hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
BALB/cマウスにおけるTh2細胞の選択的誘導におけるプロスタグランジンの役割

プロスタグランジンE_2(PGE_2)は免疫抑制効果を有することが知られているが,近年,特にTh1型の免疫反応に対して強い抑制効果を有することが明らかとなっている.我々は,BALB/c,C3H/HeNおよびC57BL/6マウスの脾細胞をStaphylococcus aureus Cowan I(SAC)で刺激した際のIFN-γの産生におけるPGE_2の役割について解析し,以下の結果を得た.(1)脾細胞をin vitroにてインドメサシン(cyclooxygenase(COX)-1およびCOX-2阻害剤)もしくはNS-398(COX-2特異的阻害剤)で前処理しSACにて刺激したところ,C3H/HeNおよびC57BL/6に比してBALB/cマウス脾細胞において高いIFN-γの産生増強が認められた.(2)しかしながら,刺激後のPGE_2の産生量については3マウス系統間で差は認められなかった.(3)脾細胞に既知濃度のPGE_2を添加したところ,BALB/cマウスの脾細胞において高いIFN-γ産生抑制が認められ,この抑制効果は抗原提示細胞のIL-12p70の産生に依存していた.(4)BALB/cマウス脾細胞では,他の系統のマウスよりも多くのPGE_2結合部位が存在しており,この結果よりBALB/cマウスで認められたPGE_2よる高いIFN-γおよびIL-12p70産生抑制効果はPGE_2のレセプターの数の違いによりもたらされることが示唆された.(5)NS-398をin vivoに投与したところ,抗原特異的なIFN-γ産生の増強が認められ,この効果はIL-12投与と同等な効果であった.これらの結果よりPGE_2は抗原提示細胞によるIL-12p70産生を抑制することによりTh1の活性化を抑制していると考えられ,BALB/cマウスにおいて,Th2優位な免疫反応を引き起こすのにPGE_2が重要な役割を果たしていることが明らかになった.免疫反応の誘導において重要な役割を果たすヘルパーT細胞は細胞性免疫反応を引き起こすTh1と液性抗体産生反応を引き起こすTh2の2つのサブセットに分類される。一般に、BALB/cマウスはC3H/HeNやC57BL/6などの他の系統のマウスと比較して、外来抗原や感染に対してTh2が活性化しやすく、その結果、血清IgE高値や好酸球増加を呈しやすい。しかしながら、BALB/cマウスにおける過度のTh2活性化の機構については不明な点が多い。プロスタグランジンE_2(PGE_2)は免疫抑制効果を有することが知られているが、近年特にTh1型の免疫反応に対して強い抑制効果を有することが明らかとなっている。我々は、この研究でMacrophage-derived chemokine (MDC, CCL22)の産生における、PGE_2の役割を解析し、以下の結果を得た。(1)マウス脾細胞をLPS又は抗-CD40抗体で刺激することにより、MDCの産生が誘導された。MDCの産生細胞は主に樹状細胞とマクロファージであった。(2)IL-4, IL-5を添加するとMDCの産生が増強した。しかし、IFN-γはMDCの産生を抑制した。(3)PGE_2及びCAMPを上昇させる薬剤は、MDCの産生を増強した。IL-4, IL-5とPGE_2の作用は相加的であった。(4)BALB/cマウスではC3H/He, C57BL/6マウスに比べて、PGE_2及びMDCの産生が亢進していた。MDCはTh2細胞を選択的に遊走させることが知られている。
地衣類を新しく環境指標とするための基礎研究

環境の変化や汚染の程度を調べるために指標として従来使われているものにはさまざまなものがあるが,調べようとする環境問題に対して通常は安定に保たれていることが必要である。本研究では地衣類を環境指標として用いることができるかどうか調べるため通常の地衣類中の元素濃度に注目して詳細な分析を行った。地衣類は菌類と藻類が共生している特殊な植物で、世界各地のさまざまな気候条件で生息している。その生態は太陽の光と水から藻類が作り出す栄養源を菌類が利用するもので、それ以外に外界からほとんど栄養源を必要としていないので、土壌や岩石などの地衣類の着生している器物には依存していないとされている。そこで、まず,どのような種類の地衣類が指標になり得るかを調べるために、全国各地で地衣類を採取し,その同定を行った。その結果,樹枝状地衣のハナゴケ類縁の種、および葉状地衣のウメノキゴケ類縁種が全国的にも安定して生育していること,採取が比較的容易なことから候補として選んだ。採取場所,種,属、着生器物による違いを調べるために,約20種の地衣類を全国で採取した.採取した場所は約40地点、試料数は約100点の試料を採取した。これを、洗浄した後,種を形態的特徴と種に特異な地衣成分を呈色反応,顕微科学的方法,紫外線照射法,博層クロマトグラフィーを併用して同定した。試料の一部を立教大学原子力研究所の気送管,日本原子力研究所の原子炉JRR-3の気送管で中性子照射することによって、地衣類中の元素濃度を中性子放射化分析で定量した。また、蛍光X線分析によって,硫黄,鉛などの元素の分析を行った。一部の試料は日本原子力研究所の原子炉JRR-3の即発ガンマ線分析装置で法の定量を行った。また,乾燥したハナゴケ,キウメノキゴケなどを直接ガンマ線検出器で測定し,^<137>Csの分析を行った。その結果、約20種の元素について、場所による違い,種,属による違いなどについて調べることができた。結果についての考察は現在検討しているところであるが、同じ場所で採取した同じ属の地衣類は種が違っても元素濃度に大きな変動は見られないことなどがわかった。また、特別に環境中の元素濃度が高い地点では地衣類にそれが反映されることがわかった。本年度は日本各地で日本の代表的な地衣類を採取し、中性子放射か分析と蛍光X線分析で地衣体中の元素濃度を求めた。試料とした地衣は樹枝状のハナゴケ属のハナゴケ、ミヤマハナゴケ、ワラハナゴケ、ヤマトハナゴケなどと葉状のウメノキゴケ属のウメノキゴケ、キウメノキゴケ、マツゲゴケなどである。採取地は北海道から九州までに亘っている。採取した地衣類は超純水でよく洗い、乾燥し、粉砕した後、中性子放射化分析用の試料を作成した。中性子放射化分析は立教大学の原子力研究所のTRIGA-IIの回転試料棚で5分、F孔で1時間照射した。

