hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本における航空ネットワークの再編成と空港の効率的運用

日本の航空・空港政策には改善すべき点が多い。まず,航空の自由化は経済学的にも望ましいことが証明された。なぜなら,二国間協定よりも多国間協定の方が経済厚生は大きくなり,低費用航空会社の参入も経済厚生を改善するからである。そして,規制の強化ではなく,市場を通じた航空会社の安全性の向上も可能である。また,空港政策については必ずしも所有・運営に民間の参入が望ましいとはいえない。同時に,格付けのあるレベニュー・ボンドには空港の運営規律を維持する作用があることも明らかになった。(1)アメリカの航空会社の参入戦略:アメリカの低費用航空会社による複占あるいは三占市場への単独参入の市場価格,輸送量および消費者余剰に対する影響を計測した。加えて,航空会社のタイプ別に効果の持続性を計測した。低費用航空会社の参入は,市場価格を引き下げるとともに輸送量を増大させ,消費者余剰を増加させる。そして,その効果は,近隣空港への参入よりも大手航空会社と同じ空港における直接競争の方が大きいことを明らかにした。またサウスウエスト航空の参入によるプラスの経済効果は長期間持続するのに対し,それ以外の航空会社のプラスの参入効果は23年で終息し,やがてマイナスの経済効果に転じることも明らにした。(2)アメリカの空港債:ムーディーズNY,債券格付けの良好なフロリダ州のいくつかの空港,ターンパイク会社およびJFK空港を訪問し,聞き取り調査を行なった。フロリダ州の空港もJFK(NY&NJポートオーソリティ)もともに公社ではあるが,ファイナンスの方法には顕著な差異がある。フロリダの空港はいずれも特定財源的な形態をとっているのに対して,JFKは空港で得られた収入を赤字の他事業に回している。しかも,空港事業は所有と運営が分離され,ターミナル別に運営会社が異なる。したがって,歳入債の格付けは運営会社の業績に左右されるのである。これらのケースはいずれも今後の日本の空港運営に示唆を与えている。次年度はさらにデータを収集し,定量的な分析をすすめる。(3)日本の航空会社の戦略:1993年以降の日本発国際線ダイヤを路線別にデータを入力した(データベースの構築)。次年度はこれを用いて,1社の市場からの退出が他社の運航に与える影響を計測する。(4)航空産業の安全規制:1995年から2004年にかけての10年間について,わが国大手航空会社2社を対象にイベントスタディによる実証分析を行なった。そこからは,航空事故(アクシデント)が企業価値に対して負の影響を与えうるという結果を得た。したがって,規制によらなくとも市場の規律(market forces)によって企業が安全確保に対するインセンティブを有する可能性があることが示唆された。1.アメリカのシステムインテグレーターの費用構造とサービスの質に関する定量分析:(1)FedExは「高品質・高価格」という垂直的差別化によって地位を確立しようとしており,DHLやUPSはそれに追随している。(2)貨物航空会社は路線拡張による「ネットワーク規模の経済性」の実現よりも,ネットワークの合理化やシステムインテグレーター事業への投資を行っている。(3)荷主から見て「高品質・高価格」というFedExの戦略は持続可能な戦略ではなく,高品質を維持しつつ費用を削減することが今後の課題となる。2.オープンスカイ政策の効率性に関する理論分析:(1)排他的な二国間協定の締約国が国益を最大化するとき,締約国は第三国の航空会社の参入を認めない。(2)3カ国以上が相互に市場を開放すれば二国間協定にもとづく利得を上回る。(3)アジアにおいて3カ国が多国間自由協定を結べば,参加国は増えていくと予想される。3.アメリカにおける空港債と格付けの分析:中規模以上の空港の資金の50%以上は空港債で調達される。高い格付けを得ることによって利回りを低下させ,公債費を縮小することが格付けを受けるインセンティブとなる。実際に格付けに影響を及ぼすのは,旅客数や後背地人口などの空港固有の指標と一部の財務指標などである。4.空港の所有・運営とインセンティブの関係についてのモデル分析:関西空港のように株式会社であっても政府が株式の一定割合を所有する第三セクター方式と羽田空港で導入が検討されているPFI方式との厚生比較を簡便なモデルを用いて行った。その結果,所有を民間に限定するPFIスキームは,経営インセンティブを引き出しやすいという点で優れていること,ただしPFIの場合,すべてのレントを吸収する契約は事業者の運営へのインセンティブが損なわれ,厚生損失が生じる可能性があること,などが示された。1.航空の安全性と社会的規制の関係:経済的規制の緩和によって航空産業の安全性は変化したか,という問題意識にもとついて航空事故のリスクと企業行動の関係を分析した。株式市場における航空会社の安全確保の評価を分析するために,1995年から2004年の航空アクシデントを対象にイベントスタディを行った。

その結果,アクシデントは企業の株式投資収益率に負の影響を与えることが証明された。これは,株式市場は航空会社に航空事故を抑制させるインセンティブをもつ可能性があることを示唆しており,社会的規制のうち安全規制のあり方に対してもひとつの論点を示している。2.空港債格付けの決定要因の定量分析:Moody'sの格付けを被説明変数,再計算のうえ,同社の評価変数を説明変数とする順序型プロビットモデルによってアメリカの空港債の格付けを分析した。償還力の安全性,償還財源の多様性,流動性,経営のリスクマネジメントおよび競争力を表す指標が統計上有意になった。また,格付け会社は空港の固有の要因や地域経済に関する定性的要因も考慮していることが示唆される結果となった。3.空港の効率性測定:企業が深刻な競争に直面しない産業では,市場による効率性の向上が期待できず,ベンチマーキングによる効率性測定が重要になる。交通はこの典型例である。しかし,空港は共通の財を投入し複数の財を産出するため,効率性測定には慎重な処理が求められる。そこで,包絡分析法(DEA),確率フロンティアおよび生産性指数などの従来の効率測定法の有効性と限界を指摘し,効率測定研究における最近の進展を提示した。そして,効率性測定の適用例として、日本の空港の効率性の測定、日本の航空の動学的費用効率性の測定および日本の航空と鉄道の杜会的効率性の測定に関する研究のサーベイを行った。
非線形近接場光学顕微鏡の開発とそれを用いた半導体量子構造の光学非線形性の研究

