hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
術中アフェレーシス法による血小板活性化抑制と冠攣縮性心筋虚血について

測定項目は血行動態(血圧、心拍数、心拍出量、肺動脈圧、中心静脈圧)、酸素消費量、動脈血液ガス分析、血小板凝集能、心電図変化とした。【結果】PRP採取量は平均560±49ml(11±3単位)であった。血中血小板数は平均17万個/μlから13万個/μlに減少した。ADPおよびコラーゲンによる血小板凝集能は平均66%から44%、73%から58%に低下した。PTおよびAPTTは変化が無かった。イオン化カルシウムは1.15から0.89mmol/Lに低下した。収縮期血圧は平均103から107mmHg、心拍出量平均3.7から3.7L/minと変化なかった。心拍数は平均49から65bpmと増加した。心電図において全例ST変化は認められなかった。【考察】今回虚血性心疾患患者において、自己PRPを安全に採取する事が出来た。この方法は、血中血小板数を約20%低下させ、さらに外科侵襲に伴う血小板過凝集を抑制した。心拍数は増加したが心筋酸素需要供給の指標であるPressureRateQuotientは許容範囲であり、心拍出量、血圧は安定し、心電図および経食道心臓超音波検査においても心虚血を示唆する所見は得られなかった。血小板採取による血小板数減少と血小板凝集抑制剤であるACD液による影響で血中イオン化カルシウムの低下を認めた。これらの事は血小板凝集能抑制とともに冠血管の血管壁緊張度を低下させ酸素代謝量を低下させることが可能であるため、術中冠攣縮による心筋虚血の発生を抑制する事を示唆する。
細菌薬剤排出ポンプの構造と機能の解明および耐性菌感染症治療薬への応用

一部の菌株は固体・生体表面に付着後、強固なバイオフィルムを形成する。バイオフィルムは宿主免疫回避・抗菌薬浸透阻害に役立ち、細菌の自然抵抗性を大幅に上昇させる。臨床現場では、カテーテルに定着したバイオフィルム産生菌による院内感染や、薬物療法が困難な歯周病・齲蝕が大きな問題となっている。近年、同じく自然抵抗性に寄与する薬剤排出ポンプとバイオフィルムの関係性についての研究が盛んに行われているが、研究グループごとに主張が異なり、議論が紛糾している。そこで、これまでに検討されていない経時的なデータ収集と解析を行い、バイオフィルム形成における薬剤排出ポンプの役割を明確にすることで、議論の終結を目指した。大腸菌バイオフィルム産生株TG1を用いて各薬剤排出ポンプ欠損株を構築した。24時間培養後、全株が正常に生育していたものの、バイオフィルムをcrystal violetで染色し測定した結果、acrABmdtABC欠損株のみ値が著しく小さかった。acrAB欠損株・mdtABC欠損株は正常なバイオフィルムを形成することも確認した。そこで、両ポンプがバイオフィルム形成のどの過程に関与するのか調べるため、経時的観測を行った。acrABmdtABC欠損株のバイオフィルムは、4時間培養時点では十分量存在していたにも関わらず、その後時間依存的に減少し、24時間培養時点ではほとんど消失していた。これらの結果より、AcrABおよびMdtABCは、バイオフィルムの初期の産生過程ではなく、その維持に寄与していることが明らかとなった。両ポンプは、バイオフィルム維持に関わるシグナル物質を排出していると考えている。薬剤排出ポンプとバイオフィルムの関係性に関する研究においては、経時的観測が特に重要であることを示した本論文は、Int. J. Antimicrob. Agents誌に採択・掲載された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
認知症ケアのアウトカムを高めるケアの質改善システムの構築

研究成果は、小規模多機能型施設、グループホーム、老人保健施設、病院においてケアの質改善の取り組みを行い、認知症高齢者の状態改善をもたらすアクションプランのシステムを普及したことである。本研究は、筆頭研究者がわが国で初めて開発した認知症ケアのアウトカム評価方法を活用し、認知症ケアの質向上に役立てるシステムを構築することである。本年度の目的を以下に設定し研究を行った。1.現場に定着、浸透できるように認知症ケアのアウトカム評価方法のシステム化を行う。2.1のシステムを使って、認知症患者を評価し、実施されたケア、アクションプランとの関連を客観的に分析する。3.アウトカム評価とアクションプランを迅速に効果的に立案・実施する効果・効率的なシステムをつくる。以上、今年度は認知症ケアのアウトカムを高めケアの質改善システムの構築の基礎づくりを目指した。その結果、1、アウトカム評価方法の手引書を作成し、病院や施設、在宅ケア機関に配布した。また、ソフト化してコンピュターで分析できるシステムを開発した。2、グループホーム、小規模多機能施設において実際に認知症高齢者に適用、使用してもらい、アクションブランを職員とともに作成し、実践、アウトカムを高めることができた。3、グループホームにおいて絵画療法の介入評価にアウトカム評価票を使い、アウトカム測定ができた。4、在宅や病院、施設の看護職にアウトカム評価票を使用してもらい、他尺度(MOSES)との相関分析等を行い、信頼性、妥当性の確認ができた。以上より、認知症ケアのアウトカム評価を基盤とした質改善の基礎システムが構築できた。本研究は、筆頭研究者がわが国で初めて開発した認知症ケアのアウトカム評価方法を活用し、認知症ケアの質向上に役立てるシステムを構築することにある。そこで、本研究の目的を以下に設定した1.現場に定着、浸透できるように認知症ケアのアウトカム評価方法のシステム化を行う。2.1のシステムを使って、認知症患者を評価し、実施されたケア、アクションプランとの関連をも客観的に分析する。以上、特に、今年度は認知症ケアのアウトカムを高めるケアの質改善の本格的なシステムづくりを目指し、研究に取り組んだ。その結果、1、ソフト開発したアウトカム評価票を実際のデータを入力し、起動力、実用化を確認した。2.認知症ケアのアウトカム評価票手引書をバージョンアップし、日本語だけでなく英語と韓国語版を作成し、手引書に追加し、認知症ケアの現場に配布した。3.韓国の大学において本システムを紹介し、海外での実用化を目指し研究会議を開催した。4.わが国のグループホーム、介護老人保健施設において実際に認知症高齢者にシステムを使い、困難事例に対してアウトカムを高めることができた。5.アートセラピーやレクリエーション等の介入研究で認知症ケアの評価票として使用できるか検証した。6.認知症ケアのアウトカム評価票の妥当性・信頼性を検証し、英語論文にまとめ学会誌に掲載した。7.4・5については学会や論文投稿、書籍で本研究成果をまとめ、世に公表した。以上の成果を得ることができた。今年度は、システムの妥当性と実用化、構築化だけでなく、国内外の普及を目指して、さらに前進した研究実績を残すことができた。研究実績として、開発した認知症ケアのアウトカム評価にもとづくケアの質改善システムを小規模多機能型施設、グループホーム、老人保健施設、病院において実践し、そのシステムの効果を検証し普及したことである。システムにより得られた成果は、認知症高齢者自身の状態改善が得られ、職員がアウトカムを高めようとケアを工夫するようになったことである。また、本システムは、全国での研修会や講演会の場でも披露され、学会発表、論文発表、雑誌投稿、書籍発売等により、全国的に広まりつつある。そのシステムは簡便でわかりやすく、評価が可視化できることが特徴である。今年度は、システムの妥当性と実用化、構築化だけでなく、国内外の普友を目指して、英語論文の発表掲載、日本語による書籍の出版さらに前進した研究実績を残すことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。システムの構築について図式化、書式化し、普及を図る。
対応困難な結核患者の生活実態と治療継続支援体制の検討

