hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
戦争記憶の表象における社会的マイノリティの位置―長崎をフィールドとして

本研究は第二次世界大戦の記憶に焦点を当て、それが長崎において、公的な歴史叙述ではなく、社会の周縁部においてどのように表象され、共有されているかを明らかにすることを課題としている。主として軍艦島の記憶、原爆被災の記憶、神ノ島の記憶において第二次世界大戦期がどのように位置づけられているかを取り扱う。方法としてはメディアテクストの分析とフィールドワークを組み合わせる。主たるフィールドは長崎に設定するが、比較対照のために満州の記憶も取り上げる。これによって、長崎をフィールドとした記憶研究が、東アジアの近現代史の捉え直しに資することを示す。他のメンバーの専門領域における理論と技法を理解し、領域横断的な調査枠組を相互の1.研究体制の整備対話の中で構築していくために、月に1回の研究会を開いた。まず最初に、調査データや資料のフォーマットを共通化するための技術的な検討を5回行った。複数のメンバーが、これまでに収集したデータや資料を同一の問題設定に基づいて分析解釈し、それを報告し、全員で検討を加えるという作業を繰り返し、研究領域の境界を越えた調査枠組を構築した。月例研究会には他機関所属の研究者も招待し、メンバーだけではなく、広く関連分野の研究者・院生にプロジェクトの取り組みを紹介するとともに、研究情報やアイデアを積極的に交換した。2.先行研究の検討・メディア調査・連絡調整月例研究会の開催と並行して、先行研究の検討と予備調査に着手する。まず、「長崎の近代史における戦争記憶とその表象」という枠組みに関連する先行研究を網羅的に収集し、研究の対象と方法を検討した。この作業と補完し合う形で、『西海新聞』、『鎮西日報』、『長崎新聞』等の地方紙における戦争および戦争記憶報道における他者表象と表象の主体の社会的属性を解明することによって、ローカルな言説空間における選択、排除、包摂の諸相を明らかにし、調査の対象を具体化した。平成26年度以降の調査が円滑に行えるよう連絡調整と研究協力者の研修。フィールド調査の準備作業として、「岡まさはる記念長崎平和資料館」、「ピースバトン長崎」、長崎市神ノ島地区と外海地区のインフォーマント、自治体関係者、教会関係者と打合せを行い、対象と方法、および倫理的観点からの検討を行った。また、関連分野の院生2名を研究協力者として加え、個々の専門以外の研究領域の基本的知識や調査スキルを習得し、本研究の枠組みに沿った調査技法とデータ処理技法を身につけるためのワークショップ研修を開催した。1.研究体制の充実:メンバーの専門領域における理論と技法を理解し、領域横断的な調査枠組を相互の対話の中で構築していくために、二ヵ月に一度の研究会を開いた。まず最初に、調査データや資料のフォーマットを共通化するための技術的な検討を3回行った。複数のメンバーが、新たに収集したデータや資料を同一の問題設定に基づいて分析解釈し、それを報告し、全員で検討を加えるという作業を繰り返し、研究領域の境界を越えた調査枠組の可能性を探った月例研究会には他機関所属の研究者も招待し、メンバーだけではなく、広く関連分野の研究者・院生にプロジェクトの取り組みを紹介するとともに、研究情報やアイデアを積極的に交換した。2.調査の実施文献調査およびフィールドワークを行った。この作業と補完し合う形で、『西海新聞』、『鎮西日報』、『長崎新聞』等の地方紙における原爆関連記事における、マイノリティに関する言及をデータとして収集し、ローカルな言説空間における選択、排除、包摂の諸相を明らかにし、調査の対象を具体化した。神の島地区のカトリック信者の戦争記憶に関するフィールドワークを行うとともに、その結果をシンポジウム等で公開の議論に付した。また、長崎の都市イメージと戦争記憶という視点から、明治期以降の旅行ガイドブック(日本語版と英語版)を収集し、軍需工場の街長崎と平和都市長崎という2つのベクトルの関係性を明らかにした。その成果は、口頭での発表と論文というかたちで議論に付した。フィールド調査、関連分野の院生2名を研究協力者として加え、個々の専門以外の研究領域の基本的知識や調査スキルを習得し、本研究の枠組みに沿った調査技法とデータ処理技法を身につけるためのワークショップ研修を開催した。1.補足調査:平成26年度の調査とその検討結果を踏まえて、必要な資料・調査項目をリストアップし、再度補足的調査を行った。(担当:葉柳、増田)。2.プロジェクトの成果の報告会とシンポジウムの開催:2月に国際シンポジウムを開催し、本研究の成果を近代の東アジア地域における戦争記憶表象の問題へと展開した。参加機関としては、台湾の中央研究院、韓国の韓国海洋大学校、木浦大学校、神戸大学である(開催責任者:佐久間)。3.学会での報告と論文投稿:本研究の成果については、研究代表者および分担者が、それぞれの所属する学会において口頭発表し、それをさらに学会誌に投稿することによって、個別分野での評価を確立した。研究期間終了後、平成28年度に論集の出版が決定している。

主たるフィールドは長崎に設定するが、比較対照のために満州の記憶も取り上げる。これによって、長崎をフィールドとした記憶研究が、東アジアの近現代史の捉え直しに資することを示す。昨年度は、調査にやや遅れがみられたが、今年度はフィールドワーク、文献調査ともに順調に推移しており、今年度の後半には研究成果を学会・シンポジウムでの報告や論文・著書の公刊というかたちで広く公開できる予定である。日本思想史今年度は、フィールドワークと文献資料調査をさらに押し進めるとともに、国際シンポジウムの開催(海港都市国際シンポジウム)と成果の出版(東アジア重点研究叢書)に注力することで、成果を広く公開する。ほぼ計画通り実施したが、研究分担者のうち1名が産休+育休に入ったため、予定していた長崎市神ノ島地区と外海地区のインフォーマント、自治体関係者、教会関係者との打合せとそれに伴う予備調査を十分に行うことができなかった。実施した調査と学会発表等の費用を分担者や招待講演者個人の研究費から支出した部分があったことにより、予定していたよりも旅費等の支出が少なくなったため。長崎市神ノ島地区と外海地区のインフォーマント、自治体関係者、教会関係者との打合せと予備調査のめどが付いたため、当初の予定通り、【調査1】被爆経験の表象と継承における周縁的主体と包摂と【調査2】長崎市周縁部に居住するカトリック系住民による戦争経験の語り調査を実施するとともに、月例研究会を開催し、研究方法と分析結果の妥当性を検討し、それを踏まえて下半期に、個別に学会発表を行う。平成27年度に大規模な国際シンポジウムと研究計画の出版を行うことで、3年間の研究計画としては所期の支出とほぼ同一になる予定である。長崎市神ノ島地区と外海地区のインフォーマント、自治体関係者、教会関係者と打合せを行い予備調査を行う予定であったが、担当していた分担者が産休・育休に入ったため、予備調査を小規模にせざるをえなかったため。長崎市神ノ島地区と外海地区調査担当の分担者が復職したため、昨年度の遅れを取り戻すとともに、翌年度の計画もすべて実施する。
19世紀末フランスにおける家族の規制と「社会的なもの」の役割

