hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
薬物・遺伝子を担持した高分子キャリヤーの単一細胞内ダイナミクス

薬物や遺伝子を効率よく癌細胞や細胞内標的に運搬する機能性材料としてモノクローナル抗体、コラーゲン、およびシクロデキストリンを用いた。癌細胞へ蓄積される光機能性分子(ポルフィリン)に結合するモノクローナル抗体あるいは化学修飾シクロデキストリンを作製し、その複合体の機能を探究した。さらに高分子キャリヤー可視化のための新規水溶性発光材料を合成することに成功した。1.抗体を用いた光誘起電子移動制御システムの構築水溶性の合成ポルフィリン(テトラカルボキシフェニルポルフィリン,TCPP)の亜鉛錯体(Zn-TCPP)に結合するモノクローナル抗体を数種類得た。そのうちの1種、抗体2B6とZn-TCPPとの錯体に電子アクセプターとしてメチルビオロゲン(MV^<2+>)を添加すると、Zn-TCPPからMV^<2+>への光誘起電子移動が促進されることを見出した。抗体非存在下では電子移動生成物がほとんど生成しない濃度条件下でも、抗体を添加すると安定なカチオンラジカルが得られることがわかった。このポルフィリン-抗体錯体を光増感剤として用いて新たな水素発生システムを構築した。2.シクロデキストリンとポルフィリンとの超分子形成とその光物理的挙動電子アクセプターを剛直あるいは屈曲性のスペーサーを介してシクロデキストリンに結合させた化合物を合成した。これらのホスト化合物とポルフィリンとの錯体形成に伴うポルフィリンから電子アクセプターへの光誘起電子移動を観測した。屈曲性スペーサーを介して化学修飾したシクロデキストリンはその空孔内に化学修飾した分子が取り込まれた構造を有しており、ここにポルフィリンを添加するとシクロデキストリンに取り込まれていたゲスト分子が交換してはじめて電子移動が起こることを見出した。3.新規水溶性発光材料の合成イリジウムを核とする水溶性金属錯体を合成した。この錯体はpHに応じて異なる発光特性を示すことがわかった。また添加する金属イオンに応じて発光強度が変化することから金属イオンセンサーとしても利用可能であることがわかった。癌細胞や細胞内標的に効率良く薬物や遺伝子を運搬する機能性材料として抗体とコラーゲンの2つの材料に注目し、これらのタンパク質と基質/核酸との錯体形成について基礎的知見を得た。1.標的細胞指向型モノクローナル抗体の調製癌細胞表面に蓄積されやすいカチオン性ポルフィリンに特異的に結合するモノクローナル抗体を利用し、この抗体に薬物やマーカーを化学修飾することによって目的とする材料を合成した。抗体をビルディングブロックとして、これを集積・配向させた機能性超分子を設計した。カチオン性ポルフィリンに対するモノクローナル抗体(IgG)に蛍光物質を部位特異的に化学修飾した。この蛍光物質に結合するモノクローナル抗体としてIgM(分子量96万)を得ることに成功した。抗体IgGに修飾した蛍光物質と抗蛍光物質抗体IgMとの抗原抗体反応による樹状超分子形成を確認した。カチオン性ポルフィリン存在下、細胞表面への抗体超分子の結合挙動の解析へと展開した。2.コラーゲンを用いた遺伝子輸送システムの設計アテロコラーゲン(type I)にDNAあるいはRNAを混合したときの錯体構造を原子間力顕微鏡(AFM)により観察した。コラーゲン分子のみでは特定の場所で屈曲した形状で300nmの鎖長として観察された。一方、アンチセンスDNA存在下ではこのコラーゲン分子が直線状分子となり、末端にDNAが結合していると考えられる画像が得られた。RNAとの混合系ではさらに高次の錯体形成が見られた。
mRNA成熟に必須の機能を持つTREXの新規ゲノム安定性維持機構の解明

TREX複合体は、mRNAの成熟に必須の機能を持つ因子である。本研究では、TREX複合体の構成因子であるUAP56あるいはURH49の機能についてゲノム安定性の制御の観点から解析した。UAP56よりもURH49をノックダウンしたときにゲノム安定性の低下に伴うDNAの断片化が観察された。この表現系はURH49自身やRNAseH、SF2およびRNPS1の過剰発現によりレスキューされた。これらの結果から、TREX複合体は、新生RNAをゲノムDNAと相互作用しないよう制御している可能性が考えられた。細胞は、ゲノムDNAを一旦mRNAに転写し、それを鋳型として蛋白質の生合成を行う。転写されたmRNA(+)鎖とゲノムDNAの(-)鎖は相補的であるので、そのままでは新生RNAとゲノムDNAは、ハイブリッドを形成する。しかしDNA:RNAハイブリッドは、ゲノムの安定性を低下させる原因となるだけでなく、細胞死やガン化を誘導する非常に危険な分子である。このため細胞は、DNA:RNAハイブリッドの形成を厳密に制御している。TREX複合体は、mRNAの転写伸長と核外輸送(細胞質への輸送)を共役する因子であり、欠損するとmRNA代謝異常だけでなくゲノム安定性も低下することを観察している。本研究は、mRNAが転写される際のDNA:RNAハイブリッドの形成制御メカニズムを、TREX複合体を用いて明らかにすることである。今年度は、まずTREX複合体のなかで、ヒトから酵母まで必須であるUAP56/URH49に焦点を当て、RNAiによるノックダウンを行った際のゲノム安定性への関与を検証した。UAP56/URH49を別々にHeLa細胞でノックダウンしたところ、成熟mRNAの核外への輪送阻害とともにゲノムDNAの断片化を観察した。特にURH49の場合に顕著であった。次いでRNAiの際にDNAとアニーリングしたRNAを特異的に分解するRNase Hを同時に発現させるとゲノム不安定化が抑制された。このことからUAP56あるいはURH49がなくなるとDNA:RNAハイブリッドを生じることがわかった。さらにカスパーゼの阻害剤やカスパーゼ3のないMCF7でもゲノムの断片化が観察された。よって観察したゲノム断片化は、アポトーシスの結果ではなく原因であると考えられた。しかしDNA:RNAハイブリッドは、グノムの安定性を低下そせる原因となるだけそなく、細胞死やガン化を誘導する非常に危険な分子である。今年度は、まずTREX複合体のなかで、ヒトから酵母まで必須であるUAP56/URH49に焦点を当て、RNAiによるノックダウンを行った際の細胞に対する影響について解析した。いずれかのノックダウンに対する影響を細胞レベルで解析したところ、UAP56のノックダウンではM期初期に異常を生じた。一方URH49ノックダウウンではM期後期に異常を生じた。そこでこれらの因子が制御する遺伝子の検索をアレイを用いて行った。約28000種の遺伝子の中からどちらの因子も約500種類の遺伝子の発現が顕著に減少していた。これらの中には共通の遺伝子も含まれていたが、多くはユニークであった。これらのことからUAP56とURH49は異なる遺伝子のmRNA成熟を制御していることを見いだした。現在UAP56ならびにURH49の制御する遺伝子とその制御メカニズムを解析している。

