hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯髄炎の病態形成におけるリンパ球浸潤機構の解析

平成18年度の研究成果より、歯髄炎と診断された歯髄においてCCL20や炎症性サイトカインの発現が認められ、う蝕関連細菌がマクロファージからの様々なサイトカイン産生を誘導することが明らかとなった。そこで第二段階として、う蝕関連細菌あるいは炎症性サイトカインが血管内皮細胞からのCCL20や接着分子の産生に及ぼす影響を検討することを目的とし、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)をStreptococcus mutansあるいはIL-1β、TNF-αで刺激し、RT-PCRおよびELISAを行い、遺伝子およびタンパクレベルでの解析を行った。その結果、S.mutans刺激によりHUVECにおけるCCL20の遺伝子発現の誘導およびタンパク産生の上昇が認められた。また、IL-1βあるいはTNF-α刺激によってもCCL20の発現誘導が認められた。さらに、VCAM-1の遺伝子発現において、S.mutansやIL-1βあるいはTNF-α刺激によりその誘導が認められた。次に、炎症時における歯髄細胞からのCCL20産生について検討することを目的とし、正常歯髄から分離培養した線維芽細胞を用いて炎症性サイトカイン刺激によるCCL20産生についてRT-PCRとELISAを用いて解析した。その結果、IL-1βあるいはTNF-α刺激により線維芽細胞からのCCL20およびIL-8の遺伝子発現の誘導およびタンパク産生の上昇が認められた。本研究により、CCL20はS.mutansの刺激を受けたマクロファージから産生されるとともに、そのマクロファージから産生された炎症性サイトカインを介して、歯髄線維芽細胞や血管内皮細胞からも産生されることが明らかとなり、歯髄炎の病態形成におけるCCL20の役割の重要性が示された。不可逆性歯髄炎と診断された歯髄におけるリンパ球遊走因子であるケモカインや炎症性サイトカインの発現を遺伝子レベルで解析することを第一段階の目的として、RT-PCRを行った。サンプルとしては、臨床的に不可逆性歯髄炎と診断された歯髄組織を抜髄処置時に採取し、炎症歯髄組織試料とした。また、対照として、健全歯の便宜抜髄時に爾髄組織を採取し、これを臨床的正常歯髄試料とした。その結果、ケモカインであるCCL20やIL-8、また炎症性サイトカインであるIL-1βの遺伝子発現は、臨床的正常歯髄組織にくらべ炎症歯髄組織でより強く認められた。これまでの報告においてケモカインおよび炎症性サイトカインの供給源として上皮細胞やマクロファージが有力であると考えられており、上皮組織を有さない歯髄組織においてはマクロファージがそれらの供給に重要な役割を果たしている可能性が考えられる。そこでう蝕関連細菌がマクロファージからの様々なサイトカイン産生に及ぼす影響を検討することを目的とし、マクロファージ様に分化させた細胞をStreptococcus mutansで刺激し、RT-PCRおよびELISAを行い、遺伝子およびタンパクレベルでの解析を行った。その結果、S.mutans刺激によりマクロファージにおけるCCL20、IL-8、IL-1βやTNF-αの遺伝子発現の誘導およびタンパク産生の上昇が認められた。このことから歯髄組織においてマクロファージがケモカインを産生し、病変局所のリンパ球浸潤に関与している可能性が示された。現在、歯髄の炎症局所への血管外への遊走に大きな役割を果たしていることが予想される血管内皮細胞の培養を行い、ケモカイン産生における細菌およびその構成成分の及ぼす影響について検討中である。さらに、正常歯髄から歯髄線維芽細胞を分離培養し、病変局所のリンパ球浸潤への関与についても検討中である。
イオウを架橋原子とする遷移金属多核錯体の合成と反応

1.[Cp*RuC1]_4(Cp*=η^5ーC_5Me_5)とNaSR、または[Cp*Ru(OMe)]_2とMe_3SiSRとの反応によりRu(II)の二核錯体[Cp*Ru(μーSR)]_2(1)が得られることを先に見いだしていたが、今回R=2,6ーMe_2C_5H_4の錯体につきX線解析に成功し、本錯体が2つのチオラ-ト配位子が架橋した二核構造をもつことが確認できた。3.[Cp*RuC1_2]_2(2)とNaS^iPrとの反応で合成できる[Cp*Ru(μーS^iPr)_3RuCp*]は、アリ-ルアセチレンR'CΞCH(R'=Rh,pーMeC_6H_4)とさらに反応して二核ジアルキニル錯体[Cp*Ru(CΞCR')(μーS^iPr)]_2を与えた。R'=pーMec_6H_4の錯体についてHBF_4との反応を試みたところ、2つのアルキニル基のカップリングが進行し新規なジルテナシクロペンタジエノインダン錯体が生成することが判明した。本錯体の脱プロトン化を行うとジルテナシクロペンテノインデン錯体がさらに誘導できた。4.2と過剰の[NH_4]_2[MS_4](M=W,Mo)との反応からは三核のスルフィドクラスタ-[(μ_2ーS_2)(Cp*Ru)_2(μ_2ーS)_2(μ_3ーS)MS]が生成することを見いだし、それらの興味深い構造をX線解析により明らかにした。
エンジイン系化合物のカスケード型ポリグリセロールによる水溶性制御

この研究では,研究代表者が行ってきた新規ポリオールと研究分担者の行ってきたエンジイン構造の合成を組み合わせて,課題の化合物設計を行ってきた。今まで得られたエンジイン構造合成経路の実験結果に基づき,合成を進めているうちに合成経路において問題が起こった。そこでその解決をはかるために新たなエンジイン構造の合成手法を詳細に検討し,成功した。(Chem.Pharm.Bull.に報告してまとめた。)その後,その新規合成経路に基づき,ポリオール部位の導入として,芳香環部位にまずカルボキシル基を有する誘導体を作り,それを足がかりにアミノ基を有するポリオール部位の導入を図ったが,得られたアミド官能基がその後の化学変換反応において問題となり,この経路は一時的に断念した。次に芳香環にヨウ素を置換した誘導体を出発原料にして,そのヨウ素位置を足がかりにポリオール部位の導入を試みた。その結果,末端アセチレン部位を有するポリオール部位とヨウ素化芳香環との間をパラジウム触媒を用いたカップリング反応によって結合させる事に成功し,エンジイン部位中間体とポリオール部位をつなげた構造を得る事が出来た。2つの部位は炭素-炭素結合でつなげたため、その後の変換反応に支障が出ず,実際何段階かの行程を経て反応を進めて行き,ほぼ最終的な目的物の合成の目途が付いた。今後はこれを生理活性試験に供給できるようなレベルで合成量を増やす事とポリオール部位にバラエティーをつけて,水溶性-生理活性相関における検討を行う直前の段階である。
酸化ストレスによる病原微生物の遺伝子変異と分子進化に関する研究

