hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小Maf群転写因子による巨核球胞体突起形成の制御プログラムの解明

本研究では,小Maf群因子の巨核球における機能解析と,小Maf群因子に収斂する上流のシグナル因子,そしてその標的遺伝子の同定を通して,PPFを支える分子機構の理解を試みることを目的とした.(1)巨核球におけるMafG分子の機能・構造連関解析骨髄細胞においてMafGにはSUMO-2による翻訳後修飾がおこることを発見したことから,MafG分子の機能におけるSUMO化の意義を明らかにするために,SUMO化がおこらないMafG変異分子MafG K14Rの機能を,MafG欠損マウスとトランスジェニックマウスをくみあわせたトランスジェニック相補レスキュー法により検討した.その結果,野生型MafGは,その存在量に応じて転写を正負両方向に制御することが可能であるのに対して,MafG K14Rは,転写の活性化には働くことができるものの,抑制することができないことが明らかになった.またMafGとMafG K14Rとでは,核内の局在が異なることが明らかになり,SUMO化修飾により局在の変化を起こすことが,両方向性転写因子としてのMafGの機能の基盤をなしていることが示唆された.(2)新規分子クローン325の過剰発現マウスと遺伝子破壊マウスの作製と解析MafG/NF-E2 p45の下流で機能すると考えられる新規分子クローン325は,より直接的なPPF制御因子であることが期待される.同因子の遺伝子破壊マウスを作成し,その巨核球をしらべたところ,完全な胞体突起形成をおこすことができる巨核球の割合が顕著に減少していることが明らかになった.これにより,クローン325は,胞体突起形成に重要な機能を果たしていることが示唆された.本研究では,小Maf群因子の巨核球における機能解析と,小Maf群因子に収斂する上流のシグナル因子,そしてその標的遺伝子の同定を通して,PPFを支える分子機構の理解を試みることを目的とした.(1)巨核球におけるMafG分子の機能・構造連関解析骨髄細胞においてMafGにはSUMO-2による翻訳後修飾がおこることを発見したことから,MafG分子の機能におけるSUMO化の意義を明らかにするために,SUMO化がおこらないMafG変異分子MafG K14Rの機能を,MafG欠損マウスとトランスジェニックマウスをくみあわせたトランスジェニック相補レスキュー法により検討した.その結果,野生型MafGは,その存在量に応じて転写を正負両方向に制御することが可能であるのに対して,MafG K14Rは,転写の活性化には働くことができるものの,抑制することができないことが明らかになった.またMafGとMafG K14Rとでは,核内の局在が異なることが明らかになり,SUMO化修飾により局在の変化を起こすことが,両方向性転写因子としてのMafGの機能の基盤をなしていることが示唆された.(2)新規分子クローン325の過剰発現マウスと遺伝子破壊マウスの作製と解析MafG/NF-E2 p45の下流で機能すると考えられる新規分子クローン325は,より直接的なPPF制御因子であることが期待される.同因子の遺伝子破壊マウスを作成し,その巨核球をしらべたところ,完全な胞体突起形成をおこすことができる巨核球の割合が顕著に減少していることが明らかになった.これにより,クローン325は,胞体突起形成に重要な機能を果たしていることが示唆された.本研究では,小Maf群因子の巨核球における機能解析と,小Maf群因子に収斂する上流のシグナル因子,そしてその標的遺伝子の同定を通して,胞体突起形成(proplatelet formation ; PPF)を支える分子機構を解明すること目的とする.巨核球からのPPFを指標として小Maf群因子の機能・構造連関解析を行い,小Maf群因子の新規機能ドメインの探索を行った.具体的には,GATA-1遺伝子制御領域を利用して,MafG欠失分子を巨核球で過剰発現するトランスジェニックマウスを作製し,このマウスをmafG欠失マウスと交配した.こうして得られる複合変異マウス由来の巨核球においてPPFが回復するかどうかをパラメーターとして,これらMafG欠失分子が野生型MafGの機能を代償できるかどうかを検討した.その結果,小Maf群因子カルボキシル末端に存在する新規機能ドメインと,アミノ末端に生じる翻訳後修飾を同定した.さらに,サブトラクションスクリーニングにより得られた新規分子クローン325は,MafG/NF-E2 p45の下流で機能する,より直接的なPPF制御因子であることが期待される.そこで,同因子をGATA-1遺伝子制御領域に結合して,巨核球において過剰発現するマウスを作製したが,現在のところ,巨核球には変化は認められていない.また,PPFに対しての必要性を検討するために,クローン325遺伝子欠失マウスを作製した.現在ホモ接合体を得るために交配中である本研究では,小Maf群因子の巨核球における機能解析と,小Maf群因子に収斂する上流のシグナル因子,そしてその標的遺伝子の同定を通して,PPFを支える分子機構の理解を試みることを目的とした.(1)巨核球におけるMafG分子の機能・構造連関解析骨髄細胞においてMafGにはSUMO-2による翻訳後修飾がおこることを発見したことから,MafG分子の機能におけるSUMO化の意義を明らかにするために,SUMO化がおこらないMafG変異分子MafG K14Rの機能を,MafG欠損マウスとトランスジェニックマウスをくみあわせたトランスジェニック相補レスキュー法により検討した.

その結果,野生型MafGは,その存在量に応じて転写を正負両方向に制御することが可能であるのに対して,MafG K14Rは,転写の活性化には働くことができるものの,抑制することができないことが明らかになった.またMafGとMafG K14Rとでは,核内の局在が異なることが明らかになり,SUMO化修飾により局在の変化を起こすことが,両方向性転写因子としてのMafGの機能の基盤をなしていることが示唆された.(2)新規分子クローン325の過剰発現マウスと遺伝子破壊マウスの作製と解析MafG/NF-E2 p45の下流で機能すると考えられる新規分子クローン325は,より直接的なPPF制御因子であることが期待される.同因子の遺伝子破壊マウスを作成し,その巨核球をしらべたところ,完全な胞体突起形成をおこすことができる巨核球の割合が顕著に減少していることが明らかになった.これにより,クローン325は,胞体突起形成に重要な機能を果たしていることが示唆された.
水田稲作における労働と意識-生活時間長期時系列分析をとおして-

