hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時間分解マイクロ波誘電吸収法による凝縮相中の励起種・イオン対種の構造と挙動の研究

パルスレーザー光照射による時間分解マイクロ波誘電吸収法を適用した実験的研究により、以下の主要な成果を得ることができた。1、芳香族ジアミン類であるテトラメチルパラフェニレンジアミンとテトラメチルベンジジンについて、種々のハロゲン化合物(ハロゲン化ベンゼン、ハロゲン化アルキルなど)の存在下で生成する接触イオン対の生成効率と生成反応機構は、通常の電子移動反応の特性とは一致せず、気相におけるハロゲン化合物の電子付着反応の性質と良い相関性があることがわかった。この結果は、通常の過渡光吸収測定による実験でも裏付けられた。2、アニリンとその誘導体(ジメチルアニリン、ジエチルアニリン、ジフェニルアミン、トリフェニルアミン)、およびベンゼン環に置換基をもつ誘導体(o-,m-,p-アニシジン、p-クロロアニリン,p-ニトロアニリン,p-シアノアニリン)の励起三重項状態の双極子モーメントを決定した。半経験的分子軌道法による計算も同時に行い、本研究による実験値の妥当性が示された。また、励起状態における電子密度分布と幾何学的構造に関する知見が得された。3、ジメチルアニリン、ジエチルアニリンいずれの系でも四塩化炭素溶媒中では励起三重項状態にくらべて極性の異常に大きな中間体が生じること、それが接触イオン対である可能性が強いことが示された。4、ベンジルの308nmレーザー光照射では、すでにしられている355nm励起の場合と異なり、励起三重項状態の生成に加えて、ベンジルが解離してベンゾイルラジカルを生成する過程が存在し、その量子収率が約0.3であることが示された。5、低温下での励起三重項状態の双極子モーメント決定については、検出感度の向上と基底状態分子を用いた感度校正測定の改善が課題である。○芳香族ジアミン類、とくにテトラメチルパラフェニレンジアミンとテトラメチルベンジジンについて、種々のハロゲン化合物(ハロゲン化べンゼン、ハロゲン化アルキルなど)の存在下で生成する接触イオン対の生成効率と生成反応機構は通常の電子移動反応の特性とは一到せず、むしろ気相におけるハロゲン化合物の電子対着反応の性質と良い相関性があることがわかった。○これまでほとんど測定例の無かったアニリンおよびその誘導体(ジメチルアニリン、ジエチルアニリン、ジフェニルアミン、トリフェニルアミン)の励起三重項状態の双極子モーメントを決定した。すなわち、それぞれ、2.1、3.0、3.1、2.1、2.2デバイである。半経験的分子軌道法による計算もこれらの値と同様の結果を与えた。○ジエチルアニリン(DEA)の励起三重項状態からハロゲン化合物への電子移動による接触イオン対種の生成機構はDEAとハロゲン化物との平衡で生じた錯合体、ならびにDEA2分子を含む複雑なものであることがわかった。○先に四塩化炭素溶媒中のTMPDに関して誘電吸収測定法の測定で示唆された接触イオン対生成を確認する目的で、光吸収過渡測定法を用いた実験を行った。その結果、TMPDの励起三重項状態の吸収の減衰と共にTMPDカチオンの吸収の増大が観測され、非極性溶媒中での接触イオン対種の生成を光吸収の面から初めて確認することができた。○XeClエキシマーレーザー光照射による時間分解測定で、低温下での芳香族ケトン類の励起三重項状態の双極子モーメント決定を試みた。低温時の検出感度が非常に悪いため、室温から徐々に温度を低下させる手法を試み、-20°C程度までの測定が可能であることを確認した。より低温下での検出感度の向上と基底状態分子を用いた感度校正測定の改善が次年度以降の課題である。本年度の実績を以下に箇条書きにして示す。

1、前年度報告したテトラメチルパラフェニレンジアミンの場合と同様に、テトラメチルベンジジンについても、種々のハロゲン化合物(ハロゲン化ベンゼン、ハロゲン化アルキルなど)の存在下で生成する接触イオン対の生成効率と生成反応機構が通常の電子移動反応の特性とは一致せず、むしろ気相におけるハロゲン化合物の電子付着反応の性質と良い相関性があることが示された。これをマイクロは波誘電吸収と光吸収の両方の測定で示すことができた。2、テトラメチルベンジジンカチオンと塩素原子負イオンとからなる接触イオン対種の双極子モーメントが約20デバイであることが示された。3、アニリンおよびその誘導体(ジメチルアニリン、ジエチルアニリン、ジフェニルアミン、トリフェニルアミン)の励起三重項状態の双極子モーメントの測定を行い、前年度求められた値の正確さを確認した。4、置換基をもつアニリン誘導体(o-,m-,p-アニシジン、p-クロロアニリン,p-ニトロアニリン、p-シアノアニリン)の励起三重項状態の双極子モーメントを決定した。半経験的分子軌道法による計算の結果も測定値と同様の結果を与えた。5、ジメチルアニリン、ジエチルアニリンいずれの系でも四塩化炭素溶媒中ではレーザー照射により極性の非常に大きな中間体、すなわち接触イオン対の生成することが示された。6、代表的なalphaジケトンであるベンジルの308nmレーザー光分解過程をマイクロ波誘電吸収測定により調べた。すでにしられている355nm励起の場合と異なり、励起三重項状態の生成に加えて、ベンジルが解離してベンゾイルラジカルを生成する過程の存在が確実であり、その量子収率がそれぞれ0.7,0,3程度であることが示された。
高齢者と子どものwell-being向上を導く簡便な世代間交流プログラムの共創

少子高齢化による核家族化と高齢者の孤立により世代間交流は激減の一途にある。その中で我々は、世代間交流が高齢者と子どもの双方が互いに楽しみながら交流を図ることのできるツールであり、高齢者と子どもの心理的・身体的・社会的well-beingの向上に有効であることを示し、交流の重要性を示唆した。本研究の目的は高齢者と幼児にとって効果的で、実施者にとっても簡便な世代間交流プログラムのプラットフォームの提示である。本研究により高齢者のwell-beingおよび幼児の情操教育効果の向上が期待される。
メラノサイトの分化におけるc-kitの役割

