hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
同時進行性をもつ離散事象システムの状態フィードバック制御とそのFMSへの応用

1.全体システムを複数のローカルな状態フィードバックにより制御する分散状態フィードバック制御について,述語のn-可観測性の概念を導入し,仕様を満たす分散状態フィードバックが存在するための必要十分条件を明らかにした。2.システムの状態の部分観測のもとで,状態フィードバックのモジュラ設計法について考察した.特に仕様が複数の部分仕様の和で与えられる場合に関して,各部分仕様に対して状態フィードバックが構成できる場合,全体仕様に対しても状態フィードバックが構成できるための必要十分条件,さらにそのときモジュラ設計法が可能であるための必要十分条件を明らかにした.3.離散事象システムの特徴的側面である同時進行性をペトリネットにより陽に表現し,同時進行性のもとで最も多くの事象の同時発火を許容するという意味で最適なフィードバックである最大許容フィードバックが存在するための必要十分条件を明らかにした.4.制御仕様が許容状態および目標状態に関して与えられる場合の状態フィードバック制御について考察した.特に目標状態に到達しないブロッキングという現象に注目し,ブロッキングが発生しない状態フィードバックの構成法,および論理的な評価関数を導入したときのブロッキングを許容した状態フィードバックの最適化手法を提案した.5.コンプリメントなプレースと許可枝からなるペトリネットに対して,システムの全状態空間を生成することなく,最大許容フィードバックを構成する多項式オーダのアルゴリズムを提案した.1.全体システムを複数のローカルな状態フィードバックにより制御する分散状態フィードバック制御について,述語のn-可観測性の概念を導入し,仕様を満たす分散状態フィードバックが存在するための必要十分条件を明らかにした。2.システムの状態の部分観測のもとで,状態フィードバックのモジュラ設計法について考察した.特に仕様が複数の部分仕様の和で与えられる場合に関して,各部分仕様に対して状態フィードバックが構成できる場合,全体仕様に対しても状態フィードバックが構成できるための必要十分条件,さらにそのときモジュラ設計法が可能であるための必要十分条件を明らかにした.3.離散事象システムの特徴的側面である同時進行性をペトリネットにより陽に表現し,同時進行性のもとで最も多くの事象の同時発火を許容するという意味で最適なフィードバックである最大許容フィードバックが存在するための必要十分条件を明らかにした.4.制御仕様が許容状態および目標状態に関して与えられる場合の状態フィードバック制御について考察した.特に目標状態に到達しないブロッキングという現象に注目し,ブロッキングが発生しない状態フィードバックの構成法,および論理的な評価関数を導入したときのブロッキングを許容した状態フィードバックの最適化手法を提案した.5.コンプリメントなプレースと許可枝からなるペトリネットに対して,システムの全状態空間を生成することなく,最大許容フィードバックを構成する多項式オーダのアルゴリズムを提案した.
細胞外基質によるメサンギウム細胞の機能および形態の調節機構に関する研究

本研究では、メサンギウム細胞を糸球体内皮細胞ならびにメサンギウム細胞由来の各細胞外基質上でそれぞれ培養し、メサンギウム細胞の形態像、増殖活性、細胞外基質成分とその代謝にかかわる因子の遺伝子発現を解析した。さらに糸球体内皮細胞由来の細胞外基質上でのメサンギウム細胞の変化については、糸球体内皮細胞がアンギオテンシン変換酵素阻害薬(ACEI)の存在下で産生した細胞外基質と非存在下で産生した細胞外基質との間で比較検討した。これまでの研究から、メサンギウム細胞を糸球体内皮細胞が産生した細胞外基質上で培養した場合、メサンギウム細胞自らの産生した細胞外基質上に比べて細胞の進展性が減少し増殖が抑制されること、またACEIの刺激により糸球体内皮細胞のtype IV collagenおよびheparan sulfate proteoglycan mRNAレベルが23倍に増加し、この細胞外基質上では、メサンギウム細胞の増殖がさらに抑制されることが明らかとなった。さらにACEIの刺激をうけて糸球体内皮細胞が産生した細胞外基質上でメサンギウム細胞を培養した場合、非刺激下の糸球体内皮細胞が産生した細胞外基質上に比し、メサンギウム細胞におけるtype IV collagen mRNAレベルが4050%減少し、fibronectin mRNAレベルには明らかな変化がみられないことが確認された。この所見は、type IV collagenが増加した細胞外基質環境ではメサンギウム細胞のtype IV collagenの産生がdown regulationをうける可能性を示唆するものと考えられた。今後は、種々の細胞外基質上で培養したメサンギウム細胞におけるチロシンリン酸化蛋白質の解析を行い、どのような蛋白質のチロシンリン酸化がメサンギウム細胞の増殖活性や細胞外基質産生能の変化と対応しているかを明らかにしたい。平成6年度は、メサンギウム細胞を、糸球体内皮細胞由来の細胞外基質上およびンメサンギウム細胞由来の細胞外基質上でそれぞれ培養し、メサンギウム細胞の形態像、増殖活性、細胞外基質成分とその代謝にかかわる因子の遺伝子発現を解析した。さらに糸球体内皮細胞由来の細胞外基質上でのメサンギウム細胞の変化については、糸球体内皮細胞がアンギオテンシン変換酵素阻害薬の存在下で産生した細胞外基質と非存在下で産生した細胞外基質との間で比較検討した。これまでの研究から、培養メサンギウム細胞の増殖は、間質型基質(type I collagen)上では、基底膜型基質(type IV collagen、laminin、heparan sulfate proteoglycan)上に比べ顕著に促進することが明らかにされた。さらに、メサンギウム細胞を糸球体内皮細胞が産生した細胞外基質上で培養した場合、ネサンギウム細胞自らの産生した細胞外基質上に比べて細胞の進展性が減少し増殖が抑制されること、またアンギオテンシン変換酵素阻害薬の刺激により糸球体内皮細胞のtype IV collagenおよびneparan sulfate proteoglycan mRNAレベルが23倍に増加し、この細胞外基質上では、メサンギウム細胞の増殖がさらに抑制されることが明らかとなった。さらにアンギオテンシン変換酵素阻害薬の刺激をうけて糸球体内皮細胞が産生した細胞外基質上でメサンギウム細胞を培養した場合、非刺激下の糸球体内皮細胞が産生した細胞外基質上に比し、メサンギウム細胞におけるtype IV collagen mRNAレベルが4050%減少し、fibronectin mRNAレベルには明らかな変化が見られないことが確認された。

