hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ベトナム系移民の言語使用から見るコードスイッチング生起の言語的要因と社会的要因

日本に在住するベトナム人年少者が、日常生活において日本語よりもベトナム語を使用する傾向が強いことの要因を探るため、神奈川県内の夜間日本語教室における参与観察を継続して行った。その調査結果に基づき、国際学会において計4回の口頭発表を行った。それぞれの発表では、主に以下のような点について指摘した:2018年10月...日本語教育と特別支援教育の関係性、2018年12月...難民の言語使用の世代差、2019年1月...日本の高校入試制度と言語教育、2019年3月...在日ベトナム人の人口推移。また、2018年11月の研究会においては、在豪ベトナム人の言語使用に関する文献レビューの結果をまとめた。一方、オーストラリアにおける調査の足掛かりとして、2019年2月にシドニー(Marricville, Cabramatta, Canley Vale, Canley Heights, Fairfield)とメルボルン(Springvale, Richmond, St Albans, Sunshine, Footscray)の各ベトナム人集住地域において、多言語によって表記された看板や貼紙の写真撮影を行った。そのような看板・貼紙は、(住民の出身地の方言であると推測される)ベトナム語南部方言によって書かれていることが多かった。また、ベトナム本国で既に借用語として定着している英単語だけでなく、本国ではあまり使われないような英単語もベトナム語の文中に挿入されていることがあった。この調査の結果について詳しくは、2019年11月に台湾で開催される国際学会において口頭発表を行う予定である。交付申請書に記載したような言語使用そのものに関する調査の遂行は遅れているが、日本・オーストラリア両国における現地調査に基づいて、ベトナム系移民の言語使用の背景にある社会的要因についての考察は深まってきている。特に、これまで調査を行ってきた日本に加え、新規にオーストラリアの調査地に出向く際、現地の調査協力者を得られたことは、今後の調査を進めるうえで大変意義深い。2018年度の調査を通して、神奈川県とシドニー・メルボルンにおけるベトナム人集住地域とでは、言語景観がかなり異なることが明らかとなった。オーストラリアでは街並みの中にベトナム語の看板や貼紙が多く使用され、本国ベトナムに近い生活空間が作り出されている。さらに、その看板や貼紙には英語の単語も挿入されていることが特徴的である。一方在日ベトナム人はホスト国の居住空間に同化していることが多く、一見しただけではそこがベトナム人の集住地域だとは判別しにくい。本研究は「在日ベトナム系移民の会話には、なぜコードスイッチングが少ないのか」という問いに答えるため、コードスイッチングの多い在豪ベトナム系移民の会話を比較対象とすることとした。そしてその在豪ベトナム系移民の会話について調査依頼を行い、言語形式についての分析を行うためにはまず、話し手が属しているコミュニティの特徴(人口推移や成立時期・形成過程)や、話し手を取り巻く環境(就労や教育制度)についての情報を、さらに時間をかけて収集・整理することが必要であるという思いを強くしている。研究業績としては2019年度のものとなるが、2019年4月に開催された移民の言語に関する研究会において、シドニーとメルボルンのベトナム人集住地域の言語景観調査についての中間報告を行った。その際、参加者から有益なコメントを多数いただき(「収集した貼紙や看板の写真を業種別(食堂、衣類、雑貨など)に分類し、数を数えて傾向をみてみた方がよい」、「ベトナム語のキャピタライゼーションや声調記号の有無が本国ベトナム語どのように異なるかなど、より詳細に分析した方がよい」、「英語の単語(特に地名)はベトナム語の中でどのように読まれ、逆にベトナム語の単語は英語の中でどのように発音されているのかについて、本国ベトナムでも調査を行った方がよい」など)、それを現地の調査協力者に伝えてさらなるフィードバックを受けることで、新たな視点を獲得でき、研究の着実な遂行のための基盤を形成できていると感じられた。よって、2019年度5月以降も同様に、積極的に研究会において中間報告を行っていく予定である。このように、オーストラリアのベトナム系移民に関する基礎的な情報(移民言語教育や移民コミュニティの実態)に関する文献調査や現地調査に時間を割くことは、当初計画していた談話データの調査に割くことのできる時間を圧迫することとなる。しかしながら、そのような情報は言語形式を分析するために必須の情報であると考えるため、今後必要であればオーストラリアにおける談話データの調査規模(調査地、話し手、セッション数など)を縮小し、質的な側面を詳細に検討するなどの方策を講じたい。

そのような看板・貼紙は、(住民の出身地の方言であると推測される)ベトナム語南部方言によって書かれていることが多かった。また、ベトナム本国で既に借用語として定着している英単語だけでなく、本国ではあまり使われないような英単語もベトナム語の文中に挿入されていることがあった。この調査の結果について詳しくは、2019年11月に台湾で開催される国際学会において口頭発表を行う予定である。交付申請書に記載したような言語使用そのものに関する調査の遂行は遅れているが、日本・オーストラリア両国における現地調査に基づいて、ベトナム系移民の言語使用の背景にある社会的要因についての考察は深まってきている。特に、これまで調査を行ってきた日本に加え、新規にオーストラリアの調査地に出向く際、現地の調査協力者を得られたことは、今後の調査を進めるうえで大変意義深い。2018年度の調査を通して、神奈川県とシドニー・メルボルンにおけるベトナム人集住地域とでは、言語景観がかなり異なることが明らかとなった。オーストラリアでは街並みの中にベトナム語の看板や貼紙が多く使用され、本国ベトナムに近い生活空間が作り出されている。さらに、その看板や貼紙には英語の単語も挿入されていることが特徴的である。一方在日ベトナム人はホスト国の居住空間に同化していることが多く、一見しただけではそこがベトナム人の集住地域だとは判別しにくい。本研究は「在日ベトナム系移民の会話には、なぜコードスイッチングが少ないのか」という問いに答えるため、コードスイッチングの多い在豪ベトナム系移民の会話を比較対象とすることとした。そしてその在豪ベトナム系移民の会話について調査依頼を行い、言語形式についての分析を行うためにはまず、話し手が属しているコミュニティの特徴(人口推移や成立時期・形成過程)や、話し手を取り巻く環境(就労や教育制度)についての情報を、さらに時間をかけて収集・整理することが必要であるという思いを強くしている。研究業績としては2019年度のものとなるが、2019年4月に開催された移民の言語に関する研究会において、シドニーとメルボルンのベトナム人集住地域の言語景観調査についての中間報告を行った。その際、参加者から有益なコメントを多数いただき(「収集した貼紙や看板の写真を業種別(食堂、衣類、雑貨など)に分類し、数を数えて傾向をみてみた方がよい」、「ベトナム語のキャピタライゼーションや声調記号の有無が本国ベトナム語どのように異なるかなど、より詳細に分析した方がよい」、「英語の単語(特に地名)はベトナム語の中でどのように読まれ、逆にベトナム語の単語は英語の中でどのように発音されているのかについて、本国ベトナムでも調査を行った方がよい」など)、それを現地の調査協力者に伝えてさらなるフィードバックを受けることで、新たな視点を獲得でき、研究の着実な遂行のための基盤を形成できていると感じられた。
妊娠・出産に着目した高増殖能を有する表皮幹細胞のCharacterization

