hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統治者から住民への情報伝達のメカニズムに関する研究ースハルト体制下のインドネシアの村落の場合ー

二年間にわたり、インドネシアのある村落を例にとり、統治者からのメッセージがどのようなルートで住民に伝達されているのかを研究した。スハルト体制下では、政府が強い権限をもって住民を「指導」「統制」してゆくことを基本としており、いかにして政府の意思を住民レベルにまできめこまやかに伝達するかが重要な課題であった。この研究では、大別して二つのルートでの情報伝達を分析した。ひとつは、隣組、婦人会などの住民組織の活動や会合を通しての情報の流れである。もうひとつは、統治者側が、村落への情報伝達のために作った特定のマス・メディアと、さらにその情報の内容を正確に理解させるために考案された「クロンプンチャピル」と呼ばれる住民の討論グループである。いずれにおいても統治者は、それらの活動が住民の自発的なものである、つまりボトム・アップ的なものであるかのような体裁をとろうとしていたが、現実にはトップ・ダウン的なものに他ならなかった。これらの試みはある程度効力を発揮し、現実には「開発」政策の結果ますます貧富の差が拡大していたにもかかわらず、32年もの間住民の不満を封じ、その力を開発へ向けて動員するうえで役割を果たしていた。しかし、1997年に姶まる深刻な経済危機の中で、ついに潜在的不満が爆発し、1998年5月、スハルト政権は崩壊した。この思いがけない急激な変化のため、本研究も途中から、新政権下でスハルト体制が作り上げた統治のメカニズムがどのように変容していくのかという点に焦点を移さざるを得なかった。しかし、これまでのところ、政権が変わってもいまなお従来のメカニズムは生きており、統治機構の根本は変わっていないように思われる。平成9年度は、上意下達のシステムとしてインドネシア政府が育成している「読者・聴取者・視聴者グループ」の討論会が、実際村落レベルで行われている様子をビデオに収録されたものを入手し、その形態、討論内容などをこまめに分析した。さらに、村落向けのテレビ番組制作にたずさわる国営テレビ局の担当者や、村落開発新聞を発行している新聞社の担当者など、情報発進の仲立ち業務をしている人々によって書かれた報告書等を集めて分析した。また、彼らが制作・放映しているテレビ番組のビデオを入手したり、幾つかの村落向け新聞を収集したりした。こうして入手したテ-タやビデオの内容を分析、テ-タ・ベースにした。また成果の一部を中間報告的な研究ノートとしてまとめ、今年中に慣行予定である。十二月から一月にかけては、その段階までの成果発表のために、インドネシアに赴いた。このように平成9年度は、予想を上回る成果があがったが、さらに疑問点を解決し、充実した内容にするために、平成10年度テ-タを補足するとともに、研究成果を最終的に単行本としてまとめる予定である。言語、文化、宗教などを異にする多民族をかかえたインドネシアでは、いかにして住民一人一人にまで統治者の意図を徹底させ、政権の安定をはかるかということが大きな課題であった。スハルト体制は、いったいどのようにしてこの困難な作業と取り組んできたのかを分析するのがこの研究の目的であった。研究の結果、日本の戦前・戦中に住民の動員と統制の手段として活躍した「隣組」制度を参考にして作りだされた隣保制度が、非常に重要な役割を果していること判明したこれは、村落部でも都市部でも全国いっせいに、約50世帯をひとつの単位として作られたもので、インドネシア語では「ルクン・トタンガ」と呼ばれている。隣組長に、住民の移動(出生・死亡、転出・転入)を掌握させ、また定期的に会合を開催して政府からの「お知らせ」や「指導」を伝達している。隣組と連携して、婦人会や青年会も組織され、これらも定期的に会合を開き、同じように情報伝達と「指導」の場となっている。

また、この隣組の会合においては、一見ボトム・アップの体裁を作り上げるために、さまざまな物事が住民の「話し合い」によって決定されるが、その際には、政府の意向をうけた指導者(=隣組幹部)が良しと考える方向で決定されるよう、さまざまな作為が働いている。本研究では、隣組の報告書など文献による調査の他に、隣組の会合風景をビデオに撮影してもらい、その映像分析を行った。この種の隣保組織の他に、メディア(テレビ、ラジオ、新聞)を使っての対住民政府広報も頻繁におこなわれており、それらを材料とする分析も行った。スハルトの独裁的な長期政権をかくも長期にわたって支えてきた統治システムのひとつが、情報伝達のための特殊なメカニズムであったということが、この研究を通じいっそう明確に判明した。
東アジア地域における環境協力モデル構築に関する研究

本研究では、これまで十分に解明されてこなかった、環境問題の解決に向けて不可欠となるステークホルダーの協力について、地域特殊性(国や都市の規模、所得水準、政治体制、政治文化、環境教育、等)と環境協力との関係について、特殊性と一般性を明らかにする事で、ある地域での環境協力の経験を他地域に移転することも容易になると考え、「廃棄物管理」、「大気汚染管理」、「環境教育」の3つの分野を対象として、欧州やアジアの諸国での経験を比較することを通じて、地域の特徴と環境協力との関係を検討してきた。その結果、東アジア地域における環境負荷低減、持続可能な都市(循環型社会)形成に資する効果的な環境協力モデルを検討する際には、同地域で環境協力を推進する組織の役割及び組織統合が不可欠である事。また、地域の環境行動計画の策定と実施体制の整備については、中国、モンゴルやベトナムなど市場経済移行国の参加が得られやすい実施手法・評価手法を検討することが示唆された。特に、東アジア地域では、政治的イデオロギーの相違からNGOや市民団体を支援することが難しい一方、内発的な進展を促す環境NGOは役割を急速に発展させている。このような状況下で、「市民参加モデル」を推進するには、先進的な環境配慮型都市を目指すトップダウン型の手法とバルト海地域のような段階的に環境協力を進展させる積み上げ方式との組み合わせが有効であるという結論に至った。本研究は、東アジア地域と欧州・バルト海沿岸地域における「国際協調に基づく政策枠組」と「持続可能な都市(循環型社会)」形成のあり方について検証するために、外在的要因(トップダウンによる環境枠組)と内在的要因(ボトムアップによる市民参加)の両面から分析し、問題点の所在を確認するとともに、その解決に向けた取組や課題の抽出を行う。さらに、国家及び都市レベルでの政策の詳細な比較分析・検証を行い、国、自治体、研究者、NPO、市民レベルでの環境協力が進展した要素・要因について分析する。これらの分析・検討を踏まえ、東アジアの国家間で相互補強体制を整え、国際協調のもとに適切な環境管理を行うための「環境協力モデル(政策枠組)」、及び、持続可能な都市(循環型社会)の推進方策として「市民参加モデル」を検討することを目的とする。平成21年度に実施した調査研究では、両地域において現地調査を実施し、現地の専門家等との意見交換と各都市のごみ処分場や資源リサイクルステーション、大気汚染等のモニタリング設置場所等を視察し、対象都市の現状把握と両地域を比較分析するための基礎情報・データの収集等を行った。そして平成22年7月に中国・北京市(中国社会科学院、北京地球村環境教育中心等)、9月にスウェーデン・ウプサラ市(ウプサラ大学、ウプサラ市等)において、専門家等を集めた小規模なワークショップを開催し、各都市の環境取組について研究報告を行うことを約束した。平成21年度の研究成果については、10月に北京師範大学環境歴史学科市民講座(岡山)、11月に国際開発学会(青、浅野)、北ヨーロッパ学会(浅野)、22年3月にHigh level Seminar(浅野)、Nordic Education Research Association(浅野)等の学会において研究発表を行った。平成22年度に実施した調査研究では、両地域において現地調査を実施し、現地の専門家等との意見交換と各都市のごみ処分場や資源リサイクルステーション、大気汚染等のモニタリング設置場所等を視察し、対象都市の現状把握と両地域を比較分析するための基礎情報・データの収集等を行った。