NO、酸化ストレスによる微生物の遺伝子変異促進作用に焦点をあて病原微生物の分子進化のメカニズムを解析した。さらに、マウスのウイルス肺炎モデルを用いて、宿主応答に伴って誘導される誘導型NO合成酵素(iNOS)遺伝子の発現と、肺内の過剰なNO産生によりもたらされる生体分子のニトロ化反応について解析し、以下の様な結果を得た。(1)ウイルス遺伝子の変異を定量的に解析するシステムを開発し、これを用いて、感染病巣において過剰に産生されるNOが、病原ウイルスに対して強い変異原性を発揮することを見出した。(2)NO由来の活性酸化窒素種であるパーオキシナイトライトが、ウイルスのみならず、サルモネラやピロリ菌の遺伝子変異を誘発し、抗菌剤に対する薬剤耐性頻度を高めることが分かった。(3)インフルエンザウイルスおよびセンダイウイルスのマウス致死的肺炎モデルにおいて、肺炎増悪時期と一致して肺内に過剰のNO産生が確認され、iNOS欠損マウスでは検出感度以下であった。(4)感染マウスの生存率および肺の病理組織学的変化は、iNOS欠損マウス群において、野生型マウスと比べ有意に改善した。さらに、iNOS発現に依存性して、NOに由来した活性酸化窒素種生成のバイオマーカーである3-ニトロチロシンが産生されていた。尚、NOは生体内においてな抗ウイルス活性を発揮していないなかった。(5)活性酸化窒素種による生体内での核酸ニトロ化反応を解析するため、抗8-ニトログアノシン特異抗体を作製し、インフルエンザウイルスおよびセンダイウイルス感染モデルにおける8-ニトログアノシン生成を解析した。その結果、免疫組織化学的解析によりウイルス感染マウスの気管支、細気管支上皮に強い免疫染色が認められ、生体内において8-ニトログアノシンが生成することが証明された。(6)8-ニトログアノシンのユニークな生化学的特性として、NADPH-P450レダクターゼ系からのスーパーオキサイド産生を8-ニトログアノシンが著しく増強させることを明らかにした。また、iNOSがNADPHと8-ニトログアノシンの存在下においてスーパーオキサイドを産生することを見出した。以上の知見より、NO由来の活性酸化窒素種が生体分子のニトロ化反応を介して、遺伝子変異や細胞機能障害を誘発し、ウイルス感染病態において重要な役割を演じていることが示唆された。これは、8-ニトログアノシンの生体内生成を世界で初めて証明したものであり、NOやパーオキシナイトライトが、新しい損傷塩基である8-ニトログアノシンの生成を介して変異原性を発揮していることを示唆する大変重要な知見である。今後さらに、8-ニトログアノシンの生体内生成に焦点をあてながら、その修復システムの探索を含め、酸化ストレスによる病原微生物の遺伝子変異メカニズムの解析を進める予定である。

酸化ストレスによる微生物の遺伝子変異促進作用に焦点をあて病原微生物の分子進化のメカニズムを解明するため、本年度は、まず、ウイルス遺伝子変異の定量的解析システムを作成し、これを用いた予備的な研究により、感染病巣において過剰に産生される一酸化窒素(NO)が、病原ウイルスに対して強い変異原性を発揮することを見出した(Akaike,T.,et al.,FASEBJ.,14:1447,2000)。すなわち、ウイルス感染病巣において酸素ラジカルとNOから生ずる反応性窒素酸化物であるパーオキシナイトライトが、感染宿主に酸化ストレスをもたらすだけでなく、病原ウイルスそのものに対し変異原性を発現し、ウイルスの分子進化に関わることが示された。さらに今後、in vivoの系におけるウイルスや細菌の変異速度に与える酸化ストレスの影響や、酸化ストレスによる遺伝子変異に伴った薬剤(抗生剤、抗ウイルス薬)耐性化などの分子進化の促進作用などについて解析していく予定である。また、各種抗酸化剤、抗NO薬を用いた遺伝子変異や分子進化の制御の可能性についてもあわせて検討する。本研究は、酸化ストレスによる微生物の遺伝子変異促進作用に焦点をあて病原微生物の分子進化のメカニズムを解明することを目的としている。このため既に我々は、ウイルス遺伝子の変異を定量的に解析するシステムを開発し、これを用いて、感染病巣において過剰に産生される一酸化窒素(NO)が、病原ウイルスに対して強い変異原性を発揮することを見出した(Akaike, T. et al. FASEB J., 14:1447-1454, 2000)。そこで本年度は、NOによる変異原性の分子機構を明らかにするため、特に、NO由来の反応性窒素酸化物であるパーオキシナイトライト(ONOO^-)による遺伝子の塩基損傷を解析した。その結果、パーオキシナイトライトが、ウイルスRNAや宿主の核酸塩基のうち、グアニン(グアノシン)を効率よくニトロ化し、8-ニトログアニンを生成することがわかった。さらに、今回我々は、8-ニトログアニンに対する特異的ウサギポリクローナルおよびマウスモノクローナル抗体の作製に成功し、この抗体による免疫組織化学的検討により、マウスのウイルス肺炎モデルの感染肺病巣において、8-ニトログアニンが生成していることを見出した。これは、8-ニトログアニンの生体内生成を世界で初めて証明したものであり、NOやパーオキシナイトライトが、新しい損傷塩基である8-ニトログアニンの生成を介して変異原性を発揮していることを示唆する大変重要な知見である。今後さらに、8-ニトログアニンの生体内生成に焦点をあてながら、その修復システムの探索を含め、酸化ストレスによる病原微生物の遺伝子変異メカニズムの解析を進める予定である。本年度は、マウスのウイルス肺炎モデルを用いて、宿主応答に伴って誘導されるiNOS遺伝子の発現と、肺内の過剰なNO産生によりもたらされる生体分子のニトロ化反応について解析し、以下の様な結果を得た。(1)インフルエンザウイルスおよびセンダイウイルスのマウス致死的肺炎モデルにおいて、肺炎増悪時期と一致して肺内に過剰のNO産生が確認されがiNOS欠損マウスでは検出感度以下であった。また、NOは生体内においてな抗ウイルス活性を発揮していないなかった。
極低温超高分解能光電子分光装置の開発とフェルミ準位微細電子構造の研究

