し、混合色素の3原色レーザー光の発生に関する実験を行った。この励起システムは、基本波1064nm、繰り返し10ppsで320mjの出力エネルギー、パルス幅20nsで第4次高調波266nm、40mjまで励起可能である。今期の実験の大部分は、第3次高調波335nm、55mjで励起を行い、励起レーザ・光波長の違い、励起エネルギーの大きさの影響を検討した。今期は、前期の窒素レーザ励起(主として3mjで励起)の場合との対比のため、1.3.5mjと励起エネルギーを抑制して行った。この結果、より低いエネルギーによる励起でも3原色レーザ光の発生が可能であることが実証されたが、これは実用化の面で有用な結果である。一方、今回用いた混合色素系の中で、特に緑色領域のレーザ発振が得られない場合が生じたが、これについては色素濃度の影響など今後も検討の余地がある。混合色素系は先年度の場合に準じ、主として短波長の青色領域ではCoumarin系°(C)、緑色領域ではDisodium Flourescein(DF)、長波長の赤色領域ではRhodamin系(R)およびOxzaine(LD)の組合せで行った。また混合色素を構成する色素の組合せにつき、単独および混合色素系の吸収並びに蛍光スペクトル、混合色素系の励起波長別蛍光スペクトルの測定およびこれらの結果のデータベース化を画り、今後の実用化に共する基盤作りを行った。さらに共振長の3原色レーザ発生に対する影響についての実験的検討を行い、装置構成上の有用な結果を得た。平成3年度の研究として、3原色レ-ザ光の安定的発生、実用化を主目的に同時多波長(13波長)レ-ザパルス光発振につき、単独および混合色素系に関する理論的、実験的研究を行った。実験において色素励起用光源として、特に多波長レ-ザ光発生用に開発した、高効率、高エネルギ-窒素レ-ザ(繰り返し0.4pps,電圧15KV,窒素ガス流量10l/minで4.6mj,0.12%)を継続して使用したが、高エネルギ-励起用光源として、Nd-YAGレ-ザヘッド(コンテニュアム社)および分離器(ModelWSP-1)を購入、新しい励起用光源システムの構成を行った。これにより基本波1064nm、繰り返し10ppsで320mj、第4次高調波266nmで40mj、パルス幅20nsの励起が可能となった。今期の実験は、殆ど窒素レ-ザ励起により行ったが、この励起での同時発振は、短波長の青色領域ではCoumarin460(C-460)、緑色領域ではDisodium Flourescein(DF)、長波長の赤外領域ではRhodamin610および640の色素混合系が有効である。

これら混合色素系の色素の選択は、それぞれ単独での最適濃度の導出、利得計算および実験値との比較により発振しきい値濃度を算定して行ったが、これら混合色素系の使用により、3原色レ-ザ光の同時発光は、常時ほぼ安定した状態で得られるようになった。これは実用的な面で期待出来るものである。特に色素循環方式の採用で、寿命の大幅な増大を得たことは大きな成果といえる。混合色素系のレ-ザ発振では、単独色素の場合に比べ、赤外領域で発振波長の単波長側へのシフトなど特徴ある現象がみられたが、これは混合色素内でのエネルギ-移動に関係する本質的な現象である。これらの基本特性の把握のため、単独および混合色素系の吸収、蛍光スペクトルおよび混合色素系の励起波長別蛍光スペクトルの測定を引続き平行して行い、今後の研究進展の基盤となる重要なデ-タを蓄積し得た。
散乱性媒体による新たな光学制御技術の開発

本研究では、医療分野で求められる光熱癌治療の高精度化を目指し、ふく射のナノスケール効果を応用したナノマイクロ散乱性媒体による光学物性制御について、基礎理論を確立し、生体組織への正確なふく射加熱技術の確立を目指す。また、平成29年度に遂行した、磁性ナノワイヤについて、磁場による配列制御で作製した散乱性媒体の光学物性を評価に関して、シミュレーション解析と実験結果を比較し、妥当性を検証した。繊維材料により、散乱性媒体の散乱位相関数の制御が可能であることを示した。また、金属ナノ粒子に誘電体を添加することでプラズモンの増強が起こることを明らかにし、誘電体の材料による影響を解析により評価した。誘電体の材料の屈折率により、プラズモンの増強度が変化することを明らかにした。解析による評価が順調に遂行でき、学術雑誌に論文が発表された。学術的な理論の知見の獲得は順調だが、応用と実用に関して、来年度に着手したい。プラズモンの制御可能なふく射物性を可変できる散乱性媒体の開発を目指す。まずは確立した有限要素法による解析による設計指針を確立し、実験による評価につなげる。研究の過程で発案されたこのプラズモンスイッチング機構の実験的評価のため、実験機器の拡充が必要となったことから、前年度応募による新たな資金獲得を検討する。平成29年度は、散乱性媒体の形状及び配列が周囲の局所プラズモンに与える影響について、有限要素法によるシミュレーション解析を行った。粒子形状の与える影響について、ナノキューブ、ナノロッド、ナノワイヤやナノクリスタル等の形状を設定し、光の散乱方向が形状により、大きく変化することが明らかした。また、プラズモンの様相が形状によって変化することから、複雑形状による局所プラズモン増大の可能性が示唆された。粒子配列の与える影響について、ナノワイヤの繊維間距離により、局所プラズモンの強度や増強場が大きく変化することが明らかになった。それにより、発熱体となるナノワイヤ自体の抵抗損失による発熱分布が変化し、正確な熱制御における繊維間距離の重要性を示した。また、散乱性媒体の分散制御のため、ヘルムホルツコイルを用いた磁場制御を行い、磁性ナノワイヤについて、磁場による配列制御に成功した。作製した散乱性媒体の光学物性を評価するため、散乱位相関数を測定するための光学系を構築し、散乱性媒体の光の散乱方向について、実験的評価を行った。ナノワイヤの材料により、散乱方向が大きく変化することが明らかになった。今後はシミュレーション解析と実験結果を比較し、妥当性を検証するとともに両手法の改善のためのフィードバックを行っていく。実験的評価については装置の構築が順調に進行し、平成30年度に予定していた実験にすでに着手することができた。しかし、理論解析については数値シミュレーションの妥当性の検証まで至らなかったため、次年度で着手する。平成30年度は数値シミュレーションの妥当性の検証を行う。また、実験に関して、粒子の分散状態やナノワイヤの方向制御による光の空間制御を詳細に評価する。加えて、プラズモンが周囲媒体に与える熱的影響の評価への着手を目指す。
