hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電磁メタマテリアルの研究推進

本新学術領域の総括班では,各種の研究会の企画やWeb上での情報発信などを通じて,研究グループ間,および,国内外との連携強化に努めた。研究グループ間の連携強化については,全体会合の実施,ホームページ上での情報発信,試料評価技術の標準化,理論小グループ活動などを通して,それぞれの得意分野に関する相互理解を進め、数多くの共同研究を実現した。国内外との連携強化については,日本学術振興会産学協力研究委員会活動(メタマテリアル第187委員会),メタマテリアル講演会と日韓メタマテリアルフォーラムの定期的な開催,国際会議における特別セッションの主催などを通して共同研究を促進した。電磁メタマテリアルは、今世紀に入って発展し始めた新しい学問分野である。本領域は、我が国で最初の電磁メタマテリアルの組織的研究であり、世界の他の組織的研究と比較して、マイクロ波から光領域までの幅広い周波数領域が密接に連携しながら研究を行うという特徴がある。しかし、各周波数領域固有の考え方があり、周波数間の研究の交流を妨げている面もあるので、この壁をできるだけ低くするような運営を行うとともに、本領域以外の研究者にもこの分野に参入してもらうための広報活動を行うのが本総括班の主な目的である。まず、平成22年9月2日に本領域の発足のアナウンスと公募へ向けての説明を兼ねて、公開のキックオフ研究会を開催し、150人以上の参加を得た。平成23年3月10日には、全体会議を開催し領域内の研究者間の交流を深め、3月11日には、企業からの参加者を含む300人以上の聴衆を集めて、公開講演会を開催した。公開講演会は、メタマテリアルの基本を説明するチュートリアルと海外からの著名な研究者の最新の研究成果の紹介を含む特別講演会の2部構成とした。さらに、平成23年7月7-9日に、韓国の梨花女子大で、第1回日韓メタマテリアルフォーラムを開催し、活発な議論を行った(本フォーラムは、平成22年度に開催予定であったが、事情により平成23年度開催となった)。本領域のホームページを立ち上げるとともに、ニューズレターの発行を開始した。学振の先導的研究開発委員会ならびに高等研プロジェクトとも連携し、企業を含む幅広い研究者にメタマテリアル研究が広がる機会を提供した。その効果により、メタマテリアルの社会的な知名度も向上し、一般雑誌へのメタマテリアル関連記事の掲載や他分野の研究会での講演依頼が増えつつある。領域の発足2年目であり、公募班12件(後1件が事情により1年で中断・終了)が採択されて、研究が本格的にスタートした。各研究者への平成23年3月11日の大震災の影響は比較的小さかったが、東北大関係者は一時実験装置などが使用不可能となり、研究者・学生を領域内の他の研究室に受け入れるなどの支援が行われた。平成23年8月に第1回の全体会議が開催され、計画研究並びに公募研究の現状と将来計画について議論がなされた。平成24年3月には、平成23年3月11日の第1回公開講演会に引き続き、欧米の著名なメタマテリアル研究者を招待して第2回公開講演会が開催され、企業の研究者や学生を含み300名以上の聴衆が集まり熱心な議論がなされた。この分野の初心者に向けたチュートリアル講演も開催され、テキストが配布された。ウェブページの立ち上げとニューズレターの発行も開始された。平成23年7月には韓国ソウルの梨花女子大にて、第1回日韓メタマテリアルフォーラムが3日間開催され、100名以上の参加者を得て、熱心な議論がなされた。この会議は、日韓交替で毎年開催される予定である。大震災のため延期となった、国際シンポジウム「テラヘルツテクノロジーの最前線(FTT 2012)」が本領域代表者を議長として奈良で開催され、領域主催のマイクロ波・テラヘルツ波メタマテリアルセッションが持たれた。計画研究者会議が適宜行われ、領域の進め方について議論した。また、応用面での研究を効率的に進めるために、学振先導的研究開発委員会「メタマテリアルの開発と応用」との連携を図った。国際会議に参加したメンバーにより、海外の研究動向が紹介された。前年度に引き続き、全体会議、公開講演会、日韓メタマテリアルフォーラムを中心として、当領域の運営を行った。新たに後期の公募研究11件を選定され、平成25年5月に本年度の第1回全体会議(東大)において、計画研究の進展状況について各グループから報告されるとともに、新たな公募研究の研究計画が紹介された。6月2628日に韓国梨花女子大において、学生を含む約100名以上の参加者を得て、第3回日韓メタマテリアルフォーラムを開催した。クローキング研究で著名なLeonhardt教授の特別講演、並びに招待講演とポスター発表により、メタマテリアル研究に関する最新の成果が紹介され、熱心な議論が行われた。12月に東工大で第2回全体会議が開催され、計画研究と公募研究の進行状況について紹介がなされた。アドバイザーの張教授から、量子メタマテリアルについての問題提起があり、光とマイクロ波両分野の研究者の立場から活発な議論がさなれた。平成26年3月7日に、チュートリアルと招待・特別講演から成る第4回公開講演会を東京大学で開催した。参加者は企業、学生を含め、約300名であった。招待講演としてこの分野を牽引する、米国のN. Engheta教授(University of Pennsylvania)が、メタフォトニクスについて、また、韓国のSamhyeon Lee教授(Yonsei University)が、音響メタマテリアルについて紹介した。

