hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学校における美術鑑賞の授業モデルの拡充と普及についての実践的研究

図画工作科・美術科における鑑賞学習指導には、その目標設定と評価の在り方に課題があることを全国調査により突き止めた。そこで、鑑賞学習ルーブリック(コモンルーブリックと題材ルーブリック)を作成し、現場教員に実践をしてもらいながら共同研究を重ね、全国3箇所で活用実践報告会を開催した。また、同時に『鑑賞学習ルーブリック&ガイド』5000部を完成させ、学会や研究会などを通して全国の実践者に届けた。さらにその成果と課題を学会誌に研究論文として発表するとともに、学会の口頭発表を4回に渡って行った。計6回(関西国際大学、名古屋経済大学名駅前サテライトキャンパス、滋賀大学、大阪教育大学、国民宿舎サンロード吉備路、関西国際大学)の研究会を重ね、研究を進めてきた。平成26年度の研究計画としては、111年振りの鑑賞学習の関する全国調査、2以前に完成させた授業モデルの活用状況の検証、3型に分けた鑑賞学習の新しい授業モデルの考案、4鑑賞学習指導の評価に関する理論研究の4点を挙げた。1については、11年前のアンケート調査には様々な点で不備があることが認められ、その後の鑑賞学習を巡る状況の変化もあり、単なる焼き直しでは成果が上がらないことを自覚した。そこでアンケートの全体にわたって時間をかけて抜本的に見直しを図った。また、小学校と中学校を分けて実施することとした。まずは小学校版を完成させ、平成27年1月に全国に送付(3773校)、784校(回修率20.8%)から回答を得ることができた。平成27年3月末時点で集計が終了し、分析に入っている。また並行して中学校版が完成しており、平成27年度春の実施が確定している。1の結果について、仮説として「鑑賞学習指導の目標設定と評価の方法や運用」についての課題が上がってくると考えている。そこで平成26年度の研究会では、2、3に優先して、4の理論研究を先行することとした。ルーブリックに関する文献、鑑賞学習に関する学術論文・実践研究論文12本を批判的に読み込み、平成27年度以降の「授業モデルの拡充と普及」へとつなぐべく、基礎的な理論研究を行った。年度間5回の研究会を開催し、チーム全体として研究を進めた。平成26年度末に実施した、小学校図画工作科における鑑賞学習に関する全国調査(3778校に送付、784校から回答を得た。回収率20.8%)の全集計結果を、日本美術教育学会HP(http://www.aesj.org/)に公開し、誰でもその結果を実践や研究に利用できるようにした。また分析結果を、日本美術教育学会学術研究大会静岡大会(平成27年8月)にて口頭発表するとともに、日本美術教育学会誌『美術教育』に論文として発表した(平成28年3月発刊)。平成27年度に実施した、中学校図画工作科における鑑賞学習に関する全国調査(3778校に送付、930校から回答を得た。回収率26.4%)の全集計結果を、日本美術教育学会HPに公開し、誰でもその結果を実践や研究に利用できるようにした。また分析結果を、美術科教育学会大阪大会(平成28年3月)にて口頭発表した。併せて同学会大会にて、小学校と中学校の比較分析及び平成15年度時の調査との比較分析についても口頭発表した。上記の調査によって明らかになった鑑賞学習における「評価と目標の指標」の不足状況に対して、鑑賞学習の発達段階別コモンルーブリック(暫定版)を完成させた。またこのコモンルーブリックに沿って、題材に貼り付いたルーブリックを3点(暫定版)完成させた。平成28年度は、このルーブリックを使った実践を展開し、その中で明らかになった課題を解決しながら、より精度の高いコモンルーブリックとして完全完成させ、学会組織や発表の機会を利用して普及に取り組み、鑑賞学習の拡充をねらう。現在において、鑑賞学習指導を阻害している要因を明らかにし、それに沿った研究を進めていくために、小学校、中学校における全国調査を実施することができたことは大きい。この種の調査は、この規模では他には見当たらない。課題が明らかになったために、研究の方向性がはっきりした。その方向(鑑賞学習における目標と評価の指標を現場に示し、鑑賞教育の普及に資する)に向けて、コモンルーブリックの作成、題材に貼り付いたルーブリックの作成が順調に進んでいる。研究3年目は、鑑賞学習ルーブリック(コモンルーブリックと題材ルーブリック9つ)を完成させることができ、それを全国の実践者に実践してもらい、活用の有効性についてのデータを収集し、その成果と課題を学会大会や論文として発表してきた。その結果として、「鑑賞学習コモンルーブリックとその活用について」のパンフレット原稿がほぼ仕上がり、2017年度に全国の実践者に頒布できる見通しがついた。具体的には、以下の実績を残すことができた。1日本美術教育学会学術研究大会滋賀大会にて、「鑑賞学習におけるルーブリック活用の事例研究」について研究発表(口頭)を行った。2「小学校図画工作科における鑑賞学習指導についての全国調査報告」並びに「同中学校美術科」を、日本美術教育学会学会誌『美術教育』(2017年3月31日発行)に発表した。3研究論文「鑑賞学習ルーブリックの作成とその活用に関する一考察」を日本美術教育学会学会誌『美術教育』(2017年3月31日発行)に投稿し(査読有り)、採択された。42017年8月に韓国・大邱で開催される国際美術教育学会(InSEA)での研究発表が採択された。

発表題目は、"A Report of the Current Situation of Art Education in Schools in Japan and A Study of the Effect of Utilizing the Art Appreciation Rubric"研究自体は順調に進んでいる。しかし、研究を本格的に開始する前にその重要性を認識した、当初予定していなかった小学校・中学校における鑑賞学習に関する全国調査を初年度に実施したため、予定より時間がかかっている。当初3年計画を、4年に延長することで対処する。その見通しは立ってる。なお、基金は必要な分を確保している。研究自体は順調に進んでいる。2017年8月に『鑑賞学習ルーブリック&ガイド』(5000部。ハードアート紙、A3の二つ折り4ページもの)を完成させ、美術教育関連学会、研究会において全国的に配布した。そして、本ルーブリックを活用した実践を、幼小中高の26校園で行っていただき、本研究チームと議論を深めた。また、実践者と本チームが会して、7/23に立教大学にて、10/15に岡山県立美術館にて、10/29に滋賀大学サテライトキャンパスにてで実践発表研修会を開催した。3050名の参加を得た。成果としては、本ルーブリック活用の有効性が認められたことに加え、以下が挙げられた。1ルーブリックが一つのプラットフォームとなることで、各実践が相対化されず、議論が噛み合い、指導力向上に寄与できる。2国語科や書道科と連携した実践を展開することにより、図工・美術科固有の身に付けさせたい力をより明確にすることができる。3本ルーブリックは、書道における鑑賞教育にも援用できる。課題は、本ルーブリックの精査に加え、以下の通りである。1当該レベルを達成したとみられる具体的な子供のパフォーマンス、姿について、より明確にしていく必要がある。2各レベルの部分に、当レベルを達成させるための手立て・方法を貼り付けていく作業が求められる。3ある観点をねらいとした際に、どの題材(作品)が適しているかについて、例を挙げて示していく必要がある。4子供の反応、姿を見取り、どう評価するのかについてカリブレーション(評価の軸合わせ)を不断に行っていく必要がある。5新学習指導要領が目指す、身に付けさせたい資質・能力と本ルーブリックには齟齬はないが、その対応性を明確に示す必要がある。また、2017年8月に国際美術教育学会(於大邱)及び2018年3月に美術科教育学会(於滋賀大学)にて、研究代表者がこれまで4年間の研究総括としての研究発表を行った。図画工作科・美術科における鑑賞学習指導には、その目標設定と評価の在り方に課題があることを全国調査により突き止めた。そこで、鑑賞学習ルーブリック(コモンルーブリックと題材ルーブリック)を作成し、現場教員に実践をしてもらいながら共同研究を重ね、全国3箇所で活用実践報告会を開催した。
パルスデトネーションエンジンを用いたフラッタ発電装置の試験的研究

