hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精神分裂病の動物モデルを対象とする行動薬理学的および神経化学的研究

この現象の成立に関して、環境要因と認知記憶系の関与を視野にいれながら、神経回路網の可塑的変化という観点から研究することが本研究の目的である。本年度は、昨年度に引き続き覚醒剤行動感作におけるGABA系の関与について検討するとともに、覚醒剤による神経毒性発現におけるGABA系および一酸化窒素(NO)の関与についても検討を進めた。1)行動感作の成立をGABA-benzodiazeoine作動薬のclonazepamが抑制し、この抑制効果をbenzodiazeoine受容体拮抗薬のflumazenilが阻止することを示し、clonazepamの作用がGABA-benzodiazeoine受容体を介したものであることを証明し、国際学会にて報告した。2)覚醒剤大量集中投与による線条体ドーパミン神経毒性発現をclonazepamが抑制することを示した。またこの抑制をflumazenilが阻止するという予備的な結果を得た。3)高用量のNO合成酵素阻害薬は線条体ドーパミン神経毒性発現を抑制するが、低用量では促進的に作用することを示した。4)また前頭葉においてドーパミン1型受容体を刺激した場合に前頭葉におけるグルタミン酸およびGABAの放出を低下させるこつを、脳内透析を用いて明らかにした。以上の結果とこれまでの研究結果を勘案すると、覚醒剤の薬理効果にはドーパミン系のみでなく、GABA系、アセチルコリン系およびグルタミン酸系などが関与することを示唆している。覚醒剤をラットに反復投与すると、行動効果が次第に増強する。この行動感作という現象は、ヒトが覚醒剤を連用するうちに次第に幻覚妄想を発現する過程に対応し、その類以性から精神分裂病の再発準備性や難治化にも示唆を与える現象である。本年度は、昨年度に引き続き覚醒剤行動感作や神経毒性発現におけるGABA系の関与について検討を進めた。1)行動感作の成立をGABA-benzodiazeoine作動薬のclonazepamが抑制し、この抑制効果をbenzodiazeoine受容体拮抗薬のflumazenilが阻止することを示し、clonazepamの作用がGABA-benzodiazeoine受容体を介したものであることを証明し、国際雑誌に投稿し現在印刷中である。2)覚醒剤大量集中投与による線条体ドーパミン神経毒性発現をclonazepamが抑制し、この抑制をflumazenilが阻止することを示した。以上の結果とこれまでの研究結果の機能的な意義を考究し、覚醒剤行動感作形成における認知学習機能の関与することを指摘し、和文論文が印刷中である。また環境要因の意義については、その主要な関与を行動感作表現型の規定とする仮説を国際雑誌に投稿中である。
発展途上国の労働分配率低下の背景－国際分業と産業連関の視点から

労働分配率の世界的な低下傾向は格差問題と密接に関連するため、大きな関心が持たれている。ただ、先進国だけでなく途上国内でも同様に労働分配率が低下しているのはなぜかについては十分な究明がなされていない。世界的な労働分配率低下の原因としては貿易や金融面でのグローバル化に注目が集まっているが、本研究が注目するのは、国際的な工程間分業の果たす役割である。先進国の製造業生産が途上国に移転される過程で、途上国側では受け入れた製造業に対する中間投入としてのサービス需要が拡大している。このことが途上国のサービス産業の資本集約化を促し、サービス産業を軸とした労働分配率の低下が起こっている可能性について検討する。
グループワーク及びボランティア活動における体験学習の教育学的解明

グループワーク及びボランティア活動における体験学習は、<感覚-体験-表現>のつながりおいて成り立っている。そうした「学習」を有効に進めるためには、第一に「感覚」を人間関係の網の目から、一度、引き離すこと。第二に、人間関係のしがらみによって生じた自分の心の揺れ(プロセス)に目を向け、プロセスの滞りに流れをつけること。第三に、表現の機会を保証し、体験について語る機会を持つことが大切である。そこで、「ふりかえり」が重要になる。「ふりかえり」こそは、体験を表現する機会であると同時に、自分の心のプロセスに気づかう機会であり、また感覚を磨く機会なのである。では、体験学習は、いかなる成果をもたらすか。確かに、書物から知識を得て、試験によってその成果を測る直線的なプロセスのみを「学習」と呼ぶならば、体験学習は成果の見えにくい学習である。しかし、そのプロセスは「何かが変わる」きっかけになる。タイムスパンを長く取ると、大きな意味を持っている。更に、この学習においては、情報を多く取り入れるよりは、既に持っている情報を使うことによって、自分の内側を働かせ、自分を変えようとする。その意味で、「自分探し」なのである。したがって、「自分探し」としての体験学習の教育学的解明は、<学習-成果-測定-評価>という学習観の問い直しにつながるものなのである。「体験学習」の重要性は、学校教育のみならず、社会教育の中でも、たびたび繰り返され、今後、ますますその重要性を増すものと思われる。では、参加者はそこで何を、どのように学んでいるのか。書物から学ぶのと、いかなる構造的な違いを持つのか。より集中的に学ぶためには、いかなる準備が必要であるのか。そうした点は、今後、さまざまな「体験学習プログラム」を企画してゆく上で、極めて重要な問題であると思われる。では一体、どのように研究を進めていったら良いか。重要なのは、〈その場に出むいて一緒に参加すること〉であると思われる。プログラムに参加しながら、同時にそれを観察する。「参与観察」であり、「アクション・リサーチ」の手法。つまり、「体験学習」の研究は、それ自体「体験学習」としてしか始めることができない。「体験学習」を中心とした活動は、学校教育における、野外活動・社会見学・環境教育プログラムから、学生社会人の自発的なボランティア活動、ボディーワークやグループワークのレッスンまで多領域に渡り、その相互の情報交換も不十分である。更に、体験記録を読むだけでは、体験そのものを内側から見る視点に立つことができない。したがって、基礎的な参与観察を地道に続ける中で、研究のスタイルそのものを探り当てながら、「体験の意味」を解明する作業を進めてゆかざるをえないことになる。平成9年度の研究実績1、実践教育活動「岐阜県飛騨・あぶらむの里」のプログラムに、定期的・継続的に参加し、そこで働くスタッフの調査・観察を続けた。特に、若い協力者の参加を得て、長期にわたる継続調査が可能になり、また、記録の整理なども蓄積された。長期にわたる、定期的な継続調査によって、初めて明らかになる問題点なども、見られた。2、「あぶらむの里」と「協力関係」にある沖縄県のハンセン氏病施設「愛楽園」での参与観察も行った。短期間の訪問では、ごく表面的な観察しかできなかったが、そこで働く若いスタッフ、並びにボランティアたちからの聞き取り調査をした。3、「長崎県・高齢者ケアハウス」の調査も行った。これは、企画設計の段階から情報を受け、入居者相互の「ボランティア」活動の可能性について、検討した。今後の展開を長期的に継続観察する必要がある。高齢者の相互活動については、「デイケアセンター」の活動など、今後に残される検討課題が多い。4、日常的なボディーワーク・グループワーク活動については、今年度は、昨年度以上の成果は得られなかった。
平等化と序列化ー戦後高校教育の構造変動に関する社会学的研究ー

