hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チオアミドの非共有結合性相互作用に基づく新規分子集合体の構築

本研究は、チオアミド骨格の水素結合性相互作用及び配位結合性相互作用等の非共有結合性相互作用に注目し、新たな秩序構造や高次構造を有する分子集合体を構築することを目的としている。本年度は大環状ポリチオラクタムと各種有機分子の非共有結合性相互作用及び芳香族チオアミド化合物の配位結合性相互作用に基づく新規Pd, Pt錯体の構築について検討した。昨年度の知見に基づき、Lawesson試薬を用いるチオカルボニル化反応により環サイズを拡大した新規の大環状ポリチオラクタムを調製した。X線結晶構造解析により固体結晶状態での分子内水素結合性相互作用を明らかにした。得られた大環状ポリチオラクタムは、環サイズの拡大により電子受容性基を有するアミド及びエステル化合物を環内孔に効率良く取り込み安定な擬ロタキサンを形成することが、NMRスペクトル及びX線結晶構造解析から明らかになった。これら擬ロタキサンは、電荷を持たない包接錯体としては初めて単離・結晶構造解析されたものである。また、これら擬ロタキサンに塩を添加すると、陰イオンの高い陽子受容性により包接錯体からのゲスト分子の解放・放出が確認された。さらに、チオアミド基を有する芳香族キレート配位子を調製し、新規のピンサー型Pd, Pt錯体を得た。そして、X線結晶構造解析からそれらの配位結合性相互作用、分子間相互作用を明らかにした。また、得られた錯体の光学的特性を調べ、いずれの錯体もりん光発光性錯体であることを明らかにし、有機EL素子の発光材料として機能することを確認した。本研究は、チオアミド骨格の水素結合性相互作用及び配位結合性相互作用等の非共有結合性相互作用に注目し、新たな秩序構造や高次構造を有する分子集合体を構築することを目的とした。本年度は、第2級チオアミド基を有する各種芳香族キレート配位子を調製し、新規のピンサー型Pd,Pt錯体を合成した。そして、X線結晶構造解析からそれらの配位結合性相互作用、水素結合性相互作用を明らかにした。その結果、第2級チオアミドから構成されるピンサー型錯体は、チオカルボニル基で配位結合性相互作用を示すと共に、N-H部位で陽子供与性を示すことがわかった。そして、ピンサー型配位子とクロロ配位子の間で分子間水素結合を形成し、有機金属錯体のネットワーク構造を形成することがX線結晶構造解析から明らかになった。さらに、このネットワーク構造は、相互作用に関与する溶媒分子によって大きく変化し、多彩な分子集合体を形成することを確認した。これまでの研究成果に基づき、ポリチオアミドの各種遷移金属に対する吸着特性を比較検討した。その結果、ポリチオアミドを貴金属捕集剤として使用することにより、高濃度の共存金属が存在する有機溶液からPdのみを選択的に吸着分離できること、吸着されたPdはほぼ定量的に脱離回収でき、ポリチオアミドを貴金属捕集剤として繰り返し利用できることを明らかにした。さらに、上記の研究成果に基づき、原料となる化合物に分子内水素結合に適する官能基を導入することにより、Pd錯体触媒を用いる炭素-窒素結合生成反応において、分子内水素結合を利用した新しい大環状化合物の生成反応を見出すことができた。
インターエレメント結合による自己組織化インターフェースの高次機能化

本研究では、インターエレメント結合の本質を解明し、自己集合単分子膜の形成過程を明確にすると共に、インターエレメント結合により形成されるインターフェースの高次機能化を目的としている。本年度に得られた研究成果について、以下に要約する。1)アルキル鎖内にヘテロ原子を導入したイオン認識能を有する機能性有機界面の構築を目的として、分子内にポリエーテル鎖を有するテトラチアフルバレン(TTF)ポリオキシテトラチオール誘導体を合成し、単分子膜および積層膜の形成とその電気化学的挙動ついて検討した。その結果、サイクリックボルタンメトリーによる多重走査を行ったところ、非常に興味あることに、ポリエーテル鎖を含む積層膜修飾電極の方がアルキル鎖のみの積層膜修飾電極より安定であることが判明した。また、積層膜の形成がカチオン種により、大きく影響されることが分かった。さらに、ポリオキシテトラチオール単分子膜の空間部がカチオン認識能を有していることが判明した。2)生体内電子伝達系に深く関与しているアントラキノン骨格に注目し、水素結合を介しての界面電子移動に関する基礎的知見を得るため、ポリオキシジチオール自己集合単分子膜の形成を試み、自己集合単分子膜と溶液内化学種との水素結合認識を伴う界面電子移動過程について検討した。その結果、水素結合能を有する溶液内酸化還元種(例えば、フェロセンカルボン酸)と自己集合単分子膜のアントラキノンとの界面電子移動が、水素結合によって制御できることが判明した。
体育科における「教師の成長過程モデル」の開発とその妥当性に関する実証的研究

