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発達障害児の在籍する通常学級における協同学習のユニバーサルデザイン化に関する研究

本研究は、発達障害児の在籍する通常学級において、全ての子どもが学びやすいユニバーサルデザインな協同学習のモデル授業の開発を目的とした。実践例の検討から、協同学習の具体的な授業方法をいくつか開発することができた。また、ユニバーサルデザインな教材については、発達障害児のために何か特別な教材を用意するというよりも、協同学習と併せて「学び方を学ぶ」授業を学級全体へ行うことにより解決できた。後者により、教師は多様な選択肢のあるユニバーサルデザインな授業を組み立てられること、また学級の子ども達は各々自分に合った学び方を選ぶことができた。さらに教師用ガイドブックと子ども用テキストの試作版を完成させることができた。当初の計画では、研究A「"学びのユニバーサルデザイン化"の概念を取り入れた授業理論の構築」、研究B「ユニバーサルな指導方法および教材等に関するデータベースの作成」、(3)研究C「協同学習モデル授業の開発」という3つの研究の柱を立てて、研究を進める予定であった。しかし、研究Aについて資料収集を進めるうちに、子どもたちの学び方に合わせた授業の方法を開発すること、及び子どもたち自身が自分はどんな学び方で学んでいるのか、どんな学び方だとわかりやすいのかを気づかせることの重要性が見えてきた。そこで、子どもが自分はどんな学び方をしているか気づくための「学び方を学ぶ授業」を開発することとした。研究Bに挙げたデータベース作成は保留となるが、「学び方を学ぶ授業」の開発を通じて、ユニバーサルな指導方法および教材等の具体例の開発へとつなげることができる。最終的には、これらを研究C:子どもの学び方にあわせたユニバーサルデザインな協同学習の授業づくりへとまとめることを目指すこととし、研究計画を若干修正した。本年度はNYのSchool Attunedや多重知能の考え方を参考にして、「学び方を学ぶ授業」の実践を行ったところ、小学1年生であっても、自分がどのように頭を働かせているか内省が可能だったことが示された。また、日本協同教育学会にて「発達障害のある子どもの在籍する通常学級にける協同学習」というワークショップを企画実施し、協同学習実施上の課題や工夫に関する資料を得た。小学校教員から大学教員までと参加者層が幅広く、様々な年齢層で本研究の成果の活用が求められていることが示唆された。1.授業及び学びのユニバーサルデザイン化と協同学習に関する資料収集平成22年度のLD学会にて,自主シンポジウム「通常の学級における様々なニーズを持つ子供への多角的な支援実践との協働から得た知見」に話題提供者として参加し,通常学級における学びのユニバーサルデザインと協同学習の実践に関する概念整理を行った。また他の参加者や指定討論者との協議から,今後の課題点を探った。2.「学び方を学ぶ授業」の開発や協同学習の実践研究協力者の2年生の学級において,「学び方を学ぶ授業」を実施することができた。記憶と注意に関する「学び方を学ぶ授業」を行い、それを実際の漢字学習に応用する、という実践を行った。3学期に実施したため、現在データの取りまとめと分析の最中である。また、もう一人の研究協力者の3年生の学級でも、「学び方を学ぶ授業」を実施することができた。漢字を覚える際に記憶のレッスンで学習したことを応用するとともに、漢字学習等を「協同学習」のスタイルで行った。これについても現在データの分析中である。協同学習と「学び方を学ぶ授業」の実践を2つの学級で行うことができ,実践データを収集することができた。来年度は教師向けの「学び方を学ぶ授業」ガイドブックの作成と、今年度収集したデータの分析を行い、報告書としてまとめ上げる予定である。1.授業及び学びのユニバーサルデザイン化と協同学習に関する資料収集日本LD学会や日本協同教育学会に参加し、関連資料を収集した。また、ケーガン博士による協同学習についての講演(成蹊大学の公開講座)では、協同学習が単なるグループ作業に陥るのではなく、真の協同学習となるために、4つの基本原則を守ることが有効であること、詳細な授業案を立てるよりはストラクチャーを重視して授業を提案した方が、より協同学習の実施のバリアがなくなること、などの知見を得た。これらの資料は、最終的な研究成果のまとめに役だつ資料となった。2.「学び方を学ぶ授業」の開発や協同学習の実践にかかる研究成果の発表平成23年度の日本LD学会にて,自主シンポジウムJ-33「通常学級での協同学習によるユニバーサルデザインな授業の可能性を探る協同学習と「学び方を学ぶ」授業の実践から」を企画し、研究協力者と共に本研究での実践について話題提供した。話題提供では、実践例より、協同学習と「学び方を学ぶ」授業を組み合わせることによって、ユニバーサルデザインな授業が可能であることを示した。指定討論者や他の参加者との協議から,一般の通常学級の担任に1番伝えやすいポイントや疑問点への回答などについて検討することができた。3.研究成果物I・IIの作成

これまでの研究成果から、協同学習と「学び方を学ぶ授業」を実践するための教師向けのガイドブック(研究成果物I)と、「学び方を学ぶ」授業での活用や自宅学習を想定した子ども向けのテキスト(研究成果物II)を作成した。
湖沼におけるガス交換

