hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍微小環境におけるアミノ酸代謝適応機構の解明

腫瘍微小環境はがんの増殖・転移・浸潤・薬剤耐性などの悪性化に重要な役割を果たす。本研究は、腫瘍微小環境におけるアミノ酸代謝適応機構の解明を目的とし、腫瘍微小環境における(1)アミノ酸欠乏感知機構の解明、(2)アミノ酸欠乏に対する細胞適応機構の解析、(3)低酸素・低栄養・低pHのストレス適応とアミノ酸代謝のクロストークの解明、及び、(4)現存する化学療法との併用における相乗効果の検討、について検討する。本研究から低栄養で悪性化するがん細胞を攻略する画期的ながん治療法の開発や、難治性疾患である先天性アミノ酸代謝異常疾患の病態生理解明や治療法開発にも応用可能である。
アフリカツメガエルを用いる環境化学物質の発生毒性の初期検索

8種類の化学物質(塩化カドミウム,硫酸カドミウム,亜セレン酸ナトリウム,塩化リチウム,炭酸リチウム,ビタミンC,トリパンブルー,アマランス)のアフリカツメガエルの胚および幼生に及ぼす影響を検索した.検査した物質の全てに何らかの発生障害が観察された.発生障害を引き起こした最小曝露濃度はそれぞれ1, 1, 10, 10, 10, 250, 500, 2500mg/lであった.トリパンブルーとアマランスについては今回の曝露濃度では致死作用が主で,催奇形性は示されなかったが,濃度をより細分すれば奇形を引きおこす濃度は求められると考えられる.他の物質については致死と異常が濃度に対応して出現した.カドミウム,リチウム,セレンについては,以前に検索した鉛,水銀と同様,低い濃度で発生障害が出現し,金属による発生障害の検索の重要性が示唆された.中でも鉛,水銀,カドミウムの重金属で特に低い濃度で発生障害が出現したことは,重金属の生体影響の強さを示しているものと考えられる.カドミウムとリチウムについてはそれぞれ2種の塩について検索を行ったが,発生障害を引き起こした最小曝露濃度および出現した異常の型はそれぞれの2種の塩で同様であり,その作用がカドミウムあるいはリチウムによるものであることが支持された.出現した主な異常はカドミウムでは腹部や尾部の多数の小さな水腫,リチウムとセレンではほぼ同じ型の異常が出現し,波状の背ビレを伴う体軸の屈曲異常と頭尾長の短縮および水腫であった.哺乳類で催奇形性がないとされているアマランスについては25g/lと非常に高い濃度でのみ発生障害が出現し,むしろ非特異的反応であると考えられる.一方,ビタミンCでは250mg/lとかなり低い濃度で異常が出現し,その作用機序に関する検討が必要であることが示唆された.これらの結果は環境化学物質の発生毒性検索系の1つとして,本研究を用いる方法の有用性を支持している.8種類の化学物質(塩化カドミウム,硫酸カドミウム,亜セレン酸ナトリウム,塩化リチウム,炭酸リチウム,ビタミンC,トリパンブルー,アマランス)のアフリカツメガエルの胚および幼生に及ぼす影響を検索した.検査した物質の全てに何らかの発生障害が観察された.発生障害を引き起こした最小曝露濃度はそれぞれ1, 1, 10, 10, 10, 250, 500, 2500mg/lであった.トリパンブルーとアマランスについては今回の曝露濃度では致死作用が主で,催奇形性は示されなかったが,濃度をより細分すれば奇形を引きおこす濃度は求められると考えられる.他の物質については致死と異常が濃度に対応して出現した.カドミウム,リチウム,セレンについては,以前に検索した鉛,水銀と同様,低い濃度で発生障害が出現し,金属による発生障害の検索の重要性が示唆された.中でも鉛,水銀,カドミウムの重金属で特に低い濃度で発生障害が出現したことは,重金属の生体影響の強さを示しているものと考えられる.カドミウムとリチウムについてはそれぞれ2種の塩について検索を行ったが,発生障害を引き起こした最小曝露濃度および出現した異常の型はそれぞれの2種の塩で同様であり,その作用がカドミウムあるいはリチウムによるものであることが支持された.出現した主な異常はカドミウムでは腹部や尾部の多数の小さな水腫,リチウムとセレンではほぼ同じ型の異常が出現し,波状の背ビレを伴う体軸の屈曲異常と頭尾長の短縮および水腫であった.哺乳類で催奇形性がないとされているアマランスについては25g/lと非常に高い濃度でのみ発生障害が出現し,むしろ非特異的反応であると考えられる.一方,ビタミンCでは250mg/lとかなり低い濃度で異常が出現し,その作用機序に関する検討が必要であることが示唆された.これらの結果は環境化学物質の発生毒性検索系の1つとして,本研究を用いる方法の有用性を支持している.
肥満・歯周病における Apelin 動態とその役割の解明

