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ゲージ/重力対応の解析とその応用

この研究の目的は、ゲージ/重力対応がどのように成立しているか、また、どこまで拡張が可能であるかを明らかにすることである。第3年目の研究では、これまでに研究を行ってきたブラックホールと流体との対応関係を中心に、対応関係がどこまで適用できるかについてより詳細に調べた。まず、ゲージ/重力対応におけるブラックホールと流体との対応関係の拡張として、D0ブレインへの拡張について調べた。通常のDブレインでは流体はDブレインに沿った方向の空間に存在するが、D0ブレインは空間方向の広がりを持たない。このような場合であっても、特にブラックホールのhorizonに近い場合であればD0ブレインに直行する方向であっても流体との対応が現れることが分かった。次に、我々は最も単純なブラックホールであるSchwarzschildブラックホールの場合について、流体との対応関係を調べた。ブラックホールと流体との対応関係についてはmembrane paradigmと呼ばれる理論がゲージ/重力対応以外の枠組みでも知られているが、特にBulk viscosityについてはゲージ/重力対応の結果と一致しないと思われていた。しかし、我々は第2年度の研究において、これらの結果が非圧縮性のために矛盾しないことを示した。そこで、第2年度の結果を踏まえて、流体に圧縮性を与える補正を考慮し、ゲージ/重力対応の手法を応用することでSchwarzschildブラックホールにおける物理的な圧縮に対する応答としてのbulk viscosityを計算した。また、この他にlarge Nゲージ理論における非摂動効果に関する研究も行った。(抄録なし)ゲージ/重力対応の一般化としてAdS空間上のblack holeのhorizon近傍の時空に注目した。Horizon近傍の時空は一般的にRindler空間と呼ばれる平坦時空と等価な時空になる。ここで、AdS/CFT対応で研究されているholographic繰り込み群の手法を用いることにより、通常のAdS/CFT対応からhorizon近傍の空間とゲージ理論の対応を導出することができる。我々は特にゲージ理論側でQGPのような有限密度の電荷が存在する流体が現れる場合に注目し、holographic繰り込み群を用いることで重力側の時空の特定の領域に注目した場合にどのような対応関係が成り立つかについて調べた[1]。次に、我々はこのようなhorizon近傍の時空と流体の物理とのゲージ/重力対応について、black holeの物理の研究で知られているmembrane paradigmとの関係について研究した[松尾-夏梅-太田,to appear]。Horizon近傍の重力理論については非圧縮性の流体と対応すると言われているが、通常のAdS/CFT対応においては音速が有限の値を持つ圧縮性の流体である。そこで我々はこのAdS/CFT対応に現れる音波がhorizon近傍でどのように振る舞うかを調べた。その結果、horizon近傍では時空が歪むことにより流体の密度が一定に保たれており、このため、流体が非圧縮性を持つことが分かった。また、我々は具体的にHawking輻射によってblack holeが蒸発する様子を記述する模型を構築し、情報喪失の問題について調べた[川合-松尾-横倉,arXiv:1203.5719]。これによって得られた時空は特異点やhorizonを持たず、結果としてblack holeに吸い込まれた一切の情報は失われないということが分かった。さらに、我々はblack holeのエントロピーについても調べた。我々はHawking輻射の効果を取り入れた上でblack holeが輻射場で満たされた箱の中に入れられている状況を考えた。このとき、厳密な意味でのhorizonは存在しないので、内部の物質を考えることができる。ここでblack hole全体のエントロピーが内部の物質が持つエントロピーの合計によって与えられるとすることでhorizonの面積に比例するというよく知られたblack holeのエントロピーを再現した。この研究の目的は、ゲージ/重力対応がどのような場合に成立しているか、また、どこまで拡張が可能であるかを明らかにすることである。第2年度の研究では、まずゲージ理論側の流体との対応に注目し、重力との対応関係について調べた。また、流体との対応においては有限温度の系を考えるため、重力側でのブラックホールの熱力学も重要であると考えられる。そこで、ブラックホールの熱力学的性質についても研究を行った。また、ゲージ/重力対応の応用として、格子ゲージ理論の数値計算に有用と思われるorbifold等価性という性質についてAdS/CFT対応を含む様々な模型について検証した。まず、ゲージ/重力対応におけるゲージ理論の流体とブラックホールとの対応については、特に流体中の音波(縦波)に関する物理を中心に研究を行った。特に流体が電荷を持つ場合において、流体中の音波が重力理論からどのように再現されるかについて調べた。また、この時に、流体の音速や粘性(Bulk viscosity)、電荷の拡散係数や電気伝導度などがBoundaryの位置、すなわち理論のスケールによってどのように変化するかを調べた。また、流体とブラックホールとの関係については、ゲージ/重力対応以前の研究においてもMembrane paradigmと呼ばれる研究行われていたが、これがAdS/CFT対応とどのように関係しているのかを調べた。この結果、horizon近傍では流体の密度は常に一定に保たれており、縦波は空間の歪みに付随してしか現れないことが分かった。また、Bulk viscosityについても密度が一定になるという条件を無視して計算すれば負のBulk viscosityが出るが、この部分は密度一定の条件を課すとゼロになってしまうということが分かった。ブラックホールの熱力学的性質に関する研究では、ブラックホールの蒸発のプロセスについて調べた[4]。

これは、ブラックホールの熱力学的性質が現れるのが、実際の物理現象としてはHawking幅射の黒体輻射としての振る舞いであり、また、ブラックホールのエントロピーが情報喪失の問題に関係すると考えられるためである。我々は、ブラックホールの蒸発の過程において、Hawking輻射からブラックホールや時空そのものに対する影響を取り入れて蒸発のプロセスを解析した。この結果、仮にブラックホールが非常に薄い球面上に分布した物質の重力崩壊によって作られる場合はHawking輻射が減衰していき最終的に蒸発しないということが分かった。ブラックホールが蒸発するかどうかは、重力崩壊を起こす物質の初期条件に依存する。我々は、次に連続的に分布する物質の重力崩壊で生成されるブラックホールについて考え、これが最終的に蒸発することを示した。また、このブラックホールが外部の輻射場と平衡状態にある場合、ブラックホールはHawking温度の熱力学的な物体として振る舞うことが分かった。この研究の目的は、ゲージ/重力対応がどのように成立しているか、また、どこまで拡張が可能であるかを明らかにすることである。第3年目の研究では、これまでに研究を行ってきたブラックホールと流体との対応関係を中心に、対応関係がどこまで適用できるかについてより詳細に調べた。まず、ゲージ/重力対応におけるブラックホールと流体との対応関係の拡張として、D0ブレインへの拡張について調べた。通常のDブレインでは流体はDブレインに沿った方向の空間に存在するが、D0ブレインは空間方向の広がりを持たない。このような場合であっても、特にブラックホールのhorizonに近い場合であればD0ブレインに直行する方向であっても流体との対応が現れることが分かった。次に、我々は最も単純なブラックホールであるSchwarzschildブラックホールの場合について、流体との対応関係を調べた。ブラックホールと流体との対応関係についてはmembrane paradigmと呼ばれる理論がゲージ/重力対応以外の枠組みでも知られているが、特にBulk viscosityについてはゲージ/重力対応の結果と一致しないと思われていた。しかし、我々は第2年度の研究において、これらの結果が非圧縮性のために矛盾しないことを示した。そこで、第2年度の結果を踏まえて、流体に圧縮性を与える補正を考慮し、ゲージ/重力対応の手法を応用することでSchwarzschildブラックホールにおける物理的な圧縮に対する応答としてのbulk viscosityを計算した。また、この他にlarge Nゲージ理論における非摂動効果に関する研究も行った。特に、black holeの情報喪失問題に関する研究などについて、当初の計画では2年目に予定していた研究についても一定の成果を出すことができた。
北陸地方の方言景観に関する社会言語学的研究―方言景観の多様性とその要因解明―

