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ドナルド・デイヴィドソンの哲学－－その総体と「ヴィーコ的円環」の解明

19世紀末から20世紀初めにかけての時期を扱った従来の米国思想史研究が採ったアプローチはおおむね、「お上品な伝統」と呼ばれる19世紀の思潮を担った知識階級が世紀転換期の急速な産業化に翻弄されてゆく軌跡のなかに反近代的な抵抗の姿勢を見出すか、あるいは、消費社会の黎明を記録する資本主義的ディスクールの生成過程をアメリカ自然主義文学のなかに読みとるかのどちらかに分類される。平成27年度における報告者の取り組みは、後者のアプローチが文学における自然主義の隆盛にのみ注目し哲学における隆盛にはほとんど関心を払ってこなかったという偏りを是正しようとするものであり、その企図のもとに、前項で述べたような成果を上げることができた。他方で、平成27年度における報告者の研究が、デイヴィドソンの哲学体系の解明という本研究の最終目標との関係が傍目からはやや見えにくいものになってしまったことは、報告者にとっての反省点でもある。もちろん、先述のとおり、世紀転換期の米国思想史を理解するという作業は本研究にとって必要不可欠なものである。なぜなら、「デイヴィドソンはプラグマティストなのか」という問い、あるいは「デイヴィドソンは自然主義者なのか」という問いに対して、研究者たちはいまだ一致した回答を与えられずにいるからであり、本研究がこれらの問いに答えるうえでは、アメリカ哲学におけるプラグマティズムと自然主義との関係の分析を避けては通れないからである。したがって、いままでの成果を20世紀の米国思想史へと接続することによって、本研究の最終目標へと進んでゆくための足がかりを得ることは、平成28年度において報告者が成し遂げるべき課題のひとつである。以上のような成果と課題を得たという意味において、本研究は平成27年度においてもおおむね順調に進展していると言える。報告者は、近現代の米国の哲学および思想を研究対象とし、とりわけ、ドナルド・デイヴィドソンが築いた広範な哲学体系を、その歴史的文脈に留意しながら研究することを主な目的としていた。平成27年度までの研究をとおして報告者は、この目的を達成するためには、デイヴィドソンが1935年から46年まで在籍したハーヴァード大学の知的環境を明らかにすることが不可欠であり、その作業においては、19世紀から20世紀への世紀転換期の米国においてなぜ、哲学と文学というふたつの領域で同時に自然主義の隆盛という現象が生じたのかという問いを解くことが鍵になるという認識を得た。平成28年度には報告者はまず、こうした前年度までの研究の成果の一部を、6月に開催されたアメリカ哲学フォーラム第3回大会において発表した。そこで報告者は、米国の哲学者ジョージ・サンタヤナの1911年の講演「アメリカ哲学におけるお上品な伝統」を、同時代における自然主義の隆盛との関係に留意しながら読みなおすことによって、「お上品な伝統」から自然主義へという従来の研究が採用しがちな見取り図を批判的に検討し、米国思想史の展開をより精緻に描き出すことを試みた。加えて、平成28年度中に報告者は、博士論文の完成へと近づくべく、米国思想史の最新の研究状況にキャッチアップすることに努めた。
ヒト重症心筋症変異ノックインマウス樹立～新規心不全モデル確立と病態・治療の解明

平成30年度には、平成29年度に引き続いて、CRISPR/Cas9システムを用いて、ヒト重症心筋症遺伝子変異(HOPX Lys23Asn)ノックインマウス作製を続行した(申請時以来HOPと呼称してきた遺伝子に関して遺伝子名称の国際基準に則り本報告書以後HOPXと呼ぶ)。患者病態を反映した新規心不全モデルマウスを確立し、さらにそのモデルマウスを用いた病態解析をおこなった。1)既に平成29年度にCRISPR/Cas9システムを用いて、ヒト重症心筋症遺伝子変異(HOPX Lys23Asn)ノックインマウスを樹立していたが、平成30年度は心エコー解析、心筋遺伝子発現解析、生存率フォローアップ解析に供するためにマウスの交配を進め、解析に十分な匹数のHOPX Lys23Asnノックインマウスヘテロ型を得た。2)上記HOPX Lys23Asnノックインマウスヘテロ型の心臓エコー検査によるフォローアップをおこない、確かにこの変異はヘテロ型で心機能低下をきたすことを確認した。ただし、その心機能低下はヘテロ型ヒトにおけるほど激しいものではなく、軽度中等度の心機能低下にとどまり、約1年間の普通飼育下でも心不全死亡は観察されなかった。また、すべてのHOPX Lys23Asnノックインマウスヘテロ型は遺伝的背景が均一、同一環境で飼育しているにもかかわらず、心機能低下の程度には個体差が存在した。3)心不全関連遺伝子発現解析、病理学的解析(心筋細胞数、心筋細胞径、アポトーシス、線維化)に関しては解析用サンプルを採取、冷凍保存した。HOPX Lys23Asnノックインマウスヘテロ型の心臓エコー検査によるフォローアップをおこなったところ、すべてのHOPX Lys23Asnノックインマウスヘテロ型は遺伝的背景が均一、同一環境で飼育しているにもかかわらず、心機能低下の程度には個体差が存在した。再現性を得るためにかなりの匹数を重ね、「バラつきがあるのが科学的真実」という結論に達するまでに時間を要した。そこで、心不全関連遺伝子発現解析、病理学的解析に関しては解析用サンプルを採取、冷凍保存するステップにとどまっている。今後はこの心機能低下の程度のバラつきと遺伝子発現、病理所見がどう連関しているのかという視点からの解析も進める計画である。1)既に作製したHOPX Lys23Asnノックインマウスヘテロ型の心臓エコー検査によるフォローアップと普通飼育下での生存率フォローアップを続行する。個体による心機能低下の程度のバラつきを確認する。2)心不全関連遺伝子発現解析、病理学的解析(心筋細胞数、心筋細胞径、アポトーシス、線維化)を進める。3)正常型マウスとHOPX Lys23Asnノックインマウスヘテロ型の心筋細胞遺伝子発現プロファイルをシングルセルの系で網羅的に解析し比較検討をおこなう。心筋リモデリング異常や心不全による二次的変化が及ぼす影響を最小限にするため、フェノタイプ発現前(胎仔期)の心室心筋細胞遺伝子発現プロファイルの解析を計画している。4)マウスモデルに大動脈縮窄による圧負荷を施し、ストレス応答にどのような差異をもたらすのか検討をおこなう。平成29年度には、CRISPR/Cas9システムを用いてヒト重症心筋症遺伝子変異(HOP)ノックインマウスを作製した。患者病態に忠実な新規心不全モデルマウスの確立に成功した。さらにそのモデルマウスを用いた病態解析をおこなった。1)ヒトではHOP遺伝子のLys23Asnへテロ変異が家族性拡張型心筋症・重症心不全を惹起している。より患者病態に忠実な疾患モデルを確立するためにHOP遺伝子Lys23Asn変異ノックインマウスを樹立した。CRISPR/Cas9システムを用いてヒト重症心筋症遺伝子変異(HOP)ノックインマウスを作製した。1度目の試行では樹立が成功しなかったので、再度の試行で樹立に成功した。2)作製したヒトHOP遺伝子変異ノックインマウスを詳細に解析して、HOP遺伝子変異陽性患者病態(拡張型心不全・重症心不全)が再現されることを確認できた。心臓超音波検査による形態(心室壁厚、心室内腔径など)・機能(収縮能、拡張能など)評価をおこない、20週齢で既に左心室径の拡張、心筋収縮能の低下を検出することができた。また、心不全関連遺伝子発現解析(ANF, BNP, CARP, SERCAなど)、病理学的解析(心筋細胞径、心筋細胞数、アポトーシス、線維化など)、電気生理学的検査(不整脈の起こりやすさ)、普通飼育時の生存率観察、胎仔心筋細胞の収縮拡張特性・カルシウム代謝異常評価に関しては、サンプルを採取するなど解析に着手した。ヒト重症心筋症遺伝子変異(HOP)ノックインマウス作製に当初予定より時間を要したため、心不全関連遺伝子発現解析(ANF, BNP, CARP, SERCAなど)、病理学的解析(心筋細胞径、心筋細胞数、アポトーシス、線維化など)、電気生理学的検査(不整脈の起こりやすさ)、普通飼育時の生存率観察、胎仔心筋細胞の収縮拡張特性・カルシウム代謝異常評価に関しては、サンプルを採取するなど解析への着手にとどまった。

