hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メダカを用いた先天異常症の原因遺伝子の同定

平成17年度は、1,2の興味ある変異体系統に絞って、北日本集団に属する近交系のHNI系統との交配を行い、AFLP法(Nucleic Acids Res 23:4407-4414, 1995)などを用いた原因遺伝子のポジショナルクローニングを行う予定である。平成16年度よりENUによるメダカ突然変異体の作成およびスクリーニングを行った。ENUによるメダカ突然変異体の作成は、Ishikawaらの方法(Fish Biol J Medaka 10:27-29,1999)に準じた。使用するメダカの系統は、南日本集団に属する近交系のHddR系統を用いた。変異体のスクリーニングは、古典的な3世代交配法により行った。脊柱が曲がる骨格異常を示す変異体が多く得られ、脳の形態異常、眼の異常、鰭の異常を示す変異体なども少数得られた。しかしながら、本研究で目標にした心大血管系に異常を示す変異体はなかなか得られなかった。そこで、脳に異常を示す変異体に焦点を絞り、これらのヘテロ接合体のみを個体として継代して維持することにした。また、病気に備えてAokiらの方法(Zool sci 14:641-644,1997)に準じて精子保存による系統保存も試みた。変異体の表現型の解析は、経時的に組織標本を作製し、変異に関与すると思われる遺伝子発現をRT-PCRやin situ hybridizationにより調べたが、明らかに発現異常を示す遺伝子は見出せなかった。少数の変異体系統に絞って、北日本集団に属する近交系のHNI系統との交配を行い、子孫を用いたAFLP法(Nucleic Acids Res 23:4407-4414,1995)による原因遺伝子のポジショナルクローニングを行うべく、交配および繁殖を行った。ところが、交配途中で病気が発生し、保存しておいた精子による系統の再生も試みたが、かなりの系統を失ってしまった。このため、研究期間内に原因遺伝子のポジショナルクローニングを実施することができなかった。
新種のブニヤウイルスとラブドウイルスによる新興人獣共通感染症のリスク評価

人獣共通感染症としての新興ウイルス感染症のリスクを評価した。2005年には国内の動物に感染していたことからSFTS患者が発見された2013年以前から不明発熱性疾患として患者発生があったと考えられる。比較的近縁なBhanjaウイルスは、未だ国内にウイルスが浸淫していないと考えられた。また、SFTSとBhanjaウイルスは血清学的にほとんど交差しなかった。SFTS患者は発生しているが、Bhanjaウイルスのリスクは国内においては殆どないと考えられる。Bas Congoウイルスと国内で分離されたOita、Fukuokaウイルスは分子系統樹解析から遺伝的に異なり、血清学的にも交差しなかった。重症血小板減少症候群(SFTS)ウイルス及び近縁ウイルスが日本に存在するか?新興ラブドウイルスBas-Cogoウイルスに近縁なウイルスが存在するか否かを明らかにし、公衆衛生上のリスク評価を行うことを目的とする。初年度には以下の3項目に関して研究を行った。1)国内の野生動物のSFTSウイルス抗体検出系の開発と動物の血清疫学:感染細胞中のSFTSウイルス抗原量が最も多いHuh7細胞を用いてELISA抗原を作製した。蛍光抗体法(IF)は、持続感染HeLa細胞を用いた。国内の多くの動物の血清疫学的調査を行った結果、国内の広い地域でシカ、イヌ、イノシシ、ウサギ、その他の野生動物が抗体を保有していた。比較的近縁なBhanjaウイルス血清型のForecariahウイルスを抗原とするELISA, IFでSFTS抗体陽性血清は反応しなかった。よって、SFTSウイルス抗体陽性動物は近縁ウイルス抗体による交差ではないことがわかった。2)国内のフタトゲチマダニ等からのSFTSウイルス、Heartlandウイルス検出:リアルタイムPCRにより国内のマダニからウイルス遺伝子の検出を行った結果、フタトゲチマダニ、タカサゴキララマダニ及び複数のチマダニからウイルス遺伝子が検出された。動物からも検出された。3)Bas-Congoウイルスに近縁なOitaウイルスの全遺伝子配列の決定:Oitaウイルスはコウモリ検体から乳飲みマウス脳内接種で分離されたウイルスで、これまで株化細胞で培養されていない。そこで、各種細胞での増殖能を調べた結果、HmLu-1細胞とMNA細胞が感受性であった。感染細胞培養上清中のウイルスRNAから、ほぼ全長をカバーするPCR産物を得て全塩基配列を決定している。重症血小板減少症候群(SFTS)ウイルスに近縁なウイルスや新興ラブドウイルスBas-Cogoウイルスに近縁なウイルスが国内に存在するか否かを明らかにすることを目的とする。1)動物のSFTSウイルスの血清疫学:国内の多くの動物の血清疫学的調査を行った結果、国内の広い地域でシカ、イヌ、イノシシ、ウサギ、その他の野生動物が抗体を保有していた。比較的近縁なBhanjaウイルス血清型のForecariahウイルスを実験感染したウサギの血清抗体を用いて、Bhanjaウイルス血清型とSFTSウイルスとの血清学的交叉を調べた結果、交叉しなかった。Forecariahウイルス特異抗体測定法を開発し、SFTSウイルス抗体陽性野生動物の血清を調べたが、全て陰性で交叉がないことがわかった。現在、Forecariahウイルス抗体陽性動物が国内にいるのかを調査している。また野生動物からも検出ないし、ウイルス分離された。近年、野生動物での抗体陽性率が急激に上昇している地域では、初めてSFTS患者が発生した。野生動物と人から検出されたSFTSウイルスが遺伝的にほとんど同一であることから、野生動物のモニタリングがSFTS患者発生のリスク評価に有用であると考えられた。3)Bas-Congoウイルスに近縁なOitaウイルスの全遺伝子配列の決定:Oitaウイルスはコウモリ検体から乳飲みマウス脳内接種で分離されたウイルスで、これまで株化細胞で培養されていなかったが、HmLu-1細胞とMNA細胞が感受性であった。そこで、感染細胞培養上清中のウイルスRNAから、次世代シークエンサーによるdeep sequencingにより全遺伝子配列を決定した。重症血小板減少症候群(SFTS)ウイルス及び近縁ウイルスの国内浸淫度と新興ラブドウイルスBas-Cogoウイルスに近縁なウイルスが存在するか否かを明らかにし、公衆衛生上のリスク評価を行うことを目的とする。1)国内の野生動物のSFTSウイルスと近縁ウイルスの疫学:国内の動物の血清疫学的調査を行った結果、国内の広い地域でシカ、イノシシ、アライグマ、タヌキ、ウサギなどの野生動物とイヌが抗体を保有していたが、ネコからは抗体が検出されなかった。比較的近縁なBhanjaウイルスとSFTSウイルスは、血清学的に交差しなかった。Bhanjaウイルスの血清疫学を行なった結果、国内のシカ、イノシシ、イヌから抗体が検出されなかった。国内にはSFTSウイルスは広く分布し動物に浸淫しているがBhanjaウイルスは国内にほとんど分布していないと考えられた。フタトゲチマダニ等からのSFTSウイルス遺伝子を検出し部分塩基配列を比較した結果、ヒトや動物から検出されるウイルスと同一であった。2)Oitaウイルス、Fukuokaウイルスの血清診断法、遺伝子診断法の開発:OitaおよびFukuokaウイルスの全遺伝子配列を決定した。OitaウイルスとFukuokaウイルスは中和も含めて血清学的に交差しなかった。

