hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キネシンの二足歩行運動における頭部間協調性の仕組み

当初は一分子FRET法を用いて、サブドメインの回転の検出を様々な標識位置の組み合わせで試みたが、回転前後のFRET効率変化は最大でも8%で、運動中の構造変化を検出するには不十分であった。そこで次に東大工学部応用化学専攻の野地研究室と共同で、金ナノロッドを高速暗視野顕微鏡で観察し、その三次元的な角度変化を一分子レベルで検出する方法を開発した。この方法を用いて、キネシンの片方の頭部のサブドメインに特異的に結合させた金ナノロッドを100usの時間分解能で観察し、運動中のキネシンの金ナノロッドの変位と角度変化を求めたところ、頭部が微小管に結合している間に15°程度の角度変化を一回だけ行うことが明らかとなった。また角度変化の前と後の持続時間はほぼ同じであり、これは前頭部では回転が抑えられるが、後ろ頭部になると回転が安定化されるという上記の仮説を直接裏付けるものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物物理26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画にはなかった暗視野顕微鏡を使ったキネシンの運動計測を試したところ、従来の手法よりもはるかに高い時間分解能での一分子計測が可能となった。この方法を用いることによってキネシン頭部の運動中の振る舞いや各ステップの時定数を精密に計測することができるようになり、研究目的を達成するための基盤技術の開発が予想以上に進んだため。当初の研究計画にはなかった全反射暗視野顕微鏡を用いてキネシンの運動を計測することにより、従来の計測手法では測ることが難しかった遷移状態の構造や時定数、さらにはoff-pathwayの構造遷移(特に頭部が後ろの結合部位に再結合する様子)を求めることが可能になり、研究計画で記載した仮説の検証をより効率的に進めることができた。特に研究計画の最も重要なテーマである、ネックリンカーが頭部間の協調性に与える役割について新しい示唆を得ることができた。暗視野顕微鏡装置を用いた高時間分解能計測法により、キネシンのネックリンカーを伸ばした変異体や2つの頭部をタンデムにつなげた変異体の運動を計測を行って、ネックリンカーへの張力が頭部間の協調性に与える影響を調べる。さらに一分子FRET法を用いて前後の頭部へのATP結合の可視化を行うことにより、ネックリンカーの張力〓向きによるATP加水分解の制御の仕組みを調べる.暗視野顕微鏡装置による高時間分解能計測法を用いてキネシンの2つの頭部をタンデムにつなげた変異体の運動を計測する。当初はFIONA(高分解能蛍光検出法)を用いて観察する予定であったが、暗視野顕微鏡の方が200倍時間分解能が高く、より多くの情報が得られるため計測法を変更する。また、金ナノロッドで頭部を標識して、その回転運動を全反射暗視野顕微鏡によって観察することによって、キネシン頭部のATP加水分解に伴う回転を検出する。暗視野顕微鏡観察は東大・工・応用化学専攻野地研究室の装置を借りて行ったため、当年度は装置開発に関わる支出を行わずにその分の繰越額が生じた。本年度は当研究室の顕微鏡を改良して暗視野顕微鏡観察を行うための光学部品の購入や研究で用いる変異体キネシン作製のための遺伝子組み換え・タンパク質精製のための試薬の購入、また変異体作成を遂行するための実験補助員の雇用に充てる。
D加群の指数定理と超局所解析

