hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経胸壁心臓超音波検査による非侵襲的左心耳機能解析法の確立

脳血管障害の死亡率は未だ高率で、原因として虚血性脳血管障害が約60%を占めており、その発症者数は増加している。更に心原性脳塞栓では、死亡を免れても日常生活に支障を来たす重篤な障害を生じ、長期臥床による寝たきりや痴呆の原因となっている。虚血性心疾患に比し急性期の病態に応じた検査法や治療法が確立されていない事も一因であることは周知である。経食道心臓超音波検査は左心耳の機能解析において非常に有用ではあるが、侵襲的な検査で合併症の危険性がある。本研究では、非侵襲的な検査である経胸壁心臓超音波検査を用いて、左心耳尖端壁運動速度(Left atrial appendage wall motion velocity; LAWV)を測定する事により、簡便に左心耳機能評価を行える事を証明することを目的としている。脳梗塞発症イベントとの関連性を明らかにすることで、経胸壁超音波法により、経食道心臓超音波検査と代替可能で有用な脳梗塞発症予知因子の確立を目指している。急性脳梗塞症例に対し発症1週間以内に経胸壁心臓超音波、経食道心臓超音波、頚動脈超音波検査を施行し、塞栓源検索を行い、同時に静脈採血を行い血漿中の凝固線溶マーカーを測定する。経胸壁心臓超音波検査と経食道心臓超音波検査にて、左心耳尖端部に関心領域を設定し、組織ドプラー法を用いて左心耳尖端壁運動速度(LAWV)を計測する。当院に入院した脳梗塞患者をほぼ全例対象にして、検討を行っている。また予後調査も行っており、脳梗塞再発予測に関しても検討を行っている。心房細動を有する一般症例にて、左心耳機能指標別にCHADS2スコアとの相関を検討し、予後調査を行っている。スクリーニングとしてのLAWVの有用性を検討している。脳血管障害の死亡率は未だ高率で、原因として虚血性脳血管障害が約60%を占めており、その発症者数は徐々に増加している。本研究では、非侵襲的な検査である経胸壁心臓超音波検査を用いて、左心耳尖端壁運動速度(Left atrial appendage wall motion velocity; LAWV)を測定する事により、簡便に左心耳機能評価を行える事を証明する。更に脳梗塞発症イベントとの関連性を明らかにすることで、経胸壁超音波法により、経食道心臓超音波検査と代替可能で有用な脳梗塞発症予知因子の確立を目指している。当院に入院した脳梗塞患者をほぼ全例対象にして検討を行っている。スクリーニングとしてのLAWVの有用性も検討している。

当初の予定通り、当院に入院した急性脳梗塞患者のほぼ全例を対象にして、検討を行っている。液性体液因子との相関などに関しても検討を追加する予定である。心房細動に対するカテーテルアブレーション患者も合わせて検討を行っている。循環器内科学引き続き、症例の蓄積を行うとともに、新しい左房機能評価指標との比較検討や、液性体液因子との相関などに関しても検討を追加する予定である。心房細動に対するカテーテルアブレーション患者を対象に、合わせて検討を行っている。順調に症例の蓄積を行っている。継続して症例の蓄積を行う必要がある。引き続き、症例の蓄積を行うとともに、新しい左房機能評価指標との比較検討や、液性体液因子との相関などに関しても検討を追加する予定である。急性脳梗塞症例に対し発症1週間以内に経胸壁心臓超音波、経食道心臓超音波、頚動脈超音波検査を施行し、塞栓源検索を行い、同時に静脈採血を行い血漿中の凝固線溶マーカーを測定する。また予後調査も行い、再発予測の検討を行う。凝固因子の他、新規のバイオマーカーなどのELISAキットによる測定を行う。順調に症例蓄積がなされており、継続して検討を進める。また発症時心房細動症例のみならず、発作性心房細動例、洞調律症例、さらには一過性脳虚血発作例、網膜中心動脈分枝閉塞症例等にも適応を拡大し、本研究を用いて主要な再発規定要因を考察する。可能な症例数は年間100例程度と予測されるが、平成25年度に引き続き、症例を蓄積していく。経胸壁心臓超音波検査による左心耳機能の評価法が、塞栓症発症の予知因子として有用であることを証明するためには長期臨床経過の調査が必須である。いままでの当ラボでの研究によると、心原性脳塞栓症の再発率は年間20-25%であることから、観察期間を3年に設定することで、十分に脳梗塞非再発群と再発群の比較試験が可能であると考える。凝固線溶マーカーのELISAなどによる測定のために、当初の予算が必要である。
地域における統合的ケア体制の構築に係る基礎研究―地域包括ケアを創る在宅医療の検討

