hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内耳聴覚機能におけるカリウムイオン循環の解析とその破綻による疾患の解明

聴覚は生物が生命活動を営むため不可欠な感覚である。音情報を受容するため高度に分化した器官が内耳蝸牛である。日本では、多くの内耳性聴覚・平衡覚障害患者が存在しており、効果ある治療法の開発が急務であるが、その基盤となる基礎研究も含めて、殆ど進んでいない。本研究では、内耳機能に必須である、蝸牛内リンパ液の高K^+・高電位の成立機構における分子基盤の解明と、それらの統合的機能連関を多彩な方法を駆使して解明することを目指した。特に、蝸牛内リンパ液のイオン・電位環境成立に中心的役割を果たしているK+循環システムに焦点を当てて研究を推進した。蝸牛のK^+循環は、血管条という上皮組織と、螺旋靭帯と呼ばれるFibrocyteを含む結合組織からなる、蝸牛側壁を介して行われることが提唱されている。具体的に、本研究においては、蝸牛側壁に発現するK^+輸送装置の新たな同定や、側壁を構成する細胞のイオン・電位環境の評価とその成立機構の解析を行い、以下の成果を得た。(1)胃プロトンポンプが血管条に発現し、内リンパ液高電位の成立機序に深く関わることを、新たに見出した。(2)螺旋靭帯に発現するK^+チャネルKir5.1のKOマウスを作成したが、際立った難聴や平衡障害は認められなかった。(3)内リンパ液高電位の根源と考えられる血管条内のイオン・電位環境を測定するため、イオン電極測定法を確立し、低酸素などの種々の病的負荷において血管条内のK^+濃度がダイナミックに変化し、電位もそれに呼応して大きく低下することを明らかにした。同時に蝸牛側壁の各コンパートメントを作る細胞の細胞内K^+濃度や電位もほぼ正確に測定することができ、K^+循環システムと高電位成立の関係のin silicoシミュレーションの土台を構成した。本研究では、内耳機能に必須である、蝸牛内リンパ液の高K^+・高電位の成立機構における分子基盤の解明と、それらの統合的機能連関を多彩な方法を駆使して解明することを目指す。特に、蝸牛内リンパ液のイオン・電位環境成立に中心的役割を果たしているK^+循環システムに焦点を当てる。研究代表者がその内耳における重要性を見出した内向き整流性カリウムチャネルKir5.1の解析を進め、更にK^+循環に関わる新たなイオン輸送体を検索する。また、Kir5.1を含めた種々の分子の機能破綻と疾患との関連を解明する。具体的に、(1)疾患モデルマウスの確立-Kir5.1ノックアウト(KO)マウスの作成と機能解析、(2)K^+循環に重要な新規分子の同定、(3)難聴や平衡障害の家系におけるカリウムチャネルや他の分子の遺伝子異常の探索、(4)内リンパ液K^+濃度及び電位の全蝸牛レベルでの可視化と、病的状態下での変化の検討、(5)In silicoにおける、内リンパ液の産生過程及びその高K^+・高電位の成立機構のシミュレーション、のプロジェクトを進め、その達成を目標とする。本年度は、上記(1)及び(2)を中心に研究を進めた。Kir5.1-KOマウスの作成に成功し、ウエスタンブロッティング法により、Kir5.1蛋白質が確かに欠損していることを確認した。更に、聴覚・平衡覚機能解析を進める予定にしている。また、(2)については、胃型プロトンポンプ(H^+,K^+-ATPase)が蝸牛側壁に豊富に発現しており、高電位の成立に重要な役割を果たしていることを見出した。(3)内

リンパ液高電位の根源と考えられる血管条内のイオン・電位環境を測定するため、イオン電極測定法を確立し、低酸素などの種々の病的負荷において血管条内のK^+濃度がダイナミックに変化し、電位もそれに呼応して大きく低下することを明らかにした。同時に蝸牛側壁の各コンパートメントを作る細胞の細胞内K^+濃度や電位もほぼ正確に測定することができ、K^+循環システムと高電位成立の関係のin silicoシミュレーションの土台を構成した。
児童期の運動発達における運動制御と階層的構築の関係

ヒトの随意運動の発達学研究(motor development)は、階層的動作の分類から始められてきたが、最近ようやく脊髄はもちろん脳の階層的発達のプロセスが明らかにされつつある。古井と関らは、corticospinal制御システムの発達の解明を目的として、反応時間法を用いて中枢性の運動出力機能を検討した(体育学研究、31:1-11、1986)。また、室らは子供における反動動作の効果的活用に注目し、筋活動パターンからその運動制御機構を解析した(日本バイオメカニクス学会大会論文集、1992)。このように、運動の発達が成人のパターンに至るまでには、何段階かの中枢神経系の階層的構築の発達(変容)が必要である。熟達した運動の階層的制御システムは、運動領野、感覚領野などの中枢が主役(メインプログラム)であるが、補助的役割をもつ脊髄系(サブプログラム)から成るシステムも重要な働きをしている。その脊髄系のサブシステムと上位中枢のメインシステムの機能的発達を児童期(小学生13年生)について検討し、成人との違いを明らかにすることで、脊髄回路の階層的構築の発達段階を予測することは重要な課題である。本研究は、中枢のメインプログラムの発達過程を明かにするために、児童(小学生13年生)及び成人健常者を対象に、肘関節伸展運動中にその運動の主動筋(上腕三頭筋)または拮抗筋(上腕二頭筋)に外乱刺激として振動刺激を与え、その時の運動知覚の歪みを測定した。同時に筋電図を導出し、詳細な解析を行った。その結果、肘関節伸展運動中にその運動の拮抗筋(上腕二頭筋)に振動刺激を与えた時、児童の運動が成人と比較して顕著な運動知覚の歪みが認められ、児童期における中枢のメインプログラムの未発達さが明かとなった。また、室らは子供における反動動作の効果的活用に注目し、筋活動パターンからその運動制御機構を解析した。その結果、反応動作による筋感覚入力情報の効果的刺激の不十分さと、運動プログラムにおける質的調節の違い、すなわち階層的運動プログラム(神経回路網)の未熟さが筋活動パターンの違いに現われた原因であるとしている(日本バイオメカニクス学会大会論文集、1992)。運動の発達が成人のパターンに至るまでには、何段階かの中枢神経系の階層的構築の発達(変容)が必要である。その脊髄系のサブシステムの機能的発達を児童期(小学生13年生)について検討し、成人との違いを明らかにすることで、脊髄回路の階層的構築の発達段階を予測することは重要である。本研究は、脊髄系のサブシステムの発達過程を知るために児童(小学生13年生)及び成人健常者を対象に脛骨神経の電気刺激により下肢筋(ヒラメ筋、腓腹筋、前脛骨筋)及び大腿四頭筋(外側広筋、内側広筋、大腿直筋)のH波を導出し検討を行った。その結果、発達過程ならびに児童と成人間でH波の振幅に違いが認められ、児童期における脊髄系のサブシステムの未発達さが明かとなった。

