hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動パターンの異なる皮質誘発性顎運動における筋感覚制御の相違

試料を咀嚼させると、筋紡錘からの感覚情報は、開口相では試料の硬さに応じて変化しなかったが、閉口相においては試料の硬さの増大に応じて増大した。以上の結果より、咀嚼力は咀嚼する物体の硬さに比例して変化すること、閉口筋中の筋紡錘は咀嚼力の漸進的な形成に関与していることが示唆された。咀嚼運動の調節機構を明らかにするために、麻酔したウサギの大脳皮質を電気刺激して誘発される顎運動を、咀嚼運動のモデルとして用いた。咀嚼する試料の硬さを変化させた場合、筋紡錘からの感覚情報、筋活動および顎運動パターンがどのように変化するかを定量的に分析し、筋感覚が咀嚼運動の調節に果たす役割を調べた。また、試料の咀嚼に伴う筋活動の変化についてその時間的要因を分析し、歯根膜感覚および筋感覚が咀嚼力調節に果たす役割を調べた。テスト試料にはポリウレタンを用いて作製した硬さの異なる5種類の小片を用意した。顎運動中に上下顎の臼歯部間にテスト試料を挿入し、咬筋、顎二腹筋の筋電図、顎運動を同時に記録した。その後、歯根膜感覚あるいは筋感覚を遮断し同様の記録を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。1.咬筋の積分活動量および活動持続時間は、いずれも試料が硬くなるに伴い増大した。2.筋紡錘からの感覚情報は、試料を咀嚼させる前においては、主として開口相のみであったが、試料を咀嚼させると閉口相においても出現し、試料の硬さに応じて増大した。3.試料咀嚼中における咬筋活動の増大において、その増大発現は咀嚼サイクル内において試料による歯への負荷が発生する前(あるいは単シナプス性反射の最短潜時で説明できないほど早期)に生じる場合があった。4.そのような咬筋での早期の活動量増大において、その増大発現タイミングを分析したところ、(1)試料の硬さに応じては変化せず、(2)歯根膜感覚の遮断によっても変化しなかったが、(3)筋感覚の遮断後には遅延した。以上の結果より、咀嚼力は咀嚼する物体の硬さに比例して変化するが、その調節には単純な反射性調節の他のフィードフォワード的制御も関与していること、そしてその制御に筋感覚が重要な役割を演じていることが示唆された。
レヴィナスの宗教的テクストにおける教育思想：近代ユダヤ教育思想史の構築に向けて

本研究は、レヴィナスの「宗教的テクスト」における教育思想の解明を目的とするものである。研究二年目にあたる本年度は、研究計画に従って、昨年度に敢行した文献調査の成果を活かしつつ、ユダヤ教育をめぐるレヴィナスの一次資料の読解を作業の中心に据えた。その際、以下の二つの観点を解釈枠組みとして設定した。1)第一に設定したのは共同体論という観点である。東方イスラエル師範学校の校長という立場から戦後に発表されたレヴィナスの多くのユダヤ教育論を貫く主題の一つは、第二次世界大戦中に破壊されたヨーロッパのユダヤ共同体ーわけてもフランスのそれーをいかに再生するかというものである。今年度は、まず、レヴィナスのユダヤ教育論が置かれた社会的コンテクストについて関連文献を紐解きながら理解を深めることに努めた。次いで、ユダヤ教育論で論じられるレヴィナスの共同体論と彼のいわゆる「哲学的テクスト」において主題化される共同体をめぐる哲学的思考とがどのように照応し、あるいは断絶しているのかを検討すべく、『全体性と無限』等の著作を合わせて再読した。後者の研究については、その成果の一端を北米レヴィナス学会(NALS)にて口頭発表した。2)第二に設定したのは責任論という観点である。「責任」はレヴィナスの倫理思想における鍵概念だが、そのユダヤ教育論では、共同体に新たに参入する未来世代への責任がとりわけ問題となる。そこで、今年度はまず、教育という営為を支えるこのような責任の概念を原理的に解明すべく、レヴィナスの哲学的主著の読み直しを行い、その成果の一部を論文として公表した。また、この作業と並行して、昨年度に得られた知見をより発展させるべく、やはり「責任」という概念を中心に練り上げられたアーレントの教育論等との比較検討を行った。今年度は、レヴィナスの共同体論と責任論の哲学的基礎に関して成果を公表することができたが、他方、彼のユダヤ教育論そのものについては、まとまった見解や主張を公にするには至っていない。しかし、今年度の研究により、多種多様な主題を扱うレヴィナスのユダヤ教育論を一定の視座から解釈するための枠組みを確かなものとすることができたため、この「遅れ」は回収不可能なものではないと判断し、「やや遅れている」とした。次年度に残した課題をできるだけ速やかに解消しつつ、研究計画通り、ローゼンツヴァイクやブーバーら他のユダヤ思想家による教育論との比較検討に着手する予定である。また、次年度は本研究課題の最終年度に当たるため、その後半では、課題全体の概括的なまとめを行い、今後の研究に関する発展的な見通しが得られるよう努める。研究初年度に当たる本年度は、研究計画に従って、レヴィナスの解釈理論を主たる検討対象とし、書物の解釈を通じて受容される「教え」の内実を理論的に把握することを目指して研究を進めた。1)レヴィナスの解釈理論の骨子を抽出すべく、『4つのタルムード講話』序論等の一次文献の読解と分析を行った。その結果、レヴィナスは、とりわけ当時隆盛を誇っていた構造主義的アプローチから距離を取りつつ自身の解釈理論を彫琢していること、そして、書物の読解がもたらし得る「教え」は、当の書物が語りうる意味の「豊饒性」・「現代性」・「普遍性」に拠るということが明らかにされた。2)解釈を通じた「教え」の受容において前景化する伝統と伝承の問題については、ガダマーの『真理と方法』やリクールの『解釈の葛藤』など、特に同時代の解釈学の知見を踏まえつつ考察を深めた。同時に、カトリーヌ・シャリエ『伝達する、世代から世代へ』等の研究を参照しながら、ヘブライの伝統における「教え」の伝承に関する基本知識の習得に努めた。さらに、より広く教育と伝統というテーマに関連して、伝統の摩耗における教育の危機という認識に基づき、教育者は「世界への責任」を引き受ける義務を負うとするアレントの教育論の読解に取り組んだ。この作業は次年度に予定している研究を先取りするものであるが、結果として、教育という主題のもとでレヴィナスとアレントを相互に読み解く見通しが得られたため、今後の研究の方向性をより一層明確にすることができた。以上の研究を進める過程で得られた着想の一端を『教育哲学研究』誌上で発表した。3)パリにてレヴィナスのユダヤ教育論に関する文献収集を行った。この一次文献に関する読解作業は次年度に本格的に行う予定である。レヴィナスの「宗教的テクスト」においては、書物を介した「教え」が重要な位置を占める。このことに鑑みれば、本年度の研究は、本研究全体の礎を築くものであると言える。本年度の研究を通じて、レヴィナスが明示的な参照を惜しまないリクールの解釈学の検討、また、ヘブライの伝統における「教え」の伝承をめぐる基礎的な知識の習得については、次年度も継続して取り組む必要性が認識された。しかし、テクストを「教えをもたらすもの」と見なすレヴィナスの解釈理論の根本原理については、一次文献の読解や関連する先行研究のサーヴェイを通じて一定の見解に到達することができたため、当初の目的は達成できたと言える。また、レヴィナスのユダヤ教育論に関する一次資料の収集については満足のいく成果が得られたことに加え、アレントとの比較検討等、今後の研究の課題と方向性を明確にすることができたため、次年度の研究に向けて着実な準備ができたと言える。

