hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
上肢の左右空間位置情報が随意運動指令に与える影響

本研究では、上肢の左右空間位置情報の違いによる中枢運動指令の違いについて、選択的反応時間課題を用いて行動学レベル及び大脳神経細胞レベルで検討した.左右肢空間位置の逆転によって、運動パフォーマンスの違いが認められたと同時に、中枢神経系では運動肢の対側及び同側の皮質脊髄路の興奮性の増大が認められた.したがって、左右空間位置情報を操作することで中枢神経系の興奮性を増加させることができ、中枢神経系損傷者の運動回復を促す可能性が示唆された.本研究では、上肢の左右空間位置情報の違いによる中枢運動指令の違いについて、選択的反応時間課題を用いて行動学レベル及び大脳神経細胞レベルで検討した.左右肢空間位置の逆転によって、運動パフォーマンスの違いが認められたと同時に、中枢神経系では運動肢の対側及び同側の皮質脊髄路の興奮性の増大が認められた.したがって、左右空間位置情報を操作することで中枢神経系の興奮性を増加させることができ、中枢神経系損傷者の運動回復を促す可能性が示唆された.本年度は、まず実験機器・設備のセットアップを行なった。そして健常大学生8名を対象に実験を行なった。具体的には、以下の内容を実施した。1.選択反応時間課題を制作した。まずパソコン画面の真ん中に示す○を見つめるようにした。それを中心として周りに10°刻み間隔の●が1つずつかつランダムの位置に示され、90°と270°を除く34つの位置を、1セッションの中で2回ずつ反復するように設定し、34x2で計68個の視覚刺激を連続で提示した。被験者は両手それぞれにマウスを持ち、左か右かを判断し対応するほうをできるだけ早くクリックするように指示した。同課題を両手左右交差しない状態と交差する状態でそれぞれ行ない、それぞれの課題で遂行時間を計測した。2.以上の設定で健常者(女7名、男1名、平均年齢24±3歳)を対象にプレテストを行なった。結果として、1セッション(68刺激)の実施時間は条件間で異なるが30-60秒であった。コントロールに比べ、ほかの全条件において反応時間とエラー数はともに増加し、被験者の主観的難易度も増加した。さらに、両手を交差しない場合と交差する場合において、自分の体の正中線の左側か右側の刺激に対応して「左手」や「右手」よりも、「左側の手」や「右側の手」として課題遂行する時に反応時間が比較的短く、エラー数も少ない結果が得られた。3.磁気刺激コイル(70mmコイル、Magstim社)を購入し、経頭蓋磁気刺激用の実験装置のセットアップを行なった。また、上記のようにパフォーマンスでは本研究の仮説を支持するデータが示されたので、それに基づいて磁気刺激のタイミングや試行回数等を決定し、単発磁気刺激プロトコルを実施している。それぞれの条件下で対側・同側運動野の興奮性の変化を明確にした上で、両側運動野磁気刺激プロトコルを並行して行なっていく。前年度では、左右空間位置情報の違いによって、反応時間課題における行動学レベルでの違いや主観的難易度の違いを明らかにした。本年度では、その結果を踏まえたうえで、課題遂行中に被験者の対側運動野と同側運動野に磁気刺激(transcranial magnetic stimulation, TMS)を与え、運動誘発電位(motor evoked potential, MEP)を指標に皮質脊髄路の興奮性の変化と違いについて検討した。1.選択反応時間課題について、前年度で使用にしたものを改良し、パソコン画面上中心より0°,45°、135°、180°、225°、315°の位置に「○」を1つずつランダムに示し、両手を左右交差しない状態と交差する状態で左・右の示指屈曲運動を用いて反応時間を計測した。健常右利き成人9名(男4名、女5名、22-32歳)では、反応時間は交差しない場合(左:168±12ms;右:172±15ms)よりも交差するほう(左:205±16ms;右:218±15ms)が有意に遅延した。2.各被験者における反応時間の結果に基づき、左・右第一背側骨間筋の表面筋電図より、筋放電開始70ms前にTMSを駆動しそれぞれの筋からMEPを記録した。画像とTMSパルスの同期には自作LabVIEWプログラムを用いた。結果として、両手を交差しない状態では安静時に比べ運動肢と対側・同側のMEP振幅値はともに増加した。一方、両手を交差するだけ(安静時)では左右のMEP振幅値は変化しなかったが、課題中ではMEP振幅値が増加し、交差しない場合よりもその増加量が多かった。すなわち、左右肢空間位置の逆転によって対側および同側の皮質脊髄路の興奮性が増大することが示唆され、中枢神経系損傷者の運動回復を図る手法として利用できる可能性が示された。
市販キノコ類の保存条件と呈味成分の関係

近年、多種類のキノコが市販されるようになり、これらのキノコ類のうま味成分の一つであるヌクレオチド類が加熱調理過程で生成・蓄積することが知られている。ところが、保存条件がヌクレオチド蓄積に与える影響についてはほとんど知られていないのが現状である。そこで、本研究では、加熱調理過程中でのヌクレオチド類の蓄積しやすさと保存条件との関係をシイタケを用いて検討した。試料は、収穫後の鮮度の良い生シイタケを傘ヒダ部が褐変するまでの期間、購入したトレーのまま、あるいは野菜用保存袋に入れ替えて、2・7・20°Cで保存したものを用いた。各温度で保存したシイタケに2倍量の水を添加し、一定昇温速度で加熱調理を行い、加熱後冷却し、過塩素酸を加えてホモジナイスし、ヌクレオチド類を抽出した。ヌクレオチド類の分析は、Shim-pack WAX-1を用いる高速液体クロマトグラフィーによった。その分析結果は次のように要約できる。1.シイタケは20°C保存では23日め、7°C保存では12日め、2°C保存では25日め位から傘ヒダ部の褐変が観察された。2.シイタケ中のアデノシン三リン酸量は褐変がある程度進行するまで、保存中ほとんど変換しなかった。3.20°C保存の場合、加熱調理過程におけるヌクレオチド生成量は、購入直後のシイタケよりも、数日間保存した方が増大し、さらに褐変が進行するとヌクレオチド生成量は減少する傾向が見られた。また、褐変速度は野菜用保存袋よりもトレーのままの方が遅くなる傾向がみられた。
カーボン・クレジットの格付け方法の研究

