hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
印欧祖語とラテン語の中間段階がもつ言語特徴について

言語は時とともに変化する。その変化を可能な限り動機付けるのが歴史言語学の重要な役目である。ある言語の直接的な歴史は最古層の資料をもって始まり、そこからの変遷を時代毎に辿ることができる。その一方で、資料のない悠久の時代における言語状態も比較言語学の手法により研究対象となる。中でも、インド・ヨーロッパ(印欧)語族を取り扱う領域では、サンスクリット語やギリシア語などの諸言語が提供する資料を活用することで、紀元前4,000年紀に存在したとされる「印欧祖語」を理論的に再建し、そこから諸々の言語が分岐したと考える。それゆえ、個々の語派・言語の歴史は、最古の言語資料が現われるよりも前の時代に遡ることができる。しかしながら、実際の資料が欠落していることに発する研究上の壁にぶつかることもある。ただ、そのような場合でも、文法のどの領域が問題となっているのかを特定することで、言語変化の複雑な流れをある程度正確に理解することが可能である。印欧語族イタリック語派の主たる言語であるラテン語や同時代の隣接地域で話されていた同系統のサベル諸語もそうした方法の適用が当てはまるケースが多々ある。そのような視座の下、本プロジェクトは、印欧祖語からラテン語・サベル諸語へと至る通時的変遷の途中段階を活写する形で捉えようとする試みである。以上のような目標を達成するには、まず、先史時代における言語状態の分水嶺となる決定的な変化を絞り込むことが不可欠である。2018年度出版の論文で特に注目したのが、ラテン語のいくつかの語彙に見られる母音の変化であり、これを先史時代のアクセント規則によって説明した。そこから得られる知見はラテン語をサベル諸語から分け隔てる基準としても有用と考えられる。また2018年度は、ラテン語におけるアスペクト標示の形態的材料が印欧祖語からどのように引き継がれたのかという問題も重要課題であった。「研究実績の概要」において言及した諸テーマについて考察を進めた結果、仮説を証明するに至るような成果を得ることができた。まず、ラテン語のhumi `on the ground'という語形に見られる母音の変化について考察した。この語はhomo `human'と語源的に関係があり、母音uも元々はoであったと推定される。しかし、oがuに変化する理由については長年明らかにされてこなかった。私は、開音節の核となっている母音がmの前という位置でuあるいはoが現われる例を収集し、母音の選択がどのようなメカニズムに則って行われているのか分析した。その結果、印欧祖語における再建形を考慮することで、アクセントの有無が関与していることをつきとめた。すなわち、アクセントのない母音oはmの前でu変化するというものである。本論ではこれをhumi-ruleと名付けた。この規則が示すアクセント付与の状況(humiの例の場合、最終音節にアクセント)を見ると、古典語として習うラテン語の規則とは異なり、さらに、ラテン語の古層に想定されている初頭音節強勢付与規則とも違っている。したがって、ラテン語はこれらの規則よりも以前に印欧祖語のアクセント規則を一定期間保持することで当該音変化を被ったということが明らかとなった。この成果は、UCLAのBrent Vine教授の記念論集に掲載された。ラテン語の形容詞のうち、接尾辞-wo-/-uo-によって形成されるものについても重点的に研究を進めた。この接尾辞は主に動詞語根に付与されるが、その形成法によって派生される形容詞の意味には語根が表わす動作の結果状態が含意されている。このことから接尾辞内のw/uが特にその役割を担っているとの仮説を立て、その成果はドイツのイェーナ大学で行われた学会で発表。一定の評価を得ることができた。現在、論文としての出版に向けた最終調整を入っている。現在、ラテン語の鼻音折中辞について研究を進めている。印欧祖語においては、この折中辞は動詞語根から現在語幹を派生する機能をもっていたものとして知られている(自動詞の他動詞化という役割も有していたが、他動詞語根にも使用が拡大した)。したがって、多くの印欧諸言語で現在語幹に限られた分布が観察されている。しかし、ラテン語はこの鼻音折中辞をいくつかの動詞において完了語幹や完了分詞にまで拡げている。なぜこのような現象が生じたのか。ラテン語研究史の長い伝統の中でもこの問いに直接的な答えを与えた研究はない。私はこの空白を埋めるべく具体例の詳細な研究を行い、動詞が示す意味論的な特徴に着目。説得力のあるメカニズムが構築されつつある。これにより、本来限定的であった鼻音折中辞の機能をラテン語がどのようにして変えていったが明らかになるだろう。この成果は、近々開催される国際ラテン語学会で発表することが決まっており、その後もさらに内容を深めていくつもりである。これ以外にも、ラテン語が印欧祖語から引き継いだ格形のうち、r所格と呼ばれる形式が形容詞派生のベースと考えられるケースについて分析を進めている。r所格は印欧祖語においても散見される程度のもので、これがラテン語でどのような継承のされ方をしたのか明らかではなかった。ラテン語では特に時間表現に関係する形容詞にr所格が一次的にも二次的にも関わっている。時間を示す語彙としては、ラテン語にはsで終わるものも見られ、「昼」「夜」を意味する副詞がその典型例である。

