hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植生由来テルペン類から生成する有機態窒素エアロゾルの起源と生成メカニズムの解明

本研究では、森林大気エアロゾルの有機態窒素に焦点を当て、植生起源の揮発性有機化合物(BVOCs)の主要成分であるテルペン類から生成する有機態窒素エアロゾルの化学形(酸化・還元形態)および有機物に含まれる窒素の起源と、粒子生成に至る反応過程を明らかにすることを目的とした。この目的を達成するために、森林観測サイトで取得した大気エアロゾル試料を用い、元素分析と質量分析計による化学構造に基づく組成および分子レベルの解析を行った。平成30年度は、夏季の東京都多摩丘陵において312時間の間隔で採取された大気エアロゾル試料の有機物の組成分析とともに、熱力学平衡モデル(ISORROPIA-II)を用いて粒子の含水分量を推定した。その結果、微小粒子の含水分量は人為起源の硫酸塩の量に制御され、アンモニウム塩と植生由来有機炭素の液相反応が有機態窒素の主要な生成プロセスであることを明らかにした。さらに前年度までに確立した液体クロマトグラフ/質量分析計(LC/MS)による植生由来の含窒素有機化合物の分析も行った。分子レベルで同定したイソプレン由来有機態窒素が全有機態窒素の時系列変化と有意な相関を示し、上記の生成プロセスを裏付ける確かな証拠を得、この有機態窒素エアロゾルの生成は夜間に卓越することを見出した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、森林・都市大気エアロゾルの有機態窒素に焦点を当て、元素分析と質量分析計を用いた化学構造に基づく組成および分子レベルの解析を行っている。これにより、植生起源の揮発性有機化合物(BVOCs)の主要成分であるテルペン類から生成する有機態窒素エアロゾルの化学形(酸化・還元形態)および有機物に含まれる窒素の起源と、粒子生成に至る反応過程を明らかにすることを目的としている。平成28年度は、北海道大学苫小牧研究林で取得した実大気エアロゾルのサンプルを用い、エアロゾル窒素の起源情報を持つ水溶性全窒素の同位体比について分析法を検証した。また、同じサンプルを用い、液体クロマトグラフィー/質量分析計(LC/MS)による含硫化窒素(OSN)化合物および有機態窒素に関連した含硫黄有機化合物(OS)の分析法を確立した。チャンバー実験で得られたサンプルの質量スペクトルとの比較から、実大気エアロゾルサンプル中にピン酸、3-MBTCA、および4種類のOSを同定した。ピン酸および3-MBTCAについては、ガスクロマトグラフィー/質量分析計(GC/MS)を用いた従来法の測定結果と比較し、測定の確かさについて確認した。試験的に測定したイソプレンエポキシジオール(IEPOX)由来OSの季節変動がGC/MSで測定したイソプレン二次有機エアロゾル(SOA)マーカーの季節変動と対応していることを明らかにした。さらに、BVOCs起源を示唆するグリオキサールおよびメチルグリオキサール由来のOS、IEPOX由来ニトロオキシOSの生成にはイソプレンだけでなく人為起源汚染物質の影響が強いことが示唆された。このように、大気エアロゾルのIEPOX由来OSおよび窒素・炭素の元素分析とその同位体測定については、実大気エアロゾルサンプルの測定およびデータの相互比較が可能な段階まで進んでいる。植生由来エアロゾル中の有機態窒素であるIEPOX由来ニトロオキシOSの化学組成及びエアロゾルの窒素同位体測定に関して高い精度での分析手法を確立し、かつ相互比較のための試料分析も進んでいる。当初の研究計画について概ね達成されている。平成29年度は、北海道大学苫小牧研究林において通年で採取された粒径1μm以下のエアロゾルサンプル(33試料)を使用し、前年度に確立した分析手法を用いることで組成の分析を行った。分析対象は水溶性有機炭素、水溶性有機態窒素、ガスクロマトグラフ/質量分析計(GC/MS)を用いたイソプレン・モノテルペン由来の酸化生成物および液体クロマトグラフ/質量分析計(LC/MS)を用いたイソプレン由来含窒素・含硫黄有機化合物(NOS)である。分析の結果、イソプレンエポキシジオール(IEPOX)由来ニトロオキシ含硫黄有機化合物(OS)等の季節変化や、イソプレン由来二次有機エアロゾル(SOA)のトレーサーとして従来用いられている2-メチルテトロールとの時系列変動の対応が明らかになった。具体的には、2-メチルテトロール濃度は夏に最大値を示したのに対し、イソプレンOS濃度は秋に最大となるなど季節変化にずれが生じていることが明らかになった。イソプレンNOSの季節変化は2-メチルテトロールとよく一致しており、大気汚染物質の存在下でのイソプレンからの二次生成が主要な生成メカニズムである可能性が示唆された。前年度までに確立した分析手法を用い、実大気における植生由来エアロゾル中の有機態窒素および含硫化窒素の分析が進み、それらの季節変化から起源の考察に至る段階まで進捗している。

本研究では、森林大気エアロゾルの有機態窒素に焦点を当て、植生起源の揮発性有機化合物(BVOCs)の主要成分であるテルペン類から生成する有機態窒素エアロゾルの化学形(酸化・還元形態)および有機物に含まれる窒素の起源と、粒子生成に至る反応過程を明らかにすることを目的とした。この目的を達成するために、森林観測サイトで取得した大気エアロゾル試料を用い、元素分析と質量分析計による化学構造に基づく組成および分子レベルの解析を行った。平成30年度は、夏季の東京都多摩丘陵において312時間の間隔で採取された大気エアロゾル試料の有機物の組成分析とともに、熱力学平衡モデル(ISORROPIA-II)を用いて粒子の含水分量を推定した。その結果、微小粒子の含水分量は人為起源の硫酸塩の量に制御され、アンモニウム塩と植生由来有機炭素の液相反応が有機態窒素の主要な生成プロセスであることを明らかにした。さらに前年度までに確立した液体クロマトグラフ/質量分析計(LC/MS)による植生由来の含窒素有機化合物の分析も行った。分子レベルで同定したイソプレン由来有機態窒素が全有機態窒素の時系列変化と有意な相関を示し、上記の生成プロセスを裏付ける確かな証拠を得、この有機態窒素エアロゾルの生成は夜間に卓越することを見出した。森林大気で取得したエアロゾル試料を用い、含窒素(ON)・含硫化窒素(OSN)化合物を中心とする分子レベルでの分析を行う。前年度の検出したイソプレンエポキシジオール(IEPOX)由来ニトロオキシOS等の季節変化について、イソプレンSOAトレーサと硝酸塩、硫酸塩の変動との対応を調べる。IEPOX由来OSNの生成に対し、イソプレン以外に人為起源汚染物質の影響や、エアロゾル含水量および酸性度との対応についても詳細に調べ、含窒素有機物の起源について引き続き研究を推進していく。前年度に季節変化を明らかにしたイソプレンエポキシジオール(IEPOX)由来ニトロオキシOS等について、イソプレンSOAトレーサと硝酸塩、硫酸塩の変動との対応をさらに詳細に調べ生成メカニズムについて考察する。IEPOX由来OSNの生成に対し、イソプレン以外に人為起源汚染物質の影響や、エアロゾル含水量および酸性度との対応についても詳細に調べ、植生に由来するエアロゾル中の含窒素(含硫黄)有機物の起源の解明に向けて引き続き研究を推進していく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
がん遺伝子の発がん能を規定する造血幹細胞特性と白血病発症機構の解明

