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ストロンチウム同位体比を用いる温泉水の起源の研究

温泉水や地下水は地下深部の情報を地表にもたらす重要な地球化学試料であるが,水の溶存成分の起源については不明な点が多い.本研究では地球化学トレーサーとして^<87>Sr/^<86>Sr比に着目し,溶存成分の源物質の同定を試みた.日本には火山地帯だけでなく非火山地帯にも多くの温泉や鉱泉が湧出しており,全国から47ヶ所選定し,温泉水や鉱泉水を採取した.採取した水試料はまずICP-AESを用いてSr含有量を測定した.Sr含有量に応じて250mlの試料からイオン交換によりSrを単離し,質量分析装置を用いて^<87>Sr/^<86>Sr比を測定した.尚,装置は筑波大学分析センターに設置してあるVG-MicromassMM-30を使用した.その結果, ^<87>Sr/^<86>Sr比は温泉が湧出している地域の地表近くの構成,によっていることが分った.すなわち,火山性の地域では, 0.703-0.708であり,花コウ岩体や古生層,中生層の中から湧出しているいわば非火山性地域の0.706-0.710に比べて明らかに低い値を示した.このことは,日本の第四紀火山岩の^<87>Sr/^<86>Sr比が0.703-0.706,第三紀火山岩は0.703-0.708,白亜紀火コウ岩は0.705-0.728,中生層古生層堆積物は0.707-0.716と対応している.さらに火山地帯の温泉水の^<87>Sr/^<86>Srを細かくみると,温泉水の値は周辺の火山岩の値と対応していることが分った.これらの結果は,温泉水中の溶存Srが水-岩石相互作用により比較的表層の物質からもたらされていることを示している.また,石油や天然ガスと共存して地下深部からもたらされる油田水の^<87>Sr/^<86>Srも調べたが,油田地域に分布している岩石と水-岩石相互作用をしていることが示された.温泉水や地下水は地下深部の情報を地表にもたらす重要な地球化学試料であるが,水の溶存成分の起源については不明な点が多い.本研究では地球化学トレーサーとして^<87>Sr/^<86>Sr比に着目し,溶存成分の源物質の同定を試みた.日本には火山地帯だけでなく非火山地帯にも多くの温泉や鉱泉が湧出しており,全国から47ヶ所選定し,温泉水や鉱泉水を採取した.採取した水試料はまずICP-AESを用いてSr含有量を測定した.Sr含有量に応じて250mlの試料からイオン交換によりSrを単離し,質量分析装置を用いて^<87>Sr/^<86>Sr比を測定した.尚,装置は筑波大学分析センターに設置してあるVG-MicromassMM-30を使用した.その結果, ^<87>Sr/^<86>Sr比は温泉が湧出している地域の地表近くの構成,によっていることが分った.すなわち,火山性の地域では, 0.703-0.708であり,花コウ岩体や古生層,中生層の中から湧出しているいわば非火山性地域の0.706-0.710に比べて明らかに低い値を示した.このことは,日本の第四紀火山岩の^<87>Sr/^<86>Sr比が0.703-0.706,第三紀火山岩は0.703-0.708,白亜紀火コウ岩は0.705-0.728,中生層古生層堆積物は0.707-0.716と対応している.さらに火山地帯の温泉水の^<87>Sr/^<86>Srを細かくみると,温泉水の値は周辺の火山岩の値と対応していることが分った.これらの結果は,温泉水中の溶存Srが水-岩石相互作用により比較的表層の物質からもたらされていることを示している.また,石油や天然ガスと共存して地下深部からもたらされる油田水の^<87>Sr/^<86>Srも調べたが,油田地域に分布している岩石と水-岩石相互作用をしていることが示された.
触媒フリー・無電解銅めっきプロセスの開発とPTFE基板の素子化

前年度までの成果をベースに、大気圧プラズマ化学液相堆積法による触媒フリー無電解銅めっきプロセスの高性能化について検討した。被塗布材であるテフロンシート上面に設置したブレードの先端から錯化高分子や銅イオンを含む溶液を供給し、シートを一軸掃引することにより塗布していた。高精度に再現よく塗布可能である半面、溶液の蒸発速度が塗布速度を律則するため、成膜速度を25μm/sよりも高速化することが困難であった。塗布プロセスの高効率を図るため、塗布溶液の供給と吸引を同軸上に含むノズルを開発し、塗布領域を局在化させるとともに局在化領域を被塗布材上で走査することに着想した。これにより、従来の塗布精度を維持したまま、従来の成膜速度を200倍以上高速化することに成功した。(特許申請準備中)大気圧ヘリウムプラズマを用いた、錯化高分子グラフト鎖を介してテフロンシート上に担持した銅イオンの還元ならびに自己組織的銅ナノ粒子の形成過程を明らかにした。プラズマ処理経過にともない、オストワルド熟成機構により銅ナノ粒子の成長が支配されていることを明らかにした。プラズマ還元によるナノ粒子形成機構に関する世界で初めて知見を得た。(Thin Solid Films 2010, Trans.Mater.Res.Soc.Jpn.2010)プロセス効率を向上させるために、試料を導入する電極間のみを誘電体で囲ったマイクロチャンバーを利用する微小マイクロ空間大気圧プラズマプロセス装置を作製した。プロセス部のみのガス置換で済むため、チャンバー型の特徴である高い信頼性を維持したままプロセス効率の大幅な向上を達成できる見込みが得られた。作製したフッ素ポリマー銅張積層板の引き剥がし強度は実用レベルの密着強度が得られ、申請時の研究目標を達成することができた。ITS、通信・無線分野にける10GHz帯高周波回路設計に必要不可欠な低誘電損失特性を有するフッ素ポリマー銅張積層板を開発する。フッ素ポリマーのメッキ前処理は未だに危険な薬剤を用いた手法が主流であり、フッ素ポリマー表面に対するメッキ前処理技術の抜本的な改革は急務である。液相中におけるナノレベルの自己組織化と大気圧プラズマプロセスを組み合わせた“大気圧プラズマ液相堆積法"を独自に開発し、フッ素ポリマー表面の銅メタライジングについて検討してきた。プラズマ処理により、フッ素ポリマー表面の脱フッ素化、過酸化物基の導入を行ったのち、既に重合されている錯化高分子と高濃度の銅イオンを含む水溶液超薄膜を積層することにより、過酸化物基を起点とした錯化高分子のグラフト化および銅イオンの捕捉が自発彪に起こることを見出した。ESR,XPS,ATR-IRを用いた表面計測により、フッ素ポリマー側鎖に形成される過酸化物ラジカル密度がグラフト化効率および銅イオン密度に極めて強い相関があることを分子レベルで明らかにした。次に、超薄摸に大気圧ヘリウムプラズマを照射すると、液相から生成される水素ラジカルの作用により銅イオンは速やかに金属銅へ還元され、銅ナノクラスター単層膜が自己組織的に形成されることがわかった。市販の無電解銅めっき浴に浸漬すると、室溜において数分以内に10μm厚の無電解銅めっき層が形成された。この高い反応性は銅ナノクラスター表面の自己触媒作用を示唆している。従前のSnCl_2やPdナノクラスターによる表面活性化処理を必要としない触媒フリー無電解銅めっきプロセスを構築できた。JISH8504に基づき、碁盤目テープ引き剥がし試験をおこなったところほぼ全域において高い密着性を確認した。高密度に集積された錯化高分子の化学結合を介して、フッ素ポリマーと銅界面が強固に連結にされていることを示唆している。
中・近世公家文書の研究

