hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノプローブを用いたInAs微細構造の表面近傍電子状態評価と電子伝導機構の解明

GaAs(110)面微傾斜基板上巨大ステップステップ端を利用したInAs細線/薄膜構造やGaAs(001)面上自己形成InAs量子ドットを結晶成長によって作製し、それらについて、レーザ光照射下でのSTMや導電性探針AFMなどのナノプローブ法によって評価した。まず、レーザ光照射STMにおいては、通常のトンネル電流制御の状態でバイアスに微小交流電圧を重畳し、微分コンダクタンスの光応答測定を行い、GaAsでは吸収されない長波長のレーザ光を照射した結果、微分コンダクタンスの光応答像においてInAs細線領域を可視化することに成功した。また、同様にレーザ光照射下で導電性探針AFMによる電流計測を行った結果、InAs領域上で光電流が増大することや表面空乏層を介した探針-試料間キャパシタンスカップリングの強さがフォトキャリアによって変調を受けることなどが明かとなり、単一ナノ構造の光吸収特性や表面近傍バンド構造に関する知見が得られた。次いで、導電性探針AFMで探針-試料間に働く静電引力を利用して表面電位を決定する、いわゆるケルビンプローブフォース顕微鏡(KFM)に関して、真空中で動作する非接触モードAFMをベースとするKFMの導入によって、探針に与える機械的励振振幅や探針-試料間の平均距離を大幅に低減することで表面電位計測の信頼性が高まることを二次元電界シミュレータによって示すとともに実験的にもその効果を検証した。その後、実際に自己形成InAs量子ドットの表面電位を計測し、表面電位がドットのサイズに依存すること、またその依存性がInAsへの電子蓄積で説明できることも明らかにした。さらに、InAs細線などのような微細構造中を流れる局所電流の定量評価を目指して電流の作る磁場を磁気力顕微鏡(MFM)によって捕らえる手法の開発に取り組み、数十nA程度の交流電流まで測定することに成功した。
研究用バイオバンクにおける周産期試料と医療情報の集積・利用に関するELSIの検討

本研究は、臍帯血・胎盤等の周産期・新生児由来試料と医療情報を収集・集積する研究用バイオバンクにおける倫理的・法的・社会的課題(Ethical, Legal and Social Issues:以下ELSI)を検討し、当該バイオバンクの長期的な運営と医科学研究基盤整備に資する法政策的提言を行うことを目的としている。初年度の実績として、文献調査を行うとともに、以下の調査結果を公表した。1国立循環器病研究センター(以下:国循)における調査:研究代表者の前所属機関における調査であり、代理同意について対応に難渋したとされる事例を分析することにより、周産期試料バンキングに関する同意の実際的な問題点を明らかにした。同時に代理同意時の母親の妊娠週数など統計的なデータをまとめ、日本国内の一施設の状況を示した。個人情報の取扱いに関する対策の詳細はバイオバンク資料を用いる研究計画書に記載し、国立循環器病研究センター研究倫理委員会の審査・承認(研究課題番号M28-083)を受けて行った。2先行する国外施設の周産期試料バイオバンクの運営体制と法制度の調査:研究代表者は2015年にNorwegian Mother and Child Cohort Study(以下MoBa、オスロ市内・ノルウェー)を視察したが、3年を経てMoBa発足当初の参加児は成人(18歳)に達している。ドナーの追跡に大きな役割を果たしている国民番号制度を含むノルウェーの法制度を踏まえ、児のコンセントの機会保障がどの様に行われる予定か、現地調査のデータ及びMoBaの研究者による論文等を検討した。加えて、本研究に関連する実績として、国循における研究倫理コンサルテーション・サービスについての総括及び研究倫理教育の実践が挙げられる。初年度中の平成30年10月に、研究代表者の所属機関の変更があったため、関係する業務および手続きにエフォートと時間を費やしたものの、おおむね計画通りに運んでいる。前述の「研究実績の概要」における、国循とMoBaに関する調査結果の公表は、本研究計画の嚆矢となるものである。二年目以降は文献調査とともに、国内外の周産期試料バイオバンクにおける実情を調査検討することとしているが、国循以外の国内他施設における周産期試料バンキングに関する運営体制の調査についての準備が進んでいないことから区分を(2)とした。本研究で明らかにする計画である「バイオバンクの長期的な運営(試料・情報集積と当該試料を用いる研究)」のELSIに関して、試料・情報の「有償譲渡」にまつわる課題がある。現在、国循および現所属機関の国立がん研究センターバイオバンクの方針として、企業を含む他施設・研究者への試料・情報の有償譲渡が計画されているが、そもそもヒト試料を金銭を介して受け渡しする場合のELSIについて議論が尽くされていない。バイオバンクの長期的な運営には経済面での基盤が欠かせないものの、「有償」が利益を前提とするのか「手数料としての設定」となるのか、手数料の計算方法はどうあるべきか、またバイオバンク参加者の尊厳と権利、無償で寄せられた「試料・情報の有償譲渡」が国立研究開発法人として法的に可能なのか等、多面的なELSIの検討が早急に必要と考えられる。本研究に直接関係のない実績として、初年度に生命倫理学の法的観点による調査法についてまとめたが、国立研究開発法人(また国立大学法人)等を母体とする長期的バイオバンクの試料・情報の「有償譲渡」の法的枠組みを考える上で、今後信託法も含め検討の一助とする。また譲渡される「情報」について、現在の医学系指針において個人情報の取り扱いは安全管理措置としての側面を持つが、無体物であり増加・変化する医療情報等を「保護」しつつ「利用する」為には、指針の安全管理措置という枠組みでは限界があると考えられる。医学・疫学研究においては疾患別のレジストリ構築など国際化・ネットワーク化が進んでいる。医科学研究には守秘義務を負う医療者以外も関わる可能性があり、「センシティブかつ有形無形の利益を生む(可能性がある)情報」という情報倫理に関わる大きなコンセプトを視野に入れつつ、法政策的な対応を検討しなければならないと考える。

