hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
派生接辞を用いたロシア語の効率的な語彙学習法

本研究は、派生接辞を用いたロシア語の効率的な語彙学習法を言語学的に検討した研究である。本研究は以下の4つのResearch Question(以下,RQ)に取り組んだ:(1) RQ-1 :派生接辞学習による語彙力増加の数量的確認(28年度に完了済)、RQ-2:学習価値の高い派生接辞の選定(28年度に完了済)、RQ-3:学習価値の高い意味の選定(動詞接頭辞pro-を例に)、RQ-4:放射状カテゴリーの記述整備(動詞接頭辞pro-を例に)。29年度はRQ-1とRQ-2の分析結果を精査し、かつ、RQ-3とRQ-4の調査を終えた。RQ-3の概要:ロシア語の派生接辞、特に動詞接頭辞は多義的である(かつ、動詞接頭辞の生起頻度は極めて高いため,その意味学習は重要である)。したがって、真に効率的な語彙学習法を検討するのであれば、頻繁に使われる派生接辞だけでなく、その意味まで選定することが望まれる(出会う機会の多い意味は学習価値が高い)。そこで、RQ-3ではpro-を分析対象として学習価値の高い意味の選定を行った。具体的には、100万語コーパスにおいてpro-の付いた派生動詞をすべて抽出し、どの意味で基本形にpro-が付いているかを確認した。分析の結果、THROUGH、DISTANCE、THOROUGHといったpro-の意味が生起頻度が高く、まず学習者に提示すべき意味であることがわかった。RQ-4の概要:pro-の意味群を一つひとつ個別に暗記するやり方では学習者の負担は重いと推測される。そこで、RQ-4では多義的な接頭辞の学習においてその理解を促進すると考えられる放射状カテゴリーの記述を整備した。この記述は、今後、多義的な接頭辞の意味学習を検討する際に役立つ。総括すると、本研究はRQ1からRQ4を通して、派生接辞(特に動詞接頭辞)を用いたロシア語の効率的な語彙力増加法の記述を整備した。29年度が最終年度であるため、記入しない。28年度の研究実績は、大別すると下記の2点である:1コーパスが示す頻度情報に基づいて、学習価値の高い(高頻度で、かつ生産性の高い)ロシア語の派生接辞を選定した。2次に、1の分析で値の高い動詞接頭辞pro-(英語のthroughに相当)を対象として、学習価値の高い意味の選定を行い、放射状カテゴリーを作成した。1の研究課題に関しては、Russian National Corpus(以下、RNC)の書き言葉部門と話し言葉部門を対象に当該の分析は完了している。その結果、高頻度5,000語の中では動詞接頭辞の生起頻度が圧倒的に高く、かつ、生産性(個数)が高いことがわかった。すなわち、語彙力を増加させる一手段として動詞接頭辞の優先的な学習が有効であると言える。また、RNCを製作した研究者(ヴィノグラードフ名称ロシア語研究所所属)に指導を仰ぎ、RNCと同じテキストのサンプリング比率で、5つの100万語コーパスを作成した。現在、この自作コーパスに1の分析を実施しているが、動詞接頭辞の生起頻度と生産性が高い傾向は確認できている。2の課題は、現在分析対象を拡大して、検討している放射状カテゴリーの妥当性を確認中である:まず、先行研究や詳解辞典の記述、そして高頻度語内のpro-付き派生動詞の意味分類に基づいて、当接頭辞の語彙的な意味10個を3つのグループに分類した。そして、先行研究の著者と意見交換をしながら、ロシア国内の学会で報告をしたうえで2の成果をまとめた。ただ、この分析は対象としたpro-付きの派生動詞の数が多くはないため、現在、分析対象数を拡張して同様の分析を進めている。1における自作100万語コーパスとRNCの類似性に関する論文を執筆し、ロシアの学術雑誌に掲載が決定した。2に関しては英語で論文を執筆中である(7月の国際学会で報告したうえで国際的な学術雑誌に投稿する予定)。当研究は、コーパス言語学的な分析と認知言語学的な分析から構成されているが、博士論文を仕上げるうえで4つの課題に取り組む必要がある。【コーパス言語学的な分析】まず、コーパスの示す頻度データを用いて、派生接辞の学習がロシア語の語彙力増加に実際に有効であることを数量的に確認する。複数のコーパスを対象にして、屈折形を集約するlemma単位により計量された頻度データを、同一語根の派生語群と基本形を1語として捉えるWord Family単位で数え直した(課題1:済)。次に、同じデータの高頻度5,000語を対象として、その中で生起頻度と生産性(個数)の高いものを抽出する(課題2:済)。これらは、学習者が出会う機会が多いため学習価値が高いと言えよう。そして、課題2の分析結果で高い数値を計測した動詞接頭辞pro-(英語のthroughに相当)を対象に、意味毎の生起頻度と生産性を測る。そのために、まず各研究で記述の曖昧な、当接頭辞の意味を統語的・意味的な観点から分類する(3グループ、10個)。そして、pro-の付いた派生動詞を上述のコーパスから抽出し、それらの語彙的意味を10個の枠組みに分類していく。分析の結果、値の高い意味は学習価値が高いと言える(課題3:進捗率60%)。【認知言語学的な分析】3で扱った動詞

