hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞外基質認識機構による歯周組織の恒常性維持メカニズムの解明

特に,細胞間相互作用にかかわるカドヘリンを介したシグナリングカスケードを解析する.以上により最適化された試料を用いて,歯根膜組織およびセメント質・骨などの硬組織形成能を,実験動物を用いてインプラント体を埋入し組織学的に評価する.歯と歯槽骨を結合する歯根膜組織は,多種多様な細胞群を含む線維性結合組織であり,骨とセメント質の2つの硬組織に囲まれているにもかかわらず石灰化せず,その厚さが一定である生体内でも稀有な組織で,歯周組織の恒常性の維持を担う.歯科診療において近年,幅広く用いられているインプラント治療は,この歯根膜組織が存在しないため,インプラント体周囲の歯周組織のリモデリングが行われず,加齢等による生体反応への適応性が低い.また,天然歯において歯周組織は細菌感染に対するバリア機能を発揮するが,インプラントによる治療が細菌感染に対して抵抗性が低い原因も,歯周組織の欠損に由来する.本研究では,歯根膜組織再生を促す生体材料開発の基礎的知見の獲得のため,歯周組織に特異的に発現の向上が認められるIII型コラーゲンの機能に着目した.III型コラーゲンは,歯根膜組織やセメント質に特に多く発現し,その構造はα1鎖のトリプルヘリックス構造でα1鎖とα2鎖からなるI型コラーゲンの構造とは異なることが報告されている.我々はI型コラーゲン及びIII型コラーゲンが歯根膜由来細胞の機能発現に及ぼす影響を検討する為に,コラーゲンをコートしたハイドロキシアパタイト上での歯根膜由来細胞を播種し培養した.播種した細胞の増殖はIII型コラーゲンにおいて促進した.また,骨芽細胞分化培地にて培養したところ,I型コラーゲンおよびハイドロキシアパタイト上でALP活性が促進し,III型では抑制されたことから,歯根膜組織の線維性結合組織の再生には,III型コラーゲンを用いた足場の設計が重要であることが示唆された.本年度は,生体骨の主成分であるハイドロキシアパタイトを湿式法にて合成し,そのキャラクタリゼーションを行った.その結果,作製した粉体はリン酸イオンと水酸化物イオンを有し,ハイドロキシアパタイトの結晶構造であった.作製した粉末を使用して一軸加圧成形し,1250°C水蒸気雰囲気下で焼結しペレットを作製し,コントロール試料とした.作製したペレットに,ブタ皮由来のI型コラーゲンおよびIII型コラーゲンをディップコートした.コーティングした試料をFT-IRにて解析したところ,コーティングした試料ではアミド由来のバンドが観察され,コラーゲンが適切にコーティングされていた.ラット上顎骨M1,M2,M3を抜歯し,酵素処理により歯根膜由来細胞を得たのち,培養を行った.得られた歯根膜細胞の継代ごとにリアルタイムPCRにより遺伝子発現を解析したところ,継代数の増加に伴い,骨形成因子であるRUNX2が減少し,Periostinの増加が認められた.主に3継代目以降に形質の変化が認められたことから,本研究では2継代目の歯根膜由来細胞を用いて検討を行った.歯根膜由来細胞の増殖性をMTTアッセイにて検討したところ,III型コラーゲン上で,I型コラーゲンおよびハイドロキシアパタイトと比較して有意に増殖が促進した.また,骨芽細胞誘導培地を用いて分化を誘導したところ,I型コラーゲンおよびハイドロキシアパタイト上のALP発現が,III型コラーゲン上のものと比較して有意に増加した.また,アリザリンレッドS染色により石灰化能を検討したところ,ALPの結果と同様にI型コラーゲンおよびハイドロキシアパタイトアパタイト上で有意に促進した.以上より,歯根膜組織の線維性結合組織の再生には,III型コラーゲンを用いた足場の設計が重要であることが示唆された.
時間分解ESR法による包接化合物を用いた光化学反応初期過程の動力学的研究

包接化合物を用いた時間分解ERS法による光化学反応初期過程に関する研究を二つに分割した.まず第一は光化学反応前駆体である芳香族化合物の励起三重項状態に関する研究,第二はその励起状態から引き続き起こる化学反応に関する研究である.今年度は第一の研究を主に実行し,第二の課題に関してはその準備を行なった.包接化合物としてはシクロデキストリンを用いた.まず包接化合物を用いる前に,通常の溶液における芳香族化合物の励起三重状態(ここでは生にキサントンを用いた)を77Kで測定し,そのスペクトルが溶媒の極性,特に微量の水,の影響を受けることが明らかとなった.次に空洞の大きさの異なるα, β, γと呼ばれる三種のシクロデキストリンの水溶液を用い, 77Kに凍結後同様に測定を行なったところ, α中では水との相互作用のない三重項状態が, βとγ中では水との強い水素結合の影響が現れた.したがってα中ではキサントンのカルボニル基部位が十分に水分個から隔離されていることが明らかとなった. βとγ中ではその空洞が大きく水分子も同時に包接されていると考えられる.次にキサントンと一緒にナフタレンの様な平面性が良くまた能率良く三重項目エネルギーを受けとることができる分子を溶液中に添加した.その結果α中ではキサントンのみ, β中では主にキサントンの励起三重項状態が観測された.γ中ではキサントンの三重項状態は消失し,明らかにナフタレンによるスピン分極をもった励起三重項状態に置き換わった.この分極をコンピューターによりシミュレーションにすることにより, γシクロデキストリン中においてはキサントン分子とナフタレン分子が平面性を保ちつつその長軸方向を45°傾けていると結論づけられた.現在は,温度可変による溶液の実験を行なっている.包接化合物を用いた時間分解ERS法による光化学反応初期過程に関する研究を二つに分割した.まず第一は光化学反応前駆体である芳香族化合物の励起三重項状態に関する研究,第二はその励起状態から引き続き起こる化学反応に関する研究である.今年度は第一の研究を主に実行し,第二の課題に関してはその準備を行なった.包接化合物としてはシクロデキストリンを用いた.まず包接化合物を用いる前に,通常の溶液における芳香族化合物の励起三重状態(ここでは生にキサントンを用いた)を77Kで測定し,そのスペクトルが溶媒の極性,特に微量の水,の影響を受けることが明らかとなった.次に空洞の大きさの異なるα, β, γと呼ばれる三種のシクロデキストリンの水溶液を用い, 77Kに凍結後同様に測定を行なったところ, α中では水との相互作用のない三重項状態が, βとγ中では水との強い水素結合の影響が現れた.したがってα中ではキサントンのカルボニル基部位が十分に水分個から隔離されていることが明らかとなった. βとγ中ではその空洞が大きく水分子も同時に包接されていると考えられる.次にキサントンと一緒にナフタレンの様な平面性が良くまた能率良く三重項目エネルギーを受けとることができる分子を溶液中に添加した.その結果α中ではキサントンのみ, β中では主にキサントンの励起三重項状態が観測された.γ中ではキサントンの三重項状態は消失し,明らかにナフタレンによるスピン分極をもった励起三重項状態に置き換わった.この分極をコンピューターによりシミュレーションにすることにより, γシクロデキストリン中においてはキサントン分子とナフタレン分子が平面性を保ちつつその長軸方向を45°傾けていると結論づけられた.現在は,温度可変による溶液の実験を行なっている.
海面上昇と巨大台風の発生にともなう海岸紙での危検度評価に関する研究

