hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
EGF結合性変異株におけるEGF高親和性結合部位の役割と情報伝達系の検討

A-431ヒト類表皮癌細胞を上皮細胞増殖因子(EGF)で刺激すると,細胞増殖促進等の情報伝達系が駆動されることが知られている.われわれはA-431細胞とA-431細胞から作製したEGF高親和性結合部位欠如変異株(An-10細胞)を用いて,EGF高親和性結合部位とrounding形成との関係,およびrounding形成におけるprotein kinase C(PKC)およびprotein kinase A(PKA)の役割について検討した.これらの結果より,A-431細胞におけるrounding形成はPLC系を介したPKCの活性化により阻害され,逆に,PKAの活性化により促進されると推定された.また,roundingの形成と高親和性結合部位の発現は相関すると推定された.A-431ヒト類表皮癌細胞を上皮細胞増殖因子(EGF)で刺激すると,細胞増殖促進等の情報伝達系が駆動されることが知られている.われわれはA-431細胞とA-431細胞から作製したEGF高親和性結合部位欠如変異株(An-10細胞)を用いて,EGF高親和性結合部位とrounding形成との関係,およびrounding形成におけるprotein kinase C(PKC)およびprotein kinase A(PKA)の役割について検討した.これらの結果より,A-431細胞におけるrounding形成はPLC系を介したPKCの活性化により阻害され,逆に,PKAの活性化により促進されると推定された.また,roundingの形成と高親和性結合部位の発現は相関すると推定された.A-431ヒト類表皮癌細胞を上皮細胞増殖因子(EGF)で刺激すると、細胞に形態変化(rounding)が生ずることが知られている。われわれはA-431細胞とA-431細胞から作製したEGF高親和性結合部位欠如変異株(An-10細胞)を用いて、EGF高親和性結合部位とrounding形成との関係、およびrounding形成におけるprotein kinase C(PKC)およびprotein kinase A(PKA)の役割について検討した。これらの結果より、A-431細胞におけるrounding形成はPLC系を介したPKCの活性化により阻害され、逆に、PKAの活性化により促進されると推定された。また、roundingの形成と高親和性結合部位の発現は相関すると推定された。A-431ヒト類表皮癌細胞を上皮細胞増殖因子(EGF)で刺激すると、細胞増殖促進等の情報伝達系が駆動されることが知られている。われわれはA-431細胞とA-431細胞から作製したEGF高親和性結合部位欠如変異株(An-10細胞)を用いて、EGF高親和性結合部位とrounding形成との関係、およびrounding形成におけるprotein kinase d(PKC)およびprotein Kinase A(PKA)の役割について検討した。また、roundingの形成と高親和性結合部位の発現を相関係すると推定された。
クロマグロ種苗生産過程で発生する寄生虫病の制御

養殖クロマグロに3種の住血吸虫が寄生し、それぞれに固有のフサゴカイ種が中間宿主となっていた。生活環が養殖場内で完結していることが明らかになった。そのうちの1種ゴカイについては、水深04 mで生息密度および寄生率が高く、7月に寄生のピークを示した。ゴカイ1個体が放出する感染期の幼生は最大で100万個体と算出された。粘液胞子虫については、新種を含む2種のクドアの筋肉寄生を明らかにした。寄生はマグロを海面生簀に移動した直後から起きると考えられた。ヒラマサ幼魚に寄生するクドアを用いた試験では,陸上飼育用水の濾過では寄生を防げなかったが、紫外線処理で防除に成功した。陸上施設のクドア防除法を確立するため、Kudoa yasunagaiとヒラマサをモデルとし、飼育水のUV処理による寄生抑制効果を調べた。K. yasunagaiの寄生が例年見られる種苗生産施設で高速繊維濾過処理した海水とUV殺菌(68mJ/cm2)濾過海水でヒラマサ稚魚を約2ヶ月間飼育し、寄生状況の経時変化を調べた。その結果、無処理濾過海水では飼育4週目から寄生が見られ、8週目には最高寄生率90%に達した。それに対してUV処理区では寄生がmまったくみられなかった。本試験の結果、クドアの感染体は物理濾過のみでは除外することは難しいが、UV照射により不活化できることが明らかとなった。クロマグロ稚魚が住血吸虫に対する特異抗体を産生するのか調べた。和歌山県で飼育されていた人工クロマグロ種苗を随時サンプリングし、血清中のCardicola opisthorchisに対する抗体価を、今回新たに確立したELISA法を用いて測定した。抗体価は住血吸虫の寄生が見られ始めた当初には低い値であったが、その約1ヶ月後に増加した。被寄生個体の抗体価は非寄生個体より有意に高く、クロマグロ0歳魚はC. opisthorchisに対して特異的な免疫応答をすることを確認した。また、プラジクアンテル投薬前後で抗体価を比べたが、寄生数と抗体価の間に明白な関係はみられなかった。住血吸虫C. opisthorchisの中間宿主はフサゴカイ類のTerebella sp.であることが特定されている。長崎県対馬においては,Terebella sp.が生け簀網のフロートやロープの上に着生していることを確認した。しかし,和歌山県串本においては,中間宿主は見つからなかった。対馬の養殖場が開放的環境にあるのに対し,串本では閉鎖的環境で養殖されており,その環境の違いが中間宿主の分布に反映されていると考えられた。陸上水槽で育成されたクロマグロ種苗を8月下旬に沖出し後,定期的にクドア属粘液胞子虫の寄生動態を調査した。脳寄生Kudoa yasunagaiとK. prunusiは9月上旬から血液と脳内にPCRにより遺伝子が検出され,前者は11月上旬,後者は10月下旬に,検鏡でシストが観察された。一方,心臓寄生K. shiomitsuiは9月下旬にはシストが心臓に確認された。筋肉寄生K. hexapunctataは10月中旬から12月上旬まで血液での検出率はほぼ60%であったが,筋肉では11月上旬には100%に達した。また,K. yasunagaiとヒラマサをモデルとした試験では,UV処理水,砂ろ過水,無処理海水で7週間飼育したヒラマサの寄生率はそれぞれ0,50,100%であった。沖出し後の発症率もUV処理区では3.5%だったのに対し,砂ろ過区,無処理区では9.0と13.2%と高く,陸上飼育中の寄生予防によってその後の発症も軽減できることが示された。クロマグロに寄生する住血吸虫に関しては,網生け簀に付属するロープ,フロート等からフサゴカイ類を採集し,中間宿主を探索した。その結果,2種のフサゴカイ,Nicolea gracilibranchis(和名:フタエラフサゴカイ)とNeoamphitrite sp.の体腔内から吸虫の幼生期であるスポロシストとセルカリアを発見した。遺伝子解析の結果,それぞれCardicola orientalisとC. fosteriであることが示された。この結果,日本の養殖マグロ(タイヘイヨウクロマグロ)にはC. orientalis, C. opisthorchisに加えてC. forsteriも寄生していることが示唆され,3種ともフサゴカイ類を中間宿主とする生活環が解明された。種苗生産過程で問題となる粘液胞子虫Kudoaと住血吸虫Cardicola spp.に関し、以下の結果を得た。陸上飼育中のクドア防除法について、ヒラマサーKudoa yasunagaiをモデルとして試験した結果、飼育用水の紫外線処理が防除に有効であることがわかり、感染体の不活化に必要な最低有効照射量は15mJ/cm2であることが明らかとなった。A県の2地点に沖出ししたクロマグロ人工種苗を定期的に調査した結果、もう一種の脳クドア(Kudoa prunusi)と心臓クドア(K. shiomitsui)では地点間で寄生率に違いが見られた。筋肉クドア(K. hexapunctata)は他よりも遅れて検出され始めたが、翌年の1月には100%となった。

