hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二階存在量化子をもつ計算体系

本研究では、二階存在量化子をもつ計算体系について、とくにプログラムが部分的な型情報を持つ形式の型付ラムダ計算の体系において、その型付可能性に対する決定問題に関する以下の結果を得た。(1)プログラムが部分的な型情報を持つ形式において、多相型に関する型検査問題・型推論問題が存在型に関する型検査問題・型推論問題にチューリング還元可能であることを示し、これらの問題の決定不能性を証明した。(2)ドメインフリーと呼ばれる形式化において、二階存在型を含むいくつかの断片において型検査問題と型付可能性問題がチューリング同値であることを証明した。これにより、存在型をもつドメインフリーラムダ計算の型付可能性問題の決定不能性に対する別証を得た。(3)さらにドメインフリー形式において二階存在型をもつ体系における型検査・型付可能性問題が、多相型をもつ体系における型検査・型付可能性問題と、それぞれチューリング同値であることを証明した。存在型を含むラムダ計算における型付け問題について考察し,以下の結果を得た.型付け問題には,与えられた項が与えられた型を持つか否かを判定する「型検査問題」(Type Checking, TC)と,与えられた項が何らかの型を持つか否かを検査する「型付け可能性問題」(Type Inferece, TI)がある.本研究ではドメインフリー(Domain Free)と呼ばれる形式化における,存在型と関数型を含むラムダ計算の体系,および,存在型と組型と継続型を持つラムダ計算の体系について考察を行なった.これらの体系におけるTCとTIが決定不可能であることは本研究代表者によって既に証明されていたが,本研究では新たに,それぞれの体系においてTCとTIが同値であることを証明したここで,二つの決定問題のクラスが同値であるとは,各問題のクラスがもう一方にTuring還元可能であること,すなわち,各問題のインスタンスをもう一方の問題の同値なインスタンスに変換する計算可能関数が(両方向に)存在することを言う.また,この結果は存在型を含むラムダ計算における型付け可能性問題の決定不可能性に対する新たな証明を与える.本研究では存在型を含む型付きラムダ計算の型検査問題に関する研究を行い,以下の結果を得た.1.ドメインフリー形式において,存在型と関数型を含むラムダ計算の型検査問題と型推論問題が,多相型ラムダ計算の問題にチューリング還元可能であることを証明した.証明はCPS変換を用いて,存在型の体系における型判断に対してそれと同値であるような多相型ラムダ計算における型判断が得られることを示すことによって行った.2.ドメインフリー形式において,存在型と組型,継続型を含むラムダ計算の型検査問題が,多相型ラムダ計算の問題にチューリング還元可能であることを証明した.証明は1.と同様,CPS変換を用いた手法であるが,1.の場合の単純な応用では困難であるため,適当な型定数と項定数を導入することによって証明した.このため,この手法では型推論問題のチューリング還元可能性を直接証明できない.3.以上の結果と,本研究の昨年度までの成果を含めた既存の結果と合わせることにより,ドメインフリー形式における三つの体系,存在型と関数型を含むラムダ計算,存在型と組型,継続型を含むラムダ計算,多相型ラムダ計算における型検査問題と型推論問題の計六つの問題が全て互いにチューリング同値であることが導かれる.本研究ではラムダ計算の拡張体系について研究を行い、以下の成果を得た。1.プログラムが二階量化子に関する型規則の情報を含み、関数の引数型を省略する形式であるドメインフリー形式において、多相型と関数型を含む型付ラムダ計算の型推論問題が決定不能であることを証明した。これは、既に決定不能であることが知られている型検査問題が同体系の型推論問題にチューリング還元可能であることを示すことによって証明した。また、同様のドメインフリー形式における、存在型・組型・継続型を含む型付ラムダ計算における型推論・型検査問題が、多相型・関数型を含む体系の型推論・型検査問題とチューリング還元可能性の意味で同値であることを証明した。この証明には、多相型、存在型を含む体系の間の相互の方向の継続渡し形式変換を利用している。型導出の情報なしで継続渡し形式が定義可能であるのはドメインフリー形式の特徴であり、この形式における体系の型検査・型推論問題についてはこの変換によってチューリング還元可能性の証明が可能であることを示す結果である。2.ラムダ計算の拡張であるラムダ・ミュー計算に対するモデルとして、ストリーム・モデルを提案した。

ストリーム・モデルはラムダ計算に対するラムダ・モデルの拡張となっており、ラムダ・ミュー計算がストリーム計算を表現しているという直観を反映したものになっている。さらに、ストリーム・モデルが、コンビナトリー代数のある拡張であ1る構造によって特徴づけられることを証明した。この拡張は、従来のコンビナトリー代数の関数適用を表す演算とS,K二つのコンビネータに加えて、ストリームに対する関数適用と、ストリームを操作する関数に対応する5つのコンビネータをi自加したものである、
外界との相互作用のある系における量子トンネル現象の理論的数値的研究

1,これまで、量子トンネル現象の理論的研究はトンネル確率が十分小さい時のみ正当化される準古典近似またはWKB近似と呼ばれる近似を用いて行われてきた。しかし実験的にトンネル現象がみられるのは当然のことながらトンネル確率がある程度以上大きいときであり、その領域ではしばしば比較すべき理論が存在しない。トンネル現象の研究のさらなる発展のためには準古典近似を越えたトンネル確率の計算方法の開発が不可欠である。また計算機実験が物性物理の発展に果たした役割は極めて大きいものがあるが、その対象はこれまでは主に古典及び量子平衡系または古典非平衡系に限られてきた。量子非平衡系に対しては、少数自由度の系においてシュレデインガー方定式を直接積分するなどの方法による研究はあったものの、実験との比較では重要となる熱浴との相互作用の効果などは、これらの方法では取り入れられない。我々は、量子トンネル現象の計算機実験を目指している。今のところ虚数時間での経路積分を量子モンテカルロ法を用いて評価することにより、2重量子井戸中の量子振動のシミュレーションを行いった。熱浴との相互作用の効果を現在、調べている。2,これまで、1次相転移などでの核形成の問題の理論的研究は一様な系において行われてきた。しかし、系の中の不純物などの非一様性が核形成確率を増大させる効果は、様々な場合に現れると考えられる。我々は不純物ポテンシャルが一つある場合の整合電荷密度波の電場によるピン止めのはずれを例にとってこの問題を調べた。その結果、不純物ポテンシャルの存在のより、ピン止めのはずれが起こりやすくなる場合があることがわかった。このような効果は極めて一般的と考えられる。この量子系への拡張を考えている。
実滑走におけるスノーボーダーの運動と板の状態計測を併用したターンのメカニズム解析

