hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Th1/Th17 細胞活性を軸とした関節リウマチの遺伝学的病態予測モデルの樹立

本研究ではTh1細胞およびTh17細胞の活動性を軸とした関節リウマチの病態の予測法の樹立を目的とした.患者836人における血清中のIFN-γおよびIL-17Aの濃度測定を行い,またHLA-DRB1多型およびTh17細胞関連遺伝子の38 SNPのジェノタイピングを行った.臨床情報および各多型を説明変数として,ロジステック回帰分析を行ったところ,ROC曲線のAUCが0.887であり,高い精度でIFN-γ高値群およびIL-17A高値群の予測が可能であることが示唆された.本研究ではTh1細胞およびTh17細胞の活動性を軸とした関節リウマチの病態の予測法の樹立を目的とした.患者836人における血清中のIFN-γおよびIL-17Aの濃度測定を行い,またHLA-DRB1多型およびTh17細胞関連遺伝子の38 SNPのジェノタイピングを行った.臨床情報および各多型を説明変数として,ロジステック回帰分析を行ったところ,ROC曲線のAUCが0.887であり,高い精度でIFN-γ高値群およびIL-17A高値群の予測が可能であることが示唆された.本研究は,個人の遺伝子多型情報を用いて,Thelper1(Th1)細胞およびThl7細胞の活動性を軸とした関節リウマチの亜病態の予測法の樹立を目的としている.今年度においては予測に用いる候補遺伝子多型の選定およびジェノタイピング,および患者血清中のサイトカイン濃度の測定を行った.関節リウマチ感受性遺伝子多型としては,当初研究計画で予定していたものに加えて,研究室で行った日本人における関節リウマチのゲノムワイド関連解析のメタアナリシスの結果を用いて,追加選択した.また,Th1細胞およびTh17細胞の活動性の指標として,血清中のIFNγおよびIL-17Aの濃度測定を約1000症例について行ったが,特に高値群(上位20%)については,病態のさらなる理解のために,他の各種炎症性サイトカイン(TNFα,IL-6など)の測定も行った.現在までジェノタイピングを行ったHLA-DRB1多型と20SNPのジェノタイプ,および抗CCP抗体などの臨床情報を説明変数として,ロジステック回帰分析による,IFNγ高値群およびIL-17A高値群の予測モデルを樹立した.ROC曲線による評価ではAUC>0.75と比較的高い精度で予測可能であることが明らかになった.今後,この予測モデルが,別検体セットで再現性がとれるか確認するとともに,使用するSNPをcommon variantのみならずrare variantまで広げたうえで,より高精度な予測モデルの樹立を目指す.本研究は,個人の遺伝子多型情報を用いて, T helper 1(Th1)細胞およびTh17細胞の活動性を軸とした関節リウマチの亜病態の予測法の樹立を目的とした.これまで,予測に用いる候補遺伝子多型の選定およびジェノタイピング,および患者血清中のサイトカイン濃度の測定を行った.関節リウマチ感受性遺伝子多型(common variant)としては,当初研究計画で予定していたものに加えて,研究室で行った日本人における関節リウマチのゲノムワイド関連解析のメタアナリシスの結果を用いて,追加選択した.また,Th1細胞およびTh17細胞の活動性の指標として,血清中のInterferone(IFN)γおよびInterleukin(IL)-17Aの濃度測定を約1000症例について行ったが,特に高値群(上位20%)については,病態のさらなる理解のために,他の各種炎症性サイトカイン(TNFα,IL-6など)の測定も行った.現在までジェノタイピングを行ったHLA-DRB1多型と20 SNPのジェノタイプ,および抗CCP抗体などの臨床情報を説明変数として,ロジステック回帰分析による,IFNγ高値群およびIL-17A高値群の予測モデルを樹立した.ROC曲線による評価ではAUC >0.80と比較的高い精度で予測可能であることが明らかになったが,さらに予測精度を高くしていくために,遺伝子機能へのインパクトの大きいrare variantの探索も行っていく予定である.遺伝子多型のジェノタイピングおよび血清のサイトカイン測定など,実験実務はおおむね予定通り進行しているため.24年度が最終年度であるため、記入しない。予測モデルの精度を上げるために,使用する遺伝子多型(SNP)の数を増やす.特に,最近,疾患での稀な多型(rare variant)の重要性が指摘されているため,予測モデルにrare variantを組み込むことも検討していく.24年度が最終年度であるため、記入しない。
口腔癌の微小転移機構の解析と分子標的治療による転移阻止

本研究では、口腔癌の微小転移機構の解析を行うことより、転移制御分子を明らかにし、それら分子を標的とした転移阻止実験を計画した。まず、転移能の異なるgreen fluorescence protein(GFP)安定発現口腔扁平上皮癌細胞と唾液腺癌細胞をそれぞれ2株樹立した。GFPを指標にすることにより、in vitroでの浸潤能の評価、in vivoでのリンパ節および遠隔臓器への微小転移の評価が正確かつ簡易に行えた。まず、口腔扁平上皮癌細胞株および癌組織を用い網羅的遺伝子発現解析にて、転移機構に血管内皮増殖因子VEGF、ケモカイン受容体,CXCR4、上皮成長因子受容体EGFR、マトリックスメタロプロテアーゼ剛PもサイトカインIL-8等の分子が関与している可能性が示唆された。本研究では、CXCR4、EGFR、VEGF、IL-8について詳細な解析を行った結果、CXCR4およびEGFRそれぞれが口腔扁平上皮癌細胞の浸潤および遊走能を制御していること、VEGFが血管新生誘導能を制御していることが明らかとなった。さらに、CXCR4およびEGFRの機能阻害あるいは血管新生阻害薬はヌードマウス同所性腫瘍移植モデルにおいて、'いずれも著明に頸部リンパ節転移を抑制した。加えて、放射線照射の併用はその転移抑制効果を増強した。一方、唾液腺癌細胞を用いた転移機構の解析においては、低酸素誘導因子HIF-1が関与している可能性が示唆された。すなわち、転移能を有する唾液線癌細胞では、低酸素培養にて著明にHIF-1が誘導され、その標的遺伝子である肝細胞増殖因子受容体c-Metの発現が著明に誘導されたが、転移能を有さない唾液腺癌細胞では、低酸素培養においてHIF-1、c-Metの発現誘導は認められなかった。本研究では、上述の結果の他に口腔癌の転移を制御している可能性を有している新規遺伝子を多数同定した。平成14年度は口腔癌頸部リンパ節高転移株にGreen fluorescent Protein(GFP)遺伝子を安定発現させ、可視化した細胞で、その転移機構を解析することを試みた。保有しているGFP-SAS-T5、GFP-SAS-L1、GFP-BSCCの3株に加え、ACC-2と、ACC-2から樹立され高頻度に遠隔転移を起こすACC-MにGFPを安定発現させることで、GFP-ACC2ならびにGFP-ACC-Mの2株を新たに樹立した。また、舌への同所性移植、頸部リンパ節転移モデルを用い、扁平上皮癌細胞株HSC2、HSC3、HSC4の頸部リンパ節への転移率を検討したところ、同所性移植は全例生着するものの、HSC2で30%、HSC3で80%、HSC4で20%と異なった頸部リンパ節転移率を示した。平成15年度は微小転移術中診断システムの開発に成功した。ミニカラムによるmRNA抽出、ライトサイクラーによるキャピラリー内でのRT-PCRにより2時間以内にリンパ節内微小転移の遺伝子診断を可能にした。本システムの利用により臨床的N0症例において微小転移の術中診断が可能となり、不必要な頸部郭清を回避することが可能となった(Hamakawa, et al.: Int J Oral & Maxillofac Surg,2004)。また、in vitro, in vivoの検討により、口腔癌微小転移のリアルタイムPCRには腫瘍マーカーとしてSCCAが優れていることを明らかにした(Onishi et al.:Oncol Rep 2003)。また、分子標的治療の基礎研究として、Cyclooxygenase-2 (COX-2)阻害剤に着目した。