堆積物からスラリーを作成して培養実験を行い、20cm以深の堆積物からもメタン生成が確認された。種々の阻害剤や安定同位体トレーサー添加実験を行い、5-10cmの堆積物の培養では、阻害剤やトレーサーに反応しないメタン生成があることがわかった。また、通常のメタン生成菌は絶対嫌気性菌であるので、酸化還元電位が上がるとメタン生成活性が低下または失活する。5-10cmの堆積物のスラリーでは酸素および硝酸の添加に対し、メタン放出活性は反応を示さなかった。このことは、このメタンは非生物的に放出されたものである可能性が高いが、これまでのメタン炭素安定同位体比の測定結果(δ13Cが約-75‰)から、元はバクテリア起源であることはまず間違いないと思われる。一方、表層5cmまでの堆積物では、通常のメタン生成菌によるメタン生成が起こっているものと考えられる。また、5cm以下の深度の堆積物でも、数ケ月以上の長期培養をおこなったり、基質となるCO2とH2の添加により、通常のメタン生成菌によるメタン生成が確認された。また、バクテリアの炭素循環における機能解析のため、PLFA各成分の分離と同位体測定を試みた。平成11年度は底泥におけるメタン生成活性の測定、琵琶湖に流入する河川水中の溶存メタンの濃度と同位体比、また河口域から沖帯への溶存メタン濃度のトランセクト観測を行い、琵琶湖北湖の溶存メタンに対する河川の役割を明らかにした。(1)底泥のメタン生成活性測定北湖第1環流中心付近(水深約80m)と犬上川沖(水深約30m)の地点におて毎月底泥コア試料を採取し、スラリー培養法によって堆積物中のメタン生成活性の鉛直プロファイル(深さ23cmまで)の季節変化を追跡した。(2)トランセクト沿岸部堆積物からのガス成分の輸送を検討するため、7月と11月の2度、野州川口から沖に向かって水深5,10,15,25,35mの地点でそれぞれ湖水の採取を行い、ガス成分をはじめ堆積物の還元代謝に伴い溶出すると予想される化学物質の分析を行った。(3)河川中の溶存メタン琵琶湖に流入する主要河川、野州川、愛知川、日野川、姉川、安曇川について河口付近におけるガス濃度の季節変化を追跡し、河川間の比較を行った。(4)溶存メタン測定装置のテスト船上で溶存メタン濃度の測定ができる装置のテストを行った。水を持ち帰りヘッドスペース法でFIDによる測定結果と比較し、良好な結果を得た。1)湖水におけるメタンの酸化過程琵琶湖北湖第一湖盆の中心(水深約90m)あるいは彦根沖の沿岸帯(水深約10mおよび35m)において表水層・水温躍層・深水層から湖水を採取し、湖水中でのメタン酸化活性の測定を行った。また、栄養塩、光条件がメタン酸化活性に与える影響を調べた。その結果、深層水中に高いメタン酸化活性が認められ、表水層、水温躍層中のメタン酸化活性は極めて低かった。さらに、メタン酸化活性は、光により阻害されることが明らかとなった。2)堆積物表面におけるメタン酸化過程琵琶湖北湖第一還流付近水深約80mの地点において採取した柱状堆積物試料を用いて、ヘッドスペースを空気、窒素ガスで置換し、それらにおけるメタン生成速度を比較することにより、堆積物表面におけるメタン酸化活性を求めた。その結果、堆積物中で生成されたメタンは、表層で酸化されて大部分が消費されていることが示された。その割合は、湖底から放出されるメタンの80-90%以上が堆積物表層で酸化されている計算となる。昨年までの研究で、沖帯深水層のメタン濃度は常に低く、水温躍層形成後期にメタンの炭素安定同位体比が高くなることから湖底でのメタン酸化があることが示唆されていたが、本年度はそれを裏付ける結果が得られた。
新調理システムを導入した病院厨房の建築・設備計画のあり方に関する研究

アンケート調査の結果も踏まえ、新調理システムを導入している病院厨房を対象に現地観察・ヒアリング調査を実施した。その結果、事例はシステム導入による合理化により、(1)人件費を削減して経済的効果を得ている事例と、(2)生じた余剰マンパワーを病棟でのサービス向上の為に転用している事例、に二分されることが分かった。また、院外調理システムの導入や、病院外の在宅患者や施設などへの給食の供給の可能性が示唆された。本研究課題への取り組みに先行して平成20年度に実施したアンケート調査の結果等の、給食部の機能の現況と建築・設備の現況に関するデータの分析を行い、栄養部の機能と建築の関係については、栄養部の機能が変容しているにも関わらず、それに相応する建築計画は大きく変化していない様子を明らかにした。また厨房の機能についても、新調理システムを導入している事例を中心に検討したが、システムの運用に必要な建築・設備の整備は、従来のものに加えて実施するに止まり、システムへの相応の為の根本的な変容はみられないことを把握した。これらの状況を受けて、当初計画より前倒して新調理システムを導入した2ヶ所の病院事例に対して現地観察調査及びヒヤリング調査を実施し、特に調理室での給食調理業務の実施状況や調理用設備の整備・利用状況の詳細を把握すると共に、新調理システムの運用や建築・設備の利用上の課題について情報を収集し、これを取りまとめた。以上の結果、新調理システムに相応した厨房を中心とした給食部の建築計画の理論の体系化はあまり進んでいないことが明らかとなり、本研究課題に取り組む意義や重要性が改めて確認できた。また上記に平行して、給食調理及び建築人間工学に関する関連図書・資料を参照すると共に、病院供給部の建築計画及び建築人間工学分野の研究者、給食調理業務の経験がある管理栄養士、厨房機器メーカー担当者等からの知見や情報を収集し、厨房での給食調理業務、特に新調理システム導入時の機能性に関する評価方法について検討を行い、その原案を取りまとめた。なお、以上の研究成果の一部は、平成21年度の日本建築学会大会及び日本医療福祉設備学会で公表すると共に、平成22年度の日本建築学会大会等で公表すべく準備を行った。平成20年度に実施したアンケート調査の結果、及び給食調理業務の経験がある管理栄養士や厨房機器メーカー担当者から得た知見より抽出した、新調理システムを導入している全国の6病院に対して、ヒヤリング調査及び現地観察調査を実施し、建築・設備の整備状況とシステムの管理運営の状況の詳細を把握・評価した。その結果、(1)一部の事例では、盛付/配膳業務も前倒しで実施するニュークックチル(以下、NCC)方式を導入していること、(2)厨房内の区域区分の方法は事例毎に異なること、(3)NCC方式の調理方法を導入している事例では、配膳された給食を収納しているカートをチルド状態で一時保管を行う場所として、部屋全体の冷蔵機能を有しているカートインチルド室を整備していること、(4)スチームコンベクションオーブンとブラストチラーの配置については調理手順や各調理担当者の動作などに応じて計画時に検討が必要であること、(5)使用頻度が低い又は本来とは異なる方法で使用されている調理用設備があること、(6)新調理システムの導入の目的は、業務の効率化による経費削減を挙げるなどの病院の経営に利点を挙げる事例と、システム導入による作業の効率化を図り、その結果発生した余剰マンパワーを病棟でのサービス向上に向けることを挙げる事例があること、等が明らかとなった。また、院外調理を導入する為に新調理システムを導入した事例では、従来の建築・設備計画の考え方とは大きく異なり、院内の厨房の構成諸室や床面積、調理用設備を大幅に縮小していることが明らかとなった。従って、これらの事例は、システムとして別者として捉えて評価を行うことが必要と考えた。なお、以上の研究成果の一部については、平成22年度の日本建築学会大会及び日本医療福祉設備学会で公表すると共に、平成23年度の日本建築学会大会等で公表を行う為の準備を行った。特に病院から地域の在宅患者に対して治療食を提供していた病院事例に対して、ヒヤリング調査及び現地観察調査を追加実施し、建築・設備の整備状況とシステムの管理運営の状況の詳細を把握・評価した。その結果、以下のこと等が明らかとなった。(1)運営の状況:外部業者に委託し、クックサーブと真空調理法を組み合わせて主菜・副菜の調理を行っている。また配膳・消毒は、病棟で実施している。(2)治療食提供の実施経過:約8年間弱、概ね病院を中心として自動車で20分以内の圏域に居住する1人又は2人暮らしで食事作成が困難で、治療食を必要とし、在宅での食生活に支障をきたすと思われる患者を対象に、厨房で調理した治療食を配送して提供するサービスを実施していた。途中、料金の値上げや厨房の改修によるサービス縮小を行っても利用者は減少せず、最終的には111名の在宅患者に対し、毎食約50食の供給を行っていた。(3)サービス実施に際しての建築・設備の対応:配送中の車内の温度管理と配送に要した時間の管理を行い、専用の食器と保温機能を有した容器を使用していた。

