hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
蛋白質分解制御におけるユビキチン関連蛋白質の機能

ユビキチンおよびユビキチン関連蛋白質による蛋白質修飾とその制御は、蛋白質の分解シグナル、蛋白質の品質管理とシャペロン機能、転写調節、ストレス応答などの蛋白質分解機能の調節に重要な役割を果たす。ユビキチン-プロテアソーム分解経路において、ユビキチン化システムとプロテアソームによる分解機構がよく理解されているのに比べ、ユビキチン化された分解蛋白質がどのようにして識別されプロテアソームにリクルートされるのか、そのしくみは未解明であった。本研究では、ユビキチン化分解蛋白質の識別とその配送の調節機構の解明を目的として、N末端ユビキチン関連蛋白質XDRP1/Dsk2の機能解析を行い、ポリユビキチン化した分解蛋白質をプロテアソームに運ぶアダプター因子の同定識別とプロテアソーム配送の分子機構を明らかにした。初年度(平成14年)は、UBAドメインを持つポリユビキチン結合蛋白質Dsk2を同定し、そのDsk2UBA、ドメインが分解蛋白質のポリユビキチン鎖を捕捉し、UbLドメインを介してプロテアソームに運ぶアダプター因子であることが明らかになった。次年度(平成15年)は初年度の研究成果に基づいて、Dsk2とプロテアソームの機能相関を解析した。Dsk2による生育阻止のサプレッサーの遺伝学的および分子生物学的解析を行い、ポリユビキチン化した分解蛋白質がプロテアソームの19S調節粒子のサブユニットRpn1レセプターで捕捉されて、20Sコア粒子に配送分解されることが明らかになった。また、今まで機能が分からなかったSem1がプロテアソームの19S調節粒子の新規の構成成分であることが明らかになったSem1は19S調節粒子と20Sコア粒子の会合に関与する新たな会合因子で、26Sプロテアソームの構造の安定に必要である.これらの解析により、今まで未解明であった、ポリユビキチン化分解蛋白質のプロテアソームへの配送の分子機構を明らかにした。ユビキチンおよびユビキチン関連蛋白質による蛋白質修飾とその制御は、蛋白質の分解シグナル、品質管理とシャペロン機能、細胞周期、転写調節、ストレス応答などの細胞内蛋白質の生理機能に重要な役割を果たしている。本領域研究では、UBAドメインを含むユビキチン関連蛋白質Dsk2を同定し、Dsk2のユビキチン-プロテアソーム蛋白質分解系と分子シャペロン機能における役割を解析した。その結果、Dsk2がポリユビキチン結合タンパク質であること、更に、Dsk2はC末端のUBAドメインを介してホモ二量体を形成してポリユビキチン鎖と結合し、UbLドメインを介してプロテアソームと結合して分解基質をプロテアソームに運ぶこと、また、K48鎖ポリユビキチン化蛋白質をプロテアソームに運ぶアダプター因子であることが明らかになった。更に、UBAドメインを介したホモ-ヘテロ二量体形成が、ファミリー蛋白質のDsk2、Rad23,Ddi1間の機能重複性に関係することを示した。次に、ユビキチン依存性で分解される細胞周期におけるサイクリンの分解とUBA-UbLドメイン蛋白質の関係について調べた。Dsk2の両生類ホモログXDRP1をサイクリンAのN末端ドメインと結合する新規蛋白質として同定した。この結果を基に、XDRP1はUBAドメインを介してポリユビキチン鎖と結合した。

更に、ツメガエルの卵抽出液を用いて細胞周期における分解の影響を調べ、XDRP1がM期でポリユビキチン化したサイクリンA、Bに結合すること、サイクリンAの蛋白分解を選択的に阻害することを示した。XDRP1はサイクリンA依存性キナーゼによりリン酸化され、核に局在し、細胞周期に依存して脱リン酸化される。細胞周期においてXDRP1/Dsk2の標的基質のひとつであるサイクリンの分解がいかに制御されているか、XDRP1/Dsk2と相互作用する因子を更に分離同定して解析中である。ユビキチンとその関連蛋白質であるUBA-UbLドメインタンパク質による蛋白質修飾とその制御は、蛋白質の分解シグナル、品質管理とシャペロン機能、ストレス応答などの細胞内蛋白質の分解調節において重要な役割を果たしている。本領域研究では、Ub1-UBAドメイン蛋白質Dsk2がポリユビキチン化した分解蛋白質をプロテアソームに運ぶアダプター因子であることを明らかにした昨年度の研究成果に基づき、本年度は、Dsk2とプロテアソームの機能相関を解析した。Dsk2による生育阻止のサプレッサーを分離したところ、プロテアソームのサブユニットであるRpn1とPre2が分離同定された。これらの遺伝学的および分子生物学的解析から、ポリユビキチン化した分解蛋白質はDsk2のUBAドメインを介してプロテアソームの19S調節粒子のサブユニットRpn1レセプターで捕捉されて、20Sコア粒子で分解されることが明らかになった。また、このポリユビキチン化した分解蛋白質のプロテアソームへのターゲティングに20Sコア粒子のサブユニットPre2が関与することが示唆された。また、Dsk2サプレッサーの解析から、今まで機能が分からなかったSem1がプロテアソームの19S調節粒子の新規の構成成分であることを明らかになった。Sem1は19S調節粒子と20Sコア粒子の会合に関与する新たな会合因子で、26Sプロテアソームの構造の安定に必要であることを明らかにしたので、現在Sem1とプロテアソームに関する論文を投稿中である。
外来治療を受けるがん患者のエンパワーメントを促進する看護援助モデルの構築

