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グローバル化の時代における宗教社会学

本年度は、宗教社会学が近代社会における宗教をめぐるコミュニケーション、「近代の他者」としての宗教を産出しているのではないかという仮説を立て、昨年に引き続き理論史的検討を行った。世俗化デーゼをめぐるパーソンズ、ベラー、ウィルソンらに至るデュルケミアンの伝統を検討の中心とし、「聖-俗」、「近代-伝統」といった宗教社会学の伝統的コードと意味論が、その成立のコンテクストにおいて如何に宗教社会学成立時における歴史的で偶有的な事情から結合し、「聖なるもの」、「宗教」、「道徳」、「伝統」といったものを「近代」や「合理性」と対立するものとして把握してきたかということを理論史的に鳥瞰した。この成果はコンスタンツ大学(ドイツ)の若手研究者のワークショップKonstanzer Meisterklasseで口頭報告した。これは本来準備作業であり、この研究の本来の目的は、この宗教社会学の意味論・コードが現実に現代社会における宗教をめぐるコミュニケーションに再参入していることを示し、言説において「近代の他者としての宗教」が絶えず再生産、(しかもグローバルな規模で)されていることを示すことにある。当初予定していたよりも研究が遅れ、また課題が当初想定していたものより大きなものであったためそこまでは本年度ではそこまで至らなかった。また、単に理論史的に宗教社会学の意味論の成立過程のスケッチから、言説分析に直接入るのではなく、「近代社会の自己理解のメディアとしての社会学」という理論的補助線をその前に十分抑える必要があることがはっきりとしたので、テンブルックやラムシュテットの業績を検討する作業を始めた。併行して行っていた方法論・科学論の研究ではヴェーバーにおける社会科学の論理学と数学の論理学(特に直観主義的に理解された場合)の親縁性について日本社会学会大会で口頭報告した。昨年度に引き続き、現代の宗教をめぐる言説の分析を最終目標としながら、宗教社会学の学説史的反省を行った。その際、ライトモティーフとなったのは、「危機の学としての(宗教)社会学」というルネ・ケーニヒ以来の社会学の自己規定のテーゼである。即ち、近代の危機的経験が社会学の学科としての形成時の意味地平を如何に形成し、理論と諸概念を如何に負荷されているかという問題である。そしてそれらの概念と理論が如何に公共の言説に作用しているかということが、それに続く問題となる。本年度はより具体的には以下の諸点に重点を置いて研究を継続した。1)宗教と道徳の関係。社会学では一般に、デュルケム、ヴェーバー以来宗教と道徳の間に必然的な連関が存在するということ、即ち宗教は道徳に関わるということとそれと関連して宗教に社会統合の機能を認めてきた。しかし、経験的には今日ではこの想定はまず疑わしい。また、このように社会統合を宗教に認めると統合の機能を果たすものが定義上全て宗教となってしまう。例えば、ルックマンの「見えない宗教」論はその一例である。これに対し、ニクラス・ルーマンやその弟子のアルミン・ナセヒは宗教と道徳の連関は論理必然的なものではなく、歴史的偶然的なものであり、更に宗教の社会統合機能というものは社会学の成立時にむしろ願望の投影として持ち込まれたものであると近年主張している。このルーマンとナセヒの主張の検討を第75回日本社会学大会報告「宗教の道徳化-世俗化のテーゼをめぐるナセヒの議論から-」で行った。彼らの主張は説得力があるものであり、更なる検討を必要とする。とりわけ、この宗教による社会統合というテーゼとの連関においては何よりもデュルケム社会学が問題になるのであり、デュルケム社会学成立とその際の宗教概念に盛り込まれた意味地平の分析を開始した。2)危機の学としての社会学というテーゼは、ドイツにおける社会学成立の文脈ではマックス・ヴェーバーとニーチェの関係、さらには当時のドイツの文化的文学的モデルネ、シュニッツラーやホフマンスタール、トーマス・マンの文学との関係で論じる文献も増加しており、そのサーヴェイを開始し、サーヴェイ論文を執筆中である。

また、単に理論史的に宗教社会学の意味論の成立過程のスケッチから、言説分析に直接入るのではなく、「近代社会の自己理解のメディアとしての社会学」という理論的補助線をその前に十分抑える必要があることがはっきりとしたので、テンブルックやラムシュテットの業績を検討する作業を始めた。併行して行っていた方法論・科学論の研究ではヴェーバーにおける社会科学の論理学と数学の論理学(特に直観主義的に理解された場合)の親縁性について日本社会学会大会で口頭報告した。
山岳豪雨の増加傾向の実態解明と数値予報モデルを用いた増加メカニズムについての考察