接頭辞pro-を対象に、放射状カテゴリーという認知言語学的な枠組みの中で派生語を学んでいく方略を提示する。そのためには、放射状カテゴリーの記述が整備されていなければならないが、pro-に関しては現在までにほとんど言及がされていない。そこで、本研究では他の動詞接頭辞の先行研究を参考にして、pro-の放射状カテゴリーを作成する。そして、プロトタイプの意味からどのようにして周辺的な意味の拡張が行われているかを記述する。それを元に、効率的な接頭辞の意味学習を提案する(課題4: 80%)。本研究は、派生接辞を用いたロシア語の効率的な語彙学習法を言語学的に検討した研究である。本研究は以下の4つのResearch Question(以下,RQ)に取り組んだ:(1) RQ-1 :派生接辞学習による語彙力増加の数量的確認(28年度に完了済)、RQ-2:学習価値の高い派生接辞の選定(28年度に完了済)、RQ-3:学習価値の高い意味の選定(動詞接頭辞pro-を例に)、RQ-4:放射状カテゴリーの記述整備(動詞接頭辞pro-を例に)。29年度はRQ-1とRQ-2の分析結果を精査し、かつ、RQ-3とRQ-4の調査を終えた。RQ-3の概要:ロシア語の派生接辞、特に動詞接頭辞は多義的である(かつ、動詞接頭辞の生起頻度は極めて高いため,その意味学習は重要である)。したがって、真に効率的な語彙学習法を検討するのであれば、頻繁に使われる派生接辞だけでなく、その意味まで選定することが望まれる(出会う機会の多い意味は学習価値が高い)。そこで、RQ-3ではpro-を分析対象として学習価値の高い意味の選定を行った。具体的には、100万語コーパスにおいてpro-の付いた派生動詞をすべて抽出し、どの意味で基本形にpro-が付いているかを確認した。分析の結果、THROUGH、DISTANCE、THOROUGHといったpro-の意味が生起頻度が高く、まず学習者に提示すべき意味であることがわかった。RQ-4の概要:pro-の意味群を一つひとつ個別に暗記するやり方では学習者の負担は重いと推測される。そこで、RQ-4では多義的な接頭辞の学習においてその理解を促進すると考えられる放射状カテゴリーの記述を整備した。この記述は、今後、多義的な接頭辞の意味学習を検討する際に役立つ。総括すると、本研究はRQ1からRQ4を通して、派生接辞(特に動詞接頭辞)を用いたロシア語の効率的な語彙力増加法の記述を整備した。平成29年度は博士論文の執筆を行い、これまでの研究成果(論文・報告)をまとめた上でその完成を目指す。具体的・個別的な課題は残っているがが、すでに博士論文に必要な言語資料は収集済みであり、今後の課題は、自らが採用した理論に則してそれらを分析していくことである。研究の進捗予定は以下の通りである:【上述の課題1と2】すでに完了済みである。ただ、当データは今後も研究に用いていくため、数値のミスがないように見直し作業(再計算)を念のため行う(5月中)。【上述の課題3】分析に用いるデータはコーパスから抽出済みである。また、pro-の意味を10個に設定した。研究上の問題となるのは、意味の分類に際して評価者の恣意性が入り込んでしまう可能性がある点である。そこで、判定の恣意性や曖昧さの度合いを減らすために、接頭辞pro-の10個の意味毎に統語的特徴(共起語)と意味的特徴(接頭辞と基本形の意味的結合)の2点を記述していく。
有床義歯分野における光学印象法の確立‐デジタル筋圧形成の精度検証

フルデジタルワークフローによる部分床義歯製作法を確立するため,デジタル筋形成の妥当性の検証を行っている.実際の患者に従来の筋形成とシリコーン材による印象採得と,口腔内スキャナーを用いた光学印象採得を被験者10名対象を目標に行っている(現在7名まで採得済).予備検証として,有歯顎者を対象に従来法とデジタル筋形成について検証を行い,歯牙から口腔前庭最深部までの距離を計測したところ,デジタル印象においても従来法と同程度の携帯再現性があるという知見を得た.また,筋形成様の検印回数を1,5,10,15回で比較検討したところ,光学印象間において有意差は認めず牽引回数による依存性はないことが示唆された.2018年7月に,フルデジタルワークフローにて部分床義歯を製作した症例報告をIADRにて国際発表した.当初目標としていたn数を達成できるだけの臨床状況にある.また,2年目に実施予定だった国際発表についてはすでに1年目で達成できている.フルデジタルワークフローによる部分床義歯製作のため,光学印象における筋形成の妥当性を実際の患者を対象に引き続きデータ採得する.得られたデータをもとに統計解析を行い,国内・外での発表ならびに論文執筆を目標とする.また,他機種間での口腔内スキャナーの操作性について検証,ワークフローの確立を目指す.フルデジタルワークフローによる部分床義歯製作法を確立するため,デジタル筋形成の妥当性の検証を行っている.実際の患者に従来の筋形成とシリコーン材による印象採得と,口腔内スキャナーを用いた光学印象採得を被験者10名対象を目標に行っている(現在7名まで採得済).予備検証として,有歯顎者を対象に従来法とデジタル筋形成について検証を行い,歯牙から口腔前庭最深部までの距離を計測したところ,デジタル印象においても従来法と同程度の携帯再現性があるという知見を得た.また,筋形成様の検印回数を1,5,10,15回で比較検討したところ,光学印象間において有意差は認めず牽引回数による依存性はないことが示唆された.2018年7月に,フルデジタルワークフローにて部分床義歯を製作した症例報告をIADRにて国際発表した.当初目標としていたn数を達成できるだけの臨床状況にある.また,2年目に実施予定だった国際発表についてはすでに1年目で達成できている.フルデジタルワークフローによる部分床義歯製作のため,光学印象における筋形成の妥当性を実際の患者を対象に引き続きデータ採得する.得られたデータをもとに統計解析を行い,国内・外での発表ならびに論文執筆を目標とする.また,他機種間での口腔内スキャナーの操作性について検証,ワークフローの確立を目指す.2年時に実施予定だった国際発表を1年目に行ったため,余分に前倒し支払い請求を行ったために差額が生じた.次年度においては,臨床応用を実現すべく,実際の欠損歯列患者においてフルデジタルワークフローを用いた部分床義歯を製作し,研究結果を国内外の学会にて発表するための研究費として用いる.
機能的磁気共鳴画像を用いたレジスタンストレーニングの評価指標の開発