例年どおり、講演会のテキストが配布された。3月7日には、第3回の全体会議が開催され、口頭発表とポスター発表がなされ、学生を含めて活発な議論がなされた。ウェブページを充実するとともに、引き続きニューズレターの発行を行った。学振産学協力研究委員会「メタマテリアル第187委員会」と連携することで、メタマテリアル研究と産業応用への展開を図った。前年度に引き続き、全体会議、公開講演会、日韓メタマテリアルフォーラムを中心として、当領域の運営を行った。平成24年8月に本年度の第1回全体会議を開催し、領域の進展状況や海外の動向を紹介するとともに、公募研究を中心として研究の進展状況紹介の発表を行った。6月2830日につくば市において、学生を含む約100名の参加者を得て、第2回日韓メタマテリアルフォーラムを開催した。招待講演とポスター発表により、両国のメタマテリアル研究に関する最新の成果が紹介され、熱心な議論が行われた。平成25年2月21日に、チュートリアルと招待・特別講演から成る第3回公開講演会を東京大学で開催した。参加者は企業、学生を含め、約250名であった。本領域の成果を萩行が紹介するとともに、C. Caloz教授(École Polytechnique de Montréal)が、メタマテリアルの新しい潮流について、また、北大の三澤教授が、メタマテリアルの近隣分野であるプラズモニクスの化学反応場への応用について特定領域研究で得られた成果を紹介した。新興分野であるメタマテリアルの研究者人口を増やすために、講演会のテキストが配布された。公開講演会前日の20日には、第2回の全体会議が開催され、口頭発表とポスター発表がなされ、学生を含んで活発な議論がなされた。また、22日には、ベリー位相などの物性物理研究とメタマテリアルを結びつけるための小規模の会議が持たれた。平成24年10月に、本領域のメンバーが多く参加する、学振産学協力研究委員会「メタマテリアル第187委員会」(委員長石原照也教授)が発足し、本領域と連携することで、メタマテリアル研究と産業応用への展開を加速することとなった。本総括班では,従来別々の学会で研究されてきたメタマテリアルの概念を共有し,相互理解を深めることによって研究を円滑に遂行し,また,飛躍させることを目的とする。我が国の研究者は,メタマテリアル及びそれに隣接する分野で多くの実績を上げてきた。マイクロ波領域ではメタマテリアル研究の創成期からこの分野に貢献し,光領域では低損失のメタマテリアルの設計法と2光子還元法の開発,テラヘルツ領域では高度なテラヘルツ技術の開発と金属微細構造体への応用などの実績がある。また,マイクロ波領域では世界に例がない気体プラズマを利用した動的メタマテリアルの研究を行ってきた。これらの世界的にユニークな成果をベースに,マイクロ波から光領域までの幅広いメタマテリアルの研究をそれぞれの分野間の垣根を取り払い,この5年間で飛躍的に発展させる。
p53PAD7傍分泌とHippoシグナル経路によるがん抑制機構の解明

p53PAD7は代表的ながん抑制遺伝子であるp53の標的遺伝子であり、細胞増殖を抑制する働きがある。胃がんや乳がんの一部でp53PAD7のプロモーター領域が高度にメチル化されていることからがんの悪性化に関連していることが示唆されていたが、その詳細な分子的メカニズムは不明であった。本研究ではp53PAD7とHippoシグナル経路を介したがん抑制機構の詳細な分子メカニズムを明らかにするとともに、個体レベルでのp53PAD7のがん悪性化への関連を明らかにする。
抗酸菌のもつ病原性と感受性宿主の免疫学的・遺伝学的特性に関する研究

マウスの自然関連性マクロファージタンパク(NRAMP1)はマクロファージの活性化に多面的影響を及ぼし、同細胞内に寄生する病原体の生存を調整している。ヒトにおける遺伝子解析においても、NRAMP1ならびにその関連遺伝子は多型で抗酸菌に対する感受性と関連をもつことが分かってきている。そこでPMAで分化させたヒト単球系株化細胞THP-1を用いて、M.aviumを感染させた場合や、サイトカインによる刺激を行りた場合の同細胞におけるNRAMP-1遺伝子ならびにタンパクの発現量をリアルタイムRT-PCR法(RT-PCR)とウェスタンブロツト法を使って調べた。NRAMP-1mRNAならびにタンパクは非付着状態の細胞にもわずかに発現しているが、PMA刺激によってその量を増加させることが分かった。さらにPMA刺激後IFNγ(200unit/ml)を加えると、PMA単独で刺激した場合に比べてmRNA量が十数倍に増加した。IFNγの刺激の有無にかかわらずM.aviumのTHP-1内における増殖は抑制された。この感染モデルはヒトNRAMP1の研究に有用なツールになると思われる。次に鼠ライ菌M.lepraemuriumに対するマウスの感受性差に及ぼすNRAMP1遺伝子の影響をしらべたが、同感染における感受性/抵抗性はNRAMP1遺伝子以外の複数の遺伝子が支配していること、10^8の菌を静脈感染させた場合、雌が雄よりも感受性を示すことが分かった。最後に、M.avium感染マウスにおけるNRAMP1遺伝子とNK細胞の役割について検討した。NK機能の低下したベージュマウスでは、菌に対する感受性が一過性に高くなった。抗NK1.1抗体をin vivo投与しNK細胞を9割除去したマウスはIFN-γ産生能が低下したが、対照マウスに比べてもM.aviumに対する感受性に違いがみられず、NRAMP1による抵抗性にほとんど影響を与えなかった。ヒトおよび家畜から分離した抗酸菌の多型性の解析:豚の抗酸菌症例およびヒトの非定型抗酸菌症例から多数のMycobacterium avium(M.avium)を得た。これらからDNAを抽出しパルスフィールドゲル電気泳動装置を用いてrestriction fragment lengthpolymorphism(RFLP法)による多型性解析を行った。現在、ヒトと家畜(もしくはトリ)から分離された各菌株間のみならず同一個体から経時的に分離した菌や、同一集団内で発症した各個体から分離された株間でのパターン比較をおこない、地域(南九州)における汚染状況、感染のひろがり等に関する情報を得つつある。M.avium感染マウスにおけるNramp1遺伝子とNK細胞の役割:M.aviumはマクロファージに寄生し増殖する細胞内寄生性病原体であり、ヒトの場合は防御機構としてTh1細胞を中心とした細胞免疫が、またマウスにおいては細胞性免疫のほかにNramp-1遺伝子を含む自然抵抗性が大きな役割を果たしている。また近年の研究では、NK細胞が初期防御システムとして重要な役割を果たしている可能性が強く示唆されている。そこで今回、C57BL/6マウスとベージュマウスNramp-1抵抗性コンジェニックマウス(遺伝的背景はともにC57BL/6)、を用いてNramp-1遺伝子とNK細胞との関係を中心にNK細胞のM.avium感染症への影響について調べた。NK機能の低下したベージュマウスにおいてM.aviumに対する感受性が一過性にやや高くなる傾向がみられた。抗NK1.1抗体をin vivo投与するとNK細胞集団は9割程度除去され、IFN-γ産生能も低下したが、対照群との間に感受性差が見られなかった。

