hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
<教養教育>に関する思想史研究ーデモクラシー下の市民的資質の観点から

その上で、これらの議論が現代日本でもつ意味について、具体的には主権者教育における教養の役割の重要性、及び政治的中立性のもつ政治的意味などについて若干の検討を加えた。(2)また、書評では、18世紀フランスの『百科全書』に関する研究書に関する書評として「定義することで、新しい哲学を生み出す」を執筆したが、これはフランスの教養知を代表する『百科全書』に関するものという点で本研究と繋がりのあるものである。さらに、(3)辞典における「ヴォルテール」の項目の執筆も、同様に18世紀を代表するフランスの教養知を代表する著作を執筆したヴォルテールに関して執筆したものであり、本研究におけるテーマと関連する成果である。学内業務の関係で、資料収集等の出張が十分に実施できていないため、若干研究の進展が遅れている。今後については、広く19世紀イギリスにおける教養論がもった意味を、当時進展するデモクラシーとの関わりで捉えていく作業を進めていきたいと考えている。今年度については、19世紀後半におけるいわゆる教養論争(マシュー・アーノルド、J.S.ミル、ニューマンら)に関する研究を中心に、論文のかたちでの公表を進める。古典と科学、文学と科学、大学教育、義務教育、義務教育に対する国庫補助、宗教教育の役割、政治的中立性などに関わる論点と関連づけ論じていくことになる。なお、準備については予定通り進めている。今後は、19世紀イギリスの教養論をそれ以前の教養史との関わりで位置づける作業等を行い、政治的教養のもつ意味について思想史的観点および現代的観点からの考察を加える。学内業務の関係から資料収集の時期が遅れたため。上記の通り、学内業務の都合により、19世紀イギリス関連の資料の収集のための出張回数が減ったためであり、これについては次年度に出張予定を立てている。前年度、出張できなかった分について、今年度、実施する。4月冒頭に平成28年度予定していた資料収集などを行い既に概ね使用した。
A群レンサ球菌が有する咽頭組織定着機構の解析

咽頭炎,扁桃炎や肺炎など上・下気道炎の起因菌であるA群レンサ球菌(group A streptococci:GAS)の治療法は抗生剤による除菌法以外には確立されておらず,効果的な治療法の開発が急務とされている.高組織侵襲性GASの血清型はM3株の分離比率が高いとの報告があり,これまでに同血清型菌において発現しているフィブロネクチン(Fn)結合タンパクFbaBが付着素,侵入素として重要であることを明らかにしてきた.そこで,FbaBタンパクのin vitroにおける組織侵入機構の解析と,in vivoにおける免疫原性を中心に解析を進めた.FbaBをN末端側から,Fn結合能を有するProtein F1と相同性を示すドメイン(D)1,機能未知のD2,Protein F2と相同性を有するD3,F1およびF2のFn結合領域と相同性を示すD4に区分した.各領域の組織侵入に及ぼす影響を検索するために,それぞれの領域の組換え体(rFbaB)を作製した.はじめにBiacoreを用いて領域別のFn結合能を解析した.Biacoreの測定結果を解析したところ,D4が主たるFn結合領域であることが明らかとなった.また,D3にもFn結合能が認められた.次に,それぞれの組換え体をGASと同サイズの蛍光ビーズに共有結合させ,Fn存在下と非存在下での上皮細胞への付着侵入をそれぞれ共焦点レーザー蛍光顕微鏡により観察した.その結果,D4固相化ビーズはFn存在下で細胞付着性を示したが,Fn非存在下では付着しなかった.一方,rFbaB(全長)固相化ビーズではFnの有無に関わらず,細胞への付着侵入性を発揮した.このことから,FbaBには,D4を介したFn依存性細胞付着機構とD4以外の領域を介したFn非依存性細胞付着機構が備わっていることが示唆された.各領域のrFbaBをマウスに免疫後,致死量のGASを腹腔内に感染させて生存率を算出した.皮下免疫実験においては,非免疫コントロール群に比して,全ての免疫群で血清中のFbaB特異的抗体価が上昇した.GAS感染後のマウス生存率は,D3,全長,D1免疫群の順で高く,コントロール群に対して有意な差を示した.A群レンサ球菌(group A streptococcus: GAS)はヒト咽頭部より感染し,咽頭炎や扁桃炎,肺炎などの上・下気道炎を引き起こす.GAS感染症は抗生剤による治療を行わない場合,長期なわたって菌の定着が認められる場合がある.一旦,治癒したケースでも再発性壊死性口蓋扁桃腺炎を惹起する事例も報告されている.本研究ではGASの組織に定着する機構を解明するため,細胞付着・侵入に関与するGAS菌体表層タンパクFbaAの性状について詳細に検討した.まず,フィブロネクチン結合タンパクFbaAの機能ドメインおよび免疫原性領域を決定するために,同分子の部分リコンビナントタンパクを作製した.タンパク質相互作用測定およびリガンドブロット解析から,フィブロネクチン結合部位はプロリン残基に富んだ繰り返し領域であることが明らかとなった.さらに,各部分リコンビナントタンパクに特異的なウサギ抗体を作製し,抗体による粘膜上皮細胞への付着侵入阻害実験を行ったところ,繰り返し領域に対する抗体添加群において,有意にGASの付着侵入率が低下した.また,bactericidal試験を行った結果,アミノ末端領域および繰り返し領域に対する抗体が,オプソニン活性を高めることが示された.マウスを用いた免疫実験においても,上記の領域を含むタンパクの免疫群で特異的抗体価が上昇し,GASに対する感染防御効果を示した.以上の結果より,FbaAの中央領域にに位置する繰り返し領域が,最も細胞付着侵入に関与し,感染防御のターゲットになりうることが示唆された.咽頭炎,扁桃炎や肺炎など上・下気道炎の起因菌であるA群レンサ球菌(group A streptococci:GAS)の治療法は抗生剤による除菌法以外には確立されておらず,効果的な治療法の開発が急務とされている.高組織侵襲性GASの血清型はM3株の分離比率が高いとの報告があり,これまでに同血清型菌において発現しているフィブロネクチン(Fn)結合タンパクFbaBが付着素,侵入素として重要であることを明らかにしてきた.そこで,FbaBタンパクのin vitroにおける組織侵入機構の解析と,in vivoにおける免疫原性を中心に解析を進めた.FbaBをN末端側から,Fn結合能を有するProtein F1と相同性を示すドメイン(D)1,機能未知のD2,Protein F2と相同性を有するD3,F1およびF2のFn結合領域と相同性を示すD4に区分した.各領域の組織侵入に及ぼす影響を検索するために,それぞれの領域の組換え体(rFbaB)を作製した.はじめにBiacoreを用いて領域別のFn結合能を解析した.Biacoreの測定結果を解析したところ,D4が主たるFn結合領域であることが明らかとなった.また,D3にもFn結合能が認められた.次に,それぞれの組換え体をGASと同サイズの蛍光ビーズに共有結合させ,Fn存在下と非存在下での上皮細胞への付着侵入をそれぞれ共焦点レーザー蛍光顕微鏡により観察した.その結果,D4固相化ビーズはFn存在下で細胞付着性を示したが,Fn非存在下では付着しなかった.一方,rFbaB(全長)固相化ビーズではFnの有無に関わらず,細胞への付着侵入性を発揮した.