また長半減期の核種については、日本原子力研究所のJRR-3の気送管で20分照射した。照射した試料は適当な時間冷却後、Ge半導体検出器で測定し、各元素の定量を行った。一部の試料については蛍光X線分析を行い、硫黄、鉛などの元素を定量した。これまでに得られた結果、同じ地域で採取した同属の地衣類については比較的類似した元素濃度を示した。また、同種の地衣については異なった地域で採取した試料についても同様の傾向を示すことがわかった。また、一般的な高等植物に対する元素の必須性、非必須性も地衣類の元素の蓄積に関連があることがわかった。このことは、地衣類の元素蓄積の機構を研究する上で重要な手がかりになることが期待される。環境の変化や汚染の程度を調べるために指標として従来使われているものにはさまざまなものがあるが,調べようとする環境問題に対して通常は安定に保たれていることが必要である。本研究では地衣類を環境指標として用いることができるかどうか調べるため通常の地衣類中の元素濃度に注目して詳細な分析を行った。地衣類は菌類と藻類が共生している特殊な植物で、世界各地のさまざまな気候条件で生息している。その生態は太陽の光と水から藻類が作り出す栄養源を菌類が利用するもので、それ以外に外界からほとんど栄養源を必要としていないので、土壌や岩石などの地衣類の着生している器物には依存していないとされている。そこで、まず,どのような種類の地衣類が指標になり得るかを調べるために、全国各地で地衣類を採取し,その同定を行った。その結果,樹枝状地衣のハナゴケ類縁の種、および葉状地衣のウメノキゴケ類縁種が全国的にも安定して生育していること,採取が比較的容易なことから候補として選んだ。採取場所,種,属、着生器物による違いを調べるために,約20種の地衣類を全国で採取した.採取した場所は約40地点、試料数は約100点の試料を採取した。これを、洗浄した後,種を形態的特徴と種に特異な地衣成分を呈色反応,顕微科学的方法,紫外線照射法,博層クロマトグラフィーを併用して同定した。試料の一部を立教大学原子力研究所の気送管,日本原子力研究所の原子炉JRR-3の気送管で中性子照射することによって、地衣類中の元素濃度を中性子放射化分析で定量した。また、蛍光X線分析によって,硫黄,鉛などの元素の分析を行った。一部の試料は日本原子力研究所の原子炉JRR-3の即発ガンマ線分析装置で法の定量を行った。また,乾燥したハナゴケ,キウメノキゴケなどを直接ガンマ線検出器で測定し,^<137>Csの分析を行った。その結果、約20種の元素について、場所による違い,種,属による違いなどについて調べることができた。結果についての考察は現在検討しているところであるが、同じ場所で採取した同じ属の地衣類は種が違っても元素濃度に大きな変動は見られないことなどがわかった。また、特別に環境中の元素濃度が高い地点では地衣類にそれが反映されることがわかった。
可換Banach環及びBanach modulesの分類とその応用

1990年に代表者及び分担者によって導入された可換Banach環のある種のクラスに端を発し、擬位相と呼ばれる新しい概念を導入することによって、より精密なクラス分けに成功した。更にこのクラス分けにより、個々の具体的な可換Banach環達の位置付けを明確にした。更に応用面では、ある種の安定問題や不等式の分野で幾つかの成果を上げている。本研究はGelfand変換像及びHelgason-Wang変換像を特徴付けることにより、可換Banach環の分類を行い、その本質を探ることが主目的であった。実際これらの特徴付け問題から自然にBSE環とBED環という可換Banach環のクラスが生まれ、従って我々は可換Banach環を4つのクラス:(1)BSE and BED,(II)BSE and not BED,(III)BED and not BSE,(IV)not BED and not BSEに分類することが出来た。そこでそれぞれに属する環の具体例を考察した結果、どのクラスについてもある程度豊富にあることが分かり、これを纏めたものがドイツの数学雑誌Math. Nachr.,280,No.1-2(2007),105-126に掲載された。また可換Banach環のdense idealとして定義される抽象p Segal環を導入し、local multiplierと呼ばれるGelfand空間上の複素数値連続関数が自然に導出する抽象Segal環のBSE性とBED性を調査した。これらの結果は前出の数学雑誌に投稿中である。また可換Banach環の分類に関連して、指数型汎関数方程式、Banach空間値線型微分方程式、Hilbert空間上の正規作用素などのHyers-Ulam stabilityに関する結果や一般Hlawka不等式、Banach空間上の三角不等式に関する結果などを得た。これらの結果はしかるべきジャーナルに掲載または掲載予定である。詳細は研究発表の欄を参照されたい。実際これらの特徴付け問題から自然にBSE環とBED環という可換Banach環のクラスが生まれ、可換Banach環を4つのクラスに分類することが出来る。しかしながらその基盤となるものは、与えられた可換Banach環のBE拡大及びBED拡大の調査である。我々はd次元ユークリッド空間上のn回連続微分可能な関数のつくる可換Banach環に対して、そのBE拡大及びBED拡大を決定し、可換Banach環の分類問題の研究の一助をなした。また可換Banach環の分類に関連して、ある種の線形微分方程式や乗法的汎関数のHyers-Ulam stabilityに関する結果、作用素のCauchy-Euler型因数分解に関する結果、半単純可換Banach環の間の環準同型に関する結果、C^2-関数と確率測度の可換性に関する結果などを得た。我々はこの可換Banach環の分類に関連して、半順序半単純可換Banach環がconvolution measure algebraとなるための条件を抽象的な調和解析の言葉で与えた。また、乗法的汎関数の超安定生に関する結果、Arhippainen-Mullerによるある種の評価に関する最適値問題の解決、ある種の対称性によるMazur-Ulamの定理の一般化などを得た。
視覚探索の脳内機構の比較神経科学的研究

視覚探索の心理学的な研究は盛んになされ,様々な特性が明らかになっている.しかし,その神経機構は現在まで解明されていない.鳥類では網膜への遠心性投射系(向網膜系)が発達している.現在まで報告者らが明らかにした解剖学的,生理学的知見をもとにすると,鳥類の向網膜系は並列でしかも独立した約1万個のモジュールで構成されていると見做すことができる.一つのモジュールは,視野のある限局した部位を調節する.仮に活発に活動しているモジュールが順に移動していくと仮定すると,網膜の出力(神経節細胞の活動)を局所的に且つ一時的に増強し,しかも増強する部位を移動させることができる.仮に向網膜系が「注意の向かう」対象のある位置に相当する網膜の部位の出力を増強するとしたら,Treismanらによって提唱された「注意のスポットライト」のモデルを実現する神経機構といえる.今年度は昨年度までに完成させた視覚刺激システムを用いて向網膜ニューロンの反応特性の電気生理学的測定を行い,次のような特性を明らかにした.向網膜ニューロンの受容野の外側には視野全体に広がるような非常に広い抑制野が存在した.その抑制野への刺激は,受容野刺激による反応を強く抑制した.このことから向網膜ニューロンが広域的に相互に強く抑制し,一種の競合装置となっていることが明かとなった.視覚探索の心理学的な研究は盛んになされ,様々な特性が明らかになっている.しかし,その神経機構は現在まで解明されていない.鳥類では網膜への遠心性投射系(向網膜系)が発達している.現在まで報告者らが明らかにした解剖学的,生理学的知見をもとにすると,鳥類の向網膜系は並列でしかも独立した約1万個のモジュールで構成されていると見做すことができる.一つのモジュールは,視野のある限局した部位を調節する.仮に活発に活動しているモジュールが順に移動していくと仮定すると,網膜の出力(神経節細胞の活動)を局所的に且つ一時的に増強し,しかも増強する部位を移動させることができる.仮に向網膜系が「注意の向かう」対象のある位置に相当する網膜の部位の出力を増強するとしたら,Treismanらによって提唱された「注意のスポットライト」のモデルを実現する神経機構といえる.今年度は昨年度までに完成させた視覚刺激システムを用いて向網膜ニューロンの反応特性の電気生理学的測定を行い,次のような特性を明らかにした.向網膜ニューロンの受容野の外側には視野全体に広がるような非常に広い抑制野が存在した.その抑制野への刺激は,受容野刺激による反応を強く抑制した.このことから向網膜ニューロンが広域的に相互に強く抑制し,一種の競合装置となっていることが明かとなった.
超高送電鉄塔の耐震設計に関する研究

