hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
死体心の脱細胞化三次元細胞骨格とヒト胎児由来間葉系細胞を用いた移植心の創造

我々は独自の心臓脱細胞化システムを構築し、効率的なブタ心臓脱細胞化法を定型化した。脱細胞化心臓の病理組織学的評価により、三次元構造を保つ細胞外マトリックスが十分に残存し、細胞成分が効果的に除去されていることを証明した。又、脱細胞化心臓を他のブタの腹部大動脈、下大静脈にそれぞれ端側吻合し異所性移植を行い、吻合可能な強度を持つ血管構造が保たれていることを証明するとともに、血管内造影検査にて冠動脈および心腔内の血流を確認した。今後、適切な再細胞化工程・移植モデルの定型化などを構築する一方で、長期における血栓化の予防などの検討を行う予定である。本研究では、生体組織の脱細胞化技術を用いて作製したRatの心臓三次元スキャフォールドに、ヒト胎児付属物(卵膜、胎盤、臍帯、子宮内膜)由来の間葉系細胞を生着させ、心筋分化誘導分子により高率な心筋分化を促すことで、現在問題になっている移植心不足を打破する可能性を持つ移植心創造の実現化を目指し、研究を遂行した。今後は更に発展させて、今後脱細胞化により得られた細胞骨格のタンパク解析を施行予定であり、間葉系細胞の生着を行う上で有効かつ実践的な研究ができる。研究の具体的な内容は実際にratから心臓を摘出し、特殊な冠動脈還流用のポンプにより、心筋全体に均一に薬物が還流するような環境下で脱細胞化を行った。複数のRatの心臓の脱細胞化を施行することで、脱細胞化に有用な化学物質の検討を行った。一つの細胞骨格を作成するのに多大な時間を要したため、より効率よい環境の整備、還流方法が必要と考えられた。今後の展望と方向性については脱細胞化に最適な環境、器械を構築し効率よく実験を推進する過程を検討した結果、有用な実験プロトコル、機材の確立に至ったが、未だ改良の余地があると思われる。今後Ratの心臓の脱細胞化により得られた細胞骨格のタンパク解析を施行予定であり、心筋特有のタンパク構造の検討や細胞骨格と生着する細胞間での相互作用を考察し、先の実験で施行予定の間葉系細胞の生着を行う上での参考にする。1研究の成果本研究では、生体組織の脱細胞化技術を用いて作製したRatの心臓三次元スキャフォールドに、ヒト胎児付属物(卵膜、胎盤、臍帯、子宮内膜)由来の間葉系細胞を生着させ、心筋分化誘導分子により高率な心筋分化を促すことで、現在問題になっている移植心不足を打破する可能性を持つ移植心創造の実現化を目指し、研究を遂行した。2研究の具体的な内容平成24年度は、実際にratから心臓を摘出し、特殊な冠動脈還流用のポンプにより、心筋全体に均一に薬物が還流するような環境下で脱細胞化を行った。3今後の展望と方向性脱細胞化に最適な環境、器械を構築し効率よく実験を推進する過程を検討した結果、有用な実験プロトコル、機材の確立に至ったが、未だ改良の余地があると思われる。本研究の目標は、生体組織の脱細胞化技術を用いてブタ心から心臓の三次元細胞骨格を抽出し、生体外で経冠動脈による血管内皮細胞の注入・生着、生体内で経心外膜下直接注入による間葉系幹細胞の注入・生着を行い、心筋分化誘導分子により高率な心筋分化を促すことで、全く新しい移植心の作製を実現化することであった。Ratですでに確立した脱細胞化法を応用してブタ心臓の脱細胞化を行った。最適な脱細胞化のプロトコールを得られるよう、温度、流速、圧など環境の計測を行える独自の効率的なシステムを開発し、この脱細胞化システムを用いてチャンバー内での心臓の脱細胞化を定型化した。得られた脱細胞化心臓3次元細胞骨格が細部に渡り十分に細胞を保持するマトリックス構造を有しているか、吻合可能な強度を持つ血管構造が保たれているかの詳細について、病理学的評価を行った。

再細胞化を行う前段階の実感として、脱細胞化心臓骨格を用いて他のブタの腹部大動脈および下大静脈にそれぞれ端側吻合して異所性移植を行い、吻合可能な強度を有するか検証するとともに、ヘパリン化後に内部血流を血管造影検査にて評価した。脱細胞細心臓骨格は外科手技に伴う移植に耐えうるだけの充分な強度を有していた。又、移植直後の血管造影検査で右冠動脈への血流を確認した。移植3日後に心臓採取を行い病理学的な評価を行った。今後の研究の課題として再細胞化工程の定型化など、長期的な血栓予防の検討を行っていく予定である。心臓血管外科脱細胞化した心臓細胞骨格のタンパク解析を検討中だが、1モデル作成の時間および作成のプロセスの確立に至っておらず更なる検討が必要。生着に用いる間葉系細胞の使用に関しても再度検討が必要である。脱細胞化プロセスの確立に至っておらず、1モデル作成に多大な時間を要する。生着に用いる間葉系細胞の使用に関して更なる検討が必要である。(1)細胞骨格のタンパク解析脱細胞化された細胞骨格のタンパク解析を施行し、細胞骨格の構造、分子形態が生着する細胞へ寄与する因子を検索する。(2)間葉系細胞の生着方法の確立生着に最適な人工ポンプの作成、生着プロセスの確立を推進し、同時に脱細胞後の心臓を使用し間葉系細胞の生着を実際に行う。1細胞骨格のタンパク解析脱細胞化された細胞骨格のタンパク解析を施行し、細胞骨格の構造、分子形態が生着する細胞へ寄与する因子を検討する。2間葉系細胞の生着方法の確立生着に最適な人工ポンプの作成、生着プロセスの確立を推進し、同時に脱細胞後の心臓を使用し間葉系細胞の生着を実際に行う。モデル作成が平成25年度に達成できなかったためモデル作成費用複数のRatの心臓三次元スキャフォールドを作成するための脱細胞化薬物と、冠動脈に薬剤を還流させるポンプ等の器械、タンパク解析にかかる諸費用などに研究費を使用する。
構成的プログラミング・システムの実現