このことから,FbaBには,D4を介したFn依存性細胞付着機構とD4以外の領域を介したFn非依存性細胞付着機構が備わっていることが示唆された.各領域のrFbaBをマウスに免疫後,致死量のGASを腹腔内に感染させて生存率を算出した.皮下免疫実験においては,非免疫コントロール群に比して,全ての免疫群で血清中のFbaB特異的抗体価が上昇した.GAS感染後のマウス生存率は,D3,全長,D1免疫群の順で高く,コントロール群に対して有意な差を示した.
蛍光相関分光法によるスパイン内分子動態解析

中枢神経系の興奮性シナプスの後部は,アクチン線維を主要な細胞骨格とする、樹状突起からつきだしたマッシュルーム様の微小突起構造であるスパインに形成される。これまでの研究から、アクチン線維に依存したシナプス分子動態やスパイン形態の制御が、シナプス機能と強く関連していることが明らかにされてきた。したがって、シナプス機能調節を基本原理から理解するためには、スパイン内でのアクチン線維、あるいはアクチン線維を中心とした分子集合体構造の動態を明らかにする必要がある。蛍光相関分光法あるいは蛍光相関分光法を空間的に拡張した画像相関分光法は、細胞内の微小領域に存在する蛍光分子の運動を測定する方法であり、その運動性から分子間相互作用や細胞内環境を解析可能な方法である。本研究では、それらの測定方法を装置レベルから最適化することでスパインを含む細胞内微小領域において分子動態が測定できるようにした。神経細胞内の様々な微小領域において分子動態を測定、比較することでコンパートメント毎に細胞内環境を反映した分子動態が測定できていることがわかった。プローブの大きさを変化させて測定を行ったり、様々な薬剤で処理した場合の応答を評価することで、スパイン内部での分子集合体の構造変化が蛍光相関分光法あるいは画像相関分光法で測定できる分子動態を変化させることを明らかにし、部分的にではあるが分子動態から細胞内構造が推定できることを示した。27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究から、スパイン内のアクチン線維には、スパイン形態を維持、変化させる細胞骨格としての機能と、シナプス分子の足場として、あるいは分子密度を調節することでシグナル伝達活性を調節するシグナル伝達調節因子としての機能があると考えられている。シナプスにおけるアクチン線維の機能をより良く理解するためには、スパイン内でのアクチン線維の構造や状態についてより定量的に測定する必要がある。蛍光相関分光法は、細胞内の微小領域に存在する蛍光分子の動く速さを測定し、その情報から分子間相互作用や細胞内環境を解析可能な方法である。本研究では、2光子励起蛍光相関分光法を用いたスパイン内分子動態測定法を開発し、スパイン形態変化時におこるスパイン内アクチン線維の構造変化を測定することを目的とする。今年度は、スパイン内部で蛍光相関分光測定が安定して行えるよう測定装置、測定方法の改良に取り組み、分散培養神経細胞スパインで蛍光相関分光測定を行うことに成功した。また、細胞内アクチン線維の構造が、蛍光相関分光法から得られる分子動態情報に反映される測定条件、プローブの探索を行った。アフリカミドリザル腎臓由来COS-7細胞を用いた実験で細胞内アクチン線維の構造変化を蛍光相関分光法により測定することに成功した。今年度は、蛍光タンパク質を発現させた神経細胞スパイン内で蛍光相関分光法を行い、他の細胞内微小領域とは異なる測定結果を得た。サイズの異なるプローブによる比較や、薬剤処理実験により、スパイン内部で特異的に計測された分子動態が、少なくとも部分的には細胞内構造の性質を反映していることを明らかにした。今後より詳細に計測結果を調べていくことで、スパイン内アクチン線維の構造や状態を測定可能かを検討していく。

プローブの大きさを変化させて測定を行ったり、様々な薬剤で処理した場合の応答を評価することで、スパイン内部での分子集合体の構造変化が蛍光相関分光法あるいは画像相関分光法で測定できる分子動態を変化させることを明らかにし、部分的にではあるが分子動態から細胞内構造が推定できることを示した。スパイン内で安定して蛍光相関分光法が行えるようになった。そして、スパイン内で異なる2成分の分子動態を検出し、その現象が細胞内構造の性質を反映していることを見出した。27年度が最終年度であるため、記入しない。スパイン内測定で検出された分子動態が具体的にどうのような細胞内構造の性質を反映しているのかを明らかにする。そして当初計画していたスパイン内アクチン線維の構造を計測可能かを明らかにする。今年度目標としていた神経細胞スパインでの蛍光相関分光測定に成功した。また、神経細胞ではないものの、生細胞内アクチン線維構造を蛍光相関分光法から読み出すことに成功した。COS7細胞での測定条件を基に、神経細胞スパインでアクチン繊維構造を蛍光相関分光法で読み出せるように、測定装置、測定方法の改良を行っていく。
北西太平洋海域におけるクロマグロの初期生態と資源加入機構