近年、がん関連の遺伝子変異は細胞に対して常に発がん性を有するのではなく、形質転換受容細胞でのみ発がん能をもつと考えられている。この現象は、ある特定の遺伝子変異が特定の組織や特定の年齢層の腫瘍に集中して見られるという臨床的事実として観察されている。造血器腫瘍においては特異的な染色体転座が腫瘍化において重要な役割を担っており、発症年齢との強い相関が知られている。白血病発症因子であるRUNX1変異体やBCR-ABLなどの融合遺伝子を生じる染色体異常についても特定の年齢層の造血幹細胞でのみ白血病原性を持つと考えられるが、実験的証明はなされていない。本研究では、造血幹細胞特異的に、胎児期を含む発達段階別に任意の変異遺伝子の発現誘導を可能にする独自のマウス実験系を用い、胎児・小児期誘導でのみ白血病を発症するRUNX1変異体マウスモデル並びに壮年期誘導でのみ白血病を発症するBCR-ABLマウスモデルを作製することを目指す。RUNX1変異体モデルマウスについては、先行して任意の時期に誘導することができるマウスの作製に成功した。このマウスモデルにおいては小児期にRUNX1変異体を誘導すると白血病を発症したが、成人期において変異体を誘導すると白血病の発症率が小児期に誘導したときに比べ顕著に減少した。BCR-ABLマウスにおいても白血病モデルマウスの作成に成功している。このマウスモデルでは成人期に誘導すると、人の臨床例と同様に慢性骨髄性白血病または急性リンパ性白血病を発症することがわかった。RUNX1変異体と異なり、また、BCR-ABLでは小児期においても白血病を発症することがわかった。より詳細な検討を含め、両者のモデルを比較することで誘導時期依存的な白血病発症のメカニズム解析をおこなう。RUNX1変異体を用いた解析では予め準備しておいたマウスを用いて研究を進めているため、順調に研究が進行している。BCR-ABLノックインマウスもマウスモデルを作製し、十分な数のマウスを準備することに成功している。BCR-ABL誘導発現マウス並びにRUNX1変異体誘導発現マウスを用いて、誘導時期依存的な白血病発症について、詳細な検討をおこなう。BCR-ABL誘導発現マウス並びにRUNX1変異体誘導発現マウスを用いて、白血病を起こす発生母細胞との組み合わせと起こさない組み合わせにおいて、GFP陽性造血幹細胞をセルソーターにより分画採取し、どのような遺伝子群がどのようなタイミングで変化しているかについて解析する。白血病の発生母細胞は幹細胞だけなく前駆細胞もなりうるという説があるため、前駆細胞分画についても採取する。造血幹細胞の異なる発達段階における白血病病態変化に関連がある因子を、既存のデータベースを参考にして絞り込んだ後に、薬剤等を用いて候補となる遺伝子群を阻害もしくは活性化することで、細胞増殖能および白血病発症能を検討する。

造血幹細胞の異なる発達段階における白血病病態変化に関連がある因子を、既存のデータベースを参考にして絞り込んだ後に、薬剤等を用いて候補となる遺伝子群を阻害もしくは活性化することで、細胞増殖能および白血病発症能を検討する。
消化管癌の間質エピゲノムからアプローチする癌幹細胞ニッチの病態解明

