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新生代後半の東南アジアにおける霊長類を含む哺乳類化石相の変遷と環境変動の関係

本年度は,タイのコラート化石博物館を拠点に,ミャンマーとタイから見つかっている新第三紀哺乳類化石の古生物学的分析を進め,その同定結果をもとに生層序年代と古環境を明らかにした.まず,コラート化石博物館に保管されているミャンマーおよびタイの哺乳類化石標本(3000点以上)を整理し,データベースを再作成した.この中から,研究材料であるウシ科とキリン科標本を選び出し,その分類学的位置を定めた.また,これらの化石が見つかっている産地を訪ね,地質調査および追加標本の採取を試みたところ,新たにゾウやカバ,ウシなど大型哺乳類が見つかった,また, 1月にはミャンマー中部のグウェビン地域で哺乳類化石の発掘調査を行い,コロブス類や研究対象である齧歯類など多くの小型哺乳類化石が見つかったため,これらの記載を進めている.次に,ミャンマーとタイから見つかっているウシ科化石のうち歯牙標本を対象に,実体顕微鏡下で咬合面の形態を観察,計測し,古環境分析(メソウェア解析とセノグラム解析)および系統解析に必要なデータを取った.用いた標本は,コラート化石樽物館所蔵のものだけではなく,バンコク在住のC. Vidthayanon博士が個人で所有している標本を使用し,データの信頼性を検証した.本年度得られた成果は国際古脊椎動物学会(ロサンゼルス),国際東南アジア古生物学会(マレーシア),日本哺乳類学会・霊長類学会合同大会(岡山)にて発表した.論文発表として,ミャンマーの齧歯類化石に関する研究はJournal of SystematicPalaeontologyに採録決定済みである.また,タイのキリン科化石とウシ科化石に関する報告をそれぞれJournal of Science and Technology Mahasarakham University, Journal of Mammalian Evolutionに投稿し,前者はすでに採録決定済みである.研究目的で記した内容は一通り実行したが,データの信頼性を得るにはまだ標本数が十分ではないため,今後の継続的な調査と分析が必要である.問題点として,非常に小さい齧歯類の歯牙標本をより精密に観察する上で電子顕微鏡の使用が望まれた.しかし,化石標本を日本へ持ち出すことは難しく,また逆に電子顕微鏡を現地へ持っていくのも現実的ではない.現状,電子顕微鏡を所有している現地の研究機関に協力を仰ぐ必要があるため,まずは共同研究の方針を立てる必要がある.年度前半は,フィールドにおける地質調査,化石標本の収集,形態データの収集,および博物館における標本観察をおこなってきた.6月にミャンマーのグウェビン地域にて約3週間のフィールド調査を実施した.この調査では,まず化石産地の地質調査をおこない,柱状図を作成して産地間の地質学的な関連性を調べた.小型哺乳類を産出した地点にて堆積物を約500kg採取し,1mm目のふるいを用いて水洗した後,その残留物から小型哺乳類化石の抽出を試みた.その結果,霊長類,薔歯類,兎類を含む合計100点以上の小型哺乳類化石の採取に成功し,これらの同定と形態学的な分析をおこなった.得られた哺乳類化石群集をインド,タイ,中国の哺乳類化石群集と生層序学的に比較した結果,グウェビンから見つかった化石群集は,後期鮮新世または前期更新世の群集であることがわかった.また,化石群集は東南アジアの固有種を多く含んでいたことから,河川などによる地理的障害の影響を受けていたのではないかと考察した.11月にはタイにて1週間の標本調査を実施し,Chavalit博士の化石コレクションを観察した.ウシ科標本については古環境分析に用いるデータとして,歯の咬合面構造の計測をおこなった.これらのデータを用いてメソウェア解析を行った結果,ミャンマー中部は鮮新世前半と後半で古環境が大きく変化していなかった可能性が示唆された.これは南アジアで起きた古環境変化とは異なる結果である.年度後半は,これまで得られたデータを博士学位論文としてまとめた.2013年2月にはミャンマーにて約2週間のフィールド調査,および資料の収集をおこなった.この調査では,標本の追加と再観察を目的とし,学位論文で記述した結果との整合性を検討した.本年度得られた成果は,後述する国際学会および国内学会にてすでに公表されている.また,その内容は現在論文として投稿準備中である.本年度は,タイのコラート化石博物館を拠点に,ミャンマーとタイから見つかっている新第三紀哺乳類化石の古生物学的分析を進め,その同定結果をもとに生層序年代と古環境を明らかにした.まず,コラート化石博物館に保管されているミャンマーおよびタイの哺乳類化石標本(3000点以上)を整理し,データベースを再作成した.この中から,研究材料であるウシ科とキリン科標本を選び出し,その分類学的位置を定めた.また,これらの化石が見つかっている産地を訪ね,地質調査および追加標本の採取を試みたところ,新たにゾウやカバ,ウシなど大型哺乳類が見つかった,また, 1月にはミャンマー中部のグウェビン地域で哺乳類化石の発掘調査を行い,コロブス類や研究対象である齧歯類など多くの小型哺乳類化石が見つかったため,これらの記載を進めている.次に,ミャンマーとタイから見つかっているウシ科化石のうち歯牙標本を対象に,実体顕微鏡下で咬合面の形態を観察,計測し,古環境分析(メソウェア解析とセノグラム解析)および系統解析に必要なデータを取った.用いた標本は,コラート化石樽物館所蔵のものだけではなく,バンコク在住のC. Vidthayanon博士が個人で所有している標本を使用し,データの信頼性を検証した.本年度得られた成果は国際古脊椎動物学会(ロサンゼルス),国際東南アジア古生物学会(マレーシア),日本哺乳類学会・霊長類学会合同大会(岡山)にて発表した.論文発表として,ミャンマーの齧歯類化石に関する研究はJournal of Systematic

Palaeontologyに採録決定済みである.また,タイのキリン科化石とウシ科化石に関する報告をそれぞれJournal of Science and Technology Mahasarakham University, Journal of Mammalian Evolutionに投稿し,前者はすでに採録決定済みである.本年度の研究計画は全て達成した.しかし,本年度の後半はほとんど学位論文をまとめる作業に費やしたため,論文を投稿することができなかった.現在,投稿準備中のものが3点あるので,これらを平成25年度前半中にまとめていく予定である.研究目的で記した内容は一通り実行したが,データの信頼性を得るにはまだ標本数が十分ではないため,今後の継続的な調査と分析が必要である.今後の研究で利用する予定だった「X線照射器ノーマッド」について問題が生じた.まず,価格が当初60万とされていたが,80万近くまで値上がりした.また,製造会社によるデモを行ったところ,本研究へ利用する場合,機器だけではなく消耗品としてフィルムおよび現像キットが必要であることがわかった.当初の予定通り60万前後で購入できる場合は研究計画を変更せず実行するが,あまりにも高額な場合は別の機器の購入を検討する.また,年度後半にアメリカへの調査渡航を計画していたが,タイ(コラート化石博物館)へ変更する.ただし,国際古脊椎動物学会(アメリカ11月)は予定どおり参加する.問題点として,非常に小さい齧歯類の歯牙標本をより精密に観察する上で電子顕微鏡の使用が望まれた.しかし,化石標本を日本へ持ち出すことは難しく,また逆に電子顕微鏡を現地へ持っていくのも現実的ではない.現状,電子顕微鏡を所有している現地の研究機関に協力を仰ぐ必要があるため,まずは共同研究の方針を立てる必要がある.
三郡変成岩の重複変形