2004年に日本海におけるクロマグロ幼稚魚調査結果および耳石輪紋解析結果を取りまとめ,Fisheries Science誌に投稿し,受理された。現在印刷中である。2006年5月-7月にかけてクロマグロ仔魚の飢餓耐性実験を,(独)水産総合研究センター奄美栽培漁業センターにて行った。これらの実験で得られた標本について核酸比分析を行い,クロマグロ仔魚の飢餓状態を表す指標値を得ることが出来た.2004年,2005年に北西太平洋海域で採集された天然仔魚のデータと比較することにより,クロマグロ天然仔魚の栄養状態の評価を行った。その結果,クロマグロ仔魚の栄養状態は生息海域における餌密度に影響を受けることが明らかとなった.クロマグロの加入量変動と成長との関係を調べるために,高知および長崎にてクロマグロ稚魚(約20cm)の標本を収集し,これらの耳石微細輪紋解析を行った。今後過去7年間にわたり採集したクロマグロ幼稚魚の耳石輪紋解析結果を取りまとめていく予定である。19982002年に収集されたクロマグロ当歳魚の耳石微細輪紋を解析し、日本周辺に来遊するクロマグロ当歳魚のふ化日と成長について明らかにした。その結果は、11月27日に福井県立大学で開催された稚魚研究会においで発表(口頭)した。2004年5月10日から6月10日に遠洋水研所属調査船「俊鷹丸」に乗船し、沖縄周辺海域にて多数のクロマグロ仔魚を採集した。それらの耳石微細輪紋について解析し、クロマグロ仔魚のふ化日と成長に関するデータを収集した。この結果については平成17年度日本水産学会大会で発表する予定とともに、投稿すべく論文を作成中である。2004年9月2日から9月30日に従来生態情報が不明であった日本海におけるクロマグロ幼稚魚の生態を明らかにするため、採集調査を行った。合計108尾のクロマグロ幼稚魚を採集した。これらについては現在耳右微細輪紋の解析を行っている。これらのふ化日や成長に関するデータを取りまとめ、Fisheries Scienceに投稿する予定である。沖縄周辺で生まれたクロマグロは尾叉長20cm前後で蓄養用種苗として漁獲される。これらのサイズのクロマグロ幼魚を高知、長崎にて収集した。それらの耳石分析データと上述の沖縄周辺海域で採集されたクロマグロ仔魚のデータを比較し、生活史初期における生残機構の検討を行った。これらの結果については、スペインで開催される国際学会「第29回Larval fish conference」にて発表(口頭)する予定である。2004年に採集されたクロマグロ仔稚魚の耳石微細輪紋について解析し,クロマグロ仔魚のふ化日と成長に関するデータを収集した。この結果については平成17年度日本水産学会大会をはじめ,多くの国際学会,国内学会シンポジウムで研究発表を行った。また,これらの結果を投稿論文として取りまとめ,Marine Ecology Progress Series誌に投稿し受理された。現在印刷中である。2004年に日本海におけるクロマグロ幼稚魚調査結果および耳石輪紋解析結果を取りまとめ,平成18年度水産学会大会にてポスター発表を行った。またこれらの結果を投稿論文として取りまとめ,Fisheries Science誌に投稿した。クロマグロ飼育仔魚の飢餓耐性実験のため,(独)水産総合研究センター奄美栽培漁業センターに出張した。本年は水温の上昇が例年と比べ極めて遅かったため,クロマグロの産卵が行われず,実験に用いる受精卵を滞在期間中に得ることが出来なかった。したがって,平成18年度に再度おこなうこととした。日本海におけるクロマグロ仔魚の初期生態とりわけ成長を解明するために,(独)水産総合研究センター西海区水産研究所所属陽光丸を用いて,2005年7月29日から8月8日に日本海にて採集調査を行った。既往の知見から,この時期にクロマグロ仔魚は日本海に分布すると考えられたが,本調査ではクロマグロ仔魚を採集することが出来なかった。来年度に再び調査を行うかどうか現在検討中である。クロマグロの加入量変動と成長との関係を調べるために,高知,長崎にてクロマグロ稚魚(約20cm)の標本収集を行った。現在それらの耳石輪紋を解析中である。現在印刷中である。
濃縮導入式GC/MS-オルファクトメトリーによる環境臭気の評価と発生源探索

本研究では、機器分析法と嗅覚測定法の長所を生かして、GC/MS-オルファクトメトリーを用いた環境臭気の評価と発生源探索の方法を確立することを目的とし、主に臭気のGC/MS機器分析における簡便な前処理(濃縮)方法の検討および嗅覚測定における強度評価尺度の改善に関する検討を行った。その結果、3種類の前処理方法の比較データを取得するとともに、実用に適した臭気強度評価方法を示すことができた。本研究による知見は、国内外の臭気測定・評価において有用であると考えられる。本研究では、濃縮導入した環境臭気をガスクロマトグラフ質量分析計(GC/MS)およびオルファクトメトリー(嗅覚を用いた測定)で同時分析することによって、環境臭気評価方法および発生源探索方法を確立することを目的としている。平成25年度は、まず環境臭気の濃縮導入方法の比較検討を行った。具体的には、キュリーポイントインジェクター(CPI)による加熱脱着法および固相マイクロ抽出法(SPME法)の比較を行った。これらは、どちらも操作が簡便に行え、濃縮導入にかかる時間が短いという特徴がある。CPIによる加熱脱着法では、流量0.1L/min、通気時間30分間の条件で試料臭気の濃縮を行った。また、SPME法では3種類のSPMEファイバーを用い、試料臭気を30分間曝露させて濃縮した。濃縮後はそれぞれGC/MSによる分析を行った。試料臭気としては、代表的な悪臭物質の一つであるスチレンを用いた。実験の結果、両方法ともにスチレンの嗅覚閾値レベルの濃度(0.03ppm)が分析可能であることが分かった。また、CPIによる加熱脱着法の方がSPME法よりも低濃度域で分析が可能であることが明らかになった。続いて、スチレンが排出されていると考えられている事業所の風下側敷地境界付近で環境臭気を採取して分析し、上記方法の適用可能性について検討した。その結果、試料採取時ににおいを感じても分析で得られたスチレン濃度は嗅覚閾値に満たなかったため、悪臭原因物質の解明のためには他の物質も把握する必要があると考えられた。今後は、試料採取方法の改善、他の濃縮導入方法との比較検討、分析条件のさらなる最適化とオルファクトメトリーによる分析が必要であると考えられる。平成25年度は、キュリーポイントインジェクター(CPI)による加熱脱着法および固相マイクロ抽出法(SPME法)を用いて、環境臭気の濃縮導入方法の比較検討を行った。平成26年度は、新たな濃縮導入方法としてシリカモノリス濃縮抽出法(MMSE)を用い、最適な分析条件の探索を行うとともに、SPME法による環境臭気の分析を行った。MMSEは、ヘッドスペースガスを吸着捕集した後、溶媒抽出を行うものであり、操作が簡便で繰り返し分析が可能であるという特徴がある。MMSEの捕集剤としては、ODS基のみを有するものと、ODS基に加えて活性炭も含むものの2種類を用いた。操作に際しては、試料臭気を曝露させた捕集剤に溶媒を加え、超音波照射を5分間行って抽出した。溶媒としては、ジエチルエーテルとジクロロメタンの2種類を用いた。また、SPME法ではSPMEファイバーに試料臭気を30分間曝露させて濃縮した。MMSEにおける試料臭気としては、代表的な悪臭物質の一つであるスチレンを用いた。実験の結果、MMSEでは、捕集剤と溶媒の種々の組み合わせの中で、活性炭を含む捕集剤をジクロロメタンで抽出した場合に最も高感度で分析が可能であった。しかし、平成25年度のSPME法の結果との比較では、SPME法の方が感度の面で優れていることが分かった。一方、SPME法を用いて、スチレンが排出されていると考えられている事業所の風下側敷地境界付近で環境臭気を採取して分析した結果、スチレン濃度として0.02ppmという値が得られた。平成25年度は、まず環境臭気の濃縮導入方法として、キュリーポイントインジェクター(CPI)による加熱脱着法および固相マイクロ抽出法(SPME法)の比較検討を行った。代表的な悪臭物質の一つであるスチレンを濃縮後、それぞれGC/MSによる分析を行った結果、両方法ともにスチレンの嗅覚閾値レベルの濃度(0.03ppm)が分析可能であることが分かった。