1.京都大学文学部博物館所蔵公家文書の調査まず、京都大学文学部博物館所蔵の公家文書について、これまでの整理状況を把握したところ、勧修寺家文書については現在の目録が学術的に不十分であることが判明した。そこで、勧修寺家文書のうち、従来未整理であった部分の調査を行なった。その結果、勧修寺家文書の伝来がほぼ明確になり、近世初頭における断絶がはっきり確認された。また、「符案」と仮称される文書発給記録や、数多く残る叙位除目・宣下関係書類などから、中・近世の公家文書の運用を明らかにする手がかりを得た。2.勧修寺家文書・壬生家文書データベースの作成両文書群についてデータベース入力を行ない、印字して利用者の便宜を図った。3.勧修寺家文書マイクロフイルムの整理と作成これまでに撮影された勧修寺家文書マイクロフイルム目録を作成した。その上で公家の政治・文化を考える上で重要と思われる中・近世の古記録を撮影し、写真帳を作成した。4.公家文化に関する史料の調査博物館所蔵の近世の公家肖像画及び装束・器物について総合調査を行ない、写真付きの調書作成を完了した。5.博物館展示に向けての調査・検討と解説執筆博物館の平成3年(1991)秋期展示「公家と儀式」に本研究の成果を生かすべく出展史料の検討と解説執筆を進め、これによって館蔵の公家文書・装束器物類のうち、主要なものについて公開と解説を果たした。1.京都大学文学部博物館所蔵文書の整理と研究......館蔵の公家文書のこれまでの整理状況を把握したところ、勧修寺文書については現在の仮目録が学術的に不十分なものであること、平松家文書・壬生家文書については仮目録の作成が急務であることが明らかになった。そこで、勧修寺文書のうち目録に不備がみられる部分を中心に整理作業を行った。その結果、室町後期江戸時代の宣旨、口宣案やその送状がまとまった形で依存しており、その作成や発給の過程が公家(発給者)側の史料からある程度明確にできることが判明した。また、勧修寺家文書のうち近世以前のものの多くが、一門の甘露寺家と万里小路家の文書であることも確実になった。平松家文書・壬生家文書の点検と目録作成、さらに勧修寺家文書との比較が次年度の課題である。また、勘例や儀式次第(備忘)などを古文書学上に正当に位置づけ、その作成過程や機能を探ることも重要課題として残されている。2.古文書の撮影作業......勧修寺家文書のネガフィルム目録を作成し、検索の便をはかった。その上で、公家の政治や社会を考える上で重要な中近世の古記録類の撮影と焼付を行った。3.公家文化の研究......博物館所蔵の近世の公家文書および公家画像に検討を加え、公家社会・文化に関する知見を深めるとともに、博物館秋期展示「近世の肖像画」「寛永文化人の筆跡」に成果の一端を生かした。4.研究会の開催......当初の予定どおり、二ヶ月に一度の研究会を開催し、研究内容や整理方法などを検討した。1.京都大学文学部博物館所蔵文書の調査と研究......館蔵の公家文書についてさらに調査をすすめた。まず、勧修寺家文書については調書作成を完了した。その結果,「勧修寺家文書」の大部分が日記・勘例・典籍であり、厳密な意味での公家文書の原本は比較的少ないこと,しかし中近世の日記や宣下・叙位除目関係書から公家文書運用の実態を復原することが可能であることなどが知られた。また同家の文書典籍目録二点を検討し,典籍類の保存形態に関する情報を得た。次に,平松家・壬生家・中院家の文書について概要調査を行ない,主要なものの調書を作成した。古代近世の文書原本が多数含まれること,家ごとにかなり性格が異なることを確認し,現行仮目録改訂のための本格的調査が必要であることが判明した。

文書様式論とともに今後の課題である。2.公家の社会と文化の研究......文学部博物館所蔵の公家装束・器物・肖像画について総合調査を実施し,写真つきの調書作成を完了した。また、近世勧修寺家を支えた所領に関する文書の再検討も行なった。これらは近世公家の社会・文化を解明する基礎作業として位置づけている。成果の一端は博物館図像『日本肖像画図録』に取り入れた。3.博物館展示に向けての検討......文学部博物館の平成3年秋季展示「公家の政治と文化」(仮称)に本研究の成果を生かすべく,展示内容と方法についての検討を開始した。1に示した4家の文書と典籍を中心として,公家文書の様式と機能,公家の政治・文化の実態などを展示することとなった。特に様式論・機能論については本研究での成果がやや乏しかったため,さらに詳しい研究を蓄積する必要がある。
記憶障害を伴う精神神経疾患における脳内ADP-リボシル化サイクルの変化

1、抗ヒトADP-リボシル水解解素(AH)抗体を作製;ヒトAHの部分アミノ酸の、15アミノ酸残基からなるペプチドを合成した。この合成ペプチドを抗原としてラットに免疫し、抗ヒトAH抗体を作製した。この抗ヒトAH抗体がヒトAHを認識することを、ウェスタンブロットにて確認した。現在、免疫組織学的検討を行なっている。2、ヒト脳脊髄液中のAH活性の測定;HPLCを用いたAHの酵素活性の測定法により、さまざまな精神神経疾患におけるAH酵素活性の変化を測定した。幾つかの精神神経疾患においてAHの酵素活性が上昇する結果を得ているが、さらにサンプルを増やして検討中である。3、精神分裂病脳の形態学的研究(免疫組織学的検討);精神疾患の形態学的検討に関連して、精神分裂病患者(10例)および正常対象者(10例)の死後脳について、脳発達や記憶に関係するタンパク質に対する抗体を用いて、免疫組織学的に検討した。神経発達に関与するWnt-1が。分裂病脳で過剰発現していることを明らかにした。今後、さらに詳細な検討をする予定である。1、抗ヒトADP-リボシル水解酵素(AH)抗体を作製;ヒトAHの部分アミノ酸の、15アミノ酸残基からなるペプチドを合成した。この抗ヒトAH抗体がヒトAHを認識することを、ウェスタンブロットにて確認している。この抗体が利用できる目途が立ち次第、免疫組織学的検討を行う予定である。2、ヒト脳脊髄液中のAH活性の測定;HPCLを用いたAHの酵素活性の測定法により、さまざまな精神神経疾患におけるAH酵素活性の変化を測定する。幾つかの精神神経疾患においてAHの酵素活性が上昇する結果を得ているいるが、さらにサンプルを増やして検討する予定である。3、精神分裂病脳の形態学的研究(免疫組織学的検討);精神疾患の形態学的検討に関連して、精神分裂病患者(10例)および正常対象者(10例)の死後脳について、脳発達や記憶に関係するタンパク質(Fyn、PAF受容体)に対する抗体を用いて、免疫組織学的に検討した。今のところ、明らかな知見は得られていない。さらに、他の幾つかのタンパク質に対する抗体を用いて検討する予定である。
発病情報に基づく感染動態の定量化

