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未熟児網膜症の病態解明と薬物治療の開発

未熟児網膜症は小児の失明原因の第一位を占める重要な疾患である。現在、確立された治療法として網膜をレーザー光で凝固する方法があるが、これを適切に行っても網膜剥離を発症し、失明に至る重症例がこの治療法が必要な新生児のうち数%程度存在する。また、網膜に瘢痕ができるために晩発性網膜剥離、硝子体出血などで後に視力障害を来すこともあり、理想的な治療法とは言い難い。今回の研究では未熟児網膜症の新たな治療法の開発を目的に、未熟児網膜症モデルマウスを用いて研究を行った。研究期間中の検討により、未熟児網膜症モデルマウスで新生血管発症前(生後12日)と発症のピーク時期(生後17日)の網膜組織から抽出されたcDNAをマイクロアレイにて比較し、生後17日に発現が2倍以上上昇あるいは低下する遺伝子群を抽出した。そのうち、新生血管や炎症に関連する90個の遺伝子についてTaqman Low Density Arrayを用いて遺伝子の発現を定量的に検討し、また網膜伸展標本にて検討した病像との比較を行った。その結果、生後1214日の網膜上新生血管が発生する前の段階で発現が上昇する遺伝子群として炎症関連遺伝子、虚血に関連する遺伝子の上昇がみられた。この時期には網膜には新生血管はみられず、網膜毛細血管が後極部で観察されない虚血性の変化が強くみられた。これに2,3日遅れて新生血管に関連するVEGF、IGF-1関連遺伝子群の上昇がみられ、同時期に網膜伸展標本でも新生血管の発生が最大となった。これらの知見により未熟児網膜症モデルマウスでの遺伝子の変動と病態との関連が強く関連していることが判明し、治療薬の投与時期等の参考となる貴重な情報が得られた。小児の失明原因として未熟児網膜症は最多である。未熟児網膜症の予防にはその発症に関与する高濃度酸素投与を避けることが有効であることが理解されて以来、一時的に未熟児網膜症の発症頻度は低下した。しかし、その後周産期医学の進歩によって超低体重児の生存が可能となり、未熟児網膜症の重症例は最近ではむしろ増加傾向にある。重症未熟児網膜症に対しては従来から網膜光凝固を行う方法が広く行われているが、この方法では増殖性変化を伴う新生血管抑制により牽引性網膜剥離をある程度抑制できるものの、治療を行っても牽引性網膜剥離が防止できない最重症例が存在することや、網膜に不可逆性の瘢痕を生じ、術後長期を経ての網膜剥離、硝子体出血、強度近視による弱視等の問題がある。そこで今回の研究では理想的な治療法としてより低侵襲の薬物治療法の開発を目指している。まず、今年度は未熟児網膜症発症機序の解明を行うべく未熟児網膜症モデルマウスの作成をまず行った。未熟児網膜症モデルマウスの作成は既報(Invest Ophthalmol Vis Sci,1994 35:101-111)に従い、生後7日のC57BL/6マウスを75%酸素、2%二酸化炭素下で5日間母親とともに飼育した。正常大気中でさらに5日間飼育した後にフルオレスセイン蛍光デキストランを投与、眼球を摘出し、蛍光顕微鏡での観察および光学顕微鏡下で組織学的に新生血管が発生していることを確認した。さらに現在は未熟児網膜症における血管新生および血管退縮過程における種々の遺伝子発現動態を経時的かつ包括的に理解することを目的として、未熟児網膜症モデルマウスの血管新生および退縮期における遺伝子プロファイルをDNAマイクロアレイによって明らかにするべく、生後14,17,20日目における網膜からcDNA合成を行った。

特に最近の周産期医療の発達により超低出生体重児の生存率が向上しているが、その分、重症未熟児網膜症の発生が増加傾向にある。このような重症例では従来から行われている網膜光凝固だけでは牽引性網膜剥離への進展を完全には防止できず、網膜剥離、硝子体出血等を生じて失明に至ることも稀ではない。今回、未熟児網膜症のモデルマウスを用いて網膜光凝固以外の有効な薬物療法の確立を目標として研究を進めている。昨年度に未熟児網膜症モデルマウスの作成を行ったが、一定の病態を持つマウスを確率高く作成できる至適条件が見出された。このモデルマウスを使い、今年度は病態の包括的な理解を目的にcDNAマイクロアレイを用いて検討を行った。具体的には未熟児網膜症モデルマウスの生後1217日目(毎日)における網膜からcDNAを合成し、これをマイクロアレイにて4万以上の遺伝子の発現について検討した。また、遺伝子発現のパターンと実際の網膜上の新生血管発現の程度の関連をみるために各生後日数における蛍光デキストラン投与後の網膜伸展標本を作成し、比較検討した。その結果、1214日の網膜上新生血管が発生する前の段階で発現が上昇する遺伝子群としてHIF関連遺伝子、炎症関連遺伝子、1517日の新生血管の発生が最大となる時期に上昇する遺伝子としてVEGF、IGF-1関連遺伝子群が見出された。今後、これら個々の遺伝子に関して詳細に検討を進める予定である。未熟児網膜症は小児の失明原因の第一位を占める重要な疾患である。網膜上に新生血管を生じた重症例では確立された治療法として網膜光凝固があり、多くの場合、これを適切に行うことで病状の進行を抑制できる。しかし、最近の周産期医療の進歩により、超低出生体重児の生存率が向上し、重症の未熟児網膜症の患児が増加していることもあり、網膜光凝固を適切に行っても失明に至る患児は減少していない。今回の研究では未熟児網膜症の新たな治療法の開発を目的に、未熟児網膜症モデルマウスを用いて研究を行っている。昨年度までに未熟児網膜症モデルマウスでcDNAマイクロアレイを用いて、新生血管の発現する生後1517日に発現が上昇あるいは低下する遺伝子群を包括的に検討した。今年度はこれら遺伝子の発現に関してさらに詳しく検討するため、cDNAマイクロアレイにて変動がみられた遺伝子のうち約90個を選択し、Taqman Low Density Arrayを用いて遺伝子の発現を定量的に検討し、また網膜伸展標本にて検討した病像との比較を行った。その結果、生後1214日の網膜上新生血管が発生する前の段階で発現が上昇する遺伝子群として炎症関連遺伝子、虚血に関連する遺伝子の上昇がみられた。これに2,3日遅れて新生血管に関連するVEGF、IGF-1関連遺伝子群の上昇がみられ、同時期に網膜伸展標本でも新生血管の発生が最大となった。これらの知見により未熟児網膜症モデルマウスでの病態理解を深めることができた。
留学生の日本選択の動機をめぐる、意志決定過程に関する研究

