hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
性犯罪者に対する刑事的サンクションについての総合的研究

性犯罪者を一定の場所に住まわせないという「居住制限」がある。しかし、対象者は居住場所を追われるだけであり、それが再犯防止効果をもたらすわけではない。そして、日本でも広く知られた、「登録・通知制度」がある。これは、対象者の居場所等を警察が把握し(登録制度)、場合によっては、その情報に一般の人がアクセスできるという制度である(通知制度)。しかし、この制度も同様に再犯防止効果がない。そこで、GPSを対象者に付加するという制度がある。これについては、再犯防止効果があるという実証研究と、そのようなものはないとする実証研究があり、今後の研究が必要な領域である。研究代表者は、2014年度後期から在外研究のため、ドイツに滞在している。そのため、性犯罪者に対するサンクションについてのドイツの文献をいくつか読むことが出来た。近年、ドイツでは、性犯罪についてのディセルタチオーン(博士論文)が多く公刊されており、かつ、それらのほとんどはコンパクトなものではないため、その膨大な情報量はとても参考になった。そして、何より、2014年12月にフランクフルトにて行われた、CEP(ヨーロッパ保護観察協議会)による、電子監視のカンファレンス(学会)に参加することができた。そこでは、欧米諸国の性犯罪者に対する監視、つまり、GPSを使用した電子監視の実施方法について、実際に使用される機械等も含めて、とても詳しく知ることが出来た。ドイツで開催されたということもあり、ドイツで開始されたGPSを使用した電子監視のパイロット・プロジェクトにつき、知ることができた。ここでは、ドイツにおけるアクチュアルな実情が分かり、更に、人権上の問題をクリアにする方法等の議論が興味深かった。そして、同じくらい重要なのが、ドイツ以外の、ヨーロッパ諸国の現状を知ることが出来たことである。特に、オランダの実施等については、日本においても非常に参考になると思えた。さて、カンファレンスの出席によって、このGPSによる監視が日本でも(法)理論的には導入しうるということが分かった。ただ、同時に、ヨーロッパ諸国の動き(特に、危険な常習的な性犯罪者への対象)は、導入すること・導入すべきこと、そして、それを維持すること・維持すべきことが完全に前提になっているという点に注意が必要である。つまり、そういった目的に合致するように議論が構築されているし、同じことであるが「必要性」がすべてをリードしているのである。申請者は、性犯罪者に対する電子監視(正確にはGPS型監視)についての研究をしているところ、オランダにおけるGPS型監視には、再犯予防効果を含めた、相当にポジティブな効果があることが分かった。オランダは、性犯罪者に対するGPS型監視以外の電子監視でも、再犯予防効果があるとされているため、その処遇の仕方を分析する必要があると考え、完全にではないが分析した。また、より興味深いのは、DV/ストーカー事案での対処としてのGPS型電子監視の使用について、かなり成功しているところとして登場したポルトガルがある。そして、ポルトガルが再犯率の減少について、成功した理由についての分析を行うことができた。申請者は、性犯罪を本当に抑止しようとするならば、第一に考えるべきはサンクションではなく、むしろ処遇の充実化をはかるべきだと考えてきたが、それは、本年度においては、より強く意識するようになった。特にカナダで行われている処遇である、サークルズ(CoSA=Circles of Support and Accountability)は興味深いと考えている。サークルズは、非常に効果があるとされているが、これはボランティアを巻き込み、地域社会単位で、性犯罪者の立ち直りを支援するというコンセプトが、対象者をして、自分は孤独ではないということを知り、そして、周りの人・社会のためにも立ち直らなければ、という感覚にして、それが対象者の再犯防止・社会復帰に効果が出てくるのではないかと思われる。サークルズの実施方法等については分析したのであるが、これからは、対象者への「心理的な働きかけ」についての研究の必要性を感じた。本年度の前半まで、ドイツのミュンスター大学にて在外研究をしており、そして、帰国後は、ドイツでの研究成果を公にするため、そして、ドイツで学んだ教育方法を実施するため、授業・講義の方法を完全に変えて行うなどしたため、本科研費の研究は遅れてしまっている。性犯罪者に対するサンクションとしては、大きく分けて三つある。一つは、古い歴史を持つ登録制度である。そして、この登録制度は、登録だけでは市民が危険性に対処できないとして通知制度というものに変質する場合もある。二つ目は、性犯罪者を公園や幼稚園といった場所から一定距離以内には住まわせないという居住制限である。三つめは、性犯罪者に対して、GPSを付けて24時間体制で監視するという制度である。これらは、一般的に刑罰とは異なっており、そのため、対象者は拘禁刑を終了した後にも科される。そして、対象者の危険性に対処するものとされている。つまり、我が国の用語に従えば、「保安処分」である。しかし、保安処分は、それが効果がある場合に(のみ)正当化されるものであるところ、そういったものの効果については明確にはされてこなかった。本研究によれば、以上三つの「サンクション」(刑罰ではないため、このような用語を使用する。)には、再犯防止の効果はない。例えば、子供に対する性犯罪は家の中で行われることが多く、また行為者は被害者の親族であることがほとんどである。そうだとすると、登録・通知制度では阻止することが出来ない。そして、より根源的な問題は、こういったサンクションが対象者を「極限にまで」追い詰める制度であるということである。

