hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブラックホール摂動法とポストニュートニアン近似による重力波の研究

カーブラックホールの線形摂動論の基本方程式である,Teukolsky方程式の数値解を,これまでの方法では得られない,非常に効率的で,かつ高精度な数値的方法により求めるコードを開発した.方法としては,Teukolsky方程式の斉次解を特殊関数の級数で表す方法を用いた.その数値コードを用いて,カーブラックホール周りの一般的な束縛軌道を星が運動する際に放出される重力波の計算,星がブラックホールに円運動しながら落下する状況における重力波放出の反跳効果の計算を行った.地上でのレーザー干渉計重力波検出器の主要なターゲットである,コンパクト連星の合体に伴い発生する重力波に関連して、星がスピンを持つ場合のコンパクト連星系が放出する重力波の効率的に探査する方法について研究を行い,波形を少数のパラメータで近似的に記述方法の精度やデータ解析上の計算効率を調べた.コンパクト連星合体重力波を複数のレーザー干渉計検出器で検出する際のデータ解析法として,通常のコインシデンス解析法と,最尤法に基づくコヒーレント解析法について,信号検出能力の比較を行った.その結果,同じ場所で同じ方向を検出器が向いている場合について,コヒーレント解析がより優れていることを定量的に示した.また,2つの検出器のノイズに相関がある場合についてのデータ解析方法の定式化も行った.重力波の理論波形を実際のデータ解析に適用する研究として,TAMA300検出器の2000年から2004年のデータの解析を行い,太陽質量の1倍から3倍の質量のコンパクト連星合体重力波探査を行った.その結果,統計的に有意な重力波信号は検出されなかった.また,我々の銀河系内でのイベントレートへの制限としで,一年間に20イベント以下という上限値を得た,これは,この時点で論文として公表されていた観測的な上限値としてはもっとも厳しい値であった.カーブラックホールの線形摂動論の基本方程式である,Teukolsky方程式の数値解を,これまでの方法では得られない,非常に効率的で,かつ高精度な数値的方法により求めるコードを開発した.方法としては,Teukolsky方程式の斉次解を特殊関数の級数で表す方法を用いた.その数値コードを用いて,カーブラックホール周りの一般的な束縛軌道を星が運動する際に放出される重力波の計算,星がブラックホールに円運動しながら落下する状況における重力波放出の反跳効果の計算を行った.地上でのレーザー干渉計重力波検出器の主要なターゲットである,コンパクト連星の合体に伴い発生する重力波に関連して、星がスピンを持つ場合のコンパクト連星系が放出する重力波の効率的に探査する方法について研究を行い,波形を少数のパラメータで近似的に記述方法の精度やデータ解析上の計算効率を調べた.コンパクト連星合体重力波を複数のレーザー干渉計検出器で検出する際のデータ解析法として,通常のコインシデンス解析法と,最尤法に基づくコヒーレント解析法について,信号検出能力の比較を行った.その結果,同じ場所で同じ方向を検出器が向いている場合について,コヒーレント解析がより優れていることを定量的に示した.また,2つの検出器のノイズに相関がある場合についてのデータ解析方法の定式化も行った.重力波の理論波形を実際のデータ解析に適用する研究として,TAMA300検出器の2000年から2004年のデータの解析を行い,太陽質量の1倍から3倍の質量のコンパクト連星合体重力波探査を行った.その結果,統計的に有意な重力波信号は検出されなかった.また,我々の銀河系内でのイベントレートへの制限としで,一年間に20イベント以下という上限値を得た,これは,この時点で論文として公表されていた観測的な上限値としてはもっとも厳しい値であった.カーブラックホールの線形摂動論の基本方程式である,Teukolsky方程式の数値解をこれまでの方法では得られない,非常に効率的でかつ高精度な数値的方法で求めるコードを開発した.方法としては,Teukolsky方程式の斉次解を特殊関数の級数で表す方法を用いた.その研究の中で,この方法自体の非常に重要な問題点を発見した.この方法では,級数展開を収束させるために,ある特別なパラメータが導入されるが,振動数が大きくなると,従来は実数と仮定されていたこのパラメータが実数ではなくなり複素数となることが分かった.この点について数値的に詳細な研究を行い,複素数であっても,正しくTeukolsky方程式の解を表していることを確認した.その論文は現在投稿中である.今後このコードを用いて,星がカーブラックホール周りの赤道面上の楕円軌道を運動する場合,及びより一般的な(赤道面に制限されない)束縛軌道を運動する場合などに放出される重力波などを計算する.今年度はまた,スピンを持つコンパクト連星合体に伴う重力波を,レーザー干渉計重力波検出器のデータを解析して検出するための方法について研究を行った.スピンがある場合の重力波を3つのパラメータで近似的に表す方法を採用し,パラメータ空間を記述する計量を数値的に導出する方法について研究を行い,数値コードを開発した.そして,重力波検出のために用意しなければならないテンプレート数を評価し,ノイズによって大きな相関を得る確率と検出効率の関係について調べた.また,3つのパラメータで記述されるテンプレートのパラメータ空間内において,探査のためのパラメータ点を効率的に配置する方法について研究を行った.ブラックホール近傍を運動するコンパクト星からの重力波は,将来の宇宙空間でのレーザー干渉計重力波検出器の主要なターゲットの一つである.

