hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞の移動・再配置による体軸伸長のメカニズム

脊椎動物の体幹部は、発生の進行とともに吻側から尾側へ順次作られる。申請者は、体幹部の形成が、エピブラストの原条付近に分布し、神経系と中胚葉の共通前駆体である体軸幹細胞から、それぞれの分化細胞が産出されることによって成し遂げられることを明らかにした。体軸幹細胞の維持・分化の制御へのWntシグナルの関与を解析するために、原条周辺領域の細胞における1)Wntシグナルの分布と、2)細胞標識による運命の追跡を行った。まず1)マウス胚の培養条件下でのライブイメージングを行い、正常胚におけるWntシグナル強度を測定した。原条周辺でのWntシグナルの分布は、細胞ごとに異なり、その分布もWnt発現細胞からの単純拡散では説明が出来ないモノであった。また、2)局所的エレクトロポレーションによる数細胞への遺伝子導入法を確立して、原条周辺の細胞を蛍光タンパク質で標識し、発生の進行とともに胚のどの領域に寄与するのかを解析した。標識細胞がどのような細胞へと分化したかを、胚における位置および、遺伝子マーカーの発現により解析した。25年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は、体幹部の形成が、胚盤葉上層(エピブラスト)の原条付近に分布し、神経系と中胚葉の共通前駆体である「体軸幹細胞」から、それぞれの分化細胞が産出されることによって成し遂げられることを明らかにした。体軸幹細胞の、増殖制御による維持と、神経系と中胚葉とのバランスのとれた生成によって、体幹部が尾側へ伸長する。本研究課題では、体軸幹細胞から産出される細胞群の移動と再配置の分子メカニズムを研究する。これまでの予備実験から、体軸幹細胞から産出される細胞群の移動・再配置は、Wntシグナルによって規定されていることが示唆された。また、その制御の一部はB1 Sox因子, T-box因子に依存していることが示唆された。そこで各細胞におけるWntシグナルの状態と、B1 Sox因子, T-box因子の発現状態との関連を解析するため、Wntシグナルのレポーターマウスの作製を進めている。平行して、Wntシグナルによって制御されている遺伝子の探索を行った。正常胚とWntシグナル変異胚とで発現に変化が見られる遺伝子を、マイクロアレイを用いて解析した。これまでに、いくつかの遺伝子を同定している。また、神経板細胞の発生を推し進めるSOX2によって制御される遺伝子、中胚葉細胞の発生を推し進めるTBX6遺伝子によって制御される遺伝子のうち細胞の移動・再配置に関与する可能性の高いものに関して、解析を進めている。遺伝子組み換えマウスの作製が遅れている。理由としては、組み換えに用いるターゲッティングベクターの構築が予定より遅れたため。マウスの作製は、予定より遅れてはいるが、近く完了予定である。今後は、作成したマウスを用いて胚のライブイメージングを行い、体軸幹細胞から産出される細胞群の移動と再配置のメカニズムを明らかにする。
溶解性モールドを用いた複合材料のインプリント表面機能化プロセスの確立

炭素繊維複合材料(CFRP)表面に3次元微細凹凸構造をインモールドで作製することを目的とし,フォトレジストによる溶解性モールドと傾斜露光法による作製プロセスを提案した.実際に溶解性モールド作製プロセスを構築し,高精度な3次元凹凸構造を有するモールドを作製可能となった.また,3次元表面構造モールドを作製し,2.5次元表面構造,サンディング表面においてDCB試験を実施し,モードI接着界面破壊靭性値を求めた.その結果,2.5次元表面と3次元表面で従来のサンディング表面よりも高い靭性値が得られることを示した.CFRP(炭素繊維強化プラスチック)は比強度・比剛性が高く,航空宇宙産業に広く利用されている.CFRPの接合には接着接合が多く見受けられるが,強い接着強度を得るには表面処理が必要となる.しかし,従来の表面処理方法である,サンドブラストやプラズマ処理は,材料成形後の工程を増加させるだけでなく,粉塵の発生など作業環境悪化の原因にもつながる.この問題を解決するために,著者らはNanoimprint lithography(NIL)を用いてCFRPの接着表面を微細加工する手法を提案し,接着強度,破壊靭性の向上が可能であることを示した.しかし,インプリント転写に使用される離型剤が微細構造表面に残留し,接着強度が低下する問題があった.また,従来のモールドは金属製であるため,離型時を考慮すると引抜き離型が可能な2.5次元構造のみ限定される課題もあった.本研究では,溶解性材料を用いたモールドを使用し,離型時に溶解させることで,離型剤を使用せず,3次元表面構造の転写を可能にする表面処理手法の構築を目的とする.また,実際に複雑な3次元インターロック構造を有する溶解性モールドを用いて接着界面破壊靭性試験を行い,3次元インターロック構造の有用性を検証した.3次元表面構造モールドを作製し,2.5次元表面構造,サンディング表面とモードI接着界面破壊靭性値の比較を行う為にDCB試験を実施,試験後の断面を観察した.2.5次元と3次元でき裂の進展部が異なり,2.5次元は,接着剤と凹部の剥離と,凹凸自体の破壊が交互に起きていたが,3次元は凹凸構造と接着剤がしっかりくっついて,モールド内でき裂が進展した.さらに屈折してき裂が進展する2.5次元の場合はき裂の長さが長くなるので,靭性値が高くなった.このようなき裂進展の違いがあるので,凹凸構造自体の強度が高くなった場合は3次元構造が有用であることがわかった.炭素繊維複合材料(CFRP)表面に3次元微細凹凸構造をインモールドで作製することを目的とし,フォトレジストによる溶解性モールドと傾斜露光法による作製プロセスを提案した.実際に溶解性モールド作製プロセスを構築し,高精度な3次元凹凸構造を有するモールドを作製可能となった.また,3次元表面構造モールドを作製し,2.5次元表面構造,サンディング表面においてDCB試験を実施し,モードI接着界面破壊靭性値を求めた.その結果,2.5次元表面と3次元表面で従来のサンディング表面よりも高い靭性値が得られることを示した.CFRP(炭素繊維強化プラスチック)は比強度・比剛性が高く,航空宇宙産業に広く利用されている.CFRPの接合には接着接合が多く見受けられるが,強い接着強度を得るには表面処理が必要となる.しかし,従来の表面処理方法である,サンドブラストやプラズマ処理は,材料成形後の工程を増加させるだけでなく,粉塵の発生など作業環境悪化の原因にもつながる.そこで,Nanoimprint lithography(NIL)を用いてCFRPの接着表面を微細加工し,接着強度,破壊靭性を向上させようとする試みがあるが,インプリント転写に使用される離型剤が微細構造表面に残留し,接着強度が低下する問題があった.また,従来のモールドは金属製であるため,離型時を考慮すると引抜き離型が可能な2.5次元構造のみ限定される課題もあった.本研究では,溶解性材料を用いたモールドを使用し,離型時に溶解させることで,離型剤を使用せず,3次元表面構造の転写を可能にする表面処理手法を提案し,実際に複雑な3次元インターロック構造を有する溶解性モールドを用いて,CFRP表面にインプリント転写し,インプリント表面構造形状の評価を行う.3次元形状が作製可能であること,溶解可能なことからフォトレジストをモールド材料として使用し,フォトリソグラフィ技術により,溶解性モールドの作製を行い,3次元構造表面の作製には傾斜露光法により行った.そして,作製した溶解性モールドを用いて,CFRPプリプレグに対し3次元構造表面のインプリントを行い,その後モールドを,アセトンを用いることで溶解させ離形処理を行った.これにより,離型剤を用いずにインターロック構造などの3次元形状表面をインプリントすることができる.本研究では,複合材料の新しい表面処理方法として,成形中にインプリントリソグラフィを利用することで,ナノ・マイクロスケール微細構造を複合材料表面に転写する技術を確立することを目指した.実際に溶解性フォトレジストをモールドとして用いて傾斜露光させる3次元構造の作製方法を提案し,実際に作製した.モールドの断面観察をし,露光ステージの傾斜分だけ傾斜した凹凸構造が作製可能な事を示した.さらに傾斜構造をCFRPのモールドとして転写成形を実施したところ,CFRPにモールドと同様の傾斜を持った3次元凹凸構造が転写されたことを確認した.アセトンによる離型処理後,フォトレジストがアセトンに完全には溶解せず一部CFRP凹凸構造に絡まるように残留した.