追い詰められた人間が社会復帰が出来るわけがない。また、性犯罪者は、性欲が強いといった事情ゆえに性犯罪者になっているわけではない。むしろ、社会の中での孤立・貧困といったことが、彼らを犯罪に駆り立てている。必要なのは、そういったことへの対処である。本研究は、性犯罪者の再犯防止にとって必要なのはサンクションではなく、支援であると考えている。本研究で行おうとしたものは、諸外国での実施状況を丁寧に分析し、比較検討したうえで、我が国への導入可能性を検証するというものであった。特に、大阪府においては条例(「子どもを性犯罪から守る条例」〔2012年10月施行〕)が、性犯罪者が刑期を満了した後に大阪府に居住する場合に、氏名等を知事に届けなければならないとしており、これは諸外国での実施例を前提とした「性犯罪者に対するサンクション」である。こういった動きが、これから広まっていく中で、本研究は、そういったものが有効で合理的な制度であるかを検証するというものであった。諸外国での実態調査もGPS型監視を中心には検討できた。しかし、その他の(アメリカで行われている)制度については、研究代表者が在外研究で時間をとられた関係で、本格的な検討が出来なかった。特に、居住制限に関しては、実証的な分析については多くの時間がかかったにもかかわらず、研究代表者の統計学的な解析能力の問題もあり、思った通りの解析結果がでていない。また、諸外国の法制度についても、我が国との適切な比較検討が出来ておらず、まだ道半ばという印象がある。そして、本研究に伴う研究成果の公表は遅れに遅れており、この遅れを取り戻す必要がある。性犯罪を犯した対象者に対しては、「居住制限」が科される場合がある。例えば、対象者は公園や幼稚園から一定距離内に住むことができないというものである。しかし、このような制限によって、対象者の再犯率を下げる効果がなかった。それは、自宅から(かなり)離れた箇所で性犯罪をする場合の方が多いからである。そして、性犯罪を犯した対象者の名前を警察等が把握し、場合によっては、一般の人にその情報を公開する、という「登録・通知制度」がある(イギリスでは、「名前をさらし、そしてはずかしめよNaming and Shaming」という運動論がある)。しかし、これは、対象者が追い詰められるだけであり、かつ、それで犯罪が抑止されるわけではない、ということが分かった。また、アメリカでは、登録漏れの問題があることも指摘されている。そこで、GPSを中心とした電子監視を使った抑止方法について研究を行った(いわゆる「GPS型監視」)。GPSを矯正の領域で使用するようになったのは2000年代半ばであるが、登場以降、飛躍的に使用が増大している。GPS型監視については、例えば、イギリスなどでは一方で人権制約の度合いが強すぎるという議論があり、同時に、多くの人がスマートフォンを持っており居場所を把握されたりすることに慣れている状況であるので、逆に、軽すぎるという意見がある。
粒子数を選別した半導体負イオンクラスタ-と固体表面相互作用

昨年度に引き続き質量選別した炭素負イオンクラスタ-と固体表面の相互作用について,とりわけ衡突にもとづく2次電子放出過程の解明を試みた。炭素負イオンクラスタ-の作製及び粒子数選別はレ-ザ-蒸発法と飛行時間分析型質量分析器を組み合せて使用した。本年度の研究では次の項目について明らかにした。1)衡突エネルギ-600eV領域における2次電子放出効率(r)値の絶対値測定。2)γ値の粒子数及びエネルギ-依存性。3)クラスタ-の2次電子放出に関する電荷の効果。4)放出電子のエネルギ-分析。5)イオン散乱及び衡突解離過程の解明。得られた結果は次の様である。1)粒子数10ケの炭系クラスタ-についてγ=0.3の値がファラデ-カップを使用した実験から明らかになり,衡突に際し,7割が基盤に,残り3割が真空中へ放出されることが明らかになった。又,粒子数依存性は顕著であり,このエネルギ-領域ではγ〓1/(√<n>)の関係があることが見い出された。2)衡突エネルギ-とγの関係では,エネルギ-の低下とともにγ値は低下するが,衡突エネルギ-が50100eVの領域で,顕著な電子脱離の増加が見られた。この過程は従来報告されていない全く新らしい現象である。3)エネルギ-を同一にした負イオンクラスタ-と中性クラスタ-のγ値を測定し,電荷の効果を調べた結果,600eV領域ではγ値はほぼ一致し,この領域では電荷の有無とは無関係で運動量によってγ値が決定されていることが明らかになった。4)放出電子のエネルギ-分布はおおよそ23eVまで分布しているが,エネルギ-分布に大きな構造は見い出されなかった。5)きわめて低速の運動エネルギ-領域(衡突エネルギ-,<50eV)で大きなイオン散乱を観測した。この領域のイオン散乱は大部分親イオンのまま散乱していることが明らかになった。
転がり摩擦下における潤滑油のトライボ劣化現象とフリクションポリマー生成の解明

摩擦による潤滑油の劣化現象とフリクションポリマー生成を調べるための手段としての実験手法,手順等を初年度において検討した結果,転がり四球試験機を用いた摩擦実験と,FT-IR,HPLC-GPCによる試料油の分析により極めて少量の試料油を用いて,実験が可能であることが見出された.2年度においては初年度において確立した実験手法に基づき,転がり四球試験機を用いた潤滑油のトライボ劣化,ガラス容器中での静的熱酸化試験を行い,各試験後の劣化油の微量分析を,赤外分光分析器による官能基分析,高速液体クロマトグラフィーを用いたGPCによる分子量分布測定を行った.転がり四球試験の条件は,軸荷重294N,98Nの2種類,速度2500rpm一定,温度は室温からなりゆき,で行った.試料油は水素化精製されたパラフィン系鉱油を無添加で用いた.高荷重下で行ったトライボ劣化試験では無色透明であった試料油が試験後には茶褐色に変色しており,劣化が進んでいることを伺わせる外観であった.赤外分光分析の結果,試験後の試料油からは>C=0基,-OH基の存在が検出され,転がり試験中に試料油の酸化劣化が進行したことを示した.試料油は高度に精製されたパラフィン系鉱油であるため,紫外域に吸収を示さないが,試験後はGPC分析のUV検出器に検出される物質が生成していることが明らかとなった.これは酸化劣化により炭素間二重結合を有する化合物が生成したためと考えられた.静的熱酸化試験と異なり,転がり試験では赤外吸収スペクトルに-COO^-基およびFe_2O_3が検出された.これは転がり試験中に微細な摩耗粉が生成したこと,試験片表面あるいは摩耗粉と酸化劣化生成物であるカルボン酸とが反応し金属セッケンを生成したことを示すものである。低荷重で試験を行った場合は,-COO^-基の生成は認められたが,顕著な摩耗粉は生成されず,摩耗粉発生による潤滑状態の悪化が起きることなく試料油の劣化が進行していくことが確かめられた.摩擦による潤滑油の劣化現象とフリクションポリマー生成を調べるための手段としての実験手法,手順等を初年度において検討した結果,転がり四球試験機を用いた摩擦実験と,FT-IR,HPLC-GPCによる試料油の分析により極めて少量の試料油を用いて,実験が可能であることが見出された.2年度においては初年度において確立した実験手法に基づき,転がり四球試験機を用いた潤滑油のトライボ劣化,ガラス容器中での静的熱酸化試験を行い,各試験後の劣化油の微量分析を,赤外分光分析器による官能基分析,高速液体クロマトグラフィーを用いたGPCによる分子量分布測定を行った.転がり四球試験の条件は,軸荷重294N,98Nの2種類,速度2500rpm一定,温度は室温からなりゆき,で行った.試料油は水素化精製されたパラフィン系鉱油を無添加で用いた.高荷重下で行ったトライボ劣化試験では無色透明であった試料油が試験後には茶褐色に変色しており,劣化が進んでいることを伺わせる外観であった.赤外分光分析の結果,試験後の試料油からは>C=0基,-OH基の存在が検出され,転がり試験中に試料油の酸化劣化が進行したことを示した.試料油は高度に精製されたパラフィン系鉱油であるため,紫外域に吸収を示さないが,試験後はGPC分析のUV検出器に検出される物質が生成していることが明らかとなった.これは酸化劣化により炭素間二重結合を有する化合物が生成したためと考えられた.静的熱酸化試験と異なり,転がり試験では赤外吸収スペクトルに-COO^-基およびFe_2O_3が検出された.これは転がり試験中に微細な摩耗粉が生成したこと,試験片表面あるいは摩耗粉と酸化劣化生成物であるカルボン酸とが反応し金属セッケンを生成したことを示すものである。低荷重で試験を行った場合は,-COO^-基の生成は認められたが,顕著な摩耗粉は生成されず,摩耗粉発生による潤滑状態の悪化が起きることなく試料油の劣化が進行していくことが確かめられた.本研究は大きく次の3つの部分で構成される。1.静的劣化試験:潤滑油の酸化・熱劣化を,空気あるいは純酸素を流入させながらガラス容器中で行わせる.摩擦面での劣化との比較を考慮に入れ,金属表面上にわずかに塗布した潤滑油の劣化試験を同装置を用いて行う.2.動的劣化試験(転がり四球試験機の適用):摩擦による劣化を行わせる.重要な点は,(1)適切な加速試験により潤滑油の劣化(トライボ劣化)を行わせること,(2)摩擦面の損傷を最小限に押さえつつ潤滑油の劣化を起こさせることの2点である.3.試料油,および摩擦面の分析:劣化による潤滑油の成分変化,分子量分布変化,摩擦表面での反応生成物の同定等を行う.本年度は,上記項目2.動的劣化試験および3.試料油の分析に関し,(1)潤滑状態を大幅に悪化させること無く潤滑油を劣化させていくこと,(2)劣化物の分析を精度良く行うためには生成物の濃度が高い,すなわち生成物が多量に試料油中に存在していなければならないため,試料油の使用をできるだけ少なくすること,