吉井と関らは、corticospinal制御システムの発達の解明を目的として、反応時間法を用いて中枢性の運動出力機能を検討した(体育学研究、31:1-11、1986)。また、室らは子供における反動動作の効果的活用に注目し、筋活動パターンからその運動制御機構を解析した(日本バイオメカニクス学会大会論文集、1992)。このように、運動の発達が成人のパターンに至るまでには、何段階かの中枢神経系の階層的構築の発達(変容)が必要である。熟達した運動の階層的制御システムは、運動領野、感覚領野などの中枢が主役(メインプログラム)であるが、補助的役割をもつ脊髄的(サブプログラム)から成るシステムも重要な働きをしている。その脊髄系のサブシステムと上位中枢のメインシステムの機能的発達を児童期(小学生13年生)について検討し、成人との違いを明らかにすることで、脊髄回路の階層的構築の発達段階を予測することは重要な課題である。本研究は、中枢のメインプログラムの発達過程を明かにするために、児童(小学生13年生)及び成人健常者を対象に、肘関節伸展運動中にその運動の主動筋(上腕三頭筋)または拮抗筋(上腕二頭筋)に外乱刺激として振動刺激を与え、その時の運動知覚の歪みを測定した。同時に筋電図を導出し、詳細な解析を行った。その結果、肘関節伸展運動中にその運動の拮抗筋(上腕二頭筋)に振動刺激を与えた時、児童の運動が成人と比較して顕著な運動知覚の歪みが認められ、児童期における中枢のメインプログラムの未発達さが明かとなった。
慈円法楽歌群の総合的研究

本研究の目的は、慈円の法楽歌群(諸社法楽百首歌八種及び日吉社法楽『慈鎮和尚自歌合』)を調査・収集した上で、和歌内容の分析・検討することにある。調査対象となる当該伝本は相当数存在しているが、その本文は多分に錯綜しており、極めて複雑な様相を呈している。また、諸社法楽百首歌の中には同時代歌人の競作が確認されるものがあるので広角的・多面的視野からの精密な考察が要求されるところである。平成11年度から四年に亘る調査・収集は全国の当該伝本の紙焼写真・マイクロフィルムが収蔵されている国文学研究資料館を中心に段階的に行い、概ね順調であったと言える。ただし、撮影・紙焼写真頒布などが許可されなかった伝本については費やした労力に見合うだけの成果が得られたかどうか判断に苦しむところである。今後、それらを反省材料として検討を重ね、次の分析段階へと進めてゆきたい。なお、一連の校合作業の基準となる青蓮院本本文については、先年の科学研究費「『拾玉集』の諸本分析による本文整定」(一般研究C、課題番号・05610359)によって整定作業が完了しているので、その基盤の下で百首内容の解析がある程度可能であったことは特筆しておきたい。さらに平成十年度文部省科学研究費補助金(研究成果公開促進費)によって刊行され、『拾玉集本文整定稿』(勉誠出版・平11)は学界に寄与している。本研究成果の一部として提出した小論「『慈鎮和尚自歌合』再考」は、科研費導入によって得られた新たな調査報告・見解と共に、前稿以降十年間の研究動向を併せて論述したもので、本学部紀要に掲載することができた。参考資料として、前稿「雙厳院蔵『日吉七社歌合』翻刻」(広島女子大学文学部紀要25号・平2)・同「校本『慈鎮和尚自歌合』」(同紀要23号・昭63)を合冊し、報告書とする。調査対象とする慈円の法楽歌群、すなわち百首歌などの定数歌や自歌合には数多くの伝本が存在し、本文的にも複雑な様相を呈している。本研究は、それらを調査・収集し、和歌内容の分析・検討を目的とする。その目的を遂行するためには、調査に遺漏のないように心掛けるとともに、他歌人の競作にまでに範囲を広げて精密な考察に努めなければならない。法楽歌群の数多の伝本は全国に点在するが、複数の伝本が紙焼写真・マイクロフィルムで収蔵されている国文学研究資料館と東京の諸機関を中心として調査を進めている。今のところ資料調査・収集は順調に進んでいるが、撮影・写真頒布のサービスが許可されない伝本(水戸彰考館文庫・陽明文庫など)の校合作業をどのように進めていくかが、今後の課題と思われる。家集『拾玉集』とは別に存在する百首伝本や自歌合諸伝本を除き、家集所収の百首本文は各系統本ごとに異同が見られ、錯綜している。幸い先年の科学研究費補助金(課題番号・05610359)によって、諸本の中心をなす青蓮院本の本文整定作業は完了しているので、百首の詠歌内容についての分析・検討のための準備は徐々に整いつつあると言える。こうした法楽歌群研究の深化は慈円個人のみならず、周辺歌人の研究の拡充にもなると確信している。