今年度の研究は、指数定理の研究の準備となる超局所解析の研究が主であった。その中で特筆すべきものは、第二超局所解析における新たなシンボル算法(symbolic calculus)の研究である。すなわち、楕円型境界値問題で境界に角を許す場合など自然に包合的な多様体にそってblow-upしたところで解析を行なう必然性がある。さらに今までのY.Luarentのsymbolic calculusは特異性の伝播の研究に主に使われていたために、可解性さらには指数の研究には適さないものであった。必要なのは、マイクロ関数の層を分解する第二マイクロ関数の層に作用する作用素のsymbolic calculusであった。この問題にかんしてほぼ満足のいく解決が得られたので今後はこの応用として指数定理に取り組みたい。この問題に関連する問題では、このsymbolic calculusの変換理論があるが、着手したに留まった。来年度以降の課題としたい。変換理論と関係するのは、実解析の部分であるが、Lagrangean distributionsの一般化を考えて、その第2超局所的な性質を研究することも重要であるが、具体的なLagrangean Intersectionの場合に研究をおこなった。これをより一般的な場合に拡張するのが今後の課題である。別の問題としては、distributionsの空間における楕円型境界値問題の応用を研究した。その一つとして、複素領域の半空間で定義されている正則関数で境界に対して緩やかに増加しているものの空間で可解性を研究した。
新しいDNAタイピング法に関する研究-MVR-PCR法の親子鑑定への導

MVR-PCRの反応はTAGプライマーと上流の32-ORを用い、さらにTAG-AプライマーとTAG-Tプライマーを同時に添加し、94°C、68°C、70°Cで19サイクル反応させ、さらに68°C、70°Cで2サイクル増幅した。増幅後はアガロースゲル電気泳動によって分離し、サザンブロットでメンブレン転写後、蛍光ラベルしたMS32プローブで検出し、コードを数字化した。MVR-PCR法は、他のPCRシステムより比較的多くの検体が必要であり、アリルそのものの分析を行う場合は、そのアリルDNAをゲルから抽出して分析しなければならない。また従来の方法より、方法が複雑であるのが欠点である。また検出の際にバンドの濃淡によって、タイプを判定するが、必ずしも常時、一定のバンド検出が可能とは限らないため、検出には技術的な習修が必要である。またmutationが検出されるため親子鑑定には従来の方法との併用が求められる。
アパタイト析出法による象牙質知覚過敏症治療の臨床応用への展開

象牙質知覚過敏症の治療法として、開口した象牙細管をアパタイトで封鎖するアパタイト析出法の象牙細管封鎖効果をヒトと象牙組織が類似したビーグル犬生活歯を用いて、in vivoにて評価した。全身麻酔下にてビーグル犬の大臼歯頬側にV級窩洞を形成し、その後、酸処理を行うことにより、象牙細管を開口させ、知覚過敏歯を人工的に調製した。この後、アパタイト析出液(1M CaHPO_4・2H_2O+2M H_3PO_4)と後処理液(1M NaHCO_3+0.3M NaF)を綿球を用いて塗布した。毎食後ブラッシングによるプラークコントロールを行うプラークコントロール群とブラッシングを行わないノンプラークコントロール群とに分類し、比較検討した。処理直後および7日後に、中空円筒状ダイヤモンドポイントを用いて象牙質生検を行い、象牙質片を採取した。象牙質生検試料を走査型電子顕微鏡で観察した結果、アパタイト析出法処理直後では象牙細管は約5μmの深度まで緊密に封鎖されていた。処理7日後のノンプラークコントロール群ではアパタイト析出法により析出した結晶は象牙細管内には認められず、象牙細管は開口していた。一方、プラークコントロール群ではアパタイト結晶が残存している象牙細管と開口している象牙細管とが混在していた。象牙細管封鎖率をボンディング剤およびシュウ酸カリウムと比較した結果、処理直後ではアパタイト析出法はボンディング剤と同等の封鎖率(100%)を示したが、7日後では62%であり、レジン(78%)の封鎖率にはやや劣るものの、シュウ酸カリウム(38%)に比べて有意に高い封鎖率を示した。