hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異形断面押出材の曲げねじり機構の解明に関する研究

一様な断面形状を持つ長尺材を製造する方法として用いられてきた押出し加工法に対して,製品断面の寸法形状を変化させる方法が提案されるなどフレキシブル化の動きが見られる.長手方向に対する垂直断面内での形状変化は押出し時の材料流動を変化させ,押出し後の製品に曲がりを発生させる原因となる.このため,押出し加工のフレキシブル化には,押出し時の材料流動から曲がりを制御する技術の開発が不可欠である.押出し時の材料流動を制御するため,押出しダイスを押出し方向に対して傾斜させた方法を提案し,これまでにもメカニズムについて数値的に検討している段階である.本研究では,数値計算と実験の両面からフレキシブル加工時の成形メカニズムについて解明を試みた.第1章では,出口形状が,矩形および台形形状を有するダイス傾斜押出し時の材料流動を数値解析した結果についてまとめた.数値計算による可視化結果から,曲がりが発生するメカニズムやダイス出口形状が押出し材の曲がりに与える影響を解明した.押出し時における出口近傍の材料流動を制御し,複雑な形状を持つ湾曲した製品を製造する方法として,押出しダイスを押出し方向に対して傾斜させた方法を提案している.矩形棒の曲がり現象のメカニズムを解明した.第2章では,湾曲矩形管押出し球形のメカニズム解明のため,数値計算により湾曲矩形管成形における押出し材の曲がりについて検討した結果についてまとめた.押出し比が,傾斜ダイスを用いた矩形管成形時の曲率に与える影響を数値計算により評価できることを確認できた.出口下部の材料流動の抑制領域とコンテナ形状に起因する出口上部の材料流出速度の増加が,押出し材の曲がりに影響することを明らかにした.第3章では,曲率に及ぼす出口位置の影響について評価した.一様な断面形状を持つ長尺材を製造する方法として用いられてきた押出し加工法に対して,製品断面の寸法形状を変化させる方法が提案されるなどフレキシブル化の動きが見られる.長手方向に対する垂直断面内での形状変化は押出し時の材料流動を変化させ,押出し後の製品に曲がりを発生させる原因となる.このため,押出し加工のフレキシブル化には,押出し時の材料流動から曲がりを制御する技術の開発が不可欠である.押出し時の材料流動を制御するため,押出しダイスを押出し方向に対して傾斜させた方法を提案し,これまでにもメカニズムについて数値的に検討している段階である.本研究では,数値計算と実験の両面からフレキシブル加工時の成形メカニズムについて解明を試みた.第1章では,出口形状が,矩形および台形形状を有するダイス傾斜押出し時の材料流動を数値解析した結果についてまとめた.数値計算による可視化結果から,曲がりが発生するメカニズムやダイス出口形状が押出し材の曲がりに与える影響を解明した.押出し時における出口近傍の材料流動を制御し,複雑な形状を持つ湾曲した製品を製造する方法として,押出しダイスを押出し方向に対して傾斜させた方法を提案している.矩形棒の曲がり現象のメカニズムを解明した.第2章では,湾曲矩形管押出し球形のメカニズム解明のため,数値計算により湾曲矩形管成形における押出し材の曲がりについて検討した結果についてまとめた.押出し比が,傾斜ダイスを用いた矩形管成形時の曲率に与える影響を数値計算により評価できることを確認できた.出口下部の材料流動の抑制領域とコンテナ形状に起因する出口上部の材料流出速度の増加が,押出し材の曲がりに影響することを明らかにした.第3章では,曲率に及ぼす出口位置の影響について評価した.押出し加工の分野で注目される技術として,コンピュータにより加工機械をコントロールし,最適な工具および加工条件の下で様々な形状寸法を持つ製品を製造するフレキシブル加工がある.長手方向に対する垂直断面内での形状変化は押出し時の材料流動を変化させ,押出し後の製品に曲がりを発生させる原因となる.このため,押出し加工のフレキシブル化には,押出し時の曲がりを制御する技術の開発が不可欠であり,ダイスを押出し方向に対して出口部を傾斜させた加工方法の成形メカニズムについて数値解析で検討している.H17年度の研究では,出口形状が,矩形および台形形状を有するダイス傾斜押出し時の材料流動を数値解析した.数値計算による可視化結果から,曲がりが発生するメカニズムやダイス出口形状が押出し材の曲がりに与える影響を解明し,以下の結論を得た.(1)矩形棒のダイス傾斜押出し加工時の数値解析結果では,成形曲率を719%の誤差で予測することができた.(2)ダイス傾斜角が大きくなるに従い,デッドメタル部が増大する.(3)コンテナ出口幅が小さくなるに従い,素材流動が押出し方向に対して垂直断面内を移動し,コンテナ出口上部に集中する.(4)ダイス開き角は押出し材の流出速度に影響を及ぼす.(5)デッドメタル領域の流動抑制域,押出し材の流出速度の変化と素材流れの集中により,コンテナ上下部での押出し速度に差が生じる.その結果,曲がりが発生する.(6)ダイス傾斜角とダイス孔開き角の相互の影響により曲率は変化する.一様な断面形状を持っ長尺材を製造する方法として用いられてきた押出し加工法に対して,製品断面の寸法形状を変化させる方法が提案されるなど,フレキシブル化の動きが見られる.長手方向に対する垂直断面内での形状変化は押出し時の材料流動を変化させ,押出し後の製品に曲がりを発生させる原因となる.このため,押出し加工のフレキシブル化には,押出し時の材料流動から曲がりを制御する技術の開発が不可欠である.押出し時の材料流動を制御するため,押出しダイスを押出し方向に対して傾斜させた方法を提案し,これまでにもメカニズムについて数値的に検討している段階である.

本研究では,数値計算と実験の両面からフレキシブル加工時の成形メカニズムについて解明を試みた.第1章の「ダイス傾斜押出し加工法による湾曲矩形棒の成形解析」では,出口形状が,矩形および台形形状を有するダイス傾斜押出し時の材料流動を数値解析した結果についてまとめた.数値計算による可視化結果から,曲がりが発生するメカニズムやダイス出口形状が押出し材の曲がりに与える影響を解明した.押出し時における出口近傍の材料流動を制御し,複雑な形状を持っ湾曲した製品を製造する方法として,押出しダイスを押出し方向に対して傾斜させた方法を提案している.矩形棒の曲がり現象のメカニズムを解明した.第2章の「傾斜ダイスによる湾曲矩形管の成形解析」では,湾曲矩形管押出し成形のメカニズム解明のため,数値計算により湾曲矩形管成形における押出し材の曲がりについて検討した結果についてまとめた.押出し比が,傾斜ダイスを用いた矩形管成形時の曲率に与える影響を数値計算により評価できることを確認できた.出口下部の材料流動の抑制領域とコンテナ形状に起因する出口上部の材料流出速度の増加が,押出し材の曲がりに影響することを明らかにした.第3章の「成形曲率に及ぼすダイス出口位置の影響」では,曲率に及ぼす出口位置の影響について評価した.
性周期の確立、維持機構におけるメラトニンの生理的意義に関する研究

