hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
質量共鳴における振動と特異性の研究

二次の相互作用を持つ非線型シュレディンガーの連立系に対するラグランジアンを書き下し、質量共鳴現象のラグランジュ形式による系統的説明を与え、波動函数の複素共軛の果たす役割が本質的である事を見出した。質量共鳴現象に伴う定在波の解析を変分問題として定式化し、基底状態の存在と(本質的な)一意性を示した。また、質量共鳴条件下で任意に小さな初期データでも爆発現象を生み出す相互作用の具体例を得た。非線型シュレディンガー方程式の連立系に対して、ラグランジアンを具体的に書き下す事に成功した。このラグランジアンの導入により、シュレディンガー方程式の連立系における質量共鳴の解析力学・ラグランジュ幾何からの把握が系統的に出来るようになり、二次の相互作用における波動函数の複素共軛の存在が便宜的・形式的に必要だったのではなく、その役割が本質的である事が説明可能となった。また、質量共鳴に伴う単色波振動因子の持つ位相変調により得られる楕円型方程式系を変分問題として定式化し、空間次元に関して2次元以上5次元以下ではコンパクト性及び再配列理論を用いる事により、また、コンパクト性の失われる6次元では、スケーリングの議論を用いる事により、その基底状態の存在(本質的な)及び一意性を示す事が出来た。更に、質量共鳴条件下で初期データの大きさを任意に小さく取っても解の爆発現象を生み出す相互作用を、ホップ・コール型の変換に基づいて具体的に書き下す事が出来た。更に、質量共鳴条件に現れる質量比と爆発時刻のオーダーとの密接な関係を、初期データの大きさの観点から見出した。また、初期データが空間遠方で指数函数的に減衰している場合に、質量共鳴条件下で時刻t ≠0となった途端、解が解析的になるという現象、即ち、解析的平滑効果を証明した。同時に、連立系の波動函数の収束半径に相当するパラメータの比が質量共鳴条件に現れる質量比と一致することも見出し、質量共鳴と解の解析性との関係に関し、新たな知見を得た。質量共鳴条件を満たすような非線型シュレディンガー方程式の連立系では、従来よりも一般の相互作用の系をラグランジュ形式で定式化し、連立系がオイラー・ラグランジュ方程式として導出されるようなラグランジアンを具体的に書き下す事が出来た。即ち、このことにより、二次の相互作用だけが本質的ではなく、高次の相互作用も同様に捉えられるばかりか、三波相互作用まで取り込める事を示す事が出来た。従って、相互作用における波動函数の複素共軛の存在が本質的であると云う事情を、より一般の立場から記述する事が可能となった。半相対論方程式系にたいしては、フーリエ制限法(ブルガンの方法)に自乗可積分函数の成すヒルベルト空間L2上の内積の計算を導入することによって、波の振動現象を直交性の観点から制御し、一段と精密な結論を導くことが出来た。これは、フーリエ制限法に新たな視点・方法論をもたらすものである。また、従来のコンパクト性の議論を、エネルギーの観点から導かれる自然な一様評価と弱いノルムにおけるコーシー列の証明を組み合せることで議論を再構成し、新たな解析学的な枠組を提示することが出来た。この方法は、コンパクト性に基づく存在定理を有界性と完備性を組み合せた存在定理に転換するもので、全く異なる発想に基づいたものである。計算は多少必要となるが、応用が広い上に初等的である。更に、基礎となる空間が有界でない場合にも有効なので、外部問題にも適用可能となるので今後の発展が期待できる方法と考えられる。二次の非線型シュレディンガー方程式の連立系に対して、ラグランジアンを具体的に見出した。これにより、シュレディンガー方程式の連立系における質量共鳴のラグランジュ幾何からの把握が系統的に出来るようになり、二次の相互作用における波動函数の複素共軛の存在が本質的である事が説明可能となった。また、質量共鳴に伴う単色波振動因子の持つ位相変調により得られる楕円型方程式系を変分問題として定式化し、空間次元に関して2次元以上5次元以下ではコンパクト性及び再配列理論を用いる事により、また、コンパクト性が丁度失われる6次元では、スケーリングの議論を用いる事により、その基底状態の存在と本質的な一意性を示す事が出来た。更に、質量共鳴条件に現れる質量比と爆発率との密接な関係を、初期データの大きさの観点から特徴づけた。また、初期データが空間遠方で指数函数的に減衰している場合に、質量共鳴条件下で時刻t ≠0となった途端、解が解析的になるという現象を定式化した。半相対論方程式系に対しては、フーリエ制限法(ブルガンの方法)に自乗可積分函数の成すヒルベルト空間上の内積の計算を導入することにより、波の振動現象を直交性の観点から制御し、精密な結論を導いた。これは、フーリエ制限法に新たな視点・方法論をもたらし従来のコンパクト性の議論を、エネルギーの観点から導かれる自然な一様評価と弱いノルムにおけるコーシー列の証明を組み合せることで議論を再構成し、新たな方法論を提示した。二次の相互作用を持つ非線型

シュレディンガーの連立系に対するラグランジアンを書き下し、質量共鳴現象のラグランジュ形式による系統的説明を与え、波動函数の複素共軛の果たす役割が本質的である事を見出した。質量共鳴現象に伴う定在波の解析を変分問題として定式化し、基底状態の存在と(本質的な)一意性を示した。また、質量共鳴条件下で任意に小さな初期データでも爆発現象を生み出す相互作用の具体例を得た。当初目標としていた課題のうち、重要な部分について新たな知見を得る事が出来たため。数物系科学基本的には、平成26年度の研究計画の方向性に基づいて研究を行う。進捗状況に応じ、適宜新たな方向に検討範囲を修正・拡大して研究を進める。平成26年度で得られた研究成果を踏まえ、新たに研究課題として取り上げるべきものが出て来れば本研究計画に積極的に取り入れる。研究遂行上の必要性に応じて研究分担者・連携研究者を新たに加える事もあり得る。国内外の研究状況を把握し、新たな展開や最新の情報の収集に努める。研究計画の進捗状況に応じて、必要となれば研究計画の見直しを行う。図書などの洋書や物品費、旅費が当初の予定よりも安価で済み、次年度使用額が生じたが、研究発表および分担者との研究グループ強化のための旅費に加える計画である。基本的には、平成25年度の研究計画の方向性に基づいて研究を行う。平成25年度で得られた研究成果を踏まえ、新たに研究課題として取り上げるべきものが出て来れば本研究計画に積極的に取り入れる。本研究の研究目的を達成するために、正規型変換理論、変分解析、非相対論的極限の三つの研究グループを構成し、独自の研究を推進すると共に、他の研究グループの対応する理論・方法論・研究成果を全体像として理解するための研究体制を整備する。※「次年度使用額(B-A)」欄が「0」より大きい場合に、当該助成金が生じた状況、及び、翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画について簡潔に入力してください。(「次年度使用額(B-A)」欄が「0」以下の場合は、この欄を入力する必要はありません。)本研究の研究目的を達成するために、正規型変換理論、変分解析、非相対論的極限の三つの研究グループを構成し、独自の研究を推進すると共に、他の研究グループの対応する理論・方法論・研究成果を全体像として理解するための研究体制を整備する。
光遺伝学を用いた細胞追跡法の確立と腸管由来CD4T細胞の動態解析

