hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微量活性化合物の薬学的研究

計画に沿い、高野は「プロスタサイクリンおよび関連化合物のキラル合成」という課題のもとにプロスタサイクリン類の基本鍵中間体となるキラルγ-ラクトン誘導体の合成を検討し、速度論支配下のラクトンエノールに対するプロトン化を経る立体制御法による有効な合成法を見出した。南原は「ステロイドホルモン極性代謝産物」という課題のもとにカテコールエストロゲンの体内動態とその生理的意義の解明を試み、逆層HPLCによる分離検討を行ないプロフィル分析の条件を確立した。その結果、抱合における位置特異性が明らかとなった。また、エストロゲン類の蛍光検出HPLCにおけるプレラベル化剤とし、ピレン-1-カルボニルニトリルを開発した。山中は「1,2,4-トリアジン誘導体の合成と構造-活性相関」という課題のもとにトリアジンのホスホラン誘導体を製し、これよりWitting反応によって対応するオレフィン誘導体を得る手法を開発した。ここで得られた成績体は興味ある生理活性を示した。福本は「アコニチンアルカロイドおよび関連化合物の合成研究」という課題のもとに分子内ダブルMichael反応,分子内Diels-Alder反応,および分子内Mannich反応を鍵反応として用いる合成を検討し、アコニチンのBCD環,ABF環,およびAEF環の構築法を確立した。金子は「β-ラクタム類の合成研究」という課題のもとにキノキサリン類やベンツオキサジン類のトリフルオロメチル誘導体と電子過剰オレフィンとの光2+2反応を検討し、これに初めて成功した。この知見を適用しトリフルオロメチル化アゼチヂン-2-オン類の新規合成法を確立した。野副は「植物および菌類からの生物活性天然物の単離と構造決定」という課題のもとに担子菌抽出物より抗菌,抗真菌性化合物のスクリーニングを行ない、NMRスペクトルを主とする機器分析により、2種の新規フェノール性イソプレノイドおよび1種の新規変型α-アミノ酸を得た。計画に沿い,高野は「プロスタサイクリンおよび関連化合物のキラル合成」という課題のもとに研究を行いキラルγーチオノラクトンを基質とする反応を検討し,イオウ原子の関与する[2,3]ーおよび[3,3]ーシグマトロピー反応およびカルベル挿入反応を見出し,目的の達成に有用な中間体を得た.
近代における農牧地の方格プランに関する比較歴史地理学的研究

1825年,オーストラリアのニュー・サウス・ウエルズ総督に対して新しい指令が届き,全植民地を40マイル四方の郡,約100平方マイルのハンドレッド,約25平方マイルのパリッシュ, 1マイル四方のセンションに区分・区画することとなった.この指令は, 18361842年の南オーストラリアを除き, 1850年代までオーストラリアの全植民地で同様に実施されるべきものであったが,現実には,自然的・社会的条件や,総督ないし測量長官の志向・性格,あるいはこれらの重合によって,各植民地において様々な状況であった.ニュー・サウス・ウエルズ;郡・ハンドレッド・パリッシュ・セクションともある程度実施されたが,方格プランは全体としては不成功といってよく, 1855年には断念された.その大きな理由は測量長官ミッチェルが消極的であったことと,前任者オクスレイの測量・区画が不正確であった点である.タスマニア; 1829年までに郡・ハンドレッド・パリッシュの計画が完了したが,セクションは実施されず, 1834年に測量長官フランクランドは,その理由として地形の複雑さと,深い森林による測量困難をあげている.西オーストラリア;川沿いの狭長な区画が設定されたが,上記の指令は全く実施されず,郡もまた計画のみにとどまった.測量長官ロウは, 1852年に至っても,方格プランの実施の必要性を述べるのみであったに過ぎない.南オーストラリア;郡・ハンドレッドはほとんど完全に実施されたが,パリッシュはなく,また基本区画も初期の組織的植民政策にもとづいた80エーカーを出発点としたために全く異なったサイズとなった.ビクトリア;バーフおよびギップス総督と測量官ホドルの下で,パリッシュを除き方格プランがほぼ完全に実施された.しかも,この状況は, 1851年以後のビクトリア植民地においても大きく変わることなく,実施され続けた.1825年,オーストラリアのニュー・サウス・ウエルズ総督に対して新しい指令が届き,全植民地を40マイル四方の郡,約100平方マイルのハンドレッド,約25平方マイルのパリッシュ, 1マイル四方のセンションに区分・区画することとなった.この指令は, 18361842年の南オーストラリアを除き, 1850年代までオーストラリアの全植民地で同様に実施されるべきものであったが,現実には,自然的・社会的条件や,総督ないし測量長官の志向・性格,あるいはこれらの重合によって,各植民地において様々な状況であった.ニュー・サウス・ウエルズ;郡・ハンドレッド・パリッシュ・セクションともある程度実施されたが,方格プランは全体としては不成功といってよく, 1855年には断念された.その大きな理由は測量長官ミッチェルが消極的であったことと,前任者オクスレイの測量・区画が不正確であった点である.タスマニア; 1829年までに郡・ハンドレッド・パリッシュの計画が完了したが,セクションは実施されず, 1834年に測量長官フランクランドは,その理由として地形の複雑さと,深い森林による測量困難をあげている.西オーストラリア;川沿いの狭長な区画が設定されたが,上記の指令は全く実施されず,郡もまた計画のみにとどまった.測量長官ロウは, 1852年に至っても,方格プランの実施の必要性を述べるのみであったに過ぎない.南オーストラリア;郡・ハンドレッドはほとんど完全に実施されたが,パリッシュはなく,また基本区画も初期の組織的植民政策にもとづいた80エーカーを出発点としたために全く異なったサイズとなった.ビクトリア;バーフおよびギップス総督と測量官ホドルの下で,パリッシュを除き方格プランがほぼ完全に実施された.しかも,この状況は, 1851年以後のビクトリア植民地においても大きく変わることなく,実施され続けた.本年度はまず、東京・札幌などに出張し、北海道の殖民区画および入植に関する資料を中心に、その収集に努めた。具体的には、北海道関係の代表的文献を入手し、また明治・大正期の旧版5万分の1地形図,ならびに2万5千分の1殖民区画図を、前者は測量成果の謄本として、後者はマイクロフィルムに撮影して入手した。さらに、これら北海道関係の文献の整理を進めると共に、撮影した殖民区画図を旧版地形図と同一の5万分の1に縮小して焼き付けをし、両者の対比・検討が便利な形としてその整理、分析を進めた。一方、アメリカ合衆国のタウンシップ・システムならびにオーストラリアの方格プランについても、研究書・文献ならびに18世紀末19世紀前半の土地計画に関する法令・規則の収集と整理・分析を進めた。その結果、アメリカ合衆国のタウンシップ・システムとオーストラリアのタウンシップおよびパリッシュの双方において、方格プランの土地計画の重要な要素として中心集落の立地計画が存在したことが判明した。オーストラリアに関する研究成果の一部を、本実績報告書研究発表欄に記載した論文「ニュー・サウス・ウエルズ植民地における中心集落の計画とその実施ー19世紀前半のハンター河谷を中心にー」として発表した。
大学における人体標本展示施設の実態と解剖学教育に果たす役割に関する調査研究

