hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
戦国期島津氏の領国文化とその近世的再編を支えた文芸環境の研究

本研究の目的は、1戦国期の島津氏が育んでいった文芸環境の実態把握、2戦国期の状況が、近世薩摩藩の諸文化へと再編される様相の具体的把握という二点である。これを達成するため、鹿児島県歴史資料センター黎明館・鹿児島県立図書館等の諸機関に赴き、所蔵資料の調査を行うとともに、歴代の島津家当主や新納・樺山・山田家等の人々の文芸活動に関する資料群の分析に取り組んだ。その成果として、これまで知られていなかった中世文芸(とくに幸若舞曲等の語り物文芸)の受容や地域社会への伝播、島津家の歴史認識の形成と展開に関する新事実を発見し、紹介することができた。本研究は、戦国期島津氏の文芸環境の実態を把握し、近世薩摩藩の諸文化へと再編されていく様相を具体的に跡づけることを目的としている。本年度は、資料調査と撮影のために、鹿児島県歴史資料センター黎明館・鹿児島県立図書館・鹿児島大学附属図書館・姶良町歴史民俗資料館・伊佐市立大口図書館・都城島津邸・ミュージアム知覧・沖縄県立図書館・沖縄県公文書館・東京大学史料編纂所等に赴いた。各機関において、関連資料の原本または写真・コピー等を実見し、許可が下りたものについては、デジタルカメラで撮影した。また、関連資料・論文等をコピーして収集した。計画通り、本年度は島津忠良の文事と薩摩の修験資料を中心にすえた。これらの調査によって収集したデータをもとに、中世文学・芸能の近世的受容相について、検討を加え、いくつかの新知見を得た。実施計画に記した資料の翻刻については、忠良関係資料から数点を選び、着手し始めたところである。本年度の研究成果の一部について、資料所蔵機関・個人の協力を得て、3月9日(日)に鹿児島県歴史資料センター黎明館にて研究集会を開催し、その場で報告した。黎明館に寄託された『〔武家物語絵巻〕』の素性を解き明かし、新出絵巻としての意義を指摘した発表と、薩摩・大隅・日向という島津氏領国で受容された幸若舞曲の受容史に光を当てる発表である。ともに、現在論文化を進めている。また、関連発表として、宮腰直人氏(立教大学・明治大学兼任講師)に島津家旧蔵の『曾我物語絵巻』についての報告を依頼し、薩摩の文化環境を立体的に描き出すことを試みた。また、これらの他に、坊津一乗院の文化的様相に関する論文と、近世後期の島津重豪期において戦国期を回顧する動向についての論文を公表した。本年度は、資料調査と撮影のために、鹿児島県歴史資料センター黎明館・鹿児島県立図書館・鹿児島大学附属図書館・霧島市立隼人歴史民俗資料館・坊津歴史資料センター輝津館・鹿児島市立美術館・尚古集成館・都城市立美術館・都城島津邸等に赴いた。各機関において、関連資料の原本・コピー・写真等を実見し、許可が下りたものについては、デジタルカメラで撮影した。また、本研究課題に関連する論文・資料などをコピーして収集した。本年度は、計画通り、島津義久・義弘の文事と薩摩の修験資料を中心にすえた。とくに前者について、予期していた以上に重要な資料が見いだされたことは大きな成果となった。これらの調査によって収集したデータを用いて、島津氏の文化環境において中世文芸を受容する実態について分析を進め、いくつかの新知見を得、そのうちの一部は論文・研究発表として公表した。計画に記した資料の翻刻については、昨年度から引き続き忠良関係の資料を中心に取り組んでいる。本年度の研究成果の一部について、7月26日に立教大学日本学研究所国際シンポジウム、9月5日に伝承文学研究会の大会シンポジウム、2015年3月8日に鹿児島県歴史資料センター黎明館にて開催した研究集会にて報告した。いずれも、島津氏領国における幸若舞曲の受容史にかかわる内容で、前者に基づく論文が『文学』誌に掲載された。後者も論文化を進めている。その他、本研究に基づく成果を含む論文を4点まとめることができた。本研究は戦国期島津氏が成り立たせていた文芸環境の実態を解明し、近世薩摩藩が担った諸文化へと再編されていく様相を具体的に跡づけることを目的としている。本年度は、資料調査と撮影のために、鹿児島県歴史資料センター黎明館、鹿児島県立図書館、鹿児島大学附属図書館、えびの市歴史民俗資料館、都城島津邸、坊津歴史資料センター輝津館、大隅郷土館、東京大学史料編纂所等に赴いた。各機関において、関連資料の原本などを閲覧し、書誌情報を記録し、許可が下りたものについては、デジタルカメラで撮影した。また、各機関において得られた情報をもとに、本研究課題に関する図書・論文・資料などを購入またはコピーして収集した。計画に記した資料の翻刻については、継続課題として取り組んでいるが、資料調査の過程で戦国期の島津氏配下の武士たちの文芸享受にかかわるきわめて重要な資料を見いだすことができたので、現在、それを翻刻している最中である。本年度の研究成果の一部について、8月7日に韓国・国立外交院で行われた洌上古典研究会学術大会、2016年3月6日に鹿児島県歴史資料センター黎明館で行った研究集会にて報告した。前者では戦国期の戦争体験をつづった戦功覚書と中世文芸との関係を論じ、後者は島津斉興関係資料の分析したものである。前者については『淵民學志』第24輯(延世大学校冽上古典研究会)に掲載された。