しかし、いずれも魚の成長に伴って自然治癒することが示唆された。住血吸虫については、フサゴカイ類Neoamphitrite vigintipesから得たC. forsteriおよびTerebella sp.から得たC. opisthorchisのスポロシストとセルカリアの詳細な形態を記載した。これにより、クロマグロに寄生する3種の住血吸虫のフサゴカイ内の発育ステージをすべて記載することができた。また、マグロ養殖生簀のロープやフロート等から毎月定期的にフサゴカイ類を採取した結果、C. orientalisの中間宿主であるフタエラフサゴカイは7月に寄生率18.8%に達し、水深4m付近までゴカイ数、寄生率共に高かった。感染ゴカイ1個体で最大ほぼ1万個のスポロシストを有していた。養殖クロマグロに3種の住血吸虫が寄生し、それぞれに固有のフサゴカイ種が中間宿主となっていた。生活環が養殖場内で完結していることが明らかになった。そのうちの1種ゴカイについては、水深04 mで生息密度および寄生率が高く、7月に寄生のピークを示した。ゴカイ1個体が放出する感染期の幼生は最大で100万個体と算出された。粘液胞子虫については、新種を含む2種のクドアの筋肉寄生を明らかにした。寄生はマグロを海面生簀に移動した直後から起きると考えられた。ヒラマサ幼魚に寄生するクドアを用いた試験では,陸上飼育用水の濾過では寄生を防げなかったが、紫外線処理で防除に成功した。クロマグロ種苗におけるクドア属粘液胞子虫4種の初期の魚体内感染動態に関するデータを初めて得ることができた点については,計画通りである。しかし,感染直後には血液に存在し,その後,標的器官に移動してシスト形成すると仮定すると時系列的に説明できない部分もあった。感染時期を推定するためには,魚体内での初期ステージを検出するだけでなく,海水中における感染ステージ(放線胞子)の検出も併用する必要があるが,今年度は達成できなかった。クドアの防除については陸上飼育用水のUV処理が重要であるという事が確認できたが,必要最低照射量についてはさらに検討する必要がある。以上を考慮すると,クドアに関して,研究の達成度は「おおよそ予定通り」といえる。住血吸虫に関する研究では,今年度はクロマグロの養殖生産上の都合から,種苗生産後のプラジクアンテル投薬による住血吸虫の駆虫スケジュールを策定するための実験を行えなかった。一方,これまで知られていなかったCardicola forsteriの寄生が示唆されたこと,不明であったCardicola orientalisとC. forsteriの生活環を解明できたことは,今後の研究の発展に大きく寄与することが予想される。以上を考慮すると,住血吸虫に関して,研究の達成度は「おおよそ予定通り」といえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。魚病学クドアの魚への感染時期を推定するため,感染海域の海水をろ過することで水中の感染ステージの密度を定量PCR法により測定する。また,前年度に調べたクロマグロ種苗の群を引き続いて調査し,魚体内におけるクドアの発育動態を胞子密度の測定および病理組織学的な観察により追跡する。以上より,クロマグロ種苗に感染する時期を特定すると同時に,その後の動態を明らかにすることで,魚への病害性について検討する。また,クドア防除に必要な最低UV照射量を明らかにし,陸上飼育中の防除法を確立する。住血吸虫については,前年度に実施できなかった種苗生産後のプラジクアンテル投薬による住血吸虫の駆虫スケジュールを策定するための実験を行う。
国際貿易の自由化におけるフェア・トレードの効果に関する研究

