hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膀胱移行上皮癌における転移関連遺伝子群の系統的発現制御に基づく抗癌治療の新規戦略

結果、E-cadherinに関しては癌細胞株T24,およびEJ-1において、またTIMP2に関しては、HT-1197,およびKMBC-2においてメチル化を認め、RT-PCR法でRNA発現抑制を認めた。その他に関しては、癌細胞株ばかりではなく、正常膀胱粘膜組織、膀胱移行上皮癌組織においてpartial methylatedおよびunmethylatedが混在していた。正常膀胱粘膜組織および膀胱移行上皮癌組織のメチル化に差は認めなかった。T24はcontro1としての処理前、TSA処理でも発現がなく、5-aza処理をした場合のみ発現を認め、メチル化がE-cadherinの発現に関与していると考えた。EJ-1に関してはcontrolとしての処理前で発現が弱く、5-aza処理、TSA処理で発現を認め、メチル化がE-cadherinの発現に関与していると考えた。また、HT1197、KMBC-2ともに処理前後ともに発現に差を認めないため、TIMP2の発現にメチル化は関与していないと考えた。本研究にて、E-カドヘリンの発現抑制に関してはプロモーター領域でのDNAメチル化が関与している可能性が示唆された。しかし、他の転移関連遺伝子群(MMP-9,-2,TIMP-1,-2)に関しては、遺伝子発現に差を認めず、さらにはプロモーター領域でのDNAメチル化も認めなかった。結果、現時点ではこれら遺伝子に関するDNAメチル化の意義は不明である。(2)癌の浸潤・転移の各段階(病期)における各遺伝子の転写調節の経時的変化を検討し、MMPの転写活性が最も高い病期およびTIMP、E-カドヘリンの転写活性が最も低い病期、つまり最もMMP阻害感受性を示す病期を解明する事。(3)上記の遺伝子群以外の遺伝子のDNAメチル化のスクリーニングもMethylated CpG Island amplification法(MCA法)にて行い、未知の転移関連遺伝子を同定し、同様にその最も感受性を示す病期を解明する事。(4)以上の結果に基づいて、最も感受性を有する病期において転移関連遺伝子群のDNAメチル化を系統的に制御する、より効果的な抗癌治療を新規確立する事。この4点を本研究の目的とした。今後引き続き、転移関連遺伝子(MMP-9、-2、TIMP-1、-2)に関しても同様にDNAメチル化の同定を行う予定である。癌の浸潤・転移においてマトリックスメタロプロテアーゼ(matrix metalloproteinase;MMP)(MMP-9、-2)および内因性MMP阻害因子(tissue inhibitor of metalloproteinase;TIMP)(TIMP-1、-2)の発現バランスは中心的役割を果たしている。本研究の目的は、(1)転移関連遺伝子群(MMP-9、-2、TIMP-1、-2、E-カドヘリン)のプロモーター領域でのDNAメチル化を検討し、各遺伝子間での転写調節シグナル伝達における相互作用を解明する事。(2)癌の浸潤・転移の各段階(病期)における各遺伝子の転写調節の経時的変化を検討し、最もMMP阻害感受性を示す病期を解明する事。(3)上記の未知の転移関連遺伝子のDNAメチル化のスクリーニングもMethylated CpG Island amplification法にて同定し、同様にその最も感受性を示す病期を解明する事。現在までの研究経過としては、転移能や細胞異型度の異なるヒト膀胱移行上皮癌細胞株8株を用いて、転移関連遺伝子のプロモーター領域でのDNAメチル化をMethylation specific PCR法(MSP法)で同定した。現在、これら遺伝子のRNA発現レベルをRTPCR法を用いて同定し、発現抑制を認めた遺伝子に関してメチル化抑制剤(5-AZA)を用いて、DNAメチル化を確認中である。また、特異的発現を認めた遺伝子に関してDirect sequence法を用いて塩基配列を同定し、DNAメチル化を確認中である。また、今後引き続き、臨床生検材料を用いてDNAメチル化の同定も行う。

転移能や細胞異型度の異なるヒト膀胱移行上皮癌細胞株7株(T24, EJ-1, HT-1197, RT4, 253J-P, 253J-BV, UM-UC-14)と旭テクノグラスより購入した正常細胞株、RPTEC(近位尿細管上皮細胞)とHUVEC(ヒト臍帯静脈内皮細胞)(旭テクノグラス)を用いて、転移関連遺伝子のプロモーター領域でのDNAメチル化をMethylation specific PCR法(MSP法)E-cadherin、Combined bisulfite restriction analysis法(COBRA法)MMP2, MMP9, TIMP1, TIMP2で同定した。また、さらに臨床生検材料44検体(膀胱移行上皮癌組織22検体、正常膀胱粘膜組織22検体)を用いてDNAメチル化の同定を行った。その結果、E-cadherinに関しては、癌細胞株でのメチル化の結果(T24, EJ-1, 253J-Pはpartial methylated、HT-1197, RT4, 253J-BV, UM-UC-14はunmethylated)ばかりではなく、正常膀胱粘膜組織のメチル化の結果でも検体ごとにpartial methylatedおよびunmethylatedが混在していた。MMP2-1, MMP9-1, TIMP2-1に関しても癌細胞株ばかりではなく、膀胱移行上皮癌組織および正常膀胱粘膜組織には検体ごとにpartial methylatedおよびunmethylatedが混在していた。さらに、膀胱移行上皮組織および正常膀胱粘膜組織のメチル化に差は認めなかった。癌細胞株においてメチル化しており、RT-PCR法でRNA発現抑制を認めたE-cadherin(T24, EJ-1)とTIMP2(HT-1197, KMBC-2)についてメチル化阻害剤5-アザデオキシシチジン(5-aza-deoxycytidine(5-aza))処理とヒストン脱アセチル化阻害剤(trichostatin A(TSA))処理による遺伝子再発現の誘導を行い、遺伝子発現とDNAメチル化の関与を確認した。その結果、T24はcontrolとしての処理前、TSA処理でも発現がなく、5-aza処理をした場合のみ発現を認め、メチル化がE-cadherinの発現に関与していると考えた。EJ-1に関してはcontrolとしての処理前で発現が弱く、5-aza処理、TSA処理で発現を認め、メチル化がE-cadherinの発現に関与していると考えた。また、HT1197、KMBC-2ともに処理前後ともに発現に差を認めないため、TIMP2の発現にメチル化は関与していないと考えた。以上の結果を報告書として取りまとめている。
自己注目による抑うつ予防法の検討：認知・生活習慣・対人相互作用からのアプローチ

