hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳幼児を育てる１０代母親への継続的重層的地域支援開発ー日韓の質的縦断調査を中心に

本研究は以下の3点である。第1に日韓各102人の10代親の量的調査により実態を把握した。第2に日本は自治体と当事者団体、韓国は母子保護施設、ひとり親地域支援施設の協力による10代母への質的縦断調査により、子どもの就学までの子育て実態とライフイベントの乗り越え方を明らかにした。第3に10代親の子育て・自身の就学・就業をトータルに地域で支援する方法を韓国の取り組みを手掛かりにして日本に求められる政策提言を行った。10代で出産した親の生き方の是非を問うのではなく、産み育てる主体として認め、その希望を一緒に実現していくための支援システムを考えることの必要性を明らかにした。10代の母親の乳幼児期の子育ての実態把握と支援課題を明らかにし、妊娠期からの継続的・重層的支援システム開発および市民参加型支援の方法、自治体での支援モデルの開発を目的に、今年度は次の調査を実施した。日本では(1)八千代市の協力を得て地域で暮らす10代親を対象とした妊娠・出産・子育て期までの継続したインタビュー調査(2009年1月から実施中)、(2)(1)の対象者に対して、交流会を開催し(24年度実績4回)、市職員(保育士・保健師)や地域の支援者とともにグループワークと個別を組み合わせた支援の試行、(3)プロフを利用した10代母親の当事者グループに対して、グループ活動や子どもたちの遊びを支援しながら、インタビュー、行動観察など実施した(24年度実績7回)。(4)母子生活支援施設での10代親支援方法に関する検討(5)日本での10代親実態調査票を作成した。また、韓国では、救世軍で運営している出産施設、中間の家、自立カフェなどを訪問、利用者との交流を通じて養育での困難な点などを把握した。さらに、支援者との定期的話し合いを通じて支援の現状把握を行った。研究成果としては、(1)国際シンポジウムの開催(「日韓若年親の実態と子育て支援議論会」平成24年9月6日、於:韓国淑明女子大学)日本研究者、韓国共同研究者の参加のもと、10代親支援者(救世軍、ひとり親支援センター)、行政担当者(日本の世田谷区、韓国ソウル市)を招いて韓国と日本の研究報告と課題などを意見交換し、今年度の研究計画を具体化させた。(2)科研費成果公開シンポジウムの開催(「10代の出産・子育てを支える一韓国の取り組みに学ぶ」平成25年1月26日、於:東洋大学)研究者、施設などでの支援者、行政担当者の参加により活発な討議が行われた。また量的調査の精査を行った。(3)平成24年5月にオックスフォード大学で行われた家族リスクの国際会議にペーパー提出。その後、英文ジャーナルに投稿し受理された。日本では1東京都社会福祉協議会保育部会の協力を得て、東京都の公私立保育所に通う10代で第1子を出産した母親に対する量的調査21の回答者で、さらに協力が得られた10代母親への補足インタビュー、3八千代市の協力を得て地域で暮らす10代親を対象とした妊娠子育て期までの継続したインタビュー調査(2009年1月から実施中)、43の対象者に交流会を開催し(25年度実績5回)、市職員(保育士・保健師)や地域の支援者とともにグループワークと個別を組み合わせた支援の試行を行った。また、東大阪市において10代母親支援に取組んでいる行政担当者や研究者、10代親を含む若年母親サークルのメンバーおよび支援者、母子保健領域における10代親支援の研究者、1990年代に10代母親のグループ支援を展開してきた助産師らと意見交換を行った。研究成果としては、1家族問題研究学会、社会福祉学会関東部会シンポジウムへの招聘を受け報告をした。また社会福祉学会、思春期学会で自由報告をした。2韓国の10代母親当事者を招き、日本の10代母親や支援者らと交流、子育ての実際、サポートの実態、課題について意見交換をした。3科研費成果公開シンポジウムを開催(「10代の出産・子育てを支えるNo.2ー日韓共同研究の可能性」平成26年1月26日、於:東洋大学)、日本研究者、韓国共同研究者、韓国における10代母親支援者(救世軍、ひとり親支援センター)の参加のもと、日本側からは、上述の10代母親の量的調査の単純集計報告等、韓国側からは、子育て支援のみならず学業支援やキャリア支援、ひとり親をめぐる社会的な活動などが紹介され、活発な討議が行われた。10代の母親の乳幼児期の子育ての実態把握と支援課題を明らかにし、妊娠期からの継続的・重層的支援システム開発および市民参加型支援の方法、自治体での支援モデルの開発を目的に今年度は、次の調査を実施した。日本では、1八千代市の協力を得て地域で暮らす10代親を対象とした妊娠期子育て期までの継続的インタビュー調査(2009年1月から実施中)、21の対象者に交流会を開催し(26年度実績5回)、市職員(保育士・保健師)や地域の支援者とともにグループワークと個別を組み合わせた支援の試行を行った。また、10代母親に交流会の評価についてグループインタビューの実施、市職員への研究の中間報告会、意見交換会等を行った。

3東大阪市保健所において取り組まれている10代母親のグループ支援を視察し、保健師等と意見交換を行った。また、25年度に実施した東京都社会福祉協議会保育部会の協力を得て、東京都の公私立保育所に通う10代で第1子を出産した母親に対する量的調査の分析をさらに進めた。研究成果としては、1韓国において「青少年ひとり親養育支援のための韓・日シンポジウム」を開催(平成26年8月20日、於:ソウル市ひとり親家族支援センター)、日本研究者、韓国共同研究者、韓国における10代母親支援者(救世軍、ひとり親支援センター、当事者団体)および10代母親の参加のもと、日本側からは、上述の量的調査の分析結果報告等、韓国側からは10代母親からの子育て状況や調査の実施方法と調査結果の概要について報告をした。2学会報告としては、社会福祉学会、思春期学会で自由報告をした。3学会誌等での掲載論文は以下のとおり。森田明美「子どもの権利を基盤にした児童福祉を考える-10代ママの地域生活を手がかりにして」家族研究年報No39森田明美「社会的養護における保護支援から自立支援へ」ジェンダー研究第17号2015.2日本では1地域で暮らす10代親を対象とした妊娠・出産・子育て期までの継続したインタビュー調査、21の対象者に交流会を開催(2015年度実績4回)、自治体職員(保育士・保健師)や地域の支援者とともにグループワークと個別支援を組み合わせた支援の試行、310代母親の当事者グループに、活動や子どもたちの遊びを支援しながら、インタビュー、行動観察などを実施(2015年度実績3回)。韓国では10代で出産した母親の当事者団体と支援団体の協力を得て、日本調査と比較検討する内容で調査を実施、まとめと分析を共同で行った。研究成果:(1)国際シンポジウム(韓国保健社会研究院主催「第1回社会的養護を必要とする子どもの保護システムに関する東アジア会議」2015年11月10日、於:ソウル)で朴志允と森田明美が日本の研究報告。この会議に向けた保健社会研究院児童福祉研究センター長の事前日本調査(9月911日)への同行と意見交換。(2)成果公開シンポジウム(「10代の出産・子育てを支えるNo.4ー日韓共同研究の成果」2016年1月24日、於:東洋大学)で、日韓量的調査結果の報告、日韓の当事者・当事者団体・支援機関のコメントを受けて支援現場担当者、研究者、行政担当者らと討議。(3)婦人保護施設、東京都ひとり親支援員研修会で調査研究の報告と意見交換。(4)社会への還元:1震災後に10代親になった親子への支援について研究成果から支援の助言。2東京都西東京市10代親の保育所優先入所を明示することについて専門的な助言を行い、日本で初めて10代親への予防的子育て支援策として保育所入所優先を規準に盛り込んだ。3NHKワールドに協力。(5)最終報告書の作成:『10代で出産した母の子育てと子育て支援に関する日韓調査報告書』『乳幼児を育てる10代母親への継続的重層的地域支援開発ー日韓の質的縦断調査を中心に』本研究は以下の3点である。第1に日韓各102人の10代親の量的調査により実態を把握した。第2に日本は自治体と当事者団体、韓国は母子保護施設、ひとり親地域支援施設の協力による10代母への質的縦断調査により、子どもの就学までの子育て実態とライフイベントの乗り越え方を明らかにした。
振動一方向凝固法によるシリコンインゴットの結晶粒径制御