平成17年度は平成1516年度の研究成果を踏まえて,以下のような研究を行った.1.前年度までの研究において得られた成果に関して,関係研究者等から得られたコメントに基づいて修正を加え,論文数本を査読付国際学術専門誌に投稿した.そのうち2本の論文の掲載が決定し,2006年中に公刊される予定である.これらの論文においては,国際貿易の自由化や森林認証等の政策が森林等の再生可能資源の保全に与える効果や,リサイクル資源の活用に関する政策がリサイクル資源の国際貿易を通じて与える効果等について理論的な分析を行った.他の論文数本に関しては,査読付国際学術専門誌において引き続き審査中である.2.さらに,前年度までに行ったフェア・トレードの現状に関するデータ分析で明らかになった市場構造を念頭に置いて,発展途上国における社会的ダンピングが国際貿易を通じて与える効果について新たに理論研究を行った.その結果,途上国の労働市場における雇用者側の買い手独占的な市場支配力が社会的ダンピングの原因となっている場合は,通常考えられているのとは異なり,途上国企業の社会的ダンピングによって,先進国の企業が逆に恩恵を被る可能性があることや,社会条項関税や労働基準の強化などの政策が見込み通りの効果を得られない可能性があること等が明らかになった.これらの研究成果について,Fall 2005 Meeting of Midwest International Economics Group, the 7th Annual Conference of European Trade Study Group, 2005 Meeting of Asia Pacific Trade Seminars等の国際コンファレンスと,日本経済学会2005年度春季大会等の国内学会において報告を行った.本年度の研究実績の概要は以下の通りである.(1)関連する主要文献をサーベイして文献リストを作成すると共に,フェア・トレードの現状に関する情報収集を行った.特に,Fair Trade Federation(米国),European Fair Trade Association(オランダ),Max Havelaar(オランダ),トランスフェア・ジャパン(東京)等の主要団体からフェア・トレードに関する基礎データを収集することができた.それらによれば,例えば,フェア・トレード商品の年間総売上高が,米国とカナダでは1.8億ドル(2002年),欧州18ヵ国では1.2億ユーロ(19992000年)であった.また,欧州においてフェア・トレード商品(品目:コーヒー,紅茶,バナナ)の市場シェアが2%以上の国としては,スイス,ドイツ,オランダ,ルクセンブルク,デンマークなどが挙げられる.欧州や北米を中心として近年フェア・トレードが拡大していることが伺われる.(2)理論分析として,特に森林資源に着目して分析を行った.具体的には,森林資源の貿易自由化が森林ストックに与える影響と,持続可能な森林開発をフェア・トレードのもとで達成することを目的とした森林認証制度等の効果について分析を行い,貿易自由化が必ずしも森林破壊を促進するとは限らないこと,また逆に森林認証制度等の政策が森林破壊につながる恐れがあることなどを理論的に示すことができた.これらの点についてさらなる分析を行う必要があると考えられるが,これまでに得られた結果を論文にまとめ,第62回日本国際経済学会(京都大学)およびMidwest International Economics meeting(インディアナ大学)において研究報告を行った.さらに査読付学術専門誌に投稿し,現在審査中である.平成16年度は平成15年度の研究成果を踏まえて,以下のような研究を行った.(1)15年度収集したフェア・トレードの現状に関するデータを踏まえて,コーヒーに対象を絞って,より詳しい分析を行った.その結果,支配的な多国籍企業と多くの小規模生産者という市場構造や,認証制度の重要性,流通過程に関する日本と欧米諸国との相違点等が明らかになった.(2)15年度の理論分析を更に進め,様々な視点から分析を行った.まず,エコラベルの効果について,消費者の認知レベルの品質という要因を考慮することで意外な効果がいくつか見られることを明らかにした.また,企業環境主義に着目し,政府の貿易政策や環境政策との関係において,企業環境主義が社会厚生にとってプラスの場合とマイナスの場合がありうることを理論的に示した.さらに,森林等の再生可能資源に関する国際貿易において,相対的要素賦存量と所有権制度という2つの要因のうち,どのような条件下でどちらの要因が貿易パターンを決定するかを分析した.また,再生資源(リサイクル物質)の国際貿易に着目し,最終消費財に対する再生資源の含有量の基準や,グリーン購入法などの政策が持つ戦略的な効果について分析した.それらの政策は,再生資源の需要拡大を通じた廃棄物削減を本来の目的としているが,最終消費財や再生資源が貿易されている状況では,戦略的な目的から過度あるいは過小な基準を設ける誘因があることを理論的に明らかにした.これらの研究成果について,European Trade Study Group meeting 2004やHitotsubashi Conference on International Trade and FDI 2004等の国際コンファレンス,および日本経済学会2004年度春季大会・秋季大会等の国内学会において報告を行った.さらに,一橋大学のディスカッション・ペーパーとして成果をまとめるとともに,論文を査読付学術専門誌に投稿し,現在審査中である.平成17年度は平成1516年度の研究成果を踏まえて,以下のような研究を行った.1.前年度までの研究において得られた成果に関して,関係研究者等から得られたコメントに基づいて修正を加え,論文数本を査読付国際学術専門誌に投稿した.そのうち2本の論文の掲載が決定し,2006年中に公刊される予定である.これらの論文においては,国際貿易の自由化や森林認証等の政策が森林等の再生可能資源の保全に与える効果や,リサイクル資源の活用に関する政策がリサイクル資源の国際貿易を通じて与える効果等について理論的な分析を行った.他の論文数本に関しては,査読付国際学術専門誌において引き続き審査中である.

2.さらに,前年度までに行ったフェア・トレードの現状に関するデータ分析で明らかになった市場構造を念頭に置いて,発展途上国における社会的ダンピングが国際貿易を通じて与える効果について新たに理論研究を行った.その結果,途上国の労働市場における雇用者側の買い手独占的な市場支配力が社会的ダンピングの原因となっている場合は,通常考えられているのとは異なり,途上国企業の社会的ダンピングによって,先進国の企業が逆に恩恵を被る可能性があることや,社会条項関税や労働基準の強化などの政策が見込み通りの効果を得られない可能性があること等が明らかになった.これらの研究成果について,Fall 2005 Meeting of Midwest International Economics Group, the 7th Annual Conference of European Trade Study Group, 2005 Meeting of Asia Pacific Trade Seminars等の国際コンファレンスと,日本経済学会2005年度春季大会等の国内学会において報告を行った.
対話による包括的アプローチを土台とした出生前検査に関する決定支援プログラムの効果

当該研究期間の初年度である22年度は、支援プログラムの洗練のための情報収集ならびにケア提供者の遺伝学的知識の習得のための教育媒体の作成を行った。詳細は、下記に示すとおりである。1.プログラム原案の見直しと洗練のための情報収集欧米で公表されている実践書(書籍、非営利団体による印刷物)、実践に用いられている妊婦用教材や資料、日本で公表されている実践書や教材を収集し、プログラムの見直しを行った。また、米国にて開催されたISONG(international society of nursing genetics)に参加し、周産期を中心とした遺伝看護ケアプログラムについて、各国からの情報の獲得と意見交換を行うとともに、欧米の出生前診断に関連した消費者サポートグループの活動をISONGの関係者を通じて探索し、媒体のリソースを検討した。特に、米国における遺伝医療に関わる専門職教育の体制、方法、媒体等に関する知見を得、大学生を対象としたテキスト、コンピューターを利用した自己学習システムから、当該研究が目指すプログラムには、患者教育の視点があり、第一段階として介入するスタッフの教育が重要であることを確認した。2.教育媒体(Webコンテンツ)の原案作成前述の情報収集の視点から、当該研究におけるケア提供者のための教育媒体を作成した。これは、基本的な遺伝学的知識-染色体、遺伝子の構造と機能、メンデル遺伝に関する現象論、ゲノムに関する基礎知識を獲得できるwebコンテンツの一部の原案である。
変形双晶の核生成臨界体積－協調的原子集団励起（プラストン）の可能性

