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炭素－炭素、炭素－酸素及び炭素－ケイ素結合の触媒的変換反応の開発

現在の反応性官能基の変換に依存した有機合成化学に革新をもたらすべく、不活性結合の触媒的変換反応の開発を検討した。不活性結合切断反応は、炭素ー水素結合の活性化を基盤とする研究が世界中で活発に行われている。本研究では、不活性結合をさらに広い観点で捉えなおし、未開拓な炭素ー水素結合以外の不活性結合の直接変換反応の開発を実施した。その結果、炭素ー炭素、炭素ー酸素、炭素ー窒素、炭素ーリン結合の触媒的変換反応の開発に成功し、本研究の潜在的有用性を実証した。特に、「酸化的付加とは異なる機構による結合活性化」という独自の方法論を一般化、多様化することができた。アリールボロン酸誘導体は鈴木ー宮浦カップリング等に用いられ、現在の有機合成において重要な化合物である。遷移金属を用いた触媒的なアリールボロン酸の一般的な合成法としては、アリールハライドとジボロン、ヒドロボランなどのホウ素試薬を用いる方法が知られている。また、近年ロジウムやイリジウム触媒により、芳香環の炭素ー水素結合を直接ボリル化できることが報告されている。一方、われわれはこれまでにロジウム触媒存在下、ジシランやヒドロシランを用いた炭素ーシアノ結合の切断を経る変換反応を報告している。本研究では、ロジウム触媒存在下、ジボロンを用いると、芳香族ニトリルの炭素ーシアノ結合が切断され、対応するボリル化体が得られることを見出した。本反応は、種々の置換基を有するベンゾニトリル誘導体、及びインドールなどのヘテロ環骨格を有する芳香族ニトリルや、アルケニルシアニドにも適用可能である。さらに、ニッケル触媒を用いたアニソール誘導体のアミノ化反応をすでにわれわれは報告している。しかし、基質の適用範囲がナフタレンなどの縮合多環系化合物に限定されていた。本研究では、キノリンやイソキノリン、さらに単環のピリジン上のメトキシ基がアミノ化されるということを見つけた。得られる複素環アミン誘導体は医農薬品の合成中間体として有用である。シアノ基は有機化学における基本的な官能基の一つであるが、その変換反応は炭素ー窒素3重結合への付加反応、α位の炭素ー水素結合の脱プロトン化反応、あるいはニトリル窒素の求核性を利用する反応に限られてきた。一方、遷移金属錯体を用いることで、ニトリルのα炭素とシアノ基間の結合(炭素ーシアノ結合)の切断をともなった変換反応が近年、盛んに研究されてきた。本研究では、ケイ素やホウ素配位子を持ったロジウム錯体の特徴的な分極を利用することで、従来の酸化的付加とは異なる機構による炭素ーシアノ結合の活性化反応を検討してきた。今回、2ーフェノキシベンゾニトリルの誘導体をロジウム触媒とジシランと反応させた場合、シアノ基が切断され、その位置でシリル化された予想生成物に加えて、シリル化が2'位で進行した生成物も得られることがわかった。この結果は、中間体であるアリールロジウム種が1,5-転位するという極めて珍しい素反応を含む反応であることを明らかとした。炭素ーヘテロ原子結合の切断反応による触媒的なヘテロール合成反応開発として、環状リン化合物であるホスホールの触媒的合成反応を検討した。2'-ブロモ-[1,1'-ビフェニル]-2-イル)ジフェニルホスフィンを基質にパラジウム触媒とヒドロシランの存在下に加熱することで、炭素ーリン結合の切断をともなってホスホールが生成することを見出した。さらに驚くことに、より単純な原料である、ブロモ基を持たないビフェニルホスフィンを原料として用い、パラジウム触媒存在下に加熱するだけで同様にホスホールが生成することがわかった。有機合成では従来用いられてこなかった不活性結合の触媒的変換反応の開発を目指して、以下の3点を検討を実施した。1)炭素ー酸素結合の活性化反応について:アニソールやフェニルエステルなどの不活性なフェノール誘導体の炭素ー酸素結合の活性化には、電子豊富なニッケル触媒が有効なことを既に明らかにしてきた。他の金属触媒でこれらの不活性炭素ー酸素結合の活性化を達成できれば、さらなる反応形式の多様化が期待できる。本研究では、ロジウム触媒とジボロン試薬を用いることで、フェニルエステルのボリル化反応が進行することを明らかにした。2)炭素ーリン結合活性化反応について:有機反応体材料として注目されるホスホール誘導体の触媒的合成を開発した。特筆すべきことは、原料として単純なトリフェニルホスフィンを利用できることでり、炭素ー水素、炭素ーリンという2つの不活性結合の活性化を経て反応が進行する。本年度は特に反応機構について、ホスホニウム塩を経由していることを明らかとした。3)炭素ー炭素結合活性化反応について:ボリルロジウム種によるベンゾニトリルの炭素ー炭素結合切断を経るボリル化反応について、DFT計算による反応機構解析を実施した。その結果、ボリルロジウム化、ボリルイソシアニド脱離という新しい2段階機構により炭素ー炭素結合切断が起こっていることを明らかにした。さらに、3級アミンの反応加速効果についても検討した結果、塩基性窒素原子とルイス酸性ホウ素原子とが結合性相互作用することによる安定化効果が寄与していることを明らかとした。有機合成では、これまでほとんど利用されてこなかった不活性な化学結合の切断と変換を目指し、以下の検討を行った。1)低原子価ニッケル触媒がアニソールの炭

