hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
集中豪雨時に火山地域で発生する地下水湧出と大規模崩壊の関連性の解明

雲仙普賢岳噴火災害後も断続的に山腹で発生している大規模崩壊と豪雨時に発生する地下水の関連性を明らかにするために、各湧水点に対して湧水点の近接撮影対岸からの遠隔撮影を行った。その結果、2012年6月24日の集中豪雨でガリに発生した激しい侵食(深さ2mまたは5m)が湧水点遠隔カメラで確認された。現在も豪雨時には火山斜面の不安定化を示唆する現象が見られることを本研究で明らかにした。雲仙普賢岳噴火災害後も断続的に山腹で発生している大規模崩壊と豪雨時に発生する地下水の関連性を明らかにするために、雲仙普賢岳中腹の土石流発生エリアと考えられる2流域の火砕流堆積地(炭酸水谷:標高660mと極楽谷:標高639m)のガリ壁から発生している湧水(各1地点)を2011年7月8日に現地で確認し、7月25日から定点撮影カメラのインターバル撮影(23時間間隔)を開始した。各湧水点に対して湧水点の近接撮影と対岸からの遠隔撮影を行った。2011年のカメラ設置後の湧水点では、ともに次第に湧水が減少し、ほぼ同時期に停止し、その後の降雨で流量が増加減少を繰り返す変動はみられなかった。2011年の結果では湧水が次第に減少し停止した時期は判明したが、湧水開始時期がカメラ設置前で不明であった。そこで炭酸水谷湧水点で2012年春季から流量変動の定量観測を行える転倒ます流量観測装置を追加設置した。2012年の出水でガリ底面が5m侵食を受けた結果、梅雨前の5月に設置した湧水点の近接カメラと流量観測装置が流出しデータが欠測した。各湧水点の遠隔カメラの記録から激しいガリ侵食は6月24日6時9時に発生したことが判明した。このとき集中豪雨が発生しておりアメダス雲仙岳(標高678m)のデータによると午前6時から7時の2時間雨量は95.5mm、湧水点下流の極楽谷右岸雨量データ(標高365m)では同じ2時間に111.5mmが記録されており、極楽谷湧水点遠隔カメラでも同じ時間の出水でガリ侵食(2mの地盤低下)が確認された。湧水点付近が2-5mも低下する前年にはない地盤変動が1回の集中豪雨で発生した。現在も立ち入りが規制された雲仙普賢岳の山腹斜面では短時間の豪雨で激しい地盤変動が発生しており、依然として豪雨時には山腹斜面の不安定化を示唆する現象が見られることを本研究で明らかにした。雲仙普賢岳噴火災害後も長期にわたり断続的に発生する土石流等の土砂流出に対する発生実態を解明するために、雲仙普賢岳中腹の火砕流堆積地の2流域(炭酸水谷・極楽谷)のガリ壁より湧出する各1地点を2011年7月8日に現地で確認し、7月25日より定点撮影カメラで湧水点のインターバル撮影を行った。湧水点近傍と湧水点周辺のガリ壁面を撮影する定点撮影カメラを設置し、湧水点で湧出状況を観測し、ガリ壁面カメラで湧水点上方の地形変化を観測した。湧水点の標高は、極楽谷が639m、炭酸水谷が660mであり、湧水点は、どちらの谷も火砕流堆積物と旧山体堆積物の境界であった。湧水の電気伝導率と水温を計測し、その結果、2011年7月の極楽谷では電気伝導度と水温がそれぞれ10.3mS/m,18.5度を記録し,炭酸水谷では6.8mS/m,16.0度を記録した。この測定値により湧水が表流水ではなく地下水となっていることを確認した。。カメラの観測結果から、どちらの谷のガリともにカメラ設置後、湧出が次第に減少し、増加減少を繰り返す変動はなかった。炭酸水谷では8月4日、極楽谷では8月5日に湧水がほぼ停止した。炭酸水では流路の屈曲点に位置しており、流水や土砂流出の直撃から避けられる地形であるため、湧水流量変動が観測可能なので当初計画にはないが流量観測装置の設置を検討する。湧水が停止した時期は判明したが、開始した時期がカメラ設置前で不明なため、極楽谷では湧水流量変動が観測可能なので当初計画にはないが流量観測装置の設置を検討する。土石流の発生状況から仮説に基づいた湧水発生想定エリア付近に湧水を確認し、湧水が消失する時期を明らかにしたことが、本研究を提案した研究目的と合致する初年度の成果である。しかし、湧水点のガリでは、夏季や梅雨期の降雨によって冬季にカメラ設置点上方からの落石や土砂崩落でカメラが短時間で埋没すると予想されたが、昨年度のガリ上部に設置した観測カメラによって、降雨よりも冬季のガリ壁面の凍結融解作用で予想以上に土砂崩落が進むことが判明した。

ガリ壁面の凍結融解作用によって土砂が崩落しやすいため、今年度は冬季に埋没したカメラ付近の土砂の撤去を行ってから、湧水点の定点カメラの観測を行う必要があるが、今年度も湧水観測が可能である。湧水が停止した時期は判明したが、湧水開始の時期がカメラ設置前となりわからないため、降雨強度と湧水発生の関連性について検討出来なかった。炭酸水のガリ湧水点に設置したカメラは、上流からの土砂流出や流水の直撃を受けにくく流出しにくい場所なので、湧水量の変動が観測可能であると判断された。そこで、当初計画にはないがより詳細に流量変動の検討が行える流量観測装置の設置を検討する。降雨強度と湧水の関連性を明らかにするため、湧水点付近に雨量観測を行う事が望ましいが雨量計の設置場所が土砂崩落しやすい場所のため、設置を断念した。下流の標高360m付近にある本研究担当者が設置した雨量計と気象庁アメダス雨量計(雲仙地域気象観測所)の観測データを使用していたが、長崎県の岩床山観測点が湧水点に位置と標高(680m)が最も近いため、昨年度より10分雨量データ提供を申請し、利用許可を得た。これにより湧水付近の詳細な雨量が明らかになることが期待出来る。湧水開始の時期が梅雨前であったため、カメラ設置前の実態がわからないため、降雨強度と湧水発生の関連性について検討出来なかった。極楽谷のガリに設置したカメラは、上流からの土石流で流出しにくい場所で、湧水量の変動が観測可能であると判断されるため、詳細な流量変動の検討が行える流量観測装置の設置を検討する。土砂が崩落し埋没する危険性が高い場所にカメラを設置しているため、現地に向かう頻度とカメラメンテナンスにに時間を要するため、昨年度よりも旅費を使用する。
日本オリジナルバレエの創造を目指した石田種生と創作アイデンティティの研究