本研究は、レジスタンストレーニングによる筋肥大を評価する指標として、機能的磁気共鳴画像における筋の横緩和時間(T2)の有効性を明らかにすることを目的とした。若年男性に12週間のトレーニングを行わせ、大腿四頭筋におけるT2値の変化と筋の肥大率を測定した。その結果、T2値の変化からトレーニングによる筋肥大率の筋内部位差・個人差を予測できる可能性が示されたが、筋肥大率における筋間差の予測は難しいことが示された。本研究の目的は、機能的磁気共鳴画像(fMRI)から求められる筋の横緩和時間(T2)とレジスタンストレーニングによる筋肥大との関連を明らかにし、トレーニングの評価指標としてのT2値の有効性を検証することである。この目的を達成し、T2値の有効性が確認されれば、長期的トレーニングが筋に及ぼす効果(筋肥大)をわずか1回のトレーニングセッション(T2値)から予測・評価することが可能になると考えられる。平成24年度は、トレーニングの1セッションによるT2値の変化と長期的トレーニングによる筋肥大の関連について、協働筋間差および筋内部位差の観点から検討を行った。成人男性11名に、大腿四頭筋の筋肥大を目的としたレジスタンストレーニングを週に3回の頻度で12週間行わせた。被験者は膝関節伸展動作専用のトレーニングマシンを用いてトレーニングを実施した。第1回目のトレーニングセッションの前後に大腿部のT2強調MRIを撮影し、大腿四頭筋各筋のT2値を計測した。また12週間のトレーニング期間前後にMRIを撮影し、大腿四頭筋各筋の筋横断面積を計測し、筋肥大の評価に用いた。その結果、大腿四頭筋間の差(協働筋間差)については、T2値の変化と筋肥大との対応は認められなかった。一方、大腿四頭筋の各筋内における部位差については、T2値の変化と筋肥大との間に対応が認められた。したがって、1回のトレーニングセッションで求められるT2値の変化は、筋肥大における協働筋間差の評価指標とはならないものの、同一筋内における部位差の評価指標となることが示唆された。なお、上記の成果を第25回日本トレーニング科学会大会にて発表し、トレーニング科学研究賞奨励賞を受賞した。本研究課題の目的は、機能的磁気共鳴画像から求められる筋の横緩和時間(T2値)とレジスタンストレーニングによる筋肥大との関連を明らかにし、トレーニング効果の評価指標としてのT2値の有効性を検証することである。この目的を達成し、T2値の有効性が確認されれば、数か月のトレーニングにより筋に生じる効果(筋肥大)を、わずか1回のトレーニングセッションで求められるT2値から予測・評価することが可能になると考えられる。平成25年度は、長期的トレーニングによる筋肥大率の個人差と1回のトレーニングセッションによるT2値変化の個人差との関連について検討した。健常な成人男性を対象として、膝関節伸展動作によるレジスタンストレーニングを12週間行わせた。第1回目のトレーニングセッションの前後にT2強調MRIを撮影し、大腿四頭筋各筋のT2値を求めた。また、12週間のトレーニング期間の前後にMRIを撮影して大腿四頭筋各筋の筋横断面積を求めた。その結果、内側広筋(大腿四頭筋のうちの1つ)において、T2値の変化と筋横断面積の増加率との間に有意な正の相関関係が認められた。一方、その他の筋(大腿直筋、外側広筋、中間広筋)では、T2値の変化と筋横断面積の増加率に有意な相関関係は認められなかった。この結果から、特定の筋においては、レジスタンストレーニングによる筋肥大率の個人差を機能的磁気共鳴画像のT2値から予測・評価できる可能性が示された。本研究課題の研究期間全体を通して得られた成果は、いくつかの筋において、レジスタンストレーニングによる筋肥大率の筋内部位差・個人差を機能的磁気共鳴画像によるT2値の変化から予測できる可能性を示したことである。一方、筋肥大率の筋間差をT2値の変化から予測することは難しいことも示された。本研究では、機能的磁気共鳴画像(fMRI)から求められる筋の横緩和時間(T2)に着目し、レジスタンストレーニングの1セッションによる一過性のT2変化と長期的トレーニングによる筋肥大の関連を明らかにすることを目的としている。これらの関連が明らかにされれば、長期的トレーニングが筋に及ぼす効果を、1回のトレーニングセッションから予測・評価することが可能になると考えられる。平成23年度は、トレーニングの1セッションによるT2変化と長期的トレーニングによる筋肥大の関連について、協働筋(大腿四頭筋)間および協働筋(大腿四頭筋各筋)内の差に着目して実験を行った。成人男性11名を対象として、膝関節伸展のレジスタンストレーニングを12週間(週に3回)行わせた。被験者は、専用のトレーニングマシンを用いてトレーニングを実施した。トレーニングの1セッション(1日分)は、最大の80%の負荷で、8回の反復(1セット)を、5セット繰り返すものであった。

第1回目のトレーニングセッションの前後に,大腿部のT2強調MRIを撮影し、大腿四頭筋各筋のT2値を計測した。また12週間のトレーニング期間前後にMRIを撮影し、大腿四頭筋各筋の筋横断面積を計測した。現在、すべてのデータを分析し終えていないが、大腿四頭筋のうちの1つである大腿直筋については、T2値の変化および筋断面積の変化率がともに近位(股に近い部位)に比べて遠位(膝に近い部位)でより大きい傾向が認められている。この結果は、長期トレーニングによる大腿直筋の筋肥大の部位差を、トレーニングの1セッションによるT2変化から予測することが可能であることを示唆する結果である。本研究は、機能的磁気共鳴画像(fMRI)から求められる筋の横緩和時間(T2)とレジスタンストレーニングによる筋肥大との関連を明らかにし、トレーニングの評価指標としてのT2値の有効性を検証することを目的としている。これまでの研究結果から、T2値がトレーニングの評価指標となり得る側面(同一筋内の部位差)とそうでない側面(協働筋間差)を明らかにできている点で、おおむね順調に進展していると評価できる。予定通り、およそ3ヶ月間のトレーニング実験を遂行したが、実験で得られた大量の磁気共鳴画像(MRI)の分析に時間がかかっているため、当初の計画よりも現時点での達成度はやや遅れている。次年度には、トレーニングの1セッションによるT2値の変化がトレーニングによる筋肥大の個人差を反映するか?という課題に取り組む。同一プログラムのレジスタンストレーニングを行わせた場合でも、筋肥大の程度には大きな個人差が存在することが知られている。T2値の変化から筋肥大の個人差を予測することができれば、実施しているトレーニングプログラムの有効性あるいは無効性を評価できるようになると考えられる。そこで、1回のトレーニングセッションによるT2値の変化の個人差が、そのトレーニングを長期的に継続させた後の筋肥大の個人差と対応するか否かについて検討する。大量の画像データを効率的に分析するため、高性能のワークステーションコンピュータを購入し、分析スピードの改善を図る。昨年度の実験のデータをまとめて学会発表するとともに、学術誌に投稿するための論文を執筆する。また、今年度はレジスタンストレーニングの動作に着目し、異なるトレーニング動作による筋の横緩和時間(T2)の変化を検討する予定である。これまでの研究成果の発表費用(論文投稿費用、学会発表費用)に研究費を使用するとともに、次年度に実施する実験の消耗品購入および、実験補助者謝金・被験者謝金の支払いに充てる予定である。高性能のワークステーションコンピュータを購入する。今年度に実施する実験の消耗品購入および、実験補助者謝金・被験者謝金の支払いに充てる予定である。
ヒトSLE関連遺伝子異常マウスの病態形成における脂質メディエーターの役割の解明

