hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
平面方式拡散光トモグラフィー法による木質複合材料の内部品質評価

このとき、底面の複数の位置から入射した場合、媒質の光学特性値と、再構成したい中間面の深さによって、最適な入射光間隔が異なることが明らかになった。これを踏まえて、入射間隔を一定にして、再構成する深さごとに異なる重みづけ関数を適用することで、様々な深さでも安定した再構成画像を得られる手法を確立した。2.媒質内の様々な深さに異物が複数存在する場合、1方向から光を入射して透過画像を撮影すると、透過面に最も近い位置に存在する異物以外は検出することができなかったが、媒質の上下2方向から光を照射し、それぞれの透過画像を独立に再構成することで、深さの異なる場所に存在する異物を同時に再構成することができることを明らかにした。3.本手法を実際の画像に適用するためには、対象となる媒質の光学特性値(等価散乱係数および吸収係数)を予め求めておく必要がある。今年度は、散乱光画像計測による簡易な光学特性値の推定手法の検討を行った。散乱光画像のラインプロファイルに光拡散方程式をフィッティングすることにより、様々な木粉濃度のプラスチック複合材料の等価散乱係数および吸収係数が推定できた。4.本手法の応用例として、モデル溶液(CNF懸濁液および牛乳)の中にモデル異物を封入した場合の透過画像計測を行い、検出限界を検討した。平成30年度は、実際に近赤外カメラとレーザを使用した透過画像計測システムを使用し、モデル溶液(光学的に均質な媒質)を用いた計測を行う。モデル溶液の透過画像と、平成29年度に作成したシミュレーションプログラムから得られた中間面から透過面への光伝搬を表す4次元配列を使用して、中間面の相対光強度分布の算出を行う。モデル溶液は厚みや濃度を様々に変化させることで、構築した透過画像計システムでの検出限界を検討する。モデル溶液を用いた検討の後、測定対象を固体(ウッドプラスチックコンポジット、光学的に不均質な媒質)に変更し、同様の測定とシミュレーションを行い、中間面の再構成が可能であるかどうかを検討する。ウッドプラスチックコンポジットは木粉充填率を変化させることで光学特性値を変化させ、また、既知の異物を内部に設置することで、中間面再構成時に異物検出が可能であるかを評価する。上記の検討に並行して、コンピューターシミュレーションの改善と、新たな中間面再構成手法の検討を新たに行う。平成29年度に作成したシミュレーションプログラムは、一つの4次元配列を計算するために長時間を要するため、これを短縮できるよう、計算の簡略化を検討する。また、平成29年度の検討により、光入射位置と異物の位置関係によっては、正確な中間面の相対光強度分布を算出できないことが明らかとなった。そこで、再構成する中間面の深さに応じて、相対光強度分布を再構成する範囲を限定するなどの検討を実施する。相対光強度分布の算出ではなく、透過光強度のコンボリューションによる中間面の光強度分布の再構成など、新たな中間面の再構成手法を検討する。論文投稿および学会参加を次年度としたため、次年度に使用予定である。
Ａ∞ホモトピー代数とホッホシルトホモロジー

A∞構造の概念に内在する本質を位相小圏として抽出し圏論的に定式化することにより、A∞構造の高度に抽象化された定義を与えた。この考え方からA∞構造の単位元の問題を解決できたと考えている。その位相小圏の本質はAssociahedraとMultiplihedraであり、本研究では、空間のA∞構造に対して与えられる二分木とAssociahedraの関係の具体的な記述を踏まえ、写像のA∞構造に対しても髭付き木を導入し、Multiplihedraとの関係を髭付き木の言葉から得られる重み列を用いて記述した。またL-Sカテゴリや位相的複雑さあるいは余ホップ構造の研究へもA∞構造の視点から貢献した。A∞構造は様々な現象に特異的に表れる現象を記述する数理構造である。その始原となる現象としては、n個の対象の積が何種類あるかを数え上げる際に現れ、これを逆に見れば、一つの原子がn個に分裂する過程が何種類あるかを数え上げる際に現れると考えても良い。これを数学的に捉える為にStasheffの導入したオペラッドはassociahedraと呼ばれ、筆者はその修士論文において、associahedraを変形することで、現在multiplihedraと呼ばれるオペラッドの具体的な構成に成功した。本研究では前年度に、オペラッドの間のホモトピー論的な構造を具体的に記述し、A∞構造のホモトピー単位元の存在が厳密な単位元の存在を意味するという30年来未解決であった問題を解決できたと考えている。さらに本研究ではA∞構造の圏論的な取り扱いを行い、ある意味でGrothendieck toposと同様な形式でA∞圏とその間のA∞関手の概念を導入することに成功した。もちろんこれらの概念に対しては、深谷賢治氏によって導入された同名の対象があるのだが、その純粋数学における形式的な姿は、基本的には代数の一般化として捉えることができ、これに対し本研究において構成したA∞圏を代数化して得られる対象は、実はさらに多くの構造が付随していることが分かる。それはA∞オペラッドの具体的な構造から自然に定まるものであり、ここから幾つかの構造を忘れることで深谷氏の導入したA∞圏に形式的には同等なものが導かれることを示した。今年度は代数的な取り扱いを行う前提となるべき、位相的な状況での、30年来の未解決問題に肯定的な解決を与えることができた。1983年に発表した修士論文の作成の上で大きな障害となり、これを回避する為に多大の努力を払うことを余儀なくされた$A_{\infty}$構造の位相的な単位元に関する未解決の問題を直接に考察した。その当時の回避方法とは、空間及び写像の$A_{\infty}$構造の定義として二種類の見かけ上異なる定式化を与え、二つの定義が同値かどうかについての判定は一時pendingとしたことである:一方は非常に強い、いわゆる厳密な単位元を要請するものであるのに対して、他方は大変緩い、いわゆるホモトピー単位元しか要請せず、大きなflexibilityを持つ。すなわち、ホモトピー単位元しか持たない$A_{\infty}$空間に対して、この空間とホモトピー同値であって、かつ厳密な単位元を持つ$A_{\infty}$空間が存在するというものである。さらに、このホモトピー同値を与える写像は$A_{\infty}$構造をホモトピー論的に保存する、いわゆる$A_{\infty}$写像となることもわかる。その一方で、Lurieにより、今回得られた結果の代数的類似が成立することがannounceされている。もちろん、その中間に位置するものとして、厳密な単位元をホモトピー論的に弱めた定義を構築することも不可能ではないし、実際に、深谷・小野・Oh・太田により、その代数的な類似物が提出されているし、また、Muro・Tonksにより、その位相的定義もannounceされている。まず「写像のA∞構造」についての樹木との関連および、その圏論化を中心に資料を収集し、考察を深めた。特に京都大学の蔦屋氏との共同研究により、樹木との対応が明らかになると共に、ホモトピー単位元の除去が可能になったと考えており、現在投稿の為のプレプリント作成に向けて取り組んでいる。次に前年度までに完成した「空間のA∞構造」の樹木との関連およびその圏論化については、これを既に専門誌に投稿し、現時点で査読者とのやり取りの中で細部の詰めを行っている。また、圏論化の枠組みとして、代数的位相幾何学全般に大きな影響をもたらす可能性があると考えるde Rham理論の枠組みである、Grothendieck toposに類似したものを考えており、その一つの具現化である微分空間の理論に関しても積極的に調査し講演を行っている。