本研究では妊娠・出産に着目し、高い増殖能を有する表皮幹細胞のCharacterizationを解明することを研究目的とする。毛包間表皮幹細胞は単一集団と考えられている。本研究によるSingle cell RNA sequenceによって各細胞集団を特性化していくことで、毛包間表皮幹細胞の異質性(heterogeneity)の可能性を言及できる。高増殖能を有する幹細胞が周囲の細胞にシグナルを伝える、あるいは周囲の細胞外マトリックスを変化させ、増殖ニッチを形成するなどを同定できれば、学術的な意義は高い。
飲水及び固形物摂取が安静椅座位や立位の姿勢制御に及ぼす影響について

〔目的〕飲水および摂食が安静椅座位の姿勢調節に及ぼす影響を調べた.〔対象〕健常成人10人.〔方法〕500mlの飲水前後および360 mlの栄養補助食品の摂食前後の重心動揺と設定した各ランドマークの位置変化を測定した.〔結果〕飲水前後で比較した場合,総軌跡長,外周面積,矩形面積に有意差が認められた.また三次元動作解析装置による測定では骨盤が静止しているのに対してC7およびTh7が飲水後に前方に有意に移動した.一方,摂食後は有意な位置変化は認められなかった.〔結語〕摂食後と比較して飲水後の胃と他の臓器の位置関係の変化や胃自体の形の変化が大きかったことによるものだと考えられた.脳卒中による後遺症としてのプッシャーシンドロームを呈する患者の多くに見られる体幹が左側に傾いてしまう姿勢、そして動作を開始すると左右非対称な姿勢の傾向はさらに強くなってしまう原因を探る事が本研究の概要である。従来、姿勢調整・制御においては視覚、体性感覚、迷路系の感覚が関与していると言われているが、これらの感覚だけでは説明出来ない現象が前述した患者の独特な姿勢なのである。その理由について先行研究では内臓臓器からの感覚情報が姿勢制御に関与しているのではないかという考えが提唱され始めている。左右非対称な姿勢を呈する患者の姿勢調節・制御機能を改善し転倒などの危険性を軽減させ安心して動作や行為を行い過ごしてもらうためにも患者の独特な姿勢が生まれる原因を究明する必要がある。そこで平成24年度の本研究では飲水や摂食することにより胃の重量、形や大きさなど胃自体の動きや他の内臓臓器の位置関係と姿勢制御との関係について客観的に調べる研究を行った。具体的には安静椅子座椅において飲水前後の重心動揺の変化を重心動揺計を用いて計測した。その結果、飲水前後に統計学的に有意な差が認められたため、次に飲水前後の姿勢変化を三次元動作解析装置を用いて計測した。なお両実験とも超音波画像診断装置を用いて飲水前後の胃の様子、すなわち胃の重量、形や大きさなど胃自体の動きや他の内臓臓器の位置関係の変化を視覚的にではあるが確認を行ない第49回日本理学療法学術大会(横浜2014)にて発表を行った。固形物摂取前後の姿勢変化の様子を計測する実験も開始しデータ解析にも取り組んでおり、飲水時と異なる姿勢調節の様子が計測されている。従来、姿勢調整・制御においては視覚、体性感覚、迷路系の感覚が関与していると言われているが、これらの感覚だけでは説明出来ない現象がプッシャーシンドロームを呈する患者には認められる。しかし,その説を支持するために内臓臓器由来の変化と姿勢制御の関係を具体的に調べた研究として、内臓臓器の重量変化、内臓臓器の動きによる体幹内部の重量物の移動、内臓臓器の形や大きさの変化による他の臓器との位置関係の変化、さらに脈管系の中にある血液や水分量や位置変化など、これらの変化や内臓臓器由来の感覚情報と姿勢制御能力との関係について客観的に調べた研究が見当たらない。仮にこれらの説が正しいとするならば内臓臓器の重量変化や運動、また内臓臓器由来の感覚情報と姿勢制御の関係を明らかにする必要性がある。姿勢を保つ際や運動を行う際には、重力の影響を踏まえた姿勢調節・制御を行わなければならないからである。それゆえプッシャー症候群を呈する患者だけでなく、われわれの運動調節・制御におけるこれらの関係を明らかにする必要性が生まれてくる。そこで平成27年度の本研究では摂食することにより胃の重量、形や大きさなど胃自体の動きや他の内臓臓器の位置関係と姿勢制御との関係について客観的に調べる研究を行った。具体的には安静椅子座椅において摂食前後の設定したランドマークの位置を測定し、その変化を算出した。その結果、飲水後に骨盤が静止しているのに対して第7胸椎や第7頸椎は前方に移動し統計学的に有意な差が認められたのに対して、摂食後においては有意差が認められなかった。この結果については、第2回日本基礎理学療法学会学術集会・日本基礎理学療法学会第20回学術大会(横須賀2015)にて発表を行った。〔目的〕飲水および摂食が安静椅座位の姿勢調節に及ぼす影響を調べた.〔対象〕健常成人10人.〔方法〕500mlの飲水前後および360 mlの栄養補助食品の摂食前後の重心動揺と設定した各ランドマークの位置変化を測定した.〔結果〕飲水前後で比較した場合,総軌跡長,外周面積,矩形面積に有意差が認められた.また三次元動作解析装置による測定では骨盤が静止しているのに対してC7およびTh7が飲水後に前方に有意に移動した.一方,摂食後は有意な位置変化は認められなかった.〔結語〕摂食後と比較して飲水後の胃と他の臓器の位置関係の変化や胃自体の形の変化が大きかったことによるものだと考えられた.交付申請書に記述した平成26年度の目標である、(a)飲水による胃の形や大きさや位置の変化が安静椅座位の姿勢調整に影響を及ぼすのか否かを確認する。(b)固形物摂取による胃の形や大きさや位置の変化が安静椅座位の姿勢調整に影響を及ぼすのか否かを確認する。

