hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロトン-電子連動型金属錯体をモジュールとする機能性ポリマーの開発

プロトン-電子連動現象(PET)を示す多核金属ユニットの探索・開発と、ユニット集積化の方策について検討した。(1)ビスヒドロキソ架橋二核銅ユニット[Cu(μ-OH)_2Cu]は有効な「PETドナー」である。今回の実験でまず始めに明らかにした点は、トリアザシクロノナン(tacn)誘導体を用いれば、確実に[Cu(μ-OH)_2Cu]が構築される事である。この結果を踏まえ、2つの「PETドナー」ユニットを両末端に持つディスクリート系四核銅錯体1を合成した。元素分析、各種分光学(UV-Vis, IR, ESR)より、錯体1の銅周りは期待した[Cu(μ-OH)_2Cu]構造を採っている事が確認された。このドナーユニットには「二点水素結合」と「π-πstacking」によるキノンゲスト(PETアクセプター)認識能がプログラミングされているが、溶液中でのキノン捕捉は観測されなかった。(2)上のアプローチに加え、キノンをメディエーターとする二核金属コアの次元集積化も試みた。トリス修飾型tacn誘導体L_<p3>でビスヒドロキシ架橋Cu(II)二核錯体を合成し(錯体2)、それと多様なキノン誘導体との包接現象を検討してみたが、これまでのところ期待した1次元連結化は達成されていない。錯体2のX線構造解析より、カウンターイオンとして用いた過塩素酸イオンが架橋ヒドロキソイオンと水素結合を形成しており、その結果、キノンとの水素結合が阻害されている事がわかった。過塩素酸イオンを非水素結合性のテトラフェニルボレートで置換し、同じく[Cu(μ-OH)_2Cu]骨格を有する銅錯体3の合成に成功した。X線構造解析では「キノンゲスト認識用キャビティー」の構築は確認されたものの、今のところキノンを捕捉した「ホスト・ゲスト複合体」の単離には成功していない。分子模型の考察によれば、(1)(2)のアプローチともゲスト捕捉に関する立体的な障害は考えにくく、スペーサーに導入した芳香環サイズを大きくすることでπ-π認識能をより強化する事が今後の課題であることがわかった。
脳腫瘍における血管新生因子VEGF遺伝子発現のPETによる生体画像化法の研究

(1)In situ hybridization法によるBrigati標識プローブおよび^<11>C放射活性の相関:ポジトロン放出核種である^<11>Cで標識したVEGF mRNAアンチセンスオリゴヌクレオチドプローブを用いて、脳腫瘍摘出標本におけるVEGF mRNA発現の画像化を検討した。結果はBrigati標識プローブとポジトロン標識アンチセンスをもちいたin situ hybridizationのそれぞれの活性に正の相関が見られた。(2)生体画像化に向けたポジトロン標識VEGF mRNAアンチセンスオリゴヌクレオチドプローブの設計:In situ hybridizationの結果から効果的なsequenceとして5'-TGG TGA GGT TTG ATC CGC AT-3'が最適なものであることが確認された。ポジトロン標識mRNAアンチセンスオリゴヌクレオチドプローブを用い、antisense-BioMag、およびsense-BioMagを用いhybridization効率を比較したところsense-BioMag fractionに35%の親和性の増加が見られ、ポジトロン標識アンチセンスプローブで塩基配列に特異的な結合が起こることが証明された。(3)ポジトロンCTによる血管新生の画像化:脳腫瘍の血管新生に伴いアミノ酸トランスポートは増加するため、それを特異的に画像化できるfluoroboronophenylalanine-PETを施行した。その結果、悪性脳腫瘍症例では高い取り込みを呈し血管増生が存在することが示唆された。一方、このような悪性脳腫瘍症例の組織からVEGF mRNAの発現をBrigati標識プローブによるin situ hybridizationで病理組織学的に調べた結果、症例により異なってはいるものの腫瘍血管の豊富な脳腫瘍での発現率が高かった。以上から、ポジトロン標識VEGF mRNAアンチセンスオリゴヌクレオチドプローブのsequence決定と合成法の確立ができ、PETによる遺伝子発現の生体画像化理論が完成できた。脳腫瘍の増殖には血管新生が必須であり、血管新生の促進や抑制には血管新生因子のシグナル伝達が極めて重要であり、それらに関する分子レベルの画像化は脳腫瘍の新しい治療法に結びつくものと考えられる。そこでVEGF mRNAの発現を画像化するためにin vivo hybridization、すなわちポジトロンエミッショントモグラフィー(PET)を用いポジトロン標識antisenseによる新たな生体画像化法の方法論の開発を目的とした。VEGF mRNAに対するポジトロン標識antisenseの合成および品質管理、それを用いたPETでの非侵襲的画像化法の前駆的開発を行った。ethylketene反応は1級アミンに選択的に反応するためにDNAのbaseに保護基をつけておく必要がないというメリットがあるため、本方法によりone step反応が可能になった。また本方法で標識したVEGF mRNAアンチセンス・オリゴヌクレオチドを用いて、脳腫瘍摘出切片におけるVEGF mRNA発現の画像化を行ったところBrigati標識プローブによる染色法と相関した。すなわちポジトロン標識アンチセンスをもちいたin situ hybridizationにおいて塩基配列に特異的な結合をすることを示した。効果的なVEGF mRNA antisenseとして5'-TGG TGA GGT TTG ATC CGC AT-3'を確認した。今後の課題はPETトレーサとして実用的効果を高めるためにコレステロール修飾などで細胞透過性を高めin vivoでの条件に適合するように改良を加えることである。(2)生体画像化に向けたポジトロン標識VEGF mRNA

アンチセンスオリゴヌクレオチドプローブの設計:In situ hybridizationの結果から効果的なsequenceとして5'-TGG TGA GGT TTG ATC CGC AT-3'が最適なものであることが確認された。ポジトロン標識mRNAアンチセンスオリゴヌクレオチドプローブを用い、antisense-BioMag、およびsense-BioMagを用いhybridization効率を比較したところsense-BioMag fractionに35%の親和性の増加が見られ、ポジトロン標識アンチセンスプローブで塩基配列に特異的な結合が起こることが証明された。(3)ポジトロンCTによる血管新生の画像化:脳腫瘍の血管新生に伴いアミノ酸トランスポートは増加するため、それを特異的に画像化できるfluoroboronophenylalanine-PETを施行した。その結果、悪性脳腫瘍症例では高い取り込みを呈し血管増生が存在することが示唆された。一方、このような悪性脳腫瘍症例の組織からVEGF mRNAの発現をBrigati標識プローブによるin situ hybridizationで病理組織学的に調べた結果、症例により異なってはいるものの腫瘍血管の豊富な脳腫瘍での発現率が高かった。以上から、ポジトロン標識VEGF mRNAアンチセンスオリゴヌクレオチドプローブのsequence決定と合成法の確立ができ、PETによる遺伝子発現の生体画像化理論が完成できた。
渇水時貯水池操作における流量予測精度と意思決定精度との相互関係分析モデルの構築

