hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニワトリの成長・産卵・肉質を支配する量的形質遺伝子座のゲノムマッピング

また、300日齢時産卵率では第4染色体上に、400日齢時産卵率では第3および第4染色体上に、300日齢時の卵黄重では第4染色体上に、それぞれhighly significantレベルのQTLが検出された。一方、これら以外の形質に関してはsuggestiveレベルを超えるQTLは検出されなかった。しかしながら、今後供試個体数および使用マーカー数を増加させることにより、さらに多くのsignificant QTLを検出することができると考えられた。大シャモ雄と白色レグホーン雌に基づくF_2リソースファミリーを用いて、各種量的形質データの採取ならびにquantitative trait loci(QTL)解析を行った。マイクロサテライトDNAをマーカーに用いた。データ採取ならびにQTL解析の対象としたものは、大別して、成長形質、卵関連形質、および肉関連形質であった。成長形質のQTL解析に備え、F_2世代約500個体について、80のマーカーを用いて、そのタイピングを行った。卵関連形質については、F_2世代325個体および102マーカーを用いて、33形質を対象にQTL解析を行った。その結果、300日齢時卵重、400日齢時産卵率、300日齢時卵殻色L^*値、300日齢時卵黄重、ならびに400日齢時卵黄重に関するsignificant QTLを発見することができた。これらのQTLが存在する染色体は、それぞれ次の通りであった。300日齢時卵重:第4染色体;400日齢時産卵率:第3および第4染色体;300日齢時卵殻色L^*値:第3染色体;300日齢時卵黄重:第4染色体に2つ、および第12染色体;400日齢時卵黄重:第4および第12染色体。これらのうち、300日齢時卵重に関する第4染色体上のQTL、300日齢時卵黄重に関する第4染色体上のQTLのうち1つ、ならびに400日齢時卵黄重に関する第4染色体上のQTLは、ほぼ同じ領域に検出された。また、300日齢時および400日齢時における卵黄重に関する第12染色体上のQTLは、それぞれ完全に同じ位置に検出された。以上の研究に加え、F_2世代約200個体の、モモ肉、ムネ肉およびササミについて、ミオグロビン含量、pH値、ならびに肉色(L^*,a^*,b^*値)データを得た。また、これらの個体から血液を採取保存し、来年度のQTL解析に備えた。大シャモ雄1羽と白色レグホーン雌3羽に基づくF2リソースファミリーを用いて、quantitative trait loci(QTL)解析を遂行し、ニワトリの経済形質(量的形質)を支配している遺伝子座の検出(染色体マッピング)を行った。F2世代は、大シャモと白色レグホーンの雌それぞれとの交配から得られたF1世代を全兄弟交配することにより得られたものであった。遺伝マーカーには、マイクロサテライトDNAを用いた。F2世代245個体を用いて、脚長、体重および屠体重に関するQTL解析を行った結果、それぞれの形質を支配するQTLを発見することが出来た。脚長を支配するQTLは第1、4、24および27染色体に存在し、これらのQTLが示すgeneticvarianceは98%と極めて高いものであった。脚長に関するQTLの発見は世界初の事例である。体重と屠体重は高い相関を示し、そのQTLは、共に第4および24染色体上の同じ位置に発見された。興味深いことに、体重と屠体重を支配する第4および24染色体上のQTLの位置は、脚長を支配するQTLのそれと同一であった。F2世代150-200個体を用いて、30の肉関連形質に関するQTL解析を行った結果、モモ肉のpH値、モモ肉の色(b値)、ササミの色(b値)
形態的観点に立脚する3次元技術を駆使した建築壁体の遮音メカニズム解析

本研究では,壁体の周辺音場を含めた形態と遮音の関連を,計算力学的解析と実験の両面から明らかにし,またあわせて,精密な音場/遮音解析の手法を開発し提示することを目的とした。主要な成果の概要を以下に記す。1数値解析(1)従来精密な数値積分を用いてきた空気反力項の処理を等価円積分へと簡略化し処理速度を約33%向上させることに成功した。さらに、積分方法をより簡略化しプログラミングをより容易とする比放射インピーダンスの簡易算定式の導出手法の提案と精度の検証を行った。なお非対称境界条件としては「固定(c)」と「単純支持(s)」を組み合わせ用いた。(2)残響室内の拡散性についてFEM解析によるアプローチを試み,まず高精度の音場音圧算定に必要な解析の要素長等の設定を明らかにし,続いて,実験および統計音響理論との比較から本研究で開発したプログラムによって各種音場の詳細かつ精密な検討が可能となることを示した。(3)(2)の解析手法を用い、実験で用いてきた不整形残響室は、1/3オクターブバンドの測定時の拡散性に及ぼす隅,壁面上,室内空間の音源位置による有意差はほとんど無視できることを明らかとした。また挟帯域とした検討でも、音源位置よる拡散性の差は整形残響室に比し小さいことを示した。2実験(1)音響インテンシティ法による透過損失測定に関し、固定・単純支持・弾性支持の実現方法の開発、P-Iインデックスによるマイク間距離の決定手法の検討を行った。(2)アルミニウム板の遮音特性を上記の数値解析並びに実験で求め比較し対象周波数領域全般にわたり良好な一致が得られることを確認した。(3)弾性壁体周辺の音場をベクトルプローブにより視覚化を行い、試料取り付け開口部に生じるモードが透過損失値に影響を及ぼすことを明らかにした。本年度は研究の当初として、数値解析と実験の両面について基礎的検討を実施し次年度への礎とした。数値解析では下記を実施した。まず、有限要素法に基づく遮音解析手法における放射インピーダンス算定ルーチンの改良として、従来精密な数値積分を用いてきた空気から弾性壁体への反力項の処理を等価円積分へと簡略化した。この改良で該当部分の処理速度を約33%向上させることに成功している。なお得られたインピーダンス値の妥当性は、従来の手法による値との一致、並びにモード間の相反性、の両面から確認された。続いて、弾性壁体の内部損失データの導入を試み実験との有機的結合を図ることで、より高精度の解析を目指した拡張を行った。実験では下記を実施した。まず、音響インテンシティ法による透過損失測定に関し、側路伝搬や振動の影響を生じない周辺支持枠の作成、固定・単純支持・弾性支持の実現方法の開発、P-Iインデックスによるリアクティブネスの検討からマイク間距離180mmへの決定、を行った。また、1/12オクターブバンドでの測定可能周波数は、概ね50630Hzと判断された。併せて、試料の内部損失測定に関して、試料の損失を処理する初段として内部損失実測手法の検討を行い、音響加振-自由振動法による方法を開発した。なおこれらの実験においては購入した設備備品を活用してしいる。最後に、1.2mm並びに2.3mm厚アルミニウム板(760×430mm^2)の遮音特性を上記の数値解析並びに実験で求め比較したところ、対象周波数領域全般にわたり良好な一致が得られることが確認された。

