hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
世界自然遺産の再資源化に向けたアクションリサーチ

鹿児島県屋久島を対象として、世界自然遺産登録地域及びその周縁地域における持続可能な資源管理のあり方を、歴史・民俗の資源化も踏まえつつ検討した。都市住民(とりわけ女性客)が、観光メディアが流す情報にも影響を受けて、原生的な自然を求めて屋久島を訪れ、縄文杉などの山岳地域を利用する傾向が年々強まっていた。しかし利用の集中化が進み、繁忙期には混雑を感じる来訪者の割合が高かった。また国有林内には、森林鉄道、集落跡といった林業遺構が数多く残されており、遺構を適切に保護する仕組みづくりや、中長期的に教育資源として活用することが検討される必要がある。多様な資源化に向けて抜本的な管理計画の策定が求められる。本年度は,2011年7月に東京で、2011年8月に屋久島での全体会合を開催し、問題点の抽出および課題の整理を行なった。議論の中で、会合や現地調査でのやり取りを経て、利用者の分析に関しては、単なる利用状況の調査だけでなく、山岳地域の管理・印象に対する意識をふくめた意向調査を実施する必要性があげられた。そこで、利用者の動向については、2011年11月および2012年2月に宮之浦港・安房港・屋久島空港において対面式のアンケート調査および郵送方式の意向調査を併用する形でのアンケート調査を実施した。登山道については、楠川歩道などの侵食状況・違法刈り払いの状況、GPSの位置情報を計測した。このほかに、平成22年度前後の維持管理事業(登山道、トイレ、避難小屋など)に関するマネジメントシステムについて、公的機関を訪問して情報を把握した。その結果、過去に実施した同様な調査結果と比較して、マネジメントシステムがさらに複雑化していることが明らかになった。歴史・民俗的資源の観光資源化の現状については、観光地を訪問したところ、たとえば近代化産業遺産に指定されているにもかかわらず、そうした状況がほとんど利用者に知らされるような工夫がなされていないことが明らかになった。また、国有林内にかつて存在していた廃村については、宮之浦集落周辺や、安房集落周辺の廃村を現地調査し、一部の遺構については、測量を行い、地図を作成した。廃村での生活経験者の聞き取りも結果も合わせたところ、安房森林軌道などとして登録されている軌道の支線が存在するとともに、石切り場、炭焼きガマ、キンマ道など種々の遺構が山岳地域に広範囲に残されていることが判明した。本年度新規に実施した調査として、観光雑誌(ツーリスト、旅、るるぶ等)を用いて、観光地「屋久島」のイメージが、時代を経てどのような変化を遂げてきたかについて明らかにした。その結果、1980年代頃までは屋久島が秘境として紹介され、里の暮らしや観光資源が紹介されることが多かったが、1990年代に入るとヤクスギに代表される山岳資源が頻繁に紹介されるようになった。とりわけ近年は、女性観光客とエコツーリズム産業との関わりを示すイメージが多用されるようになっていた。利用者動向・意向に関する調査に関しては、ウェブアンケート調査を実施し、関東圏に居住する一般市民の屋久島の認知度、訪問経験、縄文杉ルートの混雑感評価をモンタージュ写真により把握した。約1週間で、1192人から回答を得、縄文杉ルートの混雑感の許容限界曲線は、人数が増加すると許容限界が低下する傾向が明らかとなった.このほかに、入込地点における対面方式の利用者アンケート調査および郵送方式の意向調査の補足調査を2013年8月に実施し、これまでの調査結果と同様な傾向が確認された。歴史・民俗的資源に関する調査は、国有林内にかつて存在していた廃村調査を継続して実施した。今年度は、栗生集落上流部の集落跡や森林軌道後を中心に調査した。その結果、集落内に苗畑や事業所跡、炭焼き窯跡、軌道の終点などを確認するとともに、当時の生活経験者への聞き取り調査によって判明した情報と確認した。さらに、研究蓄積をもとに、研究分担者や連携研究者らと屋久島の持続的な管理における地域社会のあり方を協議した。その結果、屋久島については世界遺産ブランドが、山岳地域の観光利用のみ集中的に用いられており、その他の利用方法を検討する必要性が確認された。本年度は、昨年度からの現地調査を継続した。まず、利用者の需要特性については2012年5月および8月に宮之浦港・安房港・屋久島空港において対面式のアンケート調査および郵送方式の意向調査を併用する形でのアンケート調査を実施した。その結果、関東・近畿・中部地方の来訪者が占める、エコツアー利用率、パッケージツアー利用率がそれぞれ上昇していることがわかり、屋久島の大衆観光地化がより進んだことが判明した。このほかに、特定の観光地への集中が進み、繁忙期には混雑を実感している観光客が多いことも定量的に明らかになった。

その結果、新たに永田集落周辺、栗生集落上流部の軌道等の遺構を確認した。また宮之浦川にかつて存在していた森林軌道ならびに集落については、フィールド調査ならびに生活経験者に対する聞き取り調査を重点的に実施した。その結果、森林軌道の延伸と共に、集落の生産目的が薪炭材からヤクスギ材に移行してきたこと、労働者の流動性が極めて高いこと、島内への移住に際しては郷里の人的ネットワークが活用されていたこと、植民地時代に台湾の国有林で働いていた作業車が戦後の引き揚げに際して屋久島の国有林内の集落に移動してきたことなどが明らかになった。また、国有林内の炭焼き集落が昭和20年代後半から30年代前半に廃村になると、他の集落(小杉谷や石塚など)に、労働者が移動するなど、屋久島全体の林業システムとして集落を位置付ける必要性が明らかになった。海外の事例として、アメリカのヨセミテ国立公園や、Golden Gate National Parksでの聞き取り調査を実施した。文化的資源を保護地域の中で残すことの難しさや、外郭支援団体であるGGNRA Conservancyと協働する形でのブランド戦略などが明らかになった。アンケート調査や廃村などのフィールド調査を順調に実施することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。利用者のアンケート調査などは、2012年8月に襲来した台風の影響で補足調査が必要と考えられるものの、概ねのデータを得ることができた。また廃村調査についても、宮之浦川周辺については調査ができた。ただし、屋久島の廃村の分布が想像以上に広く、現地を歩く際に予想以上の時間がとられるため、まだ未解明な区間が残されている。次年度以降は、今年度の調査を継続するだけでなく、海外の事例結果も踏まえながら、研究の深化を図ることとなる。廃村調査に関してはフィールド調査を地道に継続するだけでなく、生活経験者の情報と照合させて、より正確な把握に努める。
巨大炭素鎖を持つ特異な天然有機分子の化学

