hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラミニン2欠損症骨格筋壊死過程における小胞体ストレス性アポトーシスの関与

今回の結果は筋小胞体にもジスフェルリンは発現しうることも明らかにしており、今後このジスフェルリンと筋小胞体との関連を軸にラミニン2欠損症における小胞体ストレス性アポトーシスにつき解析していくことを考えている。Laminin-2欠損症では生後間もない時期に筋線維は壊死に陥り、その後の再生過程においてアポトーシスが起こるために再生が完遂しないことがわかっている。上皮細胞等ではインテグリンと細胞外基質との接着がなくなることで、生存シグナルの細胞内への伝達が絶たれ細胞がアポトーシスをきたすことが知られており、そのシグナル伝達経路の研究がPI3K/Akt経路を中心に行われている。しかし発生由来の異なる骨格筋における生存シグナルの解析はあまり行われていない。そこで本研究ではlaminin-2欠損症のモデルであるdy3K/dy3Kマウスの再生筋を検索することで、その生存シグナル伝達に関与する分子を推察した。すなわち上記のシグナル経路はいずれもBadをリン酸化することでミトコンドリアを介するアポトーシスを抑制しているが、dy3K/dy3K再生筋では、主にPKA系を介してリン酸化されるSer155のリン酸化が障害され、またPKAとMAPK/RSK系でリン酸化されるSer112のリン酸化も軽度障害されていたが、MAPKのリン酸化は保たれていた。一方PI3K/Akt系で主にリン酸化されるSer136のリン酸化は保たれており、またAktもSer473のリン酸化が認められた。正常再生筋ではこれらの分子はいずれもリン酸化されていた。これらの結果よりlaminin-2欠損症骨格筋では細胞外基質(基底膜)とインテグリンの接着を介しての生存シグナルの伝達には上皮系細胞等で中心となっているP13K/Akt系は保たれており、他の経路(PKAを介する経路)が障害されることがアポトーシスの原因となっていることが推察された。
消化器癌認識性ナノキャリアを用いたナノ診断・治療システムに関する研究

大腸内視鏡検査において、大腸粘膜内に留まる早期大腸癌をリアルタイムで診断し、内視鏡的粘膜切除術による切除を可能にする世界初の大腸内視鏡検査用造影剤を創製する。造影剤は、大腸癌細胞粘膜側の特異抗原Thomsen-Friedenreich抗原の末端糖鎖β-D-galactosyl-(1,3)-N-acetyl-D-galactosamine(Gal-β(1-3)GalNAc)を認識するピーナッツレクチン及び正常部位との非特異的相互作用を抑制するポリN-ビニルアセトアミドを表面に固定化し、蛍光性のクマリン-6を内包したサブミクロンサイズの高分子性微粒子からなる。赤血球を用いたレクチン活性評価を行い、Gal-β(1-3)GalNAcに対する高親和性、高選択性を示す造影剤を得た。本造影剤と各種大腸癌細胞をin vitroでインキュベートした結果、造影剤の結合に由来する強い蛍光が細胞から確認された。正常細胞の場合、同蛍光は非常に弱かった。この結果は、造影剤が癌細胞表面に露出したGal-β(1-3)GalNAcを認識し、細胞に結合したためと考えられた。ヒト大腸癌由来細胞HT-29を用いて、大腸粘膜に癌が発現した同所移植モデルを作成した。同マウス大腸に造影剤を注入し、洗浄した後の粘膜表画を蛍光顕微鏡で観察した結果、造影剤由来の強い蛍光が大腸粘膜上の特定個所に集積していることが確認された。さらに、同様の検討を正常マウスで行った結果、造影剤の粘膜への付着、集積はほとんど認められなかった。初期データではあるが、in vivoにおいて、本造影剤を用いた蛍光発光に由来する癌組織(明部)/正常組織(暗部)の蛍光コントラストに基づく大腸癌診断(イメージング)の可能性が示された。今後、「蛍光発光部位=癌の粘膜浸潤部位」であることを証明するための病理所見等を行う予定である。大腸粘膜表面に起こる僅かな病変を造影剤により的確に捉えるため、大腸癌に対する高選択的な認識能に加え、非標的組織である大腸粘膜に対する非特異的な相互作用の抑制という観点から、造影剤である大腸癌認識性ナノキャリアを設計した。ナノキャリアのプラットフォームとして、疎水性のポリスチレン核を親水性のポリマー鎖が被覆するように相分離した高分子性微粒子を用いた。ポリマー鎖として、消化管粘膜との相互作用が極めて弱いPoly(N-vinylacetamide)(PNVA)及び後述するレクチンを微粒子表面に固定化するPoly(methacrylic acid)(PMAA)をマクロモノマー法により微粒子表面に導入した。また、造影剤を視覚的に捉えるため、疎水的相互作用を利用し、FITC-cholesterolを微粒子のポリスチレン核に保持させた。さらに、大腸癌細胞の粘膜表面に発現するThomsen-Friedenreich(TF)抗原の末端糖鎖であるβ-D-galactosyl-(1→3)-N-acetyl-D-galactosamine(Gal-β(1-3)GalNAc)を特異的に認識するピーナッツレクチン(PNA)を前述のPMAAと共有結合させることにより、微粒子表面に固定化し、大腸癌認識性ナノキャリアを合成した。PNVAが導入されていないナノキャリアの場合、未反応のPMAA残基による強い非特異的な相互作用が確認された。この相互作用はナノキャリア表面にPNVAを導入することにより著しく改善され、インタクトのPNAと同等のGal-β(1-3)GalNAcに対する選択性が得られた。

しかし、同糖鎖に対する親和性はインタクトのPNAより低く、PNA活性がPNVAにより減弱されていると考えられた。PNVAの分子量を小さくした結果、インタクトのPNAと同等のGal-β(1-3)GalNAcに対する親和性、かつインタクトのPNAより優れた選択性を示すナノキャリアが得られた。当該ナノキャリアは、TF抗原陽性のヒト乳腺癌由来T-47D細胞に付着することが蛍光顕微鏡により確認された。本研究の目的は、大腸内視鏡検査において、大腸粘膜内に留まる転移リスクのない発生初期の大腸癌をリアルタイムで診断し、内視鏡下で切除することを可能にする世界初の大腸内視鏡検査用造影剤を創製することである。造影剤は、大腸癌細胞粘膜側の特異抗原Thomsen-Friedenreich抗原め末端糖鎖β-D-galactosy-(1,3)-N-acetyl-D-galactosamine(Gal-β(1-3)GalNAc)を認識するピーナッツレクチン及び正常部位との非特異的相互作用を抑制するポリN-ビニルアセトアミドを表面に固定化し、蛍光性のクマリレ-6を内包したサブミクロンサイズの高分子性微粒子である。本造影剤と各種大腸癌細胞をin vitroでインキュベートした結果、造影剤の結合に基づく強い蛍光が細胞から確認された。ヒト小腸上皮細胞では、細胞に付着した造影剤に由来する蛍光は非常に弱かった。このことから、造影剤は細胞表面に露出したGal-β(1-3)GalNAcを認識し、癌細胞に結合したと考えられた。ヒト大腸癌由来細胞のHT-29を用いて、大腸粘膜側に大腸癌が発現した同所移植モデルを作成した。同マウスを用いて、造影剤のin vivoでの有用性を検討した。造影剤投与・洗浄後の大腸粘膜表面を蛍光顕微鏡で観察した結果、造影剤由来の強い蛍光が大腸粘膜上の特定個所に集積していることが確認された。さらに、同様の検討を正常マウスで行った結果、造影剤の粘膜への付着・集積はほとんど認められなかった。初期データではあるが、in vivoにおいて、本造影剤を用いた蛍光発光に由来する癌組織(明部)/正常組織(暗部)の蛍光コントラストに基づく大腸癌診断(イメージング)の可能性が示された。今後、「蛍光発光部位=癌の粘膜浸潤部位」であることを証明するための病理所見等を行う予定である。
卵巣老化と関連する新規な卵胞貯蔵制御分子の解明