本研究は、日本における京都メカニズム利用に関する主要なステークホルダー(政府、企業、NGO)へのインタビューおよびアンケート調査によって、CDMプロジェクトなどから発生するカーボン・クレジットの「品質」と「価格」の関係を定量的に明らかにすることを目的とした。そのような研究を行うのは、一般的にAgold is a gold isa gold(金はどのようなものでも金)"は真理であるものの、京都議定書で規定された地球温暖化対策としての国際協力の仕組みである京都メカニズムで取引される温室効果ガスの排出権(カーボン・クレジット)の場合、"A carboncredit is a carboncredit is a carbon credit"は必ずしも真理ではないと考えられるからである。そのため、いわゆる株や債権などの格付け会社による格付けのような具体的な方法論の開発を試みた。本研究では、まず、カーボン・クレジットの品質決定要因の重み付け(相対的重要性)を、先行事例と企業や市場関係者に対するアンケート結果をもとに決定した。つぎに、具体的なCDMプロジェクト候補に関して、品質決定要因に関する実際の評価を規準化(マイナス1からプラス1までの点数化)し、重み付けと掛け合わせたものの合計点数を求めた。そして、一定の点数以上はAランキングとすることなどによって、プロトタイプではあるものの、株や債券と同様に、GHGクレジットの品質の格付け方法を開発した。本研究は、日本のステークホルダー(政府、企業、NGO)へのインタビューおよびアンケート調査によって、カーボン・クレジットの「品質」と「価格」の関係を定量的に明らかにすることを目的とする。そのような研究を行うのは、一般的にAgold is a gold isagold"は真理であるものの、地球温暖化対策としての国際協力の仕組みである京都メカニズムで取引される温室効果ガスの排出権(カーボン・クレジット)の場合、"A carboncredit is a carboncredit is a carbon credit"は必ずしも真理ではないと考えられるからである。本年度は、現在、形成されつつあるカーボン市場の需給関係や価格を、様々なクレジットの種類および市場に関して詳細に調査した。特に、フロンやメタンなどの非CO2系の温室効果ガスの排出削減につながるようなプロジェクトに関して、その量的なポテンシャルや持続可能な発展への貢献という側面での問題点を検討した。また、環境NGOである世界自然保護連合(WWF)が行っているゴールドスタンダードのように、プレミアム市場育成を目的とした具体的な試みについて、その現状および課題を明らかにした。さらに、いわゆる株や債権などの格付け会社による格付けの具体的な方法論について調査した。本研究は、日本の温暖化対策におけるステークホルダー(政府、企業、NGO)へのインタビューおよびアンケート調査によって、京都議定書で規定されたカーボン・クレジットの「品質」と「価格」の関係を定量的に明らかにすることを目的とした。そのような研究を行うのは、一般的にAgold is a gold isagold"は真理であるものの、地球温暖化対策としての国際協力の仕組みである京都メカニズムで取引される温室効果ガスの排出権'(カーボン・クレジット)の場合、"A carboncredit is a carboncredit is a carbon credit"は必ずしも真理ではないと考えられるからである。そのため、まず、国際的に形成されつつあるカーボン市場の需給関係や価格を、様々なクレジットの種類および市場に関して詳細に調査した。特に、様々な種類のカーボン・クレジットが持つ量的なポテンシャルや持続可能な発展への貢献という側面での問題点を、大気汚染防止や雇用創出などの副次的便益の有無から検討した。また、環境NGOである世界自然保護連合(WWF)が行っているゴールドスタンダードのように、カーボン・クレジットのプレミアム市場育成を目的とした具体的な試みについて、その現状および課題を明らかにした。さちに、いわゆる株や債権などの格付け会社によるカーボン・クレジットの質の格付けの具体的な方法論を開発した。最後に、カーボンニュートラル(オフセット)と言われる新しい温暖化対策への個人の参加の方式についても、その現状と課題について議論した。
ハイパ-原子核とストレンジ粒子の物理

この科学研究費は平成3年12月9日12日、伊豆の下田で開催される1991年INS国際シンポジウム「ハイパ-核とストレンジ粒子の物理」のための研究および準備のために使用された。組織面では平成2年6月に国際シンポジウム組織委員会が発足した。これまでに3回の組織委員会を開き、会議の日程、開催場所を確定するとともに、議論されるトピックス、主な招待講演者をきめた。特に外国からの招待講演者には招待状を送り、ほとんどから承諾の返事を受け取っている。研究面では、次のような進展があった。先ず、Λーハイパ-核の生成、構造、崩壊の研究が実験、理論両面から進められている。特に、KEKでの(π、K)反応による偏極ハイパ-核生成の実験は、デ-タの収集が終わり、その解析結果が注目される。次に、北大グル-プによるΣ^^4Heの存在の理論的予言と、KEKでのK^ー補獲を用いた実験によるその確認の可能性は、理論・実験の結びつきが成功したよい例といえる。一方、やはりKEKにおける原子核乾板とカンウタ-とを併用したダブルハイパ-核とHー粒子探索の実験では、ダブルハイパ-核と思われる1イベントが見つかったが、これはダブルハイパ-核自身への興味とともに、Hー粒子の存否にもかかわるものとして注目される。これらは平成2年12月14、15日、原子核研究所で開かれた研究会で報告され、そのまとめは別に出版される予定である。
白血病におけるWT1の抗アポトーシス機能の解析とWT1分子標的療法の開発