そして平成22年7月21日に中国・北京市の中国社会科学院会議室において「第1回東アジア地域における環境協力モデル構築に関する研究ワークショップ」を開催した。9月にはスウェーデン・ウプサラ市(ウプサラ大学、ウプサラ市等)において、専門家等を集めて小規模なワークショップを開催し、各都市の環境取組等について研究報告を行った。本研究は、東アジア地域と欧州・バルト海沿岸地域における「国際協調に基づく政策枠組」と「持続可能な都市(循環型社会)」形成のあり方について検証するために、外在的要因(トップダウンによる環境枠組)と内在的要因(ボトムアップによる市民参加)の両面から分析し、問題点の所在を確認するとともに、その解決に向けた取組や課題の抽出を行う。さらに、国家及び都市レベルでの政策の詳細な比較分析・検証を行い、国、自治体、研究者、NPO、市民レベルでの環境協力が進展した要素・要因について分析する。これらの分析・検討を踏まえ、東アジアの国家間で相互補強体制を整え、国際協調のもとに適切な環境管理を行うための「環境協力モデル(政策枠組)」、及び、持続可能な都市(循環型社会)の推進方策として「市民参加モデル」を検討することを目的とする。平成22年度に実施した調査研究では、両地域において現地調査を実施し、現地の専門家等との意見交換と各都市のごみ処分場や資源リサイクルステーション、大気汚染等のモニタリング設置場所等を視察し、対象都市の現状把握と両地域を比較分析するための基礎情報・データの収集等を行った。そして平成23年6月21日に中国・北京市の中国社会科学院において「第2回東アジア地域における環境協力モデル構築に関する研究ワークショップ」を開催し欧州からバルト海連携大学教授ラーシュ・リーデン氏、世界銀行から持続可能な都市プロジェクト代表、中国の国際NGO・NPOが参加する国際会議を開催した。10月にはスウェーデン・ウプサラ市(ウプサラ大学、ウプサラ市等)において、専門家等を集めて小規模なワークショップを開催し、各都市の環境取組等について研究報告を行った。平成23年度の成果は、平成23年11月27日の第22回国際開発学会(青、山下、高橋、浅野、岡山、白川)で企画セッション「アジアと欧州における地域特性と環境協力」を設けて発表した(名古屋大学開催)。
精子先体反応時に放出される蛋白質群の構造と機能

動物は卵と精子が受精する事により発生を開始し、分化してゆく。この受精と云う事が刺激になって、卵はそれまで停止していた減数分裂を再開する。受精の際、卵は膜で蓋われているために精子はその膜を破壊して侵入しなければならない。また受精により卵が減数分裂を再開する事は精子からの情報が卵に伝えられた結果引起こされると考えられ。精子が卵膜を如何にして壊すのか、また精子の情報を如何にして卵に伝えるのか、まだ明らかではない。受精の際、精子は卵の表面で先体反応を引き起こし、先体胞中にあった物質が放出される。ムラサキイガイ(Mytilus edulis)の先体蛋白質には卵膜を溶かすライシンと卵の減数分裂を再開させる減数分裂誘導因子の活性がある事が分かった。そこで私はこれらの蛋白質を単離・精製し、性質、関係を明らかにする目的で実験を行なった。ムラサキイガイの精子先体中のほぼ全ての蛋白質に相当すると考えられる11種類の蛋白質(M0-M10と命名した)を逆相HPLCを用いて単離・精製した。ライシンと減数分裂誘導活性はM0からM7までにあり、M8-M10にはなかった。M0-M10の内主要な蛋白質はM3,M6,M7であったので、これらの構造を決定した。その結果これらは全てC-型レクチンの構造を持っていることが分り、また実際単離した卵膜に結合することも分った。更にcDNAの構造解析からM7はPrepro-proteinの形で合成されるであろう事が判明した。一方活性を持たないM8の構造を決定してみるとC-型レクチンとは全く無関係の構造を持っていることも判明した。また部分構造から見てみると、活性のあるM0-M7は全てC-型レクチンの構造をしているらしいことが明かとなった。従って、ライシンは卵膜を構成している糖或いは糖蛋白質に結合し俣の構造を破壊し、またレクチンとしての活性が卵内のカルシウム濃度を上昇させることにより、減数分裂を誘導すると考えられた。ムラサキイ貝の精子先端、先体胞には卵膜を溶かすライシンが、ぎっしりと詰っていて受精の際には、先体反応によってライシンが放出され、卵膜を溶かす事によって精子が卵に侵入して行く、と考えられて来た。確かに人工的に先体反応を起こさせ、先体胞を壊して出てくる物質の中にはライシン活性がある。しかし先体胞中にはライシン以外、どの様な物質があるのか生化学的に突止めた実験はなかった。今回先体中にライシン以外に卵の減数分裂を誘導させる物質(MIFS)がある事が分かったので、精子先体よりこれらの単離、精製を試みた。その結果、ライシン、MIFSは活性では検出できるが蛋白質としては、検出が困難な程微量成分である事が分かった。先体中の蛋白質は全部で少なくとも10種類からなり、主要蛋白質は22kで、2種のアイソフォ-ムからなる。この構造を蛋白質とcDNAから決定してみると、Cー型レクチンのドメイン構造を持っていた。確かに血球凝集活性はあり、アラビノ-ス、キシロ-ス等の5単糖で阻害される。しかし、この蛋白質の役割については未だ不明である。次に主要なものは分子量120kの物で、そのサブユニットは35kであり、4量体を構成している。蛋白質の部分構造を決定し、それを基にcDNAから全構造を決定中であるが、機能は不明である。この2種の蛋白質で全体の80%を占める。残りには16k、17k、19k、20k、30k、37k、40kの成分がある。37kはレクチン活性があり、18kと19kの異なるサブユニットから成っている。MIFSは40k、ライシンは17kであるが、詳しく調べてみると16kにもMIFS活性が検出された。これまでは微量であったため活性も検出できなかった為と思われる。現在これらの事をはっきりさせるため、これ迄になく大量にサンプルを調整し、活性を再検討中である。