三郡変成岩は高圧・低温型の変成岩で,日本列島の形成史を明らかにする上で重要であるにもかかわらず,その地質構造についてはほとんど調べられていなかった.この研究では,顕微鏡スケ-ルの構造がサンプルサイズの構造とどの様に対応できるかということに主眼をおいて,変形構造の記載を行ってきた.その結果,以下のことが明らかになった.1.三郡変成岩は中国・九州のどの地域においても重複変形を受けている.顕微鏡下では,形成時期の異なる3回の褶曲が重ね合わさっている.1回目の褶曲(F1)は片理(S1)を褶曲軸面とする両翼の閉じた褶曲である.2回目の褶曲(F2)は片理を曲げる閉じた褶曲であり,ちりめんじわへき開(S2)を伴うものである.3回目の褶曲(F3)は2回目の褶曲軸面を曲げる開いた褶曲であり,軸面へき開としてちりめんじわへき開(S3)を伴う.それぞれの変形に応じて線構造も形成されているが,3回目の褶曲軸に起因した線構造が最も顕著に発達している.2.上記の小構造と対応して,地質図の上でも落合ー旭地域,徳山市須万地域および久留米地域でみられるように褶曲の重ね合わせを認めることができる.ただし,地質図の上では上記の3回の褶曲の上にさらに東西方向の褶曲が重ね合わさっている.この東西方向の褶曲は数kmの波長をもつ緩やかな褶曲である.また,地域によっては,さらに南北方向の褶曲を認めることもできる.3.2回目の褶曲の褶曲軸やそれに伴うちりめんじわへき開(S2)の走向は東北東ー西南西から東南東ー西北西を向く地域が多いが,徳山市川曲地域におけるようにほぼ南北を向く所もある.これは東西方向の大きな褶曲に起因したものだと考えられる.3回目の褶曲の褶曲軸はほぼ南北を向くものから西北西ー東南東を向くものまである.三郡変成岩は高圧・低温型の変成岩で,日本列島の形成史を明らかにする上で重要であるにもかかわらず,その地質構造についてはほとんど調べられていなかった.この研究では,顕微鏡スケ-ルの構造がサンプルサイズの構造とどの様に対応できるかということに主眼をおいて,変形構造の記載を行ってきた.その結果,以下のことが明らかになった.1.三郡変成岩は中国・九州のどの地域においても重複変形を受けている.顕微鏡下では,形成時期の異なる3回の褶曲が重ね合わさっている.1回目の褶曲(F1)は片理(S1)を褶曲軸面とする両翼の閉じた褶曲である.2回目の褶曲(F2)は片理を曲げる閉じた褶曲であり,ちりめんじわへき開(S2)を伴うものである.3回目の褶曲(F3)は2回目の褶曲軸面を曲げる開いた褶曲であり,軸面へき開としてちりめんじわへき開(S3)を伴う.それぞれの変形に応じて線構造も形成されているが,3回目の褶曲軸に起因した線構造が最も顕著に発達している.2.上記の小構造と対応して,地質図の上でも落合ー旭地域,徳山市須万地域および久留米地域でみられるように褶曲の重ね合わせを認めることができる.ただし,地質図の上では上記の3回の褶曲の上にさらに東西方向の褶曲が重ね合わさっている.この東西方向の褶曲は数kmの波長をもつ緩やかな褶曲である.また,地域によっては,さらに南北方向の褶曲を認めることもできる.3.2回目の褶曲の褶曲軸やそれに伴うちりめんじわへき開(S2)の走向は東北東ー西南西から東南東ー西北西を向く地域が多いが,徳山市川曲地域におけるようにほぼ南北を向く所もある.これは東西方向の大きな褶曲に起因したものだと考えられる.3回目の褶曲の褶曲軸はほぼ南北を向くものから西北西ー東南東を向くものまである.平成2年度は中国・九州に点在する三郡変成岩のなかで,東より若桜地域,久世地域,徳山地域,三隅地域,久留米地域および長崎地域において地質調査を行い,小構造を解析した.その結果,次のような知見が得られた.1.柴田・西村(1989)は放射年代の差異より三郡変成岩を三郡一蓮華帯(約300Ma),周防地帯(約220Ma)および智頭地帯(約180Ma)に区分している.智頭地帯には若桜地域,久世地域,三隅地域が含まれるが,これらの地域では小構造の違いから二種類の変成岩が分布している.一つは三郡変成岩プロパ-と呼べるもので,この岩石中には片理面と2方向のちりめんじわへき開が普遍的に発達している.他の一つは低変成作用を受けた岩石であり,この岩石中にはスレ-トへき開とこれを曲げる1方向のちりめんじわへき開がみられる.後者の岩石としては若桜地域のジュラ系角谷層,智頭層,久世地域の智頭相当層および三隅地域に分布する三隅層群が相当する.両者の大きな違いは再結晶作用が前者で2回,後者で1回起きていることである.

従って,約180Maの放射年代は三郡変成作用の時期を示すのではなく,三郡変成作用の後に起きた再結晶作用を伴う弱い変成作用の時期を示す可能性が大きい.2.徳山地域,久留米地域では,既に報告した落合地域(Oho,1988,1989)と同じように小構造の上からも重複変形が確認できた.変形様式でみると、最初に片理面を伴う流れ褶曲が形成され,その後2回ちりめんじわへき開褶曲が形成された.これらの地域で最もよくみられる面構造は片理面ではなく,2回目の変形に伴うちりめんじわへき開である.3.長崎地域では,二つの異なる褶曲軸をもつ等斜褶曲とこれらを曲げるちりめんじわへき開褶曲とが観察された.しかしながら,これらの褶曲と久留米以東でみられる褶曲との対応関係については今後の課題である.平成3年度は中国・九州に点在する三郡変成岩になかで,久世地域,久留米地域および長崎地域において地質調査を行い,微小構造を解析した.その結果,次のような知見が得られた.1.久世地域には微小構造の違いから,二種類の変成岩が分布している.一つは三郡変成岩プロパ-であり,この岩石中には三種類の面構造(片理面(S1)と2方向のちりめんじわへき開(S2,S3)が普遍的に観察される.他の一つは低度変成作用を受けた岩石であり,この岩石中にはスレ-トへき開とこれを曲げる一方向のちりめんじわへき開がみられる.後者の変成岩についてKーAr全岩年代を求めたところ,191±10Maおよび177±9Maの値が得られた.2.徳山地域では他の三郡変成岩と同じように微小構造の上からも重複変形が確認できた.ただ,S2の走向が他の三郡変成岩分布ではほぼ東西であるのに対して,徳山地域では北北東ー南南西を向くものが多かった.3.久留米地域で最もよく発県した面構造としてみられるのは,2回目の変形に伴うちりめんじわへき開(S2)であり,顕微鏡下ではS2形成時に再結晶した白雲母が頻繁に観察される.地層の分布およびS2の走向・傾斜から本地域にはS2を褶曲軸面へき開とする北フェルゲンツのtightな褶曲が発達しているものと推定される.4.長崎地域では,二つの異なる褶曲軸をもつ等斜褶曲とこれらの曲げるちりめんじへき開褶曲とが観察された.5.以上全体としてまとめると,三郡変成岩はどの地域においても重複変形を受けていることが確認できる.そのうち1回目から3回目の変形は岩石の内部構造にまで影響を及ぼすものであった.3回目の変形後,三郡変成岩は波長数kmの東西方向の褶曲作用および場所によっては南北方向の褶曲作用を受けている.
生体抗酸化系におけるユビキノンの生理的役割に関する研究

