hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境プルトニウム分析室での分析法教育と環境プルトニウムの挙動研究

本研究においては、代表申請者・研究分担者の選任した大学院生・大学の研究者について、もっとも基本的な環境資料中プルトニウムの分析方法の教育・訓練を行ってきた。その指導成果として、以下の知見を得るに至った。1945年8月9日に長崎に投下された原子爆弾は、Puを10-15kg含んでいた。239Pu 1.2kgの核分裂反応は、21kt TNTのエネルギーに相当し、種々の核分裂生成物を放出した。残りの(最大)13.8kgの239+240Puは、核分裂生成物とともに大気中に拡散したことになる。本研究の一環として、このPuおよび137Csの行方について局所的そして、地球的規模での検討を行った。239+240Puの最大濃度は、爆心地から東へ2.8kmのところで、64.5mBq/gであった。その結果、局所的フォールアウト域264平方キロメートルで、37.5gが堆積した計算になった。比較として、137Csは3.14mg。これは、全放出量から見ると、Puで0.27%、Csで0.134%に相当する。一方、近年の分析技術の向上により、北極のアイスコアの1945年に相当する部分から、長崎プルトニウム原爆に相当する人工放射性元素を発見した。カナダのEllesmere島にあるAgassiz氷帽において10本掘削したアイスコアから、この痕跡を発見したのである。降下量は、239+240Puで0.16μBq/cm2、137Csで20μBq/cm2であった。さらにその後の大気中核実験の影響で、PuおよびCsの降下量は増加し、1962年には、239+240Puで50μBq/cm2以上、137Csで800μBq/cm2に達した。これらのデータを多角的に解析することで、長期的な地球規模輸送や核兵器開発の歴史などの多くの知見を得ることができた。平成11年度は、研究代表者、分担者の選任した研究者について、最も基本的な環境試料中のプルトニウム分析方法の訓練を行った。すなわち、環境試料の灰化、収率トレーサーの添加、酸分解と濃縮、ろ過、分解濃縮液中のイオンの状態調整、樹脂によるプルトニウムの分離と濃縮、電着操作とアルファ線スペクトロメトリー法による測定である。訓練において特に力点を置いたのは、有機物を多く含む土壌の分析である。有機物が多く含まれる試料は、従来のマニュアル操作にある灰化や酸浸出等では、良い収率を得られない場合がしばしばある。特に、日本の土壌は肥沃であり、この分析法を習得することが、第一の課題でもあるとの認識で訓練を行った。その結果、悪い時には1%以下の収率しか得られなかった試料に関しても、90%以上という高い収率で回収することが出来た。ここで得られたプルトニウムの放射能を、アルファ線スペクトロメトリーにより計測する場合、電着操作は計測率を大きく左右する。出来るだけ薄く、かつ密に電着させるために、電着装置の様々な工夫が必要である。11年度は、訓練を受ける者にこの技術を習得させ、更なる技術的改良への基礎を教育した。さらに、濃縮したプルトニウム溶液の誘導結合

プラズマ質量分析への将来的適用を鑑み、溶液調整の方法も指導した。なお、これらの訓練は、主に国内のプルトニウムを取扱うことの出来る施設で行われた。さらに、環境中の極微量プルトニウムの測定で、世界で最も高い技術を有する研究所の一つであるカナダ国立科学研究院の熟練した技術者とその技術交換を行い、我が国におけるプルトニウム分析技術の高度化に向けての情報交換等も併せて行った。平成12年度においては、引き続き代表申請者・研究分担者の選任した最低6名の大学院生・助手・助教授クラスの研究者について、もっとも基本的な環境試料中プルトニウムの分析方法の教育・訓練を行ってきた。すなわち、環境試料の灰化、収率トレーサの添加、酸分解と濃縮、ろ過、分解濃縮液中プルトニウムの化学形調整、樹脂によるプルトニウムの分離と濃縮、電着操作とアルファ線スペクトロメトリー法による測定、測定データの分析評価法の習得を目指した。訓練にあたった研究者は、(1)対象試料の性質により、灰化時間、酸および添加剤の種類・濃縮操作等を適切に調整しなければ、試料中プルトニウムと収率トレーサの同位体平衡が成立せず、大きな分析誤差を生じる、(2)添加する収率トレーサの量が不適切であれば、計数誤差が生じる、等の様々な問題が発生すること等を学習した。さらにあらゆる問題に対処できるには、上記の教育・訓練後も数年以上の分析経験と実技指導が必要であると考えられる。代表申請者らの経験を基に、化学および放射線に関する基礎的な素養のある者に対しこれら一連の操作を、指導者一名がついて指導した上で、約2-3ヶ月を必要とした。本年度はこの操作に習熟した分析者により、我が国の環境試料中のプルトニウムの分析を実施した。平成13年度においては、引き続き代表申請者・研究分担者の選任した最低4名の大学院生・助手クラスの研究者について、最も基本的な環境試料中プルトニウムの分析方法の教育・訓練を行ってきた。すなわち、環境試料、特に苔・土壌等の灰化、収率トレーサの添加、加圧酸分解と濃縮、ろ過、分解濃縮液中プルトニウムの酸化数調整、イオン交換樹脂によるプルトニウムの分離と濃縮、電着操作とアルファ線スペクトロメトリー法による測定、測定データの分析評価法の習得を目指した。訓練を受けた研究者は、(1)対象試料の性質により、灰化時間、酸および添加剤の種類・濃縮操作等を適切に調整しなければ、試料中プルトニウムと収率トレーサの同位体平衡が成立せず、大きな分析誤差を生じる、(2)添加する収率トレーサの量が不適切であれば、計数誤差が生じる、等の様々な間題が発生すること等を学習した。さらに、この操作に習熟した分析者により、我が国の環境試料中のプルトニウムの分析を実施した。例えば土壌では、試料ごとにマトリクス成分の組成比や天然有機物の含有量が異なるため、個々の試料に最適の手法を選択する必要があった。しかしこの問題は、上記の教育訓練における実践経験に基づき、的確に判断することができ解決された。得られた結果を基に、環境プルトニウムの地球的移行挙動に関する知見をまとめた。
企業の社会的責任に関する経営史的研究