超高齢社会のわが国において、今後、医療ニーズの高い要介護者が在宅に移行することが見込まれることから、地域包括ケアシステムの構築においては、在宅医療や訪問看護の提供主体の量的・質的拡充が急務の課題である。法理論面では、継続的なケアを受ける権利保障の観点から地域包括ケアシステムを把握し、退院前後の病診連携、住まいの転居前後のケアの連携を検討する必要がある。将来的には、円滑な退院支援体制の促進、看護・介護の多職種連携による在宅ケアのための総合的な法制度の整備の検討も必要となる。本研究は、地域包括ケアシステムの要となる在宅医療の実施体制とその内容規制の法的分析を通じて、在宅医療の法的特質とその問題点を明らかにし、医療・看護ニーズの高い要介護者を地域で支えるintegrated care(統合ケア)体制の構築に向けた基本的視座を得ようとするものである。3年計画の初年度である平成25年度は、予備的考察として、1)わが国の地域包括ケアシステムの全体像の把握、2)在宅医療における「居宅」概念の整理、3)統合ケアをめぐる国際的動向の把握に努めた。1)については、主として高齢者を対象とする地域ケアに関するこれまでの政策上の取り組みや理論的動向を確認しながら、今日の地域包括ケアシステムの全体像の把握を試みた。また、生活困窮者の包括的支援システムに関する課題について、自治体相談窓口への聞き取り調査を行った。2)については、在宅と病院・施設の間には、サービス付き高齢者向け住宅、グループホームなど多様な形態の「居宅」が連続的に存在することから、多様な「居宅」につき、根拠法令、対象者、利用手続き、設置主体、利用料、サービス内容、医療サービスとの連携といった諸点につき分析を行い、「居宅」概念と集住形態における在宅医療の提供のあり方を整理した。この考察については、現在論文の公刊作業を進めているところである。3)については、基本的な研究動向・政策議論が比較的未整理である統合ケアに関する基本文献・論文の収集・検討を行った。2000年から発行されている電子ジャーナルInternational Journal of Integrated Care掲載の諸論文の検討を通じて、わが国の地域包括ケア概念と諸外国のintegrated care概念の異同が確認できた。地域包括ケアシステムの構築には、介護施設や病院のほか、持ち家、サービス付き高齢者向け住宅など多様化する在宅医療の場の特質に応じた医療・介護サービス提供の安全確保法制のあり方の検討が必要であることから、本年度は、1)地域包括ケアシステムにおける施設・在宅サービス提供主体の役割・機能に関する考察、2)在宅医療・介護における安全管理体制の法制度の把握に努めた。1)については、地域包括ケアにおける在宅医療の位置付けと在宅医療の提供主体規制の法構造の分析を行うとともに、サービス付き高齢者向け住宅の契約内容に関する検討を行った。また、地域包括ケアシステムにおける介護施設の役割・機能を確認するために、特別養護老人ホームにおいて聞き取り調査を行い、地域における特別養護老人ホームの公益的な活動の具体的取り組みを把握するとともに、地域包括ケアシステムにおける介護施設の役割・機能、経営主体である社会福祉法人の役割について考察を行った。この考察の成果の一部は論文として公刊することができた。この他、前年度に引き続き、基本的な研究動向・政策議論が比較的未整理である統合ケアに関する基本文献・論文の収集・検討を行った。2)については、今年度は本研究のテーマに関する比較法的視点の獲得を主たる目的として、フランスとルクセンブルクで資料収集及び予備的調査を行った。この調査では、各国の介護制度改革の現状を確認するとともに、在宅における医療・介護サービス提供法制の動向を把握することができた。また、フランスの公衆衛生法典、社会保障法典、高等保健機構の評価基準等を整理し、在宅医療における安全管理体制の法的枠組みを検討する素材をまとめることができた。本研究は、地域における統合ケア体制の構築に向けた基礎理論の解明のための基礎研究として、主として比較法的考察の手法を用いながら、在宅医療の実施体制とその内容規制の法的分析及び理論的検討を行うものである。本研究の最終年度である平成27年度は、地方における地域包括ケアシステムの構築に向けた取り組み実態を把握するため、地方自治体において、少子高齢化、人口減少に対応した地域コミュニティづくりと地域医療・介護体制に関するヒアリング調査を実施した。また、フランスで資料収集等現地調査を行い、フランスにおける在宅介護・在宅看護に関する法的枠組みを中心に検討を行った。次いで、これまでの研究で獲得された日本法及び外国法に関する研究成果を元に、本研究課題にかかる研究成果の取りまとめ作業を行った。取りまとめ作業では、比較法的な観点から、在宅における医療・看護・介護の提供に関する法規制の構造を分析し、医療・看護ニーズの高い要介護者を地域で支える統合ケア体制の構築に向けた基本的視座の考察を行うとともに、日本法の現状分析・検討を行った。取りまとめ作業を通じて、高齢者の地域居住の実現のための地域包括ケアシステムの構築に向けて、高齢者の住まいとケアに関する総合的かつ多角的な検討の必要性を認識することができ、次年度以降の研究の方向性が明らかになった。この他、本研究課題に関連する課題について、日本社会保障法学会第68回秋季大会にて個別報告を行った。

将来的には、円滑な退院支援体制の促進、看護・介護の多職種連携による在宅ケアのための総合的な法制度の整備の検討も必要となる。本年度の研究目標は、昨年度の研究で得られた知見に基づき、地域包括ケアシステムにおける医療・介護サービス提供の具体的な現状把握と安全管理体制に関する法制度の整理を行うことであった。本年度は、これらの諸点につき、文献収集・調査とともに、聞き取り調査により一定の実情把握を行うことができた。これにより、本研究の最終年度となる次年度の研究の方向性について重要な示唆を得ることができた。本年度の考察成果の一部について、論文を公刊することができたことをあわせ考えると、本年度の研究はおおむね順調に進展していると評価できる。社会保障法平成27年度は、今後地域包括ケア体制下で求められる訪問看護の任務を遂行できる仕組みの構築に向け、訪問看護に関する法制度や業務の安全性確保、多職種協働体制の法的条件整備に向けた枠組みの検討を行う。初年度となる平成25年度の研究目標は、わが国の地域包括ケアシステムの全体像の分析と統合ケアをめぐる国際的動向の把握を行うことであった。本年度は、これらの諸点につき、文献収集・調査と一定の実情把握を行うことができ、次年度以降の比較法的分析の足がかりとなる知見を獲得できた。本年度の考察成果について、論文の公刊作業が進んでいることをあわせ考えると、本年度の研究はおおむね順調に進展していると評価できる。平成26年度は、多様化する在宅医療の場における医療安全管理体制の比較法的分析を主としてフランス法を中心に行うことを予定している。また、平成25年度に引き続き、地域包括ケアシステムをめぐる各地域の動向に関する文献調査及び聞き取り調査を進める。平成25年度の研究費について次年度使用額が生じた理由として、地域包括ケアシステムの全体像の把握について、都心部の動向の把握を優先したため、聞き取り調査の訪問先が関東圏内にとどまり、調査旅費の支出が少なくなったことが挙げられる。次年度以降も引き続き、都心部以外の各地域の地域包括ケアシステムをめぐる動向に関する聞き取り調査を進めることから、当該調査にかかる研究費として次年度使用額を活用する。
（没）個性の美学――E・M・フォースターとヴァージニア・ウルフを中心に