近年,地球規模の環境問題が重大な関心事になってきた。特に,温暖化は海面の上昇や巨大台風の発生をもたらし,その結果臨海地域において種々の災害が生じると危惧されている.本研究では、東京湾において海面の上昇に加え巨大台風が来襲した場合を想定して,波浪・高潮の数値計算を越波や陸上への遡上を含めて行い,浸水域を予測することを目的とした.まず,東京湾における高潮の数値シミュレ-ションモデルを海面摩擦に関する最近の研究成果等を取り入れて作成した.これを用いて,現状水位と海面上昇が生じた場合の水位に対して,伊勢湾台風級およびそれを巨大化した台風について高潮の計算を行った.また同時に,海上風から有義波法を用いて波浪推算を行った.この結果と東京湾沿岸の高潮堤防の天端高から算定される越波・越流量を陸側の氾濫の境界条件として,氾濫水の平面2次元的運動を数値計算し,浸水高や線流量の分布を求めて,浸水被害想定域の予測を行った.数値シミュレ-ションの結果,東京湾奥における高潮時の浸水予想地域が,海面上昇・台風の巨大化・高潮堤防の天端高によって変化する様子が明らかになった。特に,海面上昇によって,現在は浸水の危険性がほとんどない地域でも,海面上昇後には浸水の危険性が増大するが、浦安地区の危険性が高く,現在検討されている人工バリアを含めなんらかの対策が望まれる.東京湾におけるケ-ススタディ結果を考察すると,海面上昇にともなう高潮時の危険度は,高潮堤防の天端高を海面上昇程度嵩上げすることで著しく下げることができることになる.しかし,高潮以外にも考えられる重要な諸影響も含め,今後最善の対応策について検討を続ける必要がある.近年,地球規模の環境問題が重大な関心事になってきた。特に,海面上昇によって,現在は浸水の危険性がほとんどない地域でも,海面上昇後には浸水の危険性が増大するが、浦安地区の危険性が高く,現在検討されている人工バリアを含めなんらかの対策が望まれる.東京湾におけるケ-ススタディ結果を考察すると,海面上昇にともなう高潮時の危険度は,高潮堤防の天端高を海面上昇程度嵩上げすることで著しく下げることができることになる.しかし,高潮以外にも考えられる重要な諸影響も含め,今後最善の対応策について検討を続ける必要がある.
リグニンおよびリグナンの光学活性に関する研究

トドマツ材から単離されたリグナンはβ-β型リグナン15種及び他の結合様式をもつ2種の17種であり、全て光学活性である。この中4種(todolactolA-D)は部分構造としてラクトール環を有する新しいリグナンである。これらリグナンの旋光性は全て側鎖上の2-4個の不整中心の性質を反映し、樹木内での生合成の際、不整誘導の結果生じたものと考えられる。一方、トドマツ抽出物から単離されたBrauns,リグニン(BL)は光学的に不活性である。分子量分布はおよそ25001000程度と推定される。機器分析、分解物の分析結果はBLの構造中にリグナン類にみられる結合様式の存在を示した。温和な分解による分解物から光学活性なリグナンを単離した。このリグナンは抽出物から単離されたリグナンと一致し、そのキラリティは共に〔+〕である。この事はBLが部分構造として同材から単離された立体特異的なリグナンを含み、BLとリグナンは類似の基本単位から生合成される事を示す。リグナンと類似の生合成機構を持つリグニン調製のモデル実験で、不整場としてホロセルロース,ヘミセルロース中で調製した脱水素重合中間体(DHP)は光学活性なリグナンを含む。しかし、不整場外で調製したDHP中のリグナンは光学不活性である。不整場内・外で調製したDHPは分子量分布に差があり、後者のそれはBLの分子量分布に一致し、前者のDHPは若干大きい分子量区分に位置する。これは不整場が光学活性を誘導するばかりでなく、DHPの生長にも強く関与している事を示す。低分子量リグナンの光学活性、光学不活性のBL分子中に光学活性のリグナン単位の存在、不整場で生ずるリグナンの光学活性等はリグニンの立体化学に無関係とは考えられない。リグニンの光学不活性は高分子化の過程で各単位のキラリティが相殺されているか、又は対称面をもつように生長するか、新たに問題が提起され、更に究明されねばならない。
腫瘍免疫に基づくアブスコパル効果のメカニズム解明と画期的な腫瘍治療戦略