本研究では,スノーボーダーの運動計測と板の状態計測を併用し,ターンのメカニズムを解析するために,実滑走においてスキルの異なるスノーボーダーの運動計測を行った.カービングターンを行う際にスノーボーダーが発生させる操作力及びスノーボード板の状態を表す要素としてスノーボード板のたわみ・ひねりに関するモーメントを示した.さらに,スノーボード・ターンの運動を定量化するために,雪面反力情報を用いたターン・モデルの構築を行い,操作力と板のたわみの関係について示すことができた.スノーボード・ターンは,スノーボーダーが適切な操作力をスノーボード板に与えることによって行われることから,ターンのメカニズムを解明するためには,スノーボーダーの運動解析だけではなく,スノーボード板の状態の把握,スノーボーダーが加えた操作力がスノーボード板にどのような影響(外力,変形等)を与えるのか,その結果どのようなターン(エッジング量,ターン弧等)が行われたのかを明らかにする必要がある.また,スノーボーダーは,スキルの違いによって滑走フォームや力の使い方が異なるため,スノーボード・ターンのメカニズムを解明するためには,上級者スノーボーダーのターンがどのように行われているかが重要である.そのため,初級者から上級者までの運動解析を行い,スキルの違いによるターンの違いを明らかにする必要がある.さらに,スノーボーダーが発生させる作用力と雪面からの反作用力によって,雪面状態の変化,スノーボード板の変形が起こり,それによりスノーボード・ターンが行われることから,雪面反力を計測することは非常に重要である.今年度は,複数の小型3軸力センサを搭載した雪面反力計測システムを用いて,スキルの異なるスノーボーダーによるカービングターンの運動計測を行い,雪面反力の違いについて解析を行った.さらに,得られた雪面反力情報から算出したモーメントを用いてさらなる解析を行うことにより,スノーボード板の状態を表す要素としてスノーボード板のたわみ・ひねりに関するモーメントを示した.平成27年度の研究実施計画では,運動計測システムの開発とスノーボード板の状態・特性を推定する方法の開発を想定していたが,スキルの異なるスノーボーダーによる雪面反力計測実験及びスノーボード板の状態に関する解析までを行うことができた.スノーボード・ターンは,スノーボーダーが適切な操作力をスノーボード板に与えることによって行われることから,ターンのメカニズムを解明するためには,スノーボーダーの運動解析だけではなく,スノーボード板の状態の把握,スノーボーダーが加えた操作力がスノーボード板にどのような影響(外力,変形等)を与えるのか,その結果どのようなターン(エッジング量やターン弧など)が行われたのかを明らかにする必要がある.また,スノーボーダーはスキルの違いによって滑走フォームや力の使い方が異なるため,スノーボード・ターンのメカニズムを解明するためには,上級スノーボーダーのターンがどのように行われているかが重要である.そのため,初心者から上級者までの運動解析を行い,スキルの違いによるターンの違いを明らかにする必要がある.さらに,スノーボーダーが発生させる作用力と雪面からの反作用力によって,雪面状態の変化,スノーボード板の変形が起こり,それによりスノーボード・ターンが行われることから,雪面反力を計測することは非常に重要である.今年度は,複数の小型3軸力センサを搭載した雪面反力計測システムを用いてカービングターンの運動計測を行った結果について,スキルの異なるスノーボーダーの雪面反力およびスノーボード全体に関するモーメントの結果をターン時間で正規化し,比較・解析を行った.また,スノーボード・ターンの運動を定量化するために,雪面反力情報を用いたターン・モデルの構築を行った.本研究では,スノーボーダーの運動計測と板の状態計測を併用し,ターンのメカニズムを解析するために,実滑走においてスキルの異なるスノーボーダーの運動計測を行った.カービングターンを行う際にスノーボーダーが発生させる操作力及びスノーボード板の状態を表す要素としてスノーボード板のたわみ・ひねりに関するモーメントを示した.さらに,スノーボード・ターンの運動を定量化するために,雪面反力情報を用いたターン・モデルの構築を行い,操作力と板のたわみの関係について示すことができた.スノーボード板の特性を計測するためのシステム及び解析法の開発を行う.また,スノーボーダーの雪面反力だけでなく,全身の運動及びスノーボード板を計測し,スノーボード・ターンのメカニズムを解明するためのさらなる解析を行う.スポーツ工学当初はスノーボード板の特性を計測するためのシステム開発を行う予定であったが,スノーボーダーによる計測実験・解析を行ったため,システムの開発に使用するための使用額が次年度に生じることになった.スノーボード板の特性を計測するためのシステムに搭載する,小型力センサ及び慣性センサを購入する.
岩石磁気学的シミュレーションと室内実験による非履歴性残留磁化の研究

本研究の目的は、古地磁気学でよく利用されるようになった非履歴性残留磁化の獲得機構について実験と理論の両側面から研究して、それらの結果をできるだけリンクさせていこうとすることである。これまでの研究から次のような結果を得た。1)同一火山岩岩石試料による室内実験では、岩石の種類や熱磁気分析による違いにかかわらず、非履歴性残留磁化/熱残留磁化=0.20.5である。また、保磁力の大きい部分ほど、その比は小さくなり、非履歴性残留磁化獲得効率が落ちる。2)非履歴性残留磁化は、一般的に交流磁場減少速度に依存しないと思われている。しかし、本研究の実験(200Hz)では2mT/sより速いと獲得効率が小さくなることが示された。3)チタノマグネタイト多磁区粒子と思われる試料で、非履歴性残留磁化を与えたあと部分熱残留磁化を付加する実験から、著しい磁性粒子間相互作用を示唆された。4)非履歴性残留磁化の近似計算でより厳密に取り扱ったとするWalton(1990)の計算には誤りがある。正しい計算式にすると、等方的分布の単磁区磁性粒子では非履歴性残留磁化強度がNeelの理論による熱残留磁化強度よりも数倍大きくなり、実験結果とあわない。また、保磁力スペクトルも実験結果と矛盾する。5)交流磁場による磁気モーメントの揺れを熱による揺れと同等に扱えば、非履歴性残留磁化理論的計算結果は実験結果とよく一致する。このような現象論的取り扱いの物理的背景をさらに追求する必要がある。6)現象論的取り扱いを交流消磁・熱消磁や古地磁気強度実験に応用すると、従来の方法に不十分な点があり、実験方法の改良が求められることが示唆された。
唾液腺-体液調節中枢連関から見た飲水発現機構の解明