自己に関するネガティブな持続的認知である反芻は,抑うつやうつ病のリスクファクターであることが知られている。過去に経験した嫌な出来事や,ネガティブな気分状態について過度に考え込んでしまうことによって,うつうつとした気分が持続し,抑うつ症状が発生するとされている。前年度までの研究では,日常場面における反芻の実態と機能を明らかにし,抑うつおよび関連疾患との関係を探るとともに,どのような日常的活動が反芻的思考を阻害しうるのかを検討した。日常場面において生起する反芻的思考を測定し,それがいつ・どのような状況で生じているのかを検討するとともに,心身への影響を調査した。一連の研究によって,反芻は気分状態を悪化させるだけでなく,身体的覚醒を高めるなど生理的な影響もあることを確認し,反芻が心身の不適応を引き起こすメカニズムに示唆を与えた。これを踏まえ本年度は,反芻の基礎的なメカニズムにフォーカスを当て,認知的な介入の基礎を探ることを主な目的とした。認知バイアス修正法(Cognitive bias modification)と呼ばれる手法を用いて,反芻に関わるとされる認知機能および感情情報処理への介入を行った。1週間程度の訓練の結果,ネガティブな情報処理に関わる認知機能の改善が見られ,その有効性が示唆された。以上の研究結果は,反芻と抑うつに関わる現象学的・病理学的な理解を促進し,抑うつおよび反芻に対する介入と予防法の基礎となりうると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。抑うつの問題を考える上で,「自己」に関する認知の問題は古くから指摘されてきた。中でも,持続的かつネガティブな自己への注目である「反鯛」は,うつ病の強力なリスクファクターであることが知られる。この反鯛的思考の生起には,われわれが日常的に行う活動(食事や対人的接触)が関係していることが経験的に知られているが,実際にどのような生活習慣やライフスタイルを形成することが反芻の防止につながるかについては不明な点が多い。こうした反鯛と日常的・社会的活動との関連を明らかにすることは,抑うつ予防法に対し直接的な示唆を与えるものと期待される。そこで,本研究では,日常場面における反鯛の機能を明らかにし,抑うつおよび関連疾患との関係を探るとともに,どのような日常的活動が反鯛的思考を阻害しうるのかを検討した。研究1では,1週間にわたり日常的活動と反鯛的思考のモニタリングを行い,食事や趣味に関する活動など,主観的に楽しいと認知される活動を行っているときには反鯛的思考が生じにくいこと,さらにその阻害効果は抑うつ的な人において特に大きいことを明らかにした。これらのことから,楽しい活動に従事する機会を増やすことが反鯛的思考の抑制につながり,ひいては抑うつの予防にとって重要であると考えられる。研究2では,反鯛と睡眠との関連を検討した。睡眠の問題は,抑うつの諸症状の中でも,生活習慣や社会的リズムのゆがみと関連し,日中の機能不全や活動性の低下に関るとされている。調査の結果,夜間に反葛的思考を多く経験した日ほど睡眠の質が悪化すること,そして悪化した睡眠の質は翌日の気分状態に影響を及ぼし,気力の低下につながることを明らかにした。以上2つの研究の結果から,日常的な活動が反鯛の予防に寄与する可能性,特に夜間の反鯛を回避することが睡眠の質を向上させ.翌日の活動件を高める可能性が示された。前年度においては日常場面において,反芻がどのように機能しているかを検討した。経験サンプリング法を用いて自由行動下での思考・感情・活動のモニタリングを実施し,食事や趣味の活動など特定の日常的活動が反芻の抑制に関わっていることを明らかにした。本年度においてはこの結果を発展させ,反芻的思考と不適応との関連として,ネガティブ感情と生理的覚醒との関連を,同じく日常場面において検討した。この調査の結果,反芻的思考を経験しているときはネガティブな感情が高まること,そして特に夜間に生じた反芻は副交感神経活動の減退と関連し,生理的緊張の維持に関連していることが明らかとなった。こうした夜間に生じた反芻的思考と生理的覚醒は,睡眠の質の悪化と関連すること,睡眠の質の低下は翌朝の気分状態に悪影響を及ぼすことが知られ,反芻による感情的・生理的覚醒から睡眠の質の低下,そして気分の問題という一連の悪循環が生じている可能性が示唆された。さらに,この反芻に対する対処として,認知バイアス修正法に基づくアプローチを行い,ポジティブな自己関連の情報と報酬との連合を学習することで,反芻的思考に見られるようなネガティブな自己関連の情報処理を回避することが可能かを検討した。抑うつ傾向が高い人においては,こうした学習には時間がかかるものの,十分な試行数を確保できればポジティブな情報と報酬との連合を形成しネガティブな情報を回避することができるようになることを示唆した。以上の研究結果は,反芻と抑うつに関わる現象学的・病理学的な理解を促進し,反芻に対する介入と予防法の基礎となりうると考えられる。

過去に経験した嫌な出来事や,ネガティブな気分状態について過度に考え込んでしまうことによって,うつうつとした気分が持続し,抑うつ症状が発生するとされている。前年度までの研究では,日常場面における反芻の実態と機能を明らかにし,抑うつおよび関連疾患との関係を探るとともに,どのような日常的活動が反芻的思考を阻害しうるのかを検討した。日常場面において生起する反芻的思考を測定し,それがいつ・どのような状況で生じているのかを検討するとともに,心身への影響を調査した。一連の研究によって,反芻は気分状態を悪化させるだけでなく,身体的覚醒を高めるなど生理的な影響もあることを確認し,反芻が心身の不適応を引き起こすメカニズムに示唆を与えた。これを踏まえ本年度は,反芻の基礎的なメカニズムにフォーカスを当て,認知的な介入の基礎を探ることを主な目的とした。認知バイアス修正法(Cognitive bias modification)と呼ばれる手法を用いて,反芻に関わるとされる認知機能および感情情報処理への介入を行った。1週間程度の訓練の結果,ネガティブな情報処理に関わる認知機能の改善が見られ,その有効性が示唆された。以上の研究結果は,反芻と抑うつに関わる現象学的・病理学的な理解を促進し,抑うつおよび反芻に対する介入と予防法の基礎となりうると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究では,反鯛が日常場面においてどのように生起しているのか,その現象的理解を得るとともに,反鯛が精神的健康に及ぼす作用を明らかにした。いずれのデータも公表され,次年度に向けた反鯛予防のためのトレーニングの開発もすすんでいることから,計画通りかそれ以上の進展が得られたものと考える。本年度の研究では,反芻が日常場面においてどのように心理的・身体的不適応と関連しているのか,その病理学的な理解を得た。いずれのデータも学術誌において公表され,反芻予防のためのトレーニングの開発も初めの段階が終了し,学術集会にて報告を行った。以上のことから研究は順調に進展していると評価できる。本年度の研究により,日常場面で生じる反鯛的思考が心身の健康に対して悪影響をもたらしていることが明らかとなった。この結果を元に今後は,反鯛的思考の予防・低減にはどのような対処法・トレーニングが有効であるかを検討する。具体的には,反芻的思考の生起に関る認知バイアスの修正,生活習慣・ライフスタイルの改善といった多側面からアプローチを行う予定である。本年度の研究により,日常場面で生じる反芻的思考が心身の健康に対して悪影響をもたらしていること,また一定の学習によって,ネガティブ情報処理を回避することができるようになること,が明らかとなった。この結果を元に今後は,反劉に関わる認知機能の問題に対する介入の可能性について,注意や記憶,学習といった様々な側面から検討し,その効果と持続性を実証的に検討する予定である。
性ホルモンの神経保護作用におけるグリア・ニューロン内情報伝達クロストーク機構