外来治療を受けるがん患者の困難に対する取り組みを支援し、エンパワーメントを促進する看護援助モデルの構築を行った。研究の第一段階では、外来治療を受ける患者の取り組みと看護援助を記述した先行研究の結果をメタ統合し、理論上の看護援助モデルを作成した。第二段階では、モデルの構成要素に含まれる下位項目から質問紙を作成し、外来治療を受けるがん患者150名を対象とした質問紙調査を行った。回答の統計処理により理論上の看護援助モデルの検証を行い、患者の取り組みを支援する看護援助を明示した看護援助モデルを構築した。研究目的:本研究は、外来治療を受けるがん患者のエンパワーメントを促進する看護援助モデルを構築することを目的とする。本研究は3段階の研究で構成され、平成18年度の研究(第1段階)の目的は、「外来治療を受けるがん患者のエンパワーメント促進モデル」を、メタ統合を用いて開発することである。研究内容:1.「外来治療を受けるがん患者のエンパワーメント促進モデル(試案)」の作成研究者らが作成した3編の博士論文を対象論文とし、メタ統合を用いて、<外来治療を継続するがん患者が体験する困難>、<困難に対する患者の取り組み>、<取り組みを支援する看護援助>、<取り組みの帰結>に関するカテゴリを導き出した。得られたカテゴリをもとに「外来治療を受けるがん患者のエンパワーメント促進モデル(試案)」を作成した。2.「外来治療を受けるがん患者のエンパワーメント促進モデル」に対するpeer review「外来治療を受けるがん患者のエンパワーメント促進モデル(試案)」の精度を高めるために、14th International conference on cancer nursing 2006(トロント)で発表し、学会に参加したがん看護研究者からモデルについてpeer reviewをうけた。その結果、分析手順、モデルの構成について助言が得られた。3.モデルの精選1983年から2006年の期間に国内で発表された原著論文のうち、選定条件に見合った9論文をメタ統合の対象論文に追加し、試案のモデルに含まれるカテゴリの妥当性の確認と、カテゴリの追加を行った。また、国内のがん看護エキスパート3名にスーパーバイズを受け、カテゴリの精選を行った。さらに、Mayo Clinic(米国)の外来化学療法センター、放射線療法センター、教育センターに勤務するがん看護専門看護師らと、患者のエンパワーメントを促進する看護援助についてディスカッションを行い、看護援助の中でも特に教育的関わりを充実させる必要性について示唆を得た。これらの検討をもとに、第1段階の研究成果として最終的な「外来治療を受けるがん患者のエンパワーメント促進モデル」を作成した。本研究は3段階の研究で構成され、平成19年度の研究(第2段階)の目的は、平成18年度に作成した「外来治療を受けるがん患者のエンパワーメント促進モデル」の検証のための、質問紙を作成することである。研究内容:1.「外来治療を受けるがん患者のエンパワーメント促進モデル」の検証のための質問紙作成平成18年度の研究成果として作成した「外来治療を受けるがん患者のエンパワーメント促進モデル」の検証のために、モデルに含まれる概念要素を調査項目とした質問紙を、質問紙調査の専門家から専門的知識の提供を受けて作成した。2.研究成果の発表第22回日本がん看護学会学術集会にて「外来治療を受けるがん患者のエンパワーメントを促進する看護援助モデル(森本、片岡、水野)」をテーマに研究成果の発表を行い、peer reviewを受けた。本研究の平成20年度の研究目的は、「外来治療を受けるがん患者のエンパワーメントを促進する看護援助モデル」(以下、看護モデル)の検証を行うことであった。本研究では平成18・19年度に、外来治療を受けるがん患者の体験する困難と困難に対する取り組み、その取り組みを支援し患者のエンパワーメントを促進する看護援助を内包する理論上の看護モデルを、先行研究の知見をメタ統合することによって作成した。そして、看護モデルに含まれるカテゴリの下位項目から、1.患者の取り組み、2.取り組みを支援する看護援助、3.取り組みと看護援助の帰結としての患者の変化について測定する質問紙を作成した。平成20年度には、看護モデルの検証を行うことを目的として、都道府県がん診療拠点病院1施設ならびに地域がん診療拠点病院3施設、計4施設の外来に治療(化学療法、放射線治療)のために通院するがん患者に質問紙を手交配布し、148名から回答を得た(有効回答率64.6%)。対象者は男性55名(37.2%)、女性90名(60.8%)、主ながんの部位は乳がん51名(34.5%)、肺がん18名(12.2%)などであった。得られた回答をもとに、1.患者の取り組み、2.取り組みを支援する看護援助、3.取り組みと看護援助の帰結としての患者の変化についてそれぞれ探索的因子分析を行い、患者の取り組み6因子、看護援助2因子、患者の変化3因子を抽出した。

さらに、これらの因子間の関係について共分散構造分析を用いて検討し、その結果から理論上の看護モデルの修正を行って最終的な看護モデルを構築した。今後は構築した看護モデルの臨床適用方法について検討する予定である。
リン脂質二分子膜の高次相転移現象と乳化系の安定性に関する研究

リン脂質のジミリストイルホスホチジルコリン(DMPC)とジミリストイルホスハチジルグリセロール(DMPG)のラメラ液晶状態における二分子膜の熱的性質およびこれらのリン脂質によるヘキサデカンの乳化特性について解明した。まず、DMPCの水分散系またはDMPGの水分散系について、定圧熱容量の温度依存性、平衡界面拡張圧の温度依存性、X線回折による二分子膜厚の温度依存性、電子共鳴(ESR)スペクトルの温度依存性、ゼータ-電位の温度依存性、示差走査熱量計(DSC)の測定などが主に測定された。その結果、リン脂質の二分子膜はゲル液晶転移温度Tm(DMPCは23.5°Cで、DMPGは23.7°Cである)より数度高温側の(L_α+H_2O)相に高次相転移を示すことが本研究の種々の膜物性の測定より新しく見いだされた。DMPCとDMPGの高次相転移温度T^*はそれぞれ29.0°Cと31.7°Cであった。このTP^*温度はリン脂質二分子膜の臨界温度と呼ばれ、この温度T^*の前後でラメラ液晶の物理的および界面化学的性質が明らかに異なることが見いだされた。そのために、すでに報告されていたDMPC-水系の相図中に本研究の結果を入れることができた。次に、T^*前後でDMPC分散系によるヘキサデカンの乳化性とその安定性について調べた。エマルションの熱的性質はDMPC分散系のラメラ液晶の性質に依存することがわかった。また、エマルションの表面はTmとT^*の温度範囲でDMPCの三重層膜で覆われるが、T^*以上の温度では単分子吸着層となって安定化することが分かった。そのため、DMPCエマルションの動的安定生について調べた結果、合一の活性化エネルギーはT^*以下の状態に比べてT^*以上では約2倍となった。この結果は実際にエマルションがTmとT^*の間の方がT^*以上の温度より安定であるという知見を説明することが可能となった。1)DMPCおよびDMPGの水分散系を調製し、3種類のDoxyl Stearic Acid型スピンプローブ5NS 7NS 12NSを用いて、ESRスペクトルの温度依存性を精確に測定した。その結果、これらリン脂質のゲル-液晶転移温度(DMPCでT_M=23.9°C,DMPGでT_M=23.7°C)より高い温度のDMPCでT^*=29.0°C、DMPGでT^*=31.2°Cで超微細構造因子(A_N′)、配向性因子(S_<33>)などのESRパラメターが変化することが確認できた。これらより、(L_α+H_2O)相の二分子膜状態における高次相転移現象の発現を分子レベルの熱挙動から確認することができた。これらの結果は現在J.Phys.Chem.に投稿中である。2)リン脂質二分子膜のT^*における高次相転移現象を二分子膜の長面間距離(Repeat Distance)の変化として求めるためにDMPC液晶の小角x-線回折を測定した。測定温度幅は22°Cから40°Cで、1-2度ずつの変化で測定をした。その結果、Repeat DistanceはT_M<T<T^*とT^*<Tで異なる温度依存性を示すことを明らかにすることができた。

