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社会の国際化に備えた教員養成段階における隣国での教育実習と成果共有に関する研究

ICTの発達により、あらゆる情報がスピード化し、各国の社会が国際化の波にさらされている。そして、この波は学校教育も直撃し、国際理解教育の充実が求められるようになっている。しかし、この社会の要求に沿った教員養成が計画的に展開されているとは言いがたい。学校教育における国際理解教育を推進・充実していくためには、文化の異なる社会に身を置き、それを理解してきた経験を持つ教員を多く育てる必要がある。この課題の解決法の一つとして外国における教育実習の実施が考えられる。本研究においては、長崎大学教育学部が韓国の漢陽大学校と実施している短期留学プログラム(I-STEP:International Student Teachers Exchange Program)を活用して、日本と韓国の学生が互いに相手の国の学校で教育実習を行うことによって、社会からの要請に応えられるのではないかと考えた。このI-STEPは学生が一年毎に相手大学を訪問し、多文化理解能力の向上を中心として学修することになっている。研究の最終年である平成23年度は、長崎大学の学生20名が漢陽大学校を訪れ、大学校の附属小学校と附属中学校で授業を行なった。これらの授業実施にあたっては、漢陽大学校の学生が全面的に協力し、両者の知恵によって実習は円滑に進んだ。授業後、小中学校の児童・生徒を対象として調査を行ったが、彼らからは好印象の回答が返ってきた。学生たちからも国際理解に向けた肯定的な回答が来た。この成果は平成24年度の韓国多文化理解学会で発表する。ICTの発達によりあらゆる情報が一瞬にして地球を駆けめぐるようになった。それに伴って、各国は国際化の波にさらされるようになった。このために、市民の資質としての国際理解能力がクローズアップされ、学校教育での推進が図られている。これを支えるのが、現場を預かる教員である。このことを考えると、これからの教員には国際的な視野とともに高い国際理解能力が求められる。これらを踏まえて本研究がある。つまり、従来の教員養成は日本国内だけを視野に入れたものになりがちであった。これは、日本の学校教育の推進という観点からは当然でもある。ただ、国際化が急速に進む社会にあって、将来を担う子どもたちに如何に国際理解能力を獲得させるかは非常に重要な教員養成の課題となっている。本研究では、隣国、つまり韓国と中国を理解することからその能力を高めるカリキュラムを構築したいと考えた。そして、教員養成に最も影響を与える教育実習に焦点を当て、その能力の獲得を目指した第1年目の研究としては、隣国での教育実習がカリキュラムの一部に組み入れられている長崎大学の初等教育教員養成課程の授業展開を考えることにした。韓国の漢陽大学校との交流では、一年ごとにそれぞれが相手の大学を訪れ、短期留学プログラムの履修を行っている。このプログラムに教育実習の部分があるが、それを充実する方策を追究した。平成21年の9月に長崎大学教育学部の20名が漢陽大学を訪れた。その際に漢陽大学の附属小学校と中学校で教育実習を行った。この方法の改善方法を追究した。また、中国の上海師範大学を訪れ、同様な交流が可能になるように話し合いを行った。社会の国際化が急ピッチで准行している。この状況に対応し、国際社会で活躍することができる国民の育成が大きな課題となっている。特に学校教育において、この課題を解決するためには、まず、国際化を理解し、多文化理解の必要性を感じた上で、国際理解教育を展開できる教員を育てなければならたい。本研究においてはこ教員養成段階においてこの課題の解決存図ろうと考えた。近年、東アジアの国々が経済的に注目されつつある。それは大きなマーケットを持っているからという面と比較的安定しているということも要因になっている。日本においても隣国の中国・韓国は、多文化理解の第一歩として重要である。そこで、日・中・韓の大学連携による国際理解教育が展開できる教員の養成を試みることになった。長崎大学は、韓国の漢陽大学校と学術交流協定を結んでいる。

まず、この両大学で学生が互いに訪問して、授業を受けるとともに、教育実践を行うことにした。平成22年度は、漢陽大学校の字生か長崎大学に来て、附属小中学校で授業を行った。この様子を分析するとともに、学生たちの意識を調べた。平成23年度は長崎大学の学生が漢陽大学校に行き、授業を行うことになっている。ICTの発達により、あらゆる情報がスピード化、国際化されるようになった。これに促されるように、各国の社会も国際化の波にさらされている。そして、この波は学校教育も直撃し、国際理解教育の充実が求められるようになっている。しかし、この社会の要求に沿った教員養成が計画的に展開きれているとは言いがたい。学校教育における国際理解教育を推進・充実していくためには、文化の異なる社会に身を置き、それを理解してきた経験を持つ教員を多く育てる必要がある。また、学校教育の中で、児童・生徒も異なる文化に出会い、その理解に務めることが重要である。これらの課題の解決法として外国における教育実習の実施がある。そこで、長崎大学教育学部が韓国の漢陽大学校と実施している短期留学プログラム(I-STEP : International Student Teachers Exchange Program)を活用して、日本と韓国の学生が互いに相手の国の学校で教育実習を行うことにした。このI-STEPは西暦の奇数年と偶数年によって長崎大学と漢陽大学校の学生が一年毎に相手大学を訪問し、学修することになっている。本年度は、長崎大学の学生20名が漢陽大学校を訪れ、大学校の附属小学校で国語と音楽を、附属中学校で英語と理科の授業を行なった。これらの授業実施にあたっては、漢陽大学校の学生が全面的に協力してくれ、両者の知恵によって実習は円滑に進んだ。授業後、小中学校の児童・生徒を対象として調査を行ったが、児童・生徒からは好印象の回答が返ってきた。学生たちからも国際理解に向けた肯定的な回答が来た。この成果は、来年度の韓国多文化理解学会で発表する。
電気痙攣療法による脊髄虚血耐性獲得に関する基礎研究