唾液分泌が減少するとヒトは口腔内の乾燥感を覚え飲水行動を行う。脳室周囲系および視床下部は飲水行動および体液調節中枢であるばかりでなく、唾液分泌の調節を行う上位中枢のひとつと考えられているが、これらの部位と唾液分泌の相互関連を調べた研究はほとんどはなかった。視床下部は下垂体を介して体液調節や内分泌調節をする一方、下部脳幹にも神経投射し自律神経系調節を行っている。唾液分泌は自律神経系により支配されていること、飲水行動発現と非常に関連が深いことおよび唾液核には脳室周囲系および視床下部から直接の神経投射があることから、これらの部位は唾液分泌調節に重要な役割を担っている可能性がある。われわれは、ラットを用いてインビボ実験を行い、腹腔内高張浸透圧刺激および絶水刺激により、耳下腺唾液分泌量が変化することを明らかにした。さらに、脳室内に高張食塩水および高張マニトールを注入して、耳下腺唾液分泌量が減少することを観察した(Archives Oral Biology投稿中)。インビトロ実験では、飲水行動誘発因子であるアンギオテンシン・アセチルコリンの脳弓下器官ニューロンに対する作用をスライス標本を用いて、パッチクランプ法により観察した。アンギオテンシンは、脳弓下器官ニューロンに対してAT1受容体を介して非選択性陽イオンチャネルを開き興奮性作用を示すこと、アセチルコリンはGABA入力を抑制することや直接脳弓下器官ニューロンにムスカリン受容体を介して興奮性作用を示すことを報告した。唾液分泌は体液浸透圧・体液量の変化および自律神経活動等の影響を受けやすい。飲水行動発現のメカニズムについて不明な点が多いが、唾液分泌の減少により渇きを覚え飲水行動を起こすのも原因のひとつであると考えられている。この機構を調べるために、無麻酔・無拘束ラットを用いて実験を行った。ラットの耳下腺および顎下腺の導管にカニューレを装着し、唾液分泌量を測定した。安静時唾液はほとんど認められなかったので、エサを与えることによる反射唾液を指標とした。一定量の固形食摂食により分泌された両側耳下腺からの唾液量にほとんど変動が認められなかったことから、ラットは通常両側咬合により摂食をおこなっているという筋電図学的報告を支持する結果を得た。固形食,粉末食,液状食を与えた時の耳下腺唾液を測定した。固形食および粉末食では多量の唾液が分泌されたが液状食ではわずかであった。一方、顎下腺では、液状食でも耳下腺に較べ有意に多い唾液分泌が観察された。また毛なめずりにより顎下腺唾液の分泌が認められた。このことは、耳下腺唾液と顎下腺唾液の機能の違いを支持している。以上の基礎的データを踏まえ、浸透圧刺激による唾液分泌の変化を調べた。腹腔内高張食塩水投与により、一定量の固形食を食べる時に分泌される唾液量は増加したが、分泌速度は減少した。また、24時間絶水による浸透圧刺激でも同じ様な結果が得られた。飲水後ただちに唾液分泌量および分泌速度はコントロールレベルまで低下した。しかし、正常な唾液分泌に回復するまでに2日以上かかった。これらの結果より、浸透圧刺激により、反射唾液の分泌速度が減少することが解った。また、安静時唾液分泌および粘液の分泌が減少していて口腔内が乾燥していることにより、食べ物を咀嚼・嚥下するのに多量の反射唾液を必要とすることが考えられた。

唾液分泌は自律神経系により支配されていること、飲水行動発現と非常に関連が深いことおよび唾液核には脳室周囲系および視床下部から直接の神経投射があることから、これらの部位は唾液分泌調節に重要な役割を担っている可能性がある。われわれは、ラットを用いてインビボ実験を行い、腹腔内高張浸透圧刺激および絶水刺激により、耳下腺唾液分泌量が変化することを明らかにした。さらに、脳室内に高張食塩水および高張マニトールを注入して、耳下腺唾液分泌量が減少することを観察した(Archives Oral Biology投稿中)。インビトロ実験では、飲水行動誘発因子であるアンギオテンシン・アセチルコリンの脳弓下器官ニューロンに対する作用をスライス標本を用いて、パッチクランプ法により観察した。アンギオテンシンは、脳弓下器官ニューロンに対してAT1受容体を介して非選択性陽イオンチャネルを開き興奮性作用を示すこと、アセチルコリンはGABA入力を抑制することや直接脳弓下器官ニューロンにムスカリン受容体を介して興奮性作用を示すことを報告した。
圧電セルフセンシングアクチュエータを用いた多機能スマートボードの創製

本研究課題において、下記の研究成果が得られた。圧電素子を貼り付けた四辺固定のアルミニュームボードのモード解析を行い、圧電素子をセルフセンシングアクチュエータとして利用するときの振動系の状態方程式を求めた。その状態方程式に基づき、H_∞及びμ制御理論を用いてコントローラを設計し、セルフセンシングアクチュエータによるボードの振動制御のシミュレーションを行った。その結果、1次モードに対して、15デシベルの制御効果が得られた。次に、セルフセンシングアクチュエータとLMSアルゴリズムに基づいた適応制御を組み合わせることによって、振動系の状態方程式を求めることなく、振動を抑制できる制御システムを構築した。このようなシステムを用いることによって、システムのパラメータが変動しても、常に最適な制御状態を維持できる。また、1次モードだけではなく、1200Hzまでのすべてのモードを抑制することができた。更に、圧電素子を埋め込んだ複合材料のスマートボードを作製し、圧電素子をセルフセンシングアクチュエータとして利用し、LMSアルゴリズムに基づいた適応制御と組み合わせて遮音制御を行った。圧電素子が同時にセンサとして利用されるため、開発したシステムでは、従来の遮音制御システムに使われるマイクロフォンなどの外部センサが必要なく、システムの寸法を小さくすることができた。制御効果としては、1200Hz以下の騒音に対して、多くのピークを抑制することができた。また、閉じられた空間の内に構造振動により発生する騒音を抑制するために、確立した同時最適設計法を制御コントローラの設計と構造物の厚さを設計し、騒音を有効に抑制した。アクチュエータとして利用される壁の周波数応答から、同時最適設計によって、アクチュエータの振動数特性を騒音源となる構造の周波数特性に合わせることで、制御の効率が向上されていることが分かった。本研究では、圧電素子の電気信号による複合材料のヘルスモニタリングの方法を提案し、複合材料に埋め込んだ圧電素子を用いて、構造物の振動・騒音制御及びヘルスモニタリングなどの機能を同時に有する多機能スマートボードの開発を目指す。具体的には、希望する研究期間内に既存技術に基づいて、新しい圧電素子による振動・騒音制御及びヘルスモニタリングの要素技術を開発し、更にこれらの要素技術を統合することによって、多機能スマートボードを既存のオートクレープを用いて創製する。本年度は多機能スマートボードを創製するために、セルフセンシング圧電アクチュエータによる振動制御、ヘルスモニタリングの2つの要素技術を確立した。具体的には,下記のことを行った。(1)セルフセンシングアクチュエータによる2次元構造である板の多モード振動制御の技術を確立した。具体的には、まず、多モードの振動を制御するための並列セルフセンシング用ブリッジ回路を設計し、実装した。次に、有限要素法を用いて、圧電素子を内蔵するボードの数学モデル(状態方程式)を求め、セルフセンシングアクチュエータを組み合わせて板の振動を効果的に制御できるロバストなコントローラを設計し、実装した。更に、制御シミュレーションと実験を行って、制御効果を確認し、必要に応じてブリッジ回路、コントローラなどの設計を修正した。(2)圧電センサのインピーダンス変化とニューラルネットワークによる複合材料ボードの亀裂と剥離の同定システムを構築した。具体的には、まず、有限要素法解析と実験によって複合材料に埋め込まれた圧電素子の電気インピーダンスと亀裂及び剥離の関係を求めた。次に、そのインピーダンスの変化及びニューラルネットワークを用いて、同定のアルゴリズムを確立し、実装することによって、同定システムを構築した。16年度には、セルフセンシングアクチュエータによる騒音制御技術を確立したとともに、要素技術を統合する技術を確立した。具体的には、下記の研究内容を実施した。1.前年度に確立したセルフセンシングアクチュエータによる振動制御法を適応制御法と組み合わせて、広い周波数範囲に渡って、スマートボードのマルチモードの振動を制御することができた。