スチレンを用いた実験の結果、MMSEでは、活性炭を含む捕集剤をジクロロメタンで抽出した場合に最も高感度で分析が可能であった。しかし、平成25年度のSPME法の結果との比較では、SPME法の方が感度の面で優れていることが分かった。平成27年度は、GC/MSににおい嗅ぎを組み合わせたGC/MS-O分析における試料の嗅ぎ方や感覚的評価の一つである臭気強度の回答のしかたなどの一般的手順について検討し、濃縮導入方法の検討と合わせて研究全体の取りまとめを行った。本研究では、機器分析法と嗅覚測定法の長所を生かして、GC/MS-オルファクトメトリーを用いた環境臭気の評価と発生源探索の方法を確立することを目的とし、主に臭気のGC/MS機器分析における簡便な前処理(濃縮)方法の検討および嗅覚測定における強度評価尺度の改善に関する検討を行った。その結果、3種類の前処理方法の比較データを取得するとともに、実用に適した臭気強度評価方法を示すことができた。本研究による知見は、国内外の臭気測定・評価において有用であると考えられる。平成25年度に、平成26年度に予定していた現場臭気に対する濃縮方法の検証について一部前倒しで実施することができた。一方で、分析に使用していたGC/MSの制御用PCの不具合によって分析が一時中断し、代替機器の準備および分析の再開に時間を要した。このような理由によって、全体としては進行にやや遅れが生じた。環境衛生工学平成27年度は、これまで検討してきたCPIによる加熱脱着法、SPME法、MMSEに加えて、金属キャピラリーチューブ濃縮法(SSCT)などによる環境臭気濃縮導入方法の総合的比較検討を行い、最適な濃縮導入法を決定する。その後、GC/MSににおい嗅ぎを組み合わせたGC/MS-O分析の一般的手順のマニュアル化を行う。そして、実際の現場臭気を対象として検証実験を行い、環境臭気に対する発生源の探索手法を確立する。また、これまでの検討を踏まえて、研究成果の全体取りまとめを行う。平成25年度は、濃縮機材としてCPIとSPMEファイバーを用いた。SPMEファイバーをガスに曝露させる方法として、研究開始前は予め採取した試料への静的な曝露法のみを計画していたが、研究を実施する中でより適切な濃縮条件を見いだすために、現場における直接曝露法および採取した試料への動的な曝露法を追加で検討し、それらを比較することになった。このような理由によって、全体の進行にやや遅れが生じた。ただし、平成26年度に予定していた現場臭気に対する濃縮方法の検証については一部前倒しで実施した。平成26年度は、CPIによる加熱脱着法とSPME法に加えて、シリカモノリス濃縮抽出法(MMSE)および金属キャピラリーチューブ濃縮法(SSCT)を用いて、環境臭気濃縮導入方法の比較検討を行う。また、これら各方法を用いて代表的悪臭物質(硫黄系物質、アルデヒド類、有機溶剤など)の分析を行い、最適な濃縮導入法を決定する。その後、GC/MSににおい嗅ぎを組み合わせたGC/MS-O分析を行い、最適な濃縮導入方法を用いた一般的手順のマニュアル化を進める。そして、実際の現場臭気を対象として検証実験を行い、物質定量結果とにおい感知結果に多変量解析などを適用することによって、環境臭気に対する発生源の探索手法を検討する。平成27年度は、現場臭気に対する濃縮方法の検証と発生源探索手法の検討を引き続いて実施し、研究成果の全体取りまとめを行う。
多型性を示すグルタミン酸受容体の機能と役割に関する研究

グルタミン酸受容体は、興奮性神経伝達系の受容体として機能するのみならず、記憶・学習という高次脳機能、及び神経細胞の細胞死を制御する重要な受容体である。本受容体は、イオン・チャンネルを内在するNMDA型とAMPA/カイニン酸(A/K)型の2種類のイオノトロピック受容体と、細胞内情報伝達系に共役するメタボトロピック受容体の2型に大別され、両型が、協調して上記脳・神経機能を制御していると考えられているが、その機構は多くの点が不明である。われわれは、NMDA受容体とメタボトロピック受容体(mGluR)を、世界に先駆けてクローン化することに成功し、一方、相手側研究者Seeburg博士は、A/K受容体とNMDA受容体のクローン化に成功している。本研究においては、共同研究と情報交換のもとに、グルタミン酸受容体を、総合的に解析し、本受容体の機能と調節を明らかにし、さらに、本受容体の高次脳機能における役割を追求する方向で研究を行い、その結果、多くの興味ある成果を挙げてきた。それらの成果の中で特に興味ある成果を述べると、1)NMDA受容体は、その全ての性質を有するNMDAR1とNMDA受容体の性質に多様性を与えるNMDAR2A-2Dの5種類のサブユニットからなり、一方mGluRは少なくとも8種類のサブタイプが存在し、更にSeeburg博士の研究グループでA/K受容体は、AMPAに高い選択性を示す4種類のサブユニットとカイニン酸に高い選択性を示す5種類のサブユニットからなる事が明らかにされ、いずれの受容体も、当初予想もされなかった多様な遺伝子群からなる事が明らかとなった。又、それぞれの受容体サブユニット或いはサブタイプの性質、調節、発現部位等も明らかにしてきた。2)NMDA受容体は、第2膜貫通部位が、イオン・チャンネル形成部位として働き、この部位のアスパラジンがNMDA受容体に特徴的なCa^<2+>の透過性と、Mg^<2+>及びチャンネル・ブロッカーの阻害に重要な役割を果たしていることを明らかにした。3)視覚系の二次ニューロン双極細胞は、ON型とOFF型に分類され、この二つの双極細胞の反応の違いにより明暗の情報が処理される。我々は、mGluR6が双極細胞に特異的に発現している事、又、免疫組織化学によってmGluR6がON型双極細胞のシナプス後膜に限局して分布する事、更に、mGluR6の標的遺伝子破壊によって、ON反応は消失するが、OFF反応の変化しない事を明らかにし、mGluR6がON反応を決定する受容体である事を明らかにした。4)嗅球の二次ニューロン僧帽細胞は、顆粒細胞とシナプスを形成し、僧帽細胞は、グルタミン酸を介して顆粒細胞を興奮させ、一方、興奮した顆粒細胞はGABAを介して僧帽細胞を抑制する。我々は、mGluR2が副嗅球の顆粒細胞のシナプス前膜に多量に発現している事、又、mGluR2の特異的アゴニストDCG-IVを用いて、顆粒細胞のmGluR2の機能を電気生理学的、動物行動学的に解析し、mGluR2が、嗅覚の分別を高める上で重要な働きをし、又嗅覚の記憶を誘導する事を明らかにした。3)、4)に述べた結果は、mGluRが、シナプスの伝達の調節に重要な役割を果たしている事、又、二次ニューロンが、感覚系の情報処理に不可欠である事を示すものである。2)NMDA受容体は、第2膜貫通部位が、イオン・チャンネル形成部位として働き、この部位のアスパラジンがNMDA受容体に特徴的なCa^<2+>の透過性と、Mg^<2+>

