hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
可視聴型情報ハイディングを応用したメディアアートに基づく新世代情報伝送技術の開発

当初の予定に含まれていたステゴ楽曲やステゴ映像の主観および客観評価までは研究を進められなかったため,これについては次年度以降の課題とした。既にステゴ楽曲や映像のサンプルはできているため,次年度の前半など適当な時期にこれらの評価を行なうことが可能であると考えている。2019年度は,音楽や映像を用いた可視聴型の情報ハイディング方式に関する検証をさらに進めるとともに,作成したステゴ楽曲,ステゴ映像の主観および客観評価を行なう。必要に応じて,新しい方式の提案も行ない,スピーカやディスプレイで音楽や映像を放送し,アナログ伝送を行なった場合の性能についても検証する。さらに,ステゴ楽曲や映像を効率的に作成・編集するソフトウェア、およびスマートフォン上で動作する受信用アプリを開発する。2020年度は,当初の計画通り,前年度までに開発された方式の性能を実用的な環境下で評価するため,学外のショッピングモールなどでステゴ楽曲をBGMとして放送したり,作成されたステゴ映像をデジタルサイネージを用いて放送したりして,適正な通信が行えるかどうかを実証する実験を行なう。実験の結果,改良すべき点が明らかになった場合は,随時改良を行なう。研究成果は随時論文や口頭発表の形式で発表するほか,平成32年度末に研究成果報告会を開催し,研究代表者・分担者による成果報告に加え,外部の有識者を招へいして講演を依頼する。研究成果は製本し,関係する研究者らに配布するほか,ウェブページでも公表する。(理由)平成30年度の研究計画では,新しい情報ハイディング方式の開発とその特性評価のみならず,作成した楽曲や映像データの主観評価を行なうことを予定していた。別途記述したとおり,これについては次年度以降の課題としたため,一部の研究成果については,次年度以降に国内および海外の研究会・国際会議等で成果報告することを計画している。また,主観評価は専門家に依頼し,そのために謝金を支払うことを計画していたため,これも次年度以降に繰り越すこととなった。(使用計画)繰り越した金額のうち,一部は楽曲や映像データの主観評価を依頼する際の謝金として次年度の前半に使用することを計画している。また,これに関する研究成果等の公表のため,国内および海外旅費や論文投稿料として執行することを計画している。
ストア作動性Ca^<2+>チャネルによる心筋細胞肥大の制御

平成17年度は主に肥大心におけるTRP発現とその発現調節に関して主に研究し、翌18年度は、そのTRPC1の機能的役割の解明を行った。その結果、以下に示す新しい知見を得た。1)心発達過程において、TRPC1を含む数種類のTRPチャネルが成獣期よりも胎生期に多く発現するという胎児性心筋タンパクの性質を有する。2)肥大心や不全心などの病的状態では、TRPC1の再発現がおこり、それはNRSFというrepressorによって発現が制御されている。3)そして、心筋肥大形成過程では発現の増加したTRPC 1がストア作動性Ca^<2+>流入の流入経路として働きcalcineurinlNFATシグナル活性化とそれに続く心肥大反応を促進している。4)TRPC1のknockdownにより心肥大反応が抑えられ、今後TRPC1は、新しい心肥大治療のターゲットタンパクとなる可能性がある。さらに、平成18年度は研究の対象を動脈硬化の基礎となる血管平滑筋細胞の成長にもひろげ、5)ヒト冠動脈平滑筋細胞においては、Angiotensin IIや血管炎症により生じるNF・kBがTRPC 1の発現増加をひきおこすこと。6)その結果、ストア作動性Ca^<2+>流入が増加し、血管平滑筋細胞の肥大が促進されることを明らかとした。さらに、ストア作動性Ca^<2+>流入には、TRPC1のほかOrai1のN末端とSTIM1の結合が重要であることも明らかにした。心肥大反応において、細胞内カルシウムの流入は重要なイベントであるが、そのカルシウム流入経路の分子実体については不明である。私達は、transient receptor potential (TRP) channelがそのカルシウム流入経路として働くという仮説を立てその検証を行った。本年度は、Dahl食塩感受性ラットや腹部大動脈結紮ラットなどの心肥大モデル動物を作製し、それらの心臓におけるtransient receptor potential (TRP) channelの発現状況についてRT-PCR法、Western Blot法を用い検討を行った。その結果、私達は肥大心筋においてTRPC1チャネルの発現亢進が起こっていることを明らかにした。さらに、TRPC1チャネルの発現亢進の病態生理学的意義やそのメカニズムを探求するため、新生仔ラットの初代培養心筋細胞の培養系を確立し更なる検討を行った。エンドセリン刺激によって肥大化した培養心筋細胞においてもTRPC1チャネルの発現は増加しており、それと同時にストア作動性カルシウム流入も増加しているという新事実を明らかにした。また、特異的なTRPC1チャネルブロッカーやsiRNAによりエンドセリンの肥大反応が抑制されたことから、心肥大反応においてTRPC1チャネルは増加し、カルシウム流入経路として働くことにより肥大反応に寄与していることが示唆された。また、TRPC1と同様TRPスーパーファミリーに属するTRPPサブファミリーについても、その機能解析を行いその一部を別紙のごとくJournal of Biological Chemistryに発表した。本研究プロジェクトにおいて、私達は心筋細胞肥大の形成過程におけるTRP(transient receptor potential)チャネルの役割について検討を行い、以下に示す新しい知見を得た。3)そして、心筋肥大形成過程では発現の増加したTRPCチャネルがストア作動性Ca^<2+>流入の流入経路として働きcalcineurin/NFATシグナル活性化とそれに続く心肥大関連遺伝子発現に重要な役割を果たす。さらに、研究の対象を動脈硬化の基礎となる血管平滑筋細胞の成長にもひろげ、5)ヒト冠動脈平滑筋細胞においては、Angiotensin IIや血管炎症により生じるNF-kBがTRPC1チャネルの発現増加をひきおこすこと。

6)その結果ストア作動性Ca^<2+>流入が増加し、血管平滑筋細胞の肥大が促進されること。7)TRPC1チャネルブロッカーは平滑筋細胞の成長を抑制することを明らかとした。さらに、ストア作動性Ca^<2+>流入にはOrai1のN末端とSTIM1の結合が重要であることも報告した。
複合現実型情報空間の表現力基盤強化と体系化

