hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体分子モーター系における分子シンクロナイゼーションの解明

SPOC(自発的振動収縮)は外部力学刺激に同調する:骨格筋筋原線維(ウサギ腸腰筋をグリセリン処理して調製;長さ数十μm、太さ数μm)の両端をガラス微小針に固定したのち、SPOC条件にし自発的な振動(SPOC)を生じさせる。一方のガラス針は柔らかく、これの撓みから発生張力とその振動を記録することができる。もう一方の硬い針にはピエゾ素子が装着されていて、任意の波形で筋原線維の長さを変えることができる。そこで、半筋節あたり10nm(分子モーターのサイズ)程度のステップで長さを急激に変動したところ、これにシンクロして全ての筋節が一斉に伸びること、したがって外部力学刺激に対して長さ振動がシンクロすることが分かった。しかも、自発的には振動していない条件(ATP、ADP、Pi共存、Caイオン非共存というSPOC溶液条件から無機リン酸Piイオンを除去し、ADPの添加によって収縮条件にしたもの)で硬い針を振動させたところ、これにシンクロして筋原線維が振動することも見出された。これらの結果は、分子モーターという力学酵素における力と酵素活性とのカップリングの本質を捉えたものと考えられる(論文準備中)。キネシン分子モーターの"歩く"仕組み:我々が開発した温度パルス顕微鏡法を用いて、キネシンの歩行速度に対する温度の効果を従来の温度領域を越えて50°Cまで測定し、このような高温においても短時間であれは酵素活性は正常に保たれていることが明らかになった。さらに、キネシンと微小管との1分子結合力を計測し、微小管のプラス端側に負荷を加える方がマイナス端側に負荷を加えるよりも破断力が小さいこと、その際の見かけのADP結合能が前者の方が大きいことが分かった。このことは、酵素活性が負荷の向きに依存することを意味し、キネシンという力学酵素の本質が明らかになった(論文準備中)。分子モーター1分子計測:この数年来、レーザー光ピンセット法を用いてアクチン・ミオシン、微小管・キネシンの滑り力、結合破断力、それに結合寿命に対する負荷依存性、破断力分布に対する負荷上昇速度依存性などを調べている。その結果、破断力分布は約7pNと約15pNとにピークがあり、一方単頭ミオシンの破断力分布のピークは1つで、しかもその平均値は7pNであることから、それぞれ単頭結合に対応すること、そして単頭結合と双頭結合の間に平衡関係が存在することが裏付けられた。微小管・キシネンの場合には、硬直結合(ATP非存在下での結合)ではその平衡は単頭結合側に傾いており、AMP-PNP存在下では双頭結合側に傾いていた。キシネン分子の弾性率が1分子計測され、単頭結合では約0.4pN/nm、双頭結合では約0.8pN/nmと見積もられた。また、単頭結合から双頭結合への変換速度が0.3/sと見積もられた。これらの結果、キシネン分子モーターの運動機構の一端が明らかになった。心筋SPOC(自励収縮振動): Rhodamine-phalloidinラベルしたグリセリン処理心筋線維束を用いて、ADP-SPOC溶液(41mM KCI,14.2mM MgCl2,2.2mM ATP,16.4mM ADP,10mM Pi,10mMMOPS(pH7.0)、2mM EGTA,0.1mMAP5A,150mMIonic Strength,1mM DTT,酸素除去酵素系)中でSPOC現象を誘起した。ウシ、ブタ、ウサギの筋節長振動周期を計測した結果、ウシでは20.8±1.4 s、ブタでは16.7±2.6 s、ウサギでは7.9±2.4 s(それぞれ平均値±SD、n=5)となり、その心筋の由来する動物種の心拍数と強い相関を示した。このことは、ペースメーカー細胞からの電気パルスによる心拍の制御に加えて、心筋収縮系自体が(SPOC)自励振動系をなし、心臓が血液を効率よく送り出すためのポンプとして最適に機能するように構成されていることを示唆している。キネシン分子モーターの"歩く"仕組み:キネシン分子が微小管上を"歩く"仕組みについては、単頭結合と双頭結合とを繰り返すというhand-over-handモデルが提唱されている。ところが、直接的な証拠を提出すべき電子顕微鏡観察の結果が互いに矛盾しており、新たな証拠が求められていた。そこで我々は、キネシン分子と微小管との1分子結合力(結合破断力)を、1)ATP非存在下、2)AMP-PNP(ATPのアナログ)とADPの共存下、そして、3)AMP-PNP存在下という、hand-over-handモデルにおける鍵となる3つのヌクレオチド状態で顕微計測した。その結果、1)と2)での平均破断力が7pN、3)での平均破断力が15pNと求められた。しかも、各条件下でのキネシン分子の弾性率が、それぞれ約0.4pN/nmと約0.8pN/nmと見積もられた。これらのことから、前者では単頭結合、後者では双頭結合であると結論でき、hand-over-handモデルが強く支持された。このことは、キネシン分子モーターの歩く仕組みの中に"分子内双頭間分子協調性"が存在することを強く示唆する。つぎに、1分子のキネシンが発生する力、歩く速度、一度に歩く距離、の3つの特性に対する温度(15-35°C)の影響を検討した。

その結果、意外なことに発生力は温度に依存せず約7pN、歩く速度と歩く距離は温度の上昇とともに増大した。これらの結果は、歩く仕組みの解明に示唆を与える。心筋収縮系に見られるSPOC現象:昨年までの研究に加えて、ラットのグリセリン処理心筋収縮系について、ADP-SPOC溶液中でのSPOC周期などを顕微計測した。その結果、SPOC周期は動物種によらず各心拍周期の約24倍であることが分かった。このことは、心筋収縮系自体、自発的な振動系であり、心拍リズムを担う土台として適応していることを示している。SPOC(自発的振動収縮)は外部力学刺激に同調する:骨格筋筋原線維(ウサギ腸腰筋をグリセリン処理して調製;長さ数十μm、太さ数μm)の両端をガラス微小針に固定したのち、SPOC条件にし自発的な振動(SPOC)を生じさせる。一方のガラス針は柔らかく、これの撓みから発生張力とその振動を記録することができる。もう一方の硬い針にはピエゾ素子が装着されていて、任意の波形で筋原線維の長さを変えることができる。そこで、半筋節あたり10nm(分子モーターのサイズ)程度のステップで長さを急激に変動したところ、これにシンクロして全ての筋節が一斉に伸びること、したがって外部力学刺激に対して長さ振動がシンクロすることが分かった。しかも、自発的には振動していない条件(ATP、ADP、Pi共存、Caイオン非共存というSPOC溶液条件から無機リン酸Piイオンを除去し、ADPの添加によって収縮条件にしたもの)で硬い針を振動させたところ、これにシンクロして筋原線維が振動することも見出された。これらの結果は、分子モーターという力学酵素における力と酵素活性とのカップリングの本質を捉えたものと考えられる(論文準備中)。キネシン分子モーターの"歩く"仕組み:我々が開発した温度パルス顕微鏡法を用いて、キネシンの歩行速度に対する温度の効果を従来の温度領域を越えて50°Cまで測定し、このような高温においても短時間であれは酵素活性は正常に保たれていることが明らかになった。さらに、キネシンと微小管との1分子結合力を計測し、微小管のプラス端側に負荷を加える方がマイナス端側に負荷を加えるよりも破断力が小さいこと、その際の見かけのADP結合能が前者の方が大きいことが分かった。このことは、酵素活性が負荷の向きに依存することを意味し、キネシンという力学酵素の本質が明らかになった(論文準備中)。
