hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電動ギャッチベッドの低負担背上げ構造に関する研究

ギャッチベッドの背上げ機能は,ベッド上で座位をとることが可能となる機能である.本研究では,生体負担の少ない背上げ姿勢を検討した.ギャッチベッドの下肢部及び下部体幹部に局所的な圧力集中の起こりにくいボトム形状を検討するために,圧力分布計測を行った.次に,体幹部のベッドボトムの形状が,心血管系へ及ぼす影響を検討するために,実験用ベッドに着座し,心電図と連続血圧を記録した.心電図,連続血圧は周波数解析より,自律神経指標を算出した.圧力分布計測の結果,ボトムは骨盤部と大腿部で分割して指示することで,局所的圧集中は小さくなることが示唆された.また心電図・連続血圧計測の結果,胸郭部軽度屈曲位で迷走神経活動の元進し,体幹が伸展した状態よりも休息状態にあることが示唆された.ギャッチベッドの背上げ機能は,ベッド上で座位をとることが可能となる機能である.本研究では,生体負担の少ない背上げ姿勢を検討した.ギャッチベッドの下肢部及び下部体幹部に局所的な圧力集中の起こりにくいボトム形状を検討するために,圧力分布計測を行った.次に,体幹部のベッドボトムの形状が,心血管系へ及ぼす影響を検討するために,実験用ベッドに着座し,心電図と連続血圧を記録した.心電図,連続血圧は周波数解析より,自律神経指標を算出した.圧力分布計測の結果,ボトムは骨盤部と大腿部で分割して指示することで,局所的圧集中は小さくなることが示唆された.また心電図・連続血圧計測の結果,胸郭部軽度屈曲位で迷走神経活動の元進し,体幹が伸展した状態よりも休息状態にあることが示唆された.ギャッチベッドは医療福祉など多くの現場で活用されている.しかし,ギャッチベッドの背上げ位を用いて座位をとると,体幹がずり落ちて仙骨座りになることが言われている.このような状態では褥瘡の発生リスクが高くなることがいわれている.また,仙骨座りのような姿勢では内臓や腰部への負担が大きくなることも指摘されている.本研究では,ギャッチベッド背上げ位での低負担背上げ構造を明らかとすることを目的とし,特に今回は背上げ時のベッド座面部の形状を検討することとした.すでに, 3次元動作分析装置を用いたわれわれの研究において,ベッドボトム(床板)は骨盤部底部を支持することが重要であることを明らかとしている.その結果に基づき,骨盤底部を支持しやすい様,ベッドボトムを骨盤底部,大腿部,下腿部に区切り配置することとし,骨盤底部のボトムと,大腿部のボトム角度の最適な値を圧力分布計測により検討した.その結果,骨盤部のボトムが30度,大腿部のボトムが20度のとき,支持性が高くかつ圧分散性が高く,身体への負担も少なくなることが示唆された.また従来のベッドと比較においても,本研究で製作したベッドボトムは従来のベッド構造よりも,支持性が高く,かつ身体負担が少ないことが示された.今回の研究結果では,生理負担については検討していいない.ギャッチベッドユーザーは身体が虚弱であることが考えられ,ベッド背上げ位においても整理負担の少ない環境が望まれる。今後は体幹部のボトム形状に着目し,生理負担の影響を検討し,身体負担の少ないベッド構造を明らかにしていく.背景:ギャッチベッドの背上げ機能は,ベッド上で座位をとることが可能となる機能である.本機能は身体機能が虚弱となったユーザーが使用することから,低負担であることが要求される.しかし,どのような姿勢であれば低負担となるのか明らかとなっていない.そこで本研究では,心血管系への負担の少ない背上げ姿勢を検討することとした.方法:実験用ベッドに着座した状態で心電図と連続血圧を記録した.計測条件として,上部体幹(胸郭部)ボトムの傾斜角度を30度,45度,60度の3通りを設定した.このとき,下部体幹部は全ての条件で30度の傾斜角とした.すなわち上部体幹部ボトムが30度の時は,体幹は真っ直ぐであり,45度,60度では胸郭が軽度屈曲した姿勢となる.得られた心電図・連続血圧データより自律神経指標を算出した.心電図RR間隔,連続血圧の周波数解析より,自律神経指標を算出した.RR間隔高周波数成分が迷走神経活動(以下HF),RR間隔低周波数成分と高周波数成分の比と連続血圧低周波数成分が交感神経活動を表す.なお周波数解析には最大エントロピー法を用いた.一般的に,身体が休息状態の時に迷走神経活動は高くなり,交感神経活動は低下する.結果:上部体幹角度が45度,60度の時の方が30度のときより,HFが優位に高く迷走神経活動の亢進がみとめられた.結論:胸部を軽度屈曲した姿勢は心臓迷走神経活動を高め,体幹が伸展状態よりも休息状態にあることが示唆された.
顕微質量分析による口腔癌の予後および転移マーカーの研究・分子病理診断法の開発

この研究は画像診断質量分析(IMS)によって視覚化される生体分子分布に基づく癌領域を示した。m/z 770とm/z 846の信号は、各領域の上で分布して明瞭な領域を示した。タンデム型質量分析は、これらの信号を癌領域のm/z 770はホスファチジルコリン(PC)(16:0/16:1)と間質領域のm/z 846はPC(18:1/20:4)と確認した。口腔癌領域はIMS分析によってこれらのPCを用いて明らかに区別され、分子同定は癌浸潤の機序を説明する情報を提供する。顕微質量分析法は質量分析の手法を組織切片上に二次元展開することによって、組織上に存在する物質の固有の質量とその局在情報を同時に得ることができ、また、生体組織の形態観察時に生体分子を同定し高い分解能で分布測定が可能である。具体的には凍結試料を薄く切片化した生体試料にマトリックスを噴霧して均一な微細結晶をつくり、観察したい部位に正確に微小径のレーザーを照射して微小領域でのイオン化を行い、さらにレーザーを二次元走査しながら各照射点に存在する分子のイオン化を行い、発生イオンを質量分析計で検出する。当大学附属病院を受診した頭頚部扁平上皮癌の患者を対象に選択した症例の凍結材料を作製し、顕微質量分析装置を用い、口腔癌の生検・手術検体の組織中に含まれる脂質・代謝物、生体分子のイメージ化を行った。同時にそれぞれの症例をHE標本で臨床病理学的に沿った評価(癌の分化度、浸潤様式)を行った。臨床病理学的評価と並行し、組織の顕微質量分析を行った。その結果、正常組織に特異的なシグナルと、癌組織に特異的なシグナルを検出した。現在症例は5例で、結論には至らないが、今後口腔癌の顕微質量分析の解析を引き続き行い、特異的なシグナルの生体分子の同定を行う。症例数を増やし網羅的に解析を行うことで新しい転移および予後マーカーとなりうる物質の同定を試み、分子病理診断法の開発に発展させる見込みである。当大学附属病院を受診した頭頚部扁平上皮癌の患者を対象に選択した症例の凍結材料を作製し顕微質量分析装置を用い、口腔癌の生検・手術検体の組織中に含まれる脂質・代謝物、生体分子のイメージ化と組織の顕微質量分析を行った。同時にそれぞれの症例をHE標本で臨床病理学的に沿った評価をした。その結果、正常上皮組織、癌組織にそれぞれ特異的なシグナル76個のピークを検出した。マン・ホイットニーのU検定を行ったところ799.9m/z、772.9m/z、798.9m/z、820.8m/z、848.9m/zらに有意差を認められた。パラフィン包埋組織の処理および質量顕微鏡法による解析を行った。臨床病理学的評価を行った試料の組織を顕微質量分析し、相互の比較を行った。通常病理学標本として使用されているパラフィン包埋組織を薄切し、切片を脱パラフィン後トリプシンによってon-tissue digestion法を施し断片化させ顕微質量分析を行った。癌の分化度で比較、高分化型、未・中分化型ともに72個のピークを検出、特に433.3m/z、435.5m/z、457.6m/z、651.5m/zにピークを認めた。また、マン・ホイットニーのU検定を行ったところ878.6m/z、755.3m/z、590.4m/z、648.3m/z、416.2m/zらに有意差を認められた。

