hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
付加帯緑色岩を用いたスーパープリューム探査計画

全マントル規模の上昇流の地球史を通じた調査を行うためには,造山帯中に付加した緑色岩の岩石学的研究および年代学的研究が必要となる.西南日本外帯に付加したみかぶ帯について,このような観点から研究を行った.1.みかぶ帯は地域に関係なく,塩基性火山岩および岩脈群と苦鉄質-超苦鉄質集積岩より構成される.塩基性火山岩には海底噴火の証拠である枕状溶岩やハイアロクラスタイトが観察された.また黒瀬川帯等とは異なり,テクトナイトはみられなかった.塩基性火山岩および苦鉄質-超苦鉄質集積岩で観察される結晶晶出順序は,かんらん石の次に単斜輝石が晶出し,中央海嶺玄武岩とは異なるものであった。2.主成分元素の変化経路は,かんらん石の集積・分別およびそれに引き続く単斜輝石の分別で説明可能である.初生マグマのMgO含有量は中央海嶺玄武岩よりも高く,大洋島に類似する.鉛同位体組成・微量成分組成は,一般に中央海嶺玄武岩あるいは海台に類似するが,一部に大洋島の組成に似るものが見られた.high-field-strength元素比も異なり,複数の起源物質が考えられる.現在スーパープリュームが上昇していると考えられているポリネシアの火山岩に類似した組成の岩石は観察されなかった.3.岩体を構成する岩脈から火成起源角閃石を分離し,K-Ar法を用いて放射年代を測定した.紀伊半島鳥羽岩体の角閃石の年代は様々な岩石を測定しても142153Ma(誤差は最大で8Ma)の範囲におさまった.この結果火成活動の年代は1つの岩体においては誤差の範囲内で一致することがわかった.また関東山地黒内山岩体の角閃石のK-Ar年代は,199Ma(誤差10Ma)であり,みかぶ帯は単一の時代に形成されたものではないことが判明した.全マントル規模の上昇流の地球史を通じた調査を行うためには,造山帯中に付加した緑色岩の岩石学的研究および年代学的研究が必要となる.西南日本外帯に付加したみかぶ帯について,このような観点から研究を行った.1.みかぶ帯は地域に関係なく,塩基性火山岩および岩脈群と苦鉄質-超苦鉄質集積岩より構成される.塩基性火山岩には海底噴火の証拠である枕状溶岩やハイアロクラスタイトが観察された.また黒瀬川帯等とは異なり,テクトナイトはみられなかった.塩基性火山岩および苦鉄質-超苦鉄質集積岩で観察される結晶晶出順序は,かんらん石の次に単斜輝石が晶出し,中央海嶺玄武岩とは異なるものであった。2.主成分元素の変化経路は,かんらん石の集積・分別およびそれに引き続く単斜輝石の分別で説明可能である.初生マグマのMgO含有量は中央海嶺玄武岩よりも高く,大洋島に類似する.鉛同位体組成・微量成分組成は,一般に中央海嶺玄武岩あるいは海台に類似するが,一部に大洋島の組成に似るものが見られた.high-field-strength元素比も異なり,複数の起源物質が考えられる.現在スーパープリュームが上昇していると考えられているポリネシアの火山岩に類似した組成の岩石は観察されなかった.3.岩体を構成する岩脈から火成起源角閃石を分離し,K-Ar法を用いて放射年代を測定した.紀伊半島鳥羽岩体の角閃石の年代は様々な岩石を測定しても142153Ma(誤差は最大で8Ma)の範囲におさまった.この結果火成活動の年代は1つの岩体においては誤差の範囲内で一致することがわかった.また関東山地黒内山岩体の角閃石のK-Ar年代は,199Ma(誤差10Ma)であり,みかぶ帯は単一の時代に形成されたものではないことが判明した.
微動観測及び連続地震動観測によるミャンマーの地震危険度評価

本研究では主たる対象としてサガイン市とヤンゴン市を選定し、重点的に被害予測に資する強震動予測研究を行った。サガイン市はミャンマー中央部にあり豊富な文化遺産で有名であるが、ミャンマー中央を南北に縦断し過去に多くの被害地震を発生させているサガイン断層が市の東側を通っているため将来の地震被害が危惧されている。またヤンゴン市はサガイン断層からは30kmほど離れているが急激な都市化で十分な耐震設計がされていない超高層建物が集中しその被害が危惧されている。これまでサガイン市では地震危険度評価は行われておらず、ヤンゴン市でも定量的な検討は緒についたばかりであり、地下構造を考慮した強震動シミュレーションを反映した地震危険度評価に基づく地震対策が急務となっている。本論文は、常時微動観測に基づいて両市の面的な地下構造を明らかにし、さらにサガイン市についてはその地下構造を用いた強震動シミュレーションを実施した。その結果以下のことが明らかとなった。1.アレイおよび単点で観測された常時微動観測記録に基づき、表面波の位相速度を用いたフォワードモデリング、および常時微動の水平上下スペクトル比を対象にした拡散波動場理論に基づくインバージョン解析により、地表から地震基盤までの詳細な速度構造をサガイン市およびヤンゴン市において同定した。また、複数観測点を用いた表面波探査(MASW法)により高振動数域における地盤増幅特性を検証した。2.サガイン市近傍でのサガイン断層の活動区間を対象として不均質断層モデルを構築し、同定した地下構造を用いた強震動シミュレーションを行った結果、サガイン市における強震動が専ら断層の不均質性に支配されることがわかった。以上のように、ミャンマーのサガイン市およびヤンゴン市における地下構造を明らかにし、強震動シミュレーションによって地震時の強震動分布を把握することができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度はヤンゴン市内とサガイン市内を主たる対象として、長周期速度計を用いた微動観測装置を現地に持ち込んで、長周期アレー微動および単点微動観測を実施した。その意味は長周期微動を観測することにより、基盤までの速度構造を求めることを目指したものである。その結果、サガイン市内とヤンゴン市内における長周期の位相速度と水平上下スペクトル比を求めることができた。これにより深部盆地構造を拘束する速度情報を得ることができたが、必ずしもSN比がよいとは言えず、また明瞭な速度コントラストもないようなので、深さ1kmまでの構造は概ね推定できたが地震基盤までの速度構造を決定することは困難であった。また以前に収集したサガイン市内の高密度微動観測データを用いて、アレー微動で得られた速度構造をレファレンスとして、水平上下比がよく再現できるようにその地下構造をチューニングし、各観測点直下の速度構造を求めた。その結果、サガイン断層の西側の表層は東側の表層に比べて有意に厚い表層軟弱地盤層があることがわかった。当初の計画に従って、それぞれのタスクにおいて順調に研究計画に従って実験および観測、シミュレーション等を実施してきているから。本年度は2つの研究を実施した。まず昨年度に引き続き、これまで収集したサガイン断層沿いのサガイン市内の地盤構造を同定するのに、アレー微動に対してNC-CCA法を適用する方法と単点微動のHVRを用いた方法で解析した。単点微動を適用する方法では拡散波動場理論を用いた理論解を用いたインバージョンとMori他が開発した擬似地震動HVRを用いる方法の両方を適用して比較した。その結果サガイン市内の西側に対しては比較的平面的な構造が広がっていることが明らかとなった。その構造を用いて、強震動予測レシピによってサガイン断層沿いの断層破壊がサガイン市内にどのような地震動を生じさせるのかに関して断層モデルの構築に着手している。次年度ではそれによって差がい市内のシナリオ型地震ハザード評価を行う予定である。さらに、サガイン市内の断層の東側については観測地点数も少なく、アレー微動も実施していないので詳細な構造を求めることができていないので、今回の経費で整備した応用地質開発のATOMアレー微動観測装置を用いてヤンゴン市内の微動観測を試験的に実施した。その結果、半径30m程度のアレーで位相速度800m/s程度までの地層の速度構造を同定できる見通しが得られた。次年度ではその観測点数を最大10点まで同時観測可能なようにさらに機器を整備し、それを用いてサガイン市内に断層東側の地層速度構造を明らかにし、それを活用して定量的な強震動予測を実施したい。予定通りシナリオ型の強震動予測を実施できる見通しが立っているから。次年度にはサレー微動の実施と地震観測網の充実を図りたい。