農業近代化のもとの農村家族の生活構造を把握するという全体構想のもと、1950年代以降を対象に、日本農業の太宗である水田稲作を担う農村家族の労働と意識について、生活時間長期時系列データを用いてミクロレベルで分析した。労働として措定した家族経営における役割分業とくに性別分業は50年間不変であった。しかし、意識として措定した時間概念に関しては、若年層において農業からの離脱を示唆する変化がみられた。1)長期時系列分析の研究枠組みを再考し調査設計を行った。2)生活行動をプリコーディングした調査票を設計し、調査準備のため、調査協力戸を訪問し、プリテストを行うと同時に、調査の了承を得た。(岡山5月、山形7月)3)本年度は、生活時間記帳調査を、岡山および山形で、3回ずつ合計6回実施の予定であったが、準備に時間をかけたため、4回の実施におわった。(岡山3回、山形1回)4)この4回の調査のうち、3回分については、年度内に入力準備作業をおえた。5)当該集落および当該集落を含む地域の、土地利用、農業生産に関してききとり調査を行った。(岡山農協高松支所、鶴岡市役所朝日庁舎)1)生活時間記帳調査の実施前年度に、岡山の調査地において、農閑期調査(8月、2月)と収穫期調査(10月)を終了し、山形の調査地においては農閑期調査(2月)を終了している。今年度は両調査地における田植え期調査(山形5月、岡山6月)と、山形の調査地における、農閑期調査(8月)と収穫期調査(9月)を行い、計画した生活時間記帳調査をすべて終了した。なお両調査地における田植え期と収穫期の相違はイネの品種の相違による。2)初期入力昨年度入力を終了できなかった分も含めて、全ての生活時間記帳調査に関して入力準備作業をおえた。3)データ入力集計分析にそなえて、初期入力データを変換してデータベースを作成した。本研究の目的は、生活時間長期時系列データを用いて、時系列比較により、農村家族の行動変化を把握するところにある。用いるデータは、岡山県と山形県の二つの農村集落において3時点で実施された生活時間記帳調査である。3時点とは、1957年、1987年および2007年である。この50年間は高度経済成長と農業近代化によって特徴づけられる。高度経済成長と農業近代化という外部要因が、二つの農村集落における農村家族の行動をどのように変化せしめたか、あるいは、外部要因にもかかわらず変化はみえなかったのか。労働と意識を行動として措定し、ミクロレベルで把握することを目的とした。1957年データと1987年データについてはすでに集計分析はおえている。本年度は、2007年に実施した生活時間記帳調査の集計分析と、3時点の分析結果の総合を行った。2007年の生活時間記帳調査の集計分析に関しては、各生活行動の時間量と時間帯を年齢別・性別・家族内の地位別に集計し家族経営における役割分業と時間概念を把握した。3時点め分析結果の総合は、二つの仮説の検証を目的とした。これらは、外部要因にもかかわらず、水田稲作における労働と意識には変化はみられないという視点に立って設定された仮説である。仮説(1)農業近代化のもとでも(近代社会の線型的時間概念ではなく)循環的時間概念が持続している。仮説(2)農業近代化のとで性別分業は持続している。仮説(1)に関しては、若年層に関しては成立しないことが明らかになった。彼らの非農業労働専念は家族労働からの完全な離脱をもたらしているからである。一方、仮説(2)に関しては、性別分業の持続が確認された。以上の生活時間時系列比較の総合的考察は、『淑徳大学総合福祉学部研究紀要第44号』(平成23年3月刊)に掲載予定である。
交通需要分析の新展開と交通需要創造への応用

1.高度情報社会における交通需要:従来,交通と情報とのあいだには「補完」「競合」「相乗」の3つの関係があるといわれてきた.ここでは,これらの関係をさらに細かく精査し,新しい関係の発見に努めた.また,流通・交通・通信の3者間の関係についても考察し,それぞれが競合しながらも協調できる可能性があることを指摘した.それぞれが市場を奪い合うことなく,連携によって新しい市場開発もありうることを示した.ただ,交通政策の重要な目的となってきた環境対策面からは自動車交通への金銭的チャージが,技術革新の支援もあって現実的になりつつあり,市民の反応についてもシミュレーション分析した.2.時間をめぐる環境変化と時間空間における交通行動およびTime Use分析:勤務時間の短縮化および弾力化を背景として多様な勤務形態が顕在化しつつある.また,日常生活においても余暇時間の増大や各種時間サービス(時間節約型および時間消費型)の普及,さらに学校の週休2日制の普及,これらの細かい変化を記述し,交通との関係を精査する必要がある.ここでは,それを「時間」に着目して,時間利用という視点からアンケートデータをベースに因果関係の分析を試みた.同時にそれらの時間的変化はもちろん各種の動的な変動過程を形成していることに鑑み,甲府買物パネルデータ等の長期的な経時的データにより動的な土俵(世帯のライフサイクルおよび流通産業の環境変化に対応)で分析し,その知見を集約した.1.高度情報社会における交通需要:従来,交通と情報とのあいだには「補完」「競合」「相乗」の3つの関係があるといわれてきた.ここでは,これらの関係をさらに細かく精査し,新しい関係の発見に努めた.また,流通・交通・通信の3者間の関係についても考察し,それぞれが競合しながらも協調できる可能性があることを指摘した.それぞれが市場を奪い合うことなく,連携によって新しい市場開発もありうることを示した.ただ,交通政策の重要な目的となってきた環境対策面からは自動車交通への金銭的チャージが,技術革新の支援もあって現実的になりつつあり,市民の反応についてもシミュレーション分析した.2.時間をめぐる環境変化と時間空間における交通行動およびTime Use分析:勤務時間の短縮化および弾力化を背景として多様な勤務形態が顕在化しつつある.また,日常生活においても余暇時間の増大や各種時間サービス(時間節約型および時間消費型)の普及,さらに学校の週休2日制の普及,これらの細かい変化を記述し,交通との関係を精査する必要がある.ここでは,それを「時間」に着目して,時間利用という視点からアンケートデータをベースに因果関係の分析を試みた.同時にそれらの時間的変化はもちろん各種の動的な変動過程を形成していることに鑑み,甲府買物パネルデータ等の長期的な経時的データにより動的な土俵(世帯のライフサイクルおよび流通産業の環境変化に対応)で分析し,その知見を集約した.本研究では交通需要推計および交通需要分析の最近の研究動向を整理しつつ,今後のありうべき研究方向を提案的に展望した.この間の社会的潮流は,より具体的には21世紀に向かっての一層の高度情報化,高齢化,人口減少(少子化)であり,従来型の交通需要にとってはアゲンストの風向きであり,すでにいくつかの将来予測では鉄道旅客需要の伸びは明らかにマイナスとなっている.そのため,交流人口の増大や余暇時間の増加を背景として需要を支えて行かねばならず,その意味で交通業におけるマーケティング行為(需要創造)がより重要になるであろうと結論する.そこでは高度情報化や高齢化を逆風としてだけではなく味方にも転換するする発想が求められる.そして,地球環境問題への関心の高まりと交通需要管理(自動車利用抑制)の進展は都市公共交通にとって新しい利用層を受け入れることを意味するとの認識が必要である.具体的な研究内容としては,従来のいわゆる「重厚長大型」のパーソントリップ調査にもとづく交通需要分析や交通需要推計に代わる,あるいはそれを補完する形での,個人や世帯の交通行動をよりミクロなレベルで把握できる手法としての非集計型のモデル構築を前提にして,加えるにパネル型の経時的交通行動分析手法をより一層精錬化すると同時に実用化レベルへと変身させることである.今年度は以下の5つの視点から従来の研究のレビューと最新動向について整理した.1.交通需要とは何か(ここでは本源需要vs派生需要について考察した)2.クルマとは何か(公共交通vs私的交通と言う視点で特質を整理した)3.従来の需要予測方法論の長所と短所(新しい方法論の開発の必要性と方向性について議論した)4.時間をめぐる環境変化と時間空間での交通行動およびTime Use分析(時間利用分析の重要性)5.1日/1週間/1年/ライフサイクル(時間軸での分析の必要性)本研究では交通需要推計および交通需要分析の最近の研究動向を整理しつつ,今後のありうべき研究方向を以下の2点に絞って提案的に展望した.1.高度情報社会における交通需用:従来,交通と情報とのあいだには「補完」「競合」「相乗」の3つの関係があるといわれてきた.ここでは,これらの関係をさらに細かく精査し,新しい関係の発見に努めた.また,流通・交通・通信の3者間の関係についても考察し,それぞれが競合しながらも協調できる可能性があることを指摘した.それぞれが市場を奪い合うことなく,連携によって新しい市場開発もありうることを示した.