COX-2は口腔癌を含む各種癌において発現が上昇しており,COX-2の発現と放射線治療抵抗性との関係を調べた。8種類の口腔扁平上皮癌細胞株(HSC2,3,4,SCC25,66,111,Ca9-22,NaN2)を用い,Western Blotting法でCOX-2の発現を,コロニー形成法で放射線感受性を検討した。その結果,COX-2の発現と放射線抵抗性との間に相関を認めた(P=0.043)。COX-2高発現株に対してCOX-2選択的阻害剤と放射線を併用した群では,放射線の感受性が増強され、口腔癌における分子標的治療としての可能性が示された。また,当科にて放射線療法主体の術前治療を施行した口腔癌41例でCOX-2の免疫組織化学的検索を行った結果,治療効果との関係において同様の傾向がみられた。すなわちCOX-2発現症例では術前治療に抵抗性のものが多かった(P=0.047)(Terakado, et al.:Oral Oncol,2004)。平成16年度は口腔癌の細胞周期、増殖活性、浸潤、転移に関連する分子シグナルを同定し、これを制御する方法を検討した。まず、口腔癌で過剰発現しているEGFRを主たる分子標的とし、この阻害剤であるZD1839(Gefitinib, Iressa)と放射線併用治療における癌細胞への影響を検討した。口腔癌培養細胞にZD1839を添加することにより容量依存性に細胞増殖は抑制され、細胞周期はG1 arrestを示した。細胞内p27kip1は経時的に発現増加し、SCFskp2は減少した。ZD1983は接着分子への影響を与え、fibronectinの発現を抑制した。また、Integrin α3,αv,β1,β6の発現および下流シグナルであるFAKのリン酸化を抑制することにより浸潤、転移を制御し得た。ヌードマウス舌正所性移植モデルでは、移植後3週目から放射線(4Gy)、ZD1839(1uM)併用投与することにより未処理群と比較して有意に腫瘍増殖を抑制した。さらにZD1839は放射線奏功性を向上させ、そのメカニズムの一つとしてdouble strand DNA repair enzyme系であるDNA-PK complex pathwayを抑制することを解明した。つぎに、口腔癌の浸潤、転移に関係する重要なシグナル系であるHGF/c-met系について検討した。下流シグナルを解析するため、口腔癌におけるStat-3の発現とc-metとの相関を調べた。リン酸化Stat-3は口腔癌84例中62例に発現しており、そのうち42例はc-met陽性であった(p=0.00097)こと。HGF/c-metシグナルは細胞内で転写活性化因子Stat-3を作動させていることが明らかとなり、口腔癌分子標的治療の重要な標的であることが示された。
米国ダウンタウンの歴史的地区における地役権保全プログラムに関する研究

最終年度にあたる今回の調査では、地役権保全プログラムが多用されている米国内の複数の主要都市を対象とする現地調査を実施し、関係者の聞き取り調査や一次資料の収集、関連する文献等の購入を行うことを目的とした。まず、3/23の東京宿泊は、東京大学総合図書館で日本国内での既往研究に関連する資料収集を行った。次に、南部都市でダウンタウン(中心業務地区)の大部分が歴史地区に指定されているメンフィス市の現地調査を行った。同市では、最も古い歴史地区(Beale Street Historic District)は1967年に指定が行われるなど、歴史的環境保全に対する取り組みは積極的である。制度が全米ナショナルトラストの普及活動を通じて全米に知られるようになったのは1980年代である。しかしながらメンフィスにおけるダウンタウン最初の歴史的環境保全調査および計画(1983年)を見ても、地役権保全プログラム制度(HCEP)を用いてファサード等を保全しているとの記述が見られなかった。最初の歴史地区であるBeale Street Historic Districtでは歴史地区内の建物は商業・観光の用途に主に利用しており、ファサードは商業的な看板が多く掲げられている。このようなケースではHCEPの利用には向かない。メンフィスでは保存よりも活用(adaptive reuse)に重点が置かれる中で歴史的環境保全の取り組みが進んだためにHCEPが普及しなかったと考えられる。最後に、HCEPの活用事例が多数報告されているサンアントニオ市の現地調査を行った。同市ではサンアントニオ歴史保全協会(SACS)を訪れ、ファサード利用権に関する協定書、毎年度の追跡調査時に作成した文書資料を入手した。ウェブサイトで行った事前調査では5件だけだったが、実際には22件のファサード利用権設定が行われていたことが判明し、同制度がサンアントニオでは一定程度普及していたことが明らかになった。事前調査の対象となった5件については現在の建物の保存状況を現地確認して写真に収め、残りの17件についてはSACSが所有する建物記録写真の複製を入手した。今年度実績は以下2点である。第一に国内及び米国ワシントンDCでの資料収集を行い、地役権保全プログラムの基礎概念である「地役権」に関する研究論文・基礎文献の収集を完了した。第二に米国内動向調査として、研究計画に記したオハイオ州の主要都市調査は訪問予定先との日程調整がつかなかったため次年度以降に先送りし、今年度の研究目的を達成するためにオハイオ州と同様の条件として米国内の古い都市が多数分布する北東部から中西部からボルチモア市、インディアナポリス市、セントルイス市、バッファロー市の調査対象地に選定し、都心部(ダウンタウン)の歴史的地区における地役権保全プログラム(HCEP)活用動向とその背景となる歴史保全手法の一般的動向の調査を実施した。北東部の海沿い主要都市ボルチモア市では近年の歴史的建造物の修復活用に際して、歴史保全組織Preservation MarylandによってHCEP活用が促進されている実態が明らかになった。メリーランド州ではHCEP運用の過程で発生する州税控除の権利を州内金融機関のシンジケート組織が購入する仕組みが整備されており、これがHCEP利用を促進していると考えられる。一方、中西部の主要都市インディアナポリス市およびセントルイス市、北東部の内陸主要都市バッファロー市では、歴史的建造物の修復による住宅供給は進展しているが修復に伴う税控除の活用が中心的手法として普及し、歴史的建造物が集積する都心部でもHCEP活用は確認されなかった。特にセントルイスでは都心部での歴史的建造物の修復活用事業が近年特に盛んに行われているが、HCEP運用資格を有する歴史保全系の民間非営利組織ではなく一般の民間企業や市が建物活用のために修復を進めていたためHCEPが活用機会を得られていない実態が明らかになった。各州法でHCEP制度は整備されているものの、いずれの都市でもHCEP活用は郊外部の歴史的住宅の保全事例に限定されていた実態が明らかになった。今年度は、米国内でも比較的古い歴史を持つがゆえに歴史的地区が多数存在する北東部の都市を対象に、歴史的建造物の修復保全に際して地役権保全プログラム制度(HCEP制度)が実際にどのように活用されてきたのかを調査した。ペンシルバニア州フィラデルフィアでは、都心の代表的な歴史的地区であるオールドシティ地区(旧居留地)の修復再生が検討され始めた1980年代初頭にHCEP制度を用いて地区全体の歴史的建造物ファサードの修復を検討していた事実が明らかになり、同制度を適用して修復保全している建物の存在と現存状況を確認してきた。但し、ペンシルベニア州内を広く見るとHCEP制度を用いた歴史的建造物の修復は特定の歴史地区に偏在するのではなく都市圏内に広く分散している。これは、HCEP制度の活用を促進するために、特定地区で活動するNPO組織ではなくPreservation Alliance forGreater Philadelphiaという都市圏全域を活動範囲とする組織が技術支援を行っているためである事が分かった。次に、ロードアイランド州プロビデンスでは、都心の歴史的地区(ダウンシティ地区)におけるHCEP制度の活用動向を調査した。その結果、同地区では歴史的建造物の修復活用事業が近年進んでいるが、同制度よりも民間財団が運用しているファサード修復基金が実際の修復整備には用いられており、HCEPが活用機会を得られていない実態が明らかになった。以上の調査および昨年度までの分析結果を踏まえると、HCEPの使われ方には特定の歴史的市街地で集中的に使われている場合と、都市圏全体に適用物件が分散している場合という二っの傾向があると言える。