研究成果の報告は本研究の最終年度にあたる平成14年に提出する予定である。本研究は、慈円の法楽歌群(日吉七社奉楽の慈鎮和尚自歌合や諸社法楽百首歌八種)をを調査・収集した上で、和歌内容の分析・検討を目的としている。しかし、諸伝本は数多く存在する上に、その本文は極めて錯綜している。さらに、これらの法楽百首群は他歌人の競作が認められるので、その作品まで視野に入れなければ完璧とは言えない。すなわち慈円及び他歌人の作品群の調査・収集には遺漏があってはならないのである。法楽歌群の他歌人の競作を含む伝本は全国に点在しているが、その内の大多数の伝本は国文学研究資料館と東京の諸機関に収蔵されている。これまでの資料調査・収集作業は順調と言えるが、今なお紙焼写真の頒布サービスが許可されない伝本(陽明文庫・水府明徳会彰考館文庫・神宮文庫・島原松平文庫など)の校合作業が今後の課題として残っている。この他伝本との校合作業の際には、最善本である青蓮院本との異同が基準となるが、幸い先年の科学研究費補助金(課題番号・05610359)によって、青蓮院本の本文整定作業が完了している。この基盤の上に立脚することで、百首内容の分析・検討のための基礎作業は整いつつある。本研究の目的が達成し得たならば、慈円及び周辺の新古今歌人研究の拡充に役立つものと考えている。なお、研究成果の報告は本研究の最終年度にあたる平成14年度に提出する予定である。本研究の目的は、慈円の法楽歌群(諸社法楽百首歌八種および日吉七社奉楽『慈鎮和尚自歌合』)を調査・収集した上で、和歌内容の分析・検討を行うことである。これらの当該伝本は数多く存在する上に、その本文は極めて錯綜している。また、当該対象とする各法楽百首には他歌人の競作も認められ・その作品まで視野に入れなければ完壁とは言えないのである。平成11年度から三年に亘る調査・収集は遺漏の無いように心掛け、東京の国文学研究資料館を中心とする諸機関に所蔵されている伝本調査も順調に進んできている。紙焼写真の頒布サービスが許可されない伝本(陽明文庫・水府明徳会彰考館文庫・神宮文庫・島原松平文庫など)の校合作業も遅々ながら着実に進捗している。ところで、校合作業の際には最善本である青蓮院本との異同が基準となるが、幸い先年の科学研究費補助金(課題番号・05610359)によって、青蓮院本の本文整定作業が完了している。この基盤の上に立脚することで、和歌内容の分析・検討のための基礎作業は整いつつあると言える。本研究の目的が達成されたならば、慈円及び周辺の新古今歌人研究の進展に役立つものと考えている。本研究の目的は、慈円の法楽歌群(諸社法楽百首歌八種及び日吉社法楽『慈鎮和尚自歌合』)を調査・収集した上で、和歌内容の分析・検討することにある。調査対象となる当該伝本は相当数存在しているが、その本文は多分に錯綜しており、極めて複雑な様相を呈している。また、諸社法楽百首歌の中には同時代歌人の競作が確認されるものがあるので、広角的・多面的視野からの精密な考察が要求されるところである。平成11年度から四年に亘る調査・収集は全国の当該伝本の紙焼写真・マイクロフィルムが収蔵されている国文学研究資料館を中心に段階的に行い、概ね順調であったと言える。ただし、撮影・紙焼写真頒布などが許可されなかった伝本については費やした労力に見合うだけの成果が得られたかどうか判断に苦しむところである。今後、それらを反省材料として検討を重ね、次の分析段階へと進めてゆきたい。なお、一連の校合作業の基準となる青蓮院本
DDS型超分子デバイスを用いた光線力学療法による難治性小児がん根治への試み

小児固形がんは浸潤・転移があっても集学的治療で腫瘍を完全除去できれば根治しうるが、実臨床においてそれは容易でない。しかし研究代表者らは、診断と治療の一期的施行(セラノスティクス)を可能とした新しいDDS(ドラッグデリバリーシステム)型薬剤である「ICGラクトソーム」を用いた蛍光診断および光温熱治療により、浸潤性神経芽腫モデル動物の腫瘍を縮退させることに成功した。小動物を用いた非臨床研究を進め、光温熱治療による腫瘍温度をモニタリングし43°C以上に光加温することで、ほぼ確実に腫瘍消褪効果を得た。また、動物実験によって、腫瘍への高い選択的集積性を証明した。代表的な小児固形がんである神経芽腫では発見時に大動脈周囲の後腹膜に浸潤性に増殖していることが多く、肝芽腫・ウイルムス腫瘍では肺への遠隔転移を高率に認める。一方で、小児がんでは遠隔転移症例や後腹膜浸潤症例でも、その腫瘍を取り除くことで予後改善に繋がることが知られている。しかし、従来的な治療(外科手術・化学療法・放射線療法)だけでの完全除去は非常に難しい。すなわち、小児難治性腫瘍症例では、外科的切除の難しい病巣を選択的に治療できれば患児の予後は劇的に改善することが期待できるが、現時点では浸潤性及び遠隔転移腫瘍の選択的な治療法が無い。そこで本研究では、ドラッグデリバリーシステム(DDS)機能を搭載したインドシアニングリーン(ICG)による選択的な光温熱治療により浸潤性及び転移性小児がんを除去する治療技術を開発する。本法は、小児がんの特性を踏まえた斬新な治療方法であり、予後の改善、しいては根治を導ける可能性が高い。ICGの高分子ミセル化を図った新しいDDS型光温熱剤であるICGラクトソームは、EPR効果に基づくがんへの選択的な集積性を示す。ミセルの骨格にポリ乳酸などの生分解性物質を用いたことで生体使用に際しての有害事象の発生を低減させることができる。申請者らはすでに開発したICGラクトソームを用いた動物実験によって、腫瘍への高い選択的集積性を証明し、ICGに由来する蛍光を指標にした腫瘍局在イメージングにおける有用性を示してきた。さらに、近赤外光吸収物質でもあるICGが集積した腫瘍に近赤外光を照射すると光温熱反応により腫瘍のみを熱することができるが、その際、腫瘍温度を43°C以上に照射光出力を調整することで、腫瘍縮退をほぼ100%の確率で誘導することができたすでに高強度発光遺伝子(Nano- Lantern)をがん細胞(Colon26)に組み込んだ安定発現株(C26-NL)を確立しており、露光時間わずか0.3 sと従来のものより100倍明るい発光で、皮膚切開なしに0.5mm未満の腫瘍を検知できた。更に開発したICGラクトソームを用いた動物実験によって、腫瘍への高い選択的集積性を証明し、ICGに由来する蛍光を指標にした腫瘍局在イメージングにおける有用性を示した。近赤外光吸収物質でもあるICGが集積した腫瘍に近赤外光を照射すると光温熱反応により腫瘍のみを熱することができるが、その際、腫瘍温度を43°C以上に照射光出力を調整することで、腫瘍縮退をほぼ100%の確率で誘導することができた代表的な小児固形がんである神経芽腫では発見時に大動脈周囲の後腹膜に浸潤性に増殖していることが多く、肝芽腫・ウイルムス腫瘍では肺への遠隔転移を高率に認める。さらに、近赤外光吸収物質でもあるICGが集積した腫瘍に近赤外光を照射すると光温熱反応により腫瘍のみを熱することができるが、その際、腫瘍温度を43°C以上に照射光出力を調整することで、腫瘍縮退をほぼ100%の確率で誘導することができた。

小動物を用いた非臨床研究を進め、光温熱治療による腫瘍温度をモニタリングし43°C以上に光加温することで、ほぼ確実に腫瘍消褪効果を得た。また、動物実験によって、腫瘍への高い選択的集積性を証明した。ICGラクトソームを用いた小児腫瘍の光温熱治療のための要素技術を確立するとともに、薬物動態(安全性など)のデータを取得して、次世代光温熱療法の有効性を証明し治療効率の最大化を図る。実際には(1) ICGラクトソームを用いた腫瘍イメージングおよび光温熱治療効果の検証(2) DDS型光吸収薬剤と光温熱制御機構を駆使した内視鏡型高効率がん治療システム開発(3) ICGラクトソームの薬物動態及び安全性(被照射臓器の温度など)データの取得を行う。小児外科研究が順調に進み、当初の予定より試薬購入や実験動物購入が少なくなったために、次年度使用額が生じた。(1) ICGラクトソームを用いた腫瘍イメージングおよび光温熱治療効果の検証(2) DDS型光吸収薬剤と光温熱制御機構を駆使した内視鏡型高効率がん治療システム開発(3) ICGラクトソームの薬物動態及び安全性(被照射臓器の温度など)データの取得に使用する。
ディーセントワークを促進するものとしての障害者雇用に関する研究