石田種生(1929-2012)は“日本の風土的なバレエ"の創造を目指した舞踊家、振付家であり、創作過程でバレエ台本、振付ノート、公演評など多くの資料を遺した。これらの資料と関係者からのオーラルヒストリー収集によって、石田が生活に根付いた文化、民俗舞踊などに着目するに至った過程に、1950年代から60年代の社会主義リアリズムの影響があり、それをヒューマニズムに読み替えることで独自の作品創造を目指したことがわかった。また、これらの資料から「石田種生コレオグラフィー・アーカイヴズ」を構築し、広く活用される研究環境を整えることができた。本研究は、西洋から移入したバレエという舞踊様式で日本のオリジナル作品の創造を目指した舞踊家・石田種生(1929-2012)が遺した資料を基に、その具体的手法と思想、背景を調査、研究することが目的である。石田のバレエ関係資料は多岐にわたるが、その中で本研究が着目するのはバレエ台本、振付資料である。言語を用いないバレエの創造過程で、振付家がいかに言語や図によって作品を構想し、記録したかを検証することを通して、作品の具体的な内容やその思想を研究することが可能になる。そのための研究環境を整備し、将来的には一般に公開して社会へ還元するため、2013年度はバレエ台本と公演プログラムに対象を絞って、アーカイブ化に着手した。具体的には資料を整理して目録を作成し、アーカイブ構築のためのシステムの検討を行った。同時に資料のスキャニングを行いデータを保存しながら、その内容、特質を見極めることで、より効率的なアーカイブ構築を目指した。一方で、研究資料を用いて研究会を企画、開催する際に、石田が所属し多くの作品を発表した、東京シティ・バレエ団との連携を密に行った。石田の代表作の一つである、石田版『白鳥の湖』(現振付はプティパ、イワノフ)をテーマに研究会を開催し、長年にわたって石田作品に出演、補佐してきたダンサー、バレエミストレスから、現役のダンサーまでが一堂に介する機会を得た。そこではダンサーの特質を生かして身振り、手振りを多用した豊かな言語表現が活発に行われ、身体性を有したオーラルヒストリーを収集すると共に、批評家や遺族からも貴重な証言を得ることができた。さらに、石田と同世代の振付家へのインタビューを行い、その思想と社会背景を調査した。また、石田と交流の深い韓国人バレエダンサーにもインタビューを行うことで、石田が目指した、日本からアジアへと広がるオリジナルバレエについて調査することができた。本研究は平成25年度より3年計画で、舞踊家・振付家として活躍した石田種生(1929-2012)が目指した日本のオリジナルバレエ作品の創造と背景となるアイデンティティに関して、資料の分析とオーラルヒストリーの収集を行いながら考察を行うものである。石田は自らの創造のために作ったバレエ台本、振付ノート(舞踊譜)を始め、舞台美術、衣装などとの打ち合わせメモ、公演遂行のためのマネージメント、交渉のための手紙など、実に数多くの資料を遺している。本年度は、資料のアーカイブ化を進めながら資料を分析、整理して石田の思索と実践の軌跡を概観し、同時に研究会の開催、関係者へのインタビューを行いながら考察を進めた。研究するに従い、石田の創造の源となった事象が多岐にわたり、国内外の舞踊家、芸術家との親交があり、様々な影響を受けていたことが判明した。具体的には、日本の民俗舞踊への関心と研究、参加、また、ロシア(ソ連)のバレエ団におけるレパートリーや作品、ロシア人舞踊家、アメリカ人舞踊家との親交などである。そのため、石田が影響を受けたであろう民俗舞踊の調査も行い、国内外の舞踊家への聞き取り調査を進めた。国内外の舞踊家への聞き取り調査からは、同じ舞踊家、振付家として石田種生作品への客観的な評価や分析、時代背景などを伺うことができ、研究に多方面かつ奥行きのある視点をもたらすことができた。また、特殊なビデオテープとして保管されていたために視聴できながった映像をデジタル化し、映像を研究資料として使用可能な状態にした。これらの成果を、日本舞踊学会2014年度秋の研究集会で「“日本の風土的なバレエ"を目指した石田種生の創作作品に見られる身体言語」と題して発表し、反響を得た。石田種生(1929-2012)は“日本の風土的なバレエ"の創造を目指した舞踊家、振付家である。石田が遺したバレエ台本、振付ノート、公演評などの資料をアーカイブ化し、並行して関係者からのオーラルヒストリー収集によって具体的な創作手法と時代背景を考察すること、さらに海外での上演に関わった舞踊家による石田のオリジナルバレエへの評価を調査することの三点を研究目的とした。最終年度の2015年度は、「石田種生コレオグラフィー・アーカイヴズ」の試行を経てほぼ完成することができたため、資料のアクセス、検索が容易になり、研究を進捗させることができた。同時に国内外の関係者へのインタビューを通じて、石田の創作バレエに関する多角的な視点、評価、具体的な創作過程を知ることができた。これらの研究成果は、国内外での学会発表、専門的知識を有する研究者との研究会開催を通じて発表し、多様な意見を得て検証した。さらに、石田が所属した東京シティ・バレエ団の公演会場で同アーカイヴズを一般公開し、研究成果を社会に還元する試みを行った。三年間の研究期間を通じて、まず資料のアーカイブ化をほぼ終了することで目的の一つを達成し、当該研究のみならず今後、石田種生並びに日本の創作バレエ研究が広く行われる環境を整えることができた。

資料とアーカイブはさらに幅広く社会で活用されるため、文化団体への寄贈、公開を検討している。また、資料の分析やオーラルヒストリーの収集を通じた研究によって、石田が日本の民俗的なバレエに着目するに至った過程に、1950年代から60年代の社会主義リアリズムの影響があり、それを転換させて独自の作品創造を目指したことがわかった。日本が西欧からバレエを移植し、専ら古典作品が重視される状況で、石田が日本の風土を活かしたオリジナルバレエの創造にこだわった時代背景や手法、同時代人および国内外の評価が明らかになった。石田種生(1929-2012)は“日本の風土的なバレエ"の創造を目指した舞踊家、振付家であり、創作過程でバレエ台本、振付ノート、公演評など多くの資料を遺した。これらの資料と関係者からのオーラルヒストリー収集によって、石田が生活に根付いた文化、民俗舞踊などに着目するに至った過程に、1950年代から60年代の社会主義リアリズムの影響があり、それをヒューマニズムに読み替えることで独自の作品創造を目指したことがわかった。また、これらの資料から「石田種生コレオグラフィー・アーカイヴズ」を構築し、広く活用される研究環境を整えることができた。石田種生が遺した膨大な資料ファイルを調査し、バレエ作品の創造と公演に関する資料を選んでアーカイブ化を進めた。アーカイブ化に必要な資料はほぼスキャニングが終了し、データとして保管した。これらの資料の内容を把握した上で、今後のバレエ創作活動や舞踊研究、文化研究に役立てることができるようなデータベースのシステムを構築すべく、打ち合わせを重ねている。研究会の開催や関係者への聞き取りによるオーラルヒストリーの収集によって、上記の資料への分析、多角的な視野による考察が可能になりつつある。そこで得られた情報やヒントを基に、ソ連への留学後に石田が強い関心を示していた民俗舞踊の研究にも領域を広げ、人のつながりをいかして国内外の舞踊家からのオーラルヒストリー収集を行うことができた。これらの研究によって、石田の創作バレエ作品そのものと、それを創作するに至った戦前から戦後の日本社会を背景とした思考の軌跡、そこから垣間見える日本人バレエダンサー、振付家としてのアイデンティティへの考察を進めている。これらの成果を基にして、作品の分類と年表作成を行いながら石田の創作活動を概観し、日本演劇学会で研究発表を行うことで、演劇研究者から多様な意見や情報を得ることができた。舞踊学今後の研究の推進方策としては、当初の計画に準拠しつつ、二年間の研究実績を活かして考察を深めるとともに、三年間の研究成果として収斂を図りたい。具体的には、バレエ台本、振付ノートなどを主とするアーカイブを完成させることで、貴重な史料を良好な状態で保存しつつ、資料へのアクセスを容易にし、石田の創作活動の分析をさらに進める。また、国内外の舞踊家、関係者への聞き取りによるオーラルヒストリーの収集を完了させて、アーカイブ資料の分析に多様な視点をもたらすと同時に、資料の検証を行う。また、国内外の演劇学会などで研究発表を行うことで、研究を漸次進め、かつ国内外の研究者からの意見を取り入れる。
越境と変容―グローバル化時代におけるスラヴ・ユーラシア研究の超域的枠組みを求めて