平均寿命が延びる一方で、卵巣寿命(閉経年齢)は延びていない。卵巣寿命を延長、もしくは老化進行を緩和することができれば、健康寿命の増進、晩婚化、また少子高齢化対策に貢献すると考えられる。卵巣においては、老化に伴う卵胞の貯蔵数減少、発育不全、また排卵刺激応答の低下が認められるが、これら卵巣機能低下の要因は多様であり、分子メカニズムについて不明な点が多い。本研究では、次世代シーケンス(Super SAGE法)を用いてマウス卵巣の遺伝子発現を網羅的に調べ、加齢により顕著に発現変化する遺伝子群を抽出し、その卵巣機能低下への関与を明らかにすることを目的とした。平成30年度は、CRISPR-CAS9を用いたゲノム編集個体作製技術である直接卵管導入法(GONAD法)を習得した。実際にGONAD法を用いて、次世代シーケンサーにより抽出した老化関連分子であるアルドケト還元酵素遺伝子のノックアウトマウス作製を行った。GONAD法を処置した妊娠マウスより、合計で51匹の新生仔が得られた。遺伝子型の内訳はホモ変異7匹、ヘテロ変異12匹、モザイク変異13匹、または野生型19匹であった。現在、変異個体の中でナンセンス変異によるノックアウトが予測される3系統を選択・飼育している。今後、これらの系統における排卵・妊娠における表現型を解析し、標的遺伝子の卵巣老化における機能を理解する。H29年度までは、次世代シーケンサーによる網羅的解析から老化関連分子として着目したアルドケト還元酵素の加齢に伴うmRNA量、発現局在、酵素活性の変化について明らかにした。H30年度では、標的遺伝子の卵巣機能を明らかにするために、卵巣組織培養におけるRNA干渉を検討していたが、予備実験の段階でアデノ随伴ウイルスベクターの十分な濃度が得られず時間を要した。一方、ゲノム編集によるノックアウト個体作製を進め、系が確立したので、そちらに力を入れた。アルドケト還元酵素のノックアウト個体を作製し、計画通り卵巣における機能解析を行う段階まで進んだ。標的遺伝子の卵巣機能を明らかにするという目的は、RNA干渉解析とノックアウト個体解析とで同様であるので、最終年度は成功している後者の解析を集中して行う。着目したアルドケト還元酵素遺伝子の解析結果から観察すべき点を見出しており、ノックアウト個体における表現型解析を主体に進めいていく。申請者はこれまでに次世代DNAシーケンサーを用いて、若齢と高齢マウス卵巣における遺伝子発現パターンを網羅的に解析し、加齢変化が顕著な老化関連遺伝子群を抽出していた。平成29年度は計画通り、抗体を用いた解析では、老化関連遺伝子群のタンパク発現量および局在の加齢変化について明らかにした。また老化関連遺伝子群の中でも顕著な変化を示したアルドケト還元酵素遺伝子に関しては、mRNA、タンパク、さらに酵素活性レベルでの有意な加齢変化を認めた。特に排卵刺激に対する応答が老齢で低下していることが明らかとなり、加齢に伴う排卵機能低下におけるアルドケト還元酵素遺伝子の関与が示唆された。また老化関連遺伝子群の機能解析をするべく、生体外卵胞培養の確立を試みた結果、卵胞の成長から排卵までを観察することができた。培養卵胞に対して、エレクトロポレーション法やリポフェクション法による蛍光siRNAの導入を試みた結果、導入されるものの組織深部への導入は難しいと考えられた。現在、代替法としてアデノ随伴ウイルスベクターによる導入を試みている。またアルドケト還元酵素に関しては酵素阻害剤を添加し、排卵における機能を解析している。さらに30年度以降に予定していた老化関連遺伝子のKOマウス作出に関して、当初、外部機関への依頼を検討していたが、申請者はCRSPR-CAS9の直接卵管導入法(GONAD法)を習得した(Ohtsuka et al., Genome biol. 2018)。したがって、今後は老化関連遺伝子群の機能を明らかにするために、自身のGONAD法を用いてKO個体を作出する。おおむね申請書の通りに計画が進んでいる。卵胞培養は確立したが、siRNAの組織深部への導入が難しかったことから現在、代替法としてアデノ随伴ウイルスベクターによる導入を試みている。また老化関連遺伝子として着目したアルドケト還元酵素遺伝子に関しては、mRNA、タンパク、または酵素活性レベルでの有意な加齢変化を押さえており、大幅に進展した。今後、アルドケト還元酵素の卵巣機能における役割を明らかにすることで、卵巣老化の新たな理解に貢献しうる。