1)既に平成29年度にCRISPR/Cas9システムを用いて、ヒト重症心筋症遺伝子変異(HOPX Lys23Asn)ノックインマウスを樹立していたが、平成30年度は心エコー解析、心筋遺伝子発現解析、生存率フォローアップ解析に供するためにマウスの交配を進め、解析に十分な匹数のHOPX Lys23Asnノックインマウスヘテロ型を得た。2)上記HOPX Lys23Asnノックインマウスヘテロ型の心臓エコー検査によるフォローアップをおこない、確かにこの変異はヘテロ型で心機能低下をきたすことを確認した。ただし、その心機能低下はヘテロ型ヒトにおけるほど激しいものではなく、軽度中等度の心機能低下にとどまり、約1年間の普通飼育下でも心不全死亡は観察されなかった。また、すべてのHOPX Lys23Asnノックインマウスヘテロ型は遺伝的背景が均一、同一環境で飼育しているにもかかわらず、心機能低下の程度には個体差が存在した。3)心不全関連遺伝子発現解析、病理学的解析(心筋細胞数、心筋細胞径、アポトーシス、線維化)に関しては解析用サンプルを採取、冷凍保存した。HOPX Lys23Asnノックインマウスヘテロ型の心臓エコー検査によるフォローアップをおこなったところ、すべてのHOPX Lys23Asnノックインマウスヘテロ型は遺伝的背景が均一、同一環境で飼育しているにもかかわらず、心機能低下の程度には個体差が存在した。再現性を得るためにかなりの匹数を重ね、「バラつきがあるのが科学的真実」という結論に達するまでに時間を要した。そこで、心不全関連遺伝子発現解析、病理学的解析に関しては解析用サンプルを採取、冷凍保存するステップにとどまっている。今後はこの心機能低下の程度のバラつきと遺伝子発現、病理所見がどう連関しているのかという視点からの解析も進める計画である。作製したヒト重症心筋症遺伝子変異(HOP)ノックインマウスの病態、疾患発症の分子メカニズムを詳細に解析する。1)平成29年度に作製したヒトHOP遺伝子変異ノックインマウスを詳細に解析して、HOP遺伝子変異陽性患者病態(拡張型心不全・重症心不全)が再現されることを確認する。具体的には、心不全関連遺伝子発現解析(ANF, BNP, CARP, SERCAなど)、病理学的解析(心筋細胞径、心筋細胞数、アポトーシス、線維化など)、電気生理学的検査(不整脈の起こりやすさ)、普通飼育時の生存率観察、胎仔心筋細胞の収縮拡張特性・カルシウム代謝異常評価などを続行する。2)正常型マウスと変異ノックインマウスの心臓遺伝子発現プロファイルを網羅的に解析し比較検討する変異ノックインマウス心筋遺伝子発現プロファイルの詳細な検討をおこなう。心筋リモデリング異常や心不全による二次的な変化が検討を困難にする可能性を考慮し、フェノタイプ発現前(生後早期)の心室筋遺伝子発現プロファイル検討を計画している。また、圧負荷に対する心リモデリングの違いに関しても検討をおこなう予定である。1)既に作製したHOPX Lys23Asnノックインマウスヘテロ型の心臓エコー検査によるフォローアップと普通飼育下での生存率フォローアップを続行する。個体による心機能低下の程度のバラつきを確認する。2)心不全関連遺伝子発現解析、病理学的解析(心筋細胞数、心筋細胞径、アポトーシス、線維化)を進める。
ウイルスを鋳型とした金属微粒子3次元規則配列構造の構築

ウイルスのタンパク質が自己集合して形成するウイルス様微粒子(virus-like particle : VLP)は、ウイルスゲノムを持たずにウイルスと同じ経路で細胞内へ導入されるため、ドラッグデリバリーシステムのキャリアー等として注目されている。私たちはVLPの持つ糖鎖認識性に着目し、糖鎖の分子認識を利用してウイルスの周辺に規則的に金属微粒子を配列させることを目的に研究を進めた。まず金微粒子にシアル酸を提示させる技術を確立した。このシアル酸提示金微粒子は非常に水への分散性が高く、ウイルスと結合させても沈殿するようなことはなかった。VLPとシアル酸を修飾した金ナノ粒子の複合体形成の電子顕微鏡像(STEM)を詳細に検討すると、VLPの表層に特異的に金ナノ粒子が結合している様子が観察された。また、紫外可視吸収スペクトルの長波長シフトには、金ナノ粒子表面のシアル酸の有無によって有意な差が生じたことから、溶液中でも金ナノ粒子がVLPに結合していることが示された。さらに金ナノ粒子濃度の上昇に伴いプラズモン吸収の長波長側への大きなシフトが測定された。これはウイルスを鋳型とした金ナノ粒子の結合により、三次元的なプラズモンのカップリングが起きたことを意味している。さらにウイルスと金微粒子の結合を促進するために、デキストランを添加した。この効果は高分子クラウディング効果と言われるが、金属微粒子と生体分子(この場合はVLP)の特異的な結合をクラウディング効果で成功させた初めての例である。本研究によってウイルス-金微粒子複合体が外部の光と共鳴するプラズモン共鳴体になりうることを証明できた。表面増強ラマン散乱(SERS)効果は、このサイズ領域において金属ナノ微粒子の配列に非常に敏感である。過去には、DNAを利用してナノ粒子をネックレス状に配列させた例や、筒状タンパク質の二次元結晶化を利用してナノ粒子の二次元配列化といった例がある。本研究では、ウイルスを鋳型とした3次元配列化を目指した。幾つかのウイルスでは、タンパク質のみでも自己集合し、ウイルス様微粒子(VLP)を形成することが知られている。本研究で用いるウイルスは、ポリオーマウイルス属JCウイルスであり、実際に鋳型とするのは、このJCウイルスのタンパク質VP1のみが自己集合したVLPである。ウイルスタンパク質(VP1)をコードしたプラスミドを大腸菌(BL21株)に導入し、VP1を発現させた。密度勾配遠心法によって大腸菌内で形成したVLPを精製した。このVLPの重要な性質は、VP1タンパク質がシアル酸といわれる糖鎖を認識するという点である。そこでシアル酸提示金ナノ粒子を合成し、VLPに添加することで金微粒子をウイルス表層に配列させるアプローチを行った。金ナノ微粒子にシアル酸を提示させるために、シアル酸を親水基にもつチオール型の脂質を化学合成した。シアル酸の付加はシアリルトランスフェラーゼを用いた酵素反応で行い、最終生成物はゲル濾過クロマトグラフィーにより精製した。シアル酸提示金ナノ粒子とウイルス様微粒子を混合し、エネルギーフィルター内蔵透過型電子顕微鏡(TEM)により金ナノ微粒子の集合状態を観察した。シアル酸を提示させることでVLP表層に金微粒子が結合しており、一部規則的に配列化させることに成功した。今後これらのデータを基盤として、3次元規則配列化と応用を目指す。