血清中のapelin濃度は歯周病、肥満を有する歯周病患者において健常者よりもわずかに低い値を示し、歯肉溝滲出液中のapelin濃度は肥満者、肥満を有する歯周病患者において健常者よりも低い値を示した。さらに、J774.1細胞においてapelinは歯周病原細菌Porphyromonas gingivalis由来のLPSによって誘導される炎症性サイトカインの発現を抑制した。以上より肥満者における歯肉溝滲出液中のapelin濃度の低下は歯周病を悪化させうることが示唆された。肥満は高血圧・脂質異常症・糖尿病など様々な疾患の誘因となるが、その過程で脂肪組織が産生する生理活性物質(アディポカイン)の関与が指摘されてる。歯周病においても肥満はリスクファクターである。しかし、歯周病とアディポカインの関与については不明な点が多い。本研究は新規のアディポカインであるapelinに着目し、肥満、歯周病の病態におけるその役割を解明することを目的としている。現在は健常者、歯周病患者、肥満者、肥満である歯周病患者それぞれの、血清中、歯肉溝浸出液(GCF)中のapelinをはじめとしたアディポカインの濃度を測定している。今後は、歯周病細菌由来LPS(Lypopolysaccharide)が誘発する炎症に対するapelinの抗炎症作用について検証を進めていく。2015年度は被験者を健常者、肥満者、歯周病患者、肥満である歯周病患者に分類し、血清、GCF中のIL-1、IL-6、TNF-α、apelin、resistin、adiponectinの濃度を測定した。被験者数が予定数に達していないが、現在までに以下の傾向が観察された。血清中apelin、TNF-α、IL-6は肥満、歯周病患者において健常者よりも高い値を示した。resistinは肥満において高い値を示したが、健常者、歯周病患者の間に差はみられなかった。adiponectinは肥満、歯周病患者において健常者よりも低い値を示した。GCF中のapelinは歯周病患者において健常者よりも高い値を示した。IL-1、resisitin濃度は歯周病患者、肥満者において健常者よりも高い値を示した。adiponectinは歯周病患者、肥満者において健常者よりも低い値を示した。歯周病患者の血清中、GCF中apelin濃度は健常者よりも高く、歯周病とapelinとの関連が示唆された。被験者は九州歯科大学歯周病科を受診した患者を対象としているが、BMI30以上の条件を満たす肥満者や、採択基準を満たす歯周病患者が少なく被験者およびそのサンプル数は必要数に達していない。しかし、現在まで採取したサンプルよりapelinを始め、他のアディポカインについて被験者群間ごとの傾向は観察されておりおおむね順調に進展していると判断した。次年度もサンプルの採取を継続しサンプル数を増やしていく予定である。肥満は,高血圧・脂質異常症・糖尿病など様々な疾患の誘因となり,その過程で脂肪組織の産生する生理活性物質(アディポカイン)の関与が考えられている.歯周病においても肥満はリスクファクターであると考えられている.しかし,歯周病とアディポカインの関与については不明な点が多い.本研究は新規のアディポカインであるapelinに着目し,健常者,歯周病患者をさらに肥満者,非肥満者に分類し,その血清,歯肉溝浸出液(GCF)中のapelin濃度を測定することにより,肥満,歯周病病態におけるその役割を解明すること,さらに,歯周病細菌由来LPS(Lypopolysaccharide)によって誘発される炎症に対するapelinの抗炎症作用を検証し,分子生物学的手法によりその分子基盤を解明することを目的としている.血清中のapelin濃度は歯周病,肥満を有する歯周病患者において,健常者よりもわずかに低い値を示し,GCF中のapelin濃度は肥満者,歯周病患者,肥満を有する歯周病患者において,健常者よりも低い値を示した.J774.1細胞において,apelinはP.gingivalis由来のLPSによって誘導される炎症性サイトカインの発現を抑制した.以上よりapelinはP.gingivalis由来のLPSが誘導する炎症に対し抑制的に働き,肥満者におけるGCF中のapelin濃度の低下は歯周病を悪化させうることが示唆された.血清中のapelin濃度は歯周病、肥満を有する歯周病患者において健常者よりもわずかに低い値を示し、歯肉溝滲出液中のapelin濃度は肥満者、肥満を有する歯周病患者において健常者よりも低い値を示した。現在までに採取したサンプルを解析し、一定の傾向が確認されている。しかし、被験者数が十分でないため次年度以降もサンプル採取を行い解析を継続していく。また、歯周病細菌由来のLPSが誘導する炎症反応に対するapelinの機能を解析するため、porphyromonas.gingivalis由来のLPSにてJ774.1細胞を刺激し、上昇するサイトカイン(IL-1、IL-6)に対するapelinの抑制効果をreal time RT-PCRにて検討する。さらにその細胞内シグナルについてwestern blottingにて検討を進めていく。
小児脳炎における疫学調査および自己抗体の網羅的解析

本研究の概要は、福岡県を中心とした九州内の小児医療機関の多施設、前向きコホート研究を基盤とした小児脳炎の疫学調査である。感染性脳炎、自己免疫性脳炎、中枢脱髄性疾患の割合、発症頻度を始め、異なる病態ごと脳炎の予後の相違等を明らかにするために行う研究である。
攪拌槽内の3ステップ混合機構の解明とそれに基づく最適設計・操作方法の決定

攪拌槽内の混合現象については多くの研究があるが、その混合機構の詳細については未だ明確にされていない。工業的に重要な混相系攪拌槽内のそれについてはより多くの問題が残されており、とくに通気撹拌槽内の気液混合機構については全く解明されていないといってよい現状である。通気攪拌槽内には、混合開始から十分時間が経った後も、吸収された気体の液中濃度斑が存在することが確認されている。そこで本研究では通気攪拌槽内の混合機構に注目し、CO_2ガスをトレーサーガスとして用い、従来ほとんど試みられていないインパルス状にトレーサーガスを液に注入し吸収させる応答実験を行い、液に吸収されたCO_2ガスの槽内液中濃度分布の経時変化を電気伝導度法により測定し、情報エントロピーに基づく混合度の経時変化を求めることにより、通気攪拌槽内の混合過程に関する基礎的知見を得ることを主たる目的とした。その結果、算出された混合度と経過時間の関係から混合過程は、ガス注入後に気泡が上昇して翼へ到達するまでの上昇流の効果が顕著な段階、翼から吐出される液が槽内を1循環するまでの循環流の効果が顕著な段階、そして循環流とともに変動流の効果も顕著となる段階の3段階に分けられることが明らかになった。さらに、通気撹拌槽内の混合速度は翼回転数と理想的混合状態と実際の混合状態の差の積に比例し、それらは混合過程に依らず一定の式形で表されることがわかった。撹拌混合に関する研究は古くから行われてきたが、その殆どは撹拌槽内を完全混合と見なして操作条件の決定および性能評価を行うものであった。しかし、より精密に撹拌槽内の混合状況を把握、制御するためには、槽内局所の情報に基づいた混合機構の解明、混合度の定量化が必要である。そこで本研究では特に通気撹拌を対象とし、筆者が定義した情報エントロピーに基づく混合度を槽内局所濃度分布から計算して混合機構を定量的に解明し、そのモデル化を行うことを目的とした、実験は、標準的な単一通気ノズルを槽底中央に有するアクリル樹脂製円筒平底撹拌槽を作成して行った。撹拌方法は、インペラ-を一定方向に一定の速度で学的させる定常撹拌および回転数一定で2秒毎に回転方向を変える非定常撹拌の2種類である。また、混合と気液間物質移動が同時に起こる場合の混合機構に注目するため、トレーサーとしてCO_2を用いた。インパルス応答実験では、N_2ガスを通気して定常的に撹拌し十分にCO_2をパ-ジしている状態で通気ガスをインパルス状にCO_2ガスに換え、槽内各所におけるCO_2濃度の経時変化を電気伝導度法により測定した。また、ステップ応答実験ではN_2ガスからCO_2ガスに通気ガスを切り替えて同様の測定を行った。どちらの実験においても、混合度の経時変化より、混合の進行の仕方が異なる2つの時間領域があることが明らかになった。この2つの領域をわける時間は既往の研究により提案されている循環時間にほぼ対応していることから、これらの領域は槽内の循環流による大きなスケールの混合と、そこに含まれる乱流渦による小さなスケールの混合に対応しているもの思われる。また、これらの結果をまとめ、混合速度を統一的に表す式を提出した。通気撹拌槽内には、混合開始から十分時間が経った後も、吸収された気体の液中濃度斑が存在することが確認されている。このような濃度斑は生成物の品質不良等につながる場合が少なくなく、この濃度斑の解消を図るためには、まず槽内の混合現象について十分な知見を得る必要がある。従来より槽内の混合現象についての実験は、実験の容易さから、液中に液体トレーサーを注入したり、通気ガスをステップ状にトレーサーガスに変えたりしてなされてきた。

