hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
共進化する群集-熱帯雨林のアリ植物-昆虫共生系の共進化に関する分子系統学的解析

2.それぞれのカイガラムシmtDNA系統の植物・アリに対する種特異性は低く,共種分化仮説は棄却された.しかし,カイガラムシとアリの適応放散の年代がほぼ一致したことから,両者はここ1000万年以上の間,同時期に多様化(共多様化)してきたことが示された.3.カリフォルニア大P.Gullan氏によって,カイガラムシの形態による種分類が行われた.この結果をmtDNA分子系統樹と比較したところ,mtDNAの5系統のうち3系統はそれぞれほぼ1形態種に対応したが,残りの2系統については同じ形態種が系統的に離れた異なるmtDNA系統群に対応していた.4.カイガラムシ150サンプルについて核DNAのWingless遺伝子およびEF-1α遺伝子の塩基配列を決定し,核DNA系統樹を作成した.その結果,mtDNAにおいて別系統に属していた同じ形態種のカイガラムシが単系統となり,過去に浸透交雑が起こっていたことが強く示唆された.5.マカランガ共生アリのmtDNACOI系統樹から、その多様性の起源はボルネオ島であり,多くの種が第三紀にスマトラ島を経てマレー半島へと分散したこと,第四紀における氷期のレフュジアはボルネオ島北西部,およびマレー半島とスマトラ島の山岳地帯に存在し,これに対してマレー半島とスマトラ島の低地に分布するアリ集団は,ボトルネックを経て最近個体数と分布の急激な拡大をおこなった形跡があること,などが明らかになった.
アクチン結合モチーフを有する転写活性化因子MKLのシナプス形態への影響

MKLファミリーのひとつMKL1が、ラットの脳において、新規のバリアントを含む様々なアイソフォームを有することを明らかにした。これらのアイソフォームの発現ベクターを構築し、ラット大脳皮質ニューロン初代培養に遺伝子導入した。その結果、これらのアイソフォーム間において、ラット大脳皮質ニューロンでの細胞内局在や転写活性、突起形態の制御能に差異が認められた。そのうちのひとつは、SRE依存性転写活性を大いに上昇させることが明らかとなった。「研究の目的」として提示した、神経細胞(ニューロン)の形と転写コアクチベーターMKLの関係について、当該年度において、その詳細を明らかにした。MKLファミリーのひとつMKL1はラットにおいて様々なスプライスバリアントが存在することを明らかにし、それらの遺伝子配列を同定した。そして、それら各種バリアントの発現ベクターを構築し、ラット大脳皮質ニューロンに導入し、転写因子SRF依存的な転写活性化や神経突起形態への影響について検証した。その結果、バリアント間での転写活性や神経突起の形態制御能に差異があることを明らかにした(論文準備中)。この結果から、MKLが有する様々なバリアントが、発達過程や外界からの刺激に応じて、神経細胞の機能と形を微妙に調整(fine-turning)していると考えられる。すでに、低分子量Gタンパク質Rhoの下流でMKLバリアントの機能が調節されていることを示し、細胞内局在や形態変化に異なった影響を与えていることを明らかとしている(論文準備中)。同時に「研究計画」で提示した、細胞骨格関連の遺伝子発現の制御機構についても新たな発見があった。MKLは、最初期遺伝子であり細胞骨格系やスパイン形態制御に重要なArc遺伝子の誘導を行うことが明らかとなった。脳由来神経栄養因子BDNFでラット大脳皮質ニューロンを刺激するとArc遺伝子は強く発現誘導されるが、RNAiを用いMKLのノックダウンを行うと、その誘導は大幅に抑制された。さらに我々は、MKLがArcを誘導するのに必要なプロモーター領域を同定した。これはプロモーターアッセイのほかChIPアッセイを用いて明らかにした。以上のことから、MKLはBDNF下流で細胞骨格関連遺伝子の発現誘導を行うため、遺伝子発現レベルでの形態制御に関わっていることが示唆された(論文準備中)。
３階層（分子・細胞・細胞集団）の力学環境をそれぞれ人為的制御する技術の開発と応用

細胞の力学環境を人為的制御する技術開発に取り組む中で、細胞と細胞培養基板とが相互作用できる条件を見出した。通常、細胞培養基板は硬く、細胞の動きによって変形が起こることはないが、基板を柔らかく、かつ細胞による力を受けやすい物理的条件を整えることによって、光学顕微鏡によって検出が可能な微少な変形を基板側に起こすことができることがわかった。これにより、細胞が発生する微少な力をも検出できる可能性が示されたため、細胞内部の収縮力の発生源であるstress fiberや接着斑タンパク質のvinculinなどの動態と合わせたライブイメージングを行い、基板の微小変形との相関を調べた。その結果、細胞が発生する力の方向を、個々のstress fiberのレベルで測定できることがわかった。その定量解析のための手法も幾つか考案した。従来、細胞が発生する力が様々な機能を調節することが知られているために、力の役割に関する研究が盛んに行われているが、実際に力を測定したり可視化することができる工学的手法の開発は十分に達せられていなかった。本研究により、感度良く、また高い空間分解能で細胞収縮力をモニターできる技術の基礎が開発できた。かつ本方法は細胞の力学環境の人為的調節と同時に実施できることから、細胞の機能調節に果たす力の役割を調べるうえで有力となるものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。マイクロパターニング技術を利用してヒト骨肉腫U2OS細胞の形態を人為的に調節することにより、細胞接着斑の位置、およびその構成タンパク質のリン酸化修飾が特定の位置に局在化できることを確認した。細胞接着斑タンパク質のうち、FAK(pY397, 576, 925), cas(pY165, 410), paxillin(pY118)の3つのタンパク質に注目して、細胞内発生張力の抑制剤を与えたときのそれぞれのチロシンリン酸化の変化を免疫染色により調べた。ブレビスタチンを用いてミオシンによるATP加水分解のADP放出を抑制した結果、張力が減少し、リン酸化レベルに変化が見られた。特にpaxillinのpY118ではリン酸化レベルが上昇した。これはウエスタンブロットによる、細胞の平均的挙動を調べる実験においても同様の傾向が得られた。その他のリン酸化は概ね減少することが観察された。このように、通常細胞内においてランダムに起こるpaxillinなどのリン酸化が、本技術を用いて特定の位置で張力依存的に調節できることを実証した。さらに、マイクロ・ナノ混在パターニング技術を用いて細胞接着斑の極性と、その細胞自身の極性(長手方向の位置)を人為的に異なるように配置させると、コントロール(細胞接着斑と細胞の極性が一致する場合)と比べて、paxillinのpY118リン酸化が進むことがわかった。つまり、前記の実験結果から、極性を人為的に逆にすると同じ培養条件であっても張力が減少することがわかった。このように、パターニング技術によって張力依存的に細胞接着斑タンパク質の局在やリン酸化を調節できることは、生体内では細胞が置かれた力学環境に依存してこれらの分子機能を調節していることを示唆する。当初計画していたマイクロパターニングの高精度化、および細胞接着斑の局在やリン酸化に及ぼす(非筋II型ミオシン由来の)内因性の力の影響は既に詳細に調べた。その派生的な実験において、当技術を応用して細胞が発生する張力を詳細に観察できる新しい方法を考案するに至った。これは従来の張力観察方法に比べて大きなメリットがあり、当初期待していた以上の成果につながる技術であると考え、さらに研究を進めている。ただし当初予定していた生体親和性ゲルによるパターンの三次元化は、前記の技術開発に時間を割かれたために計画より後れており、次年度に集中的に取り組む予定であるマイクロパターニング技術を基礎とした派生的な技術として、細胞が発生する張力を観察する技術を考案するに至った。当初の予定が順調に進んでいることから、次年度は元々の計画の残りを遂行することに加えて、当技術のさらなる発展に時間をかける予定である。
鱗翅目昆虫に対し活性の強い殺虫性タンパク性の遺伝子構造解析

