hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高品質と納期を保証するソフトウェアプロジェクト管理のための予測システムの開発

そのため,いかに効果的な絞り込みを実現するかが焦点となった.作成したシステムを企業横断的データに対して適用したところ,単純なルールマイニングを実施した場合に数十万のルールが抽出されるのに対し,本手法では数十程度のより重要度の高いルールを抽出することに成功した.抽出されたルールを精査したところ,プロジェクトの混乱に繋がる要因に関してその改善案を提示できる可能性が確認された.本手法のプロトタイプをWebインターフェイスを用いて実装している.プロジェクト混乱予測システムと併用することで,プロジェクトの混乱回避策が効率的に立案できると期待される.
mGluR5異所性発現による神経変性疾患発症メカニズムの解明

代謝型グルタミン酸受容体であるmGluR5は脊髄小脳変性症(SCA1)、てんかん、パーキンソン病、脆弱X症候群、精神遅滞、自閉症、統合失調症、アルツハイマー病などの社会性障害に深く関わっている分子である。特に、脊髄小脳変性症(SCA1)の患者では、小脳プルキンエ細胞のmGluR5の発現が亢進していることが報告されている。本研究では、mGluR5を小脳プルキンエ細胞特異的かつ時期特異的に発現させたマウスを用いて、異常たんぱく質の蓄積や神経細胞死、シナプス可塑性、神経回路形成、認知機能等について解析を行う。本研究は神経変性疾患の予防法・治療法開発に大いに役立つと考えられ、社会的に大きな意義をもつ。
マルチリンガル署名照合を実現する組み合わせ分割照合およびその実用的学習方法

署名照合は国際的に広く受け入れられている本人確認手法である.署名照合の自動化には(1)照合精度の向上,(2)実利用性の向上,(3)言語多様性の向上の課題が残されている.本研究は,主に,(1)様々な言語の署名を統一的に自動で照合できる「マルチリンガル署名照合」の実現,(2)申請者らが開発した「組み合わせ分割照合法」の高度化,および効果的かつ実用的な識別器学習方法の確立,(3)高品質な日本語署名を含む署名照合評価用データセットの構築と,本データセットの国内外学術界への公開および提供,について研究を行い,有用かつ実用的な自動署名照合手法の確立を目指す.本年度は,主に,(1)様々なベンチマーキングデータセットを対象にした「組み合わせ分割照合法」の性能評価,(2)これまで署名照合に用いられてこなかったランキング学習の導入検討を行った.これらの取り組みにより,真筆クラスと偽筆クラスとが不均衡になりやすい署名照合手法の学習を高精度化・効率化できる可能性が示唆されている.(1)様々なベンチマーキングデータセットを対象にした「組み合わせ分割照合法」の性能評価では,近年発表された10万筆以上の大規模なデータセットを利用して性能評価を行ない,組み合わせ分割照合により照合性能が向上することが示された.(2)これまでの「組み合わせ分割照合」では,第1段階目の照合で得られた照合スコアベクトルを,第2段階目の識別器で評価し,真筆,偽筆の判定を行なっていた.本年度の研究では,この第2段階目識別器にランクSVMを導入して,不均衡なデータセットに対して頑健な照合を実現した.本研究に関して,国際ワークショップおよび国内シンポジウムでそれぞれ1件の対外発表を行い,2件の国際会議論文を投稿中である.本年度行った(1)様々なベンチマーキングデータセットを対象にした「組み合わせ分割照合法」の性能評価,(2)これまで署名照合に用いられてこなかったランキング学習の導入検討により得られた知見に基づき,2件の対外発表を行ったこと,2件の国際会議論文を投稿中であることから,当初の計画以上の進展が得られていると判断した.2019年度は,上記手法の改良を継続しつつ,データセット整備も実施する.署名照合手法の評価には種々のデバイスで取得された署名のデータセットが必要である.これまで公開されている評価用データセットは比較的低品質な署名を含むものが多く,署名データの品質を調整しつつ評価を行えるデータセットを構築するために,署名データの収集を行う.また,収集した署名データセットを含め,現在ある公開データセット等を用いて種々の署名認証手法のベンチマーキング実験を実施する.これらに取り組むためにデータ収集用のタブレット型計算機を1式購入する.最終年度である2020年度には,収集した署名データセットを含め,現在ある公開データセット等を用いて種々の署名認証手法のベンチマーキング実験を継続する.結果を取りまとめて,国際会議または国際ジャーナルに投稿,発表する.また,収集した署名データセットに関する外部発表を行い,オープンデータセットとして国内外の学術コミュニティに公開する.そのための作業従事者への謝金を計上している.署名照合は国際的に広く受け入れられている本人確認手法である.署名照合の自動化には(1)照合精度の向上,(2)実利用性の向上,(3)言語多様性の向上の課題が残されている.本研究は,主に,(1)様々な言語の署名を統一的に自動で照合できる「マルチリンガル署名照合」の実現,(2)申請者らが開発した「組み合わせ分割照合法」の高度化,および効果的かつ実用的な識別器学習方法の確立,(3)高品質な日本語署名を含む署名照合評価用データセットの構築と,本データセットの国内外学術界への公開および提供,について研究を行い,有用かつ実用的な自動署名照合手法の確立を目指す.本年度は,主に,(1)様々なベンチマーキングデータセットを対象にした「組み合わせ分割照合法」の性能評価,(2)これまで署名照合に用いられてこなかったランキング学習の導入検討を行った.これらの取り組みにより,真筆クラスと偽筆クラスとが不均衡になりやすい署名照合手法の学習を高精度化・効率化できる可能性が示唆されている.(1)様々なベンチマーキングデータセットを対象にした「組み合わせ分割照合法」の性能評価では,近年発表された10万筆以上の大規模なデータセットを利用して性能評価を行ない,組み合わせ分割照合により照合性能が向上することが示された.(2)これまでの「組み合わせ分割照合」では,第1段階目の照合で得られた照合スコアベクトルを,第2段階目の識別器で評価し,真筆,偽筆の判定を行なっていた.本年度の研究では,この第2段階目識別器にランクSVMを導入して,不均衡なデータセットに対して頑健な照合を実現した.本研究に関して,国際ワークショップおよび国内シンポジウムでそれぞれ1件の対外発表を行い,2件の国際会議論文を投稿中である.本年度行った(1)様々なベンチマーキングデータセットを対象にした「組み合わせ分割照合法」の性能評価,(2)これまで署名照合に用いられてこなかったランキング学習の導入検討により得られた知見に基づき,2件の対外発表を行ったこと,2件の国際会議論文を投稿中であることから,当初の計画以上の進展が得られていると判断した.2019年度は,上記手法の改良を継続しつつ,データセット整備も実施する.署名照合手法の評価には種々のデバイスで取得された署名のデータセットが必要である.