当大学附属病院を受診した頭頚部扁平上皮癌の患者を対象に選択した症例の凍結材料を作製し顕微質量分析装置を用い、口腔癌の生検・手術検体の組織中に含まれる脂質・代謝物、生体分子のイメージ化と組織の顕微質量分析を行った。同時にそれぞれの症例をHE標本で臨床病理学的に沿った評価をした。その結果は画像診断質量分析によって視覚化される生体分子分布に基づく癌領域を示した。癌と間質領域で特異的なシグナル11個のピークを検出した。m/z 770とm/z 846の信号は、癌と間質領域の上で分布して明瞭な領域を示した。タンデム型質量分を行い、これらの信号を癌領域のm/z 770はホスファチジルコリン(16:0/16:1)と間質領域のm/z 846はホスファチジルコリン(18:1/20:4)と確認した。癌と間質領域は画像診断質量分析によってこれらのホスファチジルコリンを用いて明らかに区別された。顕微質量分析法を使用し凍結切片、パラフィン包埋組織より口腔癌の組織中に含まれる生体分子の可視化ができた。正常上皮組織、癌組織にそれぞれ特異的なシグナルを検出できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、口腔癌の顕微質量分析の解析を引き続き行い、特異的なシグナルの生体分子の同定を行う。解析を行うことで新しい転移および予後マーカーとなりうる物質の同定を試みる。22年度23年度に行ってきた結果をまとめ、学術誌に論文発表する。
歯冠用コンポジットレジンの磨耗特性に関する研究

9種類の歯冠用コンポジットレジンの特性を調査するため,コンポジットレジンの校正要素で特性に大きな影響を及ぼすフィラーの影響について,フィラー形態の観察,フィラー組成の測定を行った,また硬化特性を調査するため,各種照射器による硬化深度,マトリックスレジン組成,重合率変化の計測を行った.さらに,歯冠用コンポジットレジンの破壊靭性試験,直接引張試験,曲げ試験,硬さ試験を行い,それぞれの応力特性値の測定から,機械的性質の評価を行った.歯冠用コンポジットは,各コンポジットレジンでフィラー特性,硬化特性,機械的性質などの特性が大きく異なることが認められた.前臼歯修復用のコンポジットレジンと比較すると,フィラー含有量が低く,フィラー形態は微細であり,硬化特性はデンチン色のコンポジットレジンにおいて顕著に低いことが認められた.また,歯冠用コンポジットレジンの中においても,前歯部前装用と臼歯部領域にも適用可能なコンポジットレジンの2つのタイプ種類があり,フィラー構成,フィラー組成が大きく異なっていた.各種機械的性質の測定から,各歯冠用コンポジットレジンの有する機械的強さは大きく異なっていたが,いずれの歯冠用コンポジットレジンにおいても前臼歯修復用のコンポジットレジンよりもこれらの特性は低いことが認められた.口腔内磨耗現象をシミュレートした,OHSU式摩耗試験機を用いて測定した歯冠用コンポジットレジンの摩耗特性から,歯冠用コンポジットレジン自体の磨耗は小さいものの,対合エナメル質を大きく磨耗させる材料が認められた.歯冠用コンポジットレジンの磨耗特性は,機械的性質のみならずフィラー特性による影響も大きいことが示された.口腔内における歯科用コンポジットレジンの磨耗特性には,種々の要因が関与するため,磨耗試験条件,対合条件,試験環境等について,今後さらに検討する必要性が認められた.9種類の歯冠用コンポジットレジンの特性を調査するため,コンポジットレジンの校正要素で特性に大きな影響を及ぼすフィラーの影響について,フィラー形態の観察,フィラー組成の測定を行った,また硬化特性を調査するため,各種照射器による硬化深度,マトリックスレジン組成,重合率変化の計測を行った.さらに,歯冠用コンポジットレジンの破壊靭性試験,直接引張試験,曲げ試験,硬さ試験を行い,それぞれの応力特性値の測定から,機械的性質の評価を行った.歯冠用コンポジットは,各コンポジットレジンでフィラー特性,硬化特性,機械的性質などの特性が大きく異なることが認められた.前臼歯修復用のコンポジットレジンと比較すると,フィラー含有量が低く,フィラー形態は微細であり,硬化特性はデンチン色のコンポジットレジンにおいて顕著に低いことが認められた.また,歯冠用コンポジットレジンの中においても,前歯部前装用と臼歯部領域にも適用可能なコンポジットレジンの2つのタイプ種類があり,フィラー構成,フィラー組成が大きく異なっていた.各種機械的性質の測定から,各歯冠用コンポジットレジンの有する機械的強さは大きく異なっていたが,いずれの歯冠用コンポジットレジンにおいても前臼歯修復用のコンポジットレジンよりもこれらの特性は低いことが認められた.口腔内磨耗現象をシミュレートした,OHSU式摩耗試験機を用いて測定した歯冠用コンポジットレジンの摩耗特性から,歯冠用コンポジットレジン自体の磨耗は小さいものの,対合エナメル質を大きく磨耗させる材料が認められた.歯冠用コンポジットレジンの磨耗特性は,機械的性質のみならずフィラー特性による影響も大きいことが示された.口腔内における歯科用コンポジットレジンの磨耗特性には,種々の要因が関与するため,磨耗試験条件,対合条件,試験環境等について,今後さらに検討する必要性が認められた.歯冠用コンポジットレジンは,最近新規のフィラー形態を有するものや、臼歯部適用を考慮しフィラーを高密度に充填した歯冠用コンポジットレジンが出現し、その進歩は著しい。しかし、これら新規の歯冠用コンポジットレジンの特性に関しては、まだ十分には報告されていない。このため、本年度の研究では歯冠用コンポジットレジンの摩耗特性を調査する一環として,歯冠用コンポジットレジンの各種特性について調査した.歯冠用コンポジットレジンの構成成分を調査するため,(1)フィラー含有量,(2)フィラー形態の観察,また硬化特性と調査するため(1)各種照射器による硬化深度(2).重合率変化の計測を行った.さらに,機械的性質を調査するため(1)破壊靭性試験,(2)直接引張試験,(3)曲げ試験を行い,それぞれの応力特性値について評価を行った.歯冠用コンポジットの特性は,各コンポジットレジンでフィラー形態,硬化特性,機械的性質が大きく異なることが認められた.前臼歯修復用のコンポジットレジンと比較すると,フィラー含有量が低く,フィラー形態は微細であり,硬化特性はデンティンにおいて顕著に低いことが認められた.また,歯冠用コンポジットレジンの中においても,前歯部前装用と前歯部ならびに臼歯部領域にも適用可能なコンポジットレジンの2種類があり,フィラー構成,フィラー組成が大きく異なっていた.各種機械的性質の測定から,各歯冠用コンポジットレジンの有する機械的強さは大きく異なっていたが,いずれの歯冠用コンポジットレジンにおいても前臼歯修復用のコンポジットレジンよりもこれらの特性は低いことが認められた.以上の結果を踏まえて,次年度では歯冠用コンポジットレジンにおけるこれらの特性と摩耗挙動との関連性について検討する予定である.
層状化合物-ポルフィリン複合体のナノ構造と光機能性