本研究の目的である鱗翅目昆虫(主に蛾の類)に強い殺虫活性を示す殺虫性タンパク質(ICP)を得るためには、次の2つの研究方向が考えられる。1つは、自然界、主に土壌中に存在している新しいICP産生菌Bac-illus thuringiensis(以下BT)を分離し、その殺虫活性を明らかにすること。他の1つは、BTのICP遺伝子が、どのような調節機構によってICPを産生し殺虫活性を示すのかを明らかにすることである。1. ICP産生菌の分離・同定:北海道の各地には、よく保全された自然が残っている。このような場所を選び、多くの土壌サンプルを集め、そこからBT菌の分離を行った。分離数は、従来のH-serotypeによる分類を行う一方、これら菌株が有している各種ICP遺伝子の同定を行う新分類法を開発した。即ち、鱗翅目に対する殺虫活性は、対象昆虫に特異的に活性を有するcry1A(a)からcry1Fまで8種類の異なる遺伝子が報告されているため、特異塩基配列領域をプライマー合成し、分離菌のDNAをテンプレートとしてPCR増幅を行って各遺伝子を同定する方法である。この方法は本目的の研究有効であり、多くの新類BT株を得た。2. ICP遺伝子の構造解析:従来の報告されているBT菌の中、亜種wuhanensisはカイコ、ヨトウガ等に殺虫活性が高いことが知られている。この株は、cry1A(b)、cry1A(c)、cry1Dの3種類の遺伝子を有する。本実験では、cry1A(b)遺伝子の殺虫活性領域を含む塩基配列が明らかにされ、他のcry1A(b)遺伝子と部分的にアミノ酸配列が異なることを明かにした。これら3遺伝子がコードするICPがどのように発現調節されているかについての今後の展開が期待される。本年度各研究者が展開した実験及びその成果をまとめると以下のようになる。1)殺虫活性の強い菌株の分離と性状解析:北海道各地の土壌並びに死亡昆虫から多数のBT株を分離した。これらのBT株をカイコに対する殺虫活性を指標にして検定したところ、殺虫活性の強いことで知られているsubsp.sottoよりも数倍から100倍も高い殺虫活性を有する菌株がいくつが発見された。そのうち6株はヤマトヤブカ(Aedes japonicus)の幼虫に対して強い殺虫活性を示すことが判明した。これにの殺虫性タンパク質(ICP)について電子顕微鏡並びにSDSポリアクリルアミド電気泳動法を用いて解析したところ、これらの菌株のICPはそのアミノ酸配列がsubsp.sottoとは若干異なっており、そのことが結晶形態や殺虫活性の違いに影響していることが推定された。2)BT菌株の新しいスクニ-ニング法:上で得られた結果から土壌並びに死亡昆虫から、今後さらに有用な菌株が分離できる可能性が高いことが判明した。そこで有用菌株のスクリ-ニングを遣伝子レベルで迅速に行うことを目的として以下の実験を行った。まず、これまでに報告されたICP遣伝子のうちCry I A(a),Cry II A,Cry II B遣伝子に対するプロ-ブを合成し、PCR(polymerase chain reaction)法を用いて上記のヤマトヤブカに殺虫活性の見られた6株のICP遣伝子構成を調べた。

その結果、殺虫活性の強い株(ACP10ー4,ACP10ー67,GSKー1)と弱い株(ACP10ー8,ACP10ー66,KNB5ー1)は遣伝子構成の違いとして明暸に区別できることが判明し、この方法は今後のBT菌株スクリ-ニングに有効であることが示された。これらの研究成果は国際学会で発表されると共に学術雑誌に報告される。本研究の目的である鱗翅目昆虫(主に蛾の類)に強い殺虫活性を示す殺虫性タンパク質(ICP)を得るためには、次の2つの研究方向が考えられる。1つは、自然界、主に土壌中に存在している新しいICP生産菌Bac-illus thuringiensis(以下BT)を分離し、その殺虫活性を明らかにすること。他の1つは、BTのICP遺伝子がどのような調節機構によってICPを産生し殺虫活性を示すのかを明らかにすることである。1. ICP産生菌の分離・同定:北海道の各地には、よく保全された自然が残っている。このような場所を選び、多くの土壌サンプルを集め、そこからBT菌の分離を行った。分離数は、従来のH-serotypeによる分類を行う一方、これら菌株が有している各種ICP遺伝子の同定を行う新分類法を開発した。即ち、鱗翅目に対する殺虫活性は、対象昆虫に特異的に活性を有するcry1A(a)からcry1Fまで8種類の異なる遺伝子が報告されているため、特異塩基配列領域をプライマー合成し、分離菌のDNAをテンプレートとしてPCR増幅を行って各遺伝子を同定する方法である。この方法は本目的の研究有効であり、多くの新類BT株を得た。2. ICP遺伝子の構造解析:従来の報告されているBT菌の中、亜種wuhanensisはカイコ、ヨトウガ等に殺虫活性が高いことが知られている。この株は、cry1A(b)、cry1A(c)、cry1Dの3種類の遺伝子を有する。本実験では、cry1A(b)遺伝子の殺虫活性領域を含む塩基配列が明らかにされ、他のcry1A(b)遺伝子と部分的にアミノ酸配列が異なることを明らかにした。これら3遺伝子がコードするICPがどのように発現調節されているかについての今後の展開が期待される。
ＲＮＡ制御を介した細胞分裂寿命の調節－メカニズムと生体機能の解明