糸状菌の界面での生物機能を支える界面活性タンパク質の分子機構の解明

動植物感染を含め、糸状菌は固体高分子を分解して地球規模の物質循環に寄与する。固体に生育する糸状菌は、界面活性タンパク質Hydrophobin(HP)を分泌する。HPは細胞壁多糖に結合・自己組織化して細胞表層を被覆し、糸状菌と固体又は空気界面を形成して標的接着に機能する。HP-多糖複合体は感染宿主からの認識回避で感染成立にも機能する。またHPは固体表面に結合した後に分解酵素をリクルートして固体分解を促進する。HPは固体表面に結合して界面で生物機能を示すが、HPの固体表面への結合・自己組織化過程は不明である。本研究では生化学と界面化学の手法を融合させ、様々な化学構造の固体表面を作製して、表面へのHPの結合・自己組織化過程、自己組織化HPと酵素の相互作用過程を可視化・定量化して、その分子機構モデルを構築する。本年度は、分子間相互作用解析装置である水晶発振子マイクロバランス(QCM)装置を用いて、疎水性・親水性(アミノ基、カルボキシ基)官能基を末端に有する自己組織化単分子膜(Self Assembled Monolayer: SAM)形成試薬で表面修飾したQCM電極に麹菌由来の精製HPであるRolAの吸着させて、吸着過程をpH4, 7, 10で解析した。結果、RolAの等電点に近いpH4ではどの表面でも吸着量が多く、吸着量はpH4>pH7>pH10であった。特にカルボキシル化表面では、pH10ではRolAとの静電反発もあって殆ど吸着しなかった。AFMで吸着構造を観察すると、疎水面のpH4、pH7で棒状構造が多く観察された。【課題1】化学構造の異なる表面へのHPの吸着・自己組織化の生化学的解明HPのモデル分子として既に精製法を確立した麹菌(Aspergillus oryzae)のRolAを用いで、疎水性・親水性(アミノ基、カルボキシ基)官能基を末端に有するSAM化QCM電極表面へのRolA吸着過程の動力学的パラメーター(KD値等)を決定した。QCM電極表面のSAM化の均一性を純水液滴の接触角測定とAFM観察により確認した後、SAM化QCM電極を用いて表面へのRolAの吸着をpH4, 7, 10で動力学的に解析した。その結果、RolAの固体表面への親和性は、固体表面の性質ではなく、溶液のpH,つまり溶液中のRolAの状態に依存し、RolAの等電点(pI = 4.8)に近いほど、親和性が増加した。各表面に対して、疎水的相互作用と親水的相互作用両方で吸着することが予想された。【課題2】HPが各種表面で形成する自己組織化構造の表面化学的解明課題1の終了後にRolAを生産用の5L糸状菌ジャー培養槽が破損し、新規培養槽の導入のため5か月間培養槽入れ替えに要したことから、課題2の実施が遅れたが、その間、平滑基盤の課題マイカとシリコンの表面改質準備を行って、平成30年4月よりSAM化QCM電極上の吸着RolAのAFM解析を再開した。課題1ではpH、RolA吸着量を変化させてSAM化電極へのRolA吸着を定量的に解析するが、課題2ではRolA吸着量の異なる電極表面をAFMで観察し、RolAの自己組織化過程を可視化した。SAM化表面へのRolA吸着前後で、水液滴の接触角測定を行ってRolAによる表面改質も調べた。自己組織化構造は、アモルファス状の薄膜から始まり、吸着量が増える従って球状構造が形成され、急激な二次吸着に伴い棒状構造が形成された。疎水面では棒状構造が形成されると接触角が低下し親水化し、逆に親水面ではRolAの吸着に従って接触角が上昇して疎水化した平成29年10月にRolAの量産を行っていた5Lジャー培養槽が故障し修理不能となったため、平成29年11月にジャー培養槽を急遽発注した。その間、QCM電極のSAM化の制御やより平滑なマイカ基盤、シリコン基板のSAM化反応の検討を行った。平成30年4月にジャー培養槽が新設されRolAの生産が再開できた。その結果、平成30年8月までに平成29年度の計画を実施できた。SAM化QCM電極を用いたRolA吸着過程の動力学的解析および吸着により形成されるRolAの自己組織化データがまとまったので、現在論文作成中である。界面活性分子であるRolAは、溶液中のRolA分子の一部が気液界面に配向すると考えられる。そこで気液界面に配向したRolA分子を水平方向に圧縮して緻密な凝固単分子膜(Langmuir膜;L膜)が形成されたところで固体基盤に写し取り、基盤表面をAFMで観察する。平成30年5月以降はマイカ基盤および疎水化シリコン基板を用いて、L膜のAFM観察を実施する予定である。培養槽の故障入れ替えにより遅れを生じたが、平成30年9月以降は、平滑マイカ基盤および疎水化シリコン基板を用いたRolAのL膜の作製とそのAFM観察を実施する。HP-

多糖複合体は感染宿主からの認識回避で感染成立にも機能する。またHPは固体表面に結合した後に分解酵素をリクルートして固体分解を促進する。HPは固体表面に結合して界面で生物機能を示すが、HPの固体表面への結合・自己組織化過程は不明である。本研究では生化学と界面化学の手法を融合させ、様々な化学構造の固体表面を作製して、表面へのHPの結合・自己組織化過程、自己組織化HPと酵素の相互作用過程を可視化・定量化して、その分子機構モデルを構築する。本年度は、分子間相互作用解析装置である水晶発振子マイクロバランス(QCM)装置を用いて、疎水性・親水性(アミノ基、カルボキシ基)官能基を末端に有する自己組織化単分子膜(Self Assembled Monolayer: SAM)形成試薬で表面修飾したQCM電極に麹菌由来の精製HPであるRolAの吸着させて、吸着過程をpH4, 7, 10で解析した。結果、RolAの等電点に近いpH4ではどの表面でも吸着量が多く、吸着量はpH4>pH7>pH10であった。特にカルボキシル化表面では、pH10ではRolAとの静電反発もあって殆ど吸着しなかった。AFMで吸着構造を観察すると、疎水面のpH4、pH7で棒状構造が多く観察された。【課題1】化学構造の異なる表面へのHPの吸着・自己組織化の生化学的解明HPのモデル分子として既に精製法を確立した麹菌(Aspergillus oryzae)のRolAを用いで、疎水性・親水性(アミノ基、カルボキシ基)官能基を末端に有するSAM化QCM電極表面へのRolA吸着過程の動力学的パラメーター(KD値等)を決定した。QCM電極表面のSAM化の均一性を純水液滴の接触角測定とAFM観察により確認した後、SAM化QCM電極を用いて表面へのRolAの吸着をpH4, 7, 10で動力学的に解析した。