hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クラウド環境で効率的に運用できるキャッシュサーバを用いたＷｅｂシステムの開発

本研究の目標は,Webサーバへのアクセス量に応じてクラウド上で提供される従量課金のキャッシュサーバ数を動的に増減することで,コストパフォーマンスに優れたWebシステムを開発することである.研究期間を通じてその基本的な機能である,キャッシュサーバの負荷状態を把握する機能,キャッシュサーバを動的に起動,停止する機能,キャッシュサーバに過剰なアクセスを向ける機能,キャッシュサーバからのアクセスを優先して処理する機能を構築できた.よりよいサービスを行うための機能である,キャッシュサーバ上での効率的なキャッシュ管理機構やキャッシュサーバと連携しても処理できないほどの過剰アクセスに対処するための機能については,必須の機能でないことから優先度を下げたため実現まで至らなかった.しかし,前者については,その構成と処理手順を確定できた.Webサーバへのアクセス集中により十分な応答ができないとき,クラウド上で提供されるキャッシュサーバをアクセス量に応じて用いてサービスを提供するWebシステムを構築するための機能の開発を行った.具体的には,Webサーバの負荷量を監視する負荷監視機能,アクセスの振り分け先を設定する振分先設定機能,キャッシュサーバの起動・停止を行うキャッシュサーバ管理機能を開発した.これらの機能をソフトウェアロードバランサやDNSと組み合わせることで目的のシステムを構築できる.さらに,キャッシュサーバでのサービスの質を向上させるために,キャッシュサーバからのアクセスをWebサーバで優先的に処理する機能も開発した.平成26年度までの目標は以下の通りである.サーバ側の機能で動作実験までを目標とした項目として,(A)キャッシュサーバの負荷状態を把握する機能,(C)キャッシュサーバに過剰なアクセスを向ける機能,(D)キャッシュサーバからのアクセスを優先して処理する機能,(E)他のサーバにアクセスの一部を向けるようにキャッシュサーバに指示する機能がある.一部実装を目標とする項目として,(B)キャッシュサーバを参加,離脱させる機能がある.(A),(B),(C),(D)の機能についてはほぼ目標を達成しており,その有効性についても確認できている.しかし,(E)の機能については,提案システムで重要な他の機能の実装を優先したため,昨年度から進んでいない.クライアント側の機能で動作実験までを目標とした項目として,(a)サーバ側の(A)に対応する機能,(c)サーバ側の(E)に対応する機能,(d)キャッシュ管理機能がある.一部実装を目標とする項目として,(b)サーバ側の(B)に対応する機能がある.(a)の機能についてはほぼ目標を達成しており,その有効性についても確認できている.(b)の機能も目標に達しており,キャッシュサーバの起動・停止を実現できている.(c)の機能も(E)の機能と同様に,昨年度から進んでいない.(d)の機能については設計段階に移っており,本年度の実装を目指す.以上のことから,現在までの達成度を,やや遅れているとした.情報学平成26年度の達成度は少し遅れているが,全体としては予定通りであり,基本的には当初の予定通りに行うが,(E)と(c)については方針を変更することにした.(E)と(c)の機能は,(A)と(C)の機能を用いることにより,ほぼ同等の機能を実現できると考えており,(A)と(C)に機能追加を行うことで実現することとする.(F)連携しても処理できないほどの過剰アクセスに対応するための機能については,他の機能よりも優先度が低いため,可能であれば実装することにする.
朝鮮戦争日系アメリカ人兵士の実証研究：エスニシティとジェンダーに着目して

本研究の目的は、朝鮮戦争(1950-1953年)へ従軍した日系アメリカ人兵士(日系人)の戦争経験について、エスニシティとジェンダーの視点から分析し、1950年代における日系人のアメリカ合衆国及び東アジアにおける社会的立場を明らかにすることにある。本研究では、朝鮮戦争期の日系人兵士の考察を通して1冷戦初期の合衆国における対東アジア政策における日系人の役割、2冷戦初期の合衆国軍隊における人種統合とジェンダー平等推進政策の経緯が日系人兵士個人の従軍経験に与えた影響について明らかにする。
新規腫瘍マーカーによる膵臓がんの診断、早期膵臓がん発見

平成17年度は培養膵癌細胞を用いDysadherin分子のEliza法による微量検出法を行い、実際は横浜市大付属病院消化器内科で施行したERCPのうち、膵癌患者14例より採取した膵液を調べた。癌細胞を含む膵液採取は困難であり、また残念ながら予想された結果は得られなかった。平成18年度は、前年度の問題点、すなわち癌患者の膵液採取が困難であったことを踏まえ、ERCP施行時の膵液採取と、超音波内視鏡下の膵腫瘍生検(EUS-FNA)による生検組織、十二指腸乳頭部生検組織を用いたアプローチ法に変更した。これらにより確実に細胞を採取し10例の膵癌について検討した。またDysadherin分子の発現を慢性膵炎(10例)、自己免疫膵炎(5例)、膵癌症例(10例)の手術検体においてその発現を検討した。炎症症例で発現を認めず、進行膵癌での特異的発現が認められた。しかしいずれも進行例における結果であり、早期癌での検討は行えておらず、今後の検討課題である。平成17年度は当該年度中に横浜市立大学附属病院消化器内科にて施行したERCPにおいて膵液を採取することを行った。全60件のERCP中患者様より同意の得られた14例につき膵液の採取を行い保存することができた。又、培養膵癌細胞を用いてDysadherin分子のELIZA法による微量検出法の確立を目指し現在進行中である。今年度の研究遂行中の問題点としては進行膵癌症例では膵液の採取が困難であったことがあげられる。そもそも進行膵癌では膵管閉塞により採取が難しいことが知られていた。従って方法の変更を考えざるを得なくなり、今後はEOS-FNA(Fine needle aspiration biopsy)法による生検組織を用いたアプローチを検討中である。膵液採取法はERCP下に施行でき簡便であるが、EUS-FNAは滲襲度が高くhigh riskな検査方法である。このため学内倫理委員会の許可を取る必要があると考えられ目下申請中である。平成17年度は培養膵癌細胞を用いDysadherin分子のEliza法による微量検出法を行い、膵液採取の簡便性を考え、当院消化器内科で施行したERCPのうち、膵癌患者14例より採取した膵液を調べた
ヒト肝特異抗原の酵素免疫測定法による損傷臓器の識別同定