ただ,交通政策の重要な目的となってきた環境対策面からは自動車交通への金銭的チャージが,技術革新の支援もあって現実的になりつつあり,市民の反応についてもシミュレーション分析した.2.時間をめくる環境変化と時間空間における交通行動およびTimeUse分析:勤務時間の短縮化および弾力化を背景として多様な勤務形態が顕在化しつつある.また,日常生活においても余暇時間の増大や各種時間サービス(時間節約型および時間消費型)の普及,さらに学校の週休2日制の普及,これらの細かい変化を記述し,交通との関係を精査する必要がある.ここでは,それを「時間」に着目して,時間利用という視点からアンケートデータをベースに因果関係の分析を試みた.同時にそれらの時間的変化はもちろん各種の動的な変動過程を形成していることに鑑み,甲府買物パネルデータ等の長期的な経時的データにより動的な土俵(世帯のライフサイクルおよび流通産業の環境変化に対応)で分析し,その知見を集約した.
生体活性ガラス、αTCPおよびポリグルタミン酸からなる歯内治療用セメントの創製

Sr-BAGと硫酸カルシウム(CS)との試作セメントでは穿孔部の封鎖性がMTAより劣ることが明らかになった.穿孔部ではCSが急速に吸収されBAG粒子が流失するためと考えられたので,γポリグルタミン酸(γ-PGA)とBAG粒子との練和物からディスク状硬化体を作製し,より粒子の流出が少ない状況での硬組織形成能を検討することになった.5%γ-PGA/ 0.25mol/l Na2HPO4を粉液比2で練和して金型に入れ硬化させ直径6mm厚さ2mmのディスクを得た.12週齢,雄性SDラットを用いた.ラット頭頂部に外径6mmのトレフィンバーで円形の骨欠損(深さ約0.7mm)を作製しSr100 discを欠損部に埋入した.何も埋入しないものを対照群とした.処置の1カ月,2カ月および3カ月後にマイクロCT撮影を行い撮影後,画像再構成ソフトを用いて画像を表示した.3カ月後のマイクロCT撮影後に屠殺し,8週間脱灰後,通法に従いアルコール脱水,パラフィン包埋を行い厚さ10μmの切片を作製した.キシレンで脱パラフィンした切片にHematoxylin-Eosin染色(以下HE染色)を施し,光学顕微鏡で鏡検した.対照群ではエックス線透過像はわずかに減少した.Sr100ディスクは骨欠損部に留まっていたが,断面の1か月例2か月例ではディスク表面に顆粒状のエックス線不透過像を認め,3か月例ではディスクと離れた硬膜付近にエックス線不透過像の増大を認めた.術後3か月での光顕所見では,対照群でほとんど新生骨形成を認めなかったが,Sr100ディスク表面の一部と硬膜表面には新生骨形成を認めた.Srを含有したBAGとγPGAを練和して作製したディスクは,実験期間中骨欠損部に留まっており,ディスクは骨欠損部の骨形成を促進する可能性があることが示唆された.2.試作Sr-BAG・αTCP・γPGAセメントの検討αTCP:Sr75あるいはSr100を重量比1:1、2:1、4:1で混和した粉末を作製し、5%γPGA+0.25mol/l Na2HPO4と紛液比2で練和しディスク状の硬化体を作製した。ディスクの機械的強さを計測し、さらに硬化体を生理食塩水中に浸漬し経時的な形態変化を計測した。硬化体の機械的強度はグラスアイオノマーセメントより小さく、Sr75の硬化体は、いずれも生理食塩水に浸漬後崩壊傾向が認められた。Sr100の硬化体は重量比1:1の硬化体が生理食塩水中で崩壊しなかった。より強力に硬化する結合材の検討が必要になった。3.試作Sr-BAG・αTCP・アルギン酸セメントの検討αTCP:Sr100を重量比1:1で混和した粉末に、重量比1:1となるようにアルギン酸ナトリウムを混和し、硫酸カルシウムを1%添加し精製水で練和し硬化体を得た。硬化体の機械的強度を測定したがグラスアイオノマーセメントより小さかった。4.試作Sr-BAG・αTCP・硫酸カルシウムセメントの検討αTCP:Sr100を重量比1:1で混和した粉末に、重量比1:1となるように硫酸カルシウムを混和し、精製水で連和し硬化体を得た。硬化体の機械的強度を測定したところ、グラスアイオノマーセメントと同程度の硬化体を得た。αTCPとSr100との比率でαTCPを減少させても硬化体の強度には変化がなく、硬化体は経時的に吸収されることが明らかになった。SrBAGの硬組織形成促進作用を歯内治療用セメントに応用しようと考え、セメントの硬化機序としてαTCPとγPGAとの硬化反応を利用することを企画して実験を開始した。試作SrBAG・αTCP・γPGAセメントは、当初の予想どおり練和体の流動性は良好だったが、硬化体の機械的強度が低く、Sr75では生理食塩水中で徐々に崩壊していった。より強固に硬化する反応系を見出すため、「研究目的」に記載したように代替硬化反応としてアルギン酸ナトリウムとCaとの反応を試みた。その結果、機械的強度は向上したがまだ不十分でまたSrBAGの硬組織形成作用も認められなかった。そこで硫酸カルシウムと水による硬化反応を利用すると機械的強度がさらに向上し、さらに硫酸カルシウムによる硬化体が経時的に吸収されSrBAGの溶解を妨げないことが明らかになった。1.Sr含有生体活性ガラス(BAG)を構成要素とする試作セメントの検討;硬組織形成に対するSrイオンの影響を明らかにするため、αTCPを用いないセメントを試作しラットを使って実験したところ、αTCPのないセメントの方がより吸収性が増加し骨置換性が増加することが明らかになった。そこで試作セメントとしてはαTCPのないセメントを採用することになった。2.試作セメントの穿孔部封鎖材としての応用・ラットを用いた実験;(1)試作セメントの作製Sr0;Srを含有しないBAG(SiO2 53%,CaO 20%,Na2O 23%, P2O5 4%), Sr100;Sr0のCaOをすべてSrOに置換したものを合成し、篩を使って粒子径40μm以下の粉末を得た。