その結果、RolAの固体表面への親和性は、固体表面の性質ではなく、溶液のpH,つまり溶液中のRolAの状態に依存し、RolAの等電点(pI = 4.8)に近いほど、親和性が増加した。各表面に対して、疎水的相互作用と親水的相互作用両方で吸着することが予想された。【課題2】HPが各種表面で形成する自己組織化構造の表面化学的解明課題1の終了後にRolAを生産用の5L糸状菌ジャー培養槽が破損し、新規培養槽の導入のため5か月間培養槽入れ替えに要したことから、課題2の実施が遅れたが、その間、平滑基盤の課題マイカとシリコンの表面改質準備を行って、平成30年4月よりSAM化QCM電極上の吸着RolAのAFM解析を再開した。課題1ではpH、RolA吸着量を変化させてSAM化電極へのRolA吸着を定量的に解析するが、課題2ではRolA吸着量の異なる電極表面をAFMで観察し、RolAの自己組織化過程を可視化した。SAM化表面へのRolA吸着前後で、水液滴の接触角測定を行ってRolAによる表面改質も調べた。自己組織化構造は、アモルファス状の薄膜から始まり、吸着量が増える従って球状構造が形成され、急激な二次吸着に伴い棒状構造が形成された。疎水面では棒状構造が形成されると接触角が低下し親水化し、逆に親水面ではRolAの吸着に従って接触角が上昇して疎水化した平成29年10月にRolAの量産を行っていた5Lジャー培養槽が故障し修理不能となったため、平成29年11月にジャー培養槽を急遽発注した。その間、QCM電極のSAM化の制御やより平滑なマイカ基盤、シリコン基板のSAM化反応の検討を行った。平成30年4月にジャー培養槽が新設されRolAの生産が再開できた。
電子媒体社会における生活者への影響とサステナビリティーの考察

紙媒体から電子媒体への移行が急速に進んでいる.本研究の目的は,電子媒体と紙媒体の使いやすさ,使用している際の視覚ストレスを知ることで,この目的に対して,アンケート調査と官能評価実験などを行った.アンケート調査では,電子媒体の使用状況と,電子媒体と紙媒体に対する嗜好を調べた.その結果,タブレット端末はあまり持っていないこと,ニュースや情報は電子媒体で,小説や漫画は紙媒体で読むことが多かった.また,読書においては紙の方が好まれた.官能評価実験は3種の実験を行い,電子媒体と紙媒体とでは,電子媒体の方が視覚ストレスがあること,また,紙媒体の方が感情移入しやすく,親しみを感じることがわかった.私たちの生活において,本やノートなどの紙媒体からiPadなどの電子媒体への移行が急速に進む中で,生活者や生活にさまざまな影響を与えていると推測される.本研究では,使いやすさはどうなのか,使用している際の視覚ストレスや疲労はどの程度なのか,LCAはどうなのかを知ることを目的としている.本年度は,前年度の実験を改良した実験を行った.具体的には,50人の被験者に,タブレット端末(iPad)と紙媒体2つの表示媒体で情報,ニュース,小説の3タイプの文章を読んでもらい,文章中の間違いをみつける実験を行い,被験者群の特徴を把握するためのアンケート,文章を読む時間,見つけだした間違えのスコア,そして読書によって起こった症状の自己評価アンケートの結果を分析・比較した.そして,それぞれのデータからiPadと紙で有意差があるかどうかを検定した.その結果,読書のタイム,スコアにはiPadと紙の間で有意差は見られなかったが,情報とニュースではiPadの方が紙よりもタイムが速い傾向が見られた.症状の自己評価からは「眩しい」「目が疲れる」等の6つの視覚的ストレス刺激による症状の評価値,「感情移入しやすい」という評価値においてiPadと紙の間に媒体による有意差が見られた.また,相互関連性をみるため,主成分分析を行い,紙とiPadでは,iPadの方が全体的に疲れの評価値が高かったことが分かった.そして,iPadと紙の読書における媒体間での差はiPadの方が視覚的なストレスをより感じ,紙の方が感情移入しやすく,親しみを感じることがわかった.なお,別途,電子媒体と紙媒体のLCAについて,先行研究の文献検索等でも調べたが,LCAにかかわる因子がきわめて多く,LCAの評価・計算が難しいことがわかった.私たちの生活において,本やノートなどの紙媒体からiPadなどの電子媒体への移行が急速に進できている.本年度は前年度に引き続いて,電子媒体と紙媒体の使いやすさとその違いはどうなのか,使用している際の視覚ストレスや疲労はどの程度なのかを知ることを目的に研究を進めた.本年度は,特に,電子媒体(タブレット端末iPad)と紙媒体の読みやすさと嗜好に注目して,調査と実験の結果を解析した.具体的には,ニュース,小説,ジャーナル(定期刊行物),雑誌,一般情報を読む場合,電子媒体と紙媒体とでは,どちらが使いやすさが良いのかをアンケート調査で調べた.その結果,小説やジャーナルでは紙媒体が使いやすく,ニュースや一般情報では電子媒体の方が使いやすいこと,また,雑誌では電子媒体と紙媒体の使いやすさに大きな差がないことがわかった.また,読みやすさの実験結果からは,紙媒体の方が電子媒体よりやや読みやすいという結果になり,紙媒体の方が好まれることがわかった.そしてまた,電子媒体にどれだけ慣れ親しんでいるのかということ,また,ビジュアルストレスに対する感受性が読むことに影響を与えていることがわかった.またさらに,節電と人間の許容・嗜好を考慮して,夜間におけるiPadの表示の明るさがどのようなものが良いのかを検討する実験も行った.その結果,夜間では,あえて輝度を高くすることなく,輝度が低い背景色でも使用者に違和感が少なくなり,また,好まれることがわかった.さらに,背景色を昼間の使用時のように白くするのではなく黒背景に白の文字にしても,使用者は違和感が少なくなり,ある程度好まれることもわかった.紙媒体から電子媒体への移行が急速に進んでいる.本研究の目的は,電子媒体と紙媒体の使いやすさ,使用している際の視覚ストレスを知ることで,この目的に対して,アンケート調査と官能評価実験などを行った.アンケート調査では,電子媒体の使用状況と,電子媒体と紙媒体に対する嗜好を調べた.その結果,タブレット端末はあまり持っていないこと,ニュースや情報は電子媒体で,小説や漫画は紙媒体で読むことが多かった.また,読書においては紙の方が好まれた.官能評価実験は3種の実験を行い,電子媒体と紙媒体とでは,電子媒体の方が視覚ストレスがあること,また,紙媒体の方が感情移入しやすく,親しみを感じることがわかった.私たちの生活において,本やノートなどの紙媒体からiPadなどの電子媒体への移行が急速に進む中で,生活者や生活にさまざまな影響を与えていると推測される.そこで,本研究では,使いやすさはどうなのか,使用している際の視覚ストレスや疲労はどの程度なのか,LCAはどうなのかを検討する.具体的には,視覚ストレスの場合は,紙製媒体と電子媒体の使用実験(官能検査)を行い,生活者(被験者)のそれぞれの使用感とその違いを明らかにする.紙製媒体と電子媒体の使用実験(官能検査)を行い,生活者である被験者それぞれの視覚ストレス・疲労とその違いを明らかにすることを目的としている.

