hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気泡流の微細構造,気泡力学,キャビテーション及び気泡乱流に関する研究

微細気泡群は体積当りの表面積が大きく浮力の影響が小さいため,反応ガスの溶解促進や浮遊物への吸着率の向上が期待されており,化学反応塔や水質浄化設備,また医療技術への応用が注目されている.これらの応用に際して用途に対する適切な微細気泡発生手法の確立や,実際のプラントに適用可能な物理モデルの構築が望まれているのが現状である.本研究は気液二相間の相互干渉を個々の気泡の挙動と界面の物質輸送を考慮した微視的視点から解明し,実際の現象に即した精緻な物理モデルの構築を行うというものであり,特に水質浄化装置への利用を応用の一つとして考慮している.本年度はオゾン溶解システムを念頭に微細なオゾン気泡を水槽底部から発生させたときの気泡プルームに着目し,気泡プルームの流動形態の相違と界面における物質移動現象について三次元数値計算を行った.ここで気泡レイノルズ数の低い球形気泡を取り上げ,個々の気泡の追跡が可能なEular-Lagrangeモデルを適用した.気泡プルームにおける物質移動現象を表現する際,個々の気泡について界面からのオゾンガスの時間・空間的な溶解過程の変化と気泡径の変化の相互関係を支配方程式に組み込むことにより,物理現象を精緻に捉えるモデルを提案した.本研究では特に気泡の溶解には,気液界面の接触面積および接触時間が重要となると考え,直径が0.1mmから1.0mmの気泡について,また0.1m0.4mの深さを有す水槽にオゾン気泡を吹き込んだ場合について計算を行い,気泡の溶解効率を調べ,オゾン溶解装置に対する最適化の評価方法とその最適値について論じた.この結果,各種の工業的な応用に対して,エネルギコストおよびオゾン消費量の両面から任意の装置に対するオゾン溶解の最適化を考慮する場合,タンクサイズ及び内部流動現象,さらに発生気泡径といった各システムに依存した最適値が存在することが確認でき,これらを考慮した上でのシステムの運用が重要となることを証明した.また本計算手法はこれを有効に示すことが可能な計算手法であることを確認した.微細気泡群は体積当りの表面積が大きく浮力の影響が小さいため,反応ガスの溶解促進や浮遊物への吸着率の向上が期待されており,化学反応塔や水質浄化設備,また医療技術への応用が注目されている.しかし用途に対する適切な微細気泡発生手法の確立や,実際のプラントに適用可能な物理モデルの構築が望まれているのが現状である.本研究は気液二相間の相互干渉を個々の気泡の挙動と界面の物質輸送を考慮した微視的視点から解明し,実際の現象に即した精緻な物理モデルの構築を行うというものであり,特に水質浄化装置への利用を応用の一つとして考慮している.本年度はベンチュリ管内の急激な圧力回復機構を応用した微細気泡発生装置について,内部流動構造と発生気泡径の相関を実験から調べ,新たな微細気泡発生手法を提案した.アクリル製のベンチュリノズルに220%のボイド率を有す気泡流を47l/minの4通りの流量で流し,管内の気泡破砕の様子を高速度CCDカメラにより撮影した.さらに発生した微細気泡径をバックライティング法によりCCDカメラで撮影し,画像処理を駆使して気泡径の計測を行った.十分に早い流速では管内の急峻な圧力回復による気泡の瞬間的な破砕が確認され,ザウター平均径約200μmの微細な気泡が発生した.また20%の高ボイド率条件においてもその性能は下がらなかつた.一方流量が低い場合は,急峻な圧力回復は起こらず,気泡は拡大部で徐々に微細化する様子を確認した.このときの発生気泡のザウター平均径は460μmと大きな値を示した.また,紙パルプを浮遊物としてベンチュリ管により率生した気泡の浮上分離への応用の可能性示した.さらに,今後進めていく微細気泡を含む水噴流のプルーム及び,チャネル気泡流の数値解析を系統的に行うため,既存の計算コードの確認と新たなモデル構築への準備をあわせて行った.微細気泡群は体積当りの表面積が大きく浮力の影響が小さいため,反応ガスの溶解促進や浮遊物への吸着率の向上が期待されており,化学反応塔や水質浄化設備,また医療技術への応用が注目されている.これらの応用に際して用途に対する適切な微細気泡発生手法の確立や,実際のプラントに適用可能な物理モデルの構築が望まれているのが現状である.本研究は気液二相間の相互干渉を個々の気泡の挙動と界面の物質輸送を考慮した微視的視点から解明し,実際の現象に即した精緻な物理モデルの構築を行うというものであり,特に水質浄化装置への利用を応用の一つとして考慮している.本年度はオゾン溶解システムを念頭に微細なオゾン気泡を水槽底部から発生させたときの気泡プルームに着目し,気泡プルームの流動形態の相違と界面における物質移動現象について三次元数値計算を行った.ここで気泡レイノルズ数の低い球形気泡を取り上げ,個々の気泡の追跡が可能なEular-Lagrangeモデルを適用した.気泡プルームにおける物質移動現象を表現する際,個々の気泡について界面からのオゾンガスの時間・空間的な溶解過程の変化と気泡径の変化の相互関係を支配方程式に組み込むことにより,物理現象を精緻に捉えるモデルを提案した.

本研究では特に気泡の溶解には,気液界面の接触面積および接触時間が重要となると考え,直径が0.1mmから1.0mmの気泡について,また0.1m0.4mの深さを有す水槽にオゾン気泡を吹き込んだ場合について計算を行い,気泡の溶解効率を調べ,オゾン溶解装置に対する最適化の評価方法とその最適値について論じた.この結果,各種の工業的な応用に対して,エネルギコストおよびオゾン消費量の両面から任意の装置に対するオゾン溶解の最適化を考慮する場合,タンクサイズ及び内部流動現象,さらに発生気泡径といった各システムに依存した最適値が存在することが確認でき,これらを考慮した上でのシステムの運用が重要となることを証明した.また本計算手法はこれを有効に示すことが可能な計算手法であることを確認した.
深層学習によるモンテカルロ積分の高速化フレームワーク

