hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海産生物由来ホスホリパーゼA2の基質特異性発現機構の解明

pH、最適温度、Ca^<2+>濃度依存性、デオキシコール酸濃度依存性、各種仁価金属イオンの影響においてイトマキヒトデPLA2と類似していた。しかしながら、T57K変異体の比活性はイトマキヒトデPLA2の比活性の1/8と低く、また、ホスファチジルコリンに対する比活性とホスファチジルエタノールアミンに対する比活性の比は170倍であり、イトマキヒトデPLA2の2,700倍と比較して低く、ブタ膵臓PLA2に近い値となった。これらのことから、「pancreatic loop」部位付近の立体構造および電荷がPLA2の比活性および基質極性基特異性に影響を及ぼすことが推察された。1.イトマキヒトデホスホリパーゼA2(PLA2)の62+K変異体の作製とその酵素化学的特性の解明イトマキヒトデPLA2の「pancreaticループ」部位付近に存在するN-末端から62番目のシステイン残基と63番目のグリシン残基の間にリジン残基に導入した変異体(62+K変異体)を作製した。イトマキヒトデPLA2をコードするcDNAのpancreatic loopに相当する部位の塩基配列はoligonucleotide-directed dual amber-long and accurate polymerase chain reaction (ODA-LA PCR)法により、Mutan-Super Express Kmキット(TaKaRa)を用いて変異させた。62+K変異体をコードするcDNAを発現用プラスミドpET-16bにサブクローニングした。このプラスミドを用いて発現用大腸菌Origami Bを形質転換した後、IPTG誘導により62+K変異体を発現させた。精製された62+K変異体は最適pH、最適温度、Ca^<2+>濃度依存性においてイトマキヒトデ・ネイティブPLA2と類似していた。しかしながら、62+K変異体の比活性はイトマキヒトデ・ネイティブPLA2の比活性の1/125と低く、また、ホスファチジルコリンに対する比活性とホスファチジルエタノールアミンに対する比活性の比は98倍であり、イトマキヒトデ・ネイティブPLA2の2,700倍と比較して低く、ブタ膵臓PLA2に近い値となった。これらのことから、「pancreaticループ」部位付近の立体構造および電荷がPLA2の比活性および基質極性基特異性に影響を及ぼすことが推察された。
広汎性発達障害を対象とした早期療育の有効性の検討

東大病院こころの発達診療部で受療中のPDD幼児56名(M,F=45,11平均4歳8ヵ月)を対象に集団療育と個別療育を順次6ヵ月ずつ実施し、その前後で表象水準(LDT-R)、KIDS乳幼児発達スケール、SM社会生活能力検査、異常行動(改訂行動質問票)の測定資料に基づいて発達的変化、介入効果を検討した。年齢(年少群=5歳未満、年長群=5歳以上)及び表象水準(低群=表象機能が認められない、高群=表象機能が認められる)で群分けした。(1)言語コミュニケーション・概念・社会性は表象水準と強く関連し、年齢との関連は認められず、運動・作業領域は年齢と強く関連し、表象水準との関連は認められなかった。しつけ・身辺自立・自己統制は、年齢・表象水準の両方と関連していた。(2)年長群では発達領域間の不均衡が顕著。表象低群では運動領域の高さに比し、言語・対人領域の低さが目立ち、表象高群では言語理解の高さに比し、言語表出・集団参加・対子ども社会性の低さが目立つ。異常行動(自傷・他害・睡眠障害)は年齢・表象水準との関連は示唆されなかった。II介入効果・縦断比較年少-表象低群:表象水準の有意な向上は個別療育前後で、運動・操作・対こども領域の向上は集団療育前後で認められた。対こども・対大人社会性の維持が課題。年長-表象低群:操作・作業・移動や身辺自立の領域で向上を認めた。言語・概念・対人・意志交換領域での伸びにくさが課題。年少-表象高群:言語・概念領域、対人関係・コミュニケーション、運動領域で顕著な向上を認めた。自己統制領域の有意な向上を個別療育前後で認めた。対こども社会性領域での伸びにくさが課題。年長-表象高群:複数領域で向上。特に、概念と認知発達の有意な向上を集団療育前後で認めた。移動領域の伸びにくさが課題。本人側の要因・環境要因から整理し、一人ひとりのPDD児の障害特性・発達特性・発達的ニーズを抽出した。それに適合したプログラム化が容易であった。
出芽酵母の転写単位確定とノンコーディングRNA発現の全貌把握

出芽酵母においてmRNAの5'末端と3'末端を同時に確定することを試みた。対数増殖期の細胞と減数分裂誘導直前と誘導後2時間毎に6回の回収を行った細胞を用意した。それぞれから独自に開発したクローニングフリーGIS法により配列決定のための鋳型を調製し、次世代シークエンサで配列決定を行った。このデータを用いて、出芽酵母遺伝子の転写開始点と終結点の双方の情報を同時に格納したユニークなデータベースを作成している。出芽酵母の対数増殖期の細胞と減数分裂誘導後12時間まで2時間毎に採取した細胞を用い、転写物の5'末端と3'末端配列を同時に決定するとともに、MNase-Seq法にてヌクレオソーム配置状態を決定することを試みた。転写物の5'末端と3'末端の同時配列決定には平成19年度科研費にて独自に開発してきたCloning-free GIS法を用いることにした。パイロット実験で成功した出芽酵母の減数分裂誘導の効率が予想以上に低く、十分なtotal RNAを確保できなかったため、培養条件の検討を行う・とともに鋳型調製技術の高感度化を試みた。出芽酵母細胞株を供給機関から再度取り寄せて減数分裂誘導を図ったところ高効率な胞子形成が確認されたことから、胞子形成誘導効率低下の主な原因は使用した株の変性によるものと結論付けられた。この結論に至るまでに半年以上の時間を費やしてしまったが、その間Cloning-free GIS法の高感度化をはかり、従来20μ9程度のtotal RNAが必要だったプロトコールを1μgで実験開始可能なものへと進化させることができた。調製されたCloning-free GIS法とMNase-Seq法の鋳型は、文科省新学術領域研究「ゲノム支援」の支援のもと、ABI SOLiD4を用いて読み出しを試みたが、不幸にもラン途中の事故等があり、十分な質を有する配列データを得ることができなかった。その後、所属する研究室に別経費で措置されたIllumina MiSeqシークエンサーが導入されたため、これを用いて配列の決定を行うことができた。現在、得られた配列の解析を進めると同時に出芽酵母においてこれまで存在しなかった転写ユニットの正確な転写範囲を格納したデータベースの作成を進めている。パイロット実験で成功した出芽酵母の減数分裂誘導の効率が予想以上に低く、十分なtotal RNAを確保できなかったため、培養条件の検討を行うとともに鋳型調製技術の高感度化を試みた。この結論に至るまでに半年以上の時間を費やしてしまったが、その間Cloning-free GIS法の高感度化をはかり、従来20μg程度のtotal RNAが必要だったプロトコールを1μgで実験開始可能なものへと進化させることができた。調製されたCloning-freeGIS法とMNase-Seq法の鋳型は、文科省新学術領域研究「ゲノム支援」の支援のもと、ABISOLiD4を用いて読み出しを試みたが、不幸にもラン途中の事故等があり、十分な質を有する配列データを得ることができなかった。現在、得られた配列の解析を進めると同時に出芽酵母においてこれまで存在しなかった転写ユニットの転写範囲を格納したデータベースの作成を進めている。
頚部頚動脈動脈硬化性高度病変の形成機序に関する研究-特に血栓部出血の機序とVasa Vasorumの病的意義について-

