hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イヌの炎症性腸疾患と低グレードT細胞性リンパ腫の診断法と病理発生解明

動物医療における内視鏡普及に伴い、腸疾患の病理診断機会が増加している。リンパ腫診断に遺伝子検査が導入されたことも相まって、その診断精度が高まると期待されたが、炎症疾患(IBD)と消化管T細胞性リンパ腫(ETCL)の鑑別は現在でも困難である。申請者らはこれらの病態の病理学的特徴を明確にするとともに、イヌのIBDあるいはETCL罹患症例の血清中のグルテン由来分子に対する抗体の有無を調査したところ、正常対照<IBD<ETCLの順に抗グリアジンIgA抗体、抗組織トランスグルタミナーゼIgA抗体が有意に高値であることを明らかにした。この結果はヒトのセリアック病との類似する病態を示唆するものであった。平成26年度は、炎症性腸疾患(IBD)、低グレードリンパ腫、および高グレードリンパ腫における制御性T細胞の分布の相違が形態的に明らかになり、その内容をVeterinary Pathology誌に投稿した。現在審査中であり軽微な修正の指摘をうけ、修正稿を投稿した。またIBDとリンパ腫のTCRクローナリティ検査と病理検査の一致率およびその予後調査に関する論文についてもそれぞれ学術論文として海外の科学雑誌に投稿しており、すでに現在審査中であるが、軽微な修正で受理される見込みである。当初計画にあったIBDおよび低グレードリンパ腫の罹患症例のMHCクラスIIの遺伝子型については現在解析が進んでおらず症例の絞り込みを検討中である。また罹患症例の保存血清におけるグルテン由来分子(グリアジンなど)に対する抗体および自己抗体の検討については、現在、蛍光抗体法とELISA法による検討を実施している。グルテン分子に対する抗体検査は、セリアック病診断には必須の項目であり、既にELISAキット等も市販されているため、本年度はイヌ用に調整して抗体価調査を実施しているが、現在までのところ有意なデータは得られていない。IBDと消化管低グレードリンパ腫の絨毛上皮内Tリンパ球の細胞型については上記のように制御性T細胞について調査した結果を公表しているが、腫瘍細胞の本体は同細胞以外のT細胞系細胞と予想されるため、今後腫瘍化したT細胞の特定を進めたい。2015年度は、本研究課題に関連して共同研究を実施した内科系論文が3報受理公表されたが、これらはいずれも病理診断での協力を行ったものであり、本研究課題に関連するものの直接の目的ではないので、内容は割愛する。本研究で主な目的としたイヌの慢性腸炎と消化管リンパ腫については、罹患動物の血清中に抗グリアジンIgA抗体および抗組織トランスグルタミナーゼIgA抗体が存在することが確認でき、正常対照<慢性腸炎<リンパ腫と段階的に抗グリアジンIgA抗体の検出率および抗体価が有意に上昇することが確認できた。この知見は犬の慢性腸炎とリンパ腫の病理発生において、ヒトのセリアック病と類似の病理発生機序が存在することを明瞭に示したはじめての知見である。この内容の一部は2016年の日本獣医専門科協会(JCVP)学術集会で公表し、優秀ポスター賞を受賞した。また現在この知見を論文として取りまとめ、投稿を準備している。病理形態学的な研究分野についてはおおむね順調に研究が進行していると評価する。また自己抗体や抗グルテン関連分子抗体についてもELISAによる評価系を犬用に改良する必要があるが、比較的多くの罹患犬の血清が平成26年度で収集できたため、平成27年度に一定の成果が得られるものと期待される。遺伝的背景については十分な絞りこみが現段階でできていないため、この部分については平成27年度になんらかのブレークスルーが必要であろうと考えている。獣医病理学平成27年度は、慢性腸炎からリンパ腫に移行する際に腫瘍化がおこるリンパ球の同定やその機序の解明を病理分野の主な課題として取り組む予定である。また前年度に十分な症例数の血清が収集できたため、罹患症例の臨床データ(主に血清アルブミン値など)と自己抗体あるいは抗グルテン抗体の有無、リンパ腫への移行の有無などを調査する。遺伝的背景については、候補遺伝子の絞り込みが現段階では不十分なため、年度後半に検証する予定である。
損失活動的生存可能年数を用いた地域の看護、介護ニーズ予測システム構築に関する研究

平均余命の延長は活動的な生存期間が延長した結果なのか、寝たきりなど障害や介護を必要とする期間が増えた結果なのか、延長した余命の量と質に関する評価を適正に行い、地域における看護・介護ニーズの質と量の予測システムを構築するための基礎的研究を行うことを目的として以下の研究を行った。なお、研究を行うにあたり、香川県内のS町(人口数約6000人、老年人口割合24.5%)の全面的協力を得ることができた。(1)損失生存可能年数の算出に必要な死亡状況把握死亡票を基に平成4年から10年までの80歳を基準とする早死損失年(PYLL(80))を求めると、平成6年までは人口千対100人年を超えていたが、平成7年以降は人口千対75程度に低下していた。なお、人口約6000人程度の町では、男女別や死因別での検討を行おうとすると、対象人数が少なくなり、このような健康に関する指標の小集団への応用の検討課題であると思われる。(2)要介護者の推計平成10年度の調査を元に、S町の将来総人口の推移と要介護者の発生状況を平成12年から平成16年まで推計した。その結果、人口千対30.6,31.4,32.4,32.0,32.2となっていた。さらにこれらの結果を基にホームヘルプサービス必要量を推定した結果、529,542,555,550,559回/週となっていた。(3)地域住民の自立度・健康度並びに障害者へのサポート状況を把握するための質問票を用いた調査町内の65歳以上者(高齢者)全員(1214)名と40歳以上65歳未満(若年者)の430名に対して質問票を用いた調査を行った。その結果高齢者では「自分が介護を必要となった場合」も「配偶者や家族が介護を必要となった場合」も、約50%が自宅で家族等が中心となり可能な限り他の者に関係してほしくないと考えているのに対し、若年者ではそのように考えているものは約30%であった。さらに、家族等に介護が必要になった際、高齢者では約25%が、若年者では約35%が自宅でホームヘルプサービス等を利用したいと回答しており、年齢層によって介護への他者の介入について意識の相違が認めれられた。さらに、痴呆者への介護ボランティアの意向調査結果から、痴呆者1人に対し4人の介護ボランティアを確保可能であることも判明した。このように、地域住民の意識の把握も重要であることが示唆された。