現実と仮想を融合した複合現実(MR)型情報空間の表現力を増すため,2つのアプローチで技術基盤の強化と体系化を図った。1つは「視聴覚併用MR空間」の高度化で,独自の「音像プラネタリウム方式」を全天周映像&音像空間に導入し,複数音源の構築,移動音源や残響感の制御を可能にした。もう1つは,実在する物体を視覚的に隠蔽・消去・透視する「隠消現実感」の基盤構築で,体系的実験が可能な専用スタジオを設置し,複雑な背景や異なる日照条件にも適応できる基幹技術を開発した。また,複数手法を客観的に比較評価するための「共通データセット」を設計・開発し,一般公開した。従来の基盤研究(A)を継承・発展させる課題(A)と挑戦的萌芽研究の結果に基づき,新たな技術体系構築を目指す課題(B)に関して,初年度はそれぞれ以下のような研究を行った.(A)没入型映像&音像空間での高臨場感複合現実体験本研究採択により,仮設Xドームを常設化するに際し,壁面による音像構築と床面による不要反射音の吸音に取り組み,定位精度の高い音像表現を達成した.特に床面は,視聴覚MR体験者の歩行時の安全性と吸音効率を両立できる構造を採用した.また,音像プラネタリウム基本ユニットは,サブウーファを導入することで音像の高音質化を図った.(B)隠消現実感の要素技術開発と技術体系構築(B-1)静的な隠背景情報を利用するDRDR技術体系の構築を目指して,様々な体験環境に適応できるよう,系統的なDR基礎実験可能なスタジオを設け,そこで取得できる映像データの公開をめざす.初年度は,この実験スタジオの仕様を検討し,既存の映画撮影スタジオの改造・整備に着手した. DR実現の要素技術としては,まず隠背景面を平面近似できる対象から始め,重畳領域の境界をモザイキング処理で整形する手法を開発した.(B-2)動的な隠背景情報を利用するDRライブ透視型DRの実現のために,複数のカラー・カメラを並列利用した動的な隠背景除去手法を提案し,その有効性を確認した.より効果的に動的な隠背景を取得するためにRGB-Dカメラを利用し,スマートフォンと連携してスマートフォン上でDR透視映像を鑑賞可能なシステムのための要素技術として, RGB-Dカメラにより撮影された3次元構造とスマートフォンの2次元画像の対応関係から,その位置姿勢をリアルタイム推定する技術開発を行った,また並行して,カメラ位置姿勢トラッキング技術,プロジェクタ利用型MR情報提示のトラッキング技術等の要素技術も研究した.各課題について,H25年度はそれぞれ以下の研究を行った.(A)没入型映像&音像空間での高臨場感複合現実体験:音響的にはXドーム床面に設置した残響制御用の間接スピーカを用いて,音像プラネタリウム基本ユニットにて構築した音像を損なわずに,Xドーム内の臨場感を向上させる残響制御手法を検討した.その結果,Xドーム内の固有残響時間を超える残響環境であれば,臨場感を向上可能な残響制御手法を考案した.さらに,球面超音波スピーカユニットの設計・構築を行い,これまで困難であった移動音像の構築に成功し,表現できる音像および音環境の種類が飛躍的に増大した.(B)隠消現実感の要素技術開発と技術体系構築(B-1)静的な隠背景情報を利用するDR:事前隠背景情報獲得の系統的実験が可能なDR実験専用スタジオを設営するため,研究拠点「MR創像ラボラトリ」を立命館朱雀キャンパスから,同市内の京都リサーチパーク内に移した.前年度の検討結果に基づき,背景としては,実物大の映画撮影セットと1/12のミニチュアセットを導入し,カメラ位置姿勢制御装置として,計算機制御可能なロボットアームに複数のカメラを装着する方式を実現した.新たな照明設備も導入して,この専用スタジオで系統的な画像シーケンスが得られることを確認した.(B-2)動的な隠背景情報を利用するDR:距離計測カメラを併用して,より複雑な3次元形状の隠背景シーンに対しても,3次元形状をリアルタイム復元し,ライブ透過型DRを実現可能な方式を開発した.これをスマートフォンやタブレット端末上でライブ透過型DR表示を実装した.また,復元された3次元形状モデルに基づくカメラ位置姿勢のリアルタイム推定技術として,視線生成型学習法を開発した.並行して,照明環境の整合性も一致させたDR表示の要素技術として,距離計測カメラによりシーンのリライティングを実装する研究を行った.H26年度は以下の研究を行った.(A)没入型映像&音像空間での高臨場感複合現実体験:音響班は前年度に超音波スピーカの放射面を曲面加工し,遅延を付与した信号放射により移動音像を実現したが,本年度はアレー信号処理により移動音源の高臨場表現を可能にした.また,複数の超音波スピーカからの独立した放射により,空間の1点だけに音を伝える極小領域オーディオスポット構築に成功した。さらに凹面型超音波スピーカにより放射特性を制御することで,音像体験者数を制御可能とした.映像班は上記の移動音源や複数人体験を前提として,本格的な視聴覚MRコンテンツ制作用に,CG物体の半透明表示法や移動感覚の強調手法を考案した.(B)隠消現実感の要素技術開発と技術体系構築(B-1)静的な隠背景情報を利用するDR:前年度にDR実験専用スタジオの構築を完了し,DR基幹手法の系統的研究開発に着手した.具体的には,平面近似が可能な隠背景を対象に,除去対象周辺を周辺参照領域として定義し,隠背景再構成結果の位置ずれ,画質ずれを軽減するモデルを確立した.

平面近似が難しい隠背景には,幾何形状を利用しないLight Field RenderingをDRに応用する方法を採用した.隠背景平面拘束を緩和するという観点から,簡易な背景の幾何形状と画像を利用して,カメラ位置姿勢推定と画質ずれの軽減を実時間で同時達成する機構を開発した.最終年度に公開予定の「DR標準画像データセット」の検討にも着手した.(B-2)動的な隠背景情報を利用するDR:前年度開発のRGB-Dカメラを利用する手法を発展させ,隠背景の3次元構造が任意形状に変化する場合にも,体験者視点における隠背景画像を生成・合成できる手法を提案し,有効性を確認した.上記と並行して,MR分野で重要課題である実時間カメラトラッキング技術に,線分特徴を用いる独自の手法を開発した.研究進捗評価で「A評価」を得た後,H27年度は以下の研究を行った.(A)音響班は前年度に設計した曲面型超音波スピーカの放射面を動的に制御することで,任意の放射特性を実現可能なフレキシブル超音波スピーカを開発した.さらに,床面間接スピーカによる残響臨場感の表現手法の考案や開発したフレキシブル超音波スピーカを複数台搭載した床面用および天井面用ベースユニットの製作を通じて,従来の音像プラネタリウム方式の音像表現能力を超える「ダブル音像プラネタリウム」方式の開発に成功した.映像班は上記の移動音源や複数人体験を前提として,本格的な視聴覚MRコンテンツ制作用に,移動感覚の強調手法を考案し,心理実験で客観的評価を行った.(B)隠消現実感の要素技術開発と技術体系構築(B-1)静的な隠背景情報を利用するDR:立命館大学MR創像ラボラトリ内にDR実験専用スタジオの構築し,系統的かつ複合的なMR/DR実験ができる環境を維持している.手法的には「事前観測した3-DTMデータを用いたVDTM法」と「幾何形状を利用しないLight Field Rendering法」を2本柱として,DR課題への適用を進化させた.屋外利用での照明環境にも耐え得る光学的整合達成手法の開発にも着手した.(B-2)動的な隠背景情報を利用するDR:隠背景をRGB-Dカメラにより撮影し,体験者視点における隠背景画像を実時間生成・表示する手法を提案し,有効性を確認した.上記と並行して,線分特徴を用いて実時間カメラトラッキングするため独自の手法を開発し,テクスチャが極端に少ないシーンでも有効にカメラトラッキングできることを実証し,それを利用したDR応用を実現した.テーマ(A)では,残響臨場や体験人数にあわせた表現手法の開発に加えて,音像を表現するための音響パスを飛躍的に増強できるダブル音像プラネタリウム方式の開発など,当初計画どおりに進展している.テーマ(B)では,後期2年間は,研究パワーを,DR要素技術開発からシステム開発,実世界での利用実験へとシフトすることにした.(B-1)は,最終年度に実行予定であったデモ・システムの開発,外部発表の一部を,「前倒し」して遂行した.当該分野最高峰の国際会議ISMAR2015に出展し,Best Demo Awardを受賞した.(B-2)も計画通り順調に研究を進めた.さらに,平成26年度までに築いて来たミュンヘン工科大学との連携を推進するために平成27年度末に教員と学生を派遣し,これを契機に本研究成果をベースとした共同研究を開始した.
未就学児眼科検診における眼軸長測定装置を用いた屈折異常の検出とその有用性