以上より「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究は、レヴィナスの「宗教的テクスト」における教育思想の解明を目的とするものである。研究二年目にあたる本年度は、研究計画に従って、昨年度に敢行した文献調査の成果を活かしつつ、ユダヤ教育をめぐるレヴィナスの一次資料の読解を作業の中心に据えた。その際、以下の二つの観点を解釈枠組みとして設定した。1)第一に設定したのは共同体論という観点である。東方イスラエル師範学校の校長という立場から戦後に発表されたレヴィナスの多くのユダヤ教育論を貫く主題の一つは、第二次世界大戦中に破壊されたヨーロッパのユダヤ共同体ーわけてもフランスのそれーをいかに再生するかというものである。今年度は、まず、レヴィナスのユダヤ教育論が置かれた社会的コンテクストについて関連文献を紐解きながら理解を深めることに努めた。次いで、ユダヤ教育論で論じられるレヴィナスの共同体論と彼のいわゆる「哲学的テクスト」において主題化される共同体をめぐる哲学的思考とがどのように照応し、あるいは断絶しているのかを検討すべく、『全体性と無限』等の著作を合わせて再読した。後者の研究については、その成果の一端を北米レヴィナス学会(NALS)にて口頭発表した。2)第二に設定したのは責任論という観点である。「責任」はレヴィナスの倫理思想における鍵概念だが、そのユダヤ教育論では、共同体に新たに参入する未来世代への責任がとりわけ問題となる。そこで、今年度はまず、教育という営為を支えるこのような責任の概念を原理的に解明すべく、レヴィナスの哲学的主著の読み直しを行い、その成果の一部を論文として公表した。また、この作業と並行して、昨年度に得られた知見をより発展させるべく、やはり「責任」という概念を中心に練り上げられたアーレントの教育論等との比較検討を行った。今年度は、レヴィナスの共同体論と責任論の哲学的基礎に関して成果を公表することができたが、他方、彼のユダヤ教育論そのものについては、まとまった見解や主張を公にするには至っていない。しかし、今年度の研究により、多種多様な主題を扱うレヴィナスのユダヤ教育論を一定の視座から解釈するための枠組みを確かなものとすることができたため、この「遅れ」は回収不可能なものではないと判断し、「やや遅れている」とした。研究計画にのっとって、次年度は、レヴィナスのユダヤ教育論の読解を研究の主軸とする予定である。その十全な理解には、各々の論考が置かれた社会的・歴史的コンテクストの把握が不可欠となる。そのため、関連する二次文献について大規模な調査を行う必要がある。以上を前提としつつ、多岐にわたる事柄を論じているレヴィナスのユダヤ教育論を読解する際の統一的な解釈枠組みとして、当初の計画通り、「責任」という主題を設定する。その際、レヴィナスの倫理思想そのものを「教育という営為を支える責任」という観点から改めて見直しながら、彼の「哲学的テクスト」と「宗教的テクスト」を往還的に読解する作業が求められることになる。この作業から出発して、本年度の研究成果を踏まえつつ、アレント等の他の思想家と対話させながらレヴィナスの教育思想の独自性を解明してゆくこととする。これらの研究の成果に関しては、ある程度のまとまりや一定の見解が得られた時点でその都度効率よく発表できるよう努めたい。
アラル海流域における飲料水の農薬・塩分汚染と健康被害

中央アジアにおける大規模灌漑農業とそれに伴う環境変化(環境問題)はアラル梅危機とかアラル海環境問題として、20世紀最大の環境問題として注目を浴びてきた。しかし、その実態はいまだ解明されないまま、観念的に論議されつつある。本研究グループはアラル海問題を中央アジアの地域研究としてとり組み、これまでに多くの成果をおさめてきた。詳細は「日本カザフ研究会調査報告書・中央アジアにおける大規模灌漑農業が生態環境と社会経済に及ぼす影響」1(1993年)7(1999年)に各分野の論文が収録されている。本研究は、アラル海環境問題の中でも重要な環境要因である飲料水に注目し、シルダリアおよびアムダリア流域における住民の飲料水の質を1997年から3ケ年にわたって収集し、その水質(アニオン・カテオンおよび農薬)の分析を行い、1970年代以降の水質悪化の傾向と現状を詳細に把握する作業を展開してきた。とくに、シルダリア下流域地区・ノボカザリンスク地区の住民の飲料水が、シルダリア河川、農業用水、浅井戸、深井戸の4種類に依拠しており、1970年代に掘削された深井戸は塩分濃度の面から見て飲料水として不適切であること、また、浅井戸はシルダリアの流量の多寡あるいは農業に影響されていること、また従来、旧ソ連政府が飲用不適切と判断していた河川水が現在では飲料水の質として良好であることを立証した。このことは、河川水が197から80年代にかけて深刻な状態であるとされた農薬汚染が現在では問題視する必要がないことからも言える。貧血などの健康被害の実態把握のためには、現在発生しているといわれる疾病とその診断基準の再検討と環境要因との関連性に関する基礎的資料の収集を実施し、カザフスタン医療関係科学者との共同作業を開始し、このような研究の中から、小雨乾燥地帯(沙漠)における「水と人間とのあるべき関係」を追求しつつある。中央アジアの広大な小雨乾燥地帯(沙漠)が存在し、シルダリア川およびアムダリア川流域では1950年代より大規模な灌漑農業が開拓され、大量の水を取水したため、アラル海が干上がるという環境問題を発生させている。本研究は当該地域における飲料水の水質変化の実態を把握し、そのことがどのような人的被害を発生させているかを明らかにしようとするものである。本年度の調査研究はカザフスタン共和国内を流下するシルダリア川からアラル海流域における都市および村落の飲料水水源の実態を把握すること、塩分および農薬分析によって水質の概況を把握することに主眼を置いた。そのために、カザフスタン共和国の農業科学アカデミーおよび科学アカデミーに所属する地理学研究所、水理学研究所を1997年7月に訪問し、調査協力体制の確立を図り、研究者らで結成されている環境保護団体(Tetys)の協力をえることができた。さらに、クジルオルダ州疫学研究所が所蔵する水質調査結果の入手とその解析を行った。しかし、1991年のソ連邦崩壊とその後の独立という激動期に見合っている各研究機関の調査能力は低下しており、充分な資料の入手は困難であった。そして、1997年9月にシルダリア川からアラル海沿岸までの流域(行程は約2000キロ)の踏査を実施し、飲料水源の形態とその分布、地下水(井戸水)の塩分および農薬分析のための試料(36調査地点)を採取した。その結果、シルダリア川下流域からアラル海沿岸部地域(カザリンスク地区)では、井戸水中の塩分濃度が急激に上昇し、飲料に不適当な濃度範囲にまで及んでいることが判明した。