ラット肝細胞質にNADPH依存性のUQ-10 reductaseを見出し、2種のアフィニティクロマトグラフィを用いて約300倍に精製した。精製酵素は、SDS-PAGEで単一バンド(MW.49kD)を示し、リン脂質膜内UQ-10を還元した。至適pH78、至適温度3540°C、Km(μM)は312±17(NADH)、20.6±1.2(NADPH)で、NADPHに強い親和性を示した。本酵素は、(a)Dicumarol存在下で培養した肝細胞が正常にUQ-10を還元すること、(b)UQ-10投与が本酵素活性を特異的に上昇させ、(c)ラジカル性細胞障害抵抗性を高め、また、(d)過酸化に伴う細胞内ビタミンCやグルタチオン消費は節約しないがα-トコフェロール消費を節約すること、などから細胞内UQ還元の中心酵素で、特に膜構造内での抗酸化に働くことを明らかにした。UQH_2-10の抗酸化作用を生体レベルで確かめるため、成人健常男子7名に自転車エルゴメーターで運動負荷したところ、VO_2max時には血清乳酸値の上昇とUQH_2-10の有意の低下及び対応量のUQ-10の上昇を認めた。肝は、血液循環へのUQ分泌、回収系であるので、肝UQ redox cycleは全身のラジカル消去系としても重要な役割を担っていると推定された。新規ユビキノン類縁体を合成し、抗酸化作用、UQ関連酵素への作用、グリア細胞NGF産生促進作用を調べた。炭素数812の直鎖を持つ1,4-ベンゾキノン誘導体には、ビタミンEより強い抗酸化作用を有しミトコンドリア呼吸鎖には作用のないものがあった。また,1,4-ベンゾキノン誘導体の呼吸酵素及び脂質過酸化への影響を73種の電子反応指標を用いてQSAR解析を行い、統計的に有意な数式モデルを作成した。薬理作用の強いUQ類縁体の効率的なドラッグデザインへのこの数式モデルの応用が期待された。細胞内ユビキノン(UQ)の抗酸化作用を顕在化させるため、ラットにUQ-10を投与した。UQ-10投与は肝のUQ-10含量を34倍に高め、また、NADPH-UQ reductaseを有意に高めたが、体重、肝重量及び肝の各種抗酸化因子には有意の変動を与えなかった。この高UQラットは、四塩化炭素誘導肝炎に対し顕著な抵抗性を示した。高UQラット肝では、四塩化炭素による過酸化脂質生成、α-トコフェロール(Toc)消費が抑制され、脂質膜領域でのユビキノール(UQH_2)再生の高進が示唆された。しかし、水性領域のアスコルビン酸(AsA)及び還元型グルタチオン(GSH)消費には影響がなかった。さらに、高UQラット肝から調製した細胞懸濁液を用いた実験系を確立した。高UQ含有肝細胞は過酸化水素による細胞障害に対して有意の抵抗性を示した。また、この条件でも過酸化脂質の生成、Tocの消費が抑制された。しかし、AsA及びGSHの消費には影響がなかった。以上から、UQH_2-NADPH reductase共役系は細胞の脂質膜領域の抗酸化系として重要な役割を担っていることが確かめられた。

また、AsA及びGSH再生系は生体内で機能いない可能性が示唆された。新規ユビキノン類縁体としては、2、3、5-トリメチル-1,4-ベンゾキノン類並びにナフトキノン類を合成し、これらの一部に強い細胞呼吸阻害作用と脂質過酸化抑制作用を有するものがあることを認めた。肝細胞質のNADPH-UQ reductaseは、NADPHによって安定化できることが判明し、ヘパリンアフィニティクロマトグラフィ、ヒドロキシアパタイトクロマトグラフィ等を用い、電気泳動的にほぼ単一のバンド(MW.49kD)を示すところまで精製が進んでいる。ラット肝細胞質NADPH-UQ reductase(UQ Rdase)をMADPH共存下、へパリンアフィニティー及びヒドロキシアパタイト-クロマトグラフィを用いて約300倍に精製した。精製酵素は、SDS-PAGEで単一のバンド(MW.49kD)を示し、NADPH存在でレシチンリポソーム中ubiquinone-10(UQ-10)の90%以上を還元した。一方、DT-diaphoraseを既報に従ってラット肝細胞質から約2,000倍に精製したが、同条件でリポソーム中UQ-10を殆ど還元しなかった。以上から、細胞質UQ Rdaseが、細胞のUQ Redox cycleの中心酵素であると推定された。また、高UQH_2-10、高UQ Rdase含有ラット肝細胞がH_2O_2抵抗性を示す理由を精査したが、他の抗酸化因子消費に差が無く、UQH_2-10およびUQ Rdaseが高いことが唯一の理由と思われた。なお、H_2O_2によるグルタチオン消費は対応量の酸化型(GSSG)増加をもたらすが、アスコルビン酸消費は酸化型増加を伴わなかった。これらのことより、GSSG reductaseによる細胞質GSSG還元及びUQ Rdaseによる脂質膜QU-10還元の二つのNADPH-依存性Redoxcycleが細胞ラジカル消去機構として存在することが示唆された。UQ Redox cycleの抗酸化作用を生体レベルで確かめるため、筋肉運動時のラジカル発生に着眼して、成人健常男子7名に自転車エルゴメーター運動負荷を与えたところ、最大酸素摂取時には血清乳酸値の上昇と共にUQH_2-10の有意の低下、対応量のUQ-10上昇を認めた。また、この変化は、負荷終了20分後で前値にまで回復した。肝が血中UQの分泌、回収系であることを考えると、この結果は肝UQ Redox cycleが生体ラジカル消去系として重要な役割を果たしていることを示唆した。ユビキノンの新規類縁体としてアリールチオ置換及び塩素置換1,4-benzoquinone類を多数合成し,牛心臓ミトコンドリア呼吸鎖に対する効果及び抗脂質過酸化効果を検討し、若干、生理活性のあるものを得た.ヘパリン-及ひヒドロキジナパタイト-アフィニティクロマトで単一バンド(SDS-PAGE)に精製したラット肝細胞質NADPH-UQ reductase(UQ Rdase)標品を用いて性質を調べた。酵素は、MW.49kD、等電点7.8のペプチドで、UQ-111の同族体を還元したが、Vmax/Km値の比較で、長鎖UQでは、UQ-9及び-10をよい基質とした。NADPH存在下のUQ-10還元の至適温度は35400°C、至適pHは78の範囲にあった。高濃度NADP^+、NAD^+、SH阻害剤(PCMB)は、活性を完全に阻害し、5mM Atebrinも約40%阻害した。2μM Rotenone、10mM NaN_3、lμM Dicumarolは全く阻害しなかった。また、FADは活性を顕著に促進した。酵素の構造解析は、失活しやすいこと、N末端が修飾されていることなどで大きな進捗がなかったが、リジンエンドペプチダーゼやBrCN処理で断片化されるので、その断片を構造解析中である。
ロボットの触覚センサーとしての圧電性エラストマーに関する基礎的研究