1,メラノサイトの分化のマーカーであるtyrosinase,tyrosinase related protein 1および2(以下,TRP-1,TRP-2)と,c-kitとの関連について、培養神経冠細胞をもちいて酵素抗体法により蛋白レベルで比較検討した。2,野性型マウスであるC57/B16マウスをもちいた。妊娠9.5日の胎仔を摘出し,胴体部分を切除,トリプシン処理後ピペッティングにより神経管を分離した。この神経管をTPAとコレラトキシンを加えた条件下で培養し,培養3日目,6日目,9日目に固定した。固定後,c-kitに対するモノクローナル抗体であるACK-2をもちいて,酵素抗体法によりその発現を検索した。また,tyrosinase,TRP-1,TRP-2に関しても同様に,その発現を検索した。我々は既にこの培養系でc-kitの発現に遅れてDOPA陽性細胞が出現することを確認している。3,(1),c-kitの発現は,培養3日目よりみられる神経管由来の細胞の一部に確認された。培養6日目では陽性細胞の増加が認められ,培養9日目では陽性細胞の増加とともに,樹枝状の形態を有する陽性細胞が認められた。また,肉眼的melanizationは培養6日目より認めた。(2),tyrosinaseの発現は,3日目ではみられず6日目より認めた。(3),TRP-1の発現は,tyrisinaseとほぼ同様で培養3日目よりみられた。(4),TRP-2の発現は,培養3日目よりみられ,c-kit陽性細胞とほぼ同様の形態を有していた4,in vitroにおける,酵素抗体法をもちいた蛋白レベルでの今回の検索では,TRP-2,c-kitの発現が先行して認められ,Steel factorおよびc-kitによる情報伝達が,メラノサイトの分化に影響する時期は初期段階である可能性が示唆された。
創造性を育む実世界指向教育支援システムの研究

(1)複数枚プリント用紙の自動認識機構の検討従来使用していたデバイスでは紙を検知することができなかった。そのため生徒は紙交換後に,明示的にページ切り替えを行う必要があった。この問題を解決するため,紙のIDを読み取り,ペンがどの紙に書いているのかをシステムが自動的に判断する仕組みを備えたデバイスを利用するための検討を行った。またシステムを改良し,データベースに記録された筆記情報を扱えるようにすることで,従来のデジタルペンデバイスと併用可能とした。(2)デジタル筆記情報の移動と追記による復習活動と,学習効果に与える影響の調査生徒がデジタルペンによって記録した電子ノートを有効に利用するには,授業中のフィードバックや共有だけでなく,授業の復習時にも使用することが望ましい。我々はデジタル筆記情報が移動や削除,追記などの編集作業によって学習ノートを再構成しやすい点に着目し,復習活動におけるデジタル筆記の追記・再構成作業が学習者の理解度に与える影響を調査した。実験の結果,デジタル筆記による電子ノートであっても,追記や再構成を伴う復習活動が良い影響を及ぼすことが示された。(3)AirTransNoteシステムへの動的再配置機能と筆記再現機能の追加リアルタイムに取得可能なオンライン筆記(時系列情報を含む筆記)を有効に活用するため,筆記の動的再配置機能と,筆記再現機能を追加した。動的再配置機能を用いると,生徒の筆記表示パネルを回答別やカテゴリ別にグループ化できる。筆記再現機能は,スライダを使ってタイムマシンのように時間をさかのぼって表示したり,筆記が書かれた順にアニメーションで再生したりする機能である。(4)AirTransNoteシステムの運用実験と評価デジタルペンで取得した生徒の紙への筆記をプロジェクタに投影し,筆記を再現しながら生徒が相互に影響し合いながら進める授業を設計し,運用実験を行った。・自然なインタラクションを実現するためのインタフェースの改良本研究で提案・構築している一般教室における授業を支援するシステムAirTransNoteは,デジタルペンを使用することにより生徒がパソコン操作を意識しないで済むという利点があったが,教師は依然としてパソコン操作を意識する必要があった.また運用実験の結果,教師の机間指導とパソコン操作の親和性が低いため,教師にとって操作しづらいという問題が明らかになった.そこで,教師が教室内のどこにいても操作できるよう「教師用リモコン」を導入した.また,AirTransNoteの主要機能である「生徒のノート拡大」操作を,教師用リモコンを生徒用PDAの上にかざす,という直感的かつ自然な行為で実現できるようにした.教師がパソコンを操作し生徒番号や名前を選択してノートを拡大する行為に比べて,リモコンを「かざす」行為は現実世界で認知可能であるため,生徒にとっても違和感が少ないと考えられる.・教師の負担を軽減するための自動認識・分析機能の強化AirTransNoteの利点は,生徒の学習状況を即座に収集し,教師が生徒の進捗度合いを把握しやすくする点にあるが,短い授業時間内に教師がすべての生徒のノートを確認し個別に対応することは困難である.そこで,システムが各生徒の理解度や進捗状況を認識し,教師が支援すべき生徒を発見しやすくする仕組みを拡張した.平成17年度は,従来のチェックボックス認識機能に加え,東京農工大の中川研究室が開発している高性能のオンライン手書き文字認識機構を組み込み,生徒が筆記した内容をテキストに変換する機能を追加した.また,教師が教材プリントのどの領域を,どの認識エンジンで処理するかといった記述を簡単に行えるようにするためのシステムを作成した.特に文字認識機能を追加したことで,図形の証明問題の答えをシステムに認識させたり,間違いの類型を判別させたりといった「実時間性・双方向性を活かす」機能が強化できた.(1)複数枚プリント用紙の自動認識機構の検討従来使用していたデバイスでは紙を検知することができなかった。
PIG-A遺伝子変異をマーカーとしたヒト造血幹細胞動態の解明