素ー酸素結合切断に有効であることを明らかにしてきたが、同様の触媒系が、より強固なアニリドの炭素ー窒素結合の切断に有効であることを見つけた。例えば、反応試薬としてヒドロボランを用いれば、アミド基の炭素ー窒素結合の還元的切断が進行し、水素原子が導入される。また、ジボロンを用いれば、対応するボリル化生成物が得られる。2)これまで、アニソールのような不活性炭素ー酸素結合の活性化には、低原子価ニッケルの利用が必須であった。さらなる反応形式の多様化を実現するためには、他の金属触媒での、炭素ー酸素結合の活性化の達成が望まれる。今回、ロジウム触媒でのカルバメート誘導体の炭素ー酸素結合の切断をともなった有機ホウ素試薬とのクロスカップリング反応を達成した。対照実験の結果から、一価ロジウム前駆体とアリールボロン酸とのトランスメタル化により生成するフェニルロジウム中間体が、炭素ー酸素結合活性化能を持っていると考えられる。3)これまで、二価パラジウム触媒を用いたトリフェニルホスフィン誘導体の炭素ーリン結合を切断し、5員環の環状リン化合物を合成する手法を開発した。この反応では、ホスホニウム塩中間体を経由して、炭素ーリン結合の切断が進行している。今回、類似の反応が、6員環の形成にも応用可能であることを明らかにした。昨年度見出した5員環の反応を単純に六員環の基質へと変えるだけでは目的物は全く得られず、ハロゲン基質を用いて、還元剤存在下、ゼロ価パラジウム触媒で反応させることにより、6員環の化合物が効率よく得られることがわかった。現在の反応性官能基の変換に依存した有機合成化学に革新をもたらすべく、不活性結合の触媒的変換反応の開発を検討した。不活性結合切断反応は、炭素ー水素結合の活性化を基盤とする研究が世界中で活発に行われている。本研究では、不活性結合をさらに広い観点で捉えなおし、未開拓な炭素ー水素結合以外の不活性結合の直接変換反応の開発を実施した。その結果、炭素ー炭素、炭素ー酸素、炭素ー窒素、炭素ーリン結合の触媒的変換反応の開発に成功し、本研究の潜在的有用性を実証した。特に、「酸化的付加とは異なる機構による結合活性化」という独自の方法論を一般化、多様化することができた。研究目的で示した通り、本研究では従来有機合成では利用されてこなかった不活性結合の触媒的変換法を開発することを目指している。フェノール誘導体の活性化には、あたらにロジウム触媒が有効であることを見出し、大きく展開した。ヘテロール合成に関しては、ホスホニウム塩の関与を明らかにし、オニウム塩を経由する環化反応へと一般化への道筋をつけることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。有機合成化学合成化学的観点とともに、反応機構原理についても、不活性結合活性化反応についての研究が蓄積されてきた。これらをさらに推し進め、論文発表へと結びつける。本研究の目的は、従来有機合成に利用することのできなかった安定かつ強固な化学結合を切断し、変換反応へと利用する触媒系を開発し適用範囲を拡大し一般化することである。炭素ーシアノ結合の切断する触媒として、ボリルロジウムを見出すことができた。これは、従来の不活性結合とは全く異なる機構による不活性結合の活性化を可能にする触媒系の発見という意味で重要である。さらに、メトキシ基の切断反応に関して、キノリンやピリジンといった含窒素芳香環上でのアミノ化反応が進行することも見出した。
半絶縁性SiCの物性・欠陥解明とイオン注入による相補型ロバストJFETの作製

1)半絶縁性SiCの電子物性の解明半絶縁性SiCウェハが市販されているが、半絶縁性を支配する深い準位(トラップ)や、その起源は未知である。そこで本研究では、SiCの半絶縁性を支配する深い準位を調べるために、半絶縁性SiC基板に特殊なコンタクト構造を設けることにより、Hall効果測定を行った。約900Kまでの超高温Hall効果測定を行うことにより、抵抗率やキャリア密度の温度依存性を明らかにした。この結果から、半絶縁性を支配する欠陥準位は伝導帯底から約1.2 eV下に存在することが示唆された。また、この半絶縁性は1700°Cの高温Arアニールや1400°Cの高温熱酸化を施しても維持されることを明らかにした。SiCは耐環境素子用半導体として優れたポテンシャルを有している。超高温動作集積回路を作製するためには、ゲート酸化膜の信頼性の問題がなく、電圧制御型素子であるSiC相補型JFET(接合型電界効果トランジスタ)が適している。本年度は、SiC相補型JFETの基本特性をシミュレーションにより計算し、相補型素子を作製する上で重要なノーマリオフ特性を得るための条件を明らかにした。特に、独自の横型ダブルゲート構造を採用することにより、従来構造に比べてノーマリオフ動作を維持しながら、高いドレイン電流と相互コンダクタンスが得られることを明らかにした。次に、半絶縁性SiC基板にPおよびAlイオン注入を行うことによって局所的にn型およびp型領域を形成できることを確認した(注入不純物の電気的活性化率:概ね95%以上)。実際に半絶縁性SiC基板へのイオン注入によってnチャネルおよびpチャネルJFETを作製し、両JFETで室温から400°Cの温度範囲でノーマリオフ特性を達成した。本年度は、半絶縁性SiCおよびイオン注入により作製したSiC JFETの基本特性を明らかにした。研究は概ね当初の計画通り順調に進展している。その具体的な理由は以下の通りである。「半絶縁性SiCの電子物性の解明」に関しては、独自の試料構造を作製し、超高温でHall効果測定を行うことにより、初めて半絶縁性SiC基板の抵抗率とキャリア密度を直接的に測定することに成功した。また、そのキャリア密度の温度依存性から半絶縁性SiCのフェルミ準位のエネルギー位置を初めて明らかにした。いずれも半導体物性として極めて重要な知見であり、学術的にも工業的にも有意義な成果である。また、半絶縁性SiC基板を用いてデバイスを作製する場合、イオン注入後の活性化アニールや熱酸化処理によって半絶縁性を支配する欠陥密度が減少して半絶縁性が失われる可能性がある。本研究では、このような熱処理による半絶縁性の低下がないことを初めて定量的に明らかにしたことも特筆すべき成果である。「SiC JFETのノーマリオフ動作の実現」については、独自の横型ダブルゲート構造を採用し、適切なチャネル構造(ドーピング密度とチャネル厚さ)を形成することにより、nチャネル、pチャネルJFETの両方において初めてノーマリオフ特性を達成した。集積化に適した半絶縁性SiC基板へのイオン注入によって良好なJFET動作を得たのは本研究が初めてである。さらに、400°Cの高温でもノーマリオフ動作を達成したことは電子デバイス分野で画期的な成果であり、この成果により大規模国際会議の招待講演や学会受賞に繋がった。また、電子デバイス分野で最も権威ある学術雑誌(IEEE Electron Device Letters)の表紙に本成果の図が採用されたことも特筆できる。半絶縁性SiCの電子物性の解明については、超高温Hall効果により抵抗率の温度依存性や半絶縁性を支配する欠陥準位を明らかにした。今後は、基板裏面に適切なオーム性接触、表面にショットキー障壁を形成して電流モードDLTS(Deep Level Transient Spectroscopy)により欠陥準位のエネルギー位置やキャリア捕獲断面積に関する知見を獲得し、SiC半導体における欠陥物理として体系化する。また、イオン注入領域の電子物性と欠陥を明らかにし、半絶縁性SiCへの直接イオン注入による伝導性制御可能な範囲を見極める。高濃度ドープ領域の形成は容易であるが、低濃度ドープ領域を形成する際には、基板に存在する欠陥による補償が無視できなくなるので、特に低濃度ドープ領域の物性と欠陥評価に重点を置く。次に、SiC結晶に存在する転位が電子デバイスの高温動作に与える影響を調べることも大切である。III-V族半導体では、高温において転位を介して金属の増速拡散が生じ、素子劣化を生じることが指摘されている。室温-200°Cの温度では、貫通転位はSiCデバイスの性能や信頼性に与える影響は無視できるほど小さい。しかしながら、400°C以上の超高温における転位の影響を明らかにすることがSiCを用いた高温動作集積回路を実現する上で重要である。半絶縁性SiC基板への直接イオン注入によりノーマリオフ動作を示すnチャネル、pチャネルJFETを作製することに成功した。そこで、相補型JFETを実現するために、しきい値電圧を精密に制御することに取り組む。注入した不純物原子の横方向拡散を定量的に評価し、チャネル構造を精密に設計することが重要である。上記の研究に目途がつけば、実際にSiC相補型JFETを用いたインバータ回路等を作製し、その回路動作の高温特性を調べてSiC JFETの有用性と課題を明らかにする。

