hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域における高齢者の健康的な日常生活を阻害する要因の解明とその対策に関する研究

滋賀県安土町(人工約1万2千人;1990年現在)において,満65歳以上の在宅高齢者全員を対象に1990年1992年にかけて訪問面接調査を行った。対象人口のうち,入院・入所中41名,長期不在者51名を除く1,398名が訪問調査の対象で,1,289名(訪問調査率92.2%;拒否75名,留守34名)について調査し,以下の結果を得た。1)在宅高齢者における性年齢別ADLの実態:基本的ADL(食事,着替え,入浴,排泄,失禁,屋内移動)要介護者は,尿失禁のみ16%と高かく,特に女性に高った。他は24%であった。失禁以外の総てに自立している割合は96%で,性差はみられなかった。女性で年齢と共に要介護者が増えていた。手段的ADL(調理,電話,整理,屋外歩行,買い物,階段,交通の利用)の要介護者は416%で,調理は男性に多く,歩行,階段,交通は女性に多かった。手段的ADLの完全自立者割合は74%で,女性の後期高齢者で低下が大きかった。2)ADL自立の有無と生活の満足度,生きがい:食事,排泄,食事支度,電話以外のADLは満足度と有意な関係がみられた。また,食事,屋外歩行以外のADLは生きがいの有無と有意な関係が認められた。3)生きがい・満足度に影響する要因:在宅高齢者の生活満足度は,居住年数10年以上,住居の使い勝がよい,健康と感じている,家族とよく会話する,家族への不満がない,家族仲がよい,老人会活動によく参加する,自由になるお金に満足している,生きがいがある,不安・悩みがない者で高かった。また,生きがいは家族との会話,家族仲,家庭や地域の役割,近所づきあい,老人会,趣味などの有無と関係していた。4)世帯の状況と身体的,精神的状態,生活状況:ADL自立度は独居者で高く,同居者で低かったが,非常に健康と感じている者は同居者に多かった。独居者の生きがいや満足度は低かった。他は24%であった。高齢者に対する適切な保健・医療・福祉施策のあり方を考え,生活の質(QOL)の向上を図るための基礎資料を得る目的で,滋賀県安土町の全老人(65才以上)の訪問悉皆調査を計画し,本年度はO地区311名(対象348名)の訪問を行った.訪問できなかった者37名の内訳は拒否22名,入院中8名,不在その他7名であった.調査内容は本人の属性,家族状況,病歴,健康状態,日常生活状況,望むこと,趣味や仕事,生活の満足度,長谷川式簡易知能評価等80項目および訪問時に行った血圧測定であるが,今回は311名の訪問者について,13項目の日常生活動作能力(ADL)および生活の満足度について検討した.その結果,以下のような知見が得られた.1)在宅者では,用便や着脱衣および入浴など全体として自立度の高いADLでは,年齢との間に有意な関係は認められなかった.しかし,比較的動きの大きな移動や視力・聴力・判断力を必要とする項目には加齢による自立度の低下が認められた.2)現在の生活に対する満足度には年齢による違いはなかった.

3)生活の満足度別に各ADL項目の自立度を比較すると,食事,用便,入浴,食事の支度,電話の使用の自立度には生活の満足度による違いは認められなかったが,これら以外の移動やコミュニケ-ションに関するADLの自立度は,生活の満足度によって有意な差が認められた.4)各ADLについて自立群と要介護群の満足度を比較すると,何れのADLにおいても,自立群の満足度は8385%と要介護群に比べて1040%高かった.また,5)要介護群の中でも,食事,用便,着脱衣,屋内移動や会話の満足度は3844%と他のADLの満足度(6077%)に比べて低かった.以上の結果から,生きていく上での基本的なADLは介護上,注意が向けられているが,衣服の着脱や移動,コミュニケ-ションなどに関しては,適切な介護や援助,理解の不足が考えられた.前年度と同様に、滋賀県安土町の在宅老人の訪問調査を行った。今年度調査した485名を前年のデ-タに追加し、計796名について中間集計を行うとともに、老人のQOL(生活の質)を考える上で主要な要因である生きがい(生活のはり)と満足感に影響を及ぼす要因について検討した。ADL各項目の自立者の割合は、排泄を除いて全ての項目で加令による低下傾向が観察された。昨年と同一の13項目について、その全てで自立している者の割合は、加令に伴って低下し、男性は80才以降、女性は75才以降で大幅に低下していた。今年度追加した、「交通機関を使った外出」、および「階才の昇降」は加令により自立者の低下が顕著で、特に女性で、加令とともに著しく低下していた。満足感の程度や生きがいの有無に関係する要因として、「住居の使い勝手」「家族との会話」「家族仲」および「老人会活動」は満足感および生きがいの両方と有意な関係がみられた。また、「健康感」「自由に使えるお金」「不安や悩み」は満足感と有意な関係にあり、「家庭や地域の役割」「近所づきあい」「趣味」「今後やりたいこと」などの有無は生きがいと有意な関係がみられた。今回の検討から、生活全体の満足感が、精神的、経済的な、受動的な状態要因と有意な関係にあり、生活の意欲、存在感といった能動的要因は生きがいや生活のはりと関係していると考えられた。在宅高齢者の生活の質(QOL)の実態を把握すると共に、QOLを障害している要因を明らかにすることを目的に、人口約1万2千人の滋賀県安土町において、満65歳以上の在宅高齢者を対象とした訪問悉皆調査を3ヵ年計画で実施した。入院・入所中および住民票のみで長期不在者を除く訪問対象者は3年間で1,381名であり、その内の1,289名(拒否5.4%、不在2.5%;訪問率92.1%)について調査することができた。調査最終年度である本年度は、データのクリーニングを行うと共に、昨年は初年度の調査結果(n=311)に基づき、次のような検討を行った。1)日常生活動作能力(ADL)および生活の満足度、2)日常生活動作能力(ADL)と生きがい(生活のはり)3)生きがい(生活のはり)と血圧4)在宅老人の尿失禁、痴呆の実態5)生活の満足度と家族関係、社会活動および収入6)生きがいと家族関係、社会活動および収入また、本年、2年分のデータ(n=796)を用いて検討し、学会等で報告したテーマと知見の要約は以下の通りである。7)高齢者の飲酒と健康度および生活活動度の関係...男性は趣味のない者、生きがいのある者で、女性では趣味のある者家族に不満のある者、不安や悩みのある者で、また、家族との交流頻度が多い者、役割をもつ者で飲酒率が高かった。8)健康状態、ADLと世帯構成の関係...独居および夫婦のみの老人世帯の女性に健康状態のよくない者が多かった。9)精神状態および社会活動と世帯構成の関係...独居者に生きがいのある者や生活に満足している者が少なく、夫婦世帯とともに健康や収入に対する不安や悩みをもつ者が多くみられた。
ジャクスタクリン機構を介した細胞膜結合型細胞増殖因子と癌細胞増殖

