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テトラヒドロビオプテリンを介したNOとcGMPの産生による破骨細胞内情報伝達系

近年破骨細胞の骨吸収機能が酸化窒素(NO)により抑制されることが報告されているが、そのシグナル伝達系の機構の詳細は不明である。NOの細胞機能のひとつは、NOがグアニル酸シクラーゼを活性化してcGMPの生成を促し、cGMPにより作動されるイオンチャンネルを調節すること考えられる。本研究では、酸化窒素合成酵素(NOS)活性が一種のモノオキシゲナーゼとして補酵素テトラヒドロビオプテリン(BH4)により制御されているという報告があることから、破骨細胞のBH4合成系を明らかにし、細胞内のBH4生産を介したNOSおよびグアニル酸シクラーゼの活性化と骨吸収機能の調節の関係を検討することを目的とした。まずBH4生合成系の最終段階に働くセピアプテリン還元酵素(SPR)のヒト及びラットcDNAをRT-PCR法で増幅して大腸菌で発現させ、SPR活性を持ったタンパク質として収得できた。また得られた各発現タンパク質についてウサギを用いて抗体を作成した。これらはNorthern及びWestern blott法による破骨細胞内BH4合成系の検出のために有効である。さらに、破骨細胞のみを分離収得することは極めて困難であるが、今回既報を参考にしてウサギ大腿骨骨髄細胞から破骨細胞を分離した。得られた破骨細胞の抽出液につき、BH4はI_2酸化によりビオプテリンとしてからHPLC-蛍光検出法等によって測定し、又NO量はDamiani and Burini′s Methodで測定した結果、いずれも10^5cells中に有意義量を含有することが確認された。以上のことから破骨細胞は明らかにBH4生成能を持つことが示され、破骨細胞/骨芽細胞の骨細胞系について、細胞内BH4生成を介したNO、cGMP量と骨吸収との相関を検討する基盤を確立した。破骨細胞ではNO生成薬物によって骨分解活性が低下することが観察されており、破骨作用の制御にたいして細胞内の一酸化窒素合成酵素(NOS)が重要な働きをすると考えられる。NOSは一種のモノオキシゲナーゼで、L-アルギニンからNOを生産する際に、分子状酸素(O_2)、NADPHおよび補酵素テトラヒドロビオプテリン(BH4)を必要とする。BH4による破骨細胞NOSの活性化機構の一環として破骨細胞内NOSの生合成とBH4合成酵素系の活性および細胞内局在などの相関性を検索するために、BH4合成酵素のクローニングを行い、そのexpressionにより酵素タンパク質を多量に収得をこころみ、それらの性状を調べた。まずBH4生合成系の最終段階に働き直接BH4の生産にたずさわるセピアプテリン還元酵素(SPR)のクローニングを行った。SPRは分子量56kDaで28kDaのサブユニットのhomodimerである。今回ヒトSPR及びラットSPRのcDNAを既報の塩基配列をもとに各々4種のプライマーを作成し、RT-PCR法で増幅して得た。得られたcDNAの塩基配列を確認し、SPR cDNAをVector(ヒトではpET 16b、ラットではpET 29aを用いた)に導入して、大腸菌[BL21 (DE3) PLYS]で発現させた。その結果いずれもSPR活性をもったタンパクとして収得できた。又発現SPRタンパク質はnative enzymeと同様に、Ca^<2+>/Calmodulin-dependent protein kinase IIおよびprotein kinase Cによってリン酸化されることおよびm-Calpain sensitiveであることを確認した。更に得られた各発現タンパク質をウサギをもちいて抗体を作成した。これらの成果は今後NorthernあるいはWestern blott法による破骨細胞内BH4合成系の検出のために有効であると思われる。

破骨細胞ではNO生成薬物によって骨吸収活性が低下することが観察されており、破骨作用の制御に対して細胞内の一酸化窒素合成酵素(NOS)が重要な働きをすると考えられる。NOSがL-アルギニンからNOを生産する際には、分子状酸素(O_2)、NADPHの他に補酵素としてテトラヒドロビオプテリン(BH4)が必要である。しかし破骨細胞のBH4合成については従来全く検討されていない。BH4は一般に細胞内濃度がBH4要求酵素のKm値に対して低く、BH4合成系の活性化にNOS(BH4要求酵素)の活性が極度に依存していることが予想されるので、まず破骨細胞のBH4生成能を調べるため細胞内BH4検出を試みた。破骨細胞の培養株は未だ確立されておらず、また破骨細胞のみを分離収得することは極めて困難である。今回既報を参考にして生後10日ウサギ大腿骨骨髄細胞から破骨細胞の分離を試みた。得られた破骨細胞を超音波破砕し、抽出液中のBH4をI_2処理により酸化型ビオプテリン(BP)として、陽イオン交換および陰イオン交換カラムクロマトグラフィーで精製後、HPLC-蛍光検出法で測定した。その結果、破骨細胞は0.05pmole/10^5cellsのBPを含有することが確認された。また細胞抽出液中のNO量をDamiani and Burini's Methodによって測定した結果、5.0pmole/10^5cellsのNOが検出された。さらに骨芽細胞の培養株UMR106およびROS17/2、Saos-2細胞についても上記の測定を試みた。以上のことから破骨細胞は明らかにテトラヒドロビオプテリン生成能を持つことが判明し、細胞内BH4合成によってNOS活性が制御されることが示唆された。
ＱＥＤ効果を考慮した高精度電子状態理論の開発－新規素粒子理論構築を目指して－