31年間AMeDASデータと高層気象データを利用して,近年,北関東山岳域の南側で日没後の豪雨(25mm/hr)が増加し,かつ,大気中の水蒸気量も増加していることを示した.また,数値モデルの結果から,大気中の水蒸気量が増加すると,この領域での日没後の積乱雲活動が活発することが示された.近年の水蒸気量の増加が,北関東山岳域の南側での積乱雲活動の活発化に寄与している可能性が示唆された.31年間AMeDASデータと高層気象データを利用して,近年,北関東山岳域の南側で日没後の豪雨(25mm/hr)が増加し,かつ,大気中の水蒸気量も増加していることを示した.また,数値モデルの結果から,大気中の水蒸気量が増加すると,この領域での日没後の積乱雲活動が活発することが示された.近年の水蒸気量の増加が,北関東山岳域の南側での積乱雲活動の活発化に寄与している可能性が示唆された.31年間(1976-2006年)に観測点が移動していない約800地点のAMeDAS地点について,31年間の1時間降水量のトレンドを解析した.その結果,弱雨(5mm/h未満)と強雨(20mm/h以上)について,次の特徴的な経年変化が認められた.北海道地方の約80%の地点で,1990年以降の弱雨の観測頻度が増加傾向にあり,北海道全体で平均した増加率は20-40%/30年と大きく,日照時間の経年変化との相関も高い.本州以南では,有意な弱雨の増加傾向を示す地点は認められなかったが,日照時間の減少は多くの地点で認められており,北海道の日照時間の経年変化と同期していた.一方,強雨については,減少傾向を示す地点よりも,増加傾向を示す地点が約10倍多く,特に,中国九州と北関東山岳周辺で増加傾向を示す地点が集中していた.北関東山岳周辺では増加傾向を示す地点は標高が高くなるにつれて増える傾向にあるが,この傾向は中部山岳などの他の山岳域では認められなかった.北関東山岳周辺の有意に強雨が増加した地点では,夕方早朝の強雨の観測頻度が増えており,それらの多くは,熱的局地循環が発達した日に山岳の南麓で発生した積乱雲によりもたらされていた.北関東山岳周辺では熱的局地循環に関連した積乱雲により,近年,降雨が増加している可能性が高いことが示された.31年間(1976-2006年)に観測点が移動していない約800地点のAMeDAS地点について,順位和解析を応用して,強雨(20mm/h以上)の増加傾向の特徴を解析した.近年(1997-2006年),強雨は九州地方と関東周辺で有意な増加傾向にある.積乱雲の気候学的な解析が豊富な関東周辺に注目すると,強雨が増加した地点は,1)北関東山岳の南に位置するタイプIと2)太平洋沿岸域に位置するタイプIIに大別できる.タイプIの強雨は,総観規模擾乱が接近・通過することのない静穏日の日没後に発生しやすく,日中には海陸風と大規模海陸風が卓越していた.また,解析領域に最も近い館野の高層気象データの解析によると,近年に強雨が観測され日は大気下層の水蒸気量が増加しており,その効果により,大気の潜在不安定が増していた.過去の研究の成果を基に考えると,近年の強雨増加には,積乱雲のエネルギー源である大気下層の水蒸気が増加して潜在不安定が強まるため,強雨の強度・頻度が増加したと解釈することができる.タイプIIの強雨は,低気圧・台風などの総観規模擾乱の接近・通過に伴い,深夜から早朝に発生しやすい傾向があり,強雨発生に関連したメソスケール循環は認められない.また,近傍の浜松の高層気象データの解析によると,近年に強雨が観測された日の潜在不安定は強まっているが,水蒸気変動の寄与は小さい.このように,タイプIとIIで強雨が観測される際の大気環境が大きく異なるため,関東周辺の強雨増加は少なくとも二つのメカニズムが存在すると考えられる.日没後の豪雨頻度が北関東で増加した期間に,対流圏下層の水蒸気量も増加していた.この日没後に見られる積乱雲活動の活発化と水蒸気量増加との因果関係を考察するために,数値予報モデルを用いて,水蒸気量の変動が積乱雲活動に及ぼす影響を調べた.解析期間は,関東地方で積乱雲活動が活発だった2001年7月13日から8月31日までの47日間とした.大気の初期条件と境界条件はNCEP final再解析データを用いて,格子間隔は個々の積乱雲を表現できるように3kmとした.再解析データの水蒸気量を用いた対照実験と地上から200hPaまでの水蒸気量を10%増加させた湿潤実験の積乱雲活動を比較すると,時間帯により積乱雲が強化される特徴が異なっていた.1.日中(10-14時)の特徴:標高2km以上の山岳域で,20mm/h以下の降水に伴う降水量は有意に増加したが,40mm/h以上の強い降水に伴う降水量に大きな変化はなかった.水蒸気量の増加に伴い,熱的局地循環によって山岳域へ輸送される水蒸気も増え,降水量が増加したと考えられる.2)夜間(22-26時)の特徴:標高に関係なく,積乱雲に伴う強い降水の頻度が増加した.強雨の増加には2つのパターンが見られる.1つは前線などに伴う積乱雲の強化であり,降水量が増加した領域はライン状を呈する.

もう1つは,北関東山岳域の南東域で起きる積乱雲の強化である.この積乱雲の強化は,熱的局地循環が発達した日の日没後に,大規模海陸風が地形収束する領域で起きている.これらの特徴は,31年間の1時間雨量データの解析から指摘された特徴と一致している.水蒸気量を増加させることで,北関東における近年の豪雨増加の特徴を再現できた可能性がある.
Ca^<2+>/カルモデュリン依存性プロテインキナーゼIIの分子的多様性の解析

Ca^<2+>/カルモデュリン依存性プロテインキナーゼII(キナーゼII)の分子的多様性を解析するために、ウサギの肝臓から抽出したRNAを試料に用いて、逆転写酵素によりcDNAを作製し、RT-PCR法により、キナーゼIIγタイプのアイソフォームの解析を行った。アイソフォーム間で変化している領域である、D-領域に関して、その5'上流側、3'下流側、及び、D-領域内部の塩基配列に対応する合成オリゴヌクレオチドを、プライマーに用いて、PCR法で解析した。D-領域の5'上流側と3'下流側の合成オリゴヌクレオチドを、プライマーに用いて、D-領域全体を増幅したところ、ポリアクリルアミドゲル電気泳動で、161bpと230bpの2本のバンドが検出された。この2種類のDNA断片の塩基配列を解析し、これらが、アイソフォームγ'1、γ'2であることが確認された。5'上流側とD2a領域内部の合成オリゴヌクレオチドを、プライマーにして、PCR法を行ったところ、110bpのDNA断片が検出された。また、D2a領域内部と3'下流側の合成オリゴヌクレオチドのプライマーの組合せで、PCR法によりDNA断片を増幅すると。108bpと177bpのDNA断片が検出された。これらのDNA断片の塩基配列を解析した結果、新規のアイソフォームとして、γ'3、γ'4の2種類を発見した。更に、遺伝子上でのD2a領域とD2b領域の配列順序を決定するために、この2種類の領域内部の塩基配列に対応する合成オリゴヌクレオチドを、プライマーに用いて、ウサギの染色体DNAについて、PCR法で解析した。その結果、2つの領域はイントロンで隔てられた独立したエクソンとして存在しており、D2a領域が5'上流側にD2b領域が3'下流側に位置することが判明した。
短時間刺激型インターバル運動の生活習慣病予防効果