これを理論的に解析する際の基礎となるカーブラックホールの線形摂動の基本方程式,すなわちTeukolsky方程式の高精度計算コードを用いて,星がカーブラックホール周りの楕円軌道などの一般軌道を運動する場合について発生する重力波の評価を行う方法について研究を行った.また,Teukolsky方程式の数値解を求める際に用いている,Mano-Suzuki-Takasugiの方法において,renormalized angular momentumパラメータが複素数になるという現象についての数学的構造についても調べた.そして,より効率的にこのパラメータを決定する方法について研究を行った.また,現在稼働中の地上のレーザー干渉計重力波検出器のターゲットとなる,中性子星や太陽の1倍から数10倍程度の質量のブラックホールからなる連星の,公転軌道期に発生する重力波を,マッチドフィルター法によって検出するために必要な理論波形モデル(テンプレート)として,3つのパラメータでテンプレートを表す方法の有効性について調べた.その結果,信号を検出する際のS/N比が,厳密な波形をテンプレートとして用いる場合に比べて6%程度の減少に収まることが分かった.また,3つのパラメータの領域についても調べた.そして,テンプレート空間設定コードを改良し,より実際的なノイズにも適用可能にした.カーブラックホールの線形摂動の基本方程式である,Teukolsky方程式の高精度計算コードを用いて,星がカーブラックホール周りの一般的な束縛運動をする場合について発生する重力波の評価を行うための計算コード開発を行った.また,Teukolsky方程式の数値解を求める際に用いている,Mano-Suzuki-Takasugiの方法において,renormalized angular momentumパラメータが複素数になるという現象についての数学的構造についても調べた.中性子星やブラックホールからなる連星の,公転軌道期に発生する重力波は地上におけるレーザー干渉計重力波検出器の最も重要なターゲットである.今年度は,重力波の理論波形を実際のデータ解析に適用する研究を行った.データとしてはTAMA300検出器が2000年から2004年に取得したデータを用いた.その結果統計的に有意な重力波信号は検出されなかった.また,太陽の1倍から3倍の質量の場合,TAMA300が検出可能な我々の銀河系内イベントのイベントレートについて,1年間に20イベント以下という上限値を導出した.この値は現在論文として出版されている上限値としては,世界でもっとも厳しい値である.今年度はまた,連星の公転軌道期に発生する重力波を複数台の検出器によって検出するための,コヒーレント解析法についても研究を行った.2台の同一検出器については,従来のコインシデント法よりコヒーレント法の方が優れているということを定量的に示した.カーブラックホールの線形摂動の基本方程式である,Teukolsky方程式の高精度計算コードの改良をまず行った.次にそのコードを用いて,星がカーブラックホール周りの赤道面上を円運動しながら重力波を放出して次第にブラックホールへな落下していく状況について,発生する重力波のエネルギースペクトラムと波形,そして重力波による運動量放射の反跳効果によってブラックホールが受ける反跳速度を調べた.
ユビキチン類似タンパク質が翻訳後修飾する新規アポトーシス関連タンパク質の機能解析

Monoclonal Nonspecific Suppressor Factor(MNSF)は、抗原非特異的な免疫抑制活性をもつサイトカインである。MNSFの活性サブユニットであるMNSFβは、ユビキチンに36%の同一性を示す8.5-kDaのユビキチン類似ポリペプチド(Ubi-L)とribosomalタンパク質S30との融合タンパク質である。以前に、Ubi-Lが未同定の細胞内タンパク質に共有結合することを認めていた。今回、マウスのT細胞株D10におけるUbi-Lの標的タンパク質を同定する自的で、33.5kDaのUbi-L複合体を抗Ubi-L抗体を利用した、アフィニティークロマトグラフィー等を駆使して精製した。MALDI-TOF-MSによる質量分析の結果、標的タンパク質がアポトーシス誘導に関与するBcl-Gであることを認めた。Ubi-LのC末端のグリシンとBcl-Gの110番自のリシンがイソペプチド結合して、33.5kDaのUbi-L複合体が形成される。Bcl-Gはマウスの睾丸に強い発現を認め、加えて脾臓においても発現していた。コンカナバリンAとインターフェロンγでD10を刺激するとBcl-Gの発現が上昇した。一方、33.5kDaのUbi-L複合体は、脾臓で形成されるが睾丸では検出されなかった。これはBcl-Gの睾丸での高発現とは対照的である。Bcl-Gに対するアンチセンス・オリゴヌクレオチドでD10細胞を処理すると、33.5kDaのUbi-L複合体形成を阻害し、さらに同細胞の増殖反応を抑制した。以上の結果により、Ubi-によるBcl-Gの転写後修飾はT細胞の活性化に関与している可能性が示唆された。標的(ユビキチン類似)タンパク質の精製:マウスの肝臓(動物実験倫理基準カテゴリーB)をミキサーでホモジェナイズし、ブタノール抽出した。次に、リン酸緩衝液で透析後、硫安分画(1.7M硫酸アンモニウム)し、沈査を10mMTris-HCl(pH7.4)に再溶解して充分に同じ緩衝液に対して透析した。更に、DEAE陰イオン・クロマトグラフィー、Phenyl Sepharose疎水精クロマトグラフィー、hydroxylapatite吸着クロマトグラフィーを順次施し、目的のUbi-L複合体を精製した。尚、スクリーニングには既に作成済みのウサギ抗Ubi-L抗体を利用したウエスタンブロット法によった。引続き、等電点電気泳動法、ゲルろ過法(Sephacryl S200)、逆相高速液体クロマトグラフィー(HPLC)により、SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動法による検出(銀染色法)で、単一なバンド(33.5kDa)にまで精製した。質量分析による標的タンパク質の同定:ゲルをZn染色して目的の33.5-kDa Ubi-L複合タンパク質を切り出し、ジチオスレイトール(DTT)およびヨードアセトアミド処理により、タンパク質を還元S-カルボキシメチル化した後、ゲルをグルタミン酸残基特異的酵素であるV8プロテアーゼで消化した。同様に準備したゲルをTPCK処理トリプシンで消化した。消化済みペプチド断片を50%アセトニトリル/0.1%トリフルオロ酢酸で抽出し、凍結乾燥後、0.1%TFAに再溶解して、MALDI-TOF-Massスペクトロメトリー解析した。Ms-Fitプログラム(フィンガープリント法)およびGene Bankデータを活用して、標的タンパク質を新規アポトーシス誘導タンパク質、Bcl-Gと同定した。更に、RACE法により、完全長cDNAをクローニングした。

MNSFの活性サブユニットであるMNSFβは、ユビキチンに36%の同一性を示す8.5-kDaのユビキチン類似ポリペプチド(Ubi-L)とribosomalタンパク質S30との融合タンパク質である。以前に、Ubi-Lが未同定の細胞内タンパク質に共有結合することを認めていた。今回、マウスのT細胞株D10におけるUbi-Lの標的タンパク質を同定する目的で、33.5kDaのUbi-L複合体を抗Ubi-L抗体を利用した、アフィニティークロマトグラフィー等を駆使して精製した。MALDI-TOF-MSによる,質量分析の結果、標的タンパク質がアポトーシス誘導に関与するBcl-Gであることを認めた。Ubi-LのC末端のグリシンとBc1-Gの110番目のリシンがイソペプチド結合して、33.5kDaのUbi-L複合体が形成される。Bcl-Gはマウスの睾丸に強い発現を認め、加えて脾臓においても発現していた。コンカナバリンAとインターフェロンγでD10を刺激するとBcl-Gの発現が上昇した。一方、33.5kDaのUbi-L複合体は、脾臓で形成されるが睾丸では検出されなかった。これはBcl-Gの睾丸での高発現とは対照的である。Bcl-Gに対するアンチセンス・オリゴヌクレオチドでD10細胞を処理すると、33.5kDaのUbi-L複合体形成を阻害し、さらに同細胞の増殖反応を抑制した。以上の結果により、Ubi-によるBcl-Gの転写後修飾はT細胞の活性化に関与している可能性が示唆された。
騒音暴露および精神作業の複合ストレスによる自律神経機能への影響に関する実験的研究