感染症の数理モデルの多くは、感染伝播や自然史をモデル化したボトムアップ式の数理システムであり、公衆衛生現場で欠かせないツールとなった。しかし、感染が成立する瞬間は直視下で確認できないため、感染現象は他の「目に見える」現象を基に推定する必要があるのである。本研究は、発病情報を利用して感染イベントや関連する観察不可能なイベントの情報を統計学的に推定し、感染動態の理解や感染症対策の評価に役立てるべく研究活動を行った。中東呼吸器症候群(MERS)やジカ熱などの発病データを基に多数の推定研究を報告できた。限られた例外を除いて、感染というイベントは直視下で観察することができない。感染に関わる事象を知るには、発病や診断など「目に見える」現象を基に統計学的推定を実施する必要がある。本研究の目的は、感染症の発病情報を畳み込みをはじめとする数理モデルを用いて分析し、感染動態の理解や感染症対策の評価に役立てることである。特に、モデル構造とモデル化に必要な想定を明らかにすることに焦点を当てて基礎的方法論を確立する。具体的な研究課題として、(i)AIDS患者数情報を利用したHIV感染者数の逆計算、(ii)報告の遅れを利用した流行のリアルタイム分析、(iii)院内感染や輸入感染の鑑別診断、(iv)感染症対策の評価、について検討する。初年度となる平成26年度は(1)数理的定式化・データ整理、(2)抗ウイルス療法下・サーベイランス制度変更下のHIV逆計算、に取り組んだ。交付内定前に定式化の骨格となるモデルの構築を完了しており、それに加えて相対的感染性の推定を可能にするモデルと潜伏期間と世代時間の従属性を加味したモデルによる輸入感染症・院内感染症の鑑別診断に向けて、積分方程式を利用した定式化を行った。具体的にはマッケンドリック方程式によって感染後経過時刻を加味した齢構造化モデル及び伝播と発病の関数に従属性を加味したモデルを利用し、それを基に尤度方程式を導出した。その間、天然痘・インフルエンザの流行データのうち、分析に利用するものについて文献整理・データ入力を行なった。特に尤度方程式に応じたまとめと欠損データの処理の検討を考えた。実用例として抗ウイルス療法下・サーベイランス制度変動下のHIV感染者数の逆計算を実施検討を開始した。また、エイズ発病のハザードhに加えて診断のハザードh'を考慮した競合リスクモデルを基本構造として逆計算の検討を開始している。これら同時推定は世界で発の試みとなる見込みである。感染症の数理モデルの多くは、感染伝播や自然史をモデル化したボトムアップ式の数理システムであり、20世紀以降にその安定性や流行閾値が盛んに議論された。定量的妥当性を担保したモデル化が徐々に可能になり、公衆衛生の現場で欠かせないツールとなった。最近では、個々の流行を客観的に理解することや流行対策を評価することにモデルが用いられる機会が増えてきた。しかし、感染症流行の数理モデルは未だ感染症疫学の最も重要な特徴の1つである、「感染現象を直接観察できない」事実に正面から対応できていないことが多い。特に、モデル構造とモデル化に必要な想定を明らかにすることに焦点を当てて基礎的方法論を確立すべく研究に取り組んだ。具体的な研究課題として、(i)AIDS患者数情報を利用したHIV感染者数の逆計算、(ii)報告の遅れを利用した流行のリアルタイム分析、(iii)院内感染や輸入感染の鑑別診断、(iv)感染症対策の評価、について検討してきた。研究論文が予定通り発表されており,逆計算ではジカウイルス感染症について,院内感染ではMERSについての検討結果が学術雑誌に掲載されつつある.感染症の数理モデルの多くは、感染伝播や自然史をモデル化したボトムアップ式の数理システムであり、20世紀以降にその安定性や流行閾値が盛んに議論された。というのも、実験感染や限られた性感染症を除いて、感染が成立する瞬間は直視下で確認できないため、感染現象は他の「目に見える」現象を基に推定する必要があるのである。具体的な研究課題として、(i)AIDS患者数情報を利用したHIV感染者数の逆計算、(ii)報告の遅れを利用した流行のリアルタイム分析、(iii)院内感染や輸入感染の鑑別診断、(iv)感染症対策の評価、について検討を実施した.発病情報を利用して感染イベントや関連する観察不可能なイベントの情報を統計学的に推定し、感染動態の理解や感染症対策の評価に役立てる数理モデリングプロジェクトを実施した.畳み込みをはじめとする積分方程式モデルで明らかにできることを体系的に整理し、モデル構造とモデル化に必要な想定を明らかにしつつ、基礎的方法論を確立する一端を担うことができた.

個々の課題に関する基礎的モデルの構築・分析を完了し、それらを事例研究を通じて発表することに務め、以下の4つの研究課題をに取り組んだ(1)抗ウイルス療法の存在下、HIV感染者がAIDS発病前に部分的に診断される場合の逆計算,(2)流行のリアルタイム分析:逆計算法の報告の遅れと近未来予測への適用,(3)院内感染や輸入感染の鑑別診断方法の確立,(4)相対的感染性をはじめとする感染自然史の定量化と関連する感染症対策の評価感染症の数理モデルの多くは、感染伝播や自然史をモデル化したボトムアップ式の数理システムであり、公衆衛生現場で欠かせないツールとなった。しかし、感染が成立する瞬間は直視下で確認できないため、感染現象は他の「目に見える」現象を基に推定する必要があるのである。本研究は、発病情報を利用して感染イベントや関連する観察不可能なイベントの情報を統計学的に推定し、感染動態の理解や感染症対策の評価に役立てるべく研究活動を行った。中東呼吸器症候群(MERS)やジカ熱などの発病データを基に多数の推定研究を報告できた。初年度に予定していた(1)数理的定式化・データ整理、(2)抗ウイルス療法下・サーベイランス制度変更下のHIV逆計算、に順調に取り組むことができた。最終年度は、(1)鑑別診断のベイズモデル、(2)インフルエンザのリアルタイム分析を実施し、(2・3)潜伏期間と世代時間の従属性の推定と接触者追跡調査の評価、(3)研究デザインの整備、に取り組む。(1)鑑別診断のベイズモデル:過去に議論した鑑別診断での潜伏期間の使用方法を基礎に(文献12)、輸入感染者の帰国後日数や院内感染の入院後日数を利用した診断モデルを構築する。前年度の積分方程式モデルを利用する。特に、感染地の感染リスク分布を加味した実用モデルを目指す。(2)リアルタイム分析:報告の遅れの分布を利用した逆計算をリアルタイムで実施する。インフルエンザを対象に、流行予測とNow-casting(現状理解)を目的とした畳込みの活用を検討する。(3)感染症対策の評価・研究デザインの整備:文献33にある潜伏期間と世代時間の従属性をインフルエンザ・天然痘・HIV/AIDSの3つの感染症で検討し、接触者追跡調査や隔離の有効性を定量的に明らかにする。また、ワクチン接種の発病抑止効果の2次感染予防の意義を明らかにする。これら調査のサンプルサイズ推定手法を伝播モデルの解析解を利用して考える。28年度が最終年度であるため、記入しない。理論疫学平成27年度は、上記の課題に関する研究成果の論文発表に努める。それらに引き続き(1)鑑別診断のベイズモデル、(2)インフルエンザのリアルタイム分析を実施する予定である。(1)鑑別診断のベイズモデル:過去に議論した鑑別診断での潜伏期間の使用方法を基礎に、輸入感染者の帰国後日数や院内感染の入院後日数を利用した診断モデルを構築する。
重金属を選択的にターゲティングするタンパク質分子のデザイン

