hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNA2重鎖切断の修復の分子メカニズムを利用した放射線障害予測法の開発

「患者のリンパ細胞のDNA-PK(DNA依存性プロテインキナーゼ)活性と発癌の関係」染色体不安定性の存在は、様々な臓器の発癌において重要な役目を担っている。DNAの2重鎖切断の修復系は、染色体異常の発生を抑制することにより、遺伝的安定性の保持に関わっている。DNA-PKはDNAの2重鎖切断の修復に主要な役割を果たしている。そこで、本研究では、癌患者(乳癌、頭頚部癌、子宮頸部癌、食道癌、悪性リンパ腫)と健常者でDNA-PK活性に差がみられるかどうか、また、DNA-PK活性と染色体不安定性に関係がみられるかどうかを検討した。結果は、乳癌、子宮頸部癌の患者では健常者より、有意差を持って、リンパ細胞のDNA-PK活性は低かったが、他の癌腫では健常者と有意差がみられなかった。また、放射線治療された患者のリンパ細胞のDNA-PK活性の変化を経時的に調べた所、大部分で低下が見られ、特に照射範囲が大きい症例や化学療法を同時併用された症例にDNA-PK活性の低下が大きかった。このDNA-PK活性の低下は、大部分の症例では放射線治療終了後徐々に回復したが、放射線治療終了後1年経過しても、放射線治療前のDNA-PK活性に回復しない症例がみられた。また、リンパ細胞の染色体異常の頻度は、DNA-PK活性が低いほど、多いことを発見した。以上より、放射線治療により、照射部位のDNA-PK活性が低下されることにより染色体異常の頻度が増加することが示唆された。この現象が放射線発癌のメカニズム一つである可能性があると考えられる。放射線治療の晩期障害が、リンパ細胞のDNA-PK活性が予測できないかを検討したが、晩期障害の頻度が少なすぎ、現在の所、明確な結果が得られていない。子宮頸部癌は、その発癌過程に、パピローマウイルスの感染が大きく関与していることが知られているが、DNA-PKがパピローマウイルスによる正常子宮粘膜の癌化過程に影響を及ぼしていることを示唆していると思われる。また、乳癌においては、遺伝性のものは、BRCA1やBRCA2といった原因遺伝子が発見されているが、我が国において大部分を占める散発性乳癌は、未だ原因遺伝子が発見されていない。BRCA1やBRCA2は、DNAの2重鎖切断の修復において重要な役割を果たしている。また、我々の調査した乳癌患者は、全て散発性乳癌であった。よって、DNA-PKが、散発性乳癌の発生に影響を与えている可能性が考えられる。平成17年度は、乳癌、子官頸部癌の発癌過程に及ぼすDNA-PKの基礎研究を進めるとともに、放射線治療された患者のリンパ細胞のDNA-PK活性の変化を調べ、放射線発癌のメカニズムの検討も行う予定である。
学校運動部活動の歴史的展開に関する総合的研究

日本のスポーツ文化は、欧州のそれが地域社会のクラブによって支えられてきたのとは対照的に、学校の運動部活動によって支えられてきた。では、この日本固有のスポーツのあり方である学校運動部活動は、いかにして形成・拡大・維持されてきたのか。この問いに研究代表者は継続的に取り組んでいる。その一環として本研究では、学校運動部活動の歴史的展開を、a)明治20年代から現在までの、b)中等教育機関を対象に、c)実態・政策・言説の視点から、d)事例分析による個別史と、e)米・英との比較も加えて、総合的に考察した。この日本固有のスポーツのあり方である学校運動部活動は、いかにして形成・拡大・維持されてきたのか。その一環である本研究の目的は、学校運動部活動の歴史的展開を、a)明治20年代から昭和末期までの、b)中等教育機関を対象に、c)実態・政策・言説の視点から、d)事例分析による個別史と、e)米・英との比較も加えて、総合的に明らかにすることである。2012年度は、2011年度に引き続き、戦後日本の中学校・高等学校の運動部活動の歴史的展開を解明する作業に取り組んだ。具体的には、教師集団が運動部活動のあり方をどのように考え、それを実践してきたのかを、教師自身の言葉や日本教職員組合の関連資料などを下に検討した。この作業は、2011年度に行った戦後運動部活動の全体史を踏まえて、教師に焦点を当てた個別史として位置づけることができる。結論としては、戦後の教師たちは、一方で「教師の運動部活動への従事は、教育か、それとも労働か」という葛藤を抱えながら、もう一方で「運動部活動に全生徒が自主的に参加するには、どうすればよいか」という難問に向き合ってきた。それゆえに、運動部活動が選手中心主義に傾くことを否定したり、必修クラブ活動の設置を否定したり、運動部活動そのものを社会体育に移行することに躊躇したりしてきた。その帰結として、戦後の教師たちは運動部活動を消極的ながら維持し続けたことを明らかにした。2013年度は、戦前から戦後を経て現在に至るまでの運動部活動の歴史的展開を解明する作業に取り組んだ。具体的には、2011年度に行った戦後運動部活動の実態・政策・言説の関係と変遷を検討した全体史と、2012年度に行った日本教職員組合の運動部活動に関する見解を検討した個別史的研究を組み合わせながら、それを明治時代からの歴史的流れの中に位置づけ直し、総括的な通史を描こうとしたものである。また2013年度には、米・英における運動部活動の歴史的展開に関する文献調査も行った。日本の運動部活動の国際的特徴を示すためには、その明治導入期や戦後改革期のモデルになりながら、結局は、日本ほど大規模化することはなかった米・英の運動部活動の歴史と比較し、その異同を検討する必要がある。しかし、わが国に紹介されている米・英の体育・スポーツ史は、教科体育中心であり、運動部活動の史的全体像は不十分である。そこで米・英の基礎的な文献を網羅的に蒐集する調査を実施した。今後は、これらの資料などを通じて、より詳細な分析を進める必要がある。2011年度は、主に、戦後日本の中学校・高等学校の運動部活動の歴史的展開を解明する作業に取り組んだ。