これらを基にした考察から、鎖レベルでのA∞構造の代数化を通してそのホモロジーとしてのホッホシルトホモロジーに到るべきであるとの考えに至り、その基礎理論の構築を目指している。またA∞構造の応用としてのLS理論についても、厳密な単位元を持たないケースに対応する構成が非常に重要であり、この考え方を用いて具体的な変形を記述することが可能になる。実際に、福岡大学の宮内氏らと進めていたSO(10)のLSカテゴリ数の決定に関する共同研究に対しても、その証明に本研究のアイデアを使用することができたと考えている。この論文も査読者とのやり取りの中で細部の詰めを行っている。代数的位相幾何学30年来未解決であったA∞構造の単位元の問題にケリをつけることに成功したと考えている。その一方でE∞構造との関連については進んでいないのだが、圏論化を進める過程で、代数的な取り扱いにも成功しており、これはオリジナルのプランとは若干方向性が異なるが、得られた結果を重視すれば、当初の計画より進んでいる点と遅れている点が共にあることになり、どちらとも言えないのではないかと考えている。代数的な議論の構築は遅れているが、その代わりに幾何的な枠組みに対する基本的かつ重要な進展が得られたものと考えている。これにより、技術的な回避方法などを経由することなく、真正面からA∞構造の代数的な議論を進めることが可能になったと考えている。さらにまた、今年度の研究により、A∞圏のアイデアが代数的位相幾何学の中に持ち込むことが可能になったと考えており、方向性は若干違ってきているが、非常に大きな進展が得られたと考えている。どうやらE∞構造との関連について調べるのは時間のかかる作業であるとの感触が得られて来ており、ここを後に回してむしろスペクトル系列の構成とホッホシルトホモロジーとの関連について先に考察すべきであると考え初めている。今後の研究としては、元々の代数化を求めるというスタンスは変わらないが、むしろより圏論的に扱うという方策を考えており、その為のアイデアとして、圏論で良く現れるquiverという概念に代えて、bicoalgebraを考え、さらに恒等射を併せ持つprecategoryという概念を、基点を持つ位相空間の圏論的な相似物と考えるというアイデアが挙げられる。その中でA∞構造を新たに考察することが可能になる。一方で昨年度に得られた成果である単位元の問題に対しても、空間に対してだけでは、勿論、不十分であるという認識を持っており、当然のことながら写像についても同様な結果が成り立つべきである。これについてもさらに推進して行きたい。これには、また、MuroやTonksらともMultiplihedraに対するホモトピー単位元について情報の共有を行うことが重要な方策となると考えている。平成25年度前半に予定していたポーランドと中国で参加の打診を受け、これを承諾していた各々2度ずつ計四度の旅行を、いずれも体調不良により中止にし、平成25年度10月以降にはある程度回復したものの、無理な使用は差し控えた為である。
動機づけのための組織公正理論と異文化間対人コミュニケーションの応用

本研究は組織内対人コミュニケーションが、いかに従業員の公正感を促し、動機づけを促進するのかを日米間で比較することが目的の実証研究であった。日米従業員(米国は71のMBA学生を含む)を調査対象に、質問票により日米合計で1048の回答を得た(有効回答数1008、日本417、米国591)。データ分析は、重回帰分析により行った。結果の一部を以下に簡潔にまとめる。(1)米国人の場合は、文化的価値観(自己主張価値観と自己責任価値観)と3つの組織コミュニケーション戦術が相互に独立して、公正感を高めていたが、日本人の場合は、文化的価値観の影響はなかった。(2)米国人の場合は交換・約束組織コミュニケーション戦術が公正感を促進していたが、日本人の場合はその影響を示さなかった。(3)日本人の場合、文化的価値観(不確実性回避価値観と会社人間価値観)と公正感は、相互に独立して動機づけに影響を与えていた。また、公平感受性価値観も公正感とは、相互に独立して動機づけに影響を与えていた。(4)米国人の場合、自己主張価値観および自己責任価値観と動機づけの関係は、公平感に媒介されていた。(5)日本人の場合、ハード、交換・約束、および合理的組織コミュニケーション戦術と動機づけの関係は、公正感にモデレイトされており、米国人の場合は、ハードおよび合理的組織コミュニケーション戦術と動機づけの関係は、公正感に媒介されていた。(6)日本人の場合、交換・約束組織コミュニケーション戦術により動機づけが促進されていたが、米国人の場合は、その影響は見られなかった。(7)公正感に関しては、文化が関係しており、組織コミュニケーション戦術を利用したときは、公正感を日本人よりも米国人の方が強く感じていた。動機づけに関しては、文化はまったく関係なく、ハード組織コミュニケーション戦術により動機づけが減じ、公正感により動機づけが促進されていた。本研究は、「公正理論に基づいた動機づけプロセスにおける対人コミュニケーションの機能をあきらかにする」ことが研究目的であり、それに関しての日・米異文化比較をすることをめざすものである。本年度は、このうち、文献調査、仮説構築、質問票の作成、そして、質問表配布の依頼、までが目標であった。文献調査に関しては、組織公正理論のうち、分配的公正理論(distributive justice theory)と手続き的公正理論(procedural justice theory)、特に、相互作用的公正理論=interactional justice theory)の理論的発展を試みた。相互作用的公正理論では、コミュニケーション変数として、被意思決定者への発言機会の提供、意思決定に関する十分な説明、そして、被意思決定者に対する情報伝連時の適正態度が、意思決定の内容に対する被意思決定者の公正感に影響を与えるということが発見・報告されてきた。本研究者は、文献調査を通じて、新たなコミュニケーション変数を抽出した。具体的には、影響戦術(influence tactics)という社会心理学理論の知見から、操作的定義によって「合理性コミュニケーション」、「権威的コミュニケーション」、「友好的コミュニケーション」という3つのコミュニケーション変数を新たに提示するにいたった。そして、先の相互作用的公正理論から提示されてきた3つのコミュニケーション変数とこの新たな3つコミュニケーション変数が組織公正感と動機づけの関係の媒介変数でありうるか否かに関する仮説を構築した。その仮説には、文化的価値観と欲求の関係の影響も含まれている。まだ修正の余地はあるが、2年目の実証研究にむけての理論の部分の準備はほぼできた。