本研究では,渇水時貯水池操作における意思決定基準の持つ曖昧性と貯水池流入量予測情報のもつ不確実性とが,意思決定過程に与える影響を分析するため,ファジィ意思決定手法を用いた渇水時貯水池操作モデルを開発した.本研究の具体的な成果は,以下の通りである.1.意思決定基準の持つ曖昧性を放流量決定過程に取り込むため,貯水池の目標放流量・目標貯水量をファジィ集合で表現した.また,貯水池流入量予測情報の持つ不確実性を予測情報の形態に応じて,確率論的に取り扱う場合とファジィ的取り扱いの必要な場合にわけ,前者の場合を「確率システムに対するファジィ意思決定問題」,後者の場合を「確率システムに対するフィジィ意思決定問題」として定式化した.2.1.で定式化した放流量決定問題を解くために,ファジィダイナミックプログラミング手法を応用したアルゴリスムを開発した.3.近年,貯水池への流入量の長期間予測に,ファジィ理論やニューラルネットワークを用いた手法が提案されつつあることを考慮し,流入量予測情報をファジィ集合で与えるモデルとして,ファジィ回帰モデルを用いた貯水池流入量予測手法を開発した.4.仮想貯水池系を対象として,種々の精度を持つダム流入量予測モデルならびに意思決定基準のもとで,放流量決定計算を行なった.ここでは,特に,解のもつ曖昧性を表す指標として,同一目的関数値を与える放流量(解)の幅に着目した解析を行なった結果,意思決定に用いる予測情報の精度と意思決定基準の曖昧性の間には,一定の均衡点があることがわかった.本研究では,渇水時貯水池操作における意思決定基準の持つ曖昧性と貯水池流入量予測情報のもつ不確実性とが,意思決定過程に与える影響を分析するため,ファジィ意思決定手法を用いた渇水時貯水池操作モデルを開発した.本研究の具体的な成果は,以下の通りである.1.意思決定基準の持つ曖昧性を放流量決定過程に取り込むため,貯水池の目標放流量・目標貯水量をファジィ集合で表現した.また,貯水池流入量予測情報の持つ不確実性を予測情報の形態に応じて,確率論的に取り扱う場合とファジィ的取り扱いの必要な場合にわけ,前者の場合を「確率システムに対するファジィ意思決定問題」,後者の場合を「確率システムに対するフィジィ意思決定問題」として定式化した.2.1.で定式化した放流量決定問題を解くために,ファジィダイナミックプログラミング手法を応用したアルゴリスムを開発した.3.近年,貯水池への流入量の長期間予測に,ファジィ理論やニューラルネットワークを用いた手法が提案されつつあることを考慮し,流入量予測情報をファジィ集合で与えるモデルとして,ファジィ回帰モデルを用いた貯水池流入量予測手法を開発した.4.仮想貯水池系を対象として,種々の精度を持つダム流入量予測モデルならびに意思決定基準のもとで,放流量決定計算を行なった.ここでは,特に,解のもつ曖昧性を表す指標として,同一目的関数値を与える放流量(解)の幅に着目した解析を行なった結果,意思決定に用いる予測情報の精度と意思決定基準の曖昧性の間には,一定の均衡点があることがわかった.
超音波照射を組み込んだ液中アークプラズマによる新規カーボンナノ材料の創製

水中アーク放電法によりカーボンナノオニオンやカーボンナノチューブを合成した。その合成時に、アークプラズマができる部分に超音波照射した。本年は、この操作を行うための装置を新たに開発、作製した。さらに、高速度カメラにより、反応場の高分解能撮影を行なった。実験結果では、今のところ超音波照射による生成物の構造の変化や特性の変化の確認はできていない。ただし、この結果は、水中アーク放電法におけるカーボンナノオニオンやカーボンナノチューブの生成過程を解明するために重要な情報を与える。すなわち、カーボンナノオニオンやカーボンナノチューブは水中アーク放電の反応場でできる気泡の気液界面近傍ではなく、その中心部あたり生成していると考えることができる。追加実験として水中アーク放電法にチタン酸バリウムを電極内に入れた時、チタン酸バリウム由来の新規ナノチューブを合成することに成功した。液体中アークプラズマを用いたナノ材料の合成は申請者(代表者)が2011年に報告して以来パイオニアとして開発を行っている技術であり、これまでカーボンナノチューブ(単層、多層)、多層フラーレン状炭素ナノ粒子、カーボンナノホーンや、それらの金属複合材料など、様々な機能性炭素ナノ材料をスピーディーに合成する技術として開発を進めている。国内外では当研究を参考にして多くの液体中プラズマ場を用いた材料開発が進んでいるが、液体中高温アークプラズマの様々な構造のナノ材料合成への応用および反応条件に関する研究について申請者が先駆けている。その取り組みの中で、同反応系で反応条件を工夫することによってMgB2ナノチューブやMoS2フラーレンなど新規材材料の合成に成功した経験があり、これらの経験から、今までに例の無い条件を与えることによって炭素系材料でも新規な構造を得ることを目的とした研究を行うことが可能であるという思いに至った。過去には水中アーク放電法によりカーボンナノオニオンやカーボンナノチューブを合成した。今回、その合成時に、アークプラズマができる部分に超音波照射した。実験結果では、今のところ超音波照射による生成物の構造の変化や特性の変化の確認はできてしない。
相関ハートリー・フォック法による固体の電子状態に関する理論的研究

