hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
天然および人工由来の臭素化ビフェノールのヒト曝露と体内動態研究

dryの範囲で検出され、地域差が大きく、ヒトのOH-PBDE摂取量は大きくばらつくと思われた。日本人の血液・母乳から人工PBDEと同レベルの天然OH-PBDEが検出されており、そのデータを検証している。3魚介類や鯨類にはOH-PBDEの前駆物質であるMeO-PBDEがPOPsの1つであるPBDEと同レベルで残留することがわかったので、今回、環太平洋沿岸(日本近海、アラスカおよびカリフォルニア)のマダラに残留する有機フッ素化合物(PFASs)の蓄積状況を調べた。その結果、長鎖PFCA(主成分:炭素数11のカルボン酸)が日本海域に高く、PFOS(炭素数8のスルホン酸)がアメリカ西海岸に分布していることが分かった。このPFASsの地域差と天然由来OH-PBDEの分布について関連性を調査している。ヒトの生体試料として母乳および食事試料から臭素化合物を検出し、その由来を調査するためのデータ解析に時間を要している。さらに目的物質の抗酸化作用について調査中であるが、サンプル数を増やす必要がある。また現在、海藻の抽出条件を再検討している段階であり、その結果によって計画を少し変える可能性がある。1.海藻(乾燥ひじき)から抽出したOH-PBDEおよびそのメチル化体について、マウス肝およびヒト肝ミクロゾーム(P450)分子種による代謝反応を行なう。それぞれ代謝物をLC-MS/MSにて同定するとともに、その代謝に関与するP450分子種を特定する。同時に、マウス腸内細菌によるMeO-PBDEの代謝活性化機構を解明する。さらにCaco-2細胞を用いてOH-およびMeO-PBDEの腸管膜透過性を評価する。2.海藻成分として特定した6-OH-BDE47, 2-OH-BDE68, 2,2'-dihydroxy-BB80, 2',6-dihydroxy-BDE68およびそれらのメチル化体(合計8化合物)の抽出液および化学合成品について、(1)抗酸化活性:1DPPHラジカル消去活性, 2ORAC法から抗酸化能を測定し、他のフラボノイド系の抗酸化能と比較評価する。(2)抗菌活性:標準物質および海藻OH-PBDE抽出液に接種したグラム陽性菌およびグラム陰性菌の抗菌スペクトルを作成し、発育阻止濃度(MIC μg/mL)を求める。(3)グルコシダーゼ阻害活性:OH-PBDE関連物質について、パン酵母およびラット小腸α-グルコシダーゼとの反応阻害率を評価する。3.ヒトOH-PBDE摂取量、ヒト血中および母乳濃度をデータベース化するとともに、海藻由来OH-PBDEと類似する人工由来化学物質(トリクロサンおよびペンタクロロフェノール)および臭素系難燃剤(PBDE, HBCD)についてヒト血液、母乳の残留経年変化(2000-2015年のサンプル)を調べ、天然OH-PBDE濃度と比較し、それらの長期残留トレンドを予測する。海藻種を分類して、天然由来成分の分布を市販食品および東アジア海域で採取する海藻を調査し、機能性成分の利用を含めて検討していく。
異質性混合効果をベースとした機械学習によるタンパク質ダイナミクス解析法の開発

タンパク質ダイナミクスの研究手法のひとつに、分子動力学シュミュレーション法がある。そこで利用するための新しい構造クラスタリング法として、集団間変動と集団内変動を分離して扱うような手法を開発する。構造を分類するだけでなく、得られた変動は主成分分析によるダイナミクス成分の抽出にも利用できる。これにより、従来の距離に基づくクラスタリング法や、単一分散に対する主成分分析での問題点が改善されると考えている。
シナプス小胞リサイクリングの分子的基盤とその制御機構の研究

前年度までは、内在性神経ステロイドである硫酸プレグネノロン(PREGS)のシナプス伝達増強機構を、ラットcalyx of Heldにおいて調べた。この過程で、シクロデキストリンがPREGSの効率的なスカベンジャーとして機能することが判明した。この事から、シクロデキストリンをより高濃度で投与することで、その他の内在性脂溶性小分子の機能を検討する事が可能である事が示唆された。既にシクロデキストリンによって細胞膜中のコレステロール含有量を減少させる実験は報告されている。そこでcalyx of Heldにおいて興奮性シナプス後電流(EPSC)を測定しながらシクロデキストリンを投与したところ、EPSCは徐々に減少した。さらにこれによって自発性微小シナプス後電流の振幅は変化しなかったので、作用はシナプス前膜と予想された。シナプス前膜においてはコレステロールに富む脂質マイクロドメインが分子の集積やシグナル伝達に重要な機能を果たしている事が示唆されている。シクロデキストリンによるEPSCの減衰がコレステロールの除去によるものかを確かめるために、シクロデキストリンを作用させた後、コレステロールをシクロデキストリンとの複合体として投与したが、EPSCの振幅は回復しなかった。よって、シクロデキストリンはコレステロール以外の脂溶性小分子をシナプス前膜から除去し、シナプス伝達を減衰させると考えられ、このターゲット分子の同定はシナプス伝達の調節機構の解明に重要であると思われるので今後も探索を続ける。本研究は、ラットcalyx of Heldシナプスにおいて生後発達に伴うシナプス小胞エンドサイトーシスの速度および分子機構の変化を検討する計画である。我々が先行研究(Yamashita et al.,2005)で生後一週齢の幼若ラットにおいて確立した、膜容量測定によるエンドサイトーシス速度測定法は、対象となる細胞の形状にその正確さが左右される。従って、細胞形状が大きく異なる生後発達の進んだシナプスに同方法を適用する前に、まず幼若期においてそれらの修飾機構が存在するか否かを検討する事から始めた。その過程で、脳内において産生される神経ステロイドである硫酸プレグネノロン(Pregnenolone sulfate;PREGS)が幼若calyx of Heldシナプスの伝達効率を大きく増強する事を発見した。ラット脳幹スライスを用いた電気生理学的手法によりこの増強機構を詳細に調べた結果、主に1.PREGSは神経終末の電位依存性カルシウムチャネルを増強する事でシナプス小胞の放出確率を上昇させる事、2.PREGSは神経終末において細胞外からのカルシウム流入を惹起し、自発性小胞開口放出を促進する事、などが分かった。このような生理活性物質による神経終末のカルシウムチャネルをターゲットとしたシナプス増強作用は他にあまり例が無く、二次的な作用としてエンドサイトーシスに何らかの影響を与える可能性もある。特に神経終末内のカルシウム濃度によるエンドサイトーシス制御の有無の検討は来年度の研究計画にも合致するので、PREGSの作用をさらに精査する予定である。昨年度の研究では、内在性神経ステロイドである硫酸プレグネノロン(PREGS)が功若期のワットcalyx of Heldシナプスにおけるシナプス伝達効率を増強することを発見し、その作用が主に神経終末の電位依存性カルシウムチャネルの増強を介していることを突き止めた。本年度はその作用機序をさらに詳細に調べた。まず、カルシウムチャネルの増強以外の作用が関わっていないことを、シナプス前・後細胞からの同時全細胞記録により示した。また、PREGSの作用部位が細胞膜上にあるのか、それとも細胞内膜上にあるのかを、PREGSのスカベンジャーである環状デキストリンを細胞外液中あるいは神経終末からの全細胞記録ピペット内液中に含ませる事で調べた。その結果、環状デキスドリンは細胞外液中に投与した時のみPREGSの効果を抑制したので、PREGSは神経終末の細胞膜上に作用部位を持つことが分かった。さらに、カルシウムチャネルヘの作用が直接作用であるか否かを調べるために、HEK293細胞に強制発現させたP/Qタイプ、あるいはNタイプカルシウムチャネルヘの作用を調べた。PREGSはこれらの条件下でもチャネルを増強したので、作用は直接であると推測された。また、PREGSの作用はカルシウムチャネルのサブタイプに依存しないことから、従来知られているP/Qタイプ特異的なカルシウム依存性カルシウムチャネル増強とは異なる機構を介していることも予測された。これらの結果はEuropean Journal of Neuroscience誌に投稿し、受理・掲載された。