なお、研究を行うにあたり、香川県内のS町(人口数約6100人、老年人口割合24.5%)の全面的協力を得ることができた。(1)損失生存可能年数の算出に必要な死亡状況把握死亡票を基に平成3年から10年までの死亡数(人口千対死亡数)は順次、81(13.3)、78(12.8)、73(12.1)、87(14.5)、66(10.9)、85(14.0)、68(11.0)、103(16.7)となっており、香川県・全国に比べて高い値となっていた。死因の第1位は肺炎であり、死亡構造の特徴が確認された。損失生存可能年数について現在算出中である。(2)損失活動的生存可能年数の算出に必要な寝たきり者の状況把握個人票を基に平成5年から9年までの要援護者数は順次、48,70,70,68,61と推移していた。香川県および全国の平均寿命等を参考値にして損失活動的生存可能年数を算出中である。(3)地域住民の自立度・健康度並びに障害者へのサポート状況を把握するための質問票を用いた調査町内の65歳以上の老年者全員(1214)名と40歳以上65歳未満の400名に対して現在の日常生活動作能力(ADL)や日常生活習慣等に関して質問票を用いた調査を行った。現在、その結果の解析中である。また、障害者あるいは寝たきり者等になった際、地域におけるサポート機構を構築しノーマライゼーションを実現するために身体障害者277名と40歳以上の非障害者236名に対して質問票による調査を行い、障害者の現状や非障害者の障害者に対する認識等を把握した。平均余命の延長は活動的な生存期間が延長した結果なのか、寝たきりなど障害や介護を必要とする期間が増えた結果なのか、延長した余命の量と質に関する評価を適正に行い、地域における看護・介護ニーズの質と量の予測システムを構築するための基礎的研究を行うことを目的として以下の研究を行った。なお、研究を行うにあたり、香川県内のS町(人口数約6000人、老年人口割合24.5%)の全面的協力を得ることができた。(1)損失生存可能年数の算出に必要な死亡状況把握死亡票を基に平成4年から10年までの65歳を基準とする早死損失年(PYLL(65))を求めると、人口千対52.2,51.8,45.9,30.6,31.8,8.6,22.0,31.9となっていた。PYLL(75)では、86.5,88.2,86.7,60.6,62.9,29.1,56.6となっていた。なお、人口約6000人程度の町では、男女別や死因別での検討を行おうとすると、対象人数が少なくなり、このような健康に関する指標の小集団への応用の検討課題であると思われる。(2)要介護者の推計平成10年度の調査を元に、S町の将来総人口の推移と要介護者の発生状況を平成12年から平成16年まで推計した。その結果、人口千対30.6,31.4,32.4,32.0,32.2となっていた。さらにこれらの結果を基にホームヘルプサービス必要量を推定した結果、529,542,555,550,559となっていた。(3)地域住民の自立度・健康度並びに障害者へのサポート状況を把握するための質問票を用いた調査町内の65歳以上者(高齢者)全員(1214)名と40歳以上65歳未満(若年者)の430名に対して質問票を用いた調査を行った。その結果高齢者では「自分が介護を必要となった場合」も「配偶者や家族が介護を必要となった場合」も、約50%が自宅で家族等が中心となり可能な限り他の者に関係してほしくないと考えているのに対し、若年者ではそのように考えているものは約30%であった。さらに、家族等に介護が必要になった際、高齢者では約25%が、若年者では約35%が自宅でホームヘルプサービス等を利用したいと回答しており、年齢層によって介護への他者の介入について意識の相違が認めれられた。
中国の経済発展と農村公共政策の役割：世帯調査と実地調査による定量・定性分析

本研究は、2000年代の中国における農村公共政策の展開について、(1)公共政策を通じた所得再分配の効果、(2)公共投資の水準と財源構造の決定要因などの実証分析を行った。その結果、(1)公共政策を通じた所得再分配の所得格差縮小・貧困緩和の効果が確認できるが、効果の地域差もまた大きいこと、(2)公共投資の水準と財源構造が地方政府の投資動機、村落レベルのガバナンスや社会関係資本の在り方などと関係していることなどが明らかとなった。中国内陸地域をカバーする世帯調査および村落調査を実施し、今後の調査・分析の基礎となる資料を収集した。この調査と関連して、平成24年11月に中国の中央民族大学で開催された中国内陸・少数民族地域の経済発展をテーマとする国際コンファレンスにおいて、内陸地域におけるエスニシティ・宗教的要因と所得格差の関係に関する招待講演を行った。中国の全国的世帯・村落調査については、平成24年6月と11月に研究代表者が中国を訪問し、調査設計について海外共同研究者と集中的な討議を行うなど、実査の準備を順調に進めた。また平成24年9月、一橋大学において開かれた第4回Asian Historical Economics Conference(AHEC2012)において、所得格差と公共政策に関するセッションを主催し、北京師範大学の海外共同研究者2名とともに、中国における世帯所得分布の長期変動とその要因に関する報告および中国農村における貧困の動態分析と農村公共政策の役割に関する報告を行った。また同学会の機会を利用して海外共同研究者と、今後の共同研究計画について打ち合わせを行った。以上のほか中間的な研究成果として、世帯ミクロデータにもとづき、都市・農村隔離政策の経済的含意を人々の幸福感にたいする戸籍身分の影響という観点から分析した研究、地域統計にもとづいて都市の規模と雇用創出能力(農村労働力の吸収力)との相関関係を分析した研究を学術誌(World Development、中国社会科学)に公表した。中国社会科学院・中央民族大学と連携して実施した中国西部内陸地域をカバーする世帯・村落調査にもとづき、農村公共政策の所得再分配効果、農村における公共投資プロジェクトの立地選択および財源構成の決定要因、貧困動態の農村・都市比較を進めた。その結果、2000年代初期と近年を比較すると、税・社会保障・農業補助金を通じた公的移転所得の再分配効果が顕著になったこと、なかでも農業補助金および公的医療保険の効果が大きいこと、その一方で農村公共政策の所得再分配効果には地域差が認められること、公共投資プロジェクトの立地選択および財源構成には、地方政府のインセンティブや地元農民のニーズだけでなく、行政村レベルのガヴァナンスも影響を及ぼしていること、世帯が貧困に陥る要因について都市・農村を比較すると、エスニシティと貧困の関係において歴史的要因に由来すると考えられる違いが認められること(農村ではおしなべて漢族に比べて少数民族の貧困人口比率が高いが、都市部においては西北地域と西南地域とで貧困の民族別分布が異なっていること)などが示唆された。さらに詳細な分析は平成26年度に継続するが、以上の中間的成果を中国社会科学院・中央民族大学共催の中国における地域経済発展に関する国際会議(平成25年11月、中国・北京)において発表した。また北京師範大学と連携する全国的な世帯調査についても、サンプリングフレームと調査票の設計に関する海外共同研究者との緊密な打ち合わせを経て調査を進めた。本研究の目的は、中国の研究機関と連携して実施した中国農村における世帯・村落調査にもとづき、2000年以降に農村で展開された様々な公共政策が農村の所得格差にどの程度の影響を与えたのか、また地方政府の利害関心や行政能力によって公共政策の実施過程にどのような違いが生まれたのかを分析することである。本研究は、新興国が、公共政策を通じて如何にして持続的経済成長と地域格差縮小、政治的安定を実現するかという経済発展論における基本的な問題に示唆を与える実証研究としての意義を有している。平成26年度には、研究のために構築したデータと研究で得られた知見の両面についてまとめとなる論文を執筆した。前者については、本研究が依拠したデータを中心として中国研究におけるミクロデータ活用の現状を論じた論文をChina Economic Review誌に発表した。後者については、(1)農村出身労働力の大都市集中を避けようとする中国の労働力管理政策の問題点を論じた論文、(2)農村における公共投資プロジェクトの地理的分布の決定要因を、地方政府の利害関心と農村住民のニーズの両側面から分析した論文、(3)公共政策を通じた所得再分配が農村世帯所得の不平等度に与える影響を分析し、農業生産補助金と公的医療保険の所得再分配効果が大きいことを確認すると共に、農業生産補助金が新たな地域間所得格差の要因ともなっていることを論じた論文、(4)内陸地域の農村と都市における貧困率と貧困の決定要因を分析し、併せて最低生活保障などの公共政策の役割を論じた論文を執筆した。このうち(1)はChina Economist誌に発表し、他の論文については、中国社会科学院民族学・人類学研究所で開催された国際ワークショップ(平成26年10月)において口頭発表を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。