31人(検索対象は30人)の京都大学国費留学生(研究留学生、国籍24カ国)に対して、ほぼ一定のフォ-ミュラに従ってインタビュ-を行なった。前もって主旨を書いた手紙を出しておき、一人約12時間の面接を行い、最後に謝礼を渡した。インタビュ-は本人の希望に応じて日本語または英語で行なった。「何故留学か」については37の、「何故日本か」については52の選択肢がえられた。日本留学のメリットとデメリット、および日本の魅力についてはそれぞれ、24、21、26の項目がえられた。これを整理して検討したところ、留学動機は大きく二つに区別できることが明らかになった。自国では勉学研究環境が不備であるといった本人の個別意思を越えた理由と、外国に対する好奇心、探求林といった個人的動機とである。前者を「一般社会意思」、後者を「特殊個別意思」とみなし、日本選択についても両者を区別することを試みた。日本選択に際しては、さしあたり奨学金、研究環境、ハイテク、経済力、治安などの要因が一般社会意思として重要であることが明かとなった。留学(A)、日本(J)、一般社会意思(G)、特殊個別意思(P)の組合せから、留学、日本選択の動機を、AGーJG(8例),APーJP(6例),AGPーJGP(5例),AGーJGP(5例),APーGJP(1例),AGPーJG(1例)など9個のカテゴリ-に区別することが可能であることがわかった。詳細に触れることはできないが、例えばAGーJGは発展途上国留学生に多く、APーJPは欧米留学生に多い傾向が認められた。AGPーJGPは、必ずしもいずれかに区別し難い国の留学生に多いように思われた。基本的には、一般社会意思は特殊個特意思よりもその動向についての予測が立て易いように思われる。方法論的に地固めができたので、今後はいま一つの重要な対象である「私費留学生」に対して同じ検索を行ないたいと考える。
児童の歯周病予防に関する総合的指導プログラムの検討

1研究目的本研究では,児童の生活習慣,歯磨き習慣,食生活,性格等をアンケート調査することにより,GO(歯周疾患要観察者)と判定された者のうち,半数の歯肉炎が改善されない原因を探り,歯周病予防プログラムを検討することを目的とする。2研究方法(1)当附属小学校4年生から6年生を対象にアンケート調査(児童の生活習慣,歯磨き習慣,食生活,性格等を問うもの)を行った。対象人数は,男子116名,女子109名,合計225名である。3研究成果歯周病予防に関わる総合的プログラム作成のために,児童にアンケート調査を行い,歯周健康状態との関連を検討し,以下の結論を得た。(1)男子において,「齲蝕多発感」「菓子依存」「恐怖心」および「粘り強さ」が強いほど歯周健康状態は良好であった。(2)女子において,「社交性」「歯磨き」「菓子依存」および「恐怖心」が強いほど歯周健康状態は良好であった。(3)歯周健康状態と関連する項目には性差が認められた。共通する項目は,菓子依存および恐怖心であった。今回は横断的調査によって,その傾向を把握することができた。さらに,経年的に調査することによって,個別に歯周健康状態を把握し,具体的指導方法を詳細に検討できるようになるであろう。
プロテオミクスにより同定されたEGF受容体下流新規因子に関する研究

EGF(上皮細胞増殖因子)受容体からの情報伝達経路は、正常な細胞の営みに欠かせないものであるが、一方でその破綻が細胞のがん化やがん悪性化につながることも明らかになっている。我々はEGF受容体からの情報伝達機構をより詳細に理解するために、プロテオミクス解析により同定したEGF刺激時に細胞内で機能する新規タンパク質の解析を行っている。本研究費により主に3種類の下記タンパク質の機能解析を行い、学術論文として発表することができた。・新規ミトコンドリア指向性RNA顆粒形成タンパク質CLPABPの機能解析・新規ペルオキシソーム特異的Lonプロテアーゼの機能解析・新規Grb2結合タンパク質GAREMの機能解析EGF(上皮細胞増殖因子)受容体からの情報伝達経路は、正常な細胞の営みに欠かせないものであるが、一方でその破綻が細胞のがん化やがん悪性化につながることも明らかになっている。・新規ミトコンドリア指向性RNA顆粒形成タンパク質CLPABPの機能解析・新規ペルオキシソーム特異的Lonプロテアーゼの機能解析・新規Grb2結合タンパク質GAREMの機能解析我々のプロテオミクスにより同定された新規タンパク質CLPABP(Cardiolipin and phosphatidic acid-binding protein)の機能解析を行った。CLPABPは2つのPH(プレックストリン相同)領域を持ち、それを介して前記の脂質と結合し、細胞内でミトコンドリアの表面上に局在した。CLPABPの複合体を精製し、それに含まれるタンパク質の種類を決定したところ、細胞質内におけるRNAの代謝に関与するタンパク質が多数同定された。また、複合体自身にRNAが含まれていることも明らかとなった。さらに、ミトコンドリアにおいてATP合成に必須のチトクロームcのmRNAがCLPABP複合体に含まれることを見出した。CLPABPはEGF受容体シグナル伝達を直接制御するタンパク質とは考えにくく、ミトコンドリアタンパク質が翻訳後もしく途中において、すでにミトコンドリアヘアクセスしやすいように手助けをしているタンパク質である可能性が高く、この機構はこれまでにない新たな概念と言える。今後、マイクロアレイによるCLPABP複合体に含まれる全RNA分子の同定を行い、CLPABPノックアウトマウス作製を進めているので樹立できしだい種々の詳細な解析を行い、本タンパク質の生理的役割を明らかにする。また、これまでにその機能を明らかにした新規タンパク質とは異なる、新たな分子についても順次解析を進めており、早急にその機能についての報告をしていく予定である。我々の行ったプロテオミクスにより同定した新規ペルオキシソーム特異的Lonプロテアーゼ(pLon)の解析を行った。pLonはこれまでに同定されているミトコンドリア特異的Lon (mLon)に構造上は類似しているが、カルボキシル末端にPTS1(ペルオキシソーム移行シグナル)配列を持ち、ペルオキシソームにのみ局在する。pLonに特異的に結合するタンパク質を解析したところ、PTS1配列を含むacy1-CoAoxidase (AOX)やPTS2配列を含む3-ketoacyl-coenzyme Athiolase (PTL)などが結合した。pLonの過剰発現によりAOXのペルオキシソームへの正しい局在が促進され、RNAiによるpLonの発現抑制によりそれが阻害された。しかし、AOXの発現によるPTLのペルオキシソーム移行への影響は見られなかった。このことから、pLonはPTS1依存的なペルオキシソームタンパク質の正しい局在において重要なプロセシング酵素であることが示唆された。ペルオキシソームは活性酸素などの除去などにおいて重要な働きをするオルガネラであるが、ペルオキシソーム内のβ酸化酵素活性やカタラーゼ活性にもpLonの発現が影響した。また、いくつかのβ酸化酵素はペルオキシソームの正常な分裂、成熟化に寄与していることが最近報告されている。pLonの発現により、ペルオキシソームの分裂阻害による肥大化が観察された。これらのことから、pLonの発現異常はペルオキシソームそのものの働きにも影響することが考えれる。これについては今後のさらなる解析が必要である。
炎症性疾患におけるCX3CL1を介した破骨細胞前駆細胞の骨芽細胞層通過機構の解明