本研究では,Mgやその合金で試験片サイズが小さくなり変形双晶が活動しなくなるのは「双晶の核生成にはある臨界体積が必要なため」との仮説のもと,双晶ーすべりの変形モード遷移の特異な試験片サイズ依存性の実測から双晶生成の臨界核サイズの解明を試みた.Mg単結晶をa軸方向に圧縮すると,ミクロンオーダーのマイクロピラー試験片では{11-21}双晶が活動し,さらに試サブミクロンオーダーまで小さくすると{11-23}錐面すべりが活動する.Mg-Zn-Y系LPSO合金単結晶でも同様の挙動が見られた.Mg,Mg-Zn-Y系LPSO合金の{11-21}双晶の双晶核生成臨界体積はおおよそ1μmと決定した.本研究では,Mgやその合金で試験片サイズが小さくなり変形双晶が活動しなくなるのは「双晶の核生成にはある臨界体積が必要なため」との仮説のもと,双晶ーすべりの変形モード遷移の特異な試験片サイズ依存性の実測から双晶生成の臨界核サイズの解明を試みた.Mg単結晶をa軸方向に圧縮すると,ミクロンオーダーのマイクロピラー試験片では{11-21}双晶が活動し,さらに試サブミクロンオーダーまで小さくすると{11-23}錐面すべりが活動する.Mg-Zn-Y系LPSO合金単結晶でも同様の挙動が見られた.Mg,Mg-Zn-Y系LPSO合金の{11-21}双晶の双晶核生成臨界体積はおおよそ1μmと決定した.Mgやその合金は,軽量性・高比強度から軽量構造材料として自動車部品などへの応用が図られているが,一般に加工性に難がある.これは,底面すべりが圧倒的に容易に起こり,それ以外の変形モードの活動が困難なためである.加工性の確保には,変形双晶の活動を促進する必要があるが,変形双晶の活動には不明な点が多い.結晶粒径がナノオーダーとなると変形双晶の活動が困難になることが知られている.本研究では,試験片サイズがサブミクロンオーダーとなり変形双晶が活動しなくなるのは「双晶の核生成にはある臨界体積が必要なため」との仮説のもと,双晶ーすべりの変形モード遷移の特異な試験片サイズ依存性の実測から臨界体積をもとめ,双晶生成の核サイズの解明を試みた.Mg単結晶をa軸方向に圧縮すると,ミクロンオーダー(110μm)のマイクロピラー試験片ではバルク試験片では見られる{1 ̄102}双晶とは異なる{11 ̄21}双晶が活動する.さらに試験片サイズをサブミクロンオーダー(500-800nm)まで小さくすると,双晶に代わって{11 ̄23}錐面すべりが活動する.Mg-Zn-Y系LPSO合金単結晶もマイクロピラー試験片では,ミクロンオーダー(110μm)では{11 ̄21}双晶が活動するが,試験片サイズをサブミクロンオーダー(500-800nm)まで小さくすると,もはやいかなる双晶も活動せず,{1 ̄100}柱面すべりが活動する.試験片サイズがサブミクロンオーダーとなり変形双晶が活動しなくなるのは「双晶の核生成にはある臨界体積が必要なため」との仮説を裏付けるものであり,MgおよびMg-Zn-Y系LPSO合金単結晶の{11 ̄21}双晶の双晶核生成に要する臨界体積はおおよそ1μmと決定できる.この臨界体積はバルク試料では評価し得ない新規な力学物性パラメーターであり,この物理的意味をさらに追跡したい.
糖修飾したタンパク質を分離源としたバイオフィルム形成阻害ペプチドの探索と機能解析

本研究では、メイラード反応により糖修飾した食品由来タンパク質を分離源として得た新規ペプチドの中から、黄色ブドウ球菌バイオフィルムの形成を阻害するペプチドを探索・特定し、その機能を解析することを目的とした。目的の作用を示すペプチドLKGを得ることができ、その作用は糖を付加して初めて得られるものであった。また、当該ペプチドは、黄色ブドウ球菌の生育を阻害することで作用を示すと考えられた。バイオフィルムとは吸着担体上の微生物フィルムのことを指す。一旦形成されて成熟化してしまうと、洗浄・殺菌が困難になるため、食品衛生上その形成防止が重要となる。本研究では、メイラード反応により糖修飾した食品由来タンパク質を分離源として得た新規ペプチドの中からバイオフィルムの形成を阻害するペプチドを探索・特定し、その機能を解析することを目的としている。過去の検討により、ホエーにグルコースを付加した後にパパインで加水分解して得たペプチドプール郡から黄色ブドウ球菌のバイオフィルム形成を阻害するプールを得ている。そこで平成20年度は、この画分中からバイオフィルムの形成を阻害するペプチドを探索・特定することを目的とした。まず当該活性を有するプールをC18カラム、C4カラムを用いた逆相クロマトグラフィーに供したが、カラムへの保持および分離が困難であった。また極性物質の分離を目的とした逆相カラムでも同様の結果であった。そこで、逆逆相カラムを用いることとし、分離条件を検討した。決定した分離条件において当該活性を有しない画分、活性を有する画分を分析したところ、活性を有する画分にのみ多く含まれているペプチドが存在した。そこで、このペプチドをESI-IT-MSにより分析した結果、m/z約500が得られた。ホエーの主要タンパク質であるβ-ラクトグロブリンおよびα-ラクトアルブミンのアミノ酸配列の中から、グルコースを除いた質量と一致する配列を検索した結果、候補ペプチドが見出された。これを固相合成後グルコースを付加したものについてバイオフィルム形成に及ぼす影響を調べた結果、バイオフィルム形成阻害活性が認められた。しかし、興味深いことにグルコースを付加していない場合にはバイオフィルム形成阻害活性はほとんど認められなかった。本研究では、メイラード反応により糖修飾した食品由来タンパク質を分離源として得た新規ペプチドの中からバイオフィルムの形成を阻害するペプチドをスクリーニングし、その機能を解析することを目的としている。これまでに、この画分中から逆逆相クロマトグラフィーと質量分析の結果、そして分離源に用いたタンパク質のアミノ酸配列から、候補ペプチド(LKGとKVA)を得た。LKGを固相合成後グルコース(Glc)を付加したものについて黄色ブドウ球菌のバイオフィルム形成に及ぼす影響を調べた結果、濃度依存的にバイオフィルムの形成を阻害した。しかし、興味深いことにGlcを付加していない場合にはバイオフィルム形成阻害活性はほとんど認められなかった。平成21年度においては、KVAを固相合成し、同様にバイオフィルム形成に及ぼす影響を調べた。その結果、Glcを付加した場合でもLKGと比較して阻害効果は顕著でなかった。次に、Glcを付加したLKGが黄色ブドウ球菌の増殖に及ぼす影響を調べた。その結果、増殖速度を低下させる作用が認められ、これがバイオフィルム形成阻害作用の一因になっていると考えられた。これまでに上記ペプチドを合成し、一定の成果を挙げてきた。しかし、これ以外の候補ペプチドについても特定を目指すことにした。ここでは直接的にアミノ酸組成を調べることとし、候補ペプチドを単離する条件の検討も行った。農学
組織発生模倣型マトリックスによる幹細胞の機能制御

