hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
思春期と自閉スペクトラム症当事者研究における主体価値変容メカニズムの解明

自閉スペクトラム症群の主体価値計測においては,当事者研究参加前の20名において,MRI中にて多数のシナリオに対する道徳判断・意図性判断課題を行っている際の機能画像を計測した.20名の定型発達群との比較により,自閉スペクトラム症(ASD)群においては,負の副作用が生じるシナリオに対する意図性判断が強まる現象(Knobe効果/副作用効果)が有意に減弱していることが明らかになった.また,道徳判断において行為者の意図をどれだけ考慮するかの指標(意図主義指標)が,ASD群において有意に減弱していることも明らかになった.これら二つの指標間には,個人間で正の相関が見られた.すなわち,強いKnobe効果を示す参加者ほど,意図主義指標も強いといえる.こうした結果より,負の意図性と負の道徳性との双方向性の連合関係が,ASD群においては,弱まっていることが明らかになった.さらに,課題中の脳活動の解析の結果,定型発達群のみが,右の頭頂葉および帯状回後部において,正の副作用に対する脳活動が負の副作用に対する脳活動よりも高まっていることが明らかになった.この結果はKnobe効果の神経機構の解明に新たな示唆を与えるものである.以上の結果については,複数の国際学会・国内学会で報告を行い,神経科学と自由意志に関する第2回国際学会では,ポスター賞を受賞した.さらに,期待効用理論と整合的でありつつ,行動変容における3つの重要概念をとりいれた行動変容理論(決定理論的行動変容理論)を提案した(Matsumori et al., 2019).この理論は,主体の価値に基づく行動を通常の期待効用最大化モデルに自然な形で組み込んでいるため,行動経済学での行動バイアス研究と組み合わせて行動変容に用いることを可能とするものである.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当事者研究を通じた自閉スペクトラム症群の主体価値計測においては,松元健二教授,熊谷晋一郎准教授との綿密な連携のもと,当事者研究参加前の20名において,MRI中にて多数のシナリオに対する道徳判断・意図性判断課題を行っている際の機能画像を計測した.また首尾一貫感覚・互恵性指標・道徳基盤質問紙など多様な主体価値計測を行なった.20名の定型発達群との比較により,自閉スペクトラム症群においては,負の副作用が生じるシナリオに対する意図性判断が強まる現象(Knobe効果/副作用効果)が有意に減弱していることが明らかになった.また,道徳判断において行為者の意図をどれだけ考慮するかの指標(意図主義指標)が,自閉スペクトラム症群において有意に減弱していることも明らかになった.これら二つの指標間には,個人間で正の相関が見られた.すなわち,強いKnobe効果を示す参加者ほど,意図主義指標も強いといえる.こうした結果より,負の意図性と負の道徳性との双方向性の連合関係が,自閉スペクトラム症群においては,弱まっていることが明らかになった.この結果はKnobe効果のメカニズムの解明に新たな示唆を与えるものである.当事者研究の前後における主体価値の変容に関するデータについては,現在7名のデータを取得している.予備的な解析では,自閉スペクトラム症指数における社会技能のサブスコアが改善し,また負の互恵性(報復傾向)が減少する傾向が観察されている.以上の結果については,複数の国際学会・国内学会で報告を行った.さらに,思春期前後での主体価値の変容の計測においては,西田淳志プロジェクトリーダーの支援を得て,Personal Values Questionnaireを計測するiPadアプリの提供を受け,PVQと道徳的な主体価値との関係を検証するための,リクルートの手続きを進めた.本研究は,熊谷晋一郎准教授を代表とする当事者研究の臨床研究と並行して進行している.現在,臨床研究プロジェクトは,第一期のデータ取得を終えているが,第二期の募集開始のための準備が遅れている.そのため,当事者研究参加前後での比較にはまだ十分なデータはそろっていない.しかし,当事者研究参加前のデータについては充分なデータ取得が完了し,定型発達群との比較で明瞭な差異を観察することができた.自閉スペクトラム症群の主体価値計測においては,当事者研究参加前の20名において,MRI中にて多数のシナリオに対する道徳判断・意図性判断課題を行っている際の機能画像を計測した.20名の定型発達群との比較により,自閉スペクトラム症(ASD)群においては,負の副作用が生じるシナリオに対する意図性判断が強まる現象(Knobe効果/副作用効果)が有意に減弱していることが明らかになった.また,道徳判断において行為者の意図をどれだけ考慮するかの指標(意図主義指標)が,ASD群において有意に減弱していることも明らかになった.これら二つの指標間には,個人間で正の相関が見られた.すなわち,強いKnobe効果を示す参加者ほど,意図主義指標も強いといえる.こうした結果より,負の意図性と負の道徳性との双方向性の連合関係が,ASD群においては,弱まっていることが明らかになった.さらに,課題中の脳活動の解析の結果,定型発達群のみが,右の頭頂葉および帯状回後部において,正の副作用に対する脳活動が負の副作用に対する脳活動よりも高まっていることが明らかになった.この結果はKnobe効果の神経機構の解明に新たな示唆を与えるものである.以上の結果については,複数の国際学会・国内学会で報告を行い,神経科学と自由意志に関する第2回国際学会では,ポスター賞を受賞した.

さらに,期待効用理論と整合的でありつつ,行動変容における3つの重要概念をとりいれた行動変容理論(決定理論的行動変容理論)を提案した(Matsumori et al., 2019).この理論は,主体の価値に基づく行動を通常の期待効用最大化モデルに自然な形で組み込んでいるため,行動経済学での行動バイアス研究と組み合わせて行動変容に用いることを可能とするものである.思春期における主体価値の変容を明らかにするための計測ツールについてはC01計画研究グループから支援を受けることができ,玉川大学内でのデータ取得の手続きも進行している.今後は,思春期前後の脳機能イメージング計測を完了し,その道徳的な主体価値の神経基盤を明らかにしていく.また,平成30年度7月より参加者のリクルートの開始が予定される臨床研究の第二期に向けて,取得する主体価値の項目を十分に吟味し,データの質と量を高めていくとともに,脳機能画像・構造画像の解析をすすめ,当事者研究を通じた主体価値の変容の神経基盤について,解明する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
縄文文化の南方的要素の比較研究