遺伝子型の内訳はホモ変異7匹、ヘテロ変異12匹、モザイク変異13匹、または野生型19匹であった。現在、変異個体の中でナンセンス変異によるノックアウトが予測される3系統を選択・飼育している。今後、これらの系統における排卵・妊娠における表現型を解析し、標的遺伝子の卵巣老化における機能を理解する。H29年度までは、次世代シーケンサーによる網羅的解析から老化関連分子として着目したアルドケト還元酵素の加齢に伴うmRNA量、発現局在、酵素活性の変化について明らかにした。H30年度では、標的遺伝子の卵巣機能を明らかにするために、卵巣組織培養におけるRNA干渉を検討していたが、予備実験の段階でアデノ随伴ウイルスベクターの十分な濃度が得られず時間を要した。一方、ゲノム編集によるノックアウト個体作製を進め、系が確立したので、そちらに力を入れた。アルドケト還元酵素のノックアウト個体を作製し、計画通り卵巣における機能解析を行う段階まで進んだ。今後は老化関連遺伝子群の機能を明らかにするために、卵胞培養におけるアデノ随伴ベクターも用いたRNA干渉法を確立し、卵胞成長や排卵に対する影響を解析する。またGONAD法によるKO個体作出では以下の2項目について主に解析する。1;加齢に伴う卵胞貯蔵減少の比較:KO個体における若齢(6-24週齢)または老齢(48週齢)の卵巣組織切片における卵胞を原始、一次、二次、胞状卵胞に分類し、個数をカウントする。また切片上のカウント数に加えて、卵巣全体に含まれる卵胞貯蔵数と正の相関を示すことが明らかである抗ミュラー管ホルモン(AMH)血中濃度(12の加齢に伴う変化をELISA法で測定する。野生型の卵巣と比較することで、加齢に伴う卵胞数の減少が加速するか、もしくは緩和するかを明らかにする。2;排卵能力の比較:特に加齢に伴う卵胞数の減少が緩和している場合、老齢でも排卵能力を有するかを明らかにする。老齢マウスに卵胞発育と排卵を誘起する性腺刺激ホルモンを投与し、排卵される卵子の数を欠損型と野生型で比較する。標的遺伝子の卵巣機能を明らかにするという目的は、RNA干渉解析とノックアウト個体解析とで同様であるので、最終年度は成功している後者の解析を集中して行う。着目したアルドケト還元酵素遺伝子の解析結果から観察すべき点を見出しており、ノックアウト個体における表現型解析を主体に進めいていく。平成30年度以降に予定していたゲノム編集による個体作出の実験が、予定より進展したので前倒し請求を行った。次年度使用額は、平成30年度請求分と合わせて、引き続きゲノム編集による個体作出・解析や卵胞培養解析に関して使用する。卵巣培養組織におけるRNA干渉実験で用いるアデノ随伴ウイルスベクター作製が遅れる一方で、ゲノム編集によるノックアウト個体作製が進んだ。このため研究計画を見直す必要があり、着目遺伝子の機能を明らかにするという目的達成のためにノックアウト解析に集中することにした。したがってRNA干渉実験を止めた分、未使用額が生じた。この未使用額は、次年度のノックアウト解析に用いる試薬の購入費と併せて使用する。
伝統的生物的防除の基礎理論の確立-ヤノネカイガラムシの生物的防除を事例として-

伝統的生物的防除の基礎理論を確立するための事例研究として、ヤノネカイガラムシの生物的防除の目的で中国から導入されたヤノネキイロコバチとヤノネツヤコバチに焦点を当てて研究を進めた。まず、2種の寄生蜂の生態学的特性のうち、天敵としての有効性の評価に必要な項目で、これまで明らかにされてなかったいくつかの特性について研究を進め、従来の知見とあわせて考察した。その結果、2種の生態学的特性は、天敵としての有効性から見ると相補的であり、2種の寄生蜂を組み合わせることで、より効果の高い生物的防除の結果が得られると示唆された。次に、2種のうちいずれか1種だけを導入した園でのヤノネカイガラムシの個体群動態を解析した結果、それぞれを単独で導入した場合でも、ヤノネカイガラムシの個体群密度は著しく低下した。しかし、ヤノネキイロコバチの次にヤノネツヤコバチも定着した園では、ヤノネカイガラムシの個体群密がさらに安定した。このことから2種の併用の優位性が野外でも示された。また、寄生蜂導入園でのヤノネカイガラムシ個体群動態の分析から、ヤノネカイガラムシの密度低下が、寄生蜂の効果であることを明らかにした。一方、ヤノネキイロコバチとヤノネツヤコバチが寄生可能な土着カイガラムシ類について、これまでの知見を検討した結果、導入寄生蜂2種の生態系へのリスクはほとんど問題ないと考えられた。さらに、奄美大島の寄生蜂導入園でのヤノネカイガラムシ個体群動態の分析から、奄美大島は本土よりも冬が温暖で、未成熟成虫や2齢幼虫が死亡せずに、その結果、越冬世代の齢構成が年次によって変動するので、ヤノネカイガラムシと寄生蜂の動態の年次変動が大きくなる傾向にあることを明らかにした。このことから、日本本土のカンキツ園でも、地球温暖化の影響で冬季の寒さが緩和されると、ヤノネカイガラムの個体数変動が激しくなると予測された。・1983年にヤノネツヤコバチを単独放飼した柑橘園における、1983年から1997年までの、ヤノネカイガラムシ個体群データのコンピューターファイル化を完了し、その予備的分析を試みた。分析の結果、ヤノネカイガラムシ個体群は密度依存的な要因よって、低密度安定化が保たれており、その死亡要因として、第1世代に働くヤノネツヤコバチの寄生が重要であることが明らかになった。・ヤノネキイロコバチとヤノネツヤコバチが共存している柑橘園におけるヤノネカイガラムシ個体群動態調査を、1997年に開始し、これを継続した。データはコンピューターファイル化した。・2種の寄生バチの奇主識別能力について室内実験を行い、同種他個体による既寄生寄主の識別能力はあるが、他種による既寄生寄主の識別は、先に寄生した個体の発育段階が卵や若齢幼虫の場合は、完全でないことが明らかになった。これは、寄主体表上のマーキング物質の識別が出来ないからであると考えられる。また、両種の産卵間隔が短い場合に、共寄生が生じていることがわかった。・2種の寄主探索効率について室内実験を行い、単位時間当たりの寄主探索効率はヤノネキイロコバチのほうが高いが、パッチ滞在時間はヤノネツヤコバチのほうが長いので、パッチ訪問当たりの寄主探索効率は、2種間で差がないことを解明した。

