hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルミニウムナノインプリント法によるダイヤモンドエミッタの開発

また,圧力インジケータの出力値からインプリント圧力を制御することにより,インプリント圧力を一定に保持することが可能である全自動インプリントシステムを開発した。アルミニウムの最適インプリント条件の検討・・・ダイレクトナノインプリント法を用いてアルミニウム膜上に最大圧力(1.3 MPa)で直径3 μmの円柱モールドのパターンをインプリントしたが,転写できなかった。そこで,アルミニウム膜を蒸着した基板を160°Cに加熱し,軟化させてからインプリントを行った。熱プロセスを加えた場合,パターンの転写が確認され,約60 nmのインプリント深さが得られた。GCモールド作製において,所望のパターンが得られており,目標通りに成果が得られている。卓上型インプリントシステムにおいては,問題点であったタイムラグを修正し,目標としていた圧力で制御するシステムを作成できたが,目標圧力と実際のインプリント圧力に誤差が生じるため,サンプリング時間を短くし,高性能化するため,通信方法を検討する必要がある。DLCドットアレイの作製においては,RTCIL法により高精度なDLCドットアレイを作製できることを見出したが,形成した3万個あるAlマスクパターンのうち約3割がアセトンによってリフトオフできず,側面にAlが残ってしまった。高精度なAlマスクパターンを形成する条件を検討する必要がある。アルミニウムの最適蒸着条件の検討およびアルミニウム膜の酸素イオンシャワーエッチング耐性については,目標通りに成果が得られている。卓上型ステッピングモータ駆動インプリントシステムの試作において,インプリント圧力をインジケータからパソコンに取り込むことで信号をコントローラに信号を送り圧力を一定にするプログラムをMicrosoft Visual C++により作成した。圧力値をタイマーと同期させ,0.01秒間隔で取り込むようにしているが,情報量,処理量が増えるため,タイマーが遅れてしまい,同期している圧力値は、インジケータに表示されている値と操作画面上に表示されている値にタイムラグが生じている。そのため,目標とする圧力での制御が困難となっており,プログラムの改良が必要となっている。アルミニウムの最適インプリント条件の検討において,ダイレクトナノインプリント法を試みたが,室温でAlにインプリントすることができないことがわかった。そこで,加熱せずに室温で行える新たなプロセスを開発し,これを用いてフラットパネルディスプレイ用ダイヤモンドエミッタの作製を目指す。本研究で開発したダイヤモンドのナノ加工プロセスである,室温硬化インプリント-リフトオフ(Room-temperature curing imprint liftoff:RTCIL)法は, Alは酸素イオンに対するエッチング耐性が大きく,極めて高い選択比(ダイヤモンドとAlの加工速度の比)を得ることができた。
ヒト型胆汁酸マウスの作製を目的とした標的遺伝子の探索

マウスは医学研究において最も広く使用される動物である。しかし,マウスの胆汁酸組成はヒトと大きく異なる。最も顕著な違いは,マウスの肝臓はケノデオキシコール酸(CDCA)の6β-水酸化酵素活性を有するため,CDCAをほとんど認めず,ミュリコール酸(MCA)に置き換わっていることである。本研究において我々は,CDCAの6β-水酸化酵素を肝酵素の中から探索し,その本態がCyp2c70であることを明らかにした。さらに我々は,Cyp2c70のノックアウトマウスを作製し,そのマウスはMCAの代わりにCDCAを有していることを確認した。ラット・マウスなど齧歯類とヒトの胆汁酸組成は大きく異なっている。顕著な違いは,CDCAが齧歯類では極めて少なく,CDCAから6β-hydroxylaseによって生成されると考えられるミュリコール酸(MCA)が胆汁酸プールの約半分を占めていることである。しかし,CDCAの6β-hydroxylaseについてはいまだ不明な点が多い。本研究では,将来のヒト型胆汁酸マウス作製の可能性も視野に入れ,齧歯類のMCA合成酵素の探索に着手した。雌雄のラットとマウスの肝,腎,さらにヒト肝のmicrosomesに,基質となるCDCAを添加し,NADPHと共にincubationを行った。反応物から胆汁酸を精製し,LC-MS/MSにてMCAの生成量を定量した。以上の結果とマウス,ラット,ヒトのCYP遺伝子情報,組織発現情報,性差情報を基に,CDCA 6β-hydroxylaseの可能性があるマウスCypの絞り込みを行った。その結果,齧歯類では,肝ミクロソーム分画に高いCDCA 6β-hydroxylase活性を認めた。また,齧歯類の腎ミクロソームやヒト肝ミクロソーム分画には,CDCA 6β-hydroxylase活性は全く認めなかった。雌雄のCDCA 6β-hydroxylase活性比較では,ラットでは雄のほうが活性が高かったが、マウスでは雌雄の差はなかった。マウスのCypには102個の遺伝子と88個の偽遺伝子が報告されている。そのうち,ヒトと相同性がなくラットと相同性がある遺伝子は37個,うち文献的に肝臓で有意な発現を認めるものが31個,うち腎臓には有意な発現を認めないとされるものが15個ある。さらに15個のうち遺伝子発現に明らかな性差がないと報告されているものが7個である。現時点ではこれら7個のCypがCDCA 6β-hydroxylaseの有力候補と考えられた。3年計画1年目の目標であった,酵素活性と遺伝子情報による候補遺伝子の絞り込みが,順調に行われ,当初の102遺伝子から7遺伝子にまで絞り込むことができた。代謝・免疫が関与する多くの肝疾患研究において,マウスは最も頻用されるモデル動物である。しかし,マウスの胆汁酸組成はヒトと異なり,細胞障害性や核内受容体を介した脂質代謝制御に大きな種差が存在する。根本的な違いは,マウスの肝は,ヒトでは最終産物であるケノデオキシコール酸(CDCA)の6β位を水酸化し,CDCAを細胞障害性のない親水性のミュリコール酸(MCA)に変換してしまうことである。そのCDCA 6β水酸化酵素の実体は不明であったが,平成27年度までに7個のCytochrome P450(Cyp)遺伝子に絞ることができた。平成28年度は,それらの7個の候補遺伝子に関して,以下のようにさらに探索を進めた。まず,マウスの対象遺伝子またはラットの相同遺伝子を昆虫細胞に発現させたバキュロソームが商品化されていて購入できるものは,それを購入し,活性の有無を確認した。さらに,マウスの不死化培養肝細胞のAML12を購入し,細胞が胆汁酸を合成する培養条件を研究し,確立した。その培養条件下にsiRNAの添加を行い,CDCA 6β水酸化酵素活性が低下するものを探索した。さらに,各候補Cypのinhibitorまたはactivatorが既に発見され報告されているものは,それらのinhibitorまたはactivatorを添加して,CDCA 6β水酸化酵素活性の増減を調査した。以上の一連の実験により,最終的にCyp2c70がCDCA 6β水酸化酵素であることを明らかにした。目的酵素の同定が完了したため。代謝・免疫などが関与する多くの消化器系疾患研究において,マウスは最も頻用されるモデル動物である。しかし,マウスの胆汁酸組成はヒトと大きく異なり,胆汁酸による細胞傷害性や,核内および膜受容体を介した胆汁酸による脂質代謝制御には大きな種差が存在する。根本的な違いは,マウスの肝は,ヒトでは最終産物であるケノデオキシコール酸(CDCA)の6β位を水酸化し,CDCAを細胞障害性のない親水性のミュリコール酸(MCA)に変換する酵素を有することである。従来そのCDCA6β水酸化酵素の実体は不明であったが,我々は平成28年度までにチトクロームP450の1つであるCyp2c70がCDCA 6β水酸化酵素そのものであることを明らかにした。最終年度は,CRISPR-Cas9によるゲノム編集技術を使用し,Cyp2c70のノックアウトマウス作製に着手した。まずCas9発現ノックアウトベクターを作製し,ノックアウトベクターの受精卵への導入を行った。産仔の尻尾数ミリを採取し,DNAのダイレクトシークエンスによって導入変異の有無を解析した。