循環型社会の担い手を育てるゴミと資源・エネルギーに関する総合授業の開発

ゴミの増加とゴミ処理による新たな環境問題が深刻化し、便利な生活を保障してきたこれまでの生産・消費や社会システムを見直す必要が指摘されている。また、ゴミ問題を生じない循環型社会にしていくためには、ゴミ問題を資源・エネルギー問題として包括的に扱うことが必要であり、問題の体系的な理解と実践能力を育成する教育が必要である。そこで、自然界の循環原理の理解、それに基づく社会システムつくりの一貫した方策、その実践参加能力の育成、までを包含する総合授業を、小・中・高等学校の各学校段階を通じて系統的・体系的に構想し、さらにその構想の具体化をめざした。以下、学習内容を段階別に要約して示す。小学校学習項目「I.自然とは」では、生ゴミが土に還る観察をとおして自然の循環を体感し、「II.ゴミが出る生活・出ない生活」では、最終処分場調査、および江戸時代と現代生活の比較から、ゴミ問題の原因が、使い捨てによる自然循環の崩壊にあることを知る。「III.ゴミのゆくえと循環」では、生ゴミのたい肥化、処理がやっかいなプラスチックは最小限に減らす必要性、紙・ガラス・金属ゴミの回収資源化の必要性をおさえる。「IV.LCAとは」では、ゴミ処理に困らない商品開発の必要性の考え方をおさえ、「V.地球の温暖化」では、ゴミ焼却を減らす必要とゴミ減量が抜本策であることを知る。IVの原理の理解に基づく対策をチェックシートとして「VI.まとめ」とした。中学校の学習項目「II.資源の循環と社会システム」で、分別回収しても資源化されない社会システムの問題を取り上げ、循環システムの必要性をわからせる。それを受けて、高等学校の学習項目「IV.ゴミの政策」で、循環システムをつくるためにはどのような政策が必要かについて、ゴミ減量の3Rの原則に沿って、日本とドイツの廃棄物政策の内容とその効果を比較することにより、政策も3Rの原則に沿う必要があることを理解させる内容とした。12年度は「小・中・高等学校「総合授業:ゴミと資源・エネルギー」の学習内容構想」に基づき、小学校における授業内容を整理した。具体的には、以下の通りである。学習項目「I.自然とは」は、生ゴミが土に還る観察をとおして、自然の循環を体感する。「II.ゴミが出る生活・出ない生活」は、最終処分場調査、リサイクル社会の江戸時代と現代生活の比較から、ゴミ問題の原因が、使い捨てによる自然循環の崩壊にあることを知る。「III.ゴミのゆくえと循環」では、生ゴミのたい肥化、処理がやっかいなプラスチックは最小限に減らす必要性、紙(製紙実験を通して)・ガラス・金属ゴミは再生が省資源・エネルギーになることから回収資源化の必要性をおさえる。「IV.LCAとは」は、資源化できないゴミが多い実態把握から、ゴミ処理に困らない商品開発の必要性の考え方をおさえる。「V.地球の温暖化」は、二酸化炭素発生の問題から、ゴミ焼却を減らす必要とゴミ減量が抜本策であることを知る。

IVの原理の理解に基づく対策をチェックシートとして「VI.まとめ」とした。なお、内容の一部を12年10月第47回日本家政学会中国・四国支部会(岡山)で口頭発表した。ゴミの増加とゴミ処理による新たな環境問題が深刻化し、便利な生活を保障してきたこれまでの生産・消費や社会システムを見直す必要が指摘されている。また、ゴミ問題を生じない循環型社会にしていくためには、ゴミ問題を資源・エネルギー問題として包括的に扱うことが必要であり、問題の体系的な理解と実践能力を育成する教育が必要である。そこで、自然界の循環原理の理解、それに基づく社会システムつくりの一貫した方策、その実践参加能力の育成、までを包含する総合授業を、小・中・高等学校の各学校段階を通じて系統的・体系的に構想し、さらにその構想の具体化をめざした。13年度は「小・中・高等学校の総合授業「ゴミと資源・エネルギー」の学習内容構想」に基づき、中学校と関連させて高等学校における授業内容を整理した。具体的には、中学校の学習項目「II.資源の循環と社会システム」で、分別回収しても資源化されない社会システムの問題を取り上げ、循環システムの必要性をわからせる。それを受けて、高等学校の学習項目「IV.ゴミの政策」で、循環システムをつくるためにはどのような政策が必要かについて、ゴミ減量の3Rの原則に沿って、日本とドイツの廃棄物政策の内容とその効果を比較することにより、政策も3Rの原則に沿う必要があることを理解させる内容とした。また、小学校の「III.ゴミのゆくえと循環(6)紙と森林資源」の「紙ゴミのゆくえと循環」および高等学校の「IV.ゴミの政策」の「日本とドイツの廃棄物政策」について、プレゼンテーション教材と製紙実験教材を開発し、小学生、大学生および生涯学習の場で実践検証を行い、授業の改良を重ねている。なお、研究内容の一部を2001年8月日本環境教育学会第12回大会(北九州)および2001年10月第48回日本家政学会中国・四国支部会(宇部)で、3報口頭発表した。