ケモカインの1つであるCX3CL1は多くの炎症やがんの転移に関わっていることが報告されている。最近、申請者らはIL-1存在下でCX3CL1-CX3CR1依存的に破骨細胞前駆細胞(OCP)が骨芽細胞下に遊走することを報告した。その遊走経路の遮断によって破骨細胞分化が抑制されることが分かった。これらの発見は炎症性の骨疾患においてOPCの骨芽細胞下への遊走が関与する可能性を明らかにしたものである。OCPの骨芽細胞下への遊走機構の詳細はまだ明らかになっておらず、この機構を明らかにすることで全く新しい作用機序を持った骨吸収阻害剤が提案できるのではないかと考えた。本研究の目的はCX3CL1によるOCPの細胞通過機構(Transcellular migration)を分子レベルで明らかにすることにより、骨代謝回転の新たな制御方法を見出し、炎症性骨疾患の予防法および治療法を提案することである。本年度は、マウス骨髄由来骨芽細胞様細胞TMS12またはマウス頭蓋骨由来骨芽細胞にアクチン-EGFP融合タンパクとチューブリン-mCherry融合タンパクを発現させ、生細胞で細胞骨格を可視化した細胞の樹立を目指した。TMS12細胞では両融合タンパクを発現させることができたが、マウス頭蓋骨由来骨芽細胞では薬剤耐性を利用した細胞選択過程で細胞老化が起こり樹立困難であった。さらに、ウイルスベクターを用いたCX3CL1-GFP融合タンパクの発現はウイルスパッケージングの際に用いられる293FT細胞では細胞膜局在が認められたが、TMS12細胞での発現でははっきりとした細胞膜局在が認められなかった。これはGFPタグの影響であると考えられた。蛍光タンパク標識による細胞骨格の可視化についてはTMS12細胞でそれらの蛍光タンパク発現が認められたが、その発現強度が詳細な細胞骨格の動きを捉えられるかが課題として残っている。薬剤耐性によるさらなる蛍光強度の増加が認められるか検討したい。さらに、骨芽細胞系細胞でのCX3CL1-GFP融合タンパク発現には未だ成功に至っていない。生細胞でのCL3CL1の動的変化を捉えるためには他の蛍光タンパクと融合させる以外に方策はなく、現在他の蛍光タンパク発現ベクターに組み込むべく検討を行っている。今年度、研究を推進していくために以下の方策を実行する予定である。1、アクチンおよびチューブリンは同時に発現させるのではなく、それぞれを強く発現する細胞株を樹立する。2、CX3CL1-蛍光タンパクを細胞膜上に発現させるためにタグ蛍光タンパクの検討を行う。具体的にはeGFP, tdTomatoなどを検討する。3、マウス頭蓋骨由来骨芽細胞を用いた各種蛍光タンパク発現細胞に樹立は断念し、間葉系幹細胞を対象に蛍光タンパク発現細胞の樹立を検討する。当初の計画が若干遅れているため
水素投与によるマウス未熟児網膜症の改善効果および血管内皮前駆細胞の動態の検討

<材料と方法>生後8週以上の成熟マウス(C57BL6)を対象とした。水素水は水素水作成キットを用いて生成し、その都度濃度を測定して1.0ppm以上であったものを用意した。水素投与群は、飲水に使用する水を水素水にし、対照群としては生成して24時間以上室温放置した脱水素水を用いて飼育を開始した。水素水は毎日生成したものに交換した。投与開始1週間後と2週間後に、各マウスより末梢血を採取し、溶血処理後に単核球を採取した。単核球を我々研究室が開発したEPC分化動態解析法を用いて検討した(500000個/ dish)。1週間後、顕微鏡下で目視しながら、形成された未分化型EPCコロニーと分化型EPCコロニー数を計測し、統計学的に解析した。<結果>1週間後のコロニー数は、未分化型、分化型及びその合計に、有意な差は認めなかった。2週間後では、水素投与群において、有意に分化型コロニー数および合計コロニー数の増加がみられた(P<0.01,対象群:4.19±2.32 SE、水素投与群:16.93±3.64 SE)、(P=0.02,対象群:14.82±6.33 SE、水素投与群:36.99±6.79 SE)。<意義・重要性>水素水によりEPCの分化が促進されること、また骨髄から末梢血中へのEPCの動員が促進されることが示唆され、未熟児網膜症のような局所血管障害の修復や改善効果に期待できる基盤となる結果を得た。研究補助員確保が困難であったため疾患モデルの作製および管理、その後の実験に支障がでたため。上記の結果を元に、実際のROPモデルにおいて、同様に水素投与群と対照群で、EPCの分化段階に差異があるのか検討を開始したい。ヒトへの臨床応用を想定すると、水素の投与方法として全身ではなく局所の方が利用しやすいと考え、マウスの眼局所への水素水投与方法の確立を目指す(投与量や投与部位、間隔)。研究補助員確保が困難であったため疾患モデルの作製および管理、またその後の実験に支障がでたため。次年度は確保の見込みがたち、研究を促進させることが可能と思われる(2019年度請求分+繰越金)。
セラミックスと細菌との相互作用に関する基礎的研究

セラミックス粉末スラリーに細菌(大腸菌、黄色ブドウ球菌)を懸濁させ、懸濁液中の細菌増殖状況をBactometer model 168(VITEK現有)で経時的に測定し、セラミックス粉末スラリーの細菌への効果が殺菌的、静菌的あるいは促進的なものであるかを測定した。これまで30種のセラミックス粉末について調査した結果、殺菌効果を示すもの(9種)、静菌効果(増殖が抑制される)を示すもの(2種)、細菌の活性を増加あるいは増殖促進効果を示すもの(4種)などがあることが明らかとなった。例えば、黄色ブドウ球菌を含んだMgO粉末スラリーはMgO粉末量が5.32mg-powder/mι-slurryになると細菌増殖抑制が著しく大きくなり、このサンプルをBHI-Brothで増殖培養した結果、殺菌的であることがわかった。またZnO粉末による大腸菌の実験結果から粉末量が100mg-powder/mι-slurry以上になると増殖抑制は著しく増大し、BHI-Brothで培養した結果、静菌的であることがわかった。
陸上競技選手における競技前後の状態不安とパフォーマンスの関係について