ヒトを含む哺乳動物の細胞は、過度のストレスを受けると細胞老化と呼ばれる恒久的な増殖停止状態に陥る。細胞老化は、生体内で極めて重要な癌抑制機構として機能することが多くの研究によって明らかになっているが、近年ではさらに細胞老化が癌以外の様々な疾患に関与することが指摘されている。細胞老化には癌抑制タンパク質を中心としたチェックポイント機構の働きが不可欠である。本研究ではRNA制御タンパク質HuRが転写後遺伝子発現制御機構を介して、細胞の分裂寿命や、細胞老化に伴う表現型を制御することを見出した。またモデルマウスの解析から、HuRによる細胞老化制御が、疾患にも関与する可能性が示唆された。昨年度までに、HuRによるARF mRNAの翻訳制御について、主に培養細胞を用いて解析を行った。当該年度は、HuRコンディショナルノックアウト(KO)マウスと脂肪組織特異的CRE発現マウスを交配することによって作製した脂肪組織特異的HuR-KOマウスの解析を行った。野生型マウスでは通常約12ヶ月齢程度で脂肪組織において細胞老化が観察され、また同時にインスリン感受性の低下が起きる。HuRをKOした脂肪組織では、6ヶ月からARFの発現上昇とともに細胞老化の亢進が認められた。さらにこのマウスを用いてインスリンテストを行ったところ、加齢に伴って生じるインスリン感受性の低下が6ヶ月齢の時点から観察された。従ってHuRは生体内においても細胞老化を防ぐ役割を持ち、特に脂肪組織では細胞老化を介して生体のインスリン感受性調節に関わることが示唆された。また、当該年度はHuRと細胞老化表現型に関して、特に分泌表現型との関わりについても解析を行った。老化した細胞は、様々な生理活性物質を分泌することが知られている。この現象はSASP(senescence-associated secretory phenotype)と呼ばれる。細胞老化に伴う細胞周期の停止には、p53が重要であるが、SASPの発現はp53とは独立した経路を介し、特にNF-kBが不可欠であることがこれまでの報告により明らかになっている。HuRをノックダウンした細胞では細胞周期停止とともにSASPに似た表現型が惹起されることを我々は見出した。この現象はARF/p53非存在下においても同様に観察されるが、NF-kBを薬剤で阻害した時には見られなくなった。このことから、HuRはARFを介して細胞の分裂寿命を制御するだけでなく、NF-kBを介した分泌表現型にも影響を与え、複合的な細胞老化表現型を調節する因子であることが示唆された。HuRノックダウン(kd)細胞におけるARF mRNAの量を調べたところ、ARFタンパク質の発現が亢進しているにも関わらmRNA量に差は認めれられなかった。しかしながらHuR-kd細胞では、ポリソーム画分におけるARF mRNAの量は増加ることから、HuRはARF mRNAの翻訳を制御することが示唆された。HuRは様々なmRNAに直接結合して転写後調節を行うことが知られている。そこでRIP法により、ARF mRNAとHuRの結合について調べたところ、両者が細胞内で相互作用することが明らかになった。しかしARF mRNAにはこれまでHuRが結合すると考えられているAU-rich elementは見られず、既知のHuRの標的RNAと比べARF mRNAの結合は極めて弱いことから、これら分子の相互作用は直接ではなく第三の分子を介している可能性も考えられる。またHuRはARF mRNAの5'非翻訳領域(UTR)と相互作用し、この領域を欠損したARF mRNAはHuRの影響を受けないことから、HuRがARF mRNAに結合することが発現制御に重要であることが示唆された。さらに細胞内でのARF mRNA局在について調べたところ、通常ARF mRNAは核質内に多く存在するのに対し、HuR-kd細胞では核小体に多く局在することが明らかになった。また核小体へのARF mRNAの局在には5'UTRが必要であった。次にARF mRNAの翻訳を正に制御する因子について調べたところ、核小体タンパク質NCLがHuRと拮抗する形でARF mRNAと結合することを見出した。NCLをkdした細胞ではHuR発現阻害によるARFの上昇が見られないことから、NCLはARFの翻訳に不可欠であり、HuRは核小体でARF mRNAとNCLが結合するのを阻害することによりARFの発現を負に制御することが示唆された。昨年度までに、HuRがARF癌抑制タンパク質の翻訳を抑制することにより細胞の分裂寿命を維持することを見出した。この制御が生体内でも同様に起こり得るかを検証するために、脂肪細胞特異的HuRノックアウトマウスの作製し、解析を行った。その結果、HuRをノックアウトした脂肪組織では早期からARFタンパク質の発現と脂肪細胞の老化が認められた。またこのマウスは野生型と比較して有意なインスリン抵抗性を示した。

本年度は昨年度に引き続き、HuRによる細胞老化特異的分泌表現型(SASP:senescence-associated secretory phenotype)の制御機構について解析を行った。HuRノックダウン細胞では、SASPで見られる様々なサイトカイン遺伝子の発現が誘導された。これらサイトカイン遺伝子の発現は、通常のSASP同様にp53経路非依存的であった。またSASPの発現には転写因子NF-kBが必要であることが報告されているが、HuRノックダウン細胞で見られるサイトカインの発現もNF-kBを介して行われることが明らかになった。さらに、通常の細胞老化で見られるSASPは、DNAダメージシグナルを介したNF-kBの活性化により誘導されるが、HuRノックダウン細胞では、一本鎖特異的なDNAダメージの蓄積が見受けられた。HuRノックダウン細胞はDNA二本鎖切断にはコントロール細胞と比較して特に感受性に差は見られないが、一本鎖切断に対してはより高い感受性を示した。従ってHuノックダウン細胞は、一本鎖DNA切断を修復する機構に異常が起こり、その結果DNAダメージシグナルが亢進しNF-kBの活性化を介してSASP様の表現型を示すことが示唆された。細胞生物学当該年度は予定してことをほぼ達成することができた。理由としては、昨年から引き続き海外との共同研究がスムーズに進み、さらに昨年度から行っていた実験動物の繁殖により、解析に十分な数の個体が確保できたことが大きい。また当該年度は、本研究成果を一部論文として発表することができた。当該年度は、当初の計画を大幅に上回る成果を得られた。理由としては研究室に新たな人員が確保できたこと、海外との共同研究がスムーズに進んだことが挙げられる。また先に行う予定であった動物実験に関しても当該研究施設に新たな動物実験施設が完成し、開始を早めることができた。最終年度はHuRと細胞老化分泌表現型について詳細な解析を行い、成果を論文としてまとめ、発表する。H25年度は、これまでの研究成果をまとめるとともに引き続き以下の点について研究を継続して行う。既に予定を早めて開始した動物実験を完了する。海外との共同研究により、HuRコンディショナルノックアウトマウスを入手した。このマウスと脂肪組織特異的CRE発現(ap2-CRE)マウスを交配し、脂肪組織特異的HuRノックアウトマウスを作製した。脂肪組織の細胞老化は、生体のインスリン抵抗性を惹起させる原因になることが報告されている。我々の作製したマウスを解析し、生体におけるHuRと細胞老化の関与について、インスリン抵抗性をアウトプットとして評価する。HuRはARFを介して細胞老化に伴う細胞増殖停止を制御するが、この他にも細胞老化表現型として近年注目を集めているSASP(Senescence-associated secretory phenotype)の発現制御を行うことがこれまでの研究により明らかになっている。計画書に記述したように、このメカニズムについて詳細な解析を行う。
食後高血糖の履歴を示す糖尿病リスクのエピゲノムマーカに関する研究