ヘーゲルおよびドイツ観念論における人間学的思考の可能性

平成26年度の研究目的は、ヘーゲルの「精神哲学」、とりわけ「人間学」を含む「主観的精神論」の体系的・発展史的意義を剔出しつつ、それが他のテクストや思想、とりわけ実践哲学との関連においてどのような意義を持つのかを整理することにあった。従来のヘーゲル「主観的精神論」および「人間学」をめぐる研究は、一連の議論の過程がいかなる課題のもとに展開され、いかなるモチーフおよび意義を持つのかという点について、なおも不明瞭な点が少なくなかった。これに対して本研究は、(1)前年度に引き続き、「主観的精神論」の課題を「主観性」の生成の叙述であるととらえ、その議論を展開していく際のモチーフを「教養形成」の概念のうちに見てとった。(2)「主観性」の生成はまた、精神が自然に対して自分自身の世界すなわち「第二の自然」を定立するという観点からも説明されることができる。本発表はこの観点のもと、イエナ期の「人倫の体系」のうちに「主観的精神論」の原型があらかじめ孕まれており、なおかつそれがヘーゲルの体系的思考全体の形成にとっても不可欠な意義をもつことを指摘した。(3)教養形成や第二の自然の定立は単に精神にとってポジティブな結果をもたらすばかりではない。例えば労働の機械化という疎外的事態は、まさに労働の習慣があらかじめ孕む機械性がネガティブな形で顕わになったものである。以上を振り返ると、本研究の意義は、ヘーゲル独自の「主観性」概念を体系的・発展史的に提示することにあったと言える。とはいえ、この意義はより広い思想史的知見からの比較検討によってのみ確証されうるものであろう。そのうえで、本年度においてはなお十分に果たせなかった実践哲学との関連づけ、および今日的観点からの批判に対する建設的応答の仕方が、改めて問われることになるであろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。2012年度の主な研究課題は、ヘーゲル「人間学」(G.W.F.ヘーゲル『エンチュクロペディ』所収)をめぐる理論的総括である。まず日本倫理学会第63回大会における口頭発表「習慣と狂気-ヘーゲルにおける意識の生成」では、(1)ヘーゲル「人間学」の主題が、「精神における意識の発生過程の記述」であるという点を提示した。そしてその際に(2)「習慣」の成立が決定的条件をなしていること、(3)習慣の成立過程が挫折または退行すると「狂気」(精神病理)に転ずること、この2点を主題に関わるもっとも重要な契機として指摘した。次に『倫理学年報』第62集における論文「承認の条件としての〈身体〉-ヘーゲル「人間学」における〈身体〉の意義-」では、(1)「習慣」の成立が精神と身体との分離をもたらし、それが客観を対象化する意識の成立に繋がること、(2)この論点がのちに「精神現象学」における承認論成立の決定的条件をなしていること、(3)ゆえにヘーゲルにおける身体の問題が、対自的・対他的関係の成立にとって不可欠であることを指摘した。最後に『倫理学紀要』第20輯「精神の闇夜-ヘーゲルにおける〈想起なき内化〉と〈内的なもの〉の意味-」では、(1)主として「人間学」における精神病理分析の意義に注目した。(2)ヘーゲルはこの議論を初期の「精神哲学」構想から受け継いでいるが、「人間学」において意識へと至る発生論的記述として語り直すことで、初めて主題化可能になったと言える。(3)またこれによって、従来のヘーゲル研究では注目されてこなかった、精神の無意識・前意識の部分に対するヘーゲルの関心の大きさが示されたと言える。これらの研究成果によって、目標としていたところの、ヘーゲル「人間学」の主要な意義とその鍵概念、および初期の「精神哲学」構想からの理論的連続性が示された。以上が2012年度の研究実績である。平成25年度は『ヘーゲル哲学研究』をはじめ複数本の査読付論文および発表に応募し,いずれも採用された。主要な研究目的は,ヘーゲルの「人間学」および「心理学」(G. W. F.ヘーゲル『エンチュクロペディ』「第三部精神哲学」「第一篇主観的精神」「A人間学」「C心理学」)との対比を通じて,その「主観的精神」論の全体像を明らかにするとともに,そこから取り出された論点を,同時代(ひいては現代の)問題関心と関連づけることである。今年度の研究を通じて取り上げた主要な論点は, (1)ヘーゲル「主観的精神」論における精神病理の問題, (2)ヘーゲル「主観的精神」論の発展および叙述の原理(その主要な部分である「人間学」と「心理学」の構造の対比を通じて), (3)ヘーゲル「主観的精神」論における「精神の機械制」の問題ー以上3つであり,いずれも従来の研究において十分に省みられることのなかったものである。研究代表者はこれらの論点が「主観的精神」論の理解にとって不可欠であることを示しつつ,さらにとくに(3)の論点が『法の哲学』に代表される「客観的精神」論と密接な関連にあることを明らかにした。これは,「主観的精神」を含めた,より包括的でより射程の広いヘーゲル実践哲学解釈の可能性を開くものであると言える。平成26年度以降の研究は,以上の論点を踏まえ,ヘーゲル実践哲学やそれに関連する他の哲学とのさらなる接近をはかるものとなる。