よって、シクロデキストリンはコレステロール以外の脂溶性小分子をシナプス前膜から除去し、シナプス伝達を減衰させると考えられ、このターゲット分子の同定はシナプス伝達の調節機構の解明に重要であると思われるので今後も探索を続ける。
直腸肛門奇形術後例における超高速MRIを用いた排便機能の定量的評価

直腸肛門奇形術後例に対して2次元MRIによる動的撮影と3次元MRIによる立体撮影を行い、排便機能との関連性を検討した。2次元撮影はTurbo-FLASH法、3次元撮影は3D-FISP法を用いた。対象は直腸肛門奇形根治術後例10名である。2次元MR-proctographyはフェリセルツを溶解した生理的食塩水100-300mlを注腸後、安静時、意識的肛門収縮時、排便時の順に撮像を行い、得られたデータをシネ表示して直腸肛門部の動的変化を観察した。3次元MR-proctographyは安静時、意識的肛門収縮時、いきみ時の順にデータを収集し、得られたデータからそれぞれの時相での立体画像を作成して定量的解析をおこなった。排便機能不良例では2次元MR-proctography上、直腸会陰曲が鈍化し、直腸肛門間の直線化がみられ排便の遅延傾向もみられた。一方3次元MR-proctographyでは、意識的肛門収縮時といきみ時における直腸肛門部の体積差が排便機能不良例において少ない傾向が認められた。排便機能改善の目的で積極的に保存的治療を施行した8例に対してMR-proctographyによる経過観察を行った結果、臨床的に排便機能に改善がみられた2例において意識的肛門収縮時と排便時のPC-M角差および意識的肛門収縮時といきみ時における直腸肛門部の体積差に増加傾向が認められた。今回の検討の結果、超高速MRlによる2次元及び3次元撮像法は直腸肛門部を動的、立体的に把握可能であり、直腸肛門奇形術後の排便機能の客観的評価に極めて有用な検査手段であることが示された。直腸肛門奇形術後例に対して2次元MRIによる動的撮影および3次元MRIによる立体撮影を行い、排便機能との関連性を検討した。装置はMagnetom Visionを使用し2次元撮影はTurboFLASH法、3次元撮影は3D-FISP法を用いた。対象は正常例が4例、直腸肛門奇形根治術後例が10名である。3次元撮影は安静時、意識的肛門収縮時、いきみ時の順にデータを収集し、得られたデータをMedvisionを介して画像処理システム(SGI)に転送してそれぞれの時相での立体画像を作成して定量的解析をおこなった。正常例では安静時における直腸会陰曲の開大及び肛門収縮時、排便またはいきみ時における肛門管の上下への移動を観察する事ができた。一方、排便機能不良例では正常例に比し直腸会陰曲が鈍化し、直腸肛門間の直線化がみられ排便の遅延傾向も認められた。又意識的肛門収縮時といきみ時における直腸肛門の体積差は術後排便機能不良例では少ない傾向がみられた。今回の検討の結果、超高速MRIによる2次元及び3次元撮像法は直腸肛門部を動的、立体的に把握可能であり、直腸肛門奇形術後の排便機能の客観的評価に極めて有用な検査手段であることが示された。平成9年度に2次元および3次元法によるMRI機能検査を施行した直腸肛門奇形術後例10例のうち、その後排便機能改善の目的で積極的に保存的治療を行った8症例を対象としてMRI機能検査による経過観察を行った。得られた結果を平成9年度のデータと比較検討し、治療効果の判定を試みた。MRI装置はMagnetom Visionを使用し2次元撮影はTurboFLASH法、3次元撮影は3D-FISP法を用いた。

2次元MRIはフェリセルツを溶解した生理的食塩水100-300mlを注腸後、安静時、意識的肛門収縮時、排便時の順に撮像を行い、得られたデータをシネ表示して直腸肛門部の動的変化を観察した。3次元MRIは安静時、意識的肛門収縮時、いきみ時の順にデータを収集し、得られたデータをMedvisionを介して画像処理システム(SGl)に転送してそれぞれの時相での立体画像を作成して定量的解析をおこなった。保存的治療にて臨床的に排便機能に改善が認められたのは2例であり、残りの6例は明らかな改善を認めなかった。得られたデータを平成9年度のデータと比較すると臨床的に改善が認められた2例では意識的肛門収縮時と排便時のPC-M角差および意識的肛門収縮時といきみ時における直腸肛門部の体積差に増加傾向が認められた。一方臨床的に改善が見られなかった6例ではMRI上明らかな変化は認めなかった。対象症例は少ないが、今回の検討の結果、超高速MRIによる2次元及び3次元撮像法は直腸肛門奇形術後排便機能不良例の治療効果判定に有用な検査手段であることが示された。
固体表面・サブ表面・バルクにおける水素の量子状態の解明