本年度の短期的目的は、遮音壁を含む室内の音圧並びに音響インテンシティ分布を詳細に求め、境界条件や各部の減衰が音響透過あるいは反射性上へ及ぼす影響を明らかにすること、並びに残響室を用いた透過損失測定実験における合理的な設定を求めること、である。そこで昨年度作成した実験装置に加え3次元インテンシティマイクを活用した以下の検討を行った。1.有限要素法(FEM)による計算力学的遮音解析において必要とする重量モード数2.実験における対称および非対称モードからの音響放射現象の観察3.残響室内の拡散性の検討1.について、従来は、第1モードの等価外力の1/10^6となるモードを自動的に判別し以降の演算から除外する方法を用いてきた。今回、非対称境界条件として「固定(c)」と「単純支持(s)」を組み合わせた「c-c-s-s」を試行的に採用したが、従来の自動判別法では全モードが必要となった。そこで演算時の重畳モード数を徐々に増加させ透過損失を算定したところ、今回の板の場合、500Hz以下の領域であれば20モードでほぼ十分と判断された。2.について、板からの音響放射性状を3次元ベクトル等で表示し詳細な観察を実施した。その結果、単純支持境界については対称モードの場合であっても音響放射のアンバランスに起因し透過損失が低下する周波数の存在が認められた。原因として実験装置の周辺支持部の疲労を推定しており、最終年度の実験での改善を計画している。さらに3.について、残響室内の拡散性についてFEM解析によるアプローチを開始し、実験および統計音響理論との比較から詳細かつ精密な検討の可能性を明らかにし、次年度への礎とした。最終年度にあたりまず、音響インテンシティ法による透過損失測定、及び入射、反射、放射性状のベクトルプローブによる測定を実施した。なお、試料取り付け部を含めた音場全体の性状をより詳細に検討するため、アルミニウムより質量が大きく反射性の高い鉄板を試料として用い、音響入射特性を測定した。測定されたインテンシティの3次元空間的特性は周波数毎に膨大なデータ量となるため、詳細にわたる定量的検討については今後の課題とするが、音源室-試料取り付け部-受音室の各音場の定性的な特徴の視覚化を行うことができた。さらに約125Hzと250Hz近傍の周波数領域において、試料取り付け開口部に生じる定在波の影響で受音室内平均音圧には認められない音圧の凹凸が生じ、透過損失値に影響を及ぼすことを確認した。続いて[数値解析的検討]について、比放射インピーダンス算定の演算時間を低下させることなく算定式の簡略化を図った。これによって本研究で提案する式を用いたプログラミングをより容易とするものと期待される。また、残響室形状の違いによる音場の差異は大きく、特に低周波数帯域の測定における音場の拡散性の違いは詳細な音響透過現象の検討の際には無視し難い問題と考えられる。そこで室形態と入射条件や拡散状態に関する重点的な検討を実施した。この検討では、研究代表者等により開発され精度面での十分な検討を経たFEM3次元音場解析プログラムを用いている。その結果、本研究の実験で用いてきた不整形残響室の、1/3oct.bandで平均した音圧分布の標準偏差から判断される拡散性上に、隅,壁面上,室内空間の音源位置による有意差はないことが明らかとなった。また挟帯域とした検討でも、音源位置よる拡散性の差はほとんど見らないことが明らかとなった。
InP基板上Ⅱ-Ⅵ族半導体によるサブバンド間遷移光デバイスの新展開

サブバンド間遷移(ISBT)光デバイスの電流注入構造に着目し、ヘテロ接合における電圧電流特性について調べた。InP基板上にZnCdSeとMgZnCdSeのヘテロ接合素子を作製し、電圧電流特性を評価した。その結果、オーミック特性ではなくショトキー性が見られ、その分印加電圧が高くなってしまうことが分かった。これはZnCdSe層とMgZnCdSe層との間の伝導帯ヘテロ障壁によるものと考えられた。そこで、このヘテロ接合における電圧電流特性の理論解析を行った。これより、ヘテロ障壁が作製した試料から見積もられる0.68eVの場合の電圧電流特性の理論値においても同様なショットキー性が見られ、実験結果と合っていることが示された。更に、理論解析を進めたところ、ヘテロ障壁を0.3eV以下にすることでショットキー性からオーミック性に切り替わることが分かった。これより、大きいヘテロ障壁を有するヘテロ接合では、障壁高さが0.3eV以下の数段のヘテロ接合に分けることにより良好なオーミック性になり、印加電圧の低減が得られることが予測された。次に、ISBTデバイスの光導波路構造について検討した。先ずは、BeZnTe/ZnCdSe超格子ISBT層をコアとし、MgZnCdSe層をクラッドとした構造の導波路解析を行った。しかし、この構造ではISBT層での十分な光閉じ込めが得られるものの、クラッド層厚が十分でない場合、光がInP基板側に漏れてしまう恐れがある。そこで、下側のクラッドにInPを用い、コアにはInGaAsP層、上側クラッドにBeZnTe/ZnCdSe超格子ISBT層及びMgZnCdSe層を用いる新たな構造を提案した。導波路解析により、この構造においてもISBT層で十分な光相互作用が得られることが分かった。当初の計画では初年度にサブバンド間遷移の基礎特性の評価を行う予定であったが、現状ではそこまで到達していない。これは、結晶成長装置に幾つか不具合が発生し、高品質な試料が作製できなかったためである。しかし、その不具合もほぼ解決してきており、今後は十分な品質の結晶/試料が得られ、予定している特性評価も行えると考えらる。一方、特性評価のための環境整備は順調に進んでいる。素子構造や作製条件の検討及び測定装置の準備等は整いつつあり、試料が作製され次第評価に移れる体制にある。また、サブバンド間遷移を利用した光デバイス開発の準備も進められた。デバイスの光導波路の設計や新しい導波路構造の検討を行った。更に、電流注入におけるヘテロ障壁の影響も調べ、実験や理論解析から得られた成果により今後のデバイス設計に向けた貴重な知見が得られた。ZnCdSe/BeZnTe超格子及びMgSe/ZnCdSe超格子におけるサブバンド間遷移(ISBT)特性の評価を進める。先ずは、ISBT光吸収特性を調べ、偏波特性や1.5μm帯への波長制御性を評価する。実験値と理論解析結果を比較検討し、構造設計にフィードバックする。また、更なる特性評価及びデバイス化に向け、超格子を内在する光導波路素子の設計及び作製を行い、透過光の導波特性を調べる。例えば、光励起により超格子内の第1サブバンドに電子を励起させることでISBT光吸収特性を観測する。更に、極短パルス励起レーザを用いて光吸収特性の時間応答を調べ、応答速度や電子緩和過程等の評価を行う。ここで得られる知見をこの後のデバイス設計に応用する。続いて、当該材料を用いた量子カスケードレーザの開発を行う。最初にデバイス構造について、電子注入層、電子遷移層(利得発生層)、電子引抜層等の各構造に適した超格子材料及び構造について検討する。これを基にデバイスを作製し、特性の評価結果を設計、作製条件にフィードバックすることで最適化を図る。先ずはISBT発光を目指し、発光波長、量子効率等の諸特性評価及び改善を試みる。その後はレーザ発振やしきい値電流の低減といった特性向上を目指す。また、ISBTを用いた光変調器について検討する。変調方法として、ISBTによる光吸収を電圧印加により制御する方法が考えられる。先ずはこの方法を基にデバイスを設計し、作製、評価により原理を実証する。また、変調速度等の諸特性を評価する。次に、ISBTを利用した光検出器の開発を行う。動作原理として、超格子の第1サブバンドに注入される電子を信号光により第2サブバンドに励起し、これを高速に引き抜くことで電気信号に変換する手法を用いる。実際にデバイスを作製し、波長依存性や応答感度、速度等の評価を行い、高性能化に向けた検討を行う。