中国経済26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画どおり中国内陸地域の調査を実施した。全国的世帯・村落調査については、中国の公的世帯調査におけるサンプリングフレームの大幅見直しに適切に対応するため,実査時期を当初計画の平成2425年度から平成25年度に変更した。研究成果公表実績は海外学術誌の査読論文2本、国際会議報告2件(うち招待講演1件)である。計画どおり中国内陸地域の調査結果にもとづく分析を進めた。全国的世帯調査についても、計画に従い中国側研究者との緊密な連携のもとに調査を実施した。平成25年度中に、英文と中国語の編著書2冊、海外学術誌査読論文1本、国際会議報告4本を公表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度においては、中国における内陸地域調査のデータベース化とデータ解析を進めると共に、全国世帯・村落調査の実査を行う。平成26年度においては、内陸地域調査の分析を継続すると共に、全国的世帯調査について、過去に行われた調査と比較しながらデータ分析を進める。そこで得られた結果をもとにして、本研究課題全体の取りまとめを行う。中国における全国的世帯・村落調査について、中国の公的世帯調査における制度変更に対応するため、実査時期を当初計画の平成2425年度から平成25年度後半に変更した。そのため平成24年度に未使用額が生じたが、平成24年度使用予定のデータベース費用を25年度に繰り延べて使用する。
トランスポゾン転移組換えの初期反応の解析

突然変異は生物の多様性、進化の基礎となったものであるが、現存の生物においては病態を引き起こす源となっている。突然変異には遺伝子の再編を伴う変異があり、生体において高頻度に起こるが、その多くはトランスポゾン自身がコードするトランスポゼ-スによって誘起される。本研究は、異なる様式で転移するバクテリアのトランスポゾンTn3と挿入因子IS3の転移機構を解明することを目的としたものである。1.Tn3トランスポゼ-スによるニッキング反応の解析。トランスポゼ-ス過剰産生菌破砕液中で、基質としてTn3を運ぶプラスミドを加えるとTn3の末端でニックが生じる。本研究において、先ず、ニッキング反応の基質として超らせん構造が必要であることを明らかにした。また、トランスポゼ-スの認識部位であるTn3の末端領域に変異を持つものを基質とした場合にニックが生じないことから、ニッキングがトランスポゼ-ス依存の反応であることを確認した。さらに、前述の菌破砕液の硫安画分IIIaにはトランスポゼ-スが、IIIcにはニッキング反応を促進する宿主タンパク質(nicking stimulation factor;NSF)が含まれていることを明らかにすると共に、IIIc中のNSFを種々のカラムを使用したクロマトグラフィーを行うことによってNSFを精製した。2.IS3トランスポゼ-スによる転移の中間体生成反応の解析。IS3のトランスポゼ-スを誘導生産させ、環状及び直鎖状IS3分子が時間経過に従ってどのように生成されるのかをゲル電気泳動によって見いだし、その後の消長を見た。ここで見いだした環状・直鎖状IS3分子は転移の中間体である可能性が強いが、同様の分子がレトロウイルスの挿入の過程でも生じることは興味深い。
コレラ菌のVBNC状態から培養可能状態への転換に関する研究