バンド理論における有効なポテンシャルの改良、及び開発が自己相互作用や密度帆関数法などによる局所密度近似に対する交換・相関ポテンシャルの改良と1電子励起スペクトルを求めるための自己エネルギーによる方法との二つのアプローチにより進められている。本研究では、安原と高田により提案された新しい非局所の遮蔽されたポテンシャルをもつ相関ハートリー・フォック法を固体の電子状態に適用し、そのバンドプログラムの開発を行った。特に、金属系として、Naのバンド構造を計算をできる様にコ-デングを行った。電子ガスの詳細な構造解析から逆格子空間で表示された自己エネルギーを取り扱うため、擬ポテンシャルの方法を基して価電子の状態のみを取り扱い、内殻の状態はフローズンコア近似を用いた。Hamman,Schluter,Chiangによるノルム保存擬ポテンシャルがよく使われるが、アルカリ金属の場合、交換ポテンシャルの取り除きが不十分であるため、実験値とエネルギーのずれがある。そのため、ToppとHoppfieldにより提案された非経験ノルム保存擬ポテンシャルを使った。相関ハートリー・フォック法はフォック・ポテンシャルのような非局所・非斉次項を含み、そのポテンシャルを数値的に求めるためには、ブリルアン・ゾーン内での精度の高い積分を必要とする。初期の段階では、単純金属や半導体などでよく用いられる特殊点法を用いて積分を行った。この方法は、半導体や絶縁体などのギャプのある系では非常によい結果が得られるが、金属系の様なフェルミ面をもつ場合には非局所・非斉次項の実際の計算ではかなりの数値的な不安定性が確認された。そのため、tetragon法を改良した方法を用いてポテンシャルを求めた。
超塑性を示す超微細結晶粒材料の粒界原子構造と電子構造の研究

本研究は超塑性現象を「構造」の立場から解析し、有用性の意図的獲得つまり設計の概念・手法を超塑性材料の開発に導入することを目的としている。具体的には、組織的共通項である“微細粒"を実現し、その材料について、電子顕微鏡による組織観察、電子線回折による方位関係の分布、高分解能電子顕微鏡による原子構造観察及び電子エネルギー損失分光法(EELS)による電子構造の解析を、主として結晶粒界に関して行った。材料はダイヤモンドである。ダイヤモンドは常識的には超塑性材料ではないが、超微細結晶粒が得やすく、EELSの測定と解釈が容易である点で、基礎研究に向いている。可塑ダイヤモンド創製への期待もある。数十ナノメートルレベルの超微細粒多結晶ダイヤモンドを、MOCVD法を改良することによって、作成することが出来た。組織は、ミクロンレベルの結晶が更に数十ナノメートルの結晶粒よりなる二重構造をなしている。粒界はΣ3CSLが最も多く、Σ9、Σ27がこれに続く。通称ランダム粒界は少ない。各粒界の滑り易さの目安となる結合のタイプと強さを、EELSによって調べたところ、規則粒界であっても3配位原子は、ダイヤモンドの硬さのもとであるσ結合ではなく、π結合によって周囲と結ばれていることが判明した。ダングリングボンドとしてエネルギーを上げてしまうSiやGeとはこの点が異なる。π結合の数は粒界の種類によって異なった。これは、グラファイトが滑りやすいことから想像できるように、σ結合とπ結合のバランスを、それぞれの粒界で案配することが出来れば、可塑ダイヤモンドが不可能でないことを示唆している。
慢性心不全における冠血流調節異常の病態生理とその分子機構

本研究の目的はこれまで殆ど不明であった慢性心不全における冠循環調節異常、その病態生理と分子機構を明らかにすることである。とくに深く関与していると推定されている一酸化窒素(NO)をはじめとした血管内皮由来の血管作動物質の役割に注目した。(1)基礎研究:高頻度心室ペーシングを行ない作成した慢性心不全犬モデルを用いて不全心における冠血流調節の機序について正常心と比較検討した。心不全においては冠血流維持にATP感受性Kチャンネルが重要な役割をはたしていた。また正常犬と異なり心不全犬においては、代謝性冠血管拡張反応にNOが重要な働きを持つことが明らかになった。さらに冠血管内皮細胞のXanthine oxidaseの活性化により酸素ラジカルの産生が亢進し、心不全の冠循環調節機構の破綻に関与していることが示唆された。(2)臨床研究:冠循環調節におけるNOの役割をみるため、内因性の血管拡張物質であるサブスタンスP(SP)およびブラジキニン(BK)の冠血管拡張の機序について検討した。両物質とも冠循環においては内皮由来NO依存性に血管を拡張した。SPは末梢循環ではNO非依存的に血流を増加させ冠循環における機序と異なることを確認した。BKの冠拡張作用はACE阻害薬で増強され、同薬剤が心不全症例で有効な機序として冠循環に及ぼす作用が寄与していることが示唆された。心不全のヒト冠循環におけるNOの基礎分泌を検討するため、NO合成酵素阻害剤(L-NMMA)による冠抵抗血管収縮の程度をin vivoで検討した。心不全症例ではL-NMMAに対する冠血管抵抗の増加反応が低下しており血管抵抗増加度は心収縮機能が障害されている症例ほど低下していた。従って冠血管内皮機能低下が不全心の機能障害の進行と関連している可能性が考えられた。本研究の目的はこれまで殆ど不明であった慢性心不全における冠循環調節異常の有無、その病態生理と分子機構を明らかにすることである。とくに、近年循環調節に深く関与していると推定されている内皮由来一酸化窒素(NO)の役割に注目した。(1)基礎研究:雑種成犬の右心室に先端を固定したペーシング用カテーテルを用いて、4ないし6週間高頻度心室ペーシングを行ない慢性心不全犬モデルを再現性よく作成することに成功した。次にこのモデルを用いて不全心における代謝性冠拡張予備能の解析を行なった。正常犬と異なり心不全犬においては、心筋酸素消費量が増加したときの冠血流調節にNOが重要な働きをもつことが明らかにした。(2)臨床研究:(1)心不全のヒト冠循環におけるNOの基礎分泌を検討するため、NO合成酵素阻害剤(L-NMMA)による冠抵抗血管収縮の程度をin vivoで検討した。対照群に比べ心不全症例においてL-NMMAに対する冠血管抵抗の増加反応が低下していることを観察した。その増加度は心収縮機能が障害されている症例ほど低下しており、冠血管内皮機能低下が不全心の機能障害の進行と関連している可能性が考えられた。(2)冠循環調節におけるNOの役割をみるため、内因性の血管拡張物質であるサブスタンスPの拡張機序について検討した。冠循環においては内皮由来NO依存性に血管を拡張し、末梢循環における機序と異なることを確認した。