1.膜結合型へパリン結合性EGF様増殖因(proHB-EGF)がジャクスタクリン増殖因子としての活性を発現するためには別の膜蛋白質CD9と複合体を形成することが必須であることを明らかにした。2.proHB-EGFは、ジャクスタクリン増殖因子としてだけでなくジフテリア毒素受容体としても機能することを明らかにした。3.proHB-EGFから分泌型HB-EGFへの変換はC-キナーゼを介する経路で制御されており、ホルボールエステル等によるC-キナーゼの活性化がproHB-EGFのジャクスタクリン因子からパラクリン因子への変換のスイッチであることを明らかにした。
昆虫における、転移因子マリナーの水平伝播機構およびゲノム進化に及ぼす影響

1)カイコ第6染色体上のBmTNML座位(MLEにL1Bm,BMC1が挿入されたユニットで、クワコではMLEにBmmaT1が挿入されている)における、4種類の転移因子の挿入、切り出しの順番と年代、TMRCAを、アジア各地に生息するクワコの配列を用い、Coalescent methodsに基づき推定した。この座位におけるMLEのゲノムへの挿入は約1000万年前後であることをこと、L1Bmがその後MLEに挿入され、クワコの一部の集団においては新しい年代にBmamaT1が挿入され、一部の集団ではこれが切り出され、またカイコの系統のみで、L1BmへのBMC1の挿入が比較的最近おこったことが推定された。これらの結果は、特定のMLEがゲノム進化時計としてのひとつの指標となる可能性を示唆した。2)mos1のTransposase(TP)発現バキュロウイルス(AcB-TPmos)と、mos1のITRでgfpおよびハイグロマイシン耐性遺伝子を挟んだ転移ユニットを組み込んだウイルス(AcB-GHmos)を作製した。この2つのウイルスを用いてバキュロウイルスを介したmos1転移活性を、魚類細胞を用いて解析し、形質転換細胞が得られた。この結果はmos1がバキュロウイルスを介して魚類細胞に導入される可能性を示唆した。一方、哺乳動物細胞におけるバキュロウイルス遺伝子の発現制御について解析した結果、哺乳動物細胞内ではバキュロウイルス遺伝子の発現が宿主のエピジェネティック修飾により抑制されていることが判明した。このことから、自然界において哺乳動物細胞ゲノムへのmos1転移がバキュロウイルスを介して生じる可能性は低いことが推定された。3)mos1をショウジョウバエ、w1118系統にP-elementを用いて導入した系統を数系統作成し、このうちの2系統を用いて、マイクロアレイ実験を行ったところ、2つのレトロトランスポゾン(Doc, 297)の遺伝子発現レベルの上昇が確認された。この結果から活性型トランスポゾンのTPがレトロトランスポゾンの遺伝子発現の上昇に寄与している可能性が示唆された。2)系統樹からMLEの水平伝播は示唆されているが、より精緻な統計学的評価を行うため、coalescenceによる水平伝播の年代推定の方法論を検討した。そのためには種分岐がよくわかっている種について多型を含めて調べる必要がある。代表者が今年度、特定地域のクワコだけに完全型がみられ、カイコでは変異を蓄積しているMLEを発見した(J. Insect Biotech. & Sericology, 2007)ので、まずこの完全型MLEの侵入年代の推定を行うことを次年度の当初、検討する。3)海外共同研究者であるProf. DanielHartlの研究室において、moslTPがP-elementの切り出しをうけず、トランスにTPを供給した場合、X染色体上peachが切り出されて、モザイク目に変わる。一方、Pelementで挟まれた(hsp70-TP)が切り出されて(ΔMr182)、moslTPを持たない個体は目がモザイクにならない。これでTPを持つ個体とそうでない個体を識別する交配実験を進めた。1)(1)Moslの転移(挿入)活性の検定:ヘルパープラスミド(トランスポゼース遺伝子、Amp+)とドナープラスミド(Moslの末端反復配列に挟む形でLacZ遺伝子を組み込んだバクミドFastBac、Amp+、Gm+)、およびターゲットプラスミド(Amp+,Cm+)をトランスフェクションし、一定期間培養した後、これを回収、大腸菌にトランスフェクションしてCmを含む個体培地(IPTG+、X-gal+)上でコロニーを形成させた。約0.1%の割合でコロニーがLacZ+(青)となったが、解析した全ての青色コロニーでは、ドナーとターゲットプラスミドが共存しており、LacZ遺伝子が転移したターゲットプラスミドは検出できなかった。(2)切出し活性の検定:スクリーニング薬剤をGmに換えた。ヘルパーとドナープラスミドを(1)同様のS2細胞にトランスフェクションし、一定期間培養した後、これを回収、大腸菌にトランスフェクションしてGmを含む個体培地(IPTG+、X-gal+)上でコロニーを形成させた。形成された7x10^4個のコロニーの内、切り出されたことを示す白色コロニーは認められなかった。以上の結果、S2細胞にはMoslの転移活性は認められないと考えられた。2)転移因子が何らかのメカニズムで活動を始める、十分な世代が経過すれば、遺伝的浮動によって、そのタイプの転移因子は、すべての個体の全てのサイトに侵入するか、消滅するかのいずれかの状態に到達する。実際、ショウジョウバエのMLE(mariner-like element)については、近い種でMLEの有無が一致しないのに遠い種で一致することがあり、遺伝的浮動のためと考えられている(Maruyama & Hartl,1994)。そこで、転移因子がすべての個体の全てのサイトに侵入する確率を、多次元の拡散モデルを用いて導出した。このアプローチはマリナーにも応用できることが示唆された。3)マイクロアレイ実験(RNAサンプル)に供するためのショウジョウバエの系統確立を、遺伝学的な交配とGerm Line Transfomlation Vectorの開発、という両方向からアプローチした。

