hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
青年期アスペルガー症候群の社会的認知と社会不適応状況のテキストマイニング分析

本研究は青年期以降のアスペルガー症候群(AS)の社会的認知および神経認知特性と、社会不適応状況との関連を探り、併せて不適応状況に関する語りのテキストマイニングにより、当事者の視点から不適応状況の分析を試みた研究である。その結果、社会的認知および神経認知の特性を背景にした具体的な不適応状況との関連が類推可能であること、不適応状況はAS当事者の論理的でむしろ適切なReasoningの積み重ねによる対処が、定型発達者の言動に内在する状況依存性、好悪依存性、ナイーブ・シニシズム(Naive cynicism)といった、イロジカル(illogical)な問題に対応困難となる場合に生じることが示唆された。青年期に社会不適応となりアスペルガー症候群(AS)と判明する事例は少なくない。不適応要因に、ASに特有な認知的特性が想定される。そこで本研究ではASの社会的認知および神経認知の特性と社会不適応状況との関連を検討する。2013年度は、AS当事者を対象として社会的認知と神経認知を測定した。また併せて社会不適応状況に関するグループディスカッションから得たAS当事者の発言データをテキスト化した。なお個別インタビューも一部実施した。認知機能の測定にはWAIS-III、WCST、感情知覚検査(JACFEE)、原因帰属検査(EASQ)、2次誤信念課題を用い、併せてSelf-rating Depression Scale(SDS)を実施した。現在のところAS対象者9名分のデータを得ている。対象者の平均年齢は30.4±6.3歳、平均FIQは118.1±13.2、VIQは122.4±12.3、PIQは109.4±17.3であり、性別は男性6名女性3名であった。SDSは平均45.3±7.1であった。WCSTはCA、PEN、DMSともに良好な値であった。EASQでは否定的事項を自身に帰属させる傾向が相対的に強く、当該状況に対する自己統制感も相対的に弱かった。JACFEE、2次誤信念課題では特徴的な傾向は現在のところ認められていない。今後、データを追加した上で各尺度得点の傾向を確認し、相関分析による関連性の検討を行う予定である。グループディスカッションの発言データ(各2時間程度)については20回分のテキスト化を終えた。今後、個別インタビューデータを含めてさらにテキスト化を進め(全部で30回分程度を予定)テキストマイニングによる分析を行う予定である。アスペルガー症候群(AS)当事者のミーティング49回分(2010年9月2015年1月までの約4年分)についてテキスト化し、2011年度の12回分についてテキストマイニングを適用した。前処理を経て抽出された556の発言データに対して感性分析を実施し、「怒り」「不満」「苦手」などのネガティブな心理状態を示す10のカテゴリを得た。その結果、「苦手」カテゴリの共起割合が高く、ASの否定的感情の多くは「苦手さ」に関連することが示唆された。このコミュニケーション上の苦手さは定型発達者から観察されたASの特徴として述べられることが多い。しかし、コミュニケーションは相互性を持つことを踏まえ、さらに、発言データを元に定型発達者のコミュニケーションに内在するトラブル因子になる可能性のある脆弱性について検討した。その結果、定型発達者の言動に内在するナイーブ・リアリズム、あるいはナイーブ・シニシズムというillogicalな問題が想定された。一方、個別に実施した認知機能検査およびインタビューデータを対象に自閉症スペクトラム(ASD)の神経認知・社会的認知および社会不適応状況の関連を、混合研究であるトライアンギュレーションデザインを用いて検討した。その結果、VIQ・ワーキングメモリと表情認知(怒り)、前頭葉機能と心の理論、内的帰属傾向と心の理論にそれぞれ相関が認められた他、質的分析より得られた発言コード「言語情報優位な他者認知」と「他者感情認知の困難」、「要領の悪さ」と「他者意図認知の困難」に共起を認め、上記相関との対応が示唆された。さらに、分析の客観性を高めるため、発言レコードの自動コーディング化を見据えた質的分析の定量化を、独自に設計した複合文意判定法を用いて検証したところ、演繹的コーディング法として客観性の向上に寄与できることが示唆された。以上の成果を関連学会等で報告した。最終年度、青年期以降の高機能自閉症スペクトラム(ASD)を対象に社会的認知、神経認知の測定を継続した。その結果、心の理論の低さ、ネガティブイベントの内的帰属と自己コントロール不能感を持つ傾向、否定的表情理解の低下、PIQよりVIQが高いディスクレパンシー傾向、処理速度の低さ、WCST(CA)スコアの低さを認めた。また、怒りの表情認知とVIQおよびワーキングメモリに負の相関、CAと心の理論、内的帰属傾向と心の理論に相関が認められ、特に否定的表情の認知においては言語機能が高いほど言語情報に依存していることが示唆された。一方、上記対象者へのインタビューデータのトランスクリプト化と分析を進めた。その結果、高い言語機能や表情認知の困難さ、心の理論の障害が関連しながら内的帰属傾向となり、社会的不適応に至る状況が示唆された。また、ASD当事者のミーティングのテキスト化とテキストデータの整理・分析を継続した。当事者の視点からの分析で得られた定型発達者の非論理的(illogical)言及についてさらに検討した結果、それらは「明示のない発言」、「暗黙の前提」、「意図した虚偽」、「根拠の乏しさ」、「思慮のない言及」に分類可能であった。