特定の重金属を識別する金属タンパク質を創製し、重金属解毒等の医療医薬に、又は環境中の重金属モニターとして集積除去に関わる新素材としての機能を開発することを目的に下記の研究を行った。1)重金属結合タンパク質の発現生産効率の開発PCR反応によってメタロチオネイン遺伝子を増幅し、増幅産物を制限酵素処理後、Intein融合ベクターpTYB11に挿入し、Intein融合発現ベクターを構築した。培養後の菌体を破砕し、アフィニティーカラムクロマトと還元剤によって8mg/lのメタロチオネインタンパク質を得た。2)リニューアルメタロプロテインの生化学的諸性質の測定7種類の変異メタロチオネイン遺伝子(C19H,C24H,C29H,C33H,C37H,C44H,C48H)はMutan-Super Express Kmキットを用い、変異クローンを得た。DNA塩基配列を決定することにより、正しく変異されていることを確認した。1)で得られた成果を用いて、リニューアルメタロプロテインを精製した。各々のリニューアルメタロプロテインを再構成させた後の重金属濃度を原子吸光光度計によって測定した。その結果C24Hは、野生型及び他の変異MTと比較して1分子タンパク質当たり1原子多い8原子のカドミウムを結合していると思われる。3)リニューアルメタロプロテインの構造と機能の総合評価野生型及びリニューアルメタロプロテインの重金属との解離能を調べるために、広範囲のpH領域における結合量を吸光度を測定することによって求めた。その結果野生型と比較して、C24HはpHが高い領域において親和性が小さく、C33HはpHの広領域において親和性が大きい事を見いだした。以上の結果から新しい結合能を持った新規のMTが創製出来たのではないかと思われる。
現代アラビア語の変容に関する実証的研究

本研究では、アラブ世界における言語文化・社会の発展や政治変動にともなう現代アラビア語の変容の実態を明らかにすることを目指した。研究計画に基づき、現代語の規範整備を担うアラビア語アカデミーに関する臨地調査(フィールドワーク)と、新聞・雑誌、専門用語辞典などを対象とした新語や現代用法の分析と検討を行った。その結果、道具名詞や場所名詞、ハムザの綴字法などを事例に、現代語の傾向と特徴が明らかになった。また、データ集積・分析の成果をアラビア語教材開発へ応用し、一般向けのテキストや大学院・研究者向けの語彙集・単語帳という形で刊行することが可能となった。平成25年度は、研究計画にそって次の5項目にわたる研究活動を行った。1.現代アラブ世界におけるアラビア語文法教育の展開と実態について、モーリタニアを対象に前年度実施した「マフダラ教育(クルアーン学校)」に関する臨地調査の成果を論考としてまとめ、研究成果の一部として『イスラーム世界研究』に発表した。2.これまでに収集したアラブ諸国の文法書および印刷物を分析対象とし、正書法の現代的変容とハムザの書き方に関するアラビア語アカデミーの影響について考察を進め、その成果を日本中東学会年次大会にて発表した。3.これまでの言語データの分析結果および上記2の成果を応用し、日本におけるアラビア語学習者に適した例文の生成および正書法規則(とくにハムザの書き方に関するルール)について考察・検討を行い、その成果を盛り込む形で文法書『アラビア語表現とことんトレーニング』を完成させ、刊行した。4.アラブ諸国における現代アラビア語の変容について、今年度は湾岸諸国を対象に臨地調査を行った。具体的には、クウェートにあるアラブ連盟付属の「医学アラビア語化センター(ACMLS)」を対象に、その活動実態に関する調査と同機関が刊行する機関誌および専門用語辞典の収集を行った。また、『クウェート方言辞典』の著者であるハーリド・ラシード氏をカウンターパートに湾岸諸国におけるアラビア語の変容と新語生成のメカニズムに関する聞き取り調査を実施した。5.上記4.に関連して、オマーンのマスカトで行われた国際ブックフェアーを対象に、現代アラビア語の変容に関する出版状況の調査と関連文献の収集を行った。とくにイエメンの民主化運動に関連した文献・印刷物、および湾岸諸国の言語文化・社会に関する文献を中心に収集し、新語データ抽出のための新たな分析資料とした。本研究は、現代アラビア語の変容とその使用実態を、言語の規範整備を担うアラビア語アカデミーに関する調査と、新語や現代用法の収集・分析によって明らかにすることを目的としている。平成24年度は、研究計画にそって次の5項目にわたる研究活動を行った。1.カイロ・アラビア語アカデミーを中心とするアラブ諸国の学術ネットワークについて、エジプト(アラビア語アカデミー、学術アカデミー統一連合)、チュニジア(文芸学術アカデミー、アラブ教育文化学術機構)、モロッコ(タアリーブ研究センター、フェズ専門用語研究所)を対象に、活動実態の把握と機関刊行物および辞書類の収集を目的とした臨地調査を実施した。2.エジプト、チュニジアにおける民主化革命後の出版事情を調査し、関連書籍および印刷物の収集を行った。入手した資料を分析対象とし、新語や若者ことば、および口語を含む新たな表現形態の抽出とデータ集積の作業を開始した。3.上記2の作業で抽出する新語および新たな表現形態に関して、上級者向けの文法書にいかに用例として取り入れるかという課題を共同執筆者と討議し、高度なアラビア語文法レファレンスの刊行に向けた準備作業に入った。4.現代アラビア語の地域偏差と語彙生成のプロセスについて、アラブ諸国の代表的な学習辞典3書を対象に、特に道具名詞を収録語の観点から比較分析し、その結果を日本中東学会年次大会および国際ワークショップにて発表した。5.イスラーム復興にともなう伝統的文法教育の普及と現代アラビア語の変容への影響について、モーリタニアにおける「マフダラ教育(クルアーン学校)」を対象に臨地調査を行い、読み書き教育の実態把握と文法教科書の収集を行った。次年度以降、エジプトや湾岸諸国(サウジアラビアなど)との知識人ネットワークという視点を加え、継続して検討と考察を行っていく。平成26年度は、研究計画にそって次の5項目にわたる研究活動を行った。1.本研究で抽出した現代アラビア語における新しい表現形態と新語の事例について総括的分析と評価を行い、その成果を「文明語としてのアラビア語の現代的発展」としてまとめ、国際ワークショップで発表した。2.アラビア語の正書法と書道文化の通時的展開について論文を執筆し公刊した(『イスラーム書物の歴史』所収)。3.現代アラビア語の変容とアラビア語アカデミーの学術ネットワークについて、スーダンとモーリタニアを対象に臨地調査を実施した。スーダンでは「スーダン・アラビア語アカデミー」を対象に、同機関による辞書の編纂と医学用語のアラビア語化(タアリーブ)について聞き取り調査を行い、関連資料を収集した。モーリタニアについては、同地域に広く普及している伝統的なイスラーム私塾(マフダラ)を対象に実態調査を進め、文法教科書の収集と章立て・内容の整理と分析を行った。