ヒト造血幹細胞の分化経路を明らかにすうため、多数の骨髄不全症例について、多血球系統におけるCD55-CD59-CD48-血球の観察を続けた。その結果、PMH形質の血球は、症例によって異なる、限られた血球系統の組み合わせを維持しながら、年余に渡って造血を支持し続けることが明らかになった。このように長期間造血を維持するという造血幹細胞としての性質を持ちながら、限られた系統にだけしか分化できない、という矛盾を説明するため、理化学研究所(横浜)の河本宏博士、中茎隆博士との共同研究により、ヒト骨髄における造血環境のモデルを作成した。これは、ヒト骨髄組織には、赤血球系、顆粒球・単球系、Tリンパ球、Bリンパ球のそれぞれの分化だけを支持する異なろ領域がモザイク状に重なって存在しており、どの領域に造血幹細胞が位置するかによって、その幹細胞から産生され続ける血球の系統が決定されるというものである。この仮説が正しいかどうかを検証するため、各血球系統の造血の場の広さ、位置、数を変数とし、バーチャルな造血モデルを作成したところ、ある条件下では、実際に観察された16種類の異なる血球系統の組み合わせハターンに近似した血球産生ハターンを再現できることが明らかになった。この結果はまもなく投稿予定である。このモデルを証明するためには、ヒト生体内において分化系統が限られている患者のPIG-A変異幹細胞が、免疫不全マウスでは全血球系統に分化しうることを示す必要がある。これまでの検討により、PNH形質の血球分化の系統が限られていながら、PNH型顆粒球の割合が3%を超える症例を数名同定している。今後倫理審査での承認と患者の同意が得られれば、理化学研究所(横浜)石川文彦博士との共同研究により、本検討を実施する予定である。ヒト造血幹細胞の分化経路を明らかにするため、多数の骨髄不全症例について多血球系統におけるCD55-CD59-CD48-血球の推移を観察した。その結果、PNH形質の血球は特定の血球系統の組み合わせを維持しながら、年余にわたって検出され続けることが明らかになった。これは、ヒト造血幹細胞が自己複製能を維持しながら、造血の場依存性に特定の系統の血球を産生し続けるという新たな造血モデルを支持する所見であった。また、PNH型顆粒球の割合から推定されるクローンのサイズと、PNH型血球を認める血球の系統数との間には正の相関がみられることから、ヒト幹細胞においては増殖能力が高いほど、多系統に分化する能力も高いことが示唆された。この結果については現在投稿準備中である。一方、微少なPNH型血球の検出は、これまではGPI-アンカー型膜蛋白に対するモノクローナル抗体とFACScanを用いて行ってきたが、PNH型血球の割合が0.01%前後のごく微量の場合、陽性か陰性かの判定には経験の多い医師による主観的な判断が必要であった。これを改善するため、抗体の代わりに、すべてのGPI-アンカー膜蛋白に結合する液状fluorescent-labeledinactive toxin aerolysin(FLAER)とFACSCantoを用いる新たなPNH型検出方法を開発した。この方法を用いると、PNH型細胞がFLAER陰性分画に明瞭なクラスターを形成するため、FLAER陰性分画の細胞数を機械的に計測するだけで、主観的な判断なしに微少なPNH型顆粒球・単球を定量することが可能であった。細胞処理の手順や種々の設定を至適化し、その条件で健常者74人の末梢血を検索したところ、FLAER-CD11b+(PNH型顆粒球)、FLAER-CD33+(PNH型単球)の割合がそれぞれ0.001%、0.002%を超える例は皆無であった。この新たなPNH型血球検出方法については現在特許出願準備中である。

これまでの検討により、PNH形質の血球分化の系統が限られていながら、PNH型顆粒球の割合が3%を超える症例を数名同定している。今後倫理審査での承認と患者の同意が得られれば、理化学研究所(横浜)石川文彦博士との共同研究により、本検討を実施する予定である。
地盤と基礎の影響を考慮したコンクリート構造物の耐震性状

本研究の目的は,RC橋梁を対象にして,基盤-地盤-杭-フーチング-橋脚-上部構造物を含めた系全体について,1)杭やフーチング等の下部構造物と地盤との相互作用を考慮したRC構造系全体の応答解析手法を開発し,2)RC杭と地盤からなる模型を用いた載荷実験により,解析手法の検証を行い,3)地盤と杭の影響を考慮したRC構造物の弾塑性応答性状の詳細な検討を行い,その成果を今後の耐震設計法に生かそうとするものである。今年度は、RC杭と地盤からなる模型供試体を作製し,載荷実験を行った。模型供試体は,杭が基盤に定着しているものと仮定し,一本のRC杭を摸した供試体を作製した。RC杭の下端をコンクリートで固定し,これを剛性の高い壁面でできた土槽に入れ,地盤定数が既知の砂を土槽に上面まで入れて、地震力を想定した水平荷重を杭先端に載荷することによって,静的正負交番載荷実験を行った。さらに、地盤-杭-フーチング-橋掛-上部構造からなる全体系モデルを3次元弾塑性有限要素法により数値解析を行った。この結果、以下のことが明らかとなった。1)RC杭に生じる塑性ヒンジは繰り返し荷重によって、下方に進展していく。また,砂の締め固め状態によって杭の挙動が異なること,杭の形状が応答性状に及ぼす影響は小さいことなどが明らかとなった.2)繰り返し載荷により、RC杭地表面で沈下が生じた。これにより、地盤内で杭周辺部が締め固められ、さらに杭の塑性化が進んでいく現象が見られた。3)3次元弾塑性有限要素法により、RC杭の地盤中の挙動をある程度模擬できることなどが明らかとなった。模型供試体は,杭が基盤に定着しているものと仮定し,一本のRC杭を模した供試体を作製した。RC杭の下端をコンクリートで固定し,これを剛牲の高い壁面でできた土槽に入れ,地盤定数が既知の砂を土槽に上面まで入れて、地震力を想定した水平荷重を杭先端に載荷することによって,静的正負交番載荷実験を行った。さらに、地盤-杭-フーチング-橋脚-上部構造からなる全体系モデルを3次元弾塑性有限要素法により数値解析を行った。1) RC杭に生じる塑性ヒンジは繰り返し荷重によって、下方に進展していく。2)繰り返し載荷により、RC杭地表面で沈下が生じた。3) 3次元弾塑性有限要素法により、RC杭の地盤中の挙動をある程度模擬できることなどが明らかとなった。しかし、全体の吸収エネルギー量(減衰)において、解析と実験結果には違いが見られ、今後、解析手法を改良していくことが必要である。本研究の目的は,RC橋梁を対象にして,基盤-地盤-杭-フーチング-橋脚-

上部構造物を含めた系全体について,1)杭やフーチング等の下部構造物と地盤との相互作用を考慮したRC構造系全体の応答解析手法を開発し,2)RC杭と地盤からなる模型を用いた載荷実験により,解析手法の検証を行い,3)地盤と杭の影響を考慮したRC構造物の弾塑性応答性状の詳細な検討を行い,その成果を今後の耐震設計法に生かそうとするものである.今年度は、RC杭と地盤からなる模型供試体を作製し,載荷実験を行った.模型供試体は,杭が基盤に定着しているものと仮定し,一本のRC杭を模した供試体を作製した.RC杭の下端をコンクリートで固定し,これを剛性の高い壁面でできた土槽に入れ,地盤定数が既知の砂を土槽に上面まで入れて、地震カを想定した水平荷重を杭先端に載荷することによって,静的正負交番載荷実験を行った.さらに、地盤-杭-フーチング-橋脚-上部構造からなる全体系モデルを3次元弾塑性有限要素法により数値解析を行った.この結果、以下のことが明らかとなった.1)RC杭に生じる塑性ヒンジは繰り返し荷重によって、下方に進展していく.また,砂の締め固め状態によって杭の挙動が異なること,杭の形状が応答性状に及ぼす影響は小さいことなどが明らかとなった.2)繰り返し載荷により、RC杭地表面で沈下が生じた.これにより、地盤内で杭周辺部が締め固められ、さらに杭の塑性化が進んでいく現象が見られた.3)3次元弾塑性有限要素法により、RC杭の地盤中の挙動をある程度模擬できることなどが明らかとなった.
ピコ秒パルス磁場を用いた垂直磁化ナノ磁性体の歳差運動誘起磁化反転