今年度は、まずTREX複合体のなかで、ヒトから酵母まで必須であるUAP56/URH49に焦点を当て、RNAiによるノックダウンを行った際の細胞に対する影響について解析した。いずれかのノックダウンに対する影響を細胞レベルで解析したところ、UAP56とURH49のノックダウンでは異なる表現系を示した。この原因について解析したところ、それぞれの相互作用する因子に違いのあることを見いだした。さらにUAP56は既知のTREX複合体を、URH49はCIP29と新規のAREX複合体を形成していた。UAP56とURH49のノックダウンによる表現系に違いはそれぞれの複合体形成に由来することを明らかにした。これらのことからUAP56とURH49は異なる遺伝子のmRNA成熟を制御していることを見いだした。またゲノム安定性への寄与についてはUAP56よりもURH49のほうが効果の大きいことを見いだしている。これについて複合体形成で説明できるかについて解析している。
伝導冷却高温超伝導線材のクエンチ/熱暴走検出・保護技術に関する研究

近年,超伝導エネルギー貯蔵装置(SMES)の実用化に向けてコンパクト化・高磁界化が求められており,高温超伝導体を用いた伝導冷却SMESの設計・運転技術の確立が要請されている.本研究では,SMES用伝導冷却コイルのクエンチ・熱暴走特性を解明することを目的とし,Bi2212/Ag超伝導コイルを用いて通電実験を行い,さらにコイル形状を模擬した熱伝導解析によってそのクエンチ・熱暴走特性に関する検討を行った.供試Bi2212/Agコイル最外層に伝導冷却用の高純度Al板を取り付け,GM冷凍機(1.5W@4.2K)により伝導冷却した.供試コイルに一定の直流電流の連続通電および実器の負荷変動補償を想定した三角波通電を行い,熱暴走特性を実験的に取得した.続いて熱伝導解析によってこれらの実験結果を再現し,さらに各通電方法による熱暴走の境界レベルを評価した.供試コイルにおける熱暴走発生の限界電流は10K以下において飽和傾向にあることを明らかにした.この原因として,各材料の有する熱的パラメータの温度依存性によるものであることを示した.以上の結果を踏まえて,伝導冷却超伝導コイルにおける熱暴走・クエンチの検出技術に関する考察を行った.その結果,超伝導コイルの温度T[K]および発熱の瞬時値P[W]を計測することよって熱暴走を検出するのが有効であることを指摘した.P-T空間に熱暴走の検出レベルを設けることができることを示し,これが種々の負荷変動パターンに依存しないことから,熱暴走を監視・検出できる共通の評価基準を見出した.さらに,冷凍機の有する冷却能力と熱暴走検出レベルとの比較から,両者の差分が過渡的な負荷変動に対して超伝導コイルが熱暴走に至るまでのマージンであることを示した.近年,超伝導エネルギー貯蔵装置(SMES)の実用化に向けてコンパクト化・高磁界化が求められており,高温超伝導体を用いた伝導冷却SMESの設計・運転技術の確立が要請されている.本研究では,SMES用伝導冷却コイルのクエンチ・熱暴走特性を解明することを目的とし,Bi2212/Ag超伝導コイルを用いて通電実験を行い,さらにコイル形状を模擬した熱伝導解析によってそのクエンチ・熱暴走特性に関する検討を行った.供試Bi2212/Agコイル最外層に伝導冷却用の高純度Al板を取り付け,GM冷凍機(1.5W@4.2K)により伝導冷却した.供試コイルに一定の直流電流の連続通電および実器の負荷変動補償を想定した三角波通電を行い,熱暴走特性を実験的に取得した.続いて熱伝導解析によってこれらの実験結果を再現し,さらに各通電方法による熱暴走の境界レベルを評価した.供試コイルにおける熱暴走発生の限界電流は10K以下において飽和傾向にあることを明らかにした.この原因として,各材料の有する熱的パラメータの温度依存性によるものであることを示した.以上の結果を踏まえて,伝導冷却超伝導コイルにおける熱暴走・クエンチの検出技術に関する考察を行った.その結果,超伝導コイルの温度T[K]および発熱の瞬時値P[W]を計測することよって熱暴走を検出するのが有効であることを指摘した.P-T空間に熱暴走の検出レベルを設けることができることを示し,これが種々の負荷変動パターンに依存しないことから,熱暴走を監視・検出できる共通の評価基準を見出した.さらに,冷凍機の有する冷却能力と熱暴走検出レベルとの比較から,両者の差分が過渡的な負荷変動に対して超伝導コイルが熱暴走に至るまでのマージンであることを示した.本研究は,高温超伝導線材を用いた超伝導エネルギー貯蔵装置(SMES : Superconducting Magnetic Energy Storage)におけるクエンチ/熱暴走検出およびその保護技術の開発を目指して,構成上の特徴である伝導冷却状態におけるBi2212/Ag線材の過電流特性および熱的特性を解明することを目的としている.本研究プロジェクトの初年度である平成16年度においては,以下の研究成果が得られた.(1)Bi2212/Ag短尺線材(全長10cm)を配置した真空容器(10^<-4>Pa)を液体ヘリウムで冷却し,内部温度を4.2K55Kの範囲で制御することにより,臨界電流(自己磁界,1μV/cm)の温度依存性を取得した.Bi2212/Ag短尺線材はアルミニウム板を介して真空容器と熱的に接触させ,伝導冷却状態を模擬した.その結果,伝導冷却Bi2212/Agの臨界電流は温度低下とともに単調増加せず,飽和傾向または極大値を示すことを明らかにした.(2)Bi2212/Ag線材を用いた超伝導コイル(4層,160ターン,全長36m)を設計・製作し、(1)の実験方法を適用して臨界電流の温度依存性を取得した.その結果,供試超伝導コイルの臨界電流は20K以上では温度の低下とともに約2.5A/Kの上昇率で増加するが,20K以下では飽和傾向を示すことを明らかにした.この実験結果は,高温超伝導SMESの最適運転温度に対する技術的指針となり得る.(3)(1)(2)における臨界電流の温度依存性を解析する熱解析プログラムを開発し,実験結果を理論的に検証した.特に,20K以下の極低温領域における臨界電流の飽和傾向が,Bi2212/Ag線材およびアルミニウムの比熱と熱伝導率の温度依存性に起因するものであることを見出すとともに,電流リード等からの熱侵入の影響を定量化した.