ASD当事者は成長過程において、これら定型発達者のillogicalな側面への認知的対処に困難をきたし、社会不適応が生じていることが示唆された。加えて、テキストマイニングにおける共起関係の分析から、ASD当事者と定型発達者の比較や対人状況に関する議論から参加者相互の理解と適応方略の共有化が生じていることが示唆された。以上を関連学会で報告した。本研究によりASDの認知機能と社会不適応状況との関連、テキストマイニングによる分析の有用性を一定程度示すことができたほか、当事者視点による分析の意義を提示できたと考える。本研究は青年期以降のアスペルガー症候群(AS)の社会的認知および神経認知特性と、社会不適応状況との関連を探り、併せて不適応状況に関する語りのテキストマイニングにより、当事者の視点から不適応状況の分析を試みた研究である。その結果、社会的認知および神経認知の特性を背景にした具体的な不適応状況との関連が類推可能であること、不適応状況はAS当事者の論理的でむしろ適切なReasoningの積み重ねによる対処が、定型発達者の言動に内在する状況依存性、好悪依存性、ナイーブ・シニシズム(Naive cynicism)といった、イロジカル(illogical)な問題に対応困難となる場合に生じることが示唆された。テキストデータへの変換作業が予定数(30回分)を超えて49回分終了した他、テキストマイニングを適用して一定の結果を得ることができた。さらに、個別の認知機能検査得点およびインタビューの実施が進み、得られたデータの分析から認知機能と社会不適応状況との関連を示唆する結果を得ることができた。加えて、今後を見据えた質的データの定量化方略の検討に着手することができた。また、以上の成果を3種の国内学会等で発表することができた。以上からおおむね順調に進展していると判断した。臨床心理学2014年度に得られた成果について、さらに2015年度の国内および国際学会で発表する予定である(査読終了済み)。今後は、さらにデータ数を積重ねて信頼性を高める努力をするとともに、データの分析方法についての検討を加える予定である。具体的には、当事者のグループディスカッションデータについては発言者数が限定されることから、発言者が持つ特定の傾向を抽出する方法を検討するほか、2014年度に着手した質的データの定量化方略についてさらに検討を進める。ITを用いた当事者間のデータベース共有については、認知機能特性と社会不適応状況、対処法に関する対応の分析が今後も必要と考えられるため、研究協力者のリクルートと分析作業を優先して研究を進めることとする。また、これまで得られた成果の論文化を目指す。さらに、2015年度が最終年度となるため、研究の発展性について議論を進める予定である。研究計画に関する倫理委員会の承認が年度の後半以降となり、認知機能データ収集作業の開始も同様に年度の後半以降にずれ込んだため、データ数が少ない状況となった。しかし、2014年度に入り順調に作業が進み、データが積み重なってきていることから、徐々に認知機能の傾向が把握されてきている。一方、発言データのテキスト化は比較的順調であり、個別インタビューに関しては予定より早く開始することができている。
B型肝炎ウイルスpreS1蛋白による肝癌発症のメカニズム解明

我々はHBVpreS1がTGF-α遺伝子の発現を増強し、肝発癌に重要な意味を有することをすでに報告してきた(Cancer Res 58:1813-1816,1998)。今回、HBVpreS1のアンチセンスDNA導入により、TGF-α遺伝子の発現が顕著に抑制されたことにより、肝発癌におけるHBVpreS1の重要性を再確認することができた。EGFRは1100塩基対のプロモーター、1100塩基対の上流エンハンサー、2200塩基対の下流エンハンサーを有している。今回、変異プロモーターを作成することにより、その転写活性調節領域をさらに絞り込むことができ、この部位について点突然変異を導入し詳細な検討を進めている。しかしながら、preS1蛋白とEGFRプロモーターの直接的な相互作用については、ゲルシフトアッセイ、フットプリントによっても未だ明確な結論を得ることができていない。
関節負荷に対する下顎頭軟骨の細胞外マトリックスの反応特性

本申請研究は,生力学環境の変化が下顎頭軟骨の細胞外マトリックスの発現にどのような影響を及ぼすのかについて,組織学的および分子生物学的に解明することを目的としている.2年目である本年度は昨年度の組織学的観察およびmRNAの発現変化の定量に引き続き,DNA含有量の定量,GAG含有量の定量,およびhydroxyproline含有量の定量を行った.結果は,DNA含有量において実験期間を通し,対照群,咬合挙上群とも増加傾向を示した.実験期間の1週目と4週目では咬合挙上群のDNA含有量は対照群に比べ有意に増加した.組織学的観察により各層の厚径増加が認められたが,DNA含有量の結果から,これらの変化は軟骨細胞数の増加によることが考えらえた.GAG含有量では1週目では咬合挙上群で増加を認めたが,2週目以降では両群で減少傾向を示した.mRNAの定量結果を踏まえるとproteoglycanは一般的にGAG鎖を1つ以上含む構造であるが,chondroadherinはGAG鎖を持たない構造となっており,GAG量の増加は,decorin,fibromodullin,lumican,PRELPの各proteoglycan mRNA発現量の増加による変化と考えられる.Hydroxyproline含有量は1週目では咬合挙上群で増加を認めたが,2週目以降は両群とも減少傾向を示し,咬合挙上群のhydroxyproline含有量は対照群と比較し減少した.HydroxyprolineはII型collagenに13.2%含まれる主要構成要素であり,咬合挙上群1週目で増加したことはII型collagenの形成が促進されたことが考えられる.以上の結果から成長期ラット下顎頭軟骨は,関節荷重の増大によって組織学的変化および下顎頭軟骨の細胞外マトリックスの組成の変化を生じることが示唆された.下顎頭軟骨は頭蓋の中でも最も旺盛な成長を示す場growth siteの一つであり、顎顔面形態と咬合形成に大きな影響を及ぼす。そこで本申請研究は、下顎頭軟骨の生力学環境の変化に対する反応性を明らかにするためin vivo実験系において、生力学環境の変化が下顎頭軟骨の細胞外マトリックスの発現にどのような影響を及ぼすのかについて、mRNAおよびタンパク質レベルで分子生物学的に解明することを目指している。初年度にあたる本年度は、本実験系で最重要となる下顎頭軟骨への荷重負荷のためのin vivo実験系の確立を主な目標とした。具体的には、下顎頭軟骨の反応性が高いと考えられる生後7週齢のWistar系雄性ラットを用い、顎関節部への荷重負荷を増大させるため、上顎切歯部にレジン製咬合板を装着し、臼歯部を離開させた。各実験期間終了後、トルイジンブルー(TB)染色による組織学的観察とreal-time PCRによるmRNAの発現変化を比較検討した。結果は、実験群において各細胞層の厚径の増加を認め、さらに増殖細胞層においては細胞密度の減少ならびにTB染色性の低下が認められた。また、real-time PCR法によるmRNAの発現では、実験群においてaggrecan、biglycanのmRNA発現の亢進を認めた。これらの結果は、咬合改変モデルにより顎関節部への荷重負荷が増大すること、および本実験モデルが関節負荷に対する下顎頭軟骨の反応を検討する実験系として適していることを示している。さらに成長期ラット下顎頭軟骨は、関節荷重の増大によって組織学的変化および下顎頭軟骨の細胞外マトリックスの組成の変化を生じることが示唆された。研究調書の今年度の研究計画では、1下顎頭軟骨への荷重負荷のためのin vivo実験の実施、2mRNA発現の定量、3水分含有量、GAG含有量、DNA量の定量、4タンパク質の局在の定性と発現の定量のための抗体の作製を予定としていた。まず、下顎頭軟骨への荷重負荷のためのin vivo実験の実施についてだが、咬合挙上を行った実験群において下顎頭軟骨の線維芽細胞層の肥厚、軟骨細胞層の厚径の増加とメタクロマジア反応の増加、未分化間葉系細胞層のメタクロマジア反応の低下および細胞数の減少などが確認できた。これらの所見から咬合改変モデルにより顎関節部への荷重負荷が大きくなること、および本実験モデルが関節負荷に対する下顎頭軟骨の反応を検討する実験系として適していることが確認できた。次にmRNA発現の定量についてだが、本実験において下顎頭軟骨のRNAを抽出する際、軟骨と骨の単離が必須となる。しかし、下顎頭における軟骨と骨の境界は不明瞭であり、実験毎に再現性を持たせることが非常に困難であった。そのため下顎頭軟骨からのmRNA抽出の手技を確立するのに時間を要した。現在では、手技は確立され定量まで終了している。上記理由により、水分含有量、GAG含有量、DNA量の定量がまだ実施できていないが、定量のための資料作製までは終了しており、今後定量を行う予定である。本申請研究は,生力学環境の変化が下顎頭軟骨の細胞外マトリックスの発現にどのような影響を及ぼすのかについて,組織学的および分子生物学的に解明することを目的としている.2年目である本年度は昨年度の組織学的観察およびmRNAの発現変化の定量に引き続き,DNA含有量の定量,GAG含有量の定量,およびhydroxyproline含有量の定量を行った.結果は,DNA含有量において実験期間を通し,対照群,咬合挙上群とも増加傾向を示した.実験期間の1週目と4週目では咬合挙上群のDNA含有量は対照群に比べ有意に増加した.

