hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
石井菊次郎の国際連盟外交と日仏外交

また、国際連盟の外の日仏二国間外交については、フランス外務省外交史料館で現地調査を行い、ジュネーブ議定書の批准が進捗しない状況で浮上する日仏同盟をめぐるアリスティッド・ブリアン、ポール・クローデルたちフランス側と石井との議論に関する資料を調査収集し、これとインドシナ通商問題をめぐる日仏関係との関連についても研究の目処をつけた。当初の研究計画の第一の柱は、1920年の第一回国際連盟総会から1926年の第七回総会、同時期の国際連盟理事会における石井菊次郎の足跡を上部シレジア国境画定問題やコルフ島事件等の主要事件、ジュネーブ議定書策定、ドイツの国際連盟加盟と常任理事国入り問題等に即して辿り、石井の国際協調外交の特質を検討することであった。これについては、先述のように国際連盟総会議事録(League of Nations Official Journal special supplement)と国際連盟理事会議事録(League of Nations Official Journal)等を資料として、石井の発言等をデータベース化し、国際連盟における石井の行動と外交思想を再構成するところまで進めた。また、フランス側の動向については、やはり国際連盟総会議事録と国際連盟理事会記録、フランス外交資料(Documents diplomatiques francais)等を資料として、レオン・ブルジョワとアリスティッド・ブリアンのほかエドゥアール・エリオ等の発言と行動について、伝記的著作をも手掛かりとしながら、再構成することを試みている。さらに日仏二国間外交についても、先述のように、フランス外務省外交史料館で現地調査を行い、アリスティッド・ブリアン、ポール・クローデルたちフランス側と石井との議論に関する資料の調査収集を行い、日仏同盟とインドシナ通商問題に関する研究を続行している。平成31年度は、まず国際連盟理事会・総会での活動を通して見た石井菊次郎の外交思想と行動の再構成を踏まえて、石井の外交の歴史的意義をより明確化するため、石井の後継者である安達峰一郎(1869-1934)の外交思想と行動まで検討範囲を拡大し、これに関する資料を収集し、分析する。フランス側の動きについては、引き続きレオン・ブルジョワとアリスティッド・ブリアン、エドゥアール・エリオといった国際連盟派の思想と行動を検討するほか、日仏二国間外交に関連したフランス外交の動きを辿る。さらに、石井と安達が退任した後、1930年代の日仏外交と国際連盟外交について、特に満洲事変期の石井の発言・行動について資料を収集し、国際連盟外交と日仏外交の終焉過程を検討する。この点については、日本の資料だけではもちろん不十分なので、フランス外務省外交史料館、国連ジュネーブ事務局での資料収集を行う予定である。なお、本年6月15日に、「安達峰一郎生誕150年記念シンポジウム」が開催されるが、このシンポジウムにおいては、これまでの研究に基づいて石井菊次郎と安達峰一郎の国際協調外交の特質について報告する予定である。
メタボリックシンドローム予防・改善のための咀嚼教育効果の研究

本研究は、「咀嚼」によるメタボリックシンドロームの予防・改善、および摂食抑制効果をヒト介入試験から検証することを目的とした。その結果、3ヵ月間の咀嚼介入により、介入群の食事摂取重量、拡張期血圧が有意に減少し、摂食抑制効果が期待された。また、咀嚼能力判定試験により、介入群は対照群に比較し、介入後に咀嚼能力が有意に高値を示した。本研究は、ヒト咀嚼介入試験の貴重な研究成果の一つとなった。本研究は、メタボリックシンドロームの予防と改善を目指し、内臓脂肪低減に有用な咀嚼を導入した栄養科学の基礎データを集積し、咀嚼によるヘルス・プロモーションを栄養教育に反映させることを目的とする。そのために、咀嚼を利用したヒト介入試験を行い、咀嚼と摂食関連ホルモン(グレリンやレプチン)分泌の関連を解析し、肥満抑制およびその治療における“簡便かつ効果的な体重減少法"を確立し、生活習慣病予防・治療のガイドラインの策定に貢献することをゴールとする。平成22年度は、本研究の概要を静岡県立大学研究倫理委員会に提出し、許可された後、対象者(成人期男性)を募集した。その内、同意が得られた対象者の食生活や健康状態等を詳細に把握するため、身体計測、血液生化学検査、食事調査、血圧、食生活・生活習慣アンケート等、アセスメントを実施した。その結果、対象者(男性、46.8±5.6歳)は、メタボリックシンドローム該当者が約半数、肥満(BMI25以上)の割合が約4割弱であった。一方、自己申告である20歳時BMIの肥満の割合は約1割であった。平成21年国民健康・栄養調査の40歳代男性の肥満の割合は36.2%であり、本研究対象者は、これより大幅に肥満の割合が高かった。食事調査の結果より、対象者の摂取エネルギーは、「日本人の食事摂取基準」(2010年版)30-49歳・身体活動レベルI・男性の推定エネルギー必要量2300kcal以上の者は約4割いた。アンケート結果より、普段の食事の速度は、速い者が約6割、良く噛んで食べる者が数パーセントであり、朝食に費やす時間は10分、昼食は15分、夕食は20分が最も多い割合であった。今後、更に摂食関連ホルモンの分析を進め、検討を行い、ヒト介入試験に向けての準備を実施する。本研究は、メタボリックシンドロームの予防と改善を目指し、内臓脂肪低減に有用な咀嚼を導入した栄養科学の基礎データを集積し、咀嚼によるヘルス・プロモーションを栄養教育に反映させることを目的とした。そのために、咀嚼を利用したヒト介入試験を行い、咀嚼と摂食関連ホルモン(グレリンやレプチン)分泌の関連を解析し、肥満抑制およびその治療における"簡便かつ効果的な体重減少法"を確立し、生活習慣病予防・治療のガイドラインの策定に貢献することをゴールとする。対象者は、平成22年度に募集し、研究同意が得られた71名(平均年齢47.1歳)とし、栄養アセスメントのみを実施する対照群(n=29)と栄養アセスメントと毎食・食前に10分間のガムチューイングを3カ月間実施する介入群(n=31)の2群に分けた。栄養アセスメントは、食事調査(自記式食事歴法質問票)により、エネルギー・栄養素等摂取量、食品群別摂取量)、身体計測(身長、体重、BMI、体脂肪率、腹囲、上腕周囲長、上腕皮下脂肪厚)、咀嚼能力の評価(咀嚼能力判定ガム:ロッテ)による咀嚼能力評価)、血液生化学検査(血清中レプチン・血漿中グレリン濃度の測定)、生活習慣調査を実施し、介入前、介入直後、介入終了1カ月後に実施した。現在、栄養アセスメント結果を詳細に分析している。平成23年度は、ガムチューイングの介入の有無による検討を食事調査から行った。介入群においては、対照群に比較し、介入終了1カ月後では、摂取エネルギー、炭水化物および酒類摂取量が有意に低値を示した(p<0.05)。平成24年度には、全ての解析を行い、食前ガムチューイングが摂食抑制効果を発揮する可能性があるのかを解明する予定である。本研究は、メタボリックシンドロームの予防と改善を目指し、内臓脂肪低減に有効な咀嚼を導入した栄養科学の基礎データを集積し、咀嚼によるヘルス・プロモーションを栄養教育に反映させることを目的とした。そのために、咀嚼を利用したヒト介入試験を行い、肥満抑制およびその治療における簡便かつ効果的な体重減少法を確立し、生活習慣病予防・治療のガイドラインの策定に貢献することをゴールとする。