平成23年度は,紙媒体と電子媒体とでどの程度使いやすいのか,また,視覚ストレスがあるのかについて,両媒体による読書の中で,ミススペルを見つけ,そのミススペルを見つける速度はどうなのかという使用実験を行った.その結果,紙媒体の方が電子媒体よりミススペルを見つけた個数が多く,また,ミススペルを見つける速度が著しく速かった.この結果から,視覚ストレスについては,電子媒体の方が視覚ストレスがあることがわかった.また,使いやすさについては,この実験からだけでは断言はできないが,視覚ストレスに伴って,紙媒体の方が電子媒体より使いやすいと推測された.また,別途,紙媒体のLCAについて,製紙会社に行ってインタビュー調査を行ったが,実際の工程は複雑で,使用する素材やエネルギーが変化するため,LCAの評価・計算が難しいことがわかった.本研究の目的である使いやすさはどうなのか,使用している際の視覚ストレスや疲労はどの程度なのか,LCAはどうなのかの3つのうち,視覚ストレスについては,実験を通していろいろな結果が得られ,それを元に考察できた.また,使いやすさについても,実験結果から一応の結果が得られていると考えられる.これら2つについては,日本とタイの2カ国で実験を行い,それぞれに結果が出てきており.その比較検討できる段階に来ている.一方で,LCAについては,実際の評価・計算は難しいことが分かってきている.以上のことから,3年の研究期間の2年目としては,おおむね順調に進展していると言える.本研究の目的である使いやすさはどうなのか,使用している際の視覚ストレスや疲労はどの程度なのか,LCAはどうなのかの3つのうち,視覚ストレスについては,実験を通してとりあえずの結果が得られ,それを元に考察できた.また,使いやすさについても推測にとどまるが,実験結果から一応の推測ができ,今後の研究と実験に仮説として使うことができると考えられる.一方,LCAについては,実際の評価・計算は難しいことがわかった.以上のことから,3年の研究期間の初年度としては,おおむね順調に進展していると言える.これまでの研究結果を受けて,さらに条件を変えて視覚ストレスに関する実験を行い,得られた紙媒体と電子媒体に対する結果を比較して,使用者への負荷について考察する.また,使いやすさに関しても,色彩の影響を含めて条件を変えて官能評価実験を行い,紙媒体と電子媒体の使いやすさを,一般的な使用状況の中で,それぞれの媒体の使いやすさを間接的に評価できる主観評価法などを用いて実験を行い,できるだけ数量的に調査結果を解析することを試みる.また,海外の研究協力者とも連携して,海外での視覚ストレスの実験や使いやすさに関しての意識調査を行い,日本で得られた結果との比較検討を行う.そして得られた研究成果は,国際学会等で発表する.
縦断的データを利用した幼児の浮き趾の実態分析および浮き趾に関連する要因の検討

本研究では,縦断的データを利用した幼児の浮き趾の実態と浮き趾と踵荷重の関係を明らかにした.3年に渡る縦断的データを分析した結果,幼児の浮き趾の本数は加齢とともに減少する傾向にあった.浮き趾と前後足圧荷重割合との関係を検討した結果,後部の足圧荷重割合は左足では浮き趾2本以上群が無し群より,右足では浮き趾2本以上群が1本群および無し群より有意に大きかった.このことから,浮き趾を2本以上有する幼児は浮き趾の無い幼児より踵荷重傾向であると推察された.本研究の目的は,縦断的データを利用し,幼児の浮き趾の実態および浮き趾と体力の関係を分析するとともに,浮き趾に関連する要因(運動量,重心位置,および姿勢)を明らかにすることである.平成24年度は,幼児約800名を対象に体格,体力,および接地足蹠面の測定を行った.また,平成23年度以前に測定した前後足圧荷重割合と接地足蹠面のデータを分析し,1「前後足圧荷重割合の年齢差,個人差および左右足差」と2「浮き趾と踵荷重(前後足圧荷重割合)の関係」について,論文を作成した.1については,2を検討するための前段階に必要な分析である.論文1では,3.5歳から6.5歳までの幼児764名(男児364名,女児400名)を対象に,幼児の前後足圧荷重割合の年齢差,個人差および左右足差を明らかにした.前後足圧荷重割合の測定にはフットビュークリニックを用い,被験者は同測定器上で10秒間直立姿勢を保持した.足長の中央で前後を区切り,前後足圧荷重割合を算出した.10秒間の平均値が分析に利用された.その結果,幼児の足圧荷重割合は加齢に伴い,前部の割合が増加すること,前後足圧荷重割合の個人差は大きいこと,個人差は加齢とともに縮小する傾向にあること,前部足圧荷重割合は右足が左足より若干大きいことが明らかにされた.論文2では,4歳から6歳までの幼児691名(男児328名,女児363名)を対象に,幼児の浮き趾と踵荷重の関係を明らかにした.前後足圧荷重割合の測定方法は論文1と同様である.ピドスコープにより接地足蹠画像を撮影し,浮き趾を分析した.その結果,後部足圧荷重割合は,左足では浮き趾2本以上群が無し群より,右足では浮き趾2本以上群が1本群および無し群より有意に大きかった.浮き趾を2本以上有する幼児は浮き趾の無い幼児より踵荷重傾向であるとの結論が得られた.本研究の目的は,縦断的データを利用し,幼児の浮き趾の実態および浮き趾に関連する要因を明らかにすることである.浮き趾に関連する要因については,踵荷重に焦点を当て,踵荷重(前後足圧荷重割合)の評価方法および踵荷重と浮き趾の関係について検討した.まず,3歳から6歳の幼児396名(男児201名,女児195名)を対象に,踵荷重の評価方法について検討した.その結果,前後足圧荷重割合は性および体格の影響をほとんど受けないこと,また,試行間信頼性の検討結果から,前後足圧荷重割合の測定は,2-3試行の平均値を代表値として利用するのが適切であることが明らかにされた.