hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
振動実験と現場観測に基づく地震発生時の水圧式津波計のデータ特性評価

沖合での津波観測を目的として深海底に設置される水圧式津波計(以下、圧力計)は、地震時に大振幅の水圧変動を記録し、これが津波即時予測における技術検討課題として挙げられている。本研究は圧力計に関する課題解決と観測データの高度利用のために、重錘形圧力天びん(以下、圧力天びん)による室内実験で得られた知見から、海底に設置された圧力計が記録する現象について考察した。圧力天びんで水深1000 mに相当する10 MPaを圧力計3式に印加中に、八丈島東方沖を震源とするマグニチュード5.8の地震が発生した。この地震にともない、南海トラフの長期孔内観測点に設置された圧力計で水圧変動が観測された。長期孔内観測点の海底下の地震計と圧力計の記録を加速度に変換してスペクトルを比較したところ、0.04 Hz0.2 Hz付近の周波数帯域で地動の加速度と圧力が一致することが明らかとなった。一方、この地震発生時に行っていた室内実験では、地震動が圧力天びんのピストン上の重錘を揺らし、圧力天びんに接続された圧力計が圧力変動を記録した。同じ実験室で大気圧に開放していた同型式の圧力計には全く振動が記録されなかったことから、この地震動による圧力計内部の機械的振動は出力値に重畳されないことが分かった。圧力天びんで印加していた圧力計と併設されていた地震計の記録のスペクトルを比較したところ、長期孔内観測点(海底現場)の観測と同じ周波数帯域において、地動と圧力天びん(重錘)が生成する圧力が一致する特徴を再現していた。室内実験において、地震時に圧力天びんの重錘が振動して、水深1000 mにおける海底現場の圧力変動を再現した。このとき圧力計内部の機械的な振動を記録しなかったことから、圧力計が記録する大振幅の水圧変動は水塊に作用する地動の加速度と相関する海底現場の圧力で、室内実験はその根拠を示すものとなった。東日本の「日本海溝地震津波観測網(S-net)」や南海トラフの「地震・津波観測監視システム(DONET)」など沖合津波観測ネットワークの整備は、津波を事前に観測できる可能性が高いことから、適切に利用すれば防災効果が期待できる。しかし水圧式津波計データは通常110Hzサンプリングであることから、波源近傍では地震動等の津波以外の記録も厳然と記録されている。本研究は、リアルタイム津波観測・監視のために沖合の海底に設置されている水圧式津波計が地震発生時に記録する水圧変動の実体を解明し、現在の津波警報システムを高度化することを目的としている。平成28年度は、2011年東北地方太平洋沖地震が発生したときに海洋研究開発機構(JAMSTEC)が熊野灘で運用していたDONETで取得した水圧式津波計のデータ解析を行った。これは沖合に設置された水圧式津波計からのリアルタイムデータを津波警報システムに利用するためには地震時に観測される水圧式津波計データの特性を理解することが不可欠で、効果的に津波を抽出するデータ処理技術を検討するためである。DONETの水圧式津波計と併設される海底地震計の両データを同時に精査したところ、地震動到達時には中間周波帯域では地動加速度に比例する一方、低周波帯域では独立していることが分かった。またDONETで観測された津波には分散成分を含まないことがわかり、これは断層正面に設置された沖合津波観測施設(DART)での観測記録とは異なっていた。また包括的核実験禁止条約機関(CTBTO)のハイドロフォンアレイデータを利用して、津波に先行する水中音波(T-phase)ならびに津波の解析を行った。津波波源からのT-phaseの到来方向を推定する手法を考案するとともにハイドロフォンでも分散性をもつ津波を検知できることを示した。沖合の海底に設置されている水圧式津波計が地震発生時に記録する水圧変動について、併設される海底地震計データを利用してその特性を明らかにした。また振動試験について、JAMSTECが所有する高精度圧力発生装置ならびに振動台の整備を完了した。さらに本研究開始後に、CTBTOが運用するハイドロフォンアレイのデータを利用できる機会を得たため、本研究で得られた知見に基づきデータ解析を行った。ハイドロフォンの機器特性を考慮して、津波発生時の観測データを逆畳み込み処理(デコンボリュート)したところ、ハイドロフォンでも津波が観測されることを示し、ハイドロフォンアレイが津波予測に資することを示唆する結果となった。これらの研究成果は国際学術誌へ掲載されるとともに国際学会の招待講演でも発表した。これらの理由から本研究はおおむね順調に進捗しているといえる。深海底の水圧式津波計が地震動を受けたときに記録する水圧変動を精査して、地震時の水圧式津波計が記録するデータ解釈と機器特性を明らかにした。沖合での津波観測と監視には水圧式津波計が広く採用されているが、地震時の水圧式津波計は地震動で強制的に揺らされて、現場の水圧変動以外にもセンサー内部の機械的振動特性が重畳される可能性がある。2017年11月16日に八丈島沖で発生した地震(M5.8)は地震時の水圧式津波計のデータ解釈の進展を導いた。南海トラフの「地震・津波観測監視システム(DONET)」の水圧式津波計データを地震計データと同時に解析した。水圧式津波計には地震発生後から水圧変動が厳然と記録され、この水圧変動は中間周波数帯域で地震動とほぼ符号する特性を示すことが分かった。