この結果は現在、日本化学会に投稿中である。3)DMPCとDMPGの水分散系を用いて、ヘキサデカンの乳化分散性の温度依存性を調べた。調製したエマルションの粒子径、表面電位(ζ-potential)、熱安定性等を精確に測定した。その結果、これらの因子は何れもT^*温度前後で明瞭に変化することが分かった。これらの知見はColloid and Surfaces Aに投稿準備中である。ESRスペクトル法:DMPCおよびDMPGの2分子膜液晶状態にスピンプローブDOXYLStearic Acid(5NS,7NS,12NSの3種類)で標識をし、測定温度24°Cから40°Cまでの間を約2°C間隔でESRスペクトルを測定して膜の高次相転移現象が起こることを確認をすることができた。特に、DMPG分散系ではNaClを0.1Mと0.4M添加した場合についても測定を行った。その結果、ESRパラメターの温度依存性から転移温度T*はDMPCが28.96°C、DMPGが32.0°C、31.5°C(0.1M NaCl),31.0°C(0.4M NaCl)となることが確認できた。これらの結果はリン脂質2分子膜のミクロ熱挙動と合わせて論文にし、現在投稿中である。DSC測定によるリン脂質吸着状態の決定:本件補助金によって購入した超高感度DSCを用いて、リン脂質の高次相転移前後におけるエマルション表面におけるリン脂質の状態(単分子膜か多重相分子膜か)を調べることができた。油相にオクタンとヘキサデカンおよびペルフルオロノナンを用いて、DMPCで乳化した系について測定した。DMPCのゲル液晶転移温度(Tm)とその転移エンタルピー(ΔHm)をパラメーターとした。その結果、25°Cで乳化したエマルション系では多重2分子層のDMPCに基づく転移を観察することができたが、35°Cで乳化したエマルション系では観察することができなかった。すなわち、エマルション表面は25°CではDMPCの多重2分子層となり、35°CではDMPCの単分子吸着になることが分かった。さらに、25°Cと35°Cで乳化したエマルションの合一の活性化エネルギーがそれぞれ66.2kJ/mol,44.1kJ/molと異なることも確認した。これらの結果は日本化学会第70春季年会で発表する。小角X線散乱法による二分子膜の長面間隔の温度依存性:DMPCの水分散系を調製して、24h予め熟成した試料について、小角X線散乱の測定を行った。測定温度24°Cから40°Cまでほぼ1°CおきにDMPCの長面間隔を測定して、その温度依存性を求めた。その結果、高次相転移温度T^*(29.0°C)前後で明らかに面間距離の温度依存性が変化することが分かった。次に、DMPG水分散系についても測定を行った。DMPGの高次相転移温度T^*(31.7°C)以下の温度では二分子膜の長面間隔は48.0Aとなり測定をすることができたが、T^*以上では10日間以上経時しないと回折が観測されないことが分かった。その結果、DMPG二分子膜はT^*温度で高次の膜相転移が起こり、構造の再配列が完成するまでに大きな経時変化を伴うことが確認された。これらの結果はリン脂質2分子膜のDSCの測定結果と併せてミクロ熱挙動として現在投稿中である。高次相転移温度前後におけるエマルションの安定性:DMPCラメラ液晶でヘキサデカンを乳化してエマルションを調製した。25°CのDMPC分散液で調製して、25°C、29°C、35°Cの温度でエマルションの粒子径の温度依存性を測定した。一方、35°Cでエマルションを調製して、25°C、29°C、35°Cの温度でエマルションの粒子径の温度依存性を測定した。
中年期における自我同一性再構成とその規定因としての親子関係の変化

1.研究実施計画の第1点である、性別、ライフスタイルによる中年期の自我同一性再構成の様相については、先行研究で特徴が明確化されていない女性に焦点を当て、面接法による検討を行なった。対象は、40代女性59名(有職群・専業主婦群)である。結果は以下の2点である(杉村,1993)。(1)次の4つの自我同一性再構成のパターンを見いだした。a.社会的役割同一性の安定→個人的同一性、b.社会的役割同一性の動揺→個人的同一性、c.社会的役割同一性の安定→その再確認と継続、d.社会的役割同一性の動揺→変化の方向が不明確。(2)パターンa・cは有職群、パターンbは専業主婦群に多いという結果から、中年期の自我同一性再構成の様相がライフスタイルによって異なること、特に専業主婦において心理的葛藤が顕在化しやすことが示された。2.研究実施計画の第2点である、自我同一性再構成における親子関係の変化の重要度については、有職群、専業主婦群ともに40%の対象者が、自我同一性再構成の要因として、子供の成長を契機とした“子育ての再考"(Erikson,et.al,1986)を報告するという結果を得た。このことから、女性に関しては、どのライフスタイルにおいても、親子関係の変化が、中年期の自我同一性再構成の重要な要因であることが確認された。3.自我同一性再構成を、親子関係と関連づけながら、より確実に把握するための新しい方法論を検討した。具体的には、対人関係的領域を重視し、自我同一性発達の力動的過程を把握し得る、Grotevant & Cooper(1981)の自我同一性地位面接を、わが国で初めて翻訳して修正を加え、予備面接を実施した。結果は現在分析中で、次年度は、第1に、この結果をもとにして本面接法を確立すること、第2に、本法を用いて自我同一性再構成を把握するとともに、これと親子関係の変化との関連の詳細を検討することを計画している。
欠陥場におけるマントル鉱物中の原子拡散プロセスの解明

