hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自然免疫を基軸としたウイルス性肝炎治療抵抗性機序の解明と新規治療法の創成

また、HBV感染患者ではIFN治療により核内に存在するcccDNAがクロマチン修飾を受け抑制されることが示唆されているが、自然免疫により内因性に誘導されるIFN及びISGがcccDNAに与える影響を解析することで、未だ完全制圧が困難なHBV感染の治療標的としての意義を検討する。臨床検体を用いた研究は、おおむね計画通りにに進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。試薬等が計画当初より廉価で購入可能であったため。新規に発見されたIFNλ4はIL28BSNPのマイナーアレルの症例のみに発現しており、IFN不応性と関連している。しかし、IFN促進系・抑制系に関わるシグナル伝達に与える影響は不明であり、その受容体の同定されていない。今後IFNλ4が治療不応性に関わる機序について解明し、治療標的としての意義を検討する。検討する数・種類を拡大して解析を行うため、試薬を増量して購入する予定である。
Srcキナーゼの活性化と浸潤・転移に決定的なシグナル伝達系の解析

非受容体型チロシンキナーゼSrcによる細胞の癌化は、細胞の標的蛋白質のリン酸化が必須である。しかし、Srcキナーゼが如何にして細胞の癌化、浸潤・転移をもたらすかの詳細については、依然として明らかでない。本研究では、我々が見出した新しいSrcキナーゼ活性化機構を詳細を明らかにした。更に、Srcキナーゼの活性化が如何に細胞接着・形態の変化に変換されるかを、その標的となり細胞骨格構造、細胞外マトリックス等に焦点を当て解析した。その結果、(1)貴金属、NO等による酸化・還元反応によって、Srcキナーゼが活性化される事を見い出した。さらに、この酸化・還元による活性化はSrcキナーゼのシステイン残基が標的となっている事を示す結果を得た。そこで、Srcキナーゼのシステイン残基10個の各々に点突然変異を導入しつつある。システイン残基の6番から9番については各々システインをアラニンに点突然変異する作業が完了し、そのキナーゼ活性に対する影響を検討しつつある。その結果、8、9番の2重変異にて、キナーゼ活性が抑制を受ける事を示唆する結果を得た。(2)domonantnegative ras(S17Nras)遺伝子を用いてカドヘリン依存性細胞間接着の制御機構を解析した結果、SrcキナーゼのシグナルはRasを介して伝達し、細胞接着の抑制を生じる事を明らかにした。(3)v-SrcキナーゼによるマトリックスメタロプロティナーゼMMP-2の活性化機構を、同様にS17Nrasを用いて解析した結果、この活性化もRasを介する事を明らかにした。
ヨーロッパにおけるローマ帝国時代の遺跡朱の産地同定

ヨーロッパの11ヶ国29辰砂鉱山鉱石を収集し、硫黄同位体比を測定したところ、値は鉱山に依存していた。硫黄同位体比と水銀同位体比分析の二次元グラフはその差がより鮮明であった。しかし、遺物より採取可能量は少ないので、硫黄同位体比分析だけでローマ帝国時代の朱の産地同定を試みた。ハンガリーのエブダ出土朱はトランスシルバニア産、スペインのクルニア出土朱はアルマデン鉱山産と推察した。硫黄同位体比分析は古代の朱産地同定に有効な手法であり、水銀同位体分析を組み合わすと精度を高めることができる。ローマ帝国時代のモニュメントが多数存在しているハンガリーにおいて朱の産地同定を行うことによって、ローマ帝国時代の朱の流通を考察することを目的に研究を行っている。本年度はハンガリー国立博物館、ハンガリー地質調査所を訪問し、改めて協力を要請したところ快く引き受けてもらえた。その結果、ハンガリー国内および周辺に辰砂鉱山が存在していること、および分析用にその鉱石を分与してもらえた。その数は28におよび、現在硫黄同位体比を分析中である。また、ハンガリー国立博物館にある赤色顔料塗布モニュメントから顔料部分の採取も許可されたが、朱かベンガラかの分析は行われていないことから次年度にハンディ蛍光X線装置を日本より持参し、分析を行ったのちに採取することとした。硫黄同位体比分析とともに産地同定に用いるべく水銀同位体分析手法の確立を目指している。水銀同位体分析方法の確立および精度管理を実施するにあたり、内部標準試料として世界最大級の水銀鉱床であるスペイン・アルマデン鉱山産の辰砂鉱石を用いて、前処理法を含めた水銀同位体分析法を確立させた。^<198>Hg、^<199>Hg、^<200>Hg、^<201>Hg、^<202>Hg、そして^<204>Hgを還元気化・マルチコレクター型誘導結合プラズマ質量分析装置で測定した。得られた測定値(n=5)から水銀δ値を算出した場合に、δ^<202>Hgは0.02±0.07‰(2σ)を示した。得られた標準偏差値は、自然界の水銀同位体比変動値よりも極めて小さいために、高精度な辰砂鉱石の水銀同位体分析方法が確立された事を示す。またヨーロッパにおける主要な水銀鉱山であるアルマデン辰砂の水銀同位体比に関する知見を得た。昨年度はハンガリー地質調査所から辰砂鉱山鉱石を分与してもらったが、ハンガリー国立博物館の赤色顔料は朱かベンガラか不明だったのでモニュメントから採取しなかった。今年度は、携帯用蛍光X線測定装置を日本から持参し、ハンガリー国立博物館の壁画やモザイク画の石片など49サンプルで元素組成を分析した。その結果、2サンプルの赤色顔料から水銀を検出したので朱と判断した。他の大部分は鉄を多く含むことから、ベンガラと考えられた。一方、文字を刻みこんだ石柱2サンプルの赤色顔料からは多量の鉛を検出した。これらは鉛丹(四三酸化鉛)の可能性がある。三種類の赤色顔料を使い分けた理由も興味があり、博物館職員との共同研究が広がっている。博物館責任者より採取を許可されたので赤色顔料を採取し、現在硫黄同位体比を分析中である。また、ハンガリー地質調査所から新たに辰砂鉱石の供与を受けた。今回までに供与された鉱石は、イタリア1鉱山、ウクライナ2鉱山、オーストリア3鉱山、クロアチア1鉱山、スペイン1鉱山、スロバキア8鉱山、スロベニア1鉱山、セルビア1鉱山、トルコ1鉱山、ハンガリー7鉱山、ルーマニア3鉱山のヨーロッパ29鉱山の38サンプルにのぼる。この中でもスペインアルマーデン鉱山の朱は+7.32±0.91%δ^<34>Sを示し、他の鉱山鉱石と異なり安定した数値であり、かつ大きくプラスのδ値が示された。加えて、鉱石と遺跡の朱の水銀同位体分析手法が今年度確立できた。スペインのバルセロナ大学に保管されていたスペインブルゴスのCluniaとバダロナのBaetuloのローマ帝国時代の遺跡から採取した朱の産地同定のために硫黄同位体比を測定し、ヨーロッパの主な辰砂鉱山鉱石の硫黄同位体比と比較した。ヨーロッパの主な辰砂鉱山として、スペインのアルマーデン鉱山、イタリアのモンテアミアタ鉱山、オーストリアのエルズベルグ鉱山、スロベニアのイドリア鉱山、スロバキアのラドナニー鉱山をリストアップした。いずれもヨーロッパで著名な辰砂鉱山である。鉱山鉱石の硫黄同位体比を測定したところ、アルマーデン鉱山鉱石だけが、大きくプラスのδ値を示した。そこで遺跡朱の硫黄同位体比を測定したところ、Clunia遺跡から得られた朱はアルマーデン鉱山の鉱石とほぼ同じδ値が得られた。Baetulo遺跡