近江商人松居久左衛門家の蓄積と理念(同志社大学『経済学論叢』61巻3号査読無2010年pp.1-38):松居久左衛門家は、江戸後期の近江商人を代表する商家である。この論文では、松居久左衛門家の、江戸期から明治期にいたる150年間の松居家の純資産蓄積の過程を明らかにした。その最盛期は、受継いだ資産を10倍に増加させて、松居家に隆盛をもたらした三代目松居遊見の代であった。遊見は、自分のみの富裕を望んだのではなく、商機を郷里の人々と共有しようとした。その考え方は、彼の信仰する仏教の教えに基づくものであった。この遊見の考え方は、自家に富をもたらしただけでなく、商人を目指す多くの後輩を育てることに結果し、地域社会へ貢献するものとなった。近江商人野田六左衛門家の系譜と蓄積過程(同志社大学『経済学論叢』62巻4号査読無2011年pp.1-58):近江商人野田六左衛門家は、1753年に酒造業とよろず卸し小売商を北関東の板鼻で開店した。四代目は放蕩のため当主の座を追われた。五代目以後は、分家を設けて経営陣を強化し、業績は回復した。また、従業員にも利益の一部を賞与として与えることによって、長期勤続の忠良な奉公人に恵まれた。経営陣の強化と良質な従業員という二つの経営要素があいまって、近代につづく野田六左衛門家の経営を支えたのである。国内の調査については、以下の通りの活動を行なった。群馬県安中市や高崎市、前橋市において、野田六左衛門家の史料調査を実施した。松居久左衛門家については、史料調査を行なうとともに、同家の純資産蓄積過程と経営理念に関する論文を執筆中である。中井正治右衛門家については、滋賀大学附属史料館において、史料撮影に従事した。矢尾喜兵衛家については、江戸期と明治期の酒造業を中心に、秩父地方の史料を調査し整理中である。国外の調査については、カナダとヴェトナムについて実施した。滋賀県民が日系移民の最多数を構成するカナダでは、日系移民のビジネス通じての定着過程を調査するなかで、太平洋戦争中の家族集団疎開運動の実態を発掘し、論文にまとめた。ヴェトナムでは、朱印船貿易の拠点であったホイアンにおいて、日本人街と日本人墓地の墓碑銘を調査した。これらの調査・分析で得た知見を中心に、「近江商人に学ぶ-現代ビジネスの原点」と題する社会人対象の講義を群馬・彦根・大阪でおこなった。平成21年度においては、活動の広域志向性を特徴とする近江商人諸家においては、どのような形で三方よしやCSRに通底するような家訓や遺訓がみられるのかという観点から、松居久左衛門家の史料を整理し、調査分析を加えた(「近江商人松居久左衛門家の蓄積と理念」(同志社大学『経済学論叢』第61巻第3号))。本論分においては、同家の150年に及ぶ純資産蓄積過程を解明し、とくに三代目遊見の時代が最盛期であったことを突き止めた。遊見の商いの基本には、商機を他者と共有しようとする自利利他の考え方があり、それは多くの後進を近江商人として育て、地域社会の貢献につながった。近江商人の筆頭に位置づけられた遊見の商いの隆盛は、高い経営理念に共鳴してはじめて可能であったことを実証した。また、夏期にカナダのヴァンクーヴァーにあるユニバーシティ・ブリティッシュコロンビア大学の史料図書室を訪問し、滋賀県移民を中心とするビジネスによる定住過程を中心にしたこれまでの自分の論考を整理し、『日系カナダ移民の社会史-太平洋を渡った近江商人の末裔たち』と題する単著をミネルヴァ書房から刊行した。同書によって、近江商人の末裔ともいえる滋賀県出身者のビジネスを通じた定住には、江戸時代以来、近江商人の全国での出店定着とも共通する出店設置の地元に配慮した理念が有効であったことを実証した。

このような研究は、蓄積過程を中心とする経営分析と、経営を支えていた理念の両面から近江商人の経営を照射しようとする新しい視点を取り入れている。それだけに、江戸時代から続く商人の経営理念の研究は、CSRの日本的先駆形態として、世界に向けて日本の経営思想に含まれる普遍性と独自性を実証し、発信できる可能性と意義がある。平成22年度においては、在地性を維持した広域志向性を特徴とする近江商人諸家においては、歴代当主にどのような事柄が生起したのか、また家業承継にどのような力が働いたのかという観点から、蒲生郡日野出身の野田六左衛門家の史料を整理し、調査分析を加えた(「近江商人野田六左衛門家の系譜と蓄積過程」(同志社大学『経済学論叢』第62巻第4号))。本論文においては、同家の250年に及ぶ系譜を調査し、歴代当主の事歴について明らかにした。また同家の純資産蓄積過程を江戸中期と幕末期、明治期について解明した。その結果、同家存続の要因として3点をあげることができることを解明した。第1点は四代目当主が、家業承継からみて、悪徳とみなされる行為によって事実上破綻したが、押込め隠居の処分を受けて、実弟が五代目を継ぐことによって、家運を挽回したことである。第2点目は、五代目の時代に、娘に婿をとって分家させて経営陣を強化したことである。娘の分家は分家の形態としては珍しいあり方であるが、立派に幼少の六代目を補佐して明治前期の難しい時代を乗り切ることができたことである。第3点目は、幹部店員に純益の1割を大儀料という一種の賞与を与えることによって彼らの忠誠と奮励を導き出す制度を取り入れたことである。以上によって、野田六左衛門家という個別商家の家業承継に関する仕組みを明らかにできた。このような研究は、蓄積過程を中心とする経営分析と、経営を支えていた仕組みや理念の両面から近江商人の経営を照射しようとする新しい視点を取り入れている。それだけに、江戸時代から続く商家の研究は、老舗大国としての日本の経営と理念を実証し、世界に向けてその普遍性と独自性を発信できる意義がある。
マウス初期発生に於ける位置情報とパターン形成の解析