これまで公開されている評価用データセットは比較的低品質な署名を含むものが多く,署名データの品質を調整しつつ評価を行えるデータセットを構築するために,署名データの収集を行う.また,収集した署名データセットを含め,現在ある公開データセット等を用いて種々の署名認証手法のベンチマーキング実験を実施する.これらに取り組むためにデータ収集用のタブレット型計算機を1式購入する.最終年度である2020年度には,収集した署名データセットを含め,現在ある公開データセット等を用いて種々の署名認証手法のベンチマーキング実験を継続する.結果を取りまとめて,国際会議または国際ジャーナルに投稿,発表する.また,収集した署名データセットに関する外部発表を行い,オープンデータセットとして国内外の学術コミュニティに公開する.そのための作業従事者への謝金を計上している.2019年度(2年度目)に必要となる計算資源購入のための物品費および,2019年度に参加予定の国際会議旅費が当初予定より増加する見込みのため,2018年度の物品購入費,旅費を抑制した.2019年度はこの次年度使用額と当初請求した助成金とを合わせて,必要な物品購入日,旅費に充当する予定である.
エルゴード理論とその測度論的数論への応用

研究課題「エルゴード理論とその測度論的数論への応用」に従事した平成18年度の研究活動により得た研究実績の概要を以下に報告する。研究課題「エルゴード理論とその測度論的数論への応用」に従事した平成17年度の研究活動により得た研究実績の概要を以下に報告する。
看護学生による国際英語協同学習の効果的運営に関する研究

複数の国の看護学生をインターネット上で内容べースのプロジェクトでつないで英語学習の環境を作り出す試みに関し,それを言語学習プログラムとして充実した実践にするための運営のあり方について研究した。個別の作業として,(1)その言語学習上のメリットの特定と,(2)各国の教員間の協調を中心とする実践上の知見の蓄積,(3)学習者言語の分析を行った。(1)言語学習上のメリットに関し,正確さ(文法理解の確実さ)と流暢さ(一定時間内の言語産出量として測定)について学習者の伸びを測定した。その結果,正確さ及び流暢さ両方に伸びが見られたが,文法テストの平均値の伸び(t(98)=-1.99,p=.049)よりも,流暢さテストの平均値の伸び(t(98)=-6.85,ρ<.001)が大きいことが観察された。アンケートの回答での学習者の主観的評価もこの観察を裏付けるものだった。(2)教員間の協調に関しては,客観的条件をどのように乗り越えられるかが課題だった。実際には,ある国の担当者が体調を崩したり,ある国では大学教員のストライキが学期中続いたりなどの事態が生じた。教員間の協調は,スケジュールを早い段階で共有することで効率性を増すことができた。(3)学習者言語の特徴としては,電子フォーラムを用いた実践では,参加者の言語使用が書き言葉よりも話し言葉の特徴をよく示すことが見出された。(1)の結果から,学習者の自律性を重んじる共同学習プログラムは,流暢さを伸ばす言語学習の場となりやすい傾向があるといえる。しかし,教師の支援次第で,言語知識を伸ばす形での展開の可能性はあると考えられる(語彙学習など)。(2)の点について,不測の事態を回避する処方箋はないが,参加者数を増やすことはリスクの軽減になると考えられる。(3)の結果から,学習者がよく使う発話行為を事前に特定し,表現の幅を広げる指導の可能性が考えられる。看護学生による英語協同学習の効果的運営に関する研究の土台となる教育実践行ない、そこで得られたデータの整理を行った。実際の教育プログラムが始まる前(4月-9月)に、交流先の今回の教育プログラム担当者と連絡をとり、協同でシラバスを作成、各大学の詳細な学事暦を含むプログラム全体のスケジュールと合わせて共有した。7月よりホスティングサービスによりMoodleの稼動を開始し、フロントページや必要なコースの作成、参加者の登録を行った。参加者登録の際、学習者のライティングデータの研究用途の使用の許諾を学習者本人から得た。9月に韓国・タイ・中国の交流先の大学を訪問し、担当者の打ち合わせを行うとともに、教育プログラム参加予定学生へオリエンテーションを実施。また9月に新たに、スペインとイスラエルの大学からの参加を得た。計6カ国の教師間で協同学習プログラムを10月から翌年(平成19年)1月にかけて共同運営。全233名の参加者中、日本側参加者は101名、平均ライティング回数(投稿数)は22.7回、文法テストの平均スコア上昇率は10%の結果となった。協同学習終了後、日本人を中心とした参加者にプログラムに対する評価と感想を問うアンケート(全19問)を実施。各大学の参加教員からも意見を受け取る。その結果、(1)専門を同じくする学生をインターネットで結びつける方向性の妥当性と(2)担当者間の情報と手順の共有が不可欠であることを確認した。その一方で、フォーラムを用いた交流では、Eメールと比べ参加者間のコミュニケーションが内容重視の傾向となり、学習者の専門に関する情報交換にはより適しているが、参加者の投稿に返信が来ないケースへの対処が必要であることが確認された。また異なる個人のニーズが顕在化しがちな多人数の自律型学習教室において、効果的な言語的(形式的)指導のあり方についての課題が残った。

しかし,教師の支援次第で,言語知識を伸ばす形での展開の可能性はあると考えられる(語彙学習など)。(2)の点について,不測の事態を回避する処方箋はないが,参加者数を増やすことはリスクの軽減になると考えられる。(3)の結果から,学習者がよく使う発話行為を事前に特定し,表現の幅を広げる指導の可能性が考えられる。
音楽を用いて病院の環境騒音をアクティブコントロールする効果に関した研究