表面・サブ表面・バルク領域にわたる水素原子の量子様態を探る第一原理量子ダイナミクス計算手法および共鳴核反応による観測実験手法を開発した。開発したシミュレーションおよび観測実験手法をPd(111)およびPd_3X(X=Ag,Cu,Ni)合金(111)表面系に適応して、金属の表面からサブ表面における水素の量子様態および、表面からサブ表面への水素拡散の量子ダイナミクスを解明した。表面領域からサブ表面領域にわたる水素の量子状態を探る第一原理量子ダイナミクス計算手法を発展させ、Pd(111)表面系へ応用を試みた。この場合、水素原子の表面吸着サイトは、fccホローサイトであった。この吸着状態から、縦振動の励起状態までの励起エネルギーを計算したところ134meVであった。HREELSによる実験結果は、124meVであったので実験との一致は極めて良い。この表面fccホローサイトから内部への拡散経路として、Pd第一層と第二層間の正八面体サイト(1^<st>OH)、次に第二層と第三層間の正四面体サイト(2^<nd>TH)を通過する経路が見出された。この経路は幅が狭いため、量子論による活性化障壁は古典論によるものより大きく、また、同位体効果も大きい。たとえば、表面fccホローサイトからPd第一層と第二層間の1^<st>OHへは、第一原理電子状態計算によるポテンシャル障壁の579meVに対し、第一原理量子ダイナミクス計算手法では、軽水素原子で598meV、重水素原子で646meVであった。拡散過程の時間発展シミュレーションのプロトタイプも完成し、上記系に適応した結果、先の量子論的活性化障壁に対応するエネルギーをもち、始状態で表面に局在していた水素原子の波束は、10^<-13>秒で、Pd第一層と第二層間の1^<st>OHへ達することが見出された。表面第一層Pd原子の格子振動の周期は2.54×10^<-13>秒で、それより短い時間で表面を通過することが見出された。来年度以後、表面緩和が水素拡散現象にどのように影響してくるのかを解析していく予定である。実験グループでは、核反応を用いて水素の運動量分布を求めるための試料ホルダーの準備を行い、さらにPdナノ構造中への水素吸収拾性を調べるための試料準備を進めた。前者では、クライオスタットと試料マニピュレータを、また後者では、基盤試料、Pd蒸着源、斜入射条件の探索を行った。来年度の実験設備導入により理論研究と統合発展させることで表面、サブ表面、バルクにおける水素量子状態の解明を進めてゆく。これまで、表面からサブ表面領域にわたる水素の量子様態を探る第一原理量子ダイナミクス計算手法を開発し、それを昨年度はPd(111)表面系に対して応用してきた。今年度は、Pd合金(111)表面系への適応を行った。合金として、Pd_3Ag_1の秩序合金を取り上げた。まず、最表面にある水素原子の吸着ポテンシャルエネルギーの井戸は、Pd原子で囲まれるFCCフォローサイトで、Pd表面の場合より深くなり、Ag原子の周りのサイトでは、逆に浅くなることがわかった。サブ表面への活性化障壁ポテンシャルエネルギーは、合金の方が低くなっていた。Pd表面で格子定数のみを合金の格子定数に代えて調べてみたところ、活性化障壁ポテンシャルが下がる傾向がみられた。このことから、活性化障壁ポテンシャルの低下の主たる要因は、格子定数の拡大による効果が大きいことがわかった。ただし、格子定数の拡大による活性化障壁ポテンシャルの低下値は、合金の場合の低下値にはおよんでおらず、合金化による水素拡散経路のキーホールにおける電子密度の低下分も寄与していることは間違いない。さらに量子ダイナミクス計算を行い、水素の拡散の特性を調べたところ、ポテンシャル障壁の低下に加え、拡散チャンネルの空間的な幅が拡大していることから、さらに拡散の活性化障壁が下がるように見えることがわかった。実験では合金化により水素の拡散障壁が下がることが観測されており、これらの結果は、その傾向と一致する。これまで、Pd(111)およびPd合金(111)表面系に対してサブ表面領域にわたる水素の量子様態を探る第一原理量子ダイナミクス計算手法を開発し応用を試みてきた。今年度は、一昨年度に開発した拡散過程の時間発展シミュレーションコードをさらに発展させ、入射エネルギーおよび水素原子の初期位置を変化させながら、Pd(111)表面における入射水素原子の量子ダイナミクスを調べた。最初に、初期状態を表面吸着状態に設定し表面垂直方向に対して308meVの入射エネルギーを与えると、水素原子の波動関数の波束は表面1・2層間まで進み、第2層におけるポテンシャル障壁に反射されることを確認した。次に、664meVと第2層におけるポテンシャル障壁を越えるのに充分な入射エネルギーを与えたが、波束は同様に表面第2層で反射された。

また、初期状態を水素原子が表面1・2層間における局在状態に設定し、同じく第2層におけるポテンシャル障壁を越えるような入射エネルギー352meVを与えると、今度は典型的な量子効果である回折をしながら、入射水素原子の波束は表面2・3層間へ広がった。これは表面1・2層間から表面2・3層間への拡散経路が大きく湾曲しているため、水素原子が高い入射エネルギーを持つ場合には曲り切れないためと考えられる。次に水素吸蔵反応におけるPd粒子のサイズ効果を調べるため、格子定数を変えながらPd(111)表面およびサブ表面における水素の量子様態を第一原理電子状態計算及び第一原理量子ダイナミクス計算手法を援用して調べた。その結果、格子定数の値が増加するに従って表面上から表面第1・2層間への拡散に必要なポテンシャル障壁が減少した。これは合金化の時と同様に、水素-パラジウムイオンコア間の距離が大きくなることによって、それらのコア間の反発相互作用が抑えられたためと考えられる。
物理的環境効果適用による高速成膜めっきプロセスの開発