しかし、流体輸送の視点から考えられる槽内の混合を促進する因子である液の大きな循環流と小さな流動流だけに注目した場合にも、両因子の混合効果を分離して評価することも未だ達成されていないのが現状である。そこで本研究では、CO_2ガスをトレーサーガスとして用い、従来ほとんど試みられていないインパルス状にトレーサーガスを液に注入して吸収させる応答実験を行い、液に吸収されたCO_2ガスの槽内液中濃度分布の経時変化を電気伝導度法により測定し、情報エントロピーに基づく混合度の経時変化を求めることにより、通気撹拌槽内の混合過程に関する基礎的知見を得ることを主たる目的とした。その結果、算出された混合度と経過時間の関係から混合過程は、ガス注入後に気泡が上昇して翼へ到達するまでの上昇流の効果が顕著な段階、翼から吐出される液が槽内を1循環するまでの循環流の効果が顕著な段階、そして循環流とともに変動流の効果も顕著となる段階の3段階に分けられることが明らかになった。さらに、通気撹拌槽内の混合速度は翼回転数と理想的混合状態と実際の混合状態の差の積に比例し、それらは混合過程に依らず一定の式形で表されることがわかった。
活性酸素・活性窒素種の発生および消去に関わる生体制御物質の開発研究

活性酸素種としてスーパーオキシド(O2^-)とヒドロキシルラジカル(OH・)を、また活性窒素種としてパーオキシナイトライトについて、それらに対する消去化合物を天然物、あるいは化学合成化合物から探索した。それら化合物の消去能はスーパーオキシドとヒドロキシルラジカルに関してはDMPOを用いる電子スピン共鳴法によるスピントラッピング法、パーオキシナイトライトに関しては、チロシンのニトロ化を指標に高速液体クロマトグラフィーを用いて評価した。今回用いた抗酸化剤は、カルコン、5-メトキシトリプタミルカフェイン酸アミド、りんご抽出物(ポリフェノール混合物)、RK-160,RK-02B(甘草抽出物、フラボノイド)、トロロックス(合成水溶性ビタミンE)である。スーパーオキシドはヒポキサンチン-キサンチンオキシダーゼ系で、ヒドロキシルラジカルは、銅-エチレンジアミン/過酸化水素系で発生させた。パーオキシナイトライトはオゾンとアジ化ナトリウムから調整した。スーパーオキシドに対する消去能は5-メトキシトリプタミルカフェイン酸アミド、りんご抽出物、RK-02Bが、ヒドロキシルラジカルに対する消去能ははカルコン、5-メトキシトリプタミルカフェイン酸アミド、RK-02Bが、またパーオキシナイトライトに対する消去能は、カルコン、RK-02Bが高かった。この結果からりんご抽出物やカルコン類などのポリフェノール含有化合物、およびRK-02Bのようなフラボノイドカテコール誘導体に強い消去作用が認められた。またパーオキシナイトライトの消去能を検討している過程で、5-メトキシトリプタミンやリポ酸は、ニトロチロシンの生成は抑えたが、ジチロシンの生成を抑えず増加させるということを見いだした。パーオキシナイトライトの消去剤としてこのような性質を有する化合物は初めてである。ニトロ化のみを抑える化合物が存在することから、パーオキシナイトライトの反応活性種が、従来提案されていたヒドロキシルラジカル様化合物と二酸化窒素様ラジカル以外に別の活性種たとえばニトロニウムカチオンのような存在が示唆される。スーパーオキサイドは、酸素の一電子還元によって得られSODによってさらに水へと変換される。一方、生体内で重要な生理作用を示す一酸化窒素は、スーパーオキサイドが存在すると拡散律速で反応してパーオキシナイトライト(ONOO-)になる。このパーオキシナイトライトは非常に高いニトロ化活性、ならびに酸化活性を有し、タンパク質中のチロシンのニトロ化、DNAの切断、脂質の過酸化など生体構成成分と反応してその機能変化をもたらし、生体に障害を与える。本研究では、内在性および合成抗酸化剤存在下、パーオキシナイトライトによるチロシンのニトロ化、および酸化反応で生じるニトロチロシンならびにジチロシンを、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用い、それぞれUV検出器ならびに蛍光検出器にて同時に定量し、パーオキシナイトライトに対する消去物質を探索した。パーオキシナイトライトは文献記載の方法によりオゾンとアジ化ナトリウムから調整した。反応はチロシン(1mM)にパーオキシナイトライト0.2mMを37度で加え10分間反応させた後、内部標準物質としてフルオロフェニルアラニンを添加してHPLC分析を行った。合成化合物である、ヒドロキシルアミノチオール類、ジチオカルボキシプロリンや内在性の抗酸化物であるグルタチオンは、ニトロ化と酸化反応(ジチロシンの生成)を強く抑制した。これに対し、内在性の5-メトキシトリプタミンやリポ酸は、ニトロチロシンの生成は抑えたが、ジチロシンの生成を抑えずむしろ増加させた。

ニトロ化のみを抑える化合物が存在することから、パーオキシナイトライトの反応活性種が従来提案されていたヒドロキシルラジカル様化合物とニ酸化窒素様ラジカル以外に別の活性種たとえばニトロニウムカチオンのような存在が示唆される。生体にとって有害である活性酸素種として、スーパーオキシド(O_2^-)、およびヒドロキシルラジカル(OH・)、活性窒素種としてパーオキシナイトライトについて、それらに対する消去化合物を天然物から抽出、あるいは合成し、それらの消去能をスーパーオキシドとヒドロキシルラジカルに関してはESRを用いるスピントラッピング法、パーオキシナイトライトに関しては、チロシンのニトロ化の生成を指標とするHPLC法にて評価した。今回用いた抗酸化剤は、カルコン、5-メトキシトリプタミルカフェイン酸アミド、アップルフェノン(りんご抽出物、ポリフェノール混合物)、RK-160,RK-02B(甘草抽出物、フラボノイド)、トロロックス(合成水溶性ビタミンE)である。スーパーオキシドはヒポキサンチン-キサンチンオキシダーゼ系で生成させ、スピントラップ剤としてDMPOを用い、生成したDMPO-O_2^-)付加体をESRにて定量し、抗酸化剤存在下DMPO-O_2^-)付加体の生成阻害を調べた。またヒドロキシルラジカルは、銅-エチレンジアミン/過酸化水素系で発生させ、同様にDMPOを用いてDMPO-OH付加体を生成させESRにて定量した。スーパーオキシドに対するIC50はカルコン:0.02mM;5-メトキシトリプタミルカフェイン酸アミド:0.005mM;アップルフェノン;0.002mM;RK-160:5mM;RK-02B:0.004mM;トロロックス:0.4mMであった。またヒドロキシルラジカルに対するIC50はカルコン:0.125mM;5-メトキシトリプタミルカフェイン酸アミド:0.05mM;RK-160:5mM;RK-02B:0.1mM;トロロックス:7.5mMであった。パーオキシナイトライトに対するIC50は、カルコン:7μM;RK-160:40μM;RK-02B:18μM;トロロックス:17μMであった。この結果からアップルフェノンやカルコン類などのポリフェノール含有化合物、およびRK-O2Bのようなフラボノイドカテコール誘導体に強い消去作用が認められた。
メダカ近縁種ゲノム基盤の整備とそれを用いた新規遺伝子機能獲得機構の解明

