hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シクロオキシゲナーゼ-2の遺伝子発現を抑制するオレイン酸エステルオゾニド

2.LPS刺激によるTHP-1細胞のCOX-2誘導にはMAPキナーゼ系の活性化も関与することが示されたが、この系の転写因子であるp38やJNKのLPS刺激によるリン酸化の亢進はOEOで抑制されず、OEOはNFκB活性化経路に選択的に作用していることが示された(日本褥創学会で発表)。3.マウスRaw細胞株をLPSで刺激するとNFκBの活性化阻害を介してTNFαが誘導されるが、OEOはこの誘導も抑制した。ヒトやウシで発症する外表病変に高い治療効果を発揮するオゾン化オリーブ油の成分組成を明らかにするとともに、その作用メカニズムの一つとして既に明らかにしているシクロオキシゲナーゼ-2(COX-2)の発現抑制作用についてオゾニドの構造と活性の関連を検討し、以下の成果を挙げることができた。1.オゾン化オリーブ油および、オリーブ油の主成分であるトリオレインのオゾン化生成物の成分とその構造について検討し、主成分のトリオレイントリオゾニド(6種類の立体異性体)の他に、脂肪酸部位の二量体化による低分子クロスオゾニド、トリグリセリドの二量体化および三量体化をともなった高分子クロスオゾニドも含まれていることを証明し、オゾン化オリーブ油の成分組成の全体像を明らかにすることができた。(日本分析化学会北海道支部夏季研究発表会で発表、2005年7月)、Anal.Sci.に投稿中2.マクロファージ様ヒトTHP-1細胞をLPSで刺激した場合に誘発されるCOX-2の発現をオゾン化オリーブ油が抑制するが、このような作用はオレイン酸メチルから合成したシスおよびトランス体のオゾニドや、他の官能基を有しないオゾニドでも認められたことから、オゾニド一般に共通する作用であることが示唆された。また、これらの作用はIKKαによるリン酸化の阻害を介するNFκBの活性化阻害によるものであり、オゾニドはMAPキナーゼ系には影響しないことも明らかにした。(第17回世界オゾン会議で発表、Strasbourg,2005年8月)投稿準備中3.マウスRAW細胞株をLPSで刺激するとNFκBの活性化を介してTNFαが誘導されるが、各種オゾニドはこの誘導も阻害した。また、LPS無刺激の条件では、オゾニド類は逆にTNFαの産生を有意に上昇させた。このようなオゾニドによるNFκB活性の調節作用は、オゾニドの創傷治癒作用に関係する興味深い現象である。
PET現象を利用した蛍光ON/OFF型核酸検出プローブの開発とRNA検出への応用

近年、遺伝子発現調節に種々のRNAが重要な役割を担っていることが明らかとなり、RNA研究の重要性が増している。本研究では、特定の配列のRNAを検出することが可能な新規RNA検出プローブの開発を目的とした。RNA末端を認識した時のみ蛍光発光する分子を持つプローブを設計した。プローブに導入する分子がRNA末端構造を認識し蛍光を発するか調べたところ、RNA末端構造を認識した時のみ蛍光を発することが分かった。ゲノム中で遺伝子をコードしないジャンクと考えられていた配列が、実際にはRNAへと転写され、遺伝子発現の調整など重要な機能を細胞中で担っていることが明らかとなり、これら遺伝子をコードしないnon-coding RNAに関する研究が活発に行われるようになってきている。non-coding RNAが実際に細胞中でどのように発現し、働いているのか明らかにするには、注目するRNAを選択的に検出する技術の発展が必要不可欠である。そこで、本研究課題ではRNA配列を認識し、RNA鎖と二重鎖形成したときのみ蛍光を発する核酸検出プローブの開発を目指した。糖類のセンサーとしてPET(Photoinduced Electron Transfer)により消光された蛍光発色団が、糖のcis-ジオールの認識を鍵として蛍光の回復が起きるセンサーの報告例に着目し、類似の構造を核酸塩基部にもつヌクレオシドをデザイン、合成した。RNA鎖の3'末端にはcis-ジオール構造が存在するため、この3'末端を選択的に認識する分子が設計できれば糖類を認識するセンサーと同様の挙動を示すと期待した。合成したヌクレオシドの蛍光特性を評価したところ、DNAの構成成分であるデオキシリボ核酸では蛍光の回復は起こらず、RNAの構成成分であるリボ核酸を選択的に認識し、蛍光の回復が起きることがわかった。すなわち、核酸糖部のcis-ジオールを認識し蛍光回復することがわかった。このことから、このヌクレオシドをプローブとなるオリゴヌクレオチド鎖の5'末端に組み込めば、相補的なRNA鎖を認識したときのみ蛍光発光を示すプローブとなることが期待できる。これらの結果については、日本化学会春季年会において発表を行った。現在、このヌクレオシドをプローブ鎖に組み込みこむことを検討している。本研究課題ではRNA配列を認識し、RNA鎖と二重鎖形成したときのみ蛍光を発する核酸検出プローブの開発を目指した。PET(Photoinduced Electron Transfer)により消光された蛍光発色団を導入したプローブオリゴが、標的RNA鎖とハイブリダイゼーションし、同時に3'末端に存在するcis-ジオールを認識することでPETが解消され蛍光が回復し、標的RNA鎖が配列特異的に検出できると期待した。まずモデルとして、核酸塩基部にcis-ジオールを認識し蛍光を発する発色団をもつヌクレオシドを合成し、そのRNA認識能を調べたところ、RNAが存在する時に蛍光が回復することが確かめられた。そこで、5'末端に上述の発色団をもつプローブオリゴの合成を試みた。この発色団をもつヌクレオシドをホスホロアミダイト法によってプローブオリゴへ導入するのは困難であった。そこで、活性エステル構造を有するオリゴヌクレオチドに対してアミノ基を有する蛍光発色団を導入する方法を試みた。これらの結果について、日本化学会春季年会において発表を行った。
脳動脈瘤形成・増大におけるスタチンの二面性作用