消化管癌の癌細胞・背景粘膜・間質におけるエピゲノム異常を解析するため、網羅的DNAメチル化解析を行った。Methylated CpG islandAmplification (MCA)マイクロアレイ法およびバイサルファイト・パイロシークエンス法による解析の結果、胃癌細胞のみならず間質細胞において、SFRP1やmiR-34b/cなど癌関連遺伝子のメチル化を検出した。さらに胃癌および背景粘膜の網羅的DNAメチル化解析から、RASGRF1遺伝子のメチル化を同定し、胃粘膜におけるRASGRF1メチル化が胃癌リスクマーカーとなりうることを明らかにした。臨床検体から得られる間質のエピゲノム解析を行うには、微量検体におけるDNAメチル化やヒストン修飾の解析手法の確立が必須である。本研究者はまず、微量の細胞からのエピゲノム解析手法の確立を目指した。その結果、1×10の5乗個の細胞からMCAマイクロアレイ実験(DNAメチル化解析)およびクロマチン免疫沈降(ChIP)実験(ヒストン修飾解析)を行うことが可能となった。次に、臨床検体を対象とした解析である、まず胃癌の生検組織から腺管分離法を用いて上皮成分を分離することで、上皮と間質を分けた。腺管および間質をMCAマイクロアレイおよびバイサルファイトパイロシークエンス法でメチル化解析した結果、興味深いことにSFRP1やmiR-34b/cなどの遺伝子は胃癌細胞および間質の両者において高度にメチル化していることを見いだした。また、MCAマイクロアレイの結果、胃癌背景粘膜においてRASGRF1遺伝子のメチル化を新たに同定し、さらにRASGRF1メチル化が胃癌のリスクマーカーとなり得ることを明らかにした。次に、臨床検体から間質成分を直接抽出することを目指し、CD31、CD34、CD146をマーカーとしてフローサイトメトリーを用いて内皮細胞の抽出を試みた。生検材料をFACS解析した結果、これらのマーカー陽性の細胞が0.12%程度存在することが分かったが、回収できる細胞数が数千個単位のため、エピゲノム解析は困難であった。内皮細胞の抽出には、生検材料よりも大きな切除標本が必要であると結論づけられた。我々はこれまで、メチル化CpGアイランドを増幅するMethylated CpG island amplification (MCA)法を用いて多くのメチル化遺伝子を同定してきた。MCA法の条件を検討することで、100 ngのスタート量からもメチル化CpGアイランドを増幅可能なことが検証された。MCAの増幅産物をカスタムCpGアイランドマイクロアレイで解析することで、ゲノムワイドなDNAメチル化解析を低コストで行うことが可能である。また、ヒストン修飾を解析するためのクロマチン免疫沈降(ChIP)法の条件を最適化することで、1×10の5乗個の細胞からChIP実験を行うことが可能となった。ChIP産物からフラグメントライブラリを作成し、SOLiD4シークエンサーを用いてゲノムワイドなヒストン修飾解析を行うことが可能である。今年度はMCA法およびChIP法の最適化を完了させ、臨床検体におけるエピゲノム解析を開始することができた。さらに我々はnon-coding RNA発現プロファイル解析から、消化管間質腫瘍においてmiR-196aとlincRNAであるHOTAIRが悪性度と強く相関することを明らかにした。miR-196aおよびHOTAIRの高発現は、高悪性度、高転移性の消化管間質腫瘍に特徴的に見られることから、重要な予後予測マーカーおよび治療標的となりうると考えられた。微量な臨床検体からのエピゲノム解析には、MCA法およびChIP法の条件最適化を必須である。これをクリアすることに成功し、臨床検体からのエピゲノム解析をスタートすることができた。また内視鏡的に切除された胃癌検体から、腺管分離法を用いて大腸癌腺管と残りの間質部分とに分離する実験に成功した。さらに、腫瘍関連non-coding RNAを複数同定することができた。エピゲノム解析を行う症例数を増やしてデータを蓄積する予定である。癌細胞と癌間質とのDNAメチル化、ヒストン修飾を比較検討し、癌間質特異的な変化を検出する。さらに遺伝子発現、miRNA発現などのトランスクリプトームと、エピゲノムデータとのシームレスな統合解析を推進する必要がある。そのため、Gene Spring GX、Avadis NGSなどのアプリケーションを用いた解析を今後推進する。今年度は、実験条件の最適化を中心に行ったため、マイクロアレイ試薬の購入量が当初予定よりも少なく済んだため、一部を次年度に繰り越した。次年度は臨床検体におけるメチル化プロファイルとカスタムCpGアイランドマイクロアレイを用いて解析する。さらにヒストン修飾を、SOLiD4シークエンサーを用いて解析する。同定した遺伝子のメチル化をパイロシークエンサーを用いて解析する。これらの解析のために試薬消耗品を購入する。
擬2元Gaカルコゲナイドの発光特性

III_2VI_3族半導体であるGa_2S_3-Ga_2Te_3及びGa_2S_3-Ga_2Se_3固溶体は大きなバンドギャップを持つ為,可視域での発光素子材料としての可能性を有している.本研究はこれ等の固溶体の発光特性を明らかにする事を目的としており,本年度は以下に述べる成果を挙げる事ができた.1.Ga_2S_3-Ga_2Te_<23>固溶体において,一様で高輝度のカソードルミネッセンス(以下CLと記す)を得る事のできる多結晶試料を作製する手法と,最適な熱処理条件(温度,時間,雰囲気)を得る事ができた.2.(1)(Ga_2S_3)_<1-X>(Ga_2Te_3)xにおいて, CLが得られる組成Xの範囲と,発光強度の組成依存性を求める事ができた.その結果X=0.25付近で最も強い発光が得られる事が分った.(2)Ga_2S_3-Ga_2Te_3固溶体の全組成範囲にわたって,結晶系ならびに格子定数を決定する事ができた.さらに発光の見られる範囲はテトラゴナル相にモノクリニック相が混入している範囲と一致している事及びそれ等各相の割合と発光強度に密接な関係があることが分った. (3)以上の結果から,本固溶体におけるCL発光はテトラゴナル相内に存在する欠陥に起因する欠陥準位を介してのものと考えられる.3.青色発光が期待されるGa_2S_3-Ga_2Se_3固溶体に関しては,組成の全範囲にわたって試料を作製し,その結晶構造と光学エネルギーギャップを測定した.しかしながら現在までのところではCLを観測する事はできず,今後の研究に待たねばならない.4.Ga_2S_3-Ga_2Te_3の薄膜において, Si単結晶基板あるいは石英ガラス基板上に真空蒸着後,適当な条件で熱処理を施すことにより, CLを観測する事ができた.但し,その強度はバルクのものの約1/2であった.III_2VI_3族半導体であるGa_2S_3-Ga_2Te_3及びGa_2S_3-Ga_2Se_3固溶体は大きなバンドギャップを持つ為,可視域での発光素子材料としての可能性を有している.本研究はこれ等の固溶体の発光特性を明らかにする事を目的としており,本年度は以下に述べる成果を挙げる事ができた.1.Ga_2S_3-Ga_2Te_<23>固溶体において,一様で高輝度のカソードルミネッセンス(以下CLと記す)を得る事のできる多結晶試料を作製する手法と,最適な熱処理条件(温度,時間,雰囲気)を得る事ができた.2.(1)(Ga_2S_3)_<1-X>(Ga_2Te_3)xにおいて, CLが得られる組成Xの範囲と,発光強度の組成依存性を求める事ができた.その結果X=0.25付近で最も強い発光が得られる事が分った.(2)Ga_2S_3-Ga_2Te_3固溶体の全組成範囲にわたって,結晶系ならびに格子定数を決定する事ができた.さらに発光の見られる範囲はテトラゴナル相にモノクリニック相が混入している範囲と一致している事及びそれ等各相の割合と発光強度に密接な関係があることが分った. (3)以上の結果から,本固溶体におけるCL発光はテトラゴナル相内に存在する欠陥に起因する欠陥準位を介してのものと考えられる.3.青色発光が期待されるGa_2S_3-Ga_2Se_3固溶体に関しては,組成の全範囲にわたって試料を作製し,その結晶構造と光学エネルギーギャップを測定した.しかしながら現在までのところではCLを観測する事はできず,今後の研究に待たねばならない.4.Ga_2S_3-Ga_2Te_3の薄膜において, Si単結晶基板あるいは石英ガラス基板上に真空蒸着後,適当な条件で熱処理を施すことにより, CLを観測する事ができた.但し,その強度はバルクのものの約1/2であった.
上皮細胞におけるトリセルラージャンクションの構築機構とその役割