これらのことから、M.aviumに対する初期抵抗性におけるNK細胞の役割は低く、またNramp-1遺伝子による感染抵抗性はNK細胞を介して行われるわけではないと考えられた。マクロファージに発現する自然抵抗性関連マクロファージタンパク(NRAMP-1)が抗酸菌感染により誘導される免疫により影響を受けるか否かを調べた。非付着性のヒト単球系株化細胞THP-1にPMAを加えたところ、612時間ほどで付着性をもつようになった。NRAMP-1mRNAは非付着状態でもわずかに発現していたが、PMA刺激によってその量を増加させることが分かった。さらにPMA刺激後IFN-γを加えると、PMA単独刺激に比べてmRNA量が十数倍に増加することをリアルタイムPCR法にて確認した。NRAMP-1タンパクの発現をウエスタンブロッティングにより調べたところ、PMAならびにIFN-γによる刺激により発現量が増加した。次にC57BL/6(B6)とそのNRAMP-1コンジェニック(Bcgr)、それにC3H/HeマウスにM.lepraemuriumを感染させ、肉芽腫形成における遺伝的影響を調べると同時に、B6とC3H/He(C3H)については病変の経時的変化と、それらのF1およびF2における感受性差を調べた。B6とBcgrとの間で感受性および肉芽腫形成能にほとんど差異が見られなかった。一方、C3Hは相対臓器重量、臓器内菌数ともにB6より有意に増加していた。病理組織学的にはC3Hでは細胞反応が乏しい微小肉芽腫が大量に形成されていたのに対し、B6では著明なリンパ球浸潤を伴った巨大肉芽腫が形成された。F1の脾臓内菌数、組織学的特徴はC3HとB6の中間値を示していた。一方、F2では脾臓内菌数においてC3Hより高値を示した個体が全体の7割以上を占め、肉芽腫形成には複数の遺伝子が関与していることが示唆された。また、死亡率は雌より雄のほうが有意に高く、感受性に性差を認めた。
糸状菌界面活性蛋白質の細胞表層・固体表面での生化学的機能解析から生物模倣応用へ

本研究では、麹菌が生産するハイドロフォビンRolAの特徴的性質(固体表面改質、免疫回避機能、酵素クチナーゼのリクルート)を、将来的に医学的・産業技術開発へ応用することを目指している。そのためにはRolAの高次構造決定や、固体表面とRolAの相互作用機構解明、及び吸着制御が必要である。これらの課題解決のため、今年度は下記の研究を実施した。1.固体表面へのRolA吸着機構・吸着構造解析:疎水的に化学改質した金基板または雲母劈開表面を用い、RolAが基板表面に吸着する様子を高速AFMで観察した。その結果、疎水化金表面上でRolAが棒状構造を形成・伸長する様子が観察できた。本実験には後輩への指導・アドバイス面で関わった。また、RolA精製時に副産物として得られる糖鎖修飾物の固体表面改質性を調べたところ、通常のRolAに比べ固体表面への吸着量が少ないが、固体表面を親水化しやすいことが明らかとなった。2.RolAの高次構造解析に向けた生産条件の検討:タンパク質の高次構造解析には、条件検討や実際の解析において高濃度のタンパク質が多量に必要となる。前年度はRolA溶液の高濃度化検討で一定の成果を得たため、今年度はRolA大量精製法を検討した。天然培地系と合成培地系で検討し、天然培地系の検討において、培地組成、培養条件、精製法の改良により、単位培地量当たり従来法比10倍のRolA精製量を達成した。この結果はRolAの結晶化条件を検討する上で有用と思われる。3.ハイドロフォビン-クチナーゼ間の相互作用機構解析:モデル糸状菌であるAspergillus nidulansのハイドロフォビンRodAとクチナーゼCut1、Cut2を単離・精製し、固体基質の分解実験、QCMによる相互作用解析を行った。また、Cut1、Cut2の酵素学的性質解析も行った。さらに本項目で得た結果を英語原著論文として発表した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、麹菌が生産するハイドロフォビンRolAの特徴的性質(固体表面の湿潤性逆転、マウスの免疫機能を回避、酵素クチナーゼをリクルート)を、将来的に医学的・産業技術開発へ応用することを目指している。そのためには、固体表面とRolAの相互作用機構の解明、RolAの高次構造決定を行い、固体表面へのRolA吸着を制御することが大きな課題である。今年度はその課題解決の前段階として下記の研究を実施した。1.固体表面や麹菌細胞壁へのRolA吸着機構解析:均一に化学改質した固体基板を用い、異なるpH条件下でのRolAの吸着様式をQCM法で解析し、RolA吸着後の基板表面をAFMで観察した。その結果、固体表面の荷電性の有無がRolAの初期吸着に、RolAの分子表面電位がRolA吸着過程全体と自己組織化構造形成に関与していることを見出した。本実験には主に後輩への指導・アドバイス面で関わった。また、固体表面上に吸着したRolAに対し、麹菌細胞壁成分のグルカンをオリゴ糖化して反応させたが、相互作用は見らなかった。2.RolAの結晶化スクリーニング:結晶化には高濃度(5mg/ml以上)のRolA溶液が必要であるため、RolAが凝集体を生じない濃度範囲を、QCM法の際に反応溶液のチンダル現象を観察することで概算した。中性・塩基性条件において野生型RolAは最大約0.8mg/ml、RolAの自己組織化・凝集に関わるアミノ酸残基2か所を変異させた変異型RolAでは最大約1.6mg/mlまでしか濃度を上げることができず、それ以上の濃度では凝集体が生じた。3.ハイドロフォビン-クチナーゼ間の相互作用機構解析:モデル糸状菌であるAspergillusnidulansのハイドロフォビンRodAとクチナーゼCut1、Cut2を単離・精製し、固体基質の分解実験、QCM法による相互作用解析を行った。固体表面上に吸着したRodAはCut1、Cut2とそれぞれ相互作用し、クチナーゼによる基質分解を促進した。1.固体基板の均一な化学改質法と、QCM法による吸着機構解析、AFMによる観察を組み合わせて、様々な化学的性質を持った固体表面に対するRolAの吸着機構と、その際に固体表面上に形成される構造を解析した。その結果、RolAの初期吸着には固体表面の荷電性の有無とRolAの分子表面電位の双方が関与し、その後のRolA吸着と自己組織化構造形成にはRolAの分子表面電位が重要であることを見出した。これらの成果を現在投稿論文原稿としてまとめており、Langmuirへの投稿を予定している。また、学会発表も行った。2. RolAが単分子で存在可能な濃度を検討したところ、結晶化が可能となる濃度への濃縮は困難であることが判明した。そこで、結晶化よりも解析可能条件の制約が少ない高次構造解析手法である核磁気共鳴分光法を検討する。安定同位体を導入した同位体置換型RolAの生産条件を確立する必要があるが、RolA生産後の高純度精製系は既に確立されていることから、NMRによる高次構造解析は決して不可能ではないと考えている。これまで不明であったRolAの高次構造情報を得ることで、より効率的な材料工学的、タンパク質工学的アプローチを可能とすることが期待できる。