本研究ではWT1の2種のアイソフォームが白血病細胞において代謝経路上の複数の酵素の発現レベルを増加させるとともに直接これらの因子に結合することを明らかにした。これらの結果はWT1遺伝子が代謝調節という新たな機能により白血病の発生・悪性化に関与することを示すとともに、このWT1による代謝調節の分子メカニズムを標的とした分子標的治療法が白血病に対する新たな治療法の開発につながる可能性を示している。1. WT1 17AA(+)isoformが活性化/不活化する下流シグナル経路の同定タンパクのリン酸化は細胞のシグナリングカスケードを調節する重要な調節メカニズムである。本研究ではWT1によりそのリン酸化を調節されるタンパクを同定することを目的としてプロテオーム的手法で解析を進め、WT1の発現によりリン酸化が低下するタンパクを2種類同定した。これらは低酸素状態における代謝に関与するタンパクおよびRas family分子と相互作用することが報告されているタンパクであった。現在、これらのリン酸化タンパクの役割について解析を進めている。2. WT1 17AA(+)タンパクと相互作用し、WT1の抗アポトーシス機能に関与するタンパクの同定これまでにWT1 17AA(+)KTS(+)タンパクの様々な部位を欠失させた欠失変異体を用いた解析により、白血病細胞において発現させるとアポトーシスを誘導する60aaのWT1の部分配列を見出した。本研究では、当初pull down法による相互作用分子の同定を試みたが、non-specificな結合が多く目的の分子を同定することができなかった。そこで、この60aaのWT1 fragment proteinをリコンビナントタンパクとして精製し、これをprobeとして相互作用するタンパクをWest-Westernによりscreeningを行ったところ、特異的な結合を示すタンパクを同定した。現在WT1 fragment proteinとの結合を指標にこのタンパクの精製を進めている。WT1遺伝子はほとんどすべての白血病細胞に高発現し、抗アポトーシス機能を果たしている。本研究ではWT1 17M(+) isoformが白血病細胞において果たす抗アポトーシス機能の分子機序を明確にするために、WT1 17AA(+) isoformが活性化/不活化する下流シグナル経路の探索およびWT1 17AA(+)タンパクと結合しその抗アポトーシス機能に関与するタンパクの探索を行った。その結果、白血病細胞において発現させるとアポトーシスを誘導する60aaのWT1の部分配列を見出し、これと結合するタンパクをWest-Western法により探索し、3種のタンパクをその候補として同定した。そのうちの2種は低酸素状態における代謝に関与するタンパクであり、さらにそのうちの一方は、これまでにWT1の強制発現によりリン酸化が低下するタンパクとして同定したタンパクであった。これらの結果は、WT1タンパクの機能発現の機序として、これまでに明らかではなかった、癌細胞の代謝経路の調節が重要である可能性を示す。現在、細胞抽出液をもちいたin vitroの系でWT1タンパクあるいはWT1タンパクの部分配列が上記の代謝経路に及ぼす影響について解析を進めている。さらにWT1シグナル経路を標的とする新規分子標的薬の開発を行うために、上記で同定した白血病細胞にアポトーシスを誘導する60aaの配列中でアポトーシスの誘導に必要な配列の解析を進め、20aaの配列を同定した。現在、このWT1由来ペプチドおよびその修飾ペプチドによるアポトーシス誘導能の検討をin vitroおよびin vivoにおいて進めている。WT1遺伝子はほとんどすべての白血病細胞に高発現し抗アポトーシス機能を果たして白血病の発生に関与している。平成22年度までの研究によりWT1部分配列ペプチドが白血病細胞にアポトーシスを効率よく誘導すること、さらにこのWT1タンパクの部分配列ペプチドが白血病細胞の代謝状態を調節する複数の酵素と直接結合することを明らかにし、WT1タンパクによる白血病細胞の代謝調節が細胞の生存にとって重要な役割を果たしている可能性を明らかにすることができた。平成23年度は、WT1遺伝子による白血病細胞の代謝調節を明確にするためにWT1の4種のアイソフォームのそれぞれを強制発現した白血病細胞クローンを用いて1)WT1の2種のアイソフォームがストレス状況下における白血病細胞の増殖を促進すること、2)これらのWT1アイソフォームが、代謝経路上の複数の因子のmRNAの発現レベルを増加させ、これらの遺伝子発現がタンパクレベルでも増加すること、3)WT1がこの代謝経路の最終産物の産生を増加させることをin vitro系を用いて示し、WT1遺伝子の2種のアイソフォームが代謝経路上の因子の発現調節を介して、白血病細胞の代謝調節を行いストレスに対する抵抗性を誘導していることを明らかにした。さらにWT1タンパクによる直接的な酵素活性の調節については、まず、白血病細胞の細胞質分画を用いてこの中の酵素活性がWT1部分配列ペプチドの添加により抑制された。これはWT1部分配列ペプチドの細胞死誘導の作用機序が代謝経路の抑制であることを明らかにし、この経路が白血病に対する新たな分子標的治療薬の標的となりうることを示している。
大正期における「バレエ」移入の様相と背景：G.V.ローシー研究を中心に

本研究は、大正期日本バレエ黎明の様相を考察するにあたって、帝国劇場に招聘されたバレエ教師・振付家・演出家G.V.ローシーGiovanni Vittorio Rosi(1867-1940?)に着目し、ローシー自身が来日前に体得したバレエ、すなわち19世紀末から20世紀初頭のイタリアや英国におけるバレエの実態と特徴を、文化的・社会的背景を交えて多角的に解明するとともに、彼が大正期日本の帝国劇場やローヤル館での上演活動を通して展開した多様なバレエ実践との影響関係を検証する。本研究は、帝国劇場に招聘されたバレエ教師・振付家・演出家G.V.ローシーの来日前および日本滞在中の芸術活動の内実と各活動期の影響関係を明らかにすることによって、彼を中心に展開された大正期日本におけるバレエのありようと、その意義について考察しようとするものである。2018年度はローシーの日本での実践の背景を確認するため、彼の来日前の活動を中心に資料調査を行った。具体的には、1イタリアを中心とする活動、2英国(ロンドンを中心に)での活動について資料収集を行い、資料の分析と検討を進めた。1研究計画当初はイタリア現地における資料調査を予定していたが、研究期間が半年間であることを考慮して計画を変更し、本年度は国内での調査に徹した。主にアーカイブを用いて関連資料とイタリア国内の所蔵先を探索し、所蔵先と直接コンタクトを取って資料提供を依頼する方法を取ったが、ローシー自身が関与した作品の台本や譜面などを含めて、想定数を超える多くの資料(画像提供)の収集が叶った。これら資料の検証から、18801900年代におけるローシーを含むイタリア人舞踊家の関わった具体的な作品と作品構成、また舞踊家の流動性などについて調査考察した。2主にローシーが20世紀初頭に活動拠点とした2つのヴァラエティ劇場、アルハンブラおよびエンパイア劇場での上演活動に関わる新聞記事の収集を行った。収集した記事は、既に手元にある両劇場のプログラム、写真資料、関係者の書簡等と照らし合わせながら分析を進め、ローシーの実際の活動の記録と同地における評価を明らかにした。また、ヴァラエティ劇場のバレエ作品やダンサーに関して、同時期イタリアのバレエとの共通性、また、概してバレエ史上重要とされるパリ(オペラ座)やロシア(帝室劇場)のバレエにはみられない特異性について考察した。2018年度(初年度)は、当初計画した海外での資料調査が叶わなかったものの、ローシーのロンドン以前の活動と同時期のイタリア人舞踊家の活動実態の一端が明らかになったことは、当初の想定を超えた進展といえる。一方で、イタリア内外や英国に関わる資料が予想以上に収集できたことにより、その分析に時間を要したため、ローシーの日本国内での活動の調査については次年度に持ち越すこととした。2019年度は、昨年度ほとんど実施できなかったローシーの日本での活動調査を優先的に行い、彼の日本での実践を解明する。ローシーの日本での活動と彼が移入したバレエについて、彼の来日前の諸実践や、ヴァラエティ劇場、帝劇、ローヤル館といった周辺事情もあわせて検討し、そのありようを描き出すことが課題となる。なお、本研究の当初計画では予定していなかったが、ローシー由来のバレエの特徴を考察するには、ローシーの離日後アメリカでの活動や同国内資料の調査が必要である。そのため、今後はアメリカの新聞記事の調査もあわせて行う。