加えて、本研究に関連する実績として、国循における研究倫理コンサルテーション・サービスについての総括及び研究倫理教育の実践が挙げられる。初年度中の平成30年10月に、研究代表者の所属機関の変更があったため、関係する業務および手続きにエフォートと時間を費やしたものの、おおむね計画通りに運んでいる。前述の「研究実績の概要」における、国循とMoBaに関する調査結果の公表は、本研究計画の嚆矢となるものである。二年目以降は文献調査とともに、国内外の周産期試料バイオバンクにおける実情を調査検討することとしているが、国循以外の国内他施設における周産期試料バンキングに関する運営体制の調査についての準備が進んでいないことから区分を(2)とした。本研究で明らかにする計画である「バイオバンクの長期的な運営(試料・情報集積と当該試料を用いる研究)」のELSIに関して、試料・情報の「有償譲渡」にまつわる課題がある。現在、国循および現所属機関の国立がん研究センターバイオバンクの方針として、企業を含む他施設・研究者への試料・情報の有償譲渡が計画されているが、そもそもヒト試料を金銭を介して受け渡しする場合のELSIについて議論が尽くされていない。バイオバンクの長期的な運営には経済面での基盤が欠かせないものの、「有償」が利益を前提とするのか「手数料としての設定」となるのか、手数料の計算方法はどうあるべきか、またバイオバンク参加者の尊厳と権利、無償で寄せられた「試料・情報の有償譲渡」が国立研究開発法人として法的に可能なのか等、多面的なELSIの検討が早急に必要と考えられる。本研究に直接関係のない実績として、初年度に生命倫理学の法的観点による調査法についてまとめたが、国立研究開発法人(また国立大学法人)等を母体とする長期的バイオバンクの試料・情報の「有償譲渡」の法的枠組みを考える上で、今後信託法も含め検討の一助とする。また譲渡される「情報」について、現在の医学系指針において個人情報の取り扱いは安全管理措置としての側面を持つが、無体物であり増加・変化する医療情報等を「保護」しつつ「利用する」為には、指針の安全管理措置という枠組みでは限界があると考えられる。医学・疫学研究においては疾患別のレジストリ構築など国際化・ネットワーク化が進んでいる。医科学研究には守秘義務を負う医療者以外も関わる可能性があり、「センシティブかつ有形無形の利益を生む(可能性がある)情報」という情報倫理に関わる大きなコンセプトを視野に入れつつ、法政策的な対応を検討しなければならないと考える。平成30年10月に研究代表者の所属機関の変更があったため、関係する手続きに時間を費やした。現所属機関への研究費の振込等が想定よりかなり遅れたため、年度内に予定していた経費を使うことができず、次年度使用が生じた。翌年度以降の研究促進のために用いる。
GANPのハイパーミューテーション機能

活性型脱アミノ化酵素(AID)による抗体遺伝子への体細胞変異導入は成熟B細胞における抗体の多様性獲得には必須である。AIDが細胞質から核に移行して標的となる免疫グロブリン(Ig)遺伝子座へ導かれていく分子機構については明らかではない。本研究では、胚中心B細胞で高発現するGANPとAIDが複合体を形成し、IgV領域遺伝子座にリクルートしていることを明らかとした。また、GANPが転写制御していることを証明した。以上の成果より、GANPがIgV遺伝子座選択的アクセスとAIDの標的DNAアクセスを制御することを解明した。GANPが担うハイパーミューテーション機能を明らかとするため、抗体多様性獲得の初期に作動する脱アミノ化酵素AID分子との関連性を詳細に検討した。in vitro及びin vivoの系による免疫沈降法によって、GANPとAIDが複合体を形成することを明らかとした。さらにAIDの様々な変異体作製したところ、D143A変異体では脱アミノ化酵素活性を保ちながらGANP分子との結合能を消失することを明らかとした。さらにこの変異体では、GANPによる核内輸送の障害があることをタイムラプス蛍光顕微鏡を用いた生細胞観察による経時的で追跡によって証明した。さらに、GANPがAIDのlg遺伝子座へのリクルートを制御していることをクロマチン免疫沈降法と定量PCR法によって証明した。さらに、GANPのRNA認識モチーフ(RRM)の役割を調べるため、RRM欠損変異体等を作製し、この領域が制御する標的配列の遺伝子解析を進め、結合形式の解読を行っている。また、この領域を介する標的分子の同定に取り組み、DNA結合分子やRNA代謝に関連する候補分子群を同定した。これらの遺伝子クローニング及び特異的抗体による結合状態の解明を進めている。同時に、RRMを含む領域が他の機能ドメインとどのように関連しながら210kDaの分子として機能を発揮しているのかを調べている。成熟B細胞における抗体の多様性獲得には活性型脱アミノ化酵素(AID)による遺伝子変異導入の分子経路が必須である。しかしながら、細胞質に優位に存在するAIDが核移行して、どのようにして免疫グロブリン(Ig)遺伝子座へと正確に誘導されていくのかについては明らかではない。本研究では、同じく胚中心B細胞で高発現するGANPが、AIDの標的DNAにアクセスする分子機構を明らかにすることによって抗体遺伝子の多様性・親和性獲得の解明を行なう。本年度は、さらにGANP複合体を調べるため、ヒトRamos B細胞株から抽出した核蛋白と抗GANP抗体を用いてプロテオミクスを行なった。その結果、ヒストン蛋白及び種々のRNA輸送・代謝関連分子群を同定した。個別分子の検証を進め、GANPがクロマチン分画に安定的に存在すること、GANPのHATドメインがヌクレオソームの配置と安定性維持に関連することが明らかになった。GANP複合体によるIg遺伝子座選択的アクセスが、AIDの標的DNAアクセスに関連することが示唆された。また、GANPが認識する標的RNAと標的DNAを調べるため、GANPのRNA認識モチーフ(RRM)に着目した。Ig遺伝子のmRNA輸送を理解するため、確立されているHIV-1 mRNA輸送システムを用いて検討したところ、以外にもHIV-1 mRNAがGANPの標的RNAの一つであることが明らかとなった。この成果から、GANPのRNA認識及び選択的結合性を示すRNAが飛躍的に選定することができた。活性型脱アミノ化酵素(AID)による抗体遺伝子への変異導入は成熟B細胞における抗体の多様性獲得には必須である。AIDが細胞質から核に移行して標的となる免疫グロブリン(Ig)遺伝子座へ導かれていく機構については明らかではない。本研究では、胚中心B細胞で高発現するGANPに着目し、AIDの抗体遺伝子DNAにアクセスする分子機構を明らかにすることによって多様性・親和性獲得の解明を行なう。最終年度では、GANP複合体を形成するヒストンに着目した。GANP自身のHATドメインがヌクレオソームの配置と安定性維持に関連することをChIP法及びヌクレオソーム占有アッセイによって検証を行なった。ヒトB細胞株のRamos細胞で内在性GANPをノックダウンする方法を確立し、GANPによる効果を調べると、ヒストンアセチル化の低下、RNAポリメラーゼIIの活性化が著しくて低下することを証明した。さらに、GANP強制発現Ramos細胞では、IgV領域に存在する2つヌクレオソームのポケット領域に、AIDのホットスポットであるC→T変異が高頻度に起こっていることが判明した。これらの結果より、GANPによるIgV遺伝子座選択的アクセスが、AIDの標的DNAアクセスを制御することを解明した。以上の成果は、年度末に論文受理に至った。研究目的を達成するため、研究計画に基づいて堅実に遂行したところ、予想以上の研究成果をあげることができた。現在までの成果は、仮説の検証が堅実に進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。