教師の「成長過程モデル」の開発に関する研究を実施した。その結果,(1)初任教師は授業の定石(基礎的条件を満たす力)を習得すること,(2)経験年数10年目以上になると,自身の振り返りと子どもからの評価とも対応するようになる一方で,学習集団の組織・運営に特化した授業目標へと移りやすく,「運動技能」がほとんど向上しない授業になっている教師も存在してくること,(3)各教師が着実に成長していくためには,目指す教師像の明確なイメージ化が重要であることを,それぞれ導出した。本年度は,(1)小学校体育授業を対象に,学習成果(態度得点)の高い教師とそうでない教師とで体育授業に対する「反省的思考(反省得点)」が教職経験年数の向上に伴ってそれぞれどのように異なってくるのか検討し,教師の成長を阻害する要因について検討する,(2)上記(1)の結果から,体育科における「教師の成長過程モデル」開発に向けて検討する,の計2点を行った。すなわち,小学校教師261名を対象に,筆者らが作成した8尺度20項目からなる体育授業に対する「反省尺度」および総括評価として有効性の認められている「態度尺度」の2つを用いた調査を実施した。その結果,(i)4年目までの所謂,初任教師は体育授業に対する振り返りが他の教師群に比して自らの体育授業を反省する能力が乏しいことが考えられたこと,(ii)ほとんどすべての反省尺度において,経験年数の増加に伴って,態度得点の高い教師は反省得点も漸増したのに対して,その得点の低い教師は逆に逓減する関係が認められたこと,(iii)上記(ii)より,とりわけ経験年数12年目以降の態度得点の低い教師は,体育授業における「技術的実践」をほとんど発揮してないことを自覚されていたことが認められた,(iv)体育授業における教師の実践的指導力の中で阻害されているものを検討した結果,男性教師,女性教師に関係なく,取り扱う運動教材に対する「教材研究」が大きく阻害されている可能性の高いことが認められた。今後,教師の運動教材に対する「教材研究」を阻害する要因について検討する必要がある。これらの結果は,教師のキャリア発達を担保していくための貴重な手がかりとなる点で重要な結果であった。合わせて,態度得点の高い教師と低い教師にみる反省得点と教職経験年数の関係より,体育科における初任者研修,5年目研修,10年目研修の重要性およびその具体的な内容について提示することが可能になった点で意義があった。当該年度では,開発した「成長過程モデル」を実際の体育授業の場で検証した。とりわけ,「各教師が目指す教師像の明確なイメージの有無が体育授業に対する反省的思考の程度に関係する」といった仮説を検証し,そのことが教師の成長を左右する可能性について検討した。具体的には,(1)初任教師6名を対象に,授業計画に関わった知識への介入が授業中のマネジメント行動量と運動従事量に及ぼす影響を検討した,(2)小学校高学年および低学年担任教師計12名を対象に,学習成果(態度得点と運動技能)の高い教師群とそうでない教師群とで教師のもつ「教師像」と体育授業における教師の「反省的思考」との関係がそれぞれどのように異なるのか比較・検討した,の計2つを試みた。その結果,前者の研究からは,(I)初任教師であっても授業計画を綿密に立案すれば,授業中のマネジメント行動を大幅に削減でき,子どもの運動従事量を態度得点の高い教師のそれに近いものへと高めることが認められた。これより,体育授業の基礎的条件の担保が「授業計画」と密接に関係していたものと考えられた,(II)初任教師のほとんどが運動従事量は増加したが子どもの運動技能(パフォーマンス)までは向上しなかった。こうした中で,運動技能を向上させた初任教師は,授業計画時には現れてこなかった運動教材に関わる知識を有していたことがインタビュー調査より導出できた,の2つを導出した。また,後者の研究からは,(I)学習成果(態度得点と運動技能)の高い教師群は全員が具体的な目指す教師像を有し,経験年数の高い教師ほど具体的な像が導出できたのに対して,そうでない教師群では,経験年数に関係なく,「子どもと一緒に遊べる教師」など抽象的な教師像を有するにとどまっていたこと,(II)具体的な教師像を有している教師ほど反省的思考からの振り返りが深い関係にあったこと,の2つを導出した。
技術の不確実性と企業間イノベーション:自動車メーカーと部品メーカーの知識分業

複雑な技術体系を有する産業において、新規性の高い技術革新が必要とされる場合、企業間関係はどのように変化するのかについて、自動車排気浄化技術の開発を事例に考察した。これまでの研究ではタスクの不確実性に対応し、自動車メーカーは周辺技術の開発に取り組んでいたことが確認されているものの、なぜそのような意思決定に至ったのか、との問題はまだ解明されていないところがある。それに対して、本研究は自動車メーカーと部品メーカーとの分業関係に焦点を当て、資料分析とヒヤリング調査を中心に事例研究を行った。不確実性の高い技術開発に対して、自動車メーカーは社内で技術全体を理解できる内製R&D組織を構築していたことが示されている。こうした知識のマネジメント(企業間関係)は、そもそもモジュールなモジュラー型の技術集積ではなく、一つ一つが相互に密接に関係したアーキテクチャー重視の技術体系を持っている産業において重要とされている。一方では、技術の不確実性に対して、システムインテグレータはいかに認識し対応するか、企業間における学習プロセスの解明が今後の課題である。平成19年度は、技術変化と企業の境界線(企業間関係)との関係について、理論研究と事例研究を行ってきた。特に、新規性の高い技術開発が必要とされる場合、企業間分業のあり方について、自動車メーカーと部品メーカーの双方から考察を行った。具体的には、新規性の高い技術開発として、三元触媒の開発事例を取り上げ、自動車メーカーと部品メーカー(電装メーカー)に対するインタビュー調査と、特許データの収集を行った。技術の不確実性が企業間関係に与える影響について、アーキテクチャー重視の技術体系を持つ産業において、一つの事例にしかすぎないが、内製スタッフと内製R&Dの重要性が事例研究から示されている。従来、企業間ネットワークにおける知識分業の重要性について、完成品メーカー(例えば自動車メーカー)に注目する研究は多いが、本研究ではサプライヤー企業の組織能力も一つの重要なファクターとして考慮する必要があると考察した。結局、技術の不確実性に直面する場合、企業間関係がどのように変化していくのかは、システム・インテグレータがどのように認識しているのかに関わっている。この意味において、ビジネス・アーキテクチャーとイノベーションをめぐって企業の境界線がいかに変化し、その背後にあるメカニズムは何かについて、よりダイナミックな分析が必要であると示されている。一方では、異なる知識体系を持ち合わせることは簡単ではなく、それを可能にする仕組みとして、技術者の認識枠組みまで踏み込んで分析フレームと実証研究を行う必要がある、との課題は残されている。平成20年度は、昨年の調査結果を踏まえ、追加調査を継続しつつ、研究成果の公開に力を入れてきた。まず、複雑な技術体系を有する産業において、新規制の高い技術革新が必要とされる場合。企業間関係はどのように変化するのかについて、自動車排ガス技術の開発を事例に考察した。特に、技術の不確実性と複雑性に対して、研究開発に必要な知識ネットワークはどこから生まれてきたのか、と問題設定を行い、自動車メーカーと部品メーカーとの分業関係に焦点を当て事例研究を行った。より具体的に指摘すれば、これまでの研究では、タスクの不確実性に対応し、自動車メーカーは周辺技術の開発(一部内製化も含めて)に取り組んでいたことが確認できたが、なぜそのような意思決定に至ったのかについて、歴史的経緯の調査とヒヤリング調査を中心に事例を構成した。排気浄化のための電子制御技術の開発について、自動車メーカーは事前に開発に必要な知識を持っていなかったが、社内でそうした知識を管理できる内製R&D組織を構築していたことが判明した。電子制御技術がエンジンをコントロールするという意味において、それまでの自動車メーカーと部品メーカーとの関係にも大きく影響を与え、その後における長期継続的・協調的・緊密な関係に基づく取引関係が一層強化されるようになったと推測される。なお、この研究成果は、「技術研究計画」(Vol.23, No.3)に掲載された。
変形性関節症におけるII型コラーゲンおよび軟骨型プロテオグリカンに対する免疫反応