ロボットの触覚センサーへの応用を目標として圧電性エラルトマーの調製および物性に関する基礎的研究を行った。空間電荷型(SC型),平行双極子型(PD型),ゴム-棒状高分子ブレンド型(RRB型)の三種類のタイプのエレクトレットが考えられる。SC型については,過塩素酸リチウムをドープしたポリプロピレンオキシドを末端架橋型ポリジメチルシロキサン(液状ゴム)に分散させたエマルジョンに電場を印加したときのモルフォロジー変化を詳しく調べ,帯電した液滴の移動によって分極が生じる過程を詳しく調べた。次に電場を印加しながら媒体を架橋し,PPO/液状ゴム系の圧電性を測定したところ,ポリ弗化ビニリデンより強い圧電性が確認された。また圧電信号は刺激の種類によって大きく変化した。次にPD型のエレクトレットとして熱可塑性ゴムであるスチレン-インプレン-スチレントリブロック共重合体(SIS)の誘電測定により分極過程を調べた。この系ではイソプレンブロックが主鎖に平行な双極子を持ち,スチレンブロックは架橋点として働く。その結果,緩和時間分布はモルフォロジーによって大きく変化し,スチレン相のガラス転移温度付近ではスチレンブロック鎖が,あるドメインから別のドメインへ移動へ移動することが緩和強度から確認できた。また活性化エネルギーがスチレンブロックの分子量に比例して増大することを見い出した。熱刺激電流および貯蔵ずり弾性率の測定も行い,非常に遅い分極の原因となる分子運動についても調べた。大きい双極子能率を持つ棒状高分子と屈曲性高分子の混合系のエレクトレット化(RRB型)については,基礎研究としてポリイソプレン/ポリヘキシルイソシアネート/トルエン3成分系の誘電緩和を調べた。圧電性エラストマーはゴム状の弾性率を持ち、変形によって分極の変化が生じる架橋高分子である。圧電性エラストマーを調製し、試料のエラストマー調製条件や印加電圧とその複素誘電率、複素圧電率の関係を詳しく調べ、また種々の力学的刺激に対する電気的応答を調べ接触センサーとしての性能を調べることを目的とする。本年度は架橋反応と誘電分極の関係の時間依存性を詳しく検討するため、データを時間分割でとるための装置を構成した。このために、QuardTec社の自動RCL測定器およびパーソナルコンピューターを本年度科研費で購入し、計算機のプログラムに従って複素誘電率の自動測定を行う装置を構成した。同時に、スチレン-イソプレン-スチレントリブロック共重合体を合成し誘電測定を行った。この系では、イソプレンブロックのノーマルモード過程による誘電緩和がスチレン相のガラス転移温度より低温の310K付近でも観測され、架橋点としてミクロ相分離構造を利用することは好ましくないことが明かとなった。また熱刺激電流の測定をKeythleyの高速電流計を用いておこない上述の結論を確認した。次に、主鎖に平行な双極子を持つ、いわゆるA型高分子を電場中で架橋した試料として、ポリフォスファゼンを用い過酸化ベンゾイルを用いて電場中で架橋した。架橋試料について、フィルムに直角方向に圧縮の力を加え、圧電信号を得られることを確認した。さらに空間電荷型の分極による圧電体についてはテレケリックポリジメチルシロキサン(PDMS)にポリエチレンオキシドを分散させ、電場下でPDMSを架橋したが、まだ圧電性は確認できていない。次年度はさらに種々の系について同様の測定を行い本研究の目的に合う試料の調整条件を解明する。本研究の目的は、圧電性エラストマーを調整し、柔らかい手を持つロボットの触角センサーに応用するための基礎的研究を行うことにある。すなわち試料の調製条件や、印加電圧と得られた圧電性エラストマーの電気的物性の関係を調べることを目的とする。

本年度は、ゴム状高分子にポリプロピレンオキシド(PPO)を分散させた空間電荷型の圧電性エラストマーの調整を試みた。まず末端架橋型の液状ゴム中にPPOを分散させたエマルジョンについて、電場によるモルフォロジー変化を詳しく調べた。その結果、PPO液滴は単一粒子系に比べて低い電場で分裂(バースト)した。これはPPO含量に比例して有効内部電場が増すためと説明できる。また、誘起双極子間の相互作用により、数個のPPO液滴が数珠状に連結するのが観測された。数珠状にならない液滴は電荷を帯び電極方向へ移動し系を分極させることがわかった。次にゴムの架橋反応速度を調べるため液状ゴム/PPO混合系のずり弾性率を350Kで測定した。このように空間電荷による分極とゴムの架橋条件を調べた後、試料を電場中で架橋し、圧電性エラストマーを調整した。このような系について圧縮による圧電率を電場およびPPO濃度の関数として調べた。その結果、圧電効果による弱い信号が得られた。しかし再現性は悪く今後さらに条件を変えて実験する必要があることがわかった。大きい双極子能率を持つ棒状高分子をゴム状高分子と混合し電場中で架橋する方法はもっとも高い圧電性を示すと予想される。そこで高分子のような系の分子運動に関する基礎研究として、ポリヘキシルイソシアネート/ポリイソプレン/溶媒3成分系の誘電緩和についても研究した。
平滑筋細胞におけるCaオシレーションの発現機序に関する研究

