hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
過疎地域における流通システムの維持可能性に関する研究

津波被災後、地域の商店の多くは廃業しているが、一部の商店が名取市内の仮設商店街での営業を継続している。本研究ではそうした商店に聞き取り調査を実施し、1震災後の営業再開、現在までの営業状況、2震災前の客である地域住民との関係性、3仮設商店がでの営業であたらに取り組んでいること、について情報を収集した。その結果、将来的に閖上地区で経営を再開するために地域住民とのつながりを重視していること、現在の営業を維持するために震災前とは異なる営業を実施して経営基盤の強化も進めていること、などを明らかにすることができた。そして、閖上地区の地域住民は仮設住宅等で生活しているが、高齢者のなかには仮設商店街に定期的に通って、地域商店とのつながりを維持しているケースも見られることが明らかになった。東北地方と北海道を事例に、過疎地域を中心とした流通システムの現状を把握するとともに、移動販売車など低需要地域で運用可能な流通システムの展開可能性について検討した。北海道ではコープさっぽろが運営する移動販売車の実態について調査し、その運用状況やコスト構造について分析した。東北地方では東日本大震災の津波被災地を事例に、人口減少が進む中で地域商業がどのように復活、維持されているのかを検討するとともに、仮設住宅など高齢者が多く居住する地域における移動販売車の実態について検討した。今年度は、メッシュデータを用いた地理情報システムによる分析だけでなく、買い物困難地域における地域調査を手がけることを目標としていた。しかし、地理情報システムを用いた分析しか行えなかった。さらに、地理情報システムによる分析結果についてネット上で公表することを計画していたが、未だできていない状況にある。このような分析、調査が遅れている理由としては、第一に、商業統計のデータが2007年度までしかなく、近々の状況について分析が出来ない状況にあることが理由である。2014年度に実施された経済センサスの結果が公表された時には、いち早く分析したいと考える。2017年度は、東北地方における買い物弱者の実態調査を行わなければならない。早急に対象地域の選定と調査実施計画を明確にし、現場との交渉を進めて調査に踏み切りたいと考える。中国地方における詳細な調査が行えておらず、東北地方と中国地方との比較研究は、今年度において実施することが困難な状況となっている。そこで、中国地方での調査については今後の課題とし、2015年度に実施した北海道での買い物弱者支援事業調査のように、様々な支援策を聞き取りを中心に調査することによって、実践的に使える様々な支援策を体系化することができると考える。全国の様々な事例について出張による調査を実施していきたいと考える。経済地理学今後、特に今年度において進めていきたい調査は以下の通りである。1)2014年度の経済センサスが今年度中に公表されるか不明であるが、最新の商業統計を用いた分析を行っていきたいと考える。
高機能固体イオニクス材料の創出

本領域で構築する機能コアの概念を全固体電池などに用いられる固体イオニクス材料で推進し,高機能化を実現する.具体的には,(1)粒界・界面に発現する特有の化学組成・構造を物質合成と界面観測を駆使し制御する.(2)電子・イオン導電性や電気化学安定性を決定づける「機能コア」を明らかにし,飛躍的な向上の可能性を実証する.(3)絨毯爆撃的な材料開発手法を補完する効率的な固体イオニクス材料設計手法を開発する.本領域で構築する機能コアの概念を全固体電池などに用いられる固体イオニクス材料で推進し,高機能化を実現する.具体的には,(1)粒界・界面に発現する特有の化学組成・構造を物質合成と界面観測を駆使し制御する.(2)電子・イオン導電性や電気化学安定性を決定づける「機能コア」を明らかにし,飛躍的な向上の可能性を実証する.(3)絨毯爆撃的な材料開発手法を補完する効率的な固体イオニクス材料設計手法を開発する.
日本の商取引慣行に関する考案(流通経路集中化傾向の下での建値制度を中心に)

本研究の目的は、流通経路構造の変容の中で建値制度が、流通市場で効果を失ないつつある現状を解析し、その要因を今後の傾向を解析することにある。分析の結果、以下の点が、明確となった。まず建値制の崩壊の現状が明確となった。一般に古い体制の流通行動を呈する医薬品流通業界や、酒類業界では依然として、当該制度が、維持されている可能性が高いことがヒアリング調査(道内の該当卸売業界)により指摘できた。しかし、他の多くの業界では、当該制度の効果が薄れている(同ヒアリング調査)。これらの傾向の強い業界の流通構造、行動を見ると卸売段階での集約化、大手卸売業者による品揃標準化(プロトタイプ化)による支配が進行し、流通組織変革が生じている。これらの傾向は大手量販小売業の要請に対応したものと考えられる。当該諸点については、H6年度末のアンケート調査の解析により明確となる。以上の結果は、H7年の在外研究における日・米・欧での比較研究により、より理論を精緻なものとして、平成7年度中に研究成果を公表する。
ヒューマンフレンドリーな人工関節用ライナーの創製に関する研究

本研究は大腿骨インプラントシステムにおいて人工関節再置換の原因と目されている超高分子ポリエチレン(U.H.M.W.P.E.)ライナーの摩耗抑制と骨頭の衝撃吸収や損傷防止機構の開発を行ったものである。また、合わせて患部のモニタリング技術を生かし、患者個々のサイズ・形状に合ったライナーを作成することにより患者に優しいインプラント供給を目指している。平成17年度はライナー形状を成形するための最適加工法を構築した。また、骨頭とライナーが摩擦する部分に生じる摩耗粉の抑制については、生体にやさしいDLC膜に関する基礎的ピンオンディスク方式を用いた摩擦試験を実施した結果、DLC膜やHND膜(ハイブリッドナノダイヤモンド)を施すことにより摩耗粉が抑制されることを明らかとした。さらに、厚み500nmで使用することにより30万回以上の摺動に対して十分な耐久性が得られることも明らかとした。一方、平成18年度はU.H.M.W.P.E.発泡ライナーの作成評価試験を実施し、ガス供給装置と圧力容器での加圧、セル核を成長させる加熱装置での発泡、そしてセルの成長を制御する冷却装置による冷却を経て、物理的発泡剤であるCO2を超臨界状態のもとで試料に含浸させたセル核を超高分子ポリエチレンライナー内部に形成することが可能となった。これを用いてU.H.M.W.P.E.発泡材料を作成し衝撃緩和特性について検討した結果、最大衝撃力と塑性変形量は反比例の関係にあり、衝撃緩和、塑性変形の観点から体積率80%が適正値であることを明らかとした。さらに、体積率80%の条件においては、目標とする1mm前後のスキン層を得ることができた。一方患者個々のサイズ・形状に合ったライナーの製作についてはCT画像情報を元にした患部形状データとCADデータの作成までは完了しているが、実際の製作には至っていない。従来の大腿部の人工関節システムは、ステム、骨頭、ライナー、シェル部品からなっている。本研究で対象としている部分は、ステム、ポリエチレンライナー、骨頭部分であり、従来よりステムの成形技術において養った患者幹部のCT画像からの座標取り込みにより、患部に合った形状の設計を試みた。しかし,従来手法で行った水平方向から得たデータのみによる画像では、詳細なカスタムメイド化には精度上問題が生じた。このため、医療用ソフトを購入し、スパイラル形状で取り込んだ3次元CT画像データを医療用解析データとして吐き出すことにより患部の詳細座標が得られるように試みた。この結果、患部にライナーや大腿骨の挿入部を詳細座標として鮮鋭化することが可能となり、医療的見解を考慮した患部にフィットするライナーの設計を可能とした。また,この詳細形状に対応すべくβ型合金ステムの環境対応型加工方式を構築した。さらに、加工現象の把握と溶着現象の把握を行い、適正加工条件の選定も可能とした。ライナー部の摩耗粉生成防止の観点からDLCより被膜効果の高いHND膜のU.H.M.P.E.上部への被膜に成功し、ボールオンディスク型摩擦摩耗試験を行うことにより、数分間以上被膜が摩擦面上に存在し得ることを確認した。ただし、現在高付加荷重への対応が未定なためこの条件化に対しても対応できるよう改良を重ねている。また,ライナーの内部発泡化による衝撃緩和については40%発泡で約30%の衝撃が緩和されることを明らかとした。現在、人工股関節システムにおいてはステム部分を支える骨頭やライナーは従来の形状がそのまま使用されており、人工関節の寿命による抜き替えの最大の原因は超高分子ポリエチレン(U.H.M.W.P.E.)ライナーの損傷が原因と言われている。

