hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス精子エピゲノム情報のプログラムによる初期胚発生制御機構の解明とその応用

本研究課題では、マウス精子のエピゲノム情報が、精子核凝集の過程で次世代胚のためにプログラムされていることを示す。具体的に、未成熟な精子細胞である円形精子細胞を授精させ、精子エピゲノム情報の次世代胚発生への影響を解析する。本課題では円形精子細胞の顕微授精法や少数細胞の遺伝子発現解析等、専門性の高い技術が必要なため、2018年度は実験のセットアップや技術の習得に注力した。円形精子細胞の顕微授精法では通常、円形精子細胞の細胞質をガラスピペットで破裂させ、卵母細胞に注入する。しかしこの方法では円形精子細胞の細胞質因子も卵母細胞に持ち込まれるため、円形精子細胞のエピゲノム情報の影響を直接検証することが困難である。そこでまず、円形精子細胞の細胞質を除去し、核のみの注入を行った。その結果、円形精子細胞由来胚は通常受精胚と比較して同程度の発生効率を示しており(in-vitro, -vivo両方)、文献の報告(Ogonuki., PLOS ONE, 2010, Tanaka, PNAS, 2015)よりも高い発生効率を示した。この結果から、当初は円形精子細胞由来胚の発生効率向上を指標にした解析を予定していたが、その戦略を変更する必要があることがわかった。初期胚を用いたRNA-seq解析を行うために、Smart-seq v2法による微量RNAの増幅を検討した。材料は栄養膜培養幹細胞であるtrophoblaststem cell (TS細胞)を用いたが、1細胞スケールで再現性の高いデータを得ることができた。また比較対象として体細胞核移植法によって樹立したTS細胞を用いたが、既報どおり胎盤特異的インプリント遺伝子が核移植TS細胞では発現上昇していることも確認できた。初年度にあたる2018年度は実験のセットアップが目的であったが、顕微授精法や少数細胞での遺伝子発現解析などの技術を習得することができた。一方で円形精子細胞の顕微授精条件を検討した結果、円形精子細胞由来胚の発生効率が文献で報告されていたものよりも高かったため、当初の予定を変更する必要性が生じたが、後述する代替案を既に進行させている。このため、本研究課題は概ね予定通りに進行していると判断した。当初予定していた戦略を変更する必要性が生じたが、本課題の目的は次世代胚の発生に対する精子エピゲノム情報の重要性を検証することである。そこで今後は、体細胞核移植胚のような発生異常胚をモデルとして、その原因をエピゲノムの観点から議論する。最終的にそのような発生異常を惹起するエピゲノム情報の、精子発生過程における動態を詳しく検証することで、精子エピゲノム情報と胚発生の因果関係を示す予定である。
「歴史観の相克にみる新疆の民族問題」

本研究は中国新疆ウイグル自治区の民族問題を、ウイグル族と漢族の歴史認識の相克という観点から分析した点が新しい。三年間の研究を通じて、中華人民共和国建国以降に体制側が語るウイグル史が漢族中心に硬化していく状況と、これに対抗する形でウイグル族自身によるウイグル史が再構築される状況を確認した。両者の歴史観の相違が民族間の軋轢を生むメカニズムを分析し、さらには「歴史」が民族と国家間の紛争およびその和解に果たす役割を、一般化・理論化して考察できたことは意義深い成果である。本研究の目的は、中国新疆ウイグル自治区の民族問題を、歴史認識の面から検証することである。なぜウイグル族と漢族との間で衝突が生じるのか。この問いに答えるために、現代中国においてウイグル族の歴史が、体制側と少数民族側でそれぞれどのように語られてきたかを考察し、この二つの「歴史」の相克を軸に、新疆の民族問題を捉え直す。初年度にあたる平成24年度は、主に、体制側によって語られるウイグル族の歴史がいかに変遷してきたかを、文献調査および中国での現地調査によって考察した。加えて、ウイグル族によって語られるウイグル史に関する調査を、現地調査を中心に行った。結果として、中華民国期(20世紀前半)、中華人民共和国建国初期(50年代)、改革開放期以降(80年代以降)と時代が進むにつれて、体制側によるウイグル史が漢族中心の歴史観に移行していく様を確認した。平成25年度は初年度の研究実績をもとに、文献研究を中心にウイグル族自身の歴史認識に関する研究、特に1980年代以降のウイグル史の再構築について考察した。結果として、新疆への漢族の大量流入、漢語化が進む現状に対し、民族アイデンティティ喪失の危機意識を持つウイグル族知識人たちが主導した、自民族の歴史を発掘し、再構築するための諸活動を確認した。彼らよるウイグル民族史を題材とした作品の生産はその代表例であり、これら著作のナラティブ分析も進めた。ここで得られた知見は、次年度(最終年度)に本研究を総括する上で必要不可欠で重要な意義を持つ。最後に、以上の研究成果の一部を2冊の編著に反映した。1田中周「民族名称「ウイグル」出現と採用」ー「回」から「維吾爾」へ」鈴木隆・田中周編『転換期中国の政治と社会集団』国際書院、2013年10月刊行。2毛里和子・澤井充生・田中周編『中華人民共和国と少数民族ー「周縁」からみた国民統合の過去・現在・未来』勉誠出版、近刊予定。初年度にあたる平成24年度は、主に、体制側によって語られるウイグル族の歴史がいかに変遷してきたかを、文献調査および現地調査によって考察した。文献資料は、中国語とウイグル語の資料を中国および日本で購入した。現地調査は、2013年3月3日から3月13日にかけて、中国新疆ウイグル自治区のウルムチ市とイーニン市で実施した。両市では歴史的な旧跡を訪問し、歴史事件や歴史人物の顕彰方法を検証した。また新疆史に重要な足跡を残した歴史人物の子孫や研究者を訪問し、インタビュー調査を行った。以上で収集した文献、インタビュー内容を元に、資料分析、ナラティブ分析を行った。結果として、民国期(20世紀前半)、中華人民共和国建国初期(50年代)、改革開放期以降(80年代以降)と時代が進むにつれて、体制側によるウイグル史が、漢族中心の歴史観に移行していく様を確認した。また、24年度の現地調査では複数の新たな人脈を開拓し、25年度に本格的に実施する、ウイグル族自身の歴史認識に関する調査の基盤作りができた。最後に、以上の研究成果の一部は、次の出版物に反映した。1中国ムスリム研究会編『中国のムスリムを知るための60章』明石書店、2012年。2田中周「民族名称「ウイグル」出現と採用」ー「回」から「維吾爾」へ」鈴木隆・田中周編『転換期中国の政治と社会集団』国際書院、近刊(発行確定)。本研究の目的は、中国新疆ウイグル自治区の民族問題を歴史認識の面から検証する事である。この問いに答えるために、現代中国においてウイグル族の歴史が体制側と少数民族側でそれぞれどのように語られてきたかを考察し、この二つの「歴史」の相克を軸に新疆の民族問題を捉え直した。

