hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光電子の分子座標系角度分布測定による光イオン化ダイナミクスの研究

平成20年度は、昨年度から開始した非直線分子に対する分子座標系光電子角度分布(MF-PAD)測定と希ガスクラスターの内殻イオン化ダイナミクスの研究を引き続き推進した。昨年度に初めて成功したH_2OのMF-PADの観測を受け、同様に屈曲型分子である二酸化窒素(NO_2)を対象とした本格的な測定を行った。NO_2は内殻吸収スペクトルに形状共鳴バンドが観測されるなど、H_2Oとは全く異なった観点から光イオン化ダイナミクスの理解が得られると期待される。実際に、予備的な解析結果からは、形状共鳴バンド近傍のエネルギー領域においてはH_2Oと大きく異なったMF-PADを得ている。一方で、H_2Oの内殻光イオン化ダイナミクスの光電子回折による理解を深化させるべく、より高い光電子エネルギー(150eV)に対するMF-PADの測定を行い、データ解析を進め、所外の理論計算グループとの共同研究を開始した。並行して、希ガスクラスターの内殻イオン化ダイナミクスの研究を推進した。本年度は、多重同時計測運動量画像分光法による希ガスダイマー(Ne_2,Xe_2)の内殻吸収スペクトルの測定を試みた。さらに、初年度より計画していた4d巨大共鳴付近でのXe_2のMF-PAD測定を本格的に開始するため、光電子および低速Auger電子のマルチヒットに伴う検出器のデットタイムをほぼ無くすように六角形ディレーライン型二次元検出器を導入(検出器取り付けキットFT16-TP)し、いくつかのテスト測定を行いながら、解析プログラムの改良を行った。これにより、複数の低速電子を放出するイオン化過程に対しても、高精度なMF-PADの測定が可能となることが期待される。光電子・解離イオン同時計測に基づく、分子座標系での光電子角度分布(MF-PAD)測定は内殻電子イオン化ダイナミクスを第一原理から解明する有力な手法として普及しており、本研究ではMF-PAD測定の新たな展開を目指し、新しい研究分野の開拓を目的としている。とくに、内殻イオン化に伴う高速な化学結合解離・原子再配置、原子間共鳴オージェ電子放出、および非直線分子や希ガスクラスターの内殻イオン化過程などのダイナミクスの詳細をMF-PADから明かにする。平成18年度は、主に原子間共鳴オージェ過程と非直線分子の内殻イオン化過程に関して研究を進めてきた。まず、計測効率の向上を図るためにより高性能なアンプ/ディスクリミネータを既存の装置に導入するとともに、これまでより高エネルギーの光電子を検出するための電子レンズ系を決定し、測定条件を整えた。OCS, CS_2のS2p光電子について隣接炭素のC1s→π^*吸収の影響を調べた結果、π^*励起状態におけるRenner-Teller効果により分子構造が屈曲する影響がMF-PADに強く現れやすいことを見出した。そこで、より単純なNO分子のN1s光電子放出について、隣接酸素原子のO1s→π^*共鳴吸収領域でのMF-PAD測定を行い、原子間共鳴オージェ過程による強度増大の効果を捉えることに成功した。観測された共鳴オージェの効果は、直接イオン化との干渉を通して現れるものとして解釈でき、MF-PADに及ぼす原子間共鳴オージェ効果を初めて示すことができた。また、この成果は固体における多原子共鳴光電子放出過程に対しても基礎的な理解を与えるものであり、固体物性の理論グループとの共同研究も開始した。一方で、非直線分子のMF-PAD測定も行いH_2OおよびSO_2分子に関して実験データを収集するとともに、解析プログラムの改良も同時に進行させた。本研究は、分子座標系での光電子角度分布(MF-PAD)測定による内殻電子イオン化ダイナミクスの研究を新たな観点から発展させ、新しい研究分野の開拓を目的としている。平成19年度は主に、屈曲型分子および希ガスクラスターについて内殻イオン化ダイナミクスのMF-PADによる研究を行った。非直線分子に対するMF-PAD測定はこれまでに成功例が無く、まずは、水や二酸化窒素などの屈曲分子についての本格的な測定を行った。その結果、最も基本的な水分子について、MF-PADを三次元的に測定することに成功し、MF-PADにおける非直線形分子特有の立体的な対称性および配向を実験的に明らかにした。さらに、光電子の波としての性質に着目し、光電子回折の観点からも水のMF-PAD形状を解析し理解することに初めて成功した。一方で、希ガスクラスターの内殻イオン化ダイナミクスの研究にも並行して着手した。ガスノズルの位置および温度を実験的パラメータとする冷却型希ガスクラスター生成装置を新たに設計・作成し、既存の運動量画像分光装置に取り付けた。液体窒素温度においてNe二量体(Ne_2)を安定して生成させ、Ne_2の内殻光イオン化過程について光電子および光イオンの運動量ベクトル相関を初めて観測することに成功した。その結果、Ne_2が解離するまでのタイムスケールが大きく異なる二つの解離チャンネルを見出し、解離チャンネルの選別によって光電子角度分布が大きく異なって観測される様子を示した。フェムト秒で進行する解離過程においては、近年注目を浴びている原子間クーロン崩壊(ICD)が重要な役割を演じていることを明らかにし、さらにNe_2中の片方のNe原子に局在した内殻ホールの影響がMF-PADに明瞭に観測された。

昨年度に初めて成功したH_2OのMF-PADの観測を受け、同様に屈曲型分子である二酸化窒素(NO_2)を対象とした本格的な測定を行った。NO_2は内殻吸収スペクトルに形状共鳴バンドが観測されるなど、H_2Oとは全く異なった観点から光イオン化ダイナミクスの理解が得られると期待される。実際に、予備的な解析結果からは、形状共鳴バンド近傍のエネルギー領域においてはH_2Oと大きく異なったMF-PADを得ている。一方で、H_2Oの内殻光イオン化ダイナミクスの光電子回折による理解を深化させるべく、より高い光電子エネルギー(150eV)に対するMF-PADの測定を行い、データ解析を進め、所外の理論計算グループとの共同研究を開始した。並行して、希ガスクラスターの内殻イオン化ダイナミクスの研究を推進した。本年度は、多重同時計測運動量画像分光法による希ガスダイマー(Ne_2,Xe_2)の内殻吸収スペクトルの測定を試みた。さらに、初年度より計画していた4d巨大共鳴付近でのXe_2のMF-PAD測定を本格的に開始するため、光電子および低速Auger電子のマルチヒットに伴う検出器のデットタイムをほぼ無くすように六角形ディレーライン型二次元検出器を導入(検出器取り付けキットFT16-TP)し、いくつかのテスト測定を行いながら、解析プログラムの改良を行った。これにより、複数の低速電子を放出するイオン化過程に対しても、高精度なMF-PADの測定が可能となることが期待される。
日米６大学連携で能動的学習型へ教授法の質的転換を図る大学物理教育イノベーション