長い炭素鎖を持ち、繰り返し構造の無い海洋生物由来天然分子を巨大炭素鎖有機分子と呼ぶ。これらは、その特異な構造とともに強力な生物活性に特徴がある。本研究では、海洋生物に共生する微生物の大量培養やメタゲノム的手法といった新しい方法論を導入する事で、新規巨大炭素鎖有機分子の探索を試みた。また、新規化合物の発見のみに満足することなく、それらの生物学的存在意義、生合成限界、生物活性、特異な化学反応を視野に入れて研究を展開した。その結果、複数の重要化合物の単離と生物学的役割の解明に成功し、巨大炭素鎖有機分子の概念の確立に貢献した。長い炭素鎖を持ち、繰り返し構造のない海洋生物由来天然分子を巨大炭素鎖有機分子と呼ぶ。構造とともに強力な生物活性に特徴がある。その生物学的存在意義、生合成限界、生物活性、特異な化学反応を中心に研究を進めている。1)鞭毛藻ライブラリー(約200株)から顕著な長炭素鎖を生産する株を培養し、分子量5,000から8,245の分子を発見した。分子量の限界は8,000位と見ているが、今後実証してゆく。分子量5,148の分子の分解反応で得たフラグメントの構造を確認中である。2)ポリクローナル抗体を作製し局在解析条件を検討して、生産生物内での巨大炭素鎖有機分子の動態解明に有効な手法を確立した。また、NMRの詳細なNOE実験やT_1,T_2測定実験により同分子の形状をきめ細かく議論できる方法を構築しつつある。パリトキシンと生体内標的分子(Na^+,K^+-ATPase)の結合の様子を見極めるのに活用したい。3)抗HIV活性を示すシンビオジノリドの構造決定を、独自に開発した分解反応を用いて得たフラグメントの詳細な機器分析、化学合成たより進め、部分的な報告は論文として発表している。また、同分子の生合成遺伝子を得るため、いくつかのポリケチド合成酵素(PKS)モヂュールを範として対応する遺伝子を悉皆的に探索した。現在複数の候補遺伝子を得ており、生合成遺伝子が捕まると期待している。さらに、クロイソカイメン共在微生物群に対し次世代シークエンサーを用いてメタゲノム解析を行い、PKSをコードする遺伝子配列を部分的に決定、約3400bpのPKS遺伝子断片取得に成功した。現在、前後配列の取得を試みている。なおモルモット回腸による評価から、この分子の標的分子がN型Caチャネルであることを明らかにした。4)他に、ent-リングシュイオールB(VCAM-1産生阻害)等、興味ある生物活性を示す分子をいくつか単離・構造を決定した。繰返し構造のない長い炭素鎖を持つ海洋生物由来天然分子を巨大炭素鎖有機分子と呼ぶ。強力な生物活性が特徴である。生物学的存在意義、生合成限界、生物活性、特異な化学反応を中心に研究を進めている。1)渦鞭毛藻のライブラリーから顕著な巨大炭素鎖有機分子を生産する株を選択し、分子量8,245、6,026、3,911の分子を確認した。イワスナギンチャクを宿主とする鞭毛藻から分子量3,911の分子を精製し、部分構造解析を開始した。2)タコクラゲ由来の渦鞭毛藻から新規分子(シンビオポリオール、分子量1,242)を発見した。詳細なスペクトル解析を行い、その構造を報告した。VCAM-1産生阻害活性をヒト臍帯静脈血管内皮細胞とRamosリンパ球細胞との接着阻害によっても証明した。3)シンビオスピロールのポリクローナル抗体を用い、蛍光顕微鏡による渦鞭毛藻内局在部位及び結合分子の解析を試みた。シンビオポリオールについてもポリクローナル抗体作製を計画し、条件検討を始めた。4)今後、これまでに得られた巨大炭素鎖有機分子について、アポトーシス誘導活性(HeLa及びHL60細胞)、HL60細胞の単球への分化誘導・抑制活性、アクチン脱重合活性等、新しいアッセイ系で試験する。5)抗HIV活性を示すシンビオジノリド(分子量2,859)のC14-C24部分の立体化学を合成的手法により確認した。6)バクテリアが共生する渦鞭毛藻からゲノムを抽出し、PKSと相同性の高い配列を取得した。これを参考にサザンハイブリダイゼーションとインバースPCRを行い、Labrenzia aggregataに由来すると考えられる全長7551bpのFAS遺伝子を取得した。7)オゾン酸化とクレメンゼン還元を組み合わせたワンポット変換反応を開発した。この反応は海洋天然物ピンナ酸の効率的化学合成に資するものである。8)クロイソカイメンの共生バクテリアメタゲノム解析を遂行させた。巨大炭素鎖有機分子の代表的な存在であるハリコンドリンBの合成誘導体、エリブリンが乳がんの末期患者のための治療薬として、全世界的に認可、使用されるに至った。

テレビ番組として放映され、社会的にも大きなインパクトを与えた。巨大炭素鎖有機分子の創製に力を注ぎ、共生渦鞭毛藻の培養から、新たに分子駄2,169のアンジゲノールAをはじめ、典型的な巨大炭素有機分子を得た。この構造決定は、独自に開発したGrubbs触媒を利用したallyl v-o-dio1の選択的酸化分解法を駆使して遠成することが出来た。A、B、Cが存在する。生物活性としては、抗肥満薬リードとして期待できる脂肪蓄積阻書活性が確認できた。分子量5,088の分子については、分離法の改良に成功して、イオン交換樹脂による分離をうまく適用でき、すでに推定している部分構造とオレフィンメタセシス条件での独自のallyIvio-diol分解法を駆使して、現在構造解析中である。分子量8,245の分子についても分離に成功しており、今後構造解析に入る。サンゴの幼生の変態、着生を誘導する新規マクロライド、ルミナオライドの立体化学を推定することが出来た。こういった分子の立体構造を考える上でROESY法を使ったNOE解析と、JBCA法の利用による立体配座解析が、極めて有効であることが分かった。以上のように、巨大炭素鎖有機分子に関する研究は順調に進捗し、目的とする新しい化学物資の世界、「巨大炭素鎖分子の化学」が創成されつつあると認識できるようになった。これらの内容は、IUPACの天然物化学国際会議の基調講演で紹介した。一方、クロイソカイメン由来の難培養性バクテリアのフォスミドライブラリを構築した。15万クローンあるので物質生産を検討したところ、新規物質のビスインドール体が発見できた。これを継続進展させれば、さらに大きな生成物が期待できる。加えて、この方法はバック法ライブラリーへと展開でき、さらに大きな分子の構築が可能である。推定分子量5148の巨大炭素鎖有機分子は、NMR解析から多数のオレフィン構造を有することが判った。エチレン雰囲気下グラブス触媒によるオレフィン開裂反応を行い、分解断片混合物が生成した。HPLC分離を繰返して、その一つ(mw=398)の単離に成功し、二次元NMR、ESI-MSの情報、アセチル化物のNMRスペクトル解析により構造を明らかにした。他に19個の部分構造が判っている。他の分解断片の単離・構造解析を進めている。シアノバクテリア由来の細胞毒性化合物、リングビアシクラミドの相体立体構造を確定した。クロイソカイメン共生微生物のメタゲノムから、100kb以上のゲノムDNAを形質転換可能なBACをベクターとしたバックライブラリーを構築するための予備検討を行い、遠心分離条件、高分子量ゲノムDNAの抽出方法を開発した。海綿共生微生物のメタゲノム由来フォスミドライブラリーを用い、各種酵素について機能ベーススクリーニングを行ない、ラッカーゼとプロテアーゼ活性を見出した。フォスミドベクターに含まれる40 kbp程のインサート配列を次世代シークエンサーで解読、ラッカーゼ及びプロテアーゼ候補遺伝子を同定した。サブクローニングと発現を検討中である。海洋天然物ハリクロリンと抗生物質ケンドマイシンの全合成に成功した。合成研究の過程で新規の減炭反応を発見し、反応条件や機構の検討をおこなった。
高温高圧実験による深発地震発生メカニズムの解明