次に,3.5歳から6.5歳までの幼児764名(男児364名,女児400名)を対象に,幼児期の前後足圧荷重割合の特徴を明らかにし,幼児の足圧荷重割合は加齢に伴い,前部の割合が増加すること,前後足圧荷重割合の個人差は大きいこと,個人差は加齢とともに縮小する傾向にあること,前部足圧荷重割合は右足が左足より若干大きいことを明らかにした.浮き趾と踵荷重の関係については,4歳から6歳までの幼児691名(男児328名,女児363名)を対象に検討を行った.その結果,後部足圧荷重割合は,左足では浮き趾2本以上群が無し群より,右足では浮き趾2本以上群が1本群および無し群より有意に大きかった.すなわち,浮き趾を2本以上有する幼児は浮き趾の無い幼児より踵荷重傾向であるとの結論が得られた.縦断的データを利用した浮き趾の実態については,3.5歳から4.5歳の幼児318名(男児167名,女児151名)を対象に,1年間隔のデータを3年間蓄積し,分析した.その結果,幼児期の3年間において,浮き趾の無い人の割合は増加した.また,浮き趾の本数は加齢と共に減少する傾向にあり,年少から年中にかけては有意な差が認められた.本研究では,縦断的データを利用した幼児の浮き趾の実態と浮き趾と踵荷重の関係を明らかにした.3年に渡る縦断的データを分析した結果,幼児の浮き趾の本数は加齢とともに減少する傾向にあった.浮き趾と前後足圧荷重割合との関係を検討した結果,後部の足圧荷重割合は左足では浮き趾2本以上群が無し群より,右足では浮き趾2本以上群が1本群および無し群より有意に大きかった.このことから,浮き趾を2本以上有する幼児は浮き趾の無い幼児より踵荷重傾向であると推察された.本研究の目的は,縦断的データを利用し,幼児の浮き趾の実態および浮き趾と体力の関係を明らかにするとともに,浮き趾と運動量,重心位置,および姿勢(立位時および歩行時)との関係を検討することである.

平成23年度は,幼稚園児約600名を対象に体力,接地足蹠面,および重心位置(足圧荷重バランス)の測定を行い,順次解析を進めている.最終目的の一つに重心位置と浮き趾の関係を検討することがあるが,前段階として,重心位置を捉える変数(以下,足圧荷重バランス変数)の試行間信頼性,性差,および体格との関係を検討する必要があるため,3歳から6歳の幼児396名(男児201名,女児195名)を対象に,前述のことを検討した.前後および左右の足圧荷重割合を算出できるフットビュークリニック(ニッタ株式会社製,日本)を利用し,測定器上で両足立位姿勢を保持した被験者の足圧荷重を10秒間測定した.測定は一人3試行実施された.左足の荷重割合(両足の足圧荷重を100とし,そのうち左足が占める割合),および左右各足の前部の荷重割合(各足において,全体の足圧荷重を100とし,そのうち前部が占める割合)を足圧荷重バランス変数とした.前述の事項について検討した結果,足圧荷重バランス変数は2-3試行間に有意差が認められず,2-3試行間のICCは高かった(ICC=0.700.90).また,いずれの変数も有意な性差はなく,体格(身長,体重,BMI)との間にも有意な関係はなかった.以上より,足圧荷重バランス変数を利用する際,性および体格の影響は特に考慮の必要はないと判断され,また,足圧荷重バランスの測定は,2試行以上が望ましく,2-3試行の平均値を代表値として利用するのが適切であることが明らかにされた.今後,これらの結果をもとに足圧荷重バランスと浮き趾との関係を明らかにしていく予定である.平成24年度の計画は,研究協力園の拡大,測定の実施,および論文化であった.測定を実施した幼稚園および保育所は,平成23年度には2園であったが,平成24年度には7園に拡大できた.測定も計画通り実施されており,平成24年度も幼児約800名を対象に体格,体力,および接地足蹠面の測定が行われた.順次データ解析および論文化が進められ,平成23年度には論文1編(掲載済み),平成24年度には論文2編を執筆した(1編は掲載予定,1編は投稿中).全体として,おおむね順調に研究が進められていると判断される.平成23年度の計画は,研究協力園の拡大,測定の実施,およびデータ解析であった.計画通り,幼稚園児約600名を対象に体力,接地足蹠面,および重心位置(足圧荷重バランス)の測定が行われ,順次データ解析も進められている.最終目的を達成する前に確認しておくべき分析も実施されており(重心位置を捉える変数(足圧荷重バランス変数)の試行間信頼性,性差,および体格との関係の検討),おおむね順調に研究が進められていると判断される.今後は,データ解析,学会発表,論文作成を主に進める.接地足蹠面および体力のデータは3年間の縦断的データが揃っているので,縦断的データを利用した浮き趾の実態分析,および浮き趾と体力の関係について,論文化を進める予定である.また,平成25年度は,接地足蹠面,前後足圧荷重割合,および姿勢の測定を行う予定である.今後は,研究協力園の拡大,測定の実施,データ解析,学会発表・論文作成を進める.平成24年度も約600名の被験者を確保しているが,更なる被験者数の増加を目指し,新たな研究協力園を探す.測定については,体力,接地足蹠面,および姿勢の測定を進める(平成24年度は平成25年1月3月に実施予定).浮き趾と重心位置(足圧荷重バランス)との関係,縦断的データを利用した浮き趾の加齢変化および浮き趾と体力の関係について,データ解析と論文化を進める.接地足蹠面の測定に利用していたピドスコープが古い機種のもので,画像が鮮明に映らなくなってきているため,機能が向上したピドスコープを購入する予定である.