電子の電気双極子モーメント(電子EDM)、スカラー-擬スカラー(S-PS)相互作用はCharge-Parity(CP)対称性が破れている物理現象であり、これらを発見することは、新規素粒子理論を構築するために重要である。電子EDM及びS-PS相互作用定数を決定するためには、常磁性系の物性である有効電場(Eeff)、S-PS係数(Ws)を高精度に求める必要がある。Eeff, Wsは相対論的理論計算のみで求められる。本研究課題では、(1) Eeff, Wsを高精度で求める計算手法を開発し、(2)電子EDM、S-PS相互作用を発見するための実験に適する分子を提案することを目的とした。該当年度では、(1)の基盤作成を行い、(2)では原子と分子のEeff, Wsの増加機構の違いを明らかにし、新規実験対象分子を提案した。(1)波動関数の精度検証を行うために必要な超微細結合定数(HFCC)を、4成分相対論の枠組みで定式化した。また、HFCCの相対論効果を解析し、HFCCの相対論効果が1s軌道より外殻軌道(2s,3s,4s,...軌道)で増加する現象を、Dirac方程式の厳密解を用いて説明した。この現象が多電子系でも成り立つことを、4成分密度汎関数法を用いて示した。(2-1)原子では2族系は12族系より大きいEeff, Wsを持つが、分子系では12族系は2族系より大きい値を持つことを発見した。その理由を、価電子s軌道とp軌道の混成の観点から説明した。(2-2)実験対象分子としてSrF, CdFを提案し、現在論文を投稿中である。これらの分子は現在の実験対象分子より小さなWs/Eeff比を持つため、電子EDM及びS-PS相互作用定数を決定するために重要な役割を果たす。研究計画の段階では、該当年度は重原子-重原子分子のEeff, Wsの解析を予定していた。しかし実際の研究では、軽い分子のWs/Eeff比が重原子分子より小さいことを世界で初めて見出し、SrF, CdF分子の提案を行った。現時点での実験が行われている分子は、YbF, HfF+, ThOの3種類であり、全て研究原子番号70以上の重元素を含む。本研究で初めて、実験における軽い分子の適正を見出した。軽い分子は計算コストが低いため、より高次の電子相関効果や相対論効果を取り込むことができ、結果としてより高精度な計算が可能になる。本研究により、新規素粒子理論を構築するための、実験分子の探索に重要な知見を得た。電子EDMの分野では、長きにわたり(a)電場中に置かれた重原子と(b)重原子ー軽原子型の極性分子は、ほぼ同じものとして捉えられており、(a)及び(b)におけるEeff, Wsの増加機構の違いは注目されていなかった。しかし本研究では、価電子s軌道とp軌道の混成機構に着目することで、(a)と(b)では、EeffやWsの増加機構が異なることを明らかにした。これにより、実験に適する系を探索するための重要な知見を得ることができた。上記の目的(2)については、上記の通り有用な結果が得られたため、次年度以降は主に(1)について取り組む。4成分相対論的電子相関法に、量子電磁力学(QED)の補正項を取り込む手法を開発する。プログラムは、相対論計算専用プログラムであるDIRACを使用する。具体的には、QED補正項の一つである自己エネルギー項をDIRACに実装する。自己エネルギー項の表式は、量子化学計算で使用される擬ポテンシャルの表式と似ている。本研究の研究目的はQED効果を考慮した相対論的分子計算手法を確立することであるが、開発したプログラムの動作確認に有用であるため、原子の対称性をDIRACに実装することも行う。次年度は、DIRACの主要な開発者の一人であるTrond Saue教授(フランス)の研究室に滞在して研究活動を行う。(2)については、重原子ー重原子分子におけるEeff, Wsの増加機構、及びWs/Eeff比の解析を進める。重原子ー重原子分子は、軌道相互作用の観点から解析を行う。Ws/Eeff比の解析は、Flambaum, Bouchiatらが導出したEeff, Wsの解析式を用いて解析を行い、Ws/Eeff比に寄与する項の物理的意味を明らかにする。

また、HFCCの相対論効果を解析し、HFCCの相対論効果が1s軌道より外殻軌道(2s,3s,4s,...軌道)で増加する現象を、Dirac方程式の厳密解を用いて説明した。この現象が多電子系でも成り立つことを、4成分密度汎関数法を用いて示した。(2-1)原子では2族系は12族系より大きいEeff, Wsを持つが、分子系では12族系は2族系より大きい値を持つことを発見した。その理由を、価電子s軌道とp軌道の混成の観点から説明した。(2-2)実験対象分子としてSrF, CdFを提案し、現在論文を投稿中である。これらの分子は現在の実験対象分子より小さなWs/Eeff比を持つため、電子EDM及びS-PS相互作用定数を決定するために重要な役割を果たす。研究計画の段階では、該当年度は重原子-重原子分子のEeff, Wsの解析を予定していた。しかし実際の研究では、軽い分子のWs/Eeff比が重原子分子より小さいことを世界で初めて見出し、SrF, CdF分子の提案を行った。現時点での実験が行われている分子は、YbF, HfF+, ThOの3種類であり、全て研究原子番号70以上の重元素を含む。本研究で初めて、実験における軽い分子の適正を見出した。軽い分子は計算コストが低いため、より高次の電子相関効果や相対論効果を取り込むことができ、結果としてより高精度な計算が可能になる。本研究により、新規素粒子理論を構築するための、実験分子の探索に重要な知見を得た。電子EDMの分野では、長きにわたり(a)電場中に置かれた重原子と(b)重原子ー軽原子型の極性分子は、ほぼ同じものとして捉えられており、(a)及び(b)におけるEeff, Wsの増加機構の違いは注目されていなかった。しかし本研究では、価電子s軌道とp軌道の混成機構に着目することで、(a)と(b)では、EeffやWsの増加機構が異なることを明らかにした。これにより、実験に適する系を探索するための重要な知見を得ることができた。上記の目的(2)については、上記の通り有用な結果が得られたため、次年度以降は主に(1)について取り組む。4成分相対論的電子相関法に、量子電磁力学(QED)の補正項を取り込む手法を開発する。プログラムは、相対論計算専用プログラムであるDIRACを使用する。具体的には、QED補正項の一つである自己エネルギー項をDIRACに実装する。自己エネルギー項の表式は、量子化学計算で使用される擬ポテンシャルの表式と似ている。本研究の研究目的はQED効果を考慮した相対論的分子計算手法を確立することであるが、開発したプログラムの動作確認に有用であるため、原子の対称性をDIRACに実装することも行う。次年度は、DIRACの主要な開発者の一人であるTrond Saue教授(フランス)の研究室に滞在して研究活動を行う。(2)については、重原子ー重原子分子におけるEeff, Wsの増加機構、及びWs/Eeff比の解析を進める。重原子ー重原子分子は、軌道相互作用の観点から解析を行う。Ws/Eeff比の解析は、Flambaum, Bouchiatらが導出したEeff, Wsの解析式を用いて解析を行い、Ws/Eeff比に寄与する項の物理的意味を明らかにする。日本学術振興会若手研究者海外挑戦プログラムに採択されたので、次年度は、研究拠点をフランスに移して研究活動を行う。
機能性材料の非線形特性の動的測定法の確立と非線形性出現機構の解明

