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動物寓話のテクストと挿絵のレトリックーー日本近世のイソップ物語を中心にーー

こうした研究は、具体的には『イソップ物語』の諸版本、ヨーロッパ各地のイソップ図版集、動物図鑑、博物図鑑を調べ、比較のためのモティーフ等のカード化、他の動物物語や民話等の類型的ストーリーとの比較、分類、諸文献の操作を行うことによって進められていったが、ヨーロッパに比べて、日本のイソップ変遷史には、非造形的な契機が相当大きな割合を占めていると思われる。今後、この点を一層明確化するとともに、ヨーロッパ諸版との比較も押し進めたい。イソップ、ファエドロスにその祖型の求められるいわゆる『イソップ物語』は、16世紀中葉に日本にも輸入され、鎖国下でも出版されていたものであるが、この間に行なわれた、テクスト・挿絵上の変更・修正を、日本風にコラ-ジュされた動物図(画家の想像により、既知の形状を似て制作、あるいは『動物図譜』等から借用された)と、教訓譚としての日本化との相互関係に求め、その変更の方向性を捉え、画像とテクストの影響関係を探り出した。その際、ヨ-ロッパ各国で出版された、特に15世紀以後のインキュナ-ビュラ版等の版本と、挿絵、テクストのあり方を比較することによって、日本の近世イソップの物語の特質を明らかにしようとした。本研究では特に、万治2年に発行された整版本の絵入の『伊曽保物語』が一つの中心となるので、これを寛永本などと比較しながら挿絵のディスクリプションを徹底的に行い、万治絵入本の特質を引き出した。すなわち、収集した種々のイソップ寓話集(コピ-、マイクロ・フィッシュ等)ーナポリ版、トウッポ版、ヴェネツィア版、あるいは他の種々の英・独・仏版ーの挿絵を、同じ傾向のものに類別、グル-プ化し、挿絵図版の具体的記述を行うことによって、江戸期の、及びそれ以後、明治初期に至るイソップ挿絵の系統を跡づけ、挿絵のプロトタイプを摘出しようとした。テクスト面では、「日本化された」教訓譚の、日本化の方向性を、テクストの内的構造との関連から追及し、こうしたテクストが挿絵に及ぼした相互的影響関係を明らかにした。さらに特筆すべきこととして、研究を進めるうちに得られた、換喩の本質がある。隣接性という点においては捉えられている換喩がその起源としてもつのは知覚性=視覚性であって、この本質を、挿絵というイメ-ジ=像と言語=テクストとの関わり合いにおいて究明し、ヤコブソンの考え方に批判を加えることができたと考える。
コンテンツ・ファンド活性化に向けての横断的な法整備に関する比較法的研究

コンテンツ産業の育成・振興は、日本の今後の成長戦略の柱とするべきである。コンテンツ産業の育成・振興において最も重要な点として、1)資金、2)制作、3)権利の保護、の3点を挙げることができる。本研究は、1)の資金に焦点を絞った研究である。コンテンツは、一般の金融商品や信託商品と異なり、従来の開示規制が必ずしも当てはまるわけではない。本研究では、コンテンツ・ファンドという視点から、開示規制と業規制に限定して、現状の問題点を指摘することができた。これをきっかけに多様なコンテンツに対しての安定的な資金供給が始まることを期待している。当該年度については、積極的にコンテンツファンドの日本における適切な運用という視点から、投資会社、投資顧問会社、銀行、生命保険、信託財産の各種の運用期間、また、当該業務に関わる財務部門、会計部門の担当者に対するヒアリングを行った。また、国際法的な視点では、主に、香港、中国エリアの近似の動きを確認するために、香港への出張を行い、上記と同様に、投資顧問会社や政府系機関あるいは、大学研究者との交流に努め、資料収集を行った。ヒアリング結果からも明らかになった、当該、研究対象である日本型のコンテンツファンドの問題としては、情報公開のレベルと、投資家の自己責任のレベルをいかに設定するかということ、また、投資家の自己責任の問題に対して、日本においては、投資家保護を重要視するために、結果的に、アジア諸国と比較しても、ガラパゴス化の問題が発生しているという確信を得ている。今後は、情報公開の妥当性を確保して、より投資会社の運用、投資家の勧誘がしやすくなるような法制度を整えていく必要があるという認識のもとに、次年度以降は、欧米、またシンガポールなどのファンドの運用実態についての研究をしていく必要があるという結論にいたったことは、適切に研究の目的を達成し、研究の実施計画に基づいての研究の実施について、大きな前進であるということができる。当該年度については、積極的にコンテンツ・ファンドの日本における適切な運用のための法整備について、具体的かつ有用な提言を行うという本研究の目的の達成のために、以下のような作業を行った。まず、投資会社や投資顧問会社、銀行、生命保険などにおける信託財産の運用担当者へのヒアリングを行い、それらの内容を発表のための研究ノートにまとめた。また、今年度は、オーストラリアにおける投資関連法の領域の急速な発展の原因を法制度的な視点から検討すべく、出張を行い、コンテンツ・ファンドに関する表示規制の違いなどや、社会的状況の違いなどについて、研究を行った。研究の重要な意義として、コンテンツ・ファンドの規制にとどまらず、日本の投資関連商品については、情報公開のレベルにつき、曖昧で投資家あるいは商品設計者の自己責任による部分が大きく、極めて、世界的な状況からみると投資が行われにくい環境にあることが判明したことが、当該研究における基本的な成果であると言える。現在、中国、香港などの急速に米国型の法制度を取り入れていることから、日本のガラパゴス化現象は、残念ながらさらに進展する可能性がきわめて高いと言わざるをえない。今後の研究の発展として、表示規制の在り方および訴訟をともなう法体系の整備につき、更に研究を重ねていくことができれば、日本型の法制度であっても、他国と異なる表示規制を行っていたとしても、経済的な発展は可能であることを証明していくことが有意義であると思われる。あるいは、日本が米国型の法規制を行いにくい環境にあることは明らかであることから、中国や台湾などの表示規制に関する情報をさらに集めていくことで、日本型法制度の整備につき、有益な示唆をえることができるものと考えている。知的財産権関連、メディアビジネス関連の弁護士等を中心に積極的に会議。研究会の機会を設け、ファンドを廻る法的な諸問題の実情について、大いに議論をした。中でも、コンテンツ・ファンドについては。金融審議会の金融分科会第一部の資料でもある「わが国における集団投資スキームに対する規制」などを中心に、投資信託法の各種条文についての議論を行った。特に、受託者が一つの信託約款に基づき、複数の委託者との間に締結する信託契約により受け入れた金銭を、合同して、委託者の指図に基づかず、主として不動産その他の政令で定める資産に対する投資として運用することを目的とすることについて定めた2条2項については、コンテンツファンドの場合には、具体的にどのような問題が発生する余地があるかを理論的に検証することを試みた。また、シンガポールにも積極的に出張し、シンガポールにおけるファンドの規制やコンテンツ・ファンドの販売に関する状況、また、各種の関連法規について資料の収集を行うことができたことは、非常に有意義な結果である。一方で、業務の多忙により、予定をしていた米国やEU諸国における資料収集が十分に行うことができなかったため、本年度は実施計画書に記載どおりの研究成果を得るために、遅れた予定を取り戻すために早めにニューヨーク等への出張を行う必要がある。

