hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小売企業における加速的成長のための基盤構築に関する研究

本研究は、小売企業の成長を支える組織基盤の構築プロセスを解明することを目的とする。集権的な意思決定による成長戦略と分権的組織による組織能力の向上による成長戦略との併存を想定した。国内外の複数事例分析及び、全国の小売企業を対象とする質問紙調査を実施した。事例研究では、小売及び製造小売企業において、トップマネジメント主導の大規模投資による成長戦略を確認し、ビジネスモデルの類型化を行った。実証研究では、企業の革新性の正の影響に加え、組織基盤として情報システムの統合の影響が収益性に影響を与えることが明らかになった一方で、地域レベルでの標準化戦略は業績に負の影響を与えることが明らかになった。本研究は、小売企業の加速的成長について、成長を支える組織基盤の構築プロセスに注目し、前提条件から戦略策定、組織行動、成果に至る因果モデルの構築・検証、および、加速的成長のための基盤構築プロセスの類型化を行うことを目的とするものである。H25年度は、小売業における加速的成長という現象について、国内外の急成長を遂げている小売り企業、数社について、製造小売り企業を含め、成長戦略についてMD(商品政策)と出店戦略、および組織構成、サプライチェーン・マネジメントの観点から詳細な事例研究を行った。調査対象としたのは、福島に本社をおく製造小売り企業、宮崎に本社をおく小売り企業、スペイン、マヨルカ島に本社をおく製造小売り企業本社と日本オフィス、日本での合弁企業で流通企業である。その分析結果から、市場情報収集に基づいてMDおよび供給体制を連動させる製造小売り企業がある一方で、グローバル展開においてMDおよび店舗運営の標準化の程度を高める一方で標準化に依らない出店戦略を組み合わせ、規模拡大を行っているタイプのビジネスシステムが機能することが明らかになった。また、研究分担者は日本の小売企業を対象とする質問票調査のデータを用いて,小売企業における組織構造に焦点を合わせた実証分析を行った。その分析結果から,組織構造が集権的な組織になるほど,取引行為の予測可能性が高まることでホールドアップ問題が回避され,卸売企業や製造企業などのベンダーが個別適応的な商品企画や販促企画の提案を行う傾向にあること,および,バイヤーが仕入活動において情報システムを活用する状況では,バイヤーがスタッフ部門による後方支援を得られるほど,業務改善への取り組みが促進されることなどを明らかにした。これらの分析結果から,加速度的成長を支える小売企業のMD戦略の組織的条件を中心に解明した。H24年度は、組織構造、人事・労務管理、企業間取引関係、顧客関係管理の各領域についての研究を分担しながら進めた。研究代表者の南は研究会を主宰し、全体の研究の進捗を確認し、研究統括を行った。組織構造について、高嶋は質問紙調査を実施し、加速度的成長の条件となる小売企業のMD革新の組織的条件を明らかにした。森村は、情報化による組織構造の変化に注目し実証研究を行い、小売企業の各店舗における、MD計画情報、顧客ニーズ情報、競合企業情報の情報処理と営業成果との関係を明らかにした。人事・労務管理について、平野は内部労働市場の構築プロセスに注目し、多様な雇用区分の人材の管理について日本企業の実態を調査・分析した。松尾は店長を対象とした質問紙調査データを用いて、人材育成・業務改善・業績を高めるリーダーシップ特性を明らかにした。企業間取引関係について、坂川はPOS情報の取引先企業への開示と成長メカニズムとの関連について焦点を当て、事例分析から小売業の協働関係深化の要因を明らかにした。猪口は日本のアパレル製造企業に対する質問紙調査を行い、中小国内アパレル製造業者の成長と直営店舗の積極展開との関連を明らかにした。顧客関係管理について、金は購買履歴データの活用と小売企業の成長との関連性について、関連研究のレビューと先端事例に対する取材調査を行った。近藤は、顧客関係の構築・維持を目的としたCRMにおける組織能力、および小売企業と顧客との間で行われる価値共創に着目し、概念的整理と経験的価値の分析を行った。その他、西岡は南とともに、市場対応に関する小売企業の戦略モデルを検討し、国内家電流通企業、ドラッグストア、スペインの製造小売企業に対してインタビュー調査を実施し、市場を駆動させるタイプの戦略と小売企業の成長との関連についての探索的研究を行った。H26年度は、それまでに小売り成長を促進する組織的要因は仮説的に特定化されてきたことを踏まえ、測定変数および測定尺度についての議論を研究統括者、分担者全員で討議し、理論的なフレームワークを構築した。それをもとに質問紙調査を上場・非上場小売り企業の経営企画、情報システム、営業部門の部門長に対し、実施した。1229社(6494部門)に送付し、549社より有効な回答を得た(43.4%)。質問紙調査の実施は神戸大学に所属する研究者達が主として行った。回収したデータを用いて、小売企業の成長を示す変数として、売上高と収益性(経常利益成長率)とを用い、加速的成長を支える小売企業の組織的条件として仮説的に想定される変数群(革新性志向、情報システム、戦略上の標準化の程度等)が与える影響について重回帰分析を用いて解析、検定を行った。結果として、業績に正の影響を持つ影響要因として、企業の「革新性志向」が売上高、利益の両面において影響を持ち、また社内情報システムの統合が利益において影響を持つことが明らかになった。