そこで本研究では、SiCの半絶縁性を支配する深い準位を調べるために、半絶縁性SiC基板に特殊なコンタクト構造を設けることにより、Hall効果測定を行った。約900Kまでの超高温Hall効果測定を行うことにより、抵抗率やキャリア密度の温度依存性を明らかにした。この結果から、半絶縁性を支配する欠陥準位は伝導帯底から約1.2 eV下に存在することが示唆された。また、この半絶縁性は1700°Cの高温Arアニールや1400°Cの高温熱酸化を施しても維持されることを明らかにした。SiCは耐環境素子用半導体として優れたポテンシャルを有している。超高温動作集積回路を作製するためには、ゲート酸化膜の信頼性の問題がなく、電圧制御型素子であるSiC相補型JFET(接合型電界効果トランジスタ)が適している。本年度は、SiC相補型JFETの基本特性をシミュレーションにより計算し、相補型素子を作製する上で重要なノーマリオフ特性を得るための条件を明らかにした。特に、独自の横型ダブルゲート構造を採用することにより、従来構造に比べてノーマリオフ動作を維持しながら、高いドレイン電流と相互コンダクタンスが得られることを明らかにした。次に、半絶縁性SiC基板にPおよびAlイオン注入を行うことによって局所的にn型およびp型領域を形成できることを確認した(注入不純物の電気的活性化率:概ね95%以上)。実際に半絶縁性SiC基板へのイオン注入によってnチャネルおよびpチャネルJFETを作製し、両JFETで室温から400°Cの温度範囲でノーマリオフ特性を達成した。本年度は、半絶縁性SiCおよびイオン注入により作製したSiC JFETの基本特性を明らかにした。研究は概ね当初の計画通り順調に進展している。その具体的な理由は以下の通りである。「半絶縁性SiCの電子物性の解明」に関しては、独自の試料構造を作製し、超高温でHall効果測定を行うことにより、初めて半絶縁性SiC基板の抵抗率とキャリア密度を直接的に測定することに成功した。また、そのキャリア密度の温度依存性から半絶縁性SiCのフェルミ準位のエネルギー位置を初めて明らかにした。いずれも半導体物性として極めて重要な知見であり、学術的にも工業的にも有意義な成果である。また、半絶縁性SiC基板を用いてデバイスを作製する場合、イオン注入後の活性化アニールや熱酸化処理によって半絶縁性を支配する欠陥密度が減少して半絶縁性が失われる可能性がある。本研究では、このような熱処理による半絶縁性の低下がないことを初めて定量的に明らかにしたことも特筆すべき成果である。「SiC JFETのノーマリオフ動作の実現」については、独自の横型ダブルゲート構造を採用し、適切なチャネル構造(ドーピング密度とチャネル厚さ)を形成することにより、nチャネル、pチャネルJFETの両方において初めてノーマリオフ特性を達成した。集積化に適した半絶縁性SiC基板へのイオン注入によって良好なJFET動作を得たのは本研究が初めてである。
微細針を用いた無痛採血法に関する研究

【はじめに】これまでに蚊のように非常に細い針を用いた無痛自動採血法の開発をめざし、ガラス微細針を用いて採血実験を行ってきた。本研究では確実な血管穿刺法の確立、及び針の管径や吸引圧に対する採血量についての定量的評価を行うことを目的に実験的検討を行った。【方法】血管穿刺を確実するために、穿刺部の周辺数mmの皮膚を引っ張り、組織の弾性変形を押える方法を試みたが効果が得られなかった。そこで先端部がテ-パ-状のガラス微細針を見直し、外径210μm、内径120μm、長さ約7mmのステンレス(以下St)直管の先端を研磨し採血針とした。制作した針を評価するため、ブタ大腿部に対する穿刺荷重と(牛)血液の吸引流量を計測し、ガラス微細針や市販注射針と比較した。【結果】St針は研磨精度によるバラツキがあるものの、市販針との外径比に比例した小さい力での穿刺が可能であった。また等外径のガラス微細針に対して3割以下の荷重で穿刺でき、先端部貫通後の荷重増加も無かった。St針の蒸留水吸引流量は0.98cm^3/minであり、等内径のガラス微細針の流量の約3%であった。血液の吸引流量は陰圧150、250mmHgにおいてそれぞれ0.18,0.31cm^3/minであった。さらにSt針を試作改良した採血実験装置に組み込み、ウサギの耳介静脈に対する穿刺、採血を試みた結果、ガラス微細針に比べて穿刺部周辺組織の引き込みがほとんどないスムーズな穿刺ができ、約5分で0.9cm^3の採血が可能であり、単項目の検査には十分な採血量が得られた。また血管穿刺の確認のために穿刺荷重変化の利用を試みた結果、血管の穿刺荷重は皮膚に対して非常に小さいため、より高精度の計測が必要と思われた。
創造的思考の習熟能力差と知覚敏感性の関係性解明

本研究では感覚過敏性と創造的思考との関係性解明を目的に、当年度においては感覚過敏性測定として本学デザイン工学科3年次学生22名を対象にSTAI、LOI、MAS、GSD、A-ADHD、AASPを実施した。この結果より、STAI、A-ADHD、AASPのスコアを基準に感覚過敏性の高いであろうグループ、低いであろうグループの区分けを行い、それぞれのグループから各5ないし6名の被験者計11名を抽出し、NIRSによるタスク観察を行った。NIRSによるタスク観察では様々な場所と人間の写っている写真をもとに「映像に含まれる人数を数える」という非創造的タスクと「映像をもとに、この場に必要なデザインを考える」という創造的タスクの2つを行い、この差分について考察を行うこととした。この実験の結果であるが、被験者毎にみた場合、タスク毎の賦活箇所について多少の違いは生じていたが、ほぼすべての被験者において「ほぼ全チャンネルにおいて賦活する」という現象が生じた。これはT検定、外れ値を考慮したU検定の両者において同様の結果となった。このため、単純な「検定」ではなく何らか違う観点で考察する必要があるといえる。ただし、NIRSは絶対値ではなく相対値として数値が生じるため、単純比較が難しいため、慎重に比較方法を検討する必要がある。現在、この分析方法について検討中であり、今後は様々な比較分析方法を行った上で、これら結果について考察を行う予定である。一方、A-ADHDの傾向が高い被験者においては側頭葉側の特定チャンネル(CH-1もしくはCH-16)において基本的な振幅が大きいという特徴も発見された。これについても別途、詳細に分析する予定である。NIRSによる実験を実施した結果、ほぼすべての被験者において多数のチャンネルが賦活するという現象が確認され、単純なT検定やU検定では考察が難しいことが判明した。このため現在、これらの比較分析方法について再考している状態である。本来であればNIRSを使用しない創造的タスクも実施の上、感覚過敏性との比較を行う予定であったが、これについては定量的観測が難しいであろうという判断から、一度、創造的タスクの多いであろう、デザインに関する専門科目の成績をもとに比較分析を実施してみる予定である。また、これらと前述のNIRS実験結果の分析を踏まえ、再度、仮説を構築する予定である。交付決定額ではNIRS機器の購入が難しいことが判明したため、直接経費の配分見直しを実施し、国際発表旅費分を機器購入に対して配分した。これについては、国内学会等における投稿等に切り替えを予定している。
要介護高齢者における口腔細菌叢の解析