これは、灌漑農地からの排水が地下水が混入していることを意味している。ただし農薬(BHC)については1970年度と比較してきわめて低い濃度レベルにあることを明らかにした。中央アジアにおいて旧ソ連邦が展開した大規模灌漑農業はアラル海流域に今世紀最大の環境破壊をもたらした。水循環系の破壊・農地の砂漠化と塩害化、世界に類を見ない乳児死亡率など深刻な健康障害の発生などが報告されているが、その原因と目される農薬・塩分汚染の実態調査は進んでいない。本研究は農薬・塩分汚染と健康障害の関係を明らかにし、住民の健康障害の発生の原因とメカニズムを明らかにするものである。1998年度はシルダリア川流域のクジルオルダ州カザリンスク地区を主調査対象地域として、飲料水の水質検査を実施した。対象集落は15であり、いずれの集落も1970年代に利用していた地下水(浅井戸)の水質が悪化し、1980年代に新たに深井戸を掘削して現在に至るまで利用している。これらの深井戸も水量は豊富であるが、水質、とりわけ塩分含有率は高く、飲用には適さないものであるが、他に水源を求めることができないため、この水に全生活用水を依拠している。飲料水中の塩分濃度(Na,K,Ca,Mg濃度の合計値)は数百ppmから1200ppmと極めて高く、水質基準値を大幅に上回っている劣悪なものであることが判明した。さらに、経済・社会的混乱の中で、既存の浄水設備の老朽化は激しく、修理費用あるいは電力不足のため、ほとんどの設備は稼働していない。それゆえ、塩素消毒がされていない生水の飲用から、児童の感染症が近年多発している実態を明らかにした。また、調査対象集落のうち5集落の住民(女性)を対象に血液検査を実施し、貧血症の多発を確認した。とりわけ妊婦の貧血症発生率は80%を越えており、胎児への影響が懸念される。現在、飲料水の水質と貧血症、感染症との関係を環境地理学的情報を集積しながら解析中である。これらの解析結果から、アラル海問題を惹起した大規模灌漑農業の展開の歴史との関連性を考察しつつある。中央アジアにおける大規模灌漑農業とそれに伴う環境変化(環境問題)はアラル海危機とかアラル海環境問題として、20世紀最大の環境問題として注目を浴びてきた。しかし、その実態はいまだ解明されないまま、観念的に論議されつつある。本研究グループはアラル海問題を中央アジアの地域研究としてとり組み、これまでに多くの成果をおさめてきた。詳細は「日本カザフ研究会調査報告書・中央アジアにおける大規模灌漑農業が生態環境と社会経済に及ぼす影響」1(1993年)7(1999年)に各分野の論文が収録されている。本研究は、アラル海環境問題の中でも重要な環境要因である飲料水に注目し、シルダリアおよびアムダリア流域における住民の飲料水の質を1997年から3ケ年にわたって収集し、その水質(アニオン・カチオンおよび農薬)の分析を行い、1970年代以降の水質悪化の傾向と現状を詳細に把握する作業を展開してきた。とくに、シルダリア下流域地区・ノボカザリンスク地区の住民の飲料水が、シルダリア河川、農業用水、浅井戸、深井戸の4種類に依拠しており、1970年代に掘削された深井戸は塩分濃度の面から見て飲料水として不適切であること、また、浅井戸はシルダリアの流量の多寡あるいは農業に影響されていること、また従来、旧ソ連政府が飲用不適切と判断していた河川水が現在では飲料水の質として良好であることを立証した。
レーザー加熱を利用したアクチニド酸化物の融点測定装置の開発

MOX(UO_2-PuO_2固溶体)およびプルトニウム酸化物の融点は、従来のウラン酸化物の測定に習い、金属製カプセルに試料を封入し、一定速度での加熱中、あるいは融解後の冷却中で現れる熱停留点を測定することで決定されてきた(サーマルアレスト法)。ところが、Puの含有量が多くなると、金属カプセルとPuの反応が融点付近で生じるため、それらの融点測定の信頼性が問題となっていた。そこで本研究では、金属カプセルを必要とせず、極めて短い時間で融点測定が可能となるレーザー加熱融点測定装置の開発に取り組んだ。融点測定装置として、スポット径φ1-2mm程度に集光可能なYAGレーザー、融解後の試料の温度変化を高速で捉えるための赤外線放射温度計(応答速度6μs、最高温度3500°Cまで測定可能)、融解状態を可視化するための高速度CCDカメラを光学テーブル上に配置した。また、不安定試料(Pu酸化物など)の化学状態に変化を与えないよう測定雰囲気を調節するためのガス置換型試料セルを設計・作製した。更に、レーザー照射装置からのトリガー信号・強度、放射温度計からの温度データ、CCDカメラからの画像データを一度に取り込めるようなデータ取得システムを構築した。レーザー加熱融点測定装置に対して、ニッケル(融点1455°C)を測定試料とし、システムの性能評価を行なった。その結果、高速な温度データの取り込み、融解状態の観察が可能であることを確認した。理想的なサーマルアレストポイントでは、液相から固相へ相変態する際に試料温度が一定時間等温になるのが観察されるが、今回は降温速度に変化が現れる程度にとどまった。レーザー強度および照射時間を増加させる等の改善が必要との感触を得た。
スナガニ類のwavingの起源は、感覚トラップか？

多くのスナガニ類は,ハサミをリズミカルに動かすwavingと呼ばれるディスプレイを行う.wavingは求愛や威嚇などの機能を持つが,まったく行わない種類も多く,その起源や進化については不明な点が多い.いくつかの種類では,オスがwavingでメスを巣穴に誘引し,巣穴内で交尾を行う.本研究では,『wavingには感覚トラップが強く関係しており,巣穴を持たない個体(放浪個体)が一時的に他個体の巣穴に逃げ込む時に,ハサミの動きという視覚的刺激に誘引されたのが起源である』との仮説を立て,ハクセンシオマネキ,チゴガニなどを対象に,wavingを行うロボットやwavingの動画等を駆使した研究を行う.多くのスナガニ類は,ハサミをリズミカルに動かすwavingと呼ばれるディスプレイを行う.wavingは求愛や威嚇などの機能を持つが,まったく行わない種類も多く,その起源や進化については不明な点が多い.いくつかの種類では,オスがwavingでメスを巣穴に誘引し,巣穴内で交尾を行う.本研究では,『wavingには感覚トラップが強く関係しており,巣穴を持たない個体(放浪個体)が一時的に他個体の巣穴に逃げ込む時に,ハサミの動きという視覚的刺激に誘引されたのが起源である』との仮説を立て,ハクセンシオマネキ,チゴガニなどを対象に,wavingを行うロボットやwavingの動画等を駆使した研究を行う.
クサリゴケ科およびウロコゴケ科苔類の植物化学的研究