平成2年度の先行研究の整理・基礎資料の収集にもとづき、平成3年度は府県をフィ-ルドとし各自のテ-マにそって研究を進めた.各自の具体的テ-マとは、1)高校3原則といわれる男女共学制・小学区制・総合制の定着・崩壊過程、2)高卒者をめぐる労働市場の変動、3)高校入学者選抜制度の変遷、4)大学入試制度と進学行動との関係、5)高校の学校文化の変容過程、6)高校教育に関する世論の変化などである.高校教育の諸側面にそれぞれが様々に切り込んでいくことで、システム総体の変動過程を総合的に明らかにすることをねらいとしている.その結果、戦後の高校教育について常識的にいわれてきたことがらと異なる、いくつかの新しい知見が得られた.たとえば、1)高校3原則は文部省の反動的政策によって崩壊したものではなく、新制高校発足時から定着していなかったこと、2)高卒者の就職は、企業の労働力の能力主義的編成によって左右されてきたのではなく、高校それ自体が、学校内の教育的関係を維持していくために、学業成績を主とした生徒の企業への配分をおこなってきたこと、3)高校の入学者選抜が希望者全員入学制をすてて適格者主義をとったのは、文部省の指導によるためではなく、高校進学者の増大に対処するためのやむを得ざる方策であったこと、などである.ただし、これらの知見を総合的にまとめるにはいたっておらず、研究期間終了後に残された課題は、おおきくわけて2つあり、一つは、学校組織や学校文化に関する研究を進めること、もう一つは、教育世論に関する研究を進めることである.こうした作業をすすめるなかで、これまでの常識を塗り替えるような、新たな高校教育像つくりだしていくことが最終的にめざすところである.平成2年度は、主として先行研究の整理と基礎資料の収集、及び、平成3年度に行なう予定のフィ-ルド調査の府県の選定を行なった。戦後の高校教育に関する研究は、比較的蓄績されているものの、戦後を一貫してその歴史的トレンドを分析したものはほとんどなく、戦後高校教育の構造変動は依然として明らかにされていない。また、戦後の学制改革を戦前の中等教育との比較で分析したものもなく、戦前と戦後の連続、不連続の問題も解明されてはいない。ただ、いくつかの先行研究の整理と基礎資料の収集の過程において、1960年代、いわゆる高度経済成長期に高校教育システムが大きく変化したこと、それも、文部省の政策などではなく、様々な社会経済的要因によって意図せざる結果として起こったことは、ほぼ間違いないことが明らかになった。すなわち、中卆者の急増、高校進学率の上昇、第二次,三次産業化、ホワイトカラ-志向や大学進学志向の高まり、これらが相互に関連しあって、平等化を目ざした戦後高校教育は急速に序列的な構造をもつものへと変化していくのであった。これを具体的にあとづけるために、いくつかの府県を対象とし、フィ-ルド調査を行なう予定である。ただ、変動のメカニズムは府県によってかなり異なることや、県当局の対応もバラエティにとんでいるため、府県の選定には慎重さが要求される。また、人々の意識の変化をどうやってとらえるか、ききとり調査、質問紙による調査など方法を考える必要がある。これらを課題として、平成3年度の研究に臨む予定である。平成2年度の先行研究の整理・基礎資料の収集にもとづき、平成3年度は府県をフィ-ルドとし各自のテ-マにそって研究を進めた.各自の具体的テ-マとは、1)高校3原則といわれる男女共学制・小学区制・総合制の定着・崩壊過程、2)高卒者をめぐる労働市場の変動、3)高校入学者選抜制度の変遷、4)大学入試制度と進学行動との関係、5)高校の学校文化の変容過程、6)高校教育に関する世論の変化などである.高校教育の諸側面にそれぞれが様々に切り込んでいくことで、システム総体の変動過程を総合的に明らかにすることをねらいとしている.その結果、戦後の高校教育について常識的にいわれてきたことがらと異なる、いくつかの新しい知見が得られた.たとえば、1)高校3原則は文部省の反動的政策によって崩壊したものではなく、新制高校発足時から定着していなかったこと、2)高卒者の就職は、企業の労働力の能力主義的編成によって左右されてきたのではなく、高校それ自体が、学校内の教育的関係を維持していくために、学業成績を主とした生徒の企業への配分をおこなってきたこと、3)高校の入学者選抜が希望者全員入学制をすてて適格者主義をとったのは、文部省の指導によるためではなく、高校進学者の増大に対処するためのやむを得ざる方策であったこと、などである.ただし、これらの知見を総合的にまとめるにはいたっておらず、研究期間終了後に残された課題は、おおきくわけて2つあり、一つは、学校組織や学校文化に関する研究を進めること、もう一つは、教育世論に関する研究を進めることである.こうした作業をすすめるなかで、これまでの常識を塗り替えるような、新たな高校教育像つくりだしていくことが最終的にめざすところである.
圧縮木材を利用したバインダーレス木ダボ接合法の開発