OitaおよびFukuokaウイルスのN遺伝子を標的とする高感度なリアルタイムRT-PCRを開発した。これらにより両ウイルスのサーベイランス手法の技術的基盤が整備された。1)国内の野生動物等のSFTSウイルスとBahnjaウイルスの血清疫学、2)国内のフタトゲチマダニ等からのSFTSウイルス遺伝子は検出できたが、ウイルスは分離できなかった。これらの研究によりSFTSウイルスは野生動物に広く浸淫しているが、Bahnjaウイルスは浸淫していないことが分かった。3)Oitaウイルス、Fukuokaウイルスの遺伝子配列を決定し、それぞれの高感度なリアルタイムRT-PCRを開発した。また、両ウイルスに血清学的交差がないことから、それぞれの抗体検出法を開発した。また、感受性細胞株を見出し、ウイルス分離を可能とした。これらにより、今後のサーベイランス手法が確立した。本年度は、国内の野生動物等のSFTSウイルスに近縁なウイルスの疫学を継続して実施した。Bhanjaウイルスの野生動物等における血清疫学を引き続き行なったが、国内のシカ、イノシシ、イヌから抗体が検出されなかった。国内にはSFTSウイルスは広く分布し動物に浸淫しているがBhanjaウイルスは国内に分布していないと考えられた。Bhanjaウイルスは、偶蹄類や小動物に発熱、神経症状を伴うBhanja feverの原因ウイルスで、ヒトも発熱、稀に神経症状を伴う症状を呈する。モデル動物開発のためI型インターフェロン受容体KOマウスでの病原性を検討した結果、急性の致死的感染症をおこし、組織学的には肝、心、胸腺、脾臓等に壊死病変が認められた。本モデルにより病原性発現機構解析の基盤ができた。人獣共通感染症としての新興ウイルス感染症のリスクを評価した。2005年には国内の動物に感染していたことからSFTS患者が発見された2013年以前から不明発熱性疾患として患者発生があったと考えられる。比較的近縁なBhanjaウイルスは、未だ国内にウイルスが浸淫していないと考えられた。また、SFTSとBhanjaウイルスは血清学的にほとんど交差しなかった。SFTS患者は発生しているが、Bhanjaウイルスのリスクは国内においては殆どないと考えられる。Bas Congoウイルスと国内で分離されたOita、Fukuokaウイルスは分子系統樹解析から遺伝的に異なり、血清学的にも交差しなかった。平成26年度の研究では3項目に関して実施し、1)国内の野生動物のSFTSウイルス抗体調査とBahnjaウイルス血清型との交叉、2)国内のフタトゲチマダニ等からのSFTSウイルス遺伝子検出に関しては計画通り達成した。これにより野生動物のモニタリングが患者発生のリスク評価になり得ることが分かった。
ガンジスカワイルカの総合的長期生態観測システムの構築と長期モニタリングの実施

ガンジス河のナローラからカルナバス流域に棲息する15. 18頭のガンジスカワイルカの6ヶ月におよぶ長期観測を3年間にわたり実施し、取得したデータ解析により、ガンジスカワイルカの特異な音響特性が解明されてきた。また、日/月/季節/年による環境変動等に対応したイルカの特定場所への滞留傾向、子育て、移動等について、科学的データが蓄積、変動する河川環境に適応して行動を変化させるガンジスカワイルカのエコーロケーション戦略を解明することで、ガンジスカワイルカの保護活動に益する知見が得られている。研究初年度である平成21年度は、ガンジスカワイルカの保護に益する生態に関する知見を得るための長期音響観測に先がけて、2009年6月から、伊豆三津シーパラダイスでの飼育環境下でのハンドウイルカの長期リアルタイム生態音響観測を開始。観測データのうち、Web.カメラからの情報、ハイドロフォン2個で録音された10kHz-20kHzまでの可聴音データおよびイルカの2次元位置情報については、リアルタイムで以下のURLから世界中に発信している。http://asian-underwater.jpn.org/dolphin/dolphinpool伊豆三津というアクセスしやすい身近な観測場所での機器やソフトウエアの調整結果を基に、2009年11月より、インドナローラにおいてガンジスカワイルカの総合的長期リアルタイム生態音響観測を開始、以来、長期観測は現在も継続して行われている。ナローラのガンジスカワイルカの観測では、2008年1月に開発した十字型6素子アレイをナローラの定点観測地点に設置、半径約100m範囲での高密度定点観測をおこない、イルカのクリック音を録音して水中3次元位置情報を求めている。取得したデータのうち、イルカの2次元位置情報については、携帯電話のモデムシステムを利用したインターネット接続により、リアルタイムでサーバーに送信し、専用ソフトウエアをインストールしたPCのGUI画面上で見ることができる。また、インド側の協力研究者であるWWFインディアの現地観測員が、音響観測と並行してイルカの目視観測を行っており、音響観測と目視観測を総合化することで、観測終了後には、ナローラ地区に棲息するガンジスカワイルカの詳細な水中行動解析を進める。さらに、2009年1月に開発したコンパクト4素子アレイを十字型6素子アレイから約200m以内の範囲に展開し、川の上流から下流を毎日往来するイルカの方位と距離を計測する試験を2009年11月、インド滞在中の数日間に行い、結果について解析を進めるとともに、ソフトウエアの向上を進めている。これまでの観測結果解析から、ガンジスカワイルカは強い指向性を持つため、イルカがハイドロフォンアレイの方を向いていない場合にはクリック音を録音できない事が分かっている。このため中心となる十字型6素子アレイシステムの周囲に複数のアレイ装置を配置した総合的システムを構築するものであり、本総合的長期生態観測システムの導入により、川を行き来するイルカの頭数を漏れなく推定することができると期待される。インドのガンジス川に棲息する希少野生動物であるガンジスカワイルカおよび淡水棲イルカ類の生態解明および棲息環境保全を目的として、研究を推進している。研究2年目となるH22年度は、平成21年度(2009年11月)にから乾季の数ヶ月間に継続して行っているナローラ地区に棲息する10数頭のガンジスカワイルカのグループの長期リアルタイム生態音響モニタリングの成果を基に、フィールド調査に適したロバストなアレイシステム構築のために現システムの改良と調整を行うとともに、CDMAモデムから来る電気ノイズ除去対策やリアルタイムデータ送信システムの不具合や調整等ソフトウエアの改良を進めた。また、音響特性の差違を利用したイルカの個体識別研究推進に向けて、Centroid frequencyによる信号レベルの識別方法を導入した。観測システムとソフトウエアの改良を反映させて、2010年11月28日より、平成22年度の長期リアルタイム生態音響モニタリングは開始され、2011年4月現在も観測は継続されている。装置の改良やソフトウエアの改良・構築と並行して、長期観測によってのみ得ることが出来る河川環境や地形の経年変化にともなうガンジスカワイルカの行動様式変化について、イルカの位置情報、クリック総数等のパラメタを基に総合的解析を進めている。解析の元となる基本データを、観測者専用HP上にアップすることにより、日本とインドの共同研究者が同時にデータを共有することができるようになった。これまでのガンジスカワイルカの長期リアルタイム生態音響モニタリングの成果をもとに、インドのチリカ湖やボルネオのマハカム川に棲息する希少淡水棲イルカ類であるカワゴンドウのリアルタイム音響観測に向けた試行を進めている。計測環境や観測対象生物により観測システムの展開方法等は考慮する必要があるが、システムの基本仕様とソフトウエアを共通化することで、各観測地点の観測者がデータ共有できるリアルタイム淡水棲イルカ類の観測ネットワーク構築に向けて、インドやボルネオの関連する研究者らと情報交換も推進している。

