hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ひ素ミルク中毒から50年が経過した患者の歯科受診要因と口腔保健・医療ニーズ

乳児期に発生したひ素ミルク中毒被害者を対象に,50年後の被害者の障害(身体、知的、精神)程度により,それぞれの歯科保健・医療ニーズの実態を明らかにし,30歳代に実施した歯科アンケート調査結果と比較することによって,必要かつ効果的な歯科保健対策を策定することを目的とした。平成19年に「口腔保健行動・自覚症状・受診意欲・歯科保健ニーズ」調査票を作成し,広島県内に居住する被害者を対象に質問紙調査を実施した(回収率:60%)。単純集計結果から,「歯の治療は痛くなってから行く」との回答が20年前の81%から66%に減少し,「一本一本の歯に注意して“歯みがき"をしている」ものは36%から47%に推移するなど,概して口腔保健行動は好ましい方向に推移していた。また,プレシード・プロシード(PP)モデルを基に被害者の歯科疾患(自覚症状)と歯科保健・医療ニーズに関する因果分析を行い,被害者の保健行動との関連性を検討した。その結果,ひ素ミルク中毒被害者の歯科保健行動に関しては既存のPPモデルでは説明できない独自の因果モデルが存在することが示唆された。即ち,地域や協会による歯科保健教育で被害者の歯科保健行動が向上したものの,彼らの口腔内状態の改善にまでは至らなかった可能性が高く,良好な口腔の維持は,「実現要因」(受診行動を起こす際の個人的障壁がないこと)に影響されたものであった。また,QOLは「準備因子」(行動を起こすために必要な知識・態度),「歯科保健行動」,「口の健康」から直接影響を受けていた。「強化要因」からは「歯科保健行動」を介し,また「実現要因」からは「口の健康」を介し,間接的に影響されていたが,「歯科保健行動」の向上がQOLに結びつくという大前提が必ずしも成り立たないことが示唆された。本研究の目的は、ひ素ミルク中毒患者の歯科疾患(特に歯周疾患)に焦点を絞り、広島地区の被害者を対象に、ひ素ミルク中毒発生50年後の患者の障害(身体、知的、精神)程度により、それぞれの歯科保健・医療ニーズの実態を明らかにし,18年前(昭和62年)に実施した歯科アンケート調査結果と比較することによって、必要かつ効果的な歯科保健対策を策定することであった。そのため,本年度は以下のことを実施した。1.昭和62年度調査と今回の調査の整合性の検討1)昭和62年度調査対象者のデータをコンピュータに入力し,再度必要な分析を行った。その結果,今回の調査において考慮しなければならない問題点が整理できた,2)昭和62年度調査をもとに,今回の調査の実施時期,実施方法などについて企画・立案した。2.「口腔保健行動・自覚症状・受診意欲・歯科保健ニーズ」調査票の妥当性の検討1)昭和62年度調査において用いた全身的健康状態による対象者の分類が有用であることが示唆された,2)これまでの研究を基に,「口腔保健行動・自覚症状・受診意欲・歯科保健ニーズ」調査票を作成した,3)70問からなる調査票の分量・内容および構成概念妥当性の検討を行った。3.「口腔保健行動・自覚症状・受診意欲・歯科保健ニーズ」調査平成19年2月に「口腔保健行動・自覚症状・受診意欲,歯科保健ニーズ」調査票を印刷し,広島県内に居住する被害患者を対象に同調査票を郵送した。現在,360名(回収率約40%)から回答を得て,データ入力中である。今後,回答が得られなかった者に再度調査に協力していただくよう依頼していく予定である。

最終年度となる来年度は,収集されたデータを多角的に分析・検討することで,必要かつ効果的な歯科保健対策を策定する予定である。本研究の目的は,ひ素ミルク中毒患者の歯科疾患(特に歯周疾患)に焦点を絞り,広島地区の被害者を対象に,ひ素ミルク中毒発生50年後の患者の障害(身体、知的、精神)程度により,それぞれの歯科保健・医療ニーズの実態を明らかにし,18年前(昭和62年)に実施した歯科アンケート調査結果と比較することによって,必要かつ効果的な歯科保健対策を策定することであった。そのため,本年度は以下のことを実施した。1.「口腔保健行動・自覚症状・受診意欲・歯科保健ニーズ」調査の経緯平成19年1月に「口腔保健行動・自覚症状・受診意欲・歯科保健ニーズ」調査票を作成し,調査項目に倫理上の問題等がないかどうか18年前に共同調査を実施した砒素ミルク中毒被害者救済事業を行っている「ひかり協会」と検討した。その後,広島県内に居住する被害患者を対象に同調査票を郵送した。第1回目の集計で,360名(回収率約40%)から回答を得た。5月にアンケート回収率を高めるため,再度,協力を依頼した結果,回収率が過半数を超えた(約55%)。10月に「ひかり協会」から,無記名(ただし昭和62年と対)データを受け取り,分析中である。2.昭和62年および平成19年調査ともに回答した対象者(対データ)の口腔保健行動の変化「歯の治療は痛くなってから行く」との回答が20年前の80%から66%に減少し,「一本一本の歯に注意して"歯みがき"をしている」ものは36%から47%に推移するなど,概して口腔保健行動は好ましい方向に推移していた。3.患者の口腔保健行動に関するプリシード・プロシード(PP)モデルと現状とのギャップPPモデルで患者の保健行動が説明できるかどうか検討した。その結果,保健行動に関してPPモデルでは説明できない独自の因果モデルが存在する可能性が否定できず,検討が必要である。
三次元培養系肝細胞スフェロイドを利用したNASHモデルの作成と治療に向けた応用