本年度末までの研究実績は以下の通りである。1.肝特異抗原の精製について肝特異抗原は、ヒト肝水溶性分画よりゲルろ過、塩析、イオン交換クロマトグラフィ-等の手技を用いて精製した。精製後の特異抗原の性状は、SDS電気泳動法により分子量5万2千、等電点電気泳動法により等電点5.85.9のPolymericな蛋白であることが示された(LSA=Liver Specific Antigen)。2.肝特異抗体とその臓器特異性について精製したLSAを抗原として、Rabbit Antiーhuman LSA抗体を作製した。この抗体をヒト腎抽出蛋白で吸収後、DptーELISAにより、ヒト脳、心、肺腎、膵、脾、骨格筋抽出蛋白及び血清に対してその特異性を検討したところ、これらの諸臓器とは全く反応せず、この抗体の肝特異性が示された。また、モルモット、ラット、マウス肝抽出蛋白との間で種族等異性についても検討した結果、これらの各種肝抽出蛋白とも反応性が認められず、Antiーhuman LAS抗体のヒト特異性も示唆された。3.SandwichーELISA測定系の開発上述の抗体をFab'に調整後ペルオキシダ-ゼにより標識し、Antiーhuman LSA Fab'ーHRP Conjugateを作製した。抗原のトラップにはAntiーhuman LSAを固相に不溶化し、常法に従って検量線を作製した。その結果、LSA濃度で3fmol100fmol/tubeの範囲で抗原の定量が可能であった。これは、DotーELISAに比し約130倍感度が上昇したことになる。現在、この測定系を用いて肝に損傷を生じていた剖検例の血中から、LSAの定量を試ている。
河床環境-河床変動統合解析による石礫床河川の生息場時空間動態の解明

本研究は、河川中上流域の河川地形及び河床材料の分級現象を表現可能な河床変動解析モデルを発展改良し、石礫床河川の瀬で平水時から中小出水時に生じている河床の物理環境の緩やかな変化の素過程を土砂水理学的に記述すること、また、これにより石礫床河川の生息場にみられる時空間動態の成因を解明することを目的とする。主に、早瀬部で生じている河床構造の変化に着目し、瀬における浸食・堆積、粗粒化・細粒化、空隙率の増減の表現を既存モデルに実装するとともに、移動床水理実験の再現によりこれを検証する。さらにこれを実河川における生息場評価に適用し、木曽川水系長良川のアユ産卵場の適正評価を試行する。
「感情立法」の形成とその限界－公訴時効をめぐる法の存在形態を手かがりに

最終年度では、「感情立法の形成に関わる一般的な法情報の構造を解明する」を中心課題にして理論かつ実証的な検討を展開し、「感情」的言説が現在日本の刑事法立法過程に一定の影響力を持つようになった背後には、内容的に異なった役割を担う法情報が分化しないまま法情報の伝達効果が増加した結果、メディア間ないし発言者間に「感情」ー「法律学」という対立軸が形成され、法律専門家の言説が相対化される立法動向を起こしかねなくなっていること、が指摘できる。理論面では、法律家の役割変容を析出するため、日本における法知識、法情報と法意識、三つの概念の変容と連動を検討した。その結果、一般人に向ける知的啓蒙という意味を含め法専門家の社会発信が広く行われてきた上で法知識と法意識との区別が曖昧になること、発信者としての日本の法学者自身が社会の一般約な言説の間の鋭い緊張関係を自覚的に対応した上で法情報の内実が変動的であること、を明らかにした、本研究の検討は、いままでの法言説に開する分析に見られなかった日本の法学・法律家の応答的かつ流動的な姿勢を示しつつ、現代社会で法学専門の細分化と共に法情報と社会の一般情報との齪䶜を原理的にはらむことも指摘できた。実証面では、戦後の刑事訴訟法改正の立法動向と新聞と法律雑誌の報道体制を相互参照しながら、その中に見られる法律観を検討した。具体的に、1)19542012年における刑事訴訟法改正に関する朝日新聞の記事を対象に、記事分布、文体構成、評価立場などの側面から刑事訴訟法改正にかかわる報道の変化を分析した。その結果、政治の動向から日常の治安へと主題が変化しており、なかでも非専門家の情報源が重視されるようになってきたことが新聞では明らかになった。2)昨年の『法律時報』分析の延長線上で195070年代における刑事法改正(案)をめぐる特集記事の分析から、刑事法改正問題を積極的に取り扱った時期とは専門家としての批判的姿勢を鮮明にするだけでなく、専門家のネットワークをベースにした論説等によって法改正の動きに影響を及ぼそうと意識されたこと、が実証された。(抄録なし)「研究の目的」本年度は、まず法言説に関する理論の構築を行い、法情報をめぐる伝達メカニズムを模索すること、また「法律雑誌の発信活動」または「法報道のあり方」2つの側面から、刑事法改正における情報の実態を確認すること、その2つの柱の下で研究を進んだ「研究の実施状況」まず、『感情立法』の現象解明を目的とした理論的な検討において、刑事法の立法動向を整理しながら、法制度をめぐる世論性質の変化を検討した(2012年3月第9回東アジア法哲学会の報告)。さらに、問題の理論枠組を検討し、「リアリティーとしての法-『感情立法』に向けての一試論」博士事前審査論文では、立法における異なる主体(例えば被害者の言説)から法解釈モデルの拡大を検討した。また、事例研究では、日本における立法報道の変化、法律書籍の商業活動など多面的に法情報の歴史を探ってきた。東京大学明治新聞雑誌文庫または日本評論社を訪問し、インタビュー調査など行い、法をめぐる情報の発信は、(1)一般発信として新聞の報道は、法案(草案)における政策の効果原理より「政治の中の法」という独自の法律像を形成させること、(2)法律情報誌は編集活動また読者のネットワークの構造自体がより法学の専門性を追求する傾向が強まり、一般発信のメディアとの連携が弱くなっていくことがわかる。以上のような成果をまとめ、2013年第3回東アジア法社会学会議では研究報告を行った。