現在、日本の医科・歯科系の大学には、人体標本の展示室を備えているところが少なからずあり、解剖学研究者のみならず医学生や、解剖実習の機会を持たない医療技術系学生の勉強に役立っている。しかし、標本展示の様式・規模・管理・公開条件などは様々であり、解剖学関係者の間でもその実際の姿については知られていないことが多い。昔の標本の廃棄などの現実を前にして、人体の標本の保存や展示について真剣に考えなければならない時がきている。また、人体標本の観察は一般の人々にとっても医療・健康への関心を高める良い機会となるであろう。このような点から、大学における人体標本展示施設の実態と解剖学教育に果たす役割に関する研究が企画された本研究では、全国各大学の人体標本展示施設及び全国各地の博物館・科学館における人体に関する展示の実態をアンケートにより調査した。調査対象は、全国医科歯科系大学(109機関)及び国立リハビリ研究所、私立の津山科学教育博物館を加え、合計111個所であった。電話連絡もふくめ最終的にはほとんどすべての機関より回答を得ることが出来た。調査項目は、大学における標本展示施設の実態、人体標本の充実化のとりくみ、人体標本の利用状況、標本展示施設の管理運営、標本展示とコンピューターネットワークなどであった。また、特にコ・メディカル教育において、解剖学体験方法の充実化・解剖学教育のひとつとしての標本展示活用法の検討や医療技術系学生の解剖学教育における人体標本活用の実態調査もあわせて行った。標本展示に意欲的な、典型となる大学も少なからず見られたことから、全国レベルで標本展示について交流することの重要性が示された。先進的な施設に学び、標本を効果的に保存する方策を考えることは、人類の遺産の保存ともつながるものである。系統発生学的視野から、生物標本を有する生物系大学と連携すること、保存資料をデータベース化してコンピューター検索を可能にすることも今後の検討課題であろう。標本を公開化する条件整備なども議論しなければならない。解剖学教育および健康教育に果たす人体標本の役割は大きい。引き続き、全国の人体標本展示施設を広く紹介する「全国標本展示施設ガイドブック」の作成を準備中である。ここには標本の保存や標本作成技術の手引きも盛り込まれる予定である。
網赤血球を用いたピロプラズマ原虫の培養及び網赤血球成分による無細胞培地作成の試み

網赤血球中に存在するバベシア原虫増殖促進因子を検出するため、以下の実験を行った。1.遺伝的に赤血球グルタミン酸が高濃度を呈するイヌ赤血球、逆にそれらが低濃度のイヌ赤血球を用いてバベシア原虫培養を行い、増殖率を比較した。2.網赤血球中に多量に存在する物質を培養液中に添加、又は赤血球内に封入して、原虫増殖率を比較した。(成績)1.バベシア原虫(B.gibusoni)の増殖率は、グルタミン酸を多量に含有する赤血球において高かった。(1)原虫増殖率は、培養液に、グルコース又はグルタミン酸を添加した場合に高値を示した。(2)原虫は、網赤血球内の有形成分(ミトコンドリア、リボソーム等)を封入した赤血球内で高い増殖率を示した。(結論)バベシア原虫の増殖には、グルコースと共にグルタミン酸が必要物質であること、さらに、網赤血球内の小器官(リボソームやミトコンドリア)が原虫増殖に重要な役割を果たしていることが示唆された。家畜のピロプラズマ原虫の人工培養法を確立することを目的として、本研究ではウシ寄生のTheileria surgentiおよびイヌ寄生のBabesia gibsoniについて、網赤血球を用いた培養法を検討した。(1)貧血牛から採血し、Percoll溶液を用いた比重遠心法により網赤血球を分離した。ヘマトクリット値3%に調整した網赤血球浮遊液とT.surgenti寄生赤血球を混合し、ウシ胎子血清を40%(v/v)に添加したアルファ・メジウム中で、5%炭素ガス通気下、37°Cで培養した。その結果、T.surgentiは培養6日目まで生存が確認された。しかし赤血球寄生率は上昇がみられず、この条件下では増殖しないものと考えられた。(2)上述のように、T.surgentiは人工培地での増殖がみられなかったが、その原因として、培養赤血球の変性が考えられた。そこでT.surgenti感染に伴う赤血球の変化を検討した。その結果、感染牛赤血球ではシアル酸含有糖脂質(グングリオシド)の構成異常が認められた。さらに、T.surgentiのメロゾイドを分離して、ウシ赤血球ガングリオシドを含有するソポソームと共に培養したところ、同様に同糖脂質の変化が観察された。以上の結果から、培養赤血球の糖脂質の変化が原虫増殖に影響を及ぼす可能性が考えられた。(1)B.gibsoniは、イヌ血清を添加したアルファメジウム中で網赤血球と共に培養すると著しく増殖した。(2)上記培養において、網赤血球溶血液を添加することにより原虫増殖は促進された。以上から、網赤血球中にはB.gibsoniの増殖促進因子が存在することが示唆された。今後は同因子を固定することが最も重要な課題であると考えられた。前年度の実験において、ピロプラズマ原虫であるBabesia gibsoniは、網赤血球あるいはその溶血液を添加した培養において増殖が著明であった。この成績は網赤血球成分中に原虫増殖促進因子が含まれていることを示唆している。そこで本年度は、網赤血球中の同因子について検討した。その結果、以下の結果を得た。1.実験的貧血犬から分離した網赤血球の溶血液について、含有される遊離アミノ酸、還元型グルタチオンの各濃度を、アミノ酸分析装置及び高速液体クロマトグラフィーにより測定した。その結果、網赤血球は成熟赤血球に比較して、タウリン、グルタミン酸、グルタミン及びグルタチオンを多く含有していた。2.上記各成分を用いてB.gibsoniの培養を行ったところ、グルタミン酸及び還元型グルタチオンを添加した培地において、原虫増殖の促進が認められた。3.次に、イヌの成熟赤血球を低張溶液で溶血させ、グルタミン酸又は還元型グルタチオンを添加した後に、再び赤血球膜を再形成させた。この処置によって、赤血球内にグルタミン酸と還元型グルタチオンが封入された。これらの再封鎖赤血球を用いて、B.gibsoni原虫の培養を行ったところ、グルタミン酸又は還元型グルタチオンを封入した赤血球内において同原虫の増殖がみられた。