1.架線の面内振動に及ぼす架線両端の碍子の影響を理論的に解析した。この方法は全スパンを同一の級数で展開して解くもので、等断面の架線の場合と同様に固有振動数,振動形が得られ、鉄塔に対する影響を解明することができた。2.碍子および架線に鎖を用いた模型を作成し、一端を鉄柱に固定し、他端を振動台に連結して振動を発生させ、両端における振動張力を歪リングで測定し、理論結果を検証することができた。3.鉄塔に及ぼす架線の影響は架線方向の振動では大きいが、架線直角方向の振動では小さい。4.この現象は実際の鉄塔で行った振動実験の結果とよく一致した。5.架線方向振動において架線は鉄塔に対して大きな影響をもつが、鉄塔基礎から入力する地震波に対して、架線はかなりのエネルギーを吸収し、鉄塔の応答を増大させることはなかった。6.架線内に生じる振動張力は架線の初期張力をこすほどには成長しないで、架線は線形振動を行うとして取り扱うことができることがわかった。7.碍子の影響を厳密に考慮して鉄塔-送電線系の地震応答を計算した場合、碍子を鉄塔腕金への付着質量とした鉄塔-送電線系の地震応答に比べ、ほぼ等しいか大きい程度である。しかし、鉄塔単体の応答に比べれば、いずれの場合も送電線および碍子の振動を考慮した鉄塔の応答は小さいといえる。
戦後日本における養成工の役割―トヨタ、デンソー、日立製作所を事例に―

この研究の目的は、1940年代半ばから1970年代初頭にかけての日本における、養成工の役割を明らかにすることである。この研究での養成工とは、「企業内訓練施設で34年間訓練された中学卒業者もしくは企業内訓練施設に在籍中の中学卒業者」と定義できる。本研究では、養成工の役割を解明するため、特にトヨタ自動車、デンソー、日立製作所に焦点を当てた。明らかとなった点は以下の点である。(1)養成工は工業高校に優る実習教育を受けていたこと、(2)卒業後は工機・試作・保全部門などの高度技能を必要とする職場に配属されていたこと、(3)労働組合員あるいは労働組合役員として、労使関係に影響を与えていたことなどである。本研究は「養成工」と呼ばれる労働者を研究対象としており、「養成工」とは「戦後の新制中学(戦前は小学校)を卒業後、その費用と給与(奨学金)を企業が負担する、座学と実習からなる3年程度の企業内教育を受けた技能者」のことである。本研究の目的は、養成工が戦後日本の企業内で果たした役割を解明し、これまでの製造業発展の原動力を探ることである。研究成果としては以下の3点が挙げられる。まず第一に自動車部品メーカーのデンソーおよびトヨタ自動車に関する資料の蓄積が進んだことがあげられる。第二に、トヨタ自動車の養成工とデンソー養成工の資料および鉄鋼業の労働資料を収集し、「なぜ鉄鋼業では養成工制度が廃止され、養成工から高校卒ブルーカラーに代替が起こったのか」、「なぜ自動車産業では養成工制度が維持され続けたのか」について検討した。この成果は2013年10月に政治経済学・経済史学会の全国大会の共通論題の中で報告された。第三にデンソー養成工についての資料収集と分析から、その実態の解明が進んだことがあげられる。明らかとなったのは以下の点である。デンソー養成工の企業内学校卒業後の配属データからは工機・試作・保全部門への配属が基本形であり続けたこと、養成工の活用事例からは養成工の役割(機能)として「開発機能」、「教育機能」、「生産機能」、「海外支援機能」の四つがあったこと、養成工は複数の機能を人事異動の形で担当していたことなどが明らかとなった。この成果報告が2014年3月に刊行された「戦後日本における養成工の役割ーデンソーの事例を中心にー」という論文である。本研究の内容は、養成工が戦後日本の企業内で果たした役割を解明し、これまでの製造業発展の原動力を探ることである。研究成果としては3点が挙げられる。第1に、戦後の日本全体の中学卒業者を対象とした企業内教育の誕生、普及、衰退を検討するための文字資料や数量データを収集することができた。第2に、自動車メーカーのトヨタ自動車、自動車部品メーカーのデンソー、さらに電機機械メーカーの日立製作所の、企業内学校および養成工に関する資料の蓄積が進んだことが挙げられる。また、上記3社の養成工と労働組合の関係を検討するために、各社の労働組合に関する資料の収集も行った。第3に、トヨタ自動車の養成工とデンソー養成工の資料および鉄鋼業の労働資料を収集し、「なぜ鉄鋼業では養成工制度が廃止され、養成工から高校卒ブルーカラーへの代替が起こったのか」、「なぜ自動車産業では養成工制度が維持され続けられたのか」について検討した。この成果として、「養成工と高校卒ブルーカラーの代替と補完ー戦後日本の高度成長期を中心にー」というタイトルの論文を政治経済学・経済史学会の『歴史と経済』223号に2014年4月、発表した。本研究(養成工研究)の目的は、第一に戦後日本の製造業発展の原動力を探ることであり、第二に今後の日本を左右する技能の継承問題、海外の人材育成問題の解決に寄与することである。まず、戦後一貫して現在まで養成工教育を存続させている三社(トヨタ自動車、デンソー、日立製作所)を事例に、設立当初から現在までの養成工の役割を明らかにし、養成工の役割についての、企業間・産業間の共通点と相違点を確認する計画である。まず第一に、養成工を含めた戦後の企業内学校の数量データの蓄積が進んだことが挙げられる。収集できた年度は限られるものの、労働省が実施した調査資料を収集することができ、これによってどの地域のどの企業がどのような企業内教育を実施していたのかを量的に把握できるようになった。第二に、電気機械メーカーの日立製作所に関する資料の蓄積が進んだことがあげられる。特に日立製作所の労働組合に関する資料と、養成工の資料を収集できた。第三に、既に収集したトヨタ自動車の養成工とデンソー養成工の資料に、新たに収集した企業内学校のデータ、日立製作所の資料を加えることで、「養成工教育を中心とした企業内教育は戦後のどの時期まで拡大したのか」「養成工の現場での意義はどのようなものであったのか」、「養成工は労使関係にどのような影響を与えたのか」について検討できる条件が整った。