インドメダカ性決定遺伝子の同定X染色体とY染色体を区別して作成した2種類のBACライブラリーとFosmidライブラリーをもちいてXおよびY染色体それぞれについて性決定領域を完全にカバーする物理地図を作成し、インドメダカ性決定領域の塩基配列を完全に決定することができた。インドメダカY染色体の性決定領域にはX染色体にはない特異的領域が存在することが明らかとなった。しかしその領域には逆転写酵素の一部と見られる塩基配列が反復配列として多く含まれるのみでインドメダカ性決定遺伝子の候補となるような配列を塩基配列のみから絞り込むことはできなかった。そこで現在は性決定領域に由来するBAC/FosmidクローンをXX個体に遺伝子導入することで雄への性転換能を有するクローンの同定を行っている。ハブスメダカ性染色体のFISHによる同定:ハブスメダカfosmidライブラリーから性連鎖マーカーがのっているクローンをコロニーハイブリダイゼーション法により単離し、染色体FISH法によってハブスメダカ性染色体を同定した。ハブスメダカZZ個体からの培養細胞系の樹立とBACライブラリーの作成:遺伝子タイピングによって同定したハブスメダカZZ個体(雄)より培養細胞系の樹立をおこなった。L-15培地+15%FBSをもちいて1個体より初代培養細胞を作成し、それを継代することで培養細胞系を樹立することができたことから国立遺伝学研究所比較ゲノム解析研究室(支援班)に持参し、アガロースプラグの作成をおこなった。現在はBACライブラリーの作成をおこなっている。セレベスメダカ及びジャワメダカZZ個体からの培養細胞系の樹立とBACライブラリーの作成セレベスメダカ及びジャワメダカZZ個体よりそれぞれ初代培養細胞を樹立した後、培養細胞を国立遺伝学研究所比較ゲノム解析研究室に持参し、アガロースプラグの作成をおこない、BACライブラリーを作成した。完成したBACライブラリーをもちいて3DPCRによるスクリーニングシステムを完成した。メダカ及びメダカ近縁種のBACライブラリーの作成ハブスメダカZZ個体(雄)、ジャワメダカZZ個体(雄)、より培養細胞系の樹立を行った。L-15培地+15%FBSをもちいて1個体より初代培養細胞を作成し、それを継代することで培養細胞系を樹立することができた。75cm^2フラスコで20個まで増殖したことから国立遺伝学研究所比較ゲノム解析研究室(支援班)に持参し、アガロースプラグの作成を行った。現在はBACライブラリーの作成を行っている。またセルベスメダカからMHC領域が異型接合を示す個体を同定し、培養細胞の樹立後、アガロースプラグの作成を行った。これまでの研究によってメダカ、インドメダカ、ルソンメダカのBACライブラリーを作成することができた。またジャワメダカ、ハブスメダカ、セレベスメダカの3種も作成を開始した。インドメダカ性決定領域の塩基配列決定インドメダカBACクローンをもちいて、性決定領域を完全にカバーするBAC/Fosmidクローンコンティグ(物理地図)を作成することができた。それぞれのクローンよりショットガンライブラリーを作成し、支援班の協力によって、インドメダカ性決定領域の塩基配列を完全に決定した。そこで現在は性決定領域に由来するBAC/FosmidクローンをXX個体に遺伝子導入することで雄への性転換能を有するクローンの同定を行った。

セレベスメダカ及びジャワメダカZZ個体からの培養細胞系の樹立とBACライブラリーの作成セレベスメダカ及びジャワメダカZZ個体よりそれぞれ初代培養細胞を樹立した後、培養細胞を国立遺伝学研究所比較ゲノム解析研究室に持参し、アガロースプラグの作成をおこない、BACライブラリーを作成した。完成したBACライブラリーをもちいて3DPCRによるスクリーニングシステムを完成した。
非行原因に応じた「関係修復的少年司法」システムの構築に関する基礎的研究

少年非行の原因としては、家庭・学校・地域社会における人間関係の中での葛藤が考えられ、非行防止及び非行少年の保護・育成が現在重要な課題となっている。非行防止に関しては、特に父権の喪失・親の規範意識の欠如・親の権威失墜等に基づく、家庭の教育力の低下、教育においては、知識偏重教育の弊害・生活指導における画一主義に基づく教育現場の対応の不十分さ、地域社会においては都市化・人口の流動化に伴うコミュニティの機能不全等が考えられる。これらの原因から生じる少年非行対策としては、我が国においては、少年の保護及び健全な育成を保護主義が基調とされた少年法及び少年司法が行われてきたが、神戸事件等の世間の耳目を峙たせる少年犯罪の発生及び少年犯罪の増加、被害者の権利擁護の要求等の高揚等によって、保護主義に依拠した少年法理念を見直す動きの中で、成年司法を基礎として非行少年の処遇を考えるべきだとする司法主義が台頭してきた。しかしながら、司法主義の強調は、少年司法にも成年と同様の適正手続の保障を求めるとする点では、積極的な面もあるが、他方においては、手続への検察官関与の容認・責任年齢の引き下げ、重罰化等、少年法が理念としてきた少年の保護・育成を目的とする保護主義を軽視する危険性を内包するものであり、その点に多くの批判が向けられてきた。保護主義が機能不全を起こし、他方において司法主義が内部矛盾を孕むという欠点が指摘される中で、第3の道として欧米において提唱されたのが「修復的司法」という理念である。修復的司法が英米においてまず唱えられ、それがヨーロッパに紹介されていった背景には、英米法の刑事司法理念と特徴がある。すなわち、大陸法における刑事司法モデルは、実定法においては、公法と私法の明確な区別、刑事法は公法に属し、犯罪は、私人間の問題ではなく、国家に対する侵害であるとする理論枠組みが基本的に維持されているが、英米法においては、公法と私法の厳密な区別はなく、訴追理念における私人訴追主義が採用されていることに見られるように、犯罪もまずは私人間の紛争と考えられている。そこで、「関係修復的少年司法」システムの構築を考える場合には、司法システムをトータルに検証する必要がある。特に、従来は、少年司法の場面においては、全く考慮されなかった被害者の手続参加の実現が実現されなければならない。今年度においては、わが国における「関係修復的少年司法システム」の構築可能性を論ずる前提作業として、各人が自己の分担する領域につき少年司法を取り巻く内外の間題状況の把握・分析を行った。まず小野坂は、非行原因論の見地から、文献ならびに実務家に対する聞き取りを通じて、わが国における近時の少年非行の質的変化を検討した。非行原因については未だ解明が困難な点も多いものの、上記の「質的変化」との関連では、近時のわが国の社会文化的な基盤の変容がここでは重要な役割を果たしていることがひとまず明らかとなった。諸外国で行われている、非行少年と被害者および地域社会を直接対話させることによる「関係修復的」