本研究は、語り手が一人称で語るナラティヴ(「介入する作者」)を繰り返し用いたE. M. Forsterと、それとは対照的に、「意識の流れ」の手法に代表される、作者の存在を感じさせない実験的手法を用いたVirginia Woolfの作品に見られるイングリッシュネスの実態を明らかにするために、まずモダニズム期の教養小説において、彼らがいかにして若者と国家の離反を描いているかを分析し、その後、1930年代から彼らの野外劇がどのようにして「小さなイングランド」を提示するようになったのかを明らかにするものである。初年度に当たる2015年度においては、E. M. ForsterとVirginia Woolfの作品の詳細な分析を行った。今年度は、まずWoolfの没個性のナラティヴが具体的にどのようなものなのかを明らかにするために、盛期モダニズムの時期に発表されたTo the Lighthouseを分析した。その際にLily Briscoeが獲得するヴィジョンに注目し、科学的・機械的・帝国主義的言説がどのように結びついているのかを明らかにした。Lilyは芸術家としての目を持っている人物であるが、彼女の知覚は科学技術によって拡張され、その身体は機械論的に認識されており、それによって獲得された経験が、最終的に帝国主義的言説を内包するポスト印象派的ヴィジョンの中に収斂していくことを示した。この研究成果は「『灯台へ』におけるヴィジョンのあり方ー科学的、幾何学的そしてコロニアルな目」という論文として『ヴァージニア・ウルフ研究』第32号に掲載された。続いて、1930年代からForsterとWoolfが関心を寄せていた野外劇に注目し、(没)個性の美学を通じて、自己と国家の関係、すなわち「わたし」と「わたしたち」の関係がどのように表象されているのかを考察した。具体的には、WoolfのBetween the Actsをテクストとして、野外劇がどのように用いられているのかを分析した。その結果、人間と非人間的なものの境界を越えた、全く新しい共同体の創出をWoolfが文学的に試みていたことが明らかになった。この研究成果はすでに『ヴァージニア・ウルフ研究』第33号に掲載されることが決定しており、また同様の主題で今夏国際学会で発表することも決まっている。ForsterとWoolfの作品における自己と国家の関係に関する研究を、概ね当初から計画していた通りに推進できているものと思われる。その理由としては、まずTo the LighthouseにおいてWoolfの没個性の美学の具体的な表れを分析し、その結果彼女のナラティヴには科学的・機械的・帝国主義的言説が複雑に絡み合っていることを明らかにすることができたからである。このことにより、先行研究ではまだ十分に論じられていなかった、盛期モダニズムとウルフの多層的な没個性の語りの関係の一端を示すことができた。また、Forsterの「パーソナル」なナラティヴに関しても、初期の教養小説的作品から最後のA Passage to Indiaを、伝統的語りとメタナラティヴという双方の観点から分析し直すことで、Forsterが伝統的な語りをモダニズム的に、また実験的語りをより伝統的に発展させている作家であることがわかった。これらの特徴は、作者自身のパーソナリティを連想させる語りが登場する、Howards EndとA Passage toIndiaにおいて顕著である。現時点ではまだWoolfとForsterの語りの詳細な比較は行っていないが、これも当初計画していた通り二年目に行う作業であるため、目下大きな問題とはなっていない。現段階まで概ね順調に進んでいるので、この研究結果を踏まえ、今後自己と国家の寓意物語と(没)個性の関係に関するより詳細な分析を行うことが可能になっている。最終年に当たる2016年度においては、まず1930年代からWoolfとForsterが関心を寄せていた野外劇を通じ、変容していくイングリッシュネスとの関係で、「わたし」と「わたしたち」がどのように表象されているのかを考察した。具体的にはWoolfのBetween the Actsにおける野外劇の形式の使用と、登場人物が動物化していく「生成変化」の結び付きを分析した。この作品において、Woolfは人間と非人間的なものの差異を越えた、新たな共同体の創出を試みていたことが明らかになった。この研究成果は『ヴァージニア・ウルフ研究』第33号に掲載された。また、“What Lies between the Acts?Woolf, Deleuze and Pageant"と題し、国際学会The 3rd Korea-Japan Virginia Woolf Conference 2016において口頭発表を行ない、様々なフィードバックを得た。さらにイングリッシュネスの変容を詳しく論じるために、1980年代から盛んに製作されることになったヘリテージ映画における「わたしたち」の表象を分析した。具体的にはヴァージニア・ウルフ協会において「『インドへの道』とヘリテージ映画におけるイングリッシュネス」と題して発表した。ヘリテージ映画としての『インドへの道』は、不安定な1980年代イギリスの状況を反映し、デイヴィッド・リーンの手によって、現代イギリス人が受け継ぐべき遺産へと翻案された。原作との大きな変更点としては、アジズとフィールディングの関係ではなく、アデラ・クウェステッドが中心的人物となっていることである。結果としてフォースターのナラティヴが、リーンのpersonalなナラティヴに変更されたことが明らかになった。

本研究は、語り手が一人称で語るナラティヴ(「介入する作者」)を繰り返し用いたE. M. Forsterと、それとは対照的に、「意識の流れ」の手法に代表される、作者の存在を感じさせない実験的手法を用いたVirginia Woolfの作品に見られるイングリッシュネスの実態を明らかにするために、まずモダニズム期の教養小説において、彼らがいかにして若者と国家の離反を描いているかを分析し、その後、1930年代から彼らの野外劇がどのようにして「小さなイングランド」を提示するようになったのかを明らかにするものである。最終年度に当たる2016年度には、2015年度の研究結果を踏まえ、さらに詳細にForsterとWoolfの作品における自己と国家の寓意物語と(没)個性の美学の関係を分析する予定である。今後は、盛期モダニズムから後期モダニズムの時期に発表された、両作家の作品を考察対象とする。A Passage to India、To the Lighthouse、The Waves、Between the Actsにおいて、ForsterとWoolfが「イングリッシュネス」をどのように表象しているかを明らかにする。1920年代から継続的に起こった帝国主義的男性性の求心力の低下、すなわちイングリッシュネスの衰退により、ForsterとWoolfの作品における「わたし」と「わたしたち」の関係にも大きな変化が生まれている。その変化は1930年代からのForsterとWoolfの野外劇の取り扱いにも見られる。A Passage toIndiaからBetween the Actsに至るナラティヴの徹底的な比較により、(没)個性の美学とイングリッシュネスの関係、すなわち自己と国家の関係が明らかになるものと予想される。この分析によって、ForsterとWoolfの初期の小説で用いられていた教養小説の様式がいかに換骨奪胎させられていったのかが明確になり、本研究の目的である(没)個性の美学の解明も達成できる予定である。モダニズム国内における研究の基礎固めを行う目的で、当初初年度に予定していた海外出張を次年度に持ち越した。研究の理論的枠組みの構築を優先したためであり、このことにより海外リサーチを通じて収集すべき資料の種類が明らかになってきた。次年度使用額に関しては、当初から計画していた通り海外リサーチのための旅費として使用する予定である。国際学会での発表を含め、必要となる資料の選定を厳密に行い、イギリスにおけるリサーチを通じて、日本では手に入らない資料を収集することを目的とする。
特異的な抗寄生虫活性を有するナフレジンの創薬及び生物有機化学的研究