(4)サービス中止の理由:厨房の調理業務を外部業者に全面委託するにあたり、業者より問題発生時の責任の所在が不明瞭であることを理由に業務の受託を拒まれたこと、配送を委託していたシルバー人材センター担当者の人数が減員となったこと、の2点である。以上の結果と平成20年度で得られた研究成果の一部より、新調理システムを導入している病院は、地域の在宅患者に対する治療食等の供給源として機能する可能性を有していると考えた。但し、配送時の衛生管理と共に、配送後の実際の喫食状況の把握等の問題の解決が、同時に求められるとも思われた。そしてこれまでの調査結果を踏まえ、最終的な研究成果として新調理システムを導入している病院厨房の建築・設備計画のあり方を検討した。
アンモニアによるスプラッシュ現象を利用した金属微粒子製造法の開発

本研究はアンモニア気流中で溶融金属がスプラッシュする現象を利用した金属微粒子製造法の開発を主目的とする.実験では,純金属(すず,銅,銀,ビスマス,なまり)とすず基(すずー銅,銀,ビスマス,鉛)あるいは銅基合金(銅ーアルミニウム,チタン,シリコン,クロム,すず,銀,鉛)をアンモニア気流中で高周波誘導溶解する実験を行ない,スプラッシュ発生速度(粒子製造速度)と粒子性状について調査した.以下に本研究で得られた主要な結果をまとめて記す.1.スプラッシュ発生速度(1)スプラッシュが発生する純金属は銅,すずであった.また,窒化物を生成しない合金系でスプラッシュ現象が確認できた.窒化物生成が容易な合金系では試料表面に窒化膜が生成し,スプラッシュ現象が確認できなかった.(2)スプラッシュが発生する合金では,合金中の合金元素濃度が増大するとスプラッシュの発生速度は低下した.また,温度が高くなるとスプラッシュの発生速度は増大した.2.粒子性状(1)スプラッシュにより得られた粒子は球形の金属であった.粒子は溶融母合金の合金濃度が小さい時は,単相でその組成は母合金のそれとほぼ等しかった.また,比較的大きな粒子には空洞が観察された.(2)平均粒子径は合金濃度が増大すると,また,溶融合金の温度が高くなると大きくなった.また,平均粒子径はアンモニアガス吹き付けのランス先端と溶融合金表面との距離が増大すると大きくなった.本研究はアンモニア気流中で溶融金属がスプラッシュする現象を利用した金属微粒子製造法の開発を主目的とする.実験では,純金属(すず,銅,銀,ビスマス,なまり)とすず基(すずー銅,銀,ビスマス,鉛)あるいは銅基合金(銅ーアルミニウム,チタン,シリコン,クロム,すず,銀,鉛)をアンモニア気流中で高周波誘導溶解する実験を行ない,スプラッシュ発生速度(粒子製造速度)と粒子性状について調査した.以下に本研究で得られた主要な結果をまとめて記す.1.スプラッシュ発生速度(1)スプラッシュが発生する純金属は銅,すずであった.また,窒化物を生成しない合金系でスプラッシュ現象が確認できた.窒化物生成が容易な合金系では試料表面に窒化膜が生成し,スプラッシュ現象が確認できなかった.(2)スプラッシュが発生する合金では,合金中の合金元素濃度が増大するとスプラッシュの発生速度は低下した.また,温度が高くなるとスプラッシュの発生速度は増大した.2.粒子性状(1)スプラッシュにより得られた粒子は球形の金属であった.粒子は溶融母合金の合金濃度が小さい時は,単相でその組成は母合金のそれとほぼ等しかった.また,比較的大きな粒子には空洞が観察された.(2)平均粒子径は合金濃度が増大すると,また,溶融合金の温度が高くなると大きくなった.また,平均粒子径はアンモニアガス吹き付けのランス先端と溶融合金表面との距離が増大すると大きくなった.アンモニア気流中で発生する溶融金属のスプラッシュ現象を利用した金属微粒子製造法開発を目的として、各種純金属およびすず合金約2グラムをアンモニア気流中で溶解する実験を行い、スプラッシュ発生速度(粒子製造速度)と粒子性状について調査した。これまでの研究から以下の知見が得られた。1.スプラッシュ発生速度(1)アルミニウム、銅、鉛、すず、鉄、ビスマス、銀のうち、アンモニア気流中でスプラッシュが発生するのは銅、すずであった。それらのスプラッシュの発生速度はアンモニアガス流量および温度の増大とともに大きくなった。(2)アルゴンとアンモニアの混合ガス気流中でのスプラッシュ発生速度は窒素とアンモニアの混合ガス気流中でのそれと同等であるが、水素とアンモニアの混合ガス気流中でのスプラッシュ発生速度はそれらよりも大きい。また、混合ガス種によらず、混合ガス中のアンモニア濃度の増大とともにスプラッシュ発生速度は大きくなった。(3)すずとビスマス、鉛、銀、銅の2元合金(合金元素20mass%以下)では、合金元素濃度の増大とともにスプラッシュ発生速度は減少した。これらの合金においてスプラッシュ発生速度は温度が高くなると増大した。2.粒子性状(1)スプラッシュによって得られた粒子は約5150μmの球状の金属粒子であった。平均粒子径はアンモニアガス流量、混合ガス中のアンモニア濃度が大きくなると、また温度が高くなると大きくなった。また、合金元素濃度の増大とともに平均粒子径はいったん減少した後増大した。本研究は,アンモニア気流中で溶融金属がスプラッシュする現象を利用した金属微粒子製造法の開発を主目的とする.本実験では,銅合金をアンモニア気流中で溶解する実験を行ない,スプラッシュ発生速度(粒子製造速度)と粒子性状について調査した.銅合金としては,窒化物を生成しない系(銅-すず,銀,鉛)と窒化物生成が容易な系(銅-シリコン,アルミニウム,チタン,クロム)を大別して使用した.これまでに得られた知見を以下にまとめて記す.1.スプラッシュ発生速度(1)窒化物を生成しない銅合金系でスプラッシュ現象が確認できた.窒化物生成が容易な銅合金系では試料表面に窒化膜が生成し,スプラッシュ現象が確認できなかった.しかし,窒化物生成が容易な銅-クロム合金では,温度1900K以上でスプラッシュの発生が認められた.(2)スプラッシュが発生する合金では,銅中の合金元素濃度が増大するとスプラッシュの発生速度は低下した.2.粒子性状(1)スプラッシュにより得られた粒子は球形の金属であった.

