hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
土石流の発生及び規模の予測に関する研究

土石流の現地観測は焼岳の西側斜面の岐阜県側と,東側斜面の長野県側で実施された.本年は降雨量が少なく土石流の発生は認められなかった.そこで両班とも渓床堆積土砂中への降雨の浸透造水の挙動について測定を行った.沢田は岐阜県の試験地において新しく開発した浸透計を用いて雨水の浸透速度を堆積土砂の深さ方向に降雨ごとの記録を得た.雨水の浸透は降雨強度とは必ずしも一致しないことから,今後の測定因子について検討をした.諏訪は長野県側において渓床堆積土砂の中へ注水し一時的な貯水について実験を行うとともに,過去発生した土石流について流量との関係を求めた.流量が大きくなれば土石流の発生は多くなる傾向はあるが,近年は土石流発生回数は減少傾向にあり,これは, 1962年の焼岳の噴火による場の条件が関係していることを示唆している.土石流発生とその流動のモデル実験では,高橋は水路の合流タイプをつくり,支流より本流へ流入する土石流の挙動について解析を行った.支流を流下する土石流は本流へ流入したとき,土砂濃度が0.4以下のときは全部流下し, 0.40.55のときは広く堆積し, 0.55以上のときは比較的せまく堆積をすることを得て,理論式との適合について検討した.新居は砂防ダムのような小規模貯水池に流入する土石流の停止状況について,実験と理論解析を行った.大本の高濃度の土砂流の挙動について実験を進めている.資料解析では,片岡は昭和47年西三河災害の山崩れと土石流との関係について解析し,谷密度の成長率を考え,他次の谷の成長が小さな地区では,山崩れが土石流化する傾向が高いことを求めた.水原と水山は土石流災害を全国規模で集めるとともに.代表的な土石流について検討した.水山は桜島の野尻川においての流量と土石流発生,および砂防ダムの影響について解析を進めている.土石流の現地観測は焼岳の西側斜面の岐阜県側と,東側斜面の長野県側で実施された.本年は降雨量が少なく土石流の発生は認められなかった.そこで両班とも渓床堆積土砂中への降雨の浸透造水の挙動について測定を行った.沢田は岐阜県の試験地において新しく開発した浸透計を用いて雨水の浸透速度を堆積土砂の深さ方向に降雨ごとの記録を得た.雨水の浸透は降雨強度とは必ずしも一致しないことから,今後の測定因子について検討をした.諏訪は長野県側において渓床堆積土砂の中へ注水し一時的な貯水について実験を行うとともに,過去発生した土石流について流量との関係を求めた.流量が大きくなれば土石流の発生は多くなる傾向はあるが,近年は土石流発生回数は減少傾向にあり,これは, 1962年の焼岳の噴火による場の条件が関係していることを示唆している.土石流発生とその流動のモデル実験では,高橋は水路の合流タイプをつくり,支流より本流へ流入する土石流の挙動について解析を行った.支流を流下する土石流は本流へ流入したとき,土砂濃度が0.4以下のときは全部流下し, 0.40.55のときは広く堆積し, 0.55以上のときは比較的せまく堆積をすることを得て,理論式との適合について検討した.新居は砂防ダムのような小規模貯水池に流入する土石流の停止状況について,実験と理論解析を行った.大本の高濃度の土砂流の挙動について実験を進めている.資料解析では,片岡は昭和47年西三河災害の山崩れと土石流との関係について解析し,谷密度の成長率を考え,他次の谷の成長が小さな地区では,山崩れが土石流化する傾向が高いことを求めた.水原と水山は土石流災害を全国規模で集めるとともに.代表的な土石流について検討した.水山は桜島の野尻川においての流量と土石流発生,および砂防ダムの影響について解析を進めている.
生徒・保護者と創る、知的障害生徒が理解できるビジュアル化された個別の教育支援計画

○研究目的:現在、特別支援教育の現場で作成されている「個別の教育支援計画」の内容を、知的障害を持つ児童生徒にも理解できる様式の開発、Plan/Do/seeの過程に障害を持つ本人・保護者が主体的に参加できる運用過程の検討を行う。本研究では、(1)指導の見通し図を運用した支援計画の取組みを教育現場の教員に広く周知し、活用してもらう、(2)指導の見通し図を使用した移行支援の連携のあり方について検討することを目的とする。○研究方法:本校高等部、全てのクラスにおいて、今までは教師が単独で行っていた支援計画立案、評価のプロセスに、ティームティーチングを行っている全ての担任、生徒、保護者参加によるブレインストーミング、KJ法の手法を取り入れた。その際に使用するアイディアプロセッサの使用方法と、話し合いの進め方、年間のPlan/Do/seeの過程についてまとめた、マニュアルを作成し講習会を行った。この手法で作成された図を「指導の見通し図」と呼び、日々の学習に活用してきた。「指導の見通し図」とは頂点に生徒のかなえたい夢を位置づけた樹型図で、支援計画目標を長期(上層)・中期(中層)・短期(下層)と階層化し、ビジュアル化された支援計画である。そして学期に一回行われる三者面談において同様の手法で評価・振り返りを行い、その様子をビデオカメラで記録した。また、すでにこれらの取り組みを実践してきている保護者に、保護者が考える保護者や本人の参加度や課題に対する理解度、本取り組みによって得られた本人の成長・過程での様子の聞き取り調査を行った。また、卒業時の就労・移行先との移行支援会議で「指導の見通し図」を用いた引き継ぎを行った。○研究成果:本取組みに関する保護者への聞き取り調査では、本人・保護者ともに、個別の教育支援計画を図示・視覚的に示してもらうことで、学校における教育内容やその目的が、そして将来の目標などがよりはっきりとイメージできるようになった、また、本取組み前まで行われていた文字だけの個別の教育支援計画と比較すると、より家庭や本人の想いや意思をより深く反映させることができたという意見が大半であった。また評価に関しても、達成度に応じてニコちゃんマークや×をつけるなどで、より生徒が理解しやすいものとなっていたことが明らかになった。
マルチエージェントシミューレーションによる地域農業政策の効果予測及び評価手法の確立

