hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダイズ根粒菌の根粒形成遺伝子発現に及ぼすイソフラボノイドの生理的機能の解明

根粒形成抑制遺伝子(Rj遺伝子)保有ダイズ品種CNS(Rj_2Rj_3)とHill(Rj_4)ダイズ品種に親和性を異にする根粒菌株Bradyrhizobium japonicum Is-1(CNSに非親和性,Hillに親和性)とIs-34(CNSに親和性,Hillに非親和性)を接種して根粒形成の初期過程,根毛のカーリングをメチレンブルー染色で,皮層細胞分裂を光学顕微鏡観察で,根粒菌の侵入を蛍光標識抗体を用いて調査したところ,非親和性菌株に対する抑制機構は35日目に根粒菌の侵入段階で働いていると推察した.そこで,親和性決定因子として,ダイズ根中のイソフラボノイド類の組成およびダイズ根抽出物で誘導される根粒菌の代謝産物に着目し,親和性決定に関与するシグナル分子の検索を試みた.ダイズ根中のdaidzein,glyceollim I含量をHPLCにより分析したところ,接種菌株,ダイズ品種に関係なく根中の含量は7日まで低く推移した.CNSとHillの根(3日および5日栽培)では,ダイズ根粒菌のnod遺伝子の発現を誘導する主要なイソフラボノイドであるるgenisteinとdaidzeinの含量に差はほとんどみられなかった.しかし,Hillの根抽出物にはCNSにはみられない蛍光を示す特異的なスポットが確認された.Is-1とIs-34にイソフラボノイド類,ダイズ根抽出物あるいはHillの根に特異的な蛍光物質を,トレーサーとしての^<14>C-酢酸塩とともに供与して培養し,^<14>Cでラベルされた代謝産物の分離パターンを分析したところ,各処理により大きな違いはみられなかったが,Is-1とIs-34で検出されるスポットの数および強度が異なっており,キチナーゼ処理で強度が減少するスポットがみられ,Nod factorの存在が明らかとなった.これらの結果から,代謝産物の組成が菌株によって異なり,その根粒菌代謝産物に対する宿主ダイズの応答が異なることによって親和性が決定される可能性を示唆した.根粒形成抑制遺伝子(Rj遺伝子)保有ダイズ品種CNS(Rj_2Rj_3)とHill(Rj_4)ダイズ品種に親和性を異にする根粒菌株Bradyrhizobium japonicum Is-1(CNSに非親和性,Hillに親和性)とIs-34(CNSに親和性,Hillに非親和性)を接種して根粒形成の初期過程,根毛のカーリングをメチレンブルー染色で,皮層細胞分裂を光学顕微鏡観察で,根粒菌の侵入を蛍光標識抗体を用いて調査したところ,非親和性菌株に対する抑制機構は35日目に根粒菌の侵入段階で働いていると推察した.そこで,親和性決定因子として,ダイズ根中のイソフラボノイド類の組成およびダイズ根抽出物で誘導される根粒菌の代謝産物に着目し,親和性決定に関与するシグナル分子の検索を試みた.ダイズ根中のdaidzein,glyceollim I含量をHPLCにより分析したところ,接種菌株,ダイズ品種に関係なく根中の含量は7日まで低く推移した.CNSとHillの根(3日および5日栽培)では,ダイズ根粒菌のnod遺伝子の発現を誘導する主要なイソフラボノイドであるるgenisteinとdaidzeinの含量に差はほとんどみられなかった.しかし,Hillの根抽出物にはCNSにはみられない蛍光を示す特異的なスポットが確認された.Is-1とIs-34にイソフラボノイド類,ダイズ根抽出物あるいはHillの根に特異的な蛍光物質を,トレーサーとしての^<14>C-酢酸塩とともに供与して培養し,^<14>Cでラベルされた代謝産物の分離パターンを分析したところ,各処理により大きな違いはみられなかったが,Is-1とIs-34で検出されるスポットの数および強度が異なっており,キチナーゼ処理で強度が減少するスポットがみられ,Nod factorの存在が明らかとなった.これらの結果から,代謝産物の組成が菌株によって異なり,その根粒菌代謝産物に対する宿主ダイズの応答が異なることによって親和性が決定される可能性を示唆した.ダイズ品種Braggの子葉にUVを照射することでファイトアレキシンの合成を誘導し,TLCでグリセオリンI, II, IIIおよびグリシノール類(TLCで3種)を分離精製し,これらの化合物のNMRより3種のグリセオリンについて同定した.しかしグリシノールについては,文献値と違って収率が非常に悪く,同定ができなかった.分子吸光係数より推定したグリセオリンI, II, IIIの収量は,各々82.78, 15.64, 29.74μg/gFWであったが,3種のグリシノール類縁化合物のそれは,8.64, 2.61, 7.50μg/gFW(グリシノールの分子吸光係数より推定)で有り,グリシノール類の分解産物が精製の段階で多く認められた.そこで,フラッシュクロマトグラフィーにより抽出物を粗精製して,さらに精製・分析に供試することにした.精製した各種イソフラボノイド化合物と市販のダイゼインを標品として用いて,Rhizobium fredii USDA193を接種し4週間栽培した各種Rj遺伝子を保有するダイズ7品種の根(内,有効根粒形成品種4品種)と有効根粒のイソフラボノイド類をTLCで比較検討したところ,グリセオリン類が全ての品種の根に含まれ,その量的差は認められなかった.