脳虚血障害は発症後、現有の最高の治療法を用いても重度の障害を残す例は多くあり、新たな治療法の開発が期待されている。我々は、エストロゲンが細胞膜型エストロゲン受容体を介して神経細胞特異的なプロテインキナーゼCであるγPKCを活性化することにより、虚血後においても神経保護作用を示すことを見出した。一方、グリア細胞に発現するδPKCは、そのノックアウトマウスにおいて明らかな虚血巣の縮小が見られることから、γPKCと異なり神経障害作用を示すと考えられている。我々は、脳虚血による神経障害からの保護作用を示すエストロゲンの作用機序に着目し、この神経保護作用に対する神経、グリアそれぞれの独立した関与、およびニューロンーグリアのネットワークの役割について検討してきた。今回、脳虚血時に神経細胞保護的に作用する細胞膜型エストロゲン受容体を新たに同定した。この細胞膜型エストロゲン受容体は、G蛋白質結合型受容体であり、エストロゲンによる神経保護作用に必須であるPKCγの活性化とともに、細胞内カルシウム濃度上昇を導くものであつた。また、本受容体は脳内に広く分布していることも免疫組織化学的に明らかにした。従来知られていた細胞質型とは異なる細胞膜型のエストロゲン受容体の研究は、性ステロイドのシグナル伝達機構の解明にとどまらず、脳虚血障害の新治療薬の開発につながると考えられる。これらの所見から神経細胞(γPKC)とグリア細胞(δPKC)に発現する2種類のPKCが相反する作用を示し、グリア-神経ネットワークにおける情報伝達機構が神経保護に関わっていることが推測される。本研究では、これら相反する作用を有する2種類のPKCサブタイプの虚血時の神経保護(障害)における役割を明らかにすることによって、脳虚血時のニューロン-グリアのネットワークを解析することを目的とした。我々はγPKC-KOマウスおよびδPKC-KOマウスを入手し、脳内へのPKC分子の発現のための種々のウイルスの作製を行った。さらに、テトラサイクリン制御システム遺伝子導入動物(Tet-Op system transgenic mice)を用いたトランスジェニックマウスの作製に成功し、脳部位・時期特異的にγPKC-GFPあるいはδPKC-GFPを発現させることに成功した。また、ミクログリアに特異的にPKC分子を発現させるためにIba1プロモーターを用いて、Iba1-Creマウス作製を行っている。これら遺伝子操作動物を用いて、グリアあるいはニューロンに発現させたγPKCまたはδPKC-GFPの虚血時における神経保護作用、神経-グリア問の情報伝達クロストーク機構を解明する予定である。
ケース・スタディに基づく日本的予算管理の研究―資源再配分メカニズムに着目して―

2018年度の研究実績としては,第一に,新たなリサーチ・サイトとして,複数の企業が合併して成立しているグローバル大企業A社を確保した。現在,本研究課題の研究のさらなる展開を目指して,同社でのインタビュー調査を実施している。第二に,本研究課題における研究成果論文の一つとして,「予算管理における環境変化への適応:計画修正に伴う新たな問題とは?」(『企業会計』70(12):pp.6-7)を執筆し,公表した。同論文は,本研究課題の研究テーマである,予算の期中修正における経営資源の再配分の仕組みについて考察した先行研究のうち,代表的な海外文献をレビューしたものである。それによれば,計画設定の側面を見れば,実務においては期中の予算見直しやローリング予算の活用などにより環境変化への迅速な適応が図られている。とはいえ,目標の変更は管理者の目標達成意欲低下に結びつく可能性があるため,この問題に関する配慮の必要性も認識されていると考えられる。また,この論文において明らかになった,当該領域の今後の研究課題としては,ケース・スタディなどの方法を活用した予算管理プロセスのさらなる精査・分析が必要であることが挙げられる。例えば,計画としての予算と業績評価のための予算が分離された場合,管理者がどちらの達成に向けてどのように動機づけられるのかという問題がある。また,当初予算目標の達成と柔軟な計画変更を同時に管理者に求める場合,それらのバランスはどのようにとられ,成果はどのように評価されるのかという問題も今後検討が必要であることも明らかになった。本研究課題においては,「経営者が事業環境の変動の激しさを認識し,それに対応するために期中に資源配分の見直しを行っている複数の日本企業においてケース・スタディを行う」ことを計画の趣旨としていた。が,リサーチ・サイトとの予定の調整などに期日を要したため,本研究課題にかかわるインタビュー調査を十分に行うことができなかった。2019年度には,本研究課題にかかわるインタビュー調査を実施してきたリサーチ・サイトB社において,新たな調査を実施することができた。その中では,これまでの調査において十分に確保できていなかった新たなデータを入手することが可能になった。そのため,このデータを活用しながら,本研究課題の成果を体系的に整理することが可能となると思われる。この作業を2020年3月完了を目途として進める予定である。また,前述のように,2018年度には新たなリサーチ・サイトA社も確保することができた。同社でのインタビュー調査で得られたデータも,本研究課題における研究成果の体系化プロセスにおいて活用する予定である。本研究課題の目的は,予算管理における期中の資源再配分メカニズムの日本的特徴をケース・スタディの方法により考察することである。平成28年度は,この目的に照らし,必要な文献の調査を行ったうえで,主に鹿児島県の株式会社現場サポートにおけるインタビュー調査を行い,同社における予算管理プロセスについてのケース・スタディを実施した。文献調査によれば,事業環境の不確実性が高い場合には,予算目標を期中修正することで資源の再配分を行い,組織成員を環境の変化に適応した行動に向け動機づけることが可能であるとされてきた。しかしその一方で,職務の不確実性が高い場合には,予算目標の達成度による業績測定は管理者に負の心理的影響を及ぼすことがあるとの研究結果も示されていた。そこで報告者は,株式会社現場サポートにおけるケース・スタディを通じて,この点を考察した。その結果,高不確実性下で固定された予算目標による業績評価を行っても,日常的な相互作用プロセスが密に行われることで,管理者に対する負の心理的影響を抑止することが可能であるということが明らかになった。この相互作用プロセスは,通常論じられてきたような,単に事業環境の変化に関する情報を共有し,対処策を検討するためのプロセス(Lorain 2010)ではなかった。それは,日々の朝礼や経営計画書の勉強会といったイベントを通じて組織成員の事業環境に対する理解を日常的に促進することで,目標の達成度を事後に評価する際,その評価に対する納得度を高めるものであった。平成28年度の研究実績においては,予算管理における資源再配分が行われた場合に,業績評価による管理者への負の心理的影響の発生を小さくするうえで,日常的な相互作用プロセスによる事業環境への理解の深化が大きな役割を果たすことが明らかになった。先行研究では主に予算の見直しプロセスを中心とした予算制度の運用面に焦点が当てられ,予算管理を不確実性の高い事業環境下でどのように実践するかという点が考察されてきた。これに対して,本研究の研究目的においては,当初より予算制度の運用面だけでなくそれに関連する経営管理の仕組みにも焦点を当てることを重視している。平成28年度の研究活動では,日常的相互作用プロセスという経営管理の仕組みについて,具体的にどのように実践され,どのような効果を生み出すかというところまで踏み込んで考察することができた。その意味においては,当初計画された研究課題の鍵となるポイントについて,調査するだけでなく理論的に考察することまで進めることができた。この部分に関しては,当初の予定よりも研究活動が順調に進展したと言うことができる。一方,こうした日常的な相互作用プロセスが日本的経営実践の特徴に照らしてどのような意味を持つのかという点については,現在のところ明確にはできていない。当初の交付申請書では,調査の準備段階として,日本的経営実践の特徴を文献から整理することを予定していたが,この点については若干の文献調査を行ったものの,現在のところ上述のケース・スタディのデータと関連付けることが十分にはできていない。