本年度は、革命期の議会資料、民法典審議録などを調査研究するとともに、19世紀末の家族の規制に関する法律の審議過程に関する資料を調査した。また、以上のような資料に則した調査研究と同時に、こうした変化の理論的解明のために、法理論や人権論、さらにこうした理論の前提とする人間観、社会観の変容についての理論的考察を行なった。その結果明らかにされたことは、革命期の社会法的な規制の構造は現在の社会法とはいくつかの点で相違があり、19世紀末に現れてくる家族の規制のありようが、現在の社会法と呼ばれる法規制のあり方の基本構造を生みだしていることである。革命の後半からナポレオン法典編纂期にかけて、国家による社会法的な規制が後退してゆくなかで、国家と社会が明確に分離された。ナポレオン法典では実質的には家父長のみが法的主体となるが、この家父長の連合体としての「社会」が、国家とは一線を画し、貧民援助、教育、犯罪者の更生などさまざまな慈善事業と通して「社会」的な活動を行なっていたのが19世紀半ばまでの状況であった。しかし、19世紀半ば以降、国家は適切な資質を持たない家父長に代わって「社会」的な領域に直接に介入し始める。こうした国家介入の領域が、この時期には「社会」と呼ばれるようになる。さらに、これがあたかも独立した自律的な領域であるかのごとく想定され、そうした「社会」を研究対象として「社会学」という名を持った学問領域が展開し始める。こうした動きが法学分野で表れるのが、「法社会学」と呼ばれる学問である。こうした学問では、「社会」は一定の独立した中立的な対象とされるが、これは政治の介入を隠蔽し、同時に政治的な活動の根拠づける理論装置として機能するようになるのである。今後の研究では、こうした政治的機能をより具体的に解明することが課題となるであろう。本年度は、主にフランス革命期の法的規制について検討をした。なかでも「社会的なもの」との関連で注目すべきは、革命期の社会問題に関する議論である。生存権的人権は人権宣言では定められなかったが、シェイエースの草案など幾つかの草案では言及されており、立憲議会の下に組織された救貧委員会では、この権利を前提に議論が進められている。ここでは、労働可能な貧者と労働の不可能な貧者を区別した上で、前者については労働を提供すること、後者についてはより直接的な扶助を提供することが求められるが、とくに老人・捨て子など家族的な紐帯をもたない貧者の救済が大きな論点にもなっている。理論的には、こうした生存の権利に対応する義務は「社会の義務」であると構成される。しかし、社団の特権を基礎にした法体系から個人=家族の権利を基礎とした自由主義・個人主義的な法体系を構築しようとするこの時期に、こうした生存的な権利を、矛盾無く法体系の中に位置づけるのは至難である。救貧の論理が、結局のところ現実の法として構築されるには至らなかったのは、一つにはこうした論理的問題が原因となっている事が確認される。次年度以降には、引き続き革命期からナポレオン法典制定の時代の法的論理構造を確認するとともに、第3共和政期以降の法的論理構造の変化のなかで、家族の規制と「社会的なもの」の役割を解明することが課題となる。本年度は、主にフランス革命期の貧困をめぐる法的規制の具体的なあり方とその法的性格についての検討を行なった。革命期の扶助制度は、アンシャン・レジームの諸制度を基礎にしながらも、アンシャン・レジーム以来の批判を取り込んでこれを組み建て直しているだけでなく、革命によって社団国家から国民国家へと国家体制が変換する中でこうした諸制度を位置づけ直している。アンシャン・レジーム末からさまざまな形で議論されてきた生存権的な権利は、国民国家形成にともない憲法上の問題として位置づけられるが、この時期の生存権的な人権については、いわば誰もが同じように貧困に陥る可能性を想定し、市民相互の関係の中で貧者を援助する義務が議論されている。この生存権論は、19世紀末以降の社会権的な人権論とは異なり、少なくとも法理論上は構造的な貧困を前提として考えられているわけではない。こうした理論構成は、人権宣言で謳われている法の下の平等とも比較的矛盾無く両立できるが、一方でその権利性については弱く、怯的というよりも道徳的なものとして捉えられる。こうした人権の性格については、歴史的観点のみならず法理論的な観点からもさらに検討をする必要がある。そして、こうした社会的な相互関係の主体として捉えられている個人は、具体的には抽象的な「人間」ではなく家長が想定されている。収入に対して家族の数が多く家族を充分に養うことができない家長に対する援助は、革命期の扶助制度の一つの柱になり、健全な家族の維持、再生産がこうした扶助制度の一つの重要な目標となる。とうした家族に対する規制のありようは、19世紀末から大きな変化が生じて来ることが予想される。次年度は、人権の性格などに関する理論的検討を進めながら、革命期の扶助制度と家族制度との関連をさらに整理したうえで、19世紀末の家族の規制のありようとその法的性格を検討することが課題となる。

その結果明らかにされたことは、革命期の社会法的な規制の構造は現在の社会法とはいくつかの点で相違があり、19世紀末に現れてくる家族の規制のありようが、現在の社会法と呼ばれる法規制のあり方の基本構造を生みだしていることである。革命の後半からナポレオン法典編纂期にかけて、国家による社会法的な規制が後退してゆくなかで、国家と社会が明確に分離された。ナポレオン法典では実質的には家父長のみが法的主体となるが、この家父長の連合体としての「社会」が、国家とは一線を画し、貧民援助、教育、犯罪者の更生などさまざまな慈善事業と通して「社会」的な活動を行なっていたのが19世紀半ばまでの状況であった。しかし、19世紀半ば以降、国家は適切な資質を持たない家父長に代わって「社会」的な領域に直接に介入し始める。こうした国家介入の領域が、この時期には「社会」と呼ばれるようになる。さらに、これがあたかも独立した自律的な領域であるかのごとく想定され、そうした「社会」を研究対象として「社会学」という名を持った学問領域が展開し始める。こうした動きが法学分野で表れるのが、「法社会学」と呼ばれる学問である。こうした学問では、「社会」は一定の独立した中立的な対象とされるが、これは政治の介入を隠蔽し、同時に政治的な活動の根拠づける理論装置として機能するようになるのである。今後の研究では、こうした政治的機能をより具体的に解明することが課題となるであろう。
異材重ね継手の動的破壊プロセスの解明による強度評価手法の開発

近年,輸送機器分野において軽量化や特性をバランスよく組合せた合理的設計のためにマルチマテリアル化が注目されており,異材接合継手の需要が高まっている。本研究では,輸送機器の接合に用いられる重ね継手の強度に焦点をあて,引張試験結果の試験片寸法・形状の依存性を評価できる手法の構築を目的とした研究に取り組む。異材重ね継手の変形・破壊過程を高速カメラやサーモグラフィによる撮影など「その場観察技術」を駆使して把握することに加えて,独自の数値解析手法を組み合わせて,様々な負荷速度での継手強度や破壊までの過渡現象の把握に挑む。
生体関連分子を用いた、鏡像異性と化学反応の関連性の研究