また正常犬と異なり心不全犬においては、代謝性冠血管拡張反応にNOが重要な働きをもつことが明らかになった。さらに冠血管内皮細胞のXanthine oxidaseの活性化により酸素ラジカルの産生が亢進し、心不全の冠循環調節機構の破錠に関与していることが示唆された。(2)臨床研究:冠循環調節におけるNOの役割をみるため、内因性の血管拡張物質であるサブスタンスP(SP)およびブラジキニン(BK)の冠血管拡張の機序について検討した。両物質とも冠循環においては内皮由来NO依存性に血管を拡張した。SPは末梢循環ではNO非依存的に血流を増加させ冠循環における機序と異なることを確認した。BKの冠拡張作用はACE阻害薬で増強され、同薬剤が心不全症例で有効な機序として冠循環に及ぼす作用が寄与していることが示唆された。心不全のヒト冠循環におけるNOの基礎分泌を検討するため、NO合成酵素阻害剤(L-NMMA)による冠抵抗血管収縮の程度をin vivoで検討した。心不全症例ではL-NMMAに対する冠血管抵抗の増加反応が低下しており血管抵抗増加度は心収縮機能が障害されている症例ほど低下していた。従って冠血管内皮機能低下が不全心の機能障害の進行と関連している可能性が考えられた。
安心・多収・良食味を実現するサツマイモの地域適応型エンドファイト利用技術の開発

サツマイモ塊根内部で優占する細菌群集(培養法)は、北海道、島根、宮崎、それぞれの土壌・地域で特徴的であったが、同じ土壌を用いて異なる場所で栽培したところ、栽培環境が内生菌の群集構造に影響することが示唆された。一方、内生菌細菌群集(非培養法)は、土壌・地域に影響されず、苗中の内生菌が栽培期間中も維持されたこと及びほとんどの内生菌が培養できないことが示唆された。標高が異なる圃場で栽培したサツマイモにおいて、栽培期間の日平均気温と窒素固定率(重窒素自然存在比法)に正の相関関係が認められ、窒素固定率が温度条件の影響を受けることが示唆された。葉を間引くことで同化産物供給を変化させたサツマイモにおいて、ダイズ根粒菌の接種区のみで同化産物供給(平均葉数)と窒素固定率に正の相関関係が認められ、窒素固定は同化産物供給にともなって増加するものの、共生細菌により同化産物供給に対する依存度が異なることが示唆された。窒素施肥条件を変えた圃場で栽培されたサツマイモにおいて、全ての処理区で、窒素固定率は、単位面積当たりおよび個体当たりの全乾物重と、それぞれ二次式および一次式で示される正の相関関係にあり、窒素固定が窒素条件に関わらず個体当たりの乾物生産の影響を受けることが示唆された。サツマイモ苗にダイズ根粒菌を接種し、ワグネルポットで栽培した結果、接種区は無接種区と比較して、地上部の生育を促進し、塊根数を増加させた。サツマイモの主茎長と塊根数との間に有意な正の相関が認められ、根粒菌接種が地上部の生育および収量の増加につながることが示唆された。根粒菌接種サツマイモの食味と購入意向調査を76名の被験者に対して実施した。食味評価値と生サツマイモの支払意思額は、非接種サツマイモで有意に高かった(根粒菌接種説明前)。接種生サツマイモの支払意思額と、試食した非接種サツマイモの支払意思額に有意差はなかった。サツマイモ塊根中に存在する細菌由来のrRNA遺伝子をPCR増幅して、次世代シーケンサーにより微生物群集構造を網羅的に解析するためには、解析を外部機関に委託する必要があるが、年度内の納期が困難であったため、使用を次年度に持ち越した。平成30年度に栽培したサツマイモを用いて、これまでに得られた結果の再現性を確認する。特に、苗に由来する内生菌の影響を明らかにするために、由来が異なるサツマイモ苗を同じ土壌・環境条件で栽培して得られたサツマイモの内生菌群集について比較・解析する。北海道深川市、島根県松江市、宮崎県宮崎市の各圃場の土壌をそれぞれの地点に運搬し、異なる土壌・気象条件下でサツマイモ苗(ベニアズマ)をポット栽培した。栽培期間中に採取したそれぞれの塊根部の窒素固定エンドファイト群集には土壌条件が気候条件よりも大きく影響することが示唆された。同様な結果が島根県と埼玉県に露地栽培したサツマイモでも観察され、また、同じ土壌であれば品種の違いによる影響をほとんど受けなかった。神西圃場で施肥量を変えて栽培したサツマイモ(ベニアズマ)の過去3年間の結果から、栽培開始時の土壌中窒素含量と窒素固定率、地上部および全乾物重、イモ生重との間に正の相関関係が認められた。島根大学ガラス温室内で無菌苗(高系14号)に高系14号とベニアズマの無菌苗(無接種)およびBacillus subtilisを接種した有菌苗(接種)を接木し、台木の生育を比較した。接種と無接種の間で全重では有意差が認められなかったが、台木葉色、台木分枝数は接種で増加した。ただし、無接種苗では穂木の物質生産量が接種苗に比較して大きく、接種苗の穂木に対する生育抑制が示唆された。サツマイモ窒素固定活性の栽培時期における変動要因を解明するため、植物体内成分、特に炭素源となる糖類の組成・濃度と活性の関連について検討した。サツマイモ植物体の樹液をキャピラリー電気泳動システムにより測定するための分析条件について検討し、各種糖類の分離、定量方法を確立したが、サツマイモの塊根の冷凍サンプルでは分析ができなかった。サツマイモ無菌苗(高系14号)にBradyrhizobium属根粒菌10菌株をそれぞれ接種し、グロースチャンバー内で9週間栽培した結果、各根粒菌接種区と無接種区間に有意差は認められなかったものの、4菌株でサツマイモの地上部や地下部における生育促進効果が認められた。28年度は全体的にサツマイモ塊根部の窒素固定活性が低く、ニトロゲナーゼ遺伝子および細菌由来のrRNA遺伝子も限られたサンプルでしか検出されなかった。また、細菌由来のrRNA遺伝子をPCR増幅するLNAプライマーの設計および条件設定に時間がかかり、それらの解析は29年度に実施する。神西圃場における土壌中窒素含量と窒素固定率および生産量との関係を解析できたので、引き続き、土着のエンドファイトの解析および分離、生育促進効果に関する実験を進める。エンドファイト接種苗が穂木の生育に及ぼす影響を調べるための実験系を構築できたので、引き続き、接種苗の種類を増やして検討する。また、接種苗の動態、栄養条件等の栽培条件の影響について実験を進める。

