hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁気共鳴イメージング法による多孔質層内の熱・物質移動の研究

本研究では、磁気共鳴イメージング(MRI)装置を用いて、円筒容器内に水と砂を充填した多孔質層(飽和および不飽和状態)内の流れ分布、温度分布、湿度分布および気液界面の形状などを測定することおよび得られた実験結果に基づき多孔質層内の熱・物質移動現象の理論解明、新しいモデルの構築および実際の多孔質層内の伝熱経験式の提案を目的としたものである。前年度の研究成果に基づき、本年度は、まずMRI装置を用いることにより、これまで殆ど不可能であった、多孔質層(不飽和状態)内の湿度分布および温度分布などの測定方法(湿度計測のためのTagging法や温度計測のためのパルスシーケンスであるInversion Recovery法など)の適用性を詳細に検討した。それぞれの測定法に基づく特殊なRFコイルを設計し、湿度および温度の計測ソフトを開発した。そして、湿度および熱モデルを提案し、それらのモデルに基づく数値シュミレーションを一連のパラメータ群に対して行った。数値シュミレーション結果から、モデル化した物体内の定常および非定常湿度分布、温度分布を明らかにした。さらに、測定精度の評価を行うため、提案した湿度および熱モデルに関し、実測を試みた。毛細管力の影響を調べるため、粒径1mm以下である不飽和多孔質層に対して実測を行った場合、MRI装置の空間分解能やNMR信号の強度および信号処理上などの問題点を明らかにした。温度計測について、解析結果と比較することにより、測定精度の評価法を確立した。湿度計測については、さらに研究を行う必要がある。なお、円筒容器内の多孔質層内の熱・物質移動現象に関する理論解析および数値計算も行った。本研究では、磯気共鳴イメージング(MRI)装置を用いて、円筒容器内に水と砂を充填した多孔質層(飽和および不飽和状態)内の流れ分布、温度分布、湿度分布および気液界面の形状などを測定することおよび得られた実験結果に基づき多孔質層内の熱・物質移動現象の理論解明、新しいモデルの構築および実際の多孔質層内の伝熱経験式の提案を目的としたものである。本年度は、まず、MRI装置を用いることにより、これまで殆ど不可能であった、多孔質層(飽和および不飽和状態)内の流れ分布、温度分布および気液界面の形状などの測定方法(流れ場計測のためのTagging法や温度計測のためのパルスシーケンスであるInversion Recovery法など)の適用性を詳細に検討した。毛細管力の影響を調べるため、粒径1mm以下である不飽和多孔質層に対して実測を行う場合、MRI装置の空間分解能やNMR信号の強度および信号処理上などの問題点を明らかにした。そして、流速の測定精度の評価を行うため、管内流動の流れ計測を先に行うことを提案し、その管内の流れ分布の理論解析解を求めた。解析結果と比較することにより、流れの測定精度の評価法を確立した。さらに、管内流動および多孔質層の実験装置を製作し、流速分布および気液界面の形状などの実験測定を行っている。なお、円筒容器内の多孔質層内の熱・物質移動現象に関する理諭解析および数値計算も行った。
インプラント周囲骨欠損に填入した各種骨補填材の及ぼす影響に関する組織形態学的研究

本研究では、各種補填剤を填入した術後4週におけるインプラント周囲骨欠損部の組織学的特徴を観察することを目的とした。実験には両側下顎小臼歯を抜歯し3カ月経過した体重約15Kgの健康な雑種成犬4匹を用いた。またインプラント試料として直径4mm、長さ12mmの円筒形試料を16本用いた。内訳は純チタン8本、純チタン表面をハイドロキシアパタイト(以後HAという)で被覆したもの8本でこれらのインプラントを各2本ずつ、計4本をもって1グループとした。被覆膜として非吸収性のGore-Tex Augmentation Material Oval-6(Gore-Tex社、以後GTAMという)を6枚用いた。全身麻酔下で手術予定部に頬側より切開を加え歯肉弁を起こし骨面を露出させた後で、IMZの外科様バ-を用いて注水下で少しずつ直径を拡大し直径4mm、長さ12mmの骨孔を形成した。同時に胴部の頬舌側の骨壁をバ-で幅4mm、深さ4mmにわたり除去した。そして、空洞を生理食塩水にて洗浄した後、インプラントを埋入し(図1)、欠損部を血餅または各種骨補填材で満たした後で、インプラントを中心として膜で被覆した。その後、歯肉弁を戻し創を閉鎖し感染防止のためテトラサイクリンを腹腔内に投与した。実験部として、1)インプラントだけ使用して膜を使用していないものを対照として4ヶ所設けた。さらに2)インプラントとGTAMを使用し欠損部には血餅を満たしたものを4ヶ所、3)インプラントとGTAMを使用し欠損部にはコラーゲンフリースを満たしたものを4ヶ所、4)インプラントとGTAMを使用し欠損部にはハイドロキシアパタイトを満たしたものを4ヶ所、各々設定した。術後4週で前に述べた手法に従い全身麻酔を施しバルビタールの静脈内への過剰投与により屠殺し、現在標本製作中である。
サーブ（CIRB）用超伝導レシーバーの研究開発

