hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児腫瘍に対する陽子線治療後の晩期有害事象予測プログラムの作成

当院で陽子線治療が施行された小児腫瘍について、その晩期有害事象のデータ収集を行った。収集された晩期有害事象のデータと実際の治療計画を照合し、晩期有害事象と陽子線治療の関連性および陽子線治療による晩期有害事象の軽減効果について検証した。脳腫瘍については、陽子線治療を用いることにより正常脳への照射線量が低減できることに明確になった。体幹部の腫瘍については、陽子線治療と通常のX線治療の計画を同一の条件下で再現し、陽子線治療とX線治療の治療計画上での比較を行った。筑波大学附属病院に於いて、これまでに陽子線治療・X線治療・術中照射が施行されたすべての症例の抽出を行った。抽出した症例について、その照射範囲・照射部位・照射線量から予想される治療効果・晩期有害事象について個々に予測し、当院での追跡症例については診療録・画像所見から治療効果、再発の有無、晩期有害事象の有無とその程度についてデータを収集した。また、当院以外で経過観察が行われている症例については、解析に必要な所見・データなどを選択して、診療情報の提供及び必要に応じた追加検査を依頼した。収集された晩期有害事象のデータは部位や程度に応じて数値化している。また、データの数値化と平行して、有害事象の出現部位・程度と放射線治療の施行部位・線量などとの関連性を明確にするために、治療施行時の画像所見と現在の有害事象出現時の画像所見との重ね合わせ作業の方法について検討している。これらの解析結果を元に、現在陽子線治療を施行中の症例についての、治療前治療終了後の評価項目についても小児内科・脳神経外科などの関係各科とその実現可能性も含めて検討を進めている。この結果をもとに、次年度にはDose Volume Histogram (DVH)と晩期有害事象の相関を解析し、データーベースを作成し、陽子線治療の照射部位・照射線量から有害事象を予測するプログラムを作成する。そして、陽子線治療の最適な照射方法を考案し、現在行われている小児に対する陽子線治療の治療計画に反映する。当院で陽子線治療、放射線治療を施行した脳腫瘍について、陽子線治療と放射線治療の比較・再現を実施した。再現の結果、小児脳腫瘍に対する陽子線治療は照射方法に関わらず、通常の放射線治療と比較して、正常組織に対する照射線量を低減できることが明らかなとなった。また、陽子線治療後の治療効果及び有害事象のデータ集積を他施設への追跡調査から施行した。現在、治療計画の再現結果と追跡調査及び当院のデータベースからの治療効果・有害事象の結果の因果関係について解析中である。陽子線治療と放射線治療の計画上の違いと実際の事象の関連性を数値化し、有害事象の予測プログラムを作成予定である。また、脳腫瘍以外の小児腫瘍についても、その治療効果・有害事象の項目を放射線腫瘍科・小児内科で協議のうえ設定し、追跡調査を施行した。追跡調査の回収率は現時点で70%であるため、引き続き調査の継続を行うこととした。また、脳腫瘍と同様に陽子線治療と放射線治療の再現・比較を行うため、小児腫瘍を腫瘍の部位・治療方法などで分類して、分類ごとに解析を進める方針とした。治療計画の再現・比較については、実際の治療計画用画像を解析可能な形に変換中である。また、脳腫瘍以外の腫瘍については、それぞれの局在ごとに評価すべき正常組織が異なるため、評価すべき正常組織の選定及び評価の際の評価基準について、現在小児内科と協議を進めている。治療計画用データの変換が終了し次第、順次治療計画の再現を行い、収集済みの実際の臨床データとの関連性の評価を行う予定である。筑波大学付属病院で陽子線治療が施行された全症例について、後ろ向きに解析を行い有害事象の頻度やその特徴について解析を行った。有害事象については、特に陽子線治療終了後6ヶ月以上経過した後に出現した重篤な有害事象と2次発がんについて、詳細な検討を行った。検討の結果、晩期有害事象、2次発がんともに陽子線治療で軽減されていることが示唆されたが、同時期の通常の放射線治療との詳細な比較が今後の課題としてあげられた。また、重篤な有害事象については頭頸部に照射を施行した場合に、多部位と比較して有害事象の頻度が高いことが明らかにされた。2次がんについては、過去の通常の放射線治療での報告と比較して出現頻度の低下が示唆されたが、経過観察期間が十分とは言えず、さらなる経過観察・情報収集が必要と判断される。特徴的な有害事象については、詳細な解析を行い国際学会や論文として発表・公表した。また、国内の陽子線治療施設と連携して、小児腫瘍に対して陽子線治療を施行した全症例について後ろ向きの解析を行った。解析の全体像については、すでに論文化を完了した。この全国調査に於いても、晩期有害事象や2次発がんにおいて陽子線治療の優位性が示唆されたが、同期間に施行された放射線治療との比較が必要と考えられる。現在は実際に陽子線治療が施行された症例について、同じデータを用いて放射線治療を施行した場合のシュミレーションを行い陽子線治療の優位性について解析を進めている。

体幹部の腫瘍については、陽子線治療と通常のX線治療の計画を同一の条件下で再現し、陽子線治療とX線治療の治療計画上での比較を行った。他施設への追跡調査を行い、現時点で70%程度のデータを回収した。現在、当院でのデータと他院追跡調査の解析を行っている。また、脳腫瘍に対する陽子線治療と放射線治療の再現・比較を行い陽子線治療の有効性について、国際学会・英文誌にて発表した。脳腫瘍以外の小児腫瘍に対する、陽子線治療と放射線治療の再現・比較試験も同様に行う予定で、他施設のデータは上記追跡調査で同様に収集を進めると同時に、実際の治療計画装置を用いて、陽子線治療と放射線治療の比較・再現を行う予定である。放射線治療小児脳腫瘍については、陽子線治療と放射線治療の比較データと実際の有害事象値の相関関係を照合して、データベースを作成する。脳腫瘍以外の小児腫瘍については、引き続き陽子線治療と放射線治療の再現・比較を進める。追跡調査で収集した当院・他院の診療データを元に、放射線腫瘍科・小児内科・脳神経外科で協議し、今後の追跡調査・陽子線治療前後の評価項目を照射部位別に設定した。従来の追跡調査票では、新規に設定した評価項目の一部が含まれていないため、新たな追跡調査票を作成・郵送して新規データの収集を開始した。また、腫瘍及び腫瘍周辺の正常組織の照射線量を正確に測定するために、過去の治療データのDVH解析を現在の新型治療計画装置を用いて再計算した。現時点で、脳腫瘍に対するDVH解析を陽子線治療・放射線治療の治療計画装置を用いて再計算し、陽子線治療のメリットについて評価を行った。新規データの収集、胸部・腹部腫瘍に対するデータ解析を進める必要があると思われるが、概ね予定通りに研究が進んでいるものと思われる。論文掲載料について確定するのが遅かったため追跡調査で得られた結果から、正常組織に対する照射範囲・照射線量・照射時の年齢と照射による晩期有害事象の相関をX線治療と術中照射、陽子線治療のそれぞれの照射法による有害事象を比較し、統計ソフトを用いて評価し、データーベースを作成する。現在、中間データでの論文を作成中であり、今年度中に国際雑誌に投稿予定です。医療画像解析ワークステーション購入を検討中のため追跡調査の結果に合わせて、画像解析ワークステーションを購入予定
歯周炎に対するGLP-1受容体作動薬の効果