これは,インプリント時にフォトレジストが高温で粘度が低下することで,CFRP樹脂と混合し変形したためと考えられる.作製した3次元構造モールドのモードI接着界面破壊靭性値を取得し,2.5次元構造,サンディング表面のモードI接着界面破壊靭性値と比較し,き裂進展後の試験片断面を観察した.接着界面破壊試験はJIS K7086を参考にDCB試験片を作製し行った.なお試験片の接着には3M-DP100 Clearを使用した.3次元構造はレジスト基板と2層目レジストの界面破壊,サンディングは接着剤とサンディング表面の界面破壊がみられた.2.5次元構造は,凹凸構造の凝集破壊と,接着剤と凹凸構造溝底部の界面破壊が交互に起きて,屈折した1本のき裂となった.モードI接着界面破壊靭性値は,2.5次元構造が少し高い傾向が見られた.また凹凸構造自体の破壊が見られたので,使用したレジストよりも靭性の高い材料を用いることで,より高い接着界面破壊靭性値が得られると予想される.複合材料予定通り,炭素繊維の配向角,凹凸の斜角化など特殊な表面形状を作製し評価を実施した.本年度は,当初の予定通り傾斜を持った3次元凹凸構造が,一定の間隔で並んだ溶解性モールドの製作に成功した.さらに,CFRPにインプリントし,モールドと同様の傾斜を持った3次元凹凸構造が転写されているのが確認できており,概ね順調に進展しているといえる.有限要素解析を用いて,任意の微細構造に対して,転写性と発現される機能の両特性を予測する技術を確立する.さらに,微細構造の寸法や形状をパラメータとした最適化を実施することで,従来のランダム表面では得られない特殊な機能の発現を達成する.アセトンによる離型処理後,フォトレジストがアセトンに完全には溶解せずCFRP凹凸構造に残留する問題が有り,今後これらの問題点のメカニズムについて解明し,改善策について実験による検証が必要である.購入を予定していた治具を,自作することで物品消耗品を抑制した.研究遂行に必要な消耗品の購入に充てる.実験用消耗品への使用に加え,国内・国際会議で積極的に旅費等に対外発表を行うため,旅費に使用する計画である.
伝統工芸の言葉と技の伝承が秘められた職人の暗黙知の解明

12019年度に予定していた京都・新潟・沖縄・東京の伝統工芸を比較研究し伝統工芸の外の言葉に関してはデータベースを完成し、写真付きの辞書として英語と日本語のバイリンガルで書籍化することが今年度前倒しでできた。書籍は「JAPANESE CRAFTSMANSHIP」というタイトルで澤田美恵子の単著として小学館から出版した。2認知言語学の視点から京都での伝統工芸に関して分析し、伝統工芸の工房内で使用される言葉を中心に考察した書籍「京の工芸ものがたり1 Part 2」を現在印刷中で6月に理論社から出版される。3京都にない伝統工芸の工房における専門用語の収集のための新潟、沖縄、東京の伝統工芸の工房でフィールドワークし、そこでの考察をまとめた結果をフランス、リヨン大学において2019年3月25日に「Japanese culture and craftsmanship」という演題で講演を行った。4京都市とパリ市の姉妹都市60周年の式典が2018年6月18日から23日にパリであり、それに伴う京都の職人とパリのアーティストのコラボレーションで作品を創るプロジェクトに招聘され参加し、貴重な聞き取り調査を実施できた。また、明治維新後の日本の伝統工芸に大きな変化をもたらしたパリ万国博覧会で、どのような反響があったかについての文献の収集と現地調査をし、海外からのリクエストでどのように日本の伝統工芸が変化したかを考察できた。52018年7月8日京都における国際シンポジウム「日本の空間感覚と科学技術化によるその変貌」にて、認知言語学的観点から興味深い百科事典的意味工芸に関する言説を分析した研究「共在感覚の時空間」というタイトルで発表し、2019年1月発表内容を加筆修正し、雑誌「空間感覚の変容」において、「共在感覚の時空間」という同タイトルで論文を掲載した。2019年度に予定していた京都・新潟・沖縄・東京の伝統工芸を比較研究し伝統工芸の外の言葉に関してはデータベースを完成し、写真付きの辞書として英語と日本語のバイリンガルで書籍化することが前倒しでできた。書籍名は「JAPANESE CRAFTSMANSHIP」で澤田美恵子の単著として小学館から出版した。また、本研究の情報発信のためにサイト( http://lovekogei.com)を立ち上げ、英語と日本語で情報発信し、グローバルにコミュニケーションを広げ、国際的なネットワークを豊かにしている。研究は予想以上に国際的な展開をし、前倒しで計画が実行できている。2018年度はプロジェクト参加、調査、講演により、フランスでのネットワークが確立できた。今年度は国内では京都を足場とした工芸のネットワークを、当初計画通り沖縄、新潟、東京で確実にし、加えて、日本人移住120周年を迎えるペルー日系人協会から講演依頼があったので、現在日系人10万人を超えるペルーの地における日系職人の聞き取り調査をして、伝統工芸についての語彙や、伝統文化についての意識の調査を行い、日本文化の周辺の地で伝統工芸のどのような語彙が使用されているのかについても調査を広げたい。今年度は主に3つの大きな研究実績をのこすことができた。(2)特に1978年に京都で行われた第8回世界クラフト会議に関する資料を収集し、それに関係し生存している人々にインタビュー調査を行った。この研究実績をもとに平成30年3月27日「工芸ー新たな価値の創造」(京都市主催)で講演を行った。この講演は文字化されて、京都市のホームページで公開されている。(3)伝統工芸品の一般的名称(外の言葉)を抽出し、写真つきの辞書を作成することと、伝統工芸の工房内で語られる言葉(内の言葉)を抽出し、その文脈とともに記述し、その言葉の意味を映像でも伝えるデータベースを作成するために、伝統的工芸品指定品目(経済産業大臣指定)が最も多い都道府県である京都(17)、東京(16)、新潟(16)、沖縄(14)をフィールドワークの場所とし、伝統的工芸品の工房を訪問し、職人にインタビュー調査を行い、言語学が伝統工芸という分野にアプローチする方法論の確立を目指した。この研究の今年度の実績として、京都における伝統工芸の工房、新潟における伝統工芸の工房、沖縄における伝統工芸の工房のインタビュー調査を行い、京都における研究実績をまとめて、写真付きで京都市、京都府、国指定の伝統工芸品64品を英語で説明した冊子「工芸Arts and Crafts in Kyoto」を平成30年3月に作成した。「やきものそして生きること」(理論社)を上梓した結果、京都新聞で2回(平成30年3月29日:くらし欄)、平成30年4月14日:芸術欄)本がカラーで紹介された。また「炎芸術」という陶芸では大変有名な雑誌でも、大きくカラーで新刊として2018夏号で紹介された。図書館関係でも今わかっているだけで、50館以上がこの本を購入されている。また、京都市主催で行った講演「工芸ー新たな価値の創造」では、約80名の人が集まり、京都に文化庁移転に伴い、工芸の政策が模索されるなか、特に第8回世界クラフト会議を中心とした今年度の研究実績を生かして、アメリカでのインタビューなども紹介できた。この講演では強く国立の工芸研究所の設立を提案した。この二つの研究成果は、社会・国民にできるだけわかりやすく説明するという科学研究費の目標も達成できたと考える。