(1)機能性材料の非線形特性の動的(断熱的)測定装置のシステム化と高精度化.交番印加応力及び電界に対する物質の誘電率及び音速の動的変化の精密計測法を一括したシステムとしてまとめ,現在得られている測定可能最小変化率の分解能を更に1桁から2桁向上させた.また,特に開発が遅れていた印加応力による誘電率変化の動的測定システムの開発にも成功した.(2)圧電セラミックスの非線形定数(電歪定数)の定量評価とその独立数の減少の証明.本研究者は既にマクロな立場で等方性の物質に自発分極やその他の方法で一軸異方性を与えた場合の線形及び非線形性の出現機構の理論的解明を行っており、その近似的な独立数が減少することを発見し,線形定数については実験との良い一致を見ている.そこで圧電セラミックスを被測定材料に選定し,前項で完成した測定システムを用いて,その非線形定数の1つである電歪定数を測定し,これらの定数に於いても前記理論が成立し,その独立数は群論から予想される∞mm系の6ではなく2で良いことを証明した.(3)非線形誘電率顕微鏡の開発.一連の本研究の成果として,線形誘電率(2階のテンソル量)は材料の永久分極の状態や結晶性にあまり大きく依存しないが,非線形誘電率(3次の誘電率:3階のテンソル量)は極端に大きく依存することを見いだした.そこでこの原理を応用し,新たに開発したプローブを用い,非線形誘電率のミクロな分布の計測から材料評価を行える全く新しい顕微鏡を考案試作し,その動作の基本特性を明らかにした.(1)機能性材料の非線形特性の動的(断熱的)測定装置のシステム化と高精度化.交番印加応力及び電界に対する物質の誘電率及び音速の動的変化の精密計測法を一括したシステムとしてまとめ,現在得られている測定可能最小変化率の分解能を更に1桁から2桁向上させた.また,特に開発が遅れていた印加応力による誘電率変化の動的測定システムの開発にも成功した.(2)圧電セラミックスの非線形定数(電歪定数)の定量評価とその独立数の減少の証明.本研究者は既にマクロな立場で等方性の物質に自発分極やその他の方法で一軸異方性を与えた場合の線形及び非線形性の出現機構の理論的解明を行っており、その近似的な独立数が減少することを発見し,線形定数については実験との良い一致を見ている.そこで圧電セラミックスを被測定材料に選定し,前項で完成した測定システムを用いて,その非線形定数の1つである電歪定数を測定し,これらの定数に於いても前記理論が成立し,その独立数は群論から予想される∞mm系の6ではなく2で良いことを証明した.(3)非線形誘電率顕微鏡の開発.一連の本研究の成果として,線形誘電率(2階のテンソル量)は材料の永久分極の状態や結晶性にあまり大きく依存しないが,非線形誘電率(3次の誘電率:3階のテンソル量)は極端に大きく依存することを見いだした.そこでこの原理を応用し,新たに開発したプローブを用い,非線形誘電率のミクロな分布の計測から材料評価を行える全く新しい顕微鏡を考案試作し,その動作の基本特性を明らかにした.
泌尿器転移癌患者の循環血液中癌細胞の遺伝子解析

今後のPSMAの機序の解明として、in vitroの系でPSMAの機能解析を行っている。現在、PSMA発現が陰性の前立腺がん細胞株にPSMA発現ベクターをtransfectionして安定発現株を作成している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。交付期間である2017年10月から2018年3月の間に新規で計38回患者検体を採取し、登録累計患者数を117人にまで増やすことができた。この中でCTCのProstate-specific membrane antigen(PSMA)が陽性で、CTC検出後に治療変更をした症例は11例から13例になった。対して、PSMA陰性でCTC検出後に治療変更をした症例は14例となった。これらの2群で治療反応性と無増悪生存期間を算出した。その結果、これまでに得た、CTCでPSMAが陽性の症例では治療反応性が悪いという結果を再現することに成功した。さらなる確証を得るため、The Cancer Genome Atlasを活用して原発巣のPSMA発現と全生存期間の相関も解析した。この結果に関する論文を現在執筆中である。去勢抵抗性前立腺癌の治療は多岐にわたっており、Precision medicineを施行するためには血清prostate-specific antigen (PSA)の値のみでは不十分なことがある。また、前立腺癌の特徴として空間的・時間的不均一性が挙げられ、常に進化する癌の遺伝情報を得るためには経時的な転移巣生検が理想的であるが、侵襲的である。そこで当研究室で行っているリキッドバイオプシーにより、CTCでPSMAを含む遺伝子発現解析を行うことはPrecision medicineを行う上で有効である。具体的には、PSMAが陽性である症例に対して、早期にタキサン系の全身化学療法を導入することで予後の改善が望めるのではないかと考えている。平成29年度の研究計画であった、新規の去勢抵抗性前立腺癌患者全例に対してCTC解析を行うこと、CTCのPSMAが陽性で治療変更を行う症例を集めるという目標を達成している。以上のように研究計画目標を達成している。引き続き、去勢抵抗性前立腺癌患者のCTC採取・解析を継続しながら、in vitroの実験系でPSMAの機能解析を行う。具体的には、PSMA発現が陰性の前立腺癌細胞株にPSMA発現ベクターをtransfectionして安定発現株を作成する。PSMAが陽性の細胞株ではCRISPR/Casシステムを用いてPSMA遺伝子のノックアウトを行う。作成した細胞株を用いて、Migration assayやSphere-forming assayでPSMA陰性株と陽性株で表現型に違いがあるかを観察する。マイクロアレイで網羅的な解析を行い、PSMAの下流分子及びPSMAによる治療抵抗性の機序を明らかにする。さらに新規抗アンドロゲン剤であるエンザルタミドやアビラテロンなどの薬剤に対する感受性がPSMA陰性株と陽性株で差があるかを検証する。
2光子吸収による電子・正孔対の生成と太陽電池応用

現在、広く実用化されている太陽電池では、エネルギー変換機構として光起電力効果が用いられている。一般に知られている光起電力効果では、禁制帯幅よりもエネルギーの大きなフォトンが一つ吸収されると、一対の電子・正孔が生成される。したがって、禁制帯幅以下のフォトンは透過してしまい、エネルギー変換には寄与しない。本研究では、禁制帯幅以下のエネルギーをもつフォトンを二つ吸収して、電子・正孔対を生成する2光子吸収過程を、微結晶3C-SiCを対象に実験的に検証することを目的として研究を行っている。本提案では、申請者により世界で初めて実現された、低温形成微結晶3C-SiCを用いて2光子吸収過程を実証する。この技術開発は、現在のシリコン太陽電池のエネルギー変換効率の限界をうち破るものとなり、理論限界が大幅に向上する。平成17年度は、微結晶3C-SiCへの不純物添加技術、ならびにギャップ内準位からの吸収を確認するための測定手法を確立した。まず、原料ガスにメチルシランと水素を用いたホットワイヤー法により、300°C前後の低温で禁制帯幅2.2eVの微結晶3C-SiCを形成することに成功した。電気的特性を測定した結果、最適化された条件では、膜が高抵抗化することが分かった。そこで、次に、この膜にAlを添加した。2光子吸収評価は、Constant Photocurrent法によるギャップ内準位密度測定により行った。これにより、Alが形成する準位からと思われるサブギャップ吸収を観測したが、キャリアライフタイムが短く、光吸収層としての開発には時間が要することが分かった。そこで、つぎに不純物添加を伴わない手法で、二光子吸収を起こさせる可能性のある手法として、SiC中にSiの微結晶(ナノ結晶)を生成させ、量子準位を用いて光吸収を起こさせる手法の開発に着手した。ラマン散乱による測定では、ナノ結晶の形成が確認されている。この手法は、製膜後の熱処理によりナノ粒子が析出する現象を利用しているが、高品質化という点で期待される材料系であることが分かった。本提案では、申請者により世界で初めて実現された、低温形成微結晶3C-SiCに深い準位となる不純物を添加し、2光子吸収過程を実証する。開発初年度にあたる平成16年度は、微結晶3C-SiCへの不純物添加技術、ならびにギャップ内準位からの吸収を確認するための測定手法の検討を行った。現在、この膜にBならびにAlを添加することを試みており、ドーピング技術そのものはほぼ確立された。2光子吸収を評価するには、Constant Photocurrent法によりギャップ内準位密度を測定することが必要である。ところが現在、フィラメント材料に用いているReが膜中に残留するため、キャリアライフタイムが短く測定が難しい状況となっている。そこで、Re残留量の低減化を初め、膜質、の向上を図っている。この課題がクリアーされ次第、本格的にギャップ内準位を測定し、2光子吸収に関する検証を行う。