本研究で開発したマルチエージェントシミュレーションモデル「ASMAP」によって,地域農業計画の合意形成段階の問題構造の把握から,施策効果の予測に至るまでの一連の分析を行い,以下のような成果を得た。(1)地域共同の資源保全活動に対して,「(同調行動を促す)社会規範」の多寡が参加意向形成過程への寄与が大きい。また,内発的な共同活動へのモチベーションを維持し,持続的な取り組みにつなげていくためには,現状でも共同活動への参加意向が高い地域性というものが,非常に強い要因となっている。(2)今日の圃場整備事業においては,集落営農組織等の重点的な担い手の創出が必須であり,関係農家の啓発情報の観点からも,事業効果の事前評価が重要である。その点に対して,秋田県内で総合化手法(ハード事業とソフト施策の同時実施)による圃場整備事業計画地区を事例にASMAPを適用し,総合化手法の効果予測を基に施策推進の必要性や意義を実証的に見出した。また,分析に必要な情報量が渦度に増加し,分析の遂行自体が困難になることに対する検討として,モデル入力情報が農地保全や農業所得推移の予測結果に及ぼす影響を分析した。その結果,通作距離の影響を強く受ける管理作業時間を規定する,圃場の位置や所有者の権利関係を正確に反映しなければ,予測精度が著しく低下することが明らかとなった。(3)ドラマ理論の知見を応用した主体間相互作用のモデル化により,環境保全活動(ため池管理)に関するこれまでの合意形成のプロセスを時系列的にトレースできたことに加えて,将来的に起こりうる紛争を円滑に対処・解決するための,様々なシナリオを提示する基礎的構造(ツール)が完成した。これらの情報は,ワークショップ等の機会において,非常に有効であると期待され,その本格的な実践が次なる課題と言える。本研究では,持続的な地域資源の維持管理システム(農業生産活動・環境維持活動等)の確立に資する政策の評価手法を構築することを課題とする。方法論としてマルチエージェントシミュレーションを適用し,諸活動の計画策定過程において,討議の充実を図る効果的な情報提供すること,そして問題意識の啓発を目的とする。本研究はモデル構築と実証の2つの段階に分けられる。まずモデル構築段階の第1課題として,立場や意向の異なる主体間のコンフリクトや選好関係等による行動選択のメカニズムを精緻化し,基礎となるシミュレーションモデルの構造を構築する。第2課題として,リアルな結果の表現方法を追求するだけではなく,様々な情報を組み込み,操作することが可能なGIS(地理情報システム)との本格的な連携を試みる。第3課題として,アンケート調査項目からデータのインプットまでの手順を標準化し,モデルの操作性を向上させ,普及に向けてインターフェースを向上させる。さらにモデルの実証段階では,第1課題として,現実の議論の状況を人工社会で再現し,行動選択の結果に関する将来予測情報や,仮想シナリオのシミュレーション解析に基づく効果的な情報を現場へと逐次フィードバックすることで,より質の高い討議及び合意形成を推進する。そして第2課題として,最終的にマルチエージェントシミュレーションを活用したシナリオワークショップが,地域共同活動(組織的農業経営含む)に向けた関係主体の能動的態度の醸成,或いは合意形成にどの程度寄与したかに関して,緻密に検証を進める。まず,これまでの仮想空間を用いた実験的検討,或いは実際の対象地のデータを用いてモデルの構築を行った研究により,モデルのプロトタイプが完成した。さらに,研究成果1(農林業問題研究)及び2(WCSS 2006 proceedings)では,構築したモデルを用いて,集落営農の組織化の効果を予測し,19年度より本格試行する品目横断型経営所得安定対策に対応した地域農業ビジョンの策定の必要性を示した。次いで,大規模水田農業地域を対象に,農家・非農家の共同活動による資源保全施策の意義を示した研究成果3(農村計画学会誌)では,非農家の協力なくしては,農業経営の継続が困難であるが,その労賃の原資として施策による助成金が必要不可欠であると結論づけられた。残された課題として,精緻化に関わる改良を行うと共に,現場へのフィードバック効果を検証することが必要であり,引き続き実証的調査・研究を進める。

(3)ドラマ理論の知見を応用した主体間相互作用のモデル化により,環境保全活動(ため池管理)に関するこれまでの合意形成のプロセスを時系列的にトレースできたことに加えて,将来的に起こりうる紛争を円滑に対処・解決するための,様々なシナリオを提示する基礎的構造(ツール)が完成した。これらの情報は,ワークショップ等の機会において,非常に有効であると期待され,その本格的な実践が次なる課題と言える。
網羅的遺伝子解析と組織学的解析によるH. pylori除菌後胃癌高危険群の特定

解析対象の抽出1988年から2017年までに胃粘膜解析を行った症例は8858例に上る。このうち1988から2012年に内視鏡検査施行、HP陽性にて除菌に成功し3年以上内視鏡的経過観察を受けた331例において前庭部および体部大弯の2点の組織を用いupdated Sydneysystemに準拠し組織学的炎症、活動性、萎縮、腸上皮化生(IM)の推移を除菌前より経時的に評価した。検定としてstudent-t検定を用いた。除菌成功例331例(男性192例,女性139例,平均年齢57.3±11.4歳)において除菌後5年追跡71例, 15年追跡30例, 17年追跡し得た症例は16例であった。除菌後17年間の長期観察にて炎症、萎縮は除菌1年後からの有意な改善を認めた。改善は除菌10年以降はほぼ一定となった。IMは改善傾向を認めたが、期間を通して有意な変化を認めなかった。男性は女性より前庭部萎縮、前庭部体部IMが高度で有り胃癌高リスクが示唆されたが、除菌10年後には性差は認めなかった。免疫組織化学では、除菌後胃癌の次世代シーケンサー解析にて多くの遺伝子変異を認めたTP53の産生蛋白発現が、陰性群よりも有意に強く見られ、除菌後には改善を示していた。これよりIMを有す症例、男性症例において除菌後胃癌リスクへの注意したフォローが必要と考慮された。この除菌後胃粘膜萎縮改善を示した症例において、除菌前と除菌5年経過後に採取された凍結検体を用い、以前の研究で除菌後胃癌に認められた遺伝子変異との関連を見るために次世代シーケンサーを目的としてDNAの抽出を行った。現在、除菌成功5年以上経過観察をした症例のうち、トリゾール試薬にて組織検体を保存し得た症例を抽出した。このうち20例において、除菌前および除菌5年後の体部小弯粘膜からの検体よりQIAamp DNA FFPE Tissue Kit56404 (キアゲン)を用いDNAを抽出を行った。この中よりDNA収量の高い5例において、次世代シーケンサーによる遺伝子解析を行った。収量は1.0から10.7マイクログラム、平均5.0マイクログラムであり、解析を行うには十分な収量を確保できている。今回、除菌後5年以上の長期経過観察を行い、5年間の比較が可能な非癌部位粘膜の凍結検体を採取し得た症例の解析を行っている。しかし、除菌前検体は少なくとも5年以上前の検体である。いずれも-80°Cにて凍結保存しているが、実際DNA抽出した場合、DNAの断片化がやや進行しているものが見られ、収量にもややばらつきが認められた。次世代シーケンサーにおいて良好な結果を示すために、数多くの凍結検体におけるDNA抽出および品質の比較にH30年度は時間を要した。しかし、すでに次世代シーケンサー解析に良好な症例がそろい、H30年度末に解析を開始し、2019年4月の時点で当初の目標の次世代シーケンサー解析を終了している。このうち20例において、除菌前および除菌5年後の体部小弯粘膜からの検体よりDNAの抽出を行っている。各DNAサンプルの次世代シーケンスはタカラバイオ株式会社、バイオメディカルセンターに委託、品質検定、ライブラリー作製、シーケンス解析、情報解析変異塩基候補の検出を行った。シーケンスライブラリーを作製、パネルとしてIon AmpliSeq Cancer Panelを用い50種類の癌関連遺伝子のDNA変異解析をIon Protonシーケンサー(ライフテクノロジーズ社)による高速シーケンス解析にて実施しシーケンスデータを得、解析を行っていく。今後は当初の計画通り、H. pylori未感染症例、除菌後長期経過例、除菌後胃癌の解析症例数を増やし、臨床的な背景因子比較、免疫組織化学を含む病理組織学的な比較検討を行い、更に次世代シーケンサーを用いた遺伝子解析により除菌後胃癌の特性、危険因子となる遺伝子変異の抽出を行っていく。