一方、予想に反し、価格やプロモーション上の標準化は業績に対し負の影響が見られた。この結果については商圏への適応や全社的な管理費用とのトレードオフ関係が影響していることが推測された。H27年度は、この発見物をもとにさらに詳細に分析を深める計画であるが、研究成果の発表としては、日本商業学会全国大会、American Marketing Science年次大会を始めとするマーケティング、流通関連の学会で、研究代表者および研究分担者のそれぞれが関連する研究成果について報告を行うことが既に決まっている。本研究は、小売企業の加速的成長について、成長を支える組織基盤の構築プロセスに注目し、前提条件から戦略策定、組織行動、成果に至る因果モデルの構築・検証、および、加速的成長のための基盤構築プロセスの類型化を行うことを目的とするものである。H27年度は、小売企業の成長戦略の規定因として、とりわけ情報技術利用に焦点を当てた研究を研究代表者および分担者がそれぞれ行い、成果発表にも尽力した。本研究プロジェクトの成果を『国民経済雑誌』に特集号「流通革新の再検討」として掲載し、日本商業学会全国大会において統一論題セッションで各研究報告を行った。具体的には、分担者の高嶋は、小売企業の規模の違いにより情報化戦略の適用範囲が異なることの実証に基づき、サプライチェーンまで含む情報化が小売りの規模拡大につながることを示唆し、森村は小売企業の情報技術の利用のしかたが、経営成果にいかにつながるかを、MDに関する権限の集中化および公式化に媒介されることを実証した。また金は情報技術に注目し、卸と小売企業との共同革新の観点から理論的課題を導出した。一方で、代表者の南は、情報技術が小売企業の顧客関係管理において革新を起こすことをEC、CRM、マルチチャネル統合の観点から概念的に整理し、分担者の近藤はマルチチャネル化とチャネル統合に注目し、組織間調整がチャネル・ミックスに影響を与えることを実証した。分担者の西岡は、情報技術のどの次元が流通面における革新を起こさせるのかについて概念的に整理を行った。さらに、代表者の南は、研究室の院生とともに、米国のAcademy of Marketing Scienceの年次大会において、小売りチェーン企業の規模拡大に伴う費用面の効率性の実証分析の報告を行った。本研究は、小売企業の成長を支える組織基盤の構築プロセスを解明することを目的とする。集権的な意思決定による成長戦略と分権的組織による組織能力の向上による成長戦略との併存を想定した。国内外の複数事例分析及び、全国の小売企業を対象とする質問紙調査を実施した。事例研究では、小売及び製造小売企業において、トップマネジメント主導の大規模投資による成長戦略を確認し、ビジネスモデルの類型化を行った。実証研究では、企業の革新性の正の影響に加え、組織基盤として情報システムの統合の影響が収益性に影響を与えることが明らかになった一方で、地域レベルでの標準化戦略は業績に負の影響を与えることが明らかになった。
産卵回遊の分子生態メカニズム：嗅覚記憶仮説の検証

回遊は多様な分類群で進化した行動形質である。回遊生物には、繁殖のために出生地へ回帰する種がいる。この産卵回帰の生理学的機構は幾つかの種で報告されているものの、その遺伝学的背景はよく分かっていない。本研究は、琵琶湖の固有種ニゴロブナで明らかとなった母田回帰習性のメカニズムを理解するために、個体の産卵回遊履歴を推定する手法を開発するとともに、母田回帰を司る生理的メカニズムを実験的に検証する。さらに、嗅覚に関連した遺伝子の発現パタンを調べることにより、母田回帰を可能にする嗅覚記憶の分子生態学的基盤を解明する。
ＤＴＮにおけるクラスタ型分散協調キャッシング方式に関する研究

本研究は,3G/LTE/WiMAXのような遠距離向けの通信方式と,Wi-FiやBluetoothのような近距離向けの通信方式の両方が使用可能な携帯端末(スマートフォンなど)を対象とし,近隣に存在する携帯端末間で自律的に協調動作を行うことによって,通信回線やバッテリなどの携帯端末のリソースを全体として効率的に利用可能とする方式を提案している.昨今急速に普及が進んでいるスマートフォンやタブレット等の携帯端末は,3GやLTE, WiMAXといった遠距離の通信が可能な通信手段(以下,遠距離通信手段)と,WiFiやBluetoothといった近距離向けの通信手段(以下,近距離通信手段)の両方を備えていることが多い.本研究では,遠距離通信手段と近距離通信手段の両方を備えた携帯端末が,狭い範囲(近距離通信手段によって通信可能な範囲)に多数存在するような状況を想定している(近距離通信手段のみを有する端末が混在していてもかまわない).このような状況において,各端末が遠距離通信方式を用いて独立にインターネットに対する通信を行うと,通信容量が不足し,ユーザ体験の質が大きく低下することになりがちである.また,災害時において避難所に多くのユーザが集まっているような状況では,通信品質の問題ばかりではなく,バッテリの節約のためにも無駄な通信を避け,できるだけ通信量を減らすことが求められる.そこで,近距離に存在する端末群を近距離通信手段を用いて自律的にクラスタ化し,クラスタ内部からクラスタ外部(インターネット)への通信を制御することによって,クラスタ全体として各種リソースの有効利用を図るシステムについて研究を行っている.ここでいうリソースには,通信帯域,バッテリ,ストレージなどが含まれる.今年度は,主に本システムにおけるクラスタ構成方式や代表の選出方式,通信プロトコル,各端末の情報を集約する手法に関して個別に検討を行った.概要としては,クラスタ内でアドホックにオーバレイネットワークを構成し,それを基盤として各種情報交換を行う形で情報を集約する.システムとして構成した場合における有効性の定量的評価が行えていないため,今後の課題と考えている.本年度は,システムの基本設計について検討した.本研究では,スマートフォンに代表される携帯端末が近距離内に多数存在する状況を想定している.これは,現在ではごく日常的な状況である.スマートフォンなどの携帯端末は,3GやLTEなどの遠距離通信可能な(インターネットと直接接続可能な)通信方式と,無線LANやBluetoothのような近距離向けの(インターネットとの直接接続が不可能な)通信方式(以下,近隣通信方式と呼ぶ)の両方を有するものが広く普及しており,本研究においても基本的にはこれら両通信方式を有する携帯端末を前提とする(3G/LTEなどを持たずに無線LAN/Bluetoothのみを持つ端末が含まれていることは考慮に入れるが,3G/LTEを持つ端末が全く存在しない場合は考慮の対象としない).このような状況において,近隣の端末間で近隣通信方式を用いてクラスタを構成し,各クラスタの一部の端末を外部接続端末として選出する.すなわち,この状態でインターネット接続性を持つad hocネットワークが構成される.外部接続端末の選出においては,端末の外部との接続帯域幅やバッテリ残量,ストレージ容量などを指標として用いる.クラスタの構成端末は任意の時点でネットワークから離脱する可能性があり,外部接続端末もその例外ではないため,外部接続端末は固定的に定めておくのではなく,交替可能性を考慮する.また,外部接続端末は,離脱しない場合であってもバッテリ残量やストレージ容量の低下などの要因によって必要に応じて交替する.本研究では,外部接続端末のリソースを有効に利用すること,および,外部への接続が間欠的である状態への対応を考慮することが必要である.このため,外部への情報獲得要求は外部接続端末間において負荷分散し,また,重複する要求の削除や要求順序のスケジューリングを複数の外部端末間において協調しながら行う.昨今急速に普及が進んでいるスマートフォンやタブレット等の携帯端末は,3GやLTE, WiMAXといった遠距離の通信が可能な通信手段(以下,遠距離通信手段)と,WiFiやBluetoothといった近距離向けの通信手段(以下,近距離通信手段)の両方を備えていることが多い.本研究では,遠距離通信手段と近距離通信手段の両方を備えた携帯端末が,狭い範囲(近距離通信手段によって通信可能な範囲)に多数存在するような状況を想定している(近距離通信手段のみを有する端末が混在していてもかまわない).具体的には,災害時の避難所や混雑しているイベント会場,電車の車内といった場所である.このような状況において,各端末が遠距離通信方式を用いて独立にインターネットに対する通信を行うと,通信容量が不足し,ユーザ体験の質が大きく低下することになりがちである.また,災害時において避難所に多くのユーザが集まっているような状況では,通信品質の問題ばかりではなく,バッテリの節約のためにも無駄な通信を避け,できるだけ通信量を減らすことが求められる.そこで,近距離通信手段によって通信可能な範囲に存在する端末群を自律的にクラスタ化し,クラスタ内部からクラスタ外部(インターネット)への通信を制御することによって,クラスタ全体として各種リソースの有効利用を図るシステムについて研究を行っている.ここでいうリソースには,通信帯域,バッテリ,ストレージなどが含まれる.本年度は,当初の計画立案時点からの社会的・技術的状況の変化を考慮し,若干の見直しを行った.たとえば,地下鉄などのトンネル内における遠距離通信手段の途絶状況に関しては急速に改善されてきている.このため,完全に途絶する状況への対処は優先順位を下げ,不十分ではあっても接続性が維持されている状況を基本とする.また,実装を考慮した方式の再検討を行い,簡素化を図った.昨今非常に普及が進んでいるスマートフォン等の携帯端末は,一般に,3GやLTE, WiMAXといった長距離通信が可能な通信手段と,Wi-FiやBluetoothのような近距離向けの通信手段を備えている.