我々はヒトSLEの疾患感受性に関連する免疫グロブリンFc受容体、FcgRIIBの細胞膜貫通部位1アミノ酸置換、Ile-Thr多型が、受容体の脂質ラフトへの集積の低下と抑制シグナルの減弱をもたらすことを解明してきた。今回、SLE症候を呈するFcgRIIB遺伝子欠損マウスをPAF受容体改変マウスと交配して、SLE自然発症、特にループス腎炎発症における脂質メディエーターの働きを解析することた取り組んでいる。SLEのTh2バイアスをアッセイするために末梢T細胞の分離、RT-PCR(multiplex PCRによるスクリーニングと定量的RT-PCRによる比較)及びELISAによるサイトカイン定量、自己抗体定量法を導入しアッセイの安定化を行った。平行して、上記のFcgRIIB細胞膜貫通部位1アミノ酸置換によるヒト病態に近似したモデル動物の樹立を目的に、変異体FcgRIIBノックインマウスの作成を試みている。その準備段階として細胞レベルでの変異受容体機能を詳細に解析し同受容体が脂質ラフトから部分的に排除されることを見出した。さらに部位特異的変異導入と機能解析を行いFc受容体群に種を越えて保存される2種類のモチーフを抽出している。本研究チームではすでに同種法を用いた他の情報伝達分子ノックインマウスの作成に成功しており、上記細胞レベルでの予備的検討を基にIle-Thr変異及びモチーフを完全に欠損した受容体のノックインを次年度に行う予定である。
教員のモニタリング能力向上を支援するセルフリフレクション支援システムの開発と評価

学習者中心の学習環境を提供するには,教員は高次の学習者モニタリング能力を身につけている必要がある.本研究では,教員のモニタリング能力の熟達支援を目的としたリフレクション支援システムを開発し,その効果を検証した.主な成果は次の3点である.(1)教員の授業内行動を判別できることを明らかにした(2)学習者の状態をシステムが判別できる可能性を示した(3)システムが,教員のリフレクションを容易にし,新たな気づきを与える可能性を示した.これらの成果により,授業の内省から改善という過程が,日常的に簡易に,かつ,計画的におこなえるよう支援できる可能性が示された.本研究では,教員のリフレクションを支援するシステムを開発し,その効果を実践的に検証することを目的とした.支援の対象とするのは教員自身が自らの授業活動を省みるセルフ・リフレクションである.このリフレクションを通して教員の授業実施能力の向上に寄与することを目指した.まず,平成24年度に,システム開発の前段階として,必要なシステム構成を決定するためのデータ収集と,プロトタイピングによる小規模な開発を繰り返しおこなった.具体的には次の3点である.(1)システム開発に必要なデータの収集,(2)開発環境の構築,(3)プロトタイプアルゴリズムの開発.平成25年度は共同研究者の協力を得て,平成24年度に開発したプロトタイプシステムの教育現場での検証実験をおこなった.具体的な検証内容は以下のとおりである.(1)複数のプロトタイプアルゴリズムのうち,もっとも現場で効果的に機能するアルゴリズムの選定(2)様々な映像・音声機材のデータ収集能力の検証,及び機材配置方法の決定(3)教員の授業内行動の判別カテゴリの選定(4)収集したデータの判別をおこなうアルゴリズムの精度向上(5)実際にセルフ・リフレクションをおこなうためのデータ提示方法の検証これらの検証実験を通し,最終的に次に示す機能を有するセルフ・リフレクション支援システムを開発した.(1)教員の授業内行動を映像と音声でカテゴリ別に判定し,時系列で記録する.(2)記録したデータを教員が授業後に容易に確認でき,改善すべき点を省察できる.本システムを用いることで,これまで教員の自主的な活動に任されてきた授業の内省→改善というプロセスが,日常ベースで簡易に,かつ,計画的におこなえるよう支援できることが示唆された.今後はレッスン・スタディなどへの応用も視野に入れ,システムの改善・普及を図っていく.学習者中心の学習環境を提供するには,教員は高次の学習者モニタリング能力を身につけている必要がある.本研究では,教員のモニタリング能力の熟達支援を目的としたリフレクション支援システムを開発し,その効果を検証した.主な成果は次の3点である.(1)教員の授業内行動を判別できることを明らかにした(2)学習者の状態をシステムが判別できる可能性を示した(3)システムが,教員のリフレクションを容易にし,新たな気づきを与える可能性を示した.これらの成果により,授業の内省から改善という過程が,日常的に簡易に,かつ,計画的におこなえるよう支援できる可能性が示された.本研究は,リフレクション支援システムを開発し,その効果を実践的に検証することを目的としている.支援の対象とするのは教員自身が自らを省みるセルフ・リフレクションであり,このリフレクションを通して教員のモニタリング能力の熟達を目指すものである.平成24年度は,システム開発の前段階として,必要なシステム構成を決定するためのデータ収集と,プロトタイピングによる小規模な開発を繰り返し行った.具体的には次の3点である.(1)システム開発に必要なデータの収集,(2)開発環境の構築,(3)プロトタイプアルゴリズムの開発.以下,それぞれについて説明する.(1)システム開発に必要なデータの収集:簡易な授業撮影環境を構築し,模擬授業を実施する撮影実験を行った.この実験から,授業者と学習者の行動を記録した時系列の映像を取得した.これらの映像は,教員が学習者の状態を常に把握できていたか,また,適切な学習リソースや介入方法を選択できていたかを判断するために開発するアルゴリズムの基礎データとして用いた.(2)開発環境の構築:(1)と並行して,必要な機材やソフトウェアの調達と,システム開発環境の整備を行った.(3)プロトタイプアルゴリズムの開発:(1)で蓄積したデータを分析し,データの特徴を抽出し,実際の行動とデータをペアリングした.これらを用いて,授業者,学習者の行動を時系列で判別・記録するプログラム解析アルゴリズムのプロトタイプ開発を行った.また,日本教育心理学会や日本教育工学会など,本研究に関連する分野の学会に参加し,有用な知見を得て,システム開発に反映させた.一部研究計画を変更したが,全体としてのスケジュールは順調に進展しており,特に問題はない.平成25年度は,セルフ・リフレクション支援システムの実践的評価を行うのが最終目的である.まず,今年度に開発したアルゴリズムの精度を高めるとともに,出力系統などのコンポーネントを開発して,総体としてのシステムの完成度を高め,実践に耐えうるものにする.その後,複数の研究協力者(大学教員)の協力を得て,システムを教員養成の現場や授業現場に導入し,検証実験を複数回行う.被験者となる教員の授業スタイルや,リフレクションスタイルに合わせてシステムをカスタマイズし,形成的評価を都度実施しながら,総括的評価にまとめる.システムの効果検証は次に挙げる評価指標によって実施する.(ア)セルフ・リフレクション支援システムが出力する授業評価レポートの変化.(イ)モニタリング行動の変化(観察により測定).(ウ)被験者(教員)のリフレクションに対する姿勢の変化.