平成23年度は、肥満傾向および肥満の成人期の対象者に対し、介入群と対照群の2群に分け、咀嚼を活用した介入試験(食前ガムチューイング)を3か月間継続実施した。栄養アセスメントは、介入前、介入後、介入終了1ヶ月後に実施した。測定項目は、身体計測、血圧測定、血液生化学検査、咀嚼能力判定試験、DHQLによる食物摂取状況調査、食・生活習慣、歯科関連状況についての質問票調査である。平成24年度は、平成23年度の介入試験の3回(介入試験前後と介入終了1カ月後)のアセスメントの結果を1食前ガムチューイングの介入の有無による比較と2体型別(BMI<25群、BMI≧25群)食前ガムチューイングの介入の有無による比較について、統計解析ソフトSPSS 15.0J for Windowsにて詳細な分析を実施した。その結果、食前ガムチューイングを3か月間実施することにより、介入群全体、BMI25未満の介入群において、対照群と比較し、食事のエネルギー摂取量の減少や身体状況、血液性状の改善が認められた。本研究結果より、食前ガムチューイング介入は、摂食抑制効果を発揮する可能性が示唆され、生活習慣病の予防・改善効果として有用な肥満抑制法としての活用への基礎的データとなる結果が得られた。本研究結果は、咀嚼を利用したヒト介入試験の貴重な研究成果の一つであり、現在論文としてまとめ、投稿準備中である。平成23年度は、食前ガムチューイング介入試験を計画通りに進めることができた。平成24年度にデータの分析を引き続き行い、全てのデータ解析を実施し、食前ガムチューイングが摂食抑制効果を発揮する可能性があるのかを解明する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、平成23年度の介入試験の3回のアセスメントの結果を詳細に分析する。生体試料(血液等)については、既に分析を行っており、今年度中に全てのデータの解析を終え、解析結果をまとめ、論文化に入る予定である。以上のことから、咀嚼と摂食関連ホルモン分泌との関連や肥満抑制メカニズムの検証をする。
繊維補強セメント系材料の構成モデルの構築

本研究では,種々の応力状態における繊維補強セメント系材料の挙動を表現できる構成モデルを構築することを目的としている。このため,繊維の方向性・分散性を制御したモデル繊維補強コンクリート供試体を用いて各種荷重状態における挙動を実験的に調べた。モデル供試体では,ひび割れ面を想定した不連続面に所定の方向と間隔で鋼繊維を配置した。使用した鋼繊維は,直線型,フック型,端部定着型の3種類である。一方,実際の鋼繊維補強コンクリートの挙動と上記のモデル供試体の挙動を対比させるため,不連続面をもたない一体打ちの供試体についての実験も行った。これらの実験結果から鋼繊維補強コンクリートの引張とせん断に対する構成モデルを組み立てた。以下に本研究で検討した項目とその結果の概要をまとめる。1.一軸引張とせん断を受ける場合の変形特性:一軸引張またはせん断を受ける場合,鋼繊維に作用する最大荷重と最大荷重時変位は繊維形状の影響を受ける。各繊維の荷重変位曲線は多直線モデルで近似でき,全体の変形挙動は各繊維の挙動の重ね合わせ,付着長,繊維間の相互作用を考慮することにより表現できる。2.繰返し荷重を受ける場合の変形特性:繰返し荷重の影響は繊維形状により異なり,多直線モデルで表現できる。載荷実験前後の鋼繊維の不連続面からの長さの差を表すパラメータを用いると各種鋼繊維の引抜け特性を表せる。3.鋼繊維の引抜け特性に及ぼす付着長の影響:鋼繊維に作用する最大引張力と最大引張力時の引抜け変位は種々の付着長に対して繊維形状により異なる。母材と繊維の間の付着破壊等によるAE発生も繊維形状により異なる発生パターンを示す。また,最大引張力と最大引張力時の変位は付着長とバイリニア関係で表せる。このため,繊維の方向性・分散性を制御したモデル繊維補強コンクリート供試体を用いて各種荷重状態における挙動を実験的に調べる。供試体は,ひび割れ面を想定した不連続面に鋼繊維を配置した後,不連続面を境に2ブロックに分割された区画ごとに別々にコンクリートを打設して作製する。この作製方法により,ひび割れ面における繊維の方向と間隔を任意に設定できる。以下に平成11年度に行った研究の項目と結果についてまとめる。1.一軸引張とせん断を受ける場合の変形挙動引張またはせん断を受ける鋼繊維補強コンクリートの変形特性は,最大荷重および最大荷重時変位に対して繊維形状の影響を受ける。鋼繊維補強コンクリートの挙動は,各繊維の挙動の重ね合わせを基本とし,付着長の影響,相互作用の影響などを考慮することにより表すことができる。また,角度ごとの荷重変位曲線は,多直線モデルで近似できる。2.繰返し荷重を受ける場合の変形挙動繰返し引張荷重を受ける場合の影響の度合いは繊維の種類により異なる。また,単調載荷と同様,多直線モデルにより繰返し荷重に対する鋼繊維の引抜け特性を表すことができる。

一方,実際の鋼繊維補強コンクリートの挙動と上記のモデル供試体の挙動を対比させるため,不連続面をもたない一体打ちの供試体についての実験も行った。これらの実験結果から鋼繊維補強コンクリートの引張とせん断に対する構成モデルを組み立てた。平成12年度には,鋼繊維と母材の間の付着長がひび割れ後の鋼繊維の引抜け特性に及ぼす影響についてさらに詳細な実験的検討を行い,次のような構成モデルの精緻化に有用な結果を得た。1.鋼繊維に作用する最大引張力と最大引張力時の引抜け変位について(1)直線型の場合,付着長が長くなるにしたがい大きくなる。付着長が半繊維長に近づくと一定値になる。(2)フック型と端部定着型は付着長の影響は直線型に比較して少ない。(3)これらの傾向は本研究で検討した範囲で母材強度によらず成り立つ。2.AE発生について(1)直線型の場合,最大引張力以降の大変位域を含めた引抜け過程全体で発生する。(2)フック型と端部定着型は付着長が長い場合は主として最大引張力に達するまで,付着長が短い場合は引抜け過程全域で発生する。母材が普通強度の場合も引抜け過程全域で発生する。3.最大引張力と最大引張力時の変位は付着長とバイリニア関係で表せる。
光弾性実験における荷重時の補綴物のコンピューターによる三次元応力解析