1)圧縮木ダボを用いた柱-土台斜めダボ補強今年度は、柱-土台の引抜きに対する補強のため、圧縮木ダボを斜めに挿入した柱-土台引抜き試験を行い、その性能を確かめた。試験体の種類は、L字金物(CP・L)片側打ち(LK・ZN65クギ10本):圧縮木ダボ2本斜め挿入補強(D2:φ13mm先穴、角度30°)・圧縮木ダボ4本斜挿入補強(D4)の3種類とした。柱には120mm角のスギ芯持ち材、土台には120mm角のヒノキ芯持ち材を用いた。柱-土台間は長さ60mmの長ホゾ加工で込み栓打ちとした。ダボ挿入後、ダボの両端に水分を添加し、圧縮木ダボを回復させた。D2・D4試験体に用いた圧縮木ダボは、密度0.67g/cm^3、MOR140MPa、MOE8.83GPaで圧縮率は元寸法の47%であった。試験は、土台を固定し、柱を引抜いた。D2・D4試験体では膨張回復が十分なものは、Pmax=4kN程度でダボが引張破断した。しかし、うまく膨張回復しなかったものは、ダボが引抜かれてしまい、Pmaxが低かった。D4は、D2の約2倍のPmaxを示し、D4のPmaxは、LKの7割程度で、エネルギー吸収量は4割程度だった。D4は、LKに匹敵する補強効果があるとは言いがたく、更なる改良が必要であった。2)スギ圧縮木材の込み栓への応用従来のシラカシ込み栓に加えて、スギ圧縮木材(圧縮率35%)を伝統木造建築の込み栓に使用することを意図して新しい研究を開始した。シラカシに比較すると温湿度の変化に対して応力緩和が少ないことがよび実験で確認できた。また、常に込み栓が内部で膨張しようとするため、仕口の密着性が長時間経過しても良好で、超小型応力センサーを使用した突きつけ面の接触応力度は、施工150日後にシラカシ込み栓で完全にゼロとなったのに比べ、初期値の20%以上の接触応力を保っていた。2)結論圧縮木材を丸ダボ、込み栓、さらには楔として利用することによって、接着剤が不要で、かつ応力緩和の起こりにくい環境調和型の接合が実現できる可能性が今回の萌芽研究の結果大きくなった。圧縮木材が水分を吸って元の寸法に戻ろうとする性質を利用して、接着剤や金物を一切使わないクリーンな接合法の開発を目指して研究開発に着手した。最初の取り組みとして、本当に、圧縮木材の膨らみが引き抜き抵抗力を発揮するものかどうかを確認するために、スギ圧縮木材で作った木ダボを、母材に通し、木ダボの木口部に水分を添加することで一端を膨張させ、引張りに抵抗するような試験体を作成して、この仮定を確認した。実験条件として、十分に温めたスギ気乾材を105°Cのプレス機で10分間成形後、常温まで冷却し、解圧した。寸法は、木口面25×20mmが15×15mm(元面積の45%)になるように、縦・横2回に分けて圧縮した。その後、φ12mmのダボに加工した。105mm角スプルース集成材の母材にφ12mmの穴を開け、ダボを通した後、ダボの先端に水分を加えて回復させ、引き抜き実験を行った。試験は、添加した水分が十分に乾燥してから行った。試験体の種類は、ダボの挿入方向によって、L(繊維方向)・R(半径方向)・T(接線方向)の3種類とした。ダボの寸法は、d=12mmとし、g, Dを変化させた(図2)。gは9,12,15,18,21と段階的に変化させ、Dはそれぞれのダボの回復状況に任せた。試験の結果、ダボの膨張体積と最大荷重には正の相関が見られた。また、L方向にダボを挿入した試験体は、R・T方向に比べて、最大荷重が小さくなった。R・T方向は、ダボが引抜かれる際に繊維の抵抗を受けるためと考えた。

しかし、うまく膨張回復しなかったものは、ダボが引抜かれてしまい、Pmaxが低かった。D4は、D2の約2倍のPmaxを示し、D4のPmaxは、LKの7割程度で、エネルギー吸収量は4割程度だった。D4は、LKに匹敵する補強効果があるとは言いがたく、更なる改良が必要であった。2)スギ圧縮木材の込み栓への応用従来のシラカシ込み栓に加えて、スギ圧縮木材(圧縮率35%)を伝統木造建築の込み栓に使用することを意図して新しい研究を開始した。シラカシに比較すると温湿度の変化に対して応力緩和が少ないことがよび実験で確認できた。また、常に込み栓が内部で膨張しようとするため、仕口の密着性が長時間経過しても良好で、超小型応力センサーを使用した突きつけ面の接触応力度は、施工150日後にシラカシ込み栓で完全にゼロとなったのに比べ、初期値の20%以上の接触応力を保っていた。2)結論圧縮木材を丸ダボ、込み栓、さらには楔として利用することによって、接着剤が不要で、かつ応力緩和の起こりにくい環境調和型の接合が実現できる可能性が今回の萌芽研究の結果大きくなった。
歯質との自己審美整合機能を有する高審美性修復用コンポジットレジンの開発

歯質の光学的性質や色調に近似したモノマーやフィラー、光重合開始剤を導入し、これらの組成の最適化をはかることで歯質の質感や色調を自己整合できる機能をもち、審美修復精度を高めた修復用コンポジットレジンの開発をおこなった。試作コンポジットレジンは、光透過特性や光拡散特性においてエナメル質と象牙質のほぼ中間の特性を示し、色調においても歯質との高い整合性を得ることができた。一方、口腔内で想定される温度変化に対してレジンの屈折率の変動がみられ、それに伴って試作レジンの光透過特性等も変動することが判明した。これはコンポジットレジン修復物と歯質との審美的整合性を得る上で障害となることが明らかとなった。審美修復材料としてのコンポジットレジンは、従来から種々の問題点が指摘されており、未だ十分満足できる審美的性能を発揮しているとは言えない。本研究では歯質の光学的性質に近接した新しいモノマーやフィラー、重合開始剤を導入し、さらにフィラー形状を最適化することで歯質の色調や質感を自己整合できる機能をもち、審美修復精度を飛躍的に高めた修復用コンポジットレジンを開発することを目的としている。まず、レジンの審美性に大きな影響を及ぼすとされる材料の光学的性質、とくに光透過率および屈折率を基準として、導入可能と推測されるベースモノマー、重合開始剤、フィラーの選定を行った。ベースモノマーについてはBis-GMAとBis-MEPP、UDMAのコモノマーを選定し、重合開始剤には固有色がほぼ無色で、吸収波長が410nmをピークとし、可視光領域にあるアシルフォスフィンオキサイド系を選定した。フィラーは屈折率の判明した市販の球状マイクロフィラーを選定した。選定した材料をもちいて、コモノマーの組成を変化させたベースモノマーにフィラーを含有させた試作レジンを試作した。試作レジンについて、光透過特性および反射特性を分光スペクトロメーター、透過時と反射時の拡散特性については本科学研究費で導入したゴニオフォトメーター、屈折率についてはアッベ屈折計、また固有色については色彩色差計および分光透過率計を用いてその光学的性質を計測し、歯質との審美的整合性を得る上で最適な光学的性質をもつ試作レジンを選定した。審美修復材料としてのコンポジットレジンは、未だ十分満足できる審美的性能を発揮しているとは言えない。本研究では歯質の光学的性質に近似したモノマーやフィラー、重合開始剤を導入し、さらにフィラー形状を最適化することで歯質の色調や質感を自己整合できる機能をもち、審美修復精度を飛躍的に高めた修復用コンポジットレジンを開発することを目的としている。光透過率および屈折率を基準として、導入可能と考えられるベースモノマー、重合開始剤、フィラーの選定を行い、ベースモノマーにはBis-GMAとBis-MEPP、UDMAのコモノマーを、また重合開始剤には固有色がほぼ無色で、吸収波長が410nmをピークとした可視光領域にあるアシルフォスフィンオキサイド系を選定した。さらにフィラーは屈折率の判明した市販の球状マイクロフィラーを選定した。選定した材料をもちいて、コモノマーの組成を変化させたベースモノマーにフィラーを含有させた試作レジンを作成した。試作レジンについて、光透過特性および反射特性、透過時と反射時の拡散特性、屈折率、また試作レジンの固有色を計測し、歯質との審美的整合性を得る上で最適な光学的性質をもつ試作レジンを選定した。歯科用修復材料の審美性については、歯質との審美的整合性が得られることが重要であるため、レジンを歯質に填入した試験片を作成し歯質の色調との整合性を検討した。これについてはレジン部の大きさ、厚さなどの形状因子が大きく影響した。歯質との整合性については測定装置による測定と合わせて、色調、透明性、質感について規格に準拠した肉眼による識別試験を行った。審美修復用材料としての歯科用コンポジットレジンは、未だ十分満足できる審美的性能を発揮しているとは言えない。本研究では歯質の光学的性質に近似したモノマーやフィラー、光重合開始剤を導入し、さらに過去の研究を基にフィラー形状を最適化することで歯質の色調や質感を自己整合できる機能をもち、審美修復精度を飛躍的に高めた修復用コンポジットレジンを開発することを目的としている。