(3)いかに少量の潤滑油で長時間の安定な摩擦試験を行わせるか,(4)少量の試料油の分析がどこまで可能かを見極めること,を目的として,転がり四球試験機の試作改良,試験方法の検討を主に行った.また,試験後の油の分析方法の確立についても検討を行った.その結果,高荷重で実験を行うと,転がり四球試験でも微細な摩耗粉の発生が認められ,それが潤滑状態を悪化させることが明らかとなり,次年度ではより底荷重下での実験を模索する.試験油の分析では,赤外分光分析器,ゲルクロマトグラフィーにより行うことが出来ることが明かとなった.初年度において確立した実験手法に基づき,転がり四球試験機を用いた潤滑油のトライボ劣化,ガラス容器中での静的熱酸化試験を行い,各試験後の劣化油の微量分析を,赤外分光分析器による官能基分析,高速液体クロマトグラフィーを用いたGPCによる分子量分布測定を行った.転がり四球試験の条件は,軸荷重294N,98Nの2種類,速度2500rpm一定,温度は室温からなりゆき,で行った.試料油は水素化精製されたパラフィン系鉱油を無添加で用いた.高荷重下で行ったトライボ劣化試験では無色透明であった試料油が試験後には茶褐色に変色しており,劣化が進んでいることを伺わせる外観であった.赤外分光分析の結果,試験後の試料油からは>C=O基,-OH基の存在が検出され,転がり試験中に試料油の酸化劣化が進行したことを示した.試料油は高度に精製されたパラフィン系鉱油であるため,紫外域に吸収を示さないが,試験後はGPC分析のUV検出器に検出される物質が生成していることが明らかとなった.これは酸化劣化により炭素間二重結合を有する化合物が生成したためと考えられた.静的熱酸化試験と異なり,転がり試験では赤外吸収スペクトルに-COO^-基およびFe_2O_3が検出された.これは転がり試験中に微細な摩耗粉が生成したこと,試験片表面あるいは摩耗粉と酸化劣化生成物であるカルボン酸とが反応し金属セッケンを生成したことを示すものである.低荷重で試験を行った場合は,-COO^-基の生成は認められたが,顕著な摩耗粉は生成されず,摩耗粉発生による潤滑状態の悪化が起きることなく試料油に劣化が進行していくことが確かめられた.
精神疾患の病因解明を目指す、血中抗NMDA受容体抗体測定法の開発と測定

統合失調症や双極性障害の病因は未解明であるが、最近、神経伝達物質であるNMDAの受容体に対する自己抗体が、精神症状を伴う脳炎の原因となっていることが判明した。さらにこの自己抗体は、一部の統合失調症や睡眠障害にも見いだされており、この抗体がどのような疾患にどの程度関与しているかを幅広く調べる必要がある。しかし、現行の測定法は培養細胞を用いるため手間と時間がかかり、多検体を調べるには不向きである。本研究では、感度・特異性の高いラジオリガンドアッセイを用いて、多検体同時に抗NMDA受容体抗体を測定する方法を開発し、本抗体の病的意義の解明を目指している。
スロー地震学の地下流体エネルギー開発分野への展開

ノイズに似た定周波の不明瞭な弾性波として観測される低周波イベントは,地下流体エネルギー開発分野でも観測される。低周波イベントはほぼ見過ごされてきた。自然地震分野でのスロー地震学の理解の蓄積と,誘発有感地震等の本分野の深刻な問題を受け,低周波イベントの理解を通して,さらに貯留層内現象の深い理解が必要である。しかし,どの様なメカニズムとして低周波イベントが発生するかは理解されておらず,エネルギー開発工程との関連や,誘発有感地震との関連も分かっていない。よって,本研究では地下流体エネルギー開発でも観測される低周波イベントの物理現象解明とそれを用いた地熱貯留層計測法の開発を目指す。
シリコンナノワイヤーの形成と高効率太陽電池への応用