近接場光学顕微鏡では、照明光として極短パルスレーザー光を用いることで、空間的にだけでなく時間的にも集中した光電場を開口近傍に創り出す事ができ、それを使って物質中での非線形光学効果を効率良く起こせる可能性がある。そこで、この特徴を利用した新しい形態の顕微鏡(非線形近接場光学顕微鏡)を開発するとともに、半導体量子構造中での微小領域で起こる非線形的な振る舞いを調べ、以下のような成果を得た。1.郡速度分散補償系をあらかじめ組み込んだ光学系を近接場光学顕微鏡システムに加えることで、ファイバー中でのパルス幅の広がりを抑制し、非線形近接場光学顕微鏡装置を構築することができることがわかった。2.近接場顕微鏡ファイバープローブのテーパー構造を最適化し、押し付け法を用いて開口径20-30nmをもつプローブを作製できた。これを用いて、半導体量子構造において空間分解能30nmでの発光イメージングを行えることを示した。3.半導体量子ドットではキャリアが狭い空間に閉じ込められているため、わずか数個のキャリアが量子ドット内の生成されただけで、非線形的な振る舞いが起こる。そこで、自己形成InGaAs量子ドットにおいて、室温における強励起下での単一量子ドットからの発光を詳細に調べ、励起強度に依存したキャリア多体効果、オージェ過程による位相緩和時間の減少、バンドギャップリノーマリゼエーションが起こることがわかった。4.空間分解能が30nmの近接場光学顕微鏡を利用して、GaAs量子ドット中に閉じ込められた励起子の波動関数マッピングが行えることを実証した。本研究計画の目標は、1)近接場光学顕微鏡技術と極短パルスレーザ光技術を融合し空間的・時間的に集中した極限光子場を作り出す、2)それによって引き起こされる非線形光学効果(第二高調波発生・2光子蛍光など)を利用した新しい非線形近接場光学顕微鏡を開発する。3)この新しい手法を積極的に半導体量子構造などの物性評価に応用する事である。本年度は、1)の研究目標に重点的に取り組んだ。時間・空間的に集中した光電場を作り出すためには、光近接場技術を駆使しどれだけ微小な光スポットを作り出せるかが重要なポイントであるが、従来の光近接場用プローブの微小開口で形成できる光スポットはたかだか10050nmであった。そのため、光近接場用プローブの構造の最適化を行うとともに、開口作製技術を進化させることによって、再現性よく2030nmの微小光スポットが作り出せることが明らかとなった。これを利用することによって近接場光学顕微鏡の性能(空間分解能:2030nm)は格段に向上し、ベル研究所(米)、マックス・ボルン研究所(独)などの世界の主要な研究グループに比べ大きな技術的アドバンテージを確保するに至っている。その高空間分解近接場光学顕微鏡を半導体量子の電子物性評価に利用することによって、当初の研究計画の範囲を超えた成果を上げることができている。その代表的な成果は、GaAs/AlGaAs量子ドットにおいて、励起子および励起子分子の波動関数を実空間上でイメージングできる可能性を見出した。具体的には、励起子および励起子分子では波動関数の形や広がりが異なることを反映して、近接場発光画像に顕著な違いがある事がわかった。現在、理論計算を平行して進めており、実験結果と比較を行うことで量子ドット中の波動関数の形や広がりなどを明らかにできると考えている。本年度の研究では、近接場光学顕微鏡技術と極短パルスレーザ光技術を融合し空間的・時間的に集中した極限光子場を作り出す事、また非線形分光を積極的に利用して半導体量子構造などの物性評価に応用する事に集中して取り組んだ。時間・空間的に集中した光電場を作り出すためには、光近接場技術を駆使しどれだけ微小な光スポットを作り出せるかが重要なポイントであり、この点を踏まえて開口作製技術を進化させることで昨年度より再現性よく2030nmの微小光スポットが作り出せるようになった。

また、本年度新しい低温近接場光学顕微鏡装置を試作し、これにより付加的なパルス幅の広がりを生じさせるプローブ先端部以外のファイバー長が1/20に短縮でき、パルス幅の時間広がりについてはかなり押さえ込むことができるようになった。一方、非線形分光を利用した半導体量子構造の物性評価については、以下に挙げるような成果が得られている。自己形成InGaAs量子ドットにおいて、室温における強励起下での単一量子ドットからの発光を詳細に調べ、励起強度に依存した発光線幅の増大・発光エネルギーのレッドシフトが起こることがわかった(論文準備中)。これはキャリアが量子ドットに閉じ込められ、ドット内でのクーロン相互作用に起因した多体効果(オージェ過程による位相緩和時間の減少、バンドギャップ・リノーマリゼーション)で良く理解できることがわかった。また、CdS量子ドットにおいても強励起状態における電子-ホールプラズマが観測され、多体効果が顕著に現れることがわかった。また、昨年から引き高空間分解発光イメージングを利用したGaAs/AlGaAs量子ドットにおける励起子・励起子分子の波動関数の実空間イメージングについての研究も継続して行っている(論文準備中)。本年度は、近接場光学顕微鏡と極短パルスレーザ光を融合し、空間的・時間的に集中した極限環境での計測手段である非線形近接場光学顕微鏡の改良を引き続き行った。昨年度作製した装置について付加的なパルス幅の広がりの原因となる光ファイバーガイド部分をさらに短縮すること、また光学顕微鏡下での観察が可能なことという観点から改造することで、より汎用性の高い装置となった。一方、非線形分光を利用した半導体量子構造の物性評価については、InGaAs量子ドットにおいて室温における強励起下での単一量子ドットからの発光を詳細に調べた。その結果、励起強度に対し発光線幅が非線形に変化し、量子ドット内のキャリア間のオージェ過程による散乱の増大に起因した、均一幅増大(8から15meV程度まで)が起こることがわかった。また、バンドギヤップ・リノーマリゼーションに起因する遷移エネルギーの低エネルギーシフトが同時に起きていることを明らかにした(K.Matsuda et al.APL 83,2250(2003))。これらの情報は、量子ドットをレーザーや光増幅器などへのデバイスへ応用するという観点から重要な知見である。また、高い空間分解能(2030nm)での発光イメージングを利用したGaAs/A1GaAs量子ドットで波動関数イメージングの研究をさらに推し進めた。実験結果の蓄積から、励起の発光イメージは量子ドット内の励起子重心運動の波動関数に対応することが明らかとなった。また、励起子分子発光イメージは励起子のそれより一回り小さくなり、励起子と励起子分子の波動関数の重なり積分によって決まっていることがわかった。また、理論計算により励起子分子では波動関数が励起子のそれに比べ空間的に局在し、実験結果を定量的に説明できることがわかった(K.Matsuda et al.PRL 91,117401(2003))。
中国における再生産労働の政治と女性の主体位置-北京・西安の家政サービスを事例に