結核は、我が国において1年間に約2万人が新たに発症し、約2千人が死亡する、過去の病気ではなく現在も重大な問題である。特に、60歳以上が占める割合は約7割を超え高齢者の結核発病割合が高い。不安定な生活環境から受診が遅れ、重症化してから医療にかかり、治療ルートにのりにくく脱落し失敗の経過をたどりやすい傾向がある。これの層に対する結核対策は十分とは言えず、従来の方法では限界があり喫急にとりくむべき課題である。本研究では、社会的不利な状況にある生活困窮者の結核罹患率及び治療継続環境の改善を図るため、対応困難な結核患者の生活実態について探り、早期受診や結核治療継続できる支援体制を検討する。2018年度は、全国529か所の保健所に研究協力の依頼を行い、結核患者支援を行う保健師を対象に尺度原案修正案42項目について自己記入式質問紙調査を行った。再テストは、1回目の回答から24週間後に2回目の質問紙に回答し、郵送により回収した。調査協力の意向があった599名のうち、調査票の回収は363名(回収率60.6%)、有効回答320名(有効回答率53.4%)を分析した。尺度原案修正案42項目の統計的分析、探索的因子分析により、8項目2下位尺度を考案した。また、Ajzenの計画的行動理論で構築した因果モデルを用いて、保健師の結核患者支援行動の関連を検討した。関連要因の検討において保健師は、結核患者支援経験の蓄積や地域の社会資源を把握していることで、服薬確認だけでなく結核患者の生活状況を把握し療養環境を整えようと思い、結核患者支援行動につながっていることが明らかとなった。結核患者支援を行う保健所保健師を対象に行った自己記入式質問紙調査の回答を363名から協力が得られ、320名を分析した。年齢、保健師経験年数など属性、結核患者支援に関する研修会の参加経験、事例検討会の実施など支援体制について単純集計を行った。探索的因子分析を行い、保健師の結核患者支援行動尺度項目を考案した。一定の信頼性(内的一貫性、安定性)、基準関連妥当性、構成概念妥当性を備えた尺度であることを確認した。また、保健師が行う結核患者支援行動に影響する要因について分析した。研究テーマに関連する学会(日本結核病学会、日本地域看護学会)や研修会に参加し最新の知見について知識を深めた。今後、本研究において以下の計画で進めていく。1保健所保健師が行う結核患者支援の内容について調査の結果をまとめる。2本研究において得られた成果について研究協力機関や協力者に報告する。3学術学会や学会誌への投稿にて発表し、広く意見・評価を得る。2016年度は、社会的不利な状況にある生活困窮者の早期受診に結びつく要因及び治療継続に必要な支援体制を検討するため、国内外における文献から、結核患者の特性および服薬中断リスクに関して最新の情報を収集し、日本結核病学会等に参加して最新の知見を得た。また、所属大学研究倫理委員会の審査を経て、結核治療終了者3名を対象に、診断前の生活状況や受診のきっかけについてインタビュー調査を行った。インタビュー調査の結果から、結核患者は、結核診断により急遽入院することを迫られ、気が動転し、入院により家族の生活が脅かされることや友人や職場の同僚・上司に感染させてしまったかもしれない不安を感じていたことが分かった。一方で、感染源と決めつけられる不満や副作用により治療が思うように進まないことに焦りを感じていたことが分かった。インタビュー調査については予定どおり実施することができた。また、研究テーマに関連する学会(日本結核病学会)や研修会に参加し、最新の知見について知識を深め継続的に情報を得ることができた。しかし、文献検討と合わせて過去の結核患者支援困難事例について集約ができていないため、次年度以降の課題としたい。これらの層に対する結核対策は十分とは言えず、従来の方法では限界があり喫急にとりくむべき課題である。

