hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中央アジアの乾燥地における大規模灌漑農業による環境汚染と人体への影響

1)中央アジア・キルギス共和国内のイシククル湖周辺にて,大規模灌漑農業による環境汚染と人体への影響について調査を行った.・飲料水である地下水の調査を行った.・潅漑用水,潅漑排水,および河川水を採取し,灌漑農業による河川水への影響を調査した.・大規模灌漑農地で土壌を採取した.2)中央アジア・ウズベキスタン共和国内のヌクス州にて,大規模灌漑農業による環境汚染と人体への影響について調査を行った.・飲料水である地下水の調査を行った.・潅漑用水,潅漑排水,および河川水を採取し,灌漑農業による河川水への影響を調査した.・大規模灌漑農地で土壌を採取した.以上のような現地調査を行い,試料を日本に持ち帰り以下の分析を行った.・α線スペクトロメトリーを用いた放射性同位元素の測定・ICPおよびICP-MSを用いた食品中の微量元素濃度の測定1)中央アジア・キルギス共和国内のイシククル湖周辺にて,大規模灌漑農業による環境汚染と人体への影響について調査を行った.・飲料水である地下水の調査を行った.・潅漑用水,潅漑排水,および河川水を採取し,灌漑農業による河川水への影響を調査した.・大規模灌漑農地で土壌を採取した.2)中央アジア・ウズベキスタン共和国内のヌクス州にて,大規模灌漑農業による環境汚染と人体への影響について調査を行った.・飲料水である地下水の調査を行った.・潅漑用水,潅漑排水,および河川水を採取し,灌漑農業による河川水への影響を調査した.・大規模灌漑農地で土壌を採取した.以上のような現地調査を行い,試料を日本に持ち帰り以下の分析を行った.・α線スペクトロメトリーを用いた放射性同位元素の測定・ICPおよびICP-MSを用いた食品中の微量元素濃度の測定1)中央アジア・ウズベキスタン共和国内で最も水質汚染が問題となっているカラカルパキスタン自治州にて,大規模灌漑農業による環境汚染と人体への影響について調査を行った.・飲料水である地下水の調査を行った.・潅漑用水,潅漑排水,および河川水を採取し,灌漑農業による河川水への影響を調査した.・大規模灌漑農地で土壌を採取した.2)中央アジア・ウズベキスタン共和国内での食物による微量元素の接種について調べるために,陰膳法を用いて,10人分の試料を採取した.3)養蚕業が環境に及ぼす影響について明らかにするための予備調査を行った.以上のような現地調査を行い,試料を日本に持ち帰り分析を行っている.このうち,水質汚染分析の結果については,2005年4月17日よりブラジルサンパウロにおいて行われる,8^<th> International Conference on Nuclear Analytical Methods in the LifeSciencesにおいて結果を公表する予定である.また,Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistryに掲載予定である.また,食品中からの微量元素の取り込みについては,現在,放射線医学総合研究所にて分析を行っている.さらに,養蚕業が環境に及ぼす影響については,予備調査を終え,ウズベキスタン共和国のタシュケント工業技術大学の養蚕研究者,JICAのウズベキスタン事務所とで共同研究を行うこととなった.1)前年度の調査で,汚染がより深刻であると推定された中央アジア・ウズベキスタン共和国内でホレズム州にて,大規模灌漑農業による環境汚染と人体への影響について調査を行った.・飲料水である地下水の調査を行った.・潅漑用水,潅漑排水,および河川水を採取し,灌漑農業による河川水への影響を調査した.・大規模灌漑農地で土壌を採取した.2)中央アジア・カザフスタン共和国内の南部,チムケント州にて,大規模灌漑農業による環境汚染と人体への影響について調査を行った.・飲料水である地下水の調査を行った.・潅漑用水,潅漑排水,および河川水を採取し,灌漑農業による河川水への影響を調査した.・大規模灌漑農地で土壌を採取した.3)ウズベキスタン共和国内において,陰膳法による食品からの微量元素の摂取量の測定のための試料採取・ウズベキスタン国内の成人男性の1日分の食料すべてを陰膳法により採取した以上のような現地調査を行い,試料を日本に持ち帰り以下の分析を行っている.・α線スペクトロメトリーを用いた放射性同位元素の測定・ICPおよびICP-MSを用いた食品中の微量元素濃度の測定昨年,調査した結果をもとに,2005年4月にブラジルサンパウロにおいて行われた8^<th> International Conference on Nuclear Analytical Methods in the Life Scienceにおいて結果を公表した,Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistryに,印刷中である.また,2005年11月に日本で行われたDesert Technology 8で発表した.この結果は,Journal of Arid Studiesで公表された.1)中央アジア・キルギス共和国内のイシククル湖周辺にて,大規模灌漑農業による環境汚染と人体への影響について調査を行った.・飲料水である地下水の調査を行った.・潅漑用水,潅漑排水,および河川水を採取し,灌漑農業による河川水への影響を調査した.・大規模灌漑農地で土壌を採取した.2)中央アジア・カザフスタン共和国内のクジル・オールダ州にて,大規模灌漑農業による環境汚染と人体への影響について調査を行った.・飲料水である地下水の調査を行った.

・潅漑用水,潅漑排水,および河川水を採取し,灌漑農業による河川水への影響を調査した.・大規模灌漑農地で土壌を採取した.以上のような現地調査を行い,試料を日本に持ち帰り以下の分析を行っている.・α線スペクトロメトリーを用いた放射性同位元素の測定・ICPおよびTCP-MSを用いた食品中の微量元素濃度の測定昨年までに調査した結果をもとに,2006年4月にチェコのマリアンスケラズニにおいて行われた15^<th>Radiochemical Conferenceにおいて結果を公表した.2006年9月にウズベキスタン共和国のタシュケントで行われた6^<th>International Conference Modern Problems of Nuclear Physicsにおいて,結果を公表した.1)中央アジア・キルギス共和国内のイシククル湖周辺にて,大規模灌漑農業による環境汚染と人体への影響について調査を行った.・飲料水である地下水の調査を行った.・潅漑用水,潅漑排水,および河川水を採取し,灌漑農業による河川水への影響を調査した.・大規模灌漑農地で土壌を採取した.2)中央アジア・ウズベキスタン共和国内のヌクス州にて,大規模灌漑農業による環境汚染と人体への影響について調査を行った.・飲料水である地下水の調査を行った.・潅漑用水,潅漑排水,および河川水を採取し,灌漑農業による河川水への影響を調査した.・大規模灌漑農地で土壌を採取した.以上のような現地調査を行い,試料を日本に持ち帰り以下の分析を行った.・α線スペクトロメトリーを用いた放射性同位元素の測定・ICPおよびICP-MSを用いた食品中の微量元素濃度の測定
競合連想ネットの逐次学習法の変形とその区分的線形近似能力の非線形問題への応用