これまでの申請者の研究により、ポルフィリン分子が粘土表面上で規則配列した複合体の構造が推定されている。この複合体では、ポルフィリン分子の間に適度な空隙空間があり、密に充填されていながら会合などの基底状態での相互作用を完全に抑制できるという極めて特異な構造を有する。すなわち、ポルフィリン分子は高密度な複合体を形成しつつも、励起状態の寿命が十分長いなど光化学反応を行うために優れた性質を有する。この複合体においては、四カ所のカチオン部位を有するポルフィリンを用いているが、この時にはポルフィリン分子は粘土平面に対して水平な配向をとっている。本究では、粘土平面に対するポルフィリンの配向角を能動的に制御し、ポルフィリンの光化学的性質や光エネルギー移動反応などの光化学反応を制御することを試みた。ポルフィリン分子の配向角制御については、従来用いてきた四価カチオン性ポルフィリン以外に、三価、二価、一価のカチオン性ポルフィリンを選択し、それらの配向角についてエバネッセント波を用いた偏光吸収測定などにより定量的に配向角を観察した。また、複合体周囲の雰囲気(溶媒、温度など)を変化させることにより、配向角がどのように変化するか観察を行った。その結果、溶媒の水素結合能力がポルフィリン分子の配向変化と強い相関を持つことが明らかとなった。続いて、四価カチオン性ポルフィリン、シス形二価カチオン性ポルフィリン、トランス形二価カチオン性ポルフィリンが混在した複合体について検討した。その結果、異なるポルフィリンが混在してもそれらの配向変化は独立な挙動を示すことがわかった。すなわち、同一複合体内に水平配向したポルフィリンと非水平配向したポルフィリンを混在させることができた。この配向変化を利用してポルフィリン分子間のエネルギー移動高率制御を行なえることを見出した。粘土-ポルフィリン複合体を合成し、複合体の微小構造についてのキャラクタリゼーションを行った。これまでの申請者の研究により、四価カチオン性ポルフィリン分子が粘土平面に平行に吸着し、かつ、規則配列した複合体の構造が推定されている。本研究では、より高度な構造制御を行うことを試みた。具体的には、二価のカチオン性ポルフィリンを用いることで、分子内にカチオン性部位と疎水性部位を共存させ、ポルフィリン-粘土表面間の二面角の制御を試みた。バルク溶媒として様々な極性を有する有機溶媒を適用したところ、適当な条件下では、カチオン部位は粘土表面に吸着し、疎水性部分は、バルク溶液層に張り出すことが見いだされた。すなわち、バルク溶液として極性の低い溶媒を用いることで、ポルフィリン分子平面が、粘土平面に対して大きな角度を有する複合体形成が形成されたものと考えられる。アルコール類を用いた時には水中に比べ殆ど配向変化が起きないのに対し、特にテトラヒドロフランを用いた時には顕著な配向変化が認められた。また、バルク溶媒の効果以外にも一価カチオン種の添加によってもポルフィリン分子の配向制御が可能であることを見いだした。
人の移動から見た日本―香港関係史の導入的研究

〈研究目的〉日本と香港の地域間関係を、人の移動の観点から歴史的に明らかにすることを大きな目的とした。本年度は研究の始まりとして、3つの時期(戦争期、企業進出期、観光期)に限定して、人の移動を背景から説明する資料について把握することを中心的目的とした。〈研究方法〉香港では、歴史博物館、歴史楳案館、香港大学、香港日本人商工会議所、香港日本人倶楽部において、ロンドンでは国立公文書館(National Archives)で調査を行った。加えて、企業進出期についての聞き取り調査を行った。対象は日本企業の香港進出に関わった複数の担当者である。〈研究成果〉1、先行研究について、日本-香港関係史としてこれまで取り上げられてきたのは、香港の創成期から20世紀初めであった。両地域の関係が人の移動を伴って密になっていく第二次大戦以後については、関係史として捉えられていない。2、戦争期については、イギリス公文書館の戦時内閣の記録が有効である。特に終戦が近付くとともに香港の戦後の統治についての議論が記録されている。戦後の香港の基本的状況を理解するのに不可欠であり,香港史における空白部分でもあるので、重要な資料的成果となった。3、企業進出期については、経済的事象として認定されているが、地域間関係史の重要な一時期として研究されていない。商工会議所によって主要な産業の概況がまとめられており、業界によっては豊富な資料がある。時計業界についてみていくと「なぜ進出先が香港であったのか」という問題意識をもっていた。当時香港にはすでに小さな時計産業界があり、香港側から日本への「進出」が先にあったためだとわかった。4、観光期については、発展の背景を重視したいと思い、的を絞りペニンシュラホテルの歴史資料などを収集した。香港地域の歴史や対外関係などと不可分の関係にあり、かつ地域の特性がよく表れていることがわかった。
脳科学的アプローチによる変種英語発音の聴き取り時の脳活動と英語力の関係の解明