平成30年度は、前年度に引き続き、モンテカルロ積分における重点的サンプリングに注目し、深層学習を用いて重点的サンプリングを行なう手法の確立を進めた。重点的サンプリングでは、与えられた分布に従いサンプルを生成し、なおかつその確率密度を厳密に計算する必要がある。従来の手法では、そのような用途に使える確率密度分布は限られており、任意の分布を扱うことは難しかった。そこで、任意の分布をモデル化するために、累積密度分布をニューラルネットワークを用いてモデル化する方法を開発し、また、サンプルを生成するようなネットワークモデルを自動的に導く方法も開発した。さらに、サンプルを生成する際に、ハイパーネットワークを用いて、条件付確率密度分布からもサンプリングできるようなネットワークの構築方法も開発した。これらの方法を用いて、半透明な物体における光の散乱による照度分布を深層学習でモデル化する実験を行った。この場合の照度分布は、解析的にモデル化することが困難であることが知られており、本研究では、深層学習と数値シミュレーションによって、データ駆動型のモデル化を行った。研究成果は論文としてまとめ、投稿予定である。また、関連する成果として、微分値を計算可能な光伝搬シミュレーションについても研究を進めた。ニューラルネットワークの学習に一般に使われる誤差逆伝播法では、あるパラメータに対しての微分が必要となる。例えば、光源の位置をパラメータとしたとき、光源の位置を変えたときに、画像がどのように変化するか、という問いが微分の計算に関わるものである。これが可能になれば、例えば、画像から光源がどこにあるか推測するような問題を解くことが可能となる。関連研究として2018年にLiらが提案した手法があるが、本研究ではこの手法の制約を取り除き、さらに高速に微分値を計算可能にする手法を開発中である。平成29年度は、モンテカルロ積分における重点的サンプリングに注目し、深層学習を用いて重点的サンプリングを行なう手法の論理的な枠組み、および数値実験を行なった。重点的サンプリングでは、与えられた分布に従ってサンプルを生成し、その確率密度を厳密に計算することが必要となる。この2つの処理を実行可能にするためには、従来は分布の形が解析的に分かっており、幾つかの制約を満たすような分布である必要があった。そのような分布は限られており、与えられた任意の関数に厳密に比例するような分布に従って、重点的サンプリング行なう事は難しかった。そこで、与えられた関数の値は任意の位置で評価できるという、最小限の制約をおき、そのような値を元にして機械学習で分布を推定、さらにその結果を元に確率密度の評価とサンプルの生成を一括して行なえるような、機械学習・数値計算の理論的枠組みについて研究を行なった。結果として、既存の手法はこの問題設定を厳密に扱うことが難しいという事がわかり、その知見を元に、新たな深層学習の手法の理論を構築し、数値実験を行なっている。例えば、未知の分布から得られたと考えられる特定の対象の画像群を元に、その分布に従うような新たな画像を生成するという応用において、Generative adversarial networkがよく使われる。これは、画像をサンプルと考えれば、未知の分布からサンプルの生成を行なえる手法であると言える。しかしながら、Generative adversarial networkは確率密度分布の推定に制限があり、モンテカルロ積分には使えない。また、学習に使うサンプルが既に未知の分布に従って生成されていると仮定しており、一般にモンテカルロ法ではその制約は満たさない。本研究で検討中の手法では、学習に使うサンプルの分布は任意であり、厳密かつ任意の点での確率密度の推定が可能であり、モンテカルロ積分に適した手法になっている。研究の目的である、「未知の関数や分布のモデル化を深層学習により行い」という点が達成できる見込みのある理論・手法が構築されつつあるため。

平成30年度は、コンピュータグラフィックスにおける応用について数値実験を重ね、2018年中にはACM SIGGRAPHに研究成果を投稿する。また、理論的な枠組みついては、機械学習・数値計算にフォーカスした学会に成果を投稿する。その際、既存手法との根幹的な違いがあるか慎重に検討し、その違いが小さいと思われる場合は、再度理論的枠組みを見直す。Postdocの雇用に関する手続きにより、29年度中に予定していた人件費を30年度に移行する必要があるため。
和歌山県ALS多発地における認知症とパーキンソン認知症複合の発症状況に関する研究

和歌山県南部においてはかつて筋萎縮性側索硬化症(ALS)の多発がみられた。また紀伊半島と同様にALSの多発があったGuam島では、ALSは減少しパーキンソン認知症複合(PDC)と認知症の増加が観察されている。本研究においては、和歌山県における現在のALSの発症状況と、PDCおよび認知症の発症状況を検討した。その結果、ALSの発症率の増加は現在認められず、またPDCの発症も確認できなかった。さらにかつて特にALSの多発がみられていた和歌山県南部のK町において認知機能全町調査を行ったが、現在の日本の他の認知症有病率と比較してK町の認知症の有病率の高さは確認されなかった。本年度は、かつて筋萎縮性側索硬化症(ALS)の多発地域であった和歌山県、特に古座川町など南部地域の現在のALSの発症状況を明らかにするためのアンケートによる疫学調査を、和歌山県立医科大学の倫理委員会の承認を得た上で施行した。和歌山県下の内科、神経内科、脳神経外科、精神科を標榜する762の医療機関に対して、ALS患者の有無、生年月、性別、管轄保健所、初診日、パーキンソニズムおよび認知症の有無についての質問を含む一次調査アンケートを郵送し、439機関より回答を得た。その後一次調査アンケートの返答においてALSの通院患者、入院患者がいると答えた49機関に対して、発症時期、出生地紀伊半島南部の居住歴、家族歴、発症症状、現在の症状に関する二次調査を行ったところ、100症例に関する情報を得ることができた(同一症例の重複を含む)。現在症例の整理を行っており、年間の発症状況から発症率・有病率を明らかにする予定である。昨年度に施行した和歌山県の筋萎縮性側索硬化症(ALS)の発症状況に関するアンケート調査の解析を行い、平成25年のALSの有病率、発症率を明らかにできた。調査期間中に各施設に受診・入院したALS患者は97人(男57,女40),2013年に発症したALS患者は12人(男9,女3),10万人あたりの粗有病率は9.68,粗発症率は1.20であった.2000年の米国の構成年齢階層を用いて直接法で年齢調整を行うと,有病率は5.08(男6.08,女4.04),発症率は0.69(男0.92,女0.43)であった.男では65歳,女では70歳より高齢での有病率が高かった.和歌山県を紀北・紀中・紀南の3地方に区分けすると,紀北地方の粗有病率,粗発症率がそれぞれ8.50および1.40,紀中地方が11.92および0,紀南地方では11.80および1.02であった.結果、かつて和歌山県に存在したALSの集積はほぼ終息していると考えられるが、和歌山県の男性のALSの発症は現在でもわずかながら高い可能性があるという結論を得られた。また、かつてALSの集積地であった和歌山県南部古座川町において認知症の実態調査(一次調査)がほぼ終了し、現在データ解析中である。一次調査で認知症が疑われる住民に対しては次年度に二次調査を行う予定であり、現在計画が順調に進行中である。また遺伝子学的な検討としては、19992015年に和歌山県立医科大学附属病院神経内科に受診・入院したALS患者は209人(男119人,女90人),家族歴のあるものが10名あったが同一家系であることが確認されたのはSOD1変異の1家系3名のみで,既知ののALS発症関連遺伝子のスクリーニング検索を行った41例で現在のところ発症に関連する遺伝子異常は確認されていない.和歌山県における筋萎縮性側索硬化症の発症率、有病率を明らかにすることができた。また、古座川町における認知症の一次調査がほぼ終了し、二次調査の準備も順調である。認知症の二次調査に関しては、今回の認知症のスクリーニングに用いたDASC21の得点が低い住人に対して、診療所、公民館、訪問での調査を行うべく、古座川町行政担当者と複数回の会議を行い、ほぼ概要が固まりつつある状況である。これまでの本研究により、和歌山県の筋萎縮性側索硬化症(ALS)の発症状況には10万人あたりの粗有病率は9.68,粗発症率は1.20で、2000年の米国の構成年齢階層を用いて直接法で年齢調整を行った場合は,有病率は5.08(男6.08,女4.04),発症率は0.69(男0.92,女0.43)であることを明らかにした。このことは、かつて和歌山県、特にその南部に存在したALSの集積は現在終息していることを意味する。さらに我々はこのデータを裏付けするため、特定疾患の申請状況からもALSの発症頻度を検討した。倫理委員会の了承を得たのち、和歌山の協力により得られた特定疾患申請状況のデータを分析したところ(2000年2015年)、和歌山県全体の粗発症率の平均は0.8、また過去にALSの発症が特に多かった和歌山県南部の粗発症率は1.0であることが示され、やはり和歌山県において発症集積はないことが確認された。また我々はALSが最も集積した和歌山県南部のK町において、認知症の増加が観察されるかどうかを確認するため、DASC-21を用いた認知症調査を5地区、1272人に対して行った。