電波と光波の境界領域に位置するテラヘルツ波は、宇宙初期に形成した第一世代の星々からの赤方偏移した連続波放射の波長域である。本研究では宇宙赤外線背景放射(CIRB、サーブ)の全天観測という新たな研究領域を切り拓くべく、高感度・広帯域・大規模アレイ性能を兼ね備えたテラヘルツ波検出器(レシーバー)を開発した。具体的には、従来の金属系超伝導材料に比べて高い転移温度をもつ窒化物系超伝導材料を導入することで、新たな力学インダクタンス検出器(MKID)アレイを開発し、同時読出し回路を構築して冷却から計測制御に至る全自動化を達成した。今後の大規模アレイ化により、イメージング性能のさらなる向上が期待される。本研究の目的は、宇宙赤外線背景放射(CIRB、サーブ)の全天観測という新たな研究領域を切り拓くべく、超高感度・広帯域・大規模アレイ性能を兼ね備えたテラヘルツ波検出器(レシーバー)を創成することにある。具体的には、従来の金属系超伝導材料に比べて高い転移温度(Tc)をもつ窒化物系超伝導材料を導入することで新たな力学インダクタンス検出器(MKID)アレイを開発し、1000画素クラス同時読出し回路を構築して冷却から計測制御に至る全自動化の達成を目指している。1年目はMKID構成要素の最適化(設計と材料開発)を重点的に進めた。具体的な研究項目は以下の2点である。(1)高感度・広帯域MKIDの設計最適化高感度・広帯域・省スペース化という3つの問題を同時に克服するために、3次元電磁界ソフト(Ansoft社HFSS)を用いてスパイラル型MKIDの設計解析を行った。また、次項で試作したNbN製MKIDのマイクロ波共振特性を評価した結果、温度3KでQ値2万という良好な共振特性を確認した。今後の設計へのフィードバックにより、広帯域放射が示唆されるCIRB観測に適した最適化設計を進める予定である。(2)新規MKID用材料の開発山形大学が所有するDCマグネトロンスパッタ装置を用い、2種の窒化物系超伝導材料(NbN、TaN)を主軸として材料開発を進めた。まず、NbN膜に関しては基板種やスパッタ時に流れる電流のコントロールにより組成比を精密に制御した。一方、TaN膜に関してはTaとNが1対1の組成比と薄膜の均質性を併せもつ成膜条件を見出した。なお、これら2種の薄膜サンプルについては4He冷凍機に設置・冷却し、Tcの測定を行った。その結果、NbN膜ではサファイア基板上で16K以上(150nm厚)、TaN膜ではMgO基板上で8.7K(約100nm厚)という、バルクのTcに匹敵する高品質薄膜を実現した。現在、既有のフォトマスクを用いたMKIDの試作を進めており、2年目以降に行うMKIDの本作製と性能評価に備えている。具体的には、従来の金属系超伝導材料に比べて高い転移温度(Tc)をもつ窒化物系超伝導材料を導入することで、新たな力学インダクタンス検出器(MKID)アレイを開発し、1000画素クラス同時読出し回路を構築して冷却から計測制御に至る全自動化の達成を目指している。2年目はMKID1画素の本作製と性能評価、アレイ設計と試作を行った。まず、アレイの設計最適化に関しては、初年度に得られた1画素設計の知見をもとに、1次元アレイ設計に重点を置いた検討を進めた。具体的には、マイクロ波共振器の形状として「対称型スパイラル」パターンを用い、2画素間のクロストークをシミュレーションにより解析した。その結果、画素間距離が最密となる600μmに近づけた場合でも画素間干渉係数は0.1%以下であり、また、周波数間隔を10MHzとした場合でも同様に画素間干渉係数は0.1%以下という良好な特性を明らかにした。次に、1画素の本作製と性能評価については、DCマグネトロンスパッタ装置を用い、2種の窒化物系超伝導材料(NbN、TaN)を用いた1画素の本作製およびアレイの試作を行った。具体的には、異なるマイクロ波共振線路長をもつMKIDを1枚のフォトマスク上に並べて設計・配置し、山形大学の超伝導素子作製用プロセスラインを用いて行った。特にTaNを用いたMKID(膜厚50nm)を冷却評価した結果、電波吸収体を用いたHot-Cold(300-77K)の実験により、光照射による1MHz以上の共振周波数シフトを初めて確認した。現在、周辺の光学系も含めた検出感度の最適化を進めており、逸早く実用化に結び付けたいと考えている。具体的には、従来の金属系超伝導材料に比べて高い転移温度をもつ窒化物系超伝導材料を導入することで、新たな力学インダクタンス検出器(MKID)アレイを開発し、同時読出し回路を構築して冷却から計測制御に至る全自動化を目指した。

最終年度にあたる3年目は、2次元アレイの本作製および性能評価とともに、新たな超伝導材料の開拓を行った。まず作製に関しては、前年度までに最適化した成膜条件と加工条件をもとに、TaNやNbN薄膜を用いたMKIDアレイを作製した。具体的には、5×5画素の2次元アレイを10mm角の単結晶基板に配置し、山形大学の超伝導素子作製用プロセスライン(露光・現像装置やエッチング装置など)を駆使して進めた。また、豊橋技術科学大学では小型スパッタ装置を用いてMKID開発に適した新たな超伝導材料(NbTiN)を検討した。次に、MKIDアレイの冷却とマイクロ波共振特性の評価に関しては、低振動型3Heパルス管冷凍機を用いて温度0.5Kまで冷却した結果、雑音等価電力にして10 (-14)W/√Hzという良好な値を実験的に示した。さらに、PC制御のアレイ読出しソフトウェアを設計・開発し、これに3He冷凍機システムを組み合わせることで、冷却から計測に至る自動化を達成した。具体的には、LabVIEWを駆使してネットワークアナライザからの多画素測定系を構築し、かつフーリエ変換分光器の試料室に光学チョッパーを配置することで、液体窒素をテラヘルツ光源とする結像光学系を用いたリアルタイム25画素同時計測を実現した。今後の大規模アレイ化により、イメージング性能のさらなる向上が期待される。電波と光波の境界領域に位置するテラヘルツ波は、宇宙初期に形成した第一世代の星々からの赤方偏移した連続波放射の波長域である。本研究では宇宙赤外線背景放射(CIRB、サーブ)の全天観測という新たな研究領域を切り拓くべく、高感度・広帯域・大規模アレイ性能を兼ね備えたテラヘルツ波検出器(レシーバー)を開発した。具体的には、従来の金属系超伝導材料に比べて高い転移温度をもつ窒化物系超伝導材料を導入することで、新たな力学インダクタンス検出器(MKID)アレイを開発し、同時読出し回路を構築して冷却から計測制御に至る全自動化を達成した。2年目終了時にはTaN製MKIDへの光照射によってマイクロ波共振周波数シフトを確認し、かつ2画素間のクロストーク特性を明らかにしており、最終年度に行うMKIDアレイの本作製の指針が得られている。また、研究代表者は平成26年10月に名古屋工業大学から豊橋技術科学大学へ転任したため一時的に研究開発の不連続は生じたものの、それを補って余りある新たな人脈による分野間連携研究をスタートさせる契機となった。旧名工大のテラヘルツ研究者はもとより、愛知県内の大学(名大、豊橋技科大)に所属する超伝導応用研究者との密接な交流により将来的な可能性への拡がりを見せている。27年度が最終年度であるため、記入しない。超伝導デバイス、テラヘルツ工学最終年度にあたる3年目は、2次元アレイの設計と本作製および性能評価とともに、新たな超伝導材料の開拓を行う。まず、設計に関しては、2次元アレイの最適化に重点を置いた設計を進める。具体的には、アレイ化の際の画素間クロストークを防ぐために検出器アレイの電磁界解析を行う。この解析には2種類の電磁界解析ソフトウェア(Agilent社ADS、Ansys社HFSS)を用いることで最適化設計が可能と考えられる。また、作製に関しては、前年度までに成膜条件や加工条件を検討したTaNやNbN薄膜を用いてMKIDアレイの本作製を行う。具体的には、5×5画素以上の2次元アレイを10mm角の単結晶基板に配置し、山形大学の超伝導素子作製用プロセスライン(露光・現像装置やエッチング装置など)を駆使して進める。
不斉触媒反応への実用的展開を指向した光学活性アザフェロセン合成法の開発と応用