1.肝臓における脂肪蓄積・インスリン抵抗性関連遺伝子のエピゲノム調節機構の解析:C57BL/6Jマウスにフルクトース水溶液を経口投与して6時間後に、DNAマイクロアレイ法によって肝臓における遺伝子の発現変動を解析したところ、脂肪蓄積とインスリン抵抗性に関与するCyp8b1、Dak、Plin5の遺伝子発現がフルクトース特異的に増大した。クロマチン免疫沈降法により、これらの遺伝子の転写領域において、ヒストンH3とH4のアセチル化が増大するとともに、エピゲノム因子BRD4の結合量が増大することが明らかになった。BRD4特異的阻害剤である(+)-JQ1をフルクトースとともに投与したマウスでは、これらのエピゲノムの変化が抑制された。それゆえ、肝臓における糖質誘導性の脂肪蓄積・インスリン抵抗性関連遺伝子の誘導には、エピゲノム因子BRD4が関与することが示唆された。2.高グルコースによる末梢血白血球におけるDNAメチル化・脱メチル化関連遺伝子の発現変動:ストレプトゾトシンを用いて糖尿病を発症させたラットでは、血糖値の上昇とともに末梢血白血球におけるTNF-α、IL-1β、S100タンパク質のような炎症関連遺伝子の発現増大と平行して、DNA脱メチル化酵素およびDNAメチル化酵素のmRNA量が増大することが明らかになった。3.末梢血白血球における炎症関連遺伝子の発現に及ぼす低グリセミック・インデックス(GI)食の影響:健康な被験者20名を対象として、朝食として低GI食と高GI食を1週間ずつクロスオーバーによって摂取させたところ、食事前および食事2時間後の末梢血白血球における炎症関連遺伝子やインテグリン遺伝子の発現は、高GI食摂取期間の方が増大していることが明らかになった。予定していた動物実験ならびに臨床疫学研究が、平行してほぼ順調に進展した。所期の計画通りに研究を推進する。1.末梢血白血球における炎症関連遺伝子のエピゲノム調節機構の検討:非肥満2型糖尿病自然発症モデルGKラットに毎日1回のスクロース経口負荷を7日間行い、血糖上昇を断続的に起こしたところ、血糖上昇に伴い3時間以内に末梢血白血球における炎症関連遺伝子(IL-1β、TNF-α)の発現が増大するとともに、負荷7日目には、IL-1β遺伝子の転写開始点から1 kb上流に、また、TNF-α遺伝子の転写開始点から3kb下流において、DNAメチル化量が低下した。また、ヒト単球様細胞に高グルコース培地下でTNFαを添加すると、IL-1βとTNF-αの遺伝子発現が顕著に増大するとともに、それらの遺伝子の近傍のヒストンH3K4およびH3K36のトリメチル化修飾が増大した。それゆえ、末梢血白血球における高グルコースによる炎症関連遺伝子のエピゲノム調節には、DNAメチル化およびヒストンH3のメチル化が関与していることが示唆された。2.健康診査受診者の内臓脂肪蓄積と関連する食後高血糖およびインスリン抵抗性関連指標の検討:健康診査受診者2,478名を対象とし、携帯型内臓脂肪計(EW-FA90)を用いて内臓脂肪面積を測定したところ、内臓脂肪面積は、油脂含有量の高い穀物の摂取、遅い時間帯の夕食の摂取、食べ方の速さなどの食事要因と関連することが明らかになった。また、内臓脂肪面積は肝臓におけるインスリン抵抗性および酸化傷害の指標であるALTおよびγ-GTPの血中濃度と関連することが明らかになった。予定していた細胞実験、動物実験ならびに臨床疫学研究が、平行してほぼ順調に進展した。
カント批判哲学による「基本的人権」総論の形而上学的基礎づけ

カントの批判哲学に基づいて「基本的人権」の本質を形而上学的に分析し、「批判的」考察を加えた結果、この問題を解明する鍵は、具体的に日本国憲法の基本原理、すなわち「個人の尊重」(13条)と「公共の福祉」(「他者の尊重」)(12条・13条)、そして「人間相互の道徳的関係性の確信」と「永遠平和の理想達成の努力」(前文)の本質の中にあることが明らかとなった。そして、さらにこれらの問題は、次のような「批判的」課題として捉えられることが明らかとなった。すなわち、これらの基本原理は、理論として正しいかどうか?仮に正しいとしても、実践において役に立つかどうか?実践に役立つとしても、どのように実践すべきか(実践できるか)?『判断力批判』と『人倫の形而上学』の中で展開されているカントの道徳的目的論によれば、日本国憲法の基本原理は、理論として正しいばかりでなく実践において有用でもある。なぜなら、そこでは、常に自己陶冶に努めるべき(努めることができる)「個人(実践理性)の自律」がすべての原点となっていると考えられるからである。つまり、国や地域、国際社会はこの「自由な個人」によって構成されるもの(構成されうる・構成されるべき)であり、この「自由な実践主体としての個人」は、「『人間を自分自身の目的とすること』を自らの義務である目的として自覚」することができる、すなわち、「自己の完成」と「他者の幸福」(つまり「他者め尊重」「他者への寛容」)を自らの「同時に義務である目的」として自覚して自己陶冶に努めることができる存在であるといえるからである。今日の世界において民主主義の原理が普遍的であるといえる所以は、まさにここにあるといえる。これが、本研究の結論である。1.三島淑臣先生古稀祝賀論文集『自由と正義の理念』(ホセ・ヨンパルト・田中成明・竹下賢・笹倉秀雄他編、成文堂、2003年7月)に、『法と倫理の内的関連』問題の再検討-カントの『実在する人間の存在論的根基(Radix)』に迫る-」と題する論文を発表した。この論文は、法哲学界の重鎮である三島淑臣教授がその主著『理性法思想の成立-カント法哲学とその周辺-』(成文堂、1998年)で残した問題について、問題そのものの本資を解明し、私の最新の『判断力批判』研究および『人倫の形而上学』研究の観点から、教授の問題提起に答えた。2.憲法学者の樋口陽一教授(早稲田大学)およびK・コリネク教授(ウィーン大学教授兼オーストリア憲法裁判所長)、法哲学者の酒匂一郎教授(九州大学)およびG・ルーフ教授(ウィーン大学)との討論を経て、第10回国際カント学会(2005年9月)での発表原稿'Philosophische Begrundung der "Achtung des Individuums" und des "allgemeinen Wohls"(Art.13 der japanischen Verfassung)nach Kant'〔訳「カントによる『個人の尊重』と『公共の福祉』(日本国憲法13条)の哲学的基礎づけ」〕(A4用紙10頁)を完成させ、国際カント学会事務局に申請した。同論文は、(1)世界の憲法における日本国憲法の特長、(2)カント批判哲学による「個人の尊重」「公共の福祉」の哲学的根拠づけ、(3)カント人格論の新解釈による「人間の尊厳」論の再検討、(4)日本国憲法の普遍性(国際性)と今日的意義の解明、これら4点を論ずるものである。前年度の研究の総括として、「日本国憲法13条の形而上学的考察-カント研究から」と題して東京法哲学研究会(平成16年5月例会)で研究報告をおこなった。