このsの来源を巡っては、多くの研究者が分析を試み、格語尾の名残と見なすなどいくつかの提案が行われてきたが、解決が困難な問題点も残してきた。私は新たな角度からそのsの機能を見直し、論文としてまとめつつあるところである。言語の歴史を考える場合、現代の我々の手元に残る資料の範囲内の歴史だけでなく、それ以前の段階に当該言語がどのような姿をしていたのかが問題となる。インド・ヨーロッパ(印欧)語族をデータとする比較言語学では、サンスクリット語やギリシア語などが提供する資料を用いることで、「印欧祖語」という今では失われてしまった言語学的段階を理論的に再建することができ、その共通段階から個別の語派・言語へと至る変化を「歴史」として考察することが可能である。ただ、その間の言語状態を示す直接的な資料がないため、概略的な「流れ」としてしか捉えられないことも多い。しかし、言語の静態的な構造を中間段階として設定すること、あるいはそれに近似する作業は、言語の先史を考える上で重要な課題である。この点は、ラテン語を含むイタリック語派の歴史に関しても当てはまる。本研究は、印欧祖語とイタリック諸言語との間の中間的段階に関して分析を進めるものである。以上のような目標を達成するには、先史のある一時代を象徴するような、すなわち歴史的方向性の指標となりうる言語変化の個別事例を丁寧に記述する必要がある。イタリック語派の中でもサベル諸語と称されるグループは、ラテン語以上に母音の脱落を経験しているが、その記述に関して先行研究ではデータの寄せ集めに終始することが多い。私はこの現象に関して長年関心を寄せているが、さらに詳細な分析を進めるべく、母音の種類に注目した。また、ラテン語に関して、形態法に重点を置いた研究を進めた。その一つが、複合語を形成する際の前部要素の形態的特徴である。また、接尾辞の使用状況に関する研究にも取り組んだ。他の印欧諸言語との比較を通じて、ラテン語がどの程度共通祖語の段階から改新を得ているのか、あるいは逆に保守的なのか、明らかになりつつある。上記の「研究実績の概要」で触れたトピックに関して分析を進めた結果、まずまず満足のいく研究成果を得ることができた。ラテン語の複合語形成の問題に関しては、他の印欧諸言語との比較から、先行研究ではラテン語内部の音韻的改新に焦点が当てられることが多かったが、ラテン語のデータを新たな視点から見直すことで、かなり保守的な点を残していることが明らかとなった。その成果をアメリカで行われた国際学会にて公表し、一定の評価を得ることができた。特定の接尾辞に注目した研究に関しても堅実な結果を残すことができた。ラテン語の「昼の」や「夜の」のような意味を表す形容詞は、ラテン語内部においても独特な接尾辞によって形成されるが、その成立過程について先行研究において見られた意見の対立を解消できそうな見通しである。これについては日本で行われた国際ワークショップで成果発表を行った。形態論に関しては、-ni-という接尾辞によって形成されたラテン語の語形に関する研究を論文として出版することができた。サベル諸語のシンコピーに取り組んだプロジェクトでも、先行研究では特定の母音はシンコピーを受けないという意見もあったが、本件ではデータを見直すことで、そうした差異はないという結論に到達。論文として刊行した。
MRIのDIXON法を用いた唾液腺内脂肪含有量の測定：シェーグレン症候群への応用

MRIの撮像技術である6 pointDIXON法を使用し、健常者およびシェーグレン症候群患者の唾液腺内の脂肪含有率(FF)を定量評価した。本研究により、6 pointDIXON法で唾液腺内のFFの定量化が可能であることがわかった。更に、この技術を用いることにより正常群であっても個人の身体的特徴や血液状態により唾液腺内に脂肪沈着が起こることが示唆された。また、シェーグレン症候群患者においては、顎下腺に脂肪変性が起こりやすいことが示唆された。これらの結果は、今後シェーグレン症候群の新たな診断法の確立や治療法の開発に貢献すると思われた。平成27年度の研究計画は、健常者の耳下腺・顎下腺の脂肪含有率をMRIの6 pointDIXON法とMR spectroscopy法の2種類の方法で測定し、まず最先端撮像技術である6 pointDIXON法が臨床的に有用かどうかをMR spectroscopy法との比較で検討することであった。結果としては非常に高い相関(0.957)が認められた。追加検討としてMR spectroscopy (Multi TE)によりT2時間の影響を考慮した場合においても両者に非常に高い相関(0.975)が認められた。この結果より、6 pointDIXON法が臨床的に有用であることが証明された。従って、6 point DIXON法を使用することによりMR spectroscopy法よりも撮像時間を短縮することができ患者の負担を軽減することが可能となり、更には6 point DIXON法の画像を用いることにより病変の画像診断に有益な情報を与えることが可能になると予想された。次の検討項目は、健常者における各年代・性別ごとの耳下腺・顎下腺の平均脂肪含有率を明らかにすることであった。こちらに関しては、目標とする症例数がやや不足している状況である。現時点での結果としては、脂肪含有量は各個人でばらつきがあり平均化は困難であると予想される。追加項目として、BMIや中性脂肪、総コレステロールなどとの関連性の検討を考えている。研究に必要な物品を購入することができた。6 pointDIXON法とMR spectroscopy法の比較に関しては、両者の相関を検討することができ6 pointDIXON法が臨床的に有用であることが証明された。健常者における各年代・性別ごとの耳下腺・顎下腺の平均脂肪含有率の検討に関しては、目標とする症例数がやや不足している状況である。平成28年度の研究計画は、シェーグレン症候群患者の耳下腺・顎下腺の脂肪含有率をMRIの6 pointDIXON法で測定し、サクソンテストとの相関関係を分析することであった。サクソンテストに関しては診療時間の都合上、実施することは難しく行うことはできなかった。代わりに追加項目を設定し、正常者における脂肪含有率と身体的特徴(身長・体重・BMI)及び血液データ(総コレステロール・中性脂肪)との相関関係を分析した。結果として、耳下腺は脂肪含有率とBMIとの間に正の相関が認められ、顎下腺は脂肪含有率とBMI及び中性脂肪値との間に正の相関が認められた。次の検討項目は、健常者とシェーグレン症候群患者の耳下腺・顎下腺の脂肪含有率を比較することであった。結果として、顎下腺ではシェーグレン症候群患者の脂肪含有率は正常者と比較し有意に大きかった。これは、正常者の顎下腺の脂肪含有率は低いが、シェーグレン症候群患者では全体的に急速に脂肪変性が進む為だと考えられた。耳下腺に関しては脂肪含有率の平均値に有意差はみられなかったが、標準偏差においてはシェーグレン症候群患者と正常者に有意差が認められた。これは、耳下腺の脂肪含有率は、BMIや中性脂肪などにより変動するため、平均値では有意差を認めなかったと考えられた。しかし、シェーグレン症候群患者においては腺破壊・脂肪変性が局在的に進むため、標準偏差には有意差が生じたと考えられた。健常者とシェーグレン症候群患者の耳下腺・顎下腺の脂肪含有率の比較において、顎下腺ではシェーグレン症候群患者の脂肪含有率は正常者と比較し有意に大きく、耳下腺に関しては脂肪含有率の平均値に有意差はみられなかったが、標準偏差においてはシェーグレン症候群患者と正常者に有意差があることを証明できた。シェーグレン症候群患者における脂肪含有率とサクソンテストの比較は実施することができなかったが、追加項目を設定し、正常者における脂肪含有率と身体的特徴(身長・体重・BMI)、血液データ(総コレステロール・中性脂肪)との相関を分析し、耳下腺は脂肪含有率とBMIに、顎下腺は脂肪含有率とBMI及び中性脂肪値に正の相関があることを証明できた。MRIの撮像技術であるDIXON法(6 point DIXON)を使用し、健常者およびシェーグレン症候群患者の唾液腺内(耳下腺・顎下腺)の脂肪含有率を定量評価した。はじめに、健常者の耳下腺・顎下腺の脂肪含有率を6 pointDIXON法とMR spectroscopy法の2種類の方法で測定し、まず6 pointDIXON法が臨床的に有用かどうかMR spectroscopy法の結果と比較することで検証した。結果としては両者に非常に高い相関が認められた。また、MR spectroscopy法のMulti TEによりT2時間の影響を考慮した場合においても非常に高い相関が認められた。これより、6 point