原子状水素(水素ラジカル)の反応性を利用する我々独自の技術を利用して、シリコンナノワイヤーを製作し、それを新型太陽電池の製作に応用し、実用レベルの変換効率を実現できる可能性を実証した。本研究では、これまでの独自の研究成果として、原子状水素(水素ラジカル)を利用したシリコンナノワイヤーの簡便な形成法を発見できたこと(米国特許取得済み)から、この方法を利用して、シリコンナノワイヤーの構造制御および特性の評価を進め、高効率太陽電池への応用の可能性を実証することを目的としている。p型シリコン(Si)基板上に、スズ(Sn)を触媒体として、原子状水素を利用した気相-液相-液相(VLS)成長法によりn型シリコンナノワイヤーの形成を行い、スクリーン印刷法により銀(Ag)電極を形成し太陽電池の作製を行った。n型シリコンナノワイヤーの形成には、原料ガス(SiH_4)とドーピングガス(PH_3)を用いた。シリコンナノワイヤーの作製条件によって太陽電池特性がどのように変化するかについて調べるため、成長時間、ドーピングガス流量、温度を変化させて太陽電池を作製し、その特性を評価した。これまで調べられてこなかった400°Cよりも高い温度においてシリコンナノワイヤーを作製し、その特性を調べた結果、400°Cよりも高い温度では、シリコンナノワイヤーの成長が著しく遅くなり、太陽電池特性においても高温になるほど特性が悪くなることがわかった。シリコンナノワイヤー中のP拡散の挙動を調べた結果、熱処理によってシリコンナノワイヤー表面のアモルファスSi層から核の結晶Si層に拡散し、基板との間でpn接合を形成することが確認された。成長時間およびドーピング量の最適化を行って、400°Cでシリコンナノワイヤーを形成後、太陽電池を作製した結果、ホスフィン流量を40sccm、作製時間を3分としてシリコンナノワイヤーを作製すると、表面反射率が広い波長域において5%程度まで低減でき、優れた光閉じ込め効果を確認した。これにより短絡電流J_<SC>が大きく増加し、セル変換効率としてこれまでの最高値12.1%を達成した。今後、太陽電池構造の改良とさらなる特性改善を進める予定である。
13CO2投与と顕微サンプリングによる樹木リグニンの部位選択的高感度構造解析

本研究では、独自に開発した環境制御型グロースチャンバー(基盤研究(C)15K07510)を用いて13CO2を投与しながら植物を育成し、高13C試料を得る。さらに高13C試料から特定部位の個別収集を行い、NMR法を用いた詳細な構造解析を行う。植物体内における顕微スケールのリグニン構造に関する知見を集積し、植物の精緻なリグニン生合成制御の顕微的実態に迫る。
脊椎損傷者のための上肢運動による効率的な体脂肪燃焼の運動処方の確立

前年度は,一過性の上肢長時間運動の脂肪燃焼可能性を,車椅子生活者および健常者を対象に検討した.【目的】本年度は,実際に車椅子生活者を対象にして,8週間上肢による持久的な運動を行ってもらい,その効果をトレーニング期間前後で比較検討することを試みた.また日常,車椅子のように座位で生活を行っている人は,過剰な体脂肪蓄積によるメタボリック・シンドロームの問題だけでなく,深部静脈血栓症の予防も重要な課題であると考え,本年度はこの指標も測定項目に加えた.【方法】被験者は,車椅子で日常生活を送っている8名とした.全ての被験者は,トレーニング開始前に,腕エルゴメータによる最大漸増運動を行った.その後,最大運動で得られた最高心拍数の60%70%を目安として,週3回,1回6090分程度の車椅子バスケット,車椅子マラソン,腕エルゴメータなどによる持久的な運動を,約8週間継続した.このトレーニング期間終了後に,再び腕エルゴメータによる最大漸増運動を行った.測定項目は,breath-by-breath法による,呼気ガス諸変量,近赤外線分光法にとる麻痺部の筋内酸素化動態,血圧および各種血清脂質・血栓指標,皮下脂肪などであった.【結果】8週間のトレーニング期間終了後に,体重とウェスト周径囲はわずかに減少し,上肢の筋力はわずかに向上したが,それぞれ有意な差は認められなかった.また,皮下脂肪および上肢と下肢における身体各部位の周径囲に変化は認められなかった.一方,持久的能力の指標である最高酸素摂取量は,有意に向上した.さらに,血圧および血栓の指標であるPAI-1は,有意に低下した.【結論】以上のことから,車椅子生活者のように,上肢のみの運動しか行えない人でも,一定期間トレーニングをすることで,持久力の向上と,血栓因子であるPAI-1の減少に効果がある可能性が示された.【背景および目的】過剰な体脂肪は、生体にとって必ずしも必要ではなく、むしろ生活習慣病の因子にもなりえる。健常者では全身での有酸素運動により、この体脂肪燃焼が期待できるが、車椅子での日常生活を余儀なくさせられている人などは、上肢運動により、この体脂肪燃焼を試みる必要がある。本研究ではこのため、上肢運動時の非活動部位の応答を明らかにし、車椅子生活者にとって有効な運動処方の確立を試みる。本年度は、この基礎データを得るため、健常者を対象に脚および腕運動を行い、その時の非活動筋の酸素動態を明らかにすることを目的とした。【方法】健常な大学生8名を対象にして、脚および腕による漸増運動負荷および40分間の一定運動負荷を行った。測定項目は、呼気ガス、血圧、心拍数および近赤外線分光法による非活動筋の酸素動態であった。【結果および考察】脚漸増運動負荷時における非活動筋の酸素動態(oxy Hb)は、運動開始後、横ばいまたはやや低下傾向を示したが、ある閾値を境に急激に減少を始めた。また腕漸増運動負荷時における非活動筋のoxy Hbも脚運動時と同様の動態を示した。一方、40分間の脚一定運動負荷時における非活動筋のoxy Hbは、運動時間の経過とともに緩やかに増加を続けた。また、40分間の腕一定運動負荷時における非活動筋のoxy Hbは、運動開始から運動終了までほぼ横ばい状態を示した。さらに40分間の脚および腕運動負荷時における呼気ガス交換比は運動中盤から後半にかけて低下傾向にあった。これらのことから、運動時の非活動筋の酸素動態は、運動強度と運動時に動員される筋群の量によって、影響を受けることが示唆された。また、腕運動のような小筋群の運動においても、長時間運動を行うとエネルギー源が糖質から脂質へと移行することが示唆された。過剰な体脂肪は,生活習慣病やメタボリックシンドロームの危険因子となることが知られている.体脂肪を燃焼するためには,一般にジョギングやサイクリング,水泳などの大筋群を用いて行う有酸素運動が効果的とされている.しかしながら,健常者と異なり車椅子利用者は,この全身運動を行うことができず,上肢のみによる運動で体脂肪燃焼を試みる必要がある.本研究の目的は,この上肢運動による体脂肪燃焼の可能性を検討することである.対象は,運動習慣のある胸腰髄損傷者6名および健常者6名とした.方法は,上肢エルゴメーターによる毎分10wattsずつ,負荷を漸増させる漸増運動負荷試験を疲労困憊まで実施し,呼気ガス分析装置により酸素摂取量,二酸化炭素排出量および換気量をbreath-by-breath法により測定した.さらに,漸増運動負荷試験で得られた最高酸素摂取量の50%に相当する負荷強度で40分間一定負荷での腕運動を行った.この運動の前後に採血をし,血中遊離脂肪酸(FFA)を測定した.その結果,FFAは,40分間の一定運動後のFFAは,両群とも運動開始前より有意に高い値を示した.また,両群の間に有意な差は認められなかった。呼気ガス交換比(RER)は,両群とも運動を開始していったん上昇したが,その後低下傾向を示した.また、両群の間に有意な差は認められなかった。これは、有酸素性代謝のエネルギー源が糖質から脂質へと移行していた可能性が考えられる。