2)昨年の『法律時報』分析の延長線上で195070年代における刑事法改正(案)をめぐる特集記事の分析から、刑事法改正問題を積極的に取り扱った時期とは専門家としての批判的姿勢を鮮明にするだけでなく、専門家のネットワークをベースにした論説等によって法改正の動きに影響を及ぼそうと意識されたこと、が実証された。本年度は、「感情立法」の機能と意味を明らかにするために、public sphere.世論、法的コミュニケーション、法の象徴機能、法意識などに関する最新の理論動向を有機的に組み合わせて、研究者独自の理論枠組みの構築を行い2篇の論文として公表した。さらに実証研究として、史料調査とインタビュー調査を併用し、法律雑誌(『法律時報』)やマスメディア(とりわけ新聞)による法情報発信と公論形成の関係について、オリジナルな知見を獲得した。これらの研究成果は2013年3月に上海交通大学で開催された東アジア法社会学会において個別報告として示され、日本の学界のみではなく東アジア法社会学研究領域にも発信できたよう思われる。(1)文献研究本研究の対象事例である「公訴時効制度の改正」の報道は、刑事法改正の文脈の上で展開すると思われる。今後は、戦後の立法報道を検討する際に、刑事法改正に関する一般の情報変化も視野に入れる必要があると思われる。また、昨年の研究では報道機関におけるテキストの作成・編集活動の独立性が検証され、今年度は被害者団体の活動記録と言説を収集しつつ、報道情報と立法情報の比較を行う。(2)実証研究被害者団体のメンバーや関係者と接触し、インタビューを中心手法にして、フィールドワークを行う。従って、被害者団体の活動における公訴時効の捉え方を把握、解明する作業を行う。昨年に続き中国南京大学の犯罪予防センターに訪ね、中国における被害者と法改正との連動を調査する。(抄録なし)
代数的方法による符号理論の組合せデザインと離散幾何への応用

自己双対符号の性質を考察したこと、およびその中で特異なものを分類したことが主な成果である。特に、整数格子の分類結果を応用することにより、これまで分類することができなかった3元や5元自己双対符号についても分類方法を確立した。また、関連した組合せ論の研究として、有限体からできる強正則グラフとアソシエーションスキームの構成、組合せデザインの構成にも取り組んだ。今年度主に研究したものは、2元符号とある種の組合せデザインの関連性である。符号のshadowの概念を用いることでweight enumeratorの制限を得られることはよく知られているが、同様にしてself-orthogonal designについても制限が強くなることを発見した。この考察から、長さ48の2元平方剰余符号に関連したself-orthogonal designの特徴付けが可能となることを示した。また、自己双対符号のshadowにおいて、あるweightを持つ符号語のconfigurationを詳しく考察することによって、やはりweight enumeratorの制限を得られることがしばしばあることがわかった。この考察を一般化して、様々な場合への適用例を示した論文が完成し、投稿済みである。また、あるweightを持つ符号語のconfigurationにlinear programming boundを適用することによってもweight enumeratorの制限を得られることに気がつき、長さ42のある自己双対符号の特徴付けが得られた。この結果は京都大学における研究集会において発表した。同様の方法を使えば、より弱い条件下でも長さ42のいくつかの自己双対符号の特徴付けが得られることが期待され、今後は長さ42の自己双対符号のweight enumeratorの完全な決定が目標となる。2元自己双対符号についてはshadowの導入により、とその2分割の状況を考察することにより、あるweightを持つ符号語のconfigurationにより詳しい情報が得られることがわかった。このことを元にしてweight enumeratorの制限を得る一般的方法を確立することができた。このの成果は研究分担者の原田氏との共著論文として発表済みである。さらに、この方法を長さ42のいくつかの自己双対符号の特徴付けが得られた上、長さ42の自己双対符号のweight enumeratorの完全な決定が完成した。情報理論への応用が期待されるdifference system of setsという概念について、有限射影幾何を用いて、実例の構成を行い、その成果を研究協力者との共著論文とした。また、昨年度まで続けていた球デザインの研究成果をまとめた、Handbook of Combinatorial Designs第2版における記事を執筆し、球デザインについてこれまで得られているすべての研究成果を概観した。この過程において、球面上の2-デザインの構成法を、これまで知られていたものより簡単にすることができることがわかり、この研究成果は口頭発表を行い、論文を準備中である。今年度主に研究したものは、有限アーベル群を用いた組合せデザインの構成、アダマール行列で生成された符号と格子、3元自己双対符号の分類、有限体からできる強正則グラフとアソシエーションスキーム、有限環上の自己直交符号のマスフォーミュラについてである。有限アーベル群を用いた組合せデザインの構成については会合数が1より大きいデザインの構成は比較的簡単であったので、今年度すでに論文が出版されたが、会合数1の場合は複雑であるため、まずアフィンデザインの拡大にしぼって次の論文を準備中で、まもなく完成予定である。一般の場合についてはさらに時間がかかると思われる。アダマール行列で生成された符号と格子については、口頭発表を行い、論文はほぼ完成しているので、まもなくを投稿できる見込みである。3元自己双対符号の分類では、長さ24と長さ28の場合に口頭発表を行い、論文を投稿済みである。有限体からできる強正則グラフとアソシエーションスキームについては、クラス4の例の構成について論文を投稿済み、査読後再投稿も完了している。その後、クラス15およびクラス5の新しい例の構成ができたため、これらについては論文を準備中である。最後に、マスフォーミュラについては、自己双対の場合を含む自己直交符号について、素数の2乗の剰余環の場合完全な結果を得ることができた。これについては論文を投稿済みで、次年度に口頭発表を予定している。今年度も引き続き、有限アーベル群を用いた組合せデザインの構成、自己双対符号の分類、有限体からできる強正則グラフとアソシエーションスキーム、有限環上の自己直交符号のマスフォーミュラについて研究した。有限アーベル群を用いた組合せデザイン、特にシュタイナーデザインの構成について、ようやく主定理の形が固まり、口頭発表を2件行った。長さ24と長さ28の3元自己双対符号の分類が完成し、論文が掲載受理された。同様の問題として長さ24の5元自己双対符号の最小ウェイトを決定した論文は、年度内にすでに出版された。有限体からできる強正則グラフとアソシエーションスキームについては、クラス15およびクラス5の新しい例の構成ができたため、オランダにおける国際会議において発表し、論文をプロシーディングスに投稿した。最後に、マスフォーミュラについては、自己双対の場合を含む自己直交符号について、素数の2乗の剰余環の場合完全な結果を得ることができ、この論文の査読が終了し掲載受理された。また、この結果については台湾訪問時に口頭発表を行った。

さらに一般の素数べきの場合にも研究を進めており、特に長さ8の8元自己双対符号のマスフォーミュラが、計算機による計算結果と一致することを確認した。また、マスフォーミュラに関連して、レインズの方法に従ってリーチ格子のフレームを求める計算を始めている。この計算結果からはVOAに関して新たな知見が得られることになる。
関数のあてはめによる動画像からの物体の抽出と3次元形状の復元

