hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
19世紀フランスの詩人ボードレールの詩作における問題意識

研究計画通り、研究指導を頼んだパリ第4大学ギュイヨー教授の指導を受けながら、フランス、パリでの資料・文献収集を引き続き行った。研究対象となる18・19世紀の文献、特に近年になっても校訂版やファクシミリ版さえ出版されず、日本の図書館にも所蔵されてない作品を、パリの国立図書館等で調査し、必要に応じて収集した。また、パリやフランス各地の学会にも参加し、最先端の研究に触れることで有意義に研究を進めることができた。研究実績としては、調査した内容の一部を、日本国内のフランス文学会にて二度発表した。詩と造形芸術との関連、造形芸術における官能性と詩におけるその表現を示した発表内容に関し、学会誌の査読委員会から執筆依頼を受け、提出した論文が現在審査中である。来年度にかけて、今年度の研究成果を学会や論文誌等で発表するために、現在論文準備を進めている。資料調査のために海外で研究を進めることで、日本におけるフランス文学研究が遅れている領域について書かれた研究に多く触れることができた。特に当研究者が取り組んでいる18世紀リベルタン文学と19世紀文学の関わりは、間にフランス革命という大きな断絶が存在しているために、従来フランスでも研究が遅れている領域であった。しかし、近年多くの研究者たちが革命期の文学についての論文を多く発表し、革命という断絶を繋ぐ文学史の流れを再構築しようとしている。その流れに沿ったところに位置づけられる本研究によって、フランス文学研究全体が近年行っている文学史、そして文学の意義の再検討する研究活動の一端をになう成果を挙げることができた。当年度の研究計画に即し、フランス・パリ第4大学、フランス近代詩専門家アンドレ・ギュイヨー教授に指導を請いながら、当地での文献・資料収集に終始した。具体的研究手段としては、当研究者の研究対象となる18・19世紀の文献、特に近年になっても校訂版やファクシミリ版さえ出版されず、日本の図書館にも所蔵されてない作品を、パリの国立図書館や研究機関等で調査し、必要に応じて収集した。日本に留まっていたのでは入手することのできない希少なアーカイブに触れることで、研究対象に関係するデータが蓄積され、理解が深まった。しかしながら、当初の1年間で上げようとしていた成果の見通しの変更を迫られることとなったため、フランスでの研究指導委託期間を延長し、来年度も海外での研究・調査を続け、同時に日本での研究成果の発表を計画している。成果としては、近代詩に強い影響を与えたボードレールの特色を、リベルタン(自由思想)文学、極端な例ではポルノグラフィーにまで近付いていた好色文学などの伝統から読み直す試みの一つとして、フランス革命前後の時期に活躍した詩人エヴァリスト・パルニーとの影響関係について考察した論文を現在準備中である。リベルタニスム(自由思想)を標榜し世俗・宗教的権威に挑発的な文学活動を行った思想家・作家たちとアンシャン・レジーム(旧体制)との関係を、ボードレールとその作品を検閲した第二帝政期の当局との関係に照らし合わせることで、『悪の華』裁判を例として、文学作品解釈において政治・思想の占める位置を考察する論文を同時に準備中である。
移住家事労働者とILO189号条約――組織化・権利保障・トランスナショナルな連帯

研究成果の第一は、家事労働に関する歴史上初の国際労働基準であるILO189号条約が、どのような条件のもとに策定され、2011年に採択されたかについて、当事者への聞き取りを通して一定の理解を得ることができた点にある。第二に、同条約の採択が各地の家事労働者の組織化や権利保障に与えた影響は一様ではなく、移住家事労働者の送り出し国であるフィリピン、受け入れ国としてはイタリアとドイツが早期に批准に成功したのに対して、その他の調査地では批准が遅れているが、その場合でも、条約が家事労働者の組織化と権利保障において重要な参照基準として機能していることが現地調査によって判明した。本研究では、移住家事労働者の組織化、権利保障、トランスナショナルな連帯において、ILO189号条約(2011年採択)とその批准キャンペーンがどのような影響、意義と限界をもつかを現地調査によって解明することを目的としている。1年目の海外調査は以下のとおり。ヨーロッパ班(宮崎)と条約班(伊藤、中力)はローマで、3大労組、使用者2団体などへ聞き取りを行い、イタリアが同条約をヨーロッパでいち早く批准するにいたった諸条件を探った。その結果、批准を可能としたのは、家事労働協約の存在と、そのための関係政労使の協調が蓄積されている点であるとの知見を得た。フランス(伊藤)については非正規滞在フィリピン人家事労働者の地位正規化、ドイツ(篠崎)については条約批准における労組の役割について実態把握を行った。アジア班(小ヶ谷、平野)では、香港で聞き取りを行った結果、条約批准が目指されているだけでなく、同条約が広く家事労働者の運動において象徴的役割を果たしていることが明らかとなった。また、インドネシアの調査では、条約採択を契機に、移住家事労働者とローカルな家事労働者双方の支援NGOの連携強化がある一方で、NGOと労組には問題意識の懸隔がみられ、このことが批准キャンペーンにも影響を与えていることが認められた。米国班(森)と条約班(伊藤)は、ニューヨークで全米家事労働者同盟と加盟団体に聞き取りを行った。その結果、家事労働協約や政労使交渉の仕組みがないなかで、基本的には米国独自の歴史的背景のもとで、州単位で「家事労働者権利法」を成立させるためのアライアンス戦略が取られ、一定の成功を収めていることが明らかになった。日本班(定松)は、家事労働者送り出しが注目されるベトナムで聞き取りを行い、海外就労政策が組織的に進められる一方で、家事労働者の組織化が低調で、条約の影響もほとんど見られないことが判明した。1年次の2015年度は、アジア班、ヨーロッパ班、米国班、そして日本のケースについて、順調に現地調査を実施することができた。米国については、担当の小井土が研修年にあたり、現地調査を2年次に予定していたが、森の海外研修先が米国東海岸と決定したため、担当地域をフランスから米国に切り換え、条約班の伊藤と合同で第1次調査を実施することができた。このことにより、米国班の担当が1名から2名となり、東海岸(ニューヨーク)と西海岸(南カリフォルニア)の両地点で調査を実施できる見通しとなったことは、米国班の強化につながる。なお、森が本来担当であったフランスについては、伊藤が引き続き担当していく。フランス、イタリア、ドイツ各1名が担当するので、ヨーロッパ班としてスムーズに調査研究を進めていくことが期待される。米国での第1次調査を1年目に実施することで、アジアとも、またヨーロッパとも異なる移住家事労働者の就労状況や処遇のあり方がつかめ、そのことで、日本のケースを含めて、各地域の相互関係やILO189号条約のもつインパクトの違いが把握できるようになりつつある。以上から本研究は、全体として、おおむね順調に進展していると考える。本研究の目的は、移住家事労働者の組織化、権利保障、トランスナショナルな連帯において、ILO189号条約と批准キャンペーンがもつ意義と限界を現地調査によって解明することにある。2年目の海外調査は以下のとおり。(1)ヨーロッパ班:フランス調査では使用者団体と政府を中心に聞き取り調査を行い、批准に向けた動きが見られない背景を考察するためのデータを得た。批准済のドイツでは、政府、労組、使用者団体以外に、市民社会の側で条約批准に動いたアクターへの聞き取り調査を実施、知見を補強した。イタリアに関しては、1年目で得た調査データの分析を行った。(2)アジア班:香港、インドネシア、フィリピンの調査では、条約がローカルな家事労働者と移住家事労働者の双方に与える影響、ならびに相互の連携についても検討した。なお、移住家事労働者が多いシンガポールについても現地調査を実施し、香港との比較材料を収集した。(3)アメリカ班:カリフォルニア州で第1次調査を実施し、2013年に成立した同州家事労働者権利章典の恒久法化をめぐる運動の実態、ならびにニューヨーク市では家事労働者のワーカーズ・コーポラティブ結成過程に関する調査を行い、アメリカ合衆国に特徴的なローカルなレベルでの連係構造の解明に努めた。(4)日本班:特区に家事労働者を送り出すフィリピン側に関して、政府、ならびに送り出し養成機関等について聞き取り調査を実施し、特区の家事労働者受け入れ事業の認識を確認した。上記のほか、2016年12月10日(土)11日(日)の2日間にわたって、本研究の中間報告を兼ね、E・ボリス教授ほか研究者や家事労働者団体関係者を招いて、国際シンポジウム「移住・家事労働者の権利保障とILO189号条約ーアジア、ヨーロッパ、アメリカ、そして日本」(於一橋大学)を開催、連日、100名程度の参加者を得て、知見の共有に努めた。