1)カイコ第6染色体上のBmTNML座位(MLEにL1Bm,BMC1が挿入されたユニットで、クワコではMLEにBmmaT1が挿入されている)における、4種類の転移因子の挿入、切り出しの順番と年代、TMRCAを、アジア各地に生息するクワコの配列を用い、Coalescent methodsに基づき推定した。この座位におけるMLEのゲノムへの挿入は約1000万年前後であることをこと、L1Bmがその後MLEに挿入され、クワコの一部の集団においては新しい年代にBmamaT1が挿入され、一部の集団ではこれが切り出され、またカイコの系統のみで、L1BmへのBMC1の挿入が比較的最近おこったことが推定された。これらの結果は、特定のMLEがゲノム進化時計としてのひとつの指標となる可能性を示唆した。2)mos1のTransposase(TP)発現バキュロウイルス(AcB-TPmos)と、mos1のITRでgfpおよびハイグロマイシン耐性遺伝子を挟んだ転移ユニットを組み込んだウイルス(AcB-GHmos)を作製した。この2つのウイルスを用いてバキュロウイルスを介したmos1転移活性を、魚類細胞を用いて解析し、形質転換細胞が得られた。この結果はmos1がバキュロウイルスを介して魚類細胞に導入される可能性を示唆した。一方、哺乳動物細胞におけるバキュロウイルス遺伝子の発現制御について解析した結果、哺乳動物細胞内ではバキュロウイルス遺伝子の発現が宿主のエピジェネティック修飾により抑制されていることが判明した。このことから、自然界において哺乳動物細胞ゲノムへのmos1転移がバキュロウイルスを介して生じる可能性は低いことが推定された。3)mos1をショウジョウバエ、w1118系統にP-elementを用いて導入した系統を数系統作成し、このうちの2系統を用いて、マイクロアレイ実験を行ったところ、2つのレトロトランスポゾン(Doc, 297)の遺伝子発現レベルの上昇が確認された。この結果から活性型トランスポゾンのTPがレトロトランスポゾンの遺伝子発現の上昇に寄与している可能性が示唆された。
P.gingivalis熱ショックタンパク質の骨吸収作用に関する研究

2、セルソーターで分取した純度95%以上のαβT細胞およびγδT細胞を用い、胎児頭蓋冠骨細胞との共存培養下でP.gingivalis GroELの骨吸収刺激作用を検討したところ、γδT細胞共存下において骨吸収刺激作用が認められたが、αβT細胞共存下では認められなかった。このγδT細胞共存下における骨吸収刺激作用はγδT細胞数依存的であった。3、このγδT細胞共存下でのP.gingivalis GroEL刺激による骨吸収活性は、OCIF添加によって抑制された。4、P.gingivalis GroEL刺激によって、γδT細胞からRANKL遺伝子発現がTaqMan probeを用いたリアルタイムRT-PCRで検出された。2、セルソーターで分取した純度95%以上のαβT細胞およびγδT細胞を用い、胎児頭蓋冠骨細胞との共存培養下でP. gingivalis groELの骨吸収刺激作用を検討したところ、γδT細胞共存下において骨吸収刺激作用が認められたが、αβT細胞共存下では認められなかった。3、このγδT細胞共存下でのP. gingivalis groEL刺激による骨吸収活性は、OCIF添加によって抑制された。4、P. gingivalis groEL刺激によって、γδT細胞からRANKL遺伝子発現がTaqMan probeを用いたリアルタイムRT-PCRで検出された。5、胎児頭蓋冠骨細胞中の破骨細胞前駆細胞とγδT細胞またはαβT細胞と共存培養下において、P. gingivalis groELで刺激したところ、γδT細胞との共存培養下でのみTARP陽性細胞が形成された。
太陽面爆発・噴出現象の発生機構解明および発生予測を目指した統計的研究

本研究では、「物理過程の科学的理解に基づいた太陽面爆発・噴出現象の発生予測パラメータの決定」を目的とし、理論モデルの観測的検証および統計的イベント解析を行った。ひので衛星およびSDO衛星による太陽フレア観測データを詳細に解析することで、我々の提案する太陽フレアモデルおよびフレア発生条件の定量的検証、その普遍性の検討、新たなフレア予測パラメータの提案を行った。本研究は、物理過程の理解に基づいた太陽面爆発・噴出現象の発生予測パラメータの決定を目的とする。このため、(1)理論モデルの観測的検証による太陽面爆発・噴出現象の物理過程の理解、(2)イベント統計解析による予測パラメータの決定と予測実験による評価の2つの過程を通して物理過程を理解し、予測パラメータを決定する。平成28年度には、主に理論モデルの観測的検証を行った。特に、2014年10月に太陽面上に現れた巨大黒点で連続的に発生した大規模フレアに着目した。まず、特徴的なフレアリボンが観測されたX1.0クラスフレアについて、ひので・SDO衛星による磁場構造の詳細解析と数値シミュレーションを比較した結果、シミュレーションよりもはるかに複雑な磁場構造の下で発生したフレアイベントであっても、その発生過程は我々の提案するフレアトリガモデルで説明可能であり、フレア発生条件も我々のモデルと定量的に一致することを確認した。これにより、シミュレーションで考えられているフレア発生のための幾何学的条件が、実際の太陽表面ではより柔軟であり、我々のフレアトリガモデルの適用範囲を広げる可能性を示唆した。(Bamba et al., 2016)さらに、同じ黒点領域で発生した別のX1.6クラスフレアに対し、ひので・SDO衛星による磁場構造と太陽大気中の発光現象の解析に加え、IRIS衛星による分光観測データの解析を行い、我々のモデルで提案しているような、光球面に現れる特徴的な小規模磁場構造の上空でフレア発生前に短時間の発光現象として観測される彩層のダイナミクスを解析した。結果として、フレア発生の原因となる、黒点領域の大局的磁場と、黒点領域中に現れる小規模な磁場との繋ぎかわりが、光球上部から彩層下部という低高度で起こっていることを確かめた。(Bamba et al., under review)本研究では、(1)理論モデルの観測的検証による太陽面爆発・噴出現象の物理過程の理解、(2)イベント統計解析による予測パラメータの決定と予測実験による評価、を通して、物理過程の理解に基づいた太陽面爆発・噴出現象の発生予測パラメータの決定を目指す。平成28年度には、当初の計画通り、主に(1)に注力し、太陽観測衛星による複数のフレア観測データの解析を行った。これまでに、光球面における平面的な幾何学的構造によるフレア発生条件の検証を行ってきたが、フレア発生の原因となる、異なるスケールの磁場の繋ぎかわりが、太陽表面からどの程度の高度で発生しているかという部分については、観測的検証がなされていなかった。平成28年度に実施した研究成果により、異なるスケールの磁場の繋ぎかわりが、通常フレア時に磁場の繋ぎかわりが見られるコロナよりも低高度の彩層で発生していることがわかった。これにより、光球面における微小な磁場構造変化が、上空の大規模な磁場構造の不安定化に決定的に影響するという、理論モデルの最も基本的かつ重要な部分を観測的に確かめた。加えて、理論モデルで提案しているフレア発生のための幾何学的条件が、実際の太陽表面ではより柔軟である可能性を示唆したことで、より現実的な初期条件を与えた場合のシミュレーションが実施された。したがって、観測的検証からの示唆を、シミュレーションにフィードバックし、理論モデルの改善に大きく貢献したといえる。さらに、当初平成29年度に実施する予定であった(2)について、フレアイベントの統計解析および予測実験を行うための衛星観測データ自動解析プログラムの基礎を完成させた。したがって、太陽面爆発・噴出現象発生の物理過程に対する理解が進展しており、さらに次年度に実施予定の統計解析・予測実験にスムーズに移行できる準備まで終えたため、当初の計画以上に進展しているといえる。このため、(1)理論モデルの観測的検証による太陽面爆発・噴出現象の物理過程の理解、(2)イベント統計解析による予測パラメータの決定と予測実験による評価、の2つの過程を通して物理過程を理解し、予測パラメータを決定する。平成29年度には、主に(2)のイベント統計解析を行った。SDO衛星によって観測された32例の大規模フレアイベントを解析し、理論モデルとの整合性を評価した。具体的には、理論モデルから示唆される、1フレア発生領域に現れる特徴的な小規模磁場構造、2小規模磁場構造上でフレア発生前に見られる断続的な発光現象、3フレア発生直後に見られるフレアリボン、の3つの観測的特徴が見られるか調べた。これにより、32例のフレアイベントを1から3の特徴に応じて6つのタイプに分類した。6つのタイプには、理論モデルで提唱されている2つのタイプ、理論モデルでフレアが発生しないとされる条件に一致するタイプ、2の前兆発光現象または3のフレアリボンのいずれかのみを示すタイプ、が含まれる。解析の結果、3割のイベントが理論モデルと定量的に一致し、理論モデルのフレア発生条件と矛盾するイベントはなかった。一方で、残る7割については、理論モデルから示唆される重要な観測的特徴(前兆発光現象またはフレアリボン)を示さないものもあり、したがって本研究で着目している理論モデル(Kusano et al. 2012)以外の物理的解釈も可能であるものもあった。