平成24年度(初年度)は、体制側によって語られるウイグル族の歴史がいかに変遷してきたかを、文献調査および中国での現地調査によって考察した。加えてウイグル族によって語られるウイグル史に関して現地調査を行った。結果として中華民国期(20世紀前半)、中華人民共和国建国初期(1950年代)、改革開放期以降(1980年代以降)と時代が進むにつれて、体制側によるウイグル史が漢族中心の歴史観に推移していく様を確認した。平成25年度は、文献研究を中心にウイグル族自身の歴史認識に関する研究、特に1980年代以降のウイグル史の再構築について考察した。結果として、漢化が進む現状に対して民族アイデンティティ喪失の危機意識を持つウイグル族知識人たちが主導した、自民族の歴史を発掘し再構築するための諸活動を確認した。平成26年度(最終年度)は、ウイグル族自身の手によって語られてきたウイグル史のナラティブ分析を行い、20世紀以降の思想的系譜を明らかにした。更に三年間の総括として、20世紀を通じてウイグル族と漢族(体制側)が「歴史」をいかに語り、利用し、歴史認識の相克が民族間の軋轢・衝突の助長にいかに作用したかを考察した。さらに以上の知見に基づいて、「歴史」が民族と国家間の紛争およびその和解に果たす役割を、一般化・理論化して考察できたことは意義深い成果といえる。以上の研究成果は最終年度に開催された三度の国際大会(海外一回、国内二回)で報告し、加えて平成27年度に完成の博士論文の一章となる予定である。「田中周研究室」HPは、本科研費プロジェクトの研究成果を広く公開し、社会に還元する目的で開設したものであり、日本語・英語・中国語での多言語情報発信が可能となっている。現代中国政治、現代中国の民族問題、ウイグル研究、新疆ー中央アジア関係、ナショナリズム論本プロジェクト2年目にあたる平成25年度は、特に、1980年代以降のウイグル族によるウイグル史の再構築について考察することを目的とした。この研究目的遂行のために課したタスクは、1「収集」、2「研究」、3「発信」の3つであった。1「収集」では、日本国内の各研究機関、書店を通じて、ウイグル族によって著された歴史文献(二次研究文献も含む)、体制側のナショナル・ヒストリーに関する文献を中心としたウイグル語・中国語の関連資料の収集に努めた。2「研究」では、収集した文献、および初年度の現地調査で収集したインタビュー内容を元に、資料分析、ナラティブ分析を行った。一年間の研究活動を通じて、民族アイデンティティ喪失の危機意識を持つウイグル族知識人たちが、1980年代に主導した民族文化復興現象の動態を把握できたことは第一の成果であった。またこの成果の一端を、「仙人の会6月例会」において「中国共産党による新疆の軍事統合」というタイトルで報告した(詳細は「研究発表」欄を参照)。3「発信」では、本プロジェクトの研究成果を公開することを目的としたHP「田中周研究室」(詳細は「備考」欄を参照)を開設し、成果を広く社会に公開・還元する場の整備を行った。ただし、当初の計画を変更した点が2点ある。一つは、中国およびカザフスタンでの現地調査の実施時期を平成25年度から最終年度としたことである。これは最終年度により確実な研究成果を得るために、フィールドワークに向けた準備・基盤研究を慎重に行った結果である。また、編著を一冊刊行し、さらに別の編著も近刊予定であることは大きな成果であるが、ウイグル族知識人たちの意識と動向に関する論文を発表できなかったことは反省点である。
高運動量二次粒子ビームのための粒子識別検出器の開発

J-PARCハドロン実験施設の高運動量ビームラインで供給されるK中間子を用い、ストレンジネスを二つ有するΞ(グザイ)粒子分光研究のための検出器開発を行った。π中間子がK中間子の3桁程度多く生成されることから、屈折率が1.05のエアロジェルを用い、発生したリングの分布をMulti-Pixel Photon Counter(MPPC)で能動的に検出するリングイメージングチェレンコフ検出器を新たに開発した。最も重要な性能である角度分解能を測定し、π中間子とK中間子を8σの感度で識別することが可能であることを示した。本研究によって、Ξ粒子分光に必要なビーム粒子識別検出器の原理を検証することに成功した。J-PARCハドロン施設では高運動量二次粒子ビームラインの建設が計画されている。このビームラインは粒子を弁別する機能を持たないため、本研究では、二次粒子ビームに含まれるK中間子を同定する検出器の開発を行い、K-p反応によって生成されるΞバリオンあるいはストレンジネスを含むエキゾチックハドロンの分光を可能にする。Ξバリオンはストレンジクォークを2つ含むクォーク3体の束縛状態であるため、生成断面積が小さく励起状態については未だよく分かっていない。J-PARCで供給される大強度ビームを用いることで,励起状態の系統的な研究が可能となる。現在当該施設では2GeV/cまでのK中間子ビームが利用可能である。しかし、より質量の大きなΞバリオンを生成するためには、3GeV/cから5GeV/cまでの運動量を持つビームが必要となる。この研究により、高運動量K中間子ビームを実現するための技術基盤を確立する。今年度は検出器の基本的な設計を行った。35GeV/cの運動量を持つ粒子に対して、チェレンコフ光発生のための輻射体としてエアロジェルを用い、発生したチェレンコフ光をMPPCで読み出すという基本設計が決まった。生成されるチェレンコフリングの径が粒子の質量によって異なることを利用して、π中間子、K中間子、陽子を能動的に式ベルするための差分型チェレンコフ検出器とする。また、同じビームラインを使用する実験グループと研究打合せを持ち、協力して開発に当たることができた。本研究は、グザイ粒子の系統的な分光を世界で始めて行うために、K中間子ビーム同定用のリングイメージ型チェレンコフ検出器の開発を目的としている。これまでに以下の3点について研究を進めることができた。まず1点目は、現実的なK中間子ビーム光のプロファイル、および、パイ中間子の混入率の見積である。これにより、ビーム粒子を識別する検出器の設置箇所の決定し、その位置でのビームのプロファイルと分散の情報から検出器に要求される性能を決定することが出来た。2点目は、輻射体の選定と制作計画の策定である。本研究では、グザイ粒子の系統的な生成をめざすが、物理的な議論を進め、最適な運動量は4GeV/cであると結論した。これにより、屈折率が1.05のエアロジェルを用いることを決定した。この制作に当たり、他大学等との研究協力を計画している。3点目は、検出器全体の設計の完了である。設置箇所、輻射体の選定が決定し、全体的なサイズの制約、光学系の要請が明確になった。生成したチェレンコフリングを、鏡による1回反射で検出部まで導く設計とした。今後、実際に試作機を組み立てて性能を試験する予定である。測定器開発の試験を実施する予定である実験施設、J-PARCハドロン実験施設における放射能漏洩事故の影響により、テスト実験の実施計画の見直しを行っている。また、測定器の検出部に使用予定であるMPPCは、現在刻々と開発が行われており、時間とともに性能が向上した製品が発表されている段階である。従って、テスト実験時期を睨み、最適な時期を探っている段間である。本研究は、J-PARCハドロン実験施設の高運動量ビームラインで供給される二次粒子を用い、ストレンジネスを二つ有するΞ(グザイ)粒子分光研究のための検出器開発を主眼としている。当該ビームラインでは、非弁別の二次粒子、π中間子、K中間子、反陽子等が生成され、従来の10倍高い20GeV/cまでの運動量を持つ粒子を輸送することが可能である。特に4GeV/c程度のK中間子を用いると、これまで系統的な研究が難しかった断面積の小さいΞ粒子生成が現実的になる。このため、ビーム粒子を識別するリングイメージング型チェレンコフ検出器を新たに開発した。K中間子をビームとして用いる場合、π中間子がK中間子の3桁程度多く生成されることから、K中間子を能動的に検出し、大量のπ中間子を除去することが重要となる。運動量のそろったビーム粒子に対してはチェレンコフ光の発生角が粒子の質量に依存することを利用し、πおよびK中間子を識別する。本研究では、屈折率が1.05のエアロジェルを用い、発生したリングの分布をMulti-Pixel Photon Counter(MPPC)で検出するイメージングチェレンコフリング検出器を試作した。粒子識別のために最も重要な性能となる角度分解能を測定したところ、3ミリラジアンという結果を得た。運動量4GeV/cでπとK中間子の識別に必要な角度分解能は23ミリラジアンである。従って、十分な角度分解能を得ることができたと言える。