本研究は,障害者雇用の進むべき方向性の再考、実証を目的とする。筆者は、障害者雇用がディーセントワークの実現につながると考え、障害者雇用の職場における効用と効用をもたらすための支援方法を調査研究した。結果以下4点が明確になった。第1に、障害者雇用の効用は、仕事の役割分担から、新規事業開拓までさまざまある。第2に効用をもたらすためには、支援機関・制度の活用と障害者雇用に関する発想転換が重要である。第3に、障害者雇用促進には、個人から政策レベルまで一貫した制度が必要である。第4に障害者雇用の量と質を拡充するには,障害者の労働権を保障するだけでなく,すべての人に有益な社会、共生社会を目指す必要がある。研究実績の概要本研究の目的は、以下3点を明らかにすることである。第1に、障害者の障害特性と仕事のマッチングの支援が重要である点、第2に「障害」が仕事とマッチングしたとき、障害者は、非障害者よりも生産性が向上することもある点、第3に障害者雇用の波及効果として、職場環境が改善し、すべての労働者が働きやすい環境となる点である。この目的を達成するため、平成25年度は、以下の研究を行った。1調査研究研究代表者は、これまで大阪の障害者雇用に関する研究のフィールドとし、府内の就労継続支援施設でも継続的にかかわってきた。平成25年27年にかけては、就労継続支援事業施設で、参与観察を行い、障害者の障害特性の見極め及び仕事とのマッチングがどのように行われるかを調査する計画であり、25年度も実施した。このほか平成25年度は、大阪府内の障害者就業・生活支援センターの支援者を対象に訪問調査を実施し、障害特性と仕事とのマッチングのポイントについてインタヴューした。2文献研究理論展開の基軸となる障害モデルの国際的動向を検討する。このため、OECD諸国間の障害モデルの違いを明らかにし、障害者雇用政策、および具体的な施策の中にどう反映されているかを比較する。具体的には、OECD関連の文献や、高齢・障害・求職者雇用支援機構の文献等の研究を資料とし、障害モデルの違い(メディカルモデル、ソーシャルモデル)を切り口にして分析する。この分析によって、OECD諸国間の障害の捉え方や、特に障害者雇用の対象となる障害者規定とこれに基づいた障害者雇用政策のありかたを明らかにする(研究は、継続中)。1概要:平成26年度は、障害者の就労生活を支援するシステムについて、前年度の調査分析と発表および、これを踏まえた新たな調査を実施した。平成26年度調査は、当事者、事業主、支援者のディスカッション方式のもので、現在、分析中である。具体的には、論文発表、学会報告。訪問調査を行った。2学会・研究会発表:1)「同友会障がい者実習・雇用アンケートの分析結果と課題」大阪府中小企業家同友会障害者部会例会於大阪府中小企業家同友会事務局2014.5.262)「障害者と職場の双方を支える就労支援:大阪府障害者就業生活支援センターの訪問調査とその分析」日本社会福祉学会第62回秋季大会於早稲田大学2014.11.30平成27年度は、平成25年および平成26年に実施したインタビュー調査を分析の上、論文、学会発表を行うとともに研修会等の講師などで社会に還元した。した。また調査の詳細は、報告書[冊子)を作成した。詳細は以下のとおりである。論文等:1[障害者のワーキングライフを地域で支援するための政策課題」社会政策学会報告論文2「障害者の「就業生活を支援するための視点と方法』科学研究費助成報告書3「障害者雇用による職場変化とその意味」社会政策学会非定型労働部会報告論文2)学会・研究会発表:1「障害者のワーキングライフを地域で支援するための政策課題」社会会政策学会第130回大会2015.6月2「障害者雇用による職場変化とその意味」社会政策学会非定型労働部会2016.3月3)各種講座講師:1「みんなで考えよう、中小企業における障害者雇用」広島県中小企業家同友会福山支部バリアフリー委員会2015.5月/2[働きたい、働けない:精神障害者の雇用急増のかげで」NHKフェイスゲスト2015,113「障害者雇用とリーム支援」みどりの町障害者就業生活支援センター研修2016.2本研究は、インタビュー調査をもとにしている。調査自体は、順調に進んでいるが、調査協力者に対して、調査内容確認、承諾をいただくのに時間を要しており、その後の分析、報告が予定よりも遅れた。研究実績詳細は以下の通りである。1)論文1「障害者の雇用を取り巻く最近の変化」職場の人権, 100(2017、6月予定)2システムとしての職場における障害者雇用の効用:障害者雇用を通じたディーセントワークの効用,社会政策, 8(3)、92-105。8(3) 92-105 2017年3障害者の就業生活を支援するための視点と方法,科研報告書2016年4障害者雇用による職場の変化とその意味,社会政策学会非定型労働部会報告2016年5障害者のワーキングライフを地域で支援するための政策課題,社会政策学会題130回大会報告2015年6中小企業における障害者雇用の現状分析と政策課題,人間と科学