これらの結果および先行研究などから、腕運動は動員される筋群が少ないため無酸素性代謝が有意に働くと思われるものの、長時間継続することにより、脂肪燃焼が促進されることが示唆された。前年度は,一過性の上肢長時間運動の脂肪燃焼可能性を,車椅子生活者および健常者を対象に検討した.【目的】本年度は,実際に車椅子生活者を対象にして,8週間上肢による持久的な運動を行ってもらい,その効果をトレーニング期間前後で比較検討することを試みた.また日常,車椅子のように座位で生活を行っている人は,過剰な体脂肪蓄積によるメタボリック・シンドロームの問題だけでなく,深部静脈血栓症の予防も重要な課題であると考え,本年度はこの指標も測定項目に加えた.【方法】被験者は,車椅子で日常生活を送っている8名とした.全ての被験者は,トレーニング開始前に,腕エルゴメータによる最大漸増運動を行った.その後,最大運動で得られた最高心拍数の60%70%を目安として,週3回,1回6090分程度の車椅子バスケット,車椅子マラソン,腕エルゴメータなどによる持久的な運動を,約8週間継続した.このトレーニング期間終了後に,再び腕エルゴメータによる最大漸増運動を行った.測定項目は,breath-by-breath法による,呼気ガス諸変量,近赤外線分光法にとる麻痺部の筋内酸素化動態,血圧および各種血清脂質・血栓指標,皮下脂肪などであった.【結果】8週間のトレーニング期間終了後に,体重とウェスト周径囲はわずかに減少し,上肢の筋力はわずかに向上したが,それぞれ有意な差は認められなかった.また,皮下脂肪および上肢と下肢における身体各部位の周径囲に変化は認められなかった.一方,持久的能力の指標である最高酸素摂取量は,有意に向上した.さらに,血圧および血栓の指標であるPAI-1は,有意に低下した.【結論】以上のことから,車椅子生活者のように,上肢のみの運動しか行えない人でも,一定期間トレーニングをすることで,持久力の向上と,血栓因子であるPAI-1の減少に効果がある可能性が示された.
人工内耳装用児の音楽とパラ言語の知覚と産出の発達

人工内耳装用児は,喜びと悲しみの感情については発話者の感情を正しく弁別できること,韻律表出の精度は,健聴の5-6歳児と同程度であること,日常会話で確認される疑問文よりも音高の変化の幅が狭い6半音と8半音の上昇調であっても質問文として正しく知覚できる子どもが存在することを明らかにした.また,録音した歌のタイミングと音高の精度について5, 6年の期間を挟んで3名を対象に比較分析した結果,音楽レッスンを受け,人工内耳を両耳に装用するようになった2名の音高表出の精度が向上したことを確認した.人工内耳装用児は,喜びと悲しみの感情については発話者の感情を正しく弁別できること,韻律表出の精度は,健聴の5-6歳児と同程度であること,日常会話で確認される疑問文よりも音高の変化の幅が狭い6半音と8半音の上昇調であっても質問文として正しく知覚できる子どもが存在することを明らかにした.また,録音した歌のタイミングと音高の精度について5, 6年の期間を挟んで3名を対象に比較分析した結果,音楽レッスンを受け,人工内耳を両耳に装用するようになった2名の音高表出の精度が向上したことを確認した.人工内耳による音声言語習得の成功例が報告されてきだ中で、装用者のさらなる生活環境質の向上に関連する音高知覚と産出について検証した。意味的文脈性の低い文章をうれしい、かなしい、怒りの3つの感情で表現した発話から感情を判断する抑揚知覚課題と、落胆、驚き、動物の鳴き声(カラス、猫)の発声の模倣の評定による抑揚産出課題に、人工内耳装用児と健聴児が参加し、得られたデータについて検証を行った。結果から、人工内耳装用児は音の大きさを等しくした音声であってもうれしい感情と悲しい感情について抑揚をもとに判断できること、怒りの表現は悲しさの表現よりもうれしさの表現と誤って判断するが確率が有意に高いことが明らかになった。また抑揚模倣の声の高さが変化した幅(ピッチ幅)についてセントとヘルツの単位で分析した結果、人工内耳装用児は健聴児は有意な差のない程度の広いピッチ幅で産出できていることも明らかになった。また文末の音節のピッチスィープのパターン(質問文を上昇調、肯定文を下降調)の知覚検査も人工内耳装用児を対象に研究を進めており、平成22年度中にデータ取得を終え分析を行う予定である。さらに、認知脳科学的アプローチによる人工内耳装用者と健聴者の非母語の母音知覚の発達を検証する国際共同研究のため、フランス国立科学研究者のMireille Besson博士の研究室において事象関連電位に関する研究活動を行った。準備段階の研究として、日本語を母語とする日本の大学生を対象として事象関連電位を用いた純音の音の長さ、強さ、高さの潜在的反応を確認することができた。人工内耳を装用した子どもの音楽とパラ言語の知覚・産出能力の発達の様相について検証を進めた。以下の研究では、人工内耳を装用しスピーチプロセッサの利用を始めてから継続して入工内耳を使用していて閾値が安定していて難聴以外の障碍のない7歳から14歳の約30名の難聴児が参加した。検査内容とその目的を参加児とその保護者に詳しく説明し、インフォームド・コンセントを得た上で検査を開始した。話し手の意図は、語彙的意味以外にも韻律、発話速度、声質などのパラ言語を使って表現し、認識されている。例えば、日本語でも「ご飯を食べる」という文を、最終音節を下げることによって平叙文として、上げることによって疑問文として表現することができる。6半音と8半音の上方向のピッチスウィープ(疑問文)と1半音の下方向のピッチスウィープ(平叙文)の弁別能力を検査した結果から、人工内耳装用児の6半音、8半音両レベルのピッチスウィープ弁別の成績はチャンスレベルを有意に上回り、全体としては通常の発話の疑問文で用いられるピッチスウィープと同程度またはより難易度の高いピッチスウィープであっても弁別できることが明らかになった。また、このピッチスウィープ課題の成績には個人差も大きいことが明らかになった。平成23年度は健聴児を対象にデータ収集を行い、人工内耳装用児との比較を行う。さらに、音楽とパラ言語の知覚と表出の発達について検証するため、2006年にMusic Perception誌に報告した音楽(歌)表出研究、そして現在投稿中の論文に報告しているパラ言語知覚・表出研究に参加して2年以上経過した人工内耳装用児を対象として再検査を開始した。本年度は、人工内耳装用児の生活の質の向上に関連する音声韻律の知覚と産出について健聴児と比較したデータの収集と分析を進め、その成果を国際会議、国際ジャーナル論文で報告、公開した。1.パラ言語知覚の検討では、健聴児よりも低かったものの、人工内耳装用児はうれしい感情と悲しい感情を表現した発話についてはチャンスレベルよりも有意に高い正答率(第1種の誤りを調節済み、以下同様)を示し、正答率が低かった怒りの表現については悲しみよりもよろこびの感情と誤って判断するが確率が有意に高いことを明らかにした。

