hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全ゲノムシーケンスによるＭＡＣ菌分子疫学の確立と環境感染に関する病原遺伝子の探索

肺Mycobacterium avium complex (MAC)症患者および非感染者の約半数の自宅からMACを分離した。Variable numbersof tandem repeats (VNTR)法による遺伝子型解析にて3クラスターにわけられたが、患者、土壌由来のMAC菌の分布に違いはなかった。高頻度土壌曝露のある肺MAC症患者で患者、土壌由来菌のVNTR遺伝子型は一致し、環境土壌はMACの感染源となりうる。VNTR解析により異なる遺伝子型を持つか他の抗酸菌菌種に交代した多クローン/複数抗酸菌感染では環境曝露が関連があり、抗菌治療後の再発例では高頻度土壌曝露が有意に多かった。肺MAC症患者から分離された複数のMAC菌のVNTR遺伝子型を新たに調べたところ、異なる型をもつ多クローン感染者および複数菌感染では土壌、水などの環境暴露が有意に多いこと示した(Ann Am Thorac Soc. 2014;11:45-53.)。高頻度土壌暴露は、画像所見などと独立して治療後再発および排菌持続と再発を含む治療失敗に関連することを示した(BMC infect dis, in revision)。また、無治療でも排菌停止する患者と持続排菌する患者があり、高頻度土壌暴露が持続排菌と関連することを示した(ATS 2013 international conferenceで発表)。これらのことから、肺MAC症患者は発症後も環境から感染を繰り返しており、患者から分離されてくるMAC菌の中には無治療でも菌交代して検出されなくなる菌と治療後も持続感染する菌があることが判明した。病原性として菌の持つバイオフィルム形成能について着目し、バイオフィルムアッセイと関連遺伝子としてnrp, sucA, pcd, gtf, guaB2, ccsA, accA2, accD2. pks10, pmmB,ltp3について検索中である。肺Mycobacterium avium complex症では、抗菌治療により排菌停止してもしばしば再発が認められるが、私どもが標準3剤の抗菌薬にて治療をした72例の肺MAC症患者のうち52例(72.2%)が排菌停止し、15例で再発を認めている。このうち、13例は再感染と考えられる排菌停止後1年以上たってから再排菌だった。排菌停止後の再発あった15例となかった37例の比較では、再発例で高頻度土壌曝露、とくに治療開始後での土壌曝露が有意に多かった(53.3% vs. 5.4%, P=0.003)(BMC Infect Dis 2014;14:522)。感染内科学肺MAC症患者の中に多クローン感染者と単クローン感染者が含まれ、患者から分離される菌の中には一過性の感染し消失していくものと持続感染しているものとに分けられることが判明し、これらが環境暴露と関連性を示すことについてすでに論文発表をした。気道への一時的な定着と持続感染の差異として、菌病原因子としてバイオフィルムに着目して検討を進めている。肺MAC症患者の中に多クローン感染者と単クローン感染者が含まれ、患者から分離される菌の中には一過性の感染し消失していくものと持続感染しているものとに分けられることが新たに判明したため、まず患者由来菌をこの2群にわけて病原遺伝子を比較することへと計画変更した。当初の患者由来菌と土壌由来菌とを比較して病原遺伝子の保有率を求める結果がまだ示されておらず、達成度はやや遅れているが、新たに多クローン感染の視点での研究の発展が得られ、これに関する学会発表、論文作成については順調に進んでいると考えている。患者由来菌の中で一過性の感染し消失していくものと持続感染しているものとの間に差異のある病原遺伝子の検索に努める。肺MAC症患者は環境から繰り返し感染していると考えられることから、環境由来菌にも病原性の異なる種々のMAC菌が含まれると考えられ、これを病原遺伝子の視点から確認していく。この病原遺伝子とVNTR遺伝子型との関連を明らかにする。引き続いて、全ゲノム解析による病原遺伝子検索を進めていく。予定した旅費、人件費・謝金を使用していないため人件費・謝金に計上していた予算はゲノム解析を含む物品費に使用する予定であるVNTR、既知の病原遺伝子に対するPCRに関する試薬購入と、前年度に全ゲノムシーケンスを行わなかったために繰り越した研究費を次年度に使用する予定である。
第2のCD28リガンド、B70分子の解析と免疫応答におけるその役割

T細胞の活性化に重要な役割を果たしている接着分子として、一昨年我々はヒトB70分子に対するモノクローナル抗体を作製しこの分子を単離同定したが、引き続きヒトB70cDNAを用いてマウスB70の遺伝子クローニングを行った。また、マウスにおけるin vivoおよびin vitroにおけるB70分子の役割を検討するためにラット抗マウスB7およびB70モノクローナル抗体を作製した。(1)マウスB70とヒトB70のアミノ酸相同性は50%でかなり保存されていたが、マウスB7とは27%とかなり低かったが、共に免疫グロブリンスーパーファミリーに属する接着分子であることが明らかとなった。マウスおよびヒトB7およびB70は共にヒトとマウスのCD28とCTLA-4に結合できることが示された。また、B70分子のCD28およびCTLA-4に対する結合親和力はB7のそれとほぼ同等であった。(2)B70分子の発言分布について検討したところ、概ねB7と類似していたが単球/マクロファージおよび樹状細胞等の抗原提示細胞における発現はB70の方が支配的で量的にも優位であった。マウス脾B細胞およびヒト末梢血単球におけるB7およびB70の発現誘導について比較検討したところ、刺激物質により発現の速度、量に差が見られた。遺伝子導入細胞を用いた実験から、B7およびB70のT細胞増殖,サイトカン産生,細胞障害活性増強に与えるcostimulatory能力はほぼ等しかった。(3)B70分子は活性化マクロファージに発現される抗原として分類されていたCD86分子と同じであることが抗体の結合競合実験から明らかになった。(4)さらに、作製した抗マウスB70とB7両抗体を投与し、異所性心移植の生着延長効果、骨髄移植モデルにおけるGVHD抑制効果,マウスSLEモデルにおける治療および発症抑制効果を得たが、単独では効果がなかった。現在そのメカニズムについて検討中である。
局所麻酔薬の神経毒性に関する作用機序の解明