粒子は溶融母合金の合金濃度が小さい時は,単相でその組成は母合金のそれとほぼ等しかった.また,比較的大きな粒子には空洞が観察された.(2)平均粒子径は合金濃度が増大すると大きくなった.また,平均粒子径はアンモニアガス吹き付けのランス先端と溶融合金表面との距離が増大すると大きくなった.
ヒトデ類の自切に関与する鍵化学物質の研究

我々が本研究に着手するまでは日本のヒトデ類の自切に関する化学的な研究は行われていなかった。そこでまず、青森県陸奥湾および東京湾のキヒトデ(マヒトデ)を材料生物に選び、人為的な自切の誘導と生物検定法の構築、自切の過程の観察、自切誘導因子(APF)を放出する体の部位の検索、APFの安定性と化学的性状の検討、およびAPFの分離を行った。オートクレーブバッグにキヒトデを入れ、100°Cの熱水に浸して自切させた時に得られる液を、正常なキヒトデの腕に注射すると自切を起こす。正常なキヒトデの体腔液では自切しない。そこで、キヒトデを熱処理したときの液を用いて生物検定法を検討した。その結果、検定用のヒトデをプラスチック製のバットの中央に置き、海水を入れない状態で1本の腕に検定液を注入する方法が再現性も良く、生物検定法として利用できることが分かった。また、幅長が4cm以下のヒトデはほとんど自切せず、510cmのものが最適な被検ヒトデであることを明らかにした。生物検定試験で最も問題となるのは、生殖巣が発達するにつれて自切を起こしにくくなり、生殖時期には殆ど反応しなくなることである。よって、キヒトデを用いた生物検定試験は、5月から10月の間でのみ行なえることが分かった。東京湾のキヒトデをオートクレーブバッグに入れ、76°Cの熱水に浸し、温度を徐々に100°Cまで挙げて自切させた。このとき得られた液を遠心分離し、上清を凍結乾燥してAPFを含む固体を得た。これをトヨパールHW-40(0.05%NaCl水溶液で溶出)でカラムクロマトを行い、7つのフラクションに分離した。その結果、1つの溶出ピーク(Fr.6)のみに活性が見られた。Fr.6を各種のODSカラムを用いてHPLCで分析したところ、Cosmosil 5C 18-MSが最も良好な分離を示した。ヒトデ類には、捕食者の攻撃や物理的障害で傷ついた腕を切断(自切)する能力を持つ種類がいる。人為的に自切させることができ、その際に得られる体腔液を同種のヒトデの腕に注入すると、その腕を自切する。その体腔液中には自切を誘導する物質(自切促進因子、APF)が含まれていると推定された。今年度はキヒトデのAPFの安定性や化学的性状、生物検定法、最適な被験キヒトデの選別法の実験を行った。青森県陸奥湾のキヒトデを76°Cで3分間熱して自切させ、その体腔液を他のキヒトデの腕に注射したら、その腕を自切した。個体の大きさで投与量や自切の時間が異なるが、幅長5cm前後のものが生物検定に最も有効であった。凍結乾燥物は、敏感に反応する個体に対して2mgで自切を誘導した。試料を注入する位置は、腕の先から約3分の2が最適であった。生物検定試験で問題となったのは、生殖時期のキヒトデが自切しにくいことである。生殖時期にはホルモン等の影響で自切が抑制されていると考えられる。キヒトデは放射神経の切断により自切する。逆に、麻酔作用を持つ化合物で自切が阻害されるので、自切には神経系が関与していると考えられた。そこでキヒトデを口側(神経系を持つ)、反口側、消化管、体腔液に分け、それぞれを76°Cに熱して活性を検討したところ、口側から得られた液のみが自切を誘導した。よって、APFは神経系と何らかのつながりを持つと推定した。APFを含む溶液は4°C、3時間で失活した。凍結乾燥物は-30°Cで1ヶ月から数ヶ月間安定に保存できる。プロテアーゼ処理で活性は著しく弱くなるが、グリコシダーゼでは失活しない。限外ろ過により分子量は3,000以下であることがわかった。よって、キヒトデのAPFは比較的低分子量のペプチドであると考えられる。そこで、ゲルろ過やHPLCでキヒトデのAPFの分離を行っている。

よって、キヒトデを用いた生物検定試験は、5月から10月の間でのみ行なえることが分かった。東京湾のキヒトデをオートクレーブバッグに入れ、76°Cの熱水に浸し、温度を徐々に100°Cまで挙げて自切させた。このとき得られた液を遠心分離し、上清を凍結乾燥してAPFを含む固体を得た。これをトヨパールHW-40(0.05%NaCl水溶液で溶出)でカラムクロマトを行い、7つのフラクションに分離した。その結果、1つの溶出ピーク(Fr.6)のみに活性が見られた。Fr.6を各種のODSカラムを用いてHPLCで分析したところ、Cosmosil 5C 18-MSが最も良好な分離を示した。
極超音速飛翔体周りに生ずる非平衡流中の炭化ケイ素アブレーションの挙動解明