その研究成果は、日本中東学会第31回年次大会における研究発表、および投稿論文によって広く発信していく予定である。4.上記1の作業で構築したアラビア語の現代用法に関するデータ蓄積を活用し、高度かつ詳細な『アラビア語文法マニュアル』の刊行に向けて各章の執筆と調整作業を進めた。具体的には「説明の対格」「理由の対格」「受動態」「数詞」の各章における用例・例文の選定を行い、文法解説を加えた。5.医学および生命倫理に関するハイブリット方式の専門用語辞典(日本語・アラビア語)について、共同執筆者と刊行に向けた討議を行い、本研究で収集した辞書類・関連資料とデータ蓄積を活用しながら「身体」に関する用語の執筆と編集作業を進めた。地域研究達成度について、以下の3つの点から順調な進展と自己評価した。1.昨年度の臨地調査で入手した現地資料の解析により、現代アラビア語の用例データの集積が順調に進み、また正書法の諸規則を日本人学習者に分かりやすい形で再整理および再構築することに成功し、文法書の刊行へとつながった。2.湾岸地域における臨地調査の実施により、アラブ諸国のアラビア語研究機関(オマーン文化遺産省、クウェートACMLS、、バーブティーン図書館)およびイスラーム研究機関(クウェート宗教省、イスラーム復興協会)との学術交流が推進され、同地域における最新の研究動向が把握でき、前年度の成果を発展させる形で、さらに海外研究者との人的ネットワーク構築を進展させることができた。3.研究目的の第3に掲げていた「イスラーム復興の流れにともなう伝統的アラビア語学習の普及とその実態解明」について、当初予定していたイエメンでの調査を、同国の治安悪化から調査地をモーリタニアへと変更したことが、研究全体の進展にも大きくプラスに作用した。なぜなら、モーリタニアにおける伝統教育の実態を分析・考察することで、同地域から輩出されるイスラーム知識人(シンキーティー知識人)の存在が明らかになり、ひいては東アラブ地域(とくにクウェートなどの湾岸諸国)における伝統的アラビア語学の普及の過程を解明するためには、同知識人の広域的活動の実態とその役割を跡付ける作業が不可欠であるとの見解に達することができたからである。本年度発表した論考を基礎に、湾岸地域における「シンキーティー知識人の役割」という新たな視点を加えることで、アラビア語の変容を主要テーマとする本研究の展開に明確な筋道を立てることができた。達成度について、以下の5つの点から順調な進展と自己評価した。1.臨地調査を実施することで、市販されていない各研究機関の刊行物、およびデータ構築のためのアラビア語文献と現地資料の収集が計画通りに進んだ。2.上記1の成果により、新語の抽出のための素材選定が可能になり、次年度以降継続して行う抽出と分析作業、およびデータ集積の見通しが立てられた。またこの作業と並行して行う文法レファレンスの作成・執筆についても研究期間内での刊行計画が具体化してきた。
ＨＧＦβ鎖―マンノース受容体システムを介したマクロファージの免疫調節機構の解明

肝細胞増殖因子(HGF)は傷害に応じてその産生が高まる一方で、炎症性細胞由来のプロテアーゼに消化されHGFβ鎖(HGF-β)を生じる。本研究では、HGF-βがマンノース受容体(MR)を介して、マクロファージ(Mφ)からのIL-10産生をIL-4依存的に高めることを明らかにした。HGF-βはJAKタンパク質の活性化を高めSTAT3チロシンリン酸化を増強するほか、p44/p42 MAPKの活性化亢進を介したSTAT3セリンリン酸化によりSTAT3の核内移行を助けることでIL-10産生を誘導した。本研究の結果、HGF-βはMφに作用し、IL-10産生を介して炎症制御をもたらす可能性が示唆された。肝細胞増殖因子(HGF)は傷害に応じて産生が高まる一方、炎症細胞が産生するプロテアーゼによって断片化され、α鎖およびβ鎖(HGF-β)を生じる。これまでの研究から、HGF-βの新規受容体として、マクロファージ(Mφ)に発現しているマンノース受容体(MR)を同定した。今年度は、HGF-β/MR系がMΦからのサイトカイン産生にどう影響するかに着目し、下記の研究結果を得た。(A)骨髄由来の培養MΦをM1およびM2-MΦに活性化させたところ、MRはM2-Mφで発現が強く認められた。(B) HGF-βはM2-Mφを主な標的細胞とする可能性が浮上した。そこで、MΦのサイトカイン産生能に対してHGF-βの作用を検討したところ、HGF-βはM2-MΦの典型的な誘導因子であるIL-4の共存下でのみIL-10産生を著明に促進させた。この活性はMRノックダウンによって阻害されたため、MR依存的な活性であることが判明した。一方で、HGF-βはIL-1βやIL-6等の炎症性サイトカイン産生には大きな影響を示さなかった。(C)IL-4はIL-4受容体下流のJAK-STAT系を介してM2-MΦを誘導する。HGF-βはIL-4によるSTAT3活性化を増強する一方で、STAT6の活性化を抑制していた。HGF-βによるSTAT3活性化を阻害剤で抑制したところ、HGF-βのIL-10産生促進活性が阻害された。このことから、IL-4-STAT3経路にHGF-β/MR系が関与している可能性が強く示唆された。(D) HGF-βがIL-4シグナル経路を修飾することから、M2-Mφサブタイプの変化が予想された。M2マクロファージはM2a、M2b、M2cに細分化されるが、HGF-βはそれぞれのマーカー分子の発現に関しては変化を及ぼさなかった。肝細胞増殖因子(HGF)のプロテアーゼ分解産物であるHGFβ鎖(HGF-β)はマンノース受容体(MR)を受容体とし、IL-4共存下においてSTAT3活性を増強することでマクロファージのIL-10産生を高めることが明らかとなった(前年度)。今年度は以下の解析を行い、HGF-βがIL-10産生を高める分子機構の詳細について、特にSTAT3に注目して研究を進めた。(1) STAT3チロシンリン酸化増強のメカニズム:IL-4は受容体に結合し、JAKファミリータンパク質をリン酸化することで下流のSTAT3活性化をもたらす。今回、HGF-βはIL-4によるJAK1、JAK2およびJAK3のリン酸化を促進することが分かった。このメカニズムとして、HGF-β刺激によってMRとIL-4受容体が会合し、JAK活性化が促進されることを想定したが、MRとIL-4受容体の相互作用は共免疫沈降実験では認められなかった。(2)STAT3セリンリン酸化を介したSTAT3核内移行の促進:STAT3はそのセリンリン酸化によって核内に移行し、転写因子として働く。マクロファージに対してIL-4とともにHGF-βを作用させると、IL-4刺激単独と比較してSTAT3の核内移行が亢進した。また、HGF-βはERKを活性化させ、STAT3のセリンをリン酸化することも分かった。そこでERK活性化を阻害すると、STAT3セリンリン酸化が抑制されSTAT3の核内移行が減少するとともに、HGF-βによるIL-10産生促進活性もキャンセルされた。今年度の研究によって、HGF-β・MR系がIL-10産生を高める分子メカニズムとして、(1)JAKリン酸化促進によるSTAT3チロシンリン酸化の増強、(2)ERK活性化によるSTAT3セリンリン酸化を介したSTAT3核内移行の促進、を明らかにすることができた。HGF-βはJAKタンパク質の活性化を高めSTAT3チロシンリン酸化を増強するほか、p44/p42 MAPKの活性化亢進を介したSTAT3セリンリン酸化によりSTAT3の核内移行を助けることでIL-