当初の実施計画は、以下の通りであった。トヨタ自動車(トヨタ工業学園)、デンソー(デンソー工業学園)、日立製作所(日立工業専修学校)の研究資料の収集・整理・分析を中心に行う。効果的に研究を進めるために、各企業の養成工の「意識」、「昇進」、「配属」の三点に焦点をあてて、養成工の実態を解明する。「意識」は雑誌記事や社内報記事で探り、「昇進」は論文・書籍・雑誌記事、社内報に掲載された人事異動データと社内報・卒業記念集に掲載の養成工名簿の照合で明らかにする。「配属」は論文・書籍・雑誌記事、学校史、企業から提供を受けた社内資料に基づいて検討する。また収集できた資料から養成工の活用事例を総合し、養成工の役割(機能)をラインの製造・保全や新製品の試作などの「開発機能」、生産現場での労働や工場管理などの「生産機能」、養成工の技能教育および企業内全体の技能教育などの「教育機能」、海外工場への技能指導やライン立ち上げなどの「海外支援機能」の四つに整理・分類する。その上で、養成工の多面的な働きや企業ごとの活用の違いも考察の対象にする。すなわち、一人の養成工が複数の機能を担うことはあったのか、重視する養成工の機能は企業によって異なるのかも検討する。分析に当って、まず完成車メーカーと部品メーカーの違いはあるが、同一の自動車産業に属するトヨタ自動車とデンソーの企業間比較から始め、次に自動車産業(トヨタ自動車、デンソー)と電機産業(日立製作所)の産業間比較を行う。おおむね以上の計画通り、資料収集が進んだため、「おおむね順調に進展している」と言える。本研究は、「養成工」と呼ばれる労働者を研究対象としており、「養成工」とは「戦後の新制中学(戦前は小学校)を卒業後、その費用と給与(奨学金)を企業が負担する、座学と実習からなる3年程度の企業内教育を受けた技能者」のことである。本研究(養成工研究)の目的は、戦後日本の製造業発展の原動力を探ることである。そのために、戦後一貫して現在まで養成工教育を存続させている三社(トヨタ自動車、デンソー、日立製作所)を事例に、養成工の役割を検討した。最終年度および研究期間全体を通じた研究成果としては以下の点が挙げられる。まず第一に、養成工の役割が事例分析で検討され、「どのような形で養成工が企業に貢献し、その発展の原動力となったのか」が明らかにされた。その研究成果は、3つの口頭発表と2つの論文発表を通して公表された。口頭発表は、「養成工と高校卒ブルーカラーの代替と補完」(政治経済学・経済史学会)、「戦後復興期および高度成長期における養成工の育成とその役割」(札幌学院大学経済学研究会)、「企業内教育の量的拡大と養成工の役割」(東京大学経済史研究会)である。論文発表は「戦後日本における養成工の役割」(札幌学院大学総合研究所『経済論集』第7号)、「養成工と高校卒ブルーカラーの代替と補完」(政治経済学・経済史学会『歴史と経済』第223号)である。第二に、養成工を含めた戦後の企業内教育の数量データの蓄積が進んだことが挙げられる。労働省が実施した調査資料を収集でき、これによってどの地域のどの企業がどのような企業内教育を実施していたのかを量的に把握できるようになった。すなわち、今後の研究で、企業内学校の全国の分布を検討できるようになった。
新手法による^<12>C(α,γ)^<16>O天体核反応率の精密測定

重心系エネルギー約1MeV以下での^<12>C(α,γ)^<16>O反応は、恒星の進化、恒星内部での元素合成に大きな影響を与えるため、正確な断面積データが重要である。ところが、従来のデータは23倍の範囲で食い違っており、天体物理学上の重大な問題となっている。そこで本研究では、パルスα線ビームと高感度即発γ線検出法を組み合わせた新しい測定方法により、断面積の高精度測定を図った。平成11年度は全測定システムの設計及び建設を行い、予備的な性能試験測定を行った。その結果、・^<12>C濃縮標的に不純物としてホウ素が混入しており、(α,n)反応によってバックグラウンド中性子を発生していること・上記中性子が、^<12>C標的周辺の材料に捕獲され、バックグラウンドγ線を発生していることが判明した。このため平成12年度は、(1)中性子捕獲断面積の小さいアルミニウムを材料とするターゲットチェンバーの開発(2)高純度^<12>C標的の開発を行った。(1)については、高純度天然炭素標的を用いたテスト測定を行い、信号対雑音比として18:1という極めて良好な結果を得た。また(2)については、ホウ素の混入源と思われる炭素蒸着装置の容器を、ホウ珪酸ガラス製からアクリル製に変更し、新たに^<12>C標的を製作中である。これらの改良により、まもなく断面積の精密測定を実施する。また、逆反応である^<16>O(γ,α)^<12>C反応の測定を断面積測定に利用するという着想を得、大強度γ線ビームと、動作ガスが標的を兼ねるTPC検出器を組み合わせた新しい測定方法を考案した。また実際に、米国デューク大学の逆コンプトンγ線施設を用いた実験計画を検討・立案し、米国エネルギー省に提案した。重心系エネルギー約300keVでの^<12>C(α,γ)^<16>O反応は、恒星の進化、恒星内部での元素合成に大きな影響を与えるため、正確な断面積データが重要である。実際には300keV近傍での断面積は非常に小さく、直接測定が望めないため、断面積の大きい約1MeV以上の領域での測定データをもとに推定されている。ところが、1MeV以上の領域でも従来のデータが23倍の範囲で食い違っており、天体物理学上の重要な問題となっている。そこで本研究では、断面積の高精度測定を目指し、以下の特色を持つ測定系を構築した。(1)パルスα線ビーム(α線パルスとの時間的相関を利用し、真の(α,γ)事象とバックグラウンド事象を識別)(2)濃縮^<12>C標的((α,n)反応の断面積が大きい^<13>Cを除去することにより中性子バックグラウンドを低減)(3)入射ビームモニタ(^<12>C標的でラザフォード散乱されたα粒子をシリコン半導体検出器で計数す、入射α粒子数を精度よく決定)(4)高感度γ線検出器(^<12>C(α,γ)^<16>O反応からの微弱なγ線を大型・高感度NaI検出器を用いて検出)この測定系を用いて、重心系エネルギー1.57MeVでの測定を実施し、100時間の測定で、ビーム軸に対して90°方向の微分断面積として0.060±0.014nb/strという結果を得た。