また、ヴァラエティ劇場のバレエ作品やダンサーに関して、同時期イタリアのバレエとの共通性、また、概してバレエ史上重要とされるパリ(オペラ座)やロシア(帝室劇場)のバレエにはみられない特異性について考察した。2018年度(初年度)は、当初計画した海外での資料調査が叶わなかったものの、ローシーのロンドン以前の活動と同時期のイタリア人舞踊家の活動実態の一端が明らかになったことは、当初の想定を超えた進展といえる。一方で、イタリア内外や英国に関わる資料が予想以上に収集できたことにより、その分析に時間を要したため、ローシーの日本国内での活動の調査については次年度に持ち越すこととした。2019年度は、昨年度ほとんど実施できなかったローシーの日本での活動調査を優先的に行い、彼の日本での実践を解明する。ローシーの日本での活動と彼が移入したバレエについて、彼の来日前の諸実践や、ヴァラエティ劇場、帝劇、ローヤル館といった周辺事情もあわせて検討し、そのありようを描き出すことが課題となる。なお、本研究の当初計画では予定していなかったが、ローシー由来のバレエの特徴を考察するには、ローシーの離日後アメリカでの活動や同国内資料の調査が必要である。そのため、今後はアメリカの新聞記事の調査もあわせて行う。
途上国における子宮内胎児死亡を回避する医療システムの確立

これまで正常な妊娠経過をたどるための取り組みを様々な方向から検討してきた。しかし妊婦の生活や英語力等の個人差が大きく、日本のように妊婦に対してセルフケアを促す取り組みを一律に実施することは困難であることが明らかになった。ザンビア共和国ではハイリスク妊婦の早期発見を目的に妊婦健康診査の回数を4回から8回に増やした。自宅でのセルフケアが困難であることから受診回数を増やして医療者と関わる機会を増やすことは現状ではハイリスク妊娠予防の最も有効な手段と考える。受診に関する課題として昨年度の調査結果から1初診が遅れる24回受診が定着していない3高血圧の割合が高い、があげられた。8回受診する必要があること、妊婦として周囲の人からサポートを受ける必要があること、高血圧とは及び高血圧のリスクを理解することの3点を目標としてマタニティーマークと妊婦健康診査カードを制作した。1日に多くの妊婦を少ないスタッフ数で対応しているのでカードの使用が負担にならないことと知識の少ない妊婦でも重要なことがわかるように情報を厳選することを工夫した。制作前に研究協力施設の病院院長と看護部長とメールでの討議を進め現地が納得する内容にし分娩件数から3年分として10000部制作した。訪問時に半年分として2000部持参した。訪問初日に産科医師および産科の助産師・看護師の代表と会議を持ち、調査結果を図表にまとめ現状を共通理解した上でマタニティマークと妊婦健康診査カードを妊婦の意識の向上とハイリスク妊婦の早期発見のために使用していくことを決定した。使用方法は訪問期間中に研究者自身が初診妊婦に対して説明および配布し、そのことを元に継続可能なマニュアルを作成し、訪問期間中の最終2日間は病院スタッフに実施してもらった。妊婦の反応は概ね良く、カードを通して確認し合う姿が見られた。その後はメールのやり取りで実施状況を確認している。目標の1つであった自宅での機器の使用に関しては病院スタッフの勤務状況と妊婦の機械使用や自己記録に慣れていないという現状から実施不可能と判断した。将来的に妊婦が活用できる妊婦手帳(母子健康手帳)の準備としては病院スタッフを巻き込むことができ順調に進展している。妊婦健診カードにより8回受診が定着するのに3年を予定して10000部制作しているので、その間に昨年度病院スタッフに聞いた意見を参考に母子健康手帳の制作を進める予定である。具体的には再度討議できるようにサンプルを制作する。本年度の計画のうち、1つは、途上国で使用可能な機器による客観的情報と妊婦のセルフケアによる主観的情報から妊婦のスクリーニングを実施することであった。情報の収集方法として、現地で妊娠期に使用している保健指導チャートをもとに妊婦のセルフケアに関する質問紙を作成した。また、もう1つは、妊婦手帳の作成であり、助産師などの医療者に対して、日本で作成されている“BOSHI-TECHO Mother and Child HealthHandbook"をザンビア共和国で使用する際の「使用可能項目」「修正項目」「追加項目」「削除項目」をインタビューする準備をした。この母子手帳は、現地の実情に合わせて修正することが許可されていることから作成者に許可を得て、基本資料として使用した。これらの調査に関して研究代表者の所属機関での倫理審査は承認を受けたが、現地の倫理審査が申請中で承認されていなかったため、妊婦手帳(ザンビア版母子健康手帳)作成に向けての計画を先に実施した。“BOSHI-TECHO Mother and Child HealthHandbook"を対象施設の外来助産師、看護師、保健ボランティアに示し、各ページについて1人ずつインタビューした。インタビュー対象者に年齢差があったことと、違う職種であったことから現地の実情に即した幅広い意見を得ることができた。また、妊娠期間中の受診行動に関しては、施設の許可を得た個人が特定できない一覧記録から情報収集を実施した。一覧の項目から、妊婦手帳作成に参考となる年齢、妊娠分娩暦、初回受診週数などの項目を選択した。途上国においては国際的指針として妊娠期間中4回の受診が推奨されている。分析は継続中であるが、初回受診週数から「最低4回」が56%というデータ(世界子供白書2016,unicef)は対象施設の実態に近いデータであると考える。現地の倫理審査の承認が得られていないことから、機器を装着しての調査と妊産婦への質問紙調査が開始できていないが、妊婦手帳作成に関しては、順調に進展している。

制作前に研究協力施設の病院院長と看護部長とメールでの討議を進め現地が納得する内容にし分娩件数から3年分として10000部制作した。訪問時に半年分として2000部持参した。訪問初日に産科医師および産科の助産師・看護師の代表と会議を持ち、調査結果を図表にまとめ現状を共通理解した上でマタニティマークと妊婦健康診査カードを妊婦の意識の向上とハイリスク妊婦の早期発見のために使用していくことを決定した。使用方法は訪問期間中に研究者自身が初診妊婦に対して説明および配布し、そのことを元に継続可能なマニュアルを作成し、訪問期間中の最終2日間は病院スタッフに実施してもらった。妊婦の反応は概ね良く、カードを通して確認し合う姿が見られた。その後はメールのやり取りで実施状況を確認している。目標の1つであった自宅での機器の使用に関しては病院スタッフの勤務状況と妊婦の機械使用や自己記録に慣れていないという現状から実施不可能と判断した。将来的に妊婦が活用できる妊婦手帳(母子健康手帳)の準備としては病院スタッフを巻き込むことができ順調に進展している。機器を装着しての調査は、日本であれば自宅で妊婦自身が実施するが、途上国では、妊婦が機器を自分で装着することや記録をすることに不慣れで、正確な情報が得られないことが、平成27年度の挑戦的萌芽研究の調査“Issue in Conducting Actual Situation Survey of Pregnant Women in Developing Countries(K.Mori,2017)"から明らかになっている。そのため、機器を装着しての調査は、受診時に施設で実施することを現地医療者と確認している。受診時の調査は、妊婦が決められた期間に4回受診することが前提となるため、受診行動を促すことに有効である妊婦手帳の作成を先に実施することは、機器を装着しての調査を円滑に進めていくことにつながると考える。妊婦健診カードにより8回受診が定着するのに3年を予定して10000部制作しているので、その間に昨年度病院スタッフに聞いた意見を参考に母子健康手帳の制作を進める予定である。具体的には再度討議できるようにサンプルを制作する。胎児の健康状態を測定する機器をより安価で、操作が簡便な現地仕様に改良中である。現在購入可能な機器を追加購入して実施することは、現地では種類が違う機器とみなされ、改良された機器を使用する際に再度審査が必要となることから、機器の改良を待って調査をしていく方が有効と考え、購入を延期した。予算計上していた機器より今年度作成した10000部の健康診査カードとマタニティマークの方が低価格であったため。
公的情報の価値に関する研究