本研究では、GANPのハイパーミューテーションを理解する上で、AIDの標的DNAアクセスの分子経路の解明が重要である。世界では、AID研究に携わる40程度のグループが多角な方面から異分野研究者とともに全面的に取り組んでいる重要課題である。しかしながら国内ではごく限られたところでの取り組みとなり、その推進力の差は年々大きくなりつつある。堅実な研究推進とともに、ゲノムワイド解析の基盤整備と活用が望まれる。24年度が最終年度であるため、記入しない。
多次元イメージングによるリチウム固体電解質の粒界構造及びイオン伝導特性の解明

本研究ではリチウムイオン電池の固体電解質材料の候補物質であるLLTOについて,その粒界抵抗の起源を明らかにすることを目的として実験および解析を進めてきた.本年度はLLTOの粒界におけるイオン伝導度の測定ならびに原子構造観察を行った.まず整合性の異なる2種類のSrTiO3双結晶基板(Σ5,Σ13)を作製し,それら基板上にパルスレーザー堆積法を用いてLLTO薄膜を成長させることにより,LLTO双結晶薄膜を作製した.作製したΣ5およびΣ13双結晶試料に対して,原子間力顕微鏡(AFM)の応用手法である電気化学歪み顕微鏡(ESM)を用いることにより,各粒界における微視的イオン伝導度の計測を行った.さらに,走査透過型電子顕微鏡(STEM)ならびに電子エネルギー損失分光(EELS)を用いることにより,粒界における原子構造の観察ならびに電子状態の測定を行った.ESMによるイオン伝導測定の結果,Σ13粒界周辺領域においてイオン伝導度が低下していることが明らかとなった.また,Σ5粒界においてはイオン伝導度の低下が観察されなかったことから,粒界におけるイオン伝導度が粒界の局所構造と密接に関連していることが示唆された.さらにSTEMおよびEELSによる観察結果から,Σ13粒界において多くの酸素空孔が形成されていることが明らかとなった.また,いずれの粒界においてもチタンがほとんど還元されていないことから,粒界周辺領域においてリチウムイオン濃度が低下することによって電荷補償が行われたと予想される.以上から,酸素空孔の形成に伴うリチウムイオン濃度の低下によって,粒界におけるイオン伝導度の低下が引き起こされたと考えられる.また,これらの結果から,整合性の悪い粒界ほどより大きなイオン伝導抵抗を示すことが予想される.双結晶法,電気化学歪み顕微鏡,および走査透過型電子顕微鏡を組み合わせることにより,粒界におけるイオン伝導度低下のメカニズムに関する新たな知見が得られたといえる.これらの研究結果は,高いイオン伝導度を示す粒界構造の設計指針を与える重要なものであると考えられる.ESMによる測定は,ナノスケールにおけるイオン伝導を高い空間分解能で検出することができる一方で,定量的な評価が難しいという問題がある.また,双結晶試料を用いた場合,検出されるのは主に粒界に沿ったイオン伝導であると予想される.そこで今後は,より定量的な解析を行うために,LLTO双結晶試料を用いて電気化学インピーダンス測定を行い,粒界をまたぐイオン伝導度に関して定量的に評価していく予定である.本研究ではリチウムイオン電池の固体電解質材料の候補物質であるLLTOについて,その粒界抵抗の起源を明らかにすることを目的として実験および解析を進めてきた.本年度はLLTOの粒界におけるイオン伝導度の測定ならびに原子構造観察を行った.まず整合性の異なる2種類のSrTiO3双結晶基板(Σ5,Σ13)を作製し,それら基板上にパルスレーザー堆積法を用いてLLTO薄膜を成長させることにより,LLTO双結晶薄膜を作製した.作製したΣ5およびΣ13双結晶試料に対して,原子間力顕微鏡(AFM)の応用手法である電気化学歪み顕微鏡(ESM)を用いることにより,各粒界における微視的イオン伝導度の計測を行った.さらに,走査透過型電子顕微鏡(STEM)ならびに電子エネルギー損失分光(EELS)を用いることにより,粒界における原子構造の観察ならびに電子状態の測定を行った.ESMによるイオン伝導測定の結果,Σ13粒界周辺領域においてイオン伝導度が低下していることが明らかとなった.また,Σ5粒界においてはイオン伝導度の低下が観察されなかったことから,粒界におけるイオン伝導度が粒界の局所構造と密接に関連していることが示唆された.さらにSTEMおよびEELSによる観察結果から,Σ13粒界において多くの酸素空孔が形成されていることが明らかとなった.また,いずれの粒界においてもチタンがほとんど還元されていないことから,粒界周辺領域においてリチウムイオン濃度が低下することによって電荷補償が行われたと予想される.以上から,酸素空孔の形成に伴うリチウムイオン濃度の低下によって,粒界におけるイオン伝導度の低下が引き起こされたと考えられる.また,これらの結果から,整合性の悪い粒界ほどより大きなイオン伝導抵抗を示すことが予想される.双結晶法,電気化学歪み顕微鏡,および走査透過型電子顕微鏡を組み合わせることにより,粒界におけるイオン伝導度低下のメカニズムに関する新たな知見が得られたといえる.これらの研究結果は,高いイオン伝導度を示す粒界構造の設計指針を与える重要なものであると考えられる.ESMによる測定は,ナノスケールにおけるイオン伝導を高い空間分解能で検出することができる一方で,定量的な評価が難しいという問題がある.また,双結晶試料を用いた場合,検出されるのは主に粒界に沿ったイオン伝導であると予想される.そこで今後は,より定量的な解析を行うために,LLTO双結晶試料を用いて電気化学インピーダンス測定を行い,粒界をまたぐイオン伝導度に関して定量的に評価していく予定である.
クロミスタ生物群の細胞特性と系統の研究