3年計画の最終年度にあたる30年度は、これまで北陸三県の県庁所在地である金沢市、富山市、福井市を中心に、石川県では輪島・珠洲・七尾市、富山県では魚津・高岡・氷見市、福井県では小浜・敦賀・越前・勝山・大野市での臨地調査で収集できた方言景観約300種を、その活用方法によって整理・分類し、考察の基礎資料とするための資料集の作成を目指した。また、方言景観の使用とその活用者および受容者の意識との関連を探るために29年度に実施した方言意識調査についても、その結果の整理を進め、方言景観の背景要因としての考察を進めた。そして、これらの研究成果の一部は、2018年10月13日に岐阜大学で開催された第3回実践方言研究会での「マスメディア・生涯教育を中心とした地域への方言の発信」というテーマでの口頭発表の中で取り上げ、そこでの発表内容に基づき論文「生涯学習における地域への方言の発信」(『実践方言学講座第2巻』所収、くろしお出版、2019年秋刊行予定)を執筆した。また、研究成果報告書『北陸地方の方言景観《資料集》』(2019年3月、pp.1-101)を作成した。『北陸地方の方言景観《資料集》』では、北陸地方の方言景観を(1)看板・キャッチコピー類、(2)方言ネーミング、方言グッズ類、に分類し、(1)では県内の地域ごとに、(2)では方言ネーミングと方言グッズ類、その他に分けて、収集した約300種の方言景観を、そこで用いられている具体的方言形式及びその共通語訳とともに示した。その結果、石川県が190種、富山県が55種、福井県が61種となり、富山・福井に比べて石川が3倍余りあることがわかった。石川県の方言景観は、代表的な観光地である近江町市場等を含む金沢市の多さが目立ち、2015年3月の北陸新幹線開業前後の地元の人々の方言に対する意識の変化がその背景にあることが明らかとなった。28年度は3年計画の初年度として,まず北陸三県の県庁所在地である金沢市,富山市,福井市での方言景観の事例を収集するための臨地調査(一次調査)を実施した。合わせて,方言景観を企画した個人,団体へのインタビュー調査も一部実施した。その結果,北陸三県の県庁所在地における方言景観の大きな傾向として,研究代表者の過去の調査・観察から予想された通り,まず量的側面おいて,金沢市内での方言景観の利用が最も多く,次いで富山市,そして福井市が最も少ないという傾向が確認できた。このことは,研究代表者が1994年から1997年頃に関わった北陸三県における方言意識調査の結果から明らかになった,方言に対する好感度やイメージなどの三県間の差異が,全般的にはプラス方向に変化しつつも,現在もなお維持されていることを予想させるものであった。中でも,金沢市においては,2015年3月の北陸新幹線開業前後から,観光地を中心に方言景観の急激な増加が観察され,今後は,金沢市内にとどまらず,加賀地方や能登地方も含めた県内諸地域での方言景観の調査を進め,新幹線開業が方言景観利用に与えた影響についての調査・分析重要性が示唆された。28年度の調査結果については,学生アルバイターの協力も得て,整理とデータベース化を行い,29年度の二次調査に備えた。なお,方言景観の実態についての考察を深めるために実施を予定していた方言意識調査(方言景観に接した場合の意識などの項目を含む)については,今年度は調査票の内容の決定までとし,調査は29年度中に実施することとした。3年計画の初年度として,北陸三県の県庁所在地である金沢市,富山市,福井市での方言景観の事例を収集するための臨地調査(一次調査)等を予定通り実施し,北陸三県の県庁所在地における方言景観の大まかな傾向と,北陸三県間の相違についても概観することができた。28年度に着手予定であった方言意識調査(方言景観に接した場合の意識などの項目を含む)については,調査票の内容の決定まで完了し,29年度中の実施を目指すこととした。3年計画の2年目にあたる29年度は、まず、初年度に北陸三県の県庁所在地である金沢市、富山市、福井市での方言景観に関する臨地調査結果を踏まえて若干の補充調査を実施するとともに、同じ県内での方言景観に関する地域差を探るために、石川県では輪島市・珠洲市・七尾市、富山県では魚津市・高岡市・氷見市、福井県では小浜市・敦賀市・越前市・勝山市・大野市での方言景観の臨地調査を実施した。その結果、富山県氷見市をやや例外として、方言の拡張活用としての方言景観の量的側面については、各県の県庁所在地である金沢市、富山市、福井市での方言景観の利用が際立って多いことが明らかになった。方言の拡張活用としての方言景観の多くが、県外からの観光客に向けて地方性をアピールし、観光客にエトランゼ感覚を味わってもらうことが目的と考えられることから、各県の観光客の受け入れ窓口にあたる県庁所在地に方言景観が集中することは納得のいく結果であった。また、北陸三県の県庁所在地の方言景観を調査した28年度の結果から、量的側面において、金沢市での方言景観が最も多く、次いで富山市、そして福井市が最も少ないという実態が見られたが、29年度の補充調査では、金沢市での方言景観の1年間での新たな増加が目立つことも確認できた。

