hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ・マクロ情報融合化によるクリープ余寿命推定法

本研究では小型試験片によるクリープ試験法を確立すべく、微小サンプル試験片を用いたクリープ試験機を設計・製作し、その基本特性を求めた。本年度は特に、鉄鋼材料でも高温試験中に酸化皮膜が形成されない非酸化雰囲気を薄肉円筒と特殊シーリングで実現させた。非酸化状態は真空排気とArガス流量制御で行ったが、シール不足のため設定値に幾分到達しなかった。しかしながら一連の微小クリープ試験(ミクロ試験)とともに単軸クリープ試験(マクロ試験)結果を比較したところ、破断時間に関して、両試験による特性値(微小クリープ試験による荷重と単軸クリープ試験による応力)間に良い相関があること明らかになった。この結果は微小サンプル試験が従来のクリープ試験の代替となることを示唆する。また、一連の破断試験とは別に、微小サンプル試験中の変形/破壊過程を解明するため、長寿命及び短寿命のクリープ試験条件で試験を中断し、各試験片をデジタル顕微鏡と電子顕微鏡にてナノ・ミクロレベルで観察した。その結果、破壊は負荷球との接触部で発生/伝播すること、中心部は摩擦拘束により初期変形以外では変化しないことなどが明らかになった。今後はこれら情報を元に、上記関係式の物理的意味を解明することが課題である。
トウモロコシ蒸留粕（ＤＤＧＳ）飼料化のための流通システム

バイオエタノールを生産する際に副産物として発生する蒸留粕(Distiller's Grains with Solubles = DDGS)が、飼料の副原料として利用されているが、その品質規格は生産企業による自社基準となっていることから数多く存在している。DDGSの品質は経時劣化が進むことから、品質の安定化が重要である。統一した品質規格が求められるとともに、品質安定のための流通インフラの改善が必要であり、日本の畜産生産者の使用拡大のために安全・安心な供給システムの構築とDDGSの利用促進のマーケティングが急務である。1)DDGSのアメリカにおける流通の変化ならびに生産状況に関する現地調査を実施した。昨年度との変化は、トウモロコシの生産量が大幅に増大したことから、トウモロコシ価格が下落し、バイオエタノールの製品価格も下落した。その結果、化石燃料との価格優位性が発現したことによって、DDGSの生産量も拡大した。2)アメリカのDDGSの輸出先については、中国が全体の4分の1以上を占め、メキシコ、カナダ、日本、台湾、韓国となった。3)DDGSからの油分抽出が進み、これまでの油分含有率11から13%のDDGSが、今後は30%油分が減少したDDGSへと変化する見込みであることが判明した。4)国内でのDDGSの飼料化については、その成分分析や経済効果について、畜産農家からの聞き取り調査ではいまだ十分な解明には至っていない。1)DDGSの国内流通システム確立のための聞き取り調査を、国内主要メーカー担当者から実施した。その結果、DDGSの品質とりわけアフラトキシン対策が最も重要であること。さらに、飼料原料としての需要以外にビール原料としてのコーンスターチの需要があることが判明した。2)アメリカ穀物協会(US GRAIN)での情報収集ならびに意見交換では、DDGSの製造・流通に関する最新の情報を入手することができた。それによれば、製造・流通過程での品質管理はアメリカ農務省による規格基準に準拠していること。また、各企業における独自の基準に従っていることが判明した。3)ミネソタ州のエタノール工場での聞き取り調査では、製品品質管理の仕組み、製造コストの現状、品質安定化策についてのヒアリングが実現でき、多くの示唆を得た。4)ミネソタ州、アイオワ州の穀物生産者の聞き取り調査では、干ばつにより被害状況並びに収穫情報を入手した。バイオエタノールを生産する際に副産物として発生する蒸留粕(Distiller's Dried Grains with Solubles = DDGS)が、飼料の副原料として利用されているが、品質の流通規格化や品質安定化のための制度化は未整備である。新しい飼料資源として利用が拡大していることから、流通に適した形状、現地での集荷および国内での流通体制等の実態分析など、流通上のシステム改善策を検討することが急務となっている。本研究は、第一にDDGSの品質管理状況の把握、第二に品質規格化の可能性、第三に米国から輸入する際の流通経路の整備と実態把握、第四には国内流通制度と流通実態の解明を主目的とし、DDGSの流通制度の確立のために資する基礎的なデータの収集を目的としたものである。DDGSの品質は生産企業自社基準に基づいて安定しているとはいえ、独自の基準が数多く存在する。アメリカ政府による規格基準が未制定の現状では、実需者にとって品質安定のリスクを伴う。DDGSは油性の酸化、固結化などの経時劣化が進む。その変質防御のための保管施設と輸送方法など流通インフラの整備は未熟である。現状のコンテナ輸送は最終ユーザーの庭先まで配送が可能ではあるが、実需者現場では製品変質を防ぐ保管技術が未整備である。また、バラ輸送では積み下ろし場では平置きが一般的で品質維持が難しい。専用の保管庫もしくは保管場の設置が急務である。DDGSの価格は、先物価格によって相場の安定と平準化が図られているが、先物市場の運用実態はない。そのため、とうもろこしや大豆かすの値動きに大きく左右される。価格安定化を実現するシステム作りも待たれる。DDGSの単位重量は、とうもろこしの3倍に濃縮されることから、カビ毒も3倍に濃縮残留する。この防除のためには、原料とうもろこしへの強固な検査体制が必須の条件となる。農業経済学アメリカにおけるDDGSの製造、流通に関する現地調査ならびにトウモロコシ生産者の意向調査を実施したが、おおむね当初の成果を得ることができた。他方、国内のDDGSを使用する畜産農家の現状把握、ならびに流通上での諸課題についての精査が必要であるが、さらにその事例を増やす必要が認められる。アメリカにおけるDDGSの製造・流通に関わる現状把握ならびに諸問題の確認作業は当初の計画以上に成果が得られた。とりわけ、エタノール工場での現地調査、および穀物生産者への聞き取り調査、DDGS取り扱い流通業者でのヒヤリングなど、DDGSを取り巻く生産から流通までの現状把握は多くの成果を得た。いっぽう、国内でのDDGSを取り扱う畜産農家での聞き取り調査事例が少なく、国内流通での問題点の掘り下げについてはさらに調査を実施する必要がある。