大学のアクティブ・ラーニング(AL)型物理講義の開発・実践を目指す活動を、新潟大をはじめとする全国7大学において行った。毎週のテレビ会議による授業検討(レッスンスタディ)や、ネット上のフォーラム及び新潟でのシンポジウムや大学訪問における情報共有・意見交換を通して、AL型講義の改善を行った。国際標準的な力学概念調査問題を用いた調査で、学生の顕著な理解向上が見られた事例もある。全国的な学会において行った、米国のAL型講義の第一人者による講演とAL型手法のワークショップは大変好評で、AL型物理教授法の普及に寄与した。1新潟大学、福井大学、岐阜大学、東京学芸大学、山形大学の5大学それぞれにおいて、本研究代表者と分担者が主となって大学物理の教授法を検討するグループを組織し、レッスンスタディ活動を行った。例えば、新潟大学では物理教育と理科教育の教員6名が定期的に集まり、互いの授業の様子を伝え合い助言し合った。さらに、研究代表者が各大学を訪問し、授業見学や授業後協議を通して、授業検討を具体的に行った。また、活動毎にインターネット上に作成したフォーラムにおいて、その内容や課題点の共有化を図った。これらの活動により、物理を専門とする教員がアクティブラーニング(AL)型授業を実践するにあたり、学校の枠を越えて課題を共有し、方策を討議する場を構築することができた。2国際的標準調査問題による教授法の効果検証を開始した。各大学において、講義ごとに国際的標準調査問題(力学はFCI、電磁気学はBEMAなど)を用いて、学期始めと学期末に学生の概念理解調査を実施した。H26年度のデータと併せ、それらを今後の研究のベースラインデータとして活用する予定である。また、教授法と連携に関する教員の意識変化を調べるために、オンラインで回答できるアンケートを作成し、事前調査を行った。3H28年3月5日に新潟大学において物理のアクティブラーニングとレッスンスタディのシンポジウムを開催し、全国から34名の参加者があった。シンポジウムではAL型授業の実践と成果について大学研究者2名の発表と、高校物理の授業の模擬授業とレッスンスタディを行った。授業後協議会では、学習者にALを促す好機を利用することの重要性という深い問題が話し合われ、刺激的だったとの感想があった。47月に研究代表者と分担者が米国の学会(全米物理教師学会)で論文発表を行った。また、3月にボストン大学とコロラド大学を訪問して、AL型授業の研究と実践について見識を深めた。1各大学におけるレッスンスタディ活動において、研究分担者以外の同僚に参加してもらうことが難しく、孤立した状態であったため、研究代表者と定期的にビデオ会議を行うことで対応した。例えば、福井大学では教員2名が教える一般教養の光学の講義について、研究代表者と毎週ビデオ会議を開いて授業検討を行った。岐阜大学では教員1名と院生・学部生3名が担当する「科学的なものの考え方」の物理授業について、研究代表者と毎週のビデオ会議を通して、ワークショップ形式を用いて学生同士の議論を活性化し、概念理解を深めるための方策を検討した。人数が少ない話し合いでは、多角的な視点で授業を捉えることが難しくなるが、少なくとも授業者以外の研究者と議論をすることにより、課題点を明らかにし、他者からのフィードバックを得て授業を実践し、翌週にその成果を検討することができた。また、オンラインのフォーラムにおいて、各大学の活動や課題をいつでも共有することができ、相互支援体制の構築につながっている。2AL型授業を実践するために、学習者の状況に合わせてどのような指導形態や手法をとることが相応しいか、判断するのは易しいことではない。より多くの指導形態や研究成果について見聞を広めることは、自身の指導法を考慮する際の大きな助けになる。特に目的としているスケールアップ形式の物理講義は、まだ日本では実現しておらず、米国での実地見聞が重要である。そこで、H28年3月に研究分担者1名と代表者は、ボストン大学とコロラド大学を訪問し、スケールアップ形式の授業見学、教員とのディスカッション、チュートリアルの授業見学、ラーニングアシスタントと呼ばれる学部生の補助を養成するセッション見学などを行い、AL型授業を実現するための様々な方策について見識を深めることができた。この内容は、学術誌に投稿することにより、物理教育界に広く伝えていく予定である。1前年度に引き続き、岐阜大学と福井大学において研究者と代表者がビデオ会議を通しての定期的な協議と授業訪問を行い、授業改善を行った。分担者の所属する7大学(新潟大、東京学芸大、東海大、山形大、岐阜大、京都教育大、福井大)において、それぞれアクティブ・ラーニング型の授業が実践され、その成果が8月の日本物理教育学会研究大会(新潟大学にて開催)と3月の日本物理学会年次会(大阪大学にて開催)で発表された。発表では学生の物理概念理解に関して、手立ての有効性と課題が述べられた。2国際的標準調査問題による教授法の効果検証を継続した。各大学において、FCIなどを用いて、学期始めと学期末に学生の概念理解調査を実施した。H27年度以前のデータと比較し、授業の効果検証が行われた。3相互作用型演示実験講義(ILDs)の開発者として著名なオレゴン大学名誉教授ディビッド・ソコロフ教授を招聘し、東京と新潟でILDsについての講演会を開催した。新潟での講演会は日本物理教育学会の開催と連携し、ソコロフ教授は基調講演の他、3本同時に開催したワークショップの指導と助言を行った。学会参加者は2日間で150名を越え、講演は大好評であった。