3. A. nidulansにおいても、RolAのオルソログであるハイドロフォビンRodAが、CutL1のオルソログであるCut1、Cut2をリクルートすることが判明した。CutL1、Cut1、Cut2は基質特異性がそれぞれ異なっていることと、QCM法によってRolA-CutL1、RodA-Cut1、RodA-Cut2の組み合わせでそれぞれ相互作用機構が異なる可能性が推察されたことから、ハイドロフォビンによってクチナーゼ以外の酵素をリクルートできる可能性が期待される。これらの成果は、現在投稿論文原稿としてまとめており、Applied Microbiology and Biotechnologyへの投稿を予定している。また、学会発表も順調に行ってきた。本研究では、麹菌が生産するハイドロフォビンRolAの特徴的性質(固体表面改質、免疫回避機能、酵素クチナーゼのリクルート)を、将来的に医学的・産業技術開発へ応用することを目指している。そのためにはRolAの高次構造決定や、固体表面とRolAの相互作用機構解明、及び吸着制御が必要である。これらの課題解決のため、今年度は下記の研究を実施した。1.固体表面へのRolA吸着機構・吸着構造解析:疎水的に化学改質した金基板または雲母劈開表面を用い、RolAが基板表面に吸着する様子を高速AFMで観察した。その結果、疎水化金表面上でRolAが棒状構造を形成・伸長する様子が観察できた。本実験には後輩への指導・アドバイス面で関わった。また、RolA精製時に副産物として得られる糖鎖修飾物の固体表面改質性を調べたところ、通常のRolAに比べ固体表面への吸着量が少ないが、固体表面を親水化しやすいことが明らかとなった。2.RolAの高次構造解析に向けた生産条件の検討:タンパク質の高次構造解析には、条件検討や実際の解析において高濃度のタンパク質が多量に必要となる。前年度はRolA溶液の高濃度化検討で一定の成果を得たため、今年度はRolA大量精製法を検討した。天然培地系と合成培地系で検討し、天然培地系の検討において、培地組成、培養条件、精製法の改良により、単位培地量当たり従来法比10倍のRolA精製量を達成した。この結果はRolAの結晶化条件を検討する上で有用と思われる。3.ハイドロフォビン-クチナーゼ間の相互作用機構解析:モデル糸状菌であるAspergillus nidulansのハイドロフォビンRodAとクチナーゼCut1、Cut2を単離・精製し、固体基質の分解実験、QCMによる相互作用解析を行った。また、Cut1、Cut2の酵素学的性質解析も行った。さらに本項目で得た結果を英語原著論文として発表した。固体表面へのRolAの吸着メカニズム・自己組織化構造の解明と、機能性粒子の開発に向け、以下の3点についての研究を実施する。1.化学改質、糖鎖修飾した固体表面へのRolA吸着機構解析:前年度は固体表面の荷電性の有無とRolAの表面電位がRolA吸着に与える影響について着目したが、今年度は固体表面の疎水度や官能基の違いが与える影響についてさらに解析する。非荷電性かつ親水的に化学改質した固体表面や、麹菌細胞壁多糖を固定化した固体表面を作製し、それらの表面に対するRolAの吸着機構をQCM法とAFMを組み合わせて解析する。これにより、RolA吸着制御に関する手法の確立を目指す。
調音結合の生成と知覚に関する発達的研究

実験では、連続発声された母音/a/と破裂音/t/+/e/や母音/a/と破裂音/P/+/e/を知覚する際に破裂音部分を雑音によって置換した場合の先行母音/a/の効果について調べた。この時、後続する破裂音の調音を予期した運動が先行母音中に出現するのであれば(調音結合)、先行母音の音響成分のなかに後続する破裂音を識別するための情報が含まれているはずである。実際に、成人を対象とした知覚実験では予測通りに音韻の修復現象を観察することができた。さらに、後続する破裂音の違いによって母音/a/の末端部の第2フォルマント遷移が異なっていることが確認され、これが弁別的特徴となっていることが示唆された。音韻そのものの知覚と発声がほぼ形成される4 6歳の幼児における修復現象を調べることによって、その発達的変化を検証した。年齢の増加とともに正答率も上昇する傾向が認められ、先行母音の音響学的特徴が成人のそれに近い子どもほど正答率が高かった。これらの結果は、調音結合の生成と知覚が個体の発達のなかで相互作用しながら形成されていくという仮説を支持する。言語のインターフェースにおける、定性的性質と定量的性質の変換に関するモデル研究をおこなった。特に、信念の程度(定量的性質)と意味の真偽(定性的性質)、音声の知覚関連物理量(定量的性質)と音韻の弁別素性(定性的性質)の相互作用に関する研究を重点的におこなった。その結果、音声の調音結合および実時間上の音響特性の最適値は、単に調音運動による制限のみならず、知覚的制限も強く影響していることが明らかとなった。この現象は、phononと呼ばれる原子的なカテゴリーがもつ数量的な分布モデルによって捉えることが可能であった。また、意味に関しては、従来の真理関数的なアプローチでなく、確率論に基づく「信念」を中心に据えることで、反事実条件文の意味がより適切に捉えられた。調音結合の知覚発達に関する準備研究として、成人において連続発声された「母音-破裂音」の音響構造とそれに対する知覚様式をしらべた。破裂音/p/、/t/に時間的に先行する母音/a/のフォルマント遷移を抽出したところ、/p/が後続する場合にはその末端部でF1周波数が低下したがF2、F3周波数の変化はなかった。/t/が後続する場合は、/p/と同様なF1周波数の下降に加えてF2周波数の上昇が存在した。F3周波数の変化は、/p/と同様に認められなかった。したがって、後続する/p/、/t/を区別するための先行母音/a/の調音結合の特徴は、末端部におけるF2周波数の変化にあることが示唆された。先行母音の音響的弁別特徴が、実際にヒトの音韻知覚に貢献しているかどうか確かめるために音韻修復現象を利用した実験をおこなった。このために、「母音-破裂音」中の破裂時点から100msを帯域雑音に置き換えて、破裂音の音響的弁別特徴を除去した。その結果、雑音置換した破裂音のみの提示では、同定率がチャンスレベルまで減少したが、これに本来先行する母音を付加すると、同定率は正常な「母音-破裂音」に近い水準まで回復することがわかった。さらに、先行母音の末端部を雑音置換して同様な実験をおこなったところ、先行母音が後続することによって子音部の知覚を促進する効果が消失した。これらの結果から、後続する破裂音の知覚に際して、先行する母音末端部のフォルマント周波数変化すなわち調音結合に関する情報が寄与していることが支持された。