本研究課題では受動的熱防御材料として炭化ケイ素を選定し、熱化学的に極めて非平衡状態である高温度衝撃層プラズマにより発生する炭化ケイ素アブレーション物質の物理化学的な挙動を実験的・数値的に明らかにするとともに、高温度プラズマが熱防御材料に及ぼす熱的影響について探ることを目的とした。以下に主な得られた結果を示す。1.炭化ケイ素材料の耐熱シールドとしての有効性を探るため、超小型極小プラズマジェット発生装置および空気プラズマフリージェット発生装置を用いたアブレーション試験を行った。(1)空気プラズマフリージェット発生装置を用いたアブレーション試験において、昨年度の成果である炭化ケイ素系材料の質量損失速度が炭素系材料の約1/61/10であることが確認され、このような観点から炭化ケイ素系材料が有効なアブレーション材料であることがわかった。(2)高速度ビデオカメラを用いて撮影したアブレーション試験時の炭化ケイ素系材料の表面近傍の様子から、材料表面にはプラズマジェットの加熱によって生じた液状化物質が形成され、その詳細な観測によって、その液状化物質中に生ずる気泡の発現が繰り返されていることがわかった。(3)超小型極小プラズマジェット中の炭化ケイ素アブレーションの分光計測において、昨年度の成果を踏まえ、CCDカメラと狭帯域フィルターを併用した計測を行ったところ、試料上流においてSi原子線の空間的な拡がりが検出された。2.極超音速流中の飛翔体周りに生ずる炭素アブレーションを伴う岐点流線上の衝撃層について、融合衝撃層理論に基づき解析し、アブレーション生成物質の熱流体力学的特性について明らかにした。また、高々度領域において、融合衝撃層理論に基づく解析とDSMC解析を比較した。1.炭化ケイ素材料の耐熱シールドとしての有効性を探るため、超小型極小プラズマジェット発生装置を用いたアブレーション試験を行った。(1)炭化ケイ素系材料(SiCおよびSiC/SiC)の質量損失速度は炭素系材料(CおよびC/C)の約1/61/10であり、この観点から有効なアブレーション材料であることがわかった。(2)高速度ビデオカメラを用いて撮影したアブレーション試験時の炭化ケイ素系材料の表面近傍の様子から、発光した小片の飛び出しはほとんど観測されず、材料表面にはプラズマジェットの加熱よって生じた液状化物質が形成されていることがわかった。(3)EPMAを用いた炭化ケイ素系材料表面の定量分析から、アブレーション試験後に酸素の増加が確認された。これより材料表面では酸化反応が生じていることがわかった。(4)炭化ケイ素アブレーションの分光計測において、試料上流にSi原子線が検出された。このことから、アブレーションによってSiガスが試料上流まで噴き出していることがわかった。また、ガス化したCと空気プラズマジェット中の窒素が活発に反応し、CNが生成されていることがわかった。2.極超音速流中の飛翔体周りに生ずる炭素アブレーションを伴う岐点流線上の衝撃層について、多温度モデルを考慮した融合衝撃層理論に基づき解析し、炭素に起因するアブレーション生成物質の熱流体力学的特性を明らかにした。
歯髄炎に起因した異所性異常疼痛に対する三叉神経節細胞間機能連関の分子機構解明

患者が来院する際に最も多い主訴は歯痛であるが、最近痛みの原因が痛みを感じる部位と全く異なる部位(顔面皮膚、顎関節、歯根膜、舌あるいは口腔粘膜)に異所性異常疼痛が生じる非歯原性歯痛を訴える患者は少なくない。口腔顔面痛を熟知していない歯科医師は、このような異常疼痛を口腔や顔面痛による疾患と誤認し、誤った治療を行ってしまう可能性がある。歯髄炎に起因する口腔顔面領域の異所性異常痛覚は症状が多岐にわたるため、疾患箇所以外に異所性異常疼痛という形で全く異なる部位に慢性の痛みが引き起こされる。これまでの研究で,三叉神経の損傷や口腔顔面領域の炎症に起因する慢性痛は,口腔顔面領域の感覚障害のみならず,咀嚼機能障害あるいは嚥下障害のような様々な機能にも影響を及ぼすと報告されている。ヒトの歯髄炎では,多くの場合,持続的な歯痛が引き起こされるが,歯髄炎によって末梢神経系が感作されると,しばしば口腔内に異所性の痛覚異常が誘導されることが知られている。口腔顔面の感覚異常や痛覚異常は,誤診あるいは誤治療のような臨床的に深刻な問題を引き起こす原因となる場合が多い。歯髄炎に伴う異所性異常疼痛を解明することは、原因不明の口腔顔面痛により苦しんでいる患者に適切な治療を施し、不適切な歯科治療から患者を救うことに役立つ。本研究は、歯髄炎によって誘導される異所性異常疼痛に対する三叉神経節細胞間における機能連関の分子メカニズムを明らかにする。TLR4の発現からTRPA1合成に至る細胞内情報伝達経路に着目し、歯髄炎に起因する異所性異常疼痛発症に関する三叉神経節細胞間および細胞内における分子メカニズムの解明を目指す。本年度はComplete Freund's adjuvant (CFA)を歯髄投与することによって歯髄炎モデルラットを作成し、1舌の機械的および熱刺激に対する行動薬理学的解析を行う。2舌の組織学的評価ならびにTRPA1受容体およびリン酸化TRPA1の発現解析を免疫組織学的手法およびWestern blot法を用いて行う。3CFA歯髄投与後の三叉神経節内のHSP70の量的変化を解析する。までを行う予定だったが、免疫組織学的手法に時間を割いておりリン酸化TRPA1の免疫組織学的手法およびWestern Blot法による定量的解析に遅れを生じている。今後の研究として、今年度行うはずだった実験計画を継続して行っていき、それ以降4舌を支配する三叉神経節細胞にNFkBおよびMAPkのファミリーである、リン酸化ERK、リン酸化p38およびリン酸化JNKの発現亢進があるかどうかを明らかにする。5CFA歯髄投与後の舌の機械的および熱刺激に対する逃避行動の三叉神経節内TLR4inhibitor, NF-kBinhibitor, pERKinhibitor投与の影響を解析する。6CFA歯髄投与後の各種inhibitor投与におけるTRPA1受容体およびリン酸化TRPA1受容体発現解析を行う。7舌を支配する三叉神経節細胞に発現したNFkBおよびMAPkとTRPA1発現の関係を、形態学的、生化学的および電気生理学的手法を用いて明らかにする。8またWhole cell patch clamp法を用いて、三叉神経節細胞の電気生理学性質を明らかにすると同時に、モデルラットの三叉神経節細胞から単一神経活動を記録し応答特性を明らかにする。

3CFA歯髄投与後の三叉神経節内のHSP70の量的変化を解析する。までを行う予定だったが、免疫組織学的手法に時間を割いておりリン酸化TRPA1の免疫組織学的手法およびWestern Blot法による定量的解析に遅れを生じている。今後の研究として、今年度行うはずだった実験計画を継続して行っていき、それ以降4舌を支配する三叉神経節細胞にNFkBおよびMAPkのファミリーである、リン酸化ERK、リン酸化p38およびリン酸化JNKの発現亢進があるかどうかを明らかにする。5CFA歯髄投与後の舌の機械的および熱刺激に対する逃避行動の三叉神経節内TLR4inhibitor, NF-kBinhibitor, pERKinhibitor投与の影響を解析する。6CFA歯髄投与後の各種inhibitor投与におけるTRPA1受容体およびリン酸化TRPA1受容体発現解析を行う。7舌を支配する三叉神経節細胞に発現したNFkBおよびMAPkとTRPA1発現の関係を、形態学的、生化学的および電気生理学的手法を用いて明らかにする。8またWhole cell patch clamp法を用いて、三叉神経節細胞の電気生理学性質を明らかにすると同時に、モデルラットの三叉神経節細胞から単一神経活動を記録し応答特性を明らかにする。(理由)研究計画どおり経費を使用したが、平成30年度の実験計画の進行状況がやや遅れており、本来購入する予定であった抗体および実験器具などをまだ購入していないため。(使用計画)実験計画の進行がやや遅れているために、本来購入する予定であった抗体および実験器具の消耗品費に充当し実験を進めていく予定である。また、データ収集および解析の遅れによる影響で、学会での発表が次年度に延期になってしまったため、次年度に発表できるように次年度助成金とあわせて旅費および学会参加費としても使用する。データ採取および解析を行うために適正に使用したいと考えている。
B2型金属間化合物の高靭性化