A mismatchedinterlanguage speech intelligibilitydisadvantage(母語背景が異なる者同士の英語によるコミュニケーションにおいて発音の明瞭性が高い場合でも聞き手の聴解に負の影響を与えるという現象)をより詳細なデザインで追調査を行い,その現象が改めて確認された。また,この現象を脳科学的に解明するため,変種英語発音の選定を行い,fMRIの実験デザインを構築した。A mismatched interlanguage speech intelligibilitydisadvantage(母語背景が異なる者同士の英語によるコミュニケーションにおいて発音の明瞭性が高い場合でも聞き手の聴解に負の影響を与えるという現象)をより詳細なデザインで追調査を行い,その現象が改めて確認された。今年度は主に2つの文献研究を行いながら,22年度予定の実験研究の準備を進めた。一つ目の文献研究は,脳科学研究で使用されるfMRIの詳細についての学習であった。PETなど脳研究時に使用する装置との比較をしながら,fMRIの機能を学習し,本研究課題についてどこまで解明できるのか,なにが解明できないのかの整理を行った。二つ目は,fMRIを利用した音声に関する研究や変種英語発音に関する研究の論文調査を行い,本年度執筆した論文The Influence of Foreign Accent on the Listening Comprehension by Japanese EFL Learners(全国英語教育学会(2010))で課題となった変種発音の種類について議論をした。本論文では,RPおよびヒンズー語話者の英語発音を取り上げ,日本人英語学習者に対して聴解活動を行わせた。その結果として得られたa mismatched interlanguagespeech intelligiblity disadvantageをさらに検証するためには,日本人に馴染みのあるアメリカ発音や文化的経済的交流が盛んなアジア圏の国々の訛り発音を取り上げる必要があるという結論に至った。このことから,特にアジア圏の変種英語発音を収集するために,中国,台湾,韓国の英語教育に詳しい日本人英語教育研究者を介して,母語訛りの強い英語話者および評価するそれぞれの母語話者への実験協力依頼を行った。22年度は脳科学実験で使用するための音声刺激について収集を行った。2音節および3音節の英単語および10モーラ以内の英単文をそれぞれ20個(合計40個)準備した。音声の種類はイギリス標準発音,アメリカ標準発音,中国人英語発音,日本人英語発音の4種類であった。イギリス標準発音およびアメリカ標準発音については,高知在住の英語母語話者に録音を依頼した。また中国人,日本人の英語発音については,Tara,Yanagisawa,Oshima(2010)や多良・大嶋(2011)を参考に,intelligibilityが高いものと低いものを複数の英語母語話者によって判定してもらい刺激音提供の候補者とした。無響録音室がないために,ノイズが入らないように,分厚い壁,ドアで仕切られた部屋を用意し,ICレコーダーを用いて,単語,文がそれぞれ一定の時間で発話されるように留意し,録音してもらった。録音の状態を確認しながら,英語母語話者に,録音された音声刺激の明瞭性が高いか低いかを判定してもらい,どちらにも位置付かない音声刺激は候補から除外した。実際の脳実験を行う前に,候補として残された音声刺激を日本人大学生に予備実験として聞かせ,その単語の意味がわかるかどうか,その英文の意味がわかるかどうかを解答してもらい,その反応潜時を測定した。その結果,英語標準発音と変種発音の間に有意な差が認められた。このことは,準備した音声刺激が適切であること,そして,変種英語発音の聴き取りの際脳内で特別な活動が行われていることを示唆することを意味する。今年度は二つの実験を行った。まずはTara, Yanagisawa & Oshima (2010)で検証されなかった日本人の英語発音が非英語母語話者(中国人)の聴解力に与える影響を検証した。日本人英語の音源は,特に,intelligibilityが高いものとせず,あえて,日本語の誰りがある程度残るもの(どちらかと言えばintelligibilityが低いもの)とした。これは日本の教育現場でよく耳にする教師から生徒への励ましとも理解できる「発音はあまり気にしなくても大丈夫,内容が大事」の是非を検証するためであった。来日して間もない中国人7名に対してディスコースレベルのリスニング問題(音源はRPおよび日本人英語発音)を課した。この結果,日本人英語発音の理解度がRPよりも劣ることが示された。このことは,教室内での教師の励ましが,国際コミュニケーション上逆効果になっていることを示唆している。二つ目の実験として,中国人,日本人の英語発音(共にBent & Bradlowの研究に近づけるためにmoderate accented (intelligibilityは高め)を選出)およびRPの音源を刺激として,日本人大学生(英語力上位群および下位群)および中国人留学生(英語力上位群および下位群)に対してディスコースレベルのリスニング問題を課した。この結果,moderate accentedな発音であっても,双方の英語力上位群の理解度はRPや異なる母語の変種発音と比べて高くなかった。このことから,最初の実験で述べられた「教師の励まし」が教育的にも無意味であることが示唆されたと同時に,標準英語の理解と比べて,変種英語発音の理解の際,脳内活動が異なる可能性があることが示唆された。
フラボノイドの作用起点である細胞膜の役割と多彩な細胞保護効果の発現機構の解明