2008年度は、前年度においておこなった家事労慟者の職業訓練についての検討をふまえ、都市の仲介業者および政府・共産党組織について、また農村-都市間の移動や職業訓練のプロセスを経験する女性主体、および彼女たちのエンパワーメントを支援するNGOや労働組合(工会)について分析をおこなった。さらに北京における家事労働者の需要の歴史的変遷について詳細な把握を試みた。研究実施状況をテーマ別に示すと以下のようになる。(1)女性の経験:前年度のインタビュー記録をもとに、家事労働者たちの経験を整理した。またNGO「打工妹之家」(北京)や家政工工会(成案)における彼女たちの集合的実践についても考察をおこなった。(2)仲介業者の実践:前年度のインタビュー記録をもとに、再生産労働力の等級化をめぐる言説を整理した。(3)北京市における再生産労働の分業秩序の変遷とその政策的背景についての考察:全国婦女聯の機関紙『中国婦女報』のバックナンバーを入手し、北京市において家事労働者の仲介事業がどのようにはじまったのか、またその背景としての市場経済化のなかで、国務院および共産党中央が女性労働をどのようにとらえていたのかを整理した。(4)開発政策と全国婦女聯の関係についての考察:農村女性を対象とした開発政策において、婦女聯がどのような利害関心を持ってきたかを検討した。以上(1)(4)の課題を通じ、女性主体が家事労働者になるというプロセスと、改革・開放以来の中国の政治・経済構造の転換との結びつきを多角的にとらえた。女性労働の変化について考察するにとどまらず、農村-都市関係や産業構造の転換とジェンダー分業の連関をポリティクスとして読み解き、ジェンダー研究と中国地域研究の双方に新しい視点を提示することができたと考える。今年度は現地フィールドワークを中心に、6種類の調査とその結果の分析にとりくんだ。2007年5月来から6月に北京を訪問し、調査(A)北京における家事労働者をめぐる法的問題の現状について専門家、活動家に対する聞き取り調査、(B)同問題についての家政サービス業者の認識についての聞き取り調査を実施した。また2008年2月には調査(C)北京の専門家・活動家に対する聞き取り調査を通じた最新動向の把握(2008年1月施行の「労働契約法」の影響など)、(D)農村出身家事労働者に対する個別的聞き取り調査。(E)西安市の家事労働者の労働組合における聞き取り調査を実施した。さらに資料調査として(F)現地滞在中に関係者から得られた一次資料のほか、首都図書館のアーカイブから収集した新聞・雑誌記事を精読し、農村-都市間の労働力移転政策において家政サービスの職業訓練が重視されるようになった経緯を追跡した。以上の調査を通じ、農村女性の都市への移動と、再生産労働力の提供の背景にあるジェンダーの政治を明らかにすることを目指した。具体的には、「素質」(教育や訓練を通じて後天的に獲得しうるような技能や教養、知識、道徳心を含むような能力の束)という言説に焦点をあて、家政サービスの「職業化」とよばれる正規市場形成の動きについで、ジェンダー視点からの考察をおこなった。なお、本年度の調査の成果は国際シンポジウムでの口頭報告(2007年9月)と学術誌への投稿論文(2008年2月)にまとめられている。
フリーラジカルのin vivo検出および同定

(1)過酸化リノール酸と2価鉄イオンとの反応液中に生成するフリーラジカルの構造決定をHPLC-ESR-MSをもちいておこなった。その結果7-carboxyheptyl radical, pentyl radical, 7-carboxyldihydroxyheptyl radical, 1,5-dihydroxypentyl radical, 8-carboxy-1-hydroxyoctyl radical, 7-carboxy-1-hydroxyheptyl radical, 1-hydroxypentyl radical, 1-hydroxyhexyl radicalが同定された。(2)13-hydroperoxy-9,11-octadecadienoic acidと種々のヘム蛋白質との反応液中に2価鉄イオンとは異なる機構で7-carboxyheptyl radicalが生成することが分かった。(3)2-dilinoleoyl-sn-glycero-3-phosphochline (DLPC)と大豆リポキシゲナーゼとの反応溶液,自動酸化DLPCと2価鉄イオンとの反応溶液中,およびDLPC過酸化物と2価鉄イオンとの反応溶液中にペンチルラジカルが生成するを明らかにした。(4)種々のフラボン類は鉄イオンにキレートすることにより過酸化脂質由来ラジカルの生成を阻害することを明らかにした。(5)エーテルを暴露したラットの血清と2価鉄イオンとの反応溶液中にエーテルラジカルを検出・同定した。(6)ラット脳ホモジネートとアスコルビン酸/鉄イオン/EDTAとの反応溶液中に,エチルラジカルが生成することを示した。(7)ラット脳の虚血再還流実験を行い,その時発生するラジカルをマイクロダオアリーシス法をもちいて分析をおこない,ラジカル種をESR法により検出した。目下その構造決定を行っている。(1)リノール酸を酸素存在下で7時間処理し,過酸化リノール酸を調製した。調製した過酸化リノール酸と2価鉄イオンとを反応させ,生成するフリーラジカルをスピントラップ剤4-POBNをもちいて捕捉した。これらのスピンアダクトをHPLC-ESRをもちいて分離すると,少なくとも14種類のピークが分離された。これらのラジカルアダクトの構造決定をHPLC-ESR-MSをもちいておこなった。その結果7-carboxyheptyl radical, pentyl radical,7-carboxyldihydroxyheptyl radical,1,5-dihydroxypentyl radical,8-carboxy-1-hydroxyoctyl radical,7-carboxy-1-hydroxyheptyl radical,1-hydroxypentyl radical,1-hydroxyhexyl radicalが同定された。(2)リノール酸の過酸化物である,13-hydroperoxy-9,11-octadecadienoic acidと種々のヘム蛋白質(Methemoglobin, Oxyhemoglobin, Metmyoglobin, Oxymyoglobin,との反応で生成するラジカルの同定とその生成機構を検討した。好気下で反応させると,7-carboxyheptyl radicalが生成し,嫌気下で反応させると7-carboxyheptyl radicalとpentyl radicalがほぼ1:1程度生成した。嫌気下で13-hydroperoxy-9,11-octadecadienoic acidと2価鉄イオンを反応させたときはほぼ100%pentyl radicalが生成したことから,ヘム蛋白と2価鉄イオンとは異なる機構で7-carboxyheptyl radical生成を触媒することが分かった。以下の研究を行い生体由来の物質のラジカルを検出・同定を行った。(1)1,2-dilinoleoyl-sn-glycero-3-phosphochline(DLPC)と大豆リポキシゲナーゼとの反応溶液,自動酸化DLPCと2価鉄イオンとの反応溶液中,およびDLPC過酸化物と2価鉄イオンとの反応溶液中に生成するラジカルをスピントラップ剤4-POBNをもちいて捕捉し,電子スピン共鳴法(ESR法)で検出した。