DIXON法が臨床的に有用であることが証明された。次に、健常者の耳下腺・顎下腺の脂肪含有率を6 pointDIXON法で測定し、脂肪含有率と身体的特徴(身長・体重・BMI)および血液データ(総コレステロール・中性脂肪)との相関関係を検証した。結果として、耳下腺はBMIとの間、顎下腺はBMIおよび中性脂肪値との間に正の相関が認められた。次に、健常者とシェーグレン症候群患者の耳下腺・顎下腺の脂肪含有率を比較した。結果として、顎下腺ではシェーグレン症候群患者の脂肪含有率は有意に大きかった。耳下腺に関しては脂肪含有率の平均値に有意差はみられなかったが、標準偏差においてはシェーグレン症候群患者の脂肪含有率が有意に大きかった。シェーグレン症候群のグレード分類に関しては、対象患者のほとんどが高度に進行した状態で軽度中程度の患者データがを集めれなかったため行うことができなかった。本研究により、シェーグレン症候群の唾液腺内脂肪変性の定量化の可能性が広がった。今後、シェーグレン症候群の新たな診断法の確立や治療法の開発に貢献すると思われる。MRIの撮像技術である6 pointDIXON法を使用し、健常者およびシェーグレン症候群患者の唾液腺内の脂肪含有率(FF)を定量評価した。本研究により、6 pointDIXON法で唾液腺内のFFの定量化が可能であることがわかった。更に、この技術を用いることにより正常群であっても個人の身体的特徴や血液状態により唾液腺内に脂肪沈着が起こることが示唆された。また、シェーグレン症候群患者においては、顎下腺に脂肪変性が起こりやすいことが示唆された。これらの結果は、今後シェーグレン症候群の新たな診断法の確立や治療法の開発に貢献すると思われた。次年度以降、シェーグレン症候群患者に対して6 pointDIXON法を用いて耳下腺・顎下腺の脂肪含有率を測定し、健常者との比較を行う予定である。更には、シェーグレン症候群か否かを予測できる脂肪含有率の割合を検討していく予定である。また、サクソンテストによる唾液分泌量と脂肪含有率との比較検討も計画している。次年度は、本研究により測定した脂肪含有量によりシェーグレン症候群のグレード分類を行い、専門医以外でも容易にシェーグレン症候群の存在を疑うことのできるような基準を検討する予定である。また、今までの結果を国際誌に投稿する予定である。歯科放射線学予定していた海外学会への参加ができなくなった為。国際・国内学会に参加する為の費用、国際誌への論文投稿の為の費用として使用する予定です。また、研究に必要な物品を購入する為にも使用する予定です。
反差別と脱差別：現代インドの仏教組織と仏教僧佐々井による関係的差別克服の取り組み

本研究では6回(計4カ月半)にわたる人類学的な現地調査でデータを収集し、現代インドのナーグプル市近郊の農村Uで反差別運動に取り組む仏教徒(元不可触民)組織SBSと、ナーグプル市を活動拠点とする仏教僧佐々井秀嶺の社会参加仏教を比較分析した。この分析を通じて、それぞれの「反差別(差別に抗する連帯の形成)」と「脱差別(差別から逃れる場所の創出)」の取り組みを考察し、ナーグプル市及び近郊農村において仏教徒が直面する関係的差別を克服する方策を明らかにした。本研究は人類学的な現地調査によるデータ収集を基盤とし、現代インドのマハーラーシュトラ州ナーグプル市近郊の農村で「不可触民」解放運動に取り組む仏教徒組織SBSと、ナーグプル市を活動拠点とする仏教僧佐々井秀嶺の「社会参加仏教」を比較分析するものである。平成26年度は先行研究のレビューとともに人類学的な参与観察の手法を用いて第一次・第二次現地調査を実施した。(1)まず南アジア地域研究と文化人類学に加え、再帰的近代化論、政治学の市民社会論、差別の社会学、「当事者」研究など、学際的な視点から先行研究のレビューを行った。(2)次に第一次調査(2014年8月20日9月14日)、第二次調査(2015年2月26日3月13日)をナーグプル市及び近郊農村において実施した。調査時には英語、ヒンディー語、マラーティー語を使用し、現地研究者を調査補助兼通訳として雇用した。これにより(1)第一に本研究が特に着目する差別の社会学における差別構造(差別者と被差別者の関係性)の議論、また、「当事者」研究における当事者性に関する視点への理解が深まり、本研究の分析の視点として用いることが可能な点が明らかとなった。(2)第二に仏教徒組織SBSの活動家、仏教僧佐々井、現地の研究者、一般の仏教徒へのインタビューに加え、現地で流通している資料(英語、ヒンディー語、マラーティー語)の収集を行い、インドの後期近代化やアンベードカルの宗教社会運動の影響の下で仏教徒組織SBSと佐々井の取り組みが現在の形に至った歴史的経緯を明らかにした。また、以上の研究成果の発表として日本南アジア学会第27回全国大会において研究発表(「反差別と脱差別、今ここに存在する平等ー現代インドのナーグプル市と近郊農村における仏教徒と仏教への改宗運動についてー」)を実施した。平成27年度は(1)前年度に引き続き、学際的視点から先行研究をレビューし、本研究が特に着目する差別の社会学における差別構造の議論と「当事者」研究における当事者性の議論への理解を深めた。(2)次に平成26年度実施の第一次・第二次調査の成果の見直しに取り組み、これまでは十分に調査されていなかった点(インド人仏教僧カウサリャーヤンの取り組みや佐々井が活動家と仏教徒の媒介となっている側面)が明らかになった。(3)(1)及び(2)を踏まえ、第三次調査(2015年8月25日2015年9月11日)・第四次調査(2016年2月28日2016年3月16日)をナーグプル市及び近郊農村において実施した。この調査では現地研究者を調査補助兼通訳として雇用し、SBSの活動家、佐々井、現地研究者、仏教徒へのインタビューに加え、現地の資料(英語、ヒンディー語、マラーティー語)の収集を行なった。これにより第一次・第二次調査では不足していたデータに加え、さらに議論を発展させるデータ(SBSと佐々井が新たに展開するポスト・アンベードカルの運動のあり方)を手に入れることができた。以上の研究成果の発表として、佐々井秀嶺高野山講演第二部(2015年6月14日)において「ポスト・アンベードカルの仏教徒運動ー南アジアにおける暴力的対立の克服に向けてー」、また日本南アジア学会第28回全国大会(2015年9月26日)において「如何に当事者となり得るのか?ー現代インドで反差別運動に取り組む仏教僧佐々井秀嶺の神話的思考についてー」と題する研究発表を行った。本研究は現代インドのナーグプル市及び近郊農村において活動する仏教徒組織SBSと仏教僧佐々井の「社会参加仏教」を比較分析の対象とし、学際的な先行研究のレビューと人類学的な現地調査をもとに以下の三点を考察する。(1)インドの後期近代化やアンベードカルの宗教社会運動からの影響を検討し、SBSと佐々井の取り組みが現在のかたちに至った歴史的経緯を考察する。(2)それぞれの「反差別(差別に抗する連帯の形成)」と「脱差別(差別を脱する場所の創出)」の取り組みを検証する。(3)それぞれの「反差別」と「脱差別」における思想形成と人間関係の組み換えのあり方、さらに関係的差別を克服する方策を明らかにする。平成26年度に実施された第一次・第二次調査の結果を踏まえ、上記の研究目的(2)と(3)に取り組むため、平成27年度は第三次・第四次調査を計1カ月半にわたり実施した。特にSBSと佐々井の「反差別(差別に抗する連帯の形成)」と「脱差別(差別を脱する場所の創出)」の取り組み(研究目的(2))を考察することに努めた。