本研究の目的は,未就学児を対象に健常眼および弱視眼の眼軸長と角膜屈折力を測定し,その正常範囲と屈折異常を検出するための基準値を検討すること,また眼科検診における眼軸長測定の有用性を明確にし,屈折異常に起因する弱視の検出率向上を図ることである。今年度は,未就学児の正常眼データを追加収集し,それをもとに設定した基準値を検証した。正常眼と定義した平均月齢63±6か月の未就学児100名200眼を対象として,光学式眼軸長測定装置AL-Scan (NIDEK)で測定された眼軸長,角膜屈折力のデータをもとに,弱視危険因子となる屈折異常を検出するための基準値を再設定した。基準値の項目は,不同視(左右の屈折差)を検出するための「左右の眼軸長差」,乱視を検出するための「角膜乱視度数」,強度の遠視または近視を検出するための「眼軸長と角膜屈折力の回帰式」とし,それぞれの項目に対する区間推定値をもとに基準値を設定した。基準値の検証には,弱視や屈折異常の有無に関わらず,眼軸長・角膜屈折力測定および調節麻痺下の屈折検査を含む精密検査を行った未就学児を対象とした。設定した基準値でスクリーニングした結果と精密検査による結果(アメリカ小児眼科斜視学会の定める弱視危険因子となる屈折異常の有無)を比較した結果,サンプルサイズはまだ少ないものの概して良好な感度と特異度を示した。次年度は検証データのサンプルサイズを増やし,基準値の有用性をさらに検証していきたい。本年度までに目標とした,眼軸長と角膜屈折力を用いた屈折異常を検出するための基準値を設定することができ、それを検証するためのデータ取得が予定通り進んでいるため。基準値のデータとこれまでの検証結果については2019年度の国内学会での発表が決定している。データ取得次第,早急に解析を進め論文執筆を含めた成果発表を行う予定である。また年齢で基準値を最適化することにより検出精度が向上する可能性があると考えている。基準値を作成するための正常眼データの年齢の幅を広げてサンプルサイズを増やし,年齢別に基準値の最適化を試みたい。今年度は,正常眼と定義した平均月齢64±7か月の未就学児62名116眼を対象として,光学式眼軸長測定装置AL-Scan (NIDEK)で測定された眼軸長,角膜屈折力のデータをもとに,弱視のリスクファクターとなる程の屈折異常を検出するための基準値を検討した。検討した項目は,不同視弱視(左右の屈折差に起因する弱視)を検出するための「左右の眼軸長差」,経線弱視(乱視に起因する弱視)を検出するための「角膜乱視度数」,屈折異常弱視(強度の遠視または近視に起因する弱視)を検出するための「眼軸長と角膜屈折力の回帰式」とし,それぞれの項目に対して区間推定を行い,屈折異常を検出するための基準値を設定した。調節(水晶体のピント合わせ)に影響しにくい眼軸長と角膜屈折力を用いた本基準値は検診分野での屈折異常検出に期待できると考えられる。次年度は,新たに取得された正常眼と弱視眼のデータを設定した基準値で評価し,基準値の有用性を検討していく。また,市内在住の未就学児の屈折値,立体視,眼位,裸眼視力を評価し,左右の屈折差,乱視,立体視,眼位の程度と裸眼視力の関連性について明らかにした。またこれは2017年度の国内の学会にて発表し,国際雑誌にも掲載された。本年度の目標とした,眼軸長と角膜屈折力を用いた屈折異常を検出するための基準値を設定することができたため。次年度の目標である新たな正常眼サンプルの取得は7月を予定して計画が進んでいる。弱視眼のデータについても現在データ取得中である。基準値のデータについては2018年度の国内学会での発表が決定している。また,市内在住の未就学児の屈折値,立体視,眼位と裸眼視力の関係性を示した基礎データについても,国内の学会で発表し,国際雑誌に掲載された。

基準値の項目は,不同視(左右の屈折差)を検出するための「左右の眼軸長差」,乱視を検出するための「角膜乱視度数」,強度の遠視または近視を検出するための「眼軸長と角膜屈折力の回帰式」とし,それぞれの項目に対する区間推定値をもとに基準値を設定した。基準値の検証には,弱視や屈折異常の有無に関わらず,眼軸長・角膜屈折力測定および調節麻痺下の屈折検査を含む精密検査を行った未就学児を対象とした。設定した基準値でスクリーニングした結果と精密検査による結果(アメリカ小児眼科斜視学会の定める弱視危険因子となる屈折異常の有無)を比較した結果,サンプルサイズはまだ少ないものの概して良好な感度と特異度を示した。次年度は検証データのサンプルサイズを増やし,基準値の有用性をさらに検証していきたい。本年度までに目標とした,眼軸長と角膜屈折力を用いた屈折異常を検出するための基準値を設定することができ、それを検証するためのデータ取得が予定通り進んでいるため。基準値のデータとこれまでの検証結果については2019年度の国内学会での発表が決定している。新たに取得された正常眼と弱視眼のデータを,設定した基準値で評価し,基準値の有用性を検討していく。データ取得次第,早急に解析を進め,成果発表を行う予定である。データ取得次第,早急に解析を進め論文執筆を含めた成果発表を行う予定である。また年齢で基準値を最適化することにより検出精度が向上する可能性があると考えている。基準値を作成するための正常眼データの年齢の幅を広げてサンプルサイズを増やし,年齢別に基準値の最適化を試みたい。予定よりも論文執筆の状況が進んでおり,221,175円の論文掲載料を次年度に支払うため。次年度は論文掲載料を支払い,予定通り2回目の機器のレンタルを行う。今年度(2回目)の機器レンタル費用が前年度(1回目)よりも抑えられたため(\918,000→\864,000)次年度使用額が生じた。現在,本研究に関連する論文を海外雑誌に投稿しており,その掲載料に使用する予定である。次年度は予定通り,本研究成果を国内・海外学会で発表するための旅費,論文投稿にかかる論文掲載料等に使用する。
保育・教育場面における社会性発達アセスメント・スケールの開発