県立広島大学保健福祉学部誌14(1) 67--77 2014年7障害者雇用政策の今日的課題と今後の展望,社会政策学会第126回大会報告2013年5月8精神障害者の生活状況と現行就労制度,職場の人権82 8-20 2013年5月2)学会発表等1障害者の雇用を取り巻く最近の変化,職場の人権第202回研究会2017年2システムとしての「職場」における障害者雇用の効用,社会政策学会第132回大会2016年3障害者雇用による職場の変化とその意味,社会政策学会非定型労働部会2016年4障がい者雇用とチーム支援:精神障害者雇用義務化を前に,みどりの町障害者就業・生活支援センター2016年2月5当事者が学ぶから当事者から学ぶへ,平成27年度西成区社会教育関連学習会2015年6みんなで考えよう中小企業における障害者雇用、広島県中小企業家同友会2015年7障害者のワーキングライフを地域で支援するための政策課題,社会政策学会第130回大会2015年8障害者と職場の双方を支える就労支援、日本社会福祉学会第62回大会2014年本研究は,障害者雇用の進むべき方向性の再考、実証を目的とする。筆者は、障害者雇用がディーセントワークの実現につながると考え、障害者雇用の職場における効用と効用をもたらすための支援方法を調査研究した。結果以下4点が明確になった。第1に、障害者雇用の効用は、仕事の役割分担から、新規事業開拓までさまざまある。第2に効用をもたらすためには、支援機関・制度の活用と障害者雇用に関する発想転換が重要である。第3に、障害者雇用促進には、個人から政策レベルまで一貫した制度が必要である。第4に障害者雇用の量と質を拡充するには,障害者の労働権を保障するだけでなく,すべての人に有益な社会、共生社会を目指す必要がある。本研究は、インタビュー方式での調査を実施している。初回インタビューは、概ね順調に行ったが、内容についての確認および承諾をいただくのに時間がかかり、その後の分析および成果報告が予定よりもやや遅れている。2回目の調査については、確認及び承諾方法を改善し、遅れを取り戻しつつある。現在、平成26年に実施した調査の分析を修了し、学会発表予定である、今後は、平成27年度に実施した調査分析の上、研究全体の総括を行う予定である。社会福祉・政策本年6月、初回調査について報告すべく準備をすすめている。この後、2回目調査の分析に入り、結果を報告予定である。平成25年度は、調査研究、文献研究の2本柱で研究計画を立てた。まず、調査研究では、参与観察および訪問調査をする予定であった。具体的には、大阪府下の就労継続支援事業施設で、参与観察を行い、障害者の障害特性の見極め及び仕事とのマッチングがどのように行われるかを調査すること、また、大阪府内の障害者就業・生活支援センターの支援者を対象に訪問調査を実施し、障害特性と仕事とのマッチングのポイント等についてインタヴューすることである。この2点について、計画通りに実施し、現在は、分析中である。文献研究では、理論展開の基軸となる障害モデルの国際的動向を検討することである。このため、OECD諸国間の障害モデルの違いを明らかにし、障害者雇用政策、および具体的な施策の中にどう反映されているかを比較する。
糖尿病・肥満モデルマウスにおける薬物動態変動に関する研究

1型と2型糖尿病患者において薬物動態が異なる原因を検討する目的で、各々のモデルマウスにおける薬物代謝酵素の発現を比較した結果、血中インスリン濃度の相違に伴う小腸CYP3A発現の差異が一因である可能性が示された。また、糖尿病治療薬repaglinideの血中濃度が劇的に上昇する薬物間相互作用について、肝取り込みおよび代謝の阻害により説明できることを生理学的薬物速度論モデル解析により明らかにした。臨床において、薬物の体内動態が肥満や糖尿病により変化することが知られている。病態モデル動物でもその種類によって薬物代謝酵素であるチトクロムP450(CYP)の発現が異なることが知られているが、これらの変動は必ずしも臨床とは一致しない。本研究では、肥満型糖尿病モデル動物であるTSODマウスと対照動物であるTSNOマウスの肝臓における主要なCYPの発現および薬物代謝において特に重要なCyp3a活性を検討した。体重、脂肪重量および血漿中グルコース濃度、インスリン濃度などの測定結果より、TSODマウスの7ヶ月齢において、肥満や糖尿病に関連する病態が十分に進行しているものと考えられた。肝臓における主要なCYP分子種の発現をreal-time RT-PCRおよびWestern blottingにより検討した結果、TSODマウスの肝臓ではTSNOマウスと比較してCyp1a、2e、4aがmRNAレベルおよびタンパク質レベルで低い値を示し、Cyp2cおよび3aは高い値を示した。また、肝臓ミクロソーム画分におけるtriazolamのα位および4位水酸化活性はともにTSODマウスの方が高く、Cyp3a活性が上昇していることが明らかになった。TSODマウスにおいて、特異なCYP発現変動が見られたことから、これらのCYP分子種で代謝される薬物の体内動態が正常動物とは異なる可能性がある。医薬品開発においてTSODマウスを使用する際に、このようなCYPの発現変動を考慮する必要があると考えられる。糖尿病患者において薬物の体内動態が変化することが報告されており、同じ糖尿病でも1型糖尿病患者と2型糖尿病患者では薬物の体内動態が異なる。本研究では、Streptozotocin(STZ)誘発1型糖尿病モデル(STZマウス)と2型糖尿病モデルTSODマウスを用い、主要なCYPサブファミリーであるCyp3aの発現および活性を比較検討した。STZマウスおよびTSODマウスにCyp3aの基質であるTriazolamを投与した際の体内動態を比較した結果、1型糖尿病患者にCYP3A基質を経口投与した場合、健常人と比較してクリアランスが高くなるが、2型糖尿病患者では差が無いという臨床報告と一致する結果が得られた。これらのマウスの肝臓および小腸におけるCyp3aの発現量および代謝活性を測定した結果、STZマウスの肝臓におけるCyp3a発現量および代謝活性は、Controlマウスと比較して有意に高い値を示したのに対し、小腸ではほぼ同じ値を示した。一方、TSODマウスの肝臓におけるCyp3a発現量および代謝活性は、対照動物であるTSNOマウスと比較して有意に高い値を示したのに対し、小腸ではいずれも極めて低い値を示した。Cyp3aの発現変動メカニズムを検討した結果、TSODでは高インスリン血症によって小腸におけるCyp3aの発現量が選択的に低下することが示唆された。以上の結果より、1型糖尿病患者と2型糖尿病患者において薬物の体内動態が異なる一因として、血中インスリン濃度の相違に伴う小腸CYP3Aの発現および活性の差異が関与する可能性が示唆された。糖尿病治療薬であるrepaglinideの血中濃度は、itraconazole(ICZ)あるいはgemfibrozil(GEM)の併用により上昇することが報告されており、この相互作用には肝取り込みトランスポーターであるorganic anion transporting polypeptide(OATP)1B1、薬物代謝酵素であるcytochrome P450(CYP)2C8およびCYP3A4の阻害が関与すると考えられている。本研究では、両薬物を併用したときの血中repaglinide濃度の劇的な上昇が、これらの阻害を組み込んだ生理学的薬物速度論モデルにより理論的に説明できるか否かを検討した。4条件(Control、ICZ併用時、GEM併用時、ICZ・GEM両者併用時)におけるrepaghnideの血中濃度-時間曲線下面積(AUC)の報告値から、ICZおよびGEMによる代謝酵素およびトランスポーター阻害率を見積もった。その結果、ICZによりCYP3A4が約80%阻害され、GEMによりOATP1B1が約50%、CYP2C8が約95%阻害されると設定することで、各条件におけるrepaglinideのAUC上昇を説明できることが明らかとなった。これらの阻害の程度は、各々の特異的基質との相互作用から考えて妥当であった。さらに、これらの値を生理学的薬物速度論モデルに組み込むことにより、臨床で報告された各条件での血中repaglinide濃度推移をほぼ再現することができた。すなわち、ICZとGEMを併用した際の血中repaglinide濃度の劇的な上昇は、GEMによる肝取り込み阻害およびICZとGEMによる代謝阻害で理論的に説明できることが示された。
磁気ピンセットを用いたF1-ATPaseのエネルギー変換機構の解明