ソ連解体後のスラヴ・ユーラシアの変容と越境の様々な様相に焦点を合わせた包括的な研究である。グローバル化時代の世界情勢を考慮に入れ、新たな研究の枠組みの構築を目指した。代表者および19名の分担者の専門は、地域的にはロシア、ウクライナ・コーカサス・中央アジア、中・東欧から、東アジアや南北アメリカに及び、分野も文学・言語・芸術・思想・宗教・歴史から政治・経済・国際関係に至るまで人文社会科学全体にわたる。このようなグループによる超域的・学際的アプローチを通じて、国際学会の組織に積極的に関わり、日本のスラヴ・ユーラシア研究の国際的発信力を高めるとともに、この分野における国際交流の活性化に努めた。平成25年は主要な課題を「ソ連東欧からスラヴ・ユーラシアへー歴史的展望」と定め、各研究分担者が、それぞれの専門領域において、1990年代から現代における旧ソ連東欧圏の歴史的変遷を振り返り、歴史学・文学・宗教・政治・経済など、様々な分野でどのような変化があったのか、本質的に変化したものとそうでないものを今の時点から見分けながら整理する作業を行った。これは5年間の研究の前提を確認し、共有するための基礎作業であり、各分担研究者は着実に調査を進め、論文や学会報告などの形で成果を発表している。外国人研究者などの参加を得て、学会、セミナー、特別講演などのイベントも随時開催してきた。中でもとりわけ重要な活動として位置づけられるのは、8月9日・10日に大阪経済法科大学で行われた「第5回スラブ・ユーラシア研究・東アジア・コンファレンス:ユーラシアにとっての1913 - 2013年ー偉大な実験か、失われた世紀か?」への積極的な参加および組織協力である。この学会の主催者の一つであるJCREES(日本ロシア東欧研究協議会)の代表幹事を務める沼野が基調報告を行い、ICCEES国際委員などの海外研究者の参加旅費の一部を負担し、スラヴ・ユーラシア研究に関する国際的な研究の枠組みを再検討するとともに、2015年に迫っているICCEES世界大会に向けて、研究グループとして積極的に取り組むことを再確認した。その他、オステル(ロシア)、サディ(ポーランド)、金春美(韓国)、カラノヴィチ(セルビア)、ノヴァコヴィッチ(セルビア)などの作家・美術評論家・文学研究者・詩人などを迎えて講演会やセミナーを東京大学で開催し、スラヴ・ユーラシアの広がりの中で、級ソ連東欧圏の文化・芸術と日本との関係を探った。平成26年度は、主要課題を「変容と越境ーグローバル化時代のスラヴ・ユーラシア研究の方法論」として、スラヴ・ユーラシア地域における国家や言語・文化の境界を越えての移動やそこから生ずる接触・衝突・疎外・新たなアイデンティティの創出、異郷における民族意識の強化や他民族との同化といった問題を特に重点的に取り上げた。ロシア、ウクライナ、旧ユーゴスラヴィア、ポーランド、中央アジアなどの地域を専門ととする研究分担者が、政治、国際関係、歴史、文学などの領域にわたってそれぞれ文献分析と現地調査を行い個別に研究の蓄積をして、学会報告や論文・著書の形で成果を挙げている。研究代表者の沼野は高等経済学院(モスクワ)、ワルシャワ大学、マナス大学(ビシケク)、翻訳者会議(モスクワ)などに招かれて、スラヴ文学と日本の交流に関する報告を行い、現地の研究者と情報交換・討論を行った他、リヴィウで現地の文化事情調査を行った。また沼野および分担者下斗米は6月にソウルで行われた第6回東アジアスラヴ・ユーラシア研究学会に参加し、中国および韓国の研究者と交流し、東アジアにおける研究ネットワークの構築に努めた。国内でも外国人研究者の参加を得て、セミナー、特別講演などのイベントも積極的に行ってきた。5月には日本ナボコフ協会と共催でシンポジウムを開催して、エリック・ナイマン(ソ連・ロシア文学・文化)を招へいした。8月にはICCEES学術委員会の東大での開催に協力し、その機会に来日したICCEES執行委員である歴史家のトマス・ブレマーおよびピーター・ウォルドロンを招いて講演会を行った(世話役は研究分担者の池田嘉郎)。その他、トマス・ラーフセン(トロント大学)、ナターシャ・ゲルケ(ポーランド移民作家)、ウラジーミル・パペルヌイ(ハイファ大学)、マリナ・カトニッチ=バカルシッチ(サライェヴォ大学)などを迎えてセミナー・討論を行った。本年度は主要課題を「東アジアが発信するスラヴ・ユーラシア研究」とし、最初の2年間の研究を、各地域・ディシプリンにおいて継続的に発展させるとともに、中間報告の意味を持つ学会発表を積極的に行った。そのための最大の機会は、2015年8月3日8日に千葉市幕張(幕張メッセおよび神田外語大学)で開催された第9回国際中欧・東欧研究連絡協議会(ICCEES)世界大会であった。この大会の開催に向けて、研究代表者および分担者の大多数は積極的に準備に取り組み、組織委員会のメンバーとして大会運営に携わった。そして代表者および分担者の多くは、この大会で国際政治・経済・歴史・文学・文化・芸術・社会などの分野でそれぞれパネルを組織するとともに(そのためにかなりの数の外国人研究者を、科研費およびその他の財源を活用して招へいした)、自ら研究成果報告も行い、日本のスラヴ・ユーラシア研究の成果を国際的に発信した。また10月3日にはこの大会での報告・討論の成果を踏まえて、ICCEES世界大会組織委員会総括集会を開催し(於東京・如水会館)、世界大会実施報告書の編集に着手した。今年度のこれらの学会・集会活動を通じて、成果を上げた特に重要な課題は、