そのほか、本研究課題にかかわる編著書を1冊刊行することができた。研究計画に基づいて、調査対象機関と綿密に調整を重ねながら、調査を進めてきた。資料分析についても、前年度までの基盤を踏まえた展開が可能となった。調査の過程では、本年度もいくつかの新資料が見いだされ、調査対象機関を増やすこととなり、反面、予定していた陽明文庫での調査を来年度以降に延期せざるをえなかったが、そのことが負に作用することにはつながらなかったと考えている。予算面でも、とくに旅費の面では早期に出張計画をたてることで、かなり支出を抑えることができ、有効な活用ができている。以上により、おおむね順調に進展していると考えている。本研究は、戦国期の島津氏の領国で成り立っていた文芸環境の実態を解明し、それが近世に入ってから薩摩藩の文化へと再編されていく様相を具体的に跡づけることを目的としている。本年度は、資料調査のために、鹿児島県歴史資料センター黎明館、鹿児島県立図書館、鹿児島大学附属図書館、曽於市財部郷土館、都城島津邸、真田宝物館、金沢市立玉川図書館、東京大学史料編纂所などに赴いた。各機関において、関連資料の原本などを閲覧し、書誌情報を把握するとともに、許可が下りたものについてはデジタルカメラで撮影して資料画像を収集した。また、各機関で得られた情報をもとに、本研究課題に関する図書・論文・資料集などを購入したり、複写したりして収集した。その上で、昨年度までの成果を踏まえながら、各資料の解読・分析を進めた。本年度は、計画通り樺山玄佐に関する資料に焦点を合わせ、関連資料の調査・収集にあたったが、あわせて樺山と同時代を生きた島津氏関係者たちの手になる重要な資料もいくつか見いだすことができたため、それらについての調査も進めることとした。また、島津斉興関係資料の分析も継続的に進め、それらを通して得た知見の一部を、論文や研究発表として公表した。本年度の研究成果の一部について、11月20日に法政大学で開催された軍記・語り物研究会例会シンポジウム、3月11日に愛知県立大学で開催された研究集会、3月12日に黎明館で開催した研究集会にて報告した。ひとつめは島津氏領国の幸若舞曲受容をテーマとするもので、その内容は2017年度刊行の機関誌に掲載予定である。二つ目は『貴久記』に関する研究、三つ目は薩摩の武家文化人の文事に関する研究であった。また、泗川の戦いや硫黄島の安徳天皇伝承に関する研究論文をまとめ、発表することができた。研究計画に基づいて、調査対象機関とていねいに打ち合わせと調整を進めながら調査を進めてきた。資料分析に関しては、前年度までの成果をいかしながら、さらに深化させることができた。本研究テーマに関わる重要な資料も複数見いだすことができ、また研究発表に向けた資料調査をおこなった関係もあって、調査機関の数が増えることとなったが、それによって全体の計画が遅延するようなことはなかったと考えている。予算面では、出張予定を早めにたてることで、経費節減につなげることができ、有効活用ができている。以上により、おおむね順調に進展していると判断した。本研究は戦国期島津氏の領国で成り立っていた文芸環境の実態を解明し、近世に入ったのちに、それが薩摩藩の文化の諸相へと再編されていく様相を具体的に跡づけることを目的としている。
拡散テンソル画像を用いた末梢神経損傷評価の確立と徐放化栄養因子含有人工神経の開発

案験計画1:拡散テンソルトラクトグラフィ-(DTT)の相関性と臨床応用末梢神経の損傷動態を視覚化する方法としてDTTに着目し、その検証を行ってきた(Takagi et al.NeuroImage 2009)。さらに臨床用MRIにおいて手根管症候群など末梢神経領域のcommon diseaseにおける病態把握の具体的検討段階に入ったが、現在再現性をより向上させるべく撮像を繰り返しながら適切な設定条件を検討している。実験計画2:徐放化栄養因子含有人工神経の開発成体ラット坐骨神経に15mmのgapを作成しbFGF含有ゼラチンハイドロゲルPGAチューブを移植して自家神経移植と比較した。昨年度の機能解析に引き続きトルイジンブルー染色による組織評価を損傷後16週まで行ったが、自家神経移植以外では良好な再生はみられなかった。この結果より栄養因子のみを用いた人工神経の開発には限界があると考え、細胞移植併用の検討に入った。損傷後末梢神経よりSchwann細胞を単離し、一定の浮遊培養条件下で形成される細胞塊を候補の1つとしてその特性を解明した。成体損傷坐骨神経由来の細胞塊は一部の幹細胞マーカーの染色性には乏しいものの未分化シュワン細胞マーカーに染色されることから未分化なシュワン細胞前駆体である可能性が示唆された。さらにニューロンとの共培養実験では、作成した細胞塊由来の細胞は非損傷坐骨神経から採取したSchwann細胞よりMBP陽性細胞数が多く出現し、神経突起を伸ばす結果となった。以上より未分化なシュワン細胞は生体内では神経再生に重要な役割を果たすことからもこれらの成体自家組織由来の細胞塊は人工神経に含有させるソースとして新たな供給源になり得ると考えられた。実験計画1:拡散テンソルトラクトグラフィー(DTT)の相関性と臨床応用水分子の拡散係数の最大方向を追跡する拡散テンソルトラクトグラフィー(以下DTT)を用いて、神経線維の拡散異方性の変化を検討し、神経線維を周囲組織と識別させることにより同一個体における末梢神経損傷後の回復過程の可視化に成功した。また、この妥当性を評価するため組織により制限される水分子の拡散(この性質を異方性という)変化の詳細を検討し、軸索密度、軸索径に代表される組織像との相関性、機能評価との関連性を証明した。これらの成果を末梢神経疾患における臨床例へ応用することを考え、臨床用MRIにおいて適切な撮像条件を設定し手根管症候群など末梢神経領域のcommon diseaseにおける病態把握の検討をしている。手関節部の正中神経の描出が可能な段階に入っている。機能解析では運動評価として下肢筋力検査、知覚評価としてvon Freyfilament検査を行ったが、このチューブではより自家神経移植に近づいた機能回復が得られることが確認された。また新生血管の評価を行ったが受傷後1週、4週の時点では依然自家神経移植以外では明らかな再生はみられていない。今後損傷後16週までの長期評価を行う予定である。さらに、より自家神経に近づけるため、細胞移植の併用の検討に入った。損傷後1週の末梢神経よりSchwann細胞を単離し、一定の条件下で培養すると増殖能の高いシュワン細胞由来の未分化細胞塊が形成されることが明らかになった。
ハイブリッド-オンライン圧密沈下解析システムの実用問題への適用性評価