砂浜海岸におけるビーチカスプの時空間変動特性

本研究では波長が数十メートル以上のメガカスプの特性を把握するために,波崎海洋研究施設(Hazaki Oceanographical Research Station,HORS)の位置する茨城県の波崎海岸の汀線近傍において,1987年1月1994年7月の期間に1ケ月に1回の大潮時に取得された地形データを解析した.測量範囲は,岸沖方向215m,沿岸方向400mであり,測線間隔は沿岸方向に40m(測線数11本),岸沖方向に5m(測線数44本)である.地形データ以外には,鹿島港沖の水深約23mの地点に設置された超音波式波高計により2時間毎に観測されている沖波波高・周期を解析に用いた.解析では,地盤高さD.L.+0.2m+2.9mまでの範囲における0.1m間隔のコンター位置をsinカーブで近似し,最小二乗法によってカスプの各地盤高さの振幅および波長を求めた.D.L.+0.2mにおけるカスプの波長が400m以下であった29セットのデータを解析した結果明らかとなった結論は以下の通りである.(1)干潮位に近いD.L.+0.2mのカスプ地形は,鉛直方向にはD.L.+1.5m以上に形成されるバーム頂部まで維持される.しかしながら,平均潮位付近(D.L.+0.6m+0.7m)において,D.L.+0.2mにおけるカスプ地形が消滅することがある.(2)カスプの振幅は沖波エネルギーフラックスの荒天時後の累積値が大きくなるほど大きくなる.振幅η_bは荒天時には0となり,その後は,沖波のエネルギーフラックスの累積値ΣΕ_fΔt(Δtは時間間隔,ここでは1日)に比例すると仮定すると,Ε_<f,cr>=14.5kN/sとなり,その値を基に求まったΣΕ_fΔtとη_bとの関係はη_b=(ΣΕ_fΔt)^<0.33>となった.(3)カスプの波長は周期の3乗に比例する.本研究では波長が数十メートル以上のメガカスプの特性を把握するために,波崎海洋研究施設(Hazaki Oceanographical Research Station,HORS)の位置する茨城県の波崎海岸の汀線近傍において,1987年1月1994年7月の期間に1ケ月に1回の大潮時に取得された地形データを解析した.測量範囲は,岸沖方向215m,沿岸方向400mであり,測線間隔は沿岸方向に40m(測線数11本),岸沖方向に5m(測線数44本)である.地形データ以外には,鹿島港沖の水深約23mの地点に設置された超音波式波高計により2時間毎に観測されている沖波波高・周期を解析に用いた.解析では,地盤高さD.L.+0.2m+2.9mまでの範囲における0.1m間隔のコンター位置をsinカーブで近似し,最小二乗法によってカスプの各地盤高さの振幅および波長を求めた.D.L.+0.2mにおけるカスプの波長が400m以下であった29セットのデータを解析した結果明らかとなった結論は以下の通りである.(1)干潮位に近いD.L.+0.2mのカスプ地形は,鉛直方向にはD.L.+1.5m以上に形成されるバーム頂部まで維持される.しかしながら,平均潮位付近(D.L.+0.6m+0.7m)において,D.L.+0.2mにおけるカスプ地形が消滅することがある.(2)カスプの振幅は沖波エネルギーフラックスの荒天時後の累積値が大きくなるほど大きくなる.振幅η_bは荒天時には0となり,その後は,沖波のエネルギーフラックスの累積値ΣΕ_fΔt(Δtは時間間隔,ここでは1日)に比例すると仮定すると,Ε_<f,cr>=14.5kN/sとなり,その値を基に求まったΣΕ_fΔtとη_bとの関係はη_b=(ΣΕ_fΔt)^<0.33>となった.(3)カスプの波長は周期の3乗に比例する.本研究では波長が数十メートル以上のメガカスプの特性を把握するために,波崎海洋研究施設(Hazaki Oceanographical Research Station, HORS)の位置する茨城県の波崎海岸の汀線近傍において,1987年1月1994年7月の期間に1ヶ月に1回の大潮時に取得された地形データを解析した.測量範囲は,岸沖方向215m,沿岸方向400mであり,測線間隔は沿岸方向に40m(測線数11本),岸沖方向に5m(測線数44本)である.地形データ以外には,鹿島港沖の水深約23mの地点に設置された超音波式波高計により2時間毎に観測されている沖波波高・周期を解析に用いた.解析では,地盤高さD.L.+0.2m+2.9mまでの範囲における0.1m間隔のコンター位置をsinカーブで近似し,最小二乗法によってカスプの各地盤高さの振幅および波長を求めた.D.L.+0.2mにおけるカスプの波長が400m以下であった29セットのデータを解析した結果明らかとなった結論は以下の通りである.(1)干潮位に近いD.L.+0.2mのカスプ

地形は,鉛直方向にはD.L.+1.5m以上に形成されるバーム頂部まで維持される.しかしながら,平均潮位付近(D.L.+0.6m+0.7m)において,D.L.+0.2mにおけるカスプ地形が消滅することがある.(2)カスプの振幅は沖波エネルギーフラックスの荒天時後の累積値が大きくなるほど大きくなる.カスプの波長は周期の3乗に比例する.本研究では波長が数十メートル以上のメガカスプの特性を把握するために,波崎海洋研究施設(Hazaki Oceanographical Research,HORS)の位置する茨城県の波崎海岸の汀線近傍において,1987年1月1994年7月の期間に1ケ月に1回の大潮時に取得された地形データを用いて,D.L.+0.2mにおけるカスプの振幅η_bと波浪諸元との関係を検討した.沿岸域の地形は荒天時には沿岸方向に一様になり,その後の静隠時に沿岸方向の変動が生ずることを考慮すると,メガカスプの振幅は,荒天時に減少し静隠時に増大すると予想される.そこで,振幅η_bは荒天時には0となり,その後は,沖波のエネルギーフラックスの累積値ΣE_fΔt(Δtは時間間隔,ここでは1日)に比例すると仮定し,η_bの推定値と実測値との誤差が最小になるように沿岸方向変動の振幅が0となる沖波エネルギーフラックスE_<f,cr>を求めた.その結果,E_<f,cr>=14.5kN/sとなり,その値を基に求なったΣE_fΔtとη_bとの関係はη_b=(ΣE_fΔt)^<0.33>となった.加藤ら(1987)は,本研究の対象である波崎海岸でほぼ毎日取得された断面データを解析し,平均汀線位置にある汀線が侵食し始めるエネルギーフラックスが約3kN/sであることを示した.このエネルギーフラックスは規則波のエネルギーフラックスの推定式によって得られており,不規則波を考慮するとこの値は約15kN/sとなる.この値は,今回得られたE_<f,cr>=14.5kN/sと非常に近い値であり,カスプが消滅するエネルギーフラックスとして14.5kN/sが妥当であることを示していると言える.なお,E_<f,cr>=14.5kN/sは,周期を10sとすると,1.77mの波高に相当する.