また、意味に関しては、従来の真理関数的なアプローチでなく、確率論に基づく「信念」を中心に据えることで、反事実条件文の意味がより適切に捉えられた。昨年度の研究で、先行母音の音響的弁別特徴が実際にヒト成人の音韻知覚に貢献しているかどうか確かめるために、音韻修復現象を利用した実験をおこなった。「母音・破裂音」中の破裂時点から100msを帯域雑音に置き換えて、破裂音の音響的弁別特徴を除去した。その結果、雑音置換した破裂音のみの提示では、同定率がチャンスレベルまで減少したが、これに本来先行する母音を付加すると、同定率は正常な「母音・破裂音」に近い水準まで回復することがわかった。さらに、先行母音の末端部を雑音置換して同様な実験をおこなったところ、先行母音が後続することによって子音部の知覚を促進する効果が消失した。これらの結果から、後続する破裂音の知覚に際して、先行する母音末端部のフォルマント周波数変化すなわち調音結合に関する情報が寄与していることが支持された。本年度の研究では、4・6歳の幼児を対象として上記の音韻修復現象を用いた知覚実験をおこなった。その結果、雑音置換された破裂音の単独提示では成人と同様な聴取率の低下が認められた。これに対して、雑音置換破裂音に母音末端部を先行させて提示した場合には、成人で見られた明確な聴取率の回復はなかった。これらの結果は、調音結合の知覚が4・6歳の年齢で完全には発達していないことを示唆するものである。今後は、この年齢でのサンプル数を増やしてさらに検討を加えるとともに、これら幼児の「母音・破裂音」発声の分析をおこなって、調音結合の「知覚と発声」の発達とその相互関係について検討をおこなってゆく予定である。知覚実験では、昨年度からおこなっている46歳児を対象とした音韻修復実験を引き続きおこなって、より多くのデータ収集をおこなった。実験は、連続発声された母音/a/と破裂音/t/+/e/ならびに母音/a/と破裂音/P/+/e/を知覚する際に破裂音部分を雑音によってマスキングした場合の先行母音/a/の効果についてしらべた。この時、後続する破裂音の調音を予期した運動が先行母音中に出現するのであれば(調音結合)、先行母音の音響成分のなかに後続する破裂音を識別するための情報が含まれているはずである。したがって、連続発声の破裂音部分をマスキングしても、後続する破裂音をほぼ正しく知覚することができるであろう。実際に、成人を対象とした知覚実験ではこの予測通りに音韻の修復現象を観察することができた。さらに、後続する破裂音の違いによって母音/a/の末端部の第2フォルマント遷移が異なっていることが確認され、これが弁別的特徴となっていることが示唆された。この音韻修復現象は、生後の知覚学習の結果として生じると考えられるので、音韻そのものの知覚と発声がほぼ形成される46歳の幼児における修復現象をしらべることによって、その発達的変化を検証できるものと考えた。その結果、年齢の増加とともに正答率も上昇する傾向が認められた。また、先行母音の音響学的特徴が成人のそれに近い子どもほど正答率が高かった。これらの結果は、調音結合の生成と知覚が個体の発達のなかで相互作用しながら形成されていくという仮説を支持するものである。モデル化にあたって研究分担者は、言語のインターフェースにおける、定性的性質と定量的性質の変換に関する研究をおこなった。特に、信念の程度(定量的性質)と意味の真偽(定性的性質)、音声の知覚関連物理量(定量的性質)と音韻の弁別素性(定性的性質)の相互作用に関する研究を重点的におこなった。
日本および東アジアのコーポレート・ガバナンスにおける動学的分析

本研究プロジェクトは、東アジアにおける企業の大株主のさまざまな役割について明らかにした。企業を支配している大株主は、ファミリー、銀行、政府であり、モニタリング、企業・グループの組織構造、所有・経営権の構造、政界進出等の大株主の行動が、企業パフォーマンスに与える影響を動学的に分析した。これらの企業レベルの行動は、経済政策、経済危機といったマクロ経済レベルにまで影響を与えていることがわかった。平成18年度は初年度であり、作業は文献サーベイの他、主に企業の所有構造と役員に関するデータベースの構築を行った。具体的には、(1)株主と持分、(2)役員データ(役員名、学歴、在任期間、年齢、入社年)、(3)創業者一族の家系図、(4)財務データ、を収集した。サンプル期間は、1960年2000年と長期にわたる類例のないデータベースとなった。これを基に、次の5つの研究テーマについて分析を行った。「1.モニタリングにおける大株主の役割」では、モラルハザード問題の原因を調べるため、まず、日本の銀行の大株主を調べた。その結果、日本の銀行の約4割が、上位5位までの大株主が取引関係のある保険会社と銀行で占められていることがわかった。「2.企業ピラミッドの発生要因」では、系列毎に企業のグルーピングを行い、株持合いとピラミッド構造を明らかにした。「3.経営権委譲の決定要因」では、日本の家族企業における経営権委譲の決定要因を分析し、後継者を養子・婿養子として一族に迎えることで企業価値を高めていることがわかった。「4,経営者の政界進出による企業業績への影響」では、タイ企業上位2000社を株主により分類し、株主ごとにグルーピングを行った。その結果タイ上位100位に同定された財閥のオーナーの約1割が、2000年2月のタイ総選挙に立候補した企業家であることがわかった。「5.資金調達における政経癒着の影響」の分析では、タイ上場企業の約2割が、財閥一族とのコネクションをつくるため、財閥系銀行の大株主の一族あるいは役員が企業の役員になっていることがわかった。平成19年度は、平成18年度に引き続き、データベースの構築を進めるとともに、各研究トピックスにおいて以下の通りの研究成果をあげた。1「モニタリングにおける大株主の役割」では、銀行の所有構造と経営パフォーマンスないし貸出行動との関係を実証分析した結果、大株主に銀行と保険会社が入っている企業は、モニタリング効果が働きにくいため、業績が比較的に悪いことがわかった。2「企業の株式構造の発生要因」では、企業グループの支配株主を明らかにし、グループの各企業の株持合いの構造や、各企業が企業ピラミッドのいずれの階層に属しているかを判定した。そして、株式所有構造の変化を動学的に調べる作業に入った。3「経営権委譲の決定要因」では、創業者が経営権を委譲する理論モデルを構築した。そして、ファミリー企業の定義を行い、ファミリー企業と非ファミリー企業とのパフォーマンス比較をおこなった結果、ファミリー企業のほうが非ファミリー企業よりもパフォーマンスがよいことがわかった。4「経営者の政界進出による企業業績への影響」では、平成18年度に引き続き、企業の年次報告書やホームページなどから許認可に関連する情報を収集した。それと並行して、企業経営者が政界に進出する要因分析をおこなった結果、政界進出した企業経営者が自らの企業の経済力を高めるために政府を利用したことがわかった。経済レント獲得のメカニズムの立証では、検証の結果、各施策が閣僚の所有する企業グループに資するものであったことがわかった。5「資金調達における政経癒着の影響」では、企業の資本構成が政治的影響力と債務返済の可能性を反映しているとの基本仮説を検定した結果、政府とコネクションがある企業ほど長期資金にアクセスしやすいことがわかった。平成20年度は、株主所有構造、役員データ、財務データ、一族の家系図データといった不足データの追加・補強を行い、データベースの構築を完成させた。また、前年度の推定結果を基に、再度モデルを立て直し、そのロバストネス(頑強性)をチェックし、論文執筆・投稿、国内外での発表と活発な意見交換を行った。各研究トピックスにおいて、以下の通りの研究成果をあげた。1「モニタリングにおける大株主の役割」では、銀行の大株主の行動を分析し、銀行と保険会社が大株主になっている銀行は、モニタリング効果が機能しないため、パフォーンマンスが悪いことがわかった。2「企業の株式構造の発生要因」では、企業グループの構造を調べた結果、構造の複雑さが判明し、新たな支配株主のデータ構築を行っている。3「経営権委譲の決定要因」では、なぜファミリー企業の方が、非ファミリー企業よりもパフォーマンスが良いのかを分析し、一族外から優秀な人材を後継者に選ぶことができる養子制度の存在が大きいことがわかった。4「経営者の政界進出による企業業績への影響」では、企業経営者が政界に進出した結果、経済政策を自らの企業に有利となるような修正を行い、マーケットシェアを高めるためであることを確かめた。