上皮組織のバリア機能はタイトジャンクションと呼ばれる細胞間接着装置によって担われる。タイトジャンクションのバリア機能は、2つの細胞間を接着するクローディンファミリーによって担われることが知られる。しかしながら3つの細胞が集まるトリセルラージャンクション(tTJ)の構築機構に関しては不明な点が多い。本研究によって、上皮細胞のtTJ構築において最も上流で制御するLSR/Angulin-1のtTJへの局在化には、翻訳後修飾が必要である可能性を見出した。上皮組織は、多角形の形態をした個々の細胞同士が接着して形成される細胞シートによって構成され、異なる環境を分けるバリアとして働く。このバリア機能はタイトジャンクションと呼ばれる細胞間接着装置によって担われる。これまで上皮バリアの研究は、2細胞間の接着を中心に進められてきた。しかしながら、上皮細胞シートが完全なバリアとして機能するためには、2細胞間の接着だけではカバーできず、3つの細胞が接着する“トリセルラージャンクション"が重要となってくる。本研究は、未解明な点が多いトリセルラージャンクションの構築機構を解明することにより、上皮細胞シートのバリア成立原理を明らかにすることを目的とする。これまで上皮細胞のトリセルラージャンクションに局在する分子群として、トリセルリン及びAngulin familyが報告されているが、上流で制御するのはAngulin familyであり、そのうちマウス生体組織において最も普遍的に発現するのがLSR/Angulin-1である。したがって本研究では、LSR /Angulin-1のトリセルラージャンクションへの局在化機構の解明を目指した。研究代表者は、LSR/Angulin-1のトリセルラージャンクションへの局在には脂質修飾が関与することを示す予備的知見を得ていた。本年度の成果として、脂質修飾責任酵素の候補分子を絞りこみ、さらにLSR/Angulin-1との結合を検討することにより、両者それぞれの結合ドメインを見出した。また、その脂質修飾責任酵素の候補分子に対する抗体を作成し、細胞内局在が明らかとなった。今後はこれらの結果に基づき、次年度以降引き続き継続・発展させていく予定である。本研究は、LSR/Angulin-1のトリセルラージャンクション局在化機構の分子基盤に焦点を絞り、脂質修飾制御機構に関する細胞生物学的及び生化学的解析を行うことを目的としたものである。これまでの研究により、脂質修飾酵素の候補分子を絞り込み、その脂質修飾酵素分子とLSR/Angulin-1が結合すること、さらにそれぞれの結合ドメインを見出した。また、脂質修飾酵素分子に対する抗体を作製し細胞内局在を明らかにした。これらの結果は、LSR/Angulin-1が脂質修飾によってトリセルラージャンクションへの局在を制御されていることを支持するものと考えられ、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。3つの細胞が集まる“トリセルラージャンクション"の構築機構に関しては不明な点が多い。研究代表者らはこれまでに、上皮細胞のトリセルラージャンクション構築において重要な役割を果たすAngulin familyを同定し、報告してきた(Masuda et al, JCS 2011, Higashi et al, JCS 2013)。本研究では、LSR /Angulin-1のトリセルラージャンクション局在化機構の解明を目指している。昨年度はLSR/Angulin-1の翻訳後修飾酵素の候補分子を同定し、抗体を作成した。今年度は、その候補分子が細胞内でLSR/Angulin-1のトリセルラージャンクション局在化に関与するかを検討した。共同研究より、候補分子のノックアウト細胞の樹立を試み、株の樹立に成功した。その細胞を用い機能解析を行ったところ、同分子は機能が重複する分子が相当数存在することがわかった。また、放射性物質の代謝ラベル実験により、LSR/Angulin-1が細胞内において確かに翻訳後修飾されていることを見出した。H28年度は、研究代表者の産休・育休により、研究従事期間が3か月間であった。また、共同研究により翻訳後修飾酵素の解析を行ったところ、当初の予想に反して同遺伝子は相当に重複があり、解析が容易ではないことが判明した。このため、当初の予定よりもやや遅れた進捗状況となっている。タイトジャンクションのバリア機能は、2つの細胞間を接着するクローディンファミリーによって担われることが知られ、これまで精力的に研究が進められて来た。しかしながら3つの細胞が集まる“トリセルラージャンクション(tTJ)"の構築機構に関しては不明な点が多い。tTJは、バリア機能を果たすだけでなく、発生過程における上皮組織の再編成などにおいて重要な役割を果たすことが明らかになりつつあり、近年注目を集めている。研究代表者らはこれまでに、上皮細胞のtTJ構築において最も上流で制御するLSR/Angulin-1を同定し、報告した(Masuda et al, JCS 2011)。

本研究では、LSR /Angulin-1のtTJ局在化機構を解明することにより、tTJのバリア構築機構を理解することを目指した。本研究の準備段階において、LSR/Angulin-1のtTJへの局在化には、翻訳後修飾が必要であることを見出していた。本研究実施期間中において、LSR/Angulin-1が細胞内で本当に翻訳後修飾を受けているかどうかを検証するために、共同研究者によって新たに開発された代謝ラベル法を用いた実験により、LSR/Angulin-1の大半が翻訳後修飾を受けていることがわかった。また、翻訳後修飾の阻害剤処理により、LSR/Angulin-1のtTJへの局在が減弱することがわかり、翻訳後修飾が必要であると考えられた。一方、翻訳後修飾酵素の候補分子を同定していたが、詳細な実験を重ねると候補分子には機能が重複した分子が相当にあると考えられる結果が得られ、これらの遺伝子のそれぞれについての関与を特定するのは容易ではないことが判明した。これらの結果をまとめ、現在、論文投稿準備をしている。平成27年度の解析によって、脂質修飾によりLSR/Angulin-1がトリセルラージャンクションへ局在することが示唆された。そこで今後は、現在同定している脂質修飾酵素の候補分子が細胞内でLSR/Angulin-1の局在を制御するか検証を行っていく。具体的には、培養上皮細胞において発現抑制やゲノム編集などの手法を用いて脂質修飾酵素分子を機能欠失した際LSR/Angulin-1の局在・脂質化への影響を検証する。さらに、LSR/Angulin-1が細胞内で脂質修飾されるかを明らかにするため、放射標識した脂質の代謝ラベル実験により検証する。これらの解析により、脂質修飾によりLSR/Angulin-1がトリセルラージャンクションに局在化するメカニズムの解明、およびこれを基盤としたトリセルラージャンクションの構築機構の解明を目指す。翻訳後修飾に関わる分子の制御が複雑で、解析が容易ではないことが判明した。翻訳後修飾酵素に関して詳細な機序の解明は困難であると判断し、今後は、翻訳後修飾酵素の阻害剤を用いた解析、およびトリセルラージャンクションに局在できないLSR/Angulin-1の変異体を用いた解析を追加し、論文として纏めることを目指す。細胞生物学研究代表者の出産に伴い、産休・育休を取得したため、2016年5月2017年1月は研究活動を休止した。2017年度の論文投稿を目指し、追加で行う予定の実験の物品費・学会発表のための旅費・論文校閲費用・論文出版費用として使用する予定である。
液相接触プラズマによるナノ粒子合成過程のラマン分光診断