サツマイモの塊根の冷凍サンプルでは、解凍による糖濃度変化と植物体液の汚染の影響で分析が困難であったため、部位毎に植物体の生樹液(溢秘液)を採取する方法について検討する必要がある。根粒菌4菌株について、サツマイモへの接種による生育促進効果がグロースチャンバーで認められたので、引き続き、屋外でも接種試験を実施して、それらの生育促進効果を検証する。北海道深川市、島根県松江市、宮崎県宮崎市の各圃場から、それぞれの地点に運搬した土壌を用いて、サツマイモ苗をポット栽培した。栽培期間中に採取した塊根内部の微生物群集を培養法で調べたところ、Proteobacteriaの優占率が相対的に増加し、土壌条件や気候条件による影響に一定の傾向が認められた。一方、非培養法で解析した細菌群集構造では、土壌条件や気候条件による影響は認められず、γ-Proteobacteriaが優占していた。窒素施肥量がサツマイモの窒素固定に及ぼす影響について、これまで3年間の実験結果から、生育前半の全乾物重と窒素固定率との間には0.1%水準で有意な正の相関関係にあり、窒素固定率と収量との間には1%水準で有意な正の相関関係にあった。この結果から栽培開始時の土壌中窒素濃度が生育初期の生育を促進し、窒素固定の活性化および収量増加につながったことが示唆された。昨年度選抜したダイズ根粒菌4菌株を供試し、サツマイモ無菌苗への接種試験を行った。サツマイモ苗を根粒菌液に浸漬し、ワグネルポットで61日間栽培したが、生育量に各根粒菌接種区と無接種区間に有意差は認められなかった。根粒菌を接種したサツマイモの物質生産と窒素固定の温度反応について、窒素固定率は、栽培期間の平均気温にともなって増加し、また、根粒菌を接種することでも向上した。高温な栽培地ではサツマイモの全重、窒素濃度、主茎長などは接種した場合に促進されたが、同化が低下する低温条件では抑制され、根粒菌の接種による負荷の増大が原因であると推定された。根粒菌接種サツマイモの食味と購入動向調査について、栽培実験から得たサンプルを用いて、24名の被験者に対して実施した。食味評価値は接種サツマイモで有意に高かった。接種生サツマイモの支払意思額は、説明前と説明後で、また、説明後の普通サツマイモとの間で有意な差があった。エンドファイトの栽培条件による影響と地域性の有無の解明について、これまでにサツマイモ塊根中に存在する細菌由来のrRNA遺伝子をPCR増幅するLNAプライマーの設計および反応条件を確立することができた。サツマイモ塊根から抽出したDNAを基に解析された内生菌の微生物群集構造は、同じサンプルから培養法によって得られた結果と異なることを明らかにすることができた。今後は、内生菌群集構造が土壌や栽培条件の影響を受けなかったことについて、サツマイモ苗の内生菌群集構造や栽培期間中の内生菌群集構造の変化について明らかにする。窒素施肥量がサツマイモの窒素固定に及ぼす影響について、これまでの結果を通して解析することにより、栽培開始時の土壌中窒素濃度と初期生育、窒素固定および収量との関係を明らかにすることができた。一方、単年度毎ではその傾向が見られない場合があり、再検討が必要である。ダイズ根粒菌の接種がサツマイモ生育に及ぼす効果を確認できなかった。サツマイモの栽培期間がサツマイモの生育や接種した根粒菌の窒素固定に最適な時期ではなかったことが原因の一つと考えられた。今後は、サツマイモの栽培適期に試験を実施し、供試菌株の生育促進効果を検証する。ダイズ根粒菌が窒素固定と物質生産に及ぼす影響の温度反応については、高温条件で窒素固定と物質生産が促進されることを明らかにできた。
SPE電解法による有機合成

SPE電解法を用いた有機電解合成では、支持電解質を加える必要がないので、通常の電解法では用いることが困難なn-ヘキサンのような低誘電率の溶媒を用いることができ、さらに二酸化炭素の様なガス状の化合物の気相電解還元も可能である。本研究では、SPE材料としてナフィオン膜を用い、金属を化学メッキ法で接合した複合電極を作製し、それらの電極を用いた有機電解合成を検討した。ベンジルアルコールのSPE電解法による直接電解酸化では、溶媒にn-ヘキサンを用いるとアセトニトリルを用いるよりも2倍以上も高い生成電流効率でベンズアルデヒドが生成した。溶媒にアセトニトリルを用い、メデイエーターとしてTEMPOを用いた間接電解酸化ではベンズアルデヒドの生成電流効率は2倍以上増大した。しかし、n-ヘキサン中では間接電解の効果は得られなかった。p-アニスアルコールの直接電解酸化では、ベンジルアルコールの場合に比べて、相当するアルデヒドの生成電流効率はかなり高い値を示した。ナフィオン膜に銅を直接化学メッキする方法を検討した。メッキ液と還元液の組合せのうち、析出銅の電気抵抗及び密着性が良好なものは、ロッシェル塩/水素化ホウ素ナトリウムであった。このメッキ法で作製した複合電極を用いて二酸化炭素の気相電解還元を行った。主生成物のエチレンが-1.8VvsSCEで14%の電流効率で生成し、一酸化炭素、ギ酸、エタン、メタンも少量生成した。
癌臨床研究における樹木構造接近法の開発と応用