本研究では,パルスデトネーション実験装置(管内径30mm,長さ1200mm)を設計製作した.この実験装置を用いて,弾道振り子法と円柱駆動の2種のインパルス測定を行い,円柱駆動方式は弾道振り子法の2倍のインパルスを取り出せることを確認した.また,パルス流発生装置を自作し1Hzでのパルス流を実現した.これとは別に,駆動物体として超音速流で造波抵抗を抑えることができるブーゼマン複葉翼(翼幅40mm,翼弦長60mm,最大翼厚保3mm)の実験を行い,マッハ数2の気流中で衝撃波の相殺を実現した.以上の研究により,パルスデトネーションエンジンによるフラッタ発電装置の要素技術を確立した.本研究では,パルスデトネーション実験装置(管内径30mm,長さ1200mm)を設計製作した.この実験装置を用いて,弾道振り子法と円柱駆動の2種のインパルス測定を行い,円柱駆動方式は弾道振り子法の2倍のインパルスを取り出せることを確認した.また,パルス流発生装置を自作し1Hzでのパルス流を実現した.これとは別に,駆動物体として超音速流で造波抵抗を抑えることができるブーゼマン複葉翼(翼幅40mm,翼弦長60mm,最大翼厚保3mm)の実験を行い,マッハ数2の気流中で衝撃波の相殺を実現した.以上の研究により,パルスデトネーションエンジンによるフラッタ発電装置の要素技術を確立した.パルスデトネーションエンジン(PDE)は,熱力学的サイクルはガスタービンより高効率である.しかし,連続流用発電タービンを組み合わせた現状装置では,脈動流ために効率は数%でかなり小さいことが問題である.本研究は,PDEの熱力学的高効率性と高速脈動気流特性をそのまま生かせるものとして,PDEと翼の共振を組み合わせた新しい発想のPDEフラッタ発電装置を提案し,環境適合型の高効率な発電システム装置を試作することを目的とする.この際,発電には超音速複葉翼を用いる.この翼は,現在,大林ら(東北大学)が航空分野におけるサイレント航空機翼として研究を行っていることに密接に関連しており,非定常衝撃波を相殺しうる低抗力3次元翼形状を実験的に検討することを含む.本研究は3カ年計画である.初年度である本年度は,PDFE実験を安全に行うための準備段階として,非燃焼PDFE実験装置の基本設計と製作(1),(2)および流れ場計測の基礎システム構築(3)を行い,基礎データを蓄積する計画とした.(1)の「衝撃波管による非燃焼超音速脈動気流の発生システム」については,本体部分はほぼ完成したが,脈動気流発生用ロータリーバルブを現在設計中であり,次年度において引き続き(1)を完成する.(2)の「Busemann翼を用いたフラッタ発電システム」について,流体力学的数値計算法を用いて基礎となる翼形状を決定した.翼基本形状は,翼弦長50mm,翼幅50mm,翼弦比5%を基本とし,50mm×50mmの測定部に設置する.(3)の「流れ場の衝撃波構造ならびに速度場の分布の計測(シュリーレン可視化装置および画像粒子流速測定装置(PIVシステム)による)」については,振動する翼のPIV計測装置を構築した.以上のように,システムを完成させるまでには至らなかったが非燃焼超音速パルス発電の基本となる各部分はほぼ製作完了した.次年度においてシステム全体を組み上げ実験データを収集し,フラッタ特性データ等を収集する.本年度は3カ年計画の2年目に当たり,(1)燃焼単一パルスデトネーションおよび(2)非燃焼パルス流の発生装置の設計製作(3)busemann翼可視化実験を主に行った.(1)燃焼単一パルスデトネーション昨年度に酸素,水素,メタンの当量比を変化させたデトネーションデータおよびデトネーション管推力測定を行った.その結果,本研究目的である発電磁性体の運動量より低いこと結果となり,本年度は発電磁性体をモデルとした鉄製円筒飛翔実験を実施した.その結果,デトネーション管推力のほぼ2倍の推力が得られ,本実験装置では効率的にデトネーションエネルギーを運動エネルギーとして取り出せることが確かめられた.(2)非燃焼パルス流の発生装置の設計製作窒素,酸素,水素を電磁バルブで制御する回路,配管,パルス実験を行い,1Hzで1気圧充填が可能なシステムを構築した.デトネーション装置とは別に,流れ場の基本特性を把握するため,衝撃風洞を設置しH21年度製作したbusemann翼を測定部に設置し,超音速流れのテスト実験を行った.この装置でほぼマッハ2の流れに対する流れ場の確認実験が可能となった.以上のように,若干の遅れはあるものの,デトネーションによる発電性能の実験ができる設備を構築した.次年度は発電システムの構築と発電性能の評価,およびbusemann翼性能実験を行い,結果をまとめる予定である.本年度は,本研究の最終年度となる.デトネーション駆動往復発電装置を試作し,発電の可能性を検討することが目的であり以下の成果を得た.なお,当初はBusemann翼を振動させ発電することを計画したが,パルス流が数回しか実現できないため,円柱形状のネオジウム磁性体を駆動することに計画変更した。かつ,Busemann複葉翼の衝撃波相殺効果は別の衝撃風洞を用いて確認した。(1)自作のデトネーション管発電実験装置により,単一パルスで水素-酸素,メタン-酸素混合気を用いて当量比変化させ,ネオジウム磁石を駆動して発電量を測定した.