本研究は,高齢者の口腔細菌叢と全身状態との関連の解明を目的とした.大阪府内の介護施設に入居する高齢者50名を対象に,口腔状態の記録,口腔機能検査,ならびに全身的既往歴,服薬中薬剤,生化学検査記録の調査を行った.このうち,15名の唾液から菌DNAを抽出し,次世代シークエンサーによる16S rRNAの網羅的解析を行った.16S rRNA解析の結果,高齢対象者の糖尿病罹患群では非糖尿病罹患群と比較して門,属レベルでの細菌叢が異なっていた.本研究により得られた結果は,糖尿病が口腔細菌叢の構成に影響を及ぼす一因である可能性を示唆している.近畿圏の介護保険施設に併設されている居宅介護支援事業所ならびに地域包括支援センターを利用している要介護高齢者を15名を対象とした.なお認知症患者は対象から除外した.対象被験者から採取した唾液サンプルを用い,16S rRNA解析を行った.これにより得られた細菌叢のデータを,歯科および栄養疫学調査により得られたデータと統合し,統計学的分析を行った.歯科および栄養疫学調査には,口腔機能検査(味覚・口腔感覚,咀嚼能率,咬合力,咀嚼時唾液分泌速度,嚥下機能評価)および食品・栄養摂取と身体計測,血液検査,全身疾患および服用中薬剤の聴取,認知機能検査などが含まれた.一般に,フィールド調査に参加可能で協力的な要介護高齢者を対象被験者として集めることは難しい.本研究では,研究協力者の1人である管理栄養士が,上記施設を利用する要介護高齢者およびそれらの職員と良好な信頼関係を築いており,被験者の確保が可能であった.さらに,栄養疫学調査については,この分野の第一人者である佐々木敏教授と研究チームの管理栄養士の協力を得ることができた.統計学的分析には,歯科および栄養疫学調査の各項目と口腔の細菌叢との2変量間の関連,次いで多変量解析を用い,多数の口腔機能および食品・栄養摂取と身体計測,血液検査,全身状態の中から,口腔細菌叢のパラメータに有意な関連を持つ項目を抽出した.その結果、代謝性疾患を有する群はそうでない群に比べ、口腔細菌叢に占めるVeillonella属が優勢であり、Neisseria属,Haemophilus属が劣勢であることが確認された。平成27年1月、当初の予想に反し、分類学上の門レベルではなく、属レベルにおいて、糖尿病罹患群で口腔細菌叢に占めるVeillonella属が優勢であり、Neisseria属、Haemophilus属が劣勢であることが明らかとなった。研究遂行上、この現象の本質を見極めることが不可欠であることから、研究方式を見直し、多様性解析を用いた菌叢構造の解析を行う必要が生じた。近畿圏の介護保険施設に併設されている居宅介護支援事業所ならびに地域包括支援センターを利用している要介護高齢者を15名を対象とした.なお認知症患者は対象から除外した.対象被験者から採取した唾液サンプルを用い,16S rRNA解析を行った.これにより得られた細菌叢のデータを,歯科および栄養疫学調査により得られたデータと統合し,統計学的分析を行った.歯科および栄養疫学調査には,口腔機能検査(味覚・口腔感覚,咀嚼能率,咬合力,咀嚼時唾液分泌速度,嚥下機能評価)および食品・栄養摂取と身体計測,血液検査,全身疾患および服用中薬剤の聴取,認知機能検査などが含まれた.一般に,フィールド調査に参加可能で協力的な要介護高齢者を対象被験者として集めることは難しい.本研究では,研究協力者の1人である管理栄養士が,上記施設を利用する要介護高齢者およびそれらの職員と良好な信頼関係を築いており,被験者の確保が可能であった.さらに,栄養疫学調査については,この分野の第一人者である佐々木敏教授と研究チームの管理栄養士の協力を得ることができた.統計学的分析には,歯科および栄養疫学調査の各項目と口腔の細菌叢との2変量間の関連,次いで多変量解析を用い,多数の口腔機能および食品・栄養摂取と身体計測,血液検査,全身状態の中から,口腔細菌叢のパラメータに有意な関連を持つ項目を抽出した.その結果、代謝性疾患を有する群はそうでない群に比べ、口腔細菌叢に占めるVeillonella属が優勢であり、Neisseria属,Haemophilus属が劣勢であることが確認された。本研究は,高齢者の口腔細菌叢と全身状態との関連の解明を目的とした.大阪府内の介護施設に入居する高齢者50名を対象に,口腔状態の記録,口腔機能検査,ならびに全身的既往歴,服薬中薬剤,生化学検査記録の調査を行った.このうち,15名の唾液から菌DNAを抽出し,次世代シークエンサーによる16S rRNAの網羅的解析を行った.16S rRNA解析の結果,高齢対象者の糖尿病罹患群では非糖尿病罹患群と比較して門,属レベルでの細菌叢が異なっていた.本研究により得られた結果は,糖尿病が口腔細菌叢の構成に影響を及ぼす一因である可能性を示唆している.調査対象や方法についての打合せ、対象施設の事前調査、細菌叢解析法(FISH法)の検討を行った後、要介護高齢者施設での調査およびメタゲノム解析を終え、メタゲノム解析データの分析を完了する。27年度が最終年度であるため、記入しない。高齢者歯科学27年度が最終年度であるため、記入しない。
スクール・エンゲージメントを促進する対人ネットワーク機能の検討