認知症の疑いがあるとされる31点以上の割合は全町で10.7%であり、認知症の集積は認められなかった。紀伊半島と同様、かつてALSの集積がみられたGuam島では、ALSの多発がみられなくなった後に認知症が増加していると報告されているが、和歌山県南部については同様な現象は確認できなかった。ただし地区別に解析した場合、16.3%と認知症住民比率が高い地区も存在していたため、更なる調査を検討している。和歌山県における筋萎縮性側索硬化症の発症率、有病率に関しては、県下の病院に対するアンケート調査により現状を明らかにできた。さらに昨年度は難病特定疾患の申請状況のデータによりアンケート調査の結果に矛盾がないことを裏付けができた。また、DASC-21を用いたK町における認知症の一次調査が終了し、同町において認知症の有病率が高くないことを示した。DAC-21で認知症の疑いとされた住民に対する二次検診をK町行政担当者と行ったが、受診率が非常に低く、これに関しては知見となるようなデータが得られていない。このため、平成29年度においてはK町の中で認知症の有病率が高かった地区に対して訪問を行い、地域特異的な特性がないかどうか調査を継続していく予定である。Guam島においてはかつてALSの多発集積がみられ,その後ALSの多発は消滅したが,PDC(Parkinsonism-dementia complex)および認知症の発症率が高いことが報告されている.K町は紀伊半島南部に位置する山間部地域であり,Guam島と同様,かつてALSの多発が観察されたが,現在ではALSやPDCの多発は確認されていない(HironishiM, World Congress of Neurology, 2017, Kyoto).本年度は現在のK町においてGuam島のような認知症有病率の高さが見られるかどうかを確認した.K町のA,B,C,D,E各地区の65歳以上の住民1506人(全人口2898人)に対し,保健師の訪問によるDASC-21(地域包括ケアシステムにおける認知症総合アセスメント,粟田ら,老年精神医学雑誌26: 675, 2015)を用いた全町認知症スクリーニング検査(DASC-21)を行った(調査対象住民中1272人(A地区486人,B地区236人,C地区86人,D地区153人,E地区311人)).DASC-21(カットオフ30/31点)で31点以上の割合は,全町10.7%(高齢化率52%),A地区9.9%(43.1%),B地区8.9%(49.8%),C地区16.3%(69.3%),D地区10.5%(59.1%),E地区12.7%(68.9%)であった.K町において高齢化率の高い地区で認知症有病率が高かったが,DASC-21によるスクリーニング検査による認知症有病率の高さは示されなかった.C地区は83戸の小集落であるが,同様な高齢化を示すE地区と比べて高い認知症有病率が認められた.今後はK町における個々の認知症患者の精査および,特にC地区に関して特有の要因がないかどうかを検討する必要がある.和歌山県南部においてはかつて筋萎縮性側索硬化症(ALS)の多発がみられた。また紀伊半島と同様にALSの多発があったGuam島では、ALSは減少しパーキンソン認知症複合(PDC)と認知症の増加が観察されている。本研究においては、和歌山県における現在のALSの発症状況と、PDCおよび認知症の発症状況を検討した。その結果、ALSの発症率の増加は現在認められず、またPDCの発症も確認できなかった。さらにかつて特にALSの多発がみられていた和歌山県南部のK町において認知機能全町調査を行ったが、現在の日本の他の認知症有病率と比較してK町の認知症の有病率の高さは確認されなかった。和歌山県におけるALSの現在の発症状況に関する情報がほぼ得ることができる見込みである。
異常は電子配置を有するクロム、マンガンおよび鉄ポルフィリン錯体合成の試み

低スピン鉄(III)ポルフィリン錯体において、一般に鉄の電子配置は(d_<xy>)^2(d_<xz>,d_<yz>)^3で示される。我々は最近、ポルフィリン環が非平面化するとd_<xy>軌道と(d_<xz>,d_<yz>)軌道のエネルギー準位が逆転し、低スピン鉄(III)の電子配置が(d_<xy>)^2(d_<xz>,d_<yz>)^3から(d_<xz>,d_<yz>)^4(d_<xy>)^1に変化することを見いだした。そこで3年間の研究期間で下記の2点を明らかにすることを目標として研究を行った。i)低スピン鉄(III)の電子配置を決定ずける要因の解明、ii)非平面ポルフィリン環を有するマンガン、クロム錯体の電子配置の解明。低スピン鉄(III)錯体の電子配置に影響を与える要因として、i)軸配位子の配位力、ii)ポルフィリン環の非平面様式、iii)ポルフィリン環周辺置換基の電子的効果の三点について検討した。その結果、i)4-シアノピリジンやtBuNCのように、軸配位子の配位力が弱まるにつれて(d_<xz>,d_<yz>)^4(d_<xy>)^1の寄与が増えること、ii)ポルフィリン環がラッフル変形すると(d_<xz>,d_<yz>)^4(d_<xy>)^1の寄与が増え、サドル変形すると(d_<xy>)^2(d_<xz>,d_<yz>)^3の寄与が増えること、iii)電子供与性置換基は(d_<xz>,d_<yz>)^4(d_<xy>)^1状態を安定化し、電子求引性置換基は(d_<xy>)^2(d_<xz>,d_<yz>)^3を安定化させること、が判明した。次にマンガン錯体について検討した。大きくラッフル変形した(meso-イソプロピルポルフィリン)マンガン(III)クロリドに^nBu_4CNを加えて得られる低スピンビスシアノ錯体について電子配置の決定を試みた。ところが過剰の^nBu_4CNを加えてもビスシアノ錯体だけでなくモノシアノ錯体も共存することが明らかになった。また、モノ体とビス体との比率は溶媒により大きく変化し、クロロホルムの場合にはモノ体のみが、またジクロロメタンではモノ体とビス体が、非プロトン性極性溶媒や非極性溶媒中ではビス体のみが生成するという興味深い現象を見いだした。現在、この溶媒効果の解明とビス付加体の電子配置の決定に関する研究を続行している。ポルフィリン-鉄(IV)