"生きているが培養できない"(VBNC)状態にしたコレラ菌を培養細胞と共培養し培養可能状態に転換する系を構築した。さらにこの転換因子をHT-29細胞より精製したところ、カタラーゼであることを明らかにした。次にVBNCコレラ菌にカタラーゼを添加して培養可能に転換する系を構築し、VBNCから培養可能へ転換する際の経時的遺伝子発現の解析をRNAマイクロアレイにより試みた。1回目の解析では候補遺伝子が多すぎたため、カタラーゼ非添加の陰性対照も同時に解析し数の絞り込みを図ることとした。しかし陰性対照でも必ずある程度の転換が起こるため、その原因を調べたところ、遠心による菌の濃縮であることがわかった。1.コレラ菌マイクロコズムの作製とVBNC化O1エルトール型コレラ菌N16961株を対数増殖期まで培養し、人工海水で洗浄した後、同液に10の7乗個/mlになるように懸濁し、4度、暗所に静置するコレラ菌のストック(マイクロコズム)を2週間毎に作製した。一連のマイクロコズムは2週間毎にPBSで10倍希釈系列を作製し、その0.1 mlをアルカリペプトン水3 mlに加え、24時間、37度で振盪し菌の増殖の有無を確認した。マイクロコズム原液でも菌の増殖が見られなくなったら、さらに10本同様に培養し、10本全て菌の増殖が陰性になったマイクロコズムをVBNC状態に入ったと判定した。マイクロコズムの作製およびVBNC化の状況は良好であり、現在はマイクロコズム作製後35週間の経過で順調にVBNC化が見られている。2. FCVCの精製と同定腸管上皮由来培養細胞HT-29を0.1 mm径のガラスビーズで破砕し遠心分離した上清の濾過液(FCVC粗抽出液)を段階的硫安沈殿により解析したところ、30%-50%飽和画分にVBNCコレラ菌を培養可能に転換する活性(以下転換活性)が見られた。この画分を透析後、陰イオン交換クロマトグラフィー、ヒドロキシアパタイトクロマトグラフィーおよびゲル濾過クロマトグラフィーにより分画し、転換活性を指標にFCVCをSDS-PAGEで単一バンドにまで精製した。質量分析の結果、このバンドはヒトのカタラーゼであることがわかった。3.カタラーゼがFCVCであることの検証上記の結果を確かめるため、HT-29細胞を破砕後超遠心により分画し、転換活性の局在を調べたところ、ほとんどが膜・オルガネラ画分に集中していた。これはカタラーゼがペルオキシソームに存在する事と矛盾しない。またsiRNAでカタラーゼ産生をノックダウンしたHT-29のFCVC粗抽出液でも、さらにカタラーゼ阻害剤を添加したFCVC粗抽出液でも、転換活性が激減することを確認した。これらのことからFCVC=カタラーゼであると結論した。コレラ菌は低栄養・低温下では「生きているが培養できない(Viable but nonculturable; VBNC)」状態となり長く生残し、好適な環境条件が整うとまた増殖を始めることが知られており、これが季節的流行を繰り返す一つの大きな要因と考えられている。本研究では、公衆衛生学的に重要な意味をもつコレラ菌のVBNC状態から培養可能状態への転換機構に焦点を当て、その分子レベルおよび遺伝子レベルでの解明を目的とする。平成26年度の本研究により、申請者らが哺乳動物由来の培養細胞から分離した、VBNC状態のコレラ菌を培養可能状態に転換する因子(FCVC、Factor converting VBNC to culturable)はカタラーゼであることがわかった。本年度は研究計画どおり、VBNC状態のコレラ菌が培養可能状態へと転換する際の鍵となる遺伝子を同定するため、VBNC化コレラ菌にカタラーゼを作用させ、培養可能状態へと転換する過程の遺伝子発現プロファイルの経時的変化をRNAマイクロアレイを用いて解析した。VBNC化コレラ菌をアルカリペプトン水(コレラ菌選択用高栄養培地)中でカタラーゼにより培養可能へ転換すると、最初の2時間は発現増加を示す遺伝子は無く、いくつかの遺伝子で急激な発現低下が見られた。これらはVBNC状態の維持に必要で、増殖可能な環境を感知しオフになったと考えられた。その後菌の増殖に比例しリボソームタンパク質が急激に発現上昇を示した。一方、無栄養培地(PBS)中でVBNC化コレラ菌をカタラーゼにより転換すると、最初の1時間で発現が10倍以上に増加したものだけで37遺伝子、5倍以上の増加だと103遺伝子と、高栄養条件下での転換とは全く異なる結果であった。VBNC化コレラ菌を遠心集菌し、アルカリペプトン水に懸濁させた後、カタラーゼを加えて37°Cに保温し、1時間毎にTCBS寒天培地への塗布およびRNA抽出用のサンプリングを行った。TCBSを37°Cで一晩保温したところ、カタラーゼ添加後1hからコロニーが出現し始め、その後は対数的増殖を示した。サンプリングした菌液からRNAを抽出し純度を解析したところ、0-1hでは分解産物も含むと思われる雑多な種類のRNAが多く、菌の増殖に従ってリボソームRNAのピークが明確になった。0hでもRNA量としては増殖後と同程度存在しており、これはVBNC状態でも転写が行われていることを示唆し、既報の文献報告とも一致する。このRNAを用いマイクロアレイ解析を行った結果、0-2hでいくつかの遺伝子が急激な発現低下を示した。

これらの中にはストレス関連遺伝子の転写調節因子、脂肪酸酸化関連因子、またいくつかの機能不明タンパク(hypothetical protein)が含まれていた。3h以降は培養可能に転換した菌が増殖したため、リポソームタンパク関連遺伝子が急激に増加していた。次に菌の増殖とVBNCからの転換による遺伝子発現を切り離すため、無栄養であるPBS中でカタラーゼを作用させ同様の実験を行った。培養可能コレラ菌はPBS中では増殖しないことは前もって確認した。その結果、1hで発現が10倍以上に増加したものだけで37遺伝子、5倍以上の増加だと103遺伝子であった。2hでは10倍以上で65遺伝子、5倍以上で159遺伝子が増加を示した。5h以降は高栄養培地中での転換と同様、リボソームタンパク関連遺伝子が多数増加し始めた。菌は実際には増殖していなくても、増殖に必要な遺伝子発現は開始するものと考えられた。計画では本年度中にVBNCから培養可能への転換因子を同定する予定であったが、候補遺伝子が未だ絞り込めていないため、進捗はやや遅れていると考えている。コレラ菌を人工海水中で46ヶ月間4度保存(マイクロコズム)し、アルカリペプトン水で37度培養しても増殖しなくなった状態をVBNCと定義した。VBNC化したマイクロコズムを遠心集菌し、カタラーゼを添加してPBS中で37度保温することで培養可能状態に転換する系を構築した。カタラーゼ添加後、数時間おきにサンプリングしてRNAを抽出し、RNAマイクロアレイを用いてVBNCから培養可能状態になる際の遺伝子発現変化を解析した(昨年度報告)。しかし変化を示す遺伝子が多すぎたことから、カタラーゼ非添加の陰性対照RNAもアレイ解析する必要があると判断した。ところがVBNCコレラ菌を遠心集菌しPBS中で37度保温しただけで培養可能状態に転換する菌があることがわかった。転換率はマイクロコズムにより異なるが、ときにカタラーゼ添加群と同等の転換率になる場合もあった。この原因を確かめるためVBNC化したマイクロコズムを用いて、遠心による重力、37度での加温、ピペッティングによる物理的刺激などの影響を調べたが、全てVBNC状態を培養可能状態には転換しなかった。そこでVBNC菌を遠心集菌したものと集菌せずマイクロコズムのままのものとを37度に加温したところ、集菌した方のみが培養可能状態に転換した。したがって、集菌し過密状態になることによりVBNC状態から培養可能状態に転換することがわかった。そこでVBNC化したマイクロコズムを集菌せずにそのまま2分割し、カタラーゼ添加・非添加で37度加温し、サンプリング時に遠心集菌する方法に変更したところ、カタラーゼ非添加群での転換は完全に抑制された。今後このRNAを用いてマイクロアレイ解析を行う予定である。"生きているが培養できない"(VBNC)状態にしたコレラ菌を培養細胞と共培養し培養可能状態に転換する系を構築した。さらにこの転換因子をHT-29細胞より精製したところ、カタラーゼであることを明らかにした。次にVBNCコレラ菌にカタラーゼを添加して培養可能に転換する系を構築し、VBNCから培養可能へ転換する際の経時的遺伝子発現の解析をRNAマイクロアレイにより試みた。1回目の解析では候補遺伝子が多すぎたため、カタラーゼ非添加の陰性対照も同時に解析し数の絞り込みを図ることとした。
シトクロムオキシターゼの鉄と銅の役割の遺伝子工学的手法による検討