マウス線維芽細胞3T3-L1は、DMEM+牛血清の培地で培養しIBMX+デキサメサゾンで脂肪化することが確認された。更に三次元培養系であるスフェロイド化を試みた。スフェロイド化に用いる基礎培地のWilliams E培地にインスリン、EGF他を添加した無血清のHDM培地では通常のプラスチック培養ディッシュ上の接着が弱く増殖も通常に比し遅延するが完全なスフェロイド化は困難であった。線維芽細胞は、in vitroでは本来細胞・細胞間の接着よりも細胞・基質間の接着性が強く、スフェロイドへの形質転換が起こりにくい細胞である。この問題を克服するために2つの方法を試みた。第一にスフェロイド形成の際に必修な増殖因子である、Epidermal growth factor (EGF)のシグナルを強力にするために、EGF受容体を強発現させる方法を試みた。NIH3T3-L1の親株にあたるNIH3T3細のvariantでEGFへ反応しないMH3T3-NR6株細胞にEGF受容体を遺伝子導入した。EGF受容体シグナル強化細胞でもスフェロイド化は困難であった。第二に、当該研究者らの研究により細胞接着をコントロールすることが判明している癌抑制遺伝子RUNX3遺伝子の導入を試みた。RUNX3遺伝子導入は、細胞-細胞間の接着をcadherinの発現を亢進させることにより強めスフェロイド化しやすくなった。この細胞にIBMX+デキサメサゾンでインダクションをかけると脂肪化細胞を認めた。スフェロイド化のような三次元培養系は、通常の平面培養系と比較して細が本来の組織特異的な性質を持ちやすい。スフェロイド化したNIH3T3-L1細胞はNASHの病態検討のモデルとなりうることが確認できた。同様の手法を肝細胞の株化細胞に用いることでスフェロイド化することが可能であり、これらも同様にNASHのin vitroモデルとなりうる可能性が示唆された。スフェロイド培養の基本培地を用いて線維芽細胞3T3-L1に脂肪化を起こさせることができるかどうかの検討を行った。ヒューマンサイエンス振興財団研究資源バンクから入手したマウス線維芽細胞3T3-L1株は通常のDMEM+牛血清の培地で培養した細胞にIBMX+デキサメサゾンでインダクションをかけると脂肪化することを確認している。この細胞に対し、Williams E培地にインスリン、EGF他を添加した無血清のHDM培地にて培養が可能かどうか検討した。無血清培地では通常のプラスチック培養ディッシュ上の接着が弱く増殖も通常に比し遅延する。接着の改善にはコラーゲンIをコーティングしたバイオコートディッシュを使用することにより伸展した接着、増殖が可能であった。効率が血清培養ほど良好ではないのでIBMX、インスリン、EGF濃度を変更して検討中である。陽性荷電培養皿を用いたスフェロイド形成系に脂肪化を起こさせることが可能であるかどうかの検討も開始した。SD系雄性ラットのコラゲナーゼ還流法でラット肝細胞を調整し、プライマリアディッシュに撒くとおよそ72時間で肝細胞スフェロイドを形成する。規定量のIBMX+デキサメサゾンでインダクションをかけても脂肪化は困難であることが判明した。培養メディウム中のインスリン濃度の増量、HGF添加、IGF-I添加による効率上昇が見られるかどうか検討を開始した。本年度は、昨年度困難であった、線維芽細胞(NIH3T3-L1)のスフェロイド化についての検討を主に行った。

線維芽細胞は、in vitroでは本来細胞-細胞間の接着よりも細胞基質問の接着性が強く、スフェロイドへの形質転換が起こりにくい細胞である。この問題を克服するために2つの方法を試みた。第一にスフェロイド形成の際に必修な増殖因子である、Epidermal growth factor(EGF)のシグナルを強力にするために、EGF受容体を強発現させる方法を試みた。NIH3T3-L1の親株にあたるNIH3T3細胞のvariantでEGFへ反応しないNIH3T3-NR6株細胞とその株にEGF受容体を遺伝子導入した細胞の双方でEGF刺激状態でのスフェロイド形成能の比較を行った。その結果、EGF受容体シグナル強化細胞でもスフェロイド化は困難であることが判明した。第二に、癌抑制遺伝子RUNX3遺伝子の導入を試みた。RUNX3は、当該研究者らの研究により細胞接着をコントロールすることが判明している。RUNX3遺伝子の導入は、細胞-細胞間の接着をcadherinの発現を亢進させることにより強めることが判明した。また、RUNX3の導入によりNIH3T3細胞は、非導入細胞に比較してスフェロイド化しやすくなった。細胞の脂肪化をがIBMX+デキサメサゾンでインダクションできるNIH3T3-L1株でも同様にRUNX3遺伝子の導入でスフェロイド化が可能であり、NASHのin vitroモデルになりうることが判明した。
サスティナビリティの高い妊婦セルフケアプログラム「冷え症改善パック」の有効性検証

目的は、ランダム化比較試験で、作成したセルフケアプログラム「【自宅でできる】冷え症改善パック」を実施する群としない群で、冷え症の改善へ違いの有無を検証することである。その結果、実験群73名、対照群67名の合計140名の妊婦を分析の対象とした。ブログラム実施4週間後の体温測定にて、冷え症改善プログラム実施前後の温度較差の比較で、対照群と比較して実験群では上肢体温(手指)では3.0°C(p<0.001)、下肢体温(足底)では1.93°C(p=0.02)実験群の方が有意に高かった。1.目的:本研究は、冷え症である正常経過の妊婦を対象に、妊婦の冷え症がもたらす異常分娩を予防するための、サスティナビリティの高いセルフケア支援プログラム「【自宅でできる】冷え症改善パック」を作成し、冷え症の改善への有効性を評価することである。2.本年度の目標:2014年度のデータ収集にむけての準備ができることである。文献検討・HPの作成、プログラム開発、アウトカム測定用具の検討・準備、研究方法の具体化などを実施した。3.主な実施内容1文献検討・HPの作成:研究公開サイトを作成した。http://plaza.umin.ac.jp/hiesho/index.html、2プログラム開発:具体的なプログラム(案)を計画した。1つめは、衣類:レッグウォーマの着用の有無、2つめは、運動:妊婦のための冷えとりエクササイズ03回、3つめは、ツボ押し:湧泉3分間押すである。3アウトカム測定用具の検討・準備:サーモグラフィー(1台)の購入と使用準備、赤外線サーモグラフィFLIRE8を購入した。また、プログラム実施管理専用アプリケーションの開発を行っている途中である。4.研究方法の具体化:研究デザインはRCTで行う。また、倫理審査委員会への申請準備では、質問紙の作成、ハンドブックの作成、施設お願い文の作成を開始している。目的:本研究は、冷え症である正常経過の妊婦を対象に、妊婦の冷え症がもたらす異常分娩を予防するための、サスティナビリティの高いセルフケア支援プログラム「【自宅でできる】冷え症改善パック」を作成し、冷え症の改善への有効性を評価することである。本年度の目標1.プログラム開発II・パイロットスタディ、2.本調査の準備:調査施設との研究方法の相談、倫理審査委員会の承認、3.本調査の実施主な実施内容1.プログラム開発II・パイロットスタディ:介入群のプログラムは1レッグウォーマーの着用、2「妊婦のための冷えとりエクササイズ」の実施、3湧泉のツボ押しの実施であり毎日専用Webアプリケーションからプログラム実施評価するものである。対照群は普段通りの生活である。プログラム作成にあたり専門家に意見を伺い完成させた。パイロットスタディは一般の妊婦5名に実施し質問紙の読みやすさ等を修正した。2.本調査の準備:調査施設との研究方法の相談、倫理審査委員会の承認調査施設の看護部長と外来担当者主任と調査実行実現にむけて具体的に話し合った。また、慶應義塾大学の倫理審査委員会の承認を受けた。3.本調査の実施:10月よりリクルートを開始した。現在総リクルート数は140名であり、脱落者は約1割である。データ収集の実施は2015年6月までを予定している。本研究は、冷え症である正常経過の妊婦を対象に、妊婦の冷え症がもたらす異常分娩を予防するための、サスティナビリティの高いセルフケア支援プログラム「【自宅でできる】冷え症改善パック」を作成し、冷え症の改善への有効性を評価することである。H27年度は、データ収集を終了しデータ分析を実施した。そして、その結果をまとめ発表するとともに、現在論文を投稿している。1つ目は、冷え症改善のためのプログラム開発:Feasibility Trialである。結果として、1妊婦のための冷えとりエクササイズ2セルフ評価プログラムWebアプリケーションは、冷え症改善のための研究に使用するプログラムとして実行可能性が高いことが示唆された。2つ目は、プライマリーアウトカムの論文である。結果として、実験群73名、対照群67名の合計140名の妊婦を分析の対象とした。そして、セルフケアプログラム「【自宅でできる】冷え症改善パック」を実施することは、有意に冷え症を改善することが示唆された。3つ目は、冷え症改善プログラムのセルフ管理アプリケーションを使用した妊婦による評価である。結果として妊婦によるWebアプリケーションの使用は、プログラムの継続やセルフケアに役に立ったという意見が多く得られた。必要リクルート数140名を順調に達成しつつあるため助産学データ収集の実施は2015年6月までを予定している。その後はデータ分析を実施する。2014年度のデータ収集にむけて、準備が順調に進んでいる。5月に行われる本学の倫理審査委員会に提出する書類を準備中である。