光透過率および屈折率を選定基準として、ベースモノマー、フィラー、光重合開始剤の選定を行い、ベースモノマーにBis-GMAとBis-MEPP、UDMAのコモノマーを、また重合開始剤には従来のカンファーキノンに替わる固有色がほぼ無色で、吸収波長が410 nmをピークとした可視光領域にあるアシルフォスフィンオキサイド系光重合開始剤を選定した。さらにフィラーには屈折率の判明したシリカ系球状マイクロフィラーを選定した。選定した材料をもちいて試作レジンを作成した。試作レジンについて、光透過特性および反射特性、透過時と反射時の拡散特性、屈折率、また色調を計測した。試作レジンは歯質との光学的性質の整合性において高い効果が得られることを確認した。一方、口腔内の温度変化による屈折率の変動が歯質との審美的整合性に影響を与えることが判明した。すなわち460°Cの温度変化によるレジン部の屈折率の変動が、屈折率変化がほとんどないフィラーとの相互作用によりコンポジットレジン全体の光透過、反射特性を大きく変動させ色調を含む審美特性に影響を及ぼした。このことはフレネルの法則から理論的に裏付けられた。こうしたことから口腔内で想定される温度変動がコンポジットレジンのいわゆるサーモクロミズム現象を惹起し、修復用レジンと歯質との光学的ならびに審美的整合性を大きく損なう可能性があることが示唆された。審美修復材料としてのコンポジットレジンは、未だ十分満足できる審美的性能を発揮しているとは言えない。本研究では歯質の光学的性質に近似したモノマーやフィラー、従来使用されているものとは異なる重合開始剤を導入し、さらにフィラー形状を最適化することで歯質の色調や質感を自己整合できる機能をもち、審美修復精度を飛躍的に高めた修復用コンポジットレジンを開発することを目的としている。光透過率および屈折率を基準として、導入可能と考えられるベースモノマー、重合開始剤、フィラーの選定を行い、ベースモノマーにはBis-GMAとBis-MEPP、UDMAのコモノマーを、また重合開始剤には固有色がほぼ無色で、吸収波長が410 nmをピークとした可視光領域にあるアシルフォスフィンオキサイド系を選定した。さらにフィラーは屈折率の判明した市販の球状マイクロフィラーを選定した。選定した材料をもちいて、コモノマーの組成を変化させたベースモノマーにフィラーを含有させた試作レジンを作成した。試作レジンについて、光透過特性および反射特性、透過時と反射時の拡散特性、屈折率、また試作レジンの固有色を計測し、歯質との審美的整合性を得る上で最適な光学的性質をもつ試作レジンを選定した。歯科用修復材料の審美性については、歯質との審美的整合性が得られることが重要であるため、レジンを歯質に填入した試験片を作成し歯質の色調との整合性を検討した。これについてはレジン部の大きさ、厚さなどの形状因子が大きく影響した。歯質との整合性については測定装置による測定と合わせて、色調、透明性、質感について規格に準拠した肉眼による識別試験を行った。さらに、試作レジンが口腔内で適切な性質を有するかを確認するため、物理的ならびに機械的性質の検討をおこなった。本研究課題において、現在までのところ当初予定していた物品、消耗品等の購入や使用実績は順調に推移しており、「研究の目的」の達成度はおおむね順調に進展していると考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。現在のところ、本研究課題において当初計画していた物品、消耗品等の購入や使用実績は順調に推移しており、研究の達成度は概ね順調に進展していると考えている。現在までのところ本研究課題はおおむね順調に進展しており、とくに研究計画の変更は必要ないと考えている。今後は当初の研究計画に従って本研究課題を進めていく予定である。
腫瘍抗原遺伝子発現型ウイルスベクターによる免疫遺伝子療法の開発

今回われわれは,腫瘍抗原遺伝子を導入したウイルスベクターを腫瘍原発巣に直接的に導入することで抗腫瘍免疫を誘導し,腫瘍増殖抑制,および転移抑制効果を目指した免疫遺伝子療法の開発を行った。本年度の研究として,まず,腫瘍抗原遺伝子発現型ヘルペスウイルスベクターの作製を試みた.マウス大腸癌CT26抗原ペプチドのAH1,マウスメラノーマB16抗原ペプチドのTRP2に対するminigeneを合成して(Adenovirus E3遺伝子のsingle sequenceとのカセットで)組み込んだアンプリコンベクターを構築する試みを行った。アンプリコン型ヘルペスウイルスベクターは,ヘルパーウイルスとして,ICP4の点変異株,非複製型のtsk変異ウイルス(温度依存性に増殖制御され37°Cでは複製できない,in vivoでの非複製型アンプリコン型ヘルペスウイルスベクター),さらにDNA複製に関与するICP6にLacZ遺伝子を挿入し,神経毒性に関与するγ345遺伝子を欠損させた複製型G207変異ウイルス(分裂細胞の中でのみ複製する,複製型アンプリコン型ヘルペスウイルスベクター)を用いて作製した。現在,導入された腫瘍抗原遺伝子が発現されているか検索を行っているところである。次に,BALB/cマウス大腸癌肝転移モデルの作製を平行して行った。BALB/cマウス由来大腸癌株CT26(高肝転移株)5×10^5個を脾臓被膜下に注入し,脾静脈を介した肝転移モデル(血行性転移を模倣した肝転移モデル)を作製した。現在のところ,CT26注入後21日目で評価可能な肝転移個数を肝表面に認められることが判明した。今後は,腫瘍細胞注入後7日目(治療施行予定日)に肝転移を起こしているか検討を行う。
胸部動脈瘤ステントグラフト術後の遅延性対麻痺予測法と治療法の開発