(エ)学習者へのアンケート(被験者(教員)の授業の変化等について).上述の指標に従い,本研究の二つの研究仮説,「システムが教員のセルフ・リフレクション活動を支援し,活性化する」,また,「セルフ・リフレクション活動が,教員のモニタリング能力の熟達に寄与する」が支持されるかどうかを検証し,本研究の成果としてまとめる.次年度の研究費は主に(1)実証実験に必要な経費と(2)成果発表に必要な経費で用いる予定である.以下,それぞれについて説明する.(1)実証実験に必要な経費:実証実験に必要な設備の整備,及び実験に必要な実験参加者への謝金やデータ整理などの人件費に用いる.(2)成果発表に必要な経費:本研究の成果を報告するために必要な学会参加費等に用いる.
走査型顕微光散乱によるゲルの網目構造に記憶された不均一性の研究

1.走査型顕微光散乱によるゲル網目の不均一性と動的揺らぎの測定様々な不均一性をもつゲルを調べるために、仕込み時のモノマーと架橋剤の比を一定に保ち、仕込み時の濃度(体積分率)を変化させて系統的にポリアクリルアミドゲルを合成した。これらのゲルについて調整したままの未膨潤状態と膨潤平衡状態とで散乱光強度を測定し、比較した。不均一性を考慮して算出したアンサンブル平均の散乱光強度は、膨潤によって増大することが分かった。これは網目構造の静的な不均一性の増大を反映していると考えられる。その増大率は低仕込み濃度と高仕込み濃度とで大きく、2つの異なる領域があることを示唆している。散乱光強度を静的な成分と動的な成分に分離してみると、それぞれの領域で異なった挙動を示すことが分かった。前年度、膨潤率挙動にも2つの領域が観測されている。従って、それぞれの領域では異なった網目構造が形成されており、膨潤による不均一性の増大機構も異なっていることが明確になった。動的光散乱の測定結果もこの描像を支持している。2.精密な温度可変装置の作製前年度に作製した走査型顕微光散乱装置を用いて脱膨潤状態のゲルの温度依存性を精密に測定するために、1mKレベルの精度で温度を安定化できる温度制御装置を作製した。実験条件にもよるが最高0.5mKの精度での安定化を実現した。3.走査型顕微光散乱による脱膨潤ゲル網目の不均一性と動的揺らぎの測定体積相転移を起こすN-イソプロピルアクリルアミドゲルを調製し、現在、相転移点近傍で局所的な静的光散乱と動的光散乱の同時測定を行っている。精密な温度制御装置と、不均一性を厳密に考慮した測定法を用いることにより、平衡膨潤状態と脱膨潤状態では、緩和時間に明確な非対称性があることを観測した。これについては今後継続的に測定を行う計画である。1.不均一な網目構造をもつゲルの調製さまざまな不均一性をもつゲルを調製するため、仕込み時のモノマー組成を系統的に変えて、アクリルアミド(AA)ゲルを合成した。ビニルモノマー(主モノマー)とジビニルモノマー(架橋剤)の比を一定に保ち、仕込み時のモノマー濃度T(wt%)を変化させた。ゲルの調製時の熱揺らぎを抑えるために、低温恒温器中で重合を行った。このようにして作ったゲルは見た目にも濁度が徐々に変わって行く様子が観察できる。大まかに言うとTが大きくなるにつれて濁度(すなわち不均一性)が増し、T>10では白濁する。2.膨潤状態の異なるゲルの調製と観察調製した様々なAAゲルの平衡状態における膨潤率αをデジタル読取顕微鏡を用いて精密に測定した。その結果、膨潤挙動に大きく分けて3つの領域があることが分かった。1)まずTが小さい領域ではαは大きく減少し、2)ある点を過ぎるとαは増加に転ずる。3)更にTを増加させるとαの増加が緩やかになる。それぞれの領域におけるゲルの網目構造は、ゲル化点近傍のフラクタル的な網目、網目の大きさがほぼ揃った準理想的な網目、網目同士が絡み合った密な網目、に対応していると推論した。フラクタル的な構造から、準理想的な構造への移り変わりについては簡単な理論的モデルを作り、これにより膨潤挙動を定性的に説明できることを示した。3.走査型顕微光散乱によるゲル網目の不均一性と動的揺らぎの測定既存の装置を改良し、膨潤ゲルの網目構造の観察に特化した走査型顕微光散乱装置を作製した。これを用いて、現在、AAゲルの網目構造について、局所的な静的光散乱と動的光散乱の同時測定を行っている。その結果は上述の3つの網目構造の描像を支持している。これについては次年度にわたり、今後継続的に測定を行う計画である。

3.走査型顕微光散乱による脱膨潤ゲル網目の不均一性と動的揺らぎの測定体積相転移を起こすN-イソプロピルアクリルアミドゲルを調製し、現在、相転移点近傍で局所的な静的光散乱と動的光散乱の同時測定を行っている。精密な温度制御装置と、不均一性を厳密に考慮した測定法を用いることにより、平衡膨潤状態と脱膨潤状態では、緩和時間に明確な非対称性があることを観測した。これについては今後継続的に測定を行う計画である。
病原細菌による宿主ユビキチンシステムの多重的操作機構の解析

ユビキチン修飾系は真核生物が普遍的に持つシステムであり、細胞の機能を文字どおり支配する中核的な修飾系である。驚くべきことに、原核生物である細菌もユビキチン修飾系を持つことが近年次々と明らかにされている。病原細菌レジオネラは、ユビキチン修飾やその制御に関わるタンパク質を数多く持ち、極めて多彩な方法で宿主細胞のユビキチンシステムを撹乱すると考えられている。本研究課題では、レジオネラの保有する多様なユビキチン関連タンパク質群の間での機能的な階層性を明らかにし、病原細菌が宿主真核細胞の機能を破綻させて病態を引き起こす巧妙なメカニズムの一端を明らかにすることを目指す。
先天性心疾患合併重症心不全に対する自家骨格筋由来筋芽細胞シートの有効性評価

先天性心疾患の治療成績の向上により、成人期に達する先天性心疾患患者数はさらに増加し、日常のQOLを低下させる要因となる心不全を合併する患者数も増加が懸念されている。それらの患者に対する新たな治療戦略として現在注目を浴びているのが、幹細胞を用いた再生治療である。大阪大学心臓血管外科でこれまで開発を行ってきた自家骨格筋由来筋芽細胞シート治療のメカニズムから鑑みるに、先天性心疾患合併重症心不全に特徴的な重症右心室不全に対しても自家骨格筋由来筋芽細胞シート治療は十分有効性があると考えられる為、大動物右心不全モデルにおいて自家骨格筋由来筋芽細胞シート治療の有効性を機能的、および組織病理学的に検証する。
腸内細菌による抑制性Ｔ細胞の誘導機構と必要抗原の解明