(1)ウクライナ危機を、現代の国際政治の観点からだけでなく、文化・歴史のパースペクティヴから総合的にとらえること、(2)東アジアにおけるスラヴ・ユーラシア研究のネットワークの構築と協働態勢の強化、(3)日本と東アジアの国際関係を、政治・経済だけでなく、文化交流の面も含めて検討すること、(4)スラヴ文学と日本文学の関係・相互の影響を、世界文学のプロセスの中で把握することである。この研究プロジェクト全体の成果発表の中間的総括の最大の場であった、第9回国際中欧・東欧研究連絡協議会世界大会を成功裡に実施・運営し、研究代表者および分担者の多くがこの大会でパネルを組織し、研究報告を行い、研究活動が一定の成果を得ていることを国際的に示すことができた。ICCEES世界大会との関わりで言えば、研究プロジェクトのメンバーのうち、沼野・下斗米が共同組織委員長、松里が事務局長、亀田が事務局次長を務め、総計13名がパネル・シンポジウムなどの組織または研究発表を行った。50か国から1300名を超える研究者の参加のあったこのような大規模国際学会において、準備運営の中核を担い、研究成果を国際的に発信できたという点では、大きな成果があったと自己評価できる。しかし、反省すべき点としては、ICCEES世界大会での研究報告やシンポジウムなどを論文や印刷物にまとめて出版する作業に若干手間取っており、まだすべてが活字になっていない点が挙げられる。ただし、2015年3月に刊行された東京大学文学部現代文芸論研究室論集『れにくさ』第6号は、After Makuhariという副題を掲げ、ICCEES世界大会の成果を踏まえたロシア・中東欧特集号になっており、これがある程度までは実質的な成果出版物の一つとして位置づけられる(ただしこの論集刊行費用は、ICCEES世界大会組織委員会事務局を務めた東京大学文学部現代文芸論研究室の大学運営費による)。また大規模国際会議の準備・運営に多大な時間とエネルギーを費やした結果、研究プロジェクト構成メンバーの個々の研究の掘り下げが行われていても、それが研究グループ全体で十分に共有、検討されなかったきらいがある。ICCEES世界大会での研究発表や討論の成果を踏まえた研究の深化および全体のコーディネートと統合については、平成28年度以降の課題としたい。平成28年度は、主要な課題を「対立と和解の超域的展開」として活動を進めた。スラヴ・ユーラシア世界では冷戦後、ソ連という強固な体制が動揺・解体したことにより潜在的な民族間対立が表面化したが、ソ連解体から20年以上を経過した今、ウクライナ問題、シリア内戦、東アジアの不安定、移民・難民問題などの以前にもまして困難な問題にこの地域は直面するようになっている。こういった事態を踏まえて、日本の視点を生かして、歴史・文化・宗教などの側面を重視した形でこの地域の総合的研究の新たな形を探った。そのために、まず中央アジア・コーカサスを含む旧ソ連圏の演劇の専門家、中東欧の文学・芸術の専門家を新たに研究分担者に加え、スラヴ・ユーラシア世界の特に芸術・表象文化の観点からの研究体制を強化した。。そして、分担者間の専門を超えた対話・連携をより緊密にし、国際的に著名な海外からの研究者との討論・意見交換を通じて、スラヴ・ユーラシア地域研究の現代的なパラダイムについての包括的なビジョンの創出を試みた。
高精細画像とＸＭＬデータを用いた古代エジプト語文書の言語記述アーカイブズの構築

本研究では、古代エジプト語の神官文字パピルスBM10221(大英博物館所蔵)を対象に、神官文字の高精細画像と言語情報(文字や語の情報)とをリンクさせたWEB型データベースを英文で作成した。本データベースのメイン画面では、神官文字画像の任意の箇所にカーソルを合わせると、文字情報と単語情報がポップアップ画面に示されるように実装した。これにより、原資料の写真を参照しながら、テキストを読み解くことができる。また、検索画面では、言語情報の各要素から検索を行うと、検索結果が原資料の写真と共に示される。出力画面からは、TEIならびにLODに準拠したタグ付きテキストをXML形式で出力させることができる。本研究は古代エジプト語の神官文字を対象として、1文字画像を含めた言語データの作成、2リレーショナルデータベースを利用した画像ならびに言語データに対するWeb型検索プラットフォームの構築、3TEIに準拠したXML形式データの出力装置の開発、を行うものである。今年度は、1言語データの作成、2TEIに準拠したXML形式データの出力装置の開発、3Web型検索プラットフォームのバグの修正、を行った。これにより、3年目の前半には、システムがの構築がおおかた終了する予定である。1「文字画像を含めた言語データの作成」については、パピルス文書内に記されているすべての文字に文字ID、文字コード、インクの色、発音、機能、語データなどを記述した。また、語データについては、語ID、使用されている文字、転写、品詞、文法範疇、意味を記述した。加えて、文字リスト、語彙辞書を作成した。2「リレーショナルデータベースを利用した画像ならびに言語データに対するWeb型検索プラットフォームの構築」については、ApacheとPHPで実装を行っており、画像処理にはZoomifyを、インターフェースにはDrupalを使用した。3「TEIに準拠したXML形式データの出力装置の開発」については、言語学の術語をコンピュータ上で処理するためのGeneral Ontology for Linguistic Description (GOLD)をTEIに組み込んだ拡張形式の開発・作成を行った。本研究の成果として執筆した論文に対して、情報処理学会より、2013年度(平成25年度)山下記念研究賞を受賞した。本研究は古代エジプト語の神官文字資料を対象として,1文字画像を含めた言語データの作成,2リレーショナルデータベースを利用した画像ならびに言語データに対するWeb型検索プラットフォームの構築,3TEIに準拠したXML形式データの出力装置の開発を行うものである。初年度となる今年は,大英博物館所蔵写本BM EA10221を資料として扱い,1と2の作業に取り組んだ。1については,文字情報を作成した後に単語情報の作成に取りかかる予定でいたが,写本のページごとに文字情報と単語情報の作成を並行して行い,現在,全体の30%ほどのデータ作成が完了した。2の作業については筑波大学人文社会系の和氣愛仁の協力を得ることができ,当初の想定を大きく上回る検索プラットフォームを構築することができた。このシステムはApacheとPHPを用いて実装されており,画像処理にはZoomifyを利用した。このように既存のオープンソースを利用することにより,短期間でのシステム構築が可能となった。1と2の概要については国際学会であるJapanese Association for Digital Humanities, 2012 Conference (2012年9月16日-17日)で最初に発表し,有用な助言を得ることができた。また,情報処理学会の「人文科学とコンピュータシンポジウム(じんもんこん2012)」(2013年11月17日)において成果を詳細に発表したところ,ポスター賞を受賞することができた。また,ドイツのマインツで開催された古代エジプト語の神官文字の国際会議(2013年3月18日-20日)においても成果を公表し,高い評価を得ることができた。研究の方向性については,大英博物館古代エジプト・スーダン部局の学芸員リチャード・パーキンソン博士から助言を得ており,国際的にみても,有用な検索システムが構築されつつある。本年度はデータベースのインターフェースならびにデータ連携の開発を行った。システム内で使用している画像処理ライブラリZoomify(Zoomify)のバージョンアップが行われたため、従来まで使用していたFlash版画像ビューアからJavaScript版画像ビューアへのシステム変更を実施した。この結果、HTML5を基盤とするウェブ標準に準拠したサイト構成となった。データ連係については、第一に、ウェブブラウザに現在表示されている神官文字資料を、XMLタグセットを用いてエンコードしたファイルに随時変換させることのできる機能を実装させた。なお、変換ファイルは利用者メニューからダウンロードすることができるようにした。このタグセットは人文学資料のデジタル化の国際標準であるText Encoding Initiative (TEI)に準拠しており、とりわけ神官文字に関する情報と古代エジプト語に関する情報を統一的に扱えるように設計されている。第二に、神官文字文書が「発見されやすいデータ」となるよう、神官文字情報と古代エジプト語情報をそれぞれ一般文字学・一般言語学的な枠組みに拡張する方法を検討した。