本研究は、日本文化の二重構造モデルにおいて、先行基層集団としてとらえられた縄文集団の文化における、南方的文化要素の存在を探ることを目的とする。主として、オセアニアと東南アジア島嶼部の諸民族の文化との比較を行うが、個々の文化要素を比較するのではなく、まず南方諸集団の文化複合を比較検討することによって、「熱帯圏島嶼文化」とよべるような特徴の存在を検討し、モデル化する。その上で、縄文文化との比較検討をおこない、このモデルの特徴が認められる地域や時代の存在を検討する。本年度は、以下のような研究計画を実施した。1)印東はオセアニアに関する資料(遺跡立地、遺物の素材や種類、自然環境との関連など)を、小川はフィリピン、東南アジア島嶼部に関する資料(同上)を蒐集した。2)日本において特に環境条件がオセアニアや東南アジア島嶼部と類似している沖縄を訪れ、遺跡の自然環境や出土遺物を実見して、南方の資料との比較検討を行った。3)本重点領域研究のシンポジウムで発表し、沖縄における貝斧の利用がシャコガイの生息する環境との関係でとらえることができ、また、オーストロネシア集団による初期の貝斧文化と類似した点もあることを指摘した。
全膀胱移植モデルにおける組織学的検討

臨床的に膀胱移植を確立するためには1)技術的な問題、2)生着率の問題、3)機能的な問題、4)拒絶反応の問題、5)免疫制御剤の影響に対する問題を解決しなければ成し遂げることはできない。そこで我々は次のような実験系を組み系統的に全膀胱移植の検討を試みた。A.膀胱移植モデル(ラット)の作成まず、ラット(ドナー)より膀胱を摘出する。方法は大動脈、下大静脈の枝を膀胱支配血管のみを残して剥離結紮し、腎動脈、腎静脈分岐部より遠位で結紮切断する。また尿道、尿管も切断し、膀胱・前立腺・精嚢線・大動脈・下大静脈を一塊として摘出する。レシピエントの大動脈・下大静脈とドナーの大動脈・下大静脈とをそれぞれ端側吻合する。レシピエントの尿道とドナーの膀胱とを吻合する。以上より作成したモデルの組織学的検討を術後1週、5週、6ケ月で行い、上皮の再生、神経繊維の再生が認められた。なお、我々は基礎実験および平成6年度の実験において同系間移植モデルの作成法を確立しているがより臨床的検討を考慮できるモデルにするため吻合方法の多少の改良を行った。またモデル作成には手術用顕微鏡OLYMPUS-OME(現有設備)を使用した。B.異系間膀胱移植モデル(ラット)の作成Aと同様の作成方法で異系間(Donor:Brown Norwayラット、Recipient:Lewisラット)で膀胱移植を行った。その結果免疫抑制剤を使用しなければ710日後に死亡することがわかり組織学的にも拒絶反応の像が認められた。また免疫抑制剤を使用した場合1カ月以上の生存を認めた。最近、小腸移植など管腔臓器の移植がさかんに報告されるようになったが、膀胱移植は未だ報告例は少ない。今回、まず動物実験より膀胱移植モデルを作成し、膀胱の生着率および組織学的検討を行なった。また、膀胱粘膜上皮・平滑筋細胞の再生あるいは変性を組織学的に検討した。さらに拒絶反応の発現を同系移植および異系移植において評価し、免疫抑制剤の影響を組織学的に検討した。臨床的に移植を確立するためには1)技術的な問題、2)生着率の問題、3)機能的な問題、4)拒絶反応の問題、5)免疫抑制剤の影響に対する問題を解決しなければ成し遂げることはできない。1.膀胱移植モデル(ラット)の作成まず、ラット(ドナー)より膀胱を摘出する。また尿道、尿管も切断し、膀胱・前立腺・精嚢腺・大動脈・下大静脈を一塊として摘出する。2.拒絶反応の発現の有無と免疫抑制剤の影響拒絶反応発現モデルにて拒絶反応の発現を経時的に観察し、免疫抑制剤の効果について組織学的に検討を行なった。組織の検討1および2モデル作成1日後、7日後、14日後、35日、60日、200日後のラットより膀胱を摘出する。HE染色、電子顕微鏡にて膀胱および尿管の粘膜上皮、平滑筋細胞、神経節細胞の再生あるいは変性を組織学的に検討を行なった。臨床的に膀胱移植を確立するためには1)技術的な問題、2)生着率の問題、3)機能的な問題、4)拒絶反応の問題、5)免疫抑制剤の影響に対する問題を解決しなければ成し遂げることはできない。

そこで我々は次のような実験系を組み系統的に全膀胱移植の検討を試みた。A.膀胱移植モデル(ラット)の作成まず、ラット(ドナー)より膀胱を摘出する。方法は大動脈、下大静脈の枝を膀胱支配血管のみを残して剥離結紮し、腎動脈、腎静脈分岐部より遠位で結紮切除する。また尿道、尿管も切断し、膀胱・前立腺・精嚢腺・大動脈・下大静脈を一塊として摘出する。レシピエントの大動脈・下大静脈とドナーの大動脈・下大静脈とをそれぞれ端側吻合する。レシピエントの尿道とドナーの膀胱とを吻合する。なお、我々は基礎実験および平成6年度の実験において同系間移植モデルの作成法を確立しているがより臨床的検討を考慮できるモデルにするため吻合方法の多少の改良を行った。また、モデル作成には手術用顕微鏡OLYMPUS-OME(現有設備)を使用した。B.異系間膀胱移植モデル(ラット)の作成Aと同様の作成方法で異系間(Donor:Brown Norwayラット、Recipient:Lewisラット)で膀胱移植を行った。その結果免疫抑制剤を使用しなければ710日後に死亡することがわかり組織学的にも拒絶反応の像が認められた。また免疫抑制剤を使用した場合1カ月以上の生存を認めた。
近代日本の歴史的時空間データマイニングのための基盤整備