1.合金探索強度の異常性を索るために,IVaーVIII B2型金属間化合物であるFeTi,CoZr,CoHf,CoTi,NiTiについて系統的調査を行った。CoTi,CoZr,CoHf,NiTiでは強度の異常温度依存性が認められたが,FeTiでは認められなかった。また,FeTiーCoTiーNiTiの擬二元化合物についての組成依存性について調査したところ,強度の異常性と延性化はCoTi側とNiTi側で著しい事がわかり,電子・原子比との何らかの相関性が示唆された。2.変形の巨視的ならびに微視的様相CoTi単結晶を用いて圧縮変形ならびに電子顕微鏡観察を行った。変形は全温度領域で(011)すべりにより生じ,変形応力は低温ならびに中温領域で各々強い負の温度依存性と正の温度依存性を,そして著しい方位依存性を示した。また,電顕観察により広い温度領域で〈001〉転位が活動していることを認めた。弱ビ-ム法によりこの転位は部分転位に分解していることを認めた。弱いビ-ム法によりこの転位は部分転位に分解していないことを明らかにした。3.機構の解明IVaーVIIIB2型金属間化合物の強度の異常性は〈001〉転位が何等かの部分転位に分解しているとするよりも,単一転位の転位芯構造に由来するものと提案される。この場合,強度の異常性は温度と応力の手助けによる熱活性化によるglissile構造からsessile構造への変態によると推察され,そのしやすさはB2相の相安定性により知る事が可能である。4.B2型金属間化合物のすべり変形様式を支配する因子の検討多くのB2型金属間化合物のすべり様式についてエネルギ-論ならびに機構論的検討を行った。これら化合物では弾性異方性が大きく,これらの特異な組成依存性と温度依存性に深く関与している事を明らかにした。また,APBエネルギ-の大小も重要なパラメ-タである事を示した。1.合金探索強度の異常温度依存性を示すB2型金属間比合物を索るために、IVa-VIIIB2型化合物について系統的調査を行った結果、本年度はCoHf多結晶試料についても発現すること新たに見い出した。続いて、この化合物の強度に及ぼすひずみ速度依存性、非化学量論効果ならびにNiとZrの合金化による高強度化と延性化の効果を追求した。その結果、Niは延性化にZrは強化に有効であることが示されその機構についても検討した。2.変形機構の解明CoTi単結晶を用いて巨視的ならびに微視的観察を行った。変形は全温度領域で{110}すべりにより生じ、変形応力は低温ならびに高温で各々強い負の温度依存性と正の温度依存性を、そして著しい方位依存性を示した。また、変形応力の正のひずみ速度依存性を特に高温領域で、組成依存性を全温度領域で観察した。続いて、これらCoTi単結晶の変形組織の透過電子顕微鏡観察を詳細に行った結果、低温から高温までの広い温度領域で〈001〉転位が活動している事を認めた。また、特異な強度の温度依存性を示す中間温度領域で〈001〉転位が部分転位に分解していることが観察され、何等かの不動化機構が活動していることが示唆された。3.B2型金属間化合物のすべり変形様式を支配する因子の検討

多くのB2型単結晶で報告されているすべり系を検討しエネルギ-論的ならびに機構論的検討を行った。この化合物系では弾性異方性が大きく、それらの特異な組成依存性と温度依存性について深く検討すべき事を示唆した。さらに、APBエネルギ-の大小が〈001〉すべりと〈111〉すべりの活動を示唆する事を主張した。1.合金探索強度の異常温度依存性を示すB2型金属間化合物を索るために,本年度はIVaーVIIIB2型であるFeTi,CoTi,CoZr,CoHf,NiTiについて系統的調査を行った。以前の結果も含めてCoTi,CoZr,CoHf,NiTiでは異常性が認められるがFeTiでは認められなかった。また,FeTiーCoTiーNiTiの擬二元化合物についての組成依存性を系統的に調査したところ,強度の異常温度依存性と延性化は基本的にはe/a(電子・原子比)に依存し,この値が大きいものほど,すなわちCoTi側とNiTi側で著しい事がわかった。これらの事実より,強度の異常性の発見はB2型構造の相安定とに何らかの相関性があることが示された。2.変形の微視的観察CoTi単結晶の巨視的変形挙動に対応した転位組織と転位構造を電子顕微鏡観察により広範な温度領域ならびにいくつかの試料方位について解析した。その結果,広い温度領域で〈001〉転位が活動していること認めた。さらに,弱ビ-ム法によりこの転位は部分転位に分解していないことを明らかにした。現在これを確証するために高分解能電顕法(格子像観察)により詳細な観察を試みている。3.機構の解明IVーVIIIB2型金属間化合物の強度の異常性は〈001〉転位の芯構造に由来する事が明らかにされつつある。その機構としては,分解した部分転位によるとする考えよりも単一転位の転位芯構造に由来するものと提案される。この場合,強度の異常性は温度と応力の手助けによる熱活性化によるglissile構造からsessile構造の変態によるものと推察される。この変態のしやすさはB2相の相安定性により知る事が可能である。
蚊アレルギー患者におけるEBウイルス感染NK細胞増殖症に対する分子標的療法の開発