カルシュウムイオン(Ca)は平滑筋の機能の調節、制御に最も重要な細胞内因子のひとつである。本研究は、細胞内Ca濃度の調節機構を解明する一環として、腸管平滑筋細胞を対象にしてムスカリン受容体刺激により生ずる細胞内Ca濃度の律動的上昇(Caオシレーション)について、その薬理学的性質及び発現機序を明らかにすることを目的とした。平成6年度と7年度の2年間にわたる研究で得られた成果は当初の目的をおおむね満足するものであり、その概要は次の通りである。(1)モルモット回腸の単一平滑筋細胞においてムスカリン受容体を刺激すると、細胞内Ca貯蔵部(Caストア)からCaが間欠的に放出されてCaオシレーションが発現する。同様なCa現象は、同受容体をバイパスして直接G蛋白質を活性化することによっても起こる。(2)Caオシレーションの直接の発生要因であるCa放出には、受容体刺激に続くG蛋白質の活性化により生成されるイノシトール三燐酸(IP3)が関与している。(3)IP3のCa放出作用は細胞内Ca濃度の上昇によって抑制性に制御されており、この負のフィードバック機構がCaの間欠的放出に関わっていると考えられる。(4)細胞外から流入するCaはCaオシレーションの頻度の調節に重要な役割を演じており、電位依存性Caチャネルとまだ性質が明かになっていないチャネルがCa流入経路として関与している。流入CaはCaストアへのCa供給よりもむしろこれとは別の機構を介して頻度を調節している。(5)Caオシレーションに関与するCaストアはIP3誘発Ca放出機構に加えてCa誘発Ca放出機構も持っているが、この放出機構はCaオシレーションの発生には殆ど関与していない。以上の成果の中、(1)(2)(3)(5)については既に3編の論文として国際的学術雑誌に公表した。(4)については現在投稿中である。また、これらの成果は平成7年に開催された第2回日英合同生理学会シンポジュムの招待講演においても紹介した。さらに、平成8年に出版予定のT.B.BoltonとT.Tomitaの編集による著書「Smooth Muscle Excitation」の分担執筆分の中でも紹介した。単一平滑筋細胞においてムスカリン受容体刺激によって生じる細胞内カルシュウム(Ca)濃度の律動的変動(Caオシレーション)の発現機序とその生理学的意義を明かにすることを目的とした本研究は、概ね予定通りに進行している。今年度(6年度)は、パッチクランプ法を用いてCa感受性イオン電流を記録、解析することにより、Caオシレーションの発現機序が他の細胞種においてこれまでに提唱されている発現機序と同じかどうかについて検討した。そして、得られた成果の一部はすでに国際的生理学会誌であるJournal Physiologyに公表した。また、化学的に細胞膜に小孔をあけた平滑筋条片(スキンド平滑筋標本)は、細胞内Ca貯蔵部(Caストア)に任意にCaを負荷したりそれを放出させたりできるので、この種の標本を用いてCaオシレーションの発現に関与するCaストアの薬理学的性質についても検討した。この成果は、国際的薬理学会誌であるEuropean Journal Pharmacologyに投縞し、受理され現在印刷中である。さらに、Caオシレーションに関するこれら今年度の成果とそれ以前の成果も併せて、平成7年4月に名古屋で開催される第2回日英合同生理学会のシンポジュムにおいて口演することになっている。

単一平滑筋細胞においてムスカリン受容体刺激によって生じる細胞内カルシュウム(Ca)濃度の律動的変動(Caオシレーション)の発現機序を明かにすることを目的とした本研究は、平成6年度に引き続き今年度(7年度)も概ね予定通りに進展した。今年度は、モルモット回腸の単一平滑筋細胞においてパッチクランプ法を用いて記録されるCa感受性イオン電流をCaオシレーションの指標として解析し、オシレーションの頻度と細胞外Caの関係について検討した。また、これと平行して、同回腸の摘出腸管片から化学的に細胞膜に小孔をあけた平滑筋条片(スキンド平滑筋標本)を用いて、Caオシレーションの発現に関与する細胞内Caストアの薬理学的性質についても検討した。得られた結果の概要は次の通りである。(1)細胞外から流入するCaはCaオシレーションの頻度の調節に重要な役割を演じており、電位依存性Caチャネルとまだ性質が明かになっていないチャネルがCa流入経路として関与している。(2)流入Caによる頻度調節はCaストアへのCa供給よりもむしろこれとは別の機構を介して生じる可能性が高い。以上の結果の中(1)と(2)については現在投稿中であり、(3)については既にEur. J. Pharmacol.に公表した。また、これらの成果は平成6年度の成果と併せて第2回日英合同生理学会シンポジュムの招待講演についても発表した。さらに、今春出版予定のT. B. BoltonとT. Tomita編集の著書「Smooth Muscle Excitation」にも掲載される。
EBPV:進化する分岐予測ユニット

本研究ではハードウェア設計に関しての進展がみられた反面、単スレッド環境での構造可変性の限界も明らかになった。可変構造の数を制限するためにサンプリングの方法で取り組んだが、分岐子予測ユニットを進化させ、単純なパイプラインプロセッサ内で構造を再構成させるためには、単スレッド環境では時間がかかりすぎる。このプロセッサをFlex10K装置と分岐子命令到達速度で設計したが、構造可変性の利点が活かされるように迅速に再構成するのは困難であった。このような取り組みにより、可変構造型マイクロプロセッサの操作には、GA実行のための専用の処理ユニットを備えた環境が必要であることが示された。理想としては、この処理ユニットは、容易にハード・ソフト共同設計ができ、かつ高速のプロセッサであればよい。以上の条件が整えば、システムオンチップ設計法を備えたマルチプロセッサが、上述の問題を解決するであろうことは明らかである。実際、この場合には、複数個のプロセッサの内のひとつは、GA実行だけに携わることができ、構造再構成に時間をかけずにすむ。今後この点に関する研究を進めていく考えである。本研究は、性能評価の段階では優れた成果が得られたが、ハードウェア実行においては、困難な状況にある。今年度は、以下の研究成果が得られた。1 SPEC 95、ISAベンチマークを備えたトレース駆動シミュレーションを用いての、多様な分岐予測スキーマのシミュレーション(実行)2分岐予測の遺伝的アルゴリズムを用いてのシミュレーション(実行)3動的命令ストリームおよび誤予測フィードバックから最適分岐予測子を合成するための、遺伝子的学習の可能性の検討(実行されたが、更に研究を要する。)4進化アルゴリズムの結果に対して適切な論理設計を生成するための、進化ハードウェアの可能性の検討(アプリケーションのリアルタイム要求のため、研究は困難な経過をたどっている。)すなわち、購入可能なFPGA装置(Altera Flex 10K100)が低速であるという問題のため、ハードウェア実行に関しては、思うような成果が得られていない。また、アプリケーションからのリアルタイム要求という厳しい問題にも直面している。現在は、ハードウェアのクロック周波数の改良に全カを注いでいる。そのため、更に直接的な方法で、商業CADツールの持つ合成能カに手を加える必要がある。改良型通信のためには、ハードウェアチップとホストコンピュータ間の通信は、新しいPCIバスをベースとすることになる。困難な問題を抱えてはいるが、こういった問題の解決策を考えており、来年度は、その解決策を検証する計画である。私は、本研究が優れた発展性を有するものであるという確信を持っており、更に研究を続けて行く考えである。
中・高生の骨密度5年間の追跡による踵骨超音波指標の測定意義の確立と活用法の開発