高圧下で無電解めっきを行うことにより373K以上の温度でのめっきを可能とした.成膜速度はSiC粒子の有無によらず,めっき温度を上昇させることにより向上し,363Kを基準として,399Kで約4倍,413Kで12倍になる.成膜速度は,撹拌速度の上昇により635rpmまで向上し,その後一定値に近づく.635rpmでの成膜速度は140rpmと比較して1.2倍になる.リン含有量は,めっき温度の上昇に伴い増加し,363Kを基準として,413Kで約1.5倍になる.粒子共析率は,SiC添加量が増加するにつれて増加し,約5kg/m^3で飽和する.またSiC添加量が1kg/m^3を越える領域では,めっき温度の低い363Kの方が高い.共析粒子径はめっき温度を上昇させると大きくなる.粒子共析率は,撹拌速度によって変化し,355rpmで最も高い値を示す.共析粒子径は撹拌速度の上昇により小さくなる.粒子共析率が高く,共析粒子径が大きいほど耐摩耗性は向上する.しかし母材/めっき膜界面へのSiCの共析は皮膜の密着性を低下させる危険性がある.そのため,耐摩耗性および密着性の両特性を満足する皮膜を得るためには,界面にSiC粒子が供析しておらず,皮膜表面は粒径の大きい粒子が多く供析している傾斜組成皮膜の創製が望まれる.本研究では同一めっき浴で,めっき温度すなわち成膜速度,および撹拌速度を制御することにより,傾斜組成皮膜の創製を実現した.高圧下で無電解めっきを行うことにより373K以上の温度でのめっきを可能とした.成膜速度はSiC粒子の有無によらず,めっき温度を上昇させることにより向上し,363Kを基準として,399Kで約4倍,413Kで12倍になる.成膜速度は,撹拌速度の上昇により635rpmまで向上し,その後一定値に近づく.635rpmでの成膜速度は140rpmと比較して1.2倍になる.リン含有量は,めっき温度の上昇に伴い増加し,363Kを基準として,413Kで約1.5倍になる.粒子共析率は,SiC添加量が増加するにつれて増加し,約5kg/m^3で飽和する.またSiC添加量が1kg/m^3を越える領域では,めっき温度の低い363Kの方が高い.共析粒子径はめっき温度を上昇させると大きくなる.粒子共析率は,撹拌速度によって変化し,355rpmで最も高い値を示す.共析粒子径は撹拌速度の上昇により小さくなる.粒子共析率が高く,共析粒子径が大きいほど耐摩耗性は向上する.しかし母材/めっき膜界面へのSiCの共析は皮膜の密着性を低下させる危険性がある.そのため,耐摩耗性および密着性の両特性を満足する皮膜を得るためには,界面にSiC粒子が供析しておらず,皮膜表面は粒径の大きい粒子が多く供析している傾斜組成皮膜の創製が望まれる.本研究では同一めっき浴で,めっき温度すなわち成膜速度,および撹拌速度を制御することにより,傾斜組成皮膜の創製を実現した.加圧容器内で無電解めっきを行い,処理温度,処理時間がめっき膜生成速度に及ぼす影響を調査した.耐摩耗性を向上させるため共析粒子としてSiCを用いるが,SiCを共析させた際の共析率,共析粒子径および成膜速度に加圧容器内圧カ,処理温度,処理時間,撹拌速度が及ぼす影響について調査した.これらにより以下の結果を得た.高圧下で無電解めっきを行うことにより373K以上の温度でのめっきを可能とした.成膜速度はSiC粒子の有無によらず,めっき温度を上昇させることにより向上し,363Kを基準として,399Kで約4倍,413Kで12倍になる.成膜速度は,撹拌速度の上昇により635rpmまで向上し,その後一定値に近づく.635rpmでの成膜速度は140rpmと比較して1.2倍になる.リン含有量は,めっき温度の上昇に伴い増加し,363Kを基準として,413Kで約1.5倍になる.また,今回得られたリン含有量範囲における結晶構造の違いは見られない.粒子共析率は,SiC添加量が増如するにつれて増加し,約5kg/m^3で飽和する.またSiC添加量が1kg/m^3を越える領域では,めっき温度の低い363Kの方が高い.共析粒子径はめっき温度を上昇させると大きくなる.粒子共析率は,撹拌速度によって変化し,355rpmで最も高い値を示す.共析粒子径は撹拌速度の上昇により小さくなる.粒子共析率が高く,共析粒子径が大きいほど耐摩耗性は向上する.加圧無電解Ni-P複合めっきにおけるめっき膜中の粒子共析率,共析粒子径は,めっき温度(つまり成膜速度),および撹拌速度により変化し,耐摩耗性に大きく影響を与える.しかし母材/めっき膜界面へのSiCの共析は皮膜の密着性を低下させる危険性がある.

そのため,耐摩耗性および密着性の両特性を満足する皮膜を得るためには,界面にSiC粒子が供析しておらず,皮膜表面は粒径の大きい粒子が多く供析している傾斜組成皮膜の創製が望まれる.そこで,本研究では同一めっき浴で,めっき温度すなわち成膜速度,および撹拌速度を制御することにより,傾斜組成皮膜の創製を行った.この傾斜組成皮膜の評価項目は,成膜速度,耐摩耗性,密着性の3項目とした.めっき浴中のSiC粒子濃度は10kg/m^3,めっき膜は3層とし,基材との界面の第1層は,SiC粒子の供析の少ない,めっき温度363K,撹拌速度140rpmの条件を用い,第2相つまり中間層は成膜時間の短時間化をめざし,めっき温度を高くし,撹拌速度も大きくした.具体的にはめっき温度393K,撹拌速度795rpmを用いた.第3層つまり表面層は耐摩耗性の良好な粒子共析率が多く,共析粒子径が大きい条件,具体的にはめっき温度363K,撹拌速度355rpmを選択した.この条件で創製した傾斜組成めっき皮膜は目標通り界面には粒子が少なく,表面層に粒径の大きな粒子が多く供析した傾斜皮膜となっている.またこの皮膜の創製に要する時間は4.7ksで,第3層単層皮膜を創製するのに有する時間6.6ksの約2/3に短縮される.耐摩耗性についてはスガ式摩耗試験機による1200サイクル後の摩耗量を比較すると,第3層単層の皮膜の摩耗量が7.2mgであるのに対し,傾斜組成皮膜は7.3mgで,同等の耐摩耗性が得られる.当然ではあるが密着性も良好である.
藤原為家歌合歌論の総合的研究

事前に準備していた藤原為家関係歌合資料の所在情報に基づき、国文学研究資料館・宮内庁書陵部など各地の国公私立図書館に赴き、未見の若干の資料について伝本調査を行うとともに、紙焼き写真ならびにリーダープリンター印画によって、主要な伝本を収集した。マイクロ化されてない伝本については、業者に委託して収集し、また自前の撮影によって補完し、従前に収集していた資料と併せ、必要な資料のすべてを収集した。5編の歌合ごとに最善の底本を選び、若干の校訂を加えつつ、まず基幹となる本文を作製した。底本は以下のとおりである。(1)河合社歌合寛元元年(今治市河野美術館蔵廬庵本)、(2)後嵯峨院仙洞十首歌合宝治元年(穂久邇文庫蔵本)、(3)影供歌合建長三年九月(穂久邇文庫蔵本)、(4)仙洞五首歌合(永青文庫蔵幽斎奥書本)、(5)亀山殿五首歌合文永二年九月十三夜(島原図書館蔵松平文庫本)。校訂本文とする作業に意外に時間を要したため、校本の作製は未完、目下継続中で、間もなく完了の見通しである。校訂本文を作製する過程で、歌合の場に密着して歌合本文を精読し、多くの知見を得ることができた。すなわち(1)では定家後の歌壇再編の渦中にあって、為家の置かれた立場と状況の困難さが顕著に現れており、その時期を通りこし(2)と(3)において漸く歌論らしきものを確立、歌壇の指導者としての自信と矜持を抱きはじめる。そして晩年の(4)(5)によって((5)は真観と為家がともに同じ難陳を記録していて、場の再現が容易である)、多弁の理論家真観のアクの強い性格と主張に敵対するには、相対的に多くを語らぬ為家の淡泊さを以てしては到底抗し難いこと、あわせて後嵯峨院の介入と指導が意外に大きかったことも確認できる。それらの知見を、次年度の研究ならびに研究成果としての論文につなげて行きたい。
肝臓グリコーゲン濃度の変動が脂肪酸化に及ぼす影響：炭素磁気共鳴分光法を用いた検討