本研究は競合連想ネットの学習法を実世界のデータに即した学習法に変形して,種々の非線形問題に応用することを目的としており,下記の3つの課題について以下のような成果を得ることができた.課題(1)競合連想ネットの逐次学習法の変形とその検討:まず,利用できる訓練データが有限個しかない場合を考え,訓練データのすべての情報を用いて一括して学習するバッチ学習法を構築した.つぎに汎化誤差を安定して小さくするためのユニット数が異なる競合連想ネットのアンサンブル学習法と訓練データをリサンプルするバギング学習法を開発した.さらに種々の特徴をもつ時系列データを学習するための時系列差分を用いる学習予測法を開発した.これらの手法を用いていくつかの国際会議のコンペティションに挑戦した結果,IJCNN2004の時系列予測コンペティションで第3位,NIPS2004のEvaluating Predictive Uncertainty Challengeの回帰部門で第1位,ESTSP2007の時系列予測コンペティションで第2位の成績を得た.課題(2)非線形時変プラントの制御への応用:上記のバッチ学習法,アンサンブル学習法,バギング学習法,時系列差分を用いる手法を種々の環境下のRCA洗浄液の温度制御問題に適用するための手法を開発し,性能向上が達成できた.課題(3)音声時系列の解析と認識への応用:上記の種々の学習法を母音時系列の再現と認識に応用し,性能向上をを行うことができることを確認した.特にバギング学習法を用いることにより,母音時系列の再現の安定性と認識率の向上が達成できた.さらに,競合連想ネットの新たな応用分野として距離データ処理への応用研究も行い,本ネットの区分的線形近似能力を距離画像からの平面抽出に応用できることを確かめた.本研究は競合連想ネットの学習法を実世界のデータに即した学習法に変形して,種々の非線形問題に応用することを目的としており,下記の3つの課題について以下のような成果を得ることができた.課題(1)競合連想ネットの逐次学習法の変形とその検討:まず,利用できる訓練データが有限個しかない場合を考え,訓練データのすべての情報を用いて一括して学習するバッチ学習法を構築した.つぎに汎化誤差を安定して小さくするためのユニット数が異なる競合連想ネットのアンサンブル学習法と訓練データをリサンプルするバギング学習法を開発した.さらに種々の特徴をもつ時系列データを学習するための時系列差分を用いる学習予測法を開発した.これらの手法を用いていくつかの国際会議のコンペティションに挑戦した結果,IJCNN2004の時系列予測コンペティションで第3位,NIPS2004のEvaluating Predictive Uncertainty Challengeの回帰部門で第1位,ESTSP2007の時系列予測コンペティションで第2位の成績を得た.課題(2)非線形時変プラントの制御への応用:上記のバッチ学習法,アンサンブル学習法,バギング学習法,時系列差分を用いる手法を種々の環境下のRCA洗浄液の温度制御問題に適用するための手法を開発し,性能向上が達成できた.課題(3)音声時系列の解析と認識への応用:上記の種々の学習法を母音時系列の再現と認識に応用し,性能向上をを行うことができることを確認した.特にバギング学習法を用いることにより,母音時系列の再現の安定性と認識率の向上が達成できた.さらに,競合連想ネットの新たな応用分野として距離データ処理への応用研究も行い,本ネットの区分的線形近似能力を距離画像からの平面抽出に応用できることを確かめた.本研究は競合連想ネットの学習法を実際のデータに即して変形するとともに,下記の3つの課題について追究することが目的であり,本年度は以下のような実績を得た.特に課題(1)においては最新の他の種々の手法と競争した結果,優秀な成績をあげたことにより,本研究の対外的なひとつの評価を得ることができたものと考える.課題(1)競合連想ネットの逐次学習法の変形とその検討:従来の逐次学習法を変形したバッチ学習法を提案し,既知の非線形関数近似問題へ適用してその性質を検討し,国際会議SCI2004で発表した.さらに以下のコンペティションの課題に適用し,提案手法の有効性を確認した.まず国際会議IJCNN2004で開催された時系列予測コンペティションでは,バッチ学習型競合連想ネットとフーリエ帯域フィルタを組み合わせて適用した結果,投稿受理された24組の手法のなかで第3位の成績を得た.さらに国際会議NIPS2004で開催された予測不確実性コンペティションでは,stereopsis(両眼立体視の非線形データ),gaze(極端な外れ値を含むスクリーン注視に関するデータ),outaouais(高次元でデータ数が多い企業の秘密データ)という性質の異なる3つの実データセットの予測問題に対し,我々はバッチ学習型競合連想ネットとその最適ユニット数をクロスバリデーションによる求める手法を用いて予測し,それぞれのデータセットに対して評価基準MSE(最小二乗誤差)で第1位,第2位,第1位の好成績をあげるとともに,総合で第1位(regression winner)に選ばれた.特に,性質の異なるデータセットすべてに対して同じ手法で好成績を収めたことは,本研究の手法の適用範囲の広さと有効性を示していると考える.課題(2)非線形時変プラントの制御への応用:従来の逐次学習法を変形した上記のバッチ学習法を,シリコンウエハの標準的な洗浄法であるRCA洗浄における洗浄液の温度制御に適用した.