これより、ヘテロ障壁が作製した試料から見積もられる0.68eVの場合の電圧電流特性の理論値においても同様なショットキー性が見られ、実験結果と合っていることが示された。更に、理論解析を進めたところ、ヘテロ障壁を0.3eV以下にすることでショットキー性からオーミック性に切り替わることが分かった。これより、大きいヘテロ障壁を有するヘテロ接合では、障壁高さが0.3eV以下の数段のヘテロ接合に分けることにより良好なオーミック性になり、印加電圧の低減が得られることが予測された。次に、ISBTデバイスの光導波路構造について検討した。先ずは、BeZnTe/ZnCdSe超格子ISBT層をコアとし、MgZnCdSe層をクラッドとした構造の導波路解析を行った。しかし、この構造ではISBT層での十分な光閉じ込めが得られるものの、クラッド層厚が十分でない場合、光がInP基板側に漏れてしまう恐れがある。そこで、下側のクラッドにInPを用い、コアにはInGaAsP層、上側クラッドにBeZnTe/ZnCdSe超格子ISBT層及びMgZnCdSe層を用いる新たな構造を提案した。導波路解析により、この構造においてもISBT層で十分な光相互作用が得られることが分かった。当初の計画では初年度にサブバンド間遷移の基礎特性の評価を行う予定であったが、現状ではそこまで到達していない。これは、結晶成長装置に幾つか不具合が発生し、高品質な試料が作製できなかったためである。しかし、その不具合もほぼ解決してきており、今後は十分な品質の結晶/試料が得られ、予定している特性評価も行えると考えらる。一方、特性評価のための環境整備は順調に進んでいる。素子構造や作製条件の検討及び測定装置の準備等は整いつつあり、試料が作製され次第評価に移れる体制にある。また、サブバンド間遷移を利用した光デバイス開発の準備も進められた。デバイスの光導波路の設計や新しい導波路構造の検討を行った。更に、電流注入におけるヘテロ障壁の影響も調べ、実験や理論解析から得られた成果により今後のデバイス設計に向けた貴重な知見が得られた。ZnCdSe/BeZnTe超格子及びMgSe/ZnCdSe超格子におけるサブバンド間遷移(ISBT)特性の評価を進める。先ずは、ISBT光吸収特性を調べ、偏波特性や1.5μm帯への波長制御性を評価する。実験値と理論解析結果を比較検討し、構造設計にフィードバックする。また、更なる特性評価及びデバイス化に向け、超格子を内在する光導波路素子の設計及び作製を行い、透過光の導波特性を調べる。例えば、光励起により超格子内の第1サブバンドに電子を励起させることでISBT光吸収特性を観測する。更に、極短パルス励起レーザを用いて光吸収特性の時間応答を調べ、応答速度や電子緩和過程等の評価を行う。ここで得られる知見をこの後のデバイス設計に応用する。続いて、当該材料を用いた量子カスケードレーザの開発を行う。最初にデバイス構造について、電子注入層、電子遷移層(利得発生層)、電子引抜層等の各構造に適した超格子材料及び構造について検討する。これを基にデバイスを作製し、特性の評価結果を設計、作製条件にフィードバックすることで最適化を図る。先ずはISBT発光を目指し、発光波長、量子効率等の諸特性評価及び改善を試みる。その後はレーザ発振やしきい値電流の低減といった特性向上を目指す。また、ISBTを用いた光変調器について検討する。
さまざまな模様・質感が提示可能な柔軟シート

異なる表面材質を組み合わせて配置することにより,元の表面とは異なる反射光の角度強度分布を実現し,中間的な視覚的質感の提示を実現した.視覚的質感とは,触覚ではなく視覚により感じる質感のことである.視覚的質感が異なる表面の散乱光角度強度分布が異なることに着目し,受光角45°における散乱強度に対する受光角15°の散乱強度の比を散乱度と定義した.また,2種類の異なる視覚的質感を画素のように並べたところ,両者の割合に応じて散乱度が変化することから,色の混色と同様のアプローチで中間的な視覚的質感を提示できることを示した.電場応答性エラストマーを用いた、単一発色の提示デバイスを実現した。また、本研究の特徴である、視覚的質感の提示に関しては、「視覚的質感の定量化」および「視覚的質感の"混色"可能性」を示した。まず、視覚的質感の定量化に関しては、入射光角度を一定とし、受光角度を可変とした散乱光角度強度分布を計測し、正反射光と散乱光の強度比を求めることで、視覚的質感の定量的な指標として用いることができることを示した。さらに、視覚的質感の"混色"可能性に関しては、白と黒の市松模様を遠くから見ると灰色に見えるという色の混色と同様に、質感の異なる2つの表面を微細に配置するとその中間の質感が提示できることを、先の定量化指標を元に示した。特に、視覚的質感提示に関して、当初計画では「単一質感素子の製作」は、発色提示で言えば白と黒のような2種類質感を切り替えることを目標としていたが、発色提示で灰色に相当する2つの中間の質感が提示できること、さらにはその中間度合いは2つの質感の面積割合で変えられそうであるという今後につながる大きな知見が得られたため。本年度(平成28年度)は「視覚的質感の"混色"(混合)」に関して、定式化および実証を行った。昨年度(平成27年度)において、正反射光と散乱光の強度比(「散乱度」と呼称)が視覚的質感の定量的な指標になることを示した。これをさらに進め、元となる2種類の表面の散乱度とその面積比から、提示される視覚的質感を算出する定式化を実現した。これは、「色提示」に関して、「白」と「黒」の小さな四角が集まっているとき、それらの面積比から遠くから見たときの「灰色」の度合いが計算できるというのと似ており、「視覚的質感提示」において、「つるつる」と「ざらざら」の小さな四角が集まっているとき、それらの散乱度と面積比から遠くから見た時の散乱度が計算できるというものである。計算から得られた散乱度と、実測による散乱度を比較することにより、定式化の信頼性も確認した。さらに、発展として、面積比による視覚的質感の混合(空間分割混合)と同様に、時間割合による視覚的質感の混合(時分割混合)が可能であることを示した。これは、回転する円盤に、「つるつる」と「ざらざら」の表面を放射状に配置し、回転させることにより、視覚的質感の混合を行ったものである。異なる表面材質を組み合わせて配置することにより,元の表面とは異なる反射光の角度強度分布を実現し,中間的な視覚的質感の提示を実現した.視覚的質感とは,触覚ではなく視覚により感じる質感のことである.視覚的質感が異なる表面の散乱光角度強度分布が異なることに着目し,受光角45°における散乱強度に対する受光角15°の散乱強度の比を散乱度と定義した.また,2種類の異なる視覚的質感を画素のように並べたところ,両者の割合に応じて散乱度が変化することから,色の混色と同様のアプローチで中間的な視覚的質感を提示できることを示した.視覚的質感提示に関して、大きな知見が得られたため、特にこの点を重点的に進める方向で考えている。具体的には、現在は1画素に相当する部分が2 mm角と大きいため小型化すること、電気的制御などにより視覚的質感の可変提示が可能なデバイスの考案を行うことを計画している。マイクロマシン・MEMS学会発表が、平成27年度内を予定していたものが平成28年度となったものがあったため。学会発表等、研究遂行に必要な経費に用いる。
機械学習による人および動物の行動の定量的解析