1)白兎AKA結紮対麻痺モデルの作成と側副血行路形成機序の解明に関し、2種類のモデルによる比較検討を行った。遮断直後のMEPの低下と術直後の対麻痺の発生に関連を認めた。遅発性対麻痺は発生しなかった。2)臨床での遅発性対麻痺発症機序の解明と予測法の開発に関して、ステントグラフト(SG)は245例中11例に、うち対麻痺発生を予測してMEPを装着した69例中7例に対麻痺を認め、非装着群と比較して対麻痺発生率が高かった(7/69 vs 4/132, p=0.03)。MEP低下の危険因子は術中最低平均血圧が55mmHg以下とTh9以下のSGの留置であった。MEP低下は遅発性対麻痺発症を予測しなかった。胸部下行大動脈瘤に対するステントグラフト治療が急増している。脊髄腰膨大部を栄養する前脊髄動脈に分岐する脊髄前根動脈(Adamkiewitz動脈、以下AKA)をステントグラフトで閉塞した症例の対麻痺発生率は開胸下行大動脈人工血管置換術より低いとされるが、25%の症例で対麻痺または不全対麻痺がおこる。AKAを閉塞して対麻痺がおこるか否かは明らかではない。本研究では、手術ないしはステントグラフト治療でAKAを閉塞した胸部大動脈瘤症例の術前後で運動誘発電位(MEP)を測定して、脊髄虚血マーカーのS100蛋白の推移と術後脊髄CT撮影でAKAへの側副血行路を描出して、遅延性対麻痺発生を予測して予防策を講じて術後対麻痺をゼロにすることを目的にする。平成26年度より日本白色ウサギを用いた新しい脊髄虚血モデルに着手した。当初、以前の術式同様に、左側腹部切開後腹膜アプローチにて、腎動脈下腹部大動脈を露出、腰動脈を露出、クリップをすることを試みたが、不可能ではないものの、血管が細く、またクリップした部分の血流遮断が十分かどうかの評価ができないこと、大動脈右側の腰動脈へのアプローチが難しいことがあり、術後の対麻痺発生にばらつきが生じた。また、術者間技量差の影響も含めて、この方法での安定したモデル作成は困難であると結論した。開腹でのアプローチは、腰動脈の露出クリッピングの成功率だけでなく、術後生存にも差があり、適切なモデルではないと結論した。そこで、以前の方法を踏襲する形で、左側腰動脈の位置を確認の後、腎動脈下での大動脈クリッピング部位の違いから、その脊髄虚血発生の程度を比較したところ、腎動脈直下でのクランプが、約2ー3椎体下側、2cm下側での分節が異なるクランプより優位に脊髄虚血の発生率が高いことが判明した。よって、これを理由とした、2群比較による、MEP測定モデルの実験に移行しているところである。臨床研究は、胸部ステントグラフト挿入時にMEP測定を通算61例に行い、血圧とMEPの関連、脊髄虚血のリスク因子とMEP測定による複合的考察が、最も術後の脊髄虚血及び遅発性対麻痺を予測するという結果を得た。動物実験はやや遅れいている。当初の予定したモデルの作成に難渋したため。臨床研究は、当初到達目標とした100例には届かず、例数を減じての結果で総括を行う必要性が高い見込みである。1)動物(白兎)を用いたAKA結紮対麻痺モデルの作成と側副血行路形成機序の解明に関して、1)腎動脈直下ー大動脈分岐部遮断モデル、2)腎動脈下2cmー大動脈分岐部遮断モデルによる比較検討を行った。これによると、腎動脈直下遮断モデルにおける対麻痺の発生率は良好(Tarlov score (TS), 1.1+/-1.4)であったが、腎動脈下2cmでの遮断モデルでは40%(TS, 2.9+/-0.9)程度となった。この結果はMEPの低下とほぼ一致し、遮断直後のMEPの低下と対麻痺の発生に関連を認めた。腎動脈レベルの腰動脈が重要であると考え、これらを再度遮断する実験を行ったが、それでは対麻痺は発生しなかった。対麻痺発生には、腎動脈周辺の遮断だけではなく腹部大動脈すべての側副血行路の遮断が必要であることが示された。MEPが低下しない場合の対麻痺例はなく、MEPが低下せずにかつ軽度下肢運動不良例(Tarlov score 2-3)に対して経時的観察を行ったが、遅発性対麻痺を発症する例を認めず、遅発性対麻痺モデルを作成するには至らなかった。2)胸部下行、胸腹部大動脈手術時の遅発性対麻痺発症機序の解明と予測法の開発に関して検討を行った。2011年から2016年に該当するステントグラフト治療は245例あり、うち11例(4.5%)に対麻痺を認めた。術前よりMEPを69例に装着し、うち7例(10.1%)に対麻痺を認めた。対麻痺の発生を予測してMEPを装着した群で有意に対麻痺の発生率が高かった(11/245 vs 7/69, p=0.0306)。MEP低下のリスク因子の検討では、多変量解析により術中の最低平均血圧が55mmHg以下とTh9以下のステントグラフトの留置が独立した危険因子であった。MEPの低下自体が術後の遅発性対麻痺を予測しなかった。

遮断直後のMEPの低下と術直後の対麻痺の発生に関連を認めた。遅発性対麻痺は発生しなかった。2)臨床での遅発性対麻痺発症機序の解明と予測法の開発に関して、ステントグラフト(SG)は245例中11例に、うち対麻痺発生を予測してMEPを装着した69例中7例に対麻痺を認め、非装着群と比較して対麻痺発生率が高かった(7/69 vs 4/132, p=0.03)。MEP低下の危険因子は術中最低平均血圧が55mmHg以下とTh9以下のSGの留置であった。MEP低下は遅発性対麻痺発症を予測しなかった。1)白兎を使ったAKA結紮対麻痺モデル作成と側副血行路形成機序の解明:兎のAKAは腰動脈L23から分岐していることが多い。兎のAKA特定のために脊髄運動誘発電位モニター下に左右腰動脈をL15を別個にクリップで閉塞して対麻痺がどの腰動脈のクリップ結紮でもっとも起こるかを検証した。腰動脈をL1からL5まですべて結紮すると対麻痺が起こった。しかし、L3またはL4レベルまでの結紮では不全対麻痺しか起こらずL35にかけてAKAが分布していると推測された。2)胸部下行、胸腹部大動脈手術時の脊髄側副路の解明と対麻痺予防法の開発:64列CTにて全症例のAKA描出が可能となった。当科で開発した脊髄運動誘発電位測定と冷却血液大動脈瘤内注入を組み合わせて術中にAKAを診断したところ画像上のAKAは80%以上は機能上はAKAでなく結紮可能であった。これにより術中に再建するAKAが平均0.8本となり手術操作が簡便になり対麻痺も減少した。ウサギMEPモデルはすでに当院においては確立したモデルなので、実験を繰り返すことが必要である。臨床研究は現時点での例数で論文作成を行う。心臓血管外科学1)白兎実験によるAKA結紮対麻痺モデル作成と側副血行路形成機序の解明:平成26年度に特定した白兎のAKAをクリップして対麻痺、不全対麻痺、麻痺無しが起こる機序を運動生理学的、病理学的に検討する。またAKAを徐々にクリップした場合に側副血行路が新たに形成されるとの仮説を立てて、AKAの中程度クリップを2日間行い、その後完全にクリップ閉塞させるモデルを本年は確立して側副血行路が形成される機序を解明する。側副血行路の形成により対麻痺が徐々に回復するかも検討して遅延性対麻痺とその回復について検討する。2)胸部下行、胸腹部大動脈手術時遅延性対麻痺発症機序解明と予測法の開発:遅延性対麻痺の予測法はまだないが、術中の脊髄虚血が関与しているのは間違いない。術後24時間目に64列CTで前脊髄動脈周辺に流入する動脈をまず特定し側副血行路の起源を探る。また血清S100蛋白を継時的に測定して遅延性対麻痺を予測する。動物実験の遂行が遅延しているため。新たな研究分担者として高橋信也を追加し、適切な実験の遂行を行う。
電子型強誘電体の誘電的性質と外場応答