10産生を誘導した。本研究の結果、HGF-βはMφに作用し、IL-10産生を介して炎症制御をもたらす可能性が示唆された。今年度の研究により、MRを介したHGF-βのIL-10産生促進活性が見出された。このことは、HGF-βが抗炎症作用を有するMφを誘導する可能性を示している。さらにその分子機構として、IL-4シグナルの修飾を明らかにできた。次年度、HGF-βの免疫機能をin vitro、in vivoにて検討していくための足がかりをつくることができ、研究はおおむね順調に進められていると考えている。医歯薬学今後、HGF-β/MR系がMφの免疫機能にどのような影響を及ぼすかをin vitro、in vivoの研究で検討する。in vitro解析では、HGF-βがMRを介してIL-4シグナルを修飾する分子機構の解明に取り組む。このほか、制御性T細胞等の特定T細胞の拡大、細胞外マトリックスの分解・産生、血管新生などへのHGF-βの影響についても解析予定である。in vivo解析では、HGF-β刺激で生じたMΦが病態にどのような影響を及ぼすのか、急性肝炎や関節リウマチといった炎症性疾患モデル動物へのadoptive transfer実験を予定している。今年度は当初、研究が順調に進展しており、機器の購入も行ったため研究費の前倒しを行った。その後研究の見直しを行い、物品の一部を購入しなかったため、次年度使用額(約10万円)が生じた。前述の研究計画に必要な抗体や生化学試薬、培養試薬等の消耗品、また実験動物の購入に研究費の7割を充てる予定である。研究成果の発表あるいは研究の打ち合わせのための旅費等に残額を使用予定である。
経験知とアルゴリズムの融合による数学オンラインテスト解答候補ツリーの自動生成

数式の正誤評価が可能なオンラインテストにおいて,学生から提示された様々な解答に対して柔軟に対応し,適切なフィードバックを与えることができる機能を提供できるように,想定される解答候補を効率的に生成する仕組みを構築することは重要な課題である。我々は,数学オンラインテストSTACKを活用して,典型的な問題のプロトタイプを作成し,そこから機械的なアルゴリズムにより構築された解答候補ツリーとしてのポテンシャル・レスポンス・ツリーに,教師の豊富な教育経験に基いて得られた知見としての経験知をもとに修正し,適切なものを構築していくことが,アルゴリズムと経験知の最も効率的な融合であることを見出した。本研究の目的は,従来のオンラインテストの評価方式として数式で解答を提示する数式評価可能なオンラインテストにおいて,良質な問題を設計するために不可欠である,学生から提示される様々な解答に対して柔軟に対応し,適切なフィードバックを与えることができる機能を提供できるように,想定される解答候補を効率的に生成し,整理する仕組みを構築することである。それは,最も重要であると同次に,時間的・知的コストを要する作業であるため,効率的な解答候補生成のために,限量子記号消去(Quantifier Elimination, QE)アルゴリズムを利用することを計画した。研究初年度では,STACKやMATH ON WEBを用いた数学オンラインテストの問題データを精査し,QEアルゴリズムを各問題にいかに適用するかということに対して様々な可能性を検討した結果,限量子記号を用いて問題を記述し,問題の種類を分類することをまず出発点であるという方向性を見出した。そして,その分類にもとづいて,各分類に対して典型的な解答候補を予め準備しておき(データベースを作成),それぞれの問題ごとに解答候補を提示する方法が現実的であるという見込みを持つに至った。そして,提示された解答候補に対して,豊富な教育経験を基盤として蓄積された教師の「経験知」による精査を行って,不足している解答候補を追加,修正し,最終的な解答候補ツリーを生成するという道筋を見出した。本来は,限量子記号を用いて各問題を論理形式で表現し,それを元に問題の様々なバリエーションを生み出し,これを各解答候補に到達するプロセスに対応させることを検討していたが,適切な指針を見いだせず,現在は限量子記号により問題表現することで,問題の分類を行い,各問題に対して典型的な解答候補を準備しておき,それに対応させるという次善策をとるに至り,2年目に行う具体的に構築する解答候補生成システムのための,設計の準備段階にとどまっていると言わざるを得ない。本研究の目的は,従来のオンラインテストの評価方法として数式で解答を提示する数式評価可能なオンラインテストにおいて,良質な問題を設計するために不可欠である,学生から提示される様々な解答に対して柔軟に対応し,適切なフィードバックを与えることができる機能を提供できるように,想定される解答候補を効率的に生成し,整理する仕組みを構築することである。それは,最も重要であると同時に,時間的・知的コストを要する作業であるため,効率的な解答候補生成が求められている。我々は,数学的なアルゴリズムとして限量子消去を利用し,豊富な教育経験を基盤として蓄積された教師の経験知を融合することで,効率的な解答候補ツリーを実現することを計画した。しかし,限量子消去アルゴリズムを適切に利用することによる,解答候補ツリーを自動的に生成することには至らなかった。その代案として,学習管理システムMoodle上で,数学オンラインテストシステムSTACKを活用して,典型的な問題のプロトタイプを作成し,そこから機械的なアルゴリズムにより構築された解答候補ツリーとしてのポテンシャル・レスポンス・ツリーをプロトタイプとして提示する。そのポテンシャル・レスポンス・ツリーに,教師の豊富な教育経験に基いて得られた知見を経験知として,解答候補の追加や削除など,より適切なポテンシャル・レスポンス・ツリーを構築していくことが,アルゴリズムと経験知の最も効率的な融合であると考えるに至った。初年度に到達した,効率的に解答候補を生成するための手法として,(1)限量子記号による問題の分類,(2)各分類された問題に対応した典型的な解答候補ツリーの作成,(3)用意された解答候補ツリーに対して,豊富な教育経験を基盤として蓄積された教師の「経験知」による精査に基づいた解答候補ツリーの修正,という一連のプロセス実現するシステムを開発していく。(1)の作業に対しては,すでに豊富な問題が蓄積されている数学オンラインテストシステムであるSTACKやMATH ON WEBのデータを活用し,問題の分類の決定に役立てる。また,(2)のために,STACKでは解答候補ツリーの一つである,ポテンシャル・レスポンス・ツリーの機構を備えているので,既存の問題のツリーを参考にしながら,典型的な解答候補ツリーを作成する。(3)を実現するために,解答候補ツリーを視覚化しながら,解答候補の追加,削除,修正が可能なシステムを設計していく。教育工学初年度は数学