この仮説を検証するための質問票も英語版を完成し、予定通り2月下旬3月上旬にかけての渡米で質問票配布依頼も行った。本年度は、データ収集と分析を中心に研究を行った。米国データに関しては、昨年度最終月(2004年3月)に、ハワイ大学経営大学院とコミュニケーション研究科および南カリフォルニア大学経営大学院を訪れ、本年度中にMBA大学院生と社会人大学院生に質問票を配布・回収してもらうように数人の教授に依頼した。合計96部を回収した。同時に、2004年11月に、米国の調査請負企業にアンケート配布と収集を依頼した。合計で529名からの回答を得た。日本での調査は、2004年4月5月にかけて、204社に約10部ずつの合計2,070通の質問票を郵送により配布し、各企業の正社員に回答してもらった。この204社は、都内の経営学関係の研修機関の各コースに社員を派遣したことのある企業のリストから抽出した。一人ひとりに返信用封筒を用意し、直接、調査者に郵送してもらった。423通を回収した。日米合計で1,048部の回答を得た(有効回答1008、日本417、米国591)。データ分析の結果は膨大なものであったが、以下に新たな知見を簡潔に記す。日本人は、どのような文化的価値観と公平感受性を持つ従業員でも、ハード組織コミュニケーション戦術によって公正感が減じ、合理的組織コミュニケーション戦術によって公正感が促進されるので、米国人上司は、後者の異文化間組織コミュニケーション戦術を利用するべきである。そして、これらのコミュニケーションによって、一度公正感が促進されると日本人の動機づけは促進されることがわかった。米国人の動機づけに対しては,組織コミュニケーション戦術は直接的に効果がないが、会社人間価値観、自己主張価値観、権力価値観が強い従業員には、交換・約束および合理的コミュニケーション戦術の異文化間組織コミュニケーション戦術を利用し、まず公平感を促進することによって、間接的に動機づけを促進できることがわかった。
人間のWWW空間採索法に関する認知科学的研究

WWW空間の中に埋蔵されたコンテンツを有効に活用するためには,膨大なWWW空間の中から,目的とする情報を発見するための検索手法の確立が,本質的に重要になってくる。そのためには,より高次の検索システムに関する工学的研究が重要であることと同時に,そのシステムを用いる人間の探索法に関する認知科学的研究が不可欠となる。以上の問題意識に基づいて,本年度は,科学的発見過程の枠組みからWWW空間の探索過程のモデル化を行った。モデルの基本的な考え方は以下のようである。一般に,科学的発見過程は,理論(仮説)とデータ(実験)のインタラクションの過程としてモデル化することができる。科学者は,仮説を形成し,実験を計画・実施し,その実験結果からのフィードバックを得る中で,順次仮説を精緻化させていって,最終的な真理(解)に到達する。この枠組みに基づき,WWW空間における各々の「ページ」を「データ」,その「ページを探索するための視点」(例えば,探索エンジンにおけるキーワードの選択等)を「理論」と対応づけて考えた。そのモデルに基づき,WWW探索の専門家(エキスパート)と初心者(ノービス)を被験者として,特定の情報を検索する課題を課し,その探索過程を比較,検討した。具体的には,上記のモデルに基づいて,個々の被験者の探索過程をトレースし,被験者の行動を,統一のスキーマの上で比較,検討した。分析の結果,エキスパートがWWW探索に用いる知識を明らかにした。
精神科看護における退院支援評価指標を用いた退院支援技術の確立と質的評価方法の構築

本研究の目的は、精神科看護師に求められる退院支援技術を確立し、質的評価に繋がる「精神科退院支援評価指標」の開発とその指標を活用した退院支援技術の質的評価方法の構築であった。精神科病棟に勤務し退院支援に3年以上かかわっている看護師を対象に、研究成果である退院支援技術項目を基に作成した無記名自記式質問紙法による全国調査を行い、その実施状況と「精神科退院支援評価指標」の評価を得ることを目的とした。一般社団法人日本精神科看護協会の協力により、精神科病院400施設に勤務する看護師1,300名に調査票を配付し、回収数612票(回収率47.1%)であった。データ分析の詳細は2017年に継続する。本研究の目的は、精神科看護師に求められる退院支援技術を確立することである。さらに、その退院支援技術の質的評価に繋がるツールとして「精神科退院支援評価指標」を開発し、その「精神科退院支援評価指標」を活用した退院支援技術の質的評価方法を構築することである。初年度にあたる平成25年度は、これまでの研究成果を基にして精神科看護における「退院支援技術」の内容を検討した。その作成した「退院支援技術」の有用性についてとともに、実際に地域社会で生活する精神障がい者の現状と彼らの生活を支援している看護師としての思いを明らかにすることを目的に、日本赤十字北海道看護大学研究倫理委員会の承認を得た上で、精神科の訪問看護師や地域連携室の看護師6名を協力者としてグループインタビューを行った。その際には、協力者の了解を得て、その内容をICレコーダーに録音した。その結果を基にし、更なる精査を進め、「精神科看護師に求められる退院支援技術」を明確にした。また、協力者が語った内容を逐語録に起こし、インタビュー内容を分析し、カテゴリ化の作業をすすめている。さらに、精神障がい者が自立した社会生活及び日常生活が送れるよう、病院・施設等の地域の関係者と連携し、入院生中の精神障がい者が退院し、社会で生活することができるための支援活動を、実際に展開している精神科看護師2名から、活動状況や退院支援周辺に関する課題について情報を収集した。今後は、「精神科看護師に求められる退院支援技術」の質的評価を目的とした「精神科退院支援評価指標」を構築し、その妥当性についての全国的な質問紙調査の実施に向けての準備をすすめていく。2年目にあたる平成26年度は、全国の精神科病院に勤務する精神科看護師を対象とした「精神科退院支援評価指標」に関する質問紙調査を実施する計画であった。しかし、その全国調査の準備段階において、「精神科退院支援評価指標」の項目の追加や表現について、および調査票についての更なる精錬の必要性が生じた。そこで、「精神科退院支援評価指標」を精錬させ新しい「精神科退院支援評価指標」を作成した。その「新・精神科退院支援評価指標」の有用性と調査票の精度を高めるために、精神科病院において、精神科病棟に勤務し、入院中の精神障がい者を支援している看護師7名にPeer reviewを依頼した。その結果を受けて、「新・精神科退院支援評価指標」と調査票を精錬させた。また、「退院支援評価指標」の妥当性についての全国的な質問紙調査の実施に向けての準備を進めている。平成27年度は、申請当初の最終年度にあたるため、全国の精神科病院に勤務する精神科看護師を対象とした「精神科退院支援評価指標」に関する質問紙調査を実施する計画であった。その準備として、本学研究倫理委員会へ倫理審査申請を行い、平成27年8月19日に承認の判定(27-224)を受け、調査票の印刷まで準備を進めていた。しかし、本研究代表者である石崎は、現在、学部長の職にあり、それに伴う教育活動にエフォートを多く占めざるをえなかった。また、平成28年度実施に向けた「学部教育課程変更申請手続き」と「大学院共同看護学専攻(博士課程)設置申請手続き」および「高度実践看護師教育課程(精神看護)申請手続き」の作業が重複したため、本課題の計画遂行が遅延してしまった。そのため、平成28年2月に「科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)補助事業期間延長承認申請」を行い、平成28年3月22日付けにて、補助事業期間延長の承認を受けた。現在は、平成28年度の計画である全国的な質問紙調査の実施に向けて準備を進めている。全国の精神科病院に勤務する精神科看護師を対象とした「精神科退院支援評価指標」に関する質問紙調査を実施する計画であるが、本学研究倫理委員会から受けた倫理審査承認期間が過ぎているため、再審査申請の手続きを必要とする。