1。バシラス属好熱菌PS3のシトクロムオキシダーゼオペロン遺伝子の発現にはなお成功していない。pUCをベクターに大腸菌で発現しようとすると、サブユニットIIはわずかに発現されるが、サブユニットI以上は発現できない(川村祐子1993卒業論文)。オペロン全体をpUCにいれようとしても、宿主が死ぬらしく入らない。大腸菌と枯草菌のシャトルベクターpTH13に入れても大腸菌を宿主にする限り同様のことがおこる。2。形質転換可能なバシラス属好熱菌K1041に適合する発現ベクターを構築して手始めにPS3のシトクロムc-551の構造遺伝子を導入し、その過剰発現に成功した(山崎珠代1993卒業論文)ので、PS3のシトクロムオキシダーゼオペロン遺伝子の発現を試みている。3。4個の金属原子(a,a_3,Cua,Cub)を含む活性中心付近の構造をこれらのメタルに配位するヒスチジンの位置を鍵に考察した。これには同族の鉄-銅末端酸化酵素である大腸菌のシトクロムboにおける部位特異性変異導入実験の結果を参照した。膜を貫くアルファヘリックスの位置関係は確からしくなってきたが、精密モデル化は今後の課題である。4。ヘムの問題について、シトクロムオキシダーゼをcaa_3型からcao_3型に変換することができた。このオキシダーゼはプロトン輸送能を持つので、a_3ヘムのホルミル基はさほど重要な役割を果たしていないと思われる。またこの標品の共鳴ラマンスペクトルを測定しヘムと蛋白質との相互作用を論じた(投稿準備中)。1。2。3。4。
大規模医療データのための統合的情報解析技術の開発

近年、医療機関では電子カルテからの診察記録や症例登録など、様々な医療データが大量に蓄積されている。医療データは検査や診断、投薬などの医療サービスの内容が患者毎に、そして時間情報とともに蓄積される。そして、ビッグデータ解析は医療サービスの質の向上および効率化を図り、医療の様々な問題を解決できる重要なアプローチとして期待されている。本研究では、このような大規模かつ多種多様な複合データをモデル化し、統合的に解析するための高度なデータマイニング技術を開発する。医療機関では様々な医療データが大量に蓄積されている.本研究では,大規模医療データを統合的に解析するための高度なデータマイニング技術を確立することを目的とする.平成27年度は,データとして比較的扱いやすいセンサデータやWeb情報を用い,時系列データ解析の理論研究やアルゴリズムの研究に注力して取り組んだ.具体的なテーマおよび研究成果は以下の通りである.(1)多次元時系列データ解析:医療機関における生体情報は多次元時系列データとして表現される.本研究では,大規模な多次元時系列データを高速に解析するための研究に取り組んだ.特に,非線形方程式に基づく時系列ビッグデータ解析技術を開発した.最初のステップとして,本技術をWeb情報に適用し,その有効性を確認した.技術の新規性および有効性が評価され,Webの分野においてトップ国際会議であるWWW2016に論文が採録されることとなった.さらにデータベース分野のトップ国際会議であるACM SIGMOD2015においてチュートリアル講演に採択され,発表を行った.またWWW2016のチュートリアル講演にも採択されており,国際的に極めてインパクトの高い研究成果となった.(2)非線形テンソル解析:医療データは,電子カルテのような多項目データも含む複雑なデータである.そのようなデータから潜在的な特徴をとらえるため,非線形テンソル解析技術を開発した.本研究において開発した非線形テンソル解析技術は,世界でも類を見ない,初めての取り組みである.この技術も同様にWeb情報に適用し,データ項目間の相互作用,ユーザのローカルパターン,季節性など,多角的な観点から情報抽出が可能であることを確認した.技術の新規性および有効性が評価され,WWW2016に論文が採録されることとなった.医療データに対しても非線形テンソル解析は有効であると考えられ,現在検証を行っている.大規模時系列データマイニングのための理論やアルゴリズムの研究に注力して取り組んだ.本研究の時系列データ解析については,静的なデータ解析だけでなく,刻々と生成され続けるデータを解析するため,モデルの更新を動的かつ完全自動で行うためのデータストリーム処理技術も開発し,実用を意識した取り組みを行った.また国内外において研究発表を活発に行った.Webの分野において最難関国際会議であるWWW2015において研究発表を行うとともに,WWW2016にも論文が採録されることとなった.さらにデータベース分野の最難関国際会議であるACM SIGMOD2015において3時間のチュートリアル講演に採択され,発表を行った.またWebの分野においても,WWW2016のチュートリアル講演に採択されており,国際的に極めてインパクトの高い研究成果となった.近年、医療機関では電子カルテからの診察記録や症例登録など、様々な医療データが大量に蓄積されている。医療データのレコード数および項目数は非常に多い。多項目から構成される複合医療データを効果的かつ効率的に要約、モデル化、そして項目間の関係性を抽出する。また、巨大な医療データを解析し、リアルタイムかつ継続的に情報提供を行なうため、モデルパラメータの高速推定、高速情報予測を行なう基盤技術を開発する。平成28年度は、大規模なデータを高速に処理し、情報提供を行なうための高速学習手法と予測手法を提案した。これらの手法により、パターン発見、異常検出、そして与えられた条件下での将来予測を効率的に行なうことが可能となった。現在、実際の医療データを用いて開発技術の性能を検証している。また、扱っている医療データの中には項目数とレコード数が多いものの、時間発展の情報が少ないデータも存在する。そのような場合に対応するため、Deep Learningに基づく新たな技術の開発にも取り組んでいる。予測精度を高めるため、最適な次元数を自動的に推定するとともに、大規模データを扱うため、データ学習と予測処理、各々の処理の高速化を図っている。本プロジェクトに関連して、トップ国際会議であるWWW2016とKDD2016に論文が採択された。そして、WWW2016とKDD2017のチュートリアル講演にも採択されている。これらチュートリアル講演はいずれも日本人として初めての採択である。大規模時系列データマイニングのための理論やアルゴリズムの研究に注力して取り組み、国内外において研究発表を活発に行った。時系列ビッグデータ解析技術を開発し、最難関トップ国際会議であるWWW2016、KDD2016に論文が採択され、研究発表を行った。さらに、WWW2016およびKDD2017両方において3時間のチュートリアル講演に採択された。以上のように国際的にインパクトの高い研究成果となった。