生活習慣病の予防・改善のための運動として、インターバルトレーニングの高強度運動の時間を縮め、中強度運動(45%強度)×2分30秒+高強度運動(75%強度)×30秒を繰り返す「短時間刺激型インターバル運動(TSIE)」を考案した。その効果を12週間の介入によって調べたところ、何もしない非運動群と比較して、BMI、最大酸素摂取量、HbA1cの項目で、相対的変化において有意な改善が見られたが、50%強度で同じ運動量の一定負荷運動群との間には有意な差は認められなかった。一方、酸化ストレス関連項目では、TSIEよりむしろ一定負荷運動の方が改善効果がある可能性が示唆された。本研究は、「短期刺激型インターバル運動」が、生活習慣病予防に対して効果があるかどうかを介入実験によって明らかにするものである。研究初年である平成23年度は、肥満傾向にある一般市民を対象に12週間の介入実験を実施した。研究参加者のうち、心電図等に異常がなく、12週間の介入期間を途中離脱せず継続した30名について分析した結果、「短期刺激型インターバル運動」の継続群は、運動をしなかった「非運動群」と比較して、体重、HbA1c、最大酸素摂取量の項目で有意に改善されていた。しかしながら、同じ運動量の「一定負荷運動群」との間には有意な差は認められなかった。24年度は、23年度に得られたデータの分析結果をもとに、国際学会1演題(第2回アジア太平洋ヘルスプロモーション健康教育学会)、及び国内学会1演題(第85回日本産業衛生学会)の発表を行った。さらに英文による論文の作成、投稿を行い、Journal of UOEH,34(4)に掲載された。この論文では、「短期刺激型インターバル運動」と「一定負荷運動群」との間には有意な差は認められなかったことを報告したが、その理由として運動量を同等に設定し、他の生活も運動開始前の状態を維持するように設定したので、身体活動量に大きく依存する体脂肪量や血中脂質系の指標に差が出にくかったのではないかと考察している。一方で、高強度の運動を含む「短期刺激型インターバル運動」では、短時間とはいえ相対的に酸化ストレスへ強く晒されている可能性が考えられる。そのため、得られた試料からさらに酸化ストレスとその防御系に関する分析(NOx、SOD活性、8イソプラスタン、8-OHdG等)を実施した。その分析データの統計解析は、全体のまとめを含めて25年度に行う予定である。平成23年度に、肥満傾向にある一般市民を対象に12週間の介入実験を実施した。24年度は、23年度に得られた結果をもとに、国際学会1演題、及び国内学会1演題の発表を行った。さらに英文による論文が、Journal of UOEH,34(4)に掲載された。一方で、高強度の運動を含む「インターバル運動」では、短時間とはいえ相対的に酸化ストレスへ強く晒されている可能性が考えられため、さらに酸化ストレスとその防御系に関する分析[尿中窒素酸化物(NOx)、尿中8-OHdG、尿中8-イソプラスタン、血中窒素酸化物(NOx)、SOD活性]を実施し、25年度に他の項目と合わせて統計的分析、全体の考察を行った。血管内皮機能の指標を表す血中NOxにおいては、「一定負荷運動群」で介入後に大きく上昇しており、「非運動群」との間に有意な差が認められた。一方、脂質過酸化の指標である8-イソプラスタンにおいて、「非運動群」で上昇していたのに対し、「一定負荷運動群」では低下しており両群の間に有意な差が認められた。「インターバル運動群」では、どの項目においても他の群との間に有意な差は認められなかった。以上のような結果から、酸化ストレスとその防御系に関しては「インターバル運動」よりも「一定負荷運動」の方が身体に良い影響を及ぼす可能性が示唆された。研究初年である平成23年度は、肥満傾向にある一般市民を対象に介入実験を計画した。被験者を公募した結果、予想を超えた人数の参加希望者があった。

全ての希望者を被験者として介入実験を行うと初年度の予算を超えることが推測されたが、次年度に追加の募集をしても十分な被験者が集まるかどうかの確証がなく、また一度に実施した方が効率が良い上に、異なる時期の測定に起因する誤差も小さくなると判断し、24年度分の費用の一部を前倒しして希望者全員を対象とすることとした。被験者を無作為に「短期刺激型インターバル運動群」、「一定負荷運動群」、「非運動群」の3群に振り分け、2種類の運動群には12週間、民間のメディカルフィットネスクラブで週3回の運動を継続してもらった。そして12週間の介入前後に、運動負荷テストによる最大酸素摂取量の測定、形態、血圧、採尿、採血等の検査とともに、POMS等の問診に回答してもらった。研究参加者のうち、心電図等に異常がなく、12週間の介入期間を途中離脱せず継続した30名について分析した結果、短期刺激型インターバル運動の継続群は、運動をしなかった非運動群と比較して、体重、HbA1c、最大酸素摂取量の項目で有意に改善されていた。しかしながら、同じ運動量の一定負荷運動群との間には有意な差は認められなかった。通常、インターバルトレーニングは、低中強度の有酸素運動と高強度の運動を3分間前後毎に繰り返すパターンであるが、本研究では、身体への負担を軽減するために高強度の運動を30秒のみとするパターンを開発した。仮説では短時間の刺激でも生活習慣病に対する効果を高めると考えていたが、30秒という時間では少ないのかもしれない。さらなる研究を要すると思われた。当初、研究期間2年目に予定していた研究内容を、初年度に公募した被験者が予想以上に集まったことから、効率化を図る目的で2年目の予算を前倒しで使用し、介入研究、分析をまとめてすることができた。その後の公表や追加分析等も順調に進んだため。当初、研究期間2年目に予定していた研究内容を、初年度に公募した被験者が予想以上に集まったことで、効率化を図る目的で2年目の予算を前倒しで使用し、介入実験、および分析をまとめてすることができたため。平成25年度は、24年度に実施した酸化ストレスとその防御系に関する試料分析結果とともに、生活状況調査などの結果も合わせて統計解析を実施して全体のまとめを行うとともに、可能な限り多くの場での公表を試みる予定である。平成24年度は、23年度に実施した介入実験の結果について分析し、報告できるものを随時学会等で発表するとともに論文としてまとめていく。同時に、得られた試料をさらに酸化ストレスとその防御系に着目して分析する。25年度については、24年度に分析した結果を学会等で発表するとともに、これらすべての結果について考察しまとめていく。25年度の研究費については、研究全体のまとめ行うための情報収集や、学会等で結果を報告する旅費が中心となるが、運動以外の生活活動への影響を明らかにするための追加実験が可能であれば、その費用にも充てたい。24年度の研究費については、多くを23年度に前倒しで使用したため、学会等で結果を報告する旅費が中心となるが、25年度の研究費の一部を前倒しができるか検討し、酸化ストレスとその防御系などに関する分析費用に充てたい。
焼酎粕および焼酎粕から製造した醸造酢が有するマウス固形腫瘍の増殖抑制機序の解明