本研究は、コンピュータビジョンの基礎技術となる、領域内の画素の動きが非一様な領域の画素の動きを正確に求め、物体の位置を検出し、3次元形状を復元することを目的とするものである。そのための要素技術として、昨年度は関数あてはめにより動きを検出する手法を検討した。今年度は昨年度検討した関数あてはめ法について様々な改良を加え、また、3次元形状復元手法について検討を行った。1.関数あてはめ法の改良昨年度の研究成果から、画素の動きを表現するためにはスプライン関数を用いるのが適当であることがわかったが、ノイズを含むデータに対しても過度に整合してしまい、ノイズに弱いという問題が残っていた。これを解決するために、ノイズに対して頑健なあてはめができる手法を検討した。その結果・画像側に適当な分散のガウスフィルタをかけることと、スプライン関数のパラメータに制限を加えることである程度頑健なあてはめができることが分かった。これらの成果を元に、動画像中の各画素の動きを求めるアルゴリズムを開発した。2.3次元形状復元手法の検討動画像から求まった各画素の動きの情報を利用して、動画像中の物体の位置および物体の輪郭を求める手法を検討した。スプライン関数を用いているため、関数の制御点がそのまま特徴点の位置を表す。これを利用して動き情報を得る手法を検討した。動き情報から物体と背景との境界を抽出し、境界から物体の輪郭を求め、輪郭の情報を利用してその物体の3次元形状を復元する手法を検討した。そのための技術として、関数あてはめによる手法を検討した。今年度は主に、関数あてはめ法と動きの検出法について実験を行い、3次元形状復元手法について検討を行った。1、関数あてはめ法および動きの検出法の検討本研究は、2次元画像を、輝度を第3の軸とする3次元データであると考え、関数をあてはめて動きを求めるものである。まず、動画像データを取得し、得られた3次元データを関数にいかにあてはめるかを検討した。その結果、誤差を最小にするあてはめ法ではデータに過度に整合してしまい、ノイズに弱いことが明らかとなった。そのため、連続するフレーム間での動きが小さい等の動画像の特性を利用した関数あてはめ法を検討した。関数としては、多項式やスプライン関数など、様々な関数を検討した結果、スプライン関数を用いるのが実データへのあてはまりの良さやパラメータの扱いやすさなどの点において優れていることが分かった。さらに、あてはめた関数のパラメータから動き情撮を得る手法を検討した。スプライン関数を用いた場合、数の制御点がそのまま位置を表すため、比較的容易に動き情報を得ることができる。しかし、実際のデータはノイズを含むため、オーバーフィッティングによる誤差をいかに軽減するかを検討した。2.物体の位置検出、3次元形状復元手法の検討動画像から求まった各画素の動きの情報を利用して、動画像中の物体の位置および物体の輸郭を求める手法を検討した。さらに、輸郭の情報を利用してその物体の3次元形状を復元する手法を検討した。特に、あてはめた関数のパラメータの変化を積極的に利用する手法を検討した。
西日本におけるイノシシ猟犬の肺吸虫感染状況の調査研究

西日本各地でイノシシ猟犬の血液中抗体検査と、糞便内虫卵検査を行ない、肺吸虫感染状況を調査した。国内の犬に感染する肺吸虫は、ウェステルマン肺吸虫、宮崎肺吸虫および大平肺吸虫の3種であり、前2者は人へも感染する人獣共通寄生虫である。中国、四国および近畿の各県で131人のオーナーにより飼育されていた441頭のイノシシ猟犬の抗体検査の結果、195頭(44. 2%)が陽性であり、肺吸虫に感染していることが示唆された。肺吸虫症は人獣共通感染症であり、ヒトやイヌ、ネコにおいて発熱、発咳、血痰などの症状を呈し、重度感染では死に至ることもある。20022005年に、九州全域のイノシシ猟犬224頭について、肺吸虫特異抗体を検査した結果、147頭(65.6%)が陽性を示した。研究初年度は当初計画では九州内のイノシシ猟犬の肺吸虫感染状況を血清疫学的に再調査する予定であったが、有力な協力者が出現し、中国地方、四国地方の猟友会との交渉により、猟犬の採血調査の協力を取り付けてもらったため、急遽予定を変更して中四国地方のイノシシ猟犬の肺吸虫感染状況を調査した。中国地方では、山口県、広島県、岡山県、鳥取県、島根県の5県で合計133頭の採血を行った。ウェステルマン肺吸虫虫体抽出液を抗原としてELISAを行ったところ、133頭中の63頭(47.4%)が抗体陽性と判定された。四国地方では、高知県、徳島県、香川県の3県で合計105頭の採血を行った。これらの血清を同方法により検査した結果、四国地方では105頭中の55頭(57.2%)が陽性を示した。また、聞き取り調査によるイノシシ肉生食歴の有無で感染率の比較を行ったところ、イノシシ肉生食歴のある猟犬では陽性率57.0%、非生食群では陽性率19.0%で有意の差(χ^2 : P<0.01)が認められた。一部の猟犬の糞便から回収された虫卵の形態からはウェステルマン肺吸虫の可能性が高かった。今後、遺伝子診断にて確定する予定である。以上の結果から、九州のみならず、中国、四国地方を含む西日本の大部分で、ウェステルマン肺吸虫が分布しており、イノシシは待機宿主として、猟犬は終宿主として、この寄生虫の感染環の維持に重要な役割を果たしていることが強く示唆された。また、聞き取り調査で猟師の間でもイノシシ肉の生食習慣が見られたことから、ヒトの肺吸虫症の発生の可能性も大きいものと推測される。22年度は近畿地方の調査を行ったところ214頭中80頭(37.4%)が陽性で近畿地方においてもイノシシ猟犬の肺吸虫症感染率が高率であることが判明した。感染犬の糞便から得られた虫卵のITS-2領域のシーケンスから検出された肺吸虫卵は、それぞれP.westermani、P.miyazakii、P.ohiraiの特徴を示し、西日本のイノシシ猟犬は国内に分布する可能性のある3種全ての肺吸虫に感染していた。特に、イノシシ生食歴が少ない犬から検出された虫卵はP.westermani以外のものが多い傾向が強かった。また、ビーグル犬3頭を用い、P.ohirai、P.Miyazakii、の2種のメタセルカリア(Mc)を感染させた後、ヘリカルCT装置を使用して病変の経時的変化について検討した。実験犬1(P.ohirai Mc20個)では左前葉に存在した結節は次第に消失し、1週間で消失する浸潤性陰影が頻出した後、右後葉に新たな結節が形成された。実験犬2(P.ohirai Mc4個)では感染初期、肺内に1週間で消失する浸潤性陰影が頻出した後、結節が形成された。実験犬3(P.miyazakii Mc20個)では右後葉に存在した結節は消失し、肺のすりガラス様X線不透過像や1週間で消失する浸潤性陰影が頻出すると同時に気胸の発生も確認された。その後、左後葉に新たな結節が形成された。肺吸虫症の感染初期および結節の消失後、イヌ肺内に頻出する浸潤性陰影は、肺吸虫が宿主肺内を移動する際の物理的傷害や炎症を反映して出現するものと考えられた。また、肺吸虫はイヌ肺内において虫嚢の形成、消失および移動を繰り返し寄生していると考えられた。平成23年度は中国地方の再調査と九州内の猟犬の調査を行なった。