この点を改善しライナーの長寿命化を図るため、本年度は特にライナーには本来軟骨としての骨頭を衝撃から守る役割も必要とされることから、衝撃緩和特性の向上とライナー自身の個々の患部の適合した形状のものの供給に関する研究を実施した。衝撃緩和特性の緩和についてはU.H.M.W.P.E発泡ライナーの作成評価試験を実施し、ガス供給装置と圧力容器での加圧、セル核を成長させる加熱装置での発泡、そしてセルの成長を制御する冷却装置による冷却を経て、物理的発泡剤であるCO_2を超臨界状態のもとで試料に含浸させたセル核を超高分子ポリエチレンライナー内部に形成することが可能となった。これを用いてU.H.M.W.P.E.発泡材料を作成し錘落下方式で発泡材料に骨頭形状のボールで衝撃を加え、発泡体が有する衝撃緩和特性について検討した結果、最大衝撃力と塑性変形量は反比例の関係にあり、衝撃緩和、塑性変形の観点から体積率80%が最も満足した結果が得られた。このとき、体積率80%におけるスキン層形成時間20分で作成したライナーは目標とする1mm前後のスキン層を得ることができ、衝撃緩和率は15%、塑性変形量は310μmであった。また、表面に未発泡の層を残すスキン層の形成、もしくはそれに相当する未発泡体との複合化が、変形抵抗率の改善に対して非常に有益であることが明らかとなった。一方患者個々のサイズ・形状に合ったライナーの製作についてはCT画像情報を元にした患部形状データとCADデータの作成までは完了しているが、実際の製作には至っていない。
神経細胞樹状突起スパインの形態変化におけるTLS関連mRNP顆粒の機能解析

近年、ニューロンの樹状突起スパイン形態変化における局所輸送と翻訳機構が注目を浴びている。例えば、重度な精神遅滞を伴う脆弱X症候群ではスパインの形態異常が報告されているが、その原因遺伝子であるFMRPから作られるタンパクが大きなmessenger riboneucleoprotein(mRNP)顆粒の一部として、ニューロンにおけるmRNAの局所輸送と翻訳に関与していることが明らかにされている。当研究室では、TLS依存性mRNPがMyo5aモータータンパクによってスパインへ運ばれ、スパインの形態変化に重要な役割を果たすことを見出した。本研究では、このMyo5aのカーゴ結合Globular-tailドメインと相互作用する他の分子を同定し、さらにその分子のスパイン形態変化における役割を明らかにすることを目的とした。Myo5aと相互作用する分子を同定するための手法として、まずGlobular-tailドメインをベイトにYeast Two Hybrid法を用いたスクリーニングを行った。その結果、複数の分子が候補として同定されており、さらにこれらの分子の脳における発現分布を調べることでターゲットを絞った。次に、絞られた候補分子についてBiomolecular Fluorescence Complementation(BiFC)法を用いて、実際生きた哺乳類細胞での分子間相互作用の可視化を試みた。BiFC法では、蛍光タンパク質のN断片をMyo5aに、C断片を候補分子にそれぞれ連結し、培養細胞に共導入することで、もし候補分子との相互作用があれば蛍光タンパク断片の再結合により蛍光が観察されるはずである。四つの候補分子で調べたところ、Trappc6Bという候補分子で比較的に強い蛍光が観察された。この分子はER-Golgi輸送に関わることが報告されているが、今後樹状突起スパインの形態における機能分析が期待される。
鉄道事業の安全に貢献するオンサイトX線応力測定装置の開発と応用