エストロゲン欠乏状態というヒト脳動脈瘤に近いモデルを用いて低用量の水溶性スタチンによる治療を行うと、脳動脈瘤の増大が抑制され、eNOS増加や接着分子の低下に関連した血管保護作用が示唆された。一方、高用量の水溶性スタチンや低用量でも脂溶性スタチンで治療すると、アポトーシス誘導と関連した動脈瘤増大や破裂が認められた。スタチンは2面性の作用があるため、慎重投与が望ましいことを示す。この結果はStroke誌に掲載された(Stroke. 2011 ; 42 : 2286-93)。本研究はエストロゲン欠乏状態というヒト脳動脈瘤に近いモデルを用い、内分泌環境や血管機能修飾下の状態で低用量の水溶性スタチンは、他の報告と同様に脳動脈瘤の増大を抑制したが、高用量のスタチン投与により、くも膜下出血をきたしたり、脳動脈瘤が増大したことから、この機序を解明するために行う。一般的に、心血管障害ではスタチンを使用と非常に利点が多いと考えられている。しかし、無効あるいは有害事象をもたらす症例もあることを考慮する必要がある。スタチン投与力が、より安全に使用できれば、大変有意義と思われる。骨髄由来前駆細胞は血管損傷後の修復や病巣形成に関与すると報告されている。動脈硬化巣ではスタチンはこの前駆細胞の平滑筋への分化を抑制する作用があるとされている。スタチン高用量で見られた毒性作用が骨髄由来前駆細胞による血管壁の修復抑制によるとすれば、スタチン投与では骨髄由来前駆細胞が減少する可能性があると考え、検討を行っている。X線照射(9-10Gy)した雌性SDラットにGFPを遺伝子導入したラット(GFPラット)の骨髄細胞(5×10^7)を静脈内投与した後、脳動脈瘤を誘発し、プラバスタチン50mg/kg/day,あるいはシンバスタチン5mg/kg/dayを投薬後、摘出した脳血管の薄切切片を作製し、GFP結合蛋白の発現および平滑筋細胞とBTEB2、apoptosis関連蛋白(caspase-3,Bcl-2,Bax)等の発現を免疫染色で評価する。21年度にはこGFP-ラットの骨髄細胞移植後にGFP陽性細胞の動脈瘤壁での存在を確認できている。現在、プラバスタチン50mg/kg/day投与中である。今後、くも膜下出血や脳動脈瘤増大、および骨髄由来細胞の状態を調べ、その分子機構を明らかにする予定である。本研究はエストロゲン欠乏状態というヒト脳動脈瘤に近いモデルを用い、内分泌環境や血管機能修飾下の状態で低用量の水溶牲スタチンは、他の報告と同様に脳動脈瘤の増大を抑制したが、高用量のスタチン投与により、くも膜下出血をきたしたり、脳動脈瘤が増大したことから、この機序を解明するために行う。一般的に、心血管障害ではスタチンを使用するとと非常に利点が多いと考えられている。しかし、無効あるいま有害事象をもたらす症例もあることを考慮する必要がある。スタチン投与が、より安全に使用できれば、大変有意義と思われる。スタチン高用量で見られた毒性作用が骨髄由来前駆細胞による血管壁の修復抑制によるとすれば、スタチン投与では胃髄由来前駆細胞が減少する可能性があると考え、検討を行っている。X線照射(19-10Gy)した雌性SDラットにGFPを遺伝子導入したラット(GFPラット)の骨髄細胞(5×10^7)を静脈内投与した後、脳動脈瘤を誘発し、プラバスタチン50mg/kg/day,あるいまシンバスタチン5mg/kg/dayを投薬後、摘出した脳血管の薄切切片を作製し、GFP結合蛋白の発現および平滑筋細胞とBTEB2、apoptosis関連蛋白(caspase-3,Bcl-2,Bax)等の発現を免疫染色で評価した。GFPラットでは血管壁でのGEP陽性細胞を確認できたが、実験系が確立できず、スタチンの作用を評価するには至らなかった。免疫学的評価や定量的RT-PCRを用いてapoptosisや酸化ストレス関連分子の発現への影響を調べた結果、スタチン投与により血管壁のapoptosis誘導が増強される場合があることが判明した。またこの作用はスタチンによる脂質改善作用とは独立した作用であることを示した。この結果はStrokeの誌上で発表されている。
エッグシェルヘリコプター：全方向回転球殻を持つ飛行と車輪移動可能な飛行体の開発

錯雑環境中で,複雑な制御を用いることなく,マルチコプターを構造物の近傍で安定して飛行させることに成功した.錯雑環境での飛行は既存のマルチコプターの一般的な問題であり,これを解決した本研究は,国内外の招待講演,雑誌論文,査読付き学会,TV取材等で広く注目された.開発したマルチコプターは,球殻,受動ジンバル,マルチコプター本体から構成される.球殻は本体およびジンバルを保護する.本体と球殻は受動ジンバルを介して接続されているため独立に受動回転できる.これにより,天井や壁面に球殻を接触させ,球殻をタイヤのように使いながら構造物にそって転がることができる.本体は一般的なクワッドローター機である.本体と独立して全方向に受動回転できる球殻を持つマルチコプターのハードウェア開発を概ね完了した.マルチコプターは,実施計画に記載した構想のとおり,軽量かつ頑強なジオデシックドームを利用した球殻とマルチコプター本体をジンバルにより受動接続する構造とした.また,開発したマルチコプターを研究室や屋外の橋梁で試験し,機構的に期待できる3つの特長を発揮することを確かめた.まず,1.球殻で本体が覆われるため構造物付近でも安全に飛行できることを確かめた.橋梁での試験では,意図した強度設計のとおり,3m/s程度で橋梁に衝突しても自他損に至ることはなかった.また,2.球殻を車輪のように使って構造物表面を転がるように飛行できることを確認した.これにより,搭載したカメラで構造物表面を一定の至近距離から詳細に観察することに成功した.さらに,3.路面の凹凸と無関係に球殻内のマルチコプターの姿勢を制御し離発着できることも実証した.具体的には,平坦でない河原などでも場所を選ばす離発着できた.以上の特長は,マルチコプターをインフラ点検や災害対応に適用する場合に有用であり,意義が大きいと考えている.さらに,平成27年度に実施予定であった球殻内部からのセンシング手法についても前倒しで研究に着手した.以上の成果は,国内学会数件で発表したほか,査読付き国際学会にも投稿済みである.またテレビや全国紙でも多数報道され,研究成果が社会・国民に発信された.本体と独立して全方向に受動回転できる球殻を持つマルチコプターの研究開発を行い,成果を論文,実証実験等で公表した.成果の概要を下記に示す.開発したマルチコプターは,球殻,受動ジンバル,マルチコプター本体から構成される.球殻はジオデシックドームを発展させた軽量頑強な構造であり,錯雑した環境内を飛行する際でも,球殻の中の本体およびジンバルを保護できる.受動ジンバルは,本体と球殻の間に搭載されている.3自由度を有するため,本体と球殻は独立に受動回転できる.これにより,環境に球殻が衝突した際,球殻のみが回転し,本体の姿勢はほぼ乱れないため,安定して飛行を継続できる.また,床や天井,壁面に球殻を接触させ,球殻をタイヤのように使いながら構造物に沿って転がることができる.マルチコプター本体は,一般的なクワッドローター機であり,ラジコン飛行機と同様の操縦感で操縦できる.球殻とジンバルにCFRPパイプを採用し軽量になるよう工夫したため,本体に複数台の空撮用カメラやリアルタイム映像伝送器を搭載できるペイロードを実現できた.以上の特長の組み合わせにより,錯雑した環境の中で,複雑な制御を用いることなく,マルチコプターを構造物の近傍で安定して飛行させることに成功した.錯雑環境での飛行は既存のマルチコプターのよく知られた一般的な問題であり,これを解決した本研究は,国内外の招待講演,雑誌論文,査読付き学会,TV取材等で広く注目された.錯雑環境中で,複雑な制御を用いることなく,マルチコプターを構造物の近傍で安定して飛行させることに成功した.錯雑環境での飛行は既存のマルチコプターの一般的な問題であり,これを解決した本研究は,国内外の招待講演,雑誌論文,査読付き学会,TV取材等で広く注目された.開発したマルチコプターは,球殻,受動ジンバル,マルチコプター本体から構成される.球殻は本体およびジンバルを保護する.本体と球殻は受動ジンバルを介して接続されているため独立に受動回転できる.これにより,天井や壁面に球殻を接触させ,球殻をタイヤのように使いながら構造物にそって転がることができる.本体は一般的なクワッドローター機である.研究実績の概要で記載したとおり,ハードウェア開発が概ね完了し,またセンシングや制御の開発についても検討を開始している.これは予定していた研究実施計画どおりの成果であり,研究開発は順調に進展していると考えている.飛行ロボット研究実施計画に記載したとおり,転がり移動と姿勢の制御,および球殻内部からのセンシング手法の研究開発に取り組む.なお,研究の目的を達成する上で現時点で把握している解決困難な課題は特にない.次年度使用額は,今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり,平成27年度請求額とあわせ,平成27年度の研究遂行に使用する予定である.ロボットの機構部品の購入や,独自設計の部品の試作,成果発表のために使用する.
潅流可能な血管様構造を有する3次元細胞組織の構築