人々の健康志向に伴い、疾病で死なないためのもっとも有効な策である予防が注目されている。疾病予防のために機能性食品や食品の食品因子の研究が、盛んに行われている。臨床でがんなど疾病の予防に対して用いるため、それらの作用機序の解明は重要である。これまでに我々は、焼酎製造工程から副生する燐酎蒸留廃液(焼酎粕)および焼酎粕から製造した醸造酢が、in vitroおよびin vivoで抗腫瘍活性の試験を行った結果、優れた抗腫瘍活性を有することを見出した。また、焼酎粕および醸造酢はin vitroで優れた抗ラジカル活性を有することも報告している。このため本研究では、抗ラジカル活性の作用機序の解明と活性物質の同定を行った。米焼酎粕および醸造酢の抗ラジカル活性を、はじめに過酸化脂質ラジカルの生成抑制試験を行った。その結果、優れた活性を有していたため、それらに含まれる抗ラジカル活性の主要な物質の精製同定を行った。醸造酢を逆相HPLCにより精製し、各分画の抗ラジカル活性を測定し、その中で最も活性の強い2画分に対して、LC-MS、NMRおよびFT-IRで同定し、tyrosolおよびferulic acidであると明らかにした。また、生体でも焼酎粕および醸造酢が抗ラジカル活性を有することを明らかにするため、細胞およびマウスを用いて検討した。ヒト肝臓がん細胞株HepG2に対して、H_2O_2による細胞傷害試験で評価した結果、脂質過酸化を抑制し、GSHの酸化ストレスによる減少を抑制した。さらに、CCl_4によるマウス肝障害実験モデルでの検討を行った結果、米焼酎粕および醸造酢の投与は、肝臓の脂質過酸化を抑制し、肝GSH濃度の減少を抑制した。さらに、肝障害の指標である血中ASTおよびALTの増加を抑制した。以上のように、焼酎粕および醸造酢がin vitroとin vivoの両者で抗酸化活性を有することを明らかにした。近年、人々の健康志向に伴い、病気で死なないためのもっとも有効な策である病気の予防が注目されている。その中で機能性食品は、がんなど疾病め予防のため、テーラーメイドの機能性食品の開発が求められている。これまでに我々は、新規な食品として開発した焼酎製造工程から副生する焼酎蒸留廃液(焼酎粕)および焼酎粕から製造した醸造酢が、in vitroおよびin vivoにおいて抗腫瘍活性や抗ラジカル活性などの生理活性を有することを証明してきた。本研究では、抗腫瘍活性および抗ラジカル活性の作用機序の解明とその活性起因物質の精製を行う。本研究は、最初にマウス結腸がんcolon 38(C38)を用いたin vivo抗腫瘍試験を行った。C38を6週齢雄性C57BL/6 Crに移植し、固形腫瘍を形成した後、両サンプルの混餌投与を開始した。各サンプル含有飼料を21日間投与し、その間の腫瘍体積および生存率を測定した。21日後、マウス血清中のIL2,IL-12とIFN-γの産出量をELISA法により定量した。さらに、脾臓中のNK細胞活性を測定した。その結果、焼酎粕および醸造酢混餌投与群は、contorolと比較して腫瘍体積の増加を顕著に抑制した。さらにマウス血清中のIL-2は各サンプルの投与により産出の増加傾向を示した。IL-12およびIFN-γでは、各サンプルの投与により有意に産出を亢進した。また、脾臓のNK細胞活性を調べた結果、両サンプルの投与によりNK細胞活性は有意に亢進した。以上の結果より、両サンプルを混餌投与することによって免疫機能を亢進させ、抗腫瘍活性を発揮していると考えられた。現在は、この抗腫瘍活性の活性起因物質の精製を行っている。
超低消費電力指向オンデマンド・オンサプライ型無線通信システムに関する研究

本研究では、超低消費電力な無線通信システムの実現を目指し、通信が必要な時のみ電力を利用するオンデマンド通信および自然環境(光、振動)等から発電するエネルギー量に応じて通信制御を行うオンサプライ通信に関する研究を行った。オンデマンド通信およびオンサプライ通信をIoT社会の基盤技術であるWiFiや無線センサネットワークで利用するための通信方式やプロトコルを考案し、理論解析、シミュレーションおよび実機実験により、その有効性を示した。平成26年度は、スリープ状態の無線LANアクセスポイント(AP)が存在する自律分散型の無線LANシステムにおける負荷分散制御アルゴリズムを検討した。そして、キャンパス無線LANシステムの端末発生・通信履歴を解析し、実用的な評価モデルの検討を行い、そのモデルに基づいたシミュレーション評価を行うことで、実用的な環境での提案アルゴリズムの有効性を示した。また、本研究で採用するウェイクアップ方式は、無線LAN信号をウェイクアップ信号として再利用し、無線LANフレーム長によりウェイクアップIDを表現する。このため、ウェイクアップ信号は、近隣の無線LAN機器や他のISM帯機器と同一の周波数帯を共有する。本研究では、他の機器からの干渉が存在する環境においても、ウェイクアップ成功確率の向上を実現するウェイクアップ法を提案した。提案法では、チャネルボンディング技術を活用し、干渉の影響を軽減する。本研究では、提案法の有効性をシミュレーション評価により示した。さらに、エネルギーハーベストにより供給するエネルギーを無駄なく無線通信に利用する通信制御方式の検討を行った。まず、エネルギーハーベストにより供給するエネルギーの変動モデルを構築した。本モデルでは、エネルギー獲得状態と通信可能状態の継続時間について、データ送信・受信に必要となるエネルギー量と関連付けながら確率モデルを構築した。そして、得られた変動モデルに適応する通信制御方式を開発した。特に、複数のエネルギーハーベストノードが、同時に通信を試みる際のアクセス制御方式を考案し、その有効性を、シミュレーション評価により示した。平成27年度は、まず、オンサプライ通信に関する検討として、前年度構築したエネルギー量変動モデルに適応する提案通信制御方式の理論計算に基づく評価を行った。この理論計算により、提案方式を用いた時のスループット特性の定式化を行うことができた。これにより、シミュレーションを実施しなくても、種々のパラメータを変化させた時のスループット特性に対する影響を容易に理解することができる。シミュレーションの結果と理論解析結果が一致することを確認し、理論計算の妥当性も確認した。さらに、各通信ノードの送信優先権を制御することによる、伝送レート(スループット)改善効果を確認した。一方、オンデマンド通信については、干渉耐性を持ったウェイクアップ方式の詳細評価、オンデマンド負荷制御方式の詳細評価、ウェイクアップオーバーヘッドの小さいウェイクアップ方式の開発を行った。干渉耐性を持ったウェイクアップ方式の詳細評価では、実機実験を行い、実環境における提案方式の有効性を確認した。また、ウェイクアップ動作に必要となるオーバーヘッドを削減するウェイクアップID割り当て法の提案と評価を行い、提案方式の更なる効率化を行った。さらに、IEEE 802.15.4規格に基づく通信ノードにウェイクアップ受信機を実装したノードを用いた実験評価を行い、実環境での提案ウェイクアップ法の有効性確認を行った。実験では、複数のノードをメッシュ状に配置し、提案オンデマンド通信方式が、通常の802.15.4規格に基づく通信方式と比較し、消費電力を大幅に削減できることを示した。これにより、提案しているオンデマンド通信方式の実用性を実証することができた。本年度は、当初予定していたエネルギーハーベストにより供給するエネルギーを無駄なく無線通信に利用する通信制御方式の検討を行うことができた。エネルギー変動モデルの構築については、前年度、前倒しで実施していたため、そのモデルに基づいた通信制御方式の提案と評価を完了することができた。また、前年度、実施できなかったオンデマンド通信方式の実機実験評価を行うことができた。さらに、802.15.4を想定した理論、シミュレーション、実機実験を行うことができた。以上のように、予定していた検討を全て完了しているため、自己点検の評価を(2)とした。平成28年度は、まず、オンサプライ通信に関する検討として、電力伝送技術を用いた無線センサネットワークの実用可能性検証を行った。移動しながら電力伝送を行う装置の導入を提案し、移動装置のバッテリー量および通信動作に必要となるエネルギー量のモデル化を行った。そして、各通信ノードの獲得エネルギー量を表す式を理論的に導出し、評価を行った。一方、オンデマンド通信については、ウェイクアップ機構を用いて移動をしながらノードを起動しデータ収集を行う無線センサネットワークに関する検討を行った。基本的な起動・通信プロトコルを提案するとともに、データ収集を行うための経路制御法を提案した。提案経路制御法では、異なる特徴を持つウェイクアップ方式を組み合わせることにより、各センサノードの位置が未知の状態から、適切な経路を決定することが可能である。提案法について、計算機シミュレーションによる評価を行うとともに、種々の最適化法を適用することで、決定される経路の最適性の検証も行った。また、IEEE 802.15.4規格に基づく通信ノードにウェイクアップ受信機を実装したノードを用いた実験評価も行った。実験では、移動データ収集ノードが実際に各センサノードを起動しながら経路を決定するための情報を収集し、その情報に基づき経路を決定、さらにデータ収集を行った。これにより、実環境での提案データ収集法の有効性を確認することができた。本研究期間全体を通じ、ウェイクアップ受信機を用いた無線システムのためのオンデマンドアクセス技術およびエネルギーハーベスト・電力伝送技術に基づいたオンサプライアクセス技術を確立した。これらの技術は、無線通信システムの超省電力化、バッテリーレス化に繋がる。