一方この地震時に、海洋研究開発機構(JAMSTEC)の実験室において、圧力天びん(重錘)により水深1000m相当する10MPaをDONETと同じタイプの水圧式津波計に印加した水圧式津波計と大気圧に開放している水圧式津波計のデータ収録を行っていた。さらにJAMSTECの施設内で広帯域地震計のノイズレベル評価を行っており、深海底とほぼ同じ条件で水圧式津波計と広帯域地震計のデータを同時に取得した。圧力天びんに接続している水圧式津波計は地震動に関連する水圧変動を記録したが、大気圧に開放した水圧式津波計にはそのような水圧変動は記録されなかった。圧力天びんに接続した水圧式津波計が記録した水圧変動は、圧力天びんの10kgの重錘が地震動で動いたことによる動水圧であることが広帯域地震動の振幅から導かれた。大気圧に開放している水圧式津波計に水圧変動が記録されないことは地震動とは独立していることを意味する。したがって、現場で観測された水圧変動には地震動による機械的振動特性は含まれず、現場の水圧変動のみを観測したことを示唆する。沖合の海底に設置した水圧式津波計のデータ特性を明らかにできたことは、とくに震源近傍での水圧式津波計による津波の早期検知のためのデータ処理方法の検討に資することが期待される。また外部の試験機関において、印加と非印加の水圧式津波計に対して1G程度のランダム振動を与える振動試験を実施したところ、水圧式津波計の出力データに振動は含まれないことを確認したので、先述の水圧式津波計が地震動とは独立している証左ともなった。現場観測と室内実験による地震動と水圧変動の同時解析を行って、地震時の水圧式津波計が観測するデータ特性を明らかにした研究成果は国際学術誌に投稿して、査読段階でも高い評価を得た。これらの理由から、本研究はおおむね順調に進展していると言える。沖合での津波観測を目的として深海底に設置される水圧式津波計(以下、圧力計)は、地震時に大振幅の水圧変動を記録し、これが津波即時予測における技術検討課題として挙げられている。本研究は圧力計に関する課題解決と観測データの高度利用のために、重錘形圧力天びん(以下、圧力天びん)による室内実験で得られた知見から、海底に設置された圧力計が記録する現象について考察した。圧力天びんで水深1000 mに相当する10 MPaを圧力計3式に印加中に、八丈島東方沖を震源とするマグニチュード5.8の地震が発生した。この地震にともない、南海トラフの長期孔内観測点に設置された圧力計で水圧変動が観測された。長期孔内観測点の海底下の地震計と圧力計の記録を加速度に変換してスペクトルを比較したところ、0.04 Hz0.2 Hz付近の周波数帯域で地動の加速度と圧力が一致することが明らかとなった。一方、この地震発生時に行っていた室内実験では、地震動が圧力天びんのピストン上の重錘を揺らし、圧力天びんに接続された圧力計が圧力変動を記録した。同じ実験室で大気圧に開放していた同型式の圧力計には全く振動が記録されなかったことから、この地震動による圧力計内部の機械的振動は出力値に重畳されないことが分かった。圧力天びんで印加していた圧力計と併設されていた地震計の記録のスペクトルを比較したところ、長期孔内観測点(海底現場)の観測と同じ周波数帯域において、地動と圧力天びん(重錘)が生成する圧力が一致する特徴を再現していた。室内実験において、地震時に圧力天びんの重錘が振動して、水深1000 mにおける海底現場の圧力変動を再現した。
妊婦運動の胎児血流動態に及ぼす影響-胎児心拍数patternとの関連性よりの検討

妊娠36週以降のボランティア妊婦に、自転車ergometerによる運動を行い、胎児の循環動態の変化を検討した。測定項目は胎児心拍数、および、超音波パルスドプラによる胎児中大脳動脈(MCA)、臍帯動脈(UA)、下大静脈(IVC)の血流速度波形、および、胎児心拍出量(CO)であり、妊婦では脈拍数、血圧および腹部の深部体温の測定である。運動は妊婦脈拍数を130bpmにまで増加させる運動強度で行った。測定は運動前、および運動後に行った。本年度得た結果を以下に記す。(1)妊婦の脈拍数は増加より、60%最大心拍数の運動を行った。腹部深部体温は運動により34.9°Cより35.1°Cまで上昇することを認めた。(2)胎児心拍数は妊婦運動により、頻脈となり、平均134.2bpmより155.7bpmにまでなった。(3)これに伴い胎児左COは平均で33.5%増加した。(4)運動により胎児左COが増加するに伴い胎児MCAのresistance index(RI)は低下し、胎児外腸骨動脈のRIは増加する傾向が見いだされた。(5)臍帯動脈RIと左COとは関係が見られなかった。これらのことから以下の推論が得られた。すなわち、妊婦運動により胎児の心拍数は頻脈となり、心拍出量は増加する。これに伴い、胎児の体内には血流の再分配が生じ、下肢への血流が増加し、脳への血流は保たれることが示唆された。この変化は、ホメオスタシスを保つための胎児血流動態面での適応であり、妊婦運動中の胎児の安全性を保つのに役立つものと考えられた。そのため、今後は、運動時の胎児血流動態上の適応が、妊婦初期、中期でも認められるかどうかを検討する必要があると考えられる。また、今回の検討では明確にはならなかったが、これらの胎児適応と妊婦体温との関係も今後検討を続ける予定である。
エスノグラフィー調査に基づく自治体での都市計画GISの持続的利活用に関する研究