仮に影響がある場合、飲水による条件との比較を行うに関しては既に20名程度の被験者実験も実施し、データ解析にも取り組んでいること、さらに飲水前後の姿勢調節・制御に関する実験については全国学会で発表したことから、概ね計画通りに進んでいるといえる。ただ、(c)飲水あるいは固形物摂取により胃の重さが増加したことにより姿勢調節が変化したのか否かを確かめるために体外に同じ重さの物を装着しての計測を行うに関しては、来年度に実験を行う。総合領域平成26年度の研究成果を活用し,体内に摂取した飲水や摂食による重量増加による姿勢調整・制御機能の変化か否かを確認する。そのために摂取したものと同じ重量物を体外に装着しその際の姿勢調節・制御の様子を計測する。このことにより胃の重量変化以外の要素、すなわち胃の形や大きさ、胃自体の動きや他の内臓臓器の位置関係と姿勢制御との関係について客観的に調べることになる。また胃の形や大きさ、胃自体の動きに大きな影響を与えることが予想される自律神経の影響をみるために摂取するものの温度を変化させる条件でも同様の計測を行う。さらにこれまでの実験は安静椅座位で計測したが安静立位でも同様の条件で実験を行う予定である。このことにより患者の転倒リスクが高まる立位直後の姿勢調節・制御能力への影響を明らかにする。平成26年度に予定していた計画に基づく実験において、飲水実験においてはほぼ予想通りの結果が得られた。これに対して固形物摂食において幾つか実験方法を練り直す必要が発生したため、予定より実験回数が減った。そのため謝礼や実験にかかわる材料費の支出が減少したことが一番の理由として挙げられる。また摂食に関する実験により得られたデータに基づいて学会を予定していたが、前述した理由により学会発表に関わる費用も減少したためである。研究方法を練り直す作業も終えたため、平成27年度に予定していた計画と合わせて実行していく。実験に関して、実験に使用する機器や道具の購入費、消耗した実験機器の部品や備品の交換費用、実験材料費や実験に関わる消耗品、実験方法改良や検討のための資料購入、他施設の研究者との意見交換のための交通費、また実験機器を使用する際の能力向上のための研修会参加費や交通費、実験の際の被験者への謝金ならびに、研究成果発表のための旅費や学会参加費、また国際学会の場合ネィティブスピーカーによる英語のチェックにかかる費用として主に使用する。
自己燃焼と焼結によるTiA1金属間化合物の生成と最終形状機械部品の製作

1.水素化チタン粉(-325または-100mesh)を噴霧アルミニウム粉(3または32μm)と等モル比に混合し、10mm×10mmの金型で高さ10mmに、800MPaで加圧成形した。この試料の焼結加熱中の化合反応は示差熱分析の発熱ピーク前から始まるが、発熱ピーク時のアルミニウムの溶融により焼結密度減少と開放気孔率増加が急激に起こった。反応が起こる温度域(873から1173K)の加熱速度が遅い方(例えば5K/min)が膨張率は低く密度は高くなるので、それ以外の低温や高温では速やかに加熱し(例えば20K/min)、総処理時間を短縮した。1703K-60min保持後にTiAlが第一相となり、気孔は丸くなり数も減少した。微粉同士の組合せが最も均質化が速く寸法変化が小さく密度が高いから、機械部品原料として最適である。2.単軸加圧では軟質のアルミニウム粒子が変形して硬質で変形しない水素化チタン粒子の間を埋め、後者は圧縮方向でよく接近するので、単位長さ当たりの後者同士の接触境界数は直角方向よりも圧縮方向の方が多くなる。この配置が加熱初期に水素化チタンが分解してチタン粒子になっても維持され、アルミニウムがチタン粒子の境界に浸透したり、粒子内部に拡散して骨格を膨張させる。他方焼結が進めば粒子同士が接近する。この機構で、膨張にせよ収縮にせよ寸法変化は圧粉方向の方が大きくなる。3.単軸圧縮した生成形体の冷間等方圧縮が異方性に及ぼす効果の有無は、その後の発熱反応による膨張が非常に大きいために分からない。また高密度化のために試みた冷間再圧縮は、一回目の焼結で得られた試料が脆いために圧力をかけると砕けてしまい、成功しなかった。なお連続焼結HIPの前提となる気孔の孤立球状化は、本実験の最高温度1703Kで達成されなかったので、将来、さらに高温に加熱できる炉を準備して再度試みたい。大気中で酸化しやすいチタン粉の代わりに安定性の高い水素化チタン粉(-325meshまたは-100mesh)を用い、それを噴霧アルミニウム粉(3μmまたは32μm)と等モル比に混合して10mm×10mmの金型で高さ10mmに加圧成形した。その際、試料の高密度化を目指し、圧力は粉末成形では高圧に当たる800MPaで一定とした。1・焼結時の加熱中に起こる化合物生成は、示差熱分析の発熱ピ-ク前から始まり、ピ-ク後にはかなり進んでいた。2・発熱ピ-ク時に、アルミニウムが溶融することによる焼結密度の減少及び開放気孔率の増加が急激に起こり、その後は温度上昇と共に焼結密度の増加及び開放気孔率の減少が緩やかに起こった。3・反応が起こる温度域(873Kから1173K)の加熱速度によって比較すれば、それが遅い方(例えば5K/min)が膨張率は低く、密度は高くなる。そこで、当該温度域以外の低温や高温では速やかに加熱し(例えば20K/min)、総処理時間の短縮を実現した。4・上記のような加熱プログラムで、粉末の組合せと反応温度域の加熱速度とを変えて多くの熱膨張試験を行った。