高分解能角度分解光電子分光装置を建設し、分解能12meV、最低測定温度8Kを達成する事に成功した。本装置を用いて、興味ある様々な物質群の電子構造を非常に高いエネルギー分解能で研究し、以下の知見を得た。1.銅酸化物高温超伝導体Bi_2Sr_2CaCu_2O_8の超伝導ギャップの直接観測に成功し、ギャップがdx^2-y^2の対称性を持つことを見出した。2.銅酸化物高温超伝導体La_2CuO_4と同一の結晶構造を持ちながらCuO_2層がRuO_2層に置換された非銅系超伝導体Sr_2RuO_4で、銅酸化物高温超伝導体で見出されていると同様な「拡張型ファンホ-ブ特異点」が存在することを見出した。3.セリウム化合物CeB6の近藤ピークの結晶場分裂によるサテライト構造を初めて観測することに成功した。4.セリウムモノプニクタイトの低温における常磁性-反強磁性転移に伴う電子バンド構造の変化を直接観測し、転移の起源について研究した。ブリルアンゾーンのΓ点にホール的フェルミ面があること、X点に電子的フェルミ面があることを見出し、さらにそれらの体積が磁気相転移の前後で大きく変化することを観測した。5.ウラン化合物超伝導体UPd_2Al_3のフェルミ準位近傍に2種類のU5f電子が存在し、温度によって両者の存在比が変化することを見出した。6.低次元有機金属伝導体DCNQI-Cu化合物を超高真空条件下で合成し、その金属-絶縁体転移に伴うパイエルスギャップの開閉を直接観測することに成功した。また金属相でのスペクトルの解析から、フェルミ準位近傍の電子はTomon aga-Luttinger液体を形成していることを見出した。7.Verwey転移を示すFe_3O_4についてその転移近傍での精密な光電子スペクトルを測定し、フェルミ準位上でのギャップの開閉を観測することに初めて成功した。光電子分光のエネルギー分解能向上を目指して、「二次元電子エネルギー分析器」の設計、発注を行い、現在、取り付け調整を行っている。上記の改造と並行していくつかの興味ある物質について高分解能光電子分光測定を行い以下に示すいくつかの知見を得た。1.Bi_2Sr_2CaCu_2O_8超伝導体の超伝導ギャップの開閉とその異方性を直接観測した。ギャップの大きさは最大で50meVでdx^2-y^2の対称性と良く合致する異方性を示す。2.低次元有機伝導体(DCNQI)_2Cu(DCNQI=dicyanoquinonediimine)の金属-絶縁体転移に伴う電子構造の変化を高分解能光電子分光で直接観測した。その結果、転移は電荷整列に伴うパイエルス転移とモット-ハバ-ド転移の協力現象であることを見出した。3.セリウム化合物CeB6の極低温高分解能光電子スペクトルを測定し、近藤ピークの結晶場分裂によるサテライト構造を初めて観測することに成功した。このことは、セリウム化合物の電子状態を理解する上で近藤モデルが良い近似になっていることを示している。4.特異な金属-絶縁体転移(Verwey転移)を示すFe_3O_4についてその転移近傍での精密な光電子スペクトルを測定し、フェルミ準位上でのギャップの開閉を観測することに初めて成功した。本年度は、二次元電子エネルギー分析器の光電子分光装置への組み込みおよび再調整を行い最高分解能12meVを達成する事に成功した。

現在、より高い分解能および信号強度を得るための調整と改良を行っている。装置の改良と並行して、角度分解光電子分光装置を用いて、興味ある様々な物質群の電子構造を非常に高いエネルギー分解能で測定、研究した。具体的には、1.銅酸化物高温超伝導体Bi_2Sr_2CaCu_2O_8の高分解能角度分解光電子分光実験を行い、その超伝導ギャップの直接観測に成功し、ギャップがdx^2-y^2の対称性を持つことを見出した。2.セリウムモノプニクタイトの低温における常磁性-反強磁性転移に伴う電子バンド構造の変化を直接観測し、転移の起源について研究した。角度分解光分子分光から、ブリルアンゾーンのΓ点にホール的フェルミ面があること、Χ点に電子的フェルミ面があることを見出し、さらにそれらの体積が磁気相転移の前後で大きく変化することを観測した。この実験結果は、p-fmixingモデルの予言と良く一致する。3.銅酸化物高温超伝導体L_<a2>CuO_4と同一の結晶構造を持ちながらCuO_2層がRuO_2層に置換されたS_<r2>RuO_4の角度分解電子分光実験を行い、銅酸化物高温超伝導体で見出されていると同様な「拡張型ファンホ-ブ特異点」が存在することを見出した。4.低次元有機金属伝導体DCNQI-Cu化合物を超高真空条件下で合成し、その金属-絶縁体転移に伴うパイエルスギャップの開閉を高分解能光電子分光で観測することに成功した。また金属相でのスペクトルの解析から、フェルミ準位近傍の電子はTomonaga-Luttinger液体を形成していることを見出した。5.ウラン化合物超伝導体UPd_2Al_3の高分解能光電子分光実験を行い、フェルミ準位近傍に2種類のU5f電子が存在し、温度によって両者の存在比が変化することを見出した。
ヒト視知覚における時空間的文脈効果の脳内処理