1)天然支台歯、レジンコア、メタルコアおよびオール・セラミック・クラウンの、弾性率比を再現したエポキシ樹脂の三次元光弾性実験模型を作成した。2)各模型に荷重をかけ、クラウン内部に生じる応力の分布状態を解析し、三次元的にカラーグラフィック表示を行なった。3)レジンコアと天然支台歯では、メタルコアに比べて支台歯の変形を生じやすい傾向があり、唇側歯頸部付近に大きな応力を示した。4)天然支台歯では、歯髄腔の影響により、レジンコアよりも変形を生じやすい傾向が見られた。2.片側性遊離端義歯の直接維持装置が荷重時に鉤歯および歯槽骨に与える影響1)歯牙および歯槽骨に関しても、これまでに確立した方法により、エポキシ樹脂を用いて三次元的に模型化することが可能となった。2)3種類の直接維持装置として、R.P.I.、遠心エーカースおよび双子鉤を用いて荷重時の応力解析を行なった。3)R.P.I.では、荷重は鉤歯と歯槽骨内を垂直的に伝わった。4)遠心エーカースでは、荷重により鉤歯は遠心へ倒された。5)双歯鉤では、鉤歯は荷重により遠心に倒されたが、鉤歯一本あたりの応力はもっとも小さくなった。3.キャスタブル・グラス・セラミックス-ポーセレン・ジャケット・クラウンに関しては、従来のベニアタイプに加えてフルベイクタイプでも模型化が可能となったため、現在解析中である。1.三次元光弾性実験模型作製方法の確立1).エポキシ樹脂と硬化材の混合比を変えることにより、天然支台歯、レジンコア、メタルコアおよびオール・セラミックス・クラウンの弾性率の比を再現した。2).歯科用シリコーン印象材を用いることにより、あらゆる形状の実験模型のマスターモデルからエポキシ樹脂模型の三次元光弾性実験模型の作製法を確立した。2.光弾性実験における荷重時の補綴物のコンピューターによる三次元応力解析法の確立1).エポキシ樹脂模型の内部応力凍結後、複数のスライス片を作製し、各スライス片の応力を二次元的に解析、周辺応力分布図をコンピューターに入力し、三次元的に再構築することにより、圧縮応力と引っ張り応力をカラー表示する方法を確立した。2).三次元光弾性実験法により、オール・セラミックス・クラウンの支台歯およびクラウンの内部応力を解析した結果、最適な支台歯形態、そして審美性の改善のためにキャスタブル・セラミックス・ジャケットクラウンの唇側にポーセレンを焼付けたキャスタブル・グラス-ポーセレン・ジャケットクラウンのグラス部分とポーセレン部分との接合部における応力集中の少ない形態を決定した。以上の結果をふまえて、三次元光弾性実験法を用いて、支台歯の材質の違いによる支台歯およびオール・セラミックス・クラウンにおよぼす影響を、天然歯支台、レジンコアおよびメタルコアを装着した支台歯を想定した実験を行ない、荷重時の支台歯およびクラウンの内部応力の解析を行ない、現在論文を執筆中である。3)レジンコアと天然支台歯では、メタルコアに比べて支台歯の変形を生じやすい傾向があり、唇側歯頚部付近に大きな応力を示した。

4)遠心エーカースでは、荷重により鉤歯は遠心へ倒された。5)双歯鉤では、鉤歯は荷重により遠心に倒されたが、鉤歯一本あたりの応力はもっとも小さくなった。3.キヤスタブル・グラス・セラミックス-ポーセレン・ジャケット・クラウンに関しては、従来のベニアタイプに加えてフルベイクタイプでも模型化が可能となったため、現在解析中である。
高浸透圧下における出芽酵母グリセロール輸送体のグルコース誘導性不活性化制御機構

出芽酵母はグルコース(発酵性炭素源)の存在下で、非発酵性炭素源の資化経路を抑制し、グルコースを優先的に資化する。そのため、環境中へのグルコースの流入により、非発酵性炭素源の取込みを担う原形質膜輸送体は、積極的に分解される。出芽酵母グリセロール輸送体Stl1の発現誘導は、グリセロール資化のみならず、浸透圧ストレスに適応する反応の一つであるが、浸透圧ストレス条件下においてもグルコースによる不活性化の対象となる。本研究では、Stl1の分解制御機構を明らかにするとともに、なぜ浸透圧ストレス条件下でもグルコースによって不活性化されるのか、その生物学的意義に迫る。
CENP-TWSXを中心とした染色体分配装置再構成と分子機構解明