インクレチンとは、intestine secretion insulinの略で、食事摂取に伴い消化管から分泌され、膵β細胞に作用してインスリン分泌を促進するホルモンである。これまでにGIP(Glucose-dependent insulinotropic polypeptide)とGLP-1 (Glucagon-like peptide 1)の2つのホルモンが、インクレチンとして機能することが確認されている。本研究において我々は、歯周炎に対するGLP-1受容体作動薬であるビクトーザ(一般名:Liraglutide)の抗炎症作用及び骨吸収抑制作用を検討する目的で、ラットに実験的歯周炎を惹起し、GLP-1受容体作動薬の歯周炎に対する作用について検討した。実験結果として、動物実験においては、糖尿病モデルラット及び実験的歯周炎モデルラットの作成に成功した。GLP-1受容体作動薬は血糖値を降下させることで間接的に抗炎症作用を示す可能性があるが、ラットにおいてGLP-1受容体作動薬(0.1mg/kg/day, 0.4mg/kg/day)の投与による体重、血糖値に対する影響は認めなかった。またH-E染色を用いたラット歯肉の病理組織学的解析において、GLP-1受容体作動薬の投与により、実験側歯肉は炎症性細胞浸潤の減少を認めた。μ-CTによる歯槽骨解析において、GLP-1受容体作動薬の投与により、実験側歯槽骨は有意な吸収の抑制が認められた。ヒト単球系白血病細胞由来株であるTHP-1を用いた培養実験において、GLP-1受容体作動薬はLPS刺激により増加したTNF-α遺伝子発現を有意に減少させた。本研究において、GLP-1受容体作動薬の炎症性細胞に対する抗炎症性作用及び、骨吸収の抑制作用を認めたことにより、歯周炎に対する抑制効果が示唆された。まずパイロット実験として、7週齢SDラットの上顎右側第二臼歯の歯頚部に縫合用ナイロン糸を留置し、プラークの停滞を促進させることにより実験的歯周炎を惹起した(実験側)。また反対側は対照側とした。実験的歯周炎モデルラットを作成後、浸透圧ポンプを用いてGLP-1受容体作動薬(ビクトーザ:Liraglutide)を2週間連続皮下投与し、血糖値に影響しないGLP-1受容体作動薬の投与量(0.4mg/kg/day)を決定することができたため本実験に移行した。実験的歯周炎モデルラット群および実験的歯周炎モデルラット+GLP-1受容体作動薬投与群の歯周組織における連続凍結切片を川本法を用いて作成し、H-E染色による歯肉における病理組織学的評価をおこなったところ、実験的歯周炎モデルラット群実験側と比較してGLP-1受容体作動薬投与群実験側は炎症性細胞浸潤の著名な減少を認めた。またu-CTを用いて、歯槽骨の解析を行った。セメントエナメル境より歯槽骨辺縁までの距離を計測した結果、実験的歯周炎モデルラット群実験側と比較してGLP-1受容体作動薬投与群実験側は有意に歯槽骨吸収が抑制された。早期にラットにおける実験的歯周炎モデルの作成に成功し、またGLP-1受容体作動薬の投与量と投与法を決定することができたため、解析に時間を割くことが可能となっている。また実験結果についても、歯周炎に対するGLP-1受容体作動薬のポジティブな結果が出始めていることからおおむね順調に進展していると評価した。今後は、歯肉における炎症性サイトカイン遺伝子発現解析とCD68抗体を使用した免疫組織染色を行い、歯周組織におけるGLP-1受容体作動薬の効果を検討する。

また、ヒト単球系白血病細胞由来株であるTHP-1細胞にLPSを用いて刺激を行った後、GLP-1受容体作動薬と抑制剤を投与することで、GLP-1受容体作動薬が炎症を抑制する分子生物学的機序について詳細に検討を行う予定となっている。解析用パーソナルコンピュータを購入しなかったため次年度使用額が生じた。今後は解析が中心となるため、本年度パーソナルコンピュータを購入する予定である。
単結晶ナノチューブアパタイトの可能性

本研究は、単結晶ナノチューブアパタイトを作製し、生体材料として応用することを目的とした。実験には湿式のアパタイト合成装置を用いた。リン酸アンモニウムを加温してアンモニア溶液でpHを調整した後、これに炭酸カルシウムを滴下した。また、合成実験後半に結晶性を高めるため、溶液中にフッ化水素を添加した。合成された結晶中央にナノスペースの孔を空けるため、乳酸に浸漬した。浸漬後の結晶を透過電子顕微鏡で観察すると、中央に孔の空いた棒状のアパタイトが多数観察された。結晶のc軸断面は正六角形で、結晶中央には尖孔像が観察された。上記の方法によりチューブ状の単結晶アパタイトを作製することができた。初年度は、均一な結晶を作製するため、アパタイト合成装置の開発と調整を主体に行い、数パターンの結晶合成実験を行った。装置の最終的な組合せは、セパレート式の多孔フラスコを湯煎する形で加温することとした。これにより、溶液の部分的かつ急激な温度変化が抑えられた。フラスコ内の水溶液を均一に攪拌するためには、丸底のフラスコを用い、ラグビーボール型の撹拌子を採用した。これは、平底フラスコだと中心部と辺縁部の水流にむらができるためや、攪拌棒を用いたモーター式では装置が大きくなり、操作しにくいためである。温度とpHを継続的に計測するためには、100度まで耐えられる測定端子を用い、リアルタイムで計測した。また、イオン溶液の滴下は3台のマイクロチューブポンプで行った。今年度の結晶合成には、Ca(NO_3)_24H_2OあるいはCa(CH_3COO)_2H_2Oと(NH_4)_2HPO_4を用い、純水中にこれらを滴下していく方式を用いた。pH調整にはKOHを使用した。また、結晶性の低下を促すためにはMg(NO_3)_26H_2Oを合成溶液に添加し、結晶性を高めるためにはNaFを利用した。合成条件は、80±1°Cで、pHは7.3±0.1とした。その結果、Ca(NO_3)_24H_2OあるいはCa(CH_3COO)_2H_2Oと(NH_4)_2HPO_4の組合せでは滴下開始20分後で針状の結晶が合成され、その外形的な違いはほとんど無かった。これらの結晶は時間経過と共に増量したが、大きさの増大傾向はあまり明瞭ではなかった。Mg(NO_3)_26H_2Oを合成溶液に添加したものでは、針状結晶は形成されず、amorphous calcium phosphateと思われるものが最終産物として形成された。これに合成途中でNaFを添加しても結晶性は回復しなかった。従って、Mg(NO_3)_26H_2Oの添加量を検討する必要と、大きさを増大させる方法の検討が必要と考えられた。アパタイト合成装置の組合は、セパレート式の多孔フラスコを湯煎する形で加温し、水溶液を均一に撹拌するために丸底フラスコとラグビーボール型撹拌子を採用した。また、温度とpHをリアルタイムで計測し、イオン溶液の滴下は3台のマイクロチューブポンプで行った。合成用試薬として、Ca(CH_3COO)_2H_20あるいはCa(NO_3)_24H_20と(NH_4)_2HPO_4あるいはNH_4H_2PO_4の組合せを用い、純水中あるいは酢酸緩衝液(pH7.3)にこれらを滴下していく方式を用いた。また、一部CMCを添加した水に滴下して合成反応を調べた。さらに、合成後半に結晶性を高めるためNaFないしHFを溶液滴下途中から添加した。その結果、緩衝液に滴下した場合、純水より合成初期のpHの変動が少なく安定していた。CMCを添加したものでは、結晶は合成されるが沈殿せず、粉末として回収出来なかった。いずれの組合せでも滴下開始1030分後に針状の結晶が合成され、その外形的な違いはほとんど無かった。これらの結晶は時間経過と共に増量したが、合成条件の違いによる、大きさの増大傾向はあまり明瞭ではなかった。また、結晶同士が塊となって毬栗のような外形をしており、合成初期の結晶成長点からそのまま成長した結晶が多いことを示していた。高分解能電子顕微鏡で観察すると、c軸断面が概ね正六角形の結晶が多くみられ、結晶中央には格子欠陥も観察された。フッ素を添加した結晶では、添加しないものより結晶周囲の格子欠陥は少なかった。