肝臓グリコーゲンの動態を知ることは運動や食事の影響を知る上で大事な情報となるため、本研究では非侵襲的な方法で肝臓グリコーゲンを評価する方法を確立した。非活動的な生活であれば骨格筋のグリコーゲンはほぼ変化しないが、肝臓のグリコーゲンは1日の中で大きく変動することが確認された。早朝空腹時に運動すると、1日を通して骨格筋や肝臓のグリコーゲンが相対的に低い状態となり、そのことが24時間の脂肪エネルギー利用増大に関連する可能性が示唆された。グリコーゲンは主に骨格筋や肝臓に貯蔵されており、持久的運動パフォーマンスに関連することが知られている。そのため、骨格筋及び肝臓のグリコーゲンの変動を評価することは競技力を向上させるトレーニングや栄養摂取戦略を考えるために重要となる。骨格筋のグリコーゲンを評価する方法として組織を直接採取する筋生検法が実施されてきたが、侵襲的であり対象者の負担が大きい方法であった。また肝臓の組織を採取する肝生検法に関してはヒトを対象とすることが困難であり、限定的な知見にとどまっていた。炭素磁気共鳴分光法は非侵襲的にグリコーゲン濃度を評価することが可能であり、これまで骨格筋のグリコーゲンの変化に関する検討を行ってきた。一方、肝臓のグリコーゲンを評価する方法は確立されておらず、肝臓のグリコーゲンを含めた検討はできていなかった。炭素磁気共鳴分光法を用いた肝臓のグリコーゲンを定量する方法を確立できれば、運動とグリコーゲンとの関係の統合的な理解が可能になると考えられる。H28年度の上半期において、既に方法論を確立している骨格筋グリコーゲンの評価方法をもとに、ヒト及び基準溶液のグリコーゲンを用いて、肝臓のグリコーゲン濃度を評価するための設定条件を検討した。検討にあたっては、積算回数、フリップ角度、コイルの径、繰り返し時間を変えながら様々な組み合わせによって検討し、安定したピークを得られる条件を決定した。その後、肝臓グリコーゲンの日内変動を検討する研究を実施する予定であったが、研究代表者が不慮の事故により負傷し、回復を待たざるをえない状況となったためH29年度に課題を持ち越すこととした。平成28年11月、不慮の事故により右鎖骨遠位端を骨折した。受診した医師から加療のために12週間を要すると診断され、安静を指示された。このことにより当該年度に実施予定であった研究を進めることができず、予定より遅れてしまった。グリコーゲンは骨格筋や肝臓に存在する糖質のエネルギー源であり、日常生活や運動時にエネルギーを供給する役割を担っている。また近年、グリコーゲンは単にエネルギー源として存在するのみならず、グリコーゲンの増減がエネルギー代謝を調節すると指摘されている。体内のグリコーゲンが相対的に少ない時間帯である早朝空腹時に運動すると24時間の脂肪エネルギー利用が増大することが報告されているが、その背景としてグリコーゲンが一時的に大きく減少したことが要因の一つだと考えられている。グリコーゲンを評価する方法として従来は組織を直接採取して分析する侵襲的な方法が用いられていたが、近年は炭素磁気共鳴分光法(13C-MRS)による非侵襲的な評価方法が考案されたことで身体的な負担を最小限にしながらグリコーゲンの評価が可能となっている。13C-MRSは大型の設備が必要であることから、わが国では1つの施設のみでの運用にとどまっており、測定対象も骨格筋に限定されていた。侵襲的な方法では困難であった肝臓のグリコーゲン評価に13C-MRSを応用することができれば、さらに貴重な情報が得られると考えられる。本研究は13C-MRSによる肝臓のグリコーゲン濃度の評価方法を確立し、早朝空腹時に運動することが1日のグリコーゲン濃度に及ぼす影響を検討した。既知の濃度で作成した数種類の基準溶液および健常男性を対象とした肝臓のグリコーゲン濃度測定によって13C-MRSの条件検討を行った。座りがちな1日における肝臓グリコーゲン濃度の変動を検討し、早朝空腹時は肝臓のグリコーゲン濃度が低い時間帯であることを確認した。その後、早朝空腹時または夕方に同じ運動を行った際の1日のグリコーゲン濃度の変動を検討した結果、夕方に運動する条件に比べ早朝空腹時に運動すると1日を通して骨格筋および肝臓のグリコーゲン濃度が低いことが明らかとなった。事故により実施予定時期を大きく遅らせなければならない状況となったため、次年度の研究開始も遅れることとなる見込みである。H29年度の可能な限り早い時期にH28年度に実施予定であった研究1を開始し、H29年度に予定していた研究2は下半期の間に実施することで当初の予定期間内に完了させる。そのためには研究1の実施と平行して研究2の準備に取り掛かることが求められる。29年度が最終年度であるため、記入しない。エネルギー代謝29年度が最終年度であるため、記入しない。
ペプチドピンセットによるカーボンナノチューブの直径識別システムの構築