朱はアルマーデン鉱山より有意差はないが少し高いδ値が得られた。このことから、Clunia遺跡ではアルマーデン鉱山から採掘した朱を用いたと考えた。また、Baetulo遺跡から出土した朱もアルマーデン鉱山の可能性が高い。一方、ハンガリー国立博物館に所蔵された壁画から採取した朱は、トランスシルバニア地方の朱を用いていたと考察した。以上の結果、我々が開発した硫黄同位体比を用いた遺跡朱の産地同定手法は画期的な方法であり、ヨーロッパの古代ローマ帝国時代の遺跡で用いられた朱の産地が同定できた。今後、イタリアを含むローマ帝国時代の遺跡朱の産地同定を行い、特に硫黄同位体比で他の鉱山鉱石と顕著に異なるδ値を示したアルマーデン鉱山の朱が、ローマ帝国支配地域でどの位広範囲に使用されたかを検討したい。鉱山鉱石サンプルはほとんど収集できて現在測定中であることから、順調に進展していると考えている。ただ、遺跡に用いられた赤色顔料がほとんどベンガラ(酸化鉄)であったことから、朱を用いた遺跡出土資料がまだ2サンプルしか収集できていないことが、少し不満なところである。また、東日本大震災の影響で水銀同位体分析に用いるマルチコレクターICP-MSの保守点検に時間がかかり、分析手法の確立はできたが実試料の測定に遅れが生じた。今後、ルーチン的に測定していきたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。ヨーロッパの主な辰砂(朱)鉱山より鉱石を採取できたと考えている。遅れている水銀同位体分析を辰砂鉱石で行い、硫黄同位体比と比較しながら遺跡出土朱の産地同定に用いていく。遺跡朱の収集は、携帯型蛍光X線測定装置を持参して行う。さらに年度末までに硫黄同位体比分析と水銀同位体比分析を用いた遺跡出土朱の産地同定を終了し、発表を行う。
がん病態下における薬物の腎クリアランス亢進メカニズムの解明

本研究では、「がん患者において薬物の腎排泄が亢進し、薬効の低下を招く症例が報告されている。」事に対して、その原因解明を行った。我々の収集した臨床データを基に、母集団薬物動態プログラムNONMEMプログラムを用いて解析を行った結果、がん患者で、クリアランス(CL)の上昇が確認された。Fisher344ラットの足蔗に筋肉内骨肉腫を移植したモデルを用いた検討により、がん病態によるVCMのCLの亢進は、腎臓における尿細管分泌または再吸収が関与していることが示唆された。更に、in vitroヒト腎臓近位尿細管培養細胞を用いた実験より、その現象には、サイトカインが関与していることが示唆された。2年目(H24年度)は、初年度の1)臨床データの解析、2)がんの病態モデルラットの作成と利用により、当初の機構解明に一定の成果が得られたので、本実験系を使い、他の薬物で、どのように体内動態が変化するかを検討した。そして、3)がんによる薬物の体内動態変動の検証と他剤での検討:Vamcomycin (VCM)以外の薬物でも、VCM同様の体内動態の変動が見られる薬物が無いか検討した。特に、同様な体内動態的特性を持つ、アミノグリコシド系抗菌薬(amikacin,tobramycinなど)は、VCMと同様にクリアランスの亢進がみられる傾向があることがわかった。一方、腎臓などでのトランスポーターとの関連が良く知られているβラクタム抗生物質では、蛋白結合率が大きく変動することを新たに見いだした。4)がんによる薬物の体内動態変動(蛋白結合率)の検証と他剤での検討4-1)モデル薬物:Sudlowらの提唱するアルブミン分子のSite Iに特異的に結合するcefazolin (CEZ), Site IIに特異的に結合するIbuprofen(IB)を用いた。そして、2)で検討した病態モデル群と対照群の血漿を用いて、限外濾過法により血漿蛋白非結合形分率(fp)および蛋白結合定数を求め,病態群でfpが変動することがわかった。次に、病態群、対照群の血漿からアルブミン分子を精製し、そして、SDS-PAGEによりアルブミン分子の精製を確認した後、精製したラットアルブミンを用いて、蛍光、CDスペクトル等の手法を用いて、がん病態下のアルブミン分子の立体構造の変化を確認した。一方、酸化ストレスによっても、アルブミン分子の構造変化が起こることをin vitroで確認した。病態群では酸化ストレスのマーカーが上昇していたことから、酸化ストレスがfp変動の一因でないかと思われた。」事に対して、その原因を明らかにすること通して、特に、排泄臓器と腫瘍間、および、アルブミン分子と腫瘍間のレギュレーション機構解明を目的とし以下の結果を得た。寺町らの収集した臨床データを基に、母集団薬物動態プログラムNONMEMプログラムを用いて解析を行った結果、がん患者で、クリアランス(CL)の上昇が確認された。一方で、それに影響を与える因子として種々検討したが、有意な変動因子は見いだせなかった。Fisher344ラットの足蔗の筋肉内osteosarcoma移植群について、VCM(vancomycin)のCLの亢進を確認した。更に、腎クリアランスが上昇すること、また種々の薬物動態学的検討により、がん病態によるVCMのCLの亢進は、腎臓における尿細管分泌または再吸収が関与していることが示唆された。一方で、骨肉腫モデルラットにおいては、サイトカイン(IL1-β、TNF-α)の血漿中濃度が上昇していることを見いだした。そこで、in vitroヒト腎臓近位尿細管培養細胞(RPTEC)細胞をトランスウエル上で培養した、VCMの膜透過実験により、サイトカインの併用によりVCMの尿細管分泌比が亢進することを見いだした。以上より、がん患者におけるVCMのCL亢進には、サイトカインが関与していることが示唆された。本研究は、「合併症があれば、薬用量を減らして様子をみる」という経験則に警鐘を鳴らすものであり、個々の患者の病態に合った医薬品の適正使用の観点から意義深いものである。初年度(H23年度)はまず、1)臨床データの解析、2)がんの病態モデルラットを作成し、ヒトでの現象が再現するか検討するとともにメカニズムの検討を薬物速度論的、分子生物学的手法により行った。そして、1)がん患者におけるvamcomycin (VCM)母集団薬物動態パラメータの遡及的算出(松下、寺町担当)について、寺町らの収集した臨床データを基に、母集団薬物動態プログラムNONMEMプログラムを用いて解析を行った結果、がん患者で、クリアランス(CL)の上昇が確認された。