本論文は、常時微動観測に基づいて両市の面的な地下構造を明らかにし、さらにサガイン市についてはその地下構造を用いた強震動シミュレーションを実施した。その結果以下のことが明らかとなった。1.アレイおよび単点で観測された常時微動観測記録に基づき、表面波の位相速度を用いたフォワードモデリング、および常時微動の水平上下スペクトル比を対象にした拡散波動場理論に基づくインバージョン解析により、地表から地震基盤までの詳細な速度構造をサガイン市およびヤンゴン市において同定した。また、複数観測点を用いた表面波探査(MASW法)により高振動数域における地盤増幅特性を検証した。2.サガイン市近傍でのサガイン断層の活動区間を対象として不均質断層モデルを構築し、同定した地下構造を用いた強震動シミュレーションを行った結果、サガイン市における強震動が専ら断層の不均質性に支配されることがわかった。以上のように、ミャンマーのサガイン市およびヤンゴン市における地下構造を明らかにし、強震動シミュレーションによって地震時の強震動分布を把握することができた。次年度は地震計を追加設置するとともに、WiFiで遠隔で情報収集すること、および現地の電源の品質が著しく低いために、障害に数日は耐える太陽電池バックアップシステムを導入し、微小地震から被害地震まで確実に観測できるように周辺機材を整える。既に観測したデータについてはアレー微動解析および水平上下比解析により、観測地点直下の構造を同定し、三次元盆地構造を求める。次年度にはアレー微動観測装置をさらに追加購入して同時に10点で観測できるようにしてできるだけ多くの地点の速度構造を求めたい。また地震観測データを分析し、求められた速度構造の妥当性を検証していきたい。最終的にはサガイン断層沿いの複数の破壊パターンを想定してシナリオ型強震動予測を実施する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
新規生物活性先導物質の探索を志向したピロロインドール類の多様的合成と生物活性評価

1.フィゾスチグミン類縁体の分子設計と合成末梢神経系で強力なアセチルコリンエステラーゼ(AChE)阻害作用を発現するフィゾスチグミンを中枢神経系で適用できる薬物の開発を目的に、フェンセリンをリード化合物としてその分子設計と合成を計画した。まず、計画に基づき、(±)-フェンセリン類縁体の合成を行った。この合成は、連続反応を用い3a位アリル系置換基とピロロ環ユニットの導入で得られるオキシインドールに窒素上置換基を導入後、還元的環化反応によりピロロインドール骨格を構築し、最後に、カルバモイル構造を導入する方法で実施した。また、3a位アリル系置換基を足がかりにし、3a位置換基に関する多様な誘導体の合成も行った。また、活性の高いものを選び、光学活性フェンセリン類縁体を合成した。3a位酸素官能基をもつフェンセリン類縁体の合成ルート開拓としてアリンの全合成を達成した。2.フィゾスチグミン類縁体の活性評価合成したそれぞれの類縁体についてラット中枢型AChEおよび末梢型血清中ブチリルコリンエステラーゼ(BChE)に対する阻害活性をベンゾイルコリン基質法などを用い評価した。その結果、3a位置換基の嵩が高いと中枢型AChEに対する選択性が増すが、阻害活性の低下を生じることがわかった。(-)-光学活性体の阻害活性は若干強くなる傾向が見られた。カルバモイル構造の置換基による阻害活性の選択性に大きな違いは認められなかった。これ以外の上記で合成した類縁体の活性試験を現在継続中である。3.アマウロミンの合成ルートの開拓アマウロミン関連化合物の一般合成ルートを検討した。上記で用いた手法を適用し得られるピロロインドールの酸化、Ugi反応によるC1ユニットとアミノ酸ユニットの同時導入、選択的エビ化によりアマウロミンの関連化合物フルクチゲニン、ベルコホルチンの最初の全合成を完成した。アマウロミン関連化合物の短工程で大量合成が可能な効率の高い方法を開発した。次のアマウロミンの構造活性探索の基盤を築くことができた。1.フィゾスチグミン類縁体の分子設計と合成中枢神経系でアセチルコリンエステラーゼ(AChE)阻害作用を発現するフィゾスチグミン類縁体の探索を目的に、今までに得られた情報を整理・考察し、リード化合物の再評価を行い、合成計画を立てた。その計画に基づき、これらリードとなる類縁体の合成を行った。この合成は、不斉連続反応を用い3a位アリル系置換基とピロロ環ユニットの導入で得られるオキシインドールに窒素上置換基を導入後、還元的環化反応によりピロロインドール骨格を構築し、最後に、カルバモイル構造を導入する方法で実施した。また、3a位アリル系置換基を足がかりにし、多様な置換基に変換し、3a位置換基に関する多様な誘導体の合成も行った。さらに、活性の高いものに関して、光学活性アリルアルコールを用い、光学活性フィゾスチグミン類縁体を合成した。2.フィゾスチグミン類縁体の活性評価合成したそれぞれの類縁体についてラット中枢型AChEおよび末梢型血清中AChEに対する阻害活性をベンゾイルコリン基質法などを用い評価した。その結果、3a位置換基を嵩高くすると活性の低下が生じるものの、中枢型AchEに対する選択性が増すことを明らかにした。3.アマウロミンの合成ルートの開拓