なお、各細胞外基質上で培養したメサンギウム細胞からにおけるチロシンリン酸化蛋白質の解析は、次年度にて行なう予定である。本研究では、メサンギウム細胞を糸球体内皮細胞ならびにメサンギウム細胞由来の各細胞外基質上でそれぞれ培養し、メサンギウム細胞の形態像、増殖活性、細胞外基質成分とその代謝にかかわる因子の遺伝子発現を解析した。さらに糸球体内皮細胞由来の細胞外基質上でのメサンギウム細胞の変化については、糸球体内皮細胞がアンギオテンシン変換酵素阻害薬(ACEI)の存在下で産生した細胞外基質と非存在下で産生した細胞外基質との間で比較検討した。これまでの研究から、メサンギウム細胞を糸球体内皮細胞が産生した細胞外基質上で培養した場合、メサンギウム細胞自らの産生した細胞外基質上に比べて細胞の進展性が減少し増殖が抑制されること、またACEIの刺激により糸球体内皮細胞のtype IV collagenおよびheparan sulfate proteoglycan mRNAレベルが23倍に増加し、この細胞外基質上では、メサンギウム細胞の増殖がさらに抑制されることが明らかとなった。さらにACEIの刺激をうけて糸球体内皮細胞が産生した細胞外基質上でメサンギウム細胞を培養した場合、非刺激下の糸球体内皮細胞が産生した細胞外基質上に比し、メサンギウム細胞におけるtype IV collagen mRNAレベルが4050%減少し、fibronectin mRNAレベルには明らかな変化がみられないことが確認された。この所見は、type IV collagenが増加した細胞外基質環境ではメサンギウム細胞のtype IV collagenの産生がdown regulationをうける可能性を示唆するものと考えられた。今後は、種々の細胞外基質上で培養したメサンギウム細胞におけるチロシンリン酸化蛋白質の解析を行ない、どのような蛋白質のチロシンリン酸化がメサンギウム細胞の増殖活性や細胞外基質産生能の変化と対応しているかを明らかにしたい。
PI3キナーゼ阻害剤を用いた新たな慢性アレルギー性皮膚炎の治療法の開発

遅延型のアレルギー疾患である慢性アトピー性皮膚炎の発症には、好塩基球の関与が示唆されている。本研究では、好塩基球の活性化にPI3キナーゼ経路が重要であり、PI3キナーゼ阻害剤は好塩基球からの脂質メディエータやTh2サイトカインの産生を抑制すること、さらにPI3キナーゼ阻害剤の投与はin vivoにおいて好塩基球が介在する実験的慢性アレルギー性皮膚炎の発症を抑えることを見いだした。最近我々は、好塩基球の活性化はPI-キナーゼが重要であることを見いだした。そこで本研究では好塩基球が介在する皮膚炎モデルを用いて、PI3-キナーゼ経路の重要性についてin vitroおよびin vivoにおけるにおいて評価した。実験1)マウス骨髄細胞からマグネティックソーティング法にて好塩基球を単離した。得られた好塩基球を抗原と抗原特異的IgE抗体とで刺激し、アレルギー関連サイトカインであるIL-4やIL-13、脂質メディエータであるプロスタグランジン、ロイコトリエンの産生をELISA法にて評価した。PI3-キナーゼ阻害剤であるワートマニンやLY294002にて好塩基球を処理することでTh2サイトカインや脂質メディエータの産生は有意に低下した。また、PI3-キナーゼ経路の下流のシグナル伝達体であるmTORの阻害剤であるラバマイシンも同様に液性因子の産生を抑制した。実験2)好塩基球依存性の慢性アレルギー性皮膚炎モデルマウスを作成した。このモデルマウスにPI3-キナーゼ経路阻害剤であるLY294002を経口投与し、慢性アレルギー性皮膚炎の病態が改善されるか否かを、皮膚の腫脹を測定することにより評価した。その結果、LY294002非投与群に比べ、LY294002投与群において、皮膚の腫脹は有意に低下した。以上の結果から、PI3-キナーゼ経路は好塩基球からのTh2サイトカインや炎症に関与する脂質メディエータの産生に関与することが明らかになった。さらにPI3-キナーゼやその下流のシグナル伝達の阻害は好塩基球を介したアレルギー炎症の制御と治療に有用であると考えられた。昨年までの本研究において、PI3キナーゼ阻害剤の投与は好塩基球が介在する慢性アレルギー性皮膚炎の発症を抑えること、さらにPI3キナーゼ阻害剤が好塩基球からの脂質メディエータやTh2サイトカインの産生を抑制することを見いだした。そこで本年度は慢性アレルギー性皮膚炎を誘導する好塩基球由来因子の特定を試みた。実験1)マウス好塩基球を抗原と抗原特異的IgE抗体とで刺激し、アレルギー関連サイトカインであるIL-4やIL-13、脂質メディエータであるプロスタグランジン、ロイコトリエンの産生をELISA法にて評価した。PI3-キナーゼ阻害剤は好塩基球からのTh2サイトカインやロイコトリエンB4およびC4、さらにプロスタグランジンD2の産生を強く抑制した。実験2)Th2サイトカインのシグナル伝達体であるSTAT6の欠損マウス、ロイコトリエンB4の受容体であるBLT1欠損マウス、さらにプロスタグランジンE2およびD2の合成酵素であるmPGES-1欠損およびhPGDS欠損マウス用い、好塩基球依存性の慢性アレルギー性皮膚炎モデルを作成した。興味深いことにどの欠損マウスも野生型マウスと同等に皮膚炎を発症した。さらに、野生型マウスにロイコトリエンC4の受容体拮抗剤や、プロスタグランジン合成阻害剤を投与し、皮膚炎の解析を行ったが、どちらの薬物の投与でも皮膚炎の病態の改善は認められなかった。以上の結果から、PI3-キナーゼ経路は好塩基球による皮膚炎発症に重要なシグナル伝達経路であるが、PI3-キナーゼ経路によって制御されているTh2サイトカインや脂質メディエータの産生は皮膚炎の発症には関与しないことが明らかになった。
アルギニンメチル化による長鎖非コードRNA結合の抑制と生理的意義の解明