本課題では心理物理的手法と脳機能計測(脳波、fMRI)の2つの手法を組み合わせて、視覚情報処理において空間的時間的文脈がどのように利用されているかを明らかにすることを目指している。2018年度はその中でも特に色情報処理の神経基盤の解明に主眼をおいて研究を行なった。ヒト色覚処理はごく初期の処理を除いて明らかでない部分が多い。特に皮質での色表現が青ー黄、赤-緑の軸を基とした反対色表現なのか、より複雑な表現であるのかについて議論が続いてきた。さらにヒトの色覚は文脈の影響を受けることも知られている。その一例が同時対比と呼ばれる錯視である。周辺の色によって見えの色が変化するこの現象には網膜から始まり高次の色関連領域まで複数の処理レベルが関与していると考えられているが、詳細は不明である。2018年度の研究ではまず定常的視覚誘発電位(SSVEP)と呼ばれる脳波計測の実験手法を用いて様々な色刺激観察中の神経活動を記録した。記録された応答振幅は反対色表現から予測されるパターンとは異なり、皮質内処理のごく初期段階から反対色表現から進んだ色表象が実現されていることが示唆された。関連する研究結果は国際会議において発表された。また、これまでの研究で色の同時対比には刺激の呈示時間に応じて異なる処理が関与していることが示唆されている。特に異なる脳領域で行われる複数の処理段階間の信号のやりとりを検証するためfMRIを用いて同時対比観察中の脳活動を記録した。他には色および明るさの同時対比と呈示時間の関係を調べた心理物理実験データ(2012、2017年に論文掲載)に関して因子分析を用いた解析を行なった。解析結果は仮説を支持しており、呈示時間によって働きを変える複数のメカニズムの存在が強く示唆された。この研究は国際誌に掲載された。色刺激観察中の神経活動を追うSSVEP実験は当初の予定通りデータを取り終え、論文執筆中である。また個人差に基づく心理物理実験データの再解析結果に関しても論文化することができた。色同時対比のメカニズムに関するfMRI実験に関しては、計画していた人数分のデータを取り終えることができた。引き続きヒト色覚メカニズムに関する脳波研究と同時対比に関するfMRI研究・脳波研究を中心に推進する。SSVEP研究に関しては2018年度に得られた結果を論文発表すると同時に、これまでの結果から示唆される細分化された色符号化メカニズムの様相を詳細に検討するための実験を実施する。fMRI研究では昨年度までに得られたデータの解析環境を整え、錯視観察時の脳活動について低次処理・高次処理の相互作用を考慮したモデル化を進める。加えて、これまでの心理物理研究で示唆された刺激呈示直後の特殊な神経活動についての詳細な検討を行うため事象関連電位を用いた実験を新たに開始する。本プロジェクトでは複数の大学での実験を想定しているためまず実験環境整備を行い、パイロットデータの取得を目指す。

fMRI研究では昨年度までに得られたデータの解析環境を整え、錯視観察時の脳活動について低次処理・高次処理の相互作用を考慮したモデル化を進める。加えて、これまでの心理物理研究で示唆された刺激呈示直後の特殊な神経活動についての詳細な検討を行うため事象関連電位を用いた実験を新たに開始する。本プロジェクトでは複数の大学での実験を想定しているためまず実験環境整備を行い、パイロットデータの取得を目指す。
自立高齢者の地域居住支援に向けた交通・物流計画の導入指標と適応性に関する研究

本研究では、在宅高齢者の(1)食料品購入、(2)医療受診に着目し、現状とニーズについて交通・物流サービスの観点からまとめた。結果から、現状は食料品購入、医療受診ともに「移動型」が多い。「配達型」のニーズは、(1)食料品購入では複数の商店が居住地周辺にあり、購入先の選択肢は多いが、徒歩でのアクセスが難しい地域(傾斜地等)でみられた。(2)医療受診では、現状で在宅受診の利用はないのに対し、地域に拠らず全体の12.8%から在宅受診の要望が挙げられた。本研究は、高齢者が在宅生活を送るために必要最低限の行為である「医療受診・食料品購入」について1自宅から目的施設まで移動する「移動型(通院、商店に移動する)」2自宅もしくはその近くでサービスを受ける「訪問型(在宅受診、宅配、移動販売)」に着目し、自立高齢者の生活形態にあったサービス導入の可能性について明らかとすることを目的としている。平成24年度は、兵庫県猪名川町の在宅高齢者を対象にアンケート調査を実施した。医療受診、食料品購入ともに現状では移動型が多い点が共通しているが、ニーズについては医療受診は訪問型、食料品購入では移動型と異なる結果であり、特に、食料品購入では、他者と共に商店まで出かける場合、歩行能力による影響が少ないことを明らかとした。研究計画段階では「医療受診・食料品購入」には地域特性の影響があると仮定し、「自宅から施設までにかかる時間距離」と「医療機関・商店の数(施設の選択自由度)」を設定したが、今回の調査においては地域特性による変化はあまり見られなかった。前年度の結果から、食料品購入行動には外出時の同伴者の有無が関与すると考え平成25年度は前年度に実施した調査データから高齢者の世帯構造に着目した。結果から、高齢となってからも自身で食料品を購入するために商店まで移動する割合が高いのは「独居」「ひとり親と未婚の子」世帯であった。これら世帯構造では食料品購入のサービスニーズに移動手段を挙げる割合が高い。一方「夫婦のみ」「夫婦と未婚の子」では、夫に比べて妻が購入している割合が高く性別による違いがあらわれた。商店までの移動手段は自分や同居家族が運転と自家用車の利用が高い世帯であるが、他の世帯構造と比べて現状に対する満足度が低い点が特徴であった。「三世代」世帯においては自分以外の家族が購入する割合が高く、現状に対する満足度が他の世帯と比べて最も高いことを明らかとした。平成24年度の目標は、自立高齢者の「買い物・医療受診」行為における「移動型」「訪問型」サービスの(1)法制度や事例の整理、(2)現状とニーズに関するデータ収集・分析である。以下、具体的に示す。(1)地域の交通・物流事業の中で、自立高齢者が「買い物・医療受診」行動のために利用することができるサービスを公共・民間を問わず法制度・導入過程・行政の関わりから整理した。具体的に扱った内容は、買い物サービスにおいては買い物代行、ネットスーパー等、医療受診は、医療提供体制、在宅受診、地域密着型サービス等である。(2)兵庫県猪名川町で在宅生活を送る65歳以上の高齢者を対象に「買い物・医療受診」行動に関する現状およびニーズ把握を目的にアンケート調査を実施した。分析結果について述べる。現状では買い物・医療受診ともに食料品店まで出かける、通院するといった「移動型」の行動をとっている者が多い。しかしながら、買い物に限っては外出時歩行能力による差もみられる。単独(個人)で外出する者は外出時歩行能力が高いほど食料品店まで外出する割合が多く、低くなるにつれて少ないが、他者(血縁・地縁)が同伴する場合は外出時の歩行能力によらず一定の割合があることが伺えた。ニーズとしては、買い物行動では「訪問型」の宅配サービスが望まれており、現状の行動とニーズに差異がみられた。医療受診については、医療サービスを自ら選びたいという意識から「施設の選択自由度」との関係性が強い。医療機関がない地域では医療サービスの選択機会を増やすために、移動手段の充実に期待する傾向があるが、複数の医療機関がある(医療機関を選ぶことができる)地域では在宅受診を望む者も見受けられた。平成24年度の実施目標である、(1)事業導入の法制度・導入過程・行政の関わり等の整理、および(2)高齢者のデータ収集・分析について計画通り進めることができた。また、調査を実施するにあたり対象地域である兵庫県猪名川町の担当課とは協力関係を築くことができており、次年度の取り組みについても問題ない。得られた結果について日本福祉のまちづくり学会大会への投稿を行っており、研究はおおむね順調に進展している。平成25年度は当初の予定通り、平成24年度に集めたデータについて分析を深めるとともに、「施設までのアクセスに要する時間距離」と「施設の選択自由度」による地域特性に応じた「移動型」「訪問型」サービスの類型化を行う。これにより、事業導入の指標を検討する。