本年度は昨年度開発した安定型アザフェロセン、3,4-ジフェニル-1',2',3',4',5'-ペンタメチルアザフェロセンのエナンチオ選択的リチオ化-2位官能化による面不斉導入に関して検討を行った。まずエナンチオ選択性の発現に必要な光学活性ジアミン系2座配位子の検討を行った。反応は、光学活性ジアミン系2座配位子の存在下、エーテル中、-78°Cにてsec-ブチルリチウムと3,4-ジフェニル-1',2',3',4',5'-ペンタメチルアザフェロセンと反応させ、生成したリチオ体をパラホルムアルデヒドで処理するという条件にて行った。その結果、(-)-スパルテインを使用した系がもっとも高い不斉収率で目的とする2位ヒドロキシメチル体を生成した。次に溶媒量、塩基等についても検討を行いリチオ化反応における条件の最適化を行った。以上のようにして確立したエナンチオ選択的リチオ化の条件を使用してリチオ化した後、各種求電子試剤(パラホルムアルデヒド、ヨウ素、クロロトリメチルシラン、クロロジフェニルホスフィン)との反応を行ったところ、良好な収率(4084%)並びに不斉収率(7279%ee)で対応する2位官能化体(ヒドロキシメチル体、ヨウ化体、トリメチルシリル化体、ジフェニルホスフィニル化体)を与えた。また合成した官能化体のうち2位ヒドロキシメチル体を使用して不斉触媒反応に使用可能な不斉配位子への誘導も行った。本年度は熱的および化学的に安定なアザフェロセンの合成に取り組むことにした。まず当初の目的に従い、3,4-dimethoxy-1',2,3',4',5'-pentamethylazaferroceneの合成に取り組んだ。ピロール環部の骨格となる3,4-dimethoxypyrroleは、N-ベンジルイミノジ酢酸メチルとシュウ酸ジメチルとのHinsberg型縮合、水酸基のメチル基による保護、脱ベンジル化、エステル部の加水分解、脱炭酸により合成した。その後、Cp^*-H、3,4-dimethoxypyrrole、FeCl_2を使用して合成を行ったものの、予想に反し空気中で容易に分解してしまうものであった。そこで次に3,4-ethylenedioxy-1',2',3',4,5'-pentamethylazaferroceneの合成を同様の手法で行ったものの、こちらも空気中で容易に分解してしまうものであった。そこで今度は立体的に嵩高い3,4-diphenyl-1',2',3',4',5'-pentamethylazaferroceneの合成を行った。ピロール環部の骨格となる3,4-diphenylpyrroleは、Hinsberg型縮合、トリフラート化、フェニルホウ酸とのパラジウム触媒クロスカップリング、脱ベンジル化、エステル部の加水分解、脱炭酸により合成した。その後、Cp^*-H、3,4-diphenylpyrrole、FeCl_2を使用して反応を行ったところ、3,4-diphenyl-1',2',3',4',5'-pentamethylazaferroceneが得られ、このものは空気中で取り扱い可能であった。今後は3,4-diphenyl-1',2',3',4',5'-pentamethylazaferroceneを使用し、不斉配位子の設計および合成を行う予定である。
超高圧圧力ジャンプ装置を用いたシンクロトロンX線散乱法による高分子構造相転移研究

本研究では、高圧下での高分子構造相転移研究、ナノ構造研究として、特に下記の3点に注目した(1)ブロック共重合体系の相転移温度に与える圧力の影響(2)ブロック共重合体系の自発的配向性能に与える圧力の影響(3)オリゴマー的ブロック共重合体(低分子液晶化合物ANBC-22)の加圧下での相転移本研究の開始以前に報告されていた高圧下での高分子構造相転移研究を鑑みるに、当時、装置の制約(最大圧力は2000気圧程度)ゆえ、特に本研究の目的のナノ構造研究に高圧構造解析手法が充分威力を発揮しているとは言いがたい状況であった。そこで、装置上の制約を緩和して最大到達圧力を5000気圧にまで高めるとともに、装置の操作性を飛躍的に高めることによって、本研究を開始したのである。大規模シンクロトロン放射光設備(SPring-8;兵庫県西播磨)を用いて、超高圧圧力ジャンプにともなう時分割2次元小角X線散乱測定を行った。その結果、高圧X線構造解析のナノ構造研究における重要性が示された。それのみならず、圧力媒体を利用する高圧試料セルを限界まで薄くして、X線が透過できるように改良したことによって、5000気圧までという限界はあるものの、リアルタイムで現在の圧力状態を知ることができるとともに、簡便に圧力を変化させることができるという操作性の向上によって、実験条件の多様なコントロールが可能となり、研究の幅を広げることができた。圧力ジャンプも可能であり、今後、益々の展開が期待されるところである。球状ミクロ相分離構造を形成するブロック共重合体試料に室温で5000気圧まで圧力を加えて、構造の規則性の変化を調べた。この目的のため、超高圧圧力ジャンプ装置を作製し、これを用いてシンクロトロン小角X線散乱実験を行った。その結果、特異的な挙動がみられた。すなわち、常圧1000気圧の圧力印加では、規則性は悪くなるが、2000気圧5000気圧では規則性が向上した。このような規則性の変化は圧力印加時や圧力リリース時に起こるのではなく、圧力印加中に起こっていることがわかった。また、圧力印加による規則性の向上のためには、初期構造がある程度規則的でなければならないということもわかった。一方、ラメラ構造を形成するブロック共重合体試料、ならびにシリンダー構造を形成するブロック共重合体試料の場合には、室温で5000気圧まで圧力を加えても規則性の変化が起こらないことがわかった。また、ジャイロイド構造を形成するブロック共重合体試料の場合は、若干ではあるが、規則化することがわかった。次に秩序-無秩序転移温度に与える圧力の影響を調べた。球構造を形成するブロック共重合体試料は温度上昇にともなって、球の配列規則性がランダムになり、ある温度以上で完全に無秩序となる。この転移温度の圧力依存性を検討したところ、圧力とともに転移温度が上昇した。このことは、転移にともなう潜熱吸収を示唆している。これまで潜熱は微小なためその測定は不可能であったが、本研究の成果により、熱測定では判断のつかなかった転移に対してもその熱的特徴を推定できた点で意義深い。シリンダー状ミクロ相分離構造を形成する部分水添したスチレン-エチレンブチレン-スチレンブロック共重合体試料を予め流動場を用いて一軸配向させておいた試料を用いて、一定の圧力(常圧2000気圧)を印加した状態で室温から180°Cまで2°C/minで加熱した。その過程でシリンダーの配向がいかに変化するかを調べた。この目的のため、昨年度すでに作製しておいた超高圧圧力ジャンプ装置を用いてシンクロトロン小角X線散乱実験を行った。測定は、高輝度光科学研究センター(SPring-8)の小角X線散乱ビームライン(BL-45XU)で行った。すなわち、室温からある一定の温度までは、配向状態は変化せず、その後、徐々にではあるが、配向が自発的に増進した。