クロミスタはストラメノパイルにクリプト藻類,ハプト藻類を加えた分類群であるが,ここではクロロフィルa・cをもつことに注目して渦鞭毛藻も加えて研究対象とした。黄色植物については,特に海産黄金色藻綱に注目して培養株を確立し,微細構造と分子による系統の解析に用いた。その結果,本研究で新たに発見されたSulchochrysisとPhaeomonasは黄色植物全体の系統のなかで,従来の綱のレベルの分類群のいずれにも属さない独自の生物であることが明らかになり,黄色植物の分類と系統が再検討を要することを示した。5SrRNAは多くの場合他のrRNAの遺伝子と離れた位置で反復配列しているが,褐藻類では25SrRNAの下流にリンクしてコードされている。このことの系統的意義を明らかにするために,11の藻類鋼(4植物門)の生物を対象に調査したところ,シヌラ藻と珪藻を除く黄色植物の多くのグループで褐藻綱と同様に5Sは18S-5.8S-25SrDNAと同じ反復配列の中に含まれることがわかった。このことから,リンクした状態が原始的であり,シヌラ藻と珪藻で分離が起こったと結論した。渦鞭毛藻では,眼点の構造と葉緑体の性質に注目して解析したところ,フコキサンチンをもつ渦鞭毛藻では眼点が3重の膜をもつことがわかった。これはペリディニンを主要なカロチノイドとしてもっていた渦鞭毛藻で葉緑体が退化して眼点に変わり,代わりにフコキサンチンをもつ真核藻類を取り込むことで新たな葉緑体を獲得したグループであると解釈できる。ハプト藻については,光合成と石灰化の関連に注目して細胞のもつ特性を解析した。成果のひとつは,細胞外の無機炭素が枯渇すると円石藻は細胞表面の炭酸カルシウムを二酸化炭素の供給源として利用することがあきらかになった。いろいろな藻群を対象に光化学系にかかわるアンテナ色素タンパクの比較解析,光感覚システムの比較解析を行い,そのなかでクロロフィルa・c生物群の占める位置について調査した。クロミスタ・ストラメノパイルを構成するメンバーである卵菌とラビリンチュラについて,培養株の確立につとめ,それぞれについて10数株を確立した。これらは順次形態,分子系統,光感覚システムの研究対象として供される。クロミスタを構成する生物の系統と分類について,今年度は特に葉緑体をもたない無色の鞭毛虫のビコソエカ類に注目して研究を行った。Cafeteria属について,微細構造と食作用の様式を詳細に観察した結果,鞭毛装置の構造は葉緑体をもつストラメノパイルの黄金色藻のそれと高い相同性を示すこと,また食作用に関わる微小管も混合栄養の黄金色藻と相同であることが明らかになった。ビコソエカ類は葉緑体を獲得する以前のストラメノパイルであると考えられるので,食作用に関わる装置は黄色植物が分化する以前に獲得されたもので,黄金色藻にみられるそれは原始的な形質が残存しているものであることが推定された。分子系統の分野では,5SrRNA遺伝子と他のrRNA遺伝子の配列を指標に検討を行った。

その結果,褐藻,黄金色藻,黄緑色藻,ラフィド藻,真正眼点藻,ハプト藻,渦鞭毛藻,ユ-グレナ藻で5SrRNAが他のrRNAとリンクして存在していることが確認された。このリンクは粘菌などの初期の真核生物にもみられる。このことは,ストラメノパイル生物群では,初期の真核生物の遺伝子配列が変化せずに残されている可能性を示唆している。渦鞭毛藻では,Peridinium foliaceum,P.balticum,Gymnodinium quadrilobatum,Dinothrix paradoxaの眼点構造の観察と他の渦鞭毛藻との比較から,これらの眼点がペリディニンをもつ渦鞭毛藻の葉緑体が特殊化することで形成されたこと,したがって,これらの渦鞭毛藻がもつフコキサンチンタイプの葉緑体は眼点とは別にクロミスタ生物が細胞内共生によって獲得されたことがほぼ明らかにされた。このほか,ハプト藻のEmiliania huxleyiを用いた光合成と石灰化の関連,フコキサンチン-ペリディニン-クロロフィル複合体の微細構造などについて多数の知見を得た。
ストレス蛋白-ヒト癌抗原ペプチド融合蛋白を用いた癌ワクチンの開発

ストレス蛋白hsc70の抗腫瘍効果についてはこれまで須藤,鵜殿,Srivastavaらにより動物モデル(マウス)において示されてきた.近年,hsc70特異的受容体が同定され,hsc70に関わる抗原提示のメカニズムが明らかにされつつある.それにともないhsc70を用いた癌ワクチンの臨床応用に対する期待が高まっている.しかしこれまでの研究の多くがマウスにおけるものであり,ヒトの癌抗原システムにおける詳細な解析は行われていない.今回,我々はヒト癌抗原として同定されたNY-ESO-1抗原決定基とhsc70の融合蛋白で抗原提示細胞(樹状細胞)を感作し、NY-ESO-1抗原決定基が樹状細胞のMHC class I上へ提示されることをNY-ESO-1特異的細胞傷害性T細胞によって証明した.1.癌抗原とhsc70の融合蛋白の作製健常人末梢血からtotal RNAを抽出した.RNAからRT-PCRによりhsc70のcDNAを得た.5'末端および3'末端のどちらか一方にNY-ESO-1の抗原決定基を含むプライマーを用いてcDNAを増幅し,NY-ESO-1とhsc70の融合遺伝子を作製した.融合遺伝子を発現ベクター(pQE31)に組み込み.さらに大腸菌(M15株)に導入しNY-ESO-1とhsc70の融合蛋白を発現させた.融合蛋白は菌体を破砕して抽出した後,さらに核酸・エンドトキシン除去(Kurimover)も併用して精製を行った.2.抗原提示細胞(樹状細胞)の誘導樹状細胞は,健常人末梢血単核球から単球を分離し,IL-4,GM-CSF存在下(各々1000U/ml)で5日間培養して誘導した.誘導された樹状細胞の細胞表面マーカーはFlow cytometryにより確認した.3.融合蛋白由来抗原エピトープの提示NY-ESO-1とhsc70の融合蛋白を用いて抗原提示細胞(樹状細胞)を感作した.さらに,感作された樹状細胞をNY-ESO-1抗原特異的細胞傷害性T細胞(Clone5)と共培養し,Clone5からのIFN-γ産生をELISPOT assayにより確認した.今後は,樹状細胞上のhsc70特異的受容体の同定を含めた抗原提示経路の解明が必要である.ストレス蛋白hsc70の抗腫瘍効果についてはこれまで須藤,鵜殿,Srivastavaらにより動物モデル(マウス)において示されてきた.近年,hsc70特異的受容体が同定され,hsc70に関わる抗原提示のメカニズムが明らかにされつつある.それにともないhsc70を用いた癌ワクチンの臨床応用に対する期待が高まっている.しかしこれまでの研究の多くがマウスにおけるものであり,ヒトの癌抗原システムにおける詳細な解析は行われていない.今回,我々はヒト癌抗原として同定されたNY-ESO-1抗原決定基とhsc70の融合蛋白で抗原提示細胞(樹状細胞)を感作し、NY-ESO-1抗原決定基が樹状細胞のMHC class I上へ提示されることをNY-ESO-1特異的細胞傷害性T細胞によって証明した.1.癌抗原とhsc70の融合蛋白の作製健常人末梢血からtotal RNAを抽出した.RNAからRT-PCRによりhsc70のcDNAを得た.5'末端および3'末端のどちらか一方にNY-ESO-1の抗原決定基を含むプライマーを用いてcDNAを増幅し,NY-ESO-1とhsc70の融合遺伝子を作製した.融合遺伝子を発現ベクター(pQE31)に組み込み.さらに大腸菌(M15株)に導入しNY-ESO-1とhsc70の融合蛋白を発現させた.融合蛋白は菌体を破砕して抽出した後,さらに核酸・エンドトキシン除去(Kurimover)も併用して精製を行った.2.抗原提示細胞(樹状細胞)の誘導樹状細胞は,健常人末梢血単核球から単球を分離し,IL-4,GM-CSF存在下(各々1000U/ml)で5日間培養して誘導した.誘導された樹状細胞の細胞表面マーカーはFlow cytometryにより確認した.3.融合蛋白由来抗原エピトープの提示NY-ESO-1とhsc70の融合蛋白を用いて抗原提示細胞(樹状細胞)を感作した.さらに,感作された樹状細胞をNY-ESO-1抗原特異的細胞傷害性T細胞(Clone5)と共培養し,Clone5からのIFN-γ産生をELISPOT assayにより確認した.今後は,樹状細胞上のhsc70特異的受容体の同定を含めた抗原提示経路の解明が必要である.近年hsc70特異的受容体が同定され、hsc70に関わる抗原提示のメカニズムが明らかにされつつある。それにともないhsc70を用いた癌ワクチンの臨床応用に対する期待が高まっている。今回、我々はヒト癌抗原として同定されたNY-ESO-1抗原決定基とhsc70の融合蛋白で抗原提示細胞(樹状細胞)を感作し、NY-ESO-1抗原決定基が樹状細胞のMHC class I上へ提示されることをNY-ESO-1特異的細胞傷害性T細胞によって確認し、癌ワクチンへの応用を目指している。1.NY-ESO-1抗原決定基とhsc70の融合蛋白の作製健常人末梢血からtotal RNAを抽出した。RNAからRT-PCRによりhsc70のcDNAを得た。