近年,超伝導エネルギー貯蔵装置(SMES)の実用化に向けてコンパクト化・高磁界化が求められており,高温超伝導体を用いた伝導冷却SMESの設計・運転技術の確立が要請されている.本研究では,SMES用伝導冷却コイルのクエンチ・熱暴走特性を解明することを目的とし,Bi2212/Ag超伝導コイルを用いて通電実験を行い,さらにコイル形状を模擬した熱伝導解析によってそのクエンチ・熱暴走特性に関する検討を行った.供試Bi2212/Agコイル最外層に伝導冷却用の高純度Al板を取り付け,GM冷凍機(1.5W@4.2K)により伝導冷却した.供試コイルに一定の直流電流の連続通電および実器の負荷変動補償を想定した三角波通電を行い,熱暴走特性を実験的に取得した.続いて熱伝導解析によってこれらの実験結果を再現し,さらに各通電方法による熱暴走の境界レベルを評価した.供試コイルにおける熱暴走発生の限界電流は10K以下において飽和傾向にあることを明らかにした.この原因として,各材料の有する熱的パラメータの温度依存性によるものであることを示した.以上の結果を踏まえて,伝導冷却超伝導コイルにおける熱暴走・クエンチの検出技術に関する考察を行った.その結果,超伝導コイルの温度T[K]および発熱の瞬時値P[W]を計測することよって熱暴走を検出するのが有効であることを指摘した.P-T空間に熱暴走の検出レベルを設けることができることを示し,これが種々の負荷変動パターンに依存しないことから,熱暴走を監視・検出できる共通の評価基準を見出した.さらに,冷凍機の有する冷却能力と熱暴走検出レベルとの比較から,両者の差分が過渡的な負荷変動に対して超伝導コイルが熱暴走に至るまでのマージンであることを示した.
在宅リハビリテーション推進のためのネットワーク構築研究

(1)創動運動の機序解明の為の脳機能の分析、(2)機器利用による在宅リハのネットワーク化の為の機器開発とシステム開発、(3)運動訓練成果の自動判定の為の創動運動データベース構築研究を実施した。脳機能に関し、他動運動に対する創動運動の有効性をfMRI(functional magneticresonance imaging)とfNIRS(機能的近赤外分光法)により明らかにした。機器開発・システム開発・自動判定研究に関して、与えられた時間・予算の中で可能な研究を行った。それぞれ学会発表・論文記述を行った。1996年以来,下肢両側の健側駆動患側訓練(自律的行為の相乗効果を想定し創動運動と命名)が行われ、その機能回復効果が研究代表者らにより報告されている。日本発の技術について、システム開発、機器開発、非侵襲の身体状況評価と、これまで行っている評価研究の継続研究となっている。(ア研究:システム開発)、創動運動機器を連携させ、基地局における遠隔コントロールにより実施・監視可能に開発し、利用し、実施をセンサー(A:ロータリーエンコーダ、B接触センサー使用予定)で確認し(イ研究:機器開発)、そのデータを屋内ルーター経由で、インターネットを介し基地局に集約する準備を行い、サーバーを準備した。機器開発について、汎用ソフトウエアを開発し、機器に搭載する準備をした。(ウ研究:創動運動のデータベース構築)創動運動のデータベース構築による機序解明に向けた研究を行ってきたが継続し、分析して、歩行判定システムを確立するため、実験と機器開発を行った。(エ研究:リハ治療代替医療システムの確立)在宅における自律的なリハ治療または代替医療としてのリハ治療システムの確立にむけ、創動運動実施理学療法士の患者への介入について、運動ばかりでなく言葉の特徴を抽出する研究を実施している。オ研究:脳の働きに着目した研究)この研究に関しては海外から研究協力者を招き協力を得ており、継続する。脳内活動をヘモグロビンの量に着目し評価するfNIRSで、運動ごとの脳内の変化を調査した。MIRを用いたfMIRを健常者で行っている。障害近接運動・感覚入力・神経ネットワークを活性化する経過と脳内活動の統計的評価を行っている。機器開発について、下肢訓練器用ソフトウエアを開発し、機器に搭載する準備をした。(ウ研究:創動運動のデータベース構築)創動運動のデータベース構築による機序痛明に向けた研究を行ってきたが継続し、分析して、歩行判定システムを確立するため、蓄積データの検証と分析を行った。(エ研究:リハ治療代替医療システムの確立)在宅における自律的なリハ治療または代替医療としてのリハ治療システムの確立にむけ、介入として、通常のリハビリと創動運動の付加群を設け、導入群と非導入群を設けRCTを行った。実施は理学療法士の指導により行った。又運動ばかりでなく介入時の言葉の特徴を抽出する研究を実施した。MIRを用いたfMIRを健常者で行った。システム開発研究:創動運動機器を連携させ、基地局における遠隔コントロールにより実施・監視可能に開発し(機器開発研究)、利用し、実施をセンサー(A:ロータリーエンコーダ、B接触センサー使用予定)で確認し、そのデータを屋内ルーター経由で、インターネットを介し基地局に集約する準備を行い、サーバーを準備した。創動運動のデータベース構築

研究:機序解明に向けた研究を行ってきたが継続し、分析して、歩行判定システムを確立するため、蓄積データの検証と分析を行った。リハ治療代替医療システムの確立研究:在宅における自律的なリハ治療または代替医療としてのリハ治療システムの確立にむけ、介入として、通常のリハビリと創動運動の付加群を設け、導入群と非導入群を設け行った結果の分析研究を行った。脳の働きに着目した研究:海外から研究協力者を招き協力を得ており、継続した。脳内活動をヘモグロビンの量に着目し評価するfNIRSで、運動ごとの脳内の変化と、MIRを用いたfMIRの結果を対象分析した。障害近接運動・感覚入力・神経ネットワークを活性化する経過と脳内活動の統計的評価を行った。
網膜の視覚情報スパイク符号化機構の数理モデル