さらに加熱を続けると、ある温度を境に配向は急激に崩れ、一気に無配向状態へと変化した。これらの特徴的な温度が、圧力とともにどのように変化するか調べたところ、前者は、圧力とともに減少し、後者は圧力とともに僅かに増加する傾向が見られた。前者は、圧力の増加とともに「格子欠陥」の消滅がより低温から起こりやすくなったためと考えられる。一方、後者については、当初、秩序-無秩序転移温度と考えられた。すなわち、秩序-無秩序転移温度以上に試料を加熱すると、シリンダー構造自体が消滅するので、当然無配向状態になる。秩序-無秩序転移温度は正の圧力依存性を持っているため、上記のような結果になったと解釈されたが、その説明は妥当ではないことが判明した。すなわち、実際の秩序-無秩序転移温度はもっと高温側にあり、それよりも低温で、すなわち、まだ充分シリンダー構造が安定に存在し得る温度であるにも拘らず、配向は乱れてしまう、という結論であることが判明した。
乾癬治療における光線療法、ホスホジエステラーゼ４阻害薬内服の相乗効果の機序の解明

紅斑、鱗屑(かさかさ)を伴う皮疹が全身にみられる乾癬という慢性の皮膚疾患に対して、ホスホジエステラーゼ4阻害薬という内服薬があるが、光による治療を組み合わせると治療効果が増すことが知られている。乾癬のマウスモデルでその機序を解明することを目的とする。
抵抗性アカマツから材線虫病抵抗性遺伝子群を特定する

抵抗性アカマツで抵抗性強度が最も高い家系(吉備77、国見31、総社39)と、対照として非選抜の2家系を選び、2年生苗の先端に島原系統のマツノザイセンチュウ(以下線虫)を5千頭接種した。組織内の線虫分布と密度は、接種直後は抵抗性と非選抜の間に差がなかったが、接種22日後以降に抵抗性家系で線虫分布が減少し、線虫の移動・増殖阻害現象が認められた。切り枝に線虫接種を行うと、5日後に抵抗性アカマツの木部組織の線虫密度が非選抜個体より低い値を示した。感染初期の抵抗システムには、木部組織の寄与があるのではないかと推測された。組織構造の差を検討したところ、抵抗性母樹の枝では、非抵抗性個体よりも木部の樹脂道数が少ないことが明らかになった。抵抗性アカマツでは、線虫の初期移動が物理的に困難であることが、発病阻害の一因として関与している可能性がある。抵抗性の分子指標を得るために、線虫感染後の前述の感受性および抵抗性両アカマツからcDNAライブラリを作成した。ライブラリサイズ約200万の遺伝子群の中から、両家系の遺伝子発現差が認められたクローンを約3千個拾いワンパスシーケンスした。その結果をクラスター分類し、両者の発現差が10倍以上の遺伝子、約30種類を見いだした。この中には、抵抗性体に特徴的な遺伝子群として、二次代謝系に関与する酵素系、輸送体、転写因子が存在した。抵抗性家系個体では、二次代謝関連遺伝子群が、線虫感染に伴い、正の発現制御を受けると推察される。今後、このような発現情報を利用してアカマツの材線虫に対する抵抗性・感受性の診断・判定への展開が期待できる。抵抗性アカマツで抵抗性グレードが最も高い3家系(吉備77、国見31、総社39)と、対照として非選抜の2家系(県佐伯102、県児湯108)を選び、樹高60150cmの2年生実生苗のシュート先端に7月26日、マツノザイセンチュウ(島原系統)を5000頭接種した.接種木を定期的に採取し、皮膚と木部組織内の線虫分布と密度増加を追跡した。接種直後は、抵抗性家系の組織における分散阻害効果は明確ではなかった。接種22日後以降、線虫が検出された個体数は、非選抜家系で多くなった。抵抗性3家系では、線虫検出個体および検出カ所が減少した。接種22日後以降に抵抗性家系で線虫分布が減少したことから、それに先だって線虫の移動や増殖を阻害する物質が増加したことが示唆された。これらの試料のうち、非選抜家系として県佐伯102、抵抗性グレードが最も高い家系から、総社39を選び、RNAを抽出した。RNA抽出条件を検討したところ、その収率は県佐伯102>>総社39であった。両者の発現遺伝子パターンの違いを現在分析中である。また、新たな抗線虫成分の検索・分析を行っている。抵抗性遺伝子群:材線虫感染時に、抵抗性家系のアカマツから、感受性家系に比較して発現量の高い約1600個のcDNAクローン集団をセルソーターにより得た。このクローン群の発現解析に必要なRNAを要事に必要量調達するため、播種3年目のアカマツ家系の実生苗約1000個体を整備するとともに、RNAの調製系を再度検討・微修正した。今後、得られたクローンの塩基配列決定を行うと同時に、確立できた試料調達・RNA調製系を利用して、各クローンの発現を解析する。殺材線虫活性物質:ピノシルビンモノメチルエーテルは殺材線虫活性を持つ。これを制御すると予想された複数のメチル化酵素遺伝子を大腸菌で発現解析した。