グリシノール類,ダイゼインの含量は,有効根粒を形成しなかったダイズ品種にその含量が高かった.有効根粒中のグリセオリン類,グリシノール類の含量は,低レベルに抑えられていたが,ダイゼインの含量は根で含量と大差無かった.これらの結果から,少なくとも各Rjダイズ品種によるRhizobium frediiUSDA193の選択性には,グリシノール類の集積との関連性があるいは複数のファイトアレキシン類の相互作用が示唆された.しかしこれらのファイトアレキシン類の集積の違いは,根粒形成が終了した結果とも考えられ,根粒形成の初期段階(幼植物体の根)について各イソフラボノイド化合物を抽出し,その含量をさらに高速液体クロマトグラフィーにより定量する.また,幼植物根からの各種の物質が放出されていることは良く知られており,これらの物質がどのように共生に,なかでも根粒菌の根粒形成遺伝子の発現にどのように影響しているかを明らかすることを目的として,予備的に幼植物根の滲出物に対する根粒菌株の走化性を調査したところ,根粒菌株と宿主との間に親和性がある(有効根粒を形成する)組み合わせで,走化性が高いことが明らかとなった.さらに今後滲出物中のフラボノイドの組成についても調査する必要性が生じた.Rj遺伝子保有ダイズ品種CNS(Rj_2Rj_3),Hill(Rj_4)とダイズ根粒菌菌株Is-1(CNSに非親和性,Hillに親和性),Is-34(CNSに親和性,Hillに非親和性)を用いて,Rj遺伝子保有ダイズ品種の根粒菌株選択性と根中のイソフラボノイド類との関連性を明らかにするために研究を進めた.CNSとHillにIs-1あるいはIs-34を接種後3,5,7,10,14,28日間栽培し,根粒形成数と根中のグリセオリンIとタイゼインの含量を調査した.接種菌株に関係なくグリセオリンIは10日目までタイゼインは7日目まで,低含量で推移し後半に増加した.ダイズの主根上の皮層細胞分裂を徒手切片を用いて,宿主根への根粒菌の進入を蛍光標識抗体を用いて調査した.親和性菌株接種根では5日目に一次分裂組織内に根粒菌の進入が確認できたが,非親和性菌株接種根では根粒器官の発達が遅れ,少なくとも14日目までは根粒菌の進入が確認できなかった.よって,Rj遺伝子保有ダイズ品種による非親和性菌株の根粒形成抑制は,根中のイソフラボノイド類の含量と関連なく,播種・接種後35日目に根粒菌の進入段階で生じていると推定した.CNSとHillの3,5日間栽培の根抽出物についてイソフラボノイド類の含量,ならびに根抽出物等の根粒菌の^<14>C-酢酸代謝への影響について調査した.nod遺伝子の発現を誘導するジェニスタインとタイゼインの含量に品種間差は認められなかった.根粒菌の^<14>C-酢酸の代謝産物のHPTLC分離パターンにジェニスタイン,ダイゼイン,ダイズ根抽出物の添加の差は認められなかったが,Is-1とIs-34の両菌株間で検出されるスポットの数および強度は異なっていた.以上の結果から,植物根から分泌される物質が根粒菌株の産生する分子シグナル組成を変化させるのではなく,宿主が根粒菌株間で異なる分子シグナル組成を認識し,根粒菌の進入を決定することで,Rj遺伝子保有ダイズ品種による根粒菌株の選択が行われると推定した
トランスジェニックマウスを用いたHIV特異的キラーT細胞の認識と機能解析

HIV初期感染にCTLが重要な役割を果たしていることが示唆されているが、in vivoでの機能は多くが未知である。HIVに対するCTLの機能を明らかにするために、HIVenv特異的T細胞クローンRT1よりTCRα鎖およびβ鎖のcDNAをクローニングし、HIVenv特異的TCRトランスジェニックマウスを作製した。HIVenv特異的TCRトランスジェニックマウスのCD8^+T細胞をgp120のトランスフェクタントで刺激すると、in vivoの免疫を必要とせずにin vitroだけで強いgp120特異的CD8^+CTLが誘導されることを明らかにした。一方、CTLの分化の分子機構はほとんどわかっていないが、このマウスを用いることによりin vitroにおけるHIVenv特異的CTLの分化誘導機構の解析、および、HIVenv特異的CTLの活性化の制御機構を解明することが可能になった。また、TCR欠損T細胞ハイブリドーマに、RT-1のTCRα鎖およびβ鎖、さらにCD8αβ鎖を導入したHIVenv特異的T細胞を樹立した。そこで、今後は、この細胞を用いて抑制化ペプチド-I-10による各種タンパクのリン酸化パターンと通常のリガンドであるP18IIIBによるリン酸化パターンを解析し、I-10によるT細胞の不活性化機序を解明する。また、HIV特異的CTLの感染防御への役割を調べるために、HIVゲノムを発現させたTgマウスやHIVenv-Tgマウスと交配した。このマウスによりCTLが生体内でどのように活性化されるか、また、HIVenvを発現する自己組織に対してどのような活性を示すかを今後解析する。
土壌・樹体内水分モニタリングと水の安定同位体比分析による乾燥地樹木の生存戦略解明

本研究の目的は,土壌水分・地下水のモニタリングと樹体内水分モニタリング,そして水の安定同位体比分析を組み合わせることにより,通常は解明が困難な乾燥地樹木の時間的・空間的な水利用戦略,すなわち樹木が「いつ」「どこから」「どれくらいの」水を「どのように」使うのかを解明することである.対象樹木は,アメリカの在来種でスーダンにおける外来侵入種であるメスキートと,アメリカにおける外来侵入種であるタマリクスである.アメリカ・スーダンおよび国内での調査・研究の結果より,各樹木の持つ特異な水利用特性が様々な角度から解明された.本研究の目的は,土壌水分・地下水のモニタリングと樹体内水分モニタリング,そして水の安定同位体比分析を組み合わせることにより,通常は解明が困難な乾燥地樹木の時間的・空間的な水利用戦略,すなわち樹木が「いつ」「どこから」「どれくらいの」水を「どのように」使うのかを解明することである.対象とする樹木は,アメリカの在来種でスーダンにおける外来侵入種であるメスキートと,アメリカにおける外来侵入種であるタマリスクである.24年度に,樹体水分モニタリングと同位体分析のためのサンプリングサイトを,アメリカ・ネバダ州で1サイト,スーダン・ハルツーム近郊で3サイト設営した.アメリカのサイトに関しては,2013年12月でサイトを撤収し,スーダンのサイトに関しては25年度以降も継続して研究を行う予定である.樹体内水分モニタリングには,誘電率水分計GS3(Decagon社)を使用し,同様のセンサーを用いて土壌水分・塩分・温度モニタリングも実施している.なお,誘電率水分計を用いた水分モニタリング結果には,気温・地温による影響(温度依存性)が見られたため,これを校正する手法の開発も行っている.水の安定同位体比分析については,各サイトにおいて雨水・地下水・土壌・樹体等のサンプリングを行い,安定同位体比質量分析計を用いて酸素・水素の同位体比を測定している.これまで土壌・樹体サンプルからの水抽出に三重大学の真空蒸留装置を用いていたが,現在,鳥取大学農学部内に新たな抽出装置を構築中であり,以後この装置で抽出を行う予定である.結果より,主に地下水に依存していると考えられているスーダンのメスキートが,雨期において土壌水分を使用していることや,アメリカのメスキートとタマリスクが共に塩濃度の高い浅い地下水を利用しており,メスキートがタマリスク同様高い耐塩性を持つことなどが明らかとなった.本研究の目的は,土壌水分・地下水のモニタリングと樹体内水分モニタリング,そして水の安定同位体比分析を組み合わせることにより,通常は解明が困難な乾燥地樹木の時間的・空間的な水利用戦略,すなわち樹木が「いつ」「どこから」「どれくらいの」水を「どのように」使うのかを解明することである.対象とする樹木としては,シリアの主要農業生産物であるオリーブとスーダンの外来侵入種であるメスキートを予定していたが,シリアの政情が不安定なことから,新たにアメリカの在来種であるメスキートとアメリカの外来侵入種であるタマリスクを対象に加えて研究を行った.樹体水分モニタリングと同位体分析のためのサンプリングサイトを,アメリカ・ネバダ州の1サイト(Virgin river)ならびにスーダン・ハルツーム近郊の3サイト(Alkadaro, Soba, Alrawakeeb)で設営した.樹体内水分モニタリングには,誘電率水分計GS3(Decagon社)を使用し,同様のセンサーを用いて土壌水分・塩分・温度モニタリングも実施している.なお,誘電率水分計を用いた水分モニタリング結果には,気温・地温による影響(温度依存性)が見られたため,これを校正する手法の開発も行った.水の安定同位体比分析については,各サイトにおいて雨水・地下水・土壌・樹体等のサンプリングを行い,土壌・樹体サンプルについては三重大学の真空蒸留装置を用いて水を抽出した上で,安定同位体比質量分析計を用いて酸素・水素の同位体比を測定した.結果より,主に地下水に依存していると考えられているスーダンのメスキートが,雨期において土壌水分を使用していることや,アメリカのメスキートとタマリスクが共に塩濃度の高い浅い地下水を利用しており,メスキートがタマリスク同様高い耐塩性を持つことなどが明らかとなった.本研究の目的は,土壌水分・地下水のモニタリングと樹体内水分モニタリング,そして水の安定同位体比分析を組み合わせることにより,通常は解明が困難な乾燥地樹木の時間的・空間的な水利用戦略,すなわち樹木が「いつ」「どこから」「どれくらいの」水を「どのように」使うのかを解明することである.対象とする樹木は,アメリカの在来種でスーダンにおける外来侵入種であるメスキートと,アメリカにおける外来侵入種であるタマリスクである.樹体水分モニタリングに関して,アメリカサイトについては25年度末に撤収したため,26年度はサイトから持ち帰った樹体サンプルを用いて誘電率水分計の校正実験を行い,モニタリングデータの解析を行った.