音声韻律の表出課題として、録音された落胆、驚きの感嘆詞、そして2種類の動物の鳴き声の擬音語を聞き模倣させた結果から、健聴の5-6歳児は7-8歳よりも韻律産出の評価値が低いこと、そして人工内耳装用児全体の産出得点は健聴5-6歳児と統計的に有意な差のない水準であることを明らかにした。また人工内耳装用児については韻律知覚と韻律産出の得点の間に有意な相関関係が確認された。2.韻律知覚の検討では、録音された肯定文の音節のピッチスウィープを操作して上昇調を質問文、下降調を肯定文とする音声刺激を作成し、ピッチスウィープ知覚について検証した結果、人工内耳装用児は、日常会話で確認されるよりもピッチスウィープの幅が狭い6半音と8半音の水準でチャンスレベルよりも高い正答率を示した。6歳、8歳、そして大学生の健聴者の正答率は人工内耳装用児よりも有意に高かった。また、人工内耳装用児の成績には大きな個人差が確認され、上位50%の人工内耳装用児の成績は、健聴の6歳児と有意な差のない水準であることも明らかになった。3.1回目の歌の録音から3年以上経過した人工内耳装用児に対して再度歌の録音を行い、分析を開始した。
MOAの銀河中心方向大規模サーベイ観測における包括的系外惑星探索の研究

今年度は昨年度に引き続き、トランジット惑星に対するトランジット・タイミング・バリエーション(Transit Timing Variations,以下TTV)の観測的研究を行った。トランジット惑星とは惑星が周期的に主星の前面を通過(トランジット)するような太陽系外惑星のことである。トランジットの周期はその系に惑星が1つだけ存在する場合は常に一定となるが、もし複数の惑星が存在する場合は惑星同士の重力相互作用によって一定周期からずれが生じ得る。このずれを検出することでその系における未検出の惑星の検出が可能である(TTV法)。TTV法は特に平均運動共鳴の惑星に検出感度が高く、条件によっては地球質量程度の非常に低質量の惑星も検出が可能である。私はニュージーランドのマウント・ジョン天文台にある口径61cmの望遠鏡を用いて、トランジット惑星WASP-4bおよびWASP-5bの測光観測を行った。それぞれ合計9回及び7回のトランジットを観測し、得られたトランジットの光度曲線からそれぞれのトランジットの中心時刻を求めた。先行研究のデータを含めて周期の変化を調べた結果、WASP-4bで2.4シグマ、WASP-5bで3.7シグマの有意性で一定周期からずれている事が分かった。これらのずれは、何か未知の系統誤差の影響か、もしくは未検出の追加惑星によるTTV効果の可能性が考えられる。これらのシグナルの有意性はまだ低く、結論を出すにはさらなる追観測が必要であるが、ここでは数値シミュレーションを用いて追加惑星の質量の上限値を惑星の周期比の関数で求めた。その結果、WASP-4b、WASP-5bとそれぞれ2:1の平均運動共鳴の位置において、それぞれ1および数地球質量の惑星の存在を3シグマの信頼度で排除した。私はこれらの結果をまとめ、論文誌に投稿し、掲載された(Fukui et al.2011,PASJ,63,287)。私は太陽系外惑星の中でも特に研究価値の高いトランジット(食)惑星を検出するため、これまでにMOA(Microlensing Observations in Astrophysics)の口径61cm望遠鏡を用いて2000-2005に観測された銀河中心方向の広視野サーベイデータを解析し、約60個のトランジット惑星候補天体を検出してきた。しかしこれらの天体が連星系ではなく惑星系であるかどうかは、高精度な分光観測で主星の視線速度を測定し、伴星の質量を求めないと判断出来ない。これには口径4-10mクラスの大型望遠鏡を用いた長期間の観測が必要なため、この観測に先立ち候補天体をより絞り込む必要がある。そこで、私は候補天体の中から惑星検出の可能性の高まる、より明るくより減光率の小さな12天体を選択し、次の2つの追観測を行った。1つ目は、ハワイの口径8.2mすばる望遠鏡を用いた高分散分光観測である。これは本来1本の吸収線が2本以上にスプリットする「分光連星」を排除する目的で行った。2008年7月に観測し、解析の結果、12天体中10天体が分光連星であることが判明した。さらに残りの2天体のうち1天体は、充分な深さの吸収線の無い高速自転星であり、高精度な視線速度観測が難しいため候補から除外した。2つ目に、南アフリカの口径1.4m近赤外IRSF望遠鏡を用いてJHKsバンドの測光観測を行った。これは、連星の場合に見られる2次食(伴星が主星に遮蔽される際の減光)の有無を調べるために行った。観測は2008年7-8月にかけて行い、解析の結果候補に残った1天体に、この2次食が見られる事が判明した。今回の結果は残念な結果であるが、本研究と同様のトランジット探索を行ったOGLEグループも追観測の結果9割以上が連星系であったと報告しており(Konacki et al.2003)、それと矛盾しない結果どなった。私は重力マイクロレンズ法による系外惑星の探索のため、合計約2ヶ月間ニュージーランドのマウントジョン天文台に滞在し、口径1.8m MOA-II望遠鏡による銀河中心方向の観測を行なった。惑星の影響による左右対称な光度曲線からの逸脱を早期に捉え、世界中にアラートを発信して追観測を促すことで、複数の惑星候補イベントの発見に貢献した。また、私はMOA-IIの探索領域内に存在するトランジット惑星OGLE-TR-10bについて、MOA-II望遠鏡及び口径0.6m B&C望遠鏡を用いて高頻度観測し、過去の探索データも含めてトランジット周期の変動(Transit Timing Variation, TTV)を測定した。TTVを捉えることで、その摂動源となる第二の惑星の検出が可能である。この方法での惑星検出はまだ前例がなく、見つかれば新たな惑星検出手法の確立となり重要である。合計14回のトランジットの中心時刻を測定し、先行研究のデータと合わせて周期に変動がないか調べたところ、先行研究の1点が優位にずれていることが分かった。今後継続して観測を行い、惑星シグナルかどうかを確認する必要がある。さらに、B&C望遠鏡を用いてWASP-4b、WASP-5bのトランジット惑星のTTV観測を行った。それぞれ計14回及び5回のトランジットを観測し、それらの中心時刻を求めた結果、WASP-4bで2.2シグマ、WASP-5bで4.6シグマの優位性で一定周期からずれていることが分かった。これらは第二の惑星の存在を示唆するものであるが、データ点が少ないため一意にその質量や軌道は決まらない。