5「資金調達における政経癒着の影響」では、計量的な資本構成モデルを改良し、さらにいくつかのコントロール変数を入れ換え、数回の検定を行った結果、企業が政府や銀行とのコネクションを通じて、長期融資を受けられることが、改めて明らかとなった。
中咽頭癌における種々のウイルス検出とウイルス共感染が及ぼす臨床的意義

中咽頭扁平上皮がんはタバコや飲酒が関係する「ヒトパピローマウイルス(human Papillomavirus: HPV)陰性中咽頭がん」と性行動などによって感染し得る特定の型のHPVが関連する「HPV陽性中咽頭がん」に分けられる。本年度は前年度から引き続き、H30年度末までに高知大学医学部附属病院で新たに中咽頭癌と診断された39症例について、種々の腫瘍ウイルスの検出率および共感染率を調べた。調べたウイルスはHPVに加えてEBV(Epstein-Barr virus: EBV)および当初はメルケル細胞がんで検出され、その後各種がんでも検出され得ると報告されたメルケル細胞ポリオーマウイルス(Merkel cell polyomavirus: MCPyV)である。サンプルは余剰生検材料を使用し、DNAを抽出後リアルタイムPCRにてウイルスゲノムの検出を行なった。HPV陽性例についてはゲノタイプも調べた。HPVは39例中22例(56.4%)で検出された。そのゲノタイプの内訳はHPV16型が21例で、HPV18型が1例であり、HPV陽性中咽頭がんのほとんどはHPV16型であった。EBVの検出率は33.3%(13例/39例)、MCPyVの検出率は7.7%(3例/39例)であった。2種類の腫瘍ウイルスの共感染率は、HPV16陽性かつEBV陽性:28.2%(11例/39例)、HPV16陽性かつMCPyV陽性:0%(0例/39例)、EBV陽性かつMCPyV陽性:0%(0例/39例)であった。HPV16、EBV、MCPyVの3種類の腫瘍ウイルスが同時に感染している症例はなかった。以上、HPV16陽性中咽頭がんの約3割にEBVの共感染が認められたが、新規腫瘍ウイルスであるMCPyVとHPV16陽性中咽頭がんとの関連性は低いと考えられた。中咽頭扁平上皮癌の原因には大きく2つに分けられる。1つはタバコや飲酒が関係する「ヒトパピローマウイルス(HPV)陰性癌」で、もう1つは性行動などによって感染し得る特定の型のHPVに起因する「HPV陽性癌」である。HPV陽性中咽頭癌患者は陰性患者に比べて、予後が良好で、生存率が高いという特徴がある。したがってHPV陽性例と陰性例は個別化して取り扱うことが提唱されている。本年度はまず高知大学医学部附属病院で中咽頭癌と診断された症例で、HPV感染の有無について検討した。サンプルは余剰生検材料を使用し、DNAを抽出後PCRに供した。陽性例についてはPCR産物のダイレクトシークエンスによりウイルス配列を決定しHPVのジェノタイプを決定した。さらにHPV16型、HPV18型を同時に検出可能な定量的リアルタイムPCRでも確認した。中咽頭癌24例中20例(83.3%)でHPVが検出された。HPV16型が15例(75.0%)でHPV18型が5例(25.0%)であった。いずれも高リスク型HPVであるが、HPV16型が優位に検出された。HPV陰性中咽頭癌4例の全症例で喫煙歴(現在もタバコを吸っている、あるいは過去に吸ったことがある)を有していたが、HPV陽性例では20例中13例(65.0%)で喫煙歴があった。アルコールを少しでも嗜む、あるいは全く飲まないに分けた場合、HPV陽性例の60.0%、陰性例では全症例で飲酒歴があった。我々のデータからもHPV陰性例は陽性例に比べて喫煙歴・飲酒歴ともに高い傾向にあることが確認された。さらに、これらHPV陽性中咽頭癌の中には異なる型のHPVが二重感染する症例やHPVと他の腫瘍ウイルスが共感染する症例が存在することも突き止めた。本年度は中咽頭癌症例の集積にあたり、まずHPV検出率とそのジェノタイプの判別を行った。またHPV感染と喫煙歴・飲酒歴との相関を確かめることができた。その上で、異なる型のHPVが二重感染する症例も探索した。またHPVと他の腫瘍ウイルスが共感染する症例も存在することを突き止めることができた。以上を総合し、おおむね順調に進展していると判断した。したがってHPV陽性例と陰性例は個別化して取り扱うべきものである。本年度は高知大学医学部附属病院で中咽頭癌と診断された症例で、HPV感染の代用マーカーであるp16発現(組織上での免疫染色)とPCRでの検出との相関について検討した。中咽頭癌19例でp16の染色が施された。この中でPCRにてHPV陽性と判断された14例の全症例で、p16が染まっていた。HPV陰性症例5例ではp16の陽性染色は1例のみであった。本年度はさらにHPV感染とEpstein-Barrウイルス(EBV)の共感染がどの程度検出されるかについて検討した。EBVは鼻咽頭癌の一部でその発症に関与するウイルスである。