また、光速の粒子に対して得られた光量は10光電子であった。K中間子の場合には2割程度光量が減ることを考慮しても光検出に必要な光量が得られることを確認した。本研究によって、Ξ粒子分光に必要なビーム粒子識別検出器の原理を検証することに成功した。今後、当該施設のテストビームライン等が整備された暁には、レート耐性および実際の二次粒子を用いた性能評価を行いたいと考えている。J-PARCハドロン実験施設の高運動量ビームラインで供給されるK中間子を用い、ストレンジネスを二つ有するΞ(グザイ)粒子分光研究のための検出器開発を行った。π中間子がK中間子の3桁程度多く生成されることから、屈折率が1.05のエアロジェルを用い、発生したリングの分布をMulti-Pixel Photon Counter(MPPC)で能動的に検出するリングイメージングチェレンコフ検出器を新たに開発した。最も重要な性能である角度分解能を測定し、π中間子とK中間子を8σの感度で識別することが可能であることを示した。基本的な設計が出来たという点ではほぼ当初の目標を達成している。光子検出素子などの基本性能を確認する予定であったが、次年度早々に性能が大幅に向上した次世代の素子が販売可能になるという状況があったため、検出器単体の性能評価については次年度に行うこととした。まずはボトムラインとして、グザイ粒子生成のために最適な運動量領域での検出器の光学系、特に、チェレンコフリングの角度分解能を、試験器を作成して確認する。この研究では、5GeV/c近辺で、粒子の質量によって発生するチェレンコフリングの径が異なることを利用して、粒子を識別することが求められる。グザイ粒子を生成するには強度の高いK中間子ビームが必要となる。このとき、K中間子に対して質量の近いパイ中間子の混入を防ぐため、適切な輻射体を選定し、発生したチェレンコフリングの径を精度良く測定する必要がある。従って、次のように進める。まずは輻射体とチェレンコフリングの検出部の仕様を決定し、リング径の決定精度を検証する。その後、粒子強度の耐性について検証する。ハドロン物理J-PARCハドロン実験施設は事故によって2年間中断したが、平成27年4月に無事再開した。本研究で開発する検出器は、現在建設中の高運動量ビームラインで使用予定であるが、建設スケジュールは当初より遅れる見込みである。従って、基本的な設計、性能評価は当初通り進め、最終的な検出素子の選定は、施設建設に合わせて入手可能な最高性能のものを検討の上判断する予定である。また、同じビームラインを使用する他の実験グループと議論を進めており、技術的に共有できる部分が大きいことが判明したため、今後も協力体制で開発に当たる。開発する検出器を用い性能試験を行う予定である当該施設、J-PARCハドロン実験施設において、放射性物質漏洩事故の影響があり、検出器テストのためのビームライン整備などが遅れている現状がある。これを受け、最終年度まで支出の主体を担う光測定器の仕様決定を最終年度までのばし、最新の高性能の測定器を購入することとした。
汎用的なジェスチャ型インタフェースのためのウィジェットセットのデザインと評価

高機能化する家電・住宅機能を操作するためのインタフェースとして,汎用性があり,機器を手に取る必要がなく,学習や慣れを要しない方法を開発した.そのために任意の場所に操作をアフォードする映像(ウィジェット)を投影し,ジェスチャによりそれを操作するシステムを開発するが,ここでは特にこのウィジェット(インタフェースを構築する部品:GUIにおけるウィンドウやボタン,スクロールバー等に相当)のデザインとその特性の検証を主眼とした研究を行った.多数の項目からの効率的な選択インタフェースの検討GUIにおいて多用されるスクロールバーを用いた多数項目の表示法では,項目が少ないときと多いときとで操作方法が変化し,スクロールの有無を判断する必要がある点でユーザに負担を強いている.そこでマウスやジェスチャの動きによりスクロールすることなく非常に多数の項目から目的の項目を選ぶインタフェースについて検討した.項目を円や円弧状に配置し,項目にカーソルが近づくにつれ項目が拡大されるインタフェースとしたがこのときカーソルの向かう先の項目が移動しないような拡大法や,移動の参考となるインデックスの表示法について検討し,実験を通して提案手法が客観的(操作速度)および主観的(快適性,楽しさなど)の双方で優れていることを示した.頭部姿勢を用いた適応的な誘目法に関する研究ユーザ周囲の様々な場所に情報が提示されるとき,その提示情報にユーザが気付かないことがある.そこでユーザの頭部姿勢を用い,ユーザの視野の中央付近であれば誘目せず,ユーザの周辺視野であれば誘目を行うことで,ユーザにとって目障りでなくかつ気付かれやすい情報提示を実現した.またユーザが情報提示に気付きそちらへ向いたときに誘目のための映像効果を停止することにより,目障りでなく,かつその映像効果を停止させるための操作が不要なインタフェースも提案した.これらを組み込んだシステムにより,ユーザが情報提示に気付きやすく,かつその情報の表示方法が快適性を損なわないことを実験により検証した.高機能化する家電・住宅機能を操作するためのインタフェースとして,汎用性があり,機器を手に取る必要がなく,学習や慣れを要しない方法を開発した.そのために任意の場所に操作をアフォードする映像(ウィジェット)を投影し,ジェスチャによりそれを操作するシステムを開発するが,ここでは特にこのウィジェット(インタフェースを構築する部品:GUIにおけるウィンドウやボタン,スクロールバー等に相当)のデザインとその特性の検証を主眼とした研究を行った.多数の項目からの効率的な選択インタフェースの検討GUIにおいて多用されるスクロールバーを用いた多数項目の表示法では,項目が少ないときと多いときとで操作方法が変化し,スクロールの有無を判断する必要がある点でユーザに負担を強いている.そこでマウスやジェスチャの動きによりスクロールすることなく非常に多数の項目から目的の項目を選ぶインタフェースについて検討した.項目を円や円弧状に配置し,項目にカーソルが近づくにつれ項目が拡大されるインタフェースとしたがこのときカーソルの向かう先の項目が移動しないような拡大法や,移動の参考となるインデックスの表示法について検討し,実験を通して提案手法が客観的(操作速度)および主観的(快適性,楽しさなど)の双方で優れていることを示した.頭部姿勢を用いた適応的な誘目法に関する研究ユーザ周囲の様々な場所に情報が提示されるとき,その提示情報にユーザが気付かないことがある.そこでユーザの頭部姿勢を用い,ユーザの視野の中央付近であれば誘目せず,ユーザの周辺視野であれば誘目を行うことで,ユーザにとって目障りでなくかつ気付かれやすい情報提示を実現した.またユーザが情報提示に気付きそちらへ向いたときに誘目のための映像効果を停止することにより,目障りでなく,かつその映像効果を停止させるための操作が不要なインタフェースも提案した.これらを組み込んだシステムにより,ユーザが情報提示に気付きやすく,かつその情報の表示方法が快適性を損なわないことを実験により検証した.
ヒロシマ原爆被爆時における看護体験が及ぼしたその後の人生への影響