しかし、前年度に行った(1)の観測的検証の過程で、理論モデルにより提案されるフレア発生のための幾何学的条件が、実際にはより柔軟である可能性も示唆されており、今後はこれらの7割のイベントについて追加解析を行い、詳細な物理過程の検証が必要であるという指針が得られた。本研究では、「物理過程の科学的理解に基づいた太陽面爆発・噴出現象の発生予測パラメータの決定」を目的とし、理論モデルの観測的検証および統計的イベント解析を行った。ひので衛星およびSDO衛星による太陽フレア観測データを詳細に解析することで、我々の提案する太陽フレアモデルおよびフレア発生条件の定量的検証、その普遍性の検討、新たなフレア予測パラメータの提案を行った。平成29年度は、本研究計画のもう1つの柱である(2)イベント統計解析による予測パラメータの決定と予測実験による評価を主に行う予定である。まず、平成28年度に基礎を完成させた自動解析プログラムを改良し、これまでの研究成果から見出された物理パラメータを、SDO衛星データに対し自動的に測定する。この際、フレアを起こさなかった領域に対しても同じパラメータを測定することで、各パラメータとフレア発生との相関を統計的に評価する。さらに、新たに出現した黒点に対し、フレア発生と相関が高かったパラメータの自動測定結果を入力することで、当該領域での爆発・噴出現象の発生の有無を予測する実験を行う。予測値と実際のフレア発生との相関を評価することで、より高精度な予測に適したパラメータを決定していく。また、平成28年度の成果で、観測的検証から新たな物理的知見が得られたため、(1)のイベント解析も継続して行っていく。今後は特に地球近傍の宇宙環境に影響を及ぼした爆発・噴出イベントに着目して詳細な解析を行う。イベント解析から新たなパラメータの候補が見出された場合には、(2)の統計解析に随時組み込み、予測実験を通して評価を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。太陽物理学29年度が最終年度であるため、記入しない。
東アジア地域統合における政治と経済の緊張関係

日本のアジアとの関係は1990年代後半から雲行きが怪しくなり、1990年代の国際関係の構造変動の中で、日本は他のAPECメンバーとの間で孤立するようになった。日中両政府はきわめて困難な時期を迎えながらも、APEC等の会議がペースメーカーの働きをしたことや多国間主義の会議を繰り返し開いていたことが、日中関係の緩和の契機を作り出した。フォーラム・ショッピングの問題はあれ、一方で地域枠組みの増殖の環境こそ、二国間対立を緩和することにもつながることもあることが明らかになった。本研究は、束アジア地域統合における政治と経済の緊張関係について地域化と政治・安全保障問題が交錯する様相を軸に、理論と事例の両面から考察することを目的とするものである。平成21年度は、3つの点から、この課題に対してアプローチをした。1. ASEAN+3やAPEC等の多国間地域連携の今日における性格の違いを明らかにした。2.二国間、多国間の地域連携が20世紀末から東アジアで重層化する一方で日中関係が冷え込む状況を分析するための作業として、小泉政権期の日中関係について概観した。3.新制度論を中心とする理論に関する考察を行なった。ASEAN+3などの多国間地域連携のなかで、APECの経済協力について、東アジアにおける類似の地域枠組みと比較して分析を加えた結果、協力分野としてAPECの存在意義が認められる分野が確立されている一方、他の多国間地域連携との性格の違いが不明確だったり、協力分野が重複したりしている分野があることが分かった。地域協力、地域連携の中でも、経済協力の分野は論争性が少なく比較的容易に統合が進むという機能主義の理論に基づけば、経済協力の分野を看板にしている多国間地域枠組みの乱立や発展は理解できるが、それらの地域枠組み間の性格の違いや役割分担が不明瞭であることについては説明できない。その点を考える手がかりとして国家の関与あるいは国家間関係の影響の可能性を排除できず、結果、次のステップとして日中関係などこ国間関係について新制度論等に依拠しながら考察することが不可欠であることが明らかになった。前年度の続き、東アジアの経済統合の例としてAPECを主たる分析対象に取り上げるとともに、そのメンバー間の関係性に注目して研究を進めた。その中で、主に1990年代から国際関係の構造変動5つ(アジア金融危機、WTOの展開、地域経済協定ブーム、非伝統的脅威の発生、新興国の台頭)の影響をAPEC地域が受けるなかで、日本が他のAPECメンバーとの間で孤立するようになったことを指摘した。具体的には、日本はアジア諸国との間で1990年代後半から経済上の利害が一致しない状況が現れるようになり、日本は経済分野で置き去りにされてきていることを指摘した。特に政治・安保問題に関連して、日本と中国、韓国との関係は2000年代前半に悪化したと言われるが、アジアの多角的な経済統合の展開という点で日本の置かれ方を見ると、中国や韓国にとどまらず、日本のアジアとの関係が1990年代後半から怪しくなってきていたことを説明したことは重要である。多国間の経済統合と、日中、日韓関係の連関性の前提としてのアジア諸国との国際関係を明確にした点が本年度の第一の研究成果である。但し、日中、日韓関係の連関性については、次年度、引き続き考察を進める必要がある。また、2010年のAPEC会議が日本で開催されたことに伴い、高級事務レベル会議、あるいは政府ブレーン間の議論を含めて観察し、いわゆる会議外交の様子を考察した。本年度は、それを活字化することはできなかったが、来年度以降に改めて論考にまとめたい。本年度は、平成21年度から始まった助成事業の最終年度にあたることから、前年度までの研究で十分分析できなかった部分を中心に考察を進め、次年度以降の研究の方向性を固めることにつとめた。具体的には、日中関係の悪化の局面としての小泉外交の展開に焦点を当て、2001年の日中外交とAPECの動きとの関係を探った。日中両政府はきわめて困難な時期を迎えながらも、APEC等の会議がペースメーカーの働きをしたことや多国間主義の会議を繰り返し開いていたことが、日中関係の緩和の契機を作り出したことを指摘した。多国間主義の国際レジームがいくつも作られることから生じるフォーラム・ショッピングの問題を論じる既存研究は無視できないが、一方で地域枠組みの増殖の環境こそ、二国間対立を緩和することにもつながることを明らかにしたことにより、本年度の研究は意義深いものとなった。本年度の研究で採用した事例が、多国間地域主義そのもののパフォーマンスに十分触れているかという指摘もあるかもしれないが、悪化している二国間関係の好転そのものがそのまま、多国間地域主義のパフォーマンスにつながりうることは強調されねばならない。