これにより、Alが形成する準位からと思われるサブギャップ吸収を観測したが、キャリアライフタイムが短く、光吸収層としての開発には時間が要することが分かった。そこで、つぎに不純物添加を伴わない手法で、二光子吸収を起こさせる可能性のある手法として、SiC中にSiの微結晶(ナノ結晶)を生成させ、量子準位を用いて光吸収を起こさせる手法の開発に着手した。ラマン散乱による測定では、ナノ結晶の形成が確認されている。この手法は、製膜後の熱処理によりナノ粒子が析出する現象を利用しているが、高品質化という点で期待される材料系であることが分かった。
世界文化遺産バンチェン遺跡と地域社会：住民の生活史の視点から

本研究は、文化遺産と地域住民の関係について、タイ国ウドンタニー県の世界遺産バンチェン遺跡を事例に分析した。特に1960年代のバンチェン遺跡発見以降、地域住民らが遺物や遺跡をめぐる世界的動向に巻き込まれてきた様相を、インタビュー調査によって明らかにした。これまで、バンチェンの祭りやイベントにおいて、村の歴史は積極的に共有されてきた一方で、盗掘や遺物販売などネガティブなイメージを含む村人の経験は共有されずにきた。現地調査のデータによって、むしろこの後者のこれまで共有されてこなかった個人の歴史を通じ、村人が遺物や遺跡との紐帯を強めてきたことがわかった。初年度である本年度は、研究対象地であるバンチェン遺跡の全体像を把握するための参与観察と地域住民へのインタビュー調査を実施した。さらに、タイ人考古学者と日本人考古学者へのインタビュー調査も実施した。得られたデータをまとめると次のようになる。(1)地域史の整理:地域住民へのインタビュー調査により収集したエピソードを統合し、1966年のバンチェン遺跡発見以降の地域史について整理し、本研究課題を実施する枠組みを確定した。(2)バンチェン遺跡発見のインパクト:タイ人研究者、日本人研究者へのインタビュー調査により、バンチェン遺跡発見が当時の考古学会においてどれほど大きな影響力を持っていたのかを明らかにした。(3)遺物の意味の移行:(1)の地域史の変遷とともに、村人たちにとって遺物がただそこにあるモノから価値のあるモノ、そして保護するべきモノへと、その意味付けが変わっていったことを明らかにした。(4)タイ国家との関わり:バンチェン国立博物館および世界遺産祭りの参与観察により、バンチェン遺跡における展示やイベントの場において、王室との関わりが強調されていることがわかった。また地域住民にとって、1972年に国王がバンチェンに行幸したことが重要な出来事として記憶されていた。こうした王室とのかかわりが現在のバンチェン遺跡の文化の継承と保護において機能していることが予測できる。この王室を通じたナショナリズムと遺跡の関わりについては次年度以降の調査を実施する際の新たな視角となった。本年度おこなった2度の海外調査(タイ)と国内調査では、地域住民をはじめ、タイ人考古学者、日本人考古学者へインタビューを実施し、多岐にわたるエピソードとまとまったデータを得ることができた。これらは本研究課題をすすめるために基礎となる重要なデータであり、初年度に収集できたことは有益であった。さらに収集したデータを分析し、次年度の研究に向けて重要な視点を得ることができた。また、初年度の成果の一部を、3月に国立民族学博物館にて連携研究フォーラム「文化遺産の保存と活用:ミュージアムの視点から」にて発表し、参加者と有意義な意見を交えることができた。今年度は2016年7月25日から8月25日まで、および2017年2月27日から3月19日まで、タイ国ウドンタニー県、およびバンコクにてフィールド調査をおこなった。昨年度に引き続き、バンチェンに居住する村人たちのライフヒストリーの収集につとめた他、過去の新聞記事等、文献収集をおこなった。国内では南山大学人類学博物館所蔵のバンチェンの土器コレクションの調査を実施した。インタビュー調査で得られたデータをまとめると次のようになる。(1)バンチェン遺跡をめぐる村人の生活史:バンチェンでは、博物館や公式行事などで積極的に語られる定式化された歴史がある一方で、遺跡や遺物にかかわる個人の経験は明かされてこなかった。後者には盗掘や遺物販売、複製品の製造などが含まれる。今年度の調査ではそれらについて詳細な聞き取り調査を実施し、村人の生活史を明らかにした。(2)遺物と村人たち:今年度はかつて遺物を掘り出し、販売していた村人らへのインタビューが実現した。それにより、当時に遺物がどのような値段で売買されていたのか、また遺物を掘る際の方法や具体的な決まり事などの詳細を明らかにした。さらに、村人が遺物を売らずに個人的に所有し、お守りとして使用した事例など、村人にとっての遺物の意味付けの新たな側面も明らかになった。(3)アンティークマーケットの存在:1970年代、バンチェンがそのブームに沸いていた時代には、考古遺物だけでなく古布などがタイ国内外からバンチェンへと持ち込まれ、バンチェンは一大アンティークマーケットのセンターとなっていたことが新たにわかった。これについては引き続き調査を実施したいと考えているが、大きなテーマであること、時間的制約もあることから調査の全体的な進捗状況との兼ね合いをみながら調査にあたりたい。平成27年度に得た調査の基礎データおよび村人との人間関係を基に、平成28年度はより精緻な現地調査を実施することができた。本研究の中心的な課題であるバンチェン遺跡発見以降の村人の生活史の変遷に関するデータはおおむね集まりつつある。これまでの研究成果は、世界考古学会議(WAC-8、2016年8月)のパブリックアーケオロジーのセッションにて口頭発表をおこなった。また上智大学アジア文化研究所と東南アジア考古学会主催のセミナー「バンチェン遺跡:考古学と人類学からみる地域の歴史と人々」(2017年1月)では、タイ東北部を専門とする考古学者と、考古学と文化人類学のそれぞれの立場からバンチェン遺跡の過去50年を捉え直す主旨のもとで発表をおこなった。ここでは村人たちのライフヒストリーを手がかりにバンチェン遺跡発見による村人の生活変化を考察した。セミナーでは活発な議論がなされ、考古学と人類学の双方から文化遺産と地域住民のあり方を考えるという、隣接分野との協力の有効性と今後の可能性を確認することができた。