ヒロシマ原爆被爆時の看護体験が、その後の人生にどのような影響を与えたのかを明らかにすることを目的とし、当時看護を行った赤十字看護婦及び看護婦生徒にライフヒストリー法による面接調査を行った。看護婦養成所での授業は中断し、悲惨な状態の人々に無我夢中で看護した。被爆後、結婚、出産、配偶者との死別、定年まで看護職として勤務するなど女性としてのライフコースを歩んだ。被爆後に病気や辛い出来事に直面した時、被爆時の看護体験を礎にして乗り越えた。生かされた自分自身は人の役に立って生きることだと意味づけていた。1.ヒロシマ原爆被爆時の医療・看護に関する調査(1)本研究の目的本研究の目的は次の三点である。(1)ヒロシマ原爆被爆時の看護体験及びその後の人生についての体験者の語りから、その後の人生にどのような影響を与えたのかを明らかにする。(2)ヒロシマ原爆被爆後、広島赤十字病院、広島原爆病院で被爆者の看護に携わった対象者の看護体験及びその後の人生についての対象者の語りから、その後の人生にどのような影響を与えたのを明らかにする。(3)これらの結果を災害時に看護を体験した看護者の支援方法を考えるための基礎資料とする。(2)調査本研究では、昭和20年当時、ヒロシマ原爆被爆による被爆者の看護に携わった看護婦および看護婦生徒で、平成1416年度に研究対象者となった者を対象として、面接調査を実施する予定である。本年度から面接調査を実施予定であったが、現在平成1416年度に実施した面接調査の研究のまとめと文献検討を行い、インタビューガイドを作成中であり、面接調査は次年度に行っていく予定である。(3)研究発表平成14年16年度に実施した面接調査の研究成果を,ICN主催の23rd Quadrennial Congress 2005(台湾、台北)において、「ヒロシマ原爆被爆時に看護活動を行った看護婦生徒の看護体験」をテーマとして発表した。2.ヒロシマ原爆被爆時の医療・看護に関する研究成果の公表および啓発活動(1)日本赤十字広島看護大学の大学祭(平成17年10月29日)において,ヒロシマ原爆被爆時の看護活動に関する展示会を企画した。内容は,看護活動を行った赤十字看護婦の「語り」を収録したビデオと原爆を題材にしたビデオ絵本の上映,救護活動に焦点を当てた「市民が描いた絵」の展示,広島赤十字病院の原爆被爆時の写真,原爆被爆の体験に関連した図書(絵本を含む)の展示を行った。(2)日本赤十字広島看護大学で特別講演会の実施のためにアメリカから招いた大学教員に,本研究活動について紹介を行った。(2)調査本研究では、次の(1)及び(2)で、本研究への協力の同意が得られた者を研究対象者として、面接調査を実施する。(1)昭和20年当時、ヒロシマ原爆被爆による被爆者の看護に携わった看護婦および看護婦生徒(2)戦後(昭和20年以降)広島赤十字病院、広島原爆病院において看護に携わった看護婦本年度は、インタビューガイドを作成し、(1)に該当する者を研究対象者として、面接調査の実施を開始した。今年度は3名の対象者のインタビュー調査を行った。ライフヒストリー法での面接・分析を行うため、1回の面接では、語り尽くせない状況もあった。調査の結果を踏まえ、来年度も継続して面接調査を実施する。面接調査は、対象者との面接内容や状況によっては、複数回実施する予定である。2.ヒロシマ原爆被爆時の医療・看護に関する研究成果の公表および啓発活動(1)日本赤十字広島看護大学の大学祭(平成18年10月28日)において,ヒロシマ原爆被爆時の看護活動に関する展示会を企画した。内容は,研究活動の紹介,看護活動を行った赤十字看護婦の「語り」を収録したビデオと原爆を題材にしたビデオ絵本の上映,救護活動に焦点を当てた「市民が描いた絵」の展示,広島赤十字病院の原爆被爆時の写真,原爆被爆の体験に関連した図書(絵本を含む)の展示を行った。(2)研究成果の公表(1)本学における中四国地区赤十字関連施設・看護継続教育研修会に参加した看護職である対象者に対して、これまでの研究成果を公表し、現在実施している研究活動の紹介を行った。