スーダンで設営した3サイトについては,2015年3月に1サイトでの樹体水分モニタリングを終了し,校正試験用のサンプルを持ち帰った.加えて,乾燥地より厳密な条件下で樹体水分・樹液流のモニタリングを行うため,日本のタブの木を対象にしたモニタリングも開始した.水の安定同位体比分析については,土壌・樹体サンプルからの水抽出に必要な真空蒸留装置を新たに作成し,サンプルからの水抽出と安定同位体比質量分析計を用いた酸素・水素の同位体比の測定を行った.結果より,主に地下水に依存していると考えられているスーダンのメスキートが,雨期において土壌水分を使用していることや,アメリカのメスキートとタマリスクが共に塩濃度の高い浅い地下水を利用しており,メスキートがタマリスク同様高い耐塩性を持つことなどが明らかとなった.また,タマリスクの樹体水分が観測期間中に単調減少し続け,その一方で樹体内の塩濃度が増加していることが分かった.これはタマリスクの生物的駆除のためにアメリカ政府が導入したタマリスクビートルが,タマリスクの葉を食べることにより,タマリスクが弱っていく様子を捉えることが出来たものと考えられる.本研究の目的は,土壌水分・地下水のモニタリングと樹体内水分モニタリング,そして水の安定同位体比分析を組み合わせることにより,通常は解明が困難な乾燥地樹木の時間的・空間的な水利用戦略,すなわち樹木が「いつ」「どこから」「どれくらいの」水を「どのように」使うのかを解明することである.対象とする樹木は,アメリカの在来種でスーダンにおける外来侵入種であるメスキートと,アメリカにおける外来侵入種であるタマリスクである.調査サイトをアメリカで1サイト,スーダンで3サイト設営した.樹体水分のモニタリングは,アメリカで2425年度,スーダンで2427年度に実施し,サイトから持ち帰った樹体サンプルを用いて水分計の校正実験を行った上で,データの解析を行った.加えて,2627年度にはより厳密な条件下で樹体水分・樹液流のモニタリングを行うため,日本のタブノキを対象にしたモニタリングを実施した.水の安定同位体比分析については,土壌・樹体サンプルからの水抽出に必要な真空蒸留装置を25年度に作成し,2527年度にかけてサンプルからの水抽出と安定同位体比質量分析計を用いた酸素・水素の同位体比の測定を行った.結果より,主に地下水に依存していると考えられているスーダンのメスキートが,雨期において土壌水分を使用していることや,アメリカのメスキートとタマリスクが共に塩濃度の高い浅い地下水を利用しており,メスキートがタマリスク同様高い耐塩性を持つことなどが明らかとなった.また,タマリスクの樹体水分が観測期間中に単調減少し続け,その一方で樹体内の塩濃度が増加していることが分かった.これはタマリスクの生物的駆除のためにアメリカ政府が導入したタマリスクビートルが,タマリスクの葉を食べることにより,タマリスクが弱っていく様子を捉えることが出来たものと考えられる.本研究の目的は,土壌水分・地下水のモニタリングと樹体内水分モニタリング,そして水の安定同位体比分析を組み合わせることにより,通常は解明が困難な乾燥地樹木の時間的・空間的な水利用戦略,すなわち樹木が「いつ」「どこから」「どれくらいの」水を「どのように」使うのかを解明することである.対象樹木は,アメリカの在来種でスーダンにおける外来侵入種であるメスキートと,アメリカにおける外来侵入種であるタマリクスである.
麻痺性貝毒原因小型Alexandrium分類と生態に関する研究