運動は白色脂肪細胞から褐色脂肪細胞への分化を誘導するか

近年,白色脂肪組織内に褐色脂肪細胞様細胞(ブライト脂肪細胞)が形成されることがほぼ断定され,カテコールアミンへの曝露が重要な役割を果たしている.継続的な持久的身体運動(以下トレーニング)により白色脂肪細胞は継続的にカテコールアミンの曝露を受けることから,トレーニングはブライト脂肪細胞の形成に効果的である可能性が考えられる.本研究より,走運動トレーニングは皮下脂肪組織内のブライト脂肪細胞の形成を促すことが明らかとなった.こうした変化には,白色脂肪細胞におけるPPAR&#61543;の機能亢進やPRDM16との連関作用が関与することが示唆された.【目的】これまで乳幼児期にのみ機能的であると考えられていた褐色脂肪細胞は生涯にわたり活発に機能している事実が明らかとなり,褐色脂肪細胞の有するエネルギー消費能を介した新たな抗肥満療法の確立へ期待が寄せられている.最近では,エネルギー貯蔵の役割を果たす白色脂肪組織中に誘導型褐色脂肪細胞が存在する事実が提示され,エネルギー代謝の理解にいろどりを添えている.継続的な持久性運動は白色脂肪組織に生理・生化学的な適応変化を引き起こす.しかし,誘導型褐色脂肪細胞への修飾作用についてはよくわかっていない.本研究では,誘導型褐色脂肪細胞に及ぼす運動の効果について検討することを目的とする.【平成24年度の結果】Wistar系雄性ラットに9週間の持久的走運動トレーニング(以下トレーニング)を施し,後腹壁,皮下(鼠径部),精巣上体より白色脂肪組織を摘出し検討したところ,褐色脂肪細胞のマーカーであるUCP-1 mRNAの発現は,非運動群と比べて,後腹壁と皮下の両白色脂肪組織で有意に増加した.同様に,誘導型褐色脂肪細胞のマーカーであるCited1 mRNAもまた,非運動群と比べて両白色脂肪組織で有意に増加した.そこで,脂肪組織から脂肪細胞への単離の過程で沈査分画として得られるStromal Vascular Fraction(SVF)を回収し,培養の後,total RNAを調製して検討したところ,後腹壁と皮下白色脂肪組織に由来するSVFでは,トレーニングによってCited1 mRNAの発現が有意に増加することが明らかとなった.こうした結果をもとに,最終年度は,得られた現象をin vitroの系で再現することによって,分子メカニズムの詳細を検討する予定である.【目的】褐色脂肪細胞は熱産生の過程で積極的にエネルギーを消費することから,近年では抗肥満療法のターゲットとして期待が寄せられている.最近では,一部の骨格筋筋芽細胞が褐色脂肪細胞へと分化することや,白色脂肪組織内では褐色脂肪細胞様の細胞が発現することが断定され,これらの調節メカニズムについても多くの知見が明示されている.しかしながら,褐色脂肪細胞の形成を促す環境因子についてはよくわかっていない.身体運動は,生理的な変化を逸脱しない範囲で様々な細胞に生理・生化学的な変化を誘導する.そのため,遺伝子治療の確立されていない現在において,褐色脂肪細胞の分化機構に及ぼす身体運動の効果について検討することは,薬物療法などによる副作用の懸念を排除した新たな運動療法の確立へ応用できるかもしれない.本研究では,白色脂肪組織内に観察される誘導型褐色脂肪細胞の形成に及ぼす身体運動の効果について検討した.【平成25年度の結果】9週間の持久的走運動トレーニング(以下トレーニング)により,後腹壁と皮下(鼠径部)の白色脂肪組織では,褐色脂肪細胞のマーカーであるUCP-1とCideaのmRNAの発現が著しく増加したが,非運動群では全く観察されなかった.こうした状況では,誘導型褐色脂肪細胞のマーカーであるCited1,Tbx1,Tmem26,CD137 mRNAの発現も観察された.そこで,白色脂肪組織切片を作製し,誘導型褐色脂肪細胞の存在を免疫組織化学染色法を用いて観察すると,白色脂肪組織内にUCP-1陽性細胞の存在が確認された.身体運動は,非侵襲的に白色脂肪細胞内の褐色脂肪細胞様細胞の形成を促す環境要因となりえることが示唆された.近年,白色脂肪組織内に褐色脂肪細胞様細胞(ブライト脂肪細胞)が形成されることがほぼ断定され,カテコールアミンへの曝露が重要な役割を果たしている.継続的な持久的身体運動(以下トレーニング)により白色脂肪細胞は継続的にカテコールアミンの曝露を受けることから,トレーニングはブライト脂肪細胞の形成に効果的である可能性が考えられる.本研究より,走運動トレーニングは皮下脂肪組織内のブライト脂肪細胞の形成を促すことが明らかとなった.こうした変化には,白色脂肪細胞におけるPPAR&#61543;の機能亢進やPRDM16との連関作用が関与することが示唆された.【目的】寒冷刺激やノルアドレナリン刺激は褐色脂肪細胞の分化を促進させることが示唆されてきたが、最近になり、寒冷刺激やノルアドレナリン刺激に導かれるプロスタグランジンの増加は、白色脂肪細胞から褐色脂肪細胞への分化を調節することが報告され、褐色脂肪細胞の機能亢進を介した新たな抗肥満治療法の確立が期待されている。持久的運動はさまざまな細胞に生理・生化学的な変化を引き起こすことから、褐色脂肪細胞への分化能も修飾する可能性がある。本研究では、白色脂肪細胞から褐色脂肪細胞への分化に及ぼす持久的運動の効果について、その分子メカニズムの解明を目指す。【平成23年度の結果】平成22年度は、褐色脂肪細胞と白色脂肪細胞分化のマスターレギュレーターであるPPARγの運動トレーニングによる変化について、内臓白色脂肪細胞のモデルである精巣上体白色脂肪細胞を用いて検討した。

運動トレーニングによって、PPARγのmRNAとタンパク質の発現は有意に増加し、核内のPPARγタンパク質の発現やPPARγとDNAとの結合も有意に増加した。PPARγの活性化は脂肪分解酵素であるATGLの発現を増加させる。そこでPPARγのアゴニストであるロジグリタゾンを添加すると、コントロール群と比べて運動トレーニング群で増加するATGLのmRNAとタンパク質の発現はさらに増幅され、運動トレーニングは白色脂肪細胞のPPARγの機能を著しく亢進させることが明らかとなった。次年度は、プロテオミクス解析などの手法も視野に入れ、運動トレーニングによって変化するPPARγとの共役因子の検索を行い、褐色脂肪細胞化との関係について検討する予定である。白色脂肪組織切片を作製し,免疫組織化学染色法によって誘導型褐色脂肪細胞の存在を形態学的に証明する必要がある.運動トレーニングモデル動物の作製には2か月以上かかるため,サンプルの調製に若干時間を要している現況である.PPARγは褐色脂肪細胞や白色脂肪細胞の分化の最終段階に重要であるが、平成23年度の検討から、運動トレーニングによって白色脂肪細胞のPPARγの機能が亢進することが明らかとなった。