我々は、RNA結合タンパク質(RBP)・TLSがヒストンアセチル化酵素(HAT)を阻害することを示した。TLSのHAT阻害には長鎖非コードRNA(lncRNA)であるpncRNA-Dの結合が必須であった。本lncRNAはRBPに結合して生理的に機能していた。最近、TLSのアルギニン(R)メチル化がpncRNA-D結合を抑制する結果を得て、Rメチル化がTLSのHAT阻害を抑制する仮説を着想した。本研究の目的は、この仮説の検証である。TLSはヒトHeLa細胞の2万種以上のRNAと結合するが、この結合はRメチル化により減少した。従って、Rメチル化は、TLSのlncRNA結合、すなわち、RNA結合タンパク質を介したlncRNA機能を抑制すると予測された。当該年度は、RNA結合に関与するアルギニン残基(R)を同定し、次にメチル化でpncRNA-D結合を抑制するRを決めた。予備実験から、TLSのC末端側(TLS-4)のRがRNA結合に関与していた。TLS-4には、R394からR498まで、9個のRが存在する。この中で、どのRがメチル化特異的にRNA結合を抑制するか特定した。すでに、候補の残基(R476・481)が見出されていた。部位特異的な突然変異法を用いてRをアラニンに変換して、抑制性のRを特定した。メチル化されるとpncRNA-D結合が抑制されるRの決定には、上記で同定したR付近のペプチドを用いた実験を行った。TLS(aa470-505)付近で、メチル化および非メチル化Rを持つペプチドを合成しビオチン化pncRNA-Dとの結合を検出した。ペプチドをSDS-PAGEとCBB染色で検出する方法でメチル化依存的にpncRNA-D結合を抑制するRを同定すると、R781と判明した。この成果は、本研究の分子的基盤を提供する。実験計画が予定されたように進行した。したがって、おおむね順調に進展していると判断された。今年度は、TLSアルギニンメチル化によるHAT阻害活性に対する効果の検証を実施する。TLSのHAT阻害活性にはpncRNA-Dの結合が必須である。従って、アルギニン(R)メチル化によりpncRNA-DのTLSへの結合が抑制されると、TLSのHAT阻害活性は消失するはずである。このことを検証する。この結果は、TLSのRメチル化がその機能を制御するという画期的な成果となる。大腸菌発現系で調製したGST-TLSは、まったくRメチル化されておらず、これにpncRNA-Dは結合する。そして、pncRNA-Dと結合したGST-TLSはCBP-HATを強力に阻害する。すでに、PRMT1でGST-TLSをRメチル化するとpncRNA-D結合が抑制され、HAT阻害が減弱する予備的結果を得ている。このことを検証する予定である。このことを検証する。

大腸菌発現系で調製したGST-TLSは、まったくRメチル化されておらず、これにpncRNA-Dは結合する。そして、pncRNA-Dと結合したGST-TLSはCBP-HATを強力に阻害する。すでに、PRMT1でGST-TLSをRメチル化するとpncRNA-D結合が抑制され、HAT阻害が減弱する予備的結果を得ている。このことを検証する予定である。実際の実験が効率的に進んだこと、また、経費節減に努めたことが奏功して、次年度の使用額が生じてきた。これは、上述の【今後の研究の推進方策】の実験等に使用する予定である。
軽微な穿通枝虚血による白質障害に関する研究

本研究ではミニブタ前脈絡動脈の閉塞による白質の脳梗塞モデルを開発し、白質の虚血障害、特にその閾値境界での障害を詳細に検討することを目的とした。実験動物はminiature pig(体重:19-42kg)を用いた。全身麻酔下に前頭側頭開頭を施行し前脈絡叢動脈を遮断、ラクナ(内包)梗塞を作成した。24hrsモデル:n=7,2daysモデル:n5,1weekモデル:n=7とした。画像評価は梗塞作成24時間後にMRI(DWI,FLAIR)にて評価した。運動機能評価は経時的に行動をスコアリングした[3,6,12,24hr・2.3,4,5,6day・1week(4weeks)]。病理組織学的評価はH-E染色やGFAP、APPなどの各種免疫染色にて評価した。前脈絡叢動脈閉塞により内包への梗塞が91.4%の動物に作成でき、モデルとしては非常に再現性が高かった。MEPは虚血開始後6.2±1.1分で消失した。しかしながら15分程度までの虚血では虚血再開通後MEPの反応は回復し、可逆性変化であることが判明した。運動機能評価では、閉塞後12-24時間で最大障害となりその後は症状の改善が認められた。12,24hrs、2daysではsham群との間に統計学的有意差(p<0.005)を認めた。病理学的には梗塞巣は初期には空胞形成と浮腫で始まり、その範囲が拡大してmacrophageが集簇し、瘢痕を形成した。24hrs標本ではischemiccore辺縁部には著名な細胞外浮腫、macrophageの集簇、反応性astrocyteが認められ、時間経過とともに炎症範囲の進展・拡大を認めた。亜急性期から慢性期にかけての軸索障害は虚血による直接障害部位から離れた遠位部においても同側の大脳白質で広範囲で散在性に認められた。神経軸索の障害を反映するAPP免疫染色での染色性の低下もこれに比例して拡大した。一方GFAPにより染色される反応性のastrocyteは24時間目から1週間後にかけて梗塞の辺縁部に集簇していた。【背景と目的】これまでの囓歯類(ラット、マウス:滑脳型動物)を中心とした脳梗塞モデル研究の結果をもとに脳虚血障害における白質障害の重要性とよりヒト脳(脳溝型脳)に近い実験モデルの必要性が認識されてきている。基礎から臨床への橋渡しをする研究(トランスレーションナルリサーチ)を目的とし大型動物(ミニブタ:脳溝型脳動物)を用い選択的白質梗塞モデル(ラクナ梗塞モデル)を作成し、脳梗塞急性期の病態変化を多角的に解明する。さらに得られた基礎データの蓄積をもとに新しい脳梗塞治療法(神経幹細胞移植、成長因子による神経再生など)の開発戦略の構築を目指す。【方法】実験動物はminiature pig(体重:35.2±5.2kg)を用いた。(1)全身麻酔下に前頭側頭開頭を施行し前脈絡叢動脈を遮断、ラクナ(内包)梗塞を作成した。(24hrsモデル:n=7,2daysモデル:n=5,1weekモデル:n=7)(2)画像評価:梗塞作成

24時間後にMRI(DWI, FLAIR)にて評価した。(3)運動機能評価:経時的に行動をスコアリングした。[3,6,12,24hr・2.3,4,5,6day・1week(4weeks)](4)病理組織学的評価:H-E染色や各種免疫染色にて評価した。【結果】(1)モデル作成:前脈絡叢動脈閉塞による内包梗塞を89.7%(26/29)に認めた。画像評価:MRI(DWI)にて梗塞領域を同定した(2)運動機能評価:閉塞後12-24時間で最大障害となりその後は症状の改善が認められた。12,24hrs、2daysではsham群との間に統計学的有意差(p<0.005)を認めた。(3)組織学的評価:GFAP・APP染色により虚血障害部位の同定が可能であった。24hrs標本ではischemiccore辺縁部には著名な細胞外浮腫、macrophageの集籏、反応性astrocyteが認められ、時間経過とともに炎症範囲の進展・拡大を認めた。亜急性期から慢性期にかけての軸索障害は虚血による直接障害部位から離れた遠位部においても同側の大脳白質で広範囲で散在性に認められた。【考察と今後の方針】本脳梗塞モデルではMRI画像病理組織学的な評価法でも内包に限局しておりラクナ梗塞との類似性が認められた。運動機能障害は出現するものの臨床例と同様に時間経過とともに改善した。病理組織学的では梗塞部位での軸索障害を検出可能であり、その周囲のmicroglia・macro phageの活性化や反応性astrocyteも検出された。これら一連の脳梗塞周辺部位はダイナミックな炎症変化を示すことも判明した。今後脳梗塞周辺部位の微小環境変化の病態解明を多角的に(電気生理学、電子顕微鏡など)行い、新しい治療法(白質障害保護薬の評価、神経再生)開発の治療戦略を目指している。【背景と目的】これまでの囓歯類(ラット、マウス:滑脳型動物)を中心とした脳梗塞モデル研究の結果をもとに脳虚血障害における白質障害の重要性とよりヒト脳(脳溝型脳)に近い実験モデルの必要性が認識されてきている。基礎から臨床への橋渡しをする研究(トランスレーションナルリサーチ)を目的とし大型動物(ミニブタ:脳溝型脳動物)を用い選択的白質梗塞モデル(ラクナ梗塞モデル)を作成し、脳梗塞急性期の病態変化を多角的に解明する。さらに得られた基礎データの蓄積をもとに新しい脳梗塞治療法(神経幹細胞移植、成長因子による神経再生など)の開発戦略の構築を目指す。一方で囓歯類を用いた【方法】ミニブタを用いて全身麻酔下に前頭側頭開頭を施行し前脈絡叢動脈を遮断、ラクナ(内包)梗塞を作成した。本年度は昨年度に引き続き、このモデルの病理学的解析を進めた。また、motor evoked potential(MEP)の測定により、虚血後早期の電気生理学的変化を解析した。また、ラットでの白質梗塞モデルが可能となればさらに研究の展開が期待できる。最近の報告に基づきこれが再現可能か検証した(Frost SB, et. al., An animal model of capsular infarct: endothelin-1 injections in the rat. BehavBrain Res. 2006; 169: 206-11)。【結果】内包への梗塞が91.4%の動物に作成できた。モデルとしては非常に再現性のあった。MEPは虚血開始後6.2±1.1分で消失した。
膜貫通ドメイン隣接領域によるカドヘリン活性制御機構の解明