アメリカでのDDGSの生産・流通上の安全性ならびに品質保証に関する制度、法整備などに関する現地調査が必要であると認識している。こうした製品の安全保障は我が国の畜産農家にとって極めて重要な事項となっている。国内における、輸入システムならびに国内流通上での品質管理の実態把握も重要課題であることから、こうした現地調査を引き続き行うことが重要と考えている。昨年度のアメリカでの穀物生産は極度の干ばつによって生産量が減少したことで穀物相場が高騰した。そのためエタノール工場での操業は困難を極め、中小企業では休業を余儀なくされた。そのため、エタノール工場でのヒヤリングが大手工場に偏ったことから、今年度は中小エタノール工場での諸問題を明らかにするための現地調査が必要である。また、国内でのDDGS需要者、特に畜産農家での聞き取り調査を実施して、国内流通での問題点を明確化したい。今年度の調査件数が少なかったため。1)アメリカにおけるDDGSの流通上の安全確保の実態調査旅費に50万円の支出予定。2)国内の畜産農家への聞き取り調査旅費に20万円の支出予定。3)国内のDDGS取扱い業者での危機問調査旅費に16万円の支出予定。1)アメリカでの穀物生産ならびにエタノール製造工場、DDGS取り扱い流通業者への聞き取り調査を実施する。50万円の支出予算。2)国内の畜産農家への聞き取り調査を実施する。25万円の支出予算。3)国内のDDGS実需者への聞き取り調査を実施する。15万円の支出予算。
SH3ドメインに高親和性・特異的ペプチドの立体構造に基づいたライブラリデザイン

SH3ドメインはプロリンリッチ配列(PXXP配列)に結合するドメインである。市販のファージライブラリPh.D.-C7Cファージディスプレイペプチドライブラリキット(BioLabs社)を用いて,p67^<phox>蛋白質のSH3ドメインに結合するペプチドを選択した.p67^<phox>蛋白質のSH3ドメインをGST融合タンパク質として大腸菌を用いて発現・精製した.Glutathione coated96穴HS plateプレートを用いてGST部分でプラスチックに結合させ,方向が制御された状態の固相化をおこなった.また,溶液中での選択を行うためGST Magnet Agarose Beadsを用いてプルダウンを行った.特異的に吸着したファージを溶出し、大腸菌に感染させ、プラークを得た。このパンニング操作を3回繰り返した。結果はファージELISAを使って確認した.ファージライブラリPh.D.-C7Cペプチドライブラリキットは,7残基のランダムライブラリであり,両端のシステインがSS結合を形成して環化している.PXXPを含む配列が繰り返し得られた.得られた4つのアミノ酸配列をペプチド合成し,SS結合を作らせて環化した.質量分析とDTNBによるSH基の定量で確認した.^<15>Nラベルしたp67^<phox>蛋白質のSH3ドメインを調製した.p67^<phox>SH3はシステイン残基をセリンに変えた変異体であるが,これはリガンドが結合していない状態ではアンフォールドしているが,リガンドが結合するとフォールドする性質をもっている.4種のペプチドのうち1つがSH3ドメインをフォールドさせることができた.このペプチドはSS結合でコンホメーションが制限されているので,通常のポリプロリンヘリックス2型のコンホメーションで結合しているとは考えにくい.NMR測定をおこなって構造情報を収集した.SH3ドメインはプロリンリッチ配列(PXXP配列)に結合するドメインである。任意のSH3ドメインに対する機能阻害ペプチドをデザインする一般的な方法を開発することを目的とする。p67^<phox>蛋白質のSH3ドメインをGST融合タンパク質として大腸菌を用いて発現・精製した.Glutathione coated 96穴HS plateプレートを用いてGST部分でプラスチックに結合させ,方向が制御された状態の固相化をおこなった.タンパク質に非特異的に吸着するファージは、固相化したBSAに吸着するものを排除することで除いた。また,溶液中での選択を行うためGST Magnet Agarose Beadsを用いてプルダウンを行った.特異的に吸着したファージを溶出し、大腸菌に感染させ、プラークを得た。市販のファージライブラリPh.D.-C7C及びPh.D.-D12ファージディスプレイペプチドライブラリキット(BioLabs社)を用いた.それぞれ,7残基と12残基のランダムライブラリであり,Ph.D.-C7Cは両端のシステインがSS結合を形成する.結果はファージELISAを使って確認した.Ph-D.-C7CライブラリではPXXPを含む配列が繰り返し得られた.これはSS結合でコンホメーションが制限されていることを考えると大変興味深い.そこで,得られた4つのアミノ酸配列をペプチド合成し,SS結合を作らせた.^<15>Nラベルしたp67^<phox>蛋白質のSH3ドメインを調製した.これにペプチドを滴定しNMRスペクトル変化を見ることで相互作用の有無を確認する.現在までに得られている予備的な結果では2つのペプチドで変化が見られている.SH3ドメインはプロリンリッチ配列(PXXP配列)に結合するドメインである。結果はファージELISAを使って確認した.ファージライブラリPh.D.-C7Cペプチドライブラリキットは,7残基のランダムライブラリであり,両端のシステインがSS結合を形成して環化している.PXXPを含む配列が繰り返し得られた.得られた4つのアミノ酸配列をペプチド合成し,SS結合を作らせて環化した.質量分析とDTNBによるSH基の定量で確認した.^<15>Nラベルしたp67^<phox>蛋白質のSH3ドメインを調製した.p67^<phox>SH3はシステイン残基をセリンに変えた変異体であるが,これはリガンドが結合していない状態ではアンフォールドしているが,リガンドが結合するとフォールドする性質をもっている.4種のペプチドのうち1つがSH3ドメインをフォールドさせることができた.このペプチドはSS結合でコンホメーションが制限されているので,通常のポリプロリンヘリックス2型のコンホメーションで結合しているとは考えにくい.NMR測定をおこなって構造情報を収集した.
Ｇｅｎｅｔｉｃ・Ｅｐｉｇｅｎｅｔｉｃ解析を統合した肝芽腫予後予測マーカーの確立