本研究では,人や動物のインタラクションの解明に利用される膨大なデータを有効かつ客観的に利用するため,機械学習やデータマイニングの技法を応用することで人や動物の社会的シグナルを定量的にモデル化する手法の開発が目的であった.そのため,以下の2点を中心に研究を行った.1.行動データおよび生理学データからの特徴抽出:連携研究者らと協力し,イヌの加速度やHRVなどのデータに機械学習アルゴリズムを用いると,90%ほどの精度で情動を推定できることを示した.2.視線計測実験によるドッグトレーナとイヌのインタラクション分析:イヌの視線計測装置の開発にチャレンジしたが,イヌの白目部分の小ささやイヌへの過大な負担などにより,開発は困難であることがわかった.そこでドッグトレーナの視線計測に重点を置き,イヌのスペシャリストの「暗黙知」の抽出を行った.予備的な実験の結果,ドッグトレーナは一般人とは着目点が異なることがわかった.また,その時に機能する脳部位を特定するため,脳活動計測も行った.その解析は継続して行う予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,ヒトや動物のインタラクションの解明に利用される膨大なデータを有効かつ客観的に利用するため,機械学習やデータマイニングの技法を応用することで人や動物の社会的シグナルを定量的にモデル化する手法を開発することが目的であった.そのため,以下の点を中心に研究を行った.行動データおよび生理学データからの特徴抽出:連携研究者らと協力し,イヌの加速度やHRVなどのデータに機械学習アルゴリズムを用いて情動を推定できることを示した.他班と連携し,ウマの歩容の計測や解析を行った.具体的には,モーションキャプチャや筋電計,加速度計による計測を合同で行うとともに,領域内インターンを利用して研究者を受け入れ,データ解析を協働して行った.他班からのデータ解析依頼に応え,ノンパラメトリックベイズ法によるデータ解析手法の指導を行った.イヌの視線計測装置の開発は遅れているが,従来の予定になかった他班との連携研究が進んでおり,全体としては順調である.本研究では,人や動物のインタラクションの解明に利用される膨大なデータを有効かつ客観的に利用するため,機械学習やデータマイニングの技法を応用することで人や動物の社会的シグナルを定量的にモデル化する手法の開発が目的であった.そのため,以下の2点を中心に研究を行った.1.行動データおよび生理学データからの特徴抽出:連携研究者らと協力し,イヌの加速度やHRVなどのデータに機械学習アルゴリズムを用いると,90%ほどの精度で情動を推定できることを示した.2.視線計測実験によるドッグトレーナとイヌのインタラクション分析:イヌの視線計測装置の開発にチャレンジしたが,イヌの白目部分の小ささやイヌへの過大な負担などにより,開発は困難であることがわかった.そこでドッグトレーナの視線計測に重点を置き,イヌのスペシャリストの「暗黙知」の抽出を行った.予備的な実験の結果,ドッグトレーナは一般人とは着目点が異なることがわかった.また,その時に機能する脳部位を特定するため,脳活動計測も行った.その解析は継続して行う予定である.情動推定研究を継続するとともに,イヌの視線計測装置の開発を進める.また,イヌのインタラクションを分析する他の方法についても検討する.さらに,他班との連携も進め,共同研究を推進する.28年度が最終年度であるため、記入しない。
人間・ロボット協働フィジカルインタラクションのための相反性のシンセシス

本研究では、人間・ロボット協働フィジカルインタラクションのための制御手法を確立することを目的としている。本年度は研究課題の最終年度であり、特に瞬発力が必要となる人間動作の実現を中心に研究を行った。ロボットによる直接的な接触動作を伴う人間支援を行うためには、小型で高トルク出力を実現するための高い減速比のギヤが必須であるが、その減速機構によりモータの出力スピードの低下を引き起こす。また同時に、高い減速機構のシステムの剛性は非常に高いため、人間にとっての安全性が低い。このように高速と高トルクとの間にはトレードオフの関係が、高い柔軟性と高い剛性の間にはトレードオフの関係が減速機を有するモータには存在する。そこで前年度までに構築した制御的な慣性をゼロから無限大まで変化させることが可能な可変動力伝達機構を基に、減速機の出力軸に電磁クラッチ及び弾性スプリングを連結させたアクチュエータを開発した。バネに蓄えた弾性エネルギーをクラッチ開放時に運動エネルギーに変換し、高速・高トルク・高バックドライバビリティを達成し、高減速比の多自由度ロボットシステムで瞬発力のあるモーションを実現した。このような相反性を有する状態をシステム内でシンセシスすることで、トレードオフの解決をもたらすという方法論は、学術的および産業的な有用性も高いと考える。研究で得られた知見は1件の学会誌論文および3件の国際学会発表として成果へと結実することができた。28年度が最終年度であるため、記入しない。次世代の人間支援ロボットの発展には能動的に変化する人間動作に対応した制御技術が望まれる。本研究の目的は人間・ロボット協働フィジカルインタラクションにおける統一的な制御手法を確立することである。統一的な協働制御則の確立は、人間・ロボット協働動作においてパワーアシストなどの機能の獲得を意味し、この機能の利用による更なる人間支援ロボットの発展へと繋がる。そこで、本研究では従来欠落していた人間動作の能動性を陽に考慮し、人間・ロボット間のフィジカルインタラクションに直接焦点を当てることで、人間とロボットの相反性を見出すことを目的とする。研究代表者らの従来研究において確立した双対制御則のシンセシスによる受動システムの制御技術に基づき、人間・ロボット協働フィジカルインタラクションの人工実現を行う。特に、時々刻々変化する人間動作との協働作業を対象とし、ロボットによる機能の獲得を目指す。ロボットによる人間支援システムの人工実現を考慮すると、人間・ロボット間で想定される全てのフィジカルインタラクションをカバーする必要があるため、初年度である本年度では、まず理想的なロボット駆動力源システムと、理想的な人間駆動力源システムの制御系の構築を第一に取り組んだ。特に人間駆動力源システムの設計においては、小型・高出力を実現する減速機を使用した際の安全性の指標の一つであるバックドライバビリティの劣化に対して、アクチュエータの出力軸への動力伝達を任意に変更するための電磁クラッチを付加し,クラッチ電流を制御することで,バックドライバビリティの高い力制御系を実現することに成功した。提案する可変動力伝達機構は,制御的な慣性をゼロから無限大まで変化させることを可能にしており,学術的な新規性のみならず産業的な有用性も高いと考える。平成27年度の研究計画であった理想的なロボット駆動力源システムと、理想的な人間駆動力源システムの制御系の構築に加え、当初予定されていなかった加速度制御が実現されない状況下に対しての有効性を示したことから本年度は当初の計画以上に進展しているといえる。これらの研究成果は国際学術誌と国内学会発表にて報告および議論を行った。平成27年度の研究においては人間・ロボット協働フィジカルインタラクションに焦点をあて,相反するシステムのシンセシスを実現するための基盤技術に関する検討を行ったが、今後は多自由度モーションを含む協働動作に関する制御則の実現に取り組む。装着型デバイスを用いたバイラテラル制御により取得した協働動作データをフィジカルインタラクション時の力情報に重点を置いて解析を実施し、協働動作制御則の一般化を行う予定である。
高強度中赤外光を用いたタンパク質の光誘起構造ダイナミクス研究