フラボノイドは野菜や果物に多く含まれ、さまざまな細胞保護作用がある。これまでに我々はフラボノイドのひとつであるケルセチンがNrf2-HO-1の活性化を通して細胞保護作用を示すことを明らかにした。本研究ではフラボノイドの作用機序として、細胞が最初に外界から刺激を受ける細胞膜、特に脂質ラフトに注目し、ケルセチンの細胞保護作用における細胞膜変化の関与について検討した。その結果、ケルセチンは細胞膜内のコレステロールを減少させることで細胞膜の構造変化が誘導することが明らかとなった。また、これによりcaveolin-1とNrf2が細胞膜から核へと移行し、HO-1の発現誘導を引き起こす可能性が示唆された。フラボノイドは天然の機能性成分で、多彩な細胞保護効果を示す。これまでに我々は数種のフラボノイドがストレス応答時に重要な転写因子Nrf2を活性化させ細胞保護に働くことを報告し、フラボノイドは本来ストレス下で誘導される防御機構を予め起動し細胞を警戒状態に導く活性を有すると考えた。また、多彩な細胞保護作用を考えると、フラボノイドは共通した基盤となる作用起点として、細胞が外界と接する細胞膜に根幹となる作用標的がある。既にフラボノイドの作用により局在が変化する細胞膜構成分子caveolin-1を見出している。本研究ではフラボノイドの作用標的として細胞膜のcaveolin-1および結合し共存するNrf2の活性化を指標として、フラボノイドの多彩な細胞保護効果の発現機構における細胞膜の役割について解明する。平成27年度は代表的なフラボノイドであるケルセチンを用いてcaveolin-1の局在が変化する機序について検討した。はじめにケルセチンが脂質ラフトの形成に与える影響について、細胞表面のGM1の発現および細胞膜分画におけるcaveolin-1の発現を評価した。GM1の発現はケルセチンにより減少し、caveolin-1の発現分布がラフト分画以外にも広がることが分かり、ケルセチンは脂質ラフトを破壊する可能性が示唆された。次にケルセチン刺激により局在が変化するcaveolin-1と共にNrf2がどのように局在を変化させるかを確認するため、Nrf2の過剰発現細胞株を作製し、免疫蛍光染色でcaveolin-1およびNrf2の局在を評価した。caveolin-1-Nrf2はケルセチン処理後に細胞膜から減少し、細胞質および核で増加するように思われた。当初の予定では1ケルセチンがcaveolin-1の局在を変化させる機序の検討および2caveolin-1とNrf2の局在および共存に及ぼすケルセチンの影響を検討することを計画していた。1についてはケルセチンがラフトの構造を破壊することを見出すことが出来たが、ラフトの構造変化を引き起こす機序についてはまだ解析途中である。2についてはNrf2過剰発現細胞株の作製ができ、ケルセチンによるcaveolin-1およびNrf2の局在について免疫蛍光染色および免疫沈降法を用いた検討を始めたところである。フラボノイドは野菜や果物に含まれる天然の機能性成分であり、抗炎症作用、抗酸化作用、抗アレルギー作用など多彩な細胞保護作用を発揮することが知られているが、その作用機序については明らかにされていない。これまでに我々はフラボノイドの一種であるケルセチンが転写因子nuclear factor erythroid 2-related factor 2 (Nrf2)の活性化を促進し、heme oxygenase (HO)-1の発現を誘導することで細胞保護作用を示すことを明らかにしており、本研究では細胞膜に焦点を当て、フラボノイドが持つNrf2-HO-1系を介した細胞保護作用の作用機序の解明を目的とする。昨年までにケルセチンが細胞膜の構造を変化させることを明らかにし、また、細胞膜の構成タンパク質であるcaveolin-1がNrf2とともにその局在を変化させる可能性を示した。今年度はケルセチンによるcaveolin-1-Nrf2複合体の局在変化について免疫組織化学染色および免疫沈降法を用いて詳細に検討を行った。caveolin-1-Nrf2複合体は定常状態では細胞膜に多く存在し、ケルセチンにより細胞質、核へと局在を変化させることが明らかとなった。以上の結果より、ケルセチンは細胞膜の構造を変化させ、caveolin-1-Nrf2複合体を核へと移行させることでNrf2-HO-1系を活性化させる可能性が考えられた。現在までに細胞膜構成タンパク質のcaveolin-1とNrf2が複合体として細胞膜に局在すること、ケルセチンが細胞膜の構造変化を引き起こし、caveolin-1-Nrf2複合体を細胞質、核へ移行させることを明らかにしている。現在、ケルセチンが細胞膜の構造変化を引き起こす機序について検討を始めたところであり、ケルセチンが細胞膜へ作用し、細胞保護作用を発揮するまでの一連の作用機序を明らかにしたい。フラボノイドは野菜や果物に含まれる成分であり、抗炎症、抗アレルギー、抗酸化作用などさまざまな細胞保護作用を発揮するが詳細な機序については明らかにされていない。本研究ではフラボノイドの作用起点を細胞膜と考え、フラボノイドの作用標的として見出したcaveolin-1に焦点をあて、フラボノイドによる多彩な細胞保護作用発揮の分子機構を解明することを目的とする。これまでにcaveolin-1は細胞膜に局在し、その一部はNrf2と複合体を形成していることを見出し、フラボノイドのひとつであるケルセチンがcaveolin-1-Nrf2複合体を細胞膜から細胞質、核へと移行させることを明らかにした。

今年度はケルセチンがcaveolin-1-Nrf2複合体の局在を変化させる機序について検討した。ケルセチンで処理したNIH-3T3細胞より細胞膜分画を回収し、各種細胞膜構成成分の量の変化について検討したところ、ケルセチンは細胞膜を構成するコレステロールを減少させることを明らかにした。また、コレステロール除去剤であるMβCDはHO-1の発現を誘導したことから、細胞膜内のコレステロール量の減少によりNrf2の活性化が起こる可能性を見出した。以上の結果より、ケルセチンは細胞膜のコレステロールを減少させることでcaveolin-1-Nrf2複合体を細胞膜から核へと移行させ、Nrf2-HO-1の活性化を導くことで細胞保護作用を発揮する可能性が示唆された。フラボノイドは野菜や果物に多く含まれ、さまざまな細胞保護作用がある。これまでに我々はフラボノイドのひとつであるケルセチンがNrf2-HO-1の活性化を通して細胞保護作用を示すことを明らかにした。本研究ではフラボノイドの作用機序として、細胞が最初に外界から刺激を受ける細胞膜、特に脂質ラフトに注目し、ケルセチンの細胞保護作用における細胞膜変化の関与について検討した。その結果、ケルセチンは細胞膜内のコレステロールを減少させることで細胞膜の構造変化が誘導することが明らかとなった。また、これによりcaveolin-1とNrf2が細胞膜から核へと移行し、HO-1の発現誘導を引き起こす可能性が示唆された。平成28年度はケルセチンがcaveolin-1の局在を変化させる機序についてショ糖密度勾配遠心法を用いてケルセチンで刺激した細胞から細胞膜分画あるいは脂質ラフト分画を回収し、各分画中の脂質成分の量を測定する。また、caveolin-1-Nrf2複合体とNrf2活性化の関与について詳細に検討する。引き続きケルセチンの作用機序について検討を行う。細胞膜への作用を中心に、細胞膜の構造変化によって誘導されるcaveolin-1-Nrf2-HO-1の活性化以外の分子についても探索する。免疫学
シングルイオン注入法による半導体電気的特性ゆらぎ抑制に関する研究