病院の騒音環境において音楽を活用することにより心身の苦痛を軽減できるか調査した。結果、病院で処置・検査・治療を受ける際に、高周波帯域を多く含み且つ好みの音楽を聴取することで主観的な痛み知覚が軽減され、交感神経活動が抑制される可能性があると示唆された。今後は、音楽聴取により誘発された選択的注意行動の効果として、病院環境の騒音を認知する過程でアクティブコントロール効果について、継続して検証していく。本研究の目的は、病院特有の環境騒音を把握したうえで、ノイズコントロールが可能な音楽について検討することである。本年度は、音楽を用いて病院音環境のマスキングを検討する前に、音楽聴取による心身への影響について調査を行った。病院環境における騒音は高周波帯域から低周波帯域まで幅広い。それらの騒音をマスキングするには、音楽の周波数特性が重要になると考える。そこで、まず受動的な音楽聴取下で自律神経系活動に影響をあたえるか、音楽構成要素である音高に着日し効果を検証した。音高は音楽再生機器にイコライザーを接続することで特定周波数帯域の音圧調節が可能であり、あらゆる場面で簡便に使用が可能で安価に汎用できると考えられる。音楽の周波数特性変化による自律神経系活動への影響についてはMem calc/TARAWAを用いて調査を行った。この機器は、ノートパソコンにデータを記録しソフトでリアルタイムに解析を行えるため、音楽聴取による変化が分析できる。実験ではクラシック音楽を用いて、原曲と4000Hz前後の高周波帯域を増幅した音楽、50Hz前後の低周波帯域を増幅した音楽を3つ提示し計測を行った。現在、結果は解析中である。自律神経系活動の評価は心拍揺らぎのほかに、唾液検査によるクロモグラニンAとコルチゾルの測定行う予定である。本年度経費では、クロモグラニンAの検査キットを購入し、一部の被験者で計測を行っている。次年度は、病院音環境の騒音特性を周波数分析により明らかにし、騒音環境下での心身への影響、音楽によるノイズコントロール下での心身への影響について検討していく。医療における音環境の中で、周波数特性を持つ音楽の提示で聴覚の選択的注意行動が誘発されるか、それが様々な騒音に対する不快を軽減することができるかを明らかにすることをエンドポイントとして研究を進めた。今年度は周波数特性を持つ音楽が心身にどのような影響を与えるか把握するために実験を行った。心電図の周波数解析にMemCalc/TARAWAを用いて自律神経系活動を評価し、唾液コルチゾールの分泌濃度を計測し交感神経活動を合わせて評価した。気分に与える影響についてはPOMSを用いて評価を行った。実験にはクラシック音楽を用い、原曲と3500Hz前後の高周波帯域を増幅加工した音楽、20Hz前後の低周波帯域を増幅加工した音楽、以上の3コンディションにおける比較検討を行った。自律神経系活動の調査では、心電図の解析から3つのコンディションで音楽聴取のpreよりpostにおいて副交感神経活動指標が低下したが、高周波増幅曲において有意に低下した。唾液コルチゾールは高周波増幅曲で最も分泌量が減少する傾向にあった。POMSの調査では、音楽聴取のpreとpostで有意な変化はなかった。2年の研究期間で病院各所の音環境分析までは実施できなかった。今後は、本年度購入した騒音計を用いて騒音の現状を把握し、今回得られた結果と合わせSPSSを用いて多角的に分析する。騒音環境をアクティブコントロールするには工学的装置が必要であり、騒音をノイズコントロールすることが可能な高性能のヘッドフォンもある。そこで聴覚刺激による選択的注意行動の誘発が騒音不快を軽減するかに着目し、その場合の音楽提示方法に関する研究を進める。聴覚刺激だけでなく、Adobeの映像加工ソフトを用いた視覚刺激課題も取り入れ、感覚認知と注意行動の関係について音楽を用いて調査していきたいと考える。
データベクトル間の関連を考慮した多ドメインデータの多変量解析

ソーシャルメディアでは画像,タグ,地理情報等の様々な種類(ドメインと呼ぶ)のデータが得られ,画像やタグは数百次元のベクトルで表される.このような多ドメインデータから情報統合する柔軟な多変量解析の方法論(Cross-Domain Matching Correlation Analysis; CDMCA)を発展させることが本研究の目的である.正準相関分析を多ドメインへ拡張する既存手法では各ドメインのサンプルサイズが同一でベクトルの対応が1対1対応のものしか扱えない.本研究の方法では各ドメインのサンプルサイズが異なり,ベクトル間の関連の強さを任意に設定できる.画像認識や自然言語処理の大規模データに取り組んで,多変量解析の方法論の発展を目指している.本年度は次の成果が得られた.(1)CDMCAの線形変換を非線形変換(ニューラルネット)におきかえる理論研究に重要な進展があった.十分に大きなニューラルネットワークを学習させることによって,内積を用いた特徴ベクトルの類似度は任意の正定値関数を学習できることがわかった.(2)さらにバイアス項もニューラルネットワークで学習することにより,任意の条件付き正定値関数を学習できることがわかった.これは双曲空間への埋め込みなど広いクラスを実現できる.(3)さらに内積の差を用いることによって,より広いクラスの類似度を学習できることがわかった.負の値を許す重み付き内積のSGDによる最適化計算によって効率よく学習できる.(4)これらの手法は自然言語処理の単語埋め込みにおいて有効であることがわかった.(5)画像検索のベンチマークデータ作成について予備的検討をおこなった.(6)ロバスト化のための理論的な結果を得た.(7)ネットワーク解析,情報量規準,リサンプリングに関しても進展があった.理論研究で大きな進展があった.自然言語処理と画像検索への応用ではおおむね想定通り.今後も自然言語処理,画像検索などの応用をすすめて得られる知見を理論研究に生かしつつ,理論的な興味に基づいた研究も発展させるソーシャルメディアでは画像,タグ,地理情報等の様々な種類(ドメインと呼ぶ)のデータが得られ,画像やタグは数百次元のベクトルで表される.このような多ドメインデータから情報統合する柔軟な多変量解析の方法論(Cross-Domain Matching Correlation Analysis; CDMCA)を発展させることが本研究の目的である.正準相関分析を多ドメインへ拡張する既存手法では各ドメインのサンプルサイズが同一でベクトルの対応が1対1対応のものしか扱えない.本研究の方法では各ドメインのサンプルサイズが異なり,ベクトル間の関連の強さを任意に設定できる.画像認識や自然言語処理の大規模データに取り組んで,多変量解析の方法論の発展を目指している.本年度は次の成果が得られた.(1)自然言語処理へCDMCAを応用して,その有効性を確認した.従来研究では正準相関分析(CCA)を用いて1言語の単語ベクトルを計算していたが,本研究では中規模の多言語コーパスにおいて複数言語で翻訳された文書から各言語の各単語ベクトルを計算したところ,単語翻訳タスクで高い性能を示した.(2)画像投稿サイトFlickrの画像データとそのタグへCDMCAを応用して,画像とタグの相互検索でその有効性を確認した.画像とタグは共通空間のベクトルとして表現されるので,クエリ画像に近いタグを探すだけでなく,逆にタグに近い画像を探すことによって相互検索を行う.従来法に比べて一定の改善を確認した.(3)CDMCAの方法論を発展させる研究について,予備的な結果が得られた.とくに,L1正則化,ロバスト化,深層学習による非線形化などの拡張をおこなった.推定量の一致性や2乗ロスを尤度に置き換えるアプローチの考察,モデル選択や因果推測との関係について検討をおこなった.初年度はおおむね当初計画どおり成果がでている.とくに自然言語処理と画像検索への応用では当初の期待を超える成果が得られている.理論研究,方法論を発展させる研究は,検討を行い,予備的結果が得られている.ソーシャルメディアでは画像,タグ,地理情報等の様々な種類(ドメインと呼ぶ)のデータが得られ,画像やタグは数百次元のベクトルで表される.このような多ドメインデータから情報統合する柔軟な多変量解析の方法論(Cross-Domain Matching Correlation Analysis; CDMCA)を発展させることが本研究の目的である.正準相関分析を多ドメインへ拡張する既存手法では各ドメインのサンプルサイズが同一でベクトルの対応が1対1対応のものしか扱えない.本研究の方法では各ドメインのサンプルサイズが異なり,ベクトル間の関連の強さを任意に設定できる.画像認識や自然言語処理の大規模データに取り組んで,多変量解析の方法論の発展を目指している.本年度は次の成果が得られた.(1)自然言語処理や画像検索,および言語と画像を融合したマルチモーダル検索へCDMCAを応用して有効性を確認した.言語はwikipediaコーパス,画像とタグはソーシャルメディア(Flickr)を利用した.画像の特徴量はCNNを事前深層学習したものを用いた.(2)CDMCAの線形変換を非線形変換(ニューラルネット)におきかえる理論研究に重要な進展があった.特徴ベクトルの類似度に内積を用いていても,十分に大きなニューラルネットワークを学習させることによって非常に広いクラスの類似度が表現できることがわかった.(3)最終層を線形変換にする場合は固有値を重みにする類似度を検討した.(4)自然言語処理への応用で単語に対応する特徴ベクトル(ワードベクトルとも呼ばれる)を計算するときに,日本語など分かち書きされない言語への対応で実用的な工夫を検討した.(5)情報量規準やリサンプリングに関しても進展があった.