成長期における踵骨超音波指標の変化の様相を5年間追跡のデータを用いて第二次性徴の発来時期別にグループ分けし、分析した。踵骨超音波指標(SOS, BUA)腰椎、大腿骨近位部BMDは345人の男女(男子126人、女子219人)から得られた。ベースライン時の測定値とフォローアップ時の測定値から変化率を求めた。対象者は第二次性徴の発来時期別に4群に分けられ、解析に用いた。腰椎、大腿骨近位部全体BMDは男女とも第二次性徴の発来時期が早い群ほど有意に増加していた。しかしながら、この関係は男子において身長、体重を調整すると有意ではなくなった。踵骨超音波指標は女子のBUAを除いて、このような関係は見られなかった。踵骨超音波指標の変化率は男子では第二次性徴発来時期の最も早い群において有意に大きかった。しかしながらBMDの変化率では第二次性徴発来時期別の有意な関係は何も見られなかった。一方、女子ではBMDの変化率は第二次性徴の発来時期に伴って有意に低下したが、踵骨超音波指標は第二次性徴の発来時期別の変化は見られなかった。第二次性徴発来時期別の踵骨超音波指標変化率はBMDで観察されたそれとは異なっていた。BMDは面積密度を測定するので、骨の大きさが大きくなることによりその数値が上昇してしまうことにより骨量の実際の変化を過大評価しているだろう。踵骨超音波指標は第二次性徴期のような成長速度の速い時期における実際の骨量増加を評価するうえで、BMDよりも有益な情報を与えることがわかった。最大骨量獲得期にあたる中学生から高校生におけるQUS(Quantitative ultrasound)と腰椎、大腿骨近位部BMDの変化を比較してQUSの測定意義を明らかにし、QUSを用いて最大骨量をできるだけあげるための実施可能で実効性のある方策を提案することを目的として、京都市内にある私立中高6年1貫校(3校)の高校2年生346人(男子127人、女子219人)を対象に、平成16年7月に調査を予定通り実施した。腰椎及び大腿骨頸部の骨密度測定(Hologic社製QDR4500A)。超音波による踵骨骨量測定(Hologic社製SAHARA)。身長、体重測定、握力測定、問診による骨代謝に影響する既往歴や薬剤の服用歴、第二次性徴(男子は陰部の発毛、女子は初経と発毛の時期)の聴取、クラブ活動等の運動歴、乳製品の摂取等の食習慣や運動習慣などを一定の様式により保健師が聴取、食品摂取頻度調査票によるカルシウム摂取量調査を行つた。受診した個人ごとに骨量測定結果と、生活習慣、カルシウム摂取量を評価した報告書を作成し、12月末までに受診した対象者に渡した。現在、腰椎、大腿骨近位部、踵骨の骨密度の変化の様相、骨密度増加の時期、体格、二次性徴と骨密度の関連などを解析中。17年度はより詳しい分析を行い国内・海外の学会に発表予定である。
フッ素化学：未解決課題の顕在化と方略

研究計画に従い,まず,トリフルオロメトキシアニオンを発生させる試薬の合成を試みた。その結果,スルホン酸のトリフルオロメチルエステルがPd触媒の存在下で安定なトリフルオロメチルアニオン等価体を発生させることができることを見いだした。次年度に向けて,この手法を用いて不斉トリフルオロメトキシ化反応に取りかかるべく,検討している。またトリフルオロメトキシ基のα位にアニオンを発生させる手法で,トリフルオロメトキシ基を持つ化合物の不斉合成を行った。まず,αートリフルオロメトキシーβーケトアリルエステルを用いて,脱炭酸型不斉アリル化反応により合成する手法を試みた。種々検討した結果,トロスト型リガンドが良いことが判明し,反応基質にインダノン,テトラロン類を用いて,不斉脱炭酸アリル化を行った。いずれの基質でも良好な収率,高いエナンチオ選択性でトリフルオロメトキシ基を4置換不斉中心に有する生成物を得ることに成功した。この手法はジフルオロメトキシ基やトリフルオロメチルチオ基およびジフルオロメチルチオ基を持つ基質においても首尾良く進行する優れた手法となった。さらに,ペンタフルオロスルファニル化を検討するうえで重要となる塩化テトラフルオロスルファニル化合物の小スケール合成を検討した。これまでの手法は塩素ガスを用いるため,小スケールでの反応は実施しにくい。そこで塩素ガスに代わる塩素化剤での合成法を検討した。ジアリールジスルフィドから塩化テトラフルオロスルファニル化合物への変換反応について条件検討を行った。その結果,アセトニトリル中でトリクロロイソシアヌル酸及びフッ化カリウムを用いる条件が最適条件であることを見出した。この手法は,様々なジアリールジスルフィドに適応可能であることがわかった。研究計画時に示した,トリフルオロメトキシ基を持つ化合物の不斉合成を達成することが出来たこと,トリフルオロメチルアニオンを発生させ,直接導入する手法の基礎的な部分を見いだしたこと,また,ペンタフルオロスルファニル基やテトラフルオロスルファニル基を導入するために必要な塩化ペンタフルオロスルファニル化合物の簡便な合成法を見いだしたことなど,初年度の研究目的のいくつかを達成したことから,(2)と判断した。次年度は,初年度で得られた成果をもとに,不斉トリフルオロメトキシ化反応について検討を進める。まず,負の超共役を防ぐ手法として,遷移金属触媒を用いトリフルオロメトキシアニオンを安定化させ,不斉トリフルオロメトキシ化を試みる。また,巨大オニウム塩あるいは,グライム類のようなポリエーテルを用い,トリフルオロメトキシ基アニオンを安定化させることでトリフルオロメトキシ化反応を達成する。さらに,研究計画に記載したように,ペンタフルオロエチルアニオンやペンタフルオロスルファニルアニオンを活用した反応の開発にも取り組む。とりわけ,ペンタフルオロスルファニルアニオンには,まずそのアニオンを発生させる試薬の開発が必要である。初年度で開発した塩化ペンタフルオロスルファニル化合物の簡便合成を用いることで新試薬の開発を加速する。

また,巨大オニウム塩あるいは,グライム類のようなポリエーテルを用い,トリフルオロメトキシ基アニオンを安定化させることでトリフルオロメトキシ化反応を達成する。さらに,研究計画に記載したように,ペンタフルオロエチルアニオンやペンタフルオロスルファニルアニオンを活用した反応の開発にも取り組む。とりわけ,ペンタフルオロスルファニルアニオンには,まずそのアニオンを発生させる試薬の開発が必要である。初年度で開発した塩化ペンタフルオロスルファニル化合物の簡便合成を用いることで新試薬の開発を加速する。
80歳以上の高齢者を対象とした大腿骨近位部骨折の発生要因を明らかにするための研究