M0-M10の内主要な蛋白質はM3,M6,M7であったので、これらの構造を決定した。その結果これらは全てC-型レクチンの構造を持っていることが分り、また実際単離した卵膜に結合することも分った。更にcDNAの構造解析からM7はPrepro-proteinの形で合成されるであろう事が判明した。一方活性を持たないM8の構造を決定してみるとC-型レクチンとは全く無関係の構造を持っていることも判明した。また部分構造から見てみると、活性のあるM0-M7は全てC-型レクチンの構造をしているらしいことが明かとなった。従って、ライシンは卵膜を構成している糖或いは糖蛋白質に結合し俣の構造を破壊し、またレクチンとしての活性が卵内のカルシウム濃度を上昇させることにより、減数分裂を誘導すると考えられた。動物は卵と精子が受精する事により発生を開始し、分化してゆく。この受精と云う事が刺激になって、卵はそれまで停止していた減数分裂を再開する。受精の際、卵は膜で蓋われているために精子はその膜を破壊して侵入しなければならない。また受精により卵が減数分裂を再開する事は精子からの情報が卵に伝えられた結果引起こされると考えられ。精子が卵膜を如何にして壊すのか、また精子の情報を如何にして卵に伝えるのか、まだ明らかではない。受精の際、精子は卵の表面で先体反応を引き起こし、先体胞中にあった物質が放出される。ムラサキイガイ(Mytilus edulis)の先体蛋白質には卵膜を溶かすライシンと卵の減数分裂を再開させる減数分裂誘導因子の活性がある事が分かった。そこで私はこれらの蛋白質を単離・精製し、性質、関係を明らかにする目的で実験を行なった。ムラサキイガイの精子先体中のほぼ全ての蛋白質に相当すると考えられる11種類の蛋白質(M0-M10と命名した)を逆相HPLCを用いて単離・精製した。ライシンと減数分裂誘導活性はM0からM7までにあり、M8-M10にはなかった。従って、ライシンは卵膜を構成している糖或いは糖蛋白質に結合し膜の構造を破壊し、またレクチンとしての活性が卵内のカルシウム濃度を上昇させることにより、減数分裂を誘導すると考えられた。
青少年の運動能力をいかに伸ばすか-骨密度、基礎体力からみた適正トレーニング処方

発育期の青少年について個々の発育段階に応じた、長期にわたる一貫したトレーニング法を研究すること、スポーツ障害等を起こさないよう運動能力をいかに伸ばすかについて検討した。本年度は3年度計画の3年目で、発育期(中学・高校生期)の基礎体力のなかでも無酸素性能力の発達と下肢の形態(筋と腱)の発育発達に関する研究を行った。被検者は1217歳までの特定の部活動(球技:バスケットボール)に所属しており、地方都市の鹿屋市と離島地域から沖縄の中学生・高校生男子を対象とした。バスケットボール競技は特に沖縄県選手が優れ、九州地区では上位である。しかしながら、体格面(身長)で特に優れているとはいえない。このことが被検者としての選定理由である。昨年度と同様、身長・体重・除脂肪体重、無酸素性パワーを測定した。無酸素性パワーはその場での連続ジャンプ方式とした。さらに、下腿長・下腿周径位、それに超音波法によるヒラメ筋、腓腹筋腱長及びアキレス腱の幅、厚さを計測した。アキレス腱断面積は1013歳にかけて大きく発育した。アキレス腱長は超音波によってヒラメ筋腱長と腓腹筋腱長に分けることができる。ヒラメ筋腱長は1017歳でばらつきが大きく、有意な差は認められなかったが、腓腹筋腱長で1012歳にかけて急激に発育することがわかった。その後1315歳で下腿筋の筋長の伸びと共にジャンプ能力が向上した。バスケットボールのような瞬発・跳躍系の運動では13歳以降に本格的トレーニングに入るのが望ましい。これまでの3年にわたる縦断的測定から、有・無酸素性能力の標準値を作成し、今後のトレーニングの基準とすることを提案した。発育期の子どもの個々の発育段階に応じて、長期間にわたる一貫したトレーニング法を研究・開発することが本研究の主要な目的である。本年度は3年度計画の1年目で、発育期(中・高校生期)の体力の基準値を作成することを主目的とする。従来のような暦の年齢による相対評価をせず、身長、除脂肪体重、有酸素性パワー及び、無酸素性パワー等の年間増加量から総合的に基準値を算出したい。被験者は12から17歳までの中学生・高校生男女である。各学年1学級について、また特定の部活動(球技:バレー、バスケットボール)の生徒について地方都市の鹿屋市と比較的移動の少ない離島地域から奄美大島の名瀬市の2地区を対象とした。身長・体重・除脂肪体重の形態発育を計測し、呼吸循環器系、筋・神経系の機能の発達をみるために有酸素性パワー及び、無酸素パワー、脚伸展パワーを3年間にわたり縦断的に測定する。1年目の男子の横断的記録から比較すると、身長・体重ともいずれも全国平均(平成6年度)より上回り、離島部でさらに向上している。除脂肪体重では全学年で離島部が優れていた。また、無酸素性パワーも中1、2、高1で離島部で高かった。これまでジャンプ力や瞬発力が離島部で優れているといわれていたのを裏付けるものである。しかし、両足で同時に伸展する脚伸展パワーは差が認められなかった。今年度の各年齢の横断的データから各形態、有酸素性・無酸素性パワー、脚伸展パワーから基準値を示した。今後、2年目の測定を行い、年間増加量を求めながら、運動能力テストとの比較、実施しているトレーニング計画との比較、競技成績等の面も考慮しながら考察を加えたい。発育期の青少年にとって運動・スポーツは、基本的欲求の一つであり、成長発達にとって必要不可欠のものである。その一人々々の発育段階に応じて、長期にわたる一貫したトレーニング法を研究・開発することが本研究の主要な目的である。