(アミトリプチリンの神経毒性メカニズムの解明)アミトリプチリンによる不可逆的神経障害の原因をそのデタージェント作用による膜破壊であるという仮説を検証するため,(1)アミトリプチリンの分子会合濃度の定量,(2)モデル膜を破壊するアミトリプチリン濃度の滴定,(3)赤血球を破壊するアミトリプチチン濃度の滴定,及び(4)ラットくも膜下腔への投与によって不可逆,的神経障害をもたらすアミトリプチリン濃度の定量を行った。アミトリプチリンの分子会合濃度,モデル膜破壊濃度および赤血球破壊濃度はそれぞれ0.46%, 0.35%, 0.3%であった。またラットの神経障害はアミトリプチリン0.3%以上の濃度で認められた。アミトリプチリンの分子会合濃度,膜破壊濃度および不可逆的な神経障害をきたす濃度がほぼ一致することからアミトリプチリンによる神経障害の機序はそのデタージェントとしての物性に深く関連していると思われた。(ケタミンの神経毒性メカニズムの解明)ケタミンによる不可逆的神経障害の原因にデタージェント作用による膜破壊が関連しているかどうかを検証するため,(1)水溶液中でのケタミンの分子会合濃度の定量,(2)赤血球を破壊するケタミン濃度の滴定を行った。ケタミンは0.12.5%の濃度範囲においては分子会合体を形成しなかった。また, 2.5%までの投与では溶血は認められなかった。このことから,ケタミンによる不可逆的神経毒性の発生機序は,可溶化によるものではないと推察された。(目的)局所麻酔薬による神経障害は臨床上大きな問題となっているが未だその機序は明らかではない。我々は、薬剤の有する界面活性特性による神経細胞破壊がその機序であるとの仮説を立て、これまで数種の局所麻酔薬について、界面活性特性発現濃度(分子会合濃度、リン脂質モデル膜可溶化濃度)と神経障害発現濃度が一致することを報告した。今回、抗うつ薬であるアミトリプチリンが引き起こす神経障害に注目し、アミトリプチリンの界面活性特性発現濃度と神経障害発現濃度が一致するかどうかを調べた。(方法)アミトリプチリンの水溶液中の分子会合濃度、人エリン脂質モデル膜破壊濃度、ヒト赤血球破壊濃度をそれぞれイオン電極法、光散乱強度測定、吸光度測定から求めた。また、持続脊椎麻酔モデルラットのくも膜下腔ヘアミトリプチリンを投与して4日後に神経障害が認められる濃度を求めた。神経障害はニューロメーターで測定された経皮的電流刺激閾値(CST)の変化から評価した。(結果)アミトリプチリンの分子会合濃度、リン脂質モデル膜可溶化濃度、赤血球破壊濃度はそれぞれ0.46%、0.35%、0.3%でありラットに不可逆的神経障害を起こすアミトリプチリン濃度(0.3%≧)と一致した。(結論)三環系抗うつ薬であるアミトリプチリンは近年長時間作用の局所麻酔薬としての可能性が研究されてきたが、その強い組織毒性が認識されるようになり局所麻酔薬としての期待が小さくなった。しかし、なぜアミトリプチリンが強い毒性を持つのか明らかにされていない。今回の研究結果は、我々が局所麻酔薬による神経毒性の機序として提唱しているようにアミトリプチリンの組織毒性(神経毒性)も薬剤の界面活性特性に基づく可溶化による生体組織や細胞破壊であることが強く示唆するものである。なお、本研究計画で18年度に予定していた局所麻酔薬による可溶化現象の電子顕微鏡での観察は現在進行中である。局所麻酔薬(以下局麻薬)は高濃度になるとデタージェント作用を有し、それが局麻薬による神経障害の機序のひとつであると仮説を立てた。それを証明するために、局麻薬の分子会合濃度、リン脂質モデル膜や赤血球を破壊する局麻薬濃度およびラットのくも膜下腔投与で神経障害をきたす局麻薬濃度を求め比較した。

用いた局麻薬は現在臨床使用されているジブカイン、リドカインと新しい局麻薬として期待されているアミトリプチリンである。各薬剤の分子会合濃度はイオン電極法、リン脂質モデル膜および赤血球の破壊濃度は光散乱法および波長541nmの吸光度測定で求めた。ラットの神経障害はニューロメーターで求められる皮膚電流知覚閾値として定量される知覚障害の有無に加えてビデオカメラでラットの歩行状態を撮影しその行動異常の有無により評価した。分子会合濃度、リン脂質モデル膜と赤血球破壊濃度および神経障害発現濃度は3薬剤ともにほぼ一致した。局麻薬は高濃度になると一般のデタージェントと同様に細胞膜を可溶化し、その結果不可逆的に細胞構造を破壊すると考えられる。この結果は、可溶化作用が局麻薬による神経障害の機序のひとつであることを強く示唆し、その使用濃度は分子会合濃度(つまりモデル膜や赤血球膜の破壊がデタージェント効果で引き起こされる濃度)よりも十分に低くなければならないことが神経障害を起こさないための重要な条件であることを示唆している。なお、当初の計画では可溶化による膜破壊を走査型電子顕微鏡等で観察する予定であったが、期間内に行えなかった。この計画は今後も続行する予定である。局所麻酔薬(以下LA)の可溶化作用が神経毒性機序のひとつであるとの我々の仮説を形態学的に証明することと、それとは別に毒性発現への関与が示唆されているLAのアポトーシス作用を調べることを最終年度の研究目的としていた。しかし、LAと同じように様々なNMDA拮抗薬もくも膜下腔に投与された場合に神経障害をきたし、その機序は可溶化作用による可能性があるという報告がAnesthesiology誌上(Yaksh TL, et al. 2008,108:938-49.)になされたのでその考えを裏付けられるかどうかを調べることにした。代表的なNMDA拮抗薬であるケタミンが可溶化作用を有するかどうかを調べるために、水溶液中で分子会合体を形成するかどうか及びヒト赤血球を溶血させるかどうかを調ベアミトリプチリンの結果と比較した。方法)分子会合体形成の有無はイオン電極法で調べた。また、ヒト洗浄赤血球と各濃度の薬剤を混合し10分間インキュベイトした後に遠心分離して得た上清液の吸光度(波長540nm)を測定することで遊離ヘモグロビン量を求め溶血の程度を評価した。結果)アミトリプチリンの場合、0.4%以上で分子会合体形成が示唆された。ケタミンの場合、0.12.5%までの濃度において分子会合体は形成されないことが示唆された。0.3%以上のアミトリプチリンは完全に赤血球を溶血させたが、ケタミンの場合2.5%まで濃くしても溶血はほとんど認めなかった。結論)アミトリプチリンでは神経障害を起こす濃度(0.3%)と分子会合体形成濃度と溶血を起こす濃度がほぼ等しいことから神経障害の機序の一つとして可溶化作用が考えられる。ケタミンは0.5%で神経障害を起こすと報告されているが、2.5%まで分子会合体を形成せず、溶血も起こさないことからその神経障害は可溶化作用によるものではないと思われる。
肝幹細胞の分化決定と細胞移植効率に関わる分子機構の解析