及びチャンネル・ブロッカーの阻害に重要な役割を果たしていることを明らかにした。3)視覚系の二次ニューロン双極細胞は、ON型とOFF型に分類され、この二つの双極細胞の反応の違いにより明暗の情報が処理される。我々は、mGluR6が双極細胞に特異的に発現している事、又、免疫組織化学によってmGluR6がON型双極細胞のシナプス後膜に限局して分布する事、更に、mGluR6の標的遺伝子破壊によって、ON反応は消失するが、OFF反応の変化しない事を明らかにし、mGluR6がON反応を決定する受容体である事を明らかにした。4)嗅球の二次ニューロン僧帽細胞は、顆粒細胞とシナプスを形成し、僧帽細胞は、グルタミン酸を介して顆粒細胞を興奮させ、一方、興奮した顆粒細胞はGABAを介して僧帽細胞を抑制する。我々は、mGluR2が副嗅球の顆粒細胞のシナプス前膜に多量に発現している事、又、mGluR2の特異的アゴニストDCG-IVを用いて、顆粒細胞のmGluR2の機能を電気生理学的、動物行動学的に解析し、mGluR2が、嗅覚の分別を高める上で重要な働きをし、又嗅覚の記憶を誘導する事を明らかにした。3)、4)に述べた結果は、mGluRが、シナプスの伝達の調節に重要な役割を果たしている事、又、二次ニューロンが、感覚系の情報処理に不可欠である事を示すものである。本研究によって得られた我々の研究成果は以下の通りである。1.NMDA受容体(NMDAR1)を初めてクローン化する事に成功し、NMDAR1は、本受容体の全ての性質(アゴニスト、アンタゴニストの特異性、Ca^<2+>の透過性、Mg^<2+>の阻害、グリシンによる活性化、チャンネル・ブロッカーによる阻害)を持つものである事を明らかにした。2.NMDAR2A-NMDAR2Dと命名した4種類のNMDA受容体サブユニットをクローン化する事に成功し、これらサブユニットは、NMDAR1とヘテロマーを形成し、NMDAR1を顕著に活性化し、又NMDA受容体の性質に多様性を与えるものであることを示した。3.NMDAR1mRNAは、ほぼ全ての神経細胞に発現しているが、一方NMDAR2の各mRNAは、それでれ、一部異なる発現分布を示すことを明らかにした。4.NMDAR1の第2膜貫通部位のアミノ酸を置換することによって、この部位に存在するアスパラジンがリングを形成し、NMDA受容体に特徴的なCa^<2+>の透過性、Ma^<2+>及びチャンネル・ブロッカーの阻害に重要な役割を果たしていることを示した。5.mGluRのクローニングを進め、mGluR1-mGluR6と命名した6種類が存在することを明らかにした。6.個々のmGluRを動物細胞で発現し、構造、細胞内情報系、アゴニストの特異性から、mGluRは、mGluR1/mGluR5、mGluR2/mGluR3とmGluR4/mGluR6の3群に分類されることを明らかにした。7.mGluRmRNAの発現は、相互に異なるものであることを示した。なおこの間、相手研究者Seeburg博士とは、共に出席した英国・ケンブリッジ、ドイツ・ミュンヘン及び米国・キーストンの学会及びハイデルベルグ大学において、多様なグルタミン酸受容体のイオン透過性の機構、性質、発現調節等、両研究室の成果に関する情報交換を行い、又クローンの交換をすすめて、多様な本受容体群の機能と生理的役割を研究する方向性を議論した。グルタミン酸受容体は、NMDA受容体、AMPA/カイニン酸(A/K)受容体、メタボトロピック受容体の3種類の異なった受容体からなる。我々は、NMDA受容体とmGluRのクローニングに、又、相手研究者のSeeburg博士のグループは、A/K受容体とNMDA受容体のクローニングに成功している。
コミュニティ・ポリシングの紛争予防効果

研究分担者および研究協力者と共に、以下の活動を行った。1.フィリピン(ミンダナオ)、インドネシアにて現地調査を実施し、現地の警察、軍、武装組織、地方自治体への聞き取り調査、資料収集を行った。2.2018年7月に日本語にて論文を発表した。4.成果物の出版計画について打ち合わせを行った。成果は英語で、紛争研究の書籍として発表予定であり、すでに執筆者には内諾を得て、現在、分析枠組みを構築している最中である。2017年にフィリピン・ミンダナオのマラウィで戦闘が勃発したことを受けて2017年度は現地調査を控えていたが、2018年度は情勢が安定し、遅れを回復することができた。最終年度である2019年度は、成果のとりまとめと、英語での書籍出版に向けた理論的枠組みの構築に全力を尽くす。6月にポルトガル・リスボンで開催される欧州軍社会学会(European Research Group on Military and Society)の「警察・軍パネル」にて報告し、欧米の研究者からの知見を得てから、2020年度前半の書籍出版を目指す。本研究の目的は、「コミュニティ・ポリシング」が複数の国や地域において紛争予防のプロセス、手段、および規範の形成のために機能する条件を学際的に追求することである。コミュニティ・ポリシングとは、警察と住民の参加協働によって地域内の諸問題の解決を図り、治安の改善や紛争リスクの軽減を目指す取り組みである。もともとは1960-70年代の米国で、貧困や差別に起因する治安の悪化や都市住民運動の激化への対応策として導入された経緯があるが、のちに世界各地に波及し、近年では、1国内の治安ガバナンスに深刻な問題を抱える新興民主主義国の警察改革の手段の一つとして、また、2地域紛争や内戦後の国家再建とコミュニティの秩序回復、和解のプロセスとしても注目されている。本研究はこのうち2に焦点をあて、実際に国際機関や国際NGOによって2のアプローチが導入された複数の紛争後の国や地域の事例を比較研究し、コミュニティ・ポリシングの機能する条件を探る。まだ1年目であり、現地調査を1度実施したのみであるが、すでに国際学会でもコンセプトを報告し、順調に進めている。2017年度は各自で先行研究や公開資料の収集を行った。各国の研究協力者と分担し、書籍、政府統計、研究所や非営利組織の出版物を収集し、分析を開始した。2017年11月、立命館アジア太平洋大学で開催された国際会議にて、研究の枠組みに関する報告を行った。2018年2月から3月にかけてフィリピンの研究協力者2名と共に、ミンダナオのマギンダナオ州にて現地調査を実施し、論文およびコラムをまとめた。論文は7月に発刊予定である。海外の共同研究者と合同で、インドネシア、タイ、ドイツでの調査を実施する。11月にフィリピン、インドネシア、タイの研究者を招いて広島での国際学会および京都での公開研究会にて報告する。その際に、英語での書籍の出版に向けて具体的な協議を行う。2017年5月から11月にかけ、ミンダナオのマラウィで戦闘が発生し、ミンダナオ全土に戒厳令が交付されたため、フィリピン現地調査を中止せざるを得なかった。2018年度以降、治安情勢を注視しつつ再開する予定である。11月のシンポジウムに参加のため、訪日を予定していた在タイ、在ドイツの研究協力者らが、業務上の都合により訪日をキャンセルしたため、当該の旅費を2019年度に使用することとした。
動物曝露実験による亜硝酸ガスの生体影響評価に関する研究