その結果、神官文字資料の言語情報をResource Description Format (RDF)を用いて記述したファイルに変換させるとともに、利用者メニューからそれをダウンロードすることのできる機能を実装することができた。これら二つの実装によって、本データベースで作成した情報を他の研究者が再利用することが可能となった。言語学インターフェースの形式については様々なパターンを検証しているところであり、最終的な決定には至っていないが、データの作成と実装の骨格部分は完成しており、申請時に予定していた内容は実現が可能である。そのような点で、研究はおおむね順調に進展していると言える。ただし、XML出力については、まだ実装を繰り返している段階であり、もう少し、タグ付けに関する議論が必要である。というのも、研究分担者の高橋が、アマルナ文書と呼ばれる粘土板資料を用いた言語資料のXML出力研究を行っており、そのような他言語との対応も視野に入れたシステムを構築すべく、改良を行っている。本研究の最終目標は言語データと画像資料を同時に検索することができるシステムを構築し,なおかつ検索結果をTEIに準拠したXML形式のデータで出力する装置を備えていることにある。この検索システムの構築に関しては,2013年度(第二年度)の後半に試作版を作成する予定であったが,研究協力者の和氣愛仁の協力を得て,2012年度(初年度)の秋に試作版を作成することができた。予定を大幅に上回るペースで研究が進展したばかりか,システムの内容も計画書作成当初より高度なものとなった。それゆえ,言語データの作成が第二年度の前半で終了すれば,第二年度の後半にはシステムの90%が完成することが見込まれる。ドイツで開催された古代エジプト神官文字の国際会議でシステムを紹介したところ,我々のようなシステムを作成しているプロジェクトは世界にも例がなく,それゆえ,本研究の成果は世界的にも新規な取り組みであると言える。申請時に想定していた内容は実装が可能であり、それ自体について終了の目処が立っている。だが、システムをより充実したものに仕上げるために、最終年度では、他言語とのデータ対応を視野に入れたデータ設計を更に検討し、より汎用性の高いシステムを作り上げたいと考えている。デジタル・ヒューマニティーズの分野は進展が著しく、またTEIの仕様も日々改訂されている。それらの動向に対応しつつ、未来に向けて少しでも汎用性の高いシステムを作成するのがデータ保有者の役目であると考えている。2013年度(第二年度)の前半に字形画像を含めた言語データの作成を終了させ,後半には検索システムとデータ出力装置の一応の完成を目指す。
新奇高性能プラズマによるCFRTPの融点未満の直接接合とメカニズムの解明

軽くて強い特長を持つCFRTPを金属の代替材料として使うためには、接合技術の開発が喫緊の課題である。我々は、プラズマ照射により樹脂表面へ導入した官能基の寿命が長いという特長を持つ新奇高性能プラズマを用いて、CFRTPの接合を、融点未満の温度で行い、36MPaという極めて強い接合強度を実現した。これにより、ボルト、接着剤、熱融着等の従来の接合法における問題点を解決した。本研究では、プラズマによる直接接合のメカニズムを調べ、最終的に直接接合に係る要因を明らかにして、実用化に向けて、(1)より低温で、(2)より低圧で、(3)より長くプラズマ照射効果が持続して、接合できるようにする。
ノ-アルキンとニ酸化硫黄の交互共重合物のミクロ構造

アルキン化合物の中で最も単純な構造を有するアセチレンとSO_2のラジカル共重合物であるポリ(アセチレンスルホン)及びアルキル基を有する1-アルキンとして1-ヘキシンと1-ブチンを用いてSO_2との共重合物を合成したが、いずれも交互共重合物のみが得られ、これら共重合物の主領の二重結合のコンフィグレ-ションをIR、ラマン、固体高分解能NMRなどのデ-タ解析から全てEであると決定することができた。また、1-ヘキシンとBrCCl_3の1:1の付加物及びテロマ-の二重結合のコンフィグレ-ションも全てEであった。この理由は、成長ポリマ-ラジカルであるビニルラジカルのすぐ隣のスルホニル基(-SO_2-)と攻撃するSO_2分子の間の立体障害及び静電反発によってZ型のビニルラジカルへはSO_2分子は付加できないためと考えている。上記の1-アルキンとSO_2のラジカル共重合系に1-オレフィンを添加して三元共重合物を合成し、三元共重合物の組成及び連鎖分布を決定した。すなわち、1-ヘキシン,SO_2,1-ヘキセン(もしくは1-ブテン)の三元共重合物を合成した。三元共重合物中のSO_2含量は仕込みの割合と関係なく常に50モル%であり、1-ヘキシンと1-ヘキセンの和も50モル%であるが、重合温度が高くなるほど1-ヘキシンの多い三元共重合物が得られた。この重合温度による三元共重合物の組成変化は、考えられる2種類の成長末端からの逆成長反応の起り易さの差を考慮に入れることにより説明が可能である。また、三元共重合物の主鎖の二重結合は二元共重合物の場合と同様に全てEであることをスペクトルデ-タの解析から決定した。これら主鎖に二重結合を有するポリスルホンにおけるR-SO_2-Rの共役、すなわち、π電子の非局在化を電子スペクトルから検討したがポリ(1-アルキンスルホン)ではかなりの共役が認められ、ク-ロンポテンシャルの計算結果と併せてミクロ構造を考察したアルキン化合物の中で最も単純な構造を有するアセチレンとSO_2のラジカル共重合物であるポリ(アセチレンスルホン)及びアルキル基を有する1-アルキンとして1-ヘキシンと1-ブチンを用いてSO_2との共重合物を合成したが、いずれも交互共重合物のみが得られ、これら共重合物の主領の二重結合のコンフィグレ-ションをIR、ラマン、固体高分解能NMRなどのデ-タ解析から全てEであると決定することができた。これら主鎖に二重結合を有するポリスルホンにおけるR-SO_2-Rの共役、すなわち、π電子の非局在化を電子スペクトルから検討したがポリ(1-アルキンスルホン)ではかなりの共役が認められ、ク-ロンポテンシャルの計算結果と併せてミクロ構造を考察した
AD／HDのｉＰＳ細胞を用いた中枢神経モデルの解析