本研究課題では、シングルイオン注入法によるナノスケール固体物性制御、ならびに固体表面改質と続く化学処理による現実的なナノ構造形成手段としての可能性を探ることを目的とし、具体的には以下のことに取り組んだ。(1)シングルイオン注入法における照準精度の改善イオンビームから1個のイオンを抽出するために行う"チョッピング"という操作故に留まっていた低い照準精度を格段に向上させるために、シングルイオン注入用集束イオンビーム(FIB)光学系の改造を行った。対物レンズの縮小率を従来の1/6から1/19に改善し、ビーム径は20mm以下、照準精度は改造前の170nmから60nmに大幅に抑制され、半導体ナノ領域へのドーピングが可能となった。(2)不純物原子位置制御によるシリコン細線電界効果トランジスタ(FET)の閾値電圧制御シングルイオン注入法を用いて不純物原子の位置が制御されたFETを作製し、閾値電圧を測定した。規則的に配置した場合、ランダム配置と比較してゆらぎが小さく、約2倍閾値電圧が小さいことが判明した。これは、不純物原子が作るクーロンポテンシャル間の相互作用によりチャネル領域の電位が低下し、より低いゲート電圧でチャネルが形成されたことを示唆している。(3)シングルイオン注入法によるNiイオン注入部位へのカーボンナノチューブ/繊維選択成長カーボンナノチューブの成長位置を制御するために、シングルイオン注入法を用いて任意の場所に触媒金属の導入を試みた。Niイオン注入に続いて、プラズマCVDによるカーボンナノチューブ/繊維(CNF)の成長を試みたところ、Ni注入部位に選択的にCNFが成長することを確認した。(4)イオン照射減速エッチング現象を利用したゲート電極付シリコン電界放出素子配列の作製当研究室で発見したイオン照射減速エッチング現象を利用したシリコン電界放出素子配列作製プロセスを考案した。自己整合的なプロセスによりマスク合わせなしで、電子銃とゲート電極を同時に作りこめることが特徴である。Niイオンを用いることによって頂点にNiを含有するピラミッドを形成することが可能であり、先端からCNFを成長させることによって電界放出素子の高性能化への見通しを得た。(5)シリコンナノ構造配列基板上への機能性有機分子の単分子固定従来の半導体電子デバイスと機能性有機分子の融合による新機能デバイスの開発に着手した。このためには、決められた個数の有機分子を任意の位置に固定する手法の確立が必要となる。ナノ構造配列の有する形状(ナノスケールサイズ、ピッチなど)および性質(親水/疎水、表面電位、共有結合など)を利用して、ナノ構造上に1個ずつ分子を固定する手法を考案した。これまでに、ナノエッチピットの1個1個にポリスチレン微粒子(粒径100nm)を1個ずつ埋め込むことに成功した。

本研究初年度は、極微半導体における不純物原子の離散性が電気的特性に与える影響を定量的に検証するために、以下の要素技術の高精細化を図った。(1)シングルイオン注入法における照準精度の改善イオンビームから1個のイオンを抽出するために行う"チョッピング"という操作故に留まっていた低い照準精度を格段に向上させるために、シングルイオン注入用集束イオンビーム(FIB)光学系の改造を行った。具体的には、対物レンズの縮小率を従来の1/6から1/19に改善した。その結果、ビーム径は20nm以下に達し、ビームアライメント精度が格段に向上したことを確認した。これにより、チョッピング時の光軸からのずれも改造前の170nmから60nmに大幅に抑制され、半導体ナノ領域へのピンポイントドーピングが可能となった。(2)Epitaxial Layer TRANsfer(ELTRAN)ウエハを用いた新しいテスト試料の設計と作製エピタキシャル成長によって形成される高品質なSilicon On Insulator(SOI)層を有するELTRANウエハを用い、新しいシングルイオン注入用極微テスト試料を作製した。多様な寸法(幅300nm2μm、膜厚50100nm)を用意し、また、チャネルに対して6つの電圧・電流端子を設けることによって、より詳細に電気的特性を評価できるよう工夫を凝らした。高速・低消費電力SOIデバイスとして有望な新しいウエハに関する基礎物性評価を開始した。(3)n型p型ドーパント同時注入のための新しい液体金属イオン源の開発n型p型ドーパントを同時に注入することによってクーロン散乱が抑制される結果、高移動度シリコン細線の実現が期待される。このため、In-Sb-Au型およびIn-P-Pt型液体金属イオン源を新たに開発した。これまでに30時間以上の安定動作を確認している。今後、半導体ナノ構造におけるドーパントの活性化を理解した上で、同時ドーピングの効果を検証する予定である。(1)ドーパント原子の2次元配列改良シングルイオン注入装置を用いて固体中にシングルイオンを1個ずつ格子状に注入し、ドーパント原子を2次元的に配列させた。これをナノドーパント配列(Nano Dopant Array: NDA)と名付けた。原子あるいは分子がドナーおよびアクセプターのクーロンポテンシャルがつくる局所的表面改質領域に選択的に吸着することが期待され、伝導キャリアと吸着原子あるいは分子との相互作用に基づく新しい機能素子の検討を開始した。(2)極微半導体における不純物原子位置と電気的特性の相関従来、不純物原子は均一に分布すると考えてきた半導体物理において、不純物原子の個数と位置を制御するという概念を導入するべく、極微抵抗体中の不純物原子位置の電気的特性への影響を調査した。注入個数は同じであるにもかかわらず、不純物原子を規則的に配列した抵抗体の電気伝導度が、ランダムに配置した場合と比較して、高くなるという傾向を掴んだ。
近代開拓村と近代化に関する地理学的研究-栃木県那須野ヶ原と福島県安積開拓を中心に-

華族農場は大農論を背景に直営農場方式を採用し、牧畜や植林を含む欧米式大農経営を導入した。低い土地生産性や市場の未発達、労働力確保の困難さ、経営コストの増大等の諸要因により、多くの農場では経営が悪化し、欧米式大農経営から水田経営を主体とする地主・小作経営へと経営転換がはかられたが、その一方で、松方農場・青木農場・戸田農場など主として種畜酪農経営や植林経営に特化した農場は、資本家的農場経営を第二次大戦前まで維持し、大規模な近代的景観を創出させた。本年度は近代的景観を創出・維持した華族農場の中でも、プロイセンをモデルとする独特な景観を創出させた青木農場を中心にその特質を考察し、景観概念を通してみた農場主や経営指導者らの日本的近代化像とその近代性について検証した。青木農場はプロイセン型の植林経営を導入して、伐木および林産物生産を中心に経営を展開し、農場直営方式を第二次大戦まで維持した典型的華族農場であった。そこには、洋風建築の青木別邸に象徴されるように日本のプロイセン・ユンカーを目指した青木周蔵の価値観が投影されていた。一方、福島県安積開拓の場合は大規模な華族農場が発達せず、安積疎水や小河川を利用した水田・畑作経営が進展したため、近代的景観の創出は顕著ではなかった。開拓農場景観は第二次大戦前より非日本的イメージを伴う景観として人々に認識されていったと考えられ、とくに鉄道の開設や観光の発達などとともに、新たな審美的風景として位置づけられていった。この点については、ほぼ同時期に開設された下総の御料牧場を事例に検討を行った。観光ガイドブックや文学作品にも農場や牧場風景が描かれるなど、大正後半以降、農場景観が近代的観光資源として位置づけられていく過程を読みとることができた。明治初年以降、士族授産事業や官有地払下げ、鍬下年季制度の施行に伴い、全国的に開墾事業が展開したが、とくに明治10年代後半には、本研究の対象となる華族や上層官僚、政商による土地所有が活発となった。農商務省編『開墾地移住経営事例』や北海道開拓に関する研究成果、農林省所蔵資料等にもとづき、全国的な華族農場の展開過程を分析した結果、次のような特質が明らかとなった。旧領主や公卿などの旧華族と軍人・上層官僚・政商などの新華族は、北海道を中心とする未開発地や、官有地に組み込まれた入会採草放牧地、海湾・湖沼の公有水面などの貸下げ・払下げをうけて所有地を拡大し、開拓事業に着手した。華族農場の開設は、地域的にみると明治20年までは栃木県那須野ヶ原を中心とする関東に多く、20年以降は北海道に集中していた。それは、土地所有の有利性増大や農産物の需要や価格上昇を背景とした、農場経営に対する一種の流行ともみられる。多くの華族農場は、大農論を背景とした直営農場方式を採用し、牧畜や植林を含む欧米式大農経営を導入した。大規模な集中的土地所有や、大資本にもとづく欧米式農具や家畜への莫大な投資は、近代開拓地とりわけ華族農場において可能であった。今年度の主要な研究対象地域である那須野ヶ原は、全国的にみても、華族農場の割合が高く、大農場経営が導入され継続した地域として特徴づけられる。しかし那須野ヶ原においても、大半は低い土地生産性や市場の未発達、労働力確保の困難さ、経営コストの増大等の諸要因により経営が悪化し、欧米式大農経営から水田経営を主体とする地主・小作経営へと経営転換をはかった。その一方で、那須野ヶ原の松方農場・青木農場・戸田農場など、主として種蓄酪農経営や植林経営に特化した資本家的農場経営を維持した華族農場が存在した。それら個別の農場については、農場資料等の検討より、農場景観、土地利用、都市化への志向、大規模な植林経営等の点で、農場主の近代化への志向が近代的農場景観の形成に大きな影響を与えたことが明らかとなった。