これらの結晶の中央に穴を空けるため、乳酸あるいは酢酸緩衝液(pH4.55.0)に浸漬した。脱灰速度の調整には、合成アパタイトを溶解し添加した。急速に脱灰した場合、結晶周囲から脱灰されるものが多く中央の孔は少なかったが、脱灰速度を落とすと中央尖孔像と思われるものもみられた。しかし、尖孔の範囲は短く結晶全体にわたるものはみられなかった。本年度はアパタイト合成装置を一部改良し、全体の加熱にウォーターバスを用いて均一で安定した加熱が出来るようにした。また、Ca欠損型アパタイトを初期に合成するため、合成の場となるイオン溶液としてリン酸アンモニウム溶液を加温し、28%アンモニア溶液でpHを調整して、これに炭酸カルシウムを滴下する方法にした。結晶合性中は10%炭酸アンモニウムでpHの調整を行った。合成条件は80±1°Cで、pHは8.0±0.1とした。これによりpHの変動を効率よく調整することが出来る様になった。また、合成後半に結晶性を高めるため、溶液中にHFを0.1Mの割合で添加した。添加の方法は、短時間(5分間位)に多量に添加する方法と、少量を30分位かけて滴下する方法を比較したが、少量を時間をかけて添加する方がフッ素の量が少なくても比較的結晶性の良いものが得られるように見えた。合成中の結晶を経時的に透過電子顕微鏡で観察すると、初めは顆粒状の結晶が観察され、合成30分後位から棒状の結晶が見られるようになったが、120分後でも一部で顆粒状の結晶がみられた。これは酢酸カルシウムを滴下している間は初期結晶核の合成が起こっているためと思われるので、滴下終了後にpHを調整しながら結晶成熟期間を長く取ることが必要と考えられた。合成の終了した結晶中央にナノスペースの孔を空けるため、pH4.5の0.1M乳酸を50°Cに加温し3日間浸漬した。これをグリッド上に散布し透過電子顕微鏡で観察すると、中央に孔が空き、端が閉じた棒状のアパタイトが多数観察された。さらに樹脂に包埋して超薄切片を作成し、高分解能電子顕微鏡で観察すると、c軸断面が概ね正六角形の結晶が多くみられ、結晶中央には尖孔像が観察された。尖孔部の一部には格子欠損を含む結晶格子像も見られたので、結晶内部の結晶性が不均一である可能性が示唆された。今年度はこれまでより、効率よくチューブ状の単結晶アパタイトを作製することができた。アパタイト合成装置はこれまでと同様であるが、今年度は合成手順の変更を行った。これは、昨年より結晶性の悪いアパタイトとしてCa欠損型アパタイトを初期に合成するためである。イオン溶液としてリン酸アンモニウム溶液を加温し、炭酸アンモニウムでpHを調整して、これに炭酸カルシウムを滴下した。合成条件は、80±1°Cで、pHは8.0±0.1とした。合成された結晶を、幕を張ったグリッド上に撒布して経時的に透過電子顕微鏡で観察すると、初めは顆粒状の結晶が観察されたが、合成120分後位から棒状のものがみられるようになった。このリン酸アンモニウム溶液に炭酸カルシウムを滴下する方法だと合成時間中のpHの変動がかなり少なく、以前の方法より安定していた。合成された結晶は、結晶同士が塊となって毬栗のような外形をしており、合成初期の結晶成長点から放射状に成長した結晶が多いことが示された。合成の終了した結晶中央にナノスペースの孔を空けるため、pH4.5の0.1M乳酸を50oCに加温し23日間浸漬した。浸漬後の撒布試料を透過電子顕微鏡で観察すると、中央に孔の空いた棒状のアパタイトが多数観察された。
深海底のCH_4 hydrateの採掘とCO_2の貯蔵の基礎研究