本研究は、結晶格子の情報と同時に、残留応力も評価できるX線回折に着目し、オンサイト使用可能な小型装置を新開発し、敷設レールの実態解明を通して安全安心な鉄道の実現を目的とした。その結果、レールからのデバイリングを背面反射にて約2分で計測でき、塑性フローによる集合組織状態の一部を視覚的に観察することが可能となり、同時に、デバイリングから残留応力の評価が可能となった。X線を応用して鉄道部品の残留応力や材質変化を検査する技術に対して、金沢大学の佐々木は、従来の方法とは全く異なり、回折環の2次元情報をフルに活用して世界に類のない高速で効率的な評価理論(新cosα法)を確立した。この理論を鉄道部品へ有効に適用するためには、最適な2次元X線検知機構が重要である。本研究では、リアルタイム計測可能なCCD方式を開発する。従来のX線応力測定技術は、測定サンプルに対するX線の入射角を複数設定し、それぞれの角度に対してサンプルからの回折X線を精密測定する。そのため、測定時間が長く、また、測定装置に複雑で精密な機構を必要とし、重量や寸法が大きくならざるを得なかった。これに対し、本研究では、1方向のX線照射のみで解析できるため、照射点のずれは一切発生しなくなる。また、回折環を一気に2次元デジタル検知して回折環情報をフル活用するのでデータ量が飛躍的に増え、単一入射法でありながら測定精度はむしろ向上する。さらに、装置が小型軽量でシンプルにできるので持ち運び可能になり、従来技術では困難であったポータブル化が実現する。本研究の心臓部となる軟X線用2次元検知機構を、CCDセンサを使って、高解像度の背面反射型X線イメージング機構を独自開発し、小型で安価かつ鉄道部品検査に最適な形状にする研究を行った。2010年度に実施した基礎研究において、目標の鋼材サンプルのフェライト211回折測定に成功し、自信を深めている。今後、この成果を用いて金沢大学の佐々木の新解析理論(新cosα法)と組み合わせてシステムの完成を目指す。敷設レールの現地計測のためのX線応力測定装置を開発し、実際にJR北陸線において実地検証を行った。従来の実験室用かつ小型サンプル専用であったX線応力測定技術を現地使用が可能とするため、二次元X線検知方式を採用し、それに適したデータ解析理論(研究代表者の発明)を適用する機構を試作して使用した。その結果、開発装置は従来の一般的な市販装置に比べて、大きさ、重量、計測時間が大幅に小型化・短縮した。また、従来のX線応力測定において常識とされてきたポイント測定ごとの装置セッティングが大幅に簡略化可能であることが判明し、装置とサンプル間の距離が±5mm程度以内であれば応力測定に支障が無いことが分かった。この結果、移動ステージとの連動により自動マッピング測定が容易となった。現状において、シェリング損傷を受けるレール踏頂面に対し、2mm間隔にレール幅方向に20点、レール長手方向に40点の合計800点の残留応力を全自動で測定可能になった。なお、現在のマッピング測定機構は、サンプルをXYステージに搭載して実施する方式であるため、平成24年度はX線装置本体側をステージ移動させて現場の敷設レールをマッピング測定可能とする機構を検討する予定である。なお、き裂発生レールにおいては残留応力がき裂発生に伴う応力解放の影響を受けて特徴的な分布を示すことや、車輪との繰り返し接触による転位密度変化に対応した半価幅の変化が判明した。とくに、き裂発生の芽となる白色層の評価が実現できることも判明した。中性子応力解析に関しては、大震災の影響によりJAEAの施設の使用不能状態が続き実施困難であった。CCD検知機構に関しては二次元イメージング機構が完成し、検証の結果、市販の可視光用CCD素子の場合、軟X線に対するX線検知感度はIPに比較して低く、現状ではIP方式がレールの評価には適していることが判明した。鉄道レールにおいては車輪との間の転動疲労損傷の問題があるが、これまでそのメカニズムが解明されていないため、レールの寿命、交換時期、点検間隔の決定が経験に頼らなければならず、安全確保の確実性やコスト面に課題が残っている.X線回折法による最新の計測および解析手法を用いると、実レールの有効な測定の実現が期待でき、本問題に貢献できると考え検討を進めた。鉄道レールのX線応力測定の試みはこれまでにもなされているが、レール表面に形成される三軸応力状態の考慮がなされた研究は少なく、その現地測定は未だなされていない状況であった。実路線での検討には、装置の小型化と解析理論の改善の両方が求められると考えられる。

そこでまず,現地用のX線残留応力測定装置について試作機を作り,実際に営業路線のレールにおいて適用し,有効性や課題を明らかにした.使用レールの回折環データによる損傷状態の評価方法に関して,X線による測定を未使用および使用されたレールについて実測しデータを得た.エリアディテクタ方式の中性子応力測定の検討に関しては,シミュレーション,測定理論の面から進め,中性子侵入深さにおける平均応力を三軸応力状態に対して評価できる見通しが得られた.主目的であるオンサイト型小型X線装置の開発が順調に実現し、新しい知見が次々に得られた。一方、中性子測定は震災により実施困難が続いた。CCD方式はIP式より効率が低い結果となった。ただし、CCD素子の技術動向に依存するので、今後の状況によっては大幅な改善もあり得ると思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。予定通り、開発装置を営業線レールに適用してX線残留応力の実態調査を可能な限り実施する。JR東日本の協力が必要となるが、現状において、協力体制は得られている。実施においては、営業線との関係で、測定時間の一層の効率化と迅速化が求められるので、装置の周辺機構も含めて検討し進めており、概ね順調に推移している。
リーマン多様体の崩壊理論とスペクトル幾何

1。コンパクトリーマン多様体からなる集合に、その熱核を用いてスペクトル距離を新しく導入し、この距離の基本的性質を調べた。具体的には、リッチ曲率の下限および直径が一様に押さえられているコンパクトリーマン多様体の集合に制限して次のことを示した。(1)スペクトル距離による位相はグロモフによるハウスドルフ距離より一様に精細である。(2)スペクトル距離に関してこの集合はコンパクト化できる。(3)コンパクト化の境界の元は、コンパクト距離空間と、そのうえのラドン測度、さらにこのラドン測度に関する2乗可積分関数からなるヒルベルト空間に作用する強連続半群の密度核関数の3組からなる。(4)スペクトル距離に関して、リーマン多様体のスペクトル、つまり固有値は連続である。また、応用としてリーマン多様体上のシュレーヂィンガー作用素のスペクトルの間隙の幾何的評価を与えた。(この結果は研究代表者と久村との共同の仕事としてまとめ、投稿中である。)2。上で述べたコンパクト化に関して、まだ明らかにすべきところは多く残されている。例えば、極限空間とそのうえのラドン測度の正則性の問題は重要な課題である。また、どのような応用が期待されるかなど。そのためにまずより強い条件の下で考察した。つまりリッチ曲率の下限の一様性を断面曲率の一様有界性に強めて議論を展開した。この場合には、スペクトル距離収束するリーマン多様体の族のラプラス作用素(熱核の生成作用素)の振る舞いをほぼ完全に把握できる事を示した。その応用として調和写像のエネルギィスペクトルの連続性、アルバネーゼトーラスの収束を示した。さらにノンコンパクトリーマン多様体に応用して、多項式増大度の調和関数に関する問題に応用を見た。(これらの結果は研究代表者によって既にまとめられ、投稿中である。)これらの諸結果がリッチ曲率の下限の一様性というより一般的な条件でどこまで成立するか今後の課題である。1。)2。
胆嚢癌におけるリンパ管を介した肝内進展様式の解明