また写真付きで京都市、京都府、国指定の伝統工芸品64品を英語で説明した冊子「工芸Arts and Crafts in Kyoto」は日本語ではなく英語で説明できたということが当初目標を上回っており、より多くの人に研究成果を発信することができたと考える12019年度に予定していた京都・新潟・沖縄・東京の伝統工芸を比較研究し伝統工芸の外の言葉に関してはデータベースを完成し、写真付きの辞書として英語と日本語のバイリンガルで書籍化することが今年度前倒しでできた。書籍は「JAPANESE CRAFTSMANSHIP」というタイトルで澤田美恵子の単著として小学館から出版した。2認知言語学の視点から京都での伝統工芸に関して分析し、伝統工芸の工房内で使用される言葉を中心に考察した書籍「京の工芸ものがたり1 Part 2」を現在印刷中で6月に理論社から出版される。3京都にない伝統工芸の工房における専門用語の収集のための新潟、沖縄、東京の伝統工芸の工房でフィールドワークし、そこでの考察をまとめた結果をフランス、リヨン大学において2019年3月25日に「Japanese culture and craftsmanship」という演題で講演を行った。4京都市とパリ市の姉妹都市60周年の式典が2018年6月18日から23日にパリであり、それに伴う京都の職人とパリのアーティストのコラボレーションで作品を創るプロジェクトに招聘され参加し、貴重な聞き取り調査を実施できた。また、明治維新後の日本の伝統工芸に大きな変化をもたらしたパリ万国博覧会で、どのような反響があったかについての文献の収集と現地調査をし、海外からのリクエストでどのように日本の伝統工芸が変化したかを考察できた。52018年7月8日京都における国際シンポジウム「日本の空間感覚と科学技術化によるその変貌」にて、認知言語学的観点から興味深い百科事典的意味工芸に関する言説を分析した研究「共在感覚の時空間」というタイトルで発表し、2019年1月発表内容を加筆修正し、雑誌「空間感覚の変容」において、「共在感覚の時空間」という同タイトルで論文を掲載した。2019年度に予定していた京都・新潟・沖縄・東京の伝統工芸を比較研究し伝統工芸の外の言葉に関してはデータベースを完成し、写真付きの辞書として英語と日本語のバイリンガルで書籍化することが前倒しでできた。書籍名は「JAPANESE CRAFTSMANSHIP」で澤田美恵子の単著として小学館から出版した。また、本研究の情報発信のためにサイト( http://lovekogei.com)を立ち上げ、英語と日本語で情報発信し、グローバルにコミュニケーションを広げ、国際的なネットワークを豊かにしている。今後も、本研究の大きな目的である伝統工芸品の一般的名称(外の言葉)を抽出し、写真つきの辞書を作成することと、伝統工芸の工房内で語られる言葉(内の言葉)を抽出し、その文脈とともに記述し、その言葉の意味を映像でも伝えるデータベースを作成するために、伝統的工芸品指定品目(経済産業大臣指定)が最も多い都道府県である京都(17)、東京(16)、新潟(16)、沖縄(14)をフィールドワークの場所とし、伝統的工芸品の工房を訪問し、職人にインタビュー調査を行い、言語学が伝統工芸という分野にアプローチする方法論の確立を目指す。また29年度の研究成果から、国立の工芸研究所の設立が今後の国策として最も必要だという結果に辿りついた。
スピン平衡多核錯体の合成と多段階光スイッチング素子の構築