オンラインテストのための問題の解答候補を生成するアルゴリズムを考えるために,まず研究代表者,分担者それぞれ独立にアイデアを練ることを重視したため,想定していたほど研究打ち合わせ旅費が発生しなかったた。このことが,当初の予定より旅費の執行が少なかった理由である。また,アルゴリズム設計のためのコンピュータを購入する段階には至らなかった。初年度以上に研究代表者,分担者の研究打ち合わせを密にするために,主に旅費として執行する予定である。また,アルゴリズム設計のための端末を購入する予定である。
受容体遺伝子導入によるアクチビンの増殖抑制効果の研究

アクチビン受容体にはI型、II型が存在する。受容体I,IB型cDNA、受容体II,IIB型cDNAを利用して発現ベクターを作製した。ヒト肝癌細胞株に発現ベクターを形質導入し、耐性薬剤を利用して単一のクローンを得た。ノザンブロッティングにより受容体のmRNAが発現していることを確認し、[^<125>I]アクチビンAを用いた結合実験により作られた蛋白が受容体として正しく機能していることを確認した。[^<125>I]アクチビンAが結合するためにはII型、またはI型+II型の発現が必要であり、I型のみでは結合しなかった。これらの細胞株を用いてアクチビンAによる増殖抑制効果を検討した。増殖抑制効果は細胞数、DNA量の経時的変化、[^3H]thymidineの取り込みを指標として測定した。しかしヒト肝癌細胞株PCL/PRF/5, Huh7, HLEの3株ともアクチビン受容体を発現させた後もアクチビンAによる増殖抑制効果は全くみられなかった。以上からアクチビンA不応性の原因は受容体以降のステップにあることが示された。アクチビンの細胞内の情報伝達機構はほとんどわかっていないが、TGF-βはサイクリン依存性キナーゼの活性を抑え、RB蛋白のリン酸化を抑制して増殖抑制作用を示すことがわかってきた。そこで形質導入したPCL/PRF/5細胞のRB蛋白のリン酸化の程度をアクチビンAの有無で検討したところ、アクチビンAによるRB蛋白のリン酸化の抑制は見られなかった。今回検討したヒト肝癌細胞株のアクチビンA不応性の原因は、受容体とRB蛋白の間のシグナルの異常にあると考えられた。
野生チンパンジーの社会交渉における身ぶり連関の規則性

本研究の目的は、微細な行動連関に注目することで、ヒトに最も近縁なチンパンジーの社会交渉における規則性を抽出することである。そうした規則性が社会的に形成されている可能性について検討した。平成18年9月4日から11月5日までの間、タンザニア共和国西部、タンガニイカ湖東岸にあるマハレ山塊国立公園に生息する野生チンパンジーMグループおよび隣接のYグループを対象として野外調査をおこなった。よく人に慣れているMグループについては、チンパンジーが日常的におこなう毛づくろい行動における身ぶり行動の連鎖に注目して調査をおこなった。こういった社会的に生成される規則性によって、チンパンジーの集団間に「文化」と呼ぴうるような地域差が生じることが明らかになっている。文化的な毛づくろいとして知られる対角毛づくろいの発達過程に注目して本研究の3年間およびそれ以前の数年間に継続して収集したデータを分析したた結果、幼少個体がこの毛づくろいをおこなう際には、母親の側から微細な形での働きかけが見られることが明らかになった。この内容については現在英文論文を執筆中である。また、ここまでに得られた結果の一部は、『Symposium International Recherche et Conservation des Grands Singes Africains』(ギニア・コナクリ11月)、『The Mind of the Chimpanzee』(米国・シカゴ3月)などで口頭発表をおこなったほか、本研究の根幹をなす基本的なアイディアについてはいくつかの和文論文として執筆した。本研究の目的は、ヒトの言語にみられる「規則性」の使用が野生チンパンジーの身ぶり連関にも見られることを明らかにし、その萌芽的規則のあり方を具体的に記述することにある。チンパンジーでは音声的コミュニケーションよりもむしろ、微細な身ぶりによるコミュニケーションのほうが突出している。本研究の対象は、タンザニア共和国西部、タンガニイカ湖東岸にあるマハレ山塊国立公園に生息する野生チンパンジーMグループである。このグループには、約60頭のチンパンジー個体がおり、全個体に名前がつけられ識別されており、人間の観察者に慣れている。平成16年度には、研究代表者がこれまでにマハレMグループを対象として撮影・蓄積したDVビデオデータをもとに、この中から社会的に用いられると考えられる微細な身ぶり(たとえば、毛づくろい開始をうながす身ぶりなど)をピックアップし、予備的なエソグラムの作成をおこなった。オリジナルのDVビデオデータは、身ぶり連関解析のために撮影されたものではないが、この作業で野生のチンパンジーが用いている身ぶりの種類、生起頻度などを予備的に確認することが可能となる。これは、次年度以降の野外調査で身ぶり連関をシステマティックに調べる際の基礎データとなるものである。ここまでで得られた予備的結果は、学会・研究会等の折に各方面の専門家と議論をおこない、それらの意見を取り入れて軌道の微修正をおこなった。また、本研究と関連の深い諸研究のレヴュー、および関連著作の書評等の執筆をおこなった。そしてそのような規則性が社会的に形成されている可能性を検討する。とくにチンパンジーが日常的におこなう毛づくろい行動における身ぶり行動の連鎖に注目して調査をおこなっている。前年までに引き続き、年度前半はDVビデオデータ解析による行動の基礎データの作成をおこなうとともに本研究と関連の深い諸研究のレヴュー、関連著書の書評などの執筆をおこなった。平成17年8月20日から12月12日までの間、タンザニア共和国西部、タンガニイカ湖東岸にあるマハレ山塊国立公園に生息する野生チンパンジーMグループを対象として野外調査をおこなった。このグループには、約60頭のチンパンジー個体がおり、全個体に名前がつけられ識別されており、観察者に非常に慣れているため、ほぼ終日の個体追跡が可能であり、詳細な行動の観察をすることができる。この野外調査で得たデータは現在分析中である。また、調査期間中に、新しくメスの移入が確認された。通常新しいメスは臆病なため観察は難しいが、移入直後の数日間詳細な観察をすることができた。異なる集団では、社会交渉における規則性にも違いが見られる可能性があるため、この観察は非常に重要である。ここまでに得られた予備的結果は、日本アフリカ学会(5月)、日本霊長類学会(7月)、国際シンポジウム(7月)、国際哺乳類学会(8月)、ホミニゼーション研究会(3月)などで口頭発表をおこなった。