ラット大動脈遮断による脊髄虚血モデルを用い、脳・脊髄電気痙攣による虚血耐性に関する研究を行った。脳電気痙攣療法による痙攣を誘発することが困難であったため、脊髄硬膜外電気刺激による虚血耐性獲得に関する研究を行った。雄性SDラット(350-400g)を用い、硬膜外刺激電極(銀製)を挿入した。その5日後に、脊髄刺激電極より電気刺激(矩形波、5mA、10秒間)を与えた。虚血耐性は、急性タイプ(電気刺激後30分)と遅発タイプ(電気刺激後24時間)に関して実験した。脊髄虚血時間は、6分間から11分間(1分間隔)で行い、ZivinらのLogistic解析法により50%のラットが対麻痺を来たす虚血時間(P50)を求め、比較した。その結果、電気刺激30分後に脊髄虚血を与えた場合のP50は7.2分であり、電気刺激なし群(P50=7.6分)と有意差はみられなかった。一方、電気刺激24時間後に脊髄虚血を与えた場合のP50は9.1分であり、電気刺激なし群より有意に長くなった。また、電気刺激24時間後の大動脈遮断時の脊髄血流量をレーザー血流計を用いて測定したが、刺激群と刺激なし群では脊髄血流量に有意差が認められなかった。さらに、9分間の脊髄虚血における硬膜外電気痙攣療法の虚血耐性効果の検討を行ったところ、電気刺激30分後では脊髄虚血耐性は認められなかったが、電気刺激24時間後では有意に虚血耐性が認められた。以上のことから、脊髄電気痙攣療法により脊髄虚血耐性は認められたが、それは急性タイプではなく遅発タイプの耐性効果であった。さらにその耐性効果は脊髄血流量に依存するものではなく、おそらく蛋白合成(HSP,栄養因子など)に依存するものであることが推測された。脳への電気刺激により脳虚血に対する耐性が獲得されたという報告から、脊髄への電気刺激により脊髄虚血への耐性獲得が可能であるか検討した。今回の研究は、電気刺激による急性耐性獲得の存在を確認する目的で行った。350-400gのSDラットを用いた。イソフルラン麻酔下(自発呼吸)に第1腰椎を追求切除し、硬膜外腔を露出した。白金電極を、頭側へ2cmと尾側へ3cm挿入した。白金電極挿入5日後に脊髄電気刺激と脊髄虚血実験を行った。イソフルラン麻酔下で虚血開始30分前に0.8mA・10秒間の電気刺激を与えた。対照群では白金電極は挿入するが、電気刺激は行わなかった。その後、Taira&Marsalaモデルを用い、8分間の脊髄虚血侵襲を加えた。虚血終了後、閉創し麻酔から覚醒させ神経学的機能を観察した。その結果、虚血後3日間の下肢運動機能はBBBスコアーで0-3点を示し、両群間で差はみられなかった。虚血後2週間目では、BBBスコアーで9点を示し、コントロール群では0-3点であった。(n=3)以上のことから、脊髄においても電気刺激による虚血耐性獲得の存在が示唆された。今後、実験検体数を増やし統計学的解析を行う予定である。また、電気刺激後の脊髄血流の変化についても検討する予定である。さらに、電気刺激による遅発性耐性の存在も検討していく予定である。

雄性SDラット(350-400g)を用い、硬膜外刺激電極(銀製)を挿入した。その5日後に、脊髄刺激電極より電気刺激(矩形波、5mA、10秒間)を与えた。虚血耐性は、急性タイプ(電気刺激後30分)と遅発タイプ(電気刺激後24時間)に関して実験した。脊髄虚血時間は、6分間から11分間(1分間隔)で行い、ZivinらのLogistic解析法により50%のラットが対麻痺を来たす虚血時間(P50)を求め、比較した。その結果、電気刺激30分後に脊髄虚血を与えた場合のP50は7.2分であり、電気刺激なし群(P50=7.6分)と有意差はみられなかった。一方、電気刺激24時間後に脊髄虚血を与えた場合のP50は9.1分であり、電気刺激なし群より有意に長くなった。また、電気刺激24時間後の大動脈遮断時の脊髄血流量をレーザー血流計を用いて測定したが、刺激群と刺激なし群では脊髄血流量に有意差が認められなかった。さらに、9分間の脊髄虚血における硬膜外電気痙攣療法の虚血耐性効果の検討を行ったところ、電気刺激30分後では脊髄虚血耐性は認められなかったが、電気刺激24時間後では有意に虚血耐性が認められた。以上のことから、脊髄電気痙攣療法により脊髄虚血耐性は認められたが、それは急性タイプではなく遅発タイプの耐性効果であった。さらにその耐性効果は脊髄血流量に依存するものではなく、おそらく蛋白合成(HSP,栄養因子など)に依存するものであることが推測された。
巨大ベシクル再構成膜法の確立とそれを用いたカルシウム輸送機構の研究

1.リン脂質として、アゾレクチン,ホスファチジルコリン,又はホスファチジルエタノールアミンとホスファチジルセリン混合物(混合重量比7:3)を用い、テトラヒメナ繊毛膜ベシクル又は筋小胞体膜ベシクルから、デオキシコール酸一透析法により再構成ベシクルを調製した。脂質:蛋白質重量比は515:1とした。ついでこれらに凍結-融解処理を施したところ、脂質:蛋白質比が大きい時には十分に大きい巨大ベシクルが生成したが、小さい時には十分な巨大化が行らなかった。2.凍結-融解作用によって十分に巨大化しなかった再構成ベシクルに対しては、電場融合法を適用することにより巨大ベシクルを得ることができた。又、適当な前処理を行なうことにより、生体膜ベシクルをも巨大化させうることが示された。3.単層巨大ベシクルに微小電極を刺入し、膜の電気容量を測定することができた。しかしながら、膜電位やベシクル内イオン濃度を正しく測定するためには、更にシール抵抗を大きくすることが必要であり、パッチクランプ法の全細胞記録法技術の開発が今後極めて重要である。4.巨大ベシクルにパッチピペットを適用してギガシールを得る条件を探索したところ、2価金属イオンの存在下に先端口径の小さなピペットを用いることにより、容易にギガシールが得られることが分った。これらの知見の上に立って、excised patch法により、グラミシジンチャネルや筋小胞体1価カチオンチャネルの単一チャネル電流を測定することができた。現在、更に詳しい解析を行いつつある。5.以上により、巨大ベシクル再構成膜法の技術をほぼ確立することができたので、今後、この手法により、種々の生体膜のカルシウムチャネルを詳しく調べる予定である。
胎盤成熟間葉系由来幹細胞の確立と内胚葉派生細胞への分化系の開発

胎盤内のstem細胞の存在の確認を行った。まずは基礎段階として、ステージ特異的な採取が容易なマウス胎盤を用いて、現在、ES(胚性幹)細胞のマーカーとして確立されているOct4及びSSEA-1抗原陽性細胞の存在を検討した。妊娠8.5日のC57BL16マウス子宮を摘出し、Oct4及びSSEA-1抗体を用いて免疫蛍光二重染色を用いて検討した結果、妊娠子宮の脱落膜部の1%に二重染色された幹細胞と考えられる細胞が確認された。また、人工妊娠中絶時に同意のもとに採取した妊娠初期絨毛を材料として、同様にOCT4,SSEA-3染色を行ったところマウスと同じく脱落膜部に二重染色された幹細胞が観察された。現在、幹細胞の出現が、母体側要因なのか、胎児側要因なのかを確認するために偽妊娠妊娠マウスを作成中である。
高圧処理により誘起される農産物の形質転換に関する研究