具体的には、終戦直後から2000年代までを対象に、実態・政策・言説に関する資料を下に、その戦後史を記述した。結論的にいうと、運動部活動の戦後史は、(1)民主主義的確立期(1945年1953年)、(2)能力主義的展開期(1954年1964年)、(3)平等主義的拡張期(1965年1978年)、(4)管理主義的拡張期(1979年1994年)、(5)新自由主義的/参加民主主義的再編期(1995年以降)、の5つに時期区分できる。こうした時期区分が示唆するのは、運動部活動の戦後の拡大過程が、とくに(1)・(3)・(4)の時期における学校教育の民主主義化・平等主義化・管理主義化と密接に連動してきた可能性である。言い換えると、運動部活動がこれほどまでに大規模になった歴史的背景には、民主主義的な教育を実現するため、平等主義的な教育を実現するため、管理主義的な教育を実現するために、スポーツが必要とされたからであると示唆される。一見すると教育とは無関係に思われるスポーツが学校の中で行われ、教師の手によって指導されてきた背景には、こうした日本特殊的な歴史があるといえる。日本のスポーツ文化は、欧州のそれが地域社会のクラブによって支えられてきたのとは対照的に、学校の運動部活動によって支えられてきた。では、この日本固有のスポーツのあり方である学校運動部活動は、いかにして形成・拡大・維持されてきたのか。この問いに研究代表者は継続的に取り組んでいる。その一環である本研究の目的は、学校運動部活動の歴史的展開を、a)明治20年代から昭和末期までの、b)中等教育機関を対象に、c)実態・政策・言説の視点から、d)事例分析による個別史と、e)米・英との比較も加えて、総合的に明らかにすることである。2014年度は、2013年度に蒐集した米・英の運動部活動の歴史的展開に関する文献の整理と読解に取り組んだ。日本の運動部活動の国際的特徴を示すためには、その明治導入期や戦後改革期のモデルになりながら、結局は、日本ほど大規模化することはなかった米・英の運動部活動の歴史と比較し、その異同を検討する必要がある。しかし、わが国に紹介されている米・英の体育・スポーツ史は、教科体育中心であり、運動部活動の史的全体像は不十分である。そこで文献調査を実施し、運動部活動の展開に関する日・米・英の比較史的考察を行った。ただし、蒐集できた文献の質と量はテーマの大きさに比して十分であったとは必ずしもいえない。むしろ、これから本格的な国際比較研究に進むための課題が浮き彫りになった。以上を踏まえながら、研究成果の総括として、日本の学校運動部活動の形成・拡大・維持過程のプロセスをまとめた。スポーツ科学戦後日本の中学校・高等学校の運動部活動の歴史的展開を解明する作業に取り組むことができたため、計画通りに、概ね順調に進んでいる。計画通りに、概ね順調に進んでいる。2013年度は、戦前から戦後を経て現在に至るまでの運動部活動の歴史的展開を解明する作業と、米・英における運動部活動の歴史的展開に関する文献調査を行うことができた。2011年度は、主に、戦後日本の中学校・高等学校の運動部活動の歴史的展開を解明する作業に取り組んだ。引き続き、計画通りに研究を進めていく。
哺乳類の概日リズムにおける時計遺伝子転写振動の役割に関する研究

概日時計に必須な抑制型時計遺伝子を標的として概日転写調節配列をゲノム編集によって特異的に破壊した細胞株を作成し、細胞自律的な概日リズムに及ぼす影響を検討する。さらに、個体レベルでも概日リズムへの影響を検討する。そのため、細胞実験同様に概日転写調節配列が破壊されたマウスを作成して概日リズム解析を実施する。概日リズムが検出されるならば、転写振動機構は概日時計の中心的な振動発生源とは言えない。
ポルフィリン・ヘム代謝異常からみた高血圧に対する新たな鉛中毒の作用機序の解明

10週齢の雄性、ウィスターラット6匹を、蒸留水のみのコントロール(C)群3匹と100ppmの低濃度酢酸鉛を含んだ蒸留水を飲ませる鉛投与(P)群3匹に分け60日間投与を行った。体重(g)はC群:506.7±25.2、P群:520.0±10.0(p>0.1)、経口飲水量は(ml/60day)C群:1703.3±20.8、P群:1925±153.2(p>0.1)と有意差はなかった。血中鉛濃度(μg/dl)はC群:1.50±0.87、P群:6.67±2.51(p<0.1)とP群で有意に上昇していた。収縮期血圧(mmHg)はC群:115±6.08、P群:133±5.56(p<0.05)と明らかにP群で上昇を認めた。さらに24時間尿中NOx(μM/day)の排泄量を測定したところC群:36.4±5.51、P群:44.6±4.48(p<0.1)とP群でやや高値を示していた。上記測定終了後、胸部大動脈を採取し血管張力実験とHeme Oxygenase-1(HO-1)の蛋白発現解析を行った。血管張力実験ではP群でphenylephrineによる収縮反応が高まり、acetyl-cholineとsodiumn nitroprussideに対する弛緩反応が低下していたが、いずれも有意差を認めなかった。HO-1の発現量をWestern blottingによって解析したところ、P群に有意な発現上昇を確認した。しかしながら今回は血管張力実験の検体と共に大動脈採取を行っており、HO-1は採取後の処理によって誘導が認められた可能性も否定できないため、今後、採取法を再度検討し再評価が望まれる。また正常12週齢ラットの胸部大動脈リングを0.1から10μMの酢酸鉛を含む培養液中で24時間培養しHO-1の発現をみたが、発現量に影響は見られなかった。故にHO-1の発現は鉛投与による急性効果ではない可能性がある。今後は例数を増やすと共に経時変化や週齢による影響の違いなどを検討しなければならない。
アルコールの脂質代謝産物が各種細胞の情報伝達系に及ぼす効果の機能形態学的な検証