本研究では,そのような携帯端末が,比較的狭い範囲に多数存在する状況を想定している.たとえば,災害時の避難所や,混雑しているイベント会場,電車の車内といった場所がこれにあたる.このような状況下において,各携帯端末が遠距離通信方式を用いて独立にインターネットへのアクセスを行うと,通信容量が不足し,ユーザ体験の質が大きく低下することが起こりがちである.また,通信品質の問題ばかりではなく,バッテリ節約のためにも無駄な通信を避け,できるだけ通信量を減らすことが望ましい.そこで,携帯端末間で協調動作を行うことによって,全体としてリソースの有効利用を可能とするシステムを提案することが本研究の目的である.ここで,長距離通信が可能な通信手段はインターネットへのアクセスが可能であり,近距離通信手段はそれのみではインターネットへのアクセスが不可能であるという状況を想定している.この関係は相対的なものであるので,Wi-Fiによってインターネット接続が可能であれば,Wi-Fiを遠距離通信手段,Bluetoothを近距離通信手段としても良い.また,リソースには,通信帯域,バッテリ,ストレージなどを含む.なお,当初はトンネル内における3G/LTEの通信が提供されない地下鉄(停車駅のみで接続が可能となる)のように,間欠的な接続が発生することを念頭に置いていたが,こういった状況はその後急速に改善されつつあることと研究の進捗を勘案し,インターネットへの接続が,限られてはいても0ではない状況に絞って研究を進めることとした.本年度は,提案方式のシミュレータを作成し,基礎的なシミュレーションを行った.本研究は,3G/LTE/WiMAXのような遠距離向けの通信方式と,Wi-FiやBluetoothのような近距離向けの通信方式の両方が使用可能な携帯端末(スマートフォンなど)を対象とし,近隣に存在する携帯端末間で自律的に協調動作を行うことによって,通信回線やバッテリなどの携帯端末のリソースを全体として効率的に利用可能とする方式を提案している.計画にしたがい,外部接続のためのチャネル(遠距離通信手段)の使用の効率化を主眼として再構成を行った.人的資源の問題もあり,シミュレーションを含む実装には至っていないが,それについては次年度に行う予定である.計算機科学次年度は,今年度までに検討した方式に基づいて実装のためのパラメータ検討や方式の洗練を行った上で,それに基づいてシミュレーションプログラムの開発を行う.また,作成したシミュレータを用いて提案方式についての評価を行う.時間的制約によって実際の携帯端末への実装は困難であると思われるが,シミュレーションプログラムの作成の際には実機に対する実装への配慮を行う予定である.研究協力者の確保が困難であったため,実装については困難な状況である.
角膜潰瘍の病態解明と新しい治療薬の開発

難治疾患の一つである角膜潰瘍の病態を細胞生物学的な観点から見直し,新しい角膜潰瘍の治療薬の開発を究極の目的として,継代培養した家兎角膜実質細胞をコラーゲンゲル内に培養し,角膜実質細胞によるコラーゲン分解の調節機構を検討した。コラーゲンの分解は,培養液中に遊離してきた分解されたコラーゲン断片を加水分解しhydroxyprolineを測定した。培養液中のmatrix metalloproteinase(MMP,コラゲナーゼ)MMP量を定量するために,MMPに対するモノクローナル抗体およびalkaline phosphatase結合抗体を用い,マイクロプレートリーダーで吸光度の変化を計測する酵素抗体法を開発し定量法を確立した。Interleukin 1(IL-1)を添加すると,その濃度に応じてコラーゲンの分解が促進し,用いた角膜実質細胞の数に応じてコラーゲン分解は昴進した。MMP活性は上昇しており同時にMMP分子の量はIL-1の添加で増加していた。transforming growthfactor-β(TGF-β)やInterleukin1 Receptor Antagonist(IL-1RA)をIL-1とともに添加すると、濃度に応じてIL-1により昴進したコラーゲン分解が抑制されMMPの活性および分子の量ともに低下した。IL-1により誘導されたMMPはその大半が活性型であり,IL-1によりpro-MMPの合成分泌が促進されるとともに,MMP活性系のplasminogen activatorなどの分泌も更新していることが示唆された。一方,角膜潰瘍の病態には浸潤してきた多核白血球も重要な役割を演じると考えられる。多核白血球をコラーゲンゲル内で培養するとIL-1に反応してコラーゲンの分解が促進した。しかしながら,角膜実質細胞に比し多核白血球によるコラーゲン分解は細胞あたりで計算するとしかしながら,混合培養してもコラーゲン分解活性には相加的な変化のみであった。したがって,炎症部に浸潤した多核白血球により遊離された炎症性物質による角膜実質細胞の活性化およびコラーゲン分解の亢進のようなこれらの二種の細胞相互の作用は無いものと考えられ,角膜潰瘍の主たる細胞は角膜実質細胞であることが示唆された。継代培養した家兎角膜実質細胞を、コラーゲンゲル内に培養する。培養液中にInterleukin 1を添加すると、その濃度に応じてコラーゲンの分解が促進した。また用いた角膜実質細胞の数に応じてコラーゲン分解は昴進した。この時同時にInterleukin1 Receptor Antagonistを添加すると、Interleukin1 Receptor Antagonistの濃度に応じてInterleukin 1により昴進したコラーゲン分解が抑制された。全コラゲナーゼ活性はコラーゲン分解にほぼ比例していたが、Interleukin 1添加により誘導されたコラゲナーゼはその大半が活性型でありInterleukin 1により活性型コラゲナーゼの分泌が促進されることが明らかとなった。Interleukin 1によりコラゲナーゼのmRNAが増加するかどうかについて検討するために現在培養した家兎角膜実質細胞からのmRNAの抽出を行なっている。コラーゲンゲル内で三次元的に家兎角膜実質細胞を培養する。