本研究は「情報構造の価値」について研究した。具体的に、人をコントロールする立場にあるものにとってどのような情報がコントロールを容易にするという意味で価値を持つかをエージェンシー問題の文脈で、チームに協力をもたらす情報構造はどのようなものかをチーム生産の文脈で、社会的ジレンマを解消する情報構造とはどのようなものかを囚人のジレンマの文脈で研究した。例えば、エージェンシー問題においては、インセンティブ設計が当事者すべてに観察可能な情報に依存して設計される状況は自然である。そこで、インセンティブ設計者がエージェントの隠れた行動をコントロールしやすい情報構造とはどのようなものかを契約理論的に特徴付けた。「複数の個人の意思決定が絡み合う状況で、それら意思決定者すべてに公表される情報(公的情報)がある場合に、特定の意思決定者にとってその情報が価値を持つかどうか」を検討するという本研究課題に対して、平成25年度は文献によるサーベイ研究を引き続き実施した他に、主に次の4点が研究実績としてあげられる。(1)前年度から引き続いて公平感に関する公的情報とリーダーシップによる社会的ジレンマの解消を関係付けた研究をすすめた。前年度の研究報告に対して与えられたフィードバックもとに改訂し、改訂版を一橋大学で開催されたリーダーシップコンファレンスで報告した。海外からリーダーシップ研究の第一人者が参加したこのコンファレンスで研究報告を行うことで研究発信と研究ネットワーク作りの両側面から意義の高い研究報告となった。(2)チーム環境において自信を持ったリーダーの率先垂範行動という公的情報がチームに効率的な結果をもたらすことを研究した。この研究はどのような公的情報がチームに効率性を導くのかという重要な問いに理論・実験の両側面から接近している。この研究を国際経済科学学会のアジア太平洋大会で報告した。実験研究の第一人者が多く参加したこの学会で研究報告を行うことで、貴重なフィードバックを得た他、新たな研究ネットワークを作ることができた。(3)典型的に、情報価値研究は時間を通じた意思決定を研究することでなされる。基礎研究として研究した誘惑と自制に関する動的意思決定理論に関する研究を日本の行動経済学研究の第一人者が参加したコンファレンスで報告した。(4)研究成果の一つを横浜経営研究にまとめた。インセンティブ設計が公的情報に依存する場合に、契約設計を容易にするという意味で、公的情報を生成する情報システムの価値を研究した。どのような情報が公表されやすいかについて示唆を与える意義ある研究である。情報共有と情報統制は現在のネットワーク社会を語る上で欠かせないキーワードとなっている。この現状を鑑み、本研究は「複数の個人の意思決定が絡み合う状況で、それら意思決定者すべてに公表される情報(公的情報)がある場合に、特定の意思決定者にとってその情報が価値を持つかどうか」を検討することが目的である。今年度は文献によるサーベイ研究を実施したことに加え、研究課題のための簡素な数理モデルを作成し分析を試み、その結果を複数の学会・コンファレンスで行った。作成した数理モデルは、社会的ジレンマに直面する特定社会において、人々が持ちうる公平感についての多様性に関する公的情報が、ジレンマ解消にどのように機能するかを調べるモデルである。この研究は、人類が直面する最も大きな課題の一つである社会的ジレンマの解消に行動経済学の手法を用いて明示的にモデル化された公平感の多様性に関する公的情報がどのように価値を見い出すかを検討したという点で意義がある。モデル分析の結果、公的情報を記述する多様性に関する事前分布の形状次第で社会的ジレンマが内生的に発生する協調行動の連鎖によって解消されることがあることを示した。そして本研究では続けて、このような協調のダイナミクスがモデルのパラメータの変化に対し、どのように変わっていくかを検討した。研究報告は、国際計量経済学学会北米大会、国際ゲーム理論学会世界大会、国際計量経済学学会欧州大会の経済理論界を代表する3つの国際学会のほか、ゲーム理論ワークショップ2013など国内を代表する複数のコンファレンスに参加することでなされた。本研究は「複数の個人の意思決定が絡み合う状況で、それら意思決定者すべてに公表される情報(公的情報)がある場合に、特定の意思決定者にとってその情報が価値を持つかどうか」を意思決定者が保有する情報を規定する情報構造という観点から様々な角度で検討した。検討課題の一つは、隠れた情報のエージェンシー問題に関するものである。インセンティブ設計が当事者すべてに観察可能な公的情報に依存して設計される状況は自然である。そこで、公的情報がどのように発生するかを規定する情報システムの価値をインセンティブ契約の設計者の観点から研究した。情報システムはインセンティブ設計者や第3者があらかじめ設計する可能性もあるので、この研究はどのような情報が公表されやすいかについて示唆を与える意義ある研究である。別の検討課題は、チーム生産における率先垂範行動に関するものである。率先垂範はアカデミック・非アカデミックによらず注目される重要な現象である。

チーム環境において、チームの生産性についてのメンバーの自信の有り様を規定する情報構造を一つ与え、そのもとでチームの生産性について自信をもったメンバーの率先垂範行動がチームを導くという現象を実験室実験によって再現した。別の検討課題は、私的情報としての公平感と社会的ジレンマについての論文である。社会的ジレンマはアカデミック・非アカデミックによらず注目される重要な現象である。これに対し、私的情報(公平感)を規定する情報構造に依存して社会的ジレンマが自発的な協調行動の連鎖によって解消されることを情報不完備動学ゲームの均衡として実現することを示した。理論経済学,ゲーム理論,意思決定理論研究課題への多面的なアプローチの一つとして当初は契約理論の経済実験研究を行う予定であったが、予定していた実験計画に問題があることがわかったために実験を取りやめることにした。しかしながら、その他のアプローチの進展により複数の研究に関して国内外で研究成果発信をでき、研究課題の遂行は順調であると判断できる。また、チームにおける率先垂範行動に関する研究を国際経済科学学会に参加し報告できたことで、実験研究の最先端に触れることができた。これにより実験計画を練り直すためのヒントを得ることができた。当初の計画では今年度は研究成果を報告する段階まで進むとは思わなかったが、研究課題に多面的にアプローチした結果、そのうちの一つが計画以上に前進し、その成果を国際学会で報告できた。これまでと同様に研究課題に多面的にアプローチする。ただし、最終年度である平成26年度は、特に、査読付き国際学会での情報発信と研究成果の国際査読誌への投稿をおこなう。今年度に前進した社会的ジレンマと公的情報に関する研究に加え、インセンティブ設計問題における公的情報の価値に関する研究を進める。具体的な研究課題ごとに、文献によるサーベイ研究、研究枠組みの作成・検討、理論分析、数値計算、実験室実験と可能である限り多面的に分析する。学会参加による情報収集・成果報告を行う。研究内容の研究計画からの修正に伴い406円の残金が発生した。物品費、学会参加費・旅費、英文校正費などの研究課題への多面的アプローチに必要となる予算のいずれかで調整することで残金406円を使用する。該当なし
巨大タンパク質HERC2の機能解析