一方で、添付文書で報告になっているようなdopamine、furosemide等の併用薬の有無によっては有意なCLの変動は見られなかった。2)VCM(vancomycin)の薬物動態学的検討(松下担当)ラットを用いて、種々の担がん病態動物を作製した結果、骨肉腫モデルを足蔗に移植した群について、VCMのCL亢進を確認した。更に、腎クリアランスが上昇すること、またGFRに変動がなく、この亢進がquindine, probenecid, cimetidineの併用により抑制されたことにより、がん病態によるVCMのCL亢進は、腎臓における尿細管分泌または再吸収の変動が関与していることが示唆された。一方で、骨肉腫モデルラットにおいては、サイトカイン(IL1-β、TNF-α)の血漿中濃度が上昇していることを見いだした。そこで、ヒト腎臓近位尿細管培養細胞(RPTEC)細胞をトランスウエル上で培養し、VCMの膜透過実験および、RPTECに各種サイトカインを添加した場合のVCMの膜透過速度の変化を検討した結果、サイトカインの併用によりVCMの尿細管分泌比が亢進することを見いだした。以上より、がん患者におけるVCMのクリアランス亢進には、サイトカインが関与していることが示唆された。がん患者における薬物の腎クリアランス亢進現象を解明するために用いたラット担がんモデルを応用して、がん病態下での他の薬物の体内動態変動、特に蛋白結合率の影響を検討し、それを定量的に明らかにするとともに、その原因についてアルブミン分子の立体構造の変化が関与していることを示唆できたため。がん患者における薬物の腎クリアランスが亢進する現象について、当初の計画に基づき、まず、ラット担がんモデルにおいて薬物のクリアランスの亢進する条件を探索し、ある種の骨肉腫モデルにおいて現象に合致する作製条件を見いだした。次に、そのモデルを用いて、腎クリアランス亢進現象のひとつの原因を見いだすことができた。更に、次年度以降の検討項目であった、がん病巣部位と腎臓におけるクリアランス変動を仲介する物質の候補を挙げることもできたため。今回見いだされた現象の再現性を検討し、研究成果のまとめと報告を急ぐ。今回見いだされた現象が、他の薬物でも再現するか検討する。また、示唆した原因の可能性を薬物速度論的、分子生物学的に確認する。更に、今回検討していない薬物の血漿蛋白結合へのがん病態の影響についても検討する。また、これまでの結果を踏まえた今後の研究計画の再検討も適宜行う。平成24年度得られた結果の検証とまとめを行うための、薬物、試薬、限外濾過キット、HPLC等の消耗品購入、ラットの購入および、病態動物の作製費にあてる。また、これまでの結果の発表および論文化のための研究内容の打ち合わせ等の旅費や校正、投稿料として使用する。1.がんによる薬物の体内動態変動の検証と他薬物での検討(松下、宮本担当)昨年度の結果の検証およびVCM以外の薬物でも、VCM同様の体内動態の変動が見られる薬物が無いか検討するため、アミノグリコシド系抗菌(amikacin, tobramycinなど)等の薬物、試薬、HPLC等の消耗品購入、ラットの購入および、病態動物の作製費にあてる。更に、腎臓におけるトランスポーターのmRNAレベル変動の検討のための試薬購入費にあてる。
明治期から昭和20年までの日中文化交流に関する資料の収集と分析

本研究は明治期から昭和20年代までの日中文化交流、特に中国人留学生の日本留学に関する資料の収集と分析を通して、日中文化交流の歴史的展開の一端を明らかにすることを試みるものである。1998年(1年度)には、主に日本各地の大学図書館(早稲田大学、愛知大学、天理大学、東京大学など)や外務省外交史料館で資料を収集し、中国では北京第-歴史档案館、南京第二歴史档案館の他数ヵ所で留学生関連資料の所蔵状況を調査した。1999年(2年度)には主に中国及び中華民国・台湾で留学生関連の各種資料を多量に収集することができた。とくに、中華民国・台北の国史舘に清末(明治末年)の駐日留学生監督処及び1930年1940年代の中国人留学生関連資料が所蔵されていることを確認できた。これらの調査成果の一部は『中国人日本留学史研究の現段階シンポジウム』(神奈川大学人文学研究所主催、11月8日)で報告された。詳細はhttp://www.ricoh.co.jp/net-messena/ACADEMIA/CHINA-J/index.htmlを参照。2000年(3年度)には中華民国・台湾と上海での資料収集に力を集中した。特に、台湾・国史舘の資料調査は中国留学生に関する豊富な資料が所蔵されていることを前年度の調査で確認したお陰で、さらに一歩、進んだ資料の収集が可能であった。これらの調査結果を踏まえ、10月17日には「中・日学者留日学生シンポジウム」(中国・浙江大学教育学部)を開催した。以上の3年間の科研・基盤研究B-(2)の成果については、学術研究成果の一般公開と社会への還元という目的を果たすために『中国人日本留学史研究の現段階(仮題)』(御茶ノ水書房、刊行予定)を刊行することを準備している。今年度(第1年)は、研究課題に則した資料、とりわけ中国人の日本留学に関する資料を収集すべく、中国と日本の代表的な図書館を見て回った。中国においては、北京、福州、杭州、上海に行き、それぞれ2.3の図書館で資料の生むを調べ、識者の意見をきいて、各地の保存状況を基本的に理解したが、時間の制約もあり、実際に資料の収集ができたのは、浙江図書館での1910年代の資料にとどまった。識者によると、北京の第一移案館、南京の第二移案館には原告料が沢山あるとのことで、その調査を次年度の目標の一つとしたいと考えている。また次年度には、浙江大学側の作業として浙江省内の主な図書館での資料の収集を行う予定である。日本においては、外交史料館、東洋文庫で大正期の資料や汪精衛政権期の資料を見つけてコピーした。また各地大学図書館で、さまざまな年度の留学生名簿や中国人名録をコピーし、各大学の100年史などに記載された留学生関連の記事も収集した。さらに、台湾の中央研究院図書館や天理大学図書館で、1930年代に東京で出版された留学生の機関誌である『留東学報』を見つけてコピーした。以上のごとくに収集したものは、いずれも貴重な資料であり、その分析がいまだ十分にできない点が今後の課題として残されている。明治期から現在まで続く中国人の日本留学について、明治期から昭和20年までの時期に限定して歴史的にその実態を明らかにしようとするのが本同研究の目的である。そのためには、まず日本と中国の図書館や資料館等で関連資料をさがして収集することが必要であり、1年度、2年度(今年度)ともにその作業に力を集中してきた。