中・四国および近畿地方では、抗体保有犬の確認された地域の39.3%(11/28)で2種類以上の肺吸虫型の感染がみられ、混合感染が起こりうる可能性が示唆された。ウェステルマン肺吸虫(Pw)型は、近畿・中国地方の中央部に集中して多数確認された。さらにこの地域において、感染虫種を推定できなかった検体(分類不能型)について、イノシシの生肉摂食によるPw抗原に対する抗体陽性のリスクを解析したところ、オッズ比は8.27であり、他の地域よりも顕著に高く、近畿・中国地方の中央部ではPwが濃厚に分布している可能性が示唆された。なお、Pw型の血清反応を示す犬や、Pw虫卵を排出する犬は四国からは確認できず、過去に報告されている分布状況よりもPwの分布が濃厚ではなくなった可能性が示唆された。一方で、四国地方の犬からは宮崎肺吸虫(Pm)や大平肺吸虫(Po)の虫卵を排出しているものや、血清反応の型分けでもPm型およびPo型の2種がみられたことから、四国地方では少なくともPmおよびPoの2種の生活環が維持されていることが明らかとなった。九州内においても宮崎県に代表されるように依然として高いPw感染率が維持されていることが判明した。
嗅覚神経系形成過程におけるケモカインの二元的役割とその分子・細胞メカニズム

嗅覚は、動物の生命活動に重要な役割を果たしている。匂い分子は鼻の奥の嗅上皮に存在する嗅細胞によって受け取られ、その情報は軸索を介して脳の嗅球に「匂い地図」として表現される。すなわち、多種多様な匂いを識別するためには、嗅上皮と嗅球の間に精密な神経配線を構築することが必要である。また、匂い情報が嗅球から高次中枢へと伝達され、適切に処理されることによって、匂いの質に応じた行動が出力される。我々はこれまでに、嗅上皮から嗅球に至る一次嗅覚経路において、嗅細胞の軸索投射にケモカインやSlit等の細胞外環境因子が必須であることを見いだしている。一方、機能的な嗅覚神経回路の構築メカニズムを理解するためには、嗅球から高次中枢に至る二次嗅覚経路の接続様式とその形成メカニズムについて明らかにする必要がある。本研究では、ゼブラフィッシュにおける単一嗅球ニューロンの遺伝子工学的標識法を確立し、嗅球から高次中枢への軸索投射様式を詳細に解析した。その結果、ある特定の嗅細胞と接続する嗅球ニューロンは、軸索を終脳に投射するとともに、間脳の手綱核という神経核に投射することを見いだした。興味深いことに、終脳領域への投射は左右の脳半球で対称であるが、手綱核への投射は、嗅球ニューロンの細胞体が左右どちらの嗅球に存在する場合でも、右の手綱核に特異的であった。嗅球から手綱核への直接的かつ左右非対称な神経接続の存在はこれまで全く知られておらず、我々が遺伝子工学的手法を駆使することによって初めて明らかにした。本研究で得られた知見は、二次嗅覚経路の形成における細胞外環境の役割を解明するための基盤となる。脳神経系の成り立ちを理解するには、「細胞移動」と「軸索投射」の2つの発達プロセスの制御メカニズムを解明することが重要である。我々はこれまでに、ケモカイン受容体Cxcr4の機能を欠損したゼブラフィッシュ変異体の解析から、Cxcl 12/Cxcr4シグナルが嗅細胞(匂い受容神経細胞)の「移動(配置)」と「軸索投射」に必須であることを見いだしている。本年度は「ケモカインが軸索伸長経路近傍に存在する反発因子に対する軸索の応答性を減弱させ、投射許容シグナルとして機能する」という仮説の検証を行った。この軸索反発因子の候補として、以前我々が嗅細胞軸索投射における機能を見いだしたSlitが考えられる。Slitの受容体Robo2の機能を欠損した変異体では、多くの嗅細胞軸索は嗅球へと投射するが、一部の軸索が軌道を逸れて間脳へと侵入する。Cxcr4変異体の表現型(軸索が嗅球へと伸長できない)がSlitの軸索反発活性の増強を介しているのであれば、Cxcr4/Robo2二重変異体ではRobo2変異体と同様の表現型を示すはずである。そこでCxcr4/Robo2二重変異体を作製したところ、ほとんど全ての嗅細胞軸索が間脳に投射するというRobo2欠損表現型の増強が観察された。このことは、Slitがケモカインシグナルの直接的なターゲットではなく、2つのガイダンスシグナルが嗅球方向への軸索投射に対して協調的に働いていることを示している。また、嗅上皮から嗅球への一次嗅覚経路だけでなく、嗅球から高次中枢へと至る二次嗅覚経路の形成におけるケモカインシグナルの役割についても解析に着手した。嗅球投射ニューロンである僧帽細胞サブセットで膜移行型YFPを発現するトランスジェニックフィッシュを作製し、Cxcr4変異体と交配を行った。現在、樹状突起の形態および軸索投射パターンについて詳細な解析を行っている。
ボランティアコンピューティングにおける通信オーバーヘッド削減に関する研究