TGFβスーパーファミリーに属するNodalは前後軸形成、原条形成及び左右軸形成などの胚発生の基軸となる局面で形態形成を司る分泌因子である。Nodalシグナルの制御によってこれらの発生プロセスが如何に成立するか明らかにし、さらにパターン形成に関連した劣性変異を収集することを試みた。前後軸形成においては、Lefty1とCerlが胚遠位で傾いて発現することが遠位臓側内胚様の移動につながる。Lefty1の非対称な発現の起源を、Lefty1-LacZ Tgマウス及びin situ hybridizationで調べたところ、着床期の原始内胚葉で非対称に発現していることが明らかになった。また、この非対称性はハンギングドロップ培養でも出現することから、胚盤胞自立的に非対称性が生み出されうることが明らかになった。左右軸形成においては、Nodalは左側側板中胚葉で左右非対称に発現が開始する。この左右初期決定の仕組みを明らかにするため、野生型胚、各種変異胚並びにNodalやLeftyを異所発現させた全胚培養胚で観察されたNodal,Lefty発現の挙動に関するデータに基づき、Nodal-Leftyの反応拡散を表すシミュレーションを作製した。このシミュレーションは、様々な左右軸関連の変異マウスの表現型を説明するこができた。Nodal-Leftyによる反応拡散は、ノードに生じる遺伝子発現の微弱な左右非対称性を、側板中胚葉で全か無かのNodal発現に増幅させることが明らかになった。さらにENUミュータジェネシスによって、パターン形成に関連した劣性変異を作出した。スクリーニングには、Nodal.βgeoマウスを利用し左右軸異常を検出できるようにした。G1の55ラインをスクリーニングした結果、左右軸形成異常を含む、様々な変異体を収集することが出来た。TGFβスーパーファミリーに属するNodalは前後軸形成、原条形成、頭部形成及び左右軸形成などの胚発生の基軸となる局面で形態形成を司る分泌因子である。左右軸形成では、Nodalはノード近傍の左側側板中胚葉で発現が開始した後、左側側板中胚葉全体に発現域を広げることで左右軸が確立されることになる。Nodalは白らの発現を誘導するポジティブループと、その阻害因子であるLeftyを誘導するネガティブループを構成している。Nodalが左側だけで発現を開始する分子機構はこれまで不明であったが、私たちはNoda!-Leftyからなる反応拡散がこのプロセスに関与する可能性を検討してきた。野生型胚、各種変異胚並びにNodalやLeftyを異所発現させた全胚培養胚で観察されたNodal, Lefty発現の挙動に関するデータに基づき、Nodal反応拡散を表すシミュレーションを作製した。次いで、得られたシミュレーションを用いて、Nodal-Leftyによる左右軸形成の成立条件について検討を行った。例えば、Nodalポジティブループを弱くすると、左右側板中胚葉でNodal発現が出現することが予想された。この予想に基づき、Nodalポジティブループを形成する転写因子FoxH1を側板中胚葉でモザイクに消失させる変異マウス作製すると、左右側板中胚葉でNodal発現が出現することが実証された。以上、Noda1-Leftyによる反応拡散は、ノードに生じる遺伝子発現の微弱な左右非対称性を、側板中胚葉で全か無かのNodal発現に増幅させることを明らかにした。個体発生において胚は、背腹、前後、左右の3軸を形成することで、胚全体にわたる位置情報を獲得し、個々の細胞はその位置情報に応じた挙動を示す。本研究は、このような体軸及び位置情報の形成を取り巻くシステムの全体像を明らかにすることを目的に行われた。本年度は、ENUミュータジェネシスによって胚のパターニングに影響が生じる劣性変異をスクリーニングした。

劣性変異のスクリーニングは、胚の形態(外観)や胸腔臓器の形態に着目して、E8.5並びにE13.5胚を対象に行った。さらに、心臓形態や肺の分葉に影響を及ぼさないような左右軸異常を検出するため、一部のラインについてはC3Hにコンジェニック化したnodal lacZ knock-in mouseを利用してnodal発現を可視化した。理論上、G1の700ラインのスクリーニングですべての遺伝子の変異を検出できるとされているが、本研究ではパイロット実験として55ラインのスクリーンングを試みた。E8.5における観察で、ENUによると見られる形態異常を示した胚は15ライン存在し、nodalもしくはPitx2発現を指標に調べた40ラインのうち、その発現に異常が認められたものは2ライン存在した。E13.5におけるスクリーニングでは、ENUによると考えられる形態異常を示したものが30ライン存在した。E13.5で観察された異常では、脳ヘルニア8ライン、左右形態異常6ライン、指形成異常4ライン、小眼症3ライン、顎形成異常3ラインなど多彩な形態異常が認められた。このような異常を示すラインの中で、メンデル遺伝の様式に従うものについては胚の回収を進め、DNAを抽出して今後の解析に備えた。また、研究課題の終了にともない、これらのラインのG1雄もしくはG2雄の精子を凍結保存し、マウスの維持を終了した。
技能伝承における作業者の熟練度評価に関する実証的研究

作業者の習熟程度を評価する指標として、一般に、同一作業の繰り返しに伴い減少する作業時間が用いられる。しかし、実際の製造現場では、作業時間が十分に低減したのちも、作業ミスによって製品品質に影響を及ぼす問題が生じており、習熟程度を評価する方法として作業時間を用いるだけでは、十分であるとは言えない。そこで、従来までの作業時間の評価に加え、作業者の前頭葉の活性を用いて習熟程度を評価する方法について検討した。具体的には、心理学実験で用いられる鏡映描写作業を課題作業とし、前頭葉の活性についてf-NIRSを用いて評価した。実験では、課題作業を利き手で訓練し、利き手で習熟程度を評価する被験者群(第1群)と非利き手で訓練し、利き手で評価する被験者群(第2群)に被験者を分けた。第2群の被験者群を評価することで学習の転移について検討できる。学習の転移とは、以前に学習した動作が後の動作の役に立つ知識のことで、その動作に関する暗黙的な知識が多く含まれる。この暗黙的な知識の獲得は作業習熟に不可欠で、この知識の獲得程度を正しく測定することが、これまで困難であった。実験の結果、両群とも作業の繰り返しに伴い、作業時間と作業品質の向上に加え、前頭葉の活性が減少する結果が得られた。特に第2群では、非利き手で訓練し、利き手で評価する条件であるが、評価時の前頭葉の活性は低下した。その要因として、学習の転移によって課題作業に関する暗黙的な知識が獲得されたことが考えれる。これらの結果より前頭葉の活性状態を評価することで、暗黙的な知識も含めた作業への習熟について評価できる可能性が示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、我が国の製造業を支える熟練技能について、熟練作業者の運動制御と脳活動の側面から検討することを目的としている。本年度は、実験室において「お手玉」作業に習熟する過程について検討を行った。「お手玉」は、玉を投げる、玉を見る、玉を受け取る、玉を渡すといった動作のいくつかを同時に行わなければならない。これらの動作には、正確な投げと受け手の微妙な位置調整が必要で、人間の感覚器と動作とを協調させ、一定時間内に処理を完了する必要がある。これは、身体動作と人間の内部処理を統合することが必要で、製造業における熟練技能と類似した特徴がある。実験では、作業者の運動制御と脳活動の変化を観察するために、6か月間にわたり「お手玉」作業の訓練を実施し、訓練中の作業者の動作をモーションキャプチャを用いて、作業者の脳活動をf-NIRS(近赤外分光装置)を用いて測定した。その結果、運動制御については、訓練の経過に従い向上する傾向が認めれ、約3か月程度で一定の運動が遂行可能な程度に習熟することが認められた。その一方で、脳活動は6か月間の訓練を通しても、Oxy-Hbはほぼ単調増加する傾向にあり、活性化し続けることが認められ、運動制御のような安定状態には至らなかった。このことは、運動制御と脳活動の習熟スピードには差異があることを示しており、従来のような運動の観点のみから、作業者の習熟状態を判断できない可能性があることが示唆すると考えている。現在までに計画していた実験は、計画通りに進行しており、次年度以降は、実作業を対象とした実験と解析に入る予定である。本年度は、実際の工場において「塩ビ溶接作業」を対象にして、作業習熟と脳活動の関係について検討を行った。「塩ビ溶接作業」は、体性感覚全般、すなわち主に触覚といった皮膚感覚と深部感覚が求められる。また、視覚・聴覚・嗅覚も作業の熟練に連れて肝要となる。皮膚感覚は、皮膚表面における感覚であり、溶接中の温度や溶接棒の溶け具合を触れることで必要とする。体性感覚は、熱風を放出するガンを一定速度で振り続ける動きや溶接棒の微妙な押し圧を調節しながら溶かしていくことで必要で、これらの手や腕の運動の制御を行う機能を備えた前頭前野を見ることは、作業の習熟を解析する上で有用と考えた。実験では、作業者の運動制御と脳活動の変化を観察するために、溶接熟練者3名、中級者1名、初心者6名を対象に、作業者の脳活動をf-NIRS(近赤外分光装置)を用いて測定した。その結果、従来方法のNIRSで測定で用いられるRawデータを用いて,Oxy-Hb濃度変化量のTask平均とRest平均の差分から脳の活性化度合いを見るだけでは,作業者の習熟程度を評価するには不十分であることが示された。具体的には、作業の熟練者の特徴に関して、以下の3点を明らかにした。(1)低難度の溶接作業では、脳の活性化度合いは大きくなく、作業中の脳内の活性化の仕方は、作業が始まると素早く脳を活性化させ、その後ゆっくりと活性化が継続する。(2)高難度の溶接作業では、脳の活性化度合いは小さく、作業中の脳内の活性化の仕方は、作業が始まると緩やかに脳を活性化させ、その活性化が継続する。(3)脳活性化課題作業を行った時よりも熟練した溶接作業のほうが脳の活性化度合いが小さいこと。