農産物に高圧処理(200-600MPa, 0-60min)を施し,処理直後の試料の物理化学的特性を定量的に測定すると共に,圧力処理後に保存した試料の成分変化を検討した.高圧処理により内部組織構造が損傷を受けた結果,物質移動が促進されたことにより試料内部で二次代謝反応が促進され,カブの青緑変色,タマネギの抗酸化性の富化,玄米およびダイズの遊離アミノ酸組成の変化などが引き起こされた.高圧処理は食品を高付加価値化しうる技術として有用であることが示された.農産物に高圧処理(200-600MPa, 0-60min)を施し,処理直後の試料の物理化学的特性を定量的に測定すると共に,圧力処理後に保存した試料の成分変化を検討した.高圧処理により内部組織構造が損傷を受けた結果,物質移動が促進されたことにより試料内部で二次代謝反応が促進され,カブの青緑変色,タマネギの抗酸化性の富化,玄米およびダイズの遊離アミノ酸組成の変化などが引き起こされた.高圧処理は食品を高付加価値化しうる技術として有用であることが示された.高圧処理により誘起される形質転換を食品製造プロセスの前処理に利用し,さらに高圧処理食品を流通させる場合,高圧処理後の保存期間中における物性および特性,また食品の機能性を評価することが求められる.本研究では,高圧殺菌が期待できる圧力領域が,食品素材の機能性や特性に及ぼす影響を評価し,高圧処理を用いて食品素材に形質転換を誘起することにより,食品素材を高付加価値化することを目的とし,高圧処理を施した食品素材について内部構造の変化および機能性の変化(抗酸化性)を実験的に検討した.食品素材として,タマネギ,カブおよび22時間吸水した大豆を選び,ピストン式高圧処理装置を用いて高圧処理(200MPa,20°C,5分)を施した.高圧処理後の試料は,ポリエチレンバックに減圧シールのうえ4°Cまたは25°Cで保存し,試料の内部構造に関して誘電特性の計測を行い,機能性に関しては抗酸化性を評価した.内部構造変化について,未処理試料ではCole-Cole円弧が確認されたのに対し,高圧処理を施したタマネギおよびカブではCole-Cole円弧が消失し,高圧処理大豆では未処理と比べCole-Cole円弧が小さくなり,高圧処理による細胞構造の部分的な破壊が示唆された.また,高圧処理を施し25°Cで保存した試料について,タマネギでは抗酸化性が経時的に顕著に増加した.他方,未処理大豆では保存中に抗酸化性が減少したのに対し,高圧処理大豆ではわずかに抗酸化性が増加した.食品素材に高圧処理を施すことで,機能性を増強可能であることが示唆された.以上の研究成果は,高圧処理により誘起される形質転換を食品製造プロセスの前処理に利用可能であるという知見を提供した点で重要であり,非加熱的に食品の機能性を向上させた点で意義がある.[目的]高圧処理により青色色素を生成するBrassica rapaに着目し,酵素反応系への高圧処理の効果を解析することを目的として,機能性成分の変化を実験的に検討した.[方法・結果]減圧シールをした試料に高圧処理(400MPa, 20°C, 5分)を施し,シール状態のまま4°Cで保存した.試料中の成分について酢酸エチルで抽出し成分分析を行った.高圧処理試料は,保存後ORAC値が経時的に増大した.また, ORAC値が増大した高圧処理試料の酢酸エチル抽出物からTLCスポットとして未処理試料中には認められない化合物を見出し,抗酸化活性を有するC18トリヒドロキシ不飽和脂肪酸であることが分かった.この化合物は,リノレン酸を出発物質としたストレス応答の初期反応の中間代謝物であることが示唆され,リン脂質由来の脂肪酸に関わる代謝反応が高圧処理によって制御できる可能性が示された.本研究では,農産物に高圧処理(200-600MPa, 0-60min)を施し,処理直後の試料の物理化学的特性を定量的に測定すると共に,圧力処理後に保存した試料の成分変化を検討した.高圧処理により内部組織構造が損傷を受けた結果,物質移動が促進されたことにより試料内部で二次代謝反応が促進され,カブの青緑変色,タマネギの抗酸化性の富化,玄米およびダイズの遊離アミノ酸組成の変化などが引き起こされた.高圧処理は食品の高付加価値化の技術として有用であることが示された.具体的には,玄米およびダイズの遊離アミノ酸について,横軸に未処理試料の変化速度を,縦軸に高圧処理試料の変化速度をプロットした結果,玄米およびダイズの多くの遊離アミノ酸のデータはそれぞれ直線的に分布し,その傾きは1.7となった.酵素反応系への高圧処理の影響がない場合,未処理および高圧処理試料の変化速度が等しいため,傾き1.0の直線上に分布する.また傾きが1.0より大きい領域において直線的な分布をとる場合,高圧処理によって変化速度が増大したと考えられる.高圧処理によって非特異的なタンパク質分解が促進されたために,遊離アミノ酸濃度の変化速度が増大したと考えられた.大豆中のAlaは傾き1.7より大きい領域にプロットされた.また非タンパク性のGABAは傾き1.0よりも大きい領域にプロットされた.これらのアミノ酸の合成反応が高圧処理により促進されたと考えられた,以上のことから,特定のアミノ酸代謝系が高圧処理の影響を受けることが示唆された.
持続可能な社会のための自然エネルギー技術に関する教材開発