錯体は基底状態で(dxy)^2(dxz)^1(dyz)^1の電子配置を有するS=1の常磁性錯体であることが知られている。このFe(IV)イオンが非平面構造を有するテトラアルキルポルフィリン(TRP)に挿入された錯体[Fe^<IV>(TRP)]^<2+>では、dxyと(dxz,dyz)のエネルギー準位が逆転し、(dxz,dyz)^4(dxy)^0の反磁性錯体(S=0)が生成する可能性がある。そこでメソ位に立体的に嵩高いtert-ブチル基を導入したテトラ(tert-ブチル)ポルフィリンを合成した。この化合物のポルフィリン環は大きくラッフル変形しているため不安定であり、金属挿入反応の過程で酸化分解してしまう。そこで現在は様々な温和な条件下での鉄の挿入反応を検討している。ポルフィリン-マンガン(III)錯体は基底状態でS=2の高スピン錯体である。この錯体に強い配位子が結合すると(dxy)^2(dxz)^1(dyz)^1の電子配置を有するS=1の常磁性錯体が生成する。従って、ポルフィリン環がラッフル変形すれば(dxz,dyz)^4(dxy)^0の反磁性錯体が生成する可能性がある。現在メソ位にイソプロピル基を持つ鉄(III)ビス(シアニド)錯体の合成に成功し、その錯体の^1HNMRと^<13>CNMRから電子配置を検討している。中心金属の電子配置に及ぼすポルフィリン環の非平面化の影響を明らかにするため、今年度は昨年度から続いているFe(III)イオンの他にMn(III)イオンについても検討を始めた。ポルフィリン環がS_4-ラッフル変形するとFe(III)の電子配置は通常の(d_<xy>)^2(d_<xz>,d_<yz>)^3から異常な(d_<xz>,d_<yz>)^4(d_<xy>)^1に変化した。それに対して、S_4-サドル変形しても通常の(d_<xy>)^2(d_<xz>,d_<yz>)^3配置が保持された。従って、電子配置の変換にはラッフル変形が重要であることが明らかになった。次に同様の現象がMn(III)錯体にについても観測されるかどうかを明らかにするため、ラッフル変形した(テトライソプロピルポルフィリン)Mn(III)のビス(シアニド)錯体について検討した。ポルフィリン環の変形によりFe(III)と同様にd_<xy2>軌道のエネルギー準位がd_<xz>,d_<yz>軌道よりも高くなれば、通常では高スピンS=2のMn(III)イオンが反磁性を示すことも予想される。ところがビス(シアニド)錯体の^1HNMRスペクトルを測定すると、高磁場領域にピロールシグナルが観測されたことから、この錯体におけるMn(III)イオンは依然として不対電子をd_<xz>,d_<yz>軌道に有していることが判明した。今後、meso-位により嵩高いアルキル基を導入し、ポルフィリン環を一層ラッフル変形させた錯体について検討を行う。また、meso-位にイソプロピル基より小さなメチル基を導入した錯体についても検討し電子配置と非平面性との間連を明らかにする。低スピン鉄(III)ポルフィリン錯体では、ポルフィリン環がラッフル型に変形すると、鉄の電子配置が通常の(d_<xy>)^2(d_<xz>,d_<yz>)^3から(d_<xz>,d_<yz>)^4(d_<xy>)^1に変化する。このような電子配置の変化はラッフル化に伴いポルフィリンのa_<2u>軌道と鉄(III)のd_<xy>軌道との相互作用が強まること、およびポルフィリンの3e_g軌道と鉄のd_π(d_<xz>およびd_<yz>)軌道の相互作用が弱まることによって引き起こされる。そこで、大きくラッフル変形した(meso-イソプロピルポルフィリン)マンガン(III)クロリドに^nBu_4CNを加えて得られる低スピン-ビスシアノ錯体について電子配置の決定を試みた。
堆積物重力流の流動挙動評価

本研究課題を本格的に開始した昨年(2018年)9月6日に、北海道南西部を震源とする北海道胆振東部地震が発生した。最大深度7を記録した震源付近の丘陵地では、地震に伴って大規模な地滑りが同時多発的に発生し、多くの方が犠牲となった。本研究課題は、海底における堆積物重力流現象を研究対象と設定していたが、上記の地すべりの発生を受けて、陸上の重力流現象ではあるものの優先して調査・研究の対象とすべきと判断し、研究資源の一部を投入して現地調査、試料分析、室内実験などを行った。表層崩壊型地すべりが多発した北海道厚真町付近の地すべりサイトにおいて調査を行った結果、海成層直上の火山灰層(Ta-d層)がすべり面になっていること、火山灰層には風化生成物としてハロイサイトが含まれていること、液性限界を超える水分量を保持していること、などが明らかとなった。また、すべり面試料を自然含水量状態にして粘弾性実験を行ったところ、バイリニアモデル(低歪み速度領域では高粘性のニュートン流動+高歪み速度領域ではビンガム流動)で記述される流動曲線が得られた。このことは、すべり面の降伏応力が極めて小さく、容易に流動する状態にあったことを示唆している。さらに、火山灰層の液状化を示唆する構造が数カ所の滑落崖において観察された。以上のことから、地震発生時の強い地震動が、火山灰層の液状化に伴う弱面を形成し、斜面の不安定化を引き起こしたと考えられる。北海道胆振東部地震に伴う大規模地滑りの発生を受けて、計画の一部を変更し、当該地すべりの調査・研究を優先して実施した。このため、本来の研究対象である海底地すべり・土石流に関する研究の進捗はやや遅れている。上記の地すべり発生後に複数回の緊急現地調査を行い、試料分析、室内実験を急ピッチで進めてきたことにより、当該地すべりに関して一定の成果を得ることができた(論文投稿中)。今年度以降は軌道修正して、本来の研究課題を推進する予定である。分析・実験手法には共通する部分が多く、また昨年度の研究によりこれらについて大幅な改善を図ることができたため、今後は当初のプランに沿って研究を推進していくことに大きな問題はない。
日本の中学生の英語による読解の躓きを分析し読解力を回復させる指導方法の開発研究