1年度は主に日本各地の大学図書館や外交資料館等で資料を収集し、中国では数ヵ所で状況把握するに留まったが、2年度は主に中国および台湾で各種資料を多量に収集することができた。具体的には、南京第二档葉館、北京市档葉館、上海図書館、上海市档葉館を回って、192045年の資料を中心に収集した。また、台北の国史舘では、明治末年および193040年代の資料が豊富にあることを知り、その一部を収集した。こうした中国と台湾での収集作業は3年度に継続されるべきものだが、その所在がかなりの程度に確認できたことから、従来手薄だった中華民国期の日本留学の実態を一層明らかにするきっかけをつかむことができた。2年度にはまた、国内および淅江大学の研究者の協力を得て「中国人日本留学史研究の現段階」と題するシンポジウムを開いて、研究の現状や今後の研究の課題について意見を交換した。席上研究代表者と分担者も、本研究の中間報告ともいうべき内容を報告したが、それを含めシンポでの全内容は、3年度中に公刊することにしている。本研究は明治期から昭和20年までの日中文化交流、特に中国人留学生の日本留学に関する資料の収集と分析を通して、日中文化交流の歴史的展開の一端を明らかにするものである。1998年(1年度)には、日本各地の大学図書館や外務省外交史料館で資料を収集し、中国では南京第二歴史档案館の他数ヵ所で資料の所蔵状況を調査した。1999年(2年度)には主に中国及び台湾で留学生関連の各種資料を多量に収集することができた。とくに、中華民国・台北の国史舘に清末(明治末年)の駐日留学生監督処及び1930年1940年代の中国人留学生関連資料が所蔵されていることを確認できたことは大きな成果であった。これらの調査成果の一部は、1999年11月8日に開催された「中国人日本留学史研究の現段階シンポジウム」(神奈川大学人文学研究所主催)で報告し、近く刊行される『中日文化論叢』に掲載する。(神奈川大学・日中関係史研究会のホーム・ぺ一ジhttp://www.ricoh.co.jp/net-messena/ACADEMIA/CHINA-J/index.html参照)。2000年(3年度)には台北と上海での資料収集に力を集中した。特に、国史舘では前年度の調査で豊富な資料が所蔵されていることを確認していたお陰で、さらに一歩進んだ資料の収集ができた。これらの調査結果を踏まえ、2000年10月17日「中日学者留日学生シンポジウム」(中国・浙江大学教育学部)と題した2回目のシンポジウムを開催し、大里浩秋と孫安石、浙江大学と北海道大学、東京大学の諸先生方が参加し、活発な意見交換を行った。以上3年間の成果については、科研・報告書の他に『中国人日本留学史研究の現段階(仮題)』を2001年中に刊行できるように準備している。さらに、上述の神奈川大学・日中関係史研究会のホーム・ページにおいても公開していく。このような研究成果の公開が今後、関連研究分野の活性化につながることを期待したい。
神経・筋細胞の増殖と分化にかかわる因子の遺伝学的解析

目的本研究計画は神経・筋細胞の増殖・分化を制御する分子を単離し、その構造と機能を明らかにすることを目的としている。研究結果(1)線維芽細胞を筋細胞に分化誘導するcDNAの単離線維芽細胞を筋細胞に分化誘導する機能を持つcDNAがクローン化された。このcDNAは約1.5kbで1つの蛋白をコードしている。コードされている蛋白の構造はcmycのLeucin Zipperドメインとホモロジーを持っていた。又、Wsintraubらがクローン化した筋細胞分化誘導因子MyoD1ともDNA結合ドメイン、及びその上流側に70%程度のホモロジーを持っていた。(2)筋細胞分化誘導因子の機能得られたcDNAをβ-アクチンのプロモーターの下流につなぎ、線維芽細胞に導入したところ、線維芽細胞が筋芽細胞に分化した。それは骨格筋に特異的に存在する収縮蛋白に対する抗体に反応すること、培養を続けると細胞が融合し、多核の筋管細胞に分化することによって確かめられた。骨格筋で発現するミオシン軽鎖遺伝子の5′端上流域の下流にCAT遺伝子をつないだレポーター遺伝子と上記の発現ベクターにつないだ筋細胞分化誘導因子を線維芽細胞にco-transfectionしたところ、レポーター遺伝子の発現が誘導された。今後の展望今回得られた筋細胞分化誘導因子の機能を詳細に調べること、MyoD_1との関係を明らかにすること、さらに上流の決定を制御する遺伝子の単離等を行いたい。
環境問題の進展による大企業経営の変革とその成功要因

今年度は企業を対象としたアンケート調査を中心に研究を進めた。調査対象とした企業は上場製造業企業(農水産業,建設業を含む)1,543社,有効回答数は279社(有効回答率18.1%)となった。なお,アンケート調査には協力いただけなかったが,環境報告書のみを郵送いただいた企業が数社存在している。本アンケート調査には,大きく次のような区分を設けた。1.企業経営全般に関わるマネジメント要因,2.環境マネジメント,3.環境デザイン,4.グリーン調達,である。環境対策と企業経営の関係,さらには企業変革との関連性を見るために,特に1.の項目を導入することとした。本アンケートが環境経営に関わることであることから,環境経営に積極的な企業ほど協力的であったことにまずもって注意をする必要がある。そのため,回答企業は環境問題をビジネスチャンスとして積極的にとらえようとする姿勢が強く,また実際に環境マネジメント等を実施して効果を上げている例も大半を占める結果となった。また,アンケート調査の結果によれば,環境マネジメント等の実施は,売上高の増大よりも,むしろコスト面での節約に効果があることが示されている。グリーン調達についてはかなりの企業で実施しているものの,それが取引先企業の再編にまでつながっている例はほとんどなく,既存の取引関係を重視しながらグループ全体で環境経営に取り組み,競争力につなげようとする日本企業の考え方が明確に現れている。環境経営は企業内部の変革,すなわち従業員のモラールや創造性に強く関係しているのであり,企業間関係の変化には現在のところ大きなインパクトはないと言える。回答内容の入力は既に終わっているが,業績データ等の入力が遅れていることから,アンケート結果の分析が終わっておらず,現時点では論文発表にまでは至っていない。しかし,来年度早々には発表可能となる予定である。また,配分予算額の関係から断念したヒアリング調査についてはその必要性を強く感じており,今後の継続課題として位置づけている。本年度は,来年度に実施が計画されているアンケート調査およびヒアリング調査の準備に当てられた。特に,アンケート調査の実施に向け,調査項目の確定および調査対象企業の選定について研究を進めた。アンケート項目を決定するにあたって,まず関連図書および雑誌記事・論文等関連文献の調査が行われた。その結果,これまでにも環境問題と企業経営に関するいくつかのアンケート調査が実施されていることが判明したが,同時に問題点も明確にされた。問題点の第1は,関心項目が極めて限定されていることである。第2は,調査対象が環境問題に関心のある企業に偏りがちであること。第3には,環境問題と企業経営の関係にそれほど注意が払われていないことであった。この問題点を受け,本研究におけるアンケート調査は主として「環境配慮型商品ないし環境装置ビジネス」と「環境マネジメント」の2つの観点から総合的に調査項目を作成することを決定した。なお,前者にはグリーン調達をその項目として含むこととした。また,本研究では環境問題をあくまでもビジネスの対象としてとらえることとした(すなわち,本研究は環境保護と企業の役割などを研究するのではない)。なお調査対象企業であるが,本研究が大企業経営の変革を研究課題としているため,一部上場製の全造業企業にすることとした。これによって環境問題に関心の薄い企業をも調査対象にすることが可能であり(回収率は幾分低くなることが予想されるが),また大企業の特徴をより明確にできることが期待される。本年度は追加採択であったため,極めて研究期間が短く,アンケート調査の実施は不可能であった。したがって,来年度は早期にアンケート調査に着手し,その結果をもとにヒアリング調査をも実施したいと考えている。
βアミロイドの病的コンホメーションを標的としたアルツハイマー病治療薬の設計