本年度は以下の3点につき検討を行った。すなわち、(1)成人男子の昼間安静時の光遮断、光刺激、音刺激(ヘッドホーンによる音楽聴取)のメラトニン(M)分泌に与える影響。(2)特発性中枢性無排卵症(ストレス、体重減少性無月経、運動性無月経をのぞく)、早発閉経という病態の異なる卵巣機能不全症例におけるM分泌日内変動の差異の有無。(3)閉経後婦人のM日内変動を検討した後、エストロゲン補充療法を行ない、そのM分泌に与える影響を検討した。[結果](1)安静、光遮断時のsubjectにおいて音楽聴取はM分泌を全体としては有意に変動させなかったものの、約30%の例においては上昇させ、約30%の例においては低下させるなど個人差のあるものの何等かの影響を与える事が示唆された。(2)中枢性無月経、早発閉経症例ともに、9:00AMより12:00AM間に比し、9:00pMより12:00pM間には有意に上昇しているが、上昇率はコントロールに比し有意に高く、2群間に有意差を認められなかった。(3)閉経後婦人では閉経前コントロール群に比し、夜間のM分泌増加は%changeで有意に低く、結合型エストロゲン0.625mg/day、1.25mg/day投与はいずれもM分泌に有意な変動を与えなかった。以上よりM分泌は光刺激の他、音刺激の影響も受け得ること、無排卵症では病因の別にかかわりなく亢進すること、閉経婦人への通常量のエストロゲン補充では影響を受けないことが示唆された。今後、生理的低ゴナドトロピン状態である妊娠中およびそれに続く正ゴナドトロピン状態への移行期である産褥期、また医原性低ゴナドトロピン状態であるピル服用中および服用後正常性周期への移行期におけるM分泌の状況を観察、これらにより性周期の確立、維持機構におけるMの生理的意義の解明を試みる。
血症交換療法の確立のための奏効機序の解明

血漿交換は重症薬疹や水疱症の治療において最も有用な治療手段である。しかし、その作用機序に関しては不明な点が多い。本研究において、我々は血漿交換やステロイドパルス療法前後の血清中の様々なサイトカインレベルや末梢血中のregulatoryT cell(Treg)を測定することにより、何故血漿交換がこれらの疾患において最も有用なのかを明らかにしたいと考えた。血漿交換の法は水疱症においては主に二重膜濾過法(DEPP)を、重症薬疹においては主に全血漿交換(PE)とDFPPを用いた。結果は、血清中のIL-10レベルが血漿交換の効果と最も良く相関しており、血清中のIL-10を測定することが、むしろ薬疹よりも水疱症においてよりこの治療の効果を予期するのに有用と考えられた。本研究は水疱症と重症薬疹の治療として血漿交換を用いた際に免疫反応がどのような影響を受けるかについてサイトカインの反応を解析していくのが目的である。平成23年度の研究実績として、重症薬疹1名と天疱瘡3名の血漿交換前後でサイトカインを経時的に測定した。サイトカインの測定を行うにあたり、採血後の測定時間を一定とするため、水疱症の患者で採血の1時間と2時間後にそれぞれ血漿を分離し、分離操作がサイトカインレベルに与える影響を検討した。その結果、安定して結果が得られる採血後1時間で分離することとした。それぞれの疾患における測定結果は重症薬疹において、血漿交換前でTNF-αとIFN-γ、IL-10が健常人と比較し著明に上昇していた。血漿交換が著効した症例ではTNF-αは著明に低下する一方、IL-10のレベルは高値のまま変化しなかった。また、水疱症では血漿交換前のサイトカインと健常人を比較し、著明に上昇するサイトカインは無かった。血漿交換前後の比較では3例中2例でIL-10の上昇が見られ、その2例は症状が軽快している。それに対し、IL-10の上昇が見られなかった症例では血漿交換による軽快は得られなかった。しかし、2回目の血漿交換を行うことでIL-10が上昇し、症状の軽快が得られている。炎症性疾患である重症薬疹では血漿交換により炎症性サイトカインが除去されることにIL-10の持続高値が得られることが皮疹の軽快をもたらすものと考えられた。このように血漿交換後のIL-10のレベルが血漿交換で著効するか否かを決定している重要な要素と考えられた。今後はIL-10産生に至る細胞間相互作用を明らかにしていく予定である。一方、水疱症ではIL-10のみが上昇した。これは血漿交換がサイトカインの除去のみでなく、IL-10の上昇に影響し、病勢の改善につながっていると考えられる。血漿交換療法は多くの難治性疾患の治療として用いられ、高い有効性を示しているが、炎症性サイトカインの除去以外の作用機序は不明である。しかも単純血漿交換法(PE)と二重膜濾過血漿交換法(DFPP)の二種類の方法が明確な選択基準がないまま使用されているのが現状である。本研究では、重症薬疹や水疱症の治療としてPEとDFPPを用いた際、免疫反応がどのような影響を受けるかについて、主にサイトカイン反応とregulatoryT細胞(Treg)、proinflammatory monocyteの反応を中心に解析を行った。なかでもTregの皮膚への遊走に決定的な役割をする糖転移酵素(フコース転移酵素)に与える影響は大きいと考えられる。今回の検討でも血漿交換におけるサイトカインの変動が有意差をもって認められた。特に、炎症性疾患である重症薬疹ではPEで多くの炎症性サイトカインが除去されるのに対し、DFPPでは除去が十分ではなく一部のサイトカイン産生は逆に亢進してしまうというデータが得られた。さらに、血漿交換前後でのTregのTeffに対する抑制能や皮膚への遊走能の変動を検討するため、Teffのサイトカイン産生や増殖反応をTregがどの程度抑制するかを測定した。今回の検討により血漿交換による違いが明確になり、治療に結び付けられると考えられる。
肺線維症における細胞種特異的TGF-β活性化機構の役割

肺線維症の病態は未だ十分に解明されておらず、分子標的薬をはじめ治療法開発に光明が見出されるものの、分子病態のさらなる理解が求められている。本研究では肺線維症の病態に関与する主要なサイトカインの一つであるTGF-βシグナルに注目する。TGF-βシグナルについては近年特定の細胞種に特異的な制御機構が注目されており、この制御分子である細胞表面タンパクについて組織特異的コンディショナルノックアウトマウスおよびブレオマイシン肺臓炎モデルを用いた解析を行う。本研究を通して肺微小環境を構成する細胞群の肺線維症の病態への関与と同遺伝子の関係を明らかにすることを目指す。
英語の転移現象に関する統語構文論的・機能構文論的研究

