hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子の光や磁場に対する外場応答制御に向けた高精度分子理論の開発

大規模分子系の外場摂動に対する応答を扱う理論や,高次機能の発現が期待される開殻系や特殊な励起状態,金属含有系にみられる複雑な電子状態に対する理論の開発を行った.大規模分子系の理論によりパソコン一台でも千原子系の特性計算が可能になった.また複雑な電子状態に対する理論を用いて光・磁気機能性分子の特性計算が可能になった.色素増感太陽電池用色素における禁制帯のスペクトル予測や,グラフェンの磁気特性計算を行った.これらの計算には本課題で開発した複雑な電子状態の理論が不可欠であり,さきに開発した大規模系の高速な計算法と多層的に用いることで,より大規模で複雑な電子状態をもつ機能性分子系の制御につながるものである.大規模分子系の外場摂動に対する応答を扱う理論や,高次機能の発現が期待される開殻系や特殊な励起状態,金属含有系にみられる複雑な電子状態に対する理論の開発を行った.大規模分子系の理論によりパソコン一台でも千原子系の特性計算が可能になった.また複雑な電子状態に対する理論を用いて光・磁気機能性分子の特性計算が可能になった.色素増感太陽電池用色素における禁制帯のスペクトル予測や,グラフェンの磁気特性計算を行った.これらの計算には本課題で開発した複雑な電子状態の理論が不可欠であり,さきに開発した大規模系の高速な計算法と多層的に用いることで,より大規模で複雑な電子状態をもつ機能性分子系の制御につながるものである.本研究の目的は,大規模分子系の機能制御を目指した新規応答特性計算法の開発を行うことである.応答現象の詳細は電子波動関数の高次の情報に基づくため,電子状態計算に基づく第一原理的な予測が重要となるが,計算負荷の高さから数千原子系にも適用可能な信頼性の高い手法は確立されていない,これまで培ってきた大規模分子系の電子状態計算法の技術を大きく発展し,高次の外場応答特性計算へと進化させる.本年度は計画の通り,核座標変化の低次応答物性に対応するエネルギー核座標微分を開発した.エネルギー核座標微分は最も使用頻度の高い電子状態計算の応用例であり,構造探索や反応エネルギーの計算に用いられ,自由度の多いナノスケール分子に於いて不可欠である.また同時に,開殻系や励起状態,金属含有系にしばしばみられる,通常の電子状態理論では扱う事が困難な複雑な電子状態に対する理論の開発を行った.強相関電子系の理論である密度行列繰込み群アルゴリズムを用いて,有機磁性体であるポリカルベンの高スピン状態の安定性を調べたところ,従来の電子状態計算法による予想とは全く逆に,カルベン鎖が伸びるほど高スピン状態と低スピン状態のエネルギー差は狭まり,高スピン状態の安定性が失われる事が分かった.よって大規模分子系の機能予測には前者の大規模な分子系に適用可能な理論,後者の複雑な電子状態に適用可能な理論の開発が共に不可欠であると考えられ.それには反応中心とその周りの骨格部分というように多層性をもった理論への発展が必要とされる.本研究の目的は,光や磁場に対する大規模分子系の応答機能制御に向けた分子理論の開発である.具体的な対象分子は,特異的な非線形光学応答や磁場応答特性が予測されるポリカルベンやグラフェンナノリボンなどである.平成21年度の研究成果により分子スケールの大きさに対応可能な理論の開発に成功したが,上記のような二次元π共役系分子は外場の無い非摂動の基底状態においても通常の電子状態理論では扱うことが困難な複雑な電子状態(多配置電子状態)となることがしばしばであり,それに対応するため平成22年度は多配置電子状態を高精度に扱うことができる密度繰り込み群法を基礎に高スピン状態,励起状態,外場応答への拡張を行った,種々のスピン状態計算に関しては繰り込み基底をClebsch-Gordan変換によりスピン許容な基底に変換し,波動関数が常にスピン固有関数となるようにすることで複数の電子状態が近接する状況下で起きるスピン混入の問題を解決した.励起状態に関しては繰り込み基底の生成において,基底・励起状態の射影密度を混合することにより励起状態に対しても高精度な計算が可能になった.これらの方法を用いてグラフェンナノリボンの計算を行ったところ,例えば異なるスピン状態間のエネルギー差において従来の密度汎関数法とは全く異なる結果が得られた.すなわちこれらのπ共役系分子の磁性に関しては多配置電子状態が本質的であることを示しており,当該研究で開発した密度繰り込み群を基礎にした分子理論がこれらの問題に対して有効であることを明らかにした.
大脳皮質脊髄路の形成とその可塑性に関する形態計測的研究

平成5年度:正常マウスの大脳皮質錐体細胞の軸索は錐体交叉部で交叉し、脊髄後索腹側部を下行すること(大脳皮質脊髄路)。また、頸髄膨大部での大脳皮質脊髄路の軸索数は出生後増加し、生後10日目には約11万本であった。しかし、以後軸索数は急激に減少し生後14日目には約7万本となり、生後84日頃までほとんど変化しない。平成6年度:新生仔マウスの右側大脳半球を破壊すると、左側大脳皮質錐体細胞の軸索の大部分は錐体交叉部で交叉するが一部は交叉することなく、新たな同側性皮質脊髄路を形成されることが判明した。頸髄膨大部では左側大脳皮質脊髄路は萎縮し、右側大脳皮質脊髄路は肥大しているように観察された。そこで、この肥大したと思われる右側大脳皮質脊髄路を形成する軸索の数を経時的に観察すると、平成5年度で得られた正常マウスの軸索数と同じ推移を示す結果であった。幼若動物で大脳皮質知覚運動野が損傷されると、その後皮質脊髄路に種々の可塑的変化がみられる。この機序を詳細に解明する第一歩として、マウス頚髄膨大部の右側皮質脊髄路を構成する軸索の微細構造を観察するとともに、軸索の数と径を経日的定量的に検索した。HRPによる検索ではマウス大脳皮質錐体細胞の軸索は錐体交叉部で交叉し脊髄後索腹側部を下行する(皮質脊髄路)。頚髄膨大部での皮質脊髄路の断面積は生後10日頃まで緩やかに、生後10日から14日にかけ急激に増加し、出生時の約3.5倍となった。皮質脊髄路を形成する軸索数は出生後急速に増加し生後10日で最高の約11万本となった。その後急激に減少し、生後14日には約7万本となった。その後も漸減し、約6万本となり一定となった。成長円錐は生後4日目ころ最も高頻度に観察されたが、生後10日以降観察されなくなった。出生直後の軸索の平均直径は0.34μmであったが、そのうち、生後10日ころに直径が0.7μmに達した軸索から有髄化し、有髄化は生後28日ころにほぼ完成した。すなわち、皮質脊髄路を構成する軸索数の急激な減少を呈した後、髄鞘化が進行した。以上の結果から、マウス皮質脊髄路では生後14日頃まで活発に過剰な軸索の伸展と消失がおこり、神経ネットワークの構築が進行していることが判明した。また、頸髄膨大部での大脳皮質脊髄路の軸索数は出生後10日頃まで11万本と増加し、以後減少し始め、生後30日目には約6万本となり、その後変化しないことが確認された。平成6年度:新生仔マウスの右側大脳半球を破壊すると、左側大脳皮質錐体細胞の軸索の大部分は錐体交叉部で交叉するが一部は交叉することなく、新たな同側性皮質脊髄路が形成されることが判明した。このマウスの頸部膨大部での横断面では左側大脳皮質脊髄路は萎縮し、右側大脳皮質脊髄路は肥大しているように観察された。そこで、この肥大したと思われる右側大脳皮質脊髄路を形成する軸索の数を経時的に観察すると、平成5年度で得られた、正常マウスの軸索の数と同じ推移を示す傾向となっていた。以上の結果から片側大脳半球の破壊により、健側側大脳皮質脊髄路の軸索数は変化することなしに、同側性大脳皮質脊髄路が新たに形成されることが判明した。
クラックからの遮蔽転位の生成機構