研究最終年度である本年度は、平成21年度(2009年11月)にから、3年間にわたり、毎年乾季の数ヶ月間に継続して行っているナローラ地区に棲息する10数頭のガンジスカワイルカのグループの長期リアルタイム生態音響モニタリングのデータを基に、河川環境や地形の経年変化にともなうイルカの行動様式変化についての総合的解析を進めた。観測期間中は、専用HPにおいて、ナローラの観測地点の水面下でのイルカのリアルタイム位置情報(2次元軌跡)を世界に発信している。サーバーに集積したデータから、観測装置の設置場所近傍を行き来するイルカのXY軌跡と密度情報について、日毎、6時間毎、1時間毎にグラフ化したものを専用HP上に表示できるシステムを構築した。イルカのシグナルとボート等のノイズの区別のために導入したCentroidfrequencyによる信号レベルについても表示できる。長期観測によってのみ得ることができる観測データの解析を集中的に進めることで、ガンジスカワイルカのエコーロケーションクリックの、1)クリックの指向性は水平・垂直ともに12度程度と狭い、2)捕食等のため対象に接近する際のエコーロケーションクリックは、他の歯クジラ類と同様にサーチ、アプローチ、ターミナルの3つのフェーズに分けられる、3)ターミナルフェーズにおいてもICI(Inter Click Interval:クリック発振間隔)は10msec以下に下がらない、という音響特性が明らかになった。その生態については、日周的な遊泳パターン、季節的な特定場所への滞留傾向と移動傾向が明らかになってきた。これらの観測成果をもとに、インドの共同研究者らとともに淡水棲イルカ類観測のための汎用システムとネットワーク化を構築、アジア域に棲息する他の淡水棲イルカ類の音響観測の提案を行い、チリカ湖やボルネオでは本観測システムの応用・展開が進行している。
実解析学に現れる関数不等式の研究及び楕円型偏微分方程式への応用

主要な研究目的の1つとして、臨界Sobolev空間または類似の臨界関数区間における関数不等式の確立を挙げた。同研究目的の基づき、平成23年度における研究成果を述べる。1.Sobolev-Lorentz空間上のGagliardo-Nirenberg型不等式の確立通常のSobolev空間はLebesgue空間を基礎に定義されるが、Lebesgue空間をLorentz空間に置き換えることにより、Sobolev-Lorentz空間が定義される。これにより詳しくSobolev空間の性質を測ることが可能となる。我々は臨界Sobolev-Lorentz空間に対応するGagliardo-Nirenberg型補間不等式をある意味で最適な定数とともに導出した。また、同不等式の系として対応するTrudinger-Moser型不等式及びBrezis-Gallouet-Wainger型不等式を証明することができる。この結果は現在、投稿中である。臨界Sobolev空間を特徴づける不等式の1つとして関数の指数的可積分性を保証するTrudinger-Moserの不等式が挙げられる。我々はTanaka-Adachi(1999)で得られた全空間におけるTrudinger-Moser型不等式を最良定数と共に、重み付き不等式へ拡張することに成功した。更に、同不等式に付随した最大化問題を考察し、不等式の最良定数を達成する最大化関数の存在を証明した。最大化関数の存在は対応する指数型非線形項を伴う楕円型偏微分方程式の可解性を直ちに保証する。同研究は福島大学の石渡通徳氏との共同研究である。
急増する前立腺がんに対するPSA検診の意義に関する医療経済学的検討