本研究の目的は、頚動脈動脈硬化病変の高度進展機序を明らかにすることであり、特に本病変に豊富に見られるVasa Vasorumの発達形態と壁内出血の病的意義に着目して研究を遂行してきた。平成6年度の研究実績は以下の如くである。1)従来より続けてきた病理組織所見の研究より、臨床例に見られる高度閉塞病変の形成には、動脈硬化巣内に発達した豊富な新生血管およびこれに関連する壁内出血が重要な因子と考えられることを明確に示した。本結果をもとに、臨床例に対する発症急性期の積極的外科治療の展開を計り、良好の治療成果を得た。これらの成果は別記の論文、あるいは学会にて報告した。2)目的の一つとしていた家兎動脈硬化モデルの作成の試みも継続してきたが、臨床例に一致するような高度閉塞病変の形成は得られなかった。特に一過性の変化は形成できても、長期に渡る器質的病変は作成できず、動物モデルの大きな問題点と考えられた。3)これらの臨床・実験研究を通じ、動脈壁内出血は頚部病変のみならず頭蓋内血管にも存在することを見い出し、解離性動脈瘤など他の病変形成との関連についても着目している。特にこれまでその存在が否定的に考えられていた、頭蓋内動脈vasa vasorumの存在を明確にし得たことは、大きな成果であった。これら成果の一部は論文として報告済であり、この方面での研究展開も今後あわせて行なう予定である。頸部頸動脈にみられる動脈硬化性高度病変の形成機序については不明の点が多い。本研究は、特に動脈硬化巣に見られる出血病変に着目し、その病態解明を目指すものである。平成4年度の研究実績は以下の如くである。1)手術で得られた高度狭窄または完全閉塞病変の標本を用い、病変部新鮮出血の有無、発生部位、血栓および壁内新生血管との関連を中心に検討し、本病変の病理組織所見の研究につき一定の見解を得た。主たる結果は、(1)急性期病変は動脈硬化巣に新鮮壁内出血を高頻度に認める(2)血管内腔を狭窄・閉塞する血栓は壁内出血に連続する(3)壁内出血部には豊富な新生血管の発達を見る、の3点であり、頸動脈高度閉塞病変の形成に壁内出血が重要な役割を示すことが示唆された。本成果は第3回のInternational Workshop on Cerebrovascular Surgeryで学会報告を行うとともに、“STROKE"に論文投稿中である。2)上記の検討に加え他疾患の臨床剖検例も含め、頸部頸動脈血管壁構造の特徴につき検討を続けた。その結果本部位では豊富な血管壁vasa vasorumの発達があり、特に動脈硬化病変では顕著な発達を見ることが示された。出血機序解明の上で注目すべき所見と考えている。壁内血流量の測定、各種免疫染色法を併用した検討もあわせて行なっている。3)家兎動脈硬化モデルの作成も試みているが、これまでのところ臨床例に一致するような高度閉塞病変の形成は得られず、現在血栓モデル作成用光源を用いる方法により、研究の展開・発展を計っている。本研究の目的は、頸動脈動脈硬化巣の高度病変への進展機序を明らかにすることであり、特に本病変に豊富に見られるvasa vasorumの発達形態と壁内出血の病的意義に着目して研究を遂行してきた。平成5年度の研究実績は以下の如くである。1)従来より続けてきた病理組織所見の研究より、臨床例のに見られる高度閉塞病変の形成には、動脈硬化巣内に発達した豊富な新生血管およびこれに関連する壁内出血が重要な因子と考えられることを明確に示した。本成果は雑誌"STROKE"に再投稿中である。またその一部は、第3回International Workshop on Cerebrovascular Surgeryのproceedingsに掲載済である。2)家兎動脈硬化モデルの作成も試みてきたが、これまでのところ臨床例に一致するような高度閉塞病変の形成は得られていない。

このため実験動物として家兎とともにラットも用い、高血圧・高コレステロール食、血管内皮損傷などの負荷を加えた動物血栓モデルの検討を行ない、研究の展開・発展を計っている。3)これらの臨床・実験研究を通じ、動脈壁内出血は頸部病変のみならず頭蓋内血管にも存在することを見い出し、解離性動脈瘤など他の病変形成との関連についても着目している。この点に関する成果の一部は論文として"Neurosurgery"に報告済である。今後この面での研究展開もあわせて行なう予定である。本研究の目的は、頚動脈動脈硬化病変の高度進展機序を明らかにすることであり、特に本病変に豊富に見られるvasa vasorumの発達形態と壁内出血の病的意義に着目して研究を遂行してきた。平成6年度の研究実績は以下の如くである。1)従来より続けてきた病理組織所見の研究より、臨床例に見られる高度閉塞病変の形成には、動脈硬化巣内に発達した豊富な新生血管およびこれに関連する壁内出血が重要な因子と考えられることを明確に示した。本結果をもとに、臨床例に対する発症急性期の積極的外科治療の展開を計り、良好の治療成果を得た。これらの成果は別記の論文、あるいは学会にて報告した。2)目的の一つとして家兎動脈硬化モデルの作成の試みも継続してきたが、臨床例に一致するような高度閉塞病変の形成は得られなかった。特に一過性の変化は形成できても、長期に渡る器質的病変は作成できず、動物モデルの大きな問題点と考えられた。3)これらの臨床・実験研究を通じ、動脈壁内出血は頚部病変のみならず頭蓋内血管にも存在することを見い出し、解離性動脈瘤など他の病変形成との関連についても着目している。特にこれまでその存在が否定的に考えられていた。頭蓋内動脈vasa vasorumの存在を明確にし得たことは、大きな成果であった。これら成果の一部は論文として報告済であり、この方面での研究展開も今後あわせて行なう予定である。
ユニバーサルデザインの視点を取り入れた小学校家庭科授業の構想