二国間外交と多国間地域枠組みの緊張関係は、さらに本年度の研究対象とは異なる時期や地域で検証されなければならないこと、サブ多国間地域枠組みとメガ地域枠組み間の緊張関係についても視野を広げる必要があることが、今後の研究課題として浮かび上がったことも本年度の研究成果といえる。
超高速・高感度Ｘ線イメージング・トモグラフィ法の開発とその応用

非平衡系の内部には多くの未知の高速現象が存在すると考えられる。本研究では、我々がこれまで先駆的に開発を進めてきた高感度X線イメージング法の一つであるX線回折格子干渉法をさらに発展させて、マイクロ秒オーダーの超高速・高感度X線イメージングおよび試料高速回転によるミリ秒オーダーの時間分解能の超高速・高感度4D(空間座標+時間座標)X線トモグラフィを実現した。本研究で開発した技術は、近い将来に汎用性の高い手法に発展すると予想され、ソフトマター科学やバイオミメティクスなどの基礎・応用研究分野におけるフロンティアの開拓など、我が国が世界を牽引する多くの分野への波及効果が期待される。本研究では、我々がこれまで先駆的に開発を進めてきた高感度X線イメージング法の一つであるX線回折格子干渉法をさらに発展させて、1秒あたり1 Mフレームを超える超高速・高感度X線イメージングおよびミリ秒を超える時間分解能の超高速・高感度4D(空間座標+時間座標)X線トモグラフィの実現を目指す。前人未踏の時間分解能で非平衡系のダイナミクスをその場観察できるという特色を活かして、ソフトマター科学やバイオミメティクスなどの基礎・応用研究分野において新たなフロンティアを開拓する。本研究で実現を目指す技術は、近い将来に汎用性の高い手法に発展すると予想され、新素材開発やロボット産業など、我が国が世界を牽引する多くの分野への波及効果が期待される。平成27年度は、従来型のX線回折格子干渉計と高速カメラを組み合わせて、超高速X線位相イメージングを実現することを目標とした。そのために必要な技術課題の解決や基礎データの収集をオフライン(放射光ビームタイム外)で行った。放射光を用いた実験では、SPring-8のベンディングビームラインであるBL28B2の白色放射光を利用し、従来型のX線回折格子干渉計、新規に購入した可視光用高速カメラ、高感度シンチレータ(GAGG)を利用して、回折格子や試料にほとんどダメージを与えることなく、露光時間110μ秒という前人未踏の高時間分解能のX線位相イメージングに成功した。平成28年度に予定している超高速トモグラフィ・4DCTのための高速回転ステージ(30,000 rpm以上)の設計・試作など要素技術の開発もオフラインで行った。高速カメラについては、配分された予算額内で研究全体を遂行するため、当初予定していたスペックを落としたが、この高速カメラとGAGGシンチレータを組み合わせることによって、当初の計画通り110μ秒のX線位相イメージングが、SPring-8のベンディングマグネットビームラインで実現できることが確認できた。10ミリ秒よりも高速なトモグラフィを実現する目処もすでに立っており、オフラインの実験も含めて、概ね計画通りに進んでいると言える。本研究では、我々がこれまで先駆的に開発を進めてきた高感度X線イメージング法の一つであるX線回折格子干渉計をさらに発展させて、1秒あたり1Mフレームを超える超高速・高感度X線イメージングおよびミリ秒を超える時間分解能の超高速・高感度4D(空間座標+時間座標)X線トモグラフィの実現を目指してきた。前人未踏の時間分解能で非平衡系のダイナミクスをその場観察できるという特色を活かして、ソフトマター科学やバイオミメティクスなどの基礎・応用研究分野において新たなフロンティアを開拓することが目的である。平成28年度は、平成27年度に成功したマイクロ秒X線位相イメージングをさらに進めて、超高速X線トモグラフィ、4Dトモグラフィの実証実験を試みた。SPring-8 BL28B2の白色放射光を利用して、8.9ミリ秒という、我々が知る限り世界最速の、高速X線位相トモグラフィに成功した。さらに高速化を行い、圧縮センシングの技術との融合により、2ミリ秒でのトモグラム取得にも成功した。4Dトモグラフィについてもテスト実験を行い、整髪料のフォームなどの撮影を試みた(現在解析中)。平成29年度の準備として、ポリマー材料の破壊過程のその場観察実験の検討も行った。平成28年度に予定していた10ミリ秒よりも高速なX線位相トモグラフィに成功し、さらに圧縮センシング技術との融合によって、2ミリ秒の時間分解能も達成した。4DCTの予備実験も行い、平成29年度に進める予定となっているポリマー材料の破壊過程のその場観察の準備も順調に進んでいる。一方で、平成28年度に予定していたSPring-8 BL40XUのアンジュレータからの準単色放射光を利用した超高速X線位相イメージング・トモグラフィについては、二度の課題不採択により、研究が進められない状態が続いている。しかしながら、全体としては概ね計画通りに進んでいると言える。本研究では、我々がこれまで先駆的に開発を進めてきた高感度X線イメージング法の一つであるX線回折格子干渉計をさらに発展させて、マイクロ秒時間分解能の高速・高感度X線イメージング、およびミリ秒の時間分解能の超高速・高感度4D(空間座標+時間座標)X線トモグラフィの実現を目指した。