以上の結果より、アパタイト析出法はプラークコントロール状態がよい症例に対しては比較的持続的な象牙細管封鎖効果を有するものの、プラークコントロールが不完全な場合には結晶が脱灰され、封鎖効果が一時的であることがわかった。象牙質知覚過敏症の治療法として、開口した象牙細管をアパタイトで封鎖するアパタイト析出法を考案し、in vitroで多面的に評価を行ってきた。しかし、ヒト口腔内においては象牙細管内液、飲食物、細菌等の影響が考えられる。そのためヒトと歯牙組織が類似したビ-グル犬を用いて、in vivoにてアパタイト析出法の象牙細管封鎖効果、安全性を検討した。全身麻酔下にてビ-グル犬の大臼歯頬側にV級窩洞を形成し、酸処理を行い、象牙細管を開口させ、人工的に知覚過敏症状を惹起させた。この後、アパタイト析出液(1M CaHPO_4・2H_2O+2M H_3PO_4)と後処理液(1M NaOH+0.1M NaF or 1M NaHCO_3+0.3M NaF)を綿球を用いて塗布した。処理直後および7日後に、中空円筒状ダイヤモンドポイントを用いて象牙質生検を行い、象牙質片を採取するとともに、周囲歯肉組織も採取した。象牙質生検試料を走査型電子顕微鏡で観察した結果、処理直後では開口した象牙細管は結晶性物質により完全に封鎖されており、割断面観察では、象牙質表面から約5μmの深さまで緊密に封鎖されていた。析出した結晶をX線マイクロアナライザーで分析した結果、Ca/P比はそれぞれ1.53および1.80であり、アパタイト様結晶であることがわかった。

一方、7日後に採取した試料では、象牙細管は封鎖されている部位と結晶が脱離した開口象牙細管との混在した像が観察された。また、周囲歯肉組織をHE染色を行い観察した結果、1M NaOH+0.1M NaFを後処理液に用いた場合にはpHが高いため、処理直後には角化上皮が剥離し、上皮組織の粗造化が観察されたが、7日後には正常な組織像を呈していた。1M NaHCO_3+0.3M NaFの場合には異常所見は認められず、正常な組織像を呈しており、臨床応用においても軟組織為害性がないことが示唆された。象牙質知覚過敏症の治療法として、開口した象牙細管をアパタイトで封鎖するアパタイト析出法を考案し、in vitroで多面的に評価を行ってきた。しかし、ヒト口腔内においては象牙細管内液、飲食物、細菌等の影響が考えられる。そのためヒトと歯牙組織が類似したビーグル犬を用いて、in vivoにてアパタイト析出法の象牙細管封鎖効果の持続性を検討した。全身麻酔下にてビーグル犬の大臼歯頬側にV級窩洞を形成し、酸処理を行い、象牙細管を開口させ、人工的に知覚過敏症状を惹起させた。この後、アパタイト析出液(1M CaHPO_4・2H_2O+2M H_3PO_4)と後処理液(1M NaOH+0.1M NaF or 1M NaHCO_3+0.3M NaF)を綿球を用いて塗布した。対照群としては25%シュウ酸カリウム処理およびレジンボンディング剤による処理を行った。処理直後および7日後に、中空円筒状ダイヤモンドポイントを用いて象牙質生検を行い、象牙質片を採取した。象牙質生検試料を走査型電子顕微鏡で観察を行い、象牙細管封鎖率を測定した結果、処理直後ではアパタイト析出法およびレジンボンディング剤処理ともに開口した象牙細管は完全に封鎖(100%)されていたが、シュウ酸カリウム処理では結晶が象牙細管内に観察されるが、封鎖は不完全(46%)であった。7日後に採取した試料では、アパタイト析出法では象牙細管は封鎖されている部位と結晶が脱離して象牙細管が開口している部位とが混在していた。レジンの場合においても大部分はレジンでカバーされていたが、一部脱離が認められ開口象牙細管が観察された。象牙細管封鎖率を測定した結果、アパタイト析出法は処理直後では100%であったが、7日後では62%であり、レジン(78%)の封鎖率にはやや劣るものの、シュウ酸カリウム(38%)に比べて有意に高い封鎖率を示した。