2015年3月の北陸新幹線開業後の金沢を中心とした石川県内の観光客の増加と密接な関連があることが考えられた。また、本研究の今一つの課題であった北陸地方の方言意識の変容、そして方言景観とその活用者および受容者の意識との関連性の考察についても、29年度中にアンケート調査やインタビュー調査を実施したデータについて分析を進めている。3年計画の2年目として、29年度は28年度に調査した北陸三県の県庁所在地である金沢市、富山市、福井市での方言景観に関する補充調査も実施するとともに、同じ県内での方言景観に関する地域差を探るために、石川県で3地点(輪島市・珠洲市・七尾市)、富山県で3地点(魚津市・高岡市・氷見市)、福井県で5地点(小浜市・敦賀市・越前市・勝山市・大野市)での方言景観の臨地調査も実施した。また、28年度中に実施できなかった北陸地方の方言意識の変容と、方言景観の活用者および受容者の意識との関連性に関するアンケート調査やインタビュー調査も実施でき、30年度の研究のまとめの準備がほぼ整った。3年計画の最終年度にあたる30年度は、これまで北陸三県の県庁所在地である金沢市、富山市、福井市を中心に、石川県では輪島・珠洲・七尾市、富山県では魚津・高岡・氷見市、福井県では小浜・敦賀・越前・勝山・大野市での臨地調査で収集できた方言景観約300種を、その活用方法によって整理・分類し、考察の基礎資料とするための資料集の作成を目指した。また、方言景観の使用とその活用者および受容者の意識との関連を探るために29年度に実施した方言意識調査についても、その結果の整理を進め、方言景観の背景要因としての考察を進めた。そして、これらの研究成果の一部は、2018年10月13日に岐阜大学で開催された第3回実践方言研究会での「マスメディア・生涯教育を中心とした地域への方言の発信」というテーマでの口頭発表の中で取り上げ、そこでの発表内容に基づき論文「生涯学習における地域への方言の発信」(『実践方言学講座第2巻』所収、くろしお出版、2019年秋刊行予定)を執筆した。また、研究成果報告書『北陸地方の方言景観《資料集》』(2019年3月、pp.1-101)を作成した。『北陸地方の方言景観《資料集》』では、北陸地方の方言景観を(1)看板・キャッチコピー類、(2)方言ネーミング、方言グッズ類、に分類し、(1)では県内の地域ごとに、(2)では方言ネーミングと方言グッズ類、その他に分けて、収集した約300種の方言景観を、そこで用いられている具体的方言形式及びその共通語訳とともに示した。その結果、石川県が190種、富山県が55種、福井県が61種となり、富山・福井に比べて石川が3倍余りあることがわかった。石川県の方言景観は、代表的な観光地である近江町市場等を含む金沢市の多さが目立ち、2015年3月の北陸新幹線開業前後の地元の人々の方言に対する意識の変化がその背景にあることが明らかとなった。29年度は引き続き,県庁所在地及びその周辺地域を対象に,北陸三県の方言景観の事例収集のための調査(二次調査)を継続するとともに,収集した方言景観を,ジャンル別に分類し,量的側面・内容的側面から,その特徴を考察し,合わせて,方言景観を企画した側の意識,それを見た側の意識を探り,北陸地方の方言景観の実態と,三県間の差異,その背景にある要因の分析を進める。そして,29年度までに明らかにできた成果の一部を中間報告として,口頭発表あるいは論文等の形で公表を目指す。
心臓性突然死におけるOPG-RANKL軸の解析

OPG-RANKL軸が心臓性急死にどのように関与しているかという観点から、法医解剖例心筋におけるOPG及びその受容体のRANKの発現を免疫組織化学にて評価し、平成28年度に日本法医学会学術全国集会にて発表した。特定の死因との関係は見いだせなかったが、心筋においてOPG-RANKL軸が何らかの恒常的なオートクライン的調節機構を担っている可能性が示唆された。OPG-RANKL軸のシグナル下流分子であるTRAF6発現を免疫組織化学にて検討したが、全症例においてびまん性に発現を認め、シグナル系における死因別の差異は示されなかった。OPGの発現調節にはc-junが重要な役割を果たしていることを既に明らかにしているが、心筋細胞でc-junの免疫染色を行ったところ、陽性コントロールでは陽性を示したが、剖検検体心筋では有意な陽性像を認めなかった。骨代謝関連分子として、TGF betaの免疫染色を施行したが、瀰漫性に陽性であった。蛋白レベルではなく、mRNAレベルでの検討を行うため、OPG特異的プローブを6個設計し、大腸癌組織でプローブの有効性を確認した後に、剖検心筋組織でOPGのin situ hybridizationを施行したが、心筋組織において有意な発現は確認できなかった。法医解剖症例において血清中のOPG蛋白を、死因に応じてELISA法で解析したが、特定の死因との関連性は認めなかった。OPGの免疫染色を新規抗体2種で追加検討したが、いずれも有意な結果は得られなかった。心筋細胞に見られるいわゆる消耗色素、リポフスチンが染色結果の解釈に影響を与える可能性がある。OPGは分泌蛋白のため、免疫染色による検討に限界がある可能性が示唆された。培養心筋細胞においてOPGのmRNA発現を確認した。剖検検体を用いたRNA発現解析では、心臓死症例と非心臓死症例で発現に差を認めた。本研究計画では、今年度まで行ってきたOPG研究を継続させると共にそれを発展させ、法医解剖における心臓性突然死に重点を移しつつ、心血管系におけるOPG-RANKL軸の役割を解析し、OPG-RANKL軸に関する総合的かつ融合的な研究を遂行・発展させる。OPG-RANKL軸は、骨代謝の恒常性を維持する上で重要である。一方、心血管系組織にもOPGが発現することが知られており、OPGの血中濃度は心不全や心肥大等において高くなることが知られているが、そのメカニズムや生理学的意義は不明である。OPG-RANKL軸が心臓性急死、心不全、心筋障害、心筋リモデリング等にどのように関与しているかという観点から、法医解剖例心筋におけるOPG及びその受容体のRANKの発現を免疫組織化学にて評価した。種々の死因の法医解剖例、50例のホルマリン固定パラフィン包埋心筋組織を用いて、OPG及びRANK蛋白の発現を免疫組織化学にて検討した。死後経過時間は48時間以内とした。抗原賦活を行い、ポリマー法にて染色した。心筋組織にOPG、RANK共に蛋白発現を認めた。OPGは全体に弱く陽性であったが、心内膜側にやや濃く染色された。血管内の血漿成分、血球成分に強く陽性となった。一方、RANKはOPGよりも強く瀰漫性に陽性となり、血管壁にも弱い陽性像を認めた。線維化巣等の心筋リモデリングが推定される部分でもOPG及びRANK発現に変化はなかった。今回特定の死因との関係は見いだせなかったが、心筋においてOPG-RANKL軸が何らかの恒常的なオートクライン的調節機構を担っている可能性が示唆された。本結果は平成28年6月の日本法医学会学術全国集会にて発表した。法医解剖症例において血清中のOPG蛋白を、死因に応じて、ELISA法やWestern blot等の手法により解析することとなっているが、実験の条件設定やサンプル収集に遅れが生じている。本研究計画は、平成27年度まで行ってきたOPG研究を継続させると共にそれを発展させ、法医解剖における心臓性突然死に重点を移しつつ、心血管系におけるOPG-RANKL軸の役割を解析し、OPG-RANKL軸に関する総合的かつ融合的な研究を遂行・発展させることを目的としている。OPG-RANKL軸が心臓性急死、心不全、心筋障害、心筋リモデリング等にどのように関与しているかという観点から、法医解剖例心筋におけるOPG及びその受容体のRANKの発現を免疫組織化学にて評価し、平成28年度に日本法医学会学術全国集会にて発表した。1.平成29年度はOPG-RANKL軸のシグナル下流分子であるTRAF6発現を免疫組織化学にて検討したが、全症例においてびまん性のTRAF6発現を認め、シグナル系における死因別の差異は示されなかった。2.蛋白レベルではなく、mRNAレベルでの検討を行うため、OPG特異的プローブを6個設計し、大腸癌組織でプローブの有効性を確認した後に、剖検心筋組織でOPGのin situ hybridizationを施行したが、心筋組織において有意な発現は確認できなかった。3.法医解剖症例において血清中のOPG蛋白を、死因に応じてELISA法で解析したが、特定の死因との関連性は認めなかった。培養細胞レベルでのOPGの転写調節機構の解析や更にその先の実験動物レベルでの実験に着手できていない。