本研究は、小学校家庭科における授業を、ユニバーサルデザインの考え方を取り入れて、「全ての子どもが安心して参加できる授業」に改善しようとするものである。ユニバーサルデザインの視点を取り入れた授業づくりのためには、授業構成の工夫、情報伝達の工夫そして、一人ひとりの学びへの対応が必要であることが確認された。また、そのためにはICT機器を活用することが有効であることが示唆された。授業において教師及び児童生徒がICT活用の効果を高めるためには、環境整備のみならず、情報セキュリティの確保に配慮することが重要であることが示唆された。得られた知見をもとに、小学校家庭科授業を構想した。今年度は、1家庭科授業のユニバーサルデザイン化の理論仮説を作成することを目標に、理論研究の実施と、2ユニバーサルデザインの視点を導入した授業デザインの中で、誰にでもわかる・できる授業のためにICTの効果的な活用事例の調査研究を実施した。家庭科教育学におけるユニバーサルデザインに係る先行研究を蒐集しようとしたが、家庭科教育学においてはユニバーサルデザインの視点を導入した教育学的研究はほとんど見当たらなかった。特別支援教育や他教科におけるユニバーサルデザインの視点を導入した教育学的研究を参考に「家庭科授業におけるユニバーサルデザイン化」を検討するために、特別支援教育等における先行研究を蒐集した。また、家庭科授業のフィールドワークを実施した。小学校家庭科における消費生活領域の授業観察をとおして次年度実施予定の子ども・教員を対象とした質問紙調査の調査内容および調査項目を検討した。授業におけるICTの効果的な活用については、教育におけるICT化の先進的取組を実施している韓国の小学校を訪問調査を行った。韓国はすべての学校の教室に電子黒板やプロジェクターを設置する学習環境の公的整備やデジタル教科書の開発など、教育の情報化を進めるための制度設計とその実現では最も進んでいる国と言える。小学校家庭科授業におけるICT活用状況を参観するとともに、授業担当者によるICT活用の意義や有効性、さらには課題についてヒアリングを実施した。平成27年度は昨年度に引き続き家庭科教育学における先行研究の蒐集を行ったがほとんど見当たらなかった。特別支援教育における先行研究をもとに、理論仮説の構築を行った。また、すべての子どもが安心・安全に授業が受けられるために特にICTを有効的に活用している小学校の訪問調査を実施した。特に高知県内の小学校を対象として、実施した。電子黒板やデジタル教材、タブレットを効果的に活用することで、全ての子どもがわかる授業が展開されている授業実践例を収集することができた。今年度は海外の小学校の訪問調査が実施できなかったので、最終年度に再度海外の小学校で、ICTを効果的に授業で活用している小学校の訪問調査を計画している。同時に学校関係者のヒアリングも計画している。ユニバーサルデザインの視点を取り入れた家庭科授業を構想するにあたり、現在の授業について、子ども・教員・保護者はどのように感じているのかを調査するための調査内容を検討し、調査項目を決定するなど次年度に調査が実施できる準備を行った。平成27年度は先進的な取り組みをしている国内(特に高知県)の小学校の訪問調査は実施することはできたが、海外の小学校に訪問調査をする予定であったが実施できなかったこと。また、子ども・教員・保護者を対象とした質問紙調査を実施予定であったが、調査の準備段階までで、調査対象校の選定等に時間がかかり、調査を実施することができなかった。そのためにやや遅れいてると判断している。平成26年度より実施してきた家庭科教育学におけるユニバーサルデザインの先行研究、論文蒐集を継続して実施した。ユニバーサルデザインの考え方を取り入れた教育は、特別支援教育において先行研究は多くみられるが、各教科教育、特に家庭科教育におけるユニバーサルデザインの考えを取り入れた研究は少ない。しかし、教育実践研究において、ユニバーサルデザインの視点を取り入れた授業実践はここ数年認められるようになったため、教育実践研究を含めた先行研究事例を蒐集した。さらに、ユニバーサルデザインの考え方を取り入れた先進的な取組を実施している小学校の訪問調査も実施した。先行研究・訪問調査で得られた知見をもとに、ユニバーサルデザインの考えを取り入れた小学校家庭科消費者教育分野における授業を構想した。学習に困難がある児童生徒を含む児童生徒全員が授業に参加し、理解を深めることができる授業をつくっていくことが、ユニバーサルデザインの考えを取り入れた授業づくりである。授業づくりでは、特に学習方法において、情報伝達の方法として視覚的な情報を提供することが有効な学習方法であることが示唆されていることから、ICTを有効的に活用することやデジタル教材、タブレットを活用することを学習方法に取り入れた。また、教材・教具の作成のために、教科分析を実施した。家庭科教科書におけるユニバーサルデザインの考えが取り入れられている箇所について検討を行い、授業で使用する教材・教具づくりの参考とした。家庭科実習室については、ユニバーサルデザインの調理器具について、使い方・その効果等について検討を行った。3年間の研究成果のまとめとして、ユニバーサルデザインの原理や考え方を取り入れた家庭科授業を構想し、その授業で活用する教材・教具を提案した。

当初、平成26年度に計画した研究に取り組めている。先行研究の蒐集については、家庭科教育にかかわった先行研究が見当たらないことから、家庭科教育以外の分野における先行研究の蒐集に取りかかったために若干予定よりは遅れているが、それ以外の計画は取り組めているので、おおむね順調に進展しているといえる。平成28年度には子ども・教員・程者を対象とした質問紙調査を実施するとともに、先進的な取組をしている学校への本問調査を実施したい。得られた知見をもとに、ユニバーサルデザインの視点を取り入れた小学校家庭科授業の構想をまとめたい。家庭科教育学今後は、理論仮説の構築と子ども・教員・保護者を対象とした質問紙調査の実施および、家庭科実習室の実地調査が課題となっている。また、海外の学校で授業初等段階の授業にICTを積極的に活用し、その有効性が検証されている国の小学校授業の参観を計画している。ユニバーサルデザインの視点を取り入れた先進的な授業をしている海外の小学校の訪問調査を実施する予定で会ったが実施できなかったことと、子ども等を対象とした質問紙調査も実施できなかったために、次年度使用額が生じた。当初平成26年度に、アメリカの大学及び関連機関調査を計画していたが、韓国の小学校授業調査を実施したために、旅費に差額が生じた。海外の小学校への訪問調査を計画しているとともに、子ども・教員・保護者への質問紙調査を実施する予定である。平成27年度は昨年度の差額分と合わせて、教育の情報化に積極的に取り組み、初等教育におけるICTを有効に活用し、その効果を検証している海外の小学校を訪問調査する計画である。
脂肪組織由来未分化間葉系幹細胞を用いた次世代型歯周組織再生療法開発

脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADSC)を用いた歯周組織再生療法を確立するため、ヒトADSCの硬組織形成細胞への分化能を解析するとともに、ビーグル犬歯周病モデルにおいてADSCの歯周組織再生効果を検討した。その結果、ヒトADSCが硬組織形成細胞への分化能を有していることが確認され、2級根分岐部病変や2壁性骨欠損のような重度の歯周組織欠損症例においても、ADSCが歯周組織再生を誘導する可能性が示唆された。本年度は、脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADSC)の単離とADSCの硬組織形成細胞への分化過程における遺伝子発現をDNAチップを用いて網羅的に解析した。すなわち、大阪大学医学部附属病院において手術予定の患者から手術時に廃棄となる脂肪組織をインフォームドコンセントを得て採取した。そして、得られた脂肪組織を1時間コラゲナーゼ処理し、ficollを用いた比重遠心により赤血球を除去して得られた細胞をプレートに播種し、プレートに付着した細胞を三代継代培養してADSCを単離した。単離したADSCが硬組織形成細胞へ分化し得るかを検討するため、ADSCを硬組織誘導培地(10mM β-グリセロリン酸、50□g/mlアスコルビン酸、10%FCS添加D-MEM)にて長期培養した。その結果、アルカリフォスファターゼ(ALPase)活性の上昇と石灰化ノジュールの形成が認められ、ADSCが硬組織形成細胞への分化能を有していることが明らかとなった。さらに、GeneChipアレイを用いて硬組織形成細胞への分化過程における遺伝子発現を検討したところ、ALPase、Runx2、PLAP-1などの硬組織分化マーカー遺伝子および歯根膜マーカー遺伝子の発現上昇が認められ、ADSCが歯根膜細胞を含む硬組織形成細胞への分化能を有していることが確認された。次年度は、免疫不全動物にADSCを移植しADSCの硬組織形成能をin vivoで解析するとともに、ビーグル犬を用いた歯周病モデルを作成し、ビーグル犬脂肪組織より単離したADSCを移植してADSCの歯周組織再生能を検討する予定である。本年度は、前年度に単離に成功した脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADSC)をビーグル犬歯周病モデルに移植し、ADSCの歯周組織再生効果を検討した。すなわち、ビーグル犬の大網から脂肪組織を採取し、1時間コラゲナーゼ処理後、ficollを用いた比重遠心により赤血球を除去して得られた細胞をプレートに播種し、プレート付着細胞を三代継代培養してADSCを単離した。そして、ビーグル犬の下顎左右第3および第4小臼歯と第1大臼歯の頬側分岐部に2級根分岐部病変を人工的に作製し、左側(試験側)の根分岐部骨欠損部にはADSCとフィブリンゲルを、右側(対照側)根分岐部骨欠損部にはフィブリンゲルのみを投与した。6週間後にビーグル犬をと殺し下顎骨を採取して4%パラフォルムアルデヒドにて固定後、試験側と対照側の骨欠損部における骨再生をマイクロCTを用いてエックス線的に観察すると共に、脱灰後凍結切片を作製し両部位を組織学的に比較した。その結果、ADSCを投与した試験側において著明な骨形成が認められたことから、動物実験モデルにおいてもADSCが効果的に歯周組織再生を誘導する可能性が示唆された。また、骨補填材であるβ-TCPブロックとADSCを共培養した結果、ADSCがブロック内部に定着して生存することが明らかになった。次年度は、免疫不全動物にβ-TCP等の骨補填材と共にADSCを移植しADSCの硬組織形成能をin vivoで解析するとともに、ビーグル犬を用いてさらに高度の骨欠損を有する重度歯周病モデルを作成し、ADSCと骨補填材を併用した歯周組織再生療法を可能性を探索する予定である。本年度は、前年度に脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADSC)の歯周組織再生効果を確認した2級根分岐部病変よりさらに重度の歯周組織欠損症例に対応するため、単離したADSCを移入したβ-TCPブロックをビーグル犬の2壁性歯周組織欠損モデルに移植し、その歯周組織再生効果を検討した。すなわち、ビーグル犬の大網から脂肪組織を採取し、コラゲナーゼ処理およびficoll比重遠心による赤血球除去後、プレート付着細胞を三代継代培養してADSCを単離した。そして、歯周組織再生の足場材として有効であると考えられるβ-TCPのブロックとADSCを共培養し、ADSCをβ-TCPブロックに移入した。ビーグル犬へのADSC移入β-TCPブロック移植の三ヶ月以上前に下顎左右4小臼歯を抜去した。そして、抜歯窩が治癒したビーグル犬の第1大臼歯近心部に2壁性歯周組織欠損を作製し、右側(試験側)の2壁性歯周組織欠損にはADSC移入β-TCPブロックを、左側(対照側)の2壁性歯周組織欠損にはADSCを移入していないβ-TCPブロックを移植した。

6週間後にビーグル犬をと殺し下顎骨を採取して4%パラフォルムアルデヒドにて固定後、試験側と対照側の歯周組織欠損部における骨再生をマイクロCTを用いてエックス線的に観察すると共に、脱灰後凍結切片を作製し両部位を組織学的に比較した。その結果、ADSC移入β-TCPブロックを移植した試験側において著明な新生骨の形成が認められたことから、2壁性歯周組織欠損のような重度の歯周組織欠損症例においても、ADSCとβ-TCPブロックを併用することにより効果的に歯周組織再生を誘導する可能性が示唆された。
超高効率触媒的不斉アシル化による高機能キラル分子の実用的合成法の開発

アルコール類の不斉アシル化による有用な生理活性物質のキラル合成素子の構築は現代の精密有機合成の重要な課題のひとつである。そのような観点から、最近、酵素を用いない純化学的手法による不斉アシル化の研究が国内外で活発に行われている。筆者らも(S)-プロリンから簡便に誘導されるキラルな1,2-ジアミンが極めて優れた不斉アシル化触媒となることを明らかにしている。今回、アルコール類の不斉アシル化による速度論的光学分割を実用的方法にするのと同時に、この簡便かつ高い選択性を有する不斉アシル化の適用範囲を詳細に検討することを目的として研究を行った。その結果、実用化に向けての第一段階として、10グラム以上のスケールで不斉アシル化を行っても、ミクロスケールでの実験と全く同じ高いエナンチオ選択性を与えることを明らかにした。得られたキラル化合物は数段階の変換反応を経て高い光学純度を保持したまま種々の有用なキラル合成素子に導くことができた。次に、この非酵素型触媒的不斉アシル化の適用範囲の拡大を目指して、ラセミ第一級アルコールの速度論的分割を試みた。その結果、不斉点とヒドロキシ基が離れ不斉誘導がより困難と考えられるグリセロール誘導体やグリシドール誘導体に対してもエナンチオ選択的に不斉アシル化が進行し、速度論的分割が可能であることを明らかにした。今回、アルコール類の不斉アシル化による速度論的光学分割を実用的方法にすると同時に、この簡便かつ高い選択性を有する不斉アシル化の適用範囲を詳細に検討することを目的として研究を行った。その結果、不斉点とヒドロキシ基が離れ不斉誘導がより困難と考えられるグリセロール誘導体やグリシドールに対してもエナンチオ選択的に不斉アシル化が進行し、速度論的分割が可能であることを明らかにした。