肝芽腫腫瘍検体を用いたメチル化ビーズアレイ解析および肝芽腫細胞株の脱メチル化処理前後の発現アレイ解析から95個の候補がん抑制遺伝子を抽出し、臨床腫瘍検体74例のパイサルファイトパイロシークエンシング解析をおこなった。その結果、新規がん抑制遺伝子として4遺伝子(OCIAD2,GPR180,PARP6,MST1R)を同定し、いずれの遺伝子も高メチル化が予後不良因子となることを見出した。多因子解析においてGPR180が独立した予後予測因子として抽出された。肝芽腫検体パラフィン包埋切片から正常肝組織、および胎児型、胎芽型肝芽腫腫瘍組織をmacrodissectionによって分別回収し、癌抑制遺伝子プロモーター領域の異常メチル化を網羅的に解析し、DNAメチル化プロフィールを作成する。候補癌抑制遺伝子のメチル化率を臨床検体において解析し、組織型以外の臨床病理学的因子との関連について検討し、肝芽腫の予後予測因子として臨床応用されうる分子マーカーを確立することが当研究の最終目的である。前年度までに次世代シーケンサーによるメチル化ビーズアレイと脱メチル化処理をおこなった肝芽腫cell lineの発現アレイ解析を掛け合わせることにより抽出した83の候補遺伝子のうち、これまでの研究データーおよびPublic databaseを用いて19の候補遺伝子に絞り込み、バイサルファイトパイロシークエンシング法によって実際の臨床検体(約80検体)のDNAメチル化率を測定した。上記19遺伝子のうち13遺伝子に異常メチル化を認め、それらメチル化異常と臨床病理学的因子(年齢、AFP値、PRETEXT(病型分類)、化学療法反応性)との関連を検討した。最終的に4つの候補遺伝子の異常メチル化が肝芽腫の予後不良と相関することを見出し、将来的に予後規定因子として有用な分子マーカーとして確立できる可能性が示唆されている。肝芽腫の悪性度を決める重要な要因はDNAメチル化異常であるという着想から、肝芽腫の予後を規定する分子マーカーをDNAメチル化解析によって探求することを目的とした。肝芽腫腫瘍検体からmacrodissectionによって胎児型・胎芽型肝芽腫の領域を分けて採取し、それぞれから抽出したDNAを次世代型シークエンサーを用いて網羅的メチル化解析をおこなった。正常肝組織と比較して2倍以上のメチル化率を示したCpGサイトを有する遺伝子は、胎児型で1,638遺伝子、胎芽型で2,019遺伝子存在した。肝腫瘍cell line(HuH6,HepG2)を5-aza-dCにて脱メチル化処理し、発現アレイ解析を用いてメチル化によって発現抑制を受ける遺伝子を解析した。脱メチル化処理により2倍以上の発現を呈した遺伝子は905個存在した。上記のメチル化アレイ解析と発現アレイ解析によって得られた遺伝子を照らし合わせることによって、83の候補癌抑制遺伝子が抽出された。現在個々の遺伝子について実際に臨床検体を用いてメチル化率を解析している所である。病理組織学的に分類される胎芽型肝芽腫(embryonal type:高悪性度)と胎児型肝芽腫(fetal type:低悪性度)を分別して、組織型に応じたDNAメチル化プロフィールを解析し、特異的にメチル化率の異なる候補癌抑制遺伝子を同定する本研究結果を用いて、肝芽腫のprogressionにおけるDNAメチル化異常の関与を明らかにし、DNAメチル化異常からみた肝芽腫の予後予測因子としての分子マーカーを確立することが可能となると考えている。メチル化ビーズアレイ解析および発現アレイ解析により絞り込んだ12個の候補癌抑制遺伝子のメチル化率をバイサルトパイロシークエンシング法にて臨床腫瘍検体(n=74)で解析した。メチル化率と臨床病理学的因子(年齢、AFP値、PRETEXT(病型分類)、組織型、転移の有無、脈管浸潤の有無など)との関連を統計学的に比較検討し、4つの遺伝子(GPR180、OCIAD2、PARP6、MST1R)が予後規定因子として有用であることを見出した。いずれの遺伝子においても高メチル化と臨床因子との関連については報告されておらず、新規の分子マーカーとして確立できるか可能性があり、これらについて現在英文誌に投稿しeditorからのコメントを待っている状況である。また、既知の予後規定分子マーカーであるRASSF1Aメチル化率との相関について解析し、将来的な臨床面での活用を念頭に予後予測因子としてどう組み合わせたらよいかの検討をおこなった。更には、上記の新規4遺伝子のがん抑制遺伝子としての機能を証明するために細胞株(HuH6,HepG2)を用いたin vitro解析をおこなう方針とし、一部の遺伝子に関してはがん抑制機能を確認することができた。異なる細胞種間でメチル化と発現パターンが異なることが予想されるため肝腫瘍cell lineだけではなく、可能な限り多種類のcell lineで解析する様にし、研究期間を延長申請してin vitro解析を継続中である。これまでの成果につき、各種の学会(日本外科学会、日本小児外科学界、日本癌学会など)において発表をおこなった。前年度にメチル化ビーズアレイ解析および発現アレイ解析によって4つの候補癌抑制遺伝子(GPR180、OCIAD2、PARP6、MST1R)が肝芽腫の予後予測因子として有用であることを見出した。なかでもGPR180のメチル化は多因子解析において独立した予後予測因子として抽出され、今後肝芽腫における予後規定因子としての分子マーカーとして有用となりうることが示唆された。その他の3遺伝子に関しては、単因子解析においては予後と相関みられたが、多因子解析にては有意な規定因子としては選別されなかった。

これらの遺伝子の機能解析を細胞株(HUH6、HepG2)をもちいて最終年度におこなった。それぞれの遺伝子の細胞株における発現状態を確認し、メチル化と発現との関連について解析した。さらには強制発現株およびノックダウン株を作成しがん抑制遺伝子としての機能をin vitro解析にて検証した。それによって、OCIAD2は高メチル化と発現が逆相関しており、更には増殖能には影響を与えないが、遊走および浸潤能において有意に抑制性にはたらくことが示された。またPARP6においても同様のメチル化による発現低下が確認され、癌抑制遺伝子としての機能を持つことが示された。その他の遺伝子においては細胞株の調整が困難であり、最終的な機能同定にまでは至らなかった。本研究期間全体を通じて実施した研究成果をCancerScience誌に投稿しアクセプトされた。肝芽腫腫瘍検体を用いたメチル化ビーズアレイ解析および肝芽腫細胞株の脱メチル化処理前後の発現アレイ解析から95個の候補がん抑制遺伝子を抽出し、臨床腫瘍検体74例のパイサルファイトパイロシークエンシング解析をおこなった。その結果、新規がん抑制遺伝子として4遺伝子(OCIAD2,GPR180,PARP6,MST1R)を同定し、いずれの遺伝子も高メチル化が予後不良因子となることを見出した。多因子解析においてGPR180が独立した予後予測因子として抽出された。メチル化解析に関しては新規候補遺伝子の発見につながり順調に研究を進展している。genetic解析に関しては検体試料やmodalityの問題のため当初の研究計画通りに進めることができなかった。小児外科現在進行中のin vitro解析と学会での発表を今年度中に行う。網羅的解析および臨床検体を用いたDNAメチル化解析によって肝芽腫の予後と相関する4つの新規候補遺伝子を同定した。うち2つの遺伝子はこれまでに癌抑制遺伝子としての報告がなく、更にはいずれの遺伝子もDNAメチル化異常による制御を受けることは示されておらず、今後肝芽腫の予後予測マーカーとして確立される可能性とともに、新規の癌抑制遺伝子として証明できる可能性を秘めている。以上の成果は当初平成26年度中に達成する目標であったが、研究が順調に進み望むべく結果が得られている。肝芽腫検体パラフィン包埋切片から正常肝組織、および胎児型、胎芽型肝芽腫腫瘍組織をmacrodissectionによって分別回収し、癌抑制遺伝子プロモーター領域の異常メチル化を網羅的に解析し、DNAメチル化プロフィールを作成する所までは平成24年度に終了した。当初解析を予定していたWhole-exome sequencing法による遺伝子レベルでの変異・欠失の同定は、予算の関係で受託解析を行えなかった。バイサルファイトパイロシークエンシング解析を行い、その結果を基に新規の分子マーカーとして4つの候補遺伝子を抽出した。
ユーラシア社会の人口・家族構造比較史研究