本研究は構成的プログラミングの実用化へ向けて,構成的プログラミング支援ソフトウェアのプロトタイプを作成し,それを用いてプログラミングを行うことにより有用性を確認する研究を2年計画で行った.96年度は,(1)構成的プログラミング・システム作成の基礎となるプログラム言語Λの処理系の実装(2)直観主義一階述語論理に対する対話型定理証明システムの実装を行った.97年度は,(3)様相論理など多様な論理体系へ対応した対話型定理証明システムの実装,(4)古典論理を用いた構成的プログラミング・システムの実装を行った.(1)は(2)(4)を実装するために新たに設計したプログラミング言語の実装である.(2):最も基本となる直観主義一階述語論理に対してグラフィカルユーザインターフェースを持つ対話型定理証明支援システムを実装した.実装の一部はJAVAを用いて,モジュール化による分散プログラミング(分散証明)を行える環境とした.(3):(2)を発展させて,各種の様相論理など多様な論理体系へ対応した対話型定理証明システムを実装した.個々の論理体系に依存しない共通した証明戦略の構築が可能なシステムとした.(4):古典論理の証明からのアルゴリズム抽出という新しい話題に関して,catch/throw機構と継続計算という2種類の異なる制御オペレータを用いた体系を実装しアルゴリズム抽出を行った.(2)(4)の構成的プログラミングシステムを利用することにより,多数の例題を記述した.仕様を論理式として厳密に記述できる場合には,プログラム作成までスムーズに進むことが多く,例題を作成することができた.これらの研究成果およびソフトウェアにより,構成的プログラミングの適用範囲が従来より広がり,より実用的な構成的プログラミング・システムの実現へ向けての一歩とできた.本研究は構成的プログラミングの実用化へ向けて,構成的プログラミング支援ソフトウェアのプロトタイプを作成し,それを用いてプログラミングを行うことにより有用性を確認する研究を2年計画で行った.96年度は,(1)構成的プログラミング・システム作成の基礎となるプログラム言語Λの処理系の実装(2)直観主義一階述語論理に対する対話型定理証明システムの実装を行った.97年度は,(3)様相論理など多様な論理体系へ対応した対話型定理証明システムの実装,(4)古典論理を用いた構成的プログラミング・システムの実装を行った.(1)は(2)(4)を実装するために新たに設計したプログラミング言語の実装である.(2):最も基本となる直観主義一階述語論理に対してグラフィカルユーザインターフェースを持つ対話型定理証明支援システムを実装した.実装の一部はJAVAを用いて,モジュール化による分散プログラミング(分散証明)を行える環境とした.(3):(2)を発展させて,各種の様相論理など多様な論理体系へ対応した対話型定理証明システムを実装した.個々の論理体系に依存しない共通した証明戦略の構築が可能なシステムとした.(4):古典論理の証明からのアルゴリズム抽出という新しい話題に関して,catch/throw機構と継続計算という2種類の異なる制御オペレータを用いた体系を実装しアルゴリズム抽出を行った.(2)(4)の構成的プログラミングシステムを利用することにより,多数の例題を記述した.仕様を論理式として厳密に記述できる場合には,プログラム作成までスムーズに進むことが多く,例題を作成することができた.これらの研究成果およびソフトウェアにより,構成的プログラミングの適用範囲が従来より広がり,より実用的な構成的プログラミング・システムの実現へ向けての一歩とできた.今年度の研究では,構成的プログラミング・システムの作成の基礎となるプログラム言語,および,証明支援システムの2点について検討を行い,プロトタイプシステムを作成した.まず,関数型プログラム言語Aの処理系の作成を行った.Aは手続き型プログラム言語の特徴である代入文を持ちながら,関数型プログラム言語としての良い性質(参照透明性など)を持つというユニークな言語である.本年度の処理系は,インタープリンタであるが,Aのフルセットが動作し,次年度の構成的プログラミング・システム作成の基礎となるものである.証明支援システムの作成については,グラフィカルユーザインターフェースを含めた対話型証明作成支援環境を実装した.大規模プログラムの開発を構成的プログラミングの手法で行うためには,証明作成が容易であることともに,モジュール化による分散プログラミング(分散証明)が可能でなければならないという考察をおこない,前者のためにSTk(Scheme+Tkツールキット)およびJAVAにより独立に対話型証明作成支援環境を実装した.今年度は,証明作成エンジンとして直感主義一階述語論理のものを作成して利用したが,次年度には本格的な証明エンジンにいれかえて大規模プログラミングが可能な構成的プログラミングシステムを作成する予定である.今年度の研究は2年計画の最終年度であり,構成的プログラミングの実用化へ向けて,(i)多様な論理体系への対応と証明戦略の検討,(ii)古典論理を用いた構成的プログラミング,という2点について研究し,プロトタイプシステムを作成した.まず,直観主義論理/古典論理/各種の様相論理(T,S4,S5,Bなど)といった多様な論理体系に対応した証明支援システムを作成した.前年度は,直観主義一階述語論理という特定の論理体系を対象にして,グラフィカル・ユーザインターフェイスを重視した対話的環境を構築したが,本年度は,多様な論理体系への対応,及び個々の論理体系に依存しない共通した証明戦略の構築を目的としたソフトウェアを作成した.これらは,前年度に引き続き,STk(Scheme+Tkツールキット)およびJAVAを用いて実装した.さらに,構成的プログラミングの手法における最新の話題として,古典論理の証明からのアルゴリズム抽出を関して2種類の異なるアプローチから研究し,計算機上に実装した.具体的には,catch/throw機構を導入した型付ラムダ計算の体系に基づいた算術の体系PA_<c/t>のシステムを実装し,このシステム上での古典論理の証明の構築,アルゴリズムの抽出をおこなった.

一方,継続計算の型理論的解釈に基づいたシステムにおいても古典論理の証明からのアルゴリズム抽出が行えることが知られており,これを多相型を持つMLの型体系に基づいて実装した.これらの研究成果およびソフトウェアにより,構成的プログラミングの適用範囲が従来より広がり,より実用的な構成的プログラミング・システムの実現に向けての一歩となることができた.
他者との相互作用によるモニタリング促進効果を活用した指導枠組みの開発