研究代表者らは、細胞表面抗原によって濃縮したマウス肝幹・前駆細胞を用いて分化・増殖の分子機構を解析し、目的分子の発現を調節した移植系を用いて、肝幹・前駆細胞による細胞移植効率の向上を図る研究を行った。その結果、Wnt5aを介したシグナル伝達により、肝幹・前駆細胞の胆管細胞への分化が調節されていることを発見した。さらに、MMP14を介したシグナル伝達により、肝幹・前駆細胞の胆管の管腔形成が調節され、細胞移植の効率がMMP14により調節されていることを見いだした。本研究の成果は、将来の自己由来幹細胞を用いた肝再生医学の進歩に貢献しうると考えられる。研究代表者らは、高度に濃縮されたマウス初代肝幹細胞分画を用いて、分化誘導培養系とウイルスベクターを利用して、肝幹細胞の分化決定及び終末分化に関与する分子機構を網羅的に解析し、特定の標的分子の発現を調節して移植細胞の分化方向と分化段階を調節し、移植の効率が最適化される分化度を決定することを目的とする研究を行い下記の成果を得た。(1)マウス肝幹・前駆細胞の形質解析(柿沼):研究グループはマウス肝臓から初代肝幹・前駆細胞を分離・濃縮し、分化誘導するとともにその形質を解析した。その結果、Wnt5aが門脈周囲の肝幹・前駆細胞による胆管形成を抑制的に制御し、正常に進行させるために重要な因子であること、さらに肝幹・前駆細胞におけるWnt5aの標的分子がCaMKIIである可能性をそれぞれ初めて示し、胆管形成に係わる新たなメカニズムを提示した(Hepatology 2013)。(2).レポーター遺伝子を用いた分化段階の均質化とcDNA microarray解析(柿沼):肝細胞系譜、もしくは胆管細胞系譜に特異的なレポーター遺伝子を導入し、その上で分化誘導を行い、cDNA microarray解析を行った結果、MMP14を重要な因子の1つとして同定した。(3, 4). cDNAmicroarray解析結果のvalidationと分化決定因子による分化調節機構の解析(柿沼・朝比奈・渡辺):初代肝幹・前駆細胞を用いたcDNA microarray解析も並行して進めた。前記Wnt5a及びMMP14が肝幹・前駆細胞に与える影響に関して解析している(in preparation)。(5)ApoE欠損マウスをレシピエントとしたマウス肝幹・前駆細胞移植後の細胞動態の解析(柿沼):移植系を用いてMMP14が細胞移植効率を正に制御する可能性について検討中である(in preparation)。(1)マウス肝幹・前駆細胞の形質解析(柿沼):研究グループはマウス肝臓から高速セルソーターを用いて初代肝幹・前駆細胞を分離・濃縮し、分化誘導するとともにその形質を解析した。その結果、Wnt5aが門脈周囲の肝幹・前駆細胞による胆管形成を抑制的に制御し、正常に進行させるために重要な因子であること、さらに肝幹・前駆細胞におけるWnt5aの標的分子がCaMKIIである可能性をそれぞれ初めて示し、胆管形成に係わる新たなメカニズムを提示した(Hepatology 2013, in press)。(2).レポーター遺伝子を用いた分化段階の均質化とcDNA microarray解析(柿沼):分化段階をモニタリングするために、肝細胞系譜、もしくは胆管細胞系譜に特異的なレポーター遺伝子をレンチウイルスベクターによって導入し、その上で分化誘導を行った。現在、その細胞群を用いて、二方向性分化あるいは終末分化に関与すると考えられる因子を抽出すべくcDNA microarray解析を進めている。(3). cDNA microarray解析結果のvalidation,(4).分化決定因子による分化調節機構の解析(柿沼・朝比奈・渡辺):分離直後の肝幹・前駆細胞を用いたcDNAmicroarray解析も並行して進めた。前記Wnt5a欠損マウスにおけるcDNA microarray解析及びCaMKIIに関して報告した(JDDW2012にて発表)。研究代表者らは、高度に濃縮されたマウス初代肝幹細胞分画を用いて、分化誘導培養系とレポーター遺伝子を利用し、肝幹細胞の分化決定及び終末分化に関与する分子機構を網羅的に解析し、その結果を踏まえ、特定の標的分子の発現を調節して移植細胞の分化方向と分化段階を調節し、移植の効率が最適化される「分化度」を決定することを目的とする研究を行い下記の成果を得た。

1.マウス肝幹・前駆細胞の分離、培養、in vitroでの形質解析(柿沼):研究グループではマウス初代肝幹/前駆細胞を濃縮し分化誘導すると共に形質を解析した。その結果、Wnt5aが門脈周囲の肝幹・前駆細胞による胆管形成を抑制的に制御し、その標的因子としてCaMKIIを同定し(Hepatology 2013)その結果に基づき、CaMKIIαとCaMKIIβの活性化動態を評価して報告した(第21回肝細胞研究会で発表)2.レポーター遺伝子を用いた分化段階の均質化とcDNA microarray解析(柿沼)肝細胞系譜、もしくは胆管細胞系譜に特異的なレポーター遺伝子を導入しcDNAmicroarray解析を行った結果、MMP-14を因子の一つとして同定した。3. cDNA microarray解析結果のvalidation(柿沼・朝比奈)分化決定因子による分化調節機構の解析(柿沼・渡辺) :抽出したMMP-14について解析を進め、MMP-14は胆管形成を正に制御していることを示し、発表した(AASLD 2014にて発表)。4. ApoE欠損マウスをレシピエントとしたマウス肝幹・前駆細胞移植後の細胞動態の解析(柿沼・朝比奈)致死的肝不全モデルによる細胞移植治療効果の検証(柿沼・渡辺):移植系を用いてMMP-14が移植効率を正に制御することを示し、次の研究課題に引き継いで継続する方針とした。消化器病学当初計画したとおり、(1)マウス肝幹・前駆細胞の形質解析については、想定通りの進捗を得た。すなわち、その結果をまとめた論文は肝臓病学で最も難易度の高い国際学術雑誌:Hepatologyに採択され発表することができた。本論文の結果は、Wnt5aが門脈周囲の肝幹・前駆細胞による胆管形成を抑制的に制御し、正常に進行させるために重要な因子であること、さらに肝幹・前駆細胞におけるWnt5aの標的分子がCaMKIIである可能性をそれぞれ世界で初めて示し、胆管形成に係わる新たなメカニズムを提示したと言える。次に(2-4).レポーター遺伝子を用いた分化段階の均質化とcDNA microarray解析については、網羅的解析の結果を検証したところ、MMP14が肝幹・前駆細胞の分化・移植効率の双方を制御している可能性を見いだした。本結果は、これまでの研究では全く不明であった点を明らかにしうるものであり、この結果をもとに論文投稿を計画し準備中である。一方で、Wnt5aの下流分子として同定したCaMKIIに関しても解析し、その結果をJDDW2013日本肝臓学会大会にて報告した。本演題は優秀演題として高く評価されている。さらに、(5)ApoE欠損マウスをレシピエントとしたマウス肝幹・前駆細胞移植後の細胞動態の解析についてもMMP14を用いて解析を進めており、同様に論文として発表が可能な進捗状況を示している。以上の如く、研究計画はおおむね順調に進展しているものと考えられる。当初計画したとおり、(1)マウス肝幹・前駆細胞の形質解析については、想定通りの進捗を得た。
ゼオライト薄膜を用いたテーラーメイドな表面性状を有するインプラント体の開発