象牙質知覚過敏症の治療法として、開口した象牙細管をアパタイトで封鎖するアパタイト析出法の象牙細管封鎖効果の持続性をヒトと歯牙組織が類似したビーグル犬を用いて、in vivoにて評価した。全身麻酔下にてビーグル犬の大臼歯頬側にV級窩洞を形成し、その後、酸処理を濃度および処理時間を変えて行うことにより、種々の直径の開口象牙細管を有する知覚過敏歯を人工的に調整した。この後、アパタイト析出法(1M CaHPO_4・2H_2O+2M H_3PO_4)と後処理液(1M NaHCO_3+0.3M NaF)を綿球を用いて塗布した。毎食後ブラッシングによるプラークコントロールを行うプラークコントロール群とブラッシングを行わないノンプラークコントロール群とに分類し、比較検討した。象牙質生検試料を走査型電子顕微鏡で観察した結果、ノンプラークコントロール群(7日後)ではアパタイト析出法により析出した結晶は象牙細管内には認められず、管周および管間象牙質の脱灰されていた。一方、プラークコントロール群ではアパタイト結晶が残存している象牙細管も認められるものの、結晶が脱離しており、開口している象牙細管も多数認められた。
金融危機後の韓国における地方都市および農村の社会変動

1.地方都市では金融危機後、全国展開する企業の支店・支所の廃止や再編が行われた。その結果、韓国の都市システムにおいてソウルの地位が以前にもまして上昇した。逆に地方都市は相対的に地位が低下した。2.交通ネットワークから見ると、金融危機による地方都市への影響ははっきりしない。バス交通と鉄道交通、道路網のネットワークは、高速道路やKTXなどの整備によって、地方都市間のアクセスが最近20年間で格段に改善された。3.大邱の労働市場は、繊維産地であるため輸出依存度が高く金融危機の影響を強く受けた。事業所規模が縮小し、男性ブルーカラーでは正規職から非正規職への転換が進んだ。しかし大邱繊維産地では、こうした影響は女性生産職従事者の減少となって現れた。これは、金融危機への対応はコスト削減が主であって、高付加価値への産業構造の転換が進んでいないことを示していることが明らかとなった。4.農村への工業立地が金融危機後に進んだが、その影響はかなり断片的である。5.農村における産地形成は、高度成長期における都市市場の成立を契機としていた。金融危機によって都市から帰農者が一時的に増えたが、全体としてみればそれほど大きいものではない。6.地方自治体主導の地域振興策は、金融危機後にさらに活発となったが、これは1995年の地方自治制の導入や中央-地方間の税配分制度の見直しと切り離して考えることはできない。本年度は、韓国における工業化の進展とインフォーマル・セクターの役割にどのような特徴があるのか、あるいは他のアジア諸国と比べて異なる点があるのかに関して、研究分担者・海外研究協力者全員が共通の認識を共有し、来年度以降のインテンシブなフィールド調査地点の選定作業を進めた。金融危機後の韓国における社会変動に関して、8月にソウル、12月に石川県で、地方都市班・農村班の全員、および韓国人共同研究者を交えて討議を行った。これと並行して、経済統計・人口データをソウルの中央官庁およびソウル大学図書館で収集し、インフォーマル部門における韓国工業化の特徴を指標から把握した。来年度以降のフィールドワークの準備として、地方都市班と農村班に分かれて、班ごとにフィールド候補地の選定作業を兼ねながら、工業化過程の中で起きた社会変動を人口学的側面と就業の側面から調査した。調査は8月中旬から下旬にかけて実施した。・地方都市班-神谷、阿部、伊藤......林永大、李哲雨・農村班-渋谷、山田、金科哲、梶田......金徳鉉、許宇亘、金基赫今年度の現地踏査をふまえ、次年度以降は以下のようなフィールドでインテンシブ調査を行うことが決定した。