この結果は、従来の他グループによる測定のうち、1974年のCaltechグループの結果と矛盾しないものであり、また上記の測定系が低エネルギーでの測定に対しても有効であることを示すものである。また、入射αビームを増強し、さらに標的に含まれる不純物が起こす(α,γ)反応からのγ線を低減させることにより、より低エネルギー領域での高精度測定が可能であることがわかった。重心系エネルギー約300keVでの^<12>C(α,γ)^<16>O反応は、恒星の進化、恒星内部での元素合成に大きな影響を与えるため、正確な断面積データが重要である。実際には300keV近傍での断面積は非常に小さく、直接測定が望めないため、断面積の大きい約1MeV以上の領域での測定データをもとに推定されている。ところが、1MeV以上の領域でも従来のデータが23倍の範囲で食い違っており、天体物理学上の重大な問題となっている。そこで本研究では、パルスα線ビームと高感度即発γ線検出法を組み合わせた新しい測定方法により、断面積(特に100%近い誤差が残されているE2遷移成分)の高精度測定を図った。前年度の開発研究の結果、・^<12>C濃縮標的に不純物としてホウ素が混入しており、(α,n)反応によってバックグラウンド中性子を発生していること・上記中性子が、^<12>C標的周辺のステンレス製ビームダクトおよびターゲットホルダーにおいて捕獲反応および非弾性散乱を起こした際のγ線が主たるバックグラウンド信号となっていることが判明した。このため平成12年度は、(1)中性子捕獲断面積の小さいアルミニウムを材料とするビームダクト、ターゲットホルダーの開発(2)高純度^<12>C標的の開発を行った。(1)の効果については、高純度(99.999%)天然炭素標的を用いてテスト測定をおこない、重心系エネルギー1.57MeV、ビーム軸に対して90°方向での信号対雑音比として、6:1というきわめて良好な結果を得た。また、(2)については、ホウ素も最も有力な混入源と推測される、炭素蒸着装置の容器をホウ珪酸ガラス製のものからアクリル製のものに変更し、新たに^<12>C標的を製作中である。これらの改良により、1.5MeV1.6MeVにおける断面積の精密測定をまもなく実施し、^<12>C(α,γ)^<16>O天体核反応率の精度向上を図る予定である。
エレクトレット化人工血管の開発

人工血管に内皮細胞を付着させ抗血栓性を高める研究が精力的に行われているが、人工血管を負に帯電させることで、負に帯電している血液中の細胞表面との電気的な反発力によりで細胞成分の人工血管への付着を防ぐことが本研究の目的である。シートエレクトレット化法でエレクトレット化したゴアテックスシートの中心表面電位は、陽極性面+1000v以上、負極性面-1000V以上であった。アルミフォイルにより両面をショートした状態で3年間保存したが、電位の低下は殆ど見られなかった。雑種成犬血液中に3分間浸したシートを走査型電子顕微鏡観察し、particle free surface areaの割合(%PFSA)を算出した。エレクトレット化シートの陰性荷電面で96.4±5.2%、非エレクトレット化シートで76.6±38.1%で、前者では有意に%PFSAが大きかった(P<0.05;Man-Whitney U-test)。エレクトレット化および非エレクトレット化スシートを、雑種成犬20頭の下大静脈にパッチ移植した。すべてのパッチ縫着部は開存していたので、開存率では群間に差を認めなかった。移植後10日で取り出したグラフトを観察した。電顕では、エレクトレット化シートでは細胞成分の付着が明らかに少なかった。しかし、非エレクトレット化シートの表面も一部を除いて、平滑なフィブリン膜で覆われていた。このために群間で開存率の差が見られなかったと判断した。パッチの面積が小さいため、非エレクトレット化シートでも治癒機転により早期にグラフト内面が平滑になり、下大静脈では開存に影響を与えるほどの差が得られなかったと考えられた。人工血管に内皮細胞を付着させ抗血栓性を高める研究が精力的に行われいてるが、人工血管を負に帯電させることで、負に帯電している血液中の細胞表面との電気的な反発力で細胞成分の人工血管への付着を防ぐことが本研究の目的である。エレクトレット化および非エレクトレット化ゴアテックスシートを用いて、犬の下大静脈に植え込み実験を行った。各シートへの血栓の付着程度をマイクロコンピュータを用いた画像処理システムにより定量的に評価し、エレクトレット化の利点を解析し、陰性荷電面では血球成分の付着が少ないことが判明した。しかし、一部の犬では、植え込み部に感染を生じ評価が困難なものがあった。感染を防ぐため、頚静脈に植え込み場所を変更し、また、エレクトレット化を施した後の人工血管をEOガスを用いて再滅菌した。滅菌操作を繰り返すことにより電位の減衰が生じる恐れがあったため、滅菌前後の電位測定を行い、対照の非滅菌群との間に有意な減衰を生じないことを確認した。また、以前より使用していたエレクトレット化シートの電位を測定し、正電荷面と負電荷面を電気的に十分短絡させて極力微粒子の混入を防いだ環境では、長期的にも十分な電位が保存されていることを確認した。管腔構造をもつ物質に均一な電位を持たせることは本年の研究では達成できていない。今後も引き続きゴアテックス管のエレクトレット化を試みるが、シートを筒状に形成したものでの植え込み実験も同時に開始する事にしている。エレクトレット化および非エレクトレット化ゴアッテクスシートを用いて、犬の下大静脈に植え込み実験を行った。グラフトの開存を指標にした長期開存率では差を認めなかったが、シート状のパッチを使用しているために植え込み手術時の手技的な問題が関与している可能性が示唆された。そこで植え込み後数日でグラフトを取り出し、光顕、電顕で観察した。

光顕では、グラフトに付着したフィブリンの厚さや付着細胞数に差が見られなかったので電顕で観察すると、グラフト表面には既に血管内皮の進展を認め、このために差が見られなかったと判断した。グラフト中央部の内皮が未だ進展して来ていない部分を重点的に詳細に観察するために、原子間力顕微鏡での観察を施行中である。より大きなグラフトの移植実験には管腔構造のエレクトレット化ゴアテックスの作製が必要である。現在のエレクトレット化ゴアテックスは、平板な陰極にゴアテックスシートを固定し、針状電極よりコロナ放電を行うことで作成している。管腔構造のゴアテックスをエレクトレット化させるためには、管腔内にその径に合わせた柱状電極をおき外部からの放電を行うこと、または管状の液体電極を使用して電位をかけることで可能と考えられるが、管腔構造の物質をエレクトレット化した報告はなく、新たな装置の開発が必要となる。装置の開発は今回の研究の範囲を越えるので、エレクトレット化したシートを筒状に形成したものでの植え込み実験も同時に開始する事にしている。昨年度までに、エレクトレット化および非エレクトレット化ゴアテックスシートを用いて、犬の下大静脈に植え込み実験を行った。本年度は、腎動脈分枝部以下の腹大動脈にも植え込み実験を行い検討した。グラフトの開存を指標にした長期間存率では差を認めなかった。また、グラフト中央部の内皮が未だ進展して来ていない部分を重点的に観察したが、エレクトレット化および非エレクトレット化ゴアテックスシート間に明らかな差は認められなかった。エレクトレット化および非エレクトレット化ゴアテックスシートを、ヘパリン化血液、およびEDTAを加えた血液中に浸し、赤血球を中心としたparticle付着の程度を検討した。この場合には、エレクトレット化ゴアテックスシートは非エレクトレット化シートより、有意に付着数は少なかった。植え込み実験で差が出ないことは昨年も問題としたが、内皮の進展してこない十分の距離をもったグラフト、つまり管腔構造のエレクトレット化ゴアテックスの作製が必要と考えられた。
樹枝状高分子デンドリマ-を鋳型とする新しい無機合成法の開拓