2年間の海外現地調査により、アジア、ヨーロッパ、アメリカ、日本の各地域における移住・家事労働者の権利保障をめぐる状況、ならびにILO189号条約がもつ影響、意義、限界などについて、その実態と地域的特徴の把握を着実に進めてきている。その成果を中間報告的にまとめて発信するため、中間年の2016年12月に、国際シンポジウムを2日間にわたって一橋大学で開催した。同シンポジウムは、折しも関東(神奈川県、東京都)と関西(大阪府)の「国家戦略特区」で進められている「外国人家事支援人材受け入れ事業」の課題を、世界各地の現状との比較を通して、参加者とともに討論する機会ともなった。とりわけ、2日目の午後に、海外から家事労働者の権利保障に取り組む活動家のリーダーたちを迎え、現場における成果と課題に関して、日本側の参加者と意見交換ができたことは、研究成果の社会的還元という点から評価できるだろう。連日、研究者のみならず、労働組合やNGOなどの市民団体を含め、一般市民が多く参加して活発な意見交換が行われた。また、基調講演者に、女性労働とILOの歴史にくわしいアイリーン・ボリス教授(カリフォルニア大学サンタバーバラ校)を迎えることで、189号条約と移住家事労働者の現状を20世紀初頭にまで遡って検討し、歴史的に位置づけることができ、期待された効果を得ることができた。ボリス教授をはじめ、同シンポジウムに参加した海外参加者より、本研究の意義を高く評価していただいた。以上により、本研究はおおむね順調に進展していると考える。本研究では、移住家事労働者の組織化、権利保障、トランスナショナルな連帯において、ILO「家事労働者条約(189号条約)」とその批准を求める各地の運動がもつ影響を、地域比較の視点から、ヨーロッパ、アジア、アメリカ、そして日本で現地調査を通して、解明してきた。最終年度にあたる2017年度は補充調査を行い、以下の諸点に取り組んだ。第一に、過去2年間で得たデータを踏まえつつ、歴史的背景の異なる各地域の比較分析を行うための枠組として、条約の中核概念である「ディーセント・ワーク」とこれを構成する4つの課題領域(労働における基本的原則と権利、雇用と所得拡大、社会的保護、社会的対話)を参照し、移住労働者を含めた家事労働における「ディーセント・ワーク」実現の視点からその適否を批判的に検討した。その結果、一国単位では家事労働者のための労働協約を整備してきたフランス、イタリア、ドイツ、あるいは州単位の権利憲章の実現を追求してきたアメリカ、さらに「家事労働者法」を制定したフィリピンのように、「ディーセント・ワーク」に向けた制度化の進展が見られるが、他方で、移住家事労働者の権利保障に関しては、(a)国境を越えた職業としての家事労働の承認、あるいは(b)国境を越えた職業斡旋における労働者の搾取が依然として大きな課題としてあることが確認できた。第二に、上記(b)については、189号条約と批准を求める機運の中で、移住家事労働者の組織化が進み、国境を越えた職業斡旋の監視などをめぐり、フィリピンやインドネシアの送り出し政策の修正を求める動きが見られる。また、こうしたトランスナショナルな社会運動の展開は、一部で、移住家事労働者とローカルな家事労働者の新しい相互作用を生み出している。
分光放射束に基づく建築照明設計法の開発に関する基礎的研究