開拓農場景観は第二次大戦前より非日本的イメージを伴う景観として人々に認識されていったと考えられ、とくに鉄道の開設や観光の発達などとともに、新たな審美的風景として位置づけられていった。この点については、ほぼ同時期に開設された下総の御料牧場を事例に検討を行った。観光ガイドブックや文学作品にも農場や牧場風景が描かれるなど、大正後半以降、農場景観が近代的観光資源として位置づけられていく過程を読みとることができた。
プロトン補足機能を有する多核金属錯体による高効率水素発生に関する実験と理論研究

金属錯体を使用した水の光還元反応は,近年注目されている水素を生成する為の有望な手法の一つとして期待されている。同触媒反応において、現在主流となっている水素発生触媒は、ニッケル、コバルト、ロジウム、白金などを含む単核金属錯体が殆どであり、多核金属錯体を使用した例は比較的少ない。一方で、自然界において光反応を司る酵素の活性中心は、金属イオンを複数個有する多核金属錯体の様な配位環境を形成している。また、これらの酵素では、「水素イオンの脱離と電子移動が同時に生じるプロトン共役電子移動(PCET: Proton-Coupled Electron Transfer)」によって、低過電圧で触媒反応が生じ易くなる様に構造が制御されている。この背景に対し、我々化学者もPCET機構を利用した水分解触媒を数多く開発しているが、それらの多くは、「配位子の脱プロトン化に伴う酸化還元電位の制御」を狙ったものが殆どであり、PCETを斬新的な方法で水分解触媒に使用した例は、極めて少ない。本年度の研究では,アーチ型ジカルボン酸配位子(1,8-アントラセンジカルボン酸)が配位したロジウム二核錯体の開発および水素発生反応に関する実験と理論研究に着手した。合成したロジウム二核錯体は, NMR, ESI-TOF-MS,元素分析, IR, Ramanスペクトルによって同定した。また,単結晶X線構造解析にも成功し,目的とするロジウム二核錯体が合成できていることを確認している。電気化学測定の結果,得られたロジウム二核錯体は,プロトン源である酢酸の添加に起因して水素発生に伴う触媒電流を示した。また、pH依存電気化学測定から同ロジウム二核錯体がPCET機構を経て水素発生を電気化学的な水素発生を行ったことを明らかにした。アーチ型ジカルボン酸配位子(1,8-アントラセンジカルボン酸)の合成およびその配位子が配位したロジウム二核錯体の開発に成功し, NMR, ESI-TOF-MS,元素分析, IR, Ramanスペクトルによって同定することができた。また,目的物質の単結晶X線構造解析にも成功し, 2箇所のカルボン酸のうち1箇所のカルボン酸のみがロジウム二核錯体に配位子した構造を形成している事が確認できた。また、pH依存電気化学測定から同ロジウム二核錯体がPCET機構を経て水素発生を電気化学的な水素発生を行ったことを明らかにしている。光水素発生反応に関しては,シクロメタレート型イリジウム錯体を光増感剤として使用した人工光合成システムを作成し,可視光照射条件下で水素発生の経時変化を確認した。その結果,同人工光合成システムは,既報のアーチ型配位子を含まないロジウム二核錯体の同様の反応システムよりも優れた光水素発生効率を示すことが明らかになった。次年度の研究では、優れた触媒活性を示す事が明らかになっているDimer-of-Dimer型ロジウム四核錯体に、前年度と同様のアーチ型ジカルボン酸配位子(1,8-アントラセンジカルボン酸)を連結させたPCET型ロジウム四核錯体の開発と光水素発生反応に着手する。基本骨格となるロジウム二核骨格は,前年度に合成したロジウム二核錯体と同様である為,ロジウムの金属核数が増加した事・分子軌道相互作用が新たに形成された事に伴い,水素発生効率が如何に影響を受けるかを比較し検証する。開発したロジウム四核錯体は, NMR, ESI-TOF-MS,元素分析, IR, Ramanスペクトル,単結晶X線構造解析で同定を行う。また、前年度に開発したロジウム二核錯体と同様に、電気化学測定・分光測定・量子化学計算を実施する事で反応機構の詳細を検討する。