特に、理論、シミュレーション評価に留まらず、実験による評価を行ったことで、種々の提案法の実用性を実証することができた。本研究では、超低消費電力な無線通信システムの実現を目指し、通信が必要な時のみ電力を利用するオンデマンド通信および自然環境(光、振動)等から発電するエネルギー量に応じて通信制御を行うオンサプライ通信に関する研究を行った。オンデマンド通信およびオンサプライ通信をIoT社会の基盤技術であるWiFiや無線センサネットワークで利用するための通信方式やプロトコルを考案し、理論解析、シミュレーションおよび実機実験により、その有効性を示した。本年度は、当初予定していた、オンデマンド負荷制御方式の検討および干渉耐性を有するウェイクアップ方式の検討を行った。これらのオンデマンド通信方式に関する検討では、当初想定していた課題を解決する方式提案および有効性評価を行うことができた。大学からキャンパス無線LANシステムの利用履歴データの提供を受けることができたため、当初は予定していなかった実運用システムのモデルに基づく評価も行うことができた。ただし、この評価を優先したため、実機を用いた実験評価を行うことはできなかった。また、平成27年度から実施する予定であった、オンサプライ通信の検討・評価についても、一部前倒しで行うことができた。特に、エネルギーハーベストの実験データに基づくノード動作モデルの構築ができたため、方式設計についても行うことができた。以上より、自己点検の評価を(2)とした。次年度は、エネルギーハーベスト技術を用いて供給されるエネルギーをオンデマンドに利用する通信制御方式を提案することで、エネルギーハーベスト技術とオンデマンド利用技術の統合を行う。特に、エネルギーハーベストにより獲得したエネルギーをウェイクアップ受信機及びデータ通信用モジュールに適応的に振り分けるバッテリー制御技術の検討を行う。また、試作ウェイクアップ受信機を実装した通信ノードを用いた実証実験を行う。さらに、これまで検討してきている提案ウェイクアップ法の詳細評価を行う予定である。無線通信工学次年度は、オンサプライ通信に関して、構築したエネルギー量変動モデルに適応する通信制御方式の改良および新規方式の開発を行う。特に、ハーベストレート及び近隣ノードとの供給量の相関等に基づき、各通信ノードの送信優先権、伝送レートの制御を行う方式を考案する。これらの方式について、シミュレーション評価を行うことで、その有効性を検証する。
「明鈔本天聖令」の史料的性格の解明

「天聖令」の条文研究を深化させることを目的として実施した本研究の成果は、1宋代法典の佚文収集、2唐代法令(格・式を中心とする)の佚文収集、3「天聖令」残巻および『宋刑統』『慶元条法事類』テキストの再吟味の3つに集約できる。このうち、1については、北宋末に編纂された「政和勅令格式」と南宋初期に編まれた「紹興重修勅令格式」を中心として佚文を収集し、それらに基づき宋代法典条文の比較検討を行い、天聖令条文の歴史的位置づけについて考察した。2については、敦煌・トルファン出土資料を精査し新たな条文を発見した。また3については、『宋刑統』明鈔本を再検討することにより通行本に修正の余地があることを指摘した。平成24年度は、1散逸した宋代法典の佚文収集、2『慶元条法事類』条文電子化テキストの校正、3唐代法令の佚文収集、の3つに重点を置いて研究を遂行した。1については、前年度に引き続いて『宋会要輯稿』に散見される「編勅」「令」「式」を中心に佚文の収集を行い、『続資治通鑑長編』『建炎以来繋年要録』等との対校を併せ行なった。2については、『慶元条法事類』所収の勅・令・格・式などの条文については、電子テキスト化の作業を完了させるとともに、その校正作業を精力的に行なった。3については、前年度に引き続いて仁井田陞『唐令拾遺』(1933年)、池田温(編集代表)『唐令拾遺補』(1997年)に未収録の唐令佚文を収集するとともに、2012年5月に刊行された中村裕一著『唐令の基礎的研究』の内容検討を集中的に行ない、該書が唐令復原研究に果たした意義を吟味するとともに、その成果を選択的に吸収することに努めた。上述の研究成果については、2012年5月に東京で開催された「国際東方学者会議」シンポジウム、同年8月に箱根で開催された「唐代史研究会夏期シンポジウム」、2013年3月に台北で開催された「『中華法系と儒家思想』国際学術シンポジウム」においてそれぞれ研究報告を行なった。昨年度の報告でも指摘したことであるが、唐代法典と宋代法典のあいだには、(当然予想される)「変化」の部分のみならず、(意外なことに)「不変」の部分が相当程度、存在している。これは、中国伝統法の性格を考える上で重要な要素であるが、本年度の研究を通じて、相当の確度をもって実証し得ることを確信した。平成25年度は、1『慶元条法事類』、『宋刑統』、「天聖令」残巻所収の條文テキストの校正、2これまで収集した宋代法典佚文の整理、3唐代法令佚文の内容整理、の3点を中心に研究を行なった。1については、昨年度までに収集した法令佚文を整理して、データベース化する点に力を注いだ。2については、テキストの校正を中心に作業を行い、作業をほぼ完了させた。3については、これまで収集した資料をもとに、先行研究である仁井田陞『唐令拾遺』(1933年)、仁井田陞・池田温『唐令拾遺補』(1997年)、霍存福『唐式輯佚』(2009年)の内容について、補充・修正を行なった。昨年度の実績報告でも指摘したことであるが、これまでの研究作業を通じて、唐代法典と宋代法典とのあいだには、「変化」した部分のみならず、「不変」の部分がかなり存在することについて確証を得ることができた。この事実がいったい何を意味するのかについて、根拠に基づいてさらに探究してゆく必要がある。なお本来、今年度で研究を完了させる予定であったが、以下の理由から所期の目標を完遂させることができず、やむを得ず平成26年度まで研究期間(事業期間)を延長することとなった。すなわち、平成25年度までに収集し得た法令佚文データが膨大な量となり、かつ、その内容が当初の予想を超えて多様性に富むものであったために、データの内容分析、「天聖令」条文との比較などを十分に行うに至らなかった。来年度はこうした作業を完了させるとともに、前述の最終目標を達成すべく力を注ぐ所存である。