2.前年度に確立したセルフセンシングアクチュエータによる振動制御に基づき、セルフセンシングアクチュエータによる騒音制御を確立した。板の振動によって発生する騒音とその振動との間に相関関係があるが、周波数特性が違うため、複合材料に埋め込んだ圧電素子で騒音を直接測定することができない。本研究では、振動と騒音の相関関係を実験とシミュレーションから導き、圧電素子の出力信号を用いて、発生騒音を間接的に測定し、制御のフィードバック信号として用いて、騒音のセルフセンシング制御システムを構築した。3.更に、セミパッシブ制御法という新しい制御方法を用いて、スイッチ回路によって圧電素子が発生する電圧を増幅させ、外部からより少ないエネルギー供給で、高い振動制御及び騒音制御性能を実現した。4.振動制御及び騒音制御の性能を向上させる目的で、アクチュエータの配置及びコントローラの最適化を行った。5.振動制御機能と騒音制御機能を統合するという目的で、スマートボードに埋め込まれた同じ圧電素子を用いて、二つの機能を実現した。
単眼カメラとラインレーザのみからなる3次元形状復元装置の開発

本研究では3次元コンテンツ作成のための簡易型の3次元計測装置の実現を目的とし、1台のカメラとレーザのみからなる3次元形状計測装置の開発を目指す。実機を作成し実験したところ、高精度な3次元形状計測可能であることを確認した。この成果は2007年の国内最大の画像関連のシンポジウムMIRUにおいて、7件のみのベストペーパー候補に選出された他、Asian Conference of Computer Visionという国際会議において、600件の応募の中から3件のみのベストペーパーに選出された。本研究の目的は、既存のハンドヘルド型3Dスキャナが抱えている問題点である、カメラが複数台必要であること、またはカメラを1台とする場合には別途LEDや磁気トラッカーなど特殊な装置が必要であること、のそれぞれを解決し、カメラとレーザ以外に一切の装置を必要としない、単純で扱いやすいハンドヘルド型3Dスキャナを開発することである。この問題は、レーザ平面の自己校正という新しい問題にも帰結され、その理論的枠組みは、影からの形状復元など新しい3次元計測への応用が期待出来る。平成19年度は、提案するシステムの基本的な実装を行った。また、数値解法に関しては、現在は計算可能性を示すため非線形解法により実装されているが、初期値依存性を無くし効率よく解くために線形解法を実装した。以下にそれぞれの詳細について述べる。(a)レーザ装置の試作およびレーザ軌跡の自動検出:実験およびシミュレーションにより、提案した1台カメラとラインレーザのみによるシステムで3次元復元が可能であることが確認されていたため、精度の良い計測装置を外注し、またレーザ軌跡の自動検出プログラムを実装することで、精度検証を行った。その結果、実機においても高い精度で3次元形状復元できることが示され、その成果は、国内最大の会議(MIRU)において、200件超の応募の中で3件の「ベストインタラクティブセッション賞」を受賞した。(b)線形解法の実装:単純な非線形解法による実装では、初期値依存性が高くまた局所解に陥りやすいため、4自由度まで線形計算+その他の拘束条件によるユークリッドアップグレード手法を実装した。この手法により、レーザを用いなくても、影からの形状復元も実現できることが分かり、その成果は、ACCVという著名な国際会議において600を超える応募の中から3件のベストペーパーを受賞した。目的を達成するために、平成19年度は、基本的なシステムを実際に構築し、さらに、数値解法に関して、初期値依存性を無くし効率よく解くための線形解法を実装した。成果は国際会議でベストペーパーに選ばれた。平成20年度は、これまで、レーザー1つのみ用いていたものを、複数レーザを同時に照射して形状復元可能なシステムへと拡張を行った。理論的には前年度の線形解法の拡張により実現される。これにより、計測に際してレーザを走査するという手間がなくなり、一度の照射で広い範囲の密な形状復元が可能となった。また、この成果をIEEE CVPRという国際会議(採択率30%)にて発表した。さらに、システムの応用範囲を拡げるために、可視光の影響を受けずに計測可能なシステムの構築を目指し、光源を赤外光としたパターン投影装置を作成した。実機と赤外カメラを用いた実験により、赤外パターンが高いコントラストで計測可能であることを確認した。
プロトタイプ創出による産地型集積の持続的発展と蹉跌:児島ジーンズ産地の経済地理学