その結果、不斉点とヒドロキシ基が離れ不斉誘導がより困難と考えられるグリセロール誘導体やグリシドール誘導体に対してもエナンチオ選択的に不斉アシル化が進行し、速度論的分割が可能であることを明らかにした。
胎生時に発現し心筋傷害時に再び出現するCARの働きと意義

我々は脳と心臓に特異的にしかも胎生期に発現する遺伝子(CAR)を同定したが、その働きは不明である。炎症や梗塞などで生後消失したCARが再発現するが、その働きはCARが細胞間接着状態を感知し、および/または細胞間接合の修復のために出現するとの仮説が成り立つ。発達中の脳や心臓におけるCARの発現は繰り返し証明され、発達過程におけるCARの役割は、神経回路や心筋が電気的合胞体を形成することと関連している所見が得られた。また脳、心を傷害した時のCAR再発現は、CARが細胞間接着の状態に依存性の発現を示すと考えられ、これは血管平滑筋の培養でも確認された。即ち、培養細胞の密度が低く細胞間接着が少ない状態ではCARは強く発現しており、コンフルエントの状態では、CARの発現は低下した。CARが細胞間接着の状態に依存して発現するのは、CARが単なる細胞間の接着状態の修復のために発現する場合もあり得るが、CAR核にシグナルを送っている可能性もあり、今後の検討課題である。血管系でも内皮には常時CARがみられ、正常の血管平滑筋にはみられない。しかしバルーンによる動脈を傷害すると、中膜の一層の平滑筋にのみCARが発現し、これは平滑筋の遊走以前に認められた。その後は新内膜の形成過程で強発現することも判明した。この時のCAR陽性の平滑筋細胞は、核分裂を示すマーカーが陽性で、増殖中の細胞であった。細胞分裂時には細胞間接着が大きく変化することからもCARの細胞間接着依存性の発現を裏づける。今後は心筋以外に、動脈硬化の形成過程におけるCARの研究を進めてしており、新しい研究の方向が得られた。胎生期に脳神経系と心臓にみられるCARの意義はまだ不明である。神経間の接着や心筋の機能的な合包体の形成に関与する可能性がある。自己免疫性の心筋炎では、炎症の極期にCARは再び出現することが判明していた。CARがコクサッキーとアデノウイスルの受容体に一致し、細胞表面に発現する蛋白であることから、ウイルスの関与のない自己免疫性の心筋炎における心筋傷害とCARの関係を検討するのにきわめて都合が良い。炎症の過程と、各種サイトカインやTH1/!H2バランスと経過の関係を明らかにした。抗炎症性のサイトカイン遺伝子治療で、警戒することも判明した。CARは炎症極期に発現することを確認、治療過程や心筋の修復過程でのCARを想定された。また生下後の培養心筋では、増殖するにつて発現は低下し、またTNFαによって発現が増強されることが判明し、また高血圧モデル・ラットで肥大や心不全を作製しても、CARの発現増強はないことも確認した(データ整理中)。また、血管内皮を剥離する動脈硬化のモデルでも、CARは新生内膜に出現し、細胞間が密になると消失して行くことが判明した(データ整理中)。これらの所見からCARは細胞間の結合状態を感知し、細胞間の接着が完成するまで発現が持続させる物質であることが示唆された。これらは目下データの解析、まとめている最中である。今後これま得られた所見から、CARの細胞間結合(接触)または離断の感知蛋白としての意義の解明、およびその発現の機序、CARの機能にていて2年目の検討を予定している。
酵母を用いた核膜蛋白質局在化機構の遺伝・細胞生物学的研究

酵母細胞で核内膜に局在化する蛋白質の候補として、tRNA processing endo-nucleaseサブユニットSen2pと、高等生物のlaminB receptorに相同性のあるYgl022pの二つが挙げられている。内膜への膜蛋白質局在化の解析の第一歩として、これらの蛋白質の酵母細胞内での局在化を細胞分画法と蛍光観察法によって確認した。まず、Sen2pにHAおよびc-Mycタグを融合したHA-Sen2p-Mycを発現する多コピープラスミドをもつ酵母菌株より、Ficoll密度勾配遠心を用いて核画分を調整したところ、この融合蛋白質はこの核画分に濃縮されていた。HA-Sen2p-Mycの可溶化には、1%Triton X-100に加え1MKClが必要であることから、核膜を貫通するのみならず、nuclear laminaなどの蛋白質高次構造とも相互作用している可能性が高い。次に、Sen2pおよびYgl022pとGreen Fluorescent Protein (GFP)との融合蛋白質発現系を用いて、in vivoでのこれらの蛋白質の分布を蛍光顕微鏡下で観察した。GFP-Sen2pは明らかな核局在を示し、細胞によっては核膜表面の1つないしは2つの小さな領域がきわめて強く標識されていた。この系では、GFP-Sen2pはかなりの過剰生産となっており、tRNE processing endonucleaseが3サブユニットからなることを考慮すると、Sen2p自身に核に局在化するためのシグナルが存在する可能性を示唆している。一方、GFP-Ygl022pは、核のみならず、その他のER領域にも存在した。現在、これが、Ygl022pの本来の局在様式なのか、過剰生産によるミスロカリゼーションなのかを検討中である。今後は、これらの蛋白質中の、核膜移行シグナルを検索し、その核膜への局在化過程を明らかにして行きたい。
ロシア西側周辺における環内海地域協力の研究

本研究計画は、領域研究「スラブ・ユーラシアの変動」に連動して、その西側周辺で進行しつつある下位地域協力の実態を、とくに環内海協力に関心を絞って明らかにするために、(1)スラブ・ユーラシアと西ヨーロッパの接点をなす地域の実状、(2)ロシア周辺の下位地域協力がスラブ・ユーラシアにとってもつ意味、(3)近年世界の諸部分に生まれてきた「下位地域協力」と呼ばれる現象の理論的解明の緒、を考察する目的を掲げて発足した。本研究組織は、バレンツ協力・環バルト海協力、環黒海協力、中・東欧地域のユーロリ-ジョンに関して、各々の地域や内部の国家に視点をおいて地域の実状を明かにする過程で、以下のような知見を得た。(1)その不定型的性格:自然地理的意味においてばかりでなく、環内海協力は事態の発展如何で隣接する他の環内海協力に結び付き、より大きな下位地域に「入れ子細工」のように発展していく可能性を持つ。これはバレンツ協力と環バルト海協力の関係に象徴的であった。(2)国家より低いレベル(地方自治体など)の活躍:これは、CBSSやBSECのように関係諸国家の協定が制度的保障を与えて初めて意味を担うが、特に中・東欧地域のユーロリ-ジョンに見られるように、国家が実質的に活動を担えない状況において重要であった。(3)多岐にわたる活動分野:その中で環バルト海協力にあるように安全保障概念の他分野への拡大と逆に他分野からの浸透という現実も始まり、全体に地域の安定に下位地域協力が貢献している実態が明らかになった。(4)結論:下位地域協力を、早急な成果を得るための「問題解決」組織として見るよりは、むしろ地域の諸行為体間の相互理解プロセスという点から評価すべきであるが、そうしたプロセスが全体としてロシア連邦の長期的安定に及ぼす可能性は看過できない。
ハイブリッドな情報環境における人間の情報探索行動に関する認知科学的研究