平成23年度は、(1)散逸した宋代法典の佚文収集、(2)「天聖令」残巻および『宋刑統』『慶元条法事類』条文テキストの電子化・校正、(3)唐代法令(格・式を中心とする)の佚文収集、の3点に重点を置いて研究を行った。(1)については、特に『宋会要輯稿』に散見される「編勅」「令」「式」を中心に佚文の収集を行い、『続資治通鑑長編』『建炎以来繋年要録』等との対校を併せ行なった。(2)については、『天一閣蔵明鈔本天聖令校証ー附唐令復原研究』上・下冊(中華書局、2006年。以下、『天聖令校証』と略称)所収の天聖令条文を電子テキスト化し、原文のみならず校勘済みのテキストも常時検索が可能なようにした。併せて、『宋刑統』条文の電子テキスト化も行った。なお、『慶元条法事類』所収の勅・令・格・式などの条文については、電子テキストの半分程度について校正作業が完了した。(3)については、先行研究たる霍存福『唐式輯佚』(社会科学文献出版社、2009年)所収の唐式佚文の内容について、逐条検討を加えるとともに、敦煌・トルファン出土の法制文献の検討を通じて、仁井田陞『唐令拾遺』(1933年)・池田温(編集代表)『唐令拾遺補』(1997年)に未収録の唐令佚文を収集することができた。以上の研究作業を通じて、唐代法典と宋代法典のあいだには、(当然予想される)「変化」の部分のみならず、(意外なことに)「不変」の部分が相当程度あることに気がついた。このことは、中国伝統法の本質を探る重要な手がかりになるように思われるので、平成24年度以降に研究を進める上で、十分に留意してゆきたいと考えている。「天聖令」の条文研究を深化させることを目的として実施した本研究も最終年度となった。今年度は、前年度までに作成した「宋代法典佚文データベース」をもとに、唐代の律令格式・宋初の律令(宋刑統・天聖令)および北宋後半南宋の勅令(『宋会要輯稿』、『続資治通鑑長編』などから収集した佚文を中心とする)の条文比較を行い、天聖令条文の歴史的位置づけについて考察を試み、その成果について国内学会および国際シンポジウムにて報告を行った。また、付随的な成果として、敦煌・トルファン出土の法制史料から唐代法令(格・式を中心とする)の佚文収集を行い、唐代法制史料について新たな知見を得ることができた。また、壮大の基礎的な法制史料である『宋刑統』について、台湾の故宮博物院が所蔵する明鈔本の実地調査とマイクロフィルムの詳細な分析を通じて、現在使用されている通行本に問題があることを発見し、これについても研究会などで報告を行った。また、研究期間を通じて参加していた京都大学人文科学研究所の「簡牘研究班」の成果として刊行された『漢簡語彙ー中国古代木簡辞典』・『漢簡語彙考証』(ともに岩波書店)について、共著者・分担執筆者として参画したが、これにも本研究と通じて得られた知見を惜しみなく注ぎ込んだことを付け加えておきたい。中国法制史、中国中世・近世の政治制度史交付申請書の「研究計画・方法」欄に記した平成24年度分の概要は、「研究の目的」を効率的に達成できるよう考えて記したものであるが、それに照らし合わせてみて、本年度は、ほぼ予定通りに研究を進めることができたと考えている。すなわち、1散逸した宋代法典の佚文収集、2『慶元条法事類』条文テキストの電子化・校正、3唐代法令の佚文収集、のそれぞれについて、「研究計画」欄に記した内容をおおむね達成することができた。ただ、前年度と同様に、資料整理の補助を依頼する予定であった大学院生らがこちらの予想以上に多忙であったため、謝金を利用しての作業を十分に行うことができず、結果として、作業の相当部分を自力で行わざるを得なくなり、当初の予定以上のエフォート(負担)となってしまった。最終年度に向けてこの点について改善策を図り、研究の完遂を目指したい。交付申請書の「研究計画・方法」欄に記した平成25年度分の概要は、「研究の目的」に照らし合わせて達成できるように考えて記したつもりであった。
エドガー・アラン・ポーのメスメリズムへの関心とその創作論との関係