地盤耐震分野で用いられてきたオンライン実験手法を圧密問題に適用した.地盤工学におけるオンライン実験では,地盤材料が有する変形・強度特性に関する情報を供試体からオンラインで取得することにより支配方程式に取込み,逐次解を得る手法を採る.したがって,変形・強度特性が未解明である材料の場合も含め,さまざまな境界値問題のシミュレーションを行うための実験・解析手法として応用することが可能である.本研究では,圧密問題にオンライン実験手法を適用できるシステム(基礎的な機構は既開発)を発展させ,精度向上に努めた.このシステムでは,圧密の進行とともに非線形・非定常に変化する圧縮性や透水係数を土供試体から直接計測して,土骨格の変形と間隙水の移動とを連成させた圧密方程式に取込むことができる.したがって,土の応力変形解析における構成則をモデリングするためのパラメータの入力が省略でき,非常に精密な制御を通じて時々刻々変化する非線形の応力ひずみ挙動を計算に直接的に取込むことができるメリットがある.同システムを改良・拡張し,理論的な挙動を得やすいカオリン粘土(地盤工学の理論構築に多用されている粘土)でのキャリブレーションを踏まえ,実際の粘土地盤から採取した不撹乱粘土試料を使ったハイブリッド-オンライン圧密沈下解析を実施した.通常の圧密試験に加え,このような新しい手法により,対象粘土地盤の圧密パラメータをより高精度に,より詳細に評価した.これらの結果を用いて,当該地盤において計測された地盤変形・地盤沈下データを再現すべく有限要素法による応力変形解析を実施することによって,ハイブリッド-オンライン圧密沈下解析の実務への適用性を検討した.土の力学挙動を数値的に計算するために,室内で行われる試験結果から得られた土の挙動を数値的に理想化した力学モデルを用いることが一般である。一方,要素試験結果を数値計算に直接利用する数値実験の一つであるオンライン実験方法では,土の構成関係がリアルタイムで更新されるので,力学モデルの入力は省略できる。著者らはオンライン実験方法を圧密問題に適用することを試みてきた。これまでの研究を通じて,室内検証や道路盛土の圧密沈下解析にこの方法を適用して検証してきたが,システムの検証実験を行う際に,要素が代表する層の厚さや数値モデル層存在の影響などを完全に取除くことが出来なかった。このような背景から,今年度の研究では上記2つの影響因子を考慮し,予備圧密した100mmのカオリン粘土の圧密現象を5連式のオンライン実験で再現することにした。比較データを得るために同一条件下で分割型圧密試験(STC)も行った。実験結果から、分割型圧密試験結果は応力レベルの増加に伴って下方にシフトしていくことが確認でき,オンライン試験結果は圧縮性をよく再現できていることが分かった。なお、オンライン試験の体積圧縮係数を定ひずみ圧密試験結果と比較しても,両者が良く一致していることが分かった。しかし、入力データである透水係数の相違とシステム制御速度の影響で分割型圧密試験結果に比べてオンライン実験の過剰間隙水圧の消散が若干速かった。これについては,圧縮性の更新回数より回数を減らして,透水性もリアルタイムで更新されるようにするなどの工夫や間隙水圧が安定するまでの待機時間を長く取るなど、今後システムの改善を図るべきであることも分かった。地盤耐震分野で用いられてきたオンライン実験手法を圧密問題に適用した.地盤工学におけるオンライン実験では,地盤材料が有する変形・強度特性に関する情報を供試体からオンラインで取得することにより支配方程式に取込み,逐次解を得る手法を採る.したがって,変形・強度特性が未解明である材料の場合も含め,さまざまな境界値問題のシミュレーションを行うための実験・解析手法として応用することが可能である.本研究では,圧密問題にオンライン実験手法を適用できるシステム(基礎的な機構は既開発)を発展させ,精度向上に努めた.このシステムでは,圧密の進行とともに非線形・非定常に変化する圧縮性や透水係数を土供試体から直接計測して,土骨格の変形と間隙水の移動とを連成させた圧密方程式に取込むことができる.したがって,土の応力変形解析における構成則をモデリングするためのパラメータの入力が省略でき,非常に精密な制御を通じて時々刻々変化する非線形の応力ひずみ挙動を計算に直接的に取込むことができるメリットがある.同システムを改良・拡張し,理論的な挙動を得やすいカオリン粘土(地盤工学の理論構築に多用されている粘土)でのキャリブレーションを踏まえ,実際の粘土地盤から採取した不撹乱粘土試料を使ったハイブリッド-オンライン圧密沈下解析を実施した.通常の圧密試験に加え,このような新しい手法により,対象粘土地盤の圧密パラメータをより高精度に,より詳細に評価した.これらの結果を用いて,当該地盤において計測された地盤変形・地盤沈下データを再現すべく有限要素法による応力変形解析を実施することによって,ハイブリッド-オンライン圧密沈下解析の実務への適用性を検討した.
光電導性高分子固体系における非局在イオン状態生成のダイナミクスとメカニズム

光誘起電子移動により生成する電荷分離状態から再結合と競争して進行する電荷シフト反応は、分子集合系におけるキャリア生成収量や光利用効率を左右する重要な過程である。高速電荷シフト反応を可能とする因子として非局在化イオン状態を取り上げ、その生成機構の解明を目的とし、主に芳香族ビニルポリマー等を対象に、フェムト秒過渡吸収、過渡吸収二色性、近赤外過渡吸収スペクトルを室温から10Kの温度範囲で測定し、カチオンの非局在化を直接検出するとともに、これらの過程を支配する低波数振動に関する知見を得た。このような非局在化を利用することで、Marcus理論を超える高速電荷シフト過程が可能となることを明らかにした。天然系や人工系の光電変換初期過程として重要な役割を果たしている電荷シフト過程(たとえばA^-D^+D→ADD^+)において重要な役割を果たす非局在化カチオン状態の生成ダイナミクスとメカニズムの解明を目指し、本年度は、既に100fs程度の分解能で測定を行っているポリ(N-ビニルカルバゾール)(PVCz)系を中心とする芳香族ビニルポリマー系を対象に、(1)測定装置の時間分解能の向上、(2)観測波長域の拡大、の2点からの測定系の拡充を行い、カチオンの非局在化過程を支配する因子の獲得を目指した。(1)測定装置の時間分解能の向上については、現有の非同軸OPAの出力に対して空間光位相変調器を導入し、試料位置で安定に短いパルス幅を得ることとした。装置購入が遅れたが、目標値の<20fsの分解能は達成できた。(2)の観測波長域拡大については、最近開発された新検出器(2600nmまで検出可能)を新たに購入し測定装置に組み合わせた。予備的な測定では、スペクトル極大の位置の情報が取得可能となった。これらの新装置については、概ねの基礎データ取得が終了した。また、低温10Kまでのフェムト秒-ピコ秒時間分解計測をPVCz固体系に応用し、光誘起電荷分離に引き続く電荷シフト過程の速度定数が、室温から10Kの間で変化しないこと、またこの反応過程の初期過程には、側鎖芳香族基間の相対的配置の揺らぎに対応するコヒーレントな振動が重要な役割を果たしていることがわかった。これらのコヒーレント振動に対応する分子運動についてもほぼ特定ができており、この同定を確実にするための新規分子系の測定を含めて、24年度以降に研究を展開する基礎的な結果が得られた。電子供与体(D)と受容体(A)間で進行する光誘起電荷分離(A*+D→A-D+)に続く電荷シフト過程(たとえばA-D+D→A-DD+)は、天然・人工系の光電変換初期過程として重要な役割を果たしている。特に電荷再結合と競争する電荷シフト反応速度の大小は光エネルギー利用効率に深く関わる。しかし低誘電率(3から4)の有機固体では、対間距離の増大を伴う同種分子間の電荷シフト過程は大きな吸熱過程(0.3ー0.6eV)となるため、通常の電子移動理論からは再結合速度と比べて3桁から6桁以下の小さな速度しか期待できない。我々は芳香族ポリマー固体系の測定から、このようなポリマー系では電荷シフト過程が109/s程度の高速過程であることを明らかにし、またこの理由として、非局在化カチオン状態が迅速に生成し、実効的なA-ーD+間距離の増大によるクーロン引力と再配向エネルギーの低下が高速電荷シフト反応を可能とすることを提案した。本研究ではフェムト秒過渡吸収、過渡吸収二色性、近赤外吸収測定などの超高速時間分解測定により、非局在化カチオン状態の生成ダイナミクスの解明を行い、効率の良い電荷シフトを可能とする分子系の設計指針を獲得することを目的とした。装置の拡充を行い、代表的な芳香族ビニルポリマー系に対し室温から10Kの温度範囲でフェムト秒ーサブミリ秒の時間分解計測を行い、サブピコ秒からピコ秒で進行するカチオンの非局在化を、実験的に確認し、強いトラップにはつながらない非局在化を利用することで、Marcus理論を超える高速な電荷シフト過程が可能となることが明らかにした。また、新たに空間時間分解測定を可能とするフェムト秒顕微過渡吸収測定システムを構築し、有機太陽電池系の測定に応用し、空間的に不均一に分布する電荷分離状態の時間挙動を時間分解能数10fs、空間分解能800nm程度の精度で測定できることを確認した。光誘起電荷分離状態(A-D+)において、電荷再結合(A-D+→AD)と競争する電荷シフト過程(たとえばA-D+D→A-DD+)は、天然系や人工系の光電変換初期過程として重要な役割を果たしている。特に、再結合と競争する電荷シフト反応速度の大小は光エネルギー利用効率に深く関わる。