以上より,本研究課題の平成28年度末における進捗状況を,総合的にみて「おおむね順調に進展している」と評価したい。平成29年度は,査読付学術専門誌に投稿するための論文の執筆作業を進めてきた。当該年度の執筆作業は,主に執筆のための文献の調査を中心とするものであった。その作業の中で明らかになったことを整理すれば,以下の通りである。欧米の先行研究によれば,不確実性の高い事業環境においては,一度編成された当初予算が期中に不適合なものとなる可能性がある。そのため,経営会議での経営者と管理者の間の調整などを通して期中に予算を修正したり(Simons 1987),ローリング予測を実施するとともに行動計画を見直し(Lorain 2010)たりすることが行われることがある。また,部門間での管理者同士の調整を経て予算の前提となる資源配分を変更するという仕組みがとられることもある(Frow et al. 2010)。だが一方,高不確実性下で予算管理を実施する場合には,予算目標の達成度によって業績評価をすることによる管理者へのモチベーション上の影響の問題もある(Hirst 1983)。この点,前述のケースでは,予算目標の達成度と人事評価の間の直接的な連携が行われていなかった。しかし,予算目標と業績評価をリンクさせることは,管理者を予算目標の達成に向けて動機づける重要なメカニズムの一つである。そこでこの点の解決策について考察した研究をひも解くと,予算目標で業績評価を行うといっても実績数値をそのまま公式に当てはめるのではなく柔軟な評価方法をとる場合(Ross 1995),予算参加を積極的に行う場合(Shields and Shields 1998)などがある。その一方で,不確実性の高さゆえに予算による業績評価が管理者に与える心理的影響は,その管理者の曖昧性への耐性によって影響を受けるとの研究結果もある(Hartmann 2005)。平成29年度は,文献調査を中心とした論文の執筆準備,そして過去に行ったインタビュー調査内容の精査を行った。その一方で,新しいリサーチサイトでのインタビュー調査については予定よりも手配が遅れている。このため,リサーチサイトの数の不足から,研究目的である資源再配分の柔軟性の担保メカニズムの類型化が十分にできていない状況である。2018年度の研究実績としては,第一に,新たなリサーチ・サイトとして,複数の企業が合併して成立しているグローバル大企業A社を確保した。現在,本研究課題の研究のさらなる展開を目指して,同社でのインタビュー調査を実施している。第二に,本研究課題における研究成果論文の一つとして,「予算管理における環境変化への適応:計画修正に伴う新たな問題とは?」(『企業会計』70(12):pp.6-7)を執筆し,公表した。同論文は,本研究課題の研究テーマである,予算の期中修正における経営資源の再配分の仕組みについて考察した先行研究のうち,代表的な海外文献をレビューしたものである。
新しい生理活性脂質2-アラキドノイルグリセロールの作用・代謝・生理的意義