また、ワークショップは本研究と関連して、ILDs、チュートリアル、協同的グループ問題解決法の3つを研究代表者が企画したものであるが、学会の場で実践方法を学ぶという新しい試みに対し、高い評価が得られた。4H29年3月4日に新潟大学において第3回物理のアクティブラーニングとレッスンスタディのシンポジウムを開催し、全国から31名の参加者があった。シンポジウムでは、午前にアクティブ・ラーニング型のリメディアル講義に関する発表と、高校物理におけるILDsの実践についての発表が行われた。午後には大学物理におけるILDsの模擬授業が行われ、事前検討・授業後協議を含め、活発に深い議論が交わされた。1講義・実験・演習を一体化したワークショップ形式の授業は岐阜大学と福井大学において、この2年間実践されている。指導方法について、それぞれの授業者がその年毎に試行錯誤を繰り返しているが、概念調査でも向上が見られる。100名規模の大教室におけるスケールアップ形式の授業は、そのような講義を担当する分担者がいないので、まだ実践されていない。2レッスンスタディは協議時間を定期的に確保することが難しく、ミーティングの回数は全体的に昨年度より減少した。代わりに、学会等で発表、あるいはインフォーマルなディスカッションを通して積極的に意見交換を行った。特に、日本物理教育学会研究大会開催時にソコロフ教授と分担者(谷口氏、植松氏)および代表者が行ったディスカッションは、手法と学生の理解の関連についてクリティカルに話し合う場となった。教員のアンケート調査はH28年度には行わなかったが、福井大学と岐阜大学の研究者はレッスンスタディの有効性を口にしている。3日本物理教育学会の基調講演とワークショップを通して、ICTを用いたアクティブ・ラーニング型の教授法であるILDsと他2つの教授法を、全国的な場で強いインパクトをもって紹介することができた。この意義はきわめて大きい。その表れとして日本物理教育学会発行の学術誌「物理教育」に、ワークショップの主旨とそれぞれの内容が掲載される予定になっている。これは本研究が大学物理教授法改革に与えた全国的効果の一つと考えられる。1前年度に引き続き、岐阜大と福井大において、研究者と分担者がテレビ会議を用いた定期的なレッスンスタディ活動と大学訪問を行い、大学物理の授業改善を行った。また、研究者と分担者の所属する7大学(新潟大、岐阜大、福井大、東京学芸大、山形大、東海大、京都教育大)において、アクティブ・ラーニング(AL)型物理講義が継続して実践され、その研究内容は日本物理教育学会研究大会や日本物理学会において発表された。活動内容はインターネット上のフォーラムにおいて共有された。2前年度に引き続き、FCI(力学概念調査問題)による調査が実施され、事前・事後調査結果から学生の概念理解の度合いを測った。岐阜大学の事例では、当初の伝統的な指導法を用いていたときよりも、この2年間のAL型指導法を用いた年度のゲインの方が高かった。レッスンスタディを通した教員研修により、AL型の講義が実践され、学生の概念理解上昇に寄与した事例と言える。3H
敗血症一酸化窒素が惹起する代謝失調発現機構のRedox理論による解析

2.基礎実験として、初代培養肝細胞を用いて、サイトカイン刺激によるNitric Oxide(NO)生成を観察している。これは以前から当教室で検討しているNO生成系である。3.初代培養肝細胞でのNO産生はNO monitorを使用することにより約2時間観察された。この産生量はNOの代謝産物であるnitrite生成量と一致していた。しかしながら、2時間以降はNOがうまく測定されず、電極先端への肝細胞の付着によるものと考えられた。4.ついで、切除後残肝でのNO産生について検討した。肝細胞のNO産生は亢進しており、サイトカイン刺激によるNO産生は著増した。増加したNOが肝細胞のエネルギー代謝にいかに影響を与えるかを検討した。NOが増加すればするほど、肝細胞中のATPは減少し、肝ミトコンドリアの酸化還元状態を反映するmedium中ケトン体比は低下を示す。この結果、肝切除後残肝細胞はサイトカイン・NOを介してエネルギー産生傷害を来しやすいことが示された。5.同様に、閉塞性黄疸ラットモデルを作成し、黄疸肝細胞のNO産生能を検討したところ、肝切除後残肝細胞と同様にNO産生が亢進していた。6.以上の結果から、肝に何らかの侵襲が加わると肝細胞のNO産生が亢進し、過剰のNOによる肝細胞障害の可能性が示された。2.基礎実験として、初代培養肝細胞を使用してサイト力イン刺激によるNitric Oxide(NO)生成を観察している。これは、以前より当教室で使用している肝細胞でのNO生成系でありサイト力イン刺激によるNO生成をNOの代謝産物であるnitrite濃度やi-NOSmRNAで判定している。今回の基礎実験は、No morlitorを使用することにより、NOの代謝産物とrealtimeのNO生成量の比較を試みた。現在、細胞培養液中のNOを経時的に測定するための条件設定を開始した。3.まず、初代培養肝細胞でサイト力イン刺激によるNO生成はNO monitorを使用する事により約2時間観察された。この産生量はNOの代謝産物であるnitriteの生成量と合致していた。今回の基礎実験でrealtimeに生成されたNOの測定は可能であったが、NOの経時変化の測定は2時間が限界であった。これは、電極先端への肝細胞の付着が最大の原因と考えられ、以降の実験に電極固定に工夫が必要と考えられた。4.引き続き肝細胞培養において、NOdonorやNOinhibitor添加しNO生成の変化を観察する。さらに、in vitroで得られた経験を基に、大動物(家畜用豚)の敗血症モデルにおけるNOの肝障害作用を検討する予定である。1.Nitric oxide(NO)の基礎実験として、初代培養肝細胞での検討を行った。肝切除後の肝細胞のNO産生を検討した。切除後残肝では、肝細胞のNO賛成産生は亢進しており、サイトカイン刺激によるNO産生は著増した。2.次いで、増加したNOが肝細胞のエネルギー代謝にいかに影響を与えるかを検討した。3.同様に、閉塞性黄疸ラットモデルを作成し、黄疸肝細胞のNO産生能を検討したところ、肝切除後残肝細胞と同様にNO産生が亢進していた。4.以上の結果から、肝に何らかの侵襲が加わると肝細胞のNO産生が亢進し、過剰のNOによる肝細胞障害の可能性が示された。
動物園における飼育記録の時系列に着目した記録体系の構築とそのメタデータ化