本研究では麻痺性貝毒原因種を多く含むAlexandrium属渦鞭毛藻を、世界各地より採集された天然試料や培養株を用いて形態を観察し、同属各種の分類を明らかにした。特にそれぞれの種の模式産地の個体を可能な限り収集し、分類学的意義の高い研究になるように配慮した。本研究により、Alexandrium属の既記載種約30種のうち、22種を観察することができた。また数種の未記載種が観察された。これらのうち既記載種のうち16種と未記載種2種が日本沿岸で発生することが明らかとなった。我が国で実際に貝の毒化を引き起こす原因種として、A.catenella、A.tamarenseおよびA.tamiyavanichiiの3種が既に報告されている。本研究の観察結果から、我が国では貝類の毒化の原因とはなっていないものの、海外では有毒種であることが知られている、A.andersonii、A.minutum、A.ostenfeldiiの3種も発生していることが明らかとなった。このため未だ貝毒を引き起こしていない有毒種についても、その発生動態について注意を払う必要があると考えられる。さらにその他の種についても、単に毒生産能が確認されていないに過ぎない種も多い。本研究で確立された培養株については、毒生産能について確認を行ってきたが、新たな有毒種は確認されなかった。しかしながら毒生産能が未確認である種については今後も確認していく必要がある。さらにこれまでは同時に複数種が発生するといった知見はほとんどなかったが、単一の天然試料中から3種以上観察された例もあった。このことは今後のAlexandrium属の動態解明研究において留意すべき点であり、その識別法等今後さらに研究を進めていく必要がある。我が国沿岸各地より採集したプランクトン試料及び各地調査研究機関から恵与された試料につき、設備備品費で購入した蛍光顕微鏡を用いて種を査定したところ、Alexandrium ostenfeldii、A.insuetum、A.fraterculus、A.andersonii、及び正式記載のないA.sp.1994Pの5種が観察された。これらの種は全て固定試料中に認められたもので、毒生産能は調べられなかった。A.ostenfeldiiは北欧などでは主要な貝毒原因種として注目されているが、我が国では発生時に貝類毒化現象は認められなかった。A.insuetumは従来は無毒種とされていたが、南欧に発生する有毒種A.minutumと形態的に非常に似ているために両者の差を明確にする必要が認められた。A.fraterculusはわが国に発生する系群は無毒との報告があるが、ウルグアイでは麻痺性貝毒の主要な原因種とされており、今後両系群の形態の比較による、種の異同の確認が重要と考えられた。A.andersoniiは、北米で確立された系群は無毒であることが確認されているが、我が国では麻痺性貝毒中毒事件発生直後に採集された試料に他の有毒種に混じって発生しており、毒性の有無について早急に確認する必要があると考えれた。A.sp.1994Pは北太平洋で広く分布するようであるが、毒性を含めて本種の特性については何も解明されていない。このように我が国では、少量しか発生しないため報告の少ない種が、広く各地に出現していることが明らかとなった。これらの種については毒生産能を含めて生理生態に関する知見が乏しいため培養株を確立して研究を進める必要があるが、今年度は固定試料の観察を中心としたため培養株の作成が出来なかった。来年度以降培養株を確立し解明していく必要がある。

我が国沿岸各地より採集したプランクトン試料及び各地の調査研究機関から恵与された試料に含まれるAlexandrium属を蛍光顕微鏡を用いて査定した結果、日本沿岸には19種の既記載種と2種の未記載種が分布していることが明らかとなった。これらの種のうち、A.tamarense、A.catenellaおよびA.tamiyavanichiiは既に我が国沿岸でも麻痺性毒による貝類毒化を引き起こしているが、この他に、A.minutumやA.ostenfeldiiなどのように海外では有毒種としてよく知られている種が我が国でも広い海域に分布していて、貝類毒化の原因となりうることが明らかとなった。我が国沿岸にはこれら5有毒種のほかに、A.affine、A.andersonii、A.concavum、A.fraterculus、A.insuetum、A.leei、A.tayloriiなど14種が認められたが、これらは世界各地の研究機関から提供された株と形態を詳細に比較して種を査定した。また、2未記載種は現在新種として記載を準備中である。今回確認された種のうち、上記有毒種以外は現在のところ有毒とされていないが、その原因が単に培養株を用いた毒の分析が行われていないためである種も多い。今後はこれらの種の培養株を確立し、生理生態的特性や毒生産能の有無について研究を進めていく必要がある。なお、本研究成果は世界各地の沿岸や外洋域で得られた試料を基に行った観察結果と併せて、2000年2月にオーストラリア・タスマニアで行われた有毒プランクトンに関する国際研究集会で発表を行った。我が国沿岸各地より採集したプランクトン試料及び各地の調査研究機関から恵与された試料に含まれるAlexandrium属を蛍光顕微鏡を用いて査定した。その結果、A.tamarense、A.catenellaおよびA.tamiyavanichiiといった、我が国で従来より貝類毒化を引き起こしている種に加えて、A.minutumやA.ostenfeldiiなどのように、海外では有毒種としてよく知られている種が我が国でも広い海域に分布していて、貝類毒化の原因となりうることが明らかとなった。我が国沿岸にはこれらの有毒種のほかに、昨年度までに行ってきた調査や、Fukuyo et al.(1985)などの過去の知見から、日本沿岸には合計22種が生息していることが確認された。これらの種は世界各地の研究機関から提供された株と形態を詳細に比較した。また、2未記載種を現在新種として記載を準備中である。なお有毒種A.tamiyavanichiiの生理学的、生態学的知見は未だに乏しいのが現状であるが、本種は2000年7月に沖縄県塩屋湾から採集した試料より観察された。同海域では1998年5月に本種が原因と考えられる貝の毒化が発生しており、本種は同海域ではかなり長期にわたって発生する可能性が示唆された。また本研究の観察結果から、本種の発生時にはA.affineやA.fraterculusといった種も同時に発生することが多いことが分かった。
ヒラメ・カレイの左右非対称性形成の制御機構の解明