2017年度は、対応困難な結核患者の支援方法について検討するため、結核専門医療機関医師や保健所保健師との意見交換、世界看護科学学会、日本地域看護学会等に参加して最新の情報を収集し知見を深めた。また、保健師が行う結核患者支援の内容について整理し、保健師の結核患者支援行動尺度項目の表面妥当性・内容妥当性の検討を行い、結核患者支援内容についての項目を作成した。大阪府立大学大学院看護学研究科研究倫理委員会の審査を経て、全国保健所の結核担当保健師に結核患者支援内容について無記名自記式質問紙調査の依頼を行い調査票の配布を行った。入院結核治療を経験し結核治療を終了した者に行ったインタビュー調査の内容を分析し、結核患者が保健師に求める支援の内容についてまとめ、第6回日本公衆衛生看護学会学術集会で成果を発表した。また、研究テーマに関連する学会(世界看護科学学会、日本地域看護学会)や研修会に参加し、最新の知見について知識を深め継続的に情報を得ることができた。これらの内容をもとに保健師が行う結核患者支援の内容について整理し、結核患者支援を行う全国保健所保健師を対象に結核患者支援内容について調査中である。結核は、我が国において1年間に約2万人が新たに発症し、約2千人が死亡する、過去の病気ではなく現在も重大な問題である。特に、60歳以上が占める割合は約7割を超え高齢者の結核発病割合が高い。不安定な生活環境から受診が遅れ、重症化してから医療にかかり、治療ルートにのりにくく脱落し失敗の経過をたどりやすい傾向がある。これの層に対する結核対策は十分とは言えず、従来の方法では限界があり喫急にとりくむべき課題である。本研究では、社会的不利な状況にある生活困窮者の結核罹患率及び治療継続環境の改善を図るため、対応困難な結核患者の生活実態について探り、早期受診や結核治療継続できる支援体制を検討する。2018年度は、全国529か所の保健所に研究協力の依頼を行い、結核患者支援を行う保健師を対象に尺度原案修正案42項目について自己記入式質問紙調査を行った。再テストは、1回目の回答から24週間後に2回目の質問紙に回答し、郵送により回収した。調査協力の意向があった599名のうち、調査票の回収は363名(回収率60.6%)、有効回答320名(有効回答率53.4%)を分析した。尺度原案修正案42項目の統計的分析、探索的因子分析により、8項目2下位尺度を考案した。また、Ajzenの計画的行動理論で構築した因果モデルを用いて、保健師の結核患者支援行動の関連を検討した。関連要因の検討において保健師は、結核患者支援経験の蓄積や地域の社会資源を把握していることで、服薬確認だけでなく結核患者の生活状況を把握し療養環境を整えようと思い、結核患者支援行動につながっていることが明らかとなった。結核患者支援を行う保健所保健師を対象に行った自己記入式質問紙調査の回答を363名から協力が得られ、320名を分析した。年齢、保健師経験年数など属性、結核患者支援に関する研修会の参加経験、事例検討会の実施など支援体制について単純集計を行った。探索的因子分析を行い、保健師の結核患者支援行動尺度項目を考案した。一定の信頼性(内的一貫性、安定性)、基準関連妥当性、構成概念妥当性を備えた尺度であることを確認した。また、保健師が行う結核患者支援行動に影響する要因について分析した。研究テーマに関連する学会(日本結核病学会、日本地域看護学会)や研修会に参加し最新の知見について知識を深めた。今後、本研究において以下の計画で進めていく。
サンマ由来の変異原とその作用を抑制する食品成分に関する研究

2-Chloro-4-methylthiobutanoicacid(CMBA)は、サンマの開きを塩、亜硝酸と共に酸性条件下で反応させることにより生じる変異原物質で、Salmonella typhimurium TA100、TA1535を用いたAmestest(-S9)において変異原性を示す。この反応液はラットの胃に腺胃癌を発生させることも報告されている。しかし、その作用機序の詳細は明らかにされていない。本実験では、CMBAのDNA傷害性を検討するため、CMBAをデオキシグアノシン(dG)とリン酸ナトリウム緩衝液中で反応させ、生成物の解析を行った。37°C、114日間の反応により2種類の付加体が徐々に生成することがわかった。それぞれ単離して構造解析を行った結果、N7-(3-carboxy-3-methylthiopropyl)guanineとN7-(1-carboxy-3-methylthiopropyl)guanineと同定された。これらのN7-guanine付加体は、その構造からCMBAの環化により生じた中間体1-methyl-2-thiethaniumcarboxylic acidがdGにより求核攻撃を受けてN7-dG付加体となり、その後、分子構造が不安定性なため脱塩基を起こして生じたものと考えられた。本実験により、CMBAがDNAを構成するヌクレオシドと直接反応して付加体を生成することが明らかとなった。この結果はCMBAのDNA傷害性を示唆するものである。DNA上に生じたN7-dG付加体は、N-グリコシド結合が不安定なためguanineを遊離してDNA上に脱塩基部位を生じさせることが知られている。CMBAの変異原性は、この脱塩基部位の修復時の誤りによって引き起こされると考えられた。日本は世界的に胃癌のリスクが高い国として知られており、その原因の1つが日本特有の食生活にあると考えられてきた。中でも塩干魚の摂取と胃癌の発生との間に正の相関が認められ注目された。近年、サンマを食塩と亜硝酸で処理した溶液をラットに摂取させると腺胃癌を誘発することが報告され、その反応溶液中からは新しい変異原物質2-chloro-4-methylthiobutanoic acid(CMBA)が同定された。この溶液中には、他に2種類の変異原の存在が明らかにされており、発がんへの関与が示唆されている。今回これら2つの未知変異原を単離し、構造解析を行った。W.Chenらの方法に従い、皮と骨を取り除いたサンマのホモジネートに、塩化ナトリウムと亜硝酸を加えて酸性条件下で反応させた。遠心して沈殿物を除去した後上清を濃縮し、種々の有機溶媒を用いて変異原性化合物を抽出し、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)で精製を行った。HPLCで分取した各フラクションの変異原性の検出には、ヒスチジン要求性サルモネラ菌株(Salmonella typhimurium TA1535)の復帰突然変異を指標としたエイムステストを用いた。サンマを酸性条件下で亜硝酸と塩化ナトリウムで処理した時、変異原物質2-chloro-4-methylthiobutanoic acid(CMBA)が生成するが、その作用機序はまだ明らかにされていない。突然変異誘発機構の1つとして、DNAを構成する塩基と変異原物質が反応してDNA付加体が生じ、その部位で誤った塩基対合が発生して突然変異を引き起こすことが知られている。本研究では、CMBAによる遺伝子突然変異誘発のメカニズムを明らかにするため、2'-deoxyguanosineとCMBAを反応させてDNA付加体の検出を試みた。2'-Deoxyguanosine(15mM)とCMBA(5mM)は、リン酸ナトリウム緩衝液中で37°C、10日間反応させた。この反応液を逆相カラムを用いたHPLCで分離し、UV(250mm)検出器とエレクトロスプレーイオン化タンデム質量分析装置(ESI^+-MS/MS)で同時測定してDNA付加体の検出を行った。その結果、UV250nmに吸収を持ち、分子イオンピークがm/z 284である2種類の付加体が生成していることが明らかとなった。これらを分取カラムを用いて分離・精製し、NMR測定により構造解析を行った。^1H-NMR、^<13>C-NMR、HMQC、HMBCのデータからこの2種類の付加体は、N-7-(3-carboxy-3-methylthiopropyl)guanine、N-7-(1-carboxy-3-methylthiopropyl)guanineと同定された。DeoxyguanosineのN7位の付加体は不安定であるため脱塩基が引き起こされ、guanineのN7位の付加体として検出されたものと考えられる。CMBAによる突然変異は、DNA上に生成した付加体が原因となって生じた脱塩基部位に、誤った塩基が取り込まれることによって引き起こされると推察される。