網膜に投影された外界像は,視細胞により並列的に受容され,水平細胞,双極細胞等からなる網膜神経回路による実時間情報処理を受け,神経節細胞で神経インパルス列に変換される.本研究は,こうした網膜内での一連の情報処理過程を数理モデルとして記述することになって,色情報,空間情報,動き情報等の視覚情報がどのように符号化されるのか,その具体的機構と機能的意義を明らかとすることを目的としている.前年度までの研究によって,網膜を構成する5種類の基本的な神経細胞のうち3種類の細胞,すなわち,視細胞,水平細胞,双極細胞の数理モデルが完成した.そこで,本年度は,網膜の入力から出力に至る一連の過程の数理モデルの完成を目指し,網膜の出力を担う神経節細胞のスパイク発生機構に関する数理モデル化を行った.従来モデルにおいては,細胞膜上で確率的に開閉している個々のイオンチャネル全体の活動をマクロに記述した微分方程式により,細胞膜の特性を記述していた.しかしながら,神経インパルスを発生する神経細胞では,イオンチャネルの確率的な振る舞いがインパルス発火パターンに影響を与える可能性が指摘されていた.そこで,神経節細胞の4種類のイオンチャネルについて,確率的な特性を記述した数理モデルを構築した.確率的モデルと従来の微分方程式モデルのシミュレーション結果を比較した所,確率的モデルでは入力変動に対しても比較的安定したスパイクパターンが発生することから,網膜の視覚情報の符号化において,イオンチャネルの確率的挙動が重要な役割を果たしていることが示唆された.網膜に投影された外界像は,視細胞により並列的に受容され,水平細胞,双極細胞等からなる網膜神経回路による実時間情報処理を受け,神経節細胞で神経インパルス列に変換される.本研究は,こうした網膜内での一連の情報処理過程を数理モデルとして記述することによって,色情報,空間情報,動き情報等の視覚情報がどのように符号化されるのか,その具体的機構と機能的意義を明らかとすることを目的としている.本年度は,従来研究によって構築した視細胞と2次ニューロンである水平細胞の数理モデルを接続し,網膜の初期情報処理過程のモデル化を行うため,シナプス伝達機構の数理モデル化を進めた結果,水平細胞から錐体視細胞へのフィードバック伝達に関して新しい知見を得た.さて,反対色信号や中心-周辺拮抗型受容野は,視覚系の色情報,空間情報の基本的な表現様式である.こうした情報処理において,水平細胞から錐体へのフィードバックが重要な役割を果たすと考えられており,GABA作動性シナプスおよび錐体シナプス終末部のCa電流の特性変化の2種類のフィードバック機構の存在が考えられている.本研究では,生理学的な知見に基づいたシナプス部の数理モデルを構築し,これら2種類のフィードバック機構の働きをシミュレーション解析した.フィードバックの影響が大きいと考えられるスペクトル応答特性を対象にシミュレーションを行ったところ,GABAを介したフィードバックを持つモデルでは,錐体内節部において生理実験では観測されない脱分極応答が生じてしまうことがわかった.一方,シナプス終末部のCa電流の特性変化によるフィードバックを持つモデルは,反対色信号生成過程を再現できることがわかった.これらの結果は,水平細胞から錐体へのフィードバックには,シナプス終末部のCa電流の特性変化が重要な働きをしていることを示唆するものである.網膜に投影された外界像は,視細胞により並列的に受容され,水平細胞,双極細胞等からなる網膜神経回路による実時間情報処理を受け,神経節細胞で神経インパルス列に変換される.本研究は,こうした網膜内での一連の情報処理過程を数理モデルとして記述することになって,色情報,空間情報,動き情報等の視覚情報がどのように符号化されるのか,その具体的機構と機能的意義を明らかとすることを目的としている.前年度までの研究によって,網膜を構成する5種類の基本的な神経細胞のうち3種類の細胞,すなわち,視細胞,水平細胞,双極細胞の数理モデルが完成した.そこで,本年度は,網膜の入力から出力に至る一連の過程の数理モデルの完成を目指し,網膜の出力を担う神経節細胞のスパイク発生機構に関する数理モデル化を行った.従来モデルにおいては,細胞膜上で確率的に開閉している個々のイオンチャネル全体の活動をマクロに記述した微分方程式により,細胞膜の特性を記述していた.しかしながら,神経インパルスを発生する神経細胞では,イオンチャネルの確率的な振る舞いがインパルス発火パターンに影響を与える可能性が指摘されていた.そこで,神経節細胞の4種類のイオンチャネルについて,確率的な特性を記述した数理モデルを構築した.確率的モデルと従来の微分方程式モデルのシミュレーション結果を比較した所,確率的モデルでは入力変動に対しても比較的安定したスパイクパターンが発生することから,網膜の視覚情報の符号化において,イオンチャネルの確率的挙動が重要な役割を果たしていることが示唆された.
DNA複製に伴うヌクレオソーム構築反応の試験管内再構成

高等真核生物では、1つの遺伝子から多様な種類のmRNAが産生される。このような遺伝子発現の多様性は、選択的スプライシングや選択的ポリアデニル化(alternative polyadenylation)により生み出されることが知られている。選択的ポリアデニル化により、翻訳されるタンパクの1次構造が変化する場合や成熟mRNAの3' UTRだけが変化する場合などがあるが、特に、3' UTRを変化させるような選択的ポリアデニル化に関してはその分子基盤は全く不明であった。論文ではpre-mRNAの切断反応に関わる因子として知られていたCleavage Factor Im複合体(CFIm)の細胞内機能を解析した。その結果、CFIがm3' UTR内での選択的ポリアデニル化に寄与していることを明らかにした。ヒトHeLa細胞において、CFIm複合体の25-kDaサブユニット(CFIm25)をRNA干渉法によりノックダウンし、いくつかの遺伝子のmRNAがどのような影響を受けるか解析した。その結果、CFIm25ノックダウンにより3' UTR内での選択的ポリアデニル化が劇的に変化することが明らかとなった。興味深いことに、CFImノックダウンによる3' UTR内でのポリA付加部位の選択では、上流側に存在するポリA付加部位が特異的に使用されることが示唆された。DNA複製に伴うクロマチンアセンブリー反応の反応機構を解明するために、in vitro反応系を構築した。この系により、新規クロマチンアセンブリー因子を同定することを目的とし、精製作業を行ったが活性を失いやすく難航している。また、この系を用いて、DNA複製依存的なアセンブリー因子であるCAF-1(chromatin assembly factor-1)との相乗的なアセンブリー活性を示すことが知られているASF1(anti-silencing function-1)の作用機構を解明することを試みた。この系では、複製されたすべてのDNA上にCAF-1とコアヒストンH3.H4が配置されたクロマチン中間体を形成させることができる。このとき、CAF-1の活性をsub-optimalな状態にするとクロマチン中間体の形成効率が下げ、このような条件下でASF1の作用を検出しようという試みである。hASF1a、hASF1bの組み換えタンパクをバキュロウイルス発現系により昆虫細胞より精製した。これらのタンパクは、通常のアセンブリー反応条件下ではCAF-1のアセンブリー活性をむしろ阻害することを見いだした。ASF1はヒストンとの複合体のときにのみアセンブリー活性を有すると考察されるため、ASF1とヒストンを試験管内で混和し、ゲル濾過カラムにかけて複合体を精製した。17年度はこの複合体で上記の研究を進める予定である。本年度は、DNA複製に伴うクロマチンセンブリー反応の研究に関しては、複製されたDNAにコアヒストンH3/H4がアセンブリーされた状態であるクロマチン中間体に、H2A/H2Bを特異的に取り込ませる因子の存在を強く示唆する研究成果を、昨年度にまとめることを試みて以来、共同研究者の担当分に関して成果を待っている状況である。また、昨年度より新たに着手した遺伝子発現時における選択的ポリA付加の研究に関して、以下の進展があった。遺伝子発現において、ポリA付加サイトを複数もつ遺伝子が多数知られているが、それらのサイトのうちどれが使用されるのかに関しては、ほとんど研究がなされていなかった。しかし、ポリA付加がなされるサイトによって、特に3'非翻訳領域に存在する様々な情報は変化することから、このような研究は非常に重要である。我々は、転写終結時にmRNA切断に関わる因子として知られるCF-1m複合体に着目した。そのサブユニットの抗体を作成、また主にRNA干渉とノーザンブロッティングを用いた研究をおこなった。その結果、CF-1m複合体が選択的ポリA付加に直接的に関与するデータが得られた。この成果は平成十七年十二月に福岡で開催された第二十八回分子生物学会において発表した。
粒子加速器用高純度ニオブの新製造プロセスの開発