OPG-RANKL軸が心臓性急死にどのように関与しているかという観点から、法医解剖例心筋におけるOPG及びその受容体のRANKの発現を免疫組織化学にて評価し、平成28年度に日本法医学会学術全国集会にて発表した。特定の死因との関係は見いだせなかったが、心筋においてOPG-RANKL軸が何らかの恒常的なオートクライン的調節機構を担っている可能性が示唆された。OPG-RANKL軸のシグナル下流分子であるTRAF6発現を免疫組織化学にて検討したが、全症例においてびまん性に発現を認め、シグナル系における死因別の差異は示されなかった。OPGの発現調節にはc-junが重要な役割を果たしていることを既に明らかにしているが、心筋細胞でc-junの免疫染色を行ったところ、陽性コントロールでは陽性を示したが、剖検検体心筋では有意な陽性像を認めなかった。骨代謝関連分子として、TGF betaの免疫染色を施行したが、瀰漫性に陽性であった。蛋白レベルではなく、mRNAレベルでの検討を行うため、OPG特異的プローブを6個設計し、大腸癌組織でプローブの有効性を確認した後に、剖検心筋組織でOPGのin situ hybridizationを施行したが、心筋組織において有意な発現は確認できなかった。法医解剖症例において血清中のOPG蛋白を、死因に応じてELISA法で解析したが、特定の死因との関連性は認めなかった。OPGの免疫染色を新規抗体2種で追加検討したが、いずれも有意な結果は得られなかった。心筋細胞に見られるいわゆる消耗色素、リポフスチンが染色結果の解釈に影響を与える可能性がある。OPGは分泌蛋白のため、免疫染色による検討に限界がある可能性が示唆された。培養心筋細胞においてOPGのmRNA発現を確認した。剖検検体を用いたRNA発現解析では、心臓死症例と非心臓死症例で発現に差を認めた。ELISA法やWestern blot法の条件設定を急ぐと共にサンプル収集も急ぐこととする。OPGのin situ hybridizationについては条件設定を継続するとともに、実際の剖検例で得られた心筋組織中のmRNA発現の検討(心臓死と非心臓死間の検討)、培養心筋細胞におけるOPG遺伝子発現の検討等、病理組織標本以外での検討を急ぐこととする。
Concordant異種移植における遺伝子導入による免疫反応制御の研究

ハムスターからラットへのConcordant異種移植における遺伝子治療による免疫抑制効果を、肝移植、心移植のそれぞれで検討した。遺伝子導入のベクターとしてアデノウイルスを、導入する免疫抑制遺伝子にCTLA4Ig、CD40Igを用いた。1.肝移植:無治療群では6日で拒絶されるのに対し、CTLA4IgとCD40Igの両者を併用投与した群ではmedian survivalで40日以上の長期生着を見た。両者併用群では移植後のXeno特異的IgM抗体、IgG抗体の産生がともに抑制されていた。これはCD40Igの持つBリンパ球抑制作用、IgMからIgG産生へのクラススイッチの抑制作用がacutevascular rejectionを抑制し、更にCTLA4IgとCD40Igの持つTリンパ球抑制作用が細胞性免疫反応を抑制した結果と考えられた。2.心移植:無治療群では3日で拒絶されるが、CTLA4IgとCD40Igの両者併用群でも生着延長は見られなかった。拒絶された心臓の組織像ではIgMの血管内皮への沈着が著しく、激しいacutevascular rejectionの像が確認された。この液性免疫反応を抑制する目的で、移植後早期にFK778(新規ピリミジン系代謝拮抗剤)を1週間併用した群では100日以上の長期生着を見た。心移植におけるacutevascular rejectionでは、肝移植に比べ、より強い液性免疫反応の関与が示唆され、これに対しては代謝拮抗剤の併用が著効することが確認された。また、代謝拮抗剤により液性免疫反応を抑制することができれば、CTLA4IgとCD40Igのもつ細胞性免疫抑制作用により心移植においても長期生着を得ることができた。また、肝移植、心移植ともCTLA4Ig、CD40Igの単剤投与のみでは長期生着を見ず、両者の併用により相乗的な免疫抑制効果を発揮することが確認された。Concordant異種移植におけるCD40IgおよびCTLA4Ig遺伝子治療の効果を検討した。Golden Syrian Hamsterをドナー、LEW(RT1^1)ラットをレシピエントとした。1.肝移植2.心移植肝移植実験同様、無治療群(G-I)、AdLacZ 1x10^9pfu投与群(G-II)、AdCD40Ig 1x10^8pfu投与群(G-III)、AdCTLA4Ig 1x10^8pfu投与群(G-IV)、AdCD40Ig 1x10^9pfu+AdCTLA4Ig 1x10^9pfu投与群(G-V)を作成し、グラフト生着日数を検討した(各群n=1-6)。G-I及びG-IIのグラフト生着日数(中央値)は、共に3日であった。各遺伝子治療群のグラフト生着日数(中央値)は、G-III:3.5日、G-IV:3.5日、G-V:4日で、心移植にではいずれの遺伝子治療を行ってもグラフト生着期間は延長せず、代謝拮抗剤など何らかの付加治療が必要であると考えられた。
居住環境の変化によるアレルギー性疾患の増加-即時型アレルギーの生理学的意義-