37°C、114日間の反応により2種類の付加体が徐々に生成することがわかった。それぞれ単離して構造解析を行った結果、N7-(3-carboxy-3-methylthiopropyl)guanineとN7-(1-carboxy-3-methylthiopropyl)guanineと同定された。これらのN7-guanine付加体は、その構造からCMBAの環化により生じた中間体1-methyl-2-thiethaniumcarboxylic acidがdGにより求核攻撃を受けてN7-dG付加体となり、その後、分子構造が不安定性なため脱塩基を起こして生じたものと考えられた。本実験により、CMBAがDNAを構成するヌクレオシドと直接反応して付加体を生成することが明らかとなった。この結果はCMBAのDNA傷害性を示唆するものである。DNA上に生じたN7-dG付加体は、N-グリコシド結合が不安定なためguanineを遊離してDNA上に脱塩基部位を生じさせることが知られている。CMBAの変異原性は、この脱塩基部位の修復時の誤りによって引き起こされると考えられた。
鉄骨部材がＲＣ部材に直交して埋め込まれる接合部の応力伝達機構の解明

鉄骨部材と鉄筋コンクリート部材が直交する接合部の応力伝達機構の解明を目的に実験的研究を行った。対象とする接合部は,柱RCはりS構造の外部接合部とし,実大の約1/2スケールの試験体を12体製作し,加力は地震時の応力状態を再現するように繰り返し静的加力を行った。実験の結果,接合部の破壊状況には,支圧破壊と掻き出し破壊の2つの破壊モードがあること,掻出し破壊耐力は既往の耐力式で評価可能であるが,内部要素の支圧耐力とほぼ同程度になること,最大耐力にRC部材せいの影響は少ないがRC部材幅の影響は無視できないこと,掻き出し破壊モードの変形性能は支圧破壊よりも脆性的であること等を明らかにした。本年度も昨年度に引き続き鉄骨部材がRC部材に直交して埋め込まれるト形接合部の応力伝達機構の解明を目的とし実験的検討を行った。昨年度行った研究より,最大耐力について,鉄骨部材の埋込みが深い場合,既往の設計式で比較的良い対応を示しているが,埋込みが浅い場合は過大評価となったため,鉄骨の埋込みが浅い場合について実験的に検討を行った。昨年度と同様に試験体は実大の約1/2の平面ト形試験体とし,3体製作し,RC部材に鉄骨部材が直交して埋め込まれる形状とした。一般にRC柱S梁接合部では,接合部の鉄骨に補強が施されることが多いが,鉄骨部材からRC部材への応力伝達機構を単純に評価するために,本研究では鉄骨部材に補強は施していない。試験体は全て接合部の破壊を想定し設計を行った。加力は鉄骨部材に正負漸増水平方向繰り返し強制変位を与えた。加力実験結果より以下の知見を得た。鉄骨部材の埋込み長さの浅い試験体はいずれも最大耐力時に鉄骨(内部要素)とRC部(外部要素)の間に隙間が生じた。接合部のひび割れはその後の変形増大とともに増えたため,最大耐力は内部要素と外部要素との間のねじれ耐力により決まったと推察される。また,RC部材のせいに対する鉄骨部材の埋込み長さの比が大きくなる,あるいは,RC部材の幅に対する鉄骨部材の幅の比が小さくなると,最大荷重は増大する。鉄骨部材がRC部材に浅く埋め込まれた直交接合部の最大耐力は,のねじり耐力によって支配されるため,鉄骨部材がRC部材を貫通する直交接合部の支圧終局耐力式に基づいた評価法によって,実験値を精度よく評価できる。近年,建築様式の多種多様なニーズに応えるために適材適所RCと鉄骨を用いた合成構造が開発されている。その中で鉄骨部材がRC部材に直交して埋め込まれる接合部の例としては柱RC梁S構造や鋼材を用いたダンパー等がある。これらは性能実験やFEM解析等で得られた結果をもとに様々な補強等が施され安全性を保証されているが,接合部の応力伝達機構は未解明な部分が多く,応力伝達機構に立脚した設計指針はない。そこで,本研究では鉄骨部材がRC部材に直交して埋め込まれるト形接合部の応力伝達機構の解明を目的とし実験的検討を行った。試験体は実大の約1/2の平面ト形試験体で,4体製作した。柱RC梁S接合部では接合部内の鉄骨に補強が施されることが多いが,鉄骨部材からRC部材への応力伝達機構を明快に評価するために,鉄骨部材に補強は施していない。加力はRC部材に軸力を導入後,一定軸力を保持したままRC部材に正負漸増水平方向繰り返し強制変位を与えた。鉄骨部材の埋込みが浅い試験体は,深い試験体に比べ鉄骨部材が掻き出されるようなひび割れが顕著に生じ,せん断ひび割れの発生はあまり見られなかった。鉄骨部材の埋込み深さの違いは破壊性状および耐力に与える影響が大きく,埋込みが浅い場合は荷重変形関係のループ形状が逆S字形状となった。鉄骨部材の埋込み深さが同じ場合,RC部材せいの違いによる影響は見られなかったが,RC部材幅が違う場合,最大耐力後の耐力低下に影響がみられた。最大耐力の評価法について,鉄骨部材の埋込みが深い場合,既往の設計式と実験値は比較的良い対応を示したが,埋込みが浅い場合は過大評価となり,今後応力伝達機構に基づいた耐力評価法の検討が必要である。