本年度は、7年度からの本格的調査研究の準備として2回の準備会を行い、いくつかの基礎的作業を開始した。1月16日、東京の国際文化会館において、総括班の準備会を行った。国際共同研究の進捗状況、データベース作成の基本的アイデアについて国際日本文化研究センター所属のメンバーから報告した後、国際共同研究と国内研究との連携方法、国内における歴史人口学および家族史研究の主要テーマ・研究方法・担当者について話し合った。すべての研究を始めるにあたっての前提として、歴史人口学班では乳幼児死亡率をより精確に推定するための予備的研究を行い、家族史班では宗門改帳記載方法の地域的多様性を検討することが合意された。これらは早速実行に移されている。また、2月28日・3月1日の両日、京都の国際日本文化研究センターにおいて、家族史班の準備会を行った。研究計画の大筋についての総括班からの提案と討議の後、データベースの構造とデータの入力方法について集中的に議論した。とりわけ、これまで用いられてきたBDS(宗門改帳の情報を整理するためのシート)の形式に変更を加えるべきか否かについて、家族史研究の立場から意見を出し合った。この点についての議論はその後も京都と東京のメンバーが相互訪問するかたちで続けられ、結論としては大幅な変更は行わないということでごく最近合意を見た。国際日本文化研究センターにおいては、歴史人口学および家族史研究の重要文献の収集・検討、およびデータ入力のためのプログラム作成とその吟味、宗門改帳の所在調査、マイクロフィルムの焼き付け、BDS作成などの作業を開始した。各研究分担者も頻繁にセンターを訪れてこれらの作業を共同して行うかたわら、各々が入手可能な資料について入手方法等の検討を進めている。国際的には、研究代表者がパリにおいてフランスおよびイタリアの研究者と打合せを行い、またトルコの研究者と連絡を取った。
単色放射光を用いた腫瘍微小血管の三次元構造に関する基礎的研究

(1)ウサギの耳介皮下VX-2腫瘍(5.0×10^4)個を移植し、血管鋳型標本を作成した。筋肉組織から得た細胞懸濁液を皮下に注入した群をコントロールとした。X線撮像装置、マイクロCT、大型放射光施設SPrimg-8の超高分解能CT撮像装置を用いて撮像した。(2)超高分解能CT撮像装置では従来の方法では描出困難であった約1520μmの血管が描出された。三次元画像は血管の交差と吻合、動静脈の区別が容易であった。(3)腫瘍血管に特徴的とされる変化が明瞭に描出され、単色放射光を用いた超高分解能CT、および3次元画像は腫瘍診断に有用と思われた。川崎医科大学内においてウサギ(JW系日本白色家兎♀)大腿筋肉内で継代移植したVX2腫瘍5×10^4個を、ウサギ耳介皮下に移植した。24時間、48時間、72時間、48時間、7日後に麻酔薬の過量投与で安楽死させ、耳介動脈からバリウムーゼラチン懸濁液を注入し、血管鋳型を作成した。ホルマリンで固定後に、この血管鋳型を乳腺撮像用のX線撮像装置で撮像した。micro-CT(空間分解能35μm)、とSpring-8の単色放射光を用いた超高分解能CT(空間分解能5.87μm matrix4000×2026で撮像し、4000×40002026枚の断層像を作成)で撮像し、3次元画像を作成し視覚的に評価した。乳房撮像装置を用いた、2次元画像では300dpiのデジタイザーで画像をscanningし評価したため、分解能はデジタイザーの解像度により制限された。micro-CTでは理論上は検体をX線源に近づけると解像度をあげることは可能であったが、十分な撮像視野と画質を得るためには35μmが最適と判断し、撮像を行った。撮像条件はいずれもバリウムのK吸収端付近である3036KeV付近で撮像した。いずれの画像も腫瘍の新生血管を鮮明に描出できたが、SPring-8の超高分解能CTでは空間分解能の大きさと、その線質から他の機器と比べて、非常に高詳細な画像が得られた。2次元画像では血管が交差しているのか、吻合しているのか分からない部分が多くみられたが、3次元画像では、その違いが明瞭であった。SPring-8の超高分解能CTでは視覚上、明らかに血管と思われる構造は1520μmと思われた。理論上、約12μmの血管が識別可能であったが、優れた線質と、明るい輝度、高分解能な検出器により、理論値に近いきわめて詳細な観察が可能であった。今後、可能であれば、撮像検体数を追加するとともに、様々な方法で評価したい。画像診断による診断精度の向上には空間分解能の向上や、組織分解能の向上、時間分解能の向上が欠かせないと思われる。今回、我々は空間分解能の向上に着目し、中でも組織コントラストを得やすい腫瘍の血管鋳型に対して、大型放射光施設SPring-8(高輝度光科学研究センター)の放射光(Synchrotron Radiation)から抽出される単色X線と、空間分解能5.87μmの超高分解能CTを用いて撮像を行い、得られた断面画像から三次元画像の構築を行った。また、既存の撮像装置であるマンモグラフィー用のX線撮像装置で得られた二次元画像や日鉄エレックス社製のmicro-CT (ELE SCAN Mini)で得られた断面像から三次元画像と作成し、これらと比較を行い、Spring-8の超高分解能CTの有用性を評価した。画像処理には市販のWindows PCを用い、ラトックエンジニアリング社のTRI-3D volを用いて解析を行った。ウサギ耳介に5×10^4個のVX2腫瘍を移植した後、12時間、24時間、48時間、3日、4日、1週間後に耳介動脈にバリウム-ゼラチン懸濁液を注入して血管鋳型を作成、Spring-8のBL-20に持ち込み、単色放射光を使用した超高分解能CT(Computed Tomography)画像(空間分解能5.87μm)で撮像し、三次元画像を作成し評価した。既存の撮像機器では観察困難なφ1520μmの血管の3次元画像が得られた。大血管のみならずこれらの血管にも増生、拡張や狭窄、不整、途絶、蛇行など腫瘍血管に特徴的な様々な所見が三次元画像で観察可能であった。
剛もしくは柔な床を持つ2層の歴史的組積造建造物の耐震強度