本研究では、樹枝状高分子デンドリマ-あるいは関連する長鎖有機分子を鋳型とする無機固体の新しい合成法を開拓し、特異な細孔構造をもつ多孔体や特殊形態をもつ超微粒子を創製することを目的とした基礎的研究を行い、以下の研究成果を得た。(1)ポリアミドアミンデンドリマ-を鋳型とする水熱反応により、リン酸アルミニウム系新規複合体を合成した。その組成・構造についてはさらに検討中である。(2)非対称デンドリマ-である硫酸エステルおよび亜流酸型アニオン界面活性剤を鋳型として、前年度のアルミナ系に続いてヘキサゴナルならびに層状構造をもつ酸化ガリウム系および酸化イットリウム系メソ複合体を合成することに成功した。これらの新規複合体は反応条件に応じて、層状、球状、六角紐状などの多彩な粒子形態をとることも見いだした。イットリウム系ヘキサゴナルメソ複合体は、比表面積約300m^2g^<-1>のミクロ多孔体であり、さらに鋳型イオンを酢酸イオンで交換脱離すると625m^2g^<-1>という高比表面積をもつメソ多孔体になることも明らかになった。これら無機/有機複合型のミクロならびにメソ多孔体は、各種機能化学種を安定に収納するホストや分離剤等としての応用が期待される。またメソ複合体を高温焼成するとその外形を保持した粒子がえられ、複合化法は無機微粒子の形態制御プロセスとしても有用であることがわかった。(3)尿素を用いる均一沈殿法により、非対称デンドリマ-型成体成分であるα-アミノ酸とリン酸カルシウムとの複合結晶を合成することに成功した。成体内での石灰化過程との関連においては生化学的に、リン酸カルシウムのインプラント材料への応用との関連においては医用工学的に貴重な成果であり、これを基礎にした今後の展開が期待される。本研究では、樹枝状高分子デンドリマ-を鋳型あるいはミクロ反応場とす無機固体の新しい合成法を開拓し、特異な細孔構造をもつ多孔体や特殊形態をもつ超微粒子を創製することを目的とした基礎的研究を行い、以下の研究成果を得た。(1)アンモニアを核とし、これにアクリル酸メチルとエチレンジアミンを交互に結合させる方法ににより、分子外表面にアミノ基をもつ第1世代から第2世代まで(重合度12)のポリアミドアミンデンドリマ-(PAMAM)(N(RNH_2)_3,N(RN(RNH_2)_2)_3,R=CH_2CH_2CONHCH_2CH_2)を合成した。上記PAMAM、シリカゾル、水、水酸化ナトリウムまたは硫酸を所定のモル比に混合後、水熱反応を行い、得られた反応固体をX線回折装置により分析した。現在のところ、このようにて得られる生成物はすべて非晶質物質であり、目的とする結晶製複合体を得るにはいたっていないが、シリカの等電子体であるリン酸アルミニウムについても併せて検討を進めている。(3)デンドリマ-型ポリアミンである上記2種類のPAMAMとトリス(2-アミノエチル)アミンのα-およびγーリン酸ジルコニウムへの包接挙動を検討した。その結果、鎖長の短いポリアミンでは、隣接する無機層の上下にアミノ基が結合した単分子層型複合体が生成するのに対して、長鎖長ポリアミンの場合、限界濃度以上では分子同士の絡み合いが生じて層間への分子移動が阻止されることを見いだした。(4)界面活性剤分子を鋳型とする均一沈澱法により、アルミナとアニオン界面活性剤から成るメソ複合体を新規に合成し、併せて、同複合体が反応条件に応じて、層状、球状、管状、ロ-ト状、六角紐状などの多彩な粒子形態をとることを見いだした。本合成技術はアルミナ微粒子の新しい形態制御法を提供するものであり、今後の展開に期待がもたれる。

成体内での石灰化過程との関連においては生化学的に、リン酸カルシウムのインプラント材料への応用との関連においては医用工学的に貴重な成果であり、これを基礎にした今後の展開が期待される。
動的導電性螺旋構造の構築とその電気・磁気特性

近年、ナノテクノロジー・材料分野は、最重要な研究推進分野と位置づけられている。特異な機能を発現する原子・分子操作および構造の階層化は、ナノテクノロジーにおけるボトムアップアプローチとして多くの研究がなされている。本提案では、1集合状態で導電性を有する分子群を螺旋状の形態に自己組織化させ、2電子と磁気との相関を明らかにすることで新規ナノデバイスの構築を目指した。申請者がこれまでに研究してきた高導電性分子の設計および基板界面制御法を発展させ、幅1分子、長さ50マイクロメートル、コイルピッチ10 nm程度の「導電性ナノコイルの創成」に挑戦した。1有機導電性分子からなる分子性ナノ螺旋構造の構築分子性導体に「かさ高いキラル分子」と「水素結合部位」を導入することで、非対称な側鎖を付与した分子を合成した。更に、アクセプターと組み合わせることまた、コイルの外側に、フェロセン分子を結合させることで、直線構造からコイル構造へと変化する「形状記憶コイル」を作成した。このような現象を利用することで、分子1個が変化し、コイル全体が伸縮するため、アクチュエーターとしても応用できると考えた。2分子性電磁気ナノコイルの電気-磁気物性評価導電性AFMを用いた電気物性評価は、カーボンナノチューブやDNAなど比較的硬い材料については報告され始めているが、分子集合体ナノワイヤのような柔らかい材料の報告例は皆無であった。本研究ではこの測定法を用いてナノワイヤ1本の電気物性を評価した。具体的なナノシステムの作製を視野に入れた時、ナノワイヤ1本の電気物性やコイル構造の電気・磁気物性を明らかにする必要がある。作製した分子性コイルについて、螺旋回転数やピッチを変え、それに伴う機能性の変化を確認した。ピッチの幅を制御することで「形状記憶コイル」を、回転数を制御することで磁場強度が変化する「電磁気コイル」を作成した。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、集合状態で高導電性を発現する分子性導体を用い、導電性ナノワイヤ・ナノコイルの開発を行う事を目的とした。更に、得られた1次元組織体の磁気・電気物性を解明し新規機能性材料の開拓を目指す。申請者がこれまでに研究してきた高導電性分子の設計および基板界面制御法を発展させ、幅1分子程度の導電性ナノワイヤ・ナノコイルの創成に挑戦した。これまでに行ってきた分子集合体ナノワイヤに関する知見から、分子性導体に「かさ高いキラル分子」と「水素結合部位」を導入することで、非対称な側鎖を付与した分子を合成した。分子の両端に異なる相互作用を有する部位を導入することで、螺旋構造を形成すると考えられ、更に、多種アクセプターと組み合わせることで「高導電性ナノワイヤ」を、更には分子性導体の外側にフェロセン分子を結合させることで、直線構造からコイル構造へと変化する「形状記憶導電性コイル」を作成した。このような現象を利用することで、分子1個が変化しコイル全体が伸縮するため、アクチュエーターとしても応用できると考えられる。有機導電性分子からなる分子性ナノ螺旋構造の構築両親媒性の分子性導体としてこれまでに、膜状態で金属性を示すことが確認されているBEDO-TTF、BEDO-TTF、[M(dmit)2] (M=Ni, Au)のような分子に、下記4つの特性を付与した分子を合成することで、分子性ナノコイルの創製を目指した。