5'末端および3'末端のどちらか一方にNY-ESO-1の抗原決定基を含むプライマーを用いてcDNAを増幅し、NY-ESO-1とhsc70の融合遺伝子を作成した。融合遺伝子を発現ベクター(pQE31)に組み込み、さらに大腸菌(M15株)に導入しNY-ESO-1とhsc70の融合蛋白を発現させた。融合蛋白は菌体を破砕して抽出した後、さらに核酸・エンドトキシン除去剤を用いて精製を行った。2.抗原提示細胞(樹状細胞)の誘導樹状細胞は、健常人末梢血単核球から単球を分離し、IL-4、GM-CSF存在下で5日間培養して誘導した。誘導された樹状細胞はフローサイトメトリーにより未成熟であることを確認した。3.抗原提示能の確認NY-ESO-1とhsc70の融合蛋白を用いて樹状細胞を感作した。さらに、感作された樹状細胞をNY-ESO-1抗原特異的細胞傷害性T細胞(CTL)と培養し、CTLからのIFNγ産生をELISPOT assayにより確認した。ストレス蛋白hsc70の抗腫瘍効果についてはこれまで須藤,鵜殿,Srivastavaらにより動物モデル(マウス)において示されてきた.近年,hsc70特異的受容体が同定され,hsc70に関わる抗原提示のメカニズムが明らかにされつつある,それにともないhsc70を用いた癌ワクチンの臨床応用に対する期待が高まっている.しかしこれまでの研究の多くがマウスにおけるものであり,ヒトの癌抗原システムにおける詳細な解析は行われていない.今回,我々はヒト癌抗原として同定されたNY-ESO-1抗原決定基とhsc70の融合蛋白で抗原提示細胞(樹状細胞)を感作し,NY-ESO-1抗原決定基が樹状細胞のMHC class I上へ提示されることをNY-ESO-1特異的細胞傷害性T細胞によって証明した.1.癌抗原とhsc70の融合蛋白の作製健常人末梢血からtotal RNAを抽出した.RNAからRT-PCRによりhsc70のcDNAを得た.5'末端および3'末端のどちらか一方にNY-ESO-1の抗原決定基を含むプライマーを用いてcDNAを増幅し,NY-ESO-1とhsc70の融合遺伝子を作製した.融合遺伝子を発現ベクター(pQE31)に組み込み,さらに大腸菌(M15株)に導入しNY-ESO-1とhsc70の融合蛋白を発現させた.融合蛋白は菌体を破砕して抽出した後,さらに核酸・エンドトキシン除去(Kurimover)も併用して精製を行った.2.抗原提示細胞(樹状細胞)の誘導樹状細胞は,健常人末梢血単核球から単球を分離し,IL-4,GM-CSF存在下(各々1000U/ml)で5日間培養して誘導した.誘導された樹状細胞の細胞表面マーカーはFlow cytometryにより確認した.3.融合蛋白由来抗原エピトープの提示NY-ESO-1とhsc70の融合蛋白を用いて抗原提示細胞(樹状細胞)を感作した.さらに,感作された樹状細胞をNY-ESO-1抗原特異的細胞傷害性T細胞(Clone5)と共培養し,Clone5からのIFN-γ産生をELISPOT assayにより確認した.今後は,樹状細胞上のhsc70特異的受容体の同定を含めた抗原提示経路の解明が必要である.
リボソーム蛋白の進化

1.cDNAクローニングによるリボソーム蛋白構造の決定蛋白構造を決定し、また遺伝子クローニングのプローブとするため、ラットのリボソーム蛋白cDNAのクローニングを行って来たが、本年度はL27、L37aの構造決定を終えて発表することができた。またL7aについてもほぼ解析を終えている。2.遺伝子クローニングリボソーム蛋白の遺伝子そのものの進化を知るために、遺伝子クローニングを行っているが、哺乳類では多数の偽遺伝子の中から本来の発現している遺伝子を探し出す必要がある。そのため、各遺伝子クローンとcDNAの混成分子の熱安定性の検討や、各遺伝子クローンの制限酵素切断地図の作成などを行い、またイントロン部分をプローブとすべく、格内のmRNA前駆体のcDNAクローニングを進めている。一方、偽遺伝子を持たない生物として、鶏を選び、ラットL37acDNAをプローブとして鶏のL37acDNAを得た。これをプローブとして、遺伝子DNAを複数の制限酵素で完全分解後、直接プラスミドに組み込む、quick cloning法を行った。本年度は主としてこのような方法論的検討に終ったが、来年度には、これを基に遺伝子の解析が行なえると考えている。3.リボソーム蛋白アミノ酸配列データベースの作成我々は以前から、リボソーム蛋白の比較生化学研究のために、アミノ酸配列のデータベースを維持して来たが、これが最も完全に近いものとの評価を受け、多数の研究室から頒布希望を受けたのを機会に、より完全を期して再編集を行った。現在、部分配列のみが報告されている蛋白も含めて、470種以上の配列を収集している。
変形性関節症治療への応用を目指したS100a1の関節軟骨保護作用の検討