前近代近代日本の地理情報として『古事類苑』「地部」のメタデータ付き全文情報、輯製図・帝国図・京都地域の仮製図・正式図の高度接合画像、各種地図のシェイプファイル、明治元年時点の国郡境界データを作成公開した。これにより日本近代の歴史事象を時空間分析するための基礎的情報の整備が進展した。また『古事類苑』「地部」の成り立ちと、京都盆地の庭園分布の水文条件についての分析を行った。(1)近代以前の日本列島の地理についての全文データを整備しメタデータを付与する。一例として、『古事類苑・地部』のメタデータつき全文情報を完成し、地図情報と結合して閲覧可能にする。(2)近代の日本全国の地図を地理情報システムで取り扱えるようにデータ化し、行政区境界や主要なランドマークの位置情報を抽出する。(3)京都の近代化過程の変遷などを題材にして、時空間データマイニングによる知識発見を試行的に行う。本年度は、(1)『古事類苑』「地部」全文データの校正・公開と地名シェイプファイルの作成、(2)『古事類苑』「地部」に登場する「山」についての空間分析、(3)大正期帝国図海岸線シェイプファイルの作成、(4)明治期京都地図の結合・正規化とメッシュ化、(5)京都にある庭園のリストアップと経緯度情報の付与、(6)研究のための情報基盤の整備を行った。(1)に関しては、すでに校了になっている「地部(1)」の全文データを公開し、「同(2)(3)」の校正作業を進めた。また、「地部」に登場する人工物・自然地名に対して経緯度情報を与えてシェイプファイル化し、当該シェイプから『古事類苑』の全文データベースヘリンクする機能を試験した。(2)に関しては、「地部」に登場する「山」の経緯度を空間分析し、『古事類苑』の「山」の選定基準に潜んでいる文化的な要素について考察した。(3)に関しては、『古事類苑』を時空間分析し、あるいは地図から検索するためのベースマップに適切な地図を精度面から比較検討し、すべての輯製図・帝国図の画像をデジタル化するとともに、帝国図の海岸線をシェイプファイル化した。(4)に関しては、京都の近代化過程をデータマイニングするための基礎資料とするために、2万分の1迅速図と正式図をデジタル化し、複数の図葉についてゆがみを精密に補正しながら結合し、3次メッシュに分割する作業を実施した。(5)に関しては、時空間データマイニングの基礎資料とするために、京都市内に現存する日本庭園をリストアップし、その経緯度と様式のデータを作成した。(6)に関しては、以上のすべての研究を遂行するための情報環境として、公開用サーバ、地理情報システム、各種数値地図を購入し稼働させた。テキストデータの作成に関しては、『古事類苑』地部(1)※の全文データを公開し、懸案だった地部(2)※(3)※についても校了となり、公開まであとは外字のユニコード変換テーブルの作成と変換を残すのみとなった。地理データの作成に関しては、20万分の1帝国図ベースマップにした海岸線データと旧国郡境界データを作成し、『古事類苑』が編纂された明治末大正期の国土のシェープファイルを整備した。また、『古事類苑』地部に記された人工物・自然地名の位置比定と経緯度情報の作成作業、シェープファイル化作業をあらかた終えた。また、京都地域の近代化と都市化の考察のための基礎資料とするべく、京都地域の2万分の1迅速図と正式図の高精度接合作業を行なった。データ分析にかんしては、京都盆地北部に現存する164の日本庭園のリストを作成し、GISを用いて地図化した。庭園築造数を歴史的にみると、江戸時代と大正時代にそのピークが認められた。土木技術が発達した江戸時代には大規模な庭園が数多く築造されたが、池などの地表水を欠く庭園の多くが扇状地扇央に分布しているのに対し、地表水のある庭園は湧水のみられる東山丘陵の山麓に集中していることが確認できた。明治大正時代に建設された庭園のほとんどは1890年に完成した琵琶湖疏水沿いに位置しており、池・流れ・滝などの水景が重視されている。これらのデータは、京都盆地に分布する庭園が自然的にも人為的にも水文条件の影響を強く受けていることを示していることがわかった。(※(1)(2)(3)については、交付申請書研究実施計画、参照))テキストデータ作成については、『古事類苑』地部(2)(3)約2800ページの全文情報を「古事類苑全文データベース」の一部として計画通り公開した。同データベースには1日平均100件のユニークアクセスがあり、これにより日本の歴史的地理にかんする内外の研究者に大きく貢献している。また、同書の伊勢國の記述を対象に、そこから手作業で抽出した地名と『大日本地名辞書』の地名を文字列マッチングで比較対照することにより、『古事類苑』の本文から地名を自動抽出する可能性について検討を行った。

その結果、異体字を集約するプロセスを経れば、地名自動抽出に有効なツールを作ることができる可能性が示された。地図データ整備の面では、明治後半に作られた20万分の1帝国図から作成した旧国郡境界、自然地名、人工物地名シェープファイルの検証を行い、明治元年の国郡境界を復元する必要性を認識し、そのための基礎情報の収集を行った。また、京都地域の2万分の1正式図(10葉)にある、道路、鉄道、駅、行政界、水〓線、土地利用、地名のすべての情報をシェープファイル化した。これにより、GIS分析に供することが出来る、明治なかば頃の京都のデジタル地図がほぼ完成した。データ分析の面では、京都盆地内の庭園の立地とその水文条件について分析を行い、池泉式庭園の立地に特有な条件をあきらかにできた。また、『古事類苑』の編纂事歴を精査し、「地部」に採録された事項の情報量に地域的な偏りがあることをあきらかにした。その理由としては、国ごとの編集担当者の特質に関係があることが示唆されているが、それについては今後さらなる検証が必要である。平成22年度は、公開済みの『古事類苑』「地部」全文情報の誤謬をチェツクし修正した。また「地部」の編纂事歴を調査し、その成り立ちについて新たな知見を得ることができた。帝国図シェイプファイルについては、明治元年時点の郡界を可能な限り復元してベクトルデータ化した。京都地域の2万分1正式図のシェイプについては、2葉分を追加でデータ化した。またそれと比較するための2.5万分1現代地形図の対応領域について土地利用をシェイプファイル化した。京都の「仮製図」「正式図」「現代図」とのあいだで、土地利用の変遷に着目した近代化過程の基礎的な考察を行った。9月には歴史的時空間情報の現状についての公開シンポジウムを開催した。成果公開の方法と今後の方針について、3月に研究協力者らと東京で2回会議を行う予定であったが、3月11日の大震災とそれにつづく計画停電により会議の延期を余儀なくされた。そこで2回分の旅費を平成23年度に繰り越す申請をし、4月12日と5月17日に会議を開催した。その結果、帝国図海岸線・行政界と同明治元年時点の復元郡界は、シェイプファイルで公開することとなった。京都地域の2万分1正式図と2.5万分1現代地形図の土地利用のシェイプファイルは、希望のある研究機関に対して個別に配布することにした。帝国図の正規化済み地図画像データについては、国土地理院に確認を取ったうえでデータベース化する方向性を確認した。また、今後の『古事類苑』電子化と研究資金獲得の方針についても話し合った。
リチウム二次電池用炭素薄膜電極の表面被膜と電極反応速度に関する研究