本研究は19世紀中葉のアメリカ人作家・詩人エドガー・アラン・ポーを扱った。ポー作品の詳細な分析に加え、メスメリズム(動物磁気学)に関する19世紀の新聞や雑誌記事などを収集、解読し、同時代の文化的言説を検証した上で、擬似科学の流行がポーの創作論に与えた影響を調査した。その結果、直接メスメリズムに言及している作品のみならず、「アッシャー家の崩壊」をはじめとするその他の数々の作品及び、彼の創作論自体にも、メスメリズムの言説が潜んでおり、擬似科学が大きな影響を及ぼしていることが具体的に明らかになった。また、米国での貴重資料の発掘とその後の解読からは、今後の研究にも発展しうる大きな成果を得た。本年度前半の主な実績として、Poeとメスメリズムの関係について、“A Tale of the Ragged Mountains"を中心に再読し、作品の中でメスメリズムが人の「複製」を作り出す点に注目した研究を、平成24年10月の日本アメリカ文学会全国大会で発表したことが挙げられる。「複製」という言葉をキーワードに、ポーのナサニエル・ホーソーン批評の中で論じられる盗作に関する記述と合わせて検証した研究内容を口頭発表した。盗作を審美的な精神の一致だとして正当化するポーの創作論の背後に、メスメリズムの言説が潜んでいたことを明らかにできたのは、重要な成果である。後半の成果としては冬期休暇を利用した米国ニューヨーク公立図書館での資料調査があげられる。ポーが読んだメスメリズムの本Chauncey Hare TownshendのFacts in Mesmerism (1840)や、貴重書セクション(Manuscripts and Archives Division)でのEdgar AllanPoecollection, 1845-1934.(Callnumber: MssCol 2441)全2箱の貴重な資料を読むことができたほか、ニューヨーク公立図書館内でしか見ることができないデジタルサイトで、メスメリズムに関してどのような言説がポーを取り巻いていたのかを探り資料を収集することができた。資料を持ち帰り、細かい資料分析はこれから行う予定であるが、メスメリズムとポーについて考える際に、銀板写真の流行を関連付けて論じることによって、本研究がさらに大きく前進する可能性を見出した大変意義ある資料調査となった。1.本年度前半の実績は、2013年3月に米国ニューヨーク公立図書館などで収集してきた資料を分析し、メスメリズムを巡る当時の言説を具体的に把握することができた点がひとつである。資料分析から得られた結果を踏まえ、ポーの創作論全体においてメスメリズムが果たした役割を捉えるべく、ポーの短編に限らず、詩、書評、エッセイ、書簡を分析した。中でも、ポーがホーソーンについて書いた書評“Review on Nathaniel Hawthorne's Twice-Told Tales"(1842)には、読書体験を通じて、メスメリズム的な効果を読者に与えること、つまり読書をしている短時間の間、読者の心を虜にし、“control"し、メスメリズムにかかってしまったかのような効果を読者に与えることを、ひとつのもくろみにしていた様子が明らかになった。2.10月に行われた第6回日本ポー学会年次大会シンポジウム『ポーとメルヴィルー複製と変奏』では、同時代作家メルヴィルとの比較を試み、両者の作品における詐欺師に注目し発表した。ポーがメスメリズムの表現を用いているエッセイ、“The Power of Words" (1845)、詩Eurekaを再考し、ポーの短編だけにとどまらず、全体を通じてメスメリズムと彼の創作論について検証した。3.最終的に、メスメリズムに関するこうした研究と、私のこれまでの骨相学に関する研究をつなぎ合わせ、定説となっているReynoldsの解釈の再考を試みた。そして、ポーの擬似科学の使用は必ずしも合理的な視点を作品にもたらしているわけではないことを明らかにし、擬似科学の言説を脱構築しようとするポーの特徴を捉えるに至った。10月の研究発表、渡米調査などの予定を順調に進めることができた。海外調査では貴重な資料を収集することができ大きな成果となった。またその過程で、メスメリズムとポーを捉えるうえで、新たな視点を提供してくれると期待できる「複製」や写真との関連性などの新たな視点を見出すことができ、今後、本研究の一部が大きく進展する手がかりが得られたと感じている。本年度はほぼ研究計画通りに進めることができ、「研究の目的」の半分を占める研究がほぼ目標通りに達成できたため、2を選択した。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、今後も研究計画の予定通りに推進していく。

平成25年度はポーがメスメリズムの表現を用いているエッセイ、“The Power of Words" (1845)、詩Eurekaを再考し、ポーの短編だけにとどまらず、全体を通じてメスメリズムと彼の創作論について検証することを第一の課題とする。その後、すでに研究を進めてあるポーと骨相学、熱気球、義足や義肢などのテーマと、メスメリズムへの関心というテーマを融合し、ポーの疑似科学への関心についての定説となっているDavid Reynoldsの説を再定義する、という最終課題へと進んでいく。平成24年度の研究で、新たに得られた視点である「複製」そして銀板写真とメスメリズムの関連性を取り込むことでより大きな視野からポーの擬似科学への関心を論じられると予測している。25年度が最終年度であるため、記入しない。
DNA複製関連遺伝子の分子生物学

本研究の目的は、DNA複製関連遺伝子の発現が、ショウジョウバエの発生過程で、どの様に調節されているかを個体レベルで理解することであり、また発生における細胞増殖と分化の相関関係を明らかにすることである。本年度の成果は以下のように要約できる。(1)ショウジョウバエ初期胚細胞周期におけるPCNA(DNA polymeraseδ補助因子)の動態PCNAは受精後14回目以後の細胞周期においては、S期とG2期には核内に在存するが、M期のprophaseに分解され消失し、次のS期に先だって再び核内に集結してくることを観察した。また、PCNA遺伝子発現調節領域をlacZ遺伝子に連結したプラスミドをX染色体に導入して得たトランスジェニックフライを遺伝的交配によりstring^-(cdc25のホモログ)ホモにすると、全ての細胞が14回目の分裂周期のG2期で停止するが、その状態でもPCNA-lacZがzygoticに発現することを観察した。(2)ショウジョウバエPCNA及びDNAポリメラーゼα遺伝子に共通な転写調節エレメント(DRE:DNA replication-related element)の個体レベルでの解析PCNAプロモーターをlacZ遺伝子に融合したPエレメントプラスミドをもとにして、DREに種々の変異を導入したものをもちいて、合計77系統のトランスジェニックフライを新たに樹立した。それらの解析はまだ途上にあるが、DREの機能について興味ある知見が得られつつある。(3)DREに結合する転写因子DREFの解析DREFを均一標品にまで精製する方法を確立し、その物理化学的性質の解析からDREFが86Kのポリペプチドの2量体として存在することを明らかにした。現在そのcDNAクローニングをめざしてアミノ酸配列の決定を急いでいる。
ステントグラフト留置後の瘤径変化に影響を与えるリスクファクターの解明