本研究は,動物園における飼育記録について,その意味・内容を体系化し,特に,飼育記録や動物行動を記録したセンサーデータについて,この体系に基づいた検索を実現するメタデータ形式を構築し,システムの試作を目指すものである.まず,動物園における情報について,内容と利用状況の調査を行った.飼育記録管理システムに蓄積されている飼育日誌の分析を行った.記述の量・質に差はあるが,主題(病気や繁殖等)や記述内容の時系列的な流れが,種・個体間で共通していることが明らかになった.一方で,飼育日誌は動物園の組織として記録しているものであり,現場では利用されていない.そこで,飼育現場での情報の利用状況の調査も行った.担当ごとに編成されたチーム内でデータの蓄積・共有・活用を行い,その中から「特筆すべきこと」を抽出して飼育日誌化していくプロセスが明らかになった.一方,センサーデータに関しては,動物園では映像利用のニーズが高く,多くの動物園で飼育個体を常時記録するためのモニタリングカメラが動物舎内に設置されていることから,これらのカメラ映像の数値データ化と,その結果のメタデータ化を試みた.まず,画像処理技術を用い,グラウンド内での個体位置の数値データ化や,体勢等のラベル付けが一定レベル可能なことを確認した.先に述べた飼育日誌の主題と,このようなラベルを結びつけることで,映像データの動物園と飼育日誌との連携が可能となると期待される.そのための試作システムとして,動物舎内で撮影した映像データに対し,数値・テキストなどをメタデータとして付与可能とするシステムの試作も行った.また,このようなモニタリング映像の多面的な活用手法の検討も合わせて行った.特に,動物園の教育普及活動について,インターネット配信による評価実験を行い,教育プログラムのあり方や,使用する配信システムの要件について示唆を得た.本研究は,動物園における飼育記録について,内容に基づいた検索・提示が可能な飼育記録管理システムを実現することを目的としている.そのために,本年度は,まず,飼育記録の背景となっている動物園職員の実務的な関心や意図の体系(語彙やその相関)を明らかにすることを目的として,京都市動物園における2014年度の飼育日誌1年分について,その記録内容の分析を行った.まず,日誌の主題に関しては,多くが動物の飼育に関する内容(健康管理,治療,繁殖等)に関するものである一方で,展示やイベントなど,動物園という施設特有のものも含まれていた.また,個々の記録の内容の時系列的な変化を分析したところ,同じ主題の下では,異なる動物種・個体・時点であっても,ほぼ同様の記録内容の変化が見られた.これらのことから,このような主題・記録内容が,メタデータとして活用可能であることが示唆される.その一方で,飼育日誌には園内の状況や,個体間の関係,個体の収容状況など,個々の日誌の背景はほぼ記録されていないことも明らかになった.飼育記録の事後活用の観点からは,このような背景が内容の理解に重要である.システムによる背景の記録・検索支援の仕組みも必要である.あわせて,センサーデータに対するメタデータ形式の構築のため,動物園において最も多く蓄積されているデータである監視カメラ映像からの,動物行動の自動分析の可能性を検証し,一定の程度,可能であることを確認した.多くの動物園が監視カメラで動物の行動を記録しているが,現状は人手での分析が必要なため,飼育上の相当の必要性がない限り,十分活用されていない.飼育におけるデータ利用に対するニーズと,データ活用の実態のずれが顕著であるといえ,今後,本年確認した可能性に基づいて,より具体的なニーズを明らかにした上で,本格的な自動分析を試みる.本年度最も重点的に取り組むべき課題であった,飼育日誌の分析について完了し,その現状を把握した.また,関係者との協議を通じて,そもそも飼育記録の事後活用が十分なされていないという課題が明らかになったので,その背景の調査として,飼育業務の観察調査も併せて行い,次年度以降の研究の基礎データを得た.また,センサーデータへのメタデータ付与についても,特に動物の監視カメラ映像について,自動的な行動データ抽出の可能性を確認した.本研究は,動物園における飼育記録について,内容に基づいた検索・提示が可能な飼育記録管理システムを実現することを目的としている.前年度の研究では,システムに蓄積されている飼育日誌1年分の記録内容の分析を行い,その内容や時系列的変化について調査を行った.この結果を踏まえ,実際の飼育現場で,このような記録がどのように作成されているか,飼育員らの行動観察を行った.この観察を通じ,飼育現場では,飼育日誌には記録されていない様々な情報を活用・蓄積していることが明らかになった.現状の飼育日誌は飼育業務での事後活用が困難であるという課題を抱えている.観察から,この原因として,飼育現場は飼育に必要な情報を個別に管理しており,あえてシステムに登録する必要性が薄い,という点が考えられる.より効果的なシステムの実現には,この点を踏まえた設計が必要である.あわせて,動物園において最も多く蓄積されている電子データである監視カメラ映像の活用について,実験を行った.このようなデータは,飼育業務に加え,動物園のサービスへの活用が望まれる.特に,動物園の重要なサービスとして「環境教育・命の教育」があり,このような教育プログラムにおいて,インターネットを通じた動物の観察を一定の長期間おこなうことを想定し,周産期のブラジルバクの夜間映像の配信実験を行った.長期にわたるプログラムでは,動物園,特に飼育現場に負担にならないこと,生きた動物を扱うことによる一定のリスクに備えることが求められる.

そのため,この実験では無編集の映像をタイムシフト配信(前夜の映像を翌日配信)するシステムとした.主として教育関係の参加者からのアンケートからは,このような映像の利用可能なプログラムの方向性が示された.加えて,このようなプログラムで使用する配信システムの要件についても明らかになった.飼育管理システムについては,飼育員の行動観察の結果分析に基づいて,システム試作に必要な要件を明らかにし,設計・試作に着手した.また,このような飼育記録に対応付けられる動物園の多様なデータへの対応については,特にビデオ映像について,特に動物園における教育の観点から有効なメタデータ付与の可能性について,明らかにすることができた.現在設計中のシステムでは,これらも踏まえた設計を進めている.本研究は,動物園における飼育記録について,その意味・内容を体系化し,特に,飼育記録や動物行動を記録したセンサーデータについて,この体系に基づいた検索を実現するメタデータ形式を構築し,システムの試作を目指すものである.まず,動物園における情報について,内容と利用状況の調査を行った.飼育記録管理システムに蓄積されている飼育日誌の分析を行った.記述の量・質に差はあるが,主題(病気や繁殖等)や記述内容の時系列的な流れが,種・個体間で共通していることが明らかになった.一方で,飼育日誌は動物園の組織として記録しているものであり,現場では利用されていない.そこで,飼育現場での情報の利用状況の調査も行った.担当ごとに編成されたチーム内でデータの蓄積・共有・活用を行い,その中から「特筆すべきこと」を抽出して飼育日誌化していくプロセスが明らかになった.一方,センサーデータに関しては,動物園では映像利用のニーズが高く,多くの動物園で飼育個体を常時記録するためのモニタリングカメラが動物舎内に設置されていることから,これらのカメラ映像の数値データ化と,その結果のメタデータ化を試みた.まず,画像処理技術を用い,グラウンド内での個体位置の数値データ化や,体勢等のラベル付けが一定レベル可能なことを確認した.先に述べた飼育日誌の主題と,このようなラベルを結びつけることで,映像データの動物園と飼育日誌との連携が可能となると期待される.そのための試作システムとして,動物舎内で撮影した映像データに対し,数値・テキストなどをメタデータとして付与可能とするシステムの試作も行った.また,このようなモニタリング映像の多面的な活用手法の検討も合わせて行った.特に,動物園の教育普及活動について,インターネット配信による評価実験を行い,教育プログラムのあり方や,使用する配信システムの要件について示唆を得た.飼育記録に対するメタデータ構築・付与については,特に,現在十分行われていない,飼育業務への記録の事後活用を想定した取り組みを進める.本年度の分析・業務観察の結果,飼育記録には事後活用に必要となる記録時点の背景・状況等の記録が十分なされていないこと,飼育業務はこれらの記録ではなく飼育員が個別に作成しているメモに基づいてなされていること,事後に必要な情報もそれらのメモから得ていること,そのため分析対象となる飼育記録の位置づけは飼育員にとっては必ずしも高くないことが明らかになった.よって,電子的な記録の飼育業務への活用のためには,個々の飼育員のメモについても,検討対象とする必要がある.
マウス移植モデルを用いたキメラ構築による特異的臓器移植免疫寛容誘導の検討