歯科インプラント治療は年々需要が増加しており、より早期のオッセオインテグレーション獲得が求められている。しかし、その早期獲得条件および獲得過程の生体組織応答については、いまだ十分な知見が得られていない。本申請研究では、機能性材料として知られるゼオライトをインプラント材表面に薄膜状に修飾し、その物理化学的特性を制御することで、テーラーメイド的に設計した表面性状を有するインプラント体の開発を試みる。そして、この新たな表面性状を有するインプラント体を用い、オッセオインテグレーションの早期獲得条件および獲得過程で作用する因子の同定とその機能解析を行い、インプラント治療の分子生物学的制御を目指す。
がん診療連携拠点病院制度が医療の均てん化に与えた影響を評価する実証研究

「がん診療連携拠点病院(以下、拠点病院)制度」は、国民が居住地域に関わらず標準的な医療を受けられることを目的とし、二次医療圏のがん医療の均てん化に重点を置いている。大阪府内には64のがん診療拠点病院(厚生労働省指定17病院、大阪府指定47病院)が指定されている(2019年4月現在)。拠点病院間での診療機能の格差や二次医療圏間の格差は未だ解消していない可能性があるが、その実態把握は十分ではない。本研究は、がん医療に関する既存統計データを組み合わせ、がん医療の均てん化と格差の観点から拠点病院制度を評価する。
握る強弱による動作をイメージ時の脳波と筋電位による手指の義肢製作

EMGを基に,義手に見立てたロボットアームを製作した.ロボットアームが動作を識別するまでの時間が長いため,指を動かして、ロボットアームが動くまでの遅れがどのくらいの時間であったら許容できるのか、健常者を含めて検証を行った。その結果、許容できる時間を明らかにすることができ、その時間内で判別可能か検証を行うことが可能となった。EEGについては,以前から使用している脳波計を用いて手指の本数に注目し運動準備電位の変化の解析を行っていた.手指の本数で,特定の部位において運動前に変化が確認できた.運動前の波形で違いが見られたことで,どの指を動かしたいのか判別可能となった.筋電義手としてよく用いられているものは,腕から欠損している場合や手全てを欠損しているものである.その成果に基づいて,(EMG)と脳波(EEG)の両方から「強く握る」,「弱く握る」といった識別動作を検出し,手指義手の制御を行う.訓練等が少なく子供でも使用できる「強く握りたい」,「弱く握りたい」と考えることで手指義手の制御が行える義肢作製を検討している.平成28年度は,EEGとEMGを計測し,解析を行い「強く握る」,「弱く握る」といった動作において識別する信号を特定することであった.まず,「強く握る」はペットボトルをひねって空けるや,フォークを押さえるなどの動作とした.「弱く握る」は軽いものをつまむなどの動作とした.これらの動作において,EEGとEMGを健常者と手指欠損者の計測を行った.健常者においてEMGについては,「強く握る」,「弱く握る」といった特徴的な波形の特定ができた.現在,手指欠損者のデータと比較を行っているところである.この結果より,「強く握る」「弱く握る」といったそれぞれの動きに対して,筋電図より判別が可能となった.このことについて、今後論文等へまとめる準備を進める。EEGについては,以前から使用している脳波計を用いて手指の本数に注目し脳波特徴の解析を行っていた.手指の本数で,特定の部位において運動前に脳波に変化が確認できた.運動前の波形で違いが見られたことで,どの指を動かしたいのか判別可能となる.そうすることで,どの指が欠損している方でも使用可能な義手の制御に応用可能となった.やや遅れていると評価した.その理由としてEEGが上げられる.EEGにおいて,購入時期が少し遅くなってしまった.また,協力者である学生と共に,安定したEEGが計測できる手順や環境作成に時間がかかった.電極数が多くなったので,解析プログラムの書き換え等も行っていた.そのため,EEGの計測できた人数が少なくなってしまった.予期せぬこととして,指欠損者である1名が高齢のため亡くなられたため,被験者が減ってしまった.しかし,1名の欠損者については今後も協力をお願いしている。筋電義手としてよく用いられているものは,腕から欠損している場合や手全てを欠損しているものである.その成果に基づいて,(EMG)と脳波(EEG)の両方から「強く握る」,「弱く握る」といった識別動作を検出し,手指義手の制御を行う.訓練等が少なく子供でも使用できる「強く握りたい」,「弱く握りたい」と考えることで手指義手の制御が行える義肢作製を検討している.平成28年度は,EEGとEMGを計測し,解析を行い「強く握る」,「弱く握る」といった動作において識別する信号の特定を行った.平成29年度は、手指欠損者の意見を基に,義手製作を行う.前年度に特定した信号で必要なEEG,EMGのそれぞれの電極数を基に,データを取得し,作製した義手に見立てたロボットアームの制御を行った。ロボットアームがそれぞれの動作を識別するまでの時間が長いとの意見を頂いた。指を動かして、ロボットアームが動くまでの遅れがどのくらいの時間であったら許容できるのか、健常者を含めて検証を行った。その結果、許容できる時間を明らかにすることができ、今後その時間内で判別可能か検証を行うことが可能となった。EEGについては,以前から使用している脳波計を用いて手指の本数に注目し脳波特徴の解析を行っていた.手指の本数で,特定の部位において運動前に脳波に変化が確認できた.運動前の波形で違いが見られたことで,どの指を動かしたいのか判別可能となる.そうすることで,どの指が欠損している方でも使用可能な義手の制御に応用可能となった.EMGを基に,義手に見立てたロボットアームを製作した.ロボットアームが動作を識別するまでの時間が長いため,指を動かして、ロボットアームが動くまでの遅れがどのくらいの時間であったら許容できるのか、健常者を含めて検証を行った。EEGについては,以前から使用している脳波計を用いて手指の本数に注目し運動準備電位の変化の解析を行っていた.手指の本数で,特定の部位において運動前に変化が確認できた.