しかし、低誘電率(3から4)の有機固体では、対間距離の増大を伴う同種分子間の初期電荷シフト過程は大きな吸熱過程(0.3ー0.6eV)となるため、通常の電子移動理論からは再結合速度と比べて3桁から6桁以下の小さな速度しか期待できない。我々は、現在までに芳香族ビニルポリマー固体電荷分離系のフェムト秒ダイナミクスの測定から、非局在化カチオン状態が迅速に生成し、実効的なA-ーD+間距離の増大によるクーロン引力の低下、再配向エネルギーの軽減が起こり、高速な初期電荷シフト反応が可能となることを明らかにした。本研究では、このような非局在オン状態の生成機構の解明を行い、効率の良い電荷シフトを可能とする分子系の設計指針を提案することを目的とする。この目的の達成のために、芳香族ビニルポリマーや共役高分子系を対象に、新規装置の拡充により時間分解能向上、測定波長域の広帯域化を行い、過渡吸収二色性、近赤外過渡吸収スペクトル測定から、1.イオン状態の非局在化過程の解明、2.非局在化サイズ非局在サイズに関する情報の獲得を計画した。現在までの結果、10-20 fs程度の高時間分解能の達成、近赤外部の観測波長域の2600nmまでの拡大など、測定時間分解能、観測波長域の広帯域化を行った。また、測定信号の時間依存性に現れるビート成分の解析から、非局在化過程に関わる振動成分の獲得にも成功した。また更に、空間分解能の獲得のためにプローブ顕微鏡を導入し、トラップサイトの空間的不均一性の解明への準備も行った。交付決定が11月であったため装置発注と導入の時期が遅くなったが、予備的な基礎データの取得は完了したままた24年度に早々に研究を開始しており、概ね順調に展開できていると判断できる。新装置に依存していない部分については、23年度に10Kでまでの温度効果の測定などが完了しており、これについては当初の計画通りに順調に展開できている。25年度が最終年度であるため、記入しない。光電導体系において光誘起電荷分離に引き続き進行する、電荷シフト反応を支配する因子の解明を目的として、フェムト秒可視紫外ー近赤外過渡吸収、過渡二色性等の時間分解測定における観測波長域の拡大、時間分解能の向上といった測定装置の性能向上を行いつつ、芳香族ビニルポリマーや共役高分子系を対象に、研究を展開している。平成23,24年度の研究の結果、10-20 fs程度の高時間分解能の達成、近赤外部の観測波長域の2600nmまでの拡大など、測定時間分解能、観測波長域の広帯域化を行った。また更に、光学顕微鏡下における過渡吸収測定のための光学系の構築も行い、空間分解能として数ミクロン、時間分解能20fs程度の測定も可能となった。また、短時間域の電荷分離状態と長時間(数ミリ秒)における電荷キャリアの位置相関の情報も取得可能な顕微鏡システムの構築にも着手した。これらの装置拡充は、計画通りに進んでおり、一部は当初計画を超えて展開できている。測定結果としては、電子受容体を含む芳香族ビニルポリマーや共役高分子系測定信号の時間依存性に現れるビート成分の解析から、非局在化過程に関わる振動成分の獲得にも成功した。また、有機太陽電池の分子材料として多くの研究がなされているポリチオフェン誘導体などの主鎖に共役系が広がった高分子系に対しても、振動成分と過渡二色性の測定を総合し、カチオン状態の非局在化サイズの時間発展、またそれを支配する揺らぎの解明を目指す。また更に、昨年度に導入したプローブ顕微鏡を用いて試料形態、表面電荷、荷電種の位置特定と以上のフェムト秒計測を組み合わせ、空間ー時間測定への応用を行う。
遺伝子改変ゼブラフィッシュの骨イメージングによるメカニカルストレス応答機構の解明

人が宇宙に行くと骨量減少、筋量減少、心機能低下など様々な障害が発生する。これは重力が無くなることで体内の器官に働いていたメカニカルストレスに変化が生じ、器官の恒常性維持機構が破綻したためと考えられるが、詳細なメカニズムはまだわかっていない。申請者らはメダカの骨研究モデルを用いた国際宇宙ステーション飼育研究の経験を活かし、小型魚類におけるメカニカルストレス応答能を有する器官形成機構の一端を解明する。そのため申請者はマックス・プランク心臓肺研究所所長のDr. Stainierと共同研究を行い、ゼブラフィッシュまたはメダカの遺伝子改変体を駆使したメカニカルストレス応答器官の研究を遂行する。
気体に対する超音波流動現象の観察とマイクロマニピュレータへの応用