ケイ酸塩鉱物中の欠陥場における陽イオン拡散を明らかにするため、天然試料と実験回収試料について、透過電子顕微鏡を中心とするナノスケールでの微細組織・結晶構造・元素分布の解析を行った。特に、天然の輝石とカンラン石の欠陥中のFeイオンの拡散現象を検討した結果、結晶中の欠陥構造である転位と積層欠陥が、高速拡散路として重要な役割を果たすことが定性的ながら示された。また、本研究課題の一部として隕石鉱物の欠陥構造の記載を行う過程で、輝石とカンラン石のそれぞれについて新高圧相を発見し、マントルに沈み込む海洋プレート内の高圧相転移メカニズムについて、新たな知見が得られた。1.面欠陥中の原子拡散実験に先立ち、天然試料における同現象の探索と記載を試みた。その結果、コンドライト隕石のコンドリュールに含まれるMgSiO3輝石の一部の粒子では、Feがラメラ状にゾーニングしていることをSEM-EDS分析により見出した。この粒子をFIBで薄膜化し、TEM-EDSで観察を行ったところ、(100)面に高頻度の積層欠陥がみられ、それらはFeに富むラメラの配向と一致することが明らかになった。このことは、積層欠陥面がFeの高速拡散路である可能性を示している。2.オリビンがアンチゴライト化する際に放出されたFeが、残存するオリビン中の転位線に沿って選択的に再度拡散移動する現象(パイプ拡散)が生じたことが既に予想できていた蛇紋岩海山起源の試料に対して、STEM-EDSによる元素マッピングをおこなった。この結果、パイプ拡散により転位線近傍に生じたFeの微視的な分布を明らかにするとともに、Mnのパイプ拡散も生じていることを見出した。3.衝撃を受けた隕石中には、地球マントル深部に存在すると考えられるケイ酸塩高圧相が含まれるが、その多くは面欠陥を示すことから、TEMによる観察も進めている。その過程で、これまで天然では見つかっていなかったMgSiO3組成の正方晶ガーネット相を初めて発見し、Science Advances誌に公表した。この成果は新聞やインターネットでも紹介された。天然試料における欠陥中の原子拡散現象の観察については、一定の成果が得られた。また、隕石に含まれる超高圧鉱物中の面欠陥を観察する中で、副次的にこれまで天然では報告例のなかった超高圧鉱物を世界に先駆けて発見した。この成果は、論文として公表済みであり、マスコミからも大きな反響が得られている。一方で、当年度の開始予定であった面欠陥中の拡散実験については、面欠陥を加熱で回復させずに、かつ原子拡散を促進するための温度条件の最適化に手間取っており、現在のところ、本課題の目的にあった拡散プロファイルを得るに至っていない。多結晶試料の欠陥や元素拡散の分析において、サブミクロンスケールでの分析を効果的に行うためには、透過電子顕微鏡(TEM)分析に適した結晶方位と元素分布を示す粒子や領域を事前に選別しておく必要がある。そこで本年度はケイ酸塩多結晶試料について、試料の精密加工・結晶方位解析・化学組成分析を効率良く行うための手法開発を中心に進めた。この技術開発には、高知コア研究所に設置の複合集束イオンビーム加工装置(FIB-SEM)を用いた。同装置は、電界放出型走査電子顕微鏡、ガリウムイオンビーム、及びアルゴンイオンビーム装置が一体化したもので、元素分析用のエネルギー分散型X線分光装置(EDS)と結晶相同定と方位解析用の後方散乱電子線回折検出器(EBSD)も付属している。試料はガリウムイオンビームを用いたFIB加工により表面の平滑化を行うが、イオン照射により、試料表層(数十ナノメートル)が非晶質化しEBSDパターンが取得できなくなるという、深刻な問題があった。本研究では、ガリウムイオン照射(5-30keV)、より低エネルギーで研磨が行えるアルゴンイオン照射(1keV)を段階的に行い、また電流値、照射範囲や照射時間を最適化することで、石英やカンラン石などのケイ酸塩鉱物の表面ダメージを克服した。また、複合鉱物試料である、カンラン石、マグネタイト、ケイ酸塩ガラスからなる宇宙塵でも、同一真空チャンバー内にて試料研磨(FIB)、結晶方位解析マッピング(EBSD)、元素マッピング(EDS)が行えることを確認した。研究実績の概要に記したとおり、平成28年度は試料の精密加工・分析手法の開発の中心に研究を進めたが、十分な進展が見られ、技術論文として公表の準備を進めている段階にある。本年度は、カンラン石とその高圧相中の欠陥とそれに伴う化学不均質に関して、合成試料と天然試料の高分解能TEM観察を行った。(1)合金系で報告されている転位芯への鉄の濃集(コットレル雰囲気)が、ケイ酸塩鉱物中でも生じるかを検証する実験を試みた。グリッグス装置により含Feカンラン石に10^78cm^-2の密度の転位導入した後、雰囲気コントロール炉にて、FMQ-IWバッファー相当の酸素分圧、12001400°Cの条件で最大1週間の加熱を行った。TEM観察では、回収試料いずれからも有意なコットレル雰囲気は確認されなかった。原子寸法差因子に基づく計算も、マントルの温度条件ではコットレル雰囲気の形成は非常に弱い、という結果を支持している。今後、高封圧下での加熱による検証も行う必要があるが、カンラン石の欠陥近傍における化学組成不均質は、上部マントルのレオロジーに大きな影響を与えない可能性が高いと考えられる。(2)強い衝撃変成を受けた隕石中に、これまで理論的考察でのみ報告されていた準スピネル構造の新

ケイ酸塩高圧相(ε*相)を発見した。ε*相はカンラン石の安定高圧相であるリングウッダイト粒子とトポタキシャルな結晶方位関係を持つ、数ナノメートルのラメラ状の形態を示す。また、ε*相は母相のリングウッダイトに比べてFeに枯渇していた。同相は衝撃圧力の解放過程で、リングウッダイトから準安定的に形成され、相転移直後にε*相から母相のリングウッダイトに向かってFeが拡散したことが明らかになった。ε*相は、カンラン石が無拡散型メカニズムによりリングウッダイトやワズレイアイトへ高圧相転移する際に、中間構造としての役割を担う。このカンラン石の新しい高圧相転移は、隕石の衝撃変成の温度圧力履歴を制約するだけでなく、沈み込みスラブ中での相転移カイネティクスにも重要な役割を果たすことを示唆する。ケイ酸塩鉱物中の欠陥場における陽イオン拡散を明らかにするため、天然試料と実験回収試料について、透過電子顕微鏡を中心とするナノスケールでの微細組織・結晶構造・元素分布の解析を行った。特に、天然の輝石とカンラン石の欠陥中のFeイオンの拡散現象を検討した結果、結晶中の欠陥構造である転位と積層欠陥が、高速拡散路として重要な役割を果たすことが定性的ながら示された。また、本研究課題の一部として隕石鉱物の欠陥構造の記載を行う過程で、輝石とカンラン石のそれぞれについて新高圧相を発見し、マントルに沈み込む海洋プレート内の高圧相転移メカニズムについて、新たな知見が得られた。初年度に行った天然試料の観察に基づき、MgSiO3輝石単結晶中の面欠陥が陽イオンの高速拡散路となり得ることを、天然試料の観察から確かめることができた。今後はこの産状を実験的に再現し、その卓越条件をすべく、酸素分圧制御電気炉または、一軸加熱変形装置を用いて、合成MgSiO3単結晶中のFe拡散実験を進める。隕石中のMgSiO3輝石にSEMのスケールで確認されたFeのラメラ状ゾーニングは、TEMの観察スケール(数ミクロン以下のオーダー)で確認するには大きすぎ、面欠陥とFe拡散の関係を直接的に確かめるのは困難であった。したがって、拡散実験ではMg-Feの均質化が大きく進行しないよう、拡散実験を短時間の加熱、あるいは低い温度で行う必要がある。この点を考慮した実験デザインを早急に進め、再現実験を進める予定である。また、STEMにおける高角度散乱環状暗視野(HAADF)像は、一般に試料の平均原子番号に応じた化学組成コントラストを示すが、電子線チャネリング効果による結晶方位コントラストが重複する可能性がある。そのため、面欠陥が卓越した試料では、欠陥の組織に対応したチャネリングコントラストを、化学組成の不均質さと見誤る可能性も高いため、その検証と対策も慎重に行う。平成28年度までに、回収した試料の分析手順は既に確立されているが、輝石中の欠陥密度に対してFe体拡散の影響が予想していたより大きいために、面欠陥におけるFe拡散の評価に手間取っている。拡散実験においてMg-Feの均質化が大きく進行しないような、加熱温度、時間の最適化を引き続き進める。また、カンラン石の転位への鉄の濃集、転位による鉄のパイプ拡散についても、天然試料と雰囲気制御電気炉実験試料の分析の両面から検証を進める予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
沖縄産海藻類の化学的研究