文化的な毛づくろいとして知られる対角毛づくろいの発達過程に注目して本研究の3年間およびそれ以前の数年間に継続して収集したデータを分析したた結果、幼少個体がこの毛づくろいをおこなう際には、母親の側から微細な形での働きかけが見られることが明らかになった。この内容については現在英文論文を執筆中である。また、ここまでに得られた結果の一部は、『Symposium International Recherche et Conservation des Grands Singes Africains』(ギニア・コナクリ11月)、『The Mind of the Chimpanzee』(米国・シカゴ3月)などで口頭発表をおこなったほか、本研究の根幹をなす基本的なアイディアについてはいくつかの和文論文として執筆した。
中小技術企業における技術者の創造性・組織内アントレプレナーシップ促進に関する研究

本研究では、日本企業における研究開発人材(R&D人材)の創造性を高める職場風土・人事制度に関する研究を行った。具体的には、コーポレート・アントレプレナーシップ(Corporate Entrepreneurship, CE)という概念に着目し、日本企業においてCE風土が存在するのかについて検証を行った結果、日本企業においてもCE風土は存在することが明らかになった。また、CE風土が高い職場であればR&D人材のワークエンゲージメントと当該企業への定着意欲が高い傾向が見られた。本年度はコーポレートアントレプレナーシップの測定指標に関する先行研究のサーベイを行い、質問紙調査に使用する質問項目の作成を行った。また、コーポレートアントレプレナーシップと密接にかかわると考えられる、創造的成果を醸成する職場環境に関する先行研究サーベイを行うことで、上記のコーポレートアントレプレナーシップの観点ではやや希薄であった組織内の多様性に関する研究動向を整理した。上記先行研究の整理と並行して、関西地方で新製品・新市場を創出している中小製造業へのヒアリング調査を敢行することで、上記の質問項目の妥当性に関する意見も含む、業界のリーディング企業である中小製造企業がどのようにコーポレートアントレプレナーシップを構築しているのかを明らかにした。現在、ケースレコードを分析中で、論文として刊行する予定である。今年度は文献収集を行い、先行研究の分析を行った。定量的な分析においては、現在、労働政策研究研修機構の中小製造業に対するアンケート調査データを再分析を進めている。2013年度夏までにデータ提供者とともにワーキングペーパーを公刊する予定である。その再分析を進める過程で、日本におけるこれまでの既存の中小企業調査において、本研究の目的を沿った質問項目がなされているかに関して精査を行った。この精査によって、本研究に関連する項目で、既存研究において、何がすでに質問項目として聞かれているのか、何が質問項目としては抜け落ちているのかについて検討した。この検討によって、過去において本研究のテーマである「コーポレートアントレプレナーシップ(CorporateEntrepreneurship,CE)」に関連すると思われる質問項目、またCEに関わる創業者属性(Entreprenuerか事業承継者か、など)に関する質問項目を明らかにするとともに、今後の調査設計に資する情報を整理した。定性的な分析については、既存研究の中から、技術系中小企業に関する定性的研究を収集して、これまでの研究の潮流を整理するとともに、実務家へのプレヒアリングを行う際の新たな論点の抽出を試みている。2013年度春からプレヒアリングを進める準備を整えた。中小技術企業における組織内アントレプレナーシップ促進要因を解明することが本研究の課題であった。ヒアリング先の確保・折衝、アンケート調査票作成などにおいて予想以上の時間がかかり、大幅に遅れたが、ヒアリング及び大規模アンケート調査を行うことは出来た。アンケート調査においては、自動車産業、製薬産業、電機産業の研究開発技術者1008名から回答を得ることができた。所属組織の規模もバランスよく、回答者の所属企業規模が中小企業・大企業=1:1程度の回答比率であり、今後の分析において、技術系企業であっても大企業と中小企業では異なる点を明らかにするとともに、中小企業特有の組織内アントレプレナーの状況・課題を明らかにできると推測される。現在、アンケートデータも分析中、論文執筆中である。また、研究成果(中間成果)の社会的還元として、中小企業の人材マネジメントに関する一般公開セミナーを開催した。経営学、人的資源管理、経営組織先行研究サーベイ及び質問票設計前のプレヒアリングが予定通り進まなかった。プレヒアリングが予定通り進まなかった理由は、先方企業の業務が急激に忙しくなったことによるもので、プレヒアリングの再調整に時間がかかった。しかし、その間に、質問紙調査の大枠を作成することで、プレヒアリングにおいては質問紙調査の設問の妥当性に対する意見を聴取できた。先行研究のレビューは終えたものの、2012年度内にプレヒアリング及び調査は開始できていない。しかし、研究計画書の内容をより精緻化するためには、先行研究レビューの詳細な精査は必要不可欠であり、それを行う必要があった。この精緻化により、今後のヒアリングやアンケートはより焦点化でき、研究の焦点も明確化できる。本年度は繰越年度である。上述の通り、すでに質問紙調査質問設計と企業ヒアリングは終了しており、来年度はアンケート調査と成果の整理を残すのみである。アンケートを年度明け早々に敢行して、早期の研究成果発表を行う予定である。2013年度は、2012年度に精緻した分析フレームワークに則り、ヒアリング及びアンケートを開始する。アンケートにおいてはパイロット調査を行い、調査項目の適切さに関するレビュー(点検)を行う。ヒアリングはケースレコードを作成して、事例(事例群)分析を行う。質問紙調査前のプレヒアリングが、先方企業の業務の都合により、計画通りに実施できなかったため、質問紙調査に使用する予定額を繰り越した。質問紙調査の実施及び成果発表に使用する。2013年度は、十数社に及ぶヒアリング、ウェブによるアンケート調査を遂行する。そのため、研究費の大部分は調査旅費及びアンケート調査に使用する。