最終的に目的の変異が導入されているマウスをファウンダー(F0)マウスとした。次にF0マウスを野生型マウスと自然交配させ,ヘテロ(F1)マウスの取得を目指すと共に,雌雄のF0マウスを自然交配させることにより,簡易的なホモのノックアウトマウスを作製した。このホモマウスの胆汁を採取し,胆汁酸分析を行った結果,MCAを認めない代わりに多くのCDCAを認め,Cyp2c70がCDCAの6β水酸化酵素であることが確認できた。マウスは医学研究において最も広く使用される動物である。しかし,マウスの胆汁酸組成はヒトと大きく異なる。最も顕著な違いは,マウスの肝臓はケノデオキシコール酸(CDCA)の6β-水酸化酵素活性を有するため,CDCAをほとんど認めず,ミュリコール酸(MCA)に置き換わっていることである。本研究において我々は,CDCAの6β-水酸化酵素を肝酵素の中から探索し,その本態がCyp2c70であることを明らかにした。さらに我々は,Cyp2c70のノックアウトマウスを作製し,そのマウスはMCAの代わりにCDCAを有していることを確認した。平成28年度は,CDCA 6β-hydroxylaseを発現しているマウスの培養肝細胞系を探索し,候補遺伝子7個に対するsiRNAの添加によって,最終的な責任遺伝子を同定する計画である。良い培養肝細胞系が見つからない場合には,マウスの初代培養肝細胞を使用する。平成29年度は,これまでに得られた成果を報告すると共に,Cyp2c70のノックアウトマウス作成準備にとりかかる。消化器病学試薬の納品が年度末になり,請求が平成28年度になってしまうものがあるため。また,培養肝細胞株の選定に時間がかかっているため。予想より容易に目的酵素が同定できたため。胆汁酸合成能,特にCDCA 6β-hydroxylase活性が保持されていると推測される培養肝細胞株を文献的に調査し,可能性のある株を購入する。最終的に期待通りの株が得られない場合には,初代培養肝細胞を購入する。siRNAにて順番に候補遺伝子のノックダウンを行うが,細胞への高い導入効率を得るために,shRNAレンチウイルス粒子の受託合成を依頼する。遺伝子発現がノックダウンされたことの確認のために,各遺伝子のPCRプライマーのほか,PCR試薬,酵素活性測定試薬,胆汁酸抽出カラム,LC-MS/MSでの分析カラム等の購入が必要である。生じた次年度使用額分は,目的酵素(Cyp2c70)の同定後に新たに研究費を獲得して行う予定であった,目的酵素のノックアウトマウス作成のための準備に使用する。
画像処理を用いたきさげ仕上げ面の性状評価に関する研究

きさげ加工は高精度な平面度が要求される工作機械の案内面の製作には不可欠であるが,高度な熟練技術を必要する手作業で,近年熟練作業者が減少の傾向にある.そのため作業の自動化が試みられてきたが,それに際してきさげ面の定量的な性状評価法の確立が求められている.そこで,本研究ではCCDカメラから取得した画像情報に画像処理を用いて表面凹凸の解析を行う.それにより,きさげ面の表面凹凸形状,面精度評価手法の確立を目的とする.まず,きさげ仕上げ面観察のための実験システムを構築した.本システムは,CCDカメラ,画像処理用イメージキャプチャーボード,照明用ラインガイドからなり,きさげの凹凸分布を画像濃度分布として調べることができる.評価試料としては300×300mmのきさげ仕上げ面で,細仕上げ,中仕上げ,粗仕上げなど表面性状を異なる4つの精度のきさげ面を対象とし,以下の3つの観点から評価した.(1)グラフィックによる視覚的評価,(2)機能性による評価,(3)幾何形状による評価を行った.(1)としてはとして3DCGソフトウェアを用いて評価面を3次元グラフィック表示し,定性的に評価した.(2)としては表面粗さ測定による負荷曲線を求めた.負荷曲線とは表面凹凸を基準面からある高さで切ったときの断面積の総和と高さの関係を示した曲線である.(3)としてきさげ面を構成する突起が空間上にどのように配置されているのかを見た.具体的には最近接8点法を用いて局部頂上を算出し,その分布がどのようになっているのか比較した.また,きさげ仕上げ面の評価をトライボロジ的観点からも行うため,摺動摩擦試験装置の開発を行った.本装置はテーブル,スライダ,モータからなり,きさげ面の摺動摩擦力を0.02Nの精度で測定することが可能である3つの異なる精度のきさげ仕上げ面を使った実験では個々の表面性状の違いを明確にすることが分かった.きさげ加工は高精度な平面度が要求される工作機械の案内面の製作には不可欠であるが,高度な熟練技術を必要する手作業で,近年熟練作業者が減少の傾向にある.そのため作業の自動化が試みられてきたが,それに際してきさげ面の定量的な性状評価法の確立が求められている.そこで,本研究ではCCDカメラから取得した画像情報に画像処理を用いて表面凹凸の解析を行う.それにより,きさげ面の表面凹凸形状,面精度評価手法の確立を目的とする.まず,きさげ仕上げ面観察のための実験システムを構築した.本システムは,CCDカメラ,画像処理用イメージキャプチャーボード,照明用ラインガイドからなり,きさげの凹凸分布を画像濃度分布として調べることができる.評価試料としては300×300mmのきさげ仕上げ面で,細仕上げ,中仕上げ,粗仕上げなど表面性状を異なる4つの精度のきさげ面を対象とし,以下の3つの観点から評価した.(1)グラフィックによる視覚的評価,(2)機能性による評価,(3)幾何形状による評価を行った.(1)としてはとして3DCGソフトウェアを用いて評価面を3次元グラフィック表示し,定性的に評価した.(2)としては表面粗さ測定による負荷曲線を求めた.負荷曲線とは表面凹凸を基準面からある高さで切ったときの断面積の総和と高さの関係を示した曲線である.(3)としてきさげ面を構成する突起が空間上にどのように配置されているのかを見た.具体的には最近接8点法を用いて局部頂上を算出し,その分布がどのようになっているのか比較した.また,きさげ仕上げ面の評価をトライボロジ的観点からも行うため,摺動摩擦試験装置の開発を行った.本装置はテーブル,スライダ,モータからなり,きさげ面の摺動摩擦力を0.02Nの精度で測定することが可能である3つの異なる精度のきさげ仕上げ面を使った実験では個々の表面性状の違いを明確にすることが分かった.きさげ仕上げ面は幾何学的に複雑な表面形状をしており,評価に定量的厳密さを欠いているのが現状である.たとえば,加工現場で信頼性の高い評価指標として"坪当たり"があるが,これはあくまで人間の視覚認識による定性的な評価法であるため,評価法の優位性,測定精度は今もなお不明なままである.そこで,本研究ではきさげ仕上げ面の定量的評価方法の開発と,これを総合的に実行し得る評価システムの開発を行った.特に坪当たりの物理的優位性をトライボロジ的な見解から明らかにしいく方策として,表面のうねりをCCD画像の輝度値として取得し画像処理技術を駆使して表面解析を行ことにした.今年度は,画像処理装置,ソフトウェア,摺動試験装置の開発を行った.1.カメラレンズ系,画像処理系の開発光学系はカラーCCDカメラを中心とした測定システムの構築に加え,それを正確に取得解析できるシステムの構築が課題となる.作業を円滑に行うため,優れたユーザーインターフェイスとプログラミング環境の構築も行った.取得したイメージデータを三次元グラフィック表示して定性的に表面凹凸を観察するためのソフト,および,認識に際して問題となる照明むらの除去などもおこなった.予備実験として評価領域範囲を行い,適切な測定範囲と測定条件の選定を行う.特にサンプリング間隔との兼ね合いを考慮しつつ最適条件の選定する.