C57BL/6マウスの一亜型であり、膝に変形性関節症(OA)を自然発症するOAマウスにおいては6ケ月齢では組織学的にOAの発症は認められなかったが、24ケ月齢においては程度の差はあるが、明らかなOAの発生を全例に認めた。しかし、いづれの月齢においてもII型コラーゲンおよび軟骨型プロテオグリカンに対する液性および細胞性免疫は認められなかった。それに対してDBA/1マウスで作製したコラーゲン関節炎においてはII型コラーゲンに対する明らかな液性および細胞性免疫を認めた。また、軟骨型プロテオグリカン(プロテオグリカンコア蛋白)にて免疫した3ケ月齢のBa1b/C、4ケ月齢のDBA/1および3ケ月齢のC57BL/6マウスにおいてはBa1b/Cマウスの一匹が軽度であるが明らかな関節炎を発症し、それぞれのマウスで軟骨型プロテオグリカンに対する液性および細胞性免疫が程度の差はあるが認められた。OAマウスにおける関節軟骨上に免疫グロブリンが沈着しているかどうかを検討したが、今回観察したマウスの関節面には沈着を認めなかった。よって、膝に変形性関節症を自然発症するOAマウスにおけるOA発症機序には免疫反応の関与はないと推測された。ヒト血清においては80名の正常健常人の血清中抗II型コラーゲン抗体価は高値を示したものは1例もない。それに対してOA患者血清中においては50名中1名に明らかな高値を示した。また、慢性関節リウマチ患者においては高頻度に明らかな高値を示した。以上より人の慢性関節リウマチの発症機序には免疫反応は明らかに存在するが、変形性関節症の発症機序には免疫反応が存在するかについては今後更に検討を要する。C57BL/6マウスの一亜系であり、膝に変形性関節症(OA)を自然発症するOAマウスにおいては6カ月齢では組織学的にOAの発生は認められなかったが、24カ月齢においては程度の差はあるが、明らかなOAの発生を全例に認めた。しかし、いずれの月齢においてもII型コラーゲンおよび軟骨型プロテオグリカンに対する液性および細胞性免疫は認められなかった。また、軟骨型プロテオグリカン(プロテオグリカンコア蛋白)にて免疫した3カ月齢のBalb/c、4カ月齢のDBA/1および3カ月齢のC57B1/6マウスにおいてはBalb/cマウスの1匹が軽度であるが明らかな関節炎を発症し、各種のマウスも同プロテオグリカンに対する液性および細胞性免疫が程度の差はあるが認められた。OAマウスにおける関節軟骨上に免疫グロブリンが沈着しているかどうかについは現在検索中である。ヒト血清においては80名の正常健常人の血清中抗II型コラーゲン抗体価は高値を示したものは一例もない。また、慢性関節リウマチ患者においては高頻度に明かな高値を示した。また、抗プロテオグリカン抗体価の測定についてはマウスでは測定法の再現性は良好であったが、人血清の抗プロテオグリカン抗体価についてはやや再現性に問題があるとの結果を得た。

それに対してDBA/1マウスで作製したコラーゲン関節炎においてはII型コラーゲンに対する明らかな液性および細胞性免疫を認めた。また、軟骨型プロテオグリカン(プロテオグリカンコア蛋白)にて免疫した3カ月齢のBalb/c、4カ月齢のDBA/1および3カ月齢のC57B1/6マウスにおいてはBalb/cマウスの1匹が軽度であるが明らかな関節炎を発症し、各種のマウスも同プロテオグリカンに対する液性および細胞性免疫が程度の差はあるが認められた。OAマウスにおける関節軟骨上に免疫グロブリンが沈着しているかどうかについては現在検索中である。ヒト血清においては80名の正常健常人の血清中抗II型コラーゲン抗体価は高値を示したものは一例もない。それに対してOA患者血清中においては50名中1名に明らかな高値を示した。また、慢性関節リウマチ患者においては高頻度に明かな高値を示した。また、抗プロテオグリカン抗体価の測定についてはマウスでは測定法の再現性は良好であったが、人血清の抗プロテオグリカン抗体価についてはやや再現性に問題があるとの結果を得た。現在兎の膝関節を固定したOAモデルを作製し、固定膝における免疫の関与を検討中である。C57BL/6マウスの一亜系であり、膝に変形性関節症(OA)を自然発症するOAマウスにおいては6カ月齢では組織学的にOAの発生は認められなかったが、24カ月齢においては程度の差はあるが、明らかなOAの発生を全例に認めた。しかし、いずれの月齢においてもII型コラーゲンおよび軟骨型プロテオグリカンに対する液性および細胞性免疫は認められなかった。また、軟骨型プロテオグリカン(プロテオグリカンコア蛋白)にて免疫した3カ月齢のBalb/c、4カ月齢のDBA/1および3カ月齢のC57B1/6マウスにおいてはBalb/cマウスの1匹が軽度であるが明らかな関節炎を発症し、それぞれのマウスも軟骨型プロテオグリカンに対する液性および細胞性免疫が程度の差はあるが認められた。OAマウスにおける関節軟骨上に免疫グロブリンが沈着しているかどうかを検討したが、今回観察したマウスの関節面には沈着を認めなかった。よって、膝に変形性関節症(OA)を自然発症するOAマウスにおけるOA発症機序には免疫反応の関与はないと推測された。以上より人の慢性関節リウマチの発症機序には免疫反応は明らかに存在するが、変形性関節症の発症機序に免疫反応が存在するかについては今後更に検討を要する。
天然物を基軸とする脳神経再生のためのケミカルバイオロジー研究