鏡像異性体(光学活性)を持った鎖状(たとえばらせん状)の分子骨格を用い、その両端に電子移動反応分子(電子供与分子および電子受容分子)を接続すると、電子の流れは鎖状部分を伝達する電流として解釈されるので、磁場との相互作用が期待される。本研究では、こういった系の電子移動反応および逆電子移動反応の反応速度の磁場効果を解析し、長距離電子移動反応において重要な役割を果たしている超共役効果の詳細な情報を得ることを目的とした。鎖状分子骨格としては、DNAあるいは蛋白質、ポリペプチドなどの生体関連分子がもっとも適当であり、これは生体反応内における電子移動反応の解明につながる。今年度は、適当な反応系を探査するためには、いくつかの反応分子を試験的に採用し、その光化学的性質を調査することができた。具体的には、DNAに色素分子とメチルビオロゲンをインターカレートないし静電結合させたもので、蛍光量子収率測定ないし蛍光寿命測定で実際に電子移動反応が起こっていること、またその反応速度定数を求めることができた。また光学活性は、色素を用いて、光学活性分子同士の相互作用も検討した。現在のところ有する装置で測定が可能な時間領域や濃度領域では、期待される超共役効果による電子移動反応は主たる過程でないことがわかり、したがって磁場による反応に対する効果は見いだされなかった。現在さらにポリプロリン鎖を持つ分子などの合成を試みており、今後さらにピコ秒あるいはフェムト秒時間領域での測定が可能になるので、さらに測定対象を広げてゆくことが可能であると思われる。
加齢の嚥下機能に及ぼす影響に関する研究

高齢者の嚥下機能を正確に評価するために、従来の嚥下圧測定法と咽頭食道透視法をそれぞれ改良し、65歳以上の嚥下障害例および咽喉頭異常感症例を対象に下記の検査結果を得た。嚥下圧検査を行った12例を、脳血管障害等による神経障害が嚥下障害の原因と推定された6例、および神経障害の無い加齢変化のみと推定された6例、の2群に分けてみたが、嚥下圧伝搬曲線パターンに両群間で差異が無く、センサ間伝搬速度値も両群とも若年正常者とほぼ等しい、21cm/秒程度であった。咽頭食道透視を行った54例を脳血管障害等による神経障害が嚥下障害の原因と推定された18例、神経障害の無い加齢変化のみと推定された20例、およびその他16例の3群に分けてみた。咽頭流入あるいは喉頭流入(喉頭挙上期型誤嚥を含む)を認めた割合は、それぞれ、15例(81%)、8例(40%)、8例(50%)に達した。加齢変化のみと推定された20例における嚥下時の口腔・咽喉頭各部の動きの定量解析では、一定の傾向を認めなかった。本研究課題では高齢者で特に問題とされる嚥下第II期反射の遅延の程度を定量化する目的で、前記項目を検討した。咽頭流入等定性的項目では60歳以上に比べて65歳以上では嚥下第II期開始障害の頻度が増大する等の知見を得たが、定量的項目では一定の知見が得られなかった。今後症例を増やし、高齢者に多く認められた嚥下第II期開始障害を定量的に捉える解析点を追求し、その基準化を進める予定である。この様な解析は、高齢者嚥下機能の特徴を明らかにし、高齢者嚥下機能診断法の確立に寄与するものと期待される。1.高齢者の咽頭食道透視に関しては、愛媛大学耳鼻咽喉科を受診した嚥下障害、咽喉頭異常感症、上部消化管スクリーニング必要例の高齢者を検査対照として、1ケ月6例の割合で実施してきた。その結果、高齢者の誤嚥例は、誤嚥を自覚あるいは咳反射をきたす群と全く咳嗽なく自覚も無い群に2分され、しかも、両群はほぼ同頻度に見られることが分かった。2.高齢者の嚥下圧測定については、未だ実施していない。これは測定用の3ch圧力トランスデューサ(平成6年度申請備品)を入手して間もないので、校正中であるためである。3.上記の様に、嚥下圧力測定については、実際のデータ収集は今後のこととなるが、既に1chの類似機種では充分な測定・解析実績があるので、この点に技術的・学術的問題はない。咽頭食道透視法については、データの収集は順調であり、これらデータの定性的解析においては、上記の様に結果が得られつつある。4.今後は、嚥下圧測定・咽頭食道透視の両データを収集すると共に、定量的解析に着手し、検討項目の取捨選択を行った後これらの解析結果を総合する。その結果から嚥下反射の遅延といった高齢者の嚥下機能の特徴を確立する。また、各パラメータの定量化により嚥下機能の点数化が可能となる。これらは、高齢者嚥下機能診断法の基準化につながるものと考えられる。

高齢者の嚥下機能を正確に評価するために、従来の嚥下圧測定法と咽頭食道透視法をそれぞれ改良し、65歳以上の嚥下障害例および咽喉頭異常感症例を対象に下記の検査結果を得た。嚥下圧検査を行った12例を、脳血管障害等による神経障害が嚥下障害の原因と推定された6例、および神経障害の無い加齢変化のみと推定された6例、の2群に分けてみたが、嚥下圧伝搬曲線パターンに両群間で差異が無く、センサ間伝搬速度値も両群とも若年正常者とほぼ等しい、21cm/秒程度であった。咽頭食道透視を行った54例を脳血管障害等による神経障害が嚥下障害の原因と推定された18例、神経障害の無い加齢変化のみと推定された20例、およびその他16例の3群に分けてみた。咽頭流入あるいは喉頭流入(喉頭挙上期型誤嚥を含む)を認めた割合は、それぞれ、15例(81%)、8例(40%)、8例(50%)に達した。加齢変化のみと推定された20例における嚥下時の口腔・咽喉頭各部の動きの定量解析では、一定の傾向を認めなかった。本研究課題では高齢者で特に問題とされる嚥下第II期反射の遅延の程度を定量化する目的で、前記項目を検討した。咽頭流入等定性的項目では60歳以上に比べて65歳以上では嚥下第II期開始障害の頻度が増大する等の知見を得たが、定量的項目では一定の知見が得られなかった。今後症例を増やし、高齢者に多く認められた嚥下第II期開始障害を定量的に捉える解析点を追求し、その基準化を進める予定である。この様な解析は、高齢者嚥下機能の特徴を明らかにし、高齢者嚥下機能診断法の確立に寄与するものと期待される。
骨吸収・骨形成人為調節の実験微細形態学的研究-骨粗鬆症と関連して