制度黎明期の1980年代は、歴史的建物を修復するための財源が限られていたためにHCEPが選択肢の一つとして検討されていたが、時間経過の中で使い勝手の良いファサード修復基金等が標準的手法として適用され、HCEPは特定の条件を満たす地域において戦略的に用いられる手法として定着していったと考えられる。最終年度にあたる今回の調査では、地役権保全プログラムが多用されている米国内の複数の主要都市を対象とする現地調査を実施し、関係者の聞き取り調査や一次資料の収集、関連する文献等の購入を行うことを目的とした。まず、3/23の東京宿泊は、東京大学総合図書館で日本国内での既往研究に関連する資料収集を行った。次に、南部都市でダウンタウン(中心業務地区)の大部分が歴史地区に指定されているメンフィス市の現地調査を行った。同市では、最も古い歴史地区(Beale Street Historic District)は1967年に指定が行われるなど、歴史的環境保全に対する取り組みは積極的である。制度が全米ナショナルトラストの普及活動を通じて全米に知られるようになったのは1980年代である。しかしながらメンフィスにおけるダウンタウン最初の歴史的環境保全調査および計画(1983年)を見ても、地役権保全プログラム制度(HCEP)を用いてファサード等を保全しているとの記述が見られなかった。最初の歴史地区であるBeale Street Historic Districtでは歴史地区内の建物は商業・観光の用途に主に利用しており、ファサードは商業的な看板が多く掲げられている。このようなケースではHCEPの利用には向かない。メンフィスでは保存よりも活用(adaptive reuse)に重点が置かれる中で歴史的環境保全の取り組みが進んだためにHCEPが普及しなかったと考えられる。最後に、HCEPの活用事例が多数報告されているサンアントニオ市の現地調査を行った。同市ではサンアントニオ歴史保全協会(SACS)を訪れ、ファサード利用権に関する協定書、毎年度の追跡調査時に作成した文書資料を入手した。ウェブサイトで行った事前調査では5件だけだったが、実際には22件のファサード利用権設定が行われていたことが判明し、同制度がサンアントニオでは一定程度普及していたことが明らかになった。事前調査の対象となった5件については現在の建物の保存状況を現地確認して写真に収め、残りの17件についてはSACSが所有する建物記録写真の複製を入手した。
高エネルギーガンマ線の偏光測定による量子重力理論の研究

ある種の量子重力理論では、真空中をフォトンが伝搬する際に、右円偏光と左円偏光の回転速度が変化する可能性を示唆している。この違いからフォトンの直線偏光の振動方向が伝搬中に少しずつ回転し、そしてこの回転角がフォトンのエネルギーに依存する事が示唆されている。このような効果は非常に小さい事が予想されるため通常の実験では観測にかからないが、宇宙の遠方で生じるガンマ線バーストから来る電磁波を使えば、観測できる可能性がある。すでにガンマ線バーストから来る数10keVと数100keVのガンマ線の偏光方向を調べる事で、このような実験がなされており、上限値が得られている。もし、数keVと数10GeVのガンマ線でこの測定を行うと、今までに得られた上限値をさらに100億倍厳しいものにできる。高エネルギーガンマ線の観測はチェレンコフ望遠鏡で現在可能だが、チェレンコフ望遠鏡を使って高エネルギーガンマ線の偏光方向を検出した事は無い。そこで高エネルギーガンマ線が大気中で起こす相互作用によって生じるチェレンコフ光から、高エネルギーガンマ線の偏光情報を取得できるのか原理的に明らかにすることが本研究の目的である。そのため平成30年度は、エアーシャワーのシミュレーターであるCORSIKAで偏光したガンマ線を入射できるように改造し、そしてこのシミュレーターでシミュレーションを開始した。高エネルギーガンマ線は大気上空で電子対生成を起こし、電子と陽電子を放出する。この電子と陽電子が作るチェレンコフ光のリングを地上で観測すれば、高エネルギーガンマ線の偏光情報が得られるが、それと同時に2次粒子による数千倍のバックグランドが存在する。そのバックグランドを初期的なカットを使って排除し、現在100倍程度まで落とすことができた。当初の計画では平成30年度に、偏光した高エネルギーガンマ線のシミュレーターを構築する事を目的としていた。そして実際にその目的は達成された。その意味では計画通り研究は順調に進展していると言える。しかし思った以上に地磁気が電子と陽電子の飛跡を曲げ、それにより偏光方向の判別を難しくする事が分かった。そして予想通り、2次粒子が作り出すチェレンコフ光が非常に沢山存在する事も確認できた。この問題を解決しながら、研究を先に進める道筋はまだ十分できていないので、その意味では当初の計画以上に進展しているとは言えない。平成31年度には3つの事を予定している。1)まず最初は二次粒子によるチェレンコフ光のバックグランドをより沢山落とすカットを行う事である。現在はまだ1発1発のガンマ線に対してカスタマイズしたカットになっておらず、一律のカットを施している。これをカスタマイズする事を考えており、信号に対して10倍程度までバックグランドをこれで落とす事を目標としている。2)次にステップとしてはそれでも残ったバックグランドンの中から信号を見つけ出すために機械学習を導入する事である。そのためすでに平成30年度の終わりから機械学習を行う環境を整え始めている。そして機械学習を使う事で偏光情報を捉えることが原理的にできるのかを調べる予定である。3)最後にもしそれでもダメな場合は、仮に月面でそのような実験を行った場合の可能性を考えてみる。現在月ゲートウエイ構想というものが急ピッチで進んでおり、月面に検出器を置くことはそれほど馬鹿げた事では無くなってきている。月には磁場が存在しないため、最初にできた一次電子と陽電子の飛跡は曲げられず直進するため、その一次電子の放出するチェレンコフ光はきれいなパターンを示す。また月には大気が存在しないが、人工的な大気を置けば、チェレンコフ光が観測できるはずである。すぐには実現できないが、将来的に可能かどうかを研究する事も視野に入れる。