次に,初等段階として,きさげ仕上げ面画像を画像処理し,頂上突起を検出しその分布状態を求める手法を開発した.2.摺動摩擦試験機の開発きさげ仕上げ面の評価をトライボロジ的観点からも行うため,摺動摩擦試験装置の開発を行った.本装置はテーブル,スライダ,モータからなり,きさげ面の摺動摩擦力を0.02Nの精度で測定することが可能である.3つの異なる精度のきさげ仕上げ面を使った実験では個々の表面性状の違いを明確にしており,きさげ仕上げ面の評価において手ごたえを得た.きさげ加工は高精度な平面度が要求される工作機械の案内面の製作には不可欠であるが,高度な熟練技術を必要する手作業で,近年熟練作業者が減少の傾向にある.そのため作業の自動化が試みられてきたが,それに際してきさげ面の定量的な性状評価法の確立が求められている.そこで,本研究ではCCDカメラから取得した画像情報に画像処理を用いて表面凹凸の解析を行う.それにより,きさげ面の表面凹凸形状,面精度評価手法の確立を目的とする.まず,きさげ仕上げ面観察のための実験システムを構築した.本システムは,CCDカメラ,画像処理用イメージキャプチャーボード,照明用ラインガイドからなり,きさげの凹凸分布を画像濃度分布として調べることができる.評価試料としては300×300mmのきさげ仕上げ面で,細仕上げ,中仕上げ,粕仕上げなど表面性状を異なる4つの精度のきさげ面を対象とし,以下の3つの観点から評価した.(1)グラフイックによる視覚的評価,(2)機能性による評価,(3)幾何形状による評価を行った.(1)としてはとして3DCGソフトウェアを用いて評価面を3次元グラフィック表示し,定性的に評価した.(2)としては表面粗さ測定による負荷曲線を求めた.負荷曲線とは表面凹凸を基準面からある高さで切ったときの断面積の総和と高さの関係を示した曲線である.(3)としてきさげ面を構成する突起が空間上にどのように配置されているのかを見た.具体的には最近接8点法を用いて局部頂上を算出し,その分布がどのようになっているのか比較した.また,きさげ仕上げ面の評価をトライボロジ的観点からも行うため,摺動摩擦試験装置の開発を行った.本装置はテーブル、スライダ,モータからなり,きさげ面の摺動摩擦力を0.02Nの精度で測定することが可能である3つの異なる精度のきさげ仕上げ面を使った実験では個々の表面性状の違いを明確にすることが分かった.
血管内病態診断のためのマルチモダリティ画像重ね合わせ技術の開発