現代理論言語学では、文中要素が、文頭位置に移動して現れるのは、文頭位置の特異的な意味・機能を担うためであると考えられている。本研究では、さらに、文中要素が、文頭・文末位置に移動して現れるのは、文頭・文末位置の特異的な意味・機能を担うためであるとする仮説を立て、英語の言語現象に考察を加えた。その結果、存在文の場所表現、経験者/受益者を表すfor句、疑似分裂文などが、上記の仮説を裏付けることを明らかにした。また、これら知見を英語教育に還元する可能性についても検討した。本年度(初年度)の研究では、まず英語の転移現象に関する先行研究の資料収集を進め、統語構文論と機能構文論の立場からどのような事実観察と考察・分析がなされたのかを詳細にわたって検討し、個々の分析の妥当性と問題点を明らかにした。統語構文論に基づく研究に関しては、「移動分析・基底部生成分析」各々の主張を裏付けるとされる根拠を再評価して、これらの分析の妥当性の確認を行った。機能構文論に基づく研究については、これまで提案された機能論的概念を確認し、これらの概念が、様々な言語現象を記述する上でどのように利用されてきたのかという問題について調査を進めた。その中で具体的に明らかにされたこととして、まず、虚辞thereを含む存在構文に現れる場所表現が文頭に移動した場合、この場所表現が、Kuno (1975)、Reinhart (1976)などの「場面設定表現」(scene-setting expression)として機能するという知見を報告しておきたい(裏面のAki(2008)参照)。この研究成果は、Williams(1984)が主張する存在構文分析の大きな支持根拠を覆し、Stowell(1981)などの標準的な小節分析を裏付けると同時に、場所表現を伴う存在構文の新しい分析(Takano(1996)など)を支持する点において、重要な成果である。また、英語の転移現象に関わる情報構造の俯瞰的分析を進め、この転移現象の有標特徴を、Sperber and Wilson(1986)の関連性理論の観点から捉え直す試みを行い、英語の転移構文の派生理由を関連性理論の道具立てを用いて分析する可能性を探った(次ページの内田(2008)を参照)。本年度(最終年度)の研究では、まず前年度の研究で移動分析を仮定することが妥当であるとされた転移現象と、移動分析を仮定することが妥当でないとされた転移現象、それぞれにに付随する機能構文論的意味概念を明らかにすることを目指した。このことにより、移動の駆動要因として、どのような機能構文論的概念が許されるかという問題に取り組んだ。このことが可能となれば、同時に、当該構文に特徴的に観察される機能構文論的概念のありうべき姿を明らかにすることが可能となるからである。以下、実績の概要を列挙する。(1)疑似分裂文の派生に関する倒置移動分析を検討し、これまでに報告されている疑似分裂文の二方言の言語事実を説明するため、FocusPを領域とする倒置とTensePをを領域とする倒置の複数の派生方式を提案した。(2)連辞文に生ずる「経験者/受益者」表現が、文頭・文末位置に現れる場合と文中に現れる場合を比較検証し、両者が別個の意味役割を表すことが有ることを明らかにし、文の高位の位置に視点役割を付与するPOVPを設定するKishida and Sato(2008)の分析を仮定して、「経験者/受益者」表現に関わる言語事実の説明を試みた。(3)tough述語を伴う二構文を移動操作によって関連付けることが不可能であることを、二構文の構造的な違いを明らかにすることによって、明らかにした。(4)聞き手に対して話し手が効率的かつ的確に情報を伝達する際に起こる心的動機づけが、構文内要素の移動駆動要因となると仮定し、関連性理論の枠組で、移動要因について考察した。また、英語教育への応用を試みて、中学校・高等学校でのコミュニケーションを前面に押し出した英語指導の側面に立ち、話し手と聞き手の間に起こる要素の移動、置換、省略現象についての導入・解説の方法を検討した。
特異な構造を有する希土類化合物のベクトル磁化測定器による研究

特異な結晶構造を有する希土類化合物の磁性:YbFe2Al10型TbRu2Al10は15Kで正弦波的な反強磁性に転移しさらに6.5Kで矩形波型の反強磁性へと転移する。4Kにおいて磁化の角度依存性をa,b,c面に対して詳細に行い磁場角度相図を作成した。2つの磁性イオンサイトをもつLa3Al11型Pr3Al11はTN=12.5Kで反強磁性転移を示し,TC=3Kで強磁性転移を示す。ベクトル磁化測定と結晶場解析を行い,2つのPrイオンの役割を明らかにした。正方晶α-ThSi2型RAlSi(R=Ce, Pr, Nd, Sm)のベクトル磁化測定を行った。R=Ceは面内強磁性,R=Prは一軸強磁性,Nd, Smは反強磁性であることを明らかにした。特に,Ceは面内異方性を持つものの[110]方向に強い軸異方性を有していることを明らかにした。反転型冷凍機の開発:冷凍機と電磁石を組み合わせたベクトル磁化測定を実現するには冷凍機を反転させて,トップローディング方式にする必要がある。従来の方法は重力によるヒートパイプ効果を利用して1Kを実現していたので,単純に冷凍機を反転しただけでは1Kを実現することはできない。そこで,新たな2種類のモデルを考案し,反転型1K冷凍機の製作に成功した。さらに,これらのモデルの一つを発展させることで,トップローディング型を実現することができた。冷凍機による断熱法比熱測定の開発:冷凍機は機械的振動が避けられないために断熱法比熱測定は絶対値を正確に測定できるという利点があるにもかかわらず,冷凍機で断熱法比熱測定はなされてこなかった。我々は振動による熱発生の原因は冷凍機の振動から発生する2次的な振動によるものであることを明らかにし,断熱を保った状態でアデンダを冷凍機にしっかりと固定することで熱発生を抑えることに気が付き,0.5 Kまでの冷凍機による断熱法比熱測定に成功した。試料作成:単結晶育成はすべてAl-フラックス法で行った。試料作成の条件は以前に確立した方法を使用したもので新たなものはない。作成した試料は次の通り:YbFe2Al10型RRu2Al10(R=Tb, Dy, Ho, Er, Tm),α-ThSi2型RAlSi(R=Ce, Pr, Nd, Sm),La3Al11型Pr3Al11。作成したすべての試料の評価とすべての主軸の交流磁化率の測定を行った。ベクトル磁化測定:今までに開発したベクトル磁化測定を用いていくつかの試料のベクトル磁化測定を行った。ベクトル磁化測定とは磁化の磁場に平行な成分だけでなく垂直な成分も同時に測定することで,磁化をベクトルとしてとらえることができる。さらに,磁化の磁場依存性,温度依存性だけでなく,角度依存性も精密に測定することができるので,最近の市販の磁化測定器では困難であった磁場ー角度相図を作ることができ,これにより,各軸のメタ磁性の関係,主軸以外の相境界を知ることができる。このベクトル磁化測定を用いて,RRu2Al10,RAlSi,Pr3Al11の測定を行い,研究実績に述べたような結果が得られた。装置開発:ベクトル磁化測定器は我々が開発した特徴のある装置であるが,市販の冷凍機を用いているために,安定に温度を下げることができるのは4K程度までである。1K程度まで下げる一つの方法は,冷凍機に電磁石を組み合わせて1Kを実現する方法である。ところが,磁化測定を行うためには冷凍機を反転させる必要がある。そこでまず,冷凍機を反転させて1Kを実現できる方法を模索し,ついで磁化測定に対応できるようにトップローディング方式にも成功した。また,機械的振動が大きい冷凍機で断熱法比熱測定を振動による発熱を抑える工夫をすることにより,0.5Kまでの比熱測定を行うことに成功した。今後の研究の主要点は,試料作成,物性測定,装置開発,成果公表である。特に,成果公表は着実に行っていきたい。試料作成:2018年度に作成できなかった関連物質の作成を引き続き行うとともに,新たに単斜晶R2Al3Si2(R=Gd,Tb,Dy,Ho,Er)などの新たな試料作成も試みる。単結晶育成はAlフラックス法で行うので,技術的に新しい点はないが,試料に応じた最適育成条件を模索する必要がある。ベクトル磁化測定:2018年度と同様に,ベクトル磁化測定器を用いた磁化測定を進めていく。現時点では,メタ磁性体RRu2Al10,Nd3Al11,新物質を考えている。特に,RRu2Al10は局所反転対称性が破れた系であり,異常な磁気異方性が特異な構造とどのように関連しているかを最近の理論の発展を踏まえて実験的に明らかにしたい。装置開発:2018年度に成功したトップローディング型1K冷凍機の最適化を行い,電磁石に組み込んでベクトル磁化測定のシステムの開発を行う。現時点で最適なモーターを選定し,基礎実験を行い,コンピュータによる完全自動化システムの構築を行う。最終年度には圧力セルを組み込んで圧力下の磁化測定を行う。現在のベクトル磁化測定に用いているマグネットは7Tまで発生できる横磁場マグネットであるので,磁場の角度依存性が容易に実現できる。