本年度は3年度計画の2年目で、発育期(中学・高校生期)の基礎体力の縦断的測定を実施し、さらに基礎体力を規定する形態、筋力、運動能力について新しく測定した。被検者は12から17歳までの特定の部活動(球技:バレーボール)に所属しており、地方都市の鹿屋市と離島地域から沖永良部島の中学生・高校生男子を対象とした。昨年度と同様、身長・体重・除脂肪体重、有酸素性パワー及び、無酸素性パワー、脚伸展パワーを測定した。今年度はさらに、下腿長・下腿周径位、それに超音波(Aloka社、SSD-500)法によるヒラメ筋、腓腹筋腱長及びアキレス腱の幅、厚さを計測した。また等速性のConcentric及びEccentric筋力を60度/秒の速度で測定し、跳躍能として連続ジャンプの跳躍高を測定した。昨年度と同じ測定項目については2年目の縦断的測定で各測定値も順調に伸びている。中1から高3までの横断的データでは、ヒラメ筋、腓腹筋腱長及びアキレス腱の幅、厚さについて特徴的な増加が認められず、筋腱複合体としての腱部分がこの時期には形態的に増加が少ないことが示唆された。等速性のEccentric筋力、ジャンプの跳躍高は年齢と共に増加した。今後、3年目の測定を行い、各測定項目での年間増加量を求めながら、実施しているトレーニング計画との比較、競技成績等の面も考慮しながらトレーニング方法等について考察を加えたい。発育期の青少年について個々の発育段階に応じた、長期にわたる一貫したトレーニング法を研究すること、スポーツ障害等を起こさないよう運動能力をいかに伸ばすかについて検討した。本年度は3年度計画の3年目で、発育期(中学・高校生期)の基礎体力のなかでも無酸素性能力の発達と下肢の形態(筋と鍵)の発育発達に関する研究を行った。被験者は1217歳までの特定の部活動(球技:バスケットボール)に所属しており、地方都市の鹿屋市と離島地域から沖縄の中学生・高校生男子を対象とした。バスケットボール競技は特に沖縄県選手が優れ、九州地区では上位である。しかしながら、体格面(身長)で特に優れているとはいえない。このことが被検者としての選定理由である。昨年度と同様、身長・体重・除脂肪体重、無酸素性パワーを測定した。無酸素性パワーはその場での連続ジャンプ方式とした。さらに、下腿長・下腿周径位、それに超音波法によるヒラメ筋、腓腹筋腱長及びアキレス腱の幅、厚さを計測した。アキレス腱断面積は1013歳にかけて大きく発育した。アキレス腱長は超音波によってヒーラメ筋腱長と腓腹筋腱長に分けることができる。ヒラメ筋腱長は1017歳でばらつきが大きく、有意な差は認められなかったが、腓腹筋腱長で1012歳にかけて急激に発育することがわかった。その後1315歳で下腿筋の筋長の伸びと共にジャンプ能力が向上した。バスケットボールのような瞬発・跳躍系の運動では13歳以降に本格的トレーニングに入るのが望ましい。これまでの3年にわたる縦断的測定から、有・無酸素性能力の標準値を作成し、今後のトレーニングの基準とすることを提案した。
地域保健活動による小児生活習慣病予防教育システムの構築

小学4年生、中学1年生に対し生活習慣病の予防システムの構築を目的として、行政との協力体制をつくり学校をベースとした検診・教育を(1)体格の評価、(2)血液生化学・内分泌因子、(3)生活習慣の3つの視点から検討した。3年間で対象となったのは小学4年男子614名、女子563名、計1177名、中学1年生は1064名(男児725名、女児640名)であった。体格の評価には標準体重に対する過体重度(肥満度)を用いた。小児に対するBMI適用の意義について検討し、Adiposity reboundは肥満発症時期として注目すべき現象であると考えられた。血清脂質値に地域差の存在する理由として、遺伝的要因に加え生活習慣および介入の有無などの後天的因子が関与していることが示唆された。判定には小児に対する適切な基準値が必要であった。脂肪細胞由来の血清レプチン値の小児期・思春期の基準値を設定した。体脂肪率とレプチン値は良好な相関を示し、体脂肪量の指標の一つなりうると考えられた。食事や運動などの生活習慣にはすでに小児期から明確な男女差が存在していた。3年の研究期間の終了後のデータの得られている376名について、過体重の有無や事後指導の出席状況との関連を検討したところ、活動の参加状況と肥満の改善が相関を示すことが確認された。上記の点を勘案した予防教育システムを適切に運用することにより、良好な効果が得られると考えられた。予後の調査によってもその有効性との関連が確認された。小児生活習慣病予防のための保健教育システムの研究対象及びコントロール群に対して次のように資料の収集と健康指導を実施し、現在評価検討をおこなっている。1.保健教育システムの研究対象に関して(1)地域は、静岡県北遠保健所管内とし、実施に関しては、保健所・教育委員会・市町村保健担当と緊密な連絡をとりあった。(2)対象は、小学4年生386人、中学1年生549人であり、調査について保護者の承諾を得た。(3)上記の生徒に身体計測、血液検査(脂質及び糖)を実施して、問題のある者をスクリーニングし、対象を(1)正常範囲群・(2)要集団指導群・(3)要個別指導群の3群に分類したところ、(1)は65%、(2)は18.6%、(3)は16.4%であった。また、同時に、健康観・家族背景・生活習慣調査を行った。(4)指導を要する者に対しては、夏休みを利用して親子による健康指導の会を開催した。内容は、次の2種類とした。a.)要集団指導群に対しては、小児生活習慣病予防についての講演会b.)要個別指導群に対しては、講演会に加えて、保健婦による生活指導、栄養士による栄養指導、養護教諭による運動指導、おやつ指導(5)要指導の群に対して半年後に生活上の注意が継続しているか否かの調査を行い、希望者に再度健康相談の機会を設けたところ、21名が参加した。2.コントロール群に関して研究地域に地理的条件のよく似た森町の同年齢の小中学生524人に生活習慣調査を行った。小児生活習慣病の予防教育のシステムを構築するため、昨年度の研究に引き続いて検診、測定、事後指導を実施し、それぞれの効果や問題点を確認した。(1)対象地域、対象者静岡県北遠保健所管内の小学生・中学生を対象とした。保健所・教育委員会・市町村保健担当者と密接な連絡をとり、各学校・家族へ詳細に説明しインフォームドコンセントを得てから検診を行った。対象者は小学生4年生1177人(男614人、女563人)、中学生1年生1511人(男800人、女711人)であった。

(2)主要な結果対象者の身体計測(身長・体重)、血液検査(脂質、血糖、HbAlc、レプチン)を行い、(1)正常範囲群(小学生/中学生:783/988;66.5%/65.4%)、(2)要集団指導群(217/274;18.4%/18.1%)、(3)要個別指導群(177/249;15.0%/16.5%)に分けて対応した。これらの比率は昨年とほぼ同様な結果であった。生活習慣についてはアンケートを用い、食事(食事量、食べる速さ、野菜、朝食、飲み物、間食、夜食)、睡眠、運動、余暇などの項目について質問した。(3)事後指導と予防教育の有効性についての考察指導を要するものには夏休みを利用して親子による健康指導の会を開催した。集団指導は医師・看護婦・保健婦による小児に対する生活習慣病予防のための講演会を実施した。個別指導の必要とされた者に対しては前記の講演会の参加に加え、保健婦による生活指導、栄養士による食事・栄養指導、養護教員による運動指導、おやつ指導などを行った。これらの効果を明確にするのは次年度の本研究3年目の重要な目標である。これまでの結果からは、血清脂質のうちHDL-コレステロールのみの平均値が、我々の検討した健診を実施していない近隣地域に比べ低値を示していた。このことは生活習慣病の予防教育が有効である可能性を示すものである。行政・学校と連携した小児の生活習慣病予防のシステム確立を目的とした。3年間で小学4年男子614名、女子563名、計1177名について検討がなされた。レプチンやHbA1cなどの重要な指標について小児期・思春期の基準を確立することができた。体重+20%以上(男21.7%/女14.0%)、総コレステロール200mg/dl以上(男12.9%/女14.2%)、HDLコレステロール40mg/dl未満(男2.4%/女1.2%)、HbA1c5.8%、レプチンが年齢の標準値を大きく上回るものを集団指導の対象とした。体重+30%以上、総コレステロール220mg/dl以上、HbA1c5.8%以上のどれかの基準に該当する場合は個別に調査・指導を行った。食生活の調査ではすでにこの年齢でも摂取率の男女差が認められた。長期的な経過をすると、肥満を有する児について事後指導に出席/欠席を比較すると、欠席者で3年後の体重増加が有意に高く、欠席は体重面での予後不良であると推定する指標になりうると考えられる。指導が有効性を有する可能性が考えられる。検診の運営においては、(1)内容を文書等により十分に事前に解説しその利点を含め説明する、(2)事後の指導・フォローは異常の程度により段階的に実施する、(3)医師、看護士、栄養士などが共同して行う、(4)長期的な検診体制を確立するなどの点が重要であると考えられた。生活習慣病予防の検診・指導は適切に実施すれば、有効な方策の一つとなりうることが示唆された。
脳髄神経のスパイク発生に及ぼす低エネルギーレーザー照射の効果