その後、政治学者(豊下樽彦教授)および社会哲学者(フンボルト大学名誉教授H・クレナー博士)と直接討論をおこない、考察を進め、次の3点を明らかにした。(1)「個人の尊重」(日本国憲法13条)の問題は本質的に「恒久平和」(日本国憲法前文)の形而上学的解明の問題と不可分の関係にあること、(2)カントの平和論は、最近のEUの情勢からみて、現代の世界政治にとって特に示唆に富む政治哲学であること。(3)この政治哲学によって日本国憲法前文の精神を哲学的に根拠づけることが確実になるとともに、その今日的価値をいっそう明確に説明できること。本年度は、本科研費研究の最終年度にあたる。そこで、当初から計画していた第10回国際カント学会(サンパウロ)で発表を行い、3年間の研究を総括した。本発表では、これまでのカント研究の成果をもとに、日本国憲法を具体的テーマとして「人格性(理性)の普遍性」とその実現・実践の可能性の根拠を明らかにした。この発表は、様々な文化背景をもつ海外の研究者たちに新鮮な印象を与え、好評を得た。一方、上記とは別に、フランスのセミナーで2回の講演を行う機会を得た。それによって、研究を一層深めるとともに、新たな展開の方向性を見出すことができた。その新たな方向性とは、「平和的生存権の形而上学的基礎づけ」の問題である。
助産師基礎教育における産婦ケア能力の獲得に関する研究

わわが国では、助産基礎教育では10例を経験することが義務付けられている。免許取得後、10例毎に40例までの産婦ケア能力を前向き縦断調査した。全国の分娩を扱う医療機関に勤務する新卒助産師229名が参加した。分娩介助例数ごとに産婦ケア能力の平均点は上昇し、分散が少なくなった。介助技術は、20例で学生時代より有意に上昇した。さらに20-40例で有意に得点の上昇がみられた。以上の結果から、助産基礎教育においては、判断・予測するアセスメントと助産ケア実践の態度を育成することが重要であることが考えられたわわが国では、助産基礎教育では10例を経験することが義務付けられている。以上の結果から、助産基礎教育においては、判断・予測するアセスメントと助産ケア実践の態度を育成することが重要であることが考えられた研究代表者による先行研究によると、学生の産婦ケア実践能力獲得には段階があり、基礎教育として育てる能力と、卒業後に臨床の場で獲得していく能力をふまえた教育方法の検討の必要性が考えられた。そこで、卒後分娩介助40例までの産婦ケア能力獲得状況を明らかにすることにより、卒後の産婦ケア実践能力獲得状況をふまえた、助産師基礎教育における効果的な産婦ケア能力獲得への示唆を得ることを目的とする。今後3年間で、(1)助産学生時代から卒後分娩介助40例(卒後10・20・30・40例目時点)までの経時的な産婦ケア能力獲得の実態を明らかにし、(2)卒後分娩介助40例(卒後10・20・30・40例目時点)までの産婦ケア能力をふまえた助産師基礎教育における産婦ケア能力獲得への示唆を得る。平成24年度は、学生時代から卒後分娩介助40例までの産婦ケア能力獲得の縦断調査(調査B対象者)、及び卒後分娩介助40例までの産婦ケア能力の横断調査(調査C対象者)を実施した。平成24年9月に全国分娩取扱い病院(1,118病院)の看護管理者宛てに研究依頼書を送付し、卒後分娩介助40例までの研究協力回答は233病院(回収率20.8%)で、紹介のあった調査対象者867名に研究依頼書・調査票を配布した。平成25年2月末日までの返信回答数延べ195名で、有効回答は188名であった。内訳は分娩介助10例62名、20例48名、30例34名、40例44名であった。調査B・C併せての横断的分析の一元配置の分散分析(Dunnett T3)の結果、卒後分娩介助10例と20例の得点に有意な差はほとんど認められなかったが、10例と30例ではほぼ全ての項目で30例目得点が有意に高かった。また、30例と40例では有意な差はほとんど認められなかった。さらに、平成22年度・平成23年度の研究代表者による先行研究結果の助産学生最終事例10例目の得点と比べ、卒後10例目の得点は有意に低かった。本調査結果から、卒後分娩介助40例までの継時的な産婦ケア能力獲得の実態が明らかとなっている。さらに、量的なデータを増やす必要がある。本研究は、研究者等のこれまでの研究成果から、学生の産婦ケア実践能力獲得には段階があり基礎教育として育てる能力と卒業後に臨床の場で獲得していく能力をふまえた教育方法の検討の必要性が考えられた。平成25年度は、平成23,24年度に卒業した助産師に1助産学生時代から卒後分娩介助40例(卒後10・20・30・40例)までの縦断的な産婦ケア能力獲得の実態を明らかにすること2その他,新卒後分娩介助助40例(卒後10・20・30・40例目)の参加者を募集により産婦ケア能力を明らかにすることから、助産師基礎教育ならびに卒後の産婦ケア能力と教育への示唆を得ることとし、両者のデータ収集を行った。平成26年2月末日までの返信回答は累積321名であった。内訳は分娩介助10例90名、20例82名、30例72名、40例77名であった。調査B・C併せての横断的分析の一元配置の分散分析(Dunnett T3)の結果、卒後分娩介助10例と20例の得点に有意な差が出る項目が出現し、10例と30例ではほぼ全ての項目で30例目得点が有意に高かった。さらに、研究代表者による先行研究結果の助産学生最終事例10例目の得点と比べ、卒後10例目の得点は有意に低かった。