Nbを機能材料に使用する場合、高純度化を図る必要がある。粗Nb高純度化するには物理的および化学的精製法を組み合わせた一連の処理プロセスにより不純物成分を除去する必要があるが、化学的精製法の一つである溶融塩電解精製において塩化物およびフッ化物溶融塩を電解浴に用いて粗Nbを精製した場合、電解浴の違いによる不純物成分の精製挙動については不明な点が多い。そこで、本研究では塩化物浴およびフッ化物浴による溶融塩電解精製を行い、両手法によって粗NbからTa,WおよびMoなどの高融点金属不純物成分がどの程度除去できるかについて比較検討した。試料には純度99.9%(塩化物浴)および99.8%(フッ化物浴)の粗Nbを使用した。反応容器内をAr雰囲気下に保持し、実験温度まで昇温させた後、所定の条件で電解精製を行った。電解終了後は塩化物浴による電解では溶媒抽出法およびフッ化物浴による電解ではICP発光文光法によりTa、WおよびMoなどの主な不純物成分の化学分析を行った。塩化物浴電解においてはTa、WおよびMoなどの不純物成分がそれらの種類によって除去の程度が異なった。これらは各塩化物の標準生成自由エネルギー変化から計算される理論分解電圧が異なるとともに、これらの不純物成分の溶融塩中における構成イオン種が異なり、これらイオン種の析出電位が塩化物溶融塩中においてそれぞれ異なるからであると推測された。フッ化物浴電解においてはTa,WおよびMoなどの不純物成分がいずれも除去可能であった。その原因はこれらの不純物成分の溶融塩中における構成イオン種の析出電位がNbのイオン種よりいずれも卑であることに起因していると推測された。また、フッ化物浴電解後の精製Nbを電子ビーム溶解法により処理した結果、Nbより蒸気圧の高いFe,Niなどの金属不純物および水素、窒素、酸素などの非金属成分が除去され、純度99.999%の高純度Nbを創製することができた。機能性材料として新しい高純度Nb、Nb合金およびNb金属間化合物の用途が開発されつつある。Nbを機能性材料として使用する場合、高純度化を図る必要がある。粗Nb中には多岐にわたる金属および非金属不純物成分が含まれている不純物の除去が、粗Nbの高純度化処理にとって重要である。Nbの高純度化に対して提案されてきた溶融塩電解精製に関する研究は、塩化物浴電解においては粗Nb中の金属不純物成分および非金属不純物成分いずれもが除去可能であるが、Ta,WおよびMoの金属不純物成分の精製効果は不明であり、除去効果は期待できない。フッ化物浴電解においてはFe,AlおよびCrなどNbより蒸気圧の高い金属不純物の除去率は低いが、Ta,WおよびMoなどの高融点金属不純物成分の除去が容易であることが示唆され、フッ化物溶融塩電解精製が有効である。このような従来の粗Nbの高純度化に関する研究結果を踏まえて研究指針を企画し、本研究ではまず化学的処理法であるフッ化物電解精製法によって粗Nbと化学的性質が類似するTa,W,Moなどの金属不純物成分を除去する実験を行った。その結果、Ta,W,Moなどの高純度金属はフッ化物電解精製法によって除去でき、それらの除去率は90%以上であることが判明した。また、FeおよびNiなどの金属不純物は除去できなかったが、これらの成分は物理的処理法の一つである電子ビーム溶解法によって除去する予定である。

また、フッ化物浴電解後の精製Nbを電子ビーム溶解法により処理した結果、Nbより蒸気圧の高いFe,Niなどの金属不純物および水素、窒素、酸素などの非金属成分が除去され、純度99.999%の高純度Nbを創製することができた。粗Nbを高純度化するには物理的および化学的精製法を組み合わせた一連の処理プロセスにより不純物成分を除去する必要があるが、化学的精製法の一つである溶融塩電解精製において塩化物およびフッ化物溶融塩を電解浴に用いて粗Nbを精製した場合、電解浴の違いによる不純物成分の精製挙動については不明な点が多い。そこで、本研究では塩化物浴およびフッ化物浴による溶融塩電解精製を行い、両手法によって粗NbからTa,WおよびMoなどの高融点金属不純物成分がどの程度除去できるかについて比較検討した。試料には純度99.9%(塩化物浴)および99.8%(フッ化物浴)の粗Nbを使用した。反応容器内をAr雰囲気下に保持し、実験温度まで昇温させた後、所定の条件で電解精製を行った。電解終了後は塩化物浴による電解では溶媒抽出法およびフッ化物浴による電解ではICP発光分光法によりTa、WおよびMoなどの主な不純物成分の化学分析を行った。塩化物浴電解においてはTa、WおよびMoなどの不純物成分がそれらの種類によって除去の程度が異った。これらは各塩化物の標準生成自由エネルギー変化から計算される理論分解電圧が異なるとともに、これらの不純物成分の溶融塩中における構成イオン種が異なり、これらイオン種の析出電位が塩化物溶融塩中においてそれぞれ異なるからであると推測された。また、フッ化物浴電解においてはTa、WおよびMoなどの不純物成分がいずれも除去可能であった。その原因はこれらの不純物成分の溶融塩中における構成イオン種の析出電位がNbのイオン種よりいずれも卑であることに起因していると推定された。塩化物浴電解ではWの精製率が63.3%と高いが、TaおよびMoの精製率は23.3%、15.0%といずれも低く、塩化物電解は粗Nbからの不純物成分の除去には適していないことが分った。これに対して、フッ化物浴電解ではTa,W,Moのいずれの不純物成分も精製率は90%以上であり、フッ化物浴電解は粗NbからTa,W,Moなどの不純物成分の除去に極めて有効であることが分かった。Nbを機能材料に使用する場合、高純度化を図る必要がある。フッ化物浴電解においてはTa、WおよびMoなどの不純物成分がいずれも除去可能であった。
癌細胞に浸潤するB細胞の網羅的遺伝子解析に基づく抗腫瘍抗体の開発研究