ヒラメ・カレイの変態後の頭部左右性形成の傾き方向の決定には「左手綱核のNodal経路遺伝子pitx2の特異的発現」が関与している。ヒラメ体節期胚をNodal受容体阻害剤SB431542により一過的に浸漬処理した。これらの個体では孵化前後のNodal経路遺伝子の左体側特異的発現が完全に抑制されており、その後の心臓や腸の捻転方向といった左右性がランダム化した。浸漬仔魚を変態が完了するまで常法で飼育したところ、20%の変態中仔魚では左間脳手綱核におけるpitx2が正常に発現したが、80%の仔魚では発現が消失していた。また変態後の稚魚の60%が正常な左ヒラメ、40%が眼位逆位すなわち右ヒラメとして発生していた。このうち正常にpitx2を発現した20%の個体は正常な左ヒラメとなり、発現が消失した80%の個体は眼球の偏りを一方向へと指定するスイッチ機構が働かなくなり、半分の40%は右ヒラメ、残りの半分は左ヒラメへと変態したと推察している。以上の実証実験は胚期における左右軸決定因子が数週間という時間を隔たり、変態時に眼位の偏り方向を指定するために再度機能するという異体類特有のメカニズムが存在することを強く示唆している。ヒラメ・カレイの非対称な体色は、成魚型色素胞前駆細胞の左右非対称な分化によって顕在化すると推察されていたが、非対称な分化のタイミングや前駆細胞の遊走経路は不明であった。変態中仔魚の鰭基部および体幹部筋肉間(筋間中隔)の細胞を蛍光色素により標識しその遊走を観察し、色素合成酵素の遺伝子発現により分化過程を観察した。その結果、変態完了以前の有眼側体幹内部を遊走中の前駆細胞が色素の生合成を始動した段階で既に体側部の左と右の違いが生じている事が明らかになった。本実験は体幹部の深部における前駆細胞の挙動が有眼側と無眼側で異なることを示した初めての例である。1.逆位作出実験:クッパー胞の形成と働きに影響を与えると報告のあるウアバイン、タプシガルジンでヒラメ胚を処理することで、Nodal経路遺伝子発現がランダム化された飼育群を得た。また環境中の微量鉱物による左右性形成への影響を考慮し、LiCl・KI等の胚への浸漬実験を行った。2.pitx2の再発現と非対称形成に関与する遺伝子・領域の探索:トラフグゲノムから網羅的に神経分化・発生に関わる遺伝子をクローニングしIsH法を用い、脳内での発現を解析した。胚期pitx2の発現後、神経分化を支配するpax6遺伝子が左右非対称に手綱核で発現することを新規に発見した。この発現は左手綱核内側でpitx2の発現と時間的にも領域的にも重複し、変態完了後も同様に確認された。胚期に脳組織の非対称な局地的特異化が行われ、それらが最終的な異体類の脳の非対称性形成へ何らかの影響を与えていると考えられる。3.飼育条件の変化・各種試薬浸漬による左右性形成への影響調査:これまでに配列情報とゲルシフトアッセイにより、異体類のpitx2配列イントロン内に甲状腺ホルモン受容体、グルココルチコイド(GC)受容体ならびに9cisレチノイン酸(RA)受容体結合配列の存在が示唆された。また飼育水の消毒条件、餌生物による発達の相違、温度変化による左右性形成への影響を考慮し合成GC/9cisRA浸漬、T3浸漬・オゾン殺菌海水・ブラジル産アルテミア給餌・高水温飼育を行った。4.頭部神経の左右性形成:蛍光トレーサー試薬と各種抗体を用いて、ヒラメ変態前期から完了後まで、視神経の走行と投射・三叉神経路の左右性形成を記述した。変態後では視神経投射領域は形態的にも容量的にも明らかな左右性を示した。また視神経束と三叉神経は眼球移動の際に追随するように非対称な湾曲をしていた。これらの非対称形成はpitx2の変態前期発現開始後に確認された。頭部左右非対称性形成:Nodal経路遺伝子群と神経細胞分化制御因子pax6の関係性神経細胞マーカー遺伝子のうち、変態前期にpitx2とpax6が左手綱核において重複する形で発現しており、二つの遺伝子の相互関係が示唆された。次にTGF-β1型受容体の阻害剤を用いヒラメ胚におけるNodalの左側入力を阻害した。その結果、Nodal経路遺伝子群の左側版中胚葉と左間脳での発現が抑制され、pax6の左手綱核での発現も消失した。これらの結果より、異体類における左手綱核pax6発現はNodal経路遺伝子によって間接的または直接的に発現誘導・維持されていると予想した。他の実験動物においてpax6は神経幹細胞に発現し増殖と分化の両方を制御することが分かっているが、左右非対称な発現は発見されていない。異体類の左特異的pax6発現は左右非対称な脳構造形成に際して何らかの役割を担っている可能性が高い。体側部左右非対称形成:電解海水飼育により起こる体色白化電解海水を用いてヒラメ仔魚を飼育すると高頻度で体色白化個体が出現する。組織レベルでは変態後期における成体型黒色素細胞の密度低下とAlcian Blue陽性の皮膚粘液細胞密度の低下を確認し、電解海水により有眼側皮膚構造が無眼側化したと判断した。しかし色素前駆細胞マーカーと甲状腺ホルモン

合成酵素遺伝子の発現様態は正常に発育したヒラメと同様であった。従って電解海水は成体型色素前駆細胞分化後の増殖または色素胞への成熟、及び皮膚構造の左右差形成を阻害すると考えられた。また発生段階別に電解海水で飼育する期間をずらした実験区を設け白化の発生率を比較した。F-G期以後に通常海水から電解海水へ移行した区と、採卵後から電解処理しB-C期で通常海水に戻した区の白化率は対照区と同程度であった。よってヒラメの色素形成はDF期に電解海水により影響を受けやすいと考えられた。これまでに薬剤を用いた遺伝子機能抑制実験により異体類における左手綱核pax6b発現はNoda1経路依存的に発現の誘導や維持が行われていると予想した。他魚種におけるpitx2、pax6のパラログを検索し発現動態を観察したところ変態期のゼブラフィッシュでは左右非対称なpitx2とpax6の発現は観察されなかったが、メダカやトラフグなど数種では異体類と類似した発現パターンが検出された。よって幾つかの硬骨魚類ではNoda1経路遺伝子の他に下流因子であるpax6も手綱核の機能的左右非対称性形成に関与する可能性が高いと予想した。一方異体類では変態期の左手綱核特異的なpitx2発現が抑制されると最終的な眼位定位方向がランダム化する。硬骨魚類に共通な脳の機能的左右差形成機構が進化の過程で一部変化することで、異体類特有な脳組織と頭部の形態的な左右非対称性形成機構が獲得されたものと推定している。異体類の左右非対称な着色状態は両眼が位置する体側のみに成魚型黒色素胞が分布することによって形成される。これまでに変態前期に膜鰭基部において色素胞前駆細胞が両側的に存在している事が示されていたがその後の分化や移動、増殖過程などは不明であった。黒色素と黄色素の生合成必須補酵素遺伝子gch2の発現を精査したところ、成魚型色素胞の出現前から真皮層基底部および筋節中隔において将来の有眼側のみにgch2陽性細胞が分布していた。またgch2陽性細胞の一部はBrdU取り込み陽性であり、増殖能を有していた。異体類は与える餌料種によって着色の多寡が変化するが、成魚型黒色素胞を100%欠損する飼育区の仔魚ではgch2陽性細胞は真皮層にも筋節中隔にも出現しなかった。これらの結果から増殖能を有した成魚型色素胞前駆細胞は体表のみならず体幹の内部にも存在し、その分布に従って有眼側のみに成熟した色素胞が分布するものと推定される。ヒラメ・カレイの変態後の頭部左右性形成の傾き方向の決定には「左手綱核のNodal経路遺伝子pitx2の特異的発現」が関与している。ヒラメ体節期胚をNodal受容体阻害剤SB431542により一過的に浸漬処理した。これらの個体では孵化前後のNodal経路遺伝子の左体側特異的発現が完全に抑制されており、その後の心臓や腸の捻転方向といった左右性がランダム化した。浸漬仔魚を変態が完了するまで常法で飼育したところ、20%の変態中仔魚では左間脳手綱核におけるpitx2が正常に発現したが、80%の仔魚では発現が消失していた。また変態後の稚魚の60%が正常な左ヒラメ、40%が眼位逆位すなわち右ヒラメとして発生していた。このうち正常にpitx2を発現した20%の個体は正常な左ヒラメとなり、発現が消失した80%の個体は眼球の偏りを一方向へと指定するスイッチ機構が働かなくなり、半分の40%は右ヒラメ、残りの半分は左ヒラメへと変態したと推察している。
自己血輸血における免疫学的検討