データ収集を次年度も続行するため2014年度の取り組む具体的な準備は、倫理審査委員会への申請と承認、質問紙の作成とアプリの作成である。そして、冷え症改善パックのパイロットスタディを行う。また、夏ごろから施設への研究協力の依頼を行い、秋にはデータ収集を開始する。データ収集アルバイト者の謝金次年度にデータ収集のための物品を多く購入するためツボ押し棒:200個レッグウォーマー:200足
金属錯体をバインダーとする新規修飾電極の作成と評価

生体内の有機補酵素としてキノン類が酸化還元反応に関与していることが広く知られている。本研究では、キノン部位を持つ、人工系で電子のスムースな移動を制御できる化合物を合成し、これらの化合物を電極上に集積させ、さらにその先にタンパク質等の機能性分子を固定化することを目的とする。14年度において、フェナントロリンキノン(dpq)を有する錯体、dpq銅錯体、dpqルテニウム錯体の合成をおこない、それらの錯体の性質を明らかとするとともに、電極上へ固定化する方法を検討した。15年度には、キレート効果による錯体の安定化に期待し、新たにチオール基を持ったビピリジンを合成し、単分子膜上にdpq錯体を固定化することを試みた。電極へ固定化されたかどうか、電極表面がどのような状態であるかの評価を、この電極自身を作用極とした電気化学法によって定量的に行った。また、オルトキノンの求核試薬との反応性について、キノン化合物だけの場合と、配位子として重金属に結合した場合の違いを検討するために、ルテニウム錯体を合成し、フェロセンアミンとの反応性の比較検討を行った。その結果、キノン化合物がルテニウムに配位した場合、キノン部位の反応性が高くなることが示され、キノンのみを電極上に固定化するよりも、錯形成させてから固定化させる方が有利であることが明らかとなった。また、固定化するのに適したタンパク質素材として、電極上での安定化を意識して、好酸好熱性古細菌由来のシトクロムP450の発現系の構築を行った。電極への固定化の前段階として、界面活性剤の二重膜中に包括することでP450stが、明瞭な酸化還元応答するという結果を得た。昇温してCV測定を行ったところ、この酸化還元応答は80°Cまで観測された。この酵素の電極上への固定化が今後の課題となる。本研究では、人工系で電子のスムースな移動を制御できる化合物を合成し、これらの化合物を電極上に集積させることを目的としている。我々はこれまでに、酸化還元する化合物として、フェナントロリンキノン(dpq)を有する錯体、dpq銅錯体、dpqルテニウム錯体の合成をおこなってきた。今回、新たにキレート効果によってより安定な錯体の形成が可能であると思われるチオール基を有する配位子(bpy-SH)を合成し、さらに、この配位子とフェナントロリンキノン(dpq)を有するルテニウム錯体を合成し、その電気化学的性質についての知見を得た。また、この錯体の金電極への固定化をおこない、新規メディエーター修飾電極を作製した。ルテニウム錯体[Ru(dpq)(bpy)(bpy-SH)](ClO_4)_<2,>、(1)の金電極を作用極としたCV測定では、dpq由来の酸化還元応答(E_<2,1/2>=-107mV(vs, Ag))のほかに、吸着によると思われる複数の電極応答が観察された。Ru錯体(1)を溶解させたアセトニトリル溶液中に金電極を浸漬させて錯体の固定化をおこなったところ、(1)の吸着種による電気化学的応答を得た。また、[Ru(dpq)(bpy)Cl_2]を溶解させたアセトニトリル溶液中で、リガンドのみのbpy-SHを先に修飾した金電極を浸漬し、還流することによって錯体の固定をおこない、ルテニウム錯体の吸着種による電気化学的応答を得た。

電流値の掃引速度依存性を検討すると、キノン/セミキノンによる応答と考えられるピーク(i_<pc>)において、電流値の対数は掃引速度の対数に比例し、傾きは1であった。このことから、吸着種による応答であることが確認された。今後は、本研究で作成した修飾電極を用いて、電極表面の評価を行なっていく予定である。生体内の有機補酵素としてキノン類が酸化還元反応に関与していることが広く知られている。本研究では、キノン部位を持つ、人工系で電子のスムースな移動を制御できる化合物を合成し、これらの化合物を電極上に集積させ、さらにその先にタンパク質等の機能性分子を固定化することを目的とする。本年度は、新たにチオール基を持ったビピリジンを合成し、キレート効果による錯体の安定化に期待し、その単分子膜上に錯体を固定化することを試みた。電極へ固定化されたかどうか、電極表面がどのような状態であるかの評価を、この電極自身を作用極とした電気化学法によって定量的な評価を行った。また、オルトキノンの求核試薬との反応性について、キノン化合物だけの場合と、配位子として重金属に結合した場合の違いを検討するために、ルテニウム錯体を合成し、フェロセンアミンとの反応性の比較検討を行った。その結果、キノン化合物がルテニウムに配位した場合、キノン部位の反応性が高くなることが示され、キノンのみを電極上に固定化するよりも、錯形成させてから固定化させる方が有利であることが明らかとなった。また、固定化するのに適したタンパク質素材として、電極上での安定化を意識して、好酸好熱性古細菌由来のシトクロムP450の発現系の構築を行い、X線構造解析によりこのタンパク質の3次元構造を明らかにした。シトクロムP450の触媒反応において、生体内ではレドックスパートナーからの電子供与を必要とするため、電極との直接的な電子移動が実現できればより有用であると考えられる。固定化の前段階として、汎用電極を用いてCV測定を行った場合、P450stは酸化還元応答を示さなかった。しかし、DDAB二重膜中に包括されたP450stは、buffer中で明瞭な酸化還元応答を示した(E_<1/2>=-250mV vs. Ag/AgCl)。昇温してCV測定を行ったところ、この酸化還元応答は80°Cまで観測された(E_<1/2>=-50mV vs. Ag/AgCl)。この酵素を用いて電極上への固定化を検討していきたい。
ＵＳＢカメラによる拍動測定を用いた教材の開発