多くの疫学調査により二酸化窒素(NO2)と喘息の関連は認められている。しかし、NO2の測定では亜硝酸もNO2として検出される。我々は亜硝酸の喘息に対する影響を検討するため、ラットに対する亜硝酸の曝露実験で喘息への影響の指標である肺抵抗などを調べることを目的とした。実験の結果、亜硝酸曝露によりベースライン肺抵抗や肺気腫用変化の指標のLmは有意に増加した。しかし、炎症マーカーのTNF-αなどは増加せず、組織学的検索でも炎症性の変化は認められなかった。今回の結果は亜硝酸は喘息につ強い影響を与えること、及び、疫学調査によるNO2と喘息の関連は亜硝酸が原因であることを示唆する。二酸化窒素(NO2)はその喘息影響により大気汚染防止法で規制されている。但し、NO2の喘息影響に関する過去の経緯や調査結果を再検討すると、当時大気中での存在が知られていなかった亜硝酸(HONO)が二酸化窒素による喘息影響の原因である可能性が考えられる。本研究の目的は、HONOの喘息への影響を検討するため、先ず、呼吸器への影響が出やすいモルモットで喘息影響指標の特異的気道抵抗を指標とし、HONO曝露による影響を調べることである。平成26年度は、モルモットの特異的気道抵抗測定装置であるMIPS製PULMOSIとNOx計(サーモ・フィッシャー製:MODEL42i)を購入し、実験環境を整え、3種類の濃度のHONO(5, 1, 0 ppm)を各群6匹のモルモットに4週間実施し、1週間に一度、特異的気道抵抗を測定した。その結果、HONO濃度に依存して特異的気道抵抗が大きくなった。この結果は、1ppmのNO2のモルモット曝露実験による特異的気道抵抗の報告より、短期間の曝露で影響が観察されていることから、NO2として検出されるHONOの生体影響について、さらに詳しく調べる必要があることを示唆する。但し、NO2が規制された当時、大気中での存在が知られていなかった亜硝酸(HONO)が、NO2の公定法でNO2として測定されることが知られるようになり、HONOがNO2として測定した物質による喘息影響の原因の可能性がある。本研究の目的は、HONOの喘息影響を検討するため、HONOの動物曝露実験で喘息影響の指標である特異的気道抵抗などへのHONOの影響を調べることである。平成26年度から、モルモットの特異的気道抵抗測定装置であるMIPS製PULMOSIとNOx計(サーモ・フィッシャー製:MODEL42i)を購入し、各群6匹のモルモットに対する7週間のHONO曝露実験(3.4, 0.7, 0.0 ppm)を2度実施し、経時的に特異的気道抵抗を測定した。その結果、HONO曝露群で曝露1週間目や4週間目以降で特異的気道抵抗が有意に増加し、かつ、一般的に特異的気道抵抗亢進時に観察される呼吸波形がHONO曝露群で観察された。なお、Kobayashiらの報告ではNO2のモルモット曝露実験では2ppmと4ppmのNO2の12週間曝露で特異的気道抵抗の有意な増加を認めているが、6週間曝露では有意差を認めておらず、また、NO2の1ppm曝露では12週間曝露でも有意差は認められていない。従って、我々のHONO曝露実験は、HONOはNO2より低い濃度で、かつ、短期間の曝露で喘息影響を示すことを示唆する。また、HONOの4週間曝露で肺気腫様変化を観察していることから、HONOの4週間曝露以後の特異的気道抵抗亢進は肺の構造の気腫様変化に依存している可能性もあるが、HONOの1週間曝露から特異的気道抵抗の亢進した個体や呼吸波形の定性的な変化が観察された結果は、肺気腫様変化に依存しない気管支収縮に依存したものであることを示唆する。当初予定のモルモットに対するHONO曝露実験を実施し、特異的気道抵抗の有意な増亢進や呼吸波形の定性的な変化がNO2による曝露実験より低い濃度で、かつ、短期間曝露で観察され、HONOはNO2より喘息影響が強いことが示唆された。大気汚染物質の疫学調査ではNO2と喘息との関連を認めた報告は多いが、NO2濃度が高い昼間よりNO2濃度が低い夜の方が喘息発作が多いことや、朝方のNO2濃度が低い時間帯でNO2濃度と喘息患者の呼吸機能との関連が認められるものの、NO2濃度が高くなる昼間ではその関連が認められないことなど矛盾が存在している。HONOは昼間太陽光線で分解されるため、NO2として検出される値と喘息との関連がHONOが原因ならそれらの矛盾の説明が付く。また、大気汚染物質としてNO2やオゾンが規制されているが、疫学調査ではNO2と喘息との関連を認める報告は多いものの、オゾンと喘息との関連を認める報告はそれほど多くない。しかし、動物曝露実験ではNO2とオゾンの肺への影響は類似しており、オゾンの方がNO2より1/10程度の低い濃度で肺気腫様変化が起きる矛盾がある。この矛盾についてもNO2測定値と喘息との関連はHONOが原因ならオゾンと喘息との関連が弱くても妥当であり、規制すべきはHONOである可能性が高いと考えられる。

実際にNO2やオゾンの規制が修正されるにはさらに多くのHONOに関する研究が必要だが、妥当な結果が得られた。大気汚染物質として規制されている二酸化窒素の測定法では、亜硝酸も二酸化窒素として検出されている。2005年の疫学調査の論文では、従来二酸化窒素の影響とされていた喘息影響は、実際は亜硝酸が原因だったと考察されている。しかし、亜硝酸の疫学調査はその後あまりされておらず、亜硝酸の動物曝露実験による生体影響は我々の研究グループしか認めていない。一方、ラットで喘息への影響を調べる実験では肺抵抗が指標に用いられるが、大気汚染物質の単独曝露では亜硫酸ガスでしか肺抵抗の亢進が認められないほどラットでは喘息に関する影響は検出されにくい。昨年度は気道抵抗での影響が出やすいモルモットに亜硝酸を曝露し、気道抵抗が亢進することを認めた。今年度は、影響が出にくいラットに対し亜硝酸を曝露した結果、ベースライン肺抵抗が亢進することを認めた。但し、肺の組織学的な観察やTNF-αなどの炎症マーカー測定では炎症性の変化は認められなかった。今回の結果は、疫学調査による二酸化窒素と喘息の関連は亜硝酸が原因であることを示唆する。また、炎症性変化の乏しいことから特にステロイドの喘息治療薬が効かない喘息患者で亜硝酸の影響が起きている可能性が示唆される。なお、亜硫酸ガスのラット曝露実験ではベースライン肺抵抗の亢進はなく、肺抵抗測定時に気管支平滑筋収縮剤を投与するメサコリン試験により肺抵抗の亢進が認められているため、亜硝酸の喘息に対する影響は、亜硫酸ガスのそれよりも強いことが考えられた。二酸化窒素の測定で混入する未規制の亜硝酸が亜硫酸ガスより強い喘息影響を持つことを示唆した今回の実験は、喘息対策や大気汚染物質規制に貢献すると思われる。多くの疫学調査により二酸化窒素(NO2)と喘息の関連は認められている。しかし、NO2の測定では亜硝酸もNO2として検出される。我々は亜硝酸の喘息に対する影響を検討するため、ラットに対する亜硝酸の曝露実験で喘息への影響の指標である肺抵抗などを調べることを目的とした。実験の結果、亜硝酸曝露によりベースライン肺抵抗や肺気腫用変化の指標のLmは有意に増加した。しかし、炎症マーカーのTNF-αなどは増加せず、組織学的検索でも炎症性の変化は認められなかった。今回の結果は亜硝酸は喘息につ強い影響を与えること、及び、疫学調査によるNO2と喘息の関連は亜硝酸が原因であることを示唆する。申請書に記載した当初の計画の実験を実施し、見込み通り、HONO曝露により特異的気道抵抗の増加を観察したため、おおむね順調に進展している。モルモットは特異的気道抵抗への影響が出やすいが、個体差が大きい動物種である。NO2の動物曝露実験でもモルモットでは特異的気道抵抗の亢進は観察されているがラットでは有意な亢進は観察されていない。ラットに対する大気汚染物質の曝露実験で呼吸機能に有意な影響を与えた物質は亜硫酸ガスしか報告が無く、もし、ラットに対するHONO曝露実験で呼吸機能への影響が認められれば、HONOの喘息影響は亜硫酸ガスに匹敵することが示唆される。また、以前の我々のマウスに対するHONO曝露実験では、気管支上皮細胞の増生などは認めたものの、肺気腫様変化は認められなかった。モルモットとマウスでの肺組織影響の違いは、マウスは気管支平滑筋細胞や好酸球が乏しいからではないかと考察した。実際にモルモットに対するHONO曝露では、気管支平滑筋細胞が肺胞道に伸展するなど気管支平滑筋細胞の変化を認めている。従って、平成28年度はマウスより気管支平滑筋細胞が発達しているが、呼吸機能への影響が出にくいラットに対してHONO曝露実験を実施し、呼吸機能を測定する計画である。
近世における日本語研究の再評価―本居宣長，春庭の認知的意味への視点―