磁化と磁場の双方が動的に変化する磁化ダイナミクスの効果を積極的に利用することにより,静的な磁場とは全く異なる磁化反転手法を実現することができる.本研究では,パルス磁場を磁化と直交方向に印加することによって大振幅の歳差運動を誘起する原理に基づいたナノ磁性体の非可逆磁化反転実験を行った.パルス磁場の立ち上がり時間が磁化の緩和時間程度(100ps)よりも短い場合に顕著な反転磁場の低減効果が表れ,静的な磁場に比べて約70%の磁場で反転できることを実験・計算の双方から実証した.磁化と磁場の双方が動的に変化する磁化ダイナミクスの効果を積極的に利用することにより,静的な磁場とは全く異なる磁化反転手法を実現することができる.本研究では,パルス磁場を磁化と直交方向に印加することによって大振幅の歳差運動を誘起する原理に基づいたナノ磁性体の非可逆磁化反転実験を行った.パルス磁場の立ち上がり時間が磁化の緩和時間程度(100ps)よりも短い場合に顕著な反転磁場の低減効果が表れ,静的な磁場に比べて約70%の磁場で反転できることを実験・計算の双方から実証した.磁気記録では,情報が磁性微粒子の磁化の向きとして記録されており,デバイスの高帯域化には磁化の反転をいかに高速化するかが重要である.今後の進展が期待されるGHz帯においては,磁場の変化と磁化の緩和が同程度の時間で起こるため,双方が時間に依存するダイナミクスの効果が表れる.本課題では,磁化と垂直方向の外部磁場の印加により誘起される,大振幅の歳差運動を通じた非可逆磁化反転の実現・また,その挙動を時間分解で明らかにすることを目指す.当該年度は,主に高速に立ち上がるパルス磁場の発生技術の確立に注力し,およそ1μm角の領域に,磁場振幅4kOe,立ち上がり時間70psの面内方向のパルス磁場を実現できた.パルス発生器は伝送線路の充放電による方法を用いて試作・改良した.この手法と,異常Hall効果によるナノ磁性体の磁化挙動の高感度測定を組み合わせることで直径100nm程度の垂直磁化Co/Pt多層膜ナノドットにおける磁化反転実験を行った.面内パルス磁場の立ち上がり時間を70ps4nsの範囲で変化させて磁化反転実験を行った結果,立ち上がり時間が70psのときのみ反転磁場の著しい低下がみられた.この現象は,磁化の緩和よりも速く磁場が変化したために磁気トルクが有効に発生した結果と解釈することができ,Landau-Lifshitz-Gilbert方程式に基づく数値計算の結果とも定性的に良く一致した.この成果は,現実の磁気記録では10kOeを超えると想定される大振幅の磁場においても,GHz領域では立ち上がり時間による磁化ダイナミクスの効果が無視できないこと,また,より積極的に制御することにより,記録書き込み時の反転磁場の大きさを低減できることを示唆するものである.磁気記録に代表される磁性体を用いたストレージデバイスでは,デジタル情報は磁性微粒子の磁化の向きとして保存される.そのため,デバイスの高帯域化には,磁化の反転をいかに高速化するかが重要となる.今後の進展が期待されるGHz帯においては,磁場の変化と磁化の反転・緩和という現象が同程度の時間領域で起こるため,双方が時間に依存する動的挙動の理解が重要となる.本課題では,磁化と垂直方向の外部磁場の印加により誘起される,大振幅の歳差運動を通じた非可逆磁化反転の実現・また,その挙動を時間領域で明らかにすることを目指ししてきた.これまでに,本課題で開発した磁場振幅4kOe,立ち上がり時間70psのパルス磁場を用いたCo/Pt多層膜ドットの磁化反転実験を行ってきた.その結果,高速に立ち上がる磁場を,磁化と直交する方向に印加することにより,反転磁場が30%低下することが明らかになっている.本年度はLandau-Lifshitz-Gilbert方程式に基づく数値計算を進め,その磁化反転の軌道の解析を行った.その結果,実験に用いたドットは100nm程度と非常に大きいにも関わらず,全体の磁化が一斉に回転するとのモデルにより反転磁場の挙動が良く説明できることが明らかとなった.また,実験においては,反転挙動の実時間計測のための準備を行ってきた.しかしながら,信号強度の観点から実時間計測は困難であり,周波数領域においての計測でより有用な知見が得られるとの判断を行った.磁気記録に代表される磁性体を用いるストレージデバイスにおいては,磁化の向きとして二値化された情報が保存される.

その高速化には,いかに磁化を速く反転させるかが重要となる.これらのデバイスの動作速度はGHz帯に達しているが,この時間領域では磁化と磁場の双方が時間とともに変化する磁化ダイナミクスの効果が表れる.本課題においては,磁化と直交するパルス磁場における大振幅の歳差運動を通じた非可逆磁化反転の実証とその挙動の解明を目指して,これまでに立ち上がり70ps,磁場振幅4kOeの大振幅パルス磁場発生機構の開発と,Co/Pt多層膜ナノドットにおける歳差運動誘起による磁化反転による反転磁場の低下を明らかにしてきた.本年度は,これらの反転過程で生じる非平衡な磁化挙動の理解を目的とし,大振幅のGHz帯の交流磁場下でのナノ磁性体の強磁性共鳴を異常ホール効果を通じて検出する手法を新たに開発した.本手法を用いて直径の異なるCo/Pt多層膜ナノドットの強磁性共鳴の測定を行い,大振幅の歳差運動の励起に起因する非対称な共鳴ピークや,ドット直径に依存した複数の離散化した共鳴ピークが観測された.これらの磁化挙動について,Landau-Lifshitz-Gilbert(LLG)方程式に基づく計算機シミュレーションを行い,離散化した共鳴ピークはディスク上のドット内に励起された同心円状のスピン定在波によるものであり,これまでに議論が不十分な大振幅の歳差運動中でのダンピングや交換結合定数などの推定に有用であることが示された.26年度が最終年度であるため、記入しない。磁性材料・磁気工学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究においては,歳差運動誘起による磁化反転を実現するため,ピコ秒領域で立ち上がる大振幅磁場の実現が必須であるが,磁場振幅4kOe,立ち上がり時間70psが実現できており,当初の目標を達成できたと考えている.これまでに,高速なパルス磁場により大振幅の歳差運動を誘起することで,非可逆な反転磁場を静的な磁場に比べて30%低減できることを実験的に明らかにした.この点においては,非常に大きな成果が得られたと考えている.しかしながら,実時間における磁化反転挙動の計測は,測定感度の観点から困難であると想定され,周波数領域での測定に取り組むこととした.この点を勘案し,達成度はおおむね順調との判断とした.26年度が最終年度であるため、記入しない。前年度までにピコ秒で変化するパルス磁場の実現と,歳差運動誘起による磁化反転を実証することができた.今後は,磁化反転の時間分解測定と,材料パラメータ依存性についての検討を主眼とする.前年度までに,100ps以下で高速に立ち上がるパルス磁場により歳差運動を誘起し,非可逆反転磁場が低減できることが明らかとなった.本年度は,より小さな反転磁場を実現できる構造の探索を計画している.より具体的には,高磁気異方性の層と低磁気異方性の層の異なる磁性層を積層した構造における不均質な歳差運動に着目し,種々の磁気パラメータや,立ち上がり時間やパルス長などの磁場パラメータとの相関を探る.具体的な磁性材料としては,Co/(Pd・Pt)多層膜を想定している.また,より高速なパルス磁場発生を目的とし,パルス磁場発生機構の最適化を行う.また,磁化反転時のダイナミクスを実時間で計測することは,測定感度の面から困難である.そこで,GHz帯での大振幅の歳差運動の挙動について,周波数領域での測定にも取り組んでいく計画である.26年度が最終年度であるため、記入しない。ピコ秒パルス発生に関する研究が比較的順調に進んだため,計上していた高周波関連部品の消耗を抑制できた.今後の時間分解計測に向けて高周波プローブの購入を予定している.本年度は,主に既存の装置・施設を用いて,試料および測定系の最適化と計算機解析を行ってきた.そのため,高額な機器の購入を必要としなかったため,次年度使用額が発生した.前年度に,試料および測定系の最適化を行い,高出力の高周波磁場が必要であることが明らかになった.この結果をもとに,高出力のパワーアンプの導入を計画している.
キリスト教世界における子供の殉教研究-近代英国を中心に-