本年度は,主に褐藻Stypopodium zonaleの成分研究及びS.zonale, Laurencia luzonensis, L.brongniartii, Porteria hornemanniiからこれまでに単離された化合物の生理活性テストを行った.沖縄県中部の金武湾沿岸で採集されたS.zonale(9.75Kg)をエタノールに数日間浸漬した後,常法にしたがって分離・精製を行ない,各種機器スペクトル(NMR, IR, MS, UV)を測定し構造の解析を行なった.その結果,多くの既知化合物と共に,6種の新規メロジテルペンを得た.この内4種の化合物は,枯草菌(Bacillus subtilis)に対し一定の阻害活性を示し,さらに炎症性サイトカイン(TNF-α)の働きを阻害することもわかった.また,この内の1種はヒトの胚性腎細胞(HEK-293)におけるアセチルコリンエステラーゼの働きを阻害した.L.luzonensisからは,前年度報告した新規化合物(10種)に加え,さらに5種の新規セスキテルペンを単離した.これらの化合物について生理活性試験を行ったところ,この内の2種はHEK-293におけるアセチルコリンエステラーゼの働きを阻害することがわかった.L.brongniartiiから単離された化合物の内,2種はCOX-1,COX-2に対して強い阻害活性を示した.また,この内の1種はHistamine H_2に対しても強い阻害活性を持つ事がわかった.P.hornemanniiから得られた3種の新規ハロゲン化モノテルペン及びそのアセチル化誘導体について活性試験を行った結果,この内の2種のアセチル化誘導体がAlternalia sp.に対して強い抗カビ活性を示した.また,1種の新規化合物と3種の既知化合物がブラインシュリンプ(Artemia salina)毒性試験において強い活性を示した.本年度は,主に褐藻Stypopodium zonaleの成分研究及びS.zonale, Laurencia luzonensis, L.brongniartii, Porteria hornemanniiからこれまでに単離された化合物の生理活性テストを行った.沖縄県中部の金武湾沿岸で採集されたS.zonale(9.75Kg)をエタノールに数日間浸漬した後,常法にしたがって分離・精製を行ない,各種機器スペクトル(NMR, IR, MS, UV)を測定し構造の解析を行なった.その結果,多くの既知化合物と共に,6種の新規メロジテルペンを得た.この内4種の化合物は,枯草菌(Bacillus subtilis)に対し一定の阻害活性を示し,さらに炎症性サイトカイン(TNF-α)の働きを阻害することもわかった.また,この内の1種はヒトの胚性腎細胞(HEK-293)におけるアセチルコリンエステラーゼの働きを阻害した.L.luzonensisからは,前年度報告した新規化合物(10種)に加え,さらに5種の新規セスキテルペンを単離した.これらの化合物について生理活性試験を行ったところ,この内の2種はHEK-293におけるアセチルコリンエステラーゼの働きを阻害することがわかった.L.brongniartiiから単離された化合物の内,2種はCOX-1,COX-2に対して強い阻害活性を示した.また,この内の1種はHistamine H_2に対しても強い阻害活性を持つ事がわかった.P.hornemanniiから得られた3種の新規ハロゲン化モノテルペン及びそのアセチル化誘導体について活性試験を行った結果,この内の2種のアセチル化誘導体がAlternalia sp.に対して強い抗カビ活性を示した.また,1種の新規化合物と3種の既知化合物がブラインシュリンプ(Artemia salina)毒性試験において強い活性を示した.その結果、L.luzonensisからは10種の新規臭素化セスキテルペンやジテルペン類を既知物質15種とともに単離した。L.brongniartiiからは、チオメチル基やメチルスルホニル基を持った新規臭素化インドール誘導体3種と既知物質を5種類,また、Porteria hornemanniiからはハロゲン化モノテルペン3種類の新規化合物を13種の既知物質とともに得た。現在それぞれの化合物やいくつかのアセチル誘導体などについて数種のカビ:Fsariummoniliforme, Alternaria sp., Cladosporium sp., Gelasinospora retispora、および菌種:Bacillus subtilis、Staphylococcus aureus、Escherichia coliに対しての抗菌・抗カビなどの生物活性試験を検討しているところである。一般に、多くのLaurencia属の海藻からは主要成分として特徴的な構造をもったハロゲン化テルペノイド類が多く見つかっているが、L.brongniartiiからはこれらのテルペノイド化合物が未だ発見されていないのでそれについても今後なお精査、検討する必要がある。本年度は,主に褐藻Stypopodium zonaleの成分研究及びS. zonale, Laurencia luzonensis, L. brongniartii, Porteria hornemanniiからこれまでに単離された化合物の生理活性テストを行った.沖縄県中部の金武湾沿岸で採集されたS. zonale (9.75Kg)をエタノールに数日間浸漬した後,常法にしたがって分離・精製を行ない,各種機器スペクトル(NMR, IR, MS, UV)を測定し構造の解析を行なった.その結果,多くの既知化合物と共に,6種の新規メロジテルペンを得た.