全国の中高年男性を対象に意識調査を実施して得られた26, 186名の回答を解析するとともに、前立腺がん治療のシステムモデルを開発してPSA検診の意義について社会経済面から検討を行った。前立腺がん検診受診のWTPは他のがんよりも高く、前立腺がん検診の動機づけとして検診の方法や科学的根拠についての積極的な啓蒙活動が有用と考えられる。PSA検診を受診したものは検診に対して肯定的な意見を持つ者が多く、受診したことのない者に対する正確な情報の提供で検診受診の行動変容が期待できることが示唆される。前立腺がん治療の費用便益比は乳がん等よりも高く、検診費用と含む場合と含まない場合で大差はなく、PSA検診は医療経済の観点からは他の検診と比べ遜色がないと考えられる。目的:わが国においても急増している前立腺がんに対し、臨床面ではいまだ合意形成がなされていないPSA検診の意義について医療経済の立場から検証する。対象と方法:全国の40歳以上80歳未満の男性を対象にPSA検診に対する意識を把握するアンケート調査を実施し、PSA検診の受診行動を医療経済の視点から検討する。結果と考察:26,186名の回答を解析したところ、前立腺がん検診を受けたことがある者は19%にとどまる。検診の方法は、人間ドックが37%、住民検診が25%、職場検診が17%である。「前立腺がんは欧米で最も多いがんであり、日本でも急速に増加する傾向にある」ことを知らなかったのは52%である。このことを知って、今後の検診の受診行動に影響するとしたのは51%である。「前立腺がん検診は血液を採取する簡便で負担が少ない方法である」ことを知らなかったのは72%である。このことを知って、今後の検診の受診行動に影響するとしたのは72%である。乳がんに対する社会的な啓蒙運動(pink ribbon)を知っているのは58%であるのに対し、前立腺がんに対する啓蒙運動(blue clover)を知っているのは9%にとどまる。前立腺がん検診のWTP(Willingness To Pay)は52,772円(平均値)、精密検査は59,752円、心配して医療機関を受診した場合は55,975円である。胃がん検診の各46,874円、54,417円、49,748円より高めである。結論:前立腺がん検診受診のWTPは他のがんよりも高く、前立腺がん検診の動機づけとして検診の方法や科学的根拠についての積極的な啓蒙活動が有用と考えられる。本研究は、わが国においても急増している前立腺がんに対し、臨床面ではいまだに合意形成がなされていないPSA検診の意義について医療経済の立場から検証することを目的とする。全国の40歳以上80歳未満の男性を対象に、インターネットを用いてPSA検診に対する意識に関するアンケート調査を実施し、得られた26,186名の回答を解析した。PSA検診の受診行動をWTP(Willingness to pay:安堵感・安心感の対価)で見ると、胃がん検診は46,874±6,181,506円(M±SD)であるのに対し、前立腺がん検診は52,772±6,242,551円、精密検査でも各54,417±6,193,472円、59,752±6,253,7431円と高い。また、がんが心配で医療機関を受診する場合のWTPも、胃がんが49,748±6,181,684円であるのに対し、前立腺がんは55,975±6,242,861円と高い。ただし、中央値、最頻値に差は見られない。カイ二乗検定を行うと、前立腺がんが欧米で最も多いがんで、日本でも増加傾向にあることを知っていたのは、全体では46%であるが、検診受診者では78%と有意に多い。前立腺がん検診は血液を採取する簡便で負担の少ない検査であることを知っていたのは、全体では28%であるが、検診受診者は86%である(P<0.001)。胃、肺、大腸のがん検診を受けたことがあるとしたのは、全体では各47%、35%、44%であるが、前立腺がんの検診受診者は、各82%、66%、78%と、有意に他のがん検診も受診している。身内にがん治療を受けたものがいるとしたのは、全体では52%であるが、PSA検診受診者は58%と有意に多い。次年度は、これらの結果を踏まえ、医療経済の観点からPSA検診は任意型検診にとどめるべきか、対策型検診として推奨すべきか、推奨する場合はどのような条件が具備されるべきかについての検討を行う。

本研究は、わが国においても急増している前立腺がんに対し、臨床面ではいまだに合意形成がなされていないPSA検診の意義について医療経済の立場から検証することを目的とする。すなわち、これまでの文献の分析から、前立腺がんに対するPSA検診の利益と不利益を比較考量すると、無症状の男性に対するPSA検診は推奨できないとされる(U.S.Preventive Services Task Force,2008年)。その一方、欧州前立腺がん検診無作為化試験(ERSPC)では、5569歳の男性約16万人を対象とした11年間の追跡調査で、PSA検診では検診のエンドポイントである死亡率の有意な減少(前立腺がん死亡リスクの相対減少率21%)が認められている(Schroder FH et al.N Engl J Med,2012年)。本研究では、全国の40歳以上80歳未満の男性を対象に、PSA検診に対する意識に関するアンケート調査を実施し、得られた26,186名の回答を解析した。自由意見のテキスト分析を行うと、前立腺がん検診を受けた者(n=1,807)の検診方法に対する意識は、PSA検査は安心、簡単、簡便、直腸診では恥ずかしい、痛い、エコー検査では不安のkey wordが抽出された。前立腺がん検診を受けた者は、積極的、定期的、早期発見、良いなどの肯定的意見が多いが、受けていない者は、心配、怖い、恥ずかしい、啓蒙、知るなどの否定的な意見と情報提供を求める意見が多かった。KJ法による内容分析を行うと、PSA検査を受けた者の印象では、簡便・簡単(29%)、安心(12%)、直腸診の負担感(6%)などがカテゴリー化された。前立腺がん検診に対する意識では、自分とは無関係(19%)がある一方、前立腺がん検診啓蒙の大切さ(18%)、受診機会の増大(11%)など、前立腺がん検診を肯定的にとらえる項目がカテゴリー化された。
弾性波の表示法の開発と基本性質の究明