この特徴を生かして,ホール効果,磁気抵抗の角度依存性を測定できるシステムを開発する。成果公表:物理学会で報告するのはもちろんのこと,国際会議,専門雑誌への投稿を積極的に行う。また,ホームページによる情報発信も行っていく。特異な結晶構造を有する希土類化合物の磁性:YbFe2Al10型TbRu2Al10は15Kで正弦波的な反強磁性に転移しさらに6.5Kで矩形波型の反強磁性へと転移する。4Kにおいて磁化の角度依存性をa,b,c面に対して詳細に行い磁場角度相図を作成した。2つの磁性イオンサイトをもつLa3Al11型Pr3Al11はTN=12.5Kで反強磁性転移を示し,TC=3Kで強磁性転移を示す。ベクトル磁化測定と結晶場解析を行い,2つのPrイオンの役割を明らかにした。正方晶α-ThSi2型RAlSi(R=Ce, Pr, Nd, Sm)のベクトル磁化測定を行った。R=Ceは面内強磁性,R=Prは一軸強磁性,Nd, Smは反強磁性であることを明らかにした。特に,Ceは面内異方性を持つものの[110]方向に強い軸異方性を有していることを明らかにした。反転型冷凍機の開発:冷凍機と電磁石を組み合わせたベクトル磁化測定を実現するには冷凍機を反転させて,トップローディング方式にする必要がある。従来の方法は重力によるヒートパイプ効果を利用して1Kを実現していたので,単純に冷凍機を反転しただけでは1Kを実現することはできない。そこで,新たな2種類のモデルを考案し,反転型1K冷凍機の製作に成功した。さらに,これらのモデルの一つを発展させることで,トップローディング型を実現することができた。冷凍機による断熱法比熱測定の開発:冷凍機は機械的振動が避けられないために断熱法比熱測定は絶対値を正確に測定できるという利点があるにもかかわらず,冷凍機で断熱法比熱測定はなされてこなかった。我々は振動による熱発生の原因は冷凍機の振動から発生する2次的な振動によるものであることを明らかにし,断熱を保った状態でアデンダを冷凍機にしっかりと固定することで熱発生を抑えることに気が付き,0.5 Kまでの冷凍機による断熱法比熱測定に成功した。試料作成:単結晶育成はすべてAl-フラックス法で行った。試料作成の条件は以前に確立した方法を使用したもので新たなものはない。作成した試料は次の通り:YbFe2Al10型RRu2Al10(R=Tb, Dy, Ho, Er, Tm),α-ThSi2型RAlSi(R=Ce, Pr, Nd, Sm),La3Al11型Pr3Al11。作成したすべての試料の評価とすべての主軸の交流磁化率の測定を行った。ベクトル磁化測定:今までに開発したベクトル磁化測定を用いていくつかの試料のベクトル磁化測定を行った。ベクトル磁化測定とは磁化の磁場に平行な成分だけでなく垂直な成分も同時に測定することで,磁化をベクトルとしてとらえることができる。さらに,磁化の磁場依存性,温度依存性だけでなく,角度依存性も精密に測定することができるので,最近の市販の磁化測定器では困難であった磁場ー角度相図を作ることができ,これにより,各軸のメタ磁性の関係,主軸以外の相境界を知ることができる。このベクトル磁化測定を用いて,RRu2Al10,RAlSi,Pr3Al11の測定を行い,研究実績に述べたような結果が得られた。装置開発:ベクトル磁化測定器は我々が開発した特徴のある装置であるが,市販の冷凍機を用いているために,安定に温度を下げることができるのは4K程度までである。1K程度まで下げる一つの方法は,冷凍機に電磁石を組み合わせて1Kを実現する方法である。
低GWP 冷媒を含む冷媒安定性の新規迅速計測方法の研究開発

これまで、冷媒の安定性はシールドチューブ内に冷媒と金属試験片などを入れ、約510日間静置するANSI-ASHRAE法により行われている。これに対し、本研究では、高分散型金属試料に冷媒を強制的に循環接触させる計測方法によって、分解初速度の比較、分解生成物の経時変化など冷媒の分解を動的に把握することによって、数時間以内に低GWP冷媒のR-1234yf(2,3,3,3-tetrafluoropropylene)およびR-134a(1,1,1,2-tetrafluoroethane)の安定性を比較することが可能になった。R-1234yfはニッケル,およびアルミニウムで分解促進された一方で銅存在下では比較的安定であることが分かった。生成物の検討結果から、R-1234yfではフッ化水素が生成する可能性が示唆された。平成22年度(初年度)の課題は(1)閉鎖循環反応技術の確立、(2)冷媒安定性計測に供する実証装置の製作および(3)水分の影響検討、部材金属成分を含む試験試料の標準化である。(1)、(2)についてはガラス製実証装置を試作し、新冷媒(HFO-1234yf)、現行冷媒HFC-134aの強制循環による安定性評価が可能になった。(3)については部材金属として銅,アルミニウム、ニッケル、および鉄を高表面積シリカ(SiO_2)上に分散させた試験試料を得た。新冷媒、現行冷媒を強制循環させながらこれらの試験試料に接触させて気相成分の経時変化を計測出来るようになった。これらの検討結果の成果としては、ア:46時間の計測時間でHFO-1234yfの安定性はCuでは保たれたがAlでは損なわれやすい傾向が見られたこと、イ:Al、Fe等を用いたときには系内の水分増加が見られたこと、ウ:試験試料上に炭素様、タール様の物質が析出したことなど、冷媒の分解機構を理解する手がかりとなるデータが得られるようになってきた。このように比較的短時間の計測であっても、従来の静的な計測技術では得にくい知見が得られることが実証されてきている。現状ではAshrae法等の静的計測法で約2週間要すことを考えると、迅速計測技術確立の可能性が期待出来る状況になってきた。本研究では属人的要素を排した計測技術の確立も視野に入れており、実証装置での各種実験で得られた結果等を基礎にして循環反応装置に関する構想設計を試みた。構想設計の一部は特許出願を行った。平成22年度(初年度)に冷媒等を高分散型金属試料に強制循環させる接触反応技術をほぼ確立できた。この知見を基礎に平成23年度では、冷凍空調機器の部材として用いられているニッケル、銅、鉄、アルミニウムの高分散型試料を調製した。これに冷媒分圧13.3kPaで強制循環させることによって、約2時間の計測時間で金属と冷媒の安定性相対評価および同種金属存在下での冷媒同士の安定性相対評価ができる状況になった。このように、迅速計測技術の基礎は確立できた。この結果を活用して、強制循環系を有する評価装置に関し特許出願を行い(特願2011-196342)、第21回日本MRS学術シンポジウムで発表した。さらに、低GWP冷媒(HFO-1234yf)では現行冷媒(HFC-134a)に比べて約7-8倍分解速度が速く、中でもニッケル、アルミニウム存在下で両冷媒の安定性に開きが大きいことがわかってきた。この成果の一部については、平成23年度冷凍空調学会年次大会で発表した。さらに本年度は、オンライン質量分析計を用いたこによって、分解成分の同定が進み、HFO-1234yfが分解を起こす際にはフッ化水素(HF)が生成することなどが示唆された。特にシリカが系内に存在すると、引き抜かれたフッ化水素と反応しSiF_4とH_2Oを生成する可能性が考えられた。これらについては、現在、結果の取りまとめと検証、反応機構の精査を行い査読付論文への投稿準備中である。特に本年度は、安定性評価を考える上で、反応機構の追及に重点を置いた。その結果、学会発表、論文投稿に至る研究成果が得られている。初年度の平成22年度には、冷媒等を強制循環させながら高分散型金属試料に接触させる接触評価技術を確立した。平成23年度にはこの技術を展開し、既存冷媒であるHFC-134aと低GWP冷媒のHFO-1234yfの安定性について、分解初速度を計測することで、80分120分内に安定性を比較することができるようになった。