本研究では,「他者との相互作用によるモニタリング促進」仮説を提案し,(1)実験研究により仮説を検証するとともに,(2)当該効果がより大きく発揮されるための教示を特定し,最終的には,(3)大学の授業場面に適用可能な指導枠組みの開発を行うことを目的としている。このうちの(1)にあたる実験を行い,「他者に向けて自らの思考過程を言語化する際には,他者に了解可能な形で伝達する必要があることから,自らの思考活動に対する吟味,すなわちモニタリング機能が発揮されやすくなる」という仮説について検討した。具体的には,参加者は,マウスの操作練習として2分間の練習課題を行った後,本課題であるTパズルに取り組んだ。本課題開始5分後に,参加者は所定の用紙に指示された内容を3分間で書き記すよう求められた。言語化(自己)条件では,「この後のあなたの取り組みに役立つように,先ほどの5分間で考えていたことをなるべく具体的に記述して下さい」と,自分に向けて思考を言語化するよう教示した。それに対して,言語化(他者)条件では,「この後の別の参加者の方の取り組みに役立つように,先ほどの5分間で考えていたことをなるべく具体的に記述して下さい」と,他者に向けて言語化するよう教示した。統制条件では「最近興味のあることについて,なるべく具体的に記述して下さい」と,課題とは関連のない内容について言語化することを求めた。この言語化フェーズ終了後,引き続き10分間の制限時間で本課題に取り組むよう求めた。制限時間内での解決成績を比較したところ,言語化(自己)条件と言語化(他者)条件の間には差は認められなかった。また,両言語化条件での解決成績は統制条件より低く,言語化の妨害効果が認められた。以上より,ただ他者を想定するだけでは,言語化の妨害効果を減じることは難しいことが示唆された。当初の予定では,(1)「他者との相互作用によるモニタリング促進」仮説の検証に加えて,(2)当該効果がより大きく発揮されるための教示を特定するための実験を実施予定であった。しかし,2018年度には,仮説の検証にあたる実験のみしか実施できなかった。なお,この実験の予備的検討の部分については,2019年7月に開催される国際学会で発表することが決定している。また,本実験の結果についても2019年11月に開催される国際学会において発表予定である。なお,UKにおいて実施したこの実験では予測とは異なる結果が得られたが,これが何に起因するのかを特定する必要があることから,名古屋大学において追加実験を実施する予定である。その結果と併せて,論文化を進める予定である。2018年度にUKにおいて実施したのと同じ実験を名古屋大学においても実施し,結果の頑健性を確認する。また,「他者との相互作用によるモニタリングの促進効果」を最大化するための教示の特定を目的とした実験を行い,そこで得られた結果を踏まえて,大学の授業場面に適用可能な指導枠組みの開発を行う。当初の予定より遂行が遅れていることから,実験補助者を雇用して対策を講じる。2018年度に得られたデータについては,国際学会において発表を行い,そこで受けたコメントも参考にしつつ,追加実験と併せて論文化を行う。本年度はこのうちの(1)にあたる2つの実験を行った。実験1では,洞察問題解決状況における個人のモニタリングの特徴を明らかにすることを目的とした。先行研究において,洞察問題解決時には自らの遂行を適切にモニターすることが困難であることが指摘されてきている。本実験ではTパズルを用いて,その傾向が見られるかを確認した。38名の大学生が実験に参加し,PC画面上でTパズルに取り組むとともに,1分ごとに「どれだけ正解に近づいているか(warmth評定)」を評定した。その結果,正解に到達できた参加者でも正解に到達する直前までwarmth評定が高まらないことが示された。この結果は,先行研究と一致しており,自らの問題解決状況を適切にモニターすることが困難であることを示唆している。実験2では,先行研究や実験1において示された自らの問題解決状況のモニタリングにおける困難が,他者の問題解決状況のモニタリングにおいて克服されるかどうかを検討した。具体的には,46名の大学生が実験に参加し,自分で課題に取り組みながら1分ごとにwarmth評定を行う自己試行評価条件と,他者の試行に対するwarmth評定のみを行う他者試行評価条件に割り当てられた。制限時間内に正解に到達したグループにおいても,正解できなかったグループにおいても,条件間で差は認められなかったが,ピースの配置を考慮したより詳細な検討が必要であることが示唆された。予定していた実験を実施し,2件の学会発表を行うことが出来た。そのうち1つの実験に関しては予測していた結果が得られなかったものの,最終的な解決成績だけではなく,途中の問題解決過程を考慮した上での詳細な検討が必要であることが明らかとなった。既にデータは収集済であることから,すぐに分析に着手することが可能である。これらの実験に加えて,実施済の実験が1つあり,2018年度に国際学会で発表することが決定している。追加分析を実施するとともに,学会での議論を受けて,論文化を進める予定である。

本研究では,「他者との相互作用によるモニタリング促進」仮説を提案し,(1)実験研究により仮説を検証するとともに,(2)当該効果がより大きく発揮されるための教示を特定し,最終的には,(3)大学の授業場面に適用可能な指導枠組みの開発を行うことを目的としている。このうちの(1)にあたる実験を行い,「他者に向けて自らの思考過程を言語化する際には,他者に了解可能な形で伝達する必要があることから,自らの思考活動に対する吟味,すなわちモニタリング機能が発揮されやすくなる」という仮説について検討した。具体的には,参加者は,マウスの操作練習として2分間の練習課題を行った後,本課題であるTパズルに取り組んだ。本課題開始5分後に,参加者は所定の用紙に指示された内容を3分間で書き記すよう求められた。言語化(自己)条件では,「この後のあなたの取り組みに役立つように,先ほどの5分間で考えていたことをなるべく具体的に記述して下さい」と,自分に向けて思考を言語化するよう教示した。それに対して,言語化(他者)条件では,「この後の別の参加者の方の取り組みに役立つように,先ほどの5分間で考えていたことをなるべく具体的に記述して下さい」と,他者に向けて言語化するよう教示した。統制条件では「最近興味のあることについて,なるべく具体的に記述して下さい」と,課題とは関連のない内容について言語化することを求めた。この言語化フェーズ終了後,引き続き10分間の制限時間で本課題に取り組むよう求めた。制限時間内での解決成績を比較したところ,言語化(自己)条件と言語化(他者)条件の間には差は認められなかった。また,両言語化条件での解決成績は統制条件より低く,言語化の妨害効果が認められた。以上より,ただ他者を想定するだけでは,言語化の妨害効果を減じることは難しいことが示唆された。当初の予定では,(1)「他者との相互作用によるモニタリング促進」仮説の検証に加えて,(2)当該効果がより大きく発揮されるための教示を特定するための実験を実施予定であった。しかし,2018年度には,仮説の検証にあたる実験のみしか実施できなかった。なお,この実験の予備的検討の部分については,2019年7月に開催される国際学会で発表することが決定している。また,本実験の結果についても2019年11月に開催される国際学会において発表予定である。なお,UKにおいて実施したこの実験では予測とは異なる結果が得られたが,これが何に起因するのかを特定する必要があることから,名古屋大学において追加実験を実施する予定である。その結果と併せて,論文化を進める予定である。2018年度は2017年度に課題として残された問題解決過程を考慮した詳細な分析を行うとともに,「他者との相互作用によるモニタリングの促進効果」を最大化するための教示の特定を目的とした実験を行う。なお,2018年4月より,University of Sussexに滞在中であるため,自らが実験担当者となる実験はそこで行う。また,実験補助者を雇用することで,並行して名古屋大学でも実施する。2017年度に得られたデータについては,国際学会において発表を行い,そこで受けたコメントも参考にしつつ,論文化を行う。
四方向に分岐した特異な構造を有するオリゴヌクレオチドの合成とその性質