カドヘリンは細胞と細胞をくっ付けるはたらきをしている。カドヘリンがはたらかなくなった結果、癌細胞の浸潤性が増大し、その結果、癌の転移が誘発されることが知られている。カドヘリンがはたらかなくなる理由には、1)遺伝子に変異が起こり機能を持ったカドヘリンが作られなくなる、2)合成が抑えられたり、分解が亢進してしまい機能を持ったカドヘリンの数が足りなくなる、3)カドヘリンの活性制御機構の破綻の結果カドヘリンが機能できなくなる、等が考えられる。このうち、3)が一番解かっていない。カドヘリンの活性制御において、カドヘリンの細胞質ドメインの膜貫通部位に隣接した領域(MP領域)が重要なはたらきをしていることが示され、そこに結合する分子としてp120が注目されている。また、この領域にはv-Srcnによりリン酸化を受け、その結果、Hakaiによるユビキチン化と細胞内への取り込みに関与しているとされるチロシン残基が存在する。そこで、この領域に注目して解析を行った。各種変異カドヘリンをL細胞で発現させ、その接着活性を測定した。その結果、次の点が明らかになった。カドヘリンの貫通ドメイン隣接領域にはp120の結合部位があるが、これに変異を導入してp120が結合できないようにしたカドヘリンも接着活性を示し、米国のグループが報告しているようなコンパクションを起こす活性がなくなることもなかった。また、このp120結合部位の近傍にはv-Srcによりリン酸化を受け、その結果Hakaiによるユビキチン化と細胞内への取り込みに関連すると報告されているチロシン残基を含む領域もあるがこのチロシン残基に置換を導入しても活性に変化は認められなかった。
蛍光プローブ法による芳香族ポリイミドのミクロ構造と分子間相互作用

ビフェニルテトラカルボン酸二無水物とパラフェニレンジアミンからなる剛直な芳香族ポリイミドでは前駆体ポリアミド酸を60%程度一軸延伸後、250°Cで熱イミド化するとそのヤング率が約60GPa(10倍向上)まで高まることはすでに知られている。本研究代表者は新規に開発したペリレンビスイミド蛍光色素をプローブとしてこの系に導入してその偏光吸収2色性から分子配向を調べたところ、60%延伸したPAAフィルムではほとんど分子配向していないが熱イミド化過程でポリマー鎖が延伸方向へ自発的に配向していくという非常に珍しい現象を見いだした。さらに高温での熱処理によるヤング率の向上は分子配向の変化が原因ではなくポリイミド鎖同士の分子間電荷移動相互作用の増加によるものであることを粘弾性アナライザーおよび本助成により購入した示差走査熱量計を併用して明らかにした。本研究代表者はこのような自発的分子配向挙動が面内配向(フィルムのエッジ方向から見た異方性)についても観測されるのではないかと直感し、種々のポリイミド系について傾斜偏光二色性法により面内配向度を測定した。本研究によって確立されたこの面内配向度の測定方法は定量性および簡便性の点で優れた方法である。剛直なポリイミド系では、ガラス基盤上にキャストされたポリアミド酸フィルムは殆ど無配向(3次元ランダム分布)であるが基盤に接着したままで熱イミド化するとそのポリマーセグメントが自発的にフィルム面内に対して平行に配向した。この自発的面内配向現象はポリイミド鎖の剛直性に強く依存しており、その点でも一軸配向系に見られた自発的配向現象と類似している。またポリイミド鎖の面内配向度とそのフィルムの熱膨張計数とは反比例の関係にあるが、分子凝集状態(分子間電荷移動錯体形成によるミクロ構造)も熱膨張係数に少なからず影響を与えることが判明した。以上の測定方法および結果によりポリイミドの物性制御が不可欠なマイクロエレクトロニクス等の分野への波及効果が期待される。今後の目標としてはマクロな諸物性とミクロ構造(分子配向および秩序構造)との関連性をさらに詳細に調べていこうと考えている。
近代工学の成立をめぐる各国間および個別諸科学間の交流