男性は女性より前庭部萎縮、前庭部体部IMが高度で有り胃癌高リスクが示唆されたが、除菌10年後には性差は認めなかった。免疫組織化学では、除菌後胃癌の次世代シーケンサー解析にて多くの遺伝子変異を認めたTP53の産生蛋白発現が、陰性群よりも有意に強く見られ、除菌後には改善を示していた。これよりIMを有す症例、男性症例において除菌後胃癌リスクへの注意したフォローが必要と考慮された。この除菌後胃粘膜萎縮改善を示した症例において、除菌前と除菌5年経過後に採取された凍結検体を用い、以前の研究で除菌後胃癌に認められた遺伝子変異との関連を見るために次世代シーケンサーを目的としてDNAの抽出を行った。現在、除菌成功5年以上経過観察をした症例のうち、トリゾール試薬にて組織検体を保存し得た症例を抽出した。このうち20例において、除菌前および除菌5年後の体部小弯粘膜からの検体よりQIAamp DNA FFPE Tissue Kit56404 (キアゲン)を用いDNAを抽出を行った。この中よりDNA収量の高い5例において、次世代シーケンサーによる遺伝子解析を行った。収量は1.0から10.7マイクログラム、平均5.0マイクログラムであり、解析を行うには十分な収量を確保できている。今回、除菌後5年以上の長期経過観察を行い、5年間の比較が可能な非癌部位粘膜の凍結検体を採取し得た症例の解析を行っている。しかし、除菌前検体は少なくとも5年以上前の検体である。いずれも-80°Cにて凍結保存しているが、実際DNA抽出した場合、DNAの断片化がやや進行しているものが見られ、収量にもややばらつきが認められた。次世代シーケンサーにおいて良好な結果を示すために、数多くの凍結検体におけるDNA抽出および品質の比較にH30年度は時間を要した。しかし、すでに次世代シーケンサー解析に良好な症例がそろい、H30年度末に解析を開始し、2019年4月の時点で当初の目標の次世代シーケンサー解析を終了している。このうち20例において、除菌前および除菌5年後の体部小弯粘膜からの検体よりDNAの抽出を行っている。各DNAサンプルの次世代シーケンスはタカラバイオ株式会社、バイオメディカルセンターに委託、品質検定、ライブラリー作製、シーケンス解析、情報解析変異塩基候補の検出を行った。シーケンスライブラリーを作製、パネルとしてIon AmpliSeq Cancer Panelを用い50種類の癌関連遺伝子のDNA変異解析をIon Protonシーケンサー(ライフテクノロジーズ社)による高速シーケンス解析にて実施しシーケンスデータを得、解析を行っていく。今後は当初の計画通り、H. pylori未感染症例、除菌後長期経過例、除菌後胃癌の解析症例数を増やし、臨床的な背景因子比較、免疫組織化学を含む病理組織学的な比較検討を行い、更に次世代シーケンサーを用いた遺伝子解析により除菌後胃癌の特性、危険因子となる遺伝子変異の抽出を行っていく。現在、除菌成功5年以上経過観察をした症例のうち、トリゾール試薬にて組織検体を保存し得た症例を抽出し、除菌前および除菌5年後の体部小弯粘膜からの検体よりQIAamp DNA FFPE Tissue Kit56404 (キアゲン)を用いDNAの抽出を行った。年度内に対象サンプルを用いてパネルとしてIon AmpliSeq Cancer Panelを用いた癌関連遺伝子のDNA変異解析をIon Protonシーケンサーにて行う予定であった。しかし、除菌前の検体は少なくとも5年以上前の検体であり、10年前に採取されたものも含まれた。
低密度小惑星への衝突を模擬する実験