研究課題の「クラックからの遮蔽転位の生成機構」を解明するため,岩塩型構造のMgOの結晶,NaCl結晶,および,ダイヤモンド型構造のSi結晶を用いて,透過電子顕微鏡観察,原子間力顕微鏡(AFM)観察およびその結果に対する計算機解析を行った.得られた研究成果は,次のように要約される.1.転位は,厚い結晶の場合,クラック先端線を含む蝶番型面上に放出されるが,薄い結晶の場合,クラック先端線と交切する面上に放出される.2.クラック先端からの転位半ループの生成によって転位が放出され,薄い結晶での交切面への転位放出の場合,クラック先端と試片表面の交点,クラック先端線のジョグおよびキンクノの箇所から半ループ転位が生成され,クラック先端から外側方向へ湾曲しながら拡張することを指摘した.3.転位は,クラック先端からその前方に導入されるのみならず,その後方にも導入される.4.同じミラー指数の面に導入された転位を比較すると,クラック先端前方へ導入された転位と後方に導入される転位とは転位の符号が逆である.5.いずれの場合もクラック先端から放出された転位群は,主にモードIのクラック応力場を遮蔽するタイプの転位から構成される.6.NaCl結晶の高温での靭性上昇の原因を探るため,原子間力顕微鏡を用いてすべりを観察した結果,高温で生ずる交差すべりは,微視的に不定面で生ずることを明らかにし,クラック先端から生じた転位半ループがクラック先端に沿う不定面交差すべりによって拡張し,クラック先端の全面を遮蔽してクラック進展を抑制することを指摘した.研究課題の「クラックからの遮蔽転位の生成機構」を解明するため,岩塩型構造のMgOの結晶,NaCl結晶,および,ダイヤモンド型構造のSi結晶を用いて,透過電子顕微鏡観察,原子間力顕微鏡(AFM)観察およびその結果に対する計算機解析を行った.得られた研究成果は,次のように要約される.1.転位は,厚い結晶の場合,クラック先端線を含む蝶番型面上に放出されるが,薄い結晶の場合,クラック先端線と交切する面上に放出される.2.クラック先端からの転位半ループの生成によって転位が放出され,薄い結晶での交切面への転位放出の場合,クラック先端と試片表面の交点,クラック先端線のジョグおよびキンクノの箇所から半ループ転位が生成され,クラック先端から外側方向へ湾曲しながら拡張することを指摘した.3.転位は,クラック先端からその前方に導入されるのみならず,その後方にも導入される.4.同じミラー指数の面に導入された転位を比較すると,クラック先端前方へ導入された転位と後方に導入される転位とは転位の符号が逆である.5.いずれの場合もクラック先端から放出された転位群は,主にモードIのクラック応力場を遮蔽するタイプの転位から構成される.6.NaCl結晶の高温での靭性上昇の原因を探るため,原子間力顕微鏡を用いてすべりを観察した結果,高温で生ずる交差すべりは,微視的に不定面で生ずることを明らかにし,クラック先端から生じた転位半ループがクラック先端に沿う不定面交差すべりによって拡張し,クラック先端の全面を遮蔽してクラック進展を抑制することを指摘した.研究課題の「クラック先端からの遮蔽転位の生成機構」を解明するため,平成10年度においては主にMgO結晶を用いた電子顕微鏡観察およびその結果に対する計算機解析を行った.これらの研究の実績は,下記のように要約される.1.転位は,クラックの前方に向かって放出されるのみならず,クラックの後方にもクラックの航跡を描くように放出される.クラック前方に導入される転位が右ネジらせん転位である場合には,クラック後方の転位として,左ネジらせん転位が導入され,クラック前方の転位の活動面と同じ角度の結晶面上に生じている.2.転位の放出過程は,その場観察された転位の半ループの生成を通して起るので,クラック面と試片表面との交線上が有効な転位生成サイトであることを示している.3.転位によって誘起されるクラック先端応力拡大を3次元Buekner-Rice荷重関数理論を用いて計算した結果,先に報告したように,最も大きな成分はモードIの遮蔽型であることを示したが,モードIIの成分も含まれることを示した.このクラック周りに生ずるIとIIの混合応力モードは,転位分布が(011)面上と(011)面上で等しくないことから生ずる.4.クラック先端転位の詳細な観察に基づく局所応力拡大係数の導出によって,破壊した材料の破壊モードを推定しうることを明らかにした.研究課題の「クラックからの遮蔽転位の生成機構」を解明するため,岩塩型構造のMgO結晶,NaCl結晶とダイヤモンド型構造のSi結晶を用いて得られた本年度の研究実績は,次のように要約される.1.MgO結晶の試片側面(001)に対して垂直に(010)クラックを入れ,そのクラック先端から(01^^-1)面への転位導入を透過電顕によってその場観察した.その結果,転位はクラック先端前方に右巻きラセン転位,後方に左巻きラセン転位が導入され,何れもモードIの遮蔽型成分を主に有し,モードII成分も有することを明らかにして,転位がクラックジョグ,クラッキンク,及びクラックと試片表面の交点から生成することを指摘した.