寄生虫症は感染者数が延べ40億人以上と世界で最も患者数の多い疾患であり、現在用いられている抗寄生虫剤に対する耐性種の出現もありその数は増加傾向にある。このように寄生虫症対策が世界的な重要課題となっている中、北里研究所において微生物培養液を対象にNADH-fumarate reductase阻害物質の探索が行われた結果、新規抗寄生虫活性物質ナフレジンが発見された。ナフレジンは、強い貧血を引き起こし死に至らしめることもある捻転胃虫の羊に対する感染治療実験において、経口投与で著効を示ししかも毒性が見られなかったことから、今後の医薬品としての開発が期待されている化合物である。そのナフレジンに関して、絶対構造決定及び全合成を達成後、構造活性相関研究を進めていた過程において、ナフレジンを弱アルカリ条件下で処理することによりナフレジン-γへと変換することを見いだし、更にナフレジン-γがナフレジンと完全に同じ抗寄生虫活性及び選択性を示すことを明らかにした。このナフレジン-γの構造はナフレジンよりもシンプルな構造をしていることから、ナフレジン-γの全合成はナフレジンのものよりも効率的に確立でき、サンプル供給や誘導体合成研究も容易になると考えられた。そこで著者らは次にナフレジン-γの全合成研究に着手し、コンバージェントな方法により、計18工程、全収率14.7%でナフレジン-γの全合成を達成した(研究発表参照)。これにより、培養による取得が困難であったナフレジンの等価体、ナフレジン-γの大量合成が可能となり、実際に1gスケール合成を達成した。今後各種動物試験へとサンプルを供与していく予定である。またナフレジン-γの誘導体合成も現在並行して進めており、多くの知見が得られてきている。今後これらの結果をもとに、更に構造活性相関を調べると共により優れた抗寄生虫剤を開発していく予定である。今日寄生虫症対策が世界的な重要課題となっている中、北里研究所で発見された選択毒性の高い新規抗寄生虫活性物質ナフレジンは今後の医薬品としての開発が期待されている化合物である。またナフレジンを弱アルカリ条件下で処理することにより得られるナフレジン-AT(ナフレジン-γに改名)がナフレジンと完全に同じ抗寄生虫活性及び選択性を示すことを明らかにしている。そこで著者らはまず始めにナフレジン-γの全合成研究に着手した。全合成経路は誘導体合成を考慮してコンバージェントな方法を採用した。その結果、Sharplessの不斉ジヒドロキシル化反応及びエポキシ化反応を鍵反応として合成したラクトン構造を有する鍵中間体スタナン化合物と、ナフレジンの全合成の際合成していた中間体より容易に得られる側鎖化合物とのStille couplingを最終工程に用いることにより、計18工程、全収率14.7%でナフレジン-γの全合成を達成することができた(現在論文作成中)。これによりナフレジン-γの大量合成が可能となり、実際にgスケール合成を進めている。そして培養による取得が困難であったため行うことができなかったナフレジン-γの動物試験へとサンプルを供与していく予定である。またナフレジン-γの誘導体合成も非常に容易となったため、現在並行して誘導体合成も進めており、構造活性相関を調べると共により優れた抗寄生虫剤を開発していく予定である。
渤海遺跡出土建築部材の基礎的研究－三次元計測データの活用－

平成30年度は、平成29年度に引き続き三次元計測による遺物のデータ収集と、その解析をおこなった。具体的には、デジタルカメラで撮影した画像から三次元情報を復元するSfM-MVS(Structure from Motion and Multi-View Stereo)技術を用い、東京大学文学部考古学研究室が所蔵する渤海国上京城遺跡出土磚のうち、新たに長方磚17点と方磚26点を撮影・解析した。また、これまでに取得した破片資料の三次元計測データを用いて、完形資料の紋様の復元作業を進めた。出土磚は、大半が小片を含む破片資料であり、全体の紋様を窺い知れる資料はごく少数に限られていたが、データによる紋様の接合によって、4種類の長方磚の型(笵)の存在を確認し、紋様を復元することができた。方磚についても、同様の紋様・笵の復元作業を進めている。これら笵の復元により、小片を含むほぼすべての資料について、紋様の同定が可能となったため、出土地点と型式の対応関係の検討も始めた。さらに、紋様以外に製作時についた痕跡を多く残す資料については、観察と資料全体の三次元計測をおこなうことで、長方磚と方磚の製作技法に関する検討も開始した。他に、本研究で用いている遺物の三次元計測法の普及活動も積極的におこなった。調査先における計測のデモンストレーションや、研究会ハンズオンにおける講師の担当、学会や研究会誌における発表等をおこなうことで、文化財の記録・研究における三次元計測の手法と有用性について紹介した。調査費用の不足により、資料調査の回数が制限されたため、研究の進捗状況は当初の想定よりもやや遅れている。また、使用機材も、計画時に比べ廉価なものに抑えたため、必ずしも本研究に満足な精度のデータを得られているとは考えていない。しかし、個人研究における遺物の調査・研究に三次元計測が普及するためには、限られた時間・予算の中で、必要なデータを得るための手法の開発と選定といった視野も重要であると考える。計測と解析の手法に係る問題に関しては、平成29・30年度までにほぼ解決したため、最終年度は、データ収集を終えていない資料の調査・計測・分析を終え、方磚を含む出土紋様磚の笵の復元と、出土地の分析、製作技法の復元の完了を目指す。なお、当初計画していた三次元データの公開については、技術的には解決できるものの、データの管理・流通等の問題があるため、時期的な目途はついていない。引き続き、資料の所蔵機関と相談の上、どのように情報を公開できるが検討していきたいと考えている。三次元計測方法の検討・洗練では、研究のための精度を確保でき、かつ比較的廉価な設備で三次元計測することを基準として手法と機材を選定し、撮影にはオリンパス社のコンパクトデジタルカメラSTYLUS TG-4を使用した。その結果、色付きの画像(Texture)は必ずしも高品質ではないが、紋様の細かな凹凸等の痕跡は十分に記録・表現することができると判断した。資料収蔵先での実際の調査は、東京大学考古学研究室と駒場博物館でおこない、実質4日間程度の撮影時間で、長方磚14点と方磚16点の計30点の破片資料の計測を終えた。計測予定資料は全部で99点存在するため、おおよそ三分の一弱の資料の計測を終えたことになる。また、計測・解析と並行して、取得した複数の破片資料の三次元データの接合をおこなうことで、完形の磚の紋様の復元を進めている。なお、調査先等では、磚以外の資料も含めたSfM-MVSの実演をおこなうことで、考古資料のSfM-MVS技術による記録法の普及活動も積極的におこなった。これら初年度の研究の内容と成果については、2017年12月に東京大学にて開催された日本中国考古学会の大会において発表し、現在、その内容について論文を執筆しているところである。SfM-MVSの解析は、当初、平成29年度は別の業務に用いているPhotoScanプロフェッショナル版がインストールされたコンピューターを利用する予定であった。しかし、本務での使用頻度が上がり、当該研究に使用できる時間が短くなったため、ソフトのみを先に購入することにした。その結果、前倒し支払い請求をしたものの、調査旅費にかける経費が少なくなり、調査日数を減らさざるを得なくなった。データ収集できた資料数は当初の予定より少なくなったが、先に解析を進めることができたため、研究全体としてはおおむね順調に進展しているといえる。これら笵の復元により、小片を含む