カーボンナノチューブの電子デバイスへの応用を促進するため,ナノチューブを水中に可溶化するペプチドとチューブの直径を識別するペプチド分子ピンセットを設計し,ナノチューブを直径ごとに識別するシステムを構築することが目的である。本研究期間内で,(1)可溶化ペプチドによるナノチューブの識別の検討,(2)直径を識別するペプチドピンセットの設計,(3)ナノチューブの直径識別の検討,の3項目を行なった。その結果,可溶化ペプチドの設計には成功し,ナノチューブの精製手段を確立できた。一方,ナノチューブの直径を識別するピンセット分子の設計には改善の余地が残った。日本発のナノ材料であるカーボンナノチューブの電子デバイスへの応用を促進するため、ナノチューブを水に可溶化できるペプチドとナノチューブの直径を識別するペプチド分子ピンセットを設計し、これらペプチドをナノチューブに作用させることで、ナノチューブを可溶化しつつ直径ごとに識別するシステムを構築することが目的である。平成19年度では、1.可溶化ペプチドによるナノチューブの識別の検討、2.直径を識別するペプチドピンセットの設計の2項目を計画した。1の項目では、親水性、疎水性、鎖長、フェニル基の数が異なる両親媒性オリゴペプチドを12種合成し、それらのナノチューブ可溶化能を調べた。その結果、Glyを3残基、Pheを2残基含むペプチド誘導体が高いナノチューブ可溶化能を示し、さらにペプチドの回収もメタノール等を加えることによって比較的容易にできることも判明した。これを利用して、不純物を含むナノチューブ試料から、高純度のナノチューブを精製する方法も確立した。この方法はナノチューブ表面を傷つけることなく、不純物を除去できる方法として有効と考えられる。興味あることに、この方法によって精製されたナノチューブでは、金属性と半導体性を示すものの比率が変化している様子が観測されたため、現在詳細に検討している。2の項目では、特定の直径を持っナノチューブと選択的に結合することによって直径識別可能と考えられる直鎖状ペプチドの設計を行い、現在合成中である。この設計では、項目1の研究成果を参考に、ナノチューブへの吸着にはPhe残基を用いている。両末端に配置したCysの間にジスルフィド結合を作らせて環状になるように設計し、この環状ペプチドの円周に相当する外周をもつナノチューブだけに結合し、その後選別に利用する。以上のように、平成19年度の計画は、全体としてはほぼ順調に進み、今後のペプチドピンセットの設計が期待される。カーボンナノチューブの電子デバイスへの応用を促進するため,ナノチューブを水に可溶化するペプチドとチューブの直径を識別するペプチド分子ピンセットを設計し,これらペプチドをナノチューブに作用させることで,ナノチューブを可溶化しつつ直径ごとに識別するシステムを構築することが目的である。平成20年度では,直径識別ペプチドピンセットの設計とそのナノチューブ分離作用の検討を計画した。19年度に設計した直鎖ペプチドをナノチューブに作用させ,直径を識別できるか否かを吸収スペクトルで観察した。その結果,設計したペプチドではナノチューブの直径方向に作用させることが困難であり,有効な直径識別が観察されなかった。そこで,ナノチューブの選別に利用されているゲルろ過カラム法とアガロースゲル電気泳動法に,本研究で設計した可溶化ペプチドを応用して,ナノチューブが直径によって選別されるか否かを検討した。可溶化ペプチドによって得られたナノチューブ分散液をゲルろ過カラムに供すると,多くのナノチューブ成分はゲルろ過材に吸着したが,一部は溶出されたため,その成分を集めて吸収スペクトル・ラマンスペクトル・走査型電子顕微鏡観察で物性を調べた。その結果,明確な直径の変化は見られなかった。アガロースゲル電気泳動法によっても同様に検討したが,やはり直径による選別は達成できなかった。しかしどちらの方法でも,可溶化ペプチドによって分散したナノチューブを部分的に選別することができることがわかり,ゲル中にナノチューブを識別する仕掛けを構築できれば,目的の選別が可能になると考えられた。現在,さらに他の分散剤との混合系による検討を継続している。
東京湾の海水流動と海水交換

東京湾の海水流動と海水交換を調べるために、過去の膨大な海潮流データを統計解析するとともに、数値計算の手法によって東京湾の流れのモード解析を行い、さらに固有振動の計算や潮汐シミュレーションなどを行った。その結果、以下のような知見が得られた。まず、水平循環流については、東京湾(狭義)を時計回りに循環する流れ(流速は5cm/s前後)と、東京湾の西岸に沿う南下流の存在が確認された。一方下層では、浦賀水道から東京湾に入る北上流(2-5cm/s)が卓越している。流れのモード解析によれば、東京湾はその地形ゆえに水平方向には閉じた循環流を形成しやすい。従って、東京湾の海水交換は、基本的には下層からの外洋水の流入と上層からの湾水の流出による鈴直循環流によってなされている。東京湾水の入れ替りに要する日数は、数百日のオーダーである。次に、潮汐シミュレーションによって、東京湾では潮汐残差流が大きな値を示すことが明らかになった。その大きさは、湾口部付近で10cm/sに達し、場所により時計回り、半時計回りの循環流を形成する。定性的には、潮流の観測データから得られた平均的循環流と良く似たパターンを示している。また、潮流によるドリフトカレント(ラグランジュ流)も、東京湾口部付近で10cm/sに達する大きなものであり、外洋水の流入に寄与していることが明らかになった。潮汐に伴う海水交換は、潮流と塩分(または、水温、懸濁度など)の同時観測がなされてないので、定量的な評価は難しいが、鉛直循環流による海水交換と、ほぼ同じオーダーの大きさであると推定される。振動計算により、東京湾は7時間,2時間,90分などの固有周期を持っていることが明らかになった。これは、これまでの観測値とほぼ一致する値である。
神経性食欲不振症の病因、病態に関する神経内分泌学的および分子生物学的検討

神経性食欲不振症の病因、病態にはCRH(ACTH放出ホルモン)の過剰分泌が深く関与しており、本症は一種の心理ストレス状態にあると考えられる。CRHは視床下部室傍核で合成され下垂体に作用し、ストレス下でのACTH分泌増加機序において主要な働きをしており、その分泌調節にはノルアドレナリン(NA)も関与している。そこで室傍核のNAの種々ストレス下での分泌パターンをmicrodialysis法を用いてラットにおいて検討した。30秒間の手掴み刺激、20分間のテイルピンチは各々NAの分泌を有意に増加したが、後者による増加がより大きかった。また同一刺激を120分毎に3回与えたところ、デイルピンチに対するNAの分泌反応は初回刺激時と同様に保たれていたが、手掴み刺激に対する反応にはdesensitizationが認められ、同刺激の反復に対する有意なNAの増加反応は消失した(Shibasaki,T.,et al.,Brai n Res,670:169-172,1995)。本症患者には睡眠障害や身体的及び精神的活動性の亢進が認められ、これは本症患者では覚醒度が亢進している事を示唆するものである。以前、ストレス時の覚醒度の亢進に脳CRHが関与していることを明らかにしたが、本研究ではさらにこの機序にβ_1アドレナリン作動機構が関与していることを明らかにし、発表した(Shibasaki,T.,et al.,Neurosci Lett,180:167-170,1994)。一方、CRHの摂食抑制、不安惹起作用に対し、拮抗的な作用を有するneuropeptide Y(NPY)の過剰分泌も本症において報告されているため、ストレス時の覚醒度の亢進機序へのNPYの作用や、ストレスによる室傍核NAの分泌増加へのNPYの作用を検討した。その結果、NPYの脳室内投与が鎮静的に作用しストレスによる覚醒度の亢進を抑制することや、NAの分泌を抑制することを明らかにした。以上より、本症ではNPYが病態を改善する方向に作用している可能性が推測され、それらの成果を現在投稿中である。
海水分子運動を考慮した深海中の電磁波伝播特性とアンテナの最適化に関する基礎研究