<農村班>渋谷-慶尚北道星州群月恒面におけるチャメ(瓜)栽培と地域社会の変容山田-慶尚南道晋州市水谷面、泗川市昆明面の人口動態と農業経営の変容金科哲-韓国農村部における地方譲与金制度の導入による社会基盤整備-江原道横城郡を事例として-梶田-地方財政の変化と自治体の地域開発政策-江原道横城郡を事例として-<地方都市班>神谷-大邸繊維産地の再編と地域労働市場の変容阿部-金融危機後の韓国の都市階層システムの変容伊藤-交通ネットワークから見た韓国地方都市の構造変容本年度は、7月に各人の調査計画をすりあわせるために名古屋で研究集会を開催した。その結果、昨年の予備調査に基づいた調査計画が発表された。渋谷-慶尚北道星州群月恒面におけるチャメ(瓜)栽培と地域社会の変容山田-慶尚南道晋州市水谷面、泗川市昆明面の人口動態と農業経営の変容金科哲-韓国農村部における地方譲与金制度の導入による社会基盤整備-江原道横城郡を事例として-梶田-地方財政の変化と自治体の地域開発政策-江原道横城郡を事例として-神谷-大邱繊維産地の再編と地域労働市場の変容阿部-金融危機後の韓国の都市階層システムの変容伊藤-交通ネットワークから見た韓国地方都市の構造変容

さらに、本年度から新たにメンバーとして加わった山元貴継は、慶尚南道慶州市の土地利用変化を中心に調査することが決定した。山元は、本年度の研究成果を2005年3月の日本地理学会春季学術大会で報告の予定である。12月に名古屋で開催した本年度の成果報告会では、本年度の現地調査の進捗状況をメンバーが報告した。また、来年度以降のグループの方針についても検討を加え、2006年2月に開催される韓国地域地理学会でシンポジウムを開催して韓国人研究者と本グループの研究成果について意見交換を行うこととした。さらに、このシンポジウムをふまえて、2006年3月に開催予定の日本地理学会春季学術大会でシンポジウムを主催する方針を確認した。2005年2月には、慶尚大学研究員の轟博志氏を金沢に招聘し、砺波散村地域研究所が所有する浅香幸雄先生の京城大学赴任時の調査資料を整理した。その目録を砺波散村地域研究所紀要に投稿し、掲載が決定した。これによって、植民地時代の朝鮮半島の農村および地方都市の貴重な調査資料が韓国や日本の研究者に公開されることとなり、本グループでもこの資料を活用した研究に取り組んでいる。本年は調査プロジェクトの最終年度であるため,おもに農村班と地方都市班のそれぞれについて,とりまとめのために向けた調査と分析を行った。地方都市班は,金融危機後の都市支店配置や都市機能を都市システムの変化という観点から分析した阿部、鉄道・高速バスなど交通ネットワークの観点から金融危機の前後における都市システムを分析した伊藤,大邱繊維産地の地域労働市場の変化を金融危機による対応という観点から分析した神谷の3人は,12月の最終とりまとめの段階で相互に議論を行い、それぞれの分析結果の突合せを行った。農村班は,農村への工業立地が金融危機後に進展したのか否かを考察した山元,地方自治体の財政構造の変化を考察した梶田,地域振興政策の変化を分析した金,農産物の産地形成の問題を考察した渋谷,江原道・慶尚北道・慶尚南道という3つの農村を取り上げて金融危機後の前後における農村景観と集落構造の変化を比較検討した山田の5人が,都市班と同様の検討会を年末に開催し,さらに地方都市班と農村班の成果をつきあわせるために,総合的な討論を重ねた。さらに,2月初旬に韓国公州大学で開催された韓国地域地理学会でその研究成果を発表し,韓国の研究協力者と議論することで,今回の研究結果から得られた結論が妥当であるか否かについて,総合的に検討を行った。さらに,当日に口頭発表した4本の論文は韓国地域地理学会学術論文集に掲載され,広く韓国の地理学者の間で読まれる絶好の機会ができた。
ナノインプリントによる機能性分子のナノ空間自己組織化制御