アマウロミン関連化合物の合成ルートをラセミ合成で検討し、ピロロインドールの酸化、C1ユニットの導入を通して、ピロロインドール-2-カルボン酸前駆体までの合成手法を確立した。縮合、分子内環化を達成しアマウロミン関連化合物のラセミ合成を完成し、平成18年度に実施する光学活性体の合成、誘導体合成、活性試験研究に展開するための準備ができた。1.フィゾスチグミン類縁体の合成昨年度に引き続き、中枢神経系でアセチルコリンエステラーゼ(AChE)阻害作用を発現するフィゾスチグミン類縁体の探索を目的に、これらリードとなる類縁体の合成を行った。この合成は、不斉連続反応を用い3a位アリル系置換基とピロロ環ユニットの導入で得られるオキシインド-ルに窒素上置換基を導入後、還元的環化反応によりピロロインドール骨格を構築し、最後に、カルバモイル構造を導入する方法で実施した。また、3a位アリル系置換基を足がかりにし、多様な置換基に変換し、3a位置換基に関する多様な誘導体の合成も行った。さらに、光学活性アリルアルコールを用い、光学活性フィゾスチグミン類縁体の合成を行った。2.フィゾスチグミン類縁体の活性評価咋年度と同様、合成したそれぞれの類縁体についてラット中枢型AChEおよび末梢型血清中ブチリルコリンエステラーゼ(BChE)に対する阻害活性をベンゾイルコリン基質法などを用い評価した。その結果、3a位置換基の嵩が高いと中枢型AChEに対する選択性が増すが、阻害活性の低下を生じることがわかった。(-)-光学活性体の阻害活性は若干強くなる傾向が見られた。カルバモイル構造の臭素、フッ素原子による阻害活性の選択性に大きな違いは認められなかった。3.アマウロミン関連化合物の合成昨年度アマウロミン関連化合物の合成ルートを検討し、ピロロインドールの酸化、C1ユニットの導入を通して、ピロロインドール-2-カルボン酸前駆体までの合成手法を確立したが、大量合成に問題を残していた。本年度は、より効率の高い方法を開発し、C1ユニットの導入としてUgi反応を適用し、アマウロミン関連化合物の合成を一挙に短縮し、アマウロミンの関連化合物フルクチゲニン、ベルコホルチンの全合成を完成した。
セルフポートレートと演劇性：クロード・カーンと前衛劇の交差

シュルレアリストの女性写真家・作家として近年再発見されたクロード・カーン(本名リュシー・シュオッブ、1894-1954)は、主に異性装や鏡を用いた特異なセルフポートレートによって知られているが、彼女の領域横断的活動を、これまであまり注目されなかった「演劇性」という観点から捉え直すことが、本研究の目的であった。本研究期間を通して、カーンが1920年代に関与した前衛劇における様式化された身ぶりや仮面・人形という意匠に注目し、それと彼女のセルフポートレート及び著作における演出化との関係から、彼女の言う「肉と言葉」の仮面による「永続的なカーニヴァル」の独自の意味を明らかにした。シュルレアリストの女性写真家・作家として近年注目され始めたクロード・カーン(とパートナーのムーア)の領域横断的な活動を「演劇性」という観点から捉え直すための最初の段階として、以下のような調査・研究を進めた。(1)大衆芸術の隆盛と並び前衛芸術運動が高まった1920年代、カーン達がナントからパリに移住して最初に関わった前衛劇場「エソテリック劇場」と「プラトー劇場」について、とくに前者に関する原資料をフランス国立図書館BNFにおいてmicrofiche閲覧等により詳しく調査した。(2)フランス前衛劇の系譜を、リアリスムや自然主義演劇への批判、19世紀末から20世紀初めの小劇場運動、そしてジャリ、アポリネール、コクトーらの活動を中心に跡づけ、アルベール=ビロの「プラトー劇場」が生れた経緯を諸資料により調査した。(3)カーンと同時期にこれらの前衛劇場に参加した日本人の小森敏、瓜生靖、松山芳野里による舞踊《浦島》《猩々》やフランス語での『修禅寺物語Le Masque』公演を中心に、彼らの渡仏時と日本帰国後の活動についてBNF及び早稲田大学・演劇博物館等で諸資料の調査を行った。パリ滞在時の写真家中山岩太による舞台写真や、藤田嗣治による舞台美術についても興味深い事実が分かった。(4)パリ万国博覧会の川上音二郎・貞奴らによる公演をはじめ日本の伝統舞踊をもとにしたパフォーマンスは、当時のヨーロッパ演劇界や舞踊界に衝撃を与え、前衛芸術に新たな方向性を示した。これらの現象に関して、E.フィッシャー=リヒテによる概念〈演劇の再演劇化〉ー古代・東洋演劇への回帰ーと〈文化の編み合わせ〉ー異文化間の相互作用ーを適用した考察を試みた。(5)2014年12月に神戸大学で開催された日本学・合同シンポジウムで、フランス20世紀初頭の前衛劇運動への日本の舞踊家達の関与について英語による口頭発表を行った。シュルレアリストの女性写真家・作家として近年注目されているクロード・カーンの領域横断的な活動を「演劇性」及び「カーニヴァル空間」という観点から捉え直すため、以下のような調査・研究を進めた。(1)パリで前衛芸術運動が高まった1920年代に、カーンとパートナーのムーアが関わった前衛劇の内容について調査を進めるとともに、東洋の伝統舞踊・演劇の前衛芸術への影響、とくに日本の様式化された舞踊・演劇による双方向的な文化の編み合わせについて研究・調査した。(2)カーンの多数のセルフポートレートと文筆活動における重要な要素としての「仮面」と「人形」について、とくにフランスを中心とするヨーロッパ諸国及び東洋の国々におけるそれらの多様な役割と「人形」劇の歴史的展開に関する実地/資料調査を、リヨンを初め複数の人形博物館にて行った。(3)2015年710月までカーンの生地ナント市のメディアテークで開催された展覧会“Claude Cahun: Photographies, Dessins, Ecrits"を訪れ、同時開催された講演会にも参加した。またこの施設が所有するカーンと叔父のマルセル・シュオッブに関する新しい資料に触れる機会も得た。(4)ナント市を訪問した際に、ナント大学のメディア・アート専門のパトリス・アラン准教授とシュルレアリスムとカーンとの関わりに関する研究及び日本でのシュルレアリスム研究について情報交換を行う機会を得た。研究代表者は平成27年4月に神戸大学から大阪芸術大学に所属先を移転したため本研究課題遂行に関わる移管手続きに時間がかかり、研究の進展及び資料調査等の作業に若干の遅れが生じた。しかしながら27年10月末まで開催のナント市立図書館(メディアテーク)でのカーン展には間に合い、貴重な資料に触れるとともに多くの情報を得ることができた。とくに、ナント大学のアラン准教授と再会して、ナント市立美術館の改修・拡張工事の大幅の遅れと、そのために美術館の改修完成を待たずにやや小規模のカーン展を行った事情についても説明を受け、市民の間でのカーンへの関心がさらに高まっていることを改めて確認できた。また国内外のシュルレアリスム研究者や前衛舞踊関係の専門家とも研究交流を行うことを通して、カーンのジャンルを超えた活動を歴史的・社会的コンテクストの中で捉えなおす重要性を再認識することができたことは大きい。シュルレアリストの女性写真家・作家として近年注目されているクロード・カーンの領域横断的な活動を「演劇性」及び「カーニヴァル空間」という観点から捉え直すことをめざして、以下の調査・研究を進め、研究成果を発表した。1)パリで前衛芸術運動が高まった1920年代にカーンとパートナーのムーアが関わった前衛劇を中心に、フランス国立図書館他にて調査を進めた。また西洋の前衛劇と東洋の様式化された伝統舞踊・演劇との双方向的な関係について、文献研究及び資料調査を(演劇博物館や人形博物館にて)行った。2)カーンの生地ナント市の市立図書館(メディアテーク)における「クロード・カーン:写真・デッサン・著作」展を観て、同時開催の講演会に参加した。