冷たいプレート内で発生する稍深発地震の原因の一つと考えられているローソナイトの脱水不安定性について、高温高圧変形実験に基づく検証を行った。含水鉱物中に構造的に水分子やOH基が含まれているが、それらが高温高圧下で脱水分解し、発生した間隙水によって有効法線応力が下がるために地震が発生するという脱水脆性化説は、古くから支持されているモデルである。今回は、冷たい沈み込み帯に産出する含水鉱物の一つローソナイトに着目した。実験は、高エネルギー加速器研究機構・PFAR-NE7Aビームライン設置のDeformation-Cubic Anvil Press (D-CAP)を用いて行った。出発物質は、天然のローソナイト粉末とし、円柱状に成型したものを高温高圧下で一軸圧縮変形させた。変形とともに昇温させ、変形中にローソナイトの脱水境界をまたぐように温度設定をした。実験中は、単色X線を用いて、試料のひずみ、応力、圧力、および相転移率のその場観察測定を行った。実験条件は、ローソナイトが稍深発地震を起こすと考えられる範囲である圧力36GP、温度300800°Cである。また、回収試料の組織観察を東北大学に設置の走査型電子顕微鏡を用いて行った。全部で6回の実験に成功し、その結果、ローソナイトは脱水を伴わなくても、脆性的な挙動を示すことがわかり、脱水前でも地震につながるような不安定すべりを引き起こしうることを明らかにした。このことから、本研究の圧力範囲では、従来考えられてきた間隙水圧の上昇をきっかけに破壊が起こるという説とは別のメカニズムが働き断層が形成した可能性が考えられる。当初の予定より、放射光施設のビームタイム(実験時間)が少なく、予定ほどの実験回数を確保できなかったが、少ないながらも、実験に成功し、有意義な結果を得ることができた。稍深発地震発生原因の一つについて、高温高圧実験に基づき、検証することができた。ローソナイトは、脱水を伴わなくても、脆性破壊を引き起こすことがわかったが、脱水中に、どのような挙動を示すかは、まだ解明できていない。脱水中に、水の出入りがないように、金属製カプセルにサンプルを封入して実験を行い、脱水中の挙動を明らかにする。また、脆性破壊が起こる条件をさらに詳細に検証し、冷たいスラブ内の震源位置と比較する。さらに、含水鉱物ごとの挙動の違いを検証するために、他の含水鉱物を出発物質として同様の高温高圧実験を行う。
創造的逸脱表現における文法と意味解釈のインターフェイス

言語の創造的逸脱表現は、広義の文法(統語論と意味論)における制約の体系と現実の文脈における言語使用のはざまで生じる。本研究は、いわゆる創造的逸脱表現が文法的に認可される条件を精査することにより、言語使用のインターフェイスにおいて創造性が発揮されるメカニズムの理論的解明を試みた。主に非選択目的語を伴う結果構文の認可条件と、活動動詞に形容詞が後続する場合の創造的解釈のしくみについて考察した。創造的逸脱事例として、2つの事例研究、すなわち「非選択目的語を伴う結果構文の意味解釈」と「活動自動詞に後続する形容詞の副詞的用法」を進めた。いわゆる創造的な結果構文における非選択目的語の解釈は、4つの意味論的観点から構文としての一般化が可能であることを明らかにした。1つは、force dynamicsに基づき、行為者に起因する作用が他の参与者に伝達される場合、第一の受け手から第二の受け手まで二段階の作用の伝達がありうること、関連して2つ目には、作用伝達には「部分と全体」及び「図と地」という意味概念に基づく事態の把握が関与すること、3つ目に、語用論的解釈条件として、「世界知識」と「文脈情報」が動詞タイプにより異なる関与をすること、4つ目に、本来は言語表現としては実体化されない抽象的作用を具体的近接物によって代行し可視化する機能を持つ「代用目的語」の解釈である。文脈への依存度が高い比較的まれな事例であるとはいえ、この構文で自然な解釈が容易に得られるという事実は、文法理論として一般的説明を追求する価値のある言語事実であることを示している。'Think different'というアップル社の有名な宣伝文句は、本来は'Think differently'の略式表現ではないかと考えられるが、この表現が完全に容認可能ではないにせよ、なぜ一般的に受け入れられるのか、その背景にある英語の形容詞と副詞の形態論上の対立や、可塑性の高い活動動詞の中でもとりわけ動詞thinkの意味論的特性に注目し、この表現がある種のミニ構文として成立する可能性について論じた。新奇な逸脱表現としての'Think different'は、英語の一般的な文法規則や構文、語彙特性などから直接的に認可されるわけではないが、関連する文法や語法の諸特性によりいわば協調的に支えられている可能性について検証した。いわゆる創造的な結果構文において非選択目的語が認可される意味解釈の制約のしくみを明示的に示すことを通じて、結果構文の慣用性と創造性について考察を進めた。Boas(2003)の結果構文研究では、動詞と結果句の組み合わせに関して、その大半が慣用的なものであり、いわゆる創造的で新奇な逸脱表現の事例は非常に限定的であり、従来の研究で想定されているほど構文としての生産性は高くないと論じている。そして、そのような見地から結果構文の構文としての特性の一般化は事実上放棄されている。本研究では、Boasの研究が結果構文の生産性と創造性を過小評価しているとの認識に立ち、非選択目的語を伴う結果構文の中でも、特に一回性の創造的で新奇な事例と見なされる結果構文における意味解釈のしくみを精査し、その構文特性を動詞の意味タイプに応じて一般化された説明として提示することを試みた。その際に、Boas(2003)の用例基盤モデルによる類推分析や、Broccias(2003, 2007)における非選択目的語の認可条件分析などの先行研究には潜在的な問題があり、十分な妥当性を持つ説明ではないことを明らかにした上で、代案として、変化事象における力動伝達(force transmission)と「部分/全体(part/whole)」、「図/地(figure/ground)」の意味解釈に基づく非選択目的語の認可のしくみを提案した。さらに、Way構文など関連構文との比較から、非選択目的語を伴う結果構文の構文としての生産性の低さは、主に文脈を含めた変化事象解釈の全体に及ぶ整合性の計算上の複雑さに起因し、逆説的にそこに創造的と評価されうる表現が生まれる可能性があることを明らかにした。以上の内容の一部を、学会発表と論文にまとめることができた。前年度の研究に引き続き"Think different"の構文分析を通じて、創造的な逸脱表現を認可する文法のしくみについて考察を進めた。当該表現が命令文であることを前提として、次の3つの構文解釈の可能性が考えられるが、それぞれ単独ではこの表現をもっとも適切に特徴づける説明にはならないことを論証した。(1)形容詞に後続する目的語が省略されている。(2)形容詞が動詞補部として組み合わされている。(3)形容詞ではなく、副詞としてdifferentが解釈される。しかし、関連する言語表現(動詞thinkの限定的な他動詞用法、派生的な同族目的語の用法、形容詞の副詞的解釈における外面的ふるまいから内面的評価への拡張、様態を表わすwayおよびthe sameの副詞化、非実現のモードにおける結果解釈など)を精査すると、当該表現は、標準的な英語話者の文法体系に照らすと厳密には逸脱的であるが、いわば関連する表現のネットワークに支えられて、限定的な文脈においてぎりぎりで容認されうるものであることを示した。