以前に行っていた研究で、S100a1のノックアウト(KO)マウスでは野生型マウスに比して変形性関節症が有意に悪化する事が判明していた。本研究では、S100a1 KOマウスと野生型マウスの関節軟骨に対して網羅的遺伝子発現解析を行い、S100a1 KOマウスの関節軟骨ではanabolicな因子の発現が低下している事を見出した。続いて行ったin vitro研究によって、S100a1は軟骨細胞のanabolismを正に制御している事が判明した。また、S100タンパクには細胞外作用と細胞内作用があるが、S100a1のpro-anabolicな作用は後者を介している事を示唆する実験結果が得られた。申請者らが今まで行った研究で、S100a1のノックアウト(KO)マウスでは野生型(WT)に比し変形性関節症(OA)が悪化する事が判明している。これを踏まえて、本研究では、S100a1発現低下がOA病態へ関与する分子メカニズムのin vitro・in vivo解析を行い、さらに、S100a1過剰発現によるOA治療への応用の可能性の検討を行う事を計画している。in vitroの分子メカニズム解析では、初代培養細胞や軟骨系細胞株でsiRNAでS100a1発現を低下させ、あるいはレトロウイルスでS100a1発現を上昇させた。これらの細胞に対しOA病態を模した刺激としてメカニカルストレス・肥大分化刺激・炎症性サイトカインを加え、遺伝子発現・細胞外マトリクスの変化を観察した。しかし、現状ではin vivoのS100a1 KOマウスでのOA悪化を説明できる所見は得られていない。以上の如くin vitroのみでの機能解析が行き詰まっている事から、機能解析の足掛かりとするため、in vivoでの遺伝子発現変化をまず網羅的に解析する方針とした。WTおよびKOマウスにOAモデルの手術を行い、継時的に関節軟骨を採取し、RNAを抽出した。今後、この検体に対してマイクロアレイ解析を行い、S100a1 KOマウスで、in vivoでOA刺激の際にどのような遺伝子発現プロファイルの差が出現しているかを評価する方針である。また、in vivoでS100a1を過剰発現させ、OA進行が抑制されるかを観察する研究を行うため、S100a1-conditional Tgマウスの作出も行っている。こちらは現在F1マウスが誕生しており、数世代交配ののち、Col2a1-CreERT2マウスと掛け合わせて、関節軟骨特異的にS100a1を過剰発現するマウスを得たのち、OAモデルによる評価を行う。in vitroで種々の検討を行ったが、S100a1とOAとの関連を説明する分子メカニズムについて、まだ有用な知見を得られていない。前年度の研究実績に記入した通り、野生型及びS100a1ノックアウト(Knockout, KO)マウスのOA手術後の膝関節を用いて、マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析を行った。その結果、KOマウスでは、野生型に比してanabolicな因子の発現が低下している事が判明した。以上の結果を踏まえ、さらにマウス関節軟骨細胞を用いたin vitroでの検討を進めた。siRNAやウイルスベクター、リコンビナントタンパクを用いてS100a1の発現量を操作し、mRNAやタンパクの発現量の変化を調べた所、S100a1は軟骨細胞のanabolismを正に制御しているとの仮説を肯定する結果が得られた。さらに、S100タンパクには細胞膜受容体を介した細胞外作用と、細胞内で標的タンパクと結合して機能を発揮する細胞内作用があるが、S100a1のこのpro-anabolicな作用は、後者の作用による事を示唆する実験結果が得られた。In vivoでは、タモキシフェン投与時にCol2a1プロモーター下にS100A1を過剰発現するマウス(Col2a1-CreERT;S100A1-Tgマウス)の作出を行った。免疫染色で軟骨特異的なS100A1の発現増加が得られている事を確認した。現在、本マウスに対してOAモデルによる評価を行っている段階である。本研究開始前より、S100A1が関節軟骨保護作用を持つ可能性がin vivoで示されていたが、本研究によってin vitroでそのメカニズムの一端を解明する事が出来たため、S100A1が関節軟骨保護作用を持つという仮説の妥当性がより高まったと考えられる。今後、将来的な臨床応用に向けて、in vitroでのメカニズムのさらなる解明と、in vivoで効率的にS100A1の軟骨保護作用を発揮させる手法の開発を進めていきたい。

in vitroのメカニズムの解析が進んでいない状態であるが、これについては、「研究実績の概要」に示した通り、in vivoサンプルのマイクロアレイ解析を新たに行う事で、今までとは別角度からの知見を得たいと考えている。メカニズムの解析と並行して、conditional transgenicマウスを用いて関節軟骨特異的にS100a1を過剰発現したマウスを用いて、S100a1の過剰発現によるOA治療の可能性を検討し、臨床応用に向けて有用な知見を得ようと考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。軟骨代謝28年度が最終年度であるため、記入しない。
SUMO化依存的なクロマチン構造変換を介したDECODEシステムの解析

遺伝情報読み出し(DECODE)機構は多段階の周期的なステップを経て厳密な制御がなされていると考えられる。我々は、このDECODEシステムの解明のため、核内受容体の翻訳後修飾であるSUMO化修飾依存的な抑制活性に着目した。生殖腺の分化に必至な転写因子Ad4BPがSUMO化依存的に転写抑制を受けることから、Ad4BPのSUMO化特異的に結合する因子として、クロマチンリモデリング活性を有すると推測されるSCFを同定し、転写因子のSUMO化修飾の機能を明らかにしてきた。本研究課題では、SCFの転写制御機構とSUMO化修飾の意義を明らかにするために、SCFのsiRNAによるノックダウンを行った細胞を用い、経時的なレポーターアッセイおよびクロマチン免疫沈降を行った。Ad4BPの標的であるStARのプロモーター領域をもったレポータープラスミドを用いて転写活性化能を経時的に検定した結果、SCFのsiRNAによって内在のSCFをノックダウンした場合には、転写活性の一過的な促進が見られた。これらの結果はSCFが非常に短時間に、一過的にAd4BPの転写活性化能において抑制的に機能するコファクターであることを意味する。同様の実験系を用いて、Ad4BPを介してSCFがStARプロモーターに結合するかどうかを調べたところ、転写の一過的な抑制が検出される直前にSCFの一時的なプロモーターへのリクルートが観察された。以上より、SCFは高次に制御されたDECODEシステムの重要なプロセスの一つであり、おそらくは転写の暴走を防ぐ防御機構として働いていると考えられる。本研究成果は、転写制御において新規の分子機構を明らかにしたものであり、この制御機構が生体に及ぼす影響を生殖腺の形成をモデルシステムとして解析することで、DECODEシステムの解明において新規の概念を提唱できると考えている。我々は生殖腺の分化に不可欠な転写因子Ad4BPのSUMO化修飾特異的に相互作用する因子として、クロマチンリモデリング活性を有すると推測される因子SCFの単離に成功した。本研究ではクロマチンリモデリングや核内構造のダイナミックな変換反応との関連において、転写因子のSUMO化修飾の機能を明らかにすることを目的とした。はじめにSCF核内存在様式を明らかにする為に培養細胞による蛍光免疫染色をおこなった。その結果SCFは、白血病の病因因子PMLと部分的に共局在し、SUMOが形成する核内小構造と共局在が見られた。これらの結果はSCFが核内構造体上で特異的な複合体を形成していることを示唆する。さらにSCF複合体の構成因子として同定されたp62の局在パターンを観察すると、主に細胞質に局在が見られた。興味深いことに核排出阻害剤であるレプトマイシンB処理後約15分でp62は素早く核へ堆積し、SCFの構造体に集積することが確認された。このことから、p62は細胞質-核間を非常に素早く往復しており、おそらくは細胞質からのシグナルを複合体に伝えることでクロマチン構造の変換を行っていると予想される。また共焦点レーザー顕微鏡の詳細な解析から、レプトマイシンB非存在下においても少量のp62は核内にドット上で存在しSCFおよびPML、SUMOと共局在していることが明らかとなった。SCFおよびp62はAd4BPの転写活性化を抑制することから、核内小構造体上のSCF複合体は細胞外シグナルを感知してAd4BPの転写制御をしていると考えられる。これらの成果は細胞外シグナルのAd4BPの転写制御機構への影響に付いてクロマチンの動態を含め解析をすすめる上で重要な知見であり、今後のクロマチンレベルでの新規転写調節機構の解明につながると考えている。
高密度振動モニタリングによる社会基盤施設の極限性能評価法