組織工学の発展のためには幹細胞の分化を制御する技術の開発が必要である。生体内で幹細胞が組織細胞へと分化する際、その周囲の細胞外マトリックス(ECM)が幹細胞の分化段階に応じて変化し、幹細胞の分化を制御している。しかし、幹細胞の分化におけるECMの役割については十分に解析されていない。本研究課題では、分化の各段階におけるECMを培養細胞を用いて生体外で構築し、細胞成分のみを除去することにより調製した。昨年度に開発した「骨分化模倣型マトリックス」および「脂肪分化模倣型マトリックス」を用いて、ECMがMSCの骨/脂肪分化バランスに与える影響について評価し、骨分化については骨分化初期マトリックスが、脂肪分化については脂肪分化初期マトリックスがそれぞれの分化を最もよく促進することを明らかにした。すなわち幹細胞の分化には組織および分化段階特異的なECMが必要であることを示している。さらに、ECMによる分化制御機構を解析するために、転写因子の発現に着目し検討を行った。その結果、骨芽細胞へと分化する際には、PPARGの発現を抑制することにより骨分化を特異的に誘導していた。一方、脂肪細胞へと分化する際には、RUNX2の発現を抑制するとともに、転写を制御するco-factorとしてのTAZやMsx2の発現を抑制することにより脂肪細胞への分化を促進させていた。そして得られたマトリックスの間葉系幹細胞(MSC)が骨芽細胞へと分化する際のECMの影響について検討した。未分化な細胞が形成したマトリックスを幹細胞マトリックス、骨分化初期の状態にある細胞が形成したマトリックスを分化初期、骨分化後期の状態にある細胞が形成したマトリックスを分化後期マトリックスとした。この3種のマトリックスが与えるMSCの骨分化への影響を評価したところ、分化初期マトリックス上においてのみ、骨分化が促進された。またこの理由として、幹細胞マトリックスはBMPシグナルが活性化されず、骨分化自体が抑制されていたが、分化後期マトリックス上ではβ-カテニンシグナルが活性化されないために、脂肪分化も同時に生じてしまい、これと拮抗し、骨分化が抑制されていた。この結果からECMによって骨分化と脂肪分化のバランスが調節されている可能性が考えられたため、骨分化模倣型マトリックスと同様に「脂肪分化模倣型マトリックス」を生体外で構築した。また、これらのマトリックス上におけるMSCの脂肪分化を評価したところ、脂肪分化初期のECMを模倣したマトリックス上において、MSCの脂肪分化が促進されていた。昨年度開発した「骨分化模倣型マトリックス」および「脂肪分化模倣型マトリックス」を用いて、ECMがMSCの骨/脂肪分化バランスに与える影響について評価し、骨分化については骨分化初期マトリックスが、脂肪分化については脂肪分化初期マトリックスがそれぞれの分化を最もよく促進することを示唆する結果を、幹細胞の分化には組織および分化段階特異的なECMが必要であることを示唆している。一方、ECMがどのようにして幹細胞の分化を制御しているか、そのメカニズムの解析は新しい分化誘導技術の開発にとって重要である。昨年度、骨分化模倣型マトリックス上で、MSCの骨分化に与える影響がマトリックスを形成する分化段階によって異なり、その機構としてβ-カテニンシグナルの活性化レベルが異なるためであることを見出しているが、今年度は骨分化模倣型マトリックス上においてβ-カテニンシグナルがWntによって制御され、さらに、骨分化初期マトリックス中のコンドロイチン硫酸によってWntの細胞上のレセプターへのaccessibilityを亢進させることによって効率よくβ-カテニンシグナルを活性化していることを見出した。

その結果、骨芽細胞へと分化する際には、PPARGの発現を抑制することにより骨分化を特異的に誘導していた。一方、脂肪細胞へと分化する際には、RUNX2の発現を抑制するとともに、転写を制御するco-factorとしてのTAZやMsx2の発現を抑制することにより脂肪細胞への分化を促進させていた。
高齢患者のせん妄を予防するための認知機能を保持するケアプロトコールの開発