本居宣長の日本語研究に断片的に見られる「認知的意味への視点」に着目し,本居春庭の動詞の自他研究へと継承・結実する過程を明らかにし,「空間認知」という観点により近世における日本語研究の成果への再評価を試みた。春庭の自他論形成の端緒として研究代表者が想定・提起する宣長の『てにをは紐鏡』とその類書であり成立時期が未だ確定されていない宣長の『夕のおひ風』との先後関係を確定し,両書の成立過程を明らかにした。本研究の目的の一つは,本居宣長,春庭における学説形成において,同時代の日本語研究が与えた影響について検討を進めることであった。具体的には,本居宣長とほぼ同時代を生き,日本語における助詞・助動詞研究の大成者である富士谷成章の影響であり,宣長を中心とする本居学派と富士谷成章との学問的交流を立証するものとして筆者が発掘した『語法手扣』『てにをは扣』(本居宣長記念館所蔵)と仮称されている資料の内実を詳細に調査し,検討を進めることである。『語法手扣』『てにをは扣』の両資料は,従来,周辺の間接的資料により推測されるにすぎなかった宣長を中心とする本居学派と富士谷成章との学問的交流を立証する具体的資料であり,研究史における空白を埋める極めて重要な位置を占めるものと言える。本居宣長記念館には,周辺資料も含め,宣長や春庭にかかわる膨大な資料が所蔵されており,今なお,その位置付けが確定されていない資料も数多く存しているが,『語法手扣』『てにをは扣』もまた位置付けが確定されず,埋もれていた資料であった。本居宣長記念館における資料調査では,両資料をはじめ,丹念な調査を続けていく必要があるが,富士谷成章の日本語観には宣長の視点と共通するものもあり、春庭の学説形成への直接的影響を時代性という枠組みの中に実証的にとらえ直すことが可能となったのである。本居学派の学説形成における富士谷成章の具体的影響を検討し,研究史の空白を埋めることを課題とする本研究の意義は大きい。本研究の目的の一つは,本居宣長の日本語研究に断片的に見られる「認知的意味への視点」に着目し,本居春庭の動詞の自他研究へと継承・結実する過程を明らかにするとともに,両者の学説形成における富士谷成章の具体的影響を検討し,研究史の空白を埋めることであった。宣長を中心とする本居学派と富士谷成章との学問的交流を立証するものとして,筆者が発掘した『語法手扣』,『てにをは扣』(本居宣長記念館所蔵)と仮称されている資料を本研究において更に詳細に調査することにより,成章の『あゆひ抄』と宣長の『古今集遠鏡』との影響関係が明らかとなった。具体的には,両書における口語訳の表現にかなりの一致が見られることを最終年度の研究により確認することができた。『語法手扣』,『てにをは扣』の両資料は,『あゆひ抄』の断片的写しであることを初めて筆者が位置付けたのであるが,研究史において極めて重要な位置を占める資料となったわけである。宣長における「認知的意味への視点」を含む「おのづからなる」言語現象の把握は,「いにしへ」という時間軸を中心になされている。春庭の学説においては,『詞八衢』成立時までは宣長の言語観が踏襲されるのみであるが,『詞通路』成立時に至って,春庭の術語としての「おのづから」には言語外の世界への認識の広がりが見られるようになる。言語現象を時空との関係性の中にとらえようとする春庭独自の言語観が形成されていることを本研究により明らかにすることができた。本研究の第一の目的は,丹念な資料調査を重ねていくことにより,『夕のおひ風』と『てにをは紐鏡』との先後関係を確定し,宣長のてにをは研究の全体像を明らかにすることにあった。『てにをは紐鏡』はその唯一とされる稿本が本居宣長記念館に所蔵され,『夕のおひ風』については,その稿本が天理大学附属天理図書館と本居宣長記念館に所蔵されていることが知られている。本居宣長記念館所蔵の両者については,直接閲覧による調査を行ってきたが,天理大学附属天理図書館所蔵の『夕のおひ風』については翻刻資料による検討を行うのみであった。本研究により天理大学附属天理図書館を初めて訪れ,現地で直接資料を閲覧し,時間をかけた綿密な調査を行うことができた。『夕のおひ風』については原本の複写を依頼することができ,また『天理図書館稀書目録』五冊を閲覧することにより,本研究にかかわる本居宣長・春庭関係の多くの蔵書資料を確認することができた。