EBV由来蛋白であるLMP1が発現され、腫瘍化に働く様々な細胞側遺伝子を活性化し、細胞の悪性形質獲得に関与する。サンプルは余剰生検材料を使用し、DNAを抽出後PCRに供した。陽性例についてはPCR産物のダイレクトシークエンスによりHPVとEBV配列を確認した。またHPVのジェノタイプも決定した。調べた中咽頭癌30例中HPV陽性例は23例(76.7%)であり、そのジェノタイプに関してHPV16型が18例(78.2%)、HPV18型が5例(21.7%)であった。HPV陽性23例中EBVが検出されたのは7例(30.4%)であり、その7例ともHPV16型であった。本年度も中咽頭癌症例の集積にあたり、HPV感染の代用マーカーであるp16発現(組織上での免疫染色)とPCRでの検出との相関について確認することができた。さらに、明らかにされていなかった中咽頭癌におけるHPVとEBVの共感染について、その頻度を調べることができた。以上を総合し、おおむね順調に進展していると判断した。中咽頭扁平上皮がんはタバコや飲酒が関係する「ヒトパピローマウイルス(human Papillomavirus: HPV)陰性中咽頭がん」と性行動などによって感染し得る特定の型のHPVが関連する「HPV陽性中咽頭がん」に分けられる。本年度は前年度から引き続き、H30年度末までに高知大学医学部附属病院で新たに中咽頭癌と診断された39症例について、種々の腫瘍ウイルスの検出率および共感染率を調べた。調べたウイルスはHPVに加えてEBV(Epstein-Barr virus: EBV)および当初はメルケル細胞がんで検出され、その後各種がんでも検出され得ると報告されたメルケル細胞ポリオーマウイルス(Merkel cell polyomavirus: MCPyV)である。サンプルは余剰生検材料を使用し、DNAを抽出後リアルタイムPCRにてウイルスゲノムの検出を行なった。HPV陽性例についてはゲノタイプも調べた。HPVは39例中22例(56.4%)で検出された。そのゲノタイプの内訳はHPV16型が21例で、HPV18型が1例であり、HPV陽性中咽頭がんのほとんどはHPV16型であった。EBVの検出率は33.3%(13例/39例)、MCPyVの検出率は7.7%(3例/39例)であった。2種類の腫瘍ウイルスの共感染率は、HPV16陽性かつEBV陽性:28.2%(11例/39例)、HPV16陽性かつMCPyV陽性:0%(0例/39例)、EBV陽性かつMCPyV陽性:0%(0例/39例)であった。HPV16、EBV、MCPyVの3種類の腫瘍ウイルスが同時に感染している症例はなかった。以上、HPV16陽性中咽頭がんの約3割にEBVの共感染が認められたが、新規腫瘍ウイルスであるMCPyVとHPV16陽性中咽頭がんとの関連性は低いと考えられた。今後さらに症例数を蓄積して、HPVと共感染するウイルスの検出を試みる。対象ウイルスは、Epstein-Barrウイルスをはじめとする各種ヒトヘルペスウイルスやヒトポリオーマウイルスとする。既にこれらウイルスの検出系は構築しており、ウイルス量も測定することが可能である。異なる型のHPVが二重感染する症例あるいはHPVと他のウイルスが共感染する症例には、どのような臨床的意義があるのか追求していく予定である。今後さらに症例数を増やして、HPVとEBV共感染する中咽頭癌症例を探索し、その臨床的意義を追求していく予定である。さらにEBV以外のウイルスの検出も試みる。
包括的トランスクリプトーム・エピゲノム解析による滑膜炎・付着部炎の分子病態の解明

本研究では、滑膜炎と付着部炎の両者を発症することが示されている抗コラーゲン抗体誘導性関節炎において、自然リンパ球(ILC)を含む各細胞群を単離し経時的・包括的なトランスクリプトーム・エピゲノム解析を行うことにより、滑膜炎と付着部炎の分子・細胞病態、並びに両者の関連を明らかにすることを目的とする。当該年度では、マウスにおける抗コラーゲン抗体誘導性関節炎(CAIA)を誘導し、足部の軟部組織、並びにアキレス腱付着部に炎症が惹起されていることを確認した。また、局所に浸潤する各免疫細胞の比率をフローサイトメトリーで同定しているが、主要な目的であるILCとgdT細胞が予想よりも少なく、CAIAの条件および細胞回収方法を調整している。関節リウマチ(RA)および脊椎関節炎(SpA)患者に関節エコーを実施し、40関節の滑膜炎、並びに32部位の付着部炎の半定量評価を実施している。また、末梢血及び滑液でのILC、gdT細胞、並びに上記で同定された機能細胞の分画をフローサイトメトリーで解析している。約40症例の解析結果では、RAやSpAの疾患活動性が高い症例においては末梢血中のNkp44+ ILC3の分画が増加している傾向を認めた。さらに、関節超音波検査にて腱付着部炎像が著明な症例においては、末梢血ILC3が増加している例も存在していた。マウスCAIA局所におけるILCとgdT細胞の浸潤が乏しかった。CAIAの条件ならびに細胞回収方法を調整する。その後は予定通り包括的なトランスクリプトーム解析をすすめる。RAおよびSpA症例の集積と画像および検体解析をすすめる。マウスCAIAにおいて炎症局所に十分なILCの浸潤が認められず、トランスクリプトーム解析が実施できていないため。次年度にトランスクリプトーム解析を実施する。
データセンタにおけるPCMの寿命制御方式に関する研究