昨年度は、体調の不良や予想以上に他の業務、研究に時間を取られるということがあったが、所属している和歌山大学の大きな支援を受けて、適切に研究計画を進めることができたと思われる。特に、各種のヒアリングを実施したことにより、図書館での資料収集や、海外出張時の資料収集で適切な資料を多く収集できたことが、研究目的の達成に大きく寄与しているものと思われます。昨年度は、学内業務に予想以上に時間を費やしてしまったこと、また、体調不良や先方との時間調整が難航し予定通りの出張計画が実施できなかったため、資料収集などに遅れが若干出てしまった。本年度は積極的に出張などを実施して予定どおりに進むように巻き返しをしたい。今後も、定期的に国内出張を行い、主に関東地域に在住、勤務している銀行勤務者、投資会社、投資信託会社のファンド担当の方々との交流を図り、研究のためのヒアリングや勉強会を続けていきたいと考えている。また、昨年度は、アジア方面での資料収集やヒアリングが主になったため、今年は、欧米での実態の調査や研究者へのヒアリングなどを実施したいと考えている。予定では航空券の比較的安い2月を中心に海外出張を行う予定であったが、資料収集の予定が少し遅れているので、出張を比較的早く7月頃に行う予定である。なお、前年度に引き続き、シンガポールにおけるヒアリングや資料収集を実施する予定である。国内出張、海外出張で7割。通信費や会議用の資料のための備品購入費、書籍の購入で3割程度の研究費の利用を考えている。次年度は計画の最終年度であるため、国内での勉強会や資料収集による成果を積極的にまとめ、公表したいと考えている。最終的な論文の内容について、3週間程度を米国の滞在にあて、現地の専門家各位への報告やヒアリングの時間にあてたいと考えており、予算の多くはそのための費用として使用する予定である。
ジェンダーに配慮した避難所運営マニュアル策定プロセスに関する研究

東日本大震災後の対応から得られた教訓ひとつとしてジェンダー配慮の欠如が挙げられる。本研究ではそれらの対応が起こってしまった要因と今後の地域防災計画や避難所運営マニュアルの見直しの必要性を検討することを目的とし、東日本大震災の被災地である南三陸町や山元町などで調査を行った。また兵庫県内における地域防災計画の男女共同参画に関する記載状況のアンケート調査をし、その結果として兵庫県三木市の地域防災計画はもっとも男女共同参画に関する独自の取組をいれていることがわかった。その背景と取組についても調査を行った。本研究は災害時の避難所設営・運営のための避難所運営マニュアルの策定のあり方を検討することを目的としている。本年度は宮城県南三陸町を事例とし東日本大震災時の避難所運営の在り方を検証した。その検証方法として避難所運営にかかわった行政職員ならびにリーダーら15か所のヒアリングを実施した。結果を分析したところ避難所ではマニュアルといったものは一切存在せず、備蓄なども地域の防災組織を通して準備中ではあったが男女の視点についてといったことはまったく考えられていなかった。これは南三陸町の地域防災計画においても同様であった。また震災時の避難所にそのようなことは考えられておらず、結果的にあ多くの女性に女性の固定的役割が与えられ、負担であったり、または避難所リーダーへの苦情といった形で表面化した事例もなかにはみられた。また一方で本事例をさらに詳細検討するために、スフィアスタンダードを使用して、衛生、住居・食料外物資、食料といった観点からヒアリング結果を分析し、そのなかでジェンダーの視点がそれぞれの分野でどのように配慮されたかを考察した。結果として、衛生に関しては山間部においては特にトイレは水洗トイレではないところが多かったので比較的使用可能であったところもあった。食料においても確保については地域内の資源を活用したところが多くみられたが、先述の通り、時間がたつにつれて女性による炊き出しが避難所性の負担になり避難所リーダーらがその対応に迫られたところがあった。住居・食料外物資についは特に避難所でのスペースの問題は顕著であり、また整理用品など物資面での問題が浮き彫りとなった。以上のように国際的指標に照らし合わせても東日本大震災ではジェンダーに配慮された対応がなされたとは言い難い。それらの教訓を今後地域防災計画や避難所設営・運営マニュアル策定の際に生かすためにつなげていくことが来年度の課題である。本研究は災害時の避難所におけるジェンダー視点に配慮したマニュアル策定はどうあるべきかを考えることを目的としている。昨年度と今年度にわたり、東日本大震災後の南三陸町を事例として災害後の避難所運営の対応を地域リーダーや行政関係者らへのヒアリングを通して検証した。それらから地域防災計画において避難所運営の際にジェンダーに関する計画がまったく書かれていなかったこと、また未曾有の震災の最中、女性のニーズといった細かな配慮は考えられず、男女の平常時における役割が固定化され、例えば食事=女性といった形で表面化し、それに従事した女性たちに荷重な負担が課せられたことなどが明らかとなった。一方、全国で地域防災計画の改定が進められており、当初の計画では全国の危機管理部局へのアンケート調査を予定していたが、兵庫県防災企画局の協力を得られたことと、研究者自身が三木市防災委員をしている状況から、兵庫県内41市町へのアンケート調査へと変更し実施した。その結果、地域防災計画への策定の際にジェンダー視点を兵庫県の地域防災計画以上に配慮していれている市町は2市町あり、それらは行政の管轄部局だけで策定をするのではなく、地域住民との話し合いの機会を持ち反映させた結果を地域防災計画に盛り込んでいることが明らかとなった。このように地域防災計画の策定は地域住民の参加が必須であることが本研究では立証された。これらの結果は論文によって公表予定である。兵庫県内41市町を対象とし、東日本大震後の地域防災計画の修正状況を確認し、修正された地域防災計画とその関連計画における男女共同参画の反映状況と女性委員数を検証分析した。アンケート調査から防災委員の女性数が、東日本大震災以前より増加したところが兵庫県内41市町中22市町あることが明らかとなった。行政の中で女性委員を入れる必要性が認識され始めたと考えられる。しかし、女性委員の割合のみを増加させれば、すべての地域防災計画に男女共同参画の視点が多く反映されるというわけではなく、兵庫県三木市のように女性の委員の公募やワークショップを事前に行ったり、他市のように女性部会を設置し議論するなど、女性参画のプロセスを重視した地域は地域防災計画に男女共同参画の視点が多く入っていることが明らかとなった。男女共同参画の視点をどのように取り入れるかは、男性職員の多い危機管理担当部局や防災委員会において議論するだけではなく、女性が自由に意見を言える場が作られた市においては具体的に反映される結果に到ったと考えられる。またこの取組みは今後策定される地区防災計画においても重視されるべき点であり、よりきめ細やかな対応が行政側に求められる。また南三陸町の避難所14か所へのヒアリングインタビューを実施した。