EBウイルスが感染したNK/T細胞(EBV-NK/T)増殖症では,しばしば蚊刺に対する激しい局所反応と,発熱、リンパ節腫張、肝脾腫などの全身反応を呈する「蚊アレルギー」と呼ばれる症状が見られることが知られている。我々は,これまでに蚊アレルギーを呈したEBV-NK/T増殖症患者について,ヒトスジシマカ唾液腺抗原刺激がCD4(+)T細胞を活性化し,この活性化CD4(+)T細胞が,EBV-NK/Tに作用し,ウイルス発癌遺伝子LMP1の発現を増強してEBV-NK/Tの増殖を亢進させることをみいだした。今回の研究では,EBV-NK/Tの腫瘍化に重要な役割を果たしていると考えられるLMP1のmRNAを標的とするsiRNAを作製し,この分子をEBV-NK/Tに導入することにより,LMP1を阻害し,この分子の機能解析を進めるとともに,LMP1を標的分子とする治療法の開発をめざすことを目的とした。まず,siRNA導入用試薬としてOligofectamineを用い,蛍光標識されたsiRNAのリンパ球へのトランスフェクションを種々の条件で試み,至適なトランスフェクション条件を決定した。また,LMP1遺伝子を抑制するためのsiRNAの候補を設計して,我々が決定した至適導入条件を用いて,EBV-NK/TへのLMP1-siRNAの導入実験を行った。しかし,LMP1-siRNA導入によるLMP1mRNAの発現阻害効果は再現性に乏しく,細胞増殖の有意な抑制効果も確認できなかった。そこで,遺伝子導入用試薬をrimaPort(CREDIA JAPAN)に変更したところ,導入効率が向上し,LMP1 mRNAの発現阻害効果も確認できた。しかし現在のところ,LMP1-siRNAの導入により,EBV-NK/Tの明らかな増殖抑制効果は認められていない。EBウイルスが感染したNK/T細胞(EBV-NK/T)増殖症では,しばしば蚊刺に対する激しい局所反応と,発熱・リンパ節腫張・肝脾腫などの全身反応を呈する「蚊アレルギー」と呼ばれる症状が見られることが知られている。我々は,これまでに蚊アレルギーを呈したEBV-NK/T増殖症患者について,ヒトスジシマカ蚊唾液腺抗原刺激がCD4(+)T細胞を活性化し,この活性化CD4(+)T細胞が,EBV-NK/Tに作用し,ウイルス発癌遺伝子LMP1の発現を増強してEBV-NK/Tの増殖を亢進させることをみいだした。まずsiRNA導入用試薬としてOligofectamine(Invitrogen)を用い,蛍光標識されたsiRNA(FAM Labeled Negative Control #1 siRNA)のリンパ球へのトランスフェクションを種々の条件で試み,細胞内への取り込みをモニタリングして,至適なトランスフェクション条件を決定した。次に,LMP1遺伝子を抑制するためのsiRNAの候補を2種類設計し,これらのsiRNAを蚊アレルギー患者血由来EBV-NK/Tの長期培養細胞へ,我々が決定した至適条件下で導入した。さらにこのsiRNA導入細胞をヒトスジシマカ唾液腺抗原で刺激したCD4(+)T細胞と混合培養後,LMP1 mRNAの発現をRT-PCR法により検討した。その結果,作製したsiRNAはLMP1mRNAの発現を効率よく阻害することが判明した。EBウイルスが感染したNK/T細胞(EBV-NK/T)

増殖症では,しばしば蚊刺に対する激しい局所反応と,発熱・リンパ節腫張・肝脾腫などの全身反応を呈する「蚊アレルギー」と呼ばれる症状が見られることが知られている。我々は,これまでに蚊アレルギーを呈したEBV-NK/T増殖症患者について,ヒトスジシマカ蚊唾液腺抗原刺激がCD4(+)T細胞を活性化し,この活性化CD4(+)T細胞が,EBV-NK/Tに作用し,ウイルス発癌遺伝子LMP1の発現を増強してEBV-NK/Tの増殖を充進させることをみいだした。今回の研究では,EBV-NK/Tの腫瘍化に重要な役割を果たしていると考えられるLMP1のmRNAを標的とするsiRNAを作製し,この分子をEBV-NK/Tに導入することにより,LMP1を阻害し,この分子の機能解析を進めるとともに,LMP1を標的分子とする治療法の開発をめざすことを目的とした。昨年度設謙したLMP1に対するsiRNAを用い,我々が決定した至適導入条件を用いて,EBV感染D4(+)Tリンパ球へのLMP1-siRNAの導入実験を行った。しかし,EBV感染リンパ球へのLMP1-siRNA導入によるLMP1 mRNAの発現の阻害効果は再現性に乏しく,細胞増殖の有意な抑制効果も確認できなかった。そこで,導入効率をさらに上げるため,遺伝子導入用試薬をOligofectamine(Invitrogen)からPrimaPort(CREDIA JAPAN)に変更したところ,導入効率が飛躍的に向上し,LMP1 mRNAの発現の阻害も確認できた。しかし,現在のところLMP1-siRNAの導入により,EBV感染CD4(+)Tリンパ球の明らかな増殖抑制は認められていない。
深い窩洞におけるセルフエッチングシステムの歯髄刺激に関する長期臨床評価

目的:この研究の目的は、セルフエッチングタイプの象牙質接着材を使用したコンポジットレジン充填の長期臨床評価を行うこと、さらにこのシステムを使用した場合、覆髄裏層を行わないことが長期経過後の歯髄症状の発現に関与しないという仮説を検証することである。材料と方法:セルフエッチングシステムを使用したコンポジットレジン充填処置を受けた患者150人を、修復処置後最低2年経過後にリコールした。リコールに応じた48人の患者(リコール率31%)に施されていた107症例について(2.2年から6.5年前にコンポジットレジン充填)歯髄症状の有無および歯髄の生死を調べた。結果は、Fisher's exact testおよびMultivariate logistic regression analysisを用いて統計学的に解析した。結果:歯髄症状を示した症例は一例もなかったが、深い窩洞に覆髄裏層をして充填された4症例(3.7%)が歯髄炎のため抜髄処置を受けていた。このうち3症例は術後7日における術後性知覚過敏を示した症例であった。long-termpulp complication発現に対するオッズ比の95%信頼区間は以下の通りであった:(1)窩洞深さ[1.54 to ∞](P=0.020<0.05)(2)覆髄裏層の有無[0.02 to ∞](p=1>0.05)(3)術後7日における術後性知覚過敏の有無[1.50 to ∞](p=0.022<0.05)結論:窩洞が深いこと、および術直後の知覚過敏の存在がlong-term pulp complication発現の危険因子であった。セルフエッチングシステムを使用した場合、覆髄裏層を行わないことはlong-termpulp complication発現と関連がなかった。目的この研究の目的は深い窩洞にセルフエッチングシステム(SE/SP system)を応用した場合、歯髄保護を行わずにレジン充填を行っても歯髄為害作用が無いかということについて長期臨床評価を行うことにより明らかにすることである。研究方法1996-1999年に九州大学歯学部附属病院でレジン充填処置を受けた150人に本研究調査への協力を要請する手紙を送付した。そのうちリコールに応じた患者は47人(31%,2383歳)であり、107症例(充填後2.16.9年経過)について知覚過敏の有無の診査および生活試験を行った。結果はFisher's exact testにより分析した。結果対象症例の窩洞深さの内訳は、浅:45,中:39,深:23症例であった。78症例には覆髄裏層が行われていなかったのに対し、残りの29症例は水酸化カルシウム製剤and/orグラスアイオノマーセメントによる歯髄保護が行われていた。知覚過敏を示した症例は1症例もなかったが、深い窩洞で覆髄裏層が行われでいた3症例(2.8%)のみが、歯髄炎のため抜髄処置を受けていた。統計分析を行ったところ、術後トラブルの発生は浅・中等度の窩洞に較べ深い窩洞において有意に高く(P<0.01)、また歯髄保護を受けていない症例に較べ受けている症例の方が高くなった(P<0.01)。結論長期臨床評価においても、SE/SP systemを使用したレジン充填の術後トラブルは、歯髄保護を行っていないということに関係していないことがわかった。問題点申請時の本研究の目的の一つは、多変量解析を使い、覆髄裏層の有無、窩洞深さ、窩洞の種類など多因子について多角的に分析をすることであった。