遷移金属錯体は多様な電子構造と立体構造から、磁性・伝導性・光物性等の様々な物性を示す。中でもスピン平衡現象は熱のみならず光により電子(スピン)状態を変化させることができ、光機能性分子素子として利用可能な系である。本研究においては、次の二点に焦点を絞り研究を行った。1)多段階スピン平衡を示すイオン架橋環状四核錯体の合成シアン化物イオン架橋環状四核錯体[Fe^<II>_4(μ-CN)_4(bpy)_4(L)_n]^<2+>を合成し、その物性を明らかにした。L=2,2'-ビピリジン(bpy)である[Fe^<II>_4(μ-CN)_4(bpy)_4(bpy)_4](PF_6)_4は、四つの鉄(II)イオンは低スピン状態を示す。そこで、柔軟な配位構造をとる四座配位子トリスピリジルメチルアミン(tpa)を導入した新規錯体[Fe^<II>_4(μ-CN)_4(bpy)_4(tpa)_2](PF_6)_4を合成し、この錯体が2段階のスピン転位を示すことを明らかにした。2)多機能性スピン平衡錯体合成導電性有機分子であるテトラチアフルバレン(TTF)をスピン平衡錯体に導入することにより、外場により伝導性が制御可能な伝導性スピン平衡錯体の構築を目指した。先に報告したスピンクロスオーバー錯体[Fe^<II>(dppOH)_2](PF_6)_2は置換基として-CH_2OH基を有し、様々な機能性部位の導入が可能である。本研究では、この三座配位子にTTF部位を導入した新規配位子dppTTFをもちい、[Fe^<II>(dppTTF)_2](BF_4)_2を合成した。構造解析の結果、[Fe^<II>(dppTTF)_2](BF_4)_2は分子内に二つの中性TTF部位を有し、中心の鉄(II)イオンは高スピン状態をもつ。また、アセトニトリル中で錯体[Fe^<II>(dppTTF)_2]^<2+>を酸化することにより、二つのTTFカチオンラジカル部位をもつ錯体[Fe^<II>(dppTTF)_2](BF_4)_4を得た。[Fe^<II>(dppTTF)_2](BF_4)_2では、分子間の弱いS...S相互作用により中性TTF部位がカラム構造を形成しているのに対し、酸化体[Fe^<II>(dppTTF)_2](BF_4)_4はTTFラジカル部位が分子間で二量体を形成していることから絶縁体であると予想される。(1)は置換基として-CH_2OH基をもち、様々な機能性部位の導入が可能なことから本研究における化合物の前駆体となる。磁化率測定の結果、錯体1はTc=243Kを有するスピンクロスオーバー錯体であることがわかった。また、X線構造解析及び単結晶吸収スペクトル測定により低スピン及び高スピン状態の構造、電子状態をそれぞれ明らかにした。さらに、奨励研究費により購入した光照射システムを用い、5Kでの光照射によりLIESST挙動を確認した。以上より錯体1が、本研究における有用な前駆体であることを確認した。さらに、配位子dppOHを出発原料として酸化還元活性部位としてアントラセニル基を有する新規配位子dppAQ、及びテトラチアフルバレン部位を有するdppTTFを合成した。dppAQより得られる錯体[Fe^<II>(dppAQ)_2](BF_4)_2(2)はX線構造解析及び磁化率測定から室温では低スピン状態を示し、低スピン状態から高スピン状態への転移温度は400K以上である事がわかった。また電気化学測定から錯体2はアントラセン部位に由来する可逆な二段階一電子還元及び中心の鉄イオンに由来する可逆な酸化挙動を示した。今後は、機能性部位の導入及びdppTTFから得られる錯体によるスピン平衡と伝導性が共存する光応答性複合分子系の構築へと展開させる。

そこで、柔軟な配位構造をとる四座配位子トリスピリジルメチルアミン(tpa)を導入した新規錯体[Fe^<II>_4(μ-CN)_4(bpy)_4(tpa)_2](PF_6)_4を合成し、この錯体が2段階のスピン転位を示すことを明らかにした。2)多機能性スピン平衡錯体合成導電性有機分子であるテトラチアフルバレン(TTF)をスピン平衡錯体に導入することにより、外場により伝導性が制御可能な伝導性スピン平衡錯体の構築を目指した。先に報告したスピンクロスオーバー錯体[Fe^<II>(dppOH)_2](PF_6)_2は置換基として-CH_2OH基を有し、様々な機能性部位の導入が可能である。本研究では、この三座配位子にTTF部位を導入した新規配位子dppTTFをもちい、[Fe^<II>(dppTTF)_2](BF_4)_2を合成した。構造解析の結果、[Fe^<II>(dppTTF)_2](BF_4)_2は分子内に二つの中性TTF部位を有し、中心の鉄(II)イオンは高スピン状態をもつ。また、アセトニトリル中で錯体[Fe^<II>(dppTTF)_2]^<2+>を酸化することにより、二つのTTFカチオンラジカル部位をもつ錯体[Fe^<II>(dppTTF)_2](BF_4)_4を得た。[Fe^<II>(dppTTF)_2](BF_4)_2では、分子間の弱いS...S相互作用により中性TTF部位がカラム構造を形成しているのに対し、酸化体[Fe^<II>(dppTTF)_2](BF_4)_4はTTFラジカル部位が分子間で二量体を形成していることから絶縁体であると予想される。
第一次世界大戦期における対中国借款の研究

本年度は、単著の出版準備を最大の目標に掲げ、博士論文の加筆・修正に取り組んだ。具体的に、出版社と交渉を進めるとともに、日本学術振興会研究成果公開促進費(学術図書)に応募した。本書は、これまでの研究活動の集大成となるものであり、対中国借款への歴史的分析を通して、近代東アジアの経済的国際協調体制、近代日本の対外政策決定過程を解明した研究である。日本近代史のみならず、日本経済史・経営史、中国近現代史、イギリス帝国史、国際関係論・国際政治学など幅広い学問分野と対話可能な成果となると考えている。同時に、論旨の明確化・研究交流などを目的に、いくつかの学会や研究会で研究成果を報告する機会を得た。日中関係史、中国近現代史、経済史・経営史などを中心に、本研究の隣接分野の研究者から、非常に有益な助言を得ることができた。また、国内・国際を問わず、研究成果を積極的に発信するとともに、研究の国際交流にも取り組んだ。同時に、研究活動の基軸である歴史資料の収集・読解にも務めた。第一次世界大戦期の日本の対中国借款について、『日本外交文書』から読み取れる外交交渉の様子にとどまらず、日本国内の政策形成過程に関しても、知見を深めることができた。一方で、海外に所蔵されている歴史資料の調査も積極的に行った。海外での調査の成果によって、日本の対中国借款の制約要因として機能していた英米両国の政府・資本家の動向や背景の分析につながるものと思われる。最後に、研究成果について説明する。本年度は、研究論文の学術雑誌への掲載とともに、最新の学術研究を平易に解説し、一般向けに分かりやすく説明した編著を刊行した。27年度が最終年度であるため、記入しない。国内での積極的な史料調査に加え、イギリスや中国など海外での調査も行った。第一次世界大戦期における日本の対中国借款を規定していた中国やイギリスの主体性を明らかにするための史料を収集したことにより、当該期における日本の対中国借款に関して、国内の経済的要因のみからではなく、束アジア国際政治の力学から検討を加えることができるようになった。2013年7月には、「第一次世界大戦期における「日中経済提携」と漢冶薄公司一九州製鋼株式会社の設立をめぐって一」がr九州史学』165号に掲載された。また、「華中・華南の鉄道利権と「勢力圏」外交一第一次世界大戦期を中心に一」を執筆、投稿した。こうした研究成果を通じて、本研究が目的に掲げている近代日本における対中国借款を総体的に把握する研究を遂行した。そして、博士論文「近代日本における対中国借款の研究を大阪大学に提出し、博士(文学)の学位授与を受けた。本論文は、これまで資本主義史研究を中心とする経済史研究の対象となってきた対中国借款を外交史・政治史の観点を踏まえ再検討した研究である。近代日本の対中国借款は経済的要因のみならず、日中英関係という東アジアにおける国際秩序にも規定されていたことを指摘した。日清戦争以降、近代日本の中国借款が単線的に中国利権の独占・支配へとつながり、植民地支配を進めていったという先行研究が提示してきた歴史像を捉え直し、対中国借款の段階的差異と国内外の規定性を明らかにした。また、本論文は現代的な意義も持っている。第一に、「中国」の多様性を踏まえ、借款という経済外交を歴史的に分析することによって、今後の対中国経済外交や日中関係を考えるための素材を提供した。第二に、日中関係のみならず、欧米諸国の動向にも配慮しているため、広く東アジアの国際秩序について考える上でも参考とすべき研究である。今年度も国内外で積極的に史料調査を行った。特に海外での調査に関して、イギリスではSchool of Oriental and African Studiesで香港上海銀行の支配人を勤めたアディス(Charles Stewart Addis)の私文書を、National Archivesでイギリス外務省の文書を閲覧した。また、アメリカでは、第一次世界大戦を契機に東アジアでの金融的影響力を高めたモルガン商会に関する史料調査を、当該期において同社の責任者であったラモント(Thomas Lamont)の私文書が保管されているHarvard University Baker Libraryで行った。一方、国内でも積極的に史料調査を進めた。国立国会図書館憲政資料室で「憲政資料」など、九州国際大学で「製鐵所文書」の閲覧・複写を行った。次に、論文執筆・掲載や学会での報告状況について説明する。「第一次世界大戦期における対中国経済外交と商業会議所」(『渋沢研究』27、2015年1月)や「寺内内閣期における対中国借款政策と勝田主計」(『史学雑誌』121ー3、2015年4月)によって、寺内内閣期の対中国借款について「西原借款」に注目してきた先行研究の相対化を目指した。また、「六国借款団と日本ー外交・金融関係者の「支那保全」論を中心にー」(『歴史学研究』930、2015年4月)では、列強の利害調整機関であると評価されてきた六国借款団について、日本国内の外交・金融関係者が唱えていた「支那保全」論から再検討を試みた。以上と同時に、様々な分野での学会発表も積極的に行ったが、特筆すべきは、中国の国際学会で招待報告を行い、日本における漢冶萍公司・盛宣懐研究の現状と課題について発表したことである。