本研究の目的は、PCクラスタやグリッドやボランティアコンピューティング環境で稼働する生体シミュレーションを作成することである.この生体シミュレーションは、大阪大学基礎工学研究科の野村研究室と大阪大学臨床医工学融合研究教育センターと共同でinsilicoIDEモデル開発プラットフォームとinsilicoSimの生体シミュレーションプログラムを開発した.今年度はinsilicoIDEの外部のinsilicoSim生体シミュレーションのためのプログラムに開発を集中に行った.insilicoSimとは、様々な記述言語で記載されているモデルを読み込んで、モデルの動きとシミュレーションの流れを表示するデータ構造に変換し、数理的なシミュレーションの計算を行うプログラムである.プログラム開発のため複数の技術を利用した.モデル記述言語で共通点があるので、共通のパーザーを開発した.これで様々な言語を読み込む場合でも、パーサーが早くモデルを分析できる.モデル計算のためデータ構造を利用するけど、メモリとキャッシュの影響で比較的に遅いである.従って、シミュレーション速度を改善するためにモデルのデータ構造は簡単なバイトコードに変換する.ボランティアコンピューティング環境でのシミュレーションの開発も困難である.複数の大規模環境でプログラムを開発するため、Python言語でPyMWのライブラリを開発した.不信頼計算資源を利用するため、スケジューリング方法と理論も開発した.不信頼資源のスケジューリング理論とPyMWライブラリでボランティアコンピューティングやグリッドの環境で生体シミュレーションを開発できるようになった.本研究の目的は、PCクラスタやグリッドのボランティアコンピューティング環境で稼働する生体シミュレータを作成することである.この生体シミュレータは,大阪大学・基礎工学研究科の野村研究室と共同でin Silico IDEモデル開発プラットフォームで開発した.生体モデルに基づくシミュレーションをクラスタ上に自動並列化する.実装にはMPI(通信ライブラリ)とMETIS(グラフ分割ライブラリ)を用いた.神経細胞シミュレーションは,16台のPCクラスタで実行時間を6.5倍高速することに成功した.この並列化方法はin SilicoIDEで作成するモデル全てに応用できる.今後の課題は,並列化を様々な環境(クラスタ、グリッド、ボランティア、など)で大規模シミュレーションに適応し,実行することである.グリッドやマルチクラスタの環境では、計算より通信が実行のボトルネックになる.したがって,通信路を適切に利用し、通信数を最小限する理論が必要である.並列計算理論に基づき,マルチクラスタやグリッドにおける通信が多い並列処理の通信を最小限にするための理論を考案した.この理論でマルチクラスタで通信の多い並列計算を1.2倍-2倍まで高速化することに成功した.今後は,この理論を利用し、デスクトップグリッドで生体シミュレーションの並列実行を最適化する.ボランティアコンピューティング環境では,通信が非常に低速で、計算機の信頼性も低いので、クラスタの並列化理論は適用できない.したがって、ボランティア環境の低遅延タクス処理のシミュレーションを行って、並列処理の方法を検討した.この結果,グリッドやボランティアコンピューティング環境で生体シミュレーションを実装する可能性が高いことが確信できている.本研究の目的は,PCクラスタやグリッドやボランティアコンピューティング環境で稼働する生体シミュレーションを作成することである.この生体シミュレーションは,大阪大学基礎工学研究科の野村研究室と共同でinSilicoIDEモデル開発プラットフォームを開発した.inSilicoIDEが作成する生体シミュレーションの最適化に関する研究を行い,会議で成果を発表した.生体シミュレーションとは,微分方程式と関数からなる.シミュレーションの最適化は通信を最小し,計算速度を向上することである.通信の最小方法は通信依頼性による計算を区別し,適切に計算を複数の計算機に分割する.これからは複雑な偏微分方程式に基づくシミュレーションのため研究と開発を行う予定がある.このシミュレーションは大規模で,クラスタやスパコンなどで実行する必要がある.ボランティアコンピュティーング環境で複雑なプログラムを開発するのは困難である.様々な環境で並列プログラムを開発するため,Python言語でPyMWの並列計算ライブラリを開発し公開した.PyMWとは,複数環境でマスターワーカー型並列計算を実装する機能を提供するライブラリである.PyMWを使用するプログラムで並列環境を設定し,PyMWが環境の特徴と通信ネットワークに合わせるため適切な関数を利用する.PyMWライブラリでシミュレーションと他の並列計算が様々な並列環境で効率的に実行することを確認できている.これからはPyMWの機能を拡張し,デスクトップグリッドの環境を追加する予定がある.本研究の目的は、PCクラスタやグリッドやボランティアコンピューティング環境で稼働する生体シミュレーションを作成することである.この生体シミュレーションは、大阪大学基礎工学研究科の野村研究室と大阪大学臨床医工学融合研究教育センターと共同でinsilicoIDEモデル開発プラットフォームとinsilicoSimの生体シミュレーションプログラムを開発した.今年度はinsilicoIDEの外部のinsilicoSim生体シミュレーションのためのプログラムに開発を集中に行った.insilicoSimとは、様々な記述言語で記載されているモデルを読み込んで、モデルの動きとシミュレーションの流れを表示するデータ構造に変換し、数理的なシミュレーションの計算を行うプログラムである.プログラム開発のため複数の技術を利用した.モデル記述言語で共通点があるので、共通のパーザーを開発した.これで様々な言語を読み込む場合でも、パーサーが早くモデルを分析できる.モデル計算のためデータ構造を利用するけど、メモリとキャッシュの影響で比較的に遅いである.従って、シミュレーション速度を改善するためにモデルのデータ構造は簡単なバイトコードに変換する.ボランティアコンピューティング環境でのシミュレーションの開発も困難である.複数の大規模環境でプログラムを開発するため、Python言語でPyMWのライブラリを開発した.不信頼計算資源を利用するため、スケジューリング方法と理論も開発した.不信頼資源のスケジューリング理論とPyMWライブラリでボランティアコンピューティングやグリッドの環境で生体シミュレーションを開発できるようになった.
脳腸相関から見た消化管機能異常症の治療薬の開発