キネトコアは染色体分配時に作用する構造体で染色体セントロメア領域に形成される。CENP-TWSX複合体は申請者らが発見したキネトコア構成因子の一つで、ヒストンフォールドを有し、DNA結合するがその詳細は不明である。今回我々はCENP-TWSX複合体の機能と構造の解析を行った。まず滴定型カロリメトリーによる解析から結合解離定数が得られた。次にDNA結合よりCENP-TW, CENP-SXとDNAの結合解離定数が得られた。さらにX線結晶構造解析によりFANCMと結合したCENP-SXの結晶構造が明らかになった。これらの解析からCENP-TWSX複合体のより詳細な分子認識機構が解明できた。本年度はCENP-SX複合体とCENP-TW複合体のそれぞれ複合体としての生物物理学的な解析とDNAとの相互作用に関しての解析を行った。まず分析用超遠心によりCENP-SX, CENP-TW, CENP-TWSXを解析したところ、それぞれ4量体、2量体、4量体を形成していた。3つの異なる濃度で測定しても同じ会合状態であることからそれぞれ安定な複合体を形成していることがわかった。続いてBIAcoreとITCを使ってCENP-TWとCENP-SXの相互作用を解析した。その結果、CENP-TWとCENP-SXの解離定数を求めることができた。ITCによる測定では解離定数は約600-900nMの範囲であった。一方、BIAcoreを使って解離定数を測定したところ、解離定数は1.6uMから2uMであった。続いてCENP-SXとDNAの相互作用をゲルシフト法とゲル濾過法により測定した。その結果、ゲルシフト法ではフリーのDNAがまだ残っている状態で1:1複合体以外にも2:1や3:1複合体がラダー状のバンドとして観測できた。一方、ゲル濾過により相互作用を解析したところ、CENP-SX4量体とDNAが1:1のときにほぼフリーのDNAピークが消失した。ある程度の長さの二重鎖(40bp-60bp)では蛋白質を更に加えると次のピークが存在することからゲルシフト法で観測できる2:1複合体も観察できた。更にこのような解析結果を利用してCENP-SX-DNA複合体の結晶化を行った。その結果、CENP-SXと49bp二重鎖DNAの結晶を得ることに成功した。分解のはまだ6オングストローム程度のため現在結晶化やクライオ凍結条件を改善中である。本年度は昨年度得られたCENP-SXとDNAの複合体結晶について結晶化条件改善、位相決定及び立体構造解析を行った。まず結晶化およびクライオ条件を検討したところ、分解能が少し向上し、5.5オングストロームのデータを得ることができた。続いてこのデータに対して位相決定のため、CENP-SX複合体を用いて分子置換法を試したところ、CENP-SXのヘテロ二量体を一分子含むような解が得られた。この解において結晶学的な対称の位置にCENP-SX4量体が形成されることから概ね間違っていないと考えられる。結晶中の分子パッキングではCENP-SXの近傍に大きな空間があり、そこにはDNAが存在していると思われる。しかし電子密度は切れ切れでDNA骨格をモデルすることは困難であった。DNAが結晶中に存在していることは溶解した結晶に260nmの吸収極大を示す物質が存在することと結晶の偏光が強いことから間違いないと思われる。しかし結晶化に使用した49bpのDNAを結晶の非対称単位中にモデルするには空間が小さく結晶の非対称単位をまたいで存在している可能性も考えられる。分子置換法以外の位相情報を得る目的でCENP-SXセレノメチオニン置換体、ブロモウリジンやヨードウリジンを含むDNAを作成し、結晶化を行った。結晶条件はネイティブのものと少し異なっていたが、同様な結晶を得た。しかしそれらの結晶のX線回折能は10オングストローム以下であった。今後は別の位相情報を得る目的で、水銀などの重金属を試みること、もしくは別のDNAを使って結晶化を試している。本研究の目的は真核生物の染色体分配に関わるCENP-TWSX複合体の構造と機能の解析を通じて染色体分配機構解明を目指すものである。CENP-TWSX複合体は染色体セントロメア領域にてヌクレオソーム様構造を形成し、キネトコア複合体の足場を形成するのに重要な複合体であるがそのDNA認識機構は未だ不明である。これまでの解析よりCENP-TWSX複合体の立体構造はヒストンと類似しているものの、その結合の様式は異なっていることが明らかになっている。特にCENP-TWSX複合体がDNAに結合するとDNAに正の超らせんを誘導することが知られているが、その機構については依然として不明である。本年度はこの機構を明らかにする目的で昨年に引き続きCENP-TWSX複合体のDNAとの複合体について生化学及び結晶構造解析を行った。昨年までにCENP-SX/DNA複合体の結晶化を報告したが、今年度はこの結晶の立体構造を明らかにする目的でBr-Uridineを含む二重鎖DNAやセレノメチオニンに置換したCENP-SX複合体を作成した。これらの重原子導入置換体を使ってCENP-SX複合体とDNAの結晶を作成し、PF及びSPring8放射光施設にてX線を照射した。その結果、これらの結晶より得られる回折は非常に弱く、立体構造決定に必要な位相情報を得ることができなかった。

今後はさらなる改善を行い、立体構造を決定を目指す。キネトコアは染色体分配時に作用する構造体で染色体セントロメア領域に形成される。CENP-TWSX複合体は申請者らが発見したキネトコア構成因子の一つで、ヒストンフォールドを有し、DNA結合するがその詳細は不明である。今回我々はCENP-TWSX複合体の機能と構造の解析を行った。まず滴定型カロリメトリーによる解析から結合解離定数が得られた。次にDNA結合よりCENP-TW, CENP-SXとDNAの結合解離定数が得られた。さらにX線結晶構造解析によりFANCMと結合したCENP-SXの結晶構造が明らかになった。これらの解析からCENP-TWSX複合体のより詳細な分子認識機構が解明できた。CENP-SXとDNAの複合体結晶の位相情報を得ることができ、結晶のパッキングやCENP-SXの存在について情報を得た。現在の結晶及び位相情報ではDNAの電子密度が明確でないものの、今後位相情報を加えていくことでDNA分子を配置することが可能となり、CENP-SXのDNA認識機構が明らかになると思われる。今後はCENP-SXとDNAのみならずCENP-TWSX複合体DNAの認識機構解明を目指す。この目的においては変異体解析を通じた詳細な認識機構を踏まえて行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。構造生物学今後は分子置換以外の位相情報を得る目的で重金属を含む結晶を得ること、他のより高分解能な結晶を得られるよう様々なコンストラクトを試す。今年度はCENP-SXとCENP-TWの生物物理学的解析を行うことができ、それぞれの相互作用を定量することができた。またCENP-SXやCENP-TWとDNAの相互作用についても解析することができた。更にCENP-SXとDNAの複合体結晶を得ることに成功した。平成27年度中に当初の計画に沿って実験結果をまとめる予定であったが、蛋白質複合体の立体構造解析、特に蛋白質複合体結晶の高分解能X線構造解析に想定外に時間がかかっているため、未使用額が生じた。今年度は位相決定に集中していたため当初予定していたDNAの種類よりもコンストラクト数が少なかった。蛋白質複合体を大量調整し、構造解析を加速するため、高速遠心装置及び試料調整用のアフィニティー精製カラムなどに充てることとしたい。今後はこれまでに作成しているCENP-SXとDNAの複合体結晶の高分解能X線結晶回折データを得ること、また本結晶の位相を決定することで構造解析につなげる。そのために結晶化条件の改善やクライオ凍結条件の改善を行うとともにセレノメチオニン置換CENP-SXやヨードラベルした二重鎖DNAを調製し位相決定する。次年度は高分解能結晶を得る目的でコンストラクト数を増やす計画で、合成DNA作成費用、結晶化試薬、結晶化に利用する消耗品の購入を予定している。当初の予定では初年度に大規模な蛋白質-DNA複合体調製を行う予定であったが、まずは蛋白質の生物物理学的な性状決定に専念したため、当初の予定と比較して蛋白質複合体調製に関わる費用や結晶化に関わる費用が少なくなった。
知的対話を支援するCSCL学習環境を用いた教員養成学部カリキュラムの開発