その際に、ジェンダーに関連する項目として、スフィアスタンダードの分類に属してヒアリングを行った。その結果、給水、衛生、食糧、食糧外物資、居留地、保健などすべての分野においてジェンダーへの配慮が欠けていたことが明らかとなった。文化的にも近隣住民の助け合いが強いなかで、男女の固定役割が強化され、炊き出しについては避難所リーダーに女性が不満が出されるなどの特徴がみられた。男性が緊急雇用などで外へ働きにいけるようになる頃にはそのような避難所で炊き出しなどを行う女性たちにも同様の対策が求められる。26年度が最終年度であるため、記入しない。コミュニティ防災、ジェンダー、国際支援26年度が最終年度であるため、記入しない。東日本大震災後、内閣府男女共同参画局によって「男女共同参画の視点からの防災・復興の取組指針」がまとめられており、それらの内容を確認しつつ研究を進める必要があるため、現在調整中である。上記のとおりアンケート調査を実施し、兵庫県内における地域防災計画のジェンダーに関する表記状況を調査した。兵庫県の協力もあり41市町すべてより回答を得られている。これらは現在論文にまとめ投稿中である。今後は、作成された男女共同参画の視点からの防災・復興の取組指針と照らし合わせながら、ヒアリング内容を再度構成していく必要がある。今後は投稿論文の結果を待ち、それらを修正する必要がある。またアンケートから分析された視点を別の論文にまとめる予定である。
無限階擬微分方程式の完全WKB解析

当研究の目標は、無限階の擬微分方程式に対して完全WKB解析を確立し、その応用を研究することであるが、これに関して次のような結果を得た:・WKB型作用素と呼ばれるカテゴリーに属する無限階擬微分作用素に関しては、変わり点、ストークス曲線といった基礎概念を定義でき、単純変わり点の近傍における標準形が得られた。これは無限階擬微分作用素に対する割り算定理から導くことができる。・完全WKB解析の大きな応用は微分方程式の接続問題である。そして接続問題の応用として多重ゼータ値に関する等式を得た。通常の多重ゼータ値における和を取る範囲を等号付きに変えて得られるものを考えると、重さと高さを固定した和がリーマンゼータ値の有理数倍で書けるということを証明した。この証明にはある種の非斉次フックス型微分方程式の特殊値が使われるが、その特殊値を求める際にガウスの超幾何関数の特殊値を与えるガウスの公式が用いられる。このようにして得られた等号付き多重ゼータ値の関係式族は、従来得られている様々な線型関係式族には含まれない、新しい関係式を生成している。また、高さと深さが一致するものの和に対する母関数が、やはりリーマンゼータ値の有理数倍の多項式で書けること等が得られた。・解の積分表示を持つような無限階方程式に関して、変わり点および仮想変わり点を用いて得られたストークス幾何と積分表示の最急降下法によって得られるストークス幾何を比較し、それらが一致することが確かめられた。これは、無限階の場合でも、有限階のときと同様に仮想変わり点が接続問題の解決に重要な役割を果たすことを意味しており、今後の研究に関して一つの大きな方針、つまり、仮想変わり点の解析を柱として研究を進めることの正当性を強く示唆している。当研究の目標は、無限階の擬微分方程式に対して完全WKB解析を確立し、その応用を研究することであるが、これに関して次のような結果を得た:・これまでの研究において、無限階微分方程式に対する完全WKB解析の基礎理論は、局所理論に関しては、ほぼ満足のいく形で得られている。すなわちWKB型作用素と呼ばれるカテゴリーに属する作用素に関しては、変わり点、ストークス曲線といった基礎概念を定義でき、単純変わり点の近傍における標準形が得られている。擬微分方程式に対してもこれと全く同様のことが言える。すなわち、WKB型無限擬微分作用素という概念を適切に設定すると、微分作用素の場合と同様の局所理論が展開できる。実際、変わり点、ストークス曲線は全く同じく定義でき、単純変わり点の近傍で、作用素はエアリー型微分方程式に変換可能である。なぜ多重ゼータ値の関係式が微分方程式の接続公式と関連するのかという理由については、今のところ十分に明快な説明がなされているとはいえない。今後の研究課題である。

当研究の目的は,無限階擬微分方程式に対して完全WKB解析の基礎理論を確立し,その応用を研究することであるが,これに関して次のような結果を得た.完全WKB解析において重要な概念にストークス曲線がある.これは形式解である完全WKB解のボレル和が確定する領域の境界を与えるが,通常は「変わり点」から生じる,ある積分曲線として定まる.しかし高階の方程式に対しては,このようなストークス曲線だけでは不十分であることが知られており,ストークス曲線同士の交差点から,場合により新しいストークス曲線を描き入れる必要がある,この新しいストークス曲線を生じさせる源泉として「仮想変わり点」の概念が導入された.本研究では,考えている高階または無限階微分方程式がパラメータを含むとき,パラメータの変化に応じてストークス曲線が作り出す幾何に注目し,ストークス曲線が,関係する変わり点を横切るような状況を考えると,元々のストークス曲線と新しいストークス曲線の役割が入れ替わることを見いだした.即ち,通常,新しいストークス曲線と呼ばれているものがwell-definedな概念ではなく,いわゆる新しいストークス曲線と通常のストークス曲線の間に実質的区別をすべきではなく,「仮想変わり点」も通常の変わり点と同等の重みを持つことを意味する.これは高次元の完全WKB解析においては特に重要な観点である.この結果を今後の研究に繋げてゆきたい.本研究に於いては、大きなパラメータを持つ高階および無限階の微分方程式ならびに擬微分方程式の完全WKB解析の基礎理論確立を目指した。無限階の場合を込めて完全WKB解の構成ならびに単純変わり点近傍における局所解析は昨年までの本研究により、ほぼ満足の得られる形で行われたが、本年度はこの成果を踏まえて大域的解析に取り組んだ。無限階方程式の具体例についてストークス幾何の決定を試み、幾つかの興味深い結果が得られた。すなわち、解の積分表示を持つような無限階方程式に関して、変わり点および仮想変わり点を用いて得られたストークス幾何と積分表示の最急降下法によって得られるストークス幾何を比較し、それらが一致することが確かめられた。これは、無限階の場合でも、有限階のときと同様に仮想変わり点が接続問題の解決に重要な役割を果たすことを意味しており、今後の研究に関して一つの大きな方針、つまり、仮想変わり点の解析を柱として研究を進めることの正当性を強く示唆している。ストークス幾何のパラメータ依存性に関しても、仮想変わり点および新しいストークス曲線を勘定に入れて初めて連続性が保証されることが様々な例を通じて明らかになってきている。具体的な接続公式の応用として、多重ゼータ値の関係式が得られたことも興味深い。実際の応用としては依然として古典的な超幾何関数のガウスの接続公式に留まってはいるが、それでもなお、新しい線型関係式や代数的関係式が幾つか得られた。すなわち、等号付き多重ゼータ値の重さと高さを固定した和が、リーマンゼータ値の有理数倍で書けることや、高さと深さが一致するものの和に対する母関数が、やはりリーマンゼータ値の有理数倍の多項式で書けること等が得られた。これらの結果は、微分方程式の接続係数と数論との係わりを示しており、今後の研究方向として、接続問題の数論への応用が大きな可能性を持つと思われる。
サーサーン朝時代の都市とキャラバン・ルートに於けるゾロアスター教拝火神殿