2.NaCl結晶の高温での靭性上昇原因を探るため,原子間力顕微鏡を用いてすべりを観察した結果,高温では不定面への交差すべりが微細構造を有することを明らかにし,クラック先端から生じた転位の微細交差すべりが5つの応力成分を緩和しクラック駆動力を抑制することを指摘した.3.Si単結晶の試片側面(001)に対して垂直に(1^^-10)クラックを入れ,そのクラック先端近傍の生成転位を透過電子顕微鏡で観察した結果,転位が(11^^-1)すべり面に沿って,クラック先端の前方のみならず後方へも導入されること,クラック先端前方と後方に導入される転位とは転位符号が逆であること,何れの生成転位もモードIの応力遮蔽型であること,転位はクラック先端の外側方向に湾曲しながら生成されること,などを明らかにして,結晶型による普遍性と相違点を明確にした.
フラーレンを素材とするナノデバイスの設計・構築

採用最終年度となる本年度は以下の四つの課題に主に取り組み、研究を総括した。(1)フラーレンC_<60>並びにC_<70>と両親媒性脂質のコンポジット薄膜を基板上へ作製し、水中における還元挙動について様々な電気化学的手法及び化学的還元により比較検討した。フラーレン薄膜の水中における還元挙動は、マトリックスとしてカチオン性脂質薄膜を用いた場合のみ特異的に観測でき、フラーレン還元体の対カチオンとして脂質マトリックスのカチオン部位がその働きを担っていることを立証した。この結果は、国際学会proceedings(Fullerenes)に発表し、現在論文投稿中。(2)上記カオチン性脂質をπ-共役系色素分子であるフタロシアニンに応用した。ダブルデッカー型ルテシウムフタロシアニンとカチオン性脂質コンポジット薄膜修飾電極において、実験的に初めて第五還元波の観測に成功し、その特異な電気化学挙動に関して熱力学的に検討した。さらに、有機溶媒均一系における電気化学特性、スペクトル特性との比較検討も行い、本系のエレクトロクロミックデバイスへの応用の可能性を見出した。この結果は、Journal of Porphyrins and Phthalocyanines及びJournal of Physical Chemistry Bに発表。(3)脂質薄膜マトリックスを金属錯体へ応用した(有機・無機ハイブリッド薄膜)。ルテニウムニ核錯体と脂質マトリックスコンポジット薄膜系において、錯体由来の電子移動特性の観測、脂質二分子膜相転移による電子移動反応制御、一酸化炭素分子との結合特性などを詳細に明らかにした。この結果の一部はElectrochemical and Solid-State Lettersへ発表し、更に現在論文投稿中。(4)昨年度7月から本年度5月まで、英国オックスフォード大学のHarry Anderson研究室へ渡航し、電極上へ自己組織化可能なポルフィリンオリゴマーの合成、表面機能評価などを行った。分子設計の再検討が必要であったが、得られた知見を活かし、本年度10月より岡崎分子科学研究所の小川研究室において、二次元組織化ポルフィリンオリゴマーに関する研究に取り組んだ。これは構造規制された様々な分子の単一分子導電性観測を目指した研究の一環である。以上、採用期間において展開した研究で得た知見より、新規ナノスケール分子デバイスの構築への一指針を提案できたものと考える。フラーレンC_<60>に三本のアルキル長鎖を導入したフラーレン脂質(アルキル長鎖の異なる3種類)の合成、自己組織化二分子膜の形成挙動、二分子膜相転移挙動、電子移動反応の相転移依存性、電極還元における支持電解質カチオン依存性などの検討を行い、フラーレン脂質の自己組織化膜特性、電極反応特性を詳細に明らかにし、Chemistry A European Journalに発表した。上記フラーレン脂質は気液-界面においてラングミュアー膜を形成する。しかしながら、フラーレン部位、脂質部位は何れも疎水的性質を持つため、気液-界面でどちらの部位が水面側、気相側に向いているのかなど詳細は未解決であった。この問題点を、京都大学の松岡研究室の気液-界面反射X線回折測定装置を用いて、ラングミュアー膜の電子密度を詳細に検討することにより、フラーレン部位が水面側、アルキル長鎖脂質部位が気相側へ配置していることを明らかにした。この結果は、Langmuirに発表した。フラーレンC_<60>ならびにC_<70>と両親媒性脂質類似膜のコンポジット膜を基板上へ作製し、その水中における還元挙動についてNa_2S_2O_4を用いた化学的還元により検討し、その電気化学的還元特性と比較検討した。C_<60>、C_<70>何れもマトリックスとして中性、アニオン性脂質を用いた場合、もしくはマトリックス非存在下では、C_<60>、C_<70>の還元反応は起こらず、カチオン性マトリックスとのコンポジット膜においてのみC_<60>、C_<70>の一電子還元体が近赤外吸収スペクトルにより観測できた。このマトリックスの電荷依存性は電気化学的還元特性と一致しており、フラーレン還元体の対カチオンとしてマトリックスのカチオン部位がその働きを担っていることを証明した。本年度7月より英国、オックスフォード大学のHarry Anderson研究室へ渡航し、電極上へ自己組織化膜を形成可能な部位を持つポルフィリンオリゴマーの合成に取り組んでいる。この分子にフラーレンを導入することができれば、人工光合成モデルとしての応用だけではなく、超分子構造をもつナノデバイスの構築が期待できる。また、ポルフィリンオリゴマーとリガンド配位子との超構造形成挙動に関してH NMRと紫外可視吸収スペクトルの解析プログラムを用い検討し、更にその超構造の非線形光学特性に関して検討を行った。

ダブルデッカー型ルテシウムフタロシアニンとカチオン性脂質コンポジット薄膜修飾電極において、実験的に初めて第五還元波の観測に成功し、その特異な電気化学挙動に関して熱力学的に検討した。さらに、有機溶媒均一系における電気化学特性、スペクトル特性との比較検討も行い、本系のエレクトロクロミックデバイスへの応用の可能性を見出した。この結果は、Journal of Porphyrins and Phthalocyanines及びJournal of Physical Chemistry Bに発表。(3)脂質薄膜マトリックスを金属錯体へ応用した(有機・無機ハイブリッド薄膜)。ルテニウムニ核錯体と脂質マトリックスコンポジット薄膜系において、錯体由来の電子移動特性の観測、脂質二分子膜相転移による電子移動反応制御、一酸化炭素分子との結合特性などを詳細に明らかにした。この結果の一部はElectrochemical and Solid-State Lettersへ発表し、更に現在論文投稿中。(4)昨年度7月から本年度5月まで、英国オックスフォード大学のHarry Anderson研究室へ渡航し、電極上へ自己組織化可能なポルフィリンオリゴマーの合成、表面機能評価などを行った。分子設計の再検討が必要であったが、得られた知見を活かし、本年度10月より岡崎分子科学研究所の小川研究室において、二次元組織化ポルフィリンオリゴマーに関する研究に取り組んだ。これは構造規制された様々な分子の単一分子導電性観測を目指した研究の一環である。以上、採用期間において展開した研究で得た知見より、新規ナノスケール分子デバイスの構築への一指針を提案できたものと考える。
運動の障害を合わせもつ重複障害児の生活のニーズと支援機器の活用について