本研究の目的は、急性期の治療を受ける高齢患者のせん妄予防を開発することである。高齢者の治療を行う病院1施設で実施した。基準に該当する高齢者に認知機能の保持に焦点をあてたせん妄ケアプロトコールを実施した。プロトコールは認知機能、視聴覚機能の簡易チェック、リアリティーオリエンテーション(以下RO)を基にした介入が中心であった。分析対象者は80歳代の男性、2名であった。ベースラインにおいて認知機能、視聴覚機能に著しい低下はなかった。介入はROが中心となった。病日3日間の介入期間中、せん妄をおこすものはいなかった。せん妄は高齢患者に出現が多い一過性の意識障害である。本研究は急性期の治療を受けるために入院した高齢患者に対するせん妄予防のためのケアの充実化にむけ、認知機能を保持するケアプロトコールを開発することを目的としている。平成25年度は認知機能を保持するケアプロトコールの原案作成のための文献検討を行った。ケアの標準化に関するツールにはいくつかの種類がある。ケア標準化ツールについて文献検討したところ、本研究対象者は入院というプロセスのなかでせん妄に至るため、入院初期の一定期間は日ごとに実施内容が明確となり、多職種との協働にも対応するクリニカルパス形式とアルゴリズム、プロトコールの併用が必要である。しかし、アルゴリズムは二者択一のガイドであるため、限定的な使用が現実的である。結果、クリニカルパス同様にケア提供者の最良の余地がり、多職種協働に適しているプロトコール形式に適応する原案が望ましいと考えられた。次にプロトコールの内容について文献検討したところ、認知機能を保持するためのケア内容として、感覚器のアセスメント、介入開始時の認知機能のアセスメントに基づき、いくつかのパターンを設け、それに応じて介入内容を用意することが必要と考えられた。さらに、プロトコールの実施に向けて導入方法、教育方法について戦略を立てる必要がある。これについては、協力病棟の本研究への協力者、マンパワー、病棟文化などに影響されるため、協力病棟が決定次第検討するものとした。せん妄は高齢患者に出現しやすい一過性の意識障害である。せん妄が出現することで治療や看護ケアの実施が困難となるため、高齢患者の不利益につながる事象といえる。せん妄の要因は身体的、心理社会的要因と多岐にわたるが、これまでの研究においてせん妄の予防には認知機能へのアプローチが有効といわれている。本研究は、看護師が日々のケアの中で高齢患者の認知機能を保持するケアを実施していくための実践的なケアプロトコールを開発するものである。平成25年度に行った認知機能を保持するケアプロトコールの原案作成のための文献検討をもとにしたケアプロトコールの原案を完成させた。それをもって研究計画書を作成した。高齢患者へ対する介入は、リアリティーオリエンテーションに基づく認知機能への関わりを中心とする。そして、その関わりを有効なものとするため、介入開始時に認知機能および視聴覚機能の簡易チェックを行い、その情報に基づき環境と活動と休息の適正化を行う。せん妄と高齢者のアセスメント、コミュニケーション方法をより理解した介入を行うため、介入を実施する看護師とのせん妄の勉強会を事前に実施することも介入計画に含めた。これにより、介入の信頼性の担保につながるものと考える。また、勉強会を経ることで協力病棟の状況により適したものになり介入内容を充実させ、実施率の向上が期待できる。介入の効果をみるためには、高齢患者のせん妄状態の様相を測定することとした。さらにケアプロトコールの実践への適用をみるためにケアプロトコールを実施した看護師のせん妄への認識の変化、ケアプロトコールの実務への負担度を評価することとした。これらに並行して調査研究の遂行にむけて研究協力の場のリクルートを行い、協力病棟を得た。それに続き、本学部の研究倫理審査を受けた。本研究はせん妄予防にむけた認知機能を保持するケアプロトコール(以下、プロトコール)を作成し、その介入効果と実務への負担を評価した。今年度は作成したプロトコールを実施し、高齢患者のせん妄状態の変化をみた。プロトコールは病日1日目に認知機能、視聴覚機能に関する簡易査定を実施し、その査定結果を踏まえて病日2、3日目に現実見当識訓練を参考にした見当識への介入、視聴覚機能の支援、活動と休息の援助を行うものである。また、プロトコールを実施することによる看護師のせん妄ケアに対する認識と業務への影響も調査した。調査の実施にあたり所属大学の研究倫理委員会、調査協力を得た医療施設の倫理委員会の審査、承認を受けた。プロトコールは本研究に協力した病棟の看護師が実施し、同時にせん妄状態の評価、せん妄状態出現に関連する因子に関するデータ収集を行った。プロトコール実施に際し、協力を得た病棟にて基礎知識、せん妄の評価方法、一般的なせん妄ケアを含めてプロトコールの解説をした。対象者の適格基準は75歳以上の後期高齢者で、入院前から認知機能が正常または軽度の低下状態、内科的治療中、日本語での日常会話が可能、担当医師により研究参加に支障がないと判断される者とした。せん妄状態の評価には日本語版NEECHAM混乱・錯乱スケール(以下、J-NCS)を使用した。80歳代の男性高齢患者2名は、病日1日目からせん妄状態の危険域にあった。しかし、その後J-NCS得点は横ばいで経過し、せん妄状態出現には至らなかった。

研究参加に同意した看護師のうち7名が実際に介入を行った。無記名自記式アンケートによると、認知機能、視聴覚機能の簡易査定、見当識への介入に困難感を感じた看護師は少なかったが、活動と休息に関するプラン作成、視聴覚および活動と休息に関しての介入に困難感を感じる者がいた。実施の負担感は、約半数の看護師があてはまると回答した。平成27年度をもってデータ収集を終了し、分析に入った。概ね結果を得たが、論文作成、投稿には至っていないため当初予定よりやや遅れがみられる。本研究はせん妄予防にむけた認知機能を保持するケアプロトコールを作成し、その評価として介入効果と実務への負担を明らかにするものである。平成28年度は27年度に実施した調査の分析を行った。ケアプロトコールは認知機能、視聴覚機能の簡易チェック、リアリティーオリエンテーション(以下RO)を基にした介入が中心であった。介入効果は、基準に該当する高齢者に本ケアプロトコールを実施し、日本語版NEECHAM混乱・錯乱スケール(以下、J-NCS)を使用してせん妄状態の変化をみた。分析対象者は80歳代の男性、2名は高齢であり、せん妄のリスクが高い群に属するといえるであった。ベースラインにおいて認知機能、視聴覚機能に著しい低下はなかった。介入期間中、本ケアプロトコールの内容は、対象者のケアを担当する看護師によって概ね実施されていた。入院時の簡易チェックから、日常生活への支障は少なかったが軽度の認知機能低下があるようだった。病日1日目のJ-NCS得点はせん妄状態には至っていなかったが、その危険がある状態であった。しかし、両ケースともにJ-NCS得点がせん妄状態であることを示す24点以下となることはなかった。また、認知・情報処理を評価するSubscale1の得点低下はみられなかった。次にケアプロトコールのプロセス評価として、看護師の本プロトコールに対する評価を調査した。本プロトコールを実施するにあたり、協力病棟の看護師は1回約15分の4回シリーズの勉強会に参加してもらった。回答を得た看護師12名を分析対象者とした。本プロトコールの内容は、看護の基本的な観察、技術に基づくものであったため、看護師が難しいと感じることは少なかったようだ。しかし、業務への適用については負担感を感じる者がおり、今後、対象患者の選定やケア方法の精選が必要であることが明らかとなった。本研究の目的は、急性期の治療を受ける高齢患者のせん妄予防を開発することである。高齢者の治療を行う病院1施設で実施した。基準に該当する高齢者に認知機能の保持に焦点をあてたせん妄ケアプロトコールを実施した。プロトコールは認知機能、視聴覚機能の簡易チェック、リアリティーオリエンテーション(以下RO)を基にした介入が中心であった。分析対象者は80歳代の男性、2名であった。介入はROが中心となった。病日3日間の介入期間中、せん妄をおこすものはいなかった。
夜間大規模停電下において有効な蓄光避難誘導システムの提案