また、両種の機能の反応が共にHollingのII型であることも明らかになった。・1983年にヤノネツヤコバチを単独放飼した柑橘園における、1983年から1997年までの、ヤノネカイガラムシ個体群データを分析するために、年多化性の昆虫の生命表分析法を開発した。分析の結果、ヤノネカイガラムシ個体群は年間変動の主要因は第1世代に働く死亡要因でであることが明らかになった。また、この死亡率と8月のヤノネツヤコバチ寄生率の間に相関関係が検出された。これらの結果から、ヤノネカイガラムシの低密度安定化にヤノネツヤコバチの寄生が寄与していると示唆された。・ヤノネキイロコバチとヤノネツヤコバチが共存している柑橘園におけるヤノネカイガラムシ個体群動態調査を継続し、1997年から1999年分の3年間のデータの予備的解析を行い、ヤノネキイロコバチの寄生率が上昇するのは8月以降であり、また、ミカン樹の外部での寄生率上昇の方が内部より著しいことを検出した。・アルミフレーム温室内で温州ミカンの鉢植えを用い、冬期にも寄生ヤノネカイガラムシを安定供給できるシステムを確立した。一方、黒皮カボチャで簡便に飼育できるヤノネキイロコバチの代用寄主ヤシシロマルカイガラムシ(屋久島産)の累代飼育を開始した。・農林水産省果樹試験場で1981年から蓄積されたヤノネカイガラムシと2種の寄生バチのデータを分析し、寄主ー寄生者系に及ぼす気象要因の影響を明らかにした。・ヤノネカイガラムシと2種の寄生蜂の生活史をもとに、多化生性の寄主-寄生者系のモデルを構築し、生物的防除における害虫と天敵の多化性の意義について考察した。・従来から継続している福岡県古賀市の放任温州ミカン園での定期調査を継続した。一方、農林水産省果樹試験場カンキツ部(口之津支場)の無防除温州ミカン園での定期調査を開始した。この温州ミカン園は日本で最初に2種の寄生蜂が放飼られ、寄生蜂放飼後20年経過した現在でも、ヤノネカイガラムシは低密度に安定していることが明らかになった。・黒皮カポチャで簡便に飼育できるヤノネキイロコバチの代用寄主ヤシシロマルカイガラムシの累代飼育法を確立し、ヤノネキイロコバチ室内個体群を周年維持できるようになった。・過去の分析では、2種の寄生蜂の寄生率の算出に寄生蜂脱出済みの寄主を加えた場合と加えてない場合があった。そこで、データファイルの統一を計るために、既入力データのチェックと修正を行った。・ヤノネキイロコバチの生涯の寄主体液摂取は1雌当りわずか平均5寄主で、本種の天敵としての有効性から見たとき、寄主体液寄主摂取は、寄主を殺すということからみればあまり効果がないが、雌成虫の卵成熟のためには重要であることを明らかにした。また、ヤノネキイロコバチは、産卵は主に未成熟成虫に対して行うが、寄主体液摂取は2齢幼虫と未成熟成虫に対して同等に行うことも明らかにした。・従来から継続調査を行っている福岡県古賀市の放任温州ミカン園と農林水産省果樹試験場カンキツ部(口之津支場)場内の温州ミカン園での定期調査を継続した。これらの温州ミカン園におけるヤノネカイガラムシ密度は、低く経過した。これは、導入寄生蜂2種が、引き続きヤノネカイガラムシの天敵として、有効に働いている結果であると考えられた。・一方、奄美大島のポンカン園で定期調査を開始した。奄美大島は本土よりも冬が温暖で、未成熟成虫や2齢幼虫が死亡せずに、その結果、越冬世代の齢構成が年次によって変動するので、ヤノネカイガラムシと寄生蜂の動態の年次変動が大きくなる傾向にあった。このことから、日本本土のカンキツ園でも、地球温暖化の影響で冬季の寒さが緩和されると、ヤノネカイガラムの個体数変動が激しくなると予測された。
小児期における歯周病の発症と歯周病原性細菌との関連性について

部位別の検出率において,FDI 11では,P.g.,B.f.,A.a.,P.i.,の順で高く,FDI 16では,P.g.,P.i.,A.a.,B.f.の順で高かった.FDI 11とFDI 16のB.f.の検出率に有意差があった.年齢別でみると,A.a.,P.i.,B.f.の検出率は混合歯列期に高く,永久歯列完成期では低い傾向を示した.また,BOPの有無と検出率との関係では,P.g.とBOPの間に相関はみられなかった.A.a.,P.i.,B.f.では,BOP(-)群に比べ,BOP(+)群の方が高い傾向を示した.本研究では,618歳の小児の歯肉縁上プラーク中に歯周病関連細菌が高頻度に存在したことが示された.また,歯周疾患の予防の点から将来歯周疾患に罹患するリスクの高い小児を早期にスクリーニングし,小児期から対処する必要性が示唆された.本研究の臨床診査結果から対象とした6歳から18歳の小児ではProbing Depthが4mmを超えるような歯周疾患に罹患しているものはいなかった.PCR法を用いた歯肉縁上プラークからの歯周病関連菌の検出結果では,P.g.で21.6%,A.a.,P.i.,B.fの3菌種では5558%の検出率であった.年齢別でみると,A.a,P.i,B.fの検出率は混合歯列期に高く,永久歯列完成期では低い傾向を示した.FDI 11およびFDI 16では,A.a,P.i,B.fの3菌種の組み合わせによる検出が多かった。また,BOPの有無と検出菌種との関係では,3菌種以上の検出率はBOP(-)に比べ,BOP(+)の方が高かった.未検出の割合は,BOP(+)で0%,BOP(-)で8%であった.本研究では小児の口腔内から歯周病関連細菌が高頻度に検出された.そのため,将来歯周疾患に罹患するリスクの高い小児を早期にスクリーニングし,小児期から対処する必要性があると思われた.部位別の検出率において,FDI 11では,P.g.,B.f.,A.a.,P.i.,の順で高く,FDI 16では,P.g.,P.i.,A.a.,B.f.の順で高かった.FDI 11とFDI 16のB.f.の検出率に有意差があった.年齢別でみると,A.a.,P.i.,B.f.の検出率は混合歯列期に高く,永久歯列完成期では低い傾向を示した.また,BOPの有無と検出率との関係では,P.g.とBOPの間に相関はみられなかった.A.a.,P.i.,B.f.では,BOP(-)群に比べ,BOP(+)群の方が高い傾向を示した.本研究では,618歳の小児の歯肉縁上プラーク中に歯周病関連細菌が高頻度に存在したことが示された.また,歯周疾患の予防の点から将来歯周疾患に罹患するリスクの高い小児を早期にスクリーニングし,小児期から対処する必要性が示唆された.
細胞外からのアポトーシス誘導シグナル制御による細胞がん化分子機構の解析

(1)成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスであるHTLV-1のオンコプロテインTaxはウイルス感染の比較的初期における感染T細胞の増殖および生存維持に機能し、Fasを介するアポトーシス誘導シグナルを強力に阻害する。そこで、Taxを発現するHTLV-1 (Human T Cell Leukemia Virus type I)感染T細胞株がFas抵抗性を獲得する分子メカニズムを解析した結果、cellular FLIP (c-FLIP : FADD-like ICE protease inhibitor)の発現誘導がその抵抗性付与に必要十分であることを明らかにした。(2)TGF-βが胃上皮細胞にアポトーシスを誘導し、胃上皮細胞のがん化抑制に重要な役割を担っていると想定されるので、TGF-βが胃上皮由来細胞株に誘導するアポトーシスの分子機構解明をヒト胃上皮由来細胞株SNU-16を用いて解析した。SNU16細胞はTGF-β誘導アポトーシスに高感受性であるが、この細胞死がcaspase-8の活性化を抑制しても阻害されないが、caspase-9の活性化を阻害すると抑制される結果を得た。そして、TGF-β誘導アポトーシスがTGF-βレセプター→Smad→Bim(アポトーシスを誘導できるBH3-onlyタンパク質)の発現誘導と活性化(ミトコンドリアへの移行)誘導→caspase-9の活性化を介して実行されることを明かにした。
破骨細胞因子による骨代謝制御機構の解明