重複障害児の生活のニーズとして、1快適に日常生活動作に関する支援を受けること、2趣味的な活動の充実が考えられ、以上の2点について支援機器の有効な活用について研究を実施した。1は歯磨きにおいて、電動歯ブラシの実施を計画した。対象の児童は、口腔の感覚に若干鋭敏さがあり、通常の歯ブラシでブラッシングすることに僅かながら抵抗があった。電動歯ブラシを導入すると振動感覚を利き手や頬で感じ、教師と一緒に自ら口元に歯ブラシを入れることがあった。2回目以降は、電動歯ブラシを提示すると、利き手で把持し振動刺激を楽しんだ後、電動歯ブラシを使用した。2は生徒が操作しやすいスイッチを用いることで、積極的に音楽を再生することを計画した。生徒の障害は筋疾患であり、給食時間には胃瘻による経管栄養で食事を行っている。その給食時間に、教師と関わりながら好きな音楽を再生する機会と機器を導入した。具体的には、教員は10枚ほど楽曲を想起できる写真カードを順番に提示し、生徒は発声や表情で再生したい楽曲を選び、操作しやすい「振動するにぎるスイッチ(本研究において開発を行った)」を用いて楽曲の再生を行った。楽曲に応じて、身体を動かすことや曲想に応じて教師に視線を向けることなど、音楽を再生し楽しく注入の時間を過ごすようになった。1電動歯ブラシの利用については、振動する感覚が児童に定位した情報を提供し、次第に心地よく感じとれるようになった。また、これまでの歯ブラシでは支援者によってブラッシングの強さ等が微妙に異なることが予想され、電動歯ブラシの導入により歯磨きの手続きが安定し、安心して行えるようになった。2では、ご家庭からも楽曲の提供があり、趣味的な活動に支援機器を活用し主体的に関わることで、一層充実した活動に展開した。
13-15世紀におけるアラビア語文化圏再編の文献学的研究

イブン・ハルドゥーン研究班では合宿1回を含む研究会を計10回実施し、東西アラブ地域間の外交と知識人への関与など、様々な点について検討をおこなった。ウマリー研究班では研究会を計9回実施し、官僚手引き書に見られる地理認識など、様々な点について検討をおこなった。6月には、イブン・ハルドゥーン研究班およびウマリー研究班合同で研究会を実施し、問題意識の共有や後述の第5回中東研究世界大会に向けた予備報告をおこなった。同じく7月には、研究分担者の中町信孝が、ゲント(ベルギー)で開催された第5回マムルーク朝学会(School of Mamluk Studies)に参加し、研究報告をおこなった。研究分担者の近藤真美が3月にイギリスおよびエジプトにおいて、研究協力者の横内吾郎が2月にトルコおよびレバノンにおいて、それぞれ関連史資料の調査を実施した。イブン・ハルドゥーン研究班およびウマリー研究班ともに、順調にテクストの分析が進んでいる。当初予定していた二つの国際学会への参加に加え、12月には第2回日独マムルーク研究ワークショップにも参加することができ、国際的な研究の連携を進めることができた。海外調査によって、史資料も着実に蓄積されている。引き続き、史資料の収集、テクストの分析、成果の国際的な場での公表を進めていく。また、スペインにおいて同じような問題関心で実施されている国際研究プロジェクトLocal contexts and globaldymanics: al-Andalus and the Maghreb in the Islamic East (AMOI)との協力関係を築くことができたので、今後さらに連携を進めていく。
安定化ジルコニアにおけるイオンダイナミクスと欠陥構造および低励起モードの相関

いわゆる安定化ジルコニアはイットリアなどの固溶により酸素空孔が生じ,高いイオン伝導性を示す.固溶量を増すと空孔数も増加することになり,イオン伝導率が向上するが,ある固溶量で極大となりそれ以上では逆に減少する.本研究では格子欠陥(空孔)を含む系の格子振動状態に着目し,熱力学的立場からイオンダイナミクスとの相関を明らかにすることを目的とした.8,10,11mol%イットリア安定化ジルコニアについて,14300Kの温度範囲で熱容量測定を行い,14Kおよび室温で中性子非弾性散乱実験を行った.その結果熱容量測定では,極低温域に過剰な熱容量を見出した.これは純粋なジルコニアには見られず,格子欠陥による低励起モードから生じているものと考えられた.さらに中性子非弾性散乱実験による状態密度の結果,約16meVの位置に分散の小さいピークが見られた.そこで測定した熱容量に,格子振動数分布を仮定したモデルを非線形最小自乗法によりフィッティングして状態密度を求め,格子振動と熱容量との対応を調べた.その結果,低励起モードに対応する位置にピークが見られ,中性子にる測定結果と良く一致した.この計算を8及び10mol%イットリア安定化ジルコニアに適用して比較したところ,低励起モードのピーク位置は変わらず状態数に変化が見られ,これがイオン伝導性の変化と対応するものと考えられた.さらに添加元素依存性を調べる目的で,スカンジア及びセリア安定化ジルコニアにも研究を拡張した.スカンジア及びセリア系でもイットリア系と同様に過剰熱容量が見られ,低励起モードが添加元素依存性および構造依存性を持つことがわかった.いわゆる安定化ジルコニアはイットリアなどの固溶により酸素空孔が生じ,高いイオン伝導性を示す.固溶量を増すと空孔数も増加することになり,イオン伝導率が向上するが,ある固溶量で極大となりそれ以上では逆に減少する.本研究では格子欠陥(空孔)を含む系の格子振動状態に着目し,熱力学的立場からイオンダイナミクスとの相関を明らかにすることを目的とした.8,10,11mol%イットリア安定化ジルコニアについて,14300Kの温度範囲で熱容量測定を行い,14Kおよび室温で中性子非弾性散乱実験を行った.その結果熱容量測定では,極低温域に過剰な熱容量を見出した.これは純粋なジルコニアには見られず,格子欠陥による低励起モードから生じているものと考えられた.さらに中性子非弾性散乱実験による状態密度の結果,約16meVの位置に分散の小さいピークが見られた.そこで測定した熱容量に,格子振動数分布を仮定したモデルを非線形最小自乗法によりフィッティングして状態密度を求め,格子振動と熱容量との対応を調べた.その結果,低励起モードに対応する位置にピークが見られ,中性子にる測定結果と良く一致した.この計算を8及び10mol%イットリア安定化ジルコニアに適用して比較したところ,低励起モードのピーク位置は変わらず状態数に変化が見られ,これがイオン伝導性の変化と対応するものと考えられた.さらに添加元素依存性を調べる目的で,スカンジア及びセリア安定化ジルコニアにも研究を拡張した.スカンジア及びセリア系でもイットリア系と同様に過剰熱容量が見られ,低励起モードが添加元素依存性および構造依存性を持つことがわかった.
結合相制御による高温高強度TiCN系サーメットの創製と摩擦攪拌接合ツールへの応用