本研究では、脳梗塞や心筋梗塞の原因となる不安定プラークなど血管内病態の画像診断能向上のために、生理学的情報を低侵襲的に観察可能な核医学画像と、詳細な解剖学的情報を得ることが可能な形態画像の重ね合わせ手法の開発を行い、以下の成果が得られた。(1)光学式三次元位置測定装置を用いたマルチモダリティ画像重ね合わせ手法を開発した。ブタ不安定モデルを対象とした^<18>F-FDG PETおよびMRI同日撮像に本システムを応用した。注意深く行った手動サーフェイス・レジストレーションとの比較から、本システムの誤差は、側方向に4.2mm、腹背方向に2.6mm、頭尾方向に11.0mmという結果を得た。(2)小動物マルチモダリティ・イメージングのために、点線源埋め込み型の小動物固定具を開発した。マウス10例(体重:24.2±1.8g)を対象として、SPECTおよびMRI装置を用いて同日撮像を行い、本システムの精度評価を行った。画像および設計値から求めた点線源の座標に関する平均二乗誤差は、SPECT画像に関して0.68±0.31mm、MRI画像に関しては、0.35±0.17mmだった。(3) PET/CTやSPECT/CT検査において、核医学的画像と息止め収集によって得られたCT画像の空間的ミスマッチを解消し、減弱補正に適したCT撮像時の呼吸時相を決定するために、呼吸に伴う被検者体幹部表面の動きを被験者に提示し、被験者自身が息止め時の呼吸時相を制御可能なシステムを開発した。健常被検者14例を対象とした^<201>Tl心臓SPECT/CT検査において、本システムの有効性を検証した。本システムを用いることで最大呼期、最大吸期、中期の3つの呼吸時相を被検者が実現可能であることが示された。脳梗塞や心筋梗塞の原因となる血管内病態の一つである不安定プラークの画像診断能向上を目的した研究を行った。PET(Positron Emission Tomography)画像とMRI(Magnetic Resonance Imaging)画像の重ね合わせ手法の開発を行った。PET画像からは不安定プラークと相関性の高い炎症部位に18F-FDGトレーサーが集積する特徴を利用して,不安定プラークの生理学的情報を得られる。MRI画像からは不安定プラークとその周囲の血管の解剖学的情報を得られる。従って生理学的情報(PET)と解剖学的情報(MRI)の融合により診断能の向上が期待できる。実験動物の頸部を対象とした不安定プラークモデル作成法の検証と,重ね合わせ手法の開発と精度検証を行った。不安定プラークモデル作成では,傷害反応仮説に基づき,家畜ブタの右総頸動脈に対して擦過による内膜剥離処置を行った。重ね合わせは,撮像部位の体表面に固定した赤外線反射マーカーを三次元位置測定装置によって測定し,PETまたはMRI撮像時の撮像部位の位置を得て,その測定値からPETとMRI画像を重ね合わせた。不安定プラークモデルの作成後,1日,1,2,4,8週間と6ケ月に,エコー,PETとMRI撮像を同日に行った。エコー検査では健常側(左総頸動脈)と比較して,モデル作成側(右総頸動脈)の狭窄を確認した。PET画像では,健常側と比較して,モデル作成側に18F-FDGの強い集積が認められ,炎症反応の発生を確認した。MRI画像では,エコー検査と同様に,モデル作成側の狭窄が認められた。外科的処置による不安定プラークモデル作成の可能性が確認できた。重ね合わせに関しては,約15mmの誤差が存在した。

来年度は,不安定プラークモデルのより詳細な生理学的・解剖学的検討と重ね合わせ精度の向上を目的として研究を行う。1.核医学的手法画像とMRI画像の重ね合わせ手法に関する成果小動物病態モデルを対象とする点線源を用いた重ね合わせ手法の開発を行った。マウスを対象とする点線源埋め込み型の固定具を開発した。SPECTおよびMRI画像から,点線源(モダリティ毎に4点)の位置を検出した。その座標を用いて, SPECT画像とMRI画像をそれぞれ共通の基準座標系へ幾何学変換し,重ね合わせを行った。マウス4例を対象として行った実験では,重ね合わせの誤差(平均2乗平方根誤差)は, SPECTに関して0.5±0.2mm, MRIに関して0.4±0.3mmの良好な結果を得た。点線源のプロファイルから,これらの実験における撮像および画像再構成条件での実効空間分解能を推定し, SPECTにおいては7.4±0.4mm, MRIにおいては0.9±0.5mmという結果を得た。2.実験動物の頸部を対象とした不安定プラークモデル作成法の検証前年度に続き,総頸動脈内膜剥離処置による不安定プラークモデル作成についての検討を行った。処置6か月後に処置側の右総頸動脈と健常側の左総頸動脈の病理学的検討を行った。処置側の右総頸動脈の内皮が肥厚し狭窄が発生していること,および組織変性が確認された。冠動脈疾患の治療適応において,血管内病変の観察と共に,心筋生理機能の定量的評価の重要性が認識されつつある。生理機能の指標としては,SPECTにより測定可能な局所心筋血流予備能がある。一体型SPECT/CTの普及に伴い,CT画像が減弱補正に用いられるようになったが,心臓検査では呼吸を原因とする,SPECT画像とCT画像の空間的ミスマッチが正確な局所心筋血流予備能測定を阻む要因の一つであった。本研究では,SPECT画像とCT画像の重ね合わせに適したCT撮像時の呼吸時相決定のために,呼吸時相を定量的かつ被検者自身が制御可能とする呼吸時相提示システムを開発した。健常ボランティア14例を対象とした201T1心筋SPECT/CT検査において,最大吸期,最大呼期,中期を本システムの基で被検者が実現可能かを検証した。被検者ごとに,CT撮像前に最大吸期および最大呼期での腹部に固定された赤外線反射ターゲットの位置を3次元光学式位置測定装置により測定し,その中間位置に相当する時相を中期と定義した。技師の合図とともに被検者が本システムによりリアルタイム提示された腹部の動きを参照し,所定の呼吸時相を保ちつつCT撮像を開始する手順を最大吸期,最大呼期,中期について繰り返した。各時相のCT画像において横隔膜凸部の座標値を計測し,時相間の側,腹背および頭尾方向に関してStudentのt検定により比較した。側方向における中間期・最大吸期の対を除いた,各方向の時相間で有意な差が認められた(p<0.05)。側方向の中期と最大吸期間では有意な差が認められなかった。これは,呼吸による体幹部および横隔膜の変位は,腹背および頭尾方向に関して大きく,側方向には小さいためであり、妥当であると考えられる。以上から、本システムが提示する情報を基にして,被検者が3種類の異なる呼吸時相を実現可能であることが示唆された。
バイオミメティック微細構造制御による超高速エレクトロクロミック新材料の開発