1.2-アラキドノイルグリセロールの新規アナログの開発:2-アラキドノイルグリセロールの代謝的に安定な新規アナログを数種開発した。これらの化合物は、2-アラキドノイルグリセロールの作用の上で有用なツールになるものと期待される。2.脳における2-アラキドノイルグリセロールの生成とその意義:ラット脳シナプトソームにおける2-アラキドノイルグリセロールの生成と遊離を詳しく調べた。その結果、脱分極に伴って2-AGが速やかに生成することが分かった。次に、シナプトソームを脱分極させたときに観察されるグルタミン酸放出に及ぼすカンナビノイド受容体アンタゴニストの影響を調べた。その結果、カンナビノイドCB1受容体のアンタゴニストであるSR141716Aを加えることによりグルタミン酸の放出が増大することが分かった。神経の興奮に伴って生成する2-アラキドノイルグリセロールには、一旦起こった神経の興奮にブレーキをかけるという重要な役割がある可能性が高い。3.炎症・免疫系の細胞に及ぼす2-アラキドノイルグリセロールの影響:HL-60細胞に2-アラキドノイルグリセロールを加えると、IL-8やMCP-1などのケモカインの産生が増大することを見い出した。2-アラキドノイルグリセロールのケモカイン産生増強作用は、細胞をカンナビノイドCB2受容体のアンタゴニストであるSR144528で処理することにより抑制された。次に、マクロファージ様の細胞に分化させたHL-60細胞に2-アラキドノイルグリセロールを加えて遊走を引き起こすかどうかを調べた。その結果、2-アラキドノイルグリセロールはマクロファージ様に分化させた細胞を遊走させることが分かった。2-アラキドノイルグリセロールによる遊走は、細胞をSR144528で処理することによって完全に阻害された。2-アラキドノイルグリセロールには炎症・免疫反応を促進するという重要な生理的役割がある可能性が考えられる。2-アラキドノイルグリセロールは、我々のグループとイスラエルのMechoulamのグループによって1995年に見い出されたカンナビノイド受容体の内在性リガンドである。我々の最近の研究により、カンナビノイド受容体の真の内在性リガンドは2-アラキドノイルグリセロールであることが明らかになりつつある。今回は、2-アラキドノイルグリセロールの作用・代謝・生理的意義をより明らかにすることを目的として研究を行った。今年度の研究では、以下の結果をえた。1.2-アラキドノイルグリセロールの代謝的に安定なアナログを複数開発した。今回新たに開発したものには、2-アラキドノイルグリセロールのエステル結合をケトン型に変えたものや、メチレン型に変えたもの、グリセロールのOH基とアラキドン酸のケト基を結合させて環状にしたアナログなどがある。これらはすでに開発したエーテル型のアナログに匹敵する活性があるので、今後の2-アラキドノイルグリセロールの生物活性を調べる研究において、有用なtoolになるものと考えられる。2.脳シナプトゾームを脱分極させると、2-アラキドノイルグリセロールのレベルが速やかに上昇することを見い出した。2-アラキドノイルグリセロールの生成にはCa^<2+>の存在が必須であること、電位依存性Ca^<2+>

チャネルブロッカーの存在下では脱分極に伴っておきる2-アラキドノイルグリセロールの生成が抑制を受けることから、脱分極の際の2-アラキドノイルグリセロールの生成には、電位依存性Ca^<2+>チャネルを介した細胞内へのCa^<2+>の流入が深く関与していると考えられた。3.2-アラキドノイルグリセロールと構造が良く似ている2-アラキドノイル-グリセロ-3-リン酸が、脳に多量に含まれていることを見い出した。2-アラキドノイル-グリセロ-3-リン酸は2-アラキドノイルグリセロールと異なり、カンナビノイド受容体には作用せず、リゾホスファチジン酸受容体に作用する。しかし、この両者の間には代謝的に密接な関係があり、2-アラキドノイルグリセロールがリン酸化されると2-アラキドノイル-グリセロ-3-リン酸が生成し、逆に2-アラキドノイル-グリセロ-3-リン酸が脱リン酸化されると2-アラキドノイルグリセロールが生成することが脳ホモジネートを用いた実験により明らかとなった。本年度は、炎症・免疫系の細胞における2-アラキドノイルグリセロールの意義を解明することを主な目的として研究を行い、以下の知見を得た。カンナビノイドCB2受容体を発現しているHL-60細胞に2-アラキドノイルグリセロールを加えると、P42/44MAPキナーゼ、P38MAPキナーゼ等のMAPキナーゼの活性化が起きることを見い出した。次に、HL-60細胞におけるケモカイン産生に及ぼす2-アラキドノイルグリセロールの影響をさらに詳しく調べ、HL-60細胞に2-アラキドノイルグリセロールを加えると、IL-8やMCP-1などのケモカインの産生が増大することを見い出した。2-アラキドノイルグリセロールのケモカイン産生増強作用は、細胞をカンナビノイドCB2受容体のアンタゴニストであるSR144528で処理することにより抑制された。また、2-アラキドノイルグリセロールはLPSで刺激した細胞のケモカイン産生を大幅に増加させることも分かった。次に、マクロファージ様の細胞に分化させたHL-60細胞に2-アラキドノイルグリセロールを加えて遊走を引き起こすかどうかを調べた。その結果、2-アラキドノイルグリセロールはマクロファージ様に分化させた細胞を遊走させることが分かった。同様の結果は健常人の血液から分離した単球についても観察された。2-アラキドノイルグリセロールによる遊走は、細胞をSR144528や百日咳毒素で処理することによって完全に阻害された。CB2受容体アンタゴニストはin vivoで炎症反応や免疫を抑制することが知られているので、2-アラキドノイルグリセロールには炎症・免疫反応を促進するという重要な生理的役割がある可能性が考えられる。
環境の動態把握に関する基礎班

環境動態領域の本年度の研究班は、計画研究15班、公募研究32班、全体で47研究班が組織された。昭和60年7月2日、これら研究班代表者全員による研究計画発表会ならびに事務連絡会議を学士会分館に於いて行った。本研究計画に関連した連絡・報告を行うと共に各研究班の研究方針の検討、研究班相互の交流・連絡・調整をはかった。昭和61年1月30日・31日には年間の研究成果の発表検討のため、研究成果報告会を東京大学理学部化学講堂で行った。すなわち気圏部門4件、陸域部門8件、海域部門6件、都市域部門3件、循環部門2件の合計23件の研究報告および特別講演2件を行い、動態領域の研究目的達成のために専門領域の違いを越えた研究成果の交流、相互理解、研究成果の評価等を行った。尚この研究成果は「環境科学」研究報告書(B-269-R10-1)にまとめた。一方、動態領域基礎班班員23名から成る環境動態領域委員会、部門代表を含む11名から成る環境動態領域小委員会を組織し、動態領域基礎班の運営業務を行うこととし、小委員会を5回、領域委員会を2回開催した。この委員会において昭和60年度を中心とした環境動態の研究グループ間の研究方針、気圏、陸域、海域、都市域、物質循環等の相互交流、総括を行い、昭和61年度の環境動態の研究方針を決定した。また環境科学動態領域における将来研究の研究方針を検討するため「環境動態の不調・改善に関する展望と理念」(代表栗原康,班員14名)班を組織し、検討班会議を5回行った。この検討班会議において、各班員より環境科学特別研究の現状とその評価、将来の問題点、MABの継続と発展について討議し、次年度も本検討班の継続を決めた。その他、重点研究プロジェクトや、出版または報告書作成に対する補助を3件行った。以上、本年度の本研究の目的はほぼ達成されたと考える。
ナノサイズ粒子間力から紐解く超高強度コンクリートの流動挙動とその応用