近年強相関電子系において,電荷秩序が空間的な反転対称性を破ることにより電気分極が生じる新しいタイプの強誘電体が注目を集めている。これは"電子型誘電体"と呼ばれ、遷移金属酸化物や低次元有機錯体においてその可能性が指摘されている。これまでの我々の研究において,電子型誘電体における強誘電相では電荷の揺らぎが大きく,これが系の分極発現に大きな役割を果たすことが明らかになっている。このような電荷揺らぎの効果は、動的な性質や外場効果などに顕著に現れると期待される。有機導体κ-(ET)_2Cu_2(CN)_3は2つのET分子がダイマーを形成して整列した結晶構造を持つκ-型塩の一つである。ダイマー当り1個のホールが存在することから,ダイマーモット絶縁体として知られている。近年,30K付近において誘電率の増大が報告され,その誘電性に注目が集まっている。誘電性を担う電気分極は各ダイマー上のホールが二つのET分子のどちらか一方に局在する電荷の自由度により生じることが予想されている。この誘電異常は広い温度範囲に渡ってブロードなピークを示し,MHz程度の低周波数電場に対して顕著な分散を示すという特徴がある。このような挙動は,結晶中にランダムネスを含むリラクサー強誘電体においてよく見られる。このことからκ-(ET)_2Cu_2(CN)_3における誘電異常はダイマー内双極子に何らかのランダムネスの効果が働くことで生じている可能性が考えられる。この結果を踏まえ,本研究ではκ-(ET)_2Cu_2(CN)_3を代表とするダイマーモット絶縁体において,ダイマー内自由度に起因する誘電性に対するランダムネスの効果を調べた。得られた結果を以下にまとめる。ランダム場の強さが小さい領域では電荷秩序相が実現し,これを増加させると各ダイマーの電気双極子の方向がランダムに凍結した電荷グラス相が出現する。これらの閥の相転移はダイマー化が強い領域では二次転移,弱い領域では一次転移となり,間に三重臨界点が存在する。三重臨界点近傍において電荷感受率を調べると,高温では三重臨界点に近づくにつれて感受率が増大するが,低温では電荷揺らぎが抑制されて感受率が低下する。その結果,電荷グラス相においてブロードなピークを持つ誘電異常が生じることを示した。またランダム場が大きい電荷グラス相においてはスピングラス相が実現することを見出した。これは電荷とスピンの結合項を通じて電荷に働くランダムネスがスピン自由度に伝わることで生じる。三重臨界点近傍の電荷感受率に見られるブロードなピークは,に型塩において観測されている誘電異常に対応している可能性がある。近年、強相関電子系において電荷秩序が空間的な反転対称性を破ることにより電気分極が生じる新しいタイプの強誘電体が実験的に提唱され注目を集めている。これは"電子強誘電体"と呼ばれており、LuFe_2O_4などの酸化物や、K-(ET)_2Xなど有機導体においてその可能性が指摘されている。これまでの我々の研究において、電子強誘電体における強誘電相では電荷の揺らぎが大きく、これが系の分極発現に大きな役割を果たすことが明らかになっている。このような電荷の揺らぎの効果は、動的性質にも顕著に現れると期待される。電子強誘電体の動的性質に関して、これまでいくつかの特徴的な実験結果が報告されている。RFe_2O_4においては光学伝導度や非弾性共鳴X線散乱の実験により、電荷秩序相においても大きな電荷揺らぎが残ることが示唆されている。またK-(ET)2Xにおいてはテラヘルツ領域の光学測定により電荷秩序の揺らぎに起因する集団励起が観測されている。これらの実験結果を踏まえ、電子強誘電体の代表的な物質である(a)RFe_2O_4、及び(b)K-(ET)_2Xにおいて電荷秩序相の動的な誘電応答、並びにこれらに対する電荷揺らぎやフラストレーションの効果を明らかにすることを目的として理論研究を行った。(a)RFe_2O_4においては電気分極を伴う電荷秩序相(FE相)と分極を持たない電荷秩序相(AFE相)が競合しており、分極揺らぎにより前者が安定化する。これらの相で光学スペクトルを比較すると、AFE相の電荷励起は単一のエネルギーに集中して現れるが、FE相においては広いエネルギー領域に渡って複数の励起が出現する。またFE相ではAFE相に比べてスペクトル強度が温度降下に対して緩やかに低下することが示された。これは実験的にも指摘されているように、電荷秩序相において大きな電荷の揺らぎが存在すること示唆する結果である。(b)K-(ET)_2Xを念頭にETダイマー内の電荷自由度を有する電荷秩序系の動的性質を調べることで、ダイマー内の電荷揺らぎに起因する低エネルギーの集団励起が存在することを理論的に示した。また電荷秩序相の近傍において、この励起の特定波数のモードがソフト化することを明らかにした。これはテラヘルツ領域の光学測定において観測されている隻団励起に対応している可能性がある。