本研究では神経幹細胞に働きかけ,神経再生医薬のリードとなり得る化合物を,天然物を軸とし発見,創製することを目的とした.神経幹細胞の分化を制御する転写因子に着目し,独自に構築した細胞アッセイ,タンパク質アッセイを用いて,神経幹細胞の分化を活性化する天然物を単離・構造決定し,その作用機序解明を行った.具体的にはHes1, Ngn2に作用する神経幹細胞分化活性化化合物を見いだし,また,新規Wntシグナル阻害剤,Hhシグナル阻害剤を見いだした.本研究では神経幹細胞に働きかけ,神経再生医薬のリードとなり得る化合物を,天然物を軸とし発見,創製することを目的とした.神経幹細胞の分化を制御する転写因子に着目し,独自に構築した細胞アッセイ,タンパク質アッセイを用いて,神経幹細胞の分化を活性化する天然物を単離・構造決定し,その作用機序解明を行った.具体的にはHes1, Ngn2に作用する神経幹細胞分化活性化化合物を見いだし,また,新規Wntシグナル阻害剤,Hhシグナル阻害剤を見いだした.本研究は神経再生医薬に結びつく化合物,あるいは神経幹細胞の増殖・分化メカニズムを解明しうる有用化合物を,天然物を軸とし発見,創製することを目的としている.本研究は,次の(1)(3)の三つの研究軸を柱に包括的な天然物ケミカルバイオロジーによる神経再生化合物の発見・創製に取り組んでいる本年度の詳細な成果は以下の通りである.(1)天然物様化合物の創製:本年度は標的骨格のひとつである当研究室で単離した新規天然物Fuligocandin A,Bの改良合成を行い,高い光学純度で天然物および誘導体を合成することに成功した.ライブラリー合成をめざし固相合成の条件を種々検討し,Fuligocandin A誘導体の固相での合成に成功し,ライブラリー構築の手前まで進んでいる.Fuligocandin BのRIラベル体を用いるin vivo体内動態の解析も行った.また,ヘテロ環を有するシクロペンタベンゾフラン天然物の合成にも成功した.(2)タンパク質アッセイ法の開発による活性化合物の発見・創製:神経幹細胞の分化に関わる転写因子Hes1担持ビーズを用いる,迅速的天然物探索法の開発に成功し,すでに活性な天然物2種の単離に成功した.それらのHes1阻害活性を見いだし,さらに細胞内での作用解明に取り組んだ.これらの化合物は神経幹細胞の分化促進活性を有していた.(3)細胞を用いたbHLH因子転写活性アッセイ法の構築による活性化合物の発見・創製:Notch-Hes1経路を標的とした細胞を用いるスクリーニングアッセイ系を構築するべく,様々な検討を行った.すでに構築しているbHLHプロモーター活性スクリーニングにおいて,神経幹細胞の分化を活性化する天然物を単離,構造を同定した.これら天然物の作用機序を,リアルタイムPCR実験を用いて検討し,興味深い結果を得た.本研究は神経再生医薬に結びつく化合物,あるいは神経幹細胞の増殖・分化メカニズムを解明しうる有用化合物を,天然物を軸とし発見,創製することを目的としている.本研究は,次の13の三つの研究軸を柱に包括的な天然物ケミカルバイオロジーによる神経再生化合物の発見・創製に取り組んでいる.主な成果は以下の通りである.1天然物様化合物の創製:標的骨格のひとつである当研究室で単離した新規天然物Fuligocandin Bの誘導体を高い光学純度で種々,合成した.また,以前,開発していた効率的合成法を用いてヘテロ環を有するフラボノイドの種々誘導体を合成した.シクロペンタベンゾフラン骨格を有する新規ヘテロ環含有シクロペンタベンゾフラン天然物誘導体の合成に成功した.2種のロカグラミド天然物の全合成に成功した.2タンパク質アッセイ法の開発による活性化合物の発見・創製:神経幹細胞の分化に関わる転写因子Hes1担持ビーズを用いる迅速的天然物探索法により,Hes1に結合する天然物を数種単離・構造決定した.得られた天然物の詳細な活性の解明を行った.Hes1二量体を阻害する化合物で神経幹細胞の分化を促進する世界初の化合物であることを明らかにした.3細胞を用いたbHLH因子転写活性アッセイ法の構築による活性化合物の発見・創製:Notch-Hes1経路を標的とした細胞を用いるスクリーニングアッセイ系の構築に成功し,当研究室保有の天然物が活性を示し,神経幹細胞の分化を活性化することを見いだした.また,活性型bHLH転写因子の一つであるNgn2のプロモーター活性評価系を構築し,Butea superbaから21種のNgn2プロモーター活性化剤を単離し,そのうち1種に神経幹細胞の分化活性化能を見いだした.本研究は神経再生医薬に結びつく化合物,あるいは神経幹細胞の増殖・分化メカニズムを解明しうる有用化合物を,天然物を軸とし発見,創製することを目的としている.本研究は,次の13の三つの研究軸を柱に包括的な天然物ケミカルバイオロジーによる神経再生化合物の発見・創製に取り組んでいる本年度の詳細な成果は以下の通りである.1天然物様化合物の創製:本年度は標的骨格のひとつである当研究室で単離した新規天然物Fuligocandin Bの誘導体を高い

光学純度で合成することに成功し,その生物活性試験で良好な活性を有する物を見いだした.Fuligocandin BのRIラベル体を用いるin vivo体内動態の解析では,胃がん細胞を移植したマウスでの検討を行い,がんへの滞留の可能性を見いだした.また,新たなヘテロ環を有するシクロペンタベンゾフラン天然物の合成に成功し,X線結晶構造解析により構造を決定した.2タンパク質アッセイ法の開発による活性化合物の発見・創製:神経幹細胞の分化に関わる転写因子Hes1担持ビーズを用いる迅速的天然物探索法により得られた天然物の詳細な活性の解明を行った.Hes1二量体を阻害する化合物で神経幹細胞の分化を促進する世界初の化合物であることを明らかにした.3細胞を用いたbHLH因子転写活性アッセイ法の構築による活性化合物の発見・創製:Notch-Hes1経路を標的とした細胞を用いるスクリーニングアッセイ系の構築に成功し,スクリーニングに着手した.また,Ngn2プロモーター活性を上昇させる化合物について,リアルタイムPCR実験を用いて作用機序を検討し,興味深い結果を得た.天然物様化合物ライブラリーの固相合成検討は順調に進んでおり,当研究室で単離した天然物Fuhgocandin A誘導体の固相での合成に成功し,ライブラリー構築の手前まで進んでいる.また,タンパク質を用いる天然物単離方法の構築では,Hes1担持ビーズを用いる,迅速的天然物探索法の開発に成功し,すでに活性な天然物の単離に成功し,その作用解明に取り組んでおり,細胞内での作用機序解明でも結果を得ている.これらのことから,とても順調に成果を挙げていると考えられる.25年度が最終年度であるため、記入しない。天然物様化合物の合成は順調に進んでおり,当研究室で単離した天然物誘導体の骨格を活かした化合物を数種全合成に成功し,活性評価を行っている.また,タンパク質を用いる天然物単離方法の構築では,Hes1担持ビーズを用いる迅速的天然物探索法の開発に成功し,すでに活性な天然物の単離に成功し,その作用解明に取り組んでおり,細胞内での作用機序解明でも結果を得ている.神経幹細胞の分化を促進する化合物を数種,見いだせている.これらのことから,とても順調に成果を挙げていると考えられる.本年度の結果をもとに,引き続き天然物様化合物のライブラリー合成,神経幹細胞に関わるタンパク質およびシグナルを標的としたアッセイ法の構築とそれを用いる活性天然物の単離・構造決定を行う.得られた天然物および合成化合物について,神経幹細胞における分化促進活性を順次,評価し,その作用機序を明らかにする.25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の結果をもとに,引き続き天然物様化合物のライブラリー合成,神経幹細胞に関わるタンパク質およびシグナルを標的としたアッセイ法の構築とそれを用いる活性天然物の単離・構造決定を行う.得られた天然物および合成化合物について,神経幹細胞における分化促進活性を順次,評価し,その作用機序を明らかにする.
LB多層膜における層間エネルギー移動とその機構