本研究は、保育・教育場面における社会性発達のアセスメント・スケールの開発を目的とした。社会性発達のアセスメント・スケールを作成し、担任保育士による評定された1544名の乳幼児のデータを収集した。その結果、「気になる」子どもの特徴として、3歳未満児では「感情」、3歳児では「認知」と「集団行動」、5,6歳児では「子ども同士の関係」において、典型発達児との違いが大きいことが分かった。すなわち、年齢とともに「個人」ー「集団」ー「関係」へと問題の焦点が変化することが示唆された。〈研究の目的〉2010年度は、乳幼児・児童の社会性発達スケールを作成することを目的として、従来の直接的発達検査・知能検査、間接的発達検査の項目を抽出し、認知、言語、社会性(対成人、対子ども)、情動、運動の各領域に配列すねとともに、各項目の妥当性の検討を開始した。〈研究の方法〉1.保育所の「気になる」子どもの発達的特徴を明らかにするために、KIDSスケールの項目を用いて発達的特徴を捉えるとともに、行動チェックリストとの関連を検討した。その結果、「気になる」子どもでは運動領域の発達、とりわけ運動調整の発達に遅れがあることが分かった。また、言語発達が進んでいる方が対人的トラブルが多いことなどが明らかとなり、社会性の発達と各領域の発達は単に正の相関があるだけでなく、時としては負の相関関係になり得ることが分かった。2.小学生児童を対象として「気になる」子どものチェックリスト(児童版)と学校適応尺度「Q-U」との関連を検討した。その結果、小学校低学年では担任の「気になる」子どものチェックリストの評定結果と自分自身の評定(Q-U)との関連が見られたが、高学年になると担任の評定と自分自身の感じ方、すなわち社会的行動と自己認知との関連が低くなってくることが示唆された。また、高学年になると女子を中心に不登校傾向が増すことが示された。3.子どもの日常生活の中で用いられる言語を分析した。その結果、単なる言語表出の発達という観点ではなく、対話性にかけた言葉の独特の使用法、スクリプトの共有という観点からの言葉の発達の特徴について項目を準備する必要が示唆された。<研究の目的>2011年度は、2010年度に引き続き、乳幼児・児童の社会性発達スケールを作成することを目的として、従来の直接的発達検査・知能検査、間接的発達検査の項目を抽出し、認知、言語、社会性(対成人、対子ども)、情動、運動の各領域に配列するとともに、各項目の妥当性の検討および保育所・幼稚園・小学校における予備調査を開始した。<研究の方法>1.保育所の「気になる」子どもの発達的特徴を明らかにするために、運動発達の側面と社会性の発達との関連を検討した。その結果、「気になる」子どもについては、3歳児においては運動発達面での遅れはないが、4歳児以降に運動発達の遅れが顕著になること、これは運動調整能力の問題と関係することが示唆された。また、「気になる」子どもについては運動発達そのものの遅れよりも、自分自身の運動面での不得意感が5歳児ころから顕著になること、それが社会性の発達に影響を及ぼすことが示唆された。2.小学生児童を約1400名を対象として「気になる」子どもとそれ以外の子どもの学校適応尺度「Q-U」の違いについて検討した。その結果、「気になる」生徒はその他の生徒に比べ「学校不適応群」の割合が高いことが示された。また、「気になる」生徒については、小学校下学年では「承認得点」が低いこと、上学年では「被侵害得点」が高いことが示された。生徒学年が上がるにつれて、外在的行動の頻度は減少するものの、生徒自身が感じる適応感(内的適応感)が減少することが示唆された。1.目的:近年、保育・教育場面において、「気になる」子どもや発達障害をもつ子どもの理解と対応が一層求められるようになってきている。これらの子どもたちの特徴の一つとして、知的側面での遅れはないが、対人トラブルが多く、集団に適応しにくいといった点があげられる。したがって、知能検査によって認知の遅れやアンバランスさをいくら詳細に調べても、子どもに対する具体的な支援にはつながらない場合もある。むしろ、子どもたちが日常の生活を送る保育・教育場面における子どもの発達、とりわけ社会性の発達を捉えることが必要となる。そのような点から、本研究では、社会性発達のアセスメント・スケールの開発を目的とする。2.方法:(1)調査期間:2014年1月2月。(2)対象:保育所の1歳児クラス5歳児クラスの幼児約1800名を対象として、担任保育士に一人一人の子どもの行動特徴をチェックしてもらった。3.結果と考察:

(1)尺度項目は、「子ども同士の関係」「集団行動」「言語」「認識」「感情」に加えて、「気になる」行動から構成された。(2)「気になる」子どもの割合は、1歳児クラス13.8%、2歳児クラス16.1%、3歳児クラス27.0%、4歳児クラス27.3%、5歳児クラス23.5%であり、4歳児クラスでの割合が最も高かった。(3)「気になる」と「やや気になる」を合わせた割合の点から見ると、5歳児クラスでは、「周りの子どもにつられて騒いでしまう(80.0%)」「他のことが気になって保育者の話が最後まで聞けない(74.2%)」であり、注意の集中や行動調整の問題が多く指摘されていた。(4)「感情」領域の項目については、年齢群で違いがない項目と「みんなの前でほめられると恥ずかしそうにする」など年齢とともに通過率が上がる項目とに二分された。<研究の目的>2012年度は、2011年度に引き続き、乳幼児・児童の社会性発達スケールを作成することを目的として、従来の直接的発達検査・知能検査、間接的発達検査の項目を抽出し、認知、言語、社会性(対成人、対子ども)、情動、運動の各領域に配列するとともに、各項目の妥当性の検討および保育所・幼稚園・小学校における予備調査を開始した。具体的には、大きく次の3点についての研究を行った。<研究の方法>1.保育所、小学校において、いわゆる健常児同士の協同活動の発達、また発達自閉症児への社会性支援プログラムを開発し、実施した。子どもの年齢段階、発達段階によって、機能間連関のあり方が違うことが示唆され、それに応じたプログラムの開発が今後必要だと考えられた。2.東日本大震災後の情動調整について、保育所、小学校を対象とした調査を行った。その結果、不安・怯えなどよりも、音への過敏性の問題が継続していることがうかがわれた。また、小学生においては、女児に身体反応が多く認められることが分かった。子どもの年齢と時間経過、支援の要因を考慮した社会性発達アセスメントが重要であることが示唆された。3.保育所の発達障害児、「気になる」子どもの発達的特徴を明らかにするために、運動発達の側面と社会性の発達との関連を検討した。その結果、発達障害児については、運動得点、自己評価ともいわゆる健常児よりも低いこと、「気になる」子どもについては、4歳児以降に運動発達の遅れが顕著になることが再び確認された。2011年3月11日に起こった東日本大震災の影響で、大学の授業開始の遅れ、施設・設備の修復などにより研究の着手がやや遅れた。また、宮城県においては、当初予定していた保育所、幼稚園、小学校の調査が実施できないところもあり、2011年度に収集を予定していた研究データが十分には集められなかった。25年度が最終年度であるため、記入しない。2011年3月11日に起こった東日本大震災の影響で、研究全体が遅れ気味である。また、宮城県においては、当初予定していた保育所、幼稚園、小学校の調査が実施できないところもあり、2012年度に収集を予定していた研究データが十分には集められなかった。2011年度は東日本大震災の影響もあり、研究の着手が遅れたり、フィールドが十分確保できないこともあったが、2012年度は計画を遂行する環境も整っているので、当初の予定に加えて、2011年度に収集できなかったデータも収集することによって、従来の4年間の計画を遂行する予定である。
吻側延髄腹外側野血管運動ニューロンに対するアンギオテンシンIIの作用の解析