本研究では、高不確実性下におけるデニム・ジーンズ産地型集積を適応システムの集積群とみなすことによって、いかに優れたプロトタイプ創出が達成されるのかを考察した。これまで柔軟な専門化を鍵概念として、中小の専門企業群の水平分業ネットワークが産地型集積の高いプロトタイプ創出能力を支えてきたことが、様々な事例研究を通じて示されてきた(Piore and Sable,1984;関,1993)。ただし日本的なケイレツ型システムはその瓦解以降、水平分業ネットワークに完全に代替されることはなかった。そこで本研究は金井(1994)の分析視座を参考に、不確実な状況下では企業家たちがそれぞれに固有の適応戦略を駆使すること、その結果産地型集積を適応システムの集積群とみなせることを措定し、2つの対照的な適応システムの理念型としてI型・L型システムを定式化し、現実の適応システムをそれらの混合形態と見なすことにした。事例研究では、そこで取り上げた適応システムの長所・短所を各システムの基本的な組織化原理、生産管理上の基幹技術、純粋なI型・L型と比較した場合の長所・短所を整理して述べた。とくに長所については、個々の経営者にとっての利点と産地型集積にとっての利点とを区別した。また短所について、産地外部の親企業にその適応システムの命運を握られることの是非、および垂直統合型の生産ライン構築のハードルが依然として高いことなどは、深刻な問題としてさらなる議論を要すると考えられる。本申請の目的は,岡山県倉敷市児島地区を中心として,瀬戸内沿岸部に広がるデニム・ジーンズ生産の集積地帯を対象にしたフィールド調査に基づき,産地型集積の持続的発展とその蹉跌をきたすメカニズムを探ることである。とくに興味深いと思われるのは、産地型集積の生産能力を下支えすると言われてきた中小の専門企業群による「柔軟な専門化」と呼ばれる原理とは逆行し、カイハラが紡績から織布、整理加工に至る一貫生産ラインを展開し、なおかつ高付加価値製品の多品種少量生産をも実現している点である。川上に位置するデニム素材の供給は、高度に寡占化している。一般に素材産業はスケール・メリットを追求する傾向にある。それに加えてデニム生地は天然繊維を用い、洗い加工(ダメージ加工)によってデザイン性を付加できることから、先述の川下工程に至るまで紡績メーカーが中核的な役割を果たすことができる。紡績出自の大手メーカーは作業の多くを外部委託し,費用圧縮を徹底している一方で,創業1893年で現在デニム専業メーカーであるカイハラは国内一貫生産ラインを展開し、デニム生地の国内シェアは約5割と言われ、グループ売上高を急拡大させている。また年間を通じて400種類とも言われる試作品を経済的に生み出す仕組みを構築している。こうした大胆な設備投資は株主などへの説明責任がない非公開企業だからこそ可能となる。設備投資は毎年巨額の減価償却費を生むし、中価格帯を主戦場とする大手と高付加価値セグメントを狙う無数の中小メーカーとを結びつけることで、ニーズが先読みしづらく需要変動も大きいアパレル産業に適応していける。以上の結果は産地型集積の形成・持続メカニズムを考えるうえで、市場細分化が進展したことで生産基盤の拡充が叫ばれ、適応的な生産能力が更なる市場細分化を許すといった技術と社会的状況との相互規定的な循環過程と捉える可能性を示唆する。この考え方をカイハラ自身が実行しているか否かは実証的な問題だけれども、考え方としての可能性について今後議論を深めていく価値は十分にある。本研究で重視したのは,デニム生地サプライヤーと,最終製品であるアパレル商品のOEMメーカーという2つの企業カテゴリーである。デニム生地供給は現在寡占化が進み,紡績工程を担当する3社がプロトタイプ創出型企業として存在する。ジーンズの履き心地やデザイン,洗濯時の耐久性などに大きく影響するのは紡績工程であり,デニム用綿紡糸は世界中のファッションに関する情報を収集する営業担当が開発のイニシアチブを握る。彼らが結果的に製品の多様性や高品質を実現し,ジーンズ・メーカーでの企画・開発力を底上げすることによって,彼らからの信頼を獲得することに貢献しうる。またアパレル商品のOEMメーカーについては,大消費地からの商業的知識の入口となるからである。

大消費地に近い大手メーカーはもはや生産設備を持たず,流通企業の業態に近くなっている。かつて素材の確保,商材の流通といった補助作業は商社が担当したけれども,繊維・アパレル産業の後退に伴って商社の繊維・アパレル部門は規模縮小し,代わってブランド価値の最大化という新たなミッションのもとで組織化されたメーカーが,縮小された商社機能を肩代わりするようになった。結果的に大手メーカーは短期的な収益に直結する企画・開発を好むようになり,自らリスクを負ってまで作品性を追求することはなくなった。とくに生産部門の知識が不足しがちな彼らの製品展開に対して,OJTでの訓練を通じて生産,企画・開発,営業・流通などの知識を身につけたOEMメーカーの営業担当者は,交渉の席上でも大きな存在感をもちうるという。ただし楽観的でいられるばかりではない。確かに純粋な創業の事例ばかりではなく,事業継承による第二次創業という場合も含めて、経営者層の若年化傾向が観察されており、多くの産地型集積で後継者不足が嘆かれているのと対照的だと考えられる。その一方で,実際のところ繊維・アパレル産業全体が厳しい国際化の圧力を受けているがゆえに,仕事の場でもあり生活の場でもある産地型集積の長期的持続性を危うくする可能性があることも看過できない。経営者としての経験を積む途上である彼らが,ある程度まとまった設備投資を行いつつ,先行き不透明なアパレル産業で生き残っていくことは確かに困難である。ハイリスク経営が多産多死の原則で営まれている限り,産業集積の存続は可能かもしれないけれども,そこまでの新規参入がこの産地型集積に見込まれるかどうかは,決して楽観視できない。事実,三備地区の繊維・アパレル事業所数は減少の一途を辿っている。しかしながら単に経営の底上げ的な地域経済振興のために補助金や低利の貸付などが投入されても、十分な経営改革を伴わない従来的な企業の延命に終わる場合もある。どのようにこの産地型集積を持続的に発展させていけば良いのか、簡単な解決策は見出されていないのが現状である。現在これらの研究成果は、日本経営学会の『日本経営学会誌』に投稿中である。本研究では、高不確実性下におけるデニム・ジーンズ産地型集積を適応システムの集積群とみなすことによって、いかに優れたプロトタイプ創出が達成されるのかを考察した。これまで柔軟な専門化を鍵概念として、中小の専門企業群の水平分業ネットワークが産地型集積の高いプロトタイプ創出能力を支えてきたことが、様々な事例研究を通じて示されてきた。ただし日本的なケイレツ型システムはその瓦解以降、水平分業ネットワークに完全に代替されることはなかった。本論文は、不確実な状況下では企業家たちがそれぞれに固有の適応戦略を駆使すること、その結果産地型集積を適応システムの集積群とみなせることを措定し、2つの対照的な適応システムの理念型としてI型・L型システムを定式化し、現実の適応システムをそれらの混合形態と見なすことにした。
「ポスト身体社会」における芸術・文化経験の皮膚感覚についての横断的研究

本研究は、バイオテクノロジーやAIに代表されるような高度科学技術によって進展する「ポスト身体社会」において、改めて人間の「皮膚感覚」に注目する。本研究は、人文科学諸領域から研究者を集め、ハイ・アートから大衆文化までを射程に収めた共同研究を実施することを特色とし、芸術・文化表現において私たちの「皮膚感覚」が今日どのように扱われ、芸術・文化経験において「皮膚感覚」が今後どのような意義と可能性を持ち得るのかを多角的に考察し、「皮膚感覚」という科学的に定量化が困難な問題に人文科学諸領域の観点から新たな視座を生み出すことを目的とする。
有機結晶におけるπ電子と水素の協奏物性の開拓