SrOと石膏CaSO4 (CS)を重量比1:1で混和した粉末をSr0/CSとし,Sr100とCSを重量比1:1で混和した粉末をSr100/CSとした。これらの粉末と生理食塩水を粉液比2で混和すると硬化することを確認した。(2)実験には24匹のラットを使用した。上顎左右第一臼歯の咬合面に窩洞形成し露髄させ冠部歯髄を除去した後、#1/2スチールバーで髄床底を穿孔し交互洗浄後止血を確認して穿孔部を含め歯髄腔を試作セメントSr0/CS,Sr100/CSあるいはMTAセメントで充填した。何も充填しないものを陰性対照とした。窩洞を強化型グラスアイオノマーセメントで仮封し、1か月後に屠殺した。ギ酸で脱灰後、通法に従いパラフィン切片を作製しHE染色とアザン染色を施した。(3)結果陰性対照群では硬組織の形成を認めず、Sr0/CS群では穿孔部での硬組織形成はなく肉芽組織が認められた。Sr100/CS群では、6例中5例で穿孔部の閉鎖を認め、穿孔部のBAGは溶解吸収されセメント表層が骨様硬組織に置換していた。MTA群では、6例中5例で穿孔部の閉鎖を認めセメントと歯根膜の境界部に一層の硬組織形成を認めたが、セメント自体は溶解吸収されず残存していた。試作セメントの組成の決定に時間がかかってしまった。ラットの髄床底穿孔実験では、学内で同様の実験を行った者が居らず創面への感染コントロールおよび穿孔部の規格化など、手技的な部分での試行錯誤が必要であった。1.試作セメントの穿孔部封鎖材としての応用(1)試作セメントの作製Sr0;Srを含有しないbioactive glass(BAG), Sr100;Caを全てSrに置換えたBAGを合成し、篩を使って粒子径40μm以下の粉末を得た。Sr0と石膏CaSO4(CS)を重量比1:1で混和した粉末をSr0/CSとし、同様にSr100とCSを重量比1:1で混和した粉末をSr100/CSとした。これらの粉末と生理食塩水を粉液比2で混和して、硬化することを確認した。(2)ラット上顎左右第一臼歯の咬合面を窩洞形成し露髄させ、歯冠部歯髄を除去した後、#1/2スチールラウンドバーで髄床底を穿孔した。交互洗浄後止血を確認して、穿孔部を含め歯髄腔を試作セメントSr0/CS、Sr100/CSあるいはMTAセメントで充填した。何も填塞しないものを陰性対照、MTAセメントを填塞したものを陽性対照とした。窩洞を強化型グラスアイオノマーセメントで仮封し2か月後に屠殺した。ギ酸で脱灰後通法に従いパラフィン切片を作製し、HE染色とアザン染色を施した。(3)結果陰性対照群では穿孔部には硬組織形成を認めず、顕著な炎症性細胞浸潤を認めた。Sr0/CS群では、Sr0粒子は吸収されずに残存しており、穿孔部の一部に僅かに硬組織形成が認められたものの大部分は線維性結合織で満たされていた。Sr100/CS群では、穿孔部のBAG粒子は溶解吸収され硬組織に置換され穿孔部は大部分封鎖されていたが、一部に肉芽組織様の疎な部分が存在していた。MTAセメント群ではセメントと歯根膜との境界部に連続した硬組織形成を認め、疎な部分は無かった。閉鎖性においてはMTAの方がSr100/CSおよびSr0/CSより優れていた。CSは吸収性の骨補填材であるが、硬組織形成速度と補填材吸収速度との間にアンバランスが生じると骨形成が生じない可能性がある。処置後2ヵ月例の穿孔部封鎖性を検討したところ、Sr100:CS重量比1:1の試作セメントでは、穿孔部の封鎖性がMTAより劣ることが明らかになった。そのため、新たに試作セメントを作製し追加実験が必要になった。
機能制御型生分解性マイクロカプセルの調製とその応用技術の開発