本研究は、近代英国を中心に西洋における殉教観を、特に子どもに着目して多角的に探ることを目的とし、児童書における殉教者たちの描かれ方を文学に限らず伝記、宗教書、教育書など幅広い領域の文献に追い、何が殉教者に対する熱狂を生み、また幼少期の読者にどのような影響を与えたかを考察することを通じて、殉教という死のスタイルが西洋人の心を捉え続け、いかにその精神形成に深く関わってきたかを明らかにした。初年度にあたる22年度の研究計画は、研究の足がかりとして、これまで殉教研究において考慮されることのなかった児童書や教育書等の文献資料にあたり、それらを調査・収集することであった。本研究では特に子供の殉教に的を絞り、これまでの殉教研究があまり調査対象としてこなかった教育書、小説、教訓詩など幅広い領域をカバーすることによって多角的なアプローチを試みることが狙いであったため、充実した文献の調査・収集は、研究を進めていく上で不可欠であった。文献収集の方法としては、17世紀から18世紀にかけての文献についてはEEBOやECCOなどの電子データベースを利用し、さらに入手困難な資料については、連合王国で調査を行う計画であった。この計画に基づき、1.17世紀から18世紀にかけての(1)子供の伝記(2)殉教者から我が子へのAdvice Books・遺言(3)教訓詩などについて、国内で電子データベースを利用して調査・収集を行った。2.8月に渡英し、Oxford大学図書館やBritish Libraryで資料の調査・収集を行い、日本では入手困難であった宗教書(特に殉教論争論文・パンフレット版殉教小説など)を入手した。以上のように、殉教研究にこれまでとは異なる新しい視座を導入するために、初年度の目標としていた多分野にわたる文献資料の調査・収集を計画通り行うことができ、次年度以降の研究の基盤を築くことができた。本研究の2年目となる23年度の研究計画は主に、初年度に収集・調査した文献を分類し補足が必要な文献についてさらに調査を進めること、最終年度の研究成果公表に向けて準備を整えること、そして、RAを任用しデータの整理を行うことの3点であった。この計画に基づき、1.初年度にカバーしきれていなかった(1)近代の児童書についての文献および(2)女性殉教者を題材にした少女向けのヴィクトリア朝小説についての文献を中心に調査・収集した。2.研究結果の公表に向け「子どもと殉教者伝」と題する論文を執筆し、2012年5月に刊行予定の著書『十七世紀英文学における終わりと始まり』に投稿、受理された(2012年2月末)。3.RA3人を任用し、これまで収集した文献データを整理した。以上のように、児童教育の視点から殉教について考察するという独自の研究を発展させるために、23年度の目標としていた従来の殉教研究では顧みられなかった児童・少年少女向けの書物の調査と、その調査に基づいた論文を完成させることができ、最終年度の研究の基盤とすることができた。昨年度執筆した論文「子どもと殉教者伝」『十七世紀英文学における終わりと始まり』(2013年5月出版予定。原稿受理2012年2月20日)において、近代英国において出版された子ども向けに書かれた殉教者伝についての分析と、子ども、特に女児がどのようにこうした伝記物語を受容したかについて調査研究を行い、「近代英国を中心に西洋における殉教観を、特に子供の殉教に焦点を合わせることで、多角的に探る」という本研究の計画をほぼ、遂行することができたため、最終年度である24年度は、発展的研究として、殉教が近代西洋人の精神形成に与えた影響について探るために、8月に13日間連合王国において資料収集及び調査研究を行い、その成果を十七世紀英文学会関西支部例会(平成25年3月30日(土):於肥後橋YMCA)における口頭発表で公表した。(題目「殉教を演じる魂ーJohn Bunyan, Grace Aboundingー」)なお、この研究発表は、支部代表として、十七世紀英文学会全国大会(平成25年5月24日(金):仙台)においても、公表予定である。本研究を進めるうち、女性の殉教者伝、さらにはより広範な研究対象として、女性の偉人伝についての研究がこれまであまりなされてこなかったことが明らかとなり、今後の研究課題として近代英国における女性の偉人伝を取りあげたいと考え、25年度科学研究費基盤研究(C)に応募し、交付が内定している(研究課題名「近代英国における女性の〈偉人伝〉研究」H25年度27年度)。殉教の多角的な研究を目指すため、文献の調査に一部遅れがあるものの、当初最終年度に予定していた研究の主たるテーマについての論文を2年目に執筆することができた(論文タイトル「子どもと殉教者伝」:出版予定は次年度)。24年度が最終年度であるため、記入しない。一部遅れている文献調査については、9月に渡英し、大英博物館で集中的に行う。最終的な文献整理はRAを任用して行う予定である。
わらべうたを手がかりとした音楽学習における知識変換プロセスに関する研究