最近, He-Neレーザ, 0.8μm帯半導体レーザなどを用いた低出力レーザ照射が歯痛抑制に有効であるとする臨床成績が発表されている.しかしその作用機序については未だ十分には明らかにされてはいない.本研究はネコの歯髄神経を用いて,低出力レーザ照射が神経スパイクの発生および伝導に及ぼす効果を検討したものである.実験にはペントバルビタールにて麻酔した6匹の成猫を用いた.臼歯を利用し上下顎を開口状態で顎間固定し,頭蓋骨は即時重合性レジンとピンで実験台に固定した.下顎犬歯の歯冠にアクリルレジンのキャップを装着しそこに電極の一方を,そして他方の電極は犬歯歯頸部に形成した窩洞に配置した.電極は,不分極性と低雑音特性を考慮して中心部に銀線を置きそのまわりに銀・塩化銀末を圧縮して形成した型のものを用いた.下顎管を臼歯部側方から開けて下歯槽神経を露出し,双眼顕微鏡下で機能的単一神経ユニットが得られるように分離した.微動装置に取り付けた直径0.15mmの白金イリジウム線上に分離した神経束を乗せ,ここより電気刺激あるいは神経活動の導出をおこなった.歯冠部と下歯槽神経から導出された神経活動が同じユニットである事は,順および逆方向性に伝導するスパイクにて確認した.露出象牙質面への刺激には, 2.5M NaCl溶液を使用した.低出力レーザとしては5mWの出力特性をもつHe-Neレーザを用いた.電気刺激,あるいは象牙質露出部に対する2.5MのNaCl溶液刺激で発生するスパイクに対し,露出象牙質,辺縁歯肉,根尖歯肉などに対するHe-Neレーザ照射(5mW, 0.510分間)の効果を検討した.今回試みた低出力レーザ照射は,スパイクの発生,あるいはスパイクの放電頻度に対し,何ら検出可能な影響を及ぼしてはいなかった.最近, He-Neレーザ, 0.8μm帯半導体レーザなどを用いた低出力レーザ照射が歯痛抑制に有効であるとする臨床成績が発表されている.しかしその作用機序については未だ十分には明らかにされてはいない.本研究はネコの歯髄神経を用いて,低出力レーザ照射が神経スパイクの発生および伝導に及ぼす効果を検討したものである.実験にはペントバルビタールにて麻酔した6匹の成猫を用いた.臼歯を利用し上下顎を開口状態で顎間固定し,頭蓋骨は即時重合性レジンとピンで実験台に固定した.下顎犬歯の歯冠にアクリルレジンのキャップを装着しそこに電極の一方を,そして他方の電極は犬歯歯頸部に形成した窩洞に配置した.電極は,不分極性と低雑音特性を考慮して中心部に銀線を置きそのまわりに銀・塩化銀末を圧縮して形成した型のものを用いた.下顎管を臼歯部側方から開けて下歯槽神経を露出し,双眼顕微鏡下で機能的単一神経ユニットが得られるように分離した.微動装置に取り付けた直径0.15mmの白金イリジウム線上に分離した神経束を乗せ,ここより電気刺激あるいは神経活動の導出をおこなった.歯冠部と下歯槽神経から導出された神経活動が同じユニットである事は,順および逆方向性に伝導するスパイクにて確認した.露出象牙質面への刺激には, 2.5M NaCl溶液を使用した.低出力レーザとしては5mWの出力特性をもつHe-Neレーザを用いた.電気刺激,あるいは象牙質露出部に対する2.5MのNaCl溶液刺激で発生するスパイクに対し,露出象牙質,辺縁歯肉,根尖歯肉などに対するHe-Neレーザ照射(5mW, 0.510分間)の効果を検討した.今回試みた低出力レーザ照射は,スパイクの発生,あるいはスパイクの放電頻度に対し,何ら検出可能な影響を及ぼしてはいなかった.
骨芽細胞-連通多孔体ハイドロキシアパタイト複合体による顎骨再建治療の確立