前人未踏の時間分解能で、非平衡系のダイナミクスをその場観察できるという特色を活かして、ソフトマター科学やバイオミメティクスなど基礎・応用分野において新たなフロンティアを開拓することを目的としてきた。平成29年度は、フォームや生きた昆虫などのミリ秒オーダー4D位相トモグラフィの実現を目指した。測定方法、解析方法などを改良し、整髪料フォームの泡の破壊過程や生きた昆虫の3Dリアルタイム観察などを試みた。また研究予算の範囲内で、X線回折格子干渉計で用いる回折格子などの光学素子の改良(高アスペクト比化)を試みた。研究予算の範囲内で、学術的に価値のある4D位相トモグラムの取得には至らなかったが、圧縮センシングなど、高度な情報処理技術を駆使することにより、ミリ秒時間分解能で4Dトモグラフィが実現できることは実験的に実証できた。本研究課題を通して、学術的に価値のある応用研究につなげるための問題点(試料を回転しなければならないという制約があることなど)が明確になったため、今後のさらなる発展を目指すに当たって道筋が明らかになった。非平衡系の内部には多くの未知の高速現象が存在すると考えられる。本研究では、我々がこれまで先駆的に開発を進めてきた高感度X線イメージング法の一つであるX線回折格子干渉法をさらに発展させて、マイクロ秒オーダーの超高速・高感度X線イメージングおよび試料高速回転によるミリ秒オーダーの時間分解能の超高速・高感度4D(空間座標+時間座標)X線トモグラフィを実現した。本研究で開発した技術は、近い将来に汎用性の高い手法に発展すると予想され、ソフトマター科学やバイオミメティクスなどの基礎・応用研究分野におけるフロンティアの開拓など、我が国が世界を牽引する多くの分野への波及効果が期待される。平成28年度は、平成27年度に開発した高速回転ステージを利用して、SPring-8のビームラインにおいて、高速X線位相トモグラフィ、4DCTを実現することを試みる。SPring-8の2016A期に申請した課題がすでに採択されており、平成28年5月1012日にSPring-8のベンディングビームラインであるBL28B2の白色放射光を用いて、110ミリ秒時間分解能のトモグラフィの実証実験を行う予定である。さらにBL40XUのアンジュレータからの準単色放射光を利用した実験も2016B期に行いたいと考えている。平成28年度は、試料についての選定も進める。本手法が得意とする繰り返しができない非平衡系試料として、昆虫や、材料破壊過程など、撮影に適したものをオフラインで選定する。材料破壊過程については、破壊装置の開発とトリガー制御機構の開発を引き続き続ける。さらに、さらなる高感度化のための光学系(光学素子、構造化シンチレータ)の設計、試作なども行う。平成29年度は、フォーム、生きた昆虫などのミリ秒オーダー4D位相トモグラフィの実現を目指す。原理実証だけでなく、いかに美しいデータを取得するかが課題であり、解析方法の改良とも合わせて、試行錯誤を繰り返す。また、主に研究分担者がオフラインで準備を進めてきたポリマー材料の破壊過程の高時間分解能その場観察(マイクロ秒オーダーX線位相イメージング、可能であればミリ秒オーダーX線位相トモグラフィ)の実現も目指す。さらに、SPring-8 BL40XUのアンジュレータからの準単色X線を利用することにより、時間分解能のさらなる向上、試料の照射ダメージのさらなる軽減を狙う。
ヒトにおける薬物誘導性肝障害の評価システムの開発と応用

薬物性肝障害のメカニズムの一つに代謝的活性化がある。薬物代謝を担う主要な酵素であるチトクロムP450(CYP)はヒト初代培養肝細胞やヒト肝癌由来細胞では極めて発現量が低いため代謝的活性化を予測することは非常に困難である。そこで本申請課題において、ヒト肝癌由来細胞であるHepG2細胞とCYP3A4発現系ミクロソームを用いてCYP3A4による代謝的活性化を予測する測定系を構築した。本測定系を用いて代謝的活性が認められたベンゾジアゼピン系薬物に焦点をしぼり検討を行った。ベンゾジアゼピン系薬物の中でも、7位にニトロ基を有するニトロベンゾジアゼピンのみがCYP3A4により特異的に代謝的活性化を受けることを明らかにした。本研究により、CYP3A4による代謝的活性化がニトロベンゾジアゼピンの肝障害メカニズムの一つであることが示唆できた。薬物代謝を担う主要な酵素であるチトクロムP450(CYP)はヒト初代培養肝細胞やヒト肝癌由来細胞で極めて発現量が低いため代謝的活性化を予測することは極あて難しい。そこで本年度はヒトP450発現系ミクロソームとヒト肝由来細胞を用いた実験系の構築を目指し検討を行った。まずヒト肝癌由来HepG2細胞とCYP3A4発現系ミクロソームを用いてCYP3A4により代謝的活性化をうけるトログリタゾンをポジティブコントロールとして、CYP3A4存在下およびコントロール発現系存在下での細胞障害性の検討を行った。96wellプレートにてELISA法で細胞内ATP量やミトコンドリアにおける酵素活性を測定し、簡便に細胞生存率を判定でき代謝的活性化を評価できる実験系を構築した。また、CYP3A4による代謝的活性化が報告されているジクロフェナクについても同様に検討したところ、ジクロフェナクによってもCYP3A4による代謝的活性化が認められたことから、本実験系の最適条件を決定することができた。そこで、これまでに代謝的活性化が報告されていない肝毒性化合物を含めて、肝障害が報告されている薬物を用いて、本実験系におけるCYP3A4による代謝的活性化の有無を検討した。30化合物についてスクリーニングを行った。その結果、肝障害のメカニズムが明らかになっていない複数の薬物についてCYP3A4による代謝的活性化を明らかにした。しかし、CYP3A4以外のCYP分子種によって代謝的活性化が認められなかったことから、CYP3A4特異的な反応であることを明らかにした。来年度は、これら代謝的活性化が認められた薬物について、活性代謝物の検出や同定、細胞障害メカニズムの詳細な検討を行う予定である。昨年度までに、ヒト肝癌由来細胞であるHepG2細胞とCYP3A4発現系ミクロソームを用いてCYP3A4による代謝的活性化を予測する測定系を構築した。また、これまでに代謝的活性化が報告されていない肝障害性薬物30化合物ついて、CYP3A4による代謝的活性化を検討した。本年度は、昨年度代謝的活性が認められたベンゾジアゼピン系薬物に焦点をしぼり、活性代謝物の検出および同定、細胞障害メカニズムの検討を行った。ベンゾジアゼピン系薬物は構造類似体が多数存在するため、入手可能な化合物についてすべて検討を行った。その結果、ベンゾジアゼピン系薬物の中でも、7位にニトロ基を有するニトロベンゾジアゼピンのみがCYP3A4により特異的に代謝的活性化を受けることを明らかにした。その他の側鎖については、代謝的活性化に関与しないことを明らかにした。CYP3A4による代謝的活性化により生成された活性代謝物の構造解析のために、活性中間体とグルタチオンのアダクトをLC-MS/MSにて検出したところ、ニトロベンゾジアゼピンの7位の窒素原子にグルタチオンのチオール基が結合していた。また、代謝的活性化による細胞障害メカニズムについて検討したところ、CYP3A4により生成した活性代謝物はカスパーゼ3/7を活性化し、アポトーシスを誘発することが明らかとなった。
中性子・γ線同時計測によるミューオン捕獲後の原子核熱化現象の研究