本研究は、都市計画GISの持続的な利活用のためのポイントの抽出を目的とする。そのために、都市計画GISの導入と利活用の状況についてのアップデートを目的としたアンケート調査と、主にGISを使わなくなった自治体へのインタビュー等を実施した。まず、地方公共団体に対して2015年2月に地理空間データやGISの整備とその内容、利活用状況関するアンケート調査を実施した。その調査から2005年から2015年までの地理空間データやGISの整備状況の変遷について分析した。これより、インタビュー調査の候補先を抽出し、4団体に対して調査を実施した。最後に都市計画GISの持続的な利活用のためのポイントの抽出を試みた。人口減少時代の都市計画を考える上で,自治体の都市計画実務における地理情報システム(以下,都市計画GIS)は重要なツールである.都市計画GISの導入・利活用状況を継続的に調べると,GISを導入はしてみたものの数年後には活用していないという自治体が散見される.これには様々な理由・要因等が複雑に介在している可能性が高く,都市計画GISを活用しなくなった自治体の概況やそうなった理由・原因等は十分に把握されていない.本研究課題は,主にGISを使わなくなった自治体へのエスノグラフィー調査(インタビュー等)を通じて,都市計画GISの持続的な利活用のためのポイントの明確化を目的とする.平成26年度は,各自治体の都市計画GISの導入・利活用状況の時間的な変化も踏まえた分類・比較のために,平成17年から4回にわたりほぼ同じ方法で実施した都市計画GISの導入・利活用状況に関するアンケート調査の結果を,この間の市町村合併等を加味し,時系列的に分析できるように統合化する作業を実施した.一部の調査項目で,その調査時点で設定したコード体系の違いにより時系列的に比較できていない項目が残っているが,データクリーニングを引き続き実施して,これを解消できる見込みは立っている.また平成27年2月に,自治体での都市計画GISの導入・利活用状況のアップデートを目的としたアンケート調査を全都道府県・市区町村1781団体を対象に建築研究所が調査実施主体となって郵送により調査依頼を送付し,faxもしくは電子メールでの方法により最終的には1486団体から回答を得た(回収率:83.4%).年度中に中間集計を2回実施し,それぞれ建築研究所ホームページにて公表した.人口減少時代の都市計画を考える上で,自治体の都市計画実務における地理情報システム(以下,都市計画GIS)は重要なツールである.都市計画GISの導入・利活用状況を継続的に調べると,GISを導入はしてみたものの数年後には活用していないという自治体が散見される.これには様々な理由・要因等が複雑に介在している可能性が高く,都市計画GISを活用しなくなった自治体の概況やそうなった理由・原因等は十分に把握されていない.本研究課題は,主にGISを使わなくなった自治体へのエスノグラフィー調査(インタビュー等)を通じて,都市計画GISの持続的な利活用のためのポイントの明確化を目的とする.本年度は,過年度に実施したアンケート結果の集計結果を建築研究所ホームページで公表した.またこのアンケート結果を加えて,5時点分の都市計画GISの導入・利活用状況を自治体別に比較できるようにした.これを基に,利活用の持続性評価を実施した.この結果に基づいて,インタビュー対象自治体の再抽出を行った.順次インタビュー調査を実施している.インタビュー調査は,依頼先への交渉が不調に終わる場合があり,やや進展が遅いが,再度調査対象の見直しを行い,調査を進める目処が立っている.人口減少時代の都市計画を考える上で,自治体の都市計画実務における地理情報システム(以下,都市計画GIS)は重要なツールである.都市計画GISの導入・利活用状況を継続的に調べると,GISを導入はしてみたものの数年後には活用していないという自治体が散見される.これには様々な理由・要因等が複雑に介在している可能性が高く,都市計画GISを活用しなくなった自治体の概況やそうなった理由・原因等は十分に把握されていない.本研究課題は,主にGISを使わなくなった自治体へのインタビュー等を通じて,都市計画GISの持続的な利活用のためのポイントの抽出を目的とする.本年度は昨年度から引き続き、アンケート調査結果からの都市計画GISの導入状況の盛衰について分析を行い、特に導入はしてみたもののその後利活用がされていないといった回答の団体を中心にインタビュー調査候補を抽出した(40団体)。多くの自治体で担当者の異動等の理由により交渉が難航したが、結果4団体に対して調査(対面2団体、電話等2団体)ができた。このうち、2団体は導入を他部署が担っており、必ずしも導入主体と利活用の主体が一致しない場合で都市計画GISを導入している認識が低い場合があることが解った。一方で、実際に利活用が中止になった団体での主な理由は、人材・知識が実務的に追随し切れておらず、高度な利用に際してはコンサル等の外部の協力が必要なため、結果自前で都市計画GISを整備・維持するインセンティブ(特に費用面)が低下したという状況や、財政部局や議会からの指摘により整備が継続できなくなった事例等が聞かれた。全体的には、どの団体も都市計画GIS自体の有用性についての認識はあるものの、どこか「高度な知識や費用を要するもの」であるという認識や、その技術的な解決策の糸口(情報源)が輻輳しているといった認識を持っているというあたりが共通的に見られた。

そのために、都市計画GISの導入と利活用の状況についてのアップデートを目的としたアンケート調査と、主にGISを使わなくなった自治体へのインタビュー等を実施した。まず、地方公共団体に対して2015年2月に地理空間データやGISの整備とその内容、利活用状況関するアンケート調査を実施した。その調査から2005年から2015年までの地理空間データやGISの整備状況の変遷について分析した。これより、インタビュー調査の候補先を抽出し、4団体に対して調査を実施した。最後に都市計画GISの持続的な利活用のためのポイントの抽出を試みた。過去の4回分の都市計画GISの導入・利活用状況に関するアンケート調査の結果を統合化する作業において,一部引き続き作業を実施している事項があるが,致命的な問題ではないものと考えている.また平成27年2月に実施した都市計画GISの導入・利活用状況のアップデートを目的としたアンケート調査については,計画上は回収までを目標としていたが,中間集計を公表するところまで実施できたので,目標以上の進捗となった.これにより,全体としては,上記の達成度であると考えている.インタビュー調査対象の見直しを機動的に行い,調査を効率的に進める.都市計画平成27年2月に実施したGISの導入・利活用状況の調査(2015年調査)の最終的な回答結果を基にした集計作業を実施する.また,過去の4回分のアンケート調査の統合化作業を完成させ,これに2015年調査の状況を追加し,都市計画GISの利活用の面からの持続性評価を実施する.上記の持続性評価のアップデート結果を受けて,具体的な調査対象自治体を決め,順次自治体の都市計画部局担当者等へのインタビュー調査等を実施する.インタビュー調査先のうち,交渉が不調に終わり実施できなかった分の旅費が生じた.代表者機関分として,アンケート調査票等の印刷を外注する費用を計上していたが,機関内のプリンター出力等により実施した.また,人件費については,アンケート調査の工程を工夫する事により当初予定していた日数よりも少ない日数で対応可能となった.分担者機関に配分した物品費については,必要な性能を有する機器の発売が遅れ,それと機関内の予算執行手続きとの関係により,27年度当初に執行する事とした.また,両機関に計上していた国内旅費は,主にメール等による打ち合わせや他業務予算からの旅費支出等としたため,予定よりも少ない支出となった.したがって,以上のことによる研究全体の遅延は生じていない.次年度の調査における旅費として充当する.次年度使用額として生じた旅費・人件費等については,27年度に実施する自治体へのインタビュー調査のための旅費,及びその調査結果の整理補助等のための人件費等に充当し使用する.また,物品費については,27年度当初に執行する.これらにより,研究全体の質を高める事ができる.
三点水素結合に基づき自己組織化したハイブリッド金属錯体の構築

分子の自己組織化や超分子形成はそれら分子間の相互作用を通して物質変換や情報伝達等の機能を発現する概念で、物質系から生体系に至る広い範囲で見られる。また、低次元に制御されたπ電子共役系は新しい機能性材料となる可能性を秘めている。このような有機π電子共役系と金属のdπ電子系をカップルさせることにより、それぞれが本来持っている物性と異なる新しい機能の発現が期待できる。本研究では、三重水素結合とπ-d電子系を組み合わせた自己組織化金属錯体分子集合体を形成することによってプロトン移動と電子移動をカップルさせることが可能になると考え、ビグアナイド基とイミド基をそれぞれ有する配位子の遷移金属錯体を合成し、それらの1:1複合体の構築を試みた。その結果、(Pph_4)[Coph(bu)_2]と[Ni(bpbg)_2]の等モル溶液中での^1H-NMRスペクトルで水素結合に伴う水素結合部位のN-Hプロトンの低磁場シフトが観測された。また、[Cu(bpbg)_2]と(Pph_4)[Coph(bu)_2(phpy)_2]の1:1系のCHCl_3溶液をESRで観測したところ、Cu(II)のブロードなシグナルから平面四配位のCu(II)錯体に特徴的なd_x2_<-y>2基底のシグナルが観測された。これは水素結合によって平面四配位が強くなったことを示唆している。幸いにもこの溶液中から結晶が得られ、その構造はCu(III)ビウレタト錯体とCu(II)ビグアナイド錯体の間で三重水素結合を形成し、無限平面テープ状構造が形成していた。このような平面テープ状構造のX線構造は初めての例である。
植物遺伝子の新しい温度依存的発現制御機構