この制御は非線形時変の性質があり,この系のダイナミクスをオンライン学習すると,短時間の過渡期のデータは,より長時間の定常期のデータを学習することにより忘却されるという現象が起こっていた.そこでバッチ学習法により解決を試みた結果,この現象を抑えることができ,この成果を国際会議SCI2004で発表した.課題(3)音声時系列の解析と認識への応用:音声時系列への応用の基礎研究として,音声信号からより安定した非線形特徴の抽出が行えるバッチ学習法とクロスバリデーションの手法を開発した.本年度の研究目的である3つの課題について以下の結果を得た.課題(1)競合連想ネットの逐次学習法の変形とその検討:競合連想ネットを複数用いてそれらの予測値の平均をとるアンサンブル型競合連想ネットを開発した.さらに,より良い汎化能力を得るためのユニット数の決定法を考案し,いくつかの問題に応用した.特に、国際会議IJCNN06の予測不確実性コンペティションに参加した結果,4つのデータセット(synthetic, precip, so2, temp)に対する予測の二乗平均誤差(MSE)での順位は、それぞれ4位,3位,2位,2位という優れた成績が得られた.課題(2)非線形時変プラントの制御への応用:上記のアンサンブル型競合連想ネットをRCA洗浄液の温度制御問題に応用した結果,制御性能(オーバーシュートと整定時間)が学習イタレーションの数とともに不安定な場合があるという従来手法における問題のひとつを解決することができた.さらに制約付き予測制御問題の考えを導入して制御法を改良した結果,これまでよりも制御性能が高い結果を得ることができるようになった.課題(3)音声時系列の解析と認識への応用:まず母音時系列を競合連想ネットを用いて学習して再現する実験を行い,競合連想ネットは母音時系列をほぼ忠実に学習して再現できることを確かめた.次に母音認識に用いる評価基準として,予測誤差,連想行列,および連想行列の極を用いる3つの手法を考案し,実験した結果,3つの手法とも同程度の結果が得られることを確かめた.以上の結果はデータセットにより異なるので,今後はより安定した結果を得るよう手法を改良したい.さらに,競合連想ネットの新たな応用分野として距離データ処理への応用研究も行い,本ネットの有用性を確かめた.本研究は競合連想ネットの学習法を実世界のデータに即した学習法に変形して,種々の非線形問題に応用することを目的としており,本年度は下記の課題について以下のような成果を得ることができた.課題(1)競合連想ネットの逐次学習法の変形とその検討:2004年度に開発した競合連想ネットのバッチ学習法に加えてアンサンブル学習の一種であるバギングの手法を組み合わせたバギング競合連想ネットを構築した.バギングの導入により以前より安定した汎化能力のある学習結果が得られるようになった.さらに,この手法と時系列差分を用いて時系列予測する手法を考案し,国際会議ESTSP2007の時系列予測コンペティションに参加した結果,第2位の成績を得ることができた.課題(2)非線形時変プラントの制御への応用:上記のバギング学習法を種々の環境下のRCA洗浄液の温度制御問題に適用するために,入出力信号の差分を用いる制御法を開発した.
公共工事の技術調達モデルの構築

日本の公共発注者に必要な「発注力」を明らかにし、今後の技術調達モデルの方向性を検討した。今後も維持すべき発注力とは「信任」の精神であり、具体的には技術者の良心、Win-Win、規準作成、自己管理、努力者評価である。向上すべき発注力は、透明性の向上である。そのためには、リスクとコストの関係明確化、プロセスマネジメントシステムの構築・運用、利用者・納税者への説明、発注者に不足する機能を補完する新しい職能の創設・導入、各リスクを最も適切に取ることが出来る主体を選抜する仕組みの構築が必要である。(1)地方公共工事実態調査、(2)旧来の公共工事地質リスクマネジメントの課題抽出、(3)諸外国の公共工事実態調査と国際比較、(4)他産業の調達実務の予備調査、を行った。(1)では、a)指名とは、事業執行の全段階において地元の「正直者」業者が実施する活動を、総合的に評価・審査する行為である、b)一般競争と総合評価方式での評価項目は,指名競争入札での評価項目の一部である、c)発注者が保有すべき能力の一つは、組織内部の技術力水準を「謙虚に」把握し、必要な外部技術を適切に調達できる「発注力」である、d)ある仮定の基で行った試算では、発注者の協議・打ち合わせ、検査などに要する「取引費用」は、受注業者の良し悪しによって2倍以上異なり、それは工事価格の9%にも及ぶ、ことを確認し明らかにした。(2)では、a)技術者自身への「期待」が充足されにくい、b)請負者と発注者の双方が「不安」を抱えている、c)指名や受注調整など従来の不安緩和方法が、今後は機能しにくくなること、を確認し改善案を検討した。(3)では、国内外の識者との討議を通して、a)日本では世界に比類なき良質の工事が実施されてきた、b)今後も守るべきものは「信任」の精神であり、具体的には技術者の良心、Win-Win、規準作成、自己管理、努力者評価である、c)変えるべきことは、透明性の向上であり、具体的にはコストとリスクの構造、責任分担、競争ルールの明確化である、との知見を得た。また、計画経済から市場経済に移行したベトナムに関する調査では、まず政府規則を制定し、次に入札法を制定するなど幾多の試行錯誤を経て段階的に競争入札の定着を図っていることも明らかとなった。(4)では、a)一自動車メーカーの部品調達とb)印刷業界の調達について聞き取りを行い、a)では自社の経営方針に基づき、長期的な信頼関係を大事にしつつ業者を選定していること、b)では、仕事前の「他愛のない」会話、確認の電話、「下請けさん」ではなく社名で呼ぶことなど相手への温かい「まなざし」を持つことが、人とつながり、信頼構築のためには不可欠との基礎的知見を得た。(1)地方公共工事実態調査、(2)公共工事地質リスクマネジメントの方向性の検討、(3)諸外国の公共工事実態調査と国際比較、(4)他産業の調達実態の予備調査、を行った。(1)では、入札参加者の半数以上が最低制限価格で応札し,くじ引きで落札者が決定される工事が続出している。仮想的な入札・経営モデルを構築し、数値シミュレーションを行うことで「くじ引き入札」の繰返し実施が建設業経営に与える影響について分析・考察した。(2)では、米国の事例をも参考にしながら、a)リスク計量化手法の開発、b)プロセスマネジメントシステムの開発と実施、c)発注者の側に立つ技術顧問の導入、を三つの柱とする新しい地質リスクマネジメント方式を提案した。a)を検討する第一歩として、地質リスクマネジメントの事例を調査し、地質リスクマネジメントの効果を記録するための様式を検討した。(3)では、a)海外では、入札という「点」でのリスクマネジメントには限界があるため、特に設計図書の充実を含めた「線」によるマネジメントを重視する「原点回帰」の潮流があること、b)アリゾナ州立大学のKashiwagi教授が提唱するBest Value Approachにおける、発注者は施工者の能力と実績を評価して「High Performer」を選抜し、自身はファシリテーターになってHigh Performerの能力を引き出し、技術のアウトソーシングに徹する、との特徴は、米国・欧州の一部の公共発注者と労働組合(Labor Union)にも高く評価されていること、c)公共調達に大きな問題を抱えるインドネシアでは、入札時に施工者の実績をも問う「総合評価方式」の実施が急務であること、d)中国の建設労働現場では大量の季節労働者の労務管理について、労務費の支払遅延、労働災害、品質不良、工期遅延など様々な問題があること、が明らかとなった。(4)では、発注方針を明確にすることが持続可能な企業経営には不可欠であると知見を得た。(1)地方公共工事実態調査、(2)公共工事地質リスクマネジメントの方向性の検討、(3)諸外国の公共工事実態調査と改善案の提案を行った。