学習者の血流を利用した教材作成。USBカメラ利用の脈波教材は、脈波をリアルタイムでグラフ表示、数値データとして保存可能にした。教材は1.脈波を紙に印刷し,定規でピーク間隔計算,2.表計算ソフトに取り込んでグラフ化し,目視によるピーク検出,3.脈波を保存した数値データ処理して,プログラムでピークを検出する手順など3通りの解析法を用意した.実践による検証で、いずれも授業内容への高い興味を得られた。本研究では,教材システムが学習者の拍動を脈波として検出し処理して,それを提示することで学習者へ返す.それに基づいて学習者が応答をする形を取る.そのため,研究計画は1.USBカメラ利用の測定システムの開発,2.教材システム構築と実践,3.教材システムの実践による検証の3項目に分けて実施する.23年度はUSBカメラ利用の測定システムの開発を行った.24年度は開発した測定システムを用いて中学生,高校生,高校教諭対象に実践授業を行った.実践授業を繰り返すことで,23年度に行った実践では安定した測定ができず、「失敗」する場合があったが、不安定さの原因がUSBカメラ開光口へ指の固定であることを突き止め,USBカメラへの指の固定方法などを明確化することで,安定した測定を可能にした.さらに、測定ソフトウェアのユーザインターフェーイスをブラッシュアップすることで操作性の向上を図った。得られた脈波データを処理・解析する方法では,学習者の学習進度に合わせ,次の3教材を開発した.1.脈波を紙に印刷し,定規で脈波ピーク間隔の計算,2.データを表計算ソフトに取り込んでグラフ化し,目視によるピーク検出,3.数値データから区間最大値,最小値を計算して,自動でピークを検出する手順など3通りの解析法を教材として作成した.これにより幅広い学習段階で利用が可能になった。さらに、各自が得た脈波のピーク間隔の時系列変化を観測することが可能になった。また,高校教諭対象の実践授業では教材の配布を試み,配布後のサポートより,配布に必要なファイルの効果的選定などを行った.本研究では、学習者の体の血液の流れ情報を取得処理して、提示することで学習者へ返す。それに基づいて学習者が応答をする形を取る。そのため、研究計画は1.USBカメラ利用の測定システムの開発、2.教材システム構築、3.教材システムの実践による検証の3項目に分けて実施した。23年度はUSBカメラ利用の測定システムの開発を行い、USBカメラの選定方法、測定環境の提案を行った。24年度は測定システムを用いて中学生,高校生,高校教諭対象に実践授業を行った。一部測定中に不安定になる現象を改善し、ユーザインターフェイスで操作性の改善を図った。得られた脈波データを処理・解析する方法では,学習者の学習進度に合わせ, 1.脈波を紙に印刷し,脈波ピーク間隔の計算,2.データを表計算ソフトでグラフ化し,目視によるピーク検出,3.数値データから区間最大値,最小値を計算して,自動でピークを検出する手順など3通りの解析法を教材として作成した. 25年度では、中学生、高校生、高等学校教諭対象の実践授業を行い、1.紙に印刷してピーク計算、2.データを表計算ソフトに取り込んでグラフ化データの目視によるピーク検出および心拍数計算、3.データからピークを自動計算し、拍動の時間変動を求める実践教育を試みた。高等学校教諭対象の実践授業では、Processing(視覚的フィードバックが直ちに得られ、初心者が取り扱いやすいプログラム環境)でUSBカメラから脈波を抽出するプログラムを作成し、その過程を通じて理解を深める試みを行った。さらに、プログラムとドキュメントの配布を行った。配布後のサポート情報より、コンピュータ環境の違いによる配布ソフトウェアの効率的選定を行った。これらより、USBカメラを用いた脈波観測とピーク検出による心拍数の計算教材は興味を維持しながら計算を実施する教材として有効であることを確認した。本研究では、教材システムが学習者の体の血液の流れ情報を取得処理して、それを提示することで学習者へ返す。そのため、研究計画は1.USBカメラ利用の測定システムの開発、2.教材システム構築、3.教材システムの実践による検証の3項目に分けて実施する。23年度はUSBカメラ利用の測定システムの開発を行った。拍動は指先の毛細血管内の血液量増減として伝わる。生体に近赤外線が照射されると散乱され、血液内のヘモグロビンにより散乱光は吸収される。散乱光強度は拍動を反映する情報である。環境光には近赤外線が含まれ、USBカメラも近赤外光を検出することが可能である。そこでUSBカメラと環境光の配置など条件を様々に変えて安定した設定条件を明確にするために、USBカメラの画素データ取り込み速度を表示するプログラムを作成した。これを用いて、測定時に行うレンズ部分を指で覆う条件で安定したデータ取り込み速度を維持できるか確認が可能になった。環境光を用いる場合、測定が不安定になる(環境光強度が安定しない)ため、電気スタンドを利用することが教材としては適することを確かめた。