より具体的には1SBSによる他者から自己尊厳への承認を得る運動、2佐々井による差別に抗する運動と他者を受容する平等という矛盾する実践について考察することができた。これにより自らの手による自己尊厳の獲得にとどまらず、SBSと佐々井が新たなポスト・アンベードカルの運動を展開していることが明らかとなった。また本研究の成果発表として佐々井秀嶺高野山講演第二部(高野山大学)及び日本南アジア学会第28回全国大会(東京大学)において研究発表を行い、他の研究者から本研究を発展させるために有意義なコメントを受けた。また現在SBSを研究対象とする論文、佐々井を主な対象とする論文をそれぞれ執筆している。以上のことから現在までの達成度は「おおむね順調に進展している」である。本研究は人類学的現地調査をもとに現代インドのナーグプル市近郊の農村Uで反差別運動に取り組む仏教徒(元不可触民)組織SBSと、ナーグプル市を活動拠点とする仏教僧佐々井秀嶺の社会参加仏教を比較分析する。これにより、それぞれの「反差別(差別に抗する連帯の形成)」と「脱差別(差別を脱する場所の創出)」の取り組みを考察し、関係的差別を克服する方策を明らかにした。平成28年度は現地調査と研究発表に取り組んだ。(1)平成26年度と平成27年度に実施した計4回の現地調査成果を見直し、これまでは十分に調査されていなかった点(ナーグプル市のヒンドゥー教祝祭のデータ、農村Uのヒンドゥー教徒の視点など)を明らかにした。(2)これを踏まえ、第五次調査(2016年8月19日9月3日)と第六次調査(2017年2月28日3月14日)をナーグプル市及び農村Uで実施した。この調査ではSBSの活動家、佐々井、現地研究者、ナーグプル市や農村Uで暮らす仏教徒へのインタビューを実施した。これに加え、8月25日のヒンドゥー教のクリシュナ生誕祭における参与観察や農村Uで暮らすカースト・ヒンドゥーへのインタビューに取り組んだ。(3)3年間の研究成果をまとめ、『社会苦に挑む南アジアの仏教』(関西学院大学出版会)に「ポスト・アンベードカルの仏教徒運動についての試論ー南アジアにおける暴力的対立克服への示唆」を執筆し、『文化人類学』81巻2号に「ポスト・アンベードカルの時代における自己尊厳の獲得と他者の声ーインド・ナーグプル市の反差別運動と仏教僧佐々井の矛盾する実践について」を掲載した。また2016年度マハーラーシュトラ研究会(東京外国語大学)で研究発表「アンベードカルとガーンディーのモデルの翻訳と接続についての試論:D.R.Nagarajを起点に現代ナーグプルの仏教徒運動を人類学的に考察する」を行なった。本研究では6回(計4カ月半)にわたる人類学的な現地調査でデータを収集し、現代インドのナーグプル市近郊の農村Uで反差別運動に取り組む仏教徒(元不可触民)組織SBSと、ナーグプル市を活動拠点とする仏教僧佐々井秀嶺の社会参加仏教を比較分析した。この分析を通じて、それぞれの「反差別(差別に抗する連帯の形成)」と「脱差別(差別から逃れる場所の創出)」の取り組みを考察し、ナーグプル市及び近郊農村において仏教徒が直面する関係的差別を克服する方策を明らかにした。本研究は現代インドのナーグプル市及び近郊農村において活動する仏教徒組織SBSと仏教僧佐々井の「社会参加仏教」を比較分析の対象とし、学際的な先行研究のレビューと人類学的な現地調査をもとに以下の三点を明らかにする。(1)インドの後期近代化やアンベードカルの宗教社会運動からの影響を検討し、SBSと佐々井の取り組みが現在の形に至った歴史的経緯を考察する。
高等植物グルタミン合成酵素の構造・機能相関の研究