本研究は模型構造物の振動台実験を行い、数理解析による実験結果の再現を行う。実験、解析を通し、水平部材が歴史的組積建造物に及ぼす構造的影響を検証する。そしてそれら水平部材が、歴史的建造物に文化・歴史的に与える影響を議論する。最終成果物として、水平構面部材による構造的、文化・歴史的に適切な耐震補強法の指針案を提示する。2018年度に研究計画打ち合わせを行う。2019年度に材料実験を行う。2020年度は振動台実験を行い、2021年度は実験結果を数理解析による再現を行う予定である。当初の計画に基づき、2018年11月に研究代表者はカタルーニャ工科大学へ訪れ、共同研究者Pere Roca教授との研究全般の打ち合わせを行った。打ち合わせでは実験に使用するレンガの寸法、目地の材料、振動台試験体の寸法、水平部材の種類などを話し合った。2021年度以降に行われる数理解析に有用なデータを得ることに念頭に置いて打ち合わせは行われた。また本研究の成果発表の場として、2022年に日本で国際会議を開くことが提案された。2019年2月にアテネ工科大学を訪れ、振動台を含む実験施設の視察、共同研究者Harris Mouzakis准教授と実験の打ち合わせを行った。打ち合わせでは振動台実験に使う予定の材料の要素実験の詳細を話し合った。実験にかかる費用の見積をとり、本研究の予算に収まる範囲で振動台実験を行うことが可能であることを確認した。研究実績の概要で述べたように、2018年度は当初の計画通り進められた。2019年度は研究実績の概要で述べた打ち合わせで話し合われた内容に基づき振動台実験に使う予定の材料の要素実験を行う。すでに材料の選択、試験体の設計は終わっており、2019年度夏ごろに試験体の作成、実験を行う予定である。研究実績の概要で述べたように2018年度にアテネ工科大学にて実験の打ち合わせを行った。要素実験の費用は、特注のレンガを用意する必要があるため、当初に計画した金額を上回る可能性があることがわかった。それに備え上記の額を2019年度に回すこととした。
ドメスティック・バイオレンス被害者の早期自立に向けた周産期看護援助の開発

本研究は、DV被害を受けていた女性のDV被害からの回復のプロセスとその回復に良い影響を及ぼした看護者の関わりについて明らかにした。そして、DV被害女性の回復を促す周産期の看護援助モデルの示唆を得るために、明らかになった看護援助を踏まえ、実際に周産期医療現場において、DV被害女性への支援を行うにあたり、今後、助産師としてどのようなケアができると考えるか、そのためにはどのようなDVに関する内容をより知りたいかについて明らかにした。本研究では、周産期にあるDV被害者の早期自立に向けて認識や感情に変化を与えた看護援助について、DV被害当事者である女性と看護職者の両方の視点から明らかにし、実践で活用できる看護援助の提供方法を開発することを目的とするものである。今年度は、DV被害からの早期自立に影響を及ぼしたケアとはどのような看護援助であるのか、DV被害女性にインタビュー調査を実施し、良い印象を受けた看護援助について語ってもらった。各々インタビューで挙げられた看護援助場面において、DV被害女性のDVに関する認識の状態が異なっていることが明らかとなったため、まずは、周産期におけるDV被害女性のDVに関する認識の変化の様相の分析をおこなった。その結果、DVに関する認識には4つのステージ(段階)があることが明らかになった。第1ステージはDV被害を受けていても「DV被害を認識していない(無意識前意識)」段階、第2ステージは自分が夫から受けていることはDV被害であると知る機会を経て「DV被害を認識する(認識の変容)(前意識意識化)」段階、第3ステージは自分がDV被害を受けていることを認識し、受容したのちに「DV被害の関係から出るという行動を起こす(行動の変容)」段階、第4ステージは「DV被害の関係から抜け出した後の自己概念の受容」の段階であった。その中でも、第2ステージの「DV被害を認識する(認識の変容)」は、DV被害女性がDV被害を認識するプロセスにおいてターニングポイントとなっており、自分の身に起こっていることはDVであることを知る機会に直面した時に3つのパターンを示すことが見うけられた。本研究は現在も継続中であり、周産期におけるDV被害女性の認識の変化とその変化に影響を与えた看護援助について分析を進めていく。さらに、次年度は看護職者からの視点も加え、DV被害女性と看護職者の相互関係における早期自立に影響を及ぼすより実践的なケアの提供方法の開発に取り組んでいく。本年度は、平成23年度に明らかになったドメスティック・バイオレンス(以下DV)被害女性へのより良い看護援助について助産師に報告し、その後、助産師は、実際に周産期の医療現場において、DV被害女性への支援を行うに当たりどのようなDVに関する内容をより知りたいのか、また、今後、助産師としてどのようなケアができると考えるのかについて調査を行った。方法として、助産師を対象にDVに関する研修を行った後、助産師に口頭およびアンケートを用いて、興味を持った内容や、助産師に必要なケアについて尋ねた。研修内容は、DVの定義、DVの現状、DVの母子への影響、DV被害を受けている女性は、どのような思いを抱えながら妊娠、出産、育児期を過ごしているのか、DV被害者が助産師に望むケアについて行った。その結果、15名の助産師が研修に参加し、10名から回答が得られた。年齢は30代から50代、経験年数は3年から30年であった。DV被害者支援に関して助産師が知りたい内容は、DVを発見した時のアクセス方法、胎児への影響、思春期の人へのDV教育、加害者更生教育、DV被害者へどのような言葉かけがよいのか、DVが疑われる女性への対応の仕方、チームで取り組む方法、等であった。DV被害者にできる助産師のケアとしては、助産師と妊婦が対面で行うDVスクリーニング、DVについて理解を深める、DVの専門家につなげるプロセスを明確にしておく、妊婦に対してDVは多くの女性が受けていることであることを啓発する等が挙げられた。助産師は、DVのセミナー受講後、助産師がDVの問題に取り組む必要性を強く感じ、モチベーションが向上したと考えられる。今後、DV被害女性へのより実践が可能な助産ケアの検討を重ねるとともに、保健医療現場において、助産師がDVに取り組むモチベーションを向上させられるような研修を行えるよう本調査を継続していきたい。
西日本で同所的に分布するカマツカ種群2種の交雑を伴った共存機構の解明

本研究は、西日本で分布域が重複する淡水魚カマツカ種群2種(それぞれA、Bとする)が、交雑を伴いながら共存するメカニズムを明らかにすることで、種分化に重要な生殖隔離機構と近縁種の共存機構の関係についての理解を深めることを目的とする。本年度は、東海地方の3水系の計38地点から採集したカマツカ種群729個体について、ミトコンドリアDNA塩基配列とマイクロサテライトマーカー15遺伝子座を用いて各個体の遺伝的実体を明らかにすることで、2種の流程分布および交雑状況を調べた。その結果、1カマツカ種群Aは主に下流側に、カマツカ種群Bは主に上流側に出現すること、2上流側、下流側ではそれぞれの種が単独で出現する地点がある一方、その間の区間では両種ともに出現する地点があり、地点により交雑個体の出現頻度が異なること(0%約65%)、3上流側までカマツカ種群Aのみが出現する支流があることが明らかとなった。これらの結果は、両種の間に環境選好性の違いがあり、河川の流程レベルで棲み分けがあるという仮説を強くサポートした。また、両種の間には基本的には生殖隔離が成立しているが、その強さは地点によって異なることが示唆された。今後は、各地点の環境データと2種の出現および交雑個体の出現頻度の関係を分析することで、種分化のあとに二次的接触した近縁種が生殖隔離を成立させて共存するか、どちらか片方の種が生き残る競争排除が起こるか、もしくは交雑により融合するかという動態が、環境要因により左右されるという仮説の検証が期待される。
精神障害者の長期的な育児支援プログラムの開発