本研究では、前年度に引き続き中学生の英語の読みの躓きについての調査を実施した。被検者は、武蔵野市立中学校3年生の学生である。本研究で対象とした中学生は、小学校で英語の外国語活動を経験しているが、読み書きの訓練はやっていない。絵本の読み聞かせなどテキストを「読んで」それについて口頭で答える、会話をするといった教育を受けてきた生徒であった。「読んで」とあるが、単語を正確に理解して読んでいくといった中学校で行う「読み」ではなく、目で認識するというレベルであったようである。中学生の読みの躓きを調査するために、3人一組のグループ学習での指導を通して躓きの原因について調査した。被検者には、音読をさせて、音と文字の関係について教授する、テキスト理解を目的とした英語による質問をしながら、理解できていない部分を探っていった。また読む活動の後に、英語で書く活動をさせながら、理解度を確認した。結果として、音声による英語の訓練(聞くこと)には慣れているが、話すこと、正確にテキストを読むことは難しいことが分かった。さらに英語で書くことは大変困難で、音と意味の関係について「英語で綴る」習慣がほとんどないことが原因ではないかと思われた。平成17年1月に参加した武蔵野市の「外国語・英語科部研究部会」でも話題に出たが、実際に中学校では英語で書く活動はほとんどしていないことが原因ではないかと考えた。英語で聞く話す活動の後に、英語の理解を確実なものにするために、英語で書く活動を取り入れて、語彙や文法規則の理解を定着させることが大切であることを確認することができた。今後の課題として、英語の読み書きに躓いている学習者のために段階的に助けることのできる指導法が必要であると考えた。平成27年には、日本で英語を学ぶ小学校高学年の生徒(5、6年生)と中学生を対象にReading Recovery Programの理論と指導理念を応用した指導法と教材のモデルを開発した。Reading Recovery Programは、英語圏で英語を母語として学ぶ小学生の読み書き能力を回復させるための指導法であるが、日本で英語を学ぶ生徒の学習にも大いに役立つことがわかり、その考え方を応用した教材モデルを提示するために『早期英語から中学校英語への架け橋:文字教育を取り入れた指導法モデルと教材モデルの開発研究』と題した著書を執筆した。12章からなる200ページ程度の本である。第1章から第4章は、これまで行ってきたReading Recovery Programを学ぶために参加した研修内容と、そこで行われていた教員研修の様子について述べている。第5章から第10章は、小学校英語教育と文字教育について資料を基に、Reading Recovery Programを日本の英語教育に応用できる可能性について説明している。さらに第11章と第12章では、これまで行ってきたReading Recovery Programnについての実験結果報告と、そこから得られた示唆として、指導法モデルと教材モデルを提示している。平成28年度前期に出版する予定であるこの著書は、平成28年度から始める中学校英語教育のための指導法及び教材開発のモデルとなるため、重要である。夏休み以降は、日本で英語を学ぶ中学生が、どのような理由で学習に躓くのか、その原因を突き止める実験を行う予定である。また、その実験結果に基づき、具体的な指導法と教材を思案していく。昨年1年間、『早期英語から中学校英語への架け橋(仮題)』の執筆に多くの時間を費やした。今後中学校で英語に躓いた学習者の読み書き能力回復のための指導法を開発するため、Reading Recovery Programの応用方法を模索する必要があり、研究者らが英語のテキストを書いて、それに付随する指導手順や指導内容について考えをまとめた。平成28年前期に朝日出版からこの本を出版する予定である。概ね研究は順調に進んでいると考えている。日本で英語を学ぶ中学生の読みの躓きを取り除くための指導法開発をしている。その中で、小学校で英語を学んできた学生が中学生になって文字を習う段階で躓く傾向があり、その躓きをなくすための指導として、英語リーディング教材の開発を行った。英語圏で読み書きに躓く小学生の能力回復のための介入プログラムであるReading Recovery Programの理念と指導法を応用して、日本の英語学習者のための教材と指導法開発をしているのだが、日本の学習者に適したものにする必要がある。昨年度の業績としては、研究社から出版した『教室英語のハンドブック』の出版(平成28年1月出版)に引き続き、平成29年3月にはそれまでの研究をまとめた『小学校英語から中学校英語への架け橋』を朝日出版社から出版した。この著書の11章及び12章では、具体的にReading Recovery Programの理念と指導方法を日本の英語学習者に応用するモデル教材を提示している。重要な点は、日本の小学生及び中学生は、英語を外国語として学んでいるが、既に知っていることや慣れ親しんだ日本の物語の英語版を教材として提示することにより、いわゆるroaming around the known(既知の事柄をもとに未知の事柄を学ぶ)という指導の基本的な考え方を応用することが可能となった。モデル教材の特徴は、音、文字、意味の関連性を重視する指導を行うこと、学習者の知っていると思われる事柄を使って学びを進めること、学習者が興味を持って読める内容のテキストを提示すること、である。3部構成(「読み書き」能力を回復する指導、小学校英語教育と文字教育、小学校英語教育の実践)になっているこの本は、今後の本研究の軸となると考える。

本研究の初年度に予定していた本『小学校英語から中学校英語への架け橋ー文字教育を取り入れた指導法モデルと教材モデルの開発研究』は、幾分時間がかかったが、平成29年3月に出版することができた。また、前年度の平成28年に、英語を教えている際に教室で使える英語表現を集め、この著書の第12章で提示している具体的なモデル教材の原型となったものが含まれた『教室英語のハンドブック』を出版することができたことから、「当初の計画以上に進展している」と考えている。『教室英語のハンドブック』の中の小学校と中学校の英語教育を連携したタスクは、小学校で英語を教えている現場の先生方から好評で、小学校英語を教える教員のための研修でも使われている。また、平成29年12月から平成30年2月まで10回にわたり、武蔵野市立第二中学校での英語の補習教室の教員を務め、Reading Recovery Programの指導方法を応用したやり方で英語を教えた。毎回1時間半の授業で中学3年生の女子2名を個人教授した。その中学校の英語の授業では、英語で書くことをほとんどやっていないことから、英文法や語彙の知識が確実に記憶されていない部分が多く、英語の知識の定着という点で英語で書く活動が必要だということが分かった。平成30年1月17日に「武蔵野市外国語活動・英語科部研究部会」から講師の依頼があり、そこで武蔵野第二中学校での個人教授の経験と、Reading Recovery Programに基づいた指導の方法について講演を行った。そこでは現役の中学校の英語教師や小学校の英語教師と意見交換を行うことができ、大変有意義な時間を過ごすことができた。教師の中には、Reading Recovery Programについて興味を持って質問をする人もおり、この研究部会の講演を機会に、日本の英語指導へReading Recovery Programを応用できることを知らせることができたと考える。本研究が始まってから『教室英語ハンドブック』(2016年、共著、研究社)、『小学校英語から中学校英語への架け橋文字教育を取り入れた指導法モデルと教材モデルの開発研究』(2017年、共著、朝日出版)の2冊にその研究成果をまとめ、さらに、平成30年3月には『英語教材を活かすー理論から実践へー』(2018年、共著、朝日出版)を出版し、Reading Recovery Programの理念の日本の英語教育への応用方法の具体化に成功している。今後は、平成30年に出版した本(『英語教材を活かすー理論から実践へー』)の中の応用方法に関し、実際の授業でそれらが英語能力の回復と向上に役立つかどうかを検証していくことになる。今年は、その中のStorytellingを使った授業を実践し、その効果を確かめるべく実験の計画を立てている。本研究では、前年度に引き続き中学生の英語の読みの躓きについての調査を実施した。被検者は、武蔵野市立中学校3年生の学生である。本研究で対象とした中学生は、小学校で英語の外国語活動を経験しているが、読み書きの訓練はやっていない。絵本の読み聞かせなどテキストを「読んで」
口内法デジタルX線画像による歯周外科時の術前診査法の確立