特定の環境刺激に対する応答に関わる制御領域を同定する研究では、目的遺伝子の隣接領域、特にプロモーターと推定される5'側近傍領域にレポーター遺伝子を接続したキメラ遺伝子を利用する手法が多用されてきた。トリエン脂肪酸生成酵素ω-3デサチュラーゼの温度依存的な発現制御に関わるFAD8の遺伝子領域を同定する目的で同手法を適用したが、FAD8の発現をレポーター遺伝子により可視化することには成功しなかった。また、3つのω-3デサチュラーゼイソ酵素遺伝子(FAD8,FAD3,FAD7)の近傍における詳細なゲノム構造の解析から、FAD8が集約的な発現制御機能を備えたプロモーターに依存しない、新奇な発現制御システムを有することを示唆するデータを得た。本研究では従来の解析手法の制約を克服するために、独自の発現解析技法を確立した。シロイヌナズナのfad7fad8二重変異体では、トリエン脂肪酸含量が全温度域において基底レベルに低下しており、温度依存的な変動を示さない。この二重変異体におけるそのような形質を、種々のFAD8の改変遺伝子や、温度に対する発現レスポンスの異なるFAD7-FAD8両遺伝子間のキメラ遺伝子により相補する試みから、次のような2つの重要な知見を得た。第1に、FAD8の量的な発現が自身に固有のエキソン-イントロン構造を必要とすること、第2に、FAD8の温度依存的な発現がタンパク質のC末端コード領域により決定されていることである。これらの知見は、レポーター遺伝子の利用がFAD8の発現制御解析に不適であったことと矛盾しないばかりでなく、従来の手法を使用する限りにおいて原理的に察知し得ない、極めて新規性に富む発現制御機構を示唆するものである。シロイヌナズナの葉緑体膜におけるトリエン脂肪酸の合成は、FAD7およびFAD8がコードするω-3脂肪酸不飽和化酵素の2つのアイソザイムにより触媒される。植物の環境適応における重要性が示唆されている温度環境に依存したトリエン脂肪酸含量の変化は、各々の酵素を欠損した突然変異体や両遺伝子の発現様式の解析結果から、主としてFAD8の転写制御によるものと考えられてきた。本年度はFAD7およびFAD8の部分領域を混成した種々のキメラ遺伝子を、両遺伝子機能を欠損したfad7fad8二重変異体において発現させる実験から、温度依存的なトリエン脂肪酸含量の変化にFAD8のORF内に位置するC末端コード領域が関与することを明らかにした。この領域がFAD8の転写制御に関わっている可能性を検証したが、FAD8 mRNAの温度依存的な蓄積は、むしろORFの5'あるいは3'側に隣接した領域に支配されていることが明らかとなった。以上の結果は、FAD8が転写段階のみならず、転写後段階においても温度依存的な制御を受けていることを示唆しているが、とりわけC末端コード領域に関しては、後者における制御と密接に関わっているものと推察される。ω-3不飽和化酵素は膜内在性タンパク質であると予想されており、従来この酵素に対する特異抗体を作製することは極めて困難であった。両アイソザイムの詳細な動態解析を可能とするため、c-Mycエピトープを付加した種々の変異型FAD7酵素を生体内において発現させ、ω-3不飽和化活性を損なわない変異型酵素の構造を明らかにした。既にFAD8および種々のFAD7-FAD8キメラ酵素について同等の変異型酵素の作製を完了しており、温度環境に依存した酵素タンパク質の蓄積やタンパク質レベルにおける修飾ならびにその制御機構について、今後解析を継続していく予定である。特定の環境刺激に対する応答に関わる制御領域を同定する研究では、自的遺伝子の隣接領域、特にプロモーターと推定される

5'側近傍領域にレポーター遺伝子を接続したキメラ遺伝子を利用する手法が多用されてきた。トリエン脂肪酸生成酵素ω-3デサチュラーゼの温度的な発現制御に関わるFAD8の遺伝子領域を同定する目的で同手法を適用したが、FAD8の発現をレポーター遺伝子により可視化することには成功しなかった。また、3つのω-3デサチュラーゼイソ酸素遺伝子(FAD, FAD3, FAD7)の近傍における詳細なゲノム構造の解析から、FAD8が集約的な発現制御機能を備えたプロモーターに依存しない、新奇な発現制御システムを有することを示唆するデータを得た。本研究では従来の解析手法の制約を克服するために、独自の発現解析技法を確立した。シロイヌナズナのFAD7fad8二重変異体では、トリエン脂肪酸含量が全温度域において基底レベルに低下しており、温度依存的な変動を示さない。この二重変異体におけるそのような形質を、種々のFAD8の改変遺伝子や、温度に対する発現レスポンスの異なるFAD7-FAD8両遺伝子間のキメラ遺伝子により相補する試みから、次のような2つの重要な知見を得た。第1に、FAD8の量的な発現が自身に固有のエキソン-イントロン構造を必要とすること、第2に、FAD8の温度依存的な発現がタンパク質C末端コード領域により決定されていることである。これらの知見は、レポーター遺伝子の利用がFAD8の発現制御解析に不適であったことと矛盾しないばかりでなく、従来の手法を使用する限りにおいて原理的に察知し得ない、極めて新規性に富む発現制御機構を示唆するものである。
心筋血管再生治療のための新しい生体内遺伝子発現イメージング法の確立と応用