その結果,限定された条件ではあるが,磁石長70%の銅線コイルを約30m/sで通過させる条件で最も大きな発電量8.4Ws/mを得ることができた.これは,燃焼エネルギーの8%に当たり,従来のパルスデトネーションタービンエンジン効率の6倍程度以上を実現できた。今回はネオジウム磁石飛翔体およびコイルを巻き付けたパイプの間に隙間があり,かつ可視化実験も兼ねた試験的発電のため,今後はパイプ材料をセラミックにするなどの改良でより効率の向上が期待できる。一方,超音速脈動気流による往復動は,数回は可能であるが定常運転までには至っていない.(2)Busemann複葉翼の衝撃波相殺効果については,上記のデトネーション管とは別に,衝撃風洞により,シュリーレン可視化法によって調べた.結果として,半頂角5.7度,最大翼厚3mm,翼弦長60mm,翼幅40mmの複葉翼をマッハ数2の超音速流で試験した場合に翼間距離50mmで衝撃波の相殺効果を確認できた.以上のように,本研究では,デトネーションと磁性体の直進運動による発電という,従来にない発電装置を提案し,水素-酸素を用いた低炭素高効率発電装置の開発の可能性を提示できた。また,Busemann複葉翼の衝撃波相殺効果は衝撃風洞で確認できた。
多次元離散型データ解析のための正規直交化多次元スコア検定

柳川は、順序カテゴリーをもつ分割表が潜在的に非線形構造をもっている場合に二つの分布の差異を検出する正規直交化多次元スコア検定を構成し、理論及びシミュレーションによってその特徴を解明した。また、AIC基準を導入し、制約条件をもつ二値反応データに対してNOAELを決定する手法を開発した。笛田は、ノンパラメトリックな二標本検定問題に対して正規直交化多次元スコア検定を提案し、理論的研究を行うとともに及び複雑な計算機シミュレーションを行って、提案する検定が分布の尖度、歪度を含む高度な非線形構造を検出する検定であることを示した。小西は、適用範囲の広い柔軟な線形、非線形判別関数の構築とそれを将来の予測に用いた際の誤差を有効に推定する観点から、計算機の利用を前提とした予測誤差推定法を新たに開発した。中尾は、偏微分方程式の解に対する数値的検証法について研究し、解の最大値ノルムの意味での精度保証に関し、実用的な方法を提案した。川崎は、動節点をもつスプライン関数に関するチェビチェフ近似問題の2次の特殊な構造を解明した。また、片側相条件をもつ偏分問題にたいして、2次の最適性条件を与えた。
他者からの学びを誘発する知的ｅポートフォリオ・システムの開発

学習コミュニティは,1多様な熟達レベルの参加者が参加し,それぞれはその貢献度によって評価され,成長のための支援を受ける,2知識やスキルを発達させるという共通目標を持つ,3「学び方」を学ぶ,4学習成果を共有できる,といった特徴を持つ.本研究では,これらの特性を支援するためのeポートフォリオ推薦システムを開発した.本システムの特徴は,1.当該学習者と類似の学習プロセスを持っており,可能な限り評価の高い学習者を推薦する,2.当該学習者と類似の学習プロセスを持つ学習者を可能な限り多様になるように選択し推薦する,が挙げられる.大学で実際に運用し,その機能の評価を行った.学習コミュニティは,1多様な熟達レベルの参加者が参加し,それぞれはその貢献度によって評価され,成長のための支援を受ける,2知識やスキルを発達させるという共通目標を持つ,3「学び方」を学ぶ,4学習成果を共有できる,といった特徴を持つ.本研究では,これらの特性を支援するためのeポートフォリオ推薦システムを開発した.本システムの特徴は,1.当該学習者と類似の学習プロセスを持っており,可能な限り評価の高い学習者を推薦する,2.当該学習者と類似の学習プロセスを持つ学習者を可能な限り多様になるように選択し推薦する,が挙げられる.大学で実際に運用し,その機能の評価を行った.2012年度は,他者からの学びを誘発するeポートフォリオ・システムの知的機能を設計・開発し,これまで申請者が開発・実践してきたeラーニングシステム"Samurai"に組み込んだ.具体的には,対象学習者の現在の学習履歴に最も類似の学習履歴を持つ最も優秀な成績の学習者のポートフォリオを推薦する推薦システムを開発した.具体的には、学習者の学習者履歴から将来を予測する木を学習させる.それを用いて、当該学習者の木をなるべく少ない変換で最も良い成績になる学習履歴を持つ学習者を抽出する.その学習者のポートフォリオを推薦するとともに学習履歴の差違を指摘するというシステムである.実践・評価は2013年度前期に行う予定である.eポートフォリオのテキスト分析のためのLatent Dirichlet Allocationモデルを開発した.具体的には,テキスト情報だけでなく,ポートフォリオ著者の履歴データを補助情報として組み込め,より推論精度の高いLDAを完成させた.これについても,実装と評価は2013年度から行う.また,適応的ピア・アセスメント機能のための項目反応理論を開発し,評価した.評価者パラメータを組み入れた項目反応理論で,評価者の信頼性も同時に評価させる.現在,このモデルが従来の項目反応理論をピア・アセスメントに適用した場合よりもより良い精度で評価できることを示している.今後は、eポートフォリオ・システムにおいて、情報量を最大にするように学習課題を評価者に自動的に振り分けるシステムを開発する.2013年度より開発を開始し、実践評価は2014年度に行う.2013年度は,他者からの学びを誘発するeポートフォリオ・システムの知的機能を設計・開発し,これまで申請者が開発・実践してきたeラーニングシステム"Samurai"に組み込んだ.具体的には,対象学習者の現在の学習履歴に最も類似の学習履歴を持つ最も優秀な成績の学習者のポートフォリオを推薦する推薦システムを開発した.具体的には、学習者の学習者履歴から将来を予測する木を学習させる.それを用いて、当該学習者の木をなるべく少ない変換で最も良い成績になる学習履歴を持つ学習者を抽出する.その学習者のポートフォリオを推薦するとともに学習履歴の差違を指摘するというシステムである.実践・評価は2013年度前期に行った.eポートフォリオのテキスト分析のためのLatent Dirichlet Allocationモデルを開発した.具体的には,テキスト情報だけでなく,ポートフォリオ著者の履歴データを補助情報として組み込め,より推論精度の高いLDAを開発・実装し,評価は2014年度から行う.また,適応的ピア・アセスメント機能のための項目反応理論を開発し,評価した.評価者パラメータを組み入れた項目反応理論で,評価者の信頼性も同時に評価させた.現在,このモデルが従来の項目反応理論をピア・アセスメントに適用した場合よりもより良い精度で評価できることを示している.今後は、eポートフォリオ・システムにおいて、情報量を最大にするように学習課題を評価者に自動的に振り分けるシステムを開発する.2013年度より開発を開始しており、実践評価は2014年度に行う.(1)実践研究:他者からの学びを誘発するeポートフォリオ・システムの知的機能を設計・開発し,eラーニングに組み込み,実践的に評価した.具体的には,1eポートフォリオのテキスト分析手法の開発,2適応的ピア・アセスメント・システムの開発,3eポートフォリオの統合的評価システムの開発,4類似学習履歴を持つ学習者の検索システム,5行動分析と内観報告によるeポートフォリオを用いた他者からの学びの生起メカニズムと効果の分析,6他者からの学びを誘発するeポートフォリオ推薦システムの開発を行った.平成24年度に新たに開発されたシステムで実施可能な部分を既存のeポートフォリオ・システム"Samurai"に組み込み,実際のeラーニング実践に積極的に利用し,eラーニングにおける有効なポートフォリオ活用モデルを構築した.平成24年度にその機能がない状態で実践された場合の評価との差異を検討し,効果分析を行った.(担当:植野真臣,森本康彦,安藤雅洋,橋本貴充,ソンムァン・ポクポン)(2)研究報告,学会活動:各研究分担者の研究成果は,逐次,国内学会,国際学会において発表し,積極的に学術論文誌への投稿を行った.この際の旅費,参加費,別刷り代金を本申請研究費より負担した.26年度が最終年度であるため、記入しない。