多項目から構成される複合医療データを効果的かつ効率的に要約、モデル化、そして項目間の関係性を抽出する。また、巨大な医療データを解析し、リアルタイムかつ継続的に情報提供を行なうため、モデルパラメータの高速推定、高速情報予測を行なう基盤技術を開発した。平成29年度は、時系列予測手法および複合データのモデル学習の研究に取り組んだ。時系列予測手法については、国内外において研究発表を活発に行った。リアルタイム予測技術をを開発し、医療データのみならずソーシャルメディアデータにも適用し、技術の実証実験と評価を行った。研究成果として、最難関トップ国際雑誌であるACM Transactions on the Web (TWEB)、Springerの国際雑誌WWW Journalにそれぞれ論文が採択されるとともに、データマイニングのトップ国際会議であるKDD 2017において3時間のチュートリアル講演に採択された。さらに国内では2017年度電子情報通信学会論文賞を受賞した。以上のようにインパクトの高い研究成果となった。複合データのモデル学習の研究については、時系列解析とDeep Learningを統合した新しい技術を開発した。ビッグデータから適切な学習データを取捨選択し、特徴を抽出するとともに、最適な次元数を自動的に推定する。新技術により、予測精度を高め、学習処理を高速化させることに成功した。近年、医療機関では電子カルテからの診察記録や症例登録など、様々な医療データが大量に蓄積されている。医療データは検査や診断、投薬などの医療サービスの内容が患者毎に、そして時間情報とともに蓄積される。そして、ビッグデータ解析は医療サービスの質の向上および効率化を図り、医療の様々な問題を解決できる重要なアプローチとして期待されている。本研究では、このような大規模かつ多種多様な複合データをモデル化し、統合的に解析するための高度なデータマイニング技術を開発する。平成27年度に開発した非線形テンソル解析技術の有効性を医療データを用いて検証する.モデル推定を行うだけでなく,モデルとその学習アルゴリズムを発展させ,大規模テンソル構造からの大局的もしくは局所的なパターン発見,異常検出,様々なコストや基準値の最適化,そして与えられた条件下での将来予測など,様々な課題に取り組む.また,医療データのレコード数および項目数は非常に多く,そして大規模となる.このような大規模なデータをリアルタイムかつ継続的に処理し,情報提供を行なうために,モデルパラメータの高速推定手法について検討する.さらに,複合医療データの効率的な格納方法,アクセス方法についても検討する.統合的な情報解析を行なうには,データベースにおいては広範囲の部分を検索,参照することになる.そこで新たなデータの格納手法,高速アクセス手法を開発する.本研究の成果は非常に有用であり,技術の実用性が認められて複数の企業との共同研究を継続して実施しており,産業面での成果につなげていく予定である.
統語標識付き史的コーパスにおける多重否定の変化についての研究

本研究は多重否定文の変化からフランス語の影響を考察するために、中英語期における多重否定構文を検索ソフトTreebankを利用して、統語標識付きコーパス、the Penn-Helsinki Parsed Corpus of Middle English, Second Editonの検索、集計、分析をおこなった。その結果M1(1150-1250)ではフランス語関連のテキストの収録はなく、M2では多くがフランス語関連テキストであった。多重否定構文は先行研究でも示されているように、M2になるとne V no構文が増加し、明らかにフランス語との関連を明示することができた。先行研究でも中英語のテキストの翻訳が多さが指摘されている。PPCME2では原本と写本の時期が記されているが、M2の写本はその量の少なさが際立ち、またほとんどが翻訳で、コーパス編纂の問題点が指摘できた。2014年度英語論文提出のため、まとめに取り掛かっている。当初4型に分けてきたが、簡潔にne V, ne V not, V notに分け、翻訳であるか否かて考察している。本研究の目的は、中英語における多重否定構文を統語標識付きコーパスthe Penn-Helsinki Parsed Corpus of Middle English Second Edition(PPCME2)で検索、集計、分析することにより、フランス語否定構文との類似点と相違点を考察し、中英語の多重否定構文の盛衰を明らかにすることである。古英語では否定辞neが動詞を否定していたが、中英語になるとnotの挿入により否定が強調されるようになった。しかし本研究者はthe Helsinki Corpus of Englishの中英語期についてneをキーワードとして否定構文の調査を行い、ne V notにおけるnotの挿入はフランス語の影響であると推測した。本研究ではさらに統語標識付きPPCME2で否定構文を検索し、フランス語との関連を調査、比較、分析し、notの挿入が「neの弱体化による否定の強調」の他にフランス語の影響があることを実証する。本年度は中英語の否定構文について文献調査を行い、本研究の多重否定構文は否定接続詞を含まないものとして定義づけた。またPPCME2の利用については文献調査に加え、研究者との意見交換も行った。検索はPPCME2の統語標識をNEG(否定)、ADV(副詞)、Q(数量詞)とし、キーワードはneとnotで行い、否定構文をne V、ne V not、not ne V、not Vの4型に分類、比較した。その発達においては従来の研究通り、中英語2期((1250-1350)においてne V not構文が急増していることが実証された。またPPCME2のテキスト情報から中英語2期のテキストのほとんどがフランス語あるいはラテン語からの翻訳であることも確認した。しかしそれはPPCME2の中英語2期のテキストがほとんど翻訳が占めるという問題点も浮かび上がることとなった。昨年度に引き続きne V notに関する多重否定の推移についての英語論文の2015年3月発行をめざし完成させた。PPVME2に収録されていたテキストのフランス語についての関連は中英語1期では全くなく、2期では90%以上であった。2期におけるne V notの構文とフランス語の関連は明らかにはなったもの、比較には難しさのあることが判明したが、反面フランス語の影響がいかに大きいものであることも実証された。ne V ADVとne V Qの構文については現在分類・分析中であり、2015年度中には論文にして発表する予定である。フランス語の原典と比較することについては先行研究Blake(1992)、家入・内田(2015)等を参考に今後進めていく。英語学考察途中ではあったが、2013年5月に国際学会で発表することができ、多くの知見を得た。英語での論文の執筆途中で、neverを主とするADVとno, non等のQについては今後分析・考察する予定である。また動詞の語源による分析・考察やフランス語の原典との比較はまだ行っていない。PPCME2でNEG、ADV, Qの統語標識で多重否定構文をを検索し、集計した。現在はNEGのみの分析であるが従来の研究と同様な結果を得、また中英語2期についてはフランス語の影響を確認することができた。今後、ADVとQを含む多重否定構文について、その動詞の語源を含め分析する。しかし、NEGについてのみの分析ではあるが、2013年5月の国際学会でPPCME2における中英語の多重否定構文について発表する予定である。先行研究文献調査は、ある程度進んでいるが最近の研究について未だ一部されていない。今後それらの資料を集め調査を行う。またフランス語の否定構文の発達については資料は集めたが、詳細な検討を行っていないため、今後推進する。さらなる考察を行い、論文完成を目指す。完成後英語母語話者によるネイティブチェックを経て論文を提出する。併せて、neverを主とするADVとno, non等のQについてや動詞の語源による分析、フランス語の原典との比較・考察も行う。