本研究では、深海底のCH_4 hydrate fieldから天然ガスを採掘すると同時にCO_2を貯蔵するプロセスの実現可能性を熱力学的側面から検討する。すなわちCO_2のhydrateの反応熱を利用して天然ガスを生産し、その地点にCO_2をhydrateとして貯蔵する(エネルギー資源問題と地球温暖化問題とのリンケージ)プロセスを検討し、必要な基礎情報(超臨界状態のCH_4とCO_2混合物およびgas hydrateを含む混合系の平衡関係や混合hydrateからの天然ガス生産速度など)を得ることを目的とする。1.高圧力下でのCH_4 hydrateの熱力学物性と反応特性の実測:CO_2およびCH_4 hydrateを含む系の熱力学的物性(100MPaまでの三相共存曲線)と反応特性(反応速度式と速度定数)を温度サイクル法により明らかにした。2.混合(CH_4+CO_2) hydrateの平衡関係の実測:CH_4+CO_2+H_2O混合系の臨界軌跡・高圧相平衡・hydrateとの4相共存曲線などを明らかにし、CH_4の分配係数を決定した。3.純枠CH_4 hydrate塊からの天然ガス採掘模擬実験:予め作成したCH_4 hydrate塊を高圧容器に入れ、高圧のCO_2流体を導入する。容器内圧力・温度を一定に保ちながらCH_4とCO_2混合流体を取り出し、取り出し速度と組成分析から天然ガス生産速度を求めた。本研究で明らかにしたことを纏めると、(1) CO_2とCH_4 hydrateを含む系の高圧相平衡・反応特性を実測し、(2) CH_4+CO_2混合hydrateの流体とhydrate相との分配平衡と温度・圧力関係ならびに混合系の臨界軌跡と3相・4相共存曲線を明らかにし、(3) CH_4 hydrate塊からCO_2を利用してCH_4流体を取り出す模擬実験により、天然ガス生産速度と温度・圧力との関係を明らかにした。本研究は、気体包接化合物の特徴を利用して地球温暖化対策とエネルギー資源問題をリンクさせるという複合的な技術開発の一環として、さきに提案した本プロセス(深海底地中に存在する天然ガス包接化合物に二酸化炭素を接触することにより分解させ、天然ガスを採掘しながらその地点に二酸化炭素を気体包接化合物として貯蔵する技術)の実現可能性に関して熱力学的側面-相平衡関係・熱収支・反応特性-から検討するための基礎情報を得ようとするものである。混合気体の包接化合物を含む高圧力下での相平衡関係を測定する技術を開発し、測定の結果固相に対する気相の天然ガスの比揮発度が約2.5となり、気体包接化合物中では二酸化炭素が天然ガス成分を追い出し選択的に気体包接化合物を生成することを初めて実験的に明らかにした。このことにより、平衡論的には本プロセスが成立することが確認された。天然ガスの生産速度と二酸化炭素の供給速度に関する基礎情報として重要な各気体包接化合物の生成・分解反応速度を測定することを試みた結果、二酸化炭素・天然ガス成分ともその生成・分解反応が類似の反応速度式で表現され、3相共存平衡点でのフガシティー差の絶対値の一次に比例すること確認した。次のステップは混合気体の包接化合物について検討する必要がある。

1.高圧力下でのCH_4 hydrateの熱力学的物性と反応特性の実測:CH_4 hydrateを含む系の熱力学的物性と反応特性を温度サイクル法により明らかにした。2.混合(CH_4+CO_2)hydrateの平衡関係の実測:CH_4+CO_2+H_2O混合系の臨界軌跡・高圧相平衡(平衡定数を含む)・hydrateとの4相共存曲線などを明らかにした。3.純粋CH_4 hydrate塊からの天然ガス採掘模擬実験:予め生成したCH_4 hydrate塊を高圧容器に入れ、高圧のCO_2流体を導入する。容器内圧力・温度を一定に保ちながらCH_4とCO_2混合流体を取り出し、取り出し速度と組成分析から天然ガス生産速度を求めた。本研究で明らかにしたことを纏めると、(1)CH_4 hydrateを含む系の高圧相平衡・反応特性を実測し、(2)CH_4+CO_2混合hydrate流体とhydrate相との分配平衡と温度・圧力関係ならびに混合系の臨界軌跡と3相・4相共存曲線を明らかにし、(3)CH_4 hydrate塊からCO_2を利用してCH_4流体を取り出す模擬実験により、天然ガス生産速度と温度・圧力との関係を明らかにした。
日米中の音楽教育における学際的カリキュラムの国際比較研究

本研究は、第一に近年我が国でも話題になっている「学際的学習」「総合的学習」を日本の他にアメリカ・中国の音楽教育における理論的な視点から明らかにし、そのカリキュラム構成を明らかにした。その際にどのような目的で「学際的学習」「総合的学習」が構築されているか、またその背景は何か。具体的には芸術教科を中心とする「学際的学習」「総合的学習」の在り方と意義を研究した。第二に実践的研究として、「学際的学習」「総合的学習」が児童・生徒や教師にどのような影響を及ぼしているか、日本、アメリカ、中華人民共和国におけるフィールと調査を元にカリキュラム評価の立場から明らかにした。研究方法として、国内における「総合的学習」の事例としては、雑誌『教育音楽』などの資料から分析し、アメリカの実践資料では、「子どもと教師のための芸術の学際モデルプロジェクト」(IMPACT)、「全米音楽教育者会議」(MENC)の「全米芸術標準」に基づく各州のカリキュラムを分析した。中国では人民音楽出版の教科書等から資料を収集した。特にフィールド調査では、カナダで行われた「国際音楽教育者会議」(ISME)で国際的な資料を収集したりアメリカのMENCの歴史センターで資料収集した。中国では、上海市、北京市、長春市の音楽参観や音楽教師の研究会に参加した。結論として、日本では総合的学習がこれから期待されているが、アメリカでは既に1970年代以降から多文化的音楽教育の一環としての歴史があり,近年ますますその比重が強まっていること。中国でも、民族音楽やマルチメディアを生かした音楽教育が盛んになりつつあることが伺えた。教育の目標観では、日本や中国では、楽しさや愛好を全面に出しているが、アメリカでは芸術の本質を認識したり受容したりすることをねらいとしていることが分かった。本年度は2ヶ年研究のうちの初年度である。・資料収集国内における「総合的学習」の実際を東京学芸大学附属学校、各都道府県の教育センターの報告集、アメリカのMusic Educators Journalの実践資料を収集した・フィールト調査7月下旬カナダのエドモントンで行われた第24回国際音楽教育者会議(ISME)で日本の学際的カリキュラムの例を発表した。更にアメリカでは全米音楽教育者会議(MENC)のメンバーとテーマについて論議した。9月には上海の中学校・高等学校・大学を訪問し、中学における音楽教育における学際的カリキュラムの実際を視察した。本研究は、第一に近年我が国でも話題になっている「学際的学習」「総合的学習」を日本の他にアメリカ、中国の音楽教育における理論的な視点から明らかにし、そのカリキュラム構成を明らかにした。

結論として、日本では総合的学習がこれから期待されているが、アメリカでは既に1970年代以降から多文化的音楽教育の一環としての歴史があり,近年ますますその比重が強まっていること。中国でも、民族音楽やマルチメディアを生かした音楽教育が盛んになりつつあるこどが伺えた。教育の目標観では、日本や中国では、楽しさや愛好を全面に出しているが、アメリカでは芸術の本質を認識したり受容したりすることをねらいとしていることが分かった。
抗VRE抗生物質Kendomycinの合成研究