教育工学26年度が最終年度であるため、記入しない。1年目に達成すべき機能の大部分の開発を終えているため,概ね順調に進展していると評価できる.2年目に達成すべき機能の大部分の開発を終えているため,概ね順調に進展していると評価できる.26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)研究開発平成24年度の計画を継続して以下のように研究・開発を進める.システム開発については,平成25年度で完成することを目標とする.ただし各システム開発担当は,平成24年度と同一とする.(2)実践研究平成24年度に新たに開発されたシステムで実施可能な部分を既存のeポートフォリオ・システム"Samurai"に組み込み,実際のeラーニング実践に積極的に利用し,eラーニングにおける有効なポートフォリオ活用モデルを構築する.平成24年度にその機能がない状態で実践された場合の評価との差異を検討し,効果分析を行う.(担当:植野,森本,安藤,橋本,ソンムァン)(3)研究報告,学会活動1)システムの実践と評価平成26年度は,開発されたシステムの実践と評価を集中的に行う.開発者側に立った研究的側面のみの評価に陥ることを防ぐために,以下のようにより広く実践を行う.実際には,平成25年度までに開発されたeポートフォリオ・システムを用いた有効なeラーニング実践モデルを提案し,実践することにより,教員,学習者に評価を依頼する.さらに,これ以外にも,本システムを活用したいユーザーを広く募り,モニターとして評価を依頼する.ここでは,1)学習者の他者からの学びがどのように生起しているか,2)他者からの学びが生起した場合,学習者にどのように影響しているか,3)様々な機能がどのように他者からの学びに有効か,4)システムに初心者である学習者がどのように本システムを有効に活用できるか,5)システムで何が問題か,について評価・検討を行う.(2)研究報告,学会活動,報告書作成成果を取りまとめ,学会発表,論文投稿,および報告書の作成を行う.26年度が最終年度であるため、記入しない。消耗品:ソフトウェア10万円,カードリッジ・ハードディスク10万円成果発表:国内3件40万円,国外2件80万円,プロジェクト会議20万円,講師謝金20万円,論文投稿料20万円当初予定していたソフトウェアの購入が他の経費で処置でき、また国際会議での発表にかかる費用が、予定以上に安価に押さえられたため、計画より少ない経費で研究を進めることができた。研究推進のための研究補助費(謝金)や出張費の一部として使用する予定である。
18-19世紀ユーラシアの港町の比較研究―人・モノ・情報の受容と拒絶

共同研究を立ち上げるために、連携研究者と研究協力者と連絡を取り、最新の情報に基づいて、研究グループ分けを始めた。また、メーリングリストを新たに作成し、共同研究者の間での情報の共有が可能となるようにした。さらに、参加者全員による第1回の共同研究会の日程を決め、会場の確保と関係者への周知を行った。その時点で、この研究課題の規模を拡大し、さらに野心的な目標を定めた基盤研究(S)「ユーラシアの近代と新しい世界史叙述」が採択されたとの連絡を受けたので、上記の準備はすべて新しい基盤研究(S)の活動に引き継ぐことにした。研究費として使用したのは、この間の人件費だけである。従って、本研究としての研究実績はない。
グリオーマ幹細胞の浸潤関連分子の同定と機能解析

本研究では、幹細胞様グリオーマ細胞の高い浸潤能を規定する分子を探索した。グリオーマ組織中のCD133陽性細胞において普遍的にintegrin α3が高発現していることを見出した。ヒト膠芽腫組織において、浸潤グリオーマ細胞にintegrin α3の局在を認めた。Integrin α3の発現とグリオーマ細胞の浸潤能は正の相関を示し、その下流のシグナルとしてextracellular signal-regulated kinase(ERK)1/2が示された。integrin α3はERK1/2の活性を介して幹細胞様グリオーマ細胞の遊走・浸潤能を亢進させることが示唆された。【目的】悪性脳腫瘍であるグリオーマに対する治療後の再発原因は放射線化学療法に抵抗性を示すグリオーマ幹細胞と考えられている。グリオーマ幹細胞の浸潤能は高いとされるがその分子メカニズムについては知られていない。今回我々はグリオーマ細胞株および手術検体から幹細胞様グリオーマ細胞を分離し、浸潤関連分子の発現をスクリーニングし候補分子の浸潤への関与を検討した。【方法】磁気細胞分離法により腫瘍幹細胞マーカーであるCD133を発現する細胞集団とCD133陰性細胞を4種類のグリオーマ細胞株(U87, U251, T98G、SNB19)から分離した。またneurosphere法により手術検体から幹細胞様グリオーマ細胞濃縮集団を得た。これらの細胞の細胞外マトリックスへの接着能を観察し、グリオーマ浸潤関連遺伝子の発現を定量的RT-PCRによりスクリーニングした。グリオーマ細胞株における候補遺伝子の発現を調べ、そのノックアウトおよび強制発現によるグリオーマ細胞株の遊走浸潤能の変化を観察した。【結果】幹細胞様グリオーマ細胞濃縮集団はfibronectinおよびlamininをコートしたディッシュ上で接着したことから接着分子integrinファミリーに着目した。その中でintegrin α3が幹細胞様グリオーマ細胞において有意に高発現していた。integrin α3はグリオーマ組織において浸潤腫瘍細胞に局在し、またグリオーマ幹細胞のニッチと考えられる血管周囲の腫瘍細胞に強く発現していた。Integrin α3の高発現株であるU87とSNB19においてintegrin α3をノックダウンすると浸潤能は低下し、低発現細胞株であるU251に強制発現すると浸潤能は亢進した。【結論】グリオーマ幹細胞の浸潤能にintegrin α3が関与していることが示唆された。【目的】幹細胞様グリオーマ細胞は浸潤能が極めて高いと報告されている。本研究では、幹細胞様グリオーマ細胞の浸潤能を規定する分子を探索した。【方法】幹細胞様グリオーマ細胞を得るためneurosphere法およびCD133陽性細胞磁気分離法を用いた。次いで幹細胞様グリオーマ細胞の接着能を観察し、定量的RT-PCR法により浸潤関連分子の発現をスクリーニングした。さらに候補分子の腫瘍内局在、分子機能、シグナル伝達を解析した。【結果】手術摘出検体由来neurosphereがfibronectinとlamininに接着することから接着因子であるintegrinに着目した。グリオーマ細胞株および手術摘出検体よりCD133陽性細胞と陰性細胞を分離し、定量的RT-PCRを行うことで、CD133陽性細胞においてintegrin α3が普遍的に高発現していることを見出した。またneurosphereにおけるintegrin α3の発現を確認した。ヒトグリオブラストーマ組織において、幹細胞様グリオーマ細胞がプールされていると想定される腫瘍血管周囲のグリオーマ細胞および浸潤グリオーマ細胞にintegrin α3の局在を認めた。Integrin α3を強制発現させた3種類のグリオーマ細胞株の遊走能および浸潤能は有意に亢進し、内因性integrin α3の発現をsmall interfering RNAにより低下させた細胞では遊走能および浸潤能は有意に低下した。Integring α3の発現量と綱胞内シグナル伝達分子であるextracellular signal-regulated kinase(ERK)1/2の活性は正の相関を示した。またIntegrin α3の過剰発現により細胞内small GTPaseであるRac1活性は上昇傾向を示した。【結論】integrin α3は幹細胞様グリオーマ細胞において強く発現し、ERK1/2,Rac1の活性を介して遊走・浸潤能を亢進させることが示唆された。
離散群のトポロジーと増大級数