さらに、個別動詞としてのthinkの語彙特性が逸脱を生み出す背景にあり、言語使用の場において創造的な言語変化が語彙に関して局所的に拡張していく可能性を示唆した。⇒研究発表「創造的逸脱表現の認可をめぐってーThink Differentの構文分析」人文学英語における創造的逸脱表現を、文法と意味解釈のインターフェイスにおける相互作用の帰結として特徴づけるという方向性のもと、非選択目的語を伴う結果構文と活動動詞に後続する形容詞の副詞的解釈という2つの事例について、その認可のしくみの一端を明らかにすることができた。英語における創造的な逸脱表現を、文法と意味解釈のインターフェイスにおける相互作用の帰結として特徴づけるという方向性のもとで、非選択目的語の生じる結果構文の事例研究を進め、意味解釈における認可のしくみの一端を明らかにすることができた。データの整理や理論概念の確定に向けてまだ課題はあるが、おおむね研究の方向性の正しさが確認できたと思われる。活動動詞に後続する形容詞の副詞的用法については、まだ事例研究が限定的であり、動詞think以外の類例のデータの検証や、形容詞と副詞の区別についてのさらなる理論的考察が必要である。また、動詞thinkの特異性の関与についての検証も進める予定である。さらに、創造的逸脱表現という観点から、具体的データの収集分析と並行して、文法と意味解釈のインターフェイスについての理論的一般化を図る。現在進行中の結果構文における創造的逸脱表現について、特に非選択目的語の認可のメカニズムについての説明理論の批判的再評価と精緻化を進めるとともに、関連する諸構文についても、共通点と相違点を明らかにし、研究を進める。具体的には、関連データの収集と整理、関連研究の文献収集と内容の検討を行う。該当なし
急性ストレス時の鎮痛反応におけるニューロステロイドの役割

急性ストレス後に生ずる鎮痛作用は、Stress induced Analgesia(SIA)として以前から知られているが、メカニズムは解明されていない。本研究の目的は、このメカニズムにニューロステロイドが関与するか調査することと、その鎮痛作用を今後臨床応用できるか検討することである。出血性ショックから回復させたラットの脳脊髄神経を免疫染色したところ、中脳より上の上位中枢でニューロステロイド産生細胞の活動が活発化していることが判明した。アロプレグナノロン(ニューロステロイドの1種)をラットに投与すると鎮痛作用を示したが、この作用における副腎皮質ホルモン増減の影響は少なかった。以上まとめると、SIAにニューロステロイドが関与している可能性はあるが、単独使用での鎮痛作用は十分とは言えず古典的ステロイドホルモンの影響も少なかったので、今後鎮静薬併用などの研究が必要と考えられた。目的:出血性ショックの後にどのようなメカニズムで鎮痛反応が生じるのかは不明である。我々は以前この鎮痛反応がナロキソンでは拮抗できないが、片側の副腎を破壊すると変化することを発表した。ニューロステロイド合成酵素(チトクロームp450scc)は、知覚神経の伝達経路に多く分布しているので、このショック後の鎮痛反応に関与している可能性がある。今回ラットで出血性ショックモデルを作成し、その中枢神経を抗チトクロームp450scc抗体と抗c-fos抗体で染色して、ニューロステロイド産生細胞の活動上昇がみられるか検討した。方法:9週齢雄のSprague-Dawleyラット30匹を、対照群・カテーテル留置群・出血性ショック群・副腎破壊出血性ショック群。副腎破壊カテーテル留置群の5群に分けた。出血性ショック群では30分間平均血圧が60mmHgになるよう脱血を行った後返血した。カテーテル留置群では脱血は行わず血圧・心泊数の観察のみをおこなった。90分後、安楽死させ脳脊髄神経を採取し免疫染色をおこなった。結果:出血性ショック時には、後根神経節・脊髄後角あるいは延髄・中脳の疼痛抑制系神経細胞よりも、海馬・分界条床核・室傍核など上位中枢において大きな活動性の変化が生じていた。また、活動性の確認された神経細胞の多くはニューロステロイド産生細胞であることから、出血性ショックにおいては脳内においてもステロイドホルモン産生が亢進することが推測された。今回の結果のみでは、片側の副腎破壊による影響は判然としなかったが、今後ニューロステロイド・ホルモンのなかでも鎮痛作用を有することが知られているアロプレグナノロンの免疫染色を行えば、この点についても明らかになることが予想された。目的:ニューロステロイドは急性ストレス時に生じる鎮痛機構に関与している可能性がある。そこで今回、このホルモンが特別なストレスがない通常の状態においても鎮痛機構を稼動させることができるかを調査し、急性痛一般の治療に応用可能かどうかを検討した。また、その作用に古典的ステロイドの量が影響するかどうかも同時に調査した。方法:過去に行われたニューロステロイドの鎮痛反応の実験(Nadeson R. et al. Pain2000, 88:31-39)を追試するとともに、ニューロステロイドとコルチコステロンの同時投与あるいは副腎破壊前処置の影響を調べた。9週齢雄のSprague-Dawleyラットを対照群、ニューロステロイド(アロプレグナノロン)投与群、副腎破壊群、副腎破壊+ニューロステロイド投与群、コルチコステロン投与群、ニューロステロイド+コルチコステロン投与群に分けた。それぞれ投与30分後から5分毎に尾に対する電気刺激と熱刺激に対する反応を10回測定した。結果:熱刺激には反応しなかったが、アロプレグナノロン12mg/kgの腹腔内投与は電気刺激に対する反応速度を延長した。副腎皮質ホルモンの同時投与および副腎破壊前処置の影響は少なかった。ストレスのない状態でもアロプレグナノロンの投与は鎮痛作用を示したが、この作用における副腎皮質ホルモン増減の影響は少なかった。
有機結晶のメカニカル・ドミノ多形転移の動的機構の解明