電気自動車用途などのリチウム二次電池の高出力化に向けて、炭素負極における界面リチウムイオン移動を活性化エネルギーに焦点を当て、基礎的に調べた。炭素薄膜電極を作製し、表面被膜を変化させ、表面被膜が活性化エネルギーに与える影響を調べた。その結果、表面被膜が活性化エネルギーに影響を与える可能性が示唆され、界面設計の際に、界面リチウムイオン移動への表面被膜の影響を考慮する必要があることが示唆された。リチウム二次電池用炭素負極において電池反応は炭素電極、表面被膜、電解質が関係した複雑な電極/電解質界面で進行する。そのため、各要素が電極反応速度に与える影響を明らかにすることで高出入力化などリチウム二次電池の高性能化の指針を与えることが可能になると期待される。そこで、本研究では炭素電極として結着剤の影響を受けないバインダーフリーな炭素薄膜電極を用い、上記の三要素のうち表面被膜に着目して表面被膜が電極反応速度に与える影響を明らかにすることを目的とした。本年度の成果概要は以下の通りである。1、アセチレンを炭素源としたプラズマ化学気相析出法(プラズマCVD法)により種々の条件で炭素薄膜電極を作製した。いずれの炭素薄膜電極も電気化学的にリチウムイオンの挿入脱離が可能であり、炭素負極のモデル材料として使用できることが分かった。2、得られた炭素薄膜電極を用いて電極/電解質界面におけるリチウムイオン移動の活性化エネルギーを交流インピーダンス測定により求めた。表面被膜形成用の電解液に主溶媒としてEC、共溶媒としてDECあるいはDMCを用いてサイクリックボルタンメトリーにより表面被膜を形成した。その後、種々の電解液を用いて活性化エネルギーを求めた。その結果、共溶媒が異なると同じ電解液を用いても活性化エネルギーが異なる場合があることが分かった。これは表面被膜の特性が原料により異なり、表面被膜と電解質の組み合わせ次第で、電極/電解質界面でのリチウムイオン移動に表面被膜も何らかの影響を与えることを示唆している。リチウム二次電池用炭素負極においては、炭素電極、表面被膜、電解質が電池反応に関係するため、電極/電解質界面が複雑である。そこで、本研究では電極に結着剤の影響を受けないバインダーフリーな炭素薄膜電極を用い、電極/電解質界面を単純化した。これにより、各要素が電極反応速度に与える影響を明らかにすることでリチウム二次電池の高性能化の指針を与えることを目的としている。昨年度に引き続き、本研究では表面被膜に着目して表面被膜が電極反応速度に与える影響を調べた。1、表面被膜形成にEC系電解液あるいはVC(ビニレンカーボネート)系電解液を用いてサイクリックボルタンメトリー(CV)測定を行った。それぞれの表面被膜形成後に、電解液をEC系あるいはDMSO(ジメチルスルホキシド)系に入れ替えてCV測定を行った。VCから表面被膜を形成した場合、その後のサイクルにおいてVCの還元分解は抑制されるが炭素薄膜によってはEC系、DMSO系いずれも電解液の還元分解が抑制できず、表面被膜が有効に機能しないという現象が起こった。しかし、その後のサイクルでは還元分解は抑制された。これにより表面被膜の構造が電解液により異なることが示唆された。2、炭素薄膜電極に種々の電解液を用いて活性化エネルギーを求めた。その結果、EC系電解液で表面被膜を形成した場合や表面被膜が有効に機能しなかった場合は活性化エネルギーに電解液依存性は見られなかった。一方、VCから形成した表面被膜が有効に機能した場合は活性化エネルギーに電解液依存性が見られた。このことは表面被膜の特性が界面リチウムイオン移動の律速過程に何らかの影響を与えたことを示唆している。リチウム二次電池用炭素負極においては、リチウムイオン移動過程において、炭素電極、表面被膜、電解質が関係するため、電極/電解質界面が複雑である。1.炭素薄膜表面に三フッ化窒素プラズマ処理を行って、炭素薄膜表面にフッ素を導入した。三フッ化窒素流量を増加させるとフッ素の導入量が増加することがオージェ電子分光測定から確認できた。表面被膜形成にEC系電解液を用いてサイクリックボルタンメトリー測定を行った。これから還元分解挙動が異なり、表面被膜が変化していることが示唆された。2.表面被膜形成後に、電解液をEC系あるいはDMSO(ジメチルスルホキシド)系、EC系にクラウンエーテルを添加した電解液に入れ替えてCV測定と活性化エネルギー測定を行った。表面修飾にEC系あるいはDMSO系ではいずれも活性化エネルギーが若干増加した。

この要因としては表面被膜内のフッ素が溶媒和リチウムイオンを安定化させたことで、活性化エネルギーを増大させたと考えられる。クラウンエーテルを添加したEC系電解液では、表面修飾炭素薄膜で上記と比べて低い活性化エネルギーであった。すなわち、この系ではフッ素が活性化状態を安定化させる可能性が示唆された。これは脱溶媒過程がどの場所で起こるかでフッ素の活性化エネルギーへの影響が異なることを示唆している。
オープンスクール教育の実践過程における組織文化的な阻害要因に関する事例研究

本研究では、オープン教育に関する現在の研究水準を確定するとともに、約3カ月間にわたって授業等のVTRによる観察調査や簡略な質問紙調査を実施し、同一地域内にあるオープンスクールでの教育実践と従来からの箱形学校でのそれとの比較研究を行った。その結果、まず第一にわが国では、建築学や教育方法学の一部の研究を除いて、学校内部の教育実践過程に関する実証的研究の蓄積がきわめて乏しく、印象論的な教育効果に関する言説が少なくないことがわかった。また第二に本実証研究の結果として、オープンスクールでは、教育活動それ自体の変化もさることながら、自分の教室に対する児童のアイデンティティが変化しやすく、床面など学習にも利用される教室空間の低位部分や室内遊びに利用可能な開放空間に教室的なシンボルを見いだしやすいことがわかった。さらに、第三にこうした生徒の空間認識の実態とは別に、教師はオープンスクールと教育実践との対応関係をパターン化して意識しやすいらしく、グループ学習やT.Tあるいは個別化学習などの実践と開放空間との関連づけの方策やその困難さに関する課題を語りやすいこともわかった。また、これと関連して、「オープンスペースの活用」が学習形態全般を変化させる場合の重要なキーワードとなったり、「声のダイヤル」が教室間の騒音に配慮した声のだしかたに関連づけられた学級経営を意味するなど、オープンスクールならではの学校文化や教室経営に関するタ-ミノロジーが生じうることもみとめられた。今回は研究期間の関係もあり、教育実践の現状を概括的に理解するにとどまったが、今後こうした知見をふまえて、さらに追跡調査等を実施し、組織文化と教育実践との関連について実証的に分析していきたいと考えている。
銀河団環境とブラックホールの共進化