昨年度に引き続き、HERC2全長cDNAのクローニングを行った。マウスHERC2は3個のRLDドメインと1個のHECTドメインを持つ分子量約500Kのタンパク質で、HERC2をコードするcDNAは約15kbに及ぶ。HERC2タンパク質のドメイン構造と、サブクローニングに使用可能な制限酵素配列を基にcDNAを5つのユニットに分け、各ユニットの発現ベクターをデザインした。クローニングの際に使用するEcoRI、XhoIの制限酵素サイトはHERC2のcDNA内に3カ所あるため、これらはアミノ酸置換を起こさないように配列を変えて制限酵素で切断されないようデザインした。マウス脳よりmRNAを調製し、逆転写酵素によりcDNAを合成した。このcDNAを鋳型として、5つのユニットに対応するHERC2断片のcDNAをPCRで増幅してpcDNA3ベクターにクローニングし、シークエンス解析によりcDNAの塩基配列にアミノ酸置換を引き起こす変異が無いことを確認した。その後通常の分子生物学的手法で5つのユニットを順次つないで行くことにより、全長及び各種のHERC2欠失変異体のcDNAを発現ベクターにクローニングすることができた。マウス組織でHERC2タンパク質の発現を調べた結果、心筋や骨格筋での発現量は低いが、HERC2はすべての組織で発現していることが明らかになった。また、ヒト及びマウスの培養細胞で同様にHERC2の発現を調べた結果、すべての細胞で発現していることが明らかになり、HERC2タンパク質は細胞の活動に重要な機能を持つことが示唆された。本年度はHERC2全長cDNAのクローニングを目指して実験を進めた。データベースに登録されているHERC2遺伝子の塩基配列を元に制限酵素マップを作成し、全長cDNAを構築する際に利用できる制限酵素配列を決定した。HERC2を発現しているマウス脳よりmRNAを調製し、逆転写酵素によりcDNAを合成した。このcDNAを鋳型として、マウスHERC2の全長(約15kb)をカバーする1kbから3kbのHERC2断片のcDNAをPCRで増幅しpcDNA3ベクターにクローニングした。シークエンスを読んでcDNAの塩基配列に変異が無いことを確認した。今後、この断片をつなぎ合わせて全長15kbのcDNAの発現ベクターを作成する予定であるが、プラスミドベクターのサイズが長いと形質転換効率が著しく低下し、目的のクローンをとるのが非常に難しくなる。そこでHERC2cDNAの3'側下流に逆向きにEM7プロモーターでドライブするZeocin耐性遺伝子をつなぎ大腸苗での選択に利用できるかどうか検討した。その結果、Amp耐性のコロニーをさらにZeocinプレートに播種し、Amp耐性かつZeo耐性のコロニーを選択することにより、効率よく目的のクローンを得られることがわかった。従って最終段階のligationでは、HERC2のN末半分の発現ベクターに、Zeo耐性遺伝子を持ちHERC2のC末半分をコードする領域をつなぎ、Amp耐性かつZeo耐性のコロニーを選択することにより、効率よく全長のHERC2遺伝子をクローニングすることができると期待される。
発達とアタッチメントから考えるニート・ひきこもりへと至るプロセス

本研究の目的は、Rubin et al.(2003)のモデルに基づきながら、ニート・ひきこもりへと至る道筋を精査することであった。調査の結果、(1)日本では、シャイであるほど、恋愛開始年齢は遅くなるが、結婚や第一子誕生、そして安定した職業に就く年齢が遅くなることはないこと、(2)小学生と大学生では、社会関係からの撤退傾向が、中・高校生では、シャイネスが、ニート・ひきこもり経験者では、見捨てられ不安が、非社会性関連変数(孤独感、生活満足度、対人不安傾向)と関連しやすいこと、が示唆された。本研究計画は、「社会関係から撤退する傾向」は、「個人特性」「外的要因」の影響を受け、「適応・不適応」へとつながるというモデル(Rubin et al., 1993)に基づき、企図された。具体的には、本研究では、調査1-aにおいて、質問紙による調査が可能な小学4年生から、大学4年生までを対象に、本人の持つ社会関係から撤退する傾向の他に、どのような特徴が付加されると重篤な不適応の問題へとつながるのかを明らかにする。そして、調査1-bでは、「内気な児童」「おしゃべりな児童」「普通の児童」などといった仮想的児童を提示し、その受容度などを検討することで、社会関係からの撤退の緩和因・促進因を明らかにする。平成25年度は、主に、調査1-a、調査1-bの準備(e.g.,資料収集、予備調査、測度の信頼性・妥当性の確認)を行った。具体的には、たとえば、Rubin & Coplan(2010:小野訳,2013)などの文献に基づきながら、「社会関係からの撤退」(Social withdrawal)、「シャイネス」(shyness)、「行動抑制」(behavioral inhibition)、「内向性」、対人不安・対人恐怖、孤独感の概念的区別を明確にし、その発達的機序について、アタッチメントの生涯発達と絡めながら、社会的ひきこもりへと至る道程に関する理論的考察を行った。また、先行研究に基づき、小学4年生から大学4年生までの「社会関係からの撤退する傾向」を測定するための自己報告式測度を作成し、大学生を対象に、「社会関係から撤退する傾向」と、一般他者へのアタッチメント、母親へのアタッチメント、「シャイネス」、「内向性」、「対人不安・対人恐怖」、「孤独感」、精神的健康、大学環境への適応との関連性を検討する質問紙調査を実施した。具体的には、調査1-aにおいて、質問紙による調査が可能な小学4年生から大学4年生までを対象に、本人の持つ社会関係から撤退する傾向の他に、どのような特徴が付加されると重篤な不適応の問題へとつながるのかを明らかにする。そして、調査1-bでは、「内気な児童」「おしゃべりな児童」「普通の児童」といった仮想的児童を提示し、その受容度などを検討することで、社会関係からの撤退の緩和因・促進因を明らかにする。また、本研究では、調査2において、ニート・ひきこもり経験者に対してAAI(Adult Attachment Interview, George et al.,1985)を実施し、その語り口から、ニート・ひきこもり者の持つ「アタッチメントに関する現在の心的状態」(e.g.,アタッチメント経験の蔑視、過去の怒りにとらわれている程度)を明らかにする。また、彼(女)らに対して、社会関係からの撤退に関する質問紙を実施し、これらにおける大学生の得点との比較を行う。平成26年度は、まず、昨年度、大学生に対して予備的に実施した調査1-aを分析すると共に追加データの収集を行った。そして、調査1-b(大学生版)を作成し、大学生に対して調査を実施した。また、調査1-b(教師版)を作成し、高校教師に対して、調査を実施した。調査2については、社会的ひきこもり経験者に対してAAIを実施すべく、平成27年1月にAAI講座(カリフォルニア大学バークリー校で開催)を2週間受講した。加えて、本年度は、調査1-a準備として、児童期のアタッチメント測度の精度を高めるべく、インターネット調査を実施した。具体的には、本研究では、質問紙による調査が可能な小学4年生から大学4年生までを対象に、本人の持つ社会関係から撤退する傾向の他に、どのような特徴が付加されると重篤な不適応の問題へとつながるのかを明らかにする(以下、調査1-aと表記する)。そして、「内気な児童」「おしゃべりな児童」「普通の児童」などといった仮想的児童を提示し、その受容度などを検討することで、社会関係からの撤退の緩和因・促進因を明らかにする(以下、調査1-bと表記する)。平成27年度は、平成26年度に引き続き、調査1-aの指標を最終確定するために、まず、大学生を対象に最終的な予備調査を行った。その後、この調査を踏まえて、小学4年生・5年生・6年生および大学生に対して本調査を実施した。また、調査1-bについても、大学生や小学校教諭に対して本調査を実施した。なお、大学生を対象とした調査については、その一部を九州心理学会第76回大会でポスター発表した。