この内4種の化合物は,枯草菌(Bacillus subtilis)に対し一定の阻害活性を示し,さらに炎症性サイトカイン(TNF-α)の働きを阻害することもわかった.また,この内の1種はヒトの胚性腎細胞(HEK-293)におけるアセチルコリンエステラーゼの働きを阻害した.L. luzonensisからは,前年度報告した新規化合物(10種)に加え,さらに5種の新規セスキテルペンを単離した.これらの化合物について生理活性試験を行ったところ,この内の2種はHEK-293におけるアセチルコリンエステラーゼの働きを阻害することがわかった.L. brongniartiiから単離された化合物の内,2種はCOX-1,COX-2に対して強い阻害活性を示した.また,この内の1種はHistamine H_2に対しても強い阻害活性を持つ事がわかった.P. hornemanniiから得られた3種の新規ハロゲン化モノテルペン及びそのアセチル化誘導体について活性試験を行った結果,この内の2種のアセチル化誘導体がAlternalia sp.に対して強い抗カビ活性を示した.また,1種の新規化合物と3種の既知化合物がブラインシュリンプ(Artemia salina)毒性試験において強い活性を示した.
Gjb2遺伝子優性阻害変異マウスの発育段階におけるコルチ器の機能と微細構造

日本人の先天性難聴原因遺伝子の中で最多であるGJB2遺伝子変異(コネキシン26)の発症原因の探求を目的とした。GJB2遺伝子変異モデルマウスの聴覚発育段階での内耳の機能・組織学的評価の結果、高度難聴およびコルチ器形成不全を認めた。これらは柱細胞内のmicrotubules形成やGERのアポトーシス遅延との関与が判明し、将来的なGJB2遺伝子変異難聴の根本的治療確立に大きく貢献するものと考えられる。(1)研究の目的先天性難聴は2,000人に1人と高頻度でその半数が遺伝性である。そのうちGJB2(コネキシン226)遺伝子変異は日本人で最も高頻度の原因遺伝子で、早期発見と治療方針を決定する上で本質的な発症原因の探求が重要である。しかしヒトの内耳では生検や侵襲的な生理学的検査は困難なため、ヒトのGJB2遺伝子変異と等価のマウスモデルの組織・機能的評価を目的とした。聴覚の成熟過程での詳細な検討はなされていないためこのマウスの生直後から2週齢までのコルチ器評価を企画した。(2)研究目的を達成するための研究計画・方法十分にマウスを麻酔後、内耳を摘出し組織学的検査(光顕、電顕、免染)を行う。聴覚が出現する生後11日以降では聴覚機能検査(ABR、DPOAE)を施行した。タイミングよく幼若マウスが搬入されるよう動物繁殖研究所と密に連絡をとり、P2レベルの実験室で万全な対策を講じることができた。(3)平成20年度の研究実績コルチ器の組織学特徴として、コルチトンネルが形成されるべき生後5日の時点で形成不全を認めた。ヌエル腔も生後8日以降に発現するべきであるが認めなかった。コルチ器とヌエル腔は音伝達に必要な物質を含む外リンパ液が存在する場所である。今回の結果より本難聴の原因の一つあることが示唆された。また内柱細胞内のマイクロチュブリン数の有意な減少が判明し、コルチトンネルの形成不全の原因の一つと考えられた。ABRでは聴覚発現時ですでに高度難聴を示した。DPOAEにおいても同様であった。これまで他施設においてコルチ器形成後組織学的に変性し難聴を生じると報告があったが、我々のマウスでは、コルチ器成熟過程においてすでに形成不全を認め、聴覚発現時期より高度難聴を認めた。研究の意義・目的:先天性難聴は2,000人に1人と高頻度でその半数が遺伝性である。そのうちGJB2(コネキシン26)遺伝子変異は日本人で最も高頻度の原因遺伝子で、早期発見と治療方針を決定する上で本質的な発症原因の探求が重要である。研究実施計画:マウスの内耳を摘出し組織学的検査(光顕、電顕、免染)を行う。GER(greater epitherial ridge,内側隆起)を観察する。GERは生直後においてコルチ器支持細胞形成に必要な栄養因子を分泌するが、形成後の生後5日頃から通常はアポトーシスを呈し12日には終了することが多い。以前のマクロ結果においてGJB2変異マウスでは正常体と比しGERの面積が広く、コルチ器形成不全の原因を解明するためにより詳細な研究を要すると考えられた。そこでGERを光顕、電顕にてGER内の細胞の細胞数、面積、アポトーシスの有無に関し日齢を追って評価する。研究結果:組織学上、GJB2変異マウスのGERにおけるアポトーシスは生後8日より出現し生後12日においても存続し、正常体と比してアポトーシスの遅延を示唆した。(1) GER面積、(2) GER全体細胞数、(3) GER内のアポトーシス細胞数をGJB2変異マウスと正常体を比較した。生後12日において前述の3項目はGJB2変異マウスでは有意に高値を示した。研究結果の重要性:我々はコネキシン26がGERのアポトーシスと関与し、その結果コルチ器形成不全、及び難聴に起因することを世界で初めて示した。今回の我々の結果は、将来的に先天性難聴の根本的治療を確立するためには重要であると考える。
レールの音響放射特性に関する研究(鉄道の低騒音化技術の開発に向けての基礎的研究)

斜陽化が叫ばれた時代が有った都市間鉄道が1964年に開業した東海道新幹線の成功と共に世界的に復活した。そこでは高速化を柱とした技術革新が大きな役割を果たしたが、その陰で、高速化に伴って騒音と振動が高まると言う問題が不可避的に派生し、その間の市民の権利意識の高まりもあって無視出来ない問題となって来た。又、地域住民の頭上に懸垂懸架された連続金属トラス構造部分をかなりの時間に亘って走り続けると言う瀬戸大橋の様な特殊環境下での騒音問題も横たわっている等、この問題へのアプローチには現時点でも大きな社会的な重要性がある。本研究はこの内、レールの発する騒音の問題に的を絞り、レール自身の音響放射特性について考察すると言う狭い範囲のテーマを扱うものながらも、この問題の解決に些かの貢献をせんとしたものであり、車輪からの荷重をほぼレール断面の中心線上で受止める様に出来ると言う研究代表者の特許申請中の提案(事件名「鉄道車両用台車」、出願番号"平成4年第246114号")の立場から見た時の、現在主流となっている"T型レールの持つ不可避的な欠陥"を再確認しようとしたものでもあった。具体的に言えば、T型レールは板バネ状の薄い脚の上に質量が集中した頭の部分が乗っていると言う、頑丈そうには見えても、レール断面の脚の中心線からかなり離れた位置に加えられているトン単位の応力に対しては振動のモデルそのそものとも言って良い程振動し易い構造をしており、当然、実際に想像以上に振動して騒音問題に相当の悪影響を及ぼしていると考えられた事から、レールによる騒音対策へのアプローチの第一歩として、まずレールの音響放射特性を研究しようとしたものであり、(1)応力印加位置がレール中心線からかなり離れた従来の通常の位置であった場合と、(2)中心線付近であった場合とのレールの各部分からの音響放射及び、振動状態の差異について実験的に考察したものであり、(2)の方式の方が(1)の場合よりも提案の期待に沿うと言う所期の結果を得た。本年度はまず、本研究を推進して行く上で機能的に基本的且つ、極めて重要な装置である音響の記録装置として、横河電機製のアナライジングレコーダーAR1100A型を導入した。同装置は極く最近開発、発売された装置で、各チャンネル当たり512Kワードと言う長大な記録メモリーを各々独立に備えた14ビット、100KHzサンプリングの、4チャンネルのデジタル化入力機能を持つもので、音響の記録装置として本研究に好適であるだけで無く、簡易型ながら2チャンネルのFFT解析機能も備えている為、一々本格的なFFT解析装置にデーターを転送する事なしに現場でも予備的な解析が行えると言う点でも益々本研究に好適な装置である。実際の測定及び解析活動としては、(1)近くのJR駅の理解を得て同所の退避線に於いてレールをハンマーで打撃し、AR1100Aを用いてその時の音響データーの記録と解析を行った。(2)近くのJRの線路沿いで列車の通過時の騒音をテープレコーダーによって記録し、これを持ち帰って同じくAR1100Aを用いてその時の音響データーのデジタル状態での記録と解析を行った。上記(1)、(2)いずれに於いても狭指向性のマイクロフォンが必須であるのでガンタイプのマイクと同マイク用の防震用のホルダー2組を導入した他、レール自身の振動の状態を測定する為に近接センサー及び、同センサー用のプリアンプを2組導入した。又、