本研究では、気体に対する高効率な高周波超音波トランスジューサを実現し、それを利用して気体に対しても強力な超音波流動現象が発生し得る事を実験的に立証することを目的とした。まず、ゾルゲル法に基づくチタン酸ジルコン酸鉛(PZT)薄膜の作成とそれを利用した高効率高周波超音波トランスジューサの実現について検討した。熱処理時の昇温ならびに降温時の雰囲気ガスや温度勾配が薄膜の結晶性や圧電性にどの様な影響を及ぼすかを明らかにすると共に、これらがPZT薄膜下に堆積する緩衝層へ大きく影響することが明らかになった。現在、緩衝層を構成する材料までも含めて詳細に検討を進めている。また、高性能トランスジューサを実現するための作成プロセスとして、PZT前駆体ゲルに対する直接パターニングにより微細な構造を作製する方法について検討し、その圧電性について定量的評価を行なった。具体的には、本申請者らが提案しているPZT前駆体溶ゲルに対する直接パターニングの手法を改良し、酸化亜鉛膜を用いた微細な「型枠」を併用する手法を新たに考案した。本手法により、厚さ1μm,直径160μm程度のPZT構造体を一度の焼成で作製することに成功した。また、従来の方法に比べて形状の乱れが少なく、再現性の向上も望める。次に、本提案手法により作製したPZT構造体を用いて超高周波圧電トランスジューサを作製した。そして、電気的特性の評価を行なったところ、2GHz帯において、k_t〓20%と比較的大きな電気機械結合を持つことが判った。本提案手法では、PZT膜を任意の微細な形状に加工する際、酢酸水溶液とアルコールを使用するだけであり、基板などに対する影響などについて、有利な方法であると言える。気体に対して高効率な超音波放射を実現するためには、トランスジューサをダイアフラム化しなければならない。現在、本申請者等はこのプロセスの構築に務めている。液体に対して強力な超音波を放射すると、その伝搬方向に液体の流動を生じる超音波流動現象が知られている。本研究では、高効率な高周波超音波トランスジューサを実現し、それを利用して気体に対しても強力な超音波流動現象が発生し得る事を実験的に立証すると共に、それを利用した微小物体用マイクロマニピュレータを実現することを目的とする。本年度は、高効率な高周波超音波トランスジューサの実現を目指した。まず、より強力な超音波を発生させるために、圧電性チタン酸ジルコン酸鉛(PZT)セラミックのゾルゲル堆積について検討し、その堆積条件と圧電性を含む膜質の関係を明らかにした。また、通常のゾルゲル成膜の際に問題となる焼成時の内部応力発生を緩和し、単一工程で比較的厚い膜を実現する手法として、焼成前整形の利用を提案した。これは、単一工程で1μm程度の膜が実現でき、しかも堆積時に所望の形状に加工可能という特長を持つ。この手法を利用して、超音波トランスジューサアレイを作成し、高歩留まりで圧電性が良好なものが実現できることを示した。また、最終目的のたわみ振動超音波トランスジューサの実現を目指し、その作成プロセスを検討した。シリコン基板上に酸化亜鉛層を堆積し、さらにその上にPZT層を堆積した後に、犠牲層エッチングにより酸化亜鉛層を除去することにより、浮き構造を実現する。この工程に対して、前述の焼成前整形を適用することにより、たわみ振動超音波トランスジューサに対応するダイアフラム形状を実現することができた。ただし、現段階ではこの形状を利用したデバイスで圧電性は確認されていない。今後、ダイアフラムの作成法をより詳細に検討し、高性能たわみ振動超音波トランスジューサの実現を目指すと共に、それを利用して気体に対する超音波流動の観測を目指して行きたいと考えている。

気体に対して高効率な超音波放射を実現するためには、トランスジューサをダイアフラム化しなければならない。現在、本申請者等はこのプロセスの構築に務めている。液体に対して強力な超音波を放射すると、その伝搬方向に液体の流動を生じる超音波流動現象が知られている。本申請者らは、数百MHzの高周波で動作する高効率な超音波トランスジューサを利用すると、比較的小電力で液体に強い流動を発生できることを示してしている。この現象は液体に限らず気体でも生じると考えられ、高周波を利用すれば気体でも液体と同程度の強度の流動が生じると予想されるが、これまでこの様な現象の報告は見当たらない。これは、気体中での超音波の減衰が大きい為に、現象の観測が困難な上に、これまで気体に対する高効率な高周波超音波トランスジューサが開発されてこなかったためと考えられる。本研究では、気体に対する高効率な高周波超音波トランスジューサを実現し、それを利用して気体に対しても強力な超音波流動現象が発生し得る事を実験的に立証することを目的とした。まず、ゾルゲル法に基づくチタン酸ジルコン酸鉛(PZT)薄膜の作成とそれを利用した高効率高周波超音波トランスジューサの実現について検討した。熱処理時の昇温ならびに降温時の雰囲気ガスや温度勾配が薄膜の結晶性や圧電性にどの様な影響を及ぼすかを明らかにすると共に、これらがPZT薄膜下に堆積する緩衝層へ大きく影響することが明らかになった。現在、緩衝層を構成する材料までも含めて詳細に検討を進めている。また、高性能トランスジューサを実現するための作成プロセスとして、PZT前駆体ゲルに対する直接パターニングにより微細な構造を作製する方法について検討し、その圧電性について定量的評価を行なった。具体的には、本申請者らが提案しているPZT前駆体溶ゲルに対する直接パターニングの手法を改良し、酸化亜鉛膜を用いた微細な「型枠」を併用する手法を新たに考案した。本手法により、厚さ1μm,直径160μm程度のPZT構造体を一度の焼成で作製することに成功した。また、従来の方法に比べて形状の乱れが少なく、再現性の向上も望める。次に、本提案手法により作製したPZT構造体を用いて超高周波圧電トランスジューサを作製した。そして、電気的特性の評価を行なったところ、2GHz帯において、k_t〓20%と比較的大きな電気機械結合を持つことが判った。本提案手法では、PZT膜を任意の微細な形状に加工する際、酢酸水溶液とアルコールを使用するだけであり、基板などに対する影響などについて、有利な方法であると言える。現在、本申請者等はこのプロセスの構築に務めており、実現し次第気体に対する超音波流動現象の観測を試みたいと考えている。
脂質キナーゼ/PKB/AFX系およびストレスシグナルにより制御される細胞死