前年度までの担癌マウスモデルによる基礎的検討により、照射に端を発する免疫賦活メカニズムを介したabscopal effectの誘導には自然免疫が関与することが明らかになった。細胞分子生物学的処理において、株式会社エフェクター細胞研究所から免疫賦活剤となるケモカインの提供を受け、東京大学大学院医学系研究科社会予防医学講座分子予防医学教室研究員の技術協力により順調に進捗した。FACS解析ではエフェクタ細胞としてCD4/CD8陽性T細胞のみならずNK細胞やCD11c陽性DCやCD11b陽性細胞等の抗原提示細胞が中心的役割を果たすと考えられた。さらに臨床応用に繋がる適切な照射プロトコールを確立するため、MHC classの異なるC57BL/6系とBALB/cマウスを用いて各種ヒトがん細胞での照射実験を行った。既に報告しているようにECI301によるabscopal effect誘導においては腫瘍および宿主特異性が複数回のチャレンジでも認められず、その結果はconventional fractionationでもSBRTを見据えた寡分割照射でも有意な違いがなかった。ただしケモカインを用いずとも単回大線量の下では軽度のabscopal regressionが起き得ることが予備実験で認めらており、マウス実験の解釈と臨床応用への外挿には注意を要する。分子メカニズム探索実験でHMGB1とHSP70の関与が証明されたが、さらに予定研究期間を1年延長し、最小単位でのabscopal effect誘導物質の探求のため化学的に合成されたECI301の部分ペプチドによるeffector候補が判明し、論文化した。abscopal effectのメカニズム理解には、遺伝子レベルの深遠な研究発展が望まれる。1放射線治療と腫瘍免疫賦活効果併用に関する基礎的検討Radiation Immunologyの概念の樹立近年の腫瘍免疫学の発展により、宿主内免疫監視機構が存在にかかわらず癌細胞の生体免疫監視機構からのエスケープが明らかとなっている。即ち癌細胞ではMHCクラスI分子が欠失しCD8+CTLによる認識機構から逃れる、また癌細胞はエフェクター分子であるIFN-γに対する反応性を消失したりアポトーシス抵抗性を獲得する。腫瘍内や所属リンパ節では抑制T細胞(CD4+CD25+Treg)が増加し、腫瘍に対する生体の免疫応答を抑制する。放射線照射と免疫賦活剤併用により、免疫抑制系の環境を克服し、抗腫瘍効果を誘導するため、相当数の担癌マウスモデルを用いて緻密な基礎的検討を行う。本研究にかかる順調な遂行のための立案および放射線照射は、東京大学医学部付属病院において多様な癌腫の集学的治療の経験豊富な放射線科治療部で技師・医学物理士らの多大な研究協力を得て順調に実施されている。本研究において最も重視している臨床試験へつながる実践的発展を念頭に置き、東大病院22世紀医療センター免疫細胞治療学(メディネット)講座垣見和宏特任教授に免疫細胞学的観点から随時助言を得ていることが原動力となっている。さらにabscopal effectを背景に説明が成り立つoligometastasis/oligo-recurrenceの実臨床症例の集積も肺癌症例を中心に続けている。そして細胞・分子生物学的処理においては株式会社エフェクター細胞研究所から免疫賦活剤として質の高いケモカインの提供を受けている。密接な連携先の東京大学大学院医学系研究科社会予防医学講座分子予防医学教室(松島綱治教授)研究員の技術協力の下マクロ及びミクロ視的解析も実施され、多部門が緊密に有機的連携をしていることで円滑・効率的に研究が進捗している。1放射線治療と腫瘍免疫賦活効果併用に関する基礎的検討Radiation Immunologyの概念の樹立集積が進む腫瘍免疫学的知見では、宿主内免疫監視機構の存在に抗する癌細胞の生体免疫監視機構からのエスケープがほぼ解明されつつある。即ち癌細胞ではMHCクラスI分子が欠失しCD8+CTLによる認識機構から逃避したり、エフェクター分子であるIFN-γに対する反応性を消失したりアポトーシス抵抗性を獲得する。腫瘍内や所属リンパ節では抑制T細胞(CD4+CD25+Treg)が増加して腫瘍に対する生体の免疫応答を抑制する。放射線照射と免疫賦活剤併用により免疫抑制系の環境を克服し、抗腫瘍効果を誘導するため、初年度に引き続き相当数の担癌マウスモデルを用いた緻密な基礎的検討を行った。1の理論的根拠確立のため、雌性7週齢C57BL/6系およびMHC classの異なるBALB/cマウスの片側皮下にLewis lung carcinoma (3LL)やColon26細胞を(primary tumor)、対側腹部皮下に3LLあるいはColon26/MethAを(secondary tumor)移植後、片側部の腫瘍のみに6Gy(6MeV電子線)照射しケモカインECI301を静脈内投与すると腫瘍特異性および個体特異性に拠らない有意なabscopal effectが確認された。臨床試験を立ち上げるため、至適照射プロトコールとして寡分割大線量およびconventionalな分割照射スケジュールを検討し、一定条件下での実験を行った。31の結果からHMGB1とHSP70が自然免疫系を介したabscopal effect誘導の候補因子であることが明らかになり、研究発展のための薬剤選択につながる礎となった。本研究でkey factorとなる放射線照射は、多様な癌腫の集学的治療の経験豊富な東京大学医学部付属病院放射線科治療部において行われている。初年度は技師・医学物理士らの多大な研究協力を得て順調に実施されたが、2年目の当該年度は研究代表者の異動を伴ったため当初の予定よりも遅れが生じた。

一方で本研究において最も重視している臨床試験へとつながる実践的発展のため、東大病院22世紀医療センター免疫細胞治療学(メディネット)講座垣見和宏特任教授に免疫細胞学的観点から随時助言を得ていることは研究推進の原動力となっている。異動した帝京大学医学部においては免疫療法に精通した腫瘍内科医らの助言を仰ぐことが可能となり、適切な研究プロトコールおよびバイオマーカー検索立案の点で予定以上の成果が上がっている。そして細胞・分子生物学的処理においては引き続き株式会社エフェクター細胞研究所から免疫賦活剤として質の高いケモカインの提供を受けており、密接な連携先の東京大学大学院医学系研究科社会予防医学講座分子予防医学教室(松島綱治教授)研究員の技術協力の下マクロ及びミクロ視的解析も実施中であり、多部門が緊密に有機的連携をしていることで円滑・効率的に研究が進捗している。前年度までの担癌マウスモデルによる基礎的検討により、照射に端を発する免疫賦活メカニズムを介したabscopal effectの誘導には自然免疫が関与することが明らかになった。背景として細胞分子生物学的処理において株式会社エフェクター細胞研究所から免疫賦活剤である良質なケモカインの提供を受け、東京大学大学院医学系研究科社会予防医学講座分子予防医学教室研究員の技術協力が得られて順調に進捗したことが大きい。FACS解析でエフェクタ細胞としてCD4/CD8陽性T細胞のみならずNK細胞やCD11c陽性DCやCD11b陽性細胞等の抗原提示細胞が中心的役割を果たすと考えられる。今年度は臨床応用に繋げるための適切な照射プロトコールを確立するため、MHC classの異なるC57BL/6系とBALB/cマウスを用いて各種ヒトがん細胞での照射実験を行った。既に報告しているようにECI301によるabscopal effect誘導においては腫瘍および宿主特異性が複数回のチャレンジでも認められず、その結果はconventional fractionationでもSBRTを見据えた寡分割照射でも有意な違いがなかった。ただしケモカインを用いずとも単回大線量の下では軽度のabscopal regressionが起き得ることが予備実験で認められたため、マウス実験の解釈と臨床応用への外挿には注意を要する。分子メカニズム探索実験でHMGB1とHSP70の関与が証明され、さらに後者のペプチド候補も徐々に解明されつつあり内容の一部を論文化した。最小単位でのabscopal effect誘導物質の探求が進んでいる。予定研究期間を1年延長し、ECI301が導く本効果のメカニズム理解に可能な限りの道標を構築し、遺伝子レベルの深遠な研究発展に繋げていく。担癌マウスモデル構築については効率よく実現可能な体制にあり、腫瘍および宿主特異性のないabscopal effect誘導も極めて再現性高く実施できている。
超短パルス光干渉加工による金属周期ナノ構造の創製と表面増強ラマン散乱法への応用