その結果、全ての場合に共通する傾向として、成形加圧方向の寸法が直角方向よりも、反応直後に大きく膨張しており、また焼結進行にともなう収縮も成形加圧方向の方が大きいことを見いだした。5・1373Kで60min保持することによって緻密化と均質化が進んだが、1703Kで60min保持すると緻密化は引続き進むものの、酸化物を若干含む組織になった。これはEPMAの代わりにX線回折装置によって確かめた。6・最終的な密度値はアルミニウム粉の粒度によらず、水素化チタンの微粉を用いたものが最も高かった。水素化チタン粉(-325mesh)と噴霧アルミニウム粉(520μm)両金属元素が等モル比になるように混合し、10mm立方の圧粉体を圧力800MPaで成形した。1.発熱ピ-ク後に接径数+μmの大気孔と直径数μmの微小化合物粒子が多数現れる。大気孔はアルミニウムが流出した跡に生じ、微小粒子は溶融アルミニウムがチタン粒子を濡らして表面に生じる。2.単軸加圧では軟質のアルミニウム粒子が変形して硬質で変形しない水素化チタン粒子の間を埋め、後者は圧縮方向でよく接近するので、単位長さ当たりの後者同士の接触境界数は直角方向よりも圧縮方向の方が多くなる。この配置が加熱初期に水素化チタンが分解してチタン粒子になっても維持され、アルミニウムがチタン粒子境界に浸透して化合物を生じたり、チタン粒子中に拡散したりして骨格を膨張させる。地方焼結が進めば粒子同士が接近する。この機構で、膨張にせよ収縮にせよ寸法変化は圧粉方向の方が多くなる。1703Kで60min保持した場合、焼結収縮が進み、最終密度は圧粉時の値を若干上回り、寸法変化も圧粉体に比べて若干の収縮とる。3.寸法変化の異方性は、粗粉同士の組合せに比べて今回の微粉同士の組合せの方が小さい。粒子境界数の方向差の効果が,一般的な微粉未の焼結促進効果が薄められるためである。単軸圧縮の生成形体の冷間等方圧縮することが異方性に及ぼす効果の有無は、その後の発熱反応による膨張が非常に強く現れるため、はっきりしない。4.高密度化の一法として行った、冷間再圧縮一回目の焼結で得られた試料が極めてもろいため、圧力をかけると砕けてしまい成功しなかった。また連続焼結HIPの前堤として気孔を孤立球状化させる試みは、本実験の最高温度1703Kで達成されなかったので、将来、さらに温度に加熱できる炉を準備して検度試みたい。自己燃焼法で金属間化合物を成分元素粉か合成する際は、反応による急激な発熱で試料温度が急上昇し、熱分析曲線に発熱ピークが現れる。前年度までの実験で作製し密度や寸法の測定に供した各種試料について、組織の観察を行った。Ti粗粉とA1粗粉の組合せの試料で反応温度域を20K/minで加熱した場合は、発熱ピーク前は白いTi粒子の間にA1が黒く見え、気孔はあまり見られず、またどこが化合物かは特定できなかった。他方、発熱ピーク後では、Ti粒子の周囲に合成反応によって数μmの化合物粒子が多数生じ、その粒子間に小さな空隙ができていた。1703K-60minの保持後には大きな気孔は残るものの、小さな気孔が減少し、均質化が進んでいるように見えた。加熱速度を5K/minにした場合は、発熱ピーク前にすでにTi粒子の表面で化合が始まっているのがわかったが、発熱ピーク後及び1703K-60min保持では高速加熱の場合との違いは見られなかった。Ti微粉とA1微粉の組合せでは高速加熱に比べて低速加熱の場合に、発熱ピークの前後ともにTi粒子間に、より明確に合金相が見られ、加熱速度によって合金化に差があることがわかった。そして、合成反応後には、はっきりとした微細粒子がほとんど見られなかった。それに伴って断面に占める気孔の割合も低くなっていた。1703K-60min保持後には両加熱速度ともほぼ同様にTiA1が第一相となり、気孔は丸くなって数も減少していた。
PET-CTを用いたビスホスホネートの薬物動態解析と新規輸送システムの開発

ビスホスホネート(以下、BP)は破骨細胞に働き骨吸収を抑制するが、抗腫瘍効果の報告も散見される。我々は骨巨細胞腫症例に対してBPを局所投与すると極めて高い抗腫瘍効果を示すことを報告したが、効果が安定せず、標準治療として確立出来ていない。BPの薬物動態は不明な点も多い。そこで我々は新規イメージングシステムを用いてBPの薬物動態の解明を試みることとした。まずBPを放射線同位元素でラベル化してPET-CTで検出できる技術を確立したのち、動物モデルを用いて解析を行い、抗腫瘍効果を発揮できるような局所投与BPのためのDrug Delivery System(薬物輸送システム)を開発する。
論理の階層的構造と超限的型理論

当研究の主目的は、当申請者が提案した構成的解析学の体系(TRDB)と、その計算性を実現する超限的型理論(TRM)の諸関係の解明である。平成6年度の課題として、TRMの超限的型の集合論的意味付け、TRMのTRDBへの翻訳、TRDBからTRMへの写像と、その反対の写像の合成が恒等写像ではないことの証明、およびその意味の解明、などを提案し、予定通りの結果を得た。詳しくは、下記のとおりである。集合論の内包公理や帰納的集合の定義を使って、型の自然なモデルをつくる:型を論理式へ(とくに超限的型を超限帰納法で述語記号へ)写し、汎関数を証明図へ(とくにbar関数をbar帰納法へ)写す:TRDBとTRMの間の写像がたがいに逆写像になっていなくても、ある種の性質が保存されことを示す、など。さらにこのような体系と実際の数学との関連の考察のために、幾何学、整数論、解析学、などの専門家の協力をえた。とくに、構成的体系において微分積分法を展開することにより、区間解析の理論的基礎づけを与える端緒を得た。構成的世界では、有限の情報で数学を組み立てるので、関数の諸性質などは、区間上で決定される。見かけ上ふつうの微分積分法を展開しているような設定にして、そこからの情報は区間上でのみ得られるようにする。
高感度バイオセンサーの実用化に向けた簡易操作型光センシング技術の開発