本研究課題では、バクテリアが生産するバクテリアセルロースから成る微小径ファイバを作製し、精製したファイバを哺乳類細胞の足場として用いることで血管様構造を作製し、還流可能な3次元細胞組織を構築することを目指した。研究期間内に、バクテリアセルロース微小径ファイバを用いた細胞塊の作製方法を確立し、さらに、異種細胞からなる階層構造を持った細胞組織を実現した。また、細胞組織構築後にセルロース微小径ファイバを分解するのに適した酵素を見出した.さらに、養分拡散モデルを構築し、作製した細胞塊が壊死なく培養できる期間を計算できるシステムを作った。本年度は、バクテリアセルロース微小径ファイバ周囲に階層的に異種細胞層(平滑筋細胞/繊維芽細胞)を形成することに成功した。また、本研究課題においては、細胞培養条件下で、細胞に害なくセルロースを分解することが必須となる。これには、セルロースを特異的に分解する酵素であるセルラーゼを用いるのが最適であると考えられる。しかし、セルラーゼは多様な種類が存在し、セルラーゼの種類によっては細胞死が誘発されるのが観察された。そこで、各メーカーからセルラーゼを取り寄せ、細胞死の有無を観察した結果、細胞死を誘発しないセルラーゼを発見した。今後は、これを利用して管腔構造を作製していく。また、予想外の成果として、フォトリソグラフィーのプロセスを応用することでバクテリアセルロースのマイクロパターンを作製できることを見出し、この成果を国際学会(IEEE MEMS2014)で発表した。本研究課題では、バクテリアセルロース微小径ファイバ上に細胞層を形成し、それを折りたたむことで細胞塊を構築する。管腔構造を形成するには、細胞間の結合が安定するまでファイバを分解せずに細胞塊を培養する必要がある。その際、どの程度のサイズの細胞塊がどの程度の期間、能動的な灌流なしに、拡散のみで、壊死なく培養できるかを調べる必要があった。また、バクテリアセルロースはナノ繊維が絡み合ってできており、間隙を多く有するため、養分が拡散して細胞内部まで供給される可能性が考えられた。そこで、本年度は、バクテリアセルロース微小径ファイバを用いて構築した細胞組織に関して、養分拡散モデルを構築した。その結果、細胞塊作製の際の指針を得ることができた。またこの成果を国際学会にて発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究室を異動し、細胞培養環境の立ち上げなどに尽力したため、課題の進捗状況はやや遅れている。しかし、バクテリアセルロースの新しい加工成形技術を開発し、また、本研究課題においてキーポイントである、セルロース分解酵素の使用方法が確立されつつあり、この遅れは十分取り戻せると考えている。顕微鏡やクリーンベンチの導入により、細胞培養環境が整ったため、バクテリアセルロース微小径ファイバ上に細胞層を形成し、その後セルロースを分解する方法を検討する。これにあたり、バクテリアセルロース微小径ファイバの作製に新たに3Dプリンターを利用して作製したデバイスの導入する。従来の同軸二重層流デバイスを利用した方法では中空のバクテリアセルロース微小径ファイバの作製が困難であったが3Dプリンターで新デバイスを作製することでこれが可能になると考えている。
特異点フィルタに基づく画像マッチングによる動画像圧縮の研究

本研究では、高精度・高圧縮率の動画像圧縮方法を開発している。MPEG-4など、既存の動画像圧縮法は、動き補償の計算を簡易な方法で行なっているため、精度・圧縮率が低かった。今後、インターネットの発展等による通信需要の拡大により、はるかに高精度・高圧縮率の手法が必須となってくる。本手法では、画素ごとの高精度な動き補償および大域的補間を可能にし、数十分の一に圧縮する方法を開発する。また、圧縮結果から、立体動画像生成も行ない、仮想現実感へ応用できる。特異点フィルタを、動画像圧縮に応用するため、本年度は以下のような機能を開発した。・動画像の、レイヤー構造を求め、どのレイヤーがどのレイヤーを遮蔽しているかを計算する手法・二つのフレームが与えられたとき、一方に写っていて、他方に写っていない領域を検出する手法これらの機能により、高精度で動き補償を計算し、圧縮率を上げても鮮明な画像を生成できるようになった。特異的フィルタを、動画像圧縮に応用するため、本年度は以下のような機能を開発した。・フレームの中から、キーフレームとなる画像を抽出するアルゴリズム・キーブレーム間の画素毎の動き補償を特異点フィルタによって計算した結果の近似誤差を元に、キーフレームを選び直すアルゴリズム現在、それぞれのモジュールは、単体で実装されており、速度の向上やアルゴリズムの精密化をおこなっている。・予測画像と、元のフレームとの差分を圧縮する機能・元の画像のどの部分が大きく動いているかを周波数から検出する機能現在、それぞれのモジュールは、単体で実装されており、速度の向上やアルゴリズムの精密化をおこなっている。本研究では、高精度・高圧縮率の動画像圧縮方法を開発した。MPEG-4など、既存の動画像圧縮法は、動き補償の計算を大きさが8x8画素などのマクロブック単位の簡易な方法で行っているため、精度・圧縮率が低かった。本手法では、画素ごとの高精度な動き補償および大域的補間を可能にし、数十分の一に圧縮した。また、圧縮手法と全く同様の手法を用いて、物体のいくつかの方向からの画像から、任意の方向からの画像生成を行なうこともでき、仮想現実感へ応用できる。これは、MPEG-4のような、エントロピーによる圧縮手法では原理的に実現できない。本年度は以下のような機能を開発した。・動画像の、レイヤー構造を求め、どのレイヤーがどのレイヤーを遮蔽しているかを計算する手法・二つのフレームが与えられたとき、一方に写っていて、他方に写っていない領域を検出する方法例えば、ビデオによく見られる、前景を物体が横切っていくような動画像は、MPEG-4のように動き補償画像の誤差を保存しておく事なく、前景画像と、物体の小さな画像の二つから、動画を復元できる。また、一方に写っていて、他方に写っていない領域は、わざわざ動き補償して、差分を保存しなくても、それらの領域を直接保存することにより、画像の精度と圧縮率を向上させる事ができる。これらの機能により、高精度で動き補償を計算し、圧縮率を上げても鮮明な画像を生成できるようになった。
レーザー光照射が細胞に及ぼす影響の解明