当初の計画では平成30年度に、偏光した高エネルギーガンマ線のシミュレーターを構築する事を目的としていた。そして実際にその目的は達成された。その意味では計画通り研究は順調に進展していると言える。しかし思った以上に地磁気が電子と陽電子の飛跡を曲げ、それにより偏光方向の判別を難しくする事が分かった。そして予想通り、2次粒子が作り出すチェレンコフ光が非常に沢山存在する事も確認できた。この問題を解決しながら、研究を先に進める道筋はまだ十分できていないので、その意味では当初の計画以上に進展しているとは言えない。平成31年度には3つの事を予定している。1)まず最初は二次粒子によるチェレンコフ光のバックグランドをより沢山落とすカットを行う事である。現在はまだ1発1発のガンマ線に対してカスタマイズしたカットになっておらず、一律のカットを施している。これをカスタマイズする事を考えており、信号に対して10倍程度までバックグランドをこれで落とす事を目標としている。2)次にステップとしてはそれでも残ったバックグランドンの中から信号を見つけ出すために機械学習を導入する事である。そのためすでに平成30年度の終わりから機械学習を行う環境を整え始めている。そして機械学習を使う事で偏光情報を捉えることが原理的にできるのかを調べる予定である。3)最後にもしそれでもダメな場合は、仮に月面でそのような実験を行った場合の可能性を考えてみる。現在月ゲートウエイ構想というものが急ピッチで進んでおり、月面に検出器を置くことはそれほど馬鹿げた事では無くなってきている。月には磁場が存在しないため、最初にできた一次電子と陽電子の飛跡は曲げられず直進するため、その一次電子の放出するチェレンコフ光はきれいなパターンを示す。また月には大気が存在しないが、人工的な大気を置けば、チェレンコフ光が観測できるはずである。すぐには実現できないが、将来的に可能かどうかを研究する事も視野に入れる。
ドイツにおける「移民映画」研究

戦後ドイツ映画における移民表象の変遷を辿りながら、移民をめぐる社会状況の変化を考察した。とりわけ日本では無名ながらドイツでは高い評価を受けているトルコ系移民二世の映画作家トーマス・アルスランの作品を取り上げ、トルコや移民というテーマを扱う際にいかに紋切り型的表現から距離を取り、社会の多様性を浮き彫りにする手法を明らかにした。平成21年度は、ドイツにおける移民を主題とする映画、および移民当事者によって製作された映画について、可能な限り作品を視聴し、また論文や雑誌記事などを精読することにより、それぞれの時代での評価の変化を概観した。その際、社会背景の考察だけでなく、各映画作品において美学的な特徴や、映画作家の技法的特徴、また映画史的な影響関係も同時に考察することで、「移民」と「映画」双方の関連において、20世紀後半から現代にかけてのドイツ史を考察する試みとした。70年代のファスビンダー、80年代の『40m^2のドイツ』、『ヤスミン』、90年代のアルスラン、現代の移民2-3世作家まで、目立った作品を順次考察した結果、重要な作品はそれぞれ独自の映像美学的特徴を備えていることがわかる。例えば移民第一世代の直面する社会からの疎外の表現は、狭い住居に監禁され、他者にエイリアン扱いされる姿が描き出され、視覚的なサスペンス盛り上げを効果的に用いている。こうした表現の考察は、作者や主人公のアイデンティティの問いが、単に国籍だけの問題ではなく、さらに普遍的な映像美学や人間心理等を要因としていることを明らかにする。昨年度より、ドイツにおける移民映画の変化を概観しつつ、様式および内容的に重要と思われる作品を取り上げて考察を深めた。とりわけファスビンダー監督作『出稼ぎ野郎』と『不安は魂を食いつくす』、トーマス・アルスランの3部作『兄弟』『売人』『晴れた日』の移民表象の特徴を比較しつつ、それぞれの映画作家のスタイルの相違を美的および社会批判的観点から考察した。その成果を日本ドイツ学会のフォーラムにおいて口頭発表した。外国人や移民を描く際に多用される紋切り型表現について、それぞれの映画作家が独自の異化効果的な手法を用いて月並みな表現を回避し、受け手の意識的な受容を促すことを明らかにした。また年度の後半は、アテネ・フランセ文化センターにてアルスラン監督の3部作に日本語字幕を付した上映を行い、日本では無名の作家アルスランの全体像を紹介した。その機会に講演を行い、トルコ系移民を扱った3部作のみならず、近年の作品においてもアルスランの文化的アイデンティティを固定化しない製作態度が一貫していることを指摘した。今回は監督を招待し討論を行うことは叶わなかったが、その間のドイツ滞在の折にインタヴューを行った。監督を招いての上映および討論は2011年度に延期し、2012年3月に上映会と監督との討論を行った。平成23年度はアルスラン監督を日本に招待し、上映と討論を行うことを中心的な課題とした。アルスランの近年の作品は移民やトルコをテーマとせず、これまでのトルコ系移民2世の映画という観点では簡単に考察できるものではなくなっている。だがむしろこれを契機に、当初の研究課題である「移民映画」の枠組みを拡張する可能性を探った。つまり「移民映画」の定義の一つとして、移民の出自を持った監督の作品である点を考慮するなら、そこに文化的アイデンティティについての紋切り型の思考に対抗する別のアイデンティティ形成がなされるのではないかと問いかけることである。まずは前年度のドイツ学会での発表に基づき小論文を書き上げ、ドイツ学会誌に寄稿した。ここでは映画における「移民」の表象の方法が、まさに映画の題材にかかわらず、その基本的な様式性や監督の政治意識と深く結びついていることを考察した。また10月にアテネ・フランセ文化センター主催の上映会において、ドイツにおけるトルコ系移民1世を主題とした映画『40m^2のドイツ』(1986)の日本初上映を行い、その後過去から現在にかけてのドイツでの移民映画の変化を概観する講演を行った。アルスラン監督招聘は、本来5月を予定していたが、東日本大震災とそれに基づく国内での混乱により延期を余儀なくされ、結局平成24年3月初旬にようやく実現し、5泊6日の日本滞在の中で4日間に渡って異なる会場で上映会とディスカッションを行った。上映ホールで一般観客を前に2度、また映画美学校の学生を前に特別講義と質疑応答、そして一度は大学でのゼミナールとして、映像の一部を映写しつつ全作品について討論を行った。アルスラン監督の作品について多面的な議論が行えただけでなく、監督の文化的アイデンティティに関する考察を存分に聞くことができた。こうした成果は23年度内に何らかの形にするのは時間不足であったため、24年度に論文の形で随時発表してゆく予定である。
蛋白質リン酸化酵素の基質認識・活性調節機構とリン酸化シグナルネットワークの解析