これらをまとめて測定条件として、用いるUSBカメラの選定方法、測定環境の提案を行った。次の機能を持つプログラムを開発した。1.拍動である脈波をリアルタイムでグラフ表示2.脈波(光強度の時間変化)を数値データとしてcsv形式で保存。USBカメラを用いない従来からの拍動測定法で拍動の揺らぎから自律神経機能評価が可能であることを確かめた。これを通じて、USBカメラを用いた測定でもサンプリング速度を速くすることで自律神経機能評価が可能であることを示唆した。USBカメラによる脈波検出と表示については,プログラムの基本が完成した.データ表示および取り込み解析のアルゴリズムはほぼ変更の必要がない状態まで完成させた.実践で必要とされる条件を整備し,安定した実践が可能な状態を作り出した.複数の解析法を提示することで、脈波のピーク検出が学習者の学習段階に応じて可能になった.一方で,大学生対象の実践が未実施である.USBカメラによる脈波検出と表示については、プログラムの基本が完成した。データ表示および取り込み解析のアルゴリズムはほぼ変更の必要がない状態まで完成させた。さらにサンプリング速度を向上させることが可能な場合、自律神経機能評価に利用できる可能性を示したことで、新しい教材展開の可能性を示した。ユーザインタフェイスについては、数名の実験協力者による検討を経て完成させる必要がある。24年度に行った実践より整備した教材を使って,大学生および高校生を対象に実践を行い,ユーザインタフェーイスの検討および教材システムの検討を行う.同時にドキュメントの整備を行う.また,開発したプログラムはC#を用いたが,大学生向けにプログラム開発に利用可能なように,他の言語で同等の機能を持つプログラムを開発する.汎用USBカメラのデータ取り込みのピーク検出解析が教材として確立したので,拍動は一定ではなく,揺らいでいることを示す教材作りを目指す.23年度に開発した脈波測定表示プログラムを使って、大学生および高校生を対象に実践を行い、ユーザインタフェイスの検討および教材システムの検討を行う。同時にドキュメントの整備を行う。また、開発したプログラムはC#を用いたが、様々な環境で利用を可能にするために、他の言語で同等の機能を持つプログラムを開発する。汎用USBカメラのデータ取り込み速度は標準で30fps、すなわちサンプリング間隔が0.033秒であるが、ドライバ開発などの手法を用いることで特定のUSBカメラにおいては60fps(0.017秒)でのデータ取得が可能になる。その場合、脈波の揺らぎ情報より自律神経評価をすることも可能になる。これにより、拍動は一定ではなく、揺らいでいることを示すだけでなく、定量的評価へとつながること示す教材作りを目指す。教育実践を行うためにノート型コンピュータおよびプレゼンテーション環境構築のために本補助金を充てる.他言語での開発環境の整備に本補助金を充てる.得られた成果の発表および公表のために本補助金を充てる.教育実践を行うためにノート型コンピュータおよびプレゼンテーション環境構築のために本補助金を充てる。
冷却人工髄液の持続的クモ膜下腔注入による脊髄冷却法とその脊髄保護効果の検討

ratの側方開胸に関する手技は安定するようになったが、ratの髄腔内操作は困難であった。本研究と同時に行っていた「脱細胞化心臓」に関する研究課題においても、ratの側方開胸を用いる必要があったために当初の実験計画とは異なるが、実現可能性などの点からこちらの実験へのeffortが増える形となったので「脱細胞」関連の実験成果を記載する。我々は脱細胞化臓器(肝臓、腎臓)の他ラットへの部分移植を行うことによって起こる脱細胞化マトリックスへの生体細胞の遊走現象に関して、それらをラットの心臓で行い、他臓器と同様に血管内皮細胞などの遊走・浸潤現象を認めた。元々、実験動物としてswineを予定していたが、実験費用などの兼ね合いもあり、初期実験としてratを用いる方針とした。Swineに関しては全身麻酔や側方開胸の手法、術後管理の知識も当実験室として持ち合わせていたが、ratに関しては麻酔、人工呼吸器管理、側方開胸も含めた手術方法、術後管理の知識なども皆無であった為に、初年度はそのratに関する手術・周術期関連のhow toを考案することがメインとなった。全身麻酔はイソフルランの吸入麻酔を用いることとした。吸入濃度としては2-3%とすることで安定した全身麻酔が得られた。なお、手術に際しては気管挿管が技術的に困難であった為に、全例気管切開で行うこととした。手術に際しては左側方開胸を行うが、開胸部位は第4もしくは第5肋間での開胸とした。術後管理として、創痛に対しては12時間毎に72時間までブプレノルフィン0.02mgの皮下注射を行い、同様に抗生物質としてセファゾリンを投与した。それによって単純に左側方開胸のみした検体の生存は安定して得られるようになった。ratに関しては麻酔、人工呼吸器管理、側方開胸も含めた手術方法、術後管理の知識なども皆無であった為に、初年度はそのratに関する手術・周術期関連のhow toを考案することがメインとなった。次年度は、それらratの外科手術後に長期間生存させることが課題となった。さらに、くも膜下腔クーリングカテーテルはrat用の想定はしていなかった為に、本年は脊髄に対する処置は行えなかったが、経皮的に点滴針を刺入することによってcoolingカテーテルとして使用する方法を考案したが、実際に脊髄腔への処置を加えることが困難であり、それにさらに生存させるということが加えて困難であったために、ratと同時並行的にswineでの全身麻酔と外科手術が安定して得られるということを念頭に実験を行なった。実際に脊髄の詳細の評価までは至らなかったが、安定したratの外科手術、胸腔内処置とswineでの外科手術を安定して行えるようになった。

本来想定していた、くも膜下腔クーリングカテーテルはrat用の想定はしていなかった為に、本年は脊髄に対する処置は行えなかったが、来年度の予定としては、経皮的に点滴針を刺入することによってcoolingカテーテルとして使用する。脊髄は側方開胸で脊髄動脈を単純遮断し、持続的くも膜下腔クーリングは行わない群と(34°Cの人工髄液で還流する)、持続的くも膜下腔クーリング(冷却人工髄液で還流する)を行う群とに分けて病理所見を比較する。HE染色およびNissle染色にて固定したのち光学顕微鏡で病理組織学的検索を行う。心臓血管外科
認証制度の社会的認知に関する比較研究