若齢から老齢のマウスの頭頂骨、大腿骨、脛骨を、主として走査電子顕微鏡で観察した。骨芽細胞、骨細胞、破骨細胞は、骨基質を独自の方法(EDTA脱灰、KOH膠原繊維溶解法)で溶解し観察した。骨基質表面はNAHCLにより軟組織を溶解、類骨表面は骨膜と骨芽細胞剥離により観察した。また、一部の標本は反射電子像で観察した。正常動物の他にエストロゲン投与、下肢神経切断動物でも観察した。その結果、次のことを知った。1.骨芽細胞と骨細胞の分化:1)骨芽細胞と骨細胞は、異なる機能をち、おそらく、骨源性前駆細胞から分化する。2)分化した骨細胞は骨芽細胞層内に出現し、骨基質浅層の骨細胞に誘導されて骨基質へ沈んでいく。2.骨芽細胞の機能:1)骨芽細胞は、骨表面で類骨表面と骨芽細胞底面がつくる狭い間隙に、長い突起を並行に伸ばし、骨層板の骨基質線維の走行を決定する。2)骨芽細胞は、骨細胞から骨にかかる力の方向の伝えられ、ある方向へ突起を伸ばす。3)骨芽細胞の突起は、新生骨層板の厚さを知り、突起の方向をかえる。3.骨細胞の機能:1)骨細胞は骨基質の中で細胞突起の網をつくって骨にかかる力を感知し、これを局所の骨芽細胞へ突起を通じて伝達する。2)浅層骨細胞は、骨層板の厚さを感知し、これを局所の骨芽細胞へ伝える。3)浅展骨細胞は、骨層板の厚さを感知し、骨芽細胞層にある骨細胞を突起により骨基質内へ誘導する。4.破骨細胞の機能:1)破骨細胞の波状縁は、指状突起、あるいは襞か板状突起からなる。2)破骨細胞の波状縁は機能活性により2種の形態をとる。3)破骨細胞は2種の機能相を経て骨吸収をする。5.骨形成と骨吸収の機能平衡:骨量増加あるいは減少が刺激されるときには、いずれにおいても骨吸収の促進、つづいて骨形成の促進、つづいて両反応の平衡化の順に反応し、結果として骨量の噌加あるいは減少が現われる。その他:類骨の膠原線維石灰化は顆粒状にはじまり、ついで線維全体が石灰化する。1.骨吸収窩の立体計量-骨吸収の定量骨吸収窩の深さ、大きさ、軸の方向性は、これを形成する破骨細胞の機能活性を反映している。そこで、画像解析装置(ツアイス-IBAS)を用いて、これらの指標の計測を試みた。骨吸収窩は、10度傾斜させて撮影した骨表面の走査電子顕微鏡写真をコンピューターに入力し、深さを表す等高線で表現した。骨吸収窩の短径と長軸の方向性は、その輪郭をトレースしてコンピューターで自動解析した。これらにより骨吸収を定量的に解析できることを知った。2.骨表面における類骨の分布-骨形成の定量骨形成は、骨芽細胞が膠原繊維をつくり、そこに石灰が沈着することによる。まだ、石灰沈着してない部分は、類骨として骨表面にひろがる。そこで、原子番号効果により、走査電子顕微鏡画像にコントラストの差を生み出す反射電子を用いて、骨表面を撮影した。骨表面は、機械的に細胞を除去して露出し、低加速電圧、フィールドエミッション型走査電子顕微鏡により、類骨と石灰化基質との差を像にすることに成功した。また、加速電圧をあげることにより、表面からやや下層の内部情報も得られることを知った。これにより、骨形成の多様な機能相を解析していく方法がさらに広がった。3.骨層板の繊維の走行と骨への荷重骨層板の繊維の走行は、長骨では骨にかかる力の方向に関連していた。そこでさらにこれを確認するために、大腿神経と座骨神経を切断する手術を行い、大腿骨表面の繊維の走行の変化を検索した。その結果、荷重骨では骨表面の繊維は骨の長手方向に走行するものが多かったが、非荷重骨では繊維は不規則に走ることを知った。また、非荷重骨では、骨端の骨吸収が促進され、骨は細くなった。荷重は、骨の構造の丈夫さと関連することを確認した。

3.骨細胞の機能:1)骨細胞は骨基質の中で細胞突起の網をつくって骨にかかる力を感知し、これを局所の骨芽細胞へ突起を通じて伝達する。2)浅層骨細胞は、骨層板の厚さを感知し、これを局所の骨芽細胞へ伝える。3)浅展骨細胞は、骨層板の厚さを感知し、骨芽細胞層にある骨細胞を突起により骨基質内へ誘導する。4.破骨細胞の機能:1)破骨細胞の波状縁は、指状突起、あるいは襞か板状突起からなる。2)破骨細胞の波状縁は機能活性により2種の形態をとる。3)破骨細胞は2種の機能相を経て骨吸収をする。5.骨形成と骨吸収の機能平衡:骨量増加あるいは減少が刺激されるときには、いずれにおいても骨吸収の促進、つづいて骨形成の促進、つづいて両反応の平衡化の順に反応し、結果として骨量の噌加あるいは減少が現われる。その他:類骨の膠原線維石灰化は顆粒状にはじまり、ついで線維全体が石灰化する。1.骨吸収窩の立体計量-骨吸収の定量:骨吸収窩の形態は、これを形成する破骨細胞の機能活性を反映する。ここでは、若齢と老齢のマウスの頭頂骨の内側表面にある骨吸収窩を立体走査顕微鏡写真にし、骨吸収窩の深さ、大きさ、軸の方向性を画像解析機(ツアイス-IBAS)を用いて計測した。骨吸収窩は、若齢のものでは大きく、深く、円形状であったが、老齢では細長く、浅かった。これらは、破骨細胞は、若いもので活発な骨吸収機能を示すのに対して、老齢では骨吸収機能は活発でないこと、および骨吸収しながら示す細胞移動の状況も異なることを示した。また、骨表面は、老齢では骨形成-骨吸収平衡が不均衡となっていることを示した。2.骨吸収窩の2種:高感度反射電子検知器付き走査電子顕微鏡を用いて、マウス頭頂骨内側表面の骨吸収窩を観察すると、反射電子で光るものと、光らないものの2種を区別することを発見した。ここでは、反射電子像は、骨基質表面に石灰沈着のあるものとないものを示している。また、この2種は、表面形態でも異なり、膠原線維を見せる粗面をもつものと、膠原線維が明瞭でない平滑なものとに一致していた。このことは、破骨細胞の骨吸収機能が、2相性を示すことを示唆する新知見である。3.骨吸収-骨形成バランス:下肢支配神経を切除した骨量減少モデル、エストロゲンを投与した骨量増加モデルを作成し、経時的に骨形成と骨吸収を観察した。これらの条件設定の早期、たとえば1日後に、骨吸収が活性化され、骨吸収像が明瞭となり、ついで骨形成が旺盛となり、ついで条件により骨量の減少、あるいは増加の結果となることを知った。すなわち、、いづれの条件でも反応は、早期に骨吸収-骨形成の両面を示しことを知った。老齢では、反応は遅延した。
新規リポペプタイド化合物によるカリニ肺炎治療薬の開発