新規骨粗鬆症治療薬の開発を目指して骨リモデリングを制御するカップリング因子の候補をマイクロアレーの技術を用いることにより活性化破骨細胞からコラーゲン様構造を持つ新規遺伝子を同定し、カップリンと命名した。カップリンは成熟破骨細胞が骨吸収を行なう時に特異的に発現誘導することが分かり、骨芽細胞で強制発現するとその分化が促進されることなどからカップリング因子の第一候補と考え、リコンビナントタンパク質を作成し、骨カップリング因子としての機能解析を行った。さらに、生体内における機能を解明する目的でカップリンを過剰に発現するトランスジェニック(Tg)マウス、及びノックアウト(KO)マウスの作出を試みた。バキュロウィルスで発現・精製したカップリンを用いてウサギに免疫し、ポリクローナル抗体を作成した。カップリンが骨芽細胞に結合するかどうかをフローサイトメーターにより解析したところ、マウス骨髄由来ストローマ細胞株ST2やマウス頭頂骨由来骨芽細胞に結合することが分かった。また、カップリンはこれらの細胞の骨芽細胞分化マーカーであるアルカリフォスファターゼ活性を促進することが分かった。CAGプロモーターにカップリンcDNAを結合した発現ベクターを用いてTgマウスを作成した。その結果、Tgマウスは外見上異常は認められなかったが、骨解析を行ったところ、1年齢のTgマウスの骨において野生型に比べ有意に高骨量を示すことが分かった。これらのことからカップリング因子の最有力候補と位置付けている。現在、骨カップリング機能を生体内で実証する為に破骨細胞特異的コンディショナルKOマウスを作成中であり、KOマウスで低骨量を示す予備的なデータを得ている。骨リモデリングを制御するカップリング因子を"活性化破骨細胞が産生し、骨芽細胞に働き、骨形成を誘導する因子"と仮定し、活性化破骨細胞で特異的に発現誘導する遺伝子をマイクロアレーで検索し、骨芽細胞に及ぼす機能を解析することにより、カップリング因子の同定を試みている。マクロファージ、プレ破骨細胞、プレート上非活性化成熟破骨細胞、及び象牙片上活性化破骨細胞からRNAを調整した。マイクロアレーにより約5万の遺伝子をスクリーニングし、活性化時に特異的に発現誘導する13個の遺伝子を見出した。これらの遺伝子全てに於いて特異的オリゴプライマーを合成し、RT-PCR法により4つの破骨細胞分化段階での発現を調べた。その結果、分泌型タンパクとして機能すると考えられる8つの遺伝子を見出した。これらの中で、Cthrc1(collagen triple helix repeat containing-1)は活性化時において非活性化時と比較すると13倍に発現上昇することが分かった。そこで、完全長cDNAクローニングを行い、レトロウィルス発現系を用いて骨芽細胞で発現させ、その遺伝子がコードするタンパク質の骨形成誘導能を調べたところ、Cthrc1に骨芽細胞分化誘導能があることが分かった。Cthrc1はコラーゲン様構造と補体C1qに類似した構造を有したユニークなタンパク質であり、現在注目されているアディポネクチンと構造上類似していることが分かった。バキュロウィルスを用いた発現系においてリコンビナントCthrc1を発現・精製し、骨芽細胞に添加したところ骨形成を促進した。一方、レトロウィルス発現系においてマクロファージで過剰発現させ、破骨細胞分化能を調べたところ、破骨細胞の最終分化である細胞融合を阻害した。これらのことから現在のところカップリング因子の最有力候補と考えている。そこで、現在、リコンビナントを用いた抗体作成、全身で過剰発現するトランスジェニックマウスの作成、及びコンディショナルノックアウトマウスの作成を試みている。新規骨粗鬆症治療薬の開発を目指して骨リモデリングを制御するカップリング因子の候補をマイクロアレーの技術を用いて活性化破骨細飽からCthrc1 (collagen triple helix repeat containing-1)を見出した。Cthrc1は成熟破骨細飽が骨吸収を行なう時にのみ特異的に発現誘導することが分かった。

Cthrc1を骨芽細飽で強制発現するとその分化が促進されることからカップリン因子の第一候補と考え、リコンビナントタンパク質の作成とその活性を調べた。さらに、生体内における骨カップリング機能を解明する目的でCthrc1を過剰に発現するトランスジェニック(Tg)マウス、及びノックアウト(KO)マウスの作成を試みた。バキュロウィルスで発現・精製したCthrc1を用いてウサギに免疫し、ポリクローナル抗体を作成した。Cthrc1か骨芽細胞に結合するかどうかをフローサイトメーターにより解析したところ、マウス骨髄由来ストローマ細胞株ST2やマウス頭頂骨由来骨芽細胞はCthrc1に結合することが分かった。また、Cthrc1はこれらの細胞の骨芽細胞分化マーカーであるアルカリフォスファターゼ活性を促進することが分かった。CAGプロモーターにCthrc1 cDNAを結合した発現ベクターを用いてTgマウスを作成した。その結果、Tgマウスは外見上異常は認められなかったが、骨解析を行ったところ、1年齢のTgマウスの骨において野生型に比べ明らかに高骨量を示すことが分かった。これらのことからカップリング因子の最有力候補と位置付けている。現在、カップリング機能を生体内で実証する為に破骨細胞特異的コンディショナルKOマウスを作成中である。
歯科用金属アレルギーにおけるリンパ球幼若化試験の有用性

目的:歯科用金属アレルギーの検査として、リンパ球幼若化反応に注目し、金属の種類や濃度について検討を加えた。方法:金属アレルギーが疑われ皮膚貼付試験陽性を示した皮膚粘膜疾患患者44名を陽性群とし、金属アレルギーの既往が無く皮膚貼付試験陰性であった学生45名を陰性群とした。Hg,Ni,CO,Pdの皮膚貼付試験の試薬を抗原とし、50、250、1250、6250、31250,156250倍の6段階に希釈した濃度系列を用いた。抗原添加時の^3H-チミジンの取り込み量を非添加^3H-チミジンの取り込み量で除した百分率により得た値を判定した。結果:1,0.1%HgCI^2の場合は50倍希釈で陽性群(961.9±504%)、陰性群(652.9±463.8%)ともに最も強い反応を示し、陰性群で200%を越したことにより非特異的なリンパ球幼若化反応を認めた。両群間において250倍希釈時にのみ有意差を認めた。臨床上250倍の濃度の値が重要と考えられた。2,5%NiSO_4の場合は1250倍希釈において陽性群(779.2±564.9%)、陰性群(214.6±107.8%)ともに最も強い反応を示し1250、250倍希釈時に両群間において有意差を認めた。3,2%CoCI_2の場合は6250倍希釈において陽性群(337±225.5%)で最も強い反応を示し、156250、31250、6250、1250倍希釈時に両群間において有意差を認め、6250倍が臨床上重用と考えられた。4,1%PdCI_2の場合は250倍希釈において陽性群(256.0±207.5%)で最も強い反応を示し、両群間において有意差を認めた。この濃度が臨床上有用と考えられた。5.リンパ球幼若化反応において至適濃度の存在が示唆された。現在その他の金属(Ti,Cu,Cr,Zn)についても検討中である。また、今回培養日数を3日で行ったが日数延長することによってより検査の感受性が高まるデータも得ている。
生活の近代化が青年女子の生活行動と健康に及ぼす影響