以上の成績から、ピロプラズマ原虫(B.gibsoni)においては、グルタミン酸と還元型グルタチオンが増殖促進因子であることが強く示唆された。網赤血球中に存在するバベシア原虫増殖促進因子を検出するため、以下の実験を行った。1.遺伝的に赤血球グルタミン酸が高濃度を呈するイヌ赤血球、逆にそれらが低濃度のイヌ赤血球を用いてバベシア原虫培養を行い、増殖率を比較した。2.網赤血球中に多量に存在する物質を培養液中に添加、又は赤血球内に封入して、原虫増殖率を比較した。(成績)1.バベシア原虫(B. gibsoni)の増殖率は、グルタミン酸を多量に含有する赤血球において高かった。(1)原虫増殖率は、培養液に、グルコース又はグルタミン酸を添加した場合に高値を示した。(2)原虫は、網赤血球内の有形成分(ミトコンドリア、リボソーム等)を封入した赤血球内で高い増殖率を示した。(結論)バベシア原虫の増殖には、グルコースと共にグルタミン酸が必要物質であること、さらに、網赤血球内の小器官(リボソームやミトコンドリア)が原虫増殖に重要な役割を果たしていることが示唆された。
時間分解和周波発生法による氷金属界面の融解ダイナミクス

本研究は時間分解和周波発生分光法を用いて単結晶表面に吸着した分子のピコ秒領域でのエネルギー移動や構造変化のダイナミクスを明らかにするものである。特に水(氷)/金属界面における現象を中心に研究を進めた。2ピコ秒のパルス幅の和周波発生装置を用いることによってレーザー照射を受けた金属から氷にエネルギーが移動する際、100ピコ秒程度の時間の間は氷結晶の振動が熱平衡に達してなく振動モードによって温度差をもつことを明らかにした。また、研究対象を金属単結晶から、その表面に形成した酸化物薄膜にも広げ、光触媒として知られる二酸化チタン薄膜の表面での分子の過渡変化も明らかにした。金属や酸化物と氷との界面や氷の表面おける化学現象を研究することは電気化学や触媒化学を理解する上で重要なだけではなく、近年では高層大気中や宇宙空間中の氷表面での化学反応を理解するためにも重要な課題となっている。本研究では和周波発生法をプローブとして用いて、超高真空中の金属単結晶表面に製膜した氷薄膜の最外表面もしくは氷/金属界面の超高速ダイナミクスを、ピコ秒ポンプパルス照射による時間分解測定から明らかにすることについて取り組んだ。本年度においては従来の時間幅35ピコ秒のモードロックヤグレーザーを用いた測定を、3ピコ秒のチタンサファイヤレーザーシステムを用いて行なった。近赤外ポンプパルス(波長800nm)照射下の氷/白金界面の時間分解観察から、白金の表面を近赤外ポンプパルスで加熱すると吸着した氷の和周波発生スペクトルが過渡的に変化することを見出した。このスペクトルを解析することにより、加熱された白金表面から各振動モードにエネルギーが分配され、200ピコ秒より短い時間領域では各振動モードが熱的に非平衡であることを明らかにした。この現象はH_2OとD_2Oで同様に起こることも確認した。これらは、界面のエネルギー伝播過程が複数あることを示すものである。また、本予算でクライオスタット冷却機を導入し、クライオ温度での実験が可能なように装置を改良し、より高エネルギーのポンプパルスを用いた実験が可能となった。本装置を用い、近赤外ポンプパルス照射下の氷/金属界面での小分子の脱離・溶解ダイナミクスについて次年度以降取り組む。本研究では和周波発生法をプローブとして用いて、超高真空中の金属単結晶表面に製膜した氷薄膜の最外表面もしくは氷/金属界面の超高速ダイナミクスを、ピコ秒ポンプパルス照射による時間分解測定から明らかにすることを目的とした。本年度においては前年度に購入したクライオスタット冷凍機を超高真空装置に組み込み、試料を極低温に冷却し和周波発生分光測定が可能となる装置の組み立て、調整を行ない、十分な性能が得られることを確認した。さらに、氷/金属界面のみならず水/金属界面、すなわち電気化学的な界面においても和周波発生分光測定が可能なように、固液界面用の分光セルの開発、改良を行ない、極低温の氷/金属界面から分子の回転緩和が可能な液体との界面まで広い領域で分光測定が可能なシステムの構築を行なった。特に電気化学界面での分光測定ではRh金属をナノスケールで異種金属で修飾した表面に基本的な小分子である水素を解離吸着させ、その振動スペクトル測定に成功した。これは時間分解和周波発生分光の際に表面の状態を検知するプローブ分子として用いることのできることが確認された。数ナノメートルの膜厚で異種金属を修飾によって表面の水素吸着特性と酸素吸着特性を選択的に変化させられることがわかり、表面修飾の超高速ダイナミクスに対する効果など、氷(水)/金属界面のダイナミクスにおいて解明すべき視点を得ることができた。本年度においては前年度に引き続きクライオスタット装置(極低温小型冷凍機)を用いた実験を行なった。氷は超高真空下では150K前後で昇華脱離するために、現有の装置の最低温度、約120K、では近赤外ポンプ光照射によって容易に脱離し時間分解観察が困難である。前年度にクライオスタット装置を用いた極低温サンプルホルダを製作したが、十分な性能を得られていないので、これを改良して用いた。Pt(111)表面上の重水による氷の結晶は逆対称伸縮振動と対称伸縮振動に基づく2つの振動モードによるピークが和周波スペクトル上に現れるが、Pt表面を光励起すると逆対称伸縮振動によるピークは2ピコ秒以内に応答するのに対し、対称伸縮振動モードによるビークは立ちがりが200ビコ秒と非常に遅く応答することがわかった。これは励起された金属電子系と水分子の各々の振動のカップリングの強さの差異だと考察される。

また、数百ピコ秒という長い時間のオーダーで金属表面の水分子が熱的平衡に達していないことは極めて新しい知見であるまた、Pt(111)表面上に成膜した二酸化チタン薄膜表面の小分子のダイナミクスにも研究を広げ、ピコ秒で吸着分子が変化する様子を直接観測した。ギ酸を二酸化チタン表面上に導入すると三種類のギ酸イオン種の構造が観察されるが、このうち二種類の間で近赤外ピコ秒ポンプパルスによる刺激によって構造変化することが見出された。これは、二種の構造が独立した吸着サイトによるものではなく、ごく近傍のサイトの差異によってつくられていることを示すものである。
半導体光合成セルを用いた炭酸ガスの光還元による高エネルギー物質の合成