昼光と人工光の分光分布を一元的に扱う「分光放射束に基づく建築照明設計法」の新開発に必要な以下の要素技術を開発した。a)魚眼レンズ付デジタルカメラによる全天空分光放射輝度分布測定法を開発して高精度であることを検証した。b)約1年間で全天空画像約9000枚の撮影とCIE-IDMP昼光気象観測を行い、様々な天気、時刻、季節における全天空分光放射輝度分布のデータベースを開発した。c)全天空分光放射輝度分布、直達分光放射照度及び人工光源の分光分布から、建築空間の分光放射照度分布及び分光放射輝度分布を波長別相互反射計算により精度良く予測する方法を開発し、視対象の演色性や色の見えの可視化手法を開発した。(a)魚眼レンズ付きデジタルカメラによる全天空分光放射輝度分布の測定法の開発:ビデオ測色法を用いて魚眼レンズ付きデジタルカメラによる全天空XYZ三刺激値分布の測定を行い、XYZ三刺激値から分光放射輝度を算出することで、全天空画像の各画素に相当する微小な天空要素毎に分光放射輝度を測定する方法を開発した。先ず、暗室にてキセノンランプと分光放射計により魚眼レンズ付きデジタルカメラを色彩較正し、RGB信号値から三刺激値XYZの絶対値(Y[cd/m2]など)を算出する色彩較正関数を求める。次に、様々な天気や太陽高度の時に、分光放射計を様々な高度・方位に向け、天空の分光放射輝度を測定し、主成分分析を適用して固有ベクトルを求める。さらに、防水対策をした魚眼レンズ付きデジタルカメラをPCによる制御で15分毎に自動撮影させる。撮影した全天空画像の各画素に色彩較正関数を適用してXYZ三刺激値の絶対値を求め、XYZから主成分スコアを算出して、固有ベクトルにより各画素の分光放射輝度を算出する。(b)様々な天気、時刻、季節における全天空分光放射輝度分布のデータベースの開発:魚眼レンズ付きデジタルカメラにより約1年の自動測定を行って、全天空画像と全天空分光放射輝度分布を蓄積し、同時に連続測定していた各種昼光気象観測データを合わせてデータベースを構築した。(c)昼光と人工光の分光分布を考慮した建築空間の分光放射束分布の予測法と可視化手法の開発:任意の全天空分光放射輝度分布と直達分光放射照度及び人工光源の分光分布から、任意形状の建築空間の分光放射照度分布及び分光放射輝度分布を波長別相互反射計算により精度良く予測する方法を開発し、視対象の演色性や色の見えの可視化手法を開発した。地球温暖化防止のために、昼光利用が推進され、LEDなど新光源が導入されている。昼光の分光分布は様々に変化し、新光源の分光分布は従来と異なるが、測光量に基づく既存の建築照明設計法(建築照明=昼光照明+人工照明)では各光源の相関色温度や演色性などを別々に扱っているにすぎず、混光や建材色による間接光の影響などを設計段階で予測・評価することが出来ない。本研究では、昼光と人工光の分光分布を一元的に扱う「分光放射束に基づく建築照明設計法」の新開発に必要な以下の要素技術を開発した。(a)初年度に、魚眼レンズ付デジタルカメラによる全天空分光放射輝度分布測定法を開発して高精度であることを検証し、最終年度には可視域だけでなく紫外域および近赤外域まで拡張した。(b)約1年間で全天空画像約9000枚の撮影とCIE-IDMP昼光気象観測を行い、最終年度に、様々な天気、時刻、季節における全天空分光放射輝度分布のデータベースを開発した。(c)初年度に、昼光と人工光の分光分布を考慮した建築空間の分光放射束分布の予測法(分光シミュレーション)と作業面での演色評価数や相関色温度による可視化手法を開発し、最終年度にはブラインドの分光透過指向特性の数式モデルを開発して予測法に組み込み、空間の分光放射照度分布を波長別CGパースで直感的に把握できる可視化手法に発展させた。2年間で「分光放射束に基づく建築照明設計法」の最も基礎となる要素技術3件を開発した。今後、より実用的な設計法の開発のために、昼光光源として全天空分光放射輝度分布測定法のデジタルカメラや気象衛星画像を用いた拡張、直達日射分光放射照度測定法の開発、Low-Eガラスなど様々な建材の分光特性データベース作成などさらに要素技術を追加し、昼光光源・人工光源および建材の分光データベースと予測法・可視化手法をCADと統合した分光建築照明設計システムへと発展させたい。建築環境・光環境

平成25年4月の交付申請書に記した研究実施計画では、平成25年度に(a)魚眼レンズ付きデジタルカメラによる全天空分光放射輝度分布の測定法の開発と(b)様々な天気、時刻、季節における全天空分光放射輝度分布のデータベースの開発を行い、平成26年度に(c)昼光と人工光の分光分布を考慮した建築空間の分光放射束分布の予測法と可視化手法の開発を行う予定予定であった。(a)はほぼ終了している。(b)は1年のうち数週間のデータを用いたデータベースの試作を終えている。(c)は実施計画の(1)昼光光源として全天空分光放射輝度分布と直達分光放射照度を用い、人工光源は各メーカーが公開している相対分光分布と配光を分光放射強度と配光に変換して、任意形状の建築空間の分光放射照度分布及び分光放射輝度分布を波長別相互反射計算により精度良く予測する方法を開発し、(2)建築構成材料の分光反射率と分光透過率の整備は予定通り平成26年度に行うが、(3)演色性や色の見えの可視化手法は開発した。平成26年度は、残された以下の研究を行う。(b)全天空分光放射輝度分布と昼光気象観測を継続して約1年の観測データを蓄積する。直達分光放射照度は、昼光気象観測要素のうち、気温、湿度、気圧をパラメータとして既存のモデルにより推定し、分光放射計を太陽追尾装置に取り付けて測定したデータにより精度を検証する。様々な天気、時刻、季節、昼光気象観測項目により検索可能な全天空分光放射輝度分布および直達分光放射照度のデータベースを開発する。(c)様々な建築構成材料を収集し、暗室でキセノンランプ光源、変角光度計、分光放射計を用いて分光反射率と分光透過率を測定する。分光放射計の選定にあたり、数社に「太陽周辺の明るい天空や夕方の暗い天空の分光放射輝度及び直達日射分光放射照度を絶対値([W/cm2/nm/sr]及び[W/cm2/nm])で測定可能であること」という仕様を示した。各社と交渉の結果、(株)東京インスツルメンツの「米国StellarNet社BLACK Comet-XR-SR」を6月3日に発注し、7月3日に納品を受け、動作確認を行った。その後、数ヶ月をかけて自動雲台、デジタルカメラなどで測定装置を組み立て、全機器の同時制御プログラムを作成し、測定を始めた。膨大なデータ処理と解析の末、当機は絶対値ではなく単なる相対値しか測定されていないことが12月に判明した。1月から2月にかけて代理店と交渉したが改善されなかった。3月になって(株)東京インスツルメンツから購入代金693,000円全額を返金したいとの申し出があったので、当機器を返品した。他社の分光放射計を購入する。
医学教育における生体センシング技術を用いた新しい技能教育方法の開発

医学教育における生体センシング技術を用いた新しい技能教育方法の開発をおこなう。医学教育において、工学分野・匠の技に相当する技能教授方法が具体的にどのようなものか検討が十分になされていない。申請者らは医学教育・教員の主観的評価に作用する無意識の重要性とその具体的な内容を明らかにしてきた。本学・歯学部と保健医療学部において、熟練者と初学者の無意識から生じる、体の動き、視線、心拍、体温情報使い、新たな技能教育教材を開発する。これを反転授業やAI教師に反映させ成果を学生に届ける。本研究はセンサを使ってみるだけではなく、シラバスを変更し実際の教育現場でどのような成果を上げるかまで、一貫して検証をおこなう。
マイクロプローブによる副成分鉱物とくにリン灰石のREE・ハロゲンの分析