宇宙最大の天体銀河団とその中心に存在する巨大ブラックホールは互いに影響を及ぼしながら成長してきたと考えられる。その相互作用メカニズムの解明を理論と観測の両面から追求した。理論の面では、ジェットやブラックホール近傍で加速された宇宙線が星間空間に広がっていく過程で周囲のガスを加熱するメカニズムを明らかにした。観測の面からは、まず電波観測により、ブラックホールで発生したジェットが周囲のガスと相互作用をすることでガスをかき混ぜ、ガスのブラックホールへの降着に影響を及ぼしている様子を明らかにした。X線観測からは、ブラックホールの活動により、銀河より重元素が放出される過程などを明らかにした。本年度はまず銀河中心の活動銀河核(AGN)の活動について、理論と観測の両面から研究を行った。まず、近傍にあるために詳細な観測がなされている、銀河系のAGN (Sagittarius A*)の活動で生成した宇宙線が、星間空間に流れ出し、周囲のガスと相互作用することでガンマ線を放出するというモデルを提唱した。このモデルは最近のガンマ線望遠鏡(HESS)の観測をよく説明することができる。またSagittarius A*の活動と銀河系中心方向の巨大なガンマ線構造(フェルミバブル)との関連を、近い将来の観測機器で明らかにできる手法について検討した。銀河系に比較的近い楕円銀河NGC 1275のAGNである3C 84はVLBI電波観測により、過去50年ほどの間にブラックホール周辺から噴出したと思われるジェットが観測されている。測定されているこのジェットの固有運動と、シンプルで解釈が容易な理論モデルを組み合わせることで、ブラックホールのごく近傍(<10 pc)の状態を明らかにした。この研究により、ブラックホール周辺のガスは、極端に非一様であり、ガスの多くは冷たい円盤としてブラックホール降着していることがわかった。さらにブラックホールへのガスの流れは、標準的なBondi降着モデルには従っていないことも明らかになった。銀河団成長は銀河団環境に影響を与える。その一例が銀河団にガスが降着するときに発生する衝撃波での宇宙線加速である。この加速は従来は1次フェルミ加速であると思われていたが、我々は2次フェルミ加速である可能性を調べ、実際に2次フェルミ加速ならば電波観測のデータをよく説明できることを指摘した。また様々な銀河団についてX線観測を行い、銀河団環境の多様性について調べた。本年度はブラックホールへのガス降着を明らかにする目標を立てていたが、ブラックホール周辺の状況についての手がかりを3C 84について得ることができた。またブラックホール周辺で生成された宇宙線が周囲の星間空間に流れ出し、周囲の環境に影響を及ぼす過程について、銀河系中心のAGNであるSagittarius A*について観測を再現するようなモデルを構築することができた。さらに、銀河団での宇宙線加速メカニズムの定説に見直しを迫る成果を上げることができた。本年度も昨年度に引き続き、銀河中心の活動銀河核(AGN)が、母銀河やその外の銀河団内空間に与える影響を観測と理論の両面から調べた。まず、近傍のペルセウス座銀河団の中心銀河NGC1275のAGNの高解像度電波観測を行った。具体的には、Very Long Baseline Array (VLBA)電波望遠鏡のアーカイブデータを解析し、パーセク以下という極小のジェットがAGNの北側に誕生していることを世界で初めて発見した。この観測と、すでに観測されている南側に伸びるジェットの情報を組み合わせることで、ジェットから放出されるガンマ線が、これまで考えられていたメカニズムとは違うメカニズムで放射されていることを明らかにした。またAGNの周囲のガス円盤が非一様であることも示した。このことより、AGNで一度加熱されたガスが、冷却してAGNに降着される過程は、単純な球対称では記述できないことが明らかになった。銀河団環境についての研究も行った。銀河団からはシンクロトロン電波放射が観測されることがあるが、その放射を行っている宇宙線電子は、2次フェルミ加速により加速されているという説を我々は提唱している。今年度は1次フェルミ加速が行われている典型例とされている銀河団でも、2次フェルミ加速の方がより観測を忠実に再現できることを理論的に明らかにした。またこれまで観測が大変困難であった銀河団外周部のガスを観測できる新しい手法を提案した。さらに様々な銀河団のX線観測を行い、銀河団ガスの性質の違いについて検討した。X線天文衛星ひとみの喪失に伴い、電波観測を行うことにしたが、結果としてNGC 1275でジェットの誕生を偶然観測することができ、AGN活動とガス降着との関係の詳細を知ることができた。ブラックホールの活動が銀河団に与える効果として宇宙線による加熱が考えられている。その効果を推測するために、観測との比較が行いやすい、銀河系でのブラックホール活動で生成された宇宙線の伝搬について理論的に検討した。特にこの研究では、銀河系中心の巨大ブラックホールSagittarius A*が10^7 yrほど前に活動してFermi bubbleを形成した可能性が高いことに注目した。その結果、この活動と同時に大量の宇宙線が加速されたとすると、現在地球に降り注いでいる高エネルギー宇宙線を説明できることが明らかになった。同等の活動が銀河団中心で起きていれば、宇宙線により銀河団ガスが間欠的に加熱されるはずである。銀河団のX線観測も行った。まず銀河団Abell 399、401の間の連結領域をすざく衛星で観測し、宇宙の大規模構造形成に伴う衝撃波を発見した。

これにより、理論シミュレーションが予想するように、銀河団間のフィラメントに物質が降着していることが明らかになった。さらに銀河団Abell 3391, 3395間の連結領域を観測し、重元素が太陽組成の約0.3倍であることを明らかにした。この比較的大きい組成量は、銀河団が形成される前にブラックホールの活動により銀河から重元素が放出されたとするシナリオと一致する。またX線観測とすばる望遠鏡Hyper Suprime-Camの重力レンズ観測を組み合わせ、銀河団内のガスの正確な量を測定した。ペルセウス座銀河団中心のブラックホール近傍から放出されるジェットのVLBAによる高分解観測を行い、誕生したばかりのジェットのホットスポットが偏光していることを発見した。この結果は、ブラックホール周辺のガスは非一様に分布していること、そのガスとジェットが相互作用しており、ブラックホールの活動が銀河団中心部の進化に実際に強い影響を与えていること示している。宇宙最大の天体銀河団とその中心に存在する巨大ブラックホールは互いに影響を及ぼしながら成長してきたと考えられる。その相互作用メカニズムの解明を理論と観測の両面から追求した。理論の面では、ジェットやブラックホール近傍で加速された宇宙線が星間空間に広がっていく過程で周囲のガスを加熱するメカニズムを明らかにした。観測の面からは、まず電波観測により、ブラックホールで発生したジェットが周囲のガスと相互作用をすることでガスをかき混ぜ、ガスのブラックホールへの降着に影響を及ぼしている様子を明らかにした。X線観測からは、ブラックホールの活動により、銀河より重元素が放出される過程などを明らかにした。今後予定していた研究のうち、X線衛星ひとみ(Astro-H)を用いたものは、ひとみの故障により遂行できなくなる可能性がある。そのため観測については、X線観測の代わりに、電波観測、可視光観測を重視する。今後も観測と理論を組み合わせた研究を遂行する。今年度も順調に学術誌に成果発表できたが、その結果として、投稿料や学会発表旅費がかさみ、予定していたワークステーションの購入は断念した。宇宙物理新しいCPUを使用したワークステーションの購入を予定していたが、発売が予定より遅れたため。ワークステーションの購入に必要な金額が残らず購入を断念したため。ワークステーションの購入費用に充てる。旅費、論文投稿料などに使用。
口腔扁平上皮癌おけるcaspase-3を介した増殖制御機構の解明