アルコール飲酒に伴い、各種の脂肪エチルエステル(FAEEs)が体内で精製され、膵腺房細胞や血球系細胞ではFAEEsによって細胞内情報伝達系の乱れが引き起こされると報告されたことから、各種FAEEsに対する反応を、血管系や血球系、外分泌細胞で検討した。実験には共焦点レーザー顕微鏡を用いてカルシウムイメージングと生細胞・死細胞分別をおこなった。その結果、各種FAEEsによる刺激は、先行研究で示されたほど明瞭なものではなかった。この理由は、組織形態を保ったままの標本でありダメージを受けにくかったためと思われる。また単離細胞で観察された反応は、溶媒に用いたDMSOによる非特異的反応であった。アルコール飲酒に伴い、各種の脂肪酸エチルエステル(FAEEs)が体内で生成され、膵腺房細胞や血球細胞では、FAEEsによって細胞内情報伝達系の乱れが引き起こされると報告されてきたことから、各種FAEEsに対する反応を、血管系(脳組織や通常の結合組織から分離した細動脈、細静脈と毛細血管で、血管内皮、平滑筋、周皮細胞の反応を解析)、神経系(上頸神経節、脊髄後根神経節、PC12)、血球系(腹腔由来のマスト細胞と単核細胞、末梢血白血球)、外分泌系(膵臓外分泌部)で検討した。実験には高速共焦点レーザー顕微鏡を用い、蛍光色素としてIndo-1を負荷した。前年度では、膵腺房細胞で細胞死に至る組織・細胞が観察されたにもかかわらず、[Ca2+]i変動が観察されにくかった。これは粗製FAEEsが灌流液中のBSAと結合したためかもしれない、ということで、本年度は純化したBSAを使用して実験をおこなった。それにもかかわらず、本年度も同様に[Ca2+ ]iでは変化が少なく、先行研究で記載されているほど、[Ca2+]i上昇による細胞障害は重要でないように思われた。先行研究では完全単離腺細胞を使用していたが、我々は羨望構造を維持したままの生組織標本を用いていることから、細胞に対するダメージが軽減されたせいかもしれない。また、平成24年度に用いた高速レーザー顕微鏡は光ダメージがおきにくく、生理的な反応を人工産物無しに観察することに適したものであるのに対し、先行研究で用いられた顕微鏡ではゆっくりした走査による光ダメージが生じていた可能性もある。なお、前年同様に、ラット腹腔から得られた血球系の細胞では、Palmitoleic Acid Ethyl Esterで一部の単核細胞で急激な[Ca2+]i変動を引き起こしたが、その細胞種を同定するには至らなかった。至らなかった。アルコール飲酒に伴い、各種の脂肪酸エチルエステル(FAEEs)が体内で生成され、膵腺房細胞や血球細胞では、FAEEsによって細胞内情報伝達系の乱れが引き起こされると報告されてきたことから、各種FAEEsに対する反応を、血管系、血球系(腹腔由来のマスト細胞と単核細胞、末梢血白血球)、外分泌系(膵臓外分泌部)で検討した。一昨年度までは、膵腺房細胞で細胞死に至る組織・細胞が観察されたにもかかわらず、[Ca2+]i変動が観察されにくかった。昨年度に引続き純化したBSAを使用して実験をおこなったが[Ca2+ ]iでは変化が少なく、先行研究で記載されているほど、[Ca2+]i上昇による細胞障害は重要でないように思われた。私どもは生体組織構造を維持した生組織標本を用いているのに対し、理化学研究所では単離細胞を用いている。組織形態を保っていることで、細胞に対するダメージが軽減されたものと思われる。ラット腹腔から得られた血球系の細胞では、Palmitoleic Acid Ethyl Esterで一部の単核細胞で急激な[Ca2+]i変動を引き起こしたが、それはFAEEを溶解したDMSOによる人工産物であることがわかった。なお、この実験をおこなうに際し、血管径へ及ぼす影響を調べるため、細動脈に加え細静脈標本の作成を企図し、それに成功した。細動脈の平滑筋細胞が紡錘形であるのに対し、細静脈の平滑筋細胞は多角形であり、機能的差異を伺わせた。実際、種々の生理活性物質に対する反応性は異なっていた。今回の実験ではFAEEによる細胞障害は証明できなかったものの、副次的ではあるが興味深い知見を得ることが出来た。アルコール飲酒に伴い、体内では各種の脂肪酸エチルエステル(FAEEs)が生成される。最近になり膵腺房細胞や血球細胞では、FAEEsによって細胞内情報伝達系の乱れが引き起こされると報告されてきた。これまでの報告からすると、FAEEsが何らかの機序を介して[Ca2+]

i動態などの細胞内情報伝達系を乱していることから、FAEEsに対する反応を各種細胞・臓器で比較検討した。平成23年度は、各種FAEEsが血球系と外分泌系の各種細胞に及ぼす効果を、[Ca2+]i変動あるいは細胞死の有無で判定した。ラットから膵臓腺房および腹腔内単核球、肥満細胞の標本を作成し、各種FAEEsを10-710-4Mの濃度で作用させた。その結果、先行研究の報告で効果があるとされていたPalmitoleic Acid Ethyl Esterは膵臓の[Ca2+]i変動をきたさなかった。またOleic Acid Ethyl Esterも幾分の上昇をみたものの、さほど明瞭な変動ではなかった。しかしながら、エチジウムホモダイマーによる細胞死イメージングでは死に至る細胞が多くみられた。Ca2+イメージング法では、観察対象細胞が限られるため、反応した細胞を見落としている可能性が高い。また、膵腺房の形がきちんと保たれている正常な腺房では変化がほとんど無いのに対し、腺房分離処理中に傷害をうけて腺房の形が歪になった標本ほど、FAEEsによる細胞死は顕著にみられた。血球系の細胞では、Palmitoleic Acid Ethyl Esterで一部の単核細胞で急激な[Ca2+]i変動を引き起こしたが、マスト細胞にはほとんど効果がなかった。エチジウムホモダイマーによる細胞死イメージングの結果もほぼ同様であった。先行研究に比べて反応が弱かったのは、FAEEsが灌流液中のBSAと結合したせいかもしれない。前年度に得られていた実権結果の再現性が乏しく、実験系の再立ち上げを余儀無くされた。繰り返し実験をおこなっても先行研究の結果をトレースすることができないことから、本年度は、ひとつひとつの事項で起きうる人工産物の可能性を排除していく地道な作業に終始した。なお、派生実験としておこなっていた血管系標本を用いたカルシウムイメージングの実験では、静脈系と動脈系の血管平滑筋の差異が明らかになったことから、FAEEの実験にに割く時間が少なくなったことも遠因となってた。新研究室への移転が予定されていたため、それにあわせて実験計画を立案していたものの、震災に伴い、引っ越し業務が遅れた。あわせて物品調達も思うに任せなかった。震災に伴い、教育カリキュラムの遅れも影響した。試薬の変更(通常BSAから精製BSAへ)がおきたため、当初予定していた網羅的解析ができなかった。ただし、卒業研究で来室した学生の助力を受け、血管標本の作成は予定通りできた。最終年度であることから、これまで反応が観察された血管系標本と血球系標本を用いた実験に集中する。具体的には、1) [Ca2+]i変動が如何なる機転によるものか(InfluxかMobilizationか、あるいは除去系の破綻か)を判定する。2) [Ca2+]i変動が見られた細胞の種類を同定する。【腹腔単核球や末梢血白血球】グリッドで位置決めがなされやすいカバーグラス上に細胞を播種し、[Ca2+]i変動観察後に、CD4, CD8, CD14等の細胞膜表面マーカーによる免疫組織化学的な同定やギムザ染色を施す。3) [Ca2+]i変動を、超高速イメージングが可能なYokokawa CSU-Xで観察する。
実現可能な配分メカニズム理論の構築