前回提出した研究計画方法に基いて、その信頼度を高めるために各グループ<(1)手術のみ(2)手術+自己血輸血(3)手術+他家血輸血>の標本数を各々20例を目標とし、採血検査を予定した。さらに、当院では大部分が(2)の自己血を用いた症例であるため、(3)の他家血輸血を行なったグループのデータに関しては他の関連病院(順天堂浦安病院、中伊豆温泉病院など)に依頼した。また、これらのデータを計測することは、技術的にも時間的にも独自で行なうことは困難であるので、各医療施設の検査室および外部検査業者に依頼することにした。診断や治療に関係のないこれらの検査は保険適応外であり、患者への金銭的負担を避けるため今回の研究費より捻出することにした。ところが、各グループ20症例、計60症例に対し、計画通りの項目を検査した場合、その検査費用の見積り総額は1000万円を超えた。すなわち、1症例あたりのデータを収集するのにその経費は17万円を上回り、総額80万円の科学研究費補助金では研究不能となってしまうため、検査方法の再検討、検査費の価格交渉、外部検査業者への研究強力費の依頼などを行なった。こうして、現在やっと各グループ年間少なくとも5症例、計15症例を対象に検査を行なえるところまでこぎ着けたところである。しかしながら、1年間のデータでは標本数が少ないため結論は出せず、今後数年間にわたりこうした方法で検査を継続するか、科学研究補助金を増額していただき年間症例数を増やすかしたいところで研究成果を発表するつもりである。また、ここまでの経緯もあり中途で研究を中止できない状況にあることも報告しておく。
中国古代軍事制度の総合的研究

本研究はまず、(1)日本・中国・欧米における近年の軍事史研究の動向を把握し、そこに潜む問題点について共同研究者の共通認識を形成した上で、各自の研究課題に討論を加えて、(2)中間年度に国際シンポジウムを開催した。そこでの討議をふまえてさらに議論を重ね、(3)参加者全員の寄稿を得て成果報告書『中国古代軍事制度の総合的研究』を発行するに至った。本研究は中国古代の軍事制度を、新出史料を利用しつつ、通時的・総合的見地から解明することをその目的とする。研究の柱は二つある。(1)新出文字史料の整理と、それを利用した秦漢軍事制度の分析。新出の木簡・竹簡史料中の、軍事に関わる史料を抽出し、分類・検討を加える。この作業を通じて、漢帝国の辺境防備体制とその機能を解明し、さらには兵員の構成とその社会的地位、民衆統治と軍政との接点にも迫る。(2)中国古代の兵制の総合的、通時的検討。秦漢時代の制度を、主として魏晋南北朝の兵制と比較しつつ検討し、その通時的な展開を明らかにする。兵制そのものに限らず、法制(刑罰と軍事の関係、いわゆる「兵刑一致」の諸相)、官制(官僚制度における軍事の位置)のなかの軍事的要素にも注意を払い、軍事が持つ政治的・社会的なインパクトを分析してゆくことを目指す。本研究は(1)新出史料に見える軍制関係記事の整理と分析(2)秦漢隋唐時代における軍事制度の総合的検討、という二つの柱から成る。本年度、前者に関しては主として居延旧簡を対象にして軍制関連記事の抽出を進め、内容を検討しながら、採録すべき資料の抽出を終えた。後者に関しては、研究計画全体のなかで本年度を共同研究者/海外研究協力者間の共通認識を形成する段階と位置づけ、相互に意見交換を行った。とりわけ8月に行った全体会議には、韓国・米国の研究協力者からも各国の研究状況についての報告が寄せられ、それを含めて議論を行った。総じていえば、日本・韓国の兵制研究は徭役制度、あるいは官僚制度研究の一環として進められており、それが軍事に係わるものであることへの認識が希薄であり、同じ傾向は中国での研究にも認められる一方で、欧米の中国史研究においては、軍事制度を正面から扱ったものが多く、たとえば戦争や暴力の存在形態を手がかりにして、社会構造や王権が持つ性格の変化を解き明かす、いわば軍事を一つの軸として政治制度や社会構造を分析した業績が挙げられている。こうした相違を互いに踏まえつつ、(1)皇帝権力、ないしは中央政府の政権構造の中に潜む軍事的性格をより意識する必要性、及び(2)軍事を負担する者に対して与えられる社会的地位の、通時代的変化を模索する必要性が共通認識として得られた。本研究は本研究は(1)新出史料に見える軍制関係記事の整理と分析(2)秦漢階唐時代における軍事制度の総合的検討、という二つの柱から成る。本年度、前者に関しては居延新簡を対象にして軍制関連記事の抽出を進め、内容を検討しながら、採録すべき資料の抽出を終えた。後者に関しては、各研究者が全体的な研究状況を踏まえつつ、テーマを絞り込んで考察を進め、各人の作業について報告する機会を設けて意見を交換した。研究分担者のうち、佐川は漢から唐に至るまでの軍功制度について発表した。漢代には軍功への賜爵制度が、唐代にも勲功制度があるものの、その間にある魏晋南北朝の制度については詳細が知られておらず、通時的展開を見据えながら、これについて予備的考察がなされた。また佐藤は漢代の地方官が発布した命令・規定(「教令」)のうち、軍事に関わるものを集積し、分析を加えた。佐藤はその先に、従来はあくまで文官と捉えられてきた地方長官が実は司令官としての権能を備えており、軍事においても相応の役割を果たしたことを解明せんとしている。連携研究者の藤井は、北魏時代の皇帝の巡幸について発表した。北魏では、遊牧時代から春・秋の大祭が行われており、皇帝はこれにあわせて巡幸し、弓射の訓練に参加することもあった。この大祭に地方官が招集されることもあり、それは政治的な意味合いを帯びている。ここに北魏王朝の、遊牧時代から続く軍事的性格が見て取れる。これに加え、今年度は二月に金乗駿が来日し、漢王朝の朝鮮半島北部の占領政策について、新出の史料を利用した研究発表を行った。本年度、前者に関しては敦煌漢簡を対象にして軍制関連記事の抽出を進め、内容を検討しながら、採録すべき資料の抽出を終えた。これと同時に、抽出した資料に取捨選択を加え、テーマに則して再配列する作業にも着手した。抽出済みの資料はすでに膨大で、これを適切に分類せねば、資料集の用をなさないからである。