またナント大学のメディア・アート専門のアラン准教授と、シュルレアリスムとカーンの関係に関する研究及び日本でのシュルレアリスム研究について情報交換をした。3)日仏美術学会、関西シュルレアリスム研究会(平成28年度)でカーンの写真・演劇活動について口頭発表を行い、また神戸大学文学部紀要『美学芸術学論集』、大阪芸術大学紀要『藝術39』(平成28年度)に関連する論考を掲載した。4)平成28年度には、現在改修中のナント市美術館(2017年6月再開館予定)及びメディアテークに所蔵されているカーンの主要作品と諸資料を再調査し、各担当者と日本でのカーン展開催の可能性について話し合った。現在、2018/9年の開催をめざして準備を進めている。カーンは20世紀初頭のフランスで女性・ユダヤ人・性的少数者という立場から、「人形」や「仮面」という意匠を用いて人間の「自己同一性」そのものを問い直した。彼女のこのような写真的/演劇的パフォーマンスは、21世紀に入り宗教的・民族的・ジェンダー的な多様性をいかに共存させていくかという問題を抱える現代社会にとって、少なからぬ示唆を与えるはずである。シュルレアリストの女性写真家・作家として近年再発見されたクロード・カーン(本名リュシー・シュオッブ、1894-1954)は、主に異性装や鏡を用いた特異なセルフポートレートによって知られているが、彼女の領域横断的活動を、これまであまり注目されなかった「演劇性」という観点から捉え直すことが、本研究の目的であった。本研究期間を通して、カーンが1920年代に関与した前衛劇における様式化された身ぶりや仮面・人形という意匠に注目し、それと彼女のセルフポートレート及び著作における演出化との関係から、彼女の言う「肉と言葉」の仮面による「永続的なカーニヴァル」の独自の意味を明らかにした。(1)1920年代後半のパリの前衛劇場のなかでとくに「エソテリック劇場」が、先駆者の影響を受けながらどのような理念に基づきどのような具体的活動を行ったのか、当時のプログラムや批評記事等の原資料に基づいて調査できた。(2)アルベール=ビロが立ち上げた「プラトー劇場」の背景となるフランス前衛劇運動の系譜が明らかになり、伝統的演劇を脱構築するために古代や東洋の仮面劇・人形劇を参照しようとしていたことが分かった。(3)20世紀初頭フランスで、諸ジャンルの芸術家達が相互交流を行いながら新しい芸術の方向を模索していた状況、とくにフランスと日本の演劇・舞踊の領域における〈文化の編み合わせ〉が双方向で実現していたことが浮き彫りになってきた。(4)欧米における初期の日本人舞踊家達の活動状況をもう一度見直す必要性と、これらの現象に関してドイツの演劇学者E.フィッシャー=リヒテによる「演劇学」及び「パフォーマンス研究」における諸概念が応用できることが明らかになった。引き続き1920年代から30年代にかけてのカーンの多面的な活動について具体的に見直し、そこに通底する「仮面」「人形」という要素の意味について考察する。
水環境におけるクリプトスポリジウム等の存在状況の把握及び代替指標の確立

クリプトスポリジウム等の検出率は、河川表流水で高くなる傾向があるとともに、上流域で畜産排水の流入がある地点で高くなった。調査した濁度、一般細菌等、9水質項目の幾何平均項目が全ての不検出地点のそれを上回った。ジアルジアの検出地点では、ジアルジア検出数(対数)と一般細菌数、糞便性連鎖球菌数、好気性芽胞菌数及び嫌気性芽胞菌数(いずれも対数)との間に相関が認められた。直接ろ過におけるクリプトスポリジウムオーシストの抑留・漏出挙動、除去性を藻類Selenastrum capricorntum、Microcystisviridis、Microcystis aeruginosaのそれとを比較すると、漏出個数の挙動は、Selenastrum、capricorntum、Microcystis viridisがクリプトスポリジウムオーシストと類似していた。清澄期における漏出個数(濁度)と除去率は、クリプトスポリジウムオーシストではそれぞれ15.8個/ml(0.4度)、1.80log、Selenastrum capricorntumではそれぞれ15.8個/ml(0.2度)、1.80log、Microcystis viridisではそれぞれ17.0個/ml(0.3度)、1.77log、Microcystis aeruginosaではそれぞれ282.0個/ml(0.4度)、0.59logであり、Selenastrum capricorntumはオーシストと同程度の値を示した。これらのことから、Selenastrum capricorntumは、直接ろ過における抑留・漏出挙動、除去性がよく一致しており、クリプトスポリジウムオーシストの代替粒子となる可能性が示唆された。本年度は、クリプトスポリジウム除去の代替指標の確立に向けて、オーシストと大きさ、比重が同程度で、水道原水に含まれる藻類に着目してろ過実験を行い、ろ過による抑留・漏出挙動及び除去率についてオーシストのそれと比較検討した。また、オーシストの代替トレーサーとして開発されたモデル粒子についても併せて検討した。供試藻類として、緑藻Selenastrum capricorntum(以下、S.capricorntum)、藍藻Microcystisviridis(以下、M.viridis)及びMicrocystis aeruginosa(以下、M.aeruginosa)を選んだ。モデル粒子は、オーシストの代替トレーサーとして開発されたもの2種類(MX-500、SX-500)を使用した。オーシストは、市販(関東化学)のホルマリン固定不活化されているCryptosporidium parvumを使用した。直接ろ過は、直径3mmのろ過筒を用いて、ろ材として珪砂を100mm充填し、ろ過速度15m/hの条件で実験を行った。原水は、脱塩素処理した水道水にカオリンで濁度10度となるように調製し、藻類、モデル粒子又はオーシストをそれぞれ1,000個/ml添加したものとした。凝集剤(PAC)注入率は、ジャーテストにより求めた最適凝集領域(ゼータ電位:-10mV程度)の8mg/1とした。なお、実験時の水温は20°C前後、pHは7.0±0.4であった。その結果、ろ過水漏出濁度、個数挙動及び破過時間とオーシストのそれとを比較すると、藻類ではS.capricorntum、M.viridis、モデル粒子ではMX-500が類似しており、SX-500は破過までの時間が短い傾向であった。ろ層深さ方向における個数分布で見ると、オーシストとS.capricorntum、MX-500では表層から下層にかけてほぼ同じ割合で少なくなっているが、M.viridisでは表層で多く捕捉される傾向が認められた。