ひきこもり経験者に対してAAIを実施するという調査(以下、調査2と表記する)については、AAIの信頼性テストを受けつつ、また、AAIの理解をより深めるために、その元となるSSPの講習をミネソタ大学で2週間受講した。加えて、平成27年度は、ニート・ひきこもりのアタッチメントとシャイネスが異性に対する対人的かかわり(恋愛や結婚)に与える影響を明らかにするために、web調査を実施した。調査1-aについては、小学生から大学生まで同じ質問紙を用いて調査を行うため、質問紙の完成が難航していたが、今年度は、質問票を完成し、小学生や大学生に対しては本調査を実施できた。しかし、中学生や高校生に対して本調査を実施するところまでは至っていない。調査1-bについては、小学校教諭や大学生に対しては、本調査を実施できたが、これら以外の対象に対しては本調査を実施できていない。調査2については、AAIそのものへの理解は深まったが、未だに本調査を開始できていない。本研究は、「社会関係から撤退する傾向」は、「個人特性」「外的要因」の影響を受け、「適応・不適応」へとつながるというモデル(Rubin et al., 1993)に基づき、企図された。具体的には、本研究では、質問紙による調査が可能な小学4年生から大学4年生までを対象に、本人の持つ社会関係から撤退する傾向の他に、どのような特徴が付加されると重篤な不適応の問題へとつながるのかを明らかにする(以下、調査1-aと表記する)。そして、「恥ずかしがり屋な子ども」「社交的でない子ども」などといった仮想的子どもを提示し、その受容度などを検討することで、社会関係からの撤退する傾向における外的要因としての緩和因・促進因を明らかにする(以下、調査1-bと表記する)。平成28年度は、調査1-aについては、中学生1年生・2年生・3年生、高校1年生・2年生・3年生、大学1年生・2年生・3年生・4年生、社会的ひきこもり経験者を対象とした本調査を実施した。また、調査1-bについては、中学校教諭を対象とした本調査を実施した。したがって、平成25年度28年度にかけて、調査1-aについては、小学4年生大学4年生、社会的ひきこもり経験者について、調査1-bについては、小学校・中学校・高校教諭および大学生について、本調査を実施することができた。なお、小学生を対象とした調査については、その一部を九州心理学会第77回大会でポスター発表した。本研究全体を通して、横断的にではあるが、発達・アタッチメントという視点から、ニート・社会的ひきこもりといった非社会性の問題へと至るプロセスを精査できたと考えられる。本研究の目的は、Rubin et al.(2003)のモデルに基づきながら、ニート・ひきこもりへと至る道筋を精査することであった。調査の結果、(1)日本では、シャイであるほど、恋愛開始年齢は遅くなるが、結婚や第一子誕生、そして安定した職業に就く年齢が遅くなることはないこと、(2)小学生と大学生では、社会関係からの撤退傾向が、中・高校生では、シャイネスが、ニート・ひきこもり経験者では、見捨てられ不安が、非社会性関連変数(孤独感、生活満足度、対人不安傾向)と関連しやすいこと、が示唆された。調査1については、大学生版は、調査1-a、調査1-bを作成し、調査を実施できた。しかし、小学生版、中学生版、高校生版については、継続して理論的検討を行っているものの、調査票の完成や調査の実施までは至っていないため。
全身性自己免疫疾患に対するサイトカイン(IL-12)遺伝子治療の研究

目的:IL-12遺伝子治療の臨床応用を最終目標とし、マウスIL-12発現プラスミドの投与量の違いにより自己免疫モデルマウスの病態がどう修飾されるかを検討した。結果:MRL/MP-lpr/lprマウスに対してマウスIL-12発現プラスミド(pIL-12)を投与し、全身リンパ節腫脹・脾腫・腎炎などの自己免疫疾患の病態を観察した。前年の報告で、20μg/動物を3週間毎筋注することによりリンパ節へのCD4^-CD8^-T細胞の異常増殖が抑制され、全身リンパ節腫脹の軽減・脾腫の軽減・尿蛋白の減少・腎炎の組織学的所見の改善などが認められたことを報告した。今年度はさらに、MRLマウスの加齢に伴い血清IL-12(p40)が上昇することをELISAにて確認した。P40はIL-12の生理的アンタゴニストであり、この結果はIL-12投与が病態に有用である可能性をさらに示唆している。しかし、異なる量のpIL-12を同マウスに投与し血清中のIL-12をELISAにて測定した実験では、明らかな用量依存性の血清IL-12の上昇は認められなかった。また、高用量(100μg)の投与では逆にリンパ節腫腸は増悪し、CD4^-CD8^-T細胞の異常増殖は促進されることが今回確認された。これはIL-12によりCD4^-CD8^-T細胞のアポトーシスが抑制されるためと考えられた。そこでさらに、プラスミド由来のIL-12mRNAのみを検出するRT-PCRの系を確立し、異なる量のpIL-12を投与した後の生体内でのmRNA発現を定量することを試みたが、この実験系による解析では十分な結果は得られなかった。結果:まず、MRL/MP-lpr/lprマウスを用いマウスIL-12発現プラスミド(pIL-12)を投与し、全身リンパ節腫脹・脾腫・腎炎などの自己免疫疾患の病態を観察した。その結果、3週間毎の20μg/動物の筋注では、リンパ節へのCD4^-CD8^-T細胞の異常増殖が抑制され、全身リンパ節腫脹の軽減・脾腫の軽減・尿蛋白の減少・腎炎の組織学的所見の改善などが認められた。しかし、100μg/動物ではその効果はほとんど認められなかった(Cytokine 2000,12:1035-1041に報告)。逆にGVHDマウスでは100μgでなければ病態抑制効果は認められず、同じIL-12投与で改善される病態でありながらその必要量は全く異なっていた。特に、MRL/MP-lpr/lprマウスでは少量ほど効果的であり用量依存性は認められず、興味深い結果であった。そこで、pIL-12を11000μg/動物の間で異なる用量で投与し、血清中のIL-12p40とIL-12p70を経時的にELISAにて測定した。その結果、明らかな用量依存性の血清IL-12p40またはp70の上昇は認められず、微量で変動する血清レベルをELISAで検出するには限界があるものと考えられた。そこで、プラスミド由来のIL-12mRNAのみを検出するRT-PCRの系を確立した。これによる検討は今後さらに続けていく予定である。
舌圧測定と電磁アーティキュログラフを用いた包括的舌機能定量評価システムの構築