半導体光合成セルを用いた炭酸ガスの光電気化学還元によりメタン、エチレン、一酸化炭素、エチルアルコールなどの有用な高エネルギー物質を合成しようとするもので、光・化学エネルギー変換の一方法として、また、炭酸ガス濃度の増大による環境汚染防止策の一つとして重要などものである。このような光合成セルを実現するための基礎として、本年度は炭酸ガスの電気化学還元法における各種金属の触媒作用については検討し、炭酸ガスから有用な化合物を合成しうる条件について研究した。1.各種金属電極による炭酸ガスの電気化学還元生成物炭酸水素カリウム水溶液を電解液とし、種々の金属電極を用いて炭酸ガスの電気化学還元を行い、その生成物を分析した。その結果、α族の金属では主として水素を生成するが、すべての金属でごく微量のメタンの生成を認めた。8族の金属も水素生成効率が約100%に達しているが、微量のメタン、エタンの生成が認められた。ただし、パラジウムは一酸化炭素を12.5%も生成した。b族の金属は活発な触媒挙動を示し、銅ではメタン、エチレンなどを、銀、金では主として一酸化炭素を、また、亜鉛、カドミウム、インジウムではギ酸、一酸化炭素をかなり生成した。2.銅電極での炭酸ガスの電気化学還元生成物の電位依存性銅電極の触媒作用を明らかにするため、生成物組成の電位依存性を詳細に検討した。その結果、炭酸ガスの還元生成物としてギ酸、一酸化炭素、メタン、エチレン、エタノール、アセトアルデヒド、プロパノールなどを確認した。これらの生成物の組成は電位のわずかな変動によっても急激に変り、それぞれのファラデー効率-電位曲線はギ酸、一酸化炭素、エチレン、メタンの順序で貴側から卑側へ移行している。以上の結果を基礎にして、次年度には適当な金属を組み合せることによって、より選択性のすぐれた触媒の設計を試みる。
投資意思決定モデルの開発及びそれと市場価格形成との関係の解明

近年、限定合理性をモデル化しようとする研究が進展している。本研究では、このような研究成果をさらに発展させ、意思決定モデルと市場価格形成との関係を明らかにする。具体的には、金融資産収益に関してよく知られたいくつかの事実と我々の意思決定モデルを組み込んだ均衡モデルとの整合性を多角的に検証した。これは、限定合理的な意思決定を扱う「学習理論」と市場価格の性質を扱う「ファイナンス統計学」を結びつける貢献であるとともに、リスク下の意思決定モデルをさらに精緻化する試みである。本年度の目標は、近年発展の目覚しい脳神経科学的なアプローチを用い、様々な市場価格変化と脳活動との関係を検証するとともに、脳活動を直接説明変数として持ち、さらに高い精度を持つ意思決定モデルの開発に取り組むことである。具体的には、以下の改善をした。(1)fNIRSによる脳神経情報デコーディング技術の向上を目指し、以下のシステム改良および実験を行った。(1-a)前頭前野外側部のように、これまで注目してきた脳部位以外の酸化ヘモグロビン濃度変化についても検討した、その結果、右眼窩部や腹内側部も被験者によっては重要情報を持つことが分かった。(1-b)観測された生体データに含まれるノイズを除去するために、Savitzky-Golayフィルタのほか、各種フーリエフィルタを併用し、最適なものを自動で選択できるようにシステムを改良した。(1-c)投資意思決定予測モデルについて、ベイジアン・ニューラル・ネットワークモデルを、時間ラグも捉えることができるように改良するとともに、サポートベクターマシン(SVM)との併用もできるようにした。これらの結果はNeuroscienoeや人工知能学会論文誌に掲載された。また、隠れマルコフモデルの使用や状態変遷を含んだモデルへの拡張は現在分析中である。(2)意思決定バイアスを特定し、意思決定モデルを改選するために、人々を合理的な意思決定から乖離させる情動反応を誘発しやすい市場状況を分析した。予想される実験・分析上の問題点として、情動状態を誘発する市場環境を特定するのがさほど容易でない点が予想されたが、これは典型的な金融時系列モデルを市場データから推定し、実験に際しては、そのモデルのパラメータをコントロールすることで解決した。現在分析中である。本年度の目標は、平成21年度に引き続き、投資意思決定モデルの精緻化に関する分析を完成させるとともに、その成果の発表を行うこと。さらに、均衡モデルのエージェントベース・シミュレーションを用いて、これまでの実験から実証的に得られた意思決定モデルと市場価格形成との関係を検証することである。(1)投資意思決定モデルのさらなる精緻化より現実の市場環境に近い環境を人工市場型Brain Computer Interface(BCI)を用いて作成し、その環境において、さらに進んだ投資意思決定と脳活動との関係を追及した。具体的には、意思決定分析プラットフォームとして、4人が市場に参加し、同時に脳情報を計測、リアルタイムに処理可能なBCIを作成し、最も頻繁に観測される意思決定バイアスの一つである資産効果について検証した。これらの結果について、人工知能学会や情報処理学会において発表した。(2)金融市場における定式化された事実(FSF)と意思決定モデルとの整合性これまで、我々はプロスペクト理論に基づくロス回避性を持つ投資家をモデル化し、均衡モデルのエージェントベース・シミュレーションにより、多くのFSFとの整合性を示してきた。しかしながら、そこで採用したロス回避モデルは理論モデルを単に修正したものであり、実証的な根拠を持たなかった。今回の分析では、この弱点を改善し、実際に投資実験から観測した意思決定モデルを使用し、市場全体のふるまいとの関係を検証した。すなわち、我々の意思決定モデルを組み込んだ均衡モデルから生成される価格列が、実際に観測されるFSFを再現可能かどうかを検証し、収益率分散の強い正の自己相関や収益率分布の大尖度、レアな変動に対する過度の反応について、整合性を確認した。本年度の目標は、昨年度に引き続き、投資意思決定モデルの精緻化を進めると伴に、これまでの実験から実証的に得られた意思決定モデルと市場価格形成との関係を検証することである。(l)投資意思決定モデルのさらなる精緻化昨年度は、より現実の市場環境に近い環境における実験プラットフォームとして、人工市場型Brain Computer Interfaceを作成した。本年度は、このプラットフォームをさらに発展させ、戦略的状況下における意思決定分析(Game理論をベースとした分析)も可能とするとともに、これらのプラットフォームを用いて意思決定と生体反応の関係を分析した。具体的には以下のような結果を得た。(a)戦略的意思決定モデルについても、生体情報を用いたモデル化を行い、従来モデルの予測精度を改善できることを示した。これについてはEconomic Bulletin誌に発表した。(b)投資意思決定予測モデルについても、更なる多様化を図り、有望と思われるすべての候補についても比較検討を行った。(c)また、生体情報の測定手法の多様化(Multi-modality化)、意思決定における個人差を詳しく検証についても分析を行った。(b)(c)については人工知能学会および電気学会において発表した。

(2)代表的なFSFとの整合性の検証本年度は、効率市場仮説に対するアノマリーの一つとして学術上も実務上も常に大きな関心を集めてきた、短期における正の自己相関の存在と、中長期における負の自己相関の存在について、我々の意思決定モデルとの関係を分析し、我々の限定合理性を加味した意思決定モデルが、これらのアノマリーを再現可能であることを示した。この結果についてはthe IEEE transactions on Evolutionary Computation誌(accepted forthcoming)に発表される。
人間関係の今日的様相とその意味:資源としての「社会的絆」を基幹概念として