精神障がい者の育児にまつわる問題と対応策を明らかにするために、インタビュー調査を実施した。精神障がい当事者10名、精神障がい者の配偶者10名へのインタビューを行った。配偶者のデータを分析し、学会にて発表した。論文投稿を行う予定である。精神障がいの親に育てられた子どもへのインタビューも行い、分析したため論文投稿を行う予定である。精神障がい者の育児支援を行っている保健師や児童福祉関係者に行ったインタビュー調査の結果を分析し、英語論文2本、書籍1冊を公表した。精神障がい当事者の育児支援を考えるにあたり、当事者団体へのヒアリングと検討を重ねが。予防的な支援が必要だということになり、恋愛や結婚について経験や支援が必要だと考え、当事者の体験談を中心とした書籍を作成中である。精神障がい当事者のインタビューの協力者を見つけることが難しく、データ収集を継続して実施しているため。本の作成が遅れているため。当事者へのインタビューと本の執筆を進める。精神障がい者の育児支援のあり方を明らかにするためにインタビューによる質的記述的研究を実施した。児童虐待対応部署の支援者8名、母子保健部署の保健師7名、健康な配偶者5名にインタビューを行った。支援者・保健師のインタビューデータを分析して、支援の目的、具体的な支援の方法は何かを明らかにした。その結果、相談者と相談関係を築くことが支援を開始するにあたり基盤であり、最も重要であるが、最も苦労している支援であることが明らかになった。配偶者へのインタビューデータは、精神障がい者との出会い、結婚、育児を通して配偶者がどのような経験をしたかについてそのプロセスを明らかにした。本人の病状が不安定になれば、途端に家庭生活が揺らぐ。特に、双極性障害などで躁状態にある時期では、症状として過度の浪費が発生することがある。疾患の理解や対処の仕方を知らない配偶者にとって、理解し難い「裏切り行為」となり、生活苦とともに夫婦生活の破たんにもつながりかねない。本人が休職した場合などは、配偶者が生活のために就労せざるを得ない場合が少なくない。配偶者が保健所、保健センター、市町村役場に相談できることがわかったところで、平日日中しか開所していないため、相談に行くことが難しい。配偶者は相談する暇もなく、対処方法がわからずに戸惑う。また、育児負担は大きい。しかし、制度利用、制度を知るまでの苦労、職員の知識・経験の不足、マニュアル通りのいわゆる「お役所仕事」、ジェンダーにまつわるの問題などが待ち受けていた。制度利用が進まずに、過酷な日常生活が継続すると、血縁関係のない配偶者は離婚という選択肢を考える。困難に直面している配偶者に、スピーディーに実質的な支援を入れることが、本人の結婚生活を維持させるために重要であることが明らかになった。支援者および配偶者へのインタビューが進んでいる。精神障がい当事者3名、精神障がい者の配偶者8名、精神障がい者である親に育てられた子どもの立場(成人)6名、精神障がい者の親の実母1名へのインタビューを行った。インタビュー調査によるニーズ把握をするとともに、プログラムの実現可能性・普及可能性を高めるために、育児支援の活動の場(沖縄県、滋賀県、大阪府)を把握および運営の支援とニーズのヒアリング(配偶者の会、子どもの会)を行った。これらのヒアリングやインタビュー調査、および、平成28年度に児童虐待対応部署と母子保健部署の支援者に行ったインタビュー調査をもとに支援の手引きを作成し、書籍化している。精神障がいのある親への育児支援として支援者が習得する支援技術には、危機介入、相談関係構築が難しい人への支援、子どもや家族全体の支援、障がいの影響で育児・家事に支障をきたす人への支援、疾患の影響で育児に支障をきたす人への支援、親子一緒に暮らすことが難しい家庭への支援、関係機関で連携した支援、妊娠期からの支援、職場内の体制に関することがあげられた。特に、相談関係構築が難しい人には、関係が切れないようにすること、相手のペースに不用意に巻き込まれすぎないこと、周囲や子どもから糸口を探す、人として親を理解する<積極的傾聴>、日頃から継続的に関わること、相談関係を通して親の生きていく力を伸ばすことが重要であった。しかしながら、熟達者が行っている支援では未だ不十分、不適切な部分もあり、今後の支援のあり方を提言する必要がある。ニーズ把握をしたいがインタビュー対象者を見つけることが難しい。また、プログラムの実現可能性を検討することに時間がかかっているため。精神障がい者本人へのインタビューを進める。

インタビューを実施したものについては論文化を進める。引き続きインタビュー対象者をみつけてインタビューを継続するとともに、プログラム案を検討していく。当事者へのインタビューと本の執筆を進める。研究代表者の所属変更が年度途中に発生したため、研究の開始が遅れたため、支出額が予定よりも少なくなった。今年度は、プログラムの検討を具体的に行い、試行的に実施する予定であり、そのための会議費、謝金、交通費等にあてる。また、インタビュー逐語録の作成、謝金、交通費、会場費などにも充てる。インタビューの協力者が不足していること、本の執筆が途中であることから次年度に持ち越しとする必要があった。研究活動が軌道に乗ってきたため、予定通りインタビュー調査を行い、プログラムの開発に予算を使用する。
H磁気共鳴法を用いた末梢血リンパ球の活性化診断、間質性肺疾患活動性判定への応用