本研究は,これまで著者らが進めてきた教員養成系大学におけるCSCLを中核としたカリキュラムを開発するプロジェクトの一部として実施された.本研究で利用したCSCLシステムはこれまでの著者らのデザイン実験研究からの知見をもとに次の観点から修正された:(1)CSCLシステムの利用時間が授業カリキュラムの中に明確に位置づけられた;(2)対話を展開するBBSシステムのウィンドウとは別に教材提示用のサブウィンドウを設け,デジタル化した教材を参照しやすくした;(3)ノートの書き込みや,授業内容の理解にかかわるコンサルテーションの会議室を仮想空間に設置した;(4)学生が調べ学習を展開するときに参照する価値があるHPのアドレスのリンク集を作り,より有益な情報ヘスムースにアクセスできるようにした;(5)授業の中で教えられる内容の全体像をつかむために展開される対話の会議室が二次元上の有意味なクリッカブルマップの上に構成された;授業内容を充分に理解した教授補助者を数名配置した.授業は教職免許取得を希望する学生用の教育方法論の集中講義であった.学生のウエブ上での活動とインタビュー,教授者のレポートがデザインの評価のために分析された.本研究は,これまで著者らが進めてきた教員養成系大学におけるCSCLを中核としたカリキュラムを開発するプロジェクトの一部として実施された.本研究で利用したCSCLシステムはこれまでの著者らのデザイン実験研究からの知見をもとに次の観点から修正された:(1)CSCLシステムの利用時間が授業カリキュラムの中に明確に位置づけられた;(2)対話を展開するBBSシステムのウィンドウとは別に教材提示用のサブウィンドウを設け,デジタル化した教材を参照しやすくした;(3)ノートの書き込みや,授業内容の理解にかかわるコンサルテーションの会議室を仮想空間に設置した;(4)学生が調べ学習を展開するときに参照する価値があるHPのアドレスのリンク集を作り,より有益な情報ヘスムースにアクセスできるようにした;(5)授業の中で教えられる内容の全体像をつかむために展開される対話の会議室が二次元上の有意味なクリッカブルマップの上に構成された;授業内容を充分に理解した教授補助者を数名配置した.授業は教職免許取得を希望する学生用の教育方法論の集中講義であった.学生のウエブ上での活動とインタビュー,教授者のレポートがデザインの評価のために分析された.
自然リンパ球に作用し、腸管恒常性維持に関与する内因性リガンドの同定

自然リンパ球は細胞表面に抗原受容体を発現しないリンパ球系細胞群として近年再定義された。自然リンパ球のうち、核内受容体RORgtを発現する自然リンパ球(ILC3)は腸管粘膜固有層に存在し、腸管上皮細胞の生存・維持やリンパ組織の形成に関与している。ILC3は胎児期より粘膜組織に存在し、IL-17A、IL-22、GM-CSF等の炎症性サイトカインやLymphotoxin a1b2, RANKL等のTNFファミリーサイトカインを強力に産生するが、その発現制御機構の詳細は明らかになっていない。本研究ではILC3機能を制御する内因性リガンドおよびその細胞内シグナルの同定を試みた。まず、健常野生型マウス腸管に存在するILC3をRORgt-EGFPリポーターマウスを用いて単離し、発現遺伝子を網羅的に解析した。その結果、1) T細胞受容体下流に相当する種々のシグナル分子が数多く存在すること、2)細胞表面には抑制性NK受容体群が存在すること、3)RANK (Tnfrsf11a)をはじめとするTNF受容体ファミリーが多く発現すること、が明らかになった。ILC3をin vitroにおいてCalcineurin阻害剤FK506で処理したところ、IL-22産生が阻害された。FK506はクローン病への治療効果が報告されており、ILC3におけるCalcineurin依存的に発現するサイトカイン発現制御がクローン病治療において重要であることが示唆された。ILC3にはRANKが発現し、リンパ組織微小環境の構築、細胞機能の制御に寄与していることが推察された。ILC3細胞特異的にRANK発現を欠損させたマウスを作成しILC3におけるIL-17A、IL-22発現を検討したが、機能的には野生型マウスと同等であった。一方、ILC3に発現する抑制性NK受容体のリガンドの同定およびILC3における抑制性NK受容体の機能的意義については研究期間内での検討には至らず、反省すべき点である25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。一方、ILC3に発現する抑制性NK受容体のリガンドの同定およびILC3における抑制性NK受容体の機能的意義については研究期間内での検討には至らず、反省すべき点である・RORgt陽性自然リンパ球に作用する腸管由来シグナルの検討Microfold細胞(M細胞)は管腔側の細菌を抗原採取のために特別に分化した腸管上皮細胞の一種である。M細胞の分化にはTNFファミリーサイトカインの一種、Tnfsf11(RANKL)刺激が必要であることが既に報告されている(Knoop et al., J Immunology, 2009)。平成24年度は、M細胞を介した細菌由来の抗原刺激がRORgt陽性自然リンパ球の分化および機能的成熟に関与するかを検討する目的でRANKL欠損マウスの小腸粘膜固有層からリンパ球分画を調整した後、RORgt陽性自然リンパ球の表面抗原およびIL-22およびIL-17Aの発現を検討した。その結果、RANKL欠損マウス由来RORgt陽性自然リンパ球は数的に対照群と同等であり、CD4+/-,NKp46+/-角4分画のサブセットの比率およびIL-17A, IL-22産生能においても有為差が認められなかった。また、過去の報告どおり、腸管パイエル板および回腸における孤立リンパ濾胞の形成にも差異が認められなかった。立案した計画遂行にはRORgt陽性細胞を可視化できるRORgt-EGFPリポーターマウスの導入が必須である。

平成24年度は所属組織の異動(成育医療センター→東京大学)への研究代表者の異動だけでなく、研究設備および小動物移設(東京医科歯科大学→東京大学)も重なり、パスツール研究所より提供されたマウスの受入および繁殖開始が遅れた。(1) RORgt陽性自然リンパ球に作用する腸管由来シグナルの検討(2) IL-25を介した抑制機構の解明RORgt-EGFPリポーターマウスが当研究室にも導入され、RORgt陽性自然リンパ球を可視化、精製する研究実施体制が整った。今後は、IL-25が腸管樹状細胞に作用し腸管自然リンパ球機能を抑制する機構をin vitro実験系を用いて解明する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
看護職によるスタンダードプレコーションの実践内容の修得と継続性に関する介入研究