PPCME2から検索されたADVとQが含まれた多重否定構文を分類、分析し、NEGを含む多重否定構文と合わせて考察する。またフランス語の否定構文の発達について文献調査を行い、中英語における多重否定構文の盛衰をフランス語との類似点と相違点で比較、検討する。2013年5月の国際学会で口頭発表を行い、知見を得、それを基に研究の方向性を再検討する。また国外の研究者達の動向を知り今後の研究の参考にする。国内の学会にも積極的に参加し、意見交換も行う。新しい知見等を取り入れ、資料の正確さ、理論の妥当性を確認しながら、論文執筆を開始する。また本年度の調査で明らかになったPPCME2の中英語2期のテキストがほとんど翻訳であることについては、コーパス編纂についての文献調査を行い、問題点を指摘するつもりである。英語論文提出のためネイティブチェック料と研究の動向等を知るための学会参加のため。英語論文の完成のため、英語母語話者のネイティブチェックを依頼する。2014年10月4日(土)5日(日)熊本学園大学で実施される英語コーパス学会第40回大会に参加する。また文献調査の資料等も必要である。
Choreinの細胞死調整機構への関わりに関する研究

申請者らは有棘赤血球舞踏病(ChAc)の病因遺伝子産物であるchoreinの機能解析結果を報告してきており、今回申請者は、酸化ストレスやアポトーシス誘導刺激における分子機構とchoreinの関わりについて解明し、ChAcの分子病態の一端を明らかにし、さらには精神疾患の病態解明への足がかりとしたいと考えている。Chorein強制発現細胞における予備的研究では、choreinは酸化ストレスによる細胞死を抑制し、一方、アポトーシス誘導に働く刺激を行うと、細胞死を促進した。これらの結果からchoreinは様々な細胞死の調整に関連することが示唆され、choreinが機能喪失するChAcの分子病態としてこの調整機構の破綻が関与している可能性がある。平成30年度は、chorein強制発現細胞だけでなく、RNAiを介したchoreinノックダウン細胞において、酸化ストレスやアポトーシス誘導の刺激によって起こる細胞生存率の変化を検討した。Chorein強制発現細胞では対照と比較して、細胞生存率が変化しており、staurosporine刺激ではchoreinは細胞死を促進する作用に働き、過酸化水素刺激では細胞死を抑制する作用を持っていると考えられる結果を得た。choreinノックダウン細胞においては、過酸化水素刺激では同様の結果が得られた。平成31年度も継続してchorein強発現とノックダウンによって生じる酸化ストレスなどの刺激に対する生存率の変化を検討し、その際にchoreinと相互作用するタンパク質を免疫沈降法などで同定し、それらchorein相互作用タンパク質の刺激に応じての発現変化や局在変化の挙動をchorein強発現細胞とノックダウン細胞それぞれで捉え、差異を見出していくことを目指していきたい。Choreinを強制発現させたHEK293安定発現細胞株を用いてのstaurosporine刺激および過酸化水素刺激後の細胞生存率の変化に加え、RNAiを介したchoreinノックダウン細胞におけるこれら刺激による変化を観察している。強発現細胞においては対照となるmock細胞と比べてそれぞれの刺激に応じて明らかな細胞生存率に有意な差異があることを確認したが、単純に通常の細胞株をノックダウンしたものには明らかな変化が乏しく、強発現細胞株におけるクローン細胞の特性に依存する可能性が示唆された。今後はクローン細胞株におけるchoreinノックアウト細胞の変化を解析する予定である。現時点でchorienと相互作用する新たなタンパク質の同定にいたっておらずやや計画に比して遅れを生じている。強発現細胞クローン株を用いて、ノックアウト実験を行い、解析を調整する。相互作用タンパク質の免疫沈降法に磁気ビーズや免疫沈降の際の可溶化剤の検討を行い、最適化された条件で研究を遂行する。
ペルオキシソームの形成機構を構造生物学的アプローチによって明らかにする

本研究課題の目的はペルオキシソームの形成に働く因子群の分子機構の全容解明のため、形成因子群の立体構造を包括的に解き明かすことである。研究期間の3年度目であった平成25年度では、目的タンパク質の大量発現と精製、結晶化そして構造解析を目標とした。ペルオキシソームの膜タンパク質の局在化に働いている、Pex16p、Pex3p、Pex19pの分子レベルでの詳細な分子機構をX線結晶構造解析によって解明するために、これらタンパク質の大量発現と精製、そして結晶化初期条件スクリーニングを行った。その結果、昆虫細胞系を用いてPex16pの大量発現に成功し、Pex19pとの共精製によって可溶性タンパク質としてPex16p/Pex19p複合体の精製に成功した。このサンプルはこれまでの大腸菌の系によって得られていたPex16pと違い、巨大な多量体を形成せず、結晶化に適した分子状態であった。続いてPex16p1/Pex19p複合体の結晶化初期条件スクリーニングを行ったが、現在のところ目的タンパク質の結晶は得られていない。この複合体の立体構造が明らかになれば、それぞれの分子機構の詳細を明らかにすることができ、Pex16P、Pex19Pによるペルオキシソーム膜タンパク質の輸送機構の全容解明に大きく貢献できる。また、ペルオキシソーム・マトリックス・タンパク質の輸送に関わるPex13PとPex5Pの相互作用様式をX線結晶構造解析によって明らかにするために、Pex13Pの大量発現と精製、そして結晶化初期条件スクリーニングを行った。その結果、Pex5Pと相互作用するとされているSH3ドメインの大量発現に成功した。そしてこのタンパク質を精製することに成功し、結晶化初期条件スクリーニングを行ったが、現在のところ目的タンパク質の結晶は得られていない。(抄録なし)本研究課題の目的はペルオキシソームの形成に働く因子群の分子機構の全容解明のため、形成因子群の立体構造を包括的に解き明かすことである。研究期間の初年度であった平成23年度では、目的タンパク質の大量発現と精製、そして結晶化を目標とした。その結果、Pex16pをMBPまたはTrigger Factor融合タンパク質として大量発現に成功し、結晶化に十分な量のサンプルを得られた。そしてアフィニティー精製とゲル濾過精製により高純度に精製することに成功した。続いてPex16pの結晶化初期条件スクリーニングを行ったが、現在のところ目的タンパク質の結晶は得られていない。これと並行して、Pex16pと相互作用するPex3pのN末端部位の大量発現と精製を行い、Pex16pとPex3pの複合体をin vitroで作製することに成功した。さらにPex19pとPex16pの複合体も同様にin vitroで作製することに成功した。これら複合体の立体構造が明らかになれば、それぞれの分子機構の詳細を明らかにすることができ、Pex16p、Pex3p、Pex19pによるペルオキシソーム膜タンパク質の輸送機構の全容解明に大きく貢献できる。また、ペルオキシソーム・マトリックス・タンパク質の輸送には2つのAAAタンパク質のPex1pとPex6pが関わっている。これらのタンパク質がATP加水分解エネルギーをどのように利用しているのかその詳細をX線結晶構造解析によって明らかにするために、これらタンパク質の大量発現と精製、そして結晶化初期条件スクリーニングを行った。その結果、これらのタンパク質をMBPまたはTrigger Factor融合タンパク質として大量発現に成功した。そしてPex1pを高純度に精製することに成功し、結晶化初期条件スクリーニングを行ったが、現在のところ目的タンパク質の結晶は得られていない。研究期間の2年度目であった平成24年度では、目的タンパク質の大量発現と精製、結晶化そして構造解析を目標とした。その結果、昆虫細胞系を用いてPex16pの大量発現に成功した。結晶化に十分な量のサンプルを得られた。このサンプルはこれまでの大腸菌の系によって得られていたPex16pと違い、巨大な多量体を形成せず、そのシャペロンであるPex19pとの結合も観測された。これと並行して、Pex3pのN末端領域に対するPex16pの結合領域を相互作用解析によって探索し、Pex3pのN末端領域との結合にはPex16pのN末端領域とC末端領域の両方が必要であることが明らかになった。この結果を基にPex16pとPex3pの複合体の構造解析を進めていく。