培養液中のコラゲナーゼ量を定量するために,コラゲナーゼに対するモノクローナル抗体およびalkali phosphatase結合抗体を用い,マイクロプレートリーダーで吸光度の変化を計測する酵素抗体法を開発し定量法を確立した。コラーゲンの分解は,培養液中に遊離してきた分解されたコラーゲン断片を加水分解しhydroxyprolineを測定した。interleukin1を添加するとコラーゲン分解は促進され,transforming growthfactor-βやinterleukin1 receptor antagonistの添加で促進は阻害された。この時,コラゲナーゼ活性は上昇しており同時にコラゲナーゼ分子量はinterleukin 1の添加で増加していた。一方transforming growthfactor-βやinterleukin1 receptor antagonistの添加によりコラゲナーゼの活性および分子量ともに低下した。一方,角膜潰瘍の病態には浸潤してきた多核白血球も重要な役割を演じると考えられる。多核白血球をコラーゲンゲル内で培養するとinterleukin 1に反応してコラーゲンの分解が促進した。しかしながら,角膜実質細胞に比し多核白血球によるコラーゲン分解は細胞あたりで計算すると約1/(10)程度であった。更に混合培養してもコラーゲン分解活性には相加的な変化しか観察されなかった。したがって,炎症部に浸潤した多核白血球により遊離された炎症性物質による角膜実質細胞の活性化およびコラーゲン分解の亢進のようなこれらの二種の細胞相互の作用は無いものと考えられ,角膜潰瘍の主たる細胞は角膜実質細胞であることが示唆された。
ロジウム二核錯体の逐次的軸配位に基づく一次元配位高分子の精密合成

近年、非共有結合により重合した超分子ポリマーが刺激応答性や自己修復性などを示す機能性高分子として注目されている。しかし、超分子ポリマーの可逆的な結合形成と解離特性のため、精密合成法の開拓は困難とされてきた。本研究では動的な結合特性を示す超分子ポリマーであっても、モノマー配列や分子量を高度に制御する普遍的な方法論は存在し得るのかという学術的な「問い」に応えることを目的とする。本年度は、金属錯体とピリジン系配位子をモノマーとし、これらが配位結合により重合した超分子ポリマー(一次元配位高分子)を取り上げた。具体的には、金属錯体として側鎖に多彩な官能基を導入でき、かつアキシャル方向へ重合可能なpaddlewheel型ロジウム二核錯体を用いた。嵩高いデンドロン側鎖を有するロジウム二核錯体(Rh2)、ならびに2つのピリジル基を有する二官能性軸配位子(L1)を合成した。クロロホルム中においてRh2とL1を2:1のモル比にて混合した結果、ダンベル型の2:1錯体が定量的に得られることを見出した。ここへ先と異なる二官能性軸配位子(L2)を加えたところ、L1とL2により交互架橋された一次元配位高分子が得られた。また、一次元配位高分子の配位子交換反応は、非常に遅く、数日間に渡ってゆっくりと進行することから、交互架橋配位高分子を容易に単離することに成功した。さらに、TEM, AFM観察から、異なる軸配位子により交互架橋された配位高分子は、単独の軸配位子により架橋された高分子とは異なる集積構造へ自己組織化されることを見出した。シーケンス制御された一次元配位高分子は、固体結晶中において散見されるが、現在の科学技術をもってしても分子構造から結晶構造を予測することは不可能である。また、結晶中の一次元鎖構造を溶媒に可溶化させ、高分子として扱うことは困難である。一方、従来の溶液中における一次元配位高分子は、金属錯体と配位子の単純なAB交互配列に限定され、また分子量を制御する方法論は存在しない。本研究では、金属ー金属間結合を有するロジウム二核錯体の逐次的な軸配位特性に着目し、一次元配位高分子のモノマー配列や分子量、ならび鎖間相互作用に基づく組織構造をより高度に制御するための新しい方法論を開拓することを目標としている。本研究当初の計画は、1異なる軸配位子により交互架橋した一次元配位高分子の合成、2非対称軸配位子が異方配向した主鎖型極性配位高分子の合成、ならびに3新しい環状錯体モノマーの合成とリビング重合による分子量の制御という3つの目標を掲げている。本年度は、異なる軸配位子からなるABAC型の新しい交互架橋配位高分子の合成手法を開発した。また、一次元鎖のモノマー配列に依存した鎖間相互作用により、集積構造が制御されることを見出した。次年度以降は、集積構造に依存した誘電特性などの物性評価を行う予定である。以上から、初年度において当初計画の一つを達成しており、研究は順調に進んでいる。初年度に得られた知見を基にして、次年度は2非対称軸配位子が異方配向した主鎖型極性配位高分子の合成について取り組む。例えば、ピリジル基とシアノ基を併せもち、極性置換基を導入した非対称軸配位子を系統的に合成する。ピリジル基とシアノ基の配位能力の差、ならびにロジウム二核錯体の逐次的な軸配位特性を利用し、ピリジル基が軸配位した1:1錯体の形成を試みる。さらに、得られた1:1錯体の溶液を濃縮し、シアノ基を軸配位させることにより、高分子主鎖方向に分極した主鎖型極性配位高分子の合成を試みる。次に、電場印加を行いながら1:1錯体の溶液を濃縮することにより、非対称軸配位子が異方配向した極性高分子薄膜や極性高分子液晶を作製する。ここで、主鎖型極性配位高分子は、配位結合を切断しない限り、その配向状態が安定に維持されるものと期待できる。二次非線形光学(SHG)測定から配向特性を評価するとともに、熱などの外部刺激により軸配位の解離と再形成を制御し、SHGシグナル強度の可逆的なスイッチング機能を発現させる。