本研究では、光受容タンパク質PYPの光反応途中において、高強度中赤外光を照射し、特定振動モードを選択的に励振する。その効果を観測することで、超高速反応を実現しているプロトン移動と構造異性化との協調機構を解明することを目的とした。中赤外光照射による反応過程の変化(促進、抑制、分岐など)は本システムの測定精度(< 10<sup>-4</sup>)では有意の差としては現れなかったが、本研究手法により、初期状態における振動エネルギーフローの全容を明らかにすることができた。また、フェムト秒誘導ラマン散乱測定によって、励起状態における超高速水素結合ダイナミクスを世界で初めてとらえることに成功した。タンパク質の超高速反応は、発色団(反応分子)と周囲のアミノ酸残基との水素結合ネットワークによって巧みに制御されている。本研究では、光受容タンパク質の光異性化反応途中において、高強度中赤外光を照射することで、水素結合ネットワークの一部を選択的に励振する。その後の光反応過程や振動モードの変化を観測することで、超高速反応を実現しているプロトン移動と構造異性化との協調機構を解明することを目的としている。本年度は、昨年度に構築した「可視-中赤外高精度マルチパルス分光システム」を用いて、光受容タンパク質PYPの反応中間体の研究を行った。まず、初期状態に対して、高強度中赤外光を照射し、電子状態の変化をタイミング制御された可視光でプローブした。その結果、これまで報告されている反応中間体(GSI)が、振動励起によって生成することが明らかとなった。GSIは初期状態とは異なる構造であると考えられていることから、振動励起による構造変化誘起の可能性が示唆される。この結果は、次年度に行う中赤外光のチャープ制御の研究によって、より明らかになると期待している。次に、可視光によって光反応サイクルを開始させ、反応途中において高強度中赤外光を照射し、選択的振動励起を行う研究にも着手した。第1中間体の生成量を過渡吸収によってモニターしている状態で、プロトン移動や構造異性化を生じると思われるタイミングで、関与する振動モードを中赤外光によって励起した。現時点では、振動励起の効果を確認するには至っていない。本実験をより効率的に進められるように、中赤外光の波長チューニングを自動で行えるように改良を進めている。次年度(最終年度)は、チャープ制御の効果と合わせて、網羅的に実験解析を進める。最後に、次年度に効率よく研究を進めるため、中赤外光評価システムの構築を前倒しで着手した。必要な機器は、前倒し請求によって購入した。初年度は、(1)フェムト秒誘導ラマン散乱測定によって、光反応初期過程において重要となる水素結合ネットワーク変化の観測、及び(2)可視中赤外高精度マルチパルス分光システムの構築を行った。(1)に関しては、光受容タンパク質PYPの超高速ダイナミクスを、誘導ラマン散乱測定によって世界で初めてとらえることに成功した。水素結合ネットワークを改変した変異体との比較により、励起直後において水素結合ネットワークが超高速で変化する様子を明確に観測した。(2)に関しては、可視中赤外までの波長帯域における様々な組み合わせが可能なマルチパルスポンプ・プローブ分光システムの構築を行った。電子励起あるいは振動励起による微小な変化を高感度検出するため、レーザーの繰り返しである1kHzにすべてのシステムを同期させた。次年度以降の研究のための準備がこれですべて整ったと言える。本研究では、光受容タンパク質の光異性化反応途中において、高強度中赤外光を照射することで、超高速反応を実現しているプロトン移動と構造異性化との協調機構を解明することを目的としている。昨年度までに構築した「可視ー中赤外高精度マルチパルス分光システム」を用いて、光受容タンパク質PYPの光反応に伴う構造変化について研究を行った。近紫外パルス光で光反応を開始させ、タイミング制御された中赤外光を照射し、光反応の変化を広帯域白色光で探査した。照射した中赤外光の周波数は11001800cm-1の範囲でチューニングし、タイミングは反応開始後0.2ps1nsの範囲で変化させた。