本研究は、陸上競技を専門としている男子大学生を対象として競技開始前後の状態不安を測定し、測定された状態不安とパフォーマンスの関係を明らかにすることを目的とした。調査対象は関東大学陸上競技対抗選手権大会1部所属校のJ大学男子陸上競技部の跳躍の選手であった。調査は平成10・11年に行われた陸上競技大会・記録会を用いて実施した。状態不安の測定にはSpielbergerらが作成したSTAIの日本語版を使用して、試合開始前と試合後の測定を実施した。1.本研究においては、対抗戦や記録会などの試合が違っても、チームスポーツに比べ不安傾向が高い状態の中で試合を行っていた。2.個人パフォーマンスにおける試合結果と状態不安の関係は、不安傾向が高いものの、従来の研究結果であるチームパフォーマンスのそれと同様の傾向がみられた。3.目標が達成された試合においては試合2時間前よりも試合直前に不安傾向が減ったが、目標が達成されなかった試合においては試合直前に不安傾向が高くなる傾向が見られた。4.目標が達成された試合と達成されなっかた試合においては、試合直後の状態不安において大きな差が見られた。5.選手にとって、試合の重要度や試合内容によって状態不安が変動することから、それらを判断し、試合が始まる前、試合中、試合後の心理的コンディション作りが重要であることがわっかた。平成11年度には、陸上競技跳躍選手について競技開始前の状態不安及び気分(POMS-現在、主に陸上競技や競泳選手のオーバートレーニングの状態をチェックする尺度として使用されている)とパフォーマンスの関係について調査を実施し、以下のような点が明らかにされていた。(1)競技開始前の状態不安は、記録会や定期的な大学対抗戦よりも選手にとって自我関与度の高い関東インターカレッジや全日本インターカレッジにおいて、より高くなる傾向がみられた。(2)競技開始前の状態不安が非常に高い選手のパフォーマンスは、状態不安が中程度ありいは低い選手に比べて低くなる傾向が見られた。(3)競技開始前の状態不安とパフォーマンスの関係には、大きな個人差が見られた。(4)全体的に、男子選手よりも女子選手の方が、いずれの測定時点においても高い状態不安を示す傾向がみられた。(5)POMSとパフォーマンスの関係では、氷山型の選手が高いパフォーマンスを示す傾向がみられた。平成9年度は、陸上競技跳躍選手について競技開始前の状態不安及び気分(POMS-現在、主に陸上競技や競泳選手のオーバートレーニングの状態をチェックする尺度として使用されている)とパフォーマンスの関係について調査を実施した。現在までのところ、以下のような点が明らかにされている。(1)競技開始前の状態不安は、記録会や定期的な大学対抗戦よりも選手にとって自我関与度の高い関東インターカレッジや全日本インターカレッジにおいて、より高くなる傾向が見られた。(2)競技開始前の状態不安が非常に高い選手のパフォーマンスは、状態不安が中程度のあるいは低い選手に比べて低くなる傾向が認められた。(3)全体的に、男子選手よりも女子選手の方が、いずれの測定時点においても高い状態不安を示す傾向が見られた。(4)POMSとパフォーマンスの関係では、従来より良い気分の状態を示すといわれている氷山型の選手が高いパフォーマンスを示す傾向にあった。平成10年度は他のブロック(短距離や長距離選手)にも調査を実施し、種目の違いにより競技開始前の状態不安や気分と各選手のパフォーマンスの関連性について分析を進める予定である。平成10年度は、陸上競技投擲選手について競技開始前の状態不安及び気分(POMS-現在、主に陸上競技や競泳選手のオーバートレーニングの状態をチェックする尺度として使用されている)とパフォーマンスの関係について調査を実施した。(2)競技開始前の状態不安とパフォーマンスの関係には、大きな個人差が見られる。(4) POMSとパフォーマンスの関係では、氷山型の選手が高いパフォーマンスを示すという従来の傾向が確認されなかった。

平成11年度は過去2年間で収集できなかったデータを補い、最終報告の作成を行う予定である。陸上競技跳躍及び投擲選手について競技開始前の状態不安及び気分(POMS-現在、主に陸上競技や競泳選手のオーバートレーニングの状態をチェックする尺度として使用されている)とパフォーマンスの関係について調査を実施し、以下のような点が明らかにされていた。(1)競技開始前の状態不安は、記録会や定期的な大学対抗戦よりも選手にとって自我関与度の高い関東インターカレッジや全日本インターカレッジにおいて、より高くなる傾向が見られた。(2)競技開始前の状態不安は、投擲選手の方が跳躍選手より高い傾向にある。(3)跳躍選手においては、競技開始前の状態不安が非常に高い選手のパフォーマンスは、状態不安が中程度あるいは低い選手に比べて低くなる傾向が見られた。一方、投擲選手では上記の傾向は見られなかった。(4)全体的に、男子選手よりも女子選手の方が、いずれの測定時点においても高い状態不安を示す傾向が見られた。(5) POMSとパフォーマンスの関係では、氷山型の選手が高いパフォーマンスを示す傾向が見られた。
中高年女性うつ病患者の退院後の家族支援に関する実証研究

H20年度は,引き続き,自作「うつ病で治療されておられる中高年女性の方・ご家族の皆様へ」のパンフレットを活用し,退院間じかな患者に対する60分程度の「個別心理教育」を行った。パンフレットを活用した個別心理教育の概要は, (1)理論的根拠;ストレス脆弱性モデルと感情表出モデル、(2)目的;症状や経過の中で悪循環に陥っている本来自己が回復し、対象者のQOL向上を目指す、(3)介入方法;対象者の心情や疑問などについて、安心して語れることを重視した個別面談。(4)パンフレットの内容;[〇!ア]うつ病の知識や情報の提供, [〇!イ]薬物の作用や副作用の情報の提供, [〇!ウ]退院後の生活の仕方の検討, [〇!ウ]視点の転換, [〇!オ]自分を大切にして楽しい時を過ごす, [〇!カ]リラクゼーションの実施, [〇!キ]心の健康自己チェック。H20年夏まで,計5人の患者に個別心理教育を行い,その有効性について, (1)WHO-QOL26を心理教育前後に調査,(2)患者にとっての心理教育の意味について心理教育最終日に半構成的インタビューを行い,分析した。その結果, (1)退院後のQOLでは,有意差がなかったが,個別心理教育後に特に高い傾向が見られた項目は<余暇を楽しむ><家の周囲への外出><毎日の活動への遂行能力満足感><友人の支えへの満足感><家と周囲環境への満足感>の5項目,特に低い傾向が見られた項目は<体の痛みや不快感による活動制限><治療の必要度><生活の意味感><社会資源の利用満足感><交通機関への満足感>の5項目であった。(2)パンフレットを活用した個別心理教育は,患者が【社会に踏み出す自信を取り戻す】ために,《きっかけをつかむ》《手掛かりをつかむ》《新たな力をつかむ》ことを意味していた。本研究から,パンフレットを活用した個別心理教育は,患者が自信を取り戻し,社会生活を維持することにつながり,退院支援のみならず,外来看護や地域看護に活用でき,退院後の家族全体のQOL向上に向け,看護の質向上に貢献できることが示唆された。平成18年度は中高年女性うつ病患者の退院後の家族支援に関する基礎研究を行なつた。9名の中高年女性うつ病患者の退院後の過ごし方、特に家事の仕方と困難、3名の夫には退院後の患者に対する期待と現実について半構成的なインタビューをもとに分析した結果、以下のことが分かった。(1)ライフステージにおける発症の要因は、仕事上の昇格、姑との同居や夫婦関係の破綻、離職による経済的破綻、夫の単身赴任や子供の自立に伴う役割喪失、義父母や実父母の介護や死などのライフイベントであった。そこには過剰な「他者配慮性」や「役割的自己」を巡る役割葛藤iが見られた。(2)患者の家事の仕方では、【洗濯】、【掃除】、【買い物】、【食事の仕度】の実態が明らかにされ、やれないと語った家事の中でも大きな位置を占めているのは、【夕食の支度】と【買い物】であった。夕食の支度や買い物は複雑な思考や判断、意欲や行動力を要する家事であった。患者は退院後の生活の中でやれない家事があることにより、主婦なのに家事を主体的にやれないことや手伝って貰うことにも卑屈になるという葛藤する困難を抱いており、ものの見方や考え方を柔軟にして気分を楽にしていくことが示唆された。(4)夫は<具体的な家事をやって欲しい>、<何とか無理せずに生活できれば良い>、<認知が変わって欲しい>と期待していた。現実には、<言動のちぐはぐさに戸惑う>、<助け方を工夫する>という支え方をおり、うつ病の症状の分かりにくさが患者を理解しにくくしていることが示唆された。以上から、看護師は患者には退院後も思考障害が残り、家事能力が低下するととや認知の歪みに気づいてもらい、バランスの取れたものの見方、考え方をして気分を楽にして生活できるように援助すること、生活の仕方から精神状態を見極めて症状自己管理ができるように援助することが示唆された。また、看護師は家族に対して、患者は退院後も思考障害が残り、家事能力の低下や認知の歪みがあることを理解してもらい、家族も支えられる存在として、心理教育により患者との間に生じる感情の表出を適切に行ない、対処行動を獲得できるようエンパワーメントしていくことが示唆された。H19年度は,H18年度の基礎的研究から示唆された看護援助について,東北大学医学部倫理委員会の承認を受け,介入研究を開始した。内容は,自作「うつ病で入院された患者様・ご家族の皆様へ」のパンフレットを活用し,(1)家族が安心して感情を表出できる場を持つ,(2)うつ病の知識・情報を提供する,(3)患者の退院後の支え方を工夫するなどの対処行動を検討する,である。これまで,退院を控えた4名の患者を対象に患者と関係を作り,家族を紹介していただくことにしているが,4名共,「家族に迷惑をかけたくない」という理由で家族にはつながっていない。患者は自己評価を低め,家族を巻き込み,負担をかけたくないと考えていることが分かった。そこで,患者が自己評価を高め,安定して生活できることが家族支援になると考え,患者に対する看護援助を行っている。