TiCN粉末、フェロアルミニウム粉末、およびFe粉末を所定比に秤量し、転動型ボールミルにて湿式混合を行った粉末を、パルス通電焼結装置により焼結を行った材料を摩擦攪拌接合用ツールとして採用した。ツールは形彫り型放電加工機にて直径6mm、長さ15mm、プローブ径1mm、プローブ高さ0.8mmの形状に加工し、摩擦攪拌接合実験を行った。ワークにはS45Cを使用した。摩擦撹拌接合後ツールの形状測定・観察、ならびにワークの継手強度評価を行い、適用の可能性を検討した。TiCN-FeAlツールに供した焼結体の硬度、抗折力はそれぞれ1180Hv、1900MPaであり、比較ツールは、硬度1700HV、抗折力2450MPa以上の超硬合金を同じ形状に成形加工したものを用いた。FSWツールでは、ショルダー部付近において、最も高温となるため、比較ツールではショルダー部直下の大気に暴露されている部分において酸化が発生した。また、3次元プロフィルを計測したところ、直径が160ミクロン増大しており、ショルダー部において若干変形したことがわかった。他方、TiCN-FeAlツールでは加工後も目立った変化は無く、また付着等もほとんど確認されなかった。3次元プロファイル測定においても、使用前後において、有意な差は無く、ツールに損傷が無いことが確認された。以上の結果からTiCN-FeAlツールは、鉄鋼系材料の摩擦攪拌接合用ツール材として有望であることがわかった。硬質相と結合相の親和性を向上させる元素探索のため、TiCN-25(Ni,Fe)3AlにMoとWを添加した材料を作製し、機械的特性を評価した結果、W添加による機械的特性向上効果が高いことが分かった。プロセス中の結合相組成変動による金属間化合物生成の阻害されることを懸念して、硬質材料の結合相のTEM観察を行ったところ、結合相の電子線回折に規則格子反射が認められ、結合相はNi3Al構造を有することがわかった。さらに、WC量を変化させたTiCN-xWC-25(Ni,Fe)3Al(x= 0, 20, 30, 40, 60:それぞれ0WC, 20WC, 30WC, 40WC, 60WCと称す)を作製し、それらの特性評価と組織・組成分析を行い、WC添加が及ぼす特性への影響を検討した。WC量の増加とともに機械的特性は増加にあるが、焼結時間が機械的特性に及ぼす影響に相違が認められた。0WCでは焼結時間が長くなるほど、相対密度、機械的性質が低下した。20WC、30WC、および40WCでは、焼結時間とともに相対密度、機械的性質は向上した。60WCでは焼結時間とともに相対密度は高くなるが、機械的性質が低下した。0WCではTiCNと(Ni,Fe)3Alの濡れ性が悪いことから、焼結時間が長くなることでTi(C,N)と(Ni,Fe)3Alの分離が進み、より多くの欠陥が導入されて密度が低下し、結果として機械的性質が低下したと思われる。焼結性を改善するWCが添加された20WC、30WC、および40WCでは焼結時間が長くなることで欠陥が少なくなり、相対密度、機械的性質ともに向上したと推察される。60WCではWCが主相となることから、組織形成過程がWC中へのTiの固溶となることでWC相と(Ni,Fe)3Alの界面強度が低下し、機械的性質が悪化したと考えられる。初年度の計画は、金属間化合物結合相を得る組成の決定と強度を向上させるための親和性向上元素の探索とそのプロセス条件を決定することである。そこでTEMにより結合相の組織分析を行い、金属間化合物であることを確認した。またWとMoがサーメットへの機械的特性に及ぼす影響を調査し、Wでよりその効果が高いことがわかった。そこで、WC量の異なるサーメットを作製し、20WC以上の添加にて機械的特性が良好であることを確認できており、予定通り進捗していると考える。昨年度、WC量を変化させたTiCN-xWC- (Ni,Fe)3Alサーメットを作製し、耐酸化性と室温強度に優れる材料を作製した。また開発サーメットにおいて、摩擦攪拌ツールとしての可能性を検討すべく鉄鋼材料の摩擦攪拌接合を実施した結果、使用中のツールの破砕が確認された。そこで本年度は、Ti(C,N)-WC- (Ni,Fe)3Al (vol%)サーメットにおいて、高温強度等の特性を向上させることを目的として、第三炭化物を添加することを検討した。第三炭化物添加による焼結性を確認するために、室温での機械的特性を調査した。第三の炭化物添加によるビッカース硬度への大きな変化なかった。しかしながら、室温強度は低下するものが多かった。一部は第三炭化物添加によっては著しい低下を示した。ただし、第三炭化物添加により無添加材よりも高い値を示す材料を見出すことができ、健全な特性を有する第三炭化物添加材料の探索に成功した。XRD分析の結果、WC、Ti(C,N)、(Ni,Fe)3Alの他にα-Al2O3のピークが確認された。また、第三炭化物のピークは存在せず、第三炭化物は焼結中に溶融金属に溶解し、冷却中にWC、Ti(C,N)、(Ni,Fe)3Alのいずれか、もしくは複数相に固溶しているものと考えられる。

強度低下原因を究明するため組織観察を行った結果、若干の強度低下を示した材料には強度上昇を示した材料よりも空孔が相対的に多く確認された。著しい強度低下を示した材料は空孔に加えて、硬質相の凝集が観察された。平成29年度の計画は、サーメットにおいて高温強度を向上させる元素の探索とそのプロセス条件を決定することであった。そこでさまざまな添加物を検討したが、室温特性の低下があった。室温特性が健全でないと、高温特性の向上が見込めないことから、室温特性を維持・向上する添加物探索を検討することに切り替えた。そのために、当初の目的である「高温強度を向上させる元素の探索」のための高温強度測定まで至っていない。しかしながら、健全な特性を有する材料の探索は成功したことから、最終年度に挽回できる程度であると考える。TiCN粉末、フェロアルミニウム粉末、およびFe粉末を所定比に秤量し、転動型ボールミルにて湿式混合を行った粉末を、パルス通電焼結装置により焼結を行った材料を摩擦攪拌接合用ツールとして採用した。ツールは形彫り型放電加工機にて直径6mm、長さ15mm、プローブ径1mm、プローブ高さ0.8mmの形状に加工し、摩擦攪拌接合実験を行った。ワークにはS45Cを使用した。摩擦撹拌接合後ツールの形状測定・観察、ならびにワークの継手強度評価を行い、適用の可能性を検討した。TiCN-FeAlツールに供した焼結体の硬度、抗折力はそれぞれ1180Hv、1900MPaであり、比較ツールは、硬度1700HV、抗折力2450MPa以上の超硬合金を同じ形状に成形加工したものを用いた。FSWツールでは、ショルダー部付近において、最も高温となるため、比較ツールではショルダー部直下の大気に暴露されている部分において酸化が発生した。また、3次元プロフィルを計測したところ、直径が160ミクロン増大しており、ショルダー部において若干変形したことがわかった。他方、TiCN-FeAlツールでは加工後も目立った変化は無く、また付着等もほとんど確認されなかった。3次元プロファイル測定においても、使用前後において、有意な差は無く、ツールに損傷が無いことが確認された。以上の結果からTiCN-FeAlツールは、鉄鋼系材料の摩擦攪拌接合用ツール材として有望であることがわかった。初年度に得られた金属間化合物を結合相とするTi(C,N)系サーメットにおいて高温強度を向上させるために「結合相強化元素と最適プロセス条件の探索」を行うことで、より耐久性に優れたツール材料を創製する。また、初年度創製した材料をツールにして摩擦攪拌接合による「摩擦攪拌ツール性能評価」を行う。平成29年度に見出した室温で健全な特性を有する材料を中心に高温特性評価(強度、硬度、耐酸化性)を実施し、高温高特性を示す材料を見出す。また、これら材料をツールにして鉄鋼材料への摩擦攪拌接合による「摩擦攪拌ツール性能評価」を行う。契約職員への人件費に充てる予定であったが、その発生月が見込みよりも遅くなったためである。今回、高温特性を十分に調査するところまでに至らず、そのための費用が次年度の持越しとなった。高温機械的特性を測定するための消耗品費用として今年度予算と共に使用する予定である。2017年度は材料研究に加えて摩擦撹拌接合の実験も本格化してくることから、2016年度以上に繁忙になると考えられる。従って、人件費に充てることで研究を滞りなく進める予定である。
E型肝炎ウイルス感染性クローンを用いた増殖機構および病原性の解析