研究代表者・藤井道彦は、2以上の自然数pとqを与えると定まる群G(p,q)に対して、群Gの球面的増大級数SZおよび測地的増大級数GZの研究を行った。得られた主な研究成果は次の3つである。(1) G(p,q)の元の代表元が測地的であるための必要十分条件を記述した;(2) SZの有理関数表示を与えた;(3) G(p,q)のすべての測地的代表元を受理するオートマトンの構築に成功し、GZの有理関数表示を与えた。研究代表者・藤井道彦は、有限生成な離散群Gに対して、有限生成系Γを一つ選び、群GのΓに関するケーリー・グラフXを考んがえて、X内の測地線を考察し、群Gのオートマティック構造を構築し、群Gの増大級数Zの計算を行った。具体的には、2以上の2つの自然数pとqを与えると定まる、2つの無限巡回群の融合積となる群G(p,q)について、2つの無限巡回群の融合積とみなした場合に最も自然な生成系Γを選んで、群G(p,q)の増大級数の計算を行った。この群G(p,q)は、特別な場合(すなわち、p=2かつqが奇数の場合)には、2面体型のArtin群(3本ブレイド群の一般化)となるが、ここで選んだ生成系Γは、Artin群とみなした場合に最も自然な生成系となるものとは異なっている。(1)群G(p,q)に対応するポジティブ・モノイドG(p,q)+が群G(p,q)に自然に単射に埋め込めることを証明した。(2)ポジティブ・モノイドG(p,q)+の代表元を受理するオートマトンを構成し、G(p,q)+の増大級数の有理関数表示を与えた。(3)群G(p,q)の元の代表元がΓに関して測地的となるための必要十分条件を記述した。(4)群G(p,q)の元がただ一つだけ測地的代表元をもつための必要十分条件を記述した。(5)群G(p,q)のΓに関する球面的増大級数の有理関数表示を与えた。研究代表者・藤井道彦は、有限表示可能な離散群Gに対して、幾何的あるいは代数的に最も自然な有限生成系Γを一つ選び、群Gの有限生成系Γに関するケーリー・グラフXを考えて、X内の測地線を考察し、群Gの測地的ワードアクセプターを構築し、群Gの有限生成系Γに関する球面的増大級数SZ及び測地的増大級数GZの計算を行った。具体的には、2以上の2つの自然数pとqを与えると定まる、2つの無限巡回群の融合積となる群G(p,q)について、ある有限生成系Γを選んで、群G(p,q)の有限生成系Γに関する測地的増大級数GZの計算を行った。この群G(p,q)は、特別な場合(すなわち、pとqが互いに素な場合)には、3次元球面内の(p,q)型のトーラス結び目の補空間M(p,q)の基本群として、幾何学的に実現されるものである。この3次元多様体M(p,q)は角度2π/pおよび2π/qの特異点を持つ2次元円板D(p,q)上のザイフェルト束の構造を持つ。ここで選んだ有限生成系Γは、この幾何構造の観点から最も自然な有限生成系である。平成27年度の研究では、特にp=2かつq=5の場合に次のことを示した。(1)群G(2,5)の測地的代表元をすべて決定した。(2)群G(2,5)の測地的代表元を受理するワードアクセプターを構成した。(3)群G(2,5)の測地的増大級数GZの有理関数表示を求めた。本研究では、幾何学的に重要な有限表示群Gに対して、幾何的あるいは代数的に自然な有限生成系Γを選んで、群Gの有限生成系Γに関するケーリー・グラフXのトポロジーを考察し、群Gの測地的ワードアクセプターを構築し、群Gの有限生成系Γに関する球面的増大級数SZ及び測地的増大級数GZの有理関数表示を求めることを目的としている。特に、群Gとして、(1)Artin群、(2)写像類群に的を絞って、群GのΓに関する球面的増大級数および測地的増大級数を求めることが目的である。平成27年度の研究では、(1)のArtin群については、2面体型と密接に関連する場合に、幾何学的に最も自然な有限生成系Γを取って、測地的代表元をすべて決定した。その結果、ある特別な場合に、測地的増大級数の有理関数表示を具体的に与えることに成功した。その点で、本研究はおおむね順調に進展していると言える。研究代表者・藤井道彦は、有限表示可能な離散群Gに対して、幾何的あるいは代数的な観点から最も自然な有限生成系Γを選び、群Gの有限生成系Γに関するケーリー・グラフXを考えて、X内の測地線を考察し、群Gの測地的ワードアクセプターの構築、および、群Gの有限生成系Γに関する球面的増大級数SZおよび測地的増大級数GZに関する研究を行った。具体的には、主に、2以上の自然数pとqを与えると定まる、2つの無限巡回群の融合積となる群G(p,q)を考察した。