本研究では口腔扁平上皮癌の増殖、浸潤におけるcleaved caspase-3の役割を細胞生物学的な解析を行う。1口腔扁平上皮癌細胞に対してcaspase-3の阻害薬を反応させ、癌細胞の増殖シグナル因子であるpAkt、pERK、pmTORの発現変化。2Cleaved caspase-3の発現とプロスタグランジンE2の産生量の解析。3Cleaved caspase-3はアポトーシスの因子であることからFas、FasLとの相互関係による細胞増殖の解析。4Cleaved caspase-3の発現と浸潤試験を行い、Cleaved caspase-3の発現が浸潤能を促進させるのかを解析し、そして、浸潤に関連する因子の発現の解析5Caspase-3の阻害薬の口腔癌担癌マウスに対する抗腫瘍効果について解析を行う予定であった。口腔扁平上皮癌細胞に対してcaspase-3の阻害薬を反応させ、癌細胞の増殖シグナル因子であるpAkt、pERK、pmTORの発現変化の解析を行う過程で、口腔扁平上皮癌細胞の細胞株のコンディションを一定に保つことが困難であり、阻害薬を投与した際に反応が一定でないことから繰り返し実験を行うこととなった。また、複数の種類で検証を重ね、口腔扁平上皮癌においてCleaved caspase-3の発現が癌細胞の増殖シグナル因子の発現と細胞増殖を確認する必要があり、やや細胞株でシグナル因子の発現が一定でないことから、それぞれのシグナル因子を解析するタイミングで苦慮することとなった。Caspase-3の阻害薬を反応させ、癌細胞の増殖シグナル因子であるpAkt、pERK、pmTORの発現変化の解析をおこなうにあたり、それぞれの増殖シグナル因子を解析する際に6時間おきに反応させ、解析することにより、それぞれのシグナルの発現のタイミングをとらえることができると考えている。また、使用する細胞株についても細胞数と培養時間を一定に行い、その後実験に使用することで細胞のCaspase-3の阻害薬への反応を一定に行うことができ、一定の結果を得ることができると考えている。
肝臓移植における抗体関連性拒絶反応抵抗性のメカニズムの解明

本研究では、小児肝移植患者の長期生着患者の抗ドナー抗体を測定し、組織学的線維化との関連を解析した。横断研究の結果、抗HLAクラスII抗体陽性患者で、有意に肝細胞周囲線維化が多く観察された。また、原発性硬化性胆管炎に対する肝移植後の再発に抗体が関与しているという仮説の提唱を行い、脱感作療法による再発抑制効果の報告、さらには急性抗体関連型拒絶反応に対する脱感作療法の効果について報告した。マウスモデルにおいて、肝臓類洞内皮細胞における抗MHC抗体との結合による遺伝子の変化をマイクロアレイを用いて評価し、Proteocadherin 10やTrpm2におけるupregulationが観察された。マウスの肺毛細血管内皮細胞と肝臓類洞内皮細胞を単離し、それぞれを抗MHCクラスI抗体(1 micro-g/ml, 10micro-g/ml)と培養し、mRNAをマイクロアレイで網羅的解析を施行した。肺毛細血管内皮細胞、肝臓毛細血管内皮細胞のそれぞれで、遺伝子発現が2つの異なる濃度において共通してコントロールに比べて8倍以上認められるものを選定し、解析を施行中である。マウスを用いたvivo実験では、開腹下に、下大静脈もしくは門脈から抗MHC-class I抗体の注入を行い、肺と肝臓での組織学的評価を行った。また、人検体では肝臓移植後のレシピエントの抗ドナー抗体陽性率を調べ、その抗体の特性、抗体の強度、肝臓組織の変化との関係を解析中である。対象症例の移植時年齢は中央値1.4歳(0.2-17.5歳)で、検査時の移植後経過年数は中央値8.4年(1.0-19.1歳)であった。グラフトの組織評価では門脈域線維化(F1以上)を27例、肝細胞周囲性線維化(mild以上)を34例に認めた。Flow-PRA法による抗HLA抗体はClass I抗原に16例、Class II抗原に26例で陽性、両方陽性は12例であった。FCXMによる抗ドナー抗体はT細胞に16例、B細胞に30例で陽性であった。Flow-PRA法によるClass II抗体の有無は有意に肝細胞周囲性線維化と関連しており、Class II抗体陽性26例中25例(96.2%)で肝細胞周囲性線維化を認めた(P = 0.003)。また、FCXMによる抗ドナーB細胞抗体のフローサイトメトリーの吸光度の程度は、肝細胞周囲線維化の程度と中等度の正の相関を認めた(r = 0.45, P = 0.003)。なお、Class I抗体の有無や抗ドナーT細胞抗体の有無と、門脈域線維化・肝細胞周囲線維化に関しては有意な相関が認められなかった。肺及び、肝臓毛細血管内皮細胞のvitroでの培養検体をマイクロアレイで解析し、その遺伝子パターンを分析しており、ターゲットとなる遺伝子の絞り込みに成功した。それらの遺伝子の役割と、生体内で観察される抗体関連型拒絶反応との結びつけを行っていく。しかしながら、当初予定していた、vivoでの生体反応が文献通りに再現できない為、抗体の投与量や前処置を適宜変化させながら検証していく必要がある。一方、ヒト検体では、30例程度の血清を用いて、抗体陽性率(クラスI, II別に)を解析済みである。特にクラスIIの陽性率がグラフト障害との相関が認められた。肝臓移植のグラフト不全の一因として抗ドナー抗体関連拒絶反応が発生することは知られている。一方で、肝臓移植における抗体関連性拒絶反応は、他の臓器移植と比較して、抗体が存在していても拒絶反応が発生しないこともあり、そのメカニズムが明らかになっていない。また、長期の肝グラフトは、採血データには現れない肝細胞周囲線維化が観察されるため、抗ドナー抗体の存在がその一因であることが幾つかの研究から示唆されている。まず、小児肝移植患者の長期生着患者の抗ドナー抗体を測定し、組織学的評価との関連を解析を行った。長期生存患者の肝組織は、採血データにおける肝機能が正常であっても、肝細胞索に沿った線維化を認めることが知られているが、その線維化の程度と抗ドナー抗体との間には相関が示唆されており、小児生体部分肝移植後3年以上経過し、ドナーの協力とprotocol肝生検の結果が得られた患者を対象として横断研究を行った。抗HLA抗体をドナーリンパ球に対する反応性の有無をフローサイトメトリークロスマッチ(FCXM)によって評価して抗HLAーDSAの有無を決定した。抗HLAクラスII DSA陽性患者では中等度以上の肝細胞周囲性線維化が有意に多く認められた。さらに、臨床では急性抗体関連性拒絶反応を発症した患者血清を詳細に解析し、急性期に抗体が拒絶を起こす現象を詳細に解析することに成功した。動物モデルにおいては、BALB/cマウスを用いて、肝臓類洞内皮細胞及びコントロールの肺毛細血管内皮細胞におけるMHC-I抗体との反応による遺伝子の変化をマイクロアレイを用いて評価した。幾つかの関連遺伝子の変化(Protocadherin 10やTrpm2)が観察され、その変化遺伝子の臨床的意義について解析を行っている。vivoではマウスに直接自己MHC-I抗体を経静脈的・経門脈的に投与し、組織学的評価を行った。臨床検体を使用しての、晩期における抗ドナー抗体と線維化との関連を証明した。