本研究の目的は、精神科看護師に求められる退院支援技術を確立し、その退院支援技術の質的評価に繋がるツールとして「精神科退院支援評価指標」を開発し、その「精神科退院支援評価指標」を活用した退院支援技術の質的評価方法を構築することである。最終年度である平成28年度は、全国の精神科病院の看護師を対象とした質問紙調査を実施し、「新・精神科退院支援評価指標」を醸成することであった。しかし、全国調査の実施時期が遅くなってしまったため、十分なデータ分析を行うことができず、「新・精神科退院支援評価指標」を醸成するに至らなかった。全国調査の目的は、これまで取り組んできた研究の成果である「退院支援技術項目」に対して、精神科病院の病棟に勤務し退院支援に3年以上かかわっている看護師を対象に、その実施状況を明らかとすることである。全国調査は、一般社団法人日本精神科看護協会の協力の基、会員である精神科病院400施設を選出していただき、それぞれの病院に調査票を郵送し、病院長及び看護部門責任者の調査協力を依頼した。承諾を得られた場合、それぞれの看護部門責任者に調査対象の条件に合う看護師3名または4名に調査票を渡していただいた。配付総計は1,300票、回収数612票(回収率47.1%)であり、全て有効回答であった。調査方法は、自作の無記名自記式質問紙法である。調査内容は、1患者の退院推進のために、日常業務で行っている援助に関する「退院支援技術」47項目(順序尺度4択)2日常行っている看護内容について54項目(順序尺度4択)3看護師として退院支援に必要な能力(自由記述)4退院支援に関して自分に不足している能力(自由記述)5自作の「退院支援技術」についての意見(自由記述)6属性であった。データ分析は、全ての変数についての度数および基本統計量を算出中であり、データ分析は平成29年度の研究において継続していく。本研究の目的は、精神科看護師に求められる退院支援技術を確立し、質的評価に繋がる「精神科退院支援評価指標」の開発とその指標を活用した退院支援技術の質的評価方法の構築であった。精神科病棟に勤務し退院支援に3年以上かかわっている看護師を対象に、研究成果である退院支援技術項目を基に作成した無記名自記式質問紙法による全国調査を行い、その実施状況と「精神科退院支援評価指標」の評価を得ることを目的とした。一般社団法人日本精神科看護協会の協力により、精神科病院400施設に勤務する看護師1,300名に調査票を配付し、回収数612票(回収率47.1%)であった。データ分析の詳細は2017年に継続する。研究メンバーの所属が遠距離地のため、直接集合しての検討会だけではなく、メールなどを活用して、研究を推進しようと計画していた。しかし、今年度予定していた全国調査に向けた準備をする過程において、「退院支援技術評価指標」の精錬及び質問紙の作成にあたり、メールだけでの意見交換には限界があり、時間を要した。そのため、予定の全国調査が実施できなかった。全国調査実施に向け、本学研究倫理委員会への再審査申請の手続きを行う。今後は、速やかに研究を推進するために、タイムスケジュールを立て、計画的に遂行するよう研究メンバーで確認し合うことにした。また、平成28年度は最終年度にあたるため、研究成果を報告書として作成すると共に、次年度開催される関係学会において発表し公表する準備を進める。精神看護学次年度は、本研究の最終年にあたるため、遠距離地に散在している研究メンバーが集合しやすいように、メールの活用に加えて、東京においての検討会を開催し、研究を推進していくことにした。
MRIにおける顎関節周囲の血行動態についての検討

目的;顎関節周囲の血管、特に血行動態に関して十分に解明されていないことから、日常の症例より本研究のMRI画像診断を行うため顎関節撮像に適したシーケンスを考慮、検討した。方法装置、島津製作所1.5テスラ超伝導MRI装置、両側顎関節専用コイル、円形サーフェイスコイルを使用した。3)関節周囲静脈叢の造影ダイナミック特性の検討(TR/TR/FLIP=56/15/18°)した。結果は;1)の項は、顎関節症の自覚症状のほとんど無いもの(本来健常者であるボランティアを予定していたが学内倫理委員会の結論が下りないため今後に持ち越す)で検討した結果、顎関節周囲の主要血管である顎動脈の上壁よりおこる後深側頭動脈、中硬膜動脈、顔面横動脈、顎動脈、浅側頭動脈、中側頭動脈などの描出は可能であったが、顎関節へ至る主要な静脈の詳細な血管抽出は困難であった。2)項における変形性顎関節症に至る過程を病期分類した3期および4期の症例を造影剤使用時において3D/TOF法で検索したところ、造影前の画像との差分画像を作成することによって顎関節静脈叢、翼突筋静脈叢などを含む詳細な血管の描出が可能であった。3)の項による造影ダイナミック撮像では顎関節静脈叢において、血流の流入・流出の血行動態の個体間における差を得ることが可能になった。まとめ;造影3D/TOF撮像では、顎関節周囲の血管構造をより詳細に観察することが可能となり、造影ダイナミック撮像では、各症例により静脈叢の血流の流入・流出特性の差が得られた。今後、多くの症例を積み重ねることにより顎関節症例の形態別特異性が得られる可能性が示唆された。
歴史的建築物の活用についての法史的研究 ―台湾文化資産保存法を事例として―