健常者およびAD/HD患者の細胞から作成したiPS細胞を、SFEBq法を用いて大脳皮質様構造を持つ神経組織へ分化誘導させる。分化させた大脳皮質の構造を免疫染色により解析により、AD/HD患者の神経発生の異常について検討する。また、iPS細胞をPA6細胞上で培養するSDIA法を用い、iPS細胞をドーパミン神経細胞へと分化させ、ドーパミン放出能力、ドーパミンの取り込みを解析する。更にメチルフェニデート等のAD/HD治療薬への反応性についても検討する。
人間行動を考慮した環境低負荷型新都市エネルギーシステムに関する研究

研究は、3つのグループによって行われた。3つとは、1)一般住民の省エネルギー意識・地球環境問題に対する意識をまず探り、次に教育啓発を行って新しいライフスタイルへと導いていく方策を検討すること、2)実際の住環境を調査し、エネルギーの使われ方と居住環境の対応を調べ、よりよい住環境を提案すること、3)上記の結果を受けて、新エネルギーシステムの導入などを考慮してシミュレーションを行い、新しい住宅のエネルギーシステムの提案と都市エネルギーシステムの構築のための基礎的情報を提供すること、である。1)について、まず、H9年度に地球環境問題に対する一般住民の意識改造を把握することを目的に東京・大阪・名古屋・三重の4都市7地区で意識調査を実施した。その結果を踏まえ、H10年度には、動機付け機能を組み込んだアンケート調査を行い、その意識啓発効果について検討した。また、H11年度は動機付けアンケート調査の結果の分析を進めるとともに、追跡調査を行い、意識啓発効果の持続性の測定を行った。2)は、H10年度とH11年度に、東京・大阪・名古屋の3都市6地区において、それぞれ10件程度の住宅を対象に、夏季・冬季それぞれ1ヶ月程度の連続測定を行った。この結果の解析を進め、冷房・暖房を中心に住まい方のパターン分類とエネルギー消費量の関係について分析を行った。3)については、住宅を対象に、1)の意識調査、2)の冷暖房や住まい方パターンとエネルギー消費量を基礎データとして、種々の条件でエネルギーシミュレーションを行った。研究は、3つのグループによって行われている。その3つは、1)一般住民の省エネルギー意識・地球環境問題に対する意識をまず探り、次に教育啓蒙を行って新しいライフスタイルへと導いていく方策を検討すること、2)実際の住環境を調査し、エネルギーの使われ方と居住環境の対応を調べ、よりよい住環境を提案すること、3)上記の結果を受けて、新エネルギーシステムの導入などを考慮してシミュレーションを行い、新しい都市エネルギーシステムの構築を行うこと、である。1)については、東京・名古屋・津・大阪の4都市7地区約2800人を対象として社会調査を実施し結果の解析を行っている。教育啓蒙効果については、次年度に津を除く6地区において行う。津については前年度同種の調査の結果が既にあるのでそのデータを用いて解析中である。2)は次年度が本調査となるが、本年度は予備調査として大阪・名古屋において20軒程度の実測調査を行った。3)については、上記の社会調査実施時に電力・ガス使用量の閲覧許可を求め、約1000家庭の1年分の月別使用量データを得た。アンケートとの対応を含め解析中である。また、通風の冷却効果および床暖房についての効果のシミュレーション、シックハウス、グリーンビルディングに関する調査を行った。さらに住宅用シミュレーションプログラムの整備を行った。次年度は、1)2)の結果および電力ガス使用量調査結果を基礎データとした本格的なシミュレーションを開始する予定である。3つとは、1)一般住民の省エネルギー意識・地球環境問題に対する意識をまず探り、次に教育啓蒙を行って新しいライフスタイルへと導いていく方策を検討すること、2)実際の住環境を調査し、エネルギーの使われ方と居住環境の対応を調べ、よりよい住環境を提案すること、3)上記の結果を受けて、新エネルギーシステムの導入などを考慮してシミュレーションを行い、新しい都市エネルギーシステムの構築を行うこと、である。1)については、前年度行った東京・大阪・名古屋の意識調査の結果をもとに、デルファイ法とバイアス情報を用い教育啓蒙効果を持たせたアンケート票を作成し、前年度の回答者を対象に意識調査を実施し、結果の分析を行った。次年度は教育啓蒙効果の持続を名古屋の2地区を対象に検証する予定である。2)は、東京・大阪・名古屋の合計6地区、それぞれ、数件から十数件の住宅について夏季・冬季それぞれ1ヶ月程度の連続測定と、住まい方のアンケートを行い、冷房・暖房を中心に住まい方のパターンの分類を行った。3)については、前年度行った電力・ガス使用量と住まい方、対象者属性などとの関係について分析を進め、電力とガス使用量の特性を物理的に記述することを得た。

また、住宅用シミュレーションプログラムについては、1)の意識調査、2)の冷暖房や住まい方パターン、および3)の電力・ガス使用量の分析結果を基礎データとして、本格的シミュレーションを開始した。次年度は、住宅用シミュレーションプログラムを発展させ、都市規模での検討を行う予定である。研究は、3つのグループによって行われた。3つとは、1)一般住民の省エネルギー意識・地球環境問題に対する意識をまず探り、次に教育啓発を行って新しいライフスタイルへと導いていく方策を検討すること、2)実際の住環境を調査し、エネルギーの使われ方と居住環境の対応を調べ、よりよい住環境を提案すること、3)上記の結果を受けて、新エネルギーシステムの導入などを考慮してシミュレーションを行い、新しい住宅のエネルギーシステムの提案と都市エネルギーシステムの構築のための基礎的情報を提供すること、である。1)については、H10年度に東京・大阪・名古屋の各2地区で行った、動機付けアンケート調査の結果の分析を進めるとともに、新たに、意識啓発効果の持続性の測定を目的に、追跡調査を行った。2)は、H9年度およびH10年度に、東京・大阪・名古屋の合計6地区、それぞれ、10件程度の住宅について行った住環境実測調査のデータ解析を進め、冷房・暖房を中心に住まい方のパターン分類とエネルギー消費量の関係について分析を行った。3)については、住宅を対象に、1)の意識調査、2)の冷暖房や住まい方パターンとエネルギー消費量を基礎データとして、種々の条件でエネルギーシミュレーションを行った。
マルチマテリアルのナノ加工による光機能制御マイクロ・ナノロボットの創成