また、pH依存電気化学測定から同ロジウム二核錯体がPCET機構を経て水素発生を電気化学的な水素発生を行ったことを明らかにした。アーチ型ジカルボン酸配位子(1,8-アントラセンジカルボン酸)の合成およびその配位子が配位したロジウム二核錯体の開発に成功し, NMR, ESI-TOF-MS,元素分析, IR, Ramanスペクトルによって同定することができた。また,目的物質の単結晶X線構造解析にも成功し, 2箇所のカルボン酸のうち1箇所のカルボン酸のみがロジウム二核錯体に配位子した構造を形成している事が確認できた。電気化学測定の結果,得られたロジウム二核錯体は,プロトン源である酢酸の添加に起因して水素発生に伴う触媒電流を示した。また、pH依存電気化学測定から同ロジウム二核錯体がPCET機構を経て水素発生を電気化学的な水素発生を行ったことを明らかにしている。光水素発生反応に関しては,シクロメタレート型イリジウム錯体を光増感剤として使用した人工光合成システムを作成し,可視光照射条件下で水素発生の経時変化を確認した。その結果,同人工光合成システムは,既報のアーチ型配位子を含まないロジウム二核錯体の同様の反応システムよりも優れた光水素発生効率を示すことが明らかになった。次年度の研究では、優れた触媒活性を示す事が明らかになっているDimer-of-Dimer型ロジウム四核錯体に、前年度と同様のアーチ型ジカルボン酸配位子(1,8-アントラセンジカルボン酸)を連結させたPCET型ロジウム四核錯体の開発と光水素発生反応に着手する。基本骨格となるロジウム二核骨格は,前年度に合成したロジウム二核錯体と同様である為,ロジウムの金属核数が増加した事・分子軌道相互作用が新たに形成された事に伴い,水素発生効率が如何に影響を受けるかを比較し検証する。開発したロジウム四核錯体は, NMR, ESI-TOF-MS,元素分析, IR, Ramanスペクトル,単結晶X線構造解析で同定を行う。また、前年度に開発したロジウム二核錯体と同様に、電気化学測定・分光測定・量子化学計算を実施する事で反応機構の詳細を検討する。
看護チーム力を向上させる看護師・看護補助者の協働モデルの考案

2017年度より看護師と看護補助者のチームワークの構造を把握するための量的調査の準備を進め、2018年度には、倫理審査の承諾を得て、調査機関となる急性期病院への依頼を進め調査を開始した。その結果、近畿圏内の12病院34病棟からの承諾が得られた。本調査はチームワークについて把握するために、1病棟を1単位として考えため、1病棟内でできるだけ多くの回答が得られていないとその病棟のチームワークは測定できないと考え、各病棟の回収率が50%以上の16病棟(看護師363名、看護補助者39名の合計363名)を分析対象とした。三沢ら(2009)の「看護師チームのチームワーク測定尺度(Teamwork Measure for Nursing Team)」で総合得点は、44項目に対してそれぞれに5段階評定で回答を求めたところ、平均24.930.3であった。全分析対象病棟の下位尺度の平均得点について、最も低いのは、<チームプロセス>における「知識と情報の共有」、ついで「職務の分析と明確化」であり、最も高いのは<チームプロセス>における「フィードバック」、ついで「モニタリングと相互調整」であった。看護師と看護補助者を単位する看護チームにおいては、知識や情報の周知徹底を図る行動や、職務内容をメンバー間の合意により明確化する行動が弱く、各自の仕事の進捗状況を相互にモニターし、必要に応じて行われる調整行動をとれる傾向にあることが示唆された。また、Lee(2003)が開発したQuality of Work(ing) Life測定尺度の総合得点は90点中平均50.462.3であった。今後は、チームワークと労働生活の質に対する認識との関連性や、チームワークの構造をより詳細に分析することが課題である。2年目で予定していた近畿圏内におけるチームワークの調査について、2018年8月に所属大学での倫理委員会の承諾をえて、その後9月より調査の協力依頼を実施し、2018年11月12月にかけて調査票を郵送し、2019年1月までに調査票を回収した。現在、結果の分析を行っている。今後は、量的調査に基づき、チームワークが良好と考えられる病棟とそうでないと考えられる病棟のチームワークの構造を詳細に分析し、その実態を明らかにする。そのために、調査にご協力いただいた病院にフィールドワーク調査の依頼をし、実際のチームワークの状況や課題について調査を進める予定である。本研究では、看護チーム力を向上させるための看護師と看護補助者の業務分担に関わる情報共有のコミュニケーションや、ケアを実践するために互いをどのようにモニタリングし、調整しているかということを目的としている。そのためにフィールドワークを計画し、その視点を焦点化することを第一段階と位置づけ、平成29年度はチームワークに関する文献検討を行った。そして、第二段階目としてフィールドワークを実施する際に、上記の文献検討より、看護師と補助者のチームワークの構造を把握する必要性を明らかにした。現在、フィールドワークに先立ち、看護師と看護補助者のチームワークの構造を把握するための量的調査の準備を進めている。チームワークを客観的に測定するための尺度として、三沢ら(2009)の「看護師チームのチームワーク測定尺度(以下、Teamwork Measure for Nursing Teamを略してTMN)」を借用の内諾を得た。TMNは、Dickinson & McIntyre(1997)の理論的モデルに基づき、チームワークを測定する尺度で、モニタリングと相互調整、職務の分析と明確化、知識と情報の共有、フィードバックの4つの因子、15項目から構成されている。また、チームワークと労働生活の質は、関連性をがあることが明らかになっており、Lee(2003)が開発したQuality of Work(ing) Life測定尺度(以下、QWL)を借用することの承諾を得ており、あわせて病棟のチームワークの特性を測定するために用いる。上記の尺度を用いて看護師と看護補助者で構成される看護チームの構造を把握し、チームワークの良い病棟、そうでない病棟の構造を明らかにするための、調査研究の倫理審査をの準備を行っている。調査のための尺度の借用への承諾を得るなどのプロセスのための倫理審査の準備に時間を要したため。

看護師と看護補助者を単位する看護チームにおいては、知識や情報の周知徹底を図る行動や、職務内容をメンバー間の合意により明確化する行動が弱く、各自の仕事の進捗状況を相互にモニターし、必要に応じて行われる調整行動をとれる傾向にあることが示唆された。また、Lee(2003)が開発したQuality of Work(ing) Life測定尺度の総合得点は90点中平均50.462.3であった。今後は、チームワークと労働生活の質に対する認識との関連性や、チームワークの構造をより詳細に分析することが課題である。2年目で予定していた近畿圏内におけるチームワークの調査について、2018年8月に所属大学での倫理委員会の承諾をえて、その後9月より調査の協力依頼を実施し、2018年11月12月にかけて調査票を郵送し、2019年1月までに調査票を回収した。現在、結果の分析を行っている。今後は倫理審査の承諾を得た後調査を進める。調査結果によりその後予定しているフィールドワークの視点をさらに焦点化する。チームワークのよい病棟とそうでない病棟におけるチームワークの構造を量的に明らかにした結果を踏まえ、フィールドワークを実施することで、チームワークを改善するための具体的な現象が明らかになると考えている。よって、量的調査の分析を進め、その後フィールドワークのための倫理審査の準備を進める。今後は、量的調査に基づき、チームワークが良好と考えられる病棟とそうでないと考えられる病棟のチームワークの構造を詳細に分析し、その実態を明らかにする。そのために、調査にご協力いただいた病院にフィールドワーク調査の依頼をし、実際のチームワークの状況や課題について調査を進める予定である。平成29年度内に倫理審査の許諾が得られなかったため、平成30年度にチームワークの尺度を用いた量的調査を実施する予定である。そのため次年度に調査のための印刷費、郵送費用などで使用する計画である。2018年度は量的調査を実施したため、研究代表による支出で賄い、分担金の使用をあまり必要としなかったため