有機結晶のドミノ転移が注目されているが,そのメカニズムの詳細は殆ど未解明である.本研究においては,ドミノ転移のメカニズムを解明することを目的として行った.5ークロローNーサリチリデンアニリン(5CSA)結晶は光照射,または機械的刺激によりα形からβ形に転移する.二つの方法によって生成物を顕微ラマン分光法を用いて検出して多形転移のき機構について調査した.光照射法では,レーザーポインター光(405 nm)をα形結晶に照射してβ形への転移を誘起させた.機械的刺激法では,α形結晶をスパーテルで割ることでβ形への転移を誘起させた.光照射後のラマンスペクトルの時間変化を測定したところ,光照射から1秒後のラマン強度が著しく減少し,アモルファス結晶が生成していることを示唆している.アモルファス結晶は,70分以内にα形結晶に再結晶化され,β形結晶への転移が進行した.210分後には,ラマン散乱観測領域の殆どの結晶が,β形結晶に転移した.反応経路探索法(DS-AFIR計算)を用いて,5CSAのα形結晶のユニットセル数が4個と8個の場合について,遷移状態エネルギーを計算した.ユニットセル数が4個と8個の場合の遷移エネルギーは,それぞれ123 kJ/molと64 kJ/molであり,ユニットセル数が増えると遷移エネルギーが顕著に低下することが分かった.上記の結果を基に,光照射により,結晶構造の変化に伴う分子間反発を減少させる空間が生じ,分子集団が転移する機構が示唆された.サリチリデンアニリン類結晶のドミノ転移について情報を得るために、迅速粉末X線回折装置によるXRDの測定、拡散反射スペクトルおよび蛍光励起スペクトルと蛍光スペクトルの測定を行った。どの測定方法からも機械的衝撃を加えることにより、β形結晶からα形結晶への転移が観測された。機械的刺激を加えて転移を開始させる場合には、転移の開始時間を精度よく決めることが困難であるが、サリチリデンアニリン類の吸収帯の波長に合わせてレーザー照射することにより、転移が開始することを発見した。結晶のドミノ転移機構を解明するための複数のモデル分子を見つけた。また、複数の分光測定法を用いて転移前の結晶構造と転移後の結晶構造を判別することができた。更に転移の開始時間を精度よく決めることができるレーザー照射法を確立した。5ークロロサリチリデンアニリン(5CSA)の結晶は、機械的刺激によってα形(黄色)からβ形(橙色)へ転移する。5CSAの2つの多形のうち、β形結晶の方が安定であるために、エタノールなどの良溶媒を用いて再結晶を行うと殆どβ形結晶となる。エタノールにアセトンを加え、再結晶を行うときに、二つの溶媒の体積比と室温を最適化することによって、α形結晶を優先的に作成できた。α形結晶からβ形結晶へのドミノ転移機構の解明を目的として、顕微ラマン分光法による研究を行った。α形とβ形、それぞれに特有な振動バンドが観測された。α形結晶の120 cm-1の振動バンド、β形結晶の1200 cm-1の振動バンドは多形を識別するための良いマーカーであることを示した。機械的刺激による転移と比べて、光照射による転移は転移の開始時間を明瞭に分かる。また、結晶のどの微小部分から転移が開始したかが分かる。この利点を活かし、結晶の微小部分に紫外レーザー光を照射したところ、120 cm-1のバンドの強度が減少し、α形からβ形への転移が進行していることが示唆された。すなわち、転移に伴うスペクトル変化を観測した。5CSAの二つの多型のX線結晶解析による結晶構造をもとに、CRYSTAL14プログラムを用いてラマンスペクトルのシミュレーションを行った。実験によって観測されたα形結晶とβ形結晶の異なるバンド構造がシミュレーションによって再現された。これらの成果により、ドミノ転移の中間状態について詳細に調査するための基礎が確立された。結晶多形の中で不安定な結晶を優先的に作成する方法を確立した。結晶のドミノ転移を紫外レーザー照射で誘起させる方法を見つけた。また、顕微ラマン分光法によって多形を区別できることを実験とシミュレーションによって示した。これらの成果によってドミノ転移の中間状態の調査を行う方法が準備できた。有機結晶のドミノ転移が注目されているが,そのメカニズムの詳細は殆ど未解明である.本研究においては,多形転移の中間状態を観測することによりドミノ転移のメカニズムを解明することを目的として行った.5ークロローNーサリチリデンアニリン(5CSA)結晶は光照射,または機械的刺激によりα形からβ形に転移する.二つの方法によって生成する中間状態の違いついて,顕微ラマン分光法を用いて研究を行った.光照射法では,レーザーポインター光(405 nm)をα形結晶に照射してβ形への転移を誘起させた.機械的刺激法では,α形結晶をスパーテルで割ることでβ形への転移を誘起させた.光照射法による顕微ラマンスペクトルの時間変化を測定したところ,α形結晶に光照射した直後にブロードなバックグラウンドが強く観測され,α形結晶の低波数の分子間振動の強度が減少した.時間が経過するにつれてバックグラウンドの強度が減少し,β形結晶のバンドの強度が増加した.機械的刺激法による顕微ラマンスペクトルの時間変化は光刺激法による結果とはかなり異なり,バックグランドは弱く観測された.