今年度得られた研究成果は大きく分けて以下の三つにまとめられます。第一に、前年度から行っていた提携構造が交差族をなす協力ゲームの仁を計算するアルゴリズムについて、ポリマトロイド理論の論文を読み、研究の理論的基礎を補強しました。さらに、前年度に得られた、交差族上の協力ゲームの仁の多項式時間可解性の結果に加え、非負の仁を計算する多項式時間アルゴリズムの存在を示しました。第二に、既存の配分方法を定義する制約の中で、取り除いても最終的な配分結果に影響しない(冗長な)制約について調べました。その結果、協力ゲームの代表的な配分方法の一つであるコアにおいて、ある制約が冗長であれば、安定集合についても冗長であることがわかりました。この結果により、安定集合の特徴付けがより容易になったと考えられます。次に、仁についてもある制約が冗長である十分条件を得ました。この結果は、Huberman(1980)において既に示されていることですが、より明瞭な証明を提示できたことに意義があります。第三に、グループ同士の繋がりと個々人の繋がりの二つのコミュニケーション構造を考慮したモデルについて、各グループの部分集合が他のグループと提携可能であると仮定して、そのようなモデルにおける配分方法の性質について明らかにしました。ネットワークの中心性分析への応用を想定して、提案する配分方法の対称性やNull player axiomなどを満たすことを示しました。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。
学校教育現場のためのスポーツ指導支援システムの開発

本研究は,「学校教育現場のためのスポーツ指導支援システムの開発」を目的とする。加えて,ICT機器の導入による,学校教育とりわけ運動部活動の指導にかかる教育効果ならびに教員負荷の軽減効果を検証するものである。それを通して,生徒・学生,教員双方にとって安全・正しく・楽しいスポーツ環境を提供することを目指す。開発する支援システムは,安価かつ携帯性の高い,タブレット端末付属のカメラ等の撮影装置を用いて,スポーツ動作の運動データを測定,分析する方法を提案する。そのシステムを複数の部活動指導の現場で利用してもらい,スポーツ指導効果ならびに教員の負荷の低減効果を評価する。
マイクロ波による非平衡局所加熱を用いた革新的触媒反応系の構築

本研究では、マイクロ波による非平衡局所加熱を用いた革新的触媒反応系を構築した。ターゲットは、有機合成化学反応において最も重要な反応である炭素一炭素形成反応を基軸とし、鈴木一宮浦カップリング反応などの検討を行った。触媒として、マイクロ波吸収能の指標である磁性損失係数の大きいナノ粒子を設計・合成し、触媒反応では、反応速度、活性化エネルギーを算出し、通常加熱法と比較することにより、マイクロ波の寄与を解明した。本研究目的は、マイクロ波による非平衡局所加熱を用いた革新的触媒反応系を構築することである。ターゲットは、有機合成化学反応において最も重要な反応である炭素-炭素形成反応を基軸とし、鈴木-宮浦カップリング反応などの検討を行う。触媒として、マイクロ波吸収能の指標である磁性損失係数の大きいナノ粒子を設計・合成し、触媒反応では、反応速度、活性化エネルギーを算出し、通常加熱法と比較することにより、マイクロ波の寄与を解明する。H22年度は、計画通りマイクロ波吸収能の高いナノ触媒を設計・調製した。金属はニッケルを軸とし、マイクロ波浸透深度、触媒表面積、触媒分散能を考慮して、10-100nmのナノ触媒を設計した。本年度は、1元系では、粒径依存性を検討するためにNiナノ粒子の精密粒径制御をおこない、極めて粒径の揃ったナノ粒子の合成に成功した。2元系では、表面酸化状態や、内部構造によるマイクロ波との相互作用を解明するために、Ni-Cuコアシェル粒子を設計・合成し、合成時の金属比によりコアシェル比をコントロールすることに成功した。また、本合成法からのNi-Cuナノ粒子は、表面に薄い酸化ニッケル層が確認されたが、酸化銅の存在は確認されなかった。これらの構造は、XRD, TEM, XPS, ADF-STEMで評価し、物性は、SQUID磁化率測定から飽和磁化、残留磁化を求め、ネットワークアナライザーを用いたSパラメーター法測定からは、複素誘電率・複素透磁率を求め、磁性損失係数を算出した。これらの金属触媒は、マイクロ波2.45GHz.5.8GHz照射下で触媒活性が高いことが示唆された。H22年度は、計画通りナノ触媒を用い、マイクロ波触媒反応系の構築を行った。炭素-炭素形成反応をターゲットとして、ナノ触媒の粒径依存性やマイクロ波照射条件を検討した。モードはシングルモードマイクロ波装置を用いた場合が最も効率が良かった。ニッケルナノ粒子触媒は、マイクロ波照射下において磁性損失により非平衡局所加熱を引き起こし触媒界面でバルク温度より高温状態を形成し、その結果として通常加熱に比べ短時間、高収率の革新的触媒反応系を築くことに成功した。
国際標準となるチベット美術の情報プラットフォームの構築と公開