遠藤・柴内・内田は、現代社会において、コミュニケーション・メディアが、人間関係の維持にどのように貢献しているかを、ランダムサンプリングにより抽出された成人を対象に検討した.その結果、個々人の社会的相互作用への態度により、携帯電話やPCメールなどのメディアの利用の仕方が異なり、各メディアの異なる性質が、社会的相互作用の異なる持ち方を促進していることが示唆された。廣瀬は、従来のわが国の伝統的な会社=従業員のものという会社観が、90年代末から現在まで、大きく揺らいでいるため、この間の日本の大企業の経営機構の変化を分析することを通じて、限られた視角からではあるが、わが国の会社観の「いま」を捉えようとした。暫定的な結論としては、ヒトの絆としての会社観はいまだ健在である一方で、モノとしての会社観との理論的整理の必要性が課題として残されていることが示唆された。高木・戸口は、2030代の青年(1000名)が自分と両親との絆をどのように意識し,また絆に関する評価が親子関係満足度とどのように関連するのかを,絆の心理的効用という視点から検討した。その結果,母子間の絆がもたらす心理的効用の方が父子間のそれよりも高く,また娘の方が息子よりも高く評価をしていた。さらに,子どもはその性別を問わず,絆の心理的効用を感じれば感じるほど,親との関係満足度が上がることなどが示唆された。高木・鬼塚は、看護師チームの具体的なTeam Competencyの抽出と、Team Competencyに関わる入間関係の実相を把握するために内科病棟の看護師28名に面接調査を行った。その結果、病棟・チームに共通のTeam Competencyと、チーム特有のTeam Competencyが見出された。Team Competencyの獲得には、チーム内で効果的に社会的相互作用が行われていることが要件となり、メンバー間での相互信頼関係が築かれていることが影響することが示唆された。「人間関係の今日的様相とその意味:資源としての「社会的絆」を基幹概念として」研究の初年度である今年度は、主として2つの問題に焦点をあてて研究を遂行した.1つは、どのような人間関係のあり方が、人々のwell-being向上に資する資源となるのかという問題である.地域性を考慮した質問紙調査の結果、人間関係に対して安全感を持っているか否かを測定する成人愛着型によって、交友関係の広さや親密度が大きく異なること、愛着パターンが安全型の者は、ケータイのアドレス登録件数などが表す交友関係範囲が広く、交友グループの中で中心的メンバーの位置を占め、友人や身内、バイト先などで人間関係をより心地よいと感じ、人生満足度が高い傾向があった.しかし、同じ安全型であっても、新奇な人間関係に対して開かれている人たちに比べ、自分の周囲の既存の人間関係の中に留まるタイプの人たちにおいては、「自分はよい人間関係をもっている」と自覚していることが人生満足により強く影響し、交友関係の広さは人生満足には影響しなかった.つまり、比較的狭い範囲の人間関係を心地いいものにすることと、人生満足が結びついていた.人間関係に対する個々人の志向性によって、どのような人間関係がwell-beingに資するかは異なっていることが示唆された.

もう1点は、ある人との間に絆があるととらえる時に、それにはどのような成分が関わっているかを検討した.大学生を対象として、特に親子関係に注目した絆概念調査を実施したところ、「絆の心理的効用」,「絆の先行要因」,「絆の否定的・不安定性」,そして「絆の自然発生性」の4因子がみいだされ、それぞれ大学生における両親(父親・母親別個)との関係性満足度を規定することが判明した.来年度は、調査対象を拡大し、一般化することを目指すものとする.遠藤・柴内・内田は、現代社会において、コミュニケーション・メディアが、碑人間関係の維持にいかに貢献しているかを、ランダムサンプリングで抽出された成人を対象に検討した・その結果、個々人の社会的相互作用への態度によって、携帯電話やPCメールなどのメディア利用の仕方が異なり、各メディアの異なる性質が、社会的相互作用の異なる持ち方を促進することが示唆された.廣瀬は、従来のわが国の伝統的な会社=従業員のものという会社観が、90年代末から現在まで、大きく揺らいでいるため、この間の日本の大企業の経営機構の変化を分析することを通じて、限られた視角からではあるが、わが国の会社観の「いま」を捉えようとした。暫定的な結論としては、ヒトの絆としての会社観はいまだ健在である一方で、モノとしての会社観との理論的整理の必要性が課題として残されていることが示唆された。高木・戸口(研究協力者)は、2030代の青年(1000名)が自分と両親との絆をいかに意識し,また絆に関する評価が親子関係満足度といかに関連するかを,絆の心理的効用という視点から検討した。その結果,母子間の絆がもたらす心理的効用の方が父子間のそれよりも高く,また娘の方が息子よりも高く評価をしている、さらに,子どもはその性別を問わず,絆の心理的効用を感じるほど,親との関係満足度が上がることなどが示唆された。高木・鬼塚(研究協力者)は、看護師チームの具体的なTeam Competencyの抽出と、Team Competencyに関わる人間関係の実相を把握するために内科病棟の看護師28名に面接調査を行った。その結果、病棟・チームに共通のTeamCompetencyと、チーム特有のTeam Competencyが見出し, Team Competencyの獲得には、チーム内での効果的な社会的相互作用が要件となり、メンバー間に相互信頼関係が築かれていることが影響することが示唆された。
高等真核生物の染色体安定性におけるBRCA2遺伝子の役割の解明