そこで、同一面上を円軌道でまわる第二の惑星を仮定し、3体シミュレーションからその質量と周期に制限を与えた。その結果、WASP-4bと1:2の共鳴軌道をまわる地球質量以上の惑星及びWASP-5bと1:2の共鳴軌道をまわる2倍地球質量以上の惑星の存在を排除した。今年度は昨年度に引き続き、トランジット惑星に対するトランジット・タイミング・バリエーション(Transit Timing Variations,以下TTV)の観測的研究を行った。トランジット惑星とは惑星が周期的に主星の前面を通過(トランジット)するような太陽系外惑星のことである。トランジットの周期はその系に惑星が1つだけ存在する場合は常に一定となるが、もし複数の惑星が存在する場合は惑星同士の重力相互作用によって一定周期からずれが生じ得る。このずれを検出することでその系における未検出の惑星の検出が可能である(TTV法)。TTV法は特に平均運動共鳴の惑星に検出感度が高く、条件によっては地球質量程度の非常に低質量の惑星も検出が可能である。私はニュージーランドのマウント・ジョン天文台にある口径61cmの望遠鏡を用いて、トランジット惑星WASP-4bおよびWASP-5bの測光観測を行った。それぞれ合計9回及び7回のトランジットを観測し、得られたトランジットの光度曲線からそれぞれのトランジットの中心時刻を求めた。先行研究のデータを含めて周期の変化を調べた結果、WASP-4bで2.4シグマ、WASP-5bで3.7シグマの有意性で一定周期からずれている事が分かった。これらのずれは、何か未知の系統誤差の影響か、もしくは未検出の追加惑星によるTTV効果の可能性が考えられる。これらのシグナルの有意性はまだ低く、結論を出すにはさらなる追観測が必要であるが、ここでは数値シミュレーションを用いて追加惑星の質量の上限値を惑星の周期比の関数で求めた。その結果、WASP-4b、WASP-5bとそれぞれ2:1の平均運動共鳴の位置において、それぞれ1および数地球質量の惑星の存在を3シグマの信頼度で排除した。私はこれらの結果をまとめ、論文誌に投稿し、掲載された(Fukui et al.2011,PASJ,63,287)。
タンパク質分泌システムの精密探査を可能とする新しい再構成系の構築

Secトランスロコンを経由するタンパク質の膜透過は,すべての生物に保存された基本的な細胞内機構の一つである。イオンや小分子の透過を最小限に,タンパク質という巨大な分子を膜透過させるためには緻密なマシーナリーが必要である。大腸菌のSecトランスロコンはSecYEG膜タンパク質複合体で構成され,タンパク質透過孔を形成する。SecYEG複合体は単独では機能することができず,別途エネルギーが必要である。細胞質膜に局在に存在するSecA ATPaseはSecYEG複合体と相互作用し,加水分解のエネルギーによる反復運動することによって段階的に,基質タンパク質をSecYEG複合体内に押し込み,タンパク質を膜透過させる。このようなタンパク質の膜透過は生命にとって必須の機構であるため,古くから研究が進められ2000年頃からは各Secタンパク質の立体構造情報が報告された。現在は,構造情報に基づく機能解析に多くの研究がシフトしているが,未だなおこれらSecタンパク質が何量体で機能しているのか,また,どのような構造変化を伴ってタンパク質を膜透過させているのかの詳細については不明である。本研究ではタンパク質の膜透過をin vitroで再現し,タンパク質膜透過反応を可視化すべく準備を進めた。タンパク質の膜透過活性を保持した状態の精製SecYEGとSecAを,ナノディスクに再構成させてタンパク質膜透過中間体の形成させた。今後,タンパク質膜透過反応を再現させる。26年度が最終年度であるため、記入しない。
現代イギリス文学・文化における老いの意味と経験、主体性の研究