司法の実態に関しては、丹羽がチューリヒ大学法学部(スイス)で情報収集ならびに研究者との意見交換を行い、ヨーロッパにおいても「関係修復的」な間題解決への志向が一段と強まっていることを確認した。これに対して、同年代の少年が非行少年を立ち直らせる試みとして注目されるアメリカの「ティーン・コート」に関しては、鯰越が検討を行い、同年代の少年たちが共感をもって事実認定を行う点で特別予防的にも望ましい結果が得られる反面、手続法的にはいくつかの問題点が存在し、こうしたモデルの導入にはなお困難な面もみられることが判り明した。さらに、わが国における非行予防・矯正プログラムの実態と問題点に関しては、岡上が小野坂の助力も得ながら再検討を行い、わが国における制度の問題点として、被害者保護や、少年自身の規範意識の覚醒・強化といった面に十分な配慮がなされていないことが、あらためて確認された。上記のような問題状況からすれば、「関係修復的」な問題解決モデルは、わが国においてもその導入が真剣に検討されてよいものと思われる。次年度はかかる観点から、主として同モデルのわが国への導入可能性につき総合的な検討を行う予定である。平成14年度は、最終年度であり、諸外国で試行されている「関係修復的」な問題解決モデルのわが国への導入可能性を検討すべく、日本の少年事件の処理の実態に関する調査を重点的に実施した。特に、少年事件を多数手がけている弁護士が、どのような視点から事件に関わっているかを調査した。その結果、彼らの主たる関心は少年事件における付添人の確保にあり、被害者との示談交渉が、少年の権利保護のために有効であることが明らかとなった。また、少年事件の全件付添人制度を採用している福岡県弁護士会の弁護士からも聞き取り調査を行ったが、同様に、少年の権利保護に主眼があることが明らかとなった。こうした現状のもとで修復的少年司法を実現するためには、加害少年のみならず彼害者を主体的に手続に関与させる必要があるが、わが国の刑事司法において、犯罪被害者は、忘れられた存在であり、手続上、当事者としての地位が確立されていないため、この問題の解決が急務であることが確認された。他方、ドイツ語圏で導入されている「加害者-被害者の和解」プログラムや、アメリカ合衆国における、加害少年と地域社会との関係修復をも意図したプログラムにおいては、被害者の当事者としての地位の重要性が認識されているのみならず、サンクションの面でも、社会奉仕命令やボランティア活動の活用により、コミュニティとの関係修復が図られている。こうした点は、わが国でも同様の方向が目指されてよいであろう。現状では、理論的検討の余地がなお残されているとはいえ、少年事件の場合には、刑罰理念との調和という問題を成人の場合に比して容易に回避することができるとすれば、被害者と地域社会を当事者として参加させる形の実効性あるプログラムの試行がまず急がれるべきである。今後はこうした観点から、上記のような試行プログラムの内容をさらに検討する形で、本研究の成果を展開していきたいと考えている。
高次元代数多様体における分岐理論とp進解析の研究

正標数の離散付値環の上のp進微分方程式の理論の多変数の場合への拡張,つまり剰余体が完全でない場合への一般化の問題の中で,Christol-Mebkhoutの1変数の場合のフィルトレーションの筆者による多変数化と,Abbes-斎藤によるフィルトレーションとの一致について,2次元の混標数の正則局所環のブローアップに関する議論を除き,解決した。具体的には,離散付値体の拡大を決める方程式をp進的に標数0に持ち上げたのちテーラー展開を行い,その正標数への還元が元の離散付値環の,Abbes-斎藤の意味でのスムーズ埋め込みであるようなものを構成した。これにより,正標数の還元の方ではAbbes-斎藤のフィルトレーションに対応する剛解析空間を定め,標数0では高次元化されたChristol-Mebkhoutのフィルトレーションと対応する剛解析空間を定めるような形式スキームが構成できる。この形式スキームに対してBosch-Lutkebohmert-Raynaudによる被約ファイバー定理を適用することで双方の連結成分の一致を示せるが,それがフィルトレーションの一致を意味する。ただし,被約ファイバー定理を適用するには底となるスキームの爆裂変換が必要で,残念ながらこの部分に未解決の部分がある。一方,上の問題との関連で,Christol-Mebkhoutのオリジナルのフィルトレーショント筆者によるフィルトレーションの関係についての考察も行い,両者の一致について,いくつかの新しい知見を得ることができた。剰余体が完全とは限らない離散付値環の拡大で生じる分岐の性質を,p進解析的手法を使って調べることが本研究の目的である。特にこのような離散付値環の商体のガロア表現に対して定まるAbbes,斎藤によって定義された分岐フィルトレーションと,このガロア表現から生ずる微分加群に対して定まるChristol, Mebkhoutによって定義されたp進傾斜フィルトレーションとが一致するという予想を証明することが主なる目標であった。これらのフィルトレーションは,どちらも剛解析空間の連結成分の集合によって特徴付けられ,この二つの集合の間に全単射が存在することを示せば予想が従う。今年度の目標は,この予想を剰余体が完全な場合に従来の結果を使わずに証明することであった。この問題は完全には解決できなかったが,代わりに一般の場合にこれらの集合の一方から他方への全射を構成した。それにより,特に一次元の場合にはガロア表現のスワン導手と微分加群の非正則度との一致のみから直接両者のフィルトレーションが自然に従うことが証明できる。また単射性についても,剛解析空間についてのある仮定のもとで証明できることを見た。更に,このような位相的な性質とp進微分方程式の解空間との関係についてもいくつかの性質を証明した。これらの結果については2005年2月にドイツのミュンスター大学で行われた研究集会において発表を行った。特にこのような離散付値環の商体のガロア表現に対して定まるAbbes,斎藤によって定義された分岐フィルトレーションと,このガロア表現から生ずる微分加群に対して,Christol,Mebkhoutによって定義されたp進傾斜フィルトレーションとが一致するという予想を証明することが主なる目標である。これには、logが付かないバージョンと付くバージョンがあり、後者の方が正統なフィルトレーションであると考えられる。今年度の目標は,上の予想のlogが付かないバージョンを剰余体が完全とは限らない場合に一般的に証明することであった。この問題は剛解析空間の形式スキームによるモデルについてのテクニカルな問題を除いてほぼ証明ができた。特に正標数の代数多様体の連結成分と、その形式的スキームへの持ち上げの生成的ファイバーとして得られる剛解析空間の連結成分が、適当なスムーズ性のヤコビアン判定法を用いた仮定の下で、全単車対応するという補題を示すことができた。この結果については2005年10月に広島大学で行われた研究集会において発表を行った。また、その際来日したChiarellotto教授との議論で、同様の手法の剛解析コホモロジーの傾斜フィルトレーションへの応用の可能性も分かった。一方,上の問題との関連で,Christol-Mebkhoutのオリジナルのフィルトレーショント
膵臓癌における肝転移機構の解析：膵癌の産生する細胞解離因子の解明