ここへ先と異なる二官能性軸配位子(L2)を加えたところ、L1とL2により交互架橋された一次元配位高分子が得られた。また、一次元配位高分子の配位子交換反応は、非常に遅く、数日間に渡ってゆっくりと進行することから、交互架橋配位高分子を容易に単離することに成功した。さらに、TEM, AFM観察から、異なる軸配位子により交互架橋された配位高分子は、単独の軸配位子により架橋された高分子とは異なる集積構造へ自己組織化されることを見出した。シーケンス制御された一次元配位高分子は、固体結晶中において散見されるが、現在の科学技術をもってしても分子構造から結晶構造を予測することは不可能である。また、結晶中の一次元鎖構造を溶媒に可溶化させ、高分子として扱うことは困難である。一方、従来の溶液中における一次元配位高分子は、金属錯体と配位子の単純なAB交互配列に限定され、また分子量を制御する方法論は存在しない。本研究では、金属ー金属間結合を有するロジウム二核錯体の逐次的な軸配位特性に着目し、一次元配位高分子のモノマー配列や分子量、ならび鎖間相互作用に基づく組織構造をより高度に制御するための新しい方法論を開拓することを目標としている。本研究当初の計画は、1異なる軸配位子により交互架橋した一次元配位高分子の合成、2非対称軸配位子が異方配向した主鎖型極性配位高分子の合成、ならびに3新しい環状錯体モノマーの合成とリビング重合による分子量の制御という3つの目標を掲げている。本年度は、異なる軸配位子からなるABAC型の新しい交互架橋配位高分子の合成手法を開発した。また、一次元鎖のモノマー配列に依存した鎖間相互作用により、集積構造が制御されることを見出した。次年度以降は、集積構造に依存した誘電特性などの物性評価を行う予定である。以上から、初年度において当初計画の一つを達成しており、研究は順調に進んでいる。初年度に得られた知見を基にして、次年度は2非対称軸配位子が異方配向した主鎖型極性配位高分子の合成について取り組む。例えば、ピリジル基とシアノ基を併せもち、極性置換基を導入した非対称軸配位子を系統的に合成する。ピリジル基とシアノ基の配位能力の差、ならびにロジウム二核錯体の逐次的な軸配位特性を利用し、ピリジル基が軸配位した1:1錯体の形成を試みる。さらに、得られた1:1錯体の溶液を濃縮し、シアノ基を軸配位させることにより、高分子主鎖方向に分極した主鎖型極性配位高分子の合成を試みる。次に、電場印加を行いながら1:1錯体の溶液を濃縮することにより、非対称軸配位子が異方配向した極性高分子薄膜や極性高分子液晶を作製する。ここで、主鎖型極性配位高分子は、配位結合を切断しない限り、その配向状態が安定に維持されるものと期待できる。二次非線形光学(SHG)測定から配向特性を評価するとともに、熱などの外部刺激により軸配位の解離と再形成を制御し、SHGシグナル強度の可逆的なスイッチング機能を発現させる。当初、化合物の合成を効率的に進めるために、合成・反応装置の購入を予定していたが、比較的、スムーズに必要化合物の合成を進めることができたため、当該装置の購入を見送った。そのため、助成金の一部を次年度に繰り越した。次年度は、必要に応じて合成反応を効率的に進めるための設備備品費や各種の物性評価に必要な消耗品費として、次年度分の助成金とともに使用する。
毒性伝達機構の分子イメージングを基軸とした神経変性疾患研究

毒性因子イメージングとして、各種疾患のタウ病変をPETで可視化することに、世界に先駆けて成功し、アミロイドβのイメージングも、普及性の高いSPECTのプローブを開発しえた。神経炎症イメージングとして、トランスロケータータンパク(TSPO)の新規PETプローブ開発を実現させ、TSPOが中枢ステロイド産生に中心的役割を担うことも明らかにした。神経伝達PETとして、代謝賦活型グルタミン酸受容体、AMPA受容体、ヒスタミンH3受容体プローブ開発とPETを成し得た。脳内に発現させた受容体型レポーターのPETと、同受容体による神経機能制御を実現した。神経免疫担当細胞であるミクログリアは神経外環境を担う重要な因子であるが、ミクログリアの毒性変換に伴い、トランスロケータータンパク(TSPO)を発現することが判明している。そこでTSPO発現レベルの低いミクログリアクローンと、発現レベルの高いクローンを選択し、リポ多糖(LPS)刺激時に培養上清に放出される免疫シグナルを抗体アレイにより比較した。その結果、MCP-1をはじめとする炎症性ケモカインが、TSPO高発現ミクログリアでは顕著に増加することが判明した。この時TSPOの機能を抑制するリガンドを添加すると、炎症性ケモカインの放出が抑制されることから、TSPOは単なる毒性転換のマーカーではなく、毒性転換の制御分子であることが明らかになった。次いでこれらのクローンをアルツハイマー病モデルであるアミロイド前駆体タンパクトランスジェニックマウスの海馬に移植し、ポジトロン断層撮影(PET)により病理変化を経時的に追跡した。TSPO低発現クローンを移植すると、脳内アミロイドは1-2週以内で速やかに減少したのに対して、TSPO高発現クローンを移植すると、脳内アミロイド形成は不変かもしくは個体により増悪を認めた。移植後3週の時点で脳を摘出し、組織病理解析を実施したところ、TSPO低発現クローン移植により周囲の内在性ミクログリアがTSPO陰性のまま活性化し、広範囲のアミロイド除去に寄与するのと対照的に、TSPO高発現クローンを移植すると、このような内在性ミクログリアの活性化はむしろ抑制されていた。また、TSPO低発現クローンの移植により脳内の広い範囲で神経細胞による栄養因子(BDNF)産生が増加したが、TSPO高発現クローン移植ではこのような変化は認められなかった。TSPOの詳細な機能を解析する目的で、TSPO欠損マウスを作製し、行動表現型の解析を開始した。TSPO欠損マウスはてんかん様の痙攣発作を高頻度に発症することから、神経細胞とグリア細胞の相互作用が神経細胞の小運勢に影響を及ぼすことが考えられ、テレメトリー装置を用いた脳波計測など、より具体的な解析を実施中である。1)モデルマウス生体脳におけるタウタンパク病変形成を、蛍光およびPETで画像化する新規プローブPBBを開発した。モデルマウスを用いた評価により、PBBの中ではPBB3が最も良好な病変コントラストを生み出すことが示された。そこでPBB3を臨床応用し、アルツハイマー病や非アルツハイマー型認知症患者における脳内タウタンパク蓄積を、PETで可視化することに成功した。2)タウ病変モデルマウスとオートファジー関連因子p62欠損マウスを交配し、オートファジーの異常がタウ病態に及ぼす影響を調べた。その結果、p62を欠損したタウ病変モデルマウスでは、神経炎症が悪化することが、炎症マーカーであるトランスロケータータンパクの経時的PETにより示された。また、神経細胞死に伴う脳萎縮も加速されることが、経時的MRIにより明らかになった。平成26年度は、タウタンパク病変を蛍光およびPETで画像化するプローブの結合性を指標として、各種モデルマウスと様々なタウ陽性神経変性疾患の患者におけるタウ病変の構造・化学的特性(strain)の違いを明らかにすることを第一の目標とした。また、タウ病変モデルマウスとオートファジー関連因子p62欠損マウスの交配マウスの病態変化を、前年度に引き続きイメージングにより追跡すると共に、摘出脳の病理生化学解析を実施し、p62がタウ病態を加速するメカニズムの解明に取り組むことを第二の目標とした。タウstrain解析は、タウ病変モデルマウスとしてPS19ならびにrTg4510マウスを用いて、本研究で作製されたプローブPBB3とその誘導体に加えて、他の研究グループにより作製されたタウPETプローブの病変への結合性を、蛍光染色およびオートラジオグラフィーで比較した。その結果、PS19とrTg4510では各種プローブの結合性が異なることが示された。同様に、アルツハイマー病、非アルツハイマー型認知症など、多様なタウ疾患のタウ病変への結合性を調べたところ、強く結合するプローブが病変により異なることが判明した。従って、タウ凝集体のstrainを各種プローブの結合性を指標として判別可能であることが示唆された。p62とタウ病態の関連性検討は、マウスの経時的なタウ病変・神経炎症のPETおよび形態MRIを施行して、PS19マウスではp62欠損によりPET陽性タウ病変の増加をきたさずに神経炎症と脳萎縮が加速することが明らかになった。摘出脳の組織生化学解析により、p62欠損でオートファジーが異常をきたすと、タウのオリゴマーが特に樹状突起で増加し、神経変性をもたらすことが示された。1)毒性因子のイメージングと病態解析:タウ病変をポジトロン断層撮影(PET)で可視化するプローブであるPBB3と、PBB3誘導体および他所で作製されたプローブの比較を行った。その結果、一部のプローブはアルツハイマー病患者脳においても、PBB3と部分的にしか結合が競合しないことが判明した。