現在のところ、年代の分かる記事を主に選択し、それらを分類したうえで、解説をつけることを試みている。後者に関して、これまでは各研究者がテーマを絞り込んで考察を進め、メンバーの間で議論を重ねてきたが、計画の中間年度にあたる本年度は、国際シンポジウム「中国古代軍事制度研究の課題と展望」を12月18日に開催し、多くの参加者と共に集中的に討議を行った。発表題目は以下の通り。「中国古代軍事史研究の現状」(宮宅潔)、「帝政中国の軍事に関する二,三の問題-最近の欧米での研究によせて-」(エノ・ギーレ(米国・アリゾナ大学))、「秦漢時代の時と戦争」(金乗駿(韓国・翰林大学))、「中国古代軍功制度研究への展望」(佐川英治)、「出征儀礼と戦争」(丸橋充拓)。ギーレ、金は、いずれも本研究の海外研究協力者である。会議後、発表レジュメに修正を加え、あるいは内容を翻訳・文章化したうえで報告書を作成し、関連分野の研究者に配布した。本研究は(1)新出史料に見える軍制関係記事の整理と分析(2)秦漢階唐時代における軍事制度の総合的検討、という二つの柱から成る。本年度、前者に関しては抽出した資料の取捨選択、および分類に注力した。現在のところ、年代の分かる記事を主に選択し、それらを分類したうえで、解説をつけることを進めている。後者の作業については、昨年度の国際シンポジウムでの成果を踏まえつつ、最終的な成果報告書の作成に向けて、その内容に関する発表.議論を行った。具体的には、宮宅と佐藤が研究発表を行い、それをめぐって国内メンバーで討議した。以下に発表の内容とそこで得られた成果を紹介する。宮宅発表「秦代兵制の諸問題」は、従来漢代と一括りにして論じられることが多かった秦代の兵制について、それを漢とは別個のものして、戦国秦の具体的な施策や戦況をふまえて検討すべきことを提唱し、現今のところ得られている見通しについて述べた。秦の遠征軍の中には、一般の徴集兵のほか、半ば職業的な兵士たちも少なからず含まれており、かついずれの方面に遠征してゆくのかに応じて、特定地域の兵員が集中的に動員された可能性のあること、長平の戦い(BC260)では秦が趙に大勝し、統一への足がかりが得られたものの、秦軍の損害も大きく、さらなる遠征および占領地維持のために、新たに兵制の改革が行われたと思しいことなどが指摘された。同時に発表のなかでは、当時の戦役の規模や経緯を知ろうとしても、史書にはそれらに関する正確かつ詳細な記録が殆どないことが問題とされ、こうした資料的限界の下で、いかにして戦役史にアプローチすべきかが議論された。佐藤発表「漢代における儀礼と軍事」は儀仗兵に焦点を据え、その機能と意義について論ずる。儀仗兵に関する従来の研究は、宮殿の警護や首都の防衛力といった側面から、実兵力としての儀仗兵の役割に注目する傾向にあったが、佐藤はそれが儀礼において果たした役割や、宗教的・政治的機能にも着目する。儀仗兵には農民から徴募された兵士も多く、それらが服役期間を終えて帰郷する際には、皇帝により盛大な宴会が設けられており、その点に君臣関係を確認する手続きとしての機能が認められること、また異民族から構成される部隊も儀仗兵のなかには少なからず存在しており、異民族の服従を儀礼の場において象徴的に表出する機能もあったこと、などが指摘された。本年度は、研究プロジェクトの集大成として成果報告書を刊行すべく、共同研究者の研究成果について討議を重ね、年度末に報告書『中国古代軍事制度の総合的研究』を作成し、関連研究者や大学図書館に頒布した。報告書に収められた論考は次のとおり。
児童と保護者の栄養知識を問う質問票開発および栄養知識と栄養摂取の関連の定量的評価

小学校低学年児童、高学年児童、保護者(成人)の栄養に関する知識を定量的に評価する栄養知識質問票を開発した。質問票はそれぞれ70%程度の正答率となるように設計され、実際にその程度の正答率が得られることを確認した。児童・保護者の栄養知識が高いことは児童の適切な食品摂取(野菜摂取量の多さなど)と関連があった。また、児童と保護者の会話や日常の献立構成などの因子は児童の栄養知識が高いことと関連していた。平成25年度は、栄養に関する知識レベルを評価する質問票(栄養知識質問票)の作成とそれを用いた小規模なパイロット調査、およびより大規模に栄養知識と栄養摂取の関連の定量的評価を行うためのフィールドの準備を行った。栄養知識質問票は、過去に日本人を対象に開発され、研究で使用されたものは存在せず、欧米の論文で使用されているものを参考に作成した。英国から報告のあった論文で使用されている質問票の構造にならい、1)栄養素に関する基本的な知識、2)食事摂取基準に対する認識、3)各食品に含まれる栄養素、4)食品選択行動に影響を与える因子、5)食事と疾患の関連に対する認識の有無、の各項目に対する質問を作成した。個々の質問内容も、前出の論文をはじめとする過去の欧米からの報告を参考にしたが、質問に含まれる欧米で一般的な食品・食習慣については、質問の目的をできる限り変えない範囲で日本で一般的な食品・食習慣に置き換えた。大規模調査で使用することを想定している質問票よりも多めの質問を含む栄養知識質問票(案)を、低学年児童用(2ー3年生相当)、高学年児童用(4ー6年生相当)、保護者用の3種類作成した。続いて、できあがった質問票案を用いて、質問票への回答のしやすさおよび設問の適切さを判断するためのパイロット調査を行った。小学生児童とその保護者を機縁法でリクルートし、栄養知識質問票(案)に実際に回答していただいた。低学年児童19名、高学年児童25名、保護者41名の参加を得、質問票全体への正答率は低学年72.7%、高学年65.2%、保護者68.8%であった。パイロット調査の結果を踏まえて栄養知識質問票の内容を確定し、大規模調査の準備を行った。大規模調査は沖縄県にて実施予定である。平成26年4月より、沖縄県における調査を開始した。平成25年度中に開発した栄養に関する知識レベルを評価する質問票と、既存の簡易型自記式食事歴法質問票(成人用:BDHQ、児童用:BDHQ15y)を沖縄県Y町の4小学校の児童およびその保護者に配布し、回答をお願いした。研究参加同意者は児童1196名(全児童数1944名、参加率61.5%)、保護者316名(全世帯数1382世帯、参加率22.9%)であった。児童については、平成26年5-7月にデータを回収し、内容を確認の上、必要な場合には回答者に問い合わせを行った。保護者については6-9月にデータを回収し、児童と同様内容の確認などを実施した。平成26年10月に回答内容の電子入力を実施した。全てのデータの電子化後、データクリーニングを実施。概要を集計して調査にご協力いただいた小学校に結果をお伝えするとともに、詳細なデータ解析を開始した。研究参加者の栄養に関する知識レベルを評価する質問票の正答率は、小学校低学年(1-3年生)77.4%、高学年(4-6年生)68.1%、保護者70.1%であった。平成25年度に実施したパイロット調査の結果をほぼ同様の正答率であった。特に保護者においては、食事摂取基準に関する質問の正答率が低く、最終的な解析ではこの項目は省いて解析したほうが良い可能性が示唆された。栄養に関する知識レベルに関与している因子としては、家族との会話(食品や栄養、健康に関する会話)の多さなどがあった。平成25年度に栄養知識を定量的に測定する質問票を小学校低学年用、小学校高学年用、成人(保護者)用の3種類作成し、パイロット調査を実施して質問項目の調整、使用可能性の確認をした。平成26年度に沖縄県Y町の4小学校において、1ー6年生児童とその保護者を対象に、前出の栄養知識質問票と簡易型自記式食事歴法質問票への回答をお願いし、児童1207名(全児童数1944名、参加率62.1%)、保護者316名(全世帯数1382世帯、参加率22.9%)からの研究参加同意と質問票への回答を得た。各小学校から、学校健診データの提供も受けた。平成27年度には、前年度までに収集したデータの解析および発表を中心に研究を遂行した。栄養知識質問票はおおむね70%の正答率となるように設計したが、実際の正答率は低学年児童77.5%、高学年児童68.6%、保護者70.3%とほぼ予定に近い結果が得られた。栄養知識の程度は食品摂取量と関連があった。児童の野菜摂取量は保護者の栄養知識および児童の栄養知識のそれぞれが高い(すなわち栄養知識質問票正答率が高い)と多く、また保護者と児童の両方の知識が高い場合に最も多かった。また、栄養知識と食品摂取量との関連には男女差がある可能性も示唆された。たとえば、果物は女児においては保護者・児童自身の栄養知識が高い場合に摂取量が多くなる傾向が見られたが、男児ではこの関連は認められなかった。