期間中主に下記二つのテーマに絞って研究を行った:1.「骨髄キメラ動物作成条件、臓器移植の検討及び移植免疫寛容誘導機序の解明」においては、ラット心臓移植のモデルを用いて、移植免疫寛容誘導の機序について検討を加えた。ドナー特異的な心臓移植を行い、心臓移植片の生着が顕著に延長された。また、心臓移植100日経過後に移植片が生着しているレシピエントにおいて免疫抑制機能を有する制御性T細胞が顕著に増加したことが示唆され、移植片を解析し、心筋組織・血管の構造が保たれたことを確認でき、慢性拒絶反応の病理学的な所見はなかったことを明らかにした。2.「iPS細胞の制御性DCへの分化誘導技術の確立」においては、iPS細胞から制御性DC(iPS-DCreg)への分化誘導およびその機能解析を行った。iPS-DCreg細胞の誘導は、IL=10、TGF-β等様々なサイトカインの添加によって検討した。その結果、iPS-DCregでは、骨髄由来制御性DC(BM-DCreg)とほぼ同様で、Ia、CD80、CD86、CD40等表面分子の発現は通常性(Conventional)DC(DCconv)より顕著に減弱した。ギムザ染色による細胞形態の観察においてもBM-DCregとの差が見られなかった。また、卵白アルブミン(OVA、タンパク質抗原)或はデキストラン(Dextran、糖質抗原)の抗原プロセシング機能が維持されていることが確認できた。さらに、iPS-DCregは、BM-DCregと同様アロ刺激によるin vitroのT細胞増殖の抑制機能がiPS-DCregの用量に比例した。Inv ivoの検討においては、popliteal lymph nodes(PLN)assayを用い、iPS-DCregがアロ刺激によるT細胞増殖の抑制機能有することを明らかにした。本年度において、昨年度の骨髄キメラ動物作成条件下で、ラット心臓移植のモデルを用いて、移植免疫寛容誘導の機序について検討を加えた。さらに、iPS細胞から制御性DCへの分化誘導およびその機能解析を行い、骨髄由来制御性DCと同様、アロ刺激によるT細胞増殖の抑制機能有することを明らかにした。放射線照射前処置に比べて、薬物による免疫寛容は誘導が示唆された。特に心移植モデルにおいては、心臓移植100日経過後に移植片が生着しているレシピエントにおいて免疫抑制機能を有する制御性T細胞が顕著に増加したことが示唆され、心筋組織・血管の構造が保たれたことを確認でき、慢性拒絶反応の病理学的な所見はなかったことを明らかにした。また、iPS細胞から制御性DCへの分化誘導およびその機能解析を行い、骨髄由来制御性DCと同様、アロ刺激によるT細胞増殖の抑制機能有することを明らかにした。上述のように小動物実験を用いた研究の結果を踏まえて、より安全かつ移植患者に負担が少ない方法による小児生体肝臓・小腸移植におけるドナー特異的免疫寛容誘導方法の確立に向けって、大動物を用いて、更なる検討を試みる予定です。本年度の研究では、マウス心臓移植モデルによる免疫寛容樹立機序の検討として、Treg細胞の増殖作用を有する抗マウスCD28superagonist抗体(D665)および抗マウスGITR抗体(G3C)を用い、Treg細胞の増殖効果を検討し、また、マウス心臓移植モデルを用い、両抗体の併用により、グラフトの延長効果及びTreg細胞のもつ免疫寛容誘導・維持機構を解析した。D665抗体の単独投与では、Treg (Foxp3/GFP陽性)細胞の割合が約2倍顕著に上昇した。G3c抗体の単独投与では、脾臓においては、Tregの数の変化はなかったが、リンパ節では5%から6-7%までやや増えた。しかし、Treg表面のGITR分子の発現は完全に消失された。D665とG3c抗体の同時投与においては、Treg細胞の数は、脾臓では20%、リンパ節では25%、約Naiveマウスの45倍まで顕著に増殖した。一方、心移植前3日(-Day3,1mg/mice)のD665抗体の単独投与では、移植心の生存期間が抗体非投与コントロール群と同様、78日であった。しかし、両抗体の併用として、移植当日(Day0, 1mg/mice)のG3c抗体の追加投与では、Treg細胞の数は顕著に増殖し、Treg細胞のGITR分子の発現(DAT1)も減少した。移植心においては、コントロール群と比べ、より顕著な生着延長効果が得られた。これらの研究結果から、G3c抗体とD665抗体のTreg細胞増殖のシナジー効果があることが確認できた。また、マウス心臓移植モデルを用いた移植片の生着延長効果について、抗体の拒絶反応抑制効果を検討したところ、無処置のコントロール群或はD665抗体単独投与群に比べ、D665とG3c両抗体の併用により、顕著な生着延長効果が得られた。今後、Treg細胞のもつ免疫寛容誘導・維持機構の解明、Treg細胞を用いた免疫制御細胞療法の確立を期待する。期間中主に下記二つのテーマに絞って研究を行った:1.