本研究は、子どもがうたうわらべうた「どれにしようかな」を収集、分析し、このうたにどのような音楽的特徴があるのかを検討するものである。またこうした子どもの音楽実践においてはたらいている様々なタイプの知識について検討し、音楽教育分野における知識観を再定義しようとするものである。研究の結果「どれにしようかな」の旋律には言葉のイントネーションだけでなく、フレーズ末尾で上行する日本の伝統的な音楽の旋律法が適用されることが明らかになった。また、子どもの音楽実践において、直観的な音楽の知識が違和感として顕在化し、それが言語化されることが、あらたな知識を共同生成するための契機となっていることもわかった。本研究の目的は、子ども達がうたうわらべうたを手がかりとしながら、音楽学習における知識の実践的展開について明らかにすることである。この目的を達成するためのサブ目的として、1となえうた「どれにしようかな」の採集調査と分析2わらべうたの実践と新たなヴァージョン創出の過程を知識という視点から捉えて考察すること3音楽学習における知識の実践的展開について、そのプロセス・モデルを提示すること、の3点を設定している。平成27年度は、3ヵ年計画の初年度にあたる年度であった。計画段階では以下を予定していた。まず日本各地の幼稚園・保育所・小学校に赴き子ども達からとなえうたの採集を行うこと、そして採集したデータを分析すること、となえうたをうたう際の身体のあり方や共同性について検討すること、更に、新しいヴァージョンのとなえうたが生み出される際の子ども達の会話を分析することである。当該年度の研究の成果についてであるが、まず、採集調査については、予定していた調査地を変更・増加させ、計画よりも多くのデータを集めることができた。また、採集したデータの一部を分析・検討した結果を、日本音楽教育学会の大会にて口頭発表のかたちで報告することができた。さらに、日本教材学会の学会誌「教材学研究」27巻に、研究報告が掲載されることとなっている(平成28年4月現在、掲載決定印刷中)。ここでは、エンゲストロームの活動理論を手がかりとして、となえうたの新しいヴァージョン創出の仕組みを検討し、音楽科の教材化に向けての基礎的検討を行った。平成27年度に行った研究のうち、となえうたをうたう際の子ども達の身体のあり方についての検討、新しいヴァージョン創出の際の子ども達の会話に関する分析は、十分には行うことができていないと考えている。これらの課題について、平成28年度以降に取り組んでいく。採集調査の状況と、分析・検討した内容の発表状況について、それぞれ以下のとおりである。まず採集調査についてであるが、当初予定していた採集調査地は東京、埼玉、秋田、福岡、宮崎であった。しかし学会口頭発表時に全国の小・中学校の先生方からお声掛けを頂き、新たな調査地を見つけることができたことにより、結果として平成27年度は北海道、大阪、広島、福岡、大分、熊本の各地の小学校(計6校)での採集が実現した。予定よりも多くのデータを採集できているといえる。採集調査を分析・検討した内容の発表状況に関してであるが、まず平成27年の10月に日本音楽教育学会で口頭発表を行った(題目等は別途記載)。ここでは音楽学の研究者から様々な助言や提案を頂き、となえうたの記譜法や、非・西洋クラシック音楽を研究対象とする際の基本的な研究者のスタンスについて、新たな学びを得ることができた。また小中学校の先生方との出会いから、上述のように新たな調査候補地を開拓することができた。さらに、日本教材学会の学会誌「教材学研究」第27巻にて、「報告」の部で調査をまとめたものが掲載されることが決定した(査読有り、題目等は別途記載)。これは平成26年度まで採集したデータと、今年度の科研費助成により行うことのできた北海道での採集調査のデータを合わせて検討し、エンゲストロームの提唱した「活動理論」の活動のシステムモデルに照らして、となえうたの新たなヴァージョン創出のシステムを描き出したものである。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると考えている。2016年度に進めた研究とその実績は、概ね2つに分けられる。1つめは、となえうた「どれにしようかな」についての分析に係るもの、2つめは、音楽学習における知識の諸相の検討に係るものである。それぞれについて、以下に述べる。まず、目的の1つであった、となえうた「どれにしようかな」の旋律法や即興の方法、身体の動きとのかかわりを明らかにするための分析の作業についてである。ここでは、身体、特に手の垂直的な動きが、つむぎ出すうたの音楽的な安定を支える要因であることを明らかにした。リズムやテンポだけでなく、音程の明確さも、この動きと関連していることが示唆された。これについては、2017年4月に出版された書籍『子ども学への招待ー子どもをめぐる22のキーワード』(近藤俊明他編著、ミネルヴァ書房)にて分担執筆者としてまとめた。となえうたの分析と併せて、本研究の目的の1つである音楽学習における知識の実践的展開について明らかにするための理論研究も進めた。これについては、音楽教育研究者4名と連携しながら、「音楽の実践知」をテーマとした共同研究という形で進めている。デューイを中心としたプラグマティズムの知識観と状況的学習論、さらに音楽教育哲学の分野で1990年代以降に示された新たな知識論をもとに、音楽学習における知識の実践的展開モデルを構築する作業を行っている。

なおこれについては、2017年10月に行われた日本音楽教育学会にて、共同企画として発表を行った。また、共著論文の執筆と学会誌への投稿を行った。プラグマティズム知識観、状況的学習論、音楽教育哲学の知識論を統合する作業に時間を要している。また、となえうたにおける言葉の問題をどのように扱うのかについて検討する必要性を、音楽教育・民俗音楽学の研究者から指摘されているものの、分析・検討の方法については未だ定まっていない。3ヵ年にわたる本研究の最終年度である2017年度は、2ヵ年にわたり行ってきた実地調査の整理と、音楽学習における知識論に関する文献調査を引き続きおこなった。調査の成果をまとめ、1回の学会発表と、2本の論文執筆・投稿、1本の学位論文の執筆・提出、さらに2冊の共著による著書執筆をおこなった。2本の論文のうち1本は査読有の学会誌に掲載された。また学位論文については現在審査の途上である。著書2冊は、どちらも小学校音楽科授業に関するテキストであった。おこなった研究の具体的な内容についてであるが、特に、音楽学習における知識論の検討と、二元論的知識観に代わるあらたな知識観の案出・提示に注力した。ジョン・デューイ(John Dewey)が構築した「探究の理論(Theory of inquiry)」、ジーン・レイヴ(Jean Lave)をはじめとする状況的学習の所論、音楽教育哲学者デイヴィッド・エリオット(David J. Elliott)の知識論を複合させて理論的枠組みを作成した。これをもちいて、実地調査で得られたデータを分析する作業をおこなった。マイクロ・エスノグラフィーの手法を用いて、子どもたちの発話・行為のデータを分析し、音楽学習の過程において多元的な知識が交錯し、あるタイプの知識が別のタイプの知識に引き継がれていく実践的展開の様子を描き出した。子どもの音楽学習において、直観的な音楽の知識が探究の契機となること、音楽的概念は意味がわからないままに用いられ発話されるが、そのことが子どもたちの分析的な思考を喚起していること等が明らかとなった。本研究は、子どもがうたうわらべうた「どれにしようかな」を収集、分析し、このうたにどのような音楽的特徴があるのかを検討するものである。またこうした子どもの音楽実践においてはたらいている様々なタイプの知識について検討し、音楽教育分野における知識観を再定義しようとするものである。研究の結果「どれにしようかな」の旋律には言葉のイントネーションだけでなく、フレーズ末尾で上行する日本の伝統的な音楽の旋律法が適用されることが明らかになった。また、子どもの音楽実践において、直観的な音楽の知識が違和感として顕在化し、それが言語化されることが、あらたな知識を共同生成するための契機となっていることもわかった。平成28年度は、前年度の課題として残っている以下の観点からの分析に取り組む。となえうたをうたう際の子ども達の身体のあり方、新しいヴァージョン創出の際の子ども達の会話に関する分析である。分析のための理論的枠組みとしてこれまでエンゲストロームの所論を援用してきたが、行為論で知られるワーチの所論も視野に入れながら検討を進める。となえうたをはじめとするわらべうたの実践に伴う知識についての検討も進める。
LH分泌調節中枢におけるノルアドレナリン及びNMDA受容体作働性神経の機能相関