機能性有機結晶では、「π電子物性」研究と、「水素系物性」は独立に研究されてきた。本課題では、π電子と水素の両者が協奏した、超伝導、絶縁体ー金属などの相転移(スイッチング)、そしてその外場応答(電場、圧力)などの新奇物性・機能性などの開拓を目指している。具体的には、(1)π電子と水素が協奏する有機分子および高品質有機結晶の合成を行い、(2)結晶・電子構造解析により、π電子と水素の静的協奏関係を明らかにし、(3)直流・交流電気抵抗率、電場下非線形伝導、圧力下抵抗率の測定より、π電子と水素の協奏物性として、外場(電場、圧力)によるプロトンスイッチング、水素の量子揺らぎを利用した超伝導の発現を目指している。昨年度は、対象とするκ-D3(Cat-EDT-TTF)2 (重水素体)の電場応答を調べたところ、π電子ー水素カップリング系ならではの特性として、負性抵抗を示す電場について、電場上昇と下降時で大きなヒステリシスを見出した。本年度は、バンド幅がより広い類縁体であるκ-H3(Cat-EDT-ST)2(Se体)について、もう1つの外場応答である圧力応答を調べた。これまで、量子スピン液体であるκ-H3(Cat-EDT-TTF)2(S体)は、圧力印可で、電荷秩序に伴う絶縁相が誘起され、圧力印可と共に、その相転移温度は上昇していくことが観測されている。本研究のSe体では、S体とは対照的に、1GPaの圧力印可で、20K以下において金属化し、さらに低温の2K以下で半導体的挙動を示した。さらに圧力を印可すると金属化および半導体化の温度も上昇する振る舞いが観測された。これは、Se体の方がS体よりバンド幅が広いため、まず金属化し、さらに水素の無秩序ー秩序化に起因した半導体化が観測されたと考えられる。このように、圧力応答でも、π電子と水素が相関した協奏物性が見いだされたのは、大変興味深い。本研究では、よりバンド幅の広い水素ー電子カップリング系であるκ-H3(Cat-EDT-ST)2(Se体)について、圧力応答を調べた。その結果、κ-H3(Cat-EDT-TTF)2(Se体)とは対照的に、圧力印可で金属化するものの、さらに低温で半導体化する興味深い振る舞いが見られた。これは、SをSeに置換したことによるπ電子の効果と、水素結合中の水素の無秩序ー秩序化に伴うπ電子系の電荷秩序化による絶縁体化の両方の振る舞いが見られたと考えられる。このように、圧力応答でも、水素ー電子のカップリングによる協奏物性が観測されるのは大変興味深い。κ-H3(Cat-EDT-ST)2(Se体)についての圧力応答の実験により、水素ー電子のカップリングによる協奏物性として、金属化およびそれより低温における絶縁化の振る舞いが見られた。さらに、Se体サンプルにエポキシ樹脂をコーティングして、さらに静水圧性を保った形で圧力印可をしたところ、3K付近で抵抗のドロップ、及び磁場印可による抵抗ドロップの抑制が観測された。この超伝導と思われる特性について、静水圧下での再現性、および一軸圧縮での振る舞いを系統的に調べ、水素ー電子のカップリングの圧力制御について考察する予定である。従来、π電子が主役で電気伝導性や磁性を与える「π電子物性」の研究は、反/強誘電性やプロトン伝導などを発現させる「水素由来の物性」の研究と別個独立に行われてきた。そこで本研究では、純有機結晶を対象として、この「π電子物性」に「水素由来の物性」が連動した「π電子ー水素が協奏する新奇物性」の開拓を目指している。平成28年度は、π電子ー水素協奏系高品質有機単結晶の育成、π電子と水素の静的および動的相関の測定を行った。具体的には、まず、(A)構成成分である有機分子の合成と高品質なπ電子ー水素協奏系高品質有機単結晶κ-[H3(Cat-EDT-TTF)2]の育成を行った。つまり、構成分子であるカテコール縮環TTF(テトラチアフルバレン) H2Cat-EDT-TTFを十分な量を合成し、それを原料として、定電流電解法で、高品質な結晶育成の条件(温度、溶媒の種類と量、電解質および塩基の種類と量、結晶セルの形状、電気化学的成長のための印加電流値、電極の表面と形状、結晶成長インキュベータの選定)を絞り、放射光でのX線構造決定に最適な高品質な単結晶育成を行った。次に、(B)放射光を用いて、各温度におけるπ電子ー水素協奏系有機単結晶κ-H3(Cat-EDT-TTF)2(水素体)の水素結合プロトンの位置を含むX線結晶構造、およびバンド構造を調査し、高品質結晶の結晶・電子構造の温度変化を調べた。さらに、(C)この高品質なπ電子ー水素協奏系有機結晶κ-[H3(Cat-EDT-TTF)2]を用いて、外場として強電場下の電気伝導を測定して、外場によるスイッチング効果の可能性を調べたところ、室温より非線形伝導、180K以下で負の微分抵抗が観測され、モット絶縁相におけるスイッチング現象を見出した。