ヨーロッパから入手した苔類,Frullania dilatata,Marsupella aquatica,M.emarginataおよびScapania undulataの4種について成分研究を行った.それぞれのエーテル抽出物は,申請した中圧液体クロマトグラフィーやフラクションコレクターなどを駆使し,各成分を単離,精製し,構造決定を行い,以下のような結果を得た.1.Frullania dilatataからは,3種の新規転移エントスピロオイデスマン型および2種の新規エレモフィラン型セスキテルペンと2種の既知セスキテルペンを単離し,構造決定を行った.また,転移エントスピロオイデスマン型セスキテルペンは,天然物からの報告例は少なく,苔類から単離されたのは今回が最初の例であった.2.Marsupella aquaticaからは,1種のジムノミトラン型セスキテルペンと5種の既知セスキテルペンを,さらにM.emarginataからは,1種の新規ロンギピナン型セスキテルペンと4種の既知ロンギピナン型セスキテルペンを単離し,それぞれの構造を決定した.その結果,上記2種の苔類に共通して主成分として得られるロンギピナン型セスキテルペンは,日本産の種にも主成分として含まれていることから,同種のケモシステマティクスの研究を行ううえで重要な指標化合物となりえることが,今回の研究でさらに裏付けられた.3.Scapaniaundulataからは,3種の新規カジナン型および1種の既知カジナン型セスキテルペンを単離,構造決定した.日本産S.undulataはロンギホレン,ロンギボルネオールなどのセスキテルペンを主成分とし,カジナン型セスキテルペノイドを含まないことから,S.undulataには2種のケモタイプが存在することが明かとなった.現在苔類の分類は,第二次代謝物質を無視しては議論できない程,上記のようなデータが苔類学者から重要視されている.ヨーロッパから入手した苔類,Frullania dilatata,Marsupella aquatica,M.emarginataおよびScapania undulataの4種について成分研究を行った.それぞれのエーテル抽出物は,申請した中圧液体クロマトグラフィーやフラクションコレクターなどを駆使し,各成分を単離,精製し,構造決定を行い,以下のような結果を得た.1.Frullania dilatataからは,3種の新規転移エントスピロオイデスマン型および2種の新規エレモフィラン型セスキテルペンと2種の既知セスキテルペンを単離し,構造決定を行った.また,転移エントスピロオイデスマン型セスキテルペンは,天然物からの報告例は少なく,苔類から単離されたのは今回が最初の例であった.2.Marsupella aquaticaからは,1種のジムノミトラン型セスキテルペンと5種の既知セスキテルペンを,さらにM.emarginataからは,1種の新規ロンギピナン型セスキテルペンと4種の既知ロンギピナン型セスキテルペンを単離し,それぞれの構造を決定した.その結果,上記2種の苔類に共通して主成分として得られるロンギピナン型セスキテルペンは,日本産の種にも主成分として含まれていることから,同種のケモシステマティクスの研究を行ううえで重要な指標化合物となりえることが,今回の研究でさらに裏付けられた.3.Scapaniaundulataからは,3種の新規カジナン型および1種の既知カジナン型セスキテルペンを単離,構造決定した.日本産S.undulataはロンギホレン,ロンギボルネオールなどのセスキテルペンを主成分とし,カジナン型セスキテルペノイドを含まないことから,S.undulataには2種のケモタイプが存在することが明かとなった.現在苔類の分類は,第二次代謝物質を無視しては議論できない程,上記のようなデータが苔類学者から重要視されている.
植物3量体Gタンパク質βγサブユニットの機能解析

・イネ3量体Gタンパク質βサブユニットの発現抑制個体の解析平成17年度にRNAi法を用いたRGB1の発現抑制個体を作出した。形質転換には、野生型イネ(日本晴)と、αサブユニット変異体d1(DK22(日本晴バックグラウンドのd1))を宿主として用いた。RGB1-N末端RNAi導入個体は、日本晴、DK22両バックグラウンドともに矮性、致死、小粒、分けつ減少などの表現型を示した。また、すでに媛性を示しているDK22は、RGB1-N末端RNAi導入によりさらに矮化した。また、βサブユニットの発現抑制個体に特異的にラミナジョイント部位の枯死がみられた。さらに、βサブユニットの発現抑制個体では、成熟した花粉がほとんど出来ていなかった。また、成熟種子の縦方向の長さが日本晴、あるいはDK22よりも短くなる表現型を示した。DK22をバックグラウンドに持つβサブユニットの発現抑制個体の種子では、DK22の種子よりもさらに縦方向が短くなった。βサブユニット遺伝子のプロモーターにGUS遺伝子を連結し、イネに導入した。得られた形質転換体を用いて、βサブユニットの発現抑制個体で異常な表現型が見られた組織についてGUS染色を行った。その結果、ラミナジョイント部位、および葉鞘、葉身でGUSの発現が確認できた。・イネ3量体Gタンパク質βγサブユニットの過剰発現個体の作出RGB1およびRGG1をユビキチンプロモーターで過剰発現させたイネを作出した。得られた形質転換体は、それぞれの発現抑制個体と同じ表現型を示した。1-1イネ3量体Gタンパク質βサブユニット遺伝子RGB1、γサブユニット遺伝子RGG1、RGG2の発現抑制個体を作出するためのベクター構築アンチセンス法およびRNAi法を用いた。アンチセンス法に関しては、全鎖長cDNAを用いた。RNAi法に関しては、RGB1はN末端側、C末端側の約500bpを用いてベクターを構築した。γサブユニットに関しては、RGG1は全鎖長約400bp、RGG2はC末端側約500bpを用いた。プロモーターは、アンチセンス法では35Sプロモーター、RNAi法ではイネアクチンプロモーターを用いた。また、予備実験によりRGG1発現抑制個体が致死になる可能性があったので、デキサメタゾン誘導プロモーターをRNAi法に導入した。構築したベクターには、選択マーカーとして、ハイグロマイシン耐性遺伝子が含まれている。1-1で作成したベクターをアグロバクテリウム法により、イネに導入し、RGB1、RGG1、RGG2の発現抑制個体を作出した。形質転換には、野生型イネ(日本晴)とαサブユニット変異体d1を宿主として用いた。RGB1-N末端RNAi導入個体は、致死、矮性、小粒などの表現型を示した。RGB1-N末端RNAiをd1に導入した場合、d1よりさらに矮化する表現型を示した。RGG1-RNAi導入個体およびRGG1アンチセンス導入個体は、致死を示した。RGG2-RNAi導入個体、RGB1アンチセンス導入個体、RGG2アンチセンス導入個体は、野生型と変わらない表現型を示す個体しか得られなかった。RGB1-C末端RNAi導入個体は、全く得られなかった。・イネ3量体Gタンパク質βサブユニットの発現抑制個体の解析平成16年度にRNAi法を用いて、RGB1の発現抑制個体を作出した。また、すでに矮性を示しているDK22は、RGB1-N末端RNAi導入によりさらに矮化した。RGB1-N末端RNAi導入個体から細胞膜を調製し、細胞膜に局在するRGB1タンパク質の抑制をウエスタンブロット解析により確認したところ、日本晴およびDK22よりも、RGB1タンパク質が減少していることがわかった。RGB1タンパク質の減少は、矮性や致死の表現型とリンクしていた。RGB1-N末端RNAi導入個体が示す致死は、ラミナジョイント部分および節に特異的であった。また、分けつ数が減少する表現型は、αサブユニット変異体であるd1には見られない表現型であり、矮性と合わせ、この表現型から、βγサブユニットは、αサブユニットとは独立して細胞分裂および細胞伸長に関与している可能性が考えられる。・イネ3量体Gタンパク質γサブユニットの発現抑制個体の解析RGG1-RNAi導入個体およびRGG1アンチセンス導入個体は、形質転換体馴化の段階で致死となった。