横断調査結果から、卒後分娩介助40例までの経時的な産婦ケア能力獲得の実態が明らかとなっている。さらに、量的なデータは年々累積をし、精度の高いものになっているため、本研究目的である、卒後分娩介助40例までの産婦ケア能力獲得状況を明らかにすることはおおむね順調に進展している。目的:助産師基礎教育は多様化しているものの、基礎教育として育てる能力と、卒業後に臨床の場で修得していく能力を踏まえた教育をしていく必要がある。助産師が自律的に活動している欧州連合における助産師基礎教育の分娩介助件数は40例と規定されており、本邦の10例を大きく上回る。そこで、卒業後の分娩介助件数40例までの変化を継続的に調査し、産婦ケア能力獲得のための示唆を得ること。方法:平成24年度、25年度に全国の分娩施設の看護管理者に研究趣旨を依頼し、同意の得られた233施設に勤務する卒後1,2年目の助産師1,150名を対象に分娩介助40例までの10例毎の分娩進行判断能力を、IT(マナバフォリオ)を用いて前向き縦断的にデータを蓄積した。調査内容は、【分娩介助に必要な実践】は、「分娩進行状態の判断」「分娩進行に影響する要因」「胎児の健康状態」「分娩準備」「児娩出手技」「胎盤娩出手技」「分娩直後の母児の状態」「分娩後の異常の有無と帰室」「新生児の状態」の9領域を判断・予測・援助の3側面で評価。【助産ケア実践に関する態度】は、「助産計画」「安楽/心地よさ」「産婦・家族との関係性」「倫理観」「責務」「母子関係形成支援」「スタッフとの連携」「意思決定支援」である。回答は5件法とした。分析は、Kraskal-Wallis検定と一元配置分散分析(DunnettのT3)により4群間の比較をした。結果:回収は229名で、回収率19.9%であった。分娩期の臨床判断と実践は、例数を重ねるごとに得点の上昇、分散の減少傾向を認めた。一方、分娩進行に影響する要因や胎児の健康状態は、分娩進行に伴い変化する状態に関する査定であり、分娩件数を要する傾向にあり、予測を含めた臨床判断能力の獲得には、30例を要する結果となった。また、児娩出手技については40例でもできるという実感は持ちにくいことが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。看護・助産学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の約半年のデータ収集期間で、188名の回答を得ており、本研究目的である、卒後分娩介助40例までの産婦ケア能力獲得状況を明らかにすることはおおむね順調に進展している。しかし、平成24年度の1年間では、卒後分娩介助が10例から40例まで介助出来ない対象者がおり、平成25年度も引き続き、データ数を増やす必要がある。卒後の助産師の産婦ケア能力の縦断的な調査に全国規模で331名が参加して、調査が進行している。参加者数の増加により、縦断調査が順調に進み、卒後の到達状況がより精度が高く集積され始めている。卒後の1年間では、分娩介助40例まで到達しない参加者が多かった。そのため、分析についての量を増やすため、平成25年度も引き続き卒後分娩介助40例まで継続した調査を実施すること、平成25年度も新たな参加者を募集しデータ数を増加し、より精度をあげる。縦断研究であるために、脱落率を低下する工夫として、研究参加者自身の産婦ケア能力に関するデータをフィードバックし、自己の能力向上を把握出来るとともに、参加者全体との比較による客観的な産婦ケア能力をリフレクション出来るようにする。現在、40例まで返信をもらっているデータは77例であり、10,20,30例目のそれぞれが引き続き回答を返信してもらえるようにデータ分析(個人ならびに全体)をわかりやすいレーダーチャートにしながらフィードバックしている。
脳性麻痺者の継続的歩行トレーニングが心身に及ぼす影響

本研究の主たる目的は、歩行可能な児童や青年期の脳性麻痺者が生涯にわたってよりよく歩行できる歩行方法のコーチングに関する基礎的方法を構築することである。研究当初には歩行可能な脳性麻痺者で、吊り下げ式トレッドミルによる歩行トレーニングに長期(3ヶ月12カ月)参加可能な被験者はあらかじめ数名を確保していた。しかし、実際に行ってみると、施設入所者ではトレッドミル歩行場所への移動が困難なことや、被験者の中には循環器系の基礎疾患を有する方もいて、想定していたような実験および測定が進まなかった。また就労者では仕事による疲労もあり、トレーニング時間を作ること、参加することへの困難等が挙げられ、被験者自体を確保することに多大な時間を費やした。そこで研究期間の最終年度ではあったが、あらためて専任職員である理学療法士との連携が可能であり、継続的なトレーニングの実施および測定が可能である入所および通所型の重度障がい者支援施設に吊り下げ式トレッドミルを移設する手筈を整えたが、諸事情により実現まで至らず、脳性麻痺者における基本歩行の継続が心身に及ぼす影響について、十分なデータを得ることは難しかった。そのためレッドミル上で安定的に歩行を行った全身バランスと平常歩行(路上)での全身バランスを比較し、平地でのバランス歩行の在り方のコーチングを考案するまでには及ばなかった。本研究の最終年度においては、これまで得られた測定結果を元に、被験者の栄養摂取量に着目して分析・検討を行った。その結果については、国際学会(8th World Congress of Biomechanics 2018)にて発表した。平成28年度の研究実施計画では、脳性麻痺者(青年期)の現状の歩行分析をするために研究協力者の名古屋大学里中綾子氏が長期にわたって日常的サポートを行っている脳性麻痺者5名と研究分担者の鈴木伸治氏が第一次リクルートした静岡県内の脳性麻痺者15名を被験者とする予定であった。しかしながら、吊り下げ式トレッドミルの設置条件の関係で、現時点で設置している障害者通所施設内の脳性麻痺者及びその他の車いす使用者を対象として、歩行分析を行うことになった。4月当初に被験者のリクルートを行い、6月から被験者4名に対して週3回以上の割合で吊り下げ式トレッドミルによる歩行訓練を行った。被験者は中高年の男女各2名、両足の補装具を装着して行い、最初の測定では呼気ガス分析も同時に行った。またすべての歩行訓練において心拍数測定も実施した。なお、日常生活における心拍数の変化をポラールにて継続的に最低1カ月の測定を行った。結果、吊り下げ式トレッドミルの歩行では、最初の1カ月で全員の歩行速度が上がり、フィットネス効果を期待できたが、途中、2名が訓練に参加できなくなった。1名の理由は病気によるもの、もう1名は施設内での人間関係のトラブルにより、精神的な動揺を生じてしまい参加することを拒否するようになった。残りの2名は10カ月の歩行訓練を行い、途中3回の運動中の呼気ガス分析を行ったが著しいフィットネス効果を得るまでには至らなかった。これらの対応として、2017年度は5月下旬に吊り下げ式トレッドミルの設置場所を整形外科病院に変更することに決定した。設置する病院は、常駐する医師が脳性麻痺者の歩行に関する研究を行っており、随時協力が得られる。設置場所を変更したことで、安定的にデータが得られると期待できるため、2017年2月からその準備を始め現在に至っている。当初予定していた被験者の測定が不可能になり、吊り下げ式トレッドミルを設置した施設内の被験者をリクルートして測定を実施したため、十分なデータが得られなかった。問題を分析し、今後のやり方を工夫する必要があったため、上記のような評価となった。平成29年度の研究実施計画では、「現状の歩行状態における下肢上肢の筋活動と体幹バランス測定とコーチング方法の考案」を上げていた。具体的には、吊り下げ式トレッドミルを使用し歩行の安定性を確保した状態で、1歩行時の全身の筋活動を測定2歩行時の心拍数測定から運動量の測定をおこなう。これらの結果をトレッドミル上で安定的に歩行を行った全身バランスと平常歩行(路上)での全身バランスを比較し、平地でのバランス歩行の在り方のコーチングを考案するというものであった。まず平成28年度の課題であった吊り下げ式トレッドミルの移設については、予定通り4月下旬に脳性麻痺者の歩行に関する研究を行っている医師が常駐する整形外科医院に実施することができた。そして当医院にて、吊り下げ式トレッドミルを使用しての歩行トレーニングを患者のリハビリテーションの一環として推奨したが、実際に利用する患者が少なく、有効な測定結果を得るには至らなかった。その理由については現在検証しているところであるが、最初に装置を設置した施設では、PTの管理下にて半ば強制的にトレーニングを実施していたが、今回は患者の意思に委ねるところが大きかったことが一因と考えられる。そこで平成29年度はこれまで得られたデータの中で、被験者の栄養摂取量に着目して分析・検討を行った。その結果については、国際学会(8th World Congress of Biomechanics 2018)にて発表する予定である。吊り下げ式トレッドミルの移設は予定通り実施できたものの、吊り下げ式トレッドミルを利用しての歩行トレーニングを継続的に実施する患者が少なく、有効な測定結果を得るには至らなかったため。