光機能制御マイクロ・ナノロボット創成を目的として,異なる波長の光の照射により,搬送,ロボット表面のゼータ電位制御による細胞付着,表面プラズモン効果によるロボットの温度制御,蛍光を用いた局所環境計測,が可能なロボットの試作と評価を行った.1064 nmの近赤外レーザによる搬送,366 nmの紫外光によるゼータ電位制御,808 nmの近赤外光による温度制御,可視光領域の波長に用いた蛍光環境計測,が可能なマイクロ・ナノロボットの作製と機能制御に成功した.今後は作製したマイクロ・ナノロボットを用いて細胞内導入の成功率や細胞生存率の評価,および細胞内局所刺激や細胞内計測に向けた研究を行っていく.光機能制御マイクロ・ナノロボット創成を目的として,異なる光の照射により,搬送,ロボット表面のゼータ電位制御,表面プラズモン効果によるロボットの温度制御,局所環境計測,が可能なロボットの試作と評価を行った.光機能制御マイクロロボットとして,直径1umのポリスチレン製のマイクロビーズを561nmの励起波長で蛍光を発する温度感受性の蛍光色素であるローダミンBで内部を染色し,ビーズの表面を紫外光の照射による光異性化によりゼータ電位が上昇するスピロピラン系のフォトクロミック材料と表面プラズモン効果により808nmの光を選択に吸収し発熱する金ナノロッドを含んだ脂質膜でコーティングしたものを作製した.このロボットは,1064nmの波長の近赤外レーザを用いた光ピンセットにより操作可能である.この光機能制御マイクロロボットを対象の細胞へ導入することを目的として,光ピンセットによる搬送(100um/s以上),ゼータ電位の制御による細胞膜への付着(ゼータ電位を負から正に切り替え),細胞膜溶解のための表面プラズモン効果を用いた局所温度制御(温度上昇:40°C以上),及び蛍光による局所温度計測(計測範囲:3040°C,感度:-2.5%/°C),に成功した.以上の結果により,光機能制御マイクロロボットの機能制御の基礎的な検証はできたものと考えており,今後は操作速度の向上,ゼータ電位制御の制御性向上,温度制御の高精度化,計測対象の増加等の各機能制御性の向上,細胞内導入における細胞生存性,成功率,安全性,等の定量的評価,細胞への刺激とその応答計測等について研究を行っていく.光機能制御マイクロ・ナノロボット創成を目的として,異なる波長の光の照射により,搬送,ロボット表面のゼータ電位制御による細胞付着,表面プラズモン効果によるロボットの温度制御,蛍光を用いた局所環境計測,が可能なロボットの試作と評価を行った.1064 nmの近赤外レーザによる搬送,366 nmの紫外光によるゼータ電位制御,808 nmの近赤外光による温度制御,可視光領域の波長に用いた蛍光環境計測,が可能なマイクロ・ナノロボットの作製と機能制御に成功した.今後は作製したマイクロ・ナノロボットを用いて細胞内導入の成功率や細胞生存率の評価,および細胞内局所刺激や細胞内計測に向けた研究を行っていく.マイクロ・ナノロボティクス
リース会計・環境財務会計・非営利組織会計の資産認識に着眼した財務弾力性評価の開発

新たなリース会計(使用権モデル)が諸外国で基準化され、これまで費用処理されてきたリース料が非金融資産(使用権資産)として認識されるに至った。これまで研究代表者は、使用権モデル上、非金融資産というよりむしろ将来発生費用(資本コスト)が資産認識されると解釈しうるケースがある点に注目してきた。そして、そのオンバランス化の論拠として、財務弾力性(キャッシュ・フローの金額とタイミングを効果的に変更する企業の能力)という概念に着目してきた。本研究では、これと類似する会計事象が見受けられる環境財務会計および非営利組織会計を考察対象に含めることで、最終的に、財務弾力性の現代的評価を帰納法的に探究する。
ウラン化合物における5fバンドとフェルミ面

ウラン化合物に対するバンド理論には、構成原子の原子番号が大きいので相対論的効果を考慮に入れる必要がある。本研究においては、先ず、セルフーコンシステント相対論的対称化APW法を完成させた。さらに、射影演算子の方法により対称化し、通常のシンモルフィック空間群のみならず、らせん軸や映進面をもつ非シンモルフィック空間群にも適用できるように二重積空間群を用いて方法を一般化した。これにより、結晶内の電子状態の対称性を明らかにすることができるばかりでなく、固有値を決定する行列の次元を下げ、複物な結晶構造をもつ化合物に対しても、セルフーコンシステント計算を実行することが容易になった。5f電子に対する遍歴電子モデルに基ずき、局所密度近似による交換・相関ポテンシャルを用いて、ウラン金属及び二つのウラン化合物(UC、UB_<12>)にこの方法を適用して電子エネルギ-バンド構造を計算し、フェルミ面を導き、ド・ハ-スーヴァン・アルフェン効果の実験結果の説明を試みた。ウラン金属に対する理論と実験の一致は良く、5f電子が遍歴的となっていることが結論される。UCのバンド構造は半金属的であって、そのフェルミ面は小さいホ-ル面と電子面から成る。ホ-ル面はCの2pバンドから作られているが、電子面はほぼ純粋な5fバンドから作られている。この理論的結果により、ド・ハ-スーヴァン・アルフェン効果の実験結果が良く説明された。UB_<12>に対する理論と実験の一致も良好であり、遍歴電子モデルの正しさが証明された。ウラン金属とUCの電子比熱に対する計算値は実験値の数分の一にすぎないが、UB_<12>に対しては計算値は実験値に20%以内で一致する。セリウム化合物に対してもこの方法を適用することができる。その結果、セリウム化合物で4f電子が遍歴的となっている事実が、CeSn_3とCeNiにおいて初めて確認された。
色素増感太陽電池電極用微粒子集積薄膜構造の最適設計