騒音によるヒトの自律神経系への影響とその個人内・間の差を検討する目的で、精神作業によるストレス負荷後に騒音を暴露し、心拍変動のスペクトル解析による自律神経機能の評価を行った。この評価は、被験者の心電からタコグラムを用いて心拍間隔を連続測定し、心拍変動の自己相関スペクトル解析と要素波解析により呼吸性洞性不整脈およびMayer-wave性洞性不整脈の成分変動係数(CCV_<RSA>とCCV_<MWSA>、それぞれ迷走神経および交感神経機能の指標)を求める方法によった。初めに予備実験で、1)呼吸速度とCCV_<RSA>値の関係を定式化して自由呼吸下での後者の値を前者から補正する方法を明らかにし、2)食後90分までは食事が両値に影響するため本実験は食後120分以上経過してから行うべきことを示し、3)運動後の2値の変動を調べ本実験は十分な安静の後に行うべきことを示した。本実験では、以上の条件および被験者の喫煙・飲酒等の影響に配慮して、健康な若年非喫煙者11名を対象者とし、VDTによる暗算作業(90または45分)後の休息中に道路交通騒音(70または60dB Leq)または音楽を暴露した。その結果、1)精神作業負荷および騒音暴露のいずれも心拍および迷走神経機能への影響はみられなかった。2)精神作業負荷後には交感神経系の緊張がみられた。3)作業負荷なしで単独暴露した場合には交感神経系に影響を示さない道路交通騒音が、あらかじめ精神作業負荷によりストレスを与えた場合には、交感神経系の緊張をさらに亢進させた(精神作業負荷との複合影響の程度にはレベル影響関係が認められた)。4)物理レベルは同じでも音楽暴露の場合には同様の複合影響がみられなかった。5)これらの影響とパーソナリティとの一定の関連は認められなかった。
肺癌における解毒酵素GSTP1の発現調節ならびに抗癌剤感受性についての検討

1.肺癌培養細胞株におけるGSTP1プロモーターのCpG islandへのmethylation誘導について肺癌培養細胞A549において、GSTP1プロモーター領域のCpG islandにはbisulfite sequencingにて調べたところメチル化はかかっていなかった。同領域の一部に相補的なメチル化オリゴヌクレオチドを遺伝子導入したところ、このCpG islandにメチル化が誘導され、GSTP1の発現が抑制された。2.DNMTによるCpG islandのmethylation導入についてA549においてはDNMT1,3a,3bともに発現が見られた。DNMT3bのクローニングを行い、A549においてstable transfectantを作成し、そのCpG islandのメチル化の状態について、bisulfite sequencingにて検討中である。3.GSTP1の発現と肺由来細胞(肺癌を含む)の生存能との関連。GSTP1の発現を肺線維芽細胞HFL-1及び肺癌細胞A549にて制御し、刺激を他に加えない状態での生存能について検討した。両細胞ともに、GSTP1の発現を抑制すると、アポトーシス及びネクローシスの割合が増大した。機序について検討をおこなったが、JNK pathway及びGSHの濃度については関連が見られなかった。4.GSTP1の発現量と抗癌剤感受性との関連予備実験としてHeLa細胞について、GSTP1のcDNAをセンス及びアンチセンスの向きに導入したプラスミドを用いてGSTP1の発現量を制御した。GSTP1の発現量を増大させると、カンプトテシン誘導性のアポトーシスが減少、GSTP1のカンプトテシン抵抗性への寄与が示唆された、肺癌細胞A549においても、siRNAによるGSTP1の発現量低下によりカンプトテシン誘導性アポトーシスの増大が認められた。1.肺癌培養細胞株におけるCpG islandのmethylationの解析2.DNMTなどによるCpG islandの人為的なmethylation導入法について上記1.の結果より、人為的にメチル化をCpG islandに導入することでGSTP1の発現を抑制しうると推測されたため、DNA methylationに関わる酵素であるDNMT-1,3a,3bのクローニングを行っているところである。3.GSTP1の発現量と抗癌剤感受性との関連1.肺癌培養細胞株におけるGSTP1プロモーターのCpG islandへのmethylation誘導について肺癌培養細胞A549において、GSTP1プロモーター領域のCpG islandにはbisulfite sequencingにて調べたところメチル化はかかっていなかった。DNMT3bのクローニングを行い、A549においてstable transfectantを作成し、そのCpG islandのメチル化の状態について、bisulfite sequentingにて検討中である。GSTP

1の発現量を増大させると、カンプトテシン誘導性のアポトーシスが減少、GSTP1のカンプトテシン抵抗性への寄与が示唆された、肺癌細胞A549においても、siRNAによるGSTP1の発現量低下によりカンプトテシン誘導性アポトーシスの増大が認められた。
全国スケールにおける熱帯林保全政策の評価：ミャンマー・ カンボジアを対象として

熱帯林の保全は国際社会の重要緊急課題となっており、熱帯林諸国では国全体における保護区やコミュニティ林業区の面積率など2030年までに達成すべき保全目標を定めている。本研究では、森林減少・劣化の著しいミャンマーとカンボジアを対象に、1過去数十年間の森林の減少・劣化・回復過程を高精度に全国スケールで地図化して、2土地利用政策(保護区、コミュニティ林業区、木材生産区)による森林保全の効果と要因を全国スケールで解明する。国全体としての森林保全対策を提言するものであり、事例研究が主流の熱帯林保全研究において、全国スケール解析の有効性を具象的に明示するという学術的意義を有する。
拡散テンソル画像を用いた一酸化炭素中毒による大脳白質障害の早期客観的評価