本研究は、社会基盤施設に関わる災害事故の未然防止、保全の効率化のためには振動モニタリング法が有効であることを,いくつかの実構造物におけるモニタリングデータの分析例から具体的に明らかにした.また,「想定外」事態の未然検出に対しても、その有効性を示すとともに,社会基盤施設の終局性能の推定の立場からモニタリングデータからのモデル化を具体的な例を通じて示した.なお,ワイヤレスセンサーによるマルチホップデータ通信などのミドルウェア技術や損傷検出技術についても高い成果を挙げた.地震や風など自然外乱や交通荷重による振動,常時微動による,橋梁などの社会基盤施設の1)振動シグナルを高密度,高精度に計測のためのワイヤレスセンシング技術2)実センシングデータの獲得とその分析,成功事例の提示3)の維持管理,災害防止に利活用するためのセンシング情報のプロセス・マネジメント技術という3つの課題について,様々な角度から探究し,センシングの社会基盤施設の分野に普及する基盤技術を構築する本研究は、社会基盤施設に関わる災害事故の未然防止、保全の効率化のためには振動モニタリング法が有効であることを,いくつかの実構造物におけるモニタリングデータの分析例から具体的に明らかにした.また,「想定外」事態の未然検出に対しても、その有効性を示すとともに,社会基盤施設の終局性能の推定の立場からモニタリングデータからのモデル化を具体的な例を通じて示した.なお,ワイヤレスセンサーによるマルチホップデータ通信などのミドルウェア技術や損傷検出技術についても高い成果を挙げた.(1)過去の橋梁関係の振動モニタリングデータを用いた分析横浜ベイブリッジ,白鳥大橋などの大型橋梁,一般免震橋における地震応答や対風応答データを入手し,動特性の変化を逆解析手法により分析し,設計では考慮されていないモードの検出や,微小な自励空気力の検出に成功した.また,一般免震橋においては,免震支承の動特性の定量的把握を行えることを示した.(2)走行車両との連成を考慮した橋梁の動的応答予測法とその検証橋梁の細部(ディテール)にいたるまでの動的応答予測シミュレーション法の確立とモニタリングデータを活用したモデル更新技術は,極限性能評価には欠かせないものである.本年度は,汎用ソフトABAQUSとMATLABを組み合わせ,走行車両(自動車)と橋梁との動的連成を考慮した応答予測法を完成させた.これにより,橋梁構造モデルの選択自由度が飛躍的に向上し解析法としての汎用性が格段に増したことになる.鉄道高架橋,鉄道鋼橋,道路橋における計測モニタリングデータと予測応答との整合性を検討し,いずれも十分高いレベルにあることを確認した.(3)首都高速高架橋の動的応答計測完成後40年を経過した同じ設計の向一路線鋼桁12スパンを選び,ひずみ,加速度を,100点近く2日間にわたり計測した.事前に路面凹凸も合わせて計測し,また,25トン大型車による応答も測定し,基礎データセットを整えることができた.このデータの再現、ならびに桁ごとの応答の個体差について,今後検討していく予定である.(4)ワイヤレスセンサー高密度振動モニタリングには欠かせないワイヤレスセンサーとしてImote2を選び,その時刻同期,送信欠損の補償法を検討し,精度,信頼度の高い方法を考案した.また,この方法を首都高速での計測において同期計測法として,その有用性を確認した.1)走行荷重との連成を考慮した橋梁の動的応答予測と実測結果への適用汎用ソフトを用いた応答予測法を確立させ,首都高速高架橋の新しい実測データに適用し,加速度応答のみならず細部にわたるひずみも予測しうることを説明し,国際学術誌に論文として発表した.2)モニタリングデータからのリアルタイム損傷検出に関する研究主として地震による損傷を対象に,地震応答加速度記録から損傷の有無を検出するアルゴリズムの研究を行った.ウェーブレット変換による時間周波数解析を適用し,損傷発生時にはスペクトル構造が大きく変わることを,Eディフェンスなどで行われた橋脚の動的破壊実験の結果に適用し,明らかにすることができた.なお,通常用いるサンプリング周波数100ヘルツから1万ヘルツに増大させることで損傷検出の信頼度がより高くなることも示した.3)ワイヤレスセンサを用いた橋梁振動計測システムの構築マルチホップ通信機能を改善させたシステムを新たに開発し,韓国JINDO橋への適応に続き,岩手県槙木沢橋の交通荷重時の振動計測に適用した.具体的には,耐震補強工事の実施前後における振動特性の違いを計測し.固有振動特性としては,耐震補強前後で大きな違いはないもののモード形状には有意な差があることが高密度センシングから明らかにすることができた.1.走行荷重との連成を考慮した橋梁の動的応答予測のためのモデル化に関する研究汎用ソフトAbaqusを用いた連成応答予測をさらに精緻化させ,ひずみ応答の予測精度について様々なレベルのFEMモデルと応答予測精度を首都高速道路高架橋(首都高速6号渋谷線,三軒茶屋付近鋼桁橋)で計測したひずみデータを参照値として検討を行った.2次部材のひずみレベルもFEM解析によりかなりの精度で予測できることを明らかにした.2.横浜ベイブリッジの2011年東北地方太平洋沖地震による応答の分析横浜ベイブリッジでは,世界でもトップクラスの高密度地震応答モニタリングを行っている.2011年3月11日の本震,ならびに30個を超える余震記録を入手した.その記録を用い,固有振動モードや,減衰などにつき予備的検討を行った.3.ワイヤレスセンサーを用いた橋梁振動計測システムの改善ワイヤレスセンサ間でデータを転送する際に,新しいアルゴリズムによるマルチホップ通信アルゴリズムを開発し,実際の橋梁においてその適用性を検討した.4.白鳥大橋(室蘭市)における主塔の風向方向面内振動に関する研究