無麻酔ラットの脳室内に各種ペプチドを投与し、リアルタイムで消化管運動を測定する方法を開発し興味深い結果を得た。Neuropeptide Y(NPY)を脳室内に投与すると、摂食が亢進すると同時に、食後期のパターンを示していた腸管運動が空腹期パターンに切り替わった(Am.J.Physiol.278:G32-G38,2000)。脳室内投与したNPYは脳内のY2,Y4レセプターに作用し、迷走神経を介してこの反応を起こすことが明らかになった。さらに脳内NPYの中和実験で消化管の空腹期運動が消失したことより、消化管の空腹期運動は脳内のNPYニューロンによってコントロールされることがわかった。一方corticotropin releasing factor(CRF)やCRFレセプターの内因性リガンドであるウロコルチンを脳室内に投与すると、摂食が抑制されると同時に、空腹期パターンを示していた腸管運動が食後期のパターンに切り替わった(Am.J.Physiol.280:G406-G419,2001)。この反応は、脳内および末梢のCRFレセプターを介する反応であることがわかった。さらにCRFの中和実験では消化管運動の変化は見られなかった。この結果は、ストレスや手術によってCRFが放出されると消化管運動が抑制されることを示唆するものである。本研究によって、消化管運動は脳内メカニズムによってコントロールされ、食行動と消化管運動は密接に関連することがわかった。さらに、腸が空腹期運動を示すと食行動が亢進し、逆に腸が食後期運動を示すと食行動が抑制されることで、腸から脳への信号の入力が示唆された。本研究によって、消化管運動をめぐる脳と腸の機能相関が明らかになった。平成12年度の研究で、まず、意識下無拘束ラットの脳室内に摂食を亢進または抑制させることで知られる種々のペプチドを投与した際の消化管運動の測定を行ない以下のような結果を得た。胃、十二指腸に内在測定用のカラーテルを挿入し、圧トランスジューサーに接続し、胃十二指腸運動を測定したところ、動物が空腹の時には、10分間に1回の周波数の低い空腹期運動が観察され、この波形は、これまでMMC(migrating myoelectric complex)a phase IIIと呼ばれていた波形に相当する。動物がエサを食べると、空腹期の運動は消失し、1分間に1回の不規則な波形に変化する。意識下動物の消化管運動は、このように空腹期運動と食後期の運動に分けられる。摂食を亢進させることで知られる脳内ペプチドであるNPYを脳室内投与すると、食後期の運動パターンが消失し、空腹期の運動パターンに切り変わった。レセプターレベルでの検索を行なうと、脳内のY_2Y_4レセプターを介してこの反応が起こることがわかった。迷走神経切除術によってこの反応がブロックされることより、脳内のNPYは、Y_2、Y_4レセプターを介して迷走神経を経由して消化管の空腹期運動をひき起こすことがわかった。次に摂食を抑制することで知られるCRF type2リセプターのリガンドであるウロコルチンを脳室内および末梢投与して消化管運動に与える影響を調べた。ウロコルチンを脳室内投与すると、胃および十二指腸の空腹期運動が消失して、食後期の運動パターンに切り変わることがわかった。また末梢投与でも同様の反応がみられた。さらにウロコルチンの脳室内および末梢投与で、胃の食後期運動の%Motor Index(%MI)が抑制され、十二指腸の食後期運動の%MIが増強した。以上の実験結果より消化管運動は中枢の神経ペプチドによって制御されており、摂食行動と消化管運動が密接に関係することがわかった。

本研究によって、消化管運動をめぐる脳と腸の機能相関が明らかになった。無麻酔ラットの脳室内に各種ペプチドを投与し、リアルタイムで消化管運動を測定する方法を開発し興味深い結果を得た。Neuropeptide Y(NPY)を脳室内に投与すると、摂食が亢進すると同時に、食後期のパターンを示していた腸管運動が空腹期パターンに切り替わった(Am.J.Physiol.278:G32-G38,2000)。脳室内投与したNPYは脳内のY2,Y4レセプターに作用し、迷走神経を介してこの反応を起こすことが明らかになった。さらに脳内NPYの中和実験で消化管の空腹期運動が消失したことより、消化管の空腹期運動は脳内のNPYニューロンによってコントロールされることがわかった。一方corticotropin releasing factor(CRF)やCRFレセプターの内因性リガンドであるウロコルチンを脳室内に投与すると、摂食が抑制されると同時に、空腹期パターンを示していた腸管運動が食後期のパターンに切り替わった(Am.J.Physiol.280:G406-G419,2001)。この反応は、脳内および末梢のCRFレセプターを介する反応であることがわかった。さらにCRFの中和実験では消化管運動の変化は見られなかった。この結果は、ストレスや手術によってCRFが放出されると消化管運動が抑制されることを示唆するものである。本研究によって、消化管運動は脳内メカニズムによってコントロールされ、食行動と消化管運動は密接に関連することがわかった。さらに、腸が空腹期運動を示すと食行動が亢進し、逆に腸が食後期運動を示すと食行動が抑制されることで、腸から脳への信号の入力が示唆された。
ループ群の複素化と実形による定曲率空間の曲面の構成

曲面の構造方程式が可積分系で記述される可積分曲面の構成および特徴付けを行った.特に可積分曲面が持つループ群の構造を用いて,三次元ハイゼンベルグ内の極小曲面の構成法,三次元球面内のガウス曲率一定曲面(ただしK<1)の特徴付けと構成法,および三次元実射影空間内のデモラン曲面の可積分系としての特徴付けを得た.また,ループ群の作用を用いて離散mKdV方程式の新しい導出も得た.本年度も前年度に引き続き,ループ群を用いたさまざまな空間内の可積分曲面のワイエルシュトラス型の表現公式の導出を目標とした.特に,三次元球面内のガウス曲率一定K<1の曲面のワイエルシュトラス型の表現公式の導出に成功した(井ノ口順一氏とDavid Brander氏との共同研究).また,ループ群の作用から導出される離散ソリトン方程式の方法を適用し,離散mKdV方程式を新しくループ群の作用から導いた.三次元球面内のガウス曲率一定K<1の曲面はsine-Gordon方程式で特徴付けられ,その解の構成,性質等については膨大な研究が存在する.しかしながら,曲面としての性質は詳しく調べられておらず,ループ群を用いたワイエルシュトラス型の表現公式(非線形ダランベールの公式とも呼ばれる)についても知られていなかった.そこで,適切なガウス写像が対称空間へのローレンツ調和写像である事と曲面のガウス曲率一定K<1である事との同値性を示し,その事を用いて,表現公式を導出した.また,ガウス曲率Kが0に退化する場合も詳しく調べた.ソリトン方程式の離散化は,理論上また応用上重要である.特に可積分構造を保った離散化が重要であり,その為にはループ群の対称性をもつように,ソリトン方程式に附随する線形方程式を離散化する事が必要である.KdV方程式, sine-Gordon方程式等に対して,真空解のループ群作用を用いて離散化できる事が知られていた.mKdV方程式に対しても同様の方法が適用できる事を示し,今まで知られている離散線形方程式とは異なった定式化を行った.本年度は,ユークリッド変換群より大きい群が働く停留曲面の1つである,三次元射影空間内のDemoulin曲面についてのループ群によるアプローチによる特徴付けを試みた.結果として,射影空間内の曲面から自然に定まるガウス写像を与え,そのガウス写像が特別な調和写像(原始写像と呼ぶ)になる事と曲面がDemoulin曲面である事の同値性を示した.研究期間全体として,達成された成果としては次のようになった.平成23年度は三次元ハイゼンベルグ群内の平均曲率一定曲面に対して,ループ群を用いた定式化を行い,特に極小曲面に対してはワイエルシュトラス型の表現公式を導出した.平成24年度には,三次元球面内のガウス曲率一定K<1の曲面のワイエルシュトラス型の表現公式を導出した.またループ群の作用から導出される離散ソリトン方程式を調べ,離散mKdV方程式を新しくループ群の作用から求めた.研究目標であった「ユークリッド変換群より大きい群が作用する幾何学における停留曲面に対して,ループ群を用いた統一的なワイエルシュトラス型の表現公式の実現およびその応用」について,完全には達成されてはいない.しかしながら,新たな知見によりこの研究目標を位相幾何・数理物理の問題と関連付け研究する事の重要性に気づき,新たな研究課題「ループ群による曲面のワイエルシュトラス型の表現公式とその応用」として引き続き研究していく事とした.曲面の構造方程式が可積分系で記述される可積分曲面の構成および特徴付けを行った.特に可積分曲面が持つループ群の構造を用いて,三次元ハイゼンベルグ内の極小曲面の構成法,三次元球面内のガウス曲率一定曲面(ただしK<1)の特徴付けと構成法,および三次元実射影空間内のデモラン曲面の可積分系としての特徴付けを得た.また,ループ群の作用を用いて離散mKdV方程式の新しい導出も得た.本年度はループ群を用いたさまざまな空間内の可積分曲面(平均曲率一定曲面、ガウス曲率一定曲面等を含む曲面のクラスの総称)のワイエルシュトラス型の公式の導出を目標とした。その結果、三次元ハイゼンベルグ群内の平均曲率一定曲面に対して、ループ群を用いた定式化を行い、特に極小曲面(平均曲率が0の曲面)に対しては、ワイエルシュトラス型の表現公式を導出した。三次元ハイゼンベルグ群は、サーストンの8つのモデル幾何のうちのひとつで、等長群の次元が4である等質空間である。したがってユークリッド空間(等長群の次元は6)に比べて対称性が低い。可積分曲面は、ある意味で高い対称性を持っているはずであり、ハイゼンベルグ群内の曲面に対しては、可積分系の手法(特にループ群)は馴染まないと考えられて来た。しかしながら、本年度の研究では、このような空間内の曲面に対しても可積分系の手法が有効である事を確かめる事ができた。今まで知られているワイエルシュトラス型の表現公式とは違い、ハイゼンベルグ群内の極小曲面の公式は多少複雑である。従って、この公式を用いた具体例や曲面の性質を調べるまでには至っておらず、今後の研究課題である。本研究は、ユークリッド群より小さい群が作用する幾何学における停留曲面に対するワイエルシュトラス型の表現公式と位置づける事ができ、研究目的としているユークリッド群より大きい群が作用する幾何学における停留曲面の研究と対をなしている。