本研究は,初等中等教育における科学技術に関する理解及び興味・関心を高め,持続可能な社会を築く人材を育成することである。そのため、自然エネルギーの中でも,太陽光発電,風力発電,バイオマスエネルギー,温度差発電を題材とした教材・教具を開発し,最新の科学技術を実験や体験を通して学習を提案した。開発した教材・教具やカリキュラムは,学校に提案するだけではなく,教員研修など社会教育でも活用された。実践者から,これらの研究がさらに進められることを求める意見が多く出され,今後も研究を続ける必要性を確認することができた。本研究の目的は,初等中等教育における科学技術に関する理解及び興味、関心を高め,持続可能な社会を築く人材を育成することである。そのため,自然エネルギーの中でも,太陽光発電,風力発電,バイオマスエネルギー,温度差発電を題材として設定し,最新の科学技術を実験や体験を通して学習する教材、教具及びカリキュラム(学習指導マニアル)を作成することである。開発した教材、教具やカリキュラムは,授業実践を通してその効果を検証し,より効果的なものに改良し学校へ提案するレベルまでを研究の目的と定めている。平成19年度は,(1)現状の調査として,小、中学生のエネルギー教育に関する学習指導の実態調査を行なった。さらに,その指導の中で活用されている教材やカリキュラムを把握に務めた。その中から,(2)学校現場が求める教材の把握として,教員に対して,エネルギー教育の中で現在不足していると思われる指導内容や教材をフィールドワークにより把握し,現職の教員を集めた検討会を実施することができた。また,(3)体験を通して学習する教材、教具の開発として,温度差発電教材の開発を試み,それらを使った授業実践で,教材の教育効果を検証、評価した。また,年度末に,文部科学省から学習指導要領の改訂が発表され,それらの中のエネルギー教育がどのように位置づけれているかの検討をスタートさせている。本研究の目的は、初等中等教育における科学技術に関する理解及び興味・関心を高め、持続可能な社会を築く人材を育成することである。そのため、自然エネルギーの中でも、.太陽光発電、風力発電、バイオマスエネルギー、温度差発電を題材として設定し、最新の科学技術を実験や体験を通して学習する教材・教具及びカリキュラム(学習指導マニアル)を作成することである。開発した教材・教具やカリキュラムは、授業実践を通してその効果を検証し、より効果的なものに改良し学校へ提案するレベルまでを研究の目的と定めている。平成20年度は、(1)現状の調査を基にした学習指導課程の検討を行った。さらに、その指導の中で活用されている教材を開発した。(2)具体的な教材として、太陽光発電教材、風力発電教材、海洋エネルギー、スターリングエンジンに関する教材を開発することができた。(3)開発した教材を、研究協力依頼をした小学校、中学校で実際に授業で活用し、児童・生徒の反応を検証した。(4)また、これらの教材を学校現場の教員組織する研究会に提案し、教材の評価、改善の方向性を確認する助言を得た。(5)文部科学省から学習指導要領の改訂が発表され、それらの中のエネルギー教育がどのように位置づけれているかの検討し、カリキュラムの開発を実施した。そのため、自然エネルギーの中でも、太陽光発電、風力発電、バイオマスエネルギー、温度差発電を題材として設定し、最新の科学技術を実験や体験を通して学習する教材・教具及びカリキュラム(学習指導マニアル)を作成することである。平成21年度は、昨年度まで検討を進めてきた学習指導課程を基に,授業実践を行いその効果の検証を行った。さらに、その指導の中には,本研究で開発した小型計測用の太陽光発電教材を反対で活用した。同様に、個人製作用の風力発電教材を用いた製作学習を行った。また,海洋エネルギーとして,温度差を利用した発電教具を利用した授業を実施し,教材・教具の効果を検証した。開発した教材・教具及びカリキュラムを学校現場の教員組織する研究会に提案し、実践を卯を求め,複数の学校で採用された。また,文部科学省から学習指導要領の改訂が発表され、移行期を迎えた21年度は,新しい教育課程にどのように組み込むかを検討し,カリキュラムの改訂を行った。
津波漂流物の衝突が建築物の応答に及ぼす影響とその作用荷重評価に関する研究

本研究では,これまで体系的な検討が十分に行われてこなかった,津波漂流物衝突に対する建築物の安全性評価手法を提案した。まず,津波漂流物として船舶を想定し,船舶が陸域遡上する条件の解明,外力波形の定義,高精度な最大応答評価法の提案を行った。これらの知見を踏まえ,津波漂流物衝突に対する設計フローを整理した。また,津波漂流物が柱に衝突した際の軸力保持能力評価法の精度検証,津波避難ビルに要求すべき復旧性能の検討を目的とした調査を実施した。平成27年度は,1津波避難ビルに想定すべき合理的な設計用荷重の解析的検討,2津波避難ビルに要求すべき軸力保持能力に関する実験的検討,3実地調査に基づく想定津波漂流物の把握,の3点に注力して研究を行った。1では,津波避難ビルの津波漂流物衝突時の弾性応答を簡易的に評価する手法の開発を行い,その妥当性を動的解析結果と比較することで確認した。開発された評価手法は,津波漂流物として船舶を想定し,その衝突時の外力波形が矩形パルス波となることに着目し,それに対する応答を一般の振動理論式を簡略化することで導出したものである。2では,津波避難ビルでよく用いられる鉄筋コンクリート造柱を対象とした加力実験を行った。本実験では,1/4スケール程度の柱試験体を製作し,軸力と水平力を作用させることで破壊に至らしめ,その軸力保持能力を計測した。また,柱の軸力保持能力を理論的に評価するモデルの構築を行い,実験結果と比較を行った。その結果,構築した軸力保持能力評価モデルは,従来のモデルと比べて高い精度を有していることが明らかとなった。3では,静岡県の港湾を対象として,津波襲来時に津波漂流物となりうる船舶の滞在状況を調査した。調査においては,船舶の滞在時間や規模等を記録し,船舶規模ごとの平均船舶停泊数を当該港湾について算定した。その結果,総トン数500トン以下の船舶が大部分を占めることが明らかとなった。また,調査した船舶について,船舶明細書からその喫水を特定し,津波襲来時の陸上への遡上可能性についても検討した。津波漂流物の衝突時間が,津波避難ビルに作用する荷重に大きな影響を及ぼすことが明らかとなり,遅れが生じた時期もあったが,現在は順調に進展している。平成28年度は,1)津波避難ビルに想定すべき合理的な設計用荷重の検討を行った。船舶が陸上の建築物に衝突するためには船舶が陸域に遡上することが必要条件であることに着目し,津波来襲時における船舶の陸域遡上生起頻度を検討すること目的とし,まず,2011年東北地方太平洋沖地震に伴う津波来襲時における船舶のAISデータ等に基づき,総トン数100 ton以上を対象とした船舶計143隻のデータベースを作成した。続いて,同データベースにおいてAISデータが取得された船舶を対象に津波来襲時の実挙動を分析することにより,船舶の「操舵可否」および「喫水と浸水深との大小関係」が船舶の陸域遡上に重要な要因として特定した。そして,上記二要因をパラメータとして,同津波来襲時における船舶の陸域遡上生起頻度を検討し,津波来襲時において「操舵可能」もしくは「喫水≧浸水深」を満たす船舶においては1事例を除き陸域に遡上した船舶は確認されなかったが,一方,「操舵不可」および「喫水<浸水深」の二条件を満たす船舶においては,その7割以上が陸域に遡上したことから,これらの条件が津波来襲時に建築物に衝突し得る船舶を検討する上で重要であることを明らかにした。加えて,ここで定義した衝突外力を用い,弾塑性系の応答を簡易に評価する手法の開発も進めている。2)津波避難ビルに要求すべき軸力保持能力に関する実験的検討を行った。「津波防災地域づくりに関する法律」における技術基準では,津波漂流物が建築物に衝突し柱等に局所的な破壊を生じたとしても,建築物として崩壊に至らないことを確認するよう要求している。本研究では,鉄筋コンクリート造柱試験体を1体製作し,加力実験を行うことにより,その軸力保持能力を当研究グループが提案した評価式で評価可能であることを明らかにした。期間中に繰越の必要が生じたが,結果として順調に進展した。平成29年度は,1)津波漂流物衝突時の弾塑性応答を,並進系および並進+回転系それぞれにおいて,簡易に評価する手法を開発した。まず,建築物をバイリニア型の復元力特性を有するせん断質点系モデルに置換し,その衝撃外力に対する弾塑性応答特性を検討した。衝撃外力による仕事と建築物の復元力による仕事とが等値と仮定し導出した最大応答層間変形の推定式は,応答塑性率が2程度以下にとどまる場合には精度良く最大応答を推定することを明らかにした。また,津波漂流船舶の衝突に対する建築物の設計手順を提案するとともに,同手順において建築物の応答評価に用いるパラメータを整理し,設計者が容易に参照しうる設計支援フローを開発した。加えて,津波避難ビルを対象に,津波波力のみに対する必要耐力,津波波力と船舶衝突時衝撃外力との組み合わせ外力に対する必要耐力,および一般的な耐震建築物の必要耐力,の3つをケーススタディにより比較することで,耐震設計および耐津波波力設計された津波避難ビルであれば,一般的な港湾で想定される総トン数500 ton未満程度の船舶が衝突したとしても,崩壊等の著しい不具合が生じる可能性は低いことを明らかにした。2)津波漂流物衝突時の柱の軸力保持能力評価法を検討した。