アルツハイマー病(AD)の原因物質である42残基のアミロイドβペプチド(Aβ42)は,凝集することによって神経細胞毒性を示す.本疾患の発症において重要と考えられるAβ42の「病的コンホマー」の形成は,Aβ42の22及び23番目におけるターンを介し,Aβ42自身がラジカル化することが引き金になるとされる.最近,22番目付近のターンに対する立体構造特異的抗体を用いた実験より,細胞内に病的コンホマーの存在を示唆するデータを得た.そこで本研究は,酸化ストレスに対する修復酵素の一つである細胞質スーパーオキシドディスムターゼ(SOD)の欠損マウスとADモデルマウスを交配させることによって,AD病態における病的コンホマーの役割をin vivoで明らかにするとともに,副作用の少ない抗酸化剤を探索することを目的として実験を行った.まず,二重変異マウスの脳内において,Aβの蓄積が酸化ストレスの増大とともに顕著に増大し,毒性本体とされるAβオリゴマー(準安定な凝集中間体)が早期に形成された.また空間記憶学習および習性に基づく行動の異常を示す時期も大幅に早くなった.興味深いことに,AD患者の剖検脳における細胞質SOD量は,対照群に比べて特異的に低下していた.一方,数種類の抗酸化剤を治療的にそれぞれ長期間投与したところ,ビタミンC及びマリアアザミ摘出物・シリマリンがADモデルマウスのAβ蓄積ならびに異常行動を緩和することが明らかになった。以上より,細胞質における抗酸化機能の低下が本疾患の発症に重要であることをin vivoで初めて実証するとともに,摂取が容易なビタミンC及びシリマリンによってAD症状を改善させることに成功した.アルツハイマー病(AD)の原因物質であるアミロイドβ(Aβ40,Aβ42)ペプチドは、高い凝集能と神経細胞毒性を有することから、本ペプチドを標的とした治療法の開発競争が世界中で行われている。現在、多くのAD病態モデルマウスは、Aβ凝集体の沈着のみを再現したものであり、ADに特徴的な長期に渡る酸化ストレスを同時に再現したモデルマウスは存在しない。本研究者らのこれまでの研究により、酸化ストレスによってラジカル化した'病的な'Aβは、AD発症に重要であることが明らかになった。このことから、脳内の酸化ストレスに対する防御機構(Cu/Zn-SOD)が破綻した新規AD病態モデルマウスを作出した。現在、滞りなく生育しており、生後12ヶ月齢(2008年5月)の時点で、脳内へのAβ沈着を免疫組織化学的手法にて、学習記憶機能をモリス水迷路試験にてそれぞれ病態解析を行う予定である。2. Aβオリゴマーを標的としたRNAアプタマーの作成抗体に匹敵する高い親和力と特異性を有するRNAアプタマーは、それ自身が免疫原になりにくいことから副作用の少ない治療薬として近年注目されている。本研究代表者は、アプタマーの開発技術修得のため、UCLAのTeplow研に研究留学した(2007年6月2008年3月)。当地では、標的として毒性本体であるAβ40オリゴマー(凝集中間体)に着目した。しかしながら、準安定なAβ40オリゴマーは、容易に凝集するため、in vitroでの調製は難しい。そこで、ルテニウム錯体を用いた光架橋化学反応によって、安定化されたオリゴマーを調製した。これを用いて、アプタマーを試験管内人工進化法にて選別したところ、Aβ40にきわめて高い親和力を有する複数のクローンの単離に成功した。しかしながら、これらの特異性をドットプロット法にて評価したところ、オリゴマーと比べて凝集体により強く結合したことから、アプタマーの選別過程で凝集体そのものを陰性対照として用いる必要性が示唆された。一方、いくつかのアプタマーはAβ42凝集体と比べてAβ40凝集体にきわめて高い結合能を示した。1.Aβ42の病的コンホメーションを標的とした抗体の作成アルツハイマー病(AD)の原因物質であるアミロイドβペプチド(Aβ42)は、高い凝集能と神経細胞毒性を有することから、本ペプチドを標的とした治療法の開発競争が世界中で行われている.本研究代表者らはこれまでに、Glu22およびAsp23残基でのターン構造を特徴としたAβ42の病的コンホメーションを明らかにした.本コンホメーションを標的とした抗体の作成を目的として、本ターンを化学的に安定化させ、毒性発現に必須な領域を含むAβの部分ペプチドを免疫した.得られたクローンの選別を、ターン形成能が異なる各種Aβ42変異体を用いて行ったところ、Aβ42の神経細胞毒性を顕著に阻害するモノクローナル抗体を得ることに成功した.本抗体でAD患者脳を免疫染色した結果、市販の抗体によって染色されない特徴的なアミロイド構造物を染色することを見いだした.2.SOD欠損がアルツハイマー病モデルマウスの病態に及ぼす影響Aβ42の病的コンホメーションの形成は、Aβ42自身がラジカル化することが引き金になるとされる.そこで、酸化ストレスに対する修復酵素の一つであるSODの欠損マウスとADモデルマウスを交配させて、病態への影響を調べた.その結果、SODが欠損することによって脳内へのAβの蓄積が顕著に増悪し、また空間学習記憶の異常が現れる時期が有意に早くなった.さらに、抗酸化剤を治療的に投与することで、Aβの蓄積を遅らせることに成功した.

興味深いことに、AD患者の剖検脳のSOD量は、対照群に比べて低下していた.以上より、本疾患の発症において抗酸化機能の低下が重要であることがin vivoで初めて実証された.一方、SOD欠損マウスは酸化ストレスが関与するヒトの老化様症状を示すことが知られており、本研究の過程で新たに皮膚の菲薄化が進行していることが見いだされた.本症状はコラーゲンの形成異常を介していることが明らかになり、これらは抗酸化剤によって治療的に改善された.アルツハイマー病(AD)の原因物質である42残基のアミロイドβペプチド(Aβ42)は,凝集することによって神経細胞毒性を示す.本疾患の発症において重要と考えられるAβ42の「病的コンホマー」の形成は,Aβ42の22及び23番目におけるターンを介し,Aβ42自身がラジカル化することが引き金になるとされる.最近,22番目付近のターンに対する立体構造特異的抗体を用いた実験より,細胞内に病的コンホマーの存在を示唆するデータを得た.そこで本研究は,酸化ストレスに対する修復酵素の一つである細胞質スーパーオキシドディスムターゼ(SOD)の欠損マウスとADモデルマウスを交配させることによって,AD病態における病的コンホマーの役割をin vivoで明らかにするとともに,副作用の少ない抗酸化剤を探索することを目的として実験を行った.まず,二重変異マウスの脳内において,Aβの蓄積が酸化ストレスの増大とともに顕著に増大し,毒性本体とされるAβオリゴマー(準安定な凝集中間体)が早期に形成された.また空間記憶学習および習性に基づく行動の異常を示す時期も大幅に早くなった.興味深いことに,AD患者の剖検脳における細胞質SOD量は,対照群に比べて特異的に低下していた.一方,数種類の抗酸化剤を治療的にそれぞれ長期間投与したところ,ビタミンC及びマリアアザミ摘出物・シリマリンがADモデルマウスのAβ蓄積ならびに異常行動を緩和することが明らかになった。以上より,細胞質における抗酸化機能の低下が本疾患の発症に重要であることをin vivoで初めて実証するとともに,摂取が容易なビタミンC及びシリマリンによってAD症状を改善させることに成功した.
有機応力発光センサの創出