照明光源に含まれるわずかな紫外線で励起され,停電後にりん光を発する蓄光材を使った蓄光式誘導標識の発光輝度を向上させる方法を検討した。その結果,視認性確保のために設置されている夜間照明からの漏れ光などによって,弱いながらも常に(停電直前まで)励起状態を保つことが,夜間停電時の発光輝度を高める方法として有効であり,また,照明に用いる光源としては,色温度の高い蛍光灯が適していることを明らかにした。本研究は,蓄光材の発光輝度を高める手法を開発するとともに,その発光輝度に応じた最適な標識サイズ・設置間隔を導き出すことで,電力を必要としない,夜間大規模停電時において有効な避難誘導システムの構築を目指すものである。研究期間の初年度にあたる本年度は,蓄光材の客観的な性能評価に必要な測定系の構築を行った上で,励起源が蛍光灯などの人工光源である場合の屋内環境における発光輝度増強方法について検討を行った。まず,測定系の構築については,蓄光材の励起源である微弱な紫外線(最小強度0.1μW/cm^2),及び,蓄光材の微弱な発光輝度(最小強度10mcd/m^2)を正確に評価することができる実験環境を整えた。つぎに,屋内環境を想定した発光輝度増強方法については,励起源として,白熱灯,蛍光灯,LED灯,紫外線灯など各種光源を使った場合の消費電力と発光輝度との関係を比較した。その結果,使用する光源によって,励起効率が大きく異なった。現在,人工光源は,主に照度(可視光の強度)を確保する観点から選択されているため,その性能指標としては,可視光への変換効率が重視されているが,光源によっては,蓄光材の励起に適さないことがあり,とくに新しい原理による光源に切り替える際には,注意が必要であることが明らかとなった。ただし,励起効率としては紫外線灯が他の光源に比べて極端に高いことから,照度確保のための光源と蓄光材を励起するための光源とを別々に設置した方が消費電力が抑えられる可能性がある。今後,これら本年度に得られた基礎データに基づいて,蓄光材を用いた避難誘導システムの設計指針を定める必要がある。研究初年度の昨年は,主な励起源が蛍光灯などの人工光源である屋内環境における発光輝度増強方法について検討を行った。本年度は,主な励起源が太陽光である屋外環境を想定した輝度増強方法について検討を行った。しかし,励起源として太陽光のみを想定した場合,日射に含まれる紫外線量は,可視成分と異なり天候には左右されにくく,また,人工光源にくらべ高強度であり日中十分に励起されるものの,すぐに飽和状態となり,さらに,蓄光材はその性質上励起されなくなるとその発光(りん光)輝度は,指数関数的に急激に減少していくため,日没直後を除き,高輝度状態を保つことはできなかった。よって,励起源として,視認性確保のためにすでに設置されている夜間照明からの漏れ光を併用することで,弱いながらも常に励起状態を保つ方が夜間停電時の発光輝度を確保することができた。ただし,夜間照明に使われる光源は,屋内照明以上に発光効率が重視されることが多く,高圧ナトリウム灯など紫外線をほぼ含まず蓄光材の励起源として機能しないものがあった。よって,屋外での蓄光に基づく避難誘導システムでは,屋内以上に,蓄光材単独ではなく,励起源としての照明設備も含めて全体をシステムとして設計する必要性が高いことが明らかとなった。
ホームレスアセスメント技術の普及及び社会資源ネットワークの開発的研究