本研究では磁気ピンセットを用い、F_1にATPaseの中心軸Tに結合した磁気ビーズを強制的に回転させる。このとき顕微鏡下で触媒サブユニットβに結合した蛍光分子の向きの変化から構造変化を検出することにより、中心軸γの回転運動が触媒部位でのATP合成や加水分解を引き起こすメカニズムを明らかにするのが目的である。本年度は実際に磁気ピンセットを操作してF_1,-ATPaseの構造変化を観察する実験を行った。研究実施計画で述べた三つの段階について、それぞれ進展があった。第一段階の観察用フローセルについては、Ni-NTA処理ガラスではなくKOH溶液で洗浄したガラスであれば再現よく表面の汚れがない状態でサンプルの観察ができることがわかった。更に溶液組成を調節することにより、磁気ビーズがガラスに非特異的に吸着せず、中心軸γには特異的に結合するようになった。第二段階の磁気ピンセットの操作に関しては、電圧と磁場の関係が線形になるようにバイポーラー電源のgainを調節し、磁場をかけたときに磁石が熱をもつなどのトラブルを解消した。また画面合成機を活用し、磁気ピンセット操作を制御するパソコン画面をビーズ像と蛍光像とともに同時に録画することにより、磁場をかけた時間範囲が解析時に明確にわかるようにした。実際の触媒サブユニットβの構造変化の観察については、磁場をかけて中心軸γを回転させいくつかの角度で停止させたときの構造を検出した。第三段階の結果の解釈に関しては、予備的な結果から、強制回転によっても触媒サブユニットβの構造が変化することが示唆された。本研究は、磁気ピンセットを用いてF1-ATPaseの回転を制御しながら構造変化を検出するのが目的である。本年度は、装置に関してはエバネッセントの光学系に磁気ピンセットの系を組み合わせる系の立ち上げを行った。まず、磁気ピンセット用にステージ、アクチュエーター等を改良した。磁気ピンセットは対物レンズの上に位置するため、サンプル面の上部にスペースが必要となった。そこで、長焦点距離のコンデンサーを用いることとしたが、この場合開口数に制限があるため、小さな磁気ビーズの像がはっきりみえなくなる。そこで、従来とは異なる暗視野照明をもちいて磁気ビーズを観察することにした。これにより、磁気ビーズの角度を精度よく決定することができるようになった。磁気ピンセットの制御に関しては、さまざまなパターンでの磁場の制御を行い、オシロスコープとガウスメーターを用いて実際の入力電圧と磁場の確認を行った。さらに、観察に用いるガラスの条件検討も行い、背景光が光らないきれいなガラスでの、磁気ビーズによる観察が可能になった。サンプルに関しては、蛍光標識したF1-ATPaseを用意し、まずは磁場をかけない状態でATPによる自然な回転に伴った構造変化の観察を試みた。いまのところ、磁気ビーズでの回転アッセイを行う際の実験条件が最適化されていないため、更なる改善が必要になってくると考えられる。今後は磁気ビーズの方向を制御して構造変化を検出していくつもりである。
ヒト感染根管の最近侵襲の実態と根尖部における宿主・細菌の相互関係の解析

ヒト感染根管における細菌侵襲の実態を明らかにすることを目的に、感染根管内の細菌および根管壁に侵入した細菌の局在を免疫組織学的に検討した。歯髄死と判定されかつ臨床上抜歯の適応と診断された歯を被験歯とし、16種の口腔内細菌に対する抗血清を用いて根管内および根管壁の象牙細管に侵入している細菌を同定すると共にその局在を検索した。その結果、根管内を検索した全ての被験歯において細菌が認められた。検出頻度の高かった細菌種は歯冠側ではStreptococcus mutans、中央側ではLactobacillus casei、そして根尖側ではS.sanguisおよびPrevotella nigrescens/P.intermediaであった。一方、根部象牙細管に細菌の侵入していたものは被験歯の70%であった。検出頻度が高かった細菌種はF.nucleatum,E.alactolyticum,L..casei,P.microsであった。C.rectus,A.viscosus,T.denticolaは根部象牙細管にほとんど検出されなかったが、根管内にはよく認められたことより、歯根部象牙細管に侵入しやすい細菌と侵入しにくい細菌の存在することが明らかとなった。感染根管に棲息する細菌の内、特に根尖部の最近は根尖歯周組織へ直接侵襲する可能性が高く、根尖性歯周炎の実態を解明するうえで重要と考えられる。今回、根尖部における細菌感染の実態を調べたところ、根尖部の細菌が根尖孔外に侵出してバイオフィルム状になっている場合のあることが明らかとなった。そして、このバイオフィルム中には、S.mutansやPorphylomonas gingivalis、Campylobacter rectusの存在することが確認された。根尖孔外に認められたこれらの細菌および歯根部象牙細管内の細菌は根管治療によっても除去されないことより、これらの残存した細菌が根管治療で治癒しない、いわゆる難治症例の原因になっている可能性が示された。ヒト感染根管における根管系への細菌侵襲の実態を明らかにすることを目的に、感染根管における歯根部象牙質への細菌の侵襲を免疫組織学的に検討した。歯髄死と判定され且つ臨床上抜歯の適応と診断された40歯を被験歯とし、16種の口腔内細菌に対する抗血清を用いて歯根部の象牙細管に侵入している細菌を同定すると共にその局在を検索した。その結果、40歯中28歯(78%)の歯根部象牙細管中に細菌の侵入が認められ、特にF.nucleatum,E.alactolyticum,L.casei,P.microsの検出頻度が高かった。一方、C.rectus,A.viscosus,T.denticolaはほとんど検出されなかった。C.rectus.A.viscosusは主根管内には高頻度で認められたことより、歯根部象牙細管に侵入しやすい細菌と侵入しにくい細菌の存在することが明らかとなった。また根部象牙細管の歯冠側1βは根尖側1βに比べ細菌の検出率が高く、統計学的に有意差が認められた(p<0.05,Mann-Whiteny U test)。これは根尖側の象牙細管より歯冠側の象牙細管の方が細菌が侵入しやすいことを示している。さらに、細菌は象牙細管の奥深くまで侵入しており、場合によってはセメント象牙境付近にまで達することが明らかとなった。