本研究の目的は、ポリカルボン酸系分散剤(以下PCとする)のナノサイズの物性と超高強度コンクリートの粘度を関連付ける数理モデルの構築にある。そこで本年度では、まず数理モデルの精密化として、粒度分布がサスペンジョンの粘性に及ぼす影響を粒子のランダム充填率により評価し、数理モデルに組み込むことに成功した。この成果は2013年度セメント・コンクリート論文集にまとめられている。また、流動時の粘度と静止時の降伏応力ではその粘性の発現機構が異なることから、降伏応力に関する数理モデルの構築を行ない、凝集性のアルミナサスペンジョンを用いて、その妥当性を示した。次に、水和反応を生じない凝集サスペンジョンに対して、化学構造、分子量が明確であり、主鎖側鎖比の異なるPCを用いて、昨年度に取得した吸着挙動に関するデータに加えて、流動挙動に関するデータを取得した。その結果、モノマーユニット換算でのPC吸着量あたりの粘性低減効果はPCの主鎖長によらず等しく、側鎖の長いPC程高い効果を発揮することが明らかとなった。さらに、数理モデルによる吸着層厚の推定および、粒子表面の錯体反応の考慮によるPC吸着サイト分布の計算の併用によりPCの吸着形態を検討した結果、従来定説とされてきた単分子層の吸着形態ではなく、多層に吸着する可能性が示された。この成果は2013年度セメント・コンクリート論文集に記載されている。さらに、上記と同様の液相、固体表面の条件において、原子間力顕微鏡により、PCの吸着形態を測定したとろ、PC1分子よりもはるかに大きい凝集物が確認され、その吸着層厚さは数理モデルによる推定値と良く一致し、提案する数理モデルの妥当性を示すことができた。セメント系では、用いるセメント種、PC種を変化させることで、イオン量や水和物量が異なる系に対する吸着挙動と流動挙動の測定を行なった。この成果は、2014年度セメント技術大会にて発表する。また、PC化学構造と吸着形態に対する温度変化の影響についても実験データの取得を終えており、その成果を近く公表する予定である。(抄録なし)本研究の目的は、ポリカルボン酸系分散剤(以下PCとする)のナノサイズの物性と超高強度コンクリートの粘度を関連付ける数理モデルの構築にある。セメントペーストでは、水和反応の影響による流動性低下と、サスペンジョンの物性による粘度発現を明確に区別する必要があるため、本年度はセメント系ではデータ取得と問題点の具体化に留め、まず非水和反応系の凝集サスペンジョンにおいて流動性の推定モデルの確立、粒子表面サイトに対するPCの吸着モデルの構築を中心に検討を行なった。本研究では粘性とPC吸着時の粒子間力を結び付けるために、粒子間力とせん断に対する凝集粒子の構造変化を、フラクタル次元を用いて定量的に表し、さらにその凝集粒子間の速度勾配より粘性発現をモデル化した。このレオロジーモデルを濃厚系凝集サスペンジョンの実測値に適用したところ、サスペンジョンの種類によらずせん断場での凝集体のフラクタル次元が体積濃度ともに増加し、3に漸近する傾向が見られた。また、セメントペーストに対するモデル適用も試みており、これらの成果は2編の論文にて公開されている。非反応系のサスペンジョンに対して、化学構造、分子量が明確であり、主鎖側鎖比の異なるPCを用いて、吸着挙動をモデル化した。その結果、粒子表面と液相イオン間の吸着平衡の計算より推定された吸着サイトと、PCの主鎖側鎖比を用いてPCの吸着量を表すことができた。この成果はセメント・コンクリート論文集にて公開されており、上記のサスペンジョンの吸着時の流動性は2013年度セメント技術大会にて発表予定である。

セメント系では、用いるセメント種、PC種を変化させることで、イオン量や水和物量が異なる系に対する吸着挙動と流動挙動の測定を行なった。この成果は、2014年度セメント技術大会にて発表する。また、PC化学構造と吸着形態に対する温度変化の影響についても実験データの取得を終えており、その成果を近く公表する予定である。数理モデルの構築にあたり、PC吸着挙動の予測、吸着量と流動性発現の関係、レオロジーモデルにおけるせん断や体積淡度の影響など、研究を進めるにつれて生じた課題を明確にし、その解明を行なうことができた。また、水和反応の影響は表面性状の変化として考慮し、モデル表面としてAl_2O_3,SiO_2,CaCO_3を想定することで、本年度の非水和反応系でのデータ取得とモデル構築の知見をセメント系に適用可能と考えられるためである。水和反応を生じない系での成果について、吸着量と流動性発現の関係、レオロジーモデルにおける各パラメータの感度解析の実証に関しては、近く論文にて発表する予定である。次に、水和生成物が析出するセメント系への拡張では、水和物への吸着量、水和物による流動性低下の影響を差し引いた上で、非水和反応系で構築した吸着モデル、レオロジーモデルが適用できるのかを確認し、モデルの改良を行なう。同時に温度影響、イオンの影響についてもデータ取りを行ないつつ、'モデルが完成次第適用していく予定である。(抄録なし)
卵巣癌の腹膜播種形成に関係する遺伝子群とLewis^x糖鎖発現の解析