現在までに計画していた実験は、計画通りに進行しており、次年度以降は、実作業での解析結果をもとに、熟練作業者と非熟練作業者を層別する方法を構築する予定である。作業者の習熟程度を評価する指標として、一般に、同一作業の繰り返しに伴い減少する作業時間が用いられる。しかし、実際の製造現場では、作業時間が十分に低減したのちも、作業ミスによって製品品質に影響を及ぼす問題が生じており、習熟程度を評価する方法として作業時間を用いるだけでは、十分であるとは言えない。そこで、従来までの作業時間の評価に加え、作業者の前頭葉の活性を用いて習熟程度を評価する方法について検討した。具体的には、心理学実験で用いられる鏡映描写作業を課題作業とし、前頭葉の活性についてf-NIRSを用いて評価した。実験では、課題作業を利き手で訓練し、利き手で習熟程度を評価する被験者群(第1群)と非利き手で訓練し、利き手で評価する被験者群(第2群)に被験者を分けた。第2群の被験者群を評価することで学習の転移について検討できる。学習の転移とは、以前に学習した動作が後の動作の役に立つ知識のことで、その動作に関する暗黙的な知識が多く含まれる。この暗黙的な知識の獲得は作業習熟に不可欠で、この知識の獲得程度を正しく測定することが、これまで困難であった。実験の結果、両群とも作業の繰り返しに伴い、作業時間と作業品質の向上に加え、前頭葉の活性が減少する結果が得られた。特に第2群では、非利き手で訓練し、利き手で評価する条件であるが、評価時の前頭葉の活性は低下した。その要因として、学習の転移によって課題作業に関する暗黙的な知識が獲得されたことが考えれる。これらの結果より前頭葉の活性状態を評価することで、暗黙的な知識も含めた作業への習熟について評価できる可能性が示された。今後は、実際の作業を対象に、熟練技能についての検討を進める。対象とする作業は、塩ビ溶接作業を計画している。実際に昨年の夏以降、研究協力工場への訪問を重ねおり、概ね計測の準備は整ってきている。まずは、年度前半において工場での計測を進め、後半においては、その解析及びモデル実験を行い、作業技能について考察を深める予定である。今後は、作業者の習熟程度を脳活性の観点から評価する方法についての検討を進める。具体的には、被験者に非常に習熟した作業と、習熟していない作業を課し、その際の脳活性の違いから検討を進めてゆき、本年度に実施した実際の工場における熟練作業者及び非熟練作業者の脳活性の相違について、理論的な背景を説明をしうる実験を推進する予定である。年度前半において実験を進め、後半においては、その解析及びモデル実験を行い、作業技能についての考察を深めてゆく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
低ビットレート・マルチメディア伝送を行う機能素子LSIの開発