児童の栄養知識レベルに関連していた因子は、家族との会話の豊富さ、外食頻度、日常の献立の構成、味への注意の程度、栄養成分表示の認知・使用などであった。因子により因果の方向は異なるものと考えられる。上記を中心とする解析結果を論文化し、学術雑誌に投稿中である。また、沖縄公衆衛生学会、日本疫学会学術総会で発表を行った。平成28年度には日本健康教育学会学術大会で発表の予定である。小学校低学年児童、高学年児童、保護者(成人)の栄養に関する知識を定量的に評価する栄養知識質問票を開発した。質問票はそれぞれ70%程度の正答率となるように設計され、実際にその程度の正答率が得られることを確認した。児童・保護者の栄養知識が高いことは児童の適切な食品摂取(野菜摂取量の多さなど)と関連があった。また、児童と保護者の会話や日常の献立構成などの因子は児童の栄養知識が高いことと関連していた。平成26年度に実施予定の内容は、小学生児童とその保護者を対象とした大規模な質問票調査であった。沖縄県での調査は児童については十分な参加者数が得られ、今後栄養に関する知識と食品・栄養素摂取との関連を解析できるところまでデータの整理が進んでいる。一方、保護者の参加者数は少なかったものの、一人の保護者に対し複数の児童がいる(兄弟姉妹のある)ケースも多く、低学年児童と保護者の連結データのデータ数は227、高学年児童と保護者の連結データのデータ数は208となり、今後解析可能と考えられる状態に整理できた。疫学、予防医学平成27年度には、平成26年度に収集したデータの詳細な解析を行い、調査地域への情報の還元、学会や学術雑誌上での成果発表などを行う予定である。また、同じ調査地域で平成27年度の新入生に関して調査を行うことや保護者参加者の追加を目指して再度の依頼を行うことも可能であるため、こういったことを実施して研究参加者の追加・データセットの拡張を行う。平成25年度の予定は栄養に関する知識レベルを評価する質問票の内容の確定と、大規模調査を実施するための研究フィールドの確立であった。質問票の作成およびそれを用いたパイロット調査は終了し、質問票の内容は確定された。大規模調査は沖縄県八重瀬町の小学校の協力を得て実施が可能な状況となっており、平成26年度に調査実施予定で準備を進めている。東京大学医学部倫理委員会での当該研究の倫理審査は終了している。平成26年度は、平成25年度に準備した沖縄県での調査を実施する。データ収集は平成26年5月7月に行われる予定である。調査は紙ベースで行われるため、得たデータを電子化し、平成26年度中に解析を始める予定である。調査対象児童数は、小学校の協力を得られているため、2000名程度の予定である。保護者については児童数の半数の1000名程度の協力を見込んでいる。協力者が少ない場合には、他の地域でも調査を実施することを検討する。
がん発症前高リスクに関わるがん体質遺伝素因の実体解明と試行的コホート解析

本研究では「がん体質遺伝」の実体に迫るために、がん関連候補遺伝子のミスセンス1塩基多型(ms-SNP)を広汎に検索してきた。これまでに計135遺伝子で205箇所のms-SNP候補を見出し、担がん患者(計344名)及び対照健常人集団におけるアレル分布を解析した。本年度は対照健常人検体数を約2倍に増やして(計202名)再検討した結果、昨年度までの19種と新規に8種のms-SNPが統計学的に有意なリスクを示した。この27種の内訳は、肺、頭頸部、大腸、食道、乳腺などのがんで高リスクSNPが21種(オッズ比;1.6214.2)と保護的SNPが6種(オッズ比;0.120.61)を占め、DNAの修復/複製(7)、がん抑制(5)、染色体分配(5)、細胞周期制御(3)及びその他の機能(3)に関与する23遺伝子群であった。また27種のうち20種は複数種のがんに影響し、うち22種は本研究による新発見である。検体毎にms-SNPの重複(累積オッズ比:COR)を検討した結果、肺腺がんのリスクに関わる13種のms-SNP遺伝子型が重複し、CORが30以上を示す人は、健常人では5%で、肺腺がん患者では30%に達した(P=6.7x10^<-8>,OR=8.33)。同じく肺扁平上皮がんのリスク因子11種でCORが20以上の人は、健常人7.9%、肺扁平上皮がん患者59%であった(P=6.9x10^<-1>1,OR=16.6)。同様の傾向は頭頸部、大腸、食道などのがんでも認められ、健常人と患者群の平均CORは315倍の差があった。このように、本研究で明らかになったms-SNP27種は、実際に発がんリスクの遺伝的背景となっていることが強く示唆された。以上の結果を協力病院の通院非がん患者246名について適用したところ、計34名で各種のがん発症リスクが特に高いことが判明したため、主治医による継続的フォローを開始した。