組織学的観察により各層の厚径増加が認められたが,DNA含有量の結果から,これらの変化は軟骨細胞数の増加によることが考えらえた.GAG含有量では1週目では咬合挙上群で増加を認めたが,2週目以降では両群で減少傾向を示した.mRNAの定量結果を踏まえるとproteoglycanは一般的にGAG鎖を1つ以上含む構造であるが,chondroadherinはGAG鎖を持たない構造となっており,GAG量の増加は,decorin,fibromodullin,lumican,PRELPの各proteoglycan mRNA発現量の増加による変化と考えられる.Hydroxyproline含有量は1週目では咬合挙上群で増加を認めたが,2週目以降は両群とも減少傾向を示し,咬合挙上群のhydroxyproline含有量は対照群と比較し減少した.HydroxyprolineはII型collagenに13.2%含まれる主要構成要素であり,咬合挙上群1週目で増加したことはII型collagenの形成が促進されたことが考えられる.以上の結果から成長期ラット下顎頭軟骨は,関節荷重の増大によって組織学的変化および下顎頭軟骨の細胞外マトリックスの組成の変化を生じることが示唆された.今後の方策としては、mRNA発現変化の認められたproteoglycanに標的を絞り、タンパク質発現の定量を行う予定としている。また、現在では下顎頭全体におけるmRNAの定量のみしか実施していないが、レーザーマイクロダイセクション法を用いた各細胞層におけるmRNA発現変化および遺伝子組織化学染色によるmRNAの局在の観察も検討していく予定である。さらに、proteoglycan以外の弾性系繊維についても比較検討を行う予定である。研究調書に記した今年度の研究計画と比較し、現在の進捗状況は多少遅れている。そのため今年度行うはずであった研究計画の中で実施できていないものが存在し、その分が当該助成金である。今年度実施できなかった水分含有量、GAG含有量、DNA量の定量、およびタンパク質の局在の定性と発現の定量のための抗体の作製と合わせて来年度分の研究計画を遂行していく予定である。
大正期消費社会の成立過程と〈文学〉をめぐる文化史的研究

消費社会と呼ばれる経済システムの基本構造が大正期において形成されるものであるとするならば、明治37年から38年にかけての日露戦争は、そのようなシステムの形成を可能にする上での資本主義という環境の展開を結果的に加速化していった出来事であったと言えよう。そのような問題意識から、今年度発表した拙論では、日露戦前後の状況における文化、文学現象を対象に、様々な角度から分析を試みた。「日露戦争と消費文化-百貨店(デパートメントストア)の承認-」(『同志社国文学』2004年11月)では、消費文化の発信店となった百貨店(デパートメントストア)が、日露戦争や、それを支えた国民国家と連動することでその位置を確保し、承認されていったプロセスを明らかにした。また、「<虚栄>の内実-「三四郎」の中の結婚-」(『国語と国文学』2004年6月)では、慢性不況に陥った日露戦後の経済状況と、夏目漱石「三四郎」に表象された女性作中人物との関係を抽出した。さらに、「流行論の生成を森鴎外「流行」」(『言語情報科学』2005年3月)では、欧米の心理学や社会学を模範に生産される流行論と、そのような状況の中で発表された森鴎外「流行」との差異で同一性について考察した。環境やシステムの問題に目を配りつつ表象を分析するこうした作業を通じて、日露戦前後の状況が、消費社会という経済システムを形成していく上で極めて重要な契機を作り上げていることが明らかになった。なお、以上のような問題意識とはややレベルを異にするが、「天声人語」の生成と<連載>(『日本文学』2004年11月)においても『朝日新聞』の「天声人語」というコラムが日露戦を契機に開始され、定着していった力学を明らかにした。
運動時の血中乳酸除去能に及ぼす循環系および緩衝系の影響

本研究は、血中乳酸の除去能力が非鍛練者に比べ持久性鍛練者で優れていることを前提に、その機序の解明を行うために、まず、第一に血中乳酸除去能に対する中枢循環系の貢献、すなわち、除去能に対する心拍出量、一回心拍出量、心拍数、動静脈酸素差の影響を検討した。さらに、持久性能力の違いが血中乳酸の処理に対する血中の緩衝能にどのように貢献しているかを動脈血化された血中乳酸とpHを同時に測定して検討した。持久性鍛練者および非鍛練者の間には血中乳酸除去率に顕著な差が生じたが、心拍出量、動静脈酸素差および心拍数には両群で著しい差が見られず、一回拍出量でやや大きな差が認められた。最も顕著な差は回復運動中の酸素摂取量であり、循環系のこれらのパラメーターは酸素摂取量の積算値であることから、持久性鍛練者のわずかに高い各パラ-メーターの値が総じて鍛練者の酸素摂取量で大きな差となって現われたのであろう。さらに、運動時の血中乳酸の消失率と過剰な酸素消費量の間に密接な関係が成り立つことが認められた。回復運動時の血中乳酸除去能に対する緩衝能の影響はpHの回復に鍛練者で顕著に速かった。乳酸に対するpHの比も鍛練者で高い値を示すことから、持久性鍛練者の体外に排出する二酸化炭素量が多いことを推察できる。これらのことから、回復運動時の血中乳酸除去能に対する循環系および緩衝系の影響は、緩衝系の影響が大きいと考えられる。血中乳酸の除去は,乳酸代謝における乳酸クリアランスと関係が深い.運動時の乳酸クリアランスは,運動筋あるいは非活動筋による乳酸除去と筋血流量の積から成り立つと言われる.地中乳酸除去能はこのような筋自体の能力と全身へ乳酸を分配する循環の影響を受ける.そこで,本年度は,回復運動時の乳酸除去と循環の関連を検討することを心がけた.すなわち,血中乳酸消失率と中枢循環である心拍出量,一回拍出量の関連を鍛錬者と非鍛錬者を比較しながら明らかにする.被験者はトレーニング水準の高い大学生長距離選手8名とコントロール群として日頃比較的活発に運動していた大学生7名である.血中乳酸除去能を評価するために、まず、100%換気性閾値(Ventilatory Threshold;VT)で3分間の予備運動を行ない、150%VTの主運動強度で3分間そして再び100%VTに戻して15分間の強度で回復運動を設定した.安静時および運動時の血中乳酸濃度は予備運動,主運動,回復運動を通じて設定した時間で採血した.乳酸濃度の分析は固定化酵素法で行なった.心拍出量および一回拍出量はイヤーピ-ス法による色素希釈法を用いて,回復運動時3分,7分,10分,15分目に肘上静脈からジアグノグリーンを注入して耳朶部のホトセンサーで測定した.回復運動時の血中乳消失率は,鍛練者群および非鍛練者群の間に有意な差が認められた(P<0.01)が,回復運動時の各測定時間における心拍出量,心拍数,一回拍出量および動静脈酸素差はそれぞれ,両群の間には有意な差は認められなかった.しかし,回復運動時の心拍出量および一回拍出量は鍛練者の方で高い傾向にあり,さらに,動静脈酸素差は鍛練者群で大きい傾向にあった.心拍数は非鍛練者の方が高い傾向にあった.即ち,乳酸消失率では有意な差が生じたものの,心拍出量を中心とした循環系には明確な差が認められなかった.これらのことから,血中乳酸の除去には骨格筋の抜き取りが大きく関与しているのではないかと推察される.