生存時間研究において,予後因子を探索することが重要である.とくに,分子標的薬の承認が相次ぐ近年,薬剤の適応患者像を探索することへの希求が増加している.本研究では,そのような方法として,k標本一般化順位統計量に基づく多標本樹木構造接近法,およびベキ正規分布に基づく多標本樹木構造接近法を提案した.さらに,新たなアンサンブル学習法として,elastic net罰則に基づくルール・アンサンブル法,およびlasso型罰則に基づくアンサンブル樹木を提案した.(1)多分岐型生存時間樹木構造接近法をデータ適応型分布の枠組みで構成する.(2)アンサンブル学習法およびデータピーリング法を深耕する.このとき,生存時間研究に既存の方法を拡張する.(3)実際のがん臨床データに応用する.この研究では,生存時間分布だけでなく,コメディカル研究(QOLなど)などにも焦点を当てる.生存時間研究において,予後因子を探索することが重要である.とくに,分子標的薬の承認が相次ぐ近年,薬剤の適応患者像を探索することへの希求が増加している.本研究では,そのような方法として,k標本一般化順位統計量に基づく多標本樹木構造接近法,およびベキ正規分布に基づく多標本樹木構造接近法を提案した.さらに,新たなアンサンブル学習法として,elastic net罰則に基づくルール・アンサンブル法,およびlasso型罰則に基づくアンサンブル樹木を提案した.生存時間研究では,患者の予後因子の探索が重要な課題の一つである。ただし,それらの要因が個別に影響を与えることは少なく,多くの場合,交互作用を伴っている。このとき,予後因子の交互作用効果を捉えるための有用な道具(ツール)が樹木構造接近法である。既存の樹木構造接近法の多くが2分岐によって構成されている。そのため,二三の研究では,より複雑な交互作用を比較的簡単なグラフィクスで提示できる多分岐樹木構造接近法を提案することで,2分岐樹木の適切性の評価を試みている。ただし,既存の多分岐樹木構造接近法は,分岐基準にノンパラメトリック(検定)統計量に基づいて構成されているが,その後の解釈までの一貫性を保持するには,各終結ふしに何らかの潜在基礎分布を想定したほうが好ましい。そのため,本研究では,各終結ふしの潜在基礎分布にデータ適応型分布,とくにベキ正規分布を想定したもとで,その尤度比統計量に基づいて多分岐樹木,すなわち,データ適応型多分岐樹木構造接近法を開発した。データ適応型多分岐樹木構造接近法では,得られた樹木の終結ふしにおける生存時間分布の解釈を想定したデータ適応型分布に基づいて解釈できる。その結果は,得られた結果に基づく臨床試験や統計的シミュレーションに繋げることができた。さらに,潜在基礎分布にデータ適応型分布を想定することは,他の分布(Weibull分布および指数分布)を想定するよりも,適合性能に優れた樹木を構成することができた。多分岐樹木構造接近法の成果は,2007年度統計関連学会連合大会および,日本行動計量学会第35回大会で発表した。そして,そこで他の研究者と議論した成果をとりまとめ,論文として投稿中である。本年度は,先ず昨年度に発表した,ベキ正規分布に基づく多分岐樹木構造接近法の内容を論文化し,日本計算機統計学会に投稿した.現在,本論文は査読中であり,近日中に結果が届く予定である.そして,新たな接近法として,生存時間研究におけるデータピーリング接近法を提案した.本手法では,潜在基礎分布にベキ正規分を想定したもとで極端に生存率が高い,あるいは低い集合を共変量空間を座標軸に沿って抽出する方法であった.本手法は,日本計算機統計学会第22回大会において発表した.現在,論文執筆作業中である.さらに,アンサンブル学習法の深耕にも取り組んだ.そこでは,アンサンブル学習法の中から,とくに多重加法型回帰樹木法をとりあげ,その有用性を実際データの分析を通して検討した.その成果は,土木学会景観・デザイン論文集に掲載予定である.癌臨床試験における研究では,大阪消化管がん化学療法研究会のなかで取り組んだ,第II相ランダム化臨床試験の研究成果が, ASCO GIにおけるオーラル・プレゼンテーションに選ばれた. ASCO GIでは,数百の応募の中から, 100程度の演題が選ばれるが,そのなかから,オーラル・プレゼンテーションに選ばれるのは,僅かに10演題のみである.昨年度は,日本から2演題のみが選定され,そのなかの一つが我々の研究成果であった.この研究は,現在,追跡期間中であり,それが終了次第,論文として投稿予定である.平成21年度は,先ず,安全工学シンポジウムにて,アンサンブル学習法,とくにルールフィット法の有用性について報告した.その後に,大分統計談話会,医学統計研究会で発表を行った.この発表では,既存のlassoによる縮小推定を,Elastic-Net (Zhou & Hastie, 2006)で調整した,ルールフィット法について公表した.この研究内容は,次年度中に論文化する予定である.昨年度の研究主題だったベキ正規分布に基づく多分岐樹木構造接近法は,日本計算機統計学会誌の掲載され,その後に研究を行っていた,縮小推定調整型ブースティング接近法については,現在,投稿中の状態である.

さらに,今年度末には,ランダム・フォーレスト法の縮小推定調整の方法について,第12回データマイニングと統計数理研究会にて発表を行い,次年度の論文化に向けての布石を行った.これらの成果は,次年度におけるアンサンブル学習法およびその基礎となる樹木構造接近法の総括に向けて有意義であったと考えられる.癌研究における貢献では,2件の論文化(American Journal of Gastroenterology,癌と化学療法)を行い,5件の国際会議発表(ASCO-GI 2010, IGCC2009, CLADA2009)および,1件の国内学会発表(日本癌治療学会)にて発表を行った.これらの実績は,今後の樹木構造接近法の応用のための土台作りに有意義に働くと考えている.平成22年度は,アンサンブル学習法の生存時間研究への応用,および昨年度からの継続研究であった,ルールフィット法の論文化に向けた研究の深耕を行った.アンサンブル学習法の生存時間研究への応用に関しては,2010年度統計関連連合大会にて発表を行い,また,電子情報通信学会技術研究報告に,論文が掲載された.そこでは,ランダムフォーレスト法を生存時間データに拡張する方法を提示しているアンサンブル学習法の生存時間データへの研究はほとんど行われておらず,先駆的な研究であると考えられる.そして,生存時間ランダムフォーレスト法は,予後の悪い(あるいは良好な)患者の要因を提示できることから,癌患者の治療選択方法の確立を行うための統計的ツールとして期待できる.また,ルール・アンサンブル法については,日本計算機統計学会第24回大会において,昨年度からの継続研究についての報告を行った.その後,この方法は,日本応用統計学会誌への掲載が決定した.また,ルールフィット法の研究については統計的方法の研究だけでなく,応用面での展開についての発表を行っている.そこでは,緩和ケアの実態調査に関するアンケートにルールフィット法を活用することで,緩和ケアに従事する看護師の悩み・苦悩に影響を与える要因を提示し,緩和ケア講習が,緩和ケアスキルの向上だけでなく,患者・家族とのコミュニケーション向上に大きな役割をもつことを提示した.因みに,この発表は,ファジィシステムシンポジウム2010にて報告している.臨床研究における貢献では,2件の論文公表,1件の国内学会発表,4件の国際学会発表に臨床統計家として貢献している.とくに,国際学会発表では,ESMO Congress 2010において,Aural Presentationに採択された.
mammalian siderophoreの精製及び構造決定