また、成熟種子の縦方向の長さが日本晴、あるいはDK22よりも短くなる表現型を示した。DK22をバックグラウンドに持つβサブユニットの発現抑制個体の種子では、DK22の種子よりもさらに縦方向が短くなった。βサブユニット遺伝子のプロモーターにGUS遺伝子を連結し、イネに導入した。得られた形質転換体を用いて、βサブユニットの発現抑制個体で異常な表現型が見られた組織についてGUS染色を行った。その結果、ラミナジョイント部位、および葉鞘、葉身でGUSの発現が確認できた。・イネ3量体Gタンパク質βγサブユニットの過剰発現個体の作出RGB1およびRGG1をユビキチンプロモーターで過剰発現させたイネを作出した。得られた形質転換体は、それぞれの発現抑制個体と同じ表現型を示した。
電気的パラトグラムと音響分析による母語・非母語調音の干渉に関する縦断的研究

母語,即ち日本語に対する非母語,即ち外国語(英・米国語)の干渉のあり様を様々な角度から解明するため,視・聴覚刺激を用いて英語/r/・/l/音の識別訓練を行った日本語話者を対象に,日常臨床上に用いられている英語/r/・/l/・/s/・/t/などや日本語/ら/・/さ/・/た/などの構音動態を音の生成に直接関与し,舌の動きを表現している電気的パラトグラムを用いて検出し,多次元尺度構成法などを用いて解析した.その結果,構音と音,音韻知覚の関係が,言語のよってかつ個々人の音韻概念によって異なること,成人であっても学習・訓練によって改善・変化しうることが明らかになった.しかしそれらの学習・訓練効果を維持するためには,獲得後においてそれ相応の努力の必要性も明らかになった.また構音障害などのコミュニケーション上の価値を訓面する場合に構音と知覚の相互関係に配慮することが重要であり,そのためには音響分析や脳磁図は,電気パラトグラムと同様,有用な方法であることが明らかになった.これらの研究は子音の生成にあたって,舌と口蓋の両者を表現するパラトグラムが如何に重要な働きをしているかを再確認し,またパラトグラムがその音に生成機序を解明する非常に有効な手段であることも明確にした.さらに高齢者・中途障害者をも念頭に入れた新たなリハビリテーション法の確立の基礎資料を提供するものと考える.母語,即ち日本語に対する非母語,即ち外国語(英・米国語)の干渉のあり様を様々な角度から解明するため,視・聴覚刺激を用いて英語/r/・/l/音の識別訓練を行った日本語話者を対象に,日常臨床上に用いられている英語/r/・/l/・/s/・/t/などや日本語/ら/・/さ/・/た/などの構音動態を音の生成に直接関与し,舌の動きを表現している電気的パラトグラムを用いて検出し,多次元尺度構成法などを用いて解析した.その結果,構音と音,音韻知覚の関係が,言語のよってかつ個々人の音韻概念によって異なること,成人であっても学習・訓練によって改善・変化しうることが明らかになった.しかしそれらの学習・訓練効果を維持するためには,獲得後においてそれ相応の努力の必要性も明らかになった.また構音障害などのコミュニケーション上の価値を訓面する場合に構音と知覚の相互関係に配慮することが重要であり,そのためには音響分析や脳磁図は,電気パラトグラムと同様,有用な方法であることが明らかになった.これらの研究は子音の生成にあたって,舌と口蓋の両者を表現するパラトグラムが如何に重要な働きをしているかを再確認し,またパラトグラムがその音に生成機序を解明する非常に有効な手段であることも明確にした.さらに高齢者・中途障害者をも念頭に入れた新たなリハビリテーション法の確立の基礎資料を提供するものと考える.母語、即ち日本語に対する非母語、即ち米国語の干渉を、電気的パラトグラムと音響分析の両者を用いて解明する事を計画した。今年度はその基礎編として、日本人にとって、認知・生成の困難な英語の/r/と/l/を取り上げた。そしてこの/r/と/l/の非母語音韻の学習における聴覚等の果たす役割に関しても調査した。同一被験者の日本人を対象に、非母語音韻の学習・訓練の前・後の縦断的研究を行う前段として、今回は聴覚等の弁別訓練を受けて、その知覚弁別率が90%を超えた日本人話者と一切の訓練を受けていない日本人話者、また比較のため英語を母語とする米国人話者の3者を対象に、/r/と/l/に対する母語の干渉の実態を調査した。解析は非母語音韻調音時の母語の干渉の様相を、多次元尺度構成法を用いて分析し、調音地図を作成し比較した。また音響分析では各調音の発話時における始端のF2、F3を測定し比較した。結果は、訓練を受けた日本語話者は、英語/r/音と/l/音の調音をする際に、特に英語/r/音に関しては母語の干渉を受けにくいが、英語/l/音に関しては母語の干渉が認められた。従って聴覚等の弁別訓練を受けた日本人話者では、調音上の母語の干渉が減少すること、また音素によって程度の違いがあること、日本語話者にとって英語/r/の方が/l/よりも習得が容易であることが示唆された。尚、被験者に関しては実験の趣旨を説明し同意のもの行った。同一被験者による視聴覚刺激による訓練効果と母語に対する非母語,即ち米国語の干渉との関係を,電気的パラトグラムなどを用いて解明することを計画した.平成14年度は,応用編として,英語子音/r/・/l/に加えて日本語子音/r/・/s/・/t/を対象に,調音レベルでの母語と非母語の相互関係を調査した.被験者は日本語を母語とする成人日本語話者で,A群は英語での日常的なコミュニケーションを必要とする話者,一方B群は学校教育以外では特別な訓練は受けておらず,日常的な英語でのコミュニケーションを特別に必要としない話者,とした.分析には,各子音の電気的パラトグラムから,以下に示す2通りの方法,1)調音地図による類似性,2)時間特性,即ち舌-口蓋接触の変化速度,を用いた.結果は以下の通りであった.1.調音地図より各被験語の類似性:話者・A群では英語子音/r/・/

l/はそれぞれ離れた位置にあり,またそれらは日本語子音/r/・/s/・/t/のいずれの調音とも異なった位置で調音し,類似性は認めなかった.一方,話者・B群では英語子音/r/・/l/と日本語子音/r/は重なり,相互に類似する傾向が認められた.しかし日本語子音/s/・/t/はそれらとは明確に異なった位置で調音していた.2.時間特性より各被験語の変化速度:話者・A群の英語/l/音は日本語/r/音の変化速度に類似し,また英語/r/音では英語/l/音とは異なり,急激な速度の低下傾向が見られた.一方,話者・B群の英語/r/音は日本語/t/音に類似した傾向を,また英語/l/音は語者・A群の英語/r/音に類似した変化速度を示した.以上より,電気的パラトグラムによる観察から日本語話者の英語の習熟度が非母語調音への母語の干渉に影響を与えている可能性,また視聴覚刺激による訓練だけでなく,パラトグラムを用いた日常的な訓練の重要性などが,示唆された.尚,被験者に関しては実験の趣旨を説明し同意のもと行った.
電子スピン共鳴を用いた放射線肺障害の基礎的検討