看護職に対するスタンダードプレコーション(標準予防対策)への有効な研修内容と継続困難な影響要因について検討した。研修は,一度のみでなく、36カ月ごとに年齢別研修を定期的に繰り返すともに、効果的な手洗いの手技への自信の継続のために、効果に関する知識と洗浄度を数値で示す必要性が示された。また、感染対策マニュアルの具体的な内容に基づくプログラム構成とし、その内容や改訂情報を頻繁に流してマニュアルへの認知度を高める重要性が示唆された。1.研究の目的看護職が実践している感染予防対策のうち,手洗いを中心として,継続的な教育・推進活動への介入の効果を評価するための基礎データを収集する。研修効果の継続期間・間隔に着目し,教育・推進活動の内容をより具体的にするため,スタンダードプレコーションに関する実践内容の実態とその修得に影響する要因を検討する。2.研究の具体的内容(1)調査対象:感染予防に積極的である医療機関で,調査に協力を得られた医療施設の看護師(2)調査方法:ATPふき取り検査(ルミテスターPD20)による手洗いの効果判定・スタンダードプレコーションに関する自記式質問紙の配付・回収(留め置き法)基準値の設定:食品衛生機関で設定されている値を参考にし,「合格」「要注意」「不合格」を設定(3)結果:対象は,116名であり,うち7名は部門内での手洗いに関する研修を受けた直後であったため,分析から除外した。ATPふき取り検査の手洗いの効果判定では,36.7%の者が「合格」,39.5%が「要注意」,23.9%が「不合格」であった。自分が行っているスクラブ法について,自信がある者はほとんどおらず,「まあまあ正しいと思う」者が最も多く,そのうち約40%の者がRLU値「合格」であった。ラビング法についても,スクラブ法と類似の傾向を示した。さらに,ラビング法がスクラブ法よりも効果があると思っている者の約半数は,RLU値が「合格」であった。一方,スクラブ法がラビング法よりも効果があると誤った知識を持っている者は,全体の約57%と最も多くを占め,そのうち,約46%がRLU値「要注意」となった。3.本研究の意義感染予防対策において,看護師が実践している手洗いについて,正しい洗浄方法は自分の自信や認識に関連があり,それらに焦点を当てた定期的な研修を設定することによって,介入の効果が発揮できる可能性が示唆された。1.研究の目的平成21年度の分析の結果,看護師が実践している手洗いについて,正しい洗浄方法は自分の自信や認識に関連があり,それらに焦点を当てた定期的な研修を設定する重要性が示唆された。これをもとに,平成22年度は,手洗いに関する介入前のベースラインとの比較及び介入群と非介入群との比較によって,介入による効果の有無とその内容,効果の継続期間・介入の間隔に着目し,教育・推進活動を試行する。さらに,介入の効果と経時変化を評価し,スタンダードプレコーションに基づく感染予防対策に関する実践内容の修得に影響する要因について検討し,教育・推進活動の標準化を検討することを目的とする。2.研究の具体的内容(1)調査対象:感染予防に積極的である医療機関で,調査に協力を得られた医療施設の看護師(2)調査方法および調査時期:ATPふき取り検査(ルミテスターPD20)による手洗いの効果判定・スタンダードプレコーションに関する自記式質問紙の配付・回収(留め置き法)基準値の設定:食品衛生機関で設定されている値を参考にし,「合格」「要注意」「不合格」を設定調査時期:介入前・介入直後・介入3か月後・介入6か月後(3)結果:対象は,76名であり,調査への連続的な協力が得られた者と間欠的な協力が得られた者を比較した。介入直後は,知識が変容する可能性はあるが,ATP値の変化が見られず,手技の変容が困難であることが示唆された。知識の修得は,教育的介入により効果を期待できるが,手技の修得には時間が必要であり,36か月に間にやや改善がみられ,継続できることが示された。3.本研究の意義看護師に対する手指衛生の教育的介入によって,知識は変容するが,手技の修得に至るまでには時間が必要であり,職場における手指衛牛に関する教育を,定期的かつ継続的に実施する必要性もあることが本研究によって示された。平成22年度は,手洗いに関する教育的介入によって,介入直後は,知識の修得への効果を期待できるが,手技の修得は36か月の継続はできるが,時間が必要であることが示された。これをもとに,平成23年度は,引き続き,前年度同様の分析項目について,介入1年後の経時変化を評価した。

そして,スタンダードプレコーションに基づく感染予防対策に関する実践内容の修得に影響する要因について検討し,教育・推進活動の標準化を検討することを目的とした。2.研究の具体的内容(1)調査対象:感染予防に積極的である医療機関で,調査に協力を得られた医療施設の看護師(2)調査方法および調査時期:ATPふき取り検査(ルミテスターPD20)による手洗いの効果判定・スタンダードプレコーションに関する自記式質問紙の配付・回収(留め置き法)基準値の設定:食品衛生機関で設定されている値を参考にし,「合格」「要注意」「不合格」を設定調査時期:介入1年後(3)結果:対象は,87名であり,年齢や経験年数などの属性によって,経時変化を比較した。手洗いに関する知識・手技は,若年層は時間経過とともに改善がみられたが,熟練層は介入直後に若干の改善がみられるものの,その後元の状態に戻ることが示された。また,知識不足の者は,手技も未修得であることが示された。3.本研究の意義看護師に対する手指衛生の教育的介入においては,年齢や手技の修得レベルによって,段階別に分け,実施時期・回数も異なる設定をして,継続的に実施する必要性があることが本研究によって示された。
ウナギ初代培養肝細胞による血清アルブミンの合成分泌について

ウナギ血清よりアルブミンを精製する過程で,ウナギ血清蛋白の主成分がリポ蛋白であることが分かった.そこで研究課題名とは異なるが,血清リポ蛋白について調べた. 1.ウナギ血清から高密度リポ蛋白(HDL)を,超遠心法により分離し,さらにトヨパールHW-55Fによるゲル濾過によりHDLを精製した. HDLの全血清蛋白に対する割合は, 3035%となった. HDLは蛋白と脂質からなる複合体で,蛋白の占める割合は複合体全体の3540%,脂質のうち主成分のリン脂質が42%を占めていた.また蛋白質は,分子量28,000と, 14,000のものが主成分であることが分かった.これら2種のアポリポ蛋白の精製を次のようにして行った.HDLを凍結乾燥後脱脂し, 6Mあるいは8M尿素存在下でトヨパールHW-55Fカラムを用いて精製した.2.ウナギ肝臓から遊離肝細胞を調製し,無血清培地で培養した.デイッシュはあらかじめファイブロネクチンでコーティングしたものを用い,培地はウイリアムE培地にインシュリン,グルカゴン,プロラクテン,成長ホルモン, EGF, H_2SeO_3を添加したものを用いた. ^<14>C-ロイシンを培地に添加後, 232時間インキュベートし培地中に分泌された蛋白を電気泳動し,そのフリオログラムからHDLの分泌を確認した.インキュベート4時間目から, HDLのアポリポ蛋白の分泌が確認された. 32時間インキュベートした細胞は,培地中に大半の血清蛋白を分泌していたことが確認出来た.3.精製した2種のアポリポ蛋白を抗原としてマウスに腹腔注射し,免疫後その脾細胞とミエローマを融合した.選択培地を用いて融合細胞を選び,アポリポ蛋白に対する抗体産生の有無を酵素免疫測定法により測定した.選んだハイブリドーマを2回クローニングし, 16種のクローン細胞を得ることが出来た.目下これらの細胞を用いて,モノクロナール抗体を精製中である.ウナギ血清よりアルブミンを精製する過程で,ウナギ血清蛋白の主成分がリポ蛋白であることが分かった.そこで研究課題名とは異なるが,血清リポ蛋白について調べた. 1.ウナギ血清から高密度リポ蛋白(HDL)を,超遠心法により分離し,さらにトヨパールHW-55Fによるゲル濾過によりHDLを精製した. HDLの全血清蛋白に対する割合は, 3035%となった. HDLは蛋白と脂質からなる複合体で,蛋白の占める割合は複合体全体の3540%,脂質のうち主成分のリン脂質が42%を占めていた.また蛋白質は,分子量28,000と, 14,000のものが主成分であることが分かった.これら2種のアポリポ蛋白の精製を次のようにして行った.HDLを凍結乾燥後脱脂し, 6Mあるいは8M尿素存在下でトヨパールHW-55Fカラムを用いて精製した.2.ウナギ肝臓から遊離肝細胞を調製し,無血清培地で培養した.デイッシュはあらかじめファイブロネクチンでコーティングしたものを用い,培地はウイリアムE培地にインシュリン,グルカゴン,プロラクテン,成長ホルモン, EGF, H_2SeO_3を添加したものを用いた. ^<14>C-ロイシンを培地に添加後, 232時間インキュベートし培地中に分泌された蛋白を電気泳動し,そのフリオログラムからHDLの分泌を確認した.インキュベート4時間目から, HDLのアポリポ蛋白の分泌が確認された. 32時間インキュベートした細胞は,培地中に大半の血清蛋白を分泌していたことが確認出来た.3.精製した2種のアポリポ蛋白を抗原としてマウスに腹腔注射し,免疫後その脾細胞とミエローマを融合した.選択培地を用いて融合細胞を選び,アポリポ蛋白に対する抗体産生の有無を酵素免疫測定法により測定した.選んだハイブリドーマを2回クローニングし, 16種のクローン細胞を得ることが出来た.目下これらの細胞を用いて,モノクロナール抗体を精製中である.
術後維持輸液の選択が患者予後に与える影響を検討する無作為化比較試験