ナノインプリント技術は、凹凸モールドを樹脂に機械的プレスすることによりナノパターンの形成を可能とする技術であり、これまで、樹脂のパターン形成が行われてきた。本研究では、凹凸モールドのナノ空間を機能性分子であるP6CAM光反応性液晶分子の配向場として用いる提案を行い、熱ナノインプリントによる分子配向の実証を行った。さらに、熱ナノインプリントによる分子配向度が通常のグラフォエピタキシーよりも大きい新規の実験結果を得た。トップダウン微細加工により作成したナノ空間を、機能性材料の創発化学自己組織化反応場として利用することにより、新機能性分子構造を探索する。本年度は、1.ナノ空間を実現するナノインプリントモールド作製の研究、2.自己組織化膜の光電子分光による材料物性評価、について研究を行った。1ナノインプリントモールドの作製研究:電子ビーム描画技術を用いて、ナノモールドを作製するために、高分解能無機レジストであるHSQを用いてナノリソグラフィ研究を行った。線幅30nmmまでの加工に成功し、ナノインプリント装置を用いて、室温ナノインプリントを行った結果、良好なナノ空間を有するナノインプリントモールドの作製に成功した。今後、本加工技術をさらに推し進め、20nmレベルのナノ空間創製に取り組む。2光電子分光による、PMMAIPSのブロックコポリマーの自己組織化を行い、シリンダー状ドットパターン形成を走査トンネル顕微鏡観察により確認し、光電子分光により、自己組織化前後の物性評価を行いこその差異を確認した。今後、ナノインプリントを行い、ナノインプリントモールドによるナノ空間での自己組織化現象について詳細に調べる。ナノインプリントはナノメートルスケールパターンを有した金型(モールド)をレジストに押し付けパターン転写を行う技術である。簡便なプロセスであるが高解像のパターン転写が可能である。光反応性高分子液晶は偏向UVを照射し、熱処理を加えることで分子配向を制御可能な高分子液晶である。偏向UVを用いて配向制御を行う場合、ナノメートルスケールの配向制御は難しい。そこで熱ナノインプリントによって偏向UVを照射することなく配向制御可能か検討を行った。今回使用したパターンは1μmのラインアンドスペース(L&S)パターンである。インプリント圧力は20MPaで行い、モールドと光反応性高分子液晶をスピンコートした基板を150°Cまで昇温し熱ナノインプリントを行った。インプリントの結果、L&Sパターンはきれいに転写された。次に転写されたパターンを偏光顕微鏡で観察し、光反応性高分子液晶が配向しているか確認した。一定方向に高分子液晶が配向していれば明視野に、配向方向がランダムであれば暗視野になるように偏光顕微鏡を設定し観察したところ、L&Sパターンがインプリントされたエリアは明視野だったのに対し、モールドのフラットな部分でインプリントされたエリアは暗視やであった。このことからL&Sパターンにインプリントされた光反応性高分子液晶は一定方向に配向することが確認された,次に入射光に偏光を用いたL&Sパターンの回折効率を測定することにより、光反応性高分子液晶の配向方向を調べた。測定の結果、偏光とインプリントされたラインのなす角が0゚の時に回折効率は最大、90゚の時に最小となり、光反応性高分子液晶はラインと平行に配向していることが確認された。光反応性高分子液晶は偏光紫外光(LPUV)の照射および熱処理によって配向制御可能な液晶である。また、ナノインプリント技術は微細構造を有する金型(モールド)を用いてレジストにパターン転写を行う技術であり、熱ナノインプリントやUVナノインプリントなどの方法がある。以前の実験で、光反応性高分子液晶であるP6CAMにラインアンドスペースパターン(L&S)を有するモールドで熱インプリントを行うと、ラインと平行にP6CAMが配向することを実証している。今年度はあらかじめLPUVによって配向制御したP6CAMに対して熱ナノインプリントを行うことにより、どのような配向を示すか調べた。モールドのパターンは2μmL&Sであり、高さは300nmである。P6CAMの配向方向として、配向制御していないランダム配向、モールド上のL&Sパターンに対して平行配向、モールド上のL&Sパターンに対して垂直配向の3種類を用いた。熱ナノインプリントは、モールドと基板を150°Cまで昇温し、20MPaで1分間押し付け、パターン転写を行った。