小惑星表面にレゴリスが存在するかどうかを調べるための固体衝突実験と理論的考察を行った.レゴリスは表面に外部から物体が高速度衝突し,まき上げた破片のうち脱出速度の低いもののみが再び表面にもどり堆積することによって形成される.したがって衝突にともなって放出される破片群の速度を実験的,理論的に決めた.とくに最近の探査によって物質密度のきわめて低い小惑星の存在が報告されているので,この点を考慮に入れた.ガラスビーズ集合体を電気炉で加熱して互いに焼結させ,ターゲット物体を作成した.物質の空隙率は焼結時間の調節により行われ,約4%から80%までのものが作成された.このターゲットに,2mmから7mmまでのナイロン球を速度3-4km/sで衝突させた.衝突時の様子は高速度撮影により記録された.ターゲット面に垂直方向に出される大多数の破片は回収され,その分散位置情報と,クレーターの形状を計測した.破片群の分散情報をもとに,約20m/s程度までの破片群の速度分布が求められた.空隙度が増すと破片速度が低くなる様子が定量的に明らかにされた.またクレーターの直径は空隙度が40%付近で最大になることがわかった.これらの結果にもとづいて速度分布のスケーリング則を作り,それを使用して小惑星表面上でのレゴリス層の厚さの時間的発展を数値計算によって追跡した.その結果,強度の弱い物質の場合は10-1kmオーダーの大きさの小惑星上にもレゴリスが存在することを示した.これらで得られた結果は最近のNEAR-SHOEMAKER探査機によって得られたEros小惑星の表面にレゴリスがあるという結果と整合することを示した.小惑星表面にレゴリスが存在するかどうかを調べるための固体衝突実験と理論的考察を行った.レゴリスは表面に外部から物体が高速度衝突し,まき上げた破片のうち脱出速度の低いもののみが再び表面にもどり堆積することによって形成される.したがって衝突にともなって放出される破片群の速度を実験的,理論的に決めた.とくに最近の探査によって物質密度のきわめて低い小惑星の存在が報告されているので,この点を考慮に入れた.ガラスビーズ集合体を電気炉で加熱して互いに焼結させ,ターゲット物体を作成した.物質の空隙率は焼結時間の調節により行われ,約4%から80%までのものが作成された.このターゲットに,2mmから7mmまでのナイロン球を速度3-4km/sで衝突させた.衝突時の様子は高速度撮影により記録された.ターゲット面に垂直方向に出される大多数の破片は回収され,その分散位置情報と,クレーターの形状を計測した.破片群の分散情報をもとに,約20m/s程度までの破片群の速度分布が求められた.空隙度が増すと破片速度が低くなる様子が定量的に明らかにされた.またクレーターの直径は空隙度が40%付近で最大になることがわかった.これらの結果にもとづいて速度分布のスケーリング則を作り,それを使用して小惑星表面上でのレゴリス層の厚さの時間的発展を数値計算によって追跡した.その結果,強度の弱い物質の場合は10-1kmオーダーの大きさの小惑星上にもレゴリスが存在することを示した.これらで得られた結果は最近のNEAR-SHOEMAKER探査機によって得られたEros小惑星の表面にレゴリスがあるという結果と整合することを示した.実験最近,小惑星に極めて密度の低いものが発見されている.このようなものの衝突に対する効果を調べた.密度を人工的に制御できる物質として,約200ミクロンのガラスビーズを焼結したものをターゲットとして使用した.焼結温度と時間を変化させることによりターゲットの密度を0.4-2.3g/ccの範囲(空隙率にして6%-80%)で変えたものを用意し,これに宇宙研の2段式軽ガス銃で,直径7mmのナイロン球を1km/secから4km/secにわたる速度で飛ばしターゲット面に垂直に衝突させてクレーターを作った.衝突の瞬間を高速度ビデオカメラで撮影し,クレーターにともなって噴き出す破片の様子を観察した.実験後,クレーターの径と深さや破片の周囲への飛散状況を調べた.結果クレーターの径は空隙率の増加とともに増加し,空隙率40%付近で最大となった後に減少することがわかった.クレーターからの破片は衝突直後のわずかな量以外はターゲット表面から垂直に飛びだすことがわかった.したがって,ターゲットの前方に落下した破片集団の距離を測ることによって破片のもつ速度と破片の重量との関係を定量的に求めることができた.今回の実験では,低密度物質の場合についてきわめて低速度の破片が多いことがわかった.このことは小さな小惑星でも低密度物質で構成されているものは,隕石などの衝突をうけて放出される破片の多くが低速度のため,小惑星上に再集積し,レゴリスを形成することを示唆し,最近の小惑星探査で得られている情報と一致する.小惑星表面にレゴリスが存在するかどうかを調べるための固体衝突実験と理論的考察を行った.レゴリスは小惑星表面に外部からの物体が高速度衝突し,まき上げた破片群のうち脱出速度の低いもののみが再び表面にもどり堆積することによって形成される.したがって表面に衝突したときの放出される破片群の速度を実験的,理論的に決めることを行った.とくに最近の探査によって物質密度がきわめて低い小惑星が存在することが報告されているので,この点を考慮に入れた.ガラス

ビーズ集合体を電気炉で加熱することによって互いに燒結させ,一体化することでターゲット物体を作成した.物質の空隙率は燒結時間を調節することにより行われ,約4%から80%までのものが作成された.このようなターゲットに,2mmから7mmまでのナイロン球を二段式軽ガス銃で3-4km/sに加速して衝突させた.衝突の瞬間の様子は高速度ビデオカメラにより撮影記録された.ほとんとターゲット面に垂直方向に出される大多数の破片は回収され,その分散位置情報と,回収されたターゲット上のクレーターの形状を計測した.破片群の分散状況をもとに,約20m/s程度までの破片群の速度分布が求められた.空隙度が増すと全般に遅くなる様子が定量的に明らかにされた.またクレーターの直径は空隙度が40%付近で最大になることがわかった.これらの結果にもとづいて速度分布のスケーリング則を作り,それを使用して小惑星表面上でのレゴリス層の厚さの時間的発展を数値計算によって追跡した.その結果,強度の弱い物質の場合は10-1kmオーダーの大きさの小惑星上にもレゴリスが存在することを示した.これらで得られた結果は最近のNEAR-SHOEMAKER探査機によって得られたEros小惑星の表面にレゴリスがあるという結果と整合する.
血管平滑筋ATP感受性K及び電位依存性Kチャネルの細胞骨格蛋白による修飾