熱的に安定な架橋型三本鎖核酸を形成するオリゴヌクレオチドの合成を目指し、リンカー部位にインター力レターが結合した3'-3'末端架橋型オリゴヌクレオチドの合成を行った。遺伝子上にはポリプリン、ポリピリミジン配列が交互にコードされていることがある。第三鎖が認識し得る塩基配列はポリプリン配列に限られていることから、天然の塩基から成る一本のオリゴヌクレオチドを用いて、この様なポリプリン、ポリピリミジン交互配列から成るオリゴヌクレオチドと三本鎖核酸を形成させることは出来ない。一方、近年、異なる配列から成る二種類のオリゴマーどうしをリンカーを介し、両3'末端ないしは両5'末端どうしで結合させることにより架橋型三本鎖核酸を合成し、ポリプリン、ポリピリミジン交互配列から成るDNAと三本鎖核酸を形成させる試みが行われている。そこで今回、この様なポリプリン、ポリピリミジン交互配列から成るDNA二本鎖と熱的に安定な三本鎖核酸を形成するオリゴヌクレオチドの合成を目指し、架橋部位にインター力レターを持つ3'-3'末端架橋型オリゴヌクレオチドを設計、合成した。ペンタエリスルトールから数工程の反応で得られるCPG樹脂を用いて、DNA自動合成機でオリゴヌクレオチドlおよび2を合成した。合成したオリゴヌクレオチドの三本鎖核酸形成能を熱変成法により検討した。その結果、未架橋のオリゴヌクレオチドを用いた場合には、Tmが観察されなかったに対し、架橋した1では9.4°C、また、アンスラキノンを直接導入した2では23.5°Cとオリゴヌクレオチドを架橋すること、また、オリゴヌクレオチドにインターカレターを直接結合させることにより三本鎖核酸の熱的安定性が大きく上昇することがわかった。今回、より熱的に安定な三本鎖核酸の形成を目指し、第三鎖とワトソン-クリック型二本鎖核酸の一方の鎖を架橋した新規分岐型オリゴヌクレオチド、すなわち、ペンタエリスリトール(1)を中心として四方向に分岐したオリゴヌクレオチドを合成し、その三本鎖核酸形成能について検討した。固相担体上でオリゴヌクレオチド同士を架橋することを念頭に置き、ペンタエリスリトール(1)の四つの水酸基をカルボニルイミダゾイル化した後に、アミノプロパノールを導入し、続いて、ジメトキシトリチル化、アミダイト化を行ってビスアミダイト体(2)を得た。今回はチミジンから成る28量体(3)およびアデノシンから成る28量体(4)を合成した。DNA自動合成機で得られたオリゴヌクレオチドを濃アンモニア水を用いて脱保護したところ、目的とする分岐型オリゴヌクレオチド3と未架橋のオリゴヌクレオチド5を約1対1の割合で、また分岐型オリゴヌクレオチド4と未架橋のオリゴヌクレオチド6を約1対1の割合で得ることが出来た。続いて、得られた分岐型オリゴヌクレオチド3とアデノシンの21量体(7)および分岐型オリゴヌクレオチド4とチミジンの21量体(8)の三本鎖核酸形成能を熱変成法を用いて検討した。その結果、0.1MNaCl塩濃度条件下での未修飾のTAT型三本鎖核酸のTmが30.1°Cであるのに対し、分岐型オリゴヌクレオチド3とオリゴヌクレオチド7の三本鎖核酸のTm値は38.9°Cと分岐型オリゴヌクレオチドを用いることにより、Tmが約9°C上昇することが明らかとなった。また、0.5MNaCl塩濃度条件下での天然のオリゴヌクレオチドはAAT型の三本鎖核酸を形成しないのに対し、同条件での分岐型オリゴヌクレオチド4とチミジンの21量体(8)は三本鎖核酸を形成し、そのTm値は44.2°Cであった。また、CD測定およびゲルシフトアッセイの結果からも分岐型オリゴヌクレオチド3および4はそれぞれオリゴヌクレオチド7および8と三本鎖核酸を形成していることが明らかとなった。

合成したオリゴヌクレオチドの三本鎖核酸形成能を熱変成法により検討した。その結果、未架橋のオリゴヌクレオチドを用いた場合には、Tmが観察されなかったに対し、架橋した1では9.4°C、また、アンスラキノンを直接導入した2では23.5°Cとオリゴヌクレオチドを架橋すること、また、オリゴヌクレオチドにインターカレターを直接結合させることにより三本鎖核酸の熱的安定性が大きく上昇することがわかった。
超原子価ヨウ素を利用した新規な糖鎖合成法の開発に関する研究