敗血症患者を対象とし、ICU入室時のHbA1c値測定と敗血症治療開始後48時間の持続血糖測定を行い、両者より算出される急性期血糖変化指数を観察する。急性期血糖変化指数を含めた血糖管理指標(平均血糖・最高血糖・最低血糖・血糖値の変動)と敗血症治療中の免疫機能、酸化ストレス反応及び患者予後との関連を検討する。敗血症治療を目的にICUに入室した患者を対象とし、患者あるいは家族に研究に関する説明を行い、同意を取得する。同意を得られた患者において、ICU入室時にHbA1cを測定する。ICU入室時のHbA1cの測定は日常診療の一部として行われており、血液ガス分析用血液の残血で可能である。敗血症治療開始後48時間の血糖値をipro2 (メドトロニック社)あるいは、FreeStyleリブレ・FreeStyleリブレPro(アボット社)を用いて持続測定する。本血糖測定は保険診療内の検査であり皮下電極を用いるため採血を必要としない。48時間の連続血糖測定の情報から血糖管理指標(平均血糖・最高血糖・最低血糖・血糖値の変動)を算出し、入室時HbA1c値と入室後48時間の平均血糖の情報を利用して、急性期血糖変化指数を算出する。さらに、入室時及び敗血症治療48時間後の免疫機能・酸化ストレス値・血糖調整ホルモンを測定する。また、28日総死亡率、28日ICU free days、28日ventilator free days、臓器障害発生率、SOFAscore、免疫機能(48時間後と変化度)、酸化ストレス値(48時間後と変化度)など、対象患者の予後を集積する。ICU入室時HbA1c値、敗血症治療開始後48時間の血糖値の推移および急性期血糖変化指数と、患者予後・免疫機能・酸化ストレスおよび血糖調整ホルモンとの関係を解析し、免疫機能改善・酸化ストレス低下・患者予後改善に関連する血糖管理方法を検討する。選択基準を満たす患者が当初の予測より少ないことと持続血糖測定器の不調による。昨年度同様、対象患者の集積を進め、持続血糖測定器の不調に関しては、検査機器の修理と交換を行った。問題点の一つに、検査項目の一部に検体の保管条件が厳しくものがあり、保管が難しいため、連休等検査会社が検査を受け付けることができない日の検体採取が難しいことが挙げられる。この点について、保存の難しい検体については、自施設で検体の測定を行うことを検討している。対象患者が当初の予測より少なかったため、物品費が少なかったことが理由として挙げられる。対象患者を引き続き集積し、持続血糖測定器の備品や検体の測定に用いる。また、研究成果の学会発表や論文作成に使用していく予定である。
透析患者のＱＯＬ向上を目指した透析低血圧症リスクスケール及び運用プログラムの開発

本研究の目的は、透析低血圧症の発症を予見するリスクスケール(DHRスケール:Dialysis Hypotension Risk Scale)を作成することである。研究方法は、はじめに文献を基に39項目からなるDHRスケールの原案を作成した。近畿圏内の7つの医療機関で透析を受ける患者372名を対象に39項目の臨床データ及び患者属性を調査した。統計学的分析の結果6つ因子、すなわち1性別、2収縮期血圧透析前後差、3不整脈の有無、4左室肥大の有無、5除水速度、6息切れの有無の6項目が抽出された。さらにそれぞれの項目についての重みづけをすることにより、透析低血圧症の発症を予見することが可能となった。本研究の目的は、透析低血圧の発症を予見するリスクスケール(Intra Dialytic Hypotension Risk Scale:以下IDHRスケールと略す)を作成し妥当性を検証することである。研究方法は、文献を基に39項目からなるIDHRスケールの原案を作成し、近畿圏内の7つの医療機関で透析を受ける患者372名を対象に39項目の臨床データ及び患者属性を調査した。分析方法は、“処置介入スコア"を作成し相関分析にて血圧(透析前後差)との関連性を検証した。また、IDHRスケールの項目を重回帰分析により抽出し、処置介入スコアとの妥当性を相関および単回帰分析にて検証し4つの結果を得た。【1】血圧(透析前後差)と処置介入スコアは有意な相関関係にあり、分割点の検証ではROC解析により妥当性を確認できた。【2】IDHRスケールの項目に1性別、2収縮期血圧透析前後の差、3不整脈の有無、4左室肥大の有無、5除水速度、6息切れの有無の6項目が抽出された。【3】処置介入スコア及びIDHRスケール総合点は有意な相関関係にあり、有意血圧低下群はIDHRスケールの総合点が高かった(r=0.434 p<0.000)。【4】IDHRスケール各得点境界における度数の差を分析した結果、IDHRスケール2と3の間(χ2値5.199 p<0.05)、4と5の間(χ2値8.923 p<0.01)に有意差を認めた。また、DSRスケール総合点毎の血圧低下群の比率は、0-2点以下51.255.6%、3点72.2%、4点84.1%であり、5点以上では100%であった。以上の結果より、患者から非侵襲的に得られた既存の血液・生理学検査データの活用及び透析中に生じる自覚症状に対する問診の6項目により透析困難症を予測できることが示唆された。本研究の目的は、透析中の低血圧症などを誘因とする透析困難症の発症を予見するリスクスケール(DSRスケール:Dysdialysis Syndrome Risk Scale)を作成し内的妥当性を検証することである。研究方法は、文献を基に39項目からなるDSRスケールの原案を作成し、近畿圏内の7つの医療機関で透析を受ける患者372名を対象に39項目の臨床データ及び患者属性を調査した。分析方法は、“処置介入スコア"を作成し、その内的妥当性を検証するために相関分析にて血圧(透析前後差)との関連性を検証した。また、DSRスケールの項目を重回帰分析により抽出し、処置介入スコアとの関連性を相関分析にて検証した。結果は以下のとおりである。1.血圧(透析前後差)と処置介入スコアは有意な相関関係にあり、処置介入スコアはROC曲線下面積により0-1(非血圧低下群)と2-5(血圧低下群)で分割されることが示された。2.DSRスケールの項目に1性別、2収縮期血圧透析前後差、3不整脈の有無、4左室肥大の有無、5除水速度、6息切れの有無の6項目が抽出された。3.処置介入スコアとDSRスケール総合点は有意な相関関係にあり、有意血圧低下群はDSRスケールの総合点が高かった。4.DSRスケール総合点毎の有意血圧低下群の比率は0-2点以下52%、3点72%、4点84%、5点以上100%の割合で除水速度の調節、昇圧剤の使用、除水停止などの処置が必要であることが示唆された。以上より、患者の血液・生理学検査データ及び透析中に生じる自覚症状の6項目により透析困難症を予測できると示唆された。本研究は第1段階はIDHRスケールの開発、第2段階は透析低血圧に関する情報提供(ホームページによるIDHRスケールの公開)を目指す。以下に研究の進行状況を示す。1段階:IDHRスケール開発(平成24年4月平成25年7月予定)(1)測定概念の明確化(平成24年4月平成24年12月予定):施設で患者から得られる必要データの収集は完了した。