2017年度は、海外調査としては、7月2日から22日、および2月6日より3月6日まで、タイ・ウドンタニー県バンチェンにおいて遺跡や遺物に関わる人びとの生活史について、インタビュー調査をおこなった。調査で得られたデータは以下のとおりである。(1)村人が所有する遺物:バンチェンの遺物は、博物館に文化財として保存されている物、骨董品として売られた物の他、村人が所有している物がある。村人らが販売せずに所有し続けてきた遺物に着目して聞き取り調査を実施した結果、村人らはそれらを祭壇に飾ったり、お守りとして常に身に着けたり、祭りなどの特別な機会に身に着けたりしており、村人と各遺物には特別なつながりがあることを明らかにした。(2)遺跡や遺物をめぐる信仰:バンチェンに居住する宗教的職能者への聞き取り調査を通して、バンチェンには遺跡や遺物をめぐる体系的な信仰は見られないことがわかった。しかし、村人はクンチェンサワットという村の発展に尽力した人物を国立博物館内にある祠に祀り、願掛けや御礼参りの際におとずれ、信奉していることがわかった。(3)観光化をめぐる問題:バンチェン遺跡は世界遺産の一つであるが、国立博物館のほかに目玉となる観光資源が少ないため、自治体主導で様々なイベントを実施し観光化を図っている。その代表的な例である世界遺産祭りについて運営委員や村びとへ聞き取り調査をした結果、観光化をめぐり村人たちが複雑な状況におかれていることがわかった。以上の研究成果について、2017年7月に国際タイ学会(ICTS13、チェンマイ)、11月に国際人文社会学会(IC-HUSO、コーンケーン大学)にて学会発表をおこなった。8月にはウドンタニー・ラチャパット大学において招待講演をおこなった他、TBS『世界遺産』のタイ特集(11月放映)でバンチェン遺跡に該当する箇所を監修し、研究成果の公開につとめた。本研究は、文化遺産と地域住民の関係について、タイ国ウドンタニー県の世界遺産バンチェン遺跡を事例に分析した。特に1960年代のバンチェン遺跡発見以降、地域住民らが遺物や遺跡をめぐる世界的動向に巻き込まれてきた様相を、インタビュー調査によって明らかにした。これまで、バンチェンの祭りやイベントにおいて、村の歴史は積極的に共有されてきた一方で、盗掘や遺物販売などネガティブなイメージを含む村人の経験は共有されずにきた。現地調査のデータによって、むしろこの後者のこれまで共有されてこなかった個人の歴史を通じ、村人が遺物や遺跡との紐帯を強めてきたことがわかった。前年度に引き続き、タイにて現地調査を実施しデータ収集につとめる他、昨年度に収集したデータの整理、分析した成果を発表していく予定である。まず、8月に京都で開催される世界考古学会議(WAC18)にて研究成果を口頭にて発表する予定である。その他、商業誌等で広く成果を発表する他、学術論文を執筆する。平成29度は最終年度にあたるため、これまで得た調査研究の成果報告をしていくとともに、新たに浮上した疑問等を含めつつ以下について調査をおこないながら、最終成果をまとめたい。今後の研究の推進方策をまとめると次のとおりである。
別府湾堆積物中の鱗を用いたカタクチイワシバイオマスの長期変動に関する研究

大洋スケールの魚類バイオマス変動の謎を解き、有用魚類資源の長期動態と将来予測にとって極めて重要となると考えられる、別府湾堆積物中のカタクチイワシ及びマイワシの魚鱗アバンダンスの過去1500年間における変動記録を明らかにした。また、その魚類資源変動を引き起こす低次生産及び海洋構造の動態を調べた。大洋スケールの魚類バイオマス変動の謎を解き、有用魚類資源の長期動態と将来予測にとって極めて重要となると考えられる、別府湾堆積物中のカタクチイワシ及びマイワシの魚鱗アバンダンスの過去1500年間の変動記録を明らかにした。その結果は、以下にまとめられる。1、カタクチイワシ及びマイワシ資源は、過去1500年間で100年及び1000年スケールで変動する事が明らかとなり、これが太平洋を隔てたカリフォルニア沖の両資源のアバンダンス変動と連動している実態が明らかとなった。2、カタクチイワシには、3つの主な回遊群があり、鱗の安定同位体比を調べた結果、別府湾に来遊する回遊群は、宮崎沖から豊後水道を主要索餌場とする太平洋発生群である事がわかった。この事から、別府湾のアバンダンス記録は、こうした太平洋発生群の資源変動を反映している事が示唆された。3、鱗の重金属分析の結果、回遊群の同定には利用できない事がわかったが、過去1500年間の重金属組成比Cd/Cu比がカタクチイワシ資源が最も多い時期に高くなっている事がわかった。これは、なんらかの海洋構造の変化と関連していると考えられ、追跡調査によって、今後資源変動を支配する重要な海洋構造変化のシグナルを抽出する可能性がある事がわかった。4、別府湾内の低次生産変動記録には、100年スケールの変動がある事がわかった。しかし、この変動パターンは必ずしも魚鱗アバンダンスと関連しているとは限らず、別府湾内のローカルな低次生産がカタクチイワシやマイワシ資源と関連している可能性は考えにくい。5、珪藻化石群集組成から、別府湾周辺の夏季平均気温が復元できる事が明らかとなった。この変動は、カタクチイワシやマイワシ資源と連動している事も明らかとなり、両資源が大気現象と関連している可能性が示唆された。1.タクチイワシ及びマイワシ資源は、過去1500年間で100年及び1000年スケールで変動する事が明らかとなり、これが太平洋を隔てたカリフォルニア沖の両資源のアバンダンス変動と連動している実態が明らかとなった。2.カタクチイワシには、3つの主な回遊群があり、鱗の炭素・窒素安定同位体比を調べた結果、別府湾に来遊する回遊群は、宮崎沖から豊後水道を主要索餌場とする太平洋発生群である事がわかった。3.鱗の重金属分析の結果、回遊群の同定には利用できない事がわかったが、過去1500年間の重金属組成比Cd/Cu比がカタクチイワシ資源が最も多い時期に高くなっている事がわかった。4.別府湾内の低次生産変動記録には、100年スケールの変動がある事がわかった。5.珪藻化石群集組成から、別府湾周辺の夏季平均気温が復元できる事が明らかとなった。
Stabilized peptide targeting programmed death-ligand 1  for Positron Emission Tomography imaging and cancer immunotherapy

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
集団の進化を創出するマクロレベルとミクロレベルの相互作用の検出