現在、冷媒安定性計測に広く用いられている米国冷凍空調学会(ASHRAE)法では、計測に約1週間要しているが、本研究開発では、計測時間を格段に短縮することが可能になった。これらの成果は、平成23年9月開催の冷凍空調学会年次大会(於:東京大学)および同年12月開催の第21回日本MRS学術シンポジウム(於:横浜情報文化センター)で公表した。最終年度(平成24年度)は、分解速度だけでなく、分解生成物についても一歩踏み込んだ解析を実施した。HFO-1234yfの分解に関しては、反応系内SiO2(シリカ)が存在すると水蒸気発生が著しくなることが、気相の質量分析測定で明らかになった。これに関しては、金属存在下ではHFO-124yfからフッ化水素が引き抜かれ、これとSiO2が反応した可能性が示唆された。水蒸気発生量はNi>Al>Fe>Cuの順に多く、分解初速度の序列と同じだった。自動車用空調(カーエアコン)では、冷凍サイクル中に水蒸気が混入する可能性も考えられたことから、水蒸気存在下でのHFO-1234yfの分解特性を調べた。この結果、HFO-1234yfは水蒸気存在下で分解初速度が高まることが示唆された。このように、平成24年度は、低GWP冷媒の分解特性に対する科学的な理解を深める成果が得られた。これらの成果は、査読論文(Trans.Mater. Res.Soc.Jpn.,37,479-482 (2012))及び冷凍空調学会年次大会(於:北海道工業大学)で公表した。本研究の課題である低GWP冷媒を含む冷媒安定性の迅速計測方法に関し、約1週間程度の日数を要する現行法での評価時間を約2時間に短縮した。このように、簡便ながらも冷媒問の相対的な安定性、金属存在下での安定性を迅速計測できる状況になっている。本方法では、分解成分の分析も可能になるため、得られた結果から低GWP冷媒の分解機構について、知見が得られ始めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、より実用面に近い状況での安走性評価に挑戦する。カーエアコンなどの実用空調機器では、冷凍サイクル中に水分(水蒸気)が混入することが知られる、二重結合を有する低GWP冷媒の加水分解の可能性などについて、迅速計測方法を活用して検討する。TCDだけでなく、質量分析計も用いて、無機ガスの分解生成についても考察を深めたい。昨年度の研究で、低GWP冷媒からフッ化水素が引き抜かれる知見が得られつつあるが、これについては、掘り下げた検討を行いたい。平成24年度は最終年度であるので、これまでの研究の総括を行う。
精度を考慮した板金曲げ加工の最適工程設計支援システムに関する研究

板金の曲げ操作は,突き当て位置を曲げ部の計測基準位置として曲げ部を計測し実行される.曲げ部の計測基準位置にはすでに曲げられ加工誤差が生じている曲げ部も用いられる.従って,曲げ順序とそれぞれの曲げ操作における曲げ部の計測基準位置の選び方によっては,板金部品の局所的な部分に加工誤差が集中してしまう.実際の板金部品の図面には許容誤差の厳しい寸法が存在し,工程の段階でその寸法部に誤差が集中しないような努力が行われている.そこで本研究では板金部品のある部分に着目し,その部分に誤差が集中しないような曲げ工程を自動的に生成する手法を提案している.この手法中で曲げ順序の生成とそれぞれの曲げ操作における曲げ部の計測基準位置の決定方法について提案した.曲げ順序を決めるときに誤差が集中してはいけないとされている指定された部分を基準面として設定する.そしてこの基準面に誤差が集中しないような曲げ順序生成手法を考える.はじめにCADデータから板金部品の形状サーフェイスモデルと板金部品接続グラフを作成する.次に板金部品接続グラフから基準面をルートノードとしたツリーを作成する.このツリーとサーフェイスモデルを基に以下に示す3つのルールを適用して曲げ順序を求める.(1)位相的に遠い曲げ線分より曲げる.(2)チャンネル形状が抽出されたときはチャンネル形状の曲げ順序に従って曲げる.(3)板金部品の展開状態において同一直線状にある曲げ線分はすべて同時に曲げる.生成された曲げ順序に対し現場で用いられている曲げ部計測基準位置の決定方法を適用する.本手法をPC上に実装してシミュレーションを試みた.その結果,効率良く曲げ順工程が生成でき,かつ指定部に生じる積算誤差を押さえることができた.板金の曲げ操作は,突き当て位置を曲げ部の計測基準位置として曲げ部を計測し実行される.曲げ部の計測基準位置にはすでに曲げられ加工誤差が生じている曲げ部も用いられる.従って,曲げ順序とそれぞれの曲げ操作における曲げ部の計測基準位置の選び方によっては,板金部品の局所的な部分に加工誤差が集中してしまう.実際の板金部品の図面には許容誤差の厳しい寸法が存在し,工程の段階でその寸法部に誤差が集中しないような努力が行われている.そこで本研究では板金部品のある部分に着目し,その部分に誤差が集中しないような曲げ工程を自動的に生成する手法を提案している.この手法中で曲げ順序の生成とそれぞれの曲げ操作における曲げ部の計測基準位置の決定方法について提案した.曲げ順序を決めるときに誤差が集中してはいけないとされている指定された部分を基準面として設定する.そしてこの基準面に誤差が集中しないような曲げ順序生成手法を考える.はじめにCADデータから板金部品の形状サーフェイスモデルと板金部品接続グラフを作成する.次に板金部品接続グラフから基準面をルートノードとしたツリーを作成する.このツリーとサーフェイスモデルを基に以下に示す3つのルールを適用して曲げ順序を求める.(1)位相的に遠い曲げ線分より曲げる.(2)チャンネル形状が抽出されたときはチャンネル形状の曲げ順序に従って曲げる.(3)板金部品の展開状態において同一直線状にある曲げ線分はすべて同時に曲げる.生成された曲げ順序に対し現場で用いられている曲げ部計測基準位置の決定方法を適用する.本手法をPC上に実装してシミュレーションを試みた.その結果,効率良く曲げ順工程が生成でき,かつ指定部に生じる積算誤差を押さえることができた.板金の曲げ操作は,プレスブルーキに取り付けられた突き当てゲージに板金部品の一部を突き当て,この突き当て位置を曲げ部の計測基準位置として曲げ部を計測し,実行される.曲げ部の計測基準位置にはすでに曲げられ加工誤差が生じている曲げ部も用いられる.従って,曲げ順序とそれぞれの曲げ操作における曲げ部の計測基準位置の選び方によっては,板金部品の局所的な部分に加工誤差が集中してしまう.実際の板金部品の図面には許容誤差の厳しい寸法が存在し,工程の段階でその寸法部に誤差が集中しないような努力が行われている.そこで本研究では板金部品のある部分に着目し,その部分に誤差が集中しないような曲げ工程を自動的に生成する手法を提案している.この手法中で曲げ順序の生成とそれぞれの曲げ操作における曲げ部の計測基準位置の決定方法について提案した.曲げ順序を決めるときに誤差が集中してはいけないとされている指定された部分を基準面として設定する.そしてこの基準面に誤差が集中しないような曲げ順序生成手法を考える.はじめにCADデータから板金部品の形状サーフェイスモデルと板金部品接続グラフを作成する.次に板金部品接続グラフから基準面をルートノードとしたツリーを作成するこのツリーとサーフェイスモデルを基に以下に示す3つのルールを適用して曲げ順序を求める.(1)位相的に遠い曲げ線分より曲げる.(2)チャンネル形状が抽出されたときはチャンネル形状の曲げ順序に従って曲げる.(3)板金部品の展開状態において同一直線状にある曲げ線分はすべて同時に曲げる.生成された曲げ順序に対し現場で用いられている曲げ部計測基準位置の決定方法を適用する.本手法をPC上に実装してシミュレーションを試みた.その結果,効率良く曲げ順工程が生成でき,かつ指定部に生じる積算誤差を押さえることができた.