1.先進工業国のうち日本と比較的近い環境保全政策姿勢をとり環境・森林認証制度では一歩先を進んでいるアメリカ合衆国を比較対象に選び、認証制度に対する企業の意識や行動の違いを比較分析すると共に、各種認証制度のコア概念である「認証」の持つ社会記号論的意味と「認証」の社会的信頼獲得ないし信頼醸成過程を個別の認証制度を事例として取り上げながら比較分析することによって、日本における環境・森林認証制度の意義とその社会的特徴に関する議論の前提を提示することを本研究の目的とした。2.前年度は、環境・森林認証制度の具体的事例として、森林認証制度を取り上げ、比較分析に必要な基礎データの収集を日本企業について実施した。収集するデータは企業や各種機関が作成・公表した定量的データのほかに、本研究のためにデザインされた調査項目に関する定性的データを含み、既存の定量的データの補完を図った。定性的データの収集方法は主に社会学で用いられる方法のうちから面接調査法を基本の方法として選択し、その他の方法(質問表調査法、参与観察法等)を適宜、補完的な手法として採用した。本年度はこれらの調査結果を集計・分析した。3.本年度は、まず比較対象であるアメリカ合衆国について同様の手法で分析データを収集した。そして、得られた定性的データに既存の定量的データを交え、両国の認証制度間の比較分析を事例研究の手法で行い、事例間の特殊性と共通性を特定し、「認証」のもつ制度としての社会的信頼の形成過程を両国間の事例において検証した。4.本研究を通じて、日本・アメリカ両国における認証制度に対する企業の意識や行動の類似点・相違点が明らかになった。特に、組織論的な枠組みにおいて顕著な相違点が見られることは特筆に価する。2.本年度はまず、環境・森林認証制度の具体的事例として、森林認証制度を取り上げ、比較分析に必要な基礎データの収集を日本企業について実施した。現在はこれらの調査結果を集計・分析中であり、これらを基に次年度の研究計画を遂行していく予定である。3.次年度は、まず比較対象であるアメリカ合衆国について同様の手法で分析データを収集する。そして、得られた定性的データに既存の定量的データを交え、両国の認証制度間の比較分析を事例研究の手法で行い、事例間の特殊性と共通性を特定し、「認証」のもつ制度としての社会的信頼の形成過程を両国間の事例において検証する。また、会計・監査分野における新領域として注目されつつある「保証」「証明」について、「認証」の隣接領域としてとらえることで本研究における考察の対象とし、これら新しい市場志向の日本社会に求められつつある制度の社会的機能についても分析の端緒を開く。
量子井戸のサブバンド間電子遷移に基づく新しい発光現象の探索

半導体量子井戸には量子化された種々のエネルギー準位が存在する。これまで量子井戸からの発光は主として伝導帯から価電子帯への電子遷移、すなわちバンド間電子遷移に基づく発光が対象とされてきた。しかしながら一般に発光現象が2つのエネルギー準位間の電子遷移に伴って生じるものであることを考慮すると、同じ伝導帯内に存在する2つの量子準位間での電子遷移、すなわちサブバンド間遷移によっても発光が生じる可能性がある。このサブバンド間遷移に期待される特長は次の通りである。1)サブバンド間エネルギー差は井戸層幅、障壁高さによって種々の値に変化させることが容易であるため、同一の材料において近赤外から遠赤外まで広い波長域でのチューニングが容易に行える、2)サブバンド間電子遷移の振動子強度が極めて大きいため強い発光が得られる可能性がある、3)間接遷移材料でも同様の発光ができる、4)バンド間遷移と組み合わせると多波長の同時発光が可能である。本研究ではこのようなサブバンド間発光の可能性を探るための以下の基礎的検討を行った。1)まず材料系としてA1GaAs/GaAs系を取り上げ、発光の可能性を理論的に検討した。エネルギー差を考慮した発光寿命、L0ホノンによるキャリア寿命、発光の選択則、偏光等を考慮することにより、励起強度1Wに対して、数pW程度の発光が得られる見通しを得た。2)実際にA1GaAs/GaAs系の量子井戸をMBE法により作製した。このとき、井戸層幅等のパラメータとしては現有のHgCdTe検出器を用いるため、10.6mum近傍にセツトした。また井戸層は無添加とした。3)作製した量子井戸の量子準位を見積もると同時に、吸収特性(励起子の効果等)を見つもるため、励起ホトルミネッセンス測定を行った。これにより、量子準位の大体の位置および吸収の様子を把握することができた。4)続いて、量子準位間のエネルギー差を見積もるため、光励起サブバンド間光吸収実験を行った。励起光としてはTi-Sapphireレーザを用い、プローブ光としてはグローバランプを分光器を用いて単色化した光を用いた。これにより、確かにサブバンド間エネルギーは設計値の10.6mumにあることを確認した。以上を通じて、作製した試料が確かに10.6mumにおいて発光しうる試料であることが確認できた。今後、高感度の測定系を立ち上げることにより、実際に発光現象を観測していく予定である。
脳機能解析による口腔機能評価システムの発展

脳波計測より,実験用口蓋床の厚みが薄くなると口腔感覚を感知しやすくなり,α波含有率は高くなることが示唆された.さらに義歯に順応した状態では非装着時との有意差が認められなかった.また,赤外分光法を用いて,味なしガムと味ありガムの咀嚼運動時の脳血流状態について検討を行った結果,味覚刺激は脳循環に影響を与えることが示唆された.さらに,口唇閉鎖力について,女性では年齢による有意な差は認められなかったが,男性では年齢間において有意差を認められた.全部床義歯装着者は,義歯装着の有無で比較すると,義歯非装着時の方が有意に大きい値を示した.脳波計測より,実験用口蓋床の厚みが薄くなると口腔感覚を感知しやすくなり,α波含有率は高くなることが示唆された.さらに義歯に順応した状態では非装着時との有意差が認められなかった.また,赤外分光法を用いて,味なしガムと味ありガムの咀嚼運動時の脳血流状態について検討を行った結果,味覚刺激は脳循環に影響を与えることが示唆された.さらに,口唇閉鎖力について,女性では年齢による有意な差は認められなかったが,男性では年齢間において有意差を認められた.全部床義歯装着者は,義歯装着の有無で比較すると,義歯非装着時の方が有意に大きい値を示した.本研究の目的は、義歯装着時に生じる口腔感覚を始めとする変化を客観的かつ詳細に検知することによって口腔機能を評価することである.初年度は,健常融有歯顎者(男10名、女性10名平均28.3±2.6歳)を対象に、脳活動データとして、口腔内に実験用口蓋床装着時と非装着時において、味覚,触覚および温度感覚刺激時の脳波計測を行った。次に、被験試料の味刺激の有無、また異なるテクスチャーの被験試料を用意して、それぞれの被験試料咀嚼時の脳内総ヘモグロビン量の計測を赤外線酸素モニタを用いて収集し,分析を行った.まず、脳波計側の結果は、実験用口蓋床を装着すると、いずれの感覚刺激の際にもα波含有率は低くなり、それにともないβ波含有率が高くなることから、感知しにくい状態になっていることが客観的に示された。これは、これまで報告してきた各感覚の官能検査の結果とも一致しており、口腔内違和感もしくは不快感が口腔感覚に大きな影響を及ぼすことが示唆された。次に、赤外線酸素モニターを用いた結果は、味刺激の伴わない咀嚼運動や軟らかい被験試料では脳内の総ヘモグロビン量が安静時と比較して有意差は認められなかった。脳活動を活発にするためには味刺激や食品のテクスチャーが大きく関与することが示唆された。本研究の目的は、義歯装着時に生じる口腔感覚を始めとする変化を客観的かつ詳細に検知することによって口腔機能を評価することである本年度は,初年度に引き続き,中高年齢層の健常有歯顎者(男10名、女性10名平均68.1±3.8歳)を対象に,脳活動データとして、口腔内に実験用口蓋床装着時と非装着時において,味覚.触覚および温度感覚刺激時の脳波計測を行った.さらに,義歯の満足度と口腔感覚の満足度が関連しているとの報告から,義歯の安定に大きな影響を与える口唇閉鎖力について,若年層の健常有歯顎者(男10名、女性10名平均28.3±2.6歳)を対象に,口唇閉鎖力について分析を行ったまず、脳波計側の結果は、実験用口蓋床を装着すると、いずれの感覚刺激の際にもα波含有率は低くなり、さらに実験用口蓋床の厚みが薄くなると,α波含有率は高くなって非装着時に近づいた.義歯床の厚みを薄くすると口腔感覚を感知しやすい状態になっていることが客観的に示された平成22年度日本補綴歯科学会関西支部学術大会にて発表)。これは、これまで報告してきた各感覚の官能検査の結果とも一致している。次に、口唇閉鎖力は,正常有歯顎者では,上口唇および下口唇の力のバランスが保たれており,左右差も認めらなかった(平成22年度日本補綴歯科学会関西支部学術大会にて発表).この結果をコントロールとして,次年度は義歯装着者について行う予定である.さらに,味覚刺激時における心理的な味の対比効果についての分析についても行う予定である本研究の目的は、義歯装着時に生じる口腔感覚を始めとする変化を客観的かつ詳細に検知することによって口腔機能を評価することである.本年度は平成22年度に引き続き,義歯の満足度と口腔感覚の満足度が関連しているとの報告から,義歯の安定に大きな影響を与える口唇閉鎖力について,中高年齢層(男1名、女性6名平均45.3±5.2歳)と高齢者層(男13名、女性15名平均70.5±1.3歳)での計測を行い,さらに脳活動データの分析も行った.脳活動データとして、有歯顎者では口腔内に実験用口蓋床装着時と非装着時において,義歯装着者では義歯装着の有無において,味覚,触覚および温度感覚刺激時の脳波計測を行った.まず、口唇閉鎖力は,女性では年齢による有意な差は認められなかったが,男性では高齢者層は若年者層および中高年齢層と比較して有意に大きい値を示した.