今後,酸塩基平衡の影響とともに運動部位である大腿部の筋血流量の測定を行い,局所の循環の影響も確認する必要がある.運動時の血中乳酸の処理は,緩衝系である酸塩基平衡のpHの変化と対応している.血中乳酸消失が持久性鍛練者で高い能力をしめたが,回復運動時のpHの回復速度や重炭酸塩などの血液緩衝能にも持久性能力の違いやトレーニングの影響を及ぼしているかと考えられる.実験は,持久性鍛練者12名,非鍛練者5名の17名の被験者で行った.安静時および運動時の血中乳酸濃度およびpH,PO2,PCO2の分析のため、予備運動の3分目、主運動3分目と回復運動の1、2、3、4、5、7、10および15分目に血液を採血した。Fosterの方法に従い、手を小型チェンバーの中に入れ、約45°Cに暖め、動脈血化した。採血した血液は直ちに乳酸およびpH,PO_2,PCO_2を分析する為,分けられた.乳酸濃度の分析は、固定化酵素法で行なわれた.pH,PO_2,PCO_2は,血液ガス自動分析器で直ちに分析した.血中乳酸消失率およびpH回復率は、回復運動中で採血した各時間および乳酸値およびpH値から指数回帰を用いて算出した.回復運動時の血中乳酸のピーク値は鍛練者及び非鍛練者の間で共に有意な差がなく,血中乳酸消失率は今回では,有意な差が認められなかった.しかしながら,pHのピーク値およびpH回復率は両群で有意な差が生じた(共に,p<0.05).また,pH回復率に対する血中乳酸消失率の割合(La/pH ratio)は、有意な差が生じた(p<0.01).今回では,血中乳酸のピーク値では両群で差がないにも関わらず,pHのピーク値で鍛練者が有意に低い値を示した.このことは,筋中から血中へのH^+の流出量が多く,持久性鍛練者の筋中でのH^+に対する反応が非鍛練者のものと異なることが推察される.さらに,pH回復率で鍛練者がより速く回復し,血中でのH^+を緩衝する速度が高いことを示した.このことは,回復運動時に鍛練者が対外へCO_2を排出する能力が量的質的にも高いことが推察される.全体を通じて,血中乳酸消失率では非鍛練者の被験者数が少ないこともあり有意な差を得られなかったが,乳酸消失が持久性鍛練者で優れているという裏付けにpHの回復率が影響し,酸塩基の平衡が関与していることが示唆された.
スペシャルラグランジュ部分多様体の特異点