(2)看護協会が主催する認定看護管理者制度セカンドレベル教育課程で「特別講義被爆と看護」を行った。1.ヒロシマ原爆被爆時の医療、看護に関する調査(1)本研究の目的本研究の目的は次の三点である。(1)ヒロシマ原爆被爆時の看護体験及びその後の人生について体験者の語りから,その後の人生にどのような影響を与えたのかを明らかにする。(2)ヒロシマ原爆被爆後,広島赤十字病院,広島原爆病院で被爆者の看護に携わった対象者の看護体験及びその後の人生についての対象者の語りから、その後の人生にどのような影響を与えたのを明らかにする。(3)これらの結果を災害時に看護を体験した看護者支援方法を考えるための基礎資料とする。(2)調査次の本研究への協力の同意が得られた者を研究対象者として、面接調査を実施した。(1)昭和20年当時,ヒロシマ原爆被爆による被爆者の看護に携わった看護婦および看護婦生徒(2)戦後(昭和20年以降)広島赤十字病院、広島原爆病院において看護に携わった看護婦本年度は(1)に該当する5名の対象者に面接調査を行った。2.ヒロシマ原爆被爆時の医療・看護にする研究成果の公表および啓発活動(1)日本赤十字広島看護大学の大学祭(平成19年10月27日)において,ヒロシマ原爆被爆時の看護活動に関する展示会を企画した。内容は,研究活動の紹介,看護活動を行った赤十字看護婦の「語り」を収録したビデオと原爆を題材にしたビデオ絵本の上映,救護活動に焦点を当てた「市民が描いた絵」の展示,広島赤十字病院の原爆被爆時の写真,原爆被爆の体験に関連した図書(絵本を含む)の展示を行った。(2)平成19年6月20日に日本赤十字広島看護大学で放射線被曝者医療に関する研修のため来学したアーカンソー州立大学准教授及びイースト、テネシー小児病院看護師2名及び,平成19年6月28日・29日に来学したタイ赤十字の看護教育者12名に,本研究活動について紹介した。(3)看護協会が主催する認定看護管理者制度セカンドレベル教育課程で「特別講義被爆と看護」を行った。1.ヒロシマ原爆被爆時の医療・看護に関する調査(1)研究の目的ヒロシマ原爆被爆時の看護体験、及び被爆後、広島赤十字病院、広島原爆病院で被爆者の看護に携わった対象者の看護体験その後の人生についての体験者の語りから、その後の人生にどのような影響を与えたのかを明らかにする。これらの結果を災害時に看護を体験した看護者の支援方法を考えるための基礎資料とする。(2)調査昭和20年当時ヒロシマ原爆被爆による被爆者の看護に携わった看護婦及び看護婦生徒で、調査への協力の同意が得られた者5名と、当時日本赤十字宮崎県支部から委託生として来広していた看護婦生徒4名に追加で面接を行った。調査で得た一人一人のデータについて、ライフヒストリー法を用いて分析を行った。2.ヒロシマ原爆被爆時の医療・看護に関する研究成果の公表および啓発活動(1)日本赤十字広島看護大学の大学祭(平成20年10月25日)で、ヒロシマ原爆被爆時の看護活動に関する展示会を行った。内容は研究活動の紹介、看護活動を行った赤十字看護婦の語りを収録したビデオと原爆を題材にしたビデオ絵本の上映、広島赤十字病院の原爆被爆時の写真、原爆被爆の体験に関連した図書・絵本の展示を行った。(2)看護協会主催の認定看護管理者制度教育課程で特別講義
多機能新規３細胞間局在分子異常による癌の悪性化のメカニズム解明

多機能新規3細胞間タイト結合分子LSRは、正常細胞の上皮バリアの維持だけでなく、細胞集団の安定化に重要な役割を持つと考えられている。さらにLSRは、3細胞間において様々な機能分子と相互作用をしている。そこで今回我々は、我々が確立したヒト正常上皮細胞およびLSRを高発現している癌細胞株を用いて、LSR/ASPP2/PAR3/YAP蛋白複合体の正常および癌細胞における役割および発現調節メカニズム(図1)を多面的に解析する。最終的には3細胞間局在分子の正常および癌細胞における詳細な役割を解明し、癌を含めた様々なヒト疾患における新規病態メカニズムを解明し治療につなげる。
抗原特異的免疫反応の分子制御機構の解明 〜癌・アレルギー性疾患の病態解明を目指して〜

Th1/Th2分化機構の解明は、感染症、発癌、自己免疫疾患やアレルギー疾患の薬物療法の標的分子の特定にとって極めて重要である。我々が以前クローニングしたMAPキナーゼフォスファターゼの一つであるMKP-Mは、ナイーヴヘルパーT細胞に少量発現され、Th1分化でその発現量が減少し、Th2分化で上昇することから、Th1/Th2分化調節に特に重要な役割を果たす可能性がある。MKP-Mの生体内Th1/Th2分化における役割を明らかにするため、以下の解析を行った。本年度の研究実績1)Lckプロモーターを用いたT細胞特異的なMKP-M(野生型およびDN変異体)のトランスジェニック(Tg)マウスの系統を確立した。DN変異体Tgマウスの一部では胸腺内T細胞分化異常を認めた。野生型およびDN変異体Tgマウスの卵白アルブミン(OVA)抗原感作を行い、抗原特異的免疫反応を血中免疫グロブリンサブタイプ濃度、各種サイトカイン濃度により解析し、コントロールマウスと比較した。野生型Tgマウスにおいては、血中のOVA特異的IgG1、IgEサブタイプ抗体の増加、およびIL-4産生量の増加を認め、逆にDN変異体Tgマウスにおいては、IgG2aサブタイプの増加、IFNγ産生量の増加を認めた。これらの結果から、MKP-Mの生体内Th1/Th2分化における重要な役割が示唆された。この内容をまとめて、現在論文準備中である。2)Th1優位なDN変異体Tgマウスをピルビン酸デヒドロゲナーゼ(PDC)抗原で感作し、典型的な自己免疫疾患である原発性胆汁性肝硬変(PBC)マウスモデルの作成を試みた。DN変異体Tgマウスは未感作でも血中抗ミトコンドリア抗体の陽性を認め、抗原感作にて強い肝障害を来したことから、PBCマウスモデルとして有用な可能性がある。現在、更なる解析を継続している。3種類のMAPキナーゼのうちJNKに強い基質特異性を示すMAPキナーゼフォスファターゼであるMKP-Mは、ナイーヴCD4陽性T細胞に少量発現される。以前の我々のin vitroでのT細胞分化実験系において、Th2分化優位の条件下でMKP-Mの発現量が増加し、逆にTh1分化優位の条件下ではその発現はほとんど認められなくなることから、MKP-MのTh1/Th2分化への関与が想定された。これらの知見に基づき、今年度は以下の実験を行った。1)アデノウィルスによるMKP-M強発現によって、in vitroでのナイーブCD4陽性細胞のT細胞分化がTh2方向に偏位することを示した。2)T細胞でのみ活性化されるLck遺伝子のプロモーターを用いたT細胞特異的な野生型および不活性型のMKP-Mトランスジェニックマウスを作成した。不活性型MKP-Mの高い発現を示したマウスでは胸腺内T細胞分化が著しく抑制された。正常のCD4陽性T細胞を認めたトランスジェニックマウス系統からCD4陽性T細胞を磁気ビーズにより単離し、抗T細胞レセプター抗体で刺激し、Th1およびTh2分化条件下で培養し、経時的なサイトカイン(IFNγ、IL-4)、および転写因子(T-bet、Maf、GATA-3)の発現レベルを解析したところ、野生型MKP-MトランスジェニックマウスからのCD4T細胞ではTh2タイプ優位の分化を認め、逆に不活性型でTh1優位の分化が誘導された。3)上記のマウスの卵白アルブミン感作を行い、抗原特異的な免疫グロブリンサブタイプ、サイトカイン濃度を計測したところ、野生型MKP-MトランスジェニックマウスではTh2タイプ優位の免疫反応が誘導され、逆に不活性型でTh1優位の反応が誘導された。4)MKP-M遺伝子ヘテロ型欠損ES細胞を確立し、キメラマウスを作成した。現在MKP-M遺伝子欠損マウスを確立中である。5)Th1分化に関連する遺伝子としてIL-12レセプターβ1鎖に注目し、その遺伝子プロモーターの解析を行った。