「骨髄キメラ動物作成条件、臓器移植の検討及び移植免疫寛容誘導機序の解明」においては、骨髄キメラ構築するため、コントロールモデルとして、前処置では骨髄移植前日に68Gyの放射線をレシピエントラット、マウスに照射の後ドナー骨髄細胞を移植した。骨髄移植後経時的に採血し、キメラ構築ができたことを確認後、皮膚移植を行った。その結果、キメラモデルを作製でき、移植片が長期生着することを確認できた。また、放射線照射に代わる骨髄非破壊的前処置法によるキメリズムの構築において、ブスルファン・FTY720を用いて骨髄キメラ構築の条件等について検討した。放射線照射前処置を行ったものに対して、薬剤を用いたものは、時間経過につれ、ドナー由来細胞が増加していることがわかった。レシピエント体内ではキメリズムが構築できていることが確認できた。この結果を踏まえ、ドナー特異的な皮膚移植を行い、無処置で移植を行った場合に比べ、生着期間が顕著に延長した。そのうち、25%のラットの移植片の生着期間が100日を超えた。2.「iPS細胞の制御性DCへの分化誘導技術の確立」においては、マウスiPS細胞をOP9細胞と共培養し、HSCへ分化誘導した後、GM-CSFを添加してiPS-DCへ分化させた。その結果、iPS-DCでは、Ia、CD80、CD11c等分子の発現が骨髄由来DC(BM-DC)とほぼ同様で、ギムザ染色による細胞形態の観察においてもその差が見られなかった。また、iPS-DCはBM-DCと同様DCの成熟も誘導できた。さらに、抗原提示能として、T細胞に対する活性能を調べたところ、これもBM-mDC同様に樹状細胞の数にT細胞増殖が比例していた。iPS細胞から樹状細胞に分化誘導することができた。期間中主に下記二つのテーマに絞って研究を行った:1.「骨髄キメラ動物作成条件、臓器移植の検討及び移植免疫寛容誘導機序の解明」においては、ラット心臓移植のモデルを用いて、移植免疫寛容誘導の機序について検討を加えた。ドナー特異的な心臓移植を行い、心臓移植片の生着が顕著に延長された。また、心臓移植100日経過後に移植片が生着しているレシピエントにおいて免疫抑制機能を有する制御性T細胞が顕著に増加したことが示唆され、移植片を解析し、心筋組織・血管の構造が保たれたことを確認でき、慢性拒絶反応の病理学的な所見はなかったことを明らかにした。2.「iPS細胞の制御性DCへの分化誘導技術の確立」においては、iPS細胞から制御性DC(iPS-DCreg)への分化誘導およびその機能解析を行った。iPS-DCreg細胞の誘導は、IL=10、TGF-β等様々なサイトカインの添加によって検討した。その結果、iPS-DCregでは、骨髄由来制御性DC(BM-DCreg)とほぼ同様で、Ia、CD80、CD86、CD40等表面分子の発現は通常性(Conventional)DC(DCconv)より顕著に減弱した。ギムザ染色による細胞形態の観察においてもBM-DCregとの差が見られなかった。また、卵白アルブミン(OVA、タンパク質抗原)或はデキストラン(Dextran、糖質抗原)の抗原プロセシング機能が維持されていることが確認できた。さらに、iPS-DCregは、BM-DCregと同様アロ刺激によるin vitroのT細胞増殖の抑制機能がiPS-DCregの用量に比例した。
羊毛繊維の表面損傷度評価法の開発に関する研究

本研究では羊毛繊維材料の表面状態、特に表面損傷度を総合的かつ迅速に評価する方法は、静電容量(EC)法を用いて開発することを目的とする。本研究の特色は、ケラチン繊維の構造特性をよく認識したうえで、「少繊維束の吸水速度」という総合的かつ迅速な評価法に着目したことにある。まず、EC法による装置を試作し、さらに、こここでの評価は酸化、還元、染色などの化学的処理と、擦過、摩耗、プラズマ処理などの物理的損傷を施した試料、さらに、エポキシやポリマー処理した試料について、その構造変化を光学顕微鏡(LM)、走査電子顕微鏡(SEM)及びフーリエ変換赤外分光光度計(FTIR)を用いて検討し、各処理の程度と羊毛構造の変化度との関係について評価した。これらの試料を、試作さreEC法装置により吸水速度の測定行い、この測定値と上記の各構造変化度との相関を調べ、また、Willhelmy法に基づく動的接触角(θ)のデータとの関係について検討し、以下の結果を得た。繊維直径が小さくかつ捲縮度の高い羊毛繊維ではEC法による評価法が困難であるので、まず、繊維直径が大きい毛髪試料で予備的に検討を行った。未処理毛髪では表面が高撥水性であり10本以上の繊維束であっても毛管現象に基づく水分移動は認められなかった。一方、ジクロロイソシアヌ-ル酸(DCCA)による塩素化試料及び紙やすりによる機械的損傷試料では、明確な水分移動が数本の繊維束でも観察された。しかも、移動速度は表面の損傷度に基づく親水化度(Wilhelmy法による接触角)に依存することが分かった。高捲縮性の羊毛繊維束では測定が困難であったが、適当な媒体を選んでWilhelmy法による接触角測定と組み合わせて評価することにより評価の可能性が認められた。本研究では羊毛繊維の表面状態、特に表面損傷度を総合的かつ迅速に評価する方法を、静電容量(EC)法を用いて開発することを目的とし、その特色は、ケラチン繊維の構造特性をよく認識したうえで、「少繊維束の吸水速度」という総合的かつ迅速な評価法に着目したことにある。平成6年度には、羊毛繊維の表面を正しく評価するためには、従来どのような点が不足していたか、どのようなアプローチを行うべきかについて論理的検討を行い、さらに、表面特性の諸物性への影響についても考察し、本研究で行うべき評価方法(EC法)の意義について検討した上で、装置の開発(試作)について検討を行った。以下に具体的に述べる。一方、DCCAによる塩素化試料及び紙やするによる機械的損傷試料では、明確な水分移動が数本の繊維束でも観察された。しかも、移動速度は表面の損傷度に基づく親水化度(Wilhelmy法による接触角)に依存することが分かった(J.Soc.Cosmet.Chemist,45,183(1994)。羊毛繊維では繊維直径が小さく高捲縮性のため、測定値の再現性の点では苦労を強いられている。現在、EC法の測定セルの改良(試料取り付け部の溝切りなど)、コンデンサー極板材料の選定、試料セット方法の工夫などを続けている。また、接触角を求めるためのWilhelmy法でも試料のセッティングや測定液体の選定、糸ないし布形態試料での測定化などの試行錯誤的努力を行っている。

本研究の着想の正しさは前述の研究経過(毛髪での結果)により明らかであるので、平成7年度の努力で初期の目標は達成されると考えている。本年度には、静電容量(EC法)による装置を試作し、さらに、ここでの評価は酸化、還元、染色などの化学的処理と、擦過、摩耗、プラズマ処理などの物理的損傷を施した試料、さらに、エポキシやポリマー処理した試料について、その構造変化を光学顕微鏡(LM)、走査電子顕微鏡(SEM)及びフーリエ変換赤外分光光度計(FTIR)を用いて検討し、各処理の程度と羊毛構造の変化度との関係について評価した。これらの試料を、試作されたEC法装置により吸水速度の測定行い、この測定値と上記の各構造変化度との相関を調べ、また、Willhelmy法に基づく動的接触角(θ)のデータとの関連について検討し、以下の結果を得た。繊維直径が小さくかつ捲縮度の高い羊毛繊維ではEC法による評価法が困難であるので、まず、繊維直径が大きい毛髪試料で予備的に検討を行った。未処理毛髪では表面が高撥水性であり10本以上の繊維束であっても毛管現象に基づく水分移動は認められなかった。一方、ジクロロイソシアヌ-ル酸(DCCA)による塩素化試料及び紙やすりによる機械的損傷試料では、明確な水分移動が数本の繊維束でも観察された。しかも、移動速度は表面の損傷度に基づく親水化度(Wilhelmy法による接触角)に依存することが分かった。高捲縮性の羊毛繊維束でも測定は可能であるがデータの再現性の点では問題を含んでいた。ただし、布試料で適当な媒体を選んでWilhelmy法による接触角測定と組み合わせて評価することによりかなりの改善が見られた(9th Int. Wool Textile Res. Conf.,Biella,1995)。
マンガン酸化細菌の環境改善への適応の可能性