病原体排除のために進化してきた免疫システムでは、同時に自己組織には免疫反応が生じない機構(自己免疫寛容)が存在する。一方、共生する腸内細菌は非自己にも関わらず免疫による排除がないことから、腸内細菌に対する免疫寛容が作用している。免疫細胞の活性化を制御する制御性T細胞(Treg)は、腸管に多数存在する。腸管のTregが共生常在菌に対する免疫寛容への貢献のしかたや分化機構は不明であった。本研究では、T細胞の種類が少ないマウスを用い、腸管Treg細胞が腸内細菌抗原により分化し、樹状細胞の活性化の抑制を介したエフェクターT細胞活性化の抑制により腸内細菌に対する免疫寛容が確立していることを証明した。本研究の目的は、腸内細菌の定着により大腸粘膜特異的に出現するHelios陰性のTreg細胞(H-Treg)の、分化と特徴・機能の解明である。平成23年度には、TCRレパトワ解析のために繁殖させていた、TCRレパトワの多様性が約1/1000に限られた"Limitedマウス(Vb5 Limitedマウス)“が、H-Treg細胞を欠失していたことを発見したため、平成24年度は、H-Tregの分化におけるTCRレパトワ多様性の重要性に焦点を置き解析を行った。Limitedマウスは、T細胞受容体(TCR)β鎖トランスジェニックマウスであることから、H-Treg細胞の減少が、特定のTCRβ特異的に起きている可能性も考えられたため、同様にTCRレパトワが限られた別のTCRβ鎖トランスジェニックマウス、"Vb8 Limitedマウス“を作製したところ、Vb5Limitedマウスと同様に、Foxp3+Treg細胞は野生型マウスと同等の頻度で存在するのにもかかわらず、H-Treg細胞は極めて減少しており、大腸炎を発症することが観察された。両者のマウスの腸管粘膜でTh17細胞の増加、TNFα、IL-1βの上昇を呈することから、炎症性腸疾患と類似している炎症であることがわかった。若齢のLimitedマウスに、TCRレパトワの多様性が十分にある野生型マウスのTreg細胞を移入することにより、Limitedマウスの大腸炎は抑制され、腸管粘膜におけるTh17細胞もほぼ正常化し、H-Treg細胞の数も野生型のマウスと同様のレベルまで回復した。以上から、腸管の恒常性の維持には、TCRレパトワの多様性が必須であることが結論付けられた。さらに、そのメカニズムとして、H-Treg細胞の正常な分化が制限されるとが示唆された。前々年度、前年度中に、TCRレパトワの多様性が約1/1000に限られた"Limitedマウス(Vb5 Limitedマウス)“が、H-Treg細胞を欠失していたことを発見したため、その後は、このモデルマウスを道具として、H-Tregの分化と特徴・機能の解明することとした。H-Tregを欠いたLimitedマウスは、腸粘膜jでTh17細胞の増加、TNFα、IL-1βの上昇を伴う、炎症性腸疾患と類似の大腸炎を自然発症することがわかり、H-Treg細胞の腸管の恒常性の関連が考慮された。H.25年度には、この腸炎が正常腸内細菌に対する宿主の免疫寛容システムが破綻しているために生ずることを、つきとめた。そのメカニズムとして、TCRレパトワの多様性を欠くマウスにおいては、末梢でのTreg細胞分化が極めて悪く、そのためにH-Tregが超粘膜で極めて少ないことが判明した。TCRレパトワの多様性を欠くTreg細胞は、TCRレパトワが多様なTreg細胞と同等エフェクターT細胞の増殖能抑制をを持っていたが、腸管粘膜樹状細胞のco-stimulatory分子CD80/CD86の発現を制御することができず、Th17分化を助長させることが判明した。以上から、腸管の恒常性の維持には、H-Treg細胞の正常な分化が必要であることが示唆された。平成23年度の計画では、1)大腸粘膜のナイーブT細胞とTreg細胞を単一細胞レベルで採取しT細胞レセプター(T cell receptor ; TCR)のシークエンスを比較することにより、H-Tregの分化を検討する、2) Helios陰性Treg細胞(H-Treg)を解析するため、Heliosレポーターマウスを作製する、3) H-Tregを誘導するクロストリジウム菌定着による自己免疫性疾患への影響を見る、であった。

1)については、脾臓から採取した単一リンパ球から少なくとも4遺伝子の増幅に成功し、効率的なsingle cell PCRの系を立ち上げた。少数細胞の解析でTCRレパトワの相同性を判断可能にするため、TCRレパトワが限られた"Limitedマウス"を入手し繁殖させた。しかし、意外にもこのマウスは、H-Treg欠損マウスであることが判明し、実験には使用できなかった。そこで、現在、TCRレパトワの限られた別のマウスの作製を試みている。興味深いことにこのH-Treg欠損マウスは腸炎をきたし、H-Tregの生理的状況下での機能解析に格好のマウスであることから、本研究はこのLimitedマウスを中心に用いた研究にも発展している。2)Heliosレポーターマウスについては、コンストラクト作製まで行ったが、採取した単一細胞から4つ以上の遺伝子の増幅が可能であることを1)で確認し、Helios陽性と陰性のTreg細胞は、RT-PCRにより分別可能であり、レポーターマウス作製は中止した。3)については、I型糖尿病マウスを無菌群とクトストリジウム定着群に分け、30週齢まで糖尿病発症および膵島炎に、2群間の差は認められなかった。昨年度の計画は、1)TCRレパトワの多様性が限られることにより、腸管粘膜の恒常性は破綻を来たすことを、異なる2種類の"Limitedマウス“で検討すること、2)"Limitedマウス"が自然発症する腸炎について、その経過、病理組織像、粘膜浸潤細胞のFACS解析や炎症性サイトカインのquantative PCRによる解析を行い評価すること、また、3)“Limitedマウス"と野生型マウスのTreg細胞の性質を比較することにより、H-Treg細胞の特性を解析すること、さらに、4)H-Treg細胞の分化に腸内細菌由来抗原が必要か否かを腸管粘膜あるいは腸管膜リンパ節の樹状細胞の提示抗原を解析することにより評価すること、であった。1)については、2種類の異なる“Limitedマウス"を作製・解析することにより、腸管粘膜の恒常性の維持には、TCRレパトワの多様性が必要であることが示された。2)の、腸炎の評価は上述の実験により、Th17細胞による炎症で、TNFαやIL-1βの上昇も見られ、炎症性腸疾患に類似した腸炎であることを証明した。3)Limitedマウスの複雑な遺伝子型ゆえ、マウスの供給が少し遅れているため、Limitedマウスそのものでは、まだ解析ができていないが、すでに、野生型での腸管のTreg細胞の特性の解析を終了しており、あとはマウスが適当な週齢に達するのを待って解析するのみである。4)については現在、腸管膜リンパ節の樹状細胞の提示抗原の抽出のセットアップ中であり、mass spectrometry解析の提携研究者との打ち合わせも近々予定されている段階である。1)のTreg細胞を単一細胞レベルで採取しT細胞レセプター(T cell receptor ; TCR)のシークエンスを比較することにより、Helios陰性Treg細胞(H-Treg)の分化を検討することに関しては、single cell PCRの系が確立し、あとはFoxp3-GFPマウスと掛け合わせたマウスが出来上がっているのを待つだけでる。
核内構造体によるDNA二重鎖切断修復制御機構の解明