また、2年間で得られた内容を広く発信していくことも目指す。具体的には以下の内容で計画を進めていく。(1)前年度得た高齢者のデータを、地図データソフトを用いて整理・類型化する。また、必要に応じて追調査する。(2)高齢者のデータをもとに「施設までのアクセスに要する時間距離」と「施設の選択自由度」という地域特性に応じた「移動型」「訪問型」サービスの類型化を行う。この結果を踏まえて事業導入の指標を検討する。該当なし
大容量光通信ネットワークのための周期多層膜構造による可変光機能デバイス

40Gb/sを超える超高速光伝送システムは波長分散と自己位相変調等の非線形光学効果における波形劣化の影響が深刻である。波長分散は線形光学効果であり、分散補償技術による完全なパルス整形が可能であるが、強度依存の非線形光学効果における波形劣化は線形補償では無力である。そこで本研究では可飽和吸収体を挟んだ非線形エタロンを用い、入力パワーによって可飽和吸収体の屈折率を変化させ、位相を変化させるデバイスを提案した。入力パワーに応じて得られる位相が変化するため、自己位相変調によって発生したパルス内の位相を補償する事ができ、超高速光通信における長距離光伝送を実現できる。昨年度には理論解析をまずは行い、実際にデバイスを製作し位相特性の測定を行った。理論値と実験値はほぼ一致し、デバイスの多層膜構造を変化させる事により、正と負両方の符号を得られる特性を発見し、非線形光学効果を補償可能なデバイスへ一歩踏み出した。負の位相は非線形光学効果を補償するデバイスとして機能するのは元来の提案であるが、正の位相シフトはパルス圧縮や半導体レーザーのチャープ補償に利用可能である。共振器構造を用いる事で非常に低いパワーで大きな位相シラトを得る事ができる事が分かった。本年度は、実際に非線形光学効果によって発生する正の位相差を補償する負の位相差が得られるデバイスを作成し、超距離ファイバ伝送させた時の補償効果の測定を行い、理論通りの補償結果が得られた。これにより、光で光の位相を制御するという技術を確立し、光学分野で困難とされてきた位相制御の第一歩を開拓したと言える。本年度は、まず十分なシミュレーションを行った上で、実際にデバイスを製作し位相特性の測定を行った。共振器構造を用いる事で非常に低いパワーで大きな位相シフトを得る事ができる事が分かった。また、デバイスの応答速度は可飽和吸収体のキャリア回復時間に関係し、通常の状態だとキャリア回復時間は1ns程度である。40Gb/sのような超高速パルスには応答させるためには10ps程度のキャリア回復時間が必要という問題点があったが、デバイスに逆バイアスを印加する事によってキャリア回復時間を自由に制御し、超高速パルスにおける位相応答波形を測定した。今後は実際に長距離ファイバ伝送した時の非線形光学効果を補償する伝送実験を行う。またデバイスの構造の最適化で大きな位相シフトが得られるため、最適構造の探索を元に、位相変調器の応用など期待がもてる。
磁気共鳴を用いた糖尿病性心筋障害の新しい非侵襲的診断法の開発

当院では電子ビームCTを用いて糖尿病患者の冠動脈石灰化指数を計算し、非侵襲的に冠動脈イベント発症高危険群の診断を行ってきた。これらの臨床データと、これまでに当院で蓄積された磁気共鳴技術をさらに発展させ、糖尿病性心合併症の非侵襲的診断法の実用化を目指す。心臓の測定に対応するため当院既設の磁気共鳴装置(SIGNA HORIZON-LX,1.5テスラ)をアップグレードして高速撮影を可能にした。また、体深部にある心臓に対応した挟み型コイルで、4チャンネルのフェイズドアレイコイルを持つカーデアック・フェイズドアレイコイルを導入し測定精度を向上した。その結果ハード面の問題は解決された。冠循環の新しい評価法は、(1)造影剤を用いない磁気共鳴アンギオグラフィーを心電図同期により34分で撮像し、左前下降枝、回旋枝、右冠動脈の起始部の蛇行、狭窄、閉塞などの形態評価が可能となった。しかし、冠動脈はサイズが細く心拍動と呼吸により動くため、末梢部の血管描出は困難である。(2)そこで20秒以内の1回の息止めと高速シネ撮像(Fastcard-cine-PC)法を併用し、冠動脈の起始部で心電図同期により1心拍を20分割して位相画像を撮像し、血流波形、血流速度、抵抗係数を求めた。その結果、糖尿病患者に特有な血流異常が認められた。正常対照者(n=5)の左右冠動脈の平均血流速度は14.1±5.0と12.9±4.8(cm/sec)であった。しかし、冠動脈石灰化指数401以上の冠動脈イベント発症高危険群(n=7)は、狭窄や閉塞が無くても動脈壁硬化により異常な血流波形となり、左右冠動脈の平均血流速度が9.0±2.4と9.3±2.7(cm/sec)へ低下した。(3)press法を用いて左室心筋内と中隔に8x8x8(mm)の選択領域を設定し、^1H-磁気共鳴スペクトロスコピーを用いて脂肪変性を定量化することが可能となった。(4)生命維持に必要な心筋内高エネルギー燐化合物であるクレアチン燐酸やATPを定量評価するため、OVS(outer volume suppression)法などの新しい技術開発が必要である。今後さらにソフト面を充実させ、臨床データを蓄積することにより磁気共鳴ソフトウェアの実用化を目指す。当院既設の磁気共鳴装置(SIGNA HORIZON-LX,1.5テスラ)をアップグレードするため、心臓の測定に対応したソフトウェアを導入した。また、高い測定精度を得るため、体深部にある心臓に対応した挟み型コイルで、4チャンネルのフェイズドアレイコイルを持つカーディアック・フェイズドアレイコイルを導入した。冠循環の新しい評価法の開発は、(1)造影剤を用いない磁気共鳴アンギオグラフィーを、心電図同期により34分で撮像し、左前下行枝、回旋枝、右冠動脈の起始部の蛇行、狭窄、閉塞などの評価が可能となった。