「サーサーン朝期」と云う時代設定は、日本の学界では軽視されてきた。日本の大学の研究区分では、古代オリエントは西洋古代史に、イスラーム研究は東洋史に編入されており、両者を繋ぐサーサーン朝時代研究には居場所がない。しかし、この時代こそ、古代オリエント期とイスラーム期を結ぶ結節点である。研究者は、「サーサーン朝ペルシア帝国研究」を、「西アジアの古代末期」として独立した時代区分に設定し、古代オリエント期の何を継承し、イスラーム期に何を繋げていったかを問う分野として確立させるべきだと考えている。このような研究領域単位の話しで、本研究には未開拓の領域を切り拓き、今後の研究の沃野を創造する可能性がある。
文脈依存性眼球運動課題を用いた半側空間無視の定量的評価と反復経頭蓋磁気刺激の影響

半側空間無視に対する磁気刺激治療の効果について眼球運動による定量的評価を行うことを目的とした。昨年度作製した視覚性課題による眼球運動測定のシステムをさらに改良し、健常者にて動作確認と評価を行った。課題はスクリーン上にターゲットをコンピューター制御によって提示させ視覚探索を行う。最初に画面の中央の固視点を一定時間固視した後に周辺のランダムな位置にターゲットを提示し、ターゲットへの眼球運動による探索を行う。被験者の頭位を軽く固定し眼位測定装置にて眼球運動をモニターする。課題遂行中の眼球運動の軌跡、反応時間等を解析して評価を行う。課題には単純な視覚探索だけでなく次の要素も加えて行えるようにした。(1)ターゲットを他のディストラクターと同時に提示。(2)課題開始の合図に矢印など用い正解となるターゲット方向の示唆を与えた。(3)視覚以外の感覚モダリティとして振動覚の利用。(4)頭位固定と非固定。(5)体軸を変換した場合。(6)手の運動による連携(タッチパネル液晶ディスプレイを使用し、同時に3次元動作解析装置も併用)。実験開始前に行う眼位のキャリブレーション・は、USN患者では全ての視野で行うことが困難なため右視野でのみ行うこととし、左視野の眼位は右視野の鏡像座標から推定する方法を用いた。本システムを用い健常ボランティアを対象とした磁気刺激なしの行動実験を行いテストデータの収集を行った。本年度予定していた半側空間無視を有する患者における経頭蓋反復磁気刺激の効果への応用は患者の選定などの問題で十分に行えなかったが、システムの完成により今後の研究への活用が期待できる。半側空間無視に対する磁気刺激治療の効果の定量的評価を行うことを目的とし、視覚性課題による眼球運動測定のシステムを作成した。課題遂行中の眼球運動の軌跡、反応時間を解析して評価を行う。また単純な視覚探索に加え、様々な条件を設定して課題を行う予定である。(1)課題開始の合図に視覚以外の感覚モダリティを用いること。(2)頭位固定と非固定。(3)体軸を変換した場合。(4)手の運動によるターゲット探索運動も同時に行う(タッチパネル液晶ディスプレイを使用)。平成17年度は、東北大学倫理委員会にて本実験遂行の承認を受けた。現在システムの構築を行い動作検証を行っている。平成18年度の予定としては、まず健常者のボランティアを対象とし、磁気刺激は行わず行動実験のみを行い健常者におけるテストデーターを収集する。次に半側空間無視を有する患者について、経頭蓋反復磁気刺激の前後において当システムを用いた眼球運動測定を行い効果の評価を行う。経頭蓋反復磁気刺激は当研究室にて以前から施行し有効性の確認がされており、本研究でも同様の刺激方法を用いる。また従来の空間無視に対する検査バッテリーであるBITなども平衡して行い本システムによる評価との比較検討を行う。
神経グリア間におけるニューロトロフィン遺伝子発現応答ネットワークの解析

本年度は、能由来神経栄養因子(BDNF)が、ニューロンやアストログリア細胞に与える影響を、遺伝子発現レベルに焦点を当てて解析した。2.BDNF特異的レセプターTrkB mRNAの発現;完全長型TrkB mRNAの発現は、ニューロンにおいてアストログリアにおけるよりも約30倍以上の発現が認められたが、断片型TrkB-T1レセプターmRNAはニューロンとアストルグリアに同程度認められた。3.アストログリア細胞株の樹立とBDNFの与える影響(本大学生命科学先端研究センター;高崎一朗博士との共同研究);ラット大脳皮質初代培養系から、温度感受性(ts)SV40L-antigen遺伝子を導入して、一連のアストログリア様株を樹立した。39°Cでは形態変化を示し、TrkB-T1mRNAの発現上昇が認められた。しかし、BDNFを加えても、遺伝子発現レベルへの影響は認められなかった。4.ATPの影響;アストログリアでは、ATPによって細胞内カルシウム(Ca^<2+>)濃度上昇が認められる。BDNFを加えても上昇は認められなかったが、ATPを1mM加えた所、Ca^<2+>濃度上昇が顕著に認められた。また、c-fos遺伝子発現も誘導された。今後、ATPによるBDNF,GDNF遺伝子発現への影響を調べる。すでに、ニューロン、アストログリア、血管内皮細胞間でATPによる情報伝達が行われていることが指摘されている。BDNF,GDNFの誘導は、特に血管の影響がアストログリアを介してニューロンに伝わる可能性を示すものとして興味深い。(1)BDNF遺伝子の二次的誘導機構の解析;ラット大脳皮質初代神経細胞培養系において、BDNf投与で活性型シナプス形成が促進される。この培養系で、BDNF投与で投与後3時間でBDMFexonIII発現の一次的誘導が認められるが、その24時間後に再びBDNFの発現誘導が認められた。この誘導は、TrkBレセプターと細胞内へのカルシウム(Ca^<2+>)流入に依存しており、ERK1/2の細胞内伝達系には依存していなかった。この自動制御系は、神経ネットワークの維持機構に有効と考えられ、記憶の固定化にかかわっていることが予想された。(2)PACAP遺伝子のCa^<2+>とcAMPシグナルによる活性化機構;PACAP遺伝子プロモーター活性は、Ca^<2+>とcAMPシグナルで相乗的に活性化された。これには、グルタミン酸とドーパミン入力による、Ca^<2+>とcAMPシグナルの活性化が想定された。この両入力は、報酬学習や薬物依存に関わっている。また、Ca^<2+>シグナルによってPACAPmRNAの安定化が認められた。現在、この解析を進めている。(3)GFRα1レセプターmRNAのBDNFによる誘導;BDNF遺伝子の二次的誘導の起こる解析系でBDNFを投与した所、GFRα1 mRNAの顕著な誘導が認められた。GDNF投与では認められなかった。この誘導は、ERK/MAPキナーゼ系を介して活性化されていた。また、その誘導性には持続性が認められた。これは、BDNFがGDNFに対する応答性を制御していることを示している。
バルク磁石のモーゼ効果による有機半導体薄膜の結晶成長制御