1.遺伝子ターゲッティングによってBRCA2遺伝子座に以下のアレルを様々な組み合わせで導入した。(1)完全欠失のアレル(null)(2)コンディショナルな欠失アレル(con)2.BRCA2条件欠失株の作製と表現型の解析BRCA2の条件欠失細胞(null/con)からBRCA2を欠失させると、細胞は増殖を停止し致死となった。このことからBRCA2は細胞増殖に必須であることが明らかとなった。3.BRCA2部分機能欠損株の作製と表現型の解析BRCA2のコンディショナルヘテロ細胞(con/tr)から以下の2種類のBRCA2の部分機能欠損株を作製した。(1)中央の8個のアミノ酸繰り返し配列(BRCリピート)のうち3番目のBRCリピート以降のC末端を欠く変異BRCA2の発現株(ERC3)(2)C末端の核移行シグナルを欠く変異BRCA2の発現株(ΔNLS)<表現型の解析>(i)細胞増殖能ΔNLSは野生型細胞と同じ速度で増殖したが、BRC3は倍加時間が正常と比べて1.25倍長くなっていた。ΔNLSではシスプラチンに対する感受性が亢進しており、BRC3ではシスプラチンや電離放射線に対する感受性が亢進していた。(iii)DNA損傷後のRad51フォーカス形成BRC3では電離放射線照射後の核内Rad51フォーカス形成が観察されなかった。(iv)遺伝子変換効率と遺伝子ターゲッティング効率BRC3では両者とも野生型細胞に比べて顕著に低下していた。以上の結果よりBRCA2は相同DNA組み換えに関与しており、DNA損傷時にRad51のDNA損傷部位への招集を促進していると考えられた。4.今後の展開について(1)BRCA2のN末端およびC末端に存在する保存領域の機能を調べるために、それぞれの領域が欠失したBRCA2変異株を作製し表現型を解析する。(2)Rad51パラログとのエピスタシスを明らかにするために、BRC3変異とパラログ遺伝子欠失変異との二重変異株を作製する。(2)コンディショナルな欠失アレル(con)2.BRCA2条件欠失株の作製と表現型の解析BRCA2の条件欠失細胞(null/con)からBRCA2を欠失させると、細胞は増殖を停止し致死となった。1。Knock-in、およびKndck-out用プラスミドの作製(1)BRCA2遺伝子ノックアウト用プラスミド申請時に記載した遺伝子破壊用ベクターはBRCA2遺伝子のN末部分が発現される可能性があったため、新たにBRCA2遺伝子のプロモーターから最後のExon27までを大きく欠失させる破壊用ベクターを作成した。(2)コンディショナルノックアウト用プラスミドBRCA2遺伝子プロモターの上流に2つのloxPシグナルではさまれた選択マーカー(HisまたはBsr)と、第2イントロンに3つ目のloxPシグナルが挿不されるようなコンディショナルノックアウト用ベクターを作成した。(3)N末端半分のBRCA2を発現するプフスミド第11Exonに存在する8回のアミノ酸繰り返し配列(BRCリピート)の中で3番目のBRCリピートの後に終止コドンが導入されるようなtargetingベクターを作成した。従ってtargetingを起こしたalleleからは、C末端を欠いたBRCA2蛋白が発現することになる。2。上記のプラスミドでtargetingしたDT40細胞の作製(1)BRCA2ヘテロ変異株の作製野生型のDT40に、1-(1)のプフスミドをトランスフェクションし、一方のallele上のBRCA2遺伝子が欠失した細胞を得ることができた。

(2)(1)で作製したヘテロの細胞に1-(2)のプラスミドをトランスフェクションしてもう一方のalleleがコンディショナルにノックアウトできるような細胞株を得ることができた。(3)(1)で作製したヘテロの細胞に1-(3)のプラスミドをトランスフェクションして正しくtargetingが起きているクーローンを選択中である。3。XRCC3遺伝子のコンディショナルノックアウト細胞の作製BRCA2のC末端が欠損したマウス細胞は、γ線やクロスリンカー等の薬剤に対する感受性がRad51パラログが欠損した細胞と非常によく似た特徴を示すので、BRCA2はRad51パラログと同じエピスタシス群に属することが予想される。これを遺伝学的に証明するために、Rad51パラログの一つであるXRCC3のコンディショナルノックアウト細胞をまず作製した。平成13年度の実績報告書に述べたように、BRCA2が完全欠失したDT40細胞は致死であったので、以下のような部分機能欠損株を作製して相同DNA組み換えへの関与を調べることにした。(1)C末側最末端の核移行シグナルを欠く変異体(2)C末端側に存在する保存領域を欠く変異体(3)BRCリピートの3番目以降のC末端を欠く変異体(4)最初のBRCリピートよりもC末端を欠く変異体(5)N末端に存在する保存領域のみを欠く変異体2.BRCA2変異細胞の表現型の解析上記の変異BRCA2のうち、まず1-(3)の変異体の表現型を解析した。(1)細胞増殖能この変異株は生存可能であったが、野生型の細胞に比べて倍加時間が1.25倍のびており、増殖遅延が認められた。(2)DNA損傷に対する感受性電離放射線やシスプラチンなどのDNA損傷に対する感受性が変異株では亢進していた。(3)DNA損傷後のRad51フォーカス形成変異株では電離放射線照射後の核内Rad51フォーカス形成が観察されなかった。従ってBRCA2はRad51がDNA損傷部位に招集されるのに関与していると考えられる。(4)遺伝子変換効率と遺伝子ターゲッティング効率この2つはいずれも相同DNA組み換えが関与する現象である。前者はDT40の細胞表面抗原の一つであるsIgMの変化で、後者は外来DNAの部位特異的組み込みで評価した。変異株では野生型細胞に比べて効率が顕著に低下していた。3.今後の研究展開について他のBRCA2変異型細胞についても上記のような表現型の解析を行い、BRCA2蛋白の構造と相同DNA組み換え機能との相関関係を明らかにする。
小学校における連句・俳句の創作活動に基づく認知的内面化モデルの作成と教材開発

本研究では、中世以来の伝統文化である「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることを目的として、高学年を対象とした授業設計と教材開発を行った。実験的な授業の検証を行い、韻文の創作と批評過程における学習者個々の思考過程の内面化モデルを認知論的な視点から仮説的に明らかにした。また、開発した連句系教材の教育現場への適用可能性とその教育的効果についても考察をまとめた。「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることを提案し、その教育的効果を明らかにすることを目的として本年度の研究を進めた。とくに、先行研究の収集・整理及び検討による基礎的な作業を踏まえながら本研究の理論的枠組みを構築し、「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることの可能性とその教育的効果について検討を加えた。また、学校現場との連携・協力体制を築きながら、検証授業の構想を行うことを研究の柱とした。本年度の具体的な研究実績は以下の通りである。1.先行研究の収集・整理及び検討小学校高学年段階における「付け句」の創作時及び創作後における相互交流のあり方、実際的な支援・指導方法について理論化をはかるとともに、連句系教材の小学校教育現場への応用可能性を検証する上で必要となる先行研究を収集し、検討を加えた。小学校教材としての3つの可能性(他者の出した前句へ付けることにより、双方向性のやりとりが生じ、コミュニケーション能力を養うことができること/小説・説明文にみられるような因果・説明関係に縛られない詩的表現を味わうことができること/中世以来の連歌をベースとすることで、学習指導要領が重視している「古典に親しむ態度」を自然に身につけることが可能であること)を明らかにしながら、連句・付け句の表現教材としての有用性について検証を加えた(次年度に継続)。2.検証授業実施に向けた学校現場との連携・協力体制の構築「連句」「付け句」といった古典俳諧を小学校段階において教材化する際の課題や問題点を探り、その応用可能性を明らかにすることをねらいとするために、27年度中に検証授業を実施することとした。そのための教材化研究を行うとともに、愛知県内の公立小学校(1校)との連携、協力関係作りを行った。平成27年67月に俳句の授業、10月に連句の授業を行う予定である。本研究は、「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることを提案し、その教育的効果を明らかにすることを目的としている。とくに本年度は、前年度に行った先行研究の検討を踏まえて研究推進上の理論的枠組みを構築し、「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることの可能性、その教育的効果について検討を加え、その上で、学校現場との連携・協力体制を築きながら検証授業を実施した。本年度の具体的な研究実績は以下の通り。1,小学校高学年段階における「付け句」の創作時及び創作後における相互交流のあり方、実際的な支援・指導方法について理論化をはかった。連句系教材の小学校教育現場への応用可能性の検証も行っている。2,検証授業の構想と実施:「連句」「付け句」といった古典俳諧を小学校段階において教材化する際の課題や問題点を探り、その応用可能性を明らかにすることをねらいとして、平成27年11月に検証授業を実施した。愛知県内の公立小学校と連携、協力関係作りを行いながら、連句・付け句の表現教材としての有用性について検証を加えるために、とくに教材化研究を重視しながら、「付け句」の創作時及び創作後における相互交流のあり方、実際的な支援・指導方法について理論的な検証についても分析できるような工夫(教材開発)を行っている。3,学習記録のデータベース化:(1)録画機器による授業記録の収集とインタビュー記録の収集、および単元のなかで用いた全ての学習記録(ワークシートへの書き込み、プリント等)の収集を目的としたデータ収集を行った。(2)収録した学習記録をデータベース化した。データベースへの入力、作成作業にあたっては、入力補助員(学部学生及び大学院生)に入力補助を依頼した(一部28年度へ継続)。次年度は、ここで得たデータに基づき分析・考察を行う。先行研究の収集と整理、検討による基礎的な作業を踏まえた「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることの可能性、その教育的効果について検討と、教材化を図るための理論的枠組みの構築についても順調に進展している。本年度はとくに、この理論的枠組みに基づく韻文教材の開発と実地による検証を柱とした。これについても、愛知県内の学校現場(小学校)との連携・協力体制の構築をはかりながら第6学年3クラス分を対象として検証授業を実施しており、順調に進展していると言える。なお、本年度は合わせて、収集した学習記録のデータベース化も行っている。本年度は、前年度に実施した小学校における検証授業(本研究で構築した理論の検証)をふまえ、「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることの可能性とその教育的効果について検討を加えた。