具体的には、(1)分子性導体部位、(2)キラル鎖部位、(3)水素結合部位、(4)外部応答部位を同一分子内に導入し、ナノ螺旋構造を作製することに成功した。「水素結合部位」と「キラル側鎖部位」は違った結合力でスタックすると考えられるため、分子配列にゆがみが生じ、コイル構造を形成下と考えられる。分子性電磁気ナノコイルの電気-磁気物性評価ナノデバイスを作成するには、ナノオーダーでの分子集合化に適した環境を整えることが必須である。導電性AFMを用いた電気物性評価は、カーボンナノチューブやDNAなど比較的硬い材料については報告され始めているが、分子集合体ナノワイヤのような柔らかい材料の報告例は皆無であった。しかし、近年、PCI-AFM(Point Conduct-Current Imaging AFM)を用いることにより、試料表面にダメージを与えることなく、タッピングモードで形状像と電流像の同時測定が可能となった。本研究ではこの測定法を用いてナノワイヤ1本の電気物性を評価する。ナノコイルの磁気特性は、ナノスケールゆえに微小な磁化であると考えられるため、微小磁場を高感度で検知できるMicro-SQUIDシステムを用いて測定する。Micro-SQUIDは、細胞や神経のようなナノマテリアルについて測定を行った報告例が幾つかあるだけで、エレクトロニクス素子に関する報告例は殆どない。作製した分子性コイルについて螺旋回転数やピッチを変え、それに伴う機能性の変化を確認する。ピッチの幅を制御することで「形状記憶コイル」を、回転数を制御することで磁場強度が変化する「電磁気ナノコイル」を作成する。以上をまとめると、本研究では、分子性コイルの動的変化による飛躍的な機能変化を利用し、新規ナノデバイスを作成する。これは、磁場存在下で電気が発生することから、電磁気ナノコイルとして機能し、ナノシステムにおけるエネルギー供給源になると期待できる。25年度が最終年度であるため、記入しない。
生体膜の機能に関与する脂質分子と水分子の相互作用

われわれの体の中の分子のほとんどは、弱い相互作用を介して機能している。代表的な例として、生体膜の脂質分子が挙げられる。膜脂質は、一義的な化学構造を有する小分子化合物であり、また、その集合体である脂質二重膜はタンパク質と接触することによって様々な生理的役割を担っている。脂肪酸の結合タンパク質について新しい実験方法によって、今まで明らかになっていなかった脂肪酸の形を解明し、さらに共同研究者とともに、タンパク質の変異体を合成し、その中の脂肪酸と水分子の構造を決定することに成功した。以前の研究で、脂質が結合するタンパク質の結晶X線回折によって脂肪酸のアルキル鎖の一部が直に水分子と接していることが明らかとなった。この相互作用が脂肪酸の特異的結合に重要であることを示唆しているので興味が持たれた。本研究では、タンパク質の中に脂肪酸が結合するモデルに加えて、膜タンパク質における周辺脂質との相互作用についても解析を試みた。脂肪酸結合タンパク質(FABP3)の変異体において、水分子の働きを詳しく調べられる系を発見した。これを用いることによって、天然体とのわずかな水分子の構造の違いをある程度定量的に議論できるようになり、より詳しい水の働きを解明する契機を得ることができた。また、脂質とタンパク質と周辺脂質の相互作用を直接観測するのは非常に困難であることが判明した。この対策として、古細菌により発現したバクテリオロドプシン(bR)に着目し、NMRによる動的相互作用解析を試みた。化学合成によって2H/13C標識した脂肪酸を結合させて脂質・bR複合体を作製し、重水素広幅NMR(13C緩和時間)を測定することによって、タンパク質および脂質の運動性に関する情報を取得することに成功した。これらデータを基に膜タンパク質と脂質分子の相互作用に果たす水分子の役割についての議論を深めた。分子動力学計算によるモデル系の創出については、研究協力者の支援を得て、脂肪酸・水分子・タンパク質複合体について配座制限下と非制限下で分子シミュレーションを行い、上記の分子運動を再現することにある程度成功した。重要な生体機能を担っている疎水性分子の相互作用を分子論的に理解するために、逆説的に聞こえる「脂質分子と水分子の相互作用が脂質・タンパク質の親和性を強める」との仮説を実験的に検証した。これには、実験科学的アプローチによって、脂質分子に特有な分子運動とそれに連動する水分子の相互作用の分子論的基盤を解明することが重要である。GPCRにおけるコレステロールやイオンチャネルにおける酸性リン脂質など、脂質が主にタンパク質の疎水表面に結合することによって、タンパク質の機能の調節を行っていることが明らかになっている。しかし、高速で配座を変化させる脂質分子との弱い相互作用で一瞬だけ形成される脂質・タンパク質複合体の構造を把握するのは非常に困難であり、熱力学的解析もしくは分子動力学計算による記述が試みられているに過ぎない。本研究は、これら複雑で極めて高速な構造変化を、実際の生体分子から取得した実験データを加味して取り扱う手法を提案することを目指して進められた。特に、脂肪酸結合タンパク質について、2つの新規実験手法(ゲル結晶化による疎水リガンドのソーキングによる結合、および室温での脂質性リガンドの正確な結合構造の決定)を介して、今まで得られていなかった構造情報を取得し、さらに共同研究者とともに、脂肪酸結合タンパク質の変異体を合成し、その中の脂肪酸リガンドと水分子の構造と精査することに成功した。水分子を加味した計算化学的手法によって、疎水性リガンドとそれを取り巻く水分子の関係を、タンパク質脂質複合体構造とカロリーメーターの実験結果を精密に考察することが可能となった。重要な生体機能を担っている疎水性分子の相互作用を分子論的に理解するために、「脂質分子と水分子の相互作用が脂質・タンパク質の親和性を強める」との仮説を実験的に検証することにある程度のめどをつけることができたた。膜タンパク質を含めて細胞膜における相互作用では、疎水的因子が支配的と考えられがちであるが、周囲に存在する水分子が熱力学的には重要な役割を果たしている。本研究では、これを分子論的に記述することを目指し、今年度は結晶X線やNMRなどの実験的アプローチと計算化学を組み合わせることによって、脂質分子に特有な分子運動とそれに連動する水分子の相互作用の分子論的基盤を解明する端緒を得ることができた。複合領域生体分子化学ケミカルバイオロジー本年度に引き続いて、脂肪酸結合タンパク質(FABP)と脂肪酸の複合体について熱測定および結晶X線とNMR測定を続ける。動力学計算には、研究協力者の支援を得て新しい力場を用いて、タンパク質・脂質分子・水分子の分子複合体について相互作用を評価する。まずは、FABPと脂肪酸について、結合ポケットを形成するアミノ酸側鎖と脂肪酸アルキル鎖について、分子動力学計算を実施する。さらに、変異体の脂肪酸結合ポケットのなかの水分子が脂肪酸の安定化に対する寄与についても計算的手法によって、より定量的な評価を試みる。バクテリオロドプシンに関しても、標識脂質を用いたNMR実験を実施し、膜タンパク質モデリングのためのパラメータの取得に向けた実験を実施する。
日常の相互行為における定型性：話し言葉を基盤とした言語構造モデルの構築