これまで,それぞれ,18回,8回,12回,6回の面接や退院後の電話相談を実施している。具体的な看護援助は,(1)患者が不安やその時の感情を安心して出せる,(2)うつ病の知識や情報を適宜,患者の状況に絡めて提供する,(3)患者の思考と感情,行動との関連から認知療法的アプローチをし,別の視点から物事を見たり,考えたりする,(4)率直に自分が考えていることを話せるようにコミュニケーションスキルを工夫する,(5)いつでも,どこでも気楽にできるリラクセーションを共に行い,自分を大切にすることを伝えている。患者は気軽に面接を求め,電話相談をしてくる。患者自身が医師とは異なる立場の看護師を活用し,その時々の困りごとや不安を安心して表出できること,患者自身が自己コントロール能力を向上させて,気分を楽にして生活できるように支えていくことが重要であると考えている。H20年度も4名の患者に対する関わりを継続すると共に,更に,患者数を増やし,家族に対するアプローチも含めた看護サービスを提供し,その効果を検証していく。H20年度は,引き続き,自作「うつ病で治療されておられる中高年女性の方・ご家族の皆様へ」のパンフレットを活用し,退院間じかな患者に対する60分程度の「個別心理教育」を行った。パンフレットを活用した個別心理教育の概要は, (1)理論的根拠;ストレス脆弱性モデルと感情表出モデル、(2)目的;症状や経過の中で悪循環に陥っている本来自己が回復し、対象者のQOL向上を目指す、(3)介入方法;対象者の心情や疑問などについて、安心して語れることを重視した個別面談。(4)パンフレットの内容;[〇!ア]うつ病の知識や情報の提供, [〇!イ]薬物の作用や副作用の情報の提供, [〇!ウ]退院後の生活の仕方の検討, [〇!ウ]視点の転換, [〇!オ]自分を大切にして楽しい時を過ごす, [〇!カ]リラクゼーションの実施, [〇!キ]心の健康自己チェック。H20年夏まで,計5人の患者に個別心理教育を行い,その有効性について, (1)WHO-QOL26を心理教育前後に調査,(2)患者にとっての心理教育の意味について心理教育最終日に半構成的インタビューを行い,分析した。その結果, (1)退院後のQOLでは,有意差がなかったが,個別心理教育後に特に高い傾向が見られた項目は<余暇を楽しむ><家の周囲への外出><毎日の活動への遂行能力満足感><友人の支えへの満足感><家と周囲環境への満足感>の5項目,特に低い傾向が見られた項目は<体の痛みや不快感による活動制限><治療の必要度><生活の意味感><社会資源の利用満足感><交通機関への満足感>の5項目であった。(2)パンフレットを活用した個別心理教育は,患者が【社会に踏み出す自信を取り戻す】ために,《きっかけをつかむ》《手掛かりをつかむ》《新たな力をつかむ》ことを意味していた。本研究から,パンフレットを活用した個別心理教育は,患者が自信を取り戻し,社会生活を維持することにつながり,退院支援のみならず,外来看護や地域看護に活用でき,退院後の家族全体のQOL向上に向け,看護の質向上に貢献できることが示唆された。
ホログラフィックな手法を用いる高感度ガスセンサーの構築