平成29年度は,平成28年度の事業で実施した実験に加え,新たに1体の試験体を製作し,津波漂流物衝突後の柱の軸力保持能力を,当研究グループで提案した既存の評価式で評価可能であるかを検証した。その結果,評価結果は実験結果と良好な対応を示した。3)防波堤等の遮蔽物の実態を確認するため,岩手県宮城県の太平洋沿岸を視察した。その際には,過去に当グループが2011年津波襲来後に被害調査を行った建築物の復旧状況も調査し,津波襲来の可能性が高い地域において建築物に要求すべき復旧性能の検討も行った。本研究では,これまで体系的な検討が十分に行われてこなかった,津波漂流物衝突に対する建築物の安全性評価手法を提案した。まず,津波漂流物として船舶を想定し,船舶が陸域遡上する条件の解明,外力波形の定義,高精度な最大応答評価法の提案を行った。これらの知見を踏まえ,津波漂流物衝突に対する設計フローを整理した。また,津波漂流物が柱に衝突した際の軸力保持能力評価法の精度検証,津波避難ビルに要求すべき復旧性能の検討を目的とした調査を実施した。今後は,平成27年度に実施した研究をさらに発展させ,津波漂流物衝突時の弾塑性領域を含めた応答評価,ねじれ応答評価,津波波力を含めた複合外力に対する応答評価など,より複雑な荷重作用下における応答評価に注力して研究を行う。また,軸力保持能力評価モデルの適用範囲の確認を進めるため,新たに柱の破壊実験を行う。加えて,津波漂流物として想定される船舶の実設計時における特定手法がいまだ未解明であるため,その手法についても検討を進める予定である。今後は,今年度に着手した弾塑性系の応答を簡易に評価する手法の開発を進め,設計法の確立までを実施する予定である。また,津波避難ビルに要求すべき軸力保持能力についても,来年度はよりコンクリート強度が高い試験体を製作し,加力実験を実施する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。建築構造29年度が最終年度であるため、記入しない。
分散オペレーティングシステムシステムの構築の関する研究

マイクロプロセッサの高機能化,低価格化が進み分散処理を実際のアプリケーションに適用する要求が高まっている。Theta(Threads and Tasks)は,この目的を達成するシステムのために開発されたオペレーティングシステムである。オペレーティングシステムの記述はオブジェクト指向言語で行った。これは,システム構成要素をクラス化し,継承を利用してシステムを構造化することによって,オペレーティングシステム自体のコードの共有・再利用を推進することを目的としている。分散システムにおける最大の課題は,並行性と信頼性の向上である。そのためオペレーティングシステムに永続性をもたせ,それ自身の信頼性の向上を図る必要がある。オペレーティングシステムに永続性をもたせるために,オペレーティングシステムの機能をオブジェクトで実現し,そのオブジェクトに永続性を持たせるようにする。そのため,オペレーティングシステムに永続性を持たせるようにするのに都合の良いオブジェクトの実現方法に提案した。本研究の成果をまとめると以下のようになる。(1)オペレーティングシステムをオブジェクト指向にすると,その性能が問題になる。そのため,C言語で記述した場合と性能において有意な差が見られないための方策を見いだしたことである。(2)分散システムにおける最大の課題である信頼性の向上のために,永続オペレーティングシステムの概念を導入し,それを実現するための適切な永続オブジェクトの実現方法について検討を行ったことである。本研究の目的はユニプロセッサのみならず,粗結合の分散システムや密結合のマルチプロセッサに容易にポ-ティングできる分散オペレ-ティングシステムの構築を行うものである.本オペレ-ティングシステムの特徴は次の通りである.1.オブジェクト指向の概念をオペレ-ティングシステムの設計の基本概念にする.2.非同期遠隔手続呼び出しにより,新たな並行処理のパラダイムを実現する.3.並行プログラミングの実装をオペレ-ティングシステムが支援できるようにする.オペレ-ティングシステムのカ-ネル部分の評価を適切な手段で行うことが重要である.ここでは各種プログラミング言語を用いそれぞれの言語で実現されたオペレ-ティングシステムの性能比較を行うことにした.使用したオブジェクト指向言語はC++とCOBである.これらとC言語で記述したものとの性能比較を行った.比較した項目はコ-ドの再利用性,メソ-ドおよびメッセ-ジパッシングのクラス階層依存性とメモリ管理である.これらの結果は1991年7月に開かれた情報処理学会のオペレ-ティングシステム研究会,及び1991年10月米国のフェニクスで開かれたOOPSLA'91のワ-クショップRealーTime and Embedded Systemsで“When ObjectーOriented Operating System is Time Critical"という論文を発表した.結果としては,ある緩やかな条件のもとでオブジェクト指向のオペレ-ティングシステムは実時間システムで使用可能であることを示した.マイクロプロセッサの高機能化,低価格化が進み分散処理を実際のアプリケーションに適用する要求が高まっている.Theta(Threads and Tasks)は,この目的を達成するシステムのために開発されたオペレーティングシステムである.オペレーティングシステムの記述はオブジェクト指向言語で行った.これは,システム構成要素をクラス化し,継承を利用してシステムを構造化することによって,オペレーティングシステム自体のコードの共有・再利用を推進することを目的としている.分散システムにおける最大の課題は、並行性と信頼性の向上である.そのためオペレーティングシステムに永続性をもたせ,それ自身の信頼性の向上を図る必要がある.オペレーティングシステムに永続性をもたせるために,オペレーティングシステムの機能をオブジェクトで実現し,そのオブジェクトに永続性を持たせるようにする.そのため,オペレーティングシステムに永続性を持たせるようにするのに都合の良いオブジェクトの実現方法を提案した.本研究の成果をまとめると以下のようになる.(1)オペレーティングシステムをオブジェクト指向にすると,その性能が問題になる.そのため,C言語で記述した場合と性能において有意な差が見られないための方策を見いだしたことである.(2)分散システムにおける最大の課題である信頼性の向上のために,永続オペレーティングシステムの概念を導入し,それを実現するための適切な永続オブジェクトの実現方法について検討を行ったことである.
核酸のピンポイント官能基化法の開発