流体-構造連成解析システムを用いた舶用高揚力複合帆の解析法の開発

本研究ではレイノルズ平均ナビエストークス方程式法CFD (RANS-CFD)と非線形有限要素法(NL-FEM)の連成システムを提案し、舶用高揚力複合帆の軟帆変形を考慮した性能評価法を構築した。同時に、軟帆の変形計測手法として画像解析法による3次元形状復元手法を適用し、縮尺模型を用いた風洞試験により、その計測精度検証を行った。単体帆については、開発した連成システムにより流体力及び弾性変形に関して精度の良い推定結果を得ることが確認でき、さらに複合帆の模型試験により、複数帆問題への適用についての課題点も明確にされた。(1)リメッシュ機能付きのCFD(NAGISA)-FEM流体構造連成解析システムの構築:プロトタイプとして開発していたNAGISA-FEM連成解析システムはCFDメッシュとFEメッシュに同じメッシュを用いてCFD計算と非線形有限要素法解析を繰り返し実行するシステムであったが、計算精度の向上のため、NAGISA及びFEM計算それぞれに最適なメッシュを用いるよう、システムの改良を行った。具体的には、NAGISAで計算を行った結果から空力により帆表面に作用する外力を抽出してFEM解析用に変換するルーチン・及び変形後の高揚力帆のCFD格子作成ルーチンを作成した。(2)風洞試験の実施:本項目については、平成27年度から実施予定であったが、高揚力複合帆模型の設計及び製作には時間を要することから、先行して平成26年度に実施した。高揚力複合三角帆の縮尺模型を製作し、風速を変化させて風洞試験を実施し、改良した流体構造連成解析システムの検証用となる、帆に作用する流体力の実測データを取得した。(3)Structure-from-Motion法(SFM)及びMulti-View-Stereo法(MVS)の風洞試験への適用性調査:平成27年度実施予定としている高揚力複合矩形帆の風洞試験では、システム検証用の流体力データの取得と同時に、上記SFM法・MVS法を用いてデジタルカメラ1台を用いて撮影した複数の高揚力帆模型の画像から変形後の3D形状復元を行うことを目的としている。このため平成26年度には無風状態での高揚力複合三角帆に対するSFM法・MVS法の適用性の調査を実施した。調査の結果、約100枚の異なる視点から撮影した画像データを用いることにより、3Dレーザースキャナと同程度の精度で3D復元が可能であることを確認し、平成27年度実施予定の高揚力複合矩形帆の風洞試験の実験条件を精査した。(1)平成26年度に構築したCFD(NAGISA)-FEM流体構造連成解析システムを用いた帆形状を変化させた場合の性能評価:平成26年度にて構築したリメッシュ機能付きの連成解析システムを用いて、帆の形状を三角帆、矩形帆、台形帆と変化させた場合についてシリーズ計算を行った。これにより、形状により流体性能(揚力・抗力)が変化することと、変形による性能の変化率をそれぞれの形状について導いた。(2)風洞試験による帆の変形計測に対するStructure-from-Motion法(SFM法)及びMulti-View-Stereo法(MVS法)の適用性に関する調査:平成26年度の風洞試験に用いた高揚力三角複合帆模型を使用して、海上技術安全研究所の所有する変動風水洞において風洞試験を実施した。計測は風力により変形した帆をデジタルカメラを用いて複数枚の画像を撮影し、SFM及びMVSを適用し、検証用として計測した3Dスキャナ及び上方向からの撮影による写真画像と比較した。撮影画像によって点群データにノイズが乗る事を除いて、大まかな変形モードをほぼ再現できることを確認した。本研究の目的は、(1)実機搭載を視野に入れた高揚力複合帆性能の評価システムの開発(2)SFM及びMVSを用いた安価かつ簡易な帆の変形計測技術の構築(3)複合帆配置問題に対する評価法の構築である。上記の内、(1)については平成26年度にすでにシステムの構築が完了しており、三角帆に関する検証及び形状を変化させた動作性を確認している。(2)は今年度に三角帆の計測を実施し、適用性が確認された。残す検討は(3)複数帆問題に対する適用の検討であり、これは平成28年度に実施予定である。現在の達成度は67割程度である。本研究ではレイノルズ平均ナビエストークス方程式法CFD(RANS-CFD)と幾何学的非線形性を考慮した非線形有限要素法をネットワーク透過型で自動制御が可能なシステムを提案する。オートメッシャーには海上技術安全研究所で開発した重合格子生成・重合情報計算法GTOOL (Version 1)を用い、RANS-CFD法に同研究所で開発したマルチブロック・重合格子対応型CFD(NAGISA V.β)を用いることにより、実機搭載を視野に入れた場合に発生する複数帆配置問題に対応可能なシステムを構築する。一方で、開発するシステムは、システムのインターフェースの改良による解析精度・安定性の向上が必要であるため、風洞試験による帆の変形量の検証を行った。高揚力帆の変形量測定には、本研究ではデジタルカメラにより撮影した数枚の画像から3D形状を復元する手法を風洞試験に適用し、安価かつ簡易な帆の変形量計測を可能とした。風洞試験結果について、3DスキャナとSFM/PMVSによる軟帆の変形計測結果を比較した結果、SFM/PMVSによる計測結果も3Dスキャナとほぼ同精度を有していることが確認できた。また、CFD-FEM連成計算により変形を伴う帆の流体力係数を精度良く推定できることを確認した。

さらに、実船搭載を想定した2機の三角帆を有する高揚力帆試験体の風洞試験を行い、風速が上がるにつれて、または帆の間隔が近くなるにつれて干渉影響が大きくなり、レイノルズ相似則の範囲内では推定が困難な領域が現れることを示した。本研究ではレイノルズ平均ナビエストークス方程式法CFD (RANS-CFD)と非線形有限要素法(NL-FEM)の連成システムを提案し、舶用高揚力複合帆の軟帆変形を考慮した性能評価法を構築した。同時に、軟帆の変形計測手法として画像解析法による3次元形状復元手法を適用し、縮尺模型を用いた風洞試験により、その計測精度検証を行った。単体帆については、開発した連成システムにより流体力及び弾性変形に関して精度の良い推定結果を得ることが確認でき、さらに複合帆の模型試験により、複数帆問題への適用についての課題点も明確にされた。本研究の目的は、(1)実機搭載を視野に入れた高揚力複合帆性能の評価システムの開発(2) SFM及びMVSを用いた安価かつ簡易な帆の変形量計測技術の構築(3)複数帆配置問題に対する評価法の構築である。上記のうち、(1)については、風洞試験による検証用の実測データを蓄積し、今後矩形帆に関する実測データを取得し、検証と改良を残すのみである。(2)については、無風状態での適用性を検証済みであり、風力を受けた状態での適用性の調査を今後行う。(3)の検討は(1)、(2)を実施した後に検討を行う。