PKBはPHドメインを有する蛋白質リン酸化酵素であり、PI3-キナーゼの下流標的として細胞増殖因子のシグナルを伝達することが知られている。また、フォークヘッド転写因子AFXはPKBによる恒常的なリン酸化により細胞質に局在し、脱リン酸化により核へ移行し転写反応を介して細胞死を促進すると考えられている。そこで、AFXのPKBにより認識されると予想される3カ所の部位(Thr32、Ser197、Ser262)の点変異体ならびにリン酸化部位特異的抗体を用いた解析し、これらのうちの2カ所は細胞内でリン酸化を受けており、ことにSer197は細胞増殖因子の除去により速やかに脱リン酸化を受けることが明かとなった。一方、PKBが熱ショックをはじめとするストレスシグナルによって活性化を受けることから、細胞増殖因子および熱ショックによるPKBの活性化機構を比較解析した。その結果、熱ショックはPI3-キナーゼを介さずにPKBを活性型に変換し、その分子機構として細胞増殖因子刺激により誘導されるPKB分子内のリン酸化反応を必要としないことを明らかにした。また、PKBは細胞増殖因子刺激によりそのPHドメインを介して細胞質から細胞膜に移行することが報告されているが、これに対して熱ショックは低分子量シャペロンHsp27との会合を介してPKBの核周囲への集積をもたらすことが明らかになった。従って、PKBは異なる分子機構により活性制御を受け、AFXの核移行を防止することにより細胞死を抑制していると考えられる。なお、並行して実施した解析によりPKBと高い相同性を示すPKCがストレスシグナルにより活性型に変換され、脂質代謝酵素の制御を介して細胞死を制御していることが明かとなった。今後、ストレスシグナルにより誘導される細胞死において、複数の分子機構により活性制御を受けるPKBとPKCの具体的作用の検討が必要である。蛋白質リン酸化酵素PKB(別名Akt)はホスファチジルイノシトール3-キナーゼの下流標的として細胞増殖因子のシグナルを伝達することが知られている。また、フォークヘッド転写因子AFXはPKBによる恒常的なリン酸化により核移行が防止されており、脱リン酸化を受けることにより核へ移行し転写反応を介して細胞死を促進すると考えられている。一方、私どもはPKBが熱ショックや過酸化水素処理といった各種ストレス刺激によっても活性化を受けることを明らかにしている。そこで、本研究では様々な細胞刺激によるリン酸化反応を介したAFXの制御について解析を実施した。まず、AFXにはPKBにより認識されると予想される3カ所のセリン/トレオニン残基(Thr32、Ser197、Ser262)が存在することから、これらの部位の点変異体を構築し、green fluorescent proteinとの融合蛋白質として培養細胞に発現し細胞内局在を観察した。その結果、Thr32あるいはSer197をAlaに置換した変異体は細胞増殖因子の存在下でも核内に局在することが示された。また、合成リン酸化ペプチドを抗原としてリン酸化部位特異的抗体を作成し解析に用いたところ、これらの2カ所は細胞内でリン酸化を受けており、ことにSer197は細胞増殖因子の除去により速やかに脱リン酸化を受けることが明かとなった。今後は、AFX高発現細胞株を用いて様々な刺激によるAFXのリン酸化と細胞内局在の制御について検討を行うとともに、従来、熱ショック時にPKBと会合することが報告されている低分子量シャペロン(Hsp27、αB-crystallin)によるPKBの細胞内局在制御とAFXの機能調節について合わせて解析を行なうことを予定している。蛋白質リン酸化酵素PKBは活性制御領域としてPHドメインを有し、ホスファチジルイノシトール3-キナーゼの下流標的として細胞増殖因子のシグナルを伝達することが知られている。

また、フォークヘッド転写因子AFXはPKBによる恒常的なリン酸化により核移行が防止されており、脱リン酸化を受けることにより核へ移行し転写反応を介して細胞死を促進すると考えられている。一方、私どもはPKBが熱ショックをはじめとするストレスシグナルによっても活性化を受けることを明らかにしている。本研究では細胞増殖因子および熱ショックによるPKBの活性化機構を比較解析し、その結果、熱ショックはホスファチジルイノシトール3-キナーゼを介さずにPKBを活性型に変換し、その分子機構として細胞増殖因子刺激により誘導されるPKB分子内のリン酸化反応を必要としないことを明らかにした。また、PKBは細胞増殖因子刺激によりそのPHドメインを介して細胞質から細胞膜に移行することが報告されているが実際には顕著な細胞膜移行は示さず、これに対して熱ショックはPKBの核周囲への集積をもたらすことが明らかになった。また、green fluorescent protein融合蛋白質を用いた解析から、熱ショック時には低分子量シャペロンHsp27がPKBと共存しており、PKBの細胞内局在の制御には低分子量シャペロンが関与していることが示された。従って、Hsp27と会合することにより核周囲へ移行した活性型PKBはAFXをリン酸化することにより、AFXの核移行ならびに細胞死を防止していると考えられる。一方、培養細胞に発現したAFXのリン酸化部位を検討したところ、AFXにはPKB以外の蛋白質リン酸化酵素によるリン酸化部位が存在することが示され、PKBによる恒常的なリン酸化のみならず、他のシグナリング経路によっても制御を受けていると推定された。
人工耳小骨の長期の皮下組織内経時的変化と中耳組織反応に関する実験的研究

Hydroxyapatite(HA)と同様に,再建手術の分野で広く使用されているbio-inertな人工耳小骨Bioceramの小円板(Al_2O_3,京セラ,京都)をラットの皮下に埋め込みH&E染色標本を作成し,細胞構成と分布を観察した。Bioceramの皮下組織反応:14日以内に炎症反応は急速に減少した。6ヵ月後には大食細胞とリンパ球は徐々に減少し,16と20カ月後には0%となった。以上の結果より長期の細胞反応という観点からみれば,Bioceramは再建手術の材料として,耳科領域のみならず,関係各領域においても有用であることを示した。人工耳小骨のApaceram(Ap:Ca_<10>(PO_4)_6(OH)_2,旭光学工業,東京)を生体内に埋め込んだ際の表面構造を長期にわたり観察した。Bioactive ceramicsであるHAを主成分としたApを中耳手術に使用する際の基礎的データを提供することを目的とした。ラットの皮下にAp小円板を理め込み6,14.20ヵ月後に摘出し,理め込んだAp表面を実体顕微鏡,走査型電子顕微鏡(SEM)で製察し,レーザー・ラマン分光光度計を用いて分子レベルで測定した。SEMと実体顕微鏡による観察では,Ap表面は進行性破壌のあと,再沈着を示した。つぎにラマン・スペクトルの比較では,時間の経過とともに脱ミネラルから再結晶へ進行することが証明された.再結晶に関して,Apに接した皮下組織の病理組織学的標本を観察した。Apを取り巻く線維性被膜の幅は時間の縦過とともに厚くなり,コラーゲン(線維細胞)に富んだ組織がApに接していた。このような環境下でイオンの濃縮が起こりAp表面におけるミネラルの再結晶に人きく関与していることが判明した。本実験では1995年に提唱したApモデル(Cell mol Bioll.1995)を病理組織学的に裏付けることとなった。Apではこのように生体内で再結晶が生じるために,ほぽその原型を保つことが出来るので,再建手術に有用であると結論した。さらに,Ap小円板をラットの中耳骨胞の外側面の骨に接して埋め込んだあと,組織反応を9ヵ月間観察した。その結果,1)中耳骨胞の骨破壊はみられず,2)90日以降は炎症反応は消失し,3)180と270日後にはApは中耳骨胞に接して安定してとどまっていた。以上よりApは中耳再建手術に使用しても満足すべき人工材料で,高度な組織適合性を示した。Hydroxyapatiteと同様に再建手術の分野で広く使用されている人工材科alumina ceramicsで作製された人工耳小骨のBioceram(Al_2O_3)を生体内に埋め込み,まず基礎的データを得るため,Bioceramの小円板(直径4mm,厚さ1mm)に対するラット皮下組織反応を光学顕微鏡下に定量的に長期間の観察を行った。