卵巣癌の浸潤・転移機構を解析するため、腹膜播種性転移のモデルを新たに確立し、それを用いて卵巣癌細胞と腹膜中皮細胞との接着に関与する複合糖質を明らかにすることを目指し、以下の成果を得た。1.癌細胞の生化学的解析:各種卵巣癌培養細胞株を分析した結果、組織型の差により特徴ある糖脂質が含まれること、さらに腫瘍の癌化に伴い糖脂質が変化する事実が認められた。特に粘液性腫瘍においては、組織中に含まれる組織中に含まれる酸性糖脂質の90%以上がスルファチドであり、一方他の組織型におけるスルファチドはN-cerebronoyl photosphingosineを含むI^3SO_3-Gal Cerと判明した。2.腹膜播種に関連して発現するタンパクの解析:各種卵巣癌細胞を中皮細胞に対する相互作用に基ずき、浸潤群と接着群の2群に分類した、各々の群に属する細胞株の単層中皮に対する進展に対し、抗インテグリン抗体による抑制効果が浸潤群で明らかであった。一方、接着群では抗Lewis^x抗体による抑制効果が見られた。3.卵巣癌腹膜高転移モデルを用いた高転移能の獲得に対する生化学的分析:前述の接着群に属する卵巣明細胞腺癌株(RMG-I)をヌードマウス腹腔内に繰り返し、移植することにより高転移モデルの作成に成功した。さらにRMG-Iの表面糖鎖のつき抗Lewis^xモノクローナル抗体を用いたFlow Cytometry及びTLC Immunostainingによる分析を行い、高転移細胞においてはLewis^xが増加していることが判明した。さらに不死化腹膜細胞に対するin vitroでのLewis^xを用いた接着阻害実験においてもRMG-I細胞は明らかに抑制された。以上の結果より、卵巣癌細胞における腹腔内への高転移機能の獲得は、腹腔内への繰り返し移植の結果により増量したLewis^xに関連することが示唆された。腹膜播種は腹膜内を転移経路とする癌の転移形成であり、腹腔内臓器から発生した癌ではリンパ節転移に次いで多い。特に我が国における女性性器癌中、近年増加傾向にある卵巣癌の非治癒因子・再発形成の中で腹膜播種の占める割合は最も多く、死因の一位を占めている。卵巣に発生した癌細胞は腹腔内に遊離・移動し、腹膜面に接着し、そこで増殖することにより腹膜播種が形成されると考えられている。即ち、これらの転移の全てのステップをクリアした細胞のみが腹膜播種を形成する。しかしながら、卵巣癌の腹膜播種形成の分子機構は未だ解明されていない。我々は予備実験において既に卵巣癌の組織型の差により細胞表面の糖鎖の違いが見られ、殊にスルファチドが粘液性卵巣癌細胞に特異的に発現される事実を得ており、以上の成果より卵巣癌の腹膜播種形成と細胞表面糖鎖の関係が転移に重要な意味を持つことが予想された。そこで我々は当研究室で樹立でた卵巣明細胞腺癌株(RMG-I)をヌードマウスの腹膜内に繰り返し移植する方法により、腹膜高転移性モデルの作成を試みた結果、以下の様な成果が得られた。1).卵巣癌培養細胞株を動物の腹腔内に繰り返し移植する方法により、高転移癌細胞を選択的に得る事に成功した。2).不死化腹膜細胞株に対するin vivoでの接着阻害実験の結果、高転移能の獲得がLewis^xという血液型物質であることが判明した。3).また、高転移癌細胞におけるlewis^xの高発現はステアリン酸を含む糖脂質が増加した結果であることが判明した。

4).以上の結果より、卵巣癌細胞のおける高播種能の獲得は腹膜内への繰り返し移植の結果により増殖されたLewis^xに関連する事実が判明した。1.癌細胞の生化学的分析:異なる組織型を有する卵巣癌培養細胞株を分析した結果、組織型の差により特徴ある糖脂質が含まれ、腫瘍の癌化に伴い糖脂質が変化する事実などが認められた。特に粘液性腫瘍においては、組織中に含まれる酸性糖脂質の90%以上がスルファチドであり、一方他の組織型におけるスルファチドは40%以下であった。粘液性腫瘍に特異的に発現するスルファチドはN-cerebronoyl phytosphingosineを含むI^3SO_3-GalCerと判明し、一方その他の腫瘍におけるスルファチドはN-non-hydroxyfatty acylsphingosineを伴ったI^3SO_3-GalCerであることが判明した。また、Le^a及びLe^b抗体に対する反応は粘液性癌で強陽性を示した。2.腹膜播種に関連して発現するタンパクの解析:本研究において使用した卵巣癌細胞は、位相差蛍光顕微鏡を用いた中皮細胞と卵巣癌細胞の相互作用に基ずき、浸潤群と接着群の2群に分類され、浸潤群に属していた培養細胞株はMCAS(粘液性嚢胞腺癌由来株)、KURAMOCHI(未分化癌由来株)、RTSG(低分化腺癌由来株)、RMUG-L(粘液性嚢胞腺癌由来株)の4株で、一方接着群に属していた培養細胞株はRMG-I、RMG-IIの卵巣明細胞腺癌由来株であった。各々の群に属する細胞株の単層中皮に対する進展に対し、抗インテグリン抗体(α2及びβ1)による抑制効果が浸潤群(特にMCAS)では明白であり、接着群においては不明だった。そこでRMG-II細胞を抗hewis^x抗体とインキュベートして反応させた結果、コントロールに比して明らかに抑制され、接着にLe^x分子が関与していることが予想された。すなわち2つの異なった腹膜播種の様式は異なった分子機構を介している可能性が示唆された。
免疫四次元空間ダイナミクス