超短パルス干渉レーザーを金属薄膜に照射しナノサイズ金属流動と固化= Solid-Liquid-Solid (SLS)プロセスを誘起することで、ナノウィスカーやナノドロップなどの特異な金属ナノ周期構造が形成される。これをプラズモニックデバイスに応用するために、空間フィルター及びSLMを用いたビーム整形による加工分布制御と3次元スキャン加工による大面積デバイス作製を行った。実際に表面増強ラマン散乱基板及びメタマテリアルの作製と特性評価を行った。また走査型・透過型電子顕微鏡による金属ナノ構造観察結果を踏まえ、FDTD法による電磁界シミュレーションを用い、レーザー照射時の電場増強効果を検証した。(1)フェムト秒レーザー干渉加工装置の開発:フェムト秒レーザーを高効率DOE(Diffractive Optical Element)で4本の一次回折光に分割する。空間強度変調器(SLM)を導入し、強度変調及び位相変調を行う装置を構成した。二枚のアクロマティックレンズL1及びL2からなる縮小光学系によってビームを干渉させ、金属薄膜ターゲット表面で干渉加工をおこなった。(2)ビーム品質の測定:オートコリレーターを導入し、パルス幅が約200fsで安定していることを確認した。また、ビームプロファイルの観察をビームプロファイラでおこなった。(3)加工部位の断面測定・膜厚の精密測定:透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて加工部位と非加工部位の断面測定を行った。これにより初めてナノウィスカーの内部構造が明らかに成った。さらに、スパッタリングで薄膜を堆積する際の膜厚誤差を修正した。(4)第2高調波(SHG)干渉加工装置の開発:フェムト秒レーザーと非線形結晶を組み合わせることでSHGを発生させ、基本波の場合と同様の干渉加工装置を構成し、加工テストを行った。これは、短波長光の高吸収率を利用した光利用効率の向上、及び周期構造の短周期化へ向けた予備実験のためにおこなった。SHG用の高効率DOEを導入し、回折効率の向上を図った。(5)加工テスト:薄膜(t=5.10nm)をシリカガラス基板にスパッタリングで堆積し、4光束干渉加工を行うことでナノ周期構造を試作した。SHGを利用した加工では、基本波の場合と同様に周期ナノバンプ構造の形成に成功した。1特注アポダイザー及び強度変調SLMを用いたビームプロファイルのフラットトップ化の比較を行った。前者の場合、規格化したビームプロファイル中心部φ2.4[mm]の範囲内におけるPV値が0.350から0.261に改善した。後者の場合、φ5.4[mm]の広範囲でPV値0.21に改善した。2ショット毎にビーム強度分布が揺らぐレーザーの場合、空間フィルターでは設計通りのフラットトップ化性能を発揮出来ない。これを解決するため、二次の非線形光学効果を用いてピークカットを行う自律的かつパッシブなフラットトップ化の新手法を考案し理論解析及び予備実験を行った。3フラットトップ化したビームで金薄膜の2次元スキャン干渉加工を行い、10×10mm四方のMHAデバイスを作製した。MHA構造由来の異常透過ピークが近赤外域で複数観測され、メタマテリアル作製の実証実験に初めて成功した。4干渉パターン理論解析:従来の4ビーム及び6ビーム干渉パターン理論解析に加え、2波長干渉の理論解析を行った。波長に整数倍の関係が有る場合に電界強度が0に固定される領域が周期的に現れ、すなわち干渉パターンの形成を確認した。干渉条件のサーベイを行い、SERS測定用基板や種々のプラズモニックデバイスの作製に有用な干渉条件を選定した。多波長加工は被加工物のバンドギャップ特性との組み合わせによる超微細加工の可能性があり、開設限界を遙かに超えた超微細周期構造の一括作製へ道を開いた。5Pyridine溶液を試薬に用い、金微細周期構造にHe-Ne光源を照射した場合のSERS活性を測定した。Ramanシグナルとの比較において信号強度増加及び波長シフトを確認し、作製した金微細構造基板にSERS活性があることを明らかにした。1大面積SERS活性サイトの作製:グラディエントフィルター(特注)を導入し、ビーム形状のトップフラット化及び加工形状の均一化を行った。さらに3次元ターゲット高速駆動装置を導入し、マルチショット加工による大面積加工が可能となった。シングルショット当たりの加工面積は約6700μm2であり、1kHzでは6.7mm2/sに相当する。実際に金薄膜を加工する事により、10mm四方に渡る金ナノドロップ周期構造を作製した。2ピリジン(Pyridine)水溶液試料を用いたSERS測定:金ナノドロップ基板を用い、ピリジン水溶液のSERSシグナルを測定することでSERS活性能を調べた。その結果、SERSシグナルは通常のRaman散乱シグナルと比べおよそ60倍に増加していた。

また、987, 1027 cm-1のラマンバンドは、SERS測定では1007, 1029 cm-1にそれぞれシフトした。これらはSERS特有の結果であり、今回の結果から使用した基板にはSERS活性能があると結論付けられた。3SERS活性サイトのCADモデル作成:SERS活性はナノウィスカーの方が高い可能性が有り、今後はナノウィスカー構造を用いたSERS測定を視野に入れている。準備として周期ナノウィスカー構造のCADモデルを作製した。4透過型電子顕微鏡(TEM)によるナノウィスカー構造測定:CADモデルの精度向上のために、TEMを用いた金ナノウィスカーの構造解析を行った。フラットな中空バンプの中心に金ナノウィスカーが直立した構造が明らかになり、また頂点の曲率半径が4nmで有ることがわかり、金の多結晶構造及び双晶が発見された。5第2高調波(SHG)干渉加工装置の開発:BBO非線形光学結晶による波長変換を組み合わせた干渉加工装置を構成した。その結果、レーザーの吸収効率が4から7倍に向上した(Au膜厚14nm,28nmの場合)。予定していた項目をほぼ達成した。さらに追加項目として、フェムト秒短波長化による短周期達成や、大面積化を達成するための光利用効率の向上を見据え、SHGを用いた干渉加工実験を追加した。震災の影響でSLMのテスト機レンタルと導入が若干遅れたが、現在はおおむね順調に進んでいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。上記の研究実績の概要に関し、1から3の項目で当初計画を達成している。さらに加えて4ナノウィスカーのTEM測定を行った。従来はSEM画像における外観を元にCADモデルを作成していたが、今回はTEMによる高解像度測定と量子ビーム加工を組み合わせることで断面像を観察し、正確なCADモデルの作成が可能となった。また5SHG干渉加工装置を構成し、レーザーの吸収効率が4から7倍に向上した(Au膜厚14nm,28nmの場合)。これはSHG変換効率を考慮してもエネルギー利用効率の向上に繋がり、基本波の場合と比較して5倍前後の高速加工が期待出来る。一方、科研費新学術領域「電磁メタマテリアル」における公募研究「超短パルス光干渉加工法を用いた新しいメタマテリアルの開発」の結果において、位相などの干渉条件を変えることで干渉パターンをデザイン出来る事が分かった。干渉パターンの一部はSERS基板の作製に利用出来る可能性があり、今後調査する。以上より、当初計画計画を超える成果を達成した。これまでに開発した超短パルスレーザー干渉加工装置を用い、1kHz繰り返し加工と2次元走査を組み合わせることで、SERS活性サイト(金属周期ナノ構造)が百万個以上、10mm^2に渡ってマトリクス状に均等配列した大面積構造を作製する。これを実際にSERS測定基板として用い、SERS信号を測定する。またFDTD解析を目指し、SERS活性サイトのCADモデルを作成する。これを用いて3次元電磁界シミュレーションを行い、電磁界分布を求める。
食とストレスとのかかわりについて