組織から組織への細胞移動の可視化やその調節機構を解明するためは、局在特異的に細胞を蛍光標識する技術が有効である。本研究は、光遺伝学的手法を用いて光照射部位特異的に生体内で細胞を不可逆的に蛍光標識し、長期に渡りその後の標識細胞を追跡できるシステムを確立することを目指した。樹立した光照射部位特異的蛍光標識マウスを用いて皮膚への光照射実験を行ったところ、一部の表皮細胞は光照射依存的に蛍光標識されたが、免疫細胞ではその効果は認められなかった。以上のことより、本研究で確立した光遺伝学的手法を用いた細胞標識法は表皮細胞などの一部の細胞種の動態の追跡に有用であることが示唆された。近年、定常時において常在性腸内細菌がCD4ヘルパーT細胞の分化やIgA産生を調節することで、腸管での免疫応答を厳密に制御している。この腸内細菌による宿主免疫応答の調節は腸管局所に限らず、中枢神経組織、肺、関節、膵臓などの炎症応答にも影響を与え、ウィルス感染、アレルギー、臓器特異的自己免疫疾患の発症にも深く関与していることが分かってきた。本研究は、光遺伝学的手法を用いた細胞追跡法を確立することで腸管由来T細胞が他の組織へ移動する過程を可視化し、腸管外で起こる炎症応答にこれらT細胞がどのように関与するのかを明らかにすることで新たな炎症性疾患の制御機構を解明することを目的としている。平成26年度は腸管T細胞の動態解析を可能とするために、光照射依存的にCreリコンビナーゼの発現を誘導できるマウス(オプトジェネティクスCre;Opt-Creマウス)を樹立した。まず、ROSA26遺伝子領域にOpt-Cre-GFP配列をノックインできるターゲティングベクターを作成した。このベクターを用いてES細胞培養法により相同組換え体を獲得後、キメラマウスを作製することでOpt-Creマウスを樹立することに成功した。さらに、フローサイトメトリーによる解析によりターゲットされた細胞でGFPが発現していることを確認した。現在、このマウスとCre依存的に赤色蛍光タンパク質が発現誘導されるマウスと交配中であり、今後、このOpt-Creシステムを利用することで腸管由来T細胞の動態解析と自己免疫疾患発症への役割について解析していく予定である。近年、定常時において常在性腸内細菌がCD4ヘルパーT細胞の分化やIgA産生を調節することで、腸管での免疫応答を厳密に制御していることが分かってきた。この腸内細菌による宿主免疫応答の調節は腸管局所に限らず、中枢神経組織、肺、関節、膵臓などの炎症応答にも影響を与え、ウィルス感染、アレルギー、臓器特異的自己免疫疾患の発症にも深く関与していることが明らかとなっている。しかしながら、腸内細菌による全身性の炎症応答調節機構は不明であり、腸管で分化したT細胞が実際に他の末梢組織に遊走し、臓器特異的な炎症を誘導・抑制しているのかについては分かっていない。組織から組織への細胞移動の可視化やその調節機構を解明するためは、局在特異的に細胞を蛍光標識する技術が有効であると考えられる。平成27年度は、昨年度に樹立した光照射依存的にCreリコンビナーゼの発現を誘導できると考えられるOpt-Creマウスと、Cre依存的に赤色蛍光タンパク質(Tomato)が発現誘導されるマウスを掛け合わせたOpt-Cre-Tomatoマウスの解析を行った。このマウスを用いて皮膚への光照射実験を行ったところ、一部の表皮細胞は光照射依存的に蛍光標識されたが、皮膚に局在する免疫細胞ではその効果は認められなかった。さらに、このマウスより脾臓細胞を分離し、ex vivoにおいて光照射実験を行ってもTomato陽性細胞は確認できなかった。以上のことより、本研究で確立した光遺伝学的手法を用いた細胞標識法は表皮細胞などの一部の細胞種の動態の追跡には有用であるが、免疫細胞を蛍光標識することは困難であることが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。実験動物はじめにOpt-Creシステムを用いて定常時状態での光照射実験を行い、この実験系が細胞動態の解析に有効であるかの評価を行う。次に、腸管への光照射実験を行うことにより、自己免疫性脳脊髄炎における腸管Th17・Treg細胞の動態を解析し、これらの細胞の病態形成の関与と腸管から中枢神経組織への細胞動員調節機構を明らかにする。
1987年国際膜会議のための企画準備

1987年国際膜会議を昭和62年6月8日から12日まで東京に於て開催するに当たり、小畠教授を委員長とするプログラム委員会において、総合講演3件,招待講演14件,シンポジウム講演4件,口頭発表134件,ポスター発表280件から成る合計435件の研究発表について検討し、プログラムを編成した。膜に関する科学技術の最近の進歩は実に目覚ましいものがあるが、しかしそれらの研究は人工膜と生体膜の2つの分野に分かれて別々に行なわれており、両分野間の交流はあまりなされていなかった。この交流を促進するために日本膜学会が創立され、これを中心にして国際膜会議が行なわれることになったので、この国際会議においても人工膜と生体膜の研究者の交流に重点をおくこととし、そのためにシンポジウムを行なうこととした。その内容について、星教授を座長として検討を重ねた結果、シンポジウムの題は"Biomimetic Membranes"とし、生体模倣膜の発展について西独のRingsdorf教授,担体含有固体膜の発展について京大の清水助教授,機能性膜と膜電極について米国のMurray教授,バイオセンサー用の生体機能膜について東工大の軽部教授に講演を依頼することとした。またこの国際会議では、前回1984年にイタリーのstresaで行なわれたときからの引き続きとして、2つの討論集会を行なうこととした。1つは世界各国における工業用膜の発展に関するものであり、他は膜の特性化のための用語と基準に関するものである。これらの問題について種々検討の結果、前者は仲川教授,後者は大矢教授を座長として開催することとした。以上のような研究討論の結果として、Second CircularおよびPreliminary Programを作成することができ、これらを関係方面へ配布することができた。
Ni系酸化物の高濃度キャリア領域の物性と磁気抵抗