本研究課題では、プロテインキナーゼの基質認識機構の解析およびキナーゼの活性調節・モニタリングツールの開発を行う。昨年度は、Rho-kinaseとその基質であるMYPT1のキナーゼ・基質間相互作用の解析を行い、MYPT1の2箇所のリン酸化部位それぞれの近傍の十数アミノ酸程の領域がRho-kinaseとの相互作用に重要であることを見出し、ドッキングモチーフ1、2 (DM1, DM2)と名付けた。本年度はこれらドッキングモチーフについてさらに詳細な検討を行った。DM2を欠くとその近傍のリン酸化は大きく低下したが、DM1を欠いても近傍のリン酸化に対する影響は限定的であった。また、ドッキングモチーフや偽基質(リン酸化部位を含む周囲の配列でリン酸化部位はAlaに置換、PS1, PS2と名付ける)ペプチドを作製し、in vitroでRho-kinaseに対して阻害効果があるかを検討したところ、PS2-DM2ペプチドはキナーゼ活性を阻害したが、それ以外のPSのみ、DMのみ、およびPS1-DM1ペプチドには阻害効果はほとんど無かった。このことより、DM2は近傍のリン酸化部位のリン酸化に必要十分であるが、DM1については必要であるが十分ではないと思われた。そこでDM1以外の領域を探索したところ、リン酸化部位を挟んでDM1と逆側の9アミノ酸の領域もRho-kinaseとの相互作用に重要であることが分かり、DM3と名付けた。DM1とDM3の両方を欠くと中央のリン酸化部位のリン酸化が大きく低下し、またPS1-DM3ペプチドがRho-kinase活性を抑制することを見出した(いずれもDM3のみでは効果が無かった)。以上のことより、Rho-kinaseがMYPT1を認識しリン酸化するためには、リン酸化部位に加えてドッキングモチーフ(DM1/DM3, DM2)が必要であることが示された。本年度は、Rho-kinaseがその基質であるMYPT1をどのようにして認識しているか、基質認識機構の解析を行った。その結果、1箇所のリン酸化部位についてはN末側、C末側の両方に、もう一方のリン酸化部位はN末側にドッキングモチーフを持ち、ドッキングモチーフはそれぞれの近傍のリン酸化部位に対してRho-kinaseとの相互作用およびリン酸化部位のリン酸化に寄与していることを見出した。DM2とDM3は塩基性アミノ酸を多く含んでいたが、DM1とは配列類似性が無く、Rho-kinaseは少なくとも2種類の基質認識インターフェイスを持つことが示唆された。また、PS1-DM3ペプチド、PS2-DM2ペプチドがin vitroでRho-kinaseの活性を抑制したことから、新規のRho-kinase阻害薬として利用出来る可能性が示された。上述のように、Rho-kinaseとMYPT1のキナーゼ・基質相互作用機構の理解が大きく進み、また新規の活性調節ツールの候補も得られたことから、本研究はおおむね順調に進展していると考える。引き続き、キナーゼの基質認識機構の解析、キナーゼの活性調節・モニターツールの開発、およびシグナルネットワークの解析を行う。MYPT1については、Rho-kinaseとの相互作用インターフェースである3個のドッキングモチーフを同定・評価出来たため、KISS法で同定した他の基質について類似のドッキングモチーフが存在するか、検討する。また、Rho-kinase以外のキナーゼについても比較検討を行う。本研究課題では、細胞内タンパク質リン酸化シグナルネットワークの全体像を理解するための分子基盤を構築することを目的として、プロテインキナーゼの基質認識機構の解析およびキナーゼの活性調節・モニタリングツールの開発を行う。本年度はRho-kinaseとその基質であるMYPT1のキナーゼ・基質間相互作用の解析を行った。MYPT1はRho-kinaseの既知の基質であり、KISS解析によってもRho-kinaseの触媒領域との相互作用が強く示唆されたことから、Rho-kinaseとの相互作用に必要なMYPT1領域の同定を試みた。その結果、MYPT1の2箇所のリン酸化部位近傍のそれぞれ十数アミノ酸程度の領域(ドッキングモチーフ1および2と呼ぶ)が、リン酸化部位と共にRho-kinaseとの相互作用に必要であることを見出した。ドッキングモチーフ1と2の配列類似性は低く、それぞれのドッキングモチーフがRho-kinaseの異なる領域と相互作用する可能性も示唆された。さらに、ドッキングモチーフとリン酸化部位を含むMYPT1断片が、in vitroおよびin vivoでRho-kinaseの活性を抑制することも見出し、Rho-kinaseの活性調節ツールとしての応用が考えられる。本年度は、(1)キナーゼ基質のスクリーニング、(2)キナーゼの基質認識機構の解析、(3)キナーゼの活性調節・モニターツールを開発、を予定していた。(1)については、MRCKの基質スクリーニングを行なった。(2)については、Rho-kinaseとその基質であるMYPT1のキナーゼ・基質相互作用について解析を行い、新たにRho-kinaseとの相互作用に必要な2箇所の領域(ドッキングモチーフ)を見出した。(3)について、MYPT1のドッキングモチーフとリン酸化部位を含む断片がRho-kinaseを抑制することを示した。上述のように、本研究はおおむね順調に進展していると考える。