理論研究で大きな進展があった.自然言語処理と画像検索への応用ではおおむね想定通り.ソーシャルメディアでは画像,タグ,地理情報等の様々な種類(ドメインと呼ぶ)のデータが得られ,画像やタグは数百次元のベクトルで表される.このような多ドメインデータから情報統合する柔軟な多変量解析の方法論(Cross-Domain Matching Correlation Analysis; CDMCA)を発展させることが本研究の目的である.正準相関分析を多ドメインへ拡張する既存手法では各ドメインのサンプルサイズが同一でベクトルの対応が1対1対応のものしか扱えない.本研究の方法では各ドメインのサンプルサイズが異なり,ベクトル間の関連の強さを任意に設定できる.画像認識や自然言語処理の大規模データに取り組んで,多変量解析の方法論の発展を目指している.本年度は次の成果が得られた.(1)CDMCAの線形変換を非線形変換(ニューラルネット)におきかえる理論研究に重要な進展があった.十分に大きなニューラルネットワークを学習させることによって,内積を用いた特徴ベクトルの類似度は任意の正定値関数を学習できることがわかった.(2)さらにバイアス項もニューラルネットワークで学習することにより,任意の条件付き正定値関数を学習できることがわかった.これは双曲空間への埋め込みなど広いクラスを実現できる.(3)さらに内積の差を用いることによって,より広いクラスの類似度を学習できることがわかった.負の値を許す重み付き内積のSGDによる最適化計算によって効率よく学習できる.(4)これらの手法は自然言語処理の単語埋め込みにおいて有効であることがわかった.(5)画像検索のベンチマークデータ作成について予備的検討をおこなった.(6)ロバスト化のための理論的な結果を得た.(7)ネットワーク解析,情報量規準,リサンプリングに関しても進展があった.理論研究で大きな進展があった.自然言語処理と画像検索への応用ではおおむね想定通り.今後は自然言語処理,画像検索などの応用をさらに進める.このような応用分野における知見が,統計的方法論のさらなる発展につながるように,検討をおこなう.一方で理論研究については,応用からの刺激をうけて検討を行う他に,それ自体の興味に基づいた研究も行う.今後も自然言語処理,画像検索などの応用をすすめて得られる知見を理論研究に生かしつつ,理論的な興味に基づいた研究も発展させる.今後も自然言語処理,画像検索などの応用をすすめて得られる知見を理論研究に生かしつつ,理論的な興味に基づいた研究も発展させる
還元された金属錯体の光化学と光エネルギーの高品位化を行う人工Zスキームへの展開

レニウムビピリジン錯体は、光化学的および電気化学的にCO_2をCOへと還元する触媒として知られており、錯体の一電子還元種が重要な中間体であると考えられているが、その反応性は良く分かっていない。今回、[Re(bpy)(CO)_3{P(OEt)_3}](PF_6)(1)および[Re(bpy)(CO)_2{P(OEt)_3}_2](PF_6)(2)の一電子還元種を電解反応により合成し、CO_2およびAr雰囲気下での反応性を検討した。一電子還元した錯体の反応性及びその性質に関する知見を得るため、フローエレクトロリシス法を用いて生成した一電子還元体のFT-IR測定を行った。IRセルには光照射するための光学系を設置し、還元生成物の光反応性についても検討できる。フローエレクトロリシス法を用いた結果、Ar、CO_2雰囲気下における擬一次速度定数はそれぞれ4.0×10^<-4> s^<-1>、6.0×10^<-4> s^<-1>となり、CO_2雰囲気下では反応が加速されることがわかった。CO_2雰囲気下で2^<-・>を放置するとゆっくりCOが生成した。CO生成は約2時間後には完了し、その量は初期の2^<-・>の量、すなわち電解により流した電気量の約2分の1であった。反応終了後の溶液をIRを用いて調べた結果、定量的に2が再生していることが分かった。1^<-・>の場合も、ほぼ同様の結果が得られた。すなわち1^<-・>の初期量の約2分の1のCOが生成し、反応後は1がほとんど再生した。一方、1^<-・>をAr雰囲気下で放置すると分解し、数種の錯体を与えた。以上の結果より、1および2を触媒として用いたCO_2還元反応は、それらの錯体の一電子還元種(M^<-・>)とCO_2の反応を経て進行すると考えられる。生成した中間体(M'-CO_2)の2分子反応、もしくはM^<-・>によるM'-CO_2の還元によりCOが生成することが示唆された。[Re(X_2bpy)(CO)_3PR_3]^+及び[Re(X_2bpy)(CO)_2(PR_3)_2]^+(X_2bpy=4,4'-X_2-ビピリジン;R=OMe,OEt,O-i-Pr,Et,Bu)は、還元剤共存下光照射すると、ほぼ定量的に1電子還元種に変換されることがわかった。1電子還元種は、フロー電解法によっても定量的に得ることができた。この1電子還元錯体はいずれも脱気下では安定で、10分から数十時間の寿命を持つことがわかった。1電子還元種の安定性は、ビピリジン配位子の置換基に大きく依存した。電子吸引性の置換基をビピリジン配位子に導入すると、1電子還元種の安定性は増し、逆に電子供与性基を持つ錯体の減衰は早かった。減衰はほぼ2次速度式で解析できた。従って、ゆっくりした不均化等の反応がおこっている可能性が高い。1電子還元種と二酸化炭素の反応について検討した。二酸化炭素雰囲気下では、1電子還元種の寿命は短くなり、その減少は擬一次速度式で解析できた。本研究で求めた反応溶液中の二酸化炭素濃度を用いて一電子還元種と二酸化炭素の二次反応速度定数を求めた。この速度定数はbpyの置換基X及びリン配位子の種類に大きく依存した。すなわち、XがHかMeでリン配位子が亜リン酸トリエステルの場合は反応が早いが、XがCF_3かトリアルキルリン配位子の場合は、非常に遅いかほとんど二酸化炭素とは反応しないことがわかった。1電子還元種[Re(bpy^<-・>)(CO)_2{P(OEt)_3}_2]の発光を、電解装置と発光測定装置を組み合わせて測定したが、観測されなかった。他の錯体について、現在発光を調べているところである。