これらの結果から、MKP-Mの生体内Th1/Th2分化における重要な役割が示唆された。この内容をまとめて、現在論文準備中である。2)Th1優位なDN変異体Tgマウスをピルビン酸デヒドロゲナーゼ(PDC)抗原で感作し、典型的な自己免疫疾患である原発性胆汁性肝硬変(PBC)マウスモデルの作成を試みた。DN変異体Tgマウスは未感作でも血中抗ミトコンドリア抗体の陽性を認め、抗原感作にて強い肝障害を来したことから、PBCマウスモデルとして有用な可能性がある。現在、更なる解析を継続している。
BMP-2の環境選択的な骨誘導/抑制メカニズムの解明および適応症の探索

BMP-2は骨欠損、骨関連疾患の治療薬として、広く臨床応用されている。しかし、我々は,BMPー2の骨髄腔内において骨形成を抑制するという既存の報告と相反する大変興味深い結果を得てきた。そこで、本研究では、環境選択的な骨誘導/抑制メカニズムを解明し、BMPー2を応用したより確実で予見性の高い骨造成法を開発を目的とし研究を進めた。マウス実験において、骨髄の有無がBMP-2の骨形成能と大きく関わっていることが明らかとなった。更に、大型動物モデルを用い適応症を検討した結果、直接BMP-2が骨髄に作用しない、ソケットリフト、ソケットプリザベーション等の術式に最適であることが明らかとなった。平成26年度は,rhBMP-2の臨床適応の拡大を目的に,周囲が皮質骨で覆われた抜歯窩に注目し,抜歯後のソケットプリザベーションもしくは抜歯即時インプラント埋入時にrhBMP-2が応用できないか検討した.抜歯即時インプラント埋入モデルビーグルイヌの下顎第2および4小臼歯を抜歯後,rhBMP-2を吸着させた口腔インプラント体を抜歯窩に埋入した.埋入2週後に組織を回収し,組織学的に検討を行なった.その結果,rhBMP-2群において,抜歯窩は骨で満たされている像が観察された.ソケットプリザベーションモデルビーグルイヌの下顎第4小臼歯および上顎側切歯を抜歯し,抜歯窩にbeta-TCPとrhBMP-2の混和物を移植した.移植4週後に組織を回収した.現在,脱灰切片を作成中である.平成26年度は平成25年度の実験に引き続き,rhBMP-2の臨床応用に向けた抜歯後のソケットプリザベーションモデルの組織学的な検討を行った.すなわち,ビーグルイヌの下顎第4小臼歯および上顎側切歯を抜歯し,抜歯窩にbeta-TCPとrhBMP-2の混和物を移植した.移植4週後に組織を回収し,組織学的検討を行った.その結果,rhBMP-2群において,抜歯窩が骨で満たされている像が観察された.また,我々はこれまでに骨髄腔内において,rhBMP-2が骨形成を抑制するという結果を得てきた.また,その原因が骨髄にあると考え,そのメカニズム解明に向けた動物実験を行った.すなわち,大腿骨内の骨髄量をコントロールすることを目的に,大腿骨の骨髄を歯科用リーマーにて除去しrhBMP-2の凍結乾燥体を移植したものを実験群,これまで通り大腿骨内に穴を開けrhBMP-2の凍結乾燥体を移植したものを対照群とした.移植から2週後にサンプルを回収しマイクロCTにてエックス線学的評価を行った.その結果,骨髄量により骨形成量が変化する事が明らかになりつつある.現在組織学的評価のため切片を作製中である.平成27年度は,骨髄内におけるBMP-2の役割を明らかにするため,マウスを用いた研究を中心に実施してきた.これまで,大腿骨内にBMP-2を投与すると,骨髄内の骨形成が抑制されることを示してきたが,平成26年度に,リーマーにて骨髄を除去すると,BMP-2による骨形成抑制効果の一部が抑えられることが明らかとなった.平成27年度はさらに,骨髄の働きを抑制するため骨髄をリーマーで除去した大腿骨を採取し,別のマウスの背部皮下に移植した.その結果,BMP-2により骨髄内に骨形成が誘導された.本結果は,骨髄液の何かがBMP-2による骨形成能を負に制御していることを示している.そこで,次に,骨髄液にBMP-2の骨芽細胞分化を抑制する因子が内包されているかをin vitroにおいて確認するため,レポーター遺伝子の上流にBMP-2応答配列を組み込んだベクター(BMP Response Element: BRE)を遺伝子導入したC2C12-BRE細胞にBMP-2および骨髄液を添加すると,BMP-2によって誘導されたルシフェラーゼ活性は骨髄液添加により完全に抑制された.つまり,骨髄液の何かがBMP-2の機能を阻害していることが明らかとなった.現在,骨髄内のどの細胞,もしくは蛋白質成分が作用しているかを詳細に検討を行っている.BMP-2は骨欠損、骨関連疾患の治療薬として、広く臨床応用されている。rhBMP-2の臨床応用に向けた大型動物のビーグルイヌを用いた実験が順調に進んでおり,期待している結果が出始めている.また,今回のrhBMP-2の凍結乾燥体のマウス大腿骨移植モデル実験において,BMP-2が骨髄腔内において骨形成を抑制する原因の一つに骨髄が関与している可能性を示唆する大変興味深い結果を得た.臨床応用へ向けた大型動物実験とメカニズム解明に向けた基礎実験共に有意義な結果が得られており,研究全体として概ね順調に進んでいるものと考える.歯科補綴学来年度は骨髄内でrhBMP

-2が骨形成を抑制するメカニズムを詳細に検討していく予定である.初めに今年度行ったrhBMP-2のマウス大腿骨移植モデルの組織切片を作製し,組織学的に詳細に検討する.また,今回の実験においてrhBMP-2の骨髄内における骨形成抑制能は,骨髄の有無が重要な条件であることが明らかとなりつつある.今後,rhBMP-2の骨形成抑制の原因が細胞もしくは液成分のどちらにあるかを検討し,細胞であれば,免疫学的手法を駆使し,その細胞の同定を試みる.また,液成分である場合は,タンパク質を分子量で分画し,TOF/MS等の手法を用い,そのタンパク質の同定を試みる.骨髄内におけるBMP-2の役割を明らかにするため,様々な動物を用いて実験を行ない,骨髄内ではBMP-2は骨形成において負に働くことが明らかとなった.現在,そのメカニズムを明らかにするため実験を進めているが未だ解明には至っていない.しかし,rhBMP-2の臨床応用を目的にビーグルイヌを用いて行なった実験は順調に進んでおり,研究全体としては概ね順調に進んでいると考えられる.来年度は,骨髄内でBMP-2が骨形成を抑制するメカニズムを明らかにするため,様々な免疫不全マウスを用い検討する.また,それぞれのマウスから骨髄を採取し,血液のどの分画が変化しているか,FACSを用い解析を行う予定である.また,今年度作製を開始したイヌのソケットプリザベーションモデルの切片を作製し,組織学的解析を行う.
自然公園の利用と管理の効率化を目指したリアルタイム情報システムの提案