日本ではアレルギー性疾患が増加しておりこの原因は漠然と居住環境の変化のためと考えられている。アレルギー性疾患はマスト細胞がエフェクター細胞として機能する即時型アレルギー反応を基礎として起こる。KITレセプター・チロシンキナーゼのリガンドであるstemcell factor(SCF)はマスト細胞の最も重要な増殖因子である。マスト細胞欠損マウスはマダニのHaemaphysalis longicornis(H.L)を排除できないが正常培養マスト細胞を移植すると排除できるようになるのでマスト細胞を介した即時型アレルギー反応はダニの排除に役立つと考えられる。しかし移植したマスト細胞は増殖するのでどの程度のマスト細胞があればH.Lを排除できるのか決定できない。そこでマウスのKIT遺伝子の分子レベルの異常とマスト細胞数を対比することでどの突然変異の組み合わせによりどの程度のマスト細胞数をもつマウスを生産できるか検討し任意のマスト細胞数をもつマウスにおけるH.Lの排除能を調べる必要がある。キナーゼ領域に点突然変異をホモにもつ多くのマウスではそのマスト細胞数はKITのキナーゼ活性の程度に比例していた。W^n突然変異はキナーゼ領域の点突然変異であるにも拘わらずKITを細胞表面に発現しない。W^<sh>突然変異は発現を調節している制御領域の異常であることも明らかとなった。次にマスト細胞の腫瘍化にSCF/KIT系が参画しているか検討した。マウスのマスト細胞腫細胞株(P-815)、ラットのマスト細胞性白血病細胞株(RBL-2H3)、ヒトのマスト細胞性白血病細胞株(HMC-1)ではKITのキナーゼ領域の特定のアスパラギン酸がチロシンあるいはバリンに置換した結果、構成的にKITが活性化していた。KIT遺伝子には“gain-of-function"突然変異が存在しマスト細胞の腫瘍化に突然変異によるKITの構成的な活性化が関与していることが示唆された。増加しているアレルギー性疾患の中には環境変異原が誘発したKIT遺伝子の“gain-of-function"突然変異により増殖したマスト細胞が関与する病態も存在するものと思われる。
『大智度論』の総合的研究-その成立から中国仏教への影響まで-

龍樹作『大智度論』が中国・日本仏教に与えた影響は極めて大きい。しかしこの書の題名も断片も、インド・チベット資料に見出されない。このために近年その作者問題が起ってきた。また、中国仏教への真の影響についても、未だ詳細には明らかにされていない。1.本研究代表者加藤は、本書が訳者羅什の編集になるものであると予測し、本書中に羅什の他の多くの漢訳諸経論の文章を見出し、また彼の訳語等をも検討し、本書の作者が羅什である可能性の大きいことを示した。しかしこの方法には限界がある。2.研究協力者武田はこれに対して、本書全体のテーマが「般舟三昧」であり、これは羅什の,思想にはなかったことから、本書はやはり龍樹の原作であろうと結論した。3.研究分担者和田は、本書にしばしば言及されるヴァイシェーシカ(勝論)学派の思想を、Padarthadharmasmgrahaを用いて解説した。4.斎藤は、『大智度論』に引用される龍樹作『中論頌』を抽出・分析し、これらが多くの異なった人々の協力により漢訳され、中論頌の解釈も他とは異なる系統のものがあることを明らかにした。5.宮治は、本書引用の弥勒系諸経典と西城の弥勒像諸作例を考察し、羅什の時代に弥勒信仰がシルクロードの各地に盛んであったことを示した。6.杉山は、僧叡作『大智度論序』等の中に、中国固有思想の用語が多い事実を、全研究分担者に教示してくれた。7.大野は、『続高僧伝』を用いて隋・初唐に、『大智度論』の研究が広範囲に行われていた事実、また三論宗の吉蔵が『大智度論』をしばしば利用しながらも教団的配慮からこれに強い批判を加えていたこと、そして中国仏教に見られる本書の深い影響は結局、禅定の面で天台智〓の体系の中に結実していったことを、明らかにした。作者問題に結論は出なかったが、以上の諸研究によって、従来の『大智度論』の研究をさらに一歩進めることができたと考えている。本年度は『大智度論』全100巻のうち、主として巻1巻17までを調査・研究した。1.加藤は本書に極めてしばしば、訳者鳩摩羅什の他の漢訳書からの引用が見出されることを発見した。例えば、「難一切智人」という重要な項目は、彼の訳した『成実論』『放牛経』『十住毘婆沙論』『大荘厳経論』の引用文章からだけでほとんど構成されている。この事実は、『大智度論』が伝承の如き龍樹の著作ではなく、羅什自身の製作であることをうかがわせるに足る。2.斉藤は『大智度論』に関する近代研究のbibliographyを作成した。また本書の「空」「空性」をCandrakirti著作Prasannapadaの内容と比較検討し、その異同のいくつかを明らかにした。3.和田は『大智度論』および同じ羅什訳の『成実論』の言及するVaisesika学派思想の記述をほとんどすべて抜き出し、これらを同学派の諸テキストと比較・検討中である。4.宮治は改めてAD.4、5世紀の西域を通って交流したインド僧と中国僧の詳細を調査した。