[目的・方法]一酸化炭素(CO)中毒早期における大脳白質障害を低侵襲的かつ客観的に評価し、「急性型」「遷延型」「間歇型」CO中毒各病型の大脳白質障害の程度や進行の差異を明らかにし、「間歇型」中毒の早期発症予測を実現することを目的とした。間歇型や遷延型症例に出現する精神神経症状は、COによる大脳白質神経線維の脱髄性変化が原因であることから、我々は、CO中毒29症例に対して、中毒亜急性期における脳脊髄液中myelin basicprotein (IMBP)の測定とともに、高磁場MRIを用いた拡散テンソル画像(DTI)によるfractional anisotropy (FA)値を測定して、病状の変化と比較し検討した。さらに付随研究として、magnetic spectroscopy (MRS)による大脳白質内代謝産物の変化を測定して、FAと同様に症状の変化と比較した。[結果]慢性期に神経症状を呈する「遷延型」と「間歇型」中毒型症例では、亜急性期MBPは高度に上昇しており、CO中毒による慢性期神経障害は大脳白質神経線維の脱髄が原因であることを再確認した。DTIによるFA値は、MBPと負の相関を示したことから、FA値がCO中毒後大脳白質における脱髄性変化の程度を鋭敏に表していることが示唆された。また、FA値の設定閾値によって「間歇型」症例における遅発性神経障害を亜急性において発症予測できる可能性が示唆された。同様に、MRSによる代謝産物の変化が大脳白質の脱髄性変化に伴う炎症反応を反映し、「間歇型」症例の遅発性神経障害を亜急性において発症予測できることが判った。[意義・重要性]「間歇型」症例の遅発性神経障害の発症を予測することは困難であった。最近になって脳脊髄液中MBP濃度が発症予測因子となる可能性が示されて来ているが、脳脊髄液採取は高侵襲であることから、それに代わる低侵襲な検査法が望まれていた。本研究によって、DTIやMRSがCO中毒による大脳白質障害を鋭敏に把握し、「間歇型」の遅発性神経障害の発生を事前に予測することが示唆された意義は大きい。[目的・方法]一酸化炭素(CO)中毒早期における大脳白質障害を低侵襲的かつ客観的に評価し、「急性型」「遷延型」「間歇型」CO中毒各病型の大脳白質障害の程度や進行の差異を明らかにし、「間歇型」中毒発症の早期予測を実現することを目的とした。間歇型や遷延型症例に出現する精神神経症状は、COによる大脳白質神経線維の脱髄性変化が主な原因であることから、我々は、CO中毒47症例に対して、中毒亜急性期における脳脊髄液中myelin basic protein(MBP)の測定とともに、高磁場MRIを用いた拡散テンソル画像(DTI)によるfractional anisotropy(FA)値を測定して、病状の変化と比較し検討した。さらに付随研究として、magnetic spectroscopy(MRS)による大脳白質内代謝産物の変化を測定して、FAと同様に症状の変化と比較した。FA値は、MBPと負の相関を示したことから、FA値がCO中毒後大脳白質における脱髄性変化の程度を鋭敏に表していることが示唆された。同様に、MRSによる代謝産物の変化が大脳白質の脱髄性変化に伴う炎症性変化を反映し、「間歇型」症例の遅発性神経障害を亜急性において発症予測できることが判った。[意義・重要性]従来、「間歇型」症例の遅発性神経障害の発症を予測することは困難であった。最近になって脳脊髄液中MBP濃度が発症予測因子となる可能性が示されて来ているが、脳脊髄液採取は高侵襲であることから、それに代わる低侵襲な検査法が望まれる。一酸化炭素中毒症例で問題となっている慢性期(45週後)に出現する遅発性中枢神経障害(delayed neuropsychiatry sequellae:DNS)の出現メカニズムと出現の予測法の開発を目的に、一酸化炭素中毒発症後亜急性期における大脳白質神経線維脱髄の程度と変化、様々な代謝物質の出現と変化をMRIを用いて検討した。DNSを呈する症例群は、慢性期神経障害を呈さない症例群に比較して、FA値は有意に低値であった。大脳白質の半卵円中心部におけるFA値と脳脊髄液中MBP濃度は負の相関があった。MRSでは、DNS症例は有意にCholineが高値を示したが、NAAに有意差はなく、lactateの出現はなかった。これらの結果から、DNSは大脳深部白質の脱髄性変化が主な病理学的原因となっていることを明らかにした。

さらに、DTIによるFA値の測定、MRSによるcholineの測定が、DNS発症の予測に有用であることを実証した。当初の目標である拡散テンソル画像によるCO中毒大脳白質障害の早期客観的評価はすでにH22に論文発表することができた。それに加えて、以下の結果をそれぞれ論文化し社会に発表した。1)MRSにおけるCholine/Creatin比がCO中毒大脳白質障害の早期客観的指標となること2)CO中毒慢性症状が大脳白質における半卵円中心の損傷と関連が深いこと3)CO中毒大脳白質障害症例において脳脊髄液中MBP濃度と半卵円中心部FA値は負の相関があることを確認した。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在までの私どもの研究は3.0テスラMRIを用いて施行されている。今後は、岩手医科大学にすでに設置されている7.0テスラMRI装置を用いて拡散テンソル画像およびMRSを施行し、これら神経画像によるCO中毒後の大脳白質障害の客観的評価を、より早期に、より正確に行うことを目指す。一方、神経画像による大脳白質障害に評価に加えて、私どもはCO中毒超急性期における患者血清を用いた酸化ストレスおよび抗酸化能の定量評価をすでに開始している。この評価は、神経画像の結果を補う形でCO中毒による中枢神経損傷の程度を超急性期に予測しうる新たなアプローチと考えている。
薬学6年制における精神科領域の専門教育カリキュラムの構築