一方向凝固過程のSi融液に振動を印可することにより、初期凝固部に粗大な結晶粒が得られることがわかった。凝固速度が20μm/sec(温度勾配:10K/cm)程度を超えると、Siの<211>、<110>、<100>方位が凝固方向に対して優先成長方位となり、初期凝固部の結晶粒径がさらに粗大化した。振動印可と凝固速度を制御することにより、初期凝固部に粗大なSi結晶粒を種結晶として生み、最終凝固部に向けて柱状晶として育成できることを見出すことができた。多結晶Si太陽電池の性能を上げるためには,一方向凝固法にて製造される多結晶Siインゴット中の不純物元素および格子欠陥を低減し,品質を高めることが重要である。Si融液の凝固過程を制御し,粗大な結晶子からなる多結晶Siインゴットを作製した場合,不純物元素の貯まり場であり,電子と正孔の移動を妨げる結晶粒界が減少するため品質が向上する。そこで本研究では,Si融液の一方向凝固中に電動(200300Hz)または超音波(3337kHz)振動を印可し,多結晶Siの結晶子径を制御し粗大化させること試みた。結晶子径を制御する主パラメーターは,冷却速度と振動数である。冷却速度の影響に関しては,速度が上がることにより,<111>のファセット成長が抑制され,結果として<211>, <110>及び<100>方位を優先成長方位とする粗大なSi結晶子が初期凝固部(るつぼ底部)に成長することが分かった。しかし,初期凝固部から少し離れると,冷却速度が速すぎるために結晶子は微細な等軸晶となった。電動および超音波振動を印加した場合も,同様にるつぼ底部に粗大なSi結晶子が成長したが,特筆すべき点として,等軸晶の発生が抑制され,柱状晶の成長が多く観察されるようになった。また,振動印加時は,振動しない場合に比べて冷却速度の僅かな低下が測定された。そこで,初期凝固部に成長する粗大な結晶子を種結晶とみなしての組織制御を行った。電動振動(120Hz)を印加して40μm/secでの一方向凝固途中に,振動の印加を中止し,冷却速度を5μm/secに落として引続き一方向凝固させたところ,初期凝固部から最終凝固部に向かって粗大に成長した結晶子を育成することができた。今後,さらに実験を推し進めて光電変換効率向上に繋がる組織制御条件の最適化を図りたい。多結晶シリコン(Si)太陽電池の性能改善の鍵を握るのは,一方向凝固法を用いたSi融液の凝固過程においてSiインゴットの組織を如何に制御するかである。つまり,粗大な結晶粒からなる多結晶Siインゴットを作製し,電子と正孔の移動を妨げる要因である格子欠陥と不純物を低減すれば,太陽電池の製造プロセスにおいて生じる光電気変換効率の低下を抑え,単結晶Si太陽電池と同等の性能を低コストで得ることができる。本研究では,Si融液の一方向凝固過程において,電動または超音波振動を印加した際に起こる組織変化について研究し,その成果を太陽電池用多結晶Siインゴットの結晶粒径粗大化法に応用することを目的としている。特に本年度は,超音波振動の印加可能な一方向凝固炉の設計と電動振動によるSiインゴットの組織変化についての調査・研究を行った。作製した一方向凝固炉では,電動と超音波振動を印加できる他,試料と炉の両方を移動できる工夫を施しており,汎用性がある構造となっている。電動振動(120Hz)を印加しながら,40μm/secの速い冷却速度で,Si融液を一方向凝固した結果,<211>,<110>及び<100>方位を成長方位とする粗大なSi結晶粒が初期凝固部(るつぼ底部)にて観察された。初期凝固部から離れると,冷却速度が速すぎるために結晶粒が微細なものとなったが,この初期凝固部の粗大な結晶粒を種結晶とみなし,冷却速度を制御することにより,初期凝固部から最終凝固部へ向けて粗大な柱状晶を育成できる可能性が見いだされた。本研究では,多結晶太陽電池の結晶粒を粗大化し,電子・正孔の移動を妨げる要因である格子欠陥と不純物を取り除くことにより,単結晶Si太陽電池相当の光電変換効率を得ることを目指している。本研究において,結晶粒径の制御を担うものは,冷却速度と振動である。冷却速度の影響に関しては,速度が上がることにより,<111>のファセット成長が抑制され,結果として<211>, <110>及び<100>