ハーベイ、ローソンT2コーン型特異点を持つコンパクト実3次元スペシャルラグランジアンの具体例を構成する論文の改訂を行っている。この構成は主に2段階からなる。1つはビルディングブロックの張り合わせ、もう1つはビルディングブロックの具体例の構成である。両方とも完成させたが、先行結果と比較すると、この構成で得られるスペシャルラグランジアンのスムージングも調べるべきである。そのためにはビルディングブロックの具体例のトポロジーを丁寧に調べる必要がある。またスムージングを構成する際にはアンビエントスペースのケーラー形式も動かす方が自然である。アンビエントスペースのケーラー形式の挙動は一般的に扱えるものなのか、それとも、この具体例特有のものなのか、考えている。重複度を持つ特異点についても考えている。カラビ、ヤウ多様体X及びXのコンパクト且つ滑らかなスペシャルスペシャルラグランジアンLを考える。LにC0の意味で近いコンパクトスペシャルスペシャルラグランジアンL'を全て決めるのが目標である。Lの基本群が非可換自由部分群を持たなければ、Lの有限被覆Kを取ることにより、L'はKの滑らかな摂動の和として表される。この基本群に関する仮定を除きたい。LのコタンジェントバンドルのファイバーとL'とのラップトフレアーコホモロジーをとれば、L上のフラットバンドルが得られる。これがスペシャルスペシャルラグランジアンの特徴で有る。フラットバンドルのモジュライを考え、そのヒッグス場からスペクトルカバーを作りたい。このことを現在考えている。ハーベイ、ローソンT2コーン型特異点を持つコンパクト実3次元スペシャルラグランジアンの具体例について、はり合わせの細部を見直した。張り合わせは少なくとも1980年代のヤン、ミルズ、ゲージ理論以降、非線型偏微分方程式の解の構成の常套手段になって居る。基本的なアイデアは族の陰函数定理である(ただし、族は退化する)。しかし、実際に、この族版の陰函数定理がここの幾何的状況に適用可能であることを見るためには、一般論はなく、ここの幾何的状況を丁寧に見るしかない。この部分をハーベイ、ローソンT2コーン型特異点を持つコンパクト実3次元スペシャルラグランジアンの具体例に対して行った。また、ハーベイ、ローソンT2コーン型特異点を持つコンパクト実3次元スペシャルラグランジアンの局所モジュライ理論は既によくわかって居るが、この具体例の場合に、この局所モジュライ理論が適用されるかを見るためには、この具体例のトポロジーを詳しく見ないといけない。この具体例のスペシャルラグランジアンは実代数多様体であり、そのトポロジーを初等的方法で調べた。すなわち、その実代数多様体をいくつかの部分集合のユニオンとして表し、各部分集合がS1かけるD2等に同相であることを示し、そのS1かけるD2がどのように張り合うかを調べた。さらに、そのS1が元の実代数多様体のホモロジーのサイクルになって居るか否かを調べた。上記の具体例について、アンビエントスペースのケーラーフォームを変えるとどうなるかも調べたい。アンビエントスペースのケーラーフォームを変えることにより、元のシンギュラースペシャルラグランジアンの新たなスムージングが得られることがある。上記の具体例の場合は、そのようなケーラーフォームのバリエーションはなさそうだが、今わたしが考えて居る証明が、この具体例特有のものなのか、それとももっと一般的に成り立つことなのか、まだはっきりしていない。この点をまず解明したい。この具体例に限っても、まだすべきことはある。まず、この具体例で得られるスペシャルラグランジアンが深谷カテゴリーのオブジェクトを定めるかいなかを考えたい。一般に、ハーベイ、ローソンT2コーン型特異点のスムージングを行うと、そのスムージングがバウンドする正則円盤が現れる。この正則円盤が、同じスペシャルラグランジアンがバウンドする正則円盤のうち面積最小のものであることを証明したい。このスムージングが元のスペシャルラグランジアンに退化するにつれて、この正則円盤の面積はゼロに収束する。故に、このように予想する。実際の証明は、張り合わせの全射性になると思う。張り合わせはすでに述べたように1980年代以降から常套手段になって居るが、その全射性はデリケートである。しかし、この部分を解決すれば、正則円盤が定めるポテンシャル函数のリーデイング、タームが計算可能と予想する(ここはまだあまり根拠はないが)。そのクリティカルポイントを決めれば、深谷カテゴリーのオブジェクトになるかどうかわかる。本研究課題の目標の1つは「与えられたCompact Special Lagrangian Lに対しLに充分近い(他の)Special Lagrangianをすべて決定する」ことである。ここで「近い」は幾何学的測度論の意味の「近い」である。今年度はLが非特異だが(2以上の)重複度を持つ場合を研究した。これは幾何学的測度論のAlmgrenの定理(一般のarea-minimizing currentの特異集のHausdorff real co-dimensionは2以上)の証明とも関わるが私が今用いている手法は幾何学的測度論とはあまり関係なく、むしろ深谷圏を用いる。Special Lagrangianの研究においてこのように重複度が高い場合を考えたのは本研究が初めてと思う。今、以下の定理の証明を書いている(Mohammed Abouzaidとの共同研究、近々論文として投稿予定)。証明のアイデアは以下の通り。Lに充分近い任意のCompact SpecialLagrangian L'を考える。

深谷、Seidel、SmithおよびAbouzaidの手法によりL'はLの基本群の有限次元表現rを定め且つ導来深谷圏におけるL'の同値類はrにより決定される。Lの基本群が可解ならばrは三角型でありrank-oneの部分表現を持つ。その部分表現はLのSmooth perturbationL''を定める(McLeanの定理)。最後にThomas-Yauの定理を用いてL'=L''を証明する。一方上の「研究実績の概要」に述べた通り今年度の研究は幾何学的測度論のAlmgrenの定理の証明とも関係あるが現時点の私の研究と幾何学的測度論の関係は明らかでない。今の所、深谷圏のObjectはSmoothなLagrangianあるいはImmersed Lagrangianにかぎられており、また幾何学的測度論は深谷圏が定義される前から研究されているがAlmgrenの定理はいまだに難解である(de LellisとSpadaroが最近新しい証明を書いたが)。これは長期的課題としたい。まずNearby SpecialLagrangianの研究について述べる。Closed Smooth ManifoldMのCo-Tangent BundleのSpecial Lagrangian SubmanifoldsであってZero-Sectionに充分近いもの(以下Nearby Special Lagrangianという)をすべて決定するのが主な目標である。Mの基本群がSolvableな場合Nearby Special Lagrangianであって深谷圏のObjectを定めるものはMのSmooth perturbationとしてあらわされる。上記のNearbyProbemについて既にのべたとおり深谷圏のObjectを定めるNearby SpecialLagrangianはMの基本群がSolvableな場合はMのSmooth Perturbationとしてあらわされる。MのSmooth PerturbationはMcLeanにより既に研究されており(Kodaira Spencer型の変形理論におけるObstructionがないことがしられている)したがって上記の目標は達成されたといえる。T2型特異点の研究については現在進行中である。上に述べたように(X,L)の近傍を決定するのが目標である。そのために以下のことを実行する。まずCalabi Yau 3-foldのモジュライ空間におけるXの近傍がXのDeformationおよびSmall Resolutionにより尽くされると予想する。(このモジュライ空間の定義にはMetric Geoemtryを用いる。)XのDeformationは2種類あり1つはNodeを保つDeformation、もう1つは(Partial) Smoothingである。
サブナノ秒時間分解XAFS実験法の開発