板金の曲げ操作は,プレスブレーキに取り付けられた突き当てゲージに板金部品の一部を突き当て,この突き当て位置を曲げ部の計測基準位置として曲げ部を計測し,実行される.曲げ部の計測基準位置にはすでに曲げられ加工誤差が生じている曲げ部も用いられる.従って,曲げ順序とそれぞれの曲げ操作における曲げ部の計測基準位置の選び方によっては,板金部品の局所的な部分に加工誤差が集中してしまう.実際の板金部品の図面には許容誤差の厳しい寸法が存在し,工程の段階でその寸法部に誤差が集中しないような努力が行われている.そこで本研究では板金部品のある部分に着目し,その部分に誤差が集中しないような曲げ工程を自動的に生成する手法を提案している.この手法中で曲げ順序の生成とそれぞれの曲げ操作における曲げ部の計測基準位置の決定方法について提案した.曲げ順序を決めるときに誤差が集中してはいけないとされている指定された部分を基準面として設定する.そしてこの基準面に誤差が集中しないような曲げ順序生成手法を考える.はじめにCADデータから板金部品の形状サーフェイスモデルと板金部品接続グラフを作成する.次に板金部品接続グラフから基準面をルートノードとしたツリーを作成する.このツリーとサーフェイスモデルを基に以下に示す3つのルールを適用して曲げ順序を求める.(1)位相的に遠い曲げ線分より曲げる.(2)チャンネル形状が抽出されたときはチャンネル形状の曲げ順序に従って曲げる.(3)板金部品の展開状態において同一直線状にある曲げ線分はすべて同時に曲げる.生成された曲げ順序に対し現場で用いられている曲げ部計測基準位置の決定方法を適用する.本手法をPC上に実装してシミュレーションを試みた.その結果,効率良く曲げ順工程が生成でき,かつ指定部に生じる積算誤差を押さえることができた.
インターフェロンβの局所投与による実験的脈絡膜新生血管の抑制効果

【目的】我々はサル眼に、ヒト-インターフェロン-β(INF-β)が光凝固後の修復過程にある網膜色素上皮の増殖を著しく促進されることを明らかにした。しかし、IFNの全身投与は、悪寒、発熱、全身倦怠感や網膜出血、軟性白斑など副作用を生じ臨床応用に的に、問題が残っている。そこで我々は少量投与が可能で全身の副作用の軽減が期待できる局所投与に注目し、IFN-βの局所投与が網膜の組織修復に与える効果をin vivoで検討した。【方法】予備実験としてIFN-βを家兎眼に一定量テノン嚢内注入を行いELISA法により眼内各組織への移行率を調べ、ついで、IFN-βを100万,10万,1万国際単位を連続10日間テノン嚢内注入を行い投与開始後第4,8日に網膜に色素レーザーの橙色波長を用いて眼底に中等度の光凝固を行った。対照群にはプラセボを同様に局所投与した。両群とも光凝固後11日に眼球摘出し、光凝固後の網膜色素上皮の修復状態を光顕、電顕を用いて観察した。【結果】テノン嚢内注入されたIFN-βは眼内各組織に移行し、特に脈絡膜で高い数値を示した。光凝固3日から、IFN-β投与群では網膜色素上皮細胞の増殖が著明で、光凝固7日には光凝固部の中央にまで修復しBruch膜を完全に被っていた。この網膜色素上皮の増殖の促進は特に高単位投与群で著明であった。対照群では網膜色素上皮細胞の増殖は凝固班の辺縁部で増殖はみられたが、軽度であった。【結論】IFN-β局所投与によって光凝固後の組織の修復、特に網膜色素上皮の増殖修復がin vivoでは促進されることが明らかになったことから、IFN-βは脈絡膜新生血管の退縮過程に対しても網膜色素上皮細胞の増殖を促進し新生血管の囲い込みを確実におこない、老人性円板状黄斑変性症の薬物療法として期待できると思われた。
古代「仏都圏」の社会と文化に関する地域史的・比較史的研究