本研究の目的は、(1)「弾性波の表示法を開発しそれを逆問題に利用すること」および(2)「逆問題に関連する弾性波の基本性質を明らかにすること」である。(1)は既に得ていた萌芽的なアイデアを発展させようとしたものであるが、予想以上の困難さがあることが判明した。しかし、結果的には当初の期待していた表示法を証明することができた。さらに、新しく得られた表示法と従来から知られていたものとの関係も詳細に解明できた。また、この表示法で表される弾性表面波(Rayleigh波)の観測から残留応力の情報を得るという逆問題について、具体的なアルゴリズムを得た.これは残留応力のRayleigh波への影響を具体的に示す公式が得られた結果である。(2)については、波のエネルギーに関する新しい知見を得たことがある。その1つは、「エネルギーは基本的には特性曲線上を伝わること」を検証したことである。もう1つは、波動方程式における消散項がエネルギー減衰にどのような影響をあたえるか詳細に分かったことである。また、上記の表示法を利用することによって、ホイゲンスの原理の証明が従来知られているより広いクラスで可能であることが分かった。その他、当初予定していた「弾性方程式について一意接続性を証明すること」などには、一定程度見通しを付けることはできたが、期待していた成果は得られなかった。本研究は、一般弾性波動方程式に対して、解の新しい表示法を開発し、それを逆問題に活用するとともに、逆問題で重要となる弾性波の基本性質を明らかにすることを目指している。本年度は、基本事項の整理と課題の明確化に重点を置き、次のことを行った。a.従来の波の表示法を整理し、その解析法の本質について再確認する。b.既にアイデアを得ている複素積分を使った表示法を改良精密化する。c.今後取り組むべき逆問題(数学的モデル)を設定し、その数学的課題を整理する。aについて、従来知られているFourier積分作用素による解の表示法に関して、アイデアの本質について再認識した。bについて、既に得ているアイデアを精密化することができたが、汎用性で未だ問題点があり、更なる解析が必要であることも明らかになった。cについて、来年度考察する逆問題を設定した。それについて、一意性など数学的基本事項を整理し、一意性の証明に関してその方法を模索した。以上のことを共通理解するため、連携研究者の間で研究集会を開催した。本年度は、前年度開発した「波の表示法」の改良を行い、波動に関する逆問題を研究する。具体的には次のことを目指した。a.前年度得た「波の表示法」を一層扱いやすいものに改良する。b.この表示を使って、逆問題を、数値解析を含めて再構成などの観点から究明する。c.この逆問題に関連する抽象論的な課題を整理し、その解決を模索する。aを進める中で前年度の「波の表示法」に欠陥があることが判明した。本年度はこの欠陥を解消することにかなりの時間を費やした。この解消には、かなり基本的なことに立ち返った考察が必要となったが、解消のアイデアを得ることができた。これを完全なものに仕上げるのは来年度の課題となった。このような状況であったので、bについては十分な成果を得ることができなかった。しかし、上記の「波の表示法」が当初の期待通りになったとして、取り組むべき逆問題の設定などを考察した。cについては大きな進展はなかった。しかし、上述の「アイデア」が、弾性波動方程式より広い双曲型方程式に対して適用可能であることが分り、このアイデアを使って一般的な双曲型方程式に対して新しい解表示の開発することを試みた。汎用性のある方法としてさらに発展させる価値ありと判断した。来年度の課題としたい。

本研究は、一般弾性波動方程式に対して、解の新しい表示法を開発し、それを逆問題に活用するとともに、逆問題で重要となる弾性波の基本性質を明らかにすることを目指している。前年度、前々年度得た「波の表示法」に関する証明に欠陥があることが分かり、本年度は、「波の表示法」を完全なものにすることを最優先し、次のことを目指して研究した。a.前々年度得た「波の表示法」を完全なものにする。b.この表示法を利用して、波動に関する逆問題を究明する。c.本研究全体を通して得られた諸結果を整理総括する。aでは、前々年度得た「波の表示法」を完全なものにすることができた。さらに、この表示が既に得られていたFourier積分作用素による表示法とどのような関係にあるかも明らかにできた。bにおいては、音波による探査などを想定した(数学的な)逆問題を設定し、aで得た解の表示法を使って、この逆問題を数学的に解析した。一定程度の数学的な成果は得られたが、工学方面への寄与があるものには至らなかった。しかし、この研究の中で、逆問題に重要な示唆を与える波の伝播に関する結果を得た。cでは、本研究で取り扱った「波の表示法」や「逆問題」の諸結果を整理した。さらに、この研究過程の中で汎用性のあるアイデアがいくつか出てきたので、それを他の問題に利用できるような形に発展させた。
ＩＬー２７による炎症性皮膚疾患の治療的役割の解析

CD8+Tc17細胞については、皮膚炎への関与およびメカニズムの解析はされていなかった。IL-27はIL-12/23と類似の構造をとるサイトカインである。本研究では、IL-27がin vitroでCD8+Tc17細胞によるIL-17などの炎症性サイトカイン分泌や転写因子の活性化を抑制できることを見いだした。In vivoでは、接触過敏においてTc17細胞が活性化していることが判明した。また、IL-27を過剰発現するマウスでは接触過敏が減弱することを見いだした。近年、乾癬に対する治療薬として抗IL-12/23p40抗体が用いられるなど、炎症性皮膚疾患におけるCD4+Th17細胞に対する研究は飛躍的に進歩した。しかし、CD8+Tc17細胞については、皮膚炎への関与およびメカニズムの解析はされていなかった。IL-27はIL-12/ 23と類似の構造をとるサイトカインで、IL-27はTh2抑制作用をもつことが知られている。CD8+T細胞については、IL-27はTc1細胞への分化を促進することが知られているが、Tc17細胞に対するIL-27の役割は明らかではなく、IL-27投与によってIL-17依存性の皮膚炎が抑制できるのかも明らかではない。そこで、皮膚炎モデルにおいてTc17細胞について検討し、またマウスの皮膚炎がIL-27によって改善するか否か解析しIL-27のin vivoでの働きを明らかにすることを目的とする研究を開始した。Tc17細胞の機能解明に関しては、IL-27がin vitroでCD8+Tc17細胞によるIL-17などの種々のサイトカイン分泌や転写因子の活性化を抑制できることを見いだした。Tc17細胞に分化した後ではIL-27によって抑制されるサイトカインと抑制されないサイトカインがあることも明らかになった。in vivoでは、接触過敏においてTc17細胞が活性化していることが判明した。IL-27による皮膚炎の治療に関しては、IL-27を過剰発現するIL-27Tgマウスでは接触過敏が減弱することを見いだした。IL-27はIL-12/23と類似の構造をとるサイトカインで、申請者らはIL-27がTh2抑制作用をもつことを以前に報告している。そこで、皮膚炎モデルにおいてTc17細胞について検討し、また、マウスの皮膚炎がIL-27によって改善するか否か解析しIL-27のin vivoでの働きを明らかにすることを目的とする研究を開始した。Tc17細胞の機能解明に関しては、IL-27がin vitroでCD8+Tc17細胞によるIL-17などの種々のサイトカイン分泌を抑制できることを見いだした。次の研究目標であるIL-27による皮膚炎の治療に関しては、IL-27を過剰発現するIL-27Tgマウスでは接触過敏が減弱することを見いだした。IL-27を過剰発現するIL-27Tgマウスでは接触過敏が減弱するというインパクトの高い表現型を既に得ており、これらの詳細ついては、10th Meeting of the German-Japanese Society of Dermatologyならびに日本アレルギー学会秋季学術大会において、それぞれ学会発表を行った。この件に関しては今年度中に、論文投稿予定である。IL-27を過剰発現させた個体において炎症性皮膚疾患の症状が軽減していることが判明し、研究は順調に進展していると言える。そこで、さらに、組織的な解析、血中および皮膚に浸潤するリンパ球の表面マーカーを中心とした免疫染色、二光子励起レーザー顕微鏡を用いたGFPマウス由来Tc17細胞のリアルタイム動態観察、リンパ節や脾臓における血球系のフローサイトメトリーによる解析、ELISA法を用いた血中IgEの測定、血中サイトカインおよびケモカインの濃度の測定、リンパ節ならびに脾臓のリンパ球が各種刺激によって産生するサイトカインおよびケモカインの濃度測定、PCRによるサイトカインやシグナル分子の解析などの免疫学的解析を実施していく。さらには、接触過敏モデル以外の種々の皮膚炎モデルについても、IL-27による皮膚炎の抑制という本研究課題のアイデアが応用できるのかなどの種々の解析を行っていきたい。