方位を成長方位とする粗大なSi結晶粒が初期凝固部(るつぼ底部)に成長することが分かった。電動振動を印加した場合,その現象がさらに顕著に現れることが分かっている。現時点では,超音波の影響は明確にはなっていないが,電動振動と同様にSiインゴットの凝固組織に影響する可能性が高く,今後の研究成果にも期待が持てる状況にある。また,予備実験として,電動振動(120Hz)を印加しての40μm/secでの一方向凝固途中に,振動の印加を中止し,冷却速度を5μm/secに落としての凝固実験を行ったところ,初期凝固部から最終凝固部に向かって結晶を育成できることが確認された。今後,さらに実験を進め,太陽電池の光電変換効率の向上に繋がる最適な組織探索を行いたいと考えている。今後の研究では,振動の周波数を変えた場合,一方向凝固したSiインゴット組織がどのように変化するかを調査する。超音波の印加可能な一方向凝固炉もほぼ完成に至っているので,超音波の影響について,冷却速度を変化させながら調査する予定である。振動を印加しながらの一方向凝固において,初期凝固部に粗大な結晶粒が得られることが明らかになってきているので,この粗大な結晶粒を如何に育成させるかが,次の研究段階では重要である。そのために,一定の冷却速度で一方向凝固するのではなく,冷却速度(試料又は炉の移動速度)を変速する必要があると考えており,振動のON, OFFのタイミングと合わせて,初期凝固部の粗大結晶を育成する最適条件の探索を行う。また,初期凝固部に粗大結晶ができる理由について明らかにする必要がある。初期凝固部について,SEM,EBSD,TEMなどの分析機器を用い,詳細な結晶の成長方位解析を行うと同時に,シミュレーションによる解析にも取り組む予定である。さらに,振動のエネルギーが過冷度に及ぼす影響について測定するために,初期凝固部(ルツボ底部)とそこから離れた位置での温度履歴を記録し,核生成と成長の過冷度変化について調べる。今回の実験の対象は,ファセット成長するSiであるが,ノンファセットする純Al, Al-Cu合金等についても比較実験として振動の影響を調査したいと考えている。本研究では,Si融液の凝固中に振動を付与することを一番の特徴としている。超音波の印加可能な一方向凝固炉を既に組み上げているが,超音波印加装置の接続を確実にするために追加部品の購入が必要である。また,より強力な機械振動を印加するために,新たにエアーを利用したバイブレーターの使用を考えており,購入を検討している。Siの融点は1683Kと高いので,凝固の過程を直接観察することは難しい。振動の影響を観察するため,透明有機化合物を用いた簡易実験を考えており,冷却水循環装置,ビーカー類などの実験器具を購入する予定である。本研究により得られた成果を,鋳造工学会と金属学会にて発表するために,福岡-東京間往復と福岡-愛媛間往復に必要な旅費と宿泊費を算出した。また,海外での成果発表も行う予定でいる。試料観察には,EBSDやEPMAを利用するので,使用料を九州大学が定める規定に従い計上した。なお,成果報告を国内外の金属,鋳造,結晶成長に関する学会誌に報告する予定であり,予測される投稿料を計上した。
環境浄化のための酸化チタン光触媒反応の基礎的研究

環境安全問題の一つである水および空気の清浄化に注目し、比較的少量の有害物質をターゲットとした場合、酸化チタン光触媒反応で通常の生活空間内に存在する微弱な紫外線のみを消費して、空気の清浄化や雑菌の除去、さらに空中窒素酸化物の固定化などの環境浄化が実現でき、そのような機能を発現する全く新しいタイプの建築材料を開発することは実用的観点から非常に有用である。また吸着剤との組み合わせなどで多量の物質も対象と出来、その技術を確立することを最終目的とした。この光インテリジェント建材と呼ぷぺき材料は、地球規模の環境問題から身近な院内感染問題を解決するものとして、社会に与える影響は非常に大きいと予想される。研究成果を下記に列挙する。光触媒反応の基礎的解析:・光触媒の表面構造と反応活性の関連の検討や、様々な悪臭物質や有害物質の分解反応メカニズムの解明・反応ラジカル中間体および反応中間生成物の光触媒反応への寄与や表面吸着水や表面水酸基、表面酸性度の影響など反応機構の解明高活性・高硬度酸化チタン担持材料開発:・高分子バインダー中の酸化チタン光触媒の反応・光触媒の長期安定性・高分子バインダーやセメント中に高活性酸化チタンを分散させる技術の確立や、耐食性、対抗性などフィールドテストと実用性の評価環境安全問題の一つである水および空気の清浄化に注目し、比較的少量の有害物質をターゲットとした場合、酸化チタン光触媒反応で通常の生活空間内に存在する微弱な紫外線のみを消費して、空気の清浄化や雑菌の除去、さらに空中窒素酸化物の固定化などの環境浄化が実現でき、そのような機能を発現する全く新しいタイプの建築材料を開発することは実用的観点から非常に有用である。光触媒反応の基礎的解析:・光触媒の表面構造と反応活性の関連の検討や、様々な悪臭物質や有害物質の分解反応メカニズムの解明・反応ラジカル中間体および反応中間生成物の光触媒反応への寄与や表面吸着水や表面水酸基、表面酸性度の影響など反応機構の解明高活性・高硬度酸化チタン担持材料開発:・高分子バインダー中の酸化チタン光触媒の反応・光触媒の長期安定性・高分子バインダーやセメント中に高活性酸化チタンを分散させる技術の確立や、耐食性、対抗性などフィールドテストと実用性の評価藤嶋らは、環境保全の問題の一つである水および空気の清浄化を注目し、比較的少量の有害物質をターゲットとした場合、光触媒の適用は実用的観点から非常に有用であることを見いだした。また、吸着剤との組み合わせなどで多量の物質も対象とできるような発展も考えられる。その技術を確立することを最終目的として研究を遂行してきた。光触媒反応で通常の生活空間内に存在する微弱な紫外線のみを消費して、空気の清浄化や雑菌の除去、さらに空中窒素酸化物の固定化などの環境浄化機能を発現してきた。全く新しいタイプの建築材料を開発することが可能となる。この光インテリジェント建材と呼ぶ材料は、地球規模の環境問題から身近な院内感染問題を解決するものとして、社会へ与える影響は非常に大きいと予想される。本研究は、反応機構の解明や、高活性酸化チタン材料の作製とその長期安定性には多くの課題が残されている。精密な表面観察の大型装置を導入し、表面での厳密な議論が必要で、例えば、比表面積を測定し、より厳密な表面と反応物との相間をみてきた。藤嶋らは、酸化チタン内添紙や活性炭とのハイブリッドなど新たな材料の作製に取り組んできた。また、拡散プロセスのない油の分解や抗菌試験の立ち上げも行い、本材料の大きな特徴の一つである殺菌について研究できるようになった。以下について研究を遂行してきたが、今後光触媒の応用を地球環境問題に寄与できることに一層の確信を得た。光触媒反応の基礎的解析および高活性・高硬度酸化チタン担持材料の開発1.光触媒の表面構造と反応活性の関連の研究2.各気相物質の分解反応のメカニズムの解明3.液相中における反応機構、対抗性の検討4.高活性の光触媒薄膜やバインダー樹脂、内添紙の開発と対抗性の検討5.高分子バインダー中の酸化チタン光触媒の反応我々は、環境保全の問題の一つである水および空気の清浄化に注目し、比較的少量の有害物質をターゲットとした場合、光触媒の適用は実用観点から非常に有用であることを見いだした。吸着剤との組み合わせなどで多量の物質も対象としてできるような発展も考えられた。光触媒反応で通常の生活空間内に存在する微弱な紫外線のみを消費して、空気の清浄化や雑菌の除去,さらに空気中窒素酸化物の固定化などの環境化機能を発現する全く新しいタイプの建築材料を開発することが可能になりつつある。この光インテリジェント建材と呼ぶ材料は、地球規模の環境問題から身近な院内感染問題を解決するものとして、社会へ与える影響は非常に大きいと予想され、これらのことを踏まえた上で、研究を遂行してきた。本年度は、反応機構の解明や高活性酸化チタン材料の作製と長期安定性と、多くの課題が残されていたが、精密な表面観察の大型装置を導入したことにより、より精密な表面と反応物との相関をみてきた。