肝浸潤陽性の胆嚢癌52症例の切除標本を免疫組織化学的に検索し、肝内進展様式を検討した。胆嚢癌の肝内進展様式では直接浸潤とグリソン鞘内進展とが優位であり、後者の主な機序はリンパ行性進展であった。肝内転移結節は血行性転移と考えられ、根治切除後の予後は極めて不良であった。一方、他の肝内進展様式では長期生存も得られた。胆嚢癌の肝切除では、グリソン鞘内進展を考慮して肝切除範囲を決定すべきであり、「20mm以上の肝切離マージン」は妥当と考えられた。【目的】胆嚢癌の肝内進展様式を,モノクローナル抗体を用いた免疫組織化学染色により検討する。さらに,肝内進展様式が術後遠隔成績に与える影響についても検討する。【方法】当科で根治切除が施行された胆嚢癌162症例のうち,組織学的に肝内進展が陽性であった40症例を対象とした。各症例の肝切除標本において,通常のHE染色に加え,リンパ管内皮マーカー(D2-40モノクローナル抗体),血管内皮マーカー(CD34モノクローナル抗体)を用いた免疫組織化学染色を行った。さらに,術後の遠隔成績も調査した。【成績】肝内進展様式を,(1)肝内直接浸潤,(2)グリソン鞘内進展,(3)肝内転移結節の3型に分類すると,(1)単独は7例,(2)は24例,(3)は9例であった。(2)の24例のグリソン鞘内進展部において,リンパ管侵襲は全例で陽性,静脈侵襲は2例のみで陽性であった。グリソン鞘内進展陽性例では,「肝内直接浸潤の深さ(x)」と「グリソン鞘内進展部までの距離(y)」とが有意に相関した(r=0.52361;P=0.0086;y=1.972+0.137x)。肝内進展様式は独立した予後規定因子であり(P<0.001),肝内転移結節陽性の9例は術後1年以内にすべて原病死したが,他の肝内進展様式では長期生存例も得られた。【結論】胆嚢癌切除例の肝内進展様式ではグリソン鞘内進展が優位であり,その主な機序はリンパ行性進展である。グリソン鞘内進展に関して得られた回帰式(y=1.972+0.137x)は,個々の症例において適切な肝切離マージンを決定する際に有用である。肝内進展様式は術後遠隔成績を強く規定する。【目的】胆嚢癌の肝切除標本を組織学的に検索し,肝内進展様式を検討する。さらに,肝内進展様式が術後遠隔成績に与える影響も検討する。【方法】当科で根治切除が施行された胆嚢癌187症例のうち,組織学的に肝内進展が陽性であった52症例を対象とした。各症例の肝切除標本を,通常のHE染色およびリンパ管内皮マーカー(D2-40モノクローナル抗体)/血管内皮マーカー(CD34モノクローナル抗体)を用いた免疫組織化学染色により検索した。さらに,肝内進展様式と術後遠隔成績を含む臨床病理学的因子との関連も検討した。【成績】肝内進展様式を,(1)肝内直接浸潤,(2)グリソン鞘内進展,(3)肝内転移結節の3型に分類すると,(1)単独は10例,(2)は31例,(3)は11例であった。グリソン鞘内進展陽性の31例において,リンパ管侵襲は全例で陽性,静脈侵襲は3例のみで陽性であった。グリソン鞘内進展例では,「肝内直接浸潤の深さ(x)」と「グリソン鞘内進展の先進部までの距離(y)」とが正の相関を示した(r=0.55389;P=0.0072;y=1.899+0.141x)。グリソン鞘内進展はリンパ管侵襲と関連し(P<0.001),肝内転移結節は静脈侵襲と関連した(P<0.042)。肝内進展様式は独立予後因子であり(P<0.001),肝内転移結節陽性例は術後1年以内にすべて原病死したが,他の肝内進展様式では長期生存例も得られた。肝切離マージンを決定する際には,グリソン鞘内進展の存在を考慮すべきである。肝内転移結節は血行性転移と考えられ,根治切除を行ってもその予後は不良である。一方,他の肝内進展様式に対しては,根治切除を追求すべきである。【目的】

胆嚢癌の肝内進展様式を解明し,肝内進展様式が切除後の遠隔成績に与える影響を検討する。さらに、胆嚢癌に対する妥当な肝切除範囲を決定する。【方法】根治切除が実施された胆嚢癌187症例のうち,肝内進展が陽性であった52症例(28%)を対象とした。各症例の肝切除標本を、HE染色およびリンパ管内皮マーカー(D2-40モノクローナル抗体)/血管内皮マーカー(CD34モノクローナル抗体)を用いた免疫組織化学染色により検索した。【成績】肝内進展様式を,(1)肝内直接浸潤(2)グリソン鞘内進展,(3)肝内転移結節の3型に分類すると,(1)単独は10例,(2)は31例,(3)は11例であった。グリソン鞘内進展陽性の31例では、リンパ管侵襲は全例で陽性,静脈侵襲は3例のみで陽性であった。グリソン鞘内進展例では,「肝内直接浸潤の深さ(x)」と「グリソン鞘内進展の先進部までの距離(y)」とが正の相関を示した(r=0.55389;P=0.0072;y=1.899+0.141x)。自験例における「グリソン鞘内進展の先進部までの距離(y)」の最大値は11.5mmであった。グリソン鞘内進展はリンパ管侵襲と関連し(P<0.001),肝内転移結節は静脈侵襲と関連した(P<0.042)。肝内進展様式は独立予後因子であり(P<0.001),肝内転移結節陽性例は術後1年以内にすべて原病死したが,他の肝内進展様式では長期生存例も得られた。【結論】胆嚢癌の肝内進展様式ではグリソン鞘内進展が優位であり,その主な機序はリンパ行性進展である。肝内転移結節は血行性転移と考えられ,根治切除後の予後は極めて不良である。一方,他の肝内進展様式に対しては根治切除を追求すべきである。胆嚢癌の肝切除では、グリソン鞘内進展を考慮して肝切除範囲を決定すべきであり、「20mm以上の肝切離マージン」は妥当と考えられる。
ナノセル・ケミカルラボラトリの創成

物質を構成する原子、分子の様子を視覚化する手段として、透過電子顕微鏡法は、最も発達しかつ普及した手段である。高真空に保たれた透過電子顕微鏡中で、液体や・気体を安定に保持するためにのような雰囲気試料室といわれる一連の実験装置が開発されてきたが構造が複雑で制御が難しいので、化学の研究分野への透過電子顕微鏡の寄与は限られたものであった。最近、高温安定性、加工性、密封性、電子線透過性に優れたプラズマコーティング膜が開発された。本研究では日本において最も高度に発達した半導体集積回路微細加工技術を用いて加工することにより、透過電子顕微鏡内にナノサイズの微細雰囲気試料室を複合的に作成し微細化学反応機構を持った化学反応器(ナノセル・ケミカルラボラトリ)をプラズマコーティング膜を用いて作ることを試みた。本研究においては、1)水溶液系のプラズマコーティング膜中への閉じこめの実験を行い、その成果をふまえて、どのような条件で作られたプラズマコーティング膜が、どのような材料を閉じこめるのに最適であるかを調べた。2)冷却凝固メタノールや水、加熱分解すると炭酸ガスや水素を発生する炭酸カルシウムや水素吸蔵合金を、プラズマコーティング膜二重層中に埋め込み加熱し、発生ガスがどの程度保持できるか調べ、より保持力が強くかつ、透過電子顕微鏡観察の容易な膜作成条件を探った。3)複数種の物質を膜内に閉じこめ、双方を透過電子顕微鏡下で反応させる方法を開発した。この方法では、液体窒素を用いて冷却する試料台上へ、集積回路作成用マスクを用いて、融点が100K程度以上の物質を蒸着し、膜内に島状に閉じこめる。閉じこめた反応させるための物質のセル同士を、融点の高い不活性ガスのパイプ状セルで連結することにより、ナノサイズの化学反応装置を透過電子顕微鏡内に形成するものである。現在本手法の特許申請を計画中である。高真空に保たれた透過電子顕微鏡中で、液体や気体を安定に保持するためにのような雰囲気試料室といわれる一連の実験装置が開発されてきたが構造が複雑で制御が難しいので、化学の研究分野への透過電子顕微鏡の寄与は限られたものであった。本研究では日本において最も高度に発達した半導体集積回路微細加工技術を用いて加工することにより、透過電子顕微鏡内に図3のようなナノサイズの微細雰囲気試料室を複合的に作成し微細化学反応機構を持った化学反応器(ナノセル・ケミカルラボラトリ)を作ることを試み。本研究においては、ナノセルの構成材料である、プラズマコーティング膜の性能が最もキーポイントである。プラズマコーティング膜はエチレンやメタンを高周波プラズマ中へ導入する事により形成される炭化水素系アモルファス膜をである。平成12年度は水溶液系のプラズマコーティング膜中への閉じこめの実験を行い、その成果をふまえて、どのような条件で作られたプラズマコーティング膜が、どのような材料を閉じこめるのに最適であるかを調べた。まず、冷却凝固メタノールや水、加熱分解すると炭酸ガスや水素を発生する炭酸カルシウムや水素吸蔵合金を、プラズマコーティング膜二重層中に埋め込み加熱し、発生ガスがどの程度保持できるか調べ、より保持力が強くかつ、透過電子顕微鏡観察の容易な膜作成条件を探った。
高品質ブルーベリー果実の生産と特性の評価