歯周ポケットと歯槽頂縁部の骨の変化について、画像上でその関連を捉えられれば意義は深いと思われる。そこで、今回口内法デジタルX線画像システムを用い、歯周ポケットについては造影法を、また歯槽頂縁部の骨の変化を評価するためにはAl当量画像を組み合わせた手法を試みた。口内法デジタルX線画像は、モリタ社製のDixelを使用した。また、ステントとアルミステップを付けた撮影インジケーターを使用し,なるべく個々の撮影条件を一定となるようにした.造影剤は、消化管用造影剤であるバリウムを用いた。造前曲の画像で,左下第2大臼歯の近心部の舌側に垂直性骨欠損がわかったため、造影剤を頬側のポケットに注入した.サブトラクション画像で、第2大臼歯の近心側の浅いポケットが描出された。これは、実際の肉眼的所見と一致していた.次に、左上第2大臼歯の近心部に垂直性骨欠損が疑われ、近心部のポケット造影をした。造影により深部まで造影剤の流入が見られた.サブトラクション画像では、第2大臼歯の近心部に逆三角形様に造影された骨縁下ポケットがはっきりと写し出されており、また肉眼的所見と一致していた。Al当量画像の作成は、Dixelにより撮影を行った後、Dixel画像ファイルを変換し、歯槽頂縁部のAl当量画像を表示し、アルミ当量による骨塩量の測定を行ない、術前術後の歯槽骨の変化を評価した。CTR法を適用した症例において、術後2年のデジタルX線画像より根分岐部の歯槽骨が新生されたことが解った。Al当量画像のフルスケール0-8ミリのカラー画像と、Al当量の2mmおきに階調を変えた等高線画像は、骨のアルミ当量が色彩でとらえられるため明解で、以後の経過観察に有効と思われた。造影前の画像で,左下第2大臼歯の近心部の舌側に垂直性骨欠損がわかったため、造影剤を頬側のポケットに注入した.サブトラクション画像で、第2大臼歯の近心側の浅いポケット描出された。これは、実際の肉眼的所見と一致していた。次に、左上第2大臼歯の近心部に垂直性骨欠損が疑われ、近心部のポケット造影をした。造影により深部まで造影剤の流入が見られた.サブトラクション画像では、第2大臼歯の近心部に逆三角形様に造影された骨縁下ポケットがはっきりと映し出されており、また肉眼的所見と一致していた。GTR法を適用した症例において、術後2年のデジタルX線画像より根分岐部の歯槽骨が新生されたことが解った。

CTR法を適用した症例において、術後2年のデジタルX線画像より根分岐部の歯槽骨が新生されたことが解った。Al当量画像のフルスケール0-8ミリのカラー画像と、Al当量の2mmおきに階調を変えた等高線画像は、骨のアルミ当量が色彩でとらえられるため明解で、以後の経過観察に有効と思われた。
脂肪性肝炎における肝再生能、組織修復能の解明

非アルコール性脂肪性肝炎[Non-Alcoholic Steatohepatitis (NASH)]における外科的切除施行症例を用いて肝修復能および再生能を検討した。脂肪含有の高い症例は術後肝障害が生じやすいが再生率は脂肪の少ない症例と同等であった。またNASHを背景に有する症例は血中のアポトーシス関連因子である細胞骨格フラグメントが他疾患より高く、背景肝の細胞死が生じやすい環境にあることが推定された。したがってNASH症例に対する肝切除は細胞死活性の高い背景であることを考慮し切除範囲の縮小や侵襲の低減を講じる必要がある。本年度研究は脂肪肝を背景にした肝切除症例の集積を一層強化した。まず、院内倫理員会承認を経て保存検体(血清)よりタンパク等を抽出し基礎的検討を加えるとともに臨床手術症例のアウトカム調査を追加し周術期の合併症の詳細な検討を継続して行った。共同研究者とは動物研究における脂肪性肝炎における肝修復能に関する情報交換を定期的に行いヒトー動物肝でのサブトラクションによる病態解明を試みた。本研究は、現在、増加している脂肪性肝障害を背景とした肝細胞癌症例における背景肝の特徴を特に、切除後細胞障害や再生能の観点から明らかにすることを目的として行ってきた。過年度の結果から、臨床面では背景肝の脂肪化が多い症例は術後肝障害を生じやすく、炎症反応も遷延することが明らかとなったが、致命的な合併症の発生はなく現行の切除範囲設定および臨床的判断の妥当性も確認された。切除限界を目指し動物実験も試みたが、疾患モデルの結果はヒト臨床結果とは異なり手術手技、麻酔などの切除範囲以外の動物に与える影響が大きく共通点を見いだせなかった。本年度は動物との対比よりヒト脂肪性肝障害症例が背景に有する分子生物学的因子として細胞死に着目をし保存血清より解析を行った。細胞死のマーカーとして決中に存在するcytokeratin 18 fragmentを測定することにした。脂肪性肝障害者は単純性脂肪肝よりも細胞死の頻度が高いことを見出した。これは他のウイルス性疾患と比べても高く、また担癌症例でも他疾患による担癌症例と比べその頻度は高かった。細胞死は腫瘍因子とは関連なかったことから、背景肝は細胞死の亢進した不安定な状態にあることが推察された。統計学的な有意差には至らなかったが、cytokeratin 18 fragment高値例は術後肝障害が多い傾向を示しており、より安全な肝切除のためには背景肝の細胞死の状況を念頭に入れる必要がありcytokeratin 18 fragmentは有望なマーカーとなる可能性が示唆された。今回、脂肪肝合併肝細胞癌(HCC)症例の肝切除周術期の特徴を後向きに調査検討した。対象と方法)当センターで2006年1月から2011年4月までに、治癒切除が施行されたHCC114症例を対象とした。(1)脂肪肝群(n=42)、非脂肪肝群(n=72)に群別し、患者背景について検討した。(2)肝硬変を有さない60例を、非脂肪肝群{LC(-)F(-); n=38}と脂肪肝群{LC(-)F(+); n=22}に分け、術前因子(血小板、肝予備能)、腫瘍因子、手術因子(手術時間、出血量、切除範囲)、術後因子(肝逸脱酵素等)について比較検討した。また背景肝を病理学的に脂肪化10ー30%にわけ術後肝逸脱酵素の推移を比較検討した結果)F(+)群(n= 42)とF(-)群(n= 72)で年齢、性別、肝炎ウイルス(HBV/ HCV/ nonBnonC比)、肝硬4の有無には有意差を認めなかった。LC(-)F(-)群(n= 38)とLC(-)F(+)群(n= 22)とで術前因子、腫瘍因子には差を認めなかったが、手術因子に関しては切除範囲に関してはLC(-)F(-)群に比べLC(-)F(+)群で亜区域以下の切除症例が多い傾向(13/38(34.2%)対13/22(59.0%), P= 0.060)にあった。術後因子では、術後T.Bil値、肝逸脱酵素の中央値及び難治性胸腹水の有無では両群間で有意差は認めなかった。しかし、ALT最高値200 IU/L以上の症例は、F(-)群25/38(65.8%)、F(+)群18/22(81.8%)であり最高値でも、F(+)群では切除範囲が小さい傾向にもかかわらず術後肝逸脱酵素は高値で、肝細胞障害が強い傾向があることが示唆された。特に脂肪化30%以上の症例では逸脱酵素は高値で肝障害も遷延する傾向を示した。脂肪性肝炎と確実に定義できる切除症例は限定的な数にとどまっており、脂肪肝を有する肝切除症例まで範囲を拡大している。

