hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域社会で生活するがんサバイバーの生き抜く力を育む対話型支援モデルの構築

1ーaがんサバイバーの生き抜く力を育むSCoIを基盤とした哲学対話プログラムの開発・実施【1班】:生き抜く力とはがんサバイバーが生きる意味を構築するために適応・成長していくプロセスであることからジャック・メジローの変容的学習の理論に着目し、SCoIを基盤とする哲学対話プログラムの開発・実施を目指していた。しかし、プログラムを開発するにあたりリサーチデザインを検討する中で、プログラムを実施するコミュニティである「ともいき京都」の参加者が抱える健康問題をインタビュー調査等にて明らかにする必要性があるという気づきを得た。そのため、平成31年度はプログラムを実施するコミュニティである「ともいき京都」の参加者の健康問題を明確にした上で、がんサバイバーの生き抜く力を育むSCoIを基盤とした哲学対話プログラムを開発し実施・評価する予定である。また、本プログラムの基盤となるがんサバイバーの生き抜く力を明らかにした論文を平成31年度中に海外雑誌へ投稿予定である。1ーb「ともいき京都」で活動する援助者養成プログラムの開発・実施【2班】:完了、現在本スタッフのプログラムは継続開催2回/年している。2がんサバイバーの生き抜く力を育むスピリチュアルケアプログラムの開発・実施【3班】:平成30年2月倫理委員会の承認後、5月より非ランダム化比較試験を緩和ケア病棟5施設で実施中である。対象者は対照群と介入群と時期を分けた割り付け、2施設が介入群、3施設が対照群のデータ収集中である。先行研究は分析を終え、平成31年1月Paliative & Supportive Care誌にパブリッシュされ、平成31年度16th World Congress of the European Association for Pallitive Careにて発表予定である。1ーaプログラムを開発するにあたりリサーチデザインの検討に時間を要した。2昨年度の診療報酬改定の誘導により、緩和ケア病棟在院の在院日数が短縮化し、データ測定期間2週間を満たさない事例が多くなった。そのため1施設が対象者の入院がなく、研究継続が困難となり中止。新たに平成30年1月に1施設を追加した。30年度にデータ収集完了予定であったが、予定数260名中96名であり期間を延長を要する。1ーaプログラムを実施するコミュニティである「ともいき京都」の参加者の健康問題をインタビュー調査等にて明確にした上で、がんサバイバーの生き抜く力を育むSCoIを基盤とした哲学対話プログラムを開発し実施・評価することを目標として推進する。230年度1月に研究中止1施設に変わり、新たな1施設でのデータ収集を開始した、31年度末データ収集を完了する。12の進捗と平行して地域社会で生活するがんサバイバーの生き抜く力を育む対話型支援モデルの原案を検討する。1-aがんサバイバーの生き抜く力を育むSCoIを基盤とした哲学対話プログラムの開発・実施【1班】がんサバイバーの生き抜く力の内容を精選させる目的で文献検討を追加した結果、生き抜く力とはがんサバイバーが生きる意味を構築するために適応・成長していくプロセスであることからジャック・メジローの変容的学習の理論に着目した。そこで、SCoIを基盤とし、且つこの変容的学習の理論を枠組みとするがんサバイバーが生き抜く力を自ら獲得するための哲学対話型プログラムの内容を検討中である。1-b「ともいき京都」で活動する援助者養成プログラムの開発・実施【2班】地域社会の中でがんサバイバーが生き抜く力を育むための支援体制が必要であると考え、がんサバイバーを支援するスタッフを養成するための学習プログラムを展開し、パイロットスタディとして学習効果を検討した。プログラムの特徴は、SCoIに基づく対話を体験し、対話的態度を身につけることを試みた点である。結果、量的評価による有意差は認めなかったが、講義内容の理解度、対象者の対話体験の特徴、感想等から本プログラムの実施可能性が示唆された。2がんサバイバーの生き抜く力を育むスピリチュアルケアプログラムの開発・実施【3班】多施設RCTを計画したが、施設単位で割付が困難であり、非ランダム化比較対照試験のプロトコールを作成した。平成30年2月研究代表者が所属する京都大学の倫理委員会で承認が得られた。研究協力は選定した5施設から得られ、4施設が施設内の倫理審査に申請中である。1-a先行研究で抽出したがんサバイバーの生き抜く力の要素と文献検討を追加し、生き抜く力の内容を精選するのに時間を要した。1-b当初の予定通り、研究を遂行した。2研究の実施可能性を検討し、多施設RTCから非ランダム化比較対照試験へプロトコールへ変更する過程に時間を要した。

また、本プログラムの基盤となるがんサバイバーの生き抜く力を明らかにした論文を平成31年度中に海外雑誌へ投稿予定である。1ーb「ともいき京都」で活動する援助者養成プログラムの開発・実施【2班】:完了、現在本スタッフのプログラムは継続開催2回/年している。2がんサバイバーの生き抜く力を育むスピリチュアルケアプログラムの開発・実施【3班】:平成30年2月倫理委員会の承認後、5月より非ランダム化比較試験を緩和ケア病棟5施設で実施中である。対象者は対照群と介入群と時期を分けた割り付け、2施設が介入群、3施設が対照群のデータ収集中である。先行研究は分析を終え、平成31年1月Paliative & Supportive Care誌にパブリッシュされ、平成31年度16th World Congress of the European Association for Pallitive Careにて発表予定である。1ーaプログラムを開発するにあたりリサーチデザインの検討に時間を要した。2昨年度の診療報酬改定の誘導により、緩和ケア病棟在院の在院日数が短縮化し、データ測定期間2週間を満たさない事例が多くなった。そのため1施設が対象者の入院がなく、研究継続が困難となり中止。新たに平成30年1月に1施設を追加した。30年度にデータ収集完了予定であったが、予定数260名中96名であり期間を延長を要する。1-a引き続き平成30年度内にプログラムの作成・実施・評価を行うことを目標として推進する。2平成30年6月以降、各施設の研究協力者と調査開始を予定している。平成30年度内に対象者数に達することを目標としているが、各施設の入院期間、稼働率などの状況から、次年度に持ち越す可能性がある。その場合は、新たに研究協力を依頼する施設を検討し、対象者数の確保する。1ーaプログラムを実施するコミュニティである「ともいき京都」の参加者の健康問題をインタビュー調査等にて明確にした上で、がんサバイバーの生き抜く力を育むSCoIを基盤とした哲学対話プログラムを開発し実施・評価することを目標として推進する。230年度1月に研究中止1施設に変わり、新たな1施設でのデータ収集を開始した、31年度末データ収集を完了する。12の進捗と平行して地域社会で生活するがんサバイバーの生き抜く力を育む対話型支援モデルの原案を検討する。1-a先行研究で抽出したがんサバイバーの生き抜く力の要素と文献検討を追加し、生き抜く力の内容を精選するのに時間を要した。次年度のプログラム開催にあたっての講師料、備品、会議費などが必要となる。2研究のプロトコールへ変更する過程に時間を要したため、翌年の研究開始にあたっての各施設での会議費、設備備品、郵送費、データ入力の人件費などが必要となる。1ーa。次年度の調査やプログラム開催にあたっての講師料、備品、会議費などが必要となる。2平成30年度5月より5施設でデータ収集中。平成31年度も継続してデータ収集が必要である。
日本における看護職によるスタンダードプレコーションの実践の現状と普及に関する研究