薬学部5年生に対し精神疾患に関する10コマのカリキュラムを作成し評価した。この結果、学生の偏見・差別の意識の変容および服薬指導の自信度の向上が認められ、カリキュラムの有用性が明らかとなった。ニコチン依存症患者への認知行動療法と動機付け面接法を用いた専門性の高い禁煙指導のカリキュラムを構築し報告した。長期実務実習中に薬学生が示す心理的ストレスおよび自己効力感の関連について調査し報告した。1年生に対して薬物乱用防止教育の構築を行い有用性が確認された。薬学6年制では、チーム医療の担い手として高度な専門性を持つ薬剤師の養成が求められている。しかし、精神科領域については、薬学教育モデル・コアカリキュラムにおいてもわずかな記載にとどまり、実務実習も組み込まれていない。本研究では、精神疾患の正確な症状や治療法の知識の習得のためのカリキュラムを作成することを目的とした。このため、2009年4月から薬学部5年生に対し、精神疾患の基礎、バーチャルハルシネーション(統合失調症の幻聴の疑似体験ができるソフト)体験、薬物療法、薬物療法の評価方法(DVDを利用)、副作用の評価方法、認知行動療法に基づく服薬自己管理モジュールなどの90分10コマのカリキュラムを構築した。現在、これらのカリキュラム実施により学生の精神疾患への偏見・差別の意識の変容が図れたか、また、服薬指導に対する不安の解消につながったか調査中である。さらに、病院実務実習では、バーチャルセデーション(抗精神病薬による副作用の鎮静を体験できるソフト)の体験により過鎮静の状態を学生が実感することで、抗精神病薬による副作用のモニタリングや服薬指導にこの体験が活かされることを報告した。また、依存症の一つであるニコチン依存症を調査するために、薬学生の社会的ニコチン依存度や喫煙状況を調査し報告した。さらに、認知行動療法と動機付け面接法を用いた専門性の高い禁煙指導のカリキュラムを構築した。以上、高度の専門性をもって精神科チーム医療へ参画できる薬剤師の養成は社会的意義が極めて高いものである。本研究では、精神疾患の正確な症状や治療法に関する知識の習得のためのカリキュラムを作成することを目的とした。2011年にはニコチン依存症患者への認知行動療法と動機付け面接法を用いた専門性の高い禁煙指導のカリキュラムを構築し報告した。また、2009年4月から薬学部5年生に対し、精神疾患の基礎、バーチャルハルシネーション(統合失調症の幻聴の疑似体験ができるソフト)体験、薬物療法、薬物療法の評価方法(DVDを利用)、副作用の評価方法(DIEPSS)、認知行動療法に基づく服薬自己管理モジュールなどの90分10コマのカリキュラムを構築した。これらのカリキュラム実施により学生の精神疾患への偏見・差別の意識の変容が図れたか、また、服薬指導に対する不安の解消につながったかなどに関して、現在、引き続き調査中である。薬学6年制に伴う、長期実務実習中に薬学生が示す生理的ストレス(唾液アミラーゼ活性値と心拍数)と心理的ストレス(POMS)およびセルフエフィカシーの関連について調査し、現在投稿中である。本研究では、精神疾患の正確な症状や治療法に関する知識の修得のためのカリキュラムを作成することを目的とした。これらのカリキュラム実施により学生の精神疾患への偏見・差別の意識の変容が図れたか、また、服薬指導に対する不安の解消につながったかなどに関する調査を終了し、カリキュラムの有用性が明らかとなった。また、薬学6年制に伴う、長期実務実習中に薬学生が示す心理的ストレス(POMS)および自己効力感の関連について調査し論文化した。さらに、1年生に対して薬物乱用は依存が背景にある精神疾患であるため、薬物乱用防止教育の構築も行い有用性が確認されている。精神科領域のニコチン依存症患者に対する禁煙指導のカリキュラムは構築された。5年生に対して実施している今回構築した精神科領域のカリキュラムについては、現在調査中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。

H24年度は、薬学における精神科領域の構築したカリキュラムを評価しその問題点を抽出し、よりよいカリキュラムの構築を行う予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
通常学級に在籍する肢体不自由のある子どもの音楽科教育支援について

○研究目的本研究は,筆者の肢体不自由特別支援学校での音楽科教育の教育実践と指導経験を活かし,地域の通常学級に在籍する肢体不自由のある児童への音楽教育支援を通して,特別支援教育システムの構築を図ることを目的とした研究である。○研究方法施設併設学級に在学する児童は,肢体に不自由を持ちながらも,地域の通常学級に在籍していた場合が多い。そこで,本研究の方法は,児童が当校在籍中に実態把握を行い,児童が音楽を学習する上での困難さとその背景要因を整理し,運動動作のみの困難性から捉えた手立てではなく,認知特性を踏まえた手立てや配慮を行い,その有効性を検討した。そして,入院期間終了とともに児童を前籍校に戻す際,通常学級においてもその障害特性を踏まえた音楽教育を受けることができるように,音楽科教諭,担任教諭や支援員に対して効果的な指導方法や使いやすい教材教具等を引き継いだ。○研究成果通常学級に在籍する肢体不自由のある児童が,音楽を学ぶ上で最も困難さを感じていることは,リコーダー奏法についてであった。リコーダーの音を出すには,運指と呼吸コントロールの正確性が求められる。しかし,肢体不自由のある児童にとってそれらは困難である場合が多い。そこで,ボタンで空気穴の開閉ができる片手リコーダーの使用を試みた。また,片手リコーダーの運指は通常のリコーダーとはかなり異なっていたり,児童一人ひとりの手の運動機能もまちまちであったりするため,それぞれの児童の認知特性や運動機能に配慮した運指表を作成した。その結果,運動機能の問題で出すことのできなかった音が吹けたり,運指表を確認しながら吹ける音を増やしたりなど,苦手意識の強かったリコーダーの練習に自ら進んで取り組む姿が見られるようになった。そして,音楽会等の行事にも積極的に参加することができるようになった。なお,本研究の成果は次年度以降,学会等で発表することとする。
限界集落をつなぐ保健・医療・福祉ネットワークのアセスメント方法