このパラメータ空間は以下の反応過程をカバーすると予想される:電子励起に伴う水素結合ネットワークの変化、プロトン移動および構造異性化による初期反応中間体の生成、さらに続く第二反応中間体の生成。しかしながら、中赤外光照射による反応過程の変化(促進・抑制・分岐など)は本システムの測定精度(< 10<SUP>-4</SUP>)では有意な差として現れなかった。反応制御には至らなかったもの、本研究手法によりPYP初期状態における振動エネルギーフローを明らかにする、という予想外の成果が得られた。11001800cm-1の範囲の中赤外光によって特定の振動を励起し、その後のエネルギーフローを広帯域白色光で探査することにより、発色団に関連する一連のエネルギーフローを浮き彫りにすることができた。発色団のモード間相互作用や、周辺アミノ残基から発色団への振動エネルギー移動など、タンパク質の高効率反応過程を理解する上で重要な素過程を明らかにすることができた。数物系科学・物理学・物性I・光物性本年度は予定通り、昨年度に構築した「可視-中赤外高精度マルチパルス分光システム」を用いて、光受容タンパク質の光反応サイクルに関する研究を行った。また、分光測定と装置改良を相補的に行った。高強度中赤外光照射による反応中間体の生成など、着実に成果を出すことができた。これらの成果は、次年度(最終年度)に予定している中赤外光に対するチャープ制御の研究へと展開される。また、本年度は前倒しをしてパルス評価システムの構築を始めた(必要な機器は前倒し請求を利用して購入)。以上のことから、おおむね順調に進展していると自己評価できる。当初実施予定としていた(1)フェムト秒誘導ラマン散乱測定によって、光反応初期過程において重要となる水素結合ネットワーク変化の観測、及び(2)可視中赤外高精度分光システムの構築のうち、(1)については当初の計画以上に進展したと自己評価できる。光受容タンパク質の励起直後における誘導ラマン信号を初めて捉えただけでなく、電子励起状態における誘導ラマン信号の新しい観測方法を提案・実証できたことは想定以上の成果である。(2)については、可視中赤外マルチパルス分光システムの構築が計画通りほぼ完了し、順調に進展していると言える。当初の予定通り、チャープ生成システムを構築し、高強度中赤外光に対するチャープ制御を行う。チャープ制御された中赤外光を、光受容タンパク質の初期状態および光反応過程において照射し、その効果を検証する。得られたチャープ効果のデータから、各振動モードの非調和性の消長を解析し、超高速反応を実現しているプロトン移動と構造異性化との協調機構を明らかにする。これは本研究で掲げた最終目的であり、これまでの進捗状況から達成できると見込んでいる。当初の計画通り、構築した可視中赤外高精度マルチパルス分光システムを用いて、光受容タンパク質の反応初期過程の基本データを取得し、すでに得られている誘導ラマン散乱の結果と比較する。次に、高強度中赤外光を用いて、光反応初期過程において重要な役割を担っている水素結合ネットワークを励振し、その後の反応過程へ及ぼす影響を評価する。順調に微小変化をとらえることに成功すれば、高強度中赤外光のパルス特性の効果を検証する。該当なし
手指屈筋腱損傷に対する新しい縫合法に関する生体力学的・組織学的研究-家兎を用いた経時的観察-

先ず手指屈筋腱縫合に適切な縫合材料選択のための基礎的検討を行った。数種類の非吸収性合成縫合糸(Nescosuture,Ethilon,Dermalon,Ethibond)の各4-0サイズを、卓上型万能試験器(MMT-T-100-A、マルタニ試行(株))を用いて静的引っぱり強度試験を行った。破断強度の平均値はNescosuture28.67N,Ethilon26.33N,Dermalon21.33,Ethibond22.33Nで4者間に有意差を認めなかったが、剛性の平均値はそれぞれ、Nescosuture0.0073N/mm,Ethilon0.015N/mm,Dermalon0.012N/mm,Ethibond0.025N/mmでEthibondが他と比較して有意に強い剛性を有していた。腱縫合部のギャップ形成を阻止するという観点からは、強い剛性を有するEthibondが屈筋腱縫合材料としては適している事が示唆された。次に数匹の成熟白色家兎(2-3Kg)の前肢深屈筋腱を採取して腱縫合を試みたが、腱の幅が約2mmと細く異なった縫合法を画一的に行うことは困難であったので、成熟雑犬(15-20Kg)の前肢深屈筋腱を用い、実験計画書に記載した数種類の縫合法をほどこし、0/1/3週にて屠殺し、生体力学的/組織学的検討を加えた。
ヘミングウェイ文学とメディア・プロパガンダ研究

本研究では、アーネスト・ヘミングウェイの文学と、1930年代におけるメディアの政治学/プロパガンダとの関係を考察した。ヘミングウェイの周縁的な作品、例えば戦争ジャーナルや左派系ドキュメンタリー映画、特にヨリス・イヴェンスと共同制作を行ったドキュメンタリー映画『スペインの大地』(1937年)に焦点を当て、そこに見出される政治的・文化的な意味を見つめ、ニューディールのメディア・プロパガンダとヘミングウェイ文学、或いは彼の政治的転向との関係を探った。本研究は、20世紀アメリカを代表する作家アーネスト・ヘミンクウェイの文学と、1930年代の視覚メディアの「政治性」に焦点をあてている。まず、ヘミングウェイ文学に関しての成果は、『メディアと文学が表象するアメリカ』(英宝社、2009年)に寄稿した論文「エレファント・イン・ザ・ズーへミングウェイとターザンの「アフリカ」-」があげられる。1930年代におけるへミングウェイ研究では、「アフリカ・サファリ」と「スぺイン内乱」の考察が不可欠である。この論文は、「アフリカ」をめぐる作家の想像力のあり方と、同時代のメディア・イメージとの交点を探るものであり、アメリカの欲望が投影された「アフリカ」の意味を、同時代のナショナル・アイコン、ヘミングウェイとターザンというメディアの寵児を通じて分析した。「スぺイン内乱」に関しては、へミングウェイが書いたジャーナル「北米新聞連盟」の記事の分析を中心に、戦争表象から見えてくる政治性を考察した。この記事は、ドキュメンタリー映画『スぺインの大地』と同時進行で書かれている。これにより、「イヴェンス書簡」を分析する上で不可欠である記事の整理を終了した。さらに「メディア研究」に関しては、第二次大戦期の映画/映像における戦争表象を考察した。特に、映画の「戦争表象」に関しては、拙著『シネマとジェンダーアメリ力映画の性と戦争』(臨川書店、2010年)の第2章で詳しく論じている。ここでは、映画が「弾丸」として、映画人が「軍人」として戦時協力を余儀なくされた時代、映画が如何なる意味を有し、戦時協力とは何であったのかを考察した。当然のことながら、この時代はへミングウェイの生きた時代であり、彼の文学と無縁ではない。このように、文学と映画/メディアの戦争表象を探ることで、そこに潜む政治学を考察した。本研究では、アーネスト・ヘミングウェイの文学と彼を取り巻く1930年代を軸に、モダニズム/ファシズムのメディア政治学に関する考察を行った。ヘミングウェイ研究に関しては、米国ボストンのケネディ図書館(ヘミングウェイ・ルーム)で、一次資料のリサーチを行った。スペイン内乱から第二次世界大戦にかけての書簡やジャーナル、マニュスクリプト等、書籍出版されていない資料を精査した。この成果は、2011年10.月のアメリカ文学会全国大会で発表予定である。また、2010年10月、文学環境学会の韓日合同シンポジウムで、ヘミングウェイ文学における身体と狩りの政治学について、1930年代から50年代への変化とポストコロニアルな状況との関わりから論じた。12月には、ヘミングウェイ協会全国大会シンポジウム「ヘミングウェイと映画」で、司会兼講師を務めた。ここでは、ヘミングウェイと彼の同時代のメディア的状況との関わりを「視覚」と「フレーム」をキーワードに論じた。一方、メディアに関する成果は、『映画とネイション』(ミネルヴァ書房、2010年)に寄稿した論文「ナショナル/ファミリー・ポートレイト-『パリ、テキサス』とロード・ムーヴィーの政治学-」がある。本稿は、アメリカン・ドリームの政治学に関する考察であり、ナショナル/ファミリー・イメージが如何にアメリカの欲望を映し出すかに焦点を当てた。このように、ヘミングウェイ文学と文化、或いは映像文化論の視座から、ジャンル横断的な考察を行い、メディアの政治学を論じた。
窒化物系化合物半導体の中赤外ポンプ・プローブ分光

