hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
第二言語としての日本語ライティング評価:Good writingのさらなる追求

4.評価基準,ライティング評価ワークショップについての報告執筆・発表本研究の目的は,(1)アカデミック・ライティングにおける第二言語としての日本語小論文のgood writingとはどのようなものとして認識されているかを明らかにし,(2)評価者個人のライティング観を越えたgood writingの要素を検討するとともに,(3)評価の割れる原因を究明し,日本語ライティング評価・教育に貢献することである。平成20年度に,ライティング教育・評価の経験がある日本語教師10名に,2種類の小論文の「総合的評価」(点数付けと順位付け)及び「マルチプルトレイト評価」をしてもらい,総合的評価時のプロトコルを録音した。また,両評価についてのアンケート調査を行った。平成21年度は,9月に「ライティング評価の一致はなぜ難しいか:人間が介在するアセスメント」と題する論文(田中・長阪,2009)を発表し,評価の割れる原因について論じた。次に,上記プロトコル調査とアンケート調査を分析し,(1)「総合的評価」における上位3小論文の順位決定要因,(2)「総合的評価」と「マルチプルトレイト評価」の関係,(3)評価者の小論文評価時の思考プロセス,(4)日本語小論文のgood writingの要素について検討した。Good writingに関しては,「課題の達成」「主張の明確さ」「構成」「談話展開のテクニック」「客観的で広い視野からのサポート」「オリジナリティ」「表現力の豊かさ」等が順位決定要素となっていることが分かったが,どの要素を優先させて評価するかについては,評価者に共通の認識が認められなかった。その結果,全体的なアカデミックらしさが,「課題の達成」や「主張」や「全体構成」よりも前面に出て評価される可能性が示唆された。これは英語ライティング評価とは大きく異なる点である。日本語小論文において何が最も重要なのかについては,ある程度共通認識が必要であり,本研究によって,ライティング教育にも関わる重要な課題の1つが明らかになった。
力学・化学作用を利用した破壊した岩石の強度回復の促進・制御に関する基礎研究

地下利用を考える場合、地質・力学・環境条件を把握し、それらが力学的性質に与える影響を理解する必要がある。これにより、地下岩盤の利用対象を、堆積岩のような比較的弱い岩盤にも広げられる。破壊した岩石の回復は地下深部で起こる現象であり、圧力が影響する。また、岩石組織の影響の調査も重要である。そこで、破壊した岩石の回復に及ぼす圧力の影響ならびに、岩石内部の組成の影響を調べた。特に、様々な圧力下で弾性波速度・透水係数の経時変化を調べ、圧力の影響を明らかにした。試料として、砂岩2種類と玄武岩を用いた。玄武岩での試験より、微視き裂を多く含む場合、透水係数が高く、弾性波速度は小さくなることが示された。また、圧力の増大に伴い、透水係数は小さく、P波速度は上昇することが示された。理論計算により微視き裂密度、き裂の開口幅と透水性の関係を調べたところ、電子顕微鏡より観察されたき裂開口幅と、理論計算により得られたき裂開口幅の値は良く一致していた。また、き裂密度が高くなる場合、き裂の開口幅も高くなることが示された。砂岩ではXRD試験により組成を調べたのち、透水試験と弾性波速度測定を行った。砂岩での試験より、どのような砂岩においても弾性波速度は圧力の増大に伴い上昇するものの、透水係数が示す挙動は異なり、特に、粘土鉱物を含まず、空隙率の高い砂岩においては、透水係数は圧力に依存せず、しなかった。理論計算により流路の屈曲度を計算したところ、粘土を含まず空隙率の高い砂岩における流路の屈曲度は、粘土を含む空隙率の低い岩石でのものよりもはるかに小さくなった。これらの結果より、岩石内の圧力下での透水特性や弾性波伝播特性が実験的・理論的に明らかとなった。この結果より、地下深部における岩石の挙動が理解され、岩石の力学的性質の回復性に及ぼす圧力の影響が示された。岩石の回復性を利用した地下開発を進める場合、利用する場での地質条件・力学条件・環境条件を把握し、影響因子や発現機構を理解する必要がある。これらが明らかになれば、地下の利用対象を、堆積岩のような比較的弱い岩盤にも広げることが可能である。岩石の回復は、地下深部で得られる現象なので、圧力が影響を与えていると思われる。そこで、砂岩を利用して、様々な圧力下における弾性波速度および透水係数の測定を行い、これらの力学特性に及ぼす圧力の影響を調べた。試料として、粘土鉱物の含有量の小さい砂岩を用いた。手順としては、まず初めにインタクトな岩石試験片において弾性波速度および透水係数の圧力依存性を調べ、続いて岩石試験片に圧裂引張によってき裂を導入し、最後にき裂を導入した試験片を用いて、弾性波速度および透水係数の圧力依存性を調べた。また、き裂導入前後での弾性波速度および透水係数の圧力依存性の違いを比較した。試験の結果、透水係数および弾性波速度ともに、き裂の導入前後ともに、圧力の増大に伴って低下した。特に、40MPaより低い圧力(地下1.5kmでの圧力に相当)では、圧力が及ぼす影響が大きく、圧力の増大に伴う弾性波速度および透水係数の低下は顕著であった。透水係数は、き裂導入前後での違いは明確ではなかった。これは、岩石内の空隙がインタクトな状態からよく連結していたため、き裂の導入が透水係数に影響を及ぼさなかったものと思われる。一方、弾性波速度は、き裂導入後に明確に低下し、圧力の増大に伴って、き裂導入前後での差が小さくなった。ここまでの結果、圧力が破壊した砂岩の力学特性に及ぼす影響を明確にすることができ、力学特性を回復させることのできる圧力を明確にできた。岩石の回復性を利用した地下開発を進める場合、地質・力学・環境条件を把握し、それらの影響を理解する必要がある。岩石の回復は地下深部で起こる現象であり、圧力が影響する。また、岩石に含まれる鉱物種の影響の調査も重要である。そこで、破壊した岩石の回復性に及ぼす圧力の影響ならびに、岩石内部の組成の影響を調べた。特に、一定温度条件下において、様々な圧力下でP波速度・透水係数の経時変化を調べ、圧力の影響を明らかにした。初めにインタクトな岩石試験片において弾性波速度および透水係数の圧力依存性を調べ、続いて岩石試験片に圧裂引張によって巨視き裂を導入し、最後に巨視き裂を導入した試験片を用いて、弾性波速度および透水係数の圧力依存性を調べた。また、き裂導入前後での弾性波速度と透水係数の圧力依存性の違いを比較した。また、X線回折分析と蛍光X線分析によって岩石の組成を調べた。玄武岩では,巨視き裂を含む場合,インタクトな場合よりも透水係数がはるかに大きくなった.また,圧力の増大に伴って透水係数は減少した.砂岩では,巨視き裂が透水係数に及ぼす影響は認められなかった.また,いずれの岩石試料においても,圧力の増大に伴い弾性波速度が増大した.さらに,圧力の増大に伴って,インタクトな岩石と巨視き裂を含む岩石における弾性波速度の差が小さくなることが示された.