本研究裸題では、新蜆のリポベプタイド化合物であるβ-1.3-glucan合成阻害物質によるカリニ肺炎の治療薬の開発を目的とし、平成12年度ではFR-1およびFR-2のin vitroにおける抗P.carinii活性について調べ、従来のカリニ肺炎の治療薬であるsulfamethoxazole-trimethoprim(ST)合剤やpentamidineとその有効性について比較検討した.その方法は、マイクロプレートを用いたluciferin-luciferaseバイオルミネッセンスにより抗P.carinii活性を測定した。その概要は、10^7個のP.cariniiを0.1mlのmediumおよび抗P.carinii治療薬であるpentamidine、ST合剤、FR-1およびFR-2と共にマイクロプレートのwellにいれる。培養12および24時間後に培養上清を取り除き、トリクロル酢酸を加え細胞内のATPを抽出する。そして、その10μlをlusiferin-lucuferaseバイオルミネッセンス系に加えてATP量を測定して、P.cariniiの生存数を調べた。その結果、培養24時間後では、pentamidineでその生存P.carinii数はコントロールに比較し80%、ST合剤では10%に減少した。また、FR1およびFR2でもpentamidineと同様な抗P.carinii活性を持つことが明らかになった。平成13年はFR-1およびFR-2の抗P.carinii活性をin vivoで調べることを目的とし、カリニ肺炎の治癒過程をおよび治療効果についてST合剤およびpentamidineのそれらと比較検討しそれらの有用性について検討した。今までの我々の研究からヌードマウスおよびSCIDマウスがヒトのカリニ肺炎のよい感染モデルになることが明らかになっている。P.carinii感染ヌードマウスおよびSCIDマウスにFR-1およびFR-2(10mg/kg)を皮下注射しその肺炎治癒過程を病理組織学的に検索しST合剤およびpentamidineの治癒過程と比較検討した,その結果、FR-1およびFR-2投与マウスの肺病変は、ST合剤およびpentamidine投与マウスに比較し病変が著しく減少し、早期に肺炎が治癒することが確認された。以上の結果から、FR-1およびFR-2は従来のカリニ肺炎の治療薬であるsulfamethoxazole-trimethoprimやpentamidineに比較しin vitroおよびin vivoで著しい抗P.carinii活性を持つことがあきらかになり、また、動物実験で副作用も認められなかったことから、今後の臨床での応用が期待された。本研究課題では、新規のリポペプチド化合物であるβ-1,3-glucan合成酵素阻害物質によるカリニ治療薬の開発を目的とし、平成12年度は、β-1,3-glucan合成酵素阻害物質、FR-1およびFR-2のin vitroにおける抗P.carinii活性について調べ、従来のカリニ肺炎治療薬であるsul famethoxazole-trimethoprim(ST)合剤やpentamidineとその有効性を比較検討することを目的とした。方法は、マイクロプレートを用いたluciferin-lucifer aseバイオルミネッセンスにより抗P.carinii

活性の測定をした。その概要は、10^7個のP.cariniiを0.1mlのmediumおよび抗P.carinii治療薬であるpentamidine(0.1-1.0μg/ml)、ST合剤(0.1-1.0μg/ml),FR-1およびFR-2(0.01-0.63μg/ml)と共にマイクロプレートのウェルにいれる。培養開始後、12,24時間後に1/10量の培養液を取り除き、3.5%のトリクロル酢酸を加え、細胞質内のATPを抽出する。そして、その10μlをluciferin-lucifer ase系に加えてATP量を測定することにより、P.cariniiの生存細胞数を知ることができ、これらの抗P.carinii活性を調べた。その結果、培養24時間後では、ATP量は、カリニ肺炎治療薬を加える前に比較し、pentamidine(1.0μg/ml)で80%減少したが、ST合剤(1.0μg/ml)では10%の減少であった。FR-1およびFR-2については現在実験中であるが、ほぼpentamidineと同程度の抗P.carinii活性を持つことがわかった。本研究課題では、新規のリポペプタイド化合物であるβ-1.3-glucan合成阻害物質によるカリニ肺炎の治療薬の開発を目的とし、平成12年度ではFR-1およびFR-2のin vitroにおける抗P. carinii活性について調べ、従来のカリニ肺炎の治療薬であるsulfamethoxazole-trimethoprim(ST)合剤やpentamidineとその有効性について比較検討した.その方法は、マイクロプレートを用いたluciferin-luciferaseバイオルミネッセンスにより抗P. carinii活性を測定した。その概要は、10^7個のP. cariniiを0.1mlのmediumおよび抗P. carinii治療薬であるpentamidine、ST合剤、FR-1およびFR-2と共にマイクロプレートのwellにいれる。培養12および24時間後に培養上清を取り除き、トリクロル酢酸を加え細胞内のATPを抽出する。そして、その10μ1をIuciferin-luciferaseバイオルミネッセンス系に加えてATP量を測定して、P. cariniiの生存数を調べた。その結果、培養24時間後では、pentamidineでその生存P. carinii数はコントロールに比較し80%、ST合剤では10%に減少した。また、FR1およびFR2でもpentamidineと同様な抗P. carinii活性を持つことが明らかになった。
高周期元素を含むペリ環状反応の設計および制御に対する理論的研究

本年度においては次のプロジェクトを遂行した。(1)ヘテロ原子を含んだエン反応における協奏および段階経路の選択制エン反応のモデル反応はプロペンとエチレンであるがエチレンの一つの炭素原子をN, O, Si, P, Sに置き換えることのより反応機構の本質を明らかにすることを目的として理論的解析を行なった。この結果、協奏反応が有利に進行する系では新しいC-X結合の生成と水素転位がほぼ同時に起るのに対して、段階反応が有利に進行する系ではC-X結合の生成に比べ,水素転位か遅れて始まることをCiLC解析の結果から明らかにした。Enyne Alleneから五員環および六員環形成の反応機構およびエネルギー変化について調べた。この結果、五員環および六員環形成の反応は相互作用する軌道が異なり求めたポテンシャル局面から今までの実験結果が非常に良く説明することができた。Diels-Alder反応はペリ環状反応の代表的な反応であり,軌道対称性則やフロンティア軌道理論により明快に説明されている。しかし置換基によってはフロンティア軌道の予測は実験値と全く一致しない場合がある。これら不一致の原因をラジカル性の大小から明快に説明した。本研究においては次のプロジェクトを遂行した。1. [2+2+2]付加反応における金属触媒の役割。アセチレンの三量体からベンゼン生成の反応は重要な有機合成反応の一つになると考えられる。この反応に関し触媒無しでの反応は非常に生成効率が悪く、その結果は先に示した。そこで本プロジェクトにおいてはチタン金属原子を触媒として用いた場合の反応機構について解析し、非常に興味ある結果を見いだした。2.金属-エン反応機構め理論的解析。先にリチュウム原子、ナトリウム原子が関与するエン反応に関しその協奏機構と段階機構について検討し、協奏機構が段階機構より起こり易いことを示した。本プロジェクトではグリニヤール反応等から起こるマグネシム金属-エン反応についてその協奏反応と段階反応を調べた。その結果協奏反応におけるドライビングフォースを明らかにした。3.高周期[2+2+2]反応機構に関する理論的解析。[2+2+2]反応に対しケイ素原子が関与する場合の影響について調べた。特にエチレンの三量体付加とモノシラエチレンの三量体付加反応について協奏反応機構と分極(イオン)型反応機構についてその違いの要因を明らかにした。
AMP経口摂取による血糖上昇の緩和およびインスリン分泌に対する影響