本年度はこれらドッキングモチーフについてさらに詳細な検討を行った。DM2を欠くとその近傍のリン酸化は大きく低下したが、DM1を欠いても近傍のリン酸化に対する影響は限定的であった。また、ドッキングモチーフや偽基質(リン酸化部位を含む周囲の配列でリン酸化部位はAlaに置換、PS1, PS2と名付ける)ペプチドを作製し、in vitroでRho-kinaseに対して阻害効果があるかを検討したところ、PS2-DM2ペプチドはキナーゼ活性を阻害したが、それ以外のPSのみ、DMのみ、およびPS1-DM1ペプチドには阻害効果はほとんど無かった。このことより、DM2は近傍のリン酸化部位のリン酸化に必要十分であるが、DM1については必要であるが十分ではないと思われた。そこでDM1以外の領域を探索したところ、リン酸化部位を挟んでDM1と逆側の9アミノ酸の領域もRho-kinaseとの相互作用に重要であることが分かり、DM3と名付けた。DM1とDM3の両方を欠くと中央のリン酸化部位のリン酸化が大きく低下し、またPS1-DM3ペプチドがRho-kinase活性を抑制することを見出した(いずれもDM3のみでは効果が無かった)。以上のことより、Rho-kinaseがMYPT1を認識しリン酸化するためには、リン酸化部位に加えてドッキングモチーフ(DM1/DM3, DM2)が必要であることが示された。本年度は、Rho-kinaseがその基質であるMYPT1をどのようにして認識しているか、基質認識機構の解析を行った。その結果、1箇所のリン酸化部位についてはN末側、C末側の両方に、もう一方のリン酸化部位はN末側にドッキングモチーフを持ち、ドッキングモチーフはそれぞれの近傍のリン酸化部位に対してRho-kinaseとの相互作用およびリン酸化部位のリン酸化に寄与していることを見出した。DM2とDM3は塩基性アミノ酸を多く含んでいたが、DM1とは配列類似性が無く、Rho-kinaseは少なくとも2種類の基質認識インターフェイスを持つことが示唆された。また、PS1-DM3ペプチド、PS2-DM2ペプチドがin vitroでRho-kinaseの活性を抑制したことから、新規のRho-kinase阻害薬として利用出来る可能性が示された。上述のように、Rho-kinaseとMYPT1のキナーゼ・基質相互作用機構の理解が大きく進み、また新規の活性調節ツールの候補も得られたことから、本研究はおおむね順調に進展していると考える。引き続き、キナーゼの基質認識機構の解析およびキナーゼの活性調節・モニターツールを開発を行う。本年度に同定したMYPT1のドッキングモチーフを基に、Rho-kinaseの機能抑制ペプチドや活性モニターツールの作製・評価を試みる。現時点では、スクリーニングで得られたRho-kinaseの基質配列情報のin silico解析で共通のモチーフを見出すことは出来ていない。
新規生理活性リン脂質により誘導される血管平滑筋細胞の増殖と遊走

動脈硬化は、年々患者数が増加している心血管や脳血管性疾患の主因となる病態である。本研究では、新規生理活性リン脂質リゾホスファチジン酸(LPA)が、この病態の発症や増悪に関与する可能性を検討した。高血圧自然発症ラット(SHR)とその対照動物(WKY)の胸部大動脈中膜より酵素法にて血管平滑筋細胞を単離後、継代培養しLPAに対する増殖応答を比較した。LPAを含む培養液中では、WKY由来の細胞に比ベSHR由来の細胞の方がはるかに高い速度で培養液に添加した[^3H]チミジンを取り込みDNAを合成した。また、LPA刺激後、両群の細胞数を測定したところ、SHRより単離した細胞の方がWKYの細胞よりも数が有意に高かった。DNA合成と細胞分裂の両指標についてLPAの濃度依存性を調べたところ、SHR由来の細胞ではどちらの濃度作用曲線もWKYの細胞の場合より左にシフトし、最大反応値が増加しEC_<50>値が減少することが明らかとなった。リゾホスホリバーゼD活性を測定するため、放射標識したリゾホスファチジルコリン(1-パルミトイル)をラット血漿に添加後、37°Cで保温し生成するLPAを定量した。その結果、ラット血漿リゾホスホリパーゼD活性は動物の週齢と無関係で一定であること、並びにSHRとWKYの間にも有意な差が認められないことが明らかとなった。以上の検討結果より、SHRでは、血管系でのLPA産生の促進よりは、むしろ血管平滑筋細胞のLPA受容体の過剰発現やそれに続くシグナル伝達系の変動を介して細胞の異常増殖を誘導することにより、動脈硬化の発症に関与する可能性が示唆された。本研究では、新規生理活性リン脂質リゾホスファチジン酸(LPA)がこの病態の発症や増悪に関与する可能性を検討した。高血圧自然発症ラット(SHR)とその対照動物(WKY)の胸部大動脈中膜より酵素法にて血管平滑筋細胞を単離後、経代培養しLPAに対する増殖応答を比較した。LPAを含む培養液中では、WKY由来の細胞に比べSHR由来の細胞の方がはるかに高い速度で培養液に加えた[^3H]チミジンを取り込みDNAを合成した。また、LPAで刺激後、両群の細胞数を測定したところ、SHRの方がWKYよりも数が有意に高いことが判明した。これらDNA合成と細胞分裂の指標について、LPAの濃度依存性を詳細に調べたところ、SHRでは、その濃度作用曲線が左にシフトし、最大反応値がt増加しED_<50>値が減少することが明らかとなった。これらの結果から、SHRの血管平滑筋細胞がLPAに高い感受性を示す原因として、LPA受容体の過剰発現やそれ以降のシグナル伝達機構の増幅が予想されるので更に検討を加えたい。また、正常組織と比較して動脈硬化巣にLPAやLPA生成酵素活性が高いか否かを試験し、このリン脂質性増殖因子の病態生理学的役割の一端を明らかにしたいと考えている。動脈硬化の発生機序において血管平滑筋の遊走や増殖が主要現象であることは広く認められている。これに種々のサイトカインや増殖因子が関与するが、未知因子の寄与も推定されている。近年、生理活性リン脂質として注目されているリゾホスファチジン酸(LPA)が培養血管平滑筋細胞の増殖を誘導でき、循環血液中で生成しうることを考え合わせると、本活性リン脂質がこの病態の発生や進行に何等かの役割を果たす可能性は高い。