白鳥大橋では,1997年に完成して以来地震ならびに強風時の応答を主塔ならびに桁においてモニタリングしてきている.今回過去の強風時における主塔ならびに桁の応答について整理した.その時,主塔において橋軸直角方向の風が風速毎秒15m25mの間で,きわめて調和的な振動を示すことがモニタリングデータの上から明らかとなった.このような調和的な渦による事励振動とみなされる振動が実際のつり橋で観測されたのは,世界初のことである.風向と風速と振動の関係,つり橋の主塔が卓越する二つの振動モード(0.6ヘルツ,0.8ヘルツ)との関係などを整理した.1.鋼桁橋の走行荷重による動的応答予測法昨年度に引き続き,様々なレベルでのFEMモデルと応答予測精度の関係を実測時データをベースに広範な検討を行った.ひずみレベルが疲労寿命に影響するような大きなレベルの場合は,メッシュをある程度細かくすれば十分な精度で予測できることが明らかとなった.その成果をふまえ,鋼I桁橋の補強の効果,損傷のおこりやすい場所の同定のパラメトリックな解析を行った.2.横浜ベイブリッジの2011年東北地方太平洋沖地震の挙動昨年度は,おもに固有振動などの道徳性をみたが,本年度は,線系挙動を中心に詳細な分析を行った.特に,主塔と桁との衝突振動が生じていることに着目し,そのことによる固有振動特性の変化,減衰の変化などを調べた.また,今回の地震の倍程度の大きさの地震,あるいは設計時に想定したレベルIIの地震動に対して,主塔と桁との間の衝突力がどの程度になるかを推定し,タワーリンクの強度を下回ることを確認した.3.白鳥大橋の主塔における風向方向振動の分析モニタリングデータから明らかとなった風向方向振動の特性を調べる目的で,弾性模型を用いた風洞実験,ならびに数値流体解析を実施し,モニタリングデータと整合的な結果が得られることを確認した.4.免震高層建物の2011年東北地方太平洋沖地震による応答モニタリングデータの分析東京豊洲にある芝浦工業大学に地震計を十数台設置し,モニタリングを2010年秋から開始していたが,2011年3月11日の東北太平洋沖地震による本震ならびに20個を超える余震による応答によるモニタリングに成功した.固有振動数や減衰の振幅依存性や高次モードの加振状況などのデータを分析するとともに,構造設計用数値モデルを解析し,応答予測性を検討した.世界で最も密なモニタリングシステムによる最も大きくかつ地震応答の大きいデータセットを得ることに成功した.H24年度最終年度のため記載しない24年度が最終年度であるため、記入しない。H24年度最終年度のため記載しない24年度が最終年度であるため、記入しない。
子どもの権利条約に基づくスクールソーシャルワーカーと教師の連携に関する調査研究

本研究の目的は、子どもの権利条約に基づくスクールソーシャルワーカー(以下SSWr)と教師の連携において、SSWrの役割を明らかにすることである。本年度は、SSWr、教師の役割について文献調査・ヒアリング調査を行った。SSWrの役割について文献調査を行い、日本ではSSWrの役割が分野ごとに議論されている傾向が明らかになった。アメリカでは、SSWrの役割について様々な分野・領域から検討が行われ、変化も起きていた。国レベルでのスタンダードを始め、各支部レベルにもスタンダード等があり、いくつかの指針が示されていた。このように、アメリカではSSWrの役割について、日本よりも議論が行われていることが考えられた。教師の役割については、ヒアリング調査を行った。例えば、福祉的実践を行っている教師にヒアリング調査を行い、検討を行った。教師の福祉的実践は、歴史的な蓄積が非常にあり、その中で変化が起こっていることも確認された。またそうした変化には政策が大きく影響していた。以上のように、SSWr、教師共に実践内容が多様であり、変化していることも明らかになった。SSWrの分野では、実践を共通化しようとする動きも見られ、そうした活動に参加し、実態把握を行った。また様々な概念に関する検討も行った。例えば教育と福祉の連携に関する議論について文献収集を行った。こちらも歴史的な蓄積があり、様々な検討が行われ、現在も検討が続いていることが明らかになった。その際には、歴史的経緯も踏まえ、実践を基に検討が行われていた。調査先との調整がつかず、いくつかの調査が実施できなかった。2019年度以降、再調整を行う予定である。2018年度実施した文献調査・ヒアリング調査を基にインタビュー項目やアンケート項目を作成し、調査先との調整を行い、調査を実施していく予定である。調整がつかなかった場合は、調査規模や調査内容・方法の変更も検討している。いくつかの調査を2019年度以降に行うことになったため。
古代エジプト日乾煉瓦造建築における構造法の研究

本研究においては新王国時代のマルカタ王宮から出土した多数の彩画片を主として取り上げ、これらの詳細な観察と考察をもとにして、従来ほとんど触れられてこなかった古代エジプトにおける日乾煉瓦造建築の構造法に関し、研究をおこなった。成果の概要を以下にまとめて記す。1、これまで古代エジプトの住居の寝室奥には、天井面に通風窓が設けられていたと考えられてきた。寝室は通常北向きに配置され、通風窓もまた北向きに作られたであろうと推定されている。風向きに対する配置上のこうした復原案はアマルナの独立住居の配置分析と、当地の風向きを考慮して導き出されており、説得力ある説となっている。しかし窓の形態や寝室のどの位置に設けられていたかに関しては資料となる遺構例に乏しいため、時代が異なる古王国時代、あるいは中王国時代に属する家型をした副葬品を参照せざるを得ない。マルカタ王宮の「王の寝室」は窓の断片が出土した点で稀有な遺構であり、ここから出土した彩画片を詳細に分析した結果、おそらくこの通風窓は北を向いていたであろうが、位置に関しては寝室の奥ではなく、むしろ入口近くの北壁天井近くの高位置に設けられていた可能性がきわめて高いという結論を得た。寝室の天井は北側に向かって緩やかに上がる勾配を持っていたと思われる。この形態は壁画に見られる住居の姿とよく合致し、またテ-ベ第100号墓、レクミラの墓の断面形状と酷似する点が興味深い。2、「王の寝室」の入口に関しても、残存彩画片から復原をおこなうことができた。アマルナの独立住居ではリンテルに石材が用いられたが、マルカタ王宮の「王の寝室」入口のリンテルを構成していたと見られる彩画片には丸太の圧痕が明瞭に認められ、この建物では敷居部のみが石製であったと推定される。3、天井下地材の観察からも、縄による植物の束ね方や泥層の仕上げ方など、詳細な資料を得ることができた。