実験的に、海中でも短波帯(数MHz程度まで)の電波が伝搬する可能性があることを見出した。この結果を検証し、かつ理論的に説明する為に、Maxwellの方程式において、海水個々の分子の電磁波応答を考慮する必要があると考えた。そこで、色々な環境で海水中の伝搬を計測するとともに、モデルを考えて検討を進めた。結果、海中を電波が伝搬できるという、いくつかのデータを得たが、事象を説明可能なモデル構築までは達成できなかった。整備した実験ツールで今後も検証を進めたい。入射電磁波に対する海水の微視的応答を観視するために机上実験装置を設計・製作した。まず予備段階として、海水のマクロ応答を計測する為に、測定用ループアンテナをハンドメイドし、所有のFRP水槽に海水を入れ、ネットワークアナライザをレンタルして、海水層単体ならびに海水に物体を挿入した場合の海水レスポンスについて計測した。その結果、海水状態の変化を想定したシステムで計測可能なことが確認できた。さらにFRP水槽では、一旦水槽外に放射された電磁波が再び水槽内に戻り受信アンテナに入力され(間接波)、海水を通過した直接波と間接波がコンパラとなり測定値に影響を与えることが判明し、微量変化の観測を精密に行う事が難しい事が分かった。そこで、計画にはなかった実験水槽の製作を新たに加えた。完全に電磁シールド可能な水槽を設計し、さらに被測定対象である海水とアンテナの間を空気や純水でバッファできるような構造とした。この水槽用に計測用基準アンテナとしてダイポール型、ループ型アンテナを製作した。これらのアンテナは直接水中に設置するため、完全に絶縁を施した。これらのアンテナのマッチング調整と較正を実施した。マクロな海水物理量(温度、伝導率、濁度等)を記録するためにCTD測定器と濁度計を用意し、これらのデータが自動計測が出来るような簡単なソフトウェアを製作した。なお、CTDと濁度計は所有のものを流用した。一方、フィールドでの精密計測のため、整合損失を低減したアンテナ(アンテナと海水の間に誘電率と導電率をなめらかに変化できるようなバッファ領域を有する)を開発した。本年度は、予備試験ならびに水槽の設計製作により、予定していた送受信装置の設計とシミュレーションの用意は実施できなかった。また、予備試験を含む物作りの1年だったため、成果の発信は実施しなかった。次年度早々に、製作したシステムでの実計測を開始する予定である。昨年度製作した、入射電磁波に対する海水の微視的応答を観測するための机上実験装置(ダイポール型、ループ型アンテナ、ファラデーシールド型水槽)の性能向上を把握する為、マッチング部品を再製作し、システムチューニングを、ネットワークアナライザを用いて実施した。また、完全に閉空間である水槽内を、海水もしくは水道水を満たした状態で伝搬特性を計測した。一方で、微視的伝搬のシミュレーションの為に、想定している波長(短波帯)において、分子応答の簡単なモデルを想定し、誘電体応答を計算した。海水の応答による損失分を分極による物に限定し、分極の種別ごとに損失を求めた。その結果は、海水をマクロな導電物質として想定し、オーミック損失を計算した場合より損失が小さかった。計算結果をザックリと計測値に当てはめた場合、ニアフィールドでは減衰がオーミック損失的であるが、ファーフィールドでは分極によるものに近い傾向が見られた。これは、本研究を開始する前に参考にした論文が出している結論と似ている。一般に、我々は媒質のマクロなパラメータ(導電率、誘電率、透磁率)と波長により、媒質が導電的か誘電的かに振り分けて媒質中の電磁波の伝搬計算をする。扱っている波長は、海水にとっては導電的な場合と誘電的な場合の遷移領域と考えられる。このことから、いずれかの近似を取った場合、両者の値は整合しないということになる。本研究の目的はこの遷移領域で実際の減衰はどうなるのか?を解明することであるが、本年度の研究成果ではそこまでの結論が出せていない。最終年度には、製作したシステムを更にチューニングし、より信憑性のあるデータを取得し、また実海域での試験を行う事で、理論と実験値の整合を行い、短波帯の海中伝搬特性を明らかにする予定である。前年度までに製作した机上実験装置(ファラデーシールド型水槽)の改良型を用いて、ネットワークアナライザにより伝搬計測を実施した。水槽(1000mmx400mmx400mm)は、長手方向に3つのレイヤ(アンテナレイヤx 2、伝搬レイヤ)に分かれ、それぞれ異なる媒質を入れられるようになっている。それぞれのレイヤの媒質の組合せを空気、疑似海水、水道水とした時の伝搬特性(周波数特性: 150MHz)を計測した。媒質が水の場合の遮断周波数は約40MHzである。その結果、アンテナレイヤを水道水、伝搬レイヤを密度1.030の疑似海水で満たした時に、電磁波が伝搬レイヤを若干の損失を伴い透過することを観測した。

伝搬レイヤは500mmの長さがあるため、マクロな電磁気学で考えるとこの周波数帯の電磁波は大きく減衰する。なお、アンテナレイヤも海水で満たした場合は、電磁波の透過は観測レベル以下であった(アンテナは絶縁されている)。この観測された現象は驚くべき結果である。これまでに考えた、分子応答の簡単なモデルを用いて、短波長電磁波(HF波)の透過メカニズムを検討した。海水はNaイオンとClイオンを、若干分極しているH2O分子でそれぞれ囲むクラスター構造をしてる。この弱いクラスター結合は、電場をかけると分解されイオンが移動することになる。電場・磁場のエネルギーが直接作用するラジアン球(λ/2π)の内側では、クラスターは崩されやすく、したがってイオンの振動にエネルギーが吸収され損失が大きくなる。一方ファーフィールドではクラスターが壊されずにH2O分子のみが励起されるため損失が小さいと考えられる。期間内ではモデルによるシミュレーションと実海域での再現試験まで到達できなかったが、本研究で開発したツールを用いて今後も研究を継続し、新たな海中通信装置の応用まで漕ぎ着けたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。
非線形可積分系によるアルゴリズムの開発と情報幾何