本研究は、LB膜を用いて機能分子を一定の配向をもって配列し、均一分散系ではみられない特異的な分子間相互作用およびその結果としての反応現象を実験的に確認し、新しい物理化学の展開を計るとともに、これを新しい型の並列演算型分子素子として応用することを目的としている。本年度は、4種のシアニン系色素分子を含むLB多層膜における励起子移動について、研究を行い、次のような新しい知見を得た。(1)ピコ秒レーザー励起によって得られた蛍光減衰曲線およびスペクトルを解析することによって、励起エネルギー移動過程には速い過程(1030ps)および遅い過程(100500ps)があること。(2)各層からの蛍光偏光解消曲線の解析から、速い偏光解消(1030ps)が存在し、それは上の蛍光減衰における速い減衰と対応すること。以上の実験結果から、分子配列系における励起エネルギー移動は、従来調べられてきた均一分散系におけるForster機構(very weak coupling機構)は異なって、より強いIntermediate couplingによる機構であり、熱的非平衡状態からの励起エネルギー移動の機構が含まれていることを明らかにし、この結果をJ. Phys. Chem.へ投稿した。
象牙質のアパタイト結晶とコラーゲンの結合状態に関する研究

本研究では、石灰化過程の解明あるいは人工材料の開発などに貢献するために象牙質中のコラーゲンとアパタイトの結合状態を明らかにする目的で、熱分析的方法、X線結晶学的方法、および赤外線吸収分光分析的方法を用いて研究することとした。材料にはおもに矯正学的便宜抜去歯を用いた。脱灰と非脱灰試料の比較検討のために、一部の歯は次亜塩素酸ナトリウムによる脱灰処理を施した。熱重量・示差走査熱量同時測定ホルダー(新規購入)を装着した熱分析装置を用いて、脱灰した象牙質ならびに非脱灰象牙質それぞれの有機質の燃焼を記録した結果、両者の発熱量には大きな差が認められなかった。しかし、有機質の燃焼のパターンは両者で全く異なっていた。すなわち、石灰化による影響が象牙質の有機質の発熱量には変化を及ぼさないが、化学的性質(熱的安定性)に強く現れていることが明らかとなった。このことはコラーゲンとアパタイト結晶が象牙質中で強く結合していることを示唆する。しかし、この結合が直接的であるか間接的であるかについては、この段階では結論できない。脱灰による象牙質中のコラーゲンの状態の変化を、X線回折法および赤外線吸収分光分析法で追及しようとした。現在これらの分析法による研究は継続中であり、現段階では結論づけることは危険である。しかしながら、フーリエ変換赤外線吸収分光分析装置(FT-IR)に赤外線偏光フィルター(新規購入)を装着した実験では、象牙質中のコラーゲン線維とアパタイト結晶それぞれによる配向の影響とみられる結果を得ることが出来、脱灰による形態学的な影響を調べることが可能であることが示唆された。
高精度三次元CFD-DEMによるグラウト粒子-流体連成挙動の解明

グラウト浸透挙動に大きな影響を与える目詰まり現象の発生過程を検討するため、数値流体力学(CFD)と粒状体個別要素法(DEM)を連成させることにより、粒子-流体間相互作用を厳密に考慮し、さらに粒子の三次元的な流動挙動をも再現可能な三次元CFD-DEMコードの開発を行った。開発した解析コードにより、室内試験を対象としたシミュレーションを行い、グラウト浸透挙動に影響を与える要因の一つとして、セメント粒子の粒度分布の影響を検討した結果、大粒子が密集することによる流動阻害とそれによるき裂内セメント粒子濃度の増加が、流出するグラウト濃度に大きく影響していることがわかった。わが国のように岩盤の割れ目や地下水が多い地質環境を考慮すると、地下空間を利用する際には土質地盤や岩盤の流体浸透挙動を制御するグラウト技術は必要不可欠である。しかし、グラウト浸透メカニズムについては論理的な裏付けがなく、実際の設計、施工に際しては現場技術者の経験に基づき決定されているのが現状である。また、従来の二次元解析では奥行き方向への粒子や流体の流動が表現できないため、き裂入り口付近で粒子がアーチ構造を形成すると、瞬時に流動が停止するという問題点が明らかになっている。そこで、本研究計画では、グラウト粒子-流体間相互作用を厳密に考慮し、粒子の三次元的な流動挙動をも再現可能な三次元CFD-DEMコードの開発を行い、岩盤中のグラウト流動挙動の解析を行う。これにより、不明瞭であったグラウト流動挙動を詳細に把握、制御することが可能となり、合理的な設計・評価に資することができる。平成27年度の研究においては研究の基礎となる三次元CFD-DEMコードの開発を行った。グラウト流動挙動には、き裂表面への吸脱着、セメント粒子同士の電気的反発、凝集・結合や、加圧脱水、き裂表面のラフネスなど種々の物理・化学的現象が複雑に影響しており、これらの影響について表現可能な解析コードを構築した。さらに、開発した三次元CFD-DEMコードを用いて単純な条件のもとでシミュレーションを行い、実験データや理論解と比較することでCFD-DEMコードの妥当性および適用性を検討するとともに、最適な境界条件を決定するために必要な基礎的な解析データの蓄積を行った。また、これまでの試計算の結果から、三次元計算は膨大な数のセメント粒子と流体計算における計算格子を取り扱う必要があるため、将来的に現場スケールでのグラウト適用を考慮した解析を行うためには解析コードの高速化が必須であることが明確となった。当初の計画では、平成27年度は研究の基礎となる三次元CFD-DEMコードの開発を行い、開発した三次元CFD-DEMコードを用いて単純な条件のもとでのシミュレーションを実験データや理論解と比較することでCFD-DEMコードの妥当性および適用性を検討するとともに、最適な境界条件を決定するために必要な基礎的な解析データの蓄積を行うことを目標としていた。上述したように、予定通りに基礎的な解析コードの構築に成功しており、基礎的な解析結果の報告に至っている。そのため,研究目標は順調に達成されていると言える。平成28年度の研究においては、昨年度までに開発を行った三次元CFD-DEMコードを用いて単純な条件のもとでシミュレーションを行い、実験データや理論解と比較することでCFD-DEMコードの妥当性および適用性を検討するとともに、最適な境界条件を決定するために必要な基礎的な解析データの蓄積を行った。特に、グラウト浸透挙動に影響を与える要因の一つとして,セメント粒子の粒度分布の影響を検討した。解析の結果,グラウト注入試験で観察されたように,出口より流出するグラウトの濃度が徐々に薄くなり最後に目詰まりを起こす現象を再現することができた。また,流出側のグラウトの濃度の変化を比較したところ,モデル内セメント粒子濃度の増加による流出グラウト濃度の増加と,大粒子が密集することによる流動阻害が流出するグラウト濃度に大きく影響していることがわかった。当初の計画では、平成28年度は研究協力者であるDraganivic、Stille (Royal Institute of Technology (KTH)、Sweden)が行った岩盤き裂を模擬した平行平板定圧注入試験装置“short slot"を用いた室内試験を対象としたシミュレーションを実施する。き裂表面への吸脱着、セメント粒子同士の電気的反発、凝集・結合や、加圧脱水、き裂表面のラフネスなど種々の物理・化学的現象についてパラメータスタディを行うことで、グラウト流動挙動に影響を及ぼす要因の抽出およびそのメカニズムについて詳細な検討を行うことを目標としていた。