この結果は、運動トレーニングがPPARγの機能を介した両脂肪細胞の分化機構への修飾能を有することを示唆しており、PPARγとの共役因子の同定によって褐色脂肪細胞化の調節メカニズムの解明へと発展が期待できる。白色脂肪組織において,誘導型褐色脂肪細胞の発現は部位差が存在することが明らかとなった.今後は後腹膜と皮下白色脂肪組織におけるPPARγやC/EBPβなどの転写因子群の挙動解析を行うとともに,変化を株化細胞へ擬態支えることによって,in vitroにおけるモデル細胞を樹立し,より詳細な分子メカニズムの解明を試みる予定である.骨格筋筋芽細胞もまた褐色脂肪細胞化する報告があるため、この時重要な転写調節因であるPRDM16の発現を検討したが、内臓白色脂肪細胞にはPRDM16が発現していないことが観察された。そのため、白色脂肪細胞から褐色脂肪細胞化は骨格筋筋芽細胞からのそれとはまったく別の機構によって調節されると考えられる。さらに、内臓白色脂肪細胞よりは皮下白色脂肪細胞に褐色脂肪細胞化が観察される報告もある。今後は、皮下白色脂肪細胞の検討も視野に入れ、運動トレーニングに誘発されるPPARγの機能亢進を含めた転写調節因子群の変化を検討し、変化の認められた分子について細胞株を用いたin vitroの系で再現させることによって、褐色脂肪細胞化のメカニズムを検討する予定である。未使用金額については,平成25年度の研究計画に従い使用する予定である.運動トレーニングに誘発されるPPARγの機能亢進を含めた転写調節因子群の変化を検討するために、PPARγとの共役因子の検索手段としてDNAアレイ解析を行う予定であるため、一部を解析費として使用する。その他は主に実験試薬の購入費として用いる予定である。
上皮成分にフォーカスした子宮内膜症の増悪分子機構の解明と新規治療ターゲットの探索

子宮内膜症上皮細胞を用いた検討が必要である。子宮内膜症の病態の解明には、子宮内膜症上皮にfocusすることが必須であると考え、我々は、子宮内膜症上皮細胞そのものの性質に注目し、研究を行うこととした。子宮内膜症上皮に対する網羅的遺伝子解析の結果から上流解析、下流解析を行うことで、子宮内膜症に関連する経路を推定することができた。また、免疫染色法にて、これらの経路に関連する分子が、子宮内膜症組織中に確かに発現していた。現在、子宮内膜症上皮細胞セルラインを用いて、これらの結果のvalidationを行っている。また、稀少部位子宮内膜症、子宮内膜症の上皮細胞に着目し、PAX8が感度の高い子宮内膜症上皮マーカーとなることをつきとめ、reproductive sciences誌に論文発表をした。また、間質細胞についてもIFITM1が、新規子宮内膜症間質細胞マーカーとして使えることを証明し、reproductive sciences誌に論文発表をした。さらに、月経困難症に関するゲノムワイド関連解析により、NGF,IL1A,IL1Bの発現に関連するLOCUSとの関連を発見し、Scientific Reports誌に論文発表を行った。計画通りに研究は進行している。研究対象の範囲も稀少部位子宮内膜症まで広げている。今後も、着実に成果を積み上げていく。子宮内膜症研究の難しさは、発生原因が仮説の域をでないこと、そして、病巣の主要な構成成分である子宮内膜症上皮細胞の分離培養の困難さにあると考える。そのため、我々も含めて、卵巣子宮内膜症から分離培養した子宮内膜症間質細胞、もしくは、子宮内膜症患者の正所性子宮内膜を用いて研究を行っていた。しかし、子宮内膜症間質細胞においては、子宮内膜間質のマーカーCD10を発現している細胞はごくわずかで子宮内膜症の発生のメカニズム、病態生理、癌化に関する研究においても、やはり子宮内膜症上皮細胞を用いた検討が必要である。これらの分子は、また治療ターゲットになりうるため、現在、in vitroで機能解析を行ったうえで、マウス子宮内膜症モデルを計画し、臨床応用につなげていく予定である。また、網羅的遺伝子解析の結果、抽出された子宮内膜症上皮細胞に高発現な分子は、組織中での発現を確認するために、網羅的に組織を用いて面積染色を行っている。いずれも、組織中においても子宮内膜症上皮細胞に高発現であり、データの確からしさを確認している。現在は、特任研究の進行状況に問題はない。さらに、稀少部位子宮内膜症の領域にも研究を拡大していくため、その分、今後遅れてくる可能性はある。in vitroの検討を重ねたうえで、早い段階でマウスモデルを用いたin vivoでの検討に持ち込み、新規治療法の開発につなげていきたい。網羅定期遺伝子解析を予定しており、それにコストがかかる予定。研究進行のタイミングによるもので、研究費は大体予定通りに使用していくことになる。研究計画は順調に進んでいる。今年度は網羅的遺伝子解析を外部委託するために、その経費に充てる予定である。
シロイヌナズナ花茎組織癒合での一過的メリステム機能獲得における遺伝子ネットワーク

植物は環境応答の一つとして、傷害を受けた際に組織の再生・癒合を行うことが知られている。これまでに我々は、シロイヌナズナの花茎を部分的に切断すると、主として髄組織の細胞が切断3日後から細胞分裂を開始し、約7日間で癒合すること、この癒合過程にはオーキシンの極性輸送が必須であることを報告している。また、シロイヌナズナ切断花茎の癒合部における遺伝子発現を網羅的に解析し、癒合過程前半期では、転写因子・細胞分裂及び植物ホルモンの合成・情報伝達に関連する遺伝子が、癒合過程中後半期では、細胞壁の分解・合成に関連する遺伝子が特異的に発現上昇していることを示した。これら遺伝子群の中から、癒合過程前半期で特異的に発現するNAC型転写因子ファミリー及びERF/AP2型転写因子ファミリーに属する遺伝子に注目して解析を行った結果、傷の上部ではオーキシンがせき止められて溜ることによってNAC型転写因子のANACO71が誘導され、一方、傷の下部ではオーキシンが枯渇することによってAP2型転写因子のRAP2.6Lが誘導されることが明らかとなった。それぞれの遺伝子発現はエチレンとジャスモン酸によっても調節されることから、シロイヌナズナ切断花茎の組織癒合過程では、花茎切断によって生じた植物ホルモンのシグナリングが、これらの転写因子の発現を介して、細胞分裂・細胞壁代謝等の遺伝子発現を制御している可能性が考えられた。細胞壁に関連する遺伝子としては、エクスパンシン(EXP10)が切断処理後1日目に上昇し、その後減少するが、EXP10は切断後すぐに起こる髄細胞の形態変化に関与している可能性が考えられた。また切断後3日目にはXTH20がオーキシンおよびANACO71によって制御を受けて傷の上部で発現のピークを示し、XTH20は3日目から始まる髄細胞の分裂と成長に関与しているものと思われる。その他、糖転移酵素(FUT3)やマトリックスメタロプロテーゼ(NMP)等の遺伝子発現も上昇するが、それらも含めて、現在、細胞壁関連遺伝子群の機能解析を進めている。