それによって,「人間学」をはじめとするヘーゲルの「主観的精神」論の体系全体における意義を提示し,ヘーゲル実践哲学の姿を新たにすることをめざしたい。平成26年度の研究目的は、ヘーゲルの「精神哲学」、とりわけ「人間学」を含む「主観的精神論」の体系的・発展史的意義を剔出しつつ、それが他のテクストや思想、とりわけ実践哲学との関連においてどのような意義を持つのかを整理することにあった。従来のヘーゲル「主観的精神論」および「人間学」をめぐる研究は、一連の議論の過程がいかなる課題のもとに展開され、いかなるモチーフおよび意義を持つのかという点について、なおも不明瞭な点が少なくなかった。これに対して本研究は、(1)前年度に引き続き、「主観的精神論」の課題を「主観性」の生成の叙述であるととらえ、その議論を展開していく際のモチーフを「教養形成」の概念のうちに見てとった。(2)「主観性」の生成はまた、精神が自然に対して自分自身の世界すなわち「第二の自然」を定立するという観点からも説明されることができる。本発表はこの観点のもと、イエナ期の「人倫の体系」のうちに「主観的精神論」の原型があらかじめ孕まれており、なおかつそれがヘーゲルの体系的思考全体の形成にとっても不可欠な意義をもつことを指摘した。(3)教養形成や第二の自然の定立は単に精神にとってポジティブな結果をもたらすばかりではない。例えば労働の機械化という疎外的事態は、まさに労働の習慣があらかじめ孕む機械性がネガティブな形で顕わになったものである。以上を振り返ると、本研究の意義は、ヘーゲル独自の「主観性」概念を体系的・発展史的に提示することにあったと言える。とはいえ、この意義はより広い思想史的知見からの比較検討によってのみ確証されうるものであろう。そのうえで、本年度においてはなお十分に果たせなかった実践哲学との関連づけ、および今日的観点からの批判に対する建設的応答の仕方が、改めて問われることになるであろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。2012年度に関しては当初の見込み以上の成果が得られた。当初は人間学におけるヘーゲルの心身関係論のみを中心としていたが、この論点に密接に関連する形で、ヘーゲルにおいて精神病理学的な観点が果たしている役割の大きさを確かめることができた。研究の目的の一つである、20世紀以降のヘーゲル哲学批判に対する有意義な応答を試みる上で、この論点の提示の持つ意義は小さくないと考える。平成25年度に関しては当初の見込み以上の成果が得られた。当面の課題は「人間学」および「主観的精神」論の全体像を,他の部分ないしテクストとの比較を通して明らかにすることであったが,これは十分に達成せられたと思う。それに加えて,当該年度の研究では,ヘーゲルにおける「精神の機械制」という独自の概念が「主観的精神」の発展をささえる契機であることを指摘しつつ,これが「客観的精神」においても,市民社会における労働の一側面として機能していることをも明らかにした。この点で「主観的精神」と「客観的精神」の関連を明らかにしたことは,ヘーゲル精神哲学・実践哲学の現代的意義を確かめるうえできわめて有意義な成果であったと言える。2013年以降は、人間学とその他のテクストおよび思想との比較検討が中心的な課題になってくる。ただし、当初はメーヌ・ド・ビランら同時代の一部の思想家を中心に取り上げる予定であったが、2012年度の成果を踏まえた場合、比較検討の対象や範囲はより広くとるべきだと考えた。
粒子／流体マルチスケール・マルチフィジックス連成系のモデリングとその応用

ソフトマターは機能性材料の宝庫であるが,その複雑なマルチスケール性のため,分子動力学法や計算流体力学法など既存のシミュレーション法単独での適用が困難である.本研究では,後述する具体的な研究項目に対して,ミクロ階層を統計力学的手法によってメソ・マクロ階層に効率よく反映する粗視化モデリングや,同様のことを数値的に反映するマルチスケール・マルチフィジックスモデリングを適用することで,この問題の解決に取り組んでいる.さらに,最新の計算機(GPGPUや次世代スパコン等)を併用することにより,この技術を工学的応用問題に展開し,計算科学による次世代の材料・プロセス設計技術として広く一般化を目指している.申請段階で想定した以下の3つの研究項目について,平成30年度はそれぞれ以下の成果を得ることに成功した.研究項目1.ナノ微粒子分散系のダイナミクス: 1)ナノ粒子が分散した相分離液体系に対してモデリング手法を拡張し,液体とナノ粒子の親和性の違いやせん断流の影響による粒子分散挙動のシミュレーションに成功した.2)荷電コロイド粒子が交流電場下で鎖状構造を形成するメカニズムを明らかにした.研究項目2.コロイドガラス系のダイナミクス:1)大規模系計算の実現に向けて,コロイド分散系の直接数値計算手法において既存のOMP並列化に加えてMPI並列化に成功した.2)1つの細胞を2つの円盤で表現する最小モデルを用いて,細胞コロニーが基板上で成長する力学的メカニズムを明らかにした.研究項目3.アクティブ粒子系のダイナミクス: 1)これまでのPusher/Puller型のマイクロスイマーに加えて,回転運動(Rotlet項)を持つマイクロスイマーのシミュレーションに成功した.シミュレーション技術から見たソフトマターの特殊性は,そのほとんどがマルチスケール・マルチフィジックスの連成系となっていることにある.例えば,高分子系では巨大分子間にからみあいが発生するために,系のダイナミクスは分子スケールから流体スケールまで著しく広く分布する.コロイドも同様で,周囲の流体やイオン雰囲気による長距離相互作用のために,非常に遅いダイナミクスが系の性質を決定する.このような広い時空間スケールを通常の分子シミュレーションや流体シミュレーションで扱うことは出来ないので,ソフトマター分野では,他の分野に先駆けて粗視化モデリングが発展した.しかしこれまでの粗視化モデリングでは,系の普遍的な挙動にのみ重点が置かれるあまり,物質の個性は非常に大ざっぱなパラメーターに押し込められており,物質のミクロな情報からそのパラメーターを決める処方箋がなかった.