植物のグルタミン合成酵素(GS)は、細胞質局在型GS1とプラスチド局在型GS2が存在し、GS1は多重遺伝子族によりコードされている。高等植物の窒素源は硝酸イオンとアンモニアであり、根から吸収される。硝酸イオンは根や葉においてアンモニアに還元される。引き続くアンモニア同化反応において、アンモニアはグルタミン酸と反応しグルタミン酸側鎖のカルボキシル基のアミド化に使われ、グルタミンとして炭素骨格に組み入れられる。グルタミン合成酵素(Glutamine synthetase, GS)は、ATP存在下、アンモニアを基質としグルタミンの合成を触媒する植物のアンモニア同化系の主要酵素である。植物のグルタミン合成酵素は、細胞質局在型GS1とプラスチド局在型GS2が存在し、GS1は多重遺伝子族によりコード(トウモロコシにはイソ酵素GS1a、GS1b、GS1c、GS1d、GS1eがある)されている。これまで、真核生物のグルタミン合成酵素として初やて、トウモロコシのグルタミン合成酵素GS1aの2.63Å分解能の結晶解析に成功した。GS1aの野生型の1)リン酸化MetSox+ADP2)リン酸化PPT+ADP 3)AMPPNP+MetSoxの3種類のインヒビター、酵素、ADP(orAMPPNP)の複合体結晶の構造解析をした。今回の研究でE129A,E131,E192,H249,R291,E297,R311,R332Aの8種類のミュータントを作成し、酵素活性測定を行い、各種ミュータントとインヒンータの複合体結晶を作成した。このなかで、X線解析に適した2種の複合体結晶GS1a(WT)+AMPPNP+PPTとGS1a(H249A)+ADP+リン酸化MetSoxの結晶解析を行った。これらの研究により、基質認識に重要な残基と基質認識機構の知見が得られた。これまで、真核生物のグルタミン合成酵素として初めて、トウモロコシのグルタミン合成酵素GS1aの2.63Å分解能の結晶解析に成功した。GS1aの野生型の1)リン酸化MetSox+ADP2)リン酸化PPT+ADP 3)AMPPNP+MetSoxの3種類のインヒビター、酵素、ADP(or AMPPNP)の複合体結晶の構造解析をした。今回の研究でGS1a His249Ala/MetSox-P/ADP, GS1a WT/PPT/AMPPNPの2種類の結晶解析を行った。前者の結晶解析により、His249の側鎖と基質の水素結合が基質認識に重要な役割を担っていることがわかった。後者の結晶解析よりPPTのリン酸化前とリン酸化後で酵素側の構造変化が無いことも判明した。
ヒストン脱アセチル化酵素（ＨＤＡＣ）による血液細胞運命制御の全体像の解明

1)血液細胞におけるHDAC発現とその制御機構の解明:1正常造血幹細胞/前駆細胞(CD34陽性骨髄、臍帯血単核細胞)においてHDACの発現はきわめて低く、特に蛋白レベルでは検出限度以下であった。一方、committed progenitors(CD34陰性骨髄単核細胞)においては発現が認められたが、顆粒球・単球では再度発現が低下した。この発現パターンはin vitroの培養系でも再現された。2急性白血病においてHDACの強発現を認めた。HL-60、U937を顆粒球ないし単球系に分化させると、HDACの発現は著明に低下した。一方、K562を赤芽球・巨核球系に分化させた場合は、HDACの発現は抑制されなかった。2)造血幹細胞におけるHDACの機能と白血化への関与の解明:1純化した造血幹細胞にHDAC1を強発現させたが、明らかな増殖の促進は認めなかった。2C57BL/6(Ly-5.1)マウス由来の造血幹細胞(c-Kit陽性細胞)にレトロウイルスを用いてHDAC1を発現させ、放射線照射したC57BL/6(Ly-5.2)マウスに移植した。現在、約9か月の観察であるが、HDAC1発現群において有意の白血球減少が認められている。一方、赤血球数、血小板数は対照群(Mock)、無処置マウスと差を認めていない。3)幹細胞性(stemness)の維持におけるHDACの役割:HDACがmicroRNAのプロセシングに関与する因子であるDGCR8を脱アセチル化し、primary microRNA transcriptの切断を促進することを見いだした。この現象は造血幹細胞におけるmicroRNA発現の制御に関与していると考えられ、stemness維持との関連が推察される。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)血液細胞におけるHDAC発現とその制御機構の解明:(1)正常造血幹細胞/前駆細胞(CD34陽性骨髄、臍帯血単核細胞)においてHDACの発現はきわめて低く、特に蛋白レベルでは検出限度以下であった。(2)急性白血病においてHDACの強発現を認めた。(3)HDAC1プロモーターはTATA lessで、GC box、CCAAT box、GATAおよびMZF-1の結合配列を認めた。プロモーター活性はSp-1、GATA-1によって活性化され、GATA-2、MZF-1、C/EBPα、C/EBPβによって抑制された。またGATA-1によるHDAC1転写活性化は、GATA-2+MZF-1によって著明に抑制された。2)造血幹細胞におけるHDACの機能と白血化への関与の解明:(1)純化した造血幹細胞にHDAC1を強発現させたが、明らかな増殖の促進は認めなかった。(2)C57BL/6(Ly-5.1)マウス由来の造血幹細胞(c-Kit陽性細胞)にレトロウイルスを用いてHDAC1を発現させ、放射線照射したC57BL/6(Ly-5.2)マウスに移植した。

現在、約9か月の観察であるが、HDAC1発現群において有意の白血球減少が認められている。一方、赤血球数、血小板数は対照群(Mock)、無処置マウスと差を認めていない。3)幹細胞性(stemness)の維持におけるHDACの役割:HDACがmicroRNAのプロセシングに関与する因子であるDGCR8を脱アセチル化し、primary microRNA transcriptの切断を促進することを見いだした。この現象は造血幹細胞におけるmicroRNA発現の制御に関与していると考えられ、stemness維持との関連が推察される。24年度が最終年度であるため、記入しない。造血幹細胞・前駆細胞におけるHDAC発現パターンを明らかにし、HDACが血液細胞の運命制御に重要な役割を果たしている可能性を示すことができた。HDACが血液細胞の運命制御に重要な役割を果たしていることをより直接的に、かつin vivoレベルで示すためにHDACを造血幹細胞で強発現するトランスジェニック・マウスの作製を行う。
腎ドーパミン作動性神経活性の生化学的評価とその病態生理学的意義について