近年、虚血性心疾患に対して、血管新生因子を発現する遺伝子を投与することによって血管を再生させる血管新生遺伝子治療の研究が活発に行われている。しかしこれまでは治療遺伝子の発現部位や量を生体内で確認することができず、治療効果を正確に評価することが困難であった。本研究では、治療遺伝子の発現を生体内で画像として捉える方法を確立し、さらに幹細胞/前駆細胞の細胞移植治療における移植細胞の追跡への応用を試みた。はじめに、研究計画の変更について報告する。まず、本研究課題で使用を予定していた小動物用SPECT装置を置き換える形で、平成19年8月から小動物用PET/CT装置が導入されることが決まった。これに伴い、本研究課題における生体内イメージングは全て新規導入装置で行うよう先送りし、種々の遺伝子組み換えアデノウイルスの作製を前倒しして行っている。また、本研究課題において遺伝子実験を行っている遺伝子病制御研究所の実験室が、急遽決まった耐震改修工事のため平成19年夏頃から使用できなくなるため、遺伝子実験の一部を核医学実験室で行わざるを得なくなり、そのために核医学実験室の拡充も行っている。本年度の研究実績としては、上述の通り種々の遺伝子組み換えアデノウィルスの作製、すなわち実験1)の前半部分と実験2)の冒頭部分を行った。まず、hNISのDNAクローニングを行い、Ad-CMV-hNISを作製して増幅させ、高濃度ウィルス披を得た。Ad-CMV-hNISを培養細胞に感染させ、Western blottingによってhNIS蛋白発現を、99mTcO4-取込み実験によりhNIS機能発現を確認した。また、様々な遺伝子で容易に置き換えることのできるmulti-cloning site(MCS)を2カ所に持つアデノウイルス導入用エントリーベクターを独自に2種類作製した。さらに、Ad-CMV-HGF-CMV-hNISを作製するためのHGFのDNAクローンも得ることができた。これらと並行して、来年度開始予定の実験3)についても、詳細な検討をすでに開始している。はじめに、平成19年8月に導入されることが決定していた小動物用PET/SPECT/CT装置を今年度使用する予定であったが、メーカーの都合によって未だ一部の導入が完了していない。これに伴い、本研究課題におけるラットのSPECTイメージングはさらに先送りせざるをえない状況であることを報告しておく。今年度の成果としては、実験1)小動物用PET/CT装置部分における実験条件および定量解析法の検討、実験2)治療遺伝子とレポーター遺伝子を組み込んだ遺伝子組み換えアデノウィルスAd-CMV-HGF-CMV-hNIS、Ad-CMV-HIF-1α-CMV-hNISの作製、である。実験1)については、ファントムおよび正常ラットを用いて、PET/CTを撮像する際のトレーサ投与量またはX線照射量、撮像時間、再構成法などについて検討し、それぞれ至適量や至適方法を決定した。実験2)については、遺伝子組み換えアデノウィルスの濃縮、力価の測定、Western blottingによるタンパク発現の確認まで行い、ラット生体に投与するための準備を完了させた。来年度は、今年度の研究成果をもとに、現在日本で行われている心筋血管再生治療を実際にラット生体において再現し、レポーター遺伝子イメージングに基づいて治療効果を評価する予定である。なお、今年度の研究成果については、平成20年5月に開催される日本分子イメージング学会にて発表する予定である。具体的内容:血管新生治療遺伝子として肝細胞増殖因子(HGF)遺伝子を、核医学レポーター遺伝子としてNa/I共輸送蛋白(NIS)遺伝子を用いて、遺伝子組み換え複製欠損型アデノウイルスAd-CMV-HGF-CMV-NISと、controlとしてAd-CMV-NISを作製した。in vitroでは、遺伝子組み換えアデノウイルスを様々な濃度(0,1,5,10,20,50,100MOI)でラット胎性心筋芽細細胞H9c2株に導入した。^<99m>TcO 4摂取率はウイルス濃度の増加に従って著明に増加し、MOI=0の時と比べて最大582倍に増加した。western blottingにおいても同様に、HGFとNISのタンパク発現はMOIの上昇とともに増加し、この二つタンパク発現量は高い正の相関を示した(r=0.96)。さらにin vivoイメージングでは、ラット心筋梗塞モデルを作製し、Ad-CMV-HGF-CMV-NISまたはAd-CMV-NISを梗塞周辺部に注入し、13日後に小動物用PET/SPECT/CT装置を用いて、^<99m>TcO4によりNISレポーター遺伝子発現、^<99m>Tc-tetrofosminにより心筋血流、^<18>F-FDGにより心筋糖代謝を、非侵襲的にイメージングすることができた。意義・重要性:近年、虚血性心疾患に対して血管新生遺伝子を用いた遺伝子治療の研究が活発に行われているが、これまでは治療遺伝子の発現部位や量を生体内で確認することができず、治療効果を正確に評価することが困難であった。

本研究では、治療遺伝子HGFと核医学レポーター遺伝子NISを同時に心筋梗塞モデルラットの心筋細胞に導入して共発現させることによって、HGF治療遺伝子の発現のin vivoイメージングに成功し、遺伝子治療の治療効果をより正確に評価することが可能となった。
腸球菌誘導性生体反応修飾物質による白血球数増加促進効果と癌治療に関する研究

Enterococcus faecalis(腸球菌)の加熱死菌体(FK-23)には腸瘍壊死因子(TNF)産生誘導能のあることが知られている.TNFはコロニー刺激因子,特にGM-CSFの産生を増強させることから,化学療法時の白血球減少症に対して有益な作用をもたらすことが期待される.本研究では犬にサイクロフォスファマイド(CY)を投与して実験的に白血球減少症を作出し,これらにFK-23を経口投与してその作用を検討した.まずFK-23の至適濃度について検討した.10,100,200mg/kgのFK-23をそれぞれ3頭の犬に経口投与したところ,いずれの濃度においてもCY誘導性白血球減少症を抑制することはできなかったが,FK-23は濃度依存的に白血球の再構築を促進した(ただし統計的な有意差は得られなかった).15頭の犬に100mg/kgのFK-23を投与したところ,FK-23投与群では白血球数増加の程度が促進されるとともにCY投与後白血球の上昇に転じる日数がFK-23無投与群に比較して有意に短縮された(FK-23無投与群:8.95+0.20,FK-23投与群:8.00+0.16).末梢血白血球の分画検査ではFK-23投与群において好中球の割合が増加していた.骨髄検査では好中球系細胞の増加によりFK-23投与群のM/E比が上昇していることが示された.FK-23投与犬ではCY処置に伴う一般状態の低下が抑制される傾向にあった.さらにFK-23はCY処置に起因する死亡率を低下させた(FK-23無投与群:16.1%,FK-23投与群:4.3%).ラッテクスビーズ法を用いて測定したFK-23無投与群の末梢血好中球の貪食能はCY処置によって正常レベルの半分以下まで低下し,CY処置後14日経っても正常レベルの約半分程度までしか回復しなかった.しかし,FK-23投与群ではCY処置に伴う貪食能の低下が抑制されるとともに,それがすみやかに正常レベルに回復した.好中球の化学発光能につても検討したが,貪食能と同様の結果が得られた.以上のことから,FK-23の経口投与は抗癌剤投与時にみられる白血球減少症の改善促進効果のみならず宿主の免疫応答増強効果をもたらすことが示唆された.今後の研究では骨髄活性化のメカニズムを解析するとともに,現在検討中である臨床知見をさらに蓄積してFK-23の臨床応用法を確立する予定である.Enterococcus faecalis(腸球菌)の加熱死菌体(FK-23)には腸瘍壊死因子(TNF)産生誘導能のあることが知られている.TNFはコロニー刺激因子,特にGM-CSFの産生を増強させることから,化学療法時の白血球減少症に対して有益な作用をもたらすことが期待される.本研究では犬にサイクロフォスファマイド(CY)を投与して実験的に白血球減少症を作出し,これらにFK-23を経口投与してその作用を検討した.まずFK-23の至適濃度について検討した.10,100,200mg/kgのFK-23をそれぞれ3頭の犬に経口投与したところ,いずれの濃度においてもCY誘導性白血球減少症を抑制することはできなかったが,FK-23は濃度依存的に白血球の再構築を促進した(ただし統計的な有意差は得られなかった).15頭の犬に100mg/kgのFK-23を投与したところ,FK-23投与群では白血球数増加の程度が促進されるとともにCY投与後白血球の上昇に転じる日数がFK-23無投与群に比較して有意に短縮された(FK-23無投与群:8.95+0.20,FK-23投与群:8.00+0.16).末梢血白血球の分画検査ではFK-23投与群において好中球の割合が増加していた.骨髄検査では好中球系細胞の増加によりFK-23投与群のM/E比が上昇していることが示された.FK-23投与犬ではCY処置に伴う一般状態の低下が抑制される傾向にあった.さらにFK-23はCY処置に起因する死亡率を低下させた(FK-23無投与群:16.1%,FK-23投与群:4.3%).ラッテクスビーズ法を用いて測定したFK-23無投与群の末梢血好中球の貪食能はCY処置によって正常レベルの半分以下まで低下し,CY処置後14日経っても正常レベルの約半分程度までしか回復しなかった.しかし,FK-23投与群ではCY処置に伴う貪食能の低下が抑制されるとともに,それがすみやかに正常レベルに回復した.好中球の化学発光能につても検討したが,貪食能と同様の結果が得られた.以上のことから,FK-23の経口投与は抗癌剤投与時にみられる白血球減少症の改善促進効果のみならず宿主の免疫応答増強効果をもたらすことが示唆された.今後の研究では骨髄活性化のメカニズムを解析するとともに,現在検討中である臨床知見をさらに蓄積してFK-23の臨床応用法を確立する予定である.
海洋への炭素固定量増加に寄与する海草藻類の難分解成分蓄積の環境応答性の解明