しかし、冠動脈はサイズが細く心拍動と呼吸により動くため、末梢部の血管描出は困難である。(2)そこで20秒以内の息止めと高速シネ撮像法を併用し、冠動脈の起始部で心電図同期により1心拍を20分割した位相画像を撮像し、血流速度を求めた。冠動脈はサイズが小さく血流量を測定できないが、心筋静脈血の96%までが通過する冠状静脈洞はサイズが大きく、同様の方法を用いて血流量を求めることが可能となった。その結果、正常対照者(n=4)は、左右冠動脈の平均血流速度は14.1±5.0(cm/sec)と12.9±4.8(cm/sec)、冠状静脈洞の平均血流量は156±16(ml/min)であった。糖尿病患者(n=7)は、左右冠動脈の平均血流速度は9.0±2.4(cm/sec)と9.3±2.7(cm/sec)、冠状静脈洞の平均血流量は141±60(ml/min)であった。今後は、(3)頚動脈エコーを用いた内膜中膜複合体の肥厚度や、電子ビームCTを用いた冠動脈の石灰化指数などの動脈硬化のパラメーターと比較し、糖尿病患者に特有な血流異常を診断できるようにする。心筋性状と機能の新しい評価法の開発は、(1)心筋内に8×8×8mmの選択領域を設定し(press法)、^1H-磁気共鳴スペクトロスコピーを用いて脂肪変性を定量化する。(2)新しい測定技術であるOVS法(outer volume suppression)と^<31>P-磁気共鳴スペクトロスコピーを用いて、生命維持に必要な心筋内高エネルギー燐化合物であるクレアチン燐酸やATPを定量化する。当院の分子神経科学研究センター磁気共鳴グループとの共同研究により、糖尿病診療に役立つよう磁気共鳴を用いた糖尿病性足病変の新しい非侵襲的診断法を開発した。これらの検査法は世界に全く類の無い独創的な測定技術を導入し、従来の検査法では解明し得なかった新しい臨床病態異常を解明した.その研究成果は、欧州糖尿病学会誌(Diabetologia 43:165-172,2000、43:1031-1038,2000)および米国糖尿病学会誌(Diabetes Care 24:2107-2114,2001、in press)に掲載された。さらに造影剤を必要としない磁気共鳴アンギオグラフィーを用いた足血管像は、2002年度の欧州糖尿病学会誌の表紙に採用され、その有用性は広く世界に紹介された。当院で積み重ねられた臨床データをもとに2002年1月GE横河メディカルシステム技術開発センターと産学共同プロジェクトを発足した。これらの経緯を経て2002年9月磁気共鳴を用いた糖尿病性足病変の非侵襲的診断法、フットパッケージが完成した(日経産業新聞、2002年9月26日)。本検査法は我が国では362台世界ではおよそ3000台の磁気共鳴装置で稼動でき、国内外の糖尿病診療のみならず血管外科や再生医療の分野の最前線の臨床研究を支援できると期待されている。当院では電子ビームCTを用いて糖尿病患者の冠動脈石灰化指数を計算し、非侵襲的に冠動脈イベント発症高危険群を診断している。これらの臨床データと、これまでに当院で蓄積された磁気共鳴技術をさらに発展させ、糖尿病性心合併症の非侵襲的診断法、カーデアックパッケージの実用化を目指している、心臓の測定に対応するための当院既設の磁気共鳴装置(SIGNA HORIZON-LX, 1.5テスラ)をアップグレードして高速撮影を可能にした。また、体深部にある心臓に対応した挟み型コイルで、4チャンネルのフェイズドアレイコイルを持つカーデアック・フェイズドアレイコイルを導入し測定精度を向上した。その結果ハード面の問題は解決された。
ガラス毛細管ガス検出器を使った高感度光イメージングデバイスの開発

新素材ガラスキャピラリープレートガス検出器(以下CPガス検出器)を用いて従来の光電子増倍管やCCDカメラと比較して定量解析能力かつ撮像能力を持ち、高磁場、低温、電気ノイズの混在する環境下においても動作可能な「新しい光検出器」の開発を行い、高感度なイメージングシステムの実用化のための開発研究を行った。本年度の研究実績は以下の通りある。CPガス検出器とバイアルカリ光電面を複合化させたガス光電子増倍管を作成し特性を調べた、420nmの波長に対して13%の量子効率を得ることが出来た。Ar+CH4,Ar+CF4,Ne,Xeガスを封入したガス光電子増倍管を製作し、その特性試験からこれらのガスに対して光電面は1年以上の安定性を持つことを示した。高感度イメージングシステムの最適化を3次元フィールドシミュレーターMaxwell3Dおよびヨーロッパ合同素粒子原子核研究機構(CERN)で開発されたGarfieldを用いたシミュレーション手法により行い、実装のための評価を行った。細胞の機能は複雑な遺伝子情報で作り出されており、細菌からヒトまでのゲノムの解読が完了に向かうことにより、これらの内的情報を整理整頓する基盤が着実に整備されつつある。今後は、これら遺伝子情報によって細胞が正しく機能を発揮する仕組みの解明、ならびに、これら正規の遺伝子情報を邪魔する外的情報による細胞機能の変化の解明を分子レベル、細胞レベル、個体レベルで調べる研究が焦点となっている。細胞内イオン測定、・分子蛍光撮像、超微弱光実時間撮像による研究アプローチは、細胞機能解明において最も期待されている研究ツールの一つであり、細胞内部からのルミネッセンス(発光)現象の高感度・定量解析能力を持っ新しいイメージングデバイスの開発が強く望まれている。本申請では、新素材キャピラリープレートガス検出器を用いて従来の光電子増倍管やCCDカメラと比較して定量解析能力かつ撮像能力を持ち、高磁場、低温、電気ノイズの混在する環境下においても動作可能な「新しい光検出器」の開発を行い、高感度なイメージングシステムの実用化のための研究を行う。本年度は、キャピラリープレート(CP)とFOP(Fiber Optics Plate)からなるCPガス検出器を開発し、光子検出器としての評価実験を行った。使用するCPの材質は、鉛ガラス、ソーダグラス、そして水素還元を施した鉛グラスで製作し試験した。封入ガスとして、申請者がこれまで行ってきた開発の中で実績のあるAr+CF4を使用し、続いてNe+CF-4、Xeガスの試験を行い、全てのガスにおいて光増殖利得10000を達成することが出来た。これらを専用ステンレス容器に設置してガスを充満して放射光施設およぶ専用ビーム施設にてX線を照射させ、FOPを陽極に持つCPにより、電子・光増殖させその励起発光を冷却CCDシステムまたは光電子増倍管で読み出す装置を開発した。また、感度特性とイメージング性能ならびに分光特性を調べるためのシステムを構築した。新素材キャピラリープレートガス検出器を用いて従来の光電子増倍管やCCDカメラと比較して定量解析能力かつ撮像能力を持ち、高磁場、低温、電気ノイズの混在する環境下においても動作可能な「新しい光検出器」の開発を行い、高感度なイメージングシステムの実用化のための研究を進めている。本年度は、極めて高感度な新しい光センサの実用化を目標に、光・電子増殖過程をもつガラスキャピラリープレートガス検出器を用いたイメージングシステムの開発を行った。具体的なには、1)光・電子増殖デバイスとして機能する「CPガス検出器の最適化」と2)可視光から硬X線に向けた「ガス中での光電面の研究・開発」を行った。CPガス検出器の最適化は、本システムに使用するキャピラリープレートの形状(穴サイズ、厚み)や材質(ガラス、絶縁セラミック)の最適化を山形大学のクリーンルームに設置したX線発生装置を用いて行い、放射光施設からのX線ビームを用いて評価実験を行った。さらに、実験研究と平行して、3次元フィールドシミュレーターMaxwell 3Dおよびヨーロッパ合同素粒子原子核研究機構(CERN)で開発されたGarfieldを用いて、シミュレーション技法による評価試験を行い、実験とシミュレーションの結果を互いにフィードバックさせながらCPの最適化を進めた。光電面開発は、浜松ホトニクスと共同で光電面の開発を行い、CF_4を混合ガスとして用いた光・電子増殖方法の効率化を行った。また、光-電子変換材料として、ヨウ化セシウム結晶、アンチモンにセシウム、カリウムを反応させたバイアルカリ金属を使用し、その評価試験を行った。
中枢神経系ニューロン活動の光学的リアルタイムマッピング