ヒトの乾癬やアトピー性皮膚炎などの炎症性皮膚疾患における表皮・真皮・末梢血におけるTc17細胞などの種々のリンパ球の局在ならびに発現量について解析し、重症度(PASIやSCORAD)との関係を検討するなど、臨床への応用を目指していきたい。消耗品費としての試薬、特にフローサイトメトリーに対応した蛍光色素標識モノクローナル抗体、マウスの表現型解析のための免疫組織染色に用いる抗体、サイトカイン濃度測定に用いるプロテインアレイやPCR試薬などが必要である。マウスの飼料等を含む飼育費が必要となるが、平成25年度は、炎症性皮膚疾患マウスの解析を行うため、より多くの飼育費が必要である。患者さんのデータに関しては匿名化を行うためデータベース構築費が必要である。次年度は、論文投稿予定であることから、国内外での情報収集および成果発表の経費、論文投稿、掲載料等の経費が必要である。
メカニカルアロイングによる高靱性モリブデン合金の開発

純モリブデン粉末と遷移金属炭化物(TiCまたはHfC)の粉末にメカニカルアロイング法および熱間等方加圧法(HIP)を適用することにより,目標とするモリブデン合金の開発を成就した。すなわち,開発したモリブデン合金は,市販モリブデン合金の中で現在最も広く使用されているTZM合金に比べて,格段に低温での靱性に優れるとともに,再結晶や粒成長が起こりにくく,照射による脆化が少なく,また高温での強度も高い。これ等の合金の微細組織の特徴は,結晶粒径が10400nmと極めて微細であること,高密度の転位が存在すること,および極めて微細な炭化物の粒子が主として結晶粒界に多数認められること,等である。また,この組織は従来モリブデンにとって極めて有害な不純物であるとされてきた酸素の影響を受けにくいこと,したがってこれらの合金は酸素のコントロールを特に必要としないという利点をもつ。しかし,酸素不純物を除去することによってさらに特性が向上するものと期待され,現在その研究を進めている。さらに,金属のなかで最も高い融点(3400°C)をもちながら,モリブデン以上に粒界脆化が問題となるためにその使用が著しく制限されているタングステンについても同様な靱性改善のための合金の開発研究を計画している。Mo-1.0wt%TiC混合粉末を対象にして,遊星型ボールミルを用いたメカニカル・アロイング(以下,MAと略称する)法により,MA時間,MA雰囲気,ボールと粉末の量比を変えた合計13種類の条件下でMA処理を行った。X線粉末回折法により評価したMA処理粉末の粒径は,MA条件に依存して1030nmの範囲にあった。MA処理粉末をまず大気中で一方向プレス成形し,乾水素中約2090Kで常圧焼結を行って後,熱間及び温間で1mm厚まで圧延を行った。しかし,化学分析とEPMAによる組成分析を行った結果,この圧延材では炭素が全く消失し,一方約0.55wt%もの酸素が含まれ,その酸素のほとんどはTiO_2として存在していた。このことは,MA処理により得られた超微細で表面エネルギーの高い粉末を成形時に大気にさらしたことにより酸素が微粉末表面に吸着し,その後の焼結時に酸素の一部が炭素と反応して脱炭作用を生じるとともに,チタンと反応してTiO_2を生じたものと考えられる。したがって、圧延材においてTiCを残すためには,MA処理粉末を大気に全くさらさずに成形と焼結を行う必要があることが判明した。そこで,成形と焼結を同時に行う方法であるHIP法に着目し,粉末秤量から混合,MA処理,そして焼結までの過程を,粉末が大気に触れることなく行えるように創意工夫した。その結果,最終的に得られた圧延材では全炭素が残存しており,また酸素の量も0.1wt%以下であった。また,このHIP材の相対密度はほぼ100%であった。このHIP処理材と上述の常圧焼結材の再結晶温度を測定するために,10732073Kの種々の温度で真空中1時間の熱処理を行ってビッカース微小硬さを調べた。その結果,常圧焼結材の再結晶温度は14731673Kの範囲にあったのに対し,HIP処理材では2073Kでも部分的にしか再結晶しておらず,その再結晶温度は2073K付近と,極めて高いことが判明した。延性-脆性遷移温度(DBTT)が最も低いMo合金は米国で20年以上も前に開発されたTZM合金であるが,このTZM合金よりもDBTTがさらに低く,また再結晶温度が極めて高いMo合金を開発するために,合金組成(特にTiC濃度),メカニカルアロイング(MA)条件,鍛造,圧延等の加工条件を系統的に変えた合金を作成し,それらのDBTTと再結晶特性の評価を行った。DBTTについては,まず,静的試験よりもはるかに有用な衝撃試験による評価方法を確立し,それを用いて作製した合金のDBTTを評価した。その結果,測定したDBTTが-60°Cと,TZM合金よりも約30°Cも低いMo合金が得られた。