昨年度までの研究成果から本年度は,鉄骨部材(以下,S部材という)が鉄筋コンクリート部材(以下,RC部材という)に直交して埋め込まれるト形接合部において,S部材の埋込み長さがRC部材せいの7割以下となる場合の応力伝達機構を解明することを目的し,接合部の終局耐力評価の一つである支圧耐力に及ぼすRC部材せいとS部材の埋込み長さの比およびRC部材幅のS部材幅の比の影響について実験的検討を行った。試験体は実大の約1/2の平面ト形試験体とし5体製作した。RC部材に鉄骨部材が直交して埋め込まれる形状とした。一般にRC柱S梁接合部では,接合部の鉄骨に補強が施されることが多いが,鉄骨部材からRC部材への応力伝達機構を単純に評価するために,本研究では鉄骨部材に補強は施していない。また,昨年度までの結果から,最大耐力はト形接合部においてもS部材がRC部材を貫通する直交接合部の支圧耐力式に基づいた評価法によって評価できるので,その評価法における支圧耐力を明確にするために,柱梁接合部の内部要素から外部要素へのねじりモーメントを絶縁した試験体を作成した。試験体は全て接合部の破壊を想定し設計を行った。加力はS部材モーメント反曲点位置に正負漸増水平方向繰り返し強制変位を与えた。加力実験結果より以下の知見を得た。S部材の埋込み長さがRC部材せいの半分程度以下になると,S部材埋込始点の引張側コンクリートが掻出し破壊に至ることが明らかにされた。また,接合部の内部要素の耐力は,RC部材せいの相違が及ぼす影響は見られず,鉄骨部材の埋込み長さの絶対値を用いて評価できる。また,これらの実験的知見に基づいたコンクリートの支圧耐力式および掻き出し破壊耐力式による内部要素の耐力評価法によって,計算値は精度よく実験値を評価できることが示された。建築構造学交付申請書の研究実施計画における「ト形接合部の補強法及び設計法の提案」については応力伝達についての一定の成果が得られ,設計法の提案も行ったが,まだ未解明な部分も多い。また「L形接合部の応力伝達機構の解明を目的に実験的研究」については加力装置の問題などにより実施できなかった。交付申請書の初年度研究計画における「RC部材と鉄骨部材が直交する接合部のうち,研究資料が極めて少ないト形接合部について,実験的資料の蓄積と応力伝達機構の解明を目的に,接合部せん断抵抗性能および破壊性状の把握に主眼をおいた実験的研究を行う。」を予定通り遂行し,基礎的な実験データの収集ができた。研究計画通り進めるよう努力するが,予想外の実験結果となり課題が増えたため,確実に設計法の提案が行えるよう,ト形接合部について重点的に実験を行っていきたい。また,FEM解析についてはある程度進めてきているので,精度よく実験結果を再現できるよう今後も解析を進めていく。研究期間における初年度はほぼ予定通り研究が行えたので,交付申請書に記載したとおりに進めていく予定である。ただし,想定外の実験結果になった試験体があるため,その検証を追加で行う。使用予定の加力装置の変更により,実験計画が大幅に遅れ,試験体製作数を減らした。今年度行う予定であった試験体数体を次年度に行い,早期に実験を進め目標を達成できるよう努力する。該当なし。
1993年インド・マハラシュトラ州の地震とその緊急対応に関する調査研究

1993年9月30日未明にインド・マハラシュトラ州で発生した地震は多数の死傷者を発生した。死者発生のメカニズム、緊急対応の実態把握のための調査研究を地震発生後約1ヵ月経た10月31日から11月13日に実施した。1.ルーキー大学における情報収集:現地調査に先立ちルーキー大学を訪問し、第1次調査隊に参加した4名の研究者から情報を収集するとともに地震災害についての討議を行った。2.州政府における資料収集:被災地の所属するマハラシュトラ州政府(ボンベイ)に赴き、担当の地震救援・復興部局で被害の概要、対応、復旧状況の説明を受け、被害統計、地図などの資料を入手した。3.現地調査:被害の集中した地域はマハラシュトラ州のラツール郡、オスマナバード郡の2郡に跨がる農村部の村であり、郡役所での資料収集および現地踏査を実施した。(1)地震学的調査:地盤の陥没、亀裂の調査を実施した。キラリ村の北西で見られた地割れの走向は地震のメカニズム解ともほぼ一致しており約20cm程度の上下方向の変位を確認した。(2)被害調査:集落ごとに構造物の被害調査を実施した。30を越える集落で全壊率が100%に達しているが、建物の崩壊形態には差異が大きく、これが死傷の程度に大きく関与している事を見いだした。民家の構造は大半が組石造であるが、これを構造種別、目地の材料、屋根材などで分類し被害との関連を明らかにした。(3)応急対応・復旧に関する調査:現地を訪れたのは、被災後約1ヵ月後であり、復興の途上であった。応急仮設住宅群、復興住宅用地の造成現場、復興モデル住宅の見学、調査を実施した。4.成果報告書の作成:以上の成果をまとめ報告書を刊行した。
成島信遍研究―幕臣文人の事績を通して見る近世中期江戸文壇の特徴―

近世中期の江戸で、八代将軍徳川吉宗に近侍する文化官僚として活躍し、和漢全般にわたる学識の深さ、文学活動の達成度、さらには多岐にわたる人脈の中で発揮された人柄の良さによって、「江戸の名物」と称された幕臣成島信遍(1689ー1760)の72年に及ぶ生涯の事績を年譜形式でまとめ、さらに信遍の文芸観・処世観を伝える資料を収集し、公刊することにより、これまで一般には決して著名ではなかった信遍の真面目を、彼の生きた時代に即して評価する試みである。信遍が体現する近世中期江戸文壇の内実が、より広くより深く理解されることを念じて研究を展開する。
組織・臓器形成の基本分子機構:HH,FGFシグナルによる位置情報制御と区画形成

HedgehogやFGF等の分泌タンパク質とそれらの受容体分子及び下流の転写制御因子につらなる様々な因子からなる位置情報シグナル伝達系が、ハエからヒトに至る多くの多細胞真核生物の発生分化において基本的な役割をはたしているとの考えが広く認められている。更に、最近のハエの変異の哺乳類遺伝子によるレスキュー実験の結果、ハエとヒトの発生分化における相同性が、単なる位置情報シグナル伝達系の相同性を遙かに超えているらしいことが示唆できるようになってきた。我々は、ショウジョウバエにおける、複眼、気管、肢及びVisceral mesoderm(内臓筋)の形成過程をモデル系として、そこにおけるにおけるHedgehog, Branchless(FGF)等のligandタンパク質と受容体による位置情報と組織形成の過程を調べた。スペースが限られているので、ここでは、一例としてVisceral mesoderm(内臓筋)の形成過程における外胚葉性のWingless, Hedgehogの役割、Visceral mesoderm由来のHedgehog, FGFの役割についてのみ記載する。実験の結果、以下の諸点があきらかになった。まず第一に、腸を取り囲むVisceral mesoderm(Vm)のような非常に長いのっべりとしたmesodermでの遺伝子の繰り返し的な発現は、それに隣接する外胚葉性の細胞から由来するWingless, Hedgehogを出発点とする遺伝子カスケードの制御下にあることが分かった。これらのタンパク質の分泌源は、発生の過程と共に、位置を大きく変え、その結果Wingless・シグナルのつくる勾配はダイナミックに変化し、複雑な遺伝子発現パターンを制御することが分かった。Vmで繰り返しパターンで発現する遺伝子の中には、HedgehogやFGFをコードする遺伝子も見出された。このうちVm-hedgehogは、Vmの発生に必須なだけでなく、Dppを介して間接的にgastric caesumの発生分化をも制御していた。更に、Vm-FGFが、気管(Visceral Branch)の伸長のためのchemoattractantとしても機能していることが明らかにされた。HH, FGF等の分泌タンパク質とそれらの受容体分子及び下流の転写制御因子につらなる様々な因子からなる位置情報シグナル伝達系が、ハエからヒトに至る多くの多細胞真核生物の発生分化において基本的な役割を果たしているとの考えが広く認められている。更に、最近のハエ変異の哺乳類遺伝子によるレスキュー実験の結果、ハエとヒトの発生分化における相同性が、単なる位置情報シグナル伝達系の相同性を遥かに超えているらしいことが示唆できるようになってきた。今年度の研究で、我々は、ショウジョウバエにおける気管形成におけるFGF, BRANCHLESS,とその受容体遺伝子、breathlessの転写の関係を調べた。ショウジョウバエの気管は、ヒトの肺に相当する器官で、その発生には、ハエtrachealess、ヒトHiflのようなホモログが、重要な役割を担っており、FGF/FGF RECEPTORも同様に、気管支の形成・誘導に関わっていることと推定される。ハエFGFシグナリング系には、Sproutyを含む負のフィールドバック・ループが有ることが知られているが、我々は、今回、逆の、正のフィールドバック・ループの存在を見出した。即ち、FGF受容体のBREATHLESSの発現が、そのリガンドであるFGF/BRANCHLESSにより正に制御されていた。BREATHLESSは、伸長していくトラキアの先端細胞で強く発現し、先端細胞は、FGF/BREATHCHLESS発現細胞の方にのびていく。