活動電位の光学的多チャンネル同時測定法を用いて、初期胚の中枢神経におけるニューロン活動の多数ケ所からの同時記録を行い、個体発生にともなう中枢神経系における機能構築の初期過程についての解析を進めてきた。実験対象としては、ふ卵4-10日の鶏胚から摘出した三叉神経一脳幹標本を用いた。この実験系は、三叉神経節の特異な形態により、発生段階を通じてその同定が容易であるという実験上の利点の他、循環反射・呼吸反射の入力部と中枢部を含んでおり、生理学的にきわめて重要な領域であるという特徴を持っている。摘出した標本を膜電位感受性色素であるメロシアニン・ロダニン系色素(NK2761)で染色し、三叉神経節から末梢にのびる神経を吸引電極で定電流刺激をおこない、三叉神経節内のニューロン活動を光学的に測定した結果、電気緊張性の電位変化と、伝導性の活動電位の二種類の膜電位応答が記録された。さらに、個体発生の進行にともない、活動電位の出現頻度が高くなる傾向がみられた。また、膜電位応答の空間的分布から、眼神経へ向かうニューロン群と上顎・下顎神経へ向かうニューロン群の三叉神経節内部での分布をマッピングすることに成功した。さらに、三叉神経節から脳幹内部への機能的投射の形成過程の解析を行い、ふ卵6日目の鶏胚において、上下顎神経及び眼神経から三叉神経を経て脳幹内部へ入った神経線維束は、そこで両者ともに尾側及び頭側の両方向へ機能的に延びはじめていることが明らかにされた。
微分位相幾何学「葉層構造と微分同相の群のコホモロジー」

R^n状の体積要素を保つ形式的ベクトル場全体の成すLie代数B_nのコホモロジー代数をH^*(B_n)とする.体積要素を保つΓ^^-_n-構造の分類空間BΓ^^-_<vol,n>に対して普遍写像H^*B_n)→H^*(BΓ^^-_<vol,n>)が在ることから判るようにH^*(B_n)の構造の解明は重要な問題である.1.概要(2)H^*(B_n,sl_nR)は無限次元でありことが予想されているが,n=2の場合でも、Chern-Simons理論・Gel'fand-Kalinin-Fuks及び当研究者による4つの非自明なコホモロジー類しか知られていない.2.成果(1)昨年度,H^*(B_2,sl_2R)が線形空間として8308385次元以上(従って上述のスペクトル系列を鑑みてH^*(B_2)が線形空間として16616770次元以上)であることを示した.今年度Nの増大にともなってEuler標数χ_Nが0を中心に激しく振動することを示した.R^n状の体積要素を保つ形式的ベクトル場全体の成すLie代数B_nのコホモロジー代数をH^*(B_n)とする.体積要素を保つΓ^^-_n-構造の分類空間BΓ^^-_<vol,n>に対して普遍写像H^*B_n)→H^*(BΓ^^-_<vol,n>)が在ることから判るようにH^*(B_n)の構造の解明は重要な問題である.1.概要(2)H^*(B_n,sl_nR)は無限次元でありことが予想されているが,n=2の場合でも、Chern-Simons理論・Gel'fand-Kalinin-Fuks及び当研究者による4つの非自明なコホモロジー類しか知られていない.2.成果(1)昨年度,H^*(B_2,sl_2R)が線形空間として8308385次元以上(従って上述のスペクトル系列を鑑みてH^*(B_2)が線形空間として16616770次元以上)であることを示した.今年度Nの増大にともなってEuler標数χ_Nが0を中心に激しく振動することを示した.
超重核及び重い陽子過剰核の生成と崩壊機構の研究