沖縄県内の老人保健施設において、2010年14年の間に新規入所した後期高齢者1930例のカルテから大腿骨近位部骨折発生の関連因子を後見的に調査した。骨折発生率は3.4%で、7,8月に発生が多くみられた。介護度の低い介護1および2、障害高齢者の自立度で自立度が高いランクJおよびA、日常生活が比較的自立しているBarthel indexが60以上で骨折リスクが高かった。また認知症高齢者の日常生活自立度では認知症が重度のランク3aおよび3bで骨折リスクが高い傾向があった。対側の大腿骨近位部骨折の既往がある方に骨折発生リスクが高かった。本研究の目的は、大腿骨近位部骨折の発生要因を明らかにし、予防対策を講じることである。高齢者の転倒をきたす内的要因として、加齢、身体機能の低下、身体的・精神的疾患の合併(骨粗鬆症、認知症、高血圧症、脳血管障害、糖尿病等)、薬剤の服用(転倒が副作用として明示されている薬物等)が挙げられている。しかし、これらの要因がどの程度大腿骨近位部骨折の発生に関与しているかは明らかにされていない。本研究では、80歳以上の高齢者を対象にコホート研究を行い、曝露要因(認知症、身体能力、薬剤服用等)の有無で大腿骨近位部骨折の発生を比較するものである。今回、大腿骨近位部骨折の発生率を低下させるための介入すべき集団の特徴とその方法を検討するために、骨粗鬆症の診断・病態に必要な骨粗鬆関連の血液検査、骨密度検査(骨密度、骨代謝マーカー)およびその他の要因として身体的特徴(身長、体重)、認知症(長谷川式スケール)、薬剤服用(トリアゾラム、ゾニサミド、クロバザム、エンタカポン、オランザピン、ドネペジル塩酸塩など)、身体機能(片脚立位時間、ロコモティブシンドロームテストなど)の調査項目を評価することについて沖縄県内の32施設へ連絡し、了承を得た。残りの12施設に関しては、次年度に説明同意を得る予定である。また、本年度は、研究員のいる病院と併設する老健施設に対して、データの収集、評価を行った。25年度の予算の多くは、今後の膨大なデータの解析のために、コンピューター及びその周辺機器、ソフトウェア購入費として使用した。対象は沖縄県内の老人保健施設において、2010年から2014年の間に新規入所した後期高齢者(75歳以上)1930例(平均年齢87.6歳、性別;男449例、女1481例)とした。入所後に大腿骨近位部骨折を受傷したのは66例3.4%(平均年齢87.6歳、男性2例、女性64例)であった。カルテから、骨折発生と関連が疑われる因子(月別発生数、介護度、障害高齢者の自立度、認知症高齢者の自立度、日常生活自立度、Barthel index、対側の大腿骨近位部骨折既往)と骨折発生との関連を調査した。月別発生数に関しては、四半期に分割し、モンテカルロ法を用いて、有意性検定を行った。その他の項目に関してはピアソン相関係数を算出し、有意性検定を行った。月別発生数では78月に骨折発生が多くみられた(P=0.0403)。比較的介護度の低い介護度1および2で骨折発生のリスクが有意に高かった(P=0.0102)。障害高齢者の自立度では比較的自立度が高いランクJおよびAで骨折発生リスクが有意に高かった(P=0.0266)。認知症高齢者の日常生活自立度では認知症が重度のランク3aおよび3bで骨折発生のリスクが高い傾向があった(P=0.1543)。比較的日常生活が自立しているBarthel index60以上で骨折発生リスクが有意に高かった(P=0.0020)。対側の大腿骨近位部骨折の既往がある方が骨折発生リスクが有意に高かった(P=0.0162)。整形外科学手の外科調査用紙やデータベース作成に時間を要し、協力施設への依頼が遅れたため、十分な調査が行えていない。調査用紙、データベースを完成させ、調査に取りかかる。実質的な調査体制が確立しなかったため。異動した人員などに再依頼をし、調査に必要な物品などを購入し、配布する。
染色体分配に必須なCENP-H/I複合体の機能解析

染色体分配に必須な機能を持つCENP-H/I複合体は、セントロメアの位置を規定するCENP-A蛋白質をDNAに組み込む過程に重要であり、大腸癌細胞等で発現量が異常になっている。CENP-H/I複合体の機能を明らかにするために、CENP-H/I複合体サブユニットと結合する因子を同定し、ヒストンシャペロンであるFACT等がCENP-Aの組み込みに必要であることを明らかにした。また、CENP-H/I複合体サブユニットを過剰発現すると、染色体分配が異常になることを明らかにした。高等脊椎動物のセントロメア構造は数十種類の蛋白質から構成されていると考えられているが、これまでは十種類程度しか同定されていなかったため、セントロメア機能の分子レベルでの理解が困難であった。研究代表者はセントロメア蛋白質の高純度精製法を独自に開発することで、9種類の新規セントロメア蛋白質を含む複合体(CENP-H/I複合体)を同定し、セントロメア構造の形成と機能発現において中心的な役割を果たすことを報告してきた。本年度は、CENP-H/I複合体の機能を明らかにする目的で、ふたつのテーマで研究を行った。未だ機能が明らかになっていないCENP-L蛋白質の機能解析を行うために、ニワトリDT40細胞を用いてCENP-L遺伝子の条件的ノックアウト細胞株の構築を行った。DT40細胞ゲノムライブラリーよりCENP-L遺伝子近傍のDNAをクローニングし、ノックアウトベクターを構築した。DT40細胞cDNAライブラリーを用いてCENP-LのcDNAをクローニングし、テトラサイクリンを添加することで発現を遮断できるプロモーター下流にCENP-LのcDNAを組み込んだDNAを構築してDT40細胞に導入した。この細胞を用いて相同組み換えによってCENP-L遺伝子の破壊を行った。現在のところ、2対あるCENP-L遺伝子のうちの一方の破壊が完了し、もう一方の破壊を行っている。大腸癌由来培養細胞および大腸癌病理組織と、対応する正常細胞および正常組織を用い、ウエスタン法によってCENP-H/I複合体蛋白質の定量を行った。その結果、CENP-K、CENP-PおよびCENP-M蛋白質の発現量が、大腸癌細胞および病理組織において増加していることを明らかにした。以上のように、本年度の研究は計画通り順調に進行した。高等脊椎動物のセントロメア造は数の蛋白質から構成されているが、これまではその一部しか同定されていなかったため、セントロメア機能の分子レベルでの理解が困難であった。本研究では、これまでに同定したセントロメア蛋白質複合体(CENP-H/I複合体)の機能を詳細に解析することで、セントロメア構造と機能発現の分子機構を解明することを目的としている。CENP-H/I複合体はセントロメア形成に必須なピストンであるCENP-Aをセントロメア領域特異的に組み込むプロセスに必須であることを明らかにしたので、CENP-Aをセントロメア領域に組み込む機構の解明に取り組んだ。CENP-H/I複合体の各種サブユニット、あるいはCENP-Aにタグを融合した蛋白質を発現する細胞株を構築し、タグを用いてそれらと相互作用する因子の精製を行った。その結果、セントロメア領域にヒストンシャペロンであるFACT複合体が結合していることを確認した。次にFACT複合体のサブユニットであるSSRP1遺伝子のノックアウト細胞株を作製し、FACTがCENP-Aの組み込みに必要であることを明らかにした。さらに、SSRP1とクロマチンリモデリング因子であるCHD1が直接結合してセントロメアに局在し、CHD1がCENP-Aの組み込みに必須であることを示した。このように、CENP-H/I複合体はCENP-Aの組み込みに必須なFACT複合体およびCHD1蛋白質をセントロメア領域に局在化させることによって、CENP-Aのセントロメア特異的組み込みを実現していることを明らかにした。このように、本年度の研究は計画通り順調に進行した。高等脊椎動物のセントロメア構造は数十種類の蛋白質から構成されているが、これまではその一部しか同定されていなかったため、セントロメア機能の分子レベルでの理解が困難であった。本研究では、これまでに同定したセントロメア蛋白質複合体CENP-H/I複合体の機能を詳細に解析することで、セントロメア構造と機能発現の分子機構を解明することを目的としている。CENP-H/I複合体の機能として、セントロメア構造が形成される部位を決定する因子であるCENP-A蛋白質をセントロメアDNA上に組み込むのに必要であることを明らかにしてきた。CENP-Aが異所的にDNAに組み込まれると、染色体分配が異常になることから、CENP-H/1複合体蛋白質が正常に発現することが、正確な染色体分配には必須である。