最適なヒト顎骨骨芽細胞の三次元培養法を確立することができました。また、CT画像データからビーグル犬の顎骨形態を付与したネオボーンを作成し、顎骨区域切除後に細胞との複合体を移植した結果、実験群において良好な骨形成がコントロール群と比較して認められました。さらにチタンインプラントを埋入後、FGF-2とメラトニンを投与した群において、優れた骨形成およびosseointegrationの状態が得られました。単層培養、または円盤状に作成したネオボーンに10%FBS添加αMEMでヒト顎骨骨芽細胞を培養し、増殖能を蛋白量測定により検討した。表面だけでなく内部にいたるまで三次元的に効果的に細胞を播種する手段としてLow pressure systemを適用し、細胞密度を変化させたヒト顎骨骨芽細胞をネオボーンに導入後、骨分化培地で培養し、ネオボーンに割面を入れ内部の気孔内への細胞の到達度を検討し、最適な細胞導入法と三次元培養法を確立し、決定した。同時に、RT-PCRによる骨分化マーカー遺伝子の発現、ALP活性の測定、Alizarin red S染色によるCa沈着、コラーゲン合成能、オステオカルシン産生能の測定により骨分化能を比較し、ネオボーンの細胞の定着・増殖の足場としての有用性について検討した。その結果、すべての蛋白において発現を促進し、骨芽細胞の分化および機能を促進していることが確認された。さらにSEM、蛍光顕微鏡および共焦点レーザー顕微鏡による形態観察を行うことにより、三次元的にネオボーン多孔体内部における細胞の増殖、分化を検討し、同様の結果が得られ、三次元培養法が確立された。ビーグル犬顎骨のCT画像データから、CAD/CAMにより骨形態を再現したネオボーンを作成した。ビーグル犬の顎骨から骨片を採取しoutgrowth法によりイヌ骨芽細胞を培養した。骨分化培地で培養し、骨分化マーカー遺伝子の発現、ALP活性の測定、Alizarin red S染色などにより骨芽細胞の同定を行った。次年度は、ビーグル犬顎骨骨芽細胞-ネオボーン複合体の作製と骨分化能の評価とイヌ顎骨離断モデルにおけるビーグル犬顎骨骨芽細胞-ネオボーン複合体の移植と組織学的評価を行う予定である。ネオボーン内で三次元培養を行い、細胞-ネオボーン複合体を作製した。その後、RT-PCRによる骨分化マーカー遺伝子の発現、アルカリフォスファターゼ(ALP)活性の測定、Alizarin red S染色によるCa沈着能、コラーゲン合成能、オステオカルシン産生能の測定により骨分化能を比較し、また走査型電子顕微鏡(SEM)、蛍光顕微鏡および共焦点レーザー顕微鏡による形態観察を行い、ネオボーンの細胞の定着・増殖の足場としての有用性を検討した。その結果、すべての蛋白において発現を認め、骨芽細胞の分化および機能について促進することが分かった。また顕微鏡による形態観察では、ネオボーン深部まで骨芽細胞の分化、増殖を認め、同部において石灰化がみられた。以上の結果、ネオボーンの細胞の定着・増殖の足場として有用であることが分かった。さらに現在までに全身麻酔下に、イヌ顎骨を区域切除し、細胞-ネオボーン複合体を同部に移植(チタンプレートで補強、固定する)し、次年度は一定期間後に組織学的検討を行っていく予定である。そして以前の実験結果から、ビーグル犬顎骨骨芽細胞-ネオボーン複合体にFGF-2、メラトニンを導入したインプラント埋入を行い、骨形成およびosseointegrationの状態をインプラント安定度指数(ISQ値)および組織学的に検討する予定である。これまでほぼ計画通り、平成27年度中にネオボーン内で三次元培養を行い、細胞-ネオボーン複合体を作製し、ネオボーンの細胞の定着・増殖の足場として有用であることが確認されたため。顎骨再生のゴールは、失われた顎骨形態の回復と咬合・咀嚼機能の再建であります。失われた咬合の再建には現状ではインプラント治療が最も有利であるため、この目的の達成には、良好な生体親和性をもち、CAD/CAM技術により患者固有の顎骨形態が付与され、その形態の長期的な維持ができ、さらに周囲骨と一体化した後にはインプラント体と良好なosseointegrationが獲得・維持できる連通多孔性構造の生体材料が最適であると考えられます。本研究は、顎骨形態を再現した連通多孔体ハイドロキシアパタイトを担体として患者由来顎骨骨芽細胞を三次元培養し、高機能性材料の細胞-連通多孔体ハイドロキシアパタイト複合体を移植後、骨芽細胞の分化および増殖に関与するFGF-2、メラトニンを導入したインプラントによる咬合再建を行う顎骨再建治療の確立を目的とします。既にわれわれが分離培養を行っているヒト正常顎骨骨芽細胞を、ネオボーン内部で三次元培養を行い、単層培養をコントロールとして、種々の骨形成マーカー遺伝子の発現、各種酵素活性の測定、形態学的検討を行った結果、最適な三次元培養法を確立することができました。またCT画像データから実験動物(ビーグル犬)の顎骨形態を付与したネオボーンを作成し、顎骨区域切除後に細胞との複合体を移植した結果、実験群において良好な骨形成がコントロールと比較して認められました。

また、CT画像データからビーグル犬の顎骨形態を付与したネオボーンを作成し、顎骨区域切除後に細胞との複合体を移植した結果、実験群において良好な骨形成がコントロール群と比較して認められました。さらにチタンインプラントを埋入後、FGF-2とメラトニンを投与した群において、優れた骨形成およびosseointegrationの状態が得られました。計画通り、平成26年度中にネオボーンの細胞の定着・増殖の足場としての有用性について検討し、すべての蛋白において発現を促進し、骨芽細胞の分化および機能を促進していることが確認された。またSEM、蛍光顕微鏡および共焦点レーザー顕微鏡による形態観察を行うことにより、三次元的にネオボーン多孔体内部における細胞の増殖、分化を検討し、同様の結果が得られ、三次元培養法が確立された。今後は動物実験による組織学的検討が中心となるため、計画通りそれぞれ分担して良好な結果が効率的に進めていく予定である。特に研究計画の変更や課題についてはない。口腔外科学今後は動物実験が中心になるが計画通りに分担して結果を出せるように効率的に推進していく予定である。学会発表予定が来年度に延長になったため今年度は昨年度参加する予定だった学会で、実験結果について発表する
サンゴ礁域貝形虫の殻に見られる捕食痕についての進化古生物学的研究

本研究では琉球列島の浅海性の現生および化石貝形虫の殻に見られる捕食痕の形態の特徴と貝形虫種の生態との関連を明らかにするとともに、捕食痕を形成した捕食者の特定を試みた。具体的には、現生貝形虫として石西礁および瀬底島礁池からの貝形虫遺がいを、化石貝形虫として知念砂層(更新統)からの貝形虫化石を研究対象とした。捕食痕は貝形虫の殻の外表面から内側に貫通した穴で、その3次元的形態により、「パラボラ型」、「円筒型」、「不定形」に分けられる(但し、「不定形」は定まった形態を示さない捕食痕の集合体)。又、殻に捕食痕の見られる貝形虫は、生態的には、砂底種、泥底種、葉上種に分けられる。現生貝形虫では、葉上種に多く捕食痕が見られた。ボーリング痕であるパラボラ型、円筒型の捕食痕、さらには不定形(一部)のボーリング痕の形成者として、Naticidae、Muricidaeの肉食性巻貝が想定されているが(Maddocks,1998)、これら巻貝は砂泥底にのみ生息する事から、葉上種については、他にボーリング痕の形成者を探さなければならない。不定形の捕食痕の周辺の殻表面には、削り痕、引っ掻き傷、あるいは酸により溶かされた痕と見えるものが多い。このことから、不定形の捕食痕にはボーリング痕の他、(例えば、小型の十脚類などが)割ったり、突き刺したりした痕と考えられるものも含まれる。上記の選択的捕食者による3タイプの捕食痕とは別に、ナマコ等の非選択的捕食者の消化管内での溶解、又は無機的溶解の結果、貝形虫殻の一部に空いた穴も見られる。捕食痕を残した捕食者を特定するための飼育実験を水槽内で行ったが、残念ながら、捕食者の特定に至らなかった。今後の実験の課題として、飼育容器内の水質を良好に保つこと、捕食のための口器等を手掛かりに、捕食者候補を絞っていく必要があること等が挙げられる。本研究の主目的はサンゴ礁海域に生息する貝形虫の殻に見られる捕食痕の形態のタイプ分けを行い、各々のタイプの捕食痕に対応する捕食者を特定することにある。捕食痕の形態のタイプ分けについては、以前採取していたサンゴ礁堆積物試料、特に、石垣島・西表島間の石西礁からの堆積物試料より捕食痕を有する貝形虫殻の拾い出しを進め、捕食痕を、その三次元的形態より、「パラボラ型」、「円筒形」、「不定形型」に大別した。ただ、「パラボラ型」と「円筒型」との間には'中間型'が存在する。即ち、「円筒型」の中に、縁の部分が斜めに傾斜、縁の部分のみ「パラボラ型」的様相を示すものがある。さらに、「パラボラ型」と「円筒型」については、穴の径に関し、数μから数百μと幅がある。以上のことから、同一種類の捕食者でも、殻の厚さや殻構造によっては捕食痕の形態が違ったり、捕食者の齢の違いによって穴の径のサイズが異なるとかいった可能性がある。「パラボラ型」、「円筒型」がボーリング痕であるのに対し、3番目の「不定形型」は非能率的ながらも強力な破壊力をもつ顎、歯、附属肢などにより突き刺したり、砕いた痕と見られる。