核分裂の動力学的な性質の解明にあたり、従来の統計模型による計算コードに時間尺度を導入することにより、ランジュバン方程式等の拡散方程式によるものと同等の結果を出しうる計算コードを完成させた。ボーア・ホイーラーにより提唱された、核分裂による崩壊幅は原子核が集団的に運動する際の摩擦によって修正されるべきことがクラマースにより主張されて以来、その修正因子の有効性については明らかにされていない。本研究プロジェクトで開発した時間依存統計模型コードは直接クラマース因子を扱うことができ、摩擦力と核分裂幅の時間依存性による効果を実験データ(分裂確率、分裂前中性子多重度及び長寿命核分裂事象の割合)より明らかに出来ることが予備計算により明らかになった。また、このコードでは温度に依存する殻エネルギー補正や表面エネルギー補正を扱えるようになっており、冷却過程の最終段階での核分裂と粒子放出の競合が正しく計算出来るようになっている。3つの実験データの解析において、摩擦力、核分裂の遷移時間及び温度の関数としての分裂障壁による依存性が明解に現れ、これらの物理的状況を決定することが可能である(本年3月末の日本物理学会で発表予定)。さらに、最終チャンス分裂を正しく扱うことにより、融合反応による超重核合成の確率や陽子ドリップライン近くに生じる蒸発残留核の生成確率を精度よく評価でき、重い不安定核の研究に寄与するデータを出せると考えられる。
技術科における消費電力量を軸にした省エネ型授業内ロボコン学習の学習指導法の開発

本研究は,中学校技術・家庭科技術分野(以下技術科)において,省エネ型授業内ロボットコンテスト(以下ロボコン)の学習指導法を開発し,その学習効果を測定することを目的とする。学習指導法は以下のように開発する。1)「ギア比と速度・トルクの関係」「ギアと消費電力量の関係」,の2点を製作前に学習しロボットの電力消費の根源を意識させる。2)グループによるロボットの構想及び製作では,組み立て済みのギアボックスの使用や,ピン止め加工を多用させ,製作の試行錯誤の簡易化を図る。3)学習の全般に渡り,消費電力リミッターを用いてギアやロボットの消費電力量を定量化する。また,学習効果の測定には,実践前後で「中学生の効率に対する情意面の変化を測る意識尺度を用いた。本研究の結果,1)「省エネに関する技術に対する知識の重要性」と「省エネに関する技術を実践しようとする態度」の2因子に有意な上昇が見られた。さらに,各尺度項目得点の総計をもとに高位群低位群の3群に分けて比較したところ,2)特に低位群に有意な上昇が見られ,ロボコンやエネルギー変換に関する技術の学習に興味の低い生徒にとっても,学習意欲の持てる指導内容であることが確認できた。また,各因子間の相関の比較を行った結果,本学習を通して,3)a)技術に関する職業への興味関心, b)技術の重要性の理解の2因子との相関が強固になった。一方課題としては,1)製作の過程では,消費電力量を抑えることよりも競技の達成が最優先となってしまう。2)完成したロボットを改良し効率向上を図る時間が確保されていない。の2点が挙げられた。これらの課題をもとに,より効果的な学習指導法を開発する予定である。の2点が挙げられた。
コンピュータコーパスを利用した英語発達史の計量的研究

今年度は、とくに初期近代以降の英語の発達に関するいくつかの成果を得ることができた。成果を大きく二つに分けるとすれば、一つ目が初期近代英語以降の助動詞doの発達である。助動詞doの発達は一般に1700年ごろをもって完成すると考えられているが、実際には、近代英語の後期に入ってからも、まだその用法は安定していない。18世紀の文学作品等20のテキストを調査したところ、いくつかの動詞やいくつかの統語環境において、著しくdoの発達が遅れていることがわかった。この研究成果は、2004年10月の日本英語英文学会九州支部第57回大会のシンポジウムでも報告し、またIsabel Moskowich-Spiegel Fandino & Begona Crespo Garcia (編)のNew Trends in English Historical Linguistics : An Atlantic Viewの中にも論文として公開している。二つ目は、1900年以降の英語においても、さまざまな変化が進行中であることが明らかになった点である。特にアメリカ英語の発達に焦点をあて、その接続詞用法を分析した結果を、英語コーパス学会第23回大会で報告した。また一般にdifferentは前置詞としてfromを取るが、fromの代わりにthanを使用する構文の拡がりも近年著しい。Different thanの拡大の様子を分析したものをEnglish Todayにおいて報告した。そのほか、sort ofとkind ofの対立、形容詞の叙述用法と限定用法の比率がさまざまな要因によって異なることが明らかになりつつあるが、これは現在のところ、まだ調査の途上にある。いずれにしても、1900年以降の英語においても、計量的かつ詳細な調査を通して、変化が進行中であることが明確になりつつある。Helsinki CorpusやThe Bible in English on CD-ROMなどの市販のコーパスを利用するとともに、独自に作成した電子テキストも使いながら、中英語から初期近代英語にかけての否定構文、およびその関連領域の調査研究を行った。否定構文の発達については、従来のneV→neVnot→Vnot→notVという発達の流れを再検討した。この研究結果は2003年5月に開催される日本英文学会のシンポジウムで発表の予定である。また、否定の関連領域については、非断定形のanyの発達を方言や文体の立場から検討し、多重否定の衰退との関連を分析した。その結果、多重否定の衰退はこれまで言われていたよりも緩やかな形でanyの発達につながっていることが明らかになった。また否定的なニュアンスを含んだforbidやprohibitなどの語彙の構文に関する研究も行った。Forbidについては、2002年の8月にグラスゴーで開催されたThe 12th International Conference on English Historical Linguisticsで発表し、prohibitについては『英語史研究会会報』にその結果を報告した。研究期間の2年目にあたる今年度は、コンピュータコーパスを利用して、英語の否定構文の発達を通時的に扱った。古英語後期から初期近代英語期にかけての否定の副詞notの変化(副詞としての発達と語順の問題)については、Helsinki Corpusのほかに、Oxford Text Archiveの電子テキストを利用した。調査の結果、これまでは初期近代英語期に特徴的であると考えられてきたI not sayのような構文(否定の副詞を前置する構文)が、古英語にまで遡ることが可能性がでてきた。この研究の成果は、Albionの最新号に発表した。また、近年の研究により調査が思っていたよりも進んでいないことが明らかになってきた後期近代英語についても調査を進めた。特に18世紀の英語では助動詞doがいまだ確立しておらず、否定構文と助動詞の発達の関係において興味深い事実を観察するこるができる。本年度は、この点についてもコーパスを利用して調査を進め、その調査から得られた結果を、9月の英語史研究会第10回記念大会において発表した。調査から明らかになった多くの事実の中でも興味を引くのは、同じ否定構文でもdoの使用が定着するのに時間的な差が見られ、とくに疑問文や条件文などにおいて遅れる傾向があるという点である。研究期間の最終年度にあたる来年度は、このあたりの詳細をさらに明らかにしていきたいと考えている。