本研究は、限界集落が属する地域内のネットワークに着目している。その地域の包括的なアセスメントの方法を明らかにすることである。地域住民の情報は、情報の解釈が問われる。アセスメントシートだけでは、足りない情報やあいまいな情報をどのように理解するかが課題であった。他機関が持っている情報のうち、役立つ情報があればICT(情報通信技術)を活用できる。コンピューターによるアセスメントの検証を行い、その結果を考察した。そして、課題解決に向けたネットワークを再認識する枠組みを示した。本研究の目的は、高齢者が生活を望む場合に、支援とその集落が属する市町村の包括的なアセスメント方法を明らかにすることである。平成22年度の研究は、その支援システムの中に組み込まれる保健・医療・福祉専門職の連携・協働のアセスメントについて、文献研究および調査研究を行った。文献研究では、アセスメントの枠組みとして、エコシステム構想を用いてアセスメントの特性を類型化した。ソーシャルワークの視座について、文献により先行研究を整理すると、他職種と連携・協働する際、ソーシャルワークの視座を具体化するためには、保健・医療・福祉専門職の視座の共通性と特殊性、過疎地域におけるソーシャルワークによる包括的視座の具体化、過疎地域における利用者システムに対する認識と情報共有の方法が課題として指摘できた。なお、この文献研究の成果については、平成22年10月の第58回日本社会福祉学会で学会発表を行った。調査研究のうち、予定していた住民への調査については、調査依頼先の都合もあり、次年度以降に実施することとし、次年度予定していた専門職への調査を今年度実施した。その方法は、ソーシャルワーカーに保健・医療・福祉専門職の連携場面で困難性を抱く事例を選出してもらい、その視点、困難性の内容・特性を考察した。そのうえで、職種による「利用者システム」の認識について考察した。そして、住民と専門職による支援ネットワークの課題をまとめた。その結果、地域住民の生活情報は、住民や専門職間の認識に相違があること、ソーシャルワーカーは他の専門職より業務範囲が広いため、扱う生活情報の解釈が問われることが明らかになった。平成23年度は、保健・医療・福祉専門職の連携・協働について、文献研究と調査研究を行った。1.文献研究では、中山間地域および限界集落の生活課題について先行研究をもとに整理した。また生活を支える保健・医療・福祉の関連するサービスなどの社会資源を検討した。特に、限界集落を抱える中山間地域では、保健・医療・福祉分野をつなぐために、情報通信技術を導入している地域がみられ、限られた資源を有効に活用するネットワーク・システムを構築しようとする様々な動きがある。なお、情報通信技術をもちいたネットワークについては、当該地域で、今後、有効に活用することが課題となっている。また、保健・医療・福祉専門職の連携・協働の概念となるIPW(inter-professional work)や連携、協働それぞれの概念整理と実践枠組み、実践課題を整理した。2.調査研究の結果としては、本研究の基礎調査として、インタビュー調査を実施し、ソーシャルワーカーや臨床心理士等に対象に、連携や協働に対する認識を調査した。また、一昨年度、本研究の基礎研究として、高知県内の保健・医療・福祉専門職の連携・協働に対して行ったアンケート調査を実施したが、その結果について、本年度の文献研究の成果をもとに考察を加筆し、平成23年11月の日本保健医療福祉連携教育学会にて、学会発表を行った。そして、その後、本研究の成果に活かすために、調査研究の結果をふまえ文献研究を継続した。3.平成23年度の研究成果をまとめると、連携・協働のモデルでは、インター・ディシプリナリ・モデル、マルチ・ディシプリナリ・モデル、トランス・ディシプリナリ・モデルによる具体的な展開を地域で展開するための課題、中山間地域および限界集落において、保健医療福祉のネットワークを構築するためには、地域の将来像を描き、集落の人口が減少しても維持できるネットワーク・システムへの具体的な課題をまとめることができた。本年度は、文献研究の継続と、作成した保健医療福祉のネットワークをアセスメントする支援ツールの検証作業を行い、その結果を考察した。特に検証作業については、地域包括支援センターおよび医療機関、高齢者施設で直面している課題に着目して、調査対象者から事例を選出した。そして、支援ツールの結果をふまえて、事例の課題解決に向けた考察を現場の保健医療福祉の専門職とともに行った。支援ツールの入力結果から、地域に社会資源(ネットワーク含む)がない場合、その状況に対する支援者の認識結果が表れていた。その上で、この社会資源がないことをどのように克服するか、その手立てを考える過程を分析することが、課題解決につながることを確認できた。実践現場でも、利用者や地域のネットワークをアセスメントするために、ICT(情報通信技術)をどのように活用するか、試行錯誤しながら進められている現状があった。ICTの活用方法は多様であるし、どのように展開するかも多様である。本研究では、ICTをソーシャルワーカーなど専門職が用いるアセスメントへ活用し、統合的なアセスメントを行う可能性を検討できたと考えている。

単一のアセスメントシートでは、足りない情報があったり、あいまいな情報がある場合がある。そこですぐに利用者宅を訪問して、面接を行うという方法をとるのではなく、他機関が収集している情報で、役立つ情報があればICTを活用してその情報を収集するということができると考えられる。2つめは、利用者理解への活用である。保健医療福祉の専門職としては、利用者のことを十分理解しているつもりであっても、支援関係が適切に構築できない、支援計画がうまくいかないがある場合には、再度、利用者ととも生活に関する情報を整理することが必要である。今回の支援ツールでは、この再確認作業に活用できると考えられる。研究計画のうち、限界集落における住民への調査については、先方の都合もあり、実施が遅れているが、その他については、学会発表を2年連続で行うことができるなど、成果をまとめており、その他は予定どおり進展していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。限界集落における住民への調査については、日程調整を十分に行い、グループインタビュー調査など可能なものから実施したい。事例調査については、研究倫理に従い、個人情報に留意し、丁寧に進めて行く予定である。また、24年度は研究全体をまとめる段階にあり、3年間の研究を整理しながら進め、データが足りない部分については、適宜、補足調査を実施する。
決定論的ドーピング法に基づく単電子等価回路設計プロセスと確率的情報処理への応用