藤嶋らは酸化チタン内添紙や活性炭とのハイブリッドなど昨年度に引き続き新たな材料の作製に取り組んできた。また、拡散プロセスのない油の分解や抗菌試験の立ち上げも行い、本材料の大きな特徴の一つである殺菌についても成果を上げることが出来た。研究成果を下記に述べる。1.光触媒の長期安定性(1)光触媒の表面への吸着種が光触媒反応に与える影響の解明とその処理2.各用途における光触媒の適用とその反応機構の確立(1)殺菌に関する反応機構の確立(2)様々な悪臭・有害物質に対する光触媒の適用藤嶋らは、環境安全の問題の一つである、水および空気の清浄化に注目し、比較的少量の有害物質をターゲットとした場合、光触媒の適用は実用的観点から非常に有用であることを見い出した。また、吸着剤との組み合わせなどで多量の物質も対象とできるような発展も考えられる。その技術を確立することを最終目的とした。光触媒反応で通常の生活空間内に存在する微弱な紫外線のみを消費して、空気の清浄化や雑菌の除去。さらに空中窒素酸化物の固定化などの環境浄化機能を発現する、全く新しいタイプ建築材料を開発することが可能になる。この光インテリジェント建材と呼ぶ材料は、地球規模の環境問題から身近な院内感染問題を解決するものとして、社会へ与える影響は非常に大きいと予想されている。これらのことを踏まえた上で研究目的を遂行してきた。本年度の研究成果を下記に述べる。1.反応機能を全貌を明らかにする。・反応ラジカル中間体および反応中間生成物の光触媒反応への寄与・表面吸着水および表面水酸基の影響・表面酸性度の影響2.実用化可能なシステムの確立・高分子バインダーやセメント中に高活性酸化チタンを分散させる技術の確立・これからの材料の耐食性、対抗性評価・フィールドテストと実用性の評価
紀年銘中原青銅器の再検討による中国北方青銅器文化研究の再構築

本研究は、紀年銘中原青銅器の年代の再検討によって、中国北方青銅器文化の起源・系譜・年代の再構築を行い、韓半島青銅器文化や弥生文化の年代観の再構築を行った。研究を実施した地域は、中国の北方地域である遼寧省や内蒙古自治区である。今回の研究の推進によって、これらの地域における青銅器編年の実年代が確定した。そして、この結果をもとに、中国北方地域の青銅器の系譜、そしてこれらの東方地域への影響について新しい見解を提示した。内蒙古自治区と遼寧省を中心とする中国北方地域は、朝鮮半島及び日本列島の弥生文化の青銅器の起源の地と考えられている重要な地域である。本研究の目的は、紀年銘中原青銅器の年代の再検討によって中国北方地域における青銅器の年代と文化に関する研究の再構築を行うことにある。以上の中国北方青銅器文化の起源・系譜・年代の再構築により、朝鮮青銅器文化や弥生文化をはじめ、東南アジアなど中原の周辺地域であるアジア全体の年代観の再構築をも視野に入れることを目的とする。平成21年度は国内での調査研究と中国での調査を実施した。国内での調査では、東京大学文学部考古学研究室所蔵青銅器の目録作成を行い、また中国中原における紀年銘青銅器の集成作業を開始した。一方、中国での調査については、当初、北京市と内蒙古自治区西部地域の資料調査を中心に実施する予定であったが、諸般の事情で交付申請後に予定を変更することになり、申請時の対策方法にしたがい遼寧省における調査に変更した。これは、2年目以降の予定を前倒ししたものであり研究の推進に問題はない。調査は、遼寧省の藩陽、遼寧省文物考古研究所を基点に、遼寧省博物館、遼東地域(遼陽博物館、寛甸博物館)において、研究協力者5名の協力により10月に実施した。藩陽では北方地域の年代を考える上で重要な鄭家窪子遺跡の資料、遼陽博物館では当地域の遼寧式銅剣の鋳型資料の新出資料、寛甸博物館では遼東で初となる遼西式銅戈系の資料を実見することができた。いずれも、中国北方地域の青銅器の年代を考える上で重要であるとともに、本研究推進の上でも重要な資料である。また、さらに重要な資料の存在についての情報も遼寧省文物考古研究所において知ることができた。平成22年度は国内の資料調査および中国での調査と韓国での補足調査を実施した。調査は、遼寧省の瀋陽、遼寧省文物考古研究所を基点に、遼寧省博物館、遼東地域(本渓市博物館、撫順市平頂山博物館、阜新博物館)において、研究協力者とともに10月に実施した。本渓市博物館では、馬城子遺跡などの北方地域の年代を考える上で重要な各遺跡の資料を実見し、次に撫順市平頂山博物館では当地域の鋳造鉄器と土器の新出資料を実見することができた。本地域の鋳造鉄器の資料は、戦国燕の東方進出と連動して拡散したものであり、紀年銘中原青銅器の年代をさらに補強することができる点が明らかとなった。なお、鄭家窪子遺跡など重要な資料群の大部分が韓国京畿道博物館に展示のため搬出されており、中国北方地域の青銅器の年代を考える上で重要であることから韓国において補足調査を実施した。国内の資料調査は、東京大学文学部所蔵の牧洋城出土資料について実施した。以上の成果については、中国考古学会などにおいて概要を報告し公表した。本研究の目的は、本研究の目的は、紀年銘中原青銅器の年代の再検討によって中国北方地域における青銅器の年代と文化に関する研究の再構築を行うことにある。この目的を達成するため、本年度の調査は、北京市と内蒙古自治区のフフホト・オルドス地域における資料調査を予定通り冬季に実施した。調査は、北京にて中国社会科学院考古研究所と国家博物館、オルドスにて鄂爾多斯青銅器博物館、フフホトにて内蒙古文物考古研究所、内蒙古文物博物院、内蒙古博物館等で調査を実施した。調査機関については、当初の予定から変更したものもあるが、ほぼ当初の予定を達成することができた。北京市での調査では、春秋戦国期における燕国の青銅器と鋳造鉄器関連遺跡と遺物に関する最新情報について入手することができた。また、内蒙古自治区における調査においては、紀年銘中原系青銅器を出土している小黒石溝遺跡と南山根遺跡の青銅器(多鈕鏡や銅剣、銅矛など)の実物の詳細な観察が可能となった。