E型肝炎ウイルス(HEV)の感染性クローンを構築し、構造蛋白をレポーター遺伝子に置換したレプリコンを作製した。本レプリコンを用いて低分子化合物の大規模なスクリーニングを行い、強い複製阻害活性を示す化合物を複数見出した。これらの化合物の中には共通の生理活性を示す物質が複数存在する。このような情報は、HEVの複製機構や病原性メカニズムの解析に重要な情報を提供すると思われる。また、これまで明らかになっていない非構造蛋白(ORF1)のプロセシング機構の解析のため、無細胞コムギ胚芽発現系を用いてプロテアーゼと推定される領域の発現を行い、活性を検討したところ、弱いながらも活性が見出された。近年、HEVを培養細胞系で増殖させる系が確立されたが、ウイルスの増殖は非常に遅く、ウイルスの病原性やトロピズムを解明する上で、効率のよいHEVの増殖系を確立することが望まれている。本年度は、感染性のHEV cDNAクローンからのレプリコンの構築を試みた。また構築されたレプリコンをHEV VLPに包埋させた、一過性の感染性粒子を取得することができるかどうかについて検討を行った。感染性のHEVクローン83-2の構造蛋白領域をレポーター遺伝子で置換したcDNAを作成し、本クローンの上流に挿入したT7 promoterを用いてRNAを作成した。本RNAをヒト肝癌由来細胞PLC/PRF/5細胞にエレクトロポレーションにより導入し、レポーター遺伝子が機能するかどうか調べた。また、本細胞で構造蛋白を発現させ、さらにレプリコンRNAを導入することで、構造蛋白中にレプリコンRNAが包埋された形で粒子構造が形成されるかどうかを調べた。感染性クローン83-2の構造蛋白であるORF2領域をレポーター遺伝子と置き換えることによりHEVレプリコンを構築した。構造蛋白(ORF2)を発現する細胞に、IRES-GFPNeoを持つレプリコンを導入した細胞を作成した。その中には構造蛋白の分泌が比較的良好なクローンがあった。これらのクローンの培養上清を濃縮しショ糖遠心密度勾配で分析したところ、構造蛋白は一定の密度に収束し、粒子構造をとっている可能性が示唆された。上記のフラクションをRNase A処理後にRNAを抽出し、構造、非構造それぞれの領域のRT-PCRを行ったところ、本フラクションのRNAはRNase A抵抗性であり、構造領域のみがPCRで増幅されたことから、レプリコンが包埋された粒子である可能性が示唆された。近年、E型肝炎ウイルス(HEV)を培養細胞系で増殖させる系が確立されたが、ウイルスの増殖は非常に遅く、ウイルスの複製機構や病原性、トロピズムを解明する上で、効率のよいHEVの増殖系を確立することが望まれている。この目的を達成するため、我々は感染性のHEV cDNAクローンからレプリコンの構築に成功し、HEV増殖の詳細な解析を行うことが可能になっている。本年度は、このレプリコンの系を用いてHEV増殖に影響を与える因子の探索を行った。また、複製に重要な機能を担っていると考えられる非構造蛋白中のプロテアーゼ領域について、無細胞蛋白発現系での発現を試みた。ルシフェラーゼをレポーター遺伝子として持つレプリコンRNAをトランスフェクションした細胞でLOPAC化合物ライブラリー(約1,200)のスクリーニングを行ったところ、MTTアッセイで強い毒性が見られず、20μMでも阻害活性が認められた化合物が17存在した。その中に、細胞培養系でHEV増殖阻害効果が報告され、慢性E型肝炎の治療にも実際に使われているリバビリンが含まれていた。一方、レプリコンの複製を促進する10の化合物も見出された。また、東京大学創薬オープンイノベーションセンターの化合物ライブラリーについてもスクリーニングを開始した。2058化合物のスクリーニングを行い、20μMで50%以下に低下させる薬剤が157、20%以下に低下させる薬剤が33見出された。これらの化合物の作用機序を調べ、HEV複製メカニズムを解析する。一方、まだ明らかにされていない非構造蛋白のプロセシングについての検討も開始した。毒性の強い蛋白であるプロテアーゼ領域について、コムギ胚芽を用いた無細胞蛋白発現系での蛋白発現に成功した。本蛋白のプロテアーゼ活性を調べ、非構造蛋白のプロセシングの解析、宿主蛋白で本プロテアーゼの基質となっている因子の探索を行う予定である。E型肝炎ウイルス(HEV)の細胞での増殖系が近年確立されたが、一方でウイルス感染に関与する宿主側因子や、ウイルスの細胞内複製機構についてはいまだに解析が進んでいない。我々は本研究で、感染性HEVクローンの取得と、これを用いてルシフェラーゼをレポーター遺伝子として持つレプリコンの構築に成功した。これらの感染性クローンとレプリコンを用いて、HEVの複製増殖機構や病原性発現機構の解明を目指した。HEVの非構造蛋白であるORF1全長及びプロテアーゼと推定される領域を、コムギ胚芽無細胞蛋白発現系で発現させたところ、ORF1からはプロテアーゼ活性が検出できた。プロテアーゼの活性中心残基に変異を導入すると複製しなくなることも明らかとなり、プロテアーゼ活性はHEVの増殖に必須であることが示されたが、ORF1のプロセシングは観察されなかったことから、本プロテアーゼは宿主に働いている可能性があることが示唆された。レプリコンを用いて複製増殖を阻害する薬剤のスクリーニングを行った。複数の化合物ライブラリから合計3000以上の化合物のスクリーニングを行い、強い活性を持つ化合物17を同定した。