本研究では、決定論的ドーピング法の注入可能な元素の多様化を図り、制御された単一ドーパントが動作を支配する単ドーパント回路を開発すると共に、脳におけるパルス伝導・積和・閾値演算を量子効果により抽象化・具現化して極低電力・並列機能演算を行う脳型量子回路の実現を目的として、原子レベルでのプロセス、デバイス開発から回路・システムまで、階層に跨がるチームにより、革新的情報処理システムの基盤構築を目指している。平成30年度は、以下の研究項目に取り組んだ。(1)決定論的ドーピング法におけるゲルマニウム-空孔複合体量子準位系の形成決定論的ドーピング法によりゲルマニウムを注入し、続く酸素イオン注入によって形成される新たな量子準位系「ゲルマニウム-空孔複合体」に着目し、密度汎関数法による電子状態計算を行った。その結果、バンドギャップ中に深い準位が形成されると共に、波動関数が局在化することで、室温において電子トラップとして機能することを初めて確認した。これにより、新たな量子準位系が設計可能となり、室温で単一ドーパントに基づく量子輸送の可能性が拓けた。(2)量子ドットネットワーク単ドーパント回路の設計と構築実デバイスのパラメーターを反映させたシミュレーター開発を平成29年度のものから一段階進めた。具体的には、単ドーパントを量子ドットとし、トンネル接合を介してネットワーク化した単電子回路(単ドーパント回路)によるニューラルネットワーク回路を設計し、モンテカルロシミュレーションによって、動作確認を行った。その結果、熱ノイズ、及びデバイスパラメーターゆらぎを言わば味方に付けることで、正常な回路動作が得られることを確認した。これにより、単ドーパントに基づく量子ドットネットワークで、実用的な回路を構成できることが初めて明らかとなり、本提案の有益性を示すものである。本研究では、決定論的ドーピング法の注入可能な元素の多様化を図り、制御された単一ドーパントが動作を支配する単ドーパント回路を開発すると共に、脳におけるパルス伝導・積和・しきいち演算を量子効果により抽象化・具現化して極低電力・並列機能演算を行う脳型量子回路の実現を目的として、原子レベルでのプロセス、デバイス開発から回路・システムまで、階層に跨がるチームにより、革新的情報処理システムの基盤構築を目指している。平成28年度は、以下の研究項目に取り組んだ。(1)決定論的ドーピング法による単ドーパント量子ドット形成プロセスの開発新たな液体金属イオン源を開発して、注入可能なイオン種の拡充を図った。具体的には、P、B等に加えて、Ge、Erイオン注入が可能になった。更に、量子ドットネットワーク回路をシリコン表面状に自在に形成するためのプロセスを設計し、ドーパントの2次元配列、および任意のイオン注入パターン形成を可能にした。(2)量子ドットネットワーク単ドーパント回路の設計と構築当初計画通り、実デバイスとして作製した素子から回路パラメータをある程度抽出し、プロトタイプシミュレータに導入した。一段階目として、実デバイスのパラメータに基づく簡単な回路を設計し、そのシミュレーションを実施、動作の確認に成功した。この設計回路は、実デバイスへの実装を想定したもの(実デバイスとしてのレイアウト案も構築する)とした。これにより、より現実に近いシミュレーションが可能になった。本研究成果は国際会議論文を投稿済み(採否待ち)である。量子ドットネットワーク単ドーパント回路を初めて設計し、シミュレーションによる検証では、正常動作を確認したことに加えて、性能向上の証拠を掴むことができ、当初の計画以上に進展していると自己評価している。平成29年度は、以下の研究項目に取り組んだ。(1)決定論的ドーピング法による単ドーパント量子ドット形成プロセスの開発シリコンーエルビウム系量子ドットを形成するために、シリコン中にエルビウムイオンと酸素イオンの同時注入を試み、エルビウム準位を介する光励起電流を初めて確認した。これにより、エルビウムが量子ドットとして機能することが確認できた。加えて、3次元アトムプローブ法を用いて、エルビウム、及び酸素の分布を調査した結果、酸素が量子発光効率に大きな影響を与えている可能性を掴んだ。(2)量子ドットネットワーク単ドーパント回路の設計と構築当初計画および平成28年度の実績を踏まえて、実デバイスのパラメータを反映させたプロトタイプシミュレータを開発した。具体的には、単ドーパントを量子ドットとする多数決論理ゲートを設計し、モンテカルロシミュレーションによって、正常動作確認を確認した。本研究成果は国際会議(IEEE Silicon Nanoelectronics Workshop 2017)において発表し、本研究の有益性をアピールすることができた。単ドーパントを量子ドットとするネットワーク回路を初めて設計し、モンテカルロシミュレーションによって、正常動作を確認することができ、概ね順調に進展していると自己評価している。

(1)決定論的ドーピング法におけるゲルマニウム-空孔複合体量子準位系の形成決定論的ドーピング法によりゲルマニウムを注入し、続く酸素イオン注入によって形成される新たな量子準位系「ゲルマニウム-空孔複合体」に着目し、密度汎関数法による電子状態計算を行った。その結果、バンドギャップ中に深い準位が形成されると共に、波動関数が局在化することで、室温において電子トラップとして機能することを初めて確認した。これにより、新たな量子準位系が設計可能となり、室温で単一ドーパントに基づく量子輸送の可能性が拓けた。(2)量子ドットネットワーク単ドーパント回路の設計と構築実デバイスのパラメーターを反映させたシミュレーター開発を平成29年度のものから一段階進めた。具体的には、単ドーパントを量子ドットとし、トンネル接合を介してネットワーク化した単電子回路(単ドーパント回路)によるニューラルネットワーク回路を設計し、モンテカルロシミュレーションによって、動作確認を行った。その結果、熱ノイズ、及びデバイスパラメーターゆらぎを言わば味方に付けることで、正常な回路動作が得られることを確認した。これにより、単ドーパントに基づく量子ドットネットワークで、実用的な回路を構成できることが初めて明らかとなり、本提案の有益性を示すものである。(1)決定論的ドーピング法による単ドーパント量子ドット配線形成プロセスの開発決定論的ドーピング法を用いて、シリコン表面上に、n型ドーパント、p型ドーパントの任意配列を試み、単ドーパント量子ドットとトンネル接合からなる2次元量子ドットネットワークを形成する。また、量子ドット間隔を狭め、クーロンポテンシャルのオーバーラップに基づく低抵抗化を実現し、配線、コンタクトの形成も試みる方針である。(2)量子ドーパント・競合ニューラルネットワークの設計と構築競合ニューラルネットワーク回路について、単ドーパント回路化する。具体的には、平成28年度で得られた知見を基に、第1段階として「単ドーパントニューロン回路」を、第2段階として付随要素(シナプスや神経軸索回路)を、第3段階として単ドーパントニューラルネットーワークの構築を行う方針である。(1)決定論的ドーピング法による単ドーパント量子ドット形成プロセスの開発単ドーパントに基づく2次元量子ドットネットワークの形成に加えて、原子レベルでの配線やコンタクトの形成を試みる。(2)量子ドットネットワーク単ドーパント回路の設計と構築競合ニューラルネットワーク回路について、単ドーパント回路化をさらに進める。具体的には、平成28年度・29年度で得られた知見を基に、「単ドーパントニューロン回路」、付随要素(シナプスや神経軸索回路)、単ドーパントニューラルネットーワークの構築をさらに進める方針である。特に、最近注目が集まるリザーバ
睡眠覚醒リズムの個人特性に関する研究