(2)に関して、利用したテープレコーダーに比べてより高い記録周波特性を持ったレコーダーが必要である点及び、実際に測定点を車輪が通過した時点での音響の特定を視覚を用いてより確実にする必要がある事とが判断された事から、DAT(デジタルオーディオテープレコーダー)及び、ハイファイビデオデッキとを導入した。これらの装置及び次年度に導入を予定しているハイファイビデオカメラを駆使して研究を推進して行く事にしている。(1).初年度に当補助金により導入したFFT解析機能付きのデジタルデーターレコーダーであるアナライジングレコーダ及び、狭指向性のマイクロホンであるガンマイクを用いて最寄りのJR駅の引き込み線のレールを大(5Kg級)、小(普通サイズの物)のハンマーで打撃した時の音を解析し、2KHz付近の強いピーク状の周波数スペクトル及び、100Hz付近の低ピークの存在を確認した。この内、100Hz付近の低ピークの存在は特性の良くない装置を用いての測定では検出出来なかったものであるが、この事は明らかに鉄道の騒音の中に対策を立てる事がかなり難しい成分が含まれている事を示すものであった。(2).この事は、レールの音響放射特性を調べる為には当然レール自体の振動を直接検知、測定する必要があると考え、鉄の様な磁性金属の表面までの距離を検知、測定出来るリニア近接センサー及び、専用のアンプを初年度の当補助金により導入しておいたが、これを用いての測定に於いては極めて判然とした形で出現した。この事はこの計測システムの周波数応答範囲は10KHz迄有るが、距離の分解能が0.1mmである事がこの場合にはローパスフィルターの働きをする事になる事から生じた現象と考えられるが、やはり鉄道の騒音対策の難しさを突き付けるものである。(3).又、実際に列車が走行している時の音を、同じくガンマイクと電源の都合上アナライジングレコーダーの現場への設置は不可能であった為、初年度の当補助金により導入しておいた小型のハンデータイプながら高価な測定器並の音響特性を持つデジタルオーディオテープレコーダーで採取して持ち帰り、解析し、同様の所見を得た。(4).更に、ハンマーによる打撃力を規格化する必要があるので打撃力センサー付きのハンマー及び、専用のアンプを当補助金により導入し、試行的な測定を行っている。
軟弱地盤での地盤-基礎-構造物の非線形動的相互作用を考慮した基礎の耐震性能評価

杭の変形性能および耐力の評価方法を確立し,建物の持つ耐震性能を明らかにするため,非液状化乾燥地盤,液状化飽和地盤における杭-構造物系の振動台実験結果をもとに,地盤-杭-構造物系動的相互作用が杭応力に与える影響を検討した.さらに,実験結果の検討および前年度の成果に基づき,応答変位法を用いて実験における杭の変形,応力を算定し,以下のことを示した.1)非液状化乾燥地盤では,表層地盤が構造物慣性力に抵抗することによって杭のせん断力は深度とともに急激に小さくなる.その結果,杭-構造物系に作用する力の釣り合いの中心が基礎下端(杭頭)にあると考えられる.したがって,杭に生じる変動軸力は基礎下端を中心とした構造物慣性力による転倒モーメントが支配的になる.2)液状化飽和地盤では,表層地盤の剛性が低下し構造物慣性力に対し抵抗できなくなること,土圧が構造物慣性力に対し加力側に作用する可能性があることから杭のせん断力は深部まで低減されることなく伝達される.その結果,杭構造物系に作用する力の釣り合いの中心は液状化層下端付近になると考えられる.したがって,杭に生じる変動軸力は液状下層下端を中心とした転倒モーメントを考慮する必要がある.このような力の釣り合いの変化が液状化地盤の曲げモーメント,せん断力だけでなく変動軸力の増大を引き起こす要因である.3)構造物および地盤からの力の作用の組み合わせを考慮した応答変位法は,液状化発生の有無,上部構造物固有周期,基礎根入れの有無などに因らず杭応力を再現でき,算定手法の妥当性を示している.杭の変形性能および耐力の評価方法を確立し,建物の持つ耐震性能を明らかにするため,地盤の液状化の有無,上部構造物固有,周期杭の剛性をパラメータとした杭-構造物系の振動実験結果をもとに,上部構造物および地盤からの作用が杭の変形モードに与える影響を検討した.また,応答変位法を用いて実験における杭の変形,応力を算定し,以下のことを示した.1.上部構造物固有周期が地盤固有周期より短い場合は上部構造物および地盤からの作用の影響が同時に大きくなる.その結果,杭の変形,応力が大きくなる.一方,構造物固有周期が地盤固有周期より長い場合は両者の作用の影響は同時には大きくならない.その結果,杭の変形および応力の増大は抑えられる.2.杭の変形,応力に対して,非液状化地盤では上部構造物からの作用の寄与度が大きいのに対し,液状化地盤では地盤からの作用の寄与度が大きくなる.これは,地盤が液状化することによって,上部構造物の応答が小さくなることに加え,地盤変形が大きくなるためである.特に,液状化層の上に非液状化層が位置する場合では,地盤変形の影響が極めて大きくなる.3.杭の剛性が高くなると杭の変形は小さくなる一方で,液状化地盤などにより大きな地盤変形が生じると,地盤に対して杭が抵抗することにより杭に大きな応力が生じる.4.応答変位法による杭の変形,応力算定において,上部構造物固有周期と地盤固有周期の関係に起因する構造物と地盤の作用の組み合わせを考慮することで,実験における杭応力を再現できる.この手法は,地盤が液状化した場合の杭の変形,応力も再現でき,このことは,簡便な杭の変形・耐震性能評価手法確立の可能性を示している.杭の変形性能および耐力の評価方法を確立し,建物の持つ耐震性能を明らかにするため,非液状化乾燥地盤,液状化飽和地盤における杭-構造物系の振動台実験結果をもとに,地盤-杭-構造物系動的相互作用が杭応力に与える影響を検討した.さらに,実験結果の検討および前年度の成果に基づき,応答変位法を用いて実験における杭の変形,応力を算定し,以下のことを示した.1)非液状化乾燥地盤では,表層地盤が構造物慣性力に抵抗することによって杭のせん断力は深度とともに急激に小さくなる.その結果,杭-構造物系に作用する力の釣り合いの中心が基礎下端(杭頭)にあると考えられる.したがって,杭に生じる変動軸力は基礎下端を中心とした構造物慣性力による転倒モーメントが支配的になる.2)液状化飽和地盤では,表層地盤の剛性が低下し構造物慣性力に対し抵抗できなくなること,土圧が構造物慣性力に対し加力側に作用する可能性があることから杭のせん断力は深部まで低減されることなく伝達される.その結果,杭構造物系に作用する力の釣り合いの中心は液状化層下端付近になると考えられる.したがって,杭に生じる変動軸力は液状下層下端を中心とした転倒モーメントを考慮する必要がある.このような力の釣り合いの変化が液状化地盤の曲げモーメント,せん断力だけでなく変動軸力の増大を引き起こす要因である.3)構造物および地盤からの力の作用の組み合わせを考慮した応答変位法は,液状化発生の有無,上部構造物固有周期,基礎根入れの有無などに因らず杭応力を再現でき,算定手法の妥当性を示している.
植民地期朝鮮文学者の日本体験に関する総合的研究