5.佐野は特に、羅什と慧遠ら中国人学僧との間にかわされた仏教学書簡『大乗大義章』(『鳩摩羅什法師大義』)を取り上げ、羅什の仏教学の内容と、中国人学僧のこれに対する理解の仕方を調査し、そこに老荘思想の影響を見出した。6.杉山は特に、『大智度論』の序を著した僧叡の諸文章を精査分析し、彼が儒教・老荘思想にも深い教養を有していたこと、そして彼の用語が『大智度論』の訳語の中にも見出されることを明らかにした。7.大野は中国三論宗の祖吉蔵の著作の中から『大智度論』を引用している箇所をすべて抜き出して分析し、中国三論宗に与えた『大智度論』の影響について、いくつかの特徴を明らかにした。以上の調査・研究は、いずれも未だ公表されていないが、本研究の初年度の計画に沿って、予想以上の成果が得られたと、考えられる。第2年度では、さらにこれらの範囲を広げ、発展させていきたい。本年度は興味ある進展がみられた。1.加藤は引用文献を調査しつつ、特に「無作」の原語を探った。羅什は『中論頌』では明らかにavijnapati(無表、無教)を無作と訳しているが、『成実論』の無作の原語はakriyaの可能性が高く、この語は有部のavijnapatiに比べて、仏教の業思想一般の中により自然に位置づけられることを指摘した。『大智度論』の無作もその内容からakriyaの可能性が高い。『大智度論』の中には、同じ羅什訳『成実論』の内容と関連の深いものが多くみられるようである。2.斎藤は中観派の論書『入菩提行論』(Bodhicaryavatara)に対する一チベット訳註釈書から、「外界の有を主張する中観派」の存在を指摘した。空観思想における外界の有・無の内容を吟味することは、『大智度論』の空観思想をいま一度理解し直す上で、極めて重要である。3.和田は『大智度論』に引用される勝論(Vaisesika)学派が発展した最終的形態であるNavya-nyaya(新論理学)の特徴を、初期の勝論学派の思想と比較研究し、2000年8月のカナダ・モントリオールで開催されたICANASで発表した。4.宮治はインド西北部のガンダーラ等の仏像がどのようにシルクロードを経て中国に至るまでに変化したかを調査し、『大智度論』の中にその思想的関連性を見出そうと試みている。5.杉山は『大智度論』『中論』『百論』等の序文に注目し、これらの中に僧叡等の羅什の中国人弟子たちの儒教・道教の素養の深さを確認しようと努めている。6.大野は主として『続高僧伝』中の『大智度論』講説・研究の記事を調査し、隋・初唐の中国仏教では『大智度論』の専門的研究が意外に少ないこと、また三論宗祖吉蔵に『大智度論』への批難が多いことを指摘した。そして『大智度論』は中国仏教の底流に影響を与えながらも、天台智ぎの思想の中に結実していく予想を立てている。以上の諸研究はいずれも『大智度論』を従来とは異なった面から捉え直そうとする試みである。本年度は最終年度である。1.加藤は『大智度論』本文の引用中に他の羅什訳諸経論、特に『十住毘婆沙論』『大荘厳経論』『衆経撰雑譬喩』『弥勒大成仏経』等が部分的には要約されながらも、全同の文字表現であらわされている事実を確認した。このうち『十住毘婆沙論』については、伝統的龍樹著作説の証明にもなるであろうが、全体として羅什訳諸経論の引用の仕方を調査することによって、羅什の『大智度論』への関わりがかなり明らかになると期待される。しかし、このような引用研究だけでは、作者問題は決して解決しない。すでに近年武田浩学氏が論じられたように、『大智度論』の根本主張を明らかにする必要があろう。2.斎藤は『大智度論』の内容と『中論』のそれとの違いを、いくつかの問題について考察した。3.和田は『大智度論』よりやや後代のPadarthadharmasamgrahaによって確立されたヴァイシェーシカ思想を今一度整理し平明に提示した。
思春期ネフローゼ症候群患児のセルフケアに関する研究

本研究は小児期にネフローゼ症候群を発症した思春期患児のセルフケア行動とその関連要因を明らかにし、子ども自身が主体者としてセルフケア行動を獲得していく過程への看護介入への示唆を得ることを目的とした。1.研究方法対象者は小児期にネフローゼ症候群を発症した12歳から18歳までの外来通院中・入院中の患児とその親15組である。質問紙の信頼性・妥当性の検討と対照群を得るため、健康な中学生・高校生とその親201組である。2.結果思春期ネフローゼ症候群患児のセルフケア行動は年齢、自分の健康状態についての認識(健康レベルの評価、健康状態についての満足度)、健康状態(生活への支障、疲れやすさ)、時間的展望、親の依存的ケア(病気・治療につてい子どもと話し合う)との間に関連が認められた。時間的展望においては、現在・未来時間的態度が肯定的であるほどセルフケア行動が高い事が示唆された。小児期にネフローゼ症候群を発症した思春期患児のセルフケアとその関連要因を明らかにし、子ども自身が主体者として、健康管理を実施するようになっていく過程における看護介入への示唆を得ることを目的とした研究である。本年度(初年度)においては、以下のことを検討した。1.文献検討からの示唆国外(MEDLINE,CINAHL)および国内(医学中央雑誌、看護文献目録)の文献を検索し、既存の研究内容、方法、結果を分析し検討した。思春期のネフローゼ症候群の子どものセルフケアに関する研究は少なく、特に国外文献においては認められなかった。健康な子どもおよび慢性疾患の子ども(糖尿病・気管支喘息・二分脊椎・嚢胞性線維症および透析患者児)のセルフケアが、Orem.Eのセルフケアおよびセルフケア不足理論を基に、セルフケアの発達、関連要因、健康児と病児の相違が検討されており、今後の具体的な検討課題と方法への示唆が得られた。2.ネフローゼ症候群の子どもと家族への面接セルフケアおよび関連する要因の確定および質問紙作成のために、思春期の子どもとその家族3組を対象に半構成の面接を実施し、その内容の分析を行った。2.理論枠組みの確定上記の過程から、Orem.Eのセルフケアおよびセルフケア不足理論を枠組みにること、および関連要因としては、健康状態・時間・Power-Powerlesness・対処行動・家族とすることを確定した。これに基づき、セルフケア行動および関連要因に関する質問紙および面接ガイドを検討中である。小児期にネフローゼ症候群を発症した思春期患児のセルフケアとその関連要因を明らかにし、子ども自身が主体者として、健康管理を実施するようになっていく過程における看護介入への示唆を得ることを目的にした研究である。初年度に引き続き、以下のことを検討した。1.文献検討からの示唆自己管理への過程について、主たる養育者(母親)との関係から、国内および国外の文献を検討した。養育者からのセルフケアの移譲、移譲に伴う関係の思春期患児のセルフケアへの影響について示唆が得られた。2.療養行動に関するセルフケアに関する調査子どもの療養行動に関するセルフケアに関して、養育者からみた自立度を調査した。3.理論枠組みの確定Orem.Eのセルフケアおよびセルフケア不足理論を枠組みにすること、および関連要因としては、初年度の健康状態、時間、Power-Powerlesness、対処行動、家族に加え、家族の中で特に主たる養育者との関係を加えることとした。これに基づき、関連要因に関する質問紙を作成中である。昨年度に引き続き、以下のことを検討した。1.思春期患児のネフローゼ症候群の子どものセルフケア及び関連要因を調べるための調査用紙の作成Orem.Eのセルフケアおよびセルフケア不足理論を枠組みにして、調査用紙および面接ガイドを作成した。児のセルフケアは、関連する文献の検討と病児及び親の面接から得られた普遍的、発達的、健康逸脱に関するセルフケア行動からなる項目を作成した。関連要因としては、発症時の年齢、健康状態とその経過、健康状態についての児の認識、時間-罹病期間、Power-Powerlesness、社会的サポート(友達、家族、教師)の種類と程度、主たる養育者の健康状態に対する認識、セルフケア行動に対する関与と態度とした。

2.作成した質問紙および面接ガイドによる調査調査用紙のプレテストを行ったあと、在宅療養中および入院中のネフローゼ症候群の8歳から18歳の児童とその親、40組を対象に作成した調査用紙及び面接ガイドを基に調査しデータを得た。3.データの分析面接によって得られたデータの質的分析、質問紙調査から得られたデータの統計処理を一部行った。
フッ素処理エナメル質の表面性状に関する研究