反応終了後の溶液をIRを用いて調べた結果、定量的に2が再生していることが分かった。1^<-・>の場合も、ほぼ同様の結果が得られた。すなわち1^<-・>の初期量の約2分の1のCOが生成し、反応後は1がほとんど再生した。一方、1^<-・>をAr雰囲気下で放置すると分解し、数種の錯体を与えた。以上の結果より、1および2を触媒として用いたCO_2還元反応は、それらの錯体の一電子還元種(M^<-・>)とCO_2の反応を経て進行すると考えられる。生成した中間体(M'-CO_2)の2分子反応、もしくはM^<-・>によるM'-CO_2の還元によりCOが生成することが示唆された。
Venusラットを用いた痛覚伝達抑制を担う脊髄ニューロンの形態学的特徴の解析

痛覚は中枢神経への入り口である脊髄後角で、選択的かつ有効にコントロールされている。しかし痛覚伝達の調節が如何に行われるかなど、生理的条件下におけるシナプス・細胞レベルでの機能解析は十分には進んでいない。本研究は、脊髄神経細胞の神経伝達物質タイプの判別の為にVGAT-Venusラットを用いた実験系を立ち上げ、更に従来個別に進められていた電気生理学的研究と免疫組織学的研究を融合させた研究を行う事で、痛覚伝達の調節機構を統合的に明らかにする事を目的とする。当研究所では、群馬大学の柳川教授が開発したVGAT-Venusラットが飼育されている。VGAT-Venusラットは、蛍光タンパク質Venusの遺伝子をVGAT遺伝子につないで発現させたラットであり、大脳皮質ではVenus発現細胞が抑制性神経細胞である事がすでに確認されている。しかし、脊髄においては同様の確認が行われていないため、抗GABA抗体を用いて免疫染色を行い、脊髄においてもVenusの発現がGABAの発現と一致するかを検証する基礎的なデータを得ておく必要がある。そこで、今回VGAT-Venusラット脊髄においてVenusの発現がGABAの発現と一致するかどうかを調べるため、すでに大脳皮質でGABAの染色が確立されているUematsuらの論文(2008)と、マウス脊髄でGABAの染色が行われているHeinkeらの論文(2004)を参考に、Venusラット脊髄におけるGABAとVenusの二重染色を行ったところ、Venusラット脊髄において、GABAとVenusを共に発現している細胞が多数観察された。Venusラット脊髄におけるGABAとVenusの詳細な解析等はまだこれからであり、今後定量的な解析を行う予定である。
ユークリッド空間における点集合の組合せ論的幾何学の研究

組合せ幾何学の中で、特に「点集合の分割と凸多角形の存在性」についての研究を進めている。1996年にDiscrete Applied Mathematicsに発表した論文Ona partition into convex polygonsは平面上に与えられた点集合の凸多角形への分割に関するものであり、この論文において私はDisjoint Partition、Empty Partition、General Partitionの3つの新しい分割を定義した。そしてこの論文に関する講演を、1997年8月にカナダのキングストンにあるQueen′s Universityで開催されたNinth Canadian Conference on Computatioal Geometryでおこない、多くの研究者とこの問題に関する討論と、関連する問題についての情報交換をおこなった。またこの問題を3次元空間に拡張した論文をComputational Geometry:Theory and Applicationsに投稿し、受理されている。そして1998年1月、東海大学海洋学部の細野氏と共同で、平面のDisjoint Partitionについて新しい結果を得たので、国際誌に投稿した。その際、証明の中で用いた手法を使うことにより、新しい問題の解決がなされた。これは与えられた点集合から生成される凸四角形の最大個数を求める問題で、それらの凸四角形がGeneral Partitionの場合はHungaryの数学者G.Karolyi氏により研究されているが、Disjoint Partitionの場合は誰も解決していなかった。この問題に関する初めての論文を1998年7月に国際誌に投稿し、8月にカナダのモントリオールにあるMcGill Universityで開催されたTenth Canadian Conference on Computatioal Geometryで講演した。現在も様々な応用問題について、研究・討論を重ねており、近く新しい論文を書き上げる予定である。1996年にDiscrete Mathematicsに発表した論文Ona partition into convex polygonsは平面上に与えられた点集合の凸多角形への分割に関するものであり、この論文において私はDisjoint Partition、Empty Partition、General Partitionの3つの新しい分割を定義した。そしてこの論文に関する講演を、1997年8月にカナダのキングストンにあるQueen′sUniversityで開催されたNinth CanadianConference onComputatioal Geometryでおこない、多くの研究者とこの問題に関する討論と・関連する問題についての情報交換をおこなった。これは与えられた点集合から生成される凸四角形の最大個数を求める問題で、それらの凸四角形がGeneral Partitionの場合はHungaryの数学者G.Karolyi氏により研究されているが、DisjointPartitionの場合は誰も解決していなかった。この問題に関する初めての論文を1998年7月に国際誌に投稿し、8月にカナダのモントリオールにあるMcGill Universityで開催されたTcnth-CanadianConference on Computational Geometryで講演した。
MRIを用いた正常老人脳の追跡による加齢変化と痴呆の早期発見に関する研究

正常老人,男性41名,女性77名計118名を対象として頭部MRI所見の画像解析を行った。正常老人は,脳血管障害,頭部外傷,痴呆等の脳障害や罹患を認めず,高血圧などにより通院中であっても存宅で日常の生活を支障なく送っているものとした。MRI所見はT_1強調像,T_2強調像,プロトン密度像によって得られた。読影は12項目について判定基準を定めたうえで,4名の同席判定を行った。T_2HSIは,72.9%に認められ,加齢とともに増加した。T_2HSIの出現部位は,基底核61.9,視床39.0%,頭頂葉37.0%側頭葉12.7%,橋8.5%であった。Lacuner infarctionは24.6%に認められ,加齢とともに増加し,基底核7.6%,視床5.9%であった。脳室周囲の高信号域(PVH)は38.1%にみとめられた。その出現率は加齢に伴って上昇した。側脳室の拡大は,(+)51.7%,(〓)46.6%,(〓)1.7%であり,第3脳室の拡大は(+)54.2%,(〓)44.1%,(〓)1.7%であり,シリビウス裂の拡大は(-)0.8%,(+)51.7%,(〓)47.5%であり,(十)と(〓)が大部分をしめた。萎縮性の変化は,皮質の萎縮(+)48.3%,(〓)48.3%,小脳の萎縮は(+)66.9%,(〓)32.2%,脳梁の萎縮(+)42.4%,(〓)55.9%であった。また橋の萎縮(±)95.8%,鉄沈着(-)40.7%,(〓)51.7%であった。MRI所見の相互間の関連をみると,年齢,PVHは,多くの所見と相関が高く,萎縮性変化,血管性変化の両者を反映していた。さらにMRIと同時に行われた,ベントンテストの結果をみると,lacuner infarctionが多発性になればなるほど,誤数が増え,正確数が減少し,特に歪み,大きさの誤り,左右の誤りが生ずるなど,無症候性の梗塞であっても認知機能に障害がみられることがあきらかになった。またMRI所見でT_1LSI(-),T_2HSI(-),PVH(-),ベントンテスト正確数5点以上,脳波正常者は萎縮性変化が(+)のものが多く,これは生理的範囲と考えられた。
一卵性双生児精神神経疾患不一致例の罹患双生児と非罹患双生児のゲノム差異の検出