したがって、玄武岩と砂岩では、開口したき裂や圧力によるき裂の閉塞が力学的特性に及ぼす影響は大きく異なり、それは岩石内部構造及び組成に影響されると結論付けられる。特に、砂岩のように粘土鉱物を多く含む場合、き裂の開口が及ぼす影響は小さぐ、さらに、き裂の閉塞による透水性の低下や弾性波速度の上昇を実現できる、強度回復に重要な要素となることが示された。地下利用を考える場合、地質・力学・環境条件を把握し、それらが力学的性質に与える影響を理解する必要がある。これにより、地下岩盤の利用対象を、堆積岩のような比較的弱い岩盤にも広げられる。破壊した岩石の回復は地下深部で起こる現象であり、圧力が影響する。また、岩石組織の影響の調査も重要である。そこで、破壊した岩石の回復に及ぼす圧力の影響ならびに、岩石内部の組成の影響を調べた。特に、様々な圧力下で弾性波速度・透水係数の経時変化を調べ、圧力の影響を明らかにした。試料として、砂岩2種類と玄武岩を用いた。玄武岩での試験より、微視き裂を多く含む場合、透水係数が高く、弾性波速度は小さくなることが示された。また、圧力の増大に伴い、透水係数は小さく、P波速度は上昇することが示された。理論計算により微視き裂密度、き裂の開口幅と透水性の関係を調べたところ、電子顕微鏡より観察されたき裂開口幅と、理論計算により得られたき裂開口幅の値は良く一致していた。また、き裂密度が高くなる場合、き裂の開口幅も高くなることが示された。砂岩ではXRD試験により組成を調べたのち、透水試験と弾性波速度測定を行った。砂岩での試験より、どのような砂岩においても弾性波速度は圧力の増大に伴い上昇するものの、透水係数が示す挙動は異なり、特に、粘土鉱物を含まず、空隙率の高い砂岩においては、透水係数は圧力に依存せず、しなかった。理論計算により流路の屈曲度を計算したところ、粘土を含まず空隙率の高い砂岩における流路の屈曲度は、粘土を含む空隙率の低い岩石でのものよりもはるかに小さくなった。これらの結果より、岩石内の圧力下での透水特性や弾性波伝播特性が実験的・理論的に明らかとなった。この結果より、地下深部における岩石の挙動が理解され、岩石の力学的性質の回復性に及ぼす圧力の影響が示された。
口腔扁平上皮癌における細胞分裂制御遺伝子の発現解析

H17年度までの結果から、RAD21分解産物のうち、80KDのものが口腔粘膜上皮において分化と関連する可能性があることが示唆された。そこで本年度はまず口腔扁平上皮癌培養細胞株に様々な分化誘導作用があるとされている試薬を添加し分解産物の産生を検索した。その結果、トリコスタチンAや5アザサイチヂン、レチノイン酸などにおいても同様の分解産物が検出された。さらに口腔粘膜上皮の分化と関連しているといわれるカルパインの影響を考え、分化誘導試薬とカルパインインヒビターを併用した検索を行った。細胞分画を行い、核と細胞質におけるRAD21分解産物の発現を検討した結果、分化誘導試薬とカルパインインヒビターを共に添加した細胞で、RAD21の80KD分解産物が細胞質において減少しているという結果を得た。この結果によりRAD21はカルパインによって分解され、その80KD分解産物は核から細胞質へと移行して細胞分化に関連している可能性が示唆された。並行して症例数を増やしたレーザーマイクロダイセクション法とウエスタンブロット法を用いた検索にいても分化との関連をさらに裏付ける結果となった。現在はカルパインによっていかなるポイントで分解されるかについて質量解析によって検索を試みているが、検索が難しく、ポイントミューテーションを用いた検索方法に変更するかについて検討中である。今回の研究では主にレーザーマイクロダイセクション法からのウエスタンブロット法を実現する為に、検出感度についての検討を多く行ったが本年度はさらに応用としてその手法を微量検体ではなく微量に発現しているタンパク質の検出に用いることを試みた。その結果、FRNKタンパク質を培養細胞から検出することに成功し、FRNKの機能解析にこの手法が大きく役立った。我々は組織切片上微小細胞からの蛋白質の発現を解析する新しい手法として、レーザーマイクロダイセクション法により回収した少量の標的細胞からウエスタンブロットを行う手法を試みた。最初にレーザーによる回収法、バッファーの組成、各種エンハンサー試薬、検出の条件に関して様々な検討を行った。その結果、レーザーによって粉砕した組織切片を比較的マイルドな成分のバッファーに溶解する手法が効果的であることが分かった。また、各種エンハンサーを利用し、発色を短時間でデジタル撮影する手法が有効であった。そこで、この手法を用いて口腔粘膜上皮及び口腔扁平上皮癌におけるRAD21蛋白の発現を検索した。以前の研究でRAD21の遺伝子発現量が癌の浸潤様式の悪性化に伴って低下しているという結果を得ていたが、その結果をさらに症例数を増やして検討し、培養細胞を用いた実験で検証した。その結果、浸潤様式の悪性化とRAD21遺伝子発現量の減少が密接に関係があることが示唆された(Virchows Archiveに報告)。ウエスタンブロットにおいても同様の結果が得られ、またINFαの浸潤様式を示す部位に80KDの分解産物が検出された。INFαの浸潤様式を示す癌は比較的高分化型の癌が多いことから、正常上皮、過角化症、異型上皮より基底層、棘細胞層下層、棘細胞層より上層の細胞を回収しウエスタンブロットを行った所、過角化症、異型上皮の上層部において80KDの分解産物が検出された。この結果より、RAD21蛋白の80KDの分解産物が粘膜上皮の分化と関連する可能性が示唆された。
山地河川流路工の防災機能に関する研究