本研究で挙げた具体的研究項目は,いすれもソフトマター材料自身,あるいはソフトマター材料と外部との連携で,マルチスケール・マルチフィジックスの連成系となる難しい問題を含んであり,有効なシミュレーションを行うためにはその系のミクロな自由度/メソスケールの自由度/マクロな自由度間の関係を正しく理解し,定式化することが必要である.非常に意欲的な研究提案であるにもかかわらず,すでにモデルの構築に成功しているだけではなく研究成果を複数の論文として出版し,さらにはシミュレーションソフトウェアの開発や一般公開も実施済みであることから,本研究は当初の計画以上に進展していると考えている.当初の計画では,平成29年度は研究項目1を優先して実施し,平成30年度以降に研究項目2,3に本格的に取り組む予定であった.しかし,平成29年度には研究項目3が予想以上に進展したため,その部分について優先的に実施した.平成30年度には研究項目1, 2, 3のほか,「新規シミュレーション技術の確立とシミュレーターの開発」及び「次世代スパコンでのマルチスケールシミュレーションの実施」についても大きな進展があった.各研究項目は相互に関連しつつもほぼ独立して実施することが可能であるため,必ずしも計画通りの順序で進める必要はないが,現時点で想定している推進方策は以下のとおりである.研究項目1.ナノ微粒子分散系のダイナミクス:多成分混相流のマルチスケール・マルチフィジックスモデリングを完了し,粒子分散挙動や流動挙動を明らかにするとともに,シミュレーションソフトウェアの開発と一般公開を行う.研究項目2.1)コロイドガラス系のダイナミクス:大規模系計算の実現に向けて,引き続きコロイド分散系の直接数値計算手法の高速化に取り組むとともに,並列化シミュレーションソフトウェアの開発と一般公開を実現する.2)これまでの基板上の細胞(2次元)のモデリングに加えて,組織を構成する細胞(3次元)のモデリングに取り組む.研究項目3.アクティブ粒子系のダイナミクス:泳動粒子について,これまで考慮されてこなかった回転運動をあらわに考慮した直接数値計算を実現した.今後はそれらの共同運動について研究を進める.ソフトマターは機能性材料の宝庫であるが,その複雑なマルチスケール性のため,分子動力学法や計算流体力学法など既存のシミュレーション法単独での適用が困難である.本研究では,後述する具体的な研究項目に対して,ミクロ階層を統計力学的手法によってメソ・マクロ階層に効率よく反映する粗視化モデリングや,同様のことを数値的に反映するマルチスケール・マルチフィジックスモデリングを適用することで,この問題の解決に取り組んでいる.さらに,最新の計算機(GPGPUや次世代スパコン等)を併用することにより,この技術を工学的応用問題に展開し,計算科学による次世代の材料・プロセス設計技術として広く一般化を目指している.申請段階で想定した以下の3つの研究項目について,平成29年度はそれぞれ以下の成果を得ることに成功した.研究項目1.ナノ微粒子分散系のダイナミクス:相分離した2成分液体中で重力沈降するナノ粒子系に対して,マルチスケール・マルチフィジックスのモデリング手法を適用し,これまで出来なかった3次元系における詳細な挙動のシミュレーションに成功した.研究項目

2.1)コロイドガラス系のダイナミクス:大規模系計算の実現に向けて,コロイド分散系の直接数値計算手法の高速化に取り組んだ.2)多細胞系の遊走運動に見られるガラス化現象のモデリングに取り組んだ.研究項目3.アクティブ粒子系のダイナミクス:1)流体を介して相互作用する外力駆動粒子系に対して粒子/流体連成系として扱う直接数値計算を行い,非自明な周期運動が発現する機構を解明した.2)泳動する微粒子対の2対衝突に対して系統的な直接数値計算を実施し,泳動形態の違いによって著しく非対称な衝突挙動が得られることを示した.3)細胞が基板上を遊走する機構を解明すべく,2つの円盤からなる最小モデルを構築し,細胞が自己の伸縮運動から推進運動を生み出す機構を調べた.シミュレーション技術から見たソフトマターの特殊性は,そのほとんどがマルチスケール・マルチフィジックスの連成系となっていることにある.例えば,高分子系では巨大分子間にからみあいが発生するために,系のダイナミクスは分子スケールから流体スケールまで著しく広く分布する.コロイドも同様で,周囲の流体やイオン雰囲気による長距離相互作用のために,非常に遅いダイナミクスが系の性質を決定する.このような広い時空間スケールを通常の分子シミュレーションや流体シミュレーションで扱うことは出来ないので,ソフトマター分野では,他の分野に先駆けて粗視化モデリングが発展した.しかしこれまでの粗視化モデリングでは,系の普遍的な挙動にのみ重点が置かれるあまり,物質の個性は非常に大ざっぱなパラメーターに押し込められており,物質のミクロな情報からそのパラメーターを決める処方箋がなかった.本研究で挙げた具体的研究項目は,いすれもソフトマター材料自身,あるいはソフトマター材料と外部との連携で,マルチスケール・マルチフィジックスの連成系となる難しい問題を含んであり,有効なシミュレーションを行うためにはその系のミクロな自由度/メソスケールの自由度/マクロな自由度間の関係を正しく理解し,定式化することが必要である.非常に意欲的な研究提案であるにもかかわらず,すでにいくつかのモデリングにも成功して成果も出はじめていることから,本研究は十分順調に進展していると考えている.ソフトマターは機能性材料の宝庫であるが,その複雑なマルチスケール性のため,分子動力学法や計算流体力学法など既存のシミュレーション法単独での適用が困難である.本研究では,後述する具体的な研究項目に対して,ミクロ階層を統計力学的手法によってメソ・マクロ階層に効率よく反映する粗視化モデリングや,同様のことを数値的に反映するマルチスケール・マルチフィジックスモデリングを適用することで,この問題の解決に取り組んでいる.