1.Doxorubichin (Dox)心筋症心不全モデルにおけるアンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬の交感神経ならびに圧受容体反射機能に及ぼす影響について心不全初期(Dox投与4週後)における平均血圧(MAP)-腎、MAP-総norepinephrine (NE)spilloverカーブの傾きは、正常家兎に比べ増加していたが、enalaprilatを投与しても変化しなかった。一方、心不全が進行した時期には、MAP-腎、MAP-総NE spilloverカーブの傾きはともに減少し、腎交感神経-圧受容体反射感受性は低下していたが、enalaprilat投与により回復した。以上より、心不全時に認められる腎交感神経-圧受容体反射機能の異常には、病期により異なったメカニズムが介在し、慢性心不全状態における圧受容体反射機能の低下にレニン-アンジオテンシン系の活性化が関与しており、ACE阻害薬の抗心不全作用には後負荷の軽減に加えて圧受容体反射を介した循環調節機能の改善も重要な因子になることが示唆された。^3H-DAを持続静注した場合の^3H-DAおよびその代謝産物を高速液体クロマトグラフィーを用いて分別測定したところ、血漿中には、^3H-DAの他に^3H-dihydroxyphenylacetic acid (DOPAC)、^3H-NEが検出され、^3H-DAの総^3H-放射活性に占める比率は、動脈血中で73±1%、腎静脈血で60±4%であった。したがって、アルミナ抽出により算出された腎ならびに総DA spillover rateやDA clearanceは、underestimateされている可能性が示唆された。1.doxorubicin(Dox)心筋症心不全モデルにおけるアンギオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬の交感神経ならびに圧受容体反射機能に及ぼす影響について12羽の家兎にDoxを静注して心不全モデルを作成したが、6羽は実験前に死亡し残りの6羽に実験を施行した。ACE阻害薬であるenalaprilat急性投与により、Dox投与4週後では、圧受容体反射機能の指標である平均血圧-腎norepinephrine(NE)spilloverカーブは有意な変化を示さなかった。一方、心不全が進行したDox投与6週後には、腎交感神経-圧受容体反射感受性は低下していたが、enalaprilat投与により回復傾向を示した。以上のように、心不全時に認められる腎交感神経-圧受容体反射機能の異常には、病期により異なったメカニズムが介在し、心不全の進行に伴う圧受容体反射機能の低下には、内因性angiotensinIIが増悪因子として関与している可能性が示唆され、引き続き実験を重ねることでさらに興味深い知見が得られるものと考えられる。2.高速液体クロマトグラフィー(HPLC)によるDOPA,DOPAC,DHPGの測定についてHPLCによるDOPA,DOPAC,DHPGの測定については、移動相の調整、標準直線の作成、各物質の回収率の決定などの予備実験が終了した。3H-DA放射活性の測定はアルミナ抽出後に行っていたが、この抽出過程ではdihydroxy metaboliteの混入が避けられず、3H-DA放射活性を低く評価してしまう可能性が生じた。従って、radio-HPLCを用いた3H-DAおよびその代謝産物に由来する放射活性を分別測定することが必要になったので、これに関しては次年度以降にデータを集積する予定である。1. doxorubicin (Dox)心筋症心不全モデルにおけるアンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬の交感神経ならびに圧受容体反射機能に及ぼす影響について心不全初期(Dox投与4週後)における平均血圧(MAP)-腎、MAP-総norepinephrine (NE)spilloverカーブの傾きは、正常家兎に比べ増加していたが、enalaprilatを投与しても変化しなかった。これは、心不全初期に認められる腎交感神経-圧受容体反射感受性の増大に内因性アンジオテンシンII (AII)が関与している可能性は小さいことを示唆するものと考えられた。

一方、心不全が進行した時期には、MAP-腎、MAP-総NE spilloverカーブの傾きはともに減少し、腎交感神経-圧受容体反射感受性は低下していたが、enalaprilat投与により回復した。このメカニズムとして、心血行動態がenalaprilatにより改善したことの他に圧受容体反射機能の定価に内因性AIIが関与している可能性が示唆された。以上のように、心不全時に認められる腎交感神経-圧受容体反射機能の異常には、病期により異なったメカニズムが介在し、慢性心不全状態における圧受容体反射機能の低下にレニン-アンジオテンシン系の活性化が関与しており、ACE阻害薬の抗心不全作用には後負荷の軽減に加えて圧受容体反射を介した循環調節機能の改善も重要な因子になることが示唆された。^3H-DAを持続静注した場合の^3H-DAおよびその代謝産物をHPLCを用いて分別測定したところ、血漿中には、^3H-DAの他に^3H-dihydroxyphenylacetic acid (DOPAC)、^3H-NEが検出され、^3H-DAの総^3H-放射活性に占める比率は、動脈血中で73±1%、腎静脈血で60±4%であった。したがって、アルミナ抽出により算出された腎ならびに総DA spillover rateやDA clearanceは、underestimateされている可能性が示唆された。
アポトーシス誘導活性増強システムを用いたミクログリア欠損マウスの作製と解析

特定の細胞にアポトーシスを選択的に誘導させることにより、その細胞種のみ欠損させたマウスを作製するテクノロジーを開発することは、特定の細胞の個体レベルでの機能解析や病態モデルマウスの作製に有効なだけでなく、生体内でガン細胞を選択的に除去する治療薬の開発の応用技術として利用できる等の多くの可能性がある。アポトーシス関連蛋白質でありアダプター蛋白質であるFADD蛋白質の凝集能を高めることで、人為的にDISC複合体を形成させ、アポトーシスの誘導活性を増強させることができるように、DEDドメインとDDドメインを二つずつ融合した改変蛋白質と2個のDEDにバクテリオファージの自己集合活性を持つE蛋白質を融合させた改変蛋白質を作製し、各種培養細胞で強力なアポトーシスの誘導活性を示すことを明らかにしてきた。本年度は更に強力なアポトーシス誘導因子を作製するために、各ドメインを持つ蛋白質を作製しアポトーシス誘導活性を詳細に解析した。その結果、2個のDEDをタンデムに並べた部分が最もアポトーシス誘導能の増強に寄与することが明らかになった。また、ゲルろ過法や免疫沈降法により解析の結果、改変蛋白質が細胞中で巨大な複合体である人工的なDISC構造を形成することでアポトーシス誘導活性が増強することを示すことができた。人工的なDISC構造を経由したアポトーシスではカスパーゼ8が重要な役割を果たすが、このカスパーゼ8の発現が抑制されている神経芽腫細胞が存在する。このような神経芽腫細胞でも効率的に強力にアポトーシスを誘導させるために、2個のDEDとカスパーゼ8を融合させた新しい改変蛋白質を作製した。更にガン細胞特異的プロモーターの制御下でガン細胞特異的にアポトーシスを誘導することができた。この新規改変蛋白質を用いることで動物個体でも特定の細胞にアポトーシスを選択的に誘導することができると期待される。アポトーシスは生命維持にとって重要な機構であり、発生の過程に関与するだけでなく、癌や神経疾患などの様々な疾患にも関連している。アポトーシス誘導活性を増強させたアポトーシス関連遺伝子を特異的なプロモーターの制御下で発現させることで、生体内において不要な細胞を除去し疾患の治療に利用することが出来る可能性や特定の標的細胞を欠損させた病態モデル動物を作製できる可能性がある。我々はアポトーシス経路の上流に位置し、様々な刺激によりアポトーシスを誘導するFADD蛋白質に注目した。FADDはC末端側にDeath domain(DD)とN末端側にDeath effector domain(DED)を持ち、これらによってFasレセプター、カスパーゼ8と結合しDISCという複合体を形成することで、アポトーシス実行に関与している。DEDを二つと、バクテリオファージλの頭部蛋白質であり自己集合活性を持つことが知られているE蛋白質を融合した改変蛋白質(2DEDpIusE)と、DD、DEDを二つずつ融合させた改変蛋白質(2DED2DD)を作製し、発現誘導剤依存的に非常に強力なアポトーシスを誘導することができる系を開発した。また、NIH3T3細胞とHEK293細胞だけでなく、HeLa細胞、Saos2細胞、HepG2細胞等の様々な組織由来の細胞においても、これらの改変蛋白質が強力なアポトーシスの誘導活性を示すことを明らかにした。更に中程度のアポトーシス誘導活性を示す改変蛋白質(2DED2DD)の解析の過程で、通常アポトーシスは不可逆的に進行するといわれているにもかかわらず、一度アポトーシスの特徴であるブレッビングを起こし浮遊してきた細胞が、再付着し増殖するという現象を捉えることが出来た。この現象を詳しく解析することで、アポトーシスの不可逆的な臨界点の解明の手がかりを得ることが期待できる。
核融合炉壁材料中の水素同位体深さ分布のプラズマ照射エネルギー依存性