1.Nga1と放射性Fe3+イオンの結合を仲介する活性を指標にsiderophoreの測定系を開発し、種々の正常動物及びヒトの尿中にsiderophore様分子が存在することを見出した。2.シリカカラム、ブタノール抽出、逆層HPLC、liquid chromatography-MSを組み合わせて、マウス尿中からmammaliansiderophoreの部分精製、候補分子群のmolecular mass測定に成功した。4.mammaliansiderophoreのmolecular massに一致する既知物質に関して、Nga1とFe3+イオンの結合を促進する活性を有することを確認した。今後さらにsiderophoreの生物学を発展させて行きたい。
電力価格時系列予測のためのハイブリッドインテリジェントシステムの開発

本研究では電力市場における電力価格予測モデルを高精度化するためにカーネルマシンのガウス過程(以後、GPと略記)について研究した。本研究ではGPを改善するために3つの改善策について検討した。1つはカーネル関数をガウス関数ではなくマハラノビスビス関数の使用による一般化、2つ目はパラメータ推定において大域的最適値をもとめるため進化的計算のEPSOの応用、3つ目はクラスタリング手法を用いて学習データを複数のデータに分割し、各クラスタごとに予測モデル構築する前処理技術について比較検討した。また、ニューラルネットの一般化ラジアル基底関数ネットワーク(GRBFN)への有効性についても検討した。本年度においてはパターン認識手法として有名なSVM(Support Vector Machine)を拡張したカーネルマシンのガウシアンプロセス(GP)の応用について研究した。GPの階層的ベイズ推定を用いた1ステップ先の電力価格予測法を米国PJM( Pennsylvania-New Jersey-Maryland)のボストンにおけるLMP(Locational Marginal Price;地域別限界費用)価格データに適用した。ここで、LMPとは電力システムにおけるある特定ノードにおいて電力需要の1単位あたりの増分に対する総費用を示す。具体的には、LMPは限界発電費用、限界損失費用、送電ネットワーク混雑費用から構成されている。また、GPの利点は、他の手法のニューラルネットのMLP(多層パーセプトロン)と比較して、予測値の平均値の予測精度が良いことが計算機シミュレーションで分かった。予測値誤差の分散、最悪値評価について良好な結果が得られた。ニューラルネットのMLPと異なり、予測誤差の標準偏差を示すエラーバーを評価できる特徴がある。このエラーバーは、時系列予測の不確定性を評価する際、非常に役立つ指標である。GPの性能を向上させるために、データクラスタリング手法とGPを融合することについて検討した。入力データを分類するk-meansを前処理手法として用いる方法を提案した。入力されたデータは複数のクラスタに分類され、各クラスタごとにGPを構築する手法について研究し、前処理手法が有効であることを確認した。本年度は、階層的ベイズ推定を用いるガウシアンプロセスを電力価格予測に適用した際、予測精度を改善するために、2つの方法について研究した。1つの方法は、ガウシアンプロセスのハイパーパラメータの大域的最適値を評価するために進化的計算のEPSO(Evolutionary Particle Swarm Intelligence)を用いた。ここで、ハイパーパラメータとはモデルパラメータに確率分布を仮定することで、モデルの淳南沙を従来の勾配法で求めた解を初期値にしてEPSOを使用して誤差の削減を実現した。また、ハイパーパラメータの推定法としてMAP(Maximum A Posteriori)推定法を使用した。EPSOは進化的計算のPSOを適応的パラメータできるように拡張された手法である。また、入力データをクラスタリング手法のk-meansをデータ前処理技術と考え、入力データをk-meansで分類し、生成されたクラスター毎にがガウシアンプロセスを構築することが誤差削減において有効であることも確認した。ガウシアンプロセスにおいて前処理技術としてk-means、ハイパーパラメータの大域的最適化として進化的計算のEPSOを導入したインテリジェントハイブリッドシステムを構築した。もう一つの方法は、クラスタリング手法のk-meansよりも有効な手法について調査した。具体的にはDeterministic Annealing(DA)クラスタリング法について研究した。従来のクラスタリング手法のk-meansは、初期値に依存する手法であるが、他方、DAクラスタリングは初期値に依存しない手法である。換言すれば、k-meansは局所的クラスタリング法、DAクラスタリングは大域的クラスタリング法である。このDAクラスタリング法を前述のデータ前処理技術として適用した結果、さらに良好なな結果を得ることができた。本研究では,まず、階層的ベイズ推論に基づくGPを用いたLMP価格予測手法を提案した。従来のGPと異なり,マハラノビスカーネルを用いたGPに進化計算法のEPSOとクラスタリング手法のDAを用いたデータ前処理適用した手法により電力価格の予測を行った。提案したGPによる予測は,従来のANNやGPよりも良い結果を示した。また不確定性を表すエラーバーを用いることで,誤差の幅の情報を得ることができ,GPによる予測は電力市場のプレイヤーにとって有用である。また,カーネル関数の選択はGPの予測能力に寄与するため,汎化能力に優れるカーネルであるマハラノビスカーネルの使用でより良い結果を得た。さらに。クラスタリング手法としてDAクラスタリングを用いることでデータの前処理を行い,データの類似性によりデータを分類し予測を行うことで,エラーを減少させることに成功した,適切なクラスタを評価することができた。進化的計算のEPSOを用いてGPのパラメータを決定することで,さらなる予測能力の改善に成功した。ただし、電力価格のスパイク現象について最大誤差が大きくなることが課題となった。次に、最大誤差が大きい場合は、学習データをクラスタリングで分類後、各クラスタにおいて学習データ数が少なくなることが原因である分かった。そこで、クラスタリングの手法としてクリスプクラスタリングからファジィクラスタリングについて検討した。ファジィクラスタリング手法としてFuzzyc-means, Fuzzyc-varietiesの適用について研究した結果、Fuzzy c-varietiesがデータ前処理として有効であることを実データを用いた計算機シミュレーションで分かった。

1つはカーネル関数をガウス関数ではなくマハラノビスビス関数の使用による一般化、2つ目はパラメータ推定において大域的最適値をもとめるため進化的計算のEPSOの応用、3つ目はクラスタリング手法を用いて学習データを複数のデータに分割し、各クラスタごとに予測モデル構築する前処理技術について比較検討した。また、ニューラルネットの一般化ラジアル基底関数ネットワーク(GRBFN)への有効性についても検討した。本年度においてカーネルマシンのガウシアンプロセスのプログラムとk-meansデータクラスタリングの融合手法のプログラムを開発することができたから今後の研究課題として、開発した予測システムにおいて最大誤差が発生する場合は、電力価格のスパイクであるため、最大誤差を削減することに研究する。電力系統工学今後の研究として、入力データのクラスタリング手法であるk-means手法の精度改善および電力価格予時系列に時々、現れるスパイクの対処法について研究する。当初、計画した米国での国際会議での論文発表が、予定どおりにいかなかったため、海外出張費に相当する額が残額となった。当初、購入を考えていたワークステーション3台から、性能向上およびコストダウンしたワークステーション2台へ変更したためその残額は2016年度に国際会議での論文発表のための旅費として使用する予定である。
フランス語の話し言葉に見る文法の形成過程に関する研究