ゴナドトロピン分泌調節中枢におけるノルアドレナリン(NA)作働性及びNMDA受容体作働性ニューロンの機能的配置を推定するため、NA投与によるLH分泌刺激に及ぼす選択的NMDA受容体拮抗薬(MK801)の影響、NMDA投与によるLH分泌刺激に及ぼす選択的α受容体拮抗薬(phenoxybenzamine,Pb)の影響をそれぞれ検討した。実験は卵巣摘出後2週間以上経過したウィスター系雌ラットを用い、20ugのestradiol benzoate(EB)を三日前に皮下投与した動物で行った。NA25ugの脳室内投与、及びNMDA40mg/kgの静脈投与は十分なLH分泌を誘起した。これらのLH分泌刺激効果は、20mg/kgのPb、及び0.2mg/kgのMK801の腹腔内への前投与によりそれぞれ十分に抑制された。一方、0.2mg/kgのMK801は、25ugのNAのLH分泌刺激効果を抑制しなかった。同様に、20mg/kgのPbは、40mg/kgのNMDAのLH分泌刺激効果を抑制しなかった。これらの事実はNA作働性ニューロンとNMDA受容体作働性ニューロンは、LHRHニューロンに対して並列に配置し、それぞれ独立にLHRHの放出を刺激してLH分泌を誘起することを示唆した。我々は更に、EBを投与しない卵巣摘出ラットの視索前野に微量透析用のガイドカニューレを装着して、MK801及びPb投与によるLHパルスの消失に伴って、NA及び興奮性アミノ酸の放出量が減少するか否かを、in vivo microdialysisによる測定により調べることを試みたが、期待された結果を得るまでには至らなかった。
植物の実験・観察に役立つインターネット用マルチメディア教材の開発

1.植物に関する実験およびインターネット利用に関する資料・情報の収集インターネット上で公開されている実験観察に関する内容、インターネットの教育利用等について、各種資料収集や情報収集を行った。2.インターネット用マルチメディア教材の作製上記1により収集した情報から、教材の内容として取り上げる植物に関する実験観察の項目を決定し、実験観察した結果を各種影像や画像として記録した。これらの素材をもとに、コンピュータを用いて実験観察に役立つインターネット用マルチメディア教材の開発・作製を行った。記録した影像については教材の内容としてふさわしく、効果的なものとなるように加工・編集を行い、実験観察時に利用が容易になるようにした。また、実際に生徒が利用して観察・実験に役立つ情報が閲覧できるようにした。それ以外にも、利用者との情報交換を行えるように、電子メールによる双方向利用が可能な機能や、教材の有効性を確認するためのアンケート機能を追加した。3.マルチメディア教材の公開及び成果のとりまとめ上記2で開発したインターネット用マルチメディア教材を広島大学のサーバー上へ移行し、開発した教材を広く一般に公開した。また、教材の公開とともに、アンケートを実施し、教材の感想や有効性について利用者から情報を収集し、結果を分析した。これらにより、インターネットを利用した教材は学校現場において自由に活用でき、また、ニーズに応じた教材として利用が可能であることがわかった。本研究の成果である開発した教材の内容、およびその利用状況や有効性について、日本生物教育学会全国大会において発表を行った。また、開発したマルチメディア教材は現在もインターネット上で公開中であり、常時利用可能となっている。また、インターネットが利用できない教育現場に対しては、教材の内容をコピーしたCD-ROMを配布することで教材普及を行った。1)資料・情報の収集インターネット上で公開されている生物教育や実験観察に関する内容,インターネット環境等について,各種資料の収集や情報収集を行った。資料・情報収集については,コンピュータを用いてインターネット上から入手したり,フィリピンを訪問し,当地で,アジアの生物教育関係者から情報交換や計画についてのレビューを受けた。2)教材に取り入れる各種内容に関する映像及び画像の観察・記録教材の内容として,顕微鏡などを用いて観察・実験を行いながら検討を加え,その中から内容としてふさわしい実験・観察項目を選択しつつある。選択した実験・観察について,順次行い,それらの映像や画像の記録を行っている。実験・観察する項目としては,すでに基礎的な技術及び映像を持つ被子植物の生殖を中心に,体細胞分裂など植物を扱った内容を取り上げているが,その他,動物を扱った内容や動的で興味深い現象・項目を持つ内容についても考慮中である。3)インターネット用マルチメディア教材試行版の作製上記1)により収集したインターネット上の各種情報及び,上記2)により記録した各種映像及び画像をもとに,コンピュータ(申請設備)を用いて実験観察に役立つマルチメディア教材の開発・作製を行う。教材の作製はコンピュータ上で行い,記録した各種映像については,教材の内容としてふさわしく,効果的なものとなるように加工・編集を行う。また,実際に生徒が利用して観察・実験に役立つ各種の情報や資料が検索・閲覧できるような機能を作製する。それ以外にも,利用者との情報交換を行えるように,電子メールによる双方向利用が可能なものとする。本年度は,試行版を作製し,フィリピンで開催されたアジア生物隔年会議において成果発表の一部を行った。また,その発表を元に,生物教育関係者から,教材開発に関して,さまざまなレビューを受けた。
ミクログリア及び神経細胞による活性酸素生成の分子機構