放射線照射後マウス肺内におけるニトロキシドラジカル還元能の変化をL-バンド電子スピン共鳴(以下ESR)装置を用いて観測し,放射線肺傷害との関連性から検討を加えた.またラジカルスカベンジャーの還元能への影響についても検討した.ニトロキシドラジカルとしてはhydroxy-2,2,6,6-tetrametyl-piperidine-N-oxyl(以下hydroxy-TEMPO)を用いた.マウスを屠殺後,hydroxy-TEMPOを肺内に注入し,L-バンドESRを用いてスペクトルを経時的に観測した.観測は非照射群と2Gyまたは10Gyを胸郭のみに照射した群で経時・経日的に行った.またアスコルビン酸などのラジカルスカベンジャー投与群も照射直後に観測し,非投与照射群と比較した.マウス肺内におけるhydroxy-TEMPOの還元能は照射後一時的な低下の後いったん回復,10Gy照射群はその後再び徐々に低下し続けるが,2Gy照射群は同様に再び徐々に低下するも照射2週間後以降は再度回復傾向を示した.これらのことから以下1,2)が推測される.1)照射直後にはマウス肺内に大量に生じたフリーラジカルの消去に還元系が消費されるため,外因性hydroxy-TEMPOの還元には照射後一時的な還元系が不十分な状態になる.2)10Gy照射群では肺胞上皮細胞が照射にり不可逆な変性を来すが,2Gy照射群では肺胞上皮細胞の照射による障害が可逆的であったために還元系も最終的に回復した.またラジカルスカベンジャー投与群に関しては,アスコルビン酸投与照射群に非投与照射群と比べ還元能低下の抑制が認められた.すなわち,アスコルビン酸が放射線肺障害の予防,軽減に役立つという可能性が示唆された.放射線照射後マウス肺内におけるニトロキシドラジカル還元能の変化をL-バンド電子スピン共鳴(以下ESR)装置を用いて観測し,放射線肺傷害との関連性から検討を加えた.またラジカルスカベンジャーの還元能への影響についても検討した.ニトロキシドラジカルとしてはhydroxy-2,2,6,6-tetrametyl-piperidine-N-oxyl(以下hydroxy-TEMPO)を用いた.マウスを屠殺後,hydroxy-TEMPOを肺内に注入し,L-バンドESRを用いてスペクトルを経時的に観測した.観測は非照射群と2Gyまたは10Gyを胸郭のみに照射した群で経時・経日的に行った.またアスコルビン酸などのラジカルスカベンジャー投与群も照射直後に観測し,非投与照射群と比較した.マウス肺内におけるhydroxy-TEMPOの還元能は照射後一時的な低下の後いったん回復,10Gy照射群はその後再び徐々に低下し続けるが,2Gy照射群は同様に再び徐々に低下するも照射2週間後以降は再度回復傾向を示した.これらのことから以下1,2)が推測される.1)照射直後にはマウス肺内に大量に生じたフリーラジカルの消去に還元系が消費されるため,外因性hydroxy-TEMPOの還元には照射後一時的な還元系が不十分な状態になる.2)10Gy照射群では肺胞上皮細胞が照射にり不可逆な変性を来すが,2Gy照射群では肺胞上皮細胞の照射による障害が可逆的であったために還元系も最終的に回復した.またラジカルスカベンジャー投与群に関しては,アスコルビン酸投与照射群に非投与照射群と比べ還元能低下の抑制が認められた.すなわち,アスコルビン酸が放射線肺障害の予防,軽減に役立つという可能性が示唆された.
九州北部豪雨・東峰村での避難行動分析にもとづく豪雨時避難計画策定指針の構築

本研究では,2017年九州北部豪雨において土石流および河川の氾濫の被害があった東峰村において,東峰村役場との合同で調査した被害および避難行動調査の結果を取りまとめた。まず,土石流の被災範囲と地形との関係を分析し,曲率から地形により簡易的に土砂災害の危険箇所を推定する手法を提案した。また,東峰村で得られた知見を他地域に水平展開するとして,対象地域を香川にすることで計画を進めていたところ,平成30年7月豪雨が発生した。7月豪雨では,香川県でも避難指示が発令されるなど,影響を受けた。そのことから,避難指示が発令された4市5町の発令地域内に居住する1873人に対して9月中旬から12月末にかけてヒアリングもしくは紙面でのアンケート調査を実施し,735人(回収率39.2%)の回答が得られた。アンケートでは,避難指示の発令およびその理由の理解を尋ねるとともに,避難行動の有無とその行動に至った動機についても調査した。避難行動については,土砂災害の危険性やため池の決壊の危険性など,影響が及ぶ範囲が限定的な場合は,回答者の居住場所についても考慮して分析を進めた。また,地域の災害の危険性に対する理解,土地の成り立ちに対する理解,避難訓練の参加や自治会へ加入など,地域での活動の現状についても尋ねた。成果としては,調査データを収集し,単純集計結果により傾向を把握したことである。この結果をもとに,今年度は,東峰村の事例,香川の事例を比較し,住民に対する効果的な啓発は何かについて考え,実践に向けて検討する。2017年九州北部豪雨の被害調査および避難行動調査の取りまとめ結果を学会で発表し,論文投稿することで,さらに考察を深めることが出来た。また,平成30年7月豪雨における香川県内の避難行動調査については,香川県,市町村,学内研究者の協力も得られたことから,順調に進めることが出来た。今年度は,昨年香川県で実施したアンケート調査をさらに分析し,香川県で防災に対して避難行動と災害に対する知識,防災情報に対する知識の間にどのような関係があるのかを分析する。これらの結果をもとに,東峰村の事例,香川の事例を比較し,避難に向けて,住民に対する効果的な啓発は何かについて考え,実践に向けて検討する。アンケート調査を取りまとめた結果,論文投稿を予定していた。英文校閲,投稿にかかる費用として計画していたが,昨年度はアンケートデータの取りまとめまでとなった。そのため,論文投稿にかかる費用は,今年度使用することとして,繰り越した。
地震前後の衛星画像による広域液状化発生範囲の早期把握手法の開発