しかもこの合金の衝撃強度はTZM合金よりもかなり高い。したがって,目標とする高靭性Mo合金の開発はほぼ達成されたことになる。一方,再結晶特性については,10002000°Cまでの各温度で1時間真空焼鈍した合金の組織とビッカース微小硬さを焼鈍温度の関数として調べた。その結果,再結晶特性は合金組成に強く依存し,添加炭加物の量の増加と共に上昇したが,圧延可能な合金の中で再結晶温度約2000°Cのものが得られた。ちなみに,TZM合金の再結晶温度は約1400°C,これまで報告されたMo合金の中で最も高い再結晶温度が約1700°Cであるから,本研究で得られたMo合金の再結晶温度はそれらよりもかなり高く,特筆すべきものであろう。また,これらの合金の結晶粒は再結晶後もかなり微細であるのが特徴である。現在,以上の成果を論文として取りまとめ中である。また,核融合炉の中で最も過酷な環境に晒されるプラズマ対向機器用材料としての可能性を調査するために,研究用原子炉で中性子照射実験を行っている。本年度に新たに試作して炭化物(TiC,HfC)分散モリブデン(Mo)合金を含め,これまでに作製した主なMo合金及び比較材としての市販TZM合金に対して,応力除去または再結晶のための熱処理を施し,衝撃3点曲げ試験により低温靱性を調べた。その結果,本合金では応力除去処理の効果はあまり認められなかったが,再結晶材はTZMに比べて極めて優れた低温靱性を示すことが見出された。そこで透過電子顕微鏡によるミクロ組織観察と局所分析を行って,この優れた低温靱性の発現機構を検討した。一方,Mo合金ではその耐照射特性が大きな課題であるので,日本原子力研究所のJMTRで18×10^<23>n/m^2の高速中性子を照射した合金の低温靱性を調べた結果,本合金の照射による脆化はTZMに比べて箸しく軽微であり,しかも,本合金の中には原子炉照射によって靱性が低下するどころか逆に箸しく向上するという,おそらく金属では初めてと思われる極めて注目すべき現象が見出された。また,電子ビーム照射により,約60MW/m^2という高熱負荷を与えて耐熱衝撃特性を調べた結果,本合金では結晶粒の粗大化は起きたものの,全く粒界割れを示さず,耐熱衝撃特性に優れていることも判明した。さらに,14001750°Cの温度範囲で曲げ試験を行って高温での強度特性を調べた結果,本合金はその結晶粒が極めて微細であるにもかかわらず,その強度は1600°CでTZMの約2倍,1750°CではTZMの実に4倍という極めて優れた高温強度を示すことが明かとなった。これらの成果については,本年度,口頭での9件の研究発表をはじめ,一部学術論文として公表され,また学術雑誌に投稿中,および執筆中である。
忌避成分産生植物を利用した住環境の持続的防虫技術の開発

除虫菊が生産する忌避成分の代謝に関連する遺伝子を網羅的に同定するために、障害ストレスに応答するトランスクリプトームの時系列解析を行った。損傷ストレスを与える前の葉と、損傷ストレスを与えてから継時的に葉を収集し、細胞内で誘導される遺伝子の網羅的に収集した。一連のRNA-seq法による解析で785,196,824のリードを得た。これらをアセンブリすることで、195,776のリファレンスとして利用する転写物の配列を得た。これらの遺伝子の機能注釈を行い、忌避成分生産を含む障害応答における関連遺伝子を網羅的に収集するための基礎的データを得た。網羅的な遺伝子発現解析法であるトランスクリプトーム解析と網羅的な代謝物解析法であるワイドターゲット・メタボローム解析を組み合わせたアプローチ(代謝-遺伝子発現統合解析,ファイトケミカルゲノミクス)により、植物のピレスロイド生産に必要な遺伝子を除虫菊から単離・同定する。これらの遺伝子を他の植物でのピレスロイド生産を可能にするための遺伝子資源とすることを目的として除虫菊のDe novoトランスクリプトーム解析を実施している。ナショナルバイオリソース広義キク属(広島大学)から分譲いただいた除虫菊植物の葉組織および蕾組織からRNAを抽出し、トランスクリプトーム解析のサンプルとした。半導体型次世代シーケンサーであるIon Protonシーケンサーを用いたRNA-seqを行うため、IonTotalRNA-seq v2キットを用いたライブラリ作製を行った。除虫菊は全ゲノム配列の解読がされておらず、ゲノム情報をリファレンスとしたトランスクリプトーム解析ができない。Ion Protonシーケンサーから出力されるリードに対して、De novoアセンブリを行い、遺伝子発現プロファイルを行うためのパイプラインを確立した。遺伝子の働き度合い(遺伝子の発現)は、遺伝子DNAから転写されるRNA分子の量から推定できるので、発現遺伝子のカタログ化を行うとともに、各組織における遺伝子の発現量を見積もり、どのような遺伝子発現プロファイルと遺伝子機能を推定した情報のデータベース化を進めている。植物サンプル量の関係から、当初予定したメタボローム解析を十分に進められていないため。本研究は、除虫菊が産生する忌避成分の生産に関わる遺伝子群を同定することで、他の植物に忌避成分生産性を付与し植物による防虫技術を開発するための有用遺伝子リソースを得ることを目指す。昨年度実施した、除虫菊の葉と蕾組織のRNA-seq法によるトランスクリプトーム解析によって、それらの組織で発現する遺伝子を網羅的に同定することができたものの、植物サンプルが十分でなかったため、遺伝子発現変動や忌避成分の蓄積量に基づいて、関連遺伝子を網羅的に探索・同定することができなかった。そこで、広島県因島に生育する除虫菊個体を新たに採集し、時系列トランスクリプトーム解析に用いた。除虫菊忌避成分の生産は、葉の損傷等により誘導しうるため、葉に損傷ストレスを与えてから継時的に葉をサンプリングし、その葉で忌避成分の蓄積とともに発現が変動する遺伝子の探索を試みた。具体的には、葉に損傷ストレスを与えてから0分、5分、30分、60分後の葉のトランスクリプトームをIllumina社の次世代シーケンサーによって解読し、網羅的な遺伝子発現情報を得た。同様の解析について3回の反復実験を行った。得られたトランスクリプトームデータからDe novoアセンブリにより遺伝子単位を推定し、それらの発現パターンを調査した。得られたトランスクリプトームデータは、除虫菊の損傷ストレス応答遺伝子や忌避成分生産性関わる発現遺伝子を探索し、他の植物との代謝システムを比較するうえでの有用なリソースとなると考えられる。トランスクリプトームデータと植物ホルモンの蓄積プロファイルのデータから、忌避成分の生産に関わる遺伝子発現ネットワークの推定を進める。また、他の植物のゲノム情報や代謝マップとの比較解析を行い、忌避成分の生産に関わる細胞システムの特徴を明かにする。また、忌避成分の生産関連遺伝子のうち、除虫菊特異的な遺伝子を推定し、モデル植物に導入することで遺伝子機能の解析を行う。ゲノム情報科学
がん糖鎖によるがん微小環境への適応応答の分子メカニズムの解明