構造や電子状態が不明な溶液中および固体表面での短寿命金属化学種を対象とし、サブナノ秒までの時間分解能でその場構造解析およびその場電子状態解析を行なうための時間分解XAFS実験法の開発を目的とした。平成16年度にはNW2Aビームラインでの放射光X線パルスとPF-ARリングのRFマスタークロック信号とのジッターを評価し、サブナノ秒での時間分解に十分な13.3psであることを確認した。平成1718年度には、XAFSスペクトルとして必要なX線エネルギー領域全体を一度に測定するための分散型XAFS装置に適用する一次元検出器として、通常は二次元検出器として用いられるCCD素子を1行の一次元検出部+残り行の電荷メモリ部として使用することにより、CCD素子上の電荷の行転送を用いて時間分解記録を行うための高速一次元X線検出システムの開発を行った。X線のパルス間隔(1.26μs)以内に行転送が可能な素子としてATMEL社製のTH7888Aを採用し、約800nsでの行転送をRFマスタークロック信号で駆動するための回路およびメモリ部に展開した電荷データをユニポーラ16ビットのADCで読み出す回路の設計と開発を行った。また、短寿命な光励起状態を生み出すための高出力パルスNd : YAGレーザー(POWERLITE 8000)を平成18年度に導入し、平成19年度にかけてナノ秒パルスレーザーと放射光X線パルスとの同期によるポンプープローブ測定システムを確定した。入射X線はCCD素子に光学カップリングして取り付けたP46蛍光体付きテーパー型ファイバープレートで可視光へ変換して検出した。また、CCD素子上の検出行以外のエリアへ光が入射するのを防ぐためのスリットシステムを開発した。この高速CCD検出システムをキネティックスモードで動作した時のスペクトル測定の結果、1パルスのX線での吸収端近傍構造の検出にも成功し、1.26μsで繰り返されるX線パルスをそのままの時間スケールで約1000本まで測定することが可能な世界最速の一次元検出システムの開発に成功した。構造や電子状態が未解明である溶液中や固体表面での短寿命金属化学種を対象に、サブナノ秒オーダーの時間分解能でその場構造解析及び電子状態解析を行うためのPF-ARリングの特徴を生かした時間分解XAFS実験法の開発を目的とする。平成16年度は、まず、分散型光学系を有してXAFS解析に必要なX線エネルギー領域全体を一度に測定することが可能なDXAFS装置を対象とし、テーパードアンジュレーターからの大強度X線の熱負荷に耐える水冷システムを組み込んだ曲率可変結晶湾曲機構の開発を行った。これは、低エネルギーX線領域で主に用いるブラッグケース(反射型)と高エネルギー域で利用するラウエケース(透過型)の双方のポリクロメーターとして使用可能な設計とし、ブラックケースでは更に、結晶ホルダーを冷却する従来の間接冷却型に加え、ポリクロメーター結晶そのものに冷却水を循環させる直接冷却型の両方を開発した。後者は可動部位があるX線光学素子としては世界初の試みであり、更に広範な応用へ向けての基礎的な知見が得られた。次に、パルスX線に対して高速に応答するアバランシェフォトダイオード検出器と平成16年度に導入した高速デジタルオシロスコープを用い、PF-AR北棟のNW2ビームラインでの放射光X線パルスとPF-ARリングのRFマスタークロック信号との間のジッター等の評価を行った。その結果、RF信号に対するX線パルスは781.2nsの遅延時間でNW2ビームライン実験ハッチに到着し、そのジッターは13.3psであった。この結果から、PF-ARのタイミング

信号系がサブナノ秒時間分解XAFS実験を行う上で十分な時間安定性を有することが示された。更に、不均一系触媒試料の気体分子との反応をその場観測するための死体積が少ない試料セル、均一な試料を調整する試料調整器を開発した。断熱を考慮することによって9001000°Cまでの昇温を可能とし、反応ガスをフローする条件下における水素吸蔵Pt材料や酸化物に担持したRh触媒などの固体試料の時間分解DXAFS測定に適用した。また、バッチ測定用試料セルの改造を行い、従来の不感時間(数100ms)を一桁以上短縮した。この試料セルを用いて、銅担持ゼオライト触媒の酸化還元過程に関する時間分解DXAFS測定に適用した。平成17年度には、PF-ARの大強度パルスX線特性を最大限に利用する高速CCD検出器の開発を予定しているが、それに向けて、高速でライン転送するCCDチップを用いてキネティックスモード信号処理系の構成を検討した。また、通常の分光結晶掃引型XAFS測定への適用を目的とするフォトダイオード検出器の信号処理系の設計を行った。構造や電子状態が不明な溶液中および固体表面での短寿命金属化学種を対象とし、サブナノ秒までの時間分解能でその場構造解析およびその場電子状態解析を行うための時間分解XAFS実験法の開発を目的としている。PF-ARでは、1.26μS間隔で約100pS幅のパルスX線が得られ、RFクロックからの遅延時間が781.2ns、ジッターが13.3psであることを確認している。XAFSスペクトル領域全体を一度に測定するための分散型XAFS装置に適用する高速検出器として、CCD素子の1行を検出部+残りを電荷メモリ部として使用する高速一次元X線検出システムの構築を行った。X線のパルス間隔以内に行転送が可能な素子としてATMEL社製のTH7888Aを採用し、行転送をRFクロック信号で駆動するための回路およびメモリ部に展開した電荷データを16ビットADCで読み出す回路の開発を行った。200400nsの蛍光減衰寿命の蛍光体(P46)でX線像をエネルギー分散しているX線を蛍光体付きテーパードファイバーで縮小し、受光面幅と整合させた。一方で、分光結晶の角度を掃引しながら各々のX線エネルギー毎に測定を行うタイプの時間分解XAFS法の確立にも着手した。PF-ARのパルスX線をフォトダイオード検出器を用いて直接検出し、その出力を電荷積分しつつ高速でAD変換する回路の開発を行い、1.26μs間隔のパルスX線の強度データをRFマスタークロック信号と同期しながら約80000点分記録できるシステムを構築した。この検出システムは10Hzまでの繰り返し測定に対応しており、パルスレーザーの照射を契機として約1ns約1μsの時間域はパルスレーザーとパルスX線間の時間差調整によって、約1.5μs100msの時間域はPF-ARのパルスX線間隔で時間分解測定が可能となった。また、不均一系触媒試料の時間分解XAFS測定をその場環境で行うための試料セルに関して、測定温度や反応ガスの流量などを高精度制御するための改良と周辺機器の整備を行った。
日瑞二国間比較：要介護初回認定者の要介護軌跡に関するプロスぺクティブ研究