通常の根管拡大処置を施した抜去歯で同様に細菌を検索をしたところ、65%の歯の歯根部象牙質に細菌の残留が認められた。この事実は通常の根管拡大処置では歯根部象牙細管に侵入した細菌を完全には排除できないことを示しており、これらの残存した細菌が根管治療で治癒しない、いわゆる難治症例の原因になっている可能性が示された。ヒト感染根管における細菌侵襲の実態を明らかにすることを目的に、感染根管内の細菌の局在を免疫組織学的に検討した。これまで感染根管内の細菌は培養法でしか同定することができなかったため、細菌の局在を明らかにすることはできず、その重要性にもかかわらず根管内の細菌感染の実態は不明であった。今回根管内容物を保持したまま切片作製を可能とする、新しい樹脂包埋法を確立したことにより、感染根管内の細菌を免疫組織学的に同定することが可能となった。そこで歯髄死と判定されかつ臨床上抜歯の適応と診断された12歯を被験歯とし、16種の口腔内細菌に対する抗血清を用いて根管内に侵入している細菌を同定すると共にその局在を検索した。その結果、12歯全ての根管内に細菌の侵入が認められた。これを部位別に検索すると、歯冠側ではStreptococcus mutansが、中央側ではLactobacillus caseiが、そして根尖側ではS.sanguisおよびPrevotella nigrescens/P.intermediaの出現頻度が高かった。一方、Treponema denticolaはほとんど検出されなかった。感染根管に棲息する細菌の内、特に根尖部の細菌は根尖歯周組織へ直接侵襲する可能性が高く、根尖性歯周炎の実態を解明するうえで重要と考えられる。今回、根尖部における細菌感染の実態を調べたところ、根尖部の細菌が根尖孔外に侵出してバイオフィルム状になっている場合のあることが明らかとなった。そして、このバイオフィルム中には、S.mutansやPorphylomonas gingivalis、Campylobacter rectusの存在することが確認された。根尖孔外に認められたこれらの細菌は根管治療によっても除去されないことより、これらの残存した細菌が根管治療で治癒しない、いわゆる難治症例の原因になっている可能性が示された。
膵組織から膵幹細胞の分離方法の確立と、膵外分泌機能不全に対する治療方法の開発

膵幹細胞からの膵腺房細胞への、分化・増殖に関する研究では、得られた細胞に対し、膵腺房細胞のマーカーとして、トリプシンとアミラーゼの免疫組織学的染色を行った結果、トリプシンとアミラーゼの発現を認めた。しかし、成熟した膵組織において、腺房細胞の増殖を誘導する方法の確立ができなかったため、今後の課題となった。臨床面においては、膵外分泌機能を評価する方法として、13Cラベル脂肪負荷呼気試験を用いて、膵切除後の残膵ボリュームと膵外分泌機能が相関することが確認された。これにより、13Cラベル脂肪負荷呼気試験による膵外分泌機能評価の正当性が確認された。膵幹細胞からの膵腺房細胞の分化・増殖、また得られた膵腺房細胞を膵切除モデル実験ラットに移植することによる、膵外分泌機能改善効果について検討した。まず、タモキシフェン誘導性CreloxP系を用いてSox9発現細胞の解析を行った。膵についてはSox9は膵管および腺房中心細胞に発現しており、そこから腺房細胞の供給がされていることから、膵の幹細胞を選択的に収集する方法を検討していくことが可能であった。膵島移植における膵島の分離にはコラゲナーゼによる処理や遠心分離などが用いられているが、膵の幹細胞の分離についても同様な手法を行い、LacZ標識された幹細胞を選択的に収集できる方法を検討した。ES細胞からの膵外分泌細胞の分化誘導の研究では、膵幹細胞はPDX-1を発現し、膵外分泌細胞への分化に関してはFGF7、glucagon-like peptide-1(GLP-1)、nicotinamideなどが関連していると報告されているが、我々は成熟した膵組織にPDX-1を発現する細胞があるか、また成熟膵組織に対しFGF7・GLP-1・nicotinamideなどを投与することで膵腺房細胞を増殖させることが可能かどうかを検討したが、PDX-1を発現する細胞の存在は確認したが、現時点では膵腺房細胞を増殖は得られていない。膵幹細胞からの分化誘導の検討では、得られた細胞に対し、膵腺房マーカーとしてトリプシンとアミラーゼの免疫組織化学的検索を行い、腺房細胞としての機能の有無について確認を試みたが、現時点で膵幹細胞の分離、膵腺房細胞への分化誘導・増殖の方法が確立できていないため、次年度の課題となった。膵幹細胞からの膵腺房細胞の分化・増殖、また得られた膵腺房細胞を膵切除モデル実験ラットに移植することによる、膵外分泌機能の改善効果について、検討した。まず、タモキシフェン誘導性CreloxP系を用いて、Sox9発現細胞の解析を行った。膵については、Sox9は膵管細胞や膵腺房中心細胞に発現しており、そこから腺房細胞が供給されており、膵の幹細胞を選択的に収集しておく方法として、検討していくことが可能となった。膵島移植における膵島の分離には、コラゲナーゼによる処理や遠心分離などが用いられるが、膵の幹細胞の分離においても同様の手法を用いて、LacZ標識された膵幹細胞を選択的に収集できる方法を検討した。ES細胞から膵外分泌細胞への分化誘導に関する研究では、膵幹細胞においてPDX-1が発現し、膵外分泌細胞への分化に関してFGF7,glucagon-like-peptide-1(GLP-1)、nicotinamideなどが関連していると報告されているが、我々は成熟した膵組織にPDX-1発現があるかどうか、また、FGF7,GLP-1,nicotinamideを投与することで、成熟した膵組織において、腺房細胞が増殖するかどうか検討したが、PDX-1の発現は認めたものの、腺房細胞の増殖は得られなかった。膵幹細胞からの分化誘導に関する研究では、得られた細胞に対し、膵腺房細胞のマーカーとして、トリプシンとアミラーゼの免疫組織学的染色を行った結果、トリプシンとアミラーゼの発現を認めた。臨床面においては、膵外分泌機能不全を評価する方法として、13Cラベル脂肪負荷呼気試験を用いて、膵切除後の残膵のボリュームと膵外分泌機能が相関することを確認した。これにより、13Cラベル脂肪負荷呼気試験を用いた膵外分泌機能の評価の正当性が確認された。現時点では膵腺房細胞を増殖は得られていないため、次の段階である50%・90%膵切除モデル実験ラットで得られた膵組織から膵幹細胞を分離し、膵腺房細胞へ分化誘導・培養し、膵切除ラットモデル・膵外分泌不全ラットモデルへの膵幹細胞・膵腺房細胞を再度移植する実験を行うことができていない。膵外分泌機能今後、成熟膵組織に対しFGF7・GLP-1・nicotinamideなどを投与することで膵腺房細胞を増殖させる方法を確立することが、急務である。