目的摂食障害者の毛髪中含有微量元素の変動、特異的な食概念・食行動、健常者の食概念との比較、家族環境との関係、食によるストレス情報伝達方法などについて今までに研究してきた。今回は摂食障害者の「調理」という観点から「食」と「ストレス」のかかわり方を分析する事を目的とした(日本家政学会第55回大会発表.2003.5.24.お茶の水女子大学)。方法摂食障害者60名に食概念とストレスについて、調理を中心にアンケートおよび聞き取り調査を行った。また、調理が好きであると回答した摂食障害者のなかから、調査協力を得られた20組の母親および家族に、摂食障害者から受ける調理・食・ストレスとの関係についてのアンケートおよび聞き取り調査を行った。さらに、過食症女子短大生の手記95件(1992年7月11月)、拒食症の娘を子供に持つ母親の手記15件(1995年1999年)から、調理・食・ストレスに関係する表記を抽出し分析を行った。この両者についても聞き取り調査を行った。結果摂食障害者60名中46名が調理をすると答えた。この46名中32名が調理をすることが好きであると答えた。好きな理由として、食べる事はしないが味見による満足感、家族への強制摂食要求、自分の調理したものを相手が食べる事の支配感、調理は誰にも邪魔されない時間・空間、自分の思い通りにできるなどであった。しかし、作った料理を強制的に大量に摂食させられる母親、家族にとっては食べる事もストレスであり、また食べない事も摂食障害者のストレスの原因となり、この事が自分達のストレスへとつながっていた。摂食障害者は調理条件へのこだわりも強く、自分自身のストレスにもなっていた。目的摂食障害者の毛髪中含有微量元素の変動、特異的な食概念・食行動、健常者の食概念との比較、家族環境との関係などを今までに研究してきた。これらの研究結果から、摂食障害者の情報伝達法として「食」というものが確立している事がわかった。そこで、摂食障害者のストレス情報伝達の構造という観点から、「食」を分析する事を目的とした(日本家政学会第54回大会発表.2002.6.2.昭和女子大学)。方法摂食障害者26名に食概念とストレスの情報伝達方法について、アンケートおよび聞き取り調査を行った。また、過食症女子短大生の手記95件(1992年7月11月)、拒食症の娘を子供に持つ母親の手記15件(1995年1999年)から、食によるストレス情報伝達の表記を抽出し分析を行った。さらに両者に聞き取り調査を行った。結果摂食障害者は自分自身の心理的ストレスの情報伝達の最善の方法として摂食、調理、料理というものを重要視している傾向にあった。これらの伝達経路は非常にコントロール化され、さらに儀式化した構造を持っていた。また、家族や他人とのコミュニケーション、価値基準、思考判断、要望等を「食」を通して行う傾向が強かった。特異的食行動と家族との間には極度のストレスが発生し、食を通しての情報伝達の信号を相手が認識できない事により、ストレスの悪循環を形成していた。摂食障害者が発信する、食による情報伝達の正確な読み取りがいかに出来るか、このような環境がどれだけ整えられるかという事が、摂食障害者の精神的、肉体的な支持につながるのではないかと考えられた。母子間の基本的信頼関係の修復にも、母親が子供から食を通して送られてくるストレス情報の的確な認識、判断がいかに迅速に出来るかという事が大きく影響していた。
クィア理論とホモソーシャリティ理論によるヨハネ福音書の読解

ヨハネ福音書の歴史批評学的研究と社会史的研究およびクィア理論とホモソーシャリティ理論によるイエスとイエスが愛した弟子の関係性の読解を行った。歴史批評学的研究としては、ヨハネ福音書の成立過程に関する研究を跡付け、この福音書は8090年代にヨハネ学派が著し、その後に同学派による編集の手が加えられ、最終的には教会的編集者による大がかりな改変が施されて、2世紀初頭に現在のヨハネ福音書として成立したことを確認した。社会史的研究としては、上述したヨハネ福音書の成立過程の背後にある歴史的・社会的状況を跡付け、2世紀初頭に教会的編集者が元来のヨハネ福音書に大がかりな改変を施した理由は、独自の活動を続けてきたヨハネ教団がセクト的な独自の活動を止め、ペトロに代表される正統主義教会に自らを組み込んでいく過程を表象するものであり、それまでの正統主義教会批判を止めて、正統主義教会と協調して歩んでいくことを内外に喧伝するためであったことを確認した。クィア理論とホモソーシャリティ理論によるイエスとイエスが愛した弟子との関係性の読解については、ヨハネ福音書13章21ー30節の「最後の晩餐」のテクストの読解を行い、歴史批評学、社会史、クィア理論およびホモソーシャリティ理論を援用して、イエスとイエスが愛した弟子との関係性を再読し、このふたりの男性の関係性をギリシャ・ローマ世界の哲学者の師弟愛に社会史的に位置づけて理解する試みをした。前年度の研究で遅れていたユダヤ世界とギリシャ・ローマ世界の師弟愛と友愛に関する諸テクストの読解を行ったのだが、これは専門外の分野の研究に属するものであるゆえに、予定以上の時間と労力を使うことになった。それゆえ、今年度の課題の研究課題として予定していたイエスが愛した弟子が登場するテクストの読解については、一部のテクストの読解は終わったが、全てのテクストの読解を終えるには至らなかった。今後の研究としては、今年度の遅れを取り戻すべく、引き続き次年度にはヨハネ福音書におけるイエスが愛した弟子が登場するテクストの読解に努めたい。すなわち、この弟子が登場する19章16bー27節、20章1ー10節、21章1ー14節、20ー23節、24節の読解を行い、イエスが愛した弟子がヨハネ福音書のクィアでホモソーシャルなエートスを象徴していることを明らかにしていくということである。さらにペトロやマグダラのマリアといった主要な弟子たちとイエスとの関係を読み解き、男性弟子のペトロに関する描写と女性弟子のマグダラのマリアに関する描写を比較検討し、ヨハネ福音書の男性同士のホモソーシャリティとミソジニーとがコインの表と裏のように密接不可分に繋がっていることを明らかにすることを試みたい。ヨハネ福音書が描くイエスと男性弟子とのホモソーシャルかつホモエロティックな親密性の歴史的・社会史的な背景であるユダヤ世界とヘレニズム世界における師弟愛と友愛をめぐるテクストの読解を行った。ユダヤ世界のテクストとしては、旧約聖書のサムエル記に描かれているダビデとヨナタンというふたりの男性の関係に焦点を当てて読解を進めた。サムエル記のヘブライ語テクストを精読すると、ダビデとヨナタンの恋愛と友愛のみならず、ヨナタンの父サウルがダビデを愛でる物語の展開もあり、古代イスラエルの王室には古代ギリシャ世界に通底する男性同士のホモソーシャリティとホモエロティシズムが交差する「男同士の絆」が存在しているとの想定が可能となった。さらに、ルツ記に描かれているルツとナオミというふたりの女性の関係性の読解も併せて行い、ルツ記にはルツとナオミというふたりの女性の間のホモソーシャリティとホモエロティシズムが結び付く「女同士の絆」が存在しているとの想定も可能となった。ヘレニズム世界のテクストとしては、プラトンが描くソクラテスと弟子たちとの関係性を中心に読解を進めた。ギリシャ語テクストの読解に併せて、日本語や西洋語訳を参照しつつ、ソクラテスと弟子たちとの間の関係性を精読することによって、ソクラテスと弟子たちとの関係性はホモソーシャリティとホモエロティシズムを色濃く併せ持っているということが確かめられた。このような理解は、従来の古代ギリシャの少年愛を教育や儀礼として理解してきた潮流に再考を促すものであり、近年のクィア理論を用いたギリシャ古典学者が少年愛におけるエロース(恋愛)面を強調しようとすることに繋がるものだと考えられる。なお、初年度は専門分野を外れる研究領域のため、インプット作業に集中し、アウトプットの作業は2年目から行うことにする。ユダヤ世界の一次資料とヘレニズム世界の一次資料の読解については、ヘブライ語テクストとギリシャ語テクストおよび日本語訳や西洋語訳を精読することによって、概ね順調に進んでいるものと判断できる。しかし、ユダヤ世界およびヘレニズム世界の二次文献の読解については少し遅れが見られる。その理由としては、一次資料の精読に時間を取られたということもあるが、12月末にまとめて注文した二次文献が手許に届いたのが3ヶ月以上経ってからのことであり、年度内に参考文献を読む時間を取ることができなかったことが大きい。もっとも、当初の研究計画でも、専門分野を外れるユダヤ世界とヘレニズム世界の研究に関しては、遅れる可能性があることをも見越していたことを付言しておく。