このため、現在、ヒト検体、情報の収集は順調に集積され順次解析を行っている、動物との対比が疾患モデルが担癌状態ではないため完全な比較は困難であり、共通項目と乖離した項目を明らかにしつつ、実験的検討を再度計画立案している点が予定より立ち遅れた点である。23年度は臨床症例の概枠を明らかにすることを主に研究を行った。これは動物研究との対比を行う上で臨床結果との相違点を明らかにするためであった。この結果、致命的な状況となることは臨床では少なく動物研究においてもモデル設定で高度侵襲とならない用に計画する必要を認識した。組織学的評価については病理医と臨床医との認識が乖離している面も明らかとなり修正を行った。最終研究年度となり以下の項目につき結論を導く1)脂肪肝を含む脂肪性肝炎における肝切除後の炎症反応、肝組織修復、合併症2)術前疾患と脂肪化の関連(NASH=脂肪化ではなく各種疾患に付随するものもある)3)非脂肪肝症例と比した脂肪肝症例における周術期の合成能欠落を示すマーカーの絞り込み4)動物モデルにてヒトで達成しえない項目の実験的解明の試み24年度:主として臨床研究、動物実験ともにサイトカインなどのメカニズムに関与した項目の測定を行う。(臨床研究)1)脂肪性肝炎肝の切除時の肝臓における炎症性サイトカインの測定ELISA、外部に検査委託)。肝障害の組織指標としては鉄の関与を血中および組織中で確認する。(動物実験)2)非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)モデルとして評価されている高カロリー・高脂肪食投与ウサギの肝臓に肝切除を施行する。切除後の残余肝の組織変化と再生過程を調べる。組織像は主として脂肪化肝細胞の増減と幼弱肝細胞の経時変化に注目する。背景となる脂肪性肝炎の炎症性サイトカイン過酸化障害(鉄沈着含む)をヒトの結果と比較する。25年度:臨床研究では術前因子からの肝障害の予測の可能性の判定、動物実験では組織学的検討を行う予定。(臨床研究)術前予測の可能性を検討する。また、切除時の肝臓の組織学的特徴(鉄等の過酸化障害など)について検討する。(動物実験)肝切除後のウサギの生存率及び上述の炎症反応、肝機能変化、組織変化、肝再生能(DNA合成、肝湿重量)を調べる。この時に24年度に行った。脂肪化細胞の変化や幼弱肝細胞の出現状況も合わせ検討する。研究成果をまとめ、公表化することを目指すことが本年度研究費の主使用である。1)ヒト検体解析のための試薬、外部測定委託およびデータ分離保存のための保存・解析機器(PCなど)購入2)研究成果の発表(可能であれば国際学会)、論文化組織評価および動物研究とこれまでの臨床成果発表に使用予定である。前者は一般に測定試薬、染色試薬などの消耗品である。また成果発表には共同研究者やそのほかの施設との意見交流も計画している(長崎大学内科、外科など)
成人顎関節の骨改造能に関する研究

ヒト顎関節に生じる形態学的変化(リモデリング)については、下顎頭骨折や顎外科矯正処置後にみられたとする症例が数例報告されているだけで、ほとんど明らかにされていないといってよい。また、この形態学的変化は新しい下顎頭位に対する適応変化の一つの表われであると解釈されているが、その証拠はない。そこで、関節円板が前方偏位した94名の顎関節内障患者の188顎関節(このうち61関節は復位性、58関節は非復位性関節円板前方転位と診断された)に、保存療法後にどのような形態的変化が現われるかを放射線学的に検討し、次のような結果を得た。1.形態的変化のほとんどは下顎頭に生じ、側頭骨(下顎窩、関節結節)にはほとんど変化が生じなかった。すなわち、39の下顎頭に進行性リモデリング、15の下顎頭に退行性リモデリングが生じたのに対して、3関節結節に退行性変化が生じたのみであった。2.進行性変化としては、下顎頭の二重輪郭像の出現および下顎頭全体が丸みを帯びるという変化が観察された。これに対して、退行性変化としては、下顎頭前関節面あるいは後関節面の扁平化、下顎頭の短縮化、あるいは関節結節の扁平化が観察された。3.顎関節の形態学的変化を起こす頻度と患者の年齢には関連があり、高齢になるにつれて、進行性リモデリングの頻度は減少し、退行性リモデリングの頻度は増加した。4.正常顎関節にはほとんど形態的変化が生じなかったのに対し、復位性関節円板前方転位では36%、非復位性関節円板前方転位では41%に形態変化が生じた。復位性関節円板前方転位ではそのほとんどが進行性リモデリングであった(34%)のに対し、非復位性関節円板前方転位は進行性変化と退行性変化の頻度がそれぞれ23%と18%であった。5.円板の復位が得られた関節と得られなかった関節では、前者のほうが形態的変化を起こす頻度が高く、そのほとんどは進行性リモデリングであった。すなわち、円板復位に得られた関節全体の42%に進行性、3%に退行性リモデリングが生じたのに対し、復位の得られなかった関節全体の13%に進行性、17%に退行性リモデリングが生じた。6.保存治療により下顎頭位が後方あるいは上方に変位した関節では形態的変化がまったくみられず、前方あるいは下方に変化した関節では47%、下顎頭位が変らなかった関節では33%に形態変化が観察された。前方あるいは下方に変位した場合のほとんどは進行性リモデリングであった(41%)のに対し、下顎頭位が変らなかった関節では、19%が進行性、14%が退行性変化であった。以上より、ヒト顎関節は成人であっても本質的にリモデリング能を有しており、進行性および退行性リモデリングは保存治療により変えられた異なる関節内環境に対する異なる適応変化であると考えられた。また、形態変化を生じた患者の予後は良好であることから、これらの形態変化は関節内環境が正常化されたことの一つの指標となり得ることが示唆された。