次世代型シークエンサーを用いて、癌組織に浸潤するB細胞(TIB)に発現するB細胞レセプター(BCR・抗体)を網羅的に解析・同定する研究を行った。治療効果の得られた場合にはBCRのクローナリティーは低く、治療効果のなかった場合にはBCRは非常にオリゴクローナルであった。BCRのクローナリティーの変化が治療結果の原因なのか結果であるのか解析を進めている。抗腫瘍効果の得られなかった癌に浸潤するB細胞が産生する抗体と、治療効果が得られた複数の個体に共通する抗体の作製を行い、抗原の解明等を進めている。本研究では、次世代シークエンサーを用いた網羅的遺伝子解析に基づき、1)癌組織に浸潤するB細胞(TIB)に発現するB細胞レセプター(BCR、抗体)を網羅的に解析・同定し、2)抗体を人工的に作製し、3)SEREX法等を用いて抗体が認識する癌抗原を明らかにし、4)抗体改変遺伝子操作技術を用いて臨床応用可能な新規抗腫瘍抗体を作製し、臨床的に成果を上げうる新規標的分子の探索と抗体療法を開発すること、加えて5)TIBおよびTIBの産生する抗体の抗腫瘍免疫反応における意義を明らかにすることを目的としている。今年度は、TIBおよびTIBの産生する抗体の抗腫瘍免疫における意義を明らかにするべく、CTLの移入による養子免疫療法と免疫活性化抗体または免疫抑制解除抗体(抑制性T細胞の除去)の併用時における、抗腫瘍効果と癌に浸潤するリンパ球のT細胞レセプターおよびB細胞レセプターの網羅的解析を行った。その結果、いずれの併用療法でも、治療効果が見られなかった場合には、T細胞ではクローナリティーの低いマルチクローナリルな浸潤が、B細胞ではクローナリティーの高い浸潤が観察された。それに対して、治療効果の高い場合には、T細胞では癌抗原特異的なCD8T細胞を中心としたオリゴクローナルな浸潤が、B細胞でもオリゴクローナルな浸潤が見られた。非常に興味深いことに、抗腫瘍効果の認められた癌に浸潤しているリンパ球では、複数の個体に共通するT細胞レセプターおよびIgG(重鎖と軽鎖)のシークエンスが認められた。しかし、まだこれらの研究成果を論文発表等で情報開示できる所までは至っていない。TIB解析を行うべき適切な癌免疫療法の選定として並行して行ってきた、NK細胞の活性化、化学療法と免疫療法の併用療法の研究の結果を論文等で報告している。マウスモデルを用いた解析で、免疫療法が奏効しなかった場合にB細胞にクローナリティーが高いという、予想外にも癌に浸潤する免疫抑制性B細胞にも癌特異性がうかがえる結果が得られた。さらに、治療効果の得られた場合のTIBのBCRと、治療効果の得られなかった場合のTIBのBCRのシークエンスが異なることから、免疫療法の治療効果を阻害する抑制性B細胞の研究を進める糸口が見出されたと考えられる。また、治療効果の得られた場合には共通の複数のBCRのシークエンスが見出されている。これらの抗体の作製を進めており、抗腫瘍抗体の新たな標的分子を見出す研究は予定通りに進行していると考えられる。一方で、サンプルの収集が遅遅として進まないことから、ヒトサンプルを用いての解析は予定通りには進んでいない。しかし、マウスモデルで得られた抗体の標的分子の多くはヒトと共通と考えられることから、研究はおおむね順調に進展していると考えている。次世代シークエンサーを用いた網羅的解析により、癌組織に浸潤するB細胞(TIB)に発現するB細胞レセプターを網羅的に解析・同定し、抗体を人工的に作製し、認識する抗原を明らかにし、抗体改変遺伝子操作技術を用いて臨床応用可能な新規抗腫瘍抗体を開発すること、加えてTIBおよび産生される抗体の抗腫瘍免疫反応における意義を明らかにすることを目的として研究を進めた。いずれの免疫療法でも、治療効果が得られた場合には癌組織内のTCRのクローナリティーが高く、腫瘍特異的と考えられるオリゴクローナルなT細胞の有意に多い浸潤が示された。それに対し、B細胞の浸潤は治療効果の得られた場合にはクローナリティーが低く、治療効果の見られなかった場合にはオリゴクローナルな浸潤が見られた。TCRのクローナリティーの結果はこれまでの報告と一致するが、治療効果が高いほどBCRのクローナリティーの低い事が治療結果の原因であるのか結果であるのか解析を進めている。一方で、免疫療法が奏効しなかった場合にB細胞のクローナリティーが高いことは、免疫抑制性B細胞に、より強い癌特異性がある可能性を示唆していると考えられ、このBCRのシークエンスから抗体も作製している。一方で興味深いことに、抗腫瘍効果の得られた癌に浸潤しているリンパ球には複数の個体に共通するTCRとIgG(重鎖と軽鎖)のシークエンスが認められた。この共通のBCRのシークエンスから抗体作製を行い、その抗原の解明を進めているが、研究成果を論文発表等で情報を開示できるまでは至っていない。治療効果の差によるTIBの浸潤と産生する抗体の機能の解析は、免疫療法の治療効果を阻害する抑制性B細胞の研究を進める糸口と考えられるが、残念ながら本研究期間中に結論を得ることができなかった。今後も、得られたシークエンス情報、抗体を使い、早々に結果を報告できるよう研究を進める。