しかし今回のデータは発症例が一つの条件に偏在したため統計学的問題により多変量解析を行うことができなかった。そこで来年度はさらに症例を増やし多変量解析により分析検討する予定である。目的:この研究の目的は、セルフエッチングタイプの象牙質接着剤を使用したコンポジットレジン充填の長期臨床評価を行うこと、さらにこのシステムを使用した場合、覆随裏層を行わないことが長期経過後の歯髄症状の発現に関与しないという仮説を検証することである。材料と方法:セルフエッチングシステムを使用したコンポジットレジン充填処理を受けた患者150人を、修復処理後最低2年経過後にリコールした。リコールに応じた48人の患者(リコール率31%)に施されていた107症例について(2.2年から6.5年前にコンポジットレジン充填)歯髄症状の有無および歯髄の生死を調べた。結果は、Fisher's exact testおよびMultivariate logistic regression analysisを用いて統計学的に解析した。結果:歯髄症状を示した症例は一例もなかったが、深い窩洞に覆髄裏層をして充填された4症例(3.7%)が歯髄炎のため抜髄処置を受けていた。このうち3症例は術後7日における術後性知覚過敏を示した症例であった。long-termpulp complication発現に対するオッズ比の95%信頼区間は以下の通りであった:(1)窩洞深さ[1.54 to ∞](p=0.020<0.05)(2)覆髄裏層の有無[0.02 to ∞](p=1>0.05)(3)術後7日における術後性知覚過敏の有無[1.50 to ∞](p=0.022<0.05)結論:窩洞が深いこと、および術直後の知覚過敏の存在がlong-term pulp complication発現の危険因子であった。セルフエッチングシステムを使用した場合、覆髄裏層を行わないことはlong-termpulp complication発現と関連がなかった。
胃切除患者の術後骨代謝障害予防のための生活指導プログラム作成に関する基礎的研究

本研究は胃切除術後の骨代謝障害の状態と食生活状況や身体活動状況の骨密度への影響を調べ、生活指導プログラム作成のための基礎的資料にすることを目的に行った。胃がんと診断されA医科大学とB医科大学で胃切除術を受けた年齢80歳までの男性患者39名を対象とした。対象者には倫理的配慮を行い,了解を得た。骨代謝障害の状態は、超音波による骨密度測定(SOS),骨代謝パラメータ(BAP, ALP_3,DPD, NTx,補正Ca)の測定、身体活動は歩数測定,食生活状況は質問紙調査による方法で行った。A医科大学では骨形成マーカーであるALP_3,BAPが術後3週目に有意に減少し,術後3ヶ月目より増加した。骨吸収マーカーであるDPDは有意に増加した。B医科大学ではAm_3,BAPが術後3週目で有意に減少したが,術後3ヶ月目から術前より増加した。しかしDPDは,術後3週目で有意に増加し,3ヶ月目以降は有意に減少した。NTxは,いずれの時期においても増加頃向が示され,1年目では術前より有意に増加した。また,両大学で身体活動と食生活による影響を検討したが,有意な結果は得られなかった。このように骨代謝障害は術後3週目に出現していたが,骨吸収後の形成過程は個人差に影響を受けることが示唆された。平成11年度では、胃切除術後の骨代謝障害予防のための生活指導プログラムにおいて、骨代謝障害に関する情報収集手段として、血液生化学・尿検査結果以外に看護者自身が骨密度測定を実施する方法の検討を行った。また、万歩計使用による身体活動量測定の検討を行った。骨密度を測定する方法として頻用されているDXA法よりも、患者にとって最も身体的な侵襲が少なく、且つ、看護者が簡便に継続して測定できる方法に超音波骨量測定装置による測定がある。本研究では骨密度測定装置Sound Scan2000(Myriad社)を用い、脛骨を測定部位として検討を行った。水野ら^<1)>は、踵骨、膝蓋骨の超音波法より精度がすぐれ(正確度CV 0.11%、精度SCV 0.6%)、腰椎・大腿骨・前腕骨のDXA法とも同等かあるいはそれ以上(相関係数0.3870.669)であると報告している。本装置を用いて、測定者2名、被験者3名について実施した。その結果、同一測定者内の変動(同一の測定者が同一被検者に対し、1日1回のマーキング、連続5回測定)および測定者間の変動(同一被検者に対し、3名の測定者がそれぞれ1回マーキングし連続5回測定)は、CV0.3%以下であった。また、被検者の測定時の安楽について、測定時の肢位や保温、マーカーやゼリーの除去などの面からの注意が必要であることがわかった。以上の結果から、平成12年度以降の調査では、本装置を用いた骨密度測定を行うことが可能であること、また看護婦が外来・病棟でも骨密度を測定し、生活指導に生かすことが可能であることがわかった。1)水野有三他:脛骨皮質骨の超音波骨密度測定法、Osteoporosis、5(2):189-193、1997.万歩計を使用した身体活動量調査では、被検者4名について実施した。その結果、装着状況による差(300500歩)が大きかったため、被検者に対し装着状況の限定(例:右あるいは左腰部)を行った方が良いと考えられた。本研究は、胃切除術を受けた患者の食生活状況や身体活動が骨塩量に及ぼす影響を明らかにし、生活指導プログラム作成の基礎的資料とすることを目的とする。資料収集は、超音波法による骨密度測定(SOS)、骨代謝パラメーター(BAP、ALP、DPD、NTx、補正Ca)の測定、身体活動として歩数測定、食生活状況は食事表記録や質問紙による方法で行った。平成12年度は、対象者18名(男性、平均年齢65.1歳、部分切除術8名、全摘術10名)に対し追跡調査を実施した。