具体的に、出版社と交渉を進めるとともに、日本学術振興会研究成果公開促進費(学術図書)に応募した。本書は、これまでの研究活動の集大成となるものであり、対中国借款への歴史的分析を通して、近代東アジアの経済的国際協調体制、近代日本の対外政策決定過程を解明した研究である。日本近代史のみならず、日本経済史・経営史、中国近現代史、イギリス帝国史、国際関係論・国際政治学など幅広い学問分野と対話可能な成果となると考えている。同時に、論旨の明確化・研究交流などを目的に、いくつかの学会や研究会で研究成果を報告する機会を得た。日中関係史、中国近現代史、経済史・経営史などを中心に、本研究の隣接分野の研究者から、非常に有益な助言を得ることができた。また、国内・国際を問わず、研究成果を積極的に発信するとともに、研究の国際交流にも取り組んだ。同時に、研究活動の基軸である歴史資料の収集・読解にも務めた。第一次世界大戦期の日本の対中国借款について、『日本外交文書』から読み取れる外交交渉の様子にとどまらず、日本国内の政策形成過程に関しても、知見を深めることができた。一方で、海外に所蔵されている歴史資料の調査も積極的に行った。海外での調査の成果によって、日本の対中国借款の制約要因として機能していた英米両国の政府・資本家の動向や背景の分析につながるものと思われる。最後に、研究成果について説明する。本年度は、研究論文の学術雑誌への掲載とともに、最新の学術研究を平易に解説し、一般向けに分かりやすく説明した編著を刊行した。まず第一に、歴史資料の収集についてである。これまで調査実績のあるイギリス外交関連の史料に加え、金融関連の香港上海銀行に関する史料の調査を行うことができた。さらに、第一次世界大戦期の日本の対中国借款に関するアメリカ外交・資本の動向を検討することを課題に掲げたが、そのなかで重要な役割を担っていたモルガン商会に関する史料調査も実行した。この史料が所蔵されているHarvard University BakerLibraryで所蔵状況を把握し、調査方法などを習得できたことは、もちろん大きな成果であるが、所蔵史料をどのように本研究に組み込んでいくかということに関しても、方向性を定めることができたと考えている。つまり、本年度の調査は英米双方の動向を検討するための基礎的な作業となったといえよう。第二に、調査研究の成果についてである。1論文の発表に関しては、本研究の基礎をなす論文が相次いで査読付き学会誌に掲載された。第一次世界大戦以前の対中国借款に関する先行研究の枠組みを相対化することを目指した内容であり、いずれも高い評価を受けている。これらの成果によって、本研究を近代日本というより広い視野から捉えることが容易になったといえる。2国内外で積極的な学会報告を行った。本研究は主に政治外交史的視野に基づいた研究であるが、密接な関わりを持つ分野である経済史の学会において、本研究の成果を報告する機会を得た。また、研究対象となっている中国の国際学会で招待報告を行う機会を与えられ、日中間の学術交流を進め、研究の国際的な発信を行うととともに、本研究の主張や論理をより明確していくための重要な経験となった。27年度が最終年度であるため、記入しない。
自己嫌悪感と自己愛の関連からみた青年期の人格発達

1青年期に見られる自己愛的な気持ち(自愛心self-love)と自己嫌悪感との関連が明らかにされた。(i)傷つくことから自己を守ろうとする自己愛的な気持ちの強さ,そして(ii)自分に高い要求水準を課し,自己に対して理想主義的に完全主義を求める自己愛的な気持ちの強さが,逆に青年に自己嫌悪感を感じさせていた。2自己愛的な気持ちの中には,今の自分に満足しているという自己肯定的な気持ちも含まれているが,この気持ちが強い場合には,青年は自己嫌悪感を感じずにすむ。3自己愛という概念を整理した結果,防衛的な意味あいでの自己愛は自己嫌悪感と関連していた。続いて,自分を肯定的に評価し,価値づけ認めるという意味での自己愛を検討する必要が生じた。そこで,自己価値(self-worth)と自己嫌悪感の両面から,青年期から成人期にかけての人格発達を明らかにした。大学生以降,まず自己嫌悪感が低くなり,その後で次の段階として自己価値が高くなるという変化が,年齢的にあるいは社会的に発達するにつれて生じてくる。4以上のことより次のような心理学的事実が明らかになった。青年は自己愛的であるために,あるいは今の自己を肯定できないために,自己嫌悪感を感じている。しかし,年齢を重ね,職に就き,やがて結婚することを通して,自己嫌悪感は感じられなくなり,代わって自己の価値を認められるようになっていく。まず,自己嫌悪感を感じる中で表れてくる気持ちについて,青年期の幅広い年齢層から記述を収集し,これを整理した。その中に含まれていた自己愛的な気持ちには,自分をかばい守ろうとする気持ちやいろいろ悪いところはあるがこれが自分だと開き直る気持ちがあった。続いて,自己愛的な気持ちだけに焦点を当て,これを自愛心(self-love)と表現して青年を対象とした面接調査を行った。面接結果と文献研究を併せて検討した結果,自愛心に含まれる内容は8分類とする仮説が立てられた。これら8分類ごとに7項目ずつを用意し,質問紙調査を行った。その結果,自愛心の対自的側面として,自分の価値を信じ,高い要求水準を課して理想を下げず,自分にこだわっていく姿勢が見られた。その背後には,自分に失望することを極カ回避しようとして,自分の持っている高い自己イメージを守り,維持しようとする傾向があると考えられた。これに対して,自愛心の対他的側面には,現実から自分を守り,自己陶酔の中で,他者よりも自分を優先して考える姿勢が見られた。この背後には,他者や現実とのかかわり方に適切さを欠く自己中心的な傾向があると考えられた。さらに,自己嫌悪感との関連について検討したところ,傷つくことから自己を守ろうとするという意味での自己愛的な気持ちの高さが,自己嫌悪感の高さを説明するということが明らかになった。今後は,自己嫌悪感との関連において,自己愛的な気持ちを幅広くとらえ直しをはかり,自尊心や自己価値との関連を含めて検討していくことが必要であろう。
大気海洋結合データ同化システムを用いた大気と海洋表層の共変動過程の解明