本研究では、多くの種類の細胞へ、種々の波長のレーザー光を照射した後の細胞の反応を研究した。本研究は、レーザー光がおよぼす生体作用の解明だけでなく、レーザー光による細胞機能制御のために必要な研究である。細胞内で発生する活性酸素種(Reactive Oxygen Species: ROS)は多くのタンパク質の発現の引き金となっていることが知られており、ROS量が多いと細胞死に至るが、細胞死に至らない量のROSは細胞内でセカンドメッセンジャーのような振る舞いを見せる。本研究では種々のレーザー光を多種の細胞へ照射後の細胞内ROS発生量に着目して研究を行った。平成23年度に細胞への光照射系の確立および各種タンパク質の測定系が整ったため、平成24年度開始当初より大幅な研究スピード促進を図った。具体的には4月および5月には技術補佐員3名を雇用し、これまでに確立した系を用いて、多細胞種および多種類のタンパク質を標的とした光照射実験と発現が増減するタンパク質の解析を行った。骨芽細胞や脂肪前駆細胞をはじめとした前駆細胞、前立腺や子宮頸がん由来のがん細胞などをはじめとした細胞の種類だけでなく、細胞への光照射後に分泌される各種タンパク質測定をこれまでにないスピードで網羅的な解析を行った。6月以降、発現が増加しているタンパク質を約10種類同定できたところで、一つ一つのタンパク質解析とそのタンパク質による細胞内ネットワーク解析を行い、現在も引き続いてタンパク質の同定および光照射により発現が増減するタンパク質の解析を行っている。さらに、この研究実施期間中の新たな発見として、細胞へ光照射後、細胞内で活性酸素種量が増加することを明らかにした。可視域の波長の中でも特に青色光に近い比較的波長の短い光を細胞に照射した後、細胞内での活性酸素種量が著しく増大することを明らかにした。この現象について一定の成果が得られたため、原著論文にまとめている。細胞内で発生する活性酸素種は多くのタンパク質の発現の引き金となっていることが知られており、光照射後のタンパク質を網羅的に解析するだけでなく、その発現メカニズムとして、光照射後の細胞内活性酸素種生成を提案している。これらの現象を系統だてて解析し、最終目標であるレーザー光照射が細胞に及ぼす影響の解明についてまとめる。本研究課題である「レーザー光照射が細胞に及ぼす影響の解明」について、比較的波長の長い領域のレーザー光よりも、波長の短い青色光領域のレーザー光が、細胞に機能変化を与えることを明らかにした。再生医療に有望な幹細胞などが有する機能を非侵襲的に制御することは、疾病の治療・予防にとどまらず、基礎生物医学実験などにも有用なツールとなる。そこで、安全に細胞機能を制御する方法として光技術を応用することが本研究の目的である。本研究提案は遺伝子改変や薬剤を利用しない革新的かつ挑戦的な手法である。これまでの結果として、骨髄から採取した間葉系幹細胞に405 nmのGaN系レーザー光を照射することにより、幹細胞が骨芽細胞または軟骨細胞に分化促進し、脂肪細胞への分化が抑制される現象を発見している。そのメカニズムとして、細胞内の光受容体や体内時計関連遺伝子の解析を行っている。本研究提案では、これまでの結果をふまえて、赤外、可視、紫外光のみならず広範な領域の光を用いた細胞への"指示"とそのメカニズムの解明を行い、細胞機能制御技術のブレークスルーとなる光技術を創成している。本年度は、インターネット上で公開されている文献・特許調査およびその解析を行った。さらに次年度以降も継続して研究を行なうために、光学部品を用いた光学系のセットアップを行い、細胞への光照射条件の最適化を行った。さらに、各波長のレーザー光照射後のサイトカインの定量および炎症性サイトカイン以外のタンパク質(転写因子など)について解析系を立ち上げ、網羅的解析を感度よく行う実験系を立ち上げた。特にNF-kappaBを発光法により感度よく測定する系を確立した。これらは次年度および次々年度に研究を進める礎として非常に重要なものである。細胞へのレーザー光照射条件の最適化、レーザー光照射後の各種サイトカインの分泌量や転写因子の発現量変化の測定など、順調に進展している。さらに、研究期間中に新たに発見した事象について速やかに原著論文にまとめて投稿・掲載されたとともに、総説論文も掲載され、研究成果の観点から見ても順調に進展している。これまでの研究結果や特許・文献調査、既存の問題点の洗い出し、細胞へのレーザー光照射条件の最適化、レーザー光照射後の各種サイトカインの分泌量や転写因子の発現量変化の測定系確立など、次年度および次々年度に向けて順調に進展している。骨芽細胞前駆細胞へ波長405nmレーザー光を照射した結果、エネルギー依存的に細胞内に活性酸素種が発生していることが明らかとなった。細胞内で発生する活性酸素種は多くのタンパク質の発現の引き金となっていることが知られており、NF-kappaBを中心とした転写因子が重要な役割を担っている。

そこで本研究提案ではNF-kappaBを中心とした各種サイトカインなどの発現解析を行う。さらに、種々の細胞内光受容体の単離・解析を進めるが、これまでに光受容体から応答遺伝子の転写に至るまでの転写因子や転写因子結合配列については殆どわかっていない。本研究提案では細胞内光受容体としてチトクロムcオキシダーゼ、ロドプシン、ポルフィリン類、フラボプロテインを主な標的とし、各種細胞内光受容体の光受容メカニズムとそれに続く遺伝子転写・発現制御、タンパク質発現制御へと結びつける。細胞への光照射系の確立および各種タンパク質の測定系が整ったため、年度開始当初より大幅な研究スピード促進を図る。具体的には4月および5月には技術補佐員3名を雇用し、これまでに確立した系での実験と解析を行う。幹細胞やがん細胞など、細胞の種類だけでなく、細胞から分泌される各種タンパク質測定を目指して、これまでにないスピードで研究を進める。6月以降、発現が増加しているタンパク質を数十種類同定できたところで、一つ一つのタンパク質解析とそのタンパク質による細胞内ネットワーク解析を行う。細胞培養維持のための試薬類、タンパク質定量のための各種試薬類の購入を計上する。さらに、研究調査または発表するための学会参加費・旅費を計上する。研究の進捗によっては研究加速のための人件費(短期補助員雇用)を計上する。年度開始すぐに、1年目に確立した実験系を用いて網羅的に実験および解析を行うことから、4月および5月に技術補佐員を雇用するための経費を計上する。さらに、細胞培養維持のための試薬類、タンパク質定量のための各種試薬類の購入を計上する。
摂食・嚥下障害患者のQOL向上のための予後要因分析の研究