本年度は研究実施計画に基づき、ワイドギャップ半導体における中赤外ポンププローブ測定に必要な分光システムの構築を進めた。中赤外波長領域は、特に窒化物半導体人工量子構造における量子サブバンド遷移のエネルギーに対応する。またスピントロニクス材料として注目される希薄磁性半導体材料では、中赤外領域に強磁性発現と相関のある吸収バンドが観測される。本研究では、この中赤外領域での時間分解分光測定の技術により、これら人工量子構造における電子状態の解明とその励起状態のダイナミクス、スピントロニクス材料系における強磁性発現の起源解明と超高速光制御を目指すものである。本年度は、分光技術の構築を主眼とし、超短パルス光励起によって誘起される電子状態、スピン秩序の変化のダイナミクスを捉えるために、フェムト秒再生増幅レーザーシステムおよびその波長変換システムの整備、可視光パルス励起中赤外過渡反射分光システムの構築を行った。また、中赤外の電磁応答の微弱な変化を検出するために必要なデータ収録アルゴリズムの改良を進めた。さらに、磁気的秩序のダイナミクスを光学的に測定する方法として、時間分解磁気光学分光システムの整備を進めた。
歯垢微生物の糖代謝の酸素傷害とその回復機構の研究

歯垢中の微生物が産生する酸はウ蝕の直接の原因となるが、これら微生物の糖代謝は酸素によって著しい影響を受ける。しかし、歯垢の環境条件は食事などで著しく変動するので本研究計画では一度傷害された糖代謝がどのようにして回復するかを検討し以下のことを明らかにした。歯垢の主要酸産生菌であるStreptococcus sanguisの糖代謝はウ蝕誘発性の高い歯垢微生物Streptococcus mutansのものと比べ酸素の影響を受けにくかった。この原因はS sanguisが糖欠乏の状況下では酸素感受性の著しく高い糖代謝のキイ酵素Pyruvate formate-lyaseを一時的に酸素感受性の低い不活性型酵素(R型酵素)に変化させ、嫌気的に糖が利用できるようになると再び活性型に戻す機構を持っているためと判明した。S・mutansの糖代謝活性が酸素にたいし感受性が高いのは、この菌ではこのような機構を持っていないためであった。活性型Pyruvate formate-lyaseは酸素にふれると非可逆的に不活性化されてしまうので、この酵素を酸素傷害からまもるのには歯垢の深部のような高度の嫌気条件下で糖の供給が中断されたときにはR型酵素に変換されなければならないことが明らかとなった。S.sanguisをグリコースあるいはソルビトールとインキュベートすることによって、R型酵素は活性型へ変換されるが、水素を2分子余分に持つソルビトールの方がより効果的であった。フッ素はウ蝕の予防に使用されているが、そのウ蝕予防効果は歯垢微生物よりはむしろエナメル質へのものと考えられていた。当初予期されなかったが高度嫌気条件下ではフッ素はこれまで考えられていた以上に歯垢微生物(S.sanguisなど)の糖代謝を効果的に阻害することが判明した。高度に嫌気的な歯垢深部でつくられた酸こそがウ蝕の発生に直接関与することを考えるとき、フッ素のウ蝕予防に歯垢微生物の糖代謝阻害はかなり重要な働きをしているものと考えられた。1.生菌を用いたin vivoの実験で酸素によって傷害されたStreptococcus sanguisの糖代謝は回復するが、Streptococcus mutansでは回復しないという違いを生ずる生化学的機構を解明することができた。レンサ球菌のPyruvate formate-lyaseは微量の酸素に触れると直ちに失活し、非可逆的な不活性型酵素(I型)に変わってしまうが、糖のない状態では、酸素フリーの嫌気的条件下で除々に可逆的不活性型酵素(R型)へ変換する。このR型酵素は活性型酵素(A型)のように酸素感受性はなく、一時的に酸素に曝されても再び嫌気条件に戻り再活性化因子が与えられると活性型に変換する。Strep.sanguisの生菌は糖の欠乏条件下ではA型をR型に変えることによって酸素傷害から退避し、この酵素を保護するが、Strep.mutansは糖がなくてもすべてのPyruvate formate-lyaseを活性型に保ち、いつも高い酸産生力を保持するが、Strep.sanguisのような退避機構をもたず、それゆえ酸素傷害を受け易いことが判明した。このような違いは両菌の歯垢中での生態の違いを明瞭に説明し、また両菌のウ蝕誘発能の違いを生ずる重要な要因の一つとなっているものと考えられ、ウ蝕の病因を解明するための重要な知見をもたらしたものと思われる。

2.上記の違いにもかかわらず、Strep.sanguisとStrep.mutansのPyruvate formate-lyase再活性化機構には違いが見られず、A型よりR型への変換機構の違いが重要であると結論された。3.日常生活で最も良く用いられる甘味料、砂糖の主成分であるスクロースからの口腔レンサ球菌による酸産生に対しては、グルコースよりも著しく酸素傷害を受けることがわかった。このことより、食事等により著しく変動する歯垢を含む実際のヒトの口腔環境の変化により、糖の代謝は大きく変動するものと推論された。酸素傷害の回復には代用糖として用いられているソルビトールのほうが効果的であった。
独居老人のための安心・見守り型知的介護支援システム