本研究の狙いは、世界初の有機応力発光センサを創出である。当研究室が開発した応力発光材料(セラミック無機粒子)の高輝度化開発で蓄積した学術知識を、有機分子に転写することで、前人未到の弾性変形有機MLセンサ創出に挑戦した。具体的には、主要な応力発光メカニズムに因んだ下記2方面からの検討を行った。【1】応力発光空間の創出、【2】圧電性高分子中での電界発光。結果、応力発光場の形成、応力発光場への発光中心の配置、応力発光の確認に成功した。一方、究極目標の目視可能な高強度応力発光は得られていない。高効率圧電場と分子配向、発光色素、キャリア材料のスマートな組合せ、応力伝搬効率向上を今後も検討を進める。本研究の狙いは、世界初の有機応力発光センサを創出することである。応力発光体とは、当研究室が開発した【弾性変形程度の力学刺激に応じて繰り返し発光するセラミック無機粒子】であり、日本発・世界初の実用的な機能性材料である。これまで蓄積した学術知識より応力発光現象の本質を抽出し、有機分子に転写することで、誰も成し得ていない有機MLセンサ創出に挑戦する。実現の方法として、高輝度無機応力発光体の発光原理を抽出し、有機材料に転写する。即ち、“準安定状態にトラップされたキャリアの力学刺激による解放と再結合による発光"、“圧電性を介して発生する局所電場による電界発光"である。実現に向けて、有機分子を使った構成する機能要素・コンポーネント・空間の設計(課題【1】、【2】)、繰り返し性・視認性・定量性(ひずみー発光強度・色)の観点からの応力発光評価(課題【3】)が基本計画である。平成25年度では、その計画に従い下記の成果を挙げ、本来の計画を達成した。【1】金属有機フレームワーク(MOF)構造によるML空間の創出基本構造と考えている母体(DMBDC)のMOF作製を行った。更に発光中心(Eu3+)の添加を試み、発光中心由来の発光を得た事から、成功した事を確認した。【2】分子圧電場での電界発光による応力発光の創出基本構造と考えているPVDF(ポリフッ化ビニリデン)と粘土ナノシートのスクリーニングを行った。結果、疎水性のナノシートを用い、加熱状態で混合・成型する事で、過酷条件(高圧力・高展伸)でなくとも圧電場の発現に欠かせないβ体配向の発現に成功した。更に、発光中心として高輝度EL性発光色素(Ir(ppy)3)の賦活を試みた、結果、β体の分子配向(XRD計測)、圧電性(d33計測等)を保持している他、賦活した色素由来の発光を確認し(各種発光計測)、圧電場と発光中心という基本構造の構築に成功した。現在、応力発光体は【弾性変形程度の力学刺激に応じて繰り返し発光するセラミック無機粒子】と定義されている。有機応力発光体実現の方法は、高輝度無機応力発光体の発光原理を抽出し、有機材料に転写することである。即ち、1“準安定状態にトラップされたキャリアの力学刺激による解放と再結合による発光"、2“圧電性を介して発生する局所電場による電界発光"を有機材料を用いて実現する事である。実現に向けて、有機分子を使った構成する機能要素・コンポーネント・空間の設計(課題【1】、【2】)、繰り返し性・視認性・定量性(ひずみー発光強度・色)の観点からの応力発光評価(課題【3】)が全体の基本計画である。平成26年度では、その計画に従い下記の成果を挙げ、本来の計画を達成した。【1】金属有機フレームワーク(MOF)構造によるML空間の創出発光中心(Eu3+)を賦活したMOF(DMBDC:ML空間)に関して、蛍光分光計測を行った。その結果、導入した発光中心由来の発光(633nm)を確認し、発光中心の賦活に成功した。【2】分子圧電場での電界発光による応力発光の創出25年度にスクリーニングを行った基本構造、PVDF(ポリフッ化ビニリデン)ー疎水性粘土ナノシートに関して、高輝度EL性発光色素(Ir(ppy)3)を初めとする各種賦活処理に対する性能評価を行った。各種ドーパント賦活にも関わらず、X線構造解析の結果として圧電性を示すβ体の分子配向を保つ事、更に印加圧力に応じた圧電性能の発現(d33計測等)に成功した。また蛍光特性評価の結果、ナノクレイにより制御された空間においても、色素の発光状態が保持されることを確認した。本知見は、分子圧電場での電界発光による応力発光を発現させる場として有用なものである。応力発光体は【弾性変形程度の力学刺激に応じて繰り返し発光するセラミック無機粒子】と定義されている。実現に向けて、有機分子を使った構成する機能要素・コンポーネント・空間の設計)、繰り返し性・視認性・定量性(ひずみー発光強度・色)の観点からの応力発光評価が全体の基本計画である。平成27年度では、その計画に従い下記の成果を挙げた。