われわれの先行研究で同様な方法を用いて行ったhydroxyapatite:Ca_<10>(PO_4)_6(OH)_2(Apaceram)の小円板をラット皮下組織に埋込んだ結果(J.Laryngol:1995,1997)との比較検討も行った。Bioceramの小円板をラット96匹の肩甲骨間部の皮下に埋め込み,1日後から20ヵ月までの間,経時的に皮下組織とともに摘出し,ホルマリン液に固定後,Bioceramを取り出したあとの組織について,厚さ6μmのH&E染色標本を作成し,Bioceram周辺の細胞とその分布を観察集計し,以下の知見を得た(1)14日以内では炎症反応は急速に減少した。(2)埋め込み30日6ヵ月後では大食細胞(2.8%±0.7%)とリンパ球(2.7%±0.9%)は低値へと漸次減少した。(3)6ヵ月後の観察では,これらの細胞は,さらに徐々に減少し,16ヵ月以降20ヵ月では0%となった。(4)経過とともに繊維芽細胞は徐々に減少し,線維細胞は徐々に増加した。(5)Apaceramを使用した実験結果では大食細胞とリンパ球では14日以内についてはBioceramと類似の組織反応がみられたが,30日と90日後において両者は消失した。しかし,180日後には大食細胞の軽度な再出現が観察されたことにより,埋め込み後180日から300日間ではApaceramの組織反応はBioceramに比べ相対的に不安定であることが示唆された。その理由は同じ人材材料でもbioactiveなApaceramとbioinertなBioceramとの材質の相違が反映しているものと考えられた。以上の結果より長期の細胞反応という観点からみれば,Bioceramは再建手術の材料として耳科学領域のみならず関係各領域においても有用であることを示した。中耳再建手術によく用いられる人工耳小骨のApaceram(Ca_<10>(PO_4)_6(OH)_2:Ap,旭光学工業,東京)を生体内に埋め込んだ際の表面構造を長期にわたり観察した。Bioactive ceramicsであるhydroxyapatite(HA)を主成分としたApを中耳手術に使用する際の基礎的データを提供することを目的とした本研究の実績を報告する。ラット65匹の皮下にApの小円板を埋め込み実験Iでは,6,14,20ヵ月後に摘出し,埋め込んだAp表面を実体顕微鏡,走査型電子顕微鏡(SEM)で観察し,レーザー・ラマン分光光度計を用いて分子レベルで測定した。SEMと実体顕微鏡によれば,Ap表面は進行性破壊のあと,再沈着を示した。実体顕微鏡下に観察できるAp表面の白色部分と灰白色部分において測定したラマン・スペクトルを比較した。その結果,灰白色部分においては14ヵ月後に脱ミネラルが,20ヵ月後には再結晶が,他方,白色部分においては6ヵ月後に脱ミネラルが,14ヵ月後には再結晶がそれぞれ起こっていることが証明された。前述の再結晶に関して,実験IIでは2週間20ヵ月間,Apに接した皮下組織の病理組織学的標本を検討した。その結果Apを取り巻く線維性被膜の幅は埋め込み後,時間の経過とともに厚くなり,コラーゲン(線維細胞)に富んだ組織がApに接していた。このような環境下でイオンの濃縮が起こりAp表面におけるミネラルの再結晶に大きく関与していることが判明した。実験IIでは1995年に提唱のApモデル(科研:基盤研究(c)(2)No.07071860)を病理組織学的に裏付けることとなった。
社会的インフラ整備による生産要素のクラウディングアウトと経済成長への影響

本研究の研究目的は,社会的インフラ整備が経済成長に貢献してきたか,それとも生産要素市場におけるクラウディングアウトを通して経済成長を阻害する方向に作用してきたか否かを,理論的にかつ実証的に検証することであった.とくに労働市場においてクラウディングアウトと類似した現象が発生したか否か,すなわち,社会的インフラ整備が建設業に従事する労働者の割合を上昇させる一方で,一般の民間労働者の割合を低下させた可能性について実証分析を展開してきた.しかし,残念ながら,統計的に有意な関連性を見いだすことができなかった.このテーマについて,引き続き独自にこの問題の研究を続けていきたいと考えている.本研究の研究目的は、社会的インフラ整備が経済成長に貢献してきたか、それとも生産要素市場におけるクラウディングアウトを通して経済成長を阻害する方向に作用してきたか否かを、理論的にかつ実証的に検証することである。社会的インフラ整備の生産力効果と需要創出効果を統合して分析するべきだと考えられる。このテーマについて、以下のような流れで、分析する方向である。[1]人口移動、社会的インフラ整備や経済成長についてデータから、その大まかな関連性をつかむ。[2]実証分析の元となる基礎的な理論モデルを構築する。[3]実証分析で検証可能にするため実証モデルを構築する。[4]社会的インフラ整備が民間部門を活性化したのか、社会的インフラ整備が民間部門の成長を阻害したのかを、実証モデルをもとに検証を行う。初年度の平成26年度では、[1]の人口移動、社会的インフラ整備や経済成長との関係を基礎的データによって大まかにつかむことを中心に分析を行ってきた。社会的インフラについてはこれまでの研究で大まかな傾向はわかっている。しかし、人口移動については、様々な経済的・社会的要因が絡んでくると思われたので、まず、全体的な人口移動の傾向をつかむことにした。その分析で、とくに日本の経済発展との関わりで、いわゆる高度成長期の昭和36年から昭和47年にかけて、都道府県間の人口移動が急激に増加したことがわかる。とくに東京圏、名古屋圏、大阪圏への人口移動が大きい。これは、都市部と地方部の経済的な格差が相対的に開いてしまったことが関係しているかもしれない。また、昭和62年前後に人口移動が活発になる時期があるが、このときはおもに東京圏への移動がメインで、名古屋大阪圏への移動は小さなものとなっていることがわかる。これは、経済的な格差とは異なる要因が作用していることが示唆される。本研究の研究目的は、社会的インフラ整備が経済成長に貢献してきたか、それとも生産要素市場におけるクラウディングアウトを通して経済成長を阻害する方向に作用してきたか否かを、理論的にかつ実証的に検証することである。社会的インフラ整備の生産力効果と需要創出効果を統合して分析することによって,より正確な社会的インフラの貢献を評価できる.以下のような流れで、分析する方向である。[4]社会的インフラ整備による効果を、実証モデルをもとに検証を行う。2年目の平成27年度では、[2]実証分析の元となる基礎的な理論モデルを構築する,[3]実証分析で検証可能にするため実証モデルを構築するという予定で分析を展開してきた.当初の予定では,国際経済学や都市経済学の研究成果を参考に、2部門もしくは2地域モデルとして理論モデルを構築することとしていたが,経済変数間の関わりを一般均衡の理論モデルに反映させることは、想像以上に容易でなかった.そこで,実証モデルを先に構築することにした.ここで,人口が集中する都市部と過疎化する地方では,社会的インフラ整備が及ぼす影響が異なると考えられることから,二つの実証モデルが想定される.一つは,地方を想定したモデルで,需要創出効果が地域の建設業従事者比率を高める作用,もう一つが都市部を想定したモデルで,需要創出効果が地方の建設業従事者比率を低めてしまう作用とに分類できる.特に後者のモデルでは地方の労働者と労働者のうち建設業従事者の双方を奪ってしまう作用があることから,さらに実証モデルを精密化する必要がある.2年目以降のモデル分析の場合、精緻で難しい分析になることがある程度予想されていた.当初の予定では国際経済学や都市経済学の研究成果を参考に、2部門もしくは2地域モデルとして理論モデルを構築することとしていたが,経済変数間の関わりを一般均衡の理論モデルに反映させることは、想像以上に難しく,結果的に実証モデルを先に構築することにした.とくに都市部での社会的インフラ整備が,地方の労働者と労働者のうち建設業従事者の双方を地方から奪ってしまう作用が考えられることから,従来の2地域モデルではこの作用をうまく表現することが難しいことが分かった.本研究の当初の想定では,仮説を導くために一般均衡の理論モデルを構築し,その仮説を実証分析によって検証する予定でいた.しかし,一般均衡の理論モデルを構築するにはまだまだ時間がかかる可能性が高いので,一般均衡の理論モデルを構築については,今回は見送ることにし,実証モデルの構築および精緻化にむけて取り組んでいる.本研究の研究目的は,社会的インフラ整備が経済成長に貢献してきたか,それとも生産要素市場におけるクラウディングアウトを通して経済成長を阻害する方向に作用してきたか否かを,理論的にかつ実証的に検証することであった.まず,理論モデルを構築することとしていたが,経済変数間の関わりを一般均衡の理論モデルに反映させることは,想像以上に容易でなかった.