今日の情報環境の急速な変化に伴い,人がどのように複数の情報源やそこから得られる情報を活用し,またそこにどのような問題を抱えているのかについての議論はますます重要になりつつある.本研究では,物理的/電子的情報源が混在した情報環境である大学図書館を仮想的な実験室として,被験者実験を実施した.実験では,被験者にレポート課題を与え,課題の明確性に関する要因操作を施した上で,館内での自由な情報探索を許した.実験の結果,(1)情報探索のプロセスにおいて情報源の利用に偏りが認められる,(2)情報源の質の違いを意識した情報源の利用がなされている,(3)明確な目的は複数の情報源の利用や情報ニーズの生成を促進する傾向があることが明らかとなった.今日の情報環境の急速な変化に伴い,人がどのように複数の情報源やそこから得られる情報を活用し,またそこにどのような問題を抱えているのかについての議論はますます重要になりつつある.本研究では,物理的/電子的情報源が混在した情報環境である大学図書館を仮想的な実験室として,被験者実験を実施した.実験では,被験者にレポート課題を与え,課題の明確性に関する要因操作を施した上で,館内での自由な情報探索を許した.実験の結果,(1)情報探索のプロセスにおいて情報源の利用に偏りが認められる,(2)情報源の質の違いを意識した情報源の利用がなされている,(3)明確な目的は複数の情報源の利用や情報ニーズの生成を促進する傾向があることが明らかとなった.物理的情報源(図書,雑誌など)と電子的情報源(Webなど)が混在した情報環境下における情報探索行動について,以下,2つの観点から検討を行った.実験1:目標状態の明確性が情報探索行動に与える影響実験2:情報探索に先立つプランニングが情報探索行動に与える影響実験では,被験者にはレポート課題が与えられ,レポート課題を解決する際の情報探索行動が頭部カメラ映像,PCの操作ログ,発話プロトコルにより記録された.なお,実験は大学図書館内で実施された.実験1の目標状態の明確性については,レポート課題の明確なタイトル与える目的明確条件と,レポート課題の明確なタイトルは被験者自身が決める目的不明確条件に分けられた.また,実験2のプランニングは,2つの要因が設けられた.一方は必要となる情報をあらかじめキーワードとして書き出す情報に対するプランニングである(プランニングあり・なし2水準).他方は有益だと思われる情報源(Webのサイト名や図書名など)について書き出す情報原に対するプランニングである(プランニングあり・なし2水準).実験の結果,目的の明確性は情報探索における情報ニーズ(Web検索時の新規キーワードの数で評価)の生成を促進する傾向があることが示された.また,情報探索に先立つプランニングを行うことにより情報ニーズの生成が促進される事が明らかとなった.情報または情報源のどちらかに対するプランニングは情報ニーズの生成を促進するが,同時に両方のプランニングを行った場合には,情報ニーズの生成の促進がなされないことが示された.日常的なWebにおける探索的検索を対象に,「課題タイプ」と「情報探索に関する経験や知識」がWebの情報探索行動に与える影響について検討を行った.実験では, Webの情報探索行動を(1)眼球運動測定, (2)Web操作ログ, (3)発話プロトコル, (4)事後インタビューにより記録した.実験では質の異なる2つの課題が用いられた.一方が特定の主題に関する情報を収集する「レポート課題」で,他方が様々なWebサービスとの相互作用が求められる「旅行課題」である.レポート課題では,歴史のレポートを想定し,必要な情報を収集することが求められ,旅行課題では,友人や家族との国内の旅行計画を立てるための情報を収集することが求められた.なお,本研究では,被験者の日常的なWebにおける情報探索のプロセスを明らかにすることを目的としているため,課題の具体的な内容(レポート課題:主題,旅行課題:同伴者,目的地,移動方法など)については,事前インタビューをもとに個別に決定した.また,情報探索の経験や知識の影響を調べるため,被験者として学部生11名と図書館・情報学を専攻する大学院生5名を対象とした.学部生を対象とした分析から,レポート課題では旅行課題に対して,サーチエンジンから返される検索結果ページを下位ランクまで閲覧しており,さらに選択した特定のWebページを時間をかけて閲覧していることが明らかにされた.旅行課題では,選択されたページを閲覧する時間は短く,選択されたページが必要であるか否かを素早く判断し,リンクを次々にたどっていく行動が示された.一方,大学院生の分析からは,課題問でページの閲覧時間や閲覧数に差が無いことが示された.この結果から,学部生は課題毎に異なる探索スキーマを用いていたのに対して,大学院生は課題に左右されない探索スキーマを用いていた可能性が示唆された.本研究では,物理的および電子的情報源が混在した情報環境における利用者の情報探索行動の特性を明らかにすることを目的に,大学図書館において実証的な実験を行った.実験では,図書館内での情報探索行動を(1)眼球運動測定,(2)Web操作ログ,(3)発話プロトコル,(4)事後インタビューにより記録した.被験者には,「地球温暖化の議論についてまとめる」というレポート課題が与えられ,レポート執筆の準備のための資料収集が求められた.

なお,実際にはレポートは作成せず,資料収集までが実験であることについては,実験終了時まで伏せられていた.実験の結果,被験者らは情報探索における重要度として,「手軽さ」や「早さ」を上位に挙げる傾向にあり,その結果として,Webにおける情報探索を「手軽」で「便利」なものだと感じていることが明らかとなった.Webを用いた情報探索においては,ブラウザの「戻る」機能が頻繁に用いられ,起点となるページを中心とした行きつ戻りつの探索が行われていた.また,眼球運動の分析からは,Webページを読む際に,マウスカーソルを「しおり」的に用いていることが明らかとなった.一方,物理的な情報源である関連する図書を探索する際には,最初にOPACを用いた図書検索が行われ,館内地図情報から配架位置の把握が事前になされていた.しかしながら,その後の館内での移動経路および眼球運動の分析から,書架の脇に示されている館内表示に頻繁に視線を向けながら,目的の書架を探す行動が認められた.本研究の結果から,物理的および電子的情報源が混在した環境においては,利用者は主に,「手軽さ」や「利便性」の点からWebを多用する傾向にあることが示された.一方,図書館内での図書の探索の分析からは,目的の図書に導くためのナビゲーションを如何に改善するかが,今後の課題であることが明らかとなった.
軽度要介護高齢者と家族介護者、看護師が共同作成する退院時排尿ケアガイドの開発