マイクロプローブによって,火山岩および深成岩中の副成分鉱物であるリン灰石,カツレン石,ジルコンに含まれるハロゲン元素および希土類などの微量元素を分析する方法を改良,確立した。微量元素のうち,F,Cl,Sr,Y,La,Ce,Nd,Sm,Gd,Dy,Er,Yb,Zr,Hf,Thを対象にした。火山岩中の石基のリン灰石はきわめて微細な結晶であり,また深成岩中のカツレン石とジルコンは累帯構造が著しいので,スポット分析を用いた。そのために,反射電子線像観察システムを改造して,これを用いてモニターしながら分析する方法をとった。微量元素の弱いスペクトルのS/N比を向上させるために,パルスハイトアナライザーを応用した。主成分元素は加速電圧15KV,試料電流2×10^<-8>Aの条件で,そして微量元素は2025KV,試料電流8×10^<-8>1.5×10^<-7>の条件で分析した。したがって,異る加速電圧の下で得られた強度データにも対応できるように,ZAF補正計算プログラムを開発した。得られた分析植の検出限界は,F200ppm,Cl40ppm,Y210ppm,La100ppm,Ce100ppm,Nd230ppm,Er120ppm,Yb120ppm,Th200ppmである。溶岩ドームをつくる石英安山岩の石基のリン灰石のハロゲン含有量の変化パターンは,マグマの脱ガス過程の良い示標になることが明らかになった。花崗岩質の深成岩では,全岩REEの大部分が副成分鉱物に含まれていることがわかった。特にカツレン石は軽希土類元素を分別するので,フェルシックマグマでは,結晶分化作用の進行によって,軽希土類元素含有量が低下して,重希土類元素やThの含有量が増加し,Hf/Zr比が高くなる。火山岩中のリン灰石をはじめとする含水鉱物および石基ガラス中のハロゲンとS含有量を調べるために,中部山岳地域の白馬火山の風次岳溶岩ド-ムと山陰地域の大江高山溶岩ド-ムの岩石試料を収集した。また,今年度の研究の途中で活動が始まった雲仙岳溶岩ド-ムの試料も検討した。雲仙岳1991溶岩ド-ムは,白馬風吹岳と大江高山のそれらと良く頼似した石英安山岩質の発泡した溶岩を生じた。雲仙岳1991溶岩ド-ム試料についても,リン灰石および石基ガラスの分析を行った。白馬風吹岳溶岩ド-ムでは,早期に噴出して火砕流を生じた石英安山岩は良く発泡して気泡を生じている。Cl含有量は650ー150ppm程度で比較的高い。S含有量は40ppm以下である。Fは検出限界(200ppm)以下である。これに対して,後期に噴出した安山岩質溶岩ではClが200ppm以下と低く,SとFは比較的高い。前者の場合にはClが閉鎖系で脱ガスしたのに対して後者では異ったメカニズムで脱ガスしたことを示している。大江高山溶岩ド-ムをつくる石英安山岩のリン灰石について,F,ClおよびLREE(La,Ce)を分析した。斑晶のリン灰石に比べて石基のリン灰石はLREEがやや低く、石基リン灰石のうちにはClが著しく低下していてLREEの高いものがある。この結果はマグマの脱ガスが火道をゆっくリ上昇する途中で起ったことを示している。

雲仙岳1991溶岩ド-ムの石英安山岩中のリン灰石は,Cl含有量が斑晶(0.81ー1.3wt%)と石基(0.57ー1.1wt%)とであまり差がない。また,石基ガラス中のClは比較的高くほぼ600200ppmの範囲を示す。これは,マグマが火道上昇前および途中で多量のClを失うような脱ガスをしていなかったことを示している。副成分鉱物とくにリン灰石の希土類元素などの微量元素およびハロゲン元素をマイクロプローブによって精度良く分析するシステムを改良・確立し、カツレン石、ジルコン、リン灰石の分析を行った。大江高山火山群の溶岩ドームをつくる石英安山岩および雲仙火山1991溶岩ドームをつくった石英安山岩の石基のリン灰石を分析した結果、リン灰石のハロゲン組成は、火道を上昇するマグマの脱ガス過程を知るための良い示標になることが確かめられた。雲仙普賢岳の溶岩ドームをつくるマグマは、噴出する以前に地下で大規模な脱ガス・発泡をしていたとは考えにくい結果が得られた。マグマの上昇メカニズムを検討する上で今後重要なデータになると考えられる。花崗岩中のリン灰石、カツレン石およびジルコンの希土類元素、Sr、Y、Zr、Hf、Thを分析して、これら副成分鉱物が全岩希土類元素やThの大部分を含んでいることが示された。特に、カツレン石は軽希土類元素の分別に極めて効果的である。ジルコンは重希土類元素を分別するが、カツレン石が軽希土類元素を分別する程には著しい効果を与えない。リン灰石は、希土類元素の含有量があまり高くないので、相対的に効果が小さい。カツレン石とジルコンには、累帯構造が著しく、マグマ残液の組成変化を反映して、リムでは重希土類元素やThが増加していることが示された。
金属-水素系合金の反応速度におよぼす因子の解析