また、非アルツハイマー型タウ疾患である進行性核上性麻痺患者脳においては、PBB3とこれらのプローブは、全く結合様式が異なることが示された。従って、プローブの結合を指標として、各種タウ疾患で毒性を発揮しうる多様なタウ重合体のタイピングが可能になると考えられた。2)毒性因子蓄積と神経炎症・神経細胞死の相互関係のイメージング:PBB3を用いた二光子レーザー顕微鏡イメージングにより、タウ病変モデルであるrTg4510マウスのタウ病変形成や、形成された病変が神経細胞ごと消失する様子を、個々の病変ごとに数ヶ月間にわたって追跡可能になった。これにより、rTg4510マウスにおけるPBB3陽性タウ病変のturnoverは1-2週間と、きわめて速いことが明らかになった。また、Tet-offシステムを利用して、同マウスのタウ過剰発現を阻害すると、タウ病変新生速度が減少するのみならず、タウ病変を有する神経細胞の消失速度も減少することが分かった。その際に、トランスロケータータンパク(TSPO)のPETにより捉えられる神経炎症も減弱し、MRIで捉えられる神経細胞死と脳萎縮も抑えられた。このことから、病的タウによって誘導される炎症性グリアが、タウ病変を有する神経細胞を攻撃して死に至らしめるが、Tet-offによりタウ過剰発現が止まると、炎症性グリアも誘導されなくなり、神経細胞への攻撃も減少すると推測された。毒性因子イメージングとして、各種疾患のタウ病変をPETで可視化することに、世界に先駆けて成功し、アミロイドβのイメージングも、普及性の高いSPECTのプローブを開発しえた。神経炎症イメージングとして、トランスロケータータンパク(TSPO)の新規PETプローブ開発を実現させ、TSPOが中枢ステロイド産生に中心的役割を担うことも明らかにした。神経伝達PETとして、代謝賦活型グルタミン酸受容体、AMPA受容体、ヒスタミンH3受容体プローブ開発とPETを成し得た。脳内に発現させた受容体型レポーターのPETと、同受容体による神経機能制御を実現した。1)毒性因子であるタウタンパク蓄積と神経毒性発揮メカニズムの解明多くの神経変性疾患における脳内環境の「汚染物質」となるタウタンパクの神経毒性発揮メカニズムを解明する目的で、タウトランスジェニックマウス脳サンプルの生化学的解析を行った。その結果、神経細胞死が起こりやすい部位では、起こりにくい部位に比して可溶性タウの蓄積が多く、しかもユビキチン化を通じたオートファジー分解や封入体への隔離が十分に行われていない可能性が示唆された。さらに神経細胞死が起こりにくい部位では、ユビキチン結合タンパクでオートファジーを担う分子であるp62が可溶性タウと同じ画分に存在するのに加えて、タウ封入体にp62が豊富に含まれることが分かった。従って、可溶性タウをオートファジー分解や封入体への隔離に導くのに、p62が重要な枠割を担いうることが示された。
太陽光発電施設のフィールド調査および日本全土を網羅する観測システムの構築