前回(昭和61年度)の中間報告では, ESCAおよびZeta電位の条件設定の結果であった.今年度(昭和62年度)に行った実験成績の結果は,フッ素処理後のHApの最表層面は,フッ化物溶液の種類により,それぞれ異った分析結果を示した.すなわち, NaF処理HApの最表面は, ESCAおよびZeta電位ともにHApと近似した値を示したが, 24層(10nm)では, Ca_<2p>のピーク位置は, 348前後の値を示し, FHAp形成が確認された. APF処理HApの最表層は,負のZeta電位が低い値を示す傾向を示し, ESCAによるCa_<2p>のピーク位置は, 348前後の値を示し, FHAp形成が確認された. APF処理HApの最表層は,負のZeta電位が低い値を示す傾向示し, ESCAによるCa2pのピーク位置が最表層では348.1,表層下では348.4348.7の値を示し, Zeta電位およびESCAともにHAp表面でのCaF_2形成が確認された.SnF2処理HApの最表面は負Zeta電位が高い値を示す傾向を示し, ESCAによるSn3dのピーク強度が最表層で特徴的に高くなり,最表層でのSnOF2形成の存在が示唆された.また,各フッ化仏溶液処理時間および回数による影響はみられなかった. HAp, FApおよびCaF_2のESCAおよびZeta電位の結果から,フッ素処理HAp.表面でのFHApのフッ化度の違い明らかに出来る可能性が示唆された.フッ素処理エナメル質のESCAによる深さ方向への分析結果はNaF処理では, Fの相対濃度が最表層で最も高く,深くなるほど減少する傾向を示し, APF処理では, 20mmで最も高い値を示し,以後深くなるほど減少する傾向を示した.このことから, APF処理エナメル質の最表層は, 2040mmの深さにCaF_2の形成が著明であることが明らかになった.SnF_2処理では, Fの相対濃度がNaFおよびAPFに比べ最も低い値を示し,最表面でのSn3dのピーク強度が著明であった.以上のことから,現在まで明確にされていなかったフッ素処理HApおよびエナメル質の表面および表層下での状態が, ESCA分析とZeta電位との関連で解明可能になることが判った.前回(昭和61年度)の中間報告では, ESCAおよびZeta電位の条件設定の結果であった.今年度(昭和62年度)に行った実験成績の結果は,フッ素処理後のHApの最表層面は,フッ化物溶液の種類により,それぞれ異った分析結果を示した.すなわち, NaF処理HApの最表面は, ESCAおよびZeta電位ともにHApと近似した値を示したが, 24層(10nm)では, Ca_<2p>のピーク位置は, 348前後の値を示し, FHAp形成が確認された. APF処理HApの最表層は,負のZeta電位が低い値を示す傾向を示し, ESCAによるCa_<2p>のピーク位置は, 348前後の値を示し, FHAp形成が確認された. APF処理HApの最表層は,負のZeta電位が低い値を示す傾向示し, ESCAによるCa2pのピーク位置が最表層では348.1,表層下では348.4348.7の値を示し, Zeta電位およびESCAともにHAp表面でのCaF_2形成が確認された.SnF2処理HApの最表面は負Zeta電位が高い値を示す傾向を示し, ESCAによるSn3dのピーク強度が最表層で特徴的に高くなり,最表層でのSnOF2形成の存在が示唆された.また,各フッ化仏溶液処理時間および回数による影響はみられなかった. HAp, FApおよびCaF_2のESCAおよびZeta電位の結果から,フッ素処理HAp.表面でのFHApのフッ化度の違い明らかに出来る可能性が示唆された.フッ素処理エナメル質のESCAによる深さ方向への分析結果はNaF処理では, Fの相対濃度が最表層で最も高く,深くなるほど減少する傾向を示し, APF処理では, 20mmで最も高い値を示し,以後深くなるほど減少する傾向を示した.このことから, APF処理エナメル質の最表層は, 2040mmの深さにCaF_2の形成が著明であることが明らかになった.SnF_2処理では, Fの相対濃度がNaFおよびAPFに比べ最も低い値を示し,最表面でのSn3dのピーク強度が著明であった.以上のことから,現在まで明確にされていなかったフッ素処理HApおよびエナメル質の表面および表層下での状態が, ESCA分析とZeta電位との関連で解明可能になることが判った.エナメル質最表層面の性状を検索する前段階として、ハイドロキシアパタイト(HAP)およびフッ化カルシウム(Ca【F_2】)を試料に、X線光電子学的および電気化学的に検討を加えた。本年度における研究内容から、次のような知見を得た。1.X線光電子学的所見(ESCA分析結果)

(1)ESCAのWide Scanningにおいて、HAPでは、【Ca_(2P)】,【Ca_(2S)】,Ca`3P,P`3P,P`2P,P`2S,C`1S,O`1S,O`KLLに、また、CaF`2では、Ca`2P,【Ca_(2S)】,【Ca_(3P)】,【C_(1S)】,【O_(1S)】,【F_(1S)】,【F_(kLL)】に明らかなピークが認められたことにより、ESCAによる試料表面の定性的分析が可能であることが明らかになった。(2)各元素のピーク位置は、HAPでCaが347.41eV,Pが133.30eVであり、一方、Ca【F_2】でCaが347.98eV,Fが685.0eVであった。すなわち、両試料のCaの位置に有意差が認められ、Caの結合状態が異なることが示唆された。(3)CaおよびPの相対濃度から得たCa/P比は、HAPで1.34,Ca【F_2】で0.61であった。2.電気化学的所見(zeta電位測定結果)(1)HAPのzeta電位は、pH6.21で+8.26mV,pH7.17で-10.56mVおよびpH7.74で-20.38mVであった。一方、Ca【F_2】では、pH6.04で+21.1mV,pH7.02で+17.0mVおよびpH8.05で+2.4mVであった。(2)以上の測定値から、HAPおよびCa【F_2】の等電点は、pHi【!-】7.0およびpHi>8.0付近に存在することが示唆された。(3)すなわち、HAPとCa【F_2】とでは、粒子表面の界面電気二重層構造が異なることが明らかになった。今後、フルオルアパタイト(FAP)についても同様の検討を加え、フッ素処理前後のエナメル質の表面性状の解析を行う予定である。
認識進展型知能ロボットの研究