台湾では、文化資産保存法の一連の改正過程にみられるように、多元文化の尊重による文化アイデンティティの拡張により、有形文化資産(本課題では主として建築物)の「歴史的価値」という概念が創出され、その対象が急速に拡大するとともに、財産権の損失補償等、文化資産の経済的側面に着目した施策が採用されている。文化資産の「公共利益」を主眼においた台湾の取組みは、建築物の有する私的財産権としての側面や他の「公共利益」との間で様々な相克を生じながら進展してきたが、2016年の改正により新たに指向された、多元性、経済性、民主制に加え、都市計画、文化教育、環境との調和を打ち出した方向性には、多くの示唆が含まれている。本年度は、現行法である台湾文化資産保存法制定に至るまでの沿革(日本統治期、中華民国期を含む)、現行法制定以後の法改正の経緯と文化資産概念の変容及びその問題点を踏まえ、台湾における文化資産法制の現状と課題についての整理を行った。台湾の文化資産保存法には、中華民国法制における文化財法制の源流とともに日本統治時期に施行された日本の文化財法制の影響が今なお残存しており、両時代の各制度においては「歴史性」が重視され、いずれも観光需要との密接な結びつきがみられる点で共通項がみられた。しかし一方で、日本統治時期の建築物については、植民地時代の遺物として扱われる時期が長く続き、台湾における「土地の記憶」としての扱いがなされるようになったのはごく最近のことである。建築史の分野で指摘されるような「遺物」から「遺産」または「資産」へ、さらには「植民地遺産」から「文化資産」を経て、「文化遺産」へと向かう意識の転換により、台湾における民主化の進展、大地震後の歴史的建築物の存亡の危機等を媒介としながら変容していく過程が台湾文化資産保存法の進展過程には示されていた。いわゆる植民地遺産としての建築物に対する社会的意識の変容が、文化資産としての建築物の保存を推進する起点となったことは、台湾の文化資産史の特徴でもある。またこれらの基礎的な成果を基に、学会(地域文化学会)での報告を行い、「文化資産としての建築物に対する価値観の差異」という示唆を得るに至った。建築物の保存に関しては、古代ギリシャや古代ローマにも通底する観念が、台湾の建築物(文化資産としての)の史的経緯においても存在するが、個々の概念の質的差異は、例えば韓国における植民地遺産の「破壊」等との比較によってより顕在化しうる点も、認識を新たにした点である。本研究課題については、採択以前より資料収集をすでに開始していたことから、基礎的な整理作業は、比較的早期に終えることができた。また今年度は当初予定していた台北市のみならず、高雄市、台中市の歴史建築(登録有形文化財)の現状、また他分野の学術交流を介して、本来の研究対象に加え韓国の植民地遺産についても見聞を広めることができた。とりわけ印象に残ったのは、社会的貢献投資による地域活性効果であり、日本でも「周辺の再生の契機」を創出した事例として注目されている(中川理「建築季評」)。韓国・釜山においては、従来の「破壊」という「記憶の操作」」(田口かおり『保存修復の技法と思想』)ではなく、むしろ植民地遺産の再生を行っている東亜大学校の事例に大いに示唆を受けた。以上のように、研究課題に対する基礎的な枠組みの構築とともに実地調査により視野を拡大しえた点を理由として、上記区分を選択した。本年度は、台湾文化資産保存法制定に至るまでの経緯、植民地遺産としての建築物に対する社会的意識の変容などのこれまでの成果を基に、2016年7月に再度全面改正が行われた文化資産保存法の意義、従来から指摘していた「公共利益」の優位性について、法文化の視点から考察を行った。その成果については、2016年秋の日本法政学会において、「台湾文化資産にみる財産権と公共利益の交錯」という題目で報告を行い、歴史性および政治性を多分に含んだ存在としての不動産を対象とする台湾の有形文化資産につき、法文化の側面を勘案しながら考察することを試みた。報告では、まず2016年の全面改正に至るまでの「文化資産保存法」の史的経緯を概観した上で、複合的な側面を有する社会資本としての文化資産の「公共利益」の問題に言及し、初年度に検証した「公共利益の優位性」につき再度考察を行った。続いて、文化資産の所有者と行政機関との間の衝突を克服する手段として1997年に導入された容積移転制度において、「規制」手段である「容積率」が実質的に「容積権」として機能している点、またその間の経緯には、近年顕在化しつつある文化資産保存と都市計画、すなわち対立する公益対公益との間での「公共利益」のあり方が反映されている点を検証した。今年度の着目点は、文化資産の指定・登録に対する損失補償の手段として導入された容積移転制度の考察に集約されるため、実地調査の主要な対象も、台北市大稲(土へんに呈)地区の容積移転制度を用いた文化資産の活用事例を中心として行った。台北市の容積移転事例についての考察を介して、単体の建築物である有形文化資産と都市計画の相克という最終年度に向けた新たな課題を見出すことができた点、また学会報告を通じて得られた有益な助言により理論的深化に向けた修正を行うことができた点では、初年度に行った考察をさらに深めることができたと思われる。