(1)「仏都圏」古代寺院遺跡の検討:本年度は山城国愛宕郡(珍皇寺・法観寺等)、近江国蒲生郡(千僧供廃寺・倉橋部廃寺等)、讃岐国(国分寺・開法寺等跡)、伊勢国壱志郡(天華寺廃寺・一志廃寺等)の4回の検討会を開催した。いずれも現地調査機関の協力を仰ぎ、関連研究者に参加を募って「古代寺院史研究会」として実施した。本年度は特に畿内周辺地域に照準を合わせ、渡来人や交通路などに起因する多様な地域性を把握した。検討会には研究分担者が毎回参加し、日本古代「仏都圏」の特質について議論を深め、認識を共有することができた。(2)「仏都圏」古代寺院の事例研究:摂津国島下郡の忍頂寺について、今年度は竜王山山頂付近の測量調査と遺物散布調査を継続し、古代山林寺院の空間構造をさらに検討した。その上でこれまでの調査成果を『竜王山・忍頂寺の調査I』にまとめた。また、伊勢国については多気郡と壱志郡の古代寺院の比較研究を開始した。(3)「仏都圏」関連史料の集成:本年度も作業を継続した。京都大学で「仏都圏」古代寺院に関する史料の検索・データベース化を進め、奈良文化財研究所で近畿圏の発掘調査報告書を検索して情報収集を続けた。向日市埋蔵文化財センターにおける長岡京出土墨書土器の釈文確定作業の成果は『長岡京墨書土器集成』に盛り込まれた。(4)海外調査:本年度はジャワの古代寺院について調査を行なった。ジャワ史の専門家を招いて事前研究会をもち、ジャワと日本を比較する意義・方法などを議論した。そののち現地に赴き、ジョグジャカルタ・プランバナン・ボロブドゥール・ディエン高源・クドゥ地方・ラウ山麓の古代寺院遺跡を踏査した。これによりインド文化圏の「仏都圏」に関する明晰な認識を獲得し、アジア規模で比較研究を行なう基礎作業とした。(5)社会発信:研究メンバーは各地域における市民向け講演を積極的に行ない、研究成果の社会発信に努めた。(1)「仏都圏」古代寺院遺跡の検討:検討会はほぼ計画通りに実施できた(ただし5回のうち1回はジャワとの比較史研究会にあてた)。今年度は「仏都圏」の周縁地域を選んで、各地域の様相と古代寺院の役割を具体的に考えた。近江国蒲生郡では百済系渡来人と古代寺院、讃岐国では国府・国分寺と関連寺院、伊勢国壱志郡では伊勢国の交通路・神郡と古代寺院について、それぞれ考察・議論することができた。「仏都圏」の東部地域と西部地域の違いについても、分析が深まりつつある。(2)「仏都圏」古代寺院の事例研究:忍頂寺については、竜王山山頂地区の測量調査・遺跡分布調査を補足した。さらに文献調査の成果を含めて、これまでの調査成果を報告書にまとめた。これにより、日本古代における山林寺院の構成と機能をこれまで以上に明確にすることができた。また、伊勢国神郡地域の特質を考えるため、隣接する壱志郡との比較を行なった。(3)「仏都圏」関連史料の集成:研究計画通りに史料集成を進めた。特に長岡京出土墨書土器の釈文確定作業の成果は、向日市埋蔵文化財センターの報告書に盛り込まれた。これに関連して、仏都の墨書土器の性格を検討する作業も行ない、「仏都圏」中枢部の社会・文化状況を考えることができた。古代寺院関係史料や墨書土器の網羅的集成も順調に進んでいる。(4)海外調査:「仏都圏」概念の有効性を中国文化圏以外でも検証するため、古代ジャワの仏教・ヒンドゥー教寺院遺跡群を綿密に調査し、政治的・文化的中枢地域からの広がりを実地について検証した。調査と事前研究会にはジャワ史の専門家にも参加していただき、ジャワ古代寺院の様相を把握することができた。(5)社会発信:研究メンバーはそれぞれに、研究成果を書籍の形で発表するだけでなく、「仏都圏」各地域で市民向け講演を行い、社会発信に向けてたいへん努力した研究計画通りに進めており、大きな問題はない。来年度が最終年度であるが、年間5回の遺跡検討会、忍頂寺・伊勢神郡地域寺院の調査、関連史料の集成、海外調査の実施を今年度に引き続き推進しつつ、取りまとめ作業を行なう。国内の発掘調査担当者や国外研究者との交流・提携も蓄積しているので、今後のいっそうの展開に備えたい。(1)「仏都圏」古代寺院遺跡の検討:2019年4月に大和国高市郡(飛鳥寺)、6月に河内国安宿郡(田辺廃寺・原山廃寺・五十村廃寺・片山廃寺)の検討会実施が決まっており、78月に仏都圏東部、10月には仏都圏南部を巡検する予定である。その後も発掘調査や遺物整理の進展を見きわめ、「仏都圏」認識に重要と思われる寺院遺跡を検討する。これらの検討会で研究メンバーによる議論と認識共有を充実させ、一定のまとめに入る。(2)「仏都圏」古代寺院の事例研究:忍頂寺の考古学調査・文献調査を継続する。遺跡の範囲を見定めた現時点において、重要地域についてさらに調査を進めるとともに、中世以降の文献の検討を進め、「仏都圏」山林寺院の機能解明につとめる。

また、伊勢国神郡地域と馬見丘陵地域について、古代寺院を中心としてそれぞれの地域性を明らかにし、「仏都圏」論に具体的な肉付けを施す。(4)海外調査:「仏都圏」概念の有効性を検証し、日本古代史を比較史的に明らかにするため、再び韓国の現地調査を実施する。それに先立ち、慶州国立博物館で山林寺院比較シンポジウムを開催することが決まっており(2018年度中に交渉を終えた)、現地調査も百済・新羅の山林寺院を主要な対象とする。(5)社会発信:国内の調査機関と連携を密にし、市民向け講演をいっそう充実させることによって、「仏都圏」研究の成果を社会に発信する。また、慶州シンポジウムの内容を書物として刊行し、比較研究の成果を発信する。(1)「仏都圏」古代寺院遺跡の検討:5回の検討会を開催した。5月1日摂津国川辺郡(猪名寺・楊津院)、7月18日大和国山辺郡(毛原廃寺・神野寺)、10月30日摂津国島上郡(梶原寺跡・金龍寺跡・悉曇寺跡)、12月18日山城国宇治郡(浄妙寺・岡本廃寺・大鳳寺跡)、3月19日摂津国島下郡(忍頂寺)である。いずれも現地調査機関の協力を仰ぎ、関連研究者に参加を募って「古代寺院史研究会」として実施した。本年度は寺院を拠点とするネットワーク形成に着目し、平城京・平安京との交通、地域社会とのつながりについて具体的な知見を得た。これら検討会には研究分担者が多く参加し、「仏都圏」というテーマについて議論を深め、認識を共有することができた。(2)「仏都圏」古代寺院の事例研究:摂津国島下郡に立地する忍頂寺について、測量調査と発掘調査を実施し、また関連する文献史料・美術作品を検討することにより、平安前期に成立した山林寺院の立地と機能、および中世・近世への展開を考えることができた。(3)「仏都圏」関連史料の集成:本年度は3つの作業を開始した。京都大学では「仏都圏」古代寺院に関する史料の検索・データベース化を進め、向日市埋蔵文化財センターでは長岡京出土墨書土器の釈文確定作業を行ない、奈良文化財研究所では近畿圏の発掘調査報告書を検索して情報収集を続けた。(4)海外調査:韓国の古代寺院について遺跡調査を行なった。新羅の王都慶州、百済の王都扶余・益山、およびその周辺地域に重点をおきつつ、山林寺院を含めた朝鮮半島南部の古代寺院を幅広く調査し、都城との交通関係についても知見を深めた。なお、補足調査として、ミャンマーの仏都であるパガンとスリクシェトラの踏査を実施した。(5)社会発信:インターネット発信のためのコンテンツを蓄積し、公開への基礎条件を整えた。研究メンバーは各地域での市民向け講演を積極的に行なった。(1)「仏都圏」古代寺院遺跡の検討:研究実施計画どおりに検討会を実施できた。特に今年度は「仏都圏」の社会的ネットワークを担う存在として、山林寺院の研究を深めた。大和高原地域の古代寺院群と平城京との関係、北摂地域の山林寺院群と平安京の関係を、交通路や巡礼史料に基いて具体的に検証することができた。また、猪名川・宇治川流域の古代寺院もネットワークの視点から捉え直した。中世膝下村落の形成にまで視野は及びつつあり、「仏都圏」の中世的転成を考える基盤を築いた。(2)「仏都圏」古代寺院の事例研究:忍頂寺は北摂龍王山に立地した9世紀の山林寺院である。今年度は忍頂寺の中心と目される寿命院とその周辺について測量と発掘を行なった。その結果、寿命院の構成と立地が明確になり、中世の遺構が検出され、古代の遺物が発見されるなど、古代に始まる寺史復原が進んだ。また、約6kmを隔てた勝尾寺の文献的検討も行ない、北摂の古代山林寺院ネットワークの本格的解明に向けて研究が進展した。
MEMS技術に基づく熱スイッチ、およびそれを用いたマイクロ磁気冷凍システムの開発