これまでの我々の研究において,電子型誘電体における強誘電相では電荷の揺らぎが大きく,これが系の分極発現に大きな役割を果たすことが明らかになっている。このような電荷揺らぎの効果は、動的な性質や外場効果などに顕著に現れると期待される。有機導体κ-(ET)_2Cu_2(CN)_3は2つのET分子がダイマーを形成して整列した結晶構造を持つκ-型塩の一つである。ダイマー当り1個のホールが存在することから,ダイマーモット絶縁体として知られている。近年,30K付近において誘電率の増大が報告され,その誘電性に注目が集まっている。誘電性を担う電気分極は各ダイマー上のホールが二つのET分子のどちらか一方に局在する電荷の自由度により生じることが予想されている。この誘電異常は広い温度範囲に渡ってブロードなピークを示し,MHz程度の低周波数電場に対して顕著な分散を示すという特徴がある。このような挙動は,結晶中にランダムネスを含むリラクサー強誘電体においてよく見られる。このことからκ-(ET)_2Cu_2(CN)_3における誘電異常はダイマー内双極子に何らかのランダムネスの効果が働くことで生じている可能性が考えられる。この結果を踏まえ,本研究ではκ-(ET)_2Cu_2(CN)_3を代表とするダイマーモット絶縁体において,ダイマー内自由度に起因する誘電性に対するランダムネスの効果を調べた。得られた結果を以下にまとめる。ランダム場の強さが小さい領域では電荷秩序相が実現し,これを増加させると各ダイマーの電気双極子の方向がランダムに凍結した電荷グラス相が出現する。これらの閥の相転移はダイマー化が強い領域では二次転移,弱い領域では一次転移となり,間に三重臨界点が存在する。三重臨界点近傍において電荷感受率を調べると,高温では三重臨界点に近づくにつれて感受率が増大するが,低温では電荷揺らぎが抑制されて感受率が低下する。その結果,電荷グラス相においてブロードなピークを持つ誘電異常が生じることを示した。またランダム場が大きい電荷グラス相においてはスピングラス相が実現することを見出した。これは電荷とスピンの結合項を通じて電荷に働くランダムネスがスピン自由度に伝わることで生じる。三重臨界点近傍の電荷感受率に見られるブロードなピークは,に型塩において観測されている誘電異常に対応している可能性がある。1年目の研究計画に従って電子誘電体の強誘電電荷秩序相における動的性質の解明を目的として研究を行い、代表的な2つの物質(RFe2_O_4,K-(ET)_2X)を対象として以下の成果を得ることが出来た。Rfe_2O_4に関しては電荷秩序相においてフラストレーションによる電荷揺らぎが強く残ることを示した。K-(ET)_2Xにおいてはダイマー内の電荷揺らぎに対応する特徴的な低エネルギー励起が存在することを示した。電子強誘電体の強誘電相は電荷揺らぎにより微小な外場に対する大きな応答や非線形応答が期待される。実際にRFe_2O_4では酸素欠損、電場、磁場、光などの外部刺激に対する特異な応答が観測されている。またα-(ET)_2XやK-(ET)_2Xなどの有機導体においても電荷秩序相・モット絶縁体相の光照射効果の実験が行われている。これらの実験結果をもとに、強誘電相の様々な外場応答の性質を調べ、その微視的な起源を明らかにすることを目的として研究を行う。具体的には、RFe204の電荷秩序相において静電場を印加し、電場強度に対する直流伝導度の変化を調べる。
技術英語用カリキュラム構成の国際化:グループ学習用eラーニングツールの利用

研究プロジェクトの目標は、会津大学において専門的英語を支援するLogic Circuit Designの開発と実行だった。英語の支援はLCDコースの語彙的、意味的需要を中心に学生支援を整えることだった。研究期間中、3名のコンピュータ理工学の教員が400名の1、2年生を対象にこのコースを利用した。LCDコースは学習管理システム内で設定面において大きく進歩した。Flexible language acquisitiontools(FLAX)が試験的に利用され、進歩した。技術相談は、FLAXを機能的に向上させる為、ワイカト大学とFLAXプロジェクトの教員間で行われ、現在も継続している。LCDのための専門用語辞書も追加された。更に、学習管理システム(LMS)がベトナムの大学にインストールされた。LMSは大学における内容やカリキュラムの中心の場となった。研究期間中、システムを利用する教員対象にいくつかのワークショップが行われた。3年間の研究期間中、ニュージーランドワイカト大学、米国オハイオ大学の教員達と協議し合った。ベトナムの大学とはいくつかの協力的合意が得られた。FLAXは、デジタルライブラリーやインターネットから動的内容を組み入れるために、個人的、共同的な新しい言語ツールとして構成されている。FLAXはコンピュータ理工学を学ぶ1,2年生を手助けしたり、英語のテキストの分析のために使われている。コンピュータ理工学に関する二つのテキストの資料がMoodle内のFLAX上で使用する為に作成された。これは二つのシステムを同時に使用する際に起こる技術的、教育学的問題を明確にする為に行われた。更に、コンピュータサイエンスコース、ロジックサーキットデザインが、言語学習システムMoodleを使用して作成された。ベトナムのHanoi University of Languages and International Studies、FPT University in Hanoi、そしてニュージーランドのUniversity of Waikato、Hamiltonのコンピュータ理工学部デジタルライブラリーラボとの会議やトレーニングが行われた。研究一年目に行ったことは二年目へ継続する為の基礎となった。本研究期間の全体的な目標は、論理回路設計コースを会津大学内でテストし、ハノイにあるFPT大学で使用するために適応させることです。このコースは会津大学でテストされ、ベトナムにあるFPT大学の集中コースとして用意されました。学生を支援するために論理回路設計に必要とされる英語の語彙と語意のサポートが準備されました。この1年間、我々はハノイにあるFPT大学とニュージーランドにあるワイカト大学に勤めでいる教授たちに相談し、協力していただきました。以下の活動は、研究期間中に達成されたものです。論理回路設計コースのプロトタイプを学習管理システム(Moodle)で実装されて、会津大学に在学する1年生と2年生にテストコースとしてやっていただきました。この授業内容に関する必要な専門用語集も用意されました。この論理回路設計という授業は英語で進められていました。つきまして、学生の勉強を助けるための技術的専門用語の英語(語彙や語意コンテンツ)練習問題は開発中です。この研究期間中にFLAXプロジェクトに関する技術的援助はワイカト大学に勤めている教員やスタッフたちに協力していただきました。ほかにも、FPT大学に協力していただきました。授業内容は学習管理システム(Moodle)で集中講義に適合するよに改良され、FPT大学にいる教員と学生に適合するように調整されました。実際にこのコースはFPT大学で行われ、現地にいるスタッフにフィードバックしていただきました。本研究最終年度の目標は、会津大学におけるLCD(ロジックサーキットデザイン)コースを評価し、改善することであった。期間中、3名の教員が約100名の学生とコースを利用した。学生からのLCDコースにおける語彙的、語義的需要を支援する為に、追加の英語サポートを準備した。ニュージーランドのワイカト大学、アメリカのオハイオ大学の教員と意見交換を行った。本研究において下記のことが達成された。○LCDコースは学習管理システムにおいて改善された。○LCDコースを会津大学の1、2年の学生が利用した。○LCDの専門用語語彙集は定義が追加されて、より増強、改善された。○FLAXの機能性を改善するFLAXプロジェクトにおいて、ワイカト大学の教員、スタッフとの間で継続的に技術相談が行われた。○修正、改善されたFLAXシステムは会津大学のサーバーにインストールされた。○専門的使用限定の英語の使いやすさを改善するFLAXの特質が、システム利用教員のために創り出された。
日本型市民社会の形成に関する基礎的研究