従って、S.capricorntum、MX-500は漏出濁度、個数の挙動、補足分布が類似しており、クリプトスポリジウム除去の代替指標になり得ることが明らかになった。クリプトスポリジウム除去の代替指標として、浄水中に漏出しやすい粒子で、かつ調達及び検鏡が容易である緑藻類Scenedesmus quadricaudaに着目し、直接ろ過による粒子の抑留、漏出挙動及び除去率の比較を行い、その有効性を検討した。また、砂ろ過の粒子除去率は原水中粒子の存在量によって変化する可能性があるため、S.quadricaudaを用いて添加濃度を変化させた直接ろ過実験を行い、初期粒子濃度が粒子除去率に与える影響について調べた。S.quadricaudaは漏出粒子濃度の挙動がCryptosporidiumオーシストに類似しており、かつ除去性がわずかに下回っていることから、オーシスト除去の代替指標として有効であることが明らかになった。S.quadricaudaの初期粒子濃度を500個/ml、1,000個/mlとした時の清澄期の除去率は2log程度であったが、初期粒子濃度を10,000個/mlとした時の清澄期の除去率は3log程度であった。オーシストによる高濃度汚染時には、砂ろ過処理の除去率は一定ではなく、初期粒子濃度の影響を受けることが示された。今後の課題としては、実施設におけるS.quadricaudaの諸データとの比較検討及び、より定量的な代替指標評価基準の確立が必要であると考えられる。
多国籍企業の事業再編成に伴う無形資産取引とこれに対する移転価格税制のあり方

多国籍企業が複数の国で事業を展開する際には、グループ内で開発した無形資産を相互に使用許諾するケースが多い。近年、事業再編成として事業のリスク管理と並び無形資産の所有権をもグループ内の特定メンバーに集約して、効率的な利用と税負担の節減を図る実例が増加している。このような事業再編成は、国家間の課税権配分への影響が大きいので、これに適用されるべき移転価格税制の法理について、欧米の学説・判例を研究し、併せて実業界(多国籍企業)の適用に当たっての諸問題の実証研究を行ったものである。19年度の研究成果は、大きく分けて二つに分かれる。第一は、9月に京都で行われた国際租税法学会(IFA)に向け、移転価格と無形資産取引に関連する基礎研究および海外の研究者の最新の研究事績を総覧した上で、各国からの会議出席者と意見交換を行ったこと、第二は、多国籍企業の事業再編成について、OECDやEUベースで行われる議論に参加するとともに、わが国経済界からの情報収集や意見交換を促進することである。前者については、移転価格を中心テーマとして京都会議の各部会に参加し意見交換を行うとともに、多くの海外文献のリサーチを行った。なお、その前提として問題点の整理を行い、事前に国内で講演会やセミナーを行い発表を行った。これらの結果、海外の専門家と密接な情報交換のパイプが築かれ、20年9月にベルギーで開催されるIFA総会で、国境を越える利子課税問題をテーマとするパネルディスカッションのアジア代表メンバーにも選出された。後者については、6月OECDの多国籍企業の事業再編諮問会議に出席し政府ベースの提案に対しコメントを行うとともに、国内では経団連の研究会を組織し、多国籍企業及び大手会計事務所等から本邦企業の国境を越えた租税計画を踏まえて、事業再編にかかる租税問題を幅広く研究した。ここでは、移転価格問題とも深く関連する海外子会社利益の本国課税問題を詳しく研究し発表を行った。この問題は20年度は、経済産業省の研究会に引き継がれて検討が行われており、私自身そのメンバーに指名されている。同研究所が監修する研究テーマに関する租税条約データベース等と著書、雑誌を購入した。これらは最新のデータと研究成果を反映したものであり、これらの分析については、その後の下記論文で一部紹介するとともに博士課程ゼミ(国際租税計画)でも活用している。米国の無形資産の課税方法の動向・学説については、NYU,ハーバード大、シカゴ大など税法で定評のある大学のロージャーナルの記事、TaxNoteInternational等の雑誌でフォローするとともに、IFA出張の際にNYUのRosenbloom教授などと意見交換したが、米国でも研究開発の費用分担契約をめぐる所得移転につき当局・納税者の対立が先鋭化し、無形資産の評価にはっきりした方向性を出せない状況が確認できた。これらの問題は,(社)日本租税研究協会や経団連の国際租税問題に関する研究会でも取り上げ、当方から欧米の検討状況を発表するなどして無形資産のあるべき課税方法について議論を継続している。一方、多国籍企業の事業再編成に伴う課税問題については、OECDの租税委員会プロジェクトの報告書が2008年夏に公表され(移転価格関連部分のみ)、現在パブリックコメント中である。私は、経団連のOECD諮問委員としてこの問題についての日本の多国籍企業側からのコメントのとりまとめに従事している。多国籍企業の税務担当者、公認会計士事務所、学者からなる研究会では、わが国多国籍企業のアジア進出の特徴(契約製造中心で無形資産移転が不十分な形態のシェア大)を踏まえて、実践的な無形資産移転対価算定方法等につき検討が続けられている(本年6月に予定されているOECDのコンサルテーションへ向け意見取りまとめ中)。従って研究全体のとりまとめはOECDの議論が集約する本年夏以降を予定している。
ｉＰＳ細胞を用いた遺伝子治療と再生医療の複合による遺伝性疾患根治療法の基盤構築