1.本研究の目的は,画像,音声,テキストからなるマルチメディア情報をリアルタイムに伝送するための情報の圧縮および伸長を行うLSIを開発し,システム全体を集積化した少数の低電力LSIからなるマルチメディア情報送受信システムの試作を行うことである.本研究の成果は大きく下記の二つがあげられる.ベクトル量子化をベースとした低ビットレート動画像圧縮アルゴリズムFRMSHVQFRMSHVQは,低ビットレートを対象とした動画像圧縮アルゴリズムである.MPEGで採用されているではなく,ベクトル量子化を用いることで,伸長時の処理量を大幅に削減することができる.29.2kbpsおいて,QCIFサイズの動画像を毎秒10枚送信することができる.FRMSHVQ用低消費電力DSP:VP-DSP VP-DSPは,レジスタの一部を160ビット幅として,16並列のSIMD型並列処理を行えるようにしたものである.これにより,上記のFRMSHVQを高速かつ低消費電力に行うことが可能となった.リアルタイム処理に必要な25MHzの周波数では49mWの消費電力となった.1.本研究の目的は,画像,音声,テキストからなるマルチメディア情報をリアルタイムに伝送するための情報の圧縮および伸長を行うLSIを開発し,システム全体を集積化した少数の低電力LSIからなるマルチメディア情報送受信システムの試作を行うことである.本研究の成果は大きく下記の二つがあげられる.ベクトル量子化をベースとした低ビットレート動画像圧縮アルゴリズムFRMSHVQFRMSHVQは,低ビットレートを対象とした動画像圧縮アルゴリズムである.MPEGで採用されているではなく,ベクトル量子化を用いることで,伸長時の処理量を大幅に削減することができる.29.2kbpsおいて,QCIFサイズの動画像を毎秒10枚送信することができる.FRMSHVQ用低消費電力DSP:VP-DSP VP-DSPは,レジスタの一部を160ビット幅として,16並列のSIMD型並列処理を行えるようにしたものである.これにより,上記のFRMSHVQを高速かつ低消費電力に行うことが可能となった.リアルタイム処理に必要な25MHzの周波数では49mWの消費電力となった.本年度には,マルチメディア情報を圧縮するためのアルゴリズムとアーキテクチャの設計を行った.詳細は以下の通りである.アルゴリズム設計マルチメディア情報を低消費電力でかつ効率よく圧縮するためのアルゴリズムの開発を行った.アルゴリズムは,C言語で記述し,現在の最高速プロセッサであるアルファチップを用いたワークステーション上でその評価を行った.音声と画像を統一的に圧縮するアルゴリズムとした.テキスト情報は1英数文字が1バイトの情報量を占めるため,低ビットレート領域ではその情報量を無視することはできない.ここでは,テキスト情報を音声,画像情報中に埋め込んで,その情報量を減らすことを試みた.更に,ハードウエア量・消費電力の大きい乗算,除算をアルゴリズム全体で極力減らした.現在の動画像圧縮アルゴリズムでは,圧縮伸長側のバッファ量はほぼ無限として,フレーム間の情報量にかなり差がある.これによりバッファ用のメモリ容量が多くなりシステム全体のハードウエア量を増大させる.ここでは,フレーム間の情報量をほぼ一定として,メモリ量を大幅に減らすことを考えた.PHSでの無線伝送をターゲットの一つとしてエラーに強い圧縮方式の検討も行った.LSIのアーキテクチャ設計上記のアルゴリズムを実現するLSIを設計した.本年度は,C言語で評価したアルゴリズムをHDLによる動作記述に書き直して,その性能を確かめた.動き補償,ベクトル量子化等の行列演算を高速化するメモリベース並列プロセッサアレイと,全体の制御,行列演算以外の部分の演算を行うプロセッサ部とにわけて設計を行った.本年度は,昨年度明らかとなったアルゴリズムとアーキテクチャを用いて,マルチメディア信号処理用LSIの設計・製造,システムの構築を行った.LSIの詳細設計とそのLSI化昨年度得られたアーキテクチャレベルの記述から,さらに進んでRTL,トランジスタレベルの設計を行う.プロセッサアレイ部は,トランジスタレベルからの手設計を行い,規則性を重視し,集積度を高める.その他の部分は,設計の容易さを重視し,RTL記述からの論理合成により設計を行う.ただし,検討を行ったCADアルゴリズムを適用するために,随所でそのアルゴリズムを用いた最適化を行い,設計にフィードバックする.低消費電力化を第一の目的とし,LSIだけで50mW以下の消費電力を目指した.0.35μmプロセスによりLSIの試作を行ったが,シミュレーションでは70mWとなり,目標には届かなかったが,動作検証によりさらに低電圧で動作することがわかれば,50mW以下も達成可能である.システムの構築上記のLSIを実装したリアルタイムマルチメディア情報圧縮伸長システムの開発を行った.具体的には,FPGAベースのモジュールボードにFPGAのみの動画像圧縮システムを構築し,システムの検証を行った.本研究の目的は,画像,音声,テキストからなるマルチメディア情報をリアルタイムに伝送するための情報の圧縮および伸長を行うLSIを開発し,システム全体を集積化した少数の低電力LSIからなるマルチメディア情報送受信システムの試作を行うことである.本研究は,以下の4つの明らかにすることを目的とする.・マルチメディア情報を低ビットレートかつ低消費電力で効率的に送るためのアルゴリズムの開発.・アルゴリズムを実現する圧縮伸長処理専用LSIの設計・開発・PCカードベースシステムの設計・開発・低消費電力を実現するためのLSIの設計手法の検討昨年度は,低ビットレート・マルチメディア伝送を行うためのDSP(ディジタルシグナルプロセッサ)の開発を行った.今年度は,VP-DSPと呼ぶそのLSIを用いた低ビットレート動画像圧縮伸長システムの開発を行い,研究のまとめを行った.研究代表者は,主に研究の統括を行ったが,VP-DSPの低消費電力関連設計の結果をLSIの測定結果から探ることも行った.

小林は,主に,システムの開発を行い,単独で動作する低ビットレート動画像圧縮伸長システムを完成させた.そのために,補助金によりLSIを動作させるためのボードの試作を行った.
人骨埋葬資料による縄文社会動態に関する研究