幾何学三次元球面のガウス曲率一定K<1の曲面のワイエルシュトラス型の表現公式及び,離散mKdV方程式の新しい導出という結果を得る事ができており,研究目的をおおむね達成している.研究目的であった「可積分系の理論を用いた曲面の構成法や変換の理論を研究」に対して、三次元ハイゼンベルグ群内の平均曲率一定曲面の研究、特にループ群を用いた定式化ができており、おおむね順調に進展している。ユークリッド変換群より大きい群が働く停留曲面の一つである,三次元射影空間内の極小曲面やDemoulin曲面に対しての研究を推進していく.複素化と実形を用いた統一的なワイエルシュトラス型の表現公式の実現を目指したいと考えている。また23年度で発見したハイゼンベルグ群内の極小曲面に対するワイエルシュトラス型の表現公式を用いて、具体例の構成やその性質を解明したい。25年度においては次の1, 2, 3の項目に対して研究費を使用する予定である.1.研究打ち合わせ・成果発表・専門知識の提供2.研究資料の購入3.シミュレーションを行う為のコンピュータ23年度は、東日本大震災の影響で、さまざまな研究集会等が中止または延期になった事から研究の進捗状況に若干の遅れが生じた。24年度は、積極的に研究集会に参加、研究打ち合わせを行い、研究を進展させる予定である。24年度は次の1.2.の項目に対して研究費を使用する予定である。1.研究打ち合わせ・成果発表・専門知識の提供2.研究資料の購入
圧磁気効果による微小地磁気変化の超高感度計測による地震前駆現象の検出

本研究の圧磁気効果による微小地磁気変化の超高感度計測による地震前駆現象の検出を実現するためには、現存する地磁気観測用磁力計より計測感度が優れ、さらに、長期の野外観測に適した磁力計を開発する必要がある。目的とする磁力計については、財)国際超電導産業技術研究センター(ISTEC)および(有)テラテクニカの協力のもと種々の困難を乗り越え完成にこぎつけることが出来た。その性能は、・最高分解能として数pT(ピコテスラ)、・最短サンプリング時間として0.1秒、・液体窒素の一回の補給で最低でも1カ月の観測可能なように、液体窒素容器として12.2リットルのアルミニュウム製容器を使用する、などである。地磁気の長期無人観測を行うためには、観測システムとして以下の条件を満足する必要である。・観測データを大学の研究室から収得出来るように、無線LANで拠点と結ぶ。・磁力計と同地点に、非磁性の振動センサーを殻置し、地磁気変化と地震波との同時観測を可能とする。・電源として、太陽電池により充電する蓄電池を使用する。観測点を、2011年東北地方太平洋沖地震発生の後、誘発地震が頻繁に発生している福島県いわき市郊外に定め、地権者の了承をえている。福島工業高等専門学校の教員と共同で地磁気観測システムの運用にあたることとしているが、特に液体窒素の補給が前能なことが重要である。本研究の圧磁気効果による微小地磁気変化の超高感度計測による地震前駆現象の検出を実現するためには、現存する地磁気観測用磁力計より計測感度の優れ、さらに、長期の野外観測に適した磁力計を開発する必要がある。多方面にわたる検討の結果、実現可能な磁力計として高温超電導SQUID磁力計を選択した。このため、(財)国際超電導産業技術研究センター(ISTEC)などと協議を重ね、同センターに高温超電導SQUID素子の作製を依頼し、このSUID素子の提供を受けて(有)テラテクニカがSQUID磁力計を製作していたが、種々の困難を乗り越え完成にこぎつけることが出来た。その性能は、・最高地磁気分解能として数pT(ピコテスラ)、・最短サンプリング時間として0.1秒、・液体窒素の一回の補給で最低1カ月の観測可能なように、液体窒素容器として12,2リットルのアルミニュウム製容器を使用する、となっている。日本の地磁気データの標準となる気象庁柿岡地磁気観測所の磁力計とこのSQUID磁力計を用いて地磁気の並行観測を行った結果、この磁力計は柿岡と同等水準以上の観測精度を有することが示された。観測点を2011年東北地方太平洋沖地震発生の後、誘発地震が頻繁に発生している福島県いわき市郊外に決定し、福島工業高等専門学校の教員と共同で地磁気観測システムの設置を行うことを予定している。