殊に『てにをはひも鏡』に関係する田中道麿『くさくさのとひごと』については注目すべき資料であり,調査を継続していきたいと考えている。本居宣長記念館における資料調査では『稿本てにをはひも鏡』,『夕のおひ風』の更なる詳細な調査を進めたが,『夕のおひ風』が『稿本てにをはひも鏡』に先行する資料であるという両者の位置付けを研究史において確定させていくことを課題とする資料調査であり,研究史における本研究の意義は大きい。本居宣長,春庭における学説形成において,同時代の日本語研究が与えた影響について検討を進めることが本研究の第二の目的であった。この目的を達成するために必要不可欠である本居宣長記念館における資料調査(『語法手扣』『てにをは扣』)については当初の計画通り実施でき,平成24年度における現地調査の計画は達せられた。しかしながら,調査結果を整理し,まとめる作業が遅れ気味である。本居宣長記念館所蔵の『稿本てにをはひも鏡』と天理大学附属天理図書館所蔵の『夕のおひ風』の先後関係を確定することが本研究における第一の目的であったが,この目的を達成するために必要不可欠である本居宣長記念館及び天理大学附属天理図書館における資料調査については当初の計画通り実施でき,平成23年度における現地調査の計画は達せられた。しかしながら,調査結果を整理しまとめる作業が遅れ気味である。本居宣長の『玉あられ』における記述には,現代の認知言語学における言語事象のとらえ方を先取りする「言語に対する視点」が断片的ではあるが存している。宣長のこのような言語事象への姿勢は,先行研究においてはいまだ着目されていないものであり,認知言語学的観点からアプローチすることにより再評価したい。また,宣長の日本語研究における「認知的意味への視点」は,春庭の動詞自他論に継承・結実していくことを明らかにしたうえで,春庭の動詞自他論のコアとなる「おのづから然る・みづから然する」という術語を「日本語動詞が反映する空間認知の特徴」をとらえているものと解釈し,日本語の動詞表現の特徴を「日本人の空間認知を反映しているもの」として新たにとらえ直したい。近世という時代における日本語研究において,日本語という言語により外界の現象をとらえる言語現象に,本居宣長・春庭が見出した「認知的意味」を今日の認知言語学の「空間認知」という観点から解釈し,再評価することで所期の研究目標を達成したい。『夕のおひ風』及び『てにをは紐鏡』の稿本の現地資料調査にとどまらず,その周辺資料並びに関連が推測される資料をでき得る限り調査し,新資料の発掘に努めたい。これらの資料調査により,新たに獲得された知見をもとに,更に先行研究を踏まえた資料の分析・検討を行い,その時点における研究成果を学術論文としてまとめたい。『夕のおひ風』が『てにをは紐鏡』に先行する草稿段階のものであるということが明らかになれば,宣長による一連のてにをは研究の進展状況が初めて明確となり,『てにをは紐鏡』の成立過程が最終的に確定する。また『詞の玉緒』における記述等を含め,宣長の「てにをは」観や日本語観についても再検討し,更に,宣長と同時代を生きた日本語研究者である富士谷成章の日本語観についても検討し,両者の共通点を明らかにすることで従来構築されてきた本居宣長の学問体系観をとらえ直したいと考えている。本居宣長記念館,天理大学附属天理図書館における現地調査のための国内旅費として,調査・研究旅費が必要である。また,いずれの調査についても,現地における資料複写費及び資料購入費等が必要である。
薄型胴体を持つヘビ型ロボットの研究

ヘビ型ロボットは,形状と汎用性の高さから,災害時などの危険な環境での探索・救助活動に有用とされている.細長い体幹は,狭い隙間にも侵入でき,自身を把持のためのマニピュレータとしても利用することができる.水中では,スクリューなどの回転体を持たないため,防水設計が比較的容易であり,漂流物の巻き込みを防止することができる.本研究では限られたエネルギを効率的に使用することに重点を置いた水陸両用ヘビ型ロボットの開発を目的としている.地上,水中の両方で動作効率を向上させるため,各節を大口径の車輪を持った薄型胴体で構成し,機体に適した制御則を遺伝的アルゴリズムを使用して構築する.回転要素を水に露出しないグライド推進を水中に適用した水陸両用ヘビ型ロボットは,浮遊物が多い環境での探索や静粛性を活かした水棲生物の生息調査などへの応用が期待されている.本研究は,そのようなグライド推進に適した新しい実用的な水陸両用ヘビ型ロボットを目指して研究開発をしている薄型胴体を持つヘビ型ロボットの最適な陸上走行アルゴリズムの開発を目的としている.本年度は,機体の設計を中心に以下の2点について,実施した.1.シミュレーション上での遺伝的アルゴリズムによる走行制御則の獲得: GPUを使用した高速な計算機環境を整備した.本研究においては,開発するロボットと動作する環境との相互作用が重要な要素である.整備した計算機環境では,物理条件を計算機上で再現するためのライブラリはGPUを用いて高速に計算することが可能なため,本研究で開発する実機と環境と相互作用を高い精度でかつ高速に計算することが可能になった.現在,GPUを使用しないライブラリからGPUを使用するライブラリへのシミュレーションプログラムの更新を行っている.実機の設計が終わり次第,シミュレーション内の物理設定(重量・形状)を実機にあわせたものに変更する.2.3次元運動が可能なヘビ型ロボットの実証試験用実機の開発:本研究で開発する実機の特徴である大口径車輪を持った胴体を設計した.設計した機体は,直径170mmの大型の車輪を持ち,走行時には,前後の節と90度の傾きを持って接続されている.その結果,平面を走行するような場合車輪が走行面に対して45度傾くような形で接地する.胴体部3節(2関節分)について試作を行った.シミュレーションプログラムの更新に時間がかかっている.環境の整備が終わったが,GPU関連のライブラリ等の更新が比較的頻繁にあり,必要なドキュメント等の読み込みに時間を要している.以前使用していたライブラリとGPUベースのライブラリでほぼ対応の取れた関数があるが,一部ないものがあるため,その対応について,複数の関数を組み合わせて実装するなどしているが,十分には対応できていない.平成28年度は,本研究で開発する機体の基本原理であるグライド推進のキーとなる摩擦をシミュレーションに精度良く導入することを目指す.そのためには,実機の重量・形状・床との接触状況を明らかにする必要がある.そこで,平成28年度は,平成27年度に設計をした実機を速やかに完成させる.平成27年度に設計した機体では車輪径を大きくし,関節駆動用のモータを車輪に沿わせる形で配置した.その結果胴体関節の回転軸とモータの回転軸とが直交してしまうため,傘歯歯車にて回転軸の向きを変えるように設計した.しかしその結果,関節部分にギアボックスが必要になり,関節部が長くなってしまった.関節部については短くなるように再検討を行う.研究期間への影響については,内製できるように加工機等の整備を行うことで,外注のための準備期間を短縮することが可能となり,実機の開発においては,設計変更等の遅れは影響しない.回転要素を水に露出しないグライド推進を水中に適用した水陸両用ヘビ型ロボットは,浮遊物が多い環境での探索や静粛性を活かした水棲生物の生息調査などへの応用が期待されている.本研究は,そのようなグライド推進に適した新しい実用的な水陸両用ヘビ型ロボットを目指して研究開発をしている薄型胴体を持つヘビ型ロボットの最適な陸上走行アルゴリズムの開発を目的としている.本年度は,機体の完成を目標に開発を進めた.昨年度,設計した機体は,直径170mmの大型の車輪を持ち,前後の節と90度の傾きを持って接続されている.それにより,平面を走行するような場合,車輪が走行面に対して45度傾くような形で接地するものである.モータには,90WのブラシレスDCモータ胴体部3節(2関節分)について試作を行った.試作したユニットからいくつかの課題が見つかった.関節を節と節の間に設けたため,車輪か関節部分が飛び出し障害物への乗り上げるなどの不具合があった.また,モータが長く回転方向を変えるために傘歯歯車が必要となり,全体として構造重量が重く,バッテリ動作の自立型ロボットとしては,十分な稼働時間を確保出来ない可能性が高かった.そのため,関節を車輪の軸と同一とするための設計を行なった.