歴史批評学的研究としては、ヨハネ福音書の成立過程に関する研究を跡付け、この福音書は8090年代にヨハネ学派が著し、その後に同学派による編集の手が加えられ、最終的には教会的編集者による大がかりな改変が施されて、2世紀初頭に現在のヨハネ福音書として成立したことを確認した。社会史的研究としては、上述したヨハネ福音書の成立過程の背後にある歴史的・社会的状況を跡付け、2世紀初頭に教会的編集者が元来のヨハネ福音書に大がかりな改変を施した理由は、独自の活動を続けてきたヨハネ教団がセクト的な独自の活動を止め、ペトロに代表される正統主義教会に自らを組み込んでいく過程を表象するものであり、それまでの正統主義教会批判を止めて、正統主義教会と協調して歩んでいくことを内外に喧伝するためであったことを確認した。クィア理論とホモソーシャリティ理論によるイエスとイエスが愛した弟子との関係性の読解については、ヨハネ福音書13章21ー30節の「最後の晩餐」のテクストの読解を行い、歴史批評学、社会史、クィア理論およびホモソーシャリティ理論を援用して、イエスとイエスが愛した弟子との関係性を再読し、このふたりの男性の関係性をギリシャ・ローマ世界の哲学者の師弟愛に社会史的に位置づけて理解する試みをした。前年度の研究で遅れていたユダヤ世界とギリシャ・ローマ世界の師弟愛と友愛に関する諸テクストの読解を行ったのだが、これは専門外の分野の研究に属するものであるゆえに、予定以上の時間と労力を使うことになった。それゆえ、今年度の課題の研究課題として予定していたイエスが愛した弟子が登場するテクストの読解については、一部のテクストの読解は終わったが、全てのテクストの読解を終えるには至らなかった。今後の研究としては、まずは1年目の遅れを取り戻すために、当初の研究計画において遅れが生じた場合の対応策を講じた内容に従い、ユダヤ世界とヘレニズム世界の研究機関を3ヶ月ほど延長し、ユダヤ世界とヘレニズム世界の二次文献の読解に当たることにする。そして、その後は当初の2年目の計画に基づき、ヨハネ福音書におけるイエスとイエスの愛した弟子との関係の考察に移ることにする。この弟子がヨハネ福音書に登場するのはイエスの受難と復活の場面であり(13章21 ー30節、19章16bー27節、20章1ー10節、21章1ー14節、20ー23節、21章24節)、その用例は多くはないが、いずれのテクストもヨハネ福音書におけるホモエロティシズムとホモソーシャリティを体現するかのような内容で彩られており、彼が登場する全テクストの詳細な釈義と解釈が不可欠となる。イエスの愛した弟子は、「最後の晩餐」(13章21ー30節)の場面では、「イエスの胸にもたれかかったまま」の状態でおり、「十字架刑」(19章16bー27節)の描写では、イエスがこの弟子に自らの母を引き取るように語りかけている。クィア理論に基づけば、イエスの愛した弟子はイエスの恋人や伴侶でもあるかのように描かれていると考えられるのだが、そこにホモソーシャリティ理論をも援用してイエスの愛した弟子の登場場面を再読することによって、新たな解釈の地平が開かれる可能性を探りたい。今後の研究としては、今年度の遅れを取り戻すべく、引き続き次年度にはヨハネ福音書におけるイエスが愛した弟子が登場するテクストの読解に努めたい。すなわち、この弟子が登場する19章16bー27節、20章1ー10節、21章1ー14節、20ー23節、24節の読解を行い、イエスが愛した弟子がヨハネ福音書のクィアでホモソーシャルなエートスを象徴していることを明らかにしていくということである。
高温動作型半導体デバイスのための酸化物半導体接合の設計