研究当初には歩行可能な脳性麻痺者で、吊り下げ式トレッドミルによる歩行トレーニングに長期(3ヶ月12カ月)参加可能な被験者はあらかじめ数名を確保していた。しかし、実際に行ってみると、施設入所者ではトレッドミル歩行場所への移動が困難なことや、被験者の中には循環器系の基礎疾患を有する方もいて、想定していたような実験および測定が進まなかった。また就労者では仕事による疲労もあり、トレーニング時間を作ること、参加することへの困難等が挙げられ、被験者自体を確保することに多大な時間を費やした。そこで研究期間の最終年度ではあったが、あらためて専任職員である理学療法士との連携が可能であり、継続的なトレーニングの実施および測定が可能である入所および通所型の重度障がい者支援施設に吊り下げ式トレッドミルを移設する手筈を整えたが、諸事情により実現まで至らず、脳性麻痺者における基本歩行の継続が心身に及ぼす影響について、十分なデータを得ることは難しかった。そのためレッドミル上で安定的に歩行を行った全身バランスと平常歩行(路上)での全身バランスを比較し、平地でのバランス歩行の在り方のコーチングを考案するまでには及ばなかった。本研究の最終年度においては、これまで得られた測定結果を元に、被験者の栄養摂取量に着目して分析・検討を行った。その結果については、国際学会(8th World Congress of Biomechanics 2018)にて発表した。2017年度は、5月下旬に吊り下げ式トレッドミルの設置場所を、整形外科病院に変更することに決定した。設置する病院は、常駐する医師が脳性麻痺者の歩行に関する研究を行っており、随時協力が得られる。設置場所を変更したことで、安定的にデータが得られると期待できる。2018年度は、5月下旬にあらためて吊り下げ式トレッドミルを移設することを決定した。設置する場所は、入所及び通所型の重度障がい者支援施設である。当施設は専任職員である理学療法士との連携が可能であり、継続的なトレーニングの実施及び測定が期待できる。当初は国際学会(ECSS VIENNA 2016)に参加して、脳性麻痺者の体力に関する研究者との交流を予定していたが、本務校の業務との兼ね合いで参加できなくなったため。ただ一方、2017年2月に米国カリフォルニア州立大学にて障がい者・児の研究を精力的に行っているRebcca教授の研究グループと今後の共同研究に向けての話し合いをすることができた。(理由)当初は国際学会(ECSS METROPOLISRUHR 2017 GERMANY)に参加して、脳性麻痺者の歩行時の身体活動量等について研究成果の中間発表をする予定だったが、吊り下げ式トレッドミルの移設に伴う被験者の安定的な確保が叶わなかったため。一方、重度障がい者のFitnessの可能性について調査するため、タイやインドネシア等の重度障がい者施設などの視察を精力的に実施することができた。この視察により、今後の研究に関する示唆を得ることができた。(使用計画)平成30年度はあらためて吊り下げ式トレッドミルの設置場所を変更することになったため、実験環境の整備が必要となる。その資金の一部として使用したいと考えている。
地域特性に応じた都市の将来像アセスメントのための計画技法と解析技術の研究

本研究の最終目標は、人口減少・地球環境・財政等の制約の中で持続可能な都市構造の構築手法(目標像と実現手法)を、地域特性の異なる地方都市を対象に検討することである。これにより、国レベルでの都市政策と実現手段の検討の際に根拠となる材料を得ることや、都市レベルの計画検討において他都市と比較して自都市を位置づけることが可能になると考えられる。このため、小課題1:都市の将来像アセスメントを実施するに当たって前提・対象とする代替案策定の計画技法の検討、小課題2:想定される様々な都市特性毎のアセスメントを机上で検討するための仮想的な都市モデルの標準データセットの作成手法のための要素技術の検討、を行った。1-a海外における計画代替案策定と社会経済シナリオ設定の事例調査については、米国の南カリフォルニア圏、シアトル都市圏、サクラメント都市圏、フィラデルフィア都市圏において、持続的な成長管理や土地利用と交通の計画統合を目的とした、計画策定における代替案策定の考え方について、現地にて担当組織・職員にヒアリング調査を行った。アセスメントモデルを用いた代替案比較に基づく計画策定の経験が長い組織は内容を詰めた詳細な代替案を策定しており、そうでない組織では比較対照としての大雑把な代替案に止まっているなどの特徴がわかった。1-b我が国における計画代替案策定と社会経済シナリオ設定の事例調査については、仙台都市圏総合交通体系調査、及び山口・防府都市圏総合都市交通体系調査や、日立道路再検討プロジェクト、夕張市都市マスタープラン策定等における代替案設定・比較・評価等の内容について調査した。一部の場合を除き、我が国では積極的に代替案比較を公開して行っている場合が少ないことが確認できた。この背景として、人口減少下で現実的かつ対照的な結果をもたらす代替案策定が難しいことや代替案比較過程の内容を理解して市民に説明できる能力を有する職員が不足していること、自治体や都市圏の計画策定にかけられる費用が少ないことがあることがわかった。2-a都市タイプ分類に必要な地域特性データベース構築、及び2-b理想的な都市モデルデータセット作成のための実証分析と基本方針の検討については、標準的な都市モデルのデータセット作成に向けた基礎的検討として、標準的な都市タイプの設定のための各種公的データを元にしたデータベースの構築・分析を行うとともに、要素技術として旧測地系で作成された統計メッシュデータを現行の測地系上で活用するための手法検討とプログラム作成を行った。研究実施計画通りの実績が上がっている。1-1.代替案の設定技法:24年度及び25年度に収集した国内や欧米で策定された計画代替案の調査結果を吟味し、代替案設定の方法について、a.開発候補地の選択を中心に設定する場合、b.交通・住宅地開発・工業地開発の各分野毎に設定する場合、c.市街地の広がりと交通計画の組合せ設定する場合などに分類し、それぞれ特徴と留意点、設定される代替案の概要などについて整理した。1-2.代替案設定のモデルスタディ:上記検討を元に、人口減少下の我が国の地方都市に適用する場合のスタディとして、都市構造に対して代替案設定を行う場合と、郊外市街地の縮退方法に下案する代替案設定を行う場合とについて、それぞれ検討した。後者については、机上で設定したモデル市街地と実際の市街地とで代替案設定のケーススタディを行い、代替案毎の比較・評価も行った。2-1.市街地形態指標の時系列分析:市街地の集約やシミュレーションの適用などを検討する場合に、市街地の形態による適用すべき実現方策等の差異を踏まえるため、全国を網羅するメッシュデータを用いた市街地形態指標の検討を行った。2000年以降のわが国における市街地形態指標の変遷を分析し、地域毎にその指標の変遷が異なることを明らかにした。2-2.都市内の拠点性を考慮した都市のコンパクト性指標:人口や従業者などが集積する拠点に着目し、こ複数の拠点が存在する都市のコンパクト性を評価する指標を検討し、従来の単心型コンパクトシティの評価指標との比較分析を行った。2-3.仮想都市データセット生成手法の検討:シミュレーション技術の実用性の検証を、より多くの地域で行うことを目的として、「仮想都市モデル」による検証におけるデータセットの生成手法を検討した。その要素技術の1つとして、(地域特性を踏まえたパラメータセットの作成等を検討し、これに基づいた仮想都市データセットを試作した。1-a海外における計画代替案策定と社会経済シナリオ設定の事例調査:平成23年度の米国に引き続き、英国を中心とする欧州の都市計画策定において、複数の計画代替案を設定してその比較・評価を行っている事例等について、現地にて担当の職員やコンサルタント、研究者にヒアリング調査を行った。英国西イングランド大学においては市街地レベルでの開発パターンについて、ケンブリッジ大学では都市の拡大局面での都市構造の代替案、カーディフ市においては都市の拡大局面での新規開発地の選択の検討、オランダ南ホランド州の事例においては交通・土地利用等の分野毎の検討の事例が調査できた。