本研究は,看護職及び看護部門による感染予防対策(スタンダードプレコーションの主要項目)の実践の現状を明らかにし,スタンダードプレコーションの普及に向けたガイドライン作成を検討することを目的とした。全国の医療施設のうちの一般病院を対象とした質問紙調査を実施し,以下の結果を得た。1)方法第1段階調査は,500施設(2006年3月1日3月27日),第2段階調査では,2400施設(2006年9月15日10月15日)を対象とし,自由回答欄を一部含む選択回答肢から構成される自記式質問紙を用いた郵送調査を実施した。調査項目は,第1段階調査の質問紙は,感染予防対策に関する実践内容,施設の属性とし,第2段階調査の質問紙は,第1段階調査にて使用したものに準じ,一部を改訂したものを使用した。最終解析対象は,第1段階調査では281施設,第2段階調査では,998施設であった。2)結果感染対策委員会を構成する看護師数は,病院規模に関わらず,関東から近畿地方にかけて少なく,九州・沖縄地方が有意に多かった。感染予防対策マニュアルへの記載項目では,白衣・カーディガンの着用に関する記載がなく(約90%),手袋の使用方法に関して記載があるとした施設は,70%に満たなかった。特に,全患者に手袋の使用を規定している項目は,排便と蓄尿バッグの取り扱い時(排泄)が約90%,創処置・採血時は約70%程度であった。重要視されている感染対策項目は,手洗いが最も多かった(791施設,79.3%)が,その教育は入職時の新人教育にとどまっていた(839施設,83.9%)。3)考察感染予防対策に必要な体制の整備・感染対策マニュアルの具体的な内容の充実と機能性の向上・感染予防に関する継続的な教育推進活動が重要な中核として示唆され,今後はこれらの内容を明確に示すガイドラインの構築が必要である。本年度は,医療施設を対象に予備調査を行い,看護職による感染予防対策の実践の現状に関する研究を進める目的で,以下のとおり実施した。1.文献検索:文献検索システムにより,国内のスタンダードプレコーション及び院内感染対策の実践に関連する文献を検討した。2.予備調査実施調査期間:2006年3月1日3月27日調査対象:全国の一般病院から,病床数を層化変数とした比例層化無作為抽出した医療施設500(200-399床に340施設,400床以上に160施設)調査方法:調査協力依頼用紙及び自記式質問票を,対象の看護部門に郵送法にて配布・回収3.結果(予備調査用紙の修正に関する検討)調査協力の拒否を明示した施設を除く462施設に対し,調査票を配布し,141施設(回収率30.6%)からの回答があった。感染予防対策の実践の一部では,看護師の着用する白衣は,多くの施設が長袖を認めていないが,カーディガンの着用を規定がないところは,97施設(80.2%)であった。ナースキャップは,13施設(10.7%)が着用を義務付けており,中でも,看護部は廃止を希望しているが,施設の創設者や施設長の方針などが障壁になっている要因が明らかとなった。また,ナースキャップの着用は,患者に対する危険性のみで,感染予防対策として認識されていない施設もあった。さらに,患者の環境整備の際,ベッド周辺の物品を拭く方法は,様々であり,各施設内で検討されていないことが示唆された。

以上を検討し,来年度の本調査では,調査項目を修正し,感染予防対策マニュアルの記載内容の具体的な項目の設定と実践方法について追加した質問票を作成する必要がある。このような結果をふまえ,最終年となる来年度は,改定した調査用紙を用いて,看護職によるスタンダードプレコーションの普及に向け,ガイドラインを作成することを目的とし,さらに検討を進めたい。本年度は、以下3点を目的とし、以下のとおり実施した。(1)看護職による感染予防対策(スタンダードプレコーションの主要項目)の実践の現状を明らかにする。(2)全国の医療施設の看護部門における感染予防対策の実態を明らかにする。(3)(1)(2)の結果より、看護職によるスタンダードプレコーションの普及に向けたガイドライン作成を検討する。1.本調査実施調査期間:2006年9月15日10月15日調査対象:全国の医療施設のうちの一般病院から、無作為抽出した2400施設調査方法:自記式質問紙(平成17年度に実施した予備調査にて使用したものに準じ、一部を改訂)を、対象の看護部門に郵送法にて配布・回収2.結果最終解析対象は、998施設(有効回答率42.1%)であった。感染予防対策における組織体制として、感染対策委員会などの構成人数と職種については、地域や施設規模により違いのあることが示唆された。また、現在の感染予防対策マニュアルは、記載されている項目に、施設によるばらつきがみられ、スタンダードプレコーションを十分ふまえておらず、実践可能である十分な内容ではない可能性があることが示された。さらに、感染予防対策上、重要な項目はいくつか認識はされているものの、それらにっいては、継続的な教育・推進活動が不十分であることが示唆された。以上のことから、看護職によるスタンダードプレコーションの普及に向けたガイドラインの検討においては、施設の特徴をふまえた上での体制の整備、感染対策マニュアルにおける実践可能な具体的な内容の充実と機能性の向上、感染予防に関する継続的な教育・推進活動の実施、が重要であることが示唆された。今後は、モデル施設を対象に、感染予防に関する継続的な教育・推進活動の実施を中心に、さらに検討を進めていきたい。
ヒストン修飾が胎生期下顎隆起の形態形成制御機構に果たす役割

ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)のラット胎生期下顎隆起における形態形成制御機構を明らかにすることを目的とした。Hdac1ノックダウンにより、エンドセリンレセプター・タイプA(Ednra)、転写因子であるHoxa2遺伝子の増加が認められた。Ednraは第一鰓弓の頭部神経堤細胞由来の間葉細胞に発現し、パターン形成に重要な役割を果たすことが知られている。Hoxa2は、第二鰓弓化をコードする転写因子で、第一鰓弓の第二鰓弓化が誘導された可能性が考えられる。以上のことより、Hdac1は胎生期下顎隆起において形態形成における重要な役割を果たす遺伝子の発現を制御する役割を持っていることが示唆された。胎生期の形態形成を制御し、相互に関与する複数の因子の一つとして、ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)が挙げられる。HDACは、ヒストンの過剰アセチル化を解除し、遺伝子転写を抑制する働きのあることがわかっている。また、これまでに我々は、ラット胎生期において、Fibroblast growth factor (FGF)情報伝達系がExtracellular Signal-regulated Kinase (ERK)シグナルを介して下顎隆起の形態形成を制御していることを明らかにしてきた。本研究では、ラット胎生期下顎隆起において、HDACがERKシグナルと共同で様々な遺伝子の発現を時間的・空間的に制御することによって、下顎の形態形成が起こるという仮説を立て、HDACの下顎器官形成における表現型への関与と、そのメカニズムを解明することを目的とする。ラット胎生期下顎隆起に適応する前段階として、マウス軟骨前駆細胞株ATDC5において、Hdac1およびHdac2のsiRNAを導入した。コントロールとしては、Alexa-488ラベルのnegative control siRNAを使用した。培養開始1および2日後にTotal RNAを回収し、Hdac1および2のノックダウンを確認した。さらに、HdacのsiRNA導入により、核内ヒストンアセチル化の変化をウエスタンブロットで評価したところ、明確な結果は得られなかった。さらに、ラット胎生期下顎隆起由来細胞の高密度培養において、HDAC阻害剤であるトリコスタチンA(TSA)およびバルプロ酸(BPA)添加により、軟骨ノジュールの形成が抑制された。前年度の実験で用いたHDAC阻害剤であるTSAおよびBPAの添加により、ラット胎生期下顎隆起における軟骨形成阻害作用がみとめられたが、TSAおよびBPAは複数のHDACを阻害してしまうため、それぞれのHDACの詳しい機能を解析するのは困難であるため、本年度は胎生期下顎隆起に良く発現しているHDAC1に注目して実験を行った。胎齢14日のラットより下顎隆起を摘出し、ミリポアメンブレン上で器官培養を行った。開始3時間後にHdac1のsiRNAをエレクトロポレーション法にて導入した。トランスフェクション1および2日目にTotal RNAを抽出し、逆転写後、RTーPCR解析を行ったところ、2日目において対照群と比べHdac1 siRNA導入群で有意にII型コラーゲン遺伝子の減少が認められた。さらにHdac1 siRNA導入による解析を行うために、ラットゲノムDNAマイクロアレイを実施した。Hdac1 siRNA導入により、1日目ではエンドセリンレセプター・タイプA(Ednra)遺伝子、2日目では転写因子であるHoxa2遺伝子やPitx3遺伝子の増加が認められた。Ednraは下顎隆起を含む第一鰓弓において頭部神経堤細胞由来の間葉細胞に発現し、第一鰓弓におけるパターン形成に重要な役割を果たすことが知られている。Hoxa2は、ホメオティック遺伝子の一つで、第一鰓弓では発現せずに第二鰓弓化をコードする転写因子であり、Hdac1 siRNA導入により第一鰓弓の第二鰓弓化が誘導された可能性が考えられる。以上のことより、Hdac1は胎生期下顎隆起の軟骨分化を制御するだけでなく、形態形成における重要な役割を果たす遺伝子の発現を制御する役割を持っていることが示唆された。Hdacのノックダウンによってアセチル化ヒストンが増加すると予想していたが、明確な結果が得られなかったため、実験がやや遅れている。核タンパクを含めたトータルタンパクではなく、ヒストン選択的に抽出する方法や、アセチル化ヒストンの酵素活性を測定する方法への変更行う予定である。医歯薬学まず、ATDC5細胞株において、siRNAおよびHDAC阻害剤(TSAおよびBPA)によるヒストンH3およびH4のアセチル化の変化、およびアセチル化ヒストンの酵素活性の変化を検討する。次に、ラット下顎隆起の単層培養において、siRNAおよびHDAC阻害剤を導入、培養後、4%PFAにて固定、ERK1/2抗体を用いて蛍光免疫染色を行い、ERKの核移行の状態を蛍光顕微鏡下で観察する。また、蛋白合成阻害剤であるシクロヘキシミドを添加した1時間後に同様の実験を行い、HDAC阻害によるERKの家政科は新規タンパク合成を必要とするものであるかどうかを検討する。

次に、胎生期ラット下顎隆起において、局所的なHDAC阻害による形態形成の影響を調べるために、下顎隆起器官培養にHDAC阻害剤をしみ込ませたビーズを埋入、器官培養を継続する。ビーズを埋入する部位は下顎隆起中央部、側方部の二領域に分ける。その後、経時的な培養を行い、4%PFAにて固定後、パラフィン切片を作製し、下顎隆起の形態形成に関わる遺伝子(Barx1, Bmp4, Fgf8)の発現パターンについて検討を行う。本年度購入予定であった密閉式超音波破砕装置の購入を延期したため。次年度に購入する予定である。
活動銀河核セントラルエンジンの新描像を確立するX線と可視光の同時観測