本研究は、日本列島西部における縄文時代の埋葬人骨を集成し、それらの年代的位置づけを、考古学的に構築された土器型式による相対編年上に、可能な限り整合させることによって、考古学的事象と形質人類学的異同との対応を図る上での基礎的研究を目指した。その結果、本研究は、埋葬人骨の生前付加属性である抜歯や、死後付加属性である埋葬姿勢について、従来の年代の大別把握より詳細に、土器型式群の動態に即した形での新たな知見を加えることができた。平成24年度は、考古学的研究として、西日本における人骨埋葬遺構群の考古学的属性分析、人骨埋葬遺構の分類、埋設土器(土器棺墓)の集成・検討、そして、西日本以外の地域における人骨共伴土器の観察・記録を計画し、人類学的研究として、西日本・東日本における縄文人骨の肉眼解剖学的観察および計測値等のデータ収集、収集データの整理および分析、縄文人骨集成データベースの作成を計画していた。ただし、全体に研究実施状況が遅延しており、計画のいくつかは未着手となっている。当該年度に実施し得た調査研究は下記の通りである。考古学的研究としては、近畿地方を代表する良好な人骨埋葬遺跡である滋賀県滋賀里遺跡、大阪府日下遺跡の遺構、出土土器の悉皆調査をおこなった。両遺跡ともに報告分に限らず、未報告分も含めて調査をおこなうことにより、遺跡の実態究明に関する重要な基礎資料を得ることができた。このデータをもとに、人骨埋葬遺構の検討を進めている。これと並行して、埋設土器の集成をおこないつつ、滋賀県滋賀里遺跡および土田遺跡などの埋設土器を実査し、具体的な土器の型式比定と法量計測をおこなった。人類学的研究として具体的なものは、奈良県観音寺本馬遺跡の埋葬人骨の形態学的特徴の記載と分析にとどまったが、大量の縄文時代人骨を発掘した清野謙次氏の著作の読解から、縄文人骨集成データベースの作成に着手した。これとあわせ、それら縄文人骨の年代を把握するための次年度以降の資料実査に関する課題抽出をおこなった。平成25年度は、当初、研究の全体を総括し、データベースの完成、研究成果報告書の作成を計画していた。しかしながら、研究実施状況、特に基礎となる資料集成作業について、集成対象遺構を土器埋設遺構(土器棺墓)などに広げたためもあって、全体に当初計画より遅延気味である。この遅延については、研究期間を延長して対応し、平成26年度に集成作業を完成、研究成果報告書作成とする計画に変更している。平成25年度の考古学的研究としては、西日本の人骨埋葬遺跡および遺構の資料集成、整理、精査を実施した。特に多数の縄文時代埋葬人骨の知られる渥美半島所在、愛知県稲荷山貝塚、吉胡貝塚、保美貝塚、伊川津貝塚、そして、遠賀川流域という地域内で年代を異にし、埋葬状態についての情報のある福岡県山鹿貝塚、新延貝塚、古月貝塚出土資料について、西日本における縄文時代埋葬遺跡の定点観測に適しているとの判断の下、資料保管機関における悉皆調査をおこない、埋葬遺構の状態に関する聴取、年代の特定作業などをおこなった。また、同年度の人類学的研究としては、埋葬遺構集成とともに、各報告書に記載のある情報を収集し、縄文人骨集成データベースの作成を、昨年度より継続して実施した。本研究は、縄文時代の埋葬遺構ならびに遺物、人骨資料について、考古学的かつ人類学的観点から集成、実査、分析をおこなうことにより、これまで「影響」や「移動」によるものと考古学的に解釈されてきた縄文社会転換期の実態について、人類学的視点を踏まえて究明しようとするものである。平成23年度は、考古学的研究として、西日本における縄文人骨共伴縄文土器の観察、人類学的研究として、西日本における縄文人骨の肉眼解剖学的観察および計測値等のデータ収集を計画し、日下遺跡、国府遺跡、森の宮貝塚、滋賀里遺跡、鳴神貝塚等の近畿地方の人骨埋葬遺跡を対象としてあげた。実施し得た調査研究は下記の通りである。考古学的研究としては、観音寺本馬遺跡および滋賀里遺跡出土土器の検討をおこなった。ともに縄文時代晩期の多くの人骨埋葬遺構の検出された遺跡で、当該期の近畿地方の埋葬形態を考察する上での基準資料とみなせる。今年度は埋設土器の型式比定を実施することによって、埋葬遺構の盛興期を把握し、次年度に実施予定の埋葬遺構内および包含層出土土器の実査にそなえ、既存データの整理をおこなった。また、日下遺跡、森の宮貝塚、鳴神貝塚についても、報告書データの整理、検討をおこない、実査にあたっての課題を抽出した。人類学的研究としては、観音寺本馬遺跡、国府遺跡、日下遺跡より出土した埋葬人骨の実査をおこなった。各人骨の形態学的特徴の観察、各部位の計測、および写真撮影を実施し、近畿地方における基礎データの蓄積を進めた。なお、国府遺跡および日下遺跡については、人骨の時期比定が十分でなく、これまで漠然と縄文時代晩期と把握されている。

次年度、これらの遺跡出土遺物の実査をおこなうことにより、より正確な年代把握をすることができれば、より詳細な年代軸における縄文社会動態研究の基礎資料として意義があると考えられる。平成26年度は、研究全体の総括、データベースの完成、研究成果報告書の作成をおこなった。具体的には、これまで集成した資料を整備しつつ、その不足を補う作業、実資料の調査をおこなうとともに、西日本における代表的な縄文時代埋葬遺跡である滋賀県滋賀里遺跡、兵庫県辻井遺跡、岡山県津雲貝塚出土試料の提供を受け、その放射性炭素年代測定を実施し、成果報告書に添付した。本研究のもっとも重要な成果は、九州島から東海地方までの列島西部における、縄文時代埋葬人骨出土の179遺跡を集成し、各遺跡および埋葬人骨の年代を、可能な限り絞り込み、一覧として明示した点にある。これまで人類学的研究に伴う埋葬人骨の年代は、時代ないし大別時期区分に留まることが多かったが、実際の考古学的研究をおこなう場合には、こうした大別時期では不十分である。本研究では、この齟齬を解消し、より詳細な縄文社会動態を考究する上での、埋葬人骨の年代に関する基礎資料を提示することができた。この成果をもとに分析できる課題は多く考えられるが、本研究では、考古学・人類学的研究にともに関連する課題として、抜歯と埋葬姿勢について検討を加えた。その結果、西日本においては、後期前葉に大きな画期があり、それが東日本からの影響である可能性について、従来の考案を追認した。さらに、本集成により確認した各型式・形態の盛行時期を根拠に、人類学的研究の上で標式的資料とされながらも、年代に不確定的要素の多かった資料について再検討を加え、より具体的な年代的位置づけを図ることができた。人文学本務との兼ね合いにおいて、時間調整が十分でなく、実地における資料調査、および資料集成が予定通り実施できていないため、研究の進行が遅れている。特に、当該年度中頃には、予定通りの資料調査をおこなうことができたが、年度後半期になってから、集中的に予定していた実地における資料調査をほとんどおこなうことができなかったことが、その最大の理由である。本務との兼ね合いにおいて、時間調整が十分でなく、実地における資料調査、および資料集成が予定通り実施できていないため、研究の進行が遅れている。また、縄文人骨埋葬資料集成作業にあたって、人骨のともなわない土坑、土器埋設遺構をあわせて検討することによる、より多くの成果が期待されたため、対象を広げたことも、基礎的な集成作業の遅延につながっている。本務との兼ね合いにおいて、時間調整が十分でなく、実地における資料調査が予定通り実施できていないため、研究の進行が遅れ気味である。春期から断続的に、清野謙次氏調査による縄文人骨埋葬遺跡出土土器の調査をおこない、それら人骨の年代把握をおこなう。それとともに縄文人骨データベースの作成を継続する。夏期から秋期には、補助員とともに報告書資料の悉皆調査をおこない、それにもとづいた縄文時代埋葬遺跡データベース、縄文人骨データベース、埋設土器データベースの作成をおこなう。また、資料実査遺跡に関して埋葬遺構の分析をあわせておこなう。秋期から冬期には、本務と調整しながら、国内外の資料実査を積極的におこなうとともに、上記データベースの分析と編集をおこなう。春期から夏期にかけて、補助員とともに報告書資料の悉皆調査を継続し、それにもとづいて縄文時代埋葬遺跡データベース、縄文人骨データベース、埋設土器データベースの作成をおこなう。
DHCR24ノックアウト細胞を用いたホルモン作用の研究