摂食・嚥下障害患者においてQOLの低下が予想される。これら患者のQOLや患者家族の介護負担度が摂食嚥下機能とどのように関連しているか検討した。口腔腫瘍患者において包括的QOL・口腔関連QOLを調査し検討したところ、舌運動障害・開口障害との関連がみられたことより、口腔癌患者への早期の摂食・嚥下リハビリテーション、開口訓練の必要性が伺われた。在宅療養中の要介護高齢者において検討したところ、介護負担度に与える影響因子として、ADLと調整食の要否が示された。よって、咀嚼障害や嚥下障害によって調整食を用意する必要のある場合に介護負担が高まることが推察された。摂食嚥下機能の改善は患者のQOLを向上させるばかりでなく、介護者の介護負担度を軽減させる可能性が示された。本研究は、地域に在住する摂食・嚥下障害を有する者のQOLと介護負担度との関係を明らかにすることを本研究の目的とする。さらに、介護保険施設等に入居する要介護高齢者の嚥下機能と栄養摂取状態について検討することを目的としている。地域に在住する摂食・嚥下障害を有する患者は、食べる楽しみの喪失によりQOLに低下が認められることが予想される。さらに、患者を介護、看護する家族にとって、患者のために食事時間の延長や調理の工夫などが必要となり、介護負担度が増すことが予想される。本研究の目的は、地域に在住する摂食・嚥下障害患者のQOLと介護負担度との関係を明らかにし、摂食・嚥下障害患者に対する外来診療や歯科訪問診療による摂食・嚥下リハビリテーションおよび家族への指導がこれらにどのような影響を与えるか検討することにある。現在、在宅往診患者40名、外来患者45名(うち口腔がん患者30名)について、一次調査を終了している。介入前後のデータを採取するために、今後介入後のデータを集積するとともに、新規患者のデータ採取数を増やしつつある。しかし、特に、在宅往診患者においては、調査に十分な時間をとることが困難で、欠損テータもみられる。今後、症例数の増加とともに、データ採取にあたって工夫が必要と考えられた。摂食嚥下障害患者の家族の介護負担度は高いものが多く認められるが、現在の摂食状態と必ずしも一致するとは限らず、他のADLや基礎疾患の種類、介護期間などの影響を受けていることが示された。また、摂食機能評価依頼あった者、延べ87件、66名、平均年齢85.8歳である。VE検査の結果、誤嚥26件、喉頭侵入37件、残留59件であった。初回評価の66名のうち摂食機能評価時に体重増加していたのは22名、-3%0%の体重変化(維持)をしていたのは27名、-3%以上の体重減少をしていたのは17名であった。摂食機能評価、指導後、増加は27名、維持は16名、減小は10名であっだ。摂食・嚥下障害患者における機能回復の要因に関与する重要な因子を明らかにすることを目的とする。とくに本研究においては、予後関連因子としてのQOLとの関連やリハビリテーションのアウトカムとしてのQOLに注目する。摂食嚥下障害患者は、食べる楽しみの喪失や社会参加の制限などからQOLが著しく低下することが考えられる。そこで、リハビリテーションの進展や機能改善によってQOLがどのように影響を受けるか、さらには機能改善にどのような影響を与えるか検討し、摂食・嚥下障害患者の予後の改善に寄与することを目的とする。介護保険施設において、嚥下内視鏡検査を含む摂食機能評価を行い、その評価に基づき、摂食指導を行い、摂食機能評価とその後の予後を検討した。その結果、認知機能障害が摂食機能障害の原因であると判断された症例において予後不良症例が多く認められた。さらに、唾液誤嚥の所見のあるものは予後不良であった。この結果より、要介護高齢者に対する摂食支援には、認知機能障害に対する対策が重要であることが示された。さらに、唾液誤嚥が検出できる嚥下内視鏡検査は有用であることが示された。また、口腔癌術後患者のQOLとその後の顎補綴装着後の変化について検討を行った。顎補綴前群のGOHAIにおいて国民標準値より有意に低い値を示したことより、上顎癌術後の主観的な口腔の健康評価の低下が伺えた。

顎補綴装着前群においてQOL指標すべてに天然歯の咬合について有意差がみられたことより、咬合の有無が生活の質に及ぼす影響は大きいと思われた。SF-8におけるMCSにおいては食物を味わう為に必要な能力との関連が認められたことから、それらの影響が示唆された。装着後群において国民標準値と有意差を示した項目が減少した事より顎補綴によるQOLの向上がみられたと判断できるが、軟口蓋を切除した者においては補綴による代償の困難さが伺われた。地域在住高齢者の介護者の負担度に与える因子を検討した。自宅で療養する要介護高齢者700名を介護する家族を対象にBIC(介護負担度)を用いて検討した。介護負担度のうち,全体的負担感と関連を示したものは,要介護度,調整食提供の要否、食事時間,嚥下障害(むせ観察評価),嚥下障害(痰がらみ観察評価),認知機能(CDR),ADL(バーサルインデックス),低栄養リスク(MNA)であった。また、BIC合計点と関連を示したものは,要介護度,調整食提供の要否、摂食量,食事時間,嚥下障害(頸部聴診評価),嚥下障害(むせ観察評価),嚥下障害(痰がらみ観察評価),認知機能(CDR),ADL(バーサルインデックス),低栄養リスク(MNA)であった。BIC合計点を目的変数とし、性と年齢で調整のうえ、調整食提供の要否、食事時間、嚥下障害(頸部聴診評価),認知機能(CDR),ADL(バーサルインデックス)を従属変数としてステップワイズ法にて回帰分析を行ったところ、調整食提供の要否、ADL(バーサルインデックス)が有意な変数として採択された。この結果から,介護負担度に与える影響因子として,要介護者のADLや認知機能などと共に,嚥下機能や食事摂取に関連する項目において有意な関連を示しさらに、回帰分析によって、BICの説明変数としてADLと調整食の要否が示された。よって、咀嚼障害や嚥下障害によって調整食を用意する必要のある場合に介護負担が高まることが推察された。
三次元心エコー図による僧帽弁形成術のための僧帽弁複合体立体模型作成システムの開発