【分子圧電場での電界発光による応力発光の創出】:これまでにスクリーニングを行った基本圧電場構造である、PVDF(ポリフッ化ビニリデン)ー疎水性粘土ナノシートに関して、各種EL性発光色素(Alq3, CBP, DCM等)を賦活し、各種性能評価を行った。各種ドーパント賦活の結果、圧電性を示すβ体の分子配向形成(X線構造解析)、印加圧力に応じた圧電性能の発現(d33計測等)に成功した。また蛍光特性評価の結果、ナノクレイにより制御された空間において、発光状態を保持する事に成功した。一方、視認可能な高輝度応力発光には現時点では至っていない。有機n型半導体Poly(2,5-di(3,7-dimethyloctyloxy)cyanoterephthalylidene)を賦活し、高輝度応力発光体作製の指針・キャリア濃度向上を図ったが、同様の結果であった。高効率圧電場の形成、配向場であるクレイ周辺へ配置、PVDF鎖修飾による応力伝搬効率向上が必要と考えている。本研究の狙いは、世界初の有機応力発光センサを創出である。当研究室が開発した応力発光材料(セラミック無機粒子)の高輝度化開発で蓄積した学術知識を、有機分子に転写することで、前人未到の弾性変形有機MLセンサ創出に挑戦した。具体的には、主要な応力発光メカニズムに因んだ下記2方面からの検討を行った。【1】応力発光空間の創出、【2】圧電性高分子中での電界発光。結果、応力発光場の形成、応力発光場への発光中心の配置、応力発光の確認に成功した。一方、究極目標の目視可能な高強度応力発光は得られていない。高効率圧電場と分子配向、発光色素、キャリア材料のスマートな組合せ、応力伝搬効率向上を今後も検討を進める。平成26年度計画の趣旨は、前年度スクリーニングした有機応力発光場の候補に対して発光中心、かつ賦活剤を導入し、性能評価、知見の蓄積を行う事である。本研究では上述の通り2つの方法論を取っており、共に26年度計画である基本構造中・発光場の構築を達成した。【1】Eu3+賦活MOF(DMBDC:ML空間)の発光特性発現に成功【2】圧電場(PVDFと粘土ナノシートのβ配向体)、ならびに発光性能を保持した賦活処理に成功。化学上述の通り、26年度計画の進捗は概ね順調である。そこで、計画書に記載されている各計画に従って、検討を行う予定である。具体的には下記の通りである。【1】金属有機フレームワーク(MOF)構造によるML空間の創出前年度、知見を蓄えた試料群を中心に、応力発光特性評価(ML評価)を行う。更にフレームワーク構造の最適化(電子状態制御、空間対称制御型分子の使用)、他金属(ML性金属: Ce3+, Pr3+, Tm3+, Tb3+, Mn2+ etc.)への展開を経て、ML空間の創出を達成する。【2】分子圧電場での電界発光による応力発光の創出基本圧電場(PVDF-粘度複合体)に対して、各種EL性発光色素(Alq3, CBP, DCM等)を賦活し、ML発光性能評価を行う。【3】センサ特性繰返し性・視認性・定量性(歪ーML強度)より評価する。平成25年度計画の趣旨は、応力発光場となる基本構造を、有機分子を用いて構築する事である。本研究では上述の通り2つの方法論を取っているが、下記に要点を示すように、共に25年度計画である基本構造の構築を達成した。【2】圧電場(PVDFと粘土ナノシートのβ配向体)に対する発光中心の賦活、機能発言成功。本研究費の最大支出先は主に薬品類である。
ロボット教材を用いた可視化による組込みシステム教育環境の開発と評価

本研究は,ロボット教材を用いた可視化による組込みシステムの学習教育の開発および評価を行ったものである.本研究の目的は,高校生・大学生を対象とした組込みシステム教育環境の開発を行うこと,およびその有効性を評価することである.研究の成果としては,仮想マシンによる安全かつ実用的な学習支援環境の開発を行ったこと,ロボット教材および対応OSを増やしユーザインタフェースの改良を行ったこと,および工業高校で利用評価を行い,本システムモデルが有効であることを確認したことである.本研究は,ロボット教材を用いた可視化による組込みシステムの学習教育の開発および評価を行ったものである.本研究の目的は,高校生・大学生を対象とした組込みシステム教育環境の開発を行うこと,およびその有効性を評価することである.研究の成果としては,仮想マシンによる安全かつ実用的な学習支援環境の開発を行ったこと,ロボット教材および対応OSを増やしユーザインタフェースの改良を行ったこと,および工業高校で利用評価を行い,本システムモデルが有効であることを確認したことである.本研究は,高校生・大学生・企業の導入教育を対処として,リアルタイムOSや制御プログラミングなどの組込みシステムの概念から実装までを学習するために,可視化をベースとした理解しやすい教育環境および教材の開発および,実用性に関する評価を行うものである.現在,組込みシステムのための教育環境としては複数のものが存在するが,系統的な学習に向かないこと,ソフトウェアにフォーカスしているものが少ないこと,e-Learningシステムとの連動をしているものがないことが問題である.本研究では,これらの問題を解決するためのプラットフォームおよびその上で動作する教材を開発し,その有効性を評価することで,日本の産業を支える組込みシステムの教育に関する問題,およびサポートに必要となるソフトウェアアーキテクチャを明らかにするものである.具体的には,単純なハードウェア構成によるロボット教材,シミュレータと連動した動作の再現容易な環境,および従来の可視化環境との統合,簡易なテスト環境の提供がある.平成19年度は,これまでに開発したツール群の見直し,および試験評価に必要となる環境の開発,さらに予備実験に必要となる環境の試作を計画した.予備実験では,簡易かつ複製が容易な起動環境が求められる.そこで,従来のWindowsベースの環境から,Linux環境上へ移行を行った.また,これに合わせて教授者の負担を減らし,学習者の自習を可能とするために,システム全体をパッケージ化し,1CDで収まるように統合した.これにより,評価実験などで必要となる台数上での動作が容易になった.パッケージ化を行うことで,システムのアップデートによる機能拡張も合わせて容易になった.さらに,学習者の使い勝手に大きく影響するユーザインタフェースについて再考し,有効性を検証した.特に,操作性や画面レイアウトについて,学習教材で一貫した形式にすることで,学習者の負担の低減を意識した.有効性については,アンケートベースの利用者評価を行い,改善したユーザインタフェースが,学習者にとって有効であることを明らかにした.また,新しいOS教材として,各国の大学で用いられているNachosに対応するようにした.さらに,本システムの基盤となるデータロギングの取得について,ロボットや基盤への依存性を減らすために,分散オブジェクトシステムを開発した.組込みシステムでは,メモリの問題が大きいが,本分散オブジェクトシステムは省メモリサイズであり,このような用途に適合している.本研究の目的は,高校生や大学生を対象として,リアルタイムOSや制御プログラミングなどの組込みシステムの概念から実装までを,可視化をベースとしたより理解しやすい教育環境を提供する.そして,その上で動作する学習教材の開発および,利用評価を行い,本システムで提供する学習環境モデルの有効性を明らかにすることである。本年度の具体的な目標は,申請者が開発を行ってきた教育環境を,ロボットを中心に統合することで,学習者がより興味を持ち,主体的に取り組める環境を提供することである.本年度の成果は次のとおりである.(1)学習者および教授者が導入しやすい教材環境の開発:従来のロボットに加えて,教育機関で導入しやすいLEGO社のMindstorms/NXTを利用可能にした.システム全体を見直し,多様なロボットに対応できるように再構成し,開発からデバッグ,可視化までを本システム内で行えるようにした.(2)仮想マシン環境による安全なシステムトレース環境の提供:従来のロボット上で動作する仮想マシン環境を提供し,OSの安全な実行およびハードウェアの単純化による学習の容易な環境を導入した.また,仮想マシン自体の操作を従来の環境に統合した.(3)可視化教材の整備:本システムを教育機関で利用するために,PowerPointによる学習教材を作成した.本教材は,概念の説明および演習から構成してあり,学習環境と連動して操作可能である.また,教室での利用を容易にするために,1CD/1USB化を行った.(4)工業高校における評価実験の実施:本システムの有効性を検証するために,工業高校においてNXT環境を用い,従来のRobotLabと比較して,組込みシステムの概念の理解のしやすさに関する評価を行った.対照実験を行った結果,本システムの優位性を実証し,実際の教育現場でも本可視化環境が有効であることが明らかになった.本研究の目的は,高校生・大学生を対象として,リアルタイムOSや制御プログラミングなどの組込みシステムの概念から実装までを,可視化をベースとしたより理解しやすい教育環境の開発,実用についての評価を通して,このような学習環境モデルの有効性を明らかにすることである.本年度は,(1)昨年度までの工業高校での本環境の利用評価を行い,その結果を基にシステムおよび教材の再検討を行うこと,(2)教育現場での再評価,(3)研究成果の公表,(4)ドキュメントや教材類の整備を計画した.