捕食者を特定する最も確かな方法は貝形虫と捕食者候補を同居させ、飼育することである。今年度は大学に近い沖縄本島南部、知念崎付近で採取した貝形虫数種と捕食者候補(Naticidae科とそれに近縁な巻貝、および線虫)とのいくつかの組み合わせを作り、テストチューブ内で同居させたものを水槽内に設置、さらにその水槽を今回の科研費で購入した照明付低温インキュベータ-内に置き、飼育を行った。残念ながら、捕食痕形成にまでは至らなかった。次年度は、水管理を徹底するとともに、貝形虫と捕食者候補双方をより自然に近い状態に置き-例えば、底質を考慮、水槽あるいはシャーレ内に砂を敷くとか、藻類を生育させるなど-長期的に飼育することを考えている。本研究の主目的はサンゴ礁域に生息する貝形虫種の殻に見られる捕食痕の形態のタイプ分けを行い、各々のタイプの捕食痕に対応する捕食者を特定することにある。本年度も昨年度に引き続き、沖縄本島南部、知念崎付近のサンゴ礁の礁池で採取した貝形虫数種と捕食者候補(Naticidae科とそれに近縁な巻貝、および線虫)とを同居させ、飼育することを試みた。昨年度は水槽中に設置したテストチューブ内で両者を飼育したが、今回は、貝形虫の生態を考慮、テストチューブの代わりに、藻類が付着したレキを入れたシャーレの中で貝形虫と捕食者候補を飼育するなど試みたが、捕食者を特定するまでには至らなかった。貝形虫の殻に残された捕食痕に関するデータを集めるため、昨年度は、現世サンゴ礁堆積物試料から捕食痕を有する貝形虫の殻の拾い出しを行ったが、本年度は沖縄本島南部に分布する大陸棚堆積物の「知念砂層」(更新統)からの貝形虫化石を対象に同様の作業を行った。その結果、昨年度、現世貝形虫の殻で認めた3種類の捕食痕のタイプ、即ち、「パラボラ型」、「円筒型」、「不定形」、および「パラボラ型」と「円筒型」の`中間型'が「知念砂層」の化石貝形虫についても確認された他、捕食痕が認められた貝形虫種の内、泥底種では、捕食痕はほとんど「パラボラ型」であるのに対し、砂底種、葉上種(海藻、海草に付着して生活する種)では圧倒的に「円筒型」、「不定形」が多いこと等が明らかになった。捕食者として、泥底種、砂底種についてはボーリング痕を残すNaticidae科あるいはMuricidae科の巻貝が考えられるが、葉上種については他に捕食者候補を捜す必要がある。次年度、飼育実験により貝形虫の殻に捕食痕を残す捕食者を特定したい。本研究の主目的はサンゴ礁域貝形虫種の殻に見られる捕食痕の形態の特徴を明らかにし、捕食痕を残した捕食者を特定することにある。捕食者の特定に関しては、沖縄本島北部の瀬底島周辺の礁池で採取した、貝形虫数種(全て、後述する葉上種)と'捕食者候補'(巻貝、線虫、環形動物)を同居させ、飼育を試みた。水槽の底に藻類が付着したレキを入れたシャーレを置き、その中に貝形虫と捕食者候補を入れ、一定期間、飼育したが、捕食者の特定には至らなかった。本研究により貝形虫の長期の飼育が可能になったので、今後も飼育実験を行い、捕食者を特定したい。瀬底島での調査では、貝形虫の生態分布と捕食痕の形態のタイプとの関連を調べた。その結果、瀬底島の礁池に生息する貝形虫種の殻に見られる捕食痕の形態のタイプーこれまでの本研究により、「パラボラ型」、「円筒型」、「不定形」を識別ーはほとんどが「円筒型」、「不定形」である。昨年の「知念砂層」の化石貝形虫を対象とした本研究では、泥底種の捕食痕はほとんど「パラボラ型」であるのに対し、砂底種、葉上種(海藻、海草に付着して生活する種)のそれは圧倒的に「円筒型」、「不定形」が多いことが明らかになったが、瀬底島の礁池の貝形虫種の底質は砂底又は葉上であることから、昨年の研究結果と整合的である。又、今回、以前に採取した伊江島東方の水深、約20m付近の海底洞窟、「大洞窟」からの堆積物試料より貝形虫個体(殻)を拾い出し、捕食痕について調べた。
ユビキタス時代に即した新しいインターネットサービスフレームワークの構築