進化のプロセスにおける集団選択の重要性はこれまで多く論争されてきた。多くの集団選択のモデルは集団の間の移動や分散が小さいほど集団選択が効果的であると結論している。しかし、個体の分散距離や移住は同時に多くの要因(集団間の遺伝的変異、絶滅率、集団生成率、局所的密度制御など)に影響する。これらの要因は同時異なる影響を集団選択の有効性に与える。数理モデルでは、これらの要因を独立のパラメタとして用い、しばしば、はじめにこれらの異なるパラメタの関係を仮定していた。しかし、これらは多くの要因の間の相互作用から生じる現象である。そこで、本研究では、個体の繁殖と分散のみを仮定した人工生命シミュレーションを行った。その人工生命モデルでは、絶滅、個体群サイズ。集団間の遺伝的変異、集団の生成等の集団の減少は個体の繁殖と分散の結果として現れる。利他行動に影響する遺伝子座をもつ人工生命個体を、13のパッチ上の環境でシミュレートした。個体の繁殖は、まわりの利他行動をする個体の数とまわりの個体数によって決定される。子どもは親から標準偏差σ_d、平均0の正規乱数で決定した。結果は、利他行動をする遺伝子が広がる確率は、分散距離がσ_d=50までのとき次第に増加し、その後分散距離が増加するにしたがって、減少した。このことは、利他行動遺伝が広がる確率は分散距離がある程度低い時に最大になるが、それ以下の低いときには減少することがわかった。この結果は、利他行動遺伝子の頻度の低い集団での高い絶滅率と利他個体の高い移住率という集団選択の2つの要因、から説明できるかもしれない。集団の絶滅と生成という要因による集団選択だけでは利他行動遺伝子の進化は説明できないかもしれない。しかし、この研究は、ある程度の分散による効果が、集団選択による利他行動遺伝子の進化が可能であることを示した。
血管平滑筋収縮制御に於けるアクチン結合タンパク質、カルポニンの役割

ニワトリ砂嚢平滑筋から単離された細い繊維構成タンパク質、カルポニンはアクチン、トロポミオシ、カルモジュリンと結合し、骨格筋トロポニンーTと免疫的交叉性をもっている。我々はすでに坑ニワトリ砂嚢カルポニン抗体を用いた間接蛍光抗体法により、ウシ大動脈平滑筋の初代培養細胞でカルポニンはアクチン繊維上に存在していることを示した。本研究では、アクチン繊維上にあるカルポニンのアクチン、トロポミオシン分子との分子間配置を調べるために、これらのタンパク質とのカルポニンとの結合の状態を電子顕微鏡で観察した。ウシ大動脈から調製したカルポニンはSDSーゲル上ではニワトリ砂嚢カルポニンと同じ分子量の34kDaで、抗砂嚢カルポニン抗体と交差した。動脈カルポニンをウサギ骨格筋Gーアクチンに加えても、繊維状アクチンはあまり観察されないが、Fーアクチンに加えるとアクチンの大きな束が形成され、カルポニンのアクチン重合活性よりも架橋活性が非常に強いことが示された。トロポミオシンやミオシンによりカルポニンの重合活性は影響されなかった。また、カルポニンは高イオン強度下では70ー150Aのロッド状の単量体で、低イオン強度下では200ー300Aの球状の重合体で存在し、動脈トロポミオシン分子の一方の端に結合しているのが観察された。これらの結果からカルポニンはアクチン繊維を束ねることによる細胞骨格を構築するだけではなく、アクチン繊維をとうしてアクチンーミオシン相互作用に影響をおよぼし、平滑筋の収縮制御に重要な役割を果たしていることが示唆された。
異常タンパク質蓄積による細胞死分子機構の解明とコンフォメーショナル病への応用

構造異常タンパク質の蓄積は多くの疾患発症原因の一つであり、このような疾患はコンフォメーショナル病と総称され注目されている。本研究では、細胞内異常タンパク質が細胞死を誘導する分子メカニズムを、筋萎縮性側索硬化症(ALS)モデル実験系を用いて解明することを試みた。細胞内異常タンパク質の蓄積がタンパク質分解経路の抑制、ならびに小胞体ストレスを誘導することを以前の研究により明らかにしていることから、異常タンパク質蓄積の一例として、家族性ALSの原因の一つである変異型SOD1タンパク質を用いてユビキチンプロテアソームと小胞体ストレスに対する影響を検討し、さらに変異型SOD1結合タンパク質のスクリーニングにより、その分子標的・メカニズムを解明した。すなわち、変異型SOD1を運動神経細胞に発現させることにより、小胞体ストレスが惹起されることを明らかにした。この変異型SOD1誘導性の小胞体ストレスは、小胞体から異常タンパク質が細胞質側へと排出される機構、すなわち小胞体関連分解(ER associateddegradation:ERAD)の抑制が原因であった。そこで、変異型SOD1がERADを抑制する際の標的分子をスクリーニングするため、ERAD関連タンパク質との結合を検討したところ、小胞体膜タンパク質でERADに必須の分子と変異型SOD1が特異的に結合し、その機能を阻害していることが示された。さらに、変異型SOD1とこのERAD構成分子の結合を阻害するペプチドを見いだし、そのペプチド発現により変異型SOD1誘導性の小胞体ストレス誘導、ASK1(小胞体ストレス誘導性アポトーシスに必要な分子)経路の活性化、神経細胞死が抑制されることも明らかとなった。また個体レベルの結果として、ASK1ノックアウトマウスではALSの病態進行が有意に遅延されたことから、変異型SOD1によるERAD構成分子機能阻害がALSの病態進行に大きく関与していることが示唆された。虚血・栄養飢餓・遺伝子変異などの細胞外的・内的刺激によって誘導される小胞体ストレスを受けた細胞は、危機的状況を回避するためにUnfolded Protein Responseによって幾つかの「生のシグナル」が伝達される。一方、あまりにも過度の小胞体ストレスにさらされた細胞は自ら「死」を選ぶことになるが、この小胞体ストレス誘導性アポトーシスの分子機構については不明な点が多い。本研究では、疾患との関連性において近年注目されている小胞体ストレスによる細胞死の分子メカニズムを明らかにすることによって、疾患分子機構の解明につなげることを目標とした。その疾患モデル実験系として、近年小胞体ストレスとの関連が多数報告されている神経変性疾患の一つ、筋萎縮性硬化症に着目した。我々は、これまでにノックアウトマウスを用いた解析から、小胞体ストレス誘導性アポトーシスにASK1が必須であることを見いだしている。そこで、筋萎縮性硬化症モデルマウスとASK1ノックアウトマウスの交配実験により、ASK1が疾患病態進行に重要な役割を担っていることを明らかにし、国際学会等で報告した。また、家族性筋萎縮性側索硬化症の原因遺伝子であるSOD1変異体が小胞体ストレスを惹起することを明らかにするとともに、その分子機構とそれに関わる分子を同定することを試みた結果、変異型SOD1が小胞体ストレスを起こす標的分子を同定し、その分子との結合解離が創薬標的になることを発表し、特許出願を行った。今後、これらのシグナル分子メカニズムが明らかになれば、小胞体ストレスに関連する他の疾患分子機構にも応用されると期待される。
ムコ多糖とアミロイドP成分の協同作用による生理活性の発現