色素増感太陽電池の電極には,チタニア粒子の集積薄膜が使用されているが,粒子集積薄膜の構造を最適化する試みはほとんどなされていない。本研究では,粒子集積薄膜構造の評価技術を確立すると共に,その構造制御を試み,光電変換効率を高める薄膜作製条件を,粒子の形状も考慮して見出すことを目的とした。電気泳動堆積法は適切な粒子薄膜作製法であり,粒子堆積速度は簡単なモデルを用いて推定可能となった。チタニア粒子堆積膜構造の光電変換効率への影響を,粒子形状の異なる4種類の粒子を用いて検討した。その結果,最も高い光電変換効率を与える堆積膜の空隙率やこれらの粒子の混合割合が存在することを明らかにした。色素増感太陽電池(DSSC)の電極には,チタニア粒子の集積薄膜が使用される。ドクターブレード法やスクリーン印刷法などでこの薄膜が作製されているが,出来上がった粒子集積薄膜の電極構造を最適化する試みはほとんどなされていない。本研究では化学工学および粉体工学の観点から,粒子集積薄膜構造の評価技術を確立すると共に,粒子集積薄膜の構造制御を試み,用いる粒子の形状も考慮したDSSCの光電変換効率を高める粒子集積薄膜作製条件を見出すことを最終目的とする。特に本年度は,市販の球状チタニア粒子の乾燥粉末を懸濁液(ペースト)に調製する方法を確立することを目的とした。すなわち,ビーズミルの操作条件と溶媒の組成条件を決定することで,常に一定の分散状態のペーストを得ることに成功した。このペーストを用いて,次のような成果を得ることができた。ドクターブレード法で,球状チタニア粒子のみの試料,あるいは球状チタニア粒子と自ら調製したチタニアナノロッド粒子を混合した試料を用い,チタニア粒子集積薄膜の空隙率とDSSCの光電変換効率の関係を調べた。空隙率が4550%の球状チタニア粒子集積薄膜を用いると,最大の光電変換効率が得られることを明らかにした。ナノロッド粒子を混合した試料を用いると,さらに高い光電変換効率が得られた。これらの理由をインピーダンス法解析で明らかにした。一方,電気泳動法で作製した粒子集積薄膜は,ドクターブレード法で作製する場合より,遙かに均質性が高く,膜厚を容易に制御でき,さらにその再現性にも優れていることが判った。電気泳動法の粒子集積膜を用いたDSSCでも,ドクターブレード法の場合と同様の光電変換効率を得ることができたが,空隙率が大きく,最適と考えられる低い空隙率の粒子集積薄膜を作製する方法を検討する必要があることが判った。色素増感太陽電池の電極には,チタニア粒子の集積薄膜が使用される。本研究では化学工学および粉体工学の観点から,粒子集積薄膜構造の評価技術を確立すると共に,粒子集積薄膜の構造制御を試み,用いる粒子の形状も考慮した色素増感太陽電池の光電変換効率を高める粒子集積薄膜作製条件を見出すことを最終目的とする。特に本年度は,粒子集積薄膜の作製方法を検討すると共に,P25球状チタニア粒子と自ら調製したチタニアナノロッド粒子を混合した粒子集積薄膜の電気特性をインピーダンス法で評価することにした。粒子集積薄膜の作製方法に関しては,ドクターブレード法と比較するために移流集積法,電気泳動法,およびスプレー法を検討した。移流集積法では,一度の操作で粒子を数層分まで積層できることが判明したが,所定の膜厚にするには5回以上繰り返す必要があり,均質な膜作製には不向きであることが判明した。この方法は,むしろ均質な粒子配列膜の作製や,微粒子集合体によるストライプあるいはネッドワーク構造の作製にむいていることが判明した。この構造は,太陽電池の集電用ワイヤーに利用できる可能性を秘めており,今後も検討する予定である。一方,電気泳動法およびスプレー法では,粒子集積薄膜の膜厚を容易に厚くできることが判った。電気泳動法の方が均質性の高い膜を作製でき,また電気泳動による粒子集積操作と焼結操作とを数回繰り返すことで,堅牢な膜作製が可能であることを見出した。インピーダンス法による粒子集積薄膜の電気特性の評価方法を確立させることができた。この方法を用いて,チタニアナノロッド粒子の混合の影響を評価し,数%のチタニアナノロッド粒子の混合で良好な光電変換効率が得られることを見出した。

色素増感太陽電池(DSSC)の電極に用いるチタニア粒子の集積薄膜の構造とDSSCの光電変換効率との関係を検討すると共に,適切な集積薄膜作製条件・方法を見出すことを目的とした。ドクターブレード法で,市販の球状チタニア粒子のみの試料,市販の針状チタニア粒子のみの試料,あるいは市販の球状チタニア粒子と自ら調製したチタニアナノワイヤー粒子を混合した試料を用い,チタニア粒子集積薄膜の空隙率とDSSCの光電変換効率の関係を調べた。球状粒子集積薄膜では,集積薄膜空隙率が52%の時,7.8%と最も高い光電変換効率が得られた。市販の針状粒子のみの試料では,集積薄膜空隙率を65%まで大きくした方がよく,8.9%の光電変換効率が得られた。両者を比較したところ,最大の光電変換効率を与える空隙率でヨウ素イオンの拡散係数が等しくなり,ヨウ素イオンの拡散係数に着目した空隙構造の制御が必要であることが明らかになった。なお,針状粒子の光電変換効率が球状粒子より高いのは,色素吸着量の相違によると推定される。また市販の球状粒子と自作のチタニアナノワイヤー粒子との混合試料では,後者を25%混合した場合が8.9%と最も高い光電変換効率を得ることができた。この場合の空隙率は粒状粒子のみの場合と同じ52%であり,光電変換効率の向上は,1次元チタニア材料中の電子移動特性の向上によるものと考えられる。一方,電気泳動堆積法で作製した粒子集積薄膜は,ドクターブレード法で作製する場合より,遙かに均質性が高く,膜厚を容易に制御でき,さらにその再現性にも優れていることが判った。電気泳動堆積法の集積速度の予測式を確立するために,試料の導電率,分散粒子の泳動速度,粒子径を測定し,それらの影響を検討した。その結果,集積速度に最も影響を与える因子は分散粒子径であることが判明した。工学粒子集積薄膜の構造評価に関しては,薄膜中のチタニア粒子量を実測できる手法を開発したことにより,レーザ顕微鏡を用いた膜厚測定と合わせることで,薄膜中のチタニア粒子の平均充填率(空隙率)を算出することができた。これにより粒子集積薄膜の構造と光電変換効率の関係が明らかにできることが判明した。粒子集積薄膜の電気特性の評価方法の検討では,従来から研究を進めていたインピーダンス法を用いてチタニアナノロッド粒子の混合の影響を評価し,数%のチタニアナノロッド粒子の混合で良好な光電変換効率が得られることを見出した。また,球状チタニア粒子の集積膜では空隙率4050%で光電変換効率が最大となることが判明した。さらに,Kelvin probe Force Microscopy(KFM)を用いて局所的な電気特性分布を明らかにするための基礎的研究を開始した。粒子集積薄膜の構造評価に関しては,薄膜中のチタニア粒子量を実測できる手法を開発したことにより,膜厚測定と合わせることで,薄膜中のチタニア粒子の平均充填率を算出することができた。「光電変換効率が高い色素増感太陽電池用の粒子集積薄膜の作製条件の探索」が最終目標であるが,成膜条件と光電変換効率の関係がまだ明確とは言えないことから,研究の重点を粒子集積薄膜の成膜条件と光電変換効率の関係を明らかにすることとする。そのために,粒子集積薄膜の作製方法に関しては,有望性のある電気泳動法と従来の標準的手法であるドクターブレード法と比較検討する。このために,電気泳動法の特徴を明らかにするため,別途シリカ粒子を使った粒子集積薄膜作製を実施する。また,移流集積法によるストライプあるいはネッドワーク構造の微粒子集合体を作製し,集電極板への適用を検討する。