群G(p,q)は、生成系の正の文字のみから成る関係式をもつので、群G(p,q)に対応するポジティブ・モノイドG(p,q)+が自然に定まる。平成26年度および平成27年度の研究で、(1) G(p,q)+がG(p,q)に自然に埋め込まれることを証明した;(2) G(p,q)の元の代表元がΓに対して測地的であるための必要十分条件を記述した;(3) G(p,q)の元がただ一つだけ測地的な代表元を持つための必要十分条件を与えた;(4) G(p,q)のΓに対する球面的増大級数SZの有理関数表示を与えた;(5) G(2,5)の測地的代表元を決定し、すべての測地的代表元を受理するワードアクセプターを構築し、G(2,5)の測地的増大級数GZの有理関数表示を与えた。本研究の最終年度の平成28年度には、上記の結果を一般化して、(6)すべてのpとqについて、G(p,q)のすべての測地的代表元を受理するワードアクセプターの構築に成功し、G(p,q)の測地的増大級数GZの有理関数表示を与えた。また、連携研究者・佐藤と共同で、二面体型の純Artin群の測地的増大級数の有理関数表示を与えることにも成功した。研究代表者・藤井道彦は、2以上の自然数pとqを与えると定まる群G(p,q)に対して、群Gの球面的増大級数SZおよび測地的増大級数GZの研究を行った。得られた主な研究成果は次の3つである。(1) G(p,q)の元の代表元が測地的であるための必要十分条件を記述した;(2) SZの有理関数表示を与えた;(3) G(p,q)のすべての測地的代表元を受理するオートマトンの構築に成功し、GZの有理関数表示を与えた。本研究では、幾何学的に重要な有限生成離散群Gに対して、有限生成系Γを選んで、群GのΓに関するケーリー・グラフXのトポロジーを考察し、群Gの測地的オートマトンを構築すること及び群GのΓに関する増大級数Zの有理関数表示を求めることを目的としている。特に、群Gとして、(1) Artin群、(2)写像類群に的を絞って、群Gの増大級数を求めることが目的である。2014年度の研究では、(1)のArtin群については、結び理論とも密接に関連する場合に関して、結び目理論的に自然な生成系Γに関する増大級数の有理関数表示を具体的に求めることができた。その点で、本研究はおおむね順調に進展していると言える。本研究では、幾何学的に重要な有限表示群Gに対して、幾何的あるいは代数的に自然な有限生成系Γを選んで、群Gの有限生成系Γに関するケーリー・グラフXのトポロジーを考察し、群Gの測地的ワードアクセプターを構築し、群Gの有限生成系Γに関する球面的増大級数SZ及び測地的増大級数GZの有理関数表示を求めることを目的としている。特に、群Gとして、(1)Artin群、(2)写像類群に的を絞って、群GのΓに関する球面的増大級数および測地的増大級数を求めることが目的である。今後の研究の推進方策を具体的に述べると、(1)のArtin群に関しては、平成27年度に得られた、2面体型と密接に関連する場合の測地的代表元に関する考察をさらに深めて、すべての場合について、測地的増大級数の有理関数表示を求めていく予定である。(2)の写像類群に関しては、穴あきトーラス群に的を絞って、その自然な有限生成系に関する測地的代表元の特徴づけを与えていく予定である。位相幾何学本研究では、幾何学的に重要な有限生成離散群Gに対して、有限生成系Γを選んで、群GのΓに関するケーリー・グラフXのトポロジーを考察し、群Gの測地的オートマトンを構築すること及び群GのΓに関する増大級数Zの有理関数表示を求めることを目的としている。今後の研究の推進方策を具体的に述べると、(1)のArtinの場合に関しては、2014年度に得られた増大級数の有理関数表示の分母の多項式に関して、さらに考察を深めて、組合せ論的および数論的側面からの研究を行っていく予定である。
イオンビーム誘起高密度電子励起結晶構造変化

本研究の目的は短パルス紫外光レーザーであるエキシマレーザを用いて、高エネルギーイオンビーム照射時に固体中に生じる過度的高密度電子励起効果を、半導体Si表面に擬似的に発生させ、レーザー照射による半導体中への物質拡散過程を解明することにより、イオンビーム照射による物質相転移現象に関する知見を得ることである。特にパルスレーザー照射により固体表面に過渡的溶融相を生じさせ、偏析係数の大きい希土類元素エルビウムを半導体表面にド-ピングし、発光センターを導入し、その発光強度の深さ分布とEr原子分布をPL及びラザフォード後方散乱法とチャネリング法を用いて明らかにすることにより、レーザー照射時の原子挙動を解明することを試みた。その結果、レーザー励起エネルギー密度の減少に伴い、Er発光センターの発光強度が増加すること、及び、表面近傍の高温度層に比べて固体内部の、表面に比べて低温度の領域において結晶性が高く、発光センターが多く形成されることを明らかにした。この結果はSi格子が高密度励起状態から急激に緩和される際に不純物を格子中に取り込みやすく、表面近傍の溶融状態にある領域においては、不純物原子の取り込み確率が小さくなることを示唆している。すなわち、格子温度を低い状態にし、格子流動性の小さい状態で高密度電子状態を生じさせることにより、新物質合成を行うことが可能となると思われる。本研究において、Si格子の結晶性を低下させることなく、1×10^<21>Er/cm^3以上の高濃度ド-ピングを行うことに、世界で初めて成功した。
ストレス受容-応答シグナルとその異常による炎症・自己免疫疾患発症メカニズムの解明

感染のような非定量的なストレス刺激が定量的な生物学的情報として処理される仕組みは不明である。最近我々は、感染時に産生される活性酸素が定量的な内因性シグナルメディエーターとして、ストレス応答キナーゼASK1を活性化し、免疫応答シグナルに変換されることを見出した。このシステムの破綻が免疫応答の持続時間・強度の異常による免疫疾患の原因となる。本研究では、ASK1制御因子の同定・機能解析とASK1欠損マウスでの免疫疾患の病態の解析により、感染ストレスを感知し、その強度に応じた免疫応答シグナルへと変換する「ストレス受容-応答システム」を明らかにし、炎症・自己免疫疾患の原因因子とその発症メカニズムを解明することで、新規標的分子同定や治療戦略開発に繋げることを目的とした。ASK1は様々な分子と結合し、シグナル複合体を形成する。今年度は、ASK1シグナル複合体構成因子の中から、活性酸素センサーやASK1活性制御因子を網羅的に同定するため、pull-downを基本とした系を構築した。また我々は、ユビキチン化がASK1の活性制御に重要であることを見出していることから、ASK1特異的なユビキチン化酵素を同定するためのスクリーニング系も構築し、実際にそのスクリーニングを完了した。幾つかの候補分子を同定し、これらの分子は活性化依存的なASK1の分解を制御することを確認しており、現在、免疫シグナルにおける、それら分子の詳細な機能解析を進めている。さらに、感染防御・炎症など免疫応答におけるASK1の基本的な生理機能として、ASK1が病原体の貪食・消化といった過程に深く関わる可能性についても明らかにしている。
中世諸国一宮制の成立・展開過程の研究