π電子ー水素カップリング系純有機伝導体κ-H3(Cat-EDT-TTF)2の高品質結晶を育成し、放射光における結晶構造解析で、水素を含む結晶構造を調べ、それを用いた電子構造を計算し、さらに外場応答として、強電場下の伝導度を測定した。その結果、室温より非線形伝導を、そして180K以下で、負の微分抵抗を示すスイッチング現象を見出した。機能性有機結晶では、「π電子物性」研究と、「水素系物性」は独立に研究されてきた。本課題では、π電子と水素の両者が協奏した、超伝導、絶縁体ー金属などの相転移(スイッチング)、そしてその外場応答(電場、圧力)などの新奇物性・機能性などの開拓を目指している。具体的には、(1)π電子と水素が協奏する有機分子および高品質有機結晶の合成を行い、(2)結晶・電子構造解析により、π電子と水素の静的協奏関係を明らかにし、(3)直流・交流電気抵抗率、電場下非線形伝導、圧力下抵抗率の測定より、π電子と水素の協奏物性として、外場(電場、圧力)によるプロトンスイッチング、水素の量子揺らぎを利用した超伝導の発現を目指している。昨年度は、対象とするκ-D3(Cat-EDT-TTF)2 (重水素体)の電場応答を調べたところ、π電子ー水素カップリング系ならではの特性として、負性抵抗を示す電場について、電場上昇と下降時で大きなヒステリシスを見出した。本年度は、バンド幅がより広い類縁体であるκ-H3(Cat-EDT-ST)2(Se体)について、もう1つの外場応答である圧力応答を調べた。これまで、量子スピン液体であるκ-H3(Cat-EDT-TTF)2(S体)は、圧力印可で、電荷秩序に伴う絶縁相が誘起され、圧力印可と共に、その相転移温度は上昇していくことが観測されている。本研究のSe体では、S体とは対照的に、1GPaの圧力印可で、20K以下において金属化し、さらに低温の2K以下で半導体的挙動を示した。さらに圧力を印可すると金属化および半導体化の温度も上昇する振る舞いが観測された。これは、Se体の方がS体よりバンド幅が広いため、まず金属化し、さらに水素の無秩序ー秩序化に起因した半導体化が観測されたと考えられる。このように、圧力応答でも、π電子と水素が相関した協奏物性が見いだされたのは、大変興味深い。本研究では、よりバンド幅の広い水素ー電子カップリング系であるκ-H3(Cat-EDT-ST)2(Se体)について、圧力応答を調べた。その結果、κ-H3(Cat-EDT-TTF)2(Se体)とは対照的に、圧力印可で金属化するものの、さらに低温で半導体化する興味深い振る舞いが見られた。これは、SをSeに置換したことによるπ電子の効果と、水素結合中の水素の無秩序ー秩序化に伴うπ電子系の電荷秩序化による絶縁体化の両方の振る舞いが見られたと考えられる。このように、圧力応答でも、水素ー電子のカップリングによる協奏物性が観測されるのは大変興味深い。昨年度は、対象とするkappa-H3(Cat-EDT-TTF)2 (水素体)の電場応答を調べたところ、通常の有機ダイマーモット絶縁体同様、非線形伝導、および低温で微分負性抵抗が観測され、絶縁相から電場印加で高伝導相にスイッチングしていることが明らかとなった。そこで本年度は、kappa-D3(Cat-EDT-TTF)2 (重水素体)の電場応答を調べた。
支援会議を活性化するためのファシリテーションの効果：ビデオ研修プログラムの開発

本研究の目的は、教育・福祉医療の領域の専門家が集う話合う支援会議等を対象とし、話合いのプロセスを効率的に進め、かつ成果を産み出すために、「ファシリテーション」の技術が有効に機能するかを検証することである。また「効果的にファシリテーションを行える人材=ファシリテーター」をより多く育成するために、研究成果を実際の現場に広く普及することを狙いとし、ビデオ教材(※以下、動画による教材を指す)を研修用に作成することとした。2018年度は、2017年度の調査を踏まえてシナリオを改善し、ビデオ制作会社に依頼して「ファシリテーション理解啓発のための研修用ビデオ(基礎編)を本撮影・本編集し作成した(約20分)。この本編集したビデオについて、その効果検証を行った。具体的には2017年度と同じ手続きであるが、実際に制作したビデオを視聴する前と後に参加者には模擬会議を行ってもらい、ビデオの視聴前後で会議中の行動に変化がみられるかどうかを検証した。さらに2018年度は実験群に加えて統制群を設定した。統制群は三田地が別の科研費で作成した、やはり学校教員対象の行動分析学の理解啓発ビデオを視聴し、その他の手続きは実験群と同じとした。その結果、ビデオ視聴後、ファシリテーションの技術を実際に使う行動はおおむね増加し、会議への満足度も高まる場合が多かった。2019年度は、2018年度の結果を踏まえた検討事項として、「基礎編のみを視聴しただけで、実際に支援会議をファシリテーションすることができるかどうか」という疑問が生じているので、2019年度はその疑問を解決するための手続きについて考察を深める予定である。2017年度に得られた模擬会議中の会話分析を行っているところである。実験群と統制群の会話には違いがあるのかどうか、あるとしたらどのような点が異なるのかということを検証する予定である。2019年度は、2018年度の結果を踏まえた検討事項として、「基礎編のみを視聴しただけで、実際に支援会議をファシリテーションすることができるかどうか」という疑問が生じているので、特に動画を見た直後に教員が抱くであろう素朴な疑問を基に「実践編」の動画を作成する予定である。さらに2018年度に得られたデータの精査を行う。2018年度中にファシリテーション理解啓発研修ビデオ(実践編)の大方のコンテンツを整理し、仮ビデオの撮影、効果の検証まで進めてきているので、それを基に「実践編」のシナリオを作成し、本撮影を行う。実践編の柱としては、1)司会の役をよく行う教員が具体的にどのように会議の準備をすればよいのかという準備に重きを置いた内容、2)司会の役はまだ行うほどではない新任教員の立場で行えるファシリテーションとはどのようなものがあるのか、具体的なスキルを示す内容、3)かなりベテランの教員が参加者の合意形成をもたらすファシリテーションについて理解を深める内容の3つを考えている。いずれの内容も現場で実際に使ってもらえる方法を具体的に示す予定である。2017年度は、学校現場、福祉現場で実際に支援会議を行っている研究協力者(教員、福祉関係者)及び、ファシリテーションの専門家、並びに大学関係者の研究会議を開催し、支援会議で話し合いという視点で問題になっている点を抽出し整理した。それを元に研究代表者と協力者によって仮のファシリテーション理解啓発のための研修用ビデオ(基礎編のみ)を製作し、その効果検証を行った。具体的には実際に制作したビデオを視聴する前と後に参加者には模擬会議を行ってもらい、ビデオの視聴前後で会議中の行動に変化がみられるかどうかを検証した。その結果、ビデオ視聴後、ファシリテーションの技術を実際に使う行動はおおむね増加した。ただし、検討事項として、「支援会議を遂行するための技法そのものの使用頻度は高まっているが、会議に対する満足度が逆に下がっている事例」が報告されたことが挙げられており、この結果によれば、単に技法を使えば参加者の会議への満足度が高まるとは言い切れない、別の要因が関与していることが示唆されている。上記の検証結果を踏まえて、仮のビデオのシナリオをさらに改訂し、ビデオ制作会社に依頼して、本番用のファシリテーション理解啓発研修ビデオを作製しているところである。できあがった本番用ビデオ(基礎編)を用いて、今年度は昨年度と同様の手続きでビデオの効果検証を進めることに加えて、対照群を設けることで、効果測定の精度を高める予定である。またファシリテーションの技術を使うことと、会議そのものへの満足度について、仮ビデオの検証実験から得られている示唆についても検討しているところである。