乳がん細胞などでは、染色体分配が不正確になることがしられているため、乳がん由来培養細胞8種類を用いてCENP-H/I複合体蛋白質の発現量を定量した。その結果、約半数の乳がん由来培養細胞において、CENP-H/I複合体を構成する蛋白質の一部の発現量が異常になっていることを見出した。この発現の異常が染色体分配異常の原因となっているのかを調べるため、CENP-H/I複合体蛋白質の発現異常が見出されなかった乳がん由来培養細胞に、他の細胞で発現が過剰になっている蛋白質を強制発現し、FISH法を用いて染色体本数を定量したところ、強制発現した細胞では染色体本数が有意に変化することを見出した。この結果から、CENP-H/I複合体の機能が異常になることが、乳がん細胞に特徴的な染色体分配異常の原因のひとつとなっていると考えられる。このように、本研究は計画通り順調に進行した。
少年非行における集団影響過程の分析―反規範的志向性の生成とその作用―

本年度は、調査の実施、質問紙データの回収実行及び結果の分析に当たった。本研究は、非行少年の反規範性が集団過程のなかで、いかにエスカレートしていき、そして非行に至るのかを分析することが目的である。我々が考えたトルネード仮説は集団の中で非行化が形成されるという考えである。非行化の基本的流れは、(1)ある程度非行性(特に反社会的規範意識)を帯びた少年が、集団を形成し、(2)反社会的価値観を柱として、(3)互いに悪影響を与える形で反社会的規範意識を反社会的行動に発展させていく、そして(4)一度形成された規範意識は、少年たちを拘束する。特に(3)はダイナミックに形成されるので、以上の過程をトルネードと命名した。方法としては、1非行少年は予め質問項目を定め、少年院の教官に面接していただくという形式を取った。本年度は、仙台と盛岡の男子少年院で70名のデータを収集した。2比較のために一般群として大学生、および専門学校生に集団に関する質問紙を集団形式で、専門学校生に290名実施した。現在、1と2のデータを分析し、結果の一部は平成14年に日本犯罪心理学会において発表した。結果の一部を以下に示す。まず、非行少年は刹那性が高い。その場限りの行動をする傾向がある。少年院に収容されている少年であるから、反規範性が高いのは間違いないが、そのほかの特性としては、刹那性が高いという傾向が見られた。規範軽視で、物事を深く考えない傾向の少年が集団をまずは形成している。集団に共通の価値観は驚くほど反社会的なものが多く、互いに悪影響を与えあい、反規範性が反社会的なものに発展していったと考えられる。トルネード仮説の一部分である社会的カテゴリー化に関しては、非行少年は集団を他集団と区別するために言葉遣いやネーミング、そして髪や持ち物を同じ色にするなどのカテゴリー化が見られた。また、仲間が遊んでいると自分も仕事を辞めるなどの傾向の強さに、非行少年の集団への帰属感の強さ(少年にとって集団が自我中核的)が示されている。非行において集団過程がいかに非行や少年たちに影響を及ぼしているのかを調査するために以下の調査を計画した。1収容施設の少年に外部の研究者が会うことは、「接見」にあたり、事実上(保安上)許可されないことから、予め質問を用意し、少年院の教官に聞いてもらう形式とした。それに先立ち、法務省矯正局教育課長の許可を得た。2集団過程を社会的アイデンティティ,内集団びいき,没個性化,暴力肯定の価値観の支配などに分け,質問紙を作成した。3仙台にある東北少年院に依頼し、10名の予備調査を行った。盛岡少年院とは現在交渉中である。4予備調査の結果では、少年の集団の中に、物事を真剣に考えなかったり、強気の姿勢を貫こうとするなどの価値観が支配していることが分った。本年度は、調査の実施、質問紙データの回収実行に当たった。

非行化の基本的流れは、(1)ある程度非行性(特に反社会的規範意識)を帯びた少年が、集団を形成し、(2)反社会的価値観を柱として、(3)互いに悪影響を与える形で反社会的規範意識を反社会的行動に発展させていく、そして(4)一度形成された規範意識は、少年たちを拘束する。特に(3)はダイナミックに形成されるので、以上の過程をトルネードと命名した。方法としては、1非行少年は予め質問項目を定め、少年院の教官に面接していただくという形式を取った。本年度は、仙台と盛岡の男子少年院で70名のデータを収集した(平成14年3月末まで、予定を含む。2比較のために一般群として大学生、および専門学校生に集団に関する質問紙を集団形式で、大学生は340名、専門学校生には290名計630名実施した。現在、1と2のデータを分析中であるが、結果の一部は平成13年に日本犯罪心理学会において発表した。結果の一部を以下に示す。少年院に収容されている少年であるから、反規範性が高いのは間違いないが、そのほかの特性としては、刹那性が高いという傾向が見られた。規範軽視で、物事を深く考えない傾向の少年が集団をまずは形成している。集団に共通の価値観は驚くほど反社会的なものが多く、互いに悪影響を与えあい、反規範性が反社会的なものに発展していったと考えられる。トルネード仮説の一部分である社会的カテゴリー化に関しては、非行少年は集団を他集団と区別するために言葉遣いやネーミング、そして髪や持ち物を同じ色にするなどのカテゴリー化が見られた。また、仲間が遊んでいると自分も仕事を辞めるなどの傾向の強さに、非行少年の集団への帰属感の強さ(少年にとって集団が自我中核的)が示されている。その一方で、仲間はいいやつだとは思っていない点も注目される。本年度は、調査の実施、質問紙データの回収実行及び結果の分析に当たった。本研究は、非行少年の反規範性が集団過程のなかで、いかにエスカレートしていき、そして非行に至るのかを分析することが目的である。我々が考えたトルネード仮説は集団の中で非行化が形成されるという考えである。本年度は、仙台と盛岡の男子少年院で70名のデータを収集した。2比較のために一般群として大学生、および専門学校生に集団に関する質問紙を集団形式で、専門学校生に290名実施した。現在、1と2のデータを分析し、結果の一部は平成14年に日本犯罪心理学会において発表した。まず、非行少年は刹那性が高い。その場限りの行動をする傾向がある。