すなわち、円板復位に得られた関節全体の42%に進行性、3%に退行性リモデリングが生じたのに対し、復位の得られなかった関節全体の13%に進行性、17%に退行性リモデリングが生じた。6.保存治療により下顎頭位が後方あるいは上方に変位した関節では形態的変化がまったくみられず、前方あるいは下方に変化した関節では47%、下顎頭位が変らなかった関節では33%に形態変化が観察された。前方あるいは下方に変位した場合のほとんどは進行性リモデリングであった(41%)のに対し、下顎頭位が変らなかった関節では、19%が進行性、14%が退行性変化であった。以上より、ヒト顎関節は成人であっても本質的にリモデリング能を有しており、進行性および退行性リモデリングは保存治療により変えられた異なる関節内環境に対する異なる適応変化であると考えられた。また、形態変化を生じた患者の予後は良好であることから、これらの形態変化は関節内環境が正常化されたことの一つの指標となり得ることが示唆された。
北イスラエル王国時代末期の実証的歴史研究

(1)北イスラエル王国末期の時代を描く『旧約聖書』のより古い本文を再構成できた。(2)新アッシリアの王碑文の検討により、実際にサマリアを征服した人物は、シャルマネセル五世であった可能性が高いことを明らかにした。(3)北イスラエル王国内諸遺跡の検討により、新アッシリアによる対北イスラエル王国政策が単なる軍事征服ではなかったことを明らかにした。平成26年度は、基本文献の収集から着手した。計画通り、新アッシリアの王碑文の最新の校訂本、旧約聖書本文の研究書、関連諸遺跡の発掘報告書を収集した。国内では閲覧が困難な書籍については、計画通り、9月中にドイツのハイデルベルク大学神学部の図書館において文献資料調査を行うことによって補完した。次に、収集した旧約聖書の諸写本・古代語訳間の比較を行った。北イスラエル王国史末期を描く『旧約聖書』「列王記」の記事のオリジナルに近いテキストの復元を目指すこの作業は7割を終了している。同時並行して、復元したテキストを、テキスト内の語彙や表現、そこにみられる思想などを手掛かりに三つの編集層に大別する作業も進めている。この作業中、以下の知見が得られた。すなわち、『旧約聖書』の「列王記」に描かれているイエフ王の記事を参照して書かれたとされる「歴代誌」下の同王の記事について、テクストの詳細な分析から、歴代誌の筆者による情報改ざんとその背後にある歴史叙述の意図が明らかになったのである。この成果は査読付きの投稿論文で発表した。また、この内容にさらに改訂を加えたものを平成27年度中、海外の学会で発表する予定である。これらに加えて、研究成果の一般への還元のため、とりわけ、本研究で用いる方法論について広く一般に周知するため、11月、上智大学キリスト教文化研究所において公開講演を行った。講演会にはおよそ60名ほどの一般の参加者があった。本講演は平成27年度中に論文としてまとめて出版することを予定している。アッシリア王碑文の分析の成果は、12月に筑波大学において開催された国際シンポジウムにおいて発表した。平成27年度は、北イスラエル王国時代末期を描く列王記下15章ー17章の七十人訳とルキアノス系写本いう二つのギリシア語テキストの研究を進め、それらとヘブライ語のマソラ本文との間の差異について検討した。すでに、平成26年度においてこのようなギリシア語テキストとヘブライ語テキストとの間にある差異とその理由、オリジナリティについて研究を進めていたが、その研究成果を7月にブエノスアイレスにて開催されたSociety of Biblical Literature International Meetingで発表し、この分野の権威ある研究者二人から高い評価をいただいた。この成果は8月に英文で論文にまとめこの分野の著名な学術誌に投稿したが、いくつかの点で追加の説明を盛り込むよう求められたので改稿に努めている。聖書学と考古学が協同するときに抱える問題について英文で論文を執筆し、献呈論文集に送った。また、北イスラエル王国末期の歴史再構成において未解決の部分とこうした歴史再構成が抱える方法論的問題とを和文で執筆し献呈論文集に送った。アッシリア王碑文についても、引き続き研究を進め、北イスラエル王国時代末期で最も問題となっている箇所の抽出を終えた。北イスラエル王国の歴史再構成の方法論について、英文・和文でそれぞれ1本ずつ論文を出版した。これらはともにやや一般向けに書かれたものであり、本研究代表者が採用している独自の方法について専門家を超えて広く理解を促すと同時に批判を乞うものである。さらに『旧約聖書』のフィクション性についても学会講演を行い、それを論文として出版した。本研究課題は、年度当初に計画した研究を達成できているため、おおむね順調に進展していると言える。平成28年度は、国際共同研究強化の科研費を得て、研究拠点をドイツのミュンヘン大学に置き、共同研究者との共同研究を進めつつ、基研究である本研究の一層の発展に務めた。北イスラエル王国時代末期について記された新アッシリアの王碑文の読解を進め、列王記下17章のルキアノス系写本の検討と古ラテン語訳の比較検討を行い、同箇所のより古い『旧約聖書』本文の再構成を行った。8月にはイスラエルにて、研究テーマ関係する遺跡の訪問と資料収集・分析を行い、9月にはブルガリアにおいて、関連する交易資料について収集した。研究成果は、2016年7月のソウルのSociety of Biblical Literatureの国際会議、2016年9月のステレンボッシュのInternational Organization for the Study of the Old Testamentの国際会議で発表したほか、6月にライプツィヒ、10月に杭州と上海、12月にマインツ、そして3月にパリのコレージュ・ド・フランスでそれぞれ招待講演として発表した。また、2017年3月にミュンヘンにおいて開催した国際会議「The Last Days of the Northern Kingdom of Israel」で20名弱の海外の研究者と本研究の成果について討議した。この成果は、ドイツの出版社から英文で出版(編者)される予定である。この他、研究成果を和文、英文数本の論文にまとめ公表した。とりわけ「北イスラエル王国時代末期の歴史的研究序説」は、本研究が取り組む問題点を指摘し、扱うべき史料や方法論を論じた基礎的な研究の成果である。