無臭チオールのpーオクチルオキシベンゼンチオールを利用して、糖供与体となるチオグリコシドを調製し、これに種々の超原子価ヨウ素試薬を活性化剤として作用させ、グリコシル化反応を検討した。その結果、塩化メチレン中、1等量のビス(トリフルオロ酢酸)フェニルヨウ素(PIFA)と2等量のトリフルオロメタンスルホン酸を用いてグリコシル化を行った際に良好な結果を得た。特に、2位のアミノ基をフタルイミド基で保護したグルコサミンおよびガラクトサミンの誘導体を糖供与体とした反応では、高収率、高いβー選択性でグリコシル化体を得ることができ、テルペン配糖体だけでなく二糖誘導体も合成することに成功した。今回、申請者らは、超原子価ヨウ素試薬の化学的特性をグリコシル化反応に利用し、新規グリコシル化反応の開発を行う計画を立てた。具体的には、無臭ベンゼンチオールであるpーオクチルオキシベンゼンチオールを利用して、糖供与体となるチオグリコシドを調製し、活性化剤として汎用されているN-ヨードコハク酸イミド(NIS)の代わりに超原子価ヨウ素試薬を用いグリコシル化反応の条件検討を行った。種々、検討した結果、糖供与体としてpーオクチルオキシフェニルー2ーデオキシー2ーNーフタルイミドー1ーチオーグルコシド、または、pーオクチルオキシフェニルー2ーデオキシー2ーNーフタルイミドー1ーチオーガラクトシドをフェニルヨージンヘキサフルオロ二酢酸(PIFA)(1等量)とトリフルオロメタンスルホン酸(2等量)の組み合せ系で活性化した際に優れた収率でグリコシル化が進行することが明らかとなった。なお、本グリコシル化反応は、フェンキルアルコールやボルネオールのような立体的に嵩高い3級アルコールにも適用可能であり、これら天然由来のアルカノールのグリコシルカにおいては、0 °C、10分で反応が完結し、実用性において優れている。また、本法を二糖合成に利用した際には、"Disarmedな"ドナーと"Armedな"糖受容体との組み合せにおいても、良好な収率でグリコシル化が進行した。さらに、上記手法は、無臭チオールを用いて調製したチオグリコシドをヨウ素試薬で活性化させており、環境に悪臭や重金属を排出しないことから環境調和型のグリコシル化としての特徴も持ち合わせている。当初の計画に従い、無臭ベンゼンチオールであるp-オクチルオキシベンゼンチオールを利用して、糖供与体であるチオグリコシドを調製し、続いて、活性化剤として種々の超原子価ヨウ素を利用してグリコシル化反応の収率、α体とβ体の比率などの結果を検討した。検討の結果、一般に、超原子価ヨウ素として1等量のPIFAを用い、2等量のトリフルオロメタンスルホン酸(TfOH)を添加した際に、短時間(数分)でグリコシル化が進行することを見出した。特に、2ーphthalimideを有するDーグルコサミンやDーガラクトサミンの誘導体をドナーとするグリコシル化においては、2級の水酸基を有するテルペン類だけでなく、立体障害の高い3級の水酸基を有するfenchiolやborneolに対してもグリコシル化は容易に進行し、高収率でグリコシル化が進行することを見出した。また、一方で、本グリコシル化を利用して、二糖合成も試み、4087%の収率で期待する生成物を得ることに成功した。なお、本グリコシル化法を、1-methyl-thio-3,4,6- tri-O-acetyl-2-phthalimido-beta-D-glucopyranosideをドナー基質、1-O-methyl 2,3,6-tri-O-benzoyl-alfa-D-galactosideをアクセプター基質とした二糖合成では、立体障害の大きいアキシャル水酸基へのグリコシル化が比較的高収率で達成されたことから、今回、私達が開発したグリコシル化反応は、適用範囲の広い手法として複雑な生物活性糖鎖の合成にも利用できると考えられる。無臭ベンゼンチオールであるp-オクチルオキシベンゼンチオールを利用して、糖供与体であるチオグリコシドの合成にも成功し、また、本チオグリコシドの活性化にPIFA(1等量)/TfOH(2等量)の組み合せ系が優れていることを見出した。さらに、これらの知見をもとに、立体障害の大きい3級水酸基やガラクトース4位の水酸基のようなアキシャル水酸基へのグリコシル化反応を満足できる収率で達成することに成功している。2014年より開始した研究に引き続き、2016年度も、無臭チオールであるp-オクチルオキシベンゼンチオールと幾つかの単糖の完全アセチル化体とをBF3.Et2O存在下、反応させ、種々のpーオクチルオキシフェニルチオグリコシドを調製し、これに超原子価ヨウ素試薬を活性化剤として作用させ、グリコシル化反応の最適条件を検討した。その結果、塩化メチレン中、1等量のビス(トリフルオロ酢酸)フェニルヨウ素(PIFA)と2等量のトリフルオロメタンスルホン酸(TfOH)を用いてグリコシル化を行った際に、良好な結果を得ることができた。

特に、2位アミノ基をにフタルイミド基で保護したグルコサミンおよびガラクトサミンの誘導体を糖供与体とした反応では、高収率、かつ、高いβー選択性でグリコシル化体を得ることができ、テルペン配糖体だけでなく二糖誘導体も合成することに成功した。とりわけ、2016年度は、グルコースの6位水酸基およびガラクトースの6位、4位水酸基へのN-フタロイル-D-グルコサミニド化について集中して検討したところ、比較的低温下(-78 C)にて、グルコースおよびガラクトースの6位水酸基のみならず、グリコシル化が困難であるとされているガラクトース4位(2級かつアキシャル)の水酸基へのグルコサミニド化も比較的良好な収率で進行した。本手法の利用により、グルコサミンまたはガラクトサミンを非還元末端に有する二糖誘導体が効率良く合成できることが明らかとなった。無臭チオールのpーオクチルオキシベンゼンチオールを利用して、糖供与体となるチオグリコシドを調製し、これに種々の超原子価ヨウ素試薬を活性化剤として作用させ、グリコシル化反応を検討した。その結果、塩化メチレン中、1等量のビス(トリフルオロ酢酸)フェニルヨウ素(PIFA)と2等量のトリフルオロメタンスルホン酸を用いてグリコシル化を行った際に良好な結果を得た。特に、2位のアミノ基をフタルイミド基で保護したグルコサミンおよびガラクトサミンの誘導体を糖供与体とした反応では、高収率、高いβー選択性でグリコシル化体を得ることができ、テルペン配糖体だけでなく二糖誘導体も合成することに成功した。当初の予定通り、無臭ベンゼンチオールであるpーオクチルオキシベンゼンチオールを利用して数種のチオグリコシドの調製をし、これらを超原子価ヨウ素試薬で活性化するグリコシル化反応を実施し、良好な結果を得ている。得られた結果については、昨年度末に開催された日本薬学会第135年会で発表し、さらに、Eur. J. Org. Chem.に投稿し、掲載されている。今後、私たちが開発した新規グリコシル化法の適用範囲の拡大を目指し、アクセプター基質としてグリコシルスルホキシドを利用したグリコシル化反応について反応条件を検討する。本グリコシル化反応によって得られるオリゴグリコシルスルホキシドは、トリフェニルホスフィンで還元することにより、オリゴチオグリコシルドナーへと変換できるため、グリコシル化と還元の繰り返しにより、従来ほとんどど報告されてこなかった「非還元末端からのグリコシル化」を可能にできる。有機化学前年度までに得られた結果をもとに、グリコシル化の反応条件を改良すべく、超原子価ヨウ素試薬の種類を広げるなど、さらに条件検討し、オリゴ糖合成の実用的な手法として展開していく。当初の予定より、学会発表の機会を得ることができず、特に旅費において次年度繰越金が発生している。試薬・器具ならびに論文投稿にかかる費用が予想より低額であったため。特に、試薬に関しては、研究初期において予想額を年度末に超えてしまうことを危惧し、低コストの試薬で必要な反応剤を研究者自ら調製するという作業をし、倹約した結果である。また、投稿に関する費用においては、当初予定の投稿雑誌より、投稿費用が安価であったため経費が節約できた結果である。次年度に、積極的に発表の機会を得る努力をし、速やかに使用の予定である。今年度は、研究の効率向上を第一目標とし、必要な試薬で購入可能なものはできるだけ購入し、より良い結果を得ることに集中したい。また、投稿数も増やすことで、投稿費用を必要とすることになる。2015年度まで、立命館大学総合科学技術研究機構に所属しており、2016年4月より、薬学部に異動した。現在は、旧所属部局の教員紹介がそのまま薬学部教員紹介に転載されているが、近日中に加筆修正を行い、最新の状況を発信する予定である。
高齢者保健福祉専門職の離転職の関連要因とその予防策に関する国際比較研究