超伝導バルク磁石上に温度及び雰囲気を制御できる結晶成長セルを設置し、有機溶媒の反磁性に伴う溶液の形態変化(モーゼ効果)を利用した有機半導体の溶液成長制御を行った。モーゼ効果によって作られる局所的な高濃度領域を意図的に移動させることにより、面内の配向を制御した単結晶有機薄膜を作製した。さらに、この方法によって作製された単結晶有機薄膜を用いて、有機トランジスタを作製した。超伝導バルク磁石上に、温度および雰囲気ガスを制御された薄膜結晶育成セルを設置し、磁場中で有機半導体薄膜の育成を行った。結晶成長セルは恒温水を循環することによって温度を一定に保ち、Oリングによって密封して雰囲気制御を可能とした。キャリアガスとしてアルゴンガスを用い、ガスの流量によって溶媒の蒸発量を制御した。ガラス基板に撥水性の表面処理を施すことによって基板上の液滴所定の位置に配置した。表面処理は,OTS(octadecylsilane)などの自己組織化単分子膜を紫外線照射でパターンニングする場合とインクジェット法による場合の両方を実施した。成長セルの上部はガラス製であり、顕微鏡による結晶成長のその場観察を行った。磁気力に伴うモーゼ効果によって有機半導体結晶の核形成の位置を所定の場所に限定し、セル全体を水平方向に移動することによって結晶の成長方向を制御した。有機半導体多結晶を一方向に成長させることよって結晶粒が淘汰され単結晶化する。成長温度、溶液濃度、キャリアガス流量などの結晶育成条件と結晶品質との関係を明らかにし、最適な成長条件を見出すこと試みた。磁場中で作製した薄膜の配向性の評価はX線回折実験によって行った。薄膜用X線回折装置(Rigaku ATX-G)によって膜厚方向と面内の配向性をそれぞれ評価した。有機デバイスとして、有機トランジスタを作製し、結晶性とデバイス特性、耐久性の関係を調べた。有機トランジスタはボトムゲート、ボトムコンタクト型として金電極を配位置しいキャリア移動度特性と耐久性を評価した。キャリアガスとして窒素ガスを用い、ガスの流量によって溶媒の蒸発量を制御した。表面処理はOTS(octadecylsilane)の自己組織化単分子膜を紫外線照射でパターンニングする場合とインクジェット法による場合の両方を実施した。有機半導体多結晶を一方向に成長させることよって結晶粒が淘汰され単結晶化した。成長温度、溶液濃度、キャリアガス流量などの結晶育成条件と結晶品質との関係を明らかにし、最適な成長条件を見出した。有機半導体材料には、TIPSペンタセンやC8BTBT, DB4Tを用いた。作製した薄膜の配向性の評価はX線回折実験によって行った。電気特性の評価のために有機トランジスタを作製し、結晶性とデバイス特性、耐久性の関係を調べた。材料工学磁場を使った有機半導体薄膜の成長セルを作製し,磁場中での薄膜の作製と作製した膜の評価,膜を使ったデバイスの作製と評価を行った。また,自己組織化単分子膜を使った基板上の液滴の形状の制御にも取り組み,接触角のシミュレーションや溶解度パラメータに基づく材料の選定を行った。26年度は25年度に引き続き磁場中での成膜制御実験を行う。キャリアガス流量の精密制御により溶液濃度の制御を行い、結晶成長速度を一定に保つ成膜条件を見出す。また、インクジェット法による撥水パターンを駆使し多数の液滴の同時制御に挑む。結晶評価については、X線を用いた有機薄膜評価技術の開発に取り組む。有機デバイスの作製については、引き続き有機トランジスタを作製し,成膜条件と結晶の品質,さらにデバイス特性との関係の解明に努める。
半導体ナノ粒子薄膜を用いた光メモリーデバイスの開発

半導体ナノ粒子を用いた光メモリーデバイスの開発のために、原理とメカニズムの解明を行い、製造プロセスの最適化を実施した。半導体ナノ粒子薄膜に紫外光を照射すると、照射部の蛍光強度が時間と共に上昇することは、当研究グループの既往の研究により確認されていた。しかし光メモリーへの応用を考えた場合、記録値となる蛍光強度は、紫外光の照射時間によってのみしか制御することができなかった。しかし本研究で蛍光強度の増加率が照射する励起光の強度に依存することが発見された。弱い光を用いた場合には増加率が大きく、強い光を用いた場合には低い増加率となった。この結果から、異なる強度の励起光を用いることにより多値の記録を行えることが示された。さらに蛍光強度の増加は可逆的であることも見出されたため、この多値記録は書き換え可能となることも示された。すなわち現在の「0」「1」の二値記録よりも記録容量が大きくなるメモリーデバイスの可能性を示した。さらにこれらの多値記録と記録値(蛍光強度)の読み取りは単一の波長で行うことができるため、記録および消去の光ヘッドの共有化と、読み取り装置の単純化されることが期待される。粒子配列膜を大面積かつ高速に作製するには、液相プロセスによる薄膜の作成が必要である。粒子の粒径が小さくなるほど粒子表面に及ぼされる力やブラウン運動の影響が大きくなるが、それらが粒子の配列に及ぼす影響は明確ではなく実験では試行錯誤的に行われていた。そこで本研究では、液面を介して粒子間に相互作用する力を考慮し、乾燥過程における粒子の挙動のシミュレーションを行った。この結果、粒子が規則的に凝集する状態、ランダムに凝集・配列する状態、粒子が規則配列する状態の3つの状態になる条件を提示することができた。特に規則配列する条件を提示できたことは、液相プロセスによって粒子を配列させる可能性を示唆しており、半導体粒子薄膜の作製のみならず、粒子を用いている幅広い分野への応用が期待できる。半導体ナノ粒子は量子サイズ効果を示すため、次世代のオプトエレクトロニクス材料として近年注目を集めている。初年度である本年度は、(1)近接場光学顕微鏡による半導体ナノ粒子薄膜における光メモリー効果の基本特性評価と、(2)半導体ナノ粒子薄膜を記録層として用いた光記録媒体の評価装置の作製および動作確認を行った。(1)近接場光学顕微鏡(SNOM)による基本特性評価半導体ナノ粒子薄膜において発現する光メモリー効果が、近接場光によっても観察可能かどうかということについて検討を行い、結果として200×200nm^2という極微小領域での光メモリー効果を確認した。これによって、原理的には80GBという超高密度記録が可能であることがわかった。(2)光ディスクとしての評価実際に(1)で示したような現象を利用して、半導体ナノ粒子薄膜を記録層として光ディスクを作製することを考えた場合、書き込みおよび読み出しの速度やS/N比などの実用上の問題を解決する必要がある。そのような項目について評価可能な光学特性評価装置を作製し、動作確認を行った。半導体ナノ粒子(Nanocrystal : NC)は量子閉じ込め効果によりバルクと異なる物性を示すため、新規光機能材料として近年注目を集めている。しかし合成法、単一NCの光物性に関する研究が主であった。光機能素子を作製する際にはNC簿膜を作製する必要がある。また粒子配列構造の制御によって、単一NCと異なる機能を付与できる可能性がある。