金属-水素系合金は水素貯蔵合金として重要な合金であり、水素との反応速度の大小はこれを実用化するに際しての決め手になる第一優先因子である。本研究では、初年度は金属-水素系の状態図の収集、次年度は、熱量測定の準備として、恒温型熱量計の製作を行った。特に、恒温型熱量計ではその精度が問題になり、精度に関しては2-3の標準物質で校正した。最後の年度に測定を完成した。また、水素貯蔵合金が、水素を吸収して膨張し微粉化するが、そのΔVの大きさを実測できる装置を製作した。実験装置はジイベルト装置を組み込んだ恒温示差熱量計と熱膨張計を使用した。試料は、ΔHの測定には、LaNi_5、FeTiを、ΔVの測定にはLaNi_5を用いた。両者とも、平衡関係、P-T-Cの測定を同時に行った。LaNi_5は水素を吸収して、LaNi_5を形成するに際して、生成熱を発生するが、直接測定では、ΔHの値は、298Kにおいて、吸収で、-39.3、放出では+38.5KJ/mol・H_2、313Kにおいて、吸収で41.7、放出では40.3KJ/molH_2、いずれも、P-T-Cの測定から求めた値よりも約15%大きい。この理由は明確では無いが、P-T-Cの測定結果からのvarit Hoffの計算式には実験結果の精度が検討されていないことを指摘できる。これは、今後の検討課題となろう。ΔVの測定の試料としてLaNi_5を用いた。平衡関係、P-T-Cの測定も同時に測定できる。LaNi_5→LaNi_5H_6形成の際のΔVを測定した。その結果は、ΔVは約10.5%に落ち着く事が分かった。金属-水素系合金は、温度(Temperature)-水素濃度(Comcemtration)-(水素圧力-(Pressure)の3つの因子を持つ平衡状態図を構成する。これは凝縮系の固相-固相の平衡状態図と異なる。まず固体-気体の相平衡の取扱いの確立を図った。これは今後の固-気反応と平衡の取扱いに大きく寄与している。例えば、工業的に応用される水素吸蔵合金に形成される金属水素化物の取扱いがより明瞭となる。現在多くの金属水素化物が水素吸蔵合金の侯補にのぼっており、これらの平衡状態図の作成は一応できている。しかしながら、金属-水素の2元系の反応には多くの不明瞭な問題がある。例えば、金属は固体で水素ガスと反応するが、この固体-気体を支配する因子についての解明は憶測の段階しかない。金属水素化物を水素吸蔵合金として使う場合、反応速度(吸蔵・放出の速度)は最も重要な事項である。本研究では以上のことから金属-水素2元合金系の反応速度に及ぼす因子の解析を研究題目として、昭和61年度は現在最も水素吸蔵合金として嘱望されている希土類合金と水素の反応について、反応開始する初期過程を律則する因子を解析して、金属-水素系の反応を促進するための有効手段を探索してみた。実験方法は特別に設計した容器によって行った。金属-水素2元系合金での固相-気相の反応速度は、水素の合金単相に拡散する速度と金属水素化物の形成速度の和である。この特性は水素吸蔵合金として用いられる際に最も重要な特性である。これを支配する因子は、合金固相の表面の酸化皮膜と清浄度に大きく支配されるが、その他に重要なことは、合金粒度,初期水素ガス圧力,反応ガス量などである。それらの金属の酸化物を整理し、かつ、これを実験によって確認した。

本年度は、これより金属水素化物形成条件の難易を明らかにした。来年度は金属水素化物形成の困難な金属または、合金の表面活性の促進手段の可能性の実験を行って見たい。水素-金属学合金は,水素貯蔵合金として工業的に重要であるが,水素化物を形成する反応速度については学術的に殆ど解明されていない.水素は(1)金属表面でH-H結合が解離し, Hの物理吸着から化学吸着に移る過程,(2)金属あるいは水素化物中の水素の拡散移動,(3)水素化物相と金属相の界面における祖転移の過程から構成される.これらの中で特にエネルギー差を要する過程が律速とみなされる.水素-金属の反応は,水素圧,温度金属中の水素含有量の因子が律速因子であろう.しかしながら,水素ガス中の不純物,金属表面状態,熱伝導度が条件に大きく影響してくる.従って,金属-水素学合金の反応速度は物質反応学固有であるカイネテイクスとは異なり,超移動や物質移動の要素を含めた全体的な見かけの速度を意味している.金属-水素学合金の反応速度特性を測定するために,大科科学技術センター内,水素吸蔵合金利用開発委員会から提供を受けた反応容器を用いた.また材料として、Lani_<4.9>AL_<0.1>とFeTi_<1.16>O_0.87の2種類の合金を使用した。一定の実験手順を踏まえて、合金の水素化条件を一定とし、水素化反応の速度を調べた。その結果を以下に整理する。(1)LaNi4.9Al0.1の測定結果本学合金の平〓〓〓〓時間は, 2秒以内で90%に到達するが,圧力センサーによっては,オーバーショートする現象がみられた.これは水素の断熱膨張の影響によるものである.(2)FeTi_<1.16>O_<0.87>の測定結果本学合金は80゚Cで活性化を行ったが不活性のために, 150200゚Cで真空脱気する必要があり,反応速度の測定以前に,合金の活性化が大きい問題であることが分った.金属ー水素系合金は水素貯蔵合金として重要な合金であり、水素との反応速度の大小はこれを実用化するに際しての決め手になる第一優先因子である。本研究では、金属ー水素系合金の反応速度におよぼす因子の解析として、反応熱の確認のために、ΔHの直接測定を恒温型熱量計を用いて、LaNi_5、およびFeTiについてΔHの測定を行った。また、水素貯蔵合金が水素を吸収して膨張し微粉化するが、そのΔVの大きさを実測した。実験装置はジイベルト装置を組み込んだ恒温示差熱量計と、熱膨張計を使用した。試料は、ΔHの測定には、LaNi_5、FeTiを、ΔVの測定にはLaNi_5を用いた。両者とも十分に活性化した状態を作り、平衡関係、P-T-Cの測定を同時に行って測定を行った。LaNi_5は水素を吸収して、LaNi_5H_5を形成するに際して生成熱を発生するが、直接測定では、ΔHの値は、298Kにおいて、吸収で-39.3、放出では38.5KJ/mol・H_2、313Kにおいて、吸収で41.7、放出では40.3KJ/mol・H_2、333Kにおいて、吸収で38.2、放出では29.8KJ/mol・H_2であった。これらの値は、いずれも、P-T-Cの測定から求めた値よりも約15%大きい。この理由は明確では無いが、P-T-Cの測定結果からの、van't Hoffの計算式には実験結果の精度が検討されていないことを指摘できる。これは、今後の検討課題となろう。ΔVの測定の試料としてLaNi_5を用いた。平衡関係、P-T-Cの測定も同時にできるよう工夫した。
多能性幹細胞の細胞外small RNAに関する基礎的研究