大腸菌中に生成した翻訳産物は可溶性で単一バンドに精製した。アミノ酸部分配列やTOF-MS分析により、間違いなくメチル化酵素のアミノ酸配列を持つと考えられた。しかし、活性は検出できず、TOF-MS分析で検出できない修飾や高次構造変化が推定される。一方、我が国のマツでは報告例のない複数のピニジン類のGC-MS検出に成功した。殺線虫活性の予測されるこのアルカロイドはアカマツ苗条に検出された。抵抗性に関与する組織学的因子:線虫接種の5日後,接種点から510cm下の木部で,抵抗性アカマツ個体の線虫密度は非選抜個体より低い値を示した。皮層内の線虫密度は,抵抗性個体で高い値を示す例と,非選抜個体と同程度の場合があり,一定の傾向は見られなかった。この結果から,感染初期の抵抗システムには,木部の寄与が大きいのではないかと推測された。また,線虫が移動経路とする樹脂道のサイズや分布数は個体により変異が認められた。抵抗性発現機構には複数の遺伝子が関与するものと推測される。まだ供試試料が少ないため,マツの枝組織内における線虫の移動阻害には樹脂道の構造のような物理的要因が寄与しているのかどうか明らかではなく,さらに検討が必要である。「抵抗性の分子指標」を得るために、材線虫感染後の感受性および抵抗性の両アカマツからcDNAライブラリを作成した。ライブラリサイズ約200万の遺伝子群の中から、両家系の遺伝子発現差が認められたクローンを約3千個拾いワンパスシーケンスした。その結果をクラスター分類し、両者の発現差が10倍以上の遺伝子、約30種類を見いだした。この中には、抵抗性体に特徴的な遺伝子群として、二次代謝系に関与する酵素系、輸送体、転写因子が多数見いだされた。抵抗性家系個体では、二次代謝関連遺伝子群が、材線虫感染に伴い、正の発現制御を受けると推察される。今後、このような発現情報を利用してアカマツの材線虫に対する抵抗性・感受性の診断・判定への展開が期待できる。材線虫に対する抵抗性の原因は、ここで得られた遺伝子群と密接に関連するものと思われる。次に、感受性および抵抗性マツの線虫移動阻害に着目して、両家系間の解剖学的な組織構造差を検討した。抵抗性母樹8個体および非抵抗性の3個体、抵抗性が極めて高いテーダマツ1個体から当年2年生枝を採取して解剖し、線虫が移動に利用する樹脂道のサイズや分布を調べた。抵抗性母樹では、非抵抗性よりも木部の樹脂道数が少ないことが明らかになった。抵抗性クロマツでは皮層の樹脂道断面積が大きいことがわかっていたが、アカマツでは皮層樹脂道について抵抗性、非抵抗性間の差異はなかった。抵抗性として選抜されたアカマツ個体では、木部内の線虫の移動が物理的に困難であることが、発病阻害の-因として関与するものと推測された。
神経外胚葉性ヒト脳腫瘍におけるウィルスDNAの存在とその意義

脳腫瘍の中でも神経膠腫や脈絡叢乳頭腫、髄芽腫などの発生にはウイルスが関与する可能性が考えられているが、未だ定説がないのが現状である。これらの腫瘍の発生にウイルスが関与するという考えは、実験的脳腫瘍の見地より、新生児ハムスターにSV40ウイルスを接種することにより上衣腫や脈絡叢乳頭腫が発生したり、JC virusを接種することにより髄芽腫が発生することに由来している。また実際の脳腫瘍組織におけるウイルスDNAの存在を検出することは、その脳腫瘍の発生にウイルスが関与しいている可能性を示しており、脳腫瘍発生機序を解明する意味で重要である。本研究においては、膠芽腫、髄芽腫、上衣腫、脈絡叢乳頭腫において腫瘍組織内のウイルスDNAや蛋白の存在を確認することで、これらの腫瘍発生におけるウイルスの関与の有無を明らかにするとともに、腫瘍が発生する機序を明らかにすることを目的とし、各種脳腫瘍(髄芽腫、上衣腫,脈絡叢乳頭腫)における、JCウイルス由来の遺伝子産物の発現解析を行った。これらの脳腫瘍組織におけるウイルスDNAの存在を確認するために、脳腫瘍組織切片よりDNAを抽出し、JCウイルスに特異的なDNA配列をプライマーとしてPCRを行いウイルス遺伝子の存在の有無を解析した。また、その塩基配列を解析することによりウイルス由来のDNAであることを確認した。その結果、32例の髄芽腫では、JC virus DNAは全く検出されなかったが、上衣腫18例中5例、脈絡叢乳頭腫5例中1例でJC virus DNAが検出された。次にJCウイルスのLargeT抗原やその他のウイルス関連蛋白に対するモノクローナル抗体を用いて免疫組織化学染色法により同定した。その結果脈絡叢乳頭腫1例で腫瘍細胞の核内にJCウイルスのLargeT抗原が確認できた。以上の結果より、上衣腫や脈絡叢乳頭腫などの脳室周囲に発生する腫瘍でJC virus DNAが検出されたことは、このウイルスによる神経幹細胞または前駆細胞の腫瘍化の可能性が示唆され、大変興味深く、今後、これらの腫瘍発生機序の解明には、より詳細な解析が必要と考えている。本研究においては、膠芽腫、髄芽腫、上衣腫、脈絡叢乳頭腫において腫瘍組織内のウイルスDNAや蛋白の存在を確認することで、これらの腫瘍発生におけるウイルスの関与の有無を明らかにするとともに、腫瘍が発生する機序を明らかにすることを目的とした。各種脳腫瘍(髄芽腫、上衣腫,脈絡叢乳頭腫)における、JCウイルス由来の遺伝子産物の発現解析を行った。

悩腫瘍組織内にJCウイルスのDNAの存在が確認できたのは髄芽腫32例中0例、上衣腫18例中5例、脈絡叢乳頭腫5例中1例であった。次にJCウイルスのLargeT抗原やその他のウイルス関連蛋白に対するモノクローナル抗体を用いて免疫組織化学染色法により同定した。その結果脈絡叢乳頭腫1例で腫瘍細胞の核内にJCウイルスのLargeT抗原が確認できた。現在、他の脳腫瘍についてもウイルスDNAの存在を解析中である。脳腫瘍の中でも神経膠腫や脈絡叢乳頭腫、髄芽腫などの発生にはウイルスが関与する可能性が考えられているが、未だ定説がないのが現状である。これらの腫瘍の発生にウイルスが関与するという考えは、実験的脳腫瘍の見地より、新生児ハムスターにSV40ウイルスを接種することにより上衣腫や脈絡叢乳頭腫が発生したり、JC virusを接種することにより髄芽腫が発生することに由来している。また実際の脳腫瘍組織におけるウイルスDNAの存在を検出することは、その脳腫瘍の発生にウイルスが関与しいている可能性を示しており、脳腫瘍発生機序を解明する意味で重要である。本研究においては、膠芽腫、髄芽腫、上衣腫、脈絡叢乳頭腫において腫瘍組織内のウイルスDNAや蛋白の存在を確認することで、これらの腫瘍発生におけるウイルスの関与の有無を明らかにするとともに、腫瘍が発生する機序を明らかにすることを目的とした。各種脳腫瘍(髄芽腫、上衣腫,脈絡叢乳頭腫)における、JCウイルス由来の遺伝子産物の発現解析を行った。これらの脳腫瘍組織におけるウイルスDNAの存在を確認するために、脳腫瘍組織切片よりDNAを抽出し、JCウイルスに特異的なDNA配列をプライマーとしてPCRを行いウイルス遺伝子の存在の有無を解析した。また、その塩基配列を解析することによりウイルス由来のDNAであることを確認した。脳腫瘍組織内にJCウイルスのDNAの存在が確認できたのは髄芽腫32例中0例、上衣腫18例中5例、脈絡叢乳頭腫5例中1例であった。本研究成果について、Journal of Neurosurgery(Pediatrics)に投稿し、2005年4月号に掲載予定である。
犬悪性リンパ腫の免疫チェックポイント分子発現に関する基礎的研究