従来からLa_<2-x>Sr_xNiO_4には多数の研究があるが、単結晶育成はx<0.6でしか報告されていない。これに対し、我々はREサイトを置換したRESrNiO_4(RE=Pr,Nd,Sm,Eu)単結晶の作製に成功した。さらに、NdSrNiO_4では2K,9Tで約85%もの負の磁気抵抗効果を観測したのに対し、RE=Nd以外の磁気抵抗効果は同じ条件で1%程度しかない。そこで、本年度はキャリア量を変化させて物性の全体像を把握することと、Nd系で観測された大きな負の磁気抵抗効果の発現機構を探るためにRE_<2-x>Sr_xNiO_4(RE=Pr,Nd,Sm)単結晶を作製し、輸送現象、磁性、結晶構造、電子構造などを調べた。Nd_<2-x>Sr_xNiO_4の抵抗率は、x=0.5を境に高ドープ領域では面内、c軸方向共に急激に小さくなった。また、0<0.5では抵抗率の異方性が小さいが、これはLa系に比べて面内抵抗が大きいためである。さらに、x=0.33の抵抗率の温度依存性はRE=Pr, Ndは電荷整列相の存在を示唆しているが、Sm系ではそのような振る舞いは観測されなかった。これはキャリアの動き易さを反映していると考えられる。一方、RE=Ndの磁化率は低温でピークを持ち、この温度以下で抵抗率が特に急激に増大したが、他のRE元素の系ではこのような振る舞いはみられなかった。Nd系ではSrの広い範囲で大きな磁気抵抗効果を観測した。さらに、Nd系の分光測定の結果からNd, Ni, Oが混成軌道を形成していることが示唆された。これらの実験結果から、Nd4f電子と伝導電子の間のcf相互作用が、RE=Ndに特有な急激な抵抗率の上昇や磁気抵抗効果、磁化率の振る舞いに関わっていると考えられる。また、Pr系ではむしろ近藤効果と競合するRKKY相互作用が働いていることが考えられる。K_2NiF_4型のNi系酸化物は、La_<2-x>Sr_xNiO_4のx=1/3で電荷整列が示唆され、注目されている。しかし、この系のx【greater than or equal】0.6での単結晶作製が困難なため、Srの高濃度領域では単結晶を用いた研究は行われていない。我々は、Laサイトを他の希土類元素(RE)に置き換えてRE=Nd,Sm,Eu,Gdの系でRESrNiO_4の単結晶作製に成功した。さらに、NdSrNiO_4は室温付近できわめて良好な伝導性を持っにもかかわらず低温で急激な抵抗上昇を示すことや、2K、9Tにおいて約85%に達する負の磁気抵抗があることが明らかになった。しかも、RE=Nd以外の系の磁気抵抗は同様の条件で1%以下であった。このREによる物性の違いと電子構造の関係を探るため、RESrNiO_4(RE=Pr,Nd,Eu)の光電子分光測定を行った。価電子帯のNiとOに起因する構造はREサイトの元素にあまり依存せず、RESrNiO_4と同じくNiが3価のPrNiO_3と良く似ていることがわかった。しかし、共鳴分光によりREの4f準位の位置を調べたところ、RE=Ndの時に特にNi、Oとの混成が大きいことが明らかとなった。したがって、RE=Ndにのみ大きな磁気抵抗効果が観測されることや、低温での抵抗率増大が特に顕著なのは、この4f準位の混成と関係していることが考えられる。これらの成果は現在投稿準備中である。一方、x=1.0の周辺組成の単結晶試料の作製も進め、磁気抵抗測定を行った。その結果、RE=Ndの系では、少なくともx=0.4までSr濃度を減少させても、大きな磁気抵抗効果が観測された。今後はさらに単結晶作製を進め、磁気抵抗効果の発現と組成の関係、特に低Sr濃度領域の電荷整列相との関連を調べる必要がある。

さらに、x=0.33の抵抗率の温度依存性はRE=Pr, Ndは電荷整列相の存在を示唆しているが、Sm系ではそのような振る舞いは観測されなかった。これはキャリアの動き易さを反映していると考えられる。一方、RE=Ndの磁化率は低温でピークを持ち、この温度以下で抵抗率が特に急激に増大したが、他のRE元素の系ではこのような振る舞いはみられなかった。Nd系ではSrの広い範囲で大きな磁気抵抗効果を観測した。さらに、Nd系の分光測定の結果からNd, Ni, Oが混成軌道を形成していることが示唆された。これらの実験結果から、Nd4f電子と伝導電子の間のcf相互作用が、RE=Ndに特有な急激な抵抗率の上昇や磁気抵抗効果、磁化率の振る舞いに関わっていると考えられる。また、Pr系ではむしろ近藤効果と競合するRKKY相互作用が働いていることが考えられる。
LHCにおける長寿命中性レプトンの探索

標準模型(SM)ではニュートリノ質量、暗黒物質、物質と反物質の非対称性の起源は説明されない。電弱スケールより軽い質量を持つ右巻きニュートリノをSMに加えたニュートリノ最小標準模型では、これらの問題が同時に解決される。LHCのATLAS実験で、陽子衝突で生成されるW粒子を使い、右巻きニュートリノを探索する。二番目に軽い右巻きニュートリノN2が数GeVの質量を持つ時、10cm程度の寿命を持ち、内部飛跡検出器の中で崩壊する。平成27年から平成30年までのRun2で取得した重心系エネルギー13TeVでの陽子衝突の全データを用いて探索し、N2の質量とSMのニュートリノとの混合に対して制限を掛ける。
ＡＦＭ探針先端への選択的Ａｕ成長技術の確立とナノラマン分光への応用