プラズマを液相に照射することで生じる反応場を研究対象とし、ラマン分光によりその反応場の診断を行った。このような反応場は金属ナノ粒子の合成などに応用がなされている。プラズマにより誘起される水溶液表面反応場中の電子やラジカルは、金属ナノ粒子の生成に関与するために、望む特性のナノ粒子を得るためにはそれらの詳細な診断が必要不可欠となる。最終年度では特にプラズマから水表面へ供給される電子についてラマン分光による診断を進めた。水を液膜状にし、その表面にプラズマを照射する系をラマン分光した。ラマン分光にはレーザーを励起光とし、気液界面付近に集光することでラマンスペクトルを得た。放電にはヘリウムガス流を伴う直流グロー放電を用い、水表面に照射した。得られたラマンスペクトルでは、水分子の変角振動に起因するピークが低波数側へ移動する傾向がみられた。先行研究によれば電子が水和した水分子は変角振動周波数が低下することが知られている。本実験ではプラズマから供給された電子が水表面で水和し、水分子の変角振動ピークが低下したものと考えている。上記の他、研究期間全体を通して、プラズマを水溶液表面に照射した際に、表面水分子数が減り、水溶液表面において溶質濃度が高くなると予想されるラマン分光診断結果を得るなどの成果を得た。現状は定性的な診断にとどまっているが、今後さらに詳細にラマン分光診断を進めることで、プラズマを液相に照射する系における電子等の反応活性種と、金属ナノ粒子合成過程との関連を明らかにしていけるものと予想している。本研究はプラズマを金属塩水溶液に照射して行う金属ナノ粒子合成を対象とするものである。本プロセスではプラズマにより誘起される電子やラジカルがナノ粒子合成過程において重要な役割を担う。そのため本研究では、ラマン分光を用いて、プラズマにより生成される水溶液表面の電子やラジカルを診断し、それらが合成されるナノ粒子特性へ与える影響を明らかにする。これまでプラズマを照射した液相表面を診断した例がいくつか報告されているが、いずれも装置構成が複雑であったり、測定対象とする粒子種によってレーザーの波長を変えなければならないといった欠点があった。一方、ラマン分光はラマン活性な粒子種であれば一度に検出でき、また、装置構成も簡便である。プラズマ液相界面の診断に汎用的に用いられている手法がない現状においては、簡便で多くの情報を取り出せることは高い利点がある。本年度はまずシンプルな系として、純水にプラズマを照射する系を研究対象とした。放電にはガス流を伴う直流グロー放電を用い、水表面に照射した。得られたラマンスペクトルから、プラズマを照射したとき、水分子OH伸縮振動に起因するピークが減少するという知見が得られた。これは水分子の他分子への変換や蒸発などが原因として考えられる。このことから、水溶液を用いた場合、水分子と比較し溶質が高濃度となる反応場がプラズマにより形成されると予想される。研究開始当初の実験は、容器に水溶液を入れ水溶液表面にレーザーを集光することでラマンスペクトルを得る装置構成で進めた。また、まずシンプルな系を評価するため金属塩水溶液ではなく純水を使用した。ラマン分光にはレーザーを励起光とし、気液界面に集光することでラマンスペクトルを得た。放電にはヘリウムガス流を伴う直流グロー放電を用い、水表面のレーザー集光点に照射し、ラマンスペクトルの変化を観測した。しかし、プラズマを照射した場合とそうでない場合でスペクトルの変化は観測されなかった。そこで、水を液膜ノズルにより厚さ数百μm程度の液膜にし、同様の実験を行った。すると、水分子のOH伸縮振動に起因するピークがプラズマ照射時では低下する傾向がみられた。この傾向を明確にするため、ドデシル硫酸ナトリウム(sodium dodecyl sulfate: SDS)、0.1 mM水溶液を用いてSDSのCH伸縮振動ピークを基準に水のOH伸縮振動ピークの変化を調べた。その結果、SDSのCH伸縮振動に起因するピーク強度に対して水分子のOH伸縮振動に起因するピークはプラズマ照射有りでは低くなるという傾向が明らかになった。この傾向からプラズマの照射によって、SDSと比較し、水は化学反応による多分子への変換や蒸発などが起こりやすいものと予想される。しかし、現状、計画当初想定していた、プラズマを作用させることにより生じる反応活性種などに由来するラマンシグナルや水和電子による水分子振動ピークのシフトなどを検出することはできなかった。

先行研究によれば電子が水和した水分子は変角振動周波数が低下することが知られている。本実験ではプラズマから供給された電子が水表面で水和し、水分子の変角振動ピークが低下したものと考えている。上記の他、研究期間全体を通して、プラズマを水溶液表面に照射した際に、表面水分子数が減り、水溶液表面において溶質濃度が高くなると予想されるラマン分光診断結果を得るなどの成果を得た。現状は定性的な診断にとどまっているが、今後さらに詳細にラマン分光診断を進めることで、プラズマを液相に照射する系における電子等の反応活性種と、金属ナノ粒子合成過程との関連を明らかにしていけるものと予想している。上記のように、水分子のOH伸縮振動に起因するピークはプラズマ照射有りでは低くなるという傾向が明らかになったが、プラズマを作用させることにより生じるラジカル種などに由来するピークや、水和電子による水分子振動ピークのシフトなどは、現状、検出できていない。この原因は主として現在用いている分光器の感度および波長分解能が低いためであると考えられる。そのため、微弱な信号の検出やスペクトルの細かい構造を評価するのは困難である。詳細なラマンスペクトルを得ることで、当初予定していた、金属塩水溶液表面におけるプラズマ照射による水和電子密度、ラジカル密度等の情報を得る。そして、得られたラマンスペクトルと量子化学計算等から金属ナノ粒子合成機構を明らかにしていく。また、随時、生成ナノ粒子の評価を行い、ナノ粒子特性と反応場パラメータ(電子、ラジカル密度等)との相関を明らかにし、最終的にナノ粒子特性の制御を目指す。
形成的アセスメントによるアクティブ・ラーニングに対応した教員研修プログラム開発