【はじめに】ステントグラフト留置術の臨床応用に伴い,瘤の血栓化が得られたにもかかわらず瘤径が縮小しない症例の存在が明らかになってきた.また,これらの症例が再破裂の危険性が高い症例との報告も多い.本研究の目的は,ステントグラフト留置により血流が遮断された動脈瘤の内圧変化を連続的に測定し,本術式の遠隔期での成功と考えられる瘤径の縮小・瘤内圧の減少にもっとも有用なファクターを明らかにすることである.【対象及び方法】実験用ブタを用い,血流が遮断された動脈瘤の内圧変化を連続的に測定し,瘤径の変化と比較する.瘤内圧に影響を与えるファクターとしてendoleak無し,type I及びtype IIのendoleakの有する動脈瘤モデル,ステントグラフトの留置部位を種々設定し実験群を作成する.動脈血圧,瘤内圧は2channelのテレメトリー型圧センサーを体内に植え込み,術後6ケ月にわたり同時に連続的に測定する.また,以上の実験結果によりステントグラフトの問題点を改善し,これをendoleak無し,type I及びtype IIのendoleakの有する動脈瘤モデルに留置する.犠牲死さぜ,瘤内の血栓の性状,瘤壁の病理学的検索もあわせ施行する.【結果】体血圧と瘤内圧とは,endoleakの有無とに有意な相関関係があった。また,landing zoneの長さにかかわらず,血管造影でendoleakが認められない場合は,瘤内圧は体血圧に比し有意に低下した,EndoleakType1,Type2ともに瘤内圧は体血圧に比し急性期には有意に低下していた.しかし,Type2のendoleakが遠隔期に残存しているcaseでは瘤内圧と体血圧に有意な差はなく,赤色血栓が認められた.【考察と結論】ステントグラフト留置術後に数ケ月間にわたり体血圧・瘤内圧を同時測定し瘤経との関係についての報告はなく,本研究により瘤径と体血圧,瘤内圧の関係が明らかにされた.Endoleakは急性期には瘤内圧を上昇させるものではないが,血管造影上大きな変化はなくても,瘤内圧の上昇が認められた.Endoleakが6ケ月以上継続する場合は早期に手術にconversionすべきと考える.【はじめに】ステントグラフト留置術の臨床応用に伴い,瘤の血栓化が得られたにもかかわらず瘤径が縮小しない症例の存在が明らかになってきた.また,これらの症例が再破裂の危険性が高い症例との報告も多い.本研究の目的は,ステントグラフト留置により血流が遮断された動脈瘤の内圧変化を連続的に測定し,本術式の遠隔期での成功と考えられる瘤径の縮小・瘤内圧の減少にもっとも有用なファクターを明らかにすることである.【対象及び方法】実験用ブタを用い,血流が遮断された動脈瘤の内圧変化を連続的に測定し,瘤径の変化と比較する.瘤内圧に影響を与えるファクターとしてendoleak無し,type I及びtype IIのendoleakの有する動脈瘤モデル,ステントグラフトの留置部位を種々設定し実験群を作成する.動脈血圧,瘤内圧は2channelのテレメトリー型圧センサーを体内に植え込み,術後6ケ月にわたり同時に連続的に測定する.また,以上の実験結果によりステントグラフトの問題点を改善し,これをendoleak無し,type I及びtype IIのendoleakの有する動脈瘤モデルに留置する.犠牲死さぜ,瘤内の血栓の性状,瘤壁の病理学的検索もあわせ施行する.【結果】体血圧と瘤内圧とは,endoleakの有無とに有意な相関関係があった。また,landing zoneの長さにかかわらず,血管造影でendoleakが認められない場合は,瘤内圧は体血圧に比し有意に低下した,EndoleakType1,Type2ともに瘤内圧は体血圧に比し急性期には有意に低下していた.しかし,Type2のendoleakが遠隔期に残存しているcaseでは瘤内圧と体血圧に有意な差はなく,赤色血栓が認められた.【考察と結論】ステントグラフト留置術後に数ケ月間にわたり体血圧・瘤内圧を同時測定し瘤経との関係についての報告はなく,本研究により瘤径と体血圧,瘤内圧の関係が明らかにされた.Endoleakは急性期には瘤内圧を上昇させるものではないが,血管造影上大きな変化はなくても,瘤内圧の上昇が認められた.Endoleakが6ケ月以上継続する場合は早期に手術にconversionすべきと考える.【弓部大動脈瘤モデルを用いた動脈壁圧着圧の基礎的研究】「はじめに」ステントグラフト留置による大動脈瘤の血栓化は,ステントにより拡張されたグラフトと大動脈壁との圧着により,瘤内への血流が途絶することにより完成する.この圧着が不十分であると,いわゆるtypeIのendoleakが生じ,血栓化が進行しない.「目的」我々は弓部・下行大動脈瘤モデルを作成し,当施設で使用しているM-Kステントと大動脈壁との圧着の安定性について検討した.「現象と方法」大動脈モデルは内径25mmのシリコンチューブにより,直型(下行大動脈モデル),屈曲型(弓部大動脈瘤モデル)を作成した.留置するステントは大動脈モデルの120%である直径30mmの直型・屈曲型M-Kステントを用いた.「結果」直型:上壁:47.5g/cm2,右側壁:41.2g/cm2,左側壁:46.5g/cm2,下壁:44.5g/cm2屈曲型:大

弯側:42.6g/cm2,右側壁:44.5g/cm2,左側壁:43.8g/cm2,小弯側:44.1g/cm2「結果と考察」4方向の壁にかかる圧に有意差はなかった.また,直型,屈曲型群間にも有意差はなかった.直型・屈曲型の大動脈モデルを作成し,ステント留置により内面にかかる圧を平面的センサーにて測定した,弓部大動脈モデルでも屈曲に応じたM-Kステントを用いることにより、大弯側・小弯側でも直型と同様な均一な圧での圧着が可能であり,また壁面にかかる圧は直型と差はなかった,曲面に対する,十分な追従がなされているものと考えられた.M-Kステントは構造上いわゆるwall-stentの範疇に入り,左右上下いずれの方向にも追従しやすい.これに加え屈曲型M-Kステントを用いることにより、弓部大動脈領域でも安定した大動脈との圧着がえられると考えられた.【はじめに】ステントグラフト留置術後に数ヶ月間にわたり体血圧・瘤内圧を同時測定し瘤経との関係についての報告はなく,本研究により瘤径と体血圧,瘤内圧の関係が明らかになると期待される.さらに瘤内圧に関与するファクターが同定されることにより,ステントグラフトの改良すべき点や早期に手術にconversionすべき症例に関する新たな知見がえられる.ステントグラフト留置術の野遠隔期での成績向上に関与する最も大きな問題が解決すると考える.【目的】大動脈瘤の実験モデルを作製し,ステントグラフト留置術後の瘤径の変化に影響を与える各ファクターについて検討した.【方法】食用ブタを用い,下行大動脈に瘤を作成し,ステントグラフト留置を行った.瘤内に送信機(圧)を入れ,信号を受信し解析した.さらに瘤径の変化,瘤内の血流の有無を検索した.術9ヵ月後に犠牲死させ,大動脈瘤,留置されたステントグラフトについて肉眼的に観察した.【結果】瘤径が縮小しない群ではlanding zoneの長さが有意に短い傾向が得られた,また,瘤内圧は縮小群で有意に低かった.血栓化の有無は有意なファクターではなかった.【考察】瘤径の変化は,瘤内圧が関与し血栓形成の有無はファクターとならない可能性が示唆された