本研究では種々の病態モデル(高血圧、高脂血症)及び臓器摘出ラット(腎、副腎)の血漿中のリゾホスホリパーゼD(LPLD)活性を比較し、本酵素源の特定や脂質代謝異常を伴う各種病態との関連性を調べた。Wistarラットの5/6の腎を摘出し7日後にヘパリン血漿を調製したところ、そのリゾホスホリパーゼD活性はコントロール動物での値と比べて大差はなかった。副腎摘出7日後の血漿LPLD活性はコントロール値の3.4倍に高まっていた。しかし、この副腎摘出ラットの新鮮血漿中のリゾホスファチジルコリン量は大幅に低下しており、これが原因でみかけの酵素活性が上昇したものと思われる。それゆえ、腎や副腎も本酵素の産生源ではないと考えられる。高脂血症のモデルである長瀬無アルブミンラットの血漿LPLD活性は対照のSprague-Dawleyラットより有意に低下していた。これらの酵素に共通の基質であるリゾホスファチジルコリンは通常のラットでは主としてアルブミンと結合しているが、上記の結果はこれらの酵素反応においてアルブミンが必須の因子ではないことを示唆している。30週齢の高血圧自然発症ラット(SHR)のLPLD活性はWistarラットの活性の約2倍であったが、対照のWistar Kyotoラットとの間には有意な差は認められなかった。
翻訳の哲学史

19世紀哲学史における哲学書の「翻訳」をテーマに、いかなる哲学書が、フランス、ドイツ、イギリスなどで相互に翻訳され、標準的な哲学史観ができあがっていくかを概観した。背景には、ナショナリズムの成立と国家としての哲学イデオロギー、教育体制と哲学教育の制度化が挙げられる。具体的には、哲学史書の相互翻訳、ドイツ哲学者フィヒテのフランス語翻訳とその解釈、フランス哲学者V.クーザンのプロシア教育体制の報告という場面における「翻訳」をとおして、哲学史の新しい理解の道を示した。本研究では、哲学史を、その「受容」、とりわけ言語(文化)圏の異なる哲学の受容に焦点を当てて、その傾向を明らかにし、概念関係の変遷から哲学史を解釈し直してみることを目指している。問題としては、(1)ある主要概念は、どのような訳語として訳されたか。(2)部分訳や抄訳がどのように行なわれ、どのような理由なのか。(3)翻訳のバリアントには、どういうものがあるか。(4)標準的教科書になるプロセスは、どのようなものか。を、明らかにすることで、哲学受容の一側面を解明する。研究対象となるのは、19世紀の国家によって制度化され、教育体制に組み込まれていくフランスへのドイツ哲学の受容とその翻訳、また、その逆のフランス哲学のドイツ語翻訳、英語翻訳である。これを通じて、普遍的概念ではなく、翻訳に伴う誤解と受容の状況を明らかにすることで、新しい実証的哲学史を提示することを目標としている。今年度は、19世紀フランス哲学の制度化に大きな影響を与えたクーザンによるプロシアの「教育視察報告」の翻訳、標準哲学史の様々な翻訳、そして普仏戦争時の「ドイツ国民に告ぐ」(フィヒテ)の翻訳と受容に関する資料を収集し、その分析を試みた。とくにクーザンの教育視察は、ただちにドイツ語訳がされ、つづいて、2年後には英訳もされ、公教育に関する関心の高さが伺われる。Public Instructionとフランス語を直訳にするか、National Educationと訳すか、ドイツ、フランス、イギリスの教育制度の文脈を含む翻訳の困難さを通して、教育と哲学の問題を設定する準備ができた。本研究では哲学史を、その「受容」、とりわけ言語(文化)圏の異なる哲学の受容に焦点を当てて、その傾向を明らかにし、概念関係の変遷から哲学史を解釈し直してみることを目指している。今年度は、19世紀フランス哲学の制度化に大きな影響を与えたクーザンによるプロシアの「教育視察報告」の翻訳、標準哲学史の様々な翻訳、そして普仏戦争時の[ドイツ国民に告ぐ」(フィヒテ)の翻訳と受容に関する資料を収集し、その分析を試みた。問題としては、(1)ある主要概念、とくに、ideeは、どのような訳語として訳され、理解されたか。(2)哲学史の部分訳や抄訳がどのように行なわれ、どのような理由なのか。加えて、最終年度に当たる今年度は、19世紀フランス哲学の制度化に大きな影響を与えたクーザンによるプロシアの「教育視察報告」の翻訳、標準哲学史の様々な翻訳、そしてフィヒテのフランス語翻訳と受容に関する資料を分析した。成果は冊子体としても、3つの論文として印刷、配布。
Kenny-Caffey症候群2型の原因遺伝子の同定

Kenny-Caffey症候群(KCS)は、著明な低身長、副甲状腺機能低下症、長管骨の骨膜肥厚と髄質の狭小化、大泉門の開大と閉鎖遅延、目の異常を伴う症候群である。これまで日本で報告のあったKCS2型の全4例の患者および健常家族から同意を取得して、末梢血検体(患者4例とその健常家族9例の合計13検体)を取得した。症例4例についてKCS1型の原因遺伝子であるTBCE遺伝子について直接シークエンス法を行い、変異のないことを確認した。次に、13検体のエクソームシークエンス解析を施行した。MUC4(NM_018406)、PRR21(NM_001080835)、FAM111A(NM_001142521)などが原因遺伝子候補に挙がったが、エクソームシークエンスで変異が同定されやすい遺伝子であったため、原因とは考えにくかった。新生児期から低カルシウム血症によりけいれんを起こし、成長障害を伴うため著明な低身長を呈する。KCSには、1型と2型が存在する。KCS1型は、1998年にクウェートの近親婚の8家系の連鎖解析から原因遺伝子が常染色体1q42-43にあることが報告され、2002年にTBCE(tubulin chaperone E)遺伝子が原因であることが明らかにされた。KCS2型は、文献上も報告数が少なく、現在のところ、原因遺伝子は同定されていない。日本においても、これまで4例の散発例しか報告されておらず、de novoの変異による単一遺伝子異常が原因として想定されている。そこで、これまで日本で報告のあったKCS2型の全4例の主治医と連絡をとり、本研究への協力を依頼して、患者および健常家族(両親および同胞)から、同意を取得して、貴重な末梢血検体を収集した。その結果、KCS2型罹患している全4例とその健常家族(両親および同胞)9例の合わせて13検体を取得した。最初に、症例4例についてKCS1型の原因遺伝子であるTBCE遺伝子について直接シークエンス法を行い、変異のないことを確認した。次に、今回収集した13検体のコピー数多型解析およびエクソームシークエンス解析を施行中である。現在まだ解析の途中であり、候補遺伝子の選定に至っていない。今後、これらの結果を基に候補遺伝子の選定を行い、機能解析により原因の同定を行っていく。次に、今回収集した13検体のコピー数多型解析およびエクソームシークエンス解析を施行した。今回のエクソームシークエンスでは、coverageが6割弱であった。MUC4(NM_018406)、PRR21(NM_001080835)、FAM111A(NM_001142521)などが候補に挙がったが、エクソームシークエンスで変異が同定されやすい遺伝子であったため、原因とは考えにくかった。

今後は、エクソームシークエンスの詳細なデータを確認して機能的に似た遺伝子の変異を調べるとともに、エクソームシークエンスで読めていない場所に原因がある可能性も考え、全ゲノム解析を考慮している。
ヒトリンパ球に細胞死を誘導するRCAS1抗原の基礎的解析と婦人科癌への臨床応用