核融合炉候補材料であるタングステンにヘリウムが照射されると、タングステン表面近傍にヘリウムの集合体(以下、ヘリウムバブルと表記する)が形成されることがわかっている。ヘリウムバブルが形成により水素同位体の拡散を阻害、あるいは、ヘリウムバブルの連結により水素同位体の脱離を促進することが示されてきた。しかし試料中の水素同位体分布については、まだ十分に明らかになってはいない。特に核融合デモ炉の設計・運用に寄与する、入射イオンエネルギー依存性に関する基礎データは未だ得られていない。そこで本研究ではイオンビーム加速器を用いて、ヘリウムバブルが形成した試料の水素同位体保持量の深さ分布について明らかにする。
根端分裂組織の成立に関わる基礎要因の解析

これまで私たちは、器官再生を指標形質としてシロイヌナズナの温度感受性突然変異体を多数単離し、解析を行ってきた。この中には、srd2、rpd1など、根端分裂組織の成立に深く関係するものがいくつか含まれている。表現型解析の結果から、不定根形成過程においては、SRD2は脱分化(より厳密には増殖能獲得)と頂端分裂組織の構築に、RPD1は原基の細胞分裂の維持に、それぞれ関与すると考えられた。SRD2遺伝子に関しては、ヒトのsnRNA転写活性化因子SNAPcの50-kDaサブユニットに似たタンパク質をコードしていることを突き止め、srd2変異が脱分化に伴うsnRNAレベルの上昇に影響することも明らかにした。こうした研究を踏まえて、シロイヌナズナ温度感受性変異体を用いた、根端分裂組織成立に関わる基礎要因の解析を進め、以下の成果を上げることができた。(1)SRD2プロモーター制御下のレポーター遺伝子発現から、葉原基を含むシュート頂部や側根原基でSRD2が強く発現していることが示された。とくに根の再生過程では、脱分化に伴う一過的な発現の後、根の原基形成に伴って再び発現が高まるという、srd2変異体の表現型とよく対応する発現パターンが認められた。これらの結果をもとに、脱分化過程ではSRD2が一過的に発現してsnRNA転写を活性化しsnRNAレベルを高めることで細胞増殖能を付与し、根原基形成過程ではSRD2が再び発現してさらにsnRNAレベルを押し上げることで分裂組織形成能を付与する、という仮説を提示した。(2)RPD1遺伝子をポジショナルクローニングにより確定した。その結果、RPD1遺伝子は、409アミノ酸残基からなる、植物に特有の機能未知タンパク質をコードしていることがわかった。(3)rpd1に加え、rid1rid5、rgd1rgd3の計9種類の温度感受性変異体について、不定根形成、カルス形成等の温度感受性を体系的に調べ、その結果をもとに、各変異体の責任遺伝子の機能を不定根形成の素過程と結びつけて整理した。
小学校外国語活動において言語への関心を高めるための多言語カードの開発と効果の検証

本研究では、8つの言葉と4つの言語からなる多言語カードを作成を開発した。多言語カードの試行により、どの言語も英語と呼び、違いを明確には把握していないことが明らかになった。多言語カードに音への意識を高める活動をあわせて実施したところ、英語と英語以外の言語との違いの意識化につながり、言語の多様性への関心の高まりを導く可能性が示された。カードの開発過程について検討したところ、小学生の関心を引くという観点と教育現場での利便性が高いという視点は、同時に反映させることが難しいことが明らかになった。開発した多言語カードは、小学校の授業で一斉実施するためには活用法等の更なる検討が必要である。本研究の主な目的は、1子どもの言語への意識を高めるため複数の言語に触れるカード(以下,多言語カードとする)を開発し、2多言語に触れることが子どもの言語や文化への関心に与える効果を明らかにすることである。本年度は、1の目的のため、研究計画に基づいて以下を実施した。子どもが様々な言語に親しみ、多文化への意識を高めるようなカードの開発を目指した。8つの言葉と4つの言語からなる多言語カードを作成し、カードの効果や問題点について小学校教員等に調査を行った。その結果、多言語カードは子どもの使ってみたいという思いを喚起するような工夫が必要であることが指摘された。その上で、多言語カードで用いる言語や言葉、その提示方法について検討すべきであることが挙げられた。この見解を踏まえ、多言語カードを改良した。この多言語カードを小学5年生と小学3年生(計3名)を対象として試行した。多言語カードについて説明した後で、それを用いて遊ぶ様子を観察した。その結果、3年生も5年生もこのカードで遊ぶことは可能であったものの、3年生よりも5年生の方が英語以外の言語のカードに興味を示す様子が見られた。その後、5年生に対してカードについてのインタヴュー調査を行った。5年生の場合、英語と英語以外の言語という区別が見られ、英語の発音だけではなく文字にも関心を持っている様子が見られた。英語以外の言語はどの言語も英語と呼んでおり、英語以外の言語の区別は曖昧であることが明らかになった。この調査により、小学5年生は文字を読むことにも興味があり、言語に触れる経験を積むことで多様な言語への意識が高まる可能性が示唆された。さらに、用いる言葉と言語について更なる検討が必要である。本研究の目的は、子どもの言語への意識を高めるために複数の言語に触れるカードを開発し、その効果を明らかにすることである。本年度は、子どもの外国語の聞こえに関する意識について研究を進めた。小学生に外国語を聞かせ、それを子どもがどのように聞き取っているのかについて調査を行った。その結果、英語を学校外で学習している子どもは自分の知っている発音を聞いた場合には、言葉に対して自分なりに考えるというよりは、それまでに習っている言葉と同一のものとして理解する様子がみられた。また、自分が知っている言葉として認識できない場合にも、自分の知っている音の中から類似するものを探し、当てはめる傾向がみられた。一方で、英語を学校外で学習していない子どもの場合、単語の発音を自分の知識に当てはめるというよりは、自分なりの認識を優先させる傾向がみられた。一般的にカタカナ英語として認識されている発音を当てはめるのではなく、自分に聞こえたように発音を表現する傾向が見られた。聞いたことのない言葉に対してどのように子ども関心を向けるのかということは、異言語を学ぶ際に子どもが異文化への関心をどのように広げるのかということに繋がるため更なる調査を行いたい。本年度は、外国語活動の時簡において、子ども自身が聞いている言葉の音をどのように捉えているのかについて調査した。小学5年生を対象として質問紙調査を行った。通常の外国語活動では、発音を書き取る活動を行ったことはなく、子どもにとって外国語を日本語(カタカナ)で表記するのは初めての試みであった。その結果、子どもは、自分の知識をもとに音を捉えるのではなく、できるだけ自分の聞こえに基づいて音を正確に表現しようとする様子がみられた。また、この活動によって、日本語で英語を表現することへの違和感を抱くとともに、英語の音の区切りの特徴への気付き等が見られた。日本語と英語の音の違いを子どもが意識化し、言語への関心が高まると考えられる。様々な言語の発音を自分なりに表記する活動を導入は、英語以外の多言語の存在の気付きと英語と英語以外の言語との違いの意識化につながり、言語の多様性への関心の高まりを導く可能性があると考える。多言語カードによって視覚的に言語に触れるだけではなく、音をいかに導入するかという点から多言語カードの活用法について検討する必要がある。また、同学年で実施されている外国語活動を対象とし、担任の子どもへの働きかけの違いを比較した。担任は自分なりに子どもをサポートする様子が捉えられ、適切な回答を求める様子や、積極的な応答を求める様子等、担任によって子どもとの関わり方が異なる様子が捉えられた。担任の関わり方によって子どもの参加姿勢が異なることが考えられるため、学級の雰囲気を踏まえた上で多言語カードをどのように導入することが子どもの学びを導くためには有効なのかについて、さらなる検討が必要である。多言語カードの活用法の検討と、外国語活動の実施状況に関する調査を行った。