VISAであるMu50に対して、活性を示す抗生物質Kendomycinの合成研究において、平成17年度の研究は全合成の達成に必須なサンプルの大量合成について検討を行った。昨年までに合成を達成している閉環メタセシス反応生成物は、3つのセグメントから合成されている。これまでの手法では大量に合成する事が困難であったC1-C9セグメント、C10-C13セグメント間でのアルキルリチウムでのカップリング反応をグリニャール反応に変更し、保護基を変える事で高立体選択的、高収率で目的の化合物を得る事ができた。この反応によってスケールアップが可能になり、数十グラムスケールでの合成ができるようになった事からも非常に大きな進展があったと考えている。また、これによって、昨年合成した閉環メタセシス生成物の幾何異性を確認する事ができた。現在、閉環メタセシス生成物の内部オレフィンの還元を行っている事である。また、今後の構造活性相関研究のため、アナログ合成にも着手している。アナログ合成は過去の経験を生かし、これまでに無い大員環エーテル化合物のクライゼン転位を用いる事とした。すなわち、大員環でアリルエーテルを合成しておき、それをクライゼン転位する事でC-O結合をC-C結合へと変換する手法である。」実際に行うと、クライゼン転位は容易に進行し、この手法が非常に効果的な手法である事がわかった。今後は現在合成しているものの他にもアナログを数種類合成し、構造と活性がどのように関係しているのか、また毒性と有用な活性の分離は可能であるのか、などを確認して行きたいと思う本研究課題「抗VRSA抗生物質Kendomycinの合成研究」において、平成15年度の研究は、全合成を達成する上で非常に重要となる、2つの点について重点的に研究を行った。・合成研究上、重要中間体となる多置換ベンゼンの効率的な合成方法の確立。・Kendomycinのすべての炭素鎖を有する合成中間体への合成経路の確立。前者においては、左右対称なベンゼン環より、ホウ素を用いたフェノール性水酸基の導入、その後の分子内反応(Claisen転位)を用いることによって、効率良く目的の多置換ベンゼンを合成することが可能となった。この手法はベンゼン環上の官能基を合成の中盤以降で行っているため、異なった置換様式の化合物を合成しようとした時に、出発原料まで戻る必要がない。すなわち、一つの合成中間体からいくつもの類縁体を合成できるので、今後の構造活性相関研究に対して効果を発揮すると考えている。現段階ではセミグラムスケールでの多置換ベンゼンの合成を達成しており、グラムスケールでも問題なく合成できると考えられる。後者では、以上のようにして合成経路を確立した化合物と、別途合成した化合物との連結を検討した。アルドール反応を用いることで目的の反応は進行し、すべての炭素鎖がそろった合成中間体を得ることに成功した。しかしながら、その後の官能基変換に問題があることが知見として得られており、現在はアルドール反応のかわりにアルキル化反応を用いることで、この問題の解決を試みている段階である。VISAであるMu50に対して、活性を示す抗生物質Kendomycinの合成研究において、平成16年度の研究は全合成の最終段階の最大の鍵反応を達成した。昨年までに合成を達成している多置換ベンゼンに対し、Nozaki-Hiyama-Kishiカップリングを行い、すべての炭素鎖がそろった合成中間体を得ることに成功した。その後、数段階の官能基変換を経て、全合成の最大の鍵反応となる閉環メタセシス反応の前駆体を合成した。条件検討の結果、環化反応は進行した。この反応は、他の研究グループが達成できなかった反応であり、非常に大きな進展があったと考えている。現在、この化合物の幾何異性を確認している段階である。今後、23段階を経ることで、Kendomycinの全合成を達成できると考えている。また、今後の構造活性相関研究のため、大量合成(グラムスケールでの合成)が必要である。そのための合成方法の改良も行っている。現段階では、C1-C9セグメント、C10-C13セグメントの合成までは立体選択的に合成する事を達成しており、その2つのカップリングを大量合成に適した条件へと改良している。構造活性相関研究に関連して、我々がKendomycinの活性中心であると考えている部分のモデル化合物も合成している。この化合物も間もなく合成が完了するので、活性の有無似ついて検討する予定である。

アナログ合成は過去の経験を生かし、これまでに無い大員環エーテル化合物のクライゼン転位を用いる事とした。すなわち、大員環でアリルエーテルを合成しておき、それをクライゼン転位する事でC-O結合をC-C結合へと変換する手法である。」実際に行うと、クライゼン転位は容易に進行し、この手法が非常に効果的な手法である事がわかった。今後は現在合成しているものの他にもアナログを数種類合成し、構造と活性がどのように関係しているのか、また毒性と有用な活性の分離は可能であるのか、などを確認して行きたいと思う
建築構造物の機能性向上のためのセルフセンタリング柱脚の開発と耐震性能評価