平成30年度の課題は、日瑞二国の縦断的データを初回認定者の特性、初回認定から5年経過した時点での状態分析を段階別に行うことであった。測定年は、2000年、2005年、2010年、2015年としたが、日本は介護保険改正による影響を見るために2006年も加えた。比較分析作業は段階を追って両国同時進行で行った(コーホート別、年齢グループ別、性別)。段階1:機能障害、段階2:給付サービス、段階3:5年ごとの変化(平均値)、段階4:1年間及び5年間の変化、段階5:回帰分析(死亡率、施設ケアへの移行など)のうち、段階4までの分析を二国ともに終えた。また、認知障害に関しては、測定方法(スケール)や項目が二国間で異なるため、それぞれの国の測定項目の発展動向を分析した。ADL依存者数、移動障害、認知障害、介護度、国民総数に対する在宅関連サービス及び施設ケアの出現率、ADL依存者の5年間変化(生存者)、在宅から施設への移動に関する5年間変化(生存者)、ADL依存者の1年間及び5年間の変化、介護度の1年間及び5年間の変化を分析した。主な結果は、両国の初回認定者ともに相当の機能障害と援助ニーズを有し、日本の介護保険開始年の初回認定出現率は後のコーホートの出現率よりも高かったが、2005年には大幅に低下、個人の機能障害・ADL依存度は時間とともに増大し、2006年の介護保険制度改正の影響はそれほど顕著ではなかった。スウェーデンでは、死亡率の大幅な減少と施設ケア出現率の大幅な低下が指摘された。両国間には類似性とともに相違も見られ、スウェーデンでは死亡以外に施設ケアの利用中止は少ないが、日本ではかなりみられ、施設ケアにおける死亡率はスウェーデンより日本の方が低かった。日本の在宅関連サービス量(時間)もスウェーデンよりも少なかった。15年間に及ぶ膨大な介護保険データのクリーニングや分析可能な状態にするためのデータ整備作業に相当の時間を費やしたが、分析構造や段階を綿密に準備したことによっておおむね計画通り実施することができた。日瑞両国の合同会議は開催できなかったが、研究代表者が両国の研究協力者と常時連絡をとり、必要に応じて研究会議や打ち合わせを行い、二国間の速やかな意見交換や確認を行うことができた。次年度は本研究の最終年度となる。5月26日にスウェーデンで日瑞両国の合同研究会議を開催し、すでに行った両国の第一次分析結果を確認し、総合的な比較分析と考察に向けて深める必要がある事項を抽出し、回帰分析(段階5)などの分析方法を検討し、決定する。同時に、投稿を計画する2本の論文(英語)の内容を最終検討し、先行研究レビューや使用するデータ選択などを行い執筆にとりかかる。11月30日にスウェーデンにおいて2度目の合同研究会議を開催し、総合的考察に関する最終議論を行う。同時に、投稿論文第一次原稿の内容に関する意見交換とともに、適切な投稿先を具体的に検討し、決定する。また、国内外の研究会議や学会(International Network on Health Expectancy and the Disabilities Process=REVES, Gerontological Society of America=GSAなど)において研究成果を報告する。研究代表者は、今までと同様に両国の研究協力者と常時連絡をとり、連携に必要な速やかな意思疎通を図る。初年度の課題は、本研究に必要な日瑞両国のデータセットの整備、特に日本の介護データのクリーニングと死亡データの突合、既に整備がなされていたスウェーデンデータの第一次分析、その結果を踏まえた比較可能な変数の確認と比較指標の抽出、比較分析構造と分析段階の検討をすることであった。検討のための議論は、2回にわたる日瑞両国の研究者による合同研究会議(2017年11月13-14日、東京、2018年3月1-3日、ストックホルム)において行った。二国間の比較は、変数や測定方法が異なる両国のデータを考慮し、比較の妥当性を保証するために、変数毎に二国間の直接比較をするのではなく、同じ変数の各国の時間的推移を分析した上で、二国間の比較を行う方法を選択した。比較の測定年は、2000年、2005年、2006年、2010年、2015年に設定した。2006年は日本の介護保険制度の改正による影響と結果が予測されるため、影響を測定するために特別に追加した。さらに、機能障害など比較のための変数の抽出及び指標作成について最終的な議論を行い、妥当性を確認した。たとえば、日本のADL変数はスウェーデンの変数との比較が可能な項目を選び、比較の難しいIADL変数は使用しないことにした。また、認知障害に関しては測定方法(スケール)や項目が二国間で大きく異なるために比較から外すが、各国の要介護初回認定後の認知症疾患の出現及び発展過程を分析することにした。分析作業は5段階(機能障害コーホート別、年齢・性別)、給付サービス、5年毎の平均的変化、1年及び5年間の変化、死亡率、施設ケア移行などに関する回帰分析)に分け、両国同時分析を行うことを確認した。初年度において、各国のデータ整備作業を基本的にすませてから、2回にわたって日瑞両国研究者による合同会議を集中的に開催したために、合理的な議論と相対的に早い比較変数抽出や分析方法などの決定が可能となった。また、これらを検討するために、データセットとして分析が可能な状態になっていたスウェーデンデータの第一次分析を行い、その結果を出発点としたため、重要な変数抽出や指標作成などの確定がスムーズに行えたといえる。

さらに、研究代表者が両国の研究者と常時連絡をとり、必要な時には日瑞両国において研究会議や打ち合わせを持つことができた。また、二国間の速やかな意思疎通を図ることができた。平成30年度の課題は、日瑞二国の縦断的データを初回認定者の特性、初回認定から5年経過した時点での状態分析を段階別に行うことであった。測定年は、2000年、2005年、2010年、2015年としたが、日本は介護保険改正による影響を見るために2006年も加えた。比較分析作業は段階を追って両国同時進行で行った(コーホート別、年齢グループ別、性別)。段階1:機能障害、段階2:給付サービス、段階3:5年ごとの変化(平均値)、段階4:1年間及び5年間の変化、段階5:回帰分析(死亡率、施設ケアへの移行など)のうち、段階4までの分析を二国ともに終えた。また、認知障害に関しては、測定方法(スケール)や項目が二国間で異なるため、それぞれの国の測定項目の発展動向を分析した。ADL依存者数、移動障害、認知障害、介護度、国民総数に対する在宅関連サービス及び施設ケアの出現率、ADL依存者の5年間変化(生存者)、在宅から施設への移動に関する5年間変化(生存者)、ADL依存者の1年間及び5年間の変化、介護度の1年間及び5年間の変化を分析した。主な結果は、両国の初回認定者ともに相当の機能障害と援助ニーズを有し、日本の介護保険開始年の初回認定出現率は後のコーホートの出現率よりも高かったが、2005年には大幅に低下、個人の機能障害・ADL依存度は時間とともに増大し、2006年の介護保険制度改正の影響はそれほど顕著ではなかった。スウェーデンでは、死亡率の大幅な減少と施設ケア出現率の大幅な低下が指摘された。両国間には類似性とともに相違も見られ、スウェーデンでは死亡以外に施設ケアの利用中止は少ないが、日本ではかなりみられ、施設ケアにおける死亡率はスウェーデンより日本の方が低かった。日本の在宅関連サービス量(時間)もスウェーデンよりも少なかった。15年間に及ぶ膨大な介護保険データのクリーニングや分析可能な状態にするためのデータ整備作業に相当の時間を費やしたが、分析構造や段階を綿密に準備したことによっておおむね計画通り実施することができた。日瑞両国の合同会議は開催できなかったが、研究代表者が両国の研究協力者と常時連絡をとり、必要に応じて研究会議や打ち合わせを行い、二国間の速やかな意見交換や確認を行うことができた。次年度は、計画に基づいて、5月から7月にかけて段階1と2の分析を行い、7月に合同研究会議を日本あるいはスウェーデンにおいて開催する。合同会議の開催が困難な場合は、インターネットやメールを利用するなどして、分析結果を逐次議論し、検討する。さらに、段階1と2の結果を踏まえて、段階3、段階4と段階5の分析について議論し、検討する。8月から10月にかけては、段階1と段階2の最終分析を行い、11月には段階3、段階4と段階5の分析結果を議論し、検討する。次年度は本研究の最終年度となる。5月26日にスウェーデンで日瑞両国の合同研究会議を開催し、すでに行った両国の第一次分析結果を確認し、総合的な比較分析と考察に向けて深める必要がある事項を抽出し、回帰分析(段階5)などの分析方法を検討し、決定する。
動脈組織内の血清リポ蛋白に関する研究