本研究では、セイファート銀河中心の巨大ブラックホール(BH)への降着流の状態を調べるため、「すざく」衛星と日本の地上望遠鏡を組み合わせて、X線と可視光の同時モニタを行った。その結果、BHに落ちる物質の量が少ない時期には、BHの遠方で円盤状だった降着流が、近傍では熱く移流優勢の状態に変わっている描像が見えてきた。セイファートの観測と並行して日本のX線天文衛星「ひとみ」に搭載する検出器の地上試験に参加し、性能を検証した。打ち上げ後の1ヶ月間、軌道上で地上と同等の性能を発揮していることを確認した。2013年4月から2014年4月まで、X線天文衛星「すざく」と日本の5台の可視光望遠鏡「ピリカ」、「木曽シュミット望遠鏡」、「MITSuME」、「なゆた」、「かなた」を用いて、活動銀河核NGC 3516を同時モニタし、歴史的に暗い時期のX線と可視光の同時観測に成功した。2014年度はこれらのデータ解析を行い、X線と可視光の中で変動成分だけのフラックスを求めて比較したところ、両者がよく相関していることを突き止めた。この結果は、巨大ブラックホールの周囲に形成される複数のX線生成領域のうち、暗い時期に卓越するものが降着円盤に隣接することを示し、X線領域の幾何を議論することができた。この結果は、国際会議と国内学会で全世界に向けて発信し、現在、投稿論文としてまとめている。NGC 3516銀河核において明るい時期に現れるX線領域の幾何を調べるため、Swift衛星で1週間に一回短い時間の観測を行い、明るくなっていたら「すざく」のTime of Opportunity観測を開始する提案を、「すざく」AO-10公募で行い、Priority-Aで採択された。NGC 3516が明るくなり観測が開始された時に備えて、X線および可視光データの解析の準備は完了している。別の活動銀河核NGC 4593においても、「すざく」、「ピリカ」、「木曽シュミット望遠鏡」、「MITSuME」、「なゆた」、「かなた」を組み合わせたX線と可視光の同時観測を実施した。現在、X線および可視光のデータ解析を行っている。また、NGC 3227銀河核のSiwftデータの解析を行い、暗い時期に可視光とX線が良く相関することを突き止めた。2015年度打ち上げ予定の日本の次期X線天文衛星ASTRO-Hに搭載される検出器のフライト品の性能試験に参加し、特にX線カロリメータの冷却に不可欠となる冷凍機ドライバーの動作検証に貢献した。X線衛星「すざく」と、日本の5台の地上可視光望遠鏡(北から「ピリカ」、木曽シュミット望遠鏡、MITSuME、「なゆた」、「かなた」)を用いて、2013-2014年にセイファート銀河NGC 3516を長期モニタして得られた観測データの詳細な解析を行った。その結果、NGC 3516がX線と可視光の両方で暗いフェーズにあると、X線強度と可視光強度の間に強い相関が生じるとともに、X線強度が可視光強度よりも約2日先行して変動することを突き止めた。これは、従来考えられて来た、降着円盤の内縁がブラックホール周囲の最内殻安定軌道まで達している描像では説明できないことから、降着円盤の内縁部が数百シュバルツシルト半径で途切れ、ホットな降着流に状態になっているという、新しい描像を与える結果となった。これらの結果は野田他として論文にまとめ、現在Astrophysical Journalに投稿中である。さらに、明るい時間帯で、X線強度と可視光強度の相関がどう変化するかを調べるため、X線衛星SwiftでNGC 3516のX線をモニタし、明るくなったところで「すざく」と光赤外線天文学大学間連携に属する日本の可視光望遠鏡で、同時に3日間にわたり連続モニタを行った。得られたX線および可視光データは、現在解析しているところである。活動銀河核の観測的な研究と並行して、X線天文衛星「ひとみ」に搭載するX線検出器の最終性能試験を、JAXA筑波宇宙センターにて行った。その後、JAXA種子島宇宙センターにて、「ひとみ」衛星をロケットに搭載した状態で性能を確認し、2016年2月17日に打ち上げに至った。そして、軌道上で検出器の性能が出ていることを確認した。活動銀河核NGC 3516は、2014年度までのモニタにおいて暗い時期にあったため、暗い時期に現れるX線成分に関しては、放射源の幾何を調べることができた。またNGC 3516以外の天体でも、暗い時期に卓越するX線放射源に関して、同様の解析結果が得られた。一方、明るい時期に現れるX線成分の放射源がまだ調べられていないため、「すざく」AO-10公募において、明るい時期を狙う観測を行った。

この観測はまだ行われていないため、明るい時期に卓越するX線放射源についての議論はまだできていない。次期X線天文衛星ASTOR-Hは2015年度の打ち上げのため、検出器を衛星に搭載した状態での試験はまだ行われていない。X線天文学「すざく」AO-10公募でpriority-Aで採択されたNGC 3516銀河核の観測データを解析し、明るい時期に現れるX線放射源が巨大ブラックホールの周辺でどう分布するかを明らかにする。また、Swift衛星、XMM-Newton衛星で得られた複数の活動銀河核アーカイブデータを解析し、明るい次期の活動銀河核のX線成分が紫外光/可視光とどう関連するかを見ることで、X線放射源の分布を特定する。これらをまとめて、活動銀河核のセントラルエンジンの描像を確立する。次期X線天文衛星ASTRO-Hの、検出器を衛星に搭載した状態での熱真空試験や衛星総合試験に全面的に参加し、検出器の動作に問題がないか、しっかりと目を配る。また打ち上げ後には、軌道上でのキャリブレーションに貢献する。
公転を伴う回転円板上の境界層流れの解明

公転を伴う回転円板上の三次元ねじれ境界層の解明を目的とし,自公転円板回転装置を設計・製作し,自公転円板上の流れ場について調査した.油膜法により円板表面の気流を可視化し,熱線流速計により気流の速度分布を計測することによって,表面粗さや液膜流量の増加は境界層遷移を促進することを明らかした.また,回転円板の外縁から飛散する液滴挙動を撮影し,PTV(粒子追跡法)により,液滴飛散挙動を明らかにした.公転を伴う回転円板上の三次元ねじれ境界層の解明を目的とし,自公転円板回転装置を設計・製作し,自公転円板上の流れ場について調査した.油膜法により円板表面の気流を可視化し,熱線流速計により気流の速度分布を計測することによって,表面粗さや液膜流量の増加は境界層遷移を促進することを明らかした.また,回転円板の外縁から飛散する液滴挙動を撮影し,PTV(粒子追跡法)により,液滴飛散挙動を明らかにした.公転を伴うスピン円板上の境界層流れについて,公転半径や公転・自転速度の組み合わせを変化させ,回転円板状の三次元ねじれ境界層に与える公転の影響を明らかにすることとして,本年度は自転のみの円板上の境界層流れの調査および公転を伴う自転円板装置の開発に取り組んだ.将来的には大口径ウェハの塗布装置への適用の可能性についても検討するため,液膜流れを考慮した実験も実施した.自転のみの円板上の境界層流れにおいては,粗さの異なる回転円板を用い,円板の表面粗さが円板上の気流の境界層の速度場に与える影響について,液膜流れを伴う場合も含めて明らかにした.自転中の円板上の気流は表面が粗いほど気流は遷移しやすく,また,液膜流れの流量が多いほど気流の遷移は促進されることを示した.さらに,液膜表面の温度計測により,円板上に形成される気流の層流域,遷移域,乱流域において,最も乾燥が促進されている領域が遷移域であることがわかった.また,自転中の円板上に連続的に流した液膜がエッジから液滴として飛散する挙動について調査し,飛散した液滴が外側に設置したカップに跳ね返って円板に再付着する要因について検討するための情報を得た.回転速度が速くなって液膜がエッジから繊維状に出ていくと,繊維状の液柱の径が細いほど空気抵抗を受けるため,繊維状の液柱は接線方向に伸びず,気流に流されて液滴に分裂し,液滴同士の衝突などが多発して複雑な挙動をする.自・公転装置の設計および組立てが完了し,自転の回転速度3000rpmの状態では大きな問題はないが,公転速度1500rpmでは大きな振動が問題となり,現時点で装置の調整中である.仕様および設計の見直しを行い,安全対策を十分に図った装置となるよう改良を行っている段階である.本研究では,公転を伴う回転円板上の三次元ねじれ境界層の解明を目的とし,ウェハの代用として,アルミ円板を用い,自作の自公転円板回転装置に設置し,自転速度は最高3000rpm,公転速度は最高500rpmに設定して基礎研究を行った。回転円板に滴下した液体が遠心力により薄く広がって,円板外周から飛散する液滴挙動を,高輝度照明で照射し,高速度カメラで撮影することにより,その撮影画像から液滴挙動をPTV(粒子追跡法)で解析し,液滴飛散速度,液滴飛散角度,液滴直径などを明らかにした。また,円板のエッジの厚みによって飛散パターンや液滴直径の度数分布に違いがみられ,それによって液滴飛散速度や角度のばらつきの大きさが依存している結果が得られた。さらに,実用上の各種塗布工程ではさまざまな表面粗さ状態となっているが,表面粗さの異なる円板を用い,その表面粗さが液膜流れを伴う回転円板上の気流の境界層遷移に及ぼす影響について液膜流れの流量を変えて調査した。熱線流速計で回転円板上の気流の速度分布を計測し,レーザー変位計により円板表面粗さや液膜表面粗さを計測することによって,表面粗さや液膜流量の増加は境界層遷移を促進することを明らかし,そのメカニズムについて考察した。このように,回転円板表面上に形成される三次元ねじれ境界層内の気流の遷移や乱れに及ぼす円板表面の粗さの程度を示すことによって,それらがレジスト成膜の一様化に与える影響を予測可能にした。
地域エネルギー需給システムの最適設計と環境政策オプションの検討