本研究においては、各国間の交流および諸工学間の交流を中心に近代工学の基本的成立過程を実証的に検討することが目的であったが、近代工学の成立において重要な役割を果たしたジョン・スミ-トンの業績を中心に新たな検討が行われ、工学成立の源流としてのイギリスのシビル・エンジニアリングの生成過程が示された。また、その検討を通じて、フランス及びオランダの水利工学の役割に焦点があてられたが、この分野の実証的な検討は今後の課題として残された。また、近代工学の成立過程においては機械工学と土木工学は「力学の応用」として共通の技術者によって担われてきたことがフォ-ス・クライド運河の建設過程におけるジョン・スミト-ンおよびジェ-ムズ・ワットの関与を通じて示すことができた。また、諸工学の分離・独立に関するテ-マに関しては化学工学の分野に関して、化学工学の実態を踏まえた基本的問題提起の枠組みを提示し、関連する社会諸科学と工学の関連については、ドイツ官房学と商業学についておよびアメリカ管理論との関連で一連の知見を得た。しかしながら、諸工学の交流を実証的に検討するという課題に関しては機械工学と土木工学の関連を別とすれば本研究では必ずしも充分に検討されたとは言えず、引き続き研究組織を維持して追求されるべき課題となっている。実証的研究と平行して行われた工学史のデ-タ・ベ-ス形成に関しては、ドイツ語圏に関しては一定の進捗をみたが、その成果を共通に利用するためには大型計算機によるネットワ-クでの使用を可能にするための作業が必要であり、これについては引き続き検討と予算措置が必要である。近代工学の成立におけるヨーロッパ諸国の交流は、従来の指摘よりもはるかに広範囲におよび、この交流の結節点として18世紀オランダ、19世紀スイスの果たした役割が明らかとなった。1819世紀をつうじてフランスの軍事工学は工学の先駆者であったが、18世紀オランダはこれを吸収して大規模な水利工を発展させ、その業績はスミートンをつうじてイギリスへ持ち込まれた。産業革命の進展とともにスミートンをはじめとするイギリスのエンジニアは、運輸の改善のために大規模な工事を次々と行い、やがて彼らはシビル・エンジニアと自称するようになった。1840年、イギリス最初の大学における工学講座がグラスゴー大学に設置されたが、当時は土木工学と機械工学は未分化であり、広義の応用力学と理解された。最初の土木工学者といわれるスミートンは蒸気機関の改良を行い、最初の機械工学者とれるワットはフォース=クライド運河の測量を行った。1853年ランキンはグラスゴー大学工学講座の教授に就任し、工学の体系化に尽力した。この頃、スイスではフランスのエコール・ポリテクニクの影響のもとに工科大学の設立運動がすすみ、これはチューリヒ工科大学として結実した。世界で初の総合工科大学となったチューリヒ工科大学はイギリスの工学教育に大きな影響を与えたが、これはさらにドイツ、アメリカ、日本へも波及することとなった。事例研究と併行してすすめられている工学史・技術史の文献データベースは約5,000件を収録したが、キーワード整理などに問題があり、未だ実用化にいたったいない。本研究においては、各国間の交流および諸工学間の交流を中心に近代工学の基礎的成立過程を実証的に検討することが目的であったが、近代工学の成立において重要な役割を果たしたジョン・スミ-トンの業績を中心に新たな検討が行われ、工学成立の源流としてのイギリスのシビル・エンジニアリングの生成過程が示された。また、その検討を通じて、フランスおよびオランダの水利工学の役割に焦点があてられたが、この分野の実証的な検討は今後の課題として残された。また、近代工学の成立過程においては機械工学と土木工学は「力学の応用」として共通の技術者によって担われてきたことがフォ-ス・クライド運河の建設過程におけるジョン・スミ-トンおよびジェ-ムズ・ワットの関与を通じて示すことができた。また、諸工学の分離・独立に関するテ-

マに関しては化学工学の分野に関して、化学工学の実態を踏まえた基本的問題提起の枠組みを提示し、関連する社会諸科学と工学の関連については、ドイツ官房学と商業学についておよびアメリカ管理論との関連で一連の知見を得た。しかしながら、諸工学の交流を実証的に検討するという課題に関しては機械工学と土木工学の関連を別とすれば本研究では必ずしも十分に検討されたとは言えず、引き続き研究組織を維持して追求されるべき課題となっている。実証的研究と平行して行われた工学史のデ-タ・ベ-ス形成に関しては、ドイツ語圏に関しては一定の進捗をみたが、その成果を共通に利用するためには大型計算機によるネットワ-クでの使用を可能にするための作業が必要であり、これについては引き続き検討と予算措置が必要である。
アルキンのヒドロスタニル化における初めてのα-スタニル化

脂肪族アルキンに対するα-選択的ヒドロスタニル化カウンターカチオンを代えた新しいスズヒドリドアート錯体、[MgBr]^+[Bu_2SnBrIH]^-の合成、およびそれを用いた還元反応について研究した。本錯体を用いて、Li^+[Bu_2SnI_2H]^-では不可能なα,β不飽和エステルの還元が可能となり、さらにアルドール反応へと展開された。本研究成果はOrg. Lett.誌に掲載された.また、脂肪族アルキンのヒドロスタニル化において選択的なマルコフニコフ付加(αスタニル化)が初めて達成された。α-ヒドロスタニル化は、従来いかなる方法でも達成されていない初めての発見であり、J. Am. Chem. Soc.誌に速報として発表するに至った。以上のように、本研究では、スズ中心上にハロゲン置換基を導入し、さらにアート錯体化することでハロゲン置換基の求核性を増大させ、これを求核種として反応させることにより、従来の還元剤とは異なった反応経路を持つ還元剤が見いだした。すなわち、従来の金属ヒドリドではヒドリドが直接基質を攻撃するため、ヒドリドの反応性により選択性が決定される。これに対し、スズヒドリドアート錯体では、まずハロゲン置換基が基質を攻撃し、続いてヒドリドによる還元が起こるために、選択性を決定するのはハロゲン置換基の反応性となった。この段階が遷移金属触媒反応と大きく異なるところであり、反応剤と基質の立体作用が大きく働くものと考えられる。したがって、このハロゲン置換基を代えることにより様々な選択性のコントロールが期待できる。また、カウンターカチオンの選択により反応性をコントロールすることも可能であり、非常に幅広い反応性の制御が期待できる。本論文で得られた方法論は、スズヒドリドの適応範囲を大きく拡大したが、他のスズ試薬へと応用できる可能性もあり、さらなる発展が期待される。ヨウ化スズヒドリド(Bu_2SnH)を機軸とした反応剤はアルキンに対して特異な反応性を持つことを見いだした。特にヨウ化スズヒドリドに臭化マグネシウムを添加した系ではところアート型5配位スズ化合物が形成し、この化合物が第1級脂肪族アルキンのα-スタニル化を選択的に起こす事実を確認した。とくに本研究で見いだされたα-ヒドロスタニル化は、従来いかなる方法でも達成されていない初めての発見であり、J.Am.Chem.Soc.誌に速報として発表するに至った。スズ錯体の構造ついては^<119>Sn NMR測定における化学シフトおよび結合定数の測定により可能となり、今後、ヨウ素の求核性などの性質を考察する予定である。本研究においてはα-スタニル化、シン付加といった従来のヒドロスタニル化には全く見られない要素を含んでいる。したがって従来の金属水素化試薬とは異なる全く新しい反応形式を考慮する必要がある。現在のところアート型5配位スズ化合物のカチオン部分がアルキンを活性化し、スズからヨウ素が攻撃する経路を考えている。生成したビニルスズ中間体は分子内のスズヒドリドにより還元を受けビニルスズを生成するものと考えている。今後はヨウ化スズヒドリドの錯体化による反応性、選択性の変化に着目し、分子内配位を利用したアルキンのヒドロスタニル化での位置選択性の制御について検討していく予定である。脂肪族アルキンに対するα-選択的ヒドロスタニル化カウンターカチオンを代えた新しいスズヒドリドアート錯体、[MgBr]