犬B細胞性リンパ腫罹患犬における宿主免疫細胞の免疫チェックポイント発現動態を評価するため、フローサイトメトリーおよび定量PCRを用いてその発現を解析した。各種検査にて高悪性度B細胞性リンパ腫と診断された犬18頭(リンパ腫群)および健常犬9頭(健常群)を用い、リンパ腫群では腫瘍化し腫大したリンパ節、健常群では主に膝窩リンパ節より針吸引生検にて細胞を採取した。得られた細胞は洗浄後、抗PD-1抗体および抗CTLA-4抗体にて染色し、CD4およびCD8陽性細胞中の各分子の発現を解析した。また、リンパ節から得られた細胞の一部からRNAを抽出後、逆転写を行い、PD-L1、PD-L2、CD80、CD86の発現量をqPCRにて定量解析した。さらに全例で末梢血液を採取、PBMCを分離後、リンパ節と同様に各抗体で染色しその発現を解析した。その結果、リンパ節ではリンパ腫群におけるCD4陽性細胞中のPD-1陽性率が、末梢血液ではリンパ腫群のCD4陽性細胞中のPD-1およびCTLA-4陽性率が有意に上昇していた。realtime PCRではリンパ腫群においてCD80の有意な発現低下が認められた。リンパ腫群を各分子の発現高値および低値で分け、生存期間を比較したところ、末梢血液中のCD4およびCD8陽性細胞中CTLA-4発現率、リンパ節中のCD4陽性細胞中CTLA-4発現率が高値であった群は低値であった群と比較し有意な生存期間の短縮がみられた。以上の結果より、犬B細胞性リンパ腫においても免疫チェックポイント分子、とくにPD-1およびCTLA-4の発現増加が示唆され、予後との関連性が見い出された。獣医学領域において宿主免疫側の免疫チェックポイント発現はほとんど検討されておらず、本研究結果は免疫チェックポイント阻害療法の犬リンパ腫への適応を正当化する根拠になりえるものと思われた。症例数は少ないものの、当初の研究計画通りに研究を遂行できた。今後はリンパ腫罹患犬から得られた細胞を用いた実験が主体となるため、実験室の整備が必要となる。得られた細胞を同一症例のPBMCと混合培養し、抗体添加による変化を評価する。本実験系の確立が困難であれば培養細胞株を用いた検討に切り替える。今年度は細胞培養に取り組むためその機材や消耗品が必要となる。さらに抗体やセルソーターなどの購入が必要である。
多元計算解剖学における基礎数理

研究実績は大きく次の7項目に分けることが出来る。すなわち、(1)膵癌腫瘍の高精細・多染色の3次元病理画像の再構成、(2)体内の電気特性3次元分布のMRによる解析的再構成法の開発、(3)拡散MRIにおけるパラメータの高精度推定法の確立、(4)多重解像度時系列画像データ群の解析法の基礎数理の整備、(5)低品質複数モダリティ画像の高次情報を利用するセグメンテーション法の確立、(6)臓器表面のテクスチャの整合性も確保する形状間の微分同相写像法の確立、ならびに、(7)統計的多様体の構造の解明である。(1)では、KPCマウスより摘出した膵癌腫瘍を薄切することで空間的に連続する約3,000枚病理顕微鏡画像を取得し、これら画像に我々が開発した非剛体位置合わせ法を適用することにより、スライスごとに染色の異なる3次元画像を再構成することに成功した。(2)はMRIにより体内の3次元電気特性の再構成問題に閉形式の解を与えたものであり、数理工学の観点からも医学の観点からも重要な貢献である。(3)は計測信号や信号減衰比をパラメトリックなモデルを当てはめる際に深層学習を利用し、雑音に頑健かつ高効率な計算用を実現した。そのソフトウェアも公開済みである。(4)は多元モデリングに本質な、空間分解能や撮影時刻の異なる画像間に成立しうる数理モデルの構築であり、輸送問題による定式化などにより成果を挙げた。(5)では3つ以上の要素間の関係を直接表現する高次モデルに基づく画像処理手法の高度化の研究であり、高次グラフカットを医用画像解析へと応用する先駆的な成果である。(6)は臓器統計モデルを構築する際に臓器表面の血管パターンなどを同時に考慮する枠組みを提供する数理的な研究であり、(7)は多元モデリングの情報幾何学による解釈の研究である。いずれも多元計算解剖学に数理的基盤を提供する重要な成果である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。多元計算解剖モデルを構築する際に直面する数理的課題を明らかにした。まず医学的な対象を定める必要があったため、A01-2班(農工大・清水教授)ならびにA03-1班(九州大・橋爪教授)と協力し、研究対象とする画像モダリティと部位として、膵臓の病理顕微鏡画像とMR画像を選択した。膵臓癌の病理画像とMR画像の組は、人だけではなくマウスや豚などを含め多数の症例を九州大学(A03-1班)で収集することができる。膵臓癌の進行にともなう経時変化画像データや、顕微鏡とMRの画像の組を多数収集できることから、研究に適していると判断した。さらに膵臓癌を題材として多元計算解剖モデルを構築するための数理的課題を洗い出す作業をおこない、空間分解能の大きく異なる画像間の非剛体位置合わせが重要であることを確認した。A01-2班と議論を重ね、A01-1班は画像中の解剖構造を陽に記述するアプローチを採用し、A01-2班ではテクスチャを重視するアプローチを採用するなど、役割分担もおおよそ終えることができた。その上で、膵臓の病理顕微鏡画像より、間質や血管などの微細な解剖構造を陽に記述する手法の実装に着手した。また、多元計算解剖モデルを構築したり、その上で推論する際の数理基礎となる次に示す各項目について一定の成果を挙げることができた。すなわち、CT画像中の新たな特徴記述法の開発、マクロ解剖構造抽出のためのモデルの精緻化、解剖学的ランドマークの検出精度向上、グラフカットによる最適化に関わる理論の発展、変分法を利用する医用動画像解析法の開発、情報幾何に基づく統計理論の発展などの諸項目について成果を挙げることができた。多元計算解剖モデルを構築する際に解決すべき事柄のうち、既存の技術では充分には解決できない数理的課題の多くが、画像間・図形間の非剛体位置合わせに見いだされる。特に、空間分解能の大きく異なる画像間の位置合わせやモダリティや撮像時期の異なる解剖構造間の位置合わせ問題は、多元計算解剖学の基礎数理の核を成す。そこで今年度は昨年度に引き続き、A01-2班ならびにA03-1班と協働し、KPCマウスの膵癌多元計算解剖モデルの具体的な構築作業を進めるとともに、その構築に必要な病理画像3次元化のための新たな非剛体位置合わせ法を開発するとともに、実装を進めた。膵臓の2次元顕微鏡画像群を3次元MR画像へと位置合わせしなければ、膵癌の経時変化とミクロ構造の双方を同時に表現する統計モデルは構築できない。この位置合わせを実現するために、2次元顕微鏡画像群を相互に位置合わせすることにより3次元顕微鏡画像をまず構築し、その後、3次元の顕微鏡画像とMR画像とを非剛体位置合わせする方針を固めた。この一連の作業のうち、昨年度より2次元顕微鏡画像画像群の位置合わせ法の開発を進め、今年度は、その数理基礎の構築とアルゴリズムの開発ならびにその実装を終えた。まだ国内の研究会での報告に限定されてはいるが、A01-2班ならびにA03-1班との共著で発表することも出来た。上記病理画像間の位置合わせ法の実現に加えて、昨年度に引き続き、グラフカットによる最適化に関わる理論を発展させ、変分法を利用する新たな医用画像解析法を開発して成果を挙げるともに、学習データが従う確率密度分布モデルの選択に関わる統計理論を発展させることに成功した。