昨年度光酸化還元触媒としてイリジウム触媒を連結したオリゴ核酸を合成したが、今年後は、より還元能の高い配位子を持つ新たなイリジウム触媒を連結したオリゴ核酸を合成した。両触媒ともに還元能を持ち、今年度合成した触媒はより高活性であることをヌクレオシドレベルの反応(ヨードウリジンの還元反応)で確認した。これらオリゴ核酸の標的一本鎖核酸あるいは標的二本鎖核酸に対する結合親和性を調べた。結果、触媒を連結していても安定に結合(二本鎖核酸および三本鎖核酸を形成)できることが確認された。次に、標的核酸上での化学反応を光照射下検討した結果、いずれの触媒連結型オリゴ核酸は天然核酸塩基上では反応しなかったものの、モデル基質として複数のヨードウラシル塩基を導入した標的核酸に対しては高い還元能を持つオリゴ核酸ではウラシル塩基へと変換された還元体を確認することができた。今後還元部位を特定することで反応の分子デザインが容易になると考えられる。一方で、化学反応性ユニットを導入したオリゴ核酸についてはその安定性の問題からより広範な反応性ユニットを検討することにした。アシル基転位を含めた幾つかの反応性ユニットを持つオリゴ核酸を合成した。今後、これらオリゴ核酸が標的オリゴ核酸に対して化学変換を達成できるかを精査していく予定である。最終的には触媒を連結したオリゴ核酸と反応性ユニットを持つオリゴ核酸を組み合わせて標的核酸上でのピンポイント反応を実現する予定である。本年度は、新たな配位子持つ光酸化還元触媒を連結したオリゴ核酸を開発し、モデル基質を用いた光照射下での化学反応を確認することができた。また新たな反応性ユニット持つオリゴ核酸の合成に成功する等、計画通り進行した。ただ、昨年度の進捗状況はやや遅れており、本年度でその遅れを回復するまでには至らなかったことから、現在までの進捗状況は「やや遅れている」と判断した。研究最終年度である2019年度は以下の研究を実施する。光照射下、イリジウム触媒を連結したオリゴ核酸によるヨードウラシルを含む一本鎖核酸の還元部位を特定する。化学反応性ユニットを連結したオリゴ核酸についても一本鎖核酸を標的とした化学変換反応を検討し、それを実現する。一方で、イリジウム触媒下で進行する反応性ユニットを持ったオリゴ核酸の開発も行う。最終的には、イリジウム触媒を連結したオリゴ核酸と反応性ユニットを連結したオリゴ核酸を用いて、標的一本鎖核酸上でピンポイント反応(触媒と反応性ユニットの組み合わせによる化学反応)を達成する。本研究では、求電子ラジカル前駆体や光酸化還元触媒を連結したオリゴ核酸を合成し、それらを活用してオリゴ核酸上でのピンポイント官能基化反応を実現することを目指す。その実現のために本年度は以下の研究を行った。求電子ラジカル前駆体を連結したオリゴ核酸の合成を検討した。その合成戦略は、研究当初の計画に従い、求電子ラジカル前駆体とオリゴ核酸とのコンジュゲート反応を選択した。求電子ラジカル前駆体としては、ブロモマロン酸エステルとコンジュゲートユニット(アジドや活性エステル)を持つアナログやブロモジフルオロ酢酸エステルとコンジュゲートユニット(アジドや活性エステル)を持つアナログを合成した。一方、トリフルオロメチルラジカル前駆体となるユニットの合成は困難であった。合成に成功した求電子ラジカル前駆体については、末端アルキン、高度に歪みを持ったアルキンや末端アミンを持つオリゴ核酸とコンジュゲート反応を行った。種々検討したが、求電子ラジカル前駆体自体の分解や分解したコンジュゲートオリゴ核酸などが得られ、目的とする求電子ラジカル前駆体を連結したオリゴ核酸を得ることはできなかった。一方で、光酸化還元触媒を連結したオリゴ核酸の合成も開始した。結果、オリゴ核酸に連結可能なユニットを持った新規イリジウム錯体の合成に成功するとともに、本イリジウム錯体とオリゴ核酸とのコンジュゲート反応にも成功し、目的とする光酸化還元触媒を連結したオリゴ核酸の合成を達成した。また、ヌクレオシドを用いたモデル反応において、光酸化還元触媒とブロモジフルオロ酢酸エステルを用いた反応により、低収率であるが望みの官能基化が進行することは確認できた。次年度以降に計画していた光酸化還元触媒を連結したオリゴ核酸の合成を前倒して実施し、その合成を達成した。合成に成功した光酸化還元触媒を連結したオリゴ核酸の金属種とオリゴ核酸の組み合わせはこれまで報告例のないことから、今後新機能の発見に繋がる可能性がある。一方で、本年度計画した求電子ラジカル前駆体を連結したオリゴ核酸の合成を達成することができなかったこと、オリゴ核酸上でのピンポイント官能基化反応の実施に至らなかったことから、「やや遅れている」と判断した。

次に、標的核酸上での化学反応を光照射下検討した結果、いずれの触媒連結型オリゴ核酸は天然核酸塩基上では反応しなかったものの、モデル基質として複数のヨードウラシル塩基を導入した標的核酸に対しては高い還元能を持つオリゴ核酸ではウラシル塩基へと変換された還元体を確認することができた。今後還元部位を特定することで反応の分子デザインが容易になると考えられる。一方で、化学反応性ユニットを導入したオリゴ核酸についてはその安定性の問題からより広範な反応性ユニットを検討することにした。アシル基転位を含めた幾つかの反応性ユニットを持つオリゴ核酸を合成した。今後、これらオリゴ核酸が標的オリゴ核酸に対して化学変換を達成できるかを精査していく予定である。最終的には触媒を連結したオリゴ核酸と反応性ユニットを持つオリゴ核酸を組み合わせて標的核酸上でのピンポイント反応を実現する予定である。本年度は、新たな配位子持つ光酸化還元触媒を連結したオリゴ核酸を開発し、モデル基質を用いた光照射下での化学反応を確認することができた。また新たな反応性ユニット持つオリゴ核酸の合成に成功する等、計画通り進行した。ただ、昨年度の進捗状況はやや遅れており、本年度でその遅れを回復するまでには至らなかったことから、現在までの進捗状況は「やや遅れている」と判断した。平成30年度以降は以下の研究を実施する。合成した光酸化還元触媒を連結したオリゴ核酸と標的核酸上での化学変換反応を行う。まずは、光酸化還元触媒を連結したオリゴ核酸と標的核酸の複合体形成能を評価し、十分な安定性を持つことを確認する。次いで、ラジカル前駆体ユニットや反応性部位を持つ標的核酸を利用し、光酸化還元触媒を連結したオリゴ核酸の連結部のリンカー長や構造などを検討し、効率的反応を達成するための最適化を試みる。一方で、反応性ユニットを連結したオリゴ核酸の合成を行う。その際、これまで検討してきた反応性ユニット連結オリゴ核酸の合成が難しかった場合は、より広範な反応性ユニットを対象にした連結オリゴ核酸の合成を行う。研究期間終了時までに、当初計画していたオリゴ核酸上での官能基化反応の実現を目指す。研究最終年度である2019年度は以下の研究を実施する。光照射下、イリジウム触媒を連結したオリゴ核酸によるヨードウラシルを含む一本鎖核酸の還元部位を特定する。化学反応性ユニットを連結したオリゴ核酸についても一本鎖核酸を標的とした化学変換反応を検討し、それを実現する。一方で、イリジウム触媒下で進行する反応性ユニットを持ったオリゴ核酸の開発も行う。最終的には、イリジウム触媒を連結したオリゴ核酸と反応性ユニットを連結したオリゴ核酸を用いて、標的一本鎖核酸上でピンポイント反応(触媒と反応性ユニットの組み合わせによる化学反応)を達成する。オリゴ核酸上でのピンポイント官能基化反応の実施に至らなかったため、その分の消耗品費が残金が生じた。次年度にその検討を行うことから、その際に使用する。次年度使用額は338円であり、概ね計画通り使用している。
定性的，多元的に表現された関係データの階層的解析手法の確立とグループ評価への適用