また,α形結晶,β形結晶のスペクトルには観測されない新たなバンドが観測された.上記の結果から,光照射と機械的刺激では転移の中間状態が異なることが初めて示唆された.また,光照射の方が機械的刺激より多形転移が速く進行することが分かった.光照射によって誘起された場合,結晶配向の無秩序化が大きいため,多形転移が機械的刺激よりも容易に起こると推察される.光照射法と機械的刺激法によって結晶の多形転移の中間状態が異なることが示された.この成果は,顕微ラマン分光法が有機結晶の多形転移の観測方法として極めて有用であることを示している.この成果を手掛かりにドミノ転移機構がより詳細に解明されることが期待できる.有機結晶のドミノ転移が注目されているが,そのメカニズムの詳細は殆ど未解明である.本研究においては,ドミノ転移のメカニズムを解明することを目的として行った.5ークロローNーサリチリデンアニリン(5CSA)結晶は光照射,または機械的刺激によりα形からβ形に転移する.二つの方法によって生成物を顕微ラマン分光法を用いて検出して多形転移のき機構について調査した.光照射法では,レーザーポインター光(405 nm)をα形結晶に照射してβ形への転移を誘起させた.機械的刺激法では,α形結晶をスパーテルで割ることでβ形への転移を誘起させた.光照射後のラマンスペクトルの時間変化を測定したところ,光照射から1秒後のラマン強度が著しく減少し,アモルファス結晶が生成していることを示唆している.アモルファス結晶は,70分以内にα形結晶に再結晶化され,β形結晶への転移が進行した.210分後には,ラマン散乱観測領域の殆どの結晶が,β形結晶に転移した.反応経路探索法(DS-AFIR計算)を用いて,5CSAのα形結晶のユニットセル数が4個と8個の場合について,遷移状態エネルギーを計算した.ユニットセル数が4個と8個の場合の遷移エネルギーは,それぞれ123 kJ/molと64 kJ/molであり,ユニットセル数が増えると遷移エネルギーが顕著に低下することが分かった.上記の結果を基に,光照射により,結晶構造の変化に伴う分子間反発を減少させる空間が生じ,分子集団が転移する機構が示唆された.光照射によって結晶の転移を開始させ、転移生成物の時間変化を、赤外分光法、蛍光分光法を用いて測定する。赤外分光法は結晶の中の転移を観測するが、蛍光分光法は結晶表面の転移を観測するので、結晶表面と結晶中の転移速度の違いを調査することができる。赤外分光による、結晶の温度を変えたときの転移速度についての情報を得る。また、複数の分子が異性化ポテンシャル変化を量子化学計算によって調査する。結晶多形の顕微ラマンスペクトルの温度変化の測定を行い、結晶の熱的転移の活性化エネルギーを求める。また、不安定な結晶にレーザーを照射し、安定な多形に転移する中間状態をラマン分光を行う。さらに。結晶内の一部の分子の構造異性化が生じたときのラマンスペクトルのシミュレーションを行う。これらの研究によってドミノ転移の機構について研究を行う。結晶の多形転移の中間状態が観測されたことを手掛かりに、結晶に刺激を与えた後のラマンスペクトルの時間変化の観測時間を長くする。中間状態のラマンスペクトルを基に,多形転移の中間状態ではどのような結晶構造をしているか,中間状態モデル構造を考え,理論シミュレーションを行う.代表(関谷)の物品費の一部を校費より支出した分、差額が生じた。
台湾中部地域の烏頭道士の道教儀礼の調査・研究

本研究では、台湾中部地域の烏頭道士の道教儀礼という従来ほとんど研究されていない事象について、主として現地調査を行うことにより、1台湾中部地域の烏頭道士の道教儀礼はいかなるものであるか、2台湾中部地域という小さな範囲内にいかなる儀礼の地域差が存在するのか、3台湾南部地域の烏頭道士の道教儀礼と比較していかなる差異が見られるのか、4同地域内の紅頭道士の儀礼との間にいかなる影響関係が見られるか、ということを明らかにした。2013年度は、まず、台湾中部地域の道教儀礼に関する先行研究を改めて探し出し、その分析を行った。これにより、本研究の調査・研究対象の一つである鹿港の烏頭道士の師承関係がある程度明らかになった。これは、今後、鹿港の道教の中国大陸からの伝承系統を解明する上で、非常に有用な資料になると思われる。次に、報告者は、本研究を開始する以前の2012年9月1日に鹿港天后宮の烏頭道士による普度法会(無縁仏救済儀礼)の調査を行ったが、本研究においてその際に撮影した映像を編集してDVDを作成するとともに、映されていた儀礼の分析を行った。2012年度の調査では、儀礼を行う際に読まれる科儀書を手に入れることができなかったため、内容的に深い部分までは分析できなかったが、しかし、鹿港地域の烏頭道士による普度法会の次第および台湾南部地域のものとの相違を明らかにすることができた。次に、9月6日および2月27日3月2日の二度に渡り台湾中部地域の烏頭道士の道教儀礼の現地調査を行った。一度目の調査では彰化県鹿港地域の功徳儀礼(死者救済儀礼)を、二度目の調査では南投県竹山地域の功徳儀礼および鹿港地域の祝寿〔酉焦〕を調査したが、いずれの儀礼も同地域のものとしては初見であったため、多くの資料を得ることができた。特に、竹山地域の功徳儀礼の調査においては、「祭三喪」という一年に二度同じ家から死者が出た場合にのみ行われる極めて特殊な科儀を見ることができ、本科儀は他地域においても未見であったので、非常に実りの多いものとなった。これらの調査において得られた資料は、台湾中部地域の烏頭道士の道教儀礼を描写するに当たっても、また、儀礼の地域差を考察する上でも非常に重要な資料となると思われる。目下、前述の二度に渡る現地調査により得られた資料の整理・分析を行っている。2014年度は、まず、昨年度分析した鹿港天后宮の烏頭道士による普度法会(2012年9月1日調査)を「鹿港天后宮における普度法会次第」という報告にまとめた。これにより、同地域の普度法会についての理解が進んだとともに、先行研究では明らかにされていない点も明らかとなった。本報告は、野村伸一編著『東アジア海域文化の生成と展開ー〈東方地中海〉としての理解ー』(風響社、2015年3月)の第2部・論考篇の「鹿港の地域文化調査報告:寺廟を中心に」(野村伸一、藤野陽平、稲澤努、山田明広共著)という論文中に掲載されている。次に、9月7日および3月17日の二度に渡り、台湾中部地域の烏頭道士の道教儀礼の調査を行った。9月7日の調査では、鹿港地域の百姓宮の入火安座儀礼の現地調査と同地域の異常死者救済儀礼についての聞き取り調査を行い、3月17日の調査では、南投県竹山地域の烏頭道士により桃園市の火災現場にて行われた消災解厄抜度法会の現地調査を行った。いずれの調査においても、これまで未見であった儀礼を調査することができたとともに、昨年度調査した際に疑問であった点などの解決を図ることができた。最後に、9月8日および3月18日の二度に渡り、台湾中部地域の紅頭道士の道教儀礼の調査を行った。9月8日は台中市保安宮で行われた三献と呼ばれる1日規模の生者救済儀礼の現地調査を行い、3月18日は同市の広安壇を訪問して聞き取り調査を行った。9月8日の調査では、同地域の三〔女乃〕派の法師の儀礼や儒教式の儀礼を調査することができ、また、3月18日の調査では、建〔酉焦〕の細かな規定などを知ることができるなど、従来未見未聞であったことをかなり知ることができた。台湾中部地域の紅頭道士の道教儀礼からの影響を考察する上で非常に有用な資料となると思われる。2015年度は、まず、8月2728日および同月29日の二度に渡り台湾中部地域の烏頭道士の道教儀礼の調査を行った。8月2728日の調査では、南投県竹山鎮在住の烏頭道士らが彰化県北斗鎮奠安宮にて行った一日半規模の普度法会を調査した。これにより放水灯科儀や拝天公科儀など台湾中部地域のものとしてはこれまで未見であった数々の儀礼を調査することができた。また、紅頭道士がよく行う勅符謝壇科儀が本法会の最後に極めて類似した方法により行われていたのを発見したが、このことは同地域における烏頭道士と紅頭道士の関係性を解く手がかりになると思われる。