機能性材料を内包した直径数μm数十μmの多孔性微粒子およびマクロカプセルの調製法とその除放特性について検討した。従来、種々の方法を用いたマイクロカプセルの調製法が報告されているが、本研究では(O/W)または(W//O/W)エマルションの油相(O相)内で進行するin situ重合および溶媒の蒸発による液中乾燥法を利用したマイクロカプセルまたは微粒子の調製法を確立した。2年間の研究において、主に以下の点について明らかにした。(1)スチレン/ジビニルベンゼン架橋高分子を骨格とした微粒子およびマイクロカプセルの調製法を示した。微粒子内に構成される超微細な孔径は使用した有機相の溶媒によって制御することが可能であること。更に、粒子内にサブミクロンオーダの多数の細孔をもった多孔性微粒子およびマイクロカプセルの調製条件と粒子形状の関連性について明らかにした。また、これらの微粒子の、高速液体クロマトグラフ充填剤や断熱材、絶縁材または機能性剤包含基材としての利用可能性を示した。(2)液中乾燥法による生分解性ポリマーを骨格としたマイクロカプセルおよび多孔性微粒子の調製法とその粒子特性におよぼす調製条件の影響を明らかにした。更に、内包物の内包率が内水相と外水相のイオン濃度差に基づくエマルションの安定度および骨格物質の固化速度に及ぼす操作条件によって支配される事を示した。(3)調製した多孔性微粒子の表面機能付加を行うことによって除放環境(pH、温度、光等)に感応したマイクロカプセルの利用の可能性を示した。1.有機相としてスクワランまたはスチレンにトルエンを10wt%以上添加した溶液中への水の分散による(w/o)エマルションの調製条件を確立し,その結果に基づいて安定な(w/o/w)エマルションの調製条件を明らかにした.油相中の水滴の分散状態を制御して,種々の分散状態の(w/o/w)エマルションの調製条件を示した.2.スチレンモノマーを種々の有機溶媒に溶解した油相を界面活性剤と分散安定剤含有した水溶液中に分散させた(o/w)エマルションのin-situ重合によりポリマー微粒子を調製し,微粒子内の細孔径が溶媒により制御できることを示した.さらに調製した微粒子のガスパーミエションクロマトグラフ用充填剤としての利用性を示した.3.スチレンモノマー/トルエン有機溶液を用いて調製した(w/o/w)エマルションのin-situ重合で中空型のマイクロカプセルの調製法を明らかにした.カプセル表面が凹凸面で,内部に多数の小球が分散したマイクロカプセルを調製した.カプセル表面および内部に形成される小球径は一次乳化形成時の水溶液分散体積分率および外水相への分散安定剤添加によって制御できることを明らかにした.4.生分解性ポリマーによる複合エマルションの調製およびマイクロカプセル化については,現在,ポリ乳酸およびバイオポールによる実験継続中である.エマルションおよびマイクロカプセルの調製条件設定およびその性能評価のため各種成分の微小濃度決定において,高沸点または熱分解成分では液クロマトグラフ,また非熱分解成分ではガスクロマトグラフの使用が必須であり,本機器が有益であった.さらに,固,液粒子の粒径測定には写真撮影法を用いた.写真撮影の粒径をデジタイザーで観測,測定後,得られたデーターをコンピューターで処理して統計的にその粒径分布を測定した.機能性材料を内包した直径数μm数十μmの多孔性微粒子およびマクロカプセルの調製法とその除放特性について検討した。生分解性ポリマーであるポリ乳酸およびバイオポール(ポリ(3HB-co-3HV))を骨格物質として、タンパク質を内包させた多孔性マイクロカプセルの細孔および粒径制御操作を検討した。ホモジナイザーと超音波照射によってタンパク質を含んだ内水相を生分解性ポリマーを溶解したジクロロエタン相に分散した(W/O)

エマルションを、攪拌反応槽で外水相に分散させた(W/O/W)エマルションの液中乾燥によってタンパク質含有の多孔性マイクロカプセルの調製方法を示した。調製条件によって、マイクロカプセルのタンパク質内包量、粒子内細孔径および粒径、マイクロカプセル内の空孔の形状や個数を変化させることが可能である事を示した。(1)バイオポールによる微粒子調製においては、平均粒径はポリマー濃度および分散安定剤の種類に影響され、内水相の体積分率、分散安定剤濃度および操作温度(323K以上)に依存しない。323K以下の蒸発温度においては安定な微粒子の調製は不可能であった。(2)ポリ乳酸による微粒子調製においては、マイクロカプセル内包物の内包率は溶媒の蒸発によって進行する骨格物質の固化速度とエマルション状態における内水相の徐放速度との相互関係によって決まる。また、エマルション内の内水相の徐放速度は内水相と外水相のイオン濃度の相互関係に依存して変化する。生分解性ポリマーを骨格としたマイクロカプセルを肥料および農薬として利用するためには、"内包物の内包率を大きくする"問題を解決することが必要である。本研究において、80%以上の内包率を持ったマイクロカプセルの調製が可能であることが判明した。この調製法を利用して目的に合致したマイクロカプセル調製し、今後、生分解性を含めた土壌散布実験を進めたい。
NK細胞,NKT細胞,及び腸管上皮内T細胞分化成熟におけるIL-15の役割

1)転写因子IRF-1はIL-15の発現調節を介してNK細胞、NKT細胞、及び腸管上皮内T細胞の分化・増殖を調節している。IL-15の具体的な役割を明らかにするためIRF-1欠損マウスから上記リンパ球サブセットを採取し、アポトーシス抑制遺伝子bcl-2の発現レベルを抗bcl-2抗体を用いた細胞内染色及びFACS解析によりコントロールマウスと比較した。その結果、IRF-1欠損マウスの腸管上皮内T細胞、特にTCRγδ^+型のT細胞内のbcl-2の発現がコントロールマウスに比べ大幅に低下していた。一方、IRF-1欠損マウスのNK細胞,NKT細胞内のbcl-2の発現はコントロールマウスとほぼ同程度であった。興味深いことに、IRF-1欠損マウスの腸管上皮内T細胞をIL-15の存在下で5日間培養することにより、TCRγδ^+型細胞の選択的増殖と細胞内bcl-2レベルの正常化が観察された。IL-15はbcl-2の発現レベルを維持することより腸管TCRγδ^+型細胞の分化を誘導し生存を促進することが示唆された。2)bcl-2を過剰発現させたIRF-1欠損マウスにおいて上記リンパ球サブセットの分化成熟が回復されるかどうか検討した。IRF-1は胸腺でのCD8^+T細胞の分化に必須でありIRF-1欠損マウスのCD8^+T細胞数は激減していることも報告されている。興味深いことに、bcl-2を過剰発現させたIRF-1欠損マウスにおいて正常な機能を具備するCD8^+T細胞がほぼ正常レベルまで回復していたが、MK細胞、MKT細胞、及び腸管上皮内T細胞数の回復は認められなかった。これらの結果から、IRF-1は主にbcl-2の発現調節を介して胸腺でのCD8^+T細胞分化に重要な役割を担っていることが明らかになった。さらにIRF-1はbcl-2も含めた複数の標的遺伝子発現を介してNK細胞、NKT細胞、及び腸管上皮内T細胞の分化を誘導していることが示唆された。転写因子IRF-1はIL-15の発現調節を介してNK細胞,NKT細胞,及び腸管上皮内T細胞の分化・増殖を調節している。IL-15の具体的な役割を明らかにするためIRF-1^<-1->マウスから上記リンパ球サブセットを採取し、アポトーシス抑制遺伝子bcl-2の発現レベルを抗bcl-2抗体を用いた細胞内染色及びFACS解析によりコントロールマウスと比較した。その結果、IRF-1^<-1->マウスの腸管上皮内T細胞、特にTCRγδ^+型のT細胞内のbcl-2の発現がコントロールマウスに比べ大幅に低下していた。一方、IRF-1^<-1->マウスのNK細胞、NKT細胞内のbcl-2の発現はコントロールマウスとほぼ同程度であった。興味深いことに、IRF-1^<-1->マウスの腸管上皮内T細胞をIL-15の存在化で5日間培養することにより、TCRγδ^+型細胞の選択的増殖と細胞内bcl-2レベルの正常化が観察された。IL-15はbcl-2の発現レベルを維持することにより腸管TCRγδ^+型細胞の分化・増殖を誘導することが示唆された。また、bcl-2を過剰発現させたbcl-2トランスジェニックマウスとIRF-1ノックアウトマウスを交配させる事により、bcl-2を過剰発現させたIRF-1ノックアウトマウスを作製し、PCR法により遺伝子型を決定した。現在、bcl-2を過剰発現により、特に腸管上皮内TCRγδ^+型のT細胞の分化が回復されるか検討中である。