山地河川の河道の安定性は、土砂生産源から供給されてくる流砂量に大きく依存している。したがって、土砂生産量の正確な把握が特に要求される。また過剰な河道通過土砂量を制御するための砂防ダム、さらに河床変動を制御するための床固工や流路工は、その具備すべき防災機能が従来から定量的に評価されておらず、その評価手法も確立されていない。このような状況を認識した上で、本研究では、河道の安定性を評価するのに必要な河川上流域の生産土砂量の推算法を中心に下記の4項目について研究を行った。(1)土砂生産量の推算法斜面侵食と山地崩壊にもとづく土砂生産量の推算法をより一層適用性の高いものとするため、地質の要素を考慮に入れた計算手法を開発した。裸地面積および山地崩壊地面積を航空写真から簡単に求めるために、画像解析装置をパソコンに接続し、計算の簡易化を行った。また、土砂生産源からある特定地点までの流達率についても研究を進めた。(2)砂防ダムの防災機能とその合理的設計法流送土砂量制御のための最適な砂防ダムの位置とその規模、および砂防ダムの設計法を実験水路内に設けた砂防ダムモデルによる模型実験と解析結果から研究を進めた。(3)床固工の防災機能とその合理的設計法既設の実験水路を使用して床固工の実験を行い、許容流送土砂量のときと過剰流送土砂量のときについて実験を実施し、床固工の防災機能を研究した。なお、床固工が散在するような水路の水面形計算法を開発し、流路工全体の流路状況を把握できるようにした。(4)流路工の防災機能とその合理的設計法既設の分・合流実験水路により、流砂がある場合の流路工合流部における土砂の流送と洗掘・堆積問題を研究した。
葉における側方原基形成の方向性決定機構の解析

自然界に見られる生物の形態多様性を生み出す発生基盤の解明は、生物学における重要な課題のひとつである。本研究では植物の葉について、その解明を目指した。葉の複雑な形態が形成される過程では、葉原基の辺縁領域に小葉の原基が方向性をもって形成される。形成方向は種によって異なっており、その違いは形態多様性を生み出す大きな要因になっている。近年の研究で、小葉形成に必須の転写因子群や植物ホルモンが明らかになってきている一方、小葉形成の方向を決める機構は、ほとんど理解されていない。そこで本研究では、小葉形成方向決定機構の解明を目的とし、同一の科に属し比較的近縁でありながら方向性の異なる二種(求頂的なタイプのハナビシソウと求基的なタイプのクサノオウ)を材料として選定して多角的なアプローチで発生学的解析を進めた。私は、なんらかの発生要因に勾配があることを想定し、特に葉原基の成長速度と、組織の分化状態について検討した。まず、葉原基の成長を経時的に観察する実験系を構築し、成長速度の測定を行った。その結果、ハナビシソウでは葉の先端側の成長速度が高く小葉形成方向を説明できる結果が得られたものの、クサノオウでは合わない結果となった。次に、SEMを用いた表皮構造の詳細な解析を行ったところ、クサノオウでは小葉形成中の発生段階において求基的な表皮組織の分化(トライコーム形成)が認められた。さらに、qRT-PCR法により小葉形成中のごく若い葉原基を用いて遺伝子発現解析を行ったところ、組織分化状態のマーカー遺伝子と考えられるCINCINNATA遺伝子の発現が、クサノオウでは葉の先端側で上昇していることが認められた一方、ハナビシソウではこの発生段階では発現上昇は認められなかった。以上の結果から、ハナビシソウでは成長速度の勾配、クサノオウでは組織分化状態の勾配がそれぞれの種で方向性をもった小葉形成を司っているのではないかという可能性が示唆された。研究のリソースが乏しい材料を使わざるを得ないテーマであるためにこれまで理解が進んでこなかった発生現象に対して、様々な工夫を凝らした実験系を構築して、成長速度の勾配や遺伝子発現解析、レーザーアブレーション技術を用いた発生の攪乱実験を進め、小葉形成の方向性決定という本来の目的に対して重要な知見を得ることができたと考えている。本研究では、クサノオウにおける求基的な小葉形成がCINCINNATA遺伝子の発現するタイミングによって決まっているのではないかという仮説を提案した。この可能性について検証するためには、amiRNAなどを用いてCINCINNATA遺伝子の発現を抑制し、求基的な方向性が失われるかどうかを調べることが最重要課題であると考えられる。また、ハナビシソウにおける求頂的な小葉形成が器官の成長速度勾配によって決まっているのではないかという仮説を提案しており、成長を負に制御する因子を葉の先端側で特異的に発現させた場合に求頂的な方向性が失われるかどうかを調べることもできるのではないかと考えている。また、小葉形成に先立って葉の辺縁でオーキシン応答極大点の形成パターンが形成されていることを想定しており、それは他の種では確かめられている点であるが、実際にハナビシソウとクサノオウで調べられてはいない。オーキシン応答性遺伝子であるGH3およびオーキシン応答極大点の形成を担うPIN遺伝子は既に単離済であり、その発現パターンを調べることが今後な期待される。自然界にみられる生物の形態多様性がどのような発生基盤によって生み出されているのか、という問いは生物学において重要な課題の一つである。本研究は、特に植物の葉という器官に着目し、その形態における発生進化学的な理解を進めることを目的としている。近年の分子発生学的な知見の急速な蓄積によって、葉の形態の複雑さを決める発生現象は、茎頂分裂組織における葉の原基形成という発生現象と非常に共通性が高いことが示されつつある。しかし、後者は基本的にすべての種において画一的な現象であるのに対し、前者には著しい多様性が見られ、多様性の部分についてはほとんど理解が進んでいないのが現状である。本研究では、葉の中で小葉原基を作るパターンが異なる複数の植物種を研究材料として用いて、in situ hybridization法を用いた遺伝子発現解析、レーザーアブレーション法を用いた微小操作などを用いることで、原基形成のパターンを決める要因について同定することを目指している。今年度は、細胞分裂活性の指標となるHistone H4の発現解析や、組織の未分化性の指標となるclass1 KNOX遺伝子群、LFY、UFO遺伝子などの単離・発現解析を行い、その結果、求頂的な小葉形成を行うハナビシソウという植物で、葉原基の先端基部軸に沿って組織がほぼ一様な未分化性を有する可能性が示唆された。また、レーザーアブレーション法を用いて葉の発生を物理的に攪乱する実験を行った。葉原基先端を損傷した場合、速やかに無傷組織から頂小葉の再形成が確認された。一方、側小葉予定領域を損傷した場合には、やや遅れて・予定領域よりは葉の先端に近い部分に新たな側小葉が形成された。このことから、葉原基の先端付近の組織は原基を形成する能力を保持しているものの、頂小葉存在下では側方抑制効果によってそのごく近傍には形成されないような仕組みが存在するのではないか、と考えられる。自然界にみられる生物の形態多様性は、どのような発生基盤によって生み出されているだろうか。