現在までの全体の達成度は4割程度である。平成27年度は、実測データを蓄積してシステムの詳細な検証を行い、(2)の変形量計測技術の構築は達成させる予定である。(1)平成27年度に実施できなかった矩形帆(及び台形帆)の風洞試験を実施する。(2)複数帆問題については各形状に対する検証を踏まえ、様々な設置状況を想定したシミュレーションベースで検討することを予定している。船体構造力学(1)平成26年度に先行して三角帆の風洞試験を実施できたため、残る矩形帆の風洞試験を行い、システム検証に注力する。(2)平成26年度に実施したSFM法・MVS法の適用性調査結果をもとに、平成27年度は風洞試験結果からSFM法・MVS法を用いた変形の3D再現を実施する。平成27年度時に当所見込まれていた汎用有限要素解析ソフトウェアのレンタル料が不要となったほか、模型製作のための打合せに要する旅費が見込みより少ない金額で収まったため、次年度使用額が生じた。風洞試験を先行して行ったため、汎用FEMソフトウェアのライセンスレンタル料金の代わりに風洞試験検証のため小型6分力計及び帆材料の材料データ取得試験を実施し、差額分が発生した。次年度使用額については、当初予定していなかった台形帆の製作費に充てるほか、必要に応じて汎用有限要素解析ソフトウェアのレンタル料として使用する予定である。高揚力複合帆の製作費用及び検証用のシステムに使用する汎用FEMソフトウェアのライセンスレンタル料金として使用する計画としている。
急性心筋虚血および再潅流時の心室性不整脈に対する側副血行の関与とその治療

〔研究目的〕側副血行の発達の有無が心筋虚血時ならびに再潅流時の心室性不整脈の発現に影響を与えると推定されるので、上の課題のもとイヌ実験を行なった。〔方法〕雑種成犬の左冠動脈前下行枝を結紮直後、末梢側にcannulaを挿入し内頚動脈との間でbypassを作成。〔結果と総括〕1)虚血中、心電図ST部や吸引電極活動電位の電気的交互脈の程度が強いと心室性不整脈が発生しやすく、特に心室細動が多かった。再潅流まで生存したイヌは、虚血時は交互脈の程度が弱く、再潅流に心室性不整脈の出現が少なかった。2)側副血行の発達していないイヌを選び、preexisting coronary stenosisを行なった。これによって側副血行が発達し、虚血時心室性不整脈の発生が減少した。再潅流まで生存したイヌの多くは側副血行が発達しており、再潅流時には心室性不整脈の出現が少なかった。3)retrograde flow法では、単純な冠動脈結紮に比し、虚血の程度が強く、心室性不整脈は増加したが、心室細動は増えなかった。75%のイヌが再潅流まで生存した。4)これらのイヌを用いて再潅流実験を行なった。虚血時間が10分間と20分間では、部分的再潅流時に心室細動の発生が高頻度(70%と63%)であった。20分間では部分的再潅流時に持続性心室性頻拍の発生を37%にみた。心外膜側の高度な伝導障害が再潅流時に急激に改善し、heterogeneous activationの程度が強いものでは心室細動が発生するが、心外膜側の高度な伝導障害が再潅流時に緩徐に改善し、heterogeneous activationの程度が弱いものでは持続性心室性頻拍が発生した。5)lidocaineとdiltiazemはこの心室細動を抑制しなかった。電気生理学的解析から、この心室細動の機序は心筋内リエントリ-であると推側された。現在、このモデルで発生する心室性不整脈の機序の正確な検討のために多電極心電図記録を行なっている。1)急性虚血時に心室性不整脈への側副血行の関与:虚血部心筋組織血流量10.8ml/min/100g未満(側副血行の発達が乏しい)のイヌでは、それ以上(側副血行の発達が著しい)のイヌに比し有意に心室性期外収縮、心室性頻拍、心室細動の発生が多く、虚血部のST上昇とSTのalternansの程度が強く、心室内伝導遅延の程度が強かった。これは、我々が従来から検討してきた虚血の増強とともに虚血部のSTのalternansの程度が増強し、活動電位のalternans並びに心室内伝導遅延の程度も強くなり、心室性不整脈が発生するとの所見と一致している。虚血中、心室細動とならず再灌流まで生存したイヌのうち半数は、虚血部心筋組織血流量が10.8ml/min/100g以上であった。2)急性重症虚血時の心室性不整脈への側副血行の関与:人間に類似した側副血行の発達の乏しい重症虚血を得るため、イヌでretrograde flow法を用いて検討した。その結果、95%のイヌで虚血部心筋組織血流量10.8未満であり、虚血部のST上昇、STのalternans並びに心室内伝導時間の延長が強かったが、心室細動は増えず、再灌流まで生存したイヌの95%以上で虚血部心筋組織血流量10.8未満であった。3)再方流時心室性不整脈への側副血行の関与:虚血部心筋組織血流量10.8未満のイヌを用いて再灌流実験を行なったところ、虚血時間10分後の部分的再灌流では再灌流心室細動の発生70%に達し、虚血20分後の部分的再灌流時、約半数のイヌで持続性心室性頻拍が出現した。4)dipyridamoleの急性虚血からの再灌流に及ぼす影響:対照群(n=9)、dipyridamole高濃度群(n=6)及び低濃度群(n=6)の3群とも再灌流時の回復はST上昇がもっとも早く、局所心筋収縮力は遅れた。上昇したSTの回復は3群で差がないが、局所心筋収縮力の回復はdipyridamole高濃度群で再灌流15分目から著明となった。

これによって側副血行が発達し、虚血時心室性不整脈の発生が減少した。再潅流まで生存したイヌの多くは側副血行が発達しており、再潅流時には心室性不整脈の出現が少なかった。3)retrograde flow法では、単純な冠動脈結紮に比し、虚血の程度が強く、心室性不整脈は増加したが、心室細動は増えなかった。75%のイヌが再潅流まで生存した。4)これらのイヌを用いて再潅流実験を行なった。虚血時間が10分間と20分間では、部分的再潅流時に心室細動の発生が高頻度(70%と63%)であった。20分間では部分的再潅流時に持続性心室性頻拍の発生を37%にみた。心外膜側の高度な伝導障害が再潅流時に急激に改善し、heterogeneous activationの程度が強いものでは心室細動が発生するが、心外膜側の高度な伝導障害が再潅流時に緩徐に改善し、heterogeneous activationの程度が弱いものでは持続性心室性頻拍が発生した。5)lidocaineとdiltiazemはこの心室細動を抑制しなかった。電気生理学的解析から、この心室細動の機序は心筋内リエントリ-であると推側された。現在、このモデルで発生する心室性不整脈の機序の正確な検討のために多電極心電図記録を行なっている。1)急性虚血時の心室性不整脈への側副血行の関与:イヌでretrograde flow法を用いた虚血(側副血流のない重度虚血)とretrograde flow法を用いない虚血(側副血流のある軽度虚血)で検討した。