PCMへの書き込み速度を低速にすることでセルの寿命(書き込み回数の上限)が長くなることが知られている(これを低速書き込みと呼ぶ).一方,書き込み速度が遅いことから,アプリケーション性能が低下するというデメリットもある.これまで,MLC(MultiーLevel Cell)に対する低速書き込みの性能や寿命は報告されていないことから,MLC向けの低速書き込み技術を提案し,プロセッサシミュレータと協調して動作するPCMのソフトウェアシミュレータを開発した.このシミュレータではメインメモリとしてPCMを用いることができ,PCMの書き込みおよび読み出しレイテンシをパラメータとして変更可能であり,セルごとに残りの寿命を算出することが可能である.多様な書き込み手法の性能および寿命に対する影響を定量的に捉えることは,スケジューリングによりメモリアクセスの特性に応じてPCMの寿命を制御するために重要である.そこで本年度はさらに性能優先,寿命優先の書き込み手法をソフトウェアシミュレータに実装するなど改良を行った.開発したソフトウェアシミュレータを用いて,提案手法と様々な書き込み手法を対象に,性能および寿命の観点から複数のベンチマークプログラムを用いて定量的に評価した.寿命優先の書き込み手法ではあるベンチマークプログラムにおいては約4倍の寿命延長を達成可能である一方,約27%の性能低下が生じることが明らかになった.また,提案手法では性能低下は約1.14%に抑制しつつ寿命を約1.57倍にすることが可能であることが明らかになった.これまでの研究成果により,メモリアクセスの特徴およびPCMに対する複数の書き込みポリシを選択することによりデータセンター規模で要求に応じたジョブのアロケーションが可能になることを示した.コンピュータの主記憶(メモリ)にPCM(Phase Change Memory)を用いた論文がいくつか発表されていることから,これらの論文の調査を実施した.調査の過程でアプリケーションのメモリへのアクセスパタンが重要であることを改めて認識し,当初計画には含めていなかったアプリケーションの特性の調査も加えて実施することとした.PCMへのメモリアクセスパタン(データの読み出しおよび書き込みの順序)はPCMを用いたサーバ上で実行されるアプリケーションに依存する.そこで,PCMを用いたサーバ上で実行されるアプリケーションとして,グラフ解析プログラムや画像解析プログラムを想定した.プログラムの振る舞いを解析してその成果を論文にまとめ発表した.また,グラフ解析プログラムのメモリアクセスの特徴を解析した.メモリアクセスの特徴に応じてメモリへのアクセス方式を変更することでアプリケーションの性能が向上することを確認した.これらの成果を論文としてまとめて発表した.PCMの性能を評価するために仮想マシン上にシミュレータを実装して実験環境を構築した.シミュレータをすべて実装することは時間がかかることから,シミュレータにはソースコードが公開されているDRAM向けのものを流用した.DRAM向けのシミュレータを改良することでPCMのシミュレーションが可能になるようにした.構築した実験環境を用いてスケジューリング方式に関して開発を進めている.当初計画には含めていなかったアプリケーションの解析を実施したが,シミュレータを用いた実験環境の構築を実施した.また平成28年度に予定していたスケジューリング・アルゴリズムの開発も進めていることから上記のように判断した.スケジューリングアルゴリズムの実現に向け,PCM(Phase Change Memory)の制御方式の違いによる性能および寿命の関係を調査する必要がある.PCMへの書き込み速度を遅くすることでセルの寿命(書き込み回数の上限)が長くなることが知られている(これを低速書き込みと呼ぶ).一方,書き込み速度が遅いことから,アプリケーション性能が低下するというデメリットもある.これまで,SLC(SingleーLevel Cell)に対する低速書き込みの評価は実施されているが,MLC(MultiーLevel Cell)に対する低速書き込みの性能や寿命は報告されていない.そこで,MLC向けの低速書き込み技術を提案し,プロセッサシミュレータと協調して動作するPCMのソフトウェアシミュレータを開発した.このシミュレータではメインメモリとしてPCMを用いることができ,PCMの書き込みおよび読み出しレイテンシをパラメータとして変更可能であり,セルごとに残りの寿命を算出することが可能である.開発したソフトウェアシミュレータを用いてMLC向け低速書き込み手法を定量的に評価した結果,MLCへ通常の書き込み操作を実施する場合と比較して,低速書き込みにより寿命が約1.6倍になり,このときの性能低下は約3.3%であることが明らかになった.また,並行して平成28年度からの継続で,データセンタで実行されるプログラムの解析も実施した.スケジューリングアルゴリズムの検討を進める中で,PCMの寿命をコントロールする手段があると,アプリケーションの要求やデータセンタの利用状況に応じてより効率的なスケジューリングができることが分かってきた.そこで,本年度はより多様なスケジューリングアルゴリズムの実現に向け,PCMの寿命をコントロールするための手法を提案し,ベンチマークプログラムを用いて性能と寿命の関係を定量的に明らかにした.PCMへの書き込み速度を低速にすることでセルの寿命(書き込み回数の上限)が長くなることが知られている(これを低速書き込みと呼ぶ).一方,書き込み速度が遅いことから,アプリケーション性能が低下するというデメリットもある.これまで,MLC(MultiーLevel Cell)に対する低速書き込みの性能や寿命は報告されていないことから,MLC向けの低速書き込み技術を提案し,プロセッサシミュレータと協調して動作するPCMのソフトウェアシミュレータを開発した.このシミュレータではメインメモリとしてPCMを用いることができ,PCMの書き込みおよび読み出しレイテンシをパラメータとして変更可能であり,セルごとに残りの寿命を算出することが可能である.

多様な書き込み手法の性能および寿命に対する影響を定量的に捉えることは,スケジューリングによりメモリアクセスの特性に応じてPCMの寿命を制御するために重要である.そこで本年度はさらに性能優先,寿命優先の書き込み手法をソフトウェアシミュレータに実装するなど改良を行った.開発したソフトウェアシミュレータを用いて,提案手法と様々な書き込み手法を対象に,性能および寿命の観点から複数のベンチマークプログラムを用いて定量的に評価した.寿命優先の書き込み手法ではあるベンチマークプログラムにおいては約4倍の寿命延長を達成可能である一方,約27%の性能低下が生じることが明らかになった.また,提案手法では性能低下は約1.14%に抑制しつつ寿命を約1.57倍にすることが可能であることが明らかになった.これまでの研究成果により,メモリアクセスの特徴およびPCMに対する複数の書き込みポリシを選択することによりデータセンター規模で要求に応じたジョブのアロケーションが可能になることを示した.構築したシミュレーション環境を用いてスケジューリング・アルゴリズムの開発を進める.平成29年度は複数のスケジューリング・アルゴリズムの開発を行い定量的に評価する予定である.また,アプリケーションのメモリアクセス特性の解析も重要であることから,複数のアプリケーションに対するアクセス解析も同時に進める予定である.平成30年度は引き続きスケジューリングアルゴリズム開発し,これまで構築してきたシミュレーション環境を活用して検証する.特に,アプリケーションの要求に応じてPCMを容量優先,レイテンシ優先,寿命優先などの目的で適応的に制御することで,データセンタのPCMを効率よく利用する手法を検討する.平成28年度は計算機を購入する予定であったが,研究を進める過程ではシミュレータの実装等には既存の計算機で代用可能であることが分かった.そこで平成28年度の計算機の購入を取りやめ,平成29年度により大規模な実験環境が必要と判断された時点で購入することとした.次世代メモリを搭載した製品を平成29年度に購入予定であったが,リリース時期が平成30年度になることが明らかになったため,使用予定額の一部を平成30年度に繰り越した.繰越分を含めて主に実験環境の拡充のための物品費および学会発表等に必要な旅費として計上することとし,適切に執行する.次年度使用額については,繰越分を含めて主に実験環境の拡充のための物品費および学会発表等に必要な旅費として計上することとし,適切に執行する.