(1)および(2)については,学習者がより体感できる教材の必要性を認識した.また,Linuxなどのより一般的に利用されているOSへの適用の拡大,また利用環境の設定の手軽さ,学習教材の充実が要求されていることがわかった.(3)については,これまでの研究成果をまとめて学会発表を行うとともに,ET2009への出展を行い,成果を公開するとともに,企業関係者などからの積極的な意見を集めた.(4)次の開発の基盤とするために,次の整備を行った.(a)ユーザインタフェースの改良:学習者が使いやすくするために,ユーザインタフェースの改良を行った.(b)コードのリファクタリング:コードをリファクタリングし,システムとして拡張しやすくした.また,ビデオキャプチャ機能を拡張し,利用できる機種を増やした.(c) Linuxへの対応:学習対象OSとしてLinuxを利用できるように,Linuxでのプロセス情報取得機構および,可視化環境の対応を行った.(d)可視化教材の追加:ファイルシステムに関する学習教材を追加した.
福島第一原子力発電所事故報道の言説構造と送り手の意識

本研究の目的は、福島第一原子力発電所事故のマスメディアの報道や表象において、テレビ、ラジオ、新聞、週刊誌やマンガ等のマスメディアが相互にどう影響し補完しあっているのか、どのような言説構造を用いて原発事故という社会的現実を構成しているのかを明らかにすることである。申請者がこれまでに行った原発事故報道分析を基盤に1分析対象を広げて報道内容の言説分析を行い2報道従事者の聞き取りによる、内容分析と現場の声の比較分析を行う。最終的にはメディアと受け手である市民の意識のギャップを埋めるにはどうすべきなのかを解明する。
社会主義諸国における農業の比較に関する基礎的研究

1.ソ連・ハンガリー・ポーランド・チェコスロヴァキア・東ドイツ・ブルガリア・中国・ユーゴスラヴィアおよび一部EC諸国の経済・農業に関する基本文献を収集した.2.上記各国の農業生産力=生産形態に関する資料を収集した.3.収集した上記文献・資料(既収集のものを含む)に依って,さしあたり,まず,農業生産動向・生産力水準・生産組織形態・農産物価格等のデータを一部渉猟した.4.渉猟したデータのうち,とくにソ連について部分的な整理を試み, 1980年代後半に入って農業とくに穀物生産が2億トンというある水準をクリアしつつあること,にもかかわらず畜産・野菜で不足が生じ農産物価格が一部騰貴していること,食料供給を補完するために協同組合の生産組織が見直されてきていること,などの知見を得た.5.ソ連その他の社会主義国の一般経済指標の農業生産データを一部データ・ベースとして入力した.1.ソ連・ハンガリー・ポーランド・チェコスロヴァキア・東ドイツ・ブルガリア・中国・ユーゴスラヴィアおよび一部EC諸国の経済・農業に関する基本文献を収集した.2.上記各国の農業生産力=生産形態に関する資料を収集した.3.収集した上記文献・資料(既収集のものを含む)に依って,さしあたり,まず,農業生産動向・生産力水準・生産組織形態・農産物価格等のデータを一部渉猟した.4.渉猟したデータのうち,とくにソ連について部分的な整理を試み, 1980年代後半に入って農業とくに穀物生産が2億トンというある水準をクリアしつつあること,にもかかわらず畜産・野菜で不足が生じ農産物価格が一部騰貴していること,食料供給を補完するために協同組合の生産組織が見直されてきていること,などの知見を得た.5.ソ連その他の社会主義国の一般経済指標の農業生産データを一部データ・ベースとして入力した.
間質性肺炎合併肺癌に対する新規治療戦略の開発-化学予防の観点から-

1次世代シーケンサーを用いたIPF合併肺癌の遺伝子プロファイリング間質性肺炎に対して肺移植を行った全肺検体を用いて、次世代シーケンサー(SureSelect Human Kinome RNA Kit, Agilent Techonologies)による特発性肺線維症肺と正常肺のkinase発現について比較を行った。発現量に有意な差のあるkinase遺伝子を複数見出し、蛋白レベル(IHC)でも確認を行い、シーケンス結果と矛盾の無い結果であった。見出された遺伝子の中には、癌化に関わる遺伝子も含まれており、今後、間質性肺炎合併肺癌検体を用いて、更なる解析を行う予定である。2IPF合併肺癌症例のプロスペクティブ観察研究2015年11月2019年3月の間に岡山大学病院でニンテダニブ(VEGFR、PDGFR、FGFRに対するチロシンキナーゼ阻害薬)の導入が行われた間質性肺炎症例をレトロスペクティブに解析し、発がんの抑制効果について検討を行った。症例数が21症例で、投与期間の中央値は269日であった。うち2症例はニンテダニブ投与期間中にCT検査が施行されておらず、評価対象外とした。19例のうちニンテダニブ投与中に肺がんを合併した症例は認められなかった。ニンテダニブによる発がん抑制効果も期待されるが、今回の検討では症例数も少なく、また十分な観察期間が取れていないことから、症例をプロスペクティブに集積し、ニンテダニブ使用の有無が肺癌合併の発現頻度に与える影響について前向き研究を計画中である。次世代シーケンサーを用いた検討については、現在までは間質性肺炎の検体を用いた解析を行ってきた。様々な細胞を含む肺組織ブロックでのシーケンス結果であるため、特定の細胞集団に絞った解析が必要と判断し、レーザーマイクロダイセクション法を用いた解析を行う必要があり、時間を要した。また、間質性肺炎合併肺癌マウスモデルについては、現時点では間質性肺炎マウスモデルを作成しており、今後、肺癌合併モデルを作成の予定である。間質性肺炎に対してニンテダニブによる化学予防効果を検討する観察研究については、後方視的検討が終了したところであり、今後、前向き観察研究を行う予定である。次世代シーケンサーを用いた解析については、間質性肺炎に対して肺移植を行った全肺検体を用いて行った検討において、釣り上がってきた遺伝子のみならず、ニンテダニブの治療標的となる経路の遺伝子発現を、間質性肺炎合併肺癌の検体を用いて解析を行う予定である。間質性肺炎に対してニンテダニブを用いて化学予防が可能かどうかについては、動物モデルを用いた検討を行う。また、単施設の後方視的観察研究では、症例数が少なく、また十分な観察期間が取れていなかったことから、多施設共同の前向き観察研究として症例を集積し、ニンテダニブ使用の有無が肺癌合併の発現頻度に与える影響について検討する。