2018年度は、2017年度の調査を踏まえてシナリオを改善し、ビデオ制作会社に依頼して「ファシリテーション理解啓発のための研修用ビデオ(基礎編)を本撮影・本編集し作成した(約20分)。この本編集したビデオについて、その効果検証を行った。具体的には2017年度と同じ手続きであるが、実際に制作したビデオを視聴する前と後に参加者には模擬会議を行ってもらい、ビデオの視聴前後で会議中の行動に変化がみられるかどうかを検証した。さらに2018年度は実験群に加えて統制群を設定した。統制群は三田地が別の科研費で作成した、やはり学校教員対象の行動分析学の理解啓発ビデオを視聴し、その他の手続きは実験群と同じとした。その結果、ビデオ視聴後、ファシリテーションの技術を実際に使う行動はおおむね増加し、会議への満足度も高まる場合が多かった。2019年度は、2018年度の結果を踏まえた検討事項として、「基礎編のみを視聴しただけで、実際に支援会議をファシリテーションすることができるかどうか」という疑問が生じているので、2019年度はその疑問を解決するための手続きについて考察を深める予定である。2017年度に得られた模擬会議中の会話分析を行っているところである。実験群と統制群の会話には違いがあるのかどうか、あるとしたらどのような点が異なるのかということを検証する予定である。2019年度は、2018年度の結果を踏まえた検討事項として、「基礎編のみを視聴しただけで、実際に支援会議をファシリテーションすることができるかどうか」という疑問が生じているので、特に動画を見た直後に教員が抱くであろう素朴な疑問を基に「実践編」の動画を作成する予定である。さらに2018年度に得られたデータの精査を行う。ファシリテーション理解啓発研修ビデオ(基礎編)ではカバーしきれていない、高度なファシリテーションの技術について、研究分担者、研究協力者で会議を持ち、次のステップとして支援会議を効果的に進めるために必要な具体的な技法は何かについて、整理する。2018年度中にファシリテーション理解啓発研修ビデオ(応用編)の大方のコンテンツを整理し、仮ビデオの撮影、効果の検証まで進められるようにしたいと考えている。2018年度中にファシリテーション理解啓発研修ビデオ(実践編)の大方のコンテンツを整理し、仮ビデオの撮影、効果の検証まで進めてきているので、それを基に「実践編」のシナリオを作成し、本撮影を行う。実践編の柱としては、1)司会の役をよく行う教員が具体的にどのように会議の準備をすればよいのかという準備に重きを置いた内容、2)司会の役はまだ行うほどではない新任教員の立場で行えるファシリテーションとはどのようなものがあるのか、具体的なスキルを示す内容、3)かなりベテランの教員が参加者の合意形成をもたらすファシリテーションについて理解を深める内容の3つを考えている。いずれの内容も現場で実際に使ってもらえる方法を具体的に示す予定である。執行するタイミングが遅れたため(岡村氏187円)、及び予定していた調査研究が都合により延期になったため(中野氏5万円)。次年度に繰り越して、ファシリテーションに関する物品購入、調査研究(含む、研究協議会への参加)に使用する。
日本列島における完新世活断層の活動度評価に関する研究

本研究は,日本列島に分布する主要な活断層について均質な尺度で活動度評価を行ない,日本列島の新しい地質時代のテクトニクスを定量的に吟味するうえで基礎となるデータを得ることを目的として行われた。平成7年度から平成9年度までの3年間に,全国の主要な活断層帯について,大縮尺空中写真の判読による詳細マッピングと断層にともなう地表変形の抽出を行った。その結果,従来の調査では見落とされていた完新世地形面の微弱な変形や伏在断層にともなう地表変形が発見され,断層帯のセグメンテーション問題やグル-ピング問題を解決するうえで重要な知見を得た。その成果の一部は,論文として学会誌に発表したほか,「1:25000都市圏活断層図」シリーズとして国土地理院から出版されている。さらに平成8年度と9年度の2年間においては,空中写真判読の成果に基づいて,いくつかの断層帯(糸魚川静岡断層帯,千屋断層帯,石狩低地帯東縁断層帯)で地形・資質調査,重力探査,反射法地震探査,ボーリング調査,地層抜き取り調査を実施した。正確なスリップ・レートを決定したり複雑な断層帯の主断層と副断層の関係を明確にするためには,断層帯の浅層地下構造を明らかにすることが不可欠である。そのために,これらの野外調査では,従来研究的な活断層調査においては用いられることの少なかった浅層反射法地震探査を導入し,それと従来型の調査法を有機的に結合することによって,新たな活断層研究の手法を確立する端緒を開いたと評価される。平成7年度は,北海道・東北日本・中部地方・近畿地方の主要な逆断層帯と,中部九州の正断層帯について調査を実施し,以下に示すような新知見が得られた。中部日本の糸魚川静岡構造線の北部,諏訪-松本間は,従来横ずれが卓越すると考えられてきたが,本研究による精密調査の結果,かなりの水平短縮(逆断層)成分があることが分かりつつある。また,松本以北では,従来明らかでなかった完新世の動きを直接証拠付ける変位地形が発見された。ここでは,第四紀になって逆断層の変形フロントが前方(西方)にジャンプしていることも明らかになった。また,北海道の石狩低地帯西縁断層帯の精密調査の結果,この断層帯の主要な動きが大規模な伏在断層による東傾斜の逆断層運動である可能性が高くなった。石狩低地帯西縁断層帯を北方に追跡すると,天塩山地西縁に延びることがわかった。ここでの主要な動きも大規模な伏在断層による橈曲変形である可能性が高い。これらの逆断層帯については,次年度以降の調査で変位速度の決定を試みる予定である。本年度は,当初の計画どうり大縮尺空中写真を用いてマッピング調査を実施したが,従来の中小縮尺空中写真の判読とは質的に異なる成果が得られることを確認することが出来た。また,逆断層帯の判読については,従来のように地表断層のみに注目してマッピングする方法では,堆積層下に伏在する主断層を見逃して,二次的な断層のみを抽出する恐れがあることも分かった。今後は,第四紀の地表変形明らかにし野外調査を行って時代決定を行うとともに,地下構造データを取得して断層のgeometryを求め,これらのデータに基づいて断層の総変位速度を決定することが必要である。平成8年度は,北海道・東北日本・中部地方・近畿地方の主要な断層帯ついて,空中写真判読と野外調査を実施し,以下に示すような新知見が得られた.昨年度に実施した北海道の主要活断層の高精度マッピングの成果を海域の既存データとあわせてコンパイルした結果,以下のことが分かった.十勝平野東縁断層帯は変位地形の空間的スケールが大きい大規模な逆断層帯であるにも関わらず変位速度は比較的小さい.また,この断層帯の活動開始時期はかなり新しく(1-2Maぐらい),断層フロントの大規模なジャンプが生じた可能性がある.石狩低地帯西縁断層帯の断層