世界的人口高齢化が進行する今、老いの経験を多角的に、かつ、主体的な視点から理解することの重要性が増している。本研究では、文化テキストにおける老いの表現を分析し、老いの文化的意味、及び、それを規定する価値体系を考察した。具体的には、欧米圏と日本で生産された小説、映画、漫画作品を主な対象として、老いの表現を分析した。特に、認知症と介護のテーマに注目し、表象と介護における倫理的側面について考えつつ、老いや認知症の言説の根底にある、人間主体についての考え方そのものを再検討した。結果として、文化作品が、老い・認知症の言説を再生産するのみならず、それを精査、修正、刷新しうることを示した。本研究の目的は、戦後・現代イギリス文学・文化における老いの意味と経験、主体性、また、それらが構築・表現される過程を明らかにすることである。具体的には4つの研究(1.女性作家の老いと物語研究、2.認知症の文学・文化表象研究、3.老いと身体の文化研究、4.映画にみる老いと身体の表象研究)を行う。本年度は、各研究に有用な文献調査を行い、関連研究の内容及び方法・理論に対する理解を深めた。同時に、以下の研究成果発表に取り組んだ。1、研究4の成果をDr Sarah Falcus (英国Huddersfield大学)との共著論文`Ageing, Women, Travelling'にまとめた。5つの映画作品分析を通し、現代文化における老いのアイデンティティーが、ポストフェミニズム文化の場合と同様に、消費と若い身体維持を中心に構築される傾向が明らかになった。図書(論文集)の収録論文選考に提出した。2、前科研費補助研究課題の成果(上記3と4に関連する内容のもの)を出版する取り組みを継続した。本研究は戦後・現代イギリス文学・文化における老いの意味と経験、主体性、また、それらが構築・表現される過程を明らかにすることを目的とし、主に4つの課題(1女性作家の老いと物語の研究、2認知症の文学・文化表象研究、3老いと身体の文化研究、4映画にみる老いと身体の表象研究)に取り組む。本年度は、文献調査を継続し、関連研究の理解と本研究課題に対する意義の評価に努めた。また、個別作家の作品読解を進めた。具体的には、以下の活動を行った。1、課題2に関し、共同研究者であるDr Sarah Falcus(英国Huddersfield大学)と共著図書執筆を構想、企画書を作成した。また、Dr Falcusと学会で発表した研究内容(日本における認知症の文化・文学表象について)を論文に発展させ、学術雑誌に投稿した。この一部内容をHuddersfield大学内の研究セミナーで共同で口頭発表した。本研究代表者単独の活動として、認知症が登場するミステリー小説が近年複数出版されていることに注目、そこから認知症の文化的意味、文学的語りの特質などを考察する取り組みを開始した。一部成果をLeicester大学内の研究セミナーで口頭発表した。2、課題1に関し、Margaret Drabbleの作品を分析対象として、女性の老いの語りの内容、形式等について考察した。途中成果を国際学会にて口頭で発表した。3、前科研費補助研究課題の成果(上記2、3、4に関連する内容のもの)を出版する取り組みを継続した。(1)Dr Falcusとの共著論文(女性、老い、イタリア旅行に注目し、小説作品を分析)を査読者のコメントに応じて加筆修正。Dr Sarah Falcus (University of Huddersfield)との共著図書の企画書を出版社に提出した。査読の結果、内容や構成について変更等を求められたため、それに応じて企画書を練り直した。その後、出版契約が成立した。この作業と同時に、Dr Falcusとの共同研究の成果を、複数の国際学術集会で口頭で共同報告した。Dr Sarah Falcusとの共同研究課題の一つの成果をまとめた論文が国際的学術雑誌に掲載された。この一部内容を、単独で、在外研究研究期間中の所属研究機関で開催されたセミナーにて発表した。単独の研究課題としては、昨年より取り組んでいた推理小説の語りにおける認知症の考察を継続。一部成果を国際学会にて発表。さらに、成果をまとめた論文が国際学術誌に受理された。本研究課題の一部に大幅な遅れが生じている。その理由としては、Dr Falcusとの共著の企画書の作成と改訂、さらに、別の共著論文の2度にわたる改訂に非常な時間を要したことがあげられる。しかし、共著論文・図書出版によって、本研究課題が学術的かつ社会的な貢献を行う潜在性は高いと考え、Dr Falcusとの共同研究及び共著図書のための研究を最優先させることは適切と判断した。これにより、当初の研究課題遂行計画の調整・見直しが必要となり、一部の研究内容については、本課題の補助期間内に遂行・終了させることが困難になったと思われる。しかし、この中には、関連研究分野の発展状況を鑑みて、同様の研究がすでになされている等の理由から、その意義が薄れた研究も含まれる。このような課題は、遂行をとりやめ、意義ある研究課題に重点的に取り組むことが有益だと考える。認知症を描く文学作品を分析対象とし、表象とケアの倫理や政治性、認知症と老いの言説との関係を考察する、Dr Sarah Falcus (University of Huddersfield)との共同研究を最優先に進めた。具体的には、研究成果をまとめた共著出版に向けて、原稿執筆作業に取り組んだ。

先行研究調査を進める中で、特に関連のある理論的批評テキストや、影響力のある研究に注目し、本書の理論的枠組み、さらに、学術的貢献を明確に説明できるよう努めた。同時に、第一次資料である文学作品の分析を進めた。特に、認知症の語りが、複数世代の家族のつながりを強調する物語にしばしば組み込まれていることに注目し、それが認知症言説に何を示唆するのか考えた。この作品分析の一部の途中成果を国際学会で発表した。時間的制約がある上記研究を優先した結果、遂行が計画通りに進まなかった研究もあった。また、内容が近似する研究が発表されたり、研究分野の動向により遂行意義が薄れた課題もある。今後研究を継続発展するうえで、社会的学術的意義を注意深く見直し、研究計画を構想する必要があると認識している。世界的人口高齢化が進行する今、老いの経験を多角的に、かつ、主体的な視点から理解することの重要性が増している。本研究では、文化テキストにおける老いの表現を分析し、老いの文化的意味、及び、それを規定する価値体系を考察した。具体的には、欧米圏と日本で生産された小説、映画、漫画作品を主な対象として、老いの表現を分析した。特に、認知症と介護のテーマに注目し、表象と介護における倫理的側面について考えつつ、老いや認知症の言説の根底にある、人間主体についての考え方そのものを再検討した。結果として、文化作品が、老い・認知症の言説を再生産するのみならず、それを精査、修正、刷新しうることを示した。「研究実績の概要」欄に挙げた研究課題のうち、課題2に関連する研究活動を積極的かつ優先的に行った。また、課題2、3、4に関連する研究成果発表に向けての努力を継続した結果、論文の加筆修正に多大な時間を要したが、一部成果を出版することができた。しかし、以上の研究活動に時間を要したため、課題1を予定通りに発展させることができなかった。Dr Falcusとの共著図書の執筆、そのための研究作業を最優先させ、本年度内に可能な限り原稿の執筆作業を進める。これにより、当初予定していた研究内容の一部の遂行を延期することが避けられないと思われる。遂行が終了できなかった内容のうち、今後継続発展の意義があるものを見極め、それを考慮したうえで、今後の将来的な研究計画を築くことが重要と思われる。英文学1、本研究代表者が、共同研究者の居住先である英国に滞在中である利点を生かし、引き続き、課題2の遂行を優先させたい。研究図書の構想に沿って、研究を進め、その成果を書きまとめていきたい。今年度は二つの学会にて一部成果を共同発表予定である。2、課題2の進捗状況に左右されるが、課題1の発展に努めたい。そのために、問いをより限定、明確化させ、それに応じて、対象とする作品、方法論を定めることが必要と思われる。その後は、それに沿って文献調査、個別の作品分析を進めたい。3、上述の投稿論文のうち、不採用だったものについて、今後の方針を共著者と検討する必要がある。