8月29日の調査では、彰化県鹿港鎮在住の烏頭道士らが同県福興郷萬善堂にて行った半日規模の普度法会を調査した。道教式の普度法会では、多くの場合、死者救済用の科儀と生者救済用の科儀の両方が行われ、無縁死者の救済と地域の人々の解罪および平安という両方のことが祈願されるが、本法会が行われた萬善堂は無縁死者を主神として祭祀する陰廟であったためか、行われた科儀がすべて死者救済用であり、おそらく専ら無縁死者救済が祈願されていたことに気付いた。また、『救苦真経』というこれまで未見の経典が用いられていたことも発見できた。次に、8月23日に台中市在住の紅頭道士らが同市北区保安宮にて行った一日規模の普度法会を調査した。本調査では、三〔女乃〕法による犒賞科儀の手順など多くの新たなことを知ることができた。最後に、2013年度に調査した同地域の烏頭道士による功徳儀礼、特に彰化県鹿港鎮在住の烏頭道士らが同鎮にておこなったものについて整理し、「台湾鹿港地域の道教式功徳儀礼について」(『関西大学中国文学会紀要』第37号、2016年3月)という論文を執筆した。本論文によりこれまであまり明らかにされていなかった同地域の道教式功徳儀礼について、その詳細をかなり明らかにすることができた。本研究では、台湾中部地域の烏頭道士の道教儀礼という従来ほとんど研究されていない事象について、主として現地調査を行うことにより、1台湾中部地域の烏頭道士の道教儀礼はいかなるものであるか、2台湾中部地域という小さな範囲内にいかなる儀礼の地域差が存在するのか、3台湾南部地域の烏頭道士の道教儀礼と比較していかなる差異が見られるのか、4同地域内の紅頭道士の儀礼との間にいかなる影響関係が見られるか、ということを明らかにした。まず、現地調査の状況に関して、台湾中部地域の道教儀礼のうち、功徳儀礼(死者救済儀礼)については、昨年度に引き続き本年度も調査することができ、まだまだ十分とは言えないもののかなりの程度明らかとなった。ただ、もう一つの重要儀礼である建〔酉焦〕(生者救済儀礼)については、報告者が普段は日本に居り、かつもとより機会を得にくいこともあり、いまだほとんど調査できておらず、いかなる枠組みであるのかさえいまだ明らかになっていない。次に、儀礼において使用される科儀書や文書をあまり入手できておらず、そのため、儀礼の分析が予定よりも進んでいない。また入手した科儀書や文書のテキスト化および儀礼を撮影した映像のDVD化も、他の業務の影響もありあまり進んでいない。最後に、儀礼の影響関係を検証するのに必要である儀礼について、本年度は台湾中部地域の紅頭道士が行う道教儀礼は調査できたものの、同地域の釈教の香花和尚が行うものはいまだ全く調査できていない。以上の各点より、特に、本来ならば本時点で調査の大部分が終了しているはずであるにも関わらず、予定していた儀礼のうちいくつかはいまだ調査できていないという点で、やや遅れていると評さざるを得ない。道教儀礼上記「現在までの到達度」を踏まえ、今後の研究の推進方策として以下のものを考えている。1、いまだ調査できていない儀礼を調査すべく、調査対象としている道士と従来以上に密に連絡を取って情報収集に励むとともに、情報を掴んだならば、可能な限り現地調査に赴き、さらにいまだ整理できていない映像・画像資料は、本年度の早い段階で整理する。2、調査対象としている道士とより親密な関係を構築し、科儀書や儀礼文書の提供をできる限り受けられるようにし、提供を受けたら即座にテキスト化し、分析する。3、これまでの調査結果を用い、1台湾中部地域内での儀礼の地域的差異、2台湾中部地域と台湾南部地域の儀礼の地域差、3台湾中部地域内の紅頭道士の儀礼からの影響について考察する。4、これまで分析した台湾中部地域の烏頭道士の儀礼について、『道蔵』等既存の文献資料を用い歴史的方面からの考察を加える。まず、現地調査の状況に関して、台湾中部地域の烏頭道士の道教儀礼のうち、功徳儀礼(死者救済儀礼)についてはまだまだ十分でないとはいえ、その輪郭がある程度見えるぐらいにまでは調査できている。
カルコゲン一遷移金属間結合による多次元有機表面の創製と特性

本研究において、酸化還元活性なテトラチアフルバレンおよびC_<60>フラーレンにより機能化したチオール単分子膜修飾ナノスケール金クラスターを初めて合成した。本年度に得られた研究成果について、以下に要約する。1)電子ドナーであるテトラチアフルバレン(TTF)により機能化した新規酸化還元活性チオール単分子膜修飾ナノスケール金クラスター(TTF-Au clusters)は、オクタンチオール存在下、Au^<3+>をNaBH_4で還元することによって得られるC8-Au clustersとTTF-モノチオール誘導体とを反応させることにより合成した。高分解能透過型電子顕微鏡(TEM)による観察を行ったところ、TTF-Au clustersは、母体として用いたC8-Au clustersの粒子径および粒径分布を反映した直径2-4nmの非常に分散性に優れた金クラスターであることがわかった。2) C_<60>-モノチオール誘導体を用いることにより、カーボンナノクラスターであるC_<60>フラーレンを導入した非常にユニークなナノ構造体C60-Au clustersを得ることに成功した。C60-Au clustersに関しては、金クラスターの直径が2nmの非常に粒子径分布の狭い分散性に優れた金クラスターを得ることができた。このことは、C_<60>フラーレンの直径が約1nmであることから考えても非常に興味ある構造を有する複合ナノクラスターを合成できたことになり、極めて粒子径の揃ったクラスターが得られたことは今後の応用に際しても大きな利点となるものと考えられる。電気化学活性基としてテトラチアフルバレン(TTF)を用い、分子内に4個のチオール基を有するテトラチアフルバレン誘導体を合成し、多点吸着による自己集合単分子膜および積層膜の形成について検討した。多点吸着による自己集合単分子膜の形成は、テトラチオールのジクロロメタン溶液に金電極を浸漬して行った。自己集合単分子膜の性質については、電気化学的手法により解析した。その結果、ジクロロメタン中におけるTTF-単分子膜修飾金電極のサイクリックポルタモグラムからは、TTF骨格に基ずく段階的な2電子移動のピークが観測され、単分子膜修飾電極に特有の波形を示した。更に、繰り返し測定を行っても、そのサイクリックボルタモグラムには、ほとんど変化が見られず、テトラチオ一ルが金表面上に修飾されていることが明かとなった。一方、作用電極としてグラッシーカーボン電極を用い、テトラチオールの多重掃引を行ったところ、TTF骨格に基ずく酸化還元電流値が増加し、積層膜の生成が確認された。一般に、積層膜はチオフェンやピロールの陽極酸化より得られるため、酸化還元活性基とチオフェンやピロールの酸化還元波が重なり、積層膜の電気化学的性質を調べるのに制限がある。しかし、本研究で見いだしたテトラチオールから生成する積層膜には、酸化還元活性基の酸化還元波しか現れず電気化学的挙動を調べるうえで大きな利点となる。このような積層膜はモノチオールからは全く生成せず、テトラチオールにのみ見られる現象である。本研究において、C_<60>-モノチオール誘導体を用いることにより、カーボンナノクラスターであるC_<60>フラーレンを導入した非常にユニークなナノ構造物C60-Au clustersの合成に初めて成功した。この金クラスターは、直径が2nmの非常に粒子径分布の狭い分散性に優れた金ナノ粒子である。さらに、驚くべきことに、C60-Au clustersは、金表面に安定に固定化できることが明らかとなった。また、注目すべきことは、C60-Au clusters膜において非常に明瞭なC_<60>-ユニットからの還元/酸化応答が観測できたことである。