このラジカルをHPLC-ESR-MS法をもちいてペンチルラジカルであることを明らかにした。(free radical researchに投稿中)(2)種々のフラボン類は鉄イオンにキレートすることにより過酸化脂質由来ラジカルの生成を阻害することを明らかにした。(Free Radical Research 38:869-876,2004)(3)スピントラップ剤として4-POBNをもちいて,エーテルを暴露したラットの血清と2価鉄イオンとの反応溶液中にラジカルをESR法により検出した。このラジカルのHPLC-ESR-MS分析をすることにより,このラジカルがエーテルラジカルであることを明らかにした。(Toxicol.Lett.154:235-239,2004)(4)ラット脳ホモジネートをアスコルビン酸/鉄イオン/EDTAで処理し,生成するラジカルを検出・同定した。多くのラジカル種が検出され目下その構造決定を行っている。(5)ラット脳の虚血再還流実験を行い,その時発生するラジカルをマイクロダオアリーシス法をもちいて分析をおこない、ラジカル種をESR法により検出した。目下その構造決定を行っている。
マクロファージの一酸化窒素合成酵素および走化性因子の遺伝子発現抑制寄生虫因子の研究

1.マンソン裂頭条虫擬充尾虫をIFN-γとLPSで活性化したマウス腹腔マクロファージとin vitroで一緒に24時間培養すると,擬充尾虫はマクロファージのnitrite産生及び一酸化窒素合成酵素(iNOS)のmRNAの発現を抑制した.この擬充尾虫の培養上清(ES)を活性化マクロファージに添加するとマクロファージのnitrite産生及びiNOSのmRNAの発現が抑制された.この抑制効果はESの量と相関していた.2.ESによるマクロファージのiNOSの遺伝子発現の抑制は,添加した3組の活性化因子(IFN-γとIL-2,IFN-γとTNF-α,IFN-γとLPS)のいずれの組み合わせでも認められた.ESの抑制効果はIFN-γとIL-2では70%で,IFN-γとTNF-αでは67%であり,これらの抑制率はIFN-γとLPSの45%より大きかった.またnitriteの産生抑制と遺伝子発現の抑制率には相関が認められた.post-transcriptionalな抑制は顕著でなく,ESは主にmRNAの発現を抑制する因子と考えられた.3.ESによるマクロファージの遺伝子発現の抑制は,iNOSに特異的ではなく,LPSのみの添加によって1-6時間後に発現するケモカイン[gro/KC, monocyte chemotactic protein-1/JE]およびTNF-α,IL-6などの遺伝子発現を抑制することが明らかになった.これらの結果より,ES中の抑制因子の作用は活性化因子や遺伝子に特異的ではなく,主要なシグナル伝達のいずれかを阻害する因子であると推察された.1.マンソン裂頭条虫擬充尾虫をIFN-γとLPSで活性化したマウス腹腔マクロファージとin vitroで一緒に24時間培養すると,擬充尾虫はマクロファージのnitrite産生及び一酸化窒素合成酵素(iNOS)のmRNAの発現を抑制した.この擬充尾虫の培養上清(ES)を活性化マクロファージに添加するとマクロファージのnitrite産生及びiNOSのmRNAの発現が抑制された.この抑制効果はESの量と相関していた.2.ESによるマクロファージのiNOSの遺伝子発現の抑制は,添加した3組の活性化因子(IFN-γとIL-2,IFN-γとTNF-α,IFN-γとLPS)のいずれの組み合わせでも認められた.ESの抑制効果はIFN-γとIL-2では70%で,IFN-γとTNF-αでは67%であり,これらの抑制率はIFN-γとLPSの45%より大きかった.またnitriteの産生抑制と遺伝子発現の抑制率には相関が認められた.post-transcriptionalな抑制は顕著でなく,ESは主にmRNAの発現を抑制する因子と考えられた.3.ESによるマクロファージの遺伝子発現の抑制は,iNOSに特異的ではなく,LPSのみの添加によって1-6時間後に発現するケモカイン[gro/KC, monocyte chemotactic protein-1/JE]およびTNF-α,IL-6などの遺伝子発現を抑制することが明らかになった.これらの結果より,ES中の抑制因子の作用は活性化因子や遺伝子に特異的ではなく,主要なシグナル伝達のいずれかを阻害する因子であると推察された.マクロファージの一酸化窒素合成酵素(NOS)のmRNAは,その培養液中にインターフェロン-γ(IFN-γ)を単独で加えてもごくわずかしか発現しないが,同時にLPS(リポポリサッカライド)またはIL-2やTNF-αを加えると著しく発現を促進した。そこで,腹腔マクロファージの培養液にこのようなサイトカインやLPSと同時にマンソン裂頭条虫プレロセルコイド培養上清の透析後の真空凍結乾燥試料(ES)を加えると24時間培養後のマクロファージのNOSmRNAの発現が抑制されることが明らかになった。Northern Blotting後Phospho-rescence ImagerでNOSmRNAの発現量を測定し,ESによる抑制比率を算出するとIFN-γ/IL-2で刺激した場合は70.4%,IFN-γ/TNF-αでは66.7%,IFN-γ/LPSでは45.0%であった。このように,IFN-γとIL-2またはTNF-αで刺激した場合のNOSmRNA発現の抑制の比率が大きかった。培養液中のnitrite産生の抑制もNOSmRNA発現の抑制と類似の傾向を示した。また,IFN-γ/LPSで刺激したマクロファージのNOSmRNA発現のESよる抑制の時間経過では,4時間培養後はほとんど抑制されず8時間目から抑制され,12-24時間がピークで48時間後まで抑制効果が認められた。コントロールのGAPDH遺伝子の発現は抑制さず,NOS遺伝子に特異的な発現の抑制であることが示唆された。我々は,昨年度マンソン裂頭条虫擬充尾虫のESが活性化マクロファージの一酸化窒素合成酵素(iNOS)の遺伝子発現を抑制することを認めたが,今回このES中にはTNFαmRNAを発現させる因子とLPSによるTNFαmRNA発現を抑制する因子が存在することを見い出した。また,マクロファージの培養液中にESのみ加えてIP-10,KC,JEの3種のケモカインの遺伝子発現を検討したところ,3種のいずれのケモカインもmRNAの発現が認められ,IP-10とJEは6時間後がピークで,KCは1時間後がピークでその後漸減した。