運動前の波形で違いが見られたことで,どの指を動かしたいのか判別可能となった.今後の予定は,手指欠損者の意見を基に,義手製作を行う.前年度に特定した信号で必要なEEG,EMGのそれぞれの電極数を基に,データを取得し,作製した義手を動かす.義手の動きが,「強く握る」,「弱く握る」といった違いを反映できるよう制御を行うことである.EMGにおいては予定通り,義手を動かすといった研究を進めていく.そのためには,指欠損者の協力が不可欠であるため,協力者と共に指欠損者と連絡,計測をさせていただくように伺う予定である.EEGについては,遅れがみられるため,申請者の修了大学院である鹿児島大学理工学研究科の王教授,岡村助教に進度についてアドバイスを頂くことになっている.現在の遅れを取り戻しいきたい。EMGを計測するときに行った動作について、特徴的な波形の特定を進めていく.そのために、動作前のEEGが必要となる。被験者にどのような課題が一番いいか、先生方とよく相談し、効率よく進めていきたい。また、多くの被験者計測を行い,最終的には指欠損者の計測も行う。義手作成で使用する3Dプリンタについては,協力者が扱えることが確認できているため,可能であることが確認できている.生体計測学指欠損者との打合せをメールや電話等を用いて行ったことにより、旅費・人件費が少なくなった。3月に学会参加を予定していたが、要旨締切までにはまとめることが出来ず、次の学会参加となったためである。また、脳波計測を行うための消耗品は計測回数が少ないこともあり、使用量が思ったほど多くなかった。平成29年度は、アドバイスを頂くため鹿児島大学へ訪問する。また、指欠損者の方が、大分高専にいるため、そこへ、協力者と共に訪問する予定である。また、ライフサポート学会第27回フロンティア講演会で発表をする。また、ライフサポート学会に論文を投稿予定である。これらの目的のため、予定より旅費、人件費が必要となる。また、EEG計測のための消耗品のためその他の費用が必要である。
平場水田地帯における土地持ち非農家・不在地主の存在形態に関する研究

今年度の研究で、平場水田地帯の土地持ち非農家が所有する農地につて次のような点が明らかになった。(1)不在地主が所有する農地について隣接市町村に居住する不在地主の出作の可能性があり、純粋な意味での不在地主とはならない。そこで、調査対象を県外に居住する不在地主が所有する農地に限定し、農地台帳を一筆ごとに集計を行うことにした。(1)滋賀県湖北町の県外不在地主が所有する農地は176筆、93,264m^2であった。うち水田は43筆、67,575m^2で全面積の72.5%を占める。畑は112筆、21,106m^2で面積の割には筆数、所有者が多く、所有関係が複雑になっている。権利設定状況は、水田は権利未設定農地が7筆、2,746m^2、利用権設定農地は17筆、28,276m^2、相対賃貸借農地が19筆、36,202m^2となっていた。畑については権利設定がされている農地はなかった。(2)新潟県白根市の県外不在地主が所有する農地は60筆、59,079m^2、うち水田は28筆、48,096m^2、畑は32筆、10,990m^2であり、水田が全面積の81.4%を占める。権利設定は利用権設定だけで、水田が12筆、30,812m^2、畑は1筆、375m^2であった。(3)以上より、県外の不在地主が所有する農地については、圃場整備がされた水田は賃貸借関係が結ばれ、耕作放棄地にはなりにくいものの、それ以外の農地は利用者がおらず、耕作放棄地となっている可能性が高いということがわかる。しかしながら、県外の不在地主が所有する農地面積は全体でも1%にも達しておらず、現時点ではこの問題はそれほど大きい問題となっていないとみることができるだろう。(2)在村地主が所有する農地についてこの点については滋賀県湖北町でアンケート調査を行ったが、必ずしも統計的に有意な結果は得られなかった。ただし、「農地を売却処分してもよい」「農地を相続で分割してもよい」という問に関しては「賛成」という回答がいくつかあった点は農地所有意識の変化を示すものとして注目される。
音声発声学習におけるミラーニューロンの機能発現の実験的検証

本研究目的は、十分に理解が進んでいないミラーニューロンの学習・認知行動における神経機能を個体レベルで明らかにすることである。そのために、霊長類以外でミラーニューロンが見つかっている鳴禽類ソングバードの音声-聴覚ミラーニューロンに着目する。当研究室で長年積み上げてきた神経軸索逆行性能をもつアデノ随伴ウイルス発現系を応用利用し、ミラーニューロンのみを狙った選択的細胞破壊実験を行っている。当該年度において、発声学習臨界期前の幼鳥の音声-聴覚ミラーニューロン(皮質-基底核投射ニューロン)特異的に細胞死誘導を行い、歌提示モデルに対しての学習効率、学習臨界期間への影響をみた。その結果、コントール群に比べ、有意に学習した音素数の低下、音素間ギャップの不均一性、また音素配列の不安定化が起こることを明らかにすることができた。また、この結果は、細胞死誘導率が高い個体ほど顕著な影響を観察した。これらの結果は、前運動皮質-基底核投射ニューロンが発声学習のみならず、その間の発声運動パターンの制御に関わっていることを示唆する。当初予定した実験・解析が進んでいる。本研究では、ソングバードの皮質-大脳基底核投射ニューロンを対象として、これまでに当研究室で開発してきた神経タイプ選択的遺伝子操作技術を応用し、ソングバード脳内における投射ニューロン選択的な細胞破壊を(1)発声学習開始前、及び(2)学習臨界期後に施行する実験を継続すること、これらの動物個体の発声行動表現型解析、及び学習臨界期制御への関わりを明らかにする。
接合部性能を考慮した木造住宅の構造性能評価に関する実験的研究