(1)では、数値シミュレーションモデルを構築して、「くじ引き入札」の弊害を指摘し、改善案の提案を行った。(2)では、地質リスクマネジメントの普及を目指して、入門書を発刊するともに、事例調査を奨励して、リスク計量化手法開発・プロセスマネジメントシステム開発・発注者の側に立つ技術顧問導入を継続して進めた。(3)では、インドネシアの公共調達方式改善と中国の建設労働現場における多数の農民工(季節労働者)の労働条件改善に関する調査研究を行った。a)インドネシアについては、i)政府技術系高官や大学研究者との意見交換でも、工事品質確保のためには、工事並びにコンサルタント選定時に、応札者の実績など価格以外の要素も問う「総合評価方式」の導入が必要であると認識されている、ii)価格以外の要素を高く評価することは、贈収賄に関与しているのではないかとの疑いの目で見られるため、実際の入札評価の現場では難しい、iii)状況打開のためには、会計検査・財務など「非技術系部署」への総合評価方式の啓発が必要、iv)テクリス、コリンズなど日本の技術者・企業の実績データベースなどの公共調達周辺制度の戦略的整備が有益、b)中国の建設労働現場における多数の農民工(季節労働者)の労働条件改善については、i)大学研究者や中国政府でもその必要性は認識、(2)重層下請の労務構造は景気調整弁、労務費ピンはね等弊害が多い仕組みと認識され、中国でも推奨されていない。ただしこの仕組みには、腕の良い技能者は独立できる夢・希望を持ち、「右肩上り」の時代には、生産性並びに技術・技能の改善できる長所も存在、(3)日本の大手ゼネコンが採用してきた協力会による労務管理方式は、協力と競走を融合させた方式であり、中国でも導入を検討する価値が大いにある、等の知見を得た。
ひとの歩行中における脊髄反射回路の変化についての検討

過去の報告では、足底神経から下腿筋への投射についての報告は少ない。足底筋から下腿筋や大腿筋への投射回路の研究についての研究を行い、足底神経から下腿筋への投射について検討した。その研究結果より、母指底屈筋である短母指屈筋(FHB)からヒラメ筋に対する短潜時の抑制は、その一部分にIb inhibitory pathwayを含んでいるものと考えられた。また、歩行中にはIb群線維からの抑制は立脚期に促通に転じ、下肢伸筋活動量を増加させるものと考えられた。なお猫による動物実験でも同様なことが報告されている。ヒトにおいても同様の機序が働いており、この機序にはIb群線維が受容器となって荷重量の変化の検出に関与しているものと考えられた。本年度は、下肢への加重を体のつり上げ装置を利用し、歩行中体重を免荷し、足底神経からヒラメ筋への抑制およびIa抑制、Ib抑制について、表面筋電図による解析を行った。体重免荷を0%、30%、60%と変化させ、それぞれの抑制にどのような変化が起こるのかについて、歩行中とくに立脚期において検討した。その結果によると、拮抗筋である前脛骨筋(TA)からヒラメ筋へのIa抑制については、体重免荷によって抑制量に変化は認めなかったが、協働筋である内側腓腹筋(MG)からヒラメ筋へのIb抑制および足底神経からヒラメ筋への抑制については、体重免荷によって、立脚期の抑制から促通への変化は消失し、免荷の程度によって、抑制量は大きくなった。これによって3年間の研究により、ネコにおける研究でも、Ib群線維からの抑制は立脚期に促通に転じ、下肢伸筋活動量を増加させることが報告されているが、ヒトにおいても同様の機序が働いており、この機序にはIb群線維が受容器となって荷重量の変化の検出に関与しているものと考えられた。ヒトにおいて脊髄反射回路については、筋電図やH反射を用いて解析されている。そのなかでヒラメ筋H反射は、拮抗筋である前脛骨筋(TA)からはIa抑制、協働筋である内側腓腹筋(MG)からはIb抑制を受け、足部の皮膚神経からも抑制を受けると報告されている。しかしながら足底筋から下腿筋や大腿筋への投射回路の研究はひとではほとんど報告されていない。本年度は、安静時における足底神経から下腿筋への投射について検討した。対象は健康成人5名であった。つまり母指底屈筋である短母指屈筋(FHB)からヒラメ筋に対する短潜時の効果について、まず安静時のヒラメ筋H反射と足関節底屈時のヒラメ筋表面筋電図の平均加算を用いて検討した。条件刺激としてFHBからの求心性神経を足関節内果直下部で電気刺激した。その後前脛骨筋からのIa抑制、内側腓腹筋からのIb抑制、足部の皮膚神経との収束を検討するために、それらも条件刺激として用いた。その結果、母指底屈筋である短母指屈筋(FHB)からヒラメ筋に対する短潜時の効果は、H反射では、12ms付近を中心とした抑制であった。表面筋電図を用いた平均加算によっての解析では、母指底屈筋である短母指屈筋(FHB)からヒラメ筋に対する短潜時の効果は、刺激後50ms付近に抑制が見られた。