ほぼすべての資料について、紋様の同定が可能となったため、出土地点と型式の対応関係の検討も始めた。さらに、紋様以外に製作時についた痕跡を多く残す資料については、観察と資料全体の三次元計測をおこなうことで、長方磚と方磚の製作技法に関する検討も開始した。他に、本研究で用いている遺物の三次元計測法の普及活動も積極的におこなった。調査先における計測のデモンストレーションや、研究会ハンズオンにおける講師の担当、学会や研究会誌における発表等をおこなうことで、文化財の記録・研究における三次元計測の手法と有用性について紹介した。調査費用の不足により、資料調査の回数が制限されたため、研究の進捗状況は当初の想定よりもやや遅れている。また、使用機材も、計画時に比べ廉価なものに抑えたため、必ずしも本研究に満足な精度のデータを得られているとは考えていない。しかし、個人研究における遺物の調査・研究に三次元計測が普及するためには、限られた時間・予算の中で、必要なデータを得るための手法の開発と選定といった視野も重要であると考える。平成30年度は、資料の調査とデータ収集・解析に重点を置き、その成果を公開することにあわせ、考古遺物のSfM-MVSによる三次元計測とそのデータ活用方法の普及を積極的に進める予定である。資料のデータ収集と解析においては、具体的に、東京大学が所蔵する渤海国の紋様磚全99点のうち、未計測分69点の三次元計測をおこなう。それらの取得データと平成29年度に計測したデータを合わせて検討することで、紋様のある長方磚と方磚の完形の笵を復元し、その数を検討する。その上で、出土地点・状況などから総合的に、渤海の紋様磚の変遷を考察する。また、焼成前後の加工痕跡が顕著な資料の全体を三次元計測することで、磚の製作や敷設の状況の解明を試みる。三次元計測とデータの活用方法の普及に関しては、主に、実物資料を並べて比較することが困難な海外出土資料のうち、特に、瓦磚のように笵型を用いて製作した資料や、緻密な紋様があり精確な実測が困難な資料等を対象とし、その所蔵機関に所属する研究者や学生等に向けておこなう予定である。現時点では、東京大学考古学研究室と駒場博物館での実施を予定している。計測と解析の手法に係る問題に関しては、平成29・30年度までにほぼ解決したため、最終年度は、データ収集を終えていない資料の調査・計測・分析を終え、方磚を含む出土紋様磚の笵の復元と、出土地の分析、製作技法の復元の完了を目指す。なお、当初計画していた三次元データの公開については、技術的には解決できるものの、データの管理・流通等の問題があるため、時期的な目途はついていない。引き続き、資料の所蔵機関と相談の上、どのように情報を公開できるが検討していきたいと考えている。平成29年度は、当初、所属機関が保有するパソコンおよびソフトを用いて解析をおこなう予定で予算を申請したが、本務における使用頻度が上がり、当該研究に使用できる時間が制限されたため、平成30年度に購入する予定であった解析ソフトPhotoScanプロフェッショナル版を先に購入することとなった。不足した調査旅費に充てるため、30万円を前倒しで支払い請求しており、次年度使用額は、前倒し分を含めた請求額の残額であり、平成30年度の調査費用等の足しにする予定である。平成30年度は、平成31年度分の研究費を一部前倒し請求した。次年度使用額はその残額であり、もともと平成31年度に使用する予定であったものである。
液状化による構造物の不同沈下に関する研究

地震時に地盤が液状化すると建物やタンクなどが沈下するが、単に沈下するだけでなく不同沈下を生じることもあり、この不同沈下の方が居住性などに影響する。過去の地震時における不同沈下の事例を調べたところ、隣接する建物の距離などが不同沈下量に影響を与えることが分かった。そこで、振動台および解析によって不同沈下に影響を与える要因を研究し、不同沈下量を予測する経験式を導き出した。これを東京のある地区に適用して建物群の不同沈下の被害推定を行った。地盤が液状化するとその上に建っている直接基礎の構造物は沈下する。この場合等しく沈下するとは限らず,不同沈下を生じることが多いが、そのメカニズムや影響を与える要因などは明らかにされていない。構造物によっては絶対沈下量そのものよりはこの不同沈下による傾斜角の方が問題になるものが多くある。例えば,住宅では1/100程度以上傾くと,そこで生活できなくなる。そこで、本研究はこのような液状化による直接基礎の不同沈下に焦点をあてて,そのメカニズムの解明から,予測,対策,ハザードマップの作成まで行うものである。平成19年度では、まず、過去の被災事例として1964年新潟地震および2000年鳥取県西部地震における中層建物、戸建て住宅の被害などに関して資料を収集し、建物の隣接距離や液状化層厚の影響を調べた。その結果、隣接距離が近いと2棟の建物が干渉し合って大きな不同沈下が生じることや、その影響が無くなる距離などが明らかになった。次に、振動台を用いた模型実験を行った。これでは隣接する建物模型の距離や、地下水位、液状化層厚を変えて実験を行った。その結果、これらの要因が2棟の傾斜や沈下量自体に与える影響が明らかになった。さらに、液状化による建物の沈下量を比較的簡易に推定できる解析手法である"ALID"を用い、同様のパラメータが与える影響を解析したところ、実験や被災事例と同様の傾向が得られた。例えば,住宅では1/100程度以上傾くと,その場所で生活できなくなる。平成19年度では、まず、過去の被災事例を収集し、建物の隣接距離や液状化層厚の影響を調べた。また、振動台を用いた模型実験と“ALID"による解析を行い、隣接する建物模型の距離や地下水位、液状化層厚が2棟の傾斜や沈下量自体に与える影響を明らかにした。これに引き続き、平成20年度には2棟間に重しを置いたり、2棟を連結させるなどの既設構造物に対する簡易な対策方法を考案し、その効果を振動台実験によって確かめた。また、液状化の発生が懸念される地域に対し,戸建て住宅の不同沈下に対するハザードマップを作成する手法を開発した。このため、平成19年度に検討した影響要因を考案した、戸建て住宅の不同沈下量および向きの分布を推定する経験式を導き出した。この式の妥当性は鳥取県西部地震による米子の被災事例で検証した。そして、東京の下町の1区画にこの式を適用し、各家屋がどのように不同沈下するか予測した。その結果、一連の住宅の列の隅の家屋では不同沈下量が大きくなることなどが分かった。さらに、許容不同沈下量と比較して、実被害の有無を検討した。
無脊椎動物における複合糖脂質糖鎖発現の多様性とその生物学的意義