本研究は,学校生活への積極的な参加態度を指すスクール・エンゲージメントという概念に注目し,不登校予防に関する有効な対人支援のあり方を検討することを目的としている。具体的には,米国で開発されたスクール・エンゲージメント尺度の心理尺度特性の検討,中高生のスクール・エンゲージメントの実態把握,ならびに対人ネットワーク上の重要な他者からの影響を明らかにする。さらには,メンタルヘルスと学業成績への影響に注目することで,スクール・エンゲージメントが中高生の発達に及ぼす影響について検討する。これらの研究目的を実現するために,質問紙を用いた縦断調査を計画している。平成30年度の計画は,翌年度から2年にわたり,半年間隔で3回実施する縦断調査の準備を行うことであった。すなわち,1中学校での予備調査,2研究協力校の選定,3質問紙の作成の3点であった。計画通り,おおむね順調に推移している。1の予備調査は,中学1校の協力を得て,本研究の対象者として最も年少である1年生を対象に実施した。質問紙の分量や文章表現の妥当性を検討するとともに,スクール・エンゲージメント尺度の心理尺度に関する基礎資料を得た。また,本研究は半年間隔で3回の追跡調査を行う計画であるため,2研究協力校の選定には多大な時間を要した。当初は都内の中学高校3校ずつを訪問し,研究の趣旨やフィードバック内容について説明し,協力を求めたが,1度きりの調査でないことを理由に協力が得られなかった。平成30年末になり,首都圏のある都市の教育委員会に研究協力校の候補選定を依頼することができ,最終的に高校1校,中学3校において調査協力の承諾を得ることができた。30年度末には3予備調査の結果を反映させ,質問紙の作成を終了した。来年度6月に1回目の調査を予定している。平成30年度は,1中学校での予備調査,2研究協力校の選定,3質問紙の作成を計画していた。1の予備調査は中学1年生を対象に実施し,質問紙の分量や文章表現,対人関係の質問の仕方など,協力校の管理職の意見を取り入れながらアンケート調査を実施することができ,スクール・エンゲージメント尺度の心理尺度特性の基礎資料を得た。また,本研究は半年間隔で3回の追跡調査を行うため,2研究協力校の選定には多大な時間を要した。首都圏のある都市の教育委員会に研究協力校の候補選定を依頼することができ,最終的に高校1校,中学3校において調査協力の承諾を得ることができた。3予備調査の結果を反映させ,質問紙の作成を終了した。2019年度は,合計3回計画している縦断調査の1回目と2回目を実施する。1回目調査が終了した時点で,中高生の違いに注目しながらスクール・エンゲージメントの実態を明らかにする。2回目調査が終了した時点で,スクール・エンゲージメントと対人関係の影響関係をテーマにした分析を行う。結果は国内外での学会発表とともに学術論文にまとめていく。

3予備調査の結果を反映させ,質問紙の作成を終了した。来年度6月に1回目の調査を予定している。2019年度は,合計3回計画している縦断調査の1回目と2回目を実施する。1回目調査が終了した時点で,中高生の違いに注目しながらスクール・エンゲージメントの実態を明らかにする。2回目調査が終了した時点で,スクール・エンゲージメントと対人関係の影響関係をテーマにした分析を行う。結果は国内外での学会発表とともに学術論文にまとめていく。調査協力校の選定を調査会社に依頼する予定であったが,申請者自らが中学校や高校,及び教育委員会にコンタクトをとることで調査協力が得られたため,人件費・謝金の支払いが減少し次年度使用分が生じた。次年度は縦断調査の実施に伴い,データ入力や保管委託費等,調査会社への依頼に充てる予定である。
造血因子によるMedication-related顎骨壊死治療の検討

骨吸収抑制剤によるMRONJ(Medication related osteonecrosis of the jaw)様症状は、ビスフォスフォネート系製剤のみならず、薬理学的作用機序が異なるヒト型抗RANKLモノクローナル抗体製剤(デノスマブ)においても発症することが報告されている。本研究では、抗RANKLモノクローナル抗体製剤によるMRONJ発症機序について、マウスを用いて検討を行った。平成29年度までの研究で、骨髄抑制下における胸腺皮質における胸腺髄質上皮細胞(medullary thymic epithelialcell: mTEC)の減少、さらに、末梢血におけるヘルパーT細胞の分画の異常が判明した。以上の実験結果から、骨髄における造血機能の低下がMRONJ様症状発症の発端になっていると推測した。そこで、平成30年度の実験では、造血因子を投与することで骨髄の造血機能を回復させることによりMRONJ様症状が改善・緩和するのかを目的として実験を行った。造血因子投与群と非投与群とを比較したところ、造血因子投与群においてMRONJ様症状が緩和されていた。さらに、胸腺におけるmTEC細胞数が有意に増加していること、末梢血におけるヘルパーT細胞の分画異常の部分的な改善が生じていることが確認された。以上の実験結果から、ヒト型抗RANKLモノクローナル抗体製剤によるMRONJ様症状の発症には、その背景に骨髄組織における造血機能の低下があり、造血機能を回復させる薬剤を用いることによりMRONJ様症状を改善・緩和させる可能性が示唆された。ビスフォスフォネート系製剤(ゾレドロン酸水和物)やヒト型抗RANKLモノクローナル抗体製剤(デノスマブ)を代表とする骨吸収抑制剤の副作用である、外科的侵襲処置後に発症する薬剤関連顎骨壊死medication-related osteonecrosisof the jaw (MRONJ)は、歯科臨床において深刻な問題となっている。ビスフォスフォネート系製剤と抗RANKLモノクローナル抗体製剤では、破骨細胞に対する薬理学的作用機序が異なるため、抗RANKLモノクローナル抗体製剤による顎骨壊死の発症には、特別な作用機序が存在していると考え、抗RANKLモノクローナル抗体製剤による顎骨壊死の治療および発症予防法を構築するため、マウスを用いて検討を行った。抗マウスRANKLモノクローナル抗体を週1回マウスの尾静脈から投与し、投与1か月後に全身麻酔下で上顎第一臼歯を抜去した。抜歯3週後に炭酸ガスによりマウスを屠殺し、マウスの抜歯窩周囲に発症したMRONJについて組織学的検討を行った。抗マウスRANKLモノクローナル抗体投与群では、抜歯窩閉鎖不全を伴う歯槽骨の露出と、抜歯窩周囲の歯槽骨における骨細胞の消失といった典型的な顎骨壊死の症状を発症していた。また、末梢血のフローサイトメトリー(FACS)解析において、免疫担当細胞に異常が認められた。さらに、このモデルマウスを解析したところ、胸腺が特徴的に縮小(萎縮)していることが判明した。当初の研究計画に沿って順調に研究が進んでいる。さらに、研究計画書作成時と比較して新しい知見が得られており、今年度の実験を継続することでさらなる成果を上げられる可能性があると考えている。平成28度の実験から、抗がん剤によって骨髄抑制を行ったマウスに対して、さらに抗マウスRANKLモノクローナル抗体の投与を行った後に抜歯を行うと、MRONJ(Medication related osteonecrosis of the jaw)様症状を発症することを確認した。このMRONJ様症状を発症しているマウスの胸腺を調べたところ、抗がん剤を投与したのみのマウスの胸腺と比較して、萎縮していることが判明した。さらに、末梢血におけるヘルパーT細胞の分画に対してフローサイトメトリーを用いて解析したところ、ヘルパーT細胞の分画に異常があることが判明した。以上の実験結果から、MRONJ様症状の発症にはヘルパーT細胞の機能不全が関与している可能性が示唆されため、平成29年度の実験では、MRONJ様症状の発症機序にヘルパーT細胞がどのようい関与しているか明らかにする目的で、実験を行った。平成29年度の実験では、萎縮した胸腺の構造について組織学的に解析を行った。MRONJ様症状を発症しているマウスの胸腺では、MRONJ様症状を発症していないマウスと比較して、胸腺皮質に対する胸腺髄質の割合が、優位に減少していた。胸腺髄質に対して、胸腺髄質上皮細胞(medullary thymic epithelialcell: mTEC)に対する免疫染色を行ったところ、mTECが喪失していた。mTECはヘルパーT細胞のレパートリー選択に重要な役割を果たしていることから、MRONJ様症状を発症したマウスの末梢血におけるヘルパーT細胞の分画異常は、mTECの消失によるものであることが示唆された。平成29年度までの研究で、骨髄抑制下における胸腺皮質における胸腺髄質上皮細胞(medullary thymic epithelial