また、多元計算解剖学の数理基礎として考えるべき課題が明らかになったため、その課題に近い数理を専門とする研究者として東大の清智成教授に新たに分担者として加わっていただき、議論を重ねることができた。他班との共同研究件数を新たに立ち上げるとともに、昨年度より開始した各共同研究において成果が出始めた。特に、A01-2班・A03-1班と共同研究している膵癌の多元統計モデル構築については、顕微鏡画像とMR画像との位置合わせの第一段階として、2次元顕微鏡画像を適切に3次元化できる目処がついた。従来の位置合わせ法と異なり、顕微鏡画像中の構造認識をまず行い、次に認識された構造の3次元形状に基づき位置合わせをすることが必要であることを指摘し、そのような位置合わせ法を実現し、膵臓病理画像群の位置合わせを実際におこなった。共同研究としては、今年度より加わった公募班のうち3班と共同研究を立ち上げ、それぞれの班との画像の共有を済ませるとともに、多元計算解剖学として取り組むべき課題を焦点化することができた。これら共同研究は、アルツハイマー病のための機能軸を統合する脳モデルの構築、電磁場強度分布シミュレーションを活用する脳外科手術のための逆問題推定モデルの構築、反応-拡散連立微分方程式の妥当性を検証するための肝臓脈管モデルの構築から成る。いずれも対象やモダリティが大きく異なるが、これら共同研究テーマに共通して現れる数理上の難点、すなわち既存の技術では解決の困難な問題群は、多元計算解剖学の数理基礎を体系化する上でも有用である。具体的には、画像間の位置合わせと画像内の解剖構造の記述がいずれの研究でも「難点」であり、各難点の解決を部分的にではあるが、既に解決することができはじめている。ただし、具体的な多元計算解剖モデルの完成には至っておらず、当初の計画以上と評価することはできない。膵臓癌腫瘍の多重解像度経時変化モデルの構築に着手し、特に病理顕微鏡画像の3次元化と、3次元化した病理画像と全身のMR画像の位置合わせに成功した。人類似の膵癌を発症するよう遺伝子改変されたKPCマウスの画像群を利用する。この画像群はA03-1班で撮影し、データベースWG経由で入手したものであり、次の画像より構成されている。(1)KPCマウスをsacrificeする前に逐次撮影した全身のMR画像、(2)sacrificeして抽出した直後の膵臓腫瘍を含む臓器のMR画像、(3)左記臓器をホルマリン固定した直後のMR画像、(4)左記臓器をパラフィン包摂したものから得た連続スライス群の病理顕微鏡画像。(4)の病理画像はさらにHE染色したものとKi67で染色したものとを交互に含んでおり、前者は細胞核など微細な解剖構造の観察に適しており、後者は細胞分裂中の細胞核を強調する。まず、(4)の顕微鏡画像群の非剛体位置合わせをおこなうことにより、3次元病理画像を構築した。更に、この3次元病理画像を(2)のMR画像中の腫瘍領域との位置合わせを行った。このことにより、MR画像中の画素値と病理顕微鏡で観察されるテクスチャとの相関を計算する準備が整ったことになる。また、(1)の全身MR画像群の位置合わせを行うために、腫瘍近傍の複数の臓器領域の抽出を実行した。このことにより、腫瘍の成長を適切に記述するための前処理として、異なる時刻に撮影したMR画像間の非剛体位置合わせが可能となった。
乳児家庭全戸訪問事業における不適切養育行動の判断指標の開発