計102名の被験者からデータ収集した。男性55名、女性47名、平均年齢21.8±2.9歳であった。MEQとPSQIの間に有意な負の相関関係(R=-0.344, p=0.001)、CES-DとPSQIの間に有意な正の相関関係(R=0.421, p=0.000)、CES-DとESSの間に有意な正の相関関係(R=0.325, p=0.001)、CES-DとMEQの間に有意な負の相関関係(R=-0.288, p=0.005)を認めた。アクチグラフ、ライフコーダ、睡眠日誌で算出した睡眠指標を比較すると、3つの測定法間で入眠潜時、就床時間には有意差がみられなかった。一方、中途覚醒回数(F = 833.57, P = 0.000)、中途覚醒時間(F = 1015.27, P = 0.000)、総睡眠時間(F = 200.26, P = 0.000)、睡眠効率(F = 1373.52, P = 0.000)には有意差が認められた。平成22年度は32名の健常被験者からデータを収集した。男性19名、女性13名、平均年齢21.9±2.3歳であった。MEQは平均47.22±8.52点、ESSは平均9.03±2.79点、PSQIは平均4.97±1.89点、CES-Dは平均10.44±6.51点であった。MEQとPSQIの間に有意な負の相関関係(R=-0.446,p=0.011)を認め、夜型傾向の人は睡眠の質が悪いことが示唆された。CES-DとPSQIの間に有意な正の相関関係(R=0.517,p=0.002)を認め、抑うつ傾向が強いほど睡眠の質が悪いことが示唆された。CES-DとESSの間に有意な正の相関関係(R=0.385、p=0.029)を認め、抑うつ傾向が強いほど日中の眠気が強いことが示唆された。CES-DとMEQの間に有意な負の相関関係(R=-0.454.p=0.009)を認め、夜型傾向の人ほど抑うつ傾向が強いことが示唆された。今後、さらに被験者数を増やし解析を進めていく。平成23年度は62名の健常被験者からデータを収集し、平成22年度と合わせて計94名となった。男性50名、女性44名、平均年齢21.7±3.0歳であった。MEQは平均47.9±8.5点、ESSは平均8.91±3.15点、PSQIは平均5.01±1.95点、CES-Dは平均9.60±6.10点であった。MEQとPSQIの間に有意な負の相関関系(R=0.307,P=0.003)を認め、夜型傾向の人は睡眠の質が悪いことが示唆された。CES-DとEESの間に有意な正の相関関系(R=0.282,P=0.000)を認め、抑うつ傾向が強いほど日中の眠気が強いことが示唆された。CES-DとMEQの間に有意な負の相関関系(R=0.263,P=0.01)を認め、夜型傾向の人ほど抑うつ傾向が強いことが示唆された。平成24年度までに計102名の被験者からデータ収集した。MEQとPSQIの間に有意な負の相関関係(R=-0.344, p=0.001)を認め、夜型傾向の人ほど睡眠の質が悪い傾向があることが示唆された。

CES-DとPSQIの間に有意な正の相関関係(R=0.421, p=0.000)を認め、抑うつ傾向が強いほど睡眠の質が悪い傾向があることが示唆された。CES-DとESSの間に有意な正の相関関係(R=0.325, p=0.001)を認め、抑うつ傾向が強いほど日中の眠気が強い傾向があることが示唆された。CES-DとMEQの間に有意な負の相関関係(R=-0.288, p=0.005)を認め、夜型傾向の人ほど抑うつ傾向が強い傾向があることが示唆された。アクチグラフ、ライフコーダ、睡眠日誌で算出した睡眠指標を比較すると、3つの測定法間で入床時刻、入眠潜時、起床時刻、就床時間には有意差がみられなかった。一方、アクチグラフと睡眠日誌に比較してライフコーダでは中途覚醒時間が有意に長く、総睡眠時間が有意に短く、睡眠効率が有意に低く測定された。平成23年度は40名の健常被験者からデータを得ることを目標としていたが、実際は62名からデータを得ることができた。平成22年度と合わせると、94名からデータを得ている。そのデータ解析は概ね進んでいるが、詳細な解析が完了しているとは言えない。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまで通りのデータ収集を行い、データ解析、研究成果発表を進めていく。
インスリンによるグルコース細胞内輸送促進の分子メカニズム

インスリン刺激によるGLUT4のトランスロケーションにはPI3-キナーゼの活性化が必要であることは明らかになった。しかしPI3-キナーゼの活性化だけで必要十分であるのか議論の分かれているところである。そこで申請者らはインスリンシグナル伝達の再構成系を作製することにした。ラット3YI細胞はPI3-キナーゼは存在するが、インスリンレセプター、IRS-1共にほとんど検出できない。従ってインスリンシグナル伝達系は存在せず、インスリン刺激をしてもPI3-キナーゼの活性化は検出できない。この細胞にGLUT4myc、インスリンレセプター、IRS-1を安定に発現したクローンを作製し、インスリン刺激でPI3-キナーゼを活性化すれば、GLUT4mycのトランスロケーションが起こるのかどうか検討した。3YI細胞にGLUT4mycを安定に発現させたクローンを確立しており、この細胞を用いてインスリン以外のPMA、NaF等によってはGLUT4mycのトランスロケーションが起こることを確認している。この結果は3YI細胞はGLUT4のトランスロケーションに関する基本的な装置は持っているが、インスリンシグナル伝達系は欠失しているものと考えられる。この3YIGLUT4myc細胞にIRS-1とインスリンレセプターを共に安定に発現させた細胞では、PMAやNaf処理によってGLUT4mycのトランスロケーションが起こる。しかしinsulin刺激で、PI3-キナーゼの活性化、Aktキナーゼの活性化がみられるにもかかわらず、GLUT4mycのトランスロケーションは検出されなかった。このことから少なくとも3YI細胞においては、GLUT4のトランスロケーションはPI3-キナーゼ、Aktキナーゼの活性化だけでは不十分であることが明らかとなった。
日本沿岸漁業資源管理体制の構造と機能メカニズム-組織・市場および行政管理の視点から-

本研究の目的は、現行の日本沿岸漁業の資源管理体制の構造と機能メカニズムを制度経済学的なアプローチから、組織・市場および国家行政の三つのレベルで解明することである。いわば、世界的に注目を集めている日本的漁業資源管理の経験を組織システム、市場システムおよび中央集権システムの三つのシステムに基づくハイブリッド(複合的な)調整メカニズムとして理論化しようとするものである。それによって、漁業資源管理における公平・公正かつ効率的な漁業管理体制のモデルを提示しようとしている。目的達成のために、本研究では以下の三つの課題を設定し、研究をすすめた。すなわち、第1に、日本沿岸漁業資源管理体制の構造的諸特徴を、これまでに蓄積されてきた文献・資料に基づいて歴史分析を中心に、技術導入、資本参入、労働力導入の三つの側面から明らかにした。この作業を通じて、日本沿岸漁業資源管理においては制限された自由競争、中間システムとしての組織管理、分権に基づく行政管理の三つの主要な管理・調整メカニズムを抽出することができる。第2に、漁業資源管理におけるそれぞれの調整メカニズムのもつ効率性、公平性、管理効果などについて、北海道猿仏村漁協、和歌山県三尾漁協、山口県奈古漁協などの代表的な管理組織事例へのフィールドワークを通じて解明を試みた。第3に、以上を踏まえて、日本沿岸漁業における資源管理体制の機能メカニズムを、ハイブリッドな調整メカニズムとして捉えることができ、こうした管理メカニズムを内包する効率かつ効果的な資源管理体制モデルの構築を試みた。