また、ドルトムント大学元教授より、省CO2達成のための自動車燃料等の価格政策と都市構造代替案の考え方についてアドバイスを得た。1-c日本の実都市を対象とした計画代替案策定のケーススタディと都市タイプによる標準化:国内や海外における代替案設定事例の収集結果をまとめ、1都市の場合と都市圏での場合とに分けて整理・比較した。その結果、市街地縮小の事例の検討が不足していることが判明したので、次年度に補充調査を行うこととした。2-c都市特性データベースを用いた都市タイプ分類と指標の改良:市街地形態を示す指標として、既存の統計データを元にした市街地の連担性とコンパクト性の指標について、複数市町村にまたがる場合や複数拠点を考慮した場合にも対応できるように、算定手法の改良を行った。2-d理想的な都市モデルデータセット生成ツールの開発とケーススタディによる実用性検証:都市モデルデータセットを条件設定に基づき計算機上で生成できる簡易なツールの作成に向けた検討を行い、データ作成においてこれまで手作業で行っていたデータ加工作業について、作業効率化のために一部を自動化するためのツールを作成した。計画代替案策定と社会経済シナリオ設定の事例調査については、平成23年度は若干の米国での現地調査のみを行い、欧州での現地調査は平成24年度に行うこととするなど、一部調査を先送りする一方で、平成24年度に予定していた内外代替案設定計画事例の概ねの一覧がほぼ完成するなど、研究計画の一部を先取りして実施できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。一部の項目について、後れを生じているものや追加調査が必要なものがあるが、想定以上の成果を得ているものもあり、全体としては順調に進展している。当所の研究計画の2年目の目標を達成すべく、今後も着実に研究を進める。また、得られた成果について可能なものを論文・報告として公表する。市街地縮小の場合の代替案設定事例について海外人口減少都市を対象とした補充加調査を行う。その他の点も含めて、平成25年度の交付申請書に記載した研究実施計画に従って進める。
青年期における「季節性感情障害、季節関連性精神疾患」の有病率解明と治療法確立

【目的】(1)青年期の季節性感情障害(SAD)有病率と罹患者の特徴、ならびに(2)Global Seasonality Score(GSS)規定因子を解明し、治療法の確立を目指す。【対象と方法】(1)平成1617年度全国7大学新入生を対象とし、SAD有病率と罹患学生に認められる特徴を調査した。GSS得点13点以上(高GSS群)は全員を、12点以下(低GSS群)は40名から高GSS群数を引いた人数を無作為に抽出して構造化面接を実施した。(2)平成16年度全国8大学新入生を対象とし、GSS・TCI・出身高校所在地平年値日照環境との関係を調査した。【結果】(1)対象学生12,916名中、8,596名が回答に応じた。高GSS群202名中151名と低GSS群118名中110名がSCID-Iを用いた構造化面接に応じ、それぞれ7名と1名がSADと診断された。SAD有病率は0.96%で、罹患率に性差は無かった。また14名が社会恐怖(social phobia ; SP)と診断され、GSSは高得点であった。SAD罹患学生は、高率にSPを合併していた。(2)対象学生10,871名中、GSS・TCI・日照環境情報に不備が無かったのは61443名であった。GSS総点・平均日照時間・同日射量・TCI 7項目を変数として、パス解析を行った。その結果高GSS得点を規定したのは、低い自己指向性と協調性、高い自己超越・新奇追求・損傷回避で、分裂病型人格に該当した。日照環境とには関連は見出されなかった。【考察】構造化面接による今回の大規模調査から、SAD有病率は凡そ1%で性差が無いことが示された。罹患学生にSPが高率に併存すること、GSS得点が特定の人格傾向を反映することは、SAD・SPに共通する生物学的基盤が存在する可能性を示唆している。このことは両疾患の病態と成因を解明する上で、また治療法を確立する上で貴重な所見と考えられる。【目的】平成16年度に全国10大学新入生を対象として、季節性感情障害(SAD)等の有病率解明を目的とした調査を実施する。その予備調査として、本学新入生にGlobal Seasonality Score(GSS)を施行した。【対象と方法】GSS得点12点以上の要精査学生を呼出し、構造化面接を行った。またGSS得点分布、要精査中のSAD罹患学生の割合、GSS得点と出身県日照環境との関係を調査した。【結果】GSSには1,943名が回答した。女子と男子の平均得点は5.05±3.78と4.93±3.80で有意差は無く、12点以上の人数は50人(6.24%)と67人(5.64%)であった。要精査117名中61名が構造化面接に応じ、女子11名と男子3名がSAD、またはSAD疑い例と診断された。