翻訳後修飾であるポリ(ADP-リボシル)化反応を担うParpファミリー1(Parp1)の細胞内情報伝達への関与については多くの知見があるが、細胞間情報伝達における役割は解明されていない。Parp1欠損型(Parp1-/-)ES細胞株を用い、細胞外に遊離されるエクソソーム中のsmall RNAを網羅的に解析した。Parp1は、エクソソームmicroRNAを介して細胞間コミュニケーションに関与することが示唆された。多能性幹細胞から遊離する細胞外small RNAを介してどのように細胞間コミュニケーションを図っているかを分子レベルで明らかにするため、胚性幹(ES)細胞を用い、細胞外に遊離されるエクソソーム中のsmall RNAを網羅的に解析した。野生型(Parp1+/+)ES細胞株と両側アレルを破壊したParp1欠損型(Parp1-/-)ES細胞株の培養上清より、Total Exosome Isolation Reagentを用いて、エクソソームを単離し、RNAを抽出した。シークエンスライブラリの調整のため、1本鎖RNAを対象に両末端に特異的なアダプターを付加し、両末端アダプターに特異的なプライマー(アダプター配列+イルミナのシークエンスに必要な配列を持つプライマー)を用いてPCR増幅を行った。アダプターダイマー等の短い断片を除去するため、磁気ビーズによる精製を行った。イルミナ社の次世代シークエンシングプラットフォームHiSeqを用いて、次世代シークエンス解析を行った。得られた50bpのシングルエンドリードは、マウスのレファレンスゲノムへのアライメントを行い、miRNA, snRNA, snoRNA, tRNAを含むsmall RNAの分類を行った。Parp1+/+およびParp1-/-ES細胞株由来のエクソソームにおけるmiRNAの割合は、各々、8.2%および3.5%であった。リードをカウント後、定量化を行い、Parp1遺伝子型により有意に発現変動しているmiRNAを、発現上昇群と下降群に分けて抽出したところ、上昇群は118個、下降群は211個であった。miRNAの発現変動は、miRNAのターゲット遺伝子の発現を制御すると考えられる。データベースを用いて有意に変動するターゲット遺伝子の予測解析を行う。次に、生物学的機能を検討するため、Gene Ontology解析を行う。培養上清よりエクソソームを単離し、RNAを抽出した。次世代シークエンス解析を行い、得られた配列断片よりsmall RNAの分類を行った。有意に発現変動しているmiRNAの抽出を試みている状況である。平成28年度に予定している、ターゲット遺伝子の予測解析、そのターゲット遺伝子に共通する生物学的機能を解析するための準備段階にあり、当初予定していた計画と照らして、概ね順調に進展している。多能性幹細胞から遊離するエクソソーム中の機能性RNAを介してどのように細胞間コミュニケーションを図っているかを分子レベルで明らかにするため、胚性幹細胞を用い、細胞外に遊離されるエクソソーム中のsmall RNAを網羅的に解析した。次世代シークエンス解析から得られた50bpのシングルエンドリードは、マウスのレファレンスゲノムへのアライメントを行った。本年度は、small RNAの中でも、miRNAに着目して研究を行った。Parp1の両側アレルをターゲッテングにより欠損させた、Parp1欠損型ES細胞株において、野生型と比べて2倍以上発現が変動しているmiRNAについてさらに解析を進めた。発現が上昇または下降する群に分けて、TargetScan and microRNA.orgの2つのデータベースを用いて、候補となるターゲット遺伝子の予測解析を行った。発現が上昇または下降するmiRNAのターゲット遺伝子数は、各々、810個と716個であった。抽出した候補のターゲット遺伝子を用いて、MAPPFinderによるpathway解析とConPath Navigatorにより経路の視覚化を行った。Parp1欠損下において、miRNA発現上昇群で、MAPK pathwayなど細胞死に関するシグナル伝達経路を含む5個のpathwayが有意に抽出された。GO頻度解析において、細胞死に関するGO termが有意に抽出された。Parp1欠損により、miRNA発現が上昇しているpathway上のターゲット遺伝子の発現は負に制御されることが示唆された。ES細胞においてParp1が欠損すると、細胞死が抑制される可能性がある。Parp1は、細胞外シグナル伝達制御により、エクソソームmiRNAを介して、細胞死の過程に関与していることが示唆された。研究成果の一部は、国内外の学会で報告した。次世代シークエンス解析から得られたリードを活用し、ターゲット遺伝子の予測解析、そのターゲット遺伝子に共通する生物学的機能を解析した。研究成果の一部は国内外の学会で報告した。平成29年度に予定している、学術雑誌への投稿のための準備段階にある。当初予定していた計画と照らして、おおむね順調に進展している。細胞外miRNAを介した細胞間コミュニケーションにおけるParp1の関与について解析を進めた。独自に作製した細胞株であるParp1の両側アレルを欠損させたES細胞株を用い、Parp1欠損によるES細胞エクソソーム中に含有されるmiRNAの変動を調べた。変動したmiRNAの発現をリアルタイムPCRで定量的に評価し、Parp1欠損により発現が有意に2倍以上増加するmiR365-3p、let-7a-5p、miR196b-5p、miR203-3p、miR98-5p、miR146a-5pを抽出した。miRNAに対する候補ターゲット遺伝子は、超幾何分布を用いて有意に変動しているものを抽出した。

Parp1遺伝子型により発現の差異のあるmiRNAを抽出し、miRNAのターゲットとなるmRNAを指標にして、GO enrichment解析を行うと、miRNAの機能をある程度推測できるため、その機能へのParp1の関与を評価した。Parp1欠損による有意に変動するターゲット遺伝子には、MAPK signaling pathway上に存在するElk1, Map4k3, Map4k4, Mapk8が含まれていた。リアルタイムPCRで定量的に評価し、標的細胞であるES細胞においてこれらの遺伝子の発現は減少していた。miRNA発現が上昇しているpathway上にあるこれらターゲット遺伝子は負に制御される可能性がある。これらターゲット遺伝子は、増殖やストレスに関連した細胞内シグナル伝達と細胞間コミュニケーションのGO termとの関連が示唆されたので、Parp1欠損によりこれらの機能が抑制される可能性が示唆された。Parp1は、エクソソームmiRNAを介して細胞間コミュニケーションに関与することが示唆された。本研究で得られた成果は、国際学術誌に報告した。翻訳後修飾であるポリ(ADP-リボシル)化反応を担うParpファミリー1(Parp1)の細胞内情報伝達への関与については多くの知見があるが、細胞間情報伝達における役割は解明されていない。Parp1欠損型(Parp1-/-)ES細胞株を用い、細胞外に遊離されるエクソソーム中のsmall RNAを網羅的に解析した。Parp1は、エクソソームmicroRNAを介して細胞間コミュニケーションに関与することが示唆された。多能性幹細胞から遊離する細胞外small RNAを介してどのように細胞間コミュニケーションを図っているかを分子レベルで明らかにするため、機能性small RNAの中でもmiRNAを対象とする。すなわち、多能性幹細胞から遊離したエクソソームにより運ばれ、細胞外で機能するmiRNAに関する研究へ展開する。独自に作製したParp1を操作したマウス由来幹細胞を用いるという特色を生かして、細胞外miRNAの機能におけるParp1の関与に焦点を絞る。次世代シークエンスを用いて、miRNAを含む低分子RNAの網羅的解析を行ってきた。平成27年度に得られた結果を基にして、Parp1-/- ES細胞由来エクソソームにおいて有意に発現変動した細胞外miRNAを抽出する。解析から得られたリード配列情報を基に解析を行うため、リードのトリミング、リファレンスゲノムへのアライメントを行う。データベースを用いて、有意に発現変動するmiRNAに対し、ターゲット遺伝子の予測を行う。予測ターゲット遺伝子に共通する生物学的機能を見出すため、Gene Ontologyによるenrichment解析を行う。生物学的経路をマップに表示してデータを視覚化するため、Pathway解析を行う。
地盤及び基礎の改良を考慮した上部構造物の最適耐震設計法の開発に関する研究