そこで,実証モデルを先に構築し,その実証分析から理論を構築することにした.ここで,人口が集中する都市部と過疎化する地方では,社会的インフラ整備が及ぼす影響が異なると考えられることから,二つの実証モデルが想定された.想定した実証モデルをもとに,統計的な検証を展開してきた.しかし,残念ながら,統計的に明確な関連性を明らかにすることができなかった.これには様々な理由が考えられるだろう.たとえば,第1に,昭和30年から平成21年の期間の都道府県パネルデータにおいてオイルショックやバブルの崩壊などの経済的ショックが推定に大きく作用しているかもしれないこと,第2に地域的な経済構造の違いが長期にわたる場合にうまく捉えきれなかったのかもしれないこと,第3に東京一極集中のように社会的インフラ整備以外の要因が大きく作用している可能性が高いなどであろう.経済変数間の関連は複雑であり,その統計的に有意な関連性を常に導くことができるとは限らない.研究代表者のこれまでの研究の見通しから統計的に有意な関連性が導くことができる可能性が高いと思って分析を進めてきたが,本研究では統計的に有意な関連性を結果的に導くことができなかったのは非常に残念であった.科学研究費補助金による研究期間は終えてしまうが,引き続き独自にこの問題の研究を続けていきたいと考えている.本研究の研究目的は,社会的インフラ整備が経済成長に貢献してきたか,それとも生産要素市場におけるクラウディングアウトを通して経済成長を阻害する方向に作用してきたか否かを,理論的にかつ実証的に検証することであった.とくに労働市場においてクラウディングアウトと類似した現象が発生したか否か,すなわち,社会的インフラ整備が建設業に従事する労働者の割合を上昇させる一方で,一般の民間労働者の割合を低下させた可能性について実証分析を展開してきた.しかし,残念ながら,統計的に有意な関連性を見いだすことができなかった.このテーマについて,引き続き独自にこの問題の研究を続けていきたいと考えている.初年度には、人口移動、社会的インフラ整備や経済成長との関係を基礎的データによって大まかにつかむことを中心に分析を行ってきた。社会的インフラについてはこれまでの研究で大まかな傾向はわかっているが、人口移動については、様々な要因が絡んでいると考えられるため、人口移動に影響を及ぼした経済変数をまず洗い出すことが大切であると考えられたからである。初年度は、モデル分析や実証分析を展開しているわけではなく、基礎的データの大まかな傾向をつかむことが主眼であり、分析それ自体はそれほど困難ではなかった。ただ、次年度以降のモデル分析の場合、精緻な分析となるので、経済変数間の関わりを理論モデルに反映させることが、必ずしも容易でないことが考えられる。
放射線及び制癌剤による潜在致死障害とその修復機構の研究

電離放射線の障害修復機構は、実験手法的に亜致死障害(SLD)修復と潜在致死障害(PLD)修復とに分類されているだけで、未だ1つの現象の2つの側面であるのかどうかも明らかではない。最近申請者はPLDには2種類存在することを証明した。本研究の目的は、SLD修復とPLD修復との相互関係を明らかにすること、2つのPLDの実体と、その修復機構を明らかにすることと、特異的修復阻害剤を発見して、放射線治療の際に癌細胞の修復を阻害して治療の効率を増強したり、正常細胞の修復を促進して副作用や障害を低減させる手掛りを掴む事である。本年の最大の成果は、目標の一つとして掲げた「SLD修復とPLD修復との相互関係を解明する」プロジェクトを早くも達成でキタことである。これによって、これらの3種の障害の実体の解明と修復機構を明らかにすることが今後の新たな重要課題となった。これらの修復機構を欠損するX線高感受性変異株を得るプロジェクトはまだ成功していない。放射線感受性を決定する因子かも知れないと予想した核マトリックスのラミンには、放射線感受性細胞と正常細胞とでは有意の差がみられず、この仮定は捨てられたが、ペリクロミンと呼ばれる核マトリックス・タンパク質が新たに放射線感受性の決定因子として浮かびあがった。このタンパク質は通常核マトリックスに存在し、分裂時には染色体の表面に移動することが知られているが、その機能は不明である。このタンパク質の機能の解析は、放射線感受性決定因子の解明の糸口になるものと期待される。修復阻害剤を探索するプロジェクトは、2種類のPLD修復阻害剤としてポリADP-リボース合成酵素の阻害剤3-アミノベンザアミドを見つけた。片方のPLDだけを阻害する阻害剤としてノボビオシンが見つかり、既知の酵素類とPLD修復との関わりあいを明らかにする必要に迫られている。