本研究では,定性的,多元的に表現された関係データの解析手法を開発することを目的として,データの表現方法の検討,階層的解析手法の開発を行った.チームスポーツなどのグループを解析する手法として,各選手の心理尺度,競技成績を測定し,それに基づく解析を図った.心理尺度と競技成績は表現形式がまったく異なるが,それらをTensor分解の考え方を適用した自己組織化マップにより解析可能であることを示した.さらには,種々のチームスポーツにおける心理状態が競技成績に与える影響について,心理面およびデータ解析の双方からのアプローチで解析し,その可能性を示唆した.本申請研究は,人間を対象とする関係データの解析において,定性的かつ多元的に表現された関係データを取り扱う解析手法の確立および一般化を目的としている.ここでの定性的かつ多元的とは,好き嫌いの感情や信頼性の評価など,数値化が困難な複数の指標を意味する.また,データのクラスタリング手法を構築し,データ集合の(メタ的な階層性も含む)階層性の解析への拡張を試みることも目的である.さらに,スポーツにおいて重要とされている動機づけに関して,チーム内の人間関係が個人の動機づけや競技成績に与える影響を解析するために,チーム構成員への意識調査に基づいて,チーム内の人間関係を適切に表現する関係データの構築を行うことを目指している.上記の目的を達成するために,本年度は,人が係るデータでありながら,比較的取り扱いが容易なスポーツデータの解析を行った.具体的には,バスケットボールや野球などのチームスポーツにおいて,個人の成績およびチームの成績の関係性を明らかにすることを目的として,自己組織化マップ(SOM)およびその拡張モデルであるテンソル分解型SOM,階層型SOMに基づいた解析を行った.SOMは1つのデータ集合内のデータの関係性を可視化するツールとして広く利用されており,本研究では個人のデータの解析に利用した.階層型SOMは複数のSOMの結果に関する関係性をさらに上位のSOMで可視化するものであり,本研究では,上位のSOMでチーム間の関係の解析を試みた.上位のSOMの結果から,強豪チームの特徴として,選手のバランスが非常に重要であることが示唆された.今後,個人データのみではなく,本研究の最終的な目的である定性的な関係性を取り入れた解析手法へ拡張する予定である.本申請研究は,人間を対象とする関係データの解析において,定性的かつ多元的に表現された関係データを取り扱う解析手法の確立および一般化を目的としている.ここでの定性的かつ多元的とは,好き嫌いの感情や信頼性の評価など,数値化が困難な複数の指標を意味する.さらに,スポーツにおいて重要とされている動機づけに関して,チーム内の人間関係が個人の動機づけや競技成績に与える影響を解析するために,チーム構成員への意識調査に基づいて,チーム内の人間関係を適切に表現する関係データの構築を行うことを目指している.昨年度,チームスポーツであるバスケットボールリーグの解析を中心に行った.具体的には,自己組織化マップ(SOM)と呼ばれるニューラルネットワークモデルの拡張モデルであるテンソル分解型SOMを利用して,選手,対戦チーム,成績の3者を同時に解析し,各者の関係性,例えば,選手間の類似性など,を同時に可視化することを実現した.今年度は,上記3者に加え,ゲーム状況も同時に解析することを試みた.つまり,ある選手があるチームとの試合において,試合終盤に得点が増加する傾向にあるなどの状況を視覚的に捉えることを容易にした.また,定性的な関係データ処理の準備として,スポーツチームに所属する選手から毎日レポートを提出してもらうシステムの構築を行っている.これにより,各選手の生活習慣,試合に臨む態度などを客観的に解析を行うことができ,各選手の改善につなげることが期待できる.また,来年度は,レポートに選手間の関係性を追加予定であり,選手間の関係性が成績にどのように影響を及ぼすかを検討する.本申請研究は,人間を対象とする関係データの解析において,定性的かつ多元的に表現された関係データを取り扱う解析手法の確立および一般化を目的としている.ここでの定性的かつ多元的とは,好き嫌いの感情や信頼性の評価など,数値化が困難な複数の指標を意味する.また,データのクラスタリング手法を構築し,データ集合の(メタ的な階層性も含む)階層性の解析への拡張を試みることも目的である.さらに,スポーツにおいて重要とされている動機づけに関して,チーム内の人間関係が個人の動機づけや競技成績に与える影響を解析するために,チーム構成員への意識調査に基づいて,チーム内の人間関係を適切に表現する関係データの構築を行うことを目指している.上記の目的を達成するために,本年度は,行動変容のためのユーザへのフィードバック方法を検討するために,大学院生15名を対象として,各学生の一日の学習時間,研究時間などのデータを収集し,その集計結果を週に1度ユーザへフィードバックすることで,動機づけにどのような影響と与え,研究時間などがどのように変化するかを調査した.フィードバックに際し,学生を3つのグループ(グループA,B,C)に分け,それぞれ,自分自身の集計結果のみを受け取るグループ,全員分の平均値のみを受け取るグループ,