DNA二重鎖切断(DNA double-strand breaks: DSBs)を適切に修復することはゲノム恒常性を維持する上で不可欠である。現在までに、DSB修復の分子機構はこれに関与するタンパク質の同定に始まり、エピジェネテックな制御を含むクロマチンレベルにおける制御が解明されてきた。一方、ゲノムDNAは核内において様々な核内構造体と混在しており、これらの核内構造体がDSB修復及び、応答に果たす役割には解明すべき点が多く残されている。本研究では、核内構造体を介したDSB修復制御を解明することを目的としており、本年度は下記3点の解析を予定していた。【USP42のドメイン解析】様々な欠失変異USP42を作成し、USP42の核内構造体への局在に必要及び、十分なドメインを同定した。さらに、このドメインを欠失した変異体を発現するUSP42ノックアウト細胞株はコントロール細胞株に比較して電離放射線に対する高感受性、DSB応答の減弱が認められた。これらのことはUSP42の核内構造体への局在がDSB応答に重要であることを示す。一方、USP42の酵素活性を失活した点変異体を用いて同様の解析を行い、USP42の酵素活性がDSB応答に必要とされることを明らかにした。【転写とDSB修復のクロストーク解析】USP42相互作用因子を同定する目的で、USP42を基質とした質量分析を行った。相互作用する可能性を示した因子について、共免疫沈降法により転写と密接な関係を示す因子との相互作用を確認した。さらに、USP42ノックアウト細胞株を用いてこの因子をノックダウンしDSB応答を検討したところ、USP42と同一経路で機能することが示唆された。【スクリーニングより得られた他のトップヒットに関する解析】スクリーニングでは2つのsiRNAの混合物を用いたため、siRNAによる表現型を確認するために単独のsiRNAを用いて同様の実験を行なった。その結果、いずれのトップヒットに関してもスクリーニングの結果と一致する結果が得られた。上記3点の項目について、当初の予定通り進捗しており現在論文投稿準備中である。また、それ以外にも本研究から派生した知見による研究が進展しており、順調に進展していると言える。核内構造体を構成する因子を標的としたスクリーニングにより、USP42とその相互作用因子が転写制御を介してDSB修復を制御することが示唆されたが、その詳細なメカニズムには解明すべき点が残っている。すなわち、脱ユビキチン化酵素であるUSP42のDSB応答における基質がこの因子であるのか、そうであればUSP42の酵素活性がどのように制御されているのか等について解明する予定である。また、USP42-相互作用因子の経路を介してどのようにDSB修復のうち相同組換え修復が非相同末端結合よりも優先されるのかについても解析する。さらに、USP42と相互作用した他の因子と核内構造の結合を見出しており、この生理学的意味を明らかにする。DNA二重鎖切断(DNA double-strand breaks: DSBs)を適切な修復経路により修復することはゲノム恒常性を維持する上で不可欠である。一方、ゲノムDNAは核内においてPML body等の核内構造体と混在しており、これらの核内構造体がDSB修復及び、応答に果たす役割には解明すべき点が多く残されている。本研究ではnuclear speckleの新規構成因子として見出した脱ユビキチン化酵素USP42の機能解析により、nuclear speckleがDSB修復及び、DSB依存的な転写抑制に果たす役割の解明を目的とする。本年はUSP42のDSB修復及び、応答における機能解析を行った。USP42が機能する修復経路の同定を特異的なアッセイを用いることにより相同組換え修復(homologous recombination: HR)であることを明らかにした。さらに、USP42のノックダウンはHRの初期反応であるDNA end-resectionに遅延をもたらした。また、USP42はHR因子であるMRN複合体(MRE11-RAD50-NBS1)と複数のドメインにおいて相互作用することを見出した。これらに加えて、USP42の発現は転写レベルで細胞周期依存的に制御され、S期後期からG2期にかけてピークを示すことを明らかにした。これらの結果から、USP42が新たなHR促進因子であることが示唆され、核内の局所に位置するゲノム領域がHRにより優先的に修復される機構が示唆された。本年はUSP42のDSB修復及び、応答における機能解析を重点的に行う予定であった。その観点からはUSP42の機能するDSB修復経路の同定、その経路における分子機構の解析を行う為の相互作用因子の同定、及び他のHR因子と同様の細胞周期依存的な発現制御の存在を明らかにすることが出来た。一方、USP42のドメイン解析に関しては想定よりも詳細な解析が必要であることが明らかになった。

一方、ゲノムDNAは核内においてPML body等の核内構造体と混在しており、これらの核内構造体がDSB修復及び、応答に果たす役割には解明すべき点が多く残されている。本研究では核内構造体の一つであるnuclear speckleがDSB修復及び、転写とDSB修復のクロストークに果たす役割の解明を目的とする。本年は昨年度に引き続きnuclear speckle因子であるUSP42のDSB修復及び、応答における機能解析を行った。その結果、USP42は細胞周期のS/G2期においてDSB修復経路の選択に寄与することが示唆された。すなわち、USP42の除去により相同組換え修復が減弱する一方、非相同末端再結合を促進する因子のDNA損傷部位への集積が増強されることが明らかとなった。さらに、USP42をベイトとした質量分析解析により脱ユビキチン化酵素であるUSP42の基質候補を得た。さらに、この基質候補蛋白質の除去により、USP42を除去した場合と同様のDSB応答の変化が認められ、これらの因子が同一経路上で機能する可能性が見出された。一方、より広範にnuclear speckleによるDSB応答制御を理解する目的で、nuclear speckle構成因子を標的としたスクリーニングを行い、複数の新規因子をDSB修復機構に関与する因子として同定した。本年はUSP42のDSB修復及び、応答における機能解析と並行して、nuclear speckleを標的としたスクリーニングを行う予定であった。その観点からは、USP42が機能する分子機構を同定することが出来た。これに加えて、質量分析によりUSP42の基質候補を含む新規相互作用因子の同定が完了し、特定の因子については機能解析まで進行させることができた。さらに、スクリーニングに関しても完了し、新規DSB応答に関与する因子を見出すことができたため。DNA二重鎖切断(DNA double-strand breaks: DSBs)を適切に修復することはゲノム恒常性を維持する上で不可欠である。現在までに、DSB修復の分子機構はこれに関与するタンパク質の同定に始まり、エピジェネテックな制御を含むクロマチンレベルにおける制御が解明されてきた。一方、ゲノムDNAは核内において様々な核内構造体と混在しており、これらの核内構造体がDSB修復及び、応答に果たす役割には解明すべき点が多く残されている。本研究では、核内構造体を介したDSB修復制御を解明することを目的としており、本年度は下記3点の解析を予定していた。【USP42のドメイン解析】様々な欠失変異USP42を作成し、USP42の核内構造体への局在に必要及び、十分なドメインを同定した。さらに、このドメインを欠失した変異体を発現するUSP42ノックアウト細胞株はコントロール細胞株に比較して電離放射線に対する高感受性、DSB応答の減弱が認められた。これらのことはUSP42の核内構造体への局在がDSB応答に重要であることを示す。
脂質過酸化物アクロレインを標的とした機能性蛍光プローブの開発