研究では,研究計画として3項目を設しそれぞれを並行して施している.3つの枠組みとは「セルフセンタリング柱脚(以下SC柱脚)の特性評価と設計法」,「新たなSC柱脚の開発」,「許容残留変形の定量化」であり,20年度は,19年度の研究経過を受けて前2項目に関して研究を実施した.研究状況は以下の通りである.1.SC柱脚の開発申請者が過去に実施したSC柱脚の開発,そして前年度に実施したSC柱脚の特性評価と設計法における研究成果をもとに,既存のSC柱脚の保有性能の増強と,多軸方向載荷への対応が可能となるように改良を加えたSC柱脚を開発した.そして2/3スケールの試験体を作成し,2軸同時載荷が可能な静的載荷装置を用いてその性能を確認した.その結果,保有性能の増強には成功し,また誤差20%未満で評価が可能な評価法を提案することができた.しかしながら,多軸方向載荷に対しては想定とは異なる挙動が見られるとともに改良点も明らかになり,今後の課題となった.2.SC柱脚の特性評価と設計法前年度の研究で明らかにした鋼とモルタル面の摩擦特性を利用した,「置くだけの柱脚」を利用した鋼構造骨組の特性を時刻歴応答解析で評価した.2層と3層の鋼構造骨組の側柱をSC柱脚,軸力変動がない中柱を「置くだけの柱脚」として,最大層間変形と残留層間変形を評価した.比較対象として,SC柱脚をすべての柱脚に用いた場合の,鋼構造骨組を考える.検討の結果,3層骨組では柱脚を併用することで,併用しない場合と比べて両応答ともに増大した.一方で2層骨組では,柱脚を併用しても,SC柱脚のみを使用した場合と同程度,もしくは最大層間変形は同程度であり残留層間変形は若干減少する傾向が見られた.この結果は,2層程度の鋼構造骨組では柱を基礎上に置くだけでも耐震上問題がないことを不しており,従来の柱脚工法と比べて施工性が格段にあがる新工法の可能性を示唆している.本研究では研究計画として3つの枠組みを設定し,それぞれを並行して実施している.3つの枠組みとは「セルフセンタリング柱脚(以下SC柱脚)の特性評価と設計法」,「新たなSC柱脚の開発」,「許容残留変形の定量化」であり,19年度の研究状況は以下の通りである.1.SC柱脚の特性評価と設計法現行の耐震設計法に基づいて設計した3層鉄骨骨組に対して,一般的に使用される固定柱脚と露出柱脚,そして本研究で考案しているSC柱脚を導入した3通りの骨組を想定する,それらの骨組に対して告知波による時刻歴応答解析を実施した.その結果,最大変形を既往柱脚と同程度に抑制しつつ,残留変形を既往柱脚と比べて激減させるために必要なSC柱脚の性能を明らかにした.2.新たなSC柱脚の開発SC柱脚の一つの可能性として考えられる,置くだけの柱脚を主眼に置いた研究である.研究の端緒として振動台を用いた動的実験を行った.動的実験では鉄骨骨組の鋼製柱脚を模擬した鋼製要素とコンクリート基礎を模擬したモルタル要素を用い,正弦波入力を基本とした載荷を実施した.その結果.柱脚部の摩擦面となる鋼とモルタルに関して,安定した摩擦拳動を示し,静止摩擦係数と動摩擦係数はともに0.78であることを明らかにした.さらに,鋼とモルタル面の摩擦係数は面圧に依存せず一定である一方で,すべり速度が大きくなると動摩擦係数が減少する速度依存性が生じることがわかった.3.許容残留変形の定量化文献調査,アンケート調査,そして現在使用されている鉄骨建物の実測によって,許容残留変形量を人間の心理的側面と建築技術的,工学的側面の両面から考察した.その結果,両面ともに許容残留変形量は0.005radであった.この結果は,前述のSC柱脚の特性評価と設計法における解析検討において,残留変形の必要低減量に関する裏付けとしても利用している.研究では,研究計画として3項目を設しそれぞれを並行して施している.3つの枠組みとは「セルフセンタリング柱脚(以下SC柱脚)の特性評価と設計法」,「新たなSC柱脚の開発」,「許容残留変形の定量化」であり,20年度は,19年度の研究経過を受けて前2項目に関して研究を実施した.研究状況は以下の通りである.1.SC柱脚の開発申請者が過去に実施したSC柱脚の開発,そして前年度に実施したSC柱脚の特性評価と設計法における研究成果をもとに,既存のSC柱脚の保有性能の増強と,多軸方向載荷への対応が可能となるように改良を加えたSC柱脚を開発した.そして2/3スケールの試験体を作成し,2軸同時載荷が可能な静的載荷装置を用いてその性能を確認した.その結果,保有性能の増強には成功し,また誤差20%未満で評価が可能な評価法を提案することができた.しかしながら,多軸方向載荷に対しては想定とは異なる挙動が見られるとともに改良点も明らかになり,今後の課題となった.2.SC柱脚の特性評価と設計法前年度の研究で明らかにした鋼とモルタル面の摩擦特性を利用した,「置くだけの柱脚」を利用した鋼構造骨組の特性を時刻歴応答解析で評価した.2層と3層の鋼構造骨組の側柱をSC柱脚,軸力変動がない中柱を「置くだけの柱脚」として,最大層間変形と残留層間変形を評価した.

比較対象として,SC柱脚をすべての柱脚に用いた場合の,鋼構造骨組を考える.検討の結果,3層骨組では柱脚を併用することで,併用しない場合と比べて両応答ともに増大した.一方で2層骨組では,柱脚を併用しても,SC柱脚のみを使用した場合と同程度,もしくは最大層間変形は同程度であり残留層間変形は若干減少する傾向が見られた.この結果は,2層程度の鋼構造骨組では柱を基礎上に置くだけでも耐震上問題がないことを不しており,従来の柱脚工法と比べて施工性が格段にあがる新工法の可能性を示唆している.
食品安全のための病原性細菌迅速センシングシステム

本研究課題では、1蛍光指紋による生菌数推定手法の開発、2蛍光指紋による菌種の判別手法の開発、そして3ファイバープローブによる多検体検査システムの開発、の3点を目的としている。研究実施計画において、二年目は、目的2を達成することに主眼を置いた。菌種判別手法の開発においては、各種細菌の平均的なスペクトルデータを参照蛍光指紋として定義し、判別アルゴリズムの中で使用する。参照蛍光指紋を定義するためには、異なる菌種の細菌から蛍光指紋スペクトルデータを測定できることが必要であり、そのための実験プロトコルを検討した。具体的には、食中毒に関連する代表的な5種類の細菌をモデル系として、培養方法・細胞洗浄・測定用の懸濁液の調製などの一連の操作について妥当な方法を探り、分光蛍光光度計の測定パラメータの調整を行い、明確な蛍光指紋データを測定できる手法を見出した。また、判別アルゴリズムを作成する上で、そもそも各種細菌の自家蛍光指紋にはその種類を判別しうる情報が含まれているのかどうか?の点について、検証を行った。上記の細菌群の蛍光指紋スペクトルデータに対して主成分分析を行うことにより、特定の波長条件において、菌種の違いを判別しうる情報が含まれていることが示された。三年目に実施予定であった目的3について、多検体計測システムのプロトタイプを構築した。具体的には、分光蛍光光度計・ファイバープローブ・XY自動ステージ・インキュベーターを組み合わせ、それらの装置を連動させて制御するプログラムを作成した。本システムにより、460°Cの範囲で試料温度を保ちっっ、縦横150mmのXY走査範囲で蛍光指紋の多点計測を自動化し、測定における省力化および時間短縮が可能となった。(抄録なし)本研究課題では、(1)蛍光指紋による生菌数推定手法の開発、(2)蛍光指紋による菌種の判別手法の開発、そして(3)ファイバープローブによる多検体検査システムの開発、の3点を目的としている。研究実施計画において、初年度では、目的(1)を達成することに主眼を置いた。具体的には、牛肉表面において一定時間毎に蛍光指紋計測および生菌数計測を行い、前者を説明変数、後者を目的変数として、PLS回帰分析によって、蛍光指紋から生菌数を推定するモデルを構築し、妥当な推定精度が得られることを明らかにした。現段階では菌種の判別までは行っていないものの、蛍光指紋計測によって、生菌数推定に必要なスペクトル情報が得られることが判った。また目的(2)について、菌種判別手法の開発においては、各種細菌の平均的なスペクトルデータを参照蛍光指紋として定義し、判別アルゴリズムの中で使用する。これに関連して、そもそも各種細菌の自家蛍光指紋には、その種類を判別しうる情報が含まれているのかどうか?の点は、本課題の核となる部分であり、早急な検証が必要であると考えられた。そこで、3ヶ年に亘る本課題のフィジビリティ・スタディとして、目的(2)に関する先行調査を行った。具体的には、食中毒に関連する代表的な5種類の細菌を例として、蛍光指紋測定のための妥当な実験プロトコルの検討を行い、各種細菌の自家蛍光指紋の主成分分析により、菌種の判別が可能であることを明らかにした。さらに目的(3)について、3年目に計画していた多検体計測システムのプロトタイプを構築した。具体的には、分光蛍光光度計・ファイバープローブ・XY自動ステージを組み合わせ、2次元方向へのプローブ走査および連続的な蛍光指紋計測を行えるようにしたものである。これによって、マイクロプレートに接種した複数サンプルの蛍光指紋計測を自動化し、測定における省力化および時間短縮が可能となった。3ヶ年に亘る本研究課題の3つの目的(「9.研究実績の概要」を参照)に対して、