大気中の二酸化炭素濃度の上昇を抑制する試みは、温暖化が進む地球表層の環境問題の課題の1つです。海草藻場生態系が固定する炭素(ブルーカーボン)を活用していくことは、有力な手法の1つですが、各種海草藻類が生成する難分解性有機物量の環境要因に伴う変動に関しては十分な知見がなく、生態系機能の正確な評価が出来ていません。本研究では、フィールド調査と室内培養実験を組み合わせて、天然・人工藻場構成種の海草藻類の難分解性構造物質量・忌避物質量に影響を与える環境要因を明らかにし、海域環境別の海草藻場の炭素固定量の評価を行っていきます。本研究の成果は、藻場再生のデザインづくりにも大きく寄与すると考えられます。
格子QCDによるバリオン間相互作用の精密決定手法の研究

量子色力学(QCD)に基づくバリオン間相互作用の決定は、原子核物理学における最重要課題の一つであり、重力波観測を通した高密度核物質の性質の解明にも必要不可欠である。本研究では、来るポスト京コンピュータの時代(2021/22-)をにらみ、核力やP波相互作用・三体力など、現在の手法では計算精度が悪い相互作用についても精密決定するための基盤的研究を行う。
セラミド類縁体のアポトーシス誘導機構解析とその応用を目指して

これまでに、セラミド・スフィンゴシンの構造類縁体であるFTY720は、細胞小器官の一つであるミトコンドリアに直接作用し、T細胞選択的にアポトーシスを誘導すること、そしてその細胞選択性はミトコンドリア局在抗アポトーシス蛋白質であるBcl-2の量の細胞間での違いに起因していることを明らかにしてきた。本年度は、以上のFTY720のアポトーシス誘導経路をふまえ、FTY726と構造が類似した各種セラミド及びスフィンゴシン類縁体によるアポトーシス誘導について、その誘導効果と経路を解析した。各種セラミド及びスフィンゴシン構造類縁体をT細胞白血病Jurkat細胞に作用させた結果、スフィンゴシン構造類縁体、その中でもフィトスフィンゴシンが高頻度にアポトーシスを誘導した。逆にセラミド構造類縁体はアポトーシス誘導能が低かった。そこで、フィトスフィンゴシンによるアポトーシス誘導経路をFTY720のアポトーシス誘導経路と比較して検討した。その結果、フィトスフィンゴシンはFTY720と同様に、ミトコンドリアに直接作用し、膜電位の低下及び細胞質へのチトクロムcの放出といったミトコンドリア傷害を引き起こし、カスパーゼを活性化させてアポトーシスを遂行させていた。また、FTY720は生存シグナルに関与する蛋白質、Aktの活性を低下させてアポトーシス誘導能を増強させることを以前明らかにしているが、フィトスフィンゴシンもFTY720と同様にAkt活性を低下させていた。本研究から、スフィンゴシン構造類縁体であるフィトスフィンゴシンやFTY720はミトコンドリアに直接作用してアポトーシスを誘導することを初めて明らかとした。このことから、スフィンゴシン構造類縁体はアポトーシスの強力な誘導薬として医薬応用できる可能性が得られた。セラミドの構造類似体FTY720は細胞小器官の一つであるミトコンドリアに直接作用し、T細胞選択的にアポトーシスを誘導することをこれまでに明らかにしている。本年度はFTY720のT細胞選択的なアポトーシス誘導機構の解明および、FTY720誘導アポトーシス時における細胞内生存シグナル経路の関与について研究した。1.FTY720の細胞感受性(特異性)の評価FTY720誘導アポトーシスに感受性を示すT細胞白血病Jurkat細胞、および非感受性のB細胞白血病BALL-1細胞にFTY720を作用させた結果、Jurkat細胞を用いた場合のみ、ミトコンドリア膜電位差の低下や細胞質へのチトクロムcの放出といったミトコンドリア傷害が観察された。この結果から、Jurkat細胞とBALL-1細胞ではミトコンドリアに対するFTY720への反応性が異なることが示唆された。そこで、両細胞のミトコンドリアの違いを調べた結果、Jurkat細胞のミトコンドリアには、BALL-1細胞のミトコンドリアに比べて抗アポトーシス蛋白質であるBcl-2が少量しか存在していないことが明らかとなった。これより、ミトコンドリア中のBcl-2量の違いがFTY720のT細胞への選択的アポトーシス誘導に決定的な役割をしているのではないかと推察された。2.FTY720誘導アポトーシスとリン酸化シグルとの連関生存シグナルに関与する蛋白質、特にAktの活性(リン酸化)を調べたところ、Akt活性はFTY720処理に伴って減少することが明らかとなった。このFTY720によるAktの活性抑制は蛋白質脱リン酸化酵素阻害剤により阻害されることから、FTY720は蛋白質脱リン酸化酵素を直接、あるいは間接的に活性化させ、リン酸化生存シグナルを減弱させることで、アポトーシスを強力に誘導させる可能性が示唆された。
膜乳化ナノ技術による癌透過性エマルションを用いた耐性阻止分子標的治療の検討