高品質ブルーベリーを生産する上で、その特性を明らかにする必要がある。さらに潜在的な品質を維持するための栽培法についても検討を要する。そこで、果実劣化を防止する目的で雨よけ栽培を試みた。その際、ハウス下での樹の生育特性を知る必要があるので、果実収穫後に地上部1.2mで切り返し処理(夏季剪定)を行い、翌年の再伸長ならびに花芽形成率を調査した。その結果、ブルーベリーにおける夏季剪定は、'ウエイマス'・'アーリーブルー'等の樹勢が旺盛で二次枝発生数や伸長量の多い、かつ花芽形成率が高い品種で有効で、晩生品種のように夏季剪定の時期が遅れる場合や、樹勢の弱い品種では適正な剪定量を検討するなどの方策が必要とされることを明らかにした。さらに各品種の収量性を経年的にみて、ラビットアイブルーベリーでは'ティフブルー'、ハイブッシュブルーベリーでは'ウエイマス'・'バークレイ'・'ディキシー'などが優れていることを、1020年間の調査から判定した。新品種の導入も重要である。ここでは、ニュージーランド産のハイブッシュブルーベリー'Nui'・'Puru'・'Reka'の栄養特性を調査した。その結果、液肥を用いたfertigation方式で樹の乾物重が最も優れ、通常の固形肥料による施肥区と比べ、23倍の成長量を示した。このように本方式での増収の可能性を示唆した。収穫後の果実の鮮度保持は、高品質ブルーベリーを市場に供給する上でも重要である。20μm厚のPE(ポリエチレン)フィルムで包装(MAP)したところ、可溶性固形物量はMAPで高く保持され、酸度には差がないものの、甘味比は成熟果でPE包装で0.86を示した。官能テストではPEのみの包装果実が多孔質練り込みPE包装果実に勝った。糖質はフラクトースとグルコースがほぼ1:1で存在したが、未熟果では経時的に漸増するいずれの糖質もMAPで高く保持された。一方、成熟果ではMAPの有無に係らず漸減した。アントシアニン含量は未熟果では採取当初と比較して、保蔵期間中に飛躍的に増加し、成熟果では緩やかに増加したが、未熟果、成熟果とも、MAPによってその増加が抑制される傾向が認められた。MAPによる鮮度保持効果を明らかにすると同時に、個別のアントシアニンの増減を認め、主要な構成アントシアニンの代謝についても言及できた。これらの知見は高品質ブルーベリーの生産ならびに品質保持のための基礎資料として今後、有用されると思われる。高品質ブルーベリー果実の生産と特性評価のポイントは、ブルーベリー果実に含まれる独特の風味、特に機能性成分が特徴である。ブルーベリー果実には、豊富なアントシアニン色素が含有され視力向上機能があること、ポリフェノール類による抗酸化性が高いこと、豊富な食物繊維は整腸作用があること等、生活習慣病を予防する優れた機能性食品であることが知られている。本研究は、筑波大学農林技術センターで栽培するハイブッシュブルーベリーおよびラビットアイブルーベリーを用い、圃場栽培およびビニール被覆栽培並びに人工培地による養液栽培を行い研究を進める。平成13年度は、ブルーベリーの開花に及ぼす生育温度、結果数、収量、糖度、アントシアニン等の消長を検討した。(1)ハイブッシュブルーベリの生育温度を7°C以上とし開花到達日数との関係を求めたところ、3月26日および4月10日からの生育開始が最短日数で開花に到達した。(2)結果量と果重および糖含量の統計処理で、結果枝当たりの果数ならびに結果枝長との間に相関関係が認められた。(3)着果数の増加は果重の減少ならびに糖度の低下をもたらすが、結果枝長と新梢数、葉数の多少が果重および糖度に関係していた。(4)成熟果のアントシアニンには5種のアグリコンがあり、マルビジンが最も多く次ぎにデルフェニジン、ペツニジン、シアニジン、ペオニジンの順であった。(5)果実の肥大、成熟過程を6段階に区分すると、完全着色の第6ステージに達したとき急激に肥大し、アントシアニン含量も増加した。平成14年度は、品種間差異、被覆栽培および養液栽培環境下での果実品質、糖酸構成と食味等について測定し、優良果実生産のための品質評価を継続する予定である。

その結果、液肥を用いたfertigation方式で樹の乾物重が最も優れ、通常の固形肥料による施肥区と比べ、23倍の成長量を示した。このように本方式での増収の可能性を示唆した。収穫後の果実の鮮度保持は、高品質ブルーベリーを市場に供給する上でも重要である。20μm厚のPE(ポリエチレン)フィルムで包装(MAP)したところ、可溶性固形物量はMAPで高く保持され、酸度には差がないものの、甘味比は成熟果でPE包装で0.86を示した。官能テストではPEのみの包装果実が多孔質練り込みPE包装果実に勝った。糖質はフラクトースとグルコースがほぼ1:1で存在したが、未熟果では経時的に漸増するいずれの糖質もMAPで高く保持された。一方、成熟果ではMAPの有無に係らず漸減した。アントシアニン含量は未熟果では採取当初と比較して、保蔵期間中に飛躍的に増加し、成熟果では緩やかに増加したが、未熟果、成熟果とも、MAPによってその増加が抑制される傾向が認められた。MAPによる鮮度保持効果を明らかにすると同時に、個別のアントシアニンの増減を認め、主要な構成アントシアニンの代謝についても言及できた。これらの知見は高品質ブルーベリーの生産ならびに品質保持のための基礎資料として今後、有用されると思われる。高品質ブルーベリーを生産する上で、その特性を明らかにする必要がある。今日、ブルーベリー果実の高アントシアニンが抗酸化性を有することが脚光を浴びているが、本研究では、ハイブッシュブルーベリーとラビットアイブルーベリーを用いて、収穫果実の鮮度保持におけるプラスティックフィルム包装の影響と、その際に変化するアントシアニン含量について詳細に検討した。用いたプラスティックフィルムはPE(ポリエチレン)20μm厚と、同資材に10%の割合で多孔質材を練り込んだフィルムである。対照として無包装の区を設け、100g入りプラスティックトレイに入れたブルーベリー果実を上記のMAP(フィルムで天蓋包装あるいは蓋なし)で、4°C下で保蔵した。協試した品種は'Herbert'及び'Tifblue'の未熟(果実表面の着色が50%以下-Stage45)及び成熟(概ね着色完了-Stage78)果である。保蔵試験の結果、未熟果では経時的に果実硬度は漸減したが、成熟果ではほぼ一定であり、MAPによる違いは見出せなかった。可溶性固形物量はMAPで高く保持され、酸度には差がないものの、甘味比は成熟果でPE包装で0.86を示した。フォトダイオードアレイ式HPLCによって個別のアントシアニンを同定した。
共通環境における中緯度大型短波レーダー網による広域電磁気圏環境変動過程の解明