本研究の最終目標は,遺伝性疾患の根治療法開発であり,実現に向けて再生医療に有用であると期待されるiPS細胞を用いた遺伝子治療法の最適化を目指す.具体的には,患者由来のiPS細胞において原因遺伝子の修復を行う遺伝子治療と,遺伝子修復したiPS細胞を用いた細胞・再生医療の複合による遺伝性疾患根治療法の基盤構築を行い,本アプローチにより最終目標を実現可能であるか否か議論する.本研究では特に,米国で最も発症頻度の高い遺伝性疾患の一つである嚢胞性線維症(CF)をモデル疾患として取り組んでいる.今年度は,昨年度までに作成した疾患の原因となる遺伝子変異を修復したCF-iPS細胞を用いて,本細胞において修復された遺伝子が機能を有するか否か,あるいは疾患発症に関わる細胞へと分化可能であるか否か検討した.これにより,遺伝性疾患を有する患者の,機能を有さず,疾患の原因となる細胞の代替として,遺伝子修復された患者由来のiPS細胞をもとに作成した細胞が,将来的に使用可能である可能性を示唆した.これらの研究成果は学術誌に現在投稿中である.また国際学会の発表の場では,口頭発表に選出されるなど重要性の高い研究であると言える.これまで遺伝性疾患はその患者数の少なさから,企業等における治療薬の開発は敬遠されてきたことから,治療法開発の遅れている疾患も多い.本研究で取り組む手法は,モデル疾患として取り組んでいるCFに限らず,他種多様な遺伝性疾患に応用できる可能性を秘めており意義深い.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の最終目標は,遺伝性疾患の根治療法の開発であり,実現に向けてiPS細胞を用いた遺伝子治療の最適化を目指す,具体的には,患者由来のiPS細胞において原因遺伝子の修復を行う遺伝子治療と,遺伝子修復したiPS細胞を用いた細胞・再生医療の複合による遺伝性疾患根治療法の基盤構築を行い,本アプローチにより最終目標を実現可能であるか否か議論する.今年度は,遺伝性疾患患者由来のiPS細胞の作成とその細胞における遺伝子修復法の確立を中心に行った.本研究では特に,米国で最も発症頻度の高い遺伝性疾患の一つである嚢胞性線維症(CF)をモデル疾患として取り組んでいる.実際にCF患者由来の細胞より,レトロウイルスを用いてiPS細胞を作成した.さらに作成したiPS細胞を用いてSFHR法により疾患原因遺伝子の遺伝子修復を行った.その際,独自に作成したTALENsを用いることで修復効率の改善をはかった.さらに,臨床応用を視野に入れ,遺伝子修復痕の無い遺伝子修復法および遺伝子修復細胞の単離法を確立し,これらの手法を学術誌に掲載(Methods in Molecular Biology, 2014 ; 1114 : 279-90),あるいは学会発表を行った.加えて,遺伝子修復iPS細胞における修復遺伝子の機能的な解析あるいは疾患発症に関わる細胞への分化誘導実験が現在進行中である.これまで遺伝性疾患はその患者数の少なさから,企業等における治療薬の開発は敬遠されてきたことから,治療法開発の遅れている疾患も多い.本研究で取り組む手法は,他種多様な遺伝性疾患に応用できる可能性を秘めており意義深い.本研究の最終目標は,遺伝性疾患の根治療法開発であり,実現に向けて再生医療に有用であると期待されるiPS細胞を用いた遺伝子治療法の最適化を目指す.具体的には,患者由来のiPS細胞において原因遺伝子の修復を行う遺伝子治療と,遺伝子修復したiPS細胞を用いた細胞・再生医療の複合による遺伝性疾患根治療法の基盤構築を行い,本アプローチにより最終目標を実現可能であるか否か議論する.本研究では特に,米国で最も発症頻度の高い遺伝性疾患の一つである嚢胞性線維症(CF)をモデル疾患として取り組んでいる.今年度は,昨年度までに作成した疾患の原因となる遺伝子変異を修復したCF-iPS細胞を用いて,本細胞において修復された遺伝子が機能を有するか否か,あるいは疾患発症に関わる細胞へと分化可能であるか否か検討した.これにより,遺伝性疾患を有する患者の,機能を有さず,疾患の原因となる細胞の代替として,遺伝子修復された患者由来のiPS細胞をもとに作成した細胞が,将来的に使用可能である可能性を示唆した.これらの研究成果は学術誌に現在投稿中である.また国際学会の発表の場では,口頭発表に選出されるなど重要性の高い研究であると言える.これまで遺伝性疾患はその患者数の少なさから,企業等における治療薬の開発は敬遠されてきたことから,治療法開発の遅れている疾患も多い.本研究で取り組む手法は,モデル疾患として取り組んでいるCFに限らず,他種多様な遺伝性疾患に応用できる可能性を秘めており意義深い.26年度が最終年度であるため、記入しない。計画していた通り,遺伝性疾患患者由来のiPS細胞の作成後, iPS細胞において遺伝子修復・単離法の確立に成功した.加えて,遺伝子修復細胞の機能解析実験や分化誘導実験等に着手し,その基盤となる手法を確立できた点は計画以上に進展していると言える.一方で臨床応用を目的とした患者由来iPS細胞の作成および培養法の確立は継続して取り組み進展しているものの,完全に樹立したとは言えず計画から遅れている点である.これまで確立した手法を,より臨床応用を視野に入れて,遺伝子挿入の無い手法を用いて作成したiPS細胞を用いて行う。

さらに遺伝子修復したiPS細胞から, in vitroにおいて機能的な細胞の分化・作成法の確立およびin vivoにおいて造血系や気道上皮系が再構築実験方の確立を中心に行う.これにより,実際に遺伝性疾患患者由来のiPS細胞における遺伝子変異修復と修復細胞を用いた治療が臨床応用可能な手法であるか否か議論する.加えて,これまで遺伝子修復の効率化方法としてTALEN技術を導入してきたが,より作成が簡便なCRISPR技術を導入する点を研究計画の変更点とする.
過電離プラズマで解明する超新星残骸の構造進化の新シナリオ