全国の高等専門学校に設置されている太陽光発電施設を調査対象として,発電データを調べることで劣化特性ばかりか,その地域性や環境への影響調査を含めた総合的調査を行った.調査対象は2010年に40kW級の太陽光発電施設を設置した39校の高専(最も北は函館,最も南は沖縄)である.設置後約15年を経過してなお稼働している施設は7割近く有り、その中で発電量の低下が認められた施設は6割,その低下率は年間3%であった.低下のあった施設は全国に等しく散らばっているにも関わらず,低下のなかった施設は比較的九州を含む西日本に偏っていた.また,セルの剥離をはじめとするパネルへのダメージは9割の施設で確認された.太陽光発電システムの地域性による発電量や劣化の差やそれに対する実証実験はほとんどなく、早急な調査研究が望まれている。一方、全国の高等専門学校には、平成1011年度にほぼ同一規格の太陽光発電装置(40kW級)が設置されており、その発電データが記録・保存されている。これらを用いて日本各地の発電量の逐次確認・経年劣化と地域性との関係を示すことが本研究の目的である。ところで、全国57校の国公私立高専の内、太陽光発電の期待できる太平洋沿岸を中心に39校の高専に1999年2001年を掛けて数十kW級の太陽光パネルが設置されている。これら太陽光発電施設は、自然による風化・腐食による性能劣化などのフィールドテストには最適な状態にある。このように日本全国に、同時期に、同一規格の太陽光発電システムが設置されている例はなく、この点に注目して劣化調査の計画を立てている。調査研究の手順として、以下のステップに従った調査を行っている。1.稼働状況調査,2.発電量推移,劣化調査,3.地域による発電量比較調査,4.継続的発電量蓄積手法開発。本年度は調査手順1, 2まで行っており、40kW級の太陽光発電システムを保有している全国の高専39校のうち18校のフィールド調査が完了した。また、発電量の時系列推移のデータ解析も進めている。現在のところ、年に数パーセントの劣化が確認されるが、日照時間の低下を考慮すると、発電効率の低下はほとんど見られない。また、目視による劣化調査も行った。17年前に設置された北九州高専のパネルでは、パネル数枚にシリコン単結晶の剥離が起こり、水分の凝集が起こっている。これまでの調査では、明らかな剥離が確認されたのは18校中2校である。全国の高等専門学校には、平成10年から11年に掛けてほぼ同一規格の太陽光発電装置(40kW級)が、設置されており、その発電データが記録・保存されている。これらのデータを集積・解析することで、日本の各地における太陽光発電の特徴を知ることが出来る。更にフィールド調査結果を踏まえることで、発電素子を含む装置全体の経年劣化や発電効率と地域性との関係なども議論できるようになる。このような関係を明らかにすることが本研究の目的である。調査対象としている高専は、太平洋沿岸を中心に39校であり、北は函館工業高専から、南は鹿児島高専まで全国に分散している。そこで、これら各高専を対象に実地調査を実施し、発電データを集積するとともに、フィールド調査によって劣化具合も調査する。調査研究の手順として以下のように進めている。1.各施設に対するアンケート調査によって稼働状況調査、2.現地調査によって発電量データ集積および劣化状況調査、3.データ解析、4.地域比較、5.継続的データ蓄積法の開発。これまでに1の調査は終了し、2の調査および3のデータ解析を行っている段階である。現地調査に関しては、約15年前に設置された太陽光発電装置を持つ39校の内、28校の調査を終了した。太陽高発電装置は大別して太陽光パネルとその周辺機器の2種類に分けることができる。15年を経過してパワーコンデショナーを含む周辺装置の故障例が6割、太陽光パネルの交換例はわずか2割であった。また、これまでの発電データの解析によって、発電量の明らかな劣化が確認できたのは2割に満たない機関だけであり、それ以外の機関ではほとんど劣化が見られない結果を得ている。日本各地の高等専門学校には,環境教育の一環として平成1011年度に,ほぼ同一規格(40kW級)の太陽光発電施設が設置されており,各校が独自に教育・研究に利用している.ところで,2011年の東北地方太平洋沖地震に伴う福島原子力発電所の事故以来,再生可能エネルギーへの期待が増大し,メガ級のソーラー発電所の数は震災前の16倍にも上っている.ところが,その耐久性や劣化特性および設置による環境への影響などの調査・研究は未だ十分に進んでいるとは言えない.そこで,全国の高等専門学校に設置されている太陽光発電施設を調査対象として,発電データを調べることで劣化特性ばかりか,その地域性や環境への影響調査を含めた総合的調査を行った。調査対象は全国57校の国公私立高専の内,太平洋沿岸を中心に39校の高専(最も北は函館,最も南は沖縄)である.

その全ての施設を調査した結果、発電量の低下が認められた施設は6割あり,その低下は年間3%の低下率であった.低下のあった施設は全国に等しく散らばっているにも関わらず,低下のなかった施設は比較的九州を含む西日本に偏っていた.しかしながら,セルの剥離をはじめとするパネルへのダメージは9割の施設で確認された.施設全体で見るとAD変換を行うパワーコンディショナーなどの附属設備の不具合は全体の5割程に留まり,ケーブルや家屋に不具合が発生した施設はなかった.以上のようなフィールド調査によって,設置後10年以上経過した太陽光パネルはパネル自体の劣化(セルの剥離)は生じるものの,顕著な発電量低下に結びつくことはなく,発電量低下が見られるのは4割程度であることがわかった.更に,セルの剥離は日本のどの地域でも地域の隔たりなく生じることから,パネルの製造方法あるいは製造過程に問題があると思われる.全国の高等専門学校に設置されている太陽光発電施設を調査対象として,発電データを調べることで劣化特性ばかりか,その地域性や環境への影響調査を含めた総合的調査を行った.調査対象は2010年に40kW級の太陽光発電施設を設置した39校の高専(最も北は函館,最も南は沖縄)である.設置後約15年を経過してなお稼働している施設は7割近く有り、その中で発電量の低下が認められた施設は6割,その低下率は年間3%であった.低下のあった施設は全国に等しく散らばっているにも関わらず,低下のなかった施設は比較的九州を含む西日本に偏っていた.また,セルの剥離をはじめとするパネルへのダメージは9割の施設で確認された.第一次調査としてソーラーシステムが設置されてる39高専に対して、現在の稼働状況に関するアンケート調査を実施した。アンケートの回収率は約50%であったが、現地調査を含めて調査対象の7割の28校の調査を完了した。28機関の内、これまでの発電データが設置後からこれまで完全データが蓄積されているのは、わずか2校であった。しかしながら、データ欠損がありながらでも、データが残っているのは20機関もあり、その地域は日本の各地に渡っているため、地域性を議論するにも十分に可能だと思われる。これまでの調査によって、15年を経過してパワーコンデショナーを含む外部装置が故障した例は6割であり、発電素子が劣化・交換した例は2割であった。設置後15年を経過した太陽光パネルはほぼ全ての機関で素子の剥離が確認できた。次に発電データの解析によって、発電量の明らかな劣化が確認できたのは2割に満たない機関だけであり、それ以外の機関ではほとんど劣化が見られない結果を得た。以上のように、調査対象の7割が終了し、そのデータ解析も順調に進行している。従って研究の進捗状況は、当初計画に比較して順調に進められていると判断できることから「おおむね順調に進展している」と考えている。低温物理学現在行っている調査(現地調査によって発電量データ集積および劣化状況調査)を引き続き行うとともに、発電データを解析することで発電量の地域性,劣化状況の地域性に関して明らかにするテーマが残されている。また、現地調査をして判明したことであるが、発電データを蓄積するために設置されているPCは、windowsNT版あるいはwindows2000がベースとなっているため、保守期間が過ぎ、故障した場合はそのまま放置されている。つまり、PCの移り変わりに追従できず、データ蓄積ができない状況になってる。そこで、データ蓄積プログラムを開発し、全機関で共有することが、今後のデータ蓄積および解析には必要であると考えている。(継続的発電データ蓄積手法開発)従って、今後は1.継続的な現地調査2.データ解析および地域性の特徴把握3.継続的発電データの蓄積手法開発の三本柱で研究を進める。具体的には「1.」はこれまで同様に進める。
異文化コミュニケーションの史的研究-ヴィンチェンツォ・チマッティと日本語-