本研究では会話フランス語の転写試料をもとに、談話構築と指示対象の談話中への導入のストラテジーを、談話モデルdiscourse modelの視点から分析した。自然な談話の最大の特徴は、ひとつの形式がひとつの機能を担うという、語用論的透明性である。本研究では、談話中への新たな指示対象を導入する名詞句の出現位置に焦点を当てた。その結果明らかになったことは、以下の二点である。1)主語位置での名詞句、ことに不定名詞句の出現率は極めて低い2)名詞句の出現が最も多いのは目的語位置と転位位置である談話構築には、「新たな指示対象は、すでに談話中に登録されている何らかの指示対象と関係づけて導入せよ」というストラテジーが存在すると考えられる。主語位置での名詞句導入が避けられるのは、主語位置にはこのような指標となるものが存在しないためである。また目的語位置では、動詞の項構造が指標として機能すると考えられる。この制約は会話フランス語では非常に強いものであり、談話構築のひとつのメタ原理として位置づけることができる。会話フランス語の最大の特徴である「語用論的透明性」により、談話構築の過程が話し手と聞き手の相互作用によっていかに展開するかをつぶさに観察することができる。またこのような談話構築にかかわるストラテジーが「文法化」の過程をへて、いわゆる「文法」へと結晶化していくのではないかという仮説を提出することができた。またこの研究によって、信頼するに足る会話フランス語の転写コーパスを得ることができた。これは今後の研究にとって大きな意味を持つものである。本研究の基礎となるのは、話し言葉のフランス語コーパスである。本年度は現在までに入手したフランス語コーパスのデータ・ベース化が主たる活動内容であった。コーパスはそのままでは研究に使用できず、適切な分析を経たデータ・ベース化が必要である。具体的には、構文解析、語彙解析、付帯する発話状況の分析、言い間違い・言い淀みなどを含む発話行為の分析などをコーパスに対して行なった。その結果、話し言葉は書き言葉に較べて、文法的に貧弱な手段を用いているという従来漠然と考えられてきたことは誤りであり、話し言葉は書き言葉には見られない特徴的な文法手段を用いていることが確かめられた。他方、語彙の面では話し言葉は書き言葉に較べて、総出現語彙数がかなり低い。これをまとめると、書き言葉は豊富な語彙と限られた文法的手段を用いるのにたいして、話し言葉は限られた語彙と豊富な文法的手段を用いるということができる。一方、文中の名詞句に注目すると、話し言葉では名詞句の出現に極めて強い偏りがあることが確認された。具体的には、主語としてはほとんど代名詞が用いられ、名詞句が用いられる例は少ない。そのなかでも不定名詞句の用いられる例は極めて少なく、Lambrechtの指摘するごとく、話し言葉のprefered clause patternはフランス語においても強く存在することが確かめられた。今後は構文に注目して、書き言葉とは異なり話し言葉で多用される構文を明らかにし、なぜそのような構文が多用されるかを解明することをめざしたい。本年度は、テープに録音された会話フランス語を文字に転写した資料を用いて、実際に話し言葉のフランス語に見られる語彙と文法手段の分析を行なった。その結果、次のような点が明らかになっている。まず、現実の会話は、話し手と聞き手の共同作業によって作られるものである。構文などの文法的手段は、話し手が発話に際して、まったく一方的に選ぶものではなく、聞き手(より詳しくは聞き手の認知状態)を考慮して選択される。この事実は、言語を相互作用のなかで理解するという新しい言語研究のパラダイムの有効性を強く示唆するものである。次に、会話のなかで話題になる指示対象に焦点を当てて分析したところ、次のような傾向が見られることがわかった。

談話のなかに新たに指示対象を導入する場合には、フランス語では例えばilya構文を用いるなどのいくつかの手段があるが、最も多用されるのは、動詞の直接目的語として導入するというものである(ex.Tu vois une maison la?)。特に話し手・聞き手を指標として導入するケースが多くみられる(Moi,j'ai un ami.)。これは、談話に唐突に新たな指示対象を導入することを避けるという方略の現れと解釈できる。会話フランス語で、不定名詞句主語がいちじるしく少ない(分析したコーパスではわずか全体の3%)ことも、この方略と密接な関係がある。文の主語は無標の主題の位置であり、新しい指示対象を表す不定名詞句は、主題の位置からはずすという極めて強い談話的傾向が観察される。このために、会話フランス語では、書き言葉のフランス語とは、非常に異なる名詞句の分布傾向を示している。本研究では会話フランス語の転写資料をもとに、談話構築と指示対象の談話中への導入のストラテジーを、談話モデルdiscourse modelの視点から分析した。自然な談話の最大の特徴は、ひとつの形式がひとつの機能を担うという、語用論的透明性である。本研究では、談話中への新たな指示対象を導入する名詞句の出現位置に焦点を当てた。その結果明らかになったことは、以下の二点である。1)主語位置で名詞句、ことに不定名詞句の出現率は極めて低い2)名詞句の出現が最も多いのは目的語位置と転位位置である談話構築には、「新たな指示対象は、すでに談話中に登録されている何らかの指示対象と関係つづけて導入せよ」というトラテジ-が存在すると考えられる。主語位置での名詞句導入が避けられるのは、主語位置にはこのような指標となるものが存在しないためである。また目的語位置では、動詞の項構造が指標として機能すると考えられる。この制約は会話フランス語では非常に強いものであり、談話構築のひとつのメタ原理として位置づけることができる。会話フランス語の最大の特徴である「語用論的透明性」により、談話構築の過程が話し手と聞き手の相互作用によっていかに展開するかをつぶさに観察することができる。またこのような談話構築にかかわるストラテジーが「文法化」の過程をへて、いわゆる「文法」へと結晶化していくのではないかという仮説を提出することができた。またこの研究によって、信頼するに足る会話フランス語の転写コーパスを得ることができた。これは今後の研究にとって大きな意味を持つものである。