同時に、オルドス青銅器文化の遺物についても、多数の実物観察の機会を得ることができた。また、年度末には、遼寧省文物考古学研究所から遼寧省における当該研究にとって重要な資料が出土しているという情報を得て、錦州市博物館、朝陽市博物館を訪問し、合わせて、内蒙古自治区のゴウカンキ博物館と赤峰市博物館も訪問した。この調査において、遼寧省と内蒙古自治区における中国北方青銅器研究の再構築に関わる新資料を多数実見することができた。以上の検討によって、今後、中国北方青銅器文化の起源・系譜・年代の再構築に関する研究が進展し、朝鮮青銅器文化や弥生文化をはじめ、東南アジアなど中原の周辺地域であるアジア全体の年代観の再構築研究に大きな影響を与えるであろう6
ATLの発症における危険因子に関する分子疫学的研究

【研究目的】ATLの発症における危険因子の解明を目的として、末梢血単核細胞中のHTLVーIプロウイルスDNA量によるキャリア-の解析を行った。【研究方法】1.HTLVーIキャリア-末梢血単核細胞(PBMC)のプロウイルスDNAの定量は、HTLVーIのプライマ-SK43/44を用いたPCRで行い、PCR産物は、アガロ-ス泳動・エチジウムブロマイド染色後、デンシトメ-タ-で測定し、階段希釈したHUT102・DNAで作製した標準曲線と比較しHUT102・DNA相当量で表した。PCRの効率の検定には同時に増幅したβグロビン遺伝子を測定した。2.対象は1991年に採取した宮崎地方のキャリア-66名のPBMC。プロウイルスDNA量の経時的変化をみるためには、1985、1988および1990年に採血した20名のPBMC。【研究成果】1.プロウイルスDNA量は、HUT102・DNA5.0ng以上(感染リンパ球約5%):15名(23%)、14ng:20名(39%)、1ng以下:19名(29%)、検出感度以下:12名(18%)であった。2.経時的変化をみた20名中(男5、女15)、高値のものは11名であったが、うち6名では5時間に低下傾向がみられた。3.プロウイルス量とPBMCのCD4+・CD25+/CD8+・CD25+比は相関した。【考察】プロウイルスDNA量がHUT102・DNA5.0ng相当以上と多く(これから算出した感染リンパ球:5%以上)、ATL発症のリスクが高いと推定されるキャリア-は23%(男では35%)であった。しかし、プロウイルスDNA量は60才以上では約半数が5年間にやや減少する傾向を示した。今後は、リスクが高いと思われるプロウイルスDNA量が多く、しかも低下傾向のないキャリア-を重点的に追跡し、発病要因の解明に努めたい。また、CD4+/CD8+比よりCD4+・CD25+/CD8+・CD25+比はプロウイルスDNA量とよく相関した。
日米開戦外交のクロス・アーカイヴァル研究

本研究の当該期間における成果の概要は下記の通りである。I戦前期における日本の暗号解読能力の評価(1)アメリカ国務省の電報については、ほぼ100%近い解読力を有していたと考えられる。現在まだまだ推論の域を出ないが、最高強度のStrip Cipherについても実用レベルで解読文を運用できていたと思われる。このことは関係者の証言、残存する解読電報から推定はなされていた。しかし、本研究によってアメリカ国務省の暗号運用の実態がある程度解明されたことで、証言の有効性と限界が明らかにされた。さらに、駐日大使館とワシントンの国務省との間の通信状況のかなりの部分を明らかとし、これに日本側解読文のデータを照らし合わせることで、日本の暗号解読能力の実態を可能な限り実証的に査定することができた。このような基礎作業の結果、日本が入手できた筈の電報が具体的に明らかとなったため、それらが与えた外交政策決定への影響を考慮しうる研究段階に到達できたと思われる。(2)海軍関係者の日記に多く記録され外交政策決定に影響を与えていたと推測されるソ連外務人民委員会の暗号電報(哈爾濱情報)については、その解読担当が外務省であったことが明らかとなった。今後の研究の進展が期待される。(3)イギリスの外交電報の調査の結果、軍事情報を含め相当な情報が在外公館に伝えられていたことが明らかとなった。このため、今後は暗号の難易度を考慮に入れて、日本の解読の程度と外交政策決定に与えた影響を査定する段階に達する事が出来た状況である。IIアメリカ側の日本外務省電の解読文(マジック情報)日本の外交電報の多くが失われている現在、日本外交の史料としても意義を持っている。出版されているものの目録化作業が進展中である。本年度の経過は以下の通りである(2)日本側が解読した暗号電報を現存する史料から収集整理し、アメリカ国務省文書・イギリス外交文書と照合した。この結果、日本側が解読した電報で上記シリーズに含まれているものは僅かしかないことが判明した。(3)上記作業に加え、日本側が解読して残存している解読電報から、当該期の日本の暗号解読能力を推定した。(4)PRO(イギリス公文書館)における調査イギリスが当時発信していた外交・軍事情報電報を中心に収集した。その結果、相当詳細な軍事情報(欧州戦線における英国側の損害等)が駐日イギリス大使館宛に打電されていたことが確認された。これらの成果の一部は、2002年12月、暗号研究会(神戸大、大阪大、京都大の国際政治学研究者を中心とする研究会)において「日米開戦直前の日本(海軍)の暗号解読状況について」と題して報告された。その概要は日本海軍は量(推定約45%)質(最強強度のもの)ともにかなりの程度まで米国国務省の暗号を解読して外交政策決定の参考としていた可能性が高い。このような観点からインテリジェンス研究のさらなる深化が期待できる。ただし研究への応用の際には実証的に厳密な手続を経る必要があり、安易な政治過程との接合はミスリーディングの危険性が高い。というものである。これらの作業の結果、研究の進展のためには、アメリカ国務省文書のさらなる精査とオーストラリア、オランダ等の外交電報の調査収集が必要なことが確認された。本研究において実施した海外調査は以下の通りである。14年度2002年9月イギリス公文書館(ロンドン)15年度2003年7月アメリカシカゴ大学図書館・ナショナルアーカイヴズ(DC)2004年2月アメリカナショナルアーカイヴズ(DC)調査の成果日英米の文書館において、史料調査を実施した成果は下記の通りである。