単離したウサギ門脈平滑筋細胞のATP-感受性K電流活性に対する細胞骨格蛋白による影響を検討するため、アクチンフィラメント脱重合作用を持つcytochalasin Dと安定化作用を持つphalloidinの効果をwhole-cell patch-clamp法およびsingle channel current recording法を用いて調べた。電極内液にcytochalasin D(20uM)を添加し、10分後10uMpinacidilを投与し最大振幅を比較したところcytochalasin D非投与群(control)の個体の平均は95+/-74pA(n=22)であり、投与群では97+/-59pA(n=22)であった。しかし、同一個体から得られたcytochalasin D非投与細胞で惹起された電流の平均最大振幅を100%として投与群で惹起された電流を相対値で表すと60+/-40%(n=22)となった。細胞外にcytochalasin D(20uM)を投与すると50%の細胞(n=6)でpinacidilによって惹起される電流の減少が認められ、残りの細胞では変化が認められなかった。一方、細胞外にphalloidin(20uM)を投与すると12例中4例の細胞(33%)で電流増強が認められ、6例では変化がなく、2例の細胞では電流減少が見られた。cell-attached patch条件で記録されたPinacidil(100μM)によって惹起されるsingle channel電流はphalloidin(10μM)によってはその活性化に影響を受けず、inside-out patchとした時に生じるrun downに対してもphalloidinは効果がなかった。Kチャネル開口薬とGDP存在下で活性化されたsingle channel電流に対してphalloidinは電流活性化作用を持たなかった。同様にcytochalasin B(10μM)およびcytochalasin D(10μM)はsingle-channel電流の振幅や平均開口時間に影響を与えなかった。また、これらの薬物によって単一チャネル電流が有意に増強したり抑制されることはなかった。以上の結果から、ウサギ門脈平滑筋細胞においてKチャネル開口薬で惹起されるATP感受性Kチャネルは細胞骨格タンパクによって活性を調節される可能性は否定できないが、心筋で観察されたような著明な制御機構としては機能していないと結論した。単離したウサギ門脈平滑筋細胞のATP-感受性K電流活性に対する細胞骨格蛋白による影響を検討するため、アクチンフィラメント脱重合作用を持つcytochalasinDと安定化作用を持つphalloidinを投与し、その効果をwhole-cell patch-clamp法を用いて調べた。100uM pinacidilによって惹起されたATP-感受性K電流の最大振幅は細胞や個体によって大きく異なっていた(0400pA)。cytochalasin Dの効果を検討するために電極内液にcyrochalasin D(20uM)を添加し、10分後100uM pinacidilを投与し最大振幅を比較したところcytochalasin D非投与群(control)の個体の平均は95±74pA(n=22)であり、投与群では97±59pA(n=22)であった。

しかし、同一個体から得られたcytochalasin D非投与細胞で惹起された電流の平均最大振幅を100%として投与群で惹起された電流を相対値で表すと60±40%(n=22)となった。100uM pinacidilで惹起した電流が安定した時点(投与後1015分)で細胞外にcytochalasin D(20uM)を投与すると50%の細胞(n=6)で電流減少が認められ、残りの細胞では変化が認められなかった。一方、細胞外にphalloidin(20uM)を投与すると12例中4例の細胞(33%)で電流増強が認められ、6例では変化がなかった。また、2例の細胞では電流減少が見られた。以上のことから、Kチャネル開口薬で惹起されたATP-感受性Kチャネルにおいても細胞骨格蛋白が活性調節に関与している可能性が示唆された。門脈細胞のATP-感受性Kチャネルは細胞内GDPなどの内因性活性化物質によってチャネルが"operative state"にないと薬物によるチャネル開口が起こらないため細胞骨格がこの状態の維持に必要なのか、開口状態の維持に必要なのかをsingle channel recordingによって明らかにする。ウサギ門脈平滑筋細胞のATP感受性Kチャネル電流活性制御における細胞骨格タンパクの影響を検討するため、本年度はsingle channel current recoding法により単一のチャネル電流に対するcytochalasin D、cytochalasin Bおよびphalloidinの効果を観察した。電極内外共に高K液を投与し、Ca依存性Kチャネル遮断薬であるcharybdotoxin(1μM)が存在する環境ではCell-attached patchの条件で記録できるsingle channel電流はなかったが、pinacidil(10100μM)を灌流液中に投与するとglibenclamide(10μM)で遮断される約40pSのコンダクタンスを持つsingle channel電流が記録できた。また、このsingle channel電流はcell-attachedからinside-Out patchの条件にすると30秒以内に急速に消失し(run-down)、細胞内側にGDP(100300μM)などのヌクレオチドを投与するとGDP濃度に依存した開確率を持つsingle channel電流が記録できた。Pinacidil(100μM)を投与し、cell-attached patch条件で記録されたsingle channel電流はphalloidin(10μM)によってはその活性化に影響を受けなかった。その後同じPatch膜をinside-out patchとしrun downに対するphalloidinの効果を観察したが、phalloidinはrun-downを抑制しなかった。Kチャネル開口薬とGDP存在下で活性化されたsingle channel電流に対してphalloidinは電流活性化作用を持たなかった。
専門職意識形成過程の研究

本研究は、これまで我が国では実施されることがなかった教師の全国調査を実施することであった。以下の、ような調査が実施された。(1)小・中学校教師の全国調査(2)養護教諭の全国調査(3)小・中学校の管理職者の全国調査(4)高校の管理職者の全国調査(5)茨城県の小・中学校教師調査これまで、教師の意識は全国でほぼ同じであると考えられてきたが、教師の意識には地域差が認められることが明らかにされた。たとえば、民間人の管理職への採用に賛成か反対かについてみると、賛成の比率が高い地域としては、香川県(29.2%)や山梨県(25%)があることが明らかにされた。反対の比率が高い地域には大分県(76.9%)や広島県(56.8%)であることが、明らかにされた。養護教諭の学歴構成を青森県、秋田県、山口県で比較してみたが、学歴構成は山口県で低くなっていることが明らかにされた。このことは、県レベルの教師調査で全国の教師の意識などを類推することは問題があるということを意味するものである。本研究ではいくつかの教師の調査を実施したが、ここでは「教師の社会意識と教育意識に関する全国調査」の結果の一部を示してかくこととする。この調査は全国の小・中学校の一般教師を対象とした調査であり、初めの全国調査である。調査対象者は3500人であり有効回収率は62.4%であった。教師の悩みとして比率が高いものとしては「毎日の校務に追われて、授業の準備や生活指導が十分できないこと」(63.4%)、「忙しすぎて学校で子供達と遊んだり、話したりする時間がとれないこと」(55.3%)、「学校の仕事が忙しすぎて、私生活が犠性にされすぎていること」(49.7%)などであることが明らかにされた。教師が多忙すぎることがあらためて確認された。教師が過去1年間に体験した困難としては「不登校児」(41.5%)、「生徒間のいじめ」(32.3%)、「生徒の非行」(23.8%)であることが明らかにされた。これらの困難の比率は小学校よりも中学校において高くなっており、中学校において問題が深刻であるといえる。民間人の管理職への採用に対しては、「採用に賛成」(12.9%)、「どうともいえない」(48.2%)、「採用に友好」(38.8%)、無回答(0.1%)となり、賛成よりも反対の意見が多いことが明らかとされた。賛成の比率は女性よりも男性においてやや高かった。今年度は研究の初今度であるために詳しい分析はなされていない。次年度はこれらのデータを詳しく分析していく予定である。今年度は昨年度実施した教師の全国調査のデータ解析を中心に研究を進めた。教師の全国調査はこれが初めての試みであるために、データを分析することによって意外な事実が明らかにされた。たとえば、民間人の管理職への採用に賛成か反対かについてみると、賛成の比率が高い地域としては香川県(29.2%)、山梨県(25%)、福井県(22.7%)、群馬県(22.5%)神奈川県(21.6%)であることが明らかにされた。反対に採用に反対の比率が高い地域としては大分県(76.9%)、広島県(56.8%)、奈良県(56.5%)、宮崎県(52.2%)、沖縄県(51.9%)となっていることが明らかにされた。このように、かなり同質的と考えられている教師の意識も地域による差が大きいことが明らかにされた。同様に、女性の管理職への登用についても地域差が認められ、女性の管理職を「ふやすべきである」という比率は福井県、長野県、新潟県、島根県などで高くなっていることが明らかにされた。反対に「いまのままでよい」の比率が高い地域は岩手県、石川県、福岡県、東京都などであることが明らかにされた。調査では生徒の非行や不登校児など8項目の困難を設定し、教師が過去1年間に経験した困難をすべて選択してもらった。