僧帽弁は、僧帽弁複合体(弁尖・弁輪・腱索・乳頭筋や心室の機能などの構成要素)の複雑な立体構造が緻密な相互的機械作業によってはじめて正常に働く機能弁である。心エコー専門医の技術と解釈によってもリアリスティックに三次元構造異常を把握する事や、これを心臓外科医に伝えて最適な僧帽弁形成術のための情報提供行うことは難しく、ましてや手術をうける(医学知識のない)患者本人により正確な病態と手術方法を説明する事は困難を極める。本研究では、リアルタイム三次元心エコー画像情報をデータベースとしたデジタル僧帽弁複合体三次元構造解析装置を用いて、バーチャル手術を前提とした僧帽弁の「模型」を製造するシステムを開発することを目的とした。まず、帽弁形態変化を伴う僧帽弁閉鎖不全患者の心臓全体の立体画像を取り込み、その画像から僧帽弁複合体を抽出するソフトウェアの開発を進めた。この技術により、画面上にて立体的な僧帽弁形態をリアルに観察し、さらに三次元空間内で計測することが可能となった。僧帽弁逆流が予後を左右する拡張型心筋症患者での詳細な弁形態異常を評価することができ、心室の側方方向への拡大により弁の接合部面積率が下がることで逆流発生のトリガーとなることがわかった。さらに、動物実験モデルにおいてこの三次元的に計測した弁接合部面積率の意義につき検討したところ、弁接合部面積率が約15%を切った時点で逆流が発生することが明らかになった。これらのデータベースを光造型システムに転送し、三次元模型を作成し、立体模型を観察・評価する技術が可能となった。本研究では、われわれが開発した三次元超音波解析ソフトを利用し、僧帽弁手術前の三次元模型を作ることにより個々人における最適な術式を決定するための新たな診断法として確立することを目的とし、さまざまな病態における弁立体形状を解析することと同時に、三次元データから正確な模型を作るための研究を行った。実験モデルとして、開胸犬を用いて人為的に僧帽弁逆流を発生させ、逆流発生過程を通して三次元的に僧帽弁形状を経時的に解析し、心室や心房の立体構造と僧帽弁立体構造との関係を明らかにすることに成功した(研究内容は19年日本循環器学会で発表、アメリカ心エコー図学会で発表予定)。臨床例では、さまざまなタイプの僧帽弁逆流患者のデータを解析し、それぞれの形態的特徴を解析することができた。具体的には、僧帽弁逆流の原因として最も多く見られる僧帽弁逸脱症の弁の異常を、手術前に三次元表示し、初めて逸脱程度の定量化にも成功した(18年アメリカ心エコー図学会で発表)。また、心筋梗塞に伴う僧帽弁逆流についても、これまでにわからなかった梗塞のタイプ別の僧帽弁形状の特徴を観察・解析することができた(J Am Soc Echocardiogrに発表)さらに、ソフトウェアの開発では、改良をつづけ、立体モデルヘの出カテストを繰り返し、正確な弁立体モデルを作成できるよう研究を続けている。これらの研究成果をもって、さらに臨床・基礎研究をつづけ、術前のシミュレーション手術にむけてのモデル作成を続けていく予定。

まず、僧帽弁形態変化を伴う僧帽弁閉鎖不全患者の心臓全体の立体画像を取り込み、その画像から僧帽弁複合体を抽出するソフトウェアの開発を進めた。この技術により、画面上にて立体的な僧帽弁形態をリアルに観察し、さらに三次元空間内で計測することが可能となった。僧帽弁逆流が予後を左右する拡張型心筋症患者での詳細な弁形態異常を評価することができ、心室の側方方向への拡大により弁の接合部面積率が下がることで逆流発生のトリガーとなることがわかった。さらに、動物実験モデルにおいてこの三次元的に計測した弁接合部面積率の意義につき検討したところ、弁接合部面積率が約15%を切った時点で逆流が発生することが明らかになった。これらのデータベースを光造型システムに転送し、三次元模型を作成し、立体模型を観察・評価する技術が可能となった。
盲導犬の機能的向上のための育成技術の改良

転換期にある盲導犬事業の発展に寄与することを目的とし、3種の調査を行なった。より視覚障害者の立場に立った盲導犬の質的向上を目指し、盲導犬使用者に対して自分の盲導犬の使いやすさや要望を調査した。さらに、盲導犬を使っていない視覚障害者に対して、盲導犬への意識、歩行や日常生活の実態と要望の調査を行なった。また、日本全国の盲導犬使用者団体の活動実態調査を行なった。それにより、今後の盲導犬の育成と普及事業のあり方に関して考察した。盲導犬は、視覚障害者の安全な単独歩行や、より自立的な生活を実現するのみならず、社会参加の促進や心身の健康増進など、視覚障害者福祉に非常に役立っている。近年、視覚障害者および盲導犬使用者にも高齢化、障害の重複化、生活スタイルの多様化が起きている。つまり徒来の育成技術を改良する必要が生じてきたのである。本研究は、より視覚障害者の立場に立った盲導犬の質的向上を目指し、盲導犬使用者に対して自分の盲導犬の使いやすさや要望を調査し、訓練や飼育方法、使用者と盲導犬のマッチング方法の改良案を策定することを目的とする。今年度は、盲導犬の使用者各自が使用できるコミュニケーション手段に合わせて(点訳、音訳、メールなど)、質問紙法による質問内容と具体的な調査方法を関西盲導犬協会と相談し、決定した。調査項目は、盲導犬については、育成側が候補犬に対して実施している適性評価法(甲田・古橋2001 ; 2004 ; 2005)を参考にした。具体的には、下位項目を含む、日常生活における「穏やかさ」「集中力」「落ち着き」「怯えのなさ」「吠えないこと」「作業意欲」「従順性」「健康」の8点について各5段階評価を求めた。回答する使用者の属性、盲導犬との生活スタイル、盲導犬との生活の中で改良が必要な点に関する情報も収集できるようにした。現在は、回答された質問紙の回収と回答の整理を行なっている。また今年度は、関係者と社会における盲導犬の役割についての先行研究と実践をまとめ、今後の盲導犬事業のあり方について提言を行なった。本研究では、視覚障害者福祉の向上に資する盲導犬の実態とその改良に関する3つの質問紙調査を実施した。(1)盲導犬使用者を対象とした盲導犬の使用実態とその改良について、(2)盲導犬を使用していない視覚障害者を対象とした盲導犬に対する意識について、(3)盲導犬使用者団体を対象とした活動実態についてである。(1)の調査では、盲導犬使用者は、盲導犬を有効活用して社会参加をしており、盲導犬との心理的交流も維持していた。盲導犬の行動に関しては、盲導犬協会が育成段階で評価した以上に、使用者は自分の盲導犬を高く評価していた。ただし、盲導犬の歩行誘導中の集中力に関しては、使用者と協会の回答から共に改良の余地が窺えた。また使用者は、協会のフォローアップの充実や、特定の場所への誘導や落ちた物を拾うといった新たな盲導犬の作業も求めていた。さらに、法的に盲導犬同伴利用が保障されている場所での盲導犬の受け入れ拒否が未だ残っていることが、盲導犬使用時の問題として浮き彫りになった。(2)の調査は、盲導犬を有効利用できる使用者を増やすために必要な対策を明らかにするためのものであり、盲導犬を使用していない視覚障害者に生活実態、盲導犬に関する知識と盲導犬使用の利点と欠点についての予測を尋ねな。(3)の調査は、盲導犬使用者団体が快適な盲導犬歩行のために行なっている活動内容とその広がりについて尋ねた。(2)と(3)の調査に関しては、データ収集と整理を終えた段階であり、今後、回答の詳細な内容分析を行っていく。
アルツハイマー病の対症療法開発を目的としたβ-シート構造ターミネーターの合成