豊かで,オートメ化された今日の日常生活においては,重い労働の減少と家事労働の軽減に伴い,消費エネルギーは益々減少する傾向にある.このような環境に生活する青年女子の場合にも,日常行動は体を動かすことが少なくなり,緩慢な動作に変わってきている現状である.今までの調査・測定結果より彼女等の生活行動は活発でなく,家事作業は少なく,また自由時間の内容は静的な動作が多くみられる.栄養摂取状態は消費に見合ってはいるが,そのエネルギー量の低いことが分かった.さらに,身体的な面からは血圧が低く,鉄欠乏性貧血者の出現が高率であるなど問題点を指摘することができた.そこで今回は, 1822歳の本学女子大生370名を対象として食物摂取量調査,生活時間調査,身体・心的状況調査そして血液検査,心拍・血圧測定等を実施し,実態の把握並びに検討を行った.これらの項目中,栄養・血液・血圧については年齢別(18, 19, 20歳代)の観察をとおして,それぞれの関連性を推察することができた.摂取エネルギーは平均1703kcalで, 12072568kcalの幅がある.年齢別にみると18歳が1713kcalで一番多く,加齢とともに漸減している.鉄摂取量はどの年齢も低値であるが, 20歳代の変動係数は高く摂取量低値の者の割合が多い.血液検査の結果から,貧血所見の有る者は平均7.0%である. 20歳代では11%と多く,さらに貧血要注意者の割合も8.0%と最も高率である.血圧については,最大・最小血圧ともに加齢に伴い明らかに減少の傾向が認められ, 20歳代では最大102mmHg,最小57mmHgで低値を示している.そこでとくに問題と考えられる20歳代の学生について心拍を測定してみた.平均心拍数71.581.6,最頻値5973,標準偏差9.919.0であり"心拍数の多い"いわゆる活動的な動作の少ない状況をとらえることができた.豊かで,オートメ化された今日の日常生活においては,重い労働の減少と家事労働の軽減に伴い,消費エネルギーは益々減少する傾向にある.このような環境に生活する青年女子の場合にも,日常行動は体を動かすことが少なくなり,緩慢な動作に変わってきている現状である.今までの調査・測定結果より彼女等の生活行動は活発でなく,家事作業は少なく,また自由時間の内容は静的な動作が多くみられる.栄養摂取状態は消費に見合ってはいるが,そのエネルギー量の低いことが分かった.さらに,身体的な面からは血圧が低く,鉄欠乏性貧血者の出現が高率であるなど問題点を指摘することができた.そこで今回は, 1822歳の本学女子大生370名を対象として食物摂取量調査,生活時間調査,身体・心的状況調査そして血液検査,心拍・血圧測定等を実施し,実態の把握並びに検討を行った.これらの項目中,栄養・血液・血圧については年齢別(18, 19, 20歳代)の観察をとおして,それぞれの関連性を推察することができた.摂取エネルギーは平均1703kcalで, 12072568kcalの幅がある.年齢別にみると18歳が1713kcalで一番多く,加齢とともに漸減している.鉄摂取量はどの年齢も低値であるが, 20歳代の変動係数は高く摂取量低値の者の割合が多い.血液検査の結果から,貧血所見の有る者は平均7.0%である. 20歳代では11%と多く,さらに貧血要注意者の割合も8.0%と最も高率である.血圧については,最大・最小血圧ともに加齢に伴い明らかに減少の傾向が認められ, 20歳代では最大102mmHg,最小57mmHgで低値を示している.そこでとくに問題と考えられる20歳代の学生について心拍を測定してみた.平均心拍数71.581.6,最頻値5973,標準偏差9.919.0であり"心拍数の多い"いわゆる活動的な動作の少ない状況をとらえることができた.
アジア地域の陸域生態系における温室効果ガスの動態

地球温暖化と関連して、二酸化炭素、メタン、フロンガス等の大気中微量ガスが地球の温暖化を促す温室効果ガスとしてその増加が注目されている。これらの微量ガスの増加は、人間活動の地球規模での拡大に伴うものであり、将来陸上生態系並びに気候変動に大きな影響を及ぼす可能性がある。本研究は、このような温室効果ガスの発生と分布を明らかにし、日本およびタイを中心に連続モニタリングおよび空間的・時間的濃度分布の測定を行い、将来の環境保全対策を明らかにすることを目的としている。現在行っている主な研究としては、(1)名古屋市における二酸化炭素およびメタンの連続モニタリング、(2)日本におけるフロンガスの経年変化の測定、(3)稲作期間における水田からのメタンの発生量測定と発生機構、(4)バンコックを中心とするタイ国大気中のメタンの測定、(5)タイ国の水田土壤からのメタンの発生機構、である。(1)については、1990年8月より測定を開始し、二酸化炭素とメタンの24時間連続測定の結果をもとに、これらの微量ガスの日間、月間、年間変動を明らかにしつつある。日間変動では、風の弱い日には夜間いずれのガスも濃度が高くなり、都市大気の成属化との関連があることが判明した。日中は濃度はグロ-バルな平均濃度に近づくが、その場合でも平均濃度より高く、都市にはこれらのガスの発生源があることを考慮することが必要である。(2)については、巻出・富永のグル-プが10年以上にわたり日本各地でフロンガスの濃度測定を行っているもので、フロン11、フロン12の大気濃度が毎年4%ずつ上昇している結果を出してきたが、昨年あたりから上昇が純化する傾向が観測されている。これは世界的な特定フロンの規制を反映しているのではないかと考えられる。(3)については、安城(愛知県)および福島の土壤を使って稲作のポット栽培実験を行い、施肥、稲わら、たい肥の投与した処理区毎に稲作期間におけるメタンガスの発生量の測定を行っている。さらに、水落ちなどの水管理による影響も調べている。その結果、稲穂発芽前の前期と後期において比較すると、稲わら処理区以外はメタン発生量は稲作前期は低いのに対して、後期においてはいずれの処理区でも発生量は多く、かつほぼ同じレベルとなった。また水落ちした場合には、その後のメタン発生は非常に低くなることも判明した。これらの結果は、水田からのメタンの発生は、施肥など処理並びに水管理によってある程度コントロ-ルできることを示している。今後はこのような測定を実際の水田において実施する予定である。(4)と(5)については、今年度チュラロンコン大学、カセサ-ト大学(バンコック)にガスクロマトグラフ分析装置を持ち込み、測定を開始しはじめ、現在予備的な実験を開始した段階である。バンコックの大気では汚染した運河域においてメタン濃度が高い傾向が観測されている。なお、平成4年度からインドネシアの2ヶ所で水田からのメタン発生の実施を行うように、現在調査・準備中である。地球温暖化と関連して、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロンガス等の大気中微量ガスが地球の温暖化を促す温室効果ガスとしてその増加が注目されている。本研究はこれらの温室効果ガスの発生と分布を明らかにするために、日本およびタイを中心に連続モニタリング並びに空間的・時間的濃度分布の測定を行うとともに、温室効果ガスの発生による陸上生態系への影響評価、農地管理の方策、発生源対策に関する研究を行うことを目的とする。本年度はこのような研究目的に沿って、まず名古屋大学省資源エネルギ-研究センタ-にメタンおよび二酸化炭素の連続モニタリング装置を設置し、それぞれ8月および11月から大気中濃度の連続測定を開始した。メタンはガスクロマトグラフ装置を用いて10分間毎の測定値を、また、二酸化炭素は非分散型赤外線吸収装置を用いて連続的な測定値を得ている。いずれの微量ガスも一般に夜間に濃度が増加し、朝方から減少して昼間は低い濃度となる。ただし、昼間の低い濃度は地球大気の平均濃度に近い値となり、メタンは約1.8ppm、二酸化炭素は約350ppmであった。現在、気象変化、日変動、月変動などの解析を進め、都市大気中の温室効果ガスの動態の解明をめざしている。メタンガスについては水田からの発生が将来の地球温暖化の大きな要因と考えられているが、メタン濃度は地域変動が大きいために発生量、発生機構、対策について基礎的研究が望まれている。本研究では、まず日本の水田土壌からの二酸化炭素とメタンの潜在的発生量の見積を行った。これらのガス発生量は土壌有機物(炭素)の量に依存するが、稲作や気象条件によっても大きく変化し、日本の南部ほど発生量は多くなる。実験的研究としては、ポット実験による稲作栽培を行い、全稲作期間におけるメタンの発生量を測定した。実験には安城と福島土壌を用い、それぞれを無処理、稲わら、堆肥、化学肥料等の施肥管理を行い、さらに田植後6週間で水落ちを行う等の水管理も実施した。その結果稲作水田からのメタンの発生量に関し、重要な知見を得た。まず、水田土壌からのメタンの約90%は稲体を通して大気中に放出される(パイプ効果)こと、稲わら処理区以外では稲作期の後半に発生量が多いこと、水落ちなどの水管理を行うと発生量は減少すること、などが明らかになった。現在このような実験結果をもとに、通常水田からのメタン発生量の推定および発生抑制のための圃場管理等の検討を行っている。以上の研究成果は国際会議や国内の学会で発表を行った。