医療分野では微量血液中に含まれるウイルスなどの生体物質,工業分野では溶液法薄膜プロセスにおける出発溶液中の不純物など,液中に存在する特定の固体物質を正確かつ高感度に検出可能なセンシング技術の実現が切望されている。報告者は昨年度までに,蛍光染色した生体物質を誘電泳動によりセンサチップ上に集め,この蛍光をSPRにより増強し検出する手法を提案した。しかし,液中の検出対象物を誘電泳動や電気泳動により電極上に集めようとしても,全てが集まるとは限らないという問題があった。また,液中の物質が誘電泳動により集められる場所は,電界周波数の関数である物質の誘電率や導電率によって変わるため,このことを生体物質の選別に利用できる可能性があった。よって本年度は,電極外の絶縁体上ではWMRを,電極上ではSPRを励起することにより,電極上と電極外の両方で,同時に生体物質からの蛍光信号を観察可能なWMR・SPR同時励起チップを開発し,査読付き英語論文誌に発表した。さらに,バイオセンサの実現には,検出技術だけでなく,微量の流体をセンサ装置へ導入し廃液する,送液技術が必須である。これまで開発してきた近接場センシング技術を装置化することを目標に,2018年8月2019年1月の半年間,ドイツ・ミュンヘンにあるフランフォーファー研究所の招待研究員として,血液等の生体物質をセンサに導入可能なマイクロポンプの研究開発に従事した。また,電気機器等に幅広く用いられている高分子絶縁材料が劣化すると,動作不良や重大事故が生じうる。高分子材料には酸化防止剤が添加されており,材料の寿命などを事実上決めている。よって,低密度ポリエチレンシート中の,3種の酸化防止剤を精度良く定量することを目標に,FIRスペクトルを取得し,測定された全ての吸収について,多変量解析の一つである部分的最小二乗回帰法を用いて解析を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。血液や食品中の生体物質を,正確かつ高感度に検出可能なバイオセンサは,幅広い分野で切望されている。しかし現状の検出手法は,高額装置や熟練技術を要し,時間がかかる。生体物質を高感度に選択検出可能な,簡易操作型バイオセンサを実現するため,申請者は3つのセンシング技術を開発した。第一に,血球沈降現象の数理モデルを構築した上で,円錐形血球沈降孔を有する「血漿測定用マイクロ流路」を開発し,1滴の血液から血球を除去し,分離血漿中の抗B型肝炎ウイルス表面抗原抗体を検出した。本研究成果は,平成28年度,筆頭著者として査読付き英文論文誌1本に掲載された。さらに平成28年度,1件の国際学会で発表を行った他,これまでに,2件の国際学会,多数の国内学会で発表を行った。またこれまでに発明者の一人として,1件の国内特許を出願中である。さらに申請者は,本研究内容で平成29年9月に「電気学会優秀論文発表賞(基礎・材料・共通部門表彰)」を受賞することが内定している。第二に,転送行列法による誘電体多層膜の電界計算に基づき,高効率に紫外近接場光を増強可能な「導波モード励起用プレート」の構造を最適化し,最適膜厚のTiO2層とSiO2層を堆積させたプレートにより,量子ドット希釈液からの蛍光信号を高感度に検出した。申請者は平成28年度,筆頭著者として,本研究成果を2件の国内学会で発表した。また,申請者は,本研究内容で平成28年11月に「放電学会年次大会優秀論文発表賞」を受賞した。第三に,負の誘電泳動により蛍光染色された生体物質を電極上に集め,電極上で誘起される表面プラズモン共鳴(SPR)により,その蛍光を励起する「誘電泳動支援SPR照明用プレート」を開発し,交流電界印加後の電極上では,蛍光染色された大腸菌からの信号が増加することを確認した。本研究成果は平成29年度,筆頭著者として,2件の国際学会で発表を行う予定である。「研究1:円錐形血球沈降孔を有する「血漿測定用マイクロ流路」の開発」申請者は,傾けた試験管内で血球の沈降が促進される現象に着目し,ストークスの式を応用した血球沈降現象の数理モデルを構築した。さらに血液約30 μLを円錐形血球沈降孔内に2分間静置させるだけで,純度99%以上の血漿を取得可能であることを実証した。また,円錐形血球沈降孔を小型光学センサへ組み込み,1滴程度のヒト血液を用いて,血球除去から分離血漿中抗B型肝炎ウイルス表面抗原抗体検出までの,一連の血液検査工程を遂行した。「研究2:高効率に紫外近接場光増強可能な「導波モード励起用プレート」の開発」申請者は,転送行列法を用いた電界計算により,高屈折率誘電体層と低屈折率誘電体層を適切な膜厚で成膜し,誘電体層内で導波モードを励起させることで,増強された紫外近接場光を生成出来ることを見出した。この計算のもとに,TiO2/SiO2導波モード励起用プレートを作成し,滴下された量子ドット希釈液の蛍光強度を測定した結果,比較の為に用いたAl SPR励起用プレートよりも,高い感度で量子ドットからの信号を得られた。「研究3:生体物質の選択検出に向けた「誘電泳動支援SPR照明センサ」の開発」

本センサは,Al膜4極電極,SiO2基板,SiO2台形プリズムから構成される。大腸菌を検出対象バイオ物質に,青紫光で励起されるDAPIを蛍光色素として用いた。DAPI染色大腸菌の懸濁液をセンサに滴下した後,位相の反転した20 Vp-p,1 kHzの2つ交流電圧を向かい合ったAl電極に印加し,波長405 nmのレーザー光を照射した結果,交流電圧印加後では,Al電極上でDAPI染色大腸菌からの蛍光信号が増加した。この結果は,希釈媒質よりも導電率の低い大腸菌を,負の誘電泳動により電極上へ集められることを示している。液中の固体物質を正確且つ高感度に検出可能なセンサは,幅広い分野で切望されている。しかし現状の検出手法は,高額装置や熟練技術を要し,時間がかかる。申請者は平成29年度,液中の固体物質検出に向けた,以下の3つの近接場センシング技術を開発した。第一に,転送行列法による誘電体多層膜の電界計算に基づき,高効率に紫外近接場光を増強可能な「導波モード共鳴(WMR)励起用チップ」の構造を最適化し,高屈折率誘電体層と低屈折率誘電体層を,各層の界面で反射される光の位相が揃う膜厚で成膜することで,効率良く近接場光の電界を増強可能であることを明らかにした。さらに,最適膜厚のTiO2層とSiO2層を堆積させたチップにより,量子ドット希釈液からの蛍光信号を高感度に検出した。第二に,蛍光染色された生体物質を,負の誘電泳動により電極上に集め,電極上で誘起される表面プラズモン共鳴(SPR)により,その蛍光を励起する「誘電泳動支援SPR蛍光センサ」を開発した。交流電界印加後の電極上では,蛍光染色された大腸菌からの信号が増加することを確認した。第三に,電極上ではSPRを,電極外の絶縁体上ではWMRを励起することにより,電極上と電極外で,物質からの蛍光信号を同時に観察できる同時励起チップを開発した。電界計算により,TiO2層とSiO2層から成るWMR部と,この上のAl層から成るSPR部を有するチップの各層の膜厚を最適化し,実際にチップを作成し,チップ上に滴下された,紫外光で励起される蛍光ビーズ懸濁液の蛍光強度を評価した。この結果,ほぼ予測通りの蛍光を得られることが示された。すなわち,本チップを上述した誘電泳動支援SPR蛍光センサに適用し,WMR部を電極外の絶縁部,SPR部を電極として用いることで,泳動により電極上と電極間に分離して集められた異種物質を,蛍光信号として同時に検出出来ると考える。申請者は,液中の固体物質を正確且つ高感度に検出可能なセンサの実現に向け,媒質の界面で誘起される近接場光を応用したセンシング技術を開発してきた。平成28年度に主に従事した,円錐形血球沈降孔を有する血漿測定用マイクロ流路の開発では,傾けた試験管内で血球の沈降が促進される現象に着目し,血球沈降孔として円錐形が最適であることを明らかにした。また,円錐形血球沈降孔を小型光学センサへ組み込み,1滴程度のヒト血液から抗体を検出した。申請者は,筆頭著者として1本の査読付き英文論文誌へ本成果を発表し,1件の国内特許を出願した。平成29年度に主に従事した,WMR励起用チップの開発では,転送行列法を用いた電界計算により,高屈折率誘電体層と低屈折率誘電体層を適切な膜厚で成膜し,誘電体層内でWMRを励起させることで,増強された紫外近接場光を生成出来ることを見出した。この計算のもとに,TiO2/SiO2 WMR励起用チップを作成し,滴下された量子ドット希釈液の蛍光強度を測定した結果,比較の為に用いたAl SPR励起用チップよりも,高い感度で量子ドットからの信号を得た。申請者は筆頭著者として,本成果を2本の査読付き英語論文誌へ発表した。
イヌ白内障発症における細胞容積調節系イオン輸送体の関与の解明