マンガン酸化細菌Bacillus sp.のマンガン酸化条件を詳細に検討した。炭素源をグリコール酸から酢酸ナトリウムに変更すると、2価マンガンの減少が、1mg/l向上し、初発マンガン濃度が32.9mg/lのときに最大6.52mg/lの減少が示された。そして、培養16時間目に最も高いマンガン減少速度を示した。このときの細胞状態を蛍光顕微鏡で観察すると顕著な胞子形成が認められた。さらに、電子顕微鏡に供すると、胞子に吸着している物質が存在することが判明し、これをEDXで解析するとマンガンであることが明らかとなった。すなわち、マンガン酸化細胞Bacillus sp.は、栄養細胞ばかりでなく、胞子にもこの作用があることが判明した。なお、本菌は、16SrRNA遺伝子解析の結果、Bacillus subtilisまたは、Bacillus licheniformisに分類されることも判明した。次に、本菌を精密ろ過膜(孔径0.2μm)に固定化して、模擬水道源水(蒸留水にマンガンを1mg/lまたは0.2mg/lを添加したもの)からのマンガン除去を検討した。マンガンの酸化は固定化菌体量とリアクターの循環流速に依存し、循環流速0.08l/minのときに62.3mgの菌体が固定化され、この条件でのマンガン除去率は1mg/lの初発濃度に対して80%以上であった。さらに、初発濃度0.2mg/lでは処理水のマンガン濃度は水道水の水質基準以下の0.04mg/lを維持できた。マンガン集積細菌数を今回考案したホルムアルドキシムを用いたMPN方で北海道オンネト-湯の滝、浅間山濁川鉱泉、岐阜県平湯温泉、富山県宇奈月温泉の試料について測定したところ、各々、700、70、350、100MPN/mlであった。湯の滝の試料からベルオキシダーゼ活性を持つコロニーをスクリーニングし、それらの中から最もマンガン減少能の高い1株を選択した。この菌株は、初発濃度5.5mg/lの2価マンガンを24時間後に3mg/lに低下する。本菌は、従属栄養性でグラム陽性球菌、運動性があり、カタラーゼ活性陽性、オキシダーゼ活性陰性等の性質からBacillus属の一種と一次同定出来た。GC含有率や16srRNAの解析は現在進行中で、最終的な同定には至っていないが、マンガン酸化細菌を淡水中からはじめて分離出来たものと考えられる。本菌は、最大55mg/lのマンガン存在下でも増殖し、至適温度とpHはそれぞれ40°C、9であった。増殖に塩化ナトリウムは要求しない。EDXによる解析では菌体に二酸化マンガンの蓄積が認められた。また、マンガンは細胞表面にそのほとんどが集積(84.5%)されていたが、細胞壁に12.8%、そして細胞内に3.1%が存在した。なお、その存在化合物形態は検討中である。また、培養液を凍結乾燥し、X線回折を行ったところ、二酸化二マンガン、三酸化三マンガン及び四酸化マンガンの生成が確認された。また、鉄に対しては集積能を有していなかったが、銅は10%集積した。
R&D競争と伝統的産業組織論的フレームワークの限界について-日本産業の実証分析を通して-

1.伝統的産業組織論的フレームワークによる日本産業の実証分析産業組織論の構造-行動-成果のパラダイムに基づき、利潤率-市場構造要因の関連について、日本の製造業91産業(19801988)について実証分析を試みた。特に集中度-利潤率仮説に焦点をあて、従来の実証結果とどのように異なるかに注意を払いながら行われた。その結果、(1)従来1960年代、1970年代についての多くの実証研究で確認されていた、集中度と利潤率との間に統計的に有意な正の関係があるという傾向は、19801988年についての今回の結果では、一部を除いては確認できなかった。すなわち、従来考えられていたのと異なり、集中度の利潤率に対する説明力は1980年代に入ってからは余り大きくなく、また時系列的に見るとその説明力が低下してきていることが確認された。(2)しかし地方では、集中度と利潤率との間に統計的に有意な正の関係を確認したという一部の報告もあるから、これらの実証研究の結果の適切な比較検討も必要であろう。さらにこの仮説についての総合的判断を下すためには、もう少し整備された条件の下での実証研究の結果の蓄積を待たねばならないだろう。2.企業規模と研究開発に関する実証分析--シュンペ-タ仮説の一考察として1990年度の日本産業のうち531企業について3つの視点から回帰分析を行った。その結果は、(1)全産業についての回帰分析結果では、弾力性をあらわすα_1は1より大であった。3次式のあてはめでは、いずれも企業規模の草加関数となり、屈折点の存在は確認できなかった。(2)産業別の回帰分析については、α_1はいずれも統計的に有意となり、15産業中、13産業で1より大となった。この結果はシュンペ-タ仮説を支持するように見える。(3)しかしながら、従来の実証研究との相異を説明するためには、今後より整備された実証分析が必要である。本年度は日本の産業について伝統的産業組織論のフレームワークに基づく実証研究をできる限り新しい資料を用いて行うことに主な目的があった。そのために以下の様な手順で研究が行われた。1.最新の資料を含むデータの収集・整理ー市場構造要因である集中度、需要の成長率などの変数、また市場成果である利潤率の基礎データを収集し、整理した。また、次年度の研究への準備として、東証一部上場企業について企業別の研究開発費、売上高のデータの収集が行なわれ、現在その整理が進行中である。2.基礎的データのコンピュータへの入力ー収集・整理されたデータはコンピュータに入力され磁気情報としてデータベース化された。これらのデータは実証分析が可能な状態に整備・加工され、必要なデータ変換がなされた。また、次年度の研究の準備として日本では希少と思われる研究開発費の企業別データの入力も開始された。3.実証分析の一部実施ー伝統的産業組織論のフレームワークに基づく計量分析を行なった。具体的には、データが利用可能な日本の91産業について(1980-1990年)利潤率と市場構造諸要因との関連についての回帰分析を行なった。その結果、集中度の利潤率に対する説明力は余り大きくなく、また時系列的に見るとその説明力が次第に落ちてきている事が確認された(矢根