過活動膀胱が疑われる頻尿・尿失禁をもつ要介護高齢者(女性)とその家族介護者3例に対し、入院中に諸ガイドラインで示されている排尿障害の推定方法を用いて排尿障害タイプの推定をした上で、退院後に半構成的面接を実施した。3例の高齢者・家族介護者から得られたデータを質的帰納的に分析した。その結果、退院直後から2週間の間に高齢者と家族介護者が困難を感じる場面として、1機能性尿失禁の併存、2適切な排尿間隔の推定困難、3排泄の話題への心理的葛藤の3つが特徴として抽出された。その後、日常生活に合わせた方法を習得するまでに13か月を要していた。この結果を基に排尿ケアガイドを作成した。平成25年度は、要介護高齢者の排尿障害に関する国内外の文献検討を行ったのち、入院中の要介護高齢者の排尿障害タイプの推定を行い、退院後に要介護高齢者および家族介護者と面接し、どのようにして排尿ケア方法を習得していくのかのプロセスを明らかにする分析を実施する計画のもと、次の3つを実施した。1.要介護高齢者の排尿障害に関する国内外の文献検討:主に排尿障害タイプを推定するツールの探索を実施した。2.研究協力病棟および高齢者の排尿障害に精通する研究者との排尿障害タイプ推定方法の協議・検討:研究協力病棟の職員および高齢者の排尿障害に精通する研究者と文献検討をもとに協議し、排尿障害タイプを推定する質問票の検討を行った。岡村らの排尿障害診断質問票を用いる予定であったが、発話の困難な要介護高齢者においては、自覚症状を聴くこの質問票を適用することが困難である場合も多く、研究協力病棟で実施するには再検討が必要であることが分かった。したがって平成26年度も継続して排尿障害タイプ推定方法に関する文献を探索するとともに、小泉らの排尿ケアプログラムを参考に実際に適用する方法を検討する。3.排尿障害をもつ要介護高齢者の残尿測定に用いる長時間尿動態データレコーダによる残尿測定の試行:研究のプレテストに同意の得られた成人において実施し、実際の生活の中で実施可能な測定方法を具体的に検討した。現在、平成25年度計画していた入院中の要介護高齢者を対象とした排尿障害タイプの推定のためのデータ収集、要介護高齢者および家族介護者への退院後の面接と分析については、研究協力病棟において研究対象となる高齢者が少なく、排尿障害タイプの推定方法の再検討が必要となったため実施に至っていない。実施方法を具体的に再検討したのちに平成26年度の計画として研究を継続する。平成26年度は平成25年度から引き続き、要介護高齢者の排尿障害に関する国内外の文献検討を行い、排尿障害タイプの推定方法の再検討とプレテストを行ったうえで、入院中の要介護高齢者を対象とした排尿障害タイプの推定のためのデータ収集、要介護高齢者および家族介護者への退院後の面接と分析をする計画のもと、以下を実施した。1.排尿障害タイプの推定方法の再検討:文献検索を継続して行い、国内外の文献を収集し文献検討を行った。2.排尿障害タイプ推定方法の協議・再検討:研究協力病棟の職員および高齢者の排尿障害に精通する研究者と共に、文献検討を基に修正した排尿障害タイプの推定方法について、再検討を行った。研究協力病棟における高齢者の特性に合わせ、実際に適用する際に使用しやすいよう修正を重ね、排尿障害タイプの推定方法を決定した。3.作成した排尿障害タイプの推定方法のプレテスト:研究協力病棟にて排尿障害タイプの推定方法のプレテストを実施する予定であったが、実施前の説明会や勉強会の開催時期の調整が必要であったため、現在プレテストの実施までには至っていない。またプレテスト後に実施予定であった入院中の要介護高齢者を対象としたデータ収集、退院後の面接の実施までには至っていない。平成27年度は、研究協力病棟が新たに増え、複数の病棟で実施できることになったため、今後は各病棟においてそれぞれの病棟における対象高齢者の特徴に合わせた説明会を企画し、開催時期や研究データ収集時期の調整を行うことを計画している。平成27年度7月までに実施した内容は以下のとおりである。・新たな文献検討(英文献中心に実施)・実習協力病棟と勉強会を開催、研究の実施方法について説明を実施した。ただし、研究協力病棟が2箇所に増えたため、新しい協力病棟へは勉強会開催時期の調整ができず、未実施である。同年度7月末より産前産後、育児休業を取得したため、研究が遂行できなかった。本年度は研究のデータ収集まで行う予定であったが、産前・産後、および育児休業を取得したため、やや遅れている。2つの研究協力病棟での勉強会、および研究協力者(看護師)との話し合い、具体的進め方の検討を実施した。特に研究協力病棟からの希望があった残尿測定方法とその正しい測定方法におけるテクニックに絞って勉強会を実施した。長時間尿動態データレコーダ(ゆりりん/ユリケア株式会社)に加え、膀胱容量を視覚的に確認することができる超音波診断装置ポケットエコー(miruco/日本シグマックス社製)を用いて、主に、残尿測定の1正確性、2病棟での使用における簡便性、3携帯のしやすさ、4体位による測定の誤差の有無の4点における検討を行った。

平成28年度「排尿自立指導料」が診療報酬に新たに設置され、研究協力病院における排尿ケアチームにおける連携が動き出していることをうけ、研究協力者(医師、リハビリテーションスタッフ)が増えたため、データ収集方法および排尿ケアガイドの再検討を実施している。※排尿自立指導料とは、当該保険医療機関に排尿に関するケアに係る専門的知識を有した多職種からなるチーム(以下「排尿ケアチーム」という。)を設置し、当該患者の診療を担う医師、看護師等が、排尿ケアチームと連携して、当該患者の排尿自立の可能性及び下部尿路機能を評価し、排尿誘導等の保存療法、リハビリテーション、薬物療法等を組み合わせるなど、下部尿路機能の回復のための包括的なケア(以下「包括的排尿ケア」という。)を実施することを評価するものである。【排尿自立指導料の手引き日本創傷・オストミー・失禁管理学会編2016年照林社より引用】今後は新たに増えた研究協力者をも対象とした勉強会を実施し、研究対象者のデータ収集および排尿ケアガイドの修正をさらに進めていく予定である。排尿ケアガイド作成後に、残尿測定方法の再検討と排尿自立指導料の設置に伴う研究協力者が増えたことを受け、研究方法の再検討、研究協力者との共通認識を得るために時間を要した。研究対象者は研究協力病棟に入院する要介護高齢者に多い「過活動膀胱が疑われる頻尿・尿失禁をもつ高齢女性とその家族介護者」にターゲットを絞り、3例に対し入院中に諸ガイドラインで示されている排尿障害の推定方法を用いて排尿障害のタイプを推定した上で、退院後の半構成的面接を実施した。3例の高齢者・家族介護者から得られたデータを質的帰納的に分析し、その結果、退院後に高齢者と家族介護者が在宅で難渋しているのは特に排泄関連の介護であり、過活動膀胱が疑われる頻尿・尿失禁の場合、次の3つが特徴的な困難を感じる場面として抽出された。1トイレへ誘導する際の移動に時間がかかり、トイレに辿りつく前に尿失禁してしまうこと2蓄尿された状態で排尿するタイミングを予測することが困難であり、苦労して頻回にトイレに行っても排尿がないことがあること3高齢者本人と介護家族間で排泄に関しての話題が挙げづらく高齢者と家族間で心理的葛藤があること現在これらの特徴的な困難を感じる場面に対して有効な考え方や介護方法について、過活動膀胱および頻尿・尿失禁に焦点を当てた排尿ケアガイドに挙げる情報の整理をし、修正している。また、今後もより多く対象者を増やしていき、入院中に過活動膀胱が疑われる頻尿・尿失禁をもつ要介護高齢者とその家族介護者に退院後の面接実施を継続していく。排泄や介護に困難に感じる具体的場面を増やし、排尿ケア習得のプロセスモデルを作成したうえで、排尿ケア習得モデルに基づいた排尿ケアガイド(過活動膀胱、頻尿・尿失禁のある方へ)と題して、病棟で退院支援を行う看護師が要介護高齢者と家族介護者に対して活用頻度を高くできるよう、一般化に向けて修正を行い、学会等で公開する予定である。過活動膀胱が疑われる頻尿・尿失禁をもつ要介護高齢者(女性)とその家族介護者3例に対し、入院中に諸ガイドラインで示されている排尿障害の推定方法を用いて排尿障害タイプの推定をした上で、退院後に半構成的面接を実施した。3例の高齢者・家族介護者から得られたデータを質的帰納的に分析した。その結果、退院直後から2週間の間に高齢者と家族介護者が困難を感じる場面として、1機能性尿失禁の併存、2適切な排尿間隔の推定困難、3排泄の話題への心理的葛藤の3つが特徴として抽出された。その後、日常生活に合わせた方法を習得するまでに13か月を要していた。この結果を基に排尿ケアガイドを作成した。
制御不能イベントと認知行動