本研究は、我々が過去に報告したシリコン表面での金ナノ構造の局所選択的無電解成長法を利用した、チップ増強ラマン散乱(TERS)用の新規探針作製手法に関するものである。本手法は、市販のシリコン製原子間力顕微鏡(AFM)探針先端に集束イオンビーム(FIB)を照射した後、塩化金酸(III)水溶液に浸すことで探針の先端のみに金ナノ構造を成長させることができる。このような探針は、従来TERSに用いられてきた探針に比べて、可視域の光でより効果的な局在表面プラズモン共鳴の励起が可能であることから、TERS測定における空間分解能やラマンシグナルの増強度の向上が期待できる。当該年度における研究成果は下記とおりである。1、探針作製手法の改良上記の作製手法では、シリコン製AFM探針先端へのFIBの照射によって先端部が破損しやすくなり、探針作製の再現性に問題があった。そこで、あらかじめFIBで鋭利な先端を予め切り落とすことで探針先端の強度を確保し、探針作製の再現性を改善した。また、得られた探針はTERS測定において、サンプルとの接触を数千回繰り返しても先端に破損や変形が見られず、イメージング等の測定に十分な強度を有していることを確認した。本手法に関して特許を1件出願し、国際会議で1件の発表を行った。2、ラマンシグナル増強の金ナノ構造サイズ依存性100 nm1 umの金ナノ構造を先端に持つ探針を用いて、波長633 nmの励起光を用いて金薄膜上のカーボンナノチューブのTERS測定を行い、ラマンシグナル増強の金ナノ構造サイズ依存性を調べた。その結果、100200 nmのサイズでは安定的にラマンシグナルの増強が確認されたのに対して、500 nm以上のサイズではほとんど増強が見られなかった。このことから、100200 nmの金ナノ構造がこの系において最適なサイズであることが明らかになった。28年度が最終年度であるため、記入しない。この手法により、市販のシリコン製原子間力顕微鏡(AFM)探針の先端のみに金ナノ構造を成長させることが可能であり、このような探針をTERS測定に用いることで、従来TERSに用いられてきた金属コートAFM探針や走査トンネル顕微鏡探針よりも、TERS測定における空間分解能やラマンシグナルの増強度の向上が期待できる。当該年度における研究成果は下記の2点である。1、金ナノ構造の形状制御塩化金(III)酸水溶液の濃度や水溶液への添加物が金ナノ構造の大きさや形状に与える影響を調べた。液相合成において金ナノ粒子の異方成長を促進することが知られている塩化ナトリウムを上記の水溶液に加えることで、十数nmの先端径を持つ針状の金ナノ構造を探針先端に成長させることに成功した。2. TERS測定による性能評価作製したTERS探針と市販のAFM-ラマンユニットを用いて、金薄膜を蒸着したガラス基板上に分散したカーボンナノチューブに対してTERS測定を行った。結果としてカーボンナノチューブ由来のスペクトルの増強を確認し、TERSイメージの取得に成功した。イメージ像の解析から空間分解能が8 nm以下であることが明らかになった。また金薄膜上のアゾベンゼン自己組織化単分子(SAM)膜のTERS測定から増強因子が約10の5乗程度であることが明らかになった。当該年度の研究計画としては探針先端に適した形状(例えば、鋭い針状など)を持つ金ナノ構造の成長条件の探索と作製した探針を用いたTERSスペクトル及びイメージの取得を計画していた。1点目に関しては、塩化金(III)酸水溶液に塩化ナトリウムを加えることによりAFM探針先端に鋭い針状の金ナノ構造を成長させることに成功し、また濃度や成長時間等の反応条件を変えることによりその形状の制御が可能であることを明らかにした。その結果として先端径約十数nm程度のTERS探針に適した形状の金ナノ構造を成長させることができた。ただし、得られる金ナノ構造の形状に関して再現性がやや悪いことから、今後再現性を高めるための工夫が必要であると考える。2点目に関しては、作製した探針を用いてアゾベンゼンSAM膜とカーボンナノチューブに対してラマンシグナルの増強を確認し、カーボンナノチューブに関してはそのTERSイメージの取得にも成功した。アゾベンゼンSAM膜の測定結果から、概算ではあるが増強因子が10の5乗程度であることが明らかになった。これは同条件下でアゾベンゼンSAM膜を測定した過去の報告例と比べても最大の数値である。また、カーボンナノチューブのTERSイメージ像の解析から空間分解能8 nm以下での分析が可能であることが明らかになった。これらの数値は実験条件や金ナノ構造形状のさらなる精査によって向上する余地があると考えられる。以上のことから、当該年度における研究は計画通りに進行しているものであると評価する。本手法は、市販のシリコン製原子間力顕微鏡(AFM)

探針先端に集束イオンビーム(FIB)を照射した後、塩化金酸(III)水溶液に浸すことで探針の先端のみに金ナノ構造を成長させることができる。このような探針は、従来TERSに用いられてきた探針に比べて、可視域の光でより効果的な局在表面プラズモン共鳴の励起が可能であることから、TERS測定における空間分解能やラマンシグナルの増強度の向上が期待できる。当該年度における研究成果は下記とおりである。1、探針作製手法の改良上記の作製手法では、シリコン製AFM探針先端へのFIBの照射によって先端部が破損しやすくなり、探針作製の再現性に問題があった。そこで、あらかじめFIBで鋭利な先端を予め切り落とすことで探針先端の強度を確保し、探針作製の再現性を改善した。また、得られた探針はTERS測定において、サンプルとの接触を数千回繰り返しても先端に破損や変形が見られず、イメージング等の測定に十分な強度を有していることを確認した。本手法に関して特許を1件出願し、国際会議で1件の発表を行った。2、ラマンシグナル増強の金ナノ構造サイズ依存性100 nm1 umの金ナノ構造を先端に持つ探針を用いて、波長633 nmの励起光を用いて金薄膜上のカーボンナノチューブのTERS測定を行い、ラマンシグナル増強の金ナノ構造サイズ依存性を調べた。その結果、100200 nmのサイズでは安定的にラマンシグナルの増強が確認されたのに対して、500 nm以上のサイズではほとんど増強が見られなかった。このことから、100200 nmの金ナノ構造がこの系において最適なサイズであることが明らかになった。1、先端形状の最適化我々の手法で作製したTERS探針のさらなる空間分解能およびラマンシグナルの増強度の向上を目指して、最適な先端形状を再現性良く得ることができる金ナノ構造の成長条件を精査する。具体的には、塩化金(III)酸や塩化ナトリウムの濃度に関して最適な条件を検討する。その上で、得られた形状に関して、カーボンナノチューブあるいはアゾベンゼンSAM膜を用いたTERS測定を行い、空間分解能及び増強度を評価する。2、従来のTERS探針との性能比較従来のTERS探針との増強度の違いを理論的に検証するため、時間領域差分(FDTD)法により探針先端に生じる局在電場強度を計算する。さらに、我々の手法で作製した探針と従来の探針の空間分解能および増強度の違いを実験的に評価するため、市販の金属コートAFM探針(シリコン製AFM探針に金薄膜を蒸着したもの)を購入し、同じ条件下でTERSの測定を行う。使用するサンプルとしては、空間分解能評価にはカーボンナノチューブ、増強度評価にはアゾベンゼンのSAM膜を用いることを予定している。3、ギャップモードを用いないTERSイメージング上記のTERS測定はいずれも探針先端の金ナノ構造とサンプル基板表面の金薄膜のあいだに生じるギャップモードと呼ばれるプラズモンモードを利用している。ギャップモードを用いたTERS測定では探針先端の局在型プラズモンのみを利用する場合に比べて、空間分解能と増強度が向上することが知られているが、表面に金もしくは銀を蒸着した基板上にあるサンプルにしか適用できないという問題がある。
ラット咬筋剥離後の筋機能回復に関する組織学的検討