本プロジェクトの主たる目的であるチベット仏教美術情報プラットフォームの構築と公開を実現させた。公開された資料の中心を占めるのは鶴見大学図書館に所蔵されている逸見梅栄の画像コレクションである。これらは戦前に中国の旧・満州を中心に撮影された写真データ約2500点で、いずれもチベット美術の画像データとして極めて高い歴史的価値を持つ。これに加え、データベース公開にむけての資料収集のための現地調査を中国、インド、ネパール、イギリス、アメリカ合衆国等で実施するとともに、国内の研究機関等が所蔵するチベット美術の画像データを、情報プラットフォームに統合する作業を進めた。本研究は仏教美術を中心としたチベット美術の研究基盤を整備し、視覚芸術を中心としたチベット文化の全体像を明らかにすることをめざす。そのために、中国、インドにおいてチベット美術の画像資料を組織的に収集するとともに、国内の諸機関に所蔵されているチベット美術の歴史的な画像データを整理・統合し、インターネット上で公開するための統一的フォーマットの開発をすすめた。海外調査としては、平成25年12月に、中国の承徳市と北京市において、チベット美術の調査を行った。これは、本研究の主要な調査対象のひとつである逸見梅栄の画像資料にかんするものである。鶴見大学図書館に所蔵されている戦前の逸見梅栄のチベット関係の画像資料について、被写体の確定と現在の状況との比較を行った。とくに承徳市の外八廟と、北京市の雍和宮について、現地研究者の協力を得て、詳細な調査を行った。逸見梅栄の画像データに関しては、およそ1500点について、画像データベースを整備し、インターネット上で公開した。また、『鶴見大学図書館所蔵逸見梅栄コレクション画像資料』の三分冊を刊行し、紙媒体による成果刊行もおこなった。国内の調査・研究としては、高野山大学が所蔵するラダック地方のチベット美術の画像資料について、撮影フィルムのデジタル化をおこない、それぞれのデータに関する分析を進めた。また、チベット美術に関するテキスト情報の収集と整備を行った。これらのデータをもとにしたチベット美術に関する情報プラットフォームの制度設計と汎用化を進めている。本研究は、仏教美術を中心としたチベット美術の研究基盤を整備し、視覚芸術を中心としたチベット文化の全体像を明らかにすることを目的とする。海外調査としては、平成27年3月に、中国の瀋陽市において、チベット美術の調査を行った。これは、昨年度に引き続き、本研究の主要な調査対象のひとつである逸見梅絵の画像データの全体像を解明するためである。鶴見大学図書館に所蔵されている逸見梅栄の画像データには、戦前の瀋陽市(当時は奉天)で撮影された画像が多数含まれている。これらの資料の多くは奉天博物館(当時)のコレクションであったが、戦後、瀋陽市の遼寧省博物館に引き継がれた。今回の調査は、本格的な調査の予備段階で、現存資料の確認を遼寧省博物館において行った。国内の逸見梅栄の写真資料に関しては、鶴見大学図書館に所蔵され、これまで未整理であったガラス乾板資料約300点と、フィルム約500点について、内容の確認とデジタルデータ化をすすめた。これらの画像データは、来年度、印刷物およびインターネット上で公開する予定である。また、逸見梅栄の著作との対応を整理した『逸見梅栄画像資料基本データ』を刊行した。このほか、国内の資料として、研究代表者が撮影したラダック地方のヘミス寺の成就者図の写真を公開した。これらのデータをもとに、昨年度、試験的に公開したチベット情報プラットフォームの充実を図り、その問題点や改良点について検討を重ねた。なお、平成26年4月から6月まで龍谷ミュージアムで開催された「チベットの仏教世界展」に全面的に協力し、美術作品の展示、解説書の刊行、講演会の開催などを通して、研究成果の社会への還元につとめた。海外調査としては、平成27年10月から11月にかけて、中国の瀋陽市において、チベット美術の調査を行った。これは、昨年度に引き続き、本研究の主要な調査対象のひとつである逸見梅栄の画像データの全体像を解明するためである。調査の数ヶ月前に、遼寧省博物館が新築、移転し、あらたな施設での調査となったため、保存状況と今後の方針などについて、現地研究者から情報を収集した。あわせて、北京市の故宮博物院において、同機関所蔵のチベット美術について調査を行った。国内の逸見梅栄の写真資料に関しては、鶴見大学図書館に所蔵され、これまで未整理であったガラス乾板資料約300点について、内容の照合、被写体の同定を行い、情報のデータベース化をすすめた。その成果として『鶴見大学図書館所蔵逸見梅栄コレクション画像資料6』(アジア図像集成研究会、2016年、300頁)を刊行した。これらのデータをもとに作成を進めてきたチベット情報プラットフォームをインターネット上で本格的に稼働させ、その問題点や改良点について検討を重ねた。研究分担者の高本康子は、米国コロンビア大学の東アジア図書館(East Asian Library)において、戦前の満州のチベット仏教に関する資料収集と調査を実施した。これにもとづいて、チベット仏教美術制作の背景となる当時の政治状況や文化状況の解明をすすめ、成果を公表した。そのほか、乾仁志はラダック地方の仏教美術に関する調査・研究、高田良宏はデータベースの開発、高島淳はテキスト情報に関する検索システムの開発などを進めた。

海外調査、国内調査、共同研究の実施など着実に研究を進め、その成果を、インターネット上での情報プラットフォームで本格的に公開したことをはじめ、刊行物、講演会の開催など、さまざまな形で一般に公開している。とくに、鶴見大学図書館所蔵の逸見梅栄の画像資料については、未発表の写真資料の分析を終え、プラットフォーム上でその全体像を提示することができた。研究分担者による研究成果の公表も頻繁に行われ、生産性も高い。本研究は、仏教美術を中心としたチベット美術の研究基盤を整備し、視覚芸術を中心としたチベット文化の全体像を明らかにすることを目的とする。海外調査としては、平成28年8月から9月にかけて、インド、マハーラーシュトラ州において、仏教美術の調査を行った。調査対象はムンバイ市内のチェトラパティ・シヴァージー博物館(旧・プリンス・オブ・ウェールズ博物館)が所蔵するチベット及びネパール仏教に関する美術作品である。これは、インド国内におけるチベット系美術の重要なコレクションのひとつであるが、これまで体系的な調査は行われておらず、その全貌はほとんど知られていなかった。今回の調査では、主要な作品の写真撮影と、名称、時代、素材、法量などの基本的なデータを収集した。また、マハーラーシュトラ州内の主要な石窟寺院についても現地調査を行い、チベットの仏教美術との比較研究のための資料を収集した。国内の逸見梅栄の写真資料に関しては、鶴見大学図書館に所蔵され、これまで未整理であったガラス乾板資料約200点、および35mmフィルム写真約300点について、内容の照合、被写体の同定を行い、情報のデータベース化をほぼ終えた。その成果は『鶴見大学図書館所蔵逸見梅栄コレクション画像資料7・8』(アジア図像集成研究会)として、平成29年度前半に刊行を予定している。これらのデータは「アジア図像集成情報プラットフォームAsian Iconographic Resources Information Platform」(http://air-p.jp)において、順次、公開を進めていく。研究分担者の高本康子は、戦前の満州のチベット仏教に関する資料収集と調査を継続的に実施している。乾仁志はラダック地方の仏教美術に関する調査・研究、高田良宏はデータベースの開発、高島淳はテキスト情報に関する検索システムの開発などを進めている。海外調査、国内調査、共同研究の実施など着実に研究を進め、その成果を、インターネット上での情報プラットフォームで継続的に公開していることをはじめ、刊行物、講演会の開催など、さまざまな形で一般に成果を発表している。とくに、鶴見大学図書館所蔵の逸見梅栄の画像資料については、未発表の写真資料の発見と分析を終え、プラットフォーム上でその大半を提示することができた。研究分担者による研究成果の公表や、研究成果の社会還元も頻繁に行われ、生産性も高い。海外調査としては、平成29年8月にアメリカ合衆国ニューヨーク市において、資料調査と資料収集を行った。調査対象はメトロポリタン美術館所蔵のチベット美術を中心とする仏教美術コレクション、およびルービン美術館所蔵のチベット美術、ネパール美術のコレクションである。
半導体と金属をナノ複合させた環境適合型高効率セラミックス熱電発電材料の開発