ウェーブレット解析を用いたリアルタイムカラー血管内エコー法の開発

1.研究目的脂質コアの量は動脈硬化病変の安定性を決めるきわめて重要な因子であり、それを生体で描出できる意義は極めて大きい。血管内エコー画像のウエーブレット解析が動脈硬化プラークの脂質コアの同定に有用であることを世界に先駆けて発表してきた。そこで、冠動脈内エコー画像のウエーブレット解析を、現在よりも高速にカラーマッピング表示できる新型の血管内エコー法を開発して、得られた画像を冠動脈の組織学的所見と比較する。このことにより、この方法が冠動脈プラークの組織性状診断をin vivoで行うために有用な方法であり、臨床応用が可能であるかが明らかとなる。2.研究方法1)カラーマッピングしたエコー画像の各色の部分の面積、占有率などを測定した。この測定には画像解析ソフトNIH imageを用いた。2)エコー画像を得た部位の組織切片を作成し、種々の組織染色を施行して研究用マクロ明視野顕微鏡を用いて膠原線維、弾性線維、脂肪、石灰化、平滑筋を同定した。さらに偏光顕微鏡(Nikon社製X2TP-11型)を用いてこれらの組織成分の占める割合を定量的に同定した。この定量的同定にあたっては顕微鏡デジタルスチルカメラを用いてパーソナルコンピュータに取り込むことにより行い、測定は画像解析ソフトを用いた。3)血管内エコー法のカラー表示画像の各色の領域が、上記のどのような組織成分と対応するかを定性的かつ定量的に統計的に検討した。3.研究の成果臨床剖検例10例の冠動脈組織を採取し、約40断面のエコー画像をウェーブレット解析し、カラーマッピングを行った。同時にエコーで観察した同じ部位の組織切片を作成し、その組織像とカラーマッピング画像を比較したところ約80%以上の一致率を示しており、プラークの組織診断法として有用な方法であることが証明された。今後はより精度を高めるため、エコーノイズの除去法や膠原線維であるが複雑な走行を示すために細胞成分や脂肪成分との識別が困難な場合の処理法など不安定プラークの診断率をさらに高めるべく改良を行う予定である。1.研究目的冠動脈内エコー画像のウエーブレット解析を、現在よりも高速にカラーマッピング表示できる新型の血管内エコー法を開発して、冠動脈の組織学的所見と比較してその組織性状診断能を探ることにある。2.研究方法1)対象となる冠状動脈硬化病変の採取:ヒトの剖検から動脈硬化病変部を採取し、ただちに固定した。2)40MHz血管内エコー法(CVIS杜製Insight型)により採取した病変からエコー画像を得た。3)上記の画像のウエーブレット解析を行い、その結果をカラー表示し、それを通常のエコー画像にオーバーラップさせて表示する高速画像処理技術を導入し、エコー画像装置に組み入れるシステムを構築した。3.画像解析方法の概要ウエーブレット解析は局所の幾何学的なVideo intensity profileの違いを検出できる画像解析手法である。プラークエコー内の任意の直線横断面のvideo intensity profile curveを記録した後、あるウェーブレットを用いて1次元連続Wavelet解析を行う。そのウェーブレットとintensity curveの各部位との相関係数を得た後、その長さを徐々に延長してそれぞれの長さのウェーブレットと各部位との相関係数を得る。これにより、特別の長さのウェーブレットに対して、高い相関係数の部分がえられたとすると、その部分が他の部位と異なる幾何学的特性を有していることとなる。この方法により、脂質コアの有無により不安定プラークの評価が可能となる。4.研究の成果

最終的にはその情報を通常のエコー画像にオーバーラップさせてカラーマッピング表示する高速画像処理技術を導入し、エコー画像装置に組み入れるシステムを構築した。現在、臨床剖検例10例の冠動脈組織を採取し、約30断面のエコー画像をウェープレット解析し、カラーマッピングを行った。組織像と比較したところ、約80%以上の一致率を示しており、今後詳細な検討を行い、不安定プラークの診断率をさらに上げるべく、改良を行う予定である。1.研究目的脂質コアの量は動脈硬化病変の安定性を決めるきわめて重要な因子であり、それを生体で描出できる意義は極めて大きい。血管内エコー画像のウェーブレット解析が動脈硬化プラークの脂質コアの同定に有用であることを世界に先駆けて発表してきた。そこで、冠動脈内エコー画像のウェーブレット解析を、現在よりも高速にカラーマッピング表示できる新型の血管内エコー法を開発して、得られた画像を冠動脈の組織学的所見と比較する。このことにより、この方法が冠動脈プラークの組織性状診断をin vivoで行うために有用な方法であり、臨床応用が可能であるかが明らかとなる。2.研究方法1)カラーマッピングしたエコー画像の各色の部分の面積、占有率などを測定した。この測定には画像解析ソフトNIH imageを用いた。2)エコー画像を得た部位の組織切片を作成し、種々の組織染色を施行して研究用マクロ明視野顕微鏡を用いて膠原線維、弾性線維、脂肪、石灰化、平滑筋を同定した。さらに偏光顕微鏡(Nikon社製X2TP-11型)を用いてこれらの組織成分の占める割合を定量的に同定した。この定量的同定にあたっては顕微鏡デジタルスチルカメラを用いてパーソナルコンピュータに取り込むことにより行い、測定は画像解析ソフトを用いた。3)血管内エコー法のカラー表示画像の各色の領域が、上記のどのような組織成分と対応するかを定性的かつ定量的に統計的に検討した。3.研究の成果臨床剖検例10例の冠動脈組織を採取し、約40断面のエコー画像をウェーブレット解析し、カラーマッピングを行った。同時にエコーで観察した同じ部位の組織切片を作成し、その組織像とカラーマツピング画像を比較したところ約80%以上の一致率を示しており、プラークの組織診断法として有用な方法であることが証明された。今後はより精度を高めるため、エコーノイズの除去法や膠原線維であるが複雑な走行を示すために細胞成分や脂肪成分との識別が困難な場合の処理法など不安定プラークの診断率をさらに高めるべく改良を行う予定である。