本研究は,複数の部分目的用処理を組み合わせることにより全体目的用処理を実現する一般性ある処理方式を得ようとするものである.平成8年度までに,(1)複数種の部分目的用処理方式の具体的検討と,(2)ある種の全体目的用処理方式の基礎検討を実施した.(1)については,(1a):二眼立体視方式(異光軸の撮像装置二台の画像から物体の距離画像を得る方式)(1b):三眼立体視方式(異光軸の撮像装置三台の画像から確実度高く物体の距離画像を得る方式)(1c):照明立体視方式(異光軸のスポット光照明装置と撮像装置の画像から物体の距離情報を得る方式)(1d):焦点距離変更方式(同一光軸の撮像装置一台で焦点距離を変更した画像から物体の距離画像を得る方式)を検討し,部分目的用処理方式の三例を実験的に実現した.(2)については,(2a):(1a)により物体の輪郭像の(三次元)位置を求めた.(2b):(2a)で求めた輪郭のうちから,(1b)により物体の面の輪郭に相当するものを選別した.(2c):(2b)で求めた面のうちから,(1c)により三次元空間における実体ある面を選別する.(2d):(1d)で求めた物体の距離情報から,物体の前後関係を求める,方式を検討し,多角柱状物体の形状・寸法・位置などを進展的に認識する全体目的用処理方式の一例を実験的に実現した.知能ロボットに重要な視覚機能には、視覚情報などから物体の種類・名称・性質・状態などを得る物体認識機能が不可欠である。一般に、一つの物体を認識するための視覚情報処理において、目的のすべてを満たす処理(以下全体目的用処理という)方式は一つとは限らないし、目的の一部分を満たす処理(以下部分目的用処理という)方式は既開発・未開発を含めて多数存在する。本研究は、複数の部分目的用処理を組み合わせることにより全体目的用処理を実現する一般性ある処理方式を得ようとするものである。このうち、平成7年度は、(1)複数種の部分目的用処理方式の具体的検討と、(2)ある種の全体目的用処理方式の基礎検討を実施した。(1)については、(1a):二眼立体視方式(異光軸の撮像装置二台の画像から物体の距離情報を得る方式)(1b):三眼立体視方式(異光軸の撮像装置三台の画像から確実度高く物体の距離情報を得る方式)(1c):照明立体視方式(異光軸のスポット光照明装置と撮像装置の画像から物体の距離情報を得る方式)を検討し、部分目的処理方式の三例を実験的に実現した。(2)については、(2a):(1a)により物体の輪郭像の(三次元)位置を求め、(2b):(2a)で求めた輪郭のうちから、(1b)により物体の面の輪郭に相当するものを選別し、(2c):(2b)で求めた面のうちから、(1c)により三次元空間における実体ある面を選別する、方式を検討し、多角柱状物体の形状・寸法・位置などを進展的に認識する全体目的用処理方式の一例を実験的に実現した。本研究は,複数の部分目的用処理を組み合わせることにより全体目的用処理を実現する一般性ある処理方式を得ようとするものである.平成8年度までに,(1)複数種の部分目的用処理方式の具体的検討と,(2)ある種の全体目的用処理方式の基礎検討を実施した.(1)については,(1a):二眼立体視方式(異光軸の撮像装置二台の画像から物体の距離画像を得る方式)(1b):三眼立体視方式(異光軸の撮像装置三台の画像から確実度高く物体の距離画像を得る方式)(1c):照明立体視方式(異光軸のスポット光照明装置と撮像装置の画像から物体の距離情報を得る方式)(1d):焦点距離変更方式(同一光軸の撮像装置一台で焦点距離を変更した画像から物体の距離画像を得る方式)を検討し,部分目的用処理方式の三例を実験的に実現した.(2)については,(2a):(1a)により物体の輪郭像の(三次元)位置を求めた.(2b):(2a)で求めた輪郭のうちから,(1b)により物体の面の輪郭に相当するものを選別した.(2c):(2b)で求めた面のうちから,(1c)により三次元空間における実体ある面を選別する.(2d):(1d)で求めた物体の距離情報から,物体の前後関係を求める,方式を検討し,多角柱状物体の形状・寸法・位置などを進展的に認識する全体目的用処理方式の一例を実験的に実現した.
介護老人保健施設における糖尿病療養指導士の介入による糖尿病チーム医療・介護の実践

本代表研究者らは先行研究において、老健施設の施設長や医療スタッフに質問紙調査を行い、要介護高齢者の糖尿病医療の実態を把握するとともに、医療スタッフの糖尿病をもつ要介護高齢者に対する関わりやチーム医療の認識などの現状を調査した。また、老健施設に長期入所する糖尿病をもつ要介護高齢者に対するインタビューの結果から、全人的療養支援の必要性を明らかにした。これらの結果をもとに、老健施設におけるチーム医療のためのWebシステムを開発した。本研究の目的は、このWebシステムを用いて、老健施設において糖尿病療養指導士(LCDE)の介入によりチーム医療を実践し、この看護・介護モデルの有効性を検証することである。本年度は、1) Webシステムをさらに使いやすいものへと改良すること、さらにチーム医療実践の前段階として、2)先行研究で明らかにした多職種の関わりの6因子の関連を探り、チーム医療のモデル図を検討すること、3)老健施設でのLCDE連携の可能性を検討することを目標とした。Webシステムにはさらに情報が盛り込まれるとともに使いやすいものに改良された。多職種の関わりの6因子の関連については、「糖尿病をもっていることへの思いへの関わり」が他5因子全てにパス係数0.140.45の範囲で直接影響をしており、医療スタッフの関わりには対象者の思いに寄り添うことが基盤になり、それぞれの専門性を活かしながら食事療法や運動療法に関わることで協働し、目標とする血糖値への関わりを介して退院に向けた支援を行っていた。このことは、チーム医療がうまく機能する素地の存在を示すものであると考えた。また、老健施設のスタッフにおけるLCDEの認知度は40.3%であるものの、スタッフの70.3%が自施設にLCDEが必要との認識を示し、老健施設でのLCDEのニーズが高いことも判明した。当初、直ちにWebシステムを実践に応用できる予定であったが、検討したところ、プログラムにいくつかの不備が生じていることが判明し、改良を重ねるうちに時間が経過し、やや遅れが生じることになった。ただし、その間、先行研究のデータの解析をさらに進めることによって、今後、老健施設でのチーム医療・介護の実践に期待が持てる結果を得ることができ、モデル検証のための実践に向けた準備が整いつつあると考えている。現在、当初計画の第1段階(チーム医療・介護の企画)の途中まで到達しており、チーム医療・介護における各職種の役割がさらに明確になり、実践に向けた具体的方法を施設のスタッフと協議し、検討できる段階に達した。さらに、今年度中に特定の老健施設を選び、タブレット端末を用い、Webシステムを利用して、糖尿病チーム医療・介護を実践する予定である。これら老健施設での実践には、糖尿病療養指導士が介入する計画を立てる。

本年度は、先行研究のデータの解析に時間を使い、結果の一部を学会で発表したり、情報を集めるために学会に参加したりしたため、研究費は主に学会の旅費に支弁した。その他、書籍の購入、文献の複写に充てた。Webシステムはさらに改良を行ったが、その費用は他の経費で賄うことができたので、余った研究経費は次年度に繰り越した。