(1)蛍光指紋による生菌数推定手法を開発し、(2)代表的な病原性細菌の自家蛍光指紋の主成分分析によって菌種判別が可能であることを示し、そして(3)光ファイバープローブを用いた多検体計測システムのプロトタイプを構築した。初年度の目的を概ね達成するとともに、2年次・3年次に計画している研究にも適宜着手し、遂行している。次年度においては、引き続き、目的(1)「生菌数定量」および目的(2)「菌種判別」の達成度を上げるために研究を進める。具体的に、目的(1)では対象とする菌種を増やして生菌数定量手法の開発を行い、目的(2)では各種病原性細菌の参照蛍光指紋を蓄積するとともに、そのスペクトルデータを基にして菌種判別アルゴリズムの開発を行う。また、目的(2)に関連する問題点として、測定時における細菌の生理的条件やサンプル調製方法によって自家蛍光指紋に差異が生じうる、ということが判った。これについては、目的(2)の研究を遂行していく中で、より再現性が得られる実験プロトコルの検討を行う。(抄録なし)
日本沿岸の海草類における集団間の遺伝子交流に海流が及ぼす影響

1.各地域集団間の遺伝的類似度すでに生育情報のある北海道の能取湖および青森県野辺地および、これまでに生育の報告がないサロマ湖で、生育を確認し採集した。今回、能取湖とサロマ湖の2集団を加えた計8集団について、RAPD解析を行い、各集団間の遺伝的距離を算出し、集団間の遣伝的類似度図を構築した。その結果、北海道の2集団は遣伝的に類似度が高いことが示されたが、青森県の集団よりも、岩手県と北海道の集団のほうが遣伝的に類似度が高いことが示された。これは地理的な距離と遺伝的な距離は単純な相関関係にないことになる。これは、比較的近距離の岩手県の5集団の解析で得られた傾向と同様である。本研究によって、集団間の地理的距離を問わず、スゲアマモの遺伝子交流には距離とは別の要因が大きく影響していることが明らかになった。2.新しい遺伝子マーカーの検討各地域集団の1個体について、葉緑体DNA上のtrnL-F遺伝子間領域およびmatK遺伝子の塩基配列を決定し比較した。その結果、合計3カ所4塩基対で変異がみられ能取湖と野辺地が他の集団と異なる分岐群に入ることがわかった。変異の割合は非常に低く、より多くの変異を得られる部位を探す必要があるが、シークエンスによって、スゲアマモの分布域全体を包含するような広範囲な集団間の系統関係を推定するには有効であると評価した。(2)マイクロサテライトの検出別種のアマモについて開発されたマイクロサテライトマーカーを、スゲアマモの青森と岩手の2集団2個体について検出を試みた。その結果、4遺伝子座で変異が見られた。これから、集団間の解析にはマーカーとして利用できる可能性が高いと評価できた。海草類集団の遺伝子交流の特性について明らかにすることを目的とし、まず、陸中沿岸におけるスゲアマモ集団についてRAPDマーカーによる遺伝的変異を検出し、その遺伝子交流について考察した。岩手県山田湾の3集団(龍ヶ崎、大島、浪板崎)、同県大槌湾の2集団(室浜、箱崎)、青森県陸奥湾の1集団(浅虫)、計127個体について、60種のプライマーのうち、9種のプライマーにおいて20個の解析に有効な増幅断片情報が得られ、AMOVA(Analysis of Molecular Variance)解析により各集団レベルでの変異の程度を示した。さらに個体間及び集団間のUPGMA類似度図を構築した。AMOVA解析の結果、集団内よりも集団間に多くの変異がみられた。また、湾間と湾内の集団間ではそれほど大きな差は見られなかった。これらから、今回のスゲアマモでは集団間の分化が大きく、遺伝子交流が限られていることが明らかになった。これは、これまでの種子植物の数値と比較すると、自殖性種に近い程度の値であった。集団間のUPGMA類似度図において、大槌湾と山田湾の集団は、湾毎に単一のクラスターを形成しなかった。また、個体間類似度図において、箱崎集団は山田湾3集団と混在してクラスターを形成した。これらは、近距離の集団間においては、地理的な距離と交流の程度は単純な関係にないことを示している。以上をまとめると、今回のスゲアマモ集団においては、・集団間分化が大きく、集団間の遺伝子交流の程度は小さい。・同様な内湾にあっても、集団によって交流の程度が大きく異なる→湾内の微環境が遺伝子交流に影響していると考えられる。
学校における参加型地震防災学習を通じたサイエンスコミュニケーションの研究

防災教育の成果を、実践の場で問う手段が求められている。このとき、学校という条件を限定し、そこで専門家と共になされる実践参加型防災学習のデザインを課題とすることで、全国一律の学校制度の定着力を生かした効果的な提案をなし得る。つまり「専門家の知識を実践参加型の防災教育を通していかに効果的に定着させるか」が課題である。そこで本研究では、地震学に関する実践参加型の防災学習プログラムを小学校・中学校・高等学校・大学の各年代で構築し、従来の知識伝達型の授業との適切な組み合わせでそれらを実施して、学校教育各年代の防災教育でつけるべき力と教育方法の関係を整理された形で提示することによりこの課題の解決を目指す。
高リスク女性に対する個別化検診をめざした乳癌罹患定量的アルゴリズムの開発