「言語の定型性」という、従来の言語研究では殆ど顧みられてこなかった側面が、実際の言語使用では広汎に見られることが近年指摘されてきている。定型性の理解に向けて、実際の人々の言語使用を記録したデータをもとに観察・分析・記述を蓄積しつつ、言語の定型性を中軸に据えた文法理論の構築を試みることが、私たちのもつ言語知識の全体像の理解に不可欠であると考え、本研究では日中英3言語の会話をはじめとするデータの分析に取り組んでいる。定型性の分析に向けての情報収集を行った初年度に続き、2018年度はデータと向き合い個々のメンバーの専門性を生かした研究活動を進めることができた(業績参照)。2018年5月に年間活動予定を定め二通りのデータセッションを行った。まず同じ動画データ(大学生の会話)を見ながらメンバーそれぞれの定型性と言語使用に関する気付きを共有し合った後、個々のメンバーが日・中・英語のデータから短いセグメントを持ち寄り議論をした。定型性を分析する上でポイントになるリサーチクエスチョンのリストを作成した。これらが研究をまとめる際の糸口になる。9月には国際学会(Referentiality Workshop)などに複数のメンバーが研究発表を行い海外の学者との研究交流を深めた。2018年12月に海外研究協力者のHongyin Tao氏(UCLA)と大野剛氏(U of Alberta)を招聘し東京外国語大学で国際ワークショップを開催し、言語の定型性を中心に据えた理論化を見据えた発表を聞くことができた。2019年3月6日から7日にかけて九州大学で行った第3回目の会合ではこれまでの研究会合を振り返り今後の方向性を議論した。相互行為分析からは少し離れた立場の方々を招いて言語の定型性に関する議論を深める案などが出された。2020年3月には定型性研究の先鞭をつけたAlison Wray氏をイギリスから招いて国際ワークショップを開催する方向で動き出している。当初の計画通りに研究会合や国際ワークショップの機会を設けて研究を進めることができたというのが理由である。2018年度は5月26日に慶應義塾大学(三田)で第1回研究会合を開催し、データ観察・分析をテーマに議論し定型性研究の切り口をリスト化した。そして計画通り9月には、カナダ・アルバータ大学でのReferentiality(言語の指示性)をテーマにした国際会議の開催に関わり、チームから4名が発表を行い海外研究者と交流の機会を得た。一見定型性とは無関係に思われるが、指示表現の構造や会話における現れ方や位置、非言語的な側面を考える上でも、定型性を視野に入れることの有用性が確認でき貴重な機会となった。また2018年度の後半には2017年度に引き続き、研究協力者のHongyin Tao氏・大野剛氏らを招聘して、計画通り国際ワークショップを開催した(公開)。また、2019年度が研究の成果をまとめる上で重要なタイミングになることを確認した。3月に九州大学で行った研究会合では、初日には質問や確認などの「働きかけ」に対する「応答」をテーマに先行研究の知見を検討し共通のデータを使って議論した。二日目には、本研究期間の折り返し点となるタイミングで、今までの研究会合での議論を振り返った。最終目標の一つである「文法知識のモデル化」に向けて、その難しさをメンバー間で共有するとともに、国際シンポジウムなどを通して研究成果をまとめてゆく方向性を確認した。2019年度は、6月に香港で行われる国際語用論学会で複数名のメンバーがReferentialityをテーマとしたパネルに参加して発表予定である。Referentialityのパネルは、昨年度カナダで行った国際ワークショップの発展版と位置付けられ、定型性と言語の指示性との関係への理解をさらに深めることが期待される。その直後(6月下旬)には国内でこの科研の研究会合を予定しており、香港の成果報告会を行う。また、10月に予定している研究会合ではこれまでのメンバーの定型性に関する業績を踏まえて、成果のまとめ方について具体的に決めてゆく予定である。2020年3月には国際ワークショップを開催してイギリスからAlison Wray氏を招聘し、国内・海外協力者を含む皆で発表の機会をもつことを計画している。またWray氏との小規模な研究交流の場も別途設けて、このプロジェクトとしての成果をまとめる上での助言を得ることも考えている。従来の言語学では、無限の文を生成・理解するための文法規則を基盤に据えた言語能力の理論家が主流であったが、日常の言語使用においては、文はそのつど新規に生成されるのではなく、定型表現(決まり文句から構文的なものまで全体・または部分的に固定化した表現)の占める割合が大きいことが近年指摘されている。そこで本研究は言語体系に見られる定型表現の役割という、従来言語学で顧みられてこなかった問題に、日中英3言語の会話データを中心に分析に取り組む。平成20年度は「定型性研究の基礎固め」をテーマとして定型性の分析に向けての情報収集とアウトプットを行った。研究会合は全部で4回開催した。2017年9月のキックオフ会合では各メンバーの研究テーマ(特に定型性に絡めて)、研究進行予定を決め、午後からMarja-Liisa Helasvuo氏、野村佑子氏、高梨博子氏を迎えてワークショップを行った。