本研究は、自然公園利用における情報の入手可能性の低さに着目し、適正な利用促進につながる情報提供と管理者にとって効率的な利用情報収集を同時に可能にする情報システム構築を目的に調査を行ってきた。研究では、平成27年度から28年度にかけて公園利用者を対象にアンケート調査を行った。平成29年度はアンケート調査の分析結果より自然公園利用者の情報源の特徴(情報入手の方法や頻度、どのような情報提供が望まれるのか)を明らかにし、情報技術を応用して利用者にとってアクセスが容易で有用なリアルタイム情報を提供できるシステムを構築した。さらに、システム構築の際管理者サイドのニーズにも可能な限り対応できるよう、中央および市町村レベルの国立公園管理者を対象に問題点等の聞取り調査を行った。調査では、公園利用者数や施設利用の満足度の把握等の充実が重要であることがわかった。平成30年度は、新たに研究に参画した分担者とともにIT技術の応用によるインターネットのトラベルサイトにおけるクチコミ情報収集を試験的に行い、その有用性が確認された。これら調査および試験結果より、システム構築で主眼を置いていた公園利用・管理状況の、位置連動性、時間連動性、コンテンツ連動性の確保に関して当初の予定よりも発展的な成果を収めることができた。そこで、新たな成果を国際的な場で発信すべく研究期間延長を申請し受理された。本研究では、自然公園利用における情報の入手可能性の低さに着目し、適正な利用促進につながる情報提供と、管理者にとって効率的な利用情報収集を同時に可能にする情報システム構築を目的に、第1段階として実際の入手可能な情報量と公園利用量の関連性から情報の有無が利用にどのような影響を与えているのかを調査する計画を立てた。平成27年度は、自然公園を訪れる際の情報源をインターネット、書籍などを利用して調査し分類し、次年度のアンケート本調査に先駆け、試験的に小規模で行う予備アンケート調査実施を目標とした。具体的には、平成28年度実施予定のアンケート調査を念頭に、自然公園利用に係わるすべての情報源を調査し分類した。調査対象は主にインターネットで、書籍(アウトドア関連書籍、旅行関連書籍)なども行った。特にインターネットサイトの情報源はバイト単位の情報量として数値化を行った(継続中)。自然公園利用の情報源についての十分な理解を踏まえ、次年度に現地で行う調査アンケートを作成した。作成されたアンケートを用い、試験的に小規模の現地予備調査を行い内容を確認し加筆修正を加えた。予備調査はほぼ計画通りの体制で行われたが、次年度の調査をスムーズに効率的なものとするため、場所の選定を本調査の予定地と同じ八幡平国立公園と富士箱根伊豆国立公園で行った。富士国立公園は調査した日の天候が恵まれず、サンプル数が少なかった。この経験より、次回の日程を少し余裕を持ったものにする必要性があることを認識できた。現地調査に関しては、ほぼ計画通り2回にわたる予備調査を行うことができた。計画に基づき、平成27年度は自然公園を訪れる際の情報源をインターネット、書籍などを利用して調査・分類し、次年度のアンケート本調査に先駆け、試験的に小規模の予備アンケート調査を実施してきた。平成28年度は、調査で得たインターネット情報源を数値化したデータを用いて自然公園利用との関連性を分析した。分析結果より、インターネット上では積極的な公園情報の提供は行われておらず、公園利用との関連性も薄いことが判明した。また、公園に関するインターネット上の情報収集行動も公園利用との関連性が見られなかった。これら結果をまとめた論文を予定通り国際学会(Western Economic Association International, Portland)で中間発表した。学会でのコメント等を踏まえ、時系列データのデータ間隔を短縮しさらに詳細なデータを用いた場合、情報と利用の関連性に分析結果の違いが生じるか現在検証を進めている。また、前年度の予備調査を基に作成されたアンケートを用いて計画通り公園利用者を対象に本調査を行った。場所は前年度予備調査で得た知見を基に、利用状況把握が困難で、かつ広範囲な活動が可能なことから情報要求量が多いと考えられる三陸復興国立公園を選定した。本調査は当初の予定よりもずっと近場の隣県で行うことができたため、その分の経費を次年度に行う研究の深化のために持ち越すことに決定した。本年度調査で十分な結果が得られたことから、次年度に予定している情報システムの提案に研究がスムーズに移行する状況となった。平成29年度は、過年度におけるアンケート分析結果より明らかになった情報源の特徴(情報入手の方法や頻度、どのような情報提供が望まれるのか)を踏まえ、情報技術を応用して利用者にとってアクセスが容易で有用なリアルタイム情報を提供できるシステムを構築した。システム構築の際、管理者サイドのニーズにも可能な限り対応できるよう、中央および市町村レベルの国立公園管理者を対象に問題点等の聞取り調査を行った。