生活習慣病、癌、加齢などによる酸化ストレスの亢進は、リン脂質やコレステロールエステルなどを構成する多価不飽和脂肪酸の酸化を促進し、反応性の高い不飽和アルデヒド分子を生成する。アクロレインをはじめとするこれらの分子種は、健康を害する危険因子であり、酸化ストレスの良いマーカーになりうる。そのためこれらのアルデヒド分子の生成や分布を生細胞内で可視化する技術は、病態メカニズムの解明や、疾病・老化の予防に役立てるためにも重要である。そこで本研究では、アクロレイン分子の生細胞内イメージングを目指し、アクロレインと反応することで蛍光シグナルを発する小分子蛍光プローブの開発を行うことを目的とした。本年度はまずアクロレインと反応することが報告されているアリルアジド基の誘導体についてその反応性を検討した。分子内に電子供与基または電子吸引基を含む7種のフェニルアジド誘導体を合成し、アクロレインとの反応収率を比較した。その結果、いずれの誘導体においてもフェニルアジドを上回る反応性を示さなかった。また、昨年度からの検討により、当初予定していた分子構造(シアニン色素やニトロベンゾオキサゾールとフェニルアジドの結合体)においては、アジド基の安定性に問題のあることが懸念されていた。以上の結果を踏まえ、当初の分子設計を見直し、アクロレインとの反応基としてチオール基を用いた新たな分子構造の合成に着手した。新たな分子設計は、既知の類似化合物を用いた検討によって、アクロレインと反応することで蛍光シグナルを発することが推測できている。現在は目的化合物の合成を進めており、アクロレインやその他の不飽和アルデヒド構造をもつ脂質過酸化物との反応性の比較を計画している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。生体内で発生している活性酸素は、リン脂質やコレステロールエステルなどを構成する多価不飽和脂肪酸を酸化的に分解し、様々な炭素鎖長を持つ不飽和アルデヒド分子を生成する。これら分子は癌や生活習慣病などの様々な疾患に関わっていることがわかってきているため、その生体内動態を詳細に解析する手法は、疾病の検出や予防に役立つことが期待できる。本研究では、C3の炭素鎖長をもつ不飽和アルデヒド分子(アクロレイン)を標的とし、アクロレイン分子と反応することで蛍光シグナルを発する小分子蛍光プローブの開発を目指している。具体的には、アクロレインとの反応性が報告されているアリルアジド基に注目し、構造中にアリルアジドを含む小分子蛍光プローブの設計と有機合成を行っている。本年度は小分子蛍光プローブの基本構造としてよく利用されているシアニン色素やニトロベンゾオキサゾールにアリルアジド基を導入し、アジド基の安定性やアクロレインとの反応性について評価を行なった。分光(蛍光)光度計、核磁気共鳴装置、質量分析装置などを用いた分析の結果、アジド基の安定性は導入した蛍光色素、溶媒、光、熱などの影響を受け、特定の条件下において容易にアミノ基へと変換され得ることを観測した。また、アクロレインとの反応性についても同様に、分光(蛍光)光度計や高速液体クロマトグラフィーを用いて、様々な条件下において検討を行なっている。以上の結果により、目的とするアクロレイン感受性蛍光プローブの開発には、アジド基の安定性と反応性を化学的に調整する必要があるということがわかってきた。アクロレインとアリルアジドの反応性を確かめ、アリルアジド基を有する複数の蛍光性分子の合成を行うことができたため。一方、アジド基の安定性やアクロレインとの反応性については当初予期していなかった性質も見出し、解決すべき点だと考えている。現在は得られた結果を考案していた小分子蛍光プローブの設計へと再度フィードバックし、アクロレインと反応することで蛍光シグナルを発する分子の開発を進めている。

これまでに合成したアリルアジド基を有する蛍光性分子を用いて、アジド基の安定性やアクロレインとの反応性の差異をより詳細に調べる予定である。それによって、蛍光性分子に結合したアジド基の化学的な性質を制御する方法を見出したい。より優れた小分子蛍光プローブを開発するため、必要であれば当初の分子設計へ大幅な見直しと改善を加えることによって、アクロレインと反応することで蛍光シグナルがONとなる機能性分子の開発を行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
骨芽細胞の形態形成、分化誘導におけるHSPの役割の分子生物学的研究

1.対象細胞2.分化誘導における形態変化10nM活性型vitamin Dを添加し、位相差顕微鏡で細胞形態の変化を観察した。ROS17/2.8細胞は3日目から敷石状に徐々に変化した。しかしHuO9細胞は増殖が極めて速く、また重層化が顕著であったため、この細胞の形態の変化は断定しえなかった。3.分化誘導におけるHSPの発現10nM活性型vitamin Dを添加し、3日後にtotal RNA、タンパクを抽出した。total RNAはノザンブロッテイングの後、R.Morimotoから提供を受けたHSP70cDNA、および理化学研究所から分譲されたHSP90cDNAより作成したプローブでハイブリダイズを行った。分化誘導したHuO9細胞ではHSP70mRNA量の低下を認めた。ROS17/2.8細胞はノザンブロッテイングでの解析では検出できなかった。また抽出したタンパクをSDSPAGEの後、ウエスタンブロッテイングを行い、ヒトHSP70,90に特異的な抗体(ストレスジェン社から購入)を用いECL法で描出した。HuO9細胞、ROS17/2.8細胞ともに、HSP72蛋白量の低下を認めた。4.酸化ストレスによるHSPの発現分化誘導した細胞と誘導前の細胞にBSO,AAPHを添加しHSP72蛋白量の変化を検討した。BSOで軽度にHSP72蛋白量が増加した。