平成9年度は、以下の課題に取り組んだ。1.対象を一卵性双生児側頭葉てんかん、双極性障害、パニック障害に拡大し、RLGSパターンを得たが、再現性があるRLGSスポットの差異は見いだせなかった。RLGS原法では展開できない96%以上のNotIサイトを、RLGSの酵素を変えるなどして検討する必要がある。なお、この間にあらたに極めて稀な一卵性双生児自閉症不一致例のサンプルを得た。2.前年度に見いだした一卵性双生児分裂病不一致例で罹患双生児と非罹患双生児間に差異を見いだしたRLGS(restriction landmark genome scanning)スポット(NotIサイト)に含まれるDNA断片をクローニングしようとした。しかし、マウスゲノムプロジェクト用に開発されたRLGS原法によってクローニングするには、スポットに含まれるDNA量が平均0.5satto moles(5×10^<-19>)という量しかない。これは通常のクローニングに用いるベクターへのインサート量の1/10^5以下しかない。PCRでスポット内のDNAを増やそうにも、制限酵素(NotI、PvuII.PstI)の組み合わせでは、末端は5′、3′突出となりPCRにかかりにくい。また原法でジーントラッパーを用いてクローニングするには、1回に100mlの血液が必要であり、被検者への負担が大である。そこで、第二、第三制限酵素としてEcoRV、HinfIを用い、PCRを組み合わせたRLGS改良版の開発を行った。現在、その改良版によってRLGSパターンが得られるようになっている。今後この方法によってRLGSスポットの差異が見いだせるならば、クローニングが容易になるはずである。1.IGCR法による一卵性双生児分裂病不一致例の検討44歳の男性分裂病不一致一卵性双生児(30歳発症の精神分裂病鑑別不能型と健常なco-twin)の末梢血白血球から抽出したDNAを材料として、4塩基認識制限酵素Mselを用いたIGCR法によってゲノム全体の約40%(3001K bp)を対比較した。この方法によっては差異を示すDNAフラグメントは得られなかった。残り60%やMsel認識部位以外に異常があることが考えられるが、一卵性双生児の双胎間輸血症候群によるモザイクのための差異がキャンセルされた可能性もある。2.RLGS法による一卵性双生児分裂病および側頭葉てんかん不一致例の検討上記と同一双生児を8塩基認識制限酵素Notlを用いたRLGS法により、2人の双生児それぞれの約2,000のスポットをdisplayし、比較したところ、ラジオオートグラムで濃度が異なる9つのスポット(明らかに一方にのみ認められた2スポットを含む)を得た。これはNotl隣接部位に微小な染色体異常が存在するかNotl部位にメチル化が存在する可能性を示唆し、どちらの場合も転写活性の低下が片方の双生児に存在する可能性を示すものである。現在このスポットを打ち抜き、クローニング中である。側頭葉てんかん不一致一卵性双生児についてもRLGSを間もなく終了するところである。3.今後の計画上記結果は国内学会にて発表し、国際医学誌に投稿中である。また、次年度は上記クローニングを完成させ、てんかんを初め他の疾患双生児に対象を拡大する予定である。本研究は、一卵性双生児精神神経疾患不一致例の罹患者と非罹患者のゲノム差異をdifferential displayで検出し、差があるDNA断片をクローニングし、関連遺伝子や遺伝子発現の抑制関連DNA部位を見いだそうとするものである。本年度はrestriction landmark genome scanning(RLGS)を双極性障害とパニック障害不一致一卵性双生児にも適用した。

1.双極性障害とパニック障害例の結果20歳に発症した双極性障害とパニック障害不一致男性一卵性双生児(検査時40歳、26歳)に、Notlを標識制限酵素として約2,000スポットからなるRLGSパターンを得た。両疾患共非罹患双生児にあり罹患双生児にないRLGSスポットを各2個、1個認めた。現在再現性検討中である。昨年1個のRLGSスポツト差異を見出した側頭葉てんかん例も再現性確認中。2.分裂病不一致例の再現性検討とクローニング昨年RLGSスポット差異を見出した一卵性双生児分裂病不一致例は2回以上再現性を確認し、両者間に2個以上のスポット(罹患双生児にあり非罹患双生児にない)を見出した。この差異の原因としては、epigeneticな点突然変異、微小染色体異常及び塩基修飾(メチル化等)により、新たなNotlサイト発生またはNotlサイト間距離の変化によることが考えられる。Notlサイトは遺伝子プロモーター上流転写調節部位のCpG islandsに多いので、転写活性の変化が片方の双生児に存在する可能性がある。クローニングに多量のDNAを要するので、末梢血を株化保存し、クローニング・マッピングに取りかかった所である。3.今後の予定分裂病例の結果はAm J Psychiatry(1998)155(3)で公刊、他の結果も国内・国際学会で発表予定である。
琉球弧における地域文化の再考と地域再生プランおよび実践モデル化に関する研究