H13年度は、NC配列構造と光機能(光メモリ効果)に関する研究として、近接場光学顕微鏡によるNC薄膜における光メモリ効果の基本特性評価と、NC薄膜を記録層として用いた光記録媒体の評価装置の作製および動作確認を実施した。本年度は、(1)粒子分散液の固体基板上への塗布・乾燥による粒子配列膜作製および分散液組成と配列構造との相関に関する解析、(2)共焦点レーザー顕微鏡によるNC薄膜への多値記録を行った。(1)粒子配列膜作製および粒子分散液組成-配列構造の相関モデル粒子としてコロイダルシリカを用い、水/ブロバノール混合溶媒に分散させ、pH、即ち粒子のζ電位を変化させた粒子分散液を調整した。PETフィルム上に該粒子分散液をバーコートした後、乾燥過程で粒子が自己配列することによって粒子単層配列膜を得た。この粒子配列膜の構造を原子間力顕微鏡および画像解析によって評価し、規則配列を得るための指針を得た。2)共焦点レーザー顕微鏡によるNC薄膜への多値記録前年度、近接場光学顕微鏡による評価において光記録が極微小領城でも可能であることがわかった。しかしながら高密度化という意味で不充分であったため、多値記録を行うことによって記録密度向上を図った。そこで共焦点レーザー顕微鏡を用いて励起光照射時間を変化させた場合に蛍光強度の増加率が、多値記録に充分かどうかを検討した。その結果、原理的に可能であることがわかり、更に書き込み速度についても現行のCD-Rと同等であることがわかった。半導体ナノ粒子薄膜に光を照射し、情報を読み書きする新方式の光メモリーを開発した。記録方式を工夫すれば、一平方インチあたりの記憶容量を百ギガビットとDVDの25倍程度にできる可能性を明らかにした。特に本年度の成果は、蛍光特性を有する化合物半導体の蛍光強度を、同一波長の照射光を用いて可逆的に増加、減少させることに成功し、リライタブルの可能性を明確にした。具体的には、ナノ粒子膜に光照射を行う際、照射強度を変化させることにより制御する。この技術は、再記録可能な高記録密度光メモリーに応用が可能であると期待される。これまで当研究グループは、蛍光特性を有する化合物半導体の一つであるセレン化カドミウムのナノ粒子からなる薄膜に紫外光を照射すると、光の当たった部分だけ蛍光強度が増加する現象を見出し、光メモリーとしての応用を視野に入れた研究を行ってきた。しかし、一旦増加した蛍光強度を減少させる有効な手法がなく、応用範囲は書換え不可の用途に限られていた。今回開発した技術は、増加した蛍光強度を減少させることを可能とする。記録した部分(光照射により蛍光強度が増加した部分)に、記録時の光よりも照射強度の高い光を照射すると、蛍光強度が減少し、記録が消去されることを見出した。また、記録を消去した部分に、消去時の光よりも照射強度の低い光を照射すると、蛍光強度が再び増加し、再記録も可能であった。記録および消去を繰り返し行うことも可能であった。さらに、蛍光強度は照射光強度により連続的に変化するため、照射光強度を制御することで、現在のデジタル記録の基本である「0」「1」による二値記録ではなく、少なくとも「0」から「4」までの五値で記録することが可能である。
白血病および悪性リンパ腫の遺伝子解析と再発の早期診断への応用

Bloom症候群(BS)は低身長、日光過敏症紅斑、免疫不全症、高発癌を特徴とする常染色体劣性の稀な遺伝病である。1995年、BSの原因遺伝子としてDNA helicaseと相同性をもつBLMが同定された。私たちは長期経過観察中のBSの兄妹例とその両親のBLM変異につき解析した。また患者に発症したリンパ腫のp53変異、microsatellite instabilityについて調べた。〔方法〕患者兄妹(BS registry No.96,97)および両親を対象とした。患者兄妹は20歳代でともにB cell lymphomaを発症した。末梢血リンパ球よりRNAを採取したのち、cDNAを合成した。Ellisらの報告をもとにprimerを設定しPCR産物をアクリルアミドゲルに泳動した。また、T-vectorにクローニング後オートシークエンサーで塩基配列を決定した。患者リンパ腫よりDNAを採取したのちp53のexon5-9までにprimerを設定しp53遺伝子変異、microsatellite instabilityを解析した。〔結果〕兄妹患者ともにBLM遺伝子に3塩基の欠失が認められ、185番目のアミノ酸にstop codonが生じていた。両親はheterozygoteだった。また兄のリンパ腫にはp53遺伝子変異ならびにmicrosatellite instabilityが検出された。〔考察〕BLM遺伝子は全長4437kb,1417アミノ酸でありDNA helicaseと相同性をもつが、その機能についてはほとんど明らかでない。homoのBLM遺伝子変異をもつ患者はともに20代でB細胞リンパ腫を発症した。患者兄B細胞リンパ腫にはp53変異とmicrosatellite instabilityが認められたことから、BLMがDNA修復または複製に関与している可能性が示唆された。今後、BLMを認識する抗体を作成し機能の解析を行なう予定である。
ゲージ／重力対応における一般座標変換の役割の研究