現在の矯正治療は,重度の骨格的な不正咬合に対しては,外科的治療が実施されているが,手術による形態的改善は確立されつつあると思われる。しかし,手術後の筋肉の機能的回復については,回復されているのか,また,どの時期に,どのような回復程度であるのか不明である.外科的矯正治療の術後評価は,主に筋電図に関した報告がされているが,本研究では,ラット咀嚼筋を対象として外科的矯正治療時に実施する筋肉剥離について,剥離後の筋萎縮から回復状態について組織学的に検討した.今回生後120日齢Wistar系CrJラット咬筋剥離実験を行い,術後5週齢から8週齢の期間の筋肉変化をH・E染色およびAzan染色を用いて評価した.結果1.5週齢から8週齢の各期間共にope側はControl側と比較して筋線維の萎縮は認められた。2.術後5週齢から8週齢の各期間の咬筋線維の直径を計測した結果,ope側はControl側と比較して1%の危険率をもって有意差が認められた.以上の結果より,咬筋剥離後は,筋肉の回復は長期間認められない.このことは,臨床で実施している外科的矯正治療に伴う咬筋剥離は術後1年および2年程度では,筋肉の回復は認められず回復期間は比較的長期を要する.実際の臨床では,術後に筋肉の機能回復を目的とした筋肉のトレーニングを実施することが必要と考える.現在の矯正治療は、重度な骨格的な不正咬合に対しては、外科的矯正治療が実施されているが、手術による形態的改善は、確立されつつあると思われる。しかし、手術後の筋肉の機能的回復については、回復されているのか、また、どの時期にどのような回復程度であるのか不明である。外科的矯正治療の術後評価は、主に筋電図に関した報告がなされているが、本研究では、ラット咀嚼筋を対象として、外科的矯正治療の際に実施する筋肉剥離について、剥離後の筋萎縮から回復状態について組織学的に検討した。今回生後20日齢のWistar系crJラットの咬筋剥離実験を行い術後4週齢までの筋肉変化をH・E染色およびAzan染色を用いて評価した。結果1.術後1、2、3、4週齢共に咬筋線維の直径を計測した結果ope側はcontrol側と比較して1%の危険率をもって有意差が認められた。このことはope側は、control側と比較して、筋線維の萎縮が認めらた。以上の結果より、咬筋剥離後は、筋肉の回復は長期に認められないことより臨床で実施している外科的矯正治療に伴う咬筋剥離は、術後1年および2年程度では、筋肉の回復は認められず、比較的長期間を要する。実際の臨床では、術後に筋肉の機能回復を目的とした筋肉のトレーニングを実施することが必要と考える.現在の矯正治療は,重度の骨格的な不正咬合に対しては,外科的治療が実施されているが,手術による形態的改善は確立されつつあると思われる。2.術後5週齢から8週齢の各期間の咬筋線維の直径を計測した結果,ope側はControl側と比較して1%の危険率をもって有意差が認められた.以上の結果より,咬筋剥離後は,筋肉の回復は長期間認められない.このことは,臨床で実施している外科的矯正治療に伴う咬筋剥離は術後1年および2年程度では,筋肉の回復は認められず回復期間は比較的長期を要する.実際の臨床では,術後に筋肉の機能回復を目的とした筋肉のトレーニングを実施することが必要と考える.外科的矯正治療に伴う咬筋剥離後の筋肉の回復の状態を観察する目的で、生後120日齢のWistar系Crjラットの咬筋剥離実験を行い、以下の結論を得た。1.Ope側はcontrol側と比較した場合、壊死線維などの病的知見は認めなかったが、各週齢すべて筋線維の萎縮が認められた。2.Control側は各週齢すべてに筋線維は支持組織に取り囲まれており、正常構造を保ち、形態や配列も整い横紋は鮮明で異常な所見は認められなかった。3.手術後1週齢の咬筋線維の直径を計測した結果、ope側は平均値37.3um(S.D.6.0)で、control側では平均値62.7um(S.D.19.6)で、ope側がcontrol側より小さく1%の危険率をもって有意差が認められた。4.手術後2週齢の咬筋線維の直径を計測した結果、ope側は平均値42.3um(S.D.9.1)で、control側では平均値73.5um(S.D.15.3)で、ope側がcontrol側より小さく1%の危険率をもって有意差が認められた。

5.手術後3週齢の咬筋線維の直径を計測した結果、control側は平均値103.4um(S.D.17.2)で、ope側では平均値60.8um(S.D.15.4)で、ope側がcontrol側より小さく1%の危険率をもって有意差が認められた。6.手術後4週齢の咬筋線維の直径を計測した結果、control側は平均値81.4um(S.D.14.9)で、ope側では平均値61.4um(S.D.13.3)で、ope側がcontrol側より小さく1%の危険率をもって有意差が認められた。以上の結果より、臨床で実施している外科的矯正治療に伴う咬筋剥離は、術後1年ないし2年程度では、筋肉の回復は認められず、比較的長期間を要し、臨床的には術後に筋肉の機能回復を目的としたトレーニングを実施することが必要であると推察した。現在の矯正治療は、重度の骨格的な不正咬合に対しては、外科的矯正治療が実施されているが、手術による形態的改善は確立されつつあると思われる。しかし、手術後の筋肉の機能的回復については、回復されているのか、また、どの時期に、どのような回復程度であるのか不明である。外科的矯正治療の術後評価は主に筋電図に関した報告がされているが、本研究では、ラット咀嚼筋を対象として外科的矯正治療時に実施する筋肉剥離について、剥離後の筋萎縮から回復状態について組織学的に検討した。今回生後120日齢Wistar系CrJラット咬筋剥離実験を行い、術後5週齢から8週齢の期間の筋肉変化をH・E染色およびAzan染色を用いて評価した。結果1.5週齢から8週齢の各期間共にope側はControl側と比較して筋線維の萎縮は認められた。2.術後5週齢から8週齢の各期間の咬筋線維の直系を計測した結果ope側はControl側と比較して1%の危険率をもって有意差が認められた。以上の結果より、咬筋剥離後は、筋肉の回復は長期間認められない。このことは、臨床で実施している外科的矯正治療に伴う咬筋剥離は、術後1年および2年程度では、筋肉の回復は認められず、回復期間は比較的長期を要する。実際の臨床では、術後に筋肉の機能回復を目的とした筋肉のトレーニングを実施することが必要と考える。
広告嗜好及び製品選好における性別アイデンティティモデルの研究