生体エネルギー代謝調節に関わるAMPK(AMP activated kinase)の活性増強が高血糖状態の改善に有効であるかを検討するため、AMPKの基質であるAMPをマウスに摂取させ、その効果と生理作用を解析と、AMP添加、非添加の培地で培養した小腸上皮細胞での糖の取込みの違いについて検討した。しかし、いずれの実験においてもばらつきが大きく、一定の傾向を見いだすにはいたらなかった。AMPK(AMP activated kinase)はAMPを基質とするキナーゼで、生体内エネルギー代謝に深く関わっており、細胞への糖の取り込み、糖新生、脂肪酸合成などの制御にはたらく。AMPKは細胞内のAMP/ATP比が上昇することにより活性化される。肥満や糖尿病発症モデルでは摂食中枢や骨格筋でのAMPK活性が変化しており、エネルギー代謝の異常に拍車をかけていることが示唆されてきた。本研究に先行してAMPKの基質であるAMPを摂取した場合に糖の取り込みに変化がみられるかマウスを用いて検討した結果、有意に血糖上昇が抑制され、しかし血中インスリン濃度の変化にはコントロールと対照群で大きな違いが認められない結果を得た。この結果より体外からの糖取り込みに関わる小腸上皮細胞の機能にAMP摂取が何らかの影響を及ぼしている可能性が考えられたため、この点について明らかにすることを目的に研究を行った。平成21年度(1力年目)は、培養した小腸上皮細胞をAMP(+)/AMP(-)の条件下におき、糖取り込みとAMPK活性の変化を検討した。その結果、AMP(+)条件下で糖の取り込み速度の上昇がうかがえた。しかし測定ごとのばらつきが大きく、明確な違いを認めるに至らなかった。原因の一つとして細胞の状態を一定に保つことが難しかったことが考えられる。培養条件の見直しを図り、速やかに研究実施計画を実行できるよう引き続き務めているところである。本研究に先行して、AMPKの基質であるAMPを摂取した場合に糖の取り込みに変化がみられるかマウスを用いて検討した結果、有意に血糖上昇が抑制され、しかし血中インスリン濃度の変化にはコントロールと対照群では違いが認められない結果を得た。この結果から経口摂取したAMPが糖取り込みに関わる小腸上皮細胞の機能に何らかの影響を及ぼしている可能性が考えられたため、この点について明らかにすることを目的に研究を行った。平成21年度より、培養した小腸上皮細胞をAMP(+)/AMP(-)の条件下におき、糖取り込みとAMPK活性の変化を検討した。さらにヒト由来とラット由来の細胞で比較を行っているところである。平成23年度は引き続き、由来の異なる細胞での検討および、AMPK活性についての検討を行いたい。AMPK(AMP activated kinase)は細胞内のAMP/ATP比が上昇することにより活性化され、細胞への糖の取り込み、糖新生、脂肪酸合成などの制御にはたらくことが知られており、生体内エネルギー代謝調節に深く関わるキナーゼである。本研究に先行して、AMPKの基質であるAMPを摂取した場合に糖の取り込みに変化がみられるか、マウスを用いて検討した。その結果、血糖上昇は有意な抑制がみられたが、血中インスリン濃度の変化にはコントロールと対照群では違いが認められない結果を得た。これらのことから、グルコース液及びグルコース/AMP混液を経口投与したマウスの組織(小腸、腓腹筋・ヒラメ筋)のAMPK活性に変化がみられるかを検討するため、抗AMPKおよび抗p-AMPK抗体を用いて定量化を試みた。しかし、いずれの組織においても明瞭な違いは認められなかった。また、肝臓での脂肪酸合成の変化を検討したが、測定値の個体間のばらつきが大きく、群間での比較検討するまでにいたらなかった。
新奇カイラル磁性体探索とフェルミオロジーから解き明かすカイラル磁性

本研究では,結晶構造とその鏡像を重ね合わせることができない性質(カイラリティ)をもつ物質群に着目し,新奇な物性を示すカイラル磁性体の探索と,量子振動実験によるフェルミオロジーによって新奇なカイラル磁性を解き明かすことを目的としている.希土類・アクチノイド元素が磁性を担う新奇カイラル磁性体の物質開発を推し進めるとともに,多様な単結晶育成手法によって得られた純良なカイラル磁性体の単結晶試料を用いて,伝導電子やフェルミ面のトポロジーといった観点からなるフェルミオロジーによってカイラル磁性体の物理的性質を明らかにする.本研究では,結晶構造とその鏡像を重ね合わせることができない性質(カイラリティ)をもつ物質群に着目し,新奇な物性を示すカイラル磁性体の探索と,量子振動実験によるフェルミオロジーによって新奇なカイラル磁性を解き明かすことを目的としている.希土類・アクチノイド元素が磁性を担う新奇カイラル磁性体の物質開発を推し進めるとともに,多様な単結晶育成手法によって得られた純良なカイラル磁性体の単結晶試料を用いて,伝導電子やフェルミ面のトポロジーといった観点からなるフェルミオロジーによってカイラル磁性体の物理的性質を明らかにする.
有珠山の次期噴火予測対応研究：洞爺カルデラと有珠山の全噴火史解明

有珠山は日本有数の活火山である.本研究の目的は有珠山を含む洞爺カルデラ-中島-有珠山のカルデラ全噴火史を解明し,有珠山の火山防災を進めることにある.本研究では洞爺カルデラの形成以前の火山活動から,カルデラ形成噴火,カルデラ形成後の中島火山の形成,そして有珠山の形成までを,最新の分析手法を用いて,高精度なタイムスケールで解明する.詳細な野外地質調査,高精度放射年代測定,全岩化学分析,EPMA鉱物化学分析を組み合わせて,洞爺-中島-有珠山のエボリューションを解明する.また,洞爺カルデラ全域のテクトニクスを解明し,有珠山長期噴火予測と洞爺カルデラの長期予測に役立てる.有珠山は日本有数の活火山である.本研究の目的は有珠山を含む洞爺カルデラ-中島-有珠山のカルデラ全噴火史を解明し,有珠山の火山防災を進めることにある.本研究では洞爺カルデラの形成以前の火山活動から,カルデラ形成噴火,カルデラ形成後の中島火山の形成,そして有珠山の形成までを,最新の分析手法を用いて,高精度なタイムスケールで解明する.詳細な野外地質調査,高精度放射年代測定,全岩化学分析,EPMA鉱物化学分析を組み合わせて,洞爺-中島-有珠山のエボリューションを解明する.また,洞爺カルデラ全域のテクトニクスを解明し,有珠山長期噴火予測と洞爺カルデラの長期予測に役立てる.
リンパ球系幹細胞移植による免疫不全症の根治的治療に関する研究