私たちは、N-nitrosobis(2-oxopropyl)amine(BOP)誘導実験膵癌組織から、浸潤性、肝転移率の異なる二つの細胞株、高転移株(PC-1・0)、低転移株(PC-1)を樹立し、高転移株培養上清中に低転移株の細胞コロニーを解離させる因子(癌細胞解離因子:DF)が存在することを見いだし、本因子の精製と膵癌の浸潤、転移機構との関連について解析を進めた。In vitroにおいてPC-1細胞は常にコロニーを形成して増殖するが、本因子を添加するとPC-1細胞の細胞コロニーは濃度依存的に解離した。Time lapse videoあるいは金コロイド法を用いた細胞運動能計測の結果、PC-1細胞の細胞運動能は本因子添加により著明に増加し、同時にNothern blot analysisを用いて既知のoncogeneの発現変化を検索した結果、PC-1細胞のc-fos oncogeneの発現が一過性に増強した。この変化はPC-1細胞における細胞運動の経時的変化とよく相関し、細胞運動の増強はstaurosporine,cyclic AMP antagonistあるいはc-fos antisense oligonucleotideによって抑制された。また、本因子は細胞外マトリックス分子の内、PC-1細胞のファイブロネクチンに対する細胞接着を選択的に増強させた。さらに、マトリゲルをcoatしたBoyden chamberを用いて細胞浸潤能を検索した結果、本因子添加によりPC-1細胞のマトリゲルに対する細胞浸潤能が有意に増強した。PC-1・0培養上清より分離精製した因子に対する中和抗体(ポリクローナル:マウスIgG)を作製しwestern blotを行った結果、分子量約20万および約10万前後に3本のmajor bandが検出された。これらの結果から高浸潤・転移性の膵癌細胞が産生する本因子の作用が癌の浸潤・転移機構と密接に関連していることが示唆された。
多波長観測による銀河リッジX線放射の起源天体の研究

銀河面から一様にやってくる「銀河X線リッジ放射の起源天体(GRXE)」の研究を、人工衛星によるX線観測と、地上天文台による赤外線観測によって実施した。GRXEを構成するX線点源の内、連続成分の強度が暗いものほど、相対的に強い鉄輝線を放出していることがわかった。それらを赤外線で分光すると、低温星に特徴的な分子吸収線スペクトルを示すことから、その起源は、白色矮星と晩期型星が激変星(Cataclysmic Variables ; CVs)に進化する前の連星系、「pre-CVs」であることを提案した。X線、近赤外線を用いて、銀河リッジX線放射の起源天体の研究を行った。X線ではすざく衛星、Chandra衛星を用いた。赤外線ではすばる望遠鏡と南アフリカのIRSF望遠鏡を用いた。すざく衛星を用いて、それまでよく知られていなかった銀河系内天体、XSS J12270-4859,HESS1809-193のデータを解析してその性質を明らかにし、査読付き論文として出版した。XSS J12270-4859は、銀河リッジX線放射の起源天体である激変星(白色矮星連星系)と考えられていたので観測したが、詳細にデータを解析した結果、白色矮星と言うより、ブラックホール候補のような性質を示すことがわかった。HESS1809-193は、TeV領域で発見された天体であるが、X線で調べた結果、Pulsar Wind Nebulaらしいことがわかった。これらの天体がただちに銀河リッジX線放射の起源と考えられる訳ではないが、銀河面上には今まで考えられていた以上に、多様なX線源があることがわかった。また、銀激変星のひとつ、Z Camをすざくで観測し、そのアウトバースト直前の性質を調べ、学会で発表した。Chandra衛星が銀河面上、銀緯28.5度の領域で発見したX線源をすばる望遠鏡搭載のMOIRCSを用いて赤外線分光観測を行い、それによって起源天体を明らかに、学会で発表した。また、Chandra衛星が銀河バルジ領域で深観測を行った領域を、IRSFで測光観測、赤外線同定を行い、学会で発表した。さちに、銀河リッジX線候補天体の赤外線同定を進めるため、IRSFにて新たなデータを取得した。これらの結果のレビューとして、国際学会にて二回の招待講演を行った。銀河面から一様に放射されている銀河リッジX線放射の起源を探るために、X線、近赤外線を用いて、観測研究を行った。赤外線では南アフリカのIRSF望遠鏡を用いた。X線では、Chandra衛星による銀河中心付近の深観測領域のアーカイブデータの解析を行うと同時に、すざく衛星で同じ領域の追観測を実施した。それによって、Chandraとすざくで、リッジX線放射の強度にほとんど違いがないことを確認した。その一方、それはリッジ点源説の立場に立つ論文中で報告されているリッジX線放射の強度よりも有意に大きいことがわかった。これは、点源だけでは説明できない拡散成分の存在を示唆している。また、リッジX線放射中の鉄輝線強度の銀緯依存性を調べ、鉄輝線の等価幅には銀緯依存性があることを発見した。もしも点源の種類が銀緯によって変わらないとすると、その観測を説明することが困難である。仮に拡散成分が鉄輝線を持たず、それが点源よりも大きなスケールハイトを持っていると、これらの観測はうまく説明できることがわかった。また、すざく衛星を用いて、銀河リッジX線放射の起源天体候補である激変星の性質をシステマティックに調べた。近赤外線では、Chandra深観測領域のフォローアップ観測を行い、X線天体を近赤外線で同定し、それらの種族分類を試みた。それによって、銀河面リッジX線放射を構成しているのは、白色矮星、活動的連星(active binary)、共生星(symbiotic binary)であることがわかった。三年計画の最終年度として、研究をとりまとめた。引き続き、銀河リッジX線放射の起源天体のX線、および赤外線データを取得し、その解析を進めると共に、学会発表を行った。特に、以下を実施した。(1)チャンドラX線衛星によるリッジ放射深観測領域データからのX線点源の抽出と個々の解析。チャンドラX線衛星の全データの解析から2002個の点源を検出し、その位置、X線光度・色を求め、スペクトルを作成した。(2)南アフリカIRSFを用いた近赤外線撮像観測によるX線・近赤外線同定。IRSF望遠鏡SIRIUS装置を用いて、同観測視野を掃過した。これで、K帯域16等級までの近赤外線点源リストを作成し、X線点源との同定を行った。その結果、X線点源の約16%に近赤外線対応天体が存在した。