本研究は、高齢者保健福祉専門職の離転職と関連要因に関する日本、韓国、アメリカの国際比較研究であるが、具体的には、離転職と密接に関連のある専門職の燃えつきと燃えつきを引き起こす要因の解明に焦点をあてたものである。日本、韓国、アメリカ(ハワイ)の3地域のソーシャルワーカーや介護職などの専門職を対象に量的調査研究を行った結果、燃えつきに有意に影響を及ぼしている要因として、専門職が所属する組織の意思決定のあり方、コミュニケーション、上司部下の人間関係など、組織にある様々な要因があることが明らかになった。今後は、これらの3カ国の国際比較研究の成果を公表する予定である。初年度である平成25年度は、本研究テーマに関する理論研究および調査デザイン、特に質問紙調査の枠組み作りを中心に研究を進めてきた。まず、同じ研究機関に所属する研究代表者の石川、研究分担者の大和氏、松岡氏を中心に関西在住の研究協力者である澤田氏を加え、何度か研究会を開き、燃えつきとその関連要因に関して検討を行ってきた。特に、専門職ネットワーク、ソーシャルサポート、職員満足度などの尺度構成については何度か検討を行い、平成25年の12月にはおおよその枠組みを設定することができた。研究代表者である石川は関東在住の研究協力者である奥山氏、金氏、渡辺氏と何度かそれぞれが所属する機関の研究室で合い、上記以外の尺度や関連要因の概念についての可能性の検討を行ってきた。平成25年度は、研究代表者である石川が平成26年度にハワイに1年間留学することもあり、ハワイでの調査実施のために、調査項目の設定やその他の海外での調査の準備も行った。本年度の研究成果としては、6月に韓国ソウルで開かれた第20回国際老年学会において、石川、奥山氏、渡辺氏、金氏がそれぞれの研究テーマで研究発表を行った。また、石川、澤田氏、渡辺氏は、9月に北海道札幌の北星学園大学で開かれた日本社会福祉学会第61回秋季大会において各自のテーマで研究発表を行った。次に、論文についてであるが、2014年3月に刊行された関西学院大学人間福祉学部の紀要である『Human Welfare』第6巻第1号に、「韓国における療養保護士のバーンアウトの関連要因に関する研究ーソーシャルサポートとコントロール要因を中心にー」を投稿し、掲載された。また、大和氏は、単著『介護人材の定着促進に向けて:職務満足度の影響を探る』(関西学院大学研究叢書)』、さらに『人間福祉学研究』と『老年社会科学』の2つの学術雑誌に論文が掲載された。以上が研究成果である。2014年度は、学院留学制度により、ハワイ大学ソーシャルワーク学部の客員研究員として研究を行った。研究テーマは、「ハワイにおける日系高齢者を中心とした高齢者福祉の現状と課題」であるが、特にオアフ島における日系高齢者の長期ケア(介護)問題に焦点をあて、研究を1年間行った。ハワイ州オアフ島においては、日系人人口が約4分の1を占めるが、日系高齢者など特定の人種や民族などを対象とした高齢者サービスや長期ケアはなく、また、そのベースとなるサービスニーズなどの基礎データが存在しないことがわかった。そこで、ハワイ州で日系高齢者の長期ケアをとりまく諸問題や課題を整理するとともに、日系高齢者を対象として、長期ケアのサービスの認知度や利用意向について調査を実施し、基礎的なデータを得ることとした。それらの一連の研究の成果として、日本老年社会科学会の学会誌「老年社会科学」(vo.36 No.4)に「ハワイ州における日系高齢者の長期ケアの現状と課題」という論文が、また、本学部の「Human Welfare」第7巻第1号に「ハワイ州オアフ島における日系高齢者に対する支援や長期ケアの現状と課題ーNPO法人若葉ネットワークの活動を通してー」という論文が掲載された。7月末にハワイ大学で開催されたEast Asia Social Policyという学会においては、「Burnout and its related factors among care workers in Japan」というタイトルで発表を行った。これらの論文・学会発表以外にも、NPO法人若葉ネットワークの勉強会での講演、木曜午餐会という日系人の会合で講演会、さらにハワイ大学ソーシャルワーク学部で特別講義を行った。量的調査では、最終的に103人からのデータが集まり、それらを分析・検討し、その成果を「人間福祉学」に投稿したところである。平成27年度の研究実績の概要であるが、量的な調査研究としては、本研究のこれまでの枠組みに基づき、平成27年9月から11月末にかけて韓国における調査のための調査票の作成や韓国語翻訳作業を行い、12月に韓国ソウル市内にある介護保険施設やその他の介護保険サービスに従事する介護職である療養保護士400名を対象に燃えつきとその関連要因に関する量的調査を実施した。2月にはデータ入力等を完成し、これから分析の作業に入る予定である。また、平成28年1月から2月にかけて同じ韓国ソウル市において高齢者保健福祉分野に従事するソーシャルワーカー200名を対象とし、療養保護士とほぼ同じ枠組みをもって、ソーシャルワーカーの燃えつきとその関連要因に関する量的調査を実施し、3月末にデータ入力を終えたところである。その他、ハワイ大学ソーシャルワーク学部の金ブンジュン先生とは、平成27年夏に研究会をもち、昨年10月にタイチェンマイで開かれた国際老年学会アジアオセアニア大会、およびソーシャルワーク国際学会アジアオセアニア大会での学会発表における研究発表の打ち合わせを行うとともに、国際的な雑誌への論文投稿の分担について検討を行った。また、平成28年3月に再度ハワイで研究会を開き、平成26年度のハワイでの研究結果について、平成28年6月に韓国で開かれるソーシャルワーク国際大会および東アジア社会政策学会での研究発表に関してその内容を検討した。