より高い変換効率を持つセラミックス焼結体を作製することを目的としてCuOを添加したAgSbO_3をはじめとするナノ粒子の金属を分散させた半導体焼結体について調べた。まず、AgSbO_3系が高い熱電変換特性を示す理由を解明すべく、焼結体中の銀の粒径や分布の状態を調べるため、焼結時間の異なる試料を作製し、熱電特性とその中の銀の微粒子の関係について調べ、作製方法に関して、(a)か焼条件の影響と、(b)原料粉末作製法の影響について検討した。また、CuO以外に、ZnO, CoO, Fe_2O_3, PdO, WO_3を添加した系についても評価した。また、金属ナノ微粒子を半導体に分散させた系として、LaCoO_3中へのCa_3Co_4O_9についても実験を行った。以上の結果、次のような知見を得た。(1)AgSbO_3焼粘体作成の際の合成条件やか焼条件の検討より、この系の熱電変換効率が微細に析出している銀粒子のサイズや分布状態に影響を受けることを見出した。(2)AgSbO_3にZnO, CoO, Fe_2O_3あるいはPdOを添加すると電気伝導度が向上しゼーベック係数の絶対値が減少することを見出し、これらの酸化物の添加によりキャリアが増加したことを示した。(3)La_2NiO_4にFe_2O_3を添加することで、LaNiO_3を析出させることは成功したが、キャリア濃度が低下し、性能の向上を得られることは難しかった。(4)AgSbO_3の状態密度計算により、伝導を担っている軌道はアンチモンの5s軌道であり、この軌道の改良が、高い熱電変換効率をもたらすと考えられる。より高い変換効率を持つセラミックス焼結体を作製することを最終的な目的としてCuOを添加したAgSbO_3を作製した。まず、高い熱電変換特性を示す理由を解明すべく、焼結体中の銀の粒径や分布の状態を調べるため、焼結時間の異なる試料を作製し、熱電特性とその中の銀の微粒子の関係について調べた。このとき、測定には今回購入したGP-IBインターフェース付きのパソコンを使った改良型の電気伝導度測定装置および、走査型電子顕微鏡を用いた。また、試料の作製方法を変え、そのことが熱電特性へ及ぼす影響について調べた。作製方法に関しては、特に次の2つの条件について行い、結果を得た。(1)か焼条件の影響:固相反応による粉末作製の合成において、原料およびか焼条件(か焼温度、昇温速度、保持時間)を厳密に変化させ、得られたか焼粉末にCuOを加えて得られた焼結体の熱電特性を調べた。その際、スーパー高温函型電気炉を使用した。その結果、焼結体の銀の原料にAgOとAg_2Oのどちらを使っても単相のAgSbO_3粉末が得られたが、これらを用いて作製したAgSbO_3焼結体の熱電特性は異なり、また、か焼条件も熱電特性に大きく影響し、Ag_2Oを用い、10°C/minで昇温し、800°Cで30min、保持して作製した粉末を用いた試料が、高温で最も高い出力因子を示した。(2)原料粉末作製法の影響:焼結体の原料であるAgSbO_3粉末を作る際に、微細で、組成均一性に優れると言われる酒石酸錯体法を用いた。酸化アンチモンを酒石酸水溶液に溶かし、これに硝酸銀を加えることで、原料を液体とすることに成功した。これを乾燥させ前駆体を作製後か焼することより粉末を得た。

液相からの合成により、低温でAgSbO_3単相が得られることを期待したが、実際には前駆体を900°Cで2回焼成する必要があった。しかし、この方法で得られた粉末にCuOを添加して得られた焼結体試料の熱電特性(出力因子)は、固相反応法から得られたものよりも優れていた。より高い変換効率を持つセラミックス焼結体を作製することを最終的な目的としてCuOを添加したAgSbO_3を作製した。まず、高い熱電変換特性を示す理由を解明すべく、焼結体中の銀の粒径や分布の状態を調べるため、焼結時間の異なる試料を作製し、熱電特性とその中の銀の微粒子の関係について調べた。このとき、測定には今回購入したGP-IBインターフェース付きのパソコンを使った改良型の電気伝導度測定装置および、走査型電子顕微鏡を用いた。また、試料の作製方法を変え、そのことが熱電特性へ及ぼす影響について調べた。作製方法に関しては、特に次の2つの条件について行い、結果を得た。(1)か焼条件の影響:固相反応による粉末作製の合成において、原料およびか焼条件(か焼温度、昇温速度、保持時間)を厳密に変化させ、得られたか焼粉末にCuOを加えて得られた焼結体の熱電特性を調べた。その際、スーパー高温函型電気炉を使用した。その結果、焼結体の銀の原料にAgOとAg_2Oのどちらを使っても単相のAgSbO_3粉末が得られたが、これらを用いて作製したAgSbO_3焼結体の熱電特性は異なり、また、か焼条件も熱電特性に大きく影響し、Ag_2Oを用い、10°C/minで昇温し、800°Cで30min、保持して作製した粉末を用いた試料が、高温で最も高い出力因子を示した。(2)原料粉末作製法の影響:焼結体の原料であるAgSbO_3粉末を作る際に、微細で、組成均一性に優れると言われる酒石酸錯体法を用いた。酸化アンチモンを酒石酸水溶液に溶かし、これに硝酸銀を加えることで、原料を液体とすることに成功した。これを乾燥させ前駆体を作製後か焼することより粉末を得た。
T.ferrooxidansの亜硫酸酸化酵素の精製及び同酵素遺伝子のクローニング

鉄酸化細菌T.ferrooxidansは一般に、重金属イオンを多量に含む酸性無機環境下に生息し、バクテリアリーチング及び酸性鉱山排水処理等に利用されている。著者はT.ferrooxidansAP19-3株中に、Fe^<3+>を電子受容体にして元素硫黄及び亜硫酸を酸化する酵素sulfur:ferric ion oxidoreductase及びsulfite:ferric ionoxidoreductaseの存在を明らかにし、両酵素と鉄酸化酵素が鉄イオンでリンクした新しい硫黄酸化経路の存在を提案している。前者はすでに均一標品として単離がすんでいるので、sulfite:ferric ionoxidoreductaseの精製、諸性質の検討、同酵素遺伝子のクローニングを目的とした。1%Nonidet P-40を用いる事によって、AP19-3株の細胞膜画分からsulfite:ferric ion oxidoreductaseを可溶化した。可溶化標品を用いての亜硫酸酸化の諸性質は、膜画分で得られた結果と同じであった。亜硫酸に対するkmは71μM、Fe^<3+>に対するkmは1mM、分子量はゲル濾過法で440000と決定した。酵素活性は1mMのFe^<2+>によって完全に阻害されたが、この結果はFe^<3+>が本酵素の電子受容体である事を支持する。可溶化画分をDEAE-Toyopeal650Sで二回分画後、4%ポリアクリルアミドゲルを用いて電気泳動し活性画分をゲルカットする事によって得た。このものをアガロース-アクリルアミドゲル電気泳動する事によって比活性が285倍に上昇した標品を得た。この標品はまだ不純タンパク質を含んでいたので、現在さらに精製を進めている。精製sulfur:ferric ion oxidoreductaseを用いて、固体硫黄酸化の際必須とされるGSHの役割について検討し、本酵素の真の基質が、固体硫黄とGSHが非酵素的に反応して生じる硫化水素である事を明らかにした。T.ferrooxidans AP19-3株の洗浄細胞が、元素硫黄を電子供与体にしてM_O^<6+>を還元する能力を持っている事を明らかにした。さらに高度に精製したsulfur:ferric ion oxidoreductaseがMo^<6+>の還元を触媒し、この還元がFe^<3+>によって競争阻害を受ける事から、本酵素はFe^<3+>とMo^<6+>の両者を還元できると結論した。
非温熱下における電磁波障害の分子生物学的解析