また、既にFGFやその受容体のないハエではトラキアは伸長できないことが示されており、また、哺乳類の気管支の進展にもFGF/FGF受容体が関わっていると考えられている。恐らく、FGF/FGF受容体系は種を超えて酸素供給系形成にある普遍的な役割をもっているのかもしれない。HedgehogやFGF等の分泌タンパク質とそれらの受容体分子及び下流の転写制御因子につらなる様々な因子からなる位置情報シグナル伝達系が、ハエからヒトに至る多くの多細胞真核生物の発生分化において基本的な役割をはたしているとの考えが広く認められている。更に、最近のハエ変異の哺乳類遺伝子によるレスキュー実験の結果、ハエとヒトの発生分化における相同性が、単なる位置情報シグナル伝達系の相同性を遙かに越えているらしい事が示唆できるようになってきた。今年度の研究で、我々は、ショウジョウバエにおけるVisceral mesoderm(内臓筋)の形成における外胚葉性のWingless、Hedgehogの役割、Visceral mesoderm由来のHedgehog、B ranchlessの役割について調べた。その結果、以下の諸点が明らかになった。まず第一に、腸を取り巻くVisceral mesodermのような非常に長いのっぺりとした組織でも、遺伝子の発現で見ると分節的構造をとっていることが分かった。また、Visceral mesodermでの遺伝子の周期的な発現は、それに隣接する外胚葉性の細胞から由来するWingless、Hedgehogを出発点とする遺伝子カスケードの制御下にあること、更に発生の過程でこれらのタンパク質分泌の源が、位置を大きく変えることにより、Wingless・シグナルがダイナミックに変化し、それにより複雑な遺伝子発現パターンが決まることを見出した。Vmで周期的に発現する遺伝子の中には、HedgehogやFGFの一種であるBranchlessをコードする遺伝子が見出された。このうちVmHedgehogは、Dppを介してを間接的に制御していた。Branchlessが、気管の伸長に必須で、確かにchemoattractantとしても機能している事を明らかにした。HH, FGF等の分泌タンパク質とそれらの受容体分子及び下流の転写制御因子につらなる様々な因子からなる位置情報シグナル伝達系が、ハエからヒトに至る多くの多細胞真核生物の発生分化において基本的な役割を果たしているとの考えが広く認められている。さらに、ハエ変異の哺乳類遺伝子によるレスキュー実験の結果、ハエとヒトの発生分化における相同性が、単なる位置情報シグナル伝達系の相同性を超えているらしいことが示唆できるようになってきた。今年度の研究では、まず、ハエの肢での位置情報下流転写制御因子で区画化の中心となっているBarホメオボックス遺伝子により制御されていると思われる全ての発生分化関連遺伝子を網羅的に探索するためのDNAマイクロアレー法を開発した。
上肢の力制御の再獲得を目的としたニューロリハビリテーション開発に関する基礎的研究

経頭蓋磁気刺激や脳波-筋電図コヒーレンス法などの電気生理学的手法を用いて、手指での精密な力制御による物体把持を行っている時の運動制御機構について詳細に検討した。その結果、精密な力制御の必要な物体把持を行っているときには、一次体性運動野活動と脊髄運動ニューロンプール活動の同調性の役割は小さく、皮質運動野の興奮性増大と皮質運動野内の抑制性入力増大が重要な役割を果たしていることが明らかになった。上肢の運動障害は日常生活の質を著しく低下させるため、より効率的に機能回復が可能なニューロリハビリテーションの確立が望まれている。本研究では、研究のゴールを上肢における力制御の再獲得可能なニューロリハビリテーションの確立を設定しており、今年度はその基礎となる健常者の手指における精密な力制御の運動制御機構について、電気神経生理学的手法を用いて明らかにすることを目的とした。健常被験者は「把持物体を普通に持つ(NP課題)」と「把持物体を落とさずにできるだけ力を少なくして持つ(GP課題)」2種類の方法を用いて50-400gのマニピュランダムを親指と人差指とで把持し、その間に経頭蓋磁気および電気刺激を皮質運動野上に与えた。マニピュランダムの把持力、第一背側骨間筋の筋放電量、および両刺激から表面筋電図上に誘発される運動誘発電位の振幅値およびその後に出現する筋電図消失期間を解析した。全ての重量のマニピュランダムにおいて、把持力および第一背側骨間筋の筋放電量はGP課題に比して、NP課題で約2倍大きかった。また、経頭蓋磁気刺激による運動誘発電位および筋電図消失期間はNP課題に比して、GP課題で有意に大きかった。その一方、経頭蓋電気刺激よる運動誘発電位および筋電図消失期間は両課題間で有意差は認められなかった。以上の結果より、精密な力制御時においては、皮質運動野の興奮性および皮質内の抑制の増大が貢献している可能性が示唆された。効率的な運動機能回復が可能なニューロリハビリテーションの開発のための基礎研究として、昨年度は手指による精密把持中の運動制御機構について電気生理学的に検討を加え、手指の精密な力制御時においては、皮質運動野の興奮性および皮質内の抑制の増大が貢献している可能性が示唆された。今年度は、この結果に加えてさらなる精密把持中の運動制御機構の解明を行うために、脳波・筋電図コヒーレンス用いて、精密把持中の一次感覚運動野と脊髄運動ニューロンプールの活動の同調性について明らかにすることを目的とした。昨年度と同様の2種類の物体把持課題(NP課題;マニピュランダムを人差し指と親指で普通に把持する、GP課題;マニピュランダムを落とさない必要最小限の力で把持する)中に、被験者の一次感覚運動野近傍の脳波および第一背側骨間筋、母指球筋、浅指屈筋より表面筋電図を記録した。その後、周波数領域における相互相関を算出する脳波・筋電図コヒーレンス解析を行い、13-35Hzのベータ帯のピーク値を計測した。その結果、脳波-筋電図コヒーレンスのベータ帯のピーク値は、NP課題に比して、GP課題で増大する傾向が認められたが、有意差は検出されなかった。またコヒーレンスのピーク値は0.1以下で低い値であった。以上より、一次感覚運動野と脊髄運動ニューロンプールの同調的活動は、手指の精密な力制御には深く関与していない可能性が示唆された。昨年度の結果も合わせると、手指の精密な力制御時では、皮質運動野の興奮性および皮質内の抑制の増大が主に貢献していることが明らかになり、効果的なニューロリハビリテーションにおいては皮質運動野の興奮性および皮質内の抑制の増大させる方法が効果的である可能性が示唆された。
国産ササゲ豆の機能性成分のプロファイル解析と加熱加工時における成分動態の解明