植民地時代に朝鮮から日本に留学した文学者たちの足跡を調査し、個別研究を行なった。それらの情報を総合してデータベースを作成し、韓国の研究協力者たちと情報を共有した。また、うもれていた資料を翻訳したほか、作家たちの生活にかかわる文学地図を作成して「文学散歩」も行なった。最終年度にはシンポジウムを開催して、韓国の研究協力者たちと植民地時代における「日本留学」の持つ意味について討論し、内容をまとめて本を刊行した。・本研究は、朝鮮近代作家たちの日本体験の意味をさぐることを目的として以下の2つの目標を立てている。(1)朝鮮近代作家の日本滞在関連資料を発掘収集して個別作家研究をおこなう。(2)彼らの日本体験の全体像を把握して総合的な視点で検討するために最終年度に国際シンポジウムを開催する。そのさい、日本文学や歴史領域の研究者にも呼びかけて国境と専門領域をこえた総合的な議論をめざす。・このうち(1)については、5月27日(土)に早稲田大学で最初の研究会を開催して各自の今後の方針を発表し、2月14日(水)に同大学で今年度最後の研究会を開いて研究進捗状況を報告した。初年度である今年度は、分担者たちがそれぞれの作家についての基礎的な資料を整え、また各自の海外研究協力者との連絡を密にするなど、本格的な研究にはいるための準備段階であったといえる。・(2)については、8月23日(水)に韓国ソウルの延世大学において日本側分担者と韓国研究協力者の全員が参加して合同研究会を開催し、本研究の趣旨を説明して意見交換をおこなった。今回の意見はおもに研究の方向と方法に関する原則的なものとなった。席上、最終年度の国際シンポジウムに先立って、プレシンポジウムを開催すべきではないかとの意見が出て、今年度に第2回の合同研究会を日本で開催することが決まった。・(2)についてはまた、日本近代文学の立場からの研究協力者として、文教大学の江種満子教授と静岡大学の南富鎮教授の協力をあおげることになった。そのほかに朝鮮近代文学研究の重鎮である早稲田大学名誉教授の大村益夫先生も協力者として資料提供や研究アドバイスをしてくれることになった。本共同研究は2つの柱からなる。(1)朝鮮近代文学作家たちの日本滞在関係資料を発掘収集し、韓国の研究協力者と連携しながら個別的な作家研究をおこなう。(2)朝鮮近代作家たちの日本体験の全体像を把握し、彼らの日本体験が朝鮮近代文学にあたえた意味を総合的な視点から検討するために、最終年度に日韓シンポジウムを開催する。(1)に関しては、今年度も昨年度に引きつづいて、各分担者が韓国の協力者と連携しながら個』別の作家研究を行ない、6月に早稲田大学で研究会を開いて研究の進捗状況を報告した。そのさい研究協力者である日本文学の辻種満子文教大学教授に「1910年代の日朝文学の交点-<白樺><青鞜>と羅〓錫」という題目で講演をしていただき、9月には武蔵大学で研究会を開いて、江種教授をかこんで朝鮮文学と日本文学との関連性について討論した。(2)の前段階として、20加年11,月17日(土)に県立新潟女子煙期大学でプレシンポジウムを開催した。その準備のために10月に早稲田大学で研究を開いた。2008年3月に武蔵大学で今年度のまとめの研究会を開いて各自の研究状況を報告したあと、最終年度である来年度の子定について話しあった。九州産業の白川豊氏、二松学舎大学の芹川哲世氏、熊本学園大学の浦川登久恵氏、日比谷高校の武井一氏に研究協力をお願いすることになった。来年度の日韓シンポジウムの内容を冊子化すること、江種・徐正子両氏の女性文学に関する対談と、趙〓殷の日本滞在日記『東遊略抄』を翻訳資料として冊子化することなどを決めた。本研究は、(1)朝鮮近代文学作家たちの日本滞在関係資料を発掘収集し、韓国の研究協力者と連携しながら個別的な作家研究をおこなうこと、(2)朝鮮近代作家たちの日本体験が朝鮮近代文学にあたえた意味を総合的な視点から検討するために、最終年度に日韓シンポジウムを開催する、の二つを目的としていた。最終年度を迎えた今年度、上記目的を達成するために、以下のようなことをおこなった。(1)実施計画にそって、2008年10月30日からの3日間、留学生と関連の深い在日本YMCA会館と早稲田奉仕園のスコートホールを会場として、シンポジウムを開催した。分担者らによる研究発表、韓国側研究協力者(崔元植・金哲・李京〓)と日本側研究分担者とで「植民地期朝鮮文学者の日本体験」というタイトルでの討論、文学散歩、そして日本近代文学研究者の江種満子教授と韓国女性文学研究者の徐正子氏との対談をおこなった。(2)シンポジウムでの研究発表要旨、討論と対談の記録、対談の準備段階で翻訳した資料、および作家たちの住居地等の文学散歩地図を冊子として刊行した。

(3)データベース「朝鮮人作家の日本体験一覧表」を作成し、これまで発掘収集した関連資料が見られるようリンクして、代表者のホームページで公開した。(4)趙素昴の日記『東遊略抄』を翻訳して冊子化した。(5)このほかに、分担者たちはそれぞれ担当した作家について学会で発表し、研究論文を発表した。