今年度はゲージ/重力対応におけるUnruh効果についての研究に集中した。AdS/CFT応ではクォークの運動はAdS時空上の弦がAdS境界上で弦の端点がする動きと同一視される。そのためAdS境界上で加速運動する端点をもつ弦を調べればそれに対応してCFTでのUnruh効果が議論できる。まず、私は今年度はAdS/CFT対応でのUnruh効果、特に加速するクォークによって作られるエネルギー運動量テンソル場がどのようになっているのかに興味をもって研究を始めた。加速する弦から放射されるエネルギーに関しては弦上の誘導された計量のホライズンを越えるエネルギーを見れば決まることが既に分かっているが、これが空間的にどのような分布で放出されていくのかは弦だけをみてもわからないため、エネルギー分布が空間的にどのようになっているのかをみるのはUnruh効果の異方性を見る上でも非常に興味深い。そのような解析はAdS/CFT対応をもちいた研究では既に方法が有るものの、以前我々がゲージ/重力対応でUnruh効果を調べた際に用いたディラトンのある時空に対してこの手法を拡張することはまだなされていないため、それをすることは有意義であると考え研究を行ってきた。先行研究は理論がAdS時空であることが弦の一般解を求める上で重要な役割を占めているため、これをより一般的な我々の使う時空へ拡張することはあまり容易ではなく、現在もその作業の途上である。またその研究への足掛かり的な研究として我々の用いる時空上で等角速度運動する弦の解析を行った。この研究成果は近日中に発表される予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度はゲージ/重力対応を用いて計算された有限バリオン密度系における化学ポテンシャルとバリオン数密度の関係式を用いて中性子星の半径と質量を計算する内容の論文を発表した。この論文はゲージ/重力対応を用いて計算された結果の検証としての意味も担っており、ゲージ/重力対応においてゲージ理論と重力理論の間の関係を明らかにする上で重要である。またAdS時空を一つのパラメーターqによって変更した時空(dAdS時空)のsmallq展開を行い、AdS時空の物理からdAdS時空の物理への接続を試みた。しかしながらゲージ/重力対応においてUnruh効果を表わす加速する弦に関してはsmallqによる摂動展開は有効ではないことが分かった。そのため簡単なAdS時空で計算した結果から摂動的なアプローチでdAdS時空の理論への拡張は困難であることが分かった。また、今年度は曲がった時空の場の理論に関するゼミを行い、曲がった時空の理論の基礎的なこととブラックホールの量子的な振る舞いに関しての知識を得た。Unruh効果は等加速度運動に関して現れる効果であり、加速度運動は等価原理を通して重力と深い関係を持つ。またゲージ/重力対応においてはUnruh効果は余剰次元方向のブラックホールの温度と同じ温度効果として導入される。そのため曲がった時空の場の理論の知識はゲージ/重力対応におけるUnruh効果を考える上で非常に重要な概念である。このゼミを通して時空が曲がっている場合においては真空の定義が非常に微妙になることが分かった。しかしながら真空は粒子を定義するために必要であり、これを明らかにしていくことが私の研究において重要な意味を持っであろうことが分かった。博士2年次の研究の続きに少々時間を取られてしまった。ゲージ/重力対応でUnruh効果を考えるにあたって曲がった時空での真空が重要になると思われるのでこれについて研究していく。例えば近年SJ真空と呼ばれる曲がった時空上にも拡張可能な真空の定義が提案されたが、そのようなものも含めて真に正しい真空とは何かを探っていきたい。
病原性酵母カンジダを攻撃目標とする抗菌性配糖錯体の開発

1.本研究は病原性酵母Candida albicansに対しその生育を有効に阻止する高機能性配糖錯体の開発とそのバイオメカニズムの解明を目的とし、以下の研究を展開した。2.一般に酵母が糖質を炭素源としていることに着目し独自に開発した配糖錯体の中でアミノ糖の一つであるD-グルコサミン(D-GlcN)とエチレンジアミン(en)あるいはトリメチレンジアミン(tn)とのN-グリコシドを配位子として持つNi(II)配糖錯体[Ni(D-GlcN-en)_2]^<2+>および[Ni(D-GlcN-tn)_2]^<2+>ならびにD-グルコサミンとエチレンジアミンから誘導されるN-グリコシド(D-GlcN-en)を配位子とするZn(II)糖錯体[Zn(D-GlcN-en)_2]^<2+>の合成とキャラクタリゼーション及びX線結晶構造解析を行った。糖を連結したシスプラチンを合成し、その構造をX線結晶構造解析と^1H-NMRにより明らかにした。ついで金属イオンにアプローチするために安定な6員環キレートを形成することのできるジアミンに糖質を導入した新規配位子の合成を開発した。この新規配位子は、以前より当研究室が開発してきたN-グリコシドではなく、O-グリコシドによって糖とジアミンが連結している新しいタイプのものである。3.[Ni(D-GlcN-en)_2]^<2+>および[Ni(D-GclN-tn)_2]^<2+>の細胞壁形成過程におけるキチン分解系に関与する酵素キチナーゼの酵素活性に対する影響を酵素化学的に詳細に検討した。その結果、配糖錯体がCandida albicansのキチナーゼを拮抗阻害することが明らかとなった。本研究の知見は新しいタイプの薬剤の開発にとって有用な情報とみなされ今後の発展が期待される。生体に関連が深い亜鉛と糖質を含む亜鉛錯体が単離・同定された例はほとんど知られていなかった。ここでえられた錯体と同一配位子を持つ前述のNi(II)錯体が抗菌活性を示すことから、同様な生理活性有する可能性がが期待される。O-グリコシドによって糖とジアミンが連結している新しいタイプの新規配位子を用いて、新規ニッケル錯体を合成し、その生理的効果についての検討を行った。1.最近一般に酵母が糖質を炭素源としていることに着目し独自に開発した配糖錯体の中でアミノ糖の一つであるD-グルコサミン(D-GlcN)とエチレンジアミン(en)あるいはトリメチレンジアミン(tn)とのN-グリコシドを配位子として持つ下の図に示したNi(II)配糖錯体[Ni(D-GlcN-en)2]^<2+>および[Ni(D-GlcN-tn)2]^<2+>が病原性酵母Candida albicansの生育を有効に阻止するという重要な現象を見いだした。

研究ではこの発見を手掛かりに、アミノ糖部分に高分子化可能なモノマー官能基を導入し、それらの配糖錯体を秩序正しく高分子化し、新しいタイプの抗薗性ポリマーの開発を目的としている。2.本年度は、上記のアミノ糖のNi(II)配糖錯体が細胞の代謝系に直接作用していることが示唆されたので、今回細胞壁形成過程におけるキチン分解系に関与する酵素(キチナーゼ)の酵素活性に対する錯体の影響を酵素化学的に詳細に検討した。以上の酵素化学的な検討により、配糖錯体が酵母細胞の細胞壁の形成に重要な役割を担っている酵素のキチナーゼを括抗阻害することが明らかとなった。代表的なキチナーゼの阻害としてallosamidineおよびその誘導体あるいはstyloguanidineが知られているが、例は少なく本研究の知見は金属錯体を素材とする新しいタイプの薬剤の開発にとって有用な情報とみなされ今後の発展が期待される。3.現在、配糖錯体の高分子化ならびに亜鉛(II)を中心金属とするD-グルコサミンの配糖錯体の開発を進めている。各種測定の結果から、Zn(II)錯体はNi(II)錯体と同様に中心金属原子1つにつきGlcNとジアミンによるN-グリコシドが三座配位子として二分子配位した六配位八面体構造をとっているものと推測している。亜鉛(II)が生体内で重要な役割を担っていることから、アミノ糖を配位子に含むNi(II)錯体が抗菌活性を発現したように、新たな機能発現の可能性も含めて今後の展開が期待される。1.生理活性配糖錯体の開発を目指し、D-グルコサミン(D-GlcN)とエチレンジアミン(en)から誘導されるN-グリコシド(D-GlcN-en)を配位子とするZn(II)配糖錯体の合成とキャラクタリゼーションを行った。2. [Zn(D-GlcN-en)_2]Cl_2の合成:[Zn(en)_3]Cl_2・2H_2O(3.16g:0.01mol)の200mlメタノール溶液に当量のアミノ糖を加え12日間撹拌した。生成した沈殿を濾取し、粗生成物を得た。少量の水に溶解し23倍量のメタノールを注ぎ室温で放置したところ無色透明の結晶を得た。良好な単結晶が得られた[Zn(D-GlcN-en)_2]Cl_2・2.75H_2O・0.5CH_3OHのX線結晶構造解析を行った。高分解能核磁気共鳴法により溶存状態での配糖錯体の構造を詳細に検討した。3. X線結晶構造解析の結果N-グリコシドが、ジアミン部分のN原子と糖のC2位のアミノ基のN原子の3点で三座配位子として中心金属イオンにmer型に2分子配位し、近似的にC2対称を持つ六配位八面体型の錯体であることが判明した。C-13NMRスペクトルには錯イオンの全構成炭素数の半分にあたる8本のシグナルが観測され、結晶中と同様に錯イオンは溶存状態でもC2対称を有する六配位八面体型の錯体であることが指示される。糖部分のNMR摂定から得られるJ_<H・H>値は糖環に結合した全てのH原子が糖環に対してアクシャル方向に配向したβ-^4C_1コンホーメーションであることを示している。以上の知見は、生体中での亜鉛の作用を明らかにする上で有用な情報となると思われる。また、この錯体と同一配位子を持つNi(II)錯体が有意の生理活性を示すことから、同様な生理活性有する可能性があり今後の発展が期待される。1.本研究では五炭糖を連結したシスプラチンを合成し、その構造をX線結晶構造解析と^1H-NMRにより明らかにし、その遺伝的効果をCandida albicansのアデニン要求性株により検証した。3.X線結晶構造解析の結果、連結しているD-キシロースとD-リボースは、各々β-_4C_1Chair型であることが明らかとなった。
スポーツ連成問題のモデル化とその最適化手法の確立