1926(大正15)年に宣教師団を率いて来日したサレジオ会イタリア人神父ヴィンチェンツォ・チマッティは、布教のために日本語の学習に励んだ。しかしながら、非効率的な学習環境により、その高い志にもかかわらず日本語の習得は高い水準には達しなかった。当然ながら個人的な能力の問題もあろうが、時期的には、外国人の視点からの日本語研究も日本国内で行われ、また、イタリア国内でも当時日本語教育が行われていた事実もあることから、学習に必要な情報及び教材の欠如・不足がその主たる要因であると結論づけた。1926(大正15)年に宣教師団を率いて来日したサレジオ会神父ヴィンチェンツォ・チマッティが、来日後どのように日本語の習得に取り組んだのかを明らかにするのが本研究の主目的である。平成20年度は「チマッティ神父日本語学習関係文献収集及びその内容に関する記述」を計画の柱とした。資料の収集・分析を通して、チマッティ神父の日本語学習の方法・環境に関して、下記の興味深い事実が判明した。1)教材として尋常小学校用教科書(読本)を使用した、2)イタリア語を解する日本人が周囲にいなかったため、先に到着滞在していたフランス人宣教師やフランス語を解する日本人から、フランス語を媒介言語として教授を受けた、3)46歳での来日ながら粉骨砕身の努力をもって日本語の知識獲得を目指し、さらには自身の音楽的教養・技術を駆使して、日本語詩にメロディをつけて学ぶ独自の日本語学習スタイルも構築した。母国語学習(国語教育)用教材を使用し、日本語でもイタリア語でもない、第三の言語たるフランス語を介して教育を受けたという点で、現在の一般的な外国人対象日本語教育とは大きく異なる学習の方法・環境である。チマッティ神父の日本語習得が、そのような方法・環境の限界を超えた達成を果たしているとするならば、そこには布教に対する「志」という高いモチベーションが作用していると見るべきであろうし、また、上述の音楽を効果的にとり入れた学習というような創意工夫の成果とも考えられる。今後は、引き続きチマッティ資料館館長ガエタノ・コンプリ神父よりご協力とご助言を賜りつつ、チマッティ神父の日本語習得過程、とりわけ学習ストラテジーやモチベーションとその効果を、日本語教育のみならず異文化コミュニケーション及び異言語接触の理論に照らしながら掘り下げて検討・検証する予定である。(760文字)1926(大正15)年に宣教師団を率いて来日したサレジオ会神父ヴィンチェンツォ・チマッティが、来日後どのように日本語の習得に取り組んだのかを明らかにするのが本研究の主目的である。平成21年度は「チマッティ神父の外国語習得の過程とその結果に関する、異文化コミュニケーション史的分析及び記述」を計画の柱とした。チマッティ神父の日本語学習の方法・環境に関して、本人の自己分析及び周囲の人々の証言を記した文献から、下記の興味深い事実が判明した。1)文法訳読法を中心とした学習方法で、儀式における形式的発話はできるようになったが、日常における自由な会話は少しずつしか上達しなかった、2)言語習得の臨界期を既に過ぎているとの指摘を先学のフランス人宣教師から受けながらも、落胆せず日本語習得に挑んだ、3)母国語教育用である国語読本を学習に用いざるを得ず、授業形式の学習も不十分な内に打ち切らざるを得なかった、4)真摯に学習に取り組んだけれども、「日本語をマスターするまでにはいたらなかった」という第三者評価を受けるような成果に留った、5)布教に対する「志」という高いモチベーションが学習に作用してはいるが、自身の記憶力の衰退を嘆くといった、学習者に頻発しがちなフラストレーションも抱えていた。また、関連する資料として、チマッティ神父とともに来日したピエトロ・ピアチェンツァ神父が編集に大きく貢献した「Appunti Di Grammatica Giapponese」(「日本語文法に関するノート」・1930年・Foglizzo/Canaveseにて印刷)の内容も精査した。しかしながら、「Appunti Di Grammatica Giapponese」では、ラテン文法書の形式を踏襲して日本語文法記述がなされており、鋭い洞察も一部に含まれてはいるものの、全体として高い水準に達していないことが判明した。
イオニックヘテロ接合の熱力学と速度論に関する基礎研究

気相、液相、固相の三相のうち、二つ以上の混合しない相を接触させると界面が形成される。この界面に着目した研究の代表的なものに電子・(ホール)接合である半導体がある。半導体の分野ではへテロ接合における現象として多くのデバイスを形成して広く実用されており、その基本としての物理・化学的挙動に関して以前より多くの研究があり、その挙動の解明は進んでいる。一方、相間の移動が電子ではなくイオンに着目すると、界面を通してのイオンの移動は神経伝達のような生体内情報伝達やマンガン乾電池・リチウムイオン電池などの一次・二次電池や燃料電池におけるエネルギー変換反応に直接・間接に関与している。しかし、このような界面を通してのイオン移動を正面に据えた研究は限られている。上述ように、二相が接触する界面に生じる接合を通してのイオンの相聞移動は多くの重要な反応過程の中心的役割を演じているにも拘わらず、それを正面に据えた研究は少ない。また、それぞれの分野の研究の深度は異なっている。このような状況にある異なる分野でイオンの相間移動を取り扱っている研究者がお互いに意見を交換しあい、共同して研究を進めることはそれぞれの分野における理解を急速に進展させることになると共に、イオンの相間移動という新しい分野が出現することが期待される。本企画調査では、イオン移動を広い視点から見て、イオニックへテロ接合の形成とその構造、イオニックへテロ接合の熱力学、イオニックへテロ接合の速度論、イオニックへテロ接合の応用というアプローチを行い種々の検討を加えた。その結果、液液界面では速度論よりもむしろ熱力学でその現象のほとんどが説明でき、また固固界面では速度論の寄与も大きいことが示唆された。