広告の性別メッセージに対する嗜好性と受け手のもっている性別アイデンティティの関係をみて、その際に、「好きである」という心理的選好段階と、「実際に購入する」という購買行動段階の2段階に分けて検討し、以下の結果が得られた。(1)男性被験者では、女性性の高さと男性度の高いイメージCMへの好感度が正相関していた。(2)女性被験者では、男性性の高さと、女性度の高いイメージCMへの好感度、女性性の高さと男性度の高いイメージCMへの好意度、女性性の高さと女性度の高いイメージCMへの好意度がそれぞれ正相関していた。(3)男性被験者で、女性性の高さと、伝統的でない性別逆転イメージCMへの好感度が正相関していた。(4)これらと同様の結果は、購買段階でもある程度傾向はあったが、有意ではなった。以上から、男女とも、自分自信が高くもっている心理的性別アイデンティティと、選好するCMの性別イメージの性が一致している。そして、自分が高く持っている性別アイデンティティと異なる性別イメージのCMに対しては、非好意的であることが示唆された。また、心理的な性別アイデンティティが両性的な人(特に女性性の高い男性)は、伝統的でない性別逆転イメージCMに対して好意的であることが示唆された。アイデンティティのもち方が柔軟である人は、選好も柔軟性がみられると思われる。以上から、受け手のもつ性別アイデンティティが選好するCMの性別メッセージに影響を及ぼしていることから、CM選好における性別アイデンティティモデルを提示することができた。購買段階では、時間的制約上から、質問紙上で選んだため、結果として、はっきりした結論が得られなかった。今後の課題としては、目の前に実際に商品を呈示し、選択行動を行わせる必要があると思われる。
ヒト細胞内レチノイド結合蛋白質の各組織・細胞内局在とその代謝および病態時の変化

レチノイドの広範な生理作用を解明する上で,レチノイドそのものの分布を明らかにすることがまず必要と思われるが,現時点では組織中の全レチノイドの詳細な分析は困難である.我々はレチノイドの作用発現機構解明へのアプローチとして,レチノイドの生理作用に深く関与すると考えられるレチノイド結合蛋白の各組織,細胞内局在の検索を主要な目的とし,以下の成果を得た.1.ヒト胎盤から細胞内レチノイン酸接合蛋白(CRABP)と細胞内レチノール結合蛋白(CRBP)を純化し,一部性状を明らかにした.2.ヒトCRBPのラジオイムノアッセイの開発により,肝癌組織内CRBP濃度が,レチノイドの濃度と共に,健常部に比べ低下することを示した.3.サカナ(メバチ)の網膜から, CRABP, CRBPおよびCRBP(F)の単離,精製に成功した.4.上記サカナCRABPに対する抗体の作製に成功し,ラットとヒトのCRABPにも特異性を示すことがわかり,現在測定系の作製と免疫組織化学的検索を行っている.5.ラット精巣上体にのみ,限局して存在する新しいCRABPを発見した.一部性状の解明から,本蛋白は従来報告されているいかなるレチノイド結合蛋白とも異なり,精巣上体上皮から,精巣上体管腔に分泌されるという極めて特徴的な分布を示すことなどを明らかにしている.以上の成果に加え,血漿中レチノール結合蛋白(RBP)の肝臓実質細胞内の合成分泌過程および,腎臓近位曲尿細管による異化過程を,免疫電顕により詳細に明らかにした.さらに, RBPの合成過程において,小胞体からゴルジ装置へのRBPの移動に際し,ビタミンAが必要であることを,直接,形態学的に明らかにした.レチノイドの広範な生理作用を解明する上で,レチノイドそのものの分布を明らかにすることがまず必要と思われるが,現時点では組織中の全レチノイドの詳細な分析は困難である.我々はレチノイドの作用発現機構解明へのアプローチとして,レチノイドの生理作用に深く関与すると考えられるレチノイド結合蛋白の各組織,細胞内局在の検索を主要な目的とし,以下の成果を得た.1.ヒト胎盤から細胞内レチノイン酸接合蛋白(CRABP)と細胞内レチノール結合蛋白(CRBP)を純化し,一部性状を明らかにした.2.ヒトCRBPのラジオイムノアッセイの開発により,肝癌組織内CRBP濃度が,レチノイドの濃度と共に,健常部に比べ低下することを示した.3.サカナ(メバチ)の網膜から, CRABP, CRBPおよびCRBP(F)の単離,精製に成功した.4.上記サカナCRABPに対する抗体の作製に成功し,ラットとヒトのCRABPにも特異性を示すことがわかり,現在測定系の作製と免疫組織化学的検索を行っている.5.ラット精巣上体にのみ,限局して存在する新しいCRABPを発見した.一部性状の解明から,本蛋白は従来報告されているいかなるレチノイド結合蛋白とも異なり,精巣上体上皮から,精巣上体管腔に分泌されるという極めて特徴的な分布を示すことなどを明らかにしている.以上の成果に加え,血漿中レチノール結合蛋白(RBP)の肝臓実質細胞内の合成分泌過程および,腎臓近位曲尿細管による異化過程を,免疫電顕により詳細に明らかにした.さらに, RBPの合成過程において,小胞体からゴルジ装置へのRBPの移動に際し,ビタミンAが必要であることを,直接,形態学的に明らかにした.ヒト胎盤から細胞内レチノイン酸結合蛋白(CRABP)と細胞内レチノール結合蛋白(CRBP)を純化し、それぞれのレチノイド結合蛋白の性状の一部を明らかにした。湿重量約2Kgのヒト胎盤から0.32mgのCRABPと2.70mgのCRBPが純品として得られたが回収率はそれぞれ13%(CRABP)と31%(CRBP)であった。両結合蛋白は、ともに約15000の分子量とpH5よりやや酸性の等電点を有しており、これまでヒト以外の動物から純化されたレチノイド結合蛋白と極めて類似した蛋白であることが示された。両結合蛋白の吸光スペクトルと蛍光スペクトルをそれぞれ検索した結果、CRABPはレチノイン酸を、CRBPはレチノールをそれぞれ特異的に結合していることが確認され、さらには七面鳥から得た特異的抗ヒトCRBPは、CRABPとは全く反応しないことから、両結合蛋白は互いに異なるリガンド特異性および免疫原性を有することが示された。現在高速液体クロマトグラフィーにより、さらに多種のレチノイドとのリガンド特異性を検討中であり、また前述の抗ヒトCRBPを用いたラジオイムノアッセイにより、特にヒト肝癌におけるCRBPの変動の測定を試みている。小腸吸収上皮にのみ特異的に存在すると言われるCRBP(【II】)の分離・精製については材料としてヒト小腸を収集するのは現時点では困難と思われ、現在ラットの小腸を用いて検討中である。また、魚類の眼球に存在すると言われ、レチノールとレチノイン酸の両者に結合性を示すCRBP(F)の精製を試みているが、現時点ではその存在を確認するまでには至っていない。CRBP(F)は、癌化した細胞により産生されるとの可能性も示されており、現在マグロの眼球あよび肝癌組織を材料としてその存在の確認を急いでいる。
乳児の握力計測法に関する実験的検討