投擲用具の最適設計を行った.磁力支持天秤により,ヤリに働くありのままの流体力を測定した.従来の風洞試験では,ヤリのような細い物体と同程度の直径を持つ支柱で支持せざるを得なかったため,支持干渉を避けることができなかった.この点,今回の大きなブレークスルーである.また,測定した迎え角の範囲は,017°である.磁力支持天秤としては,広範囲でのデータ取得に成功した.一方,ヤリに働く流体力を商用CFDソルバーにより求めた.両者が一致する事を確認後(抗力係数は完全に一致,ピッチングモーメント係数は定性的に一致),用具とスキルの連成最適化を行った.目的は,飛距離最大である.ヤリの穂先が細いタイプ,中程度,太いタイプの3種類を調べた結果,穂先の太いタイプが良いヤリ,つまり飛距離の長いヤリであることを明らかにした.同様の手法で,円盤投げの連成最適化も実行した.計算結果をもとに,自ら提案した最適円盤を製作(外注)し,公式戦で使用できるように日本陸連の検定も通した.それをトップアスリートに提供した.そのアスリートは,平成31年3月23日,12年ぶりに日本記録を更新した.これら,一連の手法をまとめた結果,平成31年1月11日付で,特許証(第6460722号(飛翔体の形状の計算方法,飛翔体の形状の計算装置,飛翔体の形状の計算プログラム,計算システム,及び飛翔体の製造方法))の交付を受けた.研究代表者が発明者である.その他,逐次有望設計点を追加する指標の検討,逆動力学解析によるラグビーゴールキッカーの筋活性度のシミュレーション等,実行した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、スポーツ関連分野ながら、これまで交流の少なかった異なる学問間の連成問題をモデル化し、最適解を求める手法を確立することである。平成27年度は磁気浮上天秤によるヤリに働く流体力の測定、蔵王ジャンプ台の最適設計、障がい者アスリートに適合した円盤の開発を行った。1磁気浮上天秤によるヤリに働く流体力の測定:ヤリに働くありのままの流体力をMSBS(Magnetic suspention balance system)により計測した。従来、ヤリのような細長比の大きな物体は、物体を支持する支柱径の方が物体直径よりも太いことがあった。支柱は、流れを乱すため、ありのままの流体力を測定することは、困難であった。本年度、MSBSにより、支持支柱無しで、ヤリに働くありのままの流体力を測定することに成功した。その結果、迎え角が8°以下では、ピッチングモーメントが頭上げ方向に働くことが明らかになった。2蔵王ジャンプ台の最適設計:ジャンプ台設計に空力最適化のメスを入れた。最適設計したジャンプ台形状は、山形市に採用され、7億円の予算をかけて、改修された。3障がい者アスリートの個性にあった円盤形状を最適化により明らかにした。既存の商用円盤と比較すると、座位のF54選手用の円盤は、幅が狭く、厚い円盤にすべきであることが明らかになった。おおむね順調に進展している。当初目標にしていたMSBSによるありのままの流体力測定、蔵王ジャンプ台の最適設計、障がい者アスリートの個性に適合した円盤の開発に成功した。PIV購入に時間がかかったため、PIV計測はできなかった。平成28年度、本研究の肝である連成問題に本格的に取り組む。本研究の目的は、スポーツ関連分野ながら、これまで交流の少なかった異なる学問分野間の連成問題をモデル化し、最適解を求める手法を確立することである。平成28年度は、前年に引き続き、障がい者アスリートに適合した円盤の開発(平成27年度は二被験者のみ、平成28年度は数人の被験者に対象を拡大した)、パラリンピックの競技であるタンデム自転車の空力最小化、ラグビーセブンス・キックオフの分析等を行った。1)障がい者アスリートに適合した円盤の開発:障がい者アスリートそれぞれの個性(投出し条件)に合わせて、円盤形状を最適化することにより、飛距離が伸びることを確認した。さらに、投出しの初速度によらず、つまり、健常者アスリートでもパラアスリートでも、最適な円盤寸法は同一であることが明らかになった。2)タンデム自転車の空力最小化:漕動作可能な人型模型を2体製作し、実際のタンデム自転車にのせ、用具とスキルの抗力に与える影響を調べた。用具とは、ヘルメット、バイザー等、スキルとは選手姿勢や前後選手の脚部の位相差である。脚部の位相差制御により、抗力減少を実現できることを明らかにした。この実物大模型は、今後も用具開発や選手のトレーニングに使用可能である。3)セブンスラグビーのキックオフを分析した。リオ五輪直前、本研究課題によって購入した2つの高速カメラで日本代表選手3人のドロップキックを撮影した。分析後、その結果を選手にフィードバックした。これらの業績により、世界で四人目のISEA(International Sports Engineering Association,国際スポーツ工学会) Fellowに選出された。さらに共著者であるが、スキージャンパーのウェアラブルセンサの論文は、ISEA2016において、Adidas Best Student Paper Awardに選出された。用具開発、スキルの最適化等、手法を確立・整理し、モノ作り等に役立つアウトプットをうみだしている。筋骨格モデルの方、下投げに関してのシミュレーションはできたが、スキージャンパー用のモデルは構築できていない。