その抑制に対して、H反射を用いた実験から、その抑制は、Ia抑制および足部皮膚からの抑制とは収束せず、Ib抑制との収束が見られた。表面筋電図を用いた平均加算によっての解析でも、Ia抑制および足部皮膚からの抑制は収束せず、Ib抑制との収束が見られた。これらの研究結果より、母指底屈筋である短母指屈筋(FHB)からヒラメ筋に対する短潜時の抑制は、その一部分にIb inhibitory pathwayを含んでいるものと考えられた。来年度は歩行中に、本回路がどのように変化していくのかを検討したい。平成16年度、足底筋から下腿筋や大腿筋への投射回路の研究についての研究を行い、足底神経から下腿筋への投射について検討した。その研究結果より、母指底屈筋である短母指屈筋(FRB)からヒラメ筋に対する短潜時の抑制は、その一部分にIb inhibitory pathwayを含んでいるものと考えられた。平成17年度は歩行中に、本回路がどのように変化していくのかを検討した。持続収縮中には、収縮力の増加に伴って、抑制量が増加した。立位時では抑制量に変化はなかった。歩行中、かかと接地をトリガーとして、歩行中のヒラメ筋筋電図量を測定した。その後かかと接地をトリガーとして、足底神経を刺激し、その抑制の程度が持続収縮中と異なるのかについて検討した。その結果立脚期後半には、Ib抑制が減少し、促通へと転じた。ネコにおける研究でも、Ib群線維からの抑制は立脚期に促通に転じ、下肢伸筋活動量を増加させることが報告されている。ヒトにおいても同様の機序が働いており、この機序にはIb群線維が受容器となって荷重量の変化の検出に関与しているものと考えられた。一方ヒラメ筋運動ニューロンの興奮性の指標として、ヒラメ筋H反射を用いた研究も行った。歩行中、H反射を膝窩部で電気刺激し、ヒラメ筋より記録した。条件刺激は、足底神経に運動閾値の1.2倍の刺激を入れた。条件-試験刺激12-14msで抑制がみられたが、歩行中では表面筋電図での結果と同様に、その結果立脚期後半には、抑制が減少した。以上の結果から、歩行中にはIb群線維からの抑制は立脚期に促通に転じ、下肢伸筋活動量を増加させるものと考えられた。動物実験でも同様なことが報告されている。来年度は、下肢への加重を体のつり上げ装置を利用し、調節し、その際に抑制量が変化するかどうかについて検討したいと考える。過去2年間の研究により、足底神経から下腿筋への投射について検討した。その研究結果より、母指底屈筋である短母指屈筋(FHB)からヒラメ筋に対する短潜時の抑制は、その一部分にIb inhibitory pathwayを含んでいるもの、歩行中にはIb群線維からの抑制は立脚期に促通に転じ、下肢伸筋活動量を増加させるものと考えられた。本年度は、下肢への加重を体のつり上げ装置を利用し、歩行中体重を免荷し、足底神経からヒラメ筋への抑制およびIa抑制、Ib抑制について、表面筋電図による解析を行った。体重免荷を0%、30%、60%と変化させ、それぞれの抑制にどのような変化が起こるのかについて、歩行中とくに立脚期において検討した。その結果によると、拮抗筋である前脛骨筋(TA)からヒラメ筋へのIa抑制については、体重免荷によって抑制量に変化は認めなかったが、協働筋である内側腓腹筋(MG)からヒラメ筋へのIb抑制および足底神経からヒラメ筋への抑制については、体重免荷によって、立脚期の抑制から促通への変化は消失し、免荷の程度によって、抑制量は大きくなった。
基幹交通と有機的に結合した末端型デマンドバスモデルの開発及びシミュレーション評価

本研究では,既存の路線バス網を置き換え可能な階層型協調デマンドバスシステムの開発及びシミュレータによる評価を行った.提案システムは,経路計画に要する計算時間を既存のデマンドバスに対して大幅に短縮することが可能である.評価実験では,既存の路線バスに対して待ち時間及び歩行時間が減少する一方,乗車時間はやや増加することが示された.ただし,提案システムはデマンドバスをベースとしているため,運行車両台数と旅行時間はトレードオフの関係にあり,運行コストを何らかの形で補填できれば,従来の路線バスに対してサービスレベルを大きく向上できる可能性がある.本研究の目的は,軌道交通,基幹バス及びデマンドバスを有機的に結合した交通システムモデルを開発し,シミュレーション実験によりその有効性を明らかにする事である.デマンドバスは,Door-to-Doorの移動を安価に提供可能な交通システムとして注目されており複数の地域において実際に運行されている.しかしながら,現状のデマンドバスは旅行時間の短縮よりもDoor-to-Doorの実現に重点が置かれており,利用目的として時間制約の緩い移動を想定していると考えられる.そのため,利用者数や提供範囲が比較的小規模な地域に限られている.本研究では,通勤通学目的の移動を対象とし,公共交通と交通需要のバランスが崩れ交通渋滞が問題となっている中規模都市圏における運行を想定した新しい交通システムの提案を行った.提案システムは,デマンドバスにより住宅地や商業地の利用者を一地点に集約し大型基幹バスに乗り換えて移動する.乗り換え時の所要時間や心理抵抗を低減するため基幹バスの出発時刻とデマンドバスの到着時刻を同期させる.基幹バスは,バスレーンや信号制御による高速な移動が想定でき,軌道交通との連携も可能である.提案手法を評価するため,沖縄県中南部地域におけるパーソントリップ調査報告書より自家用車,路線バスの交通需要データを作成し,自家用車需要による交通負荷を考慮した路線の所要時間を推定した.さらに,提案交通システム,路線バス,既存のデマンドバスの3モデルを作成し,推定した路線所要時間に基づき各交通システムの旅行時間を推定した.その結果,現時点で実装したアルゴリズムによる経路計画では,路線バスと同程度の旅行時間で移動可能と推定された.また,対象とした地域及び交通需要に対して既存のデマンドバスの経路計画問題(これはNP困難な問題である)を実用的な時間内に解く事は出来なかった.本研究の目的は,既存の路線バスの置き換えを狙ったサービスレベルの高いデマンドバスシステムの開発及びシミュレータによる評価である.交通網の道路依存度が高い地域(軌道交通が不足している地域)においては,主要な公共交通として路線バスが広く利用されているが,路線バスは利用率低下が大きな問題となっており,サービスレベル(利用者からみた利便性の指標)の向上が重要とされる.バスのサービスレベル低下の要因としては,旅行時間の長さだけでなく,アクセス時間が自家用車と比較して長いことがあげられる.路線バスは,あらかじめ定められた地点でのみ乗降者が可能なため乗降地点と出発・目的地間の移動時間及びバスの待ち時間が心理的に大きな抵抗となる.したがって,乗降地点の設定が柔軟なバスである,デマンドバスを通勤通学に同バスを適用することで,バスの利用率向上が期待出来る.平成27年度は,昨年度提案した「階層型協調交通システム」をシミュレーション評価可能とするためミクロシミュレータの実装を行い,主に旅行時間,待ち時間の評価を行った.その結果,待ち時間及び歩行時間が減少する一方,乗車時間が増加することが示された.ただし,提案システムはデマンドバスをベースとしているため,運行車両台数と旅行時間はトレードオフの関係にある.従って,運行コストを何らかの形で補填できれば,従来の路線バスと比較してサービスレベルを大きく向上できる可能性がある.また,入力データの仕様から乗降者地点が出発・目的地と同一ではないモデルとして評価実験を行ったため歩行時間が発生しているが,交通システムとしてはこれらを同一地点とした運行も可能であり,歩行時間をほぼ0とすることも可能である.その場合,自家用車に対するディスアドバンテージは旅行時間のみであり,運行コストが,自家用車の取得・維持経費を下回れば,大きなモーダルシフトを実現できる可能性がある.本研究では,既存の路線バス網を置き換え可能な階層型協調デマンドバスシステムの開発及びシミュレータによる評価を行った.提案システムは,経路計画に要する計算時間を既存のデマンドバスに対して大幅に短縮することが可能である.評価実験では,既存の路線バスに対して待ち時間及び歩行時間が減少する一方,乗車時間はやや増加することが示された.ただし,提案システムはデマンドバスをベースとしているため,運行車両台数と旅行時間はトレードオフの関係にあり,運行コストを何らかの形で補填できれば,従来の路線バスに対してサービスレベルを大きく向上できる可能性がある.今年度は,提案手法の経路計画を行うための最適なアルゴリズムを開発するため,様々なアルゴリズムの提案,評価を行った.その際,複数の大学院生に評価実験用のシミュレータの開発及び評価実験を担当させることで効率的に実験を進めることができた.開発,評価を行ったアルゴリズムは以下の通りである.1.放射状クラスタリングによる車両の割当:提案手法は,利用者を乗り継ぎ地点に集約するため,最適な経路は乗継ぎ地点から放射状に伸びる可能性が高い.これは一般的なデマンドバスの経路とは大きく異なる点であり,計算時間を大幅に短縮できる可能性がある.2.上記1+短距離の歩行:1の手法では,利用者とバス台数が少ない場合経路が蛇行し旅行時間が増大する問題がある.そこで,利用者にごく短距離だけ歩いてもらうことを想定したアルゴリズムを試した.3.階層的ADARTW:DARPの準最適解を高速に求めるアルゴリズムであるADARTWを階層的に組み合わせたアルゴリズムを開発した.