1.脳内独自のアンギオテンシンII(ANG II)が,吻側延髄腹外側野(RVLM)における交感神経血圧反射機構をtonicに修飾していることを明らかにした我々のこれまでの研究に基づき,本研究では,この変化がRVLM血管運動ニューロンに対するANG IIの直接的な興奮作用によるものであるか否かを検討した。更に、ANG IIの血圧反射修飾作用に如何なるタイプのRVLMニューロンが関与しているのか,カテコールアミン産生細胞の一つの指標であるclonidine感受性によってニューロンを分類し,各々に対するANGIIの効果を検討した。2.完全浮遊型電極(carbon fiber・多連ガラス管複合電極)を用いて,ウレタン麻酔自発呼吸下の家兎RVLM血管運動ニューロンの細胞外記録および同部位へのANG IIおよびclonidine局所投与を行った。3.RVLM血管運動ニューロンの約3割において,安静時自発発火頻度の上昇および圧受容体入力低下時の最大自発発火頻度の上昇が認められた。また,ANG IIによって自発発火頻度の上昇をきたすRVLM血管運動ニューロンの多くはclonidine感受性を有した。4.本結果は,RVLMにおけるANG IIの交感神経血圧反射の修飾作用が,clonidine感受性を有するRVLM血管運動ニューロンのsubpopulationに対する直接的な興奮作用を介して引き起こされていることを示唆するものであった。
意味役割の区分と文法の関わりに関する日英対照研究

本研究は、意味役割の区分と文法の関わりの一端を明らかにすることを最終目的としていた。研究期間内において、受身文に生起するby句が要求する項が常に動作主を表すという従来の前提が妥当であるか否かを検証した。具体的には、先行研究やデータを基に、by句の項の意味役割が「動作主」と「原因」に区分できる可能性を指摘した。また、日本語の受身文と生起する「ニ/ニヨッテ」句と比較することがその区分の妥当性を支持する方策となる可能性を探った。さらに、意味役割理論において、主題付与一様性の仮説を支持するものと、プロトロール仮説を支持するもののどちらがより当該現象を説明し得るのかという視点から先行研究を調査した。本研究の最終目的は、語用論的な観点から、意味役割の区分と文法の関わりの一端を明らかにすることである。この目的を達成するため、研究実施計画では、平成25年度は、記述研究の第一弾として、従来のby句は動作主を表すという「前提」の妥当性を検証することに焦点をあてることとしていた。具体的には、次の4点を行うこととしていた。1.英語byのそもそもの意味的特性がどのようなものなのかを先行研究の記述と実際に得られるデータをもとに明らかにしていく。2. byとbecause of/due toが使われている能動文・受身文のデータを収集し、これらの意味的特性と振る舞いを比較する。3. cause使役受身に生起するbyの項の意味役割を明らかにする。4.上記の結果をまとめ、受身文に生起するbyが要求する項の意味役割に関する記述的一般化を提案し、学会で発表する。平成25年度は、主にデータ収集を中心に行い、収集したデータを精査することに特化した年であった。そのため、成果を発表する段階には至らなかった。しかし、このデータを基に記述的な一般化を提案していくため、正確で緻密な記述研究を行っていく今後の研究に必要な過程であり時間をかける必要があった。データを収集し、先行研究を調査した成果の一部は、by句と受身文との関連から、講師として招聘された真岡英語研究会で講演した。語用論的な観点から意味役割の区分と文法の関わりの一端を明らかにするという本研究の最終目標を達成するため、平成26年度は、記述研究の第二弾として、英語の受身文に生じるby句と、日本語の受身文において動作主を表すといわれる「ニ/ニヨッテ」句との比較を行い、英語のby句が要求する項の意味役割に関する記述的一般化の妥当性を示すことに焦点をあてることした。その上で、具体的に以下の2点を行った。1.平成25年度に収集したデータの分析・考察を行い、その結果を研究会で発表した(「英語の受身文に生じるby句について」第2回筑波英語学若手研究会(H26.9.11))。2.日本語のニ受身文・ニヨッテ受身文の先行研究を調査し、データを収集した。英語のby句に関する記述的一般化の提案とその妥当性の検証を中心に行い、次年度に行う日英語比較のための準備を進めた。語用論的な観点から、意味役割の区分と文法の関わりの一端を明らかにするために、研究期間内には、以下を行うことを目的としていた。(1)英語の受身文に生起するby句が要求する項は常に動作主を表すという、当たり前のように考えられてきた従来の「前提」の妥当性を意味・語用論的に検証し、cause使役受身文をはじめとする現象の分析から、「動作主」と「原因」の意味的区分が文法的に重要であることを主張すること。(2)英語のby句と、日本語の受身文において動作主を表すといわれる「ニ/ニヨッテ」句との比較を行い、英語のby句が要求する項の意味役割の検証によって得られた仮説の妥当性を示す。(3)by句が要求する項の意味役割に関する仮説を基に、従来の意味役割理論の問題点を抽出し、その問題点を解決するための語用論的視座を取り入れた折衷案的アプローチを提案する。初年度には、英語の受身文と生起するby句や理由・原因を表すbecause ofが生起するデータの収集と精査、そして記述研究を中心に行った。次年度は、前年度に収集したデータの分析・考察を行い、その結果を研究会で発表した。また、日本語のニ受身文・ニヨッテ受身文の先行研究の調査を開始し、次年度に行う日英語比較の準備を進めた。最終年度は、日本語のニ受身文・ニヨッテ受身文の性質の理解と記述を行いながら、すでに提案されている意味役割理論の調査と理解に時間をかけた。具体的には、意味役割は離散的なものであり、ある意味役割は文法(構造)の同じ位置に常に生じる、つまり、受身化された能動文の主語がby句として生起するとき、その項の意味役割は常に動作主であるという考え方と、意味役割の区分は離散的ではなく、典型的な動作主と、典型的な被動作主を両極端に配置し、意味役割の連続性を認めるという立場のどちらが、本研究で提示するデータをより適切に説明するものなのか調査した.本研究は、意味役割の区分と文法の関わりの一端を明らかにすることを最終目的としていた。