日本外務省外交史料館、防衛庁防衛研究所戦史部において外務省、海軍等の史料で英米の外交電報を解読した原史料を収集した。イギリス英内閣、外務省等の外交政策形成過程を解明するための基礎文書を収集し、駐日大使館との通信状況の一部を解明した。アメリカアメリカ国務省の暗号運用状況を解明する基礎史料を収集し、駐日大使館との通信状況の一部を解明した。本研究以前から継続して実施している課題に関する成果は下記の通りである。マジック(日本の外交電報をアメリカが解読したもの)のデータベース化の進行開戦過程に関するデータベースの規模拡大(陸海軍人の日記等の入力作業)これらの成果から研究会等で行なった研究報告は下記の通りである。いずれの会でも外交史に限らずさまざまな研究者から有益な助言と示唆を得た。「日米開戦直前の日本(海軍)の暗号解読状況について」暗号研究会(サントリー文化財団助成、代表簑原俊洋神戸大学助教授)2002年12月26日大阪サントリーアネックス「戦前期における日本の暗号解読能力に関する基礎研究」近代日本研究フォーラム(九州大学、広島大学の共催)2004年3月13日九州大学本研究の成果は『国際関係・比較文化研究』第3巻1号(2004年9月、静岡県立大学国際関係学部)にて「戦前期における日本の対米暗号解読能力に関する基礎研究」と題して発表される予定である。
統合失調症死後脳における異常タンパクの半網羅的定量的プロファイル解析

我々は、統合失調症及び健常対照各10例の凍結脳サンプルの前頭前野皮質について、質量分析に基づく新規の網羅的及び標的指向的タンパク質解析法を用いてタンパク質発現比較を行った。網羅的解析では8768分子のタンパク質が同定され、そのうち300分子で統合失調症と対照で有意な差が認められた。標的指向的解析では統合失調症病態関連する候補分子108分子についてタンパク質発現量解析を行い、数種のタンパク質で有意な差を得た。これらの分子には既報の因子及び本研究で新規に明らかになった因子が存在した。これらのタンパク質については凍結脳を蛍光免疫組織化学染色し、細胞組織内局在及び発現強度の比較も行った。連携研究者である東北大学大学院薬学研究科大槻純男准教授(現熊本大学大学院生命科学研究部教授)に、福島精神疾患死後脳バンクの統合失調症サンプル10例と医療法人さわらび会福祉村病院長寿医学研究所の健常対照サンプル10例の前頭皮質を送付し解析を依頼した。ドパミン系・グルタミン酸系・GABA系に関連する分子を中心として統合失調症病因に関わる可能性の高い分子を、既報の研究結果をもとに100種類以上リストアップし、108分子の比較定量解析の系を確立した。脳サンプルを分画して得られたCytosol fraction及びPlasma membrane fractionを構築した内標準タンパク質とともに測定した。Cytosol fractionの標的プロテオミクス解析では、非膜局在タンパク質80分子中27分子を検出、比較定量を行った結果、1分子において統合失調症群で有意な低下を示した。Plasma membrane fractionの標的プロテオミクス解析では、膜局在タンパク質57分子中32分子を検出、比較定量を行った結果、1分子において統合失調症群で有意な低下を示した。2DICLを用いたCytosol fractionの網羅的比較定量解析では、80960ピークを検出、8768ピークはタンパク質に同定された。また、300ピーク(214分子)は有意な変動が検出された。統合失調症死後脳を用いた網羅的解析はmRNA発現レベルでのでは多数行われているが、より病態を直接反映するタンパク質レベルでの報告は少ない。我々は質量分析に基づく新規の網羅的及び標的指向的タンパク質解析法を用いて統合失調症と健常対照との間での死後脳内のタンパク質発現比較を行った。年齢、性別、死後時間をマッチさせた統合失調症死後脳10例、健常対照死後脳10例の凍結脳サンプルの前頭前野皮質について、2DICAL法による網羅的解析と標的指向的な絶対定量解析を並行して行った。後者では統合失調症病態に関連すると措定される分子をピックアップし、LC-MS/MSにて検出可能と確認できるペプチドプローブを合成した108分子についてタンパク質発現量解析を行った。2DICAL法による前頭前皮質の網羅的解析では8768分子のタンパク質が同定され、そのうち300分子で統合失調症と対照で有意な差が認められた。標的指向的な絶対定量解析による解析からも数種の候補タンパク質を得た。これらの分子には先行の研究において報告のあった因子及び本研究で新規に明らかになった因子が存在した。一例としてDynamin-1は既報において統合失調症死後脳で増加することが報告されているが、本研究においては統合失調症で平均0.24倍(p値=0.0208)の有意な低下が見られた。これらのタンパク質については凍結脳を蛍光免疫組織化学染色し、細胞組織内局在及び発現強度を比較したところ、タンパク質量の比を反映しているものから、タンパク質量の比から想定される以上に染色像に差異があるものがあった。今回用いた、LC-MS/MS法を用いた二種のアプローチによる凍結死後脳サンプルの解析は、既知の分子に加え、未知の分子をタンパク質レベルで比較定量し、効率的に有用な分子をスクリーニングすることが可能であることから、統合失調症の病因病態の解明の上で極めて有用である。研究代表者は平成23年5月20より、National Institute of Mental Health Brain Tissue Collection (NIMH-BTC)という世界最大のブレインバンクの一つのある、米国国立精神衛生研究所(National Institute of Mental Health(NIMH))に留学し、NIMH-BTCを統括しているNeuropathology Sectionにおいて、本研究で重点的な検討を予定しているドパミン系・グルタミン酸系・GABA系分子を調節する分子であるDARPP-32の発現について、genotypeをはじめ生前の症状の詳細、治療薬、嗜好、死因などNIMH-BTCの有する豊富なデータベースを駆使しながら、大規模な統合失調症死後脳サンプルを用いて検討を行った。尚、平成24年5月20日までには帰国し、福島県立医大において研究を継続する。