成熟白内障を呈したイヌのレンズ上皮細胞にSV40T抗原をトランスフェクションし、細胞株(cdLEC)を樹立した。現在まで150代以上にわたり、安定した増殖能の獲得が示されている。抗αBクリスタリン抗体を用いたウェスタンブロットおよび細胞染色より、この細胞株がレンズ上皮細胞の特性をよく維持していることが確認された。今後この細胞株を用いることで、これまで量的な面で困難であったレンズ上皮細胞の生理学的機能検討が可能となった。白内障を呈した個体のレンズ上皮からの株化は例がなく、本研究テーマで樹立したcdLEC株が今後白内障発症メカニズム解明に重要なツールになる可能性が高い。成熟白内障を呈したイヌのレンズ上皮細胞の初代培養細胞にSV40T抗原をコードするプラスミドをトランスフェクションした。遺伝子導入群では活発な細胞増殖が確認された。非導入群では3回の継代後、細胞分裂を停止した。導入細胞群からシリンダー法により、最も増殖が盛んな細胞株(cdLEC)を樹立した。この細胞を基本的に1:20の割合で4日おきに継代し、現在まで60代にわたり、安定した増殖能の獲得が示されている。このcdLEC細胞についてTRAPアッセイにより、テロメラーゼ活性を比較した結果、非導入群では活性がしだいに消失したが、cdLECでは活発なテロメラーゼ活性の獲得が示された。さらにレンズ特異タンパク質である、抗αBクリスタリン抗体を用いて、細胞抽出液をウェスタンブロット解析した結果、25kDaに単一のバンドが検出され、細胞染色では細胞質全体が染色されたことにより、クリスタリンタンパク質の発現が確認された。レンズ上皮細胞では高グルタチオン濃度を維持するためにその基質の一つであるグルタミン酸の輸送が報告されている。イヌグルタミン輸送体(EAAT)1-5について、RT-PCRにより検出を試みた結果、EAAT1-5すべて検出された。これらの結果より、cdLEC細胞はレンズ上皮細胞の形質が維持されると結論づけられた。cdLEC細胞は活発な細胞分裂能を有するため、いままで困難であった生理学的機能解析に供することが可能となった。現在、正常なイヌレンズ上皮細胞由来の株も作製中であり、この2種類の細胞株の比較検討により、イヌ白内障発症細胞の病態生理解明の礎ができることが期待される。この細胞を基本的に1:20の割合で4日おきに継代し、現在まで150代以上にわたり、安定した増殖能の獲得が示された。イヌグルタミン輸送体(EAAT)5について、この細胞株を用いて、cDNA塩基配列を決定した。イヌEAAT5のcDNAは全長2497塩基からなり、うちアミノ酸にコードされる領域は1680塩基であった。これらはヒトやマウスと90%以上の相同性を持ち、アミノ酸のモチーフ配列箇所もよく保存されていた。抗ヒトEAAT5抗体を用いたウェスタンブトッロ解析で、cdLECおよび小脳で約60kDaのバンドが検出された。この細胞株はイヌレンズ上皮細胞の特徴をよく保存しており、今後この細胞株を用いることで、これまで量的な面で困難であったレンズ上皮細胞の生理学的機能検討が可能となった。レンズ上皮細胞株は現在に至ってもヒト胎児由来のものしかない。また、白内障を呈した個体からの株化は例がなく、本研究テーマで樹立したcdLEC株が今後白内障発症メカニズム解明に重要なツールになる可能性がある。
失語症の音声知覚特性に基づく新リハビリテーション法

失語症者をはじめとするコミュニケーション障害者の言語音聴取のリハビリテーションに対して示唆を得ることを目的とし、ブローカ野における音声知覚、聴覚処理障害と認知処理との関連性、失語症者・健常高齢者の音韻認知における口形提示の有効性について調べた。ブローカ野特有の音声知覚の特徴を確認することはできなかった。聴覚処理の問題と脳血流低下との間の関連性、聴覚情報処理障害(APD)の症状の軽度の記憶障害との関連性が示され、APDは認知症に先行して生じる症状であることが示唆された。また、失語症者および健常者において構音運動の視覚情報が音韻認知に促進的に働き、構音の視覚化が聴き取りに有効であることが示された。当初予定していた25年度の研究計画に基づく実験は終了していない。予備調査では、ブローカ野損傷者に共通する傾向を見出すのは困難であった。そこで、失語がなく聴覚処理に問題のある方を対象に聴覚入力と運動系の参照の観点からミラーニューロンの存在を確かめることとした。雑音下での音声聴取が困難である方を対象に音声修復課題を含む聴覚実験を実施したところ、音声の時間的分解能に問題を認めた。さらにSPECTにより下頭頂小葉の脳血流低下を認めた。聴覚情報は、上側頭溝から下頭頂小葉を経てブローカ野へ伝達されるが、アルツハイマー型認知症ではMCIから下頭頂小葉に血流低下を認めるのが一般的である。本症例では、聴覚情報と運動系のネットワークがうまく働かないために聴き取りに問題が生じていると考えられた。実験結果は学会で報告した。下頭頂小葉のミラーニューロンはすでに確認されており、この機能低下が認知症の前駆症状として出現している可能性を指摘することができた。引き続きミラーニューロン損傷による聴覚障害の研究を進めていく。また研究計画を練り直すなかで、本研究がターゲットとしている音声知覚におけるモダリティ間の融合という観点から、新たな研究課題を設けるに至った。音声知覚における視覚情報(口形)の有用性について検討することとし、音声のみ条件と映像+音声条件の2条件を設け、子音+母音のペアを用いた語音異同弁別課題(例:/pa//ba/)を作成した。音の認知に障害が見られる重度の失語がある方を対象とし、失語タイプ、病巣部位による口形呈示の影響について検討する。現在、失語がない健常高齢者を対象としデータ収集をしており、音声のみ条件での成績が低下している場合に口形呈示により成績が向上しやすいということが確認されている。近日中に失語がある方を対象としデータの収集を開始する。当初の研究実施計画を実行することはできなかった。これは、昨年度の予備調査の段階で、当初の計画に基づいた課題を失語症者に実施したところ、一定の傾向を見出すことができなかったことによる。そこで、当初の目的意識を継承しつつ、新たな計画を立てた。一つは聴覚処理障害(APD)と認知機能との関連についての検討、もう一つは健常者および失語症者を対象とした音韻認知における口形提示の有用性についての検討である。前者の検討事項においては、APDの症状がある症例ではSPECTにおいてアルツハイマーに似た血流低下のパターンを認めた。また、高齢者を対象とし加齢性難聴の影響について調査した結果、4000Hz、40dB以上の聴力低下があるとAPDの質問紙においてスコアが高かったことから、特定の周波数の聴力低下によりAPDのスクリーニングに影響を及ぼすことが示された。さらに、スクリーニングでは認知機能が正常であっても、もの忘れとAPDの症状があると、SPECTにおいて脳血流の低下があることが確認された。また、後者の検討事項においては、音声知覚における視覚情報(口形)の有用性について、昨年健常高齢者を対象として実験を行ったが、今回非流暢性失語症者を対象とし、同じ課題を用いて口形提示の有用性について検討した。課題は子音+母音のペアを用いた語音異同弁別課題で、音声のみ条件と音声+口形条件の2条件を設けている。失語症者全体においては、構音点の中では両唇音、構音様式の中では破裂音、有声・無声では無声音で、それぞれ音韻弁別が有意に促進された。但し、個々の失語症者を対象に検討すると口形提示の有効性がほとんど見られなかった者もいた。音声+口形課題では聴覚情報と視覚情報の融合が必要となるが、今回有効性が見られなかった者は失語症状が重度であり、認知機能の低下を伴っていることも考えられ、両情報を統合して処理することが比較的困難であった可能性がある。研究当初の目的意識を発展させる形で、昨年度より聴覚情報処理障害(APD)と認知機能との関連、音韻認知における視覚処理(口形の認知)の有用性に焦点を当てて検討してきた。今年度は、前者においては、APDに関する質問紙を作成し、聴覚的注意・記憶、刺激の競合、音源定位などのAPD症状が聴力と関連するか調査した。その結果、250Hzと4000Hzの聴力がAPDと関連することが示された(r=.01)。また、40dB以上の聴力損失はAPDと相関があった(p=.01)。これを踏まえてAPDと認知機能との関係について、質問紙とMMSE/HDS-Rによりスクリーニングを行った。