本研究は、ホログラフィックな手法に基づく高感度・高選択的なガスセンシングシステムを構築する上で必要な理論的、実験的な基礎を固めることが目標であり、作製したホログラム素子の応答特性の多角的な検討を行い、更に本手法の新たな応用への展開も見出すことができた。具体的な検討項目および得られた成果を以下に列挙する。1.各種基板を用いるホログラム素子の作製と特性評価金蒸着膜、SnO_2およびITO薄膜被覆がラス基板上にフォトレジストをスピンコートし、紫外線レーザーの二光束干渉露光によりホログラム素子を作成し、回折効率や電極特性等の向上のための最適化を行った。2.チオールのセルフアセンブリ(SA)挙動の金ホログラムによる観察メチレンブルーの酸化還元反応の予備的な検討により、ホログラム素子に用いた基板材料の違いにより同じ電気化学的着消色反応でも異なる応答が得られることが分った。これが基板表面の誘電特性の変化に対応することから、反応による色変化を伴わないSA反応を金ホログラムを用いて検討することを試みたところ、SA膜結晶化について従来の反応機構では見過ごされていた新規な知見を得ることができた。3.酸化物半導体薄膜を基板とするホログラム素子の可燃性ガス応答SnO_2を基板とするホログラム素子を用いて、水素や一酸化炭素などの試験ガスに対する応答を検討した。その結果、応答信号の安定化には素子雰囲気温度の制御が重要であること、および素子に応答選択性を付与するためには基板材料にハイブリッド薄膜を用いる有効性が示された。4.二酸化チタン薄膜を用いる光触媒反応のその場観察光触媒反応におけるサブモノレヤ-程度の表面吸着反応中間体に関するその場観察の手法としての可能性を示唆するデータが得られ、ガスセンシングへのフィードバックだけでなく光触媒最適設計にも有効である。本研究は、ホログラフィックな手法に基づく高感度、高選択的なガスセンシングシステムを構築する上で必要な理論的、実験的な基礎を固めることが目標であるが、研究初年度にあたる本年度に得られた結果をまとめると以下の様になる。1、各種基板を用いるホログム素子の作製と構造評価金蒸着膜、酸化スズおよび酸化インジウム薄膜被覆ガラス基板上にフォトレジストをスピンコートし、紫外線レーザーの二光束干渉露光によりホログラム素子を作製した。作製条件の検討により本素子に要求されるサイズ約1.2cmφ、格子ピッチ約0.8μm、溝部分における下地基板表面の露出などを得る作製条件の最適化を行った。2、チオールのSelf-Assembly(SA)挙動における金ホログラム素子の応答特性評価メチレンブルーの酸化還元反応のモニターの予備的検討から、ホログム素子の基板材料に金蒸着膜と酸化インジウムを用いた場合とでは、同じ電気化学的着消色反応でありながら応答挙動が逆となり、反応に伴う基板の誘電特性の変化を抽出できることが示唆された。そこで、反応に伴う着消色変化のないチオールのSA反応を金基板ホログム上でその場観察してみた。その結果、これまでに報告されている同反応の時間挙動とは異なり、かなりゆっくりした光学応答が得られ、従来の反応機構では見過ごされていたSA膜の結晶化過程に関する新規な知見を実験的に初めて得ることができた。3、酸化物半導体薄膜を基板とするホログラム素子の可燃性ガス応答酸化スズ薄膜を基板とするホログラム素子を作製し、これをセットしたテフロン製セルに水素あるいは一酸化炭素を導入して、試験ガスに対する回析光強度の応答特性を調べた。その結果、信号強度の長時間安定性を確保するために素子雰囲気温度をある程度制御する必要が認められたが、応答速度の改善によりこの制約は緩和されるものと思われる。

本研究は、ホログラフィックな手法に基づく高感度、高選択的なガスセンシングシステムを構築する上で必要な理論的、実験的な基礎を固めることが目標である。研究初年度に行った基本的なホログラム素子の応答特性評価法の確立を受けて、本年度はさらに詳細な検討を行うことができ、本手法の新たな応用への展開も見出すことができた。昨年度、電極反応に伴う電極表面の誘電特性変化を本手法により極めて高感度に抽出できることが示唆されたことを受けて、本年度は反応に伴う着消色変化のないチオールSA反応を金基板ホログラム上でその場観察することを試みた。その結果、従来の機構では見過ごされていたSA膜の結晶化過程に関する新規な知見を実験的に明らかにすることができ、また併せてSA反応の速度論的検討でも成果が得られた。2、酸化スズ薄膜を基板とするホログラム素子の可燃性ガス応答酸化スズ薄膜を基板とするホログラム素子を作製し、水素あるいは一酸化炭素に対する回折光応答を昨年度に引き続き検討した。その結果、これらの試験ガスを本手法により容易に検出できることが明らかになり、従来の吸着型半導体センサーと同等の応答速度が得られること、また高感度化、高選択性のための問題点等について検討を行った。3、二酸化チタン薄膜を用いる光触媒反応のその場観察ホログラフィックグレーティング法に基づく本手法によって実際に高感度、選択的なガスセンシングを実現するための具体的な検討を行うなかで、最近広く注目を集めている酸化チタン薄膜を用いた光触媒反応のモニターを試みた。これにより、光触媒反応におけるサブモノレヤ-程度の吸着中間体に関するその場観察の手法として本手法が活用できる可能性が示唆され、ガスセンシングシステム構築へのフイ-ドバツクだけでなく光触媒の最適設計へ向けた寄与も得られた。
里地・里山の生物多様性・生態系サービス指標および評価手法の開発

空中写真の画像解析により奄美大島全域の樹冠サイズ指数(CM-CSI)地図を作製し、経年変化と現存植生図および一部踏査による森林の現況把握とを重ねあわせて、伐採などの人間活動に起因する森林モザイクの変遷を把握したところ、一貫してCM-CSIの大きい照葉樹林が集中する地区(MAT)、伐採後に二次林が回復してCM-CSIの小さい森林が集中する地区(SEC)、過去の放棄農地や伐採跡地が近年に先駆樹種が樹冠を広げたことにより大きなCM-CSIの地区(SEC)を抽出することができた。これらを奄美群島国立公園の地種区分と照合すると、内陸山地域に分布するまとまった面積のMATパッチが特別保護地区及び特別地域に指定されており、いずれの年度もCM-CSIの平均値が4.21を上回っていた。それは隣接する特別地域などの二次林に対して保全上重要な生物の供給源となりうることが示唆された。樹冠サイズ指数は、保全上の重要性という観点から森林のモザイク動態を広域的にモニタリングする上で有効であることが明らかになった。奄美大島の森林域に生息するリュウキュウコノハズクのヒナが巣外で給餌される夏季に観察された89回の給餌のうち最多の約30%をバッタ目の固有種アマミヘリグロツユムシが占めていた。代表的な森林域において、リュウキュウコノハズクの繁殖期に林道沿いの林縁および林内の樹木および草本上のアマミヘリグロツユムシを調査したところ、分布は林縁に偏っていた。餌植物の選好性を調べたところ、落葉樹のみ摂食がみられアカメガシワを与えた場合に成長量が大きく成虫となった。リュウキュウコノハズクの繁殖期の主要な餌となっているアマミヘリグロツユムシが、アカメガシワなどの林道やギャップに生育する落葉先駆性樹種を餌としていたことから、老齢林に生息するリュウキュウコノハズクも採餌は森林ギャップで行っている可能性が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ハイパースペクトルリモートセンシングで湿地の侵略的外来植物の分布を推定する手法を検討した。北限のブナ林(黒松内町)では、リモートセンシングで抽出した生物多様性保全上重要な森林域について、詳細な現地調査で把握した植生及びフロラにより指標の有効性が検証された。灯火採集標本をブナ林、里山の落葉樹林の近隣で収集・同定する。Lost Biodiversity Apparoachなどの統合的評価指標の検討に資するため、また生物指標にふさわしい魚類を明らかにするために朱太川、久保川などの河川で魚類相調査を行い、魚類群集を指標する魚類が地域ごとに異なることを見いだした。南西諸島の照葉樹林帯において、モザイク性をリモートセンシングで把握するのにふさわしい森林域での植生・フロラ調査を行うとともに、適切な画像解析法を開発した。久保川イーハートーブ自然再生事業地においてニホンミツバチの利用植物の調査手法を確立し、生態系サービスの指標として利用する可能性を確認した。26年度の研究成果を踏まえ、各サブテーマの研究を進展させた。渡良瀬遊水地では、植物の保全上の重要種ならびに侵略性の大きい外来種植物の分布データから絶滅危惧種が集中して分布する領域を抽出し環境条件との関係を分析した。比高がやや高い地点は外来植物の侵入圧が高く、そのような場所では植物からみた生物多様性が低いことが明らかになった。Lost Biodiversity Approachに関しては、土地利用図から計算可能な陸域と水域の違いを考慮した新しいモザイク指数と環境省が整備した全国のイトトンボ分布データの関係を検討した。北限のブナ林域では、保全上重要な地点を見出すために、森林のモザイク性とも関連させながら多様な分類群に関する情報収集を行った。朱太川各支川の水生昆虫のうち、良好な渓流環境を指標するとされるEPT(カゲロウ目、カワゲラ目、トビケラ目)については、樹冠サイズ指数との関連性を示唆するデータが取得された。魚類の流程分布の構造(優占種および種の豊かさで把握)は、ハビタットの収容力と均質性および両側回遊魚の稚魚の海域からの加入が影響要因として重要なことが示された。調査地として今年度から重視している奄美大島において植生・フロラのさらに詳細な調査を行い、保全上重要な森林域の抽出に樹冠指数が有効であることが示された。すなわち、ブナ林域と同様に林冠木の胸高直径と植物の種多様性や樹洞数との間に正の関係が認められた。奄美大島では、生態系サービスの評価に向けて、ニホンミツバチの利用植物の詳細な把握に加えて、本州や九州との生態の違い等を詳細に把握し、また、適切な空間スケールでの植生分布をドローンをつかって把握する手法を検討した。いずれのサブテーマについても当初の計画に沿って順調に進展している。年度計画にも予定通り取り組み、ほぼ予想通りの研究成果を得ることができた。なお、サブテーマ2に関しては今年度の成果をもって完了出来るまでに進捗した。27年度までの研究成果を踏まえ、各サブテーマの研究を進展させた。