cell: mTEC)の減少、さらに、末梢血におけるヘルパーT細胞の分画の異常が判明した。以上の実験結果から、骨髄における造血機能の低下がMRONJ様症状発症の発端になっていると推測した。そこで、平成30年度の実験では、造血因子を投与することで骨髄の造血機能を回復させることによりMRONJ様症状が改善・緩和するのかを目的として実験を行った。造血因子投与群と非投与群とを比較したところ、造血因子投与群においてMRONJ様症状が緩和されていた。さらに、胸腺におけるmTEC細胞数が有意に増加していること、末梢血におけるヘルパーT細胞の分画異常の部分的な改善が生じていることが確認された。以上の実験結果から、ヒト型抗RANKLモノクローナル抗体製剤によるMRONJ様症状の発症には、その背景に骨髄組織における造血機能の低下があり、造血機能を回復させる薬剤を用いることによりMRONJ様症状を改善・緩和させる可能性が示唆された。抗マウスRANKLモノクローナル抗体を投与したマウスでは胸腺が非投与したマウスと比較して特徴的に縮小(萎縮)していた。我々は、抗RANKLモノクローナル抗体製剤による顎骨壊死の発症がこの胸腺の萎縮に関連しているものではないかと考えている。以上の仮説から、今後の研究では、抗RANKLモノクローナル抗体製剤投与による胸腺の萎縮の理由および、胸腺の萎縮によって引き起こされる免疫系の異常について解析を行う予定である。MRONJ様症状において、胸腺髄質上皮細胞の喪失がどのような意味をもつのか、前年度の実験で得られた結果を基に、発症機序について更なる研究を行う予定である。物品費(消耗品費)においてキャンペーン品や特別価格などがあり、当初予定額より支出が抑えられ、経費の節約ができ、次年度使用額が生じた。経費の節約により生じた未使用額295,765円については、平成30度の消耗品の購入に使用する。経費の節約により生じた未使用額195,561円については、今年度の物品費(消耗品費)の購入に使用する。
腎糸球体修復に関わる新規podocyte由来分泌因子の同定と糸球体再生治療の開発

糸球体修復・再生におけるpodocyte特異的因子の意義の検討1)動物モデルを用いた検討Podocyte特異的CCN1過剰発現マウス(CCN1-pod-Tg)、リコンビナントCCN1を作製した。このCCN1-pod-Tgを用い、抗GBM抗体腎症、糖尿病モデル(STZマウス)、5/6腎摘モデルにおけるCCN1の機能を解析した。特にSTZマウスでは、アルブミン尿には差を認めなかったが、糸球体腫大は抑制されていた。また、糖尿病マウス、培養podocyteを用いた糖尿病性腎症におけるpodocyte特異的な遺伝子変化の検討を行い論文に発表した。2)インビトロの系での作用の検討培養podocyte・メサンギウム細胞へのリコンビナントCCN1の作用の検討を行なった。CCN1はpodocyte、メサンギウム細胞の遊走を抑制した。さらに、podocyteではsynaptopodin、p27、p57の発現を促進し、分化促進作用を有すると考えられた。3)ヒトでの発現検討正常ヒト腎臓およびヒト胎児腎臓、各種腎疾患におけるCCN1の発現検討を行なった。正常ヒト腎臓においては、糸球体内ではpodocyteに特異的にCCN1の発現を認め、胎児でもcapillaryloop stageからpodocyteに限局した発現を認めた。各種腎疾患における検討では、podocyteにおけるCCN1発現はIgA腎症、糖尿病性腎症、膜性腎症において低下していたさらに、メサンギウム領域の著明に拡大したIgA腎症では、有意にpodocyteにおけるCCN1の発現が低下していた。また、糸球体でpodocyte特異的なギャップ結合蛋白connexin43 (Cx43)を見出し、糖尿病性腎症において、このCx43発現変化の程度が腎機能の予後予測因子となることを論文として発表した。糸球体修復・再生におけるCyr61の意義の検討1)動物モデルを用いた検討ネフリン遺伝子プロモーターの下流にcyr61 cDNAを接続し、podocyte特異的Cyr61過剰発現マウス(Cyr61Tg)、バキュロウイルスでSf9細胞にcyr61発現遺伝子を導入し精製したリコンビナントCyr61を作製した。このCyr61Tgを用い、抗GBM抗体腎症、糖尿病モデル(STZマウス)、5/6腎摘モデルにおけるCyr61の機能を解析している。STZマウスではアルブミン尿には差を認めなかったが、糸球体腫大は抑制されていた。2)インビトロの系での作用の検討培養podocyte・メサンギウム細胞へのリコンビナントCyr61の作用の検討を行なっている。Cyr61はメサンギウム細胞のPDGF-BBによる遊走を抑制した。Podocyteに対してもCyr61は同様に遊走を抑制する効果を示した。さらに、podocyteではsynaptopodinの発現を促進し、分化を促進作用を有すると考えられた。3)ヒトでの発現検討正常ヒト腎臓およびヒト胎児腎臓、糖尿病性腎症やIgA腎症を含む各種腎疾患におけるCyr61の発現検討を行なった。正常ヒト腎臓においては、糸球体内では、podocyteに特異的にCyr61の発現を認め、胎児腎でもcapillaryloop stageからpodocyteに限局した発現を認めた。各種腎疾患における検討では、podocyteにおけるCyr61発現は微小変化群や巣状糸球体硬化症と比較してメサンギウム領域の拡大したIgA腎症や膜性腎症において低下していた。さらに、メサンギウム領域の著明に拡大したIgA腎症では、その程度の軽度な群と比較して、有意にpodocyteにおけるCyr61の発現が低下していた。
再生医療実現に向けた角膜・結膜上皮幹細胞の機能、特性解析と応用に関する研究