その結果、95%のイヌで虚血部心筋組織血流量11.0ml/min/100g未満であり、虚血部のST上昇、STのalternans並びに心室内伝導時間の延長が強かったが、心室細動は増えず、再潅流まで生存したイヌ95%以上で虚血部心筋組織血流量11.0未満であった。Jpn Circ J.in press.2)再潅流時心室性不整脈への側副血行の関与:retrograde flow法を用いた重度虚血からの再潅流実験を行なったところ、部分的再潅流ですら再潅流心室細動の発生を予防し得なかった。J Electrocardiol 23:347ー358,1990.3)狭窄冠動脈と側副血行の関係:予め冠動脈狭窄が存在すれば、これによって側副血行が発達するため、冠動脈閉塞時には虚血が軽度になり心室性不整脈の発生が減少した。Cardiovasc Res 24:896ー902,1990.4)dipyridamoleの急性虚血からの再潅流に及ぼす影響:対照群(n=11)、dipyridamole高濃度群(n=6)及び低濃度群(n=7)の3群とも再潅流時の回復はST上昇がもっとも早く、局所心筋収縮力は遅れた。上昇したSTの回復は3群で差がないが、局所心筋収縮力の回復はdipyridamole低濃度群で早くから認められた。心電図10(abst):721,1990.〔研究目的〕イヌではretrograde flow法によって側副血行を断つと虚血は重症となる。10分間の虚血に続く部分的再潅流時に、心室細動が高頻度(70%)に発生した(平成2年度)。1)この心室細動の機序を検討するため、automaticityを抑制するlidocaineとtriggered activityを抑制するdiltiazemを作用させた。2)20分間の虚血に続く部分的再潅流時に発生する心室性不整派を調べた。〔方法〕1)雑種成犬を麻酔後、入工呼吸下に開胸し心臓を露呈。2)左冠動脈前下行枝を結紮直後、その未梢側にcannulaを挿入し内頚動脈との間でbypassを作成。3)bypassの途中に装着した3方活栓の操作により部分的再潅流を行なう。lidocaineとdiltiazemの投与は持続点滴にて虚血10分前より開始。〔結果と総括〕1)両薬剤は部分的再潅流時に発生する心室細動を抑制しなかった。
二本鎖RNAが誘導する栄養膜細胞の免疫反応に着目した妊娠合併症発症機序の解明

平成30年度は初年度に得られたin vitro検討の結果の検証を行うとともに、マウスを用いたin vivoでの検討を行った。in vitroでSTB様に分化させた満期胎盤由来初代栄養膜細胞(differentiated cytotrophoblast : dCTB)を合成二本鎖RNA(Poly I:C)で刺激することで炎症性サイトカイン・ケモカインが産生されることを確認していたが、新たに抗ウイルス作用を持つinterferon lambda1, 2, 3の産生を確認した。さらに、STBがIFIT、MX1、OASといった分子を発現することを確認した。この結果はSTBに発現するdsRNA受容体が胎盤・胎児のウイルス感染制御に重要な役割を担っており、ウイルス感染によって誘導されうる妊娠合併症の発症に関与することを示唆する。またin vivo検討では、妊娠マウスへの二本鎖RNAの投与により胎仔体重が減少することを確認していたが、二本鎖RNA受容体欠損マウス(Tlr3-/- mouse)ではその胎仔体重減少がキャンセルされることを見出した。この結果は、胎仔体重減少がToll-like receptor3を介していることを示している。以上の結果を踏まえ、現在はその詳細なメカニズム解析を実施している。本研究の元となる仮説は、二本鎖RNA (double-stranded RNA: dsRNA)が合胞体栄養膜細胞(Syncytiotrophoblast: STB)に発現するdsRNA受容体(TLR3, RIG-I, MDA5)を介して様々な反応を引き越し、これが胎盤障害、母体炎症状態の原因となるというものである。そして、この仮説を検証することで、新たな妊娠合併症発症機序を明らかにすることが本研究の目的である。初年度の平成29年度は、dsRNAによってSTBに誘導される因子の網羅的解析と、apoptosisの解析を中心に検討を実施した。まずdsRNAによってSTBに誘導される因子の網羅的解析では、STB初代培養系を用いてmicroarray解析を行い、結果をIngenuity pathway analysis (IPA)で解析し、dsRNAによって活性化される複数のpathwayを同定した。また、dsRNA刺激によって産生されるサイトカイン・ケモカインをmultiplex assayで検討し、蛋白レベルで炎症性サイトカイン、ケモカインが産生されること、またそれらのサイトカイン・ケモカインが他のPathogen associated molecular patterns (PAMPs)では産生されないことを見出した。続いてApoptosisの解析に関しては、dsRNAによってSTBに誘導されるapoptosisが主にミトコンドリア経路であることをcapsase9の活性化、BCL2 familyの活性化を検討することで見出した。また、time-lapse imagingを用いて、多核化したSTBがどのようにapoptosisを起こすのか、その形態を観察した。その結果、同一の細胞質内に存在する複数の核は、同時にapoptosisを起こしていることが明らかとなった。初代培養細胞を用いたin vitroの解析は、元々初代培養の系を確立しているため計画通り順調に進行している。マウスを使用したin vivo解析に関してはも元々得ているデータがあり、評価アウトカム(胎児体重)も決まっている。このアウトカムを用いてさらに投与するdsRNA濃度の最適化を実施し、詳細な解析のための条件検討を行った。臨床検体を用いた検討に関してはまだ充分な症例数収集ができていないため、正常検体を用いた条件系統を実施した。in vitro解析に関しては、網羅的解析で得たpathwayのうちどこに着目するかを決定し、そのメカニズム解析を実施する。この点に関しては当初RNAiによる解析を念頭に置いていたが、lipofectionによるsiRNAのtransfectionでは、非特異的にdsRNA受容体を介したシグナルを惹起してしまうことがわかったため、さらなる条件検討を進めるとともに、他のtransfection方法の導入を検討している。臨床検体を用いた解析に関しては臨床部門との連携を強化し、検体収集および解析を進めていく予定である。臨床検体解析のための解析が本格的には始まっていないため、その分の試薬代を平成30年度に繰り越した。残高は、現在のところ臨床検体の解析およびマウス胎盤のtranscriptome解析に使用することを計画している。