本研究は,木造密集市街地などの都市部の既存木造住宅の構造性能を定量的に評価することを目的とし,都市部の既存木造住宅の実態調査結果の検討,地震被害調査,構造要素の実物大実験等を行った.研究の実施内容は以下のとおりである.(1)都市部の既存木造住宅の実態把握するため,東京都千代田区神田地区を対象に木造住宅の特徴について検討した.狭小間口の店舗併用型木造住宅が多く,この特徴を持つ木造住宅を対象に耐震診断と常時微動測定,当該地区の地盤を考慮した地震応答解析を実施し,地震災害に対する構造性能の把握を行った.解析対象とした4棟の木造住宅(築40から70年)のうち2003年に改修を行った木造住宅は,耐震診断結果,地震応答解析結果ともに安全側の結果が得られた.(2)都市部の木造住宅の地震被害の特徴を把握するために地震被害調査を行った.本研究では,2007年能登半島地震における被災地を対象とし,木造住宅の被害が多く認められた輪島市と七尾市にて悉皆調査と詳細調査を行った.特に,輪島市の木造住宅1棟を対象に,被害部位の詳細調査や常時微動測定,2007年地能登半島地震の観測波を用いた地震応答解析を行った.(3)実態調査,被害調査を踏まえて,木造接合部の実物大実験を実施した.狭小間口木造住宅において被害が多く生じていた柱-横架材接合部4種を対象とし,各3体の合計12体を用いた.破壊が生じる変形角まで加力を行い,耐力,破壊性状等の把握を行った.木造密集市街地などの狭小間口既存木造住宅は,構造性能において問題を抱えている場合が多い.本研究では,実態調査から地震被害調査まで実施し,さらにこれらの木造住宅において破壊要因として重要である接合部要素の実物大実験を実施した.実際の地震被害を踏まえた上で,接合部の構造性能を体系的に把握し評価することは,今後既存木造住宅の耐震性能について検討する上で非常に重要である.本研究は,木造密集市街地などの都市部の既存木造住宅の構造性能を定量的に評価することを目的とし,都市部の既存木造住宅の実態調査結果の検討,地震被害調査,構造要素の実物大実験等を行った.研究の実施内容は以下のとおりである.(1)都市部の既存木造住宅の実態把握するため,東京都千代田区神田地区を対象に木造住宅の特徴について検討した.狭小間口の店舗併用型木造住宅が多く,この特徴を持つ木造住宅を対象に耐震診断と常時微動測定,当該地区の地盤を考慮した地震応答解析を実施し,地震災害に対する構造性能の把握を行った.解析対象とした4棟の木造住宅(築40から70年)のうち2003年に改修を行った木造住宅は,耐震診断結果,地震応答解析結果ともに安全側の結果が得られた.(2)都市部の木造住宅の地震被害の特徴を把握するために地震被害調査を行った.本研究では,2007年能登半島地震における被災地を対象とし,木造住宅の被害が多く認められた輪島市と七尾市にて悉皆調査と詳細調査を行った.特に,輪島市の木造住宅1棟を対象に,被害部位の詳細調査や常時微動測定,2007年地能登半島地震の観測波を用いた地震応答解析を行った.(3)実態調査,被害調査を踏まえて,木造接合部の実物大実験を実施した.狭小間口木造住宅において被害が多く生じていた柱-横架材接合部4種を対象とし,各3体の合計12体を用いた.破壊が生じる変形角まで加力を行い,耐力,破壊性状等の把握を行った.木造密集市街地などの狭小間口既存木造住宅は,構造性能において問題を抱えている場合が多い.本研究では,実態調査から地震被害調査まで実施し,さらにこれらの木造住宅において破壊要因として重要である接合部要素の実物大実験を実施した.実際の地震被害を踏まえた上で,接合部の構造性能を体系的に把握し評価することは,今後既存木造住宅の耐震性能について検討する上で非常に重要である.
転写因子SF-1をターゲットとする難治性卵胞発育不全に対する新たな治療法の開発

ヒト顆粒膜細胞および顆粒膜細胞樹立細胞株(COV432)などを用いてアロマターゼ(arom)の発現調節機序をプロモーターPIIのnuclear harf siteを中心に行った。EMSA・Western blot・RT-PCRなどの成績から、顆粒膜細胞PIIのnuclear harf siteには核内受容体であるLRH-1またはSF1/Ad4BPが結合して転写を正に調節していることが明らかとなった。COV432・ヒト発育卵胞穿刺液中のLH非被曝顆粒膜細胞・黄体化顆粒膜細胞ではいずれもLRH-1の発現がみられ、とくに顆粒膜細胞では高いレベルのLRH-1の発現が認められた。一方、SF1/Ad4BPは、LH被曝後に採取された黄体化顆粒膜細胞にとくに高い発現がみられた。免疫組織学的に検討では、SF-1はおもに初期閉鎖卵胞に発現しており、LRH-1は健康な発育卵胞顆粒膜に発現が認められた。また、黄体ではSF-1はおもに莱黄体細胞に、LRH-1は顆粒膜黄体細胞に発現が認められた。これらの所見から、LRH-1の局在はアロマターゼのそれとほぼ一致するものと考えられた。コ・トランスフェクションなどの成績からLRH-1およびSF1はともにPIIの転写を促進することが確認された。つぎに、IL-1β・BMP・IGF-I・GnRH agonistがarom発現を促進する機序について検討した。IL-1βは1)cyclooxygenase2依存性、2)cyclooxygenase非依存性の2つの機序でarom発現を亢進させること、GnRH agonistはprotein kinase Cの活性化を介してaromの発現を一過性に亢進させることなどが示された。以上の結果から、顆粒膜細胞のarom発現の制御には、SF1/LRH-1が重要であること、さらに他に種々のサイトカインや成長因子などが協調的に発現にかかわっていることが明らかとなった。体外受精時に得られたヒト顆粒膜細胞および顆粒膜細胞樹立細胞株を用いてSF-1の発現解析およびP450 arom発現調節機序の解析を行った。その結果、ヒト顆粒膜細胞にはSF-1が発現されており、P450 aromのプロモーターPIIにあるnuclear half siteに結合して転写を亢進させていることを確認した。また、今回用いた顆粒膜細胞由来の樹立細胞株では、継代によりアロマターゼ発現量が低下するがそのおもな原因はSF1の低下によるものと推定された。体外受精時に得られる顆粒膜細胞には限りがあることから、何らかの方法で別な細胞株を樹立して実験を行う必要があると考えられた。検討の結果、卵巣子宮内膜症腫の切除時に得られるcapsule由来の初代培養細胞が各種のstimulantsによるアロマターゼ発現誘導効果からみて、卵巣の顆粒膜細胞の性質に比較的近いことが明らかとなった。そこでこの初代培養細胞を用いてアロマターゼ発現誘導因子の解析を行った。その結果、1)発現にはNF-kBが必須であるらしいこと、2)IL-1bのアロマターゼ誘導効果の一部はCOXIIとそのproductであるprostaglandin E2を介する効果であることが明らかとなった。PGE2により細胞内cAMPが増加した結果、CREBおよびSF1のリン酸化体がPIIに結合して転写を亢進させているものと推定されるが、現在EMSAなどによる確認を行っている。