また,これらの遺伝子はLPSの作用で発現するため,LPS単独投与による遺伝子発現とLPSとESを同時に投与した場合の遺伝子発現を比較検討した。IP-10は,両方加えた場合にそれぞれの単独投与に比べて3時間後により強く発現したが,JEとKCについては,3時間後のLPSによる発現をESは抑制した。これらのことからES中にはマクロファージのTNFαのみならずケモカインの遺伝子の発現因子と抑制因子が存在することが推察された。そこでESをゲル濾過のカラムで分画し,マクロファージの培養液にLPSと同時に投与すると分子量のもっとも大きいF1分画がもっとも顕著にTNFαとKCの遺伝子発現を抑制した。また,マクロファージをIFN-γとLPSで活性化し,分画したESを加えるとやはりF1分画が最も顕著にNO_2^-産生を抑制したため,F1分画にiNOSの遺伝子発現抑制因子が存在すると推察された.1.マンソン裂頭条虫擬充尾虫をIFN-γとLPSで活性化したマウス腹腔マクロファージとin vitroで一緒に24時間培養すると,擬充尾虫はマクロファージのnitrite産生及び一酸化窒素合成酵素(iNOS)のmRNAの発現を抑制した.この擬充尾虫の培養上清(ES)を活性化マクロファージに添加するとマクロファージのnitrite産生及びiNOSのmRNAの発現が抑制された.この抑制効果はESの量と相関していた.2.ESによるマクロファージのiNOSの遺伝子発現の抑制は,添加した3組の活性化因子(IFN-γとIL-2,IFN-γとTNF-α,IFN-γとLPS)のいずれの組み合わせでも認められた.ESの抑制効果はIFN-γとIL-2では70%で,IFN-γとTNF-αでは67%であり,これらの抑制率はIFN-γとLPSの45%より大きかった.また,nitriteの産生抑制と遺伝子発現の抑制率には相関が認められた.post-transcriptionalな抑制は顕著でなく,ESは主にmRNAの発現を抑制する因子と考えられた.ESによるマクロファージの遺伝子発現の抑制は,iNOSに特異的ではなく,LPSのみの添加によって1-6時間後に発現するケモカイン[gro/KC,monocytechemotactic protein-1/JE]およびTNF-α,IL-6などの遺伝子発現を抑制することが明らかになった.これらの結果より,ES中の抑制因子の作用は活性化因子や遺伝子に特異的ではなく,主要なシグナル伝達のいずれかを阻害する因子であると推察された.
高次環境調和型反応の開発－反応空間と触媒機能の同調的相乗化－

環境・資源保護は差し迫った課題である。持続可能な社会を実現するためには、物質やエネルギーを浪費することなく、また、不要物の副生を抑制した合成法の開発が不可欠である。一方、環境調和型である生合成反応には、しばしば複数の酵素が関与している。本研究では、触媒に複数の機能を与え、反応の進行に応じて最適な機能を示す「反応場応答性を備えた動的触媒」の開発を行い、一つの触媒で、生体反応系に匹敵する高選択的酸化反応の実現が可能であることを明らかにした。本研究では、環境調和型物質変換法の開発に向け、酸素(空気)、過酸化水素、ならびにアジド化合物を利用する新たな不斉官能基導入法の開拓を行っている。特に「反応空間と触媒機能の同調的相乗化」を可能とする新たな触媒の構築を目指して、本年度は以下の研究を実施した。1.触媒と反応生成物の複合体形成を利用した触媒の多機能化既知のサレンルテニウム触媒を用いて検討を行い、1,3-ジオールの酸化生成物が触媒と複合体を形成し、d1-アルコールの速度論的分割の優れた触媒となることを見出した。2.光無照射、補助剤無添加条件下室温で進行する不斉酸素酸化反応の検討この目的のためにサレン錯体におけるアピカル配位子効果の検討に着手したが、その途中でアリール配位子をもつサレンイリジウム錯体がシスー選択的シクロプロパン化の優れた触媒であることが明らかとなった。現在基質適用範囲について検討中である。3.過酸化水素の二重活性化による不斉エポキシ化の開発ジ-μ-オキソチタン(サラン)錯体を触媒に用いて、目的とした過酸化水素水を用いる不斉エポキシ化の最適化をほぼ達成することができた。この成果は、Angew.Chem,Int.Ed.に本年のhighlights(2006,45,6250-6252)として掲載された。さらに、A1(サラレン)錯体を開発して、過酸化水素を用いる不斉スルポ酸化も達成した。4.高耐久性触媒の構築と不斉窒素官能基化の開発高耐久性ルテニウム(サレン)触媒を開発して、脱離容易な保護基をもつアジド化合物を用いる高選択的不斉アジリジン化を初めて達成した。5.単一分子中に光増感サイトと水素生成触媒サイトを兼ね備えた光水素発生デバイスの構造を制御することにより、水素生成触媒作用に及ぼす白金イオン回りの電子的効果ならびに立体効果を明らかにした。光水素生成デバイスで両機能が効果的に働く重要な支配因子の解明にも成功した。その成果は、Dalton Transactionに掲載されると同時に、3月の最多アクセス論文のトップ10入りを果たした。本年度は、1)酸素による触媒の活性化、2)水溶媒中での触媒的不斉酸化の開発、3)サレン錯体の触媒活性とアピカル置換基の相関関係の解明と不斉シクロプロパン化の開発、を主な対象として研究を行い以下の知見を得ることができた。1)無保護のシアノヒドリンを直接与えるトランスシアノ化を、酸素雰囲気下で活性化されたバナジウム-サラレン触媒を用いて高エナンチオ選択的に達成することができた。反応はほぼ中性条件下で進行し、塩基の添加を必要としない。酸素活性化法の有効性を示すことができた。2)水溶媒中でも安定であり、基質との親和性が高い錯体の設計を指針として検討を行い、鉄-サラン錯体を創製して、界面活性剤の添加を必要としない過酸化水素水を用いる高エナンチオ選択的不斉スルポ酸化を達成した。同様に、有機溶媒の使用の抑制を目的として、無溶媒あるいは高基質濃度下での不斉酸化の検討を行い、アルミニウム-サラレン錯体を用いて高選択的不斉スルポ酸化を達成することができた。この条件下での触媒回転数は4万回以上に達した。なお、この研究で得られたアルミニウム-サレン錯体の触媒機能に関する知見を下に、これまで高選択的な不斉触媒化が困難であったアリルアルコールの触媒的Simons-Smith反応で高エナンチオ選択性を達成することができた。3)アピカル位にトルイル置換基をもつイリジウム-サレン錯体を触媒に用いるシクロプロパン化の反応条件を詳細に検討し、非共役オレフィンのシクロプロパン化で初めて高シス、高エナンチオ選択性を達成することができた。この結果は、報告に向け現在取り纏め中である。前年度に続き検討中の光照射を必要としないアルコールの酸素酸化でも進展が得られ、成果の一部を日本化学会第88年会で報告した。