上述したように、予定通りにグラウト流動挙動に影響を及ぼす要因の抽出およびそのメカニズムについての検討を行いその報告に至っている。そのため,研究目標は順調に達成されていると言える。本研究計画では、グラウト粒子-流体間相互作用を厳密に考慮し、粒子の三次元的な流動挙動をも再現可能な三次元CFD-DEMコードの開発を行い、岩盤中のグラウト流動挙動の解析を行う。これにより、不明瞭であったグラウト流動挙動を詳細に把握、制御することが可能となり、合理的な設計・評価に資することができる。平成27年度の研究においては研究の基礎となる三次元CFD-DEMコードの開発を行った。グラウト流動挙動には種々の物理・化学的現象が複雑に影響しており、これらの影響について表現可能な解析コードを構築できた。平成28年度の研究においては、開発を行った三次元CFD-DEMコードを用いて単純な条件のもとでシミュレーションを行い、実験データや理論解と比較することでCFD-DEMコードの妥当性および適用性を検討した。解析の結果,グラウト注入試験で観察されたように,出口より流出するグラウトの濃度が徐々に薄くなり最後に目詰まりを起こす現象を再現することができた。また,流出側のグラウトの濃度の変化を比較したところ,モデル内セメント粒子濃度の増加による流出グラウト濃度の増加と,大粒子が密集することによる流動阻害が流出するグラウト濃度に大きく影響していることがわかった。これまでの研究の結果、三次元計算は膨大な数のセメント粒子と流体計算における計算格子を取り扱う必要があるため、将来的に現場スケールでのグラウト適用を考慮した解析を行うためには解析コードの高速化が必須であることが明確となった。そこで、平成29度の研究においては最新の高速並列計算技術を取り入れるなど、三次元CFD-DEMにより高速かつ安定した計算を行うことができるように解析コードの高度化を行うための検討を実施した。グラウト浸透挙動に大きな影響を与える目詰まり現象の発生過程を検討するため、数値流体力学(CFD)と粒状体個別要素法(DEM)を連成させることにより、粒子-流体間相互作用を厳密に考慮し、さらに粒子の三次元的な流動挙動をも再現可能な三次元CFD-DEMコードの開発を行った。開発した解析コードにより、室内試験を対象としたシミュレーションを行い、グラウト浸透挙動に影響を与える要因の一つとして、セメント粒子の粒度分布の影響を検討した結果、大粒子が密集することによる流動阻害とそれによるき裂内セメント粒子濃度の増加が、流出するグラウト濃度に大きく影響していることがわかった。平成28年度は、平成27年度に開発、検証を行った三次元CFD-DEM解析コードを用いて、研究協力者であるDraganivic、Stille (Royal Institute of Technology (KTH)、Sweden)が行った岩盤き裂を模擬した平行平板定圧注入試験装置“short slot"を用いた室内試験を対象としたシミュレーションを実施する。き裂表面への吸脱着、セメント粒子同士の電気的反発、凝集・結合や、加圧脱水、き裂表面のラフネスなど種々の物理・化学的現象についてパラメータスタディを行うことで、グラウト流動挙動に影響を及ぼす要因の抽出およびそのメカニズムについて詳細な検討を行う。
極微小領域の耳石安定同位体比分析技術の応用による魚類回遊履歴の超高解像度解析

本研究は日本周辺海域を回遊する魚種を対象に,耳石の安定同位体組成に記録される水温などの環境情報を高解像度で解析することを目的としている.日輪レベルまでの高時間分解能での回遊履歴を抽出することにより,産卵時期・規模,回遊中に魚類が経験した水塊情報の推定,そして当該魚種の集団構造を明らかにすることへの貢献を目指す.全ての研究は研究計画班A03-6班および米田公募班と連携をとりながら進め,相互の研究特性を活かしながら適切な研究対象を選定して,モデル解析に対しての高解像度の実証データとして提供することを目指した研究を進めている.最終的には,海洋混合学の新展開に資する水産分野研究の発展に寄与することを目的としている.本年度は海洋環境変化に対する水産資源の応答様式の解明にむけて,魚類耳石の安定同位体比分析を用いて(1)小型魚類の仔稚魚期の生態解析技術の高度化と,(2)高解像度回遊履歴復元に向けた応用研究の加速を目指して3つのテーマを設定した.結果,耳石安定同位体解析に関して想定以上の進展を得ることができた.今後は気候変動に対する漁獲量変動を明らかにするうえで,既に起きた環境変動と漁獲量変動の相関を解明するために,過去に遡った耳石の詳細な分析も必要になる.耳石試料をアーカイブしている国内の研究機関との共同研究を進め,長期変動に対する漁獲量変動との関係解明を進めていく必要がある.一方で,我々の高解像度安定同位体解析に関しては,手法の効率化と汎用化の必要性も望まれる.本年度は我々の分析技術を魚類耳石研究へと応用展開するにあたり,その展開加速ステージと位置づけていたが,技術面・応用面ともに想定以上の成果を得ることができた.(1)これまで耳石酸素安定同位体比(δ18O)と水温との関係が未解明であったマサバにおいて,米田公募班とA3-6班との連携の元,世界初となるマサバ固有の温度換式を確立した.(2)マサバの資源量変動と環境要因との関係を理解するため,北西太平洋混合域で得られた初期成長率の良い個体と悪い個体の経験水温の比較を行い,孵化日の違いに起因する可能性を見出した.また,資源量の多かった2013年に採取されたマサバ稚魚は採取地点が異なっても一様に冷水温を経験していることが分かった.一方で,2013年群の中でも異なる水温履歴を持つグループが存在し,回遊経路が複数あることを示した.(3)生息場で鉛直移動をおこなうマアジを研究対象に,対馬の東西2地点で得られたマアジ個体の高解像度同位体履歴の抽出を試行した.技術面では一日単位の経験水温復元に世界で初めて成功すると同時に,精密切削・分析技術の高度化につながった.さらに改善可能な点,改善困難な点に関する知見を得たことから,今後の応用展開に対して我々の分析技術の適応範囲を明示することが可能になった.また,対馬東西の漁獲群で平均経験水温は異なるが,共に56月には経験水温が約5°C上昇し,67月には24°C下降する共通性を確認した.このことから,東西の漁獲群共に67月に深い水深へ生息場所を移行した可能性が示唆された.さらに対馬東西における耳石の成長率の違いは,高成長期間の経験水温の影響を受けている可能性が示唆された.今後は切削の精密性向上,日周輪の正確な認識,マアジ水温換算式の構築,分析個体数の追加により,詳細な鉛直移動過程や回遊経路の推定,そして環境変動と資源量変動の要因解明へと結びつく.これまで推進してきたマサバ・マアジ耳石の解析を継続しつつ,微小領域掘削技術と微小領域安定同位体比分析技術を活用し,微小な耳石から回遊水温履歴を抽出する方法(魚種ごとの最適な微小領域の切削・分析方法)を確立する.また昨年度大きな進展があった耳石同位体水温換算式について,新たな魚種の耳石同位体水温換算式の構築と既存知見の高度化を計画班・公募班と連携して推進する.マサバ・マアジについては,年度や産地毎の資源量変動と耳石水温履歴との間に関係性があるかどうか検証しつつ,最終的に,日本周辺海域における魚類回遊モデルおよび大気海洋モデルと組み合わせることで,新たな資源変動解析法として当該研究への寄与を目指す.本研究は日本周辺海域を回遊する魚種を対象に,耳石の安定同位体組成に記録される水温などの環境情報を高解像度で解析することを目的としている.日輪レベルまでの高時間分解能での回遊履歴を抽出することにより,産卵時期・規模,回遊中に魚類が経験した水塊情報の推定,そして当該魚種の集団構造を明らかにすることへの貢献を目指す.全ての研究は研究計画班A03-6班および米田公募班と連携をとりながら進め,相互の研究特性を活かしながら適切な研究対象を選定して,モデル解析に対しての高解像度の実証データとして提供することを目指した研究を進めている.最終的には,海洋混合学の新展開に資する水産分野研究の発展に寄与することを目的としている.本年度は海洋環境変化に対する水産資源の応答様式の解明にむけて,魚類耳石の安定同位体比分析を用いて(1)小型魚類の仔稚魚期の生態解析技術の高度化と,(2)高解像度回遊履歴復元に向けた応用研究の加速を目指して3つのテーマを設定した.結果,耳石安定同位体解析に関して想定以上の進展を得ることができた.