(3)すばる望遠鏡を用いた、近赤外線分光による種族同定。近赤外線分光による種族同定をすばる望遠鏡搭載多天体分光装置(MOIRCS)で個々の近赤外線同定天体の種族決めを行い、X線解析における性質、近赤外線撮像観測における性質に基づいて、リッジ放射を構成する種族についてまとめた。その結果、比較的暗く強い鉄輝線と高温X線スペクトルを持つが、赤外線では晩期型星の特徴である一酸化炭素の吸収線を持つ天体を多数発見した。これは、低温X線スペクトルを示す晩期型星連星系や、赤外線で輝線スペクトルを示す、降着円盤を持つ白色矮星連星系(Cataclysmic Variables)とは異なる、新種の天体である。我々は、それらは降着円盤を持たない非接触型連星系の白色矮星連星系(Pre-CataclysmicVariablles)と考えた。これによって、鉄輝線付近のリッジ放射の構成種族には、これまで考えられていた晩期型星連星系や降着円盤を持つ白色矮星連星系ではなく、降着円盤を持たない非接触型連星系の白色矮星連星系が主成分である可能性を提案した。
植物系芳香族炭素資源の再評価と高度利用

資源問題の見地から毎年再生産される植物系芳香族炭素資源の高度利用を目的として研究を行い,以下の成果を得た.1.リグニンの有効利用(1)リグニンを資化できる好アルカリ性の好気性バクテリアを単離しジグノールの分解機構を明らかにした.さらに,本菌を用いムギ稈のリグニンを水溶化し酸沈澱で回収できる水溶性リグニンの調整に成功した.また, Pseudomonas putidaがフェルラ酸を資化しうることを見い出し,これを変異処理することによって,フェルラ酸からプロトカテキン酸を蓄積する変異株を得た.(2)工業リグニンの中で量的に最も重要なチオリグニンのオゾン化による変化,および,得られたオゾン化チオリグニンの重金属の捕捉能を検討した.また,配糖化リグニンがアルカリに可溶なこと,さらに可溶化した糖化リグニンのラジカルスルフオン化を行い,酸性水溶液にも可溶化できることを見い出した.(3)広葉樹,針葉樹,草本を原料にする8種のリグニンの電解を行い,生成物を詳細に検討するとともに電流密度と通電量との関係を明らかにした.その結果,最適通電量が存在し,電流密度の影響が極めて大きいことが見い出された.2.フラン誘導体の有効利用フラン誘導体のメタノール中での電極酸化により得られる1, 4-ヅトメトキジヒドロフラン誘導体を鍵中間体として利用してフラン環のβ位ヘアルキル基を導入させることに成功した.また,シリルフランの電極酸化反応を利用したブテノライド合成法を開発した.さらに,環状アセタール類のエナンチオ選択的開裂反応を利用したプロキラルジオールの不斉誘導反応を行った.3.植物中に含まれる樹脂および精油の有効利用d-リモネンおよびα-ピネンから電極酸化を利用して1-カルボンへの変換を試みた.また,松葉の成分検索を行った.資源問題の見地から毎年再生産される植物系芳香族炭素資源の高度利用を目的として研究を行い,以下の成果を得た.1.リグニンの有効利用(1)リグニンを資化できる好アルカリ性の好気性バクテリアを単離しジグノールの分解機構を明らかにした.さらに,本菌を用いムギ稈のリグニンを水溶化し酸沈澱で回収できる水溶性リグニンの調整に成功した.また, Pseudomonas putidaがフェルラ酸を資化しうることを見い出し,これを変異処理することによって,フェルラ酸からプロトカテキン酸を蓄積する変異株を得た.(2)工業リグニンの中で量的に最も重要なチオリグニンのオゾン化による変化,および,得られたオゾン化チオリグニンの重金属の捕捉能を検討した.また,配糖化リグニンがアルカリに可溶なこと,さらに可溶化した糖化リグニンのラジカルスルフオン化を行い,酸性水溶液にも可溶化できることを見い出した.(3)広葉樹,針葉樹,草本を原料にする8種のリグニンの電解を行い,生成物を詳細に検討するとともに電流密度と通電量との関係を明らかにした.その結果,最適通電量が存在し,電流密度の影響が極めて大きいことが見い出された.2.フラン誘導体の有効利用フラン誘導体のメタノール中での電極酸化により得られる1, 4-ヅトメトキジヒドロフラン誘導体を鍵中間体として利用してフラン環のβ位ヘアルキル基を導入させることに成功した.また,シリルフランの電極酸化反応を利用したブテノライド合成法を開発した.さらに,環状アセタール類のエナンチオ選択的開裂反応を利用したプロキラルジオールの不斉誘導反応を行った.3.植物中に含まれる樹脂および精油の有効利用d-リモネンおよびα-ピネンから電極酸化を利用して1-カルボンへの変換を試みた.また,松葉の成分検索を行った.
認知症ステージアプローチに基づく看護実践モデルの構築