また、IL-1bによるアロマターゼmRNA増加には、posttranscriptionalな機序が関与していないか現在検討を行っている。ヒト顆粒膜細胞および顆粒膜細胞樹立細胞株を用いてアロマターゼ(Arom)の発現調節機序の解析を行った。プロモーターPIIのTATA box上流のnuclear harf siteには核内受容体であるLRH-1が結合していることがEMSAにより明らかとなった。そこで、ヒト発育卵胞穿刺液中のLH非被曝顆粒膜細胞や黄体における発現を、real time PCR法およびWestern blot法により検討したところ、両者でLRH-1が高いレベルで発現していた。そこで、LRH-1およびSF-1の卵巣内局在を免疫組織学的に検討した。その結果、SF-1はおもに形態学的に初期閉鎖卵胞に発現しており、LRH-1は健康な発育卵胞顆粒膜に発現していた。また、黄体の観察ではSF-1はおもに莢膜黄体細胞に、LRH-1は顆粒膜黄体細胞に発現が認められた。これらの所見から、LRH-1の局在はアロマターゼのそれとほぼ一致するものと考えられた。そこで、現在transfectionによりLRH-1の転写促進効果を確認するための準備を進めている。つぎに、卵巣子宮内膜症壁由来の初代培養細胞では、IL-1βによりAromが誘導されるが、卵巣の顆粒膜細胞ではIL-1βによる誘導効果は見られないことを明らかにした。一方、顆粒膜細胞のAromは、BMPやIGF-Iにより誘導された。したがって、卵巣内膜症細胞と卵巣顆粒膜細胞とは同じPIIプロモーターをおもな発現プロモーターとしているが、両者ではその発現制御が全く異なっていることが明らかとなった。さらに、顆粒膜細胞のAromの発現制御を、子宮筋腫細胞や乳癌細胞のそれと比較した検討を進めている。その結果、これらの臓器では卵巣とは異なるプロモーターによりAromの発現が制御されていることが明らかとなった。ヒト顆粒膜細胞および顆粒膜細胞由来樹立細胞株などを用いて、1)GnRH agonistのアロマターゼ発現促進作用、2)nuclear receptor harlf siteへの結合因子について解析した。GnRHアゴニスト(ブゼレリン)を顆粒膜細胞に添加すると、投与後早期より8時間にかけてアロマターゼの転写が亢進し、エストロゲン産生能の亢進が認められる。Exon I-specific RT-PCR法によりこの転写亢進に関与するアロマターゼのプロモーターは性腺型プロモーター(PII)であることが明らかとなった。ブゼレリンのアロマターゼ転写促進効果に対し、FSHの添加は8時間までは相加的に作用したが、24時間以内にこの相加作用は消失した。また、PKC阻害剤の添加はブゼレリンのアロマターゼ促進作用を完全に阻止したが、UO126は部分的な阻止効果を示すに止まった。また、PKA阻害剤は阻止効果を示さなかった。したがって、ブゼレリンのヒト顆粒膜細胞のアロマターゼ転写亢進作用にはPKCの活性化と一部MAPKの活性化が関与しているものと推定された。ついで、PII上にあるnuclear receptor half siteの配列をもつoligo DNAをプローブとして結合因子をEMSAにより解析した。
経静脈心筋コントラストエコー法における冠動脈支配領域の選択的染影法に関する研究

先ず、流路モデルを用いた基礎的検討により、殻の脆弱性と本法を適用できる血流の速度に関連があることを明らかにした。すなわち、血流速度の大きい冠動脈起始部に選択的に超音波を照射して気泡を効率的に崩壊させるためには、殻の脆弱な気泡が望ましい反面、速度の低い心筋壁の灌流の評価には、殻に一定の強度が必要であることが分かった。次いで、臨床例では、複数領域の染影が1断面内に同時に得られる症例は限られており、関心領域を個別に描出することによってその定量解析が可能となり、冠動脈狭窄の診断が可能であった。さらに、麻酔非開胸犬において、大動脈基部レベルで、左冠動脈起始部(LMT)の長軸像を描出し、LMTに流入した微小気泡(BR1)の選択的破壊を行った。同時に、別の装置により、低音圧リアルタイム法で傍胸骨像左室短軸・長軸像を描出した。その際、破壊照射に連続波ドプラ法を用いれば、クロストークを回避でき、左室短軸、長軸像ともに均一な左室壁染影が得られた。左室短軸像では、非破壊時の染影強度の前壁/後壁比は1.7であったが、破壊時には、それが0.2となり、また、長軸像では、中隔/後壁比がそれぞれ1.6、0.8となり、いずれも破壊照射時に左冠動脈領域の輝度が低下した。以上より、LMTの微小気泡を選択的に破壊すれば右冠動脈領域を選択的に染影できる可能性が示された。一方、装置の小型化の必要性や、バイパス起始部など心臓から遠隔部での照射によるバイパス機能評価への応用の可能性が示唆された。また、安全性の検討に際し、超音波による微小気泡の破壊により毛細血管が破裂(微小出血)し、炎症が惹起されること、誘導された白血球が血管成長因子を放出すること、さらに微小気泡と白血球は相互作用(接着と貧食)することが明らかになった。これらの現象の意義を追求することにより、血管新生療法、炎症の画像化法に関する成果が得られた。超音波により微小気泡を選択的に破壊することが、本研究の基本原理として重要であることから、まず、気泡の超音波感受性についての検討を行った。すなわち、殻の脆弱性を規定するelastic modulus(EM)のみの異なる2種類の気泡をそれぞれ流路モデルに灌流し、流れが垂直に貫通する断面(流れの短軸断面)をセクター型探触子で描出した。この際、短間隔(33msec)および長間隔パルス(1sec)による描画をそれぞれ行い、その輝度の差(x : acoustic unit)と、その時の流速(y : mm/sec)の関連を調べた。この輝度の差と流速が負の相関を示すことは、我々の検討から明らかにされていたが、今年度の研究で、この関係が示される範囲が、気泡の殻の脆弱性によって規定されていることが判明した。すなわち、殻のEMが0.4MPaの気泡は流速18-75mm/secの範囲でy=-0.59x+40.3の関係を示したが、18mm/sec以下の低流速では流速に関係なく、一定値を示した。