我々は、腫瘍内低酸素環境により誘導されるがん糖鎖Sialyl-Tn (sTn)抗原によって惹起されるがん細胞の細胞増殖抑制、酸化ストレス耐性能、アポトーシス回避能に着目し、そのメカニズム解析を通じてsTn抗原によるがん微小環境への適応によるがん転移促進の分子機構の解明を行った。その結果、sTn抗原発現がん細胞では細胞周期の抑制、抗酸化酵素の発現誘導、それによる酸化ストレスによるアポトーシス回避能を獲得することを見出した。これらsTn抗原のより付与される細胞機能はがん微小環境に適応し、生存・転移するために重要であると考えられる。これまで申請者らは腫瘍内部の低酸素環境が、糖転移酵素ST6GalNAc-Iの発現を誘導し、がん関連糖鎖であるシアリルTn (sTn)抗原の発現を上昇させることを発見した。さらにsTn抗原が、がん細胞の接着浸潤亢進により転移を促進させる機能分子であることを明らかにしてきた。本提案研究課題では、sTn抗原を介した細胞増殖抑制、酸化ストレス耐性、アポトーシス回避に着目し、sTn抗原によるがん微小環境への適応によるがん転移促進の分子機構の解明を目的とする。申請者らは、ST6GalNAc-I導入細胞が、コントロール細胞に対して高度に酸化ストレスへの耐性を示し、アポトーシスを抑制することを見出した。それと符合するように抗酸化酵素であるHemeoxygenase (HO-1)が上昇していることを発見した。HO-1の阻害により細胞内の活性酸素量の増加とアポトーシス細胞の増加が観察されたことから、sTn抗原発現による細胞でのHO-1発現誘導が抗酸化ストレス、抗アポトーシスの原因と同定された。一方、sTn抗原発現細胞における抗体アレイ解析の結果、特定のチロシンキナーゼとその下流シグナルの活性化が検出され、HO-1発現誘導の上流制御機構の可能性が考えられた。これまで、申請者らは腫瘍内低酸素環境が、糖転移酵素ST6GalNAc-Iの発現を誘導し、がん関連糖鎖であるシアリルTn (sTn)抗原の発現を上昇させる事を発見した。さらにsTn抗原ががん細胞の接着・浸潤を亢進させる事により、転移を促進する機能分子である事を明らかにしてきた。本提案研究課題ではsTn抗原を介した細胞増殖抑制、酸化ストレス耐性、アポトーシス回避に着目しsTn抗原によるがん微小環境への適応によるがん転移促進の分子機構の解明を目的とする。申請者らはST6GalNAc-Iの導入によりsTn抗原を発現する細胞では、インテグリンシグナルを介した抗酸化酵素Hemeoxygenase (HO-1)の発現誘導により、酸化ストレス耐性を獲得する事を発見した。さらに、sTn抗原発現細胞が液性分子を分泌し、周辺がん細胞の性状制御を行っている事を示唆する結果を得ている。これらは低酸素曝露に応じてがん細胞が周辺細胞の環境調節を行っている事を示唆するものである。初年度の成果に基づき、sTn抗原発現によるHO-1誘導の分子メカニズムの同定に成功した。sTn抗原がα2β1インテグリン上に発現する事で、コラーゲンとの相互作用が亢進し、Aktの活性化、Nrf2の核移行の亢進、HO-1遺伝子の発現誘導、抗酸化能獲得の一連のメカニズムの立証に成功した。その他、sTn抗原発現によるHIF-1誘導のバイパス経路の存在を示すデータを得ており、現在、より詳細なメカニズムの解明に向けた研究を推進している。さらに、ST6GalNAc-Iの導入によりsTn抗原を発現する細胞では、インテグリンシグナルを介してAktの活性化、Nrf2の核内移行、抗酸化酵素Hemeoxygenase (HO-1)遺伝子プロモーターの活性化、HO-1タンパク質の発現誘導することを発見した。加えて、スーパーオキサイドの消去酵素であるSuperoxide dismutase 2 (SOD2)の発現も誘導され、これら抗酸化酵素が細胞内の活性酸素除去によりsTn抗原発現細胞が酸化ストレス耐性を獲得する事を発見した。一方、sTn抗原発現細胞では液性分子の分泌が亢進し、周辺がん細胞の増殖速度の低下や浸潤能の低下を誘導することを示唆する結果を得た。これらインテグリンシグナルの活性化を契機とする細胞機能メカニズムでは、sTn抗原によるコラーゲン分子との相互作用の増強がインテグリン分子の安定化及び、発現量の増加を引き起こし、シグナルが増強されることが重要であることが判明した。

これらsTn抗原のより付与される細胞機能はがん微小環境に適応し、生存・転移するために重要であると考えられる。初年度の研究より、抗酸化ストレス、抗アポトーシスの原因因子がHO-1であると同定され、現在、sTn抗原発現により活性化される、上流制御メカニズムの同定行程に研究の焦点が移っており、当初の計画以上に進展している。また、sTn抗原発現細胞における細胞増殖抑制が細胞周期の遅延に起因することを示唆するデータを得ており、現在、併せて究明して行く過程にある。sTn抗原発現によるHO-1誘導、抗酸化能獲得メカニズムに関する論文発表を目指す。それに関する追加実験を立案、実施する。一方、sTn抗原発現細胞の液性因子による細胞微小環境制御メカニズムの解明を目指して、因子の同定及びその意義の解明を進める。これまでの予備的実験からすでに、周辺細胞の増殖抑制及び細胞運動能の低下が惹起され、それに関連するシグナル伝達系が変化する事を見出している。糖鎖生物学まず、抗酸化ストレス、抗アポトーシスの原因因子であるHO-1の発現誘導メカニズムを同定するため、転写制御に関わる核内のNrf2量を測定するとともに、Chromatin immunoprecipitation assay, reporter gene assayを行うことで、HO-1遺伝子の転写制御を明らかにする。またsTn抗原発現により、活性か変化する細胞膜の受容体型チロシンキナーゼである、AxlおよびROR2の機能制御とその下流シグナルとの相関関係を解析する。これにより、sTn抗原発現による、酸化ストレス、抗アポトーシスおよび、細胞増殖抑制の分子メカニズムを明らかにして行く。遺伝子組換え用に購入予定であった制限酵素の発注分が、back orderとなり、今年度に使用できなかったから。次年度予算に前年度残額分を加算し、購入できなかった制限酵素を購入するとともに、当初の使用計画に基づいて、予算を使用していく。