ミクログリアによる活性酸素生成を担うのは食細胞NADPHオキシダーゼであるが、その酵素本体は膜蛋白質gp91^<phox>であり、p22^<phox>と会合してシトクロムb_<558>を形成している。本酵素の活性化には、特異的アダプター蛋白質(p47^<phox>,p67^<phox>,とp40^<phox>:各々SH3ドメインをもつ)が刺激依存性に細胞質から細胞膜に移行してシトクロムb_<558>と相互作用する必要がある。一方、神経細胞による活性酸素生成は主としてNox4(gp91^<phox>のホモログ)が担うと考えられる。私共はオキシダーゼの活性化機構を研究し、平成14年度は以下のような成果を得た。(1)p47^<phox>のPXドメインのphosphoinositides結合能が、p47^<phox>の膜移行及びオキシダーゼ活性化に必須であることを明らかにし、更に、この脂質結合能はp47^<phox>のリン酸化により誘導されることを示した。(2)もう1つのオキシダーゼ活性化に必須の蛋白質p67^<phox>はそのC末側SH3ドメインを用いてp47^<phox>と結合するが、この結合が新しい様式のものであることを示し、複合体の立体構造を決定した。(3)p67^<phox>に恒常的に結合している蛋白質として知られていたp40^<phox>の役割は不明であったが、p40^<phox>はp67^<phox>に結合してp67^<phox>(更にはp47^<phox>)の膜移行を促進することにより、オキシダーゼ活性化を正に制御していることを明らかにした。(4)新規なオキシダーゼ調節蛋白質であるp41^<nox>(p47^<phox>のホモログ)及びp51^<nox>(p67^<phox>のホモログ)を同定・クローニングした。更に、これらがgp91^<phox>を活性化できることを示した。(5)Nox4もp22^<phox>と会合していること、その活性化にはPKCが関与することを示した。
マネジメント・コントロール・システムの拡張可能性：企業と地域の共助を目指して

本研究では,BCPを包含したMCS(Management Control Systems)概念を構築するとともに,その概念を用いて企業と地域コミュニティの共助に資するCCP(Community Continuity Planning)という新たな理論を構築することを目指して研究を進めている。そのため,1平常時における業務の効率性を追求したMCSの概念にBCPを組み込むこと,2地域コミュニティにおけるCCPの策定度合いを調査するとともに,その策定と運用に必要な要素を明らかにすること,3BCPとCCPに関する海外での実態調査を行い,海外移転の可能性を模索すること,4BCPとCCPの制度的および歴史的背景と今後の展望について検討すること,5BCPにCCPをどのように組み込むのかを検討すること,という5つの課題を想定して研究を進めている。1MCSへのBCPの概念の組み込みは,平常時と緊急時という点で活用場面は異なるものの,それぞれが相反する概念ではないことから,全体としてはMCSにBCPを組み込むことは可能であると考えている。ただし,さらに研究を進める中で細部を検討する必要がある。2地域コミュニティにおけるCCPの調査については,その前提としてCCPの概念を整理することを行っている。その後,整理された概念をもとに調査を進めていく予定である。3BCPとCCPの海外における実態調査については,現在進行中である。文化の違いなどもあることから,慎重に調査を進めている。4BCPとCCP背景と今後の展望については,地域性も考慮に入れた検討を現在進めているところである。5BCPへのCCPの組み込みについては,BCPおよびCCPの調査が進んだ後に検討を行う。1MCSの概念にBCPの概念を組み込むことに関しては,まず主に従来のMCS概念を整理しつつ,BCPの概念をMCSの中に組み込むことの可能性を検討してきた。従来のMCSでは,利益獲得などの組織としての目的を実現するために組織の従業員に対してモチベーションを与え,あるいは組織としての目標を実現するような行動をするようなインセンティブを与えることでこれを実現してきた。BCPの概念は,企業が事業を継続できなければ組織としての目的を実現することができないという点でMCSに組み込みやすい概念であり,それを従業員が主導となって取り組むことによって,高いインセンティブを持続することができることがわかっている。その一方で,企業においてBCPがどの程度認知されているのか,またBCPに取り組む,あるいは取り組む予定となっている企業の存在がどれだけあるのかを把握するべく,企業のBCPの導入に向けた取り組みの調査を進めてきた。3BCPとCCPに関する海外での実態調査については,海外におけるBCPまたはそれと同様の取り組みの存在について調査するとともに,海外における取り組みや文化的背景を考慮しながらBCPの概念が導入可能かどうかの検討を行うための準備を進めている。今後は,これまでに整理されたMCSとBCPの概念をもとに新たなMCSの概念構築を試みるとともに,CCPへの拡大を図る必要がある。そのために,まずはCCPに関する概念を整理し,実際の地域におけるCCP策定の進捗度およびその内容について検討し,核となる要素が何かを把握する予定である。その上で,BCPとCCPの結合点ならびにその運用についての検討を行うことを考えている。また,海外におけるBCPおよびCCP,またはそれに変わる考え方についてさらに調査を進めながら,BCPやCCPの海外移転の可能性を慎重に検討する予定である。そのさい,海外の文化や地域性などによりそのままでは移転できない可能性が高いことから,BCPやCCPの核となる領域とアレンジが必要となる領域について考察することが必要だと考えている。その上で,海外への移転可能性について検討を行う。

従来のMCSでは,利益獲得などの組織としての目的を実現するために組織の従業員に対してモチベーションを与え,あるいは組織としての目標を実現するような行動をするようなインセンティブを与えることでこれを実現してきた。BCPの概念は,企業が事業を継続できなければ組織としての目的を実現することができないという点でMCSに組み込みやすい概念であり,それを従業員が主導となって取り組むことによって,高いインセンティブを持続することができることがわかっている。その一方で,企業においてBCPがどの程度認知されているのか,またBCPに取り組む,あるいは取り組む予定となっている企業の存在がどれだけあるのかを把握するべく,企業のBCPの導入に向けた取り組みの調査を進めてきた。3BCPとCCPに関する海外での実態調査については,海外におけるBCPまたはそれと同様の取り組みの存在について調査するとともに,海外における取り組みや文化的背景を考慮しながらBCPの概念が導入可能かどうかの検討を行うための準備を進めている。今後は,これまでに整理されたMCSとBCPの概念をもとに新たなMCSの概念構築を試みるとともに,CCPへの拡大を図る必要がある。そのために,まずはCCPに関する概念を整理し,実際の地域におけるCCP策定の進捗度およびその内容について検討し,核となる要素が何かを把握する予定である。その上で,BCPとCCPの結合点ならびにその運用についての検討を行うことを考えている。また,海外におけるBCPおよびCCP,またはそれに変わる考え方についてさらに調査を進めながら,BCPやCCPの海外移転の可能性を慎重に検討する予定である。そのさい,海外の文化や地域性などによりそのままでは移転できない可能性が高いことから,BCPやCCPの核となる領域とアレンジが必要となる領域について考察することが必要だと考えている。その上で,海外への移転可能性について検討を行う。次年度において,BCPおよびCCPに関する海外での実態調査ならびに地域におけるCCPの実態調査,企業におけるBCPのMCSへの導入に関する調査を遂行するにあたり,出張旅費が必要となる。具体的にはタイ,イタリア,ニュージーランド,台湾など,自然災害が多くBCPやCCPが必要となる,あるいはすでに類似概念が存在している可能性のある地域への出張に関わる旅費として使用することを計画している。また,収拾した情報は膨大になることが予想されるため,整理するためのアルバイトを雇用することから,人件費を計上している。同時に,文献などにもとづいた理論構築も引き続き行うことから,資料その他の物品費を計上している。