また,全部床義歯装着者(いずれも高齢者層)は,有歯顎者(高齢者層)と比較して有意に小さい値を示し,義歯装着の有無で比較すると,義歯非装着時の方が有意に大きい値を示した(平成24年度日本補綴歯科学会関西支部学術大会にて発表予定).次に、脳波計側の結果は、実験用口蓋床を装着すると、いずれの感覚刺激の際にもα波含有率は低くなり、さらに実験用口蓋床の厚みが薄くなると,α波含有率は高くなって非装着時に近づいた.この結果は若年者と同様の結果を示した.一方,義歯装着者では,義歯装着の有無においてα波含有率に有意な差は認められなかった.このことから,口腔内の床を装着すると,厚みを薄くすると口腔感覚を感知しやすい状態になり,さらに義歯に順応した状態では非装着時と比較して有意な差が認められないことが客観的に示された.
臨界密度以上のプラズマでの相対論的レーザー光自己集束現象の研究

本研究では相対論的光自己集束現象を導波路とした高速点火の基礎研究を行い、(1)高強度レーザーの集光位置を制御することで高強度レーザーが安定に高密度領域まで伝搬しうることを明らかにし、(2)自己集束下において、電子の放出角度分布が非常に狭くなることを実験的に示し、さらに(3)電子スペクトルの計測から効率的に燃料を加熱する理論モデルを提案した。これらの結果により、本方式が成立するだけでなく、非常に効率的に燃料を加熱・点火に至らしめる可能性があることを示すことが出来た。本研究は私たちが新たに提案している高速点火レーザー核融合の新方式、相対論的光自己集束現象を導波路とした高速点火の基礎研究として、(1)相対論的レーザー光自己集束現象の詳細を明らかにし、(2)その内部又は先端から発生する高速電子の発生とエネルギー輸送の詳細を明らかにすることを目的としています。金コーンの真空ガイドを使わないで燃料コアを加熱するためには、爆縮された高密度コアを取り巻く大スケールのコロナと臨界密度を超えるプラズマを切り裂き、加熱の為のレーザー光パルスを通すための真空チャンネル形成が必要となります。またチャンネルが、爆縮コア付近まで形成された場合、その先端から燃料コアを加熱する高速電子を発生させコアを加熱する必要があります。このチャンネル生成条件が明らかになり、発生する高速電子の特性が判れば、高速点火実験に応用する事が可能となります。本年度は課題目標である相対論的自己集束実験のツールを構築する目的で幾つかの検出器の整備を行った。まず自己集束の様子を、制動放射X線によるプラズマ自発光2次元画像計測を行う目的でX線ピンホールカメラを作成し、さらに筒頭に永久磁石を取り付けシングルヒット計測法によるプラズマ媒質のkα線計測が同時に出来るように改良した。これにより計測したkα線の強度から、生成された高速電子数を直接計測できるようになったことで、高速点火においてレーザーから高速電子へのエネルギー変換効率を計測するというプラズマコア加熱に直接関連する非常に重要なパラメータを調べることが可能になった。さらに自己集束時の高速電子スペクトルの空間分布を計測することは、高速電子からプラズマコアへのエネルギー付与を考えるめに非常に重要となる。そのため、レーザー軸から40度まで数度刻みに多方向から電子スペクトルを計測できる多方向ESMの開発を行った。モンテカルロコードで爆縮プラズマにおける高速電子の散乱を見積もり、それにより角度刻み、範囲、エネルギー範囲などを決定した。また生成された高速電子スペクトルを計測する手法として、高速電子が誘電体物質を通過するときに生成するチェレンコフ光を計測する目的でICCD(インテンシファイドCCD)を整備した。以上の計測器を用いた計測器調整のためのプラズマ実験を大阪大学レーザーエネルギー学研究センターのGMIIレーザーシステムで4月に行う為にターゲットや他の計測器の準備を行った。本年度は新たにマルチチャンネル電子エネルギー分布検出器、及びX線検出器を整備した。マルチチャンネル検出器は前年整備したものを真空チャンバーに取り付けられるようにし、さらにミクロンオーダーの高精度調整できるような機器を購入し、これにより高速点火で重要となる高速電子のエネルギー分布を一度に様々な方向から計測できるようになった。また高速電子が薄い金属中を伝搬する際に発生する特性X線を検出するためにX線CCDカメラ、及びオシロスコープを購入し、X線の強さから高速電子の発生量を計測できるようになった。これらの検出器に加え前年度整備した計測器を用い、数100ミクロンのスケール長を持つ高密度プラズマ中において、高強度レーザーがどのように伝搬するかのプラズマ実験を大阪大学レーザーエネルギー学研究センターのGMIIガラスレーザー設備で行った。30J/500psの長パルスビームをプラスチックの固体ターゲットに照射し、プラズマを生成させ、そのプラズマに20J/500fsの短パルスビームを照射し、その伝搬の様子を干渉計で計測し、発生した電子を上記電子検出器、X線検出器で検出した。プラズマの大きさ及び短パルスビームの集光位置を変化させることでレーザーの伝搬及び電子生成の変化を計測することに成功した。さらに前年度の成果を論文で発表し、また本年度の米国物理学会プラズマ分科会において招待講演として発表した。また国内においても日本物理学会、プラズマ核融合学会の学術講演会に於いて発表した。本年度は前年度までに得られた実験結果を解析するため、新規に大型計算機を購入し、シミュレーションコードの開発を行った。そのコードを用いた前年度の実験結果の詳細な解析の結果、数100ミクロンのスケール長を持つ高密度プラズマ中において、高強度レーザーの照射深さによって、生成する高速電子のスペクトル及び放出分布に関する最適な条件を明らかにすることが出来た。また、レーザーが大スケールプラズマに入射する際、それらの高速電子がどこで、どのように生成するかの知見を得ることが出来た。