1,学習活動の認知的側面からの分析と連句系教材の小学校現場への応用可能性の検証:小学校高学年段階での「付け句」創作時における学習活動の実態を学習者の認知的側面に着目してモデル化するとともに、実際的な支援・指導方法を提案するための理論的な枠組みを明らかにした。開発した連句系教材の教育現場への適用可能性を検証するとともに、見込みから句作への三段階を具体化することの学習効果とメトニミー、シネクドキー的な用法が学習者の認知活動に認められたことを明らかにした。連句創作の過程において「付け句」に着目することの意義を検証しつつ、特に趣向<散文化>の部分の教材化を提案することで、付け句の創造性を論じるとともに、散文と韻文とが表裏の関係にあることに気づかせる上で有益な素材になることを指摘した。2,学習記録のデータベース化:前年度に行った録画機器による授業記録及びインタビュー記録のデータベース化を継続して行った。ここで得たデータに基づき次年度も引き続き分析・考察を行う。先行研究の収集と整理、検討による基礎的な作業を踏まえた「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることの可能性、その教育的効果についての検討と教材化を図るための理論的枠組みの構築、データベース化についても順調に進展している。本年度はとくに、小学校高学年を対象とした実地研究をふまえ、得られたデータに基づいて学習者の活動を認知的側面から分析、検討した。なお、研究計画時には、創作した句に対し、学習者が互いにメタ的な視点を用いて相互交流を深めるとともに、創作行為そのものを対象化し、自己評価や相互評価にまで学習活動を展開できるような学習モデルを具体化することを目的としていたが、これについては十分に検討することができなかった。次年度の課題とする。本研究は、「連句」「付け句」の創作活動に着目し、小学校国語科の表現教材として「付ける」活動の意義に検討を加え、その創作指導の可能性と教育的効果を明らかにすることを目的としている。本年度は、小学校において実施した検証授業(本研究で構築した理論の検証)により得た事例分析に基づきながら、「連句」「付け句」を小学校国語教育における新たな素材として用いることの可能性を明らかにした上で、特に創作時における学習活動の認知的側面からの分析を行い、仮説的にモデル化を試みた。本年度の具体的な研究実績は以下の通り。まず、前年度までに行った先行研究の収集・整理及び検討をふまえた上で、平成27年度に実施した検証授業(本研究で開発した連句系教材を用いた授業手法の教育現場への適用可能性の検証を目的としたもので、小学校高学年児童を対象として平成27年11月に愛知県内の公立小学校において実施した。)の分析を、データベース化した学習記録に基づいて行った。その上で、「付け句」創作時における学習者の認知過程を分析することにより、創作活動が「見込み」から「句作」への三段階を経ること、さらに「趣向」から「句作」の段階における認知処理がおおよそ三つのパターン(1散文化する中で印象的な言葉を切り取り句作する、2散文を要約・抽象化する形で句作する、3散文化した内容をさらに敷衍し、展開的に句作する)に分かれることを明らかにした。この過程をモデル化するとともに、メトニミー、シネクドキー的な用法が学習者の認知活動に認められたことを明らかにすることにより、「趣向」(散文化)の部分の教材化の可能性と、これを重視した指導方法を提案するための理論的な枠組みを明らかにした。
骨髄系およびリンパ球系に由見する樹状細胞群の純化とその細胞生物学的解析