生物多様性地域戦略に基づく実践が着実に進められている北海道黒松内町の朱太川流域、自然再生推進法に基づく先進的な里山を対象とした自然再生事業が進められている岩手県久保川イーハートーブ自然再生事業地、森、里、川、海のネットワークを重視した新しい自然保護地域協働管理が目指されている新設奄美群島国立公園の奄美大島森林地域をフィールドとして、事業や実践と密接に関わらせながら、生物多様性・生態系サービス指標と評価手法の開発をすすめ、地域社会との情報共有をはかった。北限のブナ林域の朱太川のいくつかの支流では、モザイク性指標や樹冠サイズ指標、地形や市街地・農地との空間的関係などと生物多様性の生物指標(本研究で見いだされる指標種、天然アユなど)との相関関係を分析することをめざして調査をおこなったところ、湧水支川が独特の水生昆虫相をもち、その効果は合流点近くの本流にも及ぶことから、河川ハビタットのモザイク性において重要性が高いことが明らかにされた。広大な二次林面積をもつ奄美大島では、亜熱帯性照葉樹林の生物多様性指標(鳥類相、渓流性トンボ類、樹洞、ニホンミツバチ、リュウキュウコノハズク)の調査データを多く取得し、その分析・評価にもとづいて、保全上重要な区域を地図化したところ、どの指標をとっても新設国立公園の指定範囲内であることが示され、本研究で取り上げたいくつかの指標は、生物多様性保全上重要な地域を選定するために十分に役立つことが明らかとなった。ニホンミツバチについては、落葉樹林(久保川イーハートーブ自然再生事業地)および照葉樹林の両方で巣に持ち帰る花粉の採集とともにダンスの解析を行い、生態系プロセスを巣内での行動や貯蜜と関連させて、生態系サービスのポテンシャルを評価し、「ニホンミツバチの持続可能な養蜂」について提案を行った。いずれのサブテーマについても当初の計画に沿って順調に進展している。年度計画にも予定通り取り組み、ほぼ予想通りの研究成果を得ることができた。28年度までの成果をふまえ、各サブテーマの研究を進展させた。北限のブナ林域に位置する朱太川流域において湧水点との関連を重視した水生昆虫相および魚類相の生物季節を調査し、湧水河川では水生昆虫相の個体数密度、夏期のヤマメの胃内容物バイオマスが非湧水河川よりも大きく、特異的に生息する分類群もあるなど、湧水の生物多様性への寄与が明らかとなった。また、湧水河川の冬期のヤマメの個体数密度は夏期の約4.2倍となっており、湧水が低温ストレスに対する退避地提供という生態系機能を持つこともわかった。魚類相調査では、天然アユの遡上を確認し、過去数年より目撃数や捕獲数も多いことから黒松内町の生物多様性戦略実行後の天然アユ個体群サイズの増大が示唆され、調査結果を町と情報共有した。広大な照葉樹二次林をもつ奄美大島では、リモートセンシングにより島全域の樹冠サイズマップを作成し(Matsumoto et al. 2017)、生物指標のうち主にリュウキュウコノハズクの分布・営巣について、巣立ちビナの確認に常緑広葉樹林面積が正の効果をおよぼすなど、大径木を多く含む森林域への依存性を明らかにした。また透明巣箱を用いたニホンミツバチの採餌および転居に関わるダンスの解析と巣に持ち帰る花粉の分析、現地踏査およびドローン画像の解析により、採餌対象かつ授粉に寄与する植物種および転居先候補となる樹洞の空間的分布パターンを把握し、花資源および営巣場所としての植物との生物間相互作用を分析した。これらから判明した保全上重要な森林域や生態系サービス提供の視点から重要な地域と国立公園指定区域との関係を評価したところ、いずれもよく一致した。岩手県の里山自然再生地域を含む流域では、鱗翅目成虫、水生昆虫のファウナ調査を実施し、数m数百mの比較的ミクロなスケールでモザイク性に対応したβ多様性を評価するためのデータベースを構築した。
向精神薬の胎盤への移行動態と児の発達学的影響