この問いは生物学において重要な課題の一つであり、本研究は、特に植物の葉という器官に着目し、その発生進化学的な理解を進めることを目指している。葉の複雑な形態が形成される過程では、葉原基の辺縁領域に小葉原基となる細胞集団が形成される。近年の研究で、小葉原基形成に必須の転写因子群や植物ホルモンが明らかになってきている一方、小葉形成パターンを決める機構は、ほとんど理解されていない。そこで本研究では、小葉形成パターン決定機構の解明を目的とし、同一の科に属し比較的近縁でありながらパターンの異なる二種(ハナビシソウ、クサノオウ)を材料に、多角的なアプローチで発生学的解析を進めている。まず、葉原基の成長率勾配がパターンの決定要因ではないかという仮説が以前提案されていたものの、実験的に検討されていなかったため、この仮説の検討を試みた。葉原基の成長を経時的に観察する実験系を立ち上げ、成長率の測定を行った。その結果、ハナビシソウでは仮説と合う結果が得られたものの、クサノオウでは合わない結果となり、他の要因も関与している可能性が示唆された。そこで、他の決定要因として考えられる組織の分化状態を調べるために、まずSEMを用いた表皮構造の詳細な解析を行った。組織分化のひとつの指標である表皮細胞のサイズを測定したところ、細胞状態が分裂期から伸長期へと移行する方向性・タイミングは小葉形成パターンの決定要因ではないことが分かった。次に、クサノオウについて表皮細胞の分化(トライコーム形成)を観察したところ、こちらは小葉パターンと合致した傾向が見られた。今後は、成長の詳細な定量解析、および遺伝子発現解析などを用いた組織の分化状態の評価をさらに進める予定である。自然界に見られる生物の形態多様性を生み出す発生基盤の解明は、生物学における重要な課題のひとつである。本研究では植物の葉について、その解明を目指した。葉の複雑な形態が形成される過程では、葉原基の辺縁領域に小葉の原基が方向性をもって形成される。形成方向は種によって異なっており、その違いは形態多様性を生み出す大きな要因になっている。近年の研究で、小葉形成に必須の転写因子群や植物ホルモンが明らかになってきている一方、小葉形成の方向を決める機構は、ほとんど理解されていない。そこで本研究では、小葉形成方向決定機構の解明を目的とし、同一の科に属し比較的近縁でありながら方向性の異なる二種(求頂的なタイプのハナビシソウと求基的なタイプのクサノオウ)を材料として選定して多角的なアプローチで発生学的解析を進めた。私は、なんらかの発生要因に勾配があることを想定し、特に葉原基の成長速度と、組織の分化状態について検討した。まず、葉原基の成長を経時的に観察する実験系を構築し、成長速度の測定を行った。その結果、ハナビシソウでは葉の先端側の成長速度が高く小葉形成方向を説明できる結果が得られたものの、クサノオウでは合わない結果となった。次に、SEMを用いた表皮構造の詳細な解析を行ったところ、クサノオウでは小葉形成中の発生段階において求基的な表皮組織の分化(トライコーム形成)が認められた。
微生物二次代謝産物からの癌細胞足場非依存性増殖阻害物質の探索と応用研究

本年度は、(1)放線菌TT2149株が生産する活性物質の単離・構造決定と生物活性評価、(2)糸状菌由来阻害物質anicequolの構造活性相関について検討を行い、以下の結果を得た。(1)前年度までにTT2149の活性成分3種類を単離したが、構造解析に十分な量が得られなかった。本年度は生産培養条件の検討と大量培養を行い、約10Lの培養液から単一な成分TT2149Cを3.3mg得ることができた。これについて構造解析を行った結果、糖1位と6位の立体化学は未決定であるが、spicamycinの脂肪酸側鎖9位にcis型二重結合が存在する新規化合物であることを明らかにした。次いで、類縁化合物のspicamycin、septacidinと共に、TT2149Cの足場非依存増殖阻害活性を比較検討した。3化合物の間で、IC_<50>値に大きな差はなく、10nM程度でSKOV-3の足場非依存性増殖を阻害し、基質接着下の細胞は3040nMで阻害された。また、(財)癌化学療法センターの癌パネル試験では、種々の癌細胞の増殖をIC_<50>値110nMで阻害し、そのフィンガープリントパターンは、KRN5500 (spicamycin合成誘導体)に高い相関を示した。TT2149Cの作用機序については興味が持たれるが、類縁化合物のKRN5500が米国で抗癌剤の臨床試験中(Phasc I)であることから、TT2149Cをリードとした抗癌剤開発は困難と考えられる。(2)Anicequol (3β,5α,7β,11β,16β-16-acetoxy-3,7,11-trihydroxyergost-22-en-6-one)を化学変換することにより誘導体合成を行い、構造活性相関を調べた。その結果、anicequolの側鎖二重結合を還元した化合物と3位水酸基をアセチル化した化合物がanicequolよりもDLD-1の足場非依存性増殖を阻害する有効濃度が低く、かつ基質接着下の細胞に対する毒性が低いことがわかった。今後は、これらの誘導体を大量に調製し、マウスでのin vivo試験を実施する予定である。放線菌500株、糸状菌100株の培養液ブタノール抽出物を一次スクリーニングに供した。その結果、放線菌3株と糸状菌1株の培養抽出エキスに大腸癌由来DLD-1細胞の足場非依存性増殖に対する阻害活性が認められた。このうち、活性の再現性が得られた放線菌と糸状菌1株ずつについて、活性成分の単離・同定を試みた。TP-F0213株を液体培養し、酢酸エチル抽出により、粗活性抽出物を得た。これをシリカゲルカラム精製し、活性画分を再結晶することにより、活性成分(anicequolと命名)を得た。NMR及びX線結晶解析により、本物質の構造を(3β,5α,7β,11β,16β,24S)-16-acetoxy-3,7,11-trihydroxyergost-22-en-6-oneと決定した。本物質は新規化合物であった。