酸化銅、酸化亜鉛のスパッタリング膜の連続製膜およびCuO、ZnO圧粉体の同時成型焼成の2種類の方法でCuO/ZnOヘテロ接合を作成した。薄膜型CuO/ZnOヘテロ接合は480Kの高温まで良好な整流特性を示した。このヘテロ接合は界面容量が電圧に依存せず、p-i-n接合の形成が予想される。薄膜型CuO/ZnOヘテロ接合は673Kの空気中の熱処理により整流性が破壊された。等温過渡容量法(ICTS)により熱処理後の試料に0.22eVの界面準位の生成を確認した。電子デバイスへの応用の他、CuO/ZnOヘテロ接合は一酸化炭素(CO)ガスセンサー、CO酸化触媒への応用も展開された。CO酸化触媒での応用ではCOの酸化反応速度が印加電圧に依存して変動する現象が確認され、順バイアス(CuO+, ZnO-)印加で反応抑制、逆バイアス(CuO-,ZnO+)印加で反応促進がおこっていることがわかった。この現象はCuO表面のFermi準位が印加電圧に依存して変動するためであると確認され、Fermi準位の変動には、p-i-n構造が必要不可欠であることが予想された。界面でのCu^<2+>、ZnO^<2+>の相互拡散が絶縁層形成の原因であることが示唆された。酸化亜鉛へ置換固溶したCu^+と格子間固溶したCu^+_iとの間に平衡式が成り立つというモデルが予想され、Cu_xZn_<1-x>O_<1-δ>系におけるZnOへの添加CuO量xと酸素欠損量δとの間の関係式からCuOのZnOへの固溶限が求まることが明らかになった。1000°CにおいてCu^<2+>の固溶限はおよそ4.35mol%と見積もられた。この値はX線回折によって求めたC軸長の組成による変化より予想される固溶限(4mol%)とほぼ一致した。高温動作半導体接合材料またはガスセンサー材料として有望なCuO単結晶をフラックス法にて作製し、その表面状態を評価した。XPSによるCuO表面の評価の結果、Naの添加によりCuO表面の酸素の価数が制御されていることが示され、さらにO1s/Cu2pのスペクトルの強度比の組成依存性から2mol%Na添加で表面に露出したCuイオンの割合が最大となることが明かとなった。この結果はCuO表面がNaの添加によりCO分子などの電荷移動型吸着に有利な状態になることを示唆しているものと解釈され、Naの添加がCO吸着種(CO^+)の安定化、反応過程における長寿命化に寄与しているものと考えられ、Na添加CuOおよびCuO/ZnO系でのCO昇温脱離スペクトルにが高温側にシフトすることにより支持される。一方、ヘテロ接触系におけるCO分子認識の場であるCuO-ZnO界面は外部から電界が印加されている反応場である。

CuO-ZnO系は固溶系をつくらないことから傾斜組成のCuO/ZnO素子を作製し、単位体積あたりのCuO-ZnOの接触点を増やした素子を作製し、CuO-ZnO界面におけるCO酸化反応速度と印加電圧との相関をしらべた。酸素大過剰の雰囲気下でのCO→CO_2への転化率は印加電圧の関数となっていることが明かとなり、逆バイアス印加(CuOに-、ZnOに+の電圧を印加)で反応速度が増大、順バイアス印加で逆に抑制されていることがわかった。反応促進率の変化は電界無印加の時と比べて-2.0Vの逆バイアス印加で約5%であった。本年度は、CuO/ZnO界面のキャラクタリゼーションを通じ、界面における遷移金属イオンの相互拡散現象、またその結果を生じる界面準位の電流-電圧特性への影響につき考察を行ない、さらにそれらの界面において発現する機能(ガスセンシング機能、触媒制御機能)への影響を考察した。ヘテロ接合は用途により薄膜の連続スパッタリングによるプロセスおよび圧粉体の加圧・同時成型→焼成という2通り手法にて作製している。いずれも作成過程で熱処理を必要とするため界面におけるイオンの拡散のキャラクタリゼーションが必須である。XRDによる精密格子定数測定と熱重量分析によるZnO不定比性の評価の結果から、界面の作成過程において、Cu^+イオンがZnO格子に侵入しその固液限は4mol%以内(1000°C)と見積もられた。高温焼成プロセスを経たCuO/ZnOヘテロ接合は、界面近傍にCu^<2+>をアクセプターとするZnO層が存在し、実際はp-i-n接合が形成されていると考えられる。固溶Cu^+量と酸素欠陥の濃度の相関から置換固溶したCu^+と格子間固溶したCu^+との間に平衡式が成り立つというモデルが予想され、平衡式から固溶け限の予測も可能となった。CuO、ZnOの連続スパッタによるCuO/ZnOヘテロ接合においては300°Cの高温まで著しい整流性が保持された。ICTS法により界面準位の検出を試み,ZnOの伝導帯下0.2eVまたはCuOの価電子帯上0.2eVに界面準位の精製が確認されが、その特定はできなかった。CuO-ZnO同時成型→焼結プロセスによるCuO/ZnOヘテロ接合において、界面を触媒とするCO酸化反応を行わせた結果、反応速度が印加電圧に依存して変動するという新規機能の発現が確認され、その機能発現にはCu^+のZnOへの拡散に伴うZnO表面の高抵抗層の存在が必要となることが確認された。
発生過程におけるトランスポートソームの時間的・空間的分子改編

一回膜貫通型サブユニット4F2hc(CD98hc)はLAT1/2とおよびCD98軽鎖等複数のパートナーとヘテロ複合体を形成することが既に知られている。すなわち存在様式であるヘテロタイマー形成そのものが蛋白複合体形成である。4F2hcがインテグリン等を連結し輸送分子複合体を確立すること、4F2hc過剰発現による不均衡化から組織の過形成が引き起こされ細胞増殖シグナルが発動されること、4F2hcとヘテロタイマーを形成するLAT1/LAT2が胎盤での選択的取り込みについて寄与している。申請者らは現在までに、4F2hcヘテロニ量体型アミノ酸トランスポーターのサブユニットパートナーであるLAT1ノックアウトマウスを作出し、ホモ個体が胎生致死である等のダイマー形成不均衡化に伴う現象を明らかにした。特に母子栄養交換の場である胎盤組織を中心に、正常妊娠過程におけるヘテロ二量体型アミノ酸トランスポーター機能を、LAT1ノックアウトマウスを用いて細胞内シグナル(GTP)伝達について検討した。また、妊娠中期の高血圧症における胎児の未発達病因の一つとして4F2hcを中心とした複合体機能を考慮し、トランスポーターを介した母体-胎児栄養供給と病態機構とインテグリンの発現の有無との関連性を検討した。多数のアミノ酸トランスポーター関連遺伝子が単離され、個別分子レベルで解析が可能となってきたが、その研究の大部分は、成体腎臓や神経系に限られた一部の細胞系譜の機能に限局しており、個体発生における機能発現様式、分子複合体のダイナミズムの変遷に関しては未だ不明である。本研究では、発生過程におけるトランスポーター複合体の機能、役割がどのように移り変わるか、即ち、発生過程の時間的・空間的制御を担うトランスポートソームの分子構築の変遷を明らかにすることを目的とし、調節機序が明らかになっているヘテロニ量体型アミノ酸トランスポーター(LAT1)を中心とした分子複合体の個体発生過程の特異的役割の解析を試みる事を目標にしている。平成18年度は特にLAT1/4F2hcがどの時期からどこで発現しているのかを詳細に検討するため、10.5日齢胚においてLAT1の特異領域をプローブとしてwhole mount in situ hybridization、組織化学的に内在性の発現パターンを検討した結果、LAT1/4F2hcは神経管周囲及び、神経管内の毛細血管に共発現すること明らかとなった。また、LAT1ノックアウトマウスを用いたmutant解析から背側の細胞増殖に変異が認められる可能性を示唆するデータが得られた。今後は血管形成と末梢の細胞の細胞増殖の関係について、更にBrdU/PCNA等の組織化学を用いて、細胞増殖とApotosisの状態を観察すると共に、ノックアウト胚からRNA採取を行い、下位経路の遺伝子検索をDNA arrayを行うことで検討する予定である。
350℃で作動するマイクロ燃料電池デバイス