触媒的アミド結合切断反応の開発

アミドは様々な分野に存在する最も重要な有機化合物の一つであり、エステルとアミンから触媒を用いて直接的にアミドを合成する手法は有用な反応の一つとして盛んな研究がなされている。しかし、求核力の低いアニリンを求核剤とした報告例は限られており、高い反応温度、多い触媒量、基質一般性の制限、など様々な問題を残していた。本研究において私は、こういったアニリンに対する反応の問題点を解決するため、配向基として働き得るピコリン酸エステルに注目した。ピコリン酸エステルの配向性を利用することで、アニリンに対しても温和な条件下で反応が進行し得ると考えた。また、その配向性を利用した反応であれば、その他のエステル存在下においてもピコリン酸エステル選択的に反応が進行する特異な反応となり得ると考えた。一方、近年ではピコリンアミドの配向性を利用したC-H結合活性化反応の研究が盛んに行われている。また、ピコリンアミド誘導体は、生理活性物質としても注目されていることから、合成化学的にも生物学的にも重要な化合物である。私はこのような背景のもと、ピコリン酸エステルとアニリンの温和な条件下におけるアミド化反応の開発を目指した。種々条件検討の結果、Zn(OTf)2のようなルイス酸性度の高い触媒と比べ、Zn(acac)2を用いた場合に高い反応性を示すことがわかった。このことからルイス酸としての働きだけでなく、ブレンステッド塩基としての働きも重要であると考えられる。また、Zn(TMHD)2を用いた際に、最も良い結果が得られた。基質にメチルエステルを用いた際に僅かに高い収率を与え、エステル1.2当量での反応条件でもほぼ同等の収率で目的物を与えた。得られた最適条件においては、様々な官能基が共存可能であり、高い基質一般性を示した。また、本反応ではその他のエステルが共存する条件下においても化学選択的にピコリン酸エステルのアミド化が進行するという特色を示した。27年度が最終年度であるため、記入しない。近年、アミド化合物に対してC-H結合の活性化や速度論的光学分割など様々な有用な反応が開発されている。しかし、そのアミド結合は非常に強固な結合として知られ、これを化学的に切断するには一般に強酸や強塩基を用いた激しい反応条件が必要であり、基質一般性に問題を残していた。そこで私はアミド結合を温和な条件下で切断可能な反応の開発を目的に研究を行っている。本年度において私は安価で取り扱い容易なヨウ化アンモニウム塩とヒドラジンー水和物の組み合わせにより50-700°Cという温和な条件下でこのアミド結合切断反応が進行するということを見出した。本反応では従来の強酸や強塩基を用いる条件では利用困難なOTBS基、アセタール基、OTHP基、MHBoc基やNHCbz基など様々な官能基が共存可能であった。また、アミノ酸や糖誘導体にも適用可能であり、極めて広い基質一般性を示すこと確認している。さらに、アシル基側をエステルやカルボン酸など様々な有用な化合物に変換可能であるため、アミン側だけでなく、アシル基側の有効利用も可能である。近年、アミン側を配向基として用いたC-H結合活性化によりアシル基側を修飾する反応が数多く報告されているが、この配向基を温和に外す方法が確立されていないというのが現状である。本反応はこういったC-H結合活性化反応によって得られる基質に対しても有用であり(既に本反応を利用した報告もされているOrg. Lett. 2014, 16, 1968)、アシル基を用いる様々な反応にとって有意義なものとなり得る。本反応のフロー系への展開も現在検討中であり、既に有意義な結果を得ている。これによって大量スケールでの合成も可能になるため、より有用な反応となり得る。アシル基はアミノ基の保護に用いられ、重要な保護基として利用されてきた。近年では、CH結合の活性化や速度論的光学分割など、有用な反応にアシル基が利用され、その重要性はさらに高まっている。しかし、アシル基の脱保護には一般に強酸や強塩基を用いる激しい条件が必要であり、利用出来る基質に制限があった。私はこういった問題点の解決を目指し、温和な条件、基質一般性の高い脱アシル化反応の開発を行っている。これまでの研究において私はアンモニウム塩添加条件下、トラスアミド化を利用した新たなアプローチによって、温和な脱アシル化反応の開発に成功した。強酸、強塩基を必要としない本反応では様々な官能基が共存可能であり、極めて基質一般性の高い反応となった。しかしながら、本反応ではその反応性が十分ではない点やアシル基側の有効利用が困難であるという問題点を残していた。本年度はこの問題点の改善に向け、ヒドラジン一水和物を求核剤として用いる脱アシル化反応の開発を行った。本反応では以前に報告した系と比べ、数十倍の反応性を示した。また、官能基共存性の向上にも成功し、ペプチドやアミノ糖などの複雑な基質に対しても有効な反応となった。更に、アシル基側を様々な有用な化合物に変換可能であるため、アミン側だけでなくアシル基側の有効利用も可能になった。次に、私はCH結合活性化に頻繁に利用されるピリジンカルボニル基のアルコールによる脱保護に取り組んだ。