本研究の目的は、1)ニトロシルルテニウムサレン錯体が触媒するアルコールの酸素酸化に関して、その律速段階を制御する因子を明らかにし、得られる知見を基に新たなニトロシルルテニウムサレン錯体を導入して、アルコールの酸素酸化の効率並びに選択性を飛躍的に向上させること、2)他の新規錯体を構築し、環境調和型の不斉酸化反応の開発を行うことである。筆者らのアルコールの酸素酸化反応では、酸素分子への1電子移動によりルテニウムイオン上にスーパーオキシド種が生成する。そこでルテニウムイオンのアピカル位に水分子を導入して、水素結合形成によって生じたスーパーオキシド種を活性化させ、求核剤を酸化することを試みた。これにより、酸素分子から基質(求核剤)への直接的酸素原子移動を高エナンチオ選択的に行えるものと期待した。実際に、不斉スルホ酸化では90%ee以上の高エナンチオ選択性を達成することができた(未発表)。分子状酸素を酸化剤に用いることのできる不斉酸化触媒の開発が進んでいるが、その中心金属には上記の筆者らの錯体を含めRu, Pd, V, Cuなど埋蔵量の小さな金属が専ら利用されている。持続型社会の実現に向け、埋蔵量の多い鉄を用いた不斉酸化触媒の開発が課題となっている。今回、低いイオン化ポテンシャルをもつ鉄-サラン錯体に着目して研究を行い、空気雰囲気下で2-ナフトールの酸化的不斉カップリング反応を高エナンチオ選択的に行うことができた。鉄錯体を用いて不斉酸素酸化を行った最初の例である。光学活性なエポキシアルコールは重要な合成中間体であり、アリルアルコールの不斉エポキシ化はその有用な合成法である。高エナンチオ選択的な方法が既に数例報告されているが、いずれも酸化剤としてアルキルヒドロペルオキシドの利用を必要とする。今回、ニオブ-サラン錯体を用いて、酸化剤に有効酸素含有量の大きな過酸化水素を用いる不斉エポキシ化を初めて達成することができた。本年度は、水素結合形成に基づく金属-酸素活性種の反応制御を基本手法として、酸素および過酸化水素を用いる不斉酸化、カルベン移動反応を用いるσ結合の直接的官能基化、パラジウム触媒を用いた水から水素発生機構に関する研究を行い、以下の成果を中心として予期した成果を得ることができた。1.第2周期遷移金属の特性を利用した過酸化水素水を用いるアリルアルコールの不斉エポキシ化(J.Am.Chem.Soc.に報告)2.チタンサラン錯体のコンホメーション制御制御を目的とした新規配位子の構築と過酸化水素水を用いるスチレン類の不斉エポキシ化(Angew.Chem.,Int.Int.Ed.に報告,Hot Paper)4.イリジウム錯体を用いるカルベノイドの不斉C-H挿入反応(J.Am.Chem.Soc.に報告)7.白金錯体触媒を用いる水から水素発生の機構の解明(J.Am.Chem.Soc.に報告)当該年度は、本研究の最終年度でありこれまでに得られている成果は、今後纏めて順次報告する予定である。
日本列島のアワビ類における種分化遺伝子の探索

日本沿岸で漁獲対象となっている大型アワビ類は、クロアワビ(以下クロ)、エゾアワビ(エゾ)、マダカアワビ(マダカ)、メガイアワビ(メガイ)の3種2亜種である。メガイと他の2種については形態的にも遺伝的にも分化しており、明確な識別が可能である。一方、クロ・エゾの2亜種とマダカは、形態的特徴やマイクロサテライトDNA分析によって分化が示されているものの、ミトコンドリアゲノム解析では分化は示されず、それらが生殖的に隔離された生物学的「種」であるかどうかは未だ議論の余地がある。本研究は、各地から採集されたクロ、エゾ、マダカ、メガイの複数の標本集団を対象としたGRAS-Di分析によって、大量の核SNPマーカーを取得し、種間の遺伝的類縁関係について検討することを目的とした。クロ・エゾは北海道、青森、福島、長崎の4標本集団、マダカは新潟、徳島、神奈川の3標本集団、メガイは新潟、神奈川、徳島、大分、長崎の5標本集団を対象とした(それぞれ個体数は5個体から9個体)。これらをGRAS-Diに供し、集団遺伝学的解析を行った。最終的に約20,000個のSNPマーカーが利用可能であった。個体の類縁関係図を作成した結果、従来の研究の通り、高いブートストラップ(BP)値によって支持されたメガイのクレード(BP=100%)とクロ・エゾ・マダカのクレード(BP=100%)が示された。さらに、クロ・エゾ・マダカのクレード内において、100%のBP値で支持されるマダカのクレードが示された。しかし、新潟のマダカの2個体は、クロ・エゾのクレードに含まれ、また、ADMIXTURE解析は、新潟のマダカ集団のみにおいて、クロからのゲノム浸透が生じている可能性を示した。以上の結果から、クロ・エゾとマダカ間に生殖隔離機構が存在するものの、その強度は地域によって異なっている可能性が示された。GRAS-Di法の利用により、DNAの分解が進んでいるサンプルも含め、多くのサンプルからSNPマーカーを取得することができたため。今年度は、大規模なSNPマーカーを用いた集団遺伝解析により、エゾアワビ・クロアワビとマダカアワビ間で明確な遺伝的分化が生じており、生殖的に隔離された別種であることが明らかとなった。一方、エゾアワビとクロアワビ間の生殖隔離の実態については明らかではない。来年度は、日本列島全域で網羅的に採集したエゾアワビとクロアワビのサンプルを対象とし、ゲノムワイドSNPマーカーを用いた集団遺伝解析を行うことで、それらの間の遺伝的分化のパターンを調査する。日本列島のアワビ類の中で、エゾアワビ、クロアワビ、マダカアワビは非常に近縁であるが、独自の表現型を有している。これらの種間の進化的関係、種分化に関与するゲノム基盤は、漁獲量の減少が続くアワビ資源の管理、増養殖を行うにあたっての重要な情報となる。本研究は、ゲノムワイドに抽出した数千規模の一塩基多型(SNP)マーカーを用いた集団ゲノミクス解析と、野外の交雑集団のゲノム解析によって、アワビ類の進化的関係の解明と種分化に関与するゲノム基盤を探索することを目的としている。本年度は、これらのアワビ類におけるSNPマーカーの取得を試みた。当初は、RAD-Seqなどリファレンスゲノムを必要としないシーケンス手法でSNPマーカーを取得することを計画していたが、2017年にエゾアワビのリファレンスゲノムが公開されたため、全ゲノムリシーケンスによる解析に切り替えた。日本列島の複数の地点で採集したエゾアワビ8個体、クロアワビ8個体、エゾアワビークロアワビ分布境界域の4個体、マダカアワビ6個体、近縁種のメガイアワビ6個体の全ゲノムリシーケンスを行なった。その結果、約500万サイトのSNPマーカーを取得することができた。また、遺伝子アノテーションの結果と合わせることで、遺伝子内SNPマーカーも取得することができた。ランダムに抽出した50万SNPマーカーを用いてクラスタリング解析を行なったところ、それぞれの種は異なるクラスターに振り分けられた。2017年にエゾアワビのリファレンスゲノムが公開され、全ゲノム解析を行うための環境が整ったため。