【方法】患者54例:サルコイドーシス25例(サ症)、特発性間質性肺炎15例、膠原病肺病変8例、過敏性肺臓炎3例、好酸球性肺炎3例、正常コントロール40例。肺病変の確定診断は気管支鏡下肺生検組織、BALにより行なった。NMR検体は静脈血10ml、比重分離にて10^6-10^7個のリンパ球を得た。PBS/D_2Oにて洗浄後、同液にて22μlの浮遊液とし1.8mmの試料管に封入した。90MHz高分解能NMR装置を用い、70゚パルス、繰り返し時間2秒、water signal suppression下にspinningしながら37°Cで^1Hスペクトルを得た。スペクトルの解析はN(CH_3)_3,CH_2COO,(CH_2)_n,CH_3ピークにつきGAUSSIAN CURVE FITTINGにて高さと面積を求め、病変による変化が最も少ないCH_2COOピークとの比を正常コントロールと比較した。病変の臨床的な指標としての胸部X線像、臨床検査成績(CRP,ESR,CBC,ACE,LDH,sIL-2R)と対比した。また、リンパ球の表面マーカーをFACStarにて検討し、各ピークの変化との関係を検討した。【結果】サ症、間質性肺病変を有する患者で有意なメチル領域[(CH_2)_n,CH_3]の増高があり、この変化は病勢の消長に一致して増減していた。サ症では(CH_2)_n、間質性肺炎ではCH_3のピークがより変化した。サ症の(CH_2)_nピークの増高は表面マーカーCD8^+細胞の減少、CD4/CD8比の増加と正の相関を示し、血清ACE値、sIL-2R値の変化と連動した。また、サ症のCH_3ピークの増高はCD4^+HLA-DR^+の活性化ヘルパーTリンパ球数の増加と正の相関を示した。間質性肺炎のCH_3ピークの増高はLDHと有意の相関を示し、表面マーカーのCD4^+CD45RA^+細胞と正の、CD16^+CD57^+のNK細胞、CD11b^+を発現したCD8^+細胞と負の相関を示した。いずれの所見も、NMRスペクトルにリンパ球の機能変化が反映されていることを示していた。リンパ球のNMRスペクトル測定は、他の細胞免疫機能検査法と比較して安価で容易に行える。本研究により、この方法が肺病変の病態を把握する検査法として有用であることが示された。【方法】患者30例(サルコイドーシス12例、原因不明の間質性肺炎10例、膠原病肺病変5例、夏型過敏性肺臓炎3例)正常コントロール20例。肺病変の確定診断は気管支鏡下肺生検組織、BAL細胞分画により行なった。NMR測定検体は新鮮静脈血10mlより、比重分離にて10^6-10^7個のリンパ球を得た。

PBS-D_2Oにて2回洗浄後、同液にて22μ1の浮遊液とし1.8mmの試料管に封入した。90MHzフーリエ変換NMR装置を用い、70゚パルス、繰り返し時間2秒、water signal suppression下にspinningしながら37°Cで4000回の積算を行ない、^1Hスペクトルを得た。スペクトルの解析は細胞膜成分に由来するピークとされるN(CH_3)_3,CH_2COO,(CH_2)_n,CH_3ピークにつきGAUSSIAN CURVE FITTINGにて高さと面積を求め、病変による変化が最も少ないCH_2COOピークとの比を正常コントロールと比較した。病変の臨床的な活動性判定は胸部X線像、臨床検査成績(CRP,ESR,CBC,ACE,LDH)にて行った。同時に採取した末梢血リンパ球の表面マーカーをFACScanにて検討した。また、正常人とサルコイドーシス患者の培養リンパ球のIL-2刺激に対するスペクトル変化を比較検討した。【結果】サルコイドーシスを含む全ての活動性の肺間質性病変を有する患者でメチル領域[(CH_2)_n,CH_3]の増高が明かであった。この変化は病勢の消長に一致して増減していた。これらピークの面積、高さは正常者の値と比較して統計学的にも有意に高い値を示した。またサルコイドーシス患者ではIL-2刺激後、正常人に比し約20時間で明かなCH_2ピークの増高が認められた。我々の方法では測定感度を従来の10倍あり10mlの採血で測定が出来、患者の末梢血成熟リンパ球のスペクトル変化と臨床的な病勢の関連を経時的に検討することが可能であった。今後は、スペクトルの変化がどのようなリンパ球機能変化を反映しているかを基礎、臨床研究両面から検討し臨床検査としての有用性を確立していく必要がある。【方法】患者54例:サルコイドーシス25例(サ症)、特発性間質性肺炎15例、膠原病肺病変8例、過敏性肺臓炎3例、好酸球性肺炎3例、正常コントロール40例。肺病変の確定診断は気管支鏡下肺生検組織、BALにより行なった。NMR検体は静脈血10ml、比重分離にて10^6-10^7個のリンパ球を得た。PBS/D_2Oにて洗浄後、同液にて22mulの浮遊液とし1.8mmの試料管に封入した。90MHz高分解能NMR装置を用い、70°パルス、繰り返し時間2秒、water signal suppression下にswpinningしながら37°Cで^1Hスペクトルを得た。スペクトルの解析はN(CH_3)_3,CH_2COO,(CH_2)_n,CH_3ピークにつきGAUSSIAN CURVE FITTINGにて高さと面積を求め、病変による変化が最も少ないCH_2COOピークとの比を正常コントロールと比較した。病変の臨床的な指標としての胸部X線像、臨床検査成績(CRP,ESR,CBC,ACE,LDH,sIL-2)と対比した。また、リンパ球の表面マーカーをFACStarにて検討し、各ピークの変化との関係を検討した。【結果】サ症、間質性肺病変を有する患者で有意なメチル領域[(CH_2)_n,CH_3]の増高があり、この変化は病勢の消長に一致して増減していた。サ症では(CH_2)_n、間質性肺炎ではCH_3のピークがより増高していた。サ症の(CH_2)_nピークの増高は表面マーカーCD8^+細胞の減少、CD4/CD8比の増加と正の相関を示し、血清ACE値、sIL-2値の変化と連動した。また、サ症のCH_3ピークの増高はCD4^+HLA-DR^+の活性化
自己免疫疾患患者の自己抗体が認識する新規tRNA結合蛋白の解析に関する研究