困難にも地域差が認められ、たとえば非行の比率が高いのは宮崎県、和歌山県、沖縄県などであることが明らかにされた。こうした困難を合計することによって教育問題が多い地域を明らかにすることができるが、合計点が高い地域としては大阪府、静岡県、鳥取県などであることが明らかにされた。なお、今年度は茨城県内において教師2000名を対象とした意識調査を実施した。本研究の目的は全国調査を実施し、日本の教師の実態をは握することであった。研究では以下のような調査を実施した。(1)全国小・中学校教師調査(2)全国小・中学校管理職者調査(3)全国高校管理職者調査(4)全国養護教諭調査。さらに全国調査ではないが次のような調査も実施した。(1)高校教師調査(2)茨城県小・中学校教師調査。全国の小・中学校調査の分析では、たとえば次のようなことが明らかにされた。民間人の管理職への採用に対する意識をみると、「賛成」という比率は12.9%、「どちらともいえない」が48.2%、「反対」38.8%、無回答が0.1%であることが明らかにされた。全体的には民間人の管理職への採用に対しては反対の比率が多いことが明らかにされたが意外なことにはこうした賛成・反対の比率には地域差が認められたことである。採用に賛成の比率が高い地域としては、香川県、山梨県、福井県、などがあり、反対の比率が高い地域としては大分県、広島県、奈良県などがあることが明らかにされた。このように、同質的と思われる教師集団にも地域差が認められるということは、全国調査で初めて明らかにされることである。全国の小・中学校の管理職調査では管理職者の悩みを調べているが、大きな悩みとしては「教育について学校話し合う機会が少ないこと」や「忙しすぎてがっこうで一般の教師と話したりする時間がとれないこと」などがあり、管理職者の多忙さが確認された。同様の悩みは一般の教師もいだいており、学校の多忙さを解消することが、学校改善のために重要であることが理解できる。
試験管内進化によるマイクロ抗体の創出

本研究では,タンパク質構造構築理論と試験管内進化とを組み合わせ,抗体の機能をダウンサイジングした.すなわち,抗体タンパク質とは全く異なるモチーフをもつペプチドのライブラリーを構築し,抗体に代わる分子プローブや分子標的医薬を開発した.本研究で提案する特定の標的抗原に対して特異的に結合するヘリックス・ループ・ヘリックス構造を有するペプチドを「マイクロ抗体」と名付けた.マイクロ抗体ライブラリーを用いてヒトマウスIgG-Fcやオーロラキナーゼに特異性を示すマイクロ抗体を獲得した.また,マイクロ抗体の抗原性や安定性について検討した.本研究では,タンパク質構造構築理論と試験管内進化とを組み合わせ,抗体の機能をダウンサイジングした.すなわち,抗体タンパク質とは全く異なるモチーフをもつペプチドのライブラリーを構築し,抗体に代わる分子プローブや分子標的医薬を開発した.本研究で提案する特定の標的抗原に対して特異的に結合するヘリックス・ループ・ヘリックス構造を有するペプチドを「マイクロ抗体」と名付けた.マイクロ抗体ライブラリーを用いてヒトマウスIgG-Fcやオーロラキナーゼに特異性を示すマイクロ抗体を獲得した.また,マイクロ抗体の抗原性や安定性について検討した.本研究の目的は,タンパク質の構造構築理論と試験管内進化を組み合わせ,抗体の機能をダウンサイジングすることである。すなわち,抗体タンパク質とは全く異なる構造モチーフをもつ人工マイクロ抗体の分子ライブラリーを構築し,免疫システムにおける抗体の多様性と選別の機能を試験管内で再構築して,抗体に代わる分子ブローブや分子標的医薬の開発を行う。本研究で提案する特定の標的抗原に対して特異的に結合するペプチドを「マイクロ抗体」と名付ける。マイクロ抗体は3つの領域で構成される[(1)N末端ヘリックス(14アミノ酸残基からなる構造支持領域), (2)ループ(グリシン7残基からなるリンカー), (3)C末端ヘリックス(14アミノ酸残基からなるライブラリー領域)]。これまでに,ファージ表層提示法によって, C末端ヘリックス外側のアミノ酸をランダム変異したマイクロ抗体のライブラリーを構築し(ライブラリーサイズ: 1.5×10^7),マウス顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)受容体に対してスクリーニングしたところ,受容体結合性のマイクロ抗体が得られている。そこで,本研究では,まず, G-CSF受容体結合性マイクロ抗体を用いて,マイクロ抗体としての潜在能力を評価した。すなわち,生体内(血清中など)での安定性について検討したところ,マイクロ抗体は血清中十分な安定性を示した。つづいて, G-CSF受容体結合性マイクロ抗体の試験管内進化を再度検討し,結合活性の向上したマイクロ抗体の獲得に成功した。本研究の目的は,タンパク質の構造構築理論と試験管内進化を組み合わせ,抗体の機能をダウンサイジングすることである。本研究で提案する特定の標的抗原に対して特異的に結合するペプチドを「マイクロ抗体」と名付けた。マイクロ抗体は3つの領域で構成される[(1)N末端ヘリックス(14アミノ酸残基からなる構造支持領域),(2)ループ(グリシン7残基からなるリンカー),(3)C末端ヘリックス(14アミノ酸残基からなるライブラリー領域)]。これまでに,ファージ表層提示法によって,C末端ヘリックス外側のアミノ酸をランダム変異したマイクロ抗体のライブラリーを構築し,マウス顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)受容体に対してスクリーニングしたところ,受容体結合性のマイクロ抗体が得られている。そこで,本年度は,まず,G-CSF受容体結合性マイクロ抗体を用いて,マイクロ抗体としての潜在能力を評価した。すなわち,G-CSF受容体結合性マイクロ抗体を用いて細胞膜透過性を検討したところ,マイクロ抗体は膜透過性を有することが判明した。また,ループ部をランダム化したライブラリーを構築し,オーロラキナーゼAに対してスクリーニングを行い,オーロラキナーゼ結合性マイクロ抗体を獲得することに成功した。これまでに,ファージ表層提示法により,C末端ヘリックス外側のアミノ酸をランダム変異したヘリックスマイクロ抗体ライブラリーを構築し,マウス顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)受容体に対してスクリーニングを行い,受容体結合性マイクロ抗体の獲得およびその試験管内進化に成功している。昨年度に引き続き,本年度は,マイクロ抗体としての潜在能力を評価した。まずG-CSF受容体結合性マイクロ抗体を用いて抗原性を検討した。続いて新たに,ヒトFcに対するスクリーニングを行い,Fc特異的マイクロ抗体を獲得し,その機能解析を行った。(1)マイクロ抗体の抗原性の検討:マイクロ抗体,マイクロ抗体-KLHコンジュゲート+アジュバント,およびマイクロ抗体+アジュバントをそれぞれマウスに免疫し,ELISAにより血中抗体価を評価した。その結果,マイクロ抗体のみを注射したマウスの抗体価は上昇せず,抗原性を示さないことが明らかとなった。(2)ヘリックスライブラリーおよびループライブラリーのヒトFcに対するスクリーニング:新たにヘリックスライブラリーおよびループライブラリーを用いてヒトFcに対してスクリーニングを行い,ヒトFc結合性マイクロ抗体の獲得に成功した。(3)ヒトFc特異的マイクロ抗体の機能解析:ヒトFc結合性マイクロ抗体について競合ELISA法および表面プラズモン共鳴法を用いて結合活性を評価した。
ケラチン関連蛋白5ファミリーの解析