聴力正常で、APD症状が強く、認知機能が良好(MMSE、HDS-Rともに28点以上)な3例を対象に、脳血流の特徴について分析した結果、99mTc-ECD SPECTで全例に脳血流の低下を認めたことから、APDの症状は認知機能の低下に伴って生じる可能性が示された。後者においては、言語聴覚学を学ぶ学生(ST群)、一般学生(一般群)、高齢者(高齢群)を対象とし、音声を除いた口形映像から正しい音を二者択一する課題(構音点(/ta/か/ka/)、構音様式(/ta/か/sa/)、有声・無声(/ta/か/da/)からなる)を実施した。着目した点のコメントも聴取した。個々の協力者の結果につき二項検定をかけ、群別に正答数が多い人数を調べた。ST群、一般群、高齢群の順に、構音点で20人、18人、14人、構音様式で18人、12人、8人、有声・無声で0人、1人、1人であった。コメントでは、構音点でST群で開口度・舌の位置、口/顎/舌の様態が多く見られた。構音様式と有声・無声では群間で有意差が見られなかったが、構音様式でさらに口/顎の開口度・様態と舌の位置・様態に分けて比較したところ、ST群では「舌」が多く、一般群では「口/顎」が多かった。失語症者をはじめとするコミュニケーション障害者の言語音聴取のリハビリテーションに対して示唆を得ることを目的とし、ブローカ野における音声知覚、聴覚処理障害と認知処理との関連性、失語症者・健常高齢者の音韻認知における口形提示の有効性について調べた。ブローカ野特有の音声知覚の特徴を確認することはできなかった。聴覚処理の問題と脳血流低下との間の関連性、聴覚情報処理障害(APD)の症状の軽度の記憶障害との関連性が示され、APDは認知症に先行して生じる症状であることが示唆された。また、失語症者および健常者において構音運動の視覚情報が音韻認知に促進的に働き、構音の視覚化が聴き取りに有効であることが示された。失語症者を対象とした申請当初の実験課題を遂行することはできなかった。しかし、昨年度新たに計画したMCIを対象とした実験、および失語症者を対象とした新たな実験を予定通り行うことができ、それぞれ一定の成果が得られたことから、今回は、研究がおおむね順調に進展していると評価する。言語障害学APDの症状とブローカ野の血流低下の関連性について、さらにはこれらと認知機能の関連性について調査していく。またSpeechと聴覚処理との関連性について検討する。さらに、顔面部の運動といった視覚情報からの音韻認識の可能性についても検討する。平成25年度の研究実施計画に記載された実験が完了していない。刺激の作成はほぼ完成したものの、失語がある方を対象とした実験には至っていない。今後速やかに実験を遂行していく。但し、聴覚障害のある方に実験を行ったところ、新たな知見も得られた。参照すべき文献が既に他の資金により購入済であったため、新たに購入する必要がなくなった。また、分析に要する機器を購入する代わりに分析ソフトを用いることで当面の間は代用が可能であったため、当初の想定額を下回った。旅費については、学会開催地への移動に要する交通費が当初の想定額を下回ったことによる。当初25年度で予定していた実験を速やかに遂行する。必要に応じて、26年度以降の研究の計画を一部見直す。また【研究実績の概要】で示した通り、平成25年度の研究実施計画に記載された対象とは異なる対象でミラーニューロンの存在を聴覚的に確かめることができた。現在進行しているMCIを対象とした調査を引き続き行う。
アンドロゲンレセプターを標的とした唾液腺癌の新規治療戦略

アンドロゲンレセプター(AR)は前立腺癌に発現しており、すでにホルモン療法が確立されている。一方、唾液腺癌においてもアンドロゲンレセプターが発現しているという報告がなされているものの、唾液腺癌におけるARの役割は明らかにされていない。そこで本研究では、唾液腺癌におけるARを標的とした治療の可能性について検討した。唾液腺癌組織および唾液腺癌由来培養細胞株におけるARの発現の有無について検索を行った結果、いずれの組織・細胞株においても発現が認められなかった。唾液腺癌のAR発現頻度はあまり高くないと考えられ、ホルモン療法の適応となる症例も多くないと考えられた。ステロイドホルモンの一つであるアンドロゲンレセプター(AR)は前立腺癌において発現されており、アンドロゲンにより腫瘍の増殖が亢進する一方で、抗アンドロゲンの投与により腫瘍増殖が抑制されることが知られている。唾液腺癌においてもARが発現されているとの報告がなされており、特に唾液腺導管癌においてはARが発現され、ホルモン療法の有用性が示唆されている。しかしながら、腺様嚢胞癌、粘表皮癌といった比較的頻度の高い唾液腺癌におけるARの役割についてはほとんど検討がなされていない。そこで、唾液腺癌におけるARの役割について検討をおこなった。まず、腺様嚢胞癌、粘表皮癌および腺房細胞癌の生検組織ならびに摘出材料におけるARの発現を、前立腺癌で実際に使用されているDakoのシステムを用いて免疫組織学的に検討した。これとともに、唾液腺癌由来培養細胞株であるHSGおよびHSY細胞におけるARの発現をWestern blotting法にて検討した。その結果、腺様嚢胞癌、粘表皮癌および腺房細胞癌(計10例)のいずれにおいてもARの発現は認められなかった.さらに、HSGおよびHSY細胞においてもARの発現は認められなかった。以上より、検索した限りでは唾液腺癌においてはARは発現されていないと考えられるが、さらに多くの唾液腺癌および唾液腺癌由来培養細胞株を用いて検討する必要があると思われる。さらに、唾液腺癌由来培養細胞株にARを発現させた細胞株を樹立して種々の検討を加え、唾液腺ならびに唾液腺腫瘍における照の役割について検討を進める予定である。ステロイドホルモンの一つであるアンドロゲンレセプター(AR)は前立腺癌において発現しており、アンドロゲンにより腫瘍の増殖が亢進する一方で、抗アンドロゲンの投与により腫瘍増殖が抑制されることが知られている。唾液腺癌においてもARが発現しているとの報告がなされている。特に、唾液腺導管癌においては、免疫組織学的にARの発現を確認された症例に抗アンドロゲンが投与され、その結果腫瘍の増大が抑制された症例の報告がなされている。しかしながら、腺様嚢胞癌、粘表皮癌といった比較的症例数の多い唾液腺癌におけるARの役割についてはほとんど検討がなされていない。H21年度に引き続いて症例を増やして、ARの発現を前立腺癌で実際に使用されているDakoのシステムを用いて免疫組織学的に検討した。腺様嚢胞癌7例、粘表皮癌8例、腺癌2例、腺房細胞癌1例、多形性腺腫内癌1例の合計19例について免疫染色をしたが、いずれにおいてもARの発現は認められなかった。すでに樹立されている唾液腺由来細胞株HSG、HSY細胞については、H21年度にWestern blotting法によりARを発現していないことを確認したが、さらに唾液腺癌由来細胞株であるACCMについても追加でWestern blotting法によりAR発現を検索したが、発現は認められなかった。以上の結果より、唾液腺癌においてはARは発現していないかもしくは発現頻度が低いと考えられた。
バリにおけるヒンドゥー文化の受容と変容-シヴァ信仰を中心として