今後は気候変動に対する漁獲量変動を明らかにするうえで,既に起きた環境変動と漁獲量変動の相関を解明するために,過去に遡った耳石の詳細な分析も必要になる.耳石試料をアーカイブしている国内の研究機関との共同研究を進め,長期変動に対する漁獲量変動との関係解明を進めていく必要がある.一方で,我々の高解像度安定同位体解析に関しては,手法の効率化と汎用化の必要性も望まれる.本年度は我々の分析技術を魚類耳石研究へと応用展開するにあたり,その展開加速ステージと位置づけていたが,技術面・応用面ともに想定以上の成果を得ることができた.(1)これまで耳石酸素安定同位体比(δ18O)と水温との関係が未解明であったマサバにおいて,米田公募班とA3-6班との連携の元,世界初となるマサバ固有の温度換式を確立した.(2)マサバの資源量変動と環境要因との関係を理解するため,北西太平洋混合域で得られた初期成長率の良い個体と悪い個体の経験水温の比較を行い,孵化日の違いに起因する可能性を見出した.また,資源量の多かった2013年に採取されたマサバ稚魚は採取地点が異なっても一様に冷水温を経験していることが分かった.一方で,2013年群の中でも異なる水温履歴を持つグループが存在し,回遊経路が複数あることを示した.(3)生息場で鉛直移動をおこなうマアジを研究対象に,対馬の東西2地点で得られたマアジ個体の高解像度同位体履歴の抽出を試行した.技術面では一日単位の経験水温復元に世界で初めて成功すると同時に,精密切削・分析技術の高度化につながった.さらに改善可能な点,改善困難な点に関する知見を得たことから,今後の応用展開に対して我々の分析技術の適応範囲を明示することが可能になった.また,対馬東西の漁獲群で平均経験水温は異なるが,共に56月には経験水温が約5°C上昇し,67月には24°C下降する共通性を確認した.このことから,東西の漁獲群共に67月に深い水深へ生息場所を移行した可能性が示唆された.さらに対馬東西における耳石の成長率の違いは,高成長期間の経験水温の影響を受けている可能性が示唆された.今後は切削の精密性向上,日周輪の正確な認識,マアジ水温換算式の構築,分析個体数の追加により,詳細な鉛直移動過程や回遊経路の推定,そして環境変動と資源量変動の要因解明へと結びつく.これまで推進してきたマサバ・マアジ耳石の解析を継続しつつ,微小領域掘削技術と微小領域安定同位体比分析技術を活用し,微小な耳石から回遊水温履歴を抽出する方法(魚種ごとの最適な微小領域の切削・分析方法)を確立する.また昨年度大きな進展があった耳石同位体水温換算式について,新たな魚種の耳石同位体水温換算式の構築と既存知見の高度化を計画班・公募班と連携して推進する.マサバ・マアジについては,年度や産地毎の資源量変動と耳石水温履歴との間に関係性があるかどうか検証しつつ,最終的に,日本周辺海域における魚類回遊モデルおよび大気海洋モデルと組み合わせることで,新たな資源変動解析法として当該研究への寄与を目指す.
ショウジョウバエ発生におけるRNA分解の機能

多様な細胞機能が、RNAを作用点とする制御を受けている。細胞シグナル伝達も、その例外ではない。ショウジョウバエの新規遺伝子narutoとski2は、RNAヘリカーゼ・ファミリーに属するタンパク質をコードしている。RNAヘリカーゼ・ファミリーは、RNA分子の巻き戻しをATP依存的に誘発して、RNAの分解を制御する。RNAヘリカーゼの活性が、発生過程で調節されていることが示唆され、発生制御への関与が予測されているが、これらについてはほとんど理解されていない。本研究は、突然変異体を利用した遺伝子機能の解析が容易に行えるショウジョウバエを用いて、2つのRNAヘリカーゼの機能を比較しながら、RNAヘリカーゼ・ファミリーの発生過程での特異的機能を理解することを目的としている。NarutoとSki2の機能を理解するために、これら2つのタンパク質を、大腸菌を宿主として合成した。これらのタンパク質を抗原として、モルモットの抗血清を得た。ウエスタン・ブロット法を用いた解析の結果、調整した抗体で、内在性のSki2やNarutoを特異的に認識することができた。この抗体を用いた免疫染色の結果、Narutoが細胞質に局在するタンパク質であることを明らかにできた。我々は、これまでに、narutoの突然変異体を同定している。この突然変異体をホモに持つ胚の発生を調べた結果、神経系に異常を示すことを明らかにした。また、Narutoのin vivo過剰発現系を作出し、Narutoの過剰発現が、特異的な細胞の分化に影響することを明らかにした。Ski2と物理的に結合するタンパク質をコードするcDNAを、酵母ツーハイブリッド系を用いて検索した。その結果、いくつかの陽性クローンを得た。現在、これらの結合の生理的な意義を検討している。
日本語学習者と対話する一般の日本語母語話者を支援するための研究