真二[1986][1991]と同様の結果である)。この結果の産業組織論における意味についてのよりすすんだ検討は今後の課題とされている。4.伝統的フレームワークに基づく実証分析の限界の検討ー現代的視点に立ち、伝統的産業組織論のフレームワークに基づく実証分析のにどのような限界があるのか、見極めることは、今後の課題となっている。平成5年度の研究の主要な目的は、平成4年度から平成5年度にかけて行われた伝統的産業組織論のフレームワークに基づく利潤率-集中度(市場構造諸要因)関連についての実証分析を基礎として、R&D活動を導入した分析を試みることであった。その目的を達成するために、必ずしも研究計画の全てが完了したわけではないが本年度に関しては以下の様な手順で行なわれた。1.[R&D競争と伝統的産業組織論のフレームワークとの関連の原理的検討]従来の産業組織論におけるR&D競争の取り扱いについて原理的に検討した。2.[R&D費に関する資料の収集・整理]有価証券報告書をベースとして、1990年度について企業ベースで利用可能なR&D費データを収集・整理した。またその他のR&D費データも収集。3.[収集データのコンピュータへの入力作業ならびに加工・整備]2.で得られたR&D費のデータをパーソナルコンピュータに入力し電子化することにより、R&D費のパーソナル・データベースのためのプロトタイプを作成した。日本のR&D費に関する企業ベースの体系的な資料は現在充分な形のものが見当たらないので、この方向のデータベースの充実は重要と考えられる。4.[R&D活動を導入した産業組織論的分析の理論的検討]若干の理論的分析を検討し、実証分析の観点から応用可能な理論モデルを探索した。5.[R&D活動を導入した実証分析]第一段階として従来のR&D費と企業規模に関する実証分析(いわゆるシュンベータ仮説の検証)の試みが、現在も進行中である。6.[実証分析の結果の検討と残された問題]従来の実証分析の成果を踏まえてR&D活動をよりよく導入した実証分析の可能性を、理論面・実証面の両面から検討することが今後の課題となる。
増減する文脈情報が価値判断，及び予測に及ぼす影響について脳活動に着目した研究

本研究は,増減する文脈情報が人に与える影響を,価値判断,及び予測に関わる脳活動と行動データを統合して明らかにすることを目的とする。人間にとって,様々な変化への適応は重要であり,人々は変化する文脈情報に対して,ユニークな反応を示す可能性がある。これまで,その根本的な脳のメカニズムを検討した研究は殆どみられなかった。増減する文脈情報と,それに対する判断や予測に関わる脳活動の解明は,判断や予測の裏付ける貴重なデータとなり,様々な社会場面での行動予測に大きく貢献できる。本研究では,その根本的な脳のメカニズムの解明を目的として,機能的磁気共鳴画像法(functional magnetic resonance imaging; fMRI)を用いて脳活動を撮像する実験を実施する。本年度は,利得が時系列で与えられる(もしくは損失が与えられる)文脈情報が,対象の価値判断に及ぼす影響,及び,関連する脳部位を測定することを目的とした実験を行った。まず,これまで実施した認知実験の結果をふまえ,実験パラダイムに改良を加えるとともに,実験プログラムをfMRI用の実験プログラム(Presentation 20.0)に作成しなおした。実験プログラムの中で提示される刺激は,フィラー項目を含めた架空の会社の株価を用い,利得が与えられる上昇条件,損失が与えられる下降条件,利得も損失も与えられない平行条件を設定した。また,利得・損失が2日で与えられる2系列条件と,5日で与えられる5系列条件を設定した。系列種類(上昇条件,下降条件,平行条件)×系列数(2系列条件,5系列条件)の2要因実験計画で実験を実施し,実験参加者に価値判断を求め,それと同時に価値判断時の脳活動を撮像した。現在は,実験で得られた脳活動データに解析に必要な処理を加え,データの解析を実施している。2018年度は,利得が時系列で与えられる(もしくは損失が与えられる)文脈情報が,価値判断に及ぼす影響,及び,関連する脳活動を測定することを目的としてfMRIを使用した実験を行い,脳活動データと行動データを収集した。まず,これまでに実施した認知実験の問題点を精査し,実験パラダイムに修正を加えた。具体的には,これまで実施した認知実験では,連続して増加(もしくは減少する)数値情報を,独立変数として用いたが,連続する数値データを独立変数として操作した場合,その明確な影響がみられなかった。そのため,本実験では,情報提示の仕方を改良し実験を実施した。また,fMRI装置を使用するにあたって,倫理審査委員会からの許可が必要なため,委員会へ研究審査を依頼した。その結果,2018年7月に研究が許可された。2018年9月より,倫理審査委員会の許可のもとで実験を実施した。成年ボランティアに実験参加の依頼を行い,研究計画の説明を行った上で,同意を得られた29名の実験参加者に対して実験を実施した。この人数は,脳機能イメージング研究の集団解析において,安定した結果を出すために必要とされる人数であった。実験は,2か月程度実施し,価値判断に関わる脳画像データ,及び行動データを収集した。実験終了後,これまでに実験参加者から大きな問題等は報告されていない。その後,MATLABソフトを用いて,画像データ解析に必要な処理を加え,価値判断に伴い活動している脳部位の詳細な検討を行っている。2019年度は,2018年度に実施した実験で得られた価値判断データと脳活動データをそれぞれ解析する。さらに,それら脳活動データと行動データを統合した解析を実施する。解析結果を,学術大会で発表し,関連領域の研究者から得られたコメントをふまえ,2020年度行う実験で使用する実験プログラムを作成する。まず,実験で得られた価値判断に関わる脳活動データと行動データをそれぞれに解析する。脳活動データはMATLABソフトを使用し,価値判断に関わる脳部位の同定を試みた解析を実施する。行動データに関しては,SPSSソフト(SPSS 26.0)を使用して,価値判断に関わる行動データの解析を試みる。最終的にこれら脳活動データと価値判断データを統合した解析を行う。また,これら解析結果については,学術大会で発表する予定である。本研究課題は,心理学,行動経済学,及び脳科学など,複数の研究領域にまたがるため,できるだけ多領域にわたる複数の学会で研究発表を行う予定である。研究発表を通して得られたコメントをふまえ,利得が増減(もしくは損失が増減)した場合にみられる,脳活動と判断傾向の関係を明らかにする。それと平行して,2018年に実施した実験プログラムの問題点を洗い出し,一部改変した上で,2020度に実施する実験で用いる実験プログラムを作成する。