具体的には、先行研究やデータを基に、by句の項の意味役割が「動作主」と「原因」に区分できる可能性を指摘した。また、日本語の受身文と生起する「ニ/ニヨッテ」句と比較することがその区分の妥当性を支持する方策となる可能性を探った。さらに、意味役割理論において、主題付与一様性の仮説を支持するものと、プロトロール仮説を支持するもののどちらがより当該現象を説明し得るのかという視点から先行研究を調査した。平成25年度には行えず、26年度に行うこととしていた、研究成果(の一部)を発表するということが達成できた。また、記述的一般化の妥当性を高めるために必要なさらなるデータを収集できた。英語学平成26年度に準備を始めた英語のby句と日本語の「ニ/ニヨッテ」句の比較研究を行い、その結果を論文や学会・研究会における口頭発表という形で発表する。英語学や日本語学研究者のコメントや意見などを参考にしながら、本研究における理論的貢献の可能性を探っていく。by句に関連した収集したデータの整理を終え、分析に入る段階で、本研究課題の計画には入っていなかった日本語の現象の調査を始めてしまったため、分析が行えず、成果を発表する段階に至らなかった。当該現象については、旬である時点で現象を捉える必要があったこと、また、初めて日本語を研究対象としたことから、日本語研究の手法などを学ぶため、日本語を研究している言語学者との人脈を築いたり、学会や研究会に出席したりしており、本研究課題を進めることとの同時進行が難しかった。上記の理由から計画の4分の3程度しか進んでいないため、やや遅れているという判断をした。平成25年度に収集したデータの分析、考察を速やかに行いながら、本来の平成26年度の計画にある、日本語の「ニ/ニヨッテ」句を用いられたデータの収集を行う。平成25年度に、研究成果の発表を行うはずであったが、それは平成26年度の調査結果を合わせることでより説得性のある記述研究になると思われるため、成果発表を平成26年度の計画に入れる。英語・日本語のデータの収集を引き続き行い、対照的に分析、考察していくという点に関しては、従来の計画通りに行っていく。本研究課題を申請した際には計画に入っていなかった日本語コーパスを使用することを新たに計画に入れたため。次年度に日本語と英語の対照研究を予定しており、その際には、多くの洗練されたデータを必要とする。そのため、コーパス使用料に充てるため、今年度の使用を一部控え、次年度へ繰り越すこととした。国立国語研究所提供の日本語話し言葉コーパスの使用料として5万円を使用し、また、英語のコーパスである小学館コーパスネットワークの使用料に2万1000円を、そして日本語の研究に関する図書購入費に残りを充てる計画である。平成26年度分については、当初の使用計画通りである。
成層圏オゾン層へのオゾン供給に関する基礎研究

1成層圏相当圧力におけるオゾン発生効率の測定平成3年度実績報告書において述べたように、成層圏の大気圧はその高度に応じて200Torr(高度15km程度)ないし1Torr(高度50km程度)と幅が広い。低気圧(高高度)において放電を利用したオゾン生成には、グロー放電、ないし放電発光によるオゾン生成が考えられたが、エネルギー当りの生成量は小さく、利用の可能性は小さい。これに対し、成層圏におけるオゾンの重心といわれる2025kmの高さにける大気圧は70Torr前後とされるが、その下、対流圏と成層圏の界面では200Torr前後で、この領域では、地上におけるオゾン生成同様、無声放電を利用することが可能である。実験によって確かめた結果、(a)ギャップ間隔69mmにおいて最高100g/kWhが得られた。この値は、エネルギー面からみて利用できる範囲にあると考えられる。(b)生成されたオゾンを発生器から直ちに外部に放出することが望ましい。従って原料気体を流す必要がある。測定の結果、発生器内の滞在時間が24msないし240msの場合、滞在時間による大きな修率(発生オゾg/kWh)に大きな違いの無いことが明らかになった。2地上におけるオゾンとの関係(日、欧、米の動向から)紫外線吸収の面からみると、高さ方向に積分したオゾン量の増大を企る事になるが、地上の生活圏におけるオゾンの増加は、活性酸素の増大に繋がり、生態系に悪影響を及ぼす。近年NOx,SOxや溶剤等産業廃棄物処理に大型電子ビーム方式等が採られる傾向にある。これによる2次的オゾン生成を削減する研究も必要である。先進諸国における産業の発達にともない,全地球的な環境保全の問題が大きく取り上げられるようになった。その代表とも言えるのが二酸化炭素による温暖化とオゾン濃度減小による癌の発生を含む生態系の変化である。オゾン濃度減少対策については観測やシミュレ-ション結果にもとずき,ハロン・フロン系物質の放出制限が行われるようになった。然し、それは減少速度を低下させる対策であって,積極的にオゾン層の回復を目指す可能性を検討するのが本研究の目的である。自然界では太陽光に含まれる紫外線によって酸素が解離され酸素原子になり,原子状酸素が酸素分子と結合してオゾンが形成される。工業的には13気圧のもとで無声放電によって生成され,その機構が詳しく知られている。これをオゾン層と云われる1700.5Torrの大気に当てはめた場合にどうなるのか,更に低酸素濃度の大気中で酸素原子一酸素分子の衝突頻度を挙げるための手段を考えるのが今回の計画である。オゾン層では地上1540kmで濃度が大であり,比較的圧力の高い領域である。そこで50170Torr(高度換算2515km)で電気的なオゾン生成効率を測定し始めた。その結果,気圧依存性は予想されたよりも小さく好ましい結果と言える。低気圧下の放電で紫外線等の発生があり,光の効果がより大であるためと考えられる。また,オゾン収率(1kwh当りのオゾン生成量)は通常のオゾン発生装置のそれよりも小さかったが,予想された程の小さい値ではなかった。以上,予備的実験における結果であるが,地上とは異った装置上の最適条件を求めることが必要であると,改めて確認された。1成層圏相当圧力におけるオゾン発生効率の測定成層圏相当圧力すなわち50170Torrの空気中におけるオゾン生成について実験的に検討を進めた。平行板型無声放電を用いたオゾン発生器において、ギャップを110mmに変化させた。110Torr(高度16km相当)では、測定された範囲において長ギャップ側ではギャップ依存制は小さいのに対して、短ギャップでは高能率の結果がえられている。