幹細胞の新しい特性を発見し、極めて安価かつ容易な単離法を開発し、成人角膜輪部より角膜上皮幹細胞を発見した。更に無血清培養法を確立し再生医療に用いることができる角膜上皮細胞シートを開発した。本研究・は角膜輪部・結膜上皮における成人組織幹細胞の分化能の解明と安全な培養法、応用範囲の拡大により再生医療の実現化や成人組織幹細胞研究から得られる知見を社会へ還元することを目的としている。本研究年度にはいくつか顕著な成果が得られた。まず成人角膜上皮幹・前駆細胞の発見報告を米国科学雑誌「Stem Cells」で行った。ヒトを含め角膜上皮幹細胞・前駆細胞の単離の報告はなく、世界に先駆けて無血清培養条件による単離できたことは今後の研究の発展に大きな意義がある。当該技術による知的財産権も出願と実施許諾を既に進めており我が国のライフサイエンス産業に貢献できるものと考えられる。本報告はFACSといった高額な海外研究用機器を用いず、また幹細胞の特異的マーカーの先行発見を必要としない。今後得られた幹細胞から新規の幹細胞マーカーを芋づる式に同定、商品化する目処がつき極めて重要な成果であった。次に無フィーダー・無血清培養条件により再生医療に用いる角膜上皮シートを作成したという報告を米国科学雑誌「Invest Ophthalmol VisSci」にて行なった。我が国の再生医療実施にあたりフィーダー細胞使用に関する指針があるが、これらを一気に解決できる可能性を示した。また論文では詳細に報告していないが、これら組織幹細胞の分化能は極めて限定的であり、ES細胞やIPS細胞で報告がある分化全能性を発揮できない。これは他の様々な組織・臓器へそのままでは作りだすことは出来ないが、由来の組織へは特に分化制御をせずとも狙い通りの再生組織を作成できることを意味する。本年度の研究により、成人角膜上皮幹細胞の単離が達成され、かつ無血清・無フィーダー条件における低コストかつ安全な再生医療の実現が達成見込みとなった。本研究は角膜輪部・結膜上皮における成人組織幹細胞の分化能の解明と安全な培養法、応用範囲の拡大により再生医療の実現化や成人組織幹細胞研究から得られる知見を社会へ還元することを目的としている。本研究では幹細胞の新たな特徴を約40年ぶりに発見した。基低膜上に存在する幹細胞は高い付着能をもつという発見は現在使われている培養器具や細胞操作用器具を改良しなければ幹細胞研究に使用が耐えないという事実を示している。本結果による新製品の開発も既に複数の国内メーカと協力しており、近い将来新しい発明が発表できる見込みである。またこの特徴を利用した角膜上皮幹細胞の単離法を開発した。採取した角膜上皮幹細胞の分化能を検討したところ杯細胞への分化能が判明し、単一分化性を持つ前駆細胞ではなく多分化能をもった成体幹細胞である可能性が示唆された。また無フィーダー・無血清培養法を検討したところ、特定の増殖因子で角膜上皮未分化マーカーであるCK15の発現を制御できることを見出した。単純に増殖させるだけでなく未分化マーカーを発現した上皮シートの開発が再生医療の実施に極めて重要であり、本成果は理論・方法を含め本研究事業で生み出された我が国独自の成果である。これらの成果の意義は角膜上皮再生医療に応用可能であり、再生医療の実現化に大きく前進したことである。知的財産権についても確保し、将来我が国がこの分野で先駆的な役割を果たす素地を構築でき、本研究の重要性は著しく高いと考えられる。
企業横断的労使関係の存立構造とその変容－ドイツを主な対象として

これまでドイツは企業横断的労使関係が強固に確立した国であると理解され、紹介されてきた。産業部門ごとに使用者団体と労働組合の間で締結される横断的労働協約が、当該部門で働く労働者の賃金や労働時間を、所属企業に関わりなく、法律と同じように規制を行っており、日本の労使関係とは対照的であるという理解である。しかし今日、このように理解されてきたところの横断的労働協約のモデルは現実を正確に反映するものではなくなっている。すなわち、使用者団体からの個別使用者の脱退や、そもそも使用者団体に加入しない個別使用者の増大などによって、横断的労働協約が拘束する範囲は確実に縮小している。そうしたこの間の変化によって、そもそも企業横断的労使関係はどのような具体的条件に依拠して存立しているのか、そして今日どのような具体的要因によって縮小しているのか、そこで何が生じているのか、という問いが生じている。このことを抽象論ではなく、実証に基づいて明かにし、また日本との比較を行うことが本研究の課題である。2018年度は、論文「ドイツの使用者団体と労働協約システムー小売業部門を対象に」において、ドイツの小売業部門使用者団体の労働協約システムに対する対応を分析した。分析の結果、多くの企業が横断的労働協約から脱退し、そのことが反映して使用者団体の要求が強硬化していること、しかしまた他方でそうした強硬路線に反発する動向もみられることを明らかにした。また論文「産別統一闘争とストライキ-2019春闘によせて」において、日本の春闘をめぐる労使関係の歴史的変化と、今日、産別統一闘争とストライキを強化し、春闘の賃上げ機能を回復する具体的な試みを紹介した。【研究実績の概要】で述べた通り、2018年度は本研究の基礎をなす論文「ドイツの使用者団体と労働協約システムー小売業部門を対象に」および論文「産別統一闘争とストライキ-2019春闘によせて」を発表した。これらは本研究の基礎の重要部分を構成するものであるが、しかし、依然として、実証面でも理論面でも不十分な点が残り、今後の研究の課題も明らかとなった。また2018年度には、研究成果の発表にはいたっていないが、今後の研究の準備として以下のことを行った。まず、ドイツの横断的労働協約と個別事業所との関係について分析した戦後の研究について文献を収集し、諸論点の整理を行った。2000年代以降には個別事業所における労使関係は横断的労働協約の水準を引き下げる力として認識され、実際にそうした引き下げが行われている(分権化)。しかし、1960年代では、逆に個別事業所ごとの労使関係を通じて横断的労働協約の水準に上乗せを目指す方針(事業所に近接した協約政策)が労働組合のなかで有力となり、またそれに対応して使用者団体の方が横断的労働協約の擁護を主張していた。この逆転現象は横断的労働協約の存立構造を考察する上できわめて重要な論点である。また文献を読み進める中で、2018年の各事業所における従業員代表委員会選挙において、非DGB系で、この間各種議会に進出している極右政党AfDの候補者が一定数当選していることを知った。これは当所予期していたなかった問題であるが、労使関係の観点からだけではなく、ドイツ政治研究の観点からも重要な意味を持つ問題であり、引き続き注目してゆきたい。さらに研究の準備として、日本の労働組合について取材を通じてこれまでになかった人脈を築くことができた。2018年度の研究成果および研究の準備に基づき、今後は、文献調査およびインタビューを通して、以下のことを明らかにしていきたい。a)使用者団体の内部の対立と意思形成:企業横断的労使関係が存立するためには、多くの個別企業が使用者団体に組織されることが不可欠の条件であり、その内部の対立と意思形成の分析が重要となる。2018年度に発表した論文「ドイツの使用者団体と労働協約システムー小売業部門を対象に」では小売業部門に焦点を当てたが、さらに金属・電機部門もしくは旅館・飲食部門にも対象を広げ、各部門の相違とともに共通する法則性を明らかにしたい。b)事業所レベルの労使関係が横断レベルの労使関係に与える影響・規定性:【現在までの進捗状況】で述べたように、両者の関係には歴史的な逆転現象がみられる。すなわち、1960年代については、労働組合の側が事業所レベルの労使関係を通じて横断的労働協約の水準を上積みしようとしたのに対し、2000代には使用者の側が事業所労使関係を通じて横断的労働協約水準を引き下げようとしている。この変化がいつどのように生じたのか明らかにしていきたい。c)日本における企業横断的労使関係の動向:春闘が全体として個別化・形骸化しているなかで、今日産別統一闘争とストライキについて積極的に取り組んでいる労働組合について、日常活動の実態などにも視野を広げながら、明らかにしていきたい。