膜乳化法という先駆的なナノテクノロジー技術を応用し、癌血管選択的なインテリジェントデリバリーシステムを開発するための基礎研究を行った。我々が現在までに進めている中性子捕捉療法(BNCT)はボロン原子と熱中性子の核反応により細胞障害を生じる(^<10>B+^1n→^7Li+^4He(α)+2.31MeV)。その反応飛呈は約10μmであり、ボロン原子を腫瘍選択的に集積できれば、周囲の正常組織を傷害せずに癌細胞を選択的に破壊することが出来る。我々は、難治癌のひとつである肝細胞癌に対して中性子捕捉療法を応用すべく、VX-2ウサギ肝腫瘍モデルに対し、ボロンキャリアーとしてWOWエマルジョンを用いることにより癌組織選択的にボロン原子を集積することに成功した。Na_2^<10>B_<12>H_<11>SH(BSH)水溶液とLipiodolのエマルションをシラス多孔質ガラスフィルター(SPG膜)を通しボロン封入WOWエマルションを作製した。このエマルションをVX-2ウサギ肝腫瘍モデルに対して固有肝動脈より投与し、ICP-Masspectroscopy腫瘍組織および正常肝組織におけるボロン濃度を測定し、さらに組織学的検討を行った。ボロン封入WOWエマルションを肝動注1, 3, 7日後の腫瘍組織におけるボロン濃度はそれぞれ141ppm、61ppm、28ppmであり対照群のボロンLipiodol混和液の肝動注1, 3, 7日後の腫瘍組織におけるボロン濃度はそれぞれ58ppm、24ppm、9ppmであった。組織学的にWOWエマルション投与群では腫瘍組織においてLipiodol混和液よりのサイズの小さい均一な脂肪滴を認めた。さらに、電顕像においてWOWエマルション投与群では腫瘍細胞内にWOWエマルションの取り込み像を認めた。以上の結果より、肝臓癌において癌選択的にボロン原子を集積させるにはWOWエマルションがより優れている事がわかり、中性子捕捉療法におけるボロンキャリアーとして応用が可能である。原発性肝癌の治療においては肝切除が行える症例は約30%と少なく、術前・後に施行される肝動注化学療法では抗癌剤とリピオドールを混和して注入するが、この手法では抗癌剤は容易にリピオドールと分離し腫瘍内に貯留していない現状であり、標準治療の確立が急務である。我々は2段階膜乳化法というWOWエマルションのサイズをマイクロナノオーダーまで個別のサイジング可能な最新の手法を用いて、臨床応用を目指しGLPレベルのエピルビシン封入WOWエマルションを作製し前臨床試験を施行中である。南九州に存在するシラスを用いて熱および酸処理することによりシラス多孔質ガラスフィルター(SPG膜)を開発した。このSPG膜を用いて、エピルビシン封入WOWエマルションを作製した。我々が作製したWOWエマルションは約70μmに均一なサイジングができており現在までに約10ヶ月間安定性を確認している。このエピルビシン封入WOWエマルションをウサギVX-2肝腫瘍モデルに肝動注した場合に著明な腫瘍増殖抑制効果を認めた。HE染色・脂肪染色により腫瘍組織におけるリピオドールの沈着を認め、電子顕微鏡像において腫瘍細胞内にWOWエマルションの集積像を認めることもできた。腫瘍細胞へのエピルビシンの集積はWOWエマルションを用いて増加しEndocytosisの機序も考えられる。このWOWエマルションを用いての肝臓癌に対する標準治療への応用が期待できる。

以上の結果より、肝臓癌において癌選択的にボロン原子を集積させるにはWOWエマルションがより優れている事がわかり、中性子捕捉療法におけるボロンキャリアーとして応用が可能である。原発性肝癌の治療においては肝切除が行える症例は約30%と少なく、術前・後に施行される肝動注化学療法では抗癌剤とリピオドールを混和して注入するが、この手法では抗癌剤は容易にリピオドールと分離し腫瘍内に貯留していない現状であり、標準治療の確立が急務である。我々は2段階膜乳化法というWOWエマルションのサイズをマイクロナノオーダーまで個別のサイジング可能な最新の手法を用いて、臨床応用を目指しGLPレベルのエピルビシン封入WOWエマルションを作製し前臨床試験を施行中である。南九州に存在するシラスを用いて熱および酸処理することによりシラス多孔質ガラスフィルター(SPG膜)を開発した。このSPG膜を用いて、エピルビシン封入WOWエマルションを作製した。我々が作製したWOWエマルションは約70μmに均一なサイジングができており現在までに約10ヶ月間安定性を確認している。このエピルビシン封入WOWエマルションをウサギVX-2肝腫瘍モデルに肝動注した場合に著明な腫瘍増殖抑制効果を認めた。HE染色・脂肪染色により腫瘍組織におけるリピオドールの沈着を認め、電子顕微鏡像において腫瘍細胞内にWOWエマルションの集積像を認めることもできた。腫瘍細胞へのエピルビシンの集積はWOWエマルションを用いて増加しEndocytosisの機序も考えられる。このWOWエマルションを用いての肝臓癌に対する標準治療への応用が期待できる。膜乳化法という先駆的なナノテクノロジー技術を応用し、癌血管選択的なインテリジェントデリバリーシステムを開発するための基礎研究を行った。我々が現在までに進めている中性子捕捉療法(BNCT)はボロン原子と熱中性子の核反応により細胞障害を生じる(^<10>B+^1n→^7Li+^4He(α)+2.31MeV)。その反応飛呈は約10μmであり、ボロン原子を腫瘍選択的に集積できれば、周囲の正常組織を傷害せずに癌細胞を選択的に破壊することが出来る。我々は、難治癌のひとつである肝細胞癌に対して中性子捕捉療法を応用すべく、VX-2ウサギ肝腫瘍モデルに対し、ボロンキャリアーとしてWOWエマルジョンを用いることにより癌組織選択的にボロン原子を集積することに成功した。Na_2^<10>B_<12>H_<11>SH(BSH)水溶液とLipiodolのエマルションをシラス多孔質ガラスフィルター(SPG膜)を通しボロン封入WOWエマルションを作製した。このエマルションをVX-2ウサギ肝腫瘍モデルに対して固有肝動脈より投与し、ICP-Masspectroscopy腫瘍組織および正常肝組織におけるボロン濃度を測定し、さらに組織学的検討を行った。ボロン封入WOWエマルションを肝動注1,3,7日後の腫瘍組織におけるボロン濃度はそれぞれ141ppm、61ppm、28ppmであり対照群のボロンLipiodol混和液の肝動注1,3,7日後の腫瘍組織におけるボロン濃度はそれぞれ58ppm、24ppm、9ppmであった。組織学的にWOWエマルション投与群では腫瘍組織においてLipiodol混和液よりのサイズの小さい均一な脂肪滴を認めた。
ビオロゲンナノ・マイクロワイヤーの創製とその形成機構の検討