オゾン生成は3体反応であるため、低気圧ではギャップ中の反応に比べて、表面の果たす役割が大きいためと理解できる。さらに高高度(低気圧)での補給を考えた場合、タウンゼンド放電ないしグロ-放電の利用も考えられる。前者中では、後者中に比べて電子エネルギ-が大きいので効率の向上が期待できる。また、後者ではエネルギ-の大きな電子を得るため、異常グロ-領域の使用が望ましい。これらについての比較実験を行った。その結果、前者では後者の10倍程度の高効率が得られた。しかしあまりにも発生量が少ないので、上空に設置する場合、重量的な制限から問題であろう。2放電による発光とオゾン生成上空におけるオゾンの供給は、太陽光に含まれる紫外線による光化学反応によって行われている。放電時には発光、特に窒素の発光を伴う。そこで、同軸円筒電極形態を用いて、無声放電と窒素の発光の関係を実験的に調べた。その結果、窒素発光のみによる影響は小さく、むしろ、光電子放出を促進し、無声放電における微小放電数の増加をもたらす、間接的な効果の大きいことが明らかになった。前記のタウンゼンド放電と組み合わせることができれば好都合であるが、この点については、更に検討を続けたい。1成層圏相当圧力におけるオゾン発生効率の測定平成3年度実績報告書において述べたように、成層圏の大気圧はその高度に応じて200Torr(高度15km程度)ないし1Torr(高度50km程度)と幅が広い。低気圧(高高度)において放電を利用したオゾン生成には、グロー放電、ないし放電発光によるオゾン生成が考えられたが、エネルギー当たりの生成量は小さく、利用の可能性は小さい。これに対し、成層圏におけるオゾンの重心といわれる2025kmの高さにける大気圧は70Torr前後とされるが、その下、対流圏と成層圏の界面では200Torr前後で、この領域では、地上におけるオゾン生成同様、無声放電を利用することが可能である。実験によって確かめた結果、(a)ギャップ間隔69mmにおいて最高100g/kWhが得られた。この値は、エネルギー面からみて利用できる範囲にあると考えられる。(b)生成されたオゾンを発生器から直ちに外部に放出することが望ましい。従って原料気体を流す必要がある。測定の結果、発生器内の滞在時間が24msないし240msの場合、滞在時間による大きな修率(発生オゾンg/kWh)に大きな違いの無いことが明らかになった。2地上におけるオゾンとの関係(日、欧、米の動向から)紫外線吸収の面からみると、高さ方向に積分したオゾン量の増大を企る事になるが、地上の生活圏におけるオゾンの増加は、活性酸素の増大に繋がり、生態系に悪影響を及ぼす。近年NOx,SOxや溶剤等産業廃棄物処理に大型電子ビーム方式等が採られる傾向にある。これによる2次的オゾン生成を削減する研究も必要である。
新しい銅およびニッケル基バルクナノ二十面体ガラス複相合金の生成、構造と基礎的性質

加熱によってCu_<55>Zr_<30>Ti_<10>Pd_5合金に正20面体準結晶相が析出する。均質的な範囲は非常に限られた(<±5at.%)。この正20面体準結晶相は核形成及び3-D拡散制御成長を示す。母体ガラス相と析出させた正20面体準結晶相の組成は違う。Avrami指数値は約2.5になった。これは過冷却液体から正20面体準結晶相の核形成率をほぼ一定であることを示唆する。Cu基正20面体準結晶クラスタの成長はこの成長による内部弾性応力の上昇から妨げられるかもしれない。Cu基正20面体準結晶相の配位層内遷移金属の再配置による結晶化が起こる。Cu_<55>Zr_<40>Pd_5合金は過冷却液体から直接的に平衡の(Cu,Pd)_<10>Zr_7相を形成する。Cu-Zr-Ti-Pd正20面体準結晶相はCuリッチではない。Cu-Zr-Pd合金にTiを添加すると合金の結晶化挙動が変化する。TiはZrを置換して、正20面体準結晶相最初形成の合金の平均原子直径を変化させる。準格子を充填するため、Cu基及びZr/Hf基正20面体準結晶相は異なった原子配分を持たなければならないが、この正20面体準結晶相形成の基準は準格子定数と平均原子直径の比率が一定値になることである。この比率は安定性の指針で使用することができる。Cu_<55>Zr_<40>Pd_5,Cu_<55>Zr_<20>Ti_<20>Pd_5,Cu_<45>Zr_<40>Ti_<10>Pd_5,Cu_<60>Zr_<25>Ti_<10>Pd_5及びCu_<65>Zr_<20>Ti_<10>Pd_5合金はこの基準からずれるので正20面体準結晶相は不安定になる。これらの相はMackay-type正20面体準結晶相ではなく、斜方形のtriacontahedraを構成するFrank-Kasper-phaseである。この構造は20面体対称である54原子クラスタから構成される。ナノスケールの正20面体相の生成がCu_<55>Zr_<30>Ti_<10>(PdorAu)_5ガラス合金を昇温での第一結晶化で観察された。Cu_<55>Zr_<30>Ti_<10>Pd_5バルクガラス合金はcP2のCuZr相から成る10nm以下のナノ粒子を含む。正20面体相はガラス遷移温度域の上下で拡散律速成長をすることが示された。過冷却液体域へのその場昇温の間に、事前に存在していたCu_<50>Zr_<30>Ti_<10>Pd_<10>バルクガラス中のcP2のCuZr相ナノ粒子の溶解が確認された。ナノスケールのCuZr相は熱力学的に不安定であり、熱的に原子拡散が励起されたとき過冷却液体域で溶解する。Cu_<60>Zr_<30>Ti_<10>バルクガラス合金および10%体積分率のZrC分散粒子を含むCu_<60>Zr_<30>Ti_<10>バルクガラス合金の熱処理によるナノスケール析出の影響が機械的性質に与える影響も調査した。ガラス遷移温度(Tg)の708Kで7.8ks熱処理を施すことにより、ガラス相母相中に10nm以下の微細粒子が析出し、その析出粒子の体積分率は温度の上昇とともに増加する。破壊強度およびヤング率は熱処理温度の上昇により、鋳造材の108GPaおよび1945MPaからCu_<60>Zr_<30>Ti_<10>合金の708K、7.8ks熱処理材の122GPaおよび2196MPaに増加する。10%体積分率のZrC分散粒子を含むCu_<60>Zr_<30>Ti_<10>ガラス合金の機械的性質もまた、破壊強度が鋳造複合材料の2217MPaから熱処理複合材料の2467Kのように熱処理により改善される。Ni_<55>Zr_<30>Ti_<10>NM_5(NMは貴金属)ガラス合金では正20面体相の生成は観察されなかった。Ni_<55>Zr_<30>Ti_<10>NM_5合金は狭いか冷却液体域を有しており、さらにNi_<60>Zr_<30>Ti_<10>合金は第一結晶化により析出物のサイズが約100nmのoC68のNi_<10>Zr_7相を生成する。得られた結果は、ガラス合金の結晶化過程に関して過冷却液体の多大な影響を与えるとする仮定を支持するものである。過冷却液体から結晶化した合金は準安定相および結晶化に関して高い結晶学的対象性を有する相を生成する傾向を示す。このことは、ガラス相中よりも高い原子移動による過冷却液体域中の局所的原子構造の変化に関連付けられる。Ni_<60>Nb_<10>Zr_<15>Ti_<15>