・地方県家庭部門でのCO_2削減方策の定量評価岩手県家庭部門を対象として、具体的なCO_2削減方策として高効率エネルギー機器普及促進方策と1kW級熱電併給システムの導入方策を想定し、CO_2削減効果および費用対効果を、本研究にて開発したエネルギー経済モデルを適用して、定量評価した。評価結果をもとにして、地方県でのCO_2削減方策を検討した。地方県の家庭部門では、都市圏と比較して灯油やLPGへの依存度が高い。そのため、高効率エネルギー機器導入促進方策では、従来型エネルギー機器から高効率エネルギー機器への置換が進むだけではなく、暖房需要では灯油から電力へ、給湯需要ではLPGから都市ガスへの燃料転換が促進される。また、CO_2削減に要する費用では、最大49万円/tCであり、ヒートポンプ給湯器への置換方策などの他のCO_2削減方策と比べても、費用対効果は高いといえる。いっぽう、家庭用1kW級熱電併給システムの導入方策では、システムを家庭部門へ大規模に導入するためには、設備費を現状の1,000万円/kWから10万円/kWまで大幅に低減する必要があることが明らかとなった。また、CO_2削減効果の低い灯油を燃料源とするシステムの導入可能性が最も高い。CO_2削減に有効であるガスを燃料源とする熱電併給システムを導入するためには、灯油価格が急騰し、かつガス価格割引制度の拡充が必要であることが明らかとなった。1.岩手県に関するエネルギーデータ収集岩手県の電力や石油、ガスのデータを収集し、岩手県のエネルギー需給の特徴を明らかにした。岩手県のエネルギー需給構造は、石油エネルギーと電力エネルギーに大きく依存している構造であり、特に民生部門では全国平均よりも灯油消費量が大きいことが明らかとなった。これは、冬季の石油の消費量(暖房用灯油の消費量)が大きいためである。また、部門別にエネルギー消費量を調査した結果、岩手県では農林水産業および窯業・土石業、家庭部門の占める割合が大きいことが明らかになった。2.岩手県を対象とした非線形エネルギー経済モデルの開発調査により明らかになった特徴をふまえて、岩手県のエネルギー需給システムを12個の最終需要家ノード(農林水産業、窯業・土石業、その他産業部門、業務部門、家庭部門、運輸部門)、13個の資源ノード(石炭、原油、石油コークス等)、そして76個の技術変換ノード(原油市場、電力市場等を含む)に分類し、解析モデルを作成した。3.岩手県のCO_2排出特性の評価作成した解析モデルを用いて、2000年から2020年までの20年間について1年刻みに、岩手県のCO_2排出量の変化について解析を行った。解析の結果、岩手県のCO_2排出量は今後も増加することが明らかとなった。これは、家庭部門にて灯油と電力の使用量が大きく増加することと、窯業・土石部門にて、石炭の代替燃料源である石油コークスの使用量が増加するためである。特に、岩手県のCO_2排出量の変化に対しては、家庭部門のエネルギー消費量の変化が大きく影響しており、2010年までに家庭部門のエネルギー需要が1999年比+21%と大幅に増加することにより、CO_2排出量も1999年比+7%の増加を示すことが明らかとなった。本年度の研究成果は、平成16年1月に行われた第20回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンスにて口頭発表を行った。1.岩手県の特性を反映したエネルギー政策の策定岩手県のエネルギーシステムの特徴をもとにして、岩手県に適したエネルギー政策を立案した。岩手県のエネルギー需給構造は、民生部門と運輸部門の占める割合が大きい。産業部門は窯業・土石業と製鉄業に大きく偏重している。そこで、岩手県においては、民生部門に対する省エネルギー政策と、運輸部門におけるモーダルシフト政策を立案した。さらに、エネルギーシステムすべてに関わる政策として環境税政策を立案した。2.政策オプションの評価1.で策定した政策を対象として、本研究で開発した地域エネルギー・経済モデルを用いてエネルギー消費量、CO_2排出量、岩手県財政および家計に及ぼす影響を評価した。民生部門にて省エネルギー政策を講じても、依然として灯油がエネルギー消費の中心となる。これは、岩手県ではエネルギー消費量に占める暖房需要の割合が大きく、省エネルギーによっても大きく変化しないためである。省エネルギー政策により、CO_2排出量は減少して、BAUケース比-2%の削減が達成される。補助金を交付する場合には、BAUケース比-10%まで削減されることが明らかとなった。省エネルギー政策により、1世帯あたりのエネルギー支出は年間23万円から21万円へと低下することが明らかとなった。岩手県の年間支出額と民生部門のCO_2削減量の関係をみると、省エネルギー政策の中でも需要抑制対策により、少ない歳出により大きくCO_2排出量が削減される。いっぽう、省エネルギー政策のうち高効率機器への転換では歳出額が増加しても、CO_2排出量はそれほど削減されない。岩手県の費用対効果の観点から見ると、家庭部門に対しては、エネルギー消費量の削減量に応じて補助金を交付する方が、高効率機器の購入に対して補助金を交付するよりは効果的であることが明らかとなった。・地方県家庭部門でのCO_2削減方策の定量評価