本研究では、ホームレス支援を目的とする団体ビッグイシュー日本および関連非営利団体ビッグイシュー基金と共に、ホームレス者とその生活状況の包括的な把握が可能となるよう、特に必要と考えられた臨床面重視のアセスメント・トレーニングを構成、実施し、スタッフの多角的なアセスメント・スキルおよび知識の向上に寄与した。本研究期間中のスタッフの離職・入職の繰り返しにより、アセスメント・スキルや知識の定着に困難が生じた結果、ホームレス支援団体の慢性的な財政難や、その結果としての専門職・人材確保の困難、高いボランティア依存が明らかとなり、今後のホームレス施策に対する問題提起へと繋がった。平成25年度は、販売者を特に多く抱えるビッグイシュー東京および大阪オフィスにて、重点的に臨床的なアセスメント・トレーニングを実施し、スタッフの多角的なアセスメント技術の向上を目指した。特に身体的健康に関するアセスメントについては、スタッフ間の情報共有もアセスメントの精度の向上に役立つことが明らかとなり、副次的にオフィス内における販売者の情報共有の在り方についてのディスカッションが可能となった。そのことから、対応困難な販売者に関する情報共有などの課題の解決にもつなぐことが出来た。しかしながら、精神科領域のアセスメント結果に、スタッフによるばらつきが残り、継続課題として残っている。平成26年度においても、アセスメント・トレーニングのフォローアップを通して知識・技術の強化に努める予定である。東京、札幌、名古屋、大阪など主要なビッグイシュー販売地域における社会資源の掘り起こし・社会資源ブック作成および社会資源ネットワーキングに関しては、各地のビッグイシューオフィスおよび販売協力団体の代表者と関係構築・強化を達成した。対象地域における既に協働体制にある団体の他、各拠点が関係構築を希望する団体等社会資源の掘り起こしは、現在進行中である。また、当該年度中には、社会資源ブックの首都圏版となる「社会的困難を抱える若者の支援プログラム集」(H25年6月)に引き続き、拡大版である「社会的困難を抱える若者応援プログラム集」(H26年3月)をビッグイシュー基金より発行することが出来た。平成26年度は、大阪ビッグイシュー事務所を中心に、臨床領域に関するアセスメント技術トレーニングの実施を継続した。昨年度重点的に行っていた身体的健康領域については、アセスメントの精度向上が見られているが、精神科・精神保健領域のアセスメントはまだ困難な状況である。しかし、近年ホームレス状態の若者に散見される発達障害については、対応経験がスタッフの中に増えつつあり、最低限のコンサルテーションで実際的な対応につながるような慣れや知識の向上も見られる。昨年度は事務所でスタッフの退職による入れ替わりがあったため、現在新スタッフが加わっての新体制移行期間である。そのため情報共有方法の引き継ぎや新しいスタッフへのトレーニング等の引き継ぎ支援も追加して行う予定にしている。社会資源ネットワーキングに関しては、ニート・引きこもりを含む生活困窮のリスクを負っている若者への支援を行っている社会資源調査を主として大阪を中心に行った。地方のビッグイシュー販売者支援団体にも働きかけを継続して実施した。また、ビッグイシューにおけるアセスメントトレーニング事業を通して得られたデータを分析し、イギリスのブライトンで開催されたEuropean Conference on Psychology & Behavioral Sciences第1回大会においての国際学会発表も行った。平成27年度は、引き続き大阪ビッグイシュー事務所を中心に研究活動を行った。当該年度は、ビッグイシュー販売者の生活支援を中心的に担うビッグイシュー基金スタッフの入れ替わりが大きく、アセスメント技術トレーニングの仕切り直しを行うこととなった。身体的領域については、アセスメントの精度向上が比較的達成しやすいが、精神科・精神保健領域のアセスメントは新人スタッフには特に重点的なトレーニングが必要とされる。しかし、年度当初からスタッフ不足が続き、加入した新人スタッフも非常勤職であったため、トレーニング実施はスケジュール的にも困難であった。社会資源ネットワーキングについても、研究代表者のスケジュール調整困難に加え、継続的なビッグイシューのスタッフ不足のために年度途中でビッグイシュー側から辞退の申し出があったため、新たなネットワーキングの土台作りを模索中である。平成27年度は、研究代表者の博士論文審査時期と重なり、スケジュールが過密となったことと、研究協力先であるビッグイシュー日本の人手不足から本研究と協働で行う予定であった社会資源ネットワーキングについて年度途中に辞退の申し出があったため。本年度は、アメリカのカリフォルニア州ロサンゼルス市におけるホームレス問題の現状を、市のホームレス対策および住宅政策の関連から明らかにすべく情報収集を進めた。近年の住宅市場の高騰により、2016年には路上生活者が前年比30%増の地域も現れている。また、地下鉄の整備により路上生活者の移動が活発になり、主要観光地が景観や治安の面から対策を迫られている現状もあり、先の市長選時に行われた、ホームレス対策のための消費税引上げ条例案が成立している。経済規模が世界第3位とも言われる大都市のロサンゼルス市は、しかしながらホームレスをはじめとした貧困層への医療福祉関連社会資源が十分に整備機能していない現実もある。現在は、社会保障制度が再度揺らぎ始めた大国の大都市におけるホームレスの現状と政策を含む社会資源の有り様について、報告論文の執筆中である。

本研究期間中のスタッフの離職・入職の繰り返しにより、アセスメント・スキルや知識の定着に困難が生じた結果、ホームレス支援団体の慢性的な財政難や、その結果としての専門職・人材確保の困難、高いボランティア依存が明らかとなり、今後のホームレス施策に対する問題提起へと繋がった。福岡でのビッグイシュー販売者がいなくなり事業そのものが困難になるなど、ビッグイシュー直営ではない支援団体との協議が難航しているため。社会資源ネットワーキングの新たな対象地域を選出し、社会資源団体への働きかけと社会資源リスト作成を目指す。ソーシャルワーク対象地域を限定したうえで、リスト化された社会資源団体への働きかけを継続し、社会資源のネットワーキング及び社会資源ブックの確実な作成を目指す。社会資源ブック作成および社会資源ネットワーキングを予定している主要地域(以下、対象地域)の団体代表者との関係構築および強化が順調に進んでいる。研究協力先の人員的都合および研究代表者の博士論文審査の影響により、研究計画に変更が生じ、研究期間の延長申請を行ったため。ビッグイシュー販売者の地方支援団体との協議が捗らず、出張等が少なかったため。研究対象地域を新たに選択し、社会資源リスト作成を行う。対象地域の団体代表者らとの関係構築・強化の次のステップとして、彼らを取り巻く社会資源となる団体への訪問調査を実施し、リスト化していく。当該出張先との協議や日程のすり合わせを推し進め、地域の社会資源団体訪問を順次実施していく。各地域関係者とのスケジュール調整に時間を要し、訪問調査を予定通りに進めることが出来なかったため。次年度から実質的なネットワーキングを開始するにあたり、今年度よりも多くの訪問調査を予定しているため旅費に充てる。
大都市下位ランク高校における進路指導の効果と学校外要因の影響に関する研究

1調査の概要質的調査として大都市と地方の下位ランク校6校の生徒及び卒業生20名に対する面接調査をおこない、高校における進路指導の効果と外部要因の影響について検討した。量的調査として大都市部の専門高校1校の3学年全員分の進路決定過程についてのデータを分析して、大都市の他の高校や地方の高校と比較し検討をおこなった。2研究の成果(1)下位ランク校の生徒たちは、計画的に可能な限り少ない努力で楽をしながら、成績は低位であっても卒業して、フリーターも含めたなんらかの進路実現を果たすという「自己を充足させるメカニズム」を持つということが確認され、さらに調査から判明したことは以下の3点である。第1は、質問紙調査では高校入試において.実際に受験した高校が第1希望だったと回答するものの、実際のところは入試のランクを下げた結果の選択であり「潜在的」な不本意入学者という点である。第2には、生徒たちの学校生活を送る方策の方向性は、消費社会に引き寄せられたものとなっているものの勉強嫌いで何事にも意欲のない性格的な特性をもつわけではないことがあきらかになった。第3には、しっかりとした進路意識や進路選択の意志のないままに、進路決定に進まざるを得ない場面が少なくないとうことがわかった。(2)進路形成について、生徒一人一人の進路希望や進路指導の経過を逐一記載し、指導の状況を管理するためのデータを分析した結果、学校が提供する指導/支援は進路形成のチャンネルとして捉えることができた。具体的には、(A)「コーチング」実践と呼ばれる、教師がボランタリに課外のプログラムを設けて、生徒を支援しようとする特別な指導体制。(B)A商業高校における基本的な進路形成チャンネルである「全体指導」の枠組。(C)「個別サポート指導」というべき進路形成チャンネル。(D)「離脱」のチャンネルーの4つが確認された。