地震前後に撮影した高解像度の衛星画像(GeoEye1)を分析し、液状化により噴砂・噴水が発生した箇所とその範囲を精度良く判別する手法を開発した。液状化発生を現地確認してある地点の情報をトレーニングデータとして用いることで、被災後の衛星画像から類似の地点を抽出し、この抽出結果を現地調査で検証した。また、実際の噴砂試料を用いて地表面に噴出した後の乾燥過程を室内で再現し、画像スペクトルの変化をスペクトルメータで計測した。さらに、解像度は劣るが撮影頻度が高い衛星画像(RapidEye)を対象とした分析を行い、数県にまたがる広域な範囲を対象とした液状化範囲の推定を比較的短期間で実施できることを示した。2011年東日本大震災では東北から関東地方にかけて広域で多数の液状化が生じた。液状化発生箇所が多数かつ広域に分布しているために、多数の研究者で分担したが、その全ての現地調査を短期間に行うことは実質的には不可能であり、被害の全容が解明するまでに長期の時間を要した。このような経験を踏まえて、本研究では、地震前後に撮影した高解像度・マルチバンドの衛星画像を用いて、液状化により噴砂・噴水が発生した箇所とその範囲を精度良く判別する手法を開発することを目的とする。本年度は、昨年度に引き続き利根川流域で撮影した衛星画像の分析を行った。研究期間全体を通じた検討成果は以下のようにまとめられる。1) GeoEye1による衛星画像の分析:地震前後に撮影した高解像度・マルチバンドの衛星画像を分析し、液状化により噴砂・噴水が発生した箇所とその範囲を精度良く判別する手法を開発した。液状化発生を地震直後に現地確認してある地点の情報をトレーニングデータとして用いることで、被災後の衛星画像から類似の地点を抽出した。2)現地調査: 1)で抽出した液状化範囲の整合性を現地調査で検証した。また、関連自治体へのヒアリングを行い、噴砂発生状況から実際の液状化範囲を推定した。3)室内実験:実際の液状化箇所から採取した多数の噴砂試料を用いて、地表面に噴出した後の乾燥過程を室内で再現し、その際の画像スペクトルの変化をスペクトルメータで計測した。この結果を、上記1)の抽出条件および2)の現地調査結果と比較した。4) RapidEyeによる衛星画像の分析:上記1)よりも解像度は劣るが撮影頻度が高く地震翌日の画像も得られている衛星画像を対象とした分析を行い、トレーニングデータの選定と類似箇所の抽出条件の設定を適切に行うことにより、数県にまたがる広域な範囲を対象とした液状化範囲の推定を比較的短期間で実施できることを示した。2011年東日本大震災では東北地方から関東地方にかけての広域で多数の液状化が生じた。本年度は、利根川流域で撮影したGeoEyeおよびRapidEyeによる衛星画像を対象に、以下の基礎的検討を実施した。1)衛星画像分析:地震前後に撮影した高解像度・マルチバンドの衛星画像を分析し、液状化により噴砂・噴水が発生した箇所とその範囲を精度良く判別する手法を開発した。利根川流域で撮影したGeoEyeおよびRapidEyeによる衛星画像を対象に基礎的な検討を実施した。1)衛星画像分析(継続)前年度の検討成果に基づいて追加検討箇所を選定し、その衛星画像の分析を行う。また、最大余震の前後で撮影された画像の分析も実施することにより、液状化発生規模が異なる場合や、再液状化発生時に対する適用性を検討する。以上の検討を通じて、液状化発生規模や噴砂・噴水の発生性状の違いに応じ、どの程度の解像度およびバンド範囲の画像が必要であるかを明らかにする。2)現地調査(継続)追加検討箇所に対する現地調査を継続して実施することにより、整合性の検証事例数とその内容を拡大深化させる。最大余震による再液状化状況に関しても、必要に応じて現地調査を追加する。

3)室内実験(継続)噴砂試料を対象とした画像スペクトルの計測を継続して実施する。乾燥過程での降雨や再液状化も室内で再現し、その結果を反映させて抽出条件を改善することにより、抽出精度を向上させる。該当なし
腹部多臓器同所性同種移植の実験的研究

密接な関連を有する腹部多臓器(肝・胆・膵・脾・胃から大腸までの消化管)を同時に同所性に移植することは、単一臓器とは異なった免疫反応を研究することが可能である。また移植した単一臓器の機能のみならず、肝・膵・腸管の複数臓器のとらえにくい体液及びホルモンを介しての臓器相関の研究も可能となり、重要な実験モデルである。このモデルを用い、長期生存実験を行っていく上での問題点は数多く存在するがこの中、免疫抑制剤の投与が長期生存につながるかという事と頑固な下痢の病態につき検討した。実験動物はすべて雑種豚を用いた。1.免疫抑制剤の投与及び剔脾の影響:移植後免疫抑制剤を投与した群、しなかった群、グラフトの剔脾を行った群の3群に分けて検討した。免疫抑制剤はプレドニゾロン1mg/kg/日、サイクロスポリンをトラフレベルで300ng/mlを目標に投与した。3日以上生存した14頭の平均生存日数は12日で3群間に有意の差を認めなかった。各群の最長生存例にそれぞれ1頭づつGVHD様変化がみられた。2.頑固な下痢の病態:移植を行わないdenervation単独群、移植のみの群、移植後免疫抑制剤(FK506)を投与した群の3群に分けて検討した。各群とも、ほぼ全例に23.日目より激しい下痢が生じ、体重減少が著明となり漸次衰弱していった。空腸の病理組織学的検査では、免疫抑制剤非投与群では、粘膜及び粘膜下層への著明な炎症細胞の浸潤、cryptisisを認めた。[結語]腹部多臓器移植を行い長期生存を得るための問題点につき検討し以下の結論を得た。(1)免疫抑制剤投与、それにグラフトの剔脾を追加した群に於いても生存期間の延長は認められなかった。(2)慢性の頑固な下痢は免疫抑制剤では軽減できず、拒絶反応やGVHDの関与以前にdenervationやリンパ路遮断によるところが大きい。豚を用いて腹部多臓器移植を行い、免疫抑制剤(サイクロスポリンA)を投与して、1.長期生存成績、2.血清中サイクロスポリン濃度の推移、3.移植膵に関する内分泌機能、4.肝機能、腎機能に関する生化学的検査を行い以下の成績を得た。1.長期生存成績:耐術豚数は9頭であった。平均生存日数は6.4日で、最長20日であった。6日以上生存した4頭のうち3頭は死亡しており、その死因は、GVHD、肺炎、敗血症で各々1頭づつであった。6日未満死亡の5例の死因は肺水腫2、肺炎、気胸及びイレウスが各々1頭づつであった。GVHDを呈し、20日目に死亡した例の剖検時病理組織学的検査で、直接死因は肺炎であった。移植臓器にはrejectionの所見は認められなかった。recipient皮膚にはGVHD特有のhyperkeratosisとリンパ球浸潤が著明で、骨髄にはplasmoio cellが著名であった。2.CyAは4mg/kg/日、2時間かけて点滴静注した。血清中CyAの日内変動は456391ng/mlと、ばらつきを示した。CyAの至適濃度を決定するに当たって、投与量、回数については今後詳細な検討が必要である。又、prednisolone併用についても検討していく必要があると思われた。