現時点では,本アルゴリズムが最も提案手法の解法として適していると考えている.当初計画では,複数のアルゴリズムを開発し評価実験を行う,としているが上述の通り概ね予定通りの進捗となっている.高度交通システム今年度開発したアルゴリズムを用いてデマンドバスモデルを構築し,実データを用いたミクロ交通シミュレータを行う.シミュレータを用いて以下の評価実験を行う.(1)現況の路線バス及びバス利用者を全て新交通システムに置き換えた場合の旅行時間:現況の路線バスと同程度の規模で新交通システムを展開することでコストを固定したままサービスレベルの変化を確認する事ができる.(2)(1)で得られた旅行時間を新交通システムのサービスレベルとして設定し,全ての交通需要に対して交通手段選択を含むシミュレーションを行う.(3)行政からの運賃補助等の何らかインセンティブが適用された場合の交通手段選択の変化を確認理由は以下の2点です.-人件費を他経費より支出した.-購入したPCの仕様を変更した今年度は,より大規模なシミュレーションを多数実施する必要がありより高性能な計算機が必要となる.前年度からの繰り越しを活用して高性能な計算機を購入する予定である.
多層ネットワークにおける情報伝搬の解明と制御

平成30年度においては、以下の研究を行った。(1)影響最大化問題とは、情報の伝搬元となるk個の頂点をネットワーク中から選び、その頂点から周囲の頂点へと伝搬させることによって、なるべく多くの頂点へと伝搬するような伝搬元k個を選ぶ問題である。この問題は静的なネットワークであっても#P-Hardの問題であり、動的に変化するネットワークにおいてはなおさら困難な問題である。本研究では静的ネットワークに対して提案されている近似手法を動的ネットワークへと拡張した3つの手法を提案し、実験によってその有効性を確かめた。この成果はSpringerの論文誌Computational Social Networksに論文が掲載されている。(2)variational autoencoder (VAE)は深層学習におけるモデルの一つであり、画像認識などにおいて画像の生成モデルを学習することによって、画像の分類をしたり、与えられた画像に似た人工的な画像を生成したりすることが可能になる。この考え方をグラフ構造に応用したvariational graph autoencoder (VGAE)に注目する。VGAEにおいて、encoderとしてはGraph Convolutional Networkを用い、decoderとしては内積を用いている。本研究では、ネットワーク中の複数のコミュニティに対応する複数のGaussianの分布によってグラフ構造をencodeするネットワーク生成モデルvariational graph autoencoder forcommunitydetection (VGAECD)を提案し、関連手法とコミュニティ抽出の精度を比較することによって提案手法の有効性を示した。この成果は、採択率8.86%の国際会議ICDM 2018にregular paperとして論文採択された。研究成果が論文誌や国際会議に採録されており、順調に進展している。これまでの研究成果をベースに、本研究の目標に沿った研究を進めていく。本研究「多層ネットワークにおける情報伝搬の解明と制御」では、複数の関係性で構成される多層ネットワークに注目する。各層のネットワークの構造やそれらの相互作用を分析することによって、多層ネットワークにおける情報伝搬を解明するだけでなく制御する手法を開発することを目標とする。平成29年度においては以下の研究を行った。(1)ネットワーク上での感染を防ぐgraph protectionについては、ネットワークG=(V,E)と整数kが与えられたときに、ネットワーク上での伝搬を最小にするよう、保護する頂点集合S(|S|=k)を求めるgraph protection problemの研究を行った。単一層のネットワークに対して、感染に先んじて保護する頂点を選ぶpre-emptive戦略として、隣接行列の最大固有値に注目したGraphShield手法を提案し、その論文は国際会議ASONAM 2017に採択された。(2)制約付きコミュニティ抽出手法の多層ネットワークへの拡張については、これまでやってきた単一層ネットワークにおけるコミュニティ抽出に対して制約を付与する手法を、多層ネットワークに拡張した。ハミルトニアンを拡張しある層における2頂点の所属コミュニティについて制約を与えると、他の層におけるコミュニティ構造も変化することが示された。この論文は国際会議SocInfo 2017に採択された。(3)多層ネットワークのnetwork embeddingについては、ネットワークをベクトル表現に変換するrepresentation learningの手法を多層ネットワークに拡張した。各層ごとの違いを表すlayer vectorを導入することによって、リンク予測などのタスクにおいて既存手法よりも高精度のnetwork embeddingを実現した。この論文は国際ワークショップMATNet 2018への採択が決定している。本研究「多層ネットワークにおける情報伝搬の解明と制御」において、多層ネットワークのnetwork embeddingによって層ごとの類似度を得るための指針が得られたため。平成29年度の成果をもとに、特に、(1)ネットワーク上での感染を防ぐgraph protectionと(3)多層ネットワークのnetwork embeddingの発展について重点的に研究を進めていく。
芸術終焉論の持つ歴史的な文脈と現代的な意味についての研究