これらをGRAS-Diに供し、集団遺伝学的解析を行った。最終的に約20,000個のSNPマーカーが利用可能であった。個体の類縁関係図を作成した結果、従来の研究の通り、高いブートストラップ(BP)値によって支持されたメガイのクレード(BP=100%)とクロ・エゾ・マダカのクレード(BP=100%)が示された。さらに、クロ・エゾ・マダカのクレード内において、100%のBP値で支持されるマダカのクレードが示された。しかし、新潟のマダカの2個体は、クロ・エゾのクレードに含まれ、また、ADMIXTURE解析は、新潟のマダカ集団のみにおいて、クロからのゲノム浸透が生じている可能性を示した。以上の結果から、クロ・エゾとマダカ間に生殖隔離機構が存在するものの、その強度は地域によって異なっている可能性が示された。GRAS-Di法の利用により、DNAの分解が進んでいるサンプルも含め、多くのサンプルからSNPマーカーを取得することができたため。Sliding window解析によってゲノムワイドな遺伝的分化のパターンを調査し、種間で分化が大きくなっているゲノム領域(Genomic islands)を探索する。そして、遺伝子との関連などを調査することで種分化に関与している可能性の高いゲノム領域を絞り込んでいく。また、近年に注目されているコピー数多型など、ゲノムの構造変異が種分化に関与している可能性についても検証する。コストの問題から、全ゲノムリシーケンスを多個体に適用することはできないため、コストパフォーマンスの高いシーケンス法(RAD-Seqやアンプリコンシーケンスなど)によって、各アワビ類の多個体を用いた集団ゲノミクス解析も行っていく。今年度は、大規模なSNPマーカーを用いた集団遺伝解析により、エゾアワビ・クロアワビとマダカアワビ間で明確な遺伝的分化が生じており、生殖的に隔離された別種であることが明らかとなった。一方、エゾアワビとクロアワビ間の生殖隔離の実態については明らかではない。来年度は、日本列島全域で網羅的に採集したエゾアワビとクロアワビのサンプルを対象とし、ゲノムワイドSNPマーカーを用いた集団遺伝解析を行うことで、それらの間の遺伝的分化のパターンを調査する。2017年にリファレンスゲノムが公開され、SNPの取得方法をRAD-Seqやアンプリコンシーケンスではなく、全ゲノムリシーケンス解析に切り替えたため。来年度に計画している多個体を用いた次世代シーケンシングで使用する。来年度に行う、GRAS-Diによるエゾアワビとクロアワビの集団ゲノミクス解析に用いる予定である。
Dirichlet Processの確率解析

不助成金を受けた研究によって,エネルギー零,もしくは局所的にエネルギー零の加法的汎関数の構造を決定的に明らかにすることが出来た.以下加法的汎関数(Additive functional)をA.F.と略記する.エネルギー零のA.F.の興味ある例としては,超関数Cauchyの主値に対応するA.F. CtやHadamardの有限部分に対応するHtがあるが,これらはそれぞれBrown運動の局所時間の(空間方向に注意して)Hilbert交換,分数次微分として表現されることが,M・yorや報告者によって1980年代初頭半ばにかけて指摘されていた.このことからエネルギー零,もしくは局所的にエネルギー零のA.F.はすべてBrown運動の局所時間で表現できるか?と問うことは極めて自然な問題提起である.今年度の研究でまずイ次元の場合,エネルギー零のA.F.で超関数Tに対応するものを〓(t)で表し,TのSymmetryを〓で表すと,Brown運動の局所時間を〓とおくときA〓(t)=(T〓)(a)という表現が得られた.これは局所時間の合成積型変換を通じてA.F.を表現できるということである.このことから局所的にエネルギー零のAFのすべてをBrown運動の局所時間を通じて表現できることが証明される.多次元の場合,十分に広いクラスのエネルギー零のA.F.をBrown運動の超平面に関する.局所時間とRadoに変換を通じて表現できることが示された.これはかつてR.F.Bassが滑らかな関数に対応するBrown運動の滞在時間の表現にRadon変換を用いたことの極めて一般的なAFへの一般化になっている.不助成金を受けた研究によって,エネルギー零,もしくは局所的にエネルギー零の加法的汎関数の構造を決定的に明らかにすることが出来た.以下加法的汎関数(Additive functional)をA.F.と略記する.エネルギー零のA.F.の興味ある例としては,超関数Cauchyの主値に対応するA.F. CtやHadamardの有限部分に対応するHtがあるが,これらはそれぞれBrown運動の局所時間の(空間方向に注意して)Hilbert交換,分数次微分として表現されることが,M・yorや報告者によって1980年代初頭半ばにかけて指摘されていた.このことからエネルギー零,もしくは局所的にエネルギー零のA.F.はすべてBrown運動の局所時間で表現できるか?と問うことは極めて自然な問題提起である.今年度の研究でまずイ次元の場合,エネルギー零のA.F.で超関数Tに対応するものを〓(t)で表し,TのSymmetryを〓で表すと,Brown運動の局所時間を〓とおくときA〓(t)=(T〓)(a)という表現が得られた.これは局所時間の合成積型変換を通じてA.F.を表現できるということである.このことから局所的にエネルギー零のAFのすべてをBrown運動の局所時間を通じて表現できることが証明される.多次元の場合,十分に広いクラスのエネルギー零のA.F.をBrown運動の超平面に関する.局所時間とRadoに変換を通じて表現できることが示された.これはかつてR.F.Bassが滑らかな関数に対応するBrown運動の滞在時間の表現にRadon変換を用いたことの極めて一般的なAFへの一般化になっている.
包括的ＳＮＰアレイ解析と遺伝子発現プロファイルの統合から導いた新規膵癌治療戦略