3.膵内分泌機能検査:0.5g/kgブドウ糖静注負荷時の血糖値、IRI(immunoreactive insulin)、IRG(immunoreactive glucagon)を経時的に、120分まで測定した。血糖値は、60分で平均120mg/dl、insulin及びglucagonは血糖値によく反応し、分泌されていた。4.生化学検査:血清ビリルビン値は全経過を通して、3mg/dl以下であった。GOTは術直後一時的に高値を示したが、5日以降は100KaU以下であった。GPTは全経過を通して100KaU以下であった。血清アルブミンは概ね3.0g/dl周辺の値を示した。BUNは全経過を通して30mg/dl以下で血清クレアチニンは2.5mg/dl以下であった。方法:体重1222kgの子豚25組を用いた。Ice slushの腹腔内散布による低体温下に臓器温20°C前後で移植臓器(肝・胆・膵、脾、胃から大腸までの全消化管)をen blockに摘出し同所性に移植した。免疫抑制剤は、術当日より、メチルプレドニゾロン1mg/kg/日を1週間、ciclospolin(CS)をピ-クレベル2000ng/ml以下、trough lebel 300500ng/mlを目標として、24mg/kg/日を投与した。実験群をI群:免疫抑制剤非投与群、II群:免疫抑制剤投与群、III群:免疫抑制剤投与+摘脾群の3群に分け、生存率及び死後の病理所見、死因を比較検討した。結果:耐術例20頭のうち、3日以上生存した14頭の平均生存日数は12日、最長20日で、3群間の生存率に有意差はなかった。死因は肺炎、敗血症など感染症3例、イレウス4例、graft versous hast disease(GVHD)が強く示唆されたもの3例、Rejection様変化1例、その他3例であった。GVHDが示唆されたものは、I、II群の最長20日生存例と、III群の15日生存例で,共に移植後810日頃より、全身紅皮症が出現し、次第に水泡形成、表皮剥離を呈し、肺炎等を合併して死亡した。組織学的には、移植臓器にはほとんど変化がなく、recipientの皮膚に、表皮の異常角化と壊死像、一部潰瘍形成がみられ、又真皮上層付属器周囲への著明な細胞浸潤が認められた。骨髄の病理所見ではcellularityの減少、hypoplasiaの像を呈し、末梢血液検査では、顆粒球減少がみられ、皮膚所見と併せてGVHDに基づくものと推測した。考案:腹腔内多臓器を一塊にした移植後の免疫反応は、rejectionよりもGVHDが優位に出現する事が示唆された。GVHDの発症はステロイドを併用したCS投与でも予防できなかったし、脾摘群では同様であった。多臓器移植の長期生存には、GVHDに対する適切な対策が必要と思われた。豚を用いて、胃から大腸迄の全消化管と肝・胆・膵・脾臓を含む腹部多臓器を一塊として摘出し、それを同所性に移植した。長期生存をうる為には、慢性の頑固な下痢が問題になる事が判明していた。この病態を追求する為、I群:denervation(n=5),II群:腹部多臓器移植(n=8),III群:腹部多臓器移植に免疫抑制剤下K506を投与した群(n=4)と分け、平均生存期間、剖検または屠殺後、移植各臓器のHE染色を行い病理学的に検討した。denervation群はグラフト摘出と同様の手技にて、腹腔内臓器を遊離し、下腸間膜動脈は結紮切離し、腹腔動脈及び上腸間膜動脈周囲の結合組織、神経、リンパ等は完全に除去し、移植群と同様にdeーnervation,リンパ路の遮断を行った。実験動物はすべて体重1222Kgの雑種豚を用いた。1.生存期間
痛覚閾値とVASによる慢性口腔顔面痛に対するバイオフィードバック療法の確立

定量的感覚検査(Quantitative Sensory Test ; QST)は、末梢や中枢における神経障害性疼痛や、神経疾患の検査として有用であるとされている。皮膚表面を測定部位としたQSTの報告はあるものの、口腔粘膜の報告は少ない。本研究では口腔粘膜を測定部位とした温冷知覚閾値を検討した。結果は口腔粘膜を測定部位とした温冷知覚閾値は十分な再現性を有しており、口蓋、舌、および歯肉を対象としたQSTは臨床応用が可能であることが示唆された。慢性疼痛患者は増加しており、難治性であるために患者、医師ともにその治療には苦慮している。身体の痛み、心の痛み、社会的な痛み、霊的な痛みの4要素を頭に入れて治療しなければならず、慢性疼痛の治療には精神的なケアも含めた全人的な治療が必要であるといわれているが、個人の経験や勘によるところが大きく、客観的な指標がないため、治療には時間を要することが多く、そのことによる社会経済学的損失も大きいのが現状である。本研究は、視覚的に痛みの客観的データを慢性疼痛患者にフィードバックすることで、疼痛認知の歪みをより明確に学習させ、新たな認知行動療法的アプローチを試み慢性疼痛治療の治療に役立てることである。本年度は、慢性疼痛患者と比較する為に、慢性疼痛を持たない健常者に対して、温度刺激による痛覚閾値とVASの評価および両者の相関を検討した。慢性疼痛を持たない健常者において、温度刺激による疼痛閾値とVASの評価はほぼ相対的に増加していることが明らかとなった。つまり、慢性疼痛を持たない健常者においては疼痛認知の歪みがないことが、示唆された。本年度の研究結果は、痛覚閾値とVASによる慢性口腔顔面痛に対するバイオフィードバック療法の確立をするにあたり、有用な知見となる。定量的感覚検査(Quantitative Sensory Test; QST)は,末梢や中枢における神経障害性疼痛や,神経疾患の検査として有用であるとされているが,体表面を測定部位とするものに比べ口腔内における定量的感覚検査に関する報告は少なく,検査方法も確立されていない,そこで,口腔内における感覚の異常を客観的に評価するのに必要な知見を得るため,口蓋,舌,および歯肉を対象として温冷刺激の知覚閾値を用いた定量的感覚検査を行い,口腔内における温冷知覚閾値の特徴を調査するとともに,各部位における検査値の再現性についても検討を行った,被験者は,健常成人20名(男性10名,平均年齢26.1歳,および女性10名,平均年齢24.4歳)であり,知覚閾値の測定には,PATHWAY(Medoc社)およびIntra Oral Thermode(Medoc社)を用いた.測定部位は,口蓋,舌,および歯肉とした。口蓋では,鼻口蓋神経支配領域の切歯孔相当部粘膜,および両側大口蓋神経支配領域の大口蓋孔相当部粘膜の3か所を測定部位とした.舌では,舌背前方で左右対称に2か所を測定部位とした.歯肉では,両側の犬歯唇側歯肉相当部に対し,左右対称に上顎2か所,下顎2か所を測定部位とした,それぞれの測定部位における温冷覚閾値を,日を変えて3回測定し,口腔内(口蓋・舌・歯肉)と口腔外(顔面部皮膚)の温冷知覚閾値の違い,口腔内(口蓋・舌・歯肉)の部位間の温冷知覚閾値の違い,日間変動,左右側差,および性差を検討した.温冷知覚閾値は日間変動,・左右側差を認めなかった.顔面皮膚と各測定部位との温冷覚閾値の差は大きく,男女差も認めた,口腔粘膜を測定部位とした温冷知覚閾値は十分な再現性を有しており,口蓋,舌,および歯肉を対象としたQSTは臨床応用が可能であることが示唆された.一方,口腔内においてQSTによる測定値を評価するためには,測定部位ごとの知覚閾値に関する正常者の基準データを確立する必要があることが示された.