本研究では、バリにいおけるシヴァ信仰に関して、源流であるインド・サンクリット文献と、ジャワ・バリの古ジャワ語文献のそれぞれの読解と相互の比較により、思想や儀礼の受容と変容の様相を明らかにすることを目指した。関連の刊本および写本資料の収集は国内で可能な範囲で文献資料を入手した。これらに基づいたテキストのデータベース化は補助協力者の助力も得て着実に進められた。今後、関連諸文献のデータと併せてインデックス及びコンコーダンス構築が整えば、この分野でかねてより期待されている、テキスト相互の比較研究による文献研究を促進する一助になろう。諸文献読解およびインド原典との対照による具体的な研究成果については、平成6年後半にはある程度まとまった形で発表したいと思うが、以下にその要点を概略したい。現代バリにおいてはプダンダと呼ばれるシヴァ系僧侶は聖水を司ることを主要な機能とする。またSaiva-Siddhanta関連文献および現在の儀礼用教典からは、聖山アグン山の最高神格化が随所に見て取れ、シヴァ信仰はむしろそれと同化する形で受け入れられていると解釈される面がある。こうしたバリ的特徴は、ヒンドゥー以前の土着要素を大きな土台にしそこにヒンドゥー的要素を取り込んでいったという受容過程があったことを推測させる。シヴァ教の思想や教義を中心とする文献がバリにもたらされ僧侶階級によって積極的に理解・解釈が試みられる一方、かなり伝統的な民俗信仰に引きつけた形で一般に受容されていったと見ることができよう。ジャワ・バリのヒンドゥー文化を考えるうえで見逃してはならないのは、その直接間接の源泉が南インドであったということである。ジャワやバリに渡ったのと同時期の南インドにおけるシヴァ信仰をさらに詳しく検討し、バリ的変容の様相をより明確にすることを今後の課題としたい。
アップコンバージョン蛍光体の設計指針の確立と高輝度材料の開発

結晶構造に基づき、Er3+,Yb3+を共ドープしたアップコンバージョン蛍光体について発光特性に影響するパラメーターを調査した。SrTa4O11はtetragonal tungsten bronze (TTB)相とhexagonal相の2つの結晶多形をもち、固相法による合成報告がされている。本研究では水溶液プロセスによる合成を目指し、TTB相は錯体ゲル化法、hexagonal相は水熱法を用いることで結晶多形の作り分けに成功した。Er3+およびYb3+を共ドープした蛍光体の発光特性を比較すると、hexagonal相はTTB相の約100倍程度の強い発光を示した。赤外吸収スペクトル測定およびラマン散乱スペクトル測定から、発光強度の違いは発光に寄与する希土類イオンの配位環境の違いによるものであることが裏付けられ、希土類イオンの配位環境が発光特性を左右する最も重要な因子であることを明らかにした。また配位環境はエネルギー移動プロセスに対する影響が大きいことがわかった。Er3+が発光準位に達するまでにYb3+同士のエネルギー移動が複数回起きていると考えられ、希土類イオンの配位環境は、吸収・発光といった一つ一つのプロセスに対しては影響が大きくはないが、UC発光では複数回のエネルギー移動を含むためにその影響が相乗され、顕著に現れたといえる。高輝度UC蛍光体を実現するためには結晶構造に基づいた母体結晶の選択が有用であり、発光中心にHo3+やTm3+を使用した場合やフッ化物を母体結晶とした場合においても、結晶構造によるアップコンバージョン蛍光体の設計指針が適応できると考えられる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
細胞生産装置の複製

細胞複製に関与する細胞生産装置のなかでも基幹装置である「転写装置」と「翻訳装置」に注目し、それらの形成と作動の制御機構を、分子の水準で、しかも包括的に解明するための研究を展開し、本年度は以下の成果を得た。1.転写装置の基幹成分RNAポリメラーゼの各サブユニットの分担機能と、サブユニット蛋白上の機能部位を同定する目的で、大腸菌変異株コレクションのRNAポリメラーゼの変異機能を同定した。2.転写プロモーターの認識に関与するシグマサブユニットの多型成分を探索した。熱ショック遺伝子群のプロモーター認識に関与するシグマ-32成分については、欠失変異を作製し、高温での増殖に必須であることを実証した。3.シグマサブユニットの交換によるRNAポリメラーゼの機能変換に加えて、ヌクレオチドや蛋白性の転写因子との相互作用でも転写装置の機能が制御されることを引続いて実証した。プロモーター認識能の変換については、各種転写装置を用いて、プロモーター強度を実測する系統的・組織的研究で検証した。4.大腸菌全遺伝子を対象として、サイクリックAMPで調節を受けるプロモーターを探索する系を開発し、感受性プロモーターのコレクションを作製した。5.翻訳装置の基幹成分リボゾームの蛋白成分の修飾に関与する大腸菌遺伝子を各種同定し、機能制御解明の途を拓いた。6.真核生物に天然のサプレッサーtRNAが存在することを発見し、その量がウイルス感染やがん化で変動することを観察し、翻訳制御の新しい機構を示唆した。