本研究は、包括的かつ長期的視点で認知症者を支援することを目指す「認知症ステージアプローチに基づく看護実践モデル」の開発を目的とした。そこで、認知症者が症状や生活機能の変遷に応じて療養の場を移す現状をふまえ、軽度:医療機関(認知症専門外来)、中等度:介護老人保健施設、重度:老人福祉施設、と場を設定し、各場を利用・居住している認知症高齢者とその家族23組/46名、認知症専門医6名と看護師/介護士22名を対象に、1ケース約30分の聞き取り調査を行い、内容分析法にてデータ分析を行った。その結果、全ステージを通して認知症者は「誰かと“居る"」ことを望み、家族は「認知症者と意思疎通できないこと」に困るなど、両者が互いの存在を確かめたいと願うことが分かった。また、医療・ケア専門職は全ステージを通して「患者〝その人′′を見る努力」と、認知症者及び家族との関係づくりに留意することが明らかとなった。また、このように従来の認知症進行度別のケアマネジメントでは説明できない、ステージを通したケアの共通性が見出されたことから、「認知症ステージアプローチに基づく看護実践モデル」は、「認知症者の安心・安寧を整える」ことを中心に、「認知症者の本質の理解」と「重要他者(家族、医療・ケア専門職)との関係づくり」で成り立つことが分かった。そして、軽度のステージで、認知症者の能力を引き上げるケアが不足していることや、認知症者と家族の状況が大きく変わる「中等度重度」の時期に「身体的アセスメント」、「心身を整える意図的介入」、「認知症者と家族の関係づくり」を何層にも積み重ねる必要性が見出された。以上から、「認知症ステージアプローチに基づく看護実践モデル」は重層型のモデルとして構築されることが考えられ、今後の課題として、認知症ケアの専門職研修として、施設/職種形態を越えた合同研修プログラムを考案することが明らかとなった。「認知症ステージアプローチに基づく看護実践モデル」を構築するための第1ステップとして、1)認知症発症経度(医療機関・外来部門)、2)認知症中等度(デイサービスおよび介護老人保健施設部門)、3)認知症中等度重度(特別養護老人ホームおよび終身型グループホーム)の3ステージで、聞き取り調査を行った。対象は、各ステージで診療やケアにあたる専門職(医師、看護師、介護福祉士)と、各ステージで療養する認知症高齢者とその家族とした。データ収集の場が多岐にわたるため、現在も調査中であるが、予定の7割数のデータ収集を終え、今後2施設で同様のデータ収集を継続予定である。完了したデータの第1分析では、診療医が「慢性疾患を抱える高齢者に際し、認知症症状をいかに見極め、必要最低限の投薬で治療をおこなっていくか」を憂慮して診療を行っていることが分かった。また、看護師・介護士は「認知症の症状に振り回されることなく、その人の本来の姿をいかに見つけていくか」に苦慮していること、「認知症になっても、その人の“できる側面"に働きかけたい」と努力していることが分かった。その一方で、認知症者は「(お世話してもらう中で)特に、要望は感じない」と発言しながらも「困った時に助けてくれればうれしい」など、さりげなく見守りやケアを受けたいと希望していることに対し、家族介護者は「悪くならないように、あらかじめしておいた方がいい関わりを教えてほしい」という要望もあり、当事者の気持ちとケアにあたる周囲の思惑が必ずしも一致していないことが分かってきた。今後は、残りの施設でのデータ収集を進めながら、認知症の各ステージの特徴を明らかにしたうえで、認知症者から見た「ケアのあり方」と傍で支える家族と専門職が協力的に診療やケアに当たれるようなケアの方向性と具体的な看護支援策を作成していく予定である。本研究では、データ収集先および研究協力者が当事者も含めて多岐にわたるため、データ収集に入るまでの各機関との調整に時間を要しているが、現場の実践者と共同研究という形式でチームを組んで行っているため欠損データがほとんどない。また、第1ステップとしてデータ収集に協力を得た機関・施設に本研究の結果を返すことで、第2ステップの研究(作成した看護実践モデルを用いた実践検証)依頼・実施協力についてのメリットを感じてくださりやすい、という点もあり、本研究の進捗としてはおおむね順調と判断している。認知症高齢者と家族および認知症の治療や看護を行う専門職に、認知症の進行に対する捉え方と治療やケアの考えに関する聞き取り調査を実施した。1.実施機関:認知症の診療を担う医療機関(3施設)、認知症者の療養施設(2施設)ターミナル期を支援する施設(2施設);計7施設。2.研究協力者:認知症診療医6名、看護師12名、介護士8名および、認知症者とその家族23組(認知症軽度重度まで含む、認知症者の平均年齢85.4歳、家族67.0歳)。3.データ収集と分析:実施機関に勤務する看護師、介護士及び診療医と、その機関を利用(入所)する認知症者と家族に、以下の聞き取り調査を行った。診療医および看護師・介護士:「認知症者や家族への(診察)、関わりで注意していること」、「他の専門職との関わりで注意していること」、認知症者:「困っていること、助けて欲しいと思うこと」、「落ち着くと思えること」、家族:「介護上で、困っていること」、「知りたい知識・情報」、「ケア専門職への希望」。調査内容を言語データにし、内容分析を行った。

4.結果及び考察:看護師・介護士は認知症全ステージで「言葉や表現を引き出す」ことや「恐怖を与えない環境作り」を行い、進行例には「表情から思いをくみ取る」ことで、他の専門職に「生活が見える報告」をしていた。診療医は「患者が答えられるペースで問診する」ことで「家族の情報とエピソード記憶を照合」しつつ、進行例には「体調管理」に努めていた。しかし、認知症者は「問題は無い」と言う一方で「不安な自分」を感じ、進行すると「ゆっくりが一番」という心情変化があった。家族は「本人の納得が一番」としながらも「思い出が共有できないむなしさ」に揺れてることが分かった。次年度は、当事者の心情や関心の差異を踏まえ、認知症の進行ステージに応じた、安寧を得られるアプローチ方法を作成し、試行的に実践、評価する予定である。本年度は聞き取り調査を広範囲に行ったため、調査日程の調整に予想以上の時間を要し、研究結果の分析と認知症ステージアプローチの内容構築の方向性を整備するに留まった。また、データ収集を進める上で調査員の人数に限界も生じたことも、研究の進捗がやや遅れている状況に影響していると考える。平成29年度は、3つの認知症ステージ(軽度、中等度、重度)において診療やケアにあたっている専門職、ならびに該当するステージの認知症者とその家族から収集した基礎調査項目とインタビューデータの分析を進め、国際ケアリング学会や国際アルツハイマー病学会等で結果を発表した。本研究では、医療機関・介護老人保健施設・特別養護老人ホーム・認知症対応型グループホーム、という認知症者が療養する場を多岐に設定し、その場で治療やケアにあたる医師・看護師・介護福祉士という専門職が留意しているケアの在り方と、その場でそれらの専門職からケアを受けている認知症者および家族の受け止めについて調査し、インタビューによって収取したデータの分析から、認知症ステージ別のアプローチ方法や共通点を見出している。認知症ケアについては、医療側だけでなく当事者の視点からのケアニーズを考える必要性が問われている中、本研究では、診療およびケア提供者側とケアを受ける当事者側のデータも扱っているため、学会発表での意見交換を通して、研究の意義と関心の高さを再確認するに至った。特に、重度の認知症者のニーズとして「身体を整えてほしい」という姿勢保持へのケアの必要性については、従来のケア方略として特質されてこなかったため、新たなケア項目として見出されたと言える。しかし、申請時の計画では、この結果をもとにワークショップを行い、介入プログラム案の評価を行うことまで予定していたが、フィールド調整に時間を要したため、達成しきれていない。今年度は最終年度でもあるため、ワークショップの開催と看護介入プログラム実施の調整を同時に進めながら、その評価の実施を行う予定である本研究では、認知症の全ステージを対象としているため、データ収集先となるフィールドが多岐にわたり、研究推進を進めるうえでのフィールド調整に予想以上の時間を要する結果となった。また、研究分担者が育児休暇に入ったため、データ分析が想定以上に遅れた、という事態を招いた。これらの理由により、研究の進捗が遅れるという事態となっている。本研究は、包括的かつ長期的視点で認知症者を支援することを目指す「認知症ステージアプローチに基づく看護実践モデル」の開発を目的とした。