組織におけるアミロイドの形成・沈着の原因としてこれまで最も重視されていたのはアミロイド細繊維の前駆体蛋白質が血中に増加することであり、従ってそれぞれのアミロイドーシスについて前駆体蛋白質の分析が盛んに行われた。しかし、最近の研究は細繊維前駆体蛋白質の増加以外の因子がアミロイドの形成・沈着に必要であることを示している。アミロイドP成分が全てのアミロイドに少量成分として必ず存在し、カルシウムキレート剤でアミロイドP成分を取り除くとアミロイド細繊維が溶解することが実証され、P成分の重要性が指摘されている。63年度までの研究で我々はアミロイドP成分とヘパラン硫酸との特異的な結合を明らかにし、その結合定数を測定した。またヘパラン硫酸とアミロイドP成分との結合がカルシウムイオンの上昇と共に強くなることを発見した。これらの結果をもとに、「アミロイドP成分が各種のアミロイドに沈着しているのはその中のヘパラン硫酸に結合するためである。」という仮説を提出した。この仮説はアミロイドP成分は細繊維のβ構造に結合するとする従来の通説と対立するが、アミロイドにヘパラン硫酸が存在すること、実験アミロイドーシス組織中にアミロイド細繊維とヘパラン硫酸とが同時に出現すること、またカルシウムの沈着がアミロイド組織に認められること等、重要な事実と一致する。そこでこの仮説に基づいて、アミロイドP成分の溶解因子としての作用を種々のグリコサミノグリカンや硫酸化多糖について検討した。その結果、ヘパリンと高分子量デキストラン硫酸に強いアミロイドP成分の溶解作用があることが明らかとなった。来年度以降の研究課題としては、マウスを用いて実験アミロイドーシスをつくり、これに対する高分子デキストラン硫酸の治癒および予防効果を検討する。
心血管系におけるミネラルコルチコイド産生・作用の制御機構

アルドステロン(ALDO)は、哺乳動物において水電解質代謝を制御する最も強力なミネラルコルチコイド(MC)である。ALDOは、副腎皮質球状層から産生され、水電解質輸送を行う上皮細胞でMC受容体(MR)を通じて作用発現することが知られている。しかし、近年、心臓、大動脈でALDOが微量産生され、近傍でMRを介して作用する証拠が蓄積してきた。心血管系では、MCが心肥大・線維化、血管の恒常性への関与が示されている。本研究では、心血管におけるALDO合成系、作用系による心肥大・線維化の分子機構の解析を目的とした。本課題により、心臓・大血管におけるアルドステロン合成系因子のmRNAレベルは、正常ラットにおいて検出可能であるが極めて低いレベルであることが判明した。次に、内因性アルドステロン産生による心肥大・線維化のモデルとしてDahl食塩感受性ラットを用い、心血管における産生・作用系因子の発現レベルを解析した結果、食塩負荷によりALDO合成酵素mRNAレベルが増加した。一方、MR、グルココルチコイド(GC)合成酵素、GC受容体(GR)等のmRNAレベルは変化しなかった。この結果から、心肥大・線維化に伴って心血管系におけるALDO合成が増加しうることが示唆された。このときALDO関連因子であるAZ-1遺伝子の発現が上昇することが判明した。さらに、食塩負荷ラットへのALDO持続投与によるMRを介した心肥大・線維化モデルを用いた。AZ-1は、正常な心臓では冠状動脈等の血管平滑筋基底膜に局在する。ALDOによる心肥大・線維化におけるAZ-1の局在を解析した結果、ALDO投与により心筋細胞基底膜、心筋内毛細血管にAZ-1が検出された。以上の結果から、心肥大・線維化においてはMRによるALDOに対する応答が起こり、AZ-1を含む細胞外マトリクス蛋白質が蓄積することが示唆された。アルドステロン(ALDO)は、哺乳動物において水電解質代謝を制御する重要なミネラルコルチコイド(MC)である。従来より副腎皮質球状層で産生され、水電解質輸送を行う上皮細胞でミネラルコルチコイド受容体(MR)を通じて作用発現することが知られている。しかし、近年、脳、心臓、大動脈でALDOが微量産生され、近傍でMRを通じて作用する証拠が蓄積しつつある。心血管系では、虚血性心疾患、心筋繊維症、ならびに、血管の恒常性への関与が示されている。これらの報告は、MC活性物質が、水電解質輸送を行う細胞以外で重要な役割を持つことを示す。これまで我々は副腎皮質の層機能の分化機構の研究過程で、副腎皮質球状層に発現する分泌蛋白質AZ-1を同定した。AZ-1の局在・発現部位を検索した結果、心臓、大動脈などの血管平滑筋細胞に発現が検出された。我々は、AZ-1発現部位とALDO合成・作用部位が重複することに着目し、本年度は心血管系におけるMC合成に関わる酵素、作用系因子の発現レベルの解析を行った。MC活性を持つALDOとコルチコステロン(CORT)の2合成酵素、MC作用因子としてMR、グルココルチコイド受容体(GR)、MR作用の特異性に必要な酵素11betaHSD2の心血管系における遺伝子発現を解析した。その結果、ラット大動脈において上記2合成酵素が副腎の10^<-4>のレベルで検出された。心臓には、CORT合成酵素のみが10^<-4>で検出された。MRとGRは、心、大動脈ともに高レベルで発現していた。

しかし、11betaHSD2は、心、大動脈では腎の1/10以下だった。以上から、心血管系でALDO, CORTが微量ながら産生されること、及び、MRが作用を発現しうるが、MC(ALDO)が特異性を持ちうるほどのレベルの11betaHSD2は存在しないことが示唆された。アルドステロン(ALDO)は、哺乳動物において水電解質代謝を制御する最も強力なミネラルコルチコイド(MC)である。ALDOは、副腎皮質球状層から産生され、水電解質輸送を行う上皮細胞でMC受容体を通じて作用発現することが従来より知られている。しかし、近年、心臓、大動脈でALDOが微量産生され、近傍でMC受容体を介して作用する証拠が蓄積してきた。心血管系では、MCが心肥大・線維化、血管の恒常性への関与が示されている。本研究では、心血管におけるALDO合成系、作用系による心肥大・線維化の分子機構の解析を目的とした。これまでの研究により、心臓・大血管におけるアルドステロン合成・作用系因子のmRNAレベルは、正常ラットにおいて検出可能であるが極めて低いレベルであることが判明した。そこで、内因性アルドステロン産生による心肥大・線維化のモデルとしてDahl食塩感受性ラットを用い、心血管における産生・作用系因子の発現レベルを解析した結果、食塩負荷によりALDO合成酵素mRNAレベルが有意に増加した。一方、MC受容体、グルココルチコイド(GC)合成酵素、GC受容体等のmRNAレベルは変化しなかった。この結果から、心肥大・線維化の病態形成に伴って心血管系におけるALDO合成が増加がしうることが示唆された。もう一つのモデルとして、食塩負荷正常ラットへのALDO持続投与によるMRを介した心肥大・線維化が知られる。新規細胞外因子AZ-1は、心臓では冠状動脈等の血管平滑筋基底膜に選択的に局在する。ALDO依存の心肥大・線維化におけるAZ-1の局在変化を解析した結果、ALDO投与に依存して心筋細胞基底膜、心筋内毛細血管にAZ-1の蓄積が検出された。以上の結果から、心肥大・線維化においてはMC受容体によるALDOに対する特異的な応答が起こり、AZ-1を含む細胞外マトリクス蛋白質が蓄積することが示唆された。
中国経済の市場化における高等教育改革についての実証的研究-中央集権制から分権制への移行-