研究目的:妊産婦の精神薬物動態を調査し、児への安全性の観点から、薬物療法の指標を呈示することである。結果:九州大学医学部付属病院母子メンタルヘルスクリニックで得られた7例の母子のデータを薬物別に、(1)1日服用量(mg/日)(2)妊娠後期の母胎血中濃度(3)臍胎血中濃度(4)出産後の母親の血清中濃度(濃度はリチウムを除きng/ml)で報告する。<薬物移行動態>【Paroxetine】(1)10、(2)(3)(4)はいずれも5ng/ml未満。<児の安全性について>これらのうち、Chlorpromazine第2例とlithium内服の母親は同一で、sleeping babayで出生、1日のみ気管内挿管されたが、その後の乳児期の発達は正常。その他の児は、出生時の体重、アプガールスコアは全て異常なし。生後1ヵ月健診では異常なし。特に、Clomipramine、sulpiride、Haloperidolの第1、第2例の児は、乳児期を経過し、その発達はすべて正常であった。今後、症例数と追跡期間を増やし、母親が妊娠中に薬物を内服しない群も含めたコントロールとの検討が必要である。本研究の目的は、妊婦が精神障害をきたした場合の、精神薬物投与の是非について、エビデンスをもとにした薬物療法の指標を呈示することである.1.研究対象者のリクルート方法の確立九州大学医学部附属病院にて、産科と精神科スタッフが連携して妊産婦と児の乳児期まで前方視的にモニター・治療的介入を行う「母子メンタルヘルスクリニック」の準備をし、平成13年秋に設立した。本研究の対象者は、当クリニックで薬物治療を受けている妊婦である。コントロールはそれ以外の受診者とする。2.結果現在まで3例の薬物動態の結果が児の転帰まで含めて得られている。第1例はclomipramine一日量75mg内服していた37週の妊婦で、母胎血中濃度は58ng/ml、出産時の臍帯血20ng/ml未満で、出産後の母親血清濃度は54ng/mlであった。第2例はsulpiride一日量100mg内服していた妊婦で、出産時の臍帯血200ng/mlで、出産後の母親血清濃度は180ng/mlであった。第3例はHaloperidol一日量3mgおよびChlorpromazine一日量25mg内服していた37週の妊婦で、母胎血中濃度はそれぞれ4.1ng/mlおよび5ng/ml未満、出産時の臍帯血はそれぞれ3.2ng/mlでおよび5ng/ml未満、出産後の母親血消濃度はそれぞれ4.2ng/mlでおよび51ng/ml未満であった。この3例の児の出生児の体重、全身状態および乳児期の発達は全て正常であった。加えて現在2例の母子を追跡中であり、来年度は症例数を増やす。今後はすでに検証している正常群も含めたコントロールスタディを完成する。研究目的:妊産婦の精神薬物動態を調査し、児への安全性の短点から、薬物痕法の指導を呈示することである。<薬物移行動態>第3例は(1)1、(2)2、(3)および(4)1.3ng/ml以下。【Paroxetine】(1)10、(2)(3)(4)はいずれも5ng/ml未満。生後1カ月健診では異常なし。
重いハドロンの分光学と未知なるチャーム／ボトム原子核の探索

これまで我々が考えていなかったハドロン・原子核の存在を示唆するような理論・実験の報告がなされている中、それらのほとんどは軽いクォークで形成されたものであった。本研究の目的は、従来の軽いクォークではなくチャームやボトムといった重いクォークを含むハドロン・原子核の新しい形態を探ることにあった。重いクォークの世界を特徴づける「重いクォーク対称性」と呼ばれる新しい対称性を導入することで、より量子色力学の理論を反映させた解析を行うことができる。結果として、重いクォークを含む原子核の存在を示唆し、それらが高密度物質中でどのように振る舞うのかを明らかにできた。チャームクォークやボトムクォークといった重いクォークを含むエキゾチック原子核の研究を行った。具体的には、重い中間子と核子との相互作用を考え、パイ中間子による長距離相互作用と、ρ、ωなどのベクトル粒子による短距離相互作用の両方を考慮し、より現実的な模型を構築した。特に、「重いクォーク対称性」を尊重した有効理論を用いて理論計算を行うことで、より信頼性の高い予言を行った。結果、J^P=1/2^-,1=0のチャネルに反D中間子と核子の束縛解(束縛エネルギー:7MeV、半径:2fm程度)を発見した。この結果を踏まえて、近い将来行われるであろうJ-PARCでの陽子-陽子散乱実験、GSIでの陽子-反陽子散乱実験を想定し、摂動論的QCDに基づいてD中間子原子核の生成断面積とイベント数を見積もった。ここで得られたイベント数は実際の実験での観測可能性を十分裏付けるものであり、これまでに観測されたことのなかった新しいタイプのエキゾチック原子核の発見に繋がるかもしれないという意味において、極めて重要な研究であると言える。また、従来のストレンジクォークを含む軽いエキゾチックハドロンの研究と比較して、用いた有効理論・ダイナミクスが全く異なるにもかかわらず、定性的には同じような束縛状態を予言したことは興味深いことであり、エキゾチック原子核・マルチクォーク状態についてのより本質的な議論への足がかりを与えることも期待される。チャームクォークやボトムクォークなどの重いクオークを含む中間子(D中間子・B中間子)同士の束縛状態の存在可能性を議論した。重いクォーク対称性を尊重した相互作用を用い、π,ρ,ω中間子交換による束縛エネルギー・共鳴幅を理論計算により求めた。本研究は、量子色力学とエキゾチックハドロンの力学を結び付ける上で、極めて重要である。1.初めに、重いクォークを2つ含み、フレーバー自由度が0の系(C=0,B=0)について調べた。具体的には、D中間子と反D中間子、あるいはB中間子と反B中間子の束縛エネルギーを計算したところ、いくつかの量子数で束縛解が存在し、かつ多くの共鳴状態が存在する可能性を示すことができた。近年、発見され注目されているZ+(4430)などは、エキゾチック中間子であるテトラクォークではないかという議論がなされているが、我々の予言値とエラーバーの範囲内で一致した。平成23年11月に論文を執筆し、現在ジャーナルに投稿、査読中である。2.まず重いクォークのフレーバー自由度を2つ持つ系(C=2,B=2)について調べた。上記とは異なる状態である、DD中間子あるいはBB中間子の束縛エネルギーを計算したところ、これらの粒子についても、複数の束縛解・共鳴状態の存在可能性を示唆することができた。平成24年2月に論文を執筆し、現在ジャーナルに投稿、査読中である。重いクォークを含むハドロン(原子核・核子・中間子)の研究として、特に核媒質における振る舞いを詳細に調べた。一般に、核媒質中でのハドロンの振る舞いは、カイラル対称性の回復現象や高温・高密度のハドロン物性の物理と密接に関係しており、興味深いテーマの一つである。本研究では重いクォークを含む粒子に焦点を当てているわけであるが、これは軽いクォークと比べて、より量子色力学に根ざした理論的解析が可能であるという点において極めてユニークである。一昨年度までの研究成果をより定量的に深めるために、近似計算の精度を高めた解析を行った。具体的には、これまで無視されることの多かった1/M展開の補正項まで含めた計算を定式化し、これを実行した。高次項まで含めた解析の結果として、核媒質中では重いハドロンの質量が変化することを示し、かつ、この現象がグルーオンの力学と密接に関係していることを明らかにした。特に、核密度が大きくなるにしたがい、chromoelectricグルーオンの効果が大きくなるのに対し、chromomagneticグルーオンの効果が小さくなることがわかった。これは重いクォークをプローブとすることで、核媒質中におけるグルーオン場の役割/振る舞いを調べることに有効であるという意味において重要な結果である。