私は、電磁波照射によるPC12細胞と線維芽細胞の影響を調査した。電磁波照射により神経突起誘導は、対照群よりも約10倍高い結果であった。電磁波照射によりPC12m3細胞は、p38 MAPK活性化が増加した。一方、様々な刺激による電磁波照射はp38 MAPK活性化があるPC12親細胞の毒性を引き起こした。これらの結果から、p38 MAPKがPC12m3細胞の生存に影響することが示唆された。PC12m3細胞において電磁波照射は、CREB系路を介して神経突起誘導を引き起こす可能性が示唆された。本研究の目的は、基礎研究の成果が求められる電磁波障害に対する影響について神経細胞や線維芽細胞を用いて、われわれが開発した非温熱下による電磁波障害検出システムを使用し、電磁波障害の最小の量(閾値)や細胞死を引き起こす量(致死量)、また閾値と致死量の範囲で増殖活性や神経突起形成が高まる量(最適値)を検証することにある。実験に用いた2つの培養細胞は、ラットの副腎髄質褐色細胞腫由来のPC12細胞とPC12m3細胞は細胞死の誘導に働く要因が神経の突起形成に働くなど特異な現象を示し、いろいろな物理的刺激に反応する変異細胞である。極超短波はマイクロ波治療器を用い、強度は100200W、照射時間は1030分間とし、さまざまな刺激条件を設定した。非温熱下による電磁波刺激の影響をみるため、卓上型振とう恒温槽内に貯水した温水を定量送液ポンプで環流し、常時培地内を37°Cに保持可能な実験装置を独自に考案した。神経細胞は7日間培養後、神経突起数と細胞数を計測し神経突起形成率を算出した。細胞生死判別法は、1個の細胞が増殖を繰り返し、細胞群を形成するものを生きていると判定するコロニー形成法およびトリパンブルー染色により細胞死と判定する分染法による2つの解析から細胞生存率を検出した。神経突起の形成が最も促進される刺激条件は200W 30分間であり、PC12細胞に対してPC12m3細胞は2.8倍の高い形成率となった。またコロニー形成法を用いた細胞生存率は、200W 30分間群でPC12m3細胞が89.8%、PC12細胞は35.7%であった。一方、トリパンブルー染色でも同様の生存率が得られた。これらの結果から、閾値と致死量の範囲で神経突起形成が高まる量の電磁波刺激を与えられた細胞はダメージを克服するというストレス誘導細胞内シグナル伝達経路を活用した細胞反応が神経突起形成に働いたものと考えられた。つまり、その効果(形成率)および影響(細胞死)を見出し、そのメカニズムについて検証を行った。細胞は、ヒト線維芽細胞とラット副腎髄質褐色細胞腫由来PC12m3細胞を使用した。OG技研製高周波治療器を用い、照射距離はフラスコ底面から垂直方向に10cmとした。温熱刺激を除く電磁波刺激のみの影響を調べるため、温浴槽で温水を循環器で流水することで常時培地内を37°Cに保てるようにし、5%CO_2、37°Cのインキュベーターで培養した。対照群は、温浴槽で常時培地内を37°Cに保ち、その後、5%CO_2、37°Cのインキュベーターで培養した。三次元様増殖形成率は、対照群に対して200W 10分で1.1倍、200W 30分が2.4倍であった。一方、最も高い神経突起形成率が得られたのは、200Wで30分間の電磁波刺激であり、対照群よりも9.8倍高い神経突起形成率であった。以上のことから、ヒト線維芽細胞とハイドロキシアパタイトを混合培養し電磁波刺激を与えると三次元様増殖が促進され、PC12m3細胞に電磁波刺激を与えると神経突起形成が誘導された。また、200Wで30分間の電磁波刺激での細胞生存率は89.8%であった。さらに、免疫プロット法では同様の刺激量でp38 MAPKの活性化とCREBの発現がみられた。この電磁波刺激の強度と照射時間により、細胞内シグナル伝達系が活性化し、僅かの細胞ダメージを与え、その応答により三次元様増殖の促進や神経突起の形成を誘導したものと推察された。

電磁波を発生する医療用の物理療法機器と同程度の出力、周波数での影響を検討した研究は極めて少なく、電磁波刺激の最適有効量を決定するための基礎となり、電磁波刺激の影響を分子生物学的に示すための重要な知見になると思われる。電磁波刺激の新しい知見を細胞内メカニズムより分子生物学的に解明することで、物理療法の適応範囲の拡大に繋がるものと考えられた。
近世邦楽と民謡の音楽構造の比較研究　―音階および音組織の観点から―