DHCR24ノックアウトマウス胎児繊維芽細胞(KO MEF)は過酸化水素負荷により野生型MEFに比し速やかにアポトーシスに陥った。この時、ストレスキナーゼ(SAPKs)であるp38MAPK、JNK、ASK-1の強い持続的な活性化が観察された。細胞内活性酸素(ROS)を測定すると、過酸化水素負荷によりKO MEFでは野生型に比し多量のROS産生が観察された。DHCR24発現組換えアデノウイルス(Ad-DHCR)を作製し、これをKO MEFに感染させると、細胞内ROS産生が減少し、SAPKsの持続的な活性化が抑制された。以上の結果からDHCR24はROS消去活性を有し、これにより抗酸化ストレス作用を発揮することが示唆された。次に、N塑糖鎖付加阻害剤tunicamycin(TM)による小胞体ストレスのKO MEFに及ぼす影響を検討した。KO MEFにTMを負荷すると48時間後にはほとんどの細胞がアポトーシスに陥った。一方で、野生型はTMに抵抗性だった。Ad-DHCRを感染させると、KO MEFはTMに抵抗性となった。Bip/GRP78の発現はKO MEF、野生型で差が無かったが、p38MAPKの活性化を検討すると、野生型やAd-DHCR感染KO MEFでは一過性の活性化しか観察されなかったのに対し、KO KEFでは持続的な活性化が認められた。また、TM添加によりKO MEFで強いROS産生が認められ、これはAd-DHCR感染により減弱した。以上の結果から、TMはROS産生を介してストレスキナーゼの持続的な活性化を引き起こし、KO MEFのアポトーシスを誘導すること、DHCR24は小胞体に局在するROS scavengerで、TMによるROS産生を減弱することにより小胞体ストレスによるアポトーシスを抑制的に制御することが明らかになった。DHCR24ノックアウト(KO)mouse embryonic fibroblasts(MEF)は過酸化水素負荷により野生型(WT)MEFに比し速やかにアポトーシスに陥った。この現象は培養液中に血清が存在しても観察されたことから、コレステロール生合成とは無関係なDHCR24の抗アポトーシス作用を示唆するものと考えられた。次に酸化ストレス時の細胞内シグナル伝達系を検討すると、過酸化水素負荷によりストレス活性化蛋白キナーゼ(SAPKs)であるp38MAPK(mitogen-activated protein kinase)やJNK(c-Jun N-terminal kinase)の活性化がWT MEFで観察された。一方、KO MEFではWT MEFに比し強い持続的な活性化が観察された。SAPKsの持続的な活性化はアポトーシスを誘導することが知られている。SAPKsの上位キナーゼであるASK(Apoptosis signal-regulating kinase)-1の活性を検討すると、やはりKO MEFで強い持続的な活性化が観察された。以上の結果からDHCR24の抗アポトーシス活性の作用点はASK-1の上流にあることが示唆された。次に、蛍光指示薬H_2DCFDAを用いて細胞内活性酸素(ROS)を測定すると、過酸化水素負荷によりKO MEFではWT MEFに比し多量のROS産生が観察された。DHCR24発現組換えアデノウイルスを作製し、これをKO MEFに感染させると細胞内ROS産生が減少し、SAPKsの持続的な活性化が抑制された。

以上の結果からDHCR24はROS消去活性を有し、これにより抗酸化ストレス作用を発揮することが示唆された。現在、DHCR24蛋白を大腸菌で合成・精製し、in vitroでDHCR24の直接のROS消去活性を検討している。これまでの研究で、DHCR24は過酸化水素を消去することにより、酸化ストレスによる細胞のアポトーシスを抑制することが示された。本年度の研究では、N型糖鎖付加阻害剤tunicamycin(TM)による小胞体ストレスがDHCR24ノックアウトマウス胎児繊維芽細胞(KO MEF)に及ぼす影響について検討した。KO MEFに0.2ug/ml TMを負荷すると48時間後にはほとんどの細胞がアポトーシスに陥った。一方で、野生型のMEFはTMに抵抗性で、48時間後に約70%の細胞が生存していた。DHCR24を発現する組換えアデノウィルスを感染させると、KOMEFはTMに抵抗性となった。Bip/GRP78の発現をウエスタンブロット法により検討すると、KO MEF、野生型MEFで同程度の発現増加が観察され、TMによる小胞体ストレスの強度は両MEFで差がないことが示唆された。しかしながら、ストレスキナーゼであるp38mitogen-activated proteinkinase(MAPK)の活性化を検討すると、野生型やアデノウィルス感染KO MEFでは-過性の活性化しか観察されなかったのに対し、KO MEFでは持続的な活性化が認められた。また、細胞内活性酸素(ROS)の産生を検討すると、TM添加によりKO MEFで強いROS産生が認められ、これはアデノウィルス感染により減弱した。以上の結果から、TMはROS産生を介してストレスキナーゼの持続的な活性化を引き起こし、KO MEFのアポトーシスを誘導すること、DHCR24は小胞体に局在するROS scavengerで、TMによるROS産生を減弱することにより小胞体ストレスによるアポトーシスを抑制的に制御することが明らかになった。
往復圧縮機配管系の圧力脈動の応答計算

配管内圧力脈動の減衰は流速二乗形の非線形減衰であり、しかも、その減衰に働く流速は周期的ではあるものの正弦波形とはほど遠い波形をしている。この状況下で圧力脈動の共振応答を振動数領域で計算するためには、非線形減衰を何らかの方法で線形化しなければならない。その線形化法として、定常流成分と平均値零の変動流成分に対する2つの線形係数を定めるという考えを提案した。この考えの妥当性を検証するために、単一管路の等価回路、1つ共振器と非線形減衰を含む回路に既知の非正弦波入力を加え、上述の考えに基づく3つの線形化法を非線形減衰をそれぞれ線形化し応答波形を計算し、同じ回路についてルンゲ・タック・ギル法を用いて計算した結果と比較した。多くの入力波形について比較した結果、流速の絶対値の平均値を用いる平均こう配法と最小二乗法が精度の良いことが分かった。また、これら2つのうち、最小二乗法がわずかに精度が良く、平均こう配法がわずかに計算時間が短いことも分かった。以上の結果をもとに、電気回路網の解析手法の1つである節点解析法を応用して、複雑な形状の配管の圧力脈動の応答計算を試みた。この場合、配管の分岐点を節点とみなし、節点と節点を接ぐ一次元的配管の伝達行列を求め、これを3個のアドミタンスを持つ2ポート回路に置き換え、これを合成して配管全体の等価回路を作る。そして、各節点の圧力を節点解析法を用いて収束計算により求める。いくつかのモデル配管について、入力端の圧力脈動の共振応答を計算し、実験値と比較した結果、いずれも1030%以内の誤差で一致することが分かった。入力流量波形が与えられれば、本方法は十分実用に供するものと考える。
日本国内のイマージョン教育の成果と問題点に関する教育心理学研究