初年度に得た知見に基づき、2年次の平成30年度は、現在の到達点である秋田市の算数・数学授業の質の高さがどのようにして形成されてきたのかという歴史的な考察を加味して、さらに深く掘り下げようとした。授業観察は小学校のみにとどまらずその発展的延長線上にある中学校授業についても、観察とインタビューを行った。また数学以外の社会科授業にも観察に入ることにより、教科の特質を越えた他教科との共通性を探った。その結果、小学校と中学校とをつなぐものや異なる教科どうしの根底にあるものとして、「探究的なプロセスを通して学ぶということ」、「聞くことや説明の言葉を大切にすること」、「他者とのつながりをつくり互いの学び合いを価値づけること」などの資質・能力を育成する学習の文化的スクリプトの存在が浮上してきた。また、そのような現在の授業の原型はどのようにして作られてきたかに関して、文献調査を行った。数十年間にわたる学力向上への強い希求心が先進的な取り組みを実現し、授業力向上と学校のリーダーシップにかかわる人材育成とが結びついていたこと、そこで育成されたミドルリーダーたちが市や県の各地に散らばってそれぞれの場所で理念に基づく質の高い実践を生み出していったこと、優れた実践者が行政の責任者となりさらにその理念と実践を広めていったことなどが明らかになった。以上のような知見を、国内だけでなく海外の学会でも積極的に発信することによって、ローカルな実践をグローバルに解釈・共有してくことが可能になった。国内調査を進めることによって、インタビューの対象であった研究協力者たちも本研究への理解と洞察を深め、当事者の立場で研究に関与するようになった。文献は多岐にわたっているが、手分けして探索し読み込むことによって多面的に解釈を共有することができた。また、本研究で明らかになった知見を広く知らしめるために、2019年度に向け発表の機会を得ることができ準備に取り掛かることができた。今までの方針(1)授業分析による研究(2)「形成的アセスメント」による事例の調査検討(3)学会等における研究成果の発信の3本柱は、継続する。それに加えて、効果的な授業モデルの提示と、研修プログラムの内容の精緻化を図ることとする。当初の計画にあった各学校での研修プログラム実施については、教員の多忙化防止とワークライフバランスの進展により、回数を減らして実施または管理職による学校独自の紹介等にとどまる可能性がある。その代わり、2019年度秋田県退職校長会第50回大会のシンポジストに研究代表者と研究分担者が招待されており、研究成果を当事者と現職校長に示す計画である。本研究の目的は、「形成的アセスメント」実践モデルとして、特定の教師の授業実践からエッセンスを抽出することと、そのエッセンスに基づく授業デザインを構築すること、およびそのような授業実践を可能にする教師の学習環境について探索することを目的とする。そのため、54年にわたってティームティーチングを柱にして授業実践の研究を積み重ねてきた秋田市立築山小学校を主たる事例の対象として、検討してきた。その結果、教室の授業実践、教師同士の学び合いの実際、教師の学びを支える学校組織のあり方、学校組織を取り巻く地域や周囲の学習環境について、授業観察やインタビューを通して、以下のような知見を獲得することができた。アセスメントは、教師のもつ学習観指導観を基盤に、カリキュラムや指導内容、指導方法と一体化しており、絶え間ない教師の学習に裏打ちされて精緻化されていくことが明らかになった。また、教師の評価観は学級文化や学校文化の形成と、教室での学び方に大きな影響を与えていた。アセスメントが、児童生徒の学習の一環(assessment as learning)として、自己評価や相互評価の形で学習の中に埋め込まれ、学習の向上に重要な役割を果たしていることも明らかとなった。さらに、教師同士は少子化の時代を迎え小規模校となり校内研修がうまく機能しない時代になっても、学校間ネットワークを使って専門性発達の向上を図るための現職教育を自前で展開していることが示された。このように形成的アセスメントの視点からまとめた教室学習と教師の学習との関連について、国際学会にて海外に向け発信した。本研究は、(1)授業分析による研究(2)「形成的アセスメント」の視点による事例の調査検討(3)学会等における研究成果の発信という柱立てて実施されている。(1)と(2)では、現時点での授業実践とそれを支える環境についての水平的な視野での考察と、長年にわたる学校での学びの軌跡を追いつつ歴史的に積み重ねられてきた教師の学びについての考察を、多次元でとらえようとしてきた。授業者、管理職、管理職経験及び行政経験のある学校関係者等、多数の研究に関わる人材を得てインタビューを行い、エビデンスとなるデータの蓄積が進んだことが最大の成果である。(3)では、国際学会での発表の際、海外の研究者や教師の関心を集め、質問を受けた。

その結果、小学校と中学校とをつなぐものや異なる教科どうしの根底にあるものとして、「探究的なプロセスを通して学ぶということ」、「聞くことや説明の言葉を大切にすること」、「他者とのつながりをつくり互いの学び合いを価値づけること」などの資質・能力を育成する学習の文化的スクリプトの存在が浮上してきた。また、そのような現在の授業の原型はどのようにして作られてきたかに関して、文献調査を行った。数十年間にわたる学力向上への強い希求心が先進的な取り組みを実現し、授業力向上と学校のリーダーシップにかかわる人材育成とが結びついていたこと、そこで育成されたミドルリーダーたちが市や県の各地に散らばってそれぞれの場所で理念に基づく質の高い実践を生み出していったこと、優れた実践者が行政の責任者となりさらにその理念と実践を広めていったことなどが明らかになった。以上のような知見を、国内だけでなく海外の学会でも積極的に発信することによって、ローカルな実践をグローバルに解釈・共有してくことが可能になった。国内調査を進めることによって、インタビューの対象であった研究協力者たちも本研究への理解と洞察を深め、当事者の立場で研究に関与するようになった。文献は多岐にわたっているが、手分けして探索し読み込むことによって多面的に解釈を共有することができた。また、本研究で明らかになった知見を広く知らしめるために、2019年度に向け発表の機会を得ることができ準備に取り掛かることができた。今年度も続いて、(1)授業分析による研究(2)「形成的アセスメント」の視点による事例の調査検討(3)学会等における研究成果の発信の3本柱で研究を進める予定である。特定の学校特定の授業者のみでなく、学校や地域がつくり支える授業という観点まで広げて、授業研究の対象とする学校の枠を増やすことを検討している。また、小学校だけでなく校種も拡大し、小中高と縦のつながりを、カリキュラムとアセスメントの視点で検討していく。今までの方針(1)授業分析による研究(2)「形成的アセスメント」による事例の調査検討(3)学会等における研究成果の発信の3本柱は、継続する。それに加えて、効果的な授業モデルの提示と、研修プログラムの内容の精緻化を図ることとする。当初の計画にあった各学校での研修プログラム実施については、教員の多忙化防止とワークライフバランスの進展により、回数を減らして実施または管理職による学校独自の紹介等にとどまる可能性がある。その代わり、2019年度秋田県退職校長会第50回大会のシンポジストに研究代表者と研究分担者が招待されており、研究成果を当事者と現職校長に示す計画である。研究成果を国際学会にて3度に渡って海外に発信してきたが、学会にかかる費用は今年度発表でも前年度に支払いを済ませなければならなかったため。また、平成29年度の研究成果をまとめた報告書を、平成30年度の研究成果と合わせて、報告書にまとめることを予定しているため。
青少年のSNS依存の心理的メカニズムの解明と心理社会的影響の検討