アンサンブル手法を用いて全球大気海洋結合モデルに大気観測データを同化するシステムを構築し,2ヶ月間の実験的な再解析を実施した.海面水温と降水のラグ相関関係など,大気海洋相互作用の影響をより適切に反映できるようになっただけでなく,大気大循環モデルに基づいたシステムには見られなかった熱帯太平洋における海盆規模の相関構造が見出された.また,アンサンブル平均およびスプレッドの時間発展に関する基礎的な方程式を導出し,結果の解釈を行う上で基盤となる興味深い知見が得られた.局所アンサンブル変換カルマンフィルタ(LETKF)を用いて大気の観測データを大気海洋結合モデルCFESヘ同化するシステムCFES-LETKFのプロトタイプを整備し、2008年8月から2ヶ月間の同化実験結果(CLERA-A)の解析を進めた。特に、既存の実験的アンサンブル大気再解析データ(ALERA2)およびこれを外力として海洋大循環モデルOFESを駆動したアンサンブルシミュレーション(EnOFES)と比較を行った。CLERA-Aの海面水温のアンサンブルスプレッド(メンバー間のばらつき具合)はEnOFESよりもやや大きくなる傾向が見られ、これはCLERA-Aの短波放射のアンサンブルスプレッドがALERA2と比べて大きいことが主因であることを明らかにした。一方、海洋内部に関しては、密度躍層付近に見られるアンサンブルスプレッドの極大が、CLERA-Aの方がEnOFESよりもやや小さくなる傾向が見られた。また、熱帯太平洋におけるアンサンブルメンバー間での水温の空間相関を計算したところ、EnOFESでは基準点のごく近傍のみが高相関なのに対し、CLERA-Aでは海盆全体に及ぶ大規模な構造が表層から亜表層にかけて存在することを見出した。現在、詳細な解析を行っているところであるが、大気海洋結合モードがこのような形で現れている可能性が考えられる。また、このことは、海洋の観測データを同化するシステムを構築する場合に、海洋大循環モデルを用いる場合と大気海洋結合モデルを用いる場合とで、アンサンブルによって推定される誤差共分散行列の構造が大きく変わり得ること、したがって、LETKFで用いるべき局所化スケールなどのパラメータの値も大きく異なり得ること、を示唆する重要な結果である。局所アンサンブル変換カルマンフィルタ(LETKF)により大気の観測データを大気海洋結合モデルCFESヘ同化するシステムCFES-LETKFのプロトタイプを用いた、2008年8月から2ヶ月間の同化実験結果(CLERA-A)の解析を進めた。特に、既存の実験的アンサンブル大気再解析データ(ALERA2)との比較を行った。海洋の観測データは同化していないため、CLERA-A海面水温には大気海洋結合モデル特有のバイアスが見られ、それが大気の解析場に影響を与えている部分も存在するが、対流圏下層の気温や比湿のスプレッドはALERA2と比較して最大で40%程度増加していた。また、海面水温と上空の気温とのアンサンブル相関を計算したところ、熱帯域では850 hPa面との相関が0.2を超えており、対流活動が活発な暖水プール域に限っては500 hPa面でも0.2を超えていた。これは、海面水温の観測データを同化することにより上空の気温も修正されうることを示唆している。海面水温と降水量のアンサンブルラグ共分散では、海面水温が先行する場合に正(海面が温かいので雨が降る)・降水量が先行する場合に負(雨が降ったので海面が冷える)という結果が得られた。後者は大気海洋結合モデルを用いることで初めて生じる因果関係である。さらに、NINO3.4海域で平均した2 m気温に対する2 m気温・10 m風速・海面気圧のアンサンブル相関は、ALERA2では参照海域のごく近傍のみで高いのに対し、CLERA-Aでは熱帯太平洋のみならず大西洋やインド洋にまで及ぶ大規模な構造が存在することを見出した。これらは、同じ観測データを同じ手法で同化しているにも関わらず、大気大循環モデルを用いた場合と大気海洋結合モデルを用いた場合とで質的に大きく異なる再解析データが得られていることを示す重要な結果である。局所アンサンブル変換カルマンフィルタ(LETKF)により大気の観測データを大気海洋結合モデルCFESヘ同化するシステムCFES-LETKFのプロトタイプを用いて実施した、2008年8月から2ヶ月間の同化実験結果(CLERA-A)の解析を引き続き進めた。また、大気海洋結合系におけるアンサンブル平均およびスプレッドの時間発展に関して、古典的な乱流クロージャ問題に倣って基礎的な方程式を導出した。アンサンブル平均の時間発展方程式には、非線形の移流項に起因するアンサンブル拡散項が生じることや、大気と海洋のアンサンブルスプレッドの時間発展方程式を、海面水温と熱フラックスの共分散項などが繋ぎ、大気海洋間をアンサンブルスプレッドが流入出しうることなど、結果の解釈を行う上で基盤となる興味深い知見を得た。一方、乱流クロージャ問題とは異なり、高次の統計量をアンサンブルシミュレーションから直接的に評価することが可能なため、概念的な議論に留まらずに実例を示すための試行も進めている。実際の観測データを同化する場合、予報モデル自体の性能も重要になるため、これらの研究と並行して、大気海洋結合モデルCFESの改良を行った。複数の数値的な問題を解決し、計算安定性を向上させただけでなく、パラメータの再チューニングを実施し、予報のバイアスを大幅に低減することに成功した。大気海洋結合モデルを用いたデータ同化実験において、課題申請時には想定していなかった興味深い現象が見出されたため、解析に当初予定より多くの時間を要し、予定していた論文の執筆および投稿が補助事業期間内に完了しなかった。局所アンサンブル変換カルマンフィルタ(LETKF)を用いて大気の観測データを大気海洋結合モデルCFESヘ同化するシステムCFES-