ピリジンカルボニル基を用いた反応は数多く報告されているものの、これを温和に脱保護することは困難であり、強塩基を用いた反応が一般的である。検討の結果、中程度の収率ではあるが目的の反応が進行することを見いだした。本反応はピリジンカルボニル基を配向基として利用しているため、温和な条件下での反応が可能であり、その他のアシル基共存下においても選択的に目的のピリジンカルボニル基を脱保護可能である。アミドは様々な分野に存在する最も重要な有機化合物の一つであり、エステルとアミンから触媒を用いて直接的にアミドを合成する手法は有用な反応の一つとして盛んな研究がなされている。しかし、求核力の低いアニリンを求核剤とした報告例は限られており、高い反応温度、多い触媒量、基質一般性の制限、など様々な問題を残していた。本研究において私は、こういったアニリンに対する反応の問題点を解決するため、配向基として働き得るピコリン酸エステルに注目した。ピコリン酸エステルの配向性を利用することで、アニリンに対しても温和な条件下で反応が進行し得ると考えた。また、その配向性を利用した反応であれば、その他のエステル存在下においてもピコリン酸エステル選択的に反応が進行する特異な反応となり得ると考えた。一方、近年ではピコリンアミドの配向性を利用したC-H結合活性化反応の研究が盛んに行われている。また、ピコリンアミド誘導体は、生理活性物質としても注目されていることから、合成化学的にも生物学的にも重要な化合物である。私はこのような背景のもと、ピコリン酸エステルとアニリンの温和な条件下におけるアミド化反応の開発を目指した。種々条件検討の結果、Zn(OTf)2のようなルイス酸性度の高い触媒と比べ、Zn(acac)2を用いた場合に高い反応性を示すことがわかった。このことからルイス酸としての働きだけでなく、ブレンステッド塩基としての働きも重要であると考えられる。また、Zn(TMHD)2を用いた際に、最も良い結果が得られた。基質にメチルエステルを用いた際に僅かに高い収率を与え、エステル1.2当量での反応条件でもほぼ同等の収率で目的物を与えた。得られた最適条件においては、様々な官能基が共存可能であり、高い基質一般性を示した。また、本反応ではその他のエステルが共存する条件下においても化学選択的にピコリン酸エステルのアミド化が進行するという特色を示した。本年度はヒドラジン一水和物を求核剤として用いる脱アシル化反応の開発に成功した。本反応では高い反応性と広い官能基共存性を示し、ペプチドやアミノ糖などの複雑な基質に対しても有効である。またピリジンカルボニル基のアルコールによる脱保護に取り組み、反応が触媒的に進行することを確認した。しかし、最終目的である加水分解の結果としてはまだまだ不十分である。更なる研究の加速が必要である。27年度が最終年度であるため、記入しない。私は金属触媒を用いたアミドのアルコール分解に取り組んでいる。CH結合活性化反応において頻繁に利用されるピリジンカルボニル基を配向基として利用することで、金属触媒によるアミドの活性化が効率的に行われている。現在の結果では、反応温度50度程度で高い収率で目的物を得ることに成功している。また、ピリジンカルボニル基を配向基として利用しているため、選択的に脱保護が可能である。今後、触媒や配位子など更なる検討を行い、基質一般性の検討を行っていきたい。また、本反応においてはアルコキシドが系中で発生していると考えている。
自律及び中枢神経系に与える衣服圧の効果

身体を圧迫することによって血流障害、心拍出量の低下、発汗や唾液分泌の抑制、心臓交感神経活動の抑制の報告がある反面、ノルエピネフリンが増加するという交感神経活動の増加を示す報告もあり、与圧による自律神経系の亢進及び抑制に関しては一致した見解が得られていない。本研究の目的は身体を圧迫する圧力の程度によって自律神経や中枢神経の活動は亢進あるいは抑制されるのかを検討することである。その結果以下のような結果を得た。副交感神経の指標であるVHPは、圧力が5mmHgまでは圧力増加に伴い活動が低下し続け、5mmHgから16mmHgは一定の低い状態になり、16mmHg以上では増加し続けた。足先の皮膚温は圧迫した時上昇傾向にあり、深部体温は6mmHgから10mmHgまでの値は非圧迫時より有意に低下した。特に10mmHgでは副交感神経、心臓交感神経、血管交感神経ともに活動が低下した。しかし、圧刺激の影響は交感神経と副交感神経では異なり、交感神経の方がより弱い圧で抑制され、圧が大きい場合はより亢進すると考えられる。脳波も10mmHgで圧迫した場合には徐波化が生じていた。これらの結果から圧力の程度によって交感神経、副交感神経及び中枢神経の活動は異なることが示された。本年度は身体への圧迫が自律神経系に及ぼす影響を検討した。女子大学生8名を被験者として大腿部をカフで圧迫(020mmHg)し、心臓自律神経系の評価手法として有用である心拍変動性(Heart Rate Variability:HRV)を調べた。心臓交感神経指標はRRIを周波数解析し、低周波成分を低周波成分と高周波成分を加算した値(LF/LF+HF)とした。副交感神経指標は0.1Hzで呼吸したときの呼気時のRRIの最大値と吸気時のRRIの最小値との差とした。また、鼓膜温と足背の皮膚温も測定した。その結果、心臓交感神経指標と副交感神経評価指標は圧力の増加に伴って下に凸の2時曲線の関係を示した。即ち、心臓を支配する自律神経活動は圧力の増加に伴って減少するが、ある圧力を越えると今度は増大することがわかった。例えば、副交感指標では最小値が10mmHgで得られた。さらに2時曲線の95%信頼限界と最小値の信頼限界から計算すると、圧力が5mmHgまでは自律神経は活動が低下し、5から16mmHgまでは抑制状態を示し、16mmHg以上では亢進することが推測された。なお、鼓膜温も同様な変化を示した。従来の知見では、衣服による圧迫は自律神経を亢進するという報告と抑制するという報告とがあった。本研究により、圧迫の程度によって自律神経は抑制されたり亢進されたりすることが示唆された。次年度は脳波や事象関連電位を測定し、圧迫が中枢神経系に及ぼす影響を検討する予定である。足先の皮膚温は圧迫した時上昇傾向にあり、深部体温は6mmHgから10mmHgまでの値は非圧力時より有意に低下した。

しかし、圧刺激の影響は交感神経と副交感神経では異なり、交感神経の方がより弱い圧で抑制され、圧が大きい場合より亢進すると考えられる。脳波も10mmHgで圧迫した場合には徐波化が生じていた。これらの結果から圧力の程度によって交感神経、副交感神経及び中枢神経の活動は異なることが示された。