先天性免疫不全症は幹細胞に異常により発症する。したがって幹細胞特にリンパ球系幹細胞を移植することにより、根治的な効果が期待できる。本研究では免疫不全症の成因を成すリンパ球系の異常の解析と幹細胞の分化・増殖能について研究を行った。重症複合免疫不全症ではB細胞の分化成熟の過程で、免疫グロブリン重鎖のCDR3領域での多様性に異常があり、VDDJの再構成の欠如やsomatic mutationが少ないことが示された。また骨髄移植を行ってT細胞の再構築がなされた症例でも患児のB細胞では特異的抗体産生は行われていない。上記に示したB細胞の異常は継続している。これはT細胞系の機能回復だけではB細胞の分化に十分でなく、B細胞そのものに異常があることを示している。X連鎖SCIDでのIL2Rγ鎖の異常がB細胞の機能的分化にも関与していると考えられた。幹細胞の分化・増殖能に関する研究では従来用いられている骨髄由来幹細胞のみならず末梢血あるいは臍帯血由来の幹細胞も十分な分化・増殖能を有している。特に巨核球・血小板系への分化は臍帯血が優れている。幹細胞の分離も97%と十分な純度が得られ、GVHの発症予防に有用であると考えられた。またWiskott-Aldrich症候群(WAS)ではリンパ球幹細胞のみならず血小板産生系の異常も判明した。すなわちWASでは巨核球コロニー、血小板産生細胞への分化の異常である。WASではWAS蛋白の異常が原因で発症するが、この蛋白が巨核球の増殖と分化に関与している可能性を示していると考えられた。既に本施設で行われた免疫不全症患児への幹細胞移植は重症複合免疫不全症(SCID)5症例、Wiskott Aldrich症候群(WAS)3症例であり、全例T細胞除去による幹細胞のnegative selection法で行われた。SCID2症例,WAS1症例が生存中である。免疫能の完全な再構築はWAS1症例のみに認められ本療法での治療の成果が十分に得られていない。このうちSCIDの2症例について幹細胞移植によるB細胞の成熟分化について検討した。T細胞は生着をみているが、B細胞に関してはIgH遺伝子の多様性が正常B細胞に較べ劣っている結果が得られた。(Bone Marrrow Trans.1995)CD34免疫ビーズによる単離法では86%の純度で幹細胞が得られている。単核球を除去すると、95%以上に分化が可能である。この幹細胞はCD38 92%,HLA-DR89%,CD3365%陽性であり多くは骨髄球系幹細胞と考えられる。WAS症候群では幹細胞のレベルでの細胞骨格の異常が考えられており、現在WASP遺伝子との関係を特に血小板産生機序について検討を開始している。これはT細胞系の機能回復だけではB細胞の分化に十分ではなく、B細胞そのものに異常があることを示している。

幹細胞の分化・増殖能に関する研究では従来用いられている骨髄由来幹細胞のみならず末梢血あるいは臍帯血由来の幹細胞も十分な分化・増殖能を有している。特に巨核球・血小板系への分化は臍帯血が優れている。幹細胞の分離も97%と十分な純度が得られ、GVHの発症予防に有用であると考えられた。またWiskott-Aldrich症候群(WAS)ではリンパ球幹細胞のみならず血小板産生系の異常も判明した。すなわちWASでは巨核球コロニー、血小板産生細胞への分化の異常である。WASではWAS蛋白の異常が原因で発症するが、この蛋白が巨核球の増殖と分化に関与している可能性を示していると考えれた。
『知識論決択』における法称の論理学の解析　―　法上の梵文注釈に基づいて　―

法称(7世紀中葉)の論理学の特質を理解するためにPramanaviniscaya(『知識論決択』)での論理学の基本的見解を要約した。法称は同書において陳那の論理学の新たな解釈を述べている。本研究では、主張命題の定義に関する法称の解釈に焦点を合わせた。その際にはダルモーッタラの梵文写本註釈を拠り所とした。仏教哲学の後期の展開の解明に法称の論理学の研究成果を応用しつつ、サハジャヴァジュラ(11世紀頃)のSthitisamasa(『定説集成』)における瑜伽行派の定説を論じ、知識が形相を有するという有形相知識論と知識が形相を有しないという無形相知識論を説く二つの瑜伽行派の理論的な相違点を明らかにした。本年度は、法称(Dharmakirti)の主著『知識論決択』第三章の中の主張命題の定義の一部ー主張命題とは「[立論者]自身にて[所証であると]意図されているものである」という規定の部分ーを梵文テキストに即して解読し、法称の論理的思考方法を分析した。仏教論理学派が立論者「自身にて」という語を用いて主張命題を定義したのは、立論者が論書に準拠することなく主張命題を立てることを可能にするためである、そして、伝承教説としての論書の内容を誰も否定できないと主張する仏教外の反論者説を批判するためである。このことを、テキストの翻訳を通して文献的に明らかにした。同書の翻訳に際しては、オーストリア科学アカデミーの研究所に保管されている法上(Dharmottara)の梵文註釈の写本を参考にした。写本の解読と校訂が難しい箇所に関しては、Hugon博士を招聘して、意見を交換した。法称の論理学説の応用として、後期大乗仏教の密教の学匠であるサハジャヴァジュラ(Sahajavajra)の『定説集成』の瑜伽行派の教理と実践を理論的に分析した。今年度は、無形相知識論唯識説における六波羅蜜の実践の意義を叙述した部分の梵文写本を解読し、和訳注を作成した(『東洋の思想と宗教』に収載)。オックスフォード大学のSanderson教授との写本の読み合わせを通して唯識説の内容の分析を行った。サハジャヴァジュラの実践説の思想史的背景を調べるために、同学匠の『真実十偈釈』(西蔵語訳のみに残された文献)における修道論の論説を和訳し解析した(『伊藤瑞叡博士古稀記念論文集』収載予定)。これにより、サハジャヴァジュラが顕教の修道論の基礎にカマラシーラ(Kamalasila)の『修習次第』の論説を据えていたことを明らかにした。これは、『定説集成』の瑜伽行派の実践の解読に大いに役立った。法称は、Pramanaviniscaya(『知識論決択』)の主張命題の定義の説明において、常識的な命題に反する反対主張ー例えば「懐兎は月である」という周知の命題に反する「懐兎は月ではない」という主張ーを論駁するために、「それは主張命題の過失となる」という対処法を陳那説に従って用いている。陳那は、推論がないという条件の下で、その反対主張が世間上承認された事柄によって否定されるならば、その反対主張は主張命題の過失である、と説いている。法称は、この陳那説を説明する際に、「推論の非有」という陳那の文言に関して、「世間での承認に対立する」命題を証明する推論がないという解釈と、「世間で承認された」命題を証明する推論がないという解釈を導入している。論文では、第一の解釈の拠り所を分析した。その結果、法称は、任意の言葉によって指示対象(分別知に顕れる形相)が表現されるという説を拠り所としていた、ということを明らかにした。更に、世間上承認されたことを確定するのは推論である、という見解に立っていたことを明らかにした。法称の論理学説の展開として、サハジャヴァジュラ(11世紀頃)の『定説集成』(Sthitisamasa)の顕教の中の有形相瑜伽行派の定説を考察した。後期大乗仏教においては、対象および知識すべては本体に関して空である、という諸法空性が認められているが、瑜伽行派の有形相知識論者は、特定な対象の認識の確立を可能にするために、知識が対象の形相を有すること(有形相性)を主張した。但し、知識の有形相性の論証に関しては明確ではないものも含まれていた。サハジャヴァジュラは、この有形相性を明確な論証式を用いて記述している。論文では、『定説集成』の梵文写本の校訂と和訳に基づいて、この論証の妥当性について考察を行った。