^+[Bu_2SnBrIH]^-の合成、およびそれを用いた還元反応について研究した。本錯体を用いて、Li^+[Bu_2SnI_2H]^-では不可能なα,β不飽和エステルの還元が可能となり、さらにアルドール反応へと展開された。また、脂肪族アルキンのヒドロスタニル化において選択的なマルコフニコフ付加(αスタニル化)が初めて達成された。以上のように、本研究では、スズ中心上にハロゲン置換基を導入し、さらにアート錯体化することでハロゲン置換基の求核性を増大させ、これを求核種として反応させることにより、従来の還元剤とは異なった反応経路を持つ還元剤が見いだした。すなわち、従来の金属ヒドリドではヒドリドが直接基質を攻撃するため、ヒドリドの反応性により選択性が決定される。これに対し、スズヒドリドアート錯体では、まずハロゲン置換基が基質を攻撃し、続いてヒドリドによる還元が起こるために、選択性を決定するのはハロゲン置換基の反応性となった。したがって、このハロゲン置換基を代えることにより様々な選択性のコントロールが期待できる。また、カウンターカチオンの選択により反応性をコントロールすることも可能であり、非常に幅広い反応性の制御が期待できる。本論文で得られた方法論は、スズヒドリドの適応範囲を大きく拡大したが、他のスズ試薬へと応用できる可能性もあり、さらなる発展が期待される。
外回り看護師の患者の手術侵襲が最小限になるための先見性に基づいた行動モデルの開発

本研究の目的は、外回り看護師が、担当する手術患者に対して手術開始前から手術終了直後までの間に手術侵襲を最小限にするために行っている、先見性に基づく行動がどのようなものかを明らかにすることである。研究協力者は、手術室看護の経験が5年目以上で、日本手術看護学会の臨床実践能力の習熟度段階でレベルIII(熟達者)、レベルIV(エキスパート)に該当する者、および日本看護協会で手術看護認定看護師として認定される者とした。研究方法は、参加観察によるデータ収集は、外回り看護師が担当する患者の手術開始から終了まで「完全なる観察者」の立場で行った。その結果、手術開始前から手術終了までの間に、外回り看護師が手術患者に対する先見性に基づく行動の構造を検討した結果、抽出された86個の1次コードから、25個のサブカテゴリー、9個のカテゴリー、【生活を見通す】、【生命の歯車を回す】、【医療者を快調にする】の3個のコアカテゴリーで構成された。これら3つのコアカテゴリーが手術開始から手術終了まで関連し合って存在していることが明らかとなった。この研究の成果は、これまであまりクローズアップされなかった手術室看護師の行動の意味がより明確になったことである。手術室看護師は、患者の生命を守ることだけでなく、その生命の守り方が重要であった。さらに手術室看護師は、患者の生活を見通し手術後に患者が元の生活にすぐに戻ることができるよう行動していた。これらの行動が明確になったことは、手術看護において意義があると言える。平成21年度の研究目的は、外回り看護師の患者の手術侵襲が最小限になるための先見性に基づいた行動モデルの開発に向けて、まず外回り看護師が患者の手術侵襲が最小限になるための先見性に基づいた行動とは何かを明らかにし、質問紙作成にむけた要因の検討を行うことである。これに対して、平成21年度計画は、先見性に基づいた行動についての質問紙の作成にむけた質問項目の内容妥当性の検討を行う予定で進めていた。しかし、主要な項目として(1)患者の情報の捉えかた(手術内容、術前データ、手術リスク)、(2)手術侵襲の捉え方(手術の進行度、患者の状態の変化、患者の状態の変動の幅の捉え方、患者の変化が起こり始めた時期、それら問題に対する対応のタイミング)、(3)先見性に基づいた看護師の行動、これらそれぞれの構成要因、項目を精錬する過程において、看護師の先見性に基づいた行動には、さらに(4)看護師の姿勢、態度も大きく影響しているのではないかという疑問が明らかとなった。これについてエキスパートナースからもアドバイスを得ることができた。看護師の手術にむかう姿勢や態度についてはまだ明確になっていないことが判明した。本研究の独創的な点は、これまであまり明確にされていなかった手術室看護師の実践知を解明し、看護師のなかに埋もれていた暗黙知を実践知に変換することである。看護師の手術にむかう姿勢や態度についても質的なアプローチによるデータ収集が必要であることを検討した。その結果、申請の計画を見直し、再調査の計画、調査を行う施設への調整(倫理委員会への申請)を行い、3月末には調査開始ができる体制がやっと整った段階である。平成22年度の研究目的は、外回り看護師における患者の手術侵襲が最小限になるための先見性について構造化を行うことである。そのために外回り看護師が手術前から手術直後までに受け持ち患者に対して手術侵襲が最小限になるために行っていること、どのようなことを考えながら行動しているかを明らかにすることである。そこで協力が得られたA施設において平成22年4月から平成23年1月にかけて調査に協力が得られたのは10名である。外回り看護師が外回り看護師として担当する手術に研究者は観察者の立場で手術室に入室し参加観察を行った。その後外回り看護師に対して半構成的質問紙によるインタビューを行った。

インタビュー内容はICレコーダーに録音し逐語録にし看護師が先見性に基づいて行為している箇所を一つのまとまりとして抽出した。現在は8例の比較分析からカテゴリーを抽出していくためのコード化を行っている段階である。そのなかで明らかになってきたことは、看護師は手術が始まるまでの短時間の間にあらゆる事態を想定した<モノの準備>、<状況を調える>ことを重視していた。また術中は<バイタルサインの変化をキャッチする>、<出血に対する報告の仕方>、<出血時の対応>、<体温調整をこまめに行う>、<皮膚を守る>において、術直後は<自然に目覚められるような援助><安全の確保>など、看護師は手術が短時間で終了し手術侵襲が大きくならないために、患者の状態を観察し、他職種との連携を図っていることがわかった。今回の調査において手術室看護師が患者に対して五感を使いながら患者の命を守り抜く行為が要所要所でみられた。このことからこれまであまりクローズアップされていなかった手術室内での現象、外回り看護師の行為を見続けてきたことが今度の手術看護の具現化に寄与していくのではないかと考える。今後は、残りの事例分析を進め、カテゴリー化を行い、構造化まで到達していくことを目指し学会発表等を積極的にしていく予定である。平成23年度の研究目的は、外回り看護師が患者の手術侵襲を最小限にするために先見性に基づいた行動を明らかにし、主要なカテゴリーを抽出し構造化を行うことである。平成21年22年度に行った調査結果をもとにグラウンデッドセオリーアプローチによるデータ分析を行った。その結果、手術開始前から手術終了までの間に、外回り看護師が手術患者に対する先見性に基づく行動の構造を検討した結果、抽出された86個の1次コードから、25個のサブカテゴリー、9個のカテゴリー、【生活を見通す】、【生命の歯車を回す】、【医療者を快調にする】の3個のコアカテゴリーで構成された。これら3つのコアカテゴリーが手術開始から手術終了まで関連し合って存在していることが明らかとなった。外回り看護師が患者の【生活を見通す】行動とは、手術開始前から手術終了後の時間軸のなかで、<手術室に入室する前から患者に覆布がかかるまで>の局面、<手術が開始され、患者の身体にメスが入り、生命がもっとも危機的状態に陥る>局面、<麻酔から覚醒し、元の状態に戻っていく>局面、これら3つの局面を捉え、<生活体>から<生命体>、<生命体>から<生活体>への移行をスムーズにしていくために『先手を打つ』、『手術の山場を見極める』、『守り抜いた生命を繋ぐ』。その方向性は生活体としての患者の生活を見通すことである。外回り看護師が患者の【生命の歯車を回す】行動とは、患者の不安や苦痛をわかり、患者にどれだけ寄り添えるか『患者に成り代わる』内側の層と、『患者の生命の安全を守り抜く』、『患者の生命力を見極める』外側の層を連動させ、目に見えるものと見えないものを捉え、患者を焦点化して見ることと俯瞰的に見ること、これらの見方を連動して患者の生命力を捉え、患者の生命の歯車を回す方法とその加減を見極め、患者の生命に力を与えることである。外回り看護師が【医療者を快調にする】行動とは、手術の山場で術者の呼吸に合わせて動くことである。そのため、手術がスムーズに流れるように場や間を整え、どのような状況になっても医療者の動きにすぐに応じられるように構えてかかることである。
糖尿病網膜症患者に対して眼底出血を生じさせない新しい運動指針の確立