正常動脈組織に見出される血清由来のリポ蛋白について、つぎの諸点を明らかにしえた。1)正常の動脈組織内にも、血清リポ蛋白の蛋白部分であるアポ蛋白A-【I】,A-【II】,B,C-【II】,C-【III】,Eの全種が存在することが、組織蛍光抗法および組織液のSDS密度勾配PAG電気泳動で確認された。2)組織からのリポ蛋白の回収は、トリス塩酸緩衝液を用い、氷冷下3分間のホモジナイズが適当であった。3)組織液のPAG電気泳動で血清VLDL,LDLと同じ移動度のバンドが認められ、電顕下で血清リポ蛋白と同じ粒子が認められ、組織内にリポ蛋白粒子が存在すると考えられた。4)組織よりの回収試験によりリポ蛋白の約2/3は、組織液に溶けるか、周囲組織にゆるく付着した状態で存在するとみられた。5)その濃度は、SRID法による定量でアポBを含むリポ蛋白が血清の約1/71/10のレベルにあった。アポA-【I】,A-【II】を含むリポ蛋白は、血清の約1/50の濃度であった。6)この組織内濃度は、組織内の水分がすべて細胞外にあり、湿重量の70%を占めると仮定した値である。組織内水分の細胞内外の割合については現在解析中である。これらの成績をみると、内皮の配列が保たれ、病変の形成をみない正常な動脈組織では、内皮により調整された量の血清リポ蛋白が組織に取り込まれ、血清とは勾配をもった濃度のリポ蛋白が組織間隙を流れて、組織の内部環境を形造っていると考えられる。組織内濃度の変化が、動脈組織内の平滑筋細胞やマクロファージに対する内部環境の変化となり、細胞内への脂質の取り込み量を変え、ひいては蓄積につながり、泡沫細胞の生成につながると考えられる。組織内リポ蛋白の質と量の変化は、泡沫細胞形成の機序、動脈硬化発症の出発点として重要である。
「活用」力の段階的・系統的育成を目指した社会系教科目の授業開発

この研究の目的は二つある。第一は,日本の社会科で知識・技能の「活用」力を育てる方法を明らかにすることであり,そのため英国と米国の「活用」力を育てるカリキュラムと授業を調査を行った。第二は,調査結果を参考にして日本の社会科で実施可能な授業モデルの開発とカリキュラム編成の考え方を示すことである。研究成果として,「学問的探求方法活用型」、「概念活用型」、「判断基準活用型」の授業モデルを開発した。さらに,コンテンツを明確にしたコンピテンシーベーストのカリキュラム編成の必要性を提案した。1研究のフレームワークの構築本研究は,各学校段階に応じた知識・技能の「活用」力の育成方略及びその系統的・段階的育成の在り方を究明することを主要な研究目的としている。そこで,社会系教科でどのような知識をどのように活用して児童生徒の社会認識を深めていくのかという点について,先行研究の整理,科学哲学の知識論,心理学の知見などを参考にして検討を行った。その結果,社会系教科では「価値的知識」,「概念的知識」,「事実的知識」,「方略的知識」の4種類の知識を扱ってきたと整理できた。また,この4種類のうち「価値的知識」の活用については,これまで社会系教科で十分な検討がなされてこなかったことを明らかにした。以上の検討結果を踏まえ,次の研究段階として,日・米・英の授業レベルでの比較調査を行う際の授業モデルとするために,まず「価値的知識」を活用して社会の在り方や社会的な判断を行う社会系教科の指導計画を作成した。今後,「価値的知識」以外の知識や技能について検討する予定である。2海外調査米・英の仕会系教科の内容や今後のカリキュラムの改訂動向を明らかにするため研究者のインタビューを実施するとともに,学会に参加し社会系教科の授業実態や研究動向を把握した。さらに,教科書,教材,発表資料の収集を行った。その結果,特にイギリスでは,地理や歴史を重視する傾向及び基本的な知識を学ばせる主張があることなどが分かった。また,地理においては,「手続き的知識」が取り上げられ,上記の「方略的知識」と同様な性質の知識が注目されていることが分かった。今後,引き続き収集した教科書,教材の分析を行い,授業レベルでの日・米・英の比較を効果的に行うことができるように準備を進めろ予定である。知識を活用する社会系教科目の授業開発については,24年度に引き続き,25年度も「価値的知識」「概念的知識」「事実的知識」「方略的知識」の4種類の活用について検討し,「概念的知識」の活用に重点を置いた小学校社会科(歴史)の授業開発,中学校社会科の歴史学習材の開発と高等学校公民科(政治・経済)の授業開発を行った。今後,先述した4種類の知識とともに技能を活用した小・中・高校の社会系教科目の授業の体系化を行うこととした。海外調査については,25年度はイギリス調査を行い,イギリス教育省のシティズンシップ及び歴史のナショナルカリキュラム作成担当者にインタビューを行い,新しいナショナルカリキュラムの特色について調査した。シティズンシップが内容として経済概念を増やしたことや歴史が通史的な内容となっていることなどを確認した。また,イギリスのレスターにあるMoat Community Collegeを訪問し,キーステージ3段階のシティズンシップ,歴史授業を参観し,授業者にインタビューを行った。キーワードとなる概念を教え,歴史を解釈させる授業であることを確認した。(1)知識を活用する社会系教科の授業開発23年度は先行研究の整理を行うとともに,科学哲学の知識論,心理学の知見などを参考にして知識・技能について検討を行い,その成果に基づいて,社会系教科における知識・技能の活用の整理ができた。そして,暫定的ではあるが,「価値的知識」,「概念的知識」,「事実的知識」,「方略的知識」の4種類の知識が社会系教科で扱われる知識であると考えた。この成果を踏まえ,24年度は,「価値的知識」,「概念的知識」の活用を行う社会科授業構成について検討し,その授業化可能性を教授書という形でまとめ,成果の一部を論文として公開するとともに,全国社会科教育学会で発表を行った。また,「方略的知識」については,イギリスの社会系教科で取り上げられていることを確認し,その分析を行うとともに,初等社会科で「方略的知識」の活用を行うための指導計画を作成した。以上の研究内容に基づき,今後,日・米・英の社会系教科の授業レベルで社会認識の形成に関わる知識・技能の活用について比較をさらに進めることを確認した。(2)海外調査米国における社会系教科の授業において価値判断などにおける知識・技能の活用について調査を行い,その内容を整理し,民事的な紛争(民事裁判)を取り上げるなど,社会的な対立や論争的な問題場面で知識・技能を活用する可能性を確認した。