本物質は、大腸癌由来DLD-1細胞の足場非依存性増殖を1.2μMで阻害し、足場依存性増殖は40μMで阻害したことから、足場非依存性増殖の選択的阻害剤であると言える。2)放線菌TT2149株が生産する活性成分の同定TT2149株を10L液体培養し、酢酸エチル抽出により、粗活性抽出物を得た。これをシリカゲルカラム、分取HPLCにより精製し、活性成分A (0.3mg)、B (0.6mg)、C (0.3mg)を得た。これらはいずれも同一のUVスペクトルを有し、その波形から核酸系物質であると予測された。これらのうちAとBは混合物であったため、Cについて構造解析を進めているが、量が少ないために構造決定には至っていない。本年度は、(1)放線菌TT2149株が生産する活性物質の単離・構造決定と生物活性評価、(2)糸状菌由来阻害物質anicequolの構造活性相関について検討を行い、以下の結果を得た。(1)前年度までにTT2149の活性成分3種類を単離したが、構造解析に十分な量が得られなかった。本年度は生産培養条件の検討と大量培養を行い、約10Lの培養液から単一な成分TT2149Cを3.3mg得ることができた。これについて構造解析を行った結果、糖1位と6位の立体化学は未決定であるが、spicamycinの脂肪酸側鎖9位にcis型二重結合が存在する新規化合物であることを明らかにした。次いで、類縁化合物のspicamycin、septacidinと共に、TT2149Cの足場非依存増殖阻害活性を比較検討した。3化合物の問で、IC_<50>値に大きな差はなく、10nM程度でSKOV-3の足場非依存性増殖を阻害し、基質接着下の細胞は3040nMで阻害された。また、(財)癌化学療法センターの癌パネル試験では、種々の癌細胞の増殖をIC_<50>値110nMで阻害し、そのフィンガープリントパターンは、KRN5500(spicamycin合成誘導体)に高い相関を示した。TT2149Cの作用機序については興味が持たれるが、類縁化合物のKRN5500が米国で抗癌剤の臨床試験中(Phase I)であることから、TT2149Cをリードとした抗癌剤開発は困難と考えられる。(2)Anicequol(3β,5α,7β,11β,16β-16-acetoxy-3,7,11-trihydroxyergost-22-en-6-one)を化学変換することにより誘導体合成を行い、構造活性相関を調べた。その結果、anicequolの側鎖二重結合を還元した化合物と3位水酸基をアセチル化した化合物がanicequolよりもDLD-1の足場非依存性増殖を阻害する有効濃度が低く、かつ基質接着下の細胞に対する毒性が低いことがわかった。今後は、これらの誘導体を大量に調製し、マウスでのin vivo試験を実施する予定である。
アメリカ環境文学の風景構築における人種とジェンダーの問題について

本研究「アメリカ環境文学の風景構築における人種とジェンダーの問題について」は、環境文学の新しい風景構築に作用する様々な要因を、支配的文化の脱中心化と、周辺化され声を奪われてきた人種とジェンダーの側面から再検討し、非白人、ネイテイアイヴアメリカン作家、とくに女性作家について風景創造と人種・ジェンダーの関係を具体的に明らかすることを目標とし課題は以下3点であった。1)ソロー、ミュアー、アビーなど白人男性作家の風景とピクチャレスクの伝統の関係についての再検討2)TT.ウイリアムス、メアリー・オースティンなど白人西部女性作家の風景ととジェンダーの関係について3)その他のアメリカ南西部女性作家の風景ととジェンダーの関係について各課題についてそれぞれ以下の研究成果があった。1)(1)論文「測量技師ソローと沼地のポリティックス」(『新たな夜明け』所収)においてソローの測量技師としての仕事の実態解明を試みて、測量と風景構築の関係を論じ、ソローが沼地の土地開発に反対し環境保護の思想へと発展した過程を明らかにした。(2)"Global Walden"(米ソロー学会誌、The Concord Saunterer所収)ソロー『ウォールデン』と日本のネイチャーライティングの伝統の関係が鴨の長明の『方丈記』に始まることを論じた。2)と3)(3)論文「テリトリィからプレイスへ-『ウォールデン』と『境界の失われた土地の物語』(ASLE-J国際学会論文集所収)でソローとメアリー・オースティンの関係を論じ、南西部女性作家が東部の男性作家の風景把握を、ジェンダーと人種への多文化的アプローチからいかに改変したかを考察した。本研究「アメリカ環境文学の風景構築における人種とジェンダーの問題について」は、環境文学の新しい風景構築に作用する様々な要因を、支配的文化の脱中心化と、周辺化され声を奪われてきた人種とジェンダーの側面から再検討し、非白人、ネイテイアイヴアメリカン作家、とくに女性作家について風景創造と人種・ジェンダーの関係を具体的に明らかすることを目標とする。15年度の課題は以下2点であった。1)ソロー、ミュアー、アビーなど白人男性作家の風景とピクチャレスクの伝統の関係についての再検討2)TT.ウイリアムス、メアリー・オースティンなど白人西部女性作家の風景とジェンダーの関係について1)と2)の課題についてそれぞれ以下の研究成果があった。(3)解説記事「ソロー・オールコット・ハウス売り出し中」(ソロー論集、No.30、96-98掲載)で米ソロー協会会報の記事と最近の動向を紹介した。(4)論文「テリトリィからプレイスへ-『ウォールデン』と『境界の失われた土地の物語』(ASLE-J国際学会論文集所収)でソローとメアリー・オースティンの関係を論じ、南西部女性作家が東部の男性作家の風景把握を、ジェンダーと人種への多文化的アプローチから、いかに改変したかを考察した。更に1)と2)両方に関連して、2本の書評を発表した。本研究「アメリカ環境文学の風景構築における人種とジェンダーの問題について」は、環境文学の新しい風景構築に作用する様々な要因を、支配的文化の脱中心化と、周辺化され声を奪われてきた人種とジェンダーの側面から再検討し、非白人、ネイテイアイヴアメリカン作家、とくに女性作家について風景創造と人種・ジェンダーの関係を3点で明らかすることを目標とした。1)ソロー、ミュアー、アビーなど白人男性作家の風景とピクチャレスクの伝統の関係についての再検討2)TT.ウイリアムス、メアリー・オースティンなど白人西部女性作家の風景とジェンダーの関係について3)その他のアメリカ南西部女性作家の風景とジェンダーの関係について各課題についてそれぞれ以下の研究成果があった。1)

(1)論文「測量技師ソローと沼地のポリティックス」(『新たな夜明け』所収)においてソローの測量技師としての仕事の実態解明を試みて、測量と風景構築の関係を論じ、ソローが沼地の土地開発に反対し環境保護の思想へと発展した過程を明らかにした。(2)"Global Walden"(米ソロー学会誌、The Concord Saunterer所収)ソロー『ウォールデン』と日本のネイチャーライティングの伝統の関係が鴨の長明の『方丈記』に始まることを論じた。2)と3)(3)論文「テリトリィからプレイスへ-『ウォールデン』と『境界の失われた土地の物語』(ASLE-J国際学会論文集所収)でソローとメアリー・オースティンの関係を論じ、南西部女性作家が東部の男性作家の風景把握を、ジェンダーと人種への多文化的アプローチからいかに改変したかを考察した。その他としてソロー論集、No.30およびNo.31で米ソロー協会会報の記事と最近の研究動向を紹介した。
歯周病の心筋虚血障害への関与:基礎的メカニズムの解明