治療効果の得られた場合にはBCRのクローナリティーは低く、治療効果のなかった場合にはBCRは非常にオリゴクローナルであった。BCRのクローナリティーの変化が治療結果の原因なのか結果であるのか解析を進めている。抗腫瘍効果の得られなかった癌に浸潤するB細胞が産生する抗体と、治療効果が得られた複数の個体に共通する抗体の作製を行い、抗原の解明等を進めている。1.マウスモデルでの腫瘍免疫療法において、TIBのクローナリティーおよび共通のBCRが認められるかの再現性の確認を行う。また、他の癌腫および他の免疫療法におけるTIBとBCRの解析を進める。2.抗腫瘍効果の得られた複数のマウスに共通のBCRシークエンスに関しては、順次抗体の作製を行う。3.SEREX法およびヒト癌細胞株の染色等により作製した抗体の認識する抗原を同定し、その癌細胞における機能の解析を行う。4.抗体の遺伝子改変を積極的に行い抗腫瘍効果の増強を狙う。5.ペプチドワクチン治療等の免疫療法にとらわれず、また癌腫を広げることで対象を広げ、ヒト患者サンプルを用いたBCRの解析を進める。免疫学
外国(特に欧米)で作られた診療ガイドラインが、日本人に応用できるかについての研究

目的:外国で作られた診療ガイドラインが、その国以外の対象者に、適切に使用することが可能かどうか明らかではない。米国より最近報告された、虚血性心臓病の一次予防について、アスピリン投与に関する診療ガイドラインが、日本人に対して適切に当てはめることが可能かどうか、.昨年度に引き続き、分析、評価を行った。方法と結果:これまでに出版された文献データを収集し、日本人における虚血性心臓病、脳出血、重症の消化管出血の発生率を、背景因子の異なる群毎に推定し、日本人におけるアスピリンの利益と害を、メタ分析によって評価した。本年度は、日本人において、異なる虚血性心臓病のリスクをもつ対象群(5年の間に発症するリスク)それぞれについて、年齢、高血圧の並存の有無、等に応じて検討を行った。40歳から64歳のグループにおいて、高血圧がない場合はリスクが6%以上、高血圧がある場合は7%以上ないと、発病が予防された症例数と、合併症を生じた症例数の予測が、2:1の割合に達しないことが示された。この結果、日本人において、アスピリンの予防投与が適切と考えられるのは、男性では高血圧と糖尿病を持つ人、女性ではこれらに加え、更にその他の危険因子を持つ人と考えられた。結論:われわれの行った検討は、限られた既存の一次データを基に、アスピリンの投与に関した米国のガイドラインを日本人へ適用することについて、可能な限りの推定を行ったものである。このため、本研究による結果を確定的なものとすることは困難である一方、外国のガイドラインを日本人に適用することには、同様のリスクをはらんでいることを認識すべきである。本研究の結果によって、外国のガイドラインを使用する場合に注意が必要であるということのみならず、日本人についての重要な臨床上の問題に関したランダム化比較試験の結果が不足していることや、日本における基礎的な疫学データの欠如も問題であることが、明らかになった。目的:米国で作られた診療ガイドラインが、米国人以外の対象者に、適切に当てはめることが可能かどうか明らかではない。我々は、米国より最近報告された、虚血性心臓病の一次予防について、アスピリン投与に関する診療ガイドラインが、日本人に対して当てはまるかどうか、評価を行った。方法:これまでに出版された文献データを収集し、日本人における虚血性心臓病、脳出血、重症の消化管出血の発生率を、背景因子の異なる群毎に推定し、日本人におけるアスピリンの利益と害を、メタ分析によって評価した。結果:日本人の中年男性における虚血性心臓病のincidenceは、米国人と比較して、低かった(1.57vs6.0/1,000person-years)。しかしながら脳出血については、日本人の方が高かった(1.14vs0.37/1,000person-years)。日本人は、元来、出血性の疾患の頻度が高いため、高血圧と糖尿病を合併した男性のサブグループを除き、ほとんどの日本人において、アスピリン投与による心血管イベントの減少を、出血性の合併症のリスクが上回ると考えられた。米国のガイドラインでは、虚血性心臓病を発症するリスクが5年間で3%に達する対象群では、アスピリン投与で、虚血性心臓病が予防される可能性が、出血性の合併症を生じる可能性の2倍に達し、アスピリン投与を行っても十分な利益が得られる可能性が高いと考えている。日本人において同様の閾値に達するためには、5年間で虚血性心臓病を発症するリスクが6-14%なければ、アスピリンの投与によって得られる利益の可能性は、合併症の可能性を十分に上回ることはできない。結論:日本人に対し、虚血性心臓病の一次防のためにアスピリンを投与する閾値は、米国人より2-5倍高い必要がある。米国で作られた診療ガイドラインを他の国で用いる場合は、その仮定条件や臨床上の意味合いを評価した上で、適用すべきであろう。

本研究の結果によって、外国のガイドラインを使用する場合に注意が必要であるということのみならず、日本人についての重要な臨床上の問題に関したランダム化比較試験の結果が不足していることや、日本における基礎的な疫学データの欠如も問題であることが、明らかになった。
EUの直接支払および持続可能な農村振興に関する実証的研究