そうしたこの間の変化によって、そもそも企業横断的労使関係はどのような具体的条件に依拠して存立しているのか、そして今日どのような具体的要因によって縮小しているのか、そこで何が生じているのか、という問いが生じている。このことを抽象論ではなく、実証に基づいて明かにし、また日本との比較を行うことが本研究の課題である。2018年度は、論文「ドイツの使用者団体と労働協約システムー小売業部門を対象に」において、ドイツの小売業部門使用者団体の労働協約システムに対する対応を分析した。分析の結果、多くの企業が横断的労働協約から脱退し、そのことが反映して使用者団体の要求が強硬化していること、しかしまた他方でそうした強硬路線に反発する動向もみられることを明らかにした。また論文「産別統一闘争とストライキ-2019春闘によせて」において、日本の春闘をめぐる労使関係の歴史的変化と、今日、産別統一闘争とストライキを強化し、春闘の賃上げ機能を回復する具体的な試みを紹介した。【研究実績の概要】で述べた通り、2018年度は本研究の基礎をなす論文「ドイツの使用者団体と労働協約システムー小売業部門を対象に」および論文「産別統一闘争とストライキ-2019春闘によせて」を発表した。これらは本研究の基礎の重要部分を構成するものであるが、しかし、依然として、実証面でも理論面でも不十分な点が残り、今後の研究の課題も明らかとなった。また2018年度には、研究成果の発表にはいたっていないが、今後の研究の準備として以下のことを行った。まず、ドイツの横断的労働協約と個別事業所との関係について分析した戦後の研究について文献を収集し、諸論点の整理を行った。2000年代以降には個別事業所における労使関係は横断的労働協約の水準を引き下げる力として認識され、実際にそうした引き下げが行われている(分権化)。しかし、1960年代では、逆に個別事業所ごとの労使関係を通じて横断的労働協約の水準に上乗せを目指す方針(事業所に近接した協約政策)が労働組合のなかで有力となり、またそれに対応して使用者団体の方が横断的労働協約の擁護を主張していた。この逆転現象は横断的労働協約の存立構造を考察する上できわめて重要な論点である。また文献を読み進める中で、2018年の各事業所における従業員代表委員会選挙において、非DGB系で、この間各種議会に進出している極右政党AfDの候補者が一定数当選していることを知った。これは当所予期していたなかった問題であるが、労使関係の観点からだけではなく、ドイツ政治研究の観点からも重要な意味を持つ問題であり、引き続き注目してゆきたい。さらに研究の準備として、日本の労働組合について取材を通じてこれまでになかった人脈を築くことができた。2018年度の研究成果および研究の準備に基づき、今後は、文献調査およびインタビューを通して、以下のことを明らかにしていきたい。a)使用者団体の内部の対立と意思形成:企業横断的労使関係が存立するためには、多くの個別企業が使用者団体に組織されることが不可欠の条件であり、その内部の対立と意思形成の分析が重要となる。2018年度に発表した論文「ドイツの使用者団体と労働協約システムー小売業部門を対象に」では小売業部門に焦点を当てたが、さらに金属・電機部門もしくは旅館・飲食部門にも対象を広げ、各部門の相違とともに共通する法則性を明らかにしたい。
ラテンアメリカ諸国における『法の支配』の測定とその決定要因

今年度の研究は大きく2つの軸にそって行われた。第1の軸は、2010年5月までのメキシコ経済学研究博士課程研究所(CIDE)におけて在外研究期間中に行われた資料収集およびそれに基づく論文の執筆である。CIDE・リオス・フィゲロア教授の指導の下、理論の精緻化およびデータセットの構築を行った。特に1990年代のメキシコに重点をおいて資料を収集し、現在はデータの分析を行っている。来年度中の公表を予定している。これと並行して、本年度の研究の第2の軸は、民主主義に移行したラテンアメリカを含む世界各国において、選挙が法にのっとって平和裏に行われる条件と、選挙が逆に紛争の火種となる原因を統計的に探る研究である。分析結果は国内外の学会で発表し、現在は投稿準備中である。選挙による公職者の交代は、民主主義の基本的要件である。しかし同時に、選挙は権力を保持しようとする現職者/現職者支持者と、野党候補/野党支持者との間に深刻な対立をもたらしうる。実際、メキシコにおいて1990年代に本格化した自由選挙は各地で深刻な政治対立をもたらした。コスタリカ1948年大統領選挙は内戦の端緒となったし、中米諸国では選挙後の紛争で多くの死者が出ている。地域をまたいでアフリカに目をやれば、2007年ケニア大統領選挙後の政治混乱は記憶に新しい。平成21年度はこのような観点から、選挙の実施と深刻な政治動乱の発生がじっさいに関係しているかどうかを明らかにすることに力点をおいた。具体的には、選挙と政治動乱についての独自のデータセットを構築し、統計分析を行った。このデータセットは、1960年から1990年までの間にラテンアメリカ諸国を含む世界各国で実施された「選挙」と「クーデター」を月次レベルでデータ化したものである。このデータセットに基づく統計分析の結果から、実際に選挙が実施された月およびその前後一ヶ月間にクーデターの発生確率が有意に上昇することが明らかになった。当該研究成果は2009年7月にチリ・サンティアゴで実施されたInternational Political Science Associationで発表した。この研究は、選挙結果を裁定する独立した司法権力の存在が、安定した政治運営にとって決定的に重要であることを示唆している。独立した選挙裁判所が設置され、有効に機能し始めたメキシコおいては、2000年代を境に選挙後紛争の発生はまれな現象となった。次なる課題は、このように現職者が選挙結果の決定権力を裁判所の委託する条件とは何か、である。本年度はメキシコを事例としてこの課題を追求する。