アルツハイマー病の原因とされるアミロイド線維がβ-シートで構造化されていることに着目し,水素結合連鎖を停止する作用を有する分子を合成できれば,アミロイド線維の成長阻害が期待できアルツハイマー病の対症療法薬開発の糸口になると考えた。β-シート構造は蛋白分子の断片がペプチド結合間で分子間水素結合したものであるから,プロトンドナーが欠落したペプチド分子を混合することで分子間水素結合の連鎖成長は停止できるはずである。そこでプロリンを含むペプチドを部分構造とした両親媒性分子を合成し,アミロイドモデルに位置づけたペプチド型両親媒性分子の会合体に添加して,会合体崩壊から水素結合連鎖の停止作用を確認した。本研究での成果は二つある。一つはペプチド型両親媒性分子の会合挙動を詳細に解析した結果,ペプチド型両親媒性分子が作る会合体はβ-シートで構造化されていること,会合体は結晶ではなくリオトロピック液晶であることなど,アミロイド繊維との共通点を多く有し,アミロイドモデルとして利用可能なものであることを明らかにした点にある。この成果により,アミロイドを安全かつ安価に研究できそうである。二つ目は,当初の期待通りプロトンドナーの欠落したペプチドが分子間水素結合形成を阻害することを証明した点にある。水素結合連鎖の阻害はペプチド型両親媒性分子が作るゲルの崩壊から直裁的に観察できた。つまり,プロリンを含むペプチドを共存させることで,現実のアミロイド繊維もそれ以上成長しない可能性がある。トリペプチドとしてPro-Pro-Gluを含む両親媒性分子はProが水素結合のプロトンドナーを欠くため、Phe-Phe-Gluなどのトリペプチドを含む両親媒性分子と混合した場合、水素結合連鎖を停止する機能を有するはずである。研究計画に従い、本年度はPro-Pro-Gluを含む両親媒性分子を合成した。トリペプチドとしてPhe-Phe-Gluを含む両親媒性分子と混合したところゲル形成が阻害され、予想した効果を確認した。この結果はデジタルカメラを用いて記録した。一方、ゲル形成阻害のフーリエ変換赤外(FT-IR)スペクトルによる定量的評価においては、問題点が生じた。Pro-Glu結合にはGlu由来のプロトンが存在するため、このプロトンに起因する水素結合の影響でゲル崩壊とスペクトル変化が連動しない。そこで、現在Pro-Pro-Proを有する一鎖型両親媒性分子を合成している。この分子はいっさいのプロトンドナーを含まない。なお、ゲル崩壊の研究と平行して、より詳細なゲルの構造解析も検討してきたが、その結果、ペプチド型両親媒性分子が有機溶媒中で作る会合体は、リオトロピック液晶で、安定な水素結合の形成とアルキル鎖の安定パッキングが拮抗する結果生ずるものであるなど、今後、ゲル崩壊を研究していく上での新しい知見を得ることができた。これらの結果は、一部を論文として公表するとともに(次頁)、平成13年秋の学会において発表予定である。Β-シート構造は蛋白分子の断片がペプチド結合間で分子間水素結合したものであるから,プロトンドナーが欠落したペプチド分子を混合することで分子間水素結合の連鎖成長は停止できるはずである。本年度は会合体崩壊前後のFT-IRスペクトルを比較し,アミド吸収帯の変化から会合体の崩壊が水素結合の組み替えに基づいたものであることを実証した。具体的にはアミロイドモデルとしたペプチド型両親媒性分子のβ-シートを示すスペクトルが,波数・波形ともプロリン型両親媒性分子(ターミネーター分子)の添加によって変化した。

混合後振り混ぜるだけで変化が完了することから,ペプチド型両親媒性分子とターミネーター分子は相分離することなくきわめて容易に混合することがわかる。つまり,当初計画したように,会合体の崩壊はターミネーター分子がペプチド型両親媒性分子と水素結合して,それ以上の水素結合連鎖を阻害することに起因している。
末梢神経の再生と修復過程の解明

シュワン細胞は神経再生、修復過程において重要な役割を果たしていることが良く知られている。しかし、その選択的純粋培養を行うことは困難とされ、樹立株化細胞の報告も少ない。これらのことは神経の再生、修復過程の解明において大きな障害となっている。我々はラット(R)とマウス(Mu)の後根神経節(DRG)と坐骨神経(SN)より得たシュワン細胞に対して、src,mos,rasの3種類の癌遺伝子を組み込んだレトロウイルスベクタ-を用いて遺伝子導入を行い、6種類の細胞株MuDRGーras,MuDRGーsrc,MuDRGーMos,MuSNーsrc,RSNーsrc,RSNーmosを得た。これらの細胞株はいずれもSー100蛋白とラミニンを発現し、ファイブロネクチンとヴィメンチンを発現していなかった。この細胞株中でRSNーmosは混合培養系においてラット胎児後根神経節と網膜の器官培養に対して生存維持効果と神経突起伸展効果を示した。また、RSNーmosの無血清無蛋白培養上清も同様に、ラット後根神経節と網膜器官培養に対して生存維持効果と神経突起伸展効果を示した。この培養上清はラット褐色細胞腫PC12に対しても神経突起の伸展作用を認めるほかに、神経ペプチド発現誘導作用を認めた。これらの作用は抗神経成長因子抗体と抗ラミニン抗体により阻害されず、polyLーlysinにも吸着されなかった。シュワン細胞は神経再生修復において重要な役割を果たしていると考えられている。しかしその選択的純粋培養を行うことは困難とされている。そのためその条件設定のために次の実験を行った。ラット坐骨神経を採取し、細切後トリプシン処理を行い、増殖阻害剤である10μMcytosinearabinosideを72時間添加することにより線維芽細胞の除去を行った。このようにして得られたシュワン細胞に対し、コ-ティング物質と細胞増殖因子の影響を中心に培養条件の検討を行った。その結果、ラミニンとIV型コラ-ゲンのコ-ティングがシュワン細胞の培養条件として適していることが明らかになった。またコレラ毒素とラミニンガシュワン細胞に対し細胞増殖作用を持つことが明らかになった。この方法により98%以上のシュワン細胞が得られた。またシュワン細胞の株化のためにシュワン細胞と神経芽細胞腫とを細胞融合することにより細胞株化をするために次の実験を行った。細胞融合を行うための母細胞として使用するマウス神経芽細胞腫であるC-1300に対して8アゼグアニンを添加し最終濃度20mg/mlとすることによりHGPRT欠損株が得られた。このHGPRT欠損C-1300とラットシュワン細胞との細胞融合をポリエチレングリコ-ルを使用して行ったが融合がうまく行かないため条件設定中である。また細胞融合による細胞株化がうまくいかない場合には他の遺伝子導入等による細胞株化を行う予定である。しかしその選択的純粋培養を行うことは困難とされ、また樹立株化の報告も少ない。我々はシュワン細胞と神経芽細胞腫との細胞融合を行うことによりシュワン細胞の株化を試み神経芽細胞腫のHGPRT欠損株を作製した。しかし融合条件の問題がありシュワン細胞とHGPRT欠損神経芽細胞腫の融合は成功しなかった。そこで遺伝子導入法により株化する事を試みた。マウス後根神経節(MuDRG)、マウス坐骨神経(MuSN)、ラット坐骨神経(RSN)をトリプシンとコラゲナ-ゼ処理することにより得たシュワン細胞に対し、src,ras,mosを導入し、マウス後根神経節から得たシュワン細胞にsrcを導入したMuDRGーsrc,マウス後根神経節から得たシュワン細胞にrasを導入したMuDRGーras,マウス後根神経節から得たシュワン細胞にmosを導入したMuDRGーmos,マウスの坐骨神経から得たシュワン細胞にsrcを導入したMuSNーsrc,ラットの坐骨神経から得たシュワン細胞にSrcを導入したRSNーsrc,ラットの坐骨神経より得たシュワン細胞にmosを導入したRSNーmosの6種類の細胞株を得た。