さらには、急性抗体関連型拒絶反応を発症した肝臓移植臨床症例での詳細な抗体及び組織解析、治療への反応性などを評価できたことは、今後の抗体関連拒絶反応に対する治療ガイドラインへの貢献が期待される。また、免疫学的にリスクの高い小児劇症肝炎における肝移植の成績向上のための抗体関連拒絶反応対策としての局所療法の有用性について報告が完了した。マウスを用いた検討では、in vitroにおける肝類洞内皮細胞とMHC抗体の反応による遺伝子の変化の解析が終了しており、その遺伝子発現の変化を臨床的に見られる組織学的変化の関係を今後の研究で明らかにする。1.本研究では、小児肝移植患者の長期生着患者の抗ドナー抗体を測定し、組織学的線維化との関連を解析した。横断研究の結果、抗HLAクラスII抗体陽性患者で、有意に肝細胞周囲線維化が多く観察された。2.動物モデルでは、BALB/cマウスを用いて、肝臓類洞内皮細胞及び肺毛細血管内皮細胞における抗MHC抗体との反応による遺伝子の変化をマイクロアレイを用いて評価し、特に肝臓の類洞内皮細胞においてProteocadherin 10やTrpm2におけるupregulationが観察された。しかし、これらの分子の人組織内での染色は困難であった。3.原因不明の乳幼児劇症肝不全後の肝移植には、難治性の拒絶反応が発症することが知られており、抗体関連性拒絶反応の関与が示唆されていた。これらの病態に対して、門脈から持続的にステロイドとプロスタグランジンを注入する治療法によって、難治性拒絶反応をコントロールすることに成功した。また、急性抗体関連性拒絶反応を発症した患者血清を詳細に解析し、急性期に抗体が拒絶を起こす現象を詳細に解析することに成功した。急性抗体関連性拒絶反応に対する脱感作療法と長期的な抗ドナー抗体の推移を明らかにした。4.原発性硬化性胆管炎の移植後再発はよく知られた事実であるが、脱感作療法の一つの手段であるリツキシマブによるB細胞除去療法によって、その再発が抑制されることを全国集計の結果から初めて報告した。一つの仮説として、抗胆管上皮抗体が原発性硬化性胆管炎の発生要因として考えられており、脱感作療法を行うことでそれらの抗体が除去されることが再発予防に寄与しているのではないかと考察した。本研究では、小児肝移植患者の長期生着患者の抗ドナー抗体を測定し、組織学的線維化との関連を解析した。また、原発性硬化性胆管炎に対する肝移植後の再発に抗体が関与しているという仮説の提唱を行い、脱感作療法による再発抑制効果の報告、さらには急性抗体関連型拒絶反応に対する脱感作療法の効果について報告した。マウスモデルにおいて、肝臓類洞内皮細胞における抗MHC抗体との結合による遺伝子の変化をマイクロアレイを用いて評価し、Proteocadherin 10やTrpm2におけるupregulationが観察された。動物実験では、vitroで絞り込みを行った遺伝子発現が、vivoでの臓器の遺伝子発現と相関が見られるかどうかを検証する。vivoでの期待された生体反応誘導の為に、抗体の投与量や前処置(LPS投与量)などを調節する予定である。ヒト検体での解析は、移植後のワンポイントでの抗体陽性率の検出は終了したので、経時的な抗体の強度を比較する目的で、luminexを用いての定量的な数値の収集を予定している。更に、その強度がどのように変化していくのかを、免疫抑制剤の調整などがその強度にどう影響していくのかを解析していく予定である。
皮膚癌の形成、浸潤や転移におけるデスモソ-ム構成分子の役割についての研究