本研究は、地盤-杭基礎(下部)系と1自由度上部構造物系の両固有周期による2元応答スペクトルを用いながら,地盤と杭の非破壊条件の下で応答スペクトルを最小化する最適耐震設計法の確立を目指すもので、これを地盤と構造物の基本モデルについて、入力・杭・地盤条件等のパラメータで詳細に検討し、さらに1995年兵庫県南部地震での軟弱地盤における建築構造物の被害事例に適用して、提案手法の妥当性を検討する。また、本提案手法が実験による検討が可能かどうかの確認を行う。得られた結果は以下のようである。1.現有の液状化解析プログラムに、吸収境界を付加することにより、無限領域地盤をパソコンで精度よく処理できるようになった。また、サンドコンパクションパイル工法による地盤改良設計用のプログラムを、粘土地盤まで適応できるように整備して、地盤条件・施工条件の組み合わせに対応できるようになった。2.杭の破壊防止と地盤の液状化防止の2つの基準をクリアするサンドコンパクションパイル施工の締固め時間を見出すことを最適設計の指標とした。その結果,多くの事例については、締固め時間の長期化で神戸での540gal入力に対する耐震設計が可能となることを示した。ただ、被害事例では、杭頭被害・側方流動となっているのに対し,解析では、杭途中被害と異なっており、今後はさらに側方流動による地盤大変形の状況も考慮すべきことが問題点として残された。3.実験では,改良または未改良の飽和砂槽上に1自由度系構造モデルを載せ、これを兵庫県南部地震波により水平加振して求めた応答スペクトル値を、解析応答スペクトル図上にプロットしたところ,おおむね合致した結果を得た。地盤についても、改良地盤の締固め度は、数値シミュレーションとほぼ同程度の結果を得た。これより、本提案がモデル実験によっても検証可能であることが示された。本年度は、地盤一基礎(下部)系と上部構造物系の両固有周期による2元応答スペクトルから、最適(低)応答を得るための両系の改良プロセスを確立するために、基礎的研究に重点を置き下記のような結果を得た。1.[数値計算](1)現在開発して所有している、サンドコンパクションパイル(SCP)による地盤改良シミュレーションプログラム(WAP3)に対して、抗基礎をも考慮できるように改良した。対象とする地盤は、水ー土の2相系であるが、境界処理にも独自の工夫(吸収境界条件の装着)をしているため、数値計算は小規模となり、現有のパーソナルコンピュータで十分処理できるようになった。(2)現在開発して所有している、2次元有効応力解析プログラム(NUW2)により、地盤ー杭基礎系の応答解析を現有のパーソナルコンピュータで行った結果、SCPによる地盤締固めには限界があるため、過度に大きな地震に耐えうるためには杭等の基礎により剛性を補強すべきことが分かった。(3)しかし、改良基礎部の剛性を高めるだけでは加速度応答が高まり逆効果になりがちであることから、速度応答・変位応答をも考慮した耐震評価基準を設定すべきである。(4)今回は基礎的データを収集するために、地盤改良についは、締固め時間のみの管理で終始したが、さらにSCPの圧入率・間隙比・細粒分含有率・砂まく杭径などの施工条件に関するパラメータまでをも管理することが必要であり、次年度以降の課題である。2, [実験](1)地盤ー杭基礎系の1/100の模型を現有の振動台で水平振動実験し、計測は現有の設備・機器を使用したが、12チャネル同時計測のため購入したデータロガーが大いに役立った。

(2)上部構造物は、固有周期の異なる1自由度系のものを3体作成したが、数値計算の応答スペクトルと実験値を比較した結果概ね合致していたが、比較点数が限られて精度的には今ひとつであった。そこで、次年度以降は、固有周期が連続的に可変な構造物モデルを作成して実験データを増す必要性がある。本年度は、地盤-基礎(下部)系と上部構造物系の両固有周期による2次元応答スペクトルから、最適応答を得るための、両系の改良プロセスを確立する、応用的研究に重点を置き、下記のような結果を得た。1.固有周期は、地上構造物と地盤-基礎系の動特性を総合的・端的に示すパラメータであるが、とりわけ、地盤-基礎系にあっては、液状化による局所的な剛性の非線形的変化にあっても、その等価剛性の評価による固有周期が、その動特性の経時変化にも鋭敏に反応し、隣接地盤との相互作用による影響をも明確に考察しうる、極めて有用なパラメータであることを計算例によって示した。2.阪神大震災における建築構造物の被害例を固有周期との関連で整理すると、地盤-杭基礎系の固有周期(T_G)と上部構造物固有周期(T_S)とによる共振ラインT_G=T_S上には分布しておらず、また応答スペクトルからは低域である。しかるに、液状化した被害例について、振動締固め地盤改良を数値的にシミュレートしてみると、T_G=T_Sラインに近接し、したがって剛な上部構造物の地盤改良による耐震設計を具体的に示すことができた。3.実被害例とそのモデルによる応答スペクトルとの対応性については、まだばらつきが目立つことから、今後のより多くの被害資料の解析により、信頼性を上げる必要がある。4.地盤-杭基礎系(1/100模型)の現有振動台による水平振動実験で、地盤中に埋設した加速度計の鉛直分布記録から、地盤内の等価剛性分布の経時変化を求め、さらにこれより固有周期の変化を観察した。この結果は、2次元有効応力解析プログラム(NUW2)による解析結果と概ね対応した。本年度は、地盤-杭基礎(下部)系と上部構造物系の両固有周期による2元応答スペクトルを用いながら,地盤と杭の破壊閾値条件と応答スペクトルの最小化との間のフィードバックによる耐震設計法の最適化システムを確立し、これを主として1995年兵庫県南部地震での軟弱地盤における建築構造物の被害事例に適用して、提案手法の妥当性を検討する。また、本提案手法が実験による検討が可能かどうかの確認を行う。得られた結果は以下のようである。1.液状化が発生していた被害事例における地盤条件及び杭支持条件のもとで、540gal兵庫県南部地震を入力すると、未改良の地盤はほとんど例外なく液状化することが分かった。その程度は、地質の硬軟と層序とともに杭配置に大きく依存することも分かった。2.取り扱う被害事例は比較的低層構造物でることから、構造物は水平方向のみの1自由度系として、杭の破壊防止と地盤の液状化防止(液状化指数<5)の2つの基準をクリアするサンドコンパクションパイル施工の締固め時間を見出すことを最適設計の指標とした。その結果,多くの事例については、締固め時間の長期化で神戸での540gal入力に対する耐震設計が可能となることを示した。ただ、被害事例では、杭頭被害・側方流動となっているのに対し,解析では、杭途中被害と異なっており、今後はさらに側方流動による地盤大変形の状況も考慮すべきことが問題点として残された。
B細胞終末分化の分子機構についての研究