平成7年度の研究計画に従って構造特性異性を有する糖脂質糖鎖プローブの開発、体系化を推進するため,今までに得ている研究成果に立脚し,主に5動物門(節足,環形,袋形,触手及び腔腸動物),9綱(甲殻,昆虫,倍脚,貧毛,多毛,蛭,線虫,腕足及び花虫類),11種類の動物を材料として用いた。◎環形動物,貧毛綱Pheretima sp.(ミミズ)におけるmannose及びglucoseを含有したneogala系糖脂質の存在:中性糖脂質がneogala系(Galβ1-6Gal)であることは,既に,明らかにしているが,更にmannose及びglucoseを含有する新型のneogala系糖脂質の存在を見いだし,それらの構造をManα1-4Galβ1-6Galβ2-Cer, Galα1-6(Manα1-4)Galβ1-6Galβ1-Cer,Glcα1-4Galβ1-6Galβ1-Cer, Glcα1-4Galβ1-6Galβ1-6Galβ1-Cer及びGlcα1-4Galβ1-6(Glcα1-4)Galβ1-6Galβ1-Cerと決定した。又,両性イオン型糖脂質,cholinephosphory1→6Galβ1-Cer,cholinephosphory1→6Galβ1-6Galβ1-Cerに加えて,cholinephosphory1→6Galβ1-6Galβ1-6Galβ1-Cer及びcholinephosphory1→6(Manα1-4)Galβ1-6Galβ1-Cerの完全な単離,精製に成功した。◎環形動物,ヒル綱Hirudo nipponia(チスイビルにおけるisoneogala系糖脂質の存在:中性糖脂質には,微量ながらglucocerebrosideも存在するが,主要部分は(Galα1-6)nGalβ1-Cer(n=03)のGala-6系であることを明らかにした。これらの糖鎖構造は,アノマー配置が今までに他の環形動物から見いだしているneogala系列とは異なって,isoneogala系(Galα1-6Gal)と称することができよう。◎袋形動物,線虫類Ascaris suum(ブタカイチュウ)におけるglycoinositolphospholipidの存在:既に,中性糖脂質,monopentaglycosylceramidesがArthro系糖脂質に帰属することを報告しているが,主要な酸性糖脂質はイノシトールリン酸含有糖脂質であって,その構造はGal(α1-2)Inositolphosphorylceramideであると決定した。
学問に根ざした大学教育の学修成果向上のための教授法・人材・組織の一体的な開発研究

カール・ワイマン(Carl Wieman)スタンフォード大学教授を招聘するとともに、マーティン・キングスベリー(Martyn Kingsbury)インペリアル・カレッジ・ロンドン教授の参加も得て、文部科学省・日本学術会議等の後援の下、国際シンポジウム「ノーベル賞受賞者が主導した科学・技術教育の科学的変革カール・ワイマン博士とインペリアル・カレッジ・ロンドンの取組」を2019年3月2日に開催した。2001年ノーベル物理学賞受賞者で1990年代から科学教育の変革に取り組んできたワイマン博士に、「エビデンスに基づく理工系学部教育の変革」について基調講演いただき、高い学習成果をもたらす授業はエビデンスに基づく教育方法で実現すること、それは学生にチャレンジングな課題を与えて科学者らしい推論を行うよう仕向けるものであること等、「専門分野に根ざした教育研究」(DBER: Discipline-Based Education Research)の実践的・実証的研究の知見を共有することができた。また、キングスベリー教授には、「ワールドクラス研究大学におけるアクティブラーニングの全学的導入インペリアル・カレッジ・ロンドンの事例に学ぶ」と題して特別講演いただき、DBERに基づく教授法の大学全体・全学科への導入を図る野心的な教育戦略の取組について紹介があり、日本の研究大学における組織的な教育改革のための示唆を得ることができた。さらに、日本学術会議物理学委員会物理教育研究分科会委員長の笹尾真実子東北大学名誉教授から、物理教育における日本学術会議の取組状況について報告があった。同シンポジウムの翌日には、「サイエンス・エデュケーション・スペシャリスト:その養成と役割」と題してセミナーを開催し、ワイマン博士・キングスベリー教授との間で、鍵を握る人材について有意義な情報・意見交換を行うことができた。米国・英国等海外のDBER及びそれに基づく大学教育改革の現況について一層正確に把握することができたほか、海外の主要な研究者とのネットワークを構築できたため。また、物理教育の分野では、日本学術会議との連携を開始することもできた。2018年度のシンポジウム等講師としての招聘や訪問調査を通じて研究交流を行った米国・英国のDBER研究者との協力関係を更に強化するとともに、新たな招聘や調査を通じてその他の研究者との研究協力も開拓し、海外の実践的・実証的研究の先進的取組との連携により、本研究課題への取組を進展させる。教授法の変革、全学・学部・学科など組織要因、専門家の育成・活用など人材要因について、前年度の成果の上に立って更に分析を進め、日本の文脈に適したDBERによる教授法と人材・組織の一体的開発の要件を考察する。
「部活」の「地域化」と地域課題:長野五輪のLegacyに関連して

本研究は行政主導で進められる事業への地元住民の対応を「部活」の「地域化」に注目してスキーを取り上げ考察を試みた。北米を中心とするメガ・イベントのレガシー研究を手がかりにし、長野五輪の地元へのインパクトと五輪の影響がなかった福島県檜枝岐村を事例として取り上げた。レガシー研究の焦点の一つはイベント開催後にその「遺産」が地域住民の誰に、どの様に受け入れられるのか、という点にあった。また、地域課題は構成されるものでもあり、時には対立する複数の生活課題が存在していることも確認された。長野市周辺地域では長野五輪のレガシーとして作られた次世代競技選手養成システムが実施されていた。複数の中学高校のスキー部が地域住民の協力を得ながら活動しているが、その活動は競技選手の育成に特化されていた。しかし、地域課題との接点は現在のところ見出すことはできず、選手の進学、就業問題という課題が浮かび上がってきた。一方で、檜枝岐村では総合型地域スポーツクラブが設立され、トップアスリート育成とは対照的な動きを見せた。しかし、県の支援がなくなると同時に活動も急速に縮小しつつあった。観光を生業とする同村においては近年の観光客の激減が大きな問題であり、第三次産業への特化、観光客を対象にした大型施設建設という従来の方針の修正が迫られている。その中で、柔軟に対応するスキークラブと衰退しつつある総合型地域スポーツクラブは対照的ですらあった。このような状況は村側の責任と判断することは難しい。総合型地域スポーツクラブの理念と同村の実態との乖離が大きいがゆえの問題ではないだろうか。「部活」の「地域化」や総合型スポーツクラブ育成を考える場合に、地域住民の暮らしを視野に入れる必要を指摘した。スキーをするために地域暮らすことを望む人の存在や、地域課題とスキーを結び付けようとする白馬村の試みも見られ、今後の研究課題としたい。平成15年度は本研究の基礎となるであろう調査対象者との関係の形成とデータの収集を目指した。8月に長野県中野市、山内町、白馬村、野沢温泉村などにおいて現地調査を実施し、地域課題を明らかにするための基礎的データの収集に努めた。また、山内町においては中学校スキー部顧問、およびスキー部卒業生の保護者に聞き取り調査を実施した。さらに、ジュニアスキー選手強化策の一貫として実施されている強化合宿や高校スキー部の活動の観察も実施した。この調査から得られた知見などに基づき10月にカナダ、モントリオールにて開催された北米スポーツ社会学会において報告した(Promotion of Junior Skiers and Local Culture in Japan)。そこでは長野五輪をきっかけとしてうみだされた地元の若手スキー選手強化システムが及ぼす影響について、主に高校スキー部員の進路と地元への定住意識に関連して論じた。2月には福島県檜枝岐村において現地調査を実施した。前回調査を実施した平成7年頃と比べて同村におけるスキー、およびスキー場のあり方は大きく変化していた。スキー客の激減によってスキー場経営が縮小すると同時に、同村住民のスキーへの好みがゴルフへ転換しつつある様子がうかがえた。一方で、同村における総合型地域スポーツクラブの活動はスキーやバレーボールなど従来から村民独自に営まれていた種目に収斂しつつあった。今後の研究にとって基礎となる知見を得ることができたと考えている。本研究は平成15年度から17年度までの3ヵ年を予定しており、本年度はその中間年にあたっている。本年度は前年度に培った調査対象者との関係を基盤にした現地調査を中心とした研究の進展を予定していた。現地調査から得られた知見の概要は以下のとおりである。