毛ケラチン関連蛋白(keratin-associated protein:KRTAP)は、毛ケラチンとともに毛髪の主要な構成成分であり、毛髪の角化に重要な役割を担っていると考えられている。KRTAPの毛髪における発現については、過去の報告である程度明らかにされているが、発現部位の詳細な解析や毛髪での機能、毛髪角化に与える影響については不明な部分も多い。さらに毛髪以外でのKRTAPの発現や機能についてはほとんど解析されていない。KRTAPはKRTAP1、KRTAP2・・・と30以上のファミリーから構成されている。本研究では、現在までに詳細な解析が行われていないKRTAP5ファミリーにおいて、毛髪での発現や、他のKRTAPファミリーでみられる特徴である遺伝子長の違いによるサイズ多型(size polymorphism)の有無、毛ケラチンとの相互作用などについて解析することを目的とする。さらに、最近、マウスの乳癌細胞において、Krtap5ファミリーの一つであるKrtap5-5が腫瘍細胞の血管浸潤に重要な影響を与えていると報告されたことに着目し、ヒトの悪性腫瘍でのKRTAPの発現や、腫瘍細胞内でKRTAPと相互作用することが推測されたケラチンなどの蛋白との関連ついて解析することも目的とする。平成30年度は抗KRTAP5ポリクローナル抗体を作製し、ヒト毛髪の切片で免疫染色を行い、毛髪におけるKRTAP5蛋白の発現について解析を行った。また、同抗体を用いて皮膚悪性腫瘍の組織や細胞内でのKRTAP5の発現についても解析を行う予定であった。毛髪における免疫染色は様々な条件で試行したが、予想される部位でのKRTAP5蛋白の発現を確認することができなかった。作製した抗KRTAP5ポリクローナル抗体を用いてヒト毛髪の切片で免疫染色を行い、KRTAP5蛋白の発現について解析を行ったが、予想される部位の発現が確認できなかった。その他の組織での抗KRTAP5抗体を用いた免疫染色も施行できていない。免疫染色の条件変更などを行うことでKRTAP蛋白の発現の解析を継続する。場合によっては抗KRTAP5抗体を再度作製する。平成30年度は、試薬などの物品や設備で既存のものを使用することが可能であったため、予定よりも購入が少なく、次年度使用額が生じた。研究の遅れを改善するために次年度の使用額は予定よりも必要となり、その分に使用する。
セルロース誘導体の潜在特性を引き出す化学修飾と配向制御による光・電気的機能発現