岩手県家庭部門を対象として、具体的なCO_2削減方策として高効率エネルギー機器普及促進方策と1kW級熱電併給システムの導入方策を想定し、CO_2削減効果および費用対効果を、本研究にて開発したエネルギー経済モデルを適用して、定量評価した。評価結果をもとにして、地方県でのCO_2削減方策を検討した。地方県の家庭部門では、都市圏と比較して灯油やLPGへの依存度が高い。そのため、高効率エネルギー機器導入促進方策では、従来型エネルギー機器から高効率エネルギー機器への置換が進むだけではなく、暖房需要では灯油から電力へ、給湯需要ではLPGから都市ガスへの燃料転換が促進される。また、CO_2削減に要する費用では、最大49万円/tCであり、ヒートポンプ給湯器への置換方策などの他のCO_2削減方策と比べても、費用対効果は高いといえる。いっぽう、家庭用1kW級熱電併給システムの導入方策では、システムを家庭部門へ大規模に導入するためには、設備費を現状の1,000万円/kWから10万円/kWまで大幅に低減する必要があることが明らかとなった。また、CO_2削減効果の低い灯油を燃料源とするシステムの導入可能性が最も高い。CO_2削減に有効であるガスを燃料源とする熱電併給システムを導入するためには、灯油価格が急騰し、かつガス価格割引制度の拡充が必要であることが明らかとなった。
場の3D大変形と反応拡散が織りなす新奇の自己組織化現象：マクロ飲作用を題材として

一細胞が示す細胞変形動態では、分子の反応・拡散が起こる「場」(細胞膜)そのものが変形し、その変形が分子の反応・拡散に影響を及ぼす。このフィードバックループから生まれる自己組織化現象を理解するために、3次元的な膜の陥入現象であるマクロ飲作用に注目し数理的解析を行うことが本研究の目的である。本年度はまず、変形する細胞膜上の反応拡散現象と、膜の変形やそれに伴う移流項の効果を取り入れたフェイズフィールド法の開発を行った。一方、細胞性粘菌の実験からマクロ飲作用が開始する前後では膜変形に伴いPIP3, Ras, Rac1などが局在した円形のスポットパターンが形成され、そのスポットの縁部分でアクチン重合が促進されることが知られている。この局在パターンを示すようなシグナル伝達経路の化学反応モデルとして、二変数からなる単純な反応拡散モデルを構築した。さらにスポットの縁部分で膜伸長が起こることを取り入れた上で、前述のフェイズフィールド法と組み合わせることにより、マクロ飲作用をシミュレーションにより再現することが可能となった。ミオシンによる収縮力や曲率を持った分子の集合などを仮定しなくても、シグナル分子の反応・拡散とアクチン重合による膜に垂直な力の発生だけでマクロ飲作用を記述できるというのは重要な発見である。パラメータを変化させた時の数理モデルの挙動と報告されている実験観測などを比較し、論文にまとめる予定である。マクロ飲作用の基礎方程式の骨子は出来上がっており、計画以上に進展していると言える現状のモデルでは、実験で報告されているマクロ飲作用のカップ構造の分裂の再現が十分とは言えない。膜の硬さが時空間的に変化しうることなどを考慮し、この部分を改良できないか検討する。モデル構築は順調に進み、定性的には実験で観測されているマクロ飲作用に似た振る舞いをシミュレーションにより再現できつつある。しかしシミュレーションと実験を定量的に比較することが困難となっている。これは三次元の形を定量化する一般的な処方箋がないことに起因するが、今後はこの問題を解決できないか検討する。また提案モデルにより、細胞性粘菌以外の様々なマクロ飲作用のパターンを記述できるか検証を行う。論文投稿が2019年度に持ち越してしまったため、予定していた英文校閲費、投稿料などの費用が掛からなかった。昨年度に出す予定であった論文は今年度中に出版する予定であるので、繰り越した予算分を英文校閲費、投稿料に当てる。2019年度に請求した予算は予定通り使用する。
遷移金属酸化物系ナノ多孔体の合成とアルカン異性化反応に対する触媒特性の検討

水素還元したPt,Pd,RH_xIr担持MoO_3ではペンタン異性化活性および2-プロパノール脱水活性に相違はみられなかったが、Ru/MoO_3は他の触媒よりも両反応に低活性であった。Pt/MoO_3の異性化活性および脱水活性はPt担持率に依存しなかったが、Ru/MoO_3の異性化活性および脱水活性はRu担持率とともに増加した。XRDおよびTPR測定より、Pt/MoO_3では担持率によらずH_xMoO_3を経由して還元が進行するが、Ru/MoO_3ではH_xMoO_3を経由する還元の割合が担持率とともに大となることが示された。以上のことより、異性化活性および脱水活性はH_xMoO_3の還元で生成することが示された。このことを明らかにするために、MoO_3、Zn金属、HCl水溶液から調製したモリブデン水素ブロンズH_xMoO_3を水素還元し、表面積、ペンタン異性化活性、2-プロパノール脱水・脱水素活性を測定した。水素還元したブロンズの表面積およびペンタン異性化活性は還元温度に依存した。再酸化での酸素消費量から求めたMoの平均酸化数でこれらの結果を整理したところ、表面積はMo平均酸化数が3.0-2.5、ペンタン異性化活性は2.0-1.5で最大となった。2-プロパノール脱水素活性とペンタン異性化活性との相関はみられなかったが、2-プロパノール脱水活性はペンタン異性化活性とよい相関を示した。以上のことより、高表面積でペンタン異性化に活性な酸化モリブデンはモリブデン水素ブロンズの還元で生成すること、またモリブデン水素ブロンズの還元で固体酸性が発現することが明らかとなった。ZnとHCl水溶液を用いて調製したモリブデンブロンズH_XMoO_3、MoO_3、0.01mol%Pt/MoO_3を300-500°Cで12時間水素還元し、表面積およびペンタン異性化活性を測定した。XRD測定より本研究で調製したブロンズはH_<1.68>MoO_3であることが示された。また、500°Cで再酸化したときの酸素消費量から計算するとH_<1.55>MoO_3となった。MoO_3の表面積は還元温度とともに増大し、350°Cで180m^2/gと最大となった。しかし、400°C以上で水素還元した場合には表面積は30-40m^2/gと著しく減少した。これに対して、Pt/MoO_3およびモリブデンブロンズでは還元温度400°Cで表面積が250m^2/gと最大となり、500°C以上でも100m^2/gの表面積を示した。表面積100m^2/g以上の試料は0.6-3.0nmの細孔を有する多孔体であることが示された。Pt/MoO_3およびモリブデンブロンズでの表面積の還元温度依存性は同一であった。以上のことより、多孔性の高表面積酸化モリブデンはモリブデンブロンズの還元で生成することが示された。Pt/MoO_3およびモリブデンブロンズのペンタン異性化活性は還元温度とともに増大し、還元温度450°Cで最大となった。これに対して、MoO_3では400°C以上で還元するとペンタン異性化に不活性となった。ペンタン異性化活性をMoの酸化数で整理したところ、水素還元したモリブデンブロンズの異性化活性は水素還元したPt/MoO_3と同程度であることが示された。