本研究では婦人科癌に高率に発現する腫瘍関連抗原RCAS1の構造、発現調節およびリンパ球の細胞死誘導機序に関する甚礎的解析ならびに、婦人科癌の診断・治療への臨床応用について検討を行うことを目的とした。これまでの碁礎的解析によってRCAS1が213アミノ酸から構成される分子量40kDaのII型膜タンパクであり、エストロゲンによりその発現が増幅されること、K562細胞、正常腎293細胞、Tリンパ球、NIH3T3細胞を含めた線維芽細胞にアポトーシスを主体とした細胞死を誘導すること、およびRCAS1の発現と子宮頸部扁平上皮癌、子宮頸部腺癌、子宮体癌におけるリンパ節転移や局所浸潤を含めた臨床進行期や予後と強い相関を示すことが明らかとなった。特に子宮頸癌と子宮体癌においてはRCAS1発現は多変量解析の結果、独立した予後因子として選択された。さらに、RCAS1は血清刺激やTPA刺激により細胞膜上で切断され、培養液中に遊離しRCAS1受容体を発現する標的細胞をアポトーシスに導くこと、子宮頸癌組織および子宮体癌組織においてRCAS1発現変化と間質細胞であるTリンパ球および線維芽細胞のアポトーシスをタネル法にて解析した結果、RCAS1の発現によりTリンパ球と線維芽細胞のアポトーシスが惹起され、間質細胞の減少を主体とした腫瘍間質の変化が認められた。以上の結果よりRCAS1は、細胞膜上に存在する分子により切断されること、腫瘍組織の間質細胞であるTリンパ球や線維芽細胞を細胞死へ誘導することで腫瘍細胞の浸潤・転移に有利に作用していること、細胞間接着機能を制御する分子によりRCAS1の発現が制御されていること、が推測される。子宮体癌サンプルを用いた臨床病理学的検討では正常内膜、増殖症、体癌のgradelおよび2、grade3と次第に発現頻度が増加しており、RCAS1が子宮体部内膜の悪性変化および組織学的低分化度と相関することが示唆された。また腫瘍細胞以外でもRCAS1発現による細胞間相互作用を示唆する結果を得ている。すなわち初期繊毛細胞におけるRCAS1とFas-Lの発現を検討したところ、進行流産での発現が減弱するとともにNK細胞の浸潤、活性化が亢進しておりRCAS1およびFas-Lが子宮内での母胎免疫システムを抑制することにより初期の妊娠維持機構と密接に関連することが考えられた。以上のように婦人科癌で高頻度に発現するRCAS1は、臨床的に予後と相関し病理組織学的に腫瘍の悪性度と関連を有することが示唆された。腫瘍が発現するRCAS1が周囲リンパ球の細胞死を誘導し、線維芽細胞を主体とした間質組織の変化を惹起することから、RCAS1は腫瘍細胞の浸潤・転移過程で主要な役割を演じていることも考えられる。今後はさらなるRCAS1の機能解析を行いながら、RCAS1をターゲットとした婦人科癌の治療戦略の立案を試みる予定である。また、RCAS1が初期の妊娠維持機構と密接に関連することが示唆されたことから、生体におけるRCAS1の生理的機能の解析も重要であろう。

以上のように婦人科癌で高頻度に発現するRCAS1は、臨床的に予後と相関し病理組織学的に腫瘍の悪性度と関連を有することが示唆された。腫瘍が発現するRCAS1が周囲リンパ球の細胞死を誘導し、線維芽細胞を主体とした間質組織の変化を惹起することから、RCAS1は腫瘍細胞の浸潤・転移過程で主要な役割を演じていることも考えられる。今後はさらなるRCAS1の機能解析を行いながら、RCAS1をターゲットとした婦人科癌の治療戦略の立案を試みる予定である。また、RCAS1が初期の妊娠維持機構と密接に関連することが示唆されたことから、生体におけるRCAS1の生理的機能の解析も重要であろう。本研究では、婦人科癌に高率に発現する腫瘍関連抗原RCAS1の構造や、発現及び細胞死誘導の機序に関する基礎的解析ならびに、婦人科癌の診断・治療への臨床応用について検討を行うことを目的としている。これまでの基礎的解析によって、RCAS1は213アミノ酸から構成される分子量40kDaのII型膜蛋白であり、ヒト末梢血リンパ球にアポトーシスを誘導すること、またエストロゲンによりその発現が増幅されることが明らかとなった。臨床検体を用いた解析では子宮頸部扁平上皮由来の病変に関してはRCAS1の発現は癌化および腫瘍の浸潤度と関連があること、子宮頸部腺癌での多変量解析の結果でRCAS1の発現は独立した予後因子であることが認められた。子宮体部内膜に関しては正常内膜、増殖症、体癌のgrade1および2、grade3と次第に発現頻度が増加しており、RCAS1が子宮体部内膜の悪性変化および組織学的低分化度と相関することが示唆された。初期絨毛細胞におけるRCAS1とFasLの発現を検討したところ、進行流産での発現が減弱するとともにNK細胞の浸潤、活性化が高進しており、RCAS1およびFasL抗原が子宮内での母体免疫機構を抑制することにより初期の妊娠維持と密接に関連することが考えられた。本研究では婦人科癌に高率に発現する腫瘍関連抗原RCAS1の構造、発現調節およびリンパ球の細胞死誘導機序に関する基礎的解析ならびに、婦人科癌の診断・治療への臨床応用について検討を行うことを目的としている。これまでの基礎的解析によってRCAS1が213アミノ酸から構成される分子量40kDaのII型膜タンパクであり、エストロゲンによりその発現が増幅されること、K562細胞、正常腎細胞293細胞、T細胞、NIH3T3細胞を含めた線維芽細胞にアポトーシスを主体とした細胞死を誘導すること、およびRCAS1の発現と子宮頸部扁平上皮癌、子宮頸部腺癌子宮内膜癌におけるリンパ節転移や局所浸潤を含めた臨床進行期や予後と強い相関を示すことが明らかとなった。特に子宮頸部腺癌と子宮内膜癌においてはRCAS1発現は多変量解析の結果、独立した予後因子として選択された。さらに、RCAS1は血清刺激やTPA刺激により細胞膜上で切断され(shedding、proteolytic processing)、培養液中に遊離しターゲット細胞をアポトーシスに導くこと、子宮頚癌組織および子宮内膜癌組織においてRCAS1発現変化と間質細胞であるTリンパ細胞および線維芽細胞のアポトーシスをタネル法にて解析した結果、RCAS1の発現により間質細胞であるTリンパ細胞と線維芽細胞のアポトーシスが誘起され、間質細胞の減少を主体とした腫瘍間質の変化、およびRCAS1は正常子宮頸部腺組織において細胞間接着部位に発現するという結果を得ている。