牛卵胞発育モデルを用いた卵子発生能改善の試みと野生動物種卵子の体外生産

近年、ヒトや牛などの繁殖能力の指標として、超音波診断装置によって確認できる卵巣内の胞状卵胞数が用いられている。胞状卵胞数は、卵巣内の原始卵胞数と相関し、原始卵胞数は受精能のある卵子の排卵および正常な発情周期を営むための性ステロイドホルモン分泌などの卵巣の潜在的能力(卵巣予備能)と正の相関があると考えられている。そこで、固有の卵胞数の異なる乳牛について、生体での卵胞発育パターンと血中、卵胞液中ホルモン濃度変化について調べるとともに、直径1 mm以下の初期胞状卵胞から採取した発育途上卵子の発生能および顆粒層細胞のホルモンさん性能について検討を行った。その結果、胞状卵胞数の多い乳牛では、FSH分泌は少ないものの、血中・卵胞内および培養中であってもエストロジェン産生の多いことがわかり、高エストロジェン産生能が、卵子発生能を向上させていると考えられた。しかし、培養液へのFSH添加は卵子をむしろ退行させることから、FSH感受性と卵胞数の関係について今後精査する必要がある。また、発育途上にある卵子の成熟培養時に核成熟を停止させる薬剤(IBMX)を添加し、一定期間処理することで、小さな卵子の発生能が向上することが分かった。これは、IBMX処理期間中に卵子の細胞質成熟が促進されたためと考えられた。すなわち、卵巣から採取した卵子あるいは卵巣から採取する前の卵子の細胞質成熟を促進できるような培養系あるいは生体内での卵胞発育促進法を開発できれば、移植可能胚作出効率は飛躍的に向上すると考えられる。今後、体内および体外における卵子の発生能獲得機序について検討を続ける必要がある。一般的な牛卵子の体外発育培養では、卵子顆粒層細胞複合体(OGCs)を用いている。しかし、体内では卵胞外層に内卵胞膜細胞が存在し、これらから分泌されるホルモンおよび成長因子が不可欠であることが知られている。そこで、内卵胞膜細胞からのみ分泌され、体内での卵胞発育に従って発現が高まると報告され、顆粒層細胞の黄体化を抑制するコツ形成タンパク質(BMP)-4に着目し、実験を実施した。牛卵子発育培地へのBMP-4添加はOGCsの生存性を向上させ、無添加での培養期間を16日間に延長した場合、生存率が58.9%に低下するが、BMP-4添加では83.2%であり、12日間培養(約85%)と同等の値を示した。また、BMP-4無添加では培養期間延長による卵子直径に変化が見られなかったが、BMP-4添加は卵子直径が増大させることが明らかになった。一方、胚盤胞への発生率は、培養期間の延長とともに低下したことから、BMP-4添加はOGCsの長期間培養による卵子発育を促進するが、その発生能は抑制することが推察された。以上から、BMP-4の添加は顆粒層細胞の黄体化を抑制することによってOGCsの生存性を向上させ、卵子の成長を促進する可能性を示した。しかし、BMP-4以外の因子が卵子の発生能獲得に関連している可能性が示されたことから、OGCsと内卵胞膜細胞の共培養法の開発に着手した。その結果、共培養した内卵胞膜細胞からアンドロステンジオン(A4)が分泌され、OGCsの発育を促進することが明らかになった。また、共培養によって発育した卵子を体外受精に供したところ、卵割した卵子の発生能は約30%であり、体内発育した卵子と同等であることを明らかにした。しかし、A4の分泌パターンおよびA4産生に関与するCYP17A1 mRNAの発現を確認したところ、培養4日目までに著しく低下していることを明らかにした。OGCsの培養において、エストラジオール17βの代わりにアンドロステンジオンを添加した培養にも取り組み、アロマーターゼをはじめとするステロイド合成酵素の分析を行っている。また、培養したOGCsの顆粒層細胞におけるLHレセプターの発現(卵胞成熟の指標)、Cyclin D2の発現(細胞分裂活性の指標)およびBaxやBCL-2の発現(アポトーシス関連遺伝子)について検討するため、材料を採取し、現在、検討を続けている。また、体外で培養したOGCsの正常性を確認するため、大学の付属農場で飼育しているホルスタイン牛にホルモン処理を施して発情周期を調整し、卵胞発育中期(選抜期)および後期(主席期)に超音波装置を用いた経腟採卵胞によって卵子-卵丘複合体および顆粒層細胞の採取を行っている。採取された卵胞液内のステロイドホルモン濃度を測定するとともに、顆粒層細胞機能について上述の項目を検査する予定である。また、購入した高解像度の超音波プローブを用いて、卵胞発育速度についても検討している。BMP-4添加培地を用いた培養期間の延長に関する研究およびアンドロステンジオン添加培地による卵子培養に関する研究は、それぞれ国際雑誌にアクセプトされ、もうすぐ公表される予定である。また、内卵胞膜細胞との共培養に関する研究についても論文を準備中である。しかし、野生動物に関しては、卵巣が手に入らず、現状では動物園に赴き雄動物からの精子の採取を行うとともに、体外受精に用いるための凍結方法の開発を実施している。

胞状卵胞数は、卵巣内の原始卵胞数と相関し、原始卵胞数は受精能のある卵子の排卵および正常な発情周期を営むための性ステロイドホルモン分泌などの卵巣の潜在的能力(卵巣予備能)と正の相関があると考えられている。すなわち、胞状卵胞数が少なく卵巣予備能が低いと推定される牛は、妊孕性が低く、受精卵の生産効率の低いことが報告され、申請者の所属する研究室では、卵巣予備能が低い牛の卵巣内で発育した卵子の受精能が低いことを報告している。牛卵子の体外発育培養では、卵子顆粒層細胞複合体(OGCs)を用いているが、培養中に顆粒層細胞の黄体化が誘起され、体内で健康に発育する卵胞から分泌されるはずのエストラジオール(E2)分泌量は低下し、プロジェステロン(P4)分泌が増大することが分かった。平成28年度は、体内での卵胞発育に従って発現が高まると報告され、顆粒層細胞の黄体化を抑制する骨形成タンパク質(BMP)-4に着目し、実験を実施したが、BMP-4添加は顆粒層細胞の黄体化を培養8日目程度までは抑制するが、体外発育培養した卵子が核成熟能を獲得する12日目にはP4分泌量が増加していることが明らかとなった。そこで、黄体化抑制の方策として、顆粒層細胞の体外培養時に黄体化を促進することが知られている血清を除去した培養液を用いた卵子の発育培養を試みた。また、卵巣内胞状卵胞数の多い牛と少ない牛の発情周期中における卵胞発育パターンを経日的に確認するとともに、血中E2、P4および卵胞刺激ホルモン(FSH)の分泌パターンについても検討した。顆粒層細胞の黄体化を抑制し、添加したFSHに応答したE2産生を評価できる体外発育培養系の開発を目的とした。まず、顆粒層細胞の黄体化を促進することが知られる血清を除き無血清培地によるOCGC培養系の開発に取り組んだ。