国産ササゲ豆の一般成分及びファイトケミカル成分の特性を調査した報告は皆無である。さらに、豆類を食べる際に加熱調理が必須であるが、その過程におけるササゲ豆中の個々のファイトケミカルの量的・化学構造的な変化に関してほとんど報告はされていないのが現状である。本研究課題では、国産ササゲ豆の一般成分とファイトケミカルのプロファイリングにより海外産ササゲ豆との特性比較をおこなうとともに、ササゲ豆の加熱による成分変化を解明することを目的とする。研究遂行により国産ササゲ豆の特徴を明示し、ファイトケミカルを量的・質的に効率よく摂取できる加熱手段を提示する。
新世代硬X線全天サーベイによる埋もれた活動銀河の構造と進化の研究

Swift/BAT硬X線サーベイの「すざく」衛星によるX線追求観測をすすめ、活動銀河のトーラス構造についての新しい知見を得て、結果を4本の論文として出版した。全天X線監視装置の機上校正とデータ解析をすすめ、初期成果として2本の論文を出版した。また、XMMニュートンディープサーベイ計画におけるX線データの解析を系統的に行ない、その最終結果をカタログ論文として出版したSwift/BAT硬X線サーベイの「すざく」衛星によるX線追求観測をすすめ、活動銀河のトーラス構造についての新しい知見を得て、結果を4本の論文として出版した。また、XMMニュートンディープサーベイ計画におけるX線データの解析を系統的に行ない、その最終結果をカタログ論文として出版したまず、XMMニュートンディープサーベイ(SXDS)計画のおけるX線データの解析を系統的に行ない、その最終結果を論文として出版した(Ueda el al. 2008)。XMM衛星の7つのポインティングデータを同時に扱い、1.14平方度という広いサーベイ面積から4つのエネルギーバンドでソース検出を行ない、のべ1245個のX線源からなるカタログを作成した。このデータは、チャンドラ深サーベイとそれ以前の衛星によるサーベイの間をつなぐもので、今後の活動銀河核進化の基礎となるデータベースとなる。さらに得られたカタログを用いて、異なるエネルギーバンドでX線天体の2次元相関関数を計算した。2 keV以下のソフトバンドで有意なクラスタリング信号を検出したが、2 keV以上のハードバンドでは過去の別のサーベイデータから報告されていた強い相関信号は見つからなかった。過去の研究では、SXDSと比べてサーベイ面積が狭く、統計バイアスの影響が除外できていない可能性があることを指摘した。SXDS計画では、同時に可視の研究者との共同研究で、高赤方偏移にあるライマンα放射天体の進化をかつてない精度で制限し、X線のデータと併せて、それらへの活動銀河核成分の寄与を明らかにした(Ouchi et al. 2008)。これらの研究と並行して、MAXI計画を推進し、MAXIシミュレータの開発、それを用いたイメージ解析手法の開発を行なった。それをもとにMAXIの検出感度を積分時間の関数として正確に導出し、MAXIで達成されるサイエンスを議論した。これらの結果は、国内で開かれた第三回MAXIワークショップおよび、ネパールで開かれた時間変動天体についての国際会議で口頭発表した。Swift BATサーベイの「すざく」衛星によるX線追求観測をすすめ、その結果を2本の論文として出版した(Eguchi, Ueda et al.2009, Winter et al.2009)。最初の論文は、Swift BATサーベイで見つかった新しい活動銀河核(AGN)6天体を「すざく」で観測し、系統的なスペクトルフィットを行なったものである。その結果、これらのAGNは「反射成分が強く、散乱成分の弱い」3天体と、「反射成分が弱く、散乱成分の強い」3天体の2つのグループに分かれることが判明した。前者は、幾何学的に厚いトーラスに深く埋もれた「新タイプ」AGNに相当する。これらは、AGNのトーラス構造が単純でなく、その統一理解に新たな視点が必要であることを示した重要な結果となった。いっぽう後者の論文は、未観測の隠されたAGN 5天体の「すざく」による観測をまとめたものであり、非常に吸収の大きな「コンプトン厚AGN」の存在量が近傍宇宙において予想外に少ないことを示唆する結果を得た。また、Swift BATサーベイと相補的に、XMMニュートン衛星のX線公開カタログを用いて、新たな隠されたAGNのサンプルを構築し、そのX線および可視分光観測結果をまとめた論文を発表した(Noguchi et al.2010)。全天X線監視装置(MAXI)の打ち上げ後、機上データを用いた校正を行ない、特にイメージ応答関数の作成や非X線バックグラウンドの時間変動の調査を進めた。MAXIの概要や期待される性能をまとめた論文を発表した(Matsuoka et al.2009)。また、すばる-XMMニュートンディープサーベイ(SXDS)計画のX線追加観測を提案するための打ち合せをドイツ・マックスプランク研究所にて行なった。Swift BATサーベイの「すざく」衛星によるX線追求観測をすすめ、その結果を2本の論文として出版した(Tazaki et al. 2010 ; Eguchi et al. 2011)。最初の論文では、硬X線バンドで全天で最も明るい広輝線電波銀河4C 50.55の同時広域スペクトルを初めて取得し、その解析結果から、降着円盤がブラックホールの最内縁安定軌道まで延びていないこと、中心部が低温でコンプトン散乱に対して光学的に厚いガスに覆われている証拠を得た。2本目の論文は、大きな吸収を受けた2つの2型活動銀河核の広域スペクトルに、モンテカルロシミュレーションによる数値スペクトルモデルを当てはめてたもので、トーラス構造について強い制限を得ることに成功している。また、全天X線監視装置(MAXI)の観測を順調に行ない、イメージフィットによる画像解析手法を確立するとともに、非X線バックグラウンドの性質を系統的に調査した。