本研究では,反応性プラズマプロセスに斜め堆積法を導入することにより,InN薄膜の微細構造制御を行い,エレクトロクロミック律速因子を明らかにした.最も早い色変化応答時間として0.1秒を実現した.本研究では,反応性プラズマプロセスに斜め堆積法を導入することにより,InN薄膜の微細構造制御を行い,エレクトロクロミック律速因子を明らかにした.最も早い色変化応答時間として0.1秒を実現した.本年度の研究により,以下の成果を得た.(1)反応性イオンプレーティング法により作製したInN薄膜の微細構造は,堆積中の窒素ガス圧力に依存しており,窒素ガス圧力によって,さまざまな微細構造のInN膜を作製することができた.それらのEC特性評価から,結晶粒が大きいほど,結晶粒界が広いほど,また結晶粒界のギャップが膜厚方向に短いほど,EC応答特性が向上することがわかった.一方,色変化量は,膜の有効表面積が広いほど向上することがすでにわかっているため,構造によっては,EC応答特性と色変化量が,二律背反の関係となることがわかった.(2)現有の活性窒素源支援真空蒸着装置の基板ホルダーに,ハロゲンヒーターを利用した基板加熱装置を組み込み,モーターにより自転させながら,基板温度を300°Cまで加熱させることができるように改造した.このシステムでGaドープInN薄膜を斜め堆積し,結晶性および微細構造の基板温度依存性を調査した.その結果,基板温度が高いほど,結晶性の高い膜が堆積すること,また微細構造は,ナノ柱状晶の直径が太くなり,柱状晶間のギャップが広くなるとともに,ナノ柱状結晶の側面が滑らかになることがわかった.さらに,Ga濃度とEC色変化波長領域の相関から,バンドギャップの拡大により色変化領域が短波長側にシフトすることが確認され,シフト量とGa添加量をバンドギャップ変化に由来する近似曲線で表すことができた.(3)反応性スパッタリング法を用いて,基板温度420°Cにおいて,閃亜鉛鉱型結晶構造を有する窒化スズ(SnN)薄膜を堆積することに成功した.このSnN膜のEC特性を評価したところ,室温堆積によって得られるスピネル型結晶構造の窒化スズ(Sn3N4)と同様,近紫外近赤外の波長領域において,透過率変化を示さなかった.本年度の研究により,以下の成果を得た.(1)反応性イオンプレーティング法に斜め堆積法を適用し,緻密層と離散的ナノロッド層の2層構造からなるInN薄膜を作製した.緻密層とナノロッド層の厚さ比が1:1のとき,最もEC応答特性が良好であった.また,EC応答速度の支持電解質濃度依存性を調査した結果,応答速度は支持電解質濃度とともに向上し,10^<-2>mol/dm^3以上で飽和した.このことから,柱状結晶間空隙でのイオン拡散が律速因子の一つであることが明らかとなった.(2)活性窒素源支援真空蒸着に斜め堆積法を適用し,離散的ナノロッド状構造を有するIn_<1-x>Sn_xN薄膜を作製した.基板温度をハロゲンヒーターにより200°Cに加熱した.少量のSn添加(x<0.2)の場合,著しくキャリア密度が増大し,EC特性調査の結果,Sn組成の増加に伴いEC色変化波長域が短波長側へシフトすることがわかった.x>0.2の高Sn組成領域では,InNと同程度までキャリア密度が減少する一方で,EC色変化波長領域はInNから短波長側へシフトしたまま変化しなかった.ただし,Sn組成とともに色変化の大きさは減少した.以上の結果から,低Sn組成では,Sn組成に従うキャリア密度変化に伴う光学ギャップ制御により,EC色変化波長領域が制御可能であることが明らかとなった.一方高Sn組成では,InNとIn_<1-x>Sn_xNでバンド構造が大きく変化することがわかった.(3)反応性スパッタリング法を用いて,成膜圧力および成膜時基板温度を制御することにより,スピネル型Sn3N4,閃亜鉛鉱型結晶構造SnN,およびアモルファスa-SnN薄膜を作り分けることに成功した.それぞれのEC特性を評価したところ,結晶性のSn3N4膜およびSnN膜はEC現象を示さなかったが,a-SnN膜は近紫外近赤外の波長領域において,数%程度の透過率変化を示した.本研究では,高周波反応性イオンプレーティング法に斜め堆積法を導入することによりInN薄膜の微細構造制御を行い,EC応答特性を評価して律速因子を明らかにした.薄膜の断面微細構造がEC応答特性に与える影響を調査するため,柱状結晶間空隙サイズの異なる薄膜を積層した二層構造化InN薄膜を作製し,EC応答特性を評価した結果,以下のような律速因子を考えられることがわかった.1.溶液側から粗な柱状結晶間空隙深部までのイオン供給,2.基板側から柱状結晶へのキャリア供給,3.密な柱状結晶粒界への電解質の浸透とそこでのイオン輸送.また,支持電解質水溶液濃度およびpHがEC応答特性に与える影響を調査した結果,イオン輸送の律速因子は,さらに2つの因子に分けて考える必要があることがわかった.a.沖合から空隙深部までのイオンの供給,b.空隙深部から沖合までのイオンの離脱.特に低い濃度領域では,供給が離脱に対して律則する結果が得られた.

本研究の成果を総合して,応答速度の最適化を図った結果,目標とした0.016sは達成できなかったが,最も早いEC応答時間として0.1s以下を実現した.しかし,応答速度の速い試料は色変化繰返し耐久性が低い傾向があった.表面吸着型EC材料を実用化するためには,今後,耐久性の向上に関する研究が不可欠である.InNと同じn型縮退半導体であるITO膜を高周波マグネトロンスパッタ法によって作製し,近紫外領域において,最大18%の透過率変化を伴うEC現象が起こることを発見した.
強磁場、自転超新星からの重力波及びニュートリノ

本研究課題の研究計画一年目に予定していた、二次元ニュートリノ輻射磁気流体計算(流速制限法を用いた)を可能にした。その結果、ニュートリノ加熱を含んだ磁気流体計算を行うことが可能になった。早速、このコードをベースにして、超新星コアで出現することが期待される新しい流体不安定性とニュートリノ加熱の関係を調べた。その結果、ニュートリノ加熱の効果でより非対称な爆発を起こしやすいセンスに働くことが分かった。また、上記の新しい計算方法については、国内外からも注目を浴びており、国内の大学におけるセミナー(6回)、国内学会(2回)、国際学会(4回)において、精力的に発表を行った。尚、本研究課題である自転、磁場超新星からのニュートリノ、重力波に関する我々の研究が認められ、レビュー論文の執筆を依頼され、およそ200ページに及ぶ、詳細な論文を記した。尚、本研究で得られた強磁場、自転超新星モデルにおける元素合成についても議論を行った。これまでの球対称モデルでは、中性子数に対する陽子数の比が小さくならず、十分なr-processを起こすことが難しい状況にあった。我々のモデルを元に、元素合成を計算した結果、磁場、自転が作る対流運動の効果で、元素合成が良く起こり、球対称モデルよりも良く太陽系組成比を再現できることを明らかにした。又、研究計画どおりに、強磁場、自転超新星の研究を直ちにガンマ線バーストの研究に繋げた。数値計算から得られた降着円盤からのニュートリノ放射率から、ニュートリノ起源の重力波を求め、その波形解析を行った。その結果、100kpc以内のガンマ線バーストからの重力波は、現在計画中の宇宙重力波干渉計の検出限界内にあることを指摘した。また、背景重力波としての強度を計算したところ、インフレーションモデルが予言する重力波よりもずっと弱く、それらの障害物とならないことも指摘できた。
ケアマネジメント過程にみる看護と福祉の差異の研究=専門的援助に関するテストバッテリーの開発=