外国語の音を書き取らせることにより子どもの言語の音への意識の高まること、小学校外国語活動には学級担任の関わりが重要な要素となっており、担任と子どもの関係性を踏まえる必要があることが明らかになった。このように、多言語カードを用いる環境についての検討が進められたという点では意義深い調査ができた。ただ、多言語カードを導入する環境についての詳細な検討は本来予定していなかったため、研究の進捗の遅れへと繋がった。多言語カードを実施することによって子どもにどのような効果があるのかについては、検討が不十分である。多言語カードを実際に外国語活動において行うことにより、子どもに多言語や多文化への意識の変化が見られるのかについて今後調査する必要があるため、やや遅れていると考える。本年度は、本来の研究実施計画のうち、主にカード開発のプロセスについての検討を行った。多言語カード開発には教育学部の学生の協力を得ており、このうち3名を対象としてインタヴューを実施し、分析を行った。大学生がカード開発に取り組むことにより、小学生像が明確化されることを想定したが、それぞれの抱く小学生像に目立った変化は見られなかった。むしろ、カード開発において多様な視点から取り組んでいることが明らかになった。カードを用いる小学生を意識したり、実施する教師の立場に立ったり、カード開発の目的を重視したりしている様子が明らかになった。大学生には、カード開発の目的を事前に伝えていたが、必ずしもその目的に沿ってカード開発を行うのではなく、自分なりの問題意識を持って取り組んでおり、それぞれが葛藤を抱えている様子が捉えられた。大学生へのインタヴューを通して、多言語カードに必要な要素や実施するための注意点について客観的な視点から捉えることができた。大学生が抱いた葛藤からカード開発への示唆が得られ、小学生の興味を引くこと、教育現場で利用しやすいものにすること、目的にかなった物にすることがさらに必要であることが明らかになった。開発に関わった大学生へのインタヴューはカードそのものやカードの実施方法の課題を明らかにするという点で意義があった。カードをさらに改良し、その効果を検討すること、成果を発表することが今後の課題である。昨年5月に出産し、育休を取得した。そのため、研究に十分な時間を割いたり、調査に赴くことができなかった。本来、小学校を訪れてカードの効果を検討したり、その成果や開発過程を発表することを予定していたが、実施することができなかった。代わりに、これまでに行ってきた研究の成果を整理し、分析を行ったが、もともと予定していた計画通りには研究を進めることが出来なかった。本年度は、小学生を対象として開発したカードを試行すること、カードの実施や開発過程についての研究成果の公開に取り組んだ。3年生と5年生を対象とした試行では、小学生が英語以外の言語の存在を理解していることは明らかになったものの、どの言語も「英語」と表現しており、英語以外の言語を区別しているかどうか、それを自分の言葉でどのように表現するかという点に難しささがあることが捉えられた。また、開発過程においては、授業で利用な教材開発と小学生が自発的に取り組むカード開発とは異なる位置づけであることが明らかになった。
鎌倉期における南都仏教の展開―寺院間の華厳教学活動から見た―

鎌倉時代は京都・奈良だけでなく鎌倉でも仏教が盛んに研究される時代であり、奈良の東大寺や興福寺で発展した南都仏教も、鎌倉や他地域の寺院で展開していった。本研究では、東大寺を中心に学ばれていた華厳教学が畿内・東国の寺院にどのように展開していったのか、その担い手はどのような僧であったかを、東大寺や大阪・久米田寺や神奈川・称名寺などの寺院に伝わった古文書・古記録・聖教を横断的に検討することで明らかにする。
外交史料からみる近代タイの文化政策： 絶対王制期を中心として

本研究は、近代タイの文化政策史を、対外関係を視野に含めて再検討するものである。とくに、近現代における文化政策の原型が確立された絶対王制期(19世紀後半1932年)の対フランス・イギリス関係と、その影響を最も強く受けたと考えられる文化財行政に着目する。当該分野においては、これまではおもに王権とナショナリズム、さらにお雇い外国人の果たした役割などについて、国内的な要因に比重を置いた研究が蓄積されてきた。これに対し本研究は、欧米列強のヘゲモニー争いの場という観点からタイの文化政策をとらえなおし、外交史料を活用して公的文化の形成過程を再検討する試みである。