当初の予定では、平成27年度中に、日本の高齢者保健福祉専門職を対象として、燃えつきとその関連要因に関する量的調査を実施する予定であったが、韓国での療養保護士やソーシャルワーカーを対象とした調査実施について韓国サイドの代表者である研究協力者のイム先生との打ち合わせに時間がかかり、平成28年3月に実施予定であった日本での調査実施が延びてしまった。そのために研究の進捗状況についてはやや送れることにつながった。平成28年度の研究実績の概要であるが、平成28年の9月までの上半期は、研究代表者自身の体調不良のために、予定していた研究計画を十分に進めることができなかった。本研究は、平成28年度が最終年度となり、終了する予定であったが、最終年度の計画目標である燃えつきの予防に関する研究までは至らなかった。なお、上半期に行った研究としては、文献研究の確認、研究方法の確認、データ分析の結果についての確認など、研究チームにある研究協力者との論文執筆に関する打ち合わせが中心となった。平成28年度には2本の論文執筆に取りかかったが、これらの論文のうち1本は、『社会老年科学』に投稿し、現在、査読中である。もう1本の論文については、ハワイ大学のキムブンジュン博士が執筆し、これから英文の学術雑誌に投稿する予定である。10月以降の下半期の研究実績についてであるが、介護職員に対する調査を実施するために、10月から調査票作成にとりかかり、12月から1月にかけて日本各地の40数施設の特別養護老人ホーム及び併設のデイサービスに従事する介護職員を対象として、燃えつきとその関連要因に関するアンケート調査を実施した。1200余りの回収数があり、2月から3月にかけてデータをクリーニングし、入力作業を行った。これからデータ分析にとりかかるところである。また、1月と2月には、いくつかの特別養護老人ホームを訪問し、人事担当者に職員の離転職の現状についてもヒアリングを行った。現在までの進捗状況であるが、本研究がスタートした平成25年度から平成27年度までの研究計画は、ハワイにおける調査の実施、韓国における調査の実施と、ほぼ計画通りに進捗していた。ただし、平成28年の4月から9月頃までの間、研究代表者の体調不良により、ほぼ半年間は研究をほとんど進めることができなかった。その結果、本研究の最終年度は、4年目の平成28年度であったが、平成29年度までと1年延長することとなった。なお、平成28年度後半は、当初の計画通り、特別養護老人ホーム等の介護職員に対して燃えつきとその関連要因に関する調査を実施することができた。ただし、平成28年度末までデータ入力に時間がかかったために、データ分析までには至っていない。本年度は、本研究の最終年度ということもあり、これまでの5年間の研究結果全体をまとめ、それと共に、研究結果に関する今後の公表方法について検討を行った。
冠動脈予備能に対する温熱療法の意義:経胸部ドプラー法による検討

背景:冠動脈機能を検討するうえで、冠動脈血流速度ならびに冠動脈血流速予備能の測定は臨床上有意義である。最近、高周波探触子を用いた経胸壁ドプラ法(カラードプラエコー下によるパルスドプラ法)によって冠動脈血流速度ならびに冠動脈血流速予備能の測定が非観血的に計測可能となった。一方、各種心疾患による心不全の治療に温熱療法が効果的であり、その機序として末梢血管拡張による心臓の前負荷、後負荷の減少が提唱されている。しかし、同療法の冠動脈機能に対する効果については報告が無い今回の研究の目的は、健常者ならびに冠危険因子を持つ患者を対象に2週間の温熱療法を持続施行し、その前後の冠血流速予備能(Coronary Flow Velocity Reserve ; CFR)を計測することにより温熱療法の冠動脈予備能に対する効果を検討することである。方法:対象は症状がなく高血圧糖尿病高脂血症左室肥大のない健常者10人(平均年齢38±11歳)。CFRは、高周波探触子を用いて前下行枝冠動脈の中間部血流を描出後、パルスドプラ法を用いてその流速を測定記録し、その後adenosine triphosphate (ATP)を静脈より1分間持続注入し(0.14mg/kg/mm)、CFRをその基礎血流速に対する血流速増加の比として算出した。CFRは2週間のサウナ療法の施行前と施行後に得られた。結果:ATP負荷前後のCFRは健常者10人において記録された。温熱療法前・後の冠動脈血流値には有意差はなかった(治療前;28.6±8.6vs.治療後;25.8±5.5cm/sec, p=ns)。ATP負荷後の冠動脈血流はそれぞれ上昇したが(治療前;98.8±14.3vs.治療後;100.6±26.9cm/sec, p=ns)、有意差はみられなかた.以上の結果より得られた温熱療法前後でのCFRは上昇傾向を示したが有意差は認めなかった(治療前;3.3±1.1vs.治療後;3.6±1.Ocm/sec, p=ns)。結論:温熱療法前後における冠動脈前下行枝のATP負荷前後のCFRの計測は健常者10人において行われ、非観血的なCFRの評価が可能であった。温熱療法により冠動脈予備能は改善する傾向を示した。
新規小脳無形成マウスcerebellessの分子遺伝子的解析

我々はあるトランスジェニックマウス作製の過程で、成体において、小脳皮質の全ての領域を欠失し、よろめく、頻繁に転倒するなどの小脳失調性症状を示す、新たな突然変異マウスcerebellessを得た。このマウスの小脳原基では全ての発生過程を通じて、GABA作動性の抑制性神経細胞が全く誕生してこないが、グルタミン酸作動性の興奮性神経細胞は生まれてくる。発生が進むにつれて、顆粒細胞は二次的に消失するが大型小脳核神経細胞は成体まで残る。連鎖解析などから、膵臓の発生に関与するbHLH転写因子をコードするPtfla(pancreas transcription factor la)遺伝子が原因遺伝子であると判明した。また、in situハイブリダイゼーションにより、Ptfla遺伝子は小脳原基の脳室帯の神経上皮細胞で発現するが、そこから生み出される分裂を停止した神経細胞では発現しないことが示された。Ptfla遺伝子座にノックインされたCreリコンビナーゼの活性を用いたlineage trace解析から、全ての種類の小脳GABA作動性神経細胞が小脳脳室帯のPtflaを発現する神経上皮細胞由来であることがわかった。さらに、小脳脳室帯の神経上皮細胞におけるPtflaの発現が失われると、そこから神経細胞は生み出されるがその後GABA作動性とはなれないことも示された。以上の結果から、Ptflaが小脳脳室帯の神経上皮細胞で発現し、そこから生み出される細胞がGABA作動性神経細胞へと分化するのに必須な働きをしていることが明らかになった(Hoshino et al., Neuron 2005)。
注意欠落障害症候群の動物モデルにおける注意障害・衝動性の研究