さらに、今年度より研究に参画した分担者とともにIT技術の応用によるインターネットのトラベルサイトにおけるクチコミ情報収集を試験的に行い、その有用性が確認された。これら調査および試験結果より、システム構築で主眼を置いていた公園利用・管理状況の、位置連動性、時間連動性、コンテンツ連動性の確保に関して当初の予定よりも発展的な成果を収めることができた。また、過年度の経費節約効果に加え当初の研究計画にはなかった新たな成果があったことから、その成果発表のための期間延長が認められた。よって、平成30年度は学会発表による新たな成果の発信も含めた総合的なまとめ作業を予定する。IT関連技術を専門とする研究分担者の追加により、インターネット上の情報収集を自動的に行い、それを公園の利用・管理に活用するシステムを構築できたため。本研究は、自然公園利用における情報の入手可能性の低さに着目し、適正な利用促進につながる情報提供と管理者にとって効率的な利用情報収集を同時に可能にする情報システム構築を目的に調査を行ってきた。研究では、平成27年度から28年度にかけて公園利用者を対象にアンケート調査を行った。平成29年度はアンケート調査の分析結果より自然公園利用者の情報源の特徴(情報入手の方法や頻度、どのような情報提供が望まれるのか)を明らかにし、情報技術を応用して利用者にとってアクセスが容易で有用なリアルタイム情報を提供できるシステムを構築した。さらに、システム構築の際管理者サイドのニーズにも可能な限り対応できるよう、中央および市町村レベルの国立公園管理者を対象に問題点等の聞取り調査を行った。調査では、公園利用者数や施設利用の満足度の把握等の充実が重要であることがわかった。平成30年度は、新たに研究に参画した分担者とともにIT技術の応用によるインターネットのトラベルサイトにおけるクチコミ情報収集を試験的に行い、その有用性が確認された。そこで、新たな成果を国際的な場で発信すべく研究期間延長を申請し受理された。計画通り2か所で現地本調査を行う予定で大きな変更はないが、研究分担者の所属変更に伴い、調査協力体制に若干の変更が予想される。分担者が主に担当するIT活用に関しては特に内容の変更はない。平成28年度で明らかにした自然公園利用者が望む情報の特徴を踏まえて、情報技術を応用して利用者にとってアクセスが容易で有用なリアルタイム情報の収集と提供が可能なシステムを提案する。計画の微調整で前年度から持ち越された経費は、提案された情報システムが実装可能か調査することに用いる予定である。当初の計画にはなかった成果も生まれたため、その成果発表等を行うための研究期間の延長が認められた。今後は、研究成果の総まとめと研究発表の準備を行う予定である。主に、分担者の予定分が次年度実行に変更となったため、実支出となって表れていないことによる。
円筒形チタン細繊維を用いた腱・骨結合部の再生－ミニブタを用いた膝ACL再建-

自家腱組織を用いた膝前十字靱帯(ACL)再建術後、早期のスポーツ復帰を目的として、再建靱帯(r-ACL)の成熟を促進する手法の検討がなされているが、現時点では解決すべき問題点が多く存在している。そこで、申請者らは独自に開発した骨と軟部組織の親和性に優れたチタン細繊維を円筒状に加工したチタンウェッブ(TW)を用いてACL再建術を行い、腱・骨結合部の再生が可能かを検討した。成熟したクラウン系ミニブタ25ヵ月齢の膝関節に自家膝蓋腱(PT)を用いた膝ACL再建術を行う。常法に従い、本来のACLを切除した上で、自家PT内側3×25mmを有茎として採取し、中枢側を外径6mm、内径3mm、長径10mmのチタンウェッブ(TW)内腔に挿入した。次に、脛骨内側から関節内ACL付着部に向かって骨孔を作製した。その際、ACLは付着部を含めて予め液体窒素処理を加えた後に中央部で切断し、骨孔内に挿入したPT中枢端とACLとの末梢端を緊張下に縫合した。最後に、PTの有茎部分を切離し、脛骨にステープルで固定した。この際、移植PTの両端をTWに通し、大腿骨および脛骨骨孔部へと挿入した。また、反対側の膝も同様に処理を行うが、予め遊離で採取した自家PT内側3×10mmの片方をACLの断端に端々縫合し、もう一方の端に円盤状TW(直径6mm,厚さ3mm)に逢着し脛骨の骨孔に引き込みながら、関節腔側の骨孔よりやや末梢で緊張下に固定した。TW側は、移植腱のコラーゲン線維の組織特異性を保ったまま、コラーゲン架橋数および成熟度を促進させることが判明した。さらに、TW内の腱様組織にも腱実質部と同程度の成熟コラーゲン架橋が形成されていた。そこで、申請者らは独自に開発した骨と軟部組織の親和性に優れたチタン細繊維を円筒状に加工したチタンウエッブ(TW)用いて、腱・骨結合部(enthesis)の再生が可能かについて、家兎とミニブタで検討した結果、腱と骨がTWを介して結合することを明らかにした。今回の目的は、円筒形に加工したものに加えて、円盤状に加工したものを大型動物(ミニブタ)の骨孔部に用いてenthesisの再生を図り、強固な固定を早期に獲得できるかを検証し、さらに移植腱の成熟過程を長期観察することにより、臨床応用が可能であるかの最終的な検討を行うことにある。本研究の目的である『TWが臨床応用可能であるかを最終判断する』ために形状の異なるTW(円筒状や円盤状など)を比較対照として作製する過程が、予定通りにできず時間を要してしまった。そのため、モデル作製が実験計画より、かなり遅れて開始することとなった。

この際、移植PTの両端をTWに通し、大腿骨および脛骨骨孔部へと挿入した。また、反対側の膝も同様に処理を行うが、予め遊離で採取した自家PT内側3×10mmの片方をACLの断端に端々縫合し、もう一方の端に円盤状TW(直径6mm,厚さ3mm)に逢着し脛骨の骨孔に引き込みながら、関節腔側の骨孔よりやや末梢で緊張下に固定した。24週群では、TWの中に骨の形成を認め、やや線維の乱れが観られるが、腱線維の骨への付着は観察された。本研究の目的である『TWが臨床応用可能であるかを最終判断する』ために形状の異なるTW(円筒状や円盤状など)を比較対照として作製する過程が、予定通りにできず時間を要してしまった。そのため、モデル作製が実験計画より、かなり遅れて開始することとなった。自家腱組織を用いた膝前十字靱帯(ACL)再建術後、早期のスポーツ復帰を目的として、再建靱帯(r-ACL)の成熟を促進する手法の検討がなされているが、現時点では解決すべき問題点が多く存在している。そこで、申請者らは独自に開発した骨と軟部組織の親和性に優れたチタン細繊維を円筒状に加工したチタンウェッブ(TW)を用いてACL再建術を行い、腱・骨結合部の再生が可能かを検討した。成熟したクラウン系ミニブタ25ヵ月齢の膝関節に自家膝蓋腱(PT)を用いた膝ACL再建術を行う。常法に従い、本来のACLを切除した上で、自家PT内側3×25mmを有茎として採取し、中枢側を外径6mm、内径3mm、長径10mmのチタンウェッブ(TW)内腔に挿入した。次に、脛骨内側から関節内ACL付着部に向かって骨孔を作製した。その際、ACLは付着部を含めて予め液体窒素処理を加えた後に中央部で切断し、骨孔内に挿入したPT中枢端とACLとの末梢端を緊張下に縫合した。最後に、PTの有茎部分を切離し、脛骨にステープルで固定した。TW側は、移植腱のコラーゲン線維の組織特異性を保ったまま、コラーゲン架橋数および成熟度を促進させることが判明した。さらに、TW内の腱様組織にも腱実質部と同程度の成熟コラーゲン架橋が形成されていた。術後4, 8, 12ヵ月で屠殺し、軟X線撮影を行う。採取した組織は、HE染色、Villanueva Goldner染色を行い、組織学的に観察する。また、PT、移植腱、チタンウェッブ内の移植腱を採取して、申請者らの方法により、コラーゲン量や架橋分析を行い、靱帯としての成熟度を評価していく。現在、術後36週で屠殺し、採取した組織をHE染色ならびにVillanueva Goldner染色を行う予定でいる。