これらの細胞はいずれも形態的に特徴的な紡錘形を示し、抗Sー100蛋白抗体、抗ラミニン抗体を使った免疫組織化学では陽性を示したが、抗ファイブロネクチン抗体に対しては陰性を示した。6種類の細胞株はいずれもこれらのことよりシュワン細胞と考えられた。シュワン細胞は神経再生、修復過程において重要な役割を果たしていることが良く知られている。しかし、その選択的純粋培養を行うことは困難とされ、樹立株化細胞の報告も少ない。これらのことは神経の再生、修復過程の解明において大きな障害となっている。我々はラット(R)とマウス(Mu)の後根神経節(DRG)と坐骨神経(SN)より得たシュワン細胞に対して、src,mos,rasの3種類の癌遺伝子を組み込んだレトロウイルスベクタ-を用いて遺伝子導入を行い、6種類の細胞株Mu DRGーras,Mu DRGーsrc,Mu DRGーmos,Mu SNーsrc,RSNーsrc,RSNーmosを得た。これらの細胞株はいずれもSー100蛋白とラミニンを発現し、ファイブロネクチンとヴィメンチンを発現していなかった。この細胞株中でRSNーmosは混合培養系においてラット胎児後根神経節と網膜の器官培養に対して生存維持効果と神経突起伸展効果を示した。また、RSNーmosの無血清蛋白培養上清も同様に、ラット後根神経節と網膜器官培養に対して生存維持効果と神経突起伸展効果を示した。この培養上清はラット褐色細胞腫PC12に対しても神経突起の伸展作用を認めるほかに、神経ペプチド発現誘導作用を認めた。これらの作用は抗神経成長因子抗体と抗ラミニン抗体により阻害されず、poly Lーlysinにも吸着されなかった。
近世・近代商家活動に関する総合的研究

1.滋賀大学経済学部附属史料館が保管する「中井源左衛門家文書」を全面的に利用・公開するために、文書出納を可能な状態に整理を完成させる、という点については、(1)すでに史料目録を完成させた分については整理を実施し、利用・公開が可能な状態となった。(2)研究期間中、史料の新規寄贈・新発見購入があり、これらはいずれも史料調書を作成し仮目録の完成にまで至った。引き続き仮目録と原本との校合の作業に取りかかった。2.同史料館が保管する商家文書の整理・目録作成については、(1)「馬場武司家文書」は、史料調書の作成と仮目録の完成にまで至った。「伊藤長兵衛家文書」「伊藤忠兵衛家文書」については、前者は仮目録と原本の校合の作業を継続し、平成18年度中には終了の見込みとなった。後者については、史料調書の作成とデータ入力の作業を継続している。(2)蝦夷地進出商人である藤野家関係の「豊会館文書」については、史料目録と調査概要を完成させ、これを成果報告書にまとめて公表した。3.商家文書を用いて経営活動の実態を明らかにするとともに、史料の整理を通じて文書の分類方法を検討する、という点については、(1)初代伊藤忠兵衛の商業活動や明治期に経営破綻する企業の事例を明らかにできた。(2)所期の目的であった「中井源左衛門家文書」を用いた研究は、上記1(2)という予想外の事態発生により、史料整理を優先させたため、研究の深化は今後の課題として残さざるをえなかった。(1)本年度の研究実施計画の第1に挙げた滋賀大学経済学部附属史料館所蔵「中井源左衛門家文書」の整理・配架作業を完成させ、全面的な史料公開の体制を整えることができた。(2)引き続き、中井家関係の伝来史料の有無を追跡したところ、新たに2万点を超えると思われる史料が発見され、寄贈と購入の手続きを進めた。(3)また、栃木県大田原市立図書館に収集されていた中井源左衛門書簡(明治期)のマイクロ写真撮影を実施し、これを整理・公開する手続きを進めた。(4)すでに研究史で知られていた東京大学史料編纂所所蔵の幕末期近江商人の日記を紙焼き資料として収集し、その解読と分析の研究を始めた。(5)「近江商人山中兵右衛門家研究」グループ、および「伊藤忠兵衛研究会」と連携し、共同調査と研究会を実施した。「伊藤忠兵衛家文書」を所蔵者のご好意により5年間借用することができ、その史料整理に着手した。(6)史料所蔵他機関の調査を実施し、近江商人関係史料の有無を確かめた。今年度は、栃木県・群馬県・東京都・広島県・山口県・福岡県などの調査を行い、(3)であげたような史料を収集した。(7)附属史料館所蔵・寄託史料のうち、伊藤長兵衛家文書・馬場武司家文書の整理・目録作りの作業を継続・開始した。以上の研究活動に併行して得られた知見は、別紙のような研究業績として公表した。(1)「中井源左衛門家文書」を用いた研究は、新規寄贈・購入史料の整理と調書作成の作業を通じて、これまで不明であった、明治昭和期の経営動向を明らかにできる文書の概要をつかむことができた。(2)滋賀大学経済学部附属史料館保管の「馬場武司家文書」「藤野四郎兵衛家文書」の整理・調書作成については、前者はデータ入力を終了し、仮目録の完成にまで至った。しかし、後者については、意想外に文書点数が多く、また、関連史料の調査が必要であることが明らかとなり、次年度に継続することとなった。(3)伊藤長兵衛・伊藤忠兵衛・山中兵右衛門家などの活動については、個別の研究会を実施するとともに、研究分担者による論文を公刊した。

(4)近江国外に進出し出店を開設した近江商人の関連史料調査に関わっては、栃木県・群馬県・埼玉県の調査を実施し、日野地域出身の醸造会社の商品を収集した。(5)史料収集調査の過程で、新たに群馬県佐波郡玉村町在の近江商人の末裔「瀬川理一家」の商業関係史料を附属史料館に寄託する旨の依頼があり、これを附属史料館に搬入するとともに史料調書の作成に取りかかり、近世期分の仮目録の作成をおえた。(6)附属史料館に保管されている商家文書に関わる史料の調査を実施する過程では、新たに「国文学研究資料館史料室」に中井源左衛門家京都分家(正治右衛門家)の史料が存在することを確認した。この史料の収集は次年度に行うこととした。(1)滋賀大学経済学部附属史料館保管文書のうち、「藤野四郎兵衛家文書」については史料目録ならびに調査報告書を完成させた。この史料群は藤野四郎兵衛家文書だけで構成されるものではないことが明らかになったため、史料館に寄託された時点で用いていた「豊会館文書」として史料目録を公刊することにした。(2)「中井源左衛門家文書」の新規寄贈分および新規購入分については、約2万点の史料調書の作成とデータ入力を終え、史料調書の原本照合による再点検に取りかかった。(3)「馬場武司家文書」については、前年度までに約1万2千点の史料調書の作成とデータ入力を終え、今年度は史料調書の原本照合による再点検に取りかかった。(4)「伊藤忠兵衛家文書」については、史料調書の作成とデータ入力を継続させるとともに、一部の史料を用いて学会報告と論文を作成した。(5)「伊藤長兵衛家文書」については、史料調書の原本照合による再点検を継続させた。(6)山中兵右衛門家の経営活動については、共同研究を実施し、その成果を公表した。