明治以降行われてきた日本音階の研究において、陽音階(半音を含まない5音音階)に関する考察については現在まで混乱が続いている。最も大きなものは民謡の研究家であった小泉文夫によって提示された民謡音階(例としてレを主音とすれば「レファソラドレ」)をめぐる問題である。小泉はレを主音、ソを副主音とした。これに対し、近世邦楽研究の立場から大塚拜子は、小泉の民謡音階は近世邦楽に適用できず、ソを主音としレを副主音とするべきとした。本研究では、近世邦楽と民謡の比較から両者の矛盾点を克服し、陽音階の新しい分類法を提示した。明治以降展開された、近世邦楽や民謡などの日本固有の音楽についての理論的考察では、特に陽音階(半音を含まない5音音階)の考察において非常な混乱が見られる。私は陽音階を第1陽音階(C,D,F,G,A)、第2陽音階(D,F,G,A,C)、第3陽音階(F,G,A,C,D)、第4陽音階(G,A,C,D,F)、第5陽音階(A,C,D,F,G)に分類した。様々な混乱のある中で、最も大きな問題は第2陽音階と第4陽音階をめぐるものである。小泉文夫と大塚拜子はこれら二つの陽音階を同一視し、前者は第4陽音階の存在を民謡研究の立場から、後者は第2陽音階の存在を近世邦楽研究の立場から、それぞれ否定した。私の考えでは、この両者は民謡と近世邦楽の差異を看過している。近世邦楽に第2陽音階が適用できないという大塚の見解に私は同意するが、第4陽音階を第2陽音階と同一視するのは誤りであると考えている。この点について、私は東北民謡においてだけみられる、三味線の調弦と構成音のある関係に着目した。いま仮に、三味線の調弦において1の糸をDとしよう。このとき、D,F,G,A,Cという構成音で組織される旋律は、近世邦楽においては本調子で演奏され、また民謡においても本調子で演奏されるが、東北地方においては、しばしば二上りで演奏される。そのような曲群は大塚の理論の成立しない例であり、またDの音に強い中心音としての性質がある(実際、ほとんどの場合Dで曲が終止する)のでこれらは第2陽音階とみなされる。またこの場合、しばしばAの音も核音となることがああり、これは核音の位置によって音階を分類する小泉の着想をさらに追求することにつながる。これらの事柄は2015年度東洋音楽学会大会において発表された。おおむね順調に進展しているが、新たに考察すべき問題が浮かび上がってきた。それは、理論に対する感覚の反映についてである。この点については今後の研究推進方策において述べる。日本の伝統音楽はその発生の起源により、古代中国より作品と理論を輸入し独自の発展をしてきた声明や雅楽と、近世邦楽や民謡などの日本固有の音楽に分けられる。明治以降、日本固有の音楽の理論的研究が行われてきたが、そこでは特に陽音階(半音を含まない5音音階)についての考察において混乱が見られた。理論的考察を明確化するため私は陽音階を、主音の位置を巡回置換して得られる、第1陽音階(C, D, F, G, A)、第2陽音階(D, F, G, A, C)、第3陽音階(F, G, A, C, D)、第4陽音階(G, A, C, D, F)、第5陽音階(A, C, D, F, G)に分類した。ただし第5陽音階は分類を分かりやすくする便宜上のもので存在しない。現在最も大きな混乱は第2陽音階と第4陽音階をめぐるもので、小泉文夫は民謡研究の立場から両者を同一視し後者の存在を否定、大塚拜子は近世邦楽研究の立場から両者を同一視し前者の存在を否定した。私は民謡と近世邦楽という二つの様式を観察することで、両様式の共通点や差異に着目し、第2陽音階は近世邦楽に適用できないという大塚の理論の正しいことと、民謡においては大塚の理論の成立しない反例のあることを示した。その反例とは、東北地方の民謡にだけ特徴的にみられる、三味線の二上り調絃と旋律において使用される構成音の関係である。民謡と一口に言っても実際には地域的な様式性が見られる。私は、東北地方に見られるこの調弦法と旋律構成音の関係は、東北地方で用いられる第2陽音階の典型的な例であると考えている。2016年度の研究において、終止音と地域的な様式性を結びつけて考察することでこの結論にいたり、その成果は年度をまたがったが、2017年4月にVeronique Alexandre Journeau氏の主催するLangArtsの研究会において発表された。おおむね順調に進展しているが、2016年度においては、東北地方の民謡の詳細な分析と整理に時間がかかり、目標として設定していたその他の地方の民謡の分析の整理を終えることができなかった。明治以降、近世邦楽と民謡の音階の研究が行われてきたが、陽音階(半音を含まない5音音階)の分類に関しては現在に至るまで混乱が見られる。本研究の目的は、近世邦楽と民謡の音階・音組織の観点からの比較分析を通してその混乱を解明することであった。

そして、近世邦楽と民謡には理論的に大きな差異のあることがわかった。前提として、近世邦楽における都節音階の存在がある。今、例えば都節音階としてG,A♭,C,D,E♭(下行羽),F(上行羽))を考える。都節音階の存在を認めると、近世邦楽および民謡において都節音階と陽音階の間で転旋現象があることから、G,A,C,D,Fという陽音階の存在も示すことができる。これを第4陽音階と呼ぶ。核音はGとDである。近世邦楽と民謡の音階・音組織の最も大きな相違点を端的に述べる。民謡における終止音および核音の関係には様々なパタンが観察される。特に以下の4パタンに着目しよう。1構成音がD,F,G,A,Cで、核音がDとA、終止音がD。2構成音がD,F,G,A,Cで、核音がDだけで、終止音もD。3都節音階下行形と同じ構成音G,A♭,C,D,E♭で、核音がDとG、終止音はD。4都節音階下行形と同じ構成音G,A♭,C,D,E♭で、核音がDだけで、終止音もD。ここで、1と2のような音階を第2陽音階と呼ぶことにする。実際に2の場合、Dに1オクターヴに一つの中心音としての資格があり主音と呼ぶにふさわしく、これをGを主音とする第4陽音階とみなすことは不自然である。そうであれば同様にして4の場合も、これは都節音階下行形ではなく、Dが主音であるD,E♭,G,A♭,Cという音階とみなすべきとなる。結論として、都節音階が主要な音階である近世邦楽では、陽音階として第4陽音階と律音階しか現れないが、民謡においては、より多様な陽音階と陰音階の現れのあることがわかる。明治以降行われてきた日本音階の研究において、陽音階(半音を含まない5音音階)に関する考察については現在まで混乱が続いている。最も大きなものは民謡の研究家であった小泉文夫によって提示された民謡音階(例としてレを主音とすれば「レファソラドレ」)をめぐる問題である。小泉はレを主音、ソを副主音とした。これに対し、近世邦楽研究の立場から大塚拜子は、小泉の民謡音階は近世邦楽に適用できず、ソを主音としレを副主音とするべきとした。本研究では、近世邦楽と民謡の比較から両者の矛盾点を克服し、陽音階の新しい分類法を提示した。引き続き、近世邦楽および民謡の理論的考察を継続するとともに、新たな問題として、理論における感覚の反映についての考察を行う。明治以降の日本音階論においては、前述の小泉や大塚をふくめ、理論形成に際して研究者の感覚が理論に反映されているのが見て取れる。音楽理論においては、研究者の感覚はその背後に隠されてしまいがちであるが、そのような感覚の反映は理論形成において最重要なことであるから、先行研究者の感覚的な見解を検討し、日本固有の音楽に音階概念を適用する際の注意点について追求する。私もそうであるが、先行研究者も多かれ少なかれ、主音の位置や、中心音、核音について、各々の感覚を述べている。感覚は目に見えないが、我々がそのような感じを持つからには、何かしらの現象として反映されている。そのようなものとして、段落や曲の最後の終止音があげられる。終止音だけによってその曲の音階を決定するという形式的な方法は、単純すぎで例外も多いが、しかしながら、ある特定の様式と関連させて終止音を観察すれば、様式ごとの傾向に光を当てることができる。これは特に、民謡における陽音階の考察を深めるために重要な作業である。なぜなら小泉の理論では、一般的に民謡において1オクターヴに二つの中心音があるとされるが、民謡と一言で言っても実際には地域性と非常な多様性があり、1オクターヴに中心音が一つという場合もあるからである。民謡の分析を通してわかったことは、民謡と一口に言っても実際には地域的な様式性が見られることである。終止音の考察との関係において、様式性の認識は特に重要である。