それらの一部は共通の生理活性を有することが判明した。これらの作用機序がHEV複製増殖に及ぼす影響について検討を進めている。E型肝炎ウイルス(HEV)の感染性クローンを構築し、構造蛋白をレポーター遺伝子に置換したレプリコンを作製した。本レプリコンを用いて低分子化合物の大規模なスクリーニングを行い、強い複製阻害活性を示す化合物を複数見出した。これらの化合物の中には共通の生理活性を示す物質が複数存在する。このような情報は、HEVの複製機構や病原性メカニズムの解析に重要な情報を提供すると思われる。また、これまで明らかになっていない非構造蛋白(ORF1)のプロセシング機構の解析のため、無細胞コムギ胚芽発現系を用いてプロテアーゼと推定される領域の発現を行い、活性を検討したところ、弱いながらも活性が見出された。レプリコンの構築に成功し、HEVの複製を阻害する化合物のスクリーニングを順調に実施できている。今後、これらの化合物の作用機序を調べ、HEV複製機構にどう関与しているかを調べる。また、毒性が強くこれまで発現が非常に難しかったプロテアーゼ領域を大量に発現できる技術が確立したことから、これまでわかっていなかった非構造蛋白のプロセシング機構の解明が期待できる。また、プロテアーゼが宿主蛋白に及ぼす機能についても解析を行うことが可能になると考えられる。ウイルス学HEVの複製を阻害する化合物を複数見出した。また、阻害剤のin vivoでの効果の検討を行い、E型肝炎治療薬としての可能性を検討する。一方、無細胞蛋白発現系を用いることによりプロテアーゼ領域を大量に発現できることから、この組み換え蛋白を用いてプロテアーゼ機能の解析、非構造蛋白のプロセシングの詳細な解析を行う。また、このプロテアーゼが宿主蛋白に作用している可能性についても検討し、HEVの病原性に何らかの作用を及ぼしている可能性についても検討する。HEVのレプリコンの構築に成功した。また、PLC/PRF/5細胞に構造遺伝子発現プラスミドとレプリコンRNAを導入し、培養上清を濃縮しショ糖遠心密度勾配で分析したところ、構造蛋白は一定の密度に収束し、粒子構造をとっている可能性が示唆された。上記のフラクションをRNase A処理後にRNAを抽出し、構造、非構造それぞれの領域のRT-PCRを行ったところ、本フラクションのRNAはRNase A抵抗性であり、構造領域のみがPCRで増幅されたことから、repliconが包埋された粒子(trans-packaging particles)である可能性が示唆された。また、レプリコン導入細胞を用いたレプリコン複製阻害化合物のスクリーニングの系を確立し、低分子薬剤のライブラリーからの阻害化合物のスクリーニングを開始している。LOPAC化合物ライブラリーから、HEVレプリコン複製阻害活性を持つ化合物をピックアップしたところ、すでにHEV増殖阻害活性が報告されていたリバビリンが含まれており、本スクリーニング系の妥当性が示されたのではないかと思われる。阻害活性を持つ低分子化合物の阻害メカニズムの解析は、HEVの病原性発現メカニズムの解析に役立つと思われる。
原子層制御エピタキシーによる周期構造変調超格子作製と機能性新物質の創製

本研究では、単原子層超格子に従来の結晶のような周期的並進秩序的な構造ではなく、フラクタルに代表される準周期構造等の変調周期構造に着目し、原子層成長(ALE)法による超格子構造への周期変調の導入とそこで発現する基礎物性評価、及びその新機能材料としての可能性の探求を目的とする。本研究の成果は以下のとおりである。(1)短周期超格子構造における原子層オーダー制御技術の確立:ALE成長法により(GaAs) m(GaP)n系及び(AlP) m(GaP)n系の単原子層超格子の作製に成功した。また単原子層超格子における原子層相互拡散についての評価を行った。(2)周期構造変調超格子構造の作製:ALEを用いてGaAs/GaP系、GaP/AlP系周期構造変調単原子層超格子(短周期、準周期、ランダム、多重周期)の作製を行った。特に準周期構造としてフィボナチ配列を用いた超格子の作製を行った。(3)周期構造変調超格子のX線構造解析:X線回折パターンから準周期超格子は自己相似性と言うフラクタル特有の構造を持っていることが証明された。またこれらの回折パターンは設計した格子構造の解析結果(高速フーリエ変換)と良い一致を示した。一方X線反射率測定では周期構造を制御することにより反射波長の制御が可能であり、X線ミラーへの応用が可能であることが示された。(4)周期構造変調超格子における電子状態の光学的評価:フォトリフレクタンス(PR)測定の結果から準周期超格子ではフラクタル構造に起因する特異なサブバンド構造が観測された。この結果からALEを用いて結晶を格子または原子オーダーで変調することによりその電子状態の制御が可能であると予測できる。(5) X線多層膜ミラーへの応用:周期構造変調超格子のX線ミラーへの応用を検討した。X線ミラーで要求される化学結合長以下(1原子層以下)の膜厚制御性に対して、周期長の異なる複数の周期を重ねあわせる多重周期構造を用いることにより任意のX線波長の反射を可能にすることを示した。本年度は原子層成長(ALE)を用いて周期構造変調された原子層制御超格子の作製システム開発を目的として、フレキシブルな原子層列発生システム及び大容量のバルブ開閉シーケンサーの作製を行った。さらにALE成長により作製した原子層制御超格子の組成、構造及び不純物ド-ピングの原子層制御技術の確立を目指した。本年度の成果は以下のとおりである。(1)短周期超格子構造における原子層オーダー制御技術の確立ALEの特徴である自己停止機構により極微小選択領域(nm)においても異常成長のない均一な局在ALE成長を実現した。この技術を用いて横方向に量子閉じ込め構造を有する(GaAs)m(GaP)n擬一次元系超格子(QlD-SL)の作製に成功した。ALE成長した(GaAs)_5(GaP)_5QlD-SLの透過電子顕微鏡(TEM)による断面原子像観察から、原子オーダーの極微小選択領域において原子層オーダーでの膜厚制御性、均一性を有しかつ成長モードの切り替えが実現されていることを確認した。(2)周期構造変調超格子構造の作製あらゆる原子層列のALE成長の対応できる大容量のバルブ開閉システムの構築を行った。