(2)項目の収集と反応カテゴリーの決定(平成25年1月平成25年4月予定):得られたデータの整理、分析によりリスクスケールの項目に必要なリスク因子を統計学的手法により抽出した。(3)信頼性・妥当性の検証(平成25年5月平成25年7月予定):統計学的手法に基づき、透析低血圧が生じた時の対処方法、収縮期血圧透析前後差の値とIDHRスケールとの関連を検証した。以上までは、平成25年7月を完了予定としていたが、平成25年4月には終了してる。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後、第2段階である透析低血圧に関する情報提供(ホームページによるIDHRスケールの公開)を目指すため、下記のとおり研究活動を継続していく。1.データの蓄積と評価基準の作成(平成25年6月平成25年11月)透析室に勤務する看護職者に対してIDHRスケールを用いた臨床への試用を実施・評価する。2.透析低血圧症における情報提供(平成25年12月平成26年3月)ホームページを開設し、リスクスケールの評価、その使用方法についてはインターネットを通じて公表していく。リスクスケールそのものについてもPDFなどにより自由にダウンロードし迅速に入手・使用できるようできるように構築する。また、透析低血圧症や関連する合併症について情報提供を随時行い、安全に、安定した透析療法を提供することを検討できる看護職をはじめとする医療者及び、患者向けのコミュニケーションツールを構築し、その運営管理を継続し実施していく。
実行時ゴールモデル追跡による想定外の検出

より深く物理的な環境や人の活動に踏み込むシステムでは,あらゆる状況や前提条件などを十分に想定し,システムによるゴールの達成方法やその適応を定めることが非常に難しい.これに対し本研究では,実行時にゴールの達成に関する追跡を行い,ゴールの達成に関する論理が想定と合わなくなっている箇所を検出することにより,原因追及を支援する手法を提案,評価する.これにより,「システム自身の助けを得て人と共に想定外をデバッグする」というアプローチの確立を目指す.近年提案されている,より深く物理的な環境や人の活動に踏み込むシステムでは,あらゆる状況や前提条件などを十分に想定し,システムによるゴールの達成方法やその適応を定めることが非常に難しい.本研究では,実行時にゴールの達成に関する追跡を行い,ゴールの達成に関する論理が想定と合わなくなっている箇所を検出することにより,原因追及を支援する手法に取り組む.平成27年度においては,まず事前条件など制約が付与されたゴールモデルにおいて,その論理構造から考えられる想定の漏れやずれのパターンについて列挙した.また掃除ロボットや人間の移動支援など様々なシステムのゴールモデルを題材とし,それらの題材における想定の漏れやずれのパターンを列挙した.これら双方のアプローチにより,想定の漏れやずれに関するパターンを整理した.さらにそれらのパターンそれぞれについて,その論理的な構造を踏まえ,監視,検出する方法を定めた.予定通りに進んでいる.Cyber-Physical Systems(CPS),Internet of Things(IoT)など,ソフトウェアを用いるシステムはますます物理的な環境や人の活動に深く踏み込むようになってきている.これらのシステムでは,あらゆる状況や前提条件などを十分に想定し,システムによるゴールの達成方法やその変化への適応を定めることが非常に難しい.本研究においては,実行時にゴールの達成に関する追跡を行い,ゴールの達成に関する論理が想定と合わなくなっている箇所を検出することにより,原因追及を支援する方法に取り組む.すなわち,システム自身と人が協働して,想定の漏れやずれをデバッグすることを目指す.開発時のモデルをシステムが実行中に参照することにより,想定の漏れやずれを検出することがより容易となる.具体的な取り組みとしてはまず,事前条件など制約が付与されたゴールモデルにおいて,その論理構造から考えられる想定の漏れやずれのパターンについて列挙した.また掃除ロボットや人間の移動支援など様々なシステムのゴールモデルを題材とし,それらの題材における想定の漏れやずれのパターンを列挙した.これら二つのアプローチにより,想定の漏れやずれのパターンを整理し,それぞれに対してその論理的な構造を踏まえて監視と検出の方法を定めた.またその実現コストや精度についての検討を行った.以上により構築した監視および検出の機構について,様々なシステムを題材として評価を行った.より深く物理的な環境や人の活動に踏み込むシステムでは,あらゆる状況や前提条件などを十分に想定し,システムによるゴールの達成方法やその適応を定めることが非常に難しい.これに対し本研究では,実行時にゴールの達成に関する追跡を行い,ゴールの達成に関する論理が想定と合わなくなっている箇所を検出することにより,原因追及を支援する手法を提案,評価する.これにより,「システム自身の助けを得て人と共に想定外をデバッグする」というアプローチの確立を目指す.計画していた通り,構築した想定の漏れやずれの検出手法について,実行速度など実現・実用に関する課題に取り組む.ソフトウェア工学予定していた実験用PCについて,実施機関経費による既存のものを再利用することができたため.また予定していた発表や有識者との議論について,研究内容検討の結果さらに手法改良や実験等を行った後に行うべきだと判断したため.計画よりもより多くの実験を行うための資料整理,実験補助等の人件費に充てる.