また、連携研究者である東北大学大学院薬学研究科大槻純男准教授(現熊本大学大学院生命科学研究部教授)に、福島精神疾患死後脳バンクの統合失調症サンプル2例と医療法人さわらび会福祉村病院長寿医学研究所の健常対照サンプル2例の前頭皮質、後頭皮質を送付し解析を依頼した。2DICAL法を用いて、定量系構築が完了している分子に関して網羅的な比較解析を行った結果、1215の分子を同定し、そのうち25の分子には統合失調症と対照で有意な差が認められた。さらに、ドパミン系・グルタミン酸系・GABA系に関連する分子を中心として統合失調症病因に関わる可能性の高い分子を、既報の研究結果をもとに100種類以上リストアップし、それらについての定量系構築を依頼している。当初の予定通り、平成24年度内に非精神疾患対照例及び統合失調症例各10例の死後脳サンプルに対し、既報の研究結果をもとに100種類以上リストアップしたドパミン系・グルタミン酸系・GABA系に関連する分子を中心として統合失調症病因に関わる可能性の高い分子についての解析を完了したため。当初は、平成23年度内に非精神疾患対照例20例の死後脳サンプルに対し、既報の研究結果をもとに100種類以上リストアップしたドパミン系・グルタミン酸系・GABA系に関連する分子を中心として統合失調症病因に関わる可能性の高い分子についての解析を完了している予定であったが、現時点では、統合失調症2例及び対照2例の予備的解析を完了しただけとなっている。この理由としては、研究代表者が当該研究と密接に関連するテーマの研究とはいえ、23年度は海外留学のため日本国内で研究を行うことに制限が大きかったことと、上記の分子の定量系構築に予想以上に時間を要しているためである。今後は、平成24年度までに完了した標的プロテオミクス及び網羅的プロテオミクスで統合失調症群で異常が見出された分子に関して、免疫組織化学的検討を行い、更に詳細のその異常を明らかにする予定である。研究成果は随時国内外の学会及び研究会、研究論文として発表する。研究代表者は平成24年5月20日までには帰国し、福島県立医科大学で研究を再開することで当該研究に最大限のエフォートで臨むことが可能となる。各群10例以上の多検体解析のための統合失調症及び対照例のリストアップは既に完了しており、帰国後ただちに解析のため連携研究者のもとに送付できるよう準備を整えている。また、リストアップした100種類以上の分子の定量系構築は昨年度より進行中であり、この目途が立てば一気に解析を完了することができる。平成24年度内に上記を達成できれば、当初の研究計画通りの進捗となる。当講座死後脳バンクには現在2台のフリーザーが稼動し約40例の死後脳を保管し、画像解析ソフトウェアを備えた顕微鏡システムやを免疫染色システム整備しており、それらのメンテナンスのため、年間200千円は必要である。また、これまでの実績等から考えて試薬消耗品だけで月に50千円、年間600千円の支出が見込まれる。研究成果の国内学会(50千円×2回、100千円)や国際学会(300千円×1回300千円)での発表のため、旅費(計400千円)が必要である。
不完全乱反射壁上の剪断すべり流と熱ほふく流:剛体球分子ボルツマン方程式の数値解析

物体を過ぎる弱希薄気体の流れの振舞は、ボルツマン方程式の系統的解析により、流体力学的方程式と物体表面上のすべりの境界条件の系に物体近傍における補正(Knudsen層補正)をほどこして表されることが知られている。希薄化効果の主要部は、すべりの境界条件とKnudsen層補正を通して与えられるが、これを求める問題は、平面壁上の剪断すべり流、熱ほふく流(壁表面の温度匂配によって誘起される流れ)、そして壁面に伝わる熱流による温度の跳びの問題に帰着する。これら三つの問題はいずれも気体の希薄化効果を表す代表的な問題であり、ボルツマン方程式の半空間境界値問題として解析されてきた。しかしその正確な解析は、長年、ボルツマン方程式のモデル方程式に限られていた。報告者は先に剛体球分子ボルツマン方程式の高精度数値解析法を開発し、これら3つの問題を壁面であり入射分子が乱反射する場合(拡散反射境界条件)に対して正確に数値解析した。この成果を踏まえ、本研究では、剛体球分子ボルツマン方程式とマックスウェル型境界条件(反射される分子の分布の形に入射分子の分布の影響が考慮された、拡散反射を含む、より一般的な条件)に基づき、平面壁上の剪断すべり流と熱ほふく流を、適応係数の種々の値に対して正確に解析した。本研究の結果と、先に得られた温度の跳びの問題のマックスウェル形境界条件の場合の結果を合わせて、弱希薄気体の流体力学的方程式に対するすべりの境界条件とKnudsen層補正の具体的数値がより一般的な場合に対しても整備された。本研究の解析はすべて完了しており、現在、投稿準備中である。
成熟社会のまちづくりを支援する新たな財源に関する研究

地方分権が進み都市計画法も改正されて、これからは、意欲のある市民や地域の担い手が創造的なまちづくりに携わることのできる社会の構築が求められている。国や地方自治体の役割も、そうした意欲を引き出し支援するものへと転換すべき時代である。本研究は、こうして成熟社会へと向かいつつある日本の現状を踏まえて、創造的なまちづくりを支援する新たな財源の実態と可能性につき調査研究を行った。昨年度の成果を踏まえて、本年席はイギリスのロッタリーファンドに特に着目してさらに潔く制度の内容およびその運用につき現地調査も含めた調査研究を行った。その結果、ミレニアムファンドについては各都市における枢要なプロジェクトや国家的な観点から重要な環境や教育、都市再生等に関するプロジェクトを運用能力のある主体が中心となり一定のマッチングファンドも獲得しながら熱意をもって進められたこと、ヘリテージファンドでは国家的巨大プロジェクトからローカルな小さなプロジェクトまで多様なプロジェクトにつき多くの国民・市民・専門家が参画して後生に残る意義深い成果をあげていること等が具体的なケーススタディーにより明らかになった。日本においてこの種の財源はもいまだみられない。こうした主旨に合った財源は規模も小さく分散している。また、宝くじ収益金による公共事業等は行われているが、参加自治体は限定され専門性は特になく地方財政を補完する手段でしかないのが現状である。中心市街地活性化法による省庁横断的な取り組みも1つ1つの事業は個別補助金でしかない。今後は、イギリスのスタディーを通して明らかになった新たな財源とそれを用いたまちづくりの実践に学びながら、公共事業だけに依存しない成熟社会の財源について1つ1つ提案し実現していくことが課題である。本研究は、こうして成熟社会へと向かいつつある日本の現状を踏まえて、創造的なまちづくりを支援する新たな財源の実態と可能性につき調査研究を行うものである。研究は2つの柱からなり、第一は先進的な事例が豊富にみられるイギリスにおける主要財源の調査研究、もう第二はわが国における新たなまちづくり財源のあり方に関する調査研究である。平成14年度は第一の研究を中心に進めた。その結果、以下の点が明らかになった。イギリスにおける1990年代の「チャレンジファンド」については、それがかつての補助金方式とは異なり、資金を使うべき質の高い事業に対して、その資金を運用できる主体に渡す方式であること、層の厚いNPOもその主体に参画していることなどがわかった。SRB(Single Regeneration Budget)については、それが極めて柔軟な制度であること、SRBの運用エリアは空間的にも多様で時には幾重にも重なっていること、近年、地域開発公社(イングランドでは9地域に設置)にSRBの運用が任されるようになり財源の面でも地域分権が進んでいること等が明らかになった。ロッタリーファンドにについては、その創設経緯とともに5本のファンド(ミレニアム、ヘリテージ、アート、スポーツ、チャリティー)ごとの運用上の特徴が概括的に明らかになった。このファンドは税金によらない個人からの自発的な財源であることが運用に際しても思い切った内容に投資できている(文化的事業に多い)点が注目される。昨年度の成果を踏まえて、本年度はイギリスのロッタリーファンドに特に着目してさらに深く制度の内容およびその運用につき現地調査も含めた調査研究を行った。