全員分の(具体的な数値.個人名は伏せてある)を受け取るグループとした.3か月後,各グループの学習時間,研究時間の増加率を求めた結果,有意差は見られなかったが,全員分の平均値のみを受け取るグループが,他のグループと比較して増加率が高い傾向がみられた.考察として,自分自身のデータのみならず,他人のデータも受け取ることで,動機づけが強化されると考えられる一方,データがある程度整理された形(今回は平均値を利用した)の方が自分と他人の比較が用意であるので動機づけにつながりやすいと考えられる.本研究では,定性的,多元的に表現された関係データの解析手法を開発することを目的として,データの表現方法の検討,階層的解析手法の開発を行った.チームスポーツなどのグループを解析する手法として,各選手の心理尺度,競技成績を測定し,それに基づく解析を図った.心理尺度と競技成績は表現形式がまったく異なるが,それらをTensor分解の考え方を適用した自己組織化マップにより解析可能であることを示した.さらには,種々のチームスポーツにおける心理状態が競技成績に与える影響について,心理面およびデータ解析の双方からのアプローチで解析し,その可能性を示唆した.定性的かつ多元的関係データの解析手法の構築を本年度中に行う予定であったが,適切なデータの取得がおくれ,手法の構築および検証が若干遅れている.データ取得に必要なシステム構築が整ったので,来年度早い段階でデータの取得を行い,手法の構築,検証を行っていく.データ解析上記で述べたように,データ取得に若干の遅れが生じたが,当初の予定通り,定性的かつ多元的に表現された関係データの解析手法を確立,検証を行っている.また,解析結果の実世界へのフィードバックに関し,研究分担者と密な情報交換を行い,その方法論を確立してく予定である.本年度の研究計画であるデータ集合間の関係性を可視化することに関しては,その基礎的な手法の確立を実現できた.また,多元的に表現された関係性を取り扱うことに関しては,マルチモーダルなセンサを融合する研究において,その基礎を実現できたと考える.チームスポーツのデータに関しては,2014年度からデータを収集する計画で話が進んでいる.データ収集が済んでおらず,大容量ハードディスクや計算機などの物品の購入を次年度に購入するため.当初の計画通り,多元的に表現された関係データの解析手法を確立すること,また,定性的に表現された関係データの取り扱い方法を検討することが課題となる.多元的な表現に関しては,本年度の成果を統合することで実現可能であると考えている.一方,定性的な表現に関しては,感性情報などの分野の研究者と意見交換を行いながら進めていく予定である.上記の通り,ハードディスク,計算機などの物品の購入に充てる計画である.計算機サーバーを購入予定であったが,本年度は大規模データを取り扱う必要がなかったので,既存の計算機で代用が可能であった.来年度は,大規模データを高速で演算する必要があるので,計算機サーバーを購入予定である.
異人/犯罪表象をめぐる近世初期英国の宗教的・世俗的言説間の照応関係についての研究

犯罪の詳細を描くパンフレットなどの近代初期英国の活字ジャーナリズムは、演劇作品ばかりでなく宗教関係の言説とも相互に共鳴しあうことで、信仰に関する罪(Sin)と人間相互の交渉における罪(crime)のアナロジー/相互浸透の効果を生起させる。これが外部性・他者の表象と出会うとき、差別・排除の言説はより強固な理論武装を施されることになる。このプロセスを、16, 7世紀英国の緒言説間の共鳴を手がかりに研究した。研究初年度にあたり、「異人」の再定義のための一次資料の渉猟を広く行った。具体的には東京大学所蔵のEarly English Books Onlineによって、近世初期英国社会における「他者」像の分析をしたが、とりわけパンフレットにおける「狂気」の社会への撹乱要素としての記述が犯罪の表象と密接に結びついた例を多数取材することができた。その際、単に説話の伝統や表象の形式に由来する類似のみならず、たとえば同一の出版業者が所有する木版画を使い回すことによる、イメージの流通・共有化といったきわめて興味深いケースも散見された。シェイクスピアの『リア王』中、エドガーによる「ベドラムのトム」への変装が描かれるが、これはたとえばトマス・デカーのパンフレットBellman of Londonの表紙の木版ときわめて高い近接性を示す。このことから『リア王』のQ1テクストを大衆劇場でのスペクタクル性をより重視した作品として再評価できる可能性を指摘した。罪の意識を外在化することを試みる精神構造は、同時代の宗教的文献にも色濃く表れている。たとえばJohn DonneのDevotions upon Emergent Occasionsには、正体を特定できない病魔との闘病生活が祈りへと展開する課程において、現員の外在化・内在化の二極分化が試みられる。もちろんここでの「罪」は神との関係性における罪(Sin)であるけれども、世俗文献における「罪」(人間相互の関係性における(crime))を共同体の「外部」に定位しようとするこころみと共振しつつ、宗教改革の言説とも呼応する可能性が確認された。今年度は(1)宗教的文献における「異端」断罪の言説における排除の言説の類型をたどり、(2)世俗パンフレットにおける共同体の「外部」および「他者」の発見と定位の言説を、平成13年度16年度科学研究費補助金(課題番号13610547)にもとづいて作成中のデータベースに探り、相互の共鳴の可能性を、文体、論理構築の双方から考察した。英国国教会とカトリック、ピューリタンの三つ巴の相互排除の論理は同一のレトリックの効果的な援用と反復によるパロディの効果がきわめて興味深く、世俗的な文献における同種の「他者の定位/しかるのちの排除」の構図との修辞的共鳴を実証できるのではないかというところまできている。ただ、有効な検索キーの設定についてはこれまでの調査による手作業的経験則に頼らざるを得ないところも大であり、データの分析、切り出しの方法について、未解決な課題を残している。他方、トマス・ミドルトンの演劇とパンフレットに、同時代の宗教的文献におけるpenitenceのレトリックの援用が濃厚であることを確認でき、先行研究との整合性を検証中である。現在執筆中の論文では、これまでの研究成果をふまえて、記号'courtesan'の民衆文化史と文学史にまたがる射程での再定義を試みる予定であるが、これは次年度の早い段階で成果として暫定的にまとめることができる見込みである。また、研究代表者は19年度の日本シェイクスピア学会公開セミナー、「ミドルトンーマネー・セックス・ゲームの劇空間」でセミナーリーダーとしても、本研究の成果の一部を発表できる見込みである。主として1617世紀演劇における異人、とりわけユダヤ人表象とムーア人表象について研究を行った。P. MassingerのA New Way to Pay an Old Debtにおいては、ユダヤ人の金融業者OverreachとShakespeareのMerchant of VeniceのShylockとの比較において、ユダヤ的旧約的価値観が、じつは当時の社会に急速に広がり始めていた「資本主義・市場経済」のモラルを反映しつつも、喜劇の大団円では否定される価値として描かれていることに着目。これを出し抜こうとする「新手の手法」と呼ばれるものが、その道徳的価値判断の準拠枠として、むしろ古風な、「贈与、奉仕」というモラルに依拠するというアナクロニズムに支えられていることに気づいた。市場の冷徹な論理の浸透する社会が、喜劇においてそれを乗り越えるために、贈与のモラルヘと回帰する現象の背景に、anti-Semitismの主題を読み込むことができそうとの感触を得た。一連の都市喜劇研究の成果の一部は、研究代表者がコーディネータをつとめた第46回シェイクスピア学会(於、早稲田大学)の公開セミナー2『ミドルトンーマネー・セックス・ゲームの劇空間』でも発表した。また、上記、「贈与、奉仕」の具体的実践形態としての家父長制が、資本の論理とせめぎあう場での封建制のゆがみの象徴として、資本化される性とそのエージェントとしての私生児という記号のもつ演劇的意味について考察し、論文にまとめた。昨年度からの継続で、トマス・ミドルトンの作品を重点的に研究した。