また、EMが16MPaの硬い気泡は、流速<30mm/secの範囲でy=-0.61x+16.8の関係を示したが、高流速では定値を示した。以上より、冠動脈起始部に選択的に超音波を照射して気泡を効率的に崩壊させるためには、殻の脆弱な気泡が望ましい反面、血流速度の低い選択的染影心筋分画での潅流の定量解析には、一定の強度の殻を有した気泡が必要であることが判明した。さらに、臨床例で、レボビストとパワーハーモニックドプラ法による心筋染影法について、本研究に適した描出断面を調べた。探触子を固定したまま複数領域の染影を1断面内に同時に描出しうる症例は比較的限られていた。このため、関心領域を描画野の中央に捉えるべく、探触子位置を調節し、灌流領域を個別に描出したところ、限られた気泡最大投与範囲内で、その定量解析まで可能であることが分かった。平成15年度には、麻酔犬を用いて本法を検証した。第一の超音波照射には、SONOS5500(フィリップス)、S12探触子(5-12MHz)を用い、大動脈基部レベルで、左冠動脈起始部の長軸像を描出し、左冠動脈に流入した微小気泡の選択的破壊を行った(破壊照射)。第二の装置はEUB-6500(日立メディコ)で、S50探触子(2-4MHz)、描画モードはパルスインバージョン法に基づく低音圧リアルタイム法を用いた。評価用画像はビデオ録画し、左室前壁(短軸像)心室中隔(長軸像)と後壁の収縮末期における輝度をオフライン計測した。微小気泡は、BR1(Bracco社)1mlを末梢静脈から緩徐ボーラス投与した。次の結果を得た。大動脈短軸像と、傍胸骨像に相当する左室短軸・長軸像をそれぞれの装置で同時に描出し得た。ただし、破壊照射を通常の断層法で行うと、超音波干渉により画像に著しい乱れを生じた。そこで、破壊照射に静止断層像上で漣続波ドプラ法(TIS=0.5)を用いたところ、評価用画像には一切の乱れを生じず、左室短軸、長軸像ともに均一な左室壁の染影が得られた。左室短軸像では、破壊照射オフ時の輝度(気泡投与前値からの増加分)は前壁で26(任意単位)、後壁15で、前壁/後壁比は1.7であった。破壊照射オンでは、前壁で5、後壁31で、前壁/後壁比は0.2となり、また、長軸像では、破壊照射オフ時の輝度は中隔で34、後壁21で、中隔/後壁比は1.6であったが、破壊照射オンでは中隔で26、後壁34で、中隔後壁比は0.8となり、いずれも左冠動脈領域の輝度が低下した。以上より、左冠動脈流入直後の微小気泡を選択的に破壊し、右冠動脈領域を選択的に染影できる可能性が示された。また、微小気泡・超音波への生体反応という観点から、本研究から派生した研究として、白血球の振る舞いを中心に、炎症の画像化などの可能性が示された。
専門学校の教育と卒業生のキャリア

専門学校教育の機能を卒業生調査、企業調査を通じて検証した。専門学校教育は、進学時に十分でなかった職場で継続して学ぶ力を身につけさせている一方で、職業教育としてどの水準まで担保できているかは必ずしも明確でなく、将来的な課題として残されていること、卒業生のコアな就職先である中小企業における初期キャリアが、専門学校での学習を活かし処遇も考慮しているものとそうでないものとに二極化しており、専門学校教育の評価を左右するという意味でも、専門学校の教育だけでなく、卒業生を活用するキャリアを用意できているかという就職先の質も課題であることを明らかにした。本年度は、専門学校教育と卒業生のキャリア関係を、卒業生の視点から明らかにするために、以下の作業を実施した。(1)卒業生のキャリア調査を実施するため、東京都専修学校・各種学校協会に協力を仰ぎ、加盟校の中から12の専門学校から協力を得られることになり、調査票の設計や発送・回収作業に至るまで、協同して作業を行った。(2)2007年10月から2008年1月にかけて、2000年、2004年、2006年の卒業生に対して郵送調査を実施し、2度の督促作業を通じて最終的に1,223名から回答を得た(回収率は21%)(3)現在、データの入力が終わった段階で、来年度早々に、協力校へのフィードバックを行い、また5月に開催される日本高等教育学会で報告することにしている。来年度は、卒業生調査の分析作業を行って報告書にとりまとめると同時に、雇用者つまり起業調査を実施し、卒業生の視点に加えて企業の視点からも当該テーマの考察を深めて行く予定にしている。昨年度は、専門学校教育と卒業生のキャリア関係を卒業生の視点から明らかにしたが、本年度は、企業の視点から明らかにするために、以下の作業を実施した。(1)まず、昨年度に実施した卒業生調査の結果について、分析・考察を行い研究報告書として出版した。具体的には、高校までに獲得できていない学習習慣等のしつけ機能を果たしていること、専攻や卒業後の年数によって初期キャリアは異なり、特に仕事内容が専門学校教育の評価を左右していること、専門学校の職業教育機能自体については必ずしも明確でないこと、を明らかにした。(2)ただし以上は卒業生からみた専門学校教育であり、その知見を相対化するために、卒業生の採用企業調査を実施するため、東京都専修学校・各種学校協会に協力を仰ぎ、加盟校の中から14の専門学校から協力を得られることになり、調査票の設計や発送・回収作業に至るまで、協同して作業を行った。そして2008年11月から2008年12月にかけて、専門学校卒業生を採用している企業に対して郵送調査を実施し、最終的に863の企業から回答を得た(回収率は31%)(4)現在、データの入力が終わり、調査結果の概要版を印刷し終わった段階である。来年度早々に、協力企業ヘフィードバックを行い、また協力校の方達とデータ分析会を実施し、研究報告書としてまとめる予定でいる。なお来年度は、企業調査の分析作業を行って報告書にまとめるだけでなく、卒業生調査の結里と総合して、3年間のプロジェクトの総まとめを併せて行う予定でいる。本年度は、3年間のプロジェクトのまとめとして、以下の作業を実施した。(1)昨年度に実施した企業調査について、調査協力校と合同で分析し、報告会を開催した。さらに、分析結果を,個々の専門学校でどのような形で教育改善に結びつけていくのか,その方策や具体的な動向についても事例報告を行い,検討した。(2)調査協力校との分析報告会の成果も踏まえながら、企業調査の結果について、分析・考察を行い、図書としてまとめ、出版した。具体的には,業種によって明らかに処遇や専門学校教育に対する評価が異なること,専門学校卒業生を受け入れている企業は中小企業が多いが,専門学校卒業生の処遇やキャリアを真剣に考えている企業群とそうでない企業群とに分かれること,企業が課題と考えているのは職業専門的な知識・技能よりも汎用的な技能や態度などであり,それを専門学校教育にどう取り込むかが問われていること,が明らかとなった。(3)昨年度に出版した卒業生調査に関する調査結果と、本年度まとめを行った企業調査に関する調査結果を踏まえて、日本の高等教育システムにおける専門学校教育の位置づけや、国際的な高等教育の流れの中での専門学校教育の位置づけについて、総括した。