その結果、ミレニアムファンドについては各都市における枢要なプロジェクトや国家的な観点から重要な環境や教育、都市再生等に関するプロジェクトを運用能力のある主体が中心となり一定のマッチングファンドも獲得しながら熱意をもって進められたこと、ヘリテージファンドでは国家的巨大プロジェクトからローカルな小さなプロジェクトまで多様なプロジェクトにつき多くの国民・市民・専門家が参画して後生に残る意義深い成果をあげていること等が具体的なケーススタディーにより明らかになった。日本においてこの種の財源はいまだみられない。こうした主旨に合った財源は規模も小さく分散している。また、宝くじ収益金による公共事業等は行われているが、参加自治体は限定され専門性は特になく地方財政を補完する手段でしかないのが現状である。中心市街地活性化法による省庁横断的な取り組みも1つ1つの事業は個別補助金でしかない。今後は、イギリスのスタディーを通して明らかになった新たな財源とそれを用いたまちづくりの実践に学びながら、公共事業だけに依存しない成熟社会の財源について1つ1つ提案し実現していくことが課題である。
競争環境下での連系線設備計画に関する研究

電力系統において,複数の託送が含まれる送電線運用問題に対して,安定度を考慮しつつ,その社会厚生を最大化する手法の提案を行った。提案手法の有効性を確認するため,プロトタイププログラムを作成し,実規模系統に適用した。提案手法を実用的な計算時間で実現するためには,並列計算手法を導入することが必要である。そのため,複数の計算機を接続したグリッドコンピュータ上での実用化についての検討を行った。本研究では競争環境下での連系線設備計画手法の提案している。連系線利用に関しては,経済的な側面と電力系統運用の技術的側面が存在する。経済的な側面は,複数のプレイヤが存在する競争市場において,送電線利用に対して社会厚生を最大化する問題として捉えることができる。一方,電力系統運用の技術的側面から考えると,送電線の熱容量制約,電圧安定度制約,過渡安定度制約,緊急時予備力制約等を同時に考慮し,安全な運転を行えるよう配慮しなければならない。日々の電力系統運用では,これらの制約を満足するため,複数の解析プログラムを利用し熟練の運転者により決定されている。連系線増設には,これら経済性と技術的側面の両方を満足した解を求めなければならない。これまでの研究では,実系統を対象とする大規模問題に対して,これら両方を満足する解を得る手法は存在していない。これは,特に電力系統解析において,大規模問題の解法に問題があったためである。平成18年度では,本研究で必要とされる要素技術のうち,以下の研究成果を得ることができた。(1)マルチエージェントを用いた連系線計画最適化手法を主問題とし,電力系統運用上の制約を副問題として定式化する連系線設備計画問題の提案エージェントシステムのプロトタイプを作成し,複数の事業者を協調させた最適化手法の定式化を行った。(2)(1)の副問題として定義される,電力系統解析プログラムで高速に解を求めることができる手法の開発過渡安定度を考慮した最適潮流計算法プログラムにおいて,過酷な事故を考慮できるようプログラムの改良を行った。これにより,より現実的な条件の下で電力系統の過渡安定度解析を実行できるようになった。一方,電力系統運用の技術的側面から考えると,送電線の熱容量制約,電圧安定度制約,過渡安定度制約・緊急時予備力制約等を同時に考慮し・安全な運転を行えるよう配慮しなければならない。平成19年度に行った研究は以下の通りである。・マルチエージェントによる連系線設備計画最適化手法を実規模の電力市場に適用できるよう,データや規範を収集した。・Benders分解法によりエージェントと電力系統解析手法を統合した連系線増設計画プログラムのプロトタイプを作成し,比較的日本の電力系統の特徴を現しているとされる電気学会標準系統(IEEJ WEST30とEAST30)に対して適用した。電力取引の規制緩和の負の側面として,2003年夏には米国ニューヨーク,英国ロンドンやイタリア全域という世界の大都市で大規模な停電が発生した。安定度を維持したまま競争を促進するためには連系線の増強が必要となるが,送電線の建設には莫大な費用がかかり,託送を行う事業者がその費用を負担することは不可能である。本研究では競争環境下での連系線設備計画手法の提案を行った連系線利用に関しては,経済的な側面と電力系統運用の技術的側面が存在する。本研究の成果としては,複数の託送が含まれる送電線運用において,安定度を考慮しつつ,その社会厚生を最大化するための手法の提案を行い,プロトタイププログラムを作成し,その有効性を確認することができた。また,新規に開発したJavaを用いたマルチエージェントシミュレーションシステムを使うことにより,多数のプレイヤが介在する連系線増設計画問題に対して、マルチエージェント技術を利用した最適化を行うことができる。これらを実用的な計算時間で実現するためには,多数のコンピュータを有機的に結合して,並列に大量の計算を行う必要がある。そのため,グリッドコンピュータ上での並列計算プログラムの実用化についての検討も行った。
分娩時の助産師の危険認知と行動が自己観測できる仮想環境型教材の開発と評価

本研究は,分娩期に起こりやすいリスク場面について仮想環境型教材を作成し,実験対象者にリアルにその状態を体験してもらい,さらにこの教材を用いたリスクの察知とモーションキャプチャシステム(動きを瞬時に数値化する)を用いた行動を評価することにより,助産師学生や助産師自身の危険認知や行動を客観的かつ科学的に分析する。実験後インタビューにて危険箇所の認知とその理由と対応について問い,知識・実験内容や方法・関心度について,質問紙により調査する。コントロール群として,仮想環境型教材未使用の新人助産師および助産師学生それぞれ10名程度に同様の知識・関心度などの質問紙調査を行い比較分析する。
超低摩擦現象の実用化に向けたトライボフィルムの形成メカニズムの解明

先行研究において,エタノール雰囲気中で非晶質炭素膜と二酸化ジルコニウムを摩擦すると,摩擦係数が0.001以下を示す「超低摩擦現象」が報告されている.この現象は,ZrO2の触媒作用により摩擦面に形成された,摩擦反応膜の効果と推察されている.本研究では,炭素の同位体によるラベリング法を用いて,「トライボフィルムの形成メカニズム」,「トライボフィルムの正体」,「低摩擦化のメカニズム」を解明する.先行研究において,エタノール雰囲気中で非晶質炭素膜と二酸化ジルコニウムを摩擦すると,摩擦係数が0.001以下を示す「超低摩擦現象」が報告されている.この現象は,ZrO2の触媒作用により摩擦面に形成された,摩擦反応膜の効果と推察されている.本研究では,炭素の同位体によるラベリング法を用いて,「トライボフィルムの形成メカニズム」,「トライボフィルムの正体」,「低摩擦化のメカニズム」を解明する.