膵癌は予後不良な癌種の1つで、新規膵癌治療の開発を目的に、膵癌治療の標的分子となりうる遺伝子群の同定を行った。膵癌凍結切除標本からマイクロダイセクションした膵癌細胞のDNAとRNAを抽出し、DNAはGeneChip Mapping array 100Kを用いて包括的DNA1次構造異常解析を行い、RNAはGeneChip Human Genome U133 plus 2.0 arrayを用いて網羅的遺伝子発現解析を行った。その結果、膵癌特異的なhomozygous deletionならびにLOH領域、またamplification領域を同定し、そのRNA発現量を検討した。目的】膵癌の遺伝子研究は多くされているが、未だ膵癌は予後不良な癌腫で、新規膵癌治療の開発が重要である。本研究は、膵癌特異的な癌抑制遺伝子および癌遺伝子を同定する目的で、SNP arrayを用いた包括的DNA一次構造異常解析と発現プロファイルを統合させ、新規膵癌治療の標的分子を同定することを目的とした。【結果】包括的DNA一次構造異常解析において、homozygous deletionは6領域に認め、CDKNA2AとCDKN2Bの存在するch9p21.3は9例(45%)に、またSMAD4が存在するch18q21.1は5例(25%)にhomozygous deletionを認めた。また5例(25%)以上の症例でLOHを認めた領域は30領域であった。Homozygous deletion領域の遺伝子群はRNA発現をほとんど認めなかったが、LOH領域の遺伝子群は、正常膵管細胞のRNA発現と比べ、低発現のサンプルと同等の発現のサンプルに分類された。さらに7領域で、5例(25%)以上の症例でcopy数の増加を認めた。研究の目的;膵癌は予後不良な癌腫のひとつで、その原因として早期から浸潤・転移を生じることが挙げられる。したがって、膵癌の治療戦略には早期発見法と新規膵癌治療の開発が必須であり、これまで膵癌の発癌および転移に関与する遺伝子群の研究が多くされてきたが、未だ膵癌新規治療として臨床応用できる遺伝子群の同定はほとんどない。そこで本研究は、膵癌切除凍結サンプルを用いて、包括的DNA1次構造異常解析と網羅的遺伝子発現解析を統合し、DNA構造異常により発現異常が生じる遺伝子群、すなわち真の癌遺伝子と癌抑制遺伝子を同定し、膵癌の早期診断法につながる分子マーカーと新規膵癌治療の標的分子の開発を目的とする。平成24年度に研究実施した内容;当教室で切除した凍結膵癌組織を用いて、9μmに博切し、ヘマトキシリン染色をした後、マイクロダイセクションにて膵癌細胞を選択的に回収した。膵癌細胞から、AllPrep DNA/RNA Micro Kit (QIAGEN社)を用いてDNAとRNAを同時に抽出した。DNA解析のコントロールには各患者の血液サンプルから正常DNAを用いた。1)膵癌細胞のDNAとRNAの抽出:膵癌凍結サンプル20例から、マイクロダイセクションにより、膵癌細胞のみを回収した後、DNAとRNAを抽出し、網羅的遺伝子解析に用いた。2)包括的DNA1次構造異常解析:上記で抽出した膵癌細胞DNAと、同一固体の正常細胞から抽出DNAを用いて、包括的DNA1次構造異常解析を行った。膵癌細胞で特異的にDNA1次構造異常解析を認めた領域は、Ch9p21.3, Ch18q21.1領域をはじめとする5領域にhomozygous deletionを認めた。またCh9p21.2, Ch17p13.3-p11.2領域をはじめとする多くの領域で、heterogenous deletionを高頻度に認めた。さらに、Ch18q11.1-q11.2, Ch1q21.1-q23.1領域をはじめとする領域に、copy数の増幅を認めた。3)網羅的遺伝子発現解析:1)で抽出した膵癌細胞RNAと正常膵管細胞から抽出したRNAを用いて、網羅的遺伝子発現解析を行った。膵臓癌本研究において最も時間を要する、膵癌凍結組織からマイクロダイセクションを行って、がん細胞あるいは正常膵管細胞のみを採取する作業と網羅的遺伝子解析は2/3終了しており、おおむね順調な進展と考えている。本研究において、最も時間と労力を費やす実験は、膵癌凍結組織の薄切および膵癌細胞のみを回収する作業である。これまで10サンプルの膵癌のマイクロダイセクションが終了している。また本研究では、DNAおよびRNAの網羅的遺伝子解析を行う予定であるが、両実験とも精密な操作が必要で、またQualityの高いRNAおよびDNAを用いる必要がある。これまで回収し、抽出した膵癌細胞のDNAおよびRNAは、Bioanalyzerによりその質をチェックしたが、非常に良好なQualityであった。さらに、平成24年度には、これらのDNAを用いてSNP assayを行い、膵癌特異的なDNA一次構造異常を解析できた。現時点で10サンプルの解析が終了できた。

平成25年度には、さらに10サンプルの膵癌凍結組織の薄切とマイクロダイセクションを行い、続いてRNAを用いて網羅的遺伝子発現解析を施行予定である。本研究で最も時間と労力を費やす、薄切とマイクロダイセクションの作業が終了すれば、残り実験にはそれほど時間を有さないので、平成25年度にこの作業が終了すれば、本研究を完遂できると判断している。平成24年度には10サンプル、すなわち半分のサンプルの膵癌組織の薄切およびマイクロダイセクションが終了しており、さらにSNP assayに関しても10サンプル終了し、有力なデータを取得できており、これまでの進行具合はまずまずであると判断した。膵癌における、Gene expression profileと包括的DNA構造異常解析を統合し、膵癌の早期診断および治療に有効な遺伝子群の同定を試みる。それらのターゲット遺伝子が同定できた時点で、in vitroにて遺伝子群をsh RNAを用いて発現を抑制し、それらの遺伝子群が膵癌に及ぼす影響・働きを同定する。なかでも、膵癌特異的に高発現を認める遺伝子は、免疫療法をはじめとする新規膵癌治療のターゲットになるので、それらの遺伝子群の機能解析のみならず、100例以上の膵癌切除標本のタンパク発現を調べ、それらの遺伝子が臨床学的にどのような意義があるのかを検証する。本研究にて、新規膵癌治療のターゲットと同定できた膵癌特異的に高発現する遺伝子群は、ペプチドワクチン治療に応用する予定である。ペプチドを作成し、CTLの誘導を確認した後、Phase Iによる安全性を証明した後、Phase II/IIIに進み、治療の有効性を証明する予定である。平成25年度には残り10サンプルの膵癌凍結組織を薄切し、マイクロダイセクションにて膵癌細胞のみを特異的に回収する。回収した膵癌細胞のRNAとDNAを、AllPrep DNA/RNA Micro Kit (QIAGEN社)を用いて同時に抽出し、網羅的遺伝子解析に用いる。現在、包括的膵癌DNA一次構造異常解析を目的とした、GeneChip Mapping Array (Affymetrix社)を用いたSNP assayはサンプル終了しており、残りの10サンプルにおいても本年度に行う予定である。さらに、膵癌細胞のRNAを用いた、10GeneChip Human U133 plus 2.0 array(Affymetrix社)を用いた遺伝子発現プロファイルにおいては、これら20サンプルのうち可能な限り行う予定である。平成26年度には、膵癌組織20サンプルの網羅的遺伝子発現解析を終了し、これらのDNA一次構造異常解析とRNA発現プロファイルの解析を行う。膨大なデータの習得が洋装され、解析には時間を要することが予想され、さらに膵癌に特異的な遺伝子の同定および、臨床応用可能な遺伝子の絞り込みには、多くの文献を参照する必要がある。上記のように同定した遺伝子群に対しては、当教室でこれまで切除した膵癌のパラフィン切片を用いて免疫染色解析によるタンパク発現解析を行い、同定した遺伝子群と膵癌の病理学的な関係や予後との関係を解析する予定である。