日本人女性における乳癌検診効率向上をめざして、罹患リスクを予測するためのリスクアセスメントモデルを開発のために15医療施設においてアンケート調査を行った。総計3975名の検診受診者からデータを回収し、開発の基盤となるデータベース作成を行った。このデータベースを用いて、乳癌発症に関わるリスク因子を抽出し、また因子間の相関関係の検討を行い、リスクアセスメントモデルを構築している。日本人用乳癌罹患リスク予測モデルの作成にあたり、第二段階にあたる「アンケート調査」を現在行っている。昨年度会議を重ね調査項目を検討した結果、当該年度、検討した乳がんリスク因子をもりこんだ調査用紙を完成し、大学病院以外の協力機関の募集・調整を行った。協力機関の募集・調整にあたっては、実際に各施設を訪問し、各施設において診療に差しさわりなく、無理のない範囲でご協力いただけるよう話し合いを持った。平成25年6月に2大学病院と1検診施設の合計3施設において実際の調査を開始することができたが、その他の施設においては開始時期は各調査施設により異なった。当該年度末現在で、大学病院を含め13施設において研究が開始されており、その他数施設において現在も各施設院内規定にのっとり研究協力に関し調整中である。適時行っている集計により、調査用紙に改訂をくわえ、質問がわかりやすくなるように、また調査参加者が質問に適切に答えやすくなるように努めている。個人情報に関しては、細心の注意を払い管理を行っている。アンケート調査は、当初の計画よりも遅れてスタートしたこと、また本研究においてアンケート調査が本幹にあたるものであり、内容の充実と十分な調査の実行がよい結果につながると考え、本調査に重点をおく方針とし、今後の計画の修正はやむ終えないと現時点で判断している。日本人用乳癌罹患リスク予測モデル作成のため米国研究協力者と会議を重ね、引用する乳癌リスク因子の検討をし、それらを利用したアンケート調査を開始すべく、当該年度はその調査の準備期間であった。アンケート調査は、健常者においては神奈川県民を対象とした検診開催時に乳癌リスク因子に関しての調査を、また担癌者の調査は、当大学病院における受診者を対象とし行うものである。これまで該当リスク因子の検討、アンケート調査作成、諸検診機関への協力依頼、方法・運用の作成に関して準備を行ってきた。リスク因子の検討に関しては、文献などにより網羅的に世界の他の国々とのリスク因子の相違に関しても議論を活発に行い、最終的には日本における乳癌診療ガイドラインに沿った形で因子の洗い出しを行い、アンケート調査用紙を作成した。諸検診機関とは会議を重ね、行政が行う検診のさまたげとならないよう、円滑に調査を実行できるよう努め、協力をほぼ予定通り得られることとなった。検診機関、大学病院ともに、円滑な調査のため、運用に関しては、頻回に会議を行い、担当部署への負担を減らす努力を行った。本研究においてこの第一段階であるアンケート調査は本幹にあたるもので非常に重要なため、時間を惜しむことなく割き、十分な話し合いをもち、本研究の遂行が確実に行えるように配慮した。準備は順調に進み、現在実行への最終調整中である。日本人用乳癌罹患リスク予測モデルの作成にあたり、最終段階にあたる「データ解析」の準備を現在行っている。モデル作成のために重要なアンケート調査は、初年度にあたる平成24年度に計画され、平成25年度の1年間で行う予定だったが、時間を要し、予定した期間よりも約1年遅れた進行状況となった。協力機関の募集・調査実行のための調整、特に、調査にお答えいただく方々の労力を軽減し、各施設の診療にも支障をきたすことなく無理のない範囲で皆様にご協力いただけるよう配慮に努めたためであった。最終的に17施設でアンケート調査は行われ、当該年度内にすべての調査を終えることができた。調査機関中、個人情報の取り扱いには細心の注意を払い管理を行い、情報の紛失・漏えいなどの問題は起こらなかった。研究のもう一つの重要な柱であるデータ解析を開始するにあたっての準備を当該年度末に行うことができた。平成24年度から行ってきた日本人用乳癌罹患リスク予測モデルの作成にあたり、最終段階にあたるデータ解析業務を現在行っている。昨年度までに行ってきたデータ収集のためのアンケート調査は、最終的に17施設で行われ、各協力機関の労力を軽減するためと、調査参加者の方々が質問に適切にお答えいただけるよう配慮に努めたため、調査に時間を要し、予定よりやや遅れた進行状況となっている。これまでの研究期間中、個人情報の取り扱いには細心の注意を払い、個人情報の紛失・漏えいなどの問題は起こらなかった。解析業務は研究協力者の協力のもと、解析専門家との協議も重ねながらさまざまな視点から慎重に行われ、段階的に解析の方向性、方針を修正しながら行われている。解析の段階的な結果をもとに、解析結果の報告様式に関して、また本研究の後続となる研究に関しての方針や準備に関しての会議も重ねて行っている。解析業務や結果の解釈などに関しては、十分な考察と検討が必要で、またこの結果が今後の研究の発展に寄与する土台となることから、十分に検討を行っていきたい考えである。

日本人乳癌リスク予測モデルの作成にあたり、「アンケート調査」を終了し、現在「データ解析」の準備を行っている。当初の予定では、昨年度内で調査を行い、当該年度内にデータ解析を行う予定であったが、調査内容の検討や、協力機関の募集・調整などに時間がかかり、アンケート調査に時間がかかった。また、調査専門の人員を派遣できないことなど、日常診療の中での調査には多くの点において限度もあることなどが、調査がやや遅れた原因と考える。乳腺外科学次年度は、データ解析を行い、日本人乳癌リスク予測モデルを作成できるよう努める。当該年度に購入した物品は、研究のための調査・解析において必要なものであり、現在適切かつ有効に利用されている。日本人用乳癌罹患リスク予測モデルの作成にあたり、第二段階にあたる「アンケート調査」を現在行っている。当初の計画では、今年度内で調査を行う予定であったが、調査内容の検討や、協力機関の募集・調整などに時間がかかり、開始が遅れた。また、調査専門の人員を派遣できないことなど、日常診療の中での調査には多くの点において限度もあることなどが、やや調査が遅れた状態となっている原因と考える。日本人用乳癌罹患リスク予測モデルの作成にあたり、第一段階である「データベース作成」の準備がおおむね整い、アンケート調査開始可能な段階へと進んでいるため、おおむね順調に進展していると判断した。昨年度から行ってきたアンケート調査において、当初の計画と比べ遅延が起きたことにより、研究期間を1年延長した。そのため、次年度使用額が生じたものと考える。アンケート調査を次年度に終了し、データベースの作成とデータ解析の準備・実行に移る予定である。当該年度に購入した物品は、現在のアンケート調査、データベースの作成において必要なものであり、現在有効に利用されている。次年度は、当該年度に準備したアンケート調査を実施し、データベースの作成にあたる。当該年度に購入した物品は、次年度のアンケート調査準備・実行、データベース作成において必要とするものであり、現在有効に利用されている。次年度にはデータ解析を行い、本研究の研究成果を得る予定である。次年度使用額は、データ解析、研究成果の報告、発表、論文作成・投稿などの費用のために使用予定である。当該年度においては、研究に当初の計画と比べ遅延が起きたことにより、次年度使用額が生じたと考えられる。現在も研究協力を検討中の施設が数施設あり、次年度での参加が見込まれるため、これまで同様、調査にかかる経費(用紙、印刷費、集計)と同様、データベース作成、データ集計・解析のために使用予定である。次年度においては、調査用紙作成にかかる経費(用紙、印刷費、集計にかかる経費)として研究費を使用予定である。またこれらの経費に加え、協力機関の増加にあたり、次年度にも当該年度と同様の物品を購入する可能性があるため、アンケート調査の実施にあたり、当該年度から経費を繰り越すよう努めてきた。