注意欠落障害症候群(Attention Deficit Disorder; ADD)の動物モデルとして、新生仔期(生後2・4日齢時)に側脳室内に6-hydroxydopamine(計70μg)を投与して脳内dopamineを選択的に減少させたラットを用い、迷路学習への影響について検討した。使用した装置は標準型のHebb-Williams迷路であるが、手続きはこの迷路で標準的に用いられるものとは異なり、あらかじめ選択点が4つある課題(実験1)と3つある課題(実験2)を用意し、異なる被験体16試行(1日2試行×8日)ずつ課すという実験スケジュールを採った。実験は約4か月齢時から始まり、各被験体は迷路訓練前に食餌制限によって通常時の8595%に体重を制限した。実験の結果、実験1ではADDモデルの実験群が統制群よりも有意に誤反応数が多いという結果が得られたが、選択点や袋小路が1つ少ない実験2においては両群間の差は消失した。この結果から、実験1における成績の低下が覚えるべき選択点の数と関係があることが示唆された。誤反応の分布をさらに分析してみると、実験群のラットでは特に左右を選ぶようなT型やL型の選択点での誤反応が多く、対照的に統制群のラットでは左右型の選択点での誤反応と先へ進むか手前で曲がるかというgo/no-go型の選択点での誤反応にそれほど差が認められなかった。以上のことから、ADDモデルラットでは、左右選択反応における転導性および選択点の増加に伴う注意容量の限界という2つの点が迷路成績に影響を及ぼしていることが示唆された。
癌幹細胞を標的とした糖鎖改変膵癌ワクチン療法の開発と次世代型抗体医薬の創薬

膵癌の癌抗原であるMUC1糖鎖の末端にブタ型糖鎖抗原α-gal epitopesを発現させ癌抗原の糖鎖構造をリモデリングすることで癌抗原自身の抗原性を向上させ、ヒトに生来備わっている自然抗原Anti-Galとの抗原抗体反応を利用して効率的に抗腫瘍免疫を惹起できるか解析した。α-gal groupの抗膵癌抗体はcontrol groupに比し16倍強く誘導され、MUC1抗原に特異的CD8^+CTLもα-gal groupで有意に強く誘導できた。In vivo抗腫瘍効果でも腫瘍増大速度、生存期間ともにα-gal groupで有意に延長できた。【結語】α-gal MUC1膵癌ワクチンは通常型ワクチンに比し強い抗腫瘍免疫誘導を引き出せることが実証された。来年度は、このワクチン投与によりin vivoでも抗腫瘍効果、生命予後延長効果を引き出せるかを解析する予定である。【研究目的】糖鎖改変膵がん細胞を用いたワクチン研究を行い、膵癌の癌幹細胞にも有効に抗がん作用を発揮できるかを検討した。【研究方法】細胞表面にがん抗原・MUC1を発現するヒト膵癌細胞株PANC1にマウスα1,3ガラクトース転移酵素遺伝子をlipofectionにて導入しα-gal MUC1を発現したα-gal PANC1細胞を樹立する。α1,3GTノックアウトマウス(α1,3GT K.O.mice)をブタ腎臓組織片にて免疫しhigh Anti-Gal K.O.miceとしヒトと同じ免疫状態とする。このhigh Anti-Galマウスに1×10^6個のα-gal-PANC1を用いて免疫し(α-gal group)、同様に1×10^6個の野生PANC1を用いて免疫したコントロール群と比し、膵癌の癌幹細胞とされるCD44+CD24+ESA+陽性膵がん細胞に対し抗体を産生しているかを免疫したマウス血清を用いたFACSにて解析した。さらにWestern blotを行い、糖鎖改変ワクチンにてMUC1など明らかな癌抗原に対する抗原だけでなく、膵癌細胞に含まれる未知の癌抗原に対しても抗体を産生しているか解析した。【結果】磁気ビーズを用いてCD44+CD24+ESA+陽性PANC1細胞を分離し、ワクチン化したKO miceの血清と反応させFACS解析した。α-gal groupの血清ではmean shift intensityで181.9と強い結合を認めたが、control groupでは10.3とほとんど有意な結合性を示さなかった。ウエスタンブロットではcontrol groupの血清では有意なバンドは認めなかったが、α-gal groupでは250KDa以上の高分子に対し抗体産生を認め、MUC1以外の癌抗原にも抗体産生を惹起していることが証明された。【結語】糖鎖改変膵がん細胞を用いたワクチンでは癌幹細胞に対しても抗体産生を誘導し、さらに未知の癌抗原にも抗体産生を惹起させ、膵癌根治を実現させる免疫療法であることが示唆された。【研究目的】ヒト膵癌組織を用いたα-gal tumor lysateワクチンの有効性と癌幹細胞に対する抗腫瘍効果をin vivoモデルにて検証することを目的とした。【研究方法】野生PANC1cellまたはα-gal-PANC1cellをマウスの皮下に投与し、ヒト膵癌腫瘍塊を形成させ、α-gal-PANC1 tumor lysateおよび野生PANC1 tumor lysateを作成し、これらのtumor lysateワクチンを投与し抗膵癌抗体産生、膵癌特異的CD8+CTLの誘導を確認した。膵癌切除標本より膵癌・癌幹細胞とされるCD24+, CD44+細胞群を分離しワクチンを投与したKOマウス血清中に癌幹細胞に対する抗体が誘導されているかを確認した。In vivoでは、各ワクチンを投与したKOマウスよりsplenocytesを採取しNOD/SCIDマウスにリンパ球移入し野生PANC1cellを皮下投与したtumor challengeにより有効性判定を行った。さらにジエムザール耐性PANC1 cellsを樹立し、このGem耐性PANC1による腫瘍形成も制御できるかを解析した。【結果】抗膵癌抗体ではα-gal lysate群ではparental lysate群に比し16倍高い抗体産生を確認でき、膵癌幹細胞に対する抗体も有意に多く誘導できた。膵癌特異的CD8+CTLの誘導でもα-gal lysate群で有意に多くのCTLを誘導できた。野生PANC1cellのtumorchallengeではα-gal群では腫瘍形成を完全に回避でき、Gem耐性PANC1でも腫瘍形成をほぼ完全に制御できた。【結語】α-gal lysateワクチンは通常型膵癌および癌幹細胞の両者に対し強い抗腫瘍効果を惹起可能で、膵癌根治を実現できる免疫療法であることが示唆された。現在、臨床応用に向け準備している。これまで、研究計画に沿っておおむね順調に進んでいると考えられる。来年度はin vivoを中心にワクチンの有効性証明に全力を尽くす。

24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの実験にて、糖鎖改変膵がん細胞を用いたワクチンはin vitroのデーター上、非常に有効であることが示唆された。来年度は、この抗腫瘍効果を実際の生体内(in vivo)においても有効に作用するかを検証する。