本研究では、初期の農業論稿から「プロテスタンティズムの倫理と資本主義の『精神』」にいたるヴェーバーの著作をフォローするなかで、彼の「市民社会」論をとらえ、その特質を当時のドイツ社会の状況とのかかわりで把握することに努めた。それは、1970年代以降の日本社会の変化を、「外から」の道徳から「内から」の道徳への転換という市民社会形成の視点から捉え、その理論構築のために後発の資本主義国であるドイツに生まれたヴェーバーの社会理論を市民社会論の視点から解明するためであった。その結果明らかになったことは、マクロな視角でいえば、ドイツの市民社会化というヴェーバーの要請がドイツ国民国家の国民統合のための前提として考えられたものであったということである。したがって、通説とは異なり、市民社会化は必ずしもインターナショナルなものではないということである。またミクロな視角についていえば、ヴェーバーの場合には、市民社会化が功利主義と対立的に捉えられていることである。個々人の利的な諸行為のなかから「内から」の道徳が形成されてくるというのではなく、功利主義に対する個人の自律性にもとづき「内から」の道徳が形成されるとしている点に特徴がある。いわば個人の自律的な行為に市民社会的道徳が埋めこまれているのである。これらの点は、「個」あるいは「私」にもとづく行為から如何にして市民社会的道徳が形成されるのかという今日的な日本社会の問題に対して大きな意味をもっていると思われる。以上本研究では、イギリスを典型とする市民社会論との対比で、もっぱら後発資本主義国の市民社会形成について基礎的研究を行ってきたが今後は、これらの成果を踏まえて、日本社会の具体的な現状に即して、研究を深めていくことにしたい。今日の成熟した日本社会の現状を把握するために、本研究では、日本型市民社会の形成という視角からアプローチしている。「日本型市民社会」という概念は、イギリスを典型とする西欧型の市民社会とは異なり、大衆社会の成熟にともなって市民社会が形成されるという事情を表現したものである。これにより、後発の資本主義国における市民社会を理論的に解明するとともに、日本の現状把握を試みようとしている。戦後日本社会の変容を扱った諸著作の整理を進めるなかで明らかになったのは、1970年代前半を境にして日本社会が大きく転換したことである。「私生活主義」、「やわらかい個人主義」などの用語には、具体的な社会生活に即した個人と社会の新しい関係が表現されている。かつての大衆社会論争のように大衆社会が抽象的次元で捉えられているのではない。その意味で確実に日本社会は「成熟」したといえる。では、この大衆社会の具体的な状況から日本の市民社会はどのように形成されているのであろうか。この点で重要なのは、「功利主義」の問題である。すなわち、「個」あるいは「私」にもとづく行為と社会道徳との関係が問題なのである。これまで日本社会においては、道徳は「外から」与えられたものであったが、この功利主義的な行為それ自体のなかから市民社会道徳がいかにして形成されるのかが、いまや問われているのである。しかし、この点での理論的蓄積はほとんどない。従来のイギリスをモデルにした市民社会研究では、日本の市民社会は、その「遅れ」としてしか把握できないのである。そこで、本研究では、同じく後発の資本主義国であるドイツにおける市民社会を問題にしたヴェーバーの社会理論を検討することによって、この点での理論的な構築に向けて研究を進めている。その成果の一端は、「『資本主義の精神論』」再考」として発表した。

本研究では、初期の農業論稿から「プロテスタンティズムの倫理と資本主義の『精神』にいたるヴェーバーの著作をフォローするなかで、彼の「市民社会」論をとらえ、その特質を当時のドイツ社会の状況とのかかわりで把握することに努めた。それは、1970年代以降の日本社会の変化を、「外から」の道徳から「内から」の道徳への転換という市民社会形成の視点から捉え、その理論構築のために後発の資本主義国であるドイツに生まれたヴェーバーの社会理論を市民社会論の視点から解明するためであった。その結果明らかになったことは、マクロな視角でいえば、ドイツの市民社会化というヴェーバーの要請がドイツ国民国家の国民統合のための前提として考えられたものであったということである。したがって、通説とは異なり、市民社会化は必ずしもインターナショナルなものではないということである。またミクロな視角についていえば、ヴェーバーの場合には、市民社会化が功利主義と対立的に捉えられていることである。個々人の功利的な諸行為のなかから「内から」の道徳が形成されてくるというのではなく、功利主義に対する個人の自律性にもとづき「内から」の道徳が形成されるとしている点に特徴がある。いわば個人の自律的な行為に市民社会的道徳が埋めこまれているのである。これらの点は、「個」あるいは「私」にもとづく行為から如何にして市民社会的道徳が形成されるのかという今日的な日本社会の問題に対して大きな意味をもっていると思われる。以上本研究では、イギリスを典型とする市民社会論との対比で、もっぱら後発資本主義国の市民社会形成について基礎的研究を行なってきたが、今後は、これらの成果を踏まえて、日本社会の具体的な現状に即して研究を深めていくことにしたい。
希土類-クラウンエーテル錯体の水和と液-液分配特性に関する研究

軽希土に対する高選択的な抽出系である,トリクロロ酢酸(Htca)-18-クラウン-6(18C6)-1,2-ジクロロエタン系を取り上げて,まずLaとEuの抽出平衡解析より,それぞれの抽出錯体の組成が塩析剤(2.0M LiCl)の存在下においてもLn(tca)_3(18C6)となることを確認した。平衡に関する知見に基づいて,過剰の18C6を含まずにLa錯体のみを含む有機溶液を調製し,伝導率測定,カ-ルフィッシャー滴定を行った。その結果、塩析剤(2.0M LiCl)の共存に関係なく,抽出されたLa錯体に水1分子が含まれることが分かり,錯体の組成として,La(tca)_3(18C6)(H_2O)を決定した。La錯体溶液の伝導率測定からは,tcaイオンの解離はほとんど起こらないことが分かった。Eu錯体の水和については,初年度に引き続きレーザー蛍光分光法を用いて検討し,塩析剤として2.0M LiClを加えた場合もEu(tca)_3(18C6)(H_2O)及びEu(tca)_3(18C6)(H_2O)_2の混合物として存在することを明らかにした。錯体の構造に関する更なる知見を得るために,^1H NMR測定を行った。La錯体の場合には,18C6のCH_2プロトンの化学シフトは3.96ppmに現れ,フリーの18C6に比べると0.3ppmも低磁場側へ移動していることから,18C6とLaとの相互作用が強いことを示唆している。また,錯体のCH_2プロトンの共鳴はシャープなシングレットを与えることから,NMRの時間スケール内で18C6の6個の酸素原子は等価にLaイオンと結合していることが明らかとなった。一方,Eu錯体の場合には,3.66ppmにフリーの18C6,11.73及び1.61ppmにそれぞれ錯体中の18C6及び水のブロードなピークが観測された。またLaと同様に,NMR時間スケール内で18C6の6個の酸素原子は等価にEuと相互作用していることが明らかとなった。
MDG5達成に向けたアジアのマタニティ政策の検証-脱医療化とポジティブな出産経験

本研究では、国連ミレニアム開発目標(MDGs)の中のリプロダクティブ・ヘルス関連指標の改善(とくにMDG5)を目指して、異なる医療政策をとったインドネシア、ラオス、バングラデシュの3か国を比較する。1990年から2015年までの間の3か国のアウトカムを、妊産婦死亡率やその他のリプロダクティブ・ヘルス関連数値、女性のポジティブな出産経験を中心とする出産の質、妊娠・出産時の医療介入の多寡の3点から検討する。それによって、低・中所得国における効果的なマタニティ政策を検討することが可能になる。この成果は、現在進行中のSDGsの実現を促進する上でも重要な示唆を与えるものと言えよう。