日米双方の中緯度SuperDARNレーダー装置・観測データを活用し、レーダー運用及びデータ解析環境の共通化を図った上で、地球自転軸と地磁気双極子軸のずれに起因する双方のレーダー観測域の地理的相違性に注目して、以下の課題に取り組む。1) SAPSやSEDに代表される電子密度・電場変動現象の空間・時間分布および地理・地磁気軸オフセット効果の影響。2)太陽風中擾乱やサブストーム現象が地球の磁気圏電離圏電場の空間・時間変動に与える影響。3)各種磁気流体波動の生成・伝搬・消滅特性および地理・地磁気軸オフセット効果の影響。特に1分程度の短時間で劇的に変動する現象の特性およびその発生過程を明らかにすることが本研究課題の主要な目的である。当該年度は日本側研究者をアメリカの研究機関に派遣し、アメリカのSuperDARNレーダー施設を利用するとともに、レーダー運用・データ解析環境の共通化を行った上で日米間の共同研究を進める計画であったが、本研究課題の採択・実施開始から年度末まで半年を切っている中、先方との日程調整がずれ込んだために平成31年度に実施することに決定した。直接現地を訪問しての共同研究を実施することはできなかったが、電子メール等を活用しての共同研究遂行の準備を進めることができた。またSuperDARNレーダー電波受信専用機のハードウェア一式を購入し、次年度以降の本格的な活用を見据えて準備を行った。これに加えて、以前より継続している北海道陸別町に設置したSuperDARN北海道-陸別第一・第二レーダーの運用を継続して実施するとともに、日米のレーダーで観測されたSAPS現象の違い、東西方向に伝搬するSAPS擾乱に関する研究成果を学会で発表した。さらには、日米双方が参加している中緯度SuperDARNレビュー論文の投稿・改訂作業を進め、論文が受理された上で年度末の3月に出版された。当該年度の10月に内定通知を受けてから先方と具体的な共同研究の進め方について協議を進めた。その結果、当初予定していた直接現地を訪問しての共同研究を実施することはできなかったが、電子メール等を活用しての共同研究遂行の準備を進めることができた。日本国内ではSuperDARN北海道-陸別第一・第二レーダーの運用を継続してデータを蓄積し、本格的な共同研究に備えるとともに、SuperDARNレーダー電波受信専用機のハードウェア一式を購入し、次年度以降の本格的な活用を見据えて準備をすすめることができた。また並行して、日米双方が参加している中緯度SuperDARNレビュー論文の投稿・改訂作業を進め、論文が受理された上で年度末の3月に出版された。これは単なる一つの論文ではなく中緯度SuperDARN研究成果および今後目指す研究の方向をまとめたSuperDARN研究の基準となる論文であり、今後多数の論文で引用されると期待される。日本側の研究者を共同研究機関のバージニア工科大学に派遣し、共通環境の整備を推進するとともに、その基盤の上で共同研究をさらに進める。同時にSuperDARNレーダー電波受信専用機を広域に展開し、新しい観測手法の確立を目指していく。これに加えて、共同研究の場として国内外で開催される国際会議等を活用する。特に次年度は日本でSuperDARN会議が開催される予定であり、そこに学生・若手研究者を含む関連研究者を派遣することにより、研究目的にある科学的課題を中心として、特に日米の観測結果の相違点に重点を置いて共同研究を推進する。さらには日本国内でのSuperDARN観測を継続するとともに、共通のレーダー運用・データ解析環境をより一層整備した上で、共同研究を進めていく。

その結果、当初予定していた直接現地を訪問しての共同研究を実施することはできなかったが、電子メール等を活用しての共同研究遂行の準備を進めることができた。日本国内ではSuperDARN北海道-陸別第一・第二レーダーの運用を継続してデータを蓄積し、本格的な共同研究に備えるとともに、SuperDARNレーダー電波受信専用機のハードウェア一式を購入し、次年度以降の本格的な活用を見据えて準備をすすめることができた。また並行して、日米双方が参加している中緯度SuperDARNレビュー論文の投稿・改訂作業を進め、論文が受理された上で年度末の3月に出版された。これは単なる一つの論文ではなく中緯度SuperDARN研究成果および今後目指す研究の方向をまとめたSuperDARN研究の基準となる論文であり、今後多数の論文で引用されると期待される。日本側の研究者を共同研究機関のバージニア工科大学に派遣し、共通環境の整備を推進するとともに、その基盤の上で共同研究をさらに進める。同時にSuperDARNレーダー電波受信専用機を広域に展開し、新しい観測手法の確立を目指していく。これに加えて、共同研究の場として国内外で開催される国際会議等を活用する。特に次年度は日本でSuperDARN会議が開催される予定であり、そこに学生・若手研究者を含む関連研究者を派遣することにより、研究目的にある科学的課題を中心として、特に日米の観測結果の相違点に重点を置いて共同研究を推進する。さらには日本国内でのSuperDARN観測を継続するとともに、共通のレーダー運用・データ解析環境をより一層整備した上で、共同研究を進めていく。当初の計画では、研究代表者および研究分担者・研究協力者を数名先方のアメリカ国バージニア工科大学に派遣する予定であったが、当該年度内に日程を調整することができず、結果的に次年度に派遣することとなった。この派遣計画は平成31年4月下旬に実施する予定である。
卵巣及び卵管機能の神経調節に関する形態学的並びに生理学的解析