本研究では、外国人と対話する日本語母語話者を支援することを目的としてきた。平成28年度は、やさしい日本語作成支援システム「これやさしいか」を拡張開発し、日本語教員を目指す学生が本支援システムを利用することによる成果と課題を整理した。平成29年度は、本支援システムを活用しつつ、観光用展示物である「リトファスゾイレ」に掲載されている歴史上の人物についての解説文をやさしい日本語に書き換えた。書き換えの分析の結果、伊藤他(2017)の分析結果と共通の結果が得られると同時に、今回書き換えを行った原文が歴史上の人物や出来事に関する説明であったことに起因する特徴も確認した。書き換えた学生を対象に行ったインタビュー結果からは、書き換えの際には、「原文の難しさ」、「用語の書き換えを統一する方法」および「展示向けのやさしい日本語版における情報量の調整」という3つの難しさがあることが指摘された。平成30年度には、「リトファスゾイレ」上の解説文の書き換えを通して学生が学んだことを整理した。学生による書き換えの特徴を分析することで、学生はマニュアルにない工夫をしていることがわかった。さらに、平成30年度からは、「南北海道の文化財」についてのウェブページに掲載されている観光用展示物の解説文をやさしい日本語に書き換え、データの蓄積を行っている。本研究課題で行ってきた書き換え活動は、日本語教員をはじめとした、言語調整が必要な人材の養成に有効であることと同時に、観光場面では、地域で活躍する人材の養成にもつながることを示すことができた。さらに、地域の多様な現場での運用を行いつつ、書き換えマニュアルを具体化し、より多様な人々がやさしい日本語を活用できる環境を構築することが今後の課題である。平成28年度は、やさしい日本語作成支援システム「これやさしいか」を拡張開発し日本語教師を志望する大学生を対象に利用し、言い換えおよび書き換えデータの収集を行った。また、日本語教師教育科目で言語調整について学んだ大学生がPBL(Project-Based Learning)型授業の一環で行った、駅に展示する観光客向け展示物のやさしい日本語への書き換えについてデータを収集し、考察した。開発においては、「これやさしいか」の速度向上のための拡張開発を行った。観光客向け展示物の書き換えにおいて観察された効果的な書き換え例には、同一の事物を異なる視点から捉え直したものが多くみられた。このような書き換えは、我々が言語を用いて事物を把握する際に発揮される認知能力をうまく利用した書き換えであり、今後の書き換え作業でも参考にすべき点である。また、表現の難易度と情報量の問題についても今後につながる成果が得られた。観光のための書き換えに関わるデータは平成29年度から収集する予定であったが、書き換えデータを収集する機会を得たため平成28年度から着手した。本研究では、日本語教員養成に関連する科目で言語調整について学んだ学部の大学生が、観光用展示物に書かれている説明文をやさしい日本語へ書き換える際にみられた特徴について考察している。とりわけ平成29年度は、様々な観光用の情報提示方法の一つである、リトファスゾイレと呼ばれる円筒形掲示塔に掲載されている難解な日本語をやさしい日本語に書き換える際にみられた特徴について考察した。書き換え例の分析においては、伊藤他(2017)の分析結果と共通の結果が得られると同時に、今回書き換えを行った原文が歴史上の人物や出来事に関する説明であったことに起因する、いくつかの特徴を観察することができた。また、適切な書き換えが難しかった例についても考察し、推測される原因についても指摘したが、そのような書き換え例に見られる問題点がやさしい日本語を必要とする読み手にとっても問題になりうるのかは別途検証する必要がある。書き換えた学生を対象にしたインタビュー結果においては、書き換えの際には、「原文の難しさ」、「用語の書き換えを統一する方法」および「展示向けのやさしい日本語版における情報量の調整」という三つの難しさが存在していることが指摘された。これらの難しさの詳細と解決方法を明らかにすることが今後の課題である。また、平成29年度は、リトファスゾイレ上に掲載されている説明文の理解を支援する方法として、理解を支援するシステム上に、やさしい日本語版を搭載することを提案した。本年度に収集したデータの範囲内において、日本語教員養成科目を履修している学生は、書き換えを通して多くのことを学んだことが明らかになった。基本的には書き換えマニュアルに従いつつも、「一文を短くしたときや説明を加えたときに、流れが途切れないように気をつけた」との回答からもわかるように、マニュアルを超えた配慮が見られた。特に、受身文を回避するために用いられたさまざまな表現や、異なる視点から事態を捉え直すことによって生まれた書き換えは、いずれも学生に与えられたマニュアルにはないものであり、書き換えの経験を通して学生が成長したことを示す成果である。

平成30年度には、「リトファスゾイレ」上の解説文の書き換えを通して学生が学んだことを整理した。学生による書き換えの特徴を分析することで、学生はマニュアルにない工夫をしていることがわかった。さらに、平成30年度からは、「南北海道の文化財」についてのウェブページに掲載されている観光用展示物の解説文をやさしい日本語に書き換え、データの蓄積を行っている。本研究課題で行ってきた書き換え活動は、日本語教員をはじめとした、言語調整が必要な人材の養成に有効であることと同時に、観光場面では、地域で活躍する人材の養成にもつながることを示すことができた。さらに、地域の多様な現場での運用を行いつつ、書き換えマニュアルを具体化し、より多様な人々がやさしい日本語を活用できる環境を構築することが今後の課題である。さらに書き換えデータを収集し、考察をすすめる予定である。また、書き換え前後のわかりやすさの変化について、リーダビリティーの観点からも考察を行っていきたい。以下の3点について研究をすすめる予定である。1.引き続き他の掲示物についても、本稿における考察結果を踏まえながら、やさしい日本語への書き換えを行っていく。2.日本語教師教育のための書き換え活動に関する提案を行う。3.一般の日本語母語話者が外国人を意識したやさしい日本語等への書き換えや言い換えを行う時に必要とされる情報および手法を明らかにする。謝金の支払いを必要とする書き換えデータ収集作業を平成28年度から前倒して行うために前倒し請求を行ったが、その一部が次年度継続事項となったため。平成29年度に支援システムの拡張開発を予定していたが、開発補助者の確保に時間を要した。平成30年度には人材を確保し、拡張開発を行う予定である。書き換えデータ収集の継続にあてる。本研究で拡張開発したウェブシステム