その結果、体外発育培地に卵子の成熟分裂を抑制するCilostamide (5 &micro;M)を添加することにより、体外発育卵子の成熟培養後の核成熟率は0%から17.6%に向上した。しかし、顆粒層細胞からのプロジェステロン産生は抑制されず、血清の除去のみでは黄体化を抑制できなかった。経産ホルスタイン種7頭を卵巣予備能の指標とされる胞状卵胞数が多い群(High群, n=4)と少ない群(Low群, n=3)に分類し、卵巣内卵胞数の変化を超音波診断装置により経日的に観察するとともに、血中ホルモン濃度を測定した。その結果、High群においては発情周期中に直径48 mmの胞状卵胞数、血中エストラジオール(E2)濃度および血中卵胞刺激ホルモン(FSH)濃度に有意な変動が認められたが、Low群では認められなかった。卵胞数においては、High群は発情周期にかかわらず直径4 mm未満の卵胞がLow群よりも常に多かった。しかし、卵胞吸引後35日目では、High群における直径48 mmの卵胞数がLow群よりも多くなり、吸引後7日目には両群間の差異が見られなくなった。また、血中E2濃度はHigh群の方が高い一方、E2産生を促進することが知られるFSH濃度はLow群の方が高い傾向にあった。野生動物に関しては、エゾヒグマ、ニホンザル、トラ、ウンピョウ、チーター、アフリカゾウ、ホッキョクグマから精液の採取を行った。近年、ヒトや牛などの繁殖能力の指標として、超音波診断装置によって確認できる卵巣内の胞状卵胞数が用いられている。
清朝中期の対外関係：「カントンシステム」再検討（1784-1833）

18-19世紀初頭の清朝の対外政策は地方政府が管理しており、清朝中央はそこに関与しようとはしなかった。これはカントンシステムの運用においても同様であるが、それはカントンシステム下で行われる対外貿易の清朝経済に与える影響が必ずしも大きいものではなかったからである。1830年代後半、アヘン密輸拡大に伴う銀流出と清朝国内経済の不調が結び付けられると、清朝中央はカントンシステムに積極的に関与し、イギリスとの緊張が高まった。すなわちアヘン戦争は、清朝の国内経済と対外貿易との関係についての認識の転換が引き起こしたものであったのである。本年度は、研究実施計画に照らして、長崎歴史博物館での史料調査(フェートン号航海日誌)を行うとともに、これまでの研究成果の整理・発表の準備を行った。8月に新村容子『アヘン戦争の起源』の書評を脱稿(『歴史学研究』掲載予定)し、清代中期の対外政策決定過程における、国内政治状況の反映について指摘を行った。11月に信大史学会において「嘉慶維新:1799年、清朝政治改革の再検討」と題して研究報告を行い、18世紀最末期において、清朝が帝国内における漢地の重要性増大に応じ、その正当性を漢人知識人の論理に寄り添う形で改変していったことを指摘した。また、Frontiers of History in China誌への投稿論文を執筆(Modulating Truth, Enhancing Legitimacy: The British Occupation of Macau in 1808 and the Asymmetric Communication between the Local and Central Qing Governments)。清朝のマカオ政策が、広東地方当局が実務を担うのに対し、清朝中央は清朝全体における政権の正統性を補強するような行動をとり、地方側に、中央の事情をくみ取った形での報告を行うよう指示していたことを指摘した。くわえて、清朝の対外関係の検討の前提となる18・19世紀中国経済について、天災を原因とする流通阻害による景況悪化と、清朝の反乱鎮圧に伴う財政出動による物価上昇について明らかにした。この内容については2015年5月に社会経済史学会大会(早稲田大学/題目:「清代中期の経済変動と財政支出」)において報告を行う。本年度は、研究実施計画を見直し、28年度に予定していたロンドン・英国文書館・英国図書館において、外務省文書(FO)およびインド庁文書(IOR)内のカントン商館文書の調査を行い、1790年代から1830年代までの、英国東インド会社広東商館と清朝広東当局のあいだでの折衝の在り方について知見を得るとともに、これまでの研究成果を一般に公開した。平成27年5月に社会経済史学会第84回全国大会東洋史部会において「清代中期の経済変動と財政支出」と題して報告を行い、1800年前後における清朝経済の縮小局面とそこからの回復を清朝政府の財政支出から説明した。8月に発表された書評「新村容子『アヘン戦争の起源:黄爵滋と彼のネットワーク』」(『歴史学研究』934、pp.55-58)においては、1830年代の政策決定過程のありかたが、1800年前後の変容に規定されていることを指摘した。平成28年2月に発表された「「海の歴史」のなかのアヘン戦争」(『世界史の研究』246,pp.53-56)では、イギリス側の「進出」のみならず清朝側の経済変動がアヘン戦争の契機を形成していることを指摘した。同月に刊行された『海賊からみた清朝:十八十九世紀の南シナ海』(藤原書店)では、清朝沿岸域をめぐる政治史・社会史を検討し、従来十分に明らかにされてこなかった1800年前後の清朝の対外関係と社会状況を解明した。実施年度は計画とは異なるが、英国での長期調査を行うことができた。また、ウェブ上で公開されているデータも合わせて、分析を行うとともに、研究成果の発表もできた。よって、おおむね順調に進展しているといえる。今年度は、研究計画を変更し、清朝のカントンシステムを中心とする対外貿易と国内経済の連関についての検討と、成果の学会での報告を行った。平成28年8月には、宋代史明清史合同夏合宿:シンポジウム「空間的統合のダイナミズムー「中国」近世再考」において、「「緑営廃弛」と「近世」のおわりかた:言説と実態のあいだ」と題して報告を行い、19世紀初等の清朝の対外軍事力行使の実態と、その評価について総括し、辺境地域の実態と中央レベルでの政策、あるいはその評価のギャップを指摘したうえで、中国史上の転換点について再考の必要性を指摘した。また、平成28年12月には、京都大学人文科学研究所「転換期中国における社会経済制度」共同研究班において、「嘉慶"維新"の背景とその目的:景況と漢化」と題して報告を行い、米価・貿易収支・関税収入・中央政府財政収支のデータを解析して、19世紀初頭における米価差の変動に伴う景況変動が長江流域における治安状況と連関しており、従来の研究が指摘する対外貿易収支による清朝領域内への影響は、19世紀中葉(アヘン戦争時期前後)などに限定されることを指摘した。また、清朝領内において、18世紀を通じて漢人人口の比重が拡大する中で、清朝政府が長江流域に置ける景況変動に配慮した政策を策定するようになり、結果的に清朝の対外貿易最大の窓口であるカントンシステムの運用への清朝中枢からの関与が長江流域の状況を反映したものとなっていることを示唆した。