1970年代末以降の中央集権的な計画経済体制から市場経済体制への移行にともない、中国では高等教育の改革がドラスティックに展開されてきた。しかし、経済市場化への道程が様々な曲折を経たように、高等教育改革の経緯は必ずしも単調なものではなかった。本報告書では、過去20年間における改革を概観し、その改革がどのような段階を踏み、またどのようなベクトルを含んでいたのか、そして現段階での課題がどのように捉えられているのかを分析した。中国の高等教育改革にはいくつかの重要なベクトルが存在した。まず第1のベクトルは、制度化・組織的整合化である。高等教育制度についての原則を明文化された法律によって規定する事がまず、改革の基礎だったのである。第2のベクトルは効率化・重点化である。一方では、高等教育機会への要求の拡大に対応するために、高等教育システムの効率化が求められてきた。他方では、高度の教育研究を達成するために、「重点大学」に限られた資源が集中的に投資された。第3のベクトルは市場化、規制緩和である。授業料の導入、私立大学制度の設立、大学の卒業生が自ら就職先を決定する制度がスタートした。ただし、この20年間の高等教育改革の経緯を振り返ってみると、上記の三つベクトルでの変化がすべて順調に進んでいるわけではないことに気づく。特に財政資源の獲得については、経済成長の動向次第では深刻な問題が生じる可能性がある。また費用負担と教育機会の均等の問題はまだ解決されているわけではない。そして、市場化・規制緩和に関しても、たとえば、私立大学についての規制・振興政策はこれから検討されなければならない。卒業生の労働市場を介しての就職にしても問題が少なくない。解決するべき問題はむしろ大きくなっているといわざるを得ない。90年代に入り、中国の改革・開放政策の中心は「社会主義市場経済」化を推進することとなった。各方面での規制緩和・民営化を断行することで、従来の中央集権的体制から分権的体制への転換を図っている。こうした施策は社会各方面に多大な影響を与えているが、高等教育の方面においてもドラスティックな改革が行われている。本研究の初年度の1997年では、大卒者の就職政策と制度改革について、調査研究を進めてきた。1997年3月に「普通高等教育機関卒業生の就職に関する暫定規則」が中国国家教育委員会によって公表され、従来の政府による「入学者統一募集と卒業者統一職場配置」制度が廃止され、「供需見面・双向選択・自主択業」すなわち、供給側の卒業生と需要側の雇用機関の双方が面会し、雇用に案する諸条件を検討し,双方は条件を照らし合わせた上で、選択を行うという、実質的に卒業生側に職業選択の自由権を賦与する就職制度へと転換した。この大卒就職政策の改革によって、大学と政府、大学と社会、大学と学生の関係は大きく変わった。市場経済の進展に上記大卒就職メカニズムが、如何に機能し、また反面如何なる問題が生じているかについて考察した。更に高等教育参入者に如何なる影響を与え、今後の高等教育発展にどのような課題が残されているかについて、分析を加えた。研究作業としては、まず、大卒者就職政策の変遷と改革の背景を整理した。次に「普通高等教育機関卒業生の就職に関する暫定規則」を全訳し、この改革案について分析を行った。更に、南中国の大学関係者にインタビュー調査を実施し、収集したデータに基づいて、大卒者就職の現状と問題点の分析を進めている。1998年に、この成果を「中国の市場化経済の導入における大卒者の就職」の論文にまとめ、日本比較教育で研究発表を行う予定である。

研究計画に基づき、中国の高等教育の市場化改革における大卒の就職政策、大卒就職のプロセス及び実態と問題点の分析を行なった。研究成果は1998年度の日本比較教育学会で研究発表をし、『悠峰職業科学研究紀要』第6巻に、『二十一世紀中国発展建設書』経済科学出版社(1998)に論文を掲載した。1990年以後、計画経済から市場経済への移行に伴って、中国の社会・経済構造は大きく変わり、高等教育においても市場化を中心とした改革がドラスティックに行われてきた。1997年に大学入学者に対して学費徴収制度が全面的に導入され、同年に、国家教育委員会によって「普通高等教育機関卒業生の就職に関する暫定規則」が公表された。これにより、従来の政府による「入学者統一募集と卒業者統一職場配置」制度が廃止され、卒業生側に職業選択の自主権を賦与する就職制度に転換した。上記「就職規則」は10章55条から構成されている。その内容を概観してみると、計画経済体制下での大卒者就業モデルからの脱皮と市場経済体制下の大卒者就業モデルの導入の軌跡が描かれている。改革前の計画モデルでは、政府が社会・経済計画に基づいて、学生募集計画、卒業者職業配分計画、生産計画を制定する。これらのっ計画は中央の指令として、雇用機関や大学や卒業生に通達され、各セクターが自主性を持たなく、ただ政府の計画にそって大学は卒業生を派遣し、雇用機関は受け入れる。これに対して、改革後の市場モデルでは政府が市場需給シグナルに基づいて、労働力養成プログラム、労働力需要予測計画をたてる。雇用機関も大学も卒業生も市場シグナルに感応しながら、主体的に行動を行なう。政府は市場メカニズムに直接に介するのではなく、政策、制度、法律を通して労働市場とかかわりをもち、社会・経済発展の全体目標を実現していく。しかし、大卒の就職実態をみると、経済発展の地域的不均衡、国営企業の機構改革の難航、人事制度改革の限界、労働市場の制度制約といった社会の構造的諸問題の制約をうけ、大卒の就職過程においては、市場メカニズムが導入されたものの、政府計画に依存する大卒就職の制度的側面が当面生き残らざるを得ないところにある。1970年代末以降の中央集権的な計画経済体制から市場経済体制への移行にともない、中国では高等教育の改革がドラスティックに展開されてきた。しかし経済市場化への道程が様々な曲折を経たように、高等教育改革の経緯は必ずしも単調なものではなかった。本報告書では、過去20年間における改革を概観し、それがどのような段階をふみ、またどのようなベクトルを含んでいたのか、そして現段階での課題がどのように捉えられているのかを分析した。中国の高等教育改革にはいくつかの重要なベクトルが存在した。まず第1のベクトルは、制度化・組織的整合化である。高等教育制度についての原則を明文化された法律によって規定することがまず、改革の基礎だったのである。第2のベクトルは効率化・重点化である。一方では、高等教育機会への要求の拡大に対応するために、高等教育システムの効率化が求められてきた。他方で、高度の教育研究を達成するために、「重点大学」に限られた資源が集中的に投資された。第3のベクトルは市場化、規制緩和である。授業料の導入、私立大学制度の設立、大学の卒業生が自ら就職先を決定する制度がスタートした。