実験の結果、L&Sパターンに対して平行方向に配向させていた場合、ランダム配向に比べてわずかに配向度が増加した。一方で、L&Sパターンに対して垂直方向に配向させていた場合はほとんど配向性を示さなかった。もし熱ナノインプリントによってラインの方向にすべてのP6CAMが配向すれば配向性は失われないはずである。この事からLPUV由来の配向が熱ナノインプリント由来の配向によって相殺されたと考えられる。これらの結果から、熱ナノインプリント実施前にLPUVで配向制御を行う事はP6CAMの配向性に影響を与える事が実証された。光反応性高分子液晶であるP6

CAMに対してラインアンドスペース(L&S)パターンを有するモールドを用いて熱ナノインプリントを行うと、ラインと平行にP6CAMが配向することを見出している。これまでライン幅、スペース幅ともに2μmのL&Sパターンを用いて実験を行ってきた。しかしながら、パターンサイズがP6CAMの配向現象に影響を与える可能性がある。そこで本年度はP6CAMの配向度のパターンサイズ依存性を調べた。用いたモールドパターンはライン、スペース共に500nm、10μm、20μm幅のL&Sパターンである。また、モールドパターンは凸型で高さは300nmである。モールド表面はフッ素含有自己組織化膜により離型処理を行った。モールドとP6CAM塗布基板を165°Cまで昇温し、15MPaでモールドを押しつけることで熱ナノインプリントを行った。そして、一定方向に配向していれば明視野に、配向がランダムであれば暗視野になるように設定した偏光顕微鏡で作製したパターンを観察した。500nmL&Sパターンの場合、パターンエリア全体が明視野になっており、回折強度による配向方向測定ではP6CAMはラインと平行に配向していることを確認した。一方、10μmL&Sパターンと20μmL&Sパターンでは、配向方向はラインと平行に配向しているものの、ライン上およびスペース上で暗視野が存在しており、パターン全体が配向していないことが確認された。また、両パターンともラインの側壁部分が最も明るく、ラインおよびスペースの平坦部分の中央部分が暗くなっていた。この結果から、熱ナノインプリントプロセスにおけるモールド押しつけ時のモールドとP6CAMとの側壁界面ではP6CAMの配向は強く誘起されると考えられる。一方で、平坦部分における界面では配向が起こりにくいと考えられる。光反応性高分子液晶に対する配向性の評価は、偏光顕微鏡等により行ってきたが、ナノインプリントによる配向メカニズムは分かっていない。今回、表面近傍における光反応性高分子液晶の分子配向を調べるために、C K端NEXAFSスペクトル測定を行い、配向性を評価した。偏光UV照射により配向した光反応性液晶に対するNEXAFSスペクトルの角度依存性は、偏光UV照射の偏光方向により異なった振る舞いを観測した。すなわち、偏光UVの偏光方向と励起光の電場の方向が垂直の場合、励起光の入射角に依存して、π*C=C状態のピークの強度が大きく変化したが、偏光UVの偏光方向が水平の場合、ほとんど変化しなかった。この結果から、光反応性高分子液晶分子の面内異方性を確認し、表面近傍も配向していることを示した。インプリントした光反応性液晶に対するNEXAFSスペクトルの入射角度依存性は、ラインの方向に無関係にπ*C=C状態の角度依存性が観測された。これは、インプリントすることにより、π*C=C状態が表面の面内に対し垂直に配向することを示した。この結果は、以前の偏光顕微鏡による観察結果(バルク)と異なっているが、表面近傍のみが均一に配向している可能性を示した。この結果は、ナノインプリントの表面配向への影響を明らかにしたものであり意義がある。
日本の財務会計研究の棚卸-国際的な研究動向の変化の中で-