研究会については2004年8月21日22日に山形市で、2004年11月20日21日は新潟市で市民公開の形で、2005年8月6日7日(日)には新潟市で市民公開の形で実施し、研究分担者の間の共通認識を高めるために資すること大であった。また海外研修は2005年2月28日3月7日は、加藤尚武を初め6人がニューヨークで実地研修、7月2日10日までの間、座小田豊、栗原並びに城戸がドイツのケルン大学で、クラウス・デュージング教授の指導を受け、8月27日9月5日は加藤を初め7人で、ドイツ、イタリアで研修を重ね、知見を深めることが出来た。2005年10月に来日したヴァルター・イエシュケ教授と山崎純が打ち合わせを重ね、芸術終焉論をめぐるテーゼを新たに書き下ろしていただくなど、極めて有益な示唆と、今後への繋がりを得た。栗原隆は、芸術を論じる芸術哲学が成り立つにはもとより、対象である芸術は終わっていなければなかったといういわば解釈学的な問題圏に芸術終焉論を定位することによって、芸術終焉論の合理的な解釈と必然的な問題設定に光を当てた。これに伴ない、ヘーゲルと同時代の哲学者、アストの解釈学を本邦初訳として紹介した。分担者の加藤尚武は、ヘーゲルの「絶対者」という概念がスピノザの実体概念に強く影響を受けていて、その絶対者の自己認識に参入する精神の形式の一つが芸術であるという実体観が、ヘーゲル美学の原型であることを明らかにした。また、事実性としての歴史に優位するヘーゲル的な歴史性の哲学が、過去の権威化と相容れなかったことを明らかにした。座小田豊は、ヘーゲル研究の第一人者、クラウス・デュージング教授のもとで研修に努めて、ヘーゲルの「芸術哲学講義」(1820/21)を受講した学生の、余り知られていないノートの邦訳を行なった。伊坂青司は、ドイツ・ロマン主義の画家、C・D・フリードリヒの絵画作品に明示的に、「闇」と「悪」の原理が表現されていることに着目、理念や感情を表象させるところに絵画の役割を捉えることを通して逆に、哲学の前では芸術が「終焉」しなければならないことを明かした。城戸淳は、ドイツにて研修を行なうとともに、カント『判断力批判』における「崇高の分析論」の読解を通じて、カントの崇高論(=批判的崇高論)と、ドイツ観念論美学における崇高理解(=形而上学的崇高論)との距離を測定しようとする研究を行なった結果、共通の問題設定が見られることを確認した。森本浩一は、芸術終焉論に現代性があるとすれば,それは,芸術の歴史性についての主張のゆえではなく,「芸術」という観念を支えてきた「語り」が終わるという意味においてであると見定めた上で、「芸術終焉論の現代的意味」を「反終焉論」の方から検討した。

森本浩一は、芸術終焉論に現代性があるとすれば,それは,芸術の歴史性についての主張のゆえではなく,「芸術」という観念を支えてきた「語り」が終わるという意味においてであると見定めた上で、「芸術終焉論の現代的意味」を「反終焉論」の方から検討した。研究代表者の加藤尚武は、ヘーゲルの「絶対者」という概念がスピノザの実体概念に強く影響を受けており、その絶対者の自己認識に参入する精神の形式のひとつが芸術であるという芸術観が、ヘーゲル美学の原型であることを明らかにした。分担者の栗原は、先行する思想を解釈する際に、「精神」に依拠するのか、それとも「文字」面を重視するのかをめぐって、ドイツ観念論の中で繰り広げられた論争から、精神こそが真理を過去において表現していた媒体を捉えることができるという認識に、芸術の哲学が芸術を解釈する以上、芸術は常に終焉していなければならなかったという発想の原点があることを明らかにした。分担者の伊坂は、(1)ヘルダーの風土と神話の概念を手がかりにして、自然風土の中で育まれる民族の神話が芸術の基盤になっていること、(2)シェリングの同一哲学と芸術哲学を手がかりにして、ロマン主義芸術が一面で古代ギリシアの古典主義を踏まえながらも、近代的な主観性と内面的な感情を表現するものであることを明らかにした。分担者の松田は、一つのパラダイムが終焉する時に新たな歴史が始まるという枠組みの中で、新たな歴史の内実の一つの例を先端医療に求めるとともに、技術の進歩という概念が、技芸にも当てはまるかを考察した。分担者の山内は、西欧中世におけるars概念(技術ないし芸術)を、(1)12世紀と13世紀におけるartesliberals(自由学芸)をめぐるさまざまな運動におけるars概念の変遷と、(2)13世紀における神学と哲学との関係をめぐる神学部と学芸学部における諸論争におけるars概念を分析することで、近世に到って顕在化する「芸術」概念の中世的な展開を明らかにした。分担者の城戸は、芸術終焉論の問題機制の前提となるカント美学の研究を担う。カントの『判断力批判』を、18世紀哲学の文脈のなかで読み解き、ドイツ観念論との関連を吟味する作業を進めている。また、『知識の社会史』の邦訳によって、近代におけるars概念の変遷についても知見を深めた。分担者それぞれが、それぞれの方法と切り口からヘーゲル美学の基礎範疇の解明に向かってきた今、ヘーゲルの「美学講義」に依存しない、精神哲学の文脈で「芸術終焉論」を解明しなくてはならないことが明らかになるとともに、現代芸術のなかに「芸術終焉」が含意されていながらも、作品であることまでは否定されていないように、時代が「仕事(Werk)」という概念に与えている多様な意味を探ることを次の課題として自覚するようになってきた。本年度は、2005年8月6日(土)に、新潟市の新潟大学駅南キャンパスCLLICにて、ならびに8月7日(日)には、「クロスパルにいがた」にて、岩城見一氏をお招きして、市民公開の形で研究会を開催した。研究分担者の間の共通認識を高めるために資すること大であった。また海外研修は7月2日から10日までの間、主としてドイツのケルン大学で、クラウス・デュージング教授の下に研修していた座小田豊とともに、栗原並びに城戸が教授の指導を受け、知見を深めることが出来た。また、10月に来日したヴァルター・イエシュケ教授と山崎純が打ち合わせを重ね、この共同研究のために、芸術終焉論をめぐるテーゼを新たに書き下ろしていただくなど、極めて有益な示唆を得た。研究代表者の栗原隆は、芸術を論じる芸術哲学が成り立つにはもとより、対象である芸術は終わっていなければなかったといういわば解釈学的な問題圏に芸術終焉論を定位することによって、芸術終焉論の合理的な解釈と必然的な問題設定に光を当てた。
Xenobioticsと相互作用を示す植物二次代謝産物に関する研究