ただ一方で、報告内容をまとめた論文については現在学会誌の査読中であり、研究成果を公表するまでには至っていないため、この点を理由として、上記区分を選択した。2016年11月の日本法政学会研究大会報告「台湾文化資産にみる財産権と公共利益の交錯ー新芳春茶行の古蹟指定を事例としてー」につき、学会誌『法政論叢』(第53巻第2号)に論文として掲載し、台湾における文化資産概念の拡充の経緯と民主的手続きの確保によるプロセス的正当化の重要性を提示した。また5月開催の日本台湾学会では、「台湾の『日式建築』の現在その意義と機能」と題する分科会に企画者・コメンテーターとして参加し、学際的な領域で近年注目される台湾の有形文化資産につき、建築学、文化人類学、社会学、法律学の視座を重ね合わせることで浮き彫りとなった、観光や商業施設としての利用を媒介としつつ、歴史的アイデンティティに日本を取り込みながら輻輳化され変容を遂げていく台湾文化資産の「かた」の存在という示唆を得た。8月の現地調査(台北市)では、文化資産の保存における損失補償手段として重要な役割を担う容積移転の現状や歴史的建築物のリノベーションによる活用事例(ホテル、博物館への活用事例等)の視察を行った。さらに9月には広島陵北ロータリークラブ例会において、「重層化する台湾の有形文化資産について」というテーマで台湾文化資産の活用事例について報告を行い、その概要を同会会報に掲載した。加えて12月刊行の『広島経済大学研究論集』(第40巻第3号)掲載の「台湾文化資産保存法改正(2016)の概要について」(研究ノート)では、多元文化の尊重、土地の制約に対する損失補償手段の整備、市民参与権の保障、文化政策・文化教育・都市計画・環境保護の総合化等の視点から、文化資産保存法の改正内容についての初歩的な整理を行った。台湾では、文化資産保存法の一連の改正過程にみられるように、多元文化の尊重による文化アイデンティティの拡張により、有形文化資産(本課題では主として建築物)の「歴史的価値」という概念が創出され、その対象が急速に拡大するとともに、財産権の損失補償等、文化資産の経済的側面に着目した施策が採用されている。文化資産の「公共利益」を主眼においた台湾の取組みは、建築物の有する私的財産権としての側面や他の「公共利益」との間で様々な相克を生じながら進展してきたが、2016年の改正により新たに指向された、多元性、経済性、民主制に加え、都市計画、文化教育、環境との調和を打ち出した方向性には、多くの示唆が含まれている。現時点では、まず現行法である台湾文化資産保存法の制定に至るまでの法制度の沿革を俯瞰し、また法制化後の文化資産概念の変容過程とその過程で生じた問題点を採り上げつつ、ひとまず台湾における文化資産法制の現状につき「公共利益」の優位性を指摘したにとどまる。文化資産とは、土地(場所)と人間とのつながりを体現する存在であり、その土地の共同体が未来につながるための媒介としての意義を有するものであることが、台湾の裁判例において多く指摘されるが、過去の歴史をも輻輳させうる成熟した文化観への転換こそが、現在の文化資産としての建築物利用の活況を生み出す契機となった点は特筆に値する。この点については、韓国等の他地域との比較(例えば、大邱や釜山等)によって、今後さらに考察を深めたい。また台湾の文化資産法制にみられる「公共利益」の優位性の考察についても、土地利用における台湾社会の伝統的な公共観とともに再考を試みる。
アスリートの「転機」に関する研究 自己物語的アプローチから

本研究は、元アスリートは、1)どのような出来事を転機として挙げるのか(転機のカテゴリー化)、2)いくつの転機を有するのか(転機の多少は何に起因するのか)、3)ひとつの転機をどのように捉えているのか(出来事をポジティブに捉える要因、ネガティブに捉える要因とは)、4)転機を転機として認める個人内基準とは何か、といったリサーチ・クエスチョンの下、3年間継続して実施された。まず、研究課題として、インタビュー調査の実施と「自己物語」の作成・検討を設定し、具体的には、1)インタビュー・マニュアルの作成、2)集中的なインタビュー調査の実施、3)自己物語の集積と質的分析、等の作業を行った。続いて、インタビュー調査の継続実施と研究成果の一部公開を課題とした。特に、モントリオールオリンピック大会に出場した日本代表選手を対象として、集中的なインタビュー調査を実施した。また、日本体育学会第56回大会(於:筑波大学)において、研究成果の一部を公開した。特に、大会本部が企画したオーガナイズドセッションにおいて、心理学領域のみならず、社会学や体力学、人類学等のプレゼンテーションと伴に、「スポーツ科学領域における事例研究の展開」といった共通のテーマ設定の中、ディスカッションできたことは意味深い。そこでの学究的刺激は、本研究の今後の展望について新たな知見の発掘を促した。そして、前年度に獲得したデータの補完を目指し、継続的なインタビュー調査を実施した。そして、日本体育学会第57回大会(於:弘前大学)において学会発表し、国内研究雑誌への論文投稿作業へと入った。特に、本研究をまとめるにあたり、「転機」といった観点から興味深い知見を得ることができた。そこでは、転機を経ることにより喪失というよりは獲得といった側面が強調され、そこには心理的成熟をみることができた。本研究は、元アスリートは、1)どのような出来事を転機として挙げるのか(転機のカテゴリー化)、2)いくつの転機を有するのか(転機の多少は何に起因するのか)、3)ひとつの転機をどのように捉えているのか(出来事をポジティブに捉える要因、ネガティブに捉える要因とは)、4)転機を転機として認める個人内基準とは何か、といったリサーチ・クエスチョンの下、3年間継続して実施される。初年度は、研究課題として、インタビュー調査の実施と「自己物語」の作成・検討を設定し、以下の下位課題の解決を試みた。1)インタビュー・マニュアルの作成自我心理学や発達心理学などの領域で盛んに行われているナラティブ・アプローチに関連する文献を収集し、半構造化インタビューを実施するうえでの有効なマニュアルを作成した。これにより、一貫したインタビュー項目を採用できる一方で、柔軟かつ深化した対話を実現することができた。2)集中的なインタビュー調査の実施上述のインタビュー・マニュアルに基づき、集中的なインタビュー調査を実施した。そこでは、元オリンピアンや元Jリーガーなどの元トップアスリートをインフォーマント(情報提供者)として位置づけ、各個人に対して複数回のインタビューを実施した。特に、モントリオール・オリンピック日本代表に対して、次年度も継続的に調査する予定である。3)自己物語の集積と質的分析上述のインタビュー調査の中では、インフォーマントの承諾を得た上で会話の内容をICレコーダーに収録した。次に、この逐語をワープロ打ちし、インタビュー資料を作成した。そして、その資料を参考に各インフォーマントの自己物語を作成した。一方、インタビューの様子をビデオ・テープに収録し、質的分析に役立てようと試みた。1年目(平成16年度)は、研究課題として、インタビュー調査の実施と「自己物語」の作成・検討を設定し、具体的には、1)インタビュー・マニュアルの作成、2)集中的なインタビュー調査の実施、3)自己物語の集積と質的分析2年目(平成17年度)は、以下の下位課題の解決を試みた。1)インタビュー調査の継続実施モントリオールオリンピック大会に出場した日本代表選手を対象として、集中的なインタビュー調査を実施した。特に、全国各地に散在するインフォーマントをそれぞれ個別に訪問し、インタビューを行うことは膨大な時間と労力を要する。今後も必要に応じて継続していく予定である。2)研究成果の一部公開日本体育学会第56回大会(於:筑波大学)において、研究成果の一部を公開した。