日本の従来の財務会計研究を,研究の方法・対象・主題にもとづく基準により分類した。その結果,「規範的・記述的研究」が過半を占め,「実証・実験研究」が増加傾向にあるが,研究方法が明確でない論文が多いという知見をえた。また,科学性を軸に据えた分類により,「規範的・記述的研究」の多くが学術的研究としての条件を十分に満たしていないことが判明した。そこで,日本のこれからの財務会計に関して,研究・教育に着目し,標準的な査読基準の作成や仮説の構築・改善の必要性などを提言した。本研究の目的は,現在までの日本における財務会計研究を分類し,歴史的な変化を考察し,その特徴を抽出すること,および日本の財務会計研究の分布を把握することで長所を伸ばし短所を補うための将来の研究指針を示すことで,財務会計研究の進展と国際競争力の向上に貢献することである。平成21年度においては,代表的な財務会計研究が掲載されてきた会計専門誌である『會計』を分類・解釈することが中心であった。まず,先行研究を渉猟し諸外国を含めた財務会計研究の分類方法を分析した上で分類基準を構築し,次に,当該基準に沿って分類作業を実施した。分類基準は,研究方法による大分類と研究対象による中・小分類を設定し,現在までの30年間の傾向と当該基準の実効性を把握するために,5年ごと8年間を対象としてパイロット・スタディーを実施した。その結果,「規範的・記述的研究」が52.4%であることや,「実証・実験研究」が増加傾向にあり,2008年には21.8%の構成比であることなどの調査結果を得た。さらに,研究方法が明確でない論文が多いなどの傾向が認識された。平成21年9月の日本会計研究学会大会にて,上記研究の結果を中間報告として発表し,同学会にて下記11にあげた図書を公表した。現在は,平成22年9月の同学会大会において報告できるよう,分類作業の継続,分類基準の一部の精緻化,社会貢献としての財務会計研究の意義などについて研究を重ねている。下記11に掲載した雑誌論文は,平成21年度における研究代表者・研究分担者・連携研究者の研究成果の一部である。本研究の目的は,日本における現在までの財務会計研究を分類し,歴史的な変化を考察し,その特徴を抽出すること,および日本の財務会計研究の分布を把握することで長所を伸ばし短所を補うための将来の研究指針を示すことで,財務会計研究の進展と国際競争力の向上に貢献することであった。平成21年度は,研究方法・研究主題・研究対象により分類基準(大分類・中分類)を構築し,当該基準に沿って分類作業を実施した。対象を雑誌『會計』とし,現在までの30年間の傾向と当該基準の実効性を把握するために,5年ごと8年間を対象としてパイロット・スタディーを実施した。平成22年度は,分類対象を全期間に拡大した。全サンプル調査の結果は,初年度の結果ときわめて近似しており,歴史的な変化や研究の特徴が抽出された。当該分類作業により,第2の目的に関して,研究の方法の偏りによる重大な問題を認識したため,全期間にわたり掲載論文数の58割を占め,日本の財務会計研究の主力と考えられる規範的・記述的研究について,「科学性」を軸とした再分類を実施した。新たに「W型」および「H型(>4分類)」に分類したところ,当該研究の多くが学術的研究としての条件を十分には備えていないと判断される結果となった。そのほか,規範的・記述的研究が果たしてきた社会的役割として,会計制度の設計と運用,および会計教育についても検討を加えた。これらの諸結果の総括として,会計研究・制度・教育が一体となった「会計基準パラダイム」は転換すべきときに来ていると結論づけた。最後に,規範的・記述的研究および実証研究に関して,論文査読制度と研究者養成プログラムという視点から改善のための提言を行った。平成22年9月の日本会計研究学会大会にて最終報告を発表し,同学会にて下記11にあげた図書を公表した。最終年度である平成23年度では,これまでの研究成果を再考・整理したうえで,出版を目指して活動する。今年度は,3年間にわたる本研究の最終年度である。2年目までに蓄積された議論(日本の財務会計の類型的特徴と研究および教