平成9年度は本科研費の援助のもとで4件の研究打ち合わせ国内出張,3件の研究発表国内出張を行った.また,新設のため計算機設備の乏しい自らの講座に数値シミュレーション用計算機1台を購入しアルゴリズムの数値実験を行った.以上の研究活動へのサポートを感謝する.この研究課題に関連して平成9年度には次の進展があった。代表者による可積分系と線形計画法との関わりに関する一連の研究の延長上として,線形計画法における標準問題をRayleigh商の最小化問題ととらえ,可積分な勾配系の可積分差分による新しい内点法アルゴリズムの定式化を行った.拘束条件のない場合にはKarmarkar法より少ない計算量で最適解に収束することが確認された.この力学系はエントロピーをポテンシャルとするη測地線の方程式でもあり,内点法,可積分系,情報幾何の新しい接点を与えている.さらに,内点法の超離散極限,および関連する離散最適化問題を明かにした.以上の研究成果は,平成9年7月23日理化学研究所で開催された「情報幾何ワークショップ」において「内点法・可積分差分・情報幾何」と題する講演,平成9年11月26日九州大学応用力学研究所で開催された「ソリトン理論の新展開研究集会」において「勾配系の可積分差分と線形計画法」と題する招待講演などとして公開された.九州大学応用力学研究所における講演記録は同研究所講究録に6ページのレポートとして収められる予定である.研究代表者は平成8年7月京都大学にて研究集会"Discretizations of Integrable Systems : Theory and Applications",同10月大阪大学にて研究集会「応用数学における非線形可積分系の視点」を開催し,この科研費から講演者の旅費の一部を援助した.また,研究代表者は合計15回に及ぶ学会・研究集会講演を行うとともに,新設のため計算機設備の乏しい自らの講座に数値シミュレーション用計算機を購入しアルゴリズムの数値実験を行った.以上の研究活動へのサポートを感謝する.この研究課題に関連して平成8年度には次のふたつの進展があった.1分子型タウ関数をもつ可積分系である戸田分子の新しい応用として,与えられた無限回微分可能な関数のLaplace変換の連分数展開の計算法を定式化できた.連分数の係数は関数とその導関数を成分とするHankel行列式,すなわち,タウ関数の対数微分を用いて書き下される,連分数展開が収束する場合には,連分数展開はLaplace変換の無限遠点における漸近展開となっている.2可積分系の制御理論への応用として線形システムの同定問題を研究した.これは,ノイズの入ったサンプルデータからシステムの伝達関数を推定する問題で,一種の逆問題である.新しく定式化したアルゴリズムでは2N個のデータからN次有理関数の形でシステムの伝達関数が計算される.実際の電気回路についてデータを採取し,サンプル値の平均化を経てこのアルゴリズムによって離散Laplace変換を計算した結果,いくつかの例でシステムの次数同定に成功した.簡単な回路では回路素子の値の同定も十分な精度でなされた.平成9年度は本科研費の援助のもとで4件の研究打ち合わせ国内出張,3件の研究発表国内出張を行った.また,新設のため計算機設備の乏しい自らの講座に数値シミュレーション用計算機1台を購入しアルゴリズムの数値実験を行った.以上の研究活動へのサポートを感謝する.この研究課題に関連して平成9年度には次の進展があった。代表者による可積分系と線形計画法との関わりに関する一連の研究の延長上として,線形計画法における標準問題をRayleigh商の最小化問題ととらえ,可積分な勾配系の可積分差分による新しい内点法アルゴリズムの定式化を行った.拘束条件のない場合にはKarmarkar法より少ない計算量で最適解に収束することが確認された.この力学系はエントロピーをポテンシャルとするη測地線の方程式でもあり,内点法,可積分系,情報幾何の新しい接点を与えている.さらに,内点法の超離散極限,および関連する離散最適化問題を明かにした.以上の研究成果は,平成9年7月23日理化学研究所で開催された「情報幾何ワークショップ」において「内点法・可積分差分・情報幾何」と題する講演,平成9年11月26日九州大学応用力学研究所で開催された「ソリトン理論の新展開研究集会」において「勾配系の可積分差分と線形計画法」と題する招待講演などとして公開された.九州大学応用力学研究所における講演記録は同研究所講究録に6ページのレポートとして収められる予定である.
多数の硫黄原子を有するTTF誘導体の合成と錯体の電導性

4、5-メチレンジチオ-4'、5'-(2-オキサトリメチレンジチオ)TTF(略してMOTT)錯体を電解結晶法で合成し、電気伝導度の温度変化を測定した。その結果、XF_6塩(X=P、As、Sb、Nb、Ta)で金属伝導性を示したが、すべての系で22-45Kの範囲で半導体に転移した。(MOTT)_2AsF_6錯体の伝導度の圧力効果を測定した結果、低温部での金属・半導体転移は6kbarの圧力で完全に消失したが、超伝導は観測されなかった。金属・半導体転移はこれらの錯体の低次元性に由来すると思われるが、このことは、錯体の結晶構造解析に基づいたバンド計算からも確かめられた。N、N-ジメチルアミノTTFはTTFよりも更に強いドナー分子であることが期待され、それを用いた錯体の伝導性や磁性に興味がもたれる。我々はリチオTTFに対する求電子反応でその分子の合成に成功した。BEDT-TTFのように、多数の硫黄原子を有するTTF誘導体を含む錯体は、2次元錯体を与え、超伝導に有利であることが知られている。そこで我々は、リチオTTF同士を求電子反応を用いて硫黄で橋渡しする簡便な方法を見つけた。従来の合成方法が多段階合成であるのに対して、本方法は1ポット合成である点に意義がある。従来の伝導性錯体のほとんどは、1、3-テトラチアフルバレンおよびその誘導体をベースにしている。1、2-テトラチアフルバレン(略して1、2-TTF)誘導体も興味あるドナー分子である。我々はジベンゾ-1、2-TTFとBEDT-1、2-TTFの合成を試み、成功には至っていないが、1、2-ジチオール環をアジン結合で結んだ新規物質の合成に至っている。
三重免疫電顕法によるTRHニュ-ロンのNPY・カテコ-ルアミン共存性神経支配

ラット視床下部室傍核のTRHニュ-ロンのカテコ-ルアミン(CA)性およびニュ-ロペプチドY(NPY)性神経支配ならびに、CA・NPY共存性神経支配を調べるために、NPYならびCA合成酵素であるtyroーsine hydroxylase(TH),dopamineーβーhydroxylase(DBH),phenylethanolamineーNーmethyltransferーase(PNMT)抗体を用いて、三重免疫電顕法によって観察した。Wistar系雄ラットを用いて潅流固定後ビブラト-ム切片を作成し、NPY抗体を用いてPAP法とTH、DBH、PNMT抗体を用いてビオチン化二次抗体ーフェリチンアビジン法による包理前二重免疫染色を行ない、オスミウム酸後固定後樹脂に包理した。超薄切片上でTRH抗体と金コロイド標識二次抗体を用いて免疫染色し、電顕的に観察した。まず、二重免疫電顕法にて室傍核内のCAとNPYの共存終末を観察した結果、NPY免疫陽性を示すPAP反応産物は終末内の小型の暗調果粒にみられ、TH,DBHおよびPNMT反応陽性を示すフェリチン粒子は主に基質内に散在性にみられた。三重免疫電顕法にて観察した結果、金粒子で標識された小型のTRH免疫陽性果粒を有するニュ-ロンに、TH,DBH,PNMTあるいはNPY陽性終末がそれぞれシナプス形成している像、さらにTH,DBHあるいはPNMTとNPYの共存終末のシナプス形成像が観察された。以上の結果から、室傍核のTRH含有ニュ-ロンにシナプス形成しているCAニュ-ロンの一部にNPYを含むものもあることがわかった。この結果は、第95回日本解剖学会総会(1990、東京)にて発表した。また、同様の手技を用いてオキシトシン含有ニュ-ロンへのCA・NPY共存ニュ-ロンの神経支配についての結果も第3回日米組織細胞化学会(1990、シアトル市)にて発表した。