本研究は、電子受容性試薬として、そしてエレクトロクロミック化合物として最も著名な物質であるビオロゲンのナノ・マイクロワイヤー/チューブを2つの電気化学的手法の巧妙な組み合わせによって創製しようとするものである。平成19年度は、ビオロゲン膜が電位印加によってナノ・マイクロワイヤー/チューブへと形態変化をする駆動力が明らかとなった。平成20年度は、交付申請書の「研究目的」及び「研究計画」に従ってナノ・マイクロワイヤー/チューブ形成に関する機構論的モデルを構築し、その結果についての論文発表を行った。またこのモデルに従えばナノ・マイクロワイヤー/チューブ構造の形成は必ずしも電気化学刺激を要せずとも、均一系化学反応でも実施可能であることか予見された。そこで均一系での化学反応を利用した検討を行ったところ、ビオロゲンマイクロワイヤーが形成されることが判明した。このことは、簡便な手法で大量のビオロゲンナノ・マイクロワイヤー/チューブが得られることを示しており新たなプレイクスルーとなる。現在この反応を利用した検討とそのデバイスへの応用を検討している。また、本研究を遂行している途中で、ある種のビオロゲンを用いた場合、生成する構造物はナノ・マイクロサイズの微粒子であり、目視では紙のような光散乱性の白色膜となることが見出された。そして、この白色膜は電解刺激により可逆的に消失することが判明した。これは新たなるビオロゲン化合物のエレクトロクロミック特性となるので、ディスプレイや電子ペーパー分野に寄与できるものと考え論文投稿を行った。本研究は,物理化学分野では最も著名な酸化還元分子の一つであるビオロゲンの,高規則性ナノ、マイクロ構造体(ナノ/マイクロワイヤー、チューブ)を作製しようとするものである。その形成手順は,研究代表者らがかつて提案した"ミセル電解法"なる薄膜形成法を利用して,上記ビオロゲン薄膜を形成し,しかる後にその薄膜に対して電位印加処理(電解還元処理)を施すことによって薄膜形態からナノ/マイクロワイヤー・チューブへの構造変化を誘起するものである。平成19年度は,交付申請書「研究目的」及び「研究計画」に従って,薄膜形態からナノ/マイクロワイヤ・チューブ形態に変化に及ぼす電解液組成の検討(電解条件の把握),及び形態変化前後におけるナノ/マイクロワイアヤー・チューブの化学組成成分の変化(マイクロアナリシスの実施)の検討を行った。その結果,初めの薄膜形態からナノ/マイクロワイヤー・チューブ形態に変化する際に,ビオロゲンの対イオンであるアニオンの完全な置き換え(マイナスイオン交換)が生じており,このイオン交換が形態変化の駆動力の一つになっていることが判明した。具体的には,薄膜形態では,臭素イオンがビオロゲン化合物の対イオンとして存在するが,薄膜に電位印加処理を施すと,この臭素イオンが電解液中に仕込まれた過塩素酸イオンに完全に置き換わることが判明した。そして,そのマイナスイオンのサイズが大きく異なるために,薄膜に機械的な歪みがかかり,ナノ/マイクロワイヤー・チューブへの形態変化につながることがわかった。本年度の研究結果によって,新規な高規則性ナノ・マイクロ構造体形成のための駆動力を明らかにすることができたので,その内容に関する英文論文を執筆し,投稿を行った。現在,審査後の改訂作業中であり,間もなく掲載の予定である。本研究の成果は,反応の核心を把握できた点で重要である。
日米の産業カウンセリングの比較研究-学際的アプローチの視座を通して

日本の医療システムでは、認定カウンセラ-の行うカウンセリングについての保険請求は認められていない。これは一般的にカウンセラ-の専門性の評価が低く、有料とボランテアに二分される位その職務評価は分かれ、ビジネス性の評価も定着していないためである。さらに日本の労使協調の組織分化を構築した背景と、米国のように労使対立を避けるために経営側が主導した企業福祉を通して従業員に数々の恩恵を与えようとしたシステムとは、歴史的プロセスに大きな相違がある。そのために、カウンセラ-等のプロフェッショナルな人材の活躍する市場を創造することにならなかったし、この種のヒューマンインダストリーの発展にも十分に寄与しなかった。しかし最近、日本的経営の温情主義による個人の意向と組織の意向のミスマッチが多々生じてきて、制度疲労とも呼ばれる現象が数々の景気低迷の一因になっている。個人の意欲を活性化するために、日本でも産業カウンセラ-に頼らねばならない状況が生まれて来ている。そのためにもその市場を開拓する段階に来ている。保険を利用した米国のEAP(Emplee Assistance Program)では経営側から提示さた多様な保険会社の商品の中から自分のニーズににあった保険に個人契約していれば、企業内のEAPカウンセラ-の査定を受けて、部外の専門的な相談機関で無料またはリ-ズナブルな料金でカウンセリングやサイコセラピーを受けられるシステムがある。ここで改めて両国の保険分化の浸透の広がりと深さの相違が明確になる。これらのEmployee Benefit(厚生福利)の充実は、人的資源管理の見地からも、質の高い労働力を育成することになり、経営への貢献度が評価されている。日本の現状に合わせて、このコ-ポレートポリシ-浸透させるためには、一案として一部利用者負担の団体保険の設立が考えられる。疾病の予防と健康増進のために様々な精神的な援助を保険により保証された自助の安心感は、私たちの生活の質を高める新しい文化を創造するであろう。長寿社会になった日本は、死の危険率よりその長い道程をよりよく生きるための保険内容の検討が迫られて来ている。