これらの結果は本研究課題である臨界密度以上のプラズマでの相対論的レーザー光自己集束現象を利用した高速点火研究に於いて非常に重要な知見であり、本研究成果を2009年9月に米国サンフランシスコにて行われた第6回慣性核融合の科学とその応用国際会議(IFSA2009)において招待講演として発表し、大きな反響を得た。また国内においても日本物理学会、プラズマ核融合学会の学術講演会に於いて発表した。また前年度までに整備した様々な計測器を、2009年7月から9月にかけた行われた大阪大学レーザーエネルギー学研究センターの激光12号及びLFEXにて行われたレーザー核融合高速点火方式の統合実験にて使用し、高速電子の様々な特性を計測することに成功し、高速電子によるプラズマ加熱の様相を計測することに成功した。
コンピューター蛍光画像解析法による膵島B細胞機能の発達・加齢薬理学的研究

正常な成熟ラット並びに幼若ラットから単離した膵島B細胞(B細胞)において、fura2を用いた細胞内遊離Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]_i)の解析とパッチクランプ法による膜電位と膜電流に関する実験を行うと共に、交感神経欠如ラットにおける反応性変化の可能性を検討した。以上、NO_-cGMP系の活性化は、生理的条件下で、B細胞からのインスリン分泌に対し促進的な修飾効果を発揮することが示唆された。今後、老齢ラットにおける検討が必要である。正常な成熟ラット並びに幼若ラットから単離した膵島B細胞(B細胞)において、fura 2を用いた細胞内遊離カルシウム・イオン濃度の二次元的解析を中心に細胞内イオン環境の変化を追跡する実験を行うと共に、老齢ラット及び交感神経欠如ラットの作製に着手した。また、昨夏に本学部に納入された共焦点レーザー顕微鏡のセットアップと、それによるB細胞内遊離カルシウム・イオン濃度の三次元的解析の準備を開始した。中等度刺激濃度のグルコースまたは同濃度の経口血糖降下薬の存在下、B細胞にNO-cGMP系関連薬物を作用させたところ、細胞内遊離カルシウム・イオン濃度の上昇反応が認められた。非刺激濃度のグルコース存在下、経口血糖降下薬の非存在下、または高濃度カリウム・イオンによる脱分極下では、何れのNO-cGMP系関連薬物も細胞内遊離カルシウム・イオン濃度を上昇させなかった。本研究に用いたNO-cGMP系関連薬物は、以下の通りである:膜透過性cGMP誘導体(8-bromo-cGMP)、グアニル酸シクラーゼを活性化物質(心房性ナトリウム利尿ペプチド〔ANP〕、一酸化窒素〔NO〕)、NO合成酵素の基質(L-Arginine〔L-Arg〕)、及びNOを遊離する薬物(sodium nitroprusside〔SNP〕、NOC5、及びNOC7)。これらの結果は、NO-cGMP系の活性化は、ある種の条件下で、B細胞からのインスリン分泌に対し促進的な修飾効果を発揮することを示唆している。今後、発達・加齢に伴いB細胞機能がどのような変遷を遂げるかを、これらの反応を中心に検討していく計画である。正常成熟ラットから単離した膵島B細胞において、fura2を用いた細胞内遊離Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]_i)の解析とパッチクランプ法による膜電位と膜電流に関する実験を行うと共に、正常幼若ラット並びに交感神経欠如成熟ラットにおける反応性変化の可能性を検討した。以上、NO-cGMP系の活性化は、生理的条件下で、B細胞からのインスリン分泌に対し促進的な修飾効果を発揮することが示唆された。
第2次中国産ショウジョウバエの系統分類学・進化遺伝学的研究

中国の広東省広州とその効外,南雲省昆明,大理で,それぞれ中国科学院広東省昆虫研究所,昆明動物研究所の研究者と共同で採集を行うとともに,北京,上海その他の地域で採集された標本を含め分類同定を行う.また,日本でなければ同定できない標本については,彭統序がわが国に持ち込み,共同で分類同定を行う.さらに,採集地の生態学的条件の調査,および生きた材料についての進化遺伝学的研究を併せ行う.中国での採集もようやく軌道にのり,この度,昆明動物研究所との共同研究計画が北京の中国科学院によって承認された.また,中国人のショウジョウバエ系統分類学者,進化遺伝学者も着々と育ちつつあるので,長期計画を立て,中国全土のショウジョウバエfaunaの調査と,生きた材料を用いた進化遺伝学的研究を進める予定である.中国の広東省広州とその効外,南雲省昆明,大理で,それぞれ中国科学院広東省昆虫研究所,昆明動物研究所の研究者と共同で採集を行うとともに,北京,上海その他の地域で採集された標本を含め分類同定を行う.また,日本でなければ同定できない標本については,彭統序がわが国に持ち込み,共同で分類同定を行う.さらに,採集地の生態学的条件の調査,および生きた材料についての進化遺伝学的研究を併せ行う.中国での採集もようやく軌道にのり,この度,昆明動物研究所との共同研究計画が北京の中国科学院によって承認された.また,中国人のショウジョウバエ系統分類学者,進化遺伝学者も着々と育ちつつあるので,長期計画を立て,中国全土のショウジョウバエfaunaの調査と,生きた材料を用いた進化遺伝学的研究を進める予定である.