興味深いことに、bcl-2を過剰発現させたIRF-1欠損マウスにおいて正常な機能を具備するCD8^+T細胞がほぼ正常レベルまで回復していたが、MK細胞、MKT細胞、及び腸管上皮内T細胞数の回復は認められなかった。これらの結果から、IRF-1は主にbcl-2の発現調節を介して胸腺でのCD8^+T細胞分化に重要な役割を担っていることが明らかになった。さらにIRF-1はbcl-2も含めた複数の標的遺伝子発現を介してNK細胞、NKT細胞、及び腸管上皮内T細胞の分化を誘導していることが示唆された。
軟X線リソグラフィー用光源および光学系の開発

本研究では、軟X線露光用光源として強力かつ簡便なレーザー生成プラズマ光源を、また露光用光学素子として高効率の直入射多層膜反射鏡を開発し、それらの軟X線リソグラフィーへの応用の可能性を検討した。得られた結果の主なものを以下に示す。1.Qスイッチルビーレーザー(1.5J)またはYAGレーザー(1J,10Hz)を金属ターゲット上に集光(【10^(10)】【10^(12)】W/【cm^2】)し、プラズマを生成した。プラズマからの飛散物貭の方向分布と短波長のプラズマ光強度の入射角依存性の測定から、ターゲット面へのレーザー入射角を2030°にすることで汚染度と強度の妥協を図りうることを見出した。YAGレーザーの場合、焦点距離の2%程度の集光レンズの焦点ぼけはプラズマ光強度に殆んど影響せず、次々と新しいターゲット面を照射することで23%の強度再現性が得られること等、軟X線リソグラフィーへの応用上重要な知見を得た。2.軟X線用多層膜の最大反射率設計法を確立した。平面基板だけでなく、凹面基板への蒸着に対しても、エリプソメーターをその場測定用膜厚モニターとして使用しうることを実証した。超研磨基板、単層膜鏡、多層膜鏡の各表面粗さをWYCOプロファイラーで測定した結果、何れも数ÅのRMS粗さをもち、銀が凹凸の平滑化作用をもつことが判明した。また、連続均貭膜となる最低膜厚を各種蒸着物貭に対し決定した。SORを用い、試作Si-Mo27層膜反射鏡の反射率を測定し、入射角9.8°、波長138Åで17.5%を得た。3.YAGレーザーとFeターゲットを用い、ポリイミド膜に金で描いた最小幅0.5μmのテストチャートをマスクとし、日立化成RE-5000Pレジスト上に転写した。光源-マスク間隔56mm、270mJ/パルス、6090秒の露光でマスクパターンが完全に転写された。多層膜鏡の導入により、本方式の実用化の可能性は大きい。
不飽和ヘテロポリ酸による4価希土類錯体の安定化

不飽和ヘテロポリ酸陰イオンとの錯形成を利用した希土類元素の4価の酸化状態の安定化に関する研究を引き続き行っている。本年度の試みの1つは、Ce(IV/III)と同様にPr(IV/III)あるいはTb(IV/III)のレドックスポテンシャルが低下し、通常のボルタンメトリーの電位範囲でCV測定をできるか否か確かめることである。そのためCe(III)あるいはPr(III)とPW_<11>O_<39>^<7->との錯体の有機溶媒への可溶化を検討する。何故なら、有機溶媒中では水溶液中におけるよりより高電位までの測定が可能であるからである。第2の目的は装置をupgradeすることにより、水溶液中のセリウム錯体のレドックス挙動に関してCVシミュレーションを試み、加えて、新しい電気化学テクニックとして、Osteryoung矩形波ボルタンメントリ-(OSWV)と第2高調波交流ボルタンメトリー(SHACV)の適用性を検討することである。|Pr(PW_<11>O_<39>)_2|^<11>の対イオンとして存在しているK^+イオンの18-crown-6への溶解度の検討の結果、Pr(III)錯体のK塩は18-crown-6の存在下では水、アセトニリル、メチルアルコールおよびクロロホルムに可溶であることを紫外可視吸収スペクトルから確認した。今後、支持電解質を検討して、レッドクスポテンシャルの測定を行う計画である。DigiSim2.0を用いたCVシミュレーションは、Spitsynによって求められた安定度定数の値を使うと観測したCVとよく一致しているように思われ、種々のパラメーターの設定を慎重に行えば、大変有用な手法となりそうである。OSWVもまた本研究に有用であることがわかった。しかしながら、SHACVでは電極表面への吸着等のためまだ有用なデータを得るに至っていない。
胃癌術後のQOLの改善と医療費抑制についての研究