抗Wa抗体は強皮症に特異的に検出されるまれな自己抗体として報告し,その対応抗原は3-4種類のtRNAと結合する48kDaの蛋白であることを明らかにしていた.Wa抗原の実体は長く不明であったが,Wa抗原の遺伝子をクローニングしたところ,NEFAまたはNucleobindin-2(Nucb-2)として報告された分子と一致することが判明した.NEFA/Nucb-2はLeucine Zipper構造を有することからDNA結合蛋白と考えられるが,これまでのところDNAあるいはtRNAを結合したという報告はない.しかし,Wa抗原が一定の種類のtRNAと関連しNEFA/Nucb-2として同定されたことは,同分子が新たなtRNA結合蛋白であり,tRNAが関与する蛋白翻訳系あるいはtRNAの代謝などで未知の機能を持つRNPマシーンである可能性が高い.本研究では我々が見出した抗Wa抗体の対応抗原(Wa抗原,NEFA/Nucb-2)の機能を追求し,抗Wa抗体の自己免疫疾患における意義を検討した.1.Wa抗原に結合するtRNAの同定:患者Wa血清(抗Wa抗体のプロトタイプ血清)が免疫沈降したtRNAを抽出し,これを鋳型として既知のヒトtRNA配列から作成したプライマーを用いてRT-PCRを行ったところ,グルタミン酸,ヒスチジン,リジン,バリンの4種類のアミノ酸に対応するtRNAが同定された.2.Wa抗原の細胞内局在と細胞周期との関連:抗Wa抗体陽性血清を用いた間接蛍光抗体法で,Wa抗原は細胞周期とは無関係に核および細胞質の両方に分布することを確認し,DNAおよびtRNAの両方と結合するという当初の予想を裏付けた.3.自己免疫疾患における抗Wa抗体の陽性率:リコンビナントWa抗原を用いた免疫ブロット法により,抗Wa抗体が強皮症の33%と従来の報告(3.1%)より高頻度に検出されることを確認した.抗Wa抗体は強皮症に特異的に検出されるまれな自己抗体として報告し,その対応抗原は3-4種類のtRNAと結合する48kDaの蛋白であることを明らかにしていた.Wa抗原の実体は長く不明であったが,Wa抗原の遺伝子をクローニングしたところ,NEFAまたはNucleobindin-2(Nucb-2)として報告された分子と一致することが判明した.NEFA/Nucb-2はLeucine Zipper構造を有することからDNA結合蛋白と考えられるが,これまでのところDNAあるいはtRNAを結合したという報告はない.しかし,Wa抗原が一定の種類のtRNAと関連しNEFA/Nucb-2として同定されたことは,同分子が新たなtRNA結合蛋白であり,tRNAが関与する蛋白翻訳系あるいはtRNAの代謝などで未知の機能を持つRNPマシーンである可能性が高い.本研究では我々が見出した抗Wa抗体の対応抗原(Wa抗原,NEFA/Nucb-2)の機能を追求し,抗Wa抗体の自己免疫疾患における意義を検討した.1.Wa抗原に結合するtRNAの同定:患者Wa血清(抗Wa抗体のプロトタイプ血清)が免疫沈降したtRNAを抽出し,これを鋳型として既知のヒトtRNA配列から作成したプライマーを用いてRT-PCRを行ったところ,グルタミン酸,ヒスチジン,リジン,バリンの4種類のアミノ酸に対応するtRNAが同定された.2.Wa抗原の細胞内局在と細胞周期との関連:抗Wa抗体陽性血清を用いた間接蛍光抗体法で,Wa抗原は細胞周期とは無関係に核および細胞質の両方に分布することを確認し,DNAおよびtRNAの両方と結合するという当初の予想を裏付けた.3.自己免疫疾患における抗Wa抗体の陽性率:リコンビナントWa抗原を用いた免疫ブロット法により,抗Wa抗体が強皮症の33%と従来の報告(3.1%)より高頻度に検出されることを確認した.
メコン住血吸虫感染の制御に向けたエコヘルス地域研究

メコン住血吸虫症はラオス南部に固有の寄生虫疾患であり、地域の生態系と住民の生活パターンのなかに深く根を張っている。集団投薬だけで制御するのは限界があり、地域研究の視点をふまえたエコヘルス・アプローチが必要である。本研究は対策手法の開発に向けて、感染の実態解明と過去の対策の検証を行った。検便の結果、集団投薬の直後にもかかわらず、依然高い有病率が確認できた。また住民の質問調査では、原因や予防法がほとんど知られていないことがわかった。さらに集団投薬の管理に不備があり、過去の治療効果を追跡できなかった。この研究により、健康教育や衛生環境整備に加えて、個人IDに基づく長期観測の必要性が明らかになった。本研究はラオス南部に特有の寄生虫疾患「メコン住血吸虫症」について、地域研究の視点と手法を応用したエコヘルス・アプローチによる、効果的かつ持続的な対策手法の開発を目的としている。平成28年度は第一に、協力者とともにラオス南部の流行地で感染状況と対策の実態を調査した。メコン川本流・支流の河岸30地点で中間宿主の巻貝の生息調査を実施した。その結果、岩場にできた水たまり(ロックプール)のなかに、大きさわずか数ミリの巻貝が多数生息していることが分かった。また、住民からの聞き取りと観察により、水浴や採集など日常的な活動が岩場で行われており、自覚のないうちに巻貝と接触し皮膚感染していることが推察された。これらのデータを感染リスクマップとして整理した。環境改善と住民のリスク暴露削減を同時に進めることが対策のカギとなることがわかった。第二に、各地点の中間宿主貝の個体数を効率的に把握するために、水サンプル中のDNAを測定する手法の開発に取り組んだ。対照実験により、一定の精度向上が確認できた。第三に、対策の状況を調べるため、現地の小学校の集団駆虫薬治療を観察した。治療効果を追跡して検証するために、患者登録システムが不可欠であることがわかった。また、現地の住民30名を対象に質問票調査を実施し、メコン住血吸虫症に関する知識や、水と衛生環境、実際の症状や駆虫薬の副作用に関する知識を調査した。人によって知識量に偏りがあることがわかった。これらの調査結果は、平成28年10月にラオス・サワナケートで開催された「第10回ラオス保健研究会議」、ならびに平成29年3月にタイ・コンケンで開催された「アジアの顧みられない熱帯病に関する会議」で報告し、出席者との討議を通してメコン住血吸虫症の対策研究について認識を深めることができた。初年度は、次年度に予定している検便サンプル調査の前提となる予備的なデータを効率よく集めることができた。これらのデータをもとに対象地域のなかでも特に感染者の多い高流行地を特定し、検便調査の対象をしぼることができた。地域研究の視点に立脚したエコヘルス・アプローチの有効性を実証し、メコン河の沿岸でも唯一ラオス南部にだけ存在する寄生虫疾患、メコン住血吸虫症の効果的かつ持続的な対策手法の開発に結び付けることが本研究の目的である。最終年度の平成29年度は、対象地域で住民の検便と質問紙調査を実施し、有病率ならびに感染リスクファクターを明らかにするとともに、効果的な集団投薬の方法を検討した。検便の結果、小児4.0%、成人12.9%の感染が確認された。一方、質問紙調査の結果、メコン住血吸虫の認知度が小児・成人ともに低いことがわかった。同地域ではこれまで繰り返し集団投薬が実施されたが、それにもかかわらず、今回の検便でも高い有病率が明らかになった。すなわち、感染症自体の存在が十分認知されていないため、繰り返し投薬しても、繰り返し感染が起こっていることがうかがえる。このことは、集団投薬がそれ単独では有効な対策になりえないことを示している。対策が最大限の効果を上げるためには、集団投薬に加え、健康教育や衛生環境改善など、住民の生活生態に働きかける統合的なアプローチが必要であり、化学療法に極度に依存せず、住民の生活環境ならびに環境意識の改善を並行して進めることが重要という結論を得た。この研究結果は平成29年10月にラオス・ビエンチャンで開催された「ラオス保健研究会議」で発表し、エコヘルス・アプローチによる対策研究の好例として出席者から高い評価を受けた。次年度は高流行地の小学生を対象に検便・検尿、ならびにメコン住血吸虫症に関する知識や行動についてのKAPサーベイを実施する。検便と検尿の試料をもちいて、より簡便で、かつ高精度の診断方法を開発する。また、KAPサーベイの結果をもとに、効果の高い健康教育プログラムを開発する。