本研究では、手指が小さい乳児の握力計測を目的とした、超小型圧縮ロードセル駆動型丸棒状握力計測システムを開発した。握力計測デバイスは、上部グリップシャフトと下部グリップシャフトに分かれるアルミニウム丸棒の形状とロードセルの直下方向に上部グリップシャフトを平行移動させる内部構造を持たせている。握力計測デバイスにかかる力は、上部グリップシャフトの曲げ変形を受けたときの反力を2個のロードセルで計測する。握力は、人間が日常生活に必要な運動やスポーツを行う上で重要な役割を果たしている。国内外では、体力測定における代表的な筋力計測の項目の一つとして、児童から成人を対象とした握力の調査が行われている。調査で用いられる握力計は、母指と母指以外の指で装置を握り締める方法で行われる。その原理は、バネの伸びと力の関係を利用している。しかしながら、これまでに乳児がどの程度の握力を持ち、どのような握り具合で、発達的変化を示すかに焦点を当てた研究は見当たらない。これは、従来の握力計を用いて、手指が小さい乳児の握力計測が困難であると推察されるからである。このことから、乳児の握力特性が計測できるシステムが開発できれば、運動発達やどのような握り方で遊んでいるかなどの手指の巧緻性を客観的に評価することが可能になるものと考えられる。本研究では、手指が小さく、全力で把持していることを判断することが困難な乳児を対象とした、握力計測法に関する実験的検討を目的としている。平成27年度は、小型圧力センサ駆動型丸棒状握力計測デバイス(DataGrip)、センサインタフェース、PCで構成される小型圧力センサ駆動型丸棒状握力計測システムの試作システムを完成させているので、現場での使用に耐えるシステムに進展させた。具体的には、乳児が小型圧力センサ駆動型丸棒状握力計測システムの測定部に注意が向くように、興味・関心を持たせるきっかけづくりとした玩具に着目して、ぬいぐるみを介する握力計測システムを開発・展開した。平成27年度は、母親が子ども(乳児)に遊ばせたくなるような、DataGripを内蔵したぬいぐるみの玩具を完成させた。計画通りに、ぬいぐるみを乳児に握らせたときの握力強度だけでなく、ぬいぐるみの形、厚み、色彩、重さ、音などへの興味・関心について、ビデオ撮影による主観的行動観察の研究を進めることが可能になった。平成28年度は、運動機能の発達に伴う乳幼児の握力計測を目的とした、超小型圧縮ロードセル駆動型丸棒状握力計測デバイス(DataGrip II)を新たに設計し、DataGrip II、ロードセル変換器、インタフェースモジュール、PCで構成される超小型圧縮ロードセル駆動型丸棒状握力計測システムの試作システムを開発した。前年度までに、小型圧力センサ駆動型丸棒状握力計測デバイス(DataGrip)、センサインタフェース、PCで構成される小型圧力センサ駆動型丸棒状握力計測システムの試作システムを完成させていた。しかしながら、DataGripを用いて、乳児の握力計測の予備実験を実施している最中に、乳児がDataGripとセンサインタフェースを接続するケーブルを引っ張ることで、ケーブル内のデータ線を切断して、誤動作を招く恐れが確認された。DataGripを用いた乳児の握力計測を行う上で、DataGripとセンサインタフェースのケーブルを接続するケーブル押さえの構造の改良は、克服しなければならない課題であった。新たに開発したDataGrip IIは、DataGripと比較して、機能が3点向上した。1点目は、グリップシャフトの間に挟むセンサを小型圧力センサから超小型圧縮ロードセルに変更して、応答性能を向上させた。2点目は、丸棒の直径を2mm小さくして、握りやすさを向上させた。3点目は、握力計測デバイスとセンサインタフェース(DataGrip IIは、ロードセル変換器を使用した。)のケーブル内のデータ線の接続を、ケーブル押さえからコネクタプラグに変更して、耐久性と美観性を向上させた。開発したシステムは、今後、乳児の知覚認知の研究ツールとして利用できるものと考えられる。平成27年度は、ぬいぐるみを介する握力計測システムを用いて、乳児の握力計測の予備実験を実施している最中に、乳児がDataGripとセンサインタフェースを接続するケーブルを引っ張ることで、ケーブル内のデータ線を切断して、誤動作を招く恐れがあった。平成28年度は、この知見を踏まえ、DataGripの構造に改良を加えるとともに、乳児の握力強度を定量的に評価する。また、ぬいぐるみを介する握力計測システムを用いて、乳児の握力強度の記録だけでなく、その握力強度を再現するためのハンドリングアームの開発を推進する予定である。ヒューマンインタフェース設備備品の購入に際し、差額が生じたため。平成28年度の計画に沿って、使用する。
既設鋼橋梁の余寿命予測

破壊力学の手法を適用して、橋梁の履歴、実態調査の結果および将来予想される使用状態を定量的に考慮した橋梁の余寿命を予測する方法を確立すること、およびそのための基礎資料を提供することを目的とし、本年度は以下の検討を行なった。(1)コンピュータシミュレーション荷重下における長寿命疲労前年度の研究で開発したオンライン疲労試験システム非荷重伝達型のリブ十字継手に適用し、道路橋および鉄道橋部材に生じるような変動応力下での疲労強度、特に長寿命域での疲労強度について検討した。さらに前年度の研究で提案した疲労亀裂進展則と当研究者らが昭和59・60・61年度の研究課題「溶接橋梁の疲労設計への破壊力学手法の適用に関する研究」(一般研究B)で提案した疲労亀裂進展解析方法を組合わせることにより、変動応力を受ける鋼橋梁の寿命・余寿命を評価するためのツールを新たに開発した。(2)鋼橋ディテールの道路橋シミュレーション荷重疲労(1)と同様のシミュレーション荷重下で、前年度の検討で疲労損傷の生じる可能性が高いと判断された構造詳細部を含む溶接梁の疲労試験を行ない、それらの疲労強度を明らかとした。さらに、疲労損傷部をいくつかの方法で補修し、疲労試験を続行することにより補修部材の疲労強度を確かめるとともに、その予測方法を示した。本年度は下記の3つの課題について検討し,以下の結果を得た.(1)疲労損傷の分類:文献調査や研究者らがこれまでに行なってきた研究の成果に基づいて,疲労損傷の生じやすい構造ディテールおよび疲労亀裂の進展モードについて検討した.その結果,主桁と横桁や主桁と退傾構の接合部,鋼床版の縦リブ・横リブ交差部などのすみ肉溶接部に疲労損傷の発生例の多いことが明らかとなった.また,これらのすみ肉溶接部に作用する応力の形式・方向と構造形式の関係を明らかとした.さらに,疲労亀裂の進展モードとしてはへき開型のモードIが支配的であることが明らかとなった.(2)破壊力学解析モデル:(1)での結果に基づいて疲労亀裂進展の解析モデルを設定した.このモデルには,応力拡大係数(K値)の算出法,疲労亀裂進展速度(da/dN)と応力拡大係数範囲(ΔK)の関係,応力繰返しによる亀裂進展量の計算方法などが含まれている.応力の作用方向や形式(曲げ,軸力)が疲労損傷に及ぼす影響はK値を算出する際に考慮されている.実橋梁で問題となる変動応力下での疲労損傷に対しては, (3)および次年度の研究成果に基づいて適切なda/dN-ΔK関係を設定することにより考慮する.なお,ここで設定した亀裂進展解析モデルの適用性は,一定振幅応力で行なわれたすみ肉溶接継手試験体の疲労試験の結果と比較することにより確認した.(3)オンライン疲労亀裂進展実験:交通荷重により疲労損傷の生じやすい部分に作用する変動応力を求めるためのプログラムを完成し,そのような変動応力下で疲労亀裂実験を行なうためのシステムを開発した.本システムによる実験は現在進行中であり,この実験結果に基づいて変動応力下での疲労亀裂進展を予測するための手法を次年度に開発する予定である.破壊力学の手法を適用して、橋梁の履歴、実態調査の結果および将来予想される使用状態を定量的に考慮した橋梁の余寿命を予測する方法を確立すること、およびそのための基礎資料を提供することを目的とし、本年度は以下の検討を行なった。
砕屑性ジルコンを用いたアジア東縁の白亜紀テクトニクスの研究