これら複合体の立体構造が明らかになれば、それぞれの分子機構の詳細を明らかにすることができ、Pex16p、Pex3p、Pex19pによるペルオキシソーム膜タンパク質の輸送機構の全容解明に大きく貢献できる。また、ペルオキシソーム・マトリックス・タンパク質の輸送に関わる2つのAAAタンパク質のPex1pとPex6pをX線結晶構造解析によって明らかにするために、これらタンパク質の大量発現と精製、そして結晶化初期条件スクリーニングを行った。その結果、これらのタンパク質を直列につないだ一つの融合タンパク質として大量発現に成功した。そしてこのタンパク質を精製することに成功し、結晶化初期条件スクリーニングを行ったが、現在のところ目的タンパク質の結晶は得られていない。本研究課題の目的はペルオキシソームの形成に働く因子群の分子機構の全容解明のため、形成因子群の立体構造を包括的に解き明かすことである。研究期間の3年度目であった平成25年度では、目的タンパク質の大量発現と精製、結晶化そして構造解析を目標とした。ペルオキシソームの膜タンパク質の局在化に働いている、Pex16p、Pex3p、Pex19pの分子レベルでの詳細な分子機構をX線結晶構造解析によって解明するために、これらタンパク質の大量発現と精製、そして結晶化初期条件スクリーニングを行った。その結果、昆虫細胞系を用いてPex16pの大量発現に成功し、Pex19pとの共精製によって可溶性タンパク質としてPex16p/Pex19p複合体の精製に成功した。このサンプルはこれまでの大腸菌の系によって得られていたPex16pと違い、巨大な多量体を形成せず、結晶化に適した分子状態であった。続いてPex16p1/Pex19p複合体の結晶化初期条件スクリーニングを行ったが、現在のところ目的タンパク質の結晶は得られていない。この複合体の立体構造が明らかになれば、それぞれの分子機構の詳細を明らかにすることができ、Pex16P、Pex19Pによるペルオキシソーム膜タンパク質の輸送機構の全容解明に大きく貢献できる。また、ペルオキシソーム・マトリックス・タンパク質の輸送に関わるPex13PとPex5Pの相互作用様式をX線結晶構造解析によって明らかにするために、Pex13Pの大量発現と精製、そして結晶化初期条件スクリーニングを行った。その結果、Pex5Pと相互作用するとされているSH3ドメインの大量発現に成功した。目的タンパク質のPex16pとPex1pは高純度に精製することに成功したが、まだ結晶化には成功していない。その理由として、これらのタンパク質またはその複合体が数百kDaの多量体を形成してしまい、結晶化ための分子のパッキングに不利に働いてしまっていることが考えられる。目的タンパク質のPex16p、PexlpとPex6pや様々なドメイン・コンストラクションは高純度に精製することに成功したが、まだ結晶化には成功していない。想定していたことではあるが、目的タンパク質の結晶化が本研究課題を進めていくためのボトルネックとなっている。
HIV感染マウスのマクロファージ機能の解析

近年のAIDS研究の進歩から、MトロピックHIVがマクロファージに侵入することが明らかとなった。従って、AIDS感染時のマクロファージの機能の解析は重要である。また、NK細胞はマクロファージの産生するサイトカインで活性化されることから、AIDS感染時のNK細胞の機能の解析も同様に重要である。今回の研究の目的はMAIDS感染マウスを用いて、実際にMAIDSに感染したマウスのマクロファージとNK細胞の機能を明らかにすることである。IL-18は活性化マクロファージによって産生される。IL-18は前駆体で産生され、caspase-1の作用で活性型となって放出される。そして産生されたIL-18は恒常的にIL-18Rを発現するNK細胞に作用して活性化する。実際、外来性にIL-18を投与すると、照細胞が活性化される。MAIDSウイルス感染後、経時的に血中のIL-18をELISA法で測定した。8週目で検出され、12週目でその値は著明に上昇した。更に、感染マウスは約18週で死亡したが、その胸水中に高濃度のIL-18が検出された。IL-18は前駆体で産生されるため、産生されたIL-18がactiveかどうかの検討が残っている。次に、脾臓マクロファージをLPSでin vitroで刺激した。MAIDSに感染したマウスのマクロファージはIL-18を産生したが、正常マウスのマクロファージはIL-18を産生しなかった。更に、マクロファージの活性化をB7.2の発現で調べたが、感染マウスのマクロファージではその発現が増強していた。最後に、感染マウスのNK活性をしらべた。感染4週目では、その活性は特に増強していなかったが、感染8週目では増強していた。今後は、如何にして活性化されたNK細胞あるいはマクロファージが、MAIDSに感染したマウスの生体防御に作用しているかを明らかにしていきたい。