本年度は本研究の最終年度として、初年度の調査結果を多変量解析により分析し、医療ソーシャルワーカーと看護婦双方の関心領域の専門性モデルを作成した。それは身体・心理・社会の分野に重なりながら展開し、それぞれの視点はそれに基づく知識や技術に裏打ちされているものとして設定した。こうしたモデルに基づく視点の関心領域について、フォーカスグループの項目を提示した。こうして関心領域テストバッテリーの作成を行った。ケアマネジメント過程における発見、アセスメント、プランニング、連携・送致、モニタリング、アドボカシーの各領域に並び変えて、各大項目の下に中項目として、看護婦優位項目、ソーシャルワーカー優位項目、両者関心項目、両者関心項目として、分類した。そのテストバッテリーを、10病院の医療ソーシャルワーカーの25人、同じ病院の併設の訪問看護ステーションまたは訪問看護部門の訪問看護婦20人に施行した。その結果の詳細は現在分析中であり、論文としての発表を来年度には行う予定でいる。バッテリーの使用感を、東札幌病院と大分天心堂病院その他2箇所の病院および訪問看護ステーションにヒヤリング調査を行い、バッテリーの改善についての意見交換を行った。こうした調査の結果、大項目として捉えると、発見要因は福祉、アセスメントは両者、プランニングは両者、連携・送致は両者、モニタリングは看護、アドボカシーは福祉に優位なグループができた。さらに両者優位の項目も中項目におろしてみると、システム項目には福祉、実際行為には看護に優位に強い反応が出た。またモニタリング要因については、訪問看護と病院のソーシャルワークという、地域に向けて実際の活動の場が大きく作用したことが考えられた。今後この成果を踏まえて対人援助の独自性と共通性を明確化する。今年度は研究初年度として、ケアマネジメント過程に関する看護とソーシャルワークの実態や方法論などに関する内外の文献検索を行った。またケアマネジメントの実態について把握するために、ケアマネジメントの先駆的地域・機関と言われている、北海道札幌市東札幌病院、室蘭市日鋼記念病院、帯広市北斗病院、高知県近森病院を訪問し、病院を中心としたソーシャルワーカーと訪問看護婦に対して、地域カンファレンスへの参加およびヒヤリング面接調査を行った。その中でソーシャルワークと看護のアセスメントの視点において、個人的志向性を超えた専門職の視点の違いとなる「関心領域」の存在について仮説を立て、検証するための方法論を検討した。さらにその訪問調査をもとに、ソーシャルワーカーと訪問看護婦の関心領域項目を特定し、具体的な相関を検定するための第一次基礎調査を、全国150箇所の病院のソーシャルワーカーと、病院に併設している訪問看護ステーションの訪問看護婦に対して行った。調査対象は無作為抽出を行い、各施設のなるべく多くのメンバーの回答を依頼した。現在回答が返送されいる途中であり、最終結果はSPSSを用いたコンピュータ解析を行う予定である。また第二次調査に向けて、研究の方向性を確認するために、現場のソーシャルワーカー集団に対するフォーカスグループの手法を使った調査を行った。さらに大阪府立看護大学の大谷昭先生をお迎えして、わが国におけるケアマネジメント過程の歴史的展開や特色に関して確認し、今後の研究に向けて検討する課題について助言を得るための会議を開催した。本年度は研究の2年目として、初年度の調査結果を分析しつつ実際のテストバッテリーに相当する比較項目の確定のための文献研究を主に行った。その結果英語文献を2冊ほど検索でき、翻訳作業に入った。また実践現場では、2000年開始予定の介護保険にむけて、介護支援専門員の試験がスタートし、大量のケアマネジャーの誕生によって、ケアマネジメントの変質を危惧する中で、ケアマネジメントを地域で担っている訪問看護婦や医療ソーシャルワーカーの動きの実際と意見について、聴取するための調査を前年の北海道札幌東札幌病院、帯広北斗病院にて行った。またケアマネジメントを踏み込んで退院計画の一環としてのクリティカルパスの急激な普及に興味を持ち、クリティカルパスのケアマネジメントへの影響や、ソーシャルワーカーと看護婦の関与の仕方について、先駆的実践を行っている山口済生会病院、および熊本済生会病院、済生会中央病院などへの実地調査を行った。その結果クリティカルパスに看護職が適応する一方で、パスに乗れない対象者へのスクリーニングとしてソーシャルワーカーが、クリティカルパスを考えていることが判明した。このことがケアマネジメント過程における看護と福祉の差異に影響することが予測された。来年度の完結年度にむけては、昨年度郵送調査の結果を新たなケアマネジメント事情に反映する形で、新たな調査を行いテストバッテリーづくりに役立てたいと考えている。

こうした調査の結果、大項目として捉えると、発見要因は福祉、アセスメントは両者、プランニングは両者、連携・送致は両者、モニタリングは看護、アドボカシーは福祉に優位なグループができた。さらに両者優位の項目も中項目におろしてみると、システム項目には福祉、実際行為には看護に優位に強い反応が出た。またモニタリング要因については、訪問看護と病院のソーシャルワークという、地域に向けて実際の活動の場が大きく作用したことが考えられた。今後この成果を踏まえて対人援助の独自性と共通性を明確化する。
HSV/EBVハイブリッドアンプリコンを用いた悪性脳腫瘍の遺伝子治療の研究