平成17年1月に長野県山ノ内町にて、スキー場関係者、スキークラブメンバー、スキーパトロール指導員などスキー産業に関わる人々を対象にインタビュー調査を実施した。長野県はスキー産業を中心とした観光業に力を入れてはいるものの、近年のスキー場いりこみ数の減少もあって、スキーを生業として地域の活性化と結びつけることは困難な状況が示唆された。また、山ノ内町役場等で行なった聞き取り調査からは地域内にある小学校ごとに「部活」の「地域化」という視点から見るとスキークラブの運営が異なっていること、地元のスキークラブは地域総合型スポーツクラブとしてうたわれているような生涯スポーツに向けたスポーツの大衆化を目指す性格ではなく、むしろ、トップアスリート養成に志向した活動をしていることなどが示唆された。3月に福島県檜枝岐村で実施した現地調査では、総合型地域スポーツクラブを立ち上げたもののなかから実質的な活動に結びつかない様子が伺えた。同村においてもスキー客の減少もあって、産業としてのスキーは成立し得ない状況であった。さらに、村内の少子化減少も一因で、ジュニアスキークラブメンバーも減少していた。「部活」の「地域化」という視点からは、地域住民の協力なくては学校教育も成り立ちにくい状況の中で教職員と地域住民が相補的な関係を保ちながらスキークラブを運営する様が確認された。尚、調査の過程で、調査対象者に資料を提示し意見交換をする必要やカラーの資料を作成する必要が生じたため、プロジェクターやカラープリンターの購入を行なった。また、研究会等で報告する際に、より臨場感ある資料を提示するためにスキー場での入手資料をパソコンに取り込むための機材も購入した。上記のような知見に基づき更なる調査を展開し、研究の完成を目指したいと考えている。本研究は平成15年度から17年度の3ヵ年のプロジェクトである。前年度までに、主に欧米のスポーツLegacy論の検討と長野県山ノ内町を中心としたフィールドワークを実施した。今年度は福島県檜枝岐村でのフィールドワークを実施しつつ、研究のまとめの作業を行った。スポーツレガシーの焦点の一つは、ビックイベント開催後にその「遺産」が地域住民の誰に、どのように受け入れられるのか、という点におかれていた。これは競技施設などハード面にとどまるものではない。長野県山ノ内町、野沢温泉村などの地域においては、長野五輪のレガシーとして立ち上げられた次世代競技選手の育成システムが実施されていた。中野実業高校、飯山南高校等のスキー部が地域住民と協力しながら活動している。しかし、それらは競技選手の育成に特化されていた。一方、長野五輪の影響をほとんど受けていない福島県檜枝岐村では総合型地域スポーツクラブとして檜枝岐スポーツクラブが設立され、小学生中学生を含めた地域住民が活動を行っていた。トップアスリート育成に傾きがちな長野県山ノ内町などの状況と比べると、対照的ともいえる。ただし、立ち上げには福島県の働きかけが強い影響を与えており、その活動自体はあまり活発とはいえない。福島県の支援がなくなると同時に、活動も縮小しつつあるとも言える状況であった。
触媒反応中間体錯体の動的立体電子制御

(1)低配位リン化合物である1,2-ジアリール-3,4-ジホスフィニデンシクロブテン(DPCB-Y)を配位子とする種々の有機パラジウム(II)および白金(II)錯体を合成し、それらの構造と触媒作用について検討した。その結果、DPCB-Y錯体がアリルアルコールによるアニリンや活性メチレン化合物の脱水縮合型アリル化反応、アリルエステル類の脱アリル化反応、アリールハロゲン化物のアミノ化およびシアノ化反応、エノンのヒドロアミド化反応等の触媒反応に対して、従来を凌ぐ優れた反応性と選択性を示すことが分かった。(2)DPCB-Y配位子を有するジクロロルテニウム(II)錯体がジエチニルアレーン類のシス選択的ヒドロシリル化反応に対して極めた高い触媒活性と選択性を示すことを見出した。また、反応生成物である(Z, Z)-ビス(2-シリルエチニル)アレーン類を出発原料として、前例ないall-cisポリ(アリーレンビニレン)類(all-cis PAV)の合成に成功した。all-cis PAVは薄膜状態において速やかな光不溶化現象を示し、この現象を利用して発光性ポリマーのミクロパターンを簡便に発生することが可能となった。(3)硫黄やセレンなどの重いカルコゲン原子で置換されたルテニウムカルベン錯体を新たに合成し、この錯体が開環クロスメタセシス反応の触媒として極めて高い選択性を示すことを明らかにした。(4)アリールアセチレンとシリルアセチレンとの(Z)-選択的交差二量化反応に高い位置および立体選択性を示すビニリデンルテニウム触媒を開発した。(5)ホウ素あるいは14族元素配位子をもつ白金(II)錯体のアルキン挿入反応と還元的脱離反応について詳しい速度論的検討を行い、元素の種類による反応性の序列(Pt-B>Pt-Si>Pt-Sn>Pt-Ge)を明らかにした。(1)sp^2混成リン配位子であるジホスフィニデンシクロブテン(DPCB)を用いてアリルアルコールのC-O結合切断に対してきわめて活性の高いパラジウム錯体を調製できることを見いだした。すなわち、RCH=CHCH_2OH(R=H, Me, Ph)から対応するπ-アリルを室温で瞬時に合成できた。白金錯体を用いたモデル実験の結果から、C-O結合の切断はカチオン性ヒドリド錯体によって引き起こされており、従来のパラジウム錯体の化学とは明らかに異なる機構が関与しているものと推定された。以上の知見を基に、アリルアルコールを反応基質とするN-アリル化およびC-アリル化触媒反応を開発した。いずれも90%以上の高収率で進行した。(2)イオウあるいはセレンで置換されたカルベン配位子をもつFischer型カルベンルテニウム錯体の簡便な合成法を見いだした。すなわち、Ru(p-cymcne)(cod)、PCy_3、およびCl_2CHEAr(E=S,Se)をトルエン中、60°Cで反応させることによりRuCl_2{=C(H)ER}(PCy_3)_2を47-80%の収率で合成単離できた。得られた錯体はノルボルネン誘導体と種々のビニルカルコゲニドとの開環クロスメタセシス反応に対して良好な触媒活性を示した。(3)(2)で見いだした開環クロスメタセシス反応を利用して、ビニルモノマーの原子移動ラジカル重合のマクロ開始剤として有効な末端官能基化ポリノルボルネンを効率的に合成できることを示した。