本研究は、琉球弧の島嶼に残る地域文化を福祉資源の観点から見直し、地域再生のモデル化を検討することである。対象地である琉球弧の北に位置する鹿児島県奄美諸島と南に位置する沖縄県八重山諸島は、琉球文化を基底として、相互扶助・支え合いの地域文化を残している地域である。また、過疎高齢化の進行により集落機能が低下し、保健福祉の面でも多くの課題を残している。本研究では、琉球弧における保健福祉の現状と地域文化を活かした地域づくりの資料を収集した。結果、「結」の精神や「シマ」意識の相互扶助精神が地域づくりの原動力になっていること、「郷友会」がネットワーク型の地域づくりの可能性を持つことが示唆された。本研究は、過疎高齢化の進展が集落の存続を脅かすまでに至っている琉球弧の島嶼集落の再生をヒューマン・エコシステム(人間的生態系)構築の構想をもとに再生を図ることを目的とし、それらの島嶼に残る地域文化を福祉資源め観点から再考し、地域リハビリテーションという視点から衰退化が著しい地域再生のためのプラン作成および実践化を試みることを目指している。平成23年(初年)度は、調査対象地域(奄美大島:奄美市・加計呂麻島・請島・与呂島、宮古島、石垣島:石垣市・竹富島・西表島・小浜島)における地域文化、および、保健・医療・福祉基盤に関する資料・情報収集をおこなった。活動内容としては、8名の奄美大島在住の地域住民を対象として「奄美大島における地域(集落)の支えあいの現状と課題」と題した高山方式によるグループインタビュー(1回)、奄美市、石垣市、宮古島市では、教育・保健福祉・行政等専門家を交えて「教育、保健福祉、地域づくり」と題した研究会(計3回)、研究分担者の高山忠雄氏の報告「介護予防型地域リハビリテーションに関する現状」と連携研究者の沖縄大学玉木千賀子氏の報告「沖縄における介護予防ケアマネジメントの現状と課題」による公開研究会(1回)、連携研究者の本学名誉教授山下欣一氏および奄美郷土研究会大津幸夫会長による「公開2011琉球弧セミナー-奄美・沖縄からみた自立的発展-」と題した公開セミナー(1回)、奄美市および那覇市においては、それぞれの地域における「保健福祉の現状と地域文化」と題した公開シンポジウム(2回)、その他、奄美大島瀬戸内町においては、請阿室集落高齢者聞き取り調査をおこなった。上記活動の結果、次年度以降の研究協力関係機関の協力体制も整い、現在、調査対象地の保健・医療・福祉の現状と課題の整理、島嶼集落における地域福祉文化と地域づくり活動の構成要素の抽出をおこなっているところである。本研究は琉球弧の福祉文化を抽出して地域づくり活動との関連性を考察し、全国に広がる過疎集落の再生の一助とすることを目的とした。これまで、琉球弧における地域文化に関わる資料収集と島嶼集落の生活状況の調査を行った。本年度は琉球弧の島嶼集落における地域づくり活動とそれを支える生活文化の関係を明らかにするために聴き取り調査とアンケート調査を実施した。聴き取り調査では、福祉による地域づくりの先駆的事例として奄美大島A自治体のマップづくり活動への取り組みとその推移を、途上的事例として八重山諸島西表島の集落におけるマップづくりと支え合い活動を、未着手事例として奄美諸島のB島とC島の状況を調べた。アンケート調査では奄美大島の類似地域であるA自治体とD地区を対象に地域社会とのかかわりや近隣交流・見守り活動・防災意識等を調べ、住民主体の活動を始めたA自治体と従来型の行政主導の取り組みをしたD地区の比較を行った。これまでの研究成果を踏まえ、地域づくりを支える文化要因として「結」「シマ」「郷友会」の概念を抽出した。地域づくりの際に住民の方々が相互扶助の動機として「結の精神(奄美諸島)」「ゆいまーる(八重山諸島)」を口にすることが多かった。また、「自分のシマのため」という「シマ」意識も地域づくりの支えになっていた。そして地域づくり活動に「郷友会(奄美:ゴウユウカイ、八重山:キョウユウカイ)」が連携することが散見された。このように琉球弧の島嶼では相互扶助を支える文化基盤に「結」の伝統と「シマ」の意識があり、集落と「郷友会」との連携によるネットワーク型共同体を形成していた。今後の研究では琉球弧型の地域づくりに関する仮説をさらに検証していくことで、地域の生活文化を活かした地域づくりの在り方を明らかにしていく予定である。伝統的な地域文化が崩壊していくことは地域の衰退に等しく、地域の特性を活かし地域を再生していくためには地域リハビリテーションの推進が求められる。そこで、琉球弧の島嶼集落における伝統的地域文化を掘り起こし、社会資源としての要素を抽出するために、奄美市において地域・教育・保健福祉・企業の視点から「地域再生と活性化を考える」と題し公開シンポジウムを開催、地域文化と地域再生の要素、課題について検討した。

地域再生には、医療・保健・福祉を基盤におき、生活環境や生活デザインの整備、伝統的・歴史的文化への考慮が重要となることが再確認された。さらに、調査対象地における地域づくり活動と住民の生活意識・心理状況の関連を調べ、島嶼集落の地域文化を活かした地域づくりの実態と効果を検討した。地域文化を活かした地域づくりを行っている集落と地域づくりがあまり行われていない島嶼集落を選び、一般成人・高齢者の生活状況と地域福祉施策の到達点である幸福感やコミュニケーション意識、社会参加状況、健康状態等を含むアンケート調査を実施し、地域づくりの効果を比較した。高齢者調査では、島嶼地域の高齢者は普段の生活を工夫しながら行っており、生活の安心感については市街地で若干高い傾向がみられた。近所付き合いの程度は良好であるが、若干希薄な地域もみられた。将来への不安の程度は7割が不安を感じながら生活しており、福祉サービス利用度は、高齢化が進行している割には少なく、通所介護・通所リハビリを中心に1割程度の利用状況である。医療サービスでは、離島部からは医療格差への切実なニーズがあげられ、少々の我慢をしなければ、また健康でなければ、島での生活を維持していくことが困難であるという切実な実情がみえてきた。地域の課題では、「自然災害」「交際費」「老後の不安」が課題であり、離島部になるほど地域の課題が増すという実態が明らかになった。プロジェクトメンバーのこれまでの人脈に加え、連携協力者の人脈等にも支えられて、研究協力関係機関との連絡・調整がスムーズにいったことや、天候に恵まれたため計画を変更することなく予定どおりに調査研究が進められたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度前半までは、おおむね順調に進展していたが、後半に実施した奄美大島および八重山諸島を対象地域とした島嶼集落の現状と集落再生への取り組みについてのアンケート調査(3種類:一般成人、高齢者、区長)の調査依頼、調整および回収等に時間を要し、分析作業が年度末にずれ込んでしまい、全体としての進度が若干遅れている状況である。調査対象地における地域づくり活動と地域住民の生活意識・心理状況の関連を調べ、島嶼集落での地域文化を活かした地域づくりの実態と効果を検討する。さらに、ヒューマン・エコシステム構築の構想に基づく島嶼集落の再生プランおよび実践モデルを作成し、その妥当性と拡張性を検討する。調査手法としては、グループインタビューとアンケート調査を用いる。今後の研究においては、島嶼地域における相互扶助慣行を含む地域文化と地域特性を活かして地域再生を図る実践的研究を行うとともに、地域リハビリテーションの実践から生まれたヒューマン・エコシステム構築の構想に基づく島嶼集落の再生プランおよび実践モデルを作成し、その妥当性と拡張性を検討する。また、島嶼集落の再生プラン及び実践モデルに合致する集落を事例として拾い上げて事例検討を行う。そのために、関係者へのグループインタビューを実施し、その可能性を検討する。加えて、対象地以外の他離島の集落や本土の山間地集落における地域文化と地域づくりの事例をも検討する。本研究の成果を所属研究機関のHPに掲載すると同時に、学会等で発表する。
磁気ボトル効果を利用したクラスター負イオンの高感度真空紫外光電子分光法の開発