MAXIの初期成果として、ブラックホール候補天体XTE J1752-223 (Nakahira et al. 2010)、ブレーザー天体Mrk421 (Isobe et al. 2010)の観測結果存論文として出版した。,高質量降着率下でのブラックホール降着流の物理を解明するため「すざく」によるブラックホール連星GRS 1915+105の観測結果を論文として出版し(Ueda et al. 2010)、アルゼンチンにて行なわれた国際会議(IAUシンポジウム275)にて招待講演を行なった。また、すばる-XMMニュートンディープサーベイ(SXDS)では活動銀河核現象の環境効果を調べる第一歩の研究としてX線データを用いた遠方銀河団の探査を行ない、2本の論文を発表した(Finoguenov et al. 2010 ; Tanaka et al. 2010)。
法医学的検査に適した新しいマイクロサテライト座の選択と汎用性の確立

2年度を通じて、市販の連鎖解析用STRセツトで、ヒトゲノム中にほぼ25cM毎に存在している168ローカスをタイピングできるMapPair8Aを用いて分析した。このキットでは、3色の蛍光色素がいずれか片方のプライマーに標識されており、Version8A multiplex表に従って複数のローカスをPCR増幅し、増幅産物をABI Genetic Analyzer 310を用いてキャピラリー電気泳動し、sizingすることで型判定を行った。日本人32名のDNA資料のタイピング結果から、それぞれのアリル頻度、ヘテロ接合度等を計算した。今年度は、全てのローカスの分析を終え、ヘテロ接合度が0.8を越えるローカスを約20選ぴ出し、GDBなどのデータベースから得られた塩基配列をもとに、繰り返し領域の構造が比較的単純なものを12選ぴ出した。それらのローカスについて、塩基配列を正確に決定した。この12ローカスについて、3色の蛍光標識色素を用いるマルチプレックスシステムの作成を試みた。正確で容易な型判定を目指し、6つのローカスを一度にタイピングできる2つのシステムを作成した。それぞれ各ローカスのプライマー設計を工夫し、1つのシステムは完成した。もう1つのシステムも一部のプライマー設計の調整を残してほぼ完成している。この市販のSTRプライマーセツトのほか、ノッチンガム大学のアーマー教授が発見したマイクロサテライト群からも不規則アリルがなく、ヘテロ接合度の比較的高い3ローカス(wg1c5,wg1d1,9q2h2)を選定し、マルチプレックスシステムを作成し、その法医学的有用性について日本DNA多型学会第8回学術集会で発表した。このように、日本人の法医学的検査に適した合計15のローカスを用いたマイクロサテライトタイピングシステムをほぼ完成することができた。本研究の初年度においては、市販の連鎖解析用STRセットで、ほぼ25センチモルガン毎にヒトゲノム中に存在している168ローカスをタイピングできるMap Pair 8A(Research Genetics)を用いて分析した。このキットでは3色の蛍光色素(FAM、HEX、TET)のいずれかで片方のプライマーの標識によりキャピラリー電気泳動し、Version 8A multiplex表に従って複数のローカスを同時に増幅し、ABI310 Gene Scan Analysisソフトウエを用いてアsizingすることで型判定を行った。日本人32人のDNA資料のタイピング結果から、それぞれのアリル頻度、ヘテロ接合度等を計算した。現在までに約80ローカスの分析を終えているが、ヘテロ接合度が0.8を越えるローカスが10以上見出されている。今後は、さらにスクリーニングを進めつつ、法医学的検査に適したローカスを絞り込む作業を行う。これらの市販のSTRセットのほか、ノッチンガム大学のアーマー教授が発見したマイクロサテライト群からも不規則アリルがなく、ヘテロ接合度の比較的高い3ローカス(Wg1 c5、wg1d1、9q2h2)を選定し、日本人頻度を調査すると共に代表的アリルのシークエンス分析を行い、アレリックラダーを作成した。このアレリックラダーを用いた正確な型判定法の法医学的有用性について検討した。その結果、これら3ローカスはいずれもヘテロ接合度が0.7を大きく越え、不規則アリルもなく、判定が容易で法医学応用に適しているとわかった。初年度に引き続いて、今年度も市販の連鎖解析用STRセットで、ヒトゲノム中にほぼ25cM毎に存在している168ローカスをタイピングできるMapPair8Aを用いて分析した。このキットでは、3色の蛍光色素がいずれか片方のプライマーに標識されており、Version8A mu1tip1ex表に従って複数のローカスをPCR増幅し、増幅産物をABI Genetic Analyzer310を用いてキャピラリー電気泳動し、sizingすることで型判定を行った。

日本人32名のDNA資料のタイピング結果から、それぞれのアリル頻度、ヘテロ接合度等を計算した。今年度は、全てのローカスの分析を終え、ヘテロ接合度が0.8を越えるローカスを約20選び出し、GDBなどのデータベースから得られた塩基配列をもとに、繰り返し領域の構造が比較的単純なものを12ローカス選び出した。それらのローカスについて、塩基配列を正確に決定した。この12ローカスについて、3色の蛍光標識色素を用いるマルチプレックスシステムの作成を試みた。正確で容易な型判定を目指し、6つのローカスを一度にタイピングできる2つのシステムを作成した。それぞれ各ローカスのプライマー設計を工夫し、1つのシステムは完成した。もう1つのシステムも一部のプライマー設計の調整を残してほぼ完成している。この市販のSTRプライマーセットのほか、ノッチンガム大学のアーマー教授が発見したマイクロサテライト群からも不規則アリルがなく、ヘテロ接合度の比較的高い3ローカス(wg1c5,wg1d1,9q2h2)を選定し、マルチプレックスシステムを作成し、その法医学的有用性について日本DNA多型学会第8回学術集会で発表した。このように、日本人の法医学的検査に適した合計15のローカスを用いたマイクロサテライトタイピングシステムをほぼ完成することができた。