心筋虚血障害の基礎的メカニズムを解明すべく、まず慢性軽度アルコール摂取のischemic preconditioning(PC)様効果におけるphospholipase C(PLC)の役割について検討した。モルモットに2.5%アルコールを4ヶ月間飲ませた後、心臓を摘出して45分間虚血48分間再灌流を行った。コントロール群に比べて、アルコール群では有意に虚血後の心機能の回復は良好で心筋壊死の指標としてのCPKも低値であった。PLCの阻害薬であるU-73122を虚血前10分間灌流したアルコール群ではこの保護効果が消失した。以上より、PLCは心筋虚血耐性獲得に必要であることが判明した。臨床面では慢性炎症である歯周病の心筋虚血障害への関与を検討している。昨年測定した正常者の血中コレステロール値と合致するように歯周病患者20名のコレステロールを測定した。正常範囲内(220mg/dl以下)、軽度上昇(221-240mg/dl)、中等度上昇(241-280mg/dl)、高度上昇(281mg/dl以上)の4群に分けてそれぞれ血圧、心電図変化、腎機能を検討している。また、血管内皮細胞障害の指標としてnitric oxide synthase inhibitorである血中asymmetric dimethylarginine(ADMA)を測定中である。また、頚動脈エコーにて内膜肥厚を、血管硬度の指標として脈波伝播速度(Pulse Wave Velosity)を、血管狭窄の指標として足関節/上腕血圧比(Ankle-Brachial Index)を測定し正常者と比較検討中である。以上よりADMAとその他の危険因子、動脈硬化度との相関関係をStepwise Multiple Regression Analysisにて解析し歯周病患者において血管内皮細胞障害が存在するか否かを検討し心節梗塞発症への開与を解明しつつある。心筋虚血障害の基礎的メカニズムを解明すべく、まず慢性軽度アルコール摂取のischemic preconditioning (PC)様効果におけるphospholipase C (PLC)の役割について検討した。モルモットに25%アルコールを4ヶ月間飲ませた後、心臓を摘出して45分間虚血48分間再灌流を行った。また、血管内皮細胞障害の指標としてnitric oxide synthase inhibitorである血中asymmetric dimethylarginine (ADMA)を測定中である。また、頚動脈エコーにて内膜肥厚を、血管硬度の指標として脈波伝播速度・(Pulse Wave Velosity)を、血管狭窄の指標として足関節/上腕血圧比(Ankle-Brachial Index)を測定し正常者と比較検討中である。以上よりADMAとその他の危険因子、動脈硬化度との相関関係をStepwise Multiple Regression Analysisにて解析し歯周病患者において血管内皮細胞障害が存在するか否かを検討し心筋梗塞発症への関与を解明しつつある。
新規蛍光増強法ＩｍｐａｃＴａｇの開発と超高感度イムノクロマト診断への応用

本研究は、当研究室が開発した超高感度同時多項目測定法(MUSTag法)をさらに応用して開発した蛍光シグナル増強法を基盤技術とした新しいイムノクロマト診断法及びデバイス作製をめざす研究である。MUSTag法の応用であるIMPACTagでは、理論的な予想の10倍までは届かず残念せざるをえなかった。但し、インフルエンザウイルス検出では、蛍光イムノクロマト法の開発を平行して行った結果、従来よりも100倍高感度なイムノクロマトチップと測定機器が完成した。また、パピローマウイルスのL1蛋白を用いて子宮頚癌ワクチン接種後の抗体価を高感度に検出できるアッセイ系も完成した。高齢化社会を迎えた現在、医療費の削減や患者のQOL向上実現のために、疾患を早期に診断し、的確な薬効予測に基づく投薬で早期に完治する予防的治療の確立が重要である。各種疾患の的確な診断法開発のためには、次世代の汎用的診断技術として「蛋白バイオマーカーの同時多項目分析技術」および「迅速簡易測定技術」の臨床診断への応用が急がれている。そこで本研究は、新しいイムノクロマト診断法及びデバイス作製し、1緊急性を有する鳥インフルエンザの亜型識別(H5N1)と、2社会的認知度が近年上昇している子宮頸癌予防ワクチンの中和抗体検出(タイプ16型、18型)も含めた超高感度イムノクロマト法(従来法の1,000倍以上の感度)の確立をめざす研究であり、最終的には外来・屋外いずれでも実施可能な場所を問わない多項目診断が可能な完成度を達成目標に設定した。まず、鳥インフルエンザの亜型識別(H5N1)に対しては、新たな抗体作製を行った。また、子宮頸癌予防ワクチンの中和抗体検出(タイプ16型、18型)のためには、それぞれパピローマウイルスの16型、18型のL1抗原の人工発現系確立を行った。それに伴って、検出系の確立、および測定機器の共同開発を行った。結論としては、MUSTag法の応用であるIMPACTagでは、蛍光強度を2-3倍程度増強できたが、理論的な予想の10倍までは届かず残念せざるをえなかった。但し、蛍光イムノクロマト法の開発を平行して行った結果、従来よりも100倍高感度なイムノクロマトチップと測定機器が完成した。また、子宮頸がんの抗原であるL1蛋白も、カイコの系で大量発現系が完成し、この抗原を用いた磁気ビーズELISAとイムノクロマト法は、MUSTagを使用するまでもなく高感度なアッセイ系が完成した。当初計画していた蛍光増強法であるIMPACTagの応用は、蛍光強度が理論値に達せず、またイムノクロマト法で使用した場合、目詰まりが起こり使用できなかった。これ等の困難を克服するため急遽、開発の方向を蛍光ナノビーズ標識に切り替え、蛍光検出器の開発で高感度化する方向性を取った。綿密なスケジュールのもと、これらの機器開発が企業との連携で完了し、高病原性鳥インフルエンザウイルスH5N1に対する抗体取得では、H5N1の亜型すべてに反応する抗体が得られた。季節性A型、B型も含め、培養ウイルス株を用いた検定では、蛍光イムノクロマト法の感度は10-1,000倍の高感度化が得られた。H5N1のトリインフルエンザ検出系では15分の検出時間で、従来より10倍高感度な測定系が完成した。季節性インフルエンザに関しては、昨年度より進めていた臨床試験が終了し、感度が従来法の100倍程度得られることが判明し、発症6時間以内でも陽性として検出できる感度であった。このため、厚生労働省への申請を行っている最中である。また、H5N1に関してはPMDAとの事前相談にて、アジア各国でのヒトサンプル使用が必須とのことであるため、現在ペンディングにしている。一方、子宮頚癌ワクチン効果判定イムノクロマト作製に関しては、パピローマウイルスのL1抗原の大量発現が実現できたことにより、開発の目的がほぼ達成できた。これらのアッセイ系を用いて、本年度までに延べ100例以上のワクチン接種対象者にて、血液中の抗体価を測定した結果、ワクチン接種回数に応じた抗体価の上昇が極めて正確に検出できたこと、ワクチン接種後でも抗体価が上がりにくい対象者、3回接種後には抗体価が下がる対象者がいることなど、多くの問題点が発見された。イムノクロマト法に関しては、今後迅速な判定療法として、今後臨床試験に向けた計画を立てる予定である。鳥インフルエンザはその発症により数十万人以上の死者が発生すると予想され、対応が緊急性を有する疾患である。その診断は、咽頭ぬぐい液を用いた通常のイムノクロマトやELISA法、型別診断には通常のPCRが用いられている。鳥インフルエンザ(H5N1)の潜伏期は平均10日で、発症までに(日本に侵入する経路:空港など)簡便な検査でいち早く発見し、隔離やワクチン療法を試行する必要がある。