LETKFのプロトタイプを整備し、2008年8月から2ヶ月間の同化実験(CLERA-A)の解析を進め、既存の実験的アンサンブル大気再解析データ(ALERA2)と比較を行った。海洋の観測データは同化していないため、CLERA-Aの海面水温には結合モデル特有のバイアスが見られ、それが大気の解析場に影響を与えている部分も存在するが、対流圏下層の気温や比湿のスプレッドはALERA2と比較して最大で40%程度増加していた。海面水温と降水量のアンサンブルラグ共分散では、海面水温が先行する場合に正(海面が温かいので雨が降る)・降水量が先行する場合に負(雨が降ったので海面が冷える)という結果が得られた。後者は結合モデルを用いることで初めて生じる因果関係である。さらに、NINO3.4海域で平均した2 m気温に対するアンサンブル相関は、ALERA2では参照海域のごく近傍のみで高いのに対し、CLERA-Aでは熱帯太平洋のみならず大西洋やインド洋にまで及ぶ大規模な構造が存在することを見出した。これらは、同じ観測データを同じ手法で同化しているにも関わらず、大気モデルを用いた場合と結合モデルを用いた場合とで質的に大きく異なる再解析データが得られていることを示す重要な結果である。観測データを同化する場合、予報モデル自体の性能も重要になるため、並行してCFESの改良も行った。複数の数値的な問題を解決し、計算安定性を向上させただけでなく、パラメータの再チューニングを実施し、バイアスを大幅に低減することに成功した。さらに、海洋の観測データを反映させる簡便な手法として、海面水温を観測データへナッジする機能をCFESへ導入し、これを初期条件とした試験的な季節予測を実施した。アンサンブル手法を用いて全球大気海洋結合モデルに大気観測データを同化するシステムを構築し,2ヶ月間の実験的な再解析を実施した.海面水温と降水のラグ相関関係など,大気海洋相互作用の影響をより適切に反映できるようになっただけでなく,大気大循環モデルに基づいたシステムには見られなかった熱帯太平洋における海盆規模の相関構造が見出された.また,アンサンブル平均およびスプレッドの時間発展に関する基礎的な方程式を導出し,結果の解釈を行う上で基盤となる興味深い知見が得られた.【研究実績の概要】に記載した通り非常に多くの興味深い知見が得られたが、逆に、論文にまとめる際の重点の置き方が難しくなり、平成26年度中に論文を投稿することができなかった。【研究実績の概要】で記載したデータ同化実験(CLERA-A)結果やアンサンブル平均・スプレッドの時間発展方程式についての論文をまとめ、国際誌に投稿するとともに、国際会議で発表を行う。海洋物理学
穂重型多収性水稲品種の登熟過程の解析

イネの登熟過程において、弱勢穎果と強勢穎果の成長速度の差について、その生理学的要因を明らかにするために、炭水化物代謝に関わる酵素等の遺伝子発現パターンを解析した。また、品種間での穎果の成長パターンの違いについても調査を行った。強勢穎果と弱勢穎果の成長を比較すると、弱勢穎果では開花後数日にわたって、成長速度の極めて緩慢ないわゆるラグフェイスが認められた。その後のデンプン蓄積速度には両穎果で差が認められなかったが、最終的なデンプン含量は弱勢穎果のほうが少なかった。遺伝子等の発現は、はじめ、OsCIN1の発現が、ついでヘキソース/スクロース比の増加、OsSUT1,RSu3の増加とヘキソース/スクロース比の低下とデンプンの蓄積開始、最後にOsGPT1とAGPPの発現とデンプンの蓄積の順であった。強勢穎果、弱勢穎果ともに以上の順番に差は無かったが、それぞれの発現の開始時、発現量には大きな差た。一般に、強勢穎果に較べ弱勢穎果では発現開始が遅くまた、発現量も少なかった。両穎果の成長速度に関し、品種間で比較を行ったところ、強勢穎果の成長速度には、イネのサブタイプ間で差が見られ、インディカ品種で速く、ついで熱帯ジャポニカで、温帯ジャポニカの成長速度は最も遅かった。特に、インディカ品種に分類される、日印交雑品種の穎果成長速度は極めて速かった。強勢穎果の成長速度は弱勢穎果の成長に影響を及ぼしており、強勢穎果の成長速度の速い品種では、弱勢穎果の成長の開始が遅く、炭水化物の競合が原因であると考えられた。水稲の穂の成長は、成育段階・速度の様々な穎果からなる。穎果間の変異には品種間差が存在することが研究代表者ならびにその所属研究室の研究者によって示唆されている。本研究では、その要因を明らかにし、登熟を高めひいては多収を目指すための基礎的知見を得ようと行った。水稲品種、日本晴、タカナリ、アケノホシ、IR72、IR65598-112-2を圃場で栽培した。登熟期の光合成量を変えるため、出穂期に栽植密度を1/2にする株間引き処理区と1/2の遮光処理区を設けた。その後9回にわたり主茎をサンプリングした。現在、日本晴について解析を終了した。得られた結果は以下の通りである。1.株間引き処理は、昨年の気象不順のため効果が非常に小さかった。2.遮光処理によって、穂重増加速度の低下ならびに、茎十葉鞘重の減少量の増加が見られた。3.穂を構成する全ての穎果の乾物増加速度の解析に、新たに開発した手法を導入したところ、処理の影響を定量的に捉えることができた。4.一次枝梗穎果は、遮光によって処理開始後11日目から乾物増加速度が低下した。この時期は出穂前蓄積がほぼ全て消費された時期に対応していた。また乾物増加速度の低下率は軽い穎果はど大きかった。しかしコントロール区と比較し最終粒重に差が見られたのは全一次枝梗穎果の10%程度であった。5.二次枝梗穎果は、遮光によって処理開始後7日目から影響が出ていた。その時点で成長を開始していない粒はその後しばらく成長を停止していた。

成長を続けた穎果の乾物増加速度の低下率は一次枝梗穎果同様、軽い粒ほど大きかった。コントロール区と比較し最終粒重に差が見られた穎果は全二次枝梗穎果の70%以上であった。現在他の品種についても同様の測定・解析を行っており、品種間の比較を行う予定である。水稲の穂の成長は、成長段階・速度の様々な穎果からなる。穎果間の変異には品種間差が存在することが研究代表者ならびにその所属研究室の研究者によって示唆されている。本研究では、その要因を明らかにし、登熟を高めひいては多収を目指すための基礎的知見を得ようと行った。昨年度の結果では、インディカ品種ではジャポニカ品種に較べ、強勢穎果の成長が早く、その結果弱勢穎果の成長が抑制されているようであった。しかし用いた品種が少なかったため、今年度はインディカ19品種、ジャポニカ23品種(内ジャバニカ12品種)、日印交雑品種5品種計47品種について強勢穎果の初期成長速度を透視によって観察した。その結果、開花後穎果が最大サイズとなるまでの日数はインディカ品種で約7日、ジャポニカ品種で約9日であり、インディカ品種の穎果は初期成長速度が速かった。また日印交雑品種ではインディカ品種に近い成長速度を示した。穎果間の競合関係を定量的に評価する方法を開発するため、1穂を構成する全穎果の成長速度を推定する方法の開発を進めた。その結果、ある穎果の乾物重の1穂内における順番は成長が進んでも変わらないことを明かにし、このため各時点における乾物重の相対順位が等しい穎果の乾物重を、時系列で並べることによって、各穎果の乾物成長速度を推定できることがわかった。この解析法によって、光合成量を変えた場合、成長の進んでいない穎果ほど、成長速度に影響を受けることがわかった。現在さらに、1穂を構成する全穎果の成長速度のシミュレーションモデルの作成を行っている。
鼻副鼻腔内反性乳頭腫の診断、再発、悪性転化のバイオマーカー探索と機序の解明