本研究は青少年のSNS依存の心理社会的メカニズム及びその心理社会的影響について検討することである。はじめに、青少年のSNS依存を測定する尺度を開発することを第一の目的としていた。平成30年度は、SNS依存の尺度項目を作成し、試作版を作成した。大学生及び大学院生約400名を対象に質問紙調査を実施した。現在、データの整理を進めている。また、これまでに蓄積した青少年のネット依存に関するデータを国際学会にて発表した。青少年のネット依存にはSNSの利用、特にSNSの利用時間が重要な影響を与えていること、ネット依存に関連する心理的要因として感情制御の問題や他者に対しての親和傾向があることが示された。今後は、平成30年度に実施した調査の解析を進め、SNS依存尺度の開発を進める。交付申請書に記載した内容のうち、新たな調査を実施することができた。これまでの成果を踏まえて、今後の研究計画を立案することができたため。まずは、平成30年度に実施した調査の解析を進め、尺度の開発を行う。その後、開発した尺度をもとに青少年のSNS依存の心理社会的メカニズムを明らかにするための研究計画を立案し、調査を進める。理由の一つにデータ入力のための費用が生じなかったこと、人件費が予定より少なかったことが挙げられる。来年度はデータ入力及びデータ解析で人件費を支出することを予定している。
ある特定の構造のみが安定な分子集合体では熱による構造揺らぎが極めて小さくなり、化学的な量子状態と言える。このような状態から他の状態への転移では異常な現象が観測される。例えば、我々が発見したプラトニックミセルでは、会合数が12と20しか許されないため、12から20への転移は長い誘導期とそれに続くシグモイド変化が観測されている。これは会合数が逐次的かつ指数関数的に増加してく通常のミセルの変化とは対照的である。本研究ではこのような化学的量子状態間の転移に関して、その分子論的なメカニズムを解明し、新しいサイエンスの領域を開拓する。
植物病原糸状菌の葉面接着制御による病害防除法の基盤整備

本研究では、いもち病菌の宿主葉面接着能力に着目し、病原菌の接着に関わる分子機構の解明と、宿主接着を阻害することによる新たな病害防除法の可能性について検討した。病原菌の宿主接着はマンノース含有糖タンパク質を含む複合構造により発揮されることが明らかとなった。また、この強固な接着はコラゲナーゼ等の糖タンパク質分解酵素で剥離可能であった。さらに、病原菌を剥離させる能力を有する微生物を自然界より選抜した。いもち病菌の接着を剥離させる能力を持つ微生物群の探索を目的として、イネ葉面由来の様々な微生物ライブラリーより選抜作業を行った。いもち病菌をはじめとする植物病原糸状菌は細胞外領域に糖タンパク質を多量に分泌し、強固な接着能力を持っている。この構成成分はコラゲナーゼにより分解されたことより、コラゲナーゼ活性を簡易的に検出できるゼラチン分解テストを用いて選抜作業を行った。まず、農業環境技術研究所保有のイネ葉面微生物ライブラリーを用いてゼラチン分解能力の高い菌の選抜を試みたところ、Nocardioides sp.が最も高い能力を保有していた。また、自然界より直接ゼラチン分解活性の高い菌株を選抜する方法として、神戸大学附属食資源センター圃場より分離した微イネ葉を摩砕懸濁し、そのままコラーゲン含有緩衝液にて24時間培養してからの個体群の変動を評価した。その結果、コラーゲン含有緩衝液にて培養する前にはMicrobacterium sp.を優占種とした多様な菌群が存在していたが、24時間培養後にはSphingomonas sp., Acidovolax sp.など特定の菌種が増殖しており、それら分離菌のゼラチン分解活性は総じて高かった。選抜された菌株を人工膜に接種したいもち病菌に処理してみたところ、コラゲナーゼを処理した場合に比へで、いもち病菌の剥離効果は高いものではなかった。選抜された菌の培養ろ液のゼラチン分解活性を調査したところ、活性は高くなく、酵素を分泌する条件が限られていることが考えられた。いもち病菌の接着を剥離させる能力を持つ微生物群の探索を目的として、今年度はさらに、土壌などの環境中に生息している微生物群より、ゼラチン分解活性を有する菌株の選抜を試みた。土壌サンプルなどに含まれる微生物を、希釈し、プレート上にコロニーを形成させ、滅菌したセルロースメンブレンを用いてレプリカを作製し、ゼラチン含有プレートにて培養を続け、ゼラチン分解活性の検出を行い、顕著な分解活性を有する菌株を選抜した。その結果、Cryseobacteriumsp.およびPseudomonas sp.が選抜された。また、これまでに選抜された菌株の酵素学的特徴付けを進めた。キレート剤を処理することにより、分泌された酵素は、カルシウムあるいは亜鉛要求性の金属プロテアーゼに分類できることが明らかとなった。また、いもち病菌GUY11を用いた結果、選抜された微生物を処理することによって、感染器官が剥離しやすくなったことを確認した。一方、いもち病菌の接着能力に関する特性を明らかとした。タンパク質分泌系阻害剤、レクチンを処理した結果より、いもち病菌の接着には1,3-D-マンノースを含む糖タンパク質が重要であることが明らかとなり、さらに遺伝子サイレンシング法により、細胞外の主要構成因子であるハイドロフォビンの一種Mpg1が接着に大きく関わっていることが明らかとなった。さらに、栄養源を添加した場合に、天然培地の酵母エキスを処理すると、胞子は通常と異なり、膨潤・分岐しながら分化し、接着力・病原力が全く無くなることが明らかとなった。胞子発芽をコントロール可能な低分子ペプチドを明らかにすることができれば、接着力・病原性を制御可能となることが期待される。
地球磁場の特性:観測データとダイナモ理論にもとづく総合的な理解