臨床検討1.胃癌術後のビタミンA,E胃癌術後のビタミンEの低下はまれではなく、特にビタミンEの低下は総コレステロール低下が最も関連が強かった。しかしビタミンAは低下しにくいようであった。2.胃癌手術後早期のビタミンEの変化術後1年までに約20%に血中ビタミンE値の低下があった。幽門側胃切除術RY、胃全摘術RYの十二指腸を食物が通過する術式と通過しない術式では早期からビタミンB12だけでなくビタミンEの障害がみられる。動物実験胃全摘ラット3例、非手術ラット3例で比較した。1ヶ月後、ビタミンEの血中濃度を比較すると有意に胃全摘ラットで低下を認めた。我が国では胃癌の早期発見が増加し、胃癌の手術治療による治療成績も向上し、外来での長期follow-upが必要となっている。このfollow-upにおいてこれまで再発を以下に発見するかに重点が置かれてきた。しかし、長期間無再発での外来follow-upが増加している現在、胃を切除したことによる障害に対するfollow-upも不可欠になってきている。この障害を押さえることは現在求められている医療費の抑制にも通じている。骨粗鬆症やメタボリック症候群を改善することで医療費が抑制されるとも言われており、この胃癌術後の障害についての研究は今後重要なものとなると考える。胃癌術後の経過観察において様々な後遺症としての症状の訴えがある。多くはdumping症候群の症状として扱われていると考えられる。腰痛、肩こり、めまいやふらつき、しびれなどの不定愁訴もよく外来診療で経験するが、加齢のための症状であるなどとして放置されていることが多く、確実な対処ができているとは言えない。最近我々はめまいやふらつきを訴える症例を精査し、その原因がビタミンEの欠乏であった症例を経験し報告している(上田直久、利野靖、他:胃摘出後のビタミンE欠乏による神経合併症の治療.脳と神経、57(2) : 145-148, 2005.)。胃癌術後に脂肪吸収が障害される事が報告されているにもかかわらず、脂溶性ビタミンであるビタミンDについては胃癌の術後の骨障害とともに報告されている(Rino Y, Imada T, etal : The efficacy of 1αhydroxy vitamin D3 treatment of the metabolic bone disorder inpatients whounderwentgastrectomy forgastric cancer. Hepato-gastroenterology, 47 : 1498-1500, 2000.、Rino Y, Imada T, Yukawa N , etal : Bone disorder and vitamin D after gastric cancer surgery. Hepatogastroenterology. (now printing))。しかし、ビタミンA、ビタミンEの低下について、詳細な検討を加えた報告はない。そこで胃癌手術後に脂溶性ビタミン、特にビタミンAとEが低下するのか否かをみるため、またどのような臨床病理因子との関連性を持つのかを明らかにすることを目的として本研究を計画した。胃癌の術後、ビタミンDはその分画を検査すると活性型の1,25(OH)D3は正常値を保っているが、非活性型のビタミンDの分画に低下をみた。このことは人体のhomeostasisを保つため胃癌術後に代謝の変更が起こっていることが示唆された。また、ビタミンEも低下する症例がみられた。しかしビタミンAの低下はほとんどみられなかった。脂溶性ビタミンの異常が胃癌の術後の見られることがわかったが、ビタミンの種類にとっても差が見られる可能性が示唆された。胃癌の術後、めまいやふらつき、手指のしびれなどを訴える症例について神経内科に併診し、その原因のひとつがビタミンEの欠乏であることが示唆された。そこで胃癌手術後に脂溶性ビタミンが低下するのか否かをみるため、胃癌術後の患者を対象とし、同意の得られた症例に採血検査と神経内科の診察をおこなった。対象と方法再発を認めない胃癌術後55例(性;男性35例、女性25例、平均年齢;66.7歳、術式;胃亜全摘術Billroth-I法再建術23例、胃亜全摘術Billroth-II法再建術5例、胃亜全摘術Roux-Y再建術1例、胃全摘術Roux-Y再建術26例)を対象とした。血中ビタミンA,EおよびビタミンB12、葉酸、総コレステロール、中性脂肪、総タンパク、アルブミン、白血球数、赤血球数、ヘモグロビン、ヘマトクリット、血小板と身長、体重を測定しBMIを算出した。

また他の胃癌術後再発を認めていない22症例(性;男性17例、女性5例、平均年齢;61.9歳、術式;胃亜全摘術Billroth-I法再建術13例、胃亜全摘術Billroth-II法再建術5例、胃全摘術Roux-Y再建術4例)でビタミンDの血中濃度についても検討を加えた。結果55例中1例(1.8%)に血中ビタミンA値の低下が、12例(21.8%)に血中ビタミンE値の低下がみられた。ビタミンE低下例では術後経過期間が長く、ビタミンA値、総コレステロール値が低下、白血球数が増加していた。食物が十二指腸を通過しない再建術式でビタミンEの有意な低下を認めた。ビタミンEの低下は総コレステロール低下が最も関連が強かった。ビタミンEの投与は有効であったが継続投与が必要であった。ビタミンDは活性型の1,25(OH)_2ビタミンDは正常であった。考察胃癌術後ビタミンEの低下は稀なことではないことがわかった。ビタミンAとDはビタミンEよりも低下しにくいものと考えられた。めまいなどの神経症状があり、総コレステロール値低下がみられる症例ではビタミンEが低下している可能性がある。治療にはビタミンE剤の経口(150-300mg/日)の継続投与が有効のようである。われわれはこれまでに「胃癌術後の約20%の症例でビタミンEが低下しており、特に術後7年以上の長期経過症例や食物が十二指腸を通過しない再建術式でビタミンEの低下が有意であり、めまい等の神経症状も見られること。ビタミンE投与により神経症状は改善すること。胃癌術後の不定愁訴の原因としてビタミンEの低下が考えられた。」と報告してきた。そこで術前、術後のビタミンの変化を検討することとした。対象と方法;Stage II以下の胃癌症例、13例(男8例、女5例、平均年齢;73.0歳、術式;幽門側胃切除術Billroth-I法再建6例、幽門側胃切除術Roux-Y再建(RY)1例、胃全摘術RY 6例。血中ビタミンA, E, B12, T-Chol, TG, TP, Alb, WBC, RBC, Hb, Hct, Plt, BMIを測定した。結果;術後1年までに13例中4例(30.8%)に血中ビタミンE値の低下があった。術式では幽門側胃切除術RY 1例、胃全摘術RY 3例であった。胃全摘術RY 4例でビタミンB12の低下を認めた。考察;長期の栄養面だけでなく早期から十二指腸を食物が通過する術式と通過しない術式では早期からビタミンB12だけでなくビタミンEの障害がみられるようになり、長期経過で不定愁訴につながっていく可能性が示唆された。胃癌の手術後ビタミンB12だけでなくビタミンEのサポートも必要と考えられた。現在症例数を増やして検討を追加中。また動物実験でもビタミンEのデータを解析中。上記については2010年日本癌治療学会で報告予定。」と報告してきた。
モバイルセンサネットワークのための効率的なデータ処理機構に関する研究