本研究はすざく衛星の高性能分光観測をもとに過電離プラズマを発見、研究し超新星残骸の構造・進化の新シナリオを構築することが目的である。具体的には7個の超新星残骸から初めて過電離プラズマを発見し、そのスペクトルと空間分布の解明からこれら超新星残骸に共通する進化の新シナリオを構築した。その他多くの超新星残骸から初めてクロム、マンガン、鉄、ニッケル輝線を検出し爆発の詳細研究、銀河面拡散X線源の起源探査、宇宙線起源解明の研究を進展させた。本研究の目的は、すざく衛星で、広範な超新星残骸を探査するこちにより過電離プラズマを発見し、その起源を解明する。またクロム、マンガン、鉄、ニッケルなど超新星爆発時に中心部で合成される元素の定量観側により超新星とその残骸の構造と進化に新視点をもたらす。ことである。具体的な成果は1IC443からCa, Feの過電離状態を発見した。G348.5及び銀河中心南部から過電離プラズマを発見した。2過電離プラズマ生成のモデルを考え数値計算した。3G12.0-0.1とG355.6-0.1から初めてX線放射を発見した。4SN1006の元素分布を明らかにし、この爆発が非等方であったことを解明した。5Puppis Aの膨張速度を決定した。など多岐にわたる。以上の成果は8編の査読論文に発表し、1回の国際会議で発表した。本研究はすざく衛星で、過電離プラズマを広範な超新星残骸サンプルで探査し、精密解析、つづいてAstro-Hで高分散分光観測をおこない、最終的には超新星残骸の構造・進化の新シナリオを構築することを目的としている。当該年度(H24)の具体的な成果(実績)は1)超新星残骸W44, W28, G346.6-0.2から新たに過電離プラズマを発見した。2)W44, W28の過電離プラズマで元素毎に各元素の過電離度(Tz/Te)を観測から決定し、それを再現する初期条件(プラズマの成因)と緩和過程の具体的プロセスにせまった。またプラズマの電子温度、電離温度の場所依存性を分子雲の分布と比較研究した。その結果過電離プラズマは1冷たい分子雲への熱伝導冷却は否定され、2濃い星周ガス中で出来た電離平衡プラズマが密度の低い星間空間へ断熱的に広がった、と理解できた。一方電離温度のみが3超熱的成分(非熱的硬X線)電子による選択的電離、または、4ガンマバーストやアフターグローX線による効率的電離(光電離)もほぼ否定できた。3)過電離プラズマの生成機構として、濃い星周ガス中で出来た電離平衡プラズマが密度の低い星間空間へ断熱的に広がる様子を数値計算し、そのシナリオの妥当性を検証した。以上の成果結果を4編の査読論文に仕上げ、2回の国際会議で発表した。本研究はすざく衛星で、広範な超新星残骸を探査するこちにより過電離プラズマの発見と起源解明クロム、マンガン、鉄、ニッケルなど超新星爆発時に中心部で合成される元素の定量観側により超新星とその残骸の構造と進化に新視点を導入することを目的としている。具体的な成果は1G290.1-0.8と3C391から過電離プラズマを発見した。23C397からFe, Niの異常増加を発見し3G350.1-0.3とG349.7+0.2からNi異常の発見4G292.0+1.8から鉄輝線野発見など多岐にわたる。以上の成果は5編の査読論文、7編の国際会議Proceedingsと1編の口頭発表である。本研究はすざく衛星で、広範な超新星残骸を探査することにより、それらの元素組成と爆発のタイプの決定、過電離プラズマ有無とその起源解明の解明、クロム、マンガン、鉄、ニッケルなど超新星爆発時に中心部で合成される鉄族元素の定量観側により超新星とその残骸の構造と進化に新視点を導入する。具体的な成果は1Kes 17とN49から過電離プラズマを発見した。2G272.2-3.2の元素組成と分布構造を解明し、Ia型と確定した。3シンクロトロン放射のみと考えられていたRX J1713.7-3946から熱的プラズマを発見した。4Kepler SNRから濃い星周ガス起源のX線を発見した。5G337.2-0.7の元素組成からIa型と確定した。など多岐にわたる。以上の成果は7編の査読論文で報告されている。査読論文が7編は予想以上の成果(予想2-3編)。本研究はすざく衛星で、広範な超新星残骸を探査することにより、過電離プラズマ"を発見し、超新星残骸の構造・進化の新シナリオを構築する。H24の実績は、1W44, w28, G346.6-0.2から過電離プラズマを発見し、断熱膨張の説を提案した。H25の実績は、1IC443からCa, Feの過電離状態を発見しG348.5及び銀河中心南部から過電離プラズマを発見した2過電離プラズマ生成のモデルを数値計算した。3G12.0-0.1とG355.6-0.1から初めてX線放射を発見し、4SN1006の元素分布から非等方爆発を解明した。

H26の実績は、1G290.1-0.8と3C391から過電離プラズマを発見した。23C397からFe, Niの異常増加を発見し3G350.1-0.3, G349.7+0.2からのNi異常の発見4G292.0+1.8からのFe-K-shell線の発見。H27の実績は1Kes 17とN49から過電離プラズマを発見した。2G272.2-3.2の元素組成と分布構造を解明し、Ia型と確定した。3シンクロトロン放射のみと考えられていたRX J1713.7-3946から熱的プラズマを発見した。4Kepler SNRから濃い星周ガス起源のX線を発見した。5G337.2-0.7の元素組成からIa型と確定した。最終年度(H28)では1銀河中心からの鉄輝度分布を解明に超新星の寄与を推定した。以上の5年間の成果をまとめ超新星残骸の国際会議で総合報告した。本研究はすざく衛星の高性能分光観測をもとに過電離プラズマを発見、研究し超新星残骸の構造・進化の新シナリオを構築することが目的である。具体的には7個の超新星残骸から初めて過電離プラズマを発見し、そのスペクトルと空間分布の解明からこれら超新星残骸に共通する進化の新シナリオを構築した。その他多くの超新星残骸から初めてクロム、マンガン、鉄、ニッケル輝線を検出し爆発の詳細研究、銀河面拡散X線源の起源探査、宇宙線起源解明の研究を進展させた。査読論文が5編は予想以上の成果(予想2-3編)。国際会議にも8編も発表できた(予想では1ー2編)。すざくで観測した超新星残骸で未解析のものがまだ多い。これらの解析を順次すすめ、論文として完成させる。また、すでに解析が終了した超新星での空間構造を研究し、元素組成分布から爆発の機構を解明する。過電離パラメターの空間分布や他の物理量(分子雲、γ線強度分布)との相関を研究して、過電離プラズマの生成機構にせまる。X線天文学すざくで観測した超新星残骸で未解析のものがまだ多多あるので、これらの解析を順次すすめ、論文として完成させる。特に微弱な鉄輝線の発見が本年度の大きな成果なので、この研究をさらに進める。すでに解析が終了した超新星での空間構造を研究し、元素組成分布から爆発の機構を解明する。過電離パラメターの空間分布や他の物理量との相関から過電離プラズマの生成機構にせまる。想定外の成果としてFe族元素の過剰存在を示す超新星残骸が発見されたことである。その結果も合わせて査読論文を8編も発表できたのは予想以上の成果と言える。(当初の予想2-3編であった)。1)3個の超新星残骸(G346.6-0.2, W28, W44)から過電離プラズマを発見できたのは当初の予想した数(1ー2個)以上であった。2)さらにそのうち2個の超新星残骸(W28, W44)から元素毎に電離温度を求め、高電離イオン(電離温度が高い)が時間の経過とともにある電離温度(Tz)まで緩和(再結合)する過程を明らかにした。これも予想以上の進展である。3)数値シミュレーションで過電離プラズマを再現できたことも予想以上の進展である。繰り越し金は1795円は特におおきな理由はない海外旅費が当初想定よりすこし少なかったためすこし余った。使用計画に変更はない。すざくで観測した超新星残骸で未解析のものがまだ多くあるので、これらの解析を順次すすめ、論文として完成させる。また、すでに解析が終了した超新星では空間構造を詳細に解析、元素組成分布から爆発の機構を解明する。過電離パラメターの空間分布と他の物理量(分子雲、γ線強度分布)との相関を明らかにして、過電離プラズマの生成機構にせまる。
海洋構造物が交通環境に及ぼす影響のデータベース化と交通計画化への利用に関する研究