現状の簡易検査では感度不足で発見が遅れるため、本法を応用し超高感度でしかも多項目(亜系も含め)検出できる簡便な迅速イムノクロマト法が必要とされている。子宮頸癌は予防ワクチン接種への関心が社会的に高まっているが、接種によって誘導される中和抗体(感染を防ぐ主体)の検出系が確立されていない。申請者等は、これまでに超高感度同時多項目測定法(MUSTag法:特許第4111984号、各国移行中)をさらに応用した蛍光シグナル増強法(ImpacTag法;特許申請中)を基盤技術として開発して来た。本法による新しいイムノクロマト診断法及びデバイス作製により、個人レベルで中和抗体を確認できることから、予防効率を大幅に上昇できる。本研究は、緊急性のある鳥インフルエンザと子宮頸癌にフォーカスし、超高感度検出可能な蛍光イムノクロマト法と検出機器の開発を目指している。本研究により測定機器のポータブル化や測定手技の簡便化が可能になるため、屋外での診断にも応用できる。これらの取り組みにより、本法を応用したOTC(Over The Counter)薬を早期に実用化し、各種疾患の早期発見と治療効率の向上、個別化医療へ貢献し、国民が健康で安心して暮らせる社会の実現が可能となる。また世界に先駆けた新しい診断の分野を開拓できうると確信している。当初計画していた蛍光増強法であるIMPACTagの応用は、蛍光強度が理論値に達せず、またイムノクロマト法で使用した場合、抗体に遺伝子DNAが付加され分子量が多くなったため、目詰まりが起こり使用できなかった。これ等の困難を克服するため急遽、開発の方向を蛍光標識使用に切り替え、検出器の開発で高感度化する方向性を取った。幸にも、これらの機器開発が企業との連携で順調に進んだこと、および困難を予想していたH5N1抗体の取得も順調にいき、またパピローマウイルスのL1抗原の発現系においても、カイコでの発現系を使用する事で大量発現が実現できた。これらの開発の中で、一般的な測定法に加え、当初から目的としていた簡易診断法であるイムノクロマト法の開発の目的がほぼ達成できた。H5N1のトリインフルエンザ検出系では、H5N1に加え季節性ABに対して、蛍光イムノクロマト法による15分、従来より10倍高感度な測定系の完成。子宮頸がんワクチン効果判定では、磁気ビーズ系ELISAと簡易金コロイドイムノクロマトが完成した。本年度、AB型インフルエンザで臨床試験開始、H5に関してはクロス反応を全亜型ウイルスで施行した。子宮頸がんワクチン効果判定では、100例以上のワクチン接種者、健常者での測定を行い、完成した系が十分に今後の臨床試験に耐えうる性能を持っていることが判明した。(1)新型インフルエンザの抗体作製(研究協力者:細川幸生、連携研究員:野村奈美子):H5N1型、高病原性部位認識抗体はすでに作製を終了した段階である。作製した抗体はそれぞれサブタイプ同定、必要に応じてFab化、ImpacTag化した後、乖離常数等を検定し、有用な抗体の選定を行った。(2)評価に使用するウイルス感染細胞と不活化サンプルの作製(野村奈美子、研究分担者:櫻井陽):抗体の評価に使用する季節性インフルエンザおよびN5型ウイルス抗原に関しても作製する事ができた。(3)ImpacTagアッセイにおける超高感度試薬の開発(細川幸生、研究協力者:森實芳仁、芝崎太):現状での感度は10,000 pfu/
ゴール指向要求記述を用いた自己適応システムの検証手段に関する研究