本研究では、人が持ち歩くスマートフォンなどの動くセンサノードで構成されるモバイルセンサネットワークにおいて、通信環境に応じて柔軟かつ効率的にデータ処理を行うための基盤技術を確立することを目的として研究開発を推進した。本研究の成果を論文誌および学会発表等で学術界向けに積極的に公表し、国際ワークショップにおいて成果報告会を開催した。これらには、モバイル分野で最高峰の論文誌や多数の著名な国際会議が含まれており、複数の国際会議において優秀論文賞を受賞するなど、非常に優れた成果を挙げている。さらに、一般向けの展示をグランフロント大阪で行い、成果を国民向けに発信することにも努めた。モバイルセンサネットワークでは、柔軟かつ効率的にデータを処理できるようにモバイルセンサノードを利用する必要があるため、従来のモバイルコンピューティングやセンサネットワークの枠組みとは異なる新たなデータ管理技術が必要となる。本研究では柔軟かつ効率的にデータ処理を行うことを目的とし、研究期間内に下記3点を明らかにしてモバイルセンサネットワークのためのデータ処理機構を構築している。1.モバイルセンサネットワークのための柔軟かつ効率的なデータ配置技術本年度は、センサで一時的にネットワークを形成して上位k個の値をもつデータを検索するTop-k検索において、少ないメッセージ数で検索を行うための複製データ配置手法を提案した。本手法は、複製を配置することで、通信経路が分断された場合でもデータ収集できるという利点も備えている。2.モバイルセンサネットワークのための柔軟かつ効率的なデータ配信技術本年度は、モバイルエージェントと呼ばれるプログラムがセンサネットワーク内を移動し、データ収集や配信を行う手法を提案した。また、センサネットワークに接続されたカメラ等で撮影した映像をインターネットを経由して配信する場合に、再生開始時間までの待ち時間や途切れ時間を短縮する手法を提案した。3.モバイルセンサネットワークのための柔軟かつ効率的な通信技術本年度は、バスやタクシーといった既に運行しているモバイルノードを用いてデータ収集する際、各センサから出来る限り公平にデータ収集することを目的とした通信方式を提案した。また、他のセンサ間の通信を傍受し、予測可能なデータについては配信しないことで、センサネットワーク内の通信量を削減する手法を提案した。1.モバイルセンサネットワークのための柔軟かつ効率的なデータ配置技術本年度は、昨年度に提案したデータ収集のための手法を拡張し、データの複製を配置することによる有効性を検討した。モバイルセンサネットワークでは、モバイルセンサノードが移動するため、データをもつ端末と通信できない状況が発生する。そこで、モバイルセンサの現在位置や消費電力を考慮してデータ収集を行うことでデータ収集率を向上させる手法を提案した。2.モバイルセンサネットワークのための柔軟かつ効率的なデータ配信技術本年度は、昨年度に提案したモバイルエージェントと呼ばれるプログラムがセンサネットワーク内を移動してデータ収集や配信を行う手法の評価、拡張を行い、有効性を確認した。特にモバイルエージェントの移動先となるセンサネットワークや、そのデータベーススキーマを参照する手法を検討し、実装を行った。3.モバイルセンサネットワークのための柔軟かつ効率的な通信技術本年度は、バスやタクシーといった既に運行しているモバイルノードを用いてデータ収集する際、各センサから出来る限り公平に、かつ多くのデータを収集できる通信方式を提案した。多くのデータを収集するために、既に通信済みのセンサであってもデータをもっていれば収集する。また、センシング周期を考慮してセンサネットワークを構築する手法を提案した。(1)モバイルセンサネットワークのための柔軟かつ効率的なデータ配置技術本年度は、これまで行ってきたTop-k検索手法を改善する一方、エージェントと呼ばれるプログラムをセンサノードに配置してデータ収集する場合に、ネットワーク内の通信量を軽減できるエージェント配置技術についても研究した。センサノードの地理的粒度を考慮してエージェントを配置したり、遺伝アルゴリズムを用いて配置経路を決定することで、通信量を削減して効率的にデータ収集できる。(2)モバイルセンサネットワークのための柔軟かつ効率的なデータ配信技術モバイルシンクノードが通信時間内により多くのデータを収集するための、センサデータの予測値の配信技術を研究した。モバイルシンクノードが繰り返しデータ収集している場合には、これまでに収集したデータを用いて、これから収集するセンサデータの値を予測できる。提案手法では、予測値を平面で表して係数のみ配信し、許容誤差範囲外の値をもつセンサデータのみ収集することで、冗長な通信を削減できる。

(3)モバイルセンサネットワークのための柔軟かつ効率的な通信技術消費電力を抑制しつつ、高信頼なデータ収集を実現する通信方式について研究を進めた。壁等の障害物が存在する環境では、電波到達特性が複雑になる。提案手法では、各センサノード間の電波到達特性を測定し、環境に応じて自律的に送信電力を設定することで、通信品質を維持しつつ消費電力を抑制する。モバイルセンサネットワークでは、柔軟かつ効率的にデータを処理できるようにモバイルセンサノードを利用する必要があるため、従来のモバイルコンピューティングやセンサネットワークの枠組みとは異なる新たなデータ管理技術が必要となる。そこで本研究では柔軟かつ効率的にデータ処理を行うことを目的とし、研究期間内に下記3点を明らかにしてモバイルセンサネットワークのためのデータ処理機構を構築している。(1)モバイルセンサネットワークのための柔軟かつ効率的なデータ配置技術:昨年度の研究成果をさらに発展させて、モバイルセンサネットワークにおける位置依存情報検索やTop-k検索を対象としたデータ複製配置およびメッセージ処理のための効果的な手法を考案した。これらの手法により、データアクセスの精度を高く保ちつつ、オーバヘッド(通信量、検索時間)を大幅に低減できる。(2)モバイルセンサネットワークのための柔軟かつ効率的なデータ配信技術:センサデータおよびデータ処理プログラムの配信時に発生する通信負荷を分散させる技術に関して研究を推進した。大規模な組織が収集したセンサデータを配信し、複数の端末で同じプログラムで処理を行う実験解析といった、同時刻のセンサデータや同じプログラムを複数の端末が利用する状況では、端末間でこれらを送受信することで、通信負荷を分散でき、最大通信負荷を抑えられる。(3)モバイルセンサネットワークのための柔軟かつ効率的な通信技術:センサノードが環境内を自由に異動する環境を想定し、センサネットワークでよく用いられる観測値の境界線を効率的に検出する方法を研究した。また、これまでに提案した、自由に移動する多数のモバイルシンクを用いて効率的にセンサデータを収集する通信制御技術の拡張を行い、データ収集効率の向上を実現した。
新しい血管新生因子受容体ncuropilin familyと血管神経相互作用

本研究では血管内皮細胞特異的増殖因子(Vascular Endothelial Cell Growth Factor、VEGF)の受容体であるニューロピリンの心血管系の分化、病態への関与を検討した。本年は、ニューロピリン1及びそれとアミノ酸で約40%の相同性を持つニューロピリン2の両者を欠如したマウスを作成し、血管系の分化に与える影響を検討した。申請者らはニューロピリン2の欠損マウスを作成、さらに他研究室で作成されたニューロピリン1欠損マウスとを掛け合わせた。両者を欠損したマウスでは一方を欠いたマウスに見られなかった重篤な血管発生の異常をきたし発生早期で死亡した。このことにより両ニューロピリンが相補的に血管発生に関与することが明らかになった。その表現型は他のVEGF受容体(VEGFR2)やVEGFそのものの欠損マウスと類似しており、ニューロピリンがこられ既知の受容体と協調してVEGFの刺激伝導系を介して血管発生にかかわることが示唆された。また虚血組織における組織学的検討にて新生血管においてニューロピリンが1-2週間というごく短期間のみ強発現することを見出した。近年、虚血組織に新生血管を増加させる目的にVEGFが臨床投与されているが、このニューロピリンの結果はこういった治療における受容体側の発現様式の重要性を示唆した。今後はさらにニューロピリンの生化学的解析を進めると共に、ニューロピリン等の受容体と血管新生因子との両者を強発現できるような新たな血管新生療法の可能性を探る。