架橋や埋め立てによる空港など、各種の構造物が計画され、又建設されつつある沿岸海域で施工に伴う海上交通障害の発生が見いだされている。こうした障害の観測と評価は、通常、レーダ観測とその観測結果の解析によって行われる。そこで、本研究はレーダ観測装置として従来の発想にはない新しいものを提案した。即ち、レーダとその映像を任意に記録再生できる装置、並びに情報処理機器からシステムを構成した。本システムの中で、とりわけ実験室内での映像の再現による解析を可能とする映像の再現性について性能を明らかにし、システムの有効性を確立した。また、既報告の交通解析方法に加えて、観測結果の処理についてコンピュータ利用を目的として、レーダとコンピュータを結ぶインターフェース及び処理プログラムの開発を行なった。この結果、従来因難であった実験室内での実映像のコンピュータ処理を可能とした。実際問題の解析として、架橋建設が進められている明石海峡におけるレーダ映像情報から船舶の属性を解析する画像処理の研究を行なった。その結果、船舶の大きさの判別に重回帰分析を用いて推定することに成功した。既に、本システムによる海上交通解析の実際を架橋建設が進められている明石海峡に適用し、建設に伴う影響の解析や、データ・ベースを報告しており、今回の研究はコンピュータ解析利用に新しい局面を開いたと言えよう。次に、巨大架橋の海洋構造物による電子航法障害の新しい問題としてデッカ、ロランC電磁波擾乱について、今回その障害と問題を見いだした。第1回目の報告として障害の程度及びその範囲、そしてメカニズムについて明らかにすることができた。架橋や埋め立てによる空港などの建設に伴い、計画段階では予測されない海上交通関係への影響や障害が惹起されてきた。各種の構造物が計画され、又建設されつつある沿岸海域で、施工に伴う障害の発生が見いだされている。本年度は海上交通の観測方法及びわが国における初めての電子航法障害等について研究を行ない、次の成果を得た。1レ-ダを利用した交通調査の方法とその改善化及び観測結果へのコンピュ-タ利用について交通観測装置としては、従来の発想にはない新しいもので、レ-ダとその映像を任意に記録再生できる装置と情報処理機器から構成されている。調査観測へ適用した結果、観測装置の機能不備及び改善化の知見が得られた。そこで新たな機能の付加と改善化を計り、装置の実用実験を行ない、使用上の性能を明らかにする事ができた。また観測デ-タをコンピュ-タを利用して解析することを目的として、レ-ダとコンピュ-タを結ぶインタ-フェ-ス及び処理プログラムの開発を行ない、レ-ダ情報から映像として表示された船舶の属性を解析する画像処理の研究を行なった。制限された条件ではあるが大きさを判別する回帰式を得ることができた。2電子航法障害等の新しい問題の発生についてデッカ、ロラン等は欧米で開発され、わが国へ導入されているものであり、内陸での交通に利用されている米国では送電線や架橋による航法障害が研究されている。わが国では報告がなされていなかったが、近年の海洋構造物の建設に伴う新しい問題として、今回その障害を見いだし、原因等について研究を行なうことができた。第1回目の報告として障害の程度及びその範囲について明らかにすることができた。本年度は、レ-ダを利用した交通調査観測システムの性能を明らかにすること。さらに、わが国で問題提起されていない、初めての電波航法障害等について研究を行った。その結果、次の成果を得た。1レ-ダを利用した交通調査観測システムの性能、及び観測結果へのコンピュ-タ利用について交通観測装置としては、従来の発想にはない新しいものを提案した。即ち、レ-ダとその映像を任意に記録再生できる装置、及び情報処理機器からシステムを構成した。

本システムの利用に当っての性能が明らかにして、有効性を確立した。また、観測結果の処理について、コンピュ-タの利用を目的として、レ-ダとコンピュ-タを結ぶインタ-フェ-ス及び処理プログラムの開発を行なった。コンピュ-タ利用の実際問題の解析として、映像として表示されたレ-ダ情報から、船舶の属性を解析する画像処理の研究を行なった。アスペクト90°で、大きさを判別する回帰式を得ることが出来た。今後、この問題は任意のアスペクトの場合に拡張発展する予定である。2電子航法障害等の新しい問題の発生についてデッカ、ロラン等は、欧米で開発され、わが国へ導入されているものである。米国では、送電線や架橋による航法障害が研究されているが、わが国では問題提起や報告がなされていなかった。しかしながら、近年の海洋構造物の建設に伴う新しい問題として、今回、その障害を見いだし、原因等について研究を行ない、第1回目の報告として障害の程度及びその範囲、そしてメカニズムについて明らかにすることができた。架橋や埋め立てによる空港など、各種の構造物が計画され、又建設されつつある沿岸海域で施工に伴う海上交通障害の発生が見いだされている。こうした障害の観測と評価は、通常、レ-ダ観測とその観測結果の解析によって行われる。そこで、本研究はレ-ダ観測装置として従来の発想にはない新しいものを提案した。即ち、レ-ダとその映像を任意に記録再生できる装置、並びに情報処理機器からシステムを構成した。本システムの中で、とりわけ実験室内での映像の再現による解析を可能とする映像の再現性について性能を明らかにし、システムの有効性を確立した。また、既報告の交通解析方法に加えて、観測結果の処理についてコンピュ-タ利用を目的とし、レ-ダとコンピュ-タ-を結ぶインタ-フェ-ス及び処理プログラムの開発を行なった。この結果、従来困難であった実験室内での実映像のコンピュ-タ処理を可能とした。実際問題の解析として、架橋建設が進められている明石海峡におけるレ-ダ映像情報から船舶の属性を解析する画像処理の研究を行なった。その結果、船舶の大きさの判別に重回帰分析を用いて推定することに成功した。既に、本システムによる海上交通解析の実際を架橋建設が進められている明石海峡に適用し、建設に伴う影響の解析や、デ-タ・ベ-スを報告しており、今回の研究はコンピュ-タ解析利用に新しい局面を開いたと言えよう。次に、臣大架橋の海洋構造物による電子航法障害の新しい問題としてデッカ、ロランC電磁波擾乱について今回その障害と問題を見いだした。第1回目の報告として障告として障害の程度及びその範囲、そしてメカニズムについて明らかにすることができた。