イマージョン教育について、ぐんま国際アカデミーにおいて、その教育成果と問題点、さらに、この種のプログラムをさらに発展させるためのポイントを心理学的に明らかにした。具体的に解明された点としては、(1)大半の児童生徒の英語力が予想どおりに向上していたこと。(2)とりわけ、早期イマージョンプログラム経験者において、英語と日本語が同等レベルとなり均衡型バイリンガルのタイプが確認できたこと。(3)早期イマージョンが後発イマージョンプログラムより、すぐれた効果が見いだせるとともに、満足度も高かったこと。(4)同一教科を二言語で教育する積極的な意義があること。などが確認できた。まず、調査フィールドである、ぐんま国際アカデミーで、調査協力のお願いをして、12月に最初調査を実施した。その内容は、(1)コミュニケーション能力を含む学習者の英語力の把握であった。さらに、(2)英語と日本語の数字のメモリ・スパンの調査も実施して、イマージョン教育を受けている児童生徒と一般の同年齢の子どもに、どの程度の差異が認められるのかについて調査した。これらの調査結果は、従来研究結果と比較して、長期のわたるイマージョン教育経験者で、成績が良いことが示されると予想している。現在、調査結果分析中のものが含まれるため、決定的な結論は得ていない段階だが、2015年度の国際会議ECDP2015、および日本教育心理学会の新潟大会で発表を予定している。調査フィールドである、ぐんま国際アカデミーで、2014年度に行った調査結果をまとめて、ECDP(ヨーロッパ発達心理学会)で、その成果を発表した。具体的な内容としては、早期のイマージョン教育経験者で、短期後発のイマージョン教育経験者よりも、英語能力の向上が認められたことなどである。また、両群の成績は、一般的な大学生の英語能力と比較しても、すぐれている点が多く認められた。さらに、2015年度には、上述の高等部に在籍する12名の生徒を対象に、インタビューを実施し、これまで各自が受けてきた11年間のイマージョン教育について、さまざまな内容に関して、主観的な感想や教育方法に関する評価などについての聞き取りをおこなった。現在、それらの内容については、分析途中であるが、その内容からは、とりわけ教育方法上の工夫や改善点などを明らかにできる可能性が高いと思われる。具体的にインタビューから明らかにされそうな内容について、以下のまとめてみる。111年生(高校2年生に該当)に在籍中の調査対象者全員から、当該の学校で学ぶのことの意義や肯定的な満足度が聞き取れた。途中で、他の学校を受験しようと考えた生徒もいたが、現在は、この学校に居ることができて良かったという評価をしている。2同じ教科を2言語で教育される場合についてのメリットが具体的に明らかにされる可能性がある。調査対象者の一人は、「片方の授業でわからなかったことが他方の授業で理解できた」というような発言をしている。また、「他の言語での用語を確認できてよかった」とする者もいた。これらの証言は、イマージョン教育が単なる第二言語の教育方法ではなく、二言語教育の優れた方法論であることを示唆している。調査フィールドのぐんま国際アカデミーの学校ぐるみでの協力が得られ、おおむね順調に調査を実施できている。また、聞き取り調査についても、協力的な生徒たちのおかげで、予想外の結果も明らかにできる可能性などがある。最後の年である平成28年度については、ぐんま国際アカデミーの先生方からの助言と協力を受け、子どもたちの総合的な英語の技能についての調査、および高等部に在籍する12名の生徒を対象とした聞き取り調査等を実施した。分析は、まだ完了していないが、かなり貴重なデータが得られている。例えば、中学部においては、理科や数学は、一週間に原則として英語での授業が3時間と日本語での授業が1時間で構成されている。そのような教科についての生徒たちの率直なコメントや感想を聴くことができた。それらをもとに、日本のイマージョン教育の具体的な改善点が見いだされた。その一つは、同一教科を二言語で教えることには、子どもをバイリンガルに育てるという目標からも積極的な意義が見いだせる。片方の言語で理解できなかったことが、他方の言語で理解できたり、普段は意識しなかった専門用語の訳語が、改めて確認できるなどのメリットがある。また、デメリットとして、試験時の生徒側の負担が多いことや、具体的な単元が異なっているときには、直接的なメリットが感じにくいということなどから、同一教科を担当する二人の教師が協調して、できるだけ同じ単元を同時に教えること、それぞれの教師が生徒側の反応についての情報を共有していくことなどが、大切であることなどが示唆された。また、日本語力の学習保障については、フィールドで使用した学校では、意識的に日本語での読書などを奨励していたが、そのような授業以外での学習の取り組みも有効であることなどが確認できた。などが

確認できた。3年の計画の一年目は、フィールドの研究協力者の協力は当初から得られていたが、他の教員の協力も必要なうえ、学校管理職にも研究の意義を説明して、調査の実施を承認いただく必要があった。その日程調整やフィールドが、本務校と離れている状況から、少し最初の調査までは時間がかかった。しかし、その後は順調で、現在、かなりの量の質的データの分析段階にある。インタビューの結果の分析を進める一方で、これまでの調査結果を国際会議(ISSBD2016)で発表する予定。また、9月ころを目途に今年度のフィールド調査も実施したいと考えている。社会科学原罪、取り終えた質的データの分析を進めているが、これまでの結果を国際会議ECDP2015で゙発表するとともに、日本教育心理学会新潟大会で発表を予定している。その発表の反応や批判を得て、次の段階の調査準備と実施にかかる予定である。本年度については、イマージョン教育の経験者の日本語能力、とりわけ漢字の能力に焦点を当てることを計画している。研究遂行上必要な消耗品等の一部は、大学の個人研究費などを使用したため、1,428円の残高となった。522円の残額で、必要な消耗品が購入できなかった。次年度の補助金と合わせて、有効活用を考えている。秀として消耗品の購入の一部に充当したい。