本研究は、血液系細胞に注目した従来の免疫学研究では未解明であった「免疫の場」に視点をひろげ、場を含めた「免疫空間」の四次元的な形成・連携・攪乱の機構解明と再構築をめざした。そのため総括班は、研究活動が活発かつ効率的に進むよう視点共有を図り研究方針を企画調整するとともに、必要な関連技術や実験材料を共有できるよう研究支援し助言と評価を行った。また、班会議、シンポジウム、研究技術講習会の企画運営などを通して班員間の情報交換、視点共有と科学者コミュニティとの連携強化を図った。更に、各種科学コミュニケーション活動などを通して、研究領域の社会への定着と次世代研究者の育成を図った。総括班として、活発かつ効率的に研究が進むように視点共有を図り、研究方針を企画調整するとともに、技術や材料の共有を支援し、助言と評価を行う。また、班員間や科学者コミュニティとの連携を促進し、研究領域の社会への定着と次世代研究者の育成を図る。この目的で、今年度は、総括班会議を二度、班会議を一度開催することで、公募研究班員を含め情報交換と視点共有を図り、総括班員と学術調査官による助言を得た。それらを基盤に、関連領域を含む科学者コミュニティとの連携を図り本領域の研究を国際的にアピールすべく、6月に第1回国際シンポジウム「国際T細胞ワークショップ」を開催し、海外17カ国の102名を含む294名の参加者を得た。11月には第2回国際シンポジウム「国際Synthetic Immunologyワークショップ」を開催し約100名の参加者を得、2月には徳島大学国際免疫学シンポジウムを共催し82名の参加者を得た。更に、京都大学と徳島大学で海外リーダー研究者によるセミナーを計3回開催した。加えて、研究領域の本邦定着と若手研究者の育成を目的に、7月に合宿形式のサマースクールを開催し43名の参加を得た。国民との対話活動については、日本免疫学会の科学コミュニケーション活動「免疫ふしぎ未来2013(日本科学未来館)」に参加し、パネル展示やショートトークを通じ極めて多くの国民と双方向対話を行った(来場者2287名)。また、骨髄ニッチFoxc1の同定、3Dバイオプリンターによる臓器作製、アルツハイマー病原因物質の同定に関して、全国紙とニュース番組で多数報道頂いた。更に、北海道大学、東京理科大学、日本分子生物学会(神戸)で開催された市民公開活動に参加し国民との対話活動を行った。科学者コミュニティと一般社会に向けたウェブサイトでは本年度、ニュースを79回掲載し12011回の来訪を得、班員の視点共有促進に寄与すべく開設した班員ブログでは年間約100件の投稿と約5000件の閲覧を得た。なお、本総括班員による研究発表については、各自担当の計画研究課題の報告書に詳述する。本総括班は、活発かつ効率的に研究が進むよう視点共有を図り、研究方針を企画調整するとともに、技術や材料の共有を支援し、助言と評価を行う。また、班員間と科学者コミュニティとの連携を促進し、研究領域の社会への定着と次世代研究者の育成を図る。この目的で今年度は、班員間の情報共有と共同研究を促進すべく班会議を開催し、次世代研究者育成を促進すべく班員の研究室に所属する若手研究者を主対象とする研修会を開催した。また、周辺学術領域への研究展開と情報交換のため、6月に新学術領域「配偶子産生制御」班との二班合同ワークショップを開催し、5月に日本発生生物学会大会の国際シンポジウム(約150名参加)、12月に日本免疫学会学術集会の国際シンポジウム(約300名参加)を共催した。更に、九州大学および徳島大学における国際シンポジウムを共催し(各約100名参加)、海外研究者セミナーを徳島大学にて二度開催した。国民との対話については、日本免疫学会の科学コミュニケーション活動「免疫ふしぎ未来2014」に参加し、パネル展示とショートトークにて多数の国民と双方向対話を行い(来場者2437名)、NHKスペシャル「人体ミクロの大冒険」の制作に協力し、胸腺上皮幹細胞の研究、アレルギー疾患におけるDOCK5に関する研究、アミロイドベータ結合sorLAの構造研究、3D Printerを用いた再生医療の研究に関して全国紙とニュース番組で多数報道頂いた。科学者コミュニティと一般社会に向けたウェブサイトでは本年度、ニュース掲載60件と13890回の閲覧、班員の視点共有促進のための班員ブログでは本年度83件の投稿と約8000件の閲覧を得た。また、オンラインニュースレターを二度発行した。これらの活動を基盤に総括班会議を二度開催し、学術調査官による助言を得、研究班3年目の中間評価に臨みA評価を得た。本研究班では、研究班4年目として新たな公募研究者を受け入れた。そこで、総括班としては、活発かつ効率的に研究が進むよう視点共有を図り、研究方針を企画調整するとともに、技術や材料の共有を支援し、助言と評価を行った。また、班員間と科学者コミュニティとの連携を促進し、研究領域の社会への定着と次世代研究者の育成を図った。これらの目的で平成27年度は7月に総括班会議を開催し、学術調査官による助言を得、具体的に次の活動を行った。まず、7月に班会議と若手研修会を開催し、班員間の情報共有と共同研究促進を図るとともに、班員の研究室に所属する若手研究者を主な対象に次世代研究者育成の促進を図った。

更に、学術領域の定着と周辺学術領域への展開ならびに次世代研究者の育成を強化するため、3月に、理化学研究所横浜キャンパスにて次世代シンポジウム(約100名参加)と、徳島大学にて国際シンポジウムを共催した(約100名参加)。加えて、7月に、大阪大学での次世代免疫蛍光イメージング技術講習会を後援した。国民との対話については、日本免疫学会の主催する一般市民向け展示イベントに参加するとともに、胸腺髄質上皮幹細胞の同定について科研費NEWSに掲載した。また、正の選択によるT細胞教育、サイトカインによる2型自然リンパ球の抑制、リゾホスファチジン酸によるリンパ球動態の促進に関する発見について、全国紙とニュース番組で多数報道頂いた。科学者コミュニティと一般社会に向けたウェブサイトでは本年度、ニュース掲載41件と約一万回の閲覧、班員の視点共有促進のための班員ブログでは本年度78件の投稿と約一万回の閲覧を得た。また、オンラインニュースレターを二度発行した。更に、新たに他機関で研究室をスタートアップする班員を対象に、班研究に有効活用される実験動物の移動に必要な経費を支援する「プロモーション支援事業」を一件実施した。本研究は、多様な背景の研究者が結集し従来未解明であった「場」を含めた「免疫空間」の四次元的な形成・連携・攪乱の機能解明と再構築をめざしている。五年間の研究班運営の四年目にあたる平成27年度は、研究班4年目として新たな公募研究者を受け入れ、総括班会議と班会議における議論を基盤に、二度の国際シンポジウム共催と技術講習会の後援を行い、班員間の視点共有と共同研究促進、国内外の科学者コミュニティへの本領域研究のアピール、新たな研究の連携を図った。なかでも、若手班員による自主的な企画と運営による次世代シンポジウムを開催するとともに、合宿形式での若手研修会(サマースクール)を開催し、いずれも、参加した次世代および次々世代の若手研究者から高い評価を得た。現在の若手による次世代の若手を対象とする「次世代シンポジウム」の開催は、次世代研究者の育成と将来の学術領域定着を指向する新しい試みであり、参加した研究者から高い評価を得た活動であったことから、当初計画を上回る成果と判断される。さらに国民との対話活動について、日本免疫学会の科学コミュニケーション活動「免疫ふしぎ未来2015(日本科学未来館にて8月開催)」に参加し、パネル展示とショートトークを通じて多数の国民と双方向の対話を行うとともに、本研究班による研究成果3件に関して全国紙とニュース番組で多数の報道を頂いた。また、本領域のウェブサイトと班員ブログはそれぞれ、年間約一万回の閲覧を得た。更に、オンラインニュースレターを二度発行した。多くの国民を対象に科学コミュニケーション活動を実施できたことも、当初計画を上回る成果といえる。加えて、新たに他機関で研究室をスタートアップした班員を対象に、班研究に有効活用される実験動物の移動に必要な経費を支援する「プロモーション支援事業」の実施を今年度も継続できたことも、当初計画を上回る成果といえる。研究班として最終年度の5年目として、計画研究と公募研究の連携を図った。とりわけ総括班としては、活発かつ効率的に研究が進むよう視点共有を図り、研究方針を企画調整するとともに、技術や材料の共有を支援し、助言と評価を行った。また、班員間と科学者コミュニティとの連携を促進し、研究領域の社会への定着と次世代研究者の育成を図った。