このことは、Ptの役割はモリブデンブロンズの生成を促進することであり、異性化反応にはほとんど関与していないことを示唆している。水素還元したモリブデンブロンズは2-プロパノールの脱水、脱水素の両反応に活性を示し、二元機能を有することが明かとなった。貴金属担持MoO_3を500°C、12時間水素還元して触媒特性を測定した。Pt, Pd, Rh, Ir担持MoO_3ではペンタン異性化活性および2-プロパノール脱水活性に相違はみられなかったが、Ru/MoO_3は他の触媒よりも両反応に低活性であった。Pt/MoO_3の異性化活性および脱水活性はPt担持率に依存しなかったが、Ru/MoO_3の異性化活性および脱水活性はRu担持率とともに増加した。XRDおよびTPR測定より、Pt/MoO_3では担持率によらずH_xMoO_3を経由して還元が進行するが、Ru/MoO_3ではH_xMoO_3を経由する還元の割合が担持率とともに大となることが示された。以上のことより、異性化活性および脱水活性はH_xMoO_3の還元で生成することが示された。MoO_3、Zn金属、HCl水溶液から水素含有量の異なるモリブデン水素ブロンズH_xMoO_3を調製し、これを250-500°Cで12時間水素還元し、表面積、ペンタン異性化活性、2-プロパノール脱水・脱水素活性を測定した。水素還元したブロンズの表面積およびペンタン異性化活性は還元温度に依存した。再酸化での酸素消費量から求めたMoの平均酸化数でこれらの結果を整理したところ、表面積はMo平均酸化数が3.0-2.5、ペンタン異性化活性は2.0-1.5で最大となった。モリブデンブロンズの水素含有量で比較すると、水素含有量の増大とともに表面積および異性化活性が大となった。2-プロパノール脱水素活性とペンタン異性化活性との相関はみられなかったが、2-プロパノール脱水活性はペンタン異性化活性とよい相関を示した。このことは水素含有量が大きい程固体酸性が大となることを示している。以上のことより、高表面積でペンタン異性化に活性な酸化モリブデンはモリブデン水素ブロンズの還元で生成すること、またモリブデン水素ブロンズの還元で固体酸性が発現することが明らかとなった。第2成分を担持して表面を修飾したMoO_3を白金存在下で水素還元して、水素還元したMoO_3の物理的性質および触媒特性におよぼす影響について検討した。Naを10mol%担持しても表面積および還元率にほとんど変化はみられず、500°C1時間水素還元した試料は200m^2/gの表面積を示し、Moの平均酸化数は約2であった。この水素還元した試料を触媒としてヘプタン異性化反応を行ったところ、ヘプタン異性化活性はNa担持率の増加とともに著しく減少した。Na担持率の異なる触媒の二元機能を調べるために、2・プロパノール脱水、シクロプロパ財異性化、シクロヘキセン水素化反応を行った。その結果、酸点が活性点となる脱水活性およびシクロプロパン異性化活性はNa担持率とともに減少し、水素化活性はNa担持率とともに著しく増加することが示された。また、シクロヘキセンの水素化異性化生成物であるメチルシクロペンタンの生成もNa担持率の増加とともに減少した。アンモニア昇温脱離測定で求めた酸量もNa担持率の増加とともに減少した。以上のことより、水素還元したMoO_3の固体酸性がゼオライトなどと同様にNaの影響を強く受けること、またNa担持により固体酸性が減少するためにヘプタン異性化活性が低下することが明らかとなった。昨年度の研究で、モリブデン水素ブロンズの水素還元でアルカン異性化活性および固体酸性が発現することを明らかにした。そこでモリブデン水素ブロンズの水素還元プロセスを昇温還元およびXRDで調べた。
酸化ストレスによるASK1活性制御メカニズムの解明

ストレス応答性MAPキナーゼ経路の最上流MAPKKKに位置し、様々なストレスに対する細胞応答に重要なセリン・スレオニンキナーゼであるASK1(Apoptosis sign al-regulating kinase 1)は,その酸化ストレス依存的な活性化ステップは解明されつつある。しかし,活性化状態の維持や終結メカニズムは不明な点が多く残されている。私は酸化ストレス依存的なASK1結合分子として同定していた脱ユビキチン化酵素FAF-XによるASK1の活性制御機構の分子メカニズムを明らかにした。FAF-Xは、ASK1のユビキチン様配列を認識し、活性化されたASK1と結合し、C末端のユビキチン化修飾を脱ユビキチン化することを見出した。さらにこのFAF-X-ASK1システムは活性化ASK1を安定化し、ASK1の活性化状態の維持に重要であることを明らかにした。また、FAF-XのノックアウトES細胞では、酸化ストレスによるp38/JNKの活性化が減弱し、細胞死も半減していた。以上の結果から、FAF-Xは、ASK1の活性化状態をfine-tuningすることで、酸化ストレスに対する適切な細胞応答の誘導をアシストしているものと考えられる。ASK1を介する酸化ストレス誘導性細胞死は、心疾患や神経変性疾患などの発症に関与すると考えられており、今回私が明らかにしたFAF-XによるASK1の活性制御機構は、ASK1関連疾患に対する新たな治療ターゲットとなることが期待される。
農地・農村地域の石垣技術伝承のための技術的課題の解決に向けて