合金へのPt添加およびPt,Cu同時添加により、過冷却液体領域が42Kから89K、91Kとそれぞれ増加することがわかった。これは今までに知られているNi基金属ガラスの中で最も大きな値である。1300Kという比較的低い液相温度と850Kという高いガラス遷移温度によりT_g/T_1=0.65に達し、高いガラス形成能を示す。Ni_<55>Nb_<25>Ti_<15>Pt_5、Ni_<52.5>Nb_<10>Zr_<15>Ti_<15>Pt_<7.5>はそれぞれ直径3mm、5mmのバルク金属ガラスの作製が可能である。5065Kもの広い過冷却液体領域を示す新規Cu基、Ni基バルク金属ガラスはCu-Zr-Ti-Y、Cu-Zr-Ti-Ce、Ni-Nb-Zr-Tiなど金属-金属系で構成され、Cu基では最大直径5mm以上、Ni基では3mm以上に達し、引張強度はそれぞれ2500,2700MPaと高い値を示す。最大圧縮破壊強度と塑性伸びはそれぞれCu基で2520MPaと1.0%、Ni基で3085MPaと1.8%となった。このような高いガラス形成能、過冷却液体領域、破壊強度、延性を併せ持った新規合金により、新たな高強度材料開発の促進が期待される。Cu_<55>Zr_<30>Ti_<10>(Pd or Au)_5ガラス合金の昇温過程において、ナノスケールの正20面体相が最初に結晶化した。Cu_<55>Zr_<30>Ti_<10>Pd_5バルクガラス合金はcP2のCuZr相から成る10nm以下のナノ粒子を含む。また、Cu-Zr-Ti-Pd正二十面体相はZr-Cu-Pd正二十面体相と異なり、狭い組成域を有することがわかった。Cu-Zr-Ti-Y、Cu-Zr-Ti-Ce、Ni-Nb-Ti-Pt、Ni-Nb-Ti-Zr-Ptにおいて臨界直径5mmを達成可能な高いガラス形成能、50K以上の過冷却液体領域、2000MPa以上の引張強度、圧縮試験における1.8%の塑性変形が得られ、バルク金属ガラスにおいてこれらの性質が同時に得られたのは初めてである。以上の結果より、これらの合金が高強度で優れた成形性を必要とする材料として、これらの合金が用いられることが期待される。加熱によってCu_<55>Zr_<30>Ti_<10>Pd_5合金に正20面体準結晶相が析出する。均質的な範囲は非常に限られた(<±5at.%)。この正20面体準結晶相は核形成及び3-D拡散制御成長を示す。母体ガラス相と析出させた正20面体準結晶相の組成は違う。Avrami指数値は約2.5になった。これは過冷却液体から正20面体準結晶相の核形成率をほぼ一定であることを示唆する。Cu基正20面体準結晶クラスタの成長はこの成長による内部弾性応力の上昇から妨げられるかもしれない。Cu基正20面体準結晶相の配位層内遷移金属の再配置による結晶化が起こる。Cu_<55>Zr_<40>Pd_5合金は過冷却液体から直接的に平衡の(Cu,Pd)_<10>Zr_7相を形成する。Cu-Zr-Ti-Pd正20面体準結晶相はCuリッチではない。Cu-Zr-Pd合金にTiを添加すると合金の結晶化挙動が変化する。TiはZrを置換して、正20面体準結晶相最初形成の合金の平均原子直径を変化させる。準格子を充填するため、Cu基及びZr/Hf基正20面体準結晶相は異なった原子配分を持たなければならないが、この正20面体準結晶相形成の基準は準格子定数と平均原子直径の比率が一定値になることである。この比率は安定性の指針で使用することができる。Cu_<55>Zr_<40>Pd_5,Cu_<55>Zr_<20>Ti_<20>Pd_5,Cu_<45>Zr_<40>Ti_<10>Pd_5,Cu_<60>Zr_<25>Ti_<10>Pd_5及びCu_<65>Zr_<20>Ti_<10>
食物摂取頻度調査票による食事由来の炎症能評価の妥当性と大腸がんリスクの関連

生体内の慢性的な炎症は、がん細胞の発生や増殖に関わる。食事は炎症状態に関わる要因の一つであるが、食事には炎症を抑制する成分と促進する成分が含まれるため、食事が炎症に与える影響は総合的に評価する必要がある。近年、その総合的評価の指標として、Dietary Inflammatory Index (DII)が国際的に使われており、疾病との関連が報告されている。しかし、食生活が欧米と異なる日本からの報告はない。さらに、近年日本で罹患が増加している大腸がんも炎症がリスクとなるが、特定の食品の予防効果では統一した見解が得られていない。本研究では、日本人を対象とした大規模前向きコホート研究(JPHC研究)により食物摂取頻度調査票(FFQ)を用いて評価したDIIの妥当性を検討し(研究1)、DIIと大腸がんの関連を検討する(研究2)ことを目的としている。本年度は、研究1として、食事の妥当性研究対象者565名の食事記録(DR)、FFQ、血液を用いて、食事調査データから計算したDIIが炎症マーカー(CRPおよびIL-6)と関連があるか、重回帰分析を用いて検討した。その結果、男性ではDIIとCRPの間に有意な関連はみられなかったものの、DIIとIL-6との間に有意な正の関連が観察され、DIIによる食事評価の妥当性が確認できた。一方、女性においては、CRPおよびIL-6ともにDIIとの間に有意な関連はみられず、DIIによる食事評価の妥当性が確認できなかった。本年度は、研究1については論文化までを予定しており、現在予定通り論文投稿中である。さらに、研究2については、DIIと大腸がんとの関連を検討するため、大規模コホート解析用データセットの整備(FFQによる食事調査データからDIIを計算)を行い、DIIと大腸がんの関連についてハザード比を算出するまでを予定しており、現在予定通り解析が完了し、論文投稿に向けて準備を進めている。次年度は研究2について、得られた結果の解釈を行い、論文化に向けて原稿執筆を行う予定である。本年度は、研究1実施のため、食事の妥当性研究対象者565名の食事記録(DR)、FFQ、血液を用いて、DII妥当性検証用データセットを作成した。FFQおよびDRを用いたDIIの計算には、米国ノースカロライナ大学の協力を得た。さらに、血中炎症マーカーであるインターロイキン-6(IL-6)を測定した。これらのデータと、既に測定済みの炎症マーカーであるCRPのデータを統合して、DII妥当性検証用データセットとした。妥当性の検討では、FFQとDRそれぞれから計算したDIIの順位相関およびそれをカテゴリー化した場合の一致率(κ係数)を検討し、DIIと炎症マーカーの関連を重回帰分析により検討した。男女ともに、DII同士の相関係数は中程度であり、κ係数は0.80を超えた。さらに、DIIと炎症マーカーの関連は、男性においてのみIL-6と正の関連が観察された。女性においては、CRP、IL-6ともにDIIとの関連はみられなかった。初年度は、妥当性検証用データセットの作成、血中IL-6濃度の分析、DIIとCRPの関連の検討までを予定していたが、次年度に予定していたDIIとIL-6の関連まで統計解析を終了し、論文投稿の準備が整った状態であり、当初の計画以上に進展した。