卵巣・卵管機能には、従来からのhormonalな調節機構の他に、神経調節機構が存在し、互いに連関作動していることを明らかとするため、免疫組織化学的方法により、光顕・電顕にて検討し、GABAは(1)non-neuronalにラット卵管粘膜上皮にのみ局在する。(2)その強さは、膨大部が最強で、峽部、采部、子宮への移行部の順に減弱する。(3)non-ciliatedcell即ちsecretory cellの細胞質に局在する。(4)卵巣摘除及びホルモン補充実験から、ホルモンを含む卵巣機能の影響下にあることを明らかにした。また、カテコラミンではその合成酵素であるTH及びDBH抗体を用いてラット卵巣での陽性神経線維の分布と終末構造を観察し、(1)卵巣内神経性アミンは間質の自由終末からの遊離拡散により、液性物質様にステロイド分泌・代謝組織へ情報を伝達すると共に、(2)他の神経成分(ペプタイド)との関連を明らかにした。一方、8細胞期以降の胚や胎児の主要なエネルギー源であるグルコースの供給機構を明らかとするため、促通拡散型の糖輸送体であるグルコーストランスポーター1(GLUT1)の卵管や胎盤での発現とその局在をImmunoblot法、Nothern blot法および、免疫組織化学的方法により検討し、GLUT1がラット卵管に発現し、膨大部と峽部のnon-ciliated cell即ち、secretory cellの管腔側microvilliに局在することを明らかにし、GLUT1を介するグルコース供給機構が、8細胞期以降のグルコース要求性の高い部位に一致して、発達していることを示唆した。またヒト胎盤では、絨毛にGLUT1が局在し、その発現量は妊娠時期の進行にともない増加すること。さらに、絨毛細胞では、syncytiotrophoblastのapical側がbasal側より強く、cytotrophoblastには存在しないことを電顕レベルでも明らかにし、GLUT1が胎児発育に重要であることを示唆した。平成5年度研究実施計画のうち、GABAとカテコラミンの研究が進展しており、GABAでは、GABA抗体を用いた免疫組織化学的方法により(1)GABA様免疫活性がneurotransmitterないしneuromodulatorとしてではなく、nonneuronalにラット卵管粘膜上皮のみに局在し、(2)部位では、膨大部が最強で峡部、采部、子宮への移行部の順に減弱する。(3)光顕及び電顕レベルでの観察により、GABA様免疫活性はnon-ciliated cellの方がciliated cellより強い。(4)卵巣摘除及びステロイドホルモン補充実験より、GABA様免疫活性は性ホルモンを含む卵巣機能の影響下にあることを明らかにした。(日本内分泌学会雑誌69:370,1993及び、外国雑誌に投稿準備中)又、カテコラミンでは、その合成酵素であるTH及びDBH抗体を用いた免疫組織化学的方法により(1)ラット卵巣でのTHやDBH様免疫活性陽性神経線維の分布と終末構造を光顕・電顕で観察し(2)卵巣内神経性アミンは、間質の自由終末からの遊離拡散により、液性物質様にステロイド分泌・代謝組織へ情報を伝達すると共に、(3)他の神経成分(ペプタイド等)との関連を明らかにした。(日本内分泌学会雑誌69:876,1993)一方、当初計画になかった糖を特異的に輸送する担体(glucose transporter GLUT)のヒト胎盤でのタンパク並びにメッセージレベルでの発現及び局在を検討し、(1)GLUT

1が免疫組織化学的方法により、胎盤絨毛のsyncyti-otrophoblast及びcytotrophoblast両者のcell membraneに局在し、(2)イムノブロット法やノザンブロット法により、タンパク並びにメッセージレベルで妊娠週数につれて増加することを明らかにした。(日本産科婦人科学会雑誌46:印刷中,1994及び外国雑誌に投稿中)GABA抗体を用いた免疫電顕により、1)ラット卵管上皮には、(1)non-ciliated(secretory)cell(2)ciliated cell with secretory granules(3)ciliated cell withoutsecretory granulesの3種の細胞が存在する。2)GABAは卵管上皮の管腔側細胞質に存在し、その強さは(1)(2)の順であり(3)には認めないが、3)ciliaの表面には付着している事を明らかにし、5年度までの光顕の知見と併せて、GABAが卵の移送や受精・卵割といった生殖現象に関与している可能性を示唆した。(Pathophysiology 1:221,1994)グルコーストランスポーター1(GLUT1)8細胞期以降の胚や胎児の主要なエネルギー源はグルコースであり、卵管液や胎盤から供給されるが、その供給機構として促進拡散型糖輸送体のGLUT1が想定されている。ヒト胎盤:(1)妊娠全期間で、血管内皮とsyncytiotrophoblastの細胞膜にGLUT1が発現し、(2)その強さは妊娠初期はapical側がbasal側より強いが9-10週でbasal側が強くなり、以降変化はない。(3)pre-embedding DAB法及びgold-particleを用いたpost-embedding法による免疫電顕により、cytotrophoblastの細胞膜にはGLUT1が発現していない事を明らかにし、GLUT1が胎盤自身よりも胎児発育に関与している可能性を示唆した。(Eur.J.Endocrinol.in press)(Placenta 15:A92,1994)(日本内分泌学会雑誌70:338,1994)ラット卵管:(1)GLUT1は卵管上皮のみに発現し、筋層や漿膜には発現しない。(2)卵管上皮では管腔側の発現が強く(3)分泌能の高い卵管膨大部と峡部の上皮には発現を認めたが、采部や子宮への移行部には発現を殆ど認めず、卵の受精や発育のためにグルコース要求性の高い胚が通過する部位に一致してグルコース供給系が発達している事を明らかにした。(日本産科婦人科学会雑誌印刷中)前年度に引き続き、ヒトおよび実験動物としてラット卵巣・卵管でのカテコラミンGABA及び、ペプタイドの局在と性周期や妊娠にともなうその変動を、免疫組織化学的方法により、光顕レベルばかりでなしに、15nm径の金粒子を用いるpost-embedding法により電顕レベルで検討し、特にラット卵管では卵管粘膜
原産種栽培・染色実験の計量データ化と出土資料による古代紫根染の再現研究