我々は以前より、種々のウィルスベクターの開発と悪性脳腫瘍に対する遺伝子治療の研究を行ってきた。より臨床応用に近づく遺伝子治療法の開発を行うことを目的として、今回HSV/EBVハイブリッドアンプリコンによる遺伝子導入法の開発、導入遺伝子発現のMRIによる画像化システムの開発、そして最も効果的な治療遺伝子の選択等について検討している。まず、以前からのアデノウイルスベクターを用いた悪性脳腫瘍の遺伝子治療の研究の続きとして、薬剤感受性遺伝子治療と放射線療法の併用療法の効果を検討し、培養細胞のみならずラットの脳腫瘍モデルにおいても、明らかとした(Cancer Gene Therapy 9:840-845, 2002)。また、Cytosine deaminase遺伝子と5-Fluorocytosineを用いた薬剤感受性遺伝子治療の抗腫瘍効果の機序が、主にアポトーシスを介してであることを、分子レベルで明らかとした(J of Neuro-Oncology 66:117-127, 2004)。現在、新たなヘルペスウィルスI型を基礎とするアンプリコンベクターにEBウィルス遺伝子を組み込み、HSV/EBVハイブリッドベクターとすることにより、標的細胞内での遺伝子発現が上昇、延長するベクターを開発中である。また、生体での遺伝子の発現とその分布を非侵襲的にモニターするために、MRIを用いた画像化システムを開発中である。さらに、HSV/EBVハイブリッドアンプリコンベクターを用いて、薬剤感受性遺伝子治療や免疫遺伝子治療を組み合わせることにより、悪性脳腫瘍に対する遺伝子治療の効果的な方法を確立する。HSV/EBVハイブリッドアンプリコンによる遺伝子導入法の開発、導入遺伝子発現のMRIによる画像化システムの開発、そして最も効果的な治療遺伝子の選択等について検討し、より臨床応用に近づく遺伝子治療法の開発を行っている。ヘルペスウィルスI型を基礎とするアンプリコンベクターに、EBウィルスのEBNA-1遺伝子とoriP遺伝子を同時に組み込むことにより、治療遺伝子の発現が延長するハイブリッドベクターを作成を行っている。次に、生体内での遺伝子の発現とその分布を正確に把握するための方法として、MRマーカー遺伝子(組み替え型transferrin receptor : ETR)を細胞に導入発現し、造影剤(transferrin-酸化鉄複合体)投与にて、造影剤とETRの結合によりMRIで遺伝子発現細胞が造影されることを利用し、MRIを用いた遺伝子発現の画像化システムの開発を行っている。また、これらの開発したベクターの実際の遺伝子導入効率について、動物脳腫瘍モデルを用いて検討を行っている。また、遺伝子導入効率と実際の治療遺伝子の効果を明らかとするために、マーカー遺伝子と治療遺伝子(薬剤感受性遺伝子)の両者を持ったウイルスベクターの作製を行っている。最も効果的な治療遺伝子の選択のために、種々の脳腫瘍培養細胞での遺伝子発現の状態をX-Ga1染色、免疫染色、western blottingで詳細に検討、その抗腫瘍効果と対比して検討を行っている。また、効果発現機序について、アポトーシス関連遺伝子の発現を調べ、より効果的な治療遺伝子の洗濯や他の薬剤との併用療法についてもを検討している。より臨床応用に近づく遺伝子治療法の開発を行うことを目的として、今回HSV/EBVハイブリッドアンプリコンによる遺伝子導入法の開発、導入遺伝子発現のMRIによる画像化システムの開発、そして最も効果的な治療遺伝子の選択等について検討した。まず、以前からのアデノウイルスベクターを用いた悪性脳腫瘍の遺伝子治療の研究の続きとして、薬剤感受性遺伝子治療と放射線療法の併用療法の効果を検討し、培養細胞のみならずラットの脳腫瘍モデルにおいても、明らかとした(Cancer Gene Therapy 9:840-845,2002)。また、Cytosine deaminase遺伝子と5-Fluorocytosineを用いた薬剤感受性遺伝子治療の抗腫瘍効果の機序が、主にアポトーシスを介してであることを、分子レベルで明らかとした(J of Neuro-Oncology 66:117-127,2004)。新たなヘルペスウィルスI型を基礎とするアンプリコンベクターにEBウィルス

遺伝子を組み込み、HSV/EBVハイブリッドベクターとすることにより、標的細胞内での遺伝子発現が上昇、延長するベクターを開発した。また、生体での遺伝子の発現とその分布を非侵襲的にモニターするために、MRIを用いた画像化システムを検討した。さらに、HSV/EBVハイブリッドアンプリコンベクターを用いて、薬剤感受性遺伝子治療や免疫遺伝子治療を組み合わせることにより、悪性脳腫瘍に対する遺伝子治療の効果的な方法を検討した。
Ca^<2+>によるホスホリパーゼA⊆の触媒機能の制御

これまで我々は、いくつかの種類のホスホリパーゼ【A_2】について、必須金属イオン【Ca^(2+)】、単分子分散状およびミセル状基質アナログの結合定数のpH依存性、活性部位のHis48とP-ブロムフェナシルブロミドとの反応速度のpH依存性等を調べることにより、活性部位のミクロ環境の解析(Asp49,His48,α-アミノ基のpK値の決定など)を行って来たが、今回さらにハブ毒酵素について同様の実験を行った(日本薬学会第106年会(1986)千葉)。また、コブラ毒およびマムシ毒由来の酵素による単分子分散状基質(ジヘキサノイルレシチン)の加水分解の反応速度論を展開し、触媒作用における活性部位のHis48,α-アミノ基,Tyr52の関与を明らかにするとともに、【Ca^(2+)】による本酵素の直接的な制御の機構を明らかにした(第13回国際生化学会(1985)アムステルダム、第58回日本生化学会大会(1985)仙台、J.Biochem.98.1509-1517(1985)、日本薬学会第106年会(1986)千葉にて発表)。最近、ホスホリパーゼ【A_2】活性を【Ca^(2+)】イオン依存的に直接阻害するタンパク質の存在が明らかになりつつある。今回我々は、徳之島産ハブの血清からゲル瀘過、イオン交換、ブルーセファローズ吸着、ヒドロキシアパタイト吸着クロマトグラフィー等によりホスホリパーゼ【A_2】阻害タンパク質を分離・精製し、その基本的性質を明らかにした、このタンパク質は分子量22.5万の4個のサブユニットから成る酸性タンパク質(等電点約4.5)であることがわかった(日本薬学会第106年会(1986)千葉にて発表)。現在、本タンパク質とホスホリパーゼ【A_2】との相互作用の機構を調べつつある。
スポーツを活用したまちづくり－試合開催地/キャンプ地招致活動推進組織に着目して－