工業的に重要なセルロース誘導体(セルロースアセテート(CA)とシアノエチルセルロース(CyEC))に軽度な分子修飾と熱加工を施し,分子鎖・セグメントの配向挙動を制御して,光学的・電気的機能材料の創製を為し得た。光学的機能として,ゼロ複屈折材料を含む光学異方性を精密に制御できるCAベースの材料の設計指針を得た。電気的機能としては,熱的に安定なセルロース誘導体の中で最も大きい誘電率を示す材料をCyECから得ることができた。セルロース誘導体の中でも工業的に重要なセルロースアセテート(CA)とシアノエチルセルロース(CyEC)を対象として,分子修飾とプロセッシングにより,光学的および電気的機能材料として,それぞれゼロ複屈折並びに高誘電材料に変換するための試料調製と測定・解析を行い,以下の成果を得た。1.ゼロ複屈折材料置換度(DS)が2.15のCAにポリメタクリル酸メチル(PMMA)をグラフトした共重合体のモル置換度,枝密度,および枝鎖長を定量した。各共重合体の溶液キャストフィルムの一軸熱延伸試料について,未修飾CAフィルムやマクロ開始剤が有する正の配向複屈折が,枝鎖含有率の増大により低下し,枝鎖を60 wt%含むグラフト体では負の複屈折性を発現することを見出した。この結果は,共に光学部材として用いられるCAとPMMAの組み合わせのグラフト共重合体の微細構造設計により,本質的にゼロ複屈折材料を与え得ることを示している。2.高誘電材料CyECを直鎖アルカン酸エステル化した誘導体フィルムについて,延伸プロセスによる分子・セグメント配向に伴う高次構造と誘電ダイナミクスの変化を調査した。フィルムの%ひずみ(γ)に応じて,分極率異方性単位,官能基,および微結晶が配向する様子が観られた。エステル側鎖炭素数nに対するCyECおよびステアリル化誘導体(C18Es-CyEC)の延伸フィルムの比誘電率(ε': 25°C, 1 kHz)を,未延伸フィルムのそれと比較した。未延伸フィルムでは,エステル化による双極子密度の減少に伴ってε'は低下する一方,γが増加すると,CyECのε'は減少,C18Es-CyECでは増大した。一軸延伸によるε'の増減は,分子・セグメント配向に伴う双極子周りの微細構造および極性コンホメーションの違いを反映した誘電ダイナミクスの変化によるものと考えられる。工業的に重要なセルロースアセテート(CA)とシアノエチルセルロース(CyEC)を対象として,分子修飾とプロセッシングにより,光学的および電気的な異方性機能材料に変換するための試料調製と測定・解析を行い,以下の成果を得た。光学機能材料:置換度(DS)が2.15のCAにポリメタクリル酸メチル(PMMA)をグラフトした共重合体のモル置換度,枝密度,および枝鎖長を定量した。枝鎖末端の残存ハロゲンをプロトンに置換した。各共重合体の溶液キャストフィルムの一軸熱延伸試料について,光学異方性を詳細に評価した。その結果,配向複屈折は正から負に至る値をとり,本質的にゼロ複屈折材料となりうることを検証した。高誘電材料: CyECを直鎖アルカン酸エステル化した誘導体フィルムについて,延伸プロセスによる分子・セグメント配向に伴う高次構造と誘電ダイナミクスの変化を調査した。フィルムの%ひずみ(γ)に応じて,分極率異方性単位,官能基,および微結晶が配向する様子を,X線回折と偏光IRにより確認した。エステル側鎖炭素数nに対するCyECおよびステアリル化誘導体(C18Es-CyEC)の延伸フィルムの比誘電率(ε': 25oC, 1 kHz)を,未延伸フィルムのそれと比較した。このように,一軸延伸に伴うε'の変化がエステル化の有無によって逆の挙動を示すのは,極性基周辺の置換基密度の違いによるものと考えられる。工業的に生産されシンプルな構造を持つセルロース誘導体を対象として、分子修飾とプロセッシングにより光学・電気的機能材料に変換するための試料調製と測定・解析を行い、以下の成果を得た。1.光学的機能材料セルロースアセテート(CA;置換度2.15)をブロモイソブチリル化してマクロ開始剤を調製した。次いで、マクロ開始剤を出発として原子移動ラジカル重合(ATPRP)によるメタクリル酸メチルのグラフト共重合を行い、枝鎖としてポリメタクリル酸メチル(PMMA)が導入された試料を得た。いずれの試料についても、定量13C NMRにより分子構造を明確化することができた。示差走査熱分析(DSC)の結果、非相溶なCAとPMMAが緊密に複合化されていること、並びにPMMA導入によりCAは可塑化されることが判った。蛍光偏光法により、延伸に伴う分子配向挙動を調査したところ、PMMA導入に伴いグラフト体としての分子配向性は低下することが判った。

延伸配向試料の光学異方性はPMMAの導入量によって変化することが判った。2.電気的機能材料シアノエチルセルロース(CyEC)を出発として直鎖脂肪酸エステル化並びにフェニルエステル化を行い、分光法により分子組成を定量した。側鎖結合部位による熱的性質の差異を明らかにするために、直鎖エーテル化にも着手した。ただし、エーテル化触媒のアルカリがシアノ基の変性を招くため、まずCA出発で直鎖エーテルを調製し、次いでシアノエチル化を行った。エステル系についてはDSCと広角X線回折測定により、分子のパッキング状態にエステル側鎖が及ぼす影響を調査し、出発のCyECの結晶構造はバルキーな側鎖を導入した場合にもある程度残存することが判った。導入側鎖含有率の増加に伴い、誘導体の比誘電率は低下した。3.上記1と2に関連したグラフトポリマーの構造および熱特性を評価した。シアノエチルセルロース(CyEC)はN,N-ジメチルホルムアミド(DMF)中でリオトロピック液晶性を示すことが知られており,これまでに濃度,剪断速度,ならびに静磁場が分子配向性に与える影響が調べられている(Brestkin 1986; Vshivkov 2007, 2008)。26年度は,前年度までに取り上げたCyECとその誘導体の熱延伸以外のプロセッシング法として,液晶試料への剪断印加による配向性付与と誘電特性への影響を調べた。液晶試料への剪断印加により,熱延伸の場合と同様に分子とセグメントが配向している様子が,赤外二色比測定やX線回折により確認された。続いて,as-castフィルム,液晶を熟成させてからキャストしたフィルム,液晶溶液に剪断印加後キャストしたフィルムについて,誘電特性を比較した。その結果,液晶状態を経ることそれ自体により誘電率が向上した。また液晶溶液の剪断印加によっても,誘電率が増大した。したがって,熱延伸ばかりでなく,液晶形成・剪断によっても,CyECとその誘導体の誘電率を制御・向上できることが明らかとなった。バイオマス材料化学光学機能材料については,延伸に伴う分子配向性と光学異方性の評価を詳細に行い,微細構造の制御によってゼロ複屈折材料創製が可能であることを見出している。当該テーマについて国際会議で報告し,原著論文投稿に持ち込めたことから,きわめて順調に進展しているといえる。電気的機能材料については,CyECならびにその誘導体の分子構造と分子・セグメント配向の評価を詳しく行い,延伸フィルムの誘電特性の延伸倍率依存性が未修飾/修飾CyECとで逆の傾向を示すことを発見した。CyECの熱可塑化と高誘電化のための指針を得られつつあることから,こちらもきわめて順調に進展している。光学機能材料については,延伸に伴う分子配向性と光学異方性の評価を引き続き詳細に行い,ゼロ複屈折材料創製が可能であることを見出していることから,順調に進展しているといえる。電気的機能材料については,延伸フィルムの誘電特性の延伸倍率依存性が未修飾/修飾CyECで逆の傾向を示すというデータさらに蓄積した。CyECの熱可塑化と高誘電化のための指針を得られつつあることから,こちらも順調に進展している。