本研究は糖尿病網膜症患者に対する安全な運動療法を提供するため下記の2つの研究から構成されている。研究Aは身体活動量が糖尿病網膜症の重症度に及ぼす影響を明らかにすることを目的としており、研究Bは運動強度および運動様式が眼圧および眼底血流に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。研究Aにおいては広島大学疫学倫理審査委員会の承認(E-1243)を得ており、患者リクルートを開始しており、おおむね順調に進行している。次年度においてはさらに研究協力施設を増やし対象者数の増加に努める予定である。研究Bにおいて、運動時の眼圧は継続的に測定出来ており、ここではすでに、有酸素運動時の眼圧については健常者および糖尿病患者においての測定を完了している。今後、レジスタンス運動時の眼圧測定も測定中で次年度には成果公表を予定している。一方で、眼底血流については過去の予備実験においておおむね測定は可能であったが、高強度運動では頭部の動揺により正確なデータ収集が困難となることが予測された。そのため、さらなる精度の高いデータを収集することを目的とし、類似研究を実施している施設見学など行い、運動時の測定方法の再検証を行った。それにより、高強度運動でも正確に評価可能な測定方法の確立が可能となったため、次年度以降は円滑に測定を開始できると考える。研究Aにおいては順調に進行しているが、研究Bにおいては運動中の眼底血流測定を行う必要がある。この、眼底血流の測定装置は通常診療で用いられているものであるが、一般的には安静座位で測定を行うものであり、運動時の測定には適していない。我々は以前の予備実験にて運動中の眼底血流測定を実施しているが、自転車エルゴメータを用いた高強度運動時のデータ収集に不具合が生じる恐れが考えられた。そのため、研究Bについては再度測定方法を検証する必要が生じたため研究に遅れが生じた。眼底血流測定においてデータに不具合が生じることが予測される高強度の有酸素運動時の測定においてはリカンベント式エルゴメータを用いて、ヘッドレストを利用することで安定した測定が実施できる。そのため、次年度以降は本方式を用いて測定を開始する予定である。高強度運動時の眼底血流測定について、測定方法の再検討を行ったため、測定機器の借用が今年度なされなかった。そのため、次年度使用額が生じた。次年度は測定上の問題は解決しているため予定通り機器を借用し測定を実施する。
マイクロＲＮＡおよびｓｎｏＲＮＡとその標的の網羅的予測

本研究では、主として以下の成果を得た。(a)新しいマイクロRNA予測ツールを開発し、既存のツールよりも、誤検出が少ないことを示した。(b)二次構造的なアクセシビリティを検出するツールを開発し、ゲノム上のマイクロRNA結合サイト周辺に働く二次構造的な制約を検出した。(c)変異による構造エネルギーや揺らぎの変化を計算するツールを開発した。これを用いて、ミトコンドリアtRNAの解析を行い、構造揺らぎの増加が疾患と相関することを示した。(d)RNA配列の各位置の構造的文脈を予測するツールを開発し、RNA結合たんぱく質の結合領域周辺の構造的な特異性を検出した。本研究の目的は、miRNAとsnoRNAの網羅的発見と機能解析を高精度に行う計算機手法を開発することである。昨年度から本年度にかけては、動物のmiRNA前駆体を高精度に発見する手法の開発を行った。miRNA前駆体の部位特異的な進化的・2次構造的特徴を精緻な確率モデルにより表現することで、既存手法を上回る予測精度を達成した。本手法をヒトゲノムに適用し、多数の新規miRNA前駆体候補を発見した。さらに、本手法をホヤゲノムに適用し、本手法がホヤゲノムに対しても有効であることを示した(論文投稿中)。この結果から本手法は広範囲な生物に対して有効であると思われる。さらに、予測した前駆体miRNAから成熟miRNA部位を予測する技術を開発した。成熟miRNAを予測することは、予測されたmiRNA前駆体の機能を推定する上で必須である。我々の手法は、既存手法では考慮されていなかった進化的特徴を用いること、そして、miRNA前駆体の長さ分布をより正確に用いることにより既存手法を大幅に上回る予測精度を達成した(論文投稿中)。成熟miRNAの生体内での役割を解明するためには、成熟miRNAのターゲットとなる遺伝子を予測することが重要である。我々は成熟miRNAとターゲット遺伝子の近づきやすさの指標(アクセサビリティー)を効率よく計算する手法を開発した(Kiryu et al.,2011)。さらに、高精度な2次構造予測アルゴリズムであるContrafoldを本手法に組み込むことで、アクセサビリティーをより正確に予測できることを発見した(論文準備中)。この発見を利用したmiRNAターゲット遺伝子の予測手法の開発を進めている。また、本手法が成熟miRNAと同様のメカニズムで機能するsiRNAの効率予測に対しても有効であるという結果を得たため、siRNAの効率予測手法の開発も進めている。本年度は昨年度に開発したmiRNA前駆体及び成熟miRNAを高精度で予測する手法について論文発表を行った(Terai et al 2012)。我々は昨年度、成熟miRNAとターゲット遺伝子の近づきやすさの指標(アクセサビリティー)を効率よく計算する手法を開発した(Kiryu et al, 2011)。Clip-seq法により実験的に同定されたmiRNA結合サイトに対し、この手法でアクセサビリティーを調べた結果、バックグラウンドに対し、miRNA結合サイトのアクセサビリティーが高いことが明らかになっている(Kiryu et al 2011)。またこのような傾向は、miRNA以外のRNA結合タンパク質の結合領域についても見られることが明らかになった(論文準備中)。このことは、miRNAの遺伝子制御機構が進化的に安定であるためには、ターゲット領域のアクセサビリティーも進化的に保存する必要があることを意味する。このような二次構造的性質の保存性は、塩基置換による構造の変化を考慮しない、従来のRNAの進化モデルでは取り扱うことができないため、我々は、塩基置換による二次構造変化の効果を考慮にいれたRNAの進化理論を構築することを開始した。まず手始めに、RNA二次構造の折りたたみエネルギー及び、構造ゆらぎを表す熱力学的エントロピーの塩基置換による変化を網羅的に計算するアルゴリズムを開発した(Kiryu et al 2012)。本年度はこの手法をmiRNAのターゲットサイト周辺の二次構造領域に適用し、塩基の置換・挿入・欠失に伴うアクセシビリティーの変化が病気を引き起こしうるかどうかについて研究を行なっている。その他、構造RNAのマルチプルアライメント、RNA-RNA相互作用予測、シュードノット予測などの難問に、整数計画法を用いるという、新しいパラダイムを提案した論文(Kato et al, 2012, Sato et al, 2012)や、ゲノム集団の進化を分析するために必要なハプロタイプ推定問題についての研究(Matsumoto, 2013)を行った。