本研究では,自己適応システムの検証に状態マシン図などのUMLモデルだけでなく,ゴール指向要求記述も利用することにより,各検証に必要な状態数を抑制するとともに,要求に対して直感的に検証結果を確認することのできる自己適応システムの検証手段を確立し,検証をサポートするツール群(変換ツールおよび検証ツール)を実装した.また,検証結果に基づいた自己適応システムの実装手段を検討し,確立した.近年ソフトウェアの大規模・複雑化に伴い,環境の変化に対しても人が介在すること無く,動的に環境に適応するソフトウェアが求められるようになっている.そこで,環境や実行状況の変化に対しても,与えられたゴールを達成するために振舞いや構成を切替える自己適応システムが注目されているが,その開発,特に振舞いの正しさの保証はいまだ容易であるとは言えない.そこで本研究では,自己適応システムの検証に状態マシン図などのUMLモデルだけでなく,ゴール指向要求記述も利用することにより,各検証に必要な状態数を抑制するとともに,要求に対して直感的に検証結果を確認することのできる自己適応システムの検証手段を確立し,検証をサポートするツール群(変換ツールおよび検証ツール)を実装する.平成24年度は,テーマ1「要求記述と検証記述の対応関係の決定」,テーマ2「適応を考慮した検証手段の確立」,およびテーマ3「検証結果を反映した実装モデル構築手法の確立」を完遂し,各テーマの成果を統合した検証フレームワークを完成した.テーマ1,2に関しては,各機能に求められる要件を満たすように,平成24年度に実装した各ツール、すなわち平成24年度に定義した記述言語で書かれたモデルに対し、平成24年度に確立した検証式に対するモデル検査手法の実装,さらにゴール指向要求記述KAOSを利用した自己適応システムの開発手法やモデル駆動型の検証プロセスといった既存の成果を基盤として要求記述から検証記述を抽出,決定する手段の実装,およびモデル検査に有効な既存ツールをを自己適応システム検証のために拡張したツールを統合した.テーマ3「検証結果を反映した実装モデル構築手法の確立」に関しては,自己適応システム実装のために必要とされる状況の監視,分析,変化の決定,コンポーネントの切り替えによる変化を実現することのできる機能を実装した。.近年ソフトウェアの大規模・複雑化に伴い,環境の変化に対しても人が介在すること無く,動的に環境に適応するソフトウェアが求められるようになっている.そこで,環境や実行状況の変化に対しても,与えられたゴールを達成するために振舞いや構成を切替える自己適応システムが注目されているが,その開発,特に振舞いの正しさの保証はいまだ容易であるとは言えない.そこで本研究では,自己適応システムの検証に状態マシン図などのUMLモデルだけでなく,ゴール指向要求記述も利用することにより,各検証に必要な状態数を抑制するとともに,要求に対して直感的に検証結果を確認することのできる自己適応システムの検証手段を確立し,検証をサポートするツール群(変換ツールおよび検証ツール)を実装する.平成25年度は,システム検証実験を通じて研究成果を評価し,その成果を公開・発表した.まず,前年度までのテーマ1「要求記述と検証記述の対応関係の決定」,テーマ2「適応を考慮した検証手段の確立」,およびテーマ3「検証結果を反映した実装モデル構築手法の確立」の成果である検証フレームワークを利用した,自己適応システム検証実験を通じてその有効性を評価した.並行して,テーマ13の成果をそれぞれ国内シンポジウムや国際会議へ投稿し,研究成果を発表した.本研究では,自己適応システムの検証に状態マシン図などのUMLモデルだけでなく,ゴール指向要求記述も利用することにより,各検証に必要な状態数を抑制するとともに,要求に対して直感的に検証結果を確認することのできる自己適応システムの検証手段を確立し,検証をサポートするツール群(変換ツールおよび検証ツール)を実装した.また,検証結果に基づいた自己適応システムの実装手段を検討し,確立した.近年ソフトウェアの大規模・複雑化に伴い,環境の変化に対しても人が介在すること無く,動的に環境に適応するソフトウェアが求められるようになっている.そこで,環境や実行状況の変化に対しても,与えられたゴールを達成するために振舞いや構成を切替える自己適応システムが注目されているが,その開発,特に振舞いの正しさの保証はいまだ容易であるとは言えない.そこで本研究では,自己適応システムの検証に状態マシン図などのUMLモデルだけでなく,ゴール指向要求記述も利用することにより,各検証に必要な状態数を抑制するとともに,要求に対して直感的に検証結果を確認することのできる自己適応システムの検証手段を確立し,検証をサポートするツール群(変換ツールおよび検証ツール)を実装する.平成23年度は,テーマ1「要求記述と検証記述の対応関係の決定」,テーマ2「適応を考慮した検証手段の確立」の遂行の核となる記述言語・アルゴリズムを設計し,個別の実装に取り掛かった.テーマ1,2に関しては,各機能に求められる要件を整理し,記述言語を定義することで,テーマ1で決定したゴール指向要求記述を利用した,検証式に対するモデル検査手法を確立し,その後ゴール指向要求記述KAOSを利用した自己適応システムの開発手法やモデル駆動型の検証プロセスといった既存の成果を基盤として要求記述から検証記述を抽出,決定する手段,およびモデル検査に有効な既存ツールをを自己適応システム検証のために拡張したツールを実装した.テーマ3「検証結果を反映した実装モデル構築手法の確立」に関しては,自己適応システム実装のために必要とされる状況の監視,分析,変化の決定,コンポーネントの切り替えによる変化を実現することのできる実装モデルの検討に取り掛かった.平成24年度の研究実績の各項目について、年度当初の研究実施計画の項目(1.2)、(1.3)、(2.2)、(3.1)、および(3.2)に記載した内容を、おおむね達成できているため。

平成23年度は,テーマ1「要求記述と検証記述の対応関係の決定」,2「適応を考慮した検証手段の確立」の遂行の核となる記述言語・アルゴリズムを設計し,個別の実装に取り掛かった.テーマ1,2に関しては,各機能に求められる要件を整理し,記述言語を定義することで,テーマ1で決定したゴール指向要求記述を利用した,検証式に対するモデル検査手法を確立し,その後ゴール指向要求記述KAOSを利用した自己適応システムの開発手法やモデル駆動型の検証プロセスといった既存の成果を基盤として要求記述から検証記述を抽出,決定する手段,およびモデル検査に有効な既存ツールをを自己適応システム検証のために拡張したツールを実装した.テーマ3「検証結果を反映した実装モデル構築手法の確立」に関しては,自己適応システム実装のために必要とされる状況の監視,分析,変化の決定,コンポーネントの切り替えによる変化を実現することのできる実装モデルの検討に取り掛かった.以上により,本研究の目的のうち,要求を反映した検証記述の導出(課題1),および振舞いの変化を考慮した検証プロセスの確立(課題2),について、一定の成果を得たものと評価する。今後は、研究計画調書に記載した計画の通りに推進する予定である。平成24年度は,テーマ1「要求記述と検証記述の対応関係の決定」,テーマ2「適応を考慮した検証手段の確立」,テーマ3「検証結果を反映した実装モデル構築手法の確立」を完遂し,各テーマの成果を統合した検証フレームワークを完成させる.(1.2)変換アルゴリズムの設計・実装,(1.3)パターン抽出,(2.2)モデル検査法の検討・ツール選定,(3.1)実装モデルの検討,(3.2)検証結果を反映した実装手段の検討をそれぞれ達成し,これらのテーマ13の成果をもとに,自己適応システム検証用のフレームワークを完成させる.平成25年度は,システム検証実験を通じて研究成果を評価し,その成果を公開・発表する.まず,前年度までのテーマ13の成果である検証フレームワークを利用した,自己適応システム検証実験を通じてその有効性を評価する((4.1)検証実験,(4.2)有効性評価・まとめを達成).並行して,テーマ13の成果をそれぞれ国内シンポジウムや国際会議へ投稿し,研究成果を発表する.また,これらの成果を統合した検証フレームワークをWeb上で公開する((4.3)公開を達成).該当なし次年度に研究費を使用する予定なし.