今年度は,薩摩・大隅・筑後国における中世一宮制を分析するための史料・文献を収集し,一部検討を加えた。まず中世一宮制を考案するための基本的な史料として『壬生家文書』,一宮制に関する記録・文書を分析するために『弁官補任』・『蔵人補任』等の各種補任類を購入した。薩摩・大隅国の一宮制に関しては,両国の一宮の本家である石清水八幡宮の文書を東京大学史料編纂所で収集するとともに,石清水八幡宮に行き現地調査した。今後『石清水文書』を分析する事により,薩摩・大隅国一宮と朝廷・幕府との関係を具体的に解明し,各国一宮と中央との関係を明らかにしていく。大隅国の一宮制に関しては,『祢寝文書』を黎明館で収集し,その成果の一部を「国内領主と一宮制との関係-建部氏と大隅国衙・正八幡宮との関係-」として報告した。その後建部氏の一族である佐多氏関係の『坂口文書』を史料調査により収集した。更に関係史料を収集して,大隅国衙・一宮と建部氏を中心とした国内領主との関係を解明していく。筑後国の一宮制については,一宮である高良玉垂宮関係文書として,『鏡山(大祝)文書』・『宗崎(大宮司)文書』・『座主文書』・『高良玉垂宮神秘書』等を北九州歴史資料館より収集した。また高良玉垂宮の領家である醍醐寺に行き現地調査した。更に高良玉垂宮の末社と想定される大善寺玉垂宮関係文書として,『大善寺玉垂宮文書』・『御船家文書』・『隈文書』の各一部を久留米市教育委員会文化部で収集した。筑後国の在庁官人である草野氏については,『草野文書』を九州大学文学部国史学研究室で収集した。今年度収集した史料を基礎にして,今後更に関係史料を収集する事により今後筑後国一宮制を分析・解明していく。
南宋江湖詩派の総合的研究

13世紀、宋(南宋)から元への交代期に、非士大夫層(江湖)詩人の詩作が一世を風靡した。本研究は、彼らを「中国伝統詩歌の近世化」という観点から照射する、全世界初の試みである。この3ヶ年の研究期間においては、まず対象のディテールを少しでも多くクリアーにし、具体的な問題を一つでも多く発掘することを目標とした。そのために、個別テーマを個人研究の形で進めたほか、毎年、国際シンポジウムを開催し、海外から関連の研究者を招聘し、意見交換する場をもった。また、今年度(2014)中に、勉誠出版の『アジア遊学』の特集号において、一般読者に向けて本研究の意義を発信してゆく予定である。本年度は初年度であるので、共同研究者各人がそれぞれの個別テーマに即して資料収集を進め、研究を深化させる一年と位置づけている。しかし、一部の研究者は、国際シンポジウムに出席し、すでに研究成果の一部を公表している。たとえば、9月半ば、中国河南省開封にて開催された「第七届中国宋代文学国際学術シンポジウム」には、4名のメンバー(内山、浅見、東、高橋)が参加し、それぞれ研究発表を行っている。このシンポジウムは、中国宋代文学学会の主催によるものであり、世界各国の宋代文学関連の研究者が集うため、もっとも発信力が大きい。なお、第八届は二年後、2013年に開催予定なので、それに向け、準備を種えたい.計8名からなる本研究チームが全員酸化の形で行ったのは、12月26日に大阪大学において実施した「第一回南宋江湖詩派研究国際シンポジウム」である。「江湖派研究のパースペクティブ1というテーマを掲げ、我々研究チームからは2名(内山、堀川が、海外からは4名(張宏生、査屏球、陳廣宏、侯体健)が発表し、当該研究の可能性について、それぞれの立場から具体的な提言を行った。当日は、小雪の舞う、悪天候にもかかわらず、約30名ほどの参加者が得られ、活発な意見交換もなされて、実り多き学術交流を実現できた。南宋江湖派をテーマに掲げるシンポジウムは、日本のみならず、中国においてもまったく開催されていない。したがって、世界で初の試みということになる。来年度にも第二回の国際シンポジウムを開催する予定である。また、本年度の研究成果の一部は、『江湖派研究』第2輯(江湖派研究会刊)にも掲載されている。本年度は計3ヶ年の研究期間の最終年度となり、8名の共同研究者が、おのおののテーマに一区切りをつけるべく、研究発表ないしは論文執筆を行った。全体的な成果としては、11月23日(土)に、早稲田大学を会場に、第3回南宋江湖詩派国際シンポジウムを開催した。今回のシンポジウムでは計7名の研究発表が行われ、それぞれ活発な意見交換がなされた。氏名と発表題目は以下の通りである(*は共同研究者)。1阿部順子(慶應義塾大学):戴復古の謁客詩についてーその修辞技法の特徴と干謁の実相ー、2*浅見洋二:江湖派と陸游・楊万里、3*種村和史:厳粲は朱熹の詩経研究をどのように受け継いだか?ー『詩緝』所引朱熹詩説考ー、4朱剛(復旦大学):僧詩、「晩唐体」与「江湖詩人」ー従『聖宋高僧詩選』談起ー、5*東英寿:劉克荘の鑑定眼ーその詩文創作観との関連ー、6熊海英(江漢大学):詩在「江湖」ー被辺縁化的詩人和作為詩歌場域的「江湖」ー、7張健(香港中文大学):江湖与廟堂之間ー晩宋詩歌的辺縁化与詩人群体的遊士化最終年度になって、具体的な成果が徐々に現れてきたが、研究の本格化、ないしは正念場は、これから始まる、といってよい。なお、この3年間の活動成果を形に残すために、勉誠出版の『アジア遊学』において、南宋江湖詩派の特集号を組んでもらうことになった。共同研究者を中心に、この研究の意義が広く伝わるように発信してゆきたい。本年度は計3ヶ年の研究期間のうち二年目に当たる。8名の共同研究者がそれぞれの個別テーマに即して研究を一層深化させた一年といってよい。全体的な成果としては、10月20日に同志社大学を会場に開催した「第二回南宋江湖詩派研究国際シンポジウム」が挙げられる。「深化と展開」をテーマに掲げ、海外から4名の学者を招聘したほか、本研究チームの3名が研究発表を行った。王水照(復旦大学):