仏教哲学の後期の展開の解明に法称の論理学の研究成果を応用しつつ、サハジャヴァジュラ(11世紀頃)のSthitisamasa(『定説集成』)における瑜伽行派の定説を論じ、知識が形相を有するという有形相知識論と知識が形相を有しないという無形相知識論を説く二つの瑜伽行派の理論的な相違点を明らかにした。インド仏教においては、七世紀中葉に、仏教論理学の基盤が形成された。その基盤の一つとなったのが法称の著作『知識論決択』である。本研究では、同書における他者のための推論を解析する。他者のための推論は、同書第三章に論じられている。『知識論決択』は、法称の認識論と論理学を考察するための最も基本となるテキストであるが、そこでは、法称の意図する論点が極めて簡潔に記述されている。その意味でこれは難解な書物である。そこで、法称の論理学の全体像を捉えるために、法称の推論説での主要な理論の梗概を次の論文においてまとめた。『シリーズ大乗仏教9認識論と論理学』(桂紹隆等編)「第四章ー論理学ー法称の論理学」春秋社、2012.121-153.今年度は、他者のための推論に用いる論理的な諸概念の中から、「主張命題」なる概念を取り上げ、主張命題は「直接知覚、推論、世間規約などによって拒絶されない」命題である、という法称の主張命題の定義の意味を分析した。この書物の解読には、それまでの法称の著作の内容との対照、さらには、二つの注釈の参照が不可欠である。特に法上の浩瀚な注釈は、概念規定にとって有益な情報を提供している。幸いにも、法上の注釈の梵文写本がオーストリア科学アカデミーに所蔵されており、所長であるクラッサー博士のご厚意により閲覧可能となった。同研究所のヒューゴン博士を早稲田に招聘し共に解読を進めた。法称の理論の後期大乗仏教教義への影響を調べる研究の一環として、11世紀のサハジャヴァジュラによる仏教諸学派の教義の綱要書『定説集成』の一部(瑜伽行派の教義)の梵文写本の和訳および注解の草稿を作成した。更に、その解読結果の一部について英訳を試みた。英文の推敲に際しては、以前にオックスフォード大学のサンダーソン教授と読み合わせたものを参照した。法称の主著『知識論決択』第三章の中の主張命題の定義の部分の梵文テキストの解読に際しては、内容の分析を中心にして進めてきた。併せて、解読に必要な文献学的な基盤を固めることを試みた。具体的には、『知識論決択』原典の当該の論題に対する法上の梵文写本註釈の校訂と和訳を行った。これらを原典の翻訳の脚注に挿入した。これにより、簡潔かつ抽象的な形で述べられている法称の論理的思考方法を理解することが容易となった。法称の『知識論決択』の中の主張命題の定義における「主張命題が世間規約によって否定されない」という規定の部分の解読、および、ドイツ語訳注を作成した。この書物の解読には、法上による浩瀚な梵文注釈の解読が不可欠であるが、その注釈そのものも難解な書物である。オーストリア科学アカデミーの研究員ヒューゴン博士とともに一部の解読を行ったものの、写本の頁数は多く、内容まで十分に分析できない部分もあった。この解読は、次年度以降に継続する研究とした。サハジャヴァジュラの著作『定説集成』(sthitisamasa)での仏教諸学派の定説の中で、無形相知識論瑜伽行派と有形相知識論瑜伽行派の定説の部分の和訳を推敲した。この書物も偈文のみからなり、そこでは、後期大乗仏教の教義が簡潔に記述されている。したがって、解読に際しては、その定説が思想史的にどのように展開して成立したのかを跡付けなければならない。その一つの方法として、法称の著作、それに対する注釈者の解釈、これらに基づいた後期大乗仏教の諸学匠の諸説と、サハジャヴァジュラの定説との関連の可能性を考察した。この関連の可能性をより高めるには、さらに補助的な文献資料を解読する必要がある。
免疫複合体病における治療ターゲットとしての血小板および接着因子の解析

今回我々は炎症の代表例である免疫複合体病の一つであるアルサス反応の動物モデルを用いて炎症における血小板の役割を検討した。Busulfanによる血小板抑制は、野生型マウスで有意に炎症反応を抑えた。細胞接着分子の欠損マウスを用いた同様の実験にてP-セレクチン欠損マウスおよびPSGL-1欠損マウスではbusulfan処理による炎症抑制作用は認められたが、E-セレクチン欠損マウスでは認められなかった。血小板は炎症反応を修飾している可能性が示唆された。近年、炎症局所への炎症細胞浸潤における血小板の役割が注目されており、今回、皮膚アルサス反応のマウスモデルにおける血小板の関与を野生型および各種細胞接着分子欠損マウスを用い検討した。それぞれのマウスモデルに血小板を特異的に減少させる薬剤であるbusulfan (Sigma社)を作用させたのちに皮膚アルサス反応を起こし、血小板減少による炎症の抑制効果の解析を行った。busulfan処理野生型マウスでは未処理野生型マウスに比較し、有意に浮腫および出血反応は抑制され、好中球浸潤および早期の肥満細胞浸潤は減少し、皮膚における炎症性サイトカイン、血小板由来ケモカインの発現は減少していた。P-セレクチンノックアウトマウスおよびPSGL-1ノックアウトマウスではbusulfan処理による炎症抑制効果が同様にみとめられたが、E-セレクチンノックアウトマウスではみとめられず、その作用はP-セレクチンおよびPSGL-1を介していることが示された。皮膚アルサス反応の誘導によって増加をみとめた血中の白血球-血小板凝集塊の割合はbusulfan処理野生型マウスでは有意に減少していた。以上より、皮膚アルサス反応の炎症反応において、血小板は白血球とその表面に発現している細胞接着分子を介して接着・相互作用をきたすのみならず、活性化血小板由来ケモカインの産生を介して炎症反応を修飾している可能性が示唆された。今回、皮膚アルサス反応のマウスモデルにおける血小板の関与を野生型および各種細胞接着分子欠損マウスを用い検討した。それぞれのマウスモデルに血小板を特異的に減少させる薬剤であるbusulfan(Sigma社)を作用させたのちに皮膚アルサス反応を起こし、血小板減少による炎症の抑制効果の解析を行った。Pセレクチンノックアウトマウスあるいは野生型マウスより血小板を分離し、busulfan処理野生型マウスに静注して同様にアルサス反応を誘導したところ、busulfan処理野生型マウスでのアルサス反応の減弱効果はPセレクチンノックアウトマウス由来の血小板を輸注しても変化はなかったが、野生型マウス由来の血小板を輸注した場合はアルサス反応の減弱効果は消失していた。busulfan処理野生型マウスにおけるアルサス反応の抑制効果には血小板上のPセレクチンが関与していることが示された。