オレフィンメタセシス反応の触媒効率は高く、ノルボルネン基質に対して1万分の1モル以下の触媒量でもほぼ定量的にポリマーを合成できた。(4)白金触媒によるアルキンのシリルボリル化触媒反応のすべての素反応過程の段階的検証に成功した。(1)sp^2混成リン化合物であるジホスフィニデンシクロブテン(DPCB)を配位子とする一連のメチル白金およびパラジウム錯体を合成し、それらの構造について各種分光学的手法と単結晶X線構造解析を用いて検討した。その結果、DPCBはジホスフィン配位子とジイミン配位子のほぼ中間のσ電子供与性を持つと同時に、構造的に類似したこれらの配位子と比べてはるかに強いπ電子受容性を持つことが明らかとなった。(2)DPCB配位(π-アリル)パラジウム錯体を触媒とし、アリルアルコールをアリル化剤とするアリル化反応の機構について、想定される反応中間体のモデル錯体と速度論的研究手法を用いて詳細に検討した。その結果、この触媒反応が、従来から提案されている反応とは明らかに異なり、ヒドリドパラジウム錯体中間体によるアリルアルコールのC-O結合の切断を伴って進行していることが明らかとなった。(3)Fischer型カルベンルテニウム錯体を触媒とし、(Z)-1-アリルチオ-1-プロペン-3-オールを連鎖移動剤として用いることにより、両末端を非対称かつ選択的に官能基化したポリ(ノルボルネン)類を効率的に合成できることを明らかにした。また、合成したポリマーをマクロ開始剤として用いることにより、ABおよびABC型ブロック共重合体を高收率で合成できることを示した。(4)位置および立体選択的なアルキンの共二量化触媒反応を開発するとともに、フルオレン骨格を主鎖に持っπ共役系ポリマーの合成に応用した。(5)一連のアルキニル(シリル)白金錯体を合成し、それらの還元的脱離反応について速度論的手法を用いて検討した。その結果、この反応が三中心遷移状態を経由する協奏過程を経て進行することが分かった。(6)白金触媒によるアルキンのシリルスタニル化触媒反応の素過程を段階的に検証できた。(1)ゲルミル(スタニル)およびビス(スタニル)白金(II)錯体を合成し、それらの構造とアルキン挿入反応について詳しく検討した。ゲルミル(スタニル)白金錯体とフェニルアセチレンとの反応では白金-ゲルマニウム結合と白金-スズ結合への挿入錯体が2:8の比で競争的に生成し、その後、白金-スズ結合への挿入錯体は熱力学的により安定な白金-ゲルマニウム結合への挿入錯体へと異性化した。この結果と、先に報告したシリル(スタニル)白金(II)錯体に関する検討権結果を基に、アルキン挿入反応に及ぼす14族元素の効果について統一的な考察が可能となった。(2)ジホスフィニデンシクロブテン配位子(DPCB)を有するパラジウム錯体を合成し、それらの触媒機能について検討した。DPCB-ヒドリドパラジウム錯体は種々のアリルエーテル類のC-O結合の切断反応に対して高い触媒活性を示し、この性質を利用して、アリル基で保護された種々のアルコール類の触媒的脱保護反応を開発した。(3)DPCB配位ルテニウム錯体が、末端アルキンのZ選択的ヒドロシリル化触媒として従来になく高い活性と立体選択性を示すことを見いだした。例えば、フェニルアセチレンのヒドロシリル化反応は、0.25mol%の触媒の存在下、塩化メチレン中、およそ10分で完結し、生成物のZ選択性は99%以上に達する。
高校生が書く自由英作文の評価研究-作文のプロセスとプロダクトの評価-

本年度は,日本人高校生が書く自由英作文のプロセスに関する評価を行うことを可能にする枠組みを得るために,以下のような検討を行った。(1)これまでの研究において高校生からボトムアップで得られた作文のプロセスに関するデータを「作文方略」という観点からまとめ直し,60項目からなる作文プロセス把握用の暫定的な質問紙を作成した。(2)100人規模の高校生に対して,上記の暫定的な質問紙を用いた調査を実施し,高校生の作文プロセスの実態把握を行うとともに,質問紙項目の精選および追加を行った。(3)さらに高等学校で自由英作文を指導する教員に対しても暫定的な質問紙項目の吟味を依頼し,(2)の結果とあわせた検討を行った。その結果,9項目の不適格項目を削除し,51項目からなる高校生の自由英作文プロセスを測定するための質問紙を得た。(4)全国の高等学校に対して1,000人規模の質問紙調査を依頼し,調査結果を回収した。上記(1)(3)の検討によって,高校生が実際に自由英作文を書いている中で得られた作文方略をリスト化し,より多数の高校生に対する検討を行うこと及び指導する側である教員の意見を加味することで,信頼性・妥当性の高い質問紙を作成した。また,(4)の検討によって回収されたデータを分析することで高校生の作文プロセスの実態の把握および質問紙のさらなる改良が可能になると考えられる。今後はこのデータの分析を進めるとともに,作文のプロダクトとの関連を明らかにするための検討を進めたい。なお,上記(1)(3)までの成果は,報告者が平成19年3月に広島大学に提出し受理された博士論文において報告された。
トロンボモジュリンを用いた敗血症におけるDAMPs蛋白抑制と臓器障害軽減の解明

生体へ感染症などの侵襲が生じた際に、DAMPsと呼ばれる蛋白が産生放出される。しかし、これらが過剰に産生放出されると強い炎症を引き起こし、敗血症や敗血症性ショックへと進展し,多臓器障害となり生命予後を悪化させる。そのような高度侵襲から生体組織の恒常性を維持するために重要な役割を果たしているのが、主に血管内皮細胞上に存在するトロンボモジュリンである。天然のトロンボモジュリンと同様の生理活性を持つ遺伝子組換えトロンボモジュリンの抗炎症作用によりDAMPs蛋白を抑制する効果が期待されている。今回、敗血症の治療戦略を確立することを目指し、DAMPs蛋白の制御と多臓器障害進展の抑制効果を調べる。