有棘細胞癌と基底細胞癌について免疫組織化学的にデスモゾームタンパクの発現を検討した。低分化の有棘細胞癌でデスモコリン2,3の染色性が減弱しており、高分化の有棘細胞癌と基底細胞癌では減弱していなかった。これよりデスモコリン2,3が腫瘍の再発・転移の機序に関与している可能性が高いことを示唆していると考えられた。また、有棘細胞癌と基底細胞癌でデスモグレイン2,3の発現も増えていた。これまでの知見として、デスモゾームタンパクの消失により癌の浸潤・転移が促進されることがわかっているが、皮膚癌においては逆に、デスモゾームタンパクが増加するという報告もあり、皮膚癌におけるデスモゾームの発現やその機能がどのようになっているかについて多くが解明されていない。本研究では、平成23年度に有棘細胞癌と基底細胞癌についてデスモコリン1, 2, 3を用いて免疫組織化学によりその有無、局在について検討した。有棘細胞癌ではデスモコリン1は消失しており、デスモコリン2, 3は高分化の腫瘍で表皮と同程度に染色されたが、低分化の腫瘍では弱く染色されただけだった。また、基底細胞癌ではデスモコリン1は正常表皮と比べ非常に弱く染色され、デスモコリン2, 3は正常表皮細胞と同じ程度に陽性に染色された。この結果を基に、平成24年度は有棘細胞癌と基底細胞癌に関してさらにデスモグレイン1, 2, 3の発現を調べた。その結果、有棘細胞癌では正常表皮細胞に比べ、デスモグレイン1は減弱し、デスモグレイン2, 3は発現が増えていた。また、基底細胞癌では正常表皮細胞に比べ、デスモグレイン1は減弱し、デスモグレイン2の発現が著しく増強していた。デスモグレイン3は増強しているものと減弱しているものがあり、一定した傾向が見られなかった。次に、比較のために、良性腫瘍の汗孔腫と脂漏性角化症において、デスモゾームタンパクの発現を調べたところ、デスモコリンの発現は有棘細胞癌、基底細胞癌とほぼ同様であったが、汗孔腫ではデスモグレイン2, 3は正常表皮と比べ強く染色され、脂漏性角化症ではデスモグレイン2, 3は正常表皮と比べ弱く染色された。これより、デスモグレイン2, 3について今後の検討を行うことにした。これまでにデスモゾームタンパクの消失により癌の浸潤・転移が促進されることがわかっているが、実際の皮膚癌においてはデスモゾームタンパクが増加するという報告もあり、デスモゾーム発現や機能の変化がどのように起こっているかについてはまだほとんど解明されていない。平成23年度は有棘細胞癌と基底細胞癌についてデスモコリン1, 2, 3を用いて免疫組織化学によりその有無、局在について検討した。まず、比較対象のコントロールとして表皮におけるデスモコリン1, 2, 3の発現を調べたところ、いずれも発現していることが確認できた。次に、腫瘍での染色性を表皮の染色性と比較し相対的に評価した。有棘細胞癌は低分化になるほど悪性度が高くなり、再発したり転移する確率が高まるということが知られている。低分化の有棘細胞癌でデスモコリン2, 3の染色性が減弱していることは、デスモコリン2, 3が腫瘍の再発・転移の機序に関与している可能性が高いことを示唆していると考えられた。基底細胞癌ではデスモコリン1は正常表皮と比べ非常に弱く染色され、デスモコリン2, 3は正常表皮細胞と同じ程度に陽性に染色された。有棘細胞癌に比べ基底細胞癌は再発・転移が生じにくい腫瘍であるため、デスモコリン2, 3の染色性が正常皮膚とほぼ同じであったことは、その転移しにくさを反映していると考えられた。本研究の目的である、皮膚癌の形成、浸潤や転移におけるデスモソーム構成分子の役割について調べるための前段階として、正常皮膚でのデスモソームタンパクの局在を調べることから始めた。これらのデスモソームタンパクの局在は一部のものはわかっているが、デスモグレイン2やデスモコリン1, 2, 3については調べられていない。まずデスモコリン1, 2, 3について表皮での発現を免疫組織化学で調べた。その結果いずれも表皮で発現していることがわかったが、そのパターンは異なっていた。表皮は、今回研究対象としている3つの皮膚癌の中の1つである有棘細胞癌の良性カウンターパートに該当するため、今回の研究を有棘細胞癌から開始することとした。有棘細胞癌では低分化になるほど再発・転移が多くなることが知られている。そのため、高分化、中分化、低分化の有棘細胞癌を集める必要があり、それに十分な時間をかけた。現在、デスモグレインの免疫組織化学の準備中であり、安定した結果を出すための調整を慎重に行っている。

これと並行してデスモグレイン1, 2, 3とデスモコリン1, 2, 3のウエスタンブロットとELISAの準備を進めている。ウエスタンブロットに関しては市販されているデスモグレイン1, 2, 3とデスモコリン1, 2, 3に対する抗体の中から最も適した抗体の選定を終えた。ELISAについてはすでに自己免疫性水疱症の診断のために当科でデスモグレイン1と3のELISAの臨床応用を行っているが、そのほかのデスモゾームタンパクに関しても、今回リコンビナントタンパクを用いて、計測する系を作成した。デスモグレイン1と3に関しては、これまでに当科で正常人の血清を用いた検討で、カットオフ値がすでに決定している。デスモコリン1,2,3についても正常人血清を用いカットオフ値を決定する予定である。今後は、デスモグレイン1, 2, 3についてパラフィン切片を用いた免疫組織化学を行い、デスモコリン1, 2, 3の結果とともに臨床データと比較解析する。その際に腫瘍の分化度によるデスモゾームタンパクの発現量に違いがあるかどうかも合わせて検討する。その後、凍結皮膚癌組織からRNA、タンパクを抽出する。RNAは健常人標本と担癌標本について定量的RT-PCR法により解析する。同様に、タンパクは健常人標本と担癌標本について各種の商品化された抗体を用いて免疫ブロット法により解析する。デスモゾームタンパクは正常表皮でも発現し、有棘細胞癌でも発現していることが本年度の結果からわかったので、免疫ブロットの結果は定量的にも解析する。さらに皮膚癌についての自己抗体の検索を詳細に進めるために、担癌患者の血清を用いて、本年度に確立した免疫ブロット法とELISA法を用い、自己抗体の有無について検討する。デスモグレイン1, 3を除きカットオフ値は決まっていないが、今回新たに作成したELISAを用いて正常血清のデータを解析することでカットオフ値を決定し、担癌患者のデータの解析に役立てることができる。その後、皮膚癌でのデスモゾーム関連タンパク発現のプロモーターレベルでの調節機構を解析し、各々の皮膚癌特有のデスモゾームタンパク発現がどのように調節されているかを調べる。DNAシークエンスおよび制限酵素断片長多型(RFLP)による変異解析を行い、DNAメチル化の状態についても、定量的RT-PCR後にRFLPを行うことにより解析する。プロモーター活性についてはリポーターアッセイにより解析する。また、エクソン領域の遺伝子異常についてもいくつかのデスモゾームタンパクについて解析する。最終的にはデスモゾーム関連タンパク分子のRNAi後にマイクロアレイ解析を行うことにより、様々な遺伝子発現の変化を一度に解析する。次年度は物品費110万円、旅費40万円、間接経費45万円の予算を予定している。物品費110万円のうち30万円についてはデスモグレイン1, 2, 3とデスモコリン1, 2, 3の抗体購入費に充てる。これらの抗体は免疫組織化学に使うものとウエスタンブロット、ELISAで使用するものが一部異なるため、それぞれの目的に適した抗体を購入する必要がある。また、RT-PCRのキット購入に30万円を充て、DNAシークエンスに必要なプライマーの購入に5万円を充てる。リポーターアッセイ用の96ウェルプレートやウェスタンブロットのゲル、マイクロアレイ解析の基板などの購入にも30万円を充てる。15万円はエッペンドルフチューブなどの消耗品の購入代金とする。