『銭鍾書手稿集・中文筆記』与江湖体研究/*保苅佳昭:江湖派詩人の交流における詞の意味ー特に姜夔の詞からー/銭志熙(北京大学):論『千家詩選』与劉克荘及江湖詩派的関係/羅鷺(四川大学):書棚本唐宋小集発微/卞東波(南京大学):域外漢籍所見南宋江湖詩人新資料及其価値/*高橋幸吉:金末元初における非士大夫詩人層の詩作ー河汾諸老とその周辺ー/*池澤一郎:日本近世の江湖詩社の盟主・市河寬齋についてー『北里歌』を中心にー当日は約40名の参加者が集い、活発かつ有意義な意見交換がなされた。これらの成果の一部は、江湖派研究会編『江湖派研究』(不定期刊)や関連の学術誌に順次掲載されていくことになるであろう。それぞれの個別研究がようやく具体的な成果として現れ始めている。いまだなお一本一本の線であるが、これらを相互に結びつけて、より太い複合的な問題の幹を浮き上がらせるべく、次年度はより自覚的に全体的知識の蓄積と融合とを図っていきたい。本年度は三力年の初年度に当たり、主として二つの目標を掲げていた。その一つは、研究者がそれぞれの関心に基づき、当該の対象に対する専門知を蓄積し問題を具体化すること、他の一つは国際シンポジウムを開催し、海外の研究者と連携を図り、問題を共育することであった。前者については、概ね順調に進んでいる。後者についても、予定通り実施することができ、実りある学術交流を行うことができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。南宋江湖詩派の研究は、我が国ではこれまでまったく着手されてこなかった新領域である。したがって、本研究発足時のミニマムの目標は、まず対象を精確に把握した上で、具体的な問題点をより多く発掘し、周辺領域との接合点をより多く見出すことにあった。その限りにおいて、本共同研究はきわめて順調に進捗している。ただし、現段階では、個々の問題点がなおも孤立し、面的な連携が顕現していない憾みが遺る。この問題の解決には、共同研究者がなお一層対象への理解を深化させ、複合的な問題意識を共有することが前提となる。それを可能にするものは、一に時間、二に意見交換の機会である。来年度で本研究は一区切りを迎えるが、限られた条件の中で、次へのステップに繋がるより具体的で多様な研究成果を生み出せるよう、最大限の努力をしていきたい。予算規模の縮小に伴い、申請時に予定していた国内合宿や海外調査等の経費を振り当てる余裕が十分ではなくなったが、前者については関連の学会や電子メール等を活用して、相互の連絡を密に保てるよう工夫していきたい。また、後者については、毎年の実施予定を三年間で一回のみの実施とすることによって、一度は実現させたいと考えている。なお、海外調査を実施する場合には、地元の研究機関と連携を図り、単なる調査旅行に終わらぬ工夫もしていきたい。次年度も各共同研究者がそれぞれの個別テーマを深化させる一年となるが、秋に第三回の南宋江湖詩派国際シンポジウムを開催し、海外の研究者を招聘して、我々研究チームに不足しがちな視点や知識を提供してもらう。と同時に、共同研究者相互の意見交換の場と位置づける。3ヶ年という時間は、未知なる研究テーマを8名が行う共同研究としてはたいへん短いが、8名それぞれが当該領域に関して短期集中して関心のアンテナを向けたことにより、知識基盤が急速に整備され、問題意識が共有されつつあることもまた事実である。今回の共同研究を第一次として、数年後に第二次の共同研究をもう一度開始できればと考えている。その際には、我々の知的基盤は一層厚く確かなものになっているであろう。
集学的禁煙プログラムの試み

1.千葉大学医学部附属病院呼吸器内科で死亡された肺癌、肺気腫、慢性気管支炎、心筋梗塞症例の剖検臓器写真を収集し、併せて教育用スライドファイルを作成した。(パワーブック540C使用)2.異なった種類のたばこで喫煙させ、呼気中一酸化炭素濃度を経時的に測定したが差はみられなかった。スモーカーライザーの精度に限界があり、本測定器は禁煙の指導的に定性的な情報を与えるだけであることが判明した。しかし、喫煙状況の把握にはきわめて有用であり、禁煙試行者の励みになっている。3.本プログラムで使用予定されていたニコチンパッチは、本薬が厚生省への認可申請時期に入ったため供与がしばらく不可能となり、薬剤支援はニコチンガム(ニコレット:Marion Merrell Dow社)にて行うこととなった。4.性格テスト、心理テストはYG,MASのほかロールシャッハテストも試みることになった(結果のコピーを面接時に随時わたす.ポ-タブルコピー機使用.同時にポ-タブルパソコンにてデータ入力)。5.平成7年2月にプロトコールが整い、現在までにボランティア1名、疾患のために禁煙する者2名が登録された。多くの喫煙者は禁煙の意志が全くなく、ボランティアはきわめて集めにくい。大学の広報誌、教育の場にてさらに募る予定である。一方、呼吸器症状で相談にきた者は、喫煙の害に必要以上に反応し、不安のスコアが高い。また、ニコチンガムの試用評価は、ボランティアによると味、噛み心地ともに耐えられないとのことであるが、疾患保有者では生理的・心理的に効果ありと答えている。6.平成7年度には禁煙の意志のあるボランティアを増やし、集団での禁煙試行とし、同年度内に本プログラムの妥当性を判定したい。
全身性炎症反応症候群の病態解明と重症化予防法の確立

近年、我々は全身性炎症反応症候群(SIRS)から臓器不全に至る過程において、酸化ストレスが重要な役割を果たすことを報告してきた。一方、内因性プロテアーゼインヒビターがSIRSの原因となる侵襲の程度に応じて産生され、プロテアーゼ活性を制御することにより、SIRSの病態において重要な役割を果たすことが明らかにされつつある。今回、我々はSIRS症例について内因性プロテアーゼインヒビターの一種であるウリナスタチンを測定し、SIRSから臓器不全に至る過程におけるウリナスタチンの役割を明らかにすることを目的とした本研究を着想した。SIRS陽性の多臓器不全(MOF)症例を対象とし、血中ウリナスタチン濃度及び酸化ストレスの指標として血中チオバルビツレート反応生成物質(TBARS)値を測定した。さらに、多臓器障害の重症度の指標(SOFAスコア)を同時に評価した。血中ウリナスタチン濃度はSIRSスコアと有意な相関関係を認めた(r=0.211)。血中ウリナスタチン濃度はSOFAスコアと有意な相関関係を認め(r=0.388)、さらに血中ウリナスタチン濃度は血中TBARS値とも有意な相関関係を認めた(r=0.220)。このように、SIRS症例の多臓器不全合併時あるいは酸化ストレス亢進時における、血中ウリナスタチンの上昇が確認された。全身性炎症反応症候群(SIRS)の原因となる侵襲の程度に応じて産生され、プロテアーゼ活性を制御することによりることにより、SIRSの病態において重要な役割を果たすことが明らかにされつつある、内因性プロテアーゼインヒビターの一種であるウリナスタチンを測定し、SIRSから臓器不全に至る過程における役割を解明することを目的とし、本研究を着想した。全身性炎症反応症候群(SIRS)陽性の多臓器不全(MOF)症例を対象とし血中ウリナスタチン濃度及び酸化ストレスの指標として血中チオバルビツール酸反応生成物質(TBARS)値を測定した。血中ウリナスタチン濃度はSOFAスコアと優位な相関関係を認めた。さらに、血中ウリナスタチン濃度は血中TBARS値とも優位な相関関係を認めた。また、生存群に比し死亡群の入院時の血中ウリナスタチン濃度は高値を示した。また入院時の血中ウリナスタチン濃度の測定がSIRS症例の予後の予測において有用である可能性が示唆された。