さらに、地球温暖化の国際共同研究および調査のために、タイ、オ-ストラリア、ヨ-ロッパに研究者を派遣するとともに、タイ国の研究者を招へいし、討議を行った。とくにタイにおいては、平成3年度から大気中のメタン濃度測定、および水田からのメタン発生量測定に関する研究を推進するために、カセサ-ト大学とチュラロンコン大学の研究者と準備を進めている。また、東南アジア地域のフロンガス濃度測定のための共同研究を実施する拠点作りも検討中である。地球温暖化と関連して、二酸化炭素、メタン、フロンガス等の大気中微量ガスが地球の温暖化を促す温室効果ガスとしてその増加が注目されている。これらの微量ガスの増加は、人間活動の地球規模での拡大に伴うものであり、将来陸上生態系並びに気候変動に大きな影響を及ぼす可能性がある。本研究は、このような温室効果ガスの発生と分布を明らかにし、日本およびタイを中心に連続モニタリングおよび空間的・時間的濃度分布の測定を行い、将来の環境保全対策を明らかにすることを目的としている。現在行っている主な研究としては、(1)名古屋市における二酸化炭素およびメタンの連続モニタリング、(2)日本におけるフロンガスの経年変化の測定、(3)稲作期間における水田からのメタンの発生量測定と発生機構、(4)バンコックを中心とするタイ国大気中のメタンの測定、(5)タイ国の水田土壤からのメタンの発生機構、である。(1)については、1990年8月より測定を開始し、二酸化炭素とメタンの24時間連続測定の結果をもとに、これらの微量ガスの日間、月間、年間変動を明らかにしつつある。日間変動では、風の弱い日には夜間いずれのガスも濃度が高くなり、都市大気の成属化との関連があることが判明した。日中は濃度はグロ-バルな平均濃度に近づくが、その場合でも平均濃度より高く、都市にはこれらのガスの発生源があることを考慮することが必要である。(2)については、巻出・富永のグル-プが10年以上にわたり日本各地でフロンガスの濃度測定を行っているもので、フロン11、フロン12の大気濃度が毎年4%ずつ上昇している結果を出してきたが、昨年あたりから上昇が純化する傾向が観測されている。これは世界的な特定フロンの規制を反映しているのではないかと考えられる。(3)については、安城(愛知県)および福島の土壤を使って稲作のポット栽培実験を行い、施肥、稲わら、たい肥の投与した処理区毎に稲作期間におけるメタンガスの発生量の測定を行っている。さらに、水落ちなどの水管理による影響も調べている。その結果、稲穂発芽前の前期と後期において比較すると、稲わら処理区以外はメタン発生量は稲作前期は低いのに対して、後期においてはいずれの処理区でも発生量は多く、かつほぼ同じレベルとなった。また水落ちした場合には、その後のメタン発生は非常に低くなることも判明した。これらの結果は、水田からのメタンの発生は、施肥など処理並びに水管理によってある程度コントロ-ルできることを示している。今後はこのような測定を実際の水田において実施する予定である。(4)と(5)については、今年度チュラロンコン大学、カセサ-ト大学(バンコック)にガスクロマトグラフ分析装置を持ち込み、測定を開始しはじめ、現在予備的な実験を開始した段階である。
位相群の次元と自由位相群の位相的構造の研究

今年、ロシアの政治的情勢によりモスクワ大学のグループのメンバーのうち2名が日本を訪れ研究をしているが、彼らとの討論や情報交換により自由位相群の位相的構造について大きな成果が得られた。例えば、収束点列を組み合わせた空間から生成された自由可換位相群の位相的構造について調べていたが、コンパクト性の持っているいくつかの重要な性質の一つであるk-prpertyと第1可算性を一般化した重要な性質であるtightnessについていくつかの結果が得られた。これらの結果により、収束点列の組み合わせ方によって、位相的構造を調べる際にテスト空間となりうる0次元の位相可換群が構成された。これらの結果は現在のところ、自由可換位相群のみの場合であって、非可換な自由位相群に関してはよくわかっていない。今後は、一般の非可換な自由位相群についてその位相的構造を明らかにすることを目的としている。一方、次元に関しては、次の問題を考えていた。この問題は古くから出され、現在もなお解かれていないが、今年になって次の部分解が得られた。つまり、n≧3でXがコンパクトのときM(x,y)が(n-1)-dimensional convex cellのboundaryとすると、Xはn-dimensional convex cellのboundaryとなる。面白いことに、n=2のときはこの結果も成立しない例も得られた。これらの結果は上記の問題の困難さを改めて示したようであるが、それ故ますます、興味ある問題に思われる。
体外循環中の血行動態の変化に対する血管内皮内-酸化窒素の関与

体外循環中のinitial drop及び術後の肺高血圧症はしばしば術者を悩ますものですが、これが、一酸化窒素の変化により影響をうけているのではないかと解明するため、本研究をはじめました。NOの持続モニターはインターメディカル社製NO-501を使用していますが、電気化学的にNOをリアルタイムに測定が可能であり、非常に先進的な測定装置ですが周囲からの磁場の影響が強く実験に際し安定したNO測定に苦慮した。現在、この磁場に対する方法として検知器及び本体をシールドする方法を考え試行している。NOはHbとすぐ結合し消失してしまう性質があるため。in vivoにての測定は通常の方法では不可能であるが本法でも、その変化は測定可能であるが実測値にはまだ信頼しうるデータとは言及できない。現在、NOを明らかに増大する薬剤によりその変化を比較して、in vivoでの測定に努力しています。又、より正確なNOを測定可能とするため、プローベを変更しNOと血行動態との関係を実験継続中です。今後の方向としては完全なシールドボックスにより、NO測定環境を安定させ、in vivoにも安定したNO測定可能なプローベの実用的開発により体外循環中の変化とのNO関与を解明するため努力します。
新興工業国における産業構造高度化と中間財産業(韓国のケースを中心に)