本研究では、主に携帯電話のような小さなデバイス上で動作するプラットフォームおよび、本プラットフォーム上で動くソフトウェアのショーケースとして携帯電話用のサービスを開発した。本研究は、嗜好データを保存するプラットフォーム部分及び、その上で動作するサービスの2つに分類できる。プラットフォームについては、セキュアなマッシュアップを実現するプロトコルの提案と、それに基づくプロクシサーバの提案、またそれらを携帯電話上で表示するためのユーザインタフェースの方式提案の3つである。また、サービスについては嗜好を用いたレコメンデーションの方法について主に提案し、特に感性工学と自然言語(言葉)との関連性の提案・ソーシャルネットワークを利用した更なる精度向上の手法、及びソフトコンピューティング的な手法に基づくバックエンドロジックの構築が挙げられる。最終年度となる本年度は、これらの2年目までに構築した基盤技術を元に、成果の統合・実用性の向上を行うため、日本向けの携帯電話にこだわらずiPhone/Android/Blackberryのような近年発売されている"スマートフォン"と呼ばれるモバイルデバイス上での実装を心掛た。特に米国富士通研究所のインターネットサービスグループにて訪問研究を行う事で、これらの技術の実用化に関するヒントを得た。具体的には、複数のセンサーデバイスによる情報を統合し、携帯電話上で情報を提示する手法の提案を行い、一定の成果を得た。これらについては近々に国際会議等で成果発表を行う予定である。本課題の趣旨は、肌身離さず持参するようなモビリティの高いデバイスに対して、ブラウジングが軽快かつ便利になるようなアプリケーションの開発を目的としている。またそれを実現する技術の主軸として、自動的なパーソナライゼーションを掲げている。一年目の課題は、本課題で目的としているアプリケーションを構成するための基盤技術の開発であり、実施計画書の年次計画に記述された通り、以下の技術に関する研究を行った。(1)Webクライアントサイドでパーソナライズを実現するための方法について研究開始当初は携帯電話に特化した内容を想定していたが、一般的にも用いることのできる技術として開発した。(2)情報検索方式の提案情報検索はブラウジングの最も基本となるアクションであり、本課題で扱うアプリケーションでも採用することを考えている。開発はある程度終了したが、外部への発表にあたり有効性の検証が現状十分でないため、十分な根拠をそろえてから次年度に発表を行う。(3)パーソナライゼーションに関する基盤技術本研究の主軸である自動的なパーソナライゼーションの技術については、大きな成果が得られた。まず、感性のような不確定な情報を扱えるプラットフォームにするために上記のような研究を行った。この研究に関する論文が本年度に採録された。また、携帯電話等では特にコミュニケーションが活発に行われているため、ソーシャルネットワークを利用したコンテンツ推薦システムの開発を行った。本研究は国際会議にてBest Paper Awardを受賞した。最後に、携帯電話におけるインターネットでは位置情報は非常に重要となるといわれているため、位置情報に関連するコンテンツ推薦は有効であろうと考えた。本研究に関する論文について、本年度に採録が決定した。本研究の達成目標は、PCを通じたインターネットと同程度に,携帯電話を通じたインターネットの利用を便利かつストレスレスなものにするためのアプリケーションの開発である。その為に携帯電話上で動作するようなプラットフォームの開発と、その上で動く様々なサービス・ショーケースの提案の2点を軸に研究を行っている。まずプラットフォーム開発について述べる。一年目の成果ではユーザの嗜好が動的に反映できるようなプラットフォームとしてまず携帯電話に関わらずクライアントサイドマッシュアップの新しい方式について提案した。二年目の成果は、携帯電話での動作を考えた場合でのクライアントサイドの動作を軽減するために、この仕組みをブラッシュアップしたプロクシ型マッシュアップ方式を提案し現在は論文投稿中である。一方、サービス・ショーケースの提案では、一年目の成果を発展させた研究を行った。人間関係ネットワークを用いた推薦アルゴリズムにおいてはシステムの実装上の問題を解決し、ジャーナル論文として成果を発表した。また、位置情報に連動する広告配信については、それらのログをモニタリングするための可視化ツールの提案を行った。これらの研究は、いずれも位置情報やソーシャルネットワークなど携帯電話上のWebでは大きなウェイトを持った技術的課題への挑戦である。ただしこれらの研究は現在のところ独立して行われており、融合していない。それらを踏まえ、三年目の研究では、ひとつの大きなプラットフォームとしてこれらの技術を融合させることを狙いとしている。
「間人主義」と日本人の対人および公的コミュニケーションの傾向

本研究は、日本人のコミュニケーションの特徴を新たな日本文化独目の尺度を用いて解明することを目的に行った。これまでの欧米主導型のコミュニケーション研究では、欧米の存在論と認識論を日本人に当てはめようとしてきた。しかし、これでは日本人のコミュニケーションの特徴を解明することはできない。本研究ではこれらの問題点を起点として、浜口の「間人主義」と「間人」の概念を中心に日本人のコミュニケーションを日本人の目で見た方法で解明することを試みた。平成14年度には、七名の日本人コミュニケーション研究・教育者と、質的なインタビューを実施し、その結果、対人および公的コミュニケーションにおいて、欧米型の手法では、「間人」のように総括的にコミュニケーションのプロセスをとらえている日本人のコミュニケーションを理解できないであろう、という結論が導かれた。この結論をもとに、平成15年度には、日本全国に在住する23歳から74歳の男女1500名にアンケートを配布し、215名の回答者から得られた「コミュニケーション」ということばの定義と公的コミュニケーションの状況に関する回答を分析した。結果として、6割程度の回答は、「コミュニケーション」ということばを欧米文化のように「行動」としてとらえていたが、4割の回答は、「コミュニケーション」を相手との相互関係や、場・状況など、「間人」的な概念としてとらえている事が分かった。公的コミュニケーションの状況においても、日本人の回答には、欧米型の「説得」を重んじるものもあったが、「間人」として話者と聴衆の間に存在する「場」を共有することを強調している回答もあった。日本人のコミュニケーションがすべて「間人主義」的である、という結論は得られなかったものの、欧米型のコミュニケーション存在論や研究方法論では、理解できない面があることが実証された。日本人の対人、および公的コミュニケーションの特徴を研究する上で、これまで使われてきた欧米での「物差し」の正当性に疑問を抱き、それに代わるものとしての「間人主義」の妥当性、さらに問題点を探り、日本人のコミュニケーション研究に最も敵した概念、および調査方法を見い出すことが今回の研究の主な目的である。平成1415年度の研究のうち、前半で日本人コミュニケーション研究者から聞き取り調査を行い、その結果をもとに後半で質問紙、観察、面接などの方法で実際のコミュニケーションの調査を行う予定である。今回は沖縄県国頭郡在住で、これまで日米でサイコセラピストとしての臨床経験を豊富に持つ、近藤裕氏に対面聞き取り調査を行った。同氏は日米の差もさることながら、日本国内でも地域、年令、性別などによって広範囲の種類、傾向の人間関係の特色が見られることを指摘した。特に沖縄地方の、細かいことにはあまりこだわらない人間関係の維持、発展の仕方に対する関心の強さは興味深かった。東京都の大学でコミュニケーション関連の授業を担当し、同領域での研究実績を持つ平井一弘大妻女子大学教授、小谷真理子、柿田秀樹、末田清子、染谷泰正(以上、青山学院大学)の各教授、助教授に一同に会していただき、座談会形式での意見交換を行っていただいた。コミュニケーション研究者が伝統的に多く集まる名古屋での座談会には岡部朗一、近藤祐一(以上、南山大学教授、助教授)、五島幸一、太田浩司(以上、愛知淑徳大学教授、助教授),高井次郎名古屋大学助教授に参加していただいた。中西雅之津田塾大学教授、杉本なおみ慶応大学助教授には単独での聞き取り調査に協力していただいた。広範囲の研究領域では、それぞれの研究方法はもとより、その底流である哲学的基本理解も異なることがわかったが、今後それをどのように実行可能な研究概念、研究方法の開発に結び付けるかが課題である。これまでの欧米型の観点からでは、日本人のコミュニケーションを真に理解できない、という問題点に端を発する本研究では、日本人のコミュニケーション特性を新たな視点から調査することを目的としている。