本研究では、シロイヌナズナの花茎を用い、部分的に切断された茎の組織がメリステマティックな性質を獲得し、細胞分裂および細胞分化の過程を通して組織癒合に至る約7日間のプロセスを解析した。傷の上側・下側で起こる過程に注目し、13日目に発現がピークを迎える制御系遺伝子や細胞壁関連遺伝子等の下流遺伝子の機能解明を行い、以下の結果を得た。(1)オーキシンシグナルに関わるIAA5やエチレン合成に関わるACS、ジャスモン酸合成に関わるLOXは、癒合部において切断1日後に最も強く発現していた。(2)NAC型転写因子(ANAC071)およびAP2型転写因子(RAP2.6L)が、切断1日から3日後にわたって傷の上部および下部で特異的な発現を示し、ANAC071の発現はオーキシンの蓄積およびエチレンによって、RAP2.6Lの発現はオーキシンの枯渇およびジャスモン酸によって誘導された。(3)ジャスモン酸情報伝達の欠損変異体jar1では癒合の強い阻害がみられたが、合成酵素の欠損変異体aosではむしろ細胞分裂の促進が見られた。癒合に関わるホルモンおよび転写制御因子を解明して論文として発表できたので。今後は、部位や時間に応じてジャスモン酸の定量を進めるとともに、coi1やopr3など他のジャスモン酸のシグナリングや合成に関わる遺伝子の変異体を解析し、ジャスモン酸の癒合への関わりを解明する。

また、オーキシン情報伝達系に関わる遺伝子(IAA5、ARF6/8)の変異体等の解析を進め、オーキシンシグナリングの役割を解明する。一方、XTH20/XTH19の2重変異体やFUT、MMP、polygalacturonase等の細胞壁関連遺伝子やLRR-RLKなどの情報伝達因子等の変異体の解析を進め、細胞壁関連遺伝子等が癒合に果たす役割を解明する。
日本古代内陸地域における駅制運用に関する学際的研究

日本古代における内陸交通の特色について、甲斐国における駅制の運用を題材に考察した。甲斐における古代交通の概要と特質について考察するとともに、古代駅制の基盤である日本の律令制度の歴史的な性格を検討した。また、その研究成果の一部を、単著書『古代甲斐国の交通と社会』としてまとめ、六一書房から刊行した。同書は、第一部「古代甲斐国の成立と特色」、第二部「古代甲斐国の諸相」、第三部「古代甲斐国の地域と交通」の三部から成り、研究代表者が従来より進めてきた研究を、本研究課題の成果も加え、全面的に見直して単著書として刊行したものである。初年度である平成26年度には、研究の基礎として、甲斐における古代交通の概要と特質について考察するとともに、古代駅制の基盤である日本の律令制度の歴史的な性格を検討することを計画し、共著書2点、学会・研究会報告5点の成果を得た。報告「古代官道と甲斐国府」では、律令制下の駅路である東海道「甲斐路」=御坂路の成立過程を論じつつ、御坂路は、駅路として国府や国分寺など甲斐国の中心部に到るとともに、甲府盆地北部を経て東山道の信濃方面に接続するのに対し、若彦路は八代郡家やその附属寺院などと東海道を結ぶ伝路的な性格を持つことなどを指摘した。報告「文献から見た甲斐の古墳時代」では、上記の見通しを、記紀におけるヤマトタケル酒折宮伝承の分析を通して裏付け、また報告「文献にみる『甲斐黒駒』とその歴史的背景」では、『日本書紀』や聖徳太子関係文献に見える甲斐黒駒伝承が成立する背景を、甲斐の地域交通の観点からも考察した。更に、次年度以降における日唐駅制比較の前提として、第59回国際東方学者会議SymposiumIV『律令制的人民支配の比較研究』では、力役と租税制度に関する報告についてコメントしたほか、共著書『歴史の「常識」を疑う』では、北宋天聖令発見後における日唐律令制比較の問題点を整理し、『岩波講座日本歴史』での論文「律令官僚制と天皇」では、官僚制を素材に、8世紀を中心とする日唐の国制全般の特質についても論じた。海外調査としては、8月に中国山西省西部において、唐宋時代を中心とする寺院、廟、官衙、監獄、県城、石窟等、日唐律令制比較に資する史跡・文化財の踏査を行った。2年目にあたる平成27年度には、地元の考古学研究者と組織している古代甲斐国官衙研究会において、東海道甲斐路(御坂路)の道路遺構が検出された富士河口湖町鯉ノ水遺跡や、河口駅の関連遺跡と考えられる滝沢遺跡、およびその周辺環境についての検討を進めた。また、東海道甲斐路沿道の甲斐・駿河国境周辺の地名を検討し、籠坂峠の南に大御神(おおみか)、坂本などの関連地名を検出したうえで、前者が峠の境界祭祀の場である可能性も指摘することができた。また、日唐駅制比較の前提となる律令制研究については、共著書1点を公刊したほか、同2点の原稿を執筆し、平成28年度中に公刊の予定である。共著書『古代の人物4平安の新京』所収の論考「桓武天皇ー中国的君主像の追求と「律令制」の転換」では、奈良末平安初期の桓武朝を、大化前代からの伝統的な国制の基盤を掘り崩した日本律令制の転換期として位置付けたが、古代甲斐国においても、当該期には相模川水系の交通路上で甲斐・相模両国の国境論争が行われており、こうした地域の変動を理解する上での基礎ともなる作業である。また、日唐律令制比較については、『日本古代交流史入門』(勉誠出版)に収載予定の「律令制の比較史」、畿内・七道制を含む律令国家の地域編成については、講座『畿内の古代学』第1巻に収載予定の「畿内政権論」でそれぞれ考察を深めた。海外調査としては、9月に中国浙江省の紹興、天台山、寧波、臨安、杭州において、日本の遣唐使や入唐僧の足跡を現地踏査するとともに、紹興では隋唐時代の運河と古繊道等の古代水運関連遺構を調査した。また寧波の天一閣博物館では、唐令復原研究の基本史料である北宋天聖令の写本を、ほぼ10年ぶりに実見・調査するという貴重な機会を得た。古代甲斐を中心とする内陸交通を、官道の交通や駅の運営実態から検討する作業については、平成26年度と同様に、古代甲斐国官衙研究会での活動を中心に成果を上げることができた。特に、籠坂峠の南の駿河国側の大御神(おおみか)が大甕に通じ、境界祭祀の場と推定できたことは、これまで注目してきた御坂峠だけでなく、甲斐・駿河の国境に位置する籠坂峠も、受領の境迎え等の儀礼の場となっていた可能性を示唆する興味深い成果である。日唐律令制比較については、唐廐牧令の復元作業を進めたほか、『倭名抄』郡郷部に記載された駅家郷についての検討に着手した。また、中国寧波の天一閣博物館において北宋天聖令写本の原本調査を実施したが、これは、研究代表者を含む東京大学の研究グループが平成18年度に実施して以来の10年ぶりのもので、中国以外の研究者による調査としても二度目と考えられる貴重な実績といえる。平成27年度中に予定していた共著書の刊行の遅れにより、活字化された実績がやや少ないが、上記の内容から、全体としては、おおむね順調に進展していると考えられる。