特に、モントリオールオリンピック大会に出場した日本代表選手を対象として、集中的なインタビュー調査を実施した。また、日本体育学会第56回大会(於:筑波大学)において、研究成果の一部を公開した。特に、大会本部が企画したオーガナイズドセッションにおいて、心理学領域のみならず、社会学や体力学、人類学等のプレゼンテーションと伴に、「スポーツ科学領域における事例研究の展開」といった共通のテーマ設定の中、ディスカッションできたことは意味深い。そこでの学究的刺激は、本研究の今後の展望について新たな知見の発掘を促した。そして、前年度に獲得したデータの補完を目指し、継続的なインタビュー調査を実施した。そして、日本体育学会第57回大会(於:弘前大学)において学会発表し、国内研究雑誌への論文投稿作業へと入った。特に、本研究をまとめるにあたり、「転機」といった観点から興味深い知見を得ることができた。そこでは、転機を経ることにより喪失というよりは獲得といった側面が強調され、そこには心理的成熟をみることができた。
聴覚障害児を対象とした書く力の評価システムの開発に関する研究

本研究は、聴覚障害児の書いた文章の計量的分析の結果と教員による評価結果の関連性を分析することで、聴覚障害児の書く力の評価方法を開発することを目的とした。7つの調査・研究の結果、作文評価において教員が重視する観点はいくつかのカテゴリに集約できること、重視する観点が子どもの発達段階に応じて異なることが明らかになった。また、作文に使用される言語要素の計量的な分析結果によって、文章のタイプを分類できること、言語要素の多変量解析の結果は印象評定による評価を一定程度反映し、聴覚障害児の作文力の評価に利用できることが示された。本研究で得られた知見に基づき、作文の客観的な評価法の試案を行った。本研究では、聴覚障害児の書いた文章の計量的分析の結果と教員による評価結果との関連性を分析し、聴覚障害児の書く力の評価方法を開発することを目的としている。平成27年度は、テキストマイニングの手法を利用して聾学校中学部生徒の書いた作文について、語彙の使用、構文の特徴、文章の構成の観点から分析し、印象評定による評価との関連について検討した。聾学校生徒33名の作文について、59項目の言語要素に関する使用頻度や使用割合等を計測し、多変量解析によって文章の特徴に基づいて作文の分類を試みた。その結果、特徴の異なる4つの群に分類されることが示され、言語要素に関する計量的な指標が作文評価に有効であることが指摘できた。更に評価項目の一部を改善し、67項目に増やして49編の作文を分析するとともに、印象評定をあわせて実施して評定結果と言語要素の使用特徴との関連を検討した。その結果、評価の高い作文と低い作文とを判別する言語要素を抽出することができた。しかし、中程度の評価を得た作文については、設定した項目が評価結果を反映しないことが示唆された。なお、これらの結果については学術論文として公表した。更に平成28年度に予定していた、聾学校教員の書く力の評価における観点や方法についてのアンケート調査を実施し、約400名分のデータを収集した。このデータについては平成27年度末において分析中であるが、教員による評価の観点は6つ程度のカテゴリーに大別できること、小学部や中学部等の年齢段階に応じて重視する評価観点が変化すること等が示唆された。このデータについては平成28年度に分析を実施し、その成果を特殊教育学会等にて発表する予定である。平成27年度の研究によって、作文評価に用いる言語要素をほぼ確定することができた。現在は、評価項目の部分的な改善を進めるとともに、大量のデータを分析するためのプログラムの作成を進めている。また平成28年度に予定していた調査の一部を行うなど、研究上の大きな支障はなく進められている。本研究では、聴覚障害児の書いた文章の計量的分析結果と教員による評価結果との関連性を分析し、聴覚障害児の書く力の評価方法を開発することを目的としている。平成28年度は、以下の3点について分析・検討を行った。(1)聾学校児童および生徒が書いた計89編の作文を対象に、50項目の言語要素についての使用頻度や使用割合等を測定し、作文の分類を試みるとともに、複数の評価者による印象評定の結果との関連を分析した。その結果、言語要素の使用傾向の違いが作文の評価に関連することが示唆されたが、言語要素のみからの評価の信頼性については検証が必要であることが分かった。(2)聾学校教員への書く力の評価に関するアンケートを実施した。69項目の観点について小学部から高等部の教員約450名からの回答を分析した結果、作文の評価は7つの観点に集約されることが明らかになった。また小学部低学年と高等部については、評価観点が大きく異なることが示された。特に小学部低学年では、基本的な文の記述力を、高等部では文章全体の構成力を重視することが示された。(3)小学部高学年と中学部の作文について、聾学校教員による評価と言語要素の使用傾向との関連を検討した。聾学校児童生徒の書いた作文48編について7つの観点から評価させるとともに総合的評価を行った。その結果、総合的評価は各分析的観点からの評価と強く関連することが示された。また言語要素の分析結果から、特に誤りの程度が評価に強く関連するとともに、使用語彙の豊富さ、モダリティの使用頻度が関連すること等が示唆された。以上のうち、(1)と(2)については、日本特殊教育学会第54回大会および論文にて発表を行った。なお(3)については平成29年度開催の特殊教育学会において発表する予定である。平成28年度の研究によって、作文評価に用いる言語要素をほぼ確定でき、また印象評定による評価の観点についても明らかとなった。さらに分析用のプログラムについても部分的に完成することができた。以上より、28年度に予定していた研究計画はほぼ遂行できたと考える。平成29年度は、以下の2点について分析・検討を行った。(1)聾学校児童および生徒が書いた計187編の作文を対象に、50項目の言語要素についての使用頻度や使用割合等の測定した後、それらを変数とした因子分析を行い言語要素の使用に関する因子構造を分析した結果、8つの因子が抽出された。