その後に、移植を行わなかった群と栄養状態を血液検査にて評価して比較を行い、膵腺房細胞移植の効果を検討する。移植後の膵組織を採取し、移植した細胞の生着の程度について組織学的な検討を行うことを、当面の目標とする。膵腺房細胞を増殖は得られていないため、次の段階である50%・90%膵切除モデル実験ラットで得られた膵組織から膵幹細胞を分離し、膵腺房細胞へ分化誘導・培養し、膵切除ラットモデル・膵外分泌不全ラットモデルへの膵幹細胞・膵腺房細胞を再度移植する実験が次年度へ持ち越しとなったため、次年度使用額が生じた。膵幹細胞からの分化誘導の検討において、現時点で膵幹細胞の分離、膵腺房細胞への分化誘導・増殖の方法が確立を確立するための実験を行う。次に、ES細胞から膵腺房細胞の分化誘導について研究し、得られた膵腺房細胞を膵切除モデル実験ラットに移植することによる、膵外分泌機能の改善効果について検討する。
心停止後症候群の新たな予後予測バイオマーカーの確立

本臨床研究では活性化した好中球から分泌されるNGAL(血中)と心停止後症候群との関連を調べ、予後予測マーカーとしての有用性を検証する。蘇生に成功した院外心停止症例において血中NGAL値を測定し、血中NGAL値は第2病日に有意差を認めた。第2病日の血中NGAL値の予後不良予測のカットオフ値は304 ng/mLであった。本研究により心停止後症候群の予後予測において血中NGAL値の有用性が示唆された。血中Neutrophil gelatinase-associated lipocalin(NGAL)は心停止後症候群の新たな生化学マーカーになり得るか?NGALは活性化した好中球から分泌される分子量25kDaの分泌タンパクで、リポカリンファミリーに属する。虚血性、敗血症性、薬剤性の急性腎傷害(AKI)において尿細管にNGALの発現が認められ、尿中NGAL排泄が増加する。そのため腎傷害の早期バイオマーカーとして期待されている。また、敗血症と類似した病態を呈する心停止後症候群の予後予測マーカーを確立することは重要な課題である。本臨床研究では、病院外心停止から蘇生して自己心拍が再開し集中治療部(ICU)に緊急入院となった患者を対象として、入院時に血液をサンプリングしてNGALを測定し、ICU退室時の生死や脳機能との関連についてROC分析等を用いて評価し、PCAS患者の予後予測における血中NGALの有用性について明らかにする。さらに、予後予測のための血中NGALのカットオフ値を同定する。平成25年度は、対象患者から採血した血液検体を血漿分離して保管するシステムの構築を行うとともに、救急外来に搬送された患者のうち対象症例(院外心肺停止)の集積を開始した。さらに、健常人において血中NGALを測定するとともに、心肺停止以外の救急患者において血中NGALの測定を実施した。健常人の血中NGALはすべて100ng/mL以下であったが、急性腎障害(AKI)、急性感染症、急性心不全など様々な病態で血中NGALが100ng/mL以上の高値を呈していた。今後、心停止後症候群の患者の集積を進めるとともに、その他の救急患者についても検討を行う予定である。血中Neutrophil gelatinase-associated lipocalin (NGAL)は心停止後症候群の新たな生化学マーカーになり得るか?敗血症と類似した病態を呈する心停止後症候群(PCAS)の予後予測マーカーを確立することは重要な課題である。本臨床研究では、活性化した好中球から分泌されるNGAL(血中)と心停止後症候群との関連を調べ、予後予測マーカーとしての有用性を検証する。さらに、予後予測のためのカットオフ値を同定する。平成26年度は当院救急外来を受診した救急患者45例について来院時の血液検体にて血中NGALを測定した。診断は心血管疾患、脳神経疾患、外傷など多岐にわたり、来院時心肺停止症例は含まれていなかった。来院時の血中NGALは急性腎障害(AKI)のみならずく急性感染症でも高値を示した。さらに、山口大学医学部救急医学講座に研究協力を依頼し、病院外心肺停止症例における血中NGALの測定を行った。心拍再開後早期の血中NGALが高値(200 ng/mL以上)の場合には神経学的転帰が不良であった。今後さらにPCAS症例の蓄積と血中NGALの測定を進め、予後予測マーカーとしての有用性を検証する予定である。血中Neutrophil gelatinase-associated lipocalin (NGAL)は心停止後症候群の新たな生化学マーカーになり得るか?敗血症と類似した病態を呈する心停止後症候群の予後予測マーカーを確立することは重要な課題である。平成25年度は健常人において血中NGALを測定するとともに、心肺停止以外の救急患者において血中NGALの測定を実施した。健常人の血中NGALはすべて100 ng/mL以下であったが、急性腎障害(AKI)、急性感染症、急性心不全など様々な病態で血中NGALが100 ng/mL以上の高値を呈していた。来院時の血中NGALは急性腎障害(AKI)のみならず、急性感染症でも高値を示した。平成27年度は山口大学大学院救急・総合診療医学講座に研究協力を依頼し、蘇生に成功した院外心停止43例において血中NGALを測定し、予後予測バイオマーカーとしての有用性について検討した。第1および第2病日に血中NGALを測定し、神経学的予後良好(CPC 1-2:cerebral performance categories)と予後不良(CPC 3-5)の2群で比較検討し、血中NGAL値は第2病日に有意差を認めた。ROC解析では第2病日の血中NGAL値において予後不良予測のカットオフ値は304 ng/mL(AUC 0.83、感度83%、特異度85%)であった。

本臨床研究では活性化した好中球から分泌されるNGAL(血中)と心停止後症候群との関連を調べ、予後予測マーカーとしての有用性を検証する。蘇生に成功した院外心停止症例において血中NGAL値を測定し、血中NGAL値は第2病日に有意差を認めた。第2病日の血中NGAL値の予後不良予測のカットオフ値は304 ng/mLであった。本研究により心停止後症候群の予後予測において血中NGAL値の有用性が示唆された。山口大学に研究協力をお願いし、心停止後症候群の患者において血中NGALを測定し、神経学的予後との関連を検討できるようになった。救急医学山口大学に分担研究をお願いし、心停止後症候群の患者の血液検体の集積と血中NGALの測定を推進し、予後予測マーカーとしての有用性を検討する。研究成果を国内外の学術集会で発表するとともに論文作成を進める。研究対象患者の登録や検体保管のためのシステムを構築し、対象患者の集積を開始した。さらに、一部の救急患者で血中NGALの測定を行うことができた。成果発表の旅費やバイオマーカーを測定する費用を次年度に繰り越したためです。平成26年度は、対象患者の集積と血中NGALの測定をさらに推進する。計画通り血中バイオマーカーの測定を推進し、国内外の学術集会で成果発表を行う予定です。次年度使用額が生じた主な理由は、一部の症例では血中NGALを測定しましたが、症例集積状況を考慮して、心筋障害マーカーや中枢神経マーカーの測定を次年度以降に延期したためです。平成25年度に測定できなかったバイオマーカーも合わせて測定を推進する予定です。