IPは約10%に悪性化が見られ、前癌病変として重要である。IPの悪性化は組織学的には上皮化生に伴う基底細胞層の異形成から上皮内癌,浸潤癌へ緩やかに進むとされるため、同一検体の中で異形成過程やIPからSCCへの悪性転化過程が確認できる。IPに観察される血中SCCA高値の現象および、IPの異形成過程やSCCへの悪性転化過程でのHPV感染とcellular senescenceの関与を解析することにより、IPの正確な術前診断(悪性病変合併の有無を含む)、再発病変の早期診断、易再発性と悪性転化のリスク判定に有用なバイオマーカーを見いだすとともにIPの悪性転化の機序の解明を目的とする。
治療抵抗性統合失調症に対する非定型抗精神病薬単剤大量療法の有用性の検討

研究目的:近年、本邦の統合失調症薬物療法は抗精神病薬単剤療法に推移しつつある。千葉大学医学部附属病院(以下当院)では統合失調症の治療抵抗例にも実績が少なく充分な評価がなされていないといった問題点を含むものの、添付文書用量以上の非定型抗精神病薬(以下SGA)を単剤で用いるケースが多く見られていた。そこで今回SGAの単剤大量処方と併用処方例を比較し、治療抵抗性統合失調症に対するより有用な薬物治療方法を検証すること、また先行研究で最も大量処方例が多かったオランザピン(以下OLZ)使用患者の薬物動態学的評価を加えるため、当院におけるOLZ血中濃度測定方法を検討することを目的とした。研究方法:2007年4月2008年3月におけるSGAの大量処方例ならびに併用処方例について併用処方件数、使用薬剤、副作用の有無、投与期間などをカルテ調査し、単剤大量処方群と併用処方群を入院期間、併用薬、投与量、副作用発現の有無、血液検査などの実施時期、薬物療法以外の治療介入、薬剤師関与の有無などの項目について比較検討を行い、より有用な治療方法を検証した。さらに試薬を用いた当院でのOLZ血中濃度測定方法を検討した。研究成果:単剤大量処方と多剤併用処方の向精神薬(抗精神病薬;クロルプロマジン[CP]換算値、抗パーキンソン薬;ビペリデン[BP]換算値、抗不安薬・睡眠薬;ジアゼパム[DAP]換算値)の処方量を比較したところ、CP, BP, DAP換算値いずれも単剤大量処方例で低値であり、また副作用発現も単剤大量処方例で低い傾向が認められたことから単剤大量療法の有用性が示唆されたが、処方量と臨床症状の関連性には個人差が認められた。OLZ血中濃度は高速液体クロマトグラフィーを用いて測定することを検討中である。
視聴覚複合刺激による行動解発の機構:鳥類の歌システムをモデルとした研究

本課題の最終年度にあたる今年度は、2つの研究方略により視聴覚統合の過程を調べた。まず、脳における遺伝子発現を指標として、統合の様式を調べた。ジュウシマツやキンカチョウのオスは、歌と踊りによりメスに求愛する。液晶テレビとスピーカーを用いて音声と画像を独立に提示することで、これらの刺激に応答する遺伝子発現様式を調べた。刺激後の脳を取り出し、zenk遺伝子が作るタンパク質を、抗体により標識した。結果、視覚のみだとNCL領域に、聴覚のみだとNCMとcHV領域に、多くの遺伝子発現がみられた。視聴覚を同時に提示した際は、NCL領域における発現量が視覚のみの場合より少なくなった。NCMとcHVにおいては、視聴覚複合刺激は聴覚刺激のみの場合と同レベルの遺伝子を発現させた。すなわち、視聴覚情報が統合される領域は、大脳においてはNCLであると考えることができる。次に、オペラント条件づけを用いて、視聴覚複合刺激の弁別訓練を行った。雌雄のジュウシマツに、2羽のオスの求愛の風景をみせ、Go-NoGo手続きで弁別させた。1羽のオスの画像をV1,音声をA1とし、他のオスの画像をV2、音声をA2とした。すなわち、V1+A1でGo、V2+A2でNoGoとして訓練した。訓練完了後、V1+A2、V2+A1およびそれぞれの単独刺激をプローブとして提示した。結果、メスはすべて視覚次元に基づいた弁別をしたが、オスは視覚と聴覚双方に依存することがわかった。同様な実験を図形と純音の人工刺激を用いて行うと、雌雄ともに画像にのみ依存した弁別を行った。これらの結果から、視聴覚複合刺激は大脳NCL領域で処理されるが、人工刺激と自然刺激は異なる処理を受けることが示唆された。ジュウシマツのオスを被験体とし、同種メスの動画刺激と音声刺激の複合刺激・単独刺激に対するオスの歌行動の発現度合いを測定する実験を行った。その結果、複合刺激がもっとも強い行動解発力をもった。聴覚刺激のみでは歌行動はほとんど誘発されなかった。視覚刺激のみでもオスの歌行動は解発されるが、複合刺激には及ばぬ持続時間であった。動画刺激をベースとして、上半分または下半分を提示する場合、画像を90度または180度(上下反転)させて提示する場合、近縁他種を刺激とする場合について、それぞれ被験体オスが発現する歌行動の持続時間を測定すると、歌を発現するためには、(1)同種の画像であること、(2)頭部があること、(3)正立していることが必要であることがわかった。すなわち、ジュウシマツのオスにとっての歌行動のレリーサーは正しく布置された同種の頭部であるといえよう。この研究の成果から派生した研究として、補完の現象を調べる実験を進めている。腹部のみで頭部がない刺激に対してジュウシマツのオスは歌行動を発現しないが、欠落した頭部を隠蔽するような刺激を加えると、再び歌行動を誘発することができる。つまり、実際には存在しない頭部刺激を被験体が自発的に補って、そのイメージに対して歌行動を誘発したと考えられる。このデータは、鳥類における補完の現象が極めて直裁に示せた数少ない例である。以上と並行して、ジュウシマツのメスを被験体とし、同種オスの動画刺激と音声刺激の複合・単独刺激を作成し、メスの交尾誘発反応を指標として刺激複合の効果を探る実験を進めている。先年度は、主に鳥類オスを対象として、行動レベルにおいて画像と音声の複合効果を検討してきた。今年度は、神経解剖学的・内分泌的レベルにおいて複合刺激の効果を検討する実験を行った。