今年度は,公務のため海外への長期出張が適わず,1日本の白亜系の野外調査及び砕屑性ジルコン研究,2ロシア・ハバロフスク地方から採取済みのジュラ下部白亜系砂岩の砕屑性ジルコン研究,3東アジアの火成ジルコン及び砕屑性ジルコンに関する文献調査と,4ジルコンのHf同位体比の測定を行った。日本の白亜系については,西南日本内帯には比較的稀な白亜紀中葉の地層と,北海道の白亜系を主に扱った。前者はいずれもトランス・ハドソン期(2,1001,800 Ma)のジルコンを40%以上の割合で含むことから,同時期の火成岩・変成岩類が広く分布する北中国地塊から砕屑物の多くが供給されたと考えた。北海道の白亜系については,次段落で述べる。ロシア・ハバロフスク地方で採取した試料の測定結果の一部は,ロシアの共同研究者とともに論文として公表した。上記試料の最大の特徴は,古生代の砕屑性ジルコンを2560%の割合で含むことであった。これは,推定される後背地であるブレアーハンカ地塊の火成岩の年代分布を反映する。一方,北海道の最上部白亜系(函淵層群,佐呂間層群)には,同様に古生代のジルコンを多く含む特徴があった。これは,日本の他のジュラ白亜系では今まで見出されていない特徴である。特に,佐呂間層群は,オホーツク海地塊の縁辺で堆積したものと考えられているため,今は海中に沈んだオホーツク海地塊の火成岩の年代構成を佐呂間層群のデータが示すのか,別の解が存在するのか,今後の要検討事項が明らかになった。中国については,日本とは桁違いにデータが出され続けているため,データの質に一部心配があるものの,今後,ジルコン中の同位体に関する文献調査を重点的に実施し,データベース作成に努めることとする。また,ジルコンのHf同位体比の測定も開始しており,令和元年度には結果と解釈を公表する予定である。ロシア・ハバロフスク地方の砕屑性ジルコン年代分布については,野外調査を断念したこともあり,当初の予定より測定した試料数が少なかった。しかし,昨年からのデータの蓄積で全体の特徴が判明し,論文を出すことができた。また,北海道の最上部白亜系との比較から,オホーツク海のテクトニクスに関する新たな課題が鮮明になってきた。更に,西南日本内帯の白亜紀中葉の地層に関する自前のジルコン同位体データや,東アジアのジルコン同位体に関する文献調査とデータベース作りも進展し,一部は学会発表までこぎ着けた。ジルコンのHf同位体比の測定は,平成29年度当初の予定よりは遅れているが,測定を開始し継続の目途もついている。以上を総合して,概ね順調に進展していると自己評価した。今後の研究の推進方策は,以下の3点に集約される。1.ロシア沿海地方の砕屑性ジルコン研究:平成30年度に実施できなかった,ロシア沿海地方の砕屑性ジルコン研究を行う。ロシア沿海地方は,ハバロフスク地方と日本列島日本海側の間に位置する。サマルカ帯およびタウハ帯のジュラ紀前期白亜紀付加体およびジュラブレフカ帯の前期白亜紀砕屑岩類を野外調査し,砂岩試料を採取する。試料から砕屑性ジルコンを分離し,U-Pb年代分布とHfモデル年代を測定する。これらのデータから,砂岩の後背地を推定する。従来,砕屑性ジルコンを用いた後背地解析はU-Pb年代分布のみによるものが多かったが,Hfモデル年代を導入することで後背地のより詳細な拘束が可能となるとともに,後背地の地殻形成年代に関する情報も得られる。2.東アジアのジルコン同位体に関する文献調査とデータベース作り:極東ロシアからインドシナ半島にかけてのデータベースを作成し,下記3の比較検討の根拠データとする。3.日本のジュラ白亜系のU-Pb年代分布(多くのデータあり)およびHfモデル年代(新規データ)を大陸の同時代層および火成岩類とそれぞれ比較検討する。これらの作業より,日本ロシア・ハバロフスク地方のジュラ白亜系の後背地と堆積後の変位を推定し,アジア東縁の白亜紀テクトニクスモデルを構築する。今年度は,ロシア・ハバロフスク地方のジュラ下部白亜系砂岩を採取し,砕屑性ジルコンのU-Pb年代を測定した。平成29年9月24日10月10日にロシアを訪問し,ロシア科学アカデミー極東支部コスイギンテクトニクス・地球物理学研究所の研究協力者2名と共に地質調査と試料採取を実施した。対象とした地質体は以下の通りである:1ジュラ紀付加体ハバロフスク・コンプレックス(C),2前期白亜紀付加体アムールC,3ジュラ紀付加体サマルカーアニュイC,および4下部白亜系ジュラブレフカC。名古屋大学大学院環境学研究科の機器で,採取試料中の砕屑性ジルコンのU-Pb年代を測定した。その結果,いずれの試料中のジルコンも100130 Ma,160500 Ma及び1,000 Maに年代ピークをもち,シホテアリン中央断層(CSF)東側の試料は,それらに加えて北中国地塊(朝鮮半島を含む)を特徴づける1,8002,000 Maの年代ピークも有した。