2000年代に入ってから韓国政府は産業構造高度化のため、「部品・素材産業育成政策」を進めてきた。韓国の部品・素材産業は政府の育成政策によって輸出の拡大など国際競争力の向上に成功した。しかし、このような外形的な成長にもかかわらず、韓国の部品・素材産業は依然として関連企業の零細性、核心部品・素材の高い対外依存度、対日貿易赤字の持続など依然として多くの構造的問題を抱えており、しかも、日本と中国から挟撃(Nutcracker)される現象が続いているといえる。今後韓国経済の成長の新たなエンジンとして部品・素材産業を育成するためには、まず、既存の国際競争力が高く輸出を牽引している輸出特化分野についてはキャッシュ・カウ(cash cow)の役割を持続させる必要がある。次に、対外輸入依存度が高い先端分野に対しては産学官の協力体制の構築などを通じた基礎技術の開発から製品化・事業化までの中長期的な総合戦略と支援政策が必要となる。当初の研究計画の通り既存の自分の研究成果と文献調査、そして関連データを用いて、日韓の産業構造とその発展パターンにおける特徴、そして両国間の貿易構造や国際分業の状況について分析を進めてきた。また、部品・素材産業の特性とそれが産業構造の高度化パターンにどう影響を与えるのかについて研究を進めてきた。まず、IMFやUNの統計資料を用いて日韓と中国も含めた3国における貿易特化指数、RCA指数、貿易結合度などの指標による貿易構造、国際競争力、国際分業について分析した。その成果の一部は2010年9月の韓国(慶煕大学国際地域研究院主催など)と日本の国際シンポジウムなどで発表した。また、日本と韓国の代表産業でもある自動車産業を取り上げ、実態調査と文献調査を通じて両国の産業構造高度化パターンとその構造的特徴についての比較分析を行った。次に、以上のような統計資料や文献調査による分析結果を補完するため、韓国と日本の関連企業や関連研究機関への実態調査を行った。実態調査では、今年度の場合、韓国の現代自動車と関連部品・素材メーカーを中心にインタービュー調査を行った。現代自動車の技術開発体制、関連部品・素材メーカーとの取引関係や技術支援などについてインタービュー調査を行い、現代自動車の成長過程とその特徴、そして現代自動車が2000年代に入ってから急成長した要因などについて分析した。また、現代自動車と韓国自動車部品振興財団の協力を得て、部品・素材メーカーを対象に技術水準、日本との技術協力及び提携関係、研究開発体制、輸入品目及び輸入要因、納入先との取引状況などを中心にインタービュー調査を行った。研究計画通り、韓国の自動車産業を含む主要産業と関連部品・素材産業の実態についての関連データの分析と文献調査を行うとともに韓国における部品・素材メーカーを中心に実体調査を並行した。また、産業連関表、貿易データなどを用いて国際競争力の中間成果とも言える中間財の輸入依存度、生産性などについて分析を進めた。韓国の産業連関表を使って主要産業の中間財の投入に占める輸入中間財の割合などの分析を行った。その結果、中間財の輸入依存度は(1995年、2000年、2005年)、全体的には貿易収支の改善という貿易の成果とも似たようなパターンが見られるが、電子機器部品、コンピューター及び事務機器など一部の部品については逆にその割合が増加していることが分かった。また、日本からの中間財の輸入が減少はしているが、部品設備などを中心に依然として対日輸入依存度が高いことが確認された。また、実態調査の場合、今年度は主に第2次部品メーカーを中心に生産技術及び品質管理などについてインタービュー調査を行った。第2次部品・素材メーカーの場合、依然として第1次メーカーや組み立てメーカーからのコスト削減の圧力が強く、汎用部品については中国との競争が激しくなるなど経営環境がますます厳しさを増していることが確認された。すなわち、韓国の部品・素材産業の場合、高付加価値分野での技術進歩が遅れている一方、汎用分野においては中国などの新興国の追い上げが急速に進んでいる、いわゆる日本と中国の間でのNutcracker現象が依然として続いているといえる。以上の分析から韓国の産業構造高度化パターンと部品・素材産業との関係が明らかになり、今後の韓国の部品・素材産業の育成政策と関連した政策的課題、そして後発工業国の産業政策に対する政策的含意を導き出すことができた。今年度は本課題の最終年度であり、2年にわたる調査研究成果に基づき最終報告書の作成に取り組むとともに、学会などでの発表、ジャーナルへの掲載など研究成果の普及にも努めた。まず、3年にわたる調査研究の内容を最終報告書にまとめるために、必要な内容の確認及び補完作業を行った。

とりわけ、今年度は韓国政府の部品・素材産業の支援政策の内容及び評価に焦点を当てて関連政府機関や関連企業への調査を行った。また、韓国の部品・素材産業の状況及び国際競争力について日本と中国との比較のため、中国に進出している韓国と日本の自動車メーカーと関連部品・素材メーカーに対するヒアリング調査などの実態調査も行った。そして、韓国政府の関連政策に対する企業側の反応や政府の対策などの確認のため、関連企業や政府部署などにもヒアリング調査を行った。以上の分析から韓国の産業構造高度化パターンと部品・素材産業の現状、国際競争力の向上における政府の役割や限界がある程度明らかになり、今後の部品・素材産業の育成政策と関連した政策的課題が明らかになったといえる。また、3年間、同研究を進めていく中で、日中間の関連研究機関や研究者たちとの協力ネットワークが強化されたのも大きな成果の一つといえる。これらの研究成果の一部は、北東アジア学会、国際シンポジウム(於:台湾国立大学)、各種の研究会、関連業界の講演会などで発表された。また、主な内容は学会誌や大学の紀要、関連業界の雑誌にも掲載された。そして、全体の研究成果を内容をまとめた最終報告書を今年3月に発刊した。当初の研究実施計画通り進んではいるが、韓国での部品・素材メーカーに対するアンケート調査が年度初めの予算配分の不確定、また、韓国の関連メーカーや協力機関との口程調整などの要因が重なり、結局インタービュー調査に変わった。しかし、主な部品・素材メーカーに対するインタービューなどが思ったより充実しており、全体的な実態把握には問題がないと思あれる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は本課題の最終年度であり、韓国の部品・素材産業の育成政策を中心に分析を進めるとともに、2年にわたる調査研究に基づき最終報告書を作成する。また、前年度まで行った実態調査の内容の確認のため、国内1回、韓国1回の出張を計画している。研究成果は、韓国の協力機関とともに国際シンポジウムの開催を予定しており、研究成果の普及につとめる。