リンパ球系由来の前駆細胞を識別可能な色素でラベルするために,RAG1-Creノックインマウスを用いた.RAG1-CreマウスにEYFP-ROSA26マウスを掛け合わせた.このシステムを用いてEYFPの黄色蛍光をマーカーとしてリンパ組織中の樹状細胞を観察したところ,脾臓,胸腺リンパ節の樹状細胞はいずれも約5-10%のみEYFP陽性であり,生体内でリンパ球系を起源とする樹状細胞の割合は,骨髄系起源の約10分の1と小さいことが明らかになった。そこで,さらに,これらのYFP陽性,陰性の樹状細胞を各臓器より純化し,網羅的遺伝子発現解析を行った。脾臓,胸腺における樹状細胞群を純化し,Illumina社のマウス用cDNAマイクロアレイチップを用いて発現解析を行った。その結果,1)EYFP陽性,陰性の樹状細胞は,脾臓,胸腺のそれぞれの臓器において,ほぼ同じ遺伝子発現パターンを取っており,同一の細胞集団として見なすことが可能であると考えられた。2)一方で,脾臓と胸腺の臓器別樹状細胞間での比較では,EYFPの陽性,陰性に関わらず,大きな違いがあることが明らかになった。これら臓器特異的に発現する樹状細胞関連遺伝子についてはその機能を現在解析中である。以上より,樹状細胞の殆どは骨髄系前駆細胞を起源としており,樹状細胞の機能の差異は,樹状細胞のリンパ球系・骨髄系の起源によるよりも,樹状細胞が存在する微小環境に影響を受けることが示唆された。RAG1-CRE陽性の樹状細胞は胸腺においてさえ10%以下に留まったことからリンパ球系分化が樹状細胞集団の恒常性維持に果たしている役割は小さいと考えられた.また.リンパ球系・骨髄系由来に関わらず,ゲノムワイドのプロファイリングでほぼ同じ遺伝子発現パターンを示したことから,樹状細胞は,リンパ球系・骨髄系にコミットした後も,同じプログラムを用いて分化していると考えられた.すなわち,樹状細胞群は,リンパ球系・骨髄系に分類するべきではなく,むしろそれらから独立したユニークな分化プログラムを用いていることが示唆された.樹状細胞は,抗原提示細胞,免疫制御細胞として免疫学的恒常性の維持に関与している.申請者らは,樹状細胞が骨髄系,リンパ球系の両前駆細胞から分化できることを報告してきた(Science 290;2152,2000;Immunity 21;43,2004).樹状細胞が発生学上2つの系統別亜集団に分類されることは,各々の集団が機能上の差異を有し,種々の免疫応答において異なった役割を果たしている可能性を示唆している.そこで発生過程において,リンパ球系由来の樹状細胞を識別可能な色素でラベルするために,RAG1-Creノックインマウスを用いた解析を行った.RAG1-CreマウスにEYFP-ROSA26マウスを掛け合わせた.このレポーターマウスでは,Creリコンビナーゼの発現が誘導されると,IoxP配列間に組み込まれたstopコドンが除去され,その下流に配したEYFPが発現する.その結果,リンパ球系前駆細胞由来の樹状細胞を含むリンパ球系の細胞はすべてEYFPを永続的に発現する.このマウスシステムを用いてEYFPの黄色蛍光をマーカーとしてリンパ組織中の樹状細胞を観察したところ,1)脾臓,胸腺,リンパ節の樹状細胞はいずれも約5-10%のみEYFP陽性,2)リンパ球系共通前駆細胞(common lymphoid progenitors : CLP)の約半数がEYFP陽性,3)さらにEYFP陰性のCLPを純化し移植したところ,すべてのEYFP陰性CLP由来の樹状細胞は生体内でEYFP陽性となった.したがってこの系においては,すべてのリンパ球系由来の樹状細胞がEYFPでラベルされていると考えられた.以上から,予想に反しリンパ球系由来の樹状細胞は骨髄系由来のそれと比して非常に小さな集団であることが明らかになった.このマウスからEYFP陽性樹状細胞とEFP陰性樹状細胞を純化し,その遺伝子発現の差異をマイクロアレイ法で検索中である.リンパ球系由来の前駆細胞を識別可能な色素でラベルするために,RAG1-Creノックインマウスを用いた.RAG1-CreマウスにEYFP-ROSA26マウスを掛け合わせた.このシステムを用いてEYFPの黄色蛍光をマーカーとしてリンパ組織中の樹状細胞を観察したところ,脾臓,胸腺リンパ節の樹状細胞はいずれも約5-10%のみEYFP陽性であり,生体内でリンパ球系を起源とする樹状細胞の割合は,骨髄系起源の約10分の1と小さいことが明らかになった。

以上より,樹状細胞の殆どは骨髄系前駆細胞を起源としており,樹状細胞の機能の差異は,樹状細胞のリンパ球系・骨髄系の起源によるよりも,樹状細胞が存在する微小環境に影響を受けることが示唆された。RAG1-CRE陽性の樹状細胞は胸腺においてさえ10%以下に留まったことからリンパ球系分化が樹状細胞集団の恒常性維持に果たしている役割は小さいと考えられた.また.リンパ球系・骨髄系由来に関わらず,ゲノムワイドのプロファイリングでほぼ同じ遺伝子発現パターンを示したことから,樹状細胞は,リンパ球系・骨髄系にコミットした後も,同じプログラムを用いて分化していると考えられた.すなわち,樹状細胞群は,リンパ球系・骨髄系に分類するべきではなく,むしろそれらから独立したユニークな分化プログラムを用いていることが示唆された.
ボ-ルミリングによるナノ結晶の製造とその物性に関する研究

1ナノ結晶の作製;補助金で購入したSPEX8000型ボ-ルミル装置を用いてCrー20%Fe合金、Mo、W、Feー50%V合金をボ-ルミルすることにより、いずれの試料においても69nmの結晶粒径を持つ多結晶粉末を作製した。既存のフリッチェ製ボ-ルミル装置(回転スピ-ド7)と上記装置を比較したが、Moの結晶粒の微細化速度に大きな違いはなく、SPEX8000型の方が安価で取り扱い性に優れている。炭素鋼、ステンレス鋼、タングステンカ-バイドの3種のボ-ルミル容器でMoの結晶粒微細化速度を比較したが、大きな違いは認められなかった。いずれの容器材料の場合も、10時間以上ボ-ルミルすると、容器材料の混入と固溶がおこり、試料の汚染がいちじるしかった。とくにタングステンカ-バイド容器はそれが顕著で、良質なナノ結晶作製の観点からは好ましくなかった。2ナノ結晶の物性;ナノ結晶化にともない磁気的性質と格子振動特性に大きな変化が認められた。Feー10%V合金は常温で強磁性であるが、10nm以下に結晶粒が微細化すると常磁性のFe成分が出現した。Crー20%Fe合金は通常常温で常磁性、低温で強磁性を示すが、6nmの結晶粒径の合金は10Kで強磁性を示さなかった。ボ-ルミルで作製されたナノ結晶は、不活性ガス凝縮法により作製されたものと異なり、微結晶化に伴い強磁性の消失が起こることが明らかとなった。補助金により購入した赤外線加熱炉を用いて燒鈍し、ナノ結晶合金の結晶粒径を成長させたところ、結晶粒径の増大に伴って、常磁性成分は減少し、強磁性成分が回復した。強磁性の消失は粒界上の原子の特殊な原子配列と電子状態と関係すると思われる。ナノ結晶中のFeは磁気的に結晶粒界成分と結晶格子成分から構成され、その構成比より粒界の占有する割合が推定できた。メスバウア-スペクトルの吸収面積の温度依存性から求められた9nmの結晶粒径をもつCrー20%Fe合金中のFeのデバイは380KでバルクのFeのそれより90K低く、格子振動のソフト化が確認された。3触媒への応用;上記の方法で作製した種々のナノサイズMo合金を触媒として活用するため、チオフェンの水素化脱硫反応への触媒特性を調べた。通常のMo粉末より高い活性度を示す結果が得られ、担持方法を改良することによる石油の脱硫触媒として使用できる可能性が確認できた。4研究結果の公表;本研究で得られた研究結果の一部を、粉体粉末冶金協会誌「粉体および粉末冶金」に2論文を掲載した。4研究結果の公表;