本研究の目的は,舌圧測定と舌運動モーションキャプチャシステム(電磁アーティキュログラフ)の同時測定により,舌と口蓋の接触前後の舌運動の様相も補完して舌圧発現パターンを評価することであり,一連の嚥下動作中にみられる舌圧発現様相を舌運動の軌跡とともに吟味することで,これまでの舌圧発現様相に関する知見をさらに深めるとともに,臨床における舌圧測定においてより詳細な嚥下機能評価が可能になると考えている.本年度は前年度で構築した計測系でさらに被験者数を12名に増やし分析を進めた.舌運動軌跡の上下方向成分と舌圧の同期波形図上において,各被験者間で共通して認められる舌運動軌跡の波形上の変曲点を,タイムイベントとして定義し,嚥下時舌運動パターンの定性的評価を行った.その結果、Dipper typeの嚥下において,舌圧発現の前後で全ての被験者に共通して見られる運動パターンを見出した.すなわち,嚥下動作開始後,まず舌前方と後方が同じタイミングで上下運動し,次に時間的差のある上下運動をして口蓋に接触した.そして上下方向にはほとんど変化のないプラトーな状態がしばらく継続した後,舌前方とP後方は同じタイミングで口蓋から離れ始め,安静位に復位した.嚥下時舌運動と舌圧発現との時間的関連性について級内相関係数を用いた分析の結果、舌圧のOnsetは,舌前方と後方が口蓋接触する時とほぼ同じタイミングで発現し,級内相関係数を用いた結果では,舌後方が口蓋に接触する時と非常に強い時間的関連性を認めた.一方,舌圧のOffsetは舌前方と後方が口蓋から離れるタイミングよりも有意に早く発現し,時間的関連性も弱かった.以上より舌運動と舌圧発現様相との同時計測から,水嚥下時の舌運動パターン,舌圧発現様相と舌運動との関係が明らかとなり,これらのことは,嚥下時における舌圧産生メカニズムの解明の一助となりうると考えられる.摂食・嚥下において重要な役割を果たす舌の機能評価法の一つとして,舌と口蓋の接触圧である舌圧測定がある.申請者らは,これまで舌圧測定により有病者特有の舌圧発現様相の解明など,近年注目されている嚥下障害患者の治療・リハビリテーションに関する有用な知見を多数得てきた.しかし,舌圧測定だけでは舌と口蓋の接触する前後の舌運動の様子までは評価することができない.本研究の目的は,舌圧測定と舌運動モーションキャプチャシステム(電磁アーティキュログラフ)の同時測定により,舌と口蓋の接触前後の舌運動の様相も補完して舌圧発現パターンを評価することであり,一連の嚥下動作中にみられる舌圧発現様相を舌運動の軌跡とともに吟味することで,これまでの舌圧発現様相に関する知見をさらに深めるとともに,臨床における舌圧測定においてより詳細な嚥下機能評価が可能になると考えている本年度はまず計測をするための環境づくりから進めた.計測に必要な測定機器,備品をそろえ,分析で用いるパソコンを購入し,計測・分析が可能な環境を整えた.舌圧測定の機器であるSwallow Scan Systemと舌運動モーションキャプチャシステムであるAG-501の同期を行うため,市販のマウスを用いて同期スイッチを製作し,両機器の同期計測が可能となり,時間的なずれや双方の測定値への影響なども調べ,同期計測の測定系を構築した.その上で実際に7名の被験者で計測を行なった.舌圧発現様相と舌運動との間に時間的な関連を認めるデータが得られ,この結果は日本顎口腔機能学会第59回学術大会で発表を行い,発表者は優秀賞を受賞した.計測・分析のほかに,情報収集,情報公開のため学会に参加し,他研究期間による最新の研究内容を見聞することで,今後の研究の参考となる知識を得ることができた.本年度の実績をもとに,来年度も引き続き研究を進めていく.研究環境も整い,実際に計測を行うことが可能となり,結果も出始めているため,現在のところ順調に進んでいると考える.本研究の目的は,舌圧測定と舌運動モーションキャプチャシステム(電磁アーティキュログラフ)の同時測定により,舌と口蓋の接触前後の舌運動の様相も補完して舌圧発現パターンを評価することであり,一連の嚥下動作中にみられる舌圧発現様相を舌運動の軌跡とともに吟味することで,これまでの舌圧発現様相に関する知見をさらに深めるとともに,臨床における舌圧測定においてより詳細な嚥下機能評価が可能になると考えている.本年度は前年度で構築した計測系でさらに被験者数を12名に増やし分析を進めた.舌運動軌跡の上下方向成分と舌圧の同期波形図上において,各被験者間で共通して認められる舌運動軌跡の波形上の変曲点を,タイムイベントとして定義し,嚥下時舌運動パターンの定性的評価を行った.その結果、Dipper typeの嚥下において,舌圧発現の前後で全ての被験者に共通して見られる運動パターンを見出した.すなわち,嚥下動作開始後,まず舌前方と後方が同じタイミングで上下運動し,次に時間的差のある上下運動をして口蓋に接触した.そして上下方向にはほとんど変化のないプラトーな状態がしばらく継続した後,舌前方とP後方は同じタイミングで口蓋から離れ始め,安静位に復位した.嚥下時舌運動と舌圧発現との時間的関連性について級内相関係数を用いた分析の結果、舌圧のOnsetは,舌前方と後方が口蓋接触する時とほぼ同じタイミングで発現し,級内相関係数を用いた結果では,舌後方が口蓋に接触する時と非常に強い時間的関連性を認めた.