この研究計画では、地球磁場の特性を観測(古地磁気学)と理論(ダイナモ・シミュレーション)の両面から統一的に扱おうとした。すなわち、観測から知られるさまざまな特性(極性逆転、永年変化、磁場強度変動など)が、ダイナモのモデルで実現されるか、またその場合どのようなメカニズムが働いているか、という理解を深めようとしたもので、以下のような成果をあげることができた。中国東北部内蒙古地区から採集した玄武岩試料についてK-Ar法による年代決定とテリエ法による磁場強度決定実験を行った。これらの玄武岩は白亜紀に噴出したことがわかった。つまりCretaceous Long Normalとよばれる地磁気が長く逆転しなかった期間のもので、古地磁気強度は現在の4分の1程度と弱い。古地磁気データから過去500万年間の平均磁場のモデルを構築した。こうした研究はすでにJohns on and Constable (1997), Kelly and Gubbins (1997)などが発表しているが、われわれのモデルは永年変化が平均値を変える効果を考慮したものである。その結果、平均だけでなく変動分の磁場も同時に求まっている。これまでに発表された多くのダイナモモデルをレビュウし、これらのモデルを特徴付けるさまざまな性質について議論した。またモデルに見られる性質と地球磁場の観測から知られているものとを比較した。この結果、モデルに用いられているパラメータは地球のコアに適合するものとは大幅に異なるにもかかわらず、観測で得られているものとよく似た振る舞いがモデルによって実現されていることがわかった。研究の目的に従い、本年度は(1)古地磁気強度実験の標準化とその結果の解析、(2)火山岩試料を用いた古地磁気強度実験、(3)ダイナモ・シミュレーションの計算とその結果の解析、に力を注いだ。(1)の目的のためには本研究費の備品費によってMicromag3900型振動磁力計を導入し、常温及び高温でのヒステリシス(Js,Jr,Hc)測定、直流消磁法による残留磁化保磁力(Hcr)の測定、飽和磁化の温度変化とキュリー点の決定が行い得るよう整備した。この振動磁力計は今後の磁場強度測定実験において、サンプルを選別するためにルーチン的に用いられる。一方これまでに発表されているデータを用いて、逆問題解法によって過去500万年間の平均磁場とその変動範囲を求めた(Kono,Tanaka,and Tsunakawa,2000)。(2)の目的では中国北東部の白亜紀溶岩を試料として実験を行った。予察的な結果では磁場強度は現在の約1/2と弱い。白亜紀の逆転がない期間(Cretaceous Long Normal)は磁場強度が強かったとする考えも出されているが、今回の結果はそれには否定的である(Tanaka,Zheng,and Kono,準備中)。(3)においてはSakuraba and Kono(2000)およびKono,Sakuraba,and Ishida(2000)の2論文を発表した。前者はマグネトコンベクションの計算により磁場が強められるメカニズムを調べたものである。一方後者はダイナモのモデル計算の結果を地磁気や古地磁気の観測から知られる地球磁場の性質を比較したもので、パラメータこそかなり違うが、地球磁場のいろいろな性質がモデルによってよく再現されていることがわかる。今年は古地磁気データ解析とダイナモ・シミュレーションの結果の解析に集中し,この両面でかなりの発展があった.一方,古地磁気強度実験については,前の2つの点に時間を使ったためあまり進展しなかった.具体的な実績は下記のとおりである.(1)古地磁気データ解析では,永年変化があるときの古地磁気方位の平均値がどのように影響されるかを展開式とモンテカルロ法による数値実験の両面から見積もった.磁場の時間的な変動があると,特に伏角は南北両半球ともに浅くなることが示された(Hatakeyama and Kono, PEPI, 53, 31-44, 2001).

(2)ダイナモのベンチマークテストに参加し,Sakuraba and Kono(1999)のコードがどのような計算結果を出すかを調べた.その結果,他の信頼できるグループのものと非常によい一致を示すことがわかった(Christensen et al., PEPI,123,25-34,2002).(3)これまでに出されたダイナモシミュレーションの結果を相互に比較するためには,無次元数を同じ定義で比べなければならない.特にレーリー数についてグループごとに定義が大きく異なっているので,球内の対流を考える時にどうするのがよいかを論じ,もっとも適切な定義を提唱した.この定義では,熱対流の場合も組成対流の場合も含まれる(Kono and Roberts, PEPI, 128, 13-24, 2002).(4)世界中で,これまでに3次元非線形ダイナモのシミュレーション結果を発表したのは全部で9グループである.これらの結果の比較を行った(Kono and Roberts, Reviews of Geopysics,印刷中,2002).今年度は、実験・データ解析・ダイナモ理論のそれぞれにおいて以下の成果をあけることができた。(1)以前に試料を採集しまた古地磁気学的な測定も行っていた、中新世から鮮新世とされる中国内蒙古自治区の玄武岩試料について、K-Ar法による年代決定を行ったところ、一部の岩石の噴出年代は白亜紀までさかのぼることが判明した。このため、新しい年代値を用い、古地磁気データやテクトニクスについて再考察を行った(Zheng, Tanaka, Tatsumi, and Kono,2002)。(2)上記の試料を用い、テリエ法によって古地磁気強度を求める実験を行った。白亜紀上部は地磁気逆転がほとんど起こらなかった時期(Cretaceous Long Normal)として知られており、この期間の磁場の強度は平常より強かったとする意見と弱かったとする意見がある。今回の実験からは、80-90Maの年代を持つ4つの玄武岩台地について、双極子モーメントの値として2-8x10^<22> Amが得られた、これは平均より低い磁場強度を示している(Tanaka and Kono,2002)。(3)過去500万年間の平均磁場と変動成分(永年変化)を同時に決めたモデルを、古地磁気方向データから導くことに成功した(Hatakeyama and Kono,2002)。(4)1995年以来2000年までに発表された3次元非線形ダイナモモデルについて詳しい検討を行い、これらのモデルに共通しておりかつ地球磁場の性質もよくあらわしていると思われるいくつかの点を物理的な基礎とともに明らかにした。また、これらのモデルの示す諸性質と主に古地磁気的な観測から知られている地球磁場の性質の比較を行った(Kono and Roberts,2002)。今年度は以下の研究成果をあげることができた。1古地磁気強度実験アイスランドの第三紀溶岩について強度決定実験への適応性を調べる目的で熱磁気分析を行った。