本研究では,まず農地石垣が我が国のどのような地域にあるのかを明らかにするために,現地調査と表層地質から,農地石垣と表層地質に密接な関係があることを明らかにした.また,石積み擁壁とコンクリート擁壁を比較する模型実験を行った.その結果2m程度の石垣はコンクリート擁壁と同程度の強度を有することがわかった.つぎに,農家が持つ技術の継承と小規模災害復旧制度に関するアンケートを行った.その結果,農家の石垣景観への保全意識は補助制度や認定制度による影響はあまり受けず,日常的な管理は手間がかかるが崩壊時の補修では金銭面や手順の簡便さから現在も石垣を選択する場合が多いことがわかった.本研究では、この現状を踏まえて根本的な問題の解決のため一般の擁壁工での石積み擁壁の再普及を目指す研究と、現状の石積み技術の保全を目指す対症療法的研究を行っている。本研究の成果のめざす,石積み技術の保全、地域独自の農村景観を持続していくために必要な、農村の持つ自己治癒能力(ホメオスタシス)のための技術的課題の抽出に関して、平成26年度は石積み技術の保全につながる模型実験による石積みの強度評価と農村景観の維持につながる石垣の石材の使用傾向分析を行った。研究成果は順次学会で発表を行った。模型実験は石垣の代表的な積み方である布積みと布積みの中でも比較的悪い積み方とされる目地の通った布積みともたれ式擁壁を比較した。外力は地震力を水平加速度とみなす震度法の考え方で水平加速度を加えた。その結果、石垣はもたれ式擁壁と同程度の強度があることがわかった。小庵雅史・岡島賢治"水平加速度をうける石積み擁壁の石組みの違いによる強度比較,農業農村工学会京都支部研究発表会,pp.168-169,2014.11,岐阜次に、農地石垣で使われている石の由来を現地調査より検討した。現地調査として和歌山県海南市で石灰岩を母岩とする地域を調査した。調査法は、石垣中の100の石の石材を岩質ごとに分類した。その結果、農地石垣で使われる石材は基本的に母岩の影響を強く受け、さらに標高が高いところの石材が使われる傾向があった。西脇祥子・岡島賢治"石灰岩を指標とした農地石垣の積石分布傾向",農業農村工学会全国大会講演要旨集pp.522-523 , 2014.9,新潟、西脇祥子・岡島賢治"棚田の積石と表層地質の関連性",2014年度冬季棚田学会発表会,2014.12,東京平成26年度の研究およびその成果から本研究は概ね計画通りに進捗しており次年度以降も計画通り研究を推進していく予定である。平成27年度は農地石垣の保全管理において適切な維持管理法を明らかにすることを目的に研究を行った。当初の研究計画にもとづき、現地観測の観測機器を増やし地下水位、土壌水分量、日射量、風向風速、石垣からの流出土砂量等を計測した。この結果から、石垣からの流出土砂量は降雨による流出量よりも、営農の振動または小動物などにより日常的に流出している流出量が多いことが明らかとなった。土砂流出量については予測式も構築し観測地の石垣からの土砂流出量の予測を行えるようになった。この結果は、今後の維持管理における管理者への提言にも大きな影響をあたえると考えられる。さらに今後は長期計測により、土壌水分や地下水位より農地石垣に作用する土圧の変化を明らかにできると考えられる。また、全国の農地石垣の分布を表層地質との関連によって明らかにした。全国の450箇所の棚田・段畑地域を土羽・石積みに分類し、その分類と表層地質の関連を明らかにした。このために精力的に現地調査を行い、全国30以上の地域で土羽・石積みの分類の検証を行った。この結果、棚田・段畑法面の土羽・石積みの選択は表層地質と非常に強い関係性があり、火山岩地域でもグリーンタフや火砕流や火山岩屑の分布する地域は土羽が多く、堆積岩地域では古第三紀よりも古い表層地質をもつ地域で石積みが選択されていること、変成岩の地域ではほとんど石積みとなることが明らかとなった。これにより、地域景観の特色を維持する棚田法面の選択が可能となると考えられる。当初の計画は、模型実験と現地観測の2本柱で検討を進めていた。平成26年度は模型実験を中心に研究を進め、平成27年度は現地観測を中心に研究を進めることができた。平成27年度以降に予定している農地石垣の保全・災害復旧に関するアンケート調査については、研究実績に明記できるほどではなかったが調査地を増やしながらアンケート結果を増やしており、次年度分析可能と考えている。研究を進める課程で、平成27年度に農地石垣と棚田法面の関係を表層地質から明確に整理できたことから、新たに農地石垣に使用される石材と表層地質との関係を明らかにする必要が生じたが、平成27年度の現地調査と平成28年度に計画している現地調査で整理・分析することが可能と考えている。平成28年度は,農地石垣の災害復旧における補助制度の有無による農家の意識の違いを明らかにし,適切な災害復旧の支援の在り方をさぐることを目的に研究を行った.調査対象地域は,熊本県熊本市河内町,長崎県南島原市加津佐町,長崎県南島原市深江町の3地域とした.

3地域はいずれも傾斜農地が多く存在し,傾斜農地内のほとんどに石垣が存在する石垣地域である.熊本県熊本市では農地,農業施設が被災した場合にその復旧を補助する制度である小災害復旧制度が実施されており,被災の規模によっては河内町のミカンの段畑も小災害復旧制度の対象地となる.長崎県南島原市加津佐町は被災箇所復旧への補助制度等は無いが,平成20年に長崎県から「長崎県だんだん畑十選」に認定された地区の1つである.長崎県南島原市深江町は島原半島の有明海をはさんで熊本県側に存在する町で,葉タバコを多く生産している.調査項目は回答者の基本情報の他,石垣を含む農村景観への印象,保全の意思や石垣の管理は土羽やコンクリートブロックの法面に比べ手間に感じるか等を5段階評価で質問した.また小災害復旧制度の認知や利用予定について回答を募った.アンケート調査は地域の農業協同組合で開催される会合の際および地域で農業を営む人に直接渡す事で行った.その結果,石垣地域における石垣を含めた農村景観への評価は高く,保全への意識は補助制度や認定制度による影響はあまり受けないと考えられた.石垣の日常的な管理は土波よりも手間がかからず,コンクリートブロックよりは手間がかかると感じている方が多かった.崩壊時の補修では金銭面や手順の簡便さから現在も石垣を選択する場合が多いことがわかった.今回の調査地域においては次世代への石積み技術の伝承が課題である.また地域ごとの回答者数の差が大きいため,今後回答者数と調査地域を増やす必要がある.本研究では,まず農地石垣が我が国のどのような地域にあるのかを明らかにするために,現地調査と表層地質から,農地石垣と表層地質に密接な関係があることを明らかにした.また,石積み擁壁とコンクリート擁壁を比較する模型実験を行った.その結果2m程度の石垣はコンクリート擁壁と同程度の強度を有することがわかった.つぎに,農家が持つ技術の継承と小規模災害復旧制度に関するアンケートを行った.その結果,農家の石垣景観への保全意識は補助制度や認定制度による影響はあまり受けず,日常的な管理は手間がかかるが崩壊時の補修では金銭面や手順の簡便さから現在も石垣を選択する場合が多いことがわかった.研究開始時の準備として模型実験装置が存在し、さらに調査地についても既往の研究にて調査していた箇所を選定したためと考えられる。平成28年度は、模型実験による追加実験を計画していたが、観測対象地としていた熊本県熊本市西区河内町は平成28年4月16日の熊本地震で震度6強が観測された地域に入っている。このため、急遽研究計画に地震による農地石垣の被災状況の実態調査を追加する計画である。大規模な農地石垣地域での強震度での地震被害の調査事例はほとんどなく、貴重な災害データとなると考えられる。また、観測対象地には、比較的表土が薄い段畑に誘電率土壌水分センサーを複数個設置してある。このため、地震発生時の土壌中の電気的な影響を検討できる可能性がある。農地石垣の保全・災害復旧に関するアンケート調査については、平成28年度も追加して行い、分析を行う予定である。また、本年度明らかとなった土羽・石積みの選択要因の分析にもGISによる地形分析を加え、谷密度、傾斜度分布などからより定量的な選択要因を明らかにする予定である。農業土木学平成27年度以降は研究の補助をするものが少ないため、計画通りに研究を推進できない可能性がある。そこで、平成27年度は、現地観測・調査について重点的に検討を重ねる予定である。現地観測について、計画よりもより詳細な観測を行い、不足分を補う予定にしている。