各因子の因子得点に基づき作文を6つの群に分類し、各群で典型的な特徴を有する作文について、学習指導要領国語科編での「書く」における指導観点に基づく4つの観点から印象評定による評価を行った。その結果、作文で使用される言語要素は、幾つかの因子によってカテゴライズし集約することができること、言語要素の使用の特徴から、作文の特徴を分析し分類することができること、言語要素の使用傾向を分析することで、印象評定による記述や表現に関する評価結果を推測できることが示唆された。(2)(1)で対象とした作文について、平成28年度の研究で明らかとなった評価の7つの観点について大学生による印象評価を実施した。印象評定における総合評価について、言語要素の8つの因子の因子得点に基づき、決定木分析を行い、評価観点を階層的に分析した。その結果、作文の評価は、基本的に文法力と語彙力を基本とし、そのうえで文の長さや複雑さなどの要因によって詳細に段階づけられていることが示唆された。この結果から、作文評価シートの提案を行った。以上のうち、(1)については、日本特殊教育学会第55回大会および論文にて発表を行った。なお(2)については平成30年度に論文にて発表する予定である。本研究は、聴覚障害児の書いた文章の計量的分析の結果と教員による評価結果の関連性を分析することで、聴覚障害児の書く力の評価方法を開発することを目的とした。7つの調査・研究の結果、作文評価において教員が重視する観点はいくつかのカテゴリに集約できること、重視する観点が子どもの発達段階に応じて異なることが明らかになった。また、作文に使用される言語要素の計量的な分析結果によって、文章のタイプを分類できること、言語要素の多変量解析の結果は印象評定による評価を一定程度反映し、聴覚障害児の作文力の評価に利用できることが示された。本研究で得られた知見に基づき、作文の客観的な評価法の試案を行った。平成28年度は、文章に使用される語彙の使用特徴に関する分析項目を更に改善するとともに、教員アンケートから得られたデータに基づき印象評定の尺度を作成し、教員による作文評価と言語要素の使用における特徴との関連について分析・検討する。最終的には、言語要素の使用に基づいて作文の評価や特徴を同定できるようなアセスメントシート、あるいはアセスメントプログラムを試作する予定である。平成29年度は、評価の対象とする作文量を増やすとともに、評価に使用できる言語要素の絞り込みと集約を行う。さらにその結果に基づいて、言語要素の使用傾向から作文を評価する方法について、具体的な試案を提示する。なお研究結果については、学会発表および論文の形式で公表する予定である。聴覚障害心理学
ヒメミカヅキモの性フェロモン受容体同定と特性解析

ヒメミカヅキモの性フェロモンの1つであるPR-IP Inducerを結合する能力を有する受容体候補タンパク質について、分子生物学的手法により同定を行った。最終的に、コードする遺伝子3種をクローニングすることに成功した。さらに、これらの遺伝子の有性生殖、性フェロモン受容に関する役割の解明にも注目し、これらの遺伝子を導入した形質転換ヒメミカヅキモの作出にも取り組んだ。本研究では、ヒメミカヅキモの性フェロモン受容体分子の実体を明らかにすることを目的としている。今年度は、以下の結果を得た。1.Two-hybrid systemによる性フェロモン結合分子をコードする遺伝子のスクリーニング性フェロモンであるPR-IP Inducerをbaitとして、two-hybrid systemによるスクリーニングを行った結果、213のpositive cloneを得た。そのうち、106クローンについて正確な配列を取得・整理し、重複を除いたところ、計62クローンに分かれ、その中でCp01-likeと名付けた遺伝子は25コロニーで,Contig2と名付けた遺伝子は8コロニーで重複が見られた。出現頻度の高い2クローン(Cp01-like,Contig2)について、有性生殖過程における経時的変化、接合型特異性、フェロモン処理に対する反応性などに注目して、Real-time PCRによる詳細な発現解析を行った。Cp01-likeでは+型・-型細胞を混合し、有性生殖を誘起した際に、+型細胞単独培養時に比べて約190倍に発現が上昇した。しかしCp01-like遺伝子と高い配列類似性を有するCp01遺伝子とは異なり、PR-IP Inducerを与えても顕著な発現上昇は見られなかった。また、Contig2では+型・-型細胞混合時、PR-IP Inducer投与時ともに顕著な変化は見られなかった。酵母two-hybrid systemにより、PR-IP Inducerと相互作用すると考えられた3クローン(Cp01, Cp01-like, Contig2)は、すべてファシクリンIと名付けられたドメインを持つことが判明した。これらについて、遺伝子発現条件を比較した。Cp01, Cp01-likeについては、有性生殖を誘起した際に発現上昇し、さらにCp01については、PR-IP Inducerを+型細胞に与えることでも顕著に発現上昇が見られた。Cp01は、スクリーニング段階ではあまり検出されなかったが、もっとも発現量も高く、Cp01-likeとともに特に注目することとした。PR-IP Inducerは、窒素源欠乏培地中でー型細胞から放出されるが、さらに+型細胞を培養した後の調製培地の中で培養することで、顕著に産生が促進されることが判明した。この分子の特性解析を進めている。性フェロモン結合候補分子について、大腸菌組換え型タンパク質として産生させ、PR-IP Inducerとの結合能を持つかを検討した。また、その際、既存の抗体では十分にInducerに対して反応性を示さなかったため、新たに抗体産生も行った。しかし、この組換え型タンパク質では相互作用が見られなかったため、現在、酵母により組換え型タンパク質を産生させている。ヒメミカヅキモは、陸上植物と非常に近縁な単細胞接合藻類であり、その接合過程の進行には、特異的な糖タンパク質性フェロモンによる多段階にわたる細胞間情報伝達が不可欠である。本研究では、性フェロモン受容体分子の実体を明らかにし、得られた受容体候補分子の遺伝子発現抑制株、過剰発現株を作製して、生理機能を確認することを目的とした。1.性フェロモン(PR-IP Inducer)の産生を誘起する物質の特性解析2の結合試験に用いるために、PR-IP Inducerの産生を誘起する新規の性フェロモンについて、特性解析を進めた。two-hybrid systemにより得られたPR-IP Inducerを結合する能力のある分子(CpO1,CpO1-like,contig2)について、酵母組換え型タンパク質として産生させて、1で調製したNativeなPR-IP Inducerとの結合を試験したところ、3者とも顕著な相互作用を示した。3.ヒメミカヅキモへの遺伝子導入ヒメミカヅキモを宿主とした、形質転換系をほぼ確立しつつある。そこで、この系を用いて、Cp01,Cp01-like遺伝子、既知の受容体型タンパク質遺伝子(CpRLK1,CpRLP1)などの発現抑制株、および過剰発現株の作製を試みた。4.遺伝子過剰発現株、発現抑制株の示す表現形CpRLK遺伝子について、ゲノミックPCR法による遺伝子導入状況確認、realtimePCR法による遺伝子発現レベル変化を確認した。特に、antisense方向に遺伝子を導入した株について、有性生殖能力の低下が見られた。