本年度は申請者が4月に東北大学理学部に転任したため、本研究目的を達成するために新たな実験装置の製作を主に行った。特に、三段の作動排気系からなる真空装置の設計を行い、現在製作中である。製作中の真空装置の概要に関して以下に述べる。本装置は、分子線源室、質量選別室、および電子エネルギー分析室の3室からなり、それぞれ油拡散ポンプにより排気される。分子線源は連続ビームおよびパルスビーム双方に対応可能であり、大排気量の油拡散ポンプが連結されている。質量選別は四極子型の質量分析計を使用する予定である。質量選別されたクラスターイオンは電子エネルギー分析室に導入される。光電子発生部は強磁場と弱磁場の組合せによる不均一磁場の中にあり、磁気ボトル効果によって光電子が一方向に集束される。集束された光電子は静電レンズによって一旦集光された後、電場阻止あるいは半球型の電子エネルギー分析器によって分析する予定である。これにより従来の希ガス共鳴線を用いた真空紫外光電子分光に比べて少なくとも2桁以上の感度向上が期待され、濃度の小さいクラスターイオン等への適用が可能であると考えられる。現在、電子エネルギー分析器の磁気ボトル部分に関する設計を電子の軌跡のシミュレーション計算を行うことにより最適化している。この分析計の完成後、質量選別された分子クライスターイオンについてHe共鳴線を用いた真空紫外光電子分光の実験を開始する予定である。さらに将来的には分子やクラスターのみならず、固体表面の真空紫外光電子分光にも適用範囲を広げることを計画している。
ハンセン病問題についての「物語的正義」に関する生命倫理学的研究

ハンセン病問題を「物語的正義」論の観点から再検討することが、本研究の目的である。そのために、(A)資料・文献研究と(B)聞き取り調査を併用しながら、以下の点について理論構築を行った。1)パターナリズムとしての絶対隔離政策、2)患者団体による患者の権利運動の展開とその社会的受容、3)<語り手>としての患者と<聞き手>としての知識人の乖離と責任の所在、4)<伝え手>としてのマスメディアの責任、5)病者に対する社会的な<無関心>と<偏見>の形成と存続、6)医療についての<正義>に求められるべき特質(<語り手><伝え手><聞き手>それぞれの立場の責任、および公正な意思決定の手続きとはいかなるものか)。本年度の実績としては、理論研究と資料研究の双方で順調な成果を見た。研究代表者の宮坂は、単著『ハンセン病重監房の記録』を来年度初め(平成18年4月14日予定)に刊行する予定である。これは、本研究で行った聞き取り調査、資料調査などの結果を盛り込み、特にハンセン病療養所に設けられていた懲罰施設(とりわけ収監者が多数死亡した過酷な懲罰施設であった栗生楽泉園の「重監房」)に焦点を当てて概説したものである。そのような施設において、患者に保障されるべき裁判を受ける機会が与えられず、療養所職員の裁量罰として不当な監禁が行われた実態を明らかにし、さらには、それらがメディアや国会等でいかに論じられ、廃止に至ったかを検証した。患者らは、こうした不当な人権侵害について、戦前から訴え続けていたのだが、保健医療などの専門職、マスメディア、国会議員、および一般国民が、それを聞き入れるまでに長い時間がかかった。共同研究者の藤野は、『近現代日本ハンセン病問題資料集成補巻』(全8,9巻)を刊行した。これは、『近現代日本ハンセン病問題資料集成戦前編』(全8巻)および『同戦後編』(全10巻)に引き続き、ハンセン病問題研究の一次資料の集成であり、この問題を研究する上での重要な基礎的資料となるものと考えられる。I資料調査により、以下の点を明らかにした。(1)奄美和光園の入園者の聞き取りにおいて、戦後の米軍による患者隔離の実態が明らかになった。(2)沖縄県公文書館の調査により、琉球政府の公文書類から1960年代においても沖縄では警察官を動員した隔離政策がおこなわれていた事実が明らかになった。(3)菊池恵楓園の所蔵資料の調査により、1953年段階で、園長の間でも隔離政策に疑問が存在したことが明かになった。II倫理的分析として、(a)隔離政策の採択と継続、(b)断種政策、(c)致死的な懲戒検束の三点に論点を整理して、従来の医療倫理の原則論の観点から分析を試みた。概略は以下の通りである。(1)20世紀の医療倫理史の、患者の権利確立に至る「二つの波」を以下のように捉えた。第一波(人体実験の被験者の権利確立):「社会ダーウィニズム、優生学→ナチスドイツの軍医による非人道的な人体実験→ニュルンベルク綱領→ヘルシンキ宣言」第二波(患者の権利確立):「公民権運動、消費者運動の拡大と医療への波及→同意なき医療処置、人体実験等への告発、死や生殖をめぐるプライバシー権の拡大→米国病院協会・患者の権利章典(1973年)→患者の権利に関するリスボン宣言」(2)ハンセン病政策の歴史的な分析ならびに生命倫理学的分析の軸として、この「二つの波」のなかに日本の医療倫理史を位置づけることを試みた。その結果、国際社会での患者の権利確立が日本に十分な波及効果をもたらさず、また自国の事例や患者の権利運動との乖離が大きいことがより明確になった。1)パターナリズムとしての絶対隔離政策2)患者団体による患者の権利運動の展開とその社会的受容3)<語り手>としての患者と<聞き手>としての知識人の乖離と責任の所在4)<伝え手>としてのマスメディアの責任5)病者に対する社会的な<無関心>と<偏見>の形成と存続6)医療についての<正義>に求められるべき特質(<語り手><伝え手><聞き手>それぞれの立場の責任、および公正な意思決定の手続きとはいかなるものか)本年度の実績としては、理論研究と資料研究の双方で順調な成果を見た。研究代表者の宮坂は、医療倫理学の方法論について体系的に記述した著書『医療倫理学の方法-原則・手順・ナラティヴ』を刊行し、その中の「歴史」および「患者の権利と公共の福祉」についての項で、ハンセン病問題を倫理的観点から系統的に記述した。わが国の生命倫理学の著作物では、従来ハンセン病問題について言及されたものが極めて少なかったが、今後の生命倫理学においては、この問題を主要な事例として検討すべきことを示唆した。共同研究者の藤野は、『近現代日本ハンセン病問題資料集成補巻』(全5巻)を刊行した。これは、『近現代日本ハンセン病問題資料集成戦前編』(全8巻)