本研究では、システムが制御不能に至る状況で発生する制御不能イベントをノイズ分散と捉え、それに対する認知過程を検討するため、様々な分散識別課題を設定した。そして、システムの固有ノイズと障害ノイズとの分散識別の閾値を測定して、分散識別過程の特性を見出した。さらに、分散識別の熟達化がシステム操作の続行を判断する意思決定過程に及ぼす効果を検討した結果、分散識別の向上は、意思決定の段階に応じて影響することが示された。本研究の目的は、実験的に操作可能な制御不能イベントを設定し、その下で、(1)制御不能イベントの検出や制御不能判断等の認知特性、(2)制御不能イベントの原因帰属で行われる因果推論、(3)制御不能イベントの認知や因果推論に課題や作業への熟達化がどのように影響するか、(4)制御不能イベントとリスク認知との関係、等を明らかにし、最終的には、制御不能イベントの認知に関し総合的なモデルを構築することである。この目的を達成するため、平成24年度の実施計画に則り研究を実施し、以下の成果を得た。1.「制御不能イベント」研究セミナーの実施(参加人数7名)毎週月曜日に研究セミナーを実施し、研究実施状況や研究計画の検討、研究発表のプレゼン等により、研究計画と成果を共有した。2.状況A「既成の制御可能なシステムで制御不能イベントが発生する状況」に関し、システムの出力系および応答系の変動の識別を基本とした課題を設定して、以下の成果を得た。(1)輝度変動の識別チェッカーボードパターンに輝度変動を加え、その変動の大小を識別させた。結果、通常の分散識別と同様に、分散の大きさとJNDとの間に、Dipper Functionが見られた。(2)リズム変動の識別トーン系列に時間間隔変動を加え、その変動の最小を識別させた。このような聴覚系の分散識別においても、顕著はDipper Functionが得られた。(3)応答系の位置変動の識別コンピュータ上のカーソルとキーボード操作との間に位置変動を導入し、その変動の大きさを識別させた。その結果、応答系においては分散の大きさとともにJNDが上昇することが見られた。本研究の目的は、実験的に操作可能な制御不能イベントを設定し、その下で、1制御不能イベントの検出や制御不能判断等の認知特性、2制御不能イベントの原因帰属で行われる因果推論、3制御不能イベントの認知や因果推論に課題や作業への熟達化がどのように影響するか、4制御不能イベントとリスク認知との関係、等を明らかにすることである。この目的を達成するために、25年度は、「制御不能イベント」に関する研究セミナーを開催するとともに、以下のような「既成の制御可能なシステムで制御不能イベントが発生する」状況における熟達化と意思決定の問題を、心理実験とシミュレーションを用いて検討した。1操作ー応答ノイズ分散識別の熟達化と意思決定キーボード操作とそれに対するコンピュータの応答に関して、通常状態の「システム固有ノイズ」と制御不能状態の「システム障害ノイズ」の識別能力の熟達化が、障害を察知してリスクを回避するか否かの意思決定に及ぼす影響を検討した。その結果、分散識別能力は、リスク回避判断時のノイズSDの平均と標準偏差には影響を及ぼすが、リスク回避判断課題の得点やリスク回避判断課題での回避失敗回数には効果を持たないことがわかった。2出力系としての視覚刺激特性の分散識別精度とリスク判断の最適化画像に含まれるノイズの識別精度の熟達化と、画像提示システムの障害の判断を基盤としたリスク判断課題との関係を検討した。その結果、分散識別学習はリスク判断課題のノイズ識別や判断基準に影響するが、リスク判断に伴うコストには影響せず、1の応答系との共通性が見いだされた。また、24年度の成果等を、7月のCognitive Science Societyの年次大会(2件)、9月の日本心理学会大会(1件)、11月のPsychonomic Societyの年次大会(1件)、12月の基礎心理学会大会(2件)等で発表した。本研究の目的は、実験的に操作可能な制御不能イベントを設定し、その下で、1制御不能イベントの検出や制御不能判断等の認知特性、2制御不能イベントの原因帰属で行われる因果推論、3制御不能イベントの認知や因果推論に課題や作業への熟達化がどのように影響するか、4制御不能イベントとリスク認知との関係、等を明らかにし、最終的には、制御不能イベントの認知に関し総合的なモデルを構築することである。上記の目的を達成するために、24年度は、23年度に引き続き、「制御不能イベント」に関する研究セミナーを開催するとともに、状況A(既成の制御可能なシステムで制御不能イベントが発生する状況)に関する以下のような識別課題を設定し、その認知特性と熟達化過程とを実験的に検討した。1ピッチ分散識別課題(出力制御不能状況)1000Hzのピッチ音にノイズが加わる音系列(分散100Hz)を基準音系列とし、QUEST(上下法の一種)を用いて、分散識別閾を求めた。このような学習セッションを繰り返し、閾値が熟達化基準に達するまで繰り返した。その結果、参加者5名ともに、熟達化基準に達した。2操作ー応答ノイズ分散識別課題(応答系における制御不能状況)