本年度は昨年度に引き続き、1日本産ムラサキ原産地の調査、2日本原産ムラサキの栽培実験、3それらを用いた染色実験、4実験を踏まえた文献の検討、5民俗例の調査を進めた。19月に三重県伊賀市山中に残る数少ないムラサキの自生地を実地調査した。昨年度よりも自生のムラサキが増えていることを確認した。2研究協力者の前川真司・黒川薫氏とともに滋賀県君が畑町と甲賀市土山町において、日本産ムラサキの栽培実験を継続している。前川氏の畑では獣害や天候不順などにより、当初予定の収穫には至らなかった。そのため黒川氏提供のムラサキを本年度の実験に使用することとなった。32018年度の実験では、以下のように材料や工程の各条件をさまざまに変えた上で染色結果の違いを確認した。A:媒染剤に用いる植物の種類(椿とひさかき)の灰汁の性質のちがい(phの差、アルミ含有確認、灰の保存状況の差によるアルミ量の変質)、B:ムラサキの種類の違い(硬紫根と軟紫根との比較実験)、C:紫根の形状(粒、粉等)、色素を抽出する際の粉砕方法、温度による差、D:ムララサキの各部位(直径)による色素量の違い、E:色素抽出後の保存期間の差、F:タンニンのブロッキングを防ぐ抽出実験、G:染色時の染色浴の温度と染色時間の違い、H:媒染回数の差など、各種の条件や手法の違いがいずれも発色の差に結びつくことを確認できた。4以上の実験をふまえて、あらためて延喜式に述べられている素材の意味について検討し、酢の用途について検証を行った。5また、南部藩が行ったとされる南部紫根染めの継承者であった秋田県鹿角市栗山文一郎、栗山文次郎、岩手県岩泉市八重樫家、京都市木内達吉、東京市加賀屋小沢清五郎などの紫根染めの染色方法を参考にしながらも、紫根の粒状化もしくは粉砕という形状の違いという新たな視点による抽出や染色工程も考察した。(進んだ点)紫根染に関して発色に影響する要素の抽出と、それぞれ条件を変えて実験して、その違いを確かめるという作業の繰り返しによる実験データについては大幅な蓄積を進めることができた。実験を進める中で、紫根古代の技法において特に重要な技法や工夫なども解明できた。紫根から色素を取り出す具体的な技法など、日本原産の紫根を用いて初めて明らかにすることができたものである。また『延喜式』の記載通りであれば膨大な分量が必要となる、媒染剤の木灰の生産方法など実験を通して浮かび上がってきた課題も多い。実験結果については代表者と、考古学専攻の分担者との間で絶えず意見交換をおこない、考古学的な面から見た道具の形状や生産のあり方などについても議論を進めることができた。(研究成果のまとめに向けて)以上の膨大な実験データをまとめ、論文とレポートの形で報告する準備を進めている。(課題)日本原産の紫根の栽培実験に関しては難渋しており、水害や獣外などにより、予定していた収穫量を確保できていない。他の研究協力者の好意によって当面の実験分だけは得ているものの、大量の紫根を用いた本格的な染色実験のためにも量の確保が課題である。1原産種ムラサキの栽培、2紫根の抽出実験、3椿灰の媒染実験、4条件設定を変えた染色実験、5民俗例の調査、6出土遺物の検討、7以上を総合した研究のまとめを進める。1については反物を一疋を深紫に染色する実験を行うために、紫根の収穫18kgをめざす。24は、各種実験に基づき、染色工程で仕上がりの色に影響する全ての諸条件をまとめてゆく。特に前年度の検討課題として紫根の形状の違いによる抽出の比較を再度確認する。5については南部藩が行ったとされる南部紫根染めの継承者であった秋田県鹿角市栗山文一郎、栗山文次郎、岩手県岩泉市八重樫家、京都市木内達吉、東京市加賀屋小沢清五郎などの紫根染めの染色方法を参考にしながら、新たな発想も含め、多様な染色工程・条件で染色実験を試み、染色サンプルを完成させる。6研究分担者がまとめている染色に関係する考古資料を整理・評価を行う。7として、上記の結果を検討・議論する研究会を実施し、論文およびレポートを刊行する。6月に三重県伊賀市山中に残る数少ないムラサキの自生地を実地調査した。その生育状況を確認するとともに、天然種はこの地でもほぼ絶滅に瀕していることが判明した。研究協力者の前川真司・黒川薫氏とともに滋賀県君が畑町と甲賀市土山町において、日本産ムラサキの栽培実験を開始した。9月に東北南部地方に残る紫根染めの資料を実地調査した。岩手県岩泉町の八重樫家や秋田県鹿角市花輪の栗山家の紫根染などを調査し、当地での紫根染の工程を文献では定かでなかった特徴、方法などについて確認した。ムラサキの栽培法や大きさ、媒染剤の種類と作成方法など諸条件の違いによる発色状況の違いを確認するため、種々に条件を変えて実験をおこなった。とくに媒染剤に関しては、椿、ヒサカキの2種類の樹木より産地、部位、保存方法、灰の焼成、保存焼成条件、保存による変質と保存法違いを変えて自作し、15通りにわたる、それぞれのアルミニウム含有量を記録した。

また紫根そのものについても、昇華促進条件と昇華防止法、変質促進条件と変質防止法などの実験を進めた。その結果、昇華性による色素の拡散を医療用で使用されている特殊なフィルムで密封することにより、収穫期と同じ条件で実験ができるようになった。以上のように、栽培、保存、媒染剤によって大きく条件が変わる紫根の特性の検討を進めている。さまざまに条件の変化と、色素や媒染剤との関係について多数の実験を実施し、データの蓄積は進んだ。一方、天候に大きく左右されるムラサキの栽培は難航しており、露地での栽培条件を向上させることが今後の課題である。本年度は昨年度に引き続き、1日本産ムラサキ原産地の調査、2日本原産ムラサキの栽培実験、3それらを用いた染色実験、4実験を踏まえた文献の検討、5民俗例の調査を進めた。19月に三重県伊賀市山中に残る数少ないムラサキの自生地を実地調査した。昨年度よりも自生のムラサキが増えていることを確認した。2研究協力者の前川真司・黒川薫氏とともに滋賀県君が畑町と甲賀市土山町において、日本産ムラサキの栽培実験を継続している。前川氏の畑では獣害や天候不順などにより、当初予定の収穫には至らなかった。そのため黒川氏提供のムラサキを本年度の実験に使用することとなった。32018年度の実験では、以下のように材料や工程の各条件をさまざまに変えた上で染色結果の違いを確認した。A:媒染剤に用いる植物の種類(椿とひさかき)の灰汁の性質のちがい(phの差、アルミ含有確認、灰の保存状況の差によるアルミ量の変質)、B:ムラサキの種類の違い(硬紫根と軟紫根との比較実験)、C:紫根の形状(粒、粉等)、色素を抽出する際の粉砕方法、温度による差、D:ムララサキの各部位(直径)による色素量の違い、E:色素抽出後の保存期間の差、F:タンニンのブロッキングを防ぐ抽出実験、G:染色時の染色浴の温度と染色時間の違い、H:媒染回数の差など、各種の条件や手法の違いがいずれも発色の差に結びつくことを確認できた。4以上の実験をふまえて、あらためて延喜式に述べられている素材の意味について検討し、酢の用途について検証を行った。5また、南部藩が行ったとされる南部紫根染めの継承者であった秋田県鹿角市栗山文一郎、栗山文次郎、岩手県岩泉市八重樫家、京都市木内達吉、東京市加賀屋小沢清五郎などの紫根染めの染色方法を参考にしながらも、紫根の粒状化もしくは粉砕という形状の違いという新たな視点による抽出や染色工程も考察した。(進んだ点)紫根染に関して発色に影響する要素の抽出と、それぞれ条件を変えて実験して、その違いを確かめるという作業の繰り返しによる実験データについては大幅な蓄積を進めることができた。実験を進める中で、紫根古代の技法において特に重要な技法や工夫なども解明できた。紫根から色素を取り出す具体的な技法など、日本原産の紫根を用いて初めて明らかにすることができたものである。また『延喜式』の記載通りであれば膨大な分量が必要となる、媒染剤の木灰の生産方法など実験を通して浮かび上がってきた課題も多い。実験結果については代表者と、考古学専攻の分担者との間で絶えず意見交換をおこない、考古学的な面から見た道具の形状や生産のあり方などについても議論を進めることができた。(研究成果のまとめに向けて)以上の膨大な実験データをまとめ、論文とレポートの形で報告する準備を進めている。(課題)日本原産の紫根の栽培実験に関しては難渋しており、水害や獣外などにより、予定していた収穫量を確保できていない。