移動能を欠く植物が、植物に栄養素を依存している微生物や動物と動的平衡状態を維持して共存している仕組みの根本には、植物の防御物質として、二次代謝産物が重要な機能を果していると考えられる。本研究では、生体異物に対する植物の潜在的対応様式を探査し、その機能に係る二次代謝産物の構造や作用様式を解明しようとした。[2]アンスラキノン類,ナフトキノン類の抗MBC活性を比較検討し、1より活性の大きいものとしてlapachol(2-hydroxy-3-prenylnaphthoquinoneを見出した。[3]フラボン類の構造と抗MBC作用の相関を調べ,3より高活性のものとして、無置フラボン及び5-methoxyflavoneを見出した。[4]抗MBC作用物質の作用様式解明実験用に^<14>C-MBCを調製し、MBC感受性菌から分離したチュウブリンとの結合性を確認した。この結合性に、ベンズイミダゾール系殺菌剤thiabendazoleが明らかに拮抗作用を示す条件下、抗MBC物質1や3はほとんど影響を与えないことが分った。(MBC=カルベンダジム,ベノミルやチオファネートメチルの活性本体)ベンズイミダゾール系の殺菌剤がチュウブリンとの相互作用によって抗菌活性を発現することから、抗MBC物質もチュウブリンと相互作用を示すのではないかと予想された。しかし、[4]の実験結果は、現段階では抗MBC物質が、MBCとチュウブリンの結合性を低下させることによって解毒作用を示している訳ではなさそうであることを示唆している。この点に関しては、さらに詳細な検討が必要と思われる。1.生体異物と相互作用を示す植物の二次代謝産物を探索する目的で、殺菌剤ベノミル(活性本体カルベンダジム:MBC)の作用を打ち消すような物質を検出できる実験系を確立した。この方法を用いて、高等植物中の当該活性成分をスクリ-ニングしたところ、タデ科植物に広く求めるような成分が分布していることを見出した。2.オオイタドリの抗ベノミル作用物質は、アントラキノンの一種であるエモジンと、抗酸化性植物成分として知られるαートコフェロ-ルと同定とされた。これらの化合物の構造解析と作用特性については、研究論文として公表した。3.同じくタデ科植物オオイヌタデおよびミゾソバの抗ベノミル活性成分を抽出単離し、それらの活性本体の化学構造を解析しようとした。その結果、5ーmethoxyー6,7ーmethylenedioxyflavoneと3,5ーdihydroxyー4ーmethylstilbeneが前者の活性本体であり、後者では、2,6ーdimethoxyーbenzoquinoneであることが判明した。4.これ迄の研究により、抗ベノミル作用を示す植物の二次代謝産物が広く、タデ科植物に分布し、それらがいずれもフェノ-ル性の化合物であることが明らかになった。この興味深い作用の機構を解明するために、まず構造と活性に関する知見を得ようと、各種フラボノイド、ナフトキノン類、アントラキノン類を使って生物検定を行ないつつある。さらに、ベノミルの属するベンズイミダゾ-ル系殺菌剤のβーチュ-ブリンを攻撃点とする作用機構と、エモジンその他の抗ベノミル作用物質の作用様式の相関を追究すべく、ベンズイミダゾ-ル類に対する耐性菌およびこの種の耐性菌に負相関交差耐性現象を示す殺菌剤ジエトフェンカルブ等を用いて、さらに研究を展開中である。生体異物と相互作用を示す植物二次代謝産物研究のモデルとして、これ迄にベンズイミダゾ-ル系殺菌剤の活性を消去するような作用を示す化合物をタデ科植物より5種単離したが、それらの作用様式を解明する目的で、(1)構造と活性の関係を、市販あるいは化学合成した類似化合物の生物検定によって明らかにする。(2)ベンズ

イミダゾ-ル系殺菌剤の作用機構と、抗ベンズイミダゾ-ル作用物質の係わりを明らかにするために、植物病原菌(Botrytis cinerea)のβーtubulinとベンズイミダゾ-ルの一種MBC(カルベンダジム)の相互作用、その相互作用に対する抗ベンズイミダゾ-ル作用物質の効果を明らかにすることを念頭に研究を展開した。結果(1):抗ベンズイミダゾ-ル活性化合物は、構造と活性の関係からみて、二つのグル-プに分けられ、ベンゾキノン、ナフトキノン、アンスラキノン類は、部分的な抗菌作用を示すが低濃度では明らかに抗ベンズイミダゾ-ル活性を有し、これはベンズイミダゾ-ルのβーtubulinとの結合に対して、直接的な相互作用(拮抗性)とは異なる機構によって解毒的な活性を発現するものと考えられた。結果(2):抗MBC作用を示すフラボンやスチルベン誘導体の構造と活性の関係からは、βーtubulinと親和性を持つことが知られているコンブレタスタチンについて得られている構造活性相関の知見と類似した結果が得られたことから、抗ベンズイミダゾ-ル活性にこれらの化合物とtubulinあるいはベンズイミダゾ-ル類と結合したtubulinの間で、何らかの相互作用が期待された。そこでMBC及び5ーmethoxyー6,7ーmethylenedioxyflavoneの^<14>Cラベル化合物を調製し、βーtubulinとの結合試験を試みた。現在、B.cinereaのtubulinと[2- ^<14>C]ーMBCとの相互作用(結合性)を検出できるようになってきている。その結合性に対する抗ベンズイミダゾ-ル作用物質の効果を解析するための実験を計画中である。生体異物と相互作用を示す植物二次代謝産物研究のモデルとして、我々の見出したチュウブリン作用性殺菌剤カルベンダジム(MBC)に解毒作用を示すemodin(1)、5-methoxy-6、7-methylenedioxyflavone(2)の作用様式について検討した。結果は、以下のように要約される。(1).抗MBC作用に関して、1とその類縁体の構造活性相関については、昨年度に解析したので、本年度は2の類縁体10種を調製し、Cladosporiumherbarumを検定菌として、抗MBC活性を調査した。その結果、天然物である2よりも抗MBC活性の大きなフラボンとして、無置換フラボンや5-methoxyflavoneを見出した。(2).^<14>C-MBCを調製し、MBC感受性Neurospora crassaより48000g上清画分のDEAEセファデックス吸、脱着によりチュウブリン画分を得、^<14>C-MBCとの結合性を確認した。この結合性に対して、現象的に抗MBC作用を示すemodinは影響を与えなかった。この実験事実は、抗MBC作用物質の構造が、チュウブリンとの相互作用で有系分裂阻害を示す薬剤に類似していることから、単純にチュウブリンのMBC結合部位を抗MBC物質が競合することによって、MBCの阻害作用を解除しているであろうという予測には反するものである。実験材料および方法とも備ってきつつあるので、さらに抗MBC作用の機構解明に努める所存である。(3).難防除植物病の原因菌となることが多い藻状菌類には、MBCのようなベンズイミダゾール系殺菌剤は効果が現れない。