この新しいALEシステムを用いて数種類のGaAs/GaP系周期構造変調単原子層超格子(短周期、準周期、ランダム、混晶)の作製を行った。特に準周期構造としてフィボナチ数列を用いた超格子の作製を行った。(3)周期構造変調超格子の構造解析評価周期構造変調単原子層超格子の構造解析を行うためにX線回折をおこなった。X線回折パターンから準周期超格子はフィボナッチ周期の構造を持っていることが証明された。一方ランダム超格子では完全に周期性を持たず、また短周期超格子では完全な周期性を持った構造となりフィボナッチ構造とは明らかに異なった回折パターンが得られた。本年度は原子層制御エピタキシ-(ALE)を用いて周期構造変調された原子層制御超格子(短周期、準周期、ランダム超格子)の作製ならびに構造、特性評価を行った。さらにALEで作製した原子層制御超格子のX線ミラーへの応用を検討し、周期構造変調(位相制御)によるX線反射波長の新しい制御法を提案した。本年度の成果は以下のとおりである。(1)周期構造変調超格子構造の作製ALEを用いて数種類のGaAs/GaP系、GaP/AlP系周期構造変調単原子層超格子(短周期、準周期、ランダム、混晶)の作製を行った。特に準周期構造としてフィボナチ配列を用いた超格子の作製を行った。(2)周期構造変調超格子の構造解析評価周期構造変調超格子の構造解析を行うためのX線回折をおこなった。X線回折パターンから準周期超格子は自己相似性と言うフラクタル特有の構造を持っていることが証明された。またこれらの回折パターンは設計した格子構造の解析結果(高速フーリエ変換)と良い一致を示した。一方X線反射率測定では周期構造を制御することにより反射波長の制御が可能であり、X線ミラーへの応用が可能であることが示された。(3)周期構造変調超格子の光学特性評価周期構造変調超格子中に形成されるサブバンド構造の評価のためにフォトリフレクタンス(PR)測定を行った。PR測定の結果から準周期超格子ではその特徴的な規則性(フラクタル)に起因する特異なサブバンド構造が観測された。この結果からALEを用いて結晶を格子または原子オーダーで変調(配列制御)することにより電子状態(電子の波動関数)の制御が可能であると予測できる。(4)X線ミラーへの応用周期構造変調超格子のX線ミラーへの応用を検討した。X線ミラーで要求される化学結合長以下(1原子層以下)の膜厚制御性に対して、周期長の異なる複数の周期(ユニット)を重ねあわせる多重周期構造(位相制御構造)を用いることにより任意のX線波長の反射を可能にすることを示した。
日本の近代化と<労働者>意識の形成に関する史的研究

社会科学の作品のなかでは、「労働者」は、極めて画一的な姿として表象されてきた。それは、ときには「経済人」という合理的な行動規範を内面化したものであったり、「労働組合」という集合的な記述によって一枚岩として描かれるものであったり、「サラリーマン」といわれる生活スタイルの均質化した生き方を強いられたものであった。例えば、日本の近代化を担ってきた炭鉱に働く人たちを見ても、その生活様式や働き方は、それぞれの「ヤマ」によってずいぶんと異なるものであった。大資本の傘下にあったヤマと限界的生産を続ける中小のヤマでは、生産手段や生活様式は大きく異なっていた。それぞれのヤマのサークル活動の一環で作られた「炭鉱文学」は、そうしたそれぞれのヤマの生き方の差異と類似を現代に伝える作品である。「労働組合」は、働く人たちの極めて近代的な集合的表象である。それは、対立概念として措定された「資本」や「経営」に対して、労働条件の向上を目指して統一的な働きかけを行なう、目的合理性をもった集合体である。三池争議は、労働条件の変更を阻止する職場闘争から大衆運動へと、運動主体の<労働者>の自己表象をずらすことで広い支持を勝ち取ることになった。しかしそれは同時に、自らのよって立つ足場を拡散させることにもなった。連帯の意識を形成するために行なわれた運動やアジテーション、それらを伝える新聞報道は、こうした<労働者>像を構築し、それによる連帯の意識が広く拡大することになる。しかし、表象過程で削ぎ落とされる炭鉱労働者の生活世界の有様は、一時的な連帯の可能性を作り出しても、恒久的なそれにはつながらない。「エネルギー革命」と「所得倍増」というスローガンは、広く連帯を可能とした表象としての<労働者>の成立する基盤を含み込んで、労働運動そのものを古い時代の表象に置き換えることになったのである。本研究の目的は、特に炭鉱労働者(いわゆる「坑夫」)を事例として取り上げ、明治時代以降、日本の近代化過程において、「坑夫」のなかから近代的な<労働者>の意識がいかにして構築されてきたのかを明らかにすることにある。特に、日本社会の中で"イメージ"として流通する<労働者>像の生成とその伝播について歴史的に考察し、それを通じて固有性を持つ個人が、いかにして自らを<労働者>として自己規定するに至るのか、その意識形成とそのための条件ならびにそれらの歴史的変遷を解明することにフォーカスをあてる。明治大正期に限定される2003年度の研究は、文字による記録を生み出し得なかった「坑夫」を対象とすることから、貞享・元禄年間(16841703)から石炭の採掘が行なわれていた九州の筑豊炭田、高島炭鉱、三池炭鉱にフィールドをしぼり、当該地域における明治期以降の坑夫をめぐる労働環境の変遷と坑夫の働き方と彼らの表象のされ方について史資料の収集と解析を行なった。"炭を掘る"という固有の「しごと」に就く「坑夫」達は、かつて自らを"ゲザイ人"と自己表象していたことは坑夫たちの口伝による「坑内唄」からうかがい知れるところであるが、そういった自己表象はその後の<労働者>表象とは明らかに断絶している。また、明治時代に急成長した日本人の炭坑についてのイメージは、連続する大災害や暴力的圧制事件と並んで悲惨な囚人労働と直接結び付けられていることが多いが、明治21(1888)年に雑誌『日本人』に掲載された松岡好一「高島炭礦の惨状」によって社会問題化を通じてなされた「坑夫」表象は、高島炭鉱の坑夫らによる主体化のプロセスには直接繋がらなかった。九州の炭鉱に坑夫らの主体化をもたらす契機となるのは、1918年のいわゆる「米騒動」と共に広まる友愛会活動を通じての「坑夫」表象であったと考えられる。明治大正期に限定して研究を行なった2003年度に引き続いて、2004年度の研究は、昭和30年代のいわゆる「エネルギー革命」以降の石炭鉱業が斜陽産業化したのちの坑夫の労働運動ならびに政治運動における自己表象の資料収集とその解析を行なった。よく知られているように、1960年の三井三池争議は、エネルギー革命を受けて斜陽産業化してくる石炭鉱業の坑夫による、職場の保全と産業政策の転換を求めて行なわれた労働運動であり、同時期の安保闘争との比較が問題にされる。「安保と三池はひとつ」というスローガンをもとにひとつの大衆運動を作り上げていった労働組合の戦術は、現在から見ればメディア戦略を通じて一職場の紛争を大きな大衆運動に転換することによって成立したものである。固有名をもつ、一職場の闘争ではなく、ひとつの特殊技能を有する「坑夫」ではなく、「労働者」としての自己表象を一貫して運動の中で行なうことで、当時の国民(他の"労働者")の連帯を獲得することに一時的に成功するのである。