昨年の3月におこった東日本大震災およびそれに伴う福島第一原子力発電所の事故によって、本研究に関するいくつかの必要な研究装置が損傷を受けた。そのため、本年度に実際に行うべき研究は大きく影響を受けた。当研究の実施機関であるNIMS(物質・材料研究機構)、参加した研究者、およびすでにNIMSを去ったポスドク研究員から研究に対する大いなる協力が得られたことは、大変感謝するものである。しかし、MIMS研究環境が大きく変わり、外国人研究者にとって安全でなく、また好ましいものではなくなった。研究グループは、2011年に28本の論文を発表し、非常に創造的であったが、当人はNIMSの理事長から雇用契約の中断を受けた。文部科学省が本研究を委託し、推進のための資金を与えてくれたことに対して非常に感謝するものである。しかし、このような事情で、NIMSの運営により、研究の継続に同意が得られなかったことは残念である。そのため、本年度におこなった研究の成果はいくぶん限られたものになった。平成23年度の研究計画は、固体燃料電池に適合する基盤になりうる(サポートする)材料の開発に目的を絞って研究を行った。研究では、支持基盤(substrate)の材料として(001)方向に配向するSiウェファーを選んだ。バッファレイヤーとしてTiNを選択した。TiNを電解質によく適合する結晶層にすることができた。Siの層間相互の拡散を防ぐこともでき、電解質膜の製造に必須である湿式エッチングプロセスができた。最終的にはSi-TiN-MgO-YSZのヘテロ構造をエピタキシャル合成することが目的である。
労働者のストレスに対するセルフケア実施を阻害・促進する認知的要因に関する研究

日本人労働者4609名を対象とした横断的調査,3235名を対象とした縦断的調査,400名を対象とした実験を実施して,ストレスの過小評価という認知的変数が精神的健康やメンタルヘルス知識,メンタルヘルス情報の評価に与える影響を検討した。研究の結果,(1)ストレスの過小評価の傾向は,女性より男性でより強かった,(2)過小評価傾向の強い男性は,メンタルヘルスリテラシーが低かった,(3)過小評価傾向は,1年後のメンタルヘルス不調を有意に予測した,(4)過小評価傾向とメンタルヘルス情報の評価との関連は明確ではなかった。労働者のストレス対策では認知的変数も考慮する必要性が示唆された。研究全体では,労働者のストレスに対するセルフケア実施を阻害・促進する認知的要因の影響を検証することを目的とする。研究1・2では,労働者のセルフケア実施に対する態度を明らかにし,否定的・肯定的な態度がセルフケア実施や精神的健康に与える影響を,横断的(研究1),縦断的(研究2)に検討する。次に研究3として,研究成果に基づき,労働者のストレスに対するセルフケア実施への態度を変容する介入方法を検討する計画である。このうち平成25年度は,研究2を実施した。平成25年11月に,調査会社に登録している,就業構造基本調査の産業分類(農林漁鉱業を除く)に対応させた労働者3236名を対象に(平成24年度横断調査に参加した4609名中70.2%),ウェブベースの調査を実施した。調査内容は,1)セルフケアを阻害する認知的要因(井澤他,2013),2)セルフケアを促進する認知的要因,メンタルヘルスの知識(Nakane et al, 2005),4)コーピング特性簡易尺度(景山他,2004),5)職業性ストレス簡易調査票(下光他,2001),6)ストレスのセルフケア行動の実行頻度(Nakamura, 2009),7)K6(Furukawa et al, 2008)などで構成した。得られたデータについて分散分析,および重回帰分析を実施し,縦断的な分析を実施した。結果のうち,うつ病の典型症状を描写した短文に対する,原因と予後の評定(メンタルヘルスの知識)について,ストレスを過小評価する態度(セルフケアを阻害する認知的要因)の影響が認められ,ストレスを過小評価する態度が強いほど,うつ病であると評定せず,また,予後についてもより楽観的に評価していた。状況評価に対する認知的要因への介入可能性の検討が今後の課題である。研究1・2では,労働者のセルフケア実施に対する態度を明らかにし,否定的・肯定的な態度がセルフケア実施や精神的健康に与える影響を,横断的(研究1)・縦断的(研究2)に検討する。次に研究3として,研究成果に基づき,労働者のストレスに対するセルフケア実施への態度を変容する教育ツールを開発する。具体的には,1)ストレスのセルフケアの認知的要因について,阻害と促進の両面を含む尺度を開発する。ついで,促進・阻害要因と,セルフケア行動の実施や精神的健康との関連を横断的に検討する。2)促進・阻害要因がセルフケア行動とメンタルヘルスに与える影響を縦断的に検討する。3)セルフケアに関わる態度変容を導入した教育ツールを開発する。このうち平成24年度は,研究1を実施した。平成24年11月に,調査会社に登録している,就業構造基本調査の産業分類(農林漁鉱業を除く)に対応させた労働者4609名(男性3262名,女性1347名)を対象に,ウェブベースの調査を実施した。質問紙は,1)セルフケアを促進する認知的要因(井澤他,2013),2)セルフケアを阻害する認知的要因(山田他,2011),3)メンタルヘルスの知識(Nakane et al, 2005),4)コーピング特性簡易尺度(景山他,2004),5)職業性ストレス簡易調査票(下光他,2001),6)ストレスのセルフケア行動の実施頻度(Nakamura, 2009),7)K6(Furukawa etal, 2008)などで構成した。得られたデータについて,多変量解析を実施し,横断的な分析を実施した。研究全体では、当同社のストレスに対するセルフケアを阻害・促進する認知的要因の影響を検証することを目的とする。研究1・2では、労働者のセルフケア実施に対する態度を明らかにし、否定的・肯定的な態度がセルフケア実施や精神的健康に与える影響を、横断的(研究1)、縦断的(研究2)に検討し、次に研究3として、研究成果に基づき、労働者のストレスに対するセルフケア実施への態度を変容する介入方法を検討する計画である。2012年度に研究1、2013年度に研究2を実施した結果をふまえ、2014年度は研究3を実施した。研究1および研究2の分析結果より、うつ病の典型症状を描写した単文に対する、原因と予後の評定(メンタルヘルスの知識)について、ストレスを過小評価する態度(セルフケアを阻害する認知的要因)の影響が認められ、ストレスを過小評価する態度が強いほど、うつ病であると評定せず、さらに、予後についてより楽観的に評定した。したがって状況評価に対する認知的要因への介入可能性の検討が課題であると考えられた。