これまでの我々の得られたPax-5遺伝子の機能についての知見をin vivoで確認し、更にB細胞の機能、特に抗体産生と、細胞増殖についての役割をさぐるため、1、Pax-5遺伝子の発現制御機構を解明するためその構造解析と、B細胞の後期・終末分化において、その生理的発現停止が起きない、2、トランスジェニックマウスを作成した。1、構造解析(2)この領域にはB細胞特異的なPax-5の発現を制御する配列は存在しないことを発見した。(3)転写開始点より下流の配列の中にPax-5のB細胞特異的発現制御部位を見いだした。2、BSAPトランスジェニックマウスの作成BSAPを強制発現する、マウスを13系統統作成し、そのうちのある系統のマウスで、産生するイミュノグロブリンのアイソタイプに特徴を示すものが存在した。1、構造解析(1)Pax-5遺伝子の5'の制御領域,Exon1aの上流約2Kbの遺伝子配列を決定した。(2)この領域にはB細胞特異的なPax-5の発現を制御する配列は存在しないことを発見した。これまでの我々の得られたPax-5遺伝子の機能についての知見を確認し、更にin vivoでのB細胞の機能、特に抗体産生と、細胞増殖についての役割をさぐるため、1、Pax-5遺伝子の発現制御機構を解明するためその構造解析を行い、2、その生理的発現停止が起きない、トランスジェニックマウスを作成した。1、構造解析(1)Pax-5遺伝子の5'の制御領域,Exonlaの上流約2Kbの配列を決定し、特徴的な転写因子の結合モチーフを検討した。(2)分化段階の異なるB細胞株、T細胞株、非リンパ球株細胞を用いて、Pax-5遺伝子の発現制御領域の固定を試みた。(3)Exonla内にユニークな転写因子の結合モチーフを認めた。(4)様々な検討から予想に反して、Exonlaの上流1Kb以内には細胞の分化段階に対応する制御領域は認められなかった。2、BSAPトランスジェニックマウスの作成導入遺伝子の改良を行い今年度再度トランスジェニックマウスの作成を試みた。Pax-%遺伝子導入群では、血中の総Ig値が高い傾向が認められた。現在さらに解析中であるこれまでの我々の得られたPax-5遺伝子の機能についての知見を確認し、更にin vivoでのB細胞の機能、特に抗体産生と、細胞増殖についての役割をさぐるため、1、Pax-5遺伝子の発現制御機構を解明するためその構造解析と、B細胞の後期・終末分化において、その生理的発現停止が起きない、2、トランスジェニックマウスを作成した。1.構造解析(1) Pax-5遺伝子の5'の制御領域,Exonlaの上流約2Kbの遺伝子配列を決定した。2. BSAPトランスジェニックマウスの作成BSAPを強制発現する、マウスを13系統統作成し、そのうちのある系統のマウスで、産生するイミュノグロブリンのアイソタイプに特徴を示すものが存在した。
地方都市における小売業・サービス業の郊外立地と交通弱者の生活環境

本年度は、昨年度に引き続き、(1)地理情報システムを用いて、群馬県の小売業・サービス業に関するデジタル地図の作成、(2)群馬県における小売業・サービス業の郊外化についての現地調査、の2つを実施してきた。まず、地理情報システムによるデジタル地図作成では以下のことを実施した。群馬県全体を対象として、1990年代以降におけるロードサイド型の小売業・サービス業の店舗展開についての地図を作成した。昨年度は、コンビニやホームセンターなど主要業態を対象に地図作成を実施したが、本年度は、カー用品店、ファーストフード、ドラッグストアなどの業態も採用して地図作成を実施した。その結果、群馬県の中核都市の郊外地域での商業集積が進んでいること、県の周辺に位置する町村部でも国道の結節点、新たに敷設されたバイパス道にロードサイドショップの進出が進んでいることが明らかになった。現地調査では、前橋市や高崎市といった主要都市に隣接している町村での商業発展について検討した。そうした町村では、前橋市や高崎市の境界付近を都市計画区域としてロードサイドショップの誘致に積極的であり、都市部の住民の買い物先として地位を高めようとしている。そうすることによって地域経済を発展させ、税収入を増やそうとしている。しかし、2000年に入って市町村合併の機運が進んでいくと、前橋市や高崎市などに吸収合併された場合、そうした町村部は都市計画区域から除外される可能性があることから、自分たちの意図するように都市計画を実施できないことに不安を持つようになった。このように、モータリゼーションの進んでいる群馬県では、ロードサイドショップが地域の経済や社会に影響を与えるようになっていることが明らかになった。本年度は、(1)地理情報システムを用いて、群馬県の小売業・サービス業に関するデジタル地図の作成、(2)現地観察、聞き取りを実施して、群馬県における小売業・サービス業の郊外化についての現地調査、の2つを実施した。まず、地理情報システムによるデジタル地図作成では、以下の2つのことを実施した。第一は、群馬県全体を対象として、1990年代以降におけるロードサイド型の小売業・サービス業の店舗展開についての地図を作成した。その結果、1990年代における規制緩和の中で、ロードサイドへの立地展開が顕著に進んだことが明らかになった。第二は、前橋市の中心商店街を事例として、1990年代以降における中心商店街の衰退過程に関する地図を作成した。その結果、1990年代後半には空き店舗の増加が顕著となり、特に、衣料品販売店の現象が顕著であることが明らかになった。空き店舗の利用は進んでおらず、テナントの不良化が進んでいることが明らかになった。現地調査では以下の2つのことを実施した。第一は、前橋市、伊勢崎市、沼田市において、ロードサイド店の発展状況を詳しく調査した。写真撮影、ビデオ撮影等を実施して、郊外型店舗の発達によるロードサイド景観の変容についても調査した。第二は、前橋市の中心商店街の衰退過程について、市役所での聞き取り調査、商店主への働き取り調査、前橋市民の買い物動向についての若干の聞き取り調査を実施した。上記の成果、特に前橋市の中小商店街の衰退過程に対する調査結果を、2003年11月29日に、経済地理学会北東支部例会(於:弘前大学)で発表した。発表タイトルは「群馬県・前橋市における中心商店街の衰退過程」である。