最終年度の2018年は、乳児家庭訪問事業を保健師が担当する保健師に対し、不適切養育と判断する総括的な質問調査を実施した。今回の調査は第1回調査を裏付けし、さらに一歩進めた内容で、不適切養育と判断される項目を問うこととした。対象は、第2次調査の協力が得られた東日本地域の行政保健師153名に対し、調査用紙を発送し、122名から協力が得られた。調査締め切り日までの調査用紙の回収率が悪く、再三に協力願いをした結果回収率が79%を超えた。第2回調査は、全国の乳児家庭訪問事業を保健師が担当する行政保健師のうち調査協力の同意が得られた270名に対し調査用紙を配布した。内容は、属性の他1乳児家庭訪問事業の実態、2不在者・拒否者対策、3不適切養育のハイリスクの判断22項目、4母子手帳交付時の判断5乳児家庭訪問事業に対するご意見についてであった。結果は、前年度に実施した西日本地域の行政保健師から回収された67部(57.3%)を合わせて最終的には189部を回収(回収率57.3%)であった。保健師の経験年数は13.1年、乳児家庭訪問事業担当は6.1年、乳児家庭訪問の訪問率は平均95.7%で、100%実施している自治体は115(60.1%)であった。乳児家庭訪問事業が他事業に比べ大変であると20%の保健師が回答、理由は里帰り分娩や訪問の約束しても不在などで再三の対応が必要とのことであった。不適切養育のハイリスクの判断する22項目については、夫婦の年齢差、若年・高齢者夫婦以外は70%肯定すると回答していた。保健師の属性や見逃し経験と不適切養育の判断については現在解析中である。本年度は初年度であり、研究概要を研究分担者、協力者とともに研究目的、役割分担についてグループで確認し、研究協力者の確保に努めた。本年度は乳児家庭全戸訪問事業の現状を把握することが目標であり、そのため聞き取り調査の対象となる自治体保健師を発掘するための準備を行った。1乳児家庭全戸訪問事業の現状に関する文献を収集し、精査し、研究の方向性を再確認することで、明らかな点と明らかでない点をまとめ、報告書に記述した。2本研究の目的である、「乳児家庭全戸訪問において不適切養育でないと判断され事後に虐待の疑われた事例の現状と課題を明らかにする」であるが、このような事例と関わったことのある調査対象者把握は、かなり困難であった。9月、1月、2月と保健師、助産師対象の研修会を開催し、「保健師がこども虐待支援に関わった頻度と対応に関する調査」の結果報告を行いながら対象者の把握に努めてきた。同時にこれらの研修会では、看護職がかかわることで虐待を防ぐことができた事例についての情報も得られた。3共同研究者とともに保健師がこども虐待支援に関わった頻度と対応に関する研究結果を2国内学会と1国際学会で報告した。4乳児家庭全戸訪問事業の訪問者は看護職以外の福祉職や保育士など多種が担当しているが、本研究の目的のひとつである職種間の違いについては先行研究においても未だ十分な検討がなされておらず、また今回の調査対象者(対象自治体)が把握できていない状態で、今後の課題である。やや遅れとしたのは、当初計画のタイムスケジュールとの関係においてであるが、初年度計画の先行研究の把握はできており、研究目的の到達は可能と思われる。やや遅れた理由は、以下の2点である。1職場を移動したことで、研究フィールドとの地理的距離が生じたことや新職場環境に不慣れから生じる時間の制約など2前職場の研究フィールドの担当者の移動により、新規担当者への説明等に時間がかかること。しかし、新職場での理解が得られ研究フィールドの調整を始めている。本研究は、乳児家庭訪問時に不適切養育行動を発見するためのアセスメントツールの開発を目的にしている。このため、本年度は、デルファイ法を用いて、乳児家庭全戸訪問事業を担当する西日本地域の保健師725名に実態調査を行った(第1回調査)。結果、231名の保健師が回答し、乳児家庭を全数訪問するのは、乳児家庭との連絡がつかないや不在・拒否などで62%が大変であるとしていた。また、乳児家庭を全戸訪問することが大変でないと回答したのは、人口が少ない自治体や妊娠時からの関りや支援を積極的に行っている保健師であった。第2回調査は、30年2月に調査用紙を配布し、現在回収分析中である。そこで、行政保健師が関わる妊婦支援の実態を子ども虐待の視点から明らかにすることを目的に、2007年ー2017年までの文献レヴューを行った。妊娠届出の時点から妊婦にたいする支援活動に関する国内文献のうち入手可能な21文献を分析し、日本公衆衛生学会および本学の紀要で詳細を報告した。結果、妊娠届出書の様式に独自の項目(生年月日、電話番号、パートナー、出産歴、予定日、パートナー)加え、新生児訪問や乳児家庭訪問に活用していた。メンタルヘルスに関する項目やうつ傾向調査などを実施し、不適切養育のハイリスクを把握していた自治体半数を超えていた。多くの保健師は母子手帳交付時の面接や相談は重要であり、要支援家庭のふるい分けに有用であり重要な機会ととらえており、こども虐待のリスクの高い家庭を早期に把握し、継続的に支援して行くことで虐待予防に貢献できることが考えられた。子ども虐待予防に関わってきた行政保健師が多く存在することで、調査方法をデルファイ法を用いた調査とした。

子ども虐待予防を担当する保健師は特に多忙な業務を抱えているるため、調査自体が多くみられ、調査用紙の回収率も高くはない。できるだけ回収率をを高め、行政保健師の経験値を収集したしたいと考えている。最終年度の2018年は、乳児家庭訪問事業を保健師が担当する保健師に対し、不適切養育と判断する総括的な質問調査を実施した。今回の調査は第1回調査を裏付けし、さらに一歩進めた内容で、不適切養育と判断される項目を問うこととした。対象は、第2次調査の協力が得られた東日本地域の行政保健師153名に対し、調査用紙を発送し、122名から協力が得られた。調査締め切り日までの調査用紙の回収率が悪く、再三に協力願いをした結果回収率が79%を超えた。第2回調査は、全国の乳児家庭訪問事業を保健師が担当する行政保健師のうち調査協力の同意が得られた270名に対し調査用紙を配布した。内容は、属性の他1乳児家庭訪問事業の実態、2不在者・拒否者対策、3不適切養育のハイリスクの判断22項目、4母子手帳交付時の判断5乳児家庭訪問事業に対するご意見についてであった。結果は、前年度に実施した西日本地域の行政保健師から回収された67部(57.3%)を合わせて最終的には189部を回収(回収率57.3%)であった。保健師の経験年数は13.1年、乳児家庭訪問事業担当は6.1年、乳児家庭訪問の訪問率は平均95.7%で、100%実施している自治体は115(60.1%)であった。乳児家庭訪問事業が他事業に比べ大変であると20%の保健師が回答、理由は里帰り分娩や訪問の約束しても不在などで再三の対応が必要とのことであった。不適切養育のハイリスクの判断する22項目については、夫婦の年齢差、若年・高齢者夫婦以外は70%肯定すると回答していた。保健師の属性や見逃し経験と不適切養育の判断については現在解析中である。2年目は、乳児家庭全戸訪問事業の実態を把握するための研究対象者を把握、協力依頼、聞き取り調査を実施することが課題である。特に、看護職以外の職種の把握は困難であり、九州、四国地区を中心に研究分担者と協力のもとに実施する予定である。29年度は、保健師が関わる乳児家庭全戸訪問事業に関する課題抽出の目的で、デルファイ法を用いて、西日本地域の行政保健師1,100名を対象に調査用紙の第1回配布、回収、第2回目の調査用紙を配布した。第1回目の回収率は約30%で、第2回目の調査用紙を回収中である。回収率が悪く、再度調査のお願いをするなど、回収率を高めるようにした。30年の9月頃、第3回の調査を予定している。調査結果は来年3月までに何らかの方法で発表予定である。実績として、本研究に関する文献の一部を文献レビューとして投稿(徳島文理大学紀要、第95号63-70、2018.3)し、また学会発表(日本地域看護学会、日本公衆衛生学会)を分担研究者とともに3題行った。引き続き、成果を学会(日本公衆衛生学会、日本公衆衛生看護学会、日中韓看護学会)で発表を予定し、雑誌投稿の準備中である。本年度の計画では、文献検討および聞き取り調査が到達目標であった。文献検討はある程度進み、文献を取り寄せるための費用を捻出した。当初計画していた研究対象者の把握のために研修会等を行ったが、比較的費用をおさえることができた。しかし、調査対象者の把握がおくれ、聞き取り調査ができなっかったことで、残額が多くなった。