本研究は、原子核ミューオン捕獲およびその後の励起状態の構造を解明することを目的としている。特に原子番号Z=46のパラジウム安定同位体を標的としたミューオン捕獲を対象に、ミューオン捕獲後の中性子放出現象に焦点を当てて研究を行なっている。現在まで、放出中性子の直接測定実験(1)およびβ崩壊特性γ線測定による中性子放出多重度の測定実験(2)の2種類の実験を行なった。(1)放出中性子の直接測定実験では、大阪大学核物理研究センターMuSICビームラインにおいて、多数の中性子検出器とγ線検出器を組み合わせた検出器アレイSEAMINEを用いて放出中性子の直接測定を行なった。実験は2018年度までに終了し、データ解析を行なっている途中であるが、放出中性子のエネルギー分布や個数分布といったパラジウム核では測定されていない物理量の測定に成功した。またパラジウムの安定同位体ごとに測定を行なったため、これらの物理量の同位体依存性について議論することができると期待される。(2)β崩壊特性γ線測定による中性子放出多重度では、中性子放出多重度というミューオン捕獲後の崩壊過程にとって重要な物理量を正確に測定することを目的としている。中性子放出多重度とは、ミューオン捕獲に伴って幾つの中性子が放出されるかの分布であり、1中性子放出にピークを持つような分布をとる。中性子放出多重度はそのままミューオン捕獲によって生成される娘核の種類に対応するため、そのβ崩壊を特性γ線から特定することでこの測定を行うことができる。実験はJ-PARC MUSEおよび英国RAL ISIS施設にて行なった。こちらの実験についても実験はすでに終了し、データ解析を行なっている。当初の計画通り2018年度までに2種類の相補的な実験(放出中性子測定実験およびβ崩壊特性γ線測定)を終了した。データ解析の期間として、この種の実験としては標準的な数年程度が見込まれており、特に1年目である当該年度は基礎的な検出器の校正等を行う予定であった。この解析についても予定通りおおむね完了した。また、研究の副産物として得られたパラジウムのミューオン原子X線の結果を論文にまとめる作業を並行して行なっている。これは当該研究で当初予定されていた内容ではないため詳細は記載しないが、興味深い成果が得られた。当初の計画通り実験で得られたデータの解析の続きを行う。前年度までで基礎的な解析は概ね終了しており、検出器同士のデータを組み合わせた解析から具体的な物理量(中性子エネルギー、角度相関等)を導出する。また、解析のために検出器アレイの検出効率を精度よく知る必要があるため、モンテカルロシミュレーションによってこれを評価する。問題点として、ビームタイム中に測定されたデータの統計量が想定より少ないことが明らかとなった。これは主にビームの運動量広がりが大きいことによると考えられている。1中性子の物理量の導出には大きな問題はないが、多中性子の相関解析には統計が十分でない可能性がある。このため、中性子検出器の波形解析を行うことにより中性子の弁別効率を高めるような詳細な解析を行う必要がある。

また、解析のために検出器アレイの検出効率を精度よく知る必要があるため、モンテカルロシミュレーションによってこれを評価する。問題点として、ビームタイム中に測定されたデータの統計量が想定より少ないことが明らかとなった。これは主にビームの運動量広がりが大きいことによると考えられている。1中性子の物理量の導出には大きな問題はないが、多中性子の相関解析には統計が十分でない可能性がある。このため、中性子検出器の波形解析を行うことにより中性子の弁別効率を高めるような詳細な解析を行う必要がある。
抑うつとメタボリックシンドロームに共通するマーカーの検索-予防・介入研究に向けて

メタボリックシンドロームと抑うつに共通する血中指標を男女一般集団において横断的に検索した。各種脂肪酸や脂質・糖質関連指標において抑うつの程度と関連するものが、男女それぞれ発見された。また、抗酸化物質が抑うつを低減する可能性も示唆された。脂質代謝に関わる遺伝子多型も抑うつ度と関連した。本研究によって、メタボリックシンドロームと抑うつの程度に共通する指標が提示された。「精神的ストレス下」および「抑うつ状態」と「メタボリックシンドローム」に共通する生物学的指標を同定し、心身相関のメカニズムを解明し、うつ病の遷延化および生活習慣病を予防することを目的に、病院および介護福祉施設勤務者180名を対象に横断的研究を行った。抑うつ度は、血中の過酸化脂質濃度、インスリン濃度、およびω-3脂肪酸を除く脂肪酸濃度と正の相関を示した。また、同等のストレス下では、5-HTTLPR多型SSがLS,LLに対して、FASN多型GGがGA,AAに対して、高い抑うつ感を示した。メタボリックシンドロームと関連する生物学的指標と、うつ状態になりやすい特性を示す生物学的指標で共通する候補が発見され、社会問題である両障害の予防へのヒントが示された。「精神的ストレス」および「抑うつ状態」と「メタボリックシンドローム」に共通する生物学的指標を同定し、心身相関のメカニズムを解明し、うつ病の遷延化および生活習慣病を予防することを目的に、横断的研究を行った。対象者の属性および心理的特性把握には自記式質問票(抑うつにはCES-D、自覚的ストレスにはVASを用いた。また、対象者から採血をし、インスリン濃度、総コレステロール濃度、HDLコレステロール濃度(HDL-C)、LDLコレステロール濃度(LDL-C)、各脂肪酸分画濃度、過酸化脂質濃度、IGBP-1、PAI-1濃度、PAI-2濃度を測定した。男性では、抑うつ度は飽和脂肪酸/LDL-Cおよび一価不飽和脂肪酸/LDL-Cと正の相関を示した。一方女性では、抑うつ度は、n-3多価不飽和脂肪酸負の相関を示し、過酸化脂質およびIGBP-1と正の相関を示した。女性での抑うつ度と過酸化脂質の関連性は2004年の調査が再現されたこととなる。しかし、交絡因子も考えられるため、さらなる解析が必要である。また、男性と女性の違いは、理由付けはできていないが有益な情報となった。横断的研究であるため、また脂肪酸は食生活により変化するため、研究としては今後の課題が多いが、メタボリックシンドロームと関連する生物学的指標と、うつ状態になりやすい特性を示す生物学的指標で共通する候補が発見され、社会問題である両障害の予防へのヒントが示された。本年度は、昨年度採取した血清の未測定項目(酸化LDL、炎症性サイトカイン、抗炎症性サイトカイン)を測定し、各種脂肪酸と炎症・酸化指標、抑うつ状態の関連性を検討し、精神的抑うつ状態(CES-Dで測定)とメタボリックシンドロームに共通する生物学的指標を同定し、うつ病の遷延化および生活習慣病の予防に有益な情報を得ることを目的に解析に取り組んだ。その結果、男性一般集団ではパルミチン酸(飽和脂肪酸)脂肪酸中比率が抑うつが正の相関を示し、アラキドン酸(ω6多価不飽和脂肪酸)脂肪酸中比率が抑うつ度と負の相関関係を示した。また、血清α-トコフェロール濃度/パルミチン酸濃度比は、抑うつ度と負の関係を示した。一方女性一般集団においては、先行研究と同様に、抑うつの程度はドコサヘキサエン酸およびエイコサペンタエン酸(いずれもω3多価不飽和脂肪酸)と負の相関関係を示した。サイトカインについては、血清IL-6濃度が抑うつ度および一部の血清脂肪酸濃度と正の相関傾向があったが、血清酸化LDLに関しては各指標との関連性は認められなかった。飽和脂肪酸の中でもパルミチン酸が男性の抑うつ度と関連することが示され、α-トコフェロールはその防御因子となる可能性が示唆された。また、アラキドン酸はω6多価不飽和脂肪酸であるため、炎症・酸化を亢進し抑うつと正の相関を示すとの仮説と逆の結果となったが、アラキドン酸は脳の重要な構成成分でありカンナビノイド受容体を刺激するため、抑うつと負の関連性を示したのかもしれない。特に、男性における知見は新しいもので、意義ある結果で、今後詳細を調査する必要がある。
種々のスケールにおける流れと流砂運動の同時計測による土砂輸送・河床変動機構の解明