はじめに,磁気冷凍器に使用するための磁気スイッチの開発を行った.磁気スイッチの性能としては,ON状態での磁束密度が1T,OFF状態での磁束密度が0Tとなるように設計を行った.初期試作では,ヨークの3次元効果を考慮しなかったために,設計値と実測値に大きな違いがあり,十分な性能が出せなかった.そこで,3次元効果を考慮した,3次元辺要素有限要素法を用いた設計ツールを開発し,磁気スイッチの再設計,作製をおこなった.改良後の設計ツールを用いることで,定量的に性能を予測できることがわかった.次に,微小な磁性体(La(Fe_xSi_<1-x>)_<13>H_y)の断熱支持構造体を作製した.断熱構造は,シリコンのマイクロステージを,パリレンの断熱薄膜で支えることで作製し,このステージ上に磁性材料を貼り付けることで作製した.作製した断熱支持磁性体に,磁気スイッチにより変動磁場を加えることで,磁気熱量効果により磁性体の温度を変動させた.赤外線熱画像カメラにより,この温度変化を測定することで,約1°Cの温度変化が可能であることを確認した.最後に,磁性体と磁気スイッチ,熱スイッチを組み合わせることで,マイクロ磁気冷凍器を構成した.電磁ソレノイドを用いて熱スイッチを駆動し,磁気冷凍サイクルを動作させた.熱スイッチの,熱接触子部の温度を赤外線カメラにより計測することで,冷却性能を評価した.冷凍サイクルを動作させることで,約0.7°Cの温度変化が見られた.熱理論モデルを構築し,実験結果と比較した.その結果,ほぼ同等の結果が得られた.この熱理論モデルを用いて,今後の最適設計への指針を示した.小型磁気冷凍機のための熱スイッチの作成に関する研究を行った.熱スイッチは通過状態と遮断状態とで,熱抵抗を大きく変化させることのできる装置である.熱スイッチの性能の向上には,通過状態での熱抵抗を小さくすることと,遮断状態での熱抵抗を大きくすることが,共に重要である.そこで,通過状態では2つの物体を接触させ,熱伝導により熱を伝え,遮断状態では低熱伝導率材料によって片方の物体を真空中に保持し,断熱することを考えた.まず,通過状態の熱抵抗の低減に関する研究を行なった.接触熱抵抗を小さくするために,垂直に配向したカーボンナノチューブの配列を表面に作成した.カーボンナノチューブは非常に熱伝導率が大きく,多数のカーボンナノチューブをカーペット状に配列させることで,接触面の微小な凹凸を隙間なく埋めることができ,接触熱抵抗を低減させる.また,反りのある接触表面に関しても,凹凸表面の場合と同様に,接触熱抵抗が低減することが期待される.ただし,反りのある接触面に関するカーボンナノチューブを用いた接触熱抵抗低減は現在のところ報告されていない.そこで,この効果を実際に確かめるために,試験装置を作成し試験を行った.その結果,マイクロアクチュエーターで発生できる非常に小さい接触面圧(数10100kPa程度)でも,カーボンナノチューブによって接触熱抵抗を一桁程度小さくすることが可能であることが分かった.これは,この技術を実デバイスに応用するにあたって非常に重要な結果である.この結果を,国際学会において発表した.また,これらの結果をまとめ,現在学術雑誌に投稿,審査中である.次に,断熱構造の設計,製作をおこなった.材料としては,熱伝導率が低いパリレンを用い,熱通過状態でなるべく大きな接触面圧を得られるように,押し付け方向の剛性が大きくなるような設計とした.実際に作成を行い,断熱試験を行ったところ,ほぼ設計どおりの性能が得られることを確認した.小型磁気冷凍機のための熱スイッチの作成に関する研究を行った.熱スイッチは通過状態と遮断状態とで,熱抵抗を大きく変化させることのできる装置である.熱スイッチの性能の向上には,通過状態での熱抵抗を小さくすることと,遮断状態での熱抵抗を大きくすることが,共に重要である.そこで,通過状態では2つの物体を接触させ,熱伝導により熱を伝え,遮断状態では低熱伝導率材料によって片方の物体を真空中に保持し,断熱することを考えた.昨年度までに,ON状態での接触伝熱を促進するために,カーボンナノチューブを用いて接触熱抵抗を低減させる研究を行った.その結果,より高い伝熱性能を得るためには,高い接触面圧が必要であることがわかった.そこで,本年度は,OFF状態での高い断熱性能を維持したまま,ON状態で高い接触面圧を得ることができる構造に関して研究をおこなった.熱スイッチの接触子部分は,外部との断熱のために,パリレンの微細な梁で支えられている.一般に,微細構造による,高断熱と高剛性は両立が難しい.そこで,パリレンの梁の途中に変位角の拘束を与えることで,剛性を高める手法を考案した.変位角の拘束は,複数ある梁の等温部を固い拘束梁でつなぐことで実現した。まず,有限要素法による計算によって,剛性が高められることと,断熱性能が大きく悪化しないことを確かめた.その後実際に熱スイッチの作成を行い,剛性試験をおこなった.その結果,拘束梁がある場合には,ない場合に比べて1.6倍程度剛性が高くなることが確かめられた.この結果を,国際学会において発表した.また,これらの結果をまとめ,現在学術雑誌に投稿,審査中である.はじめに,磁気冷凍器に使用するための磁気スイッチの開発を行った.磁気スイッチの性能としては,ON状態での磁束密度が1T,OFF状態での磁束密度が0Tとなるように設計を行った.