2次構造を考慮した配列情報解析技術を駆使し、miRNAとsnoRNA及びそれらの標的RNAをゲノム配列から正確に予測する手法を開発すること、および開発した手法によってヒトゲノムを中心に網羅的な解析を行うことを目的に研究を行った。進化的に保存したmiRNA前駆体と成熟miRNAを予測する手法を開発し、査読付き論文として発表した。RNA塩基置換による2次構造的エネルギーの変化を計算するアルゴリズムを開発し、査読付き論文として発表した。ガイド配列と相補的な塩基配列をもつ遺伝子のすべてが、必ずしも標的遺伝子となるわけではない。そこで、RNA分子内の2次構造、分子間の2次構造的な相互作用などを考慮し、標的遺伝子を効率的に絞り込むことができる情報解析手法について検討した。本研究は、miRNAとsnoRNAという特定の非コードRNAの機能解析を目指しているが、その過程で必要に応じて、一般的な進化解析手法や、非コードRNAの解析手法を発展させており、申請時の目標よりも、関連分野への波及効果が見込める研究プロジェクトとなっていることが理由である。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究は、これまで行った様々な実験の結果をまとめた論文を発表するとともに、本研究で用いられた、ソフトウェア群を整理し、今後の非コードRNA研究に役立つ解析の基盤として整備していく。また、本研究で得られたmiRNAターゲット領域の構造進化の新しいパラダイムをRNA結合タンパク質の結合サイトの研究にも応用していく。
パネルデータによる現代日本家族の動態研究

日本家族社会学会有志による「全国家族調査(通称NFRJ)」の一環として、同一標本を追跡するパネル法により家族に関するデータを収集した。2009年1月実施のNFRJ08で継続調査に応諾した1,879名を起点とし、毎年郵送により追跡調査を実施、2013年には訪問留置法で詳細な追跡調査を行った。回収率は89割で、1,317名から5時点すべての情報を得た。約40名の学会員で研究会を組織し、毎年23回、パネルデータの分析技法の講習会や、データの分析成果の検討会を行った。研究会メンバーは、データのクリーニングや一部訪問調査にも参加した。本研究の概要ならびにデータの特性は、報告書として刊行した。本研究は、日本家族社会学会有志が1998年以降継続して実施してきた「家族に関する全国調査(通称NFRJ : National Family Research of Japan)」の一環として、同一標本を追跡するパネル法により現代日本の家族に関する全国規模のデータを収集し、家族の動態を把握しようというものである。今年度は、第一に、本研究を実施する組織を整えた。まず、実行委員会を組織した上で、日本家族社会学会内において、ひろく研究への参加を呼びかけた。その結果、20数名が参加する研究会を発足させた。今年度は研究会を2回開催し、国内の既存パネル調査の実施概況ならびにクリーニング体制をテーマに講演を依頼し、検討を行なった。第二に、継続調査のための対象者確保ならびに名簿管理の体制を整えた。NFRJが2009年1月に実施した第3回調査(NFRJ08)の回答者のうち、約2,000名から引き続き調査に協力してもいいという内諾を得ていた。彼らに6月に調査協力へのお礼状を送り、10月にはニュースレターを作成して送付した。この間、対象者の6名から協力辞退の申し出があった一方で、4名から新たに協力の申し出があった。こうした対象者の住所ならびに名簿管理は、パネル調査の実績のある専門調査会社に委託した。第三に、1月に郵送で追跡調査(WAVE2)を実施した。パネル対象者の年齢分布等を検討し、既婚者用と未婚者用の2種類の調査票を作成した。調査票には、データクリーニングを考慮し、第1回調査(WAVE1)でたずねた反復項目を中心に、出来事経験や調査時点の生活状況を問う質問を含めた。調査時には住所確認のハガキを同封して住所移転に対応した。1月中旬に発送し、2月初旬に1次督促を、2月中旬に再督促を行った。さらに、上記調査で「この1年間に結婚した」と回答した者に対し、配偶者の属性をたずねる追加調査を郵送で実施した。本研究は、日本家族社会学会有志が1998年以降継続して実施してきた「家族に関する全国調査(通称NFRJ:National Family Research of Japan)」の一環として、同一標本を追跡するパネル法により現代日本の家族に関する全国規模のデータを収集し、家族の動態を把握しようというものである。今年度は、第一に、追跡調査を継続実施した。6月と12月にニュースレター2・3号を作成して調査対象者に送付した。そして、1月に郵送で追跡調査(WAVE3)を実施した。基本的には前年度に実施したWAVE2の質問を繰り返したずねることを優先したが、一部、単年度で設置した質問も含めた。今年度は、研究会メンバーからの意見やニーズをたずねたうえで、5年間の調査期間の中間点にあたることから、意識項目を採用した。あわせて、政策提言につながる意識項目も含めた。さらに、上記調査でこの1年の結婚経験が判明した対象者に、配偶者の属性をたずねる追加調査を郵送で実施した。対象者の住所ならびに名簿管理は、パネル調査の実績のある専門調査会社に引き続き委託した。第二に、前年度に実施したWAVE2までのデータのクリーニング作業を行った。2009年度実施ならびに2010年度実施の2度にわたる調査データを連結し、研究メンバーが開発した専用ソフトを用いて、20数名の研究会メンバー全員が参加して作業を行った。この作業は、研究会メンバーが自宅で行う作業と、研究メンバーが会議を開催して検討する作業を組み合わせて実施された。あわせて、今後のクリーニングの方法や方針も確認することができた。第三に、9月に成城大学において第3回研究会を開催した。この研究会では、パネルデータの扱いや分析の基本方法のレクチャーを行い、実際にデータを配布して実践的に学ぶ機会とした。