本調査研究は、スポーツを活用したまちづくりに関して活動推進組織の生成過程に着目し、組織の分類と活動の現状、課題を明らかにした。日本の5つの地方自治体と、韓国の2つの自治体に対して、フィールドワークとヒヤリング調査を実施した。その結果、試合開催地やスポーツキャンプ地招致/誘致活動を推進する組織は、行政組織が実質的な事務局であった。韓国では行政組織が直接推進していた。すでにキャンプ/合宿地としての歴史を持つ地域と20192021年に開催される国際的スポーツイベントを契機に参入した地域が、推進組織を分類する基準の一つとして推察さる結果となった。本研究の目的は、スポーツイベントを活用したまちづくりについて、試合やイベント開催地/事前キャンプ地招致活動推進組織の生成過程に基づく分類と社会経済的効果の関係を明らかにすることが目的であった。そのために平成26年度は、ラグビーW杯2019、冬季五輪平昌大会、東京オリンピック・パラリンピック大会に向けた、試合開催地および国際スポーツキャンプの招致活動自治体の抽出、その自治体での活動中心となる組織、社会経済的効果を測定する指標選定・収集活動を行った。また、平成27年度は第15回世界陸上競技選手権大会(北京)が開催されることに伴い、2020年を念頭にした参加国による事前トレーニングキャンプ地選定も行われていることから、世界陸上の事前キャンプ地の抽出と、日本国内のスポーツコミッション設置自治体の調査も合わせて行った。これらの自治体の調査、抽出は、平成27年度も継続する予定である。一方、社会経済的効果を測定する指標選定・収集は現在継続中である。収集した、試合やイベント開催地/事前キャンプ地の情報に基づき、平成27年度に聞き取り調査を行う自治体の選定、および、その自治体近隣の調査協力者への協力依頼・調査員の確保を行う。北海道(ラグビーワールドカップ試合開催地)、和歌山県(世界陸上競技選手権大会オーストラリア代表チーム事前キャンプ地)、千葉県(世界陸所競技選手権大会アメリカ代表チーム事前キャンプ地)に関しては、調査協力者の選定と依頼を行っているところである。本調査研究は、スポーツイベントを活用したまちづくりについて、開催地/キャンプ地招致活動推進組織の生成過程に基づく分類と社会経済的効果の関係を明らかにすることを目的とした。そのため、平成27年度は、平成26年度およびその後継続した自治体の抽出を行い、招致活動に対するヒヤリング調査を実施し、質的データを収集した。現在、収集したデータを文字に起こす作業を継続中であり、招致、あるいは誘致活動の目的、活動状況、課題、予算状況、誘致組織の生成過程などについて整理中である。一方で、ヒヤリングを行った結果、印象的だったことに、すでにスポーツ合宿/キャンプ地として活動している地域では、今後新たにスポーツキャンプ団体を誘致することに消極的な意見も見られたことが挙げられる。その背景には、すでに現在、団体数が飽和状態であり、人手不足やスポーツ施設などの混雑などが予想されるためであった。また、国際スポーツイベントの開催に伴う各国代表キャンプの誘致についても、現在受け入れている団体を一時的に断ってまで実施することには消極的な態度が観察された。現在受け入れている団体を一時的に断ることで、他の合宿/キャンプ地に顧客を奪われてしまい、次年度の再訪が保証されないというリスクを知覚していることが原因と推察された。これらの傾向が、ヒヤリングを行った地域限定のものであるのか、他の地域にも共通することなのかについては、今後のデータ収集と検証が必要である。社会経済効果測定指標の選定、およびモニタリングについては現在継続中である。国際スポーツキャンプ地誘致活動、および、すでに合宿/キャンプ地として活動している自治体のヒヤリングを行うことができたものの、まだ、数件にとどまり、予定数には達していない。また、社会経済的効果を測定する指標の選定・収集活動について、末づくりの変化をとらえる指標の選定、検証に難航している。本調査研究は、スポーツイベントを活用した街づくりについて、開催地/キャンプ地招致活動推進組織の生成過程に基づく分類と社会経済的効果の関係を明らかにすることを目的とした。そのため、平成28年は、平成26年、平成27年に続き、自治体の抽出とヒヤリングの依頼を行った。合わせて、地域の変化をモニタリングする指標について、先行研究の収集と整理を行った。また、オリンピック・パラリンピックにおけるキャンプ地招致/誘致を実際に実施した地域やその推進組織の情報、その後の地域の変化に関する情報を得るために、ロンドンオリンピック・パラリンピック時に地域との連携活動を積極的に行った、英国の大学を訪問、ヒヤリングを行った。その結果、キャンプ地招致/誘致に関しては地理的な条件(競技開催地に近い)が重要であること、キャンプ期間中においては通常の業務体制や職員の態勢と大きく異なる対応が必要であること、現時点では少なくとも訪問した大学においては、キャンプを招致/誘致したことによる地域社会の変化を測定することは行われていないこと、などが明らかとなった。特に地域社会の変化に関しては、長期にわたる観察が必要であること、キャンプ地招致/誘致や推進団体による効果のみを抽出することが困難であることが、英国の大学の研究者や担当職員との意見交換から明らかとなった。社会経済効果測定指標の選定、およびモニタリング項目については、継続して先行研究と情報の収集・整理が必要である。国際スポーツキャンプ地誘致活動を行っている自治体、すでに合宿/キャンプ地として活動している自治体のヒヤリングを行うことができたものの、予定数には達していない。また、ホストタウン登録をしている自治体まで、調査対象とするかどうかについても今後検討が必要となる。

特にホストタウンについては、登録件数47件(新規36件、継続審査11件)と登録数が多いため、ヒヤリングを行うには限界がある。社会経済効果を測定する指標の選定・情報収集活動において、まちづくりの変化をとらえる指標の選定、検証方法の検討において特に難航している。本研究は、スポーツを活用したまちづくりについてその活動推進組織の生成過程に着目して組織の分類と活動の現状、課題についてフィールドワークを通じて明らかにした。主要調査項目は活動推進担当組織、組織の形態・構成・活動・予算、生成過程、成果を計るモニタリング指標の有無などを網羅した。ラグビーW杯や2020年五輪大会に向けてスポーツを通じた地域づくりに取り組もうとする新規地域と、プロ野球やJリーグのキャンプ、国際メガスポーツイベントを契機として、従来からスポーツ合宿地として誘致や運営が展開されている既存地域が見られた。既存地域では、一時的な各国代表レベルのキャンプ誘致は現在のキャンプ受入れ団体が離れてしまうリスクを考慮し行わない地域と、既存キャンプ受入れ種目と異なる種目であれば利用施設や時期が被らないことから積極的に誘致したいと考える地域があった。活動推進組織の生成過程においては、ほぼ全ての組織が自治体の主導であるものの、スポーツ関連団体、実行委員会、コンベンション、NPOなどの組織と共同推進している。実質的な事務局や取りまとめは自治体が行っており、今回の調査地域においては組織生成過程に違いには見られない。この傾向は、韓国平昌オリンピック・パラリンピックにおいて、韓国国内でトレーニングキャンプを受け入れた地域においても同様であった。モニタリング指標については、日本の調査地域では合宿受入れ団体数、延べ参加者数、延べ宿泊者数、これらに伴う経済効果(一部地域では宿泊施設から直接数値を提供)などが挙げられた。また一部地域では利用者への満足度調査なども実施されていた。韓国の調査地域では同様の指標が用いられていたが、経済効果については具体的な数値は把握されていなかった一方、年度ごとの税収の変化、飲食・宿泊業などスポーツ合宿に直接関わる事業者の声を把握することに努めていることが印象的であった。本調査研究は、スポーツを活用したまちづくりに関して活動推進組織の生成過程に着目し、組織の分類と活動の現状、課題を明らかにした。日本の5つの地方自治体と、韓国の2つの自治体に対して、フィールドワークとヒヤリング調査を実施した。その結果、試合開催地やスポーツキャンプ地招致/誘致活動を推進する組織は、行政組織が実質的な事務局であった。韓国では行政組織が直接推進していた。すでにキャンプ/合宿地としての歴史を持つ地域と20192021年に開催される国際的スポーツイベントを契機に参入した地域が、推進組織を分類する基準の一つとして推察さる結果となった。