これまでの調査内容の整理分析とデスクトップリサーチから、地域イノベーション創出環境の形成と人材マネジメントを2つの軸として、日欧の比較制度分析から持続可能な地方創生の成立条件を考察した。第1に、地域イノベーションシステムの創出においては,異業種連携や地域の面的な広がりを持つステークホルダー間の連携が不可欠となるため、多様な主体間の利害関係の調整や協働で取り組むプロジェクトの企画立案から実施までをマネジメントするコーディネーター機能の有無がその成否の鍵を握り、EUではすでに公募型の職業として成立していることを明らかにした。第2に、内閣府の「地方創生人材支援制度」により、勤務する地方大学から大学所在地県内の地方自治体にシティマネージャーとして派遣された2年間の実務経験と、行政組織内部からの観察結果を基に、理論と実践の融合を図り、地域人材マネジメントに資する実践的な地方創生人材育成プログラムの設計・開発を行なった。その背景認識には、以下の3点が挙げられる。第1に、我が国の地方創生政策の枠組みでは、自治体が策定する中長期的な将来ビジョン(地方版総合戦略)が、政策実施や地域イノベーションの創出を左右するため、自治体職員の果たす役割が非常に大きくなっていること。第2に、自治体職員に求められる戦略策定力や課題抽出力、多様なプレイヤーとの共創力の向上が課題として挙げられること。第3に、変化を嫌う公務員気質や、行政組織の縦割りによる有機的連携の欠如が、新事業創出や地域イノベーションの阻害要因となっている実態があること、である。よって、人口減少下における持続可能な地域経営の見地から、地方自治体の人的資源マネジメントに重点を置き、地方創生に資する人材育成プログラムの設計・開発とともに実証実験を行ない、その実効性を吟味した。1)CAP改革による地域経済および農業経営所得に及ぼす影響の分析(研究課題1)スペインおよびバレンシア州の農業・農政の特色を整理するとともに,CAP改革後の直接支払が農業経営所得に及ぼす影響を,経営類型別に簿記データから分析した。加えて,柑橘経営を対象とした現地聞きとり調査を行い,統計分析を裏付ける以下の結果が明らかになった。第1に,バレンシア州の農業所得構造は,その平均経営面積の小ささ(5ha)と,それに起因した農業所得に占める補助金率の低さによって特徴づけられ,受給者当たり平均受給額がスペインで最も低い水準となっている。第2に,農業経営における補助金の相対的な重要性のインディケータとすると,小規模柑橘経営では18.3%となっており,この割合は,粗放経営や集約的な穀物経営など他の経営類型に比して,園芸農業では低くなっている。2)農村アニメーターの役割と現状の課題に関する国際比較および人材育成の実態調査(研究課題2)スペイン・バレンシア大学にて本テーマのヒアリングを行うとともに,我が国の地域人材育成の専門家との意見交換を重ね,人材育成を軸とした持続可能な農村振興の成立条件に関する日欧の比較分析を行った。内閣府の地方創生人材支援制度の派遣者として,南伊勢町役場に出向中のため,研究時間の減少を余儀なくされている(きわめて特殊な事情による行政職への出向)。しかしながら,H27年度は幸い,海外調査も予定通り実施することができ,当初の研究目的や研究計画については概ね順調に進展している。当該年度は,研究課題2「EUにおける農村アニメーターの実態に関する検討」を研究の中心に据え,インターネットでのスペイン・ドイツ等のEU加盟国における先行的な優良事例の情報収集,ドイツ・バイエルン州の農村アニメーターへのメールでのヒアリング調査等に努め,現状および課題,農村アニメーターの機能に対する評価等を整理分析を行った。第1に,スペイン・ドイツの大学研究者等とのメール調査を通じて,EUの政策体系の変更や大学院での地域人材育成プログラムが農村アニメーターの量および質に及ぼす影響を議論するとともに,日欧の比較分析を通して,我が国の農村振興を目的とした類似制度および地域人材育成の実効性を吟味した。第2に,内閣府の地方創生人材支援制度による地方創生人材の2年目であり,自らが日本版農村アニメーターとして現場の中核を担う機会を得たことから,農村振興における理論と実践の往還を重視した。とりわけ研究課題3「農村振興のための効率的な人材育成カリキュラムの検討」について,EUの先行的取り組みを参考に,地方大学による地域人材育成の手法およびコースウェアの検討を深め,一定の目途をつけた。なお,研究課題1「2013年改革の実施運用に関する最新の情報収集」については,研究対象であるCAP改革の成立が大幅に遅れたこともあり,その直接的ないし間接的な経済効果の分析に向けた情報収集を継続して行うとともに,国内外のEU研究者等との情報交換および意見交換を定期的に行った。平成27年度より我が国に新しく導入された内閣府の地方創生人材支援制度によって,地方創生人材として三重県南伊勢町への2年間の出向を命じられていたため,平成28年度においては海外調査を実施することができなかった。他方,日本版農村アニメーターとしての経験が貴重な蓄積となり,理論と実践の往還が進み,当初の計画をはるかに上回るレベルで地域人材育成のコースウェアの作成が進展した。当該年度は,研究課題1「2013年改革の実施運用に関する最新の情報収集」の直接的ないし間接的な経済効果の分析に向けた情報収集を行うとともに,研究課題2「EUにおける農村アニメーターの実態に関する検討」に基づく研究課題3「農村振興のための効率的な人材育成カリキュラムの検討」を研究の中心に据えた。

第1に,平成28年度に行ったインターネットでのEU加盟国における先行的な優良事例の情報収集やメールでのヒアリング調査等に基づき,ドイツ・イタリアを対象とした現地調査を実施し,農村振興および農家民宿の現状と課題,農村アニメーターの役割および機能,募集の仕方や採用された人材について整理分析を行った。第2に,イタリア・ドイツの大学研究者等からの現地ヒアリングにおいて,EUの政策体系の変更による影響や今後の見通し,現地の最新情報,農村振興におけるリーダー人材の数と質の両面から見た現状と課題等を議論した。第3に,日欧の比較分析を通して,我が国の地域創生における地域人材育成手法の実効性を理論面から吟味するとともに,研究課題3「農村振興のための効率的な人材育成カリキュラムの検討」を深め,EUの取り組みを参考に自身が開発したコースウェアにより,現場の中核を担う日本版農村アニメーターとなる人材の育成に実践的に取り組んだ(みえ地域共創塾)。平成29年度4月に拝命した副学長としての管理運営業務のため,自身の研究に割ける時間は大幅に減少したものの,当該年度に実施したEU現地調査から得られた知見をもとに,我が国の農村振興のための効率的な人材育成カリキュラムの開発と,それを用いた地域人材育成プログラムの実施まで行うことができた。これまでの調査内容の整理分析とデスクトップリサーチから、地域イノベーション創出環境の形成と人材マネジメントを2つの軸として、日欧の比較制度分析から持続可能な地方創生の成立条件を考察した。第1に、地域イノベーションシステムの創出においては,異業種連携や地域の面的な広がりを持つステークホルダー間の連携が不可欠となるため、多様な主体間の利害関係の調整や協働で取り組むプロジェクトの企画立案から実施までをマネジメントするコーディネーター機能の有無がその成否の鍵を握り、EUではすでに公募型の職業として成立していることを明らかにした。第2に、内閣府の「地方創生人材支援制度」により、勤務する地方大学から大学所在地県内の地方自治体にシティマネージャーとして派遣された2年間の実務経験と、行政組織内部からの観察結果を基に、理論と実践の融合を図り、地域人材マネジメントに資する実践的な地方創生人材育成プログラムの設計・開発を行なった。その背景認識には、以下の3点が挙げられる。第1に、我が国の地方創生政策の枠組みでは、自治体が策定する中長期的な将来ビジョン(地方版総合戦略)が、政策実施や地域イノベーションの創出を左右するため、自治体職員の果たす役割が非常に大きくなっていること。第2に、自治体職員に求められる戦略策定力や課題抽出力、多様なプレイヤーとの共創力の向上が課題として挙げられること。第3に、変化を嫌う公務員気質や、行政組織の縦割りによる有機的連携の欠如が、新事業創出や地域イノベーションの阻害要因となっている実態があること、である。よって、人口減少下における持続可能な地域経営の見地から、地方自治体の人的資源マネジメントに重点を置き、地方創生に資する人材育成プログラムの設計・開発とともに実証実験を行ない、その実効性を吟味した。