本研究は、最近急速に進展、普及してきた、効率的な乱れ計測、流砂計測や河床形状計測を組み合わせて、乱れによる浮遊砂の巻き上げ、河床形態と流砂量、混合砂礫の分級機構等を対象として、実験室から現地に至る種々のスケールの移動床現象における、流れと流砂運動の同時計測を試み、土砂輸送ならびに河床変動機構における流れと流砂の相互作用を明らかにしようとしたものである。本年度は、初年度に引き続いて、各分担者が各スケールにおける流れと流砂の同時計測に基づいて、その機構の解明とモデル化を行うとともに、本研究組識の母体となった土木学会水理委員会基礎水理部会の計測ワーキンググループと共同してミニシンポジウム「流れと流砂の同時計測」を開催し、研究経過の公開と討論を行った。祢津は、2成分レーザー流連計と波高計を用いて、砂堆上の非定常流れの乱流構造を詳細に計測し、洪水の増水期には減水期に比べて乱れ強度と浮遊砂濃度が大きいことを明らかにすると共にモデル化を行った。澤井は、実験室における河床形状ならびに流砂量の効率的計測法を開発し、非定常蛇行河床変動特性を実験的に検討した。池田は、大型水路実験によって移動礫の縦断的分級を解明すると共に、大井川での調査に基づいて、岩盤河床の凹凸が及ぼす影響を考察した。澤田・芦田は、神通川水系足洗谷流域において、流路変動と土砂移動を連続観測し、洪水時の土砂流出の実態を明らかにした。長谷川は、研究協力者の木下、西田、冨永と共に、低地河川の流れと流砂を観測し、その実態を明らかにした。対象とした河川は、石狩川(長谷川)、尾別川(木下)、高瀬川・天塩川(西田)、群馬用水・愛知用水(冨永)である。本研究により、種々のスケール間の共通点と相異点が明らかにされた。本研究は、最近急速に進展、普及してきた、効率的な乱れ計測、流砂計測や河床形状計測を組み合わせて、乱れによる浮遊砂の巻き上げ、河床形態と流砂量、混合砂れきの分級機構等を対象として、実験室から現地に至る種々のスケ-ルの移動床現象における、流れと流砂運動の同時計測を試み、土砂輸送ならびに河床変動機構における流れと流砂の相互作用を明らかにしようとするものである。袮津は、幅40cm、長さ15mの実験水路において、種々の非定常流を発生させ、レ-ザ-流速計を用いて乱流構造の変化を計測し、それが浮遊砂に及ぼす影響を検討している。澤井は、幅20cmの蛇行低水路をもつ幅1mの複断面水路において、種々の非定常流を発生させ、砂面計を搭載したXY台車を自動制御することによって河床変動を詳細に計測し、その特性を検討している。池田は、幅4mの大型水路の起点に幅1mの狭窄部を設け、混合砂礫の分級堆積を詳細に計測し、渓流における砂礫の運搬と堆積機構の解明を図っている。澤田は、穂高砂防観測所のヒル谷流域において、階段状河床内の堆積土砂量と流出土砂量を同時計測するとともに、足洗谷流域において流路変動と流砂を同時計測し、それらの関係を検討している。長谷川は、石狩川河口部において、洪水時の流速と浮遊砂濃度を同時計測し、その特性を検討している。木下は、尻別川、石狩川および阿賀野川において、流れと河床変動を同時計測し、その特性を検討している。

芦田は、各分担者の研究の進捗に応じて研究連絡と調整を図るとともに、小型水路から大型水路さらには現地河川といった各種スケ-ルの流砂現象における共通点と相違点を検討している。本研究は,最近急速に進展,普及してきた,効率的な乱れ計測,流砂計測や河床形状計測を組み合わせて,乱れによる浮遊砂の巻き上げ,河床形態と流砂量,混合砂礫の分級機構等を対象として,実験室から現地に至る種々のスケ-ルの移動床現象における,流れと流砂運動の同時計測を試み,土砂輸送ならびに河床変動機構における流れと流砂の相互作用を明らかにしようとしたものである。本年度は,初年度に引き続いて,各分担者が各スケ-ルにおける流れと流砂の同時計測に基づいて,その機構の解明とモデル化を行うとともに,本研究組織の母体となった土木学会水野委員会基礎水理部会の計測ワ-キンググル-プと共同してミニシンポジウム「流れと流砂の同時計測」を開催し,研究経過の公開と討論を行った。祢津は,2成分レ-ザ-流連計と波高計を用いて,砂堆上の非定常流れの乱流構造を詳細に計測し,洪水の増水期には減水期に比べて乱れ強度と浮遊砂濃度が大きいことを明らかにすると共にモデル化を行った。澤井は,実験室における河床形状ならびに流砂量の効率的計測法を開発し,非定常蛇行河床変動特性を実験的に検討した。池田は,大型水路実験によって移動礫の縦断的分級を解明すると共に,大井川での調査に基づいて,岩盤河床の凹凸が及ぼす影響を考察した。澤田・芦田は,神通川水系足洗谷流域において,流路変動と土砂移動を連続観測し,洪水時の土砂流出の実態を明らかにした。長谷川は,研究協力者の木下、西田、冨永と共に、低地河川の流れと流砂を観測し,その実態を明らかにした。対象とした河川は,石狩川(長谷川),尻別川(木下),高瀬川・天塩川(西田),群馬用水・愛知用水(冨永)である。本研究により,種々のスケ-ル間の共通点と相異点が明らかにされた。