本研究では、『安心』と『見守り』の機能を兼ね備えた独居老人介護支援システムを開発するために、その基礎となるトイレや浴槽内での異常を検知する人物行動識別システム、生活空間情報に基づく植物生体電位の予測システム、読唇のための色特徴量に基づくエネルギーを用いた動的口唇輪郭抽出法、ベイジアンネットを用いた赤外線エリアスキャナによる性別識別システム、植物環境情報の顔表現を用いたコミュニケーションシステム等を構築した。本研究で明らかにしたのは,以下の機能の実現である。これらの機能を申請者らがこれまでに開発してきた独居老人介護支援システムの機能として追加することにより,安心、見守り型の独居老人知的介護支援システムを開発していく。1.独居老人の介護度の評価に利用する多値論理ネットワークを学習するための確率的な動的局所探索法を開発した。2.外来者の防犯チェックに利用できるゲシュタルト心理学に基づく抽象図形の群化領域の認識方法を開発した。3.三次元超音波画像センサを用いてトイレと浴槽内での異常を検知する人物行動識別システムを開発した。4.外来者の防犯チェックに利用する情報領域抽出方法を構築した。5.外来者の防犯チェックに利用する室内及び居外における光量に対する植物生体電位特性を明らかにした。66.ベイジアンネットを用いた赤外線エリアスキャナによる性別識別システムを開発した。7.独居老人の介護をする側のコンプライアンスリスク予測手法を構築した。8.超音波センサを用いてグループ及び構成員を認識するシステムを開発した。9.個人の嗜好に基づいた感性語による画像検索システムを開発した。10.安全性の見守りに利用する自己代理強化学習による制御方法を確立した。11.超音波センサを用いた独居老人振舞い認知システムを構築した。12.癒し型ペットロボットの飼い主判別機構を実現した。13.独居老人に対する環境情報提供時の行動特性の求め方を構築した。14.読唇のための色特徴量に基づくエネルギーを用いた動的口唇輪郭抽出法を開発した。本研究で明らかにしたのは、以下の機能の実現である。これらの機能を申請者らがこれまでに開発してきた独居老人介護支援システムの機能として追加することにより、安心・見守り型の独居老人知的介護支援システムを開発していく。1.癒し型ペットロボットの飼い主判別機構を実現した。2.読唇のための色特徴量に基づくエネルギーを用いた動的口唇輪郭抽出法を開発した。3.商品間の相関関係と顧客属性を取り入れた顧客購買行動シミュレータを開発した。4.生活空間情報に基づく植物生体電位の予測を可能にした。5.植物環境情報の顔表現を用いたコミュニケーションを試みた。6.赤外線エリアスキャナによる性別識別システムを開発した。7.超音波センサを用いて浴槽内での異常検知システムを改善した。8.ベイジアンネットワークを用いた赤外線エリアスキャナによる性別識別システムの改善を行った。9.癒し型ペットロボットの飼い主判別手法を改善した。10.超音波センサを用いた浴室内での転倒検知システムを開発した。
社会保障法通則の視点からの法定権利擁護機関の機能・権限・役割の検証と再構築

本研究課題は3年計画で実施した。平成21年度は日常生活自立支援事業から成年後見制度に移行する際の法的・制度的問題を主たる対象とし、特に、社会福祉協議会(社協)が法人後見を行う場合の法的問題を検討した。平成22年度は主に虐待防止に関する研究に取り組み、地域包括支援センターやNPO法人など、虐待防止に取り組む組織の調査を行ったほか、シンポジウムを主催し、成年後見制度の社会的受け皿に関する実務と理論の架橋を図る作業を行った。このほか、平成22年度は社会保障法通則の理論的研究の材料として、オーストラリア国で調査を行った。平成23年度は、主に苦情解決をテーマとし、その法定権利擁護機関の機能・権限・役割の検証を行い、社会保障法における権利擁護通則の検討を行った。本研究は、福祉サービス関連の法定権利擁護機関が機能・権限・役割に関連して抱える課題につき、実態調査を踏まえ法的視座から検討することにより、社会保障法における権利擁護通則を構想し、さらに通則の視点に基づき法定権利擁護の再構築の方向性を検討することを目的とするものである。本研究は3年の研究期間で本研究課題を遂行するため、法定権利擁護機関を次の三つの柱で検証している。成年後見と日常生活自立支援事業の移行(リエゾン)、虐待防止、苦情解決である。これは各年度における主たる研究対象分野でもある。そこで、平成21年度は成年後見と日常生活自立支援事業の移行に関する研究を主たる対象とし、特に、社会福祉協議会(社協)が法人後見を行う場合の法的問題を検討した。その結果、社協が安価な報酬で組織的に法人後見を実施することにより、その移行を円滑に行う事業を展開すべきであるとの結論に至った。なぜなら、日常生活自立支援事業利用者は加齢とともに当該事業の利用が困難になり、成年後見制度への移行が不可避となるものの、その受け皿となるべき成年後見制度は、制度設計上の問題および担い手不足により,効果的に機能しえていないからである。しかしながら、社協が実施する場合、利益相反を回避する組織体制の整備、危機管理体制の整備、市町村社協・都道府県社協の関係を中心とする運営体制の構築、担い手と財源確保など多くの解決すべき課題があることが分かった。これら課題の解決の過程で、権利擁護通則の構想と、それに基づく法定権利擁護機関の機能・権限・役割の再構築を図ることができるであろう。本研究は、福祉サービス関運の法定権利擁護機関が機能・権限・役割に関連して抱える課題につき、実態調査を踏まえ法的視座から検討することにより、社会保障法における権利擁護通則を構想し、さらに通則の視点に基づき法定権利擁護の再構築の方向性を検討することを目的とするものである。2年目にあたる平成22年度は主に虐待防止に関する研究に取り組んだ。地域包括支援センターやNPO法人など、虐待防止に取り組む組織の調査を行い、特に、地域包括支援センターに関しては、「障害者虐待防止法構想」をにらんで、高齢者の虐待防止施策や早期発見・見守りネットワークなどの虐待防止ネットワークの再構築を踏まえた検討と、設置形態の相違からくる問題および地域間格差の把握に力点を置いた。惜しむらくは、児童虐待の調査が不十分であったことであるが、平成23年度に追加的調査を予定している。あわせて、平成21年度において得られた成年後見に関する知見をさらに深化させるべく、自らシンポジウムを主催し、成年後見制度の社会的受け皿に関する実務と理論の架橋を図る作業を行った。また、平成22年度は社会保障法通則の理論的研究の材料として、また、市民に身近な権利擁護・救済手法の検討のため、オーストラリア国で調査を行った。その際、メルボルン大学のスティール上級講師およびスティーブンス准教授から有益な示唆を得た。平成22年度は本研究の成果に関する著作を4本刊行したほか、社会法研究会(九州)に積極的に参加し、適宜研究報告を行うとともに、最新の研究動向についての情報収集・他の研究者との意見交換を積極的に実施した。本研究は3年の研究期間で研究課題を遂行するため、法定権利擁護機関を次の三つの柱で検証した。成年後見と日常生活自立支援事業、虐待防止、苦情解決である。

これは各年度における主たる研究対象分野でもある。最終年度である平成23年度前半期は、主に苦情解決をテーマとし、その法定権利擁護機関の機能・権限・役割の検証を行った。この成果を栃木県運営適正化委員会における苦情解決責任者・担当者に対する研修や『知的障害者施設における苦情解決のあり方』(平成24年5月発刊予定)に生かすことができた。後半期は社会保障法における権利擁護通則の検討と、それに基づく法定権利擁護機関の再構築に当てたが、この部分についての研究成果の発表には今後3ヶ月を要する見込みである。また、本研究の成果を共著ながら図書として刊行することもできた。後掲の『社会保障論〈第2版〉』においては、「社会保障と権利擁護」などを執筆し、『社会法の基本理念と法政策』では「権利擁護の将来像と公的責任-成年後見制度を中心に」を執筆したが、いずれも本研究により得られた知見を活用したものである。