これまで、C_<60>誘導体を用いた自己集合単分子膜(SAM)からこのように非常に明瞭な還元/酸化応答を観測した例はなく、例えば金電極上に形成されたC_<60>-モノチオール誘導体のSAMからは、可逆性の悪い非常に不明瞭な還元/酸化応答が観測され、金電極上に形成されたC60-Au clusters膜との違いを明らかにした。
高級アルコールによるリパーゼとポリエステル生産誘導機構の解明

ステアリルアルコールによるリパーゼ生産菌のリパーゼとポリエステル生産誘導機構について調査し、リパーゼの発現を誘導する転写因子の同定に成功した。また、ステアリルアルコールによって発現誘導されるアルコール脱水素酵素を発見し、この酵素がリパーゼの発現誘導に重要であることを見出した。さらに、ステアリルアルコールに対する細胞の反応全般に分泌タンパク質EliAが必要であることを発見した。高級アルコールによるリパーゼ発現誘導の促進因子であるEliAの機能を解明するため、まずその局在を観察した。その結果EliAは主に培養上清に局在しており、膜への局在はわずかであることが分った。この結果を受け、EliAが培養上清中で高級アルコールと相互作用する可能性を考え、精製EliAとステアリルアルコールの相互作用をin vitroで検討した。しかし、二者の間に有意な相互作用は観察されなかった。今後の条件検討が必要だが、EliAは高級アルコールに対して間接的に作用する可能性も考えられる。その一方で、eliA遺伝子の転写因子探索も試みた。eliA転写調節領域のDNAを固定したアフィニティーカラムを用いて相互作用するタンパク質を探索した結果、3種の候補タンパク質の同定に成功した。このうち1種のタンパク質にDNA結合ドメインが確認されたため、遺伝子破壊株の作製を試みている。また、高級アルコールに対する細胞の反応全般を把握する目的で分泌・細胞質・膜タンパク質のプロテオーム解析を行った。本研究計画の申請後、分泌タンパク質のプロテオーム解析を優先して行い、リパーゼとEliA以外にもHcpやNdkなど感染に関与する分泌タンパク質の発現がステアリルアルコールによって転写レベルで誘導されていることを確認した。この結果は、ステアリルアルコールが感染に関与する遺伝子の発現を誘導することを示唆するものである。その一方で、ステアリルアルコールによって発現誘導される細胞質タンパク質を9種、膜タンパク質を2種同定することに成功した。細胞質に関してはストレス応答やアルコールの資化に関わるものが含まれ、膜に関しては物質輸送に関与するものが同定された。これらの中から、リパーゼの発現誘導に関与する可能性があるタンパク質を選択し、遺伝子破壊株の作製を試みている。前年度までに、遺伝子破壊することでリパーゼ遺伝子(lipA)の転写誘導効率が低下する転写因子候補(LipR80-4)を見出していた。今年度は精製LipR80-4を用いた解析を行い、lipA転写調節領域にLipR80-4が直接結合することを見出した。さらに、DNaseI footprint解析などにより、LipR80-4の結合配列がlipA転写開始点上流-73 -47の領域であることを同定した。lipR80-4上流には二成分制御系センサーキナーゼをコードすると考えられる遺伝子lipQ80-4が存在するため、LipR80-4がリン酸化を受けることで活性化することが予想された。lipQ80-4の欠損株ではlipAの転写誘導効率低下が観察されたため、LipR80-4のリン酸化部位をアミノ酸置換解析によって同定した。その結果、59番目のAsp残基リン酸化がlipAの転写誘導に重要であることが判明した。一方前年度までに、eliA転写調節領域のDNAを固定したアフィニティーカラムを用いた解析から、eliAの転写因子候補を見出していた。そこでこの遺伝子破壊株を作製し、eliAの転写量が低下すること、及びEliA発現量低下に伴うリパーゼ発現効率の低下を確認した。また、前年度までの分泌タンパク質のプロテオーム解析などから、リパーゼ以外にもHcpやNdkなど感染に関与する分泌タンパク質の発現がステアリルアルコールによって転写レベルで誘導されていることを見出していたが、遺伝子相補実験などにより、これらの遺伝子誘導にもEliAが必要であることを示した。これらの成果をMicrobiologyにて報告した。申請書で挙げた検討課題のうち今年度は以下の3点について主に検証し、それぞれの項目において、研究計画通り、あるいはそれを上回る進展が認められた。1.lipAの転写制御解析;申請書ではステアリルアルコールによるリパーゼ発現誘導に関わるlipA転写因子の探索と候補遺伝子の遺伝子破壊による影響観察までを計画していたが、今年度の解析によりLipR80-4がlipA転写調節領域に直接作用すること、ならびにLipR80-4の結合領域の同定に成功した。さらに、LipR80-4がリン酸化を受けることで活性化すると考えられるアミノ酸残基も決定した。2.eliAの転写制御解析;計画ではeliA転写調節領域を用いたDNAアフィニティーカラムによって転写因子候補を同定し、遺伝子破壊によりその影響を検証することを予定していた。今年度の解析により、eliA転写調節領域に作用すると考えられる転写因子の遺伝子破壊株においてeliAの転写誘導効率が低下することを見出している。3.分泌、膜、細胞質タンパク質のプロテオーム解析;前年度までにステアリルアルコール添加によって発現量が増加するタンパク質を各フラクションで複数個同定することに成功していたが、これらの発現誘導にEliAが必須であることを証明した。前年度までの解析から、ステアリルアルコールによるリパーゼ生産誘導時に発現量が増加するアルコール脱水素酵素(AdhA)を同定していた。そこで今年度は、その酵素をコードする遺伝子の破壊株を作製し、表現型を解析した。その結果adhA欠損株では、リパーゼの生産量が低下することを見出した。adhA欠損株では野生株と比較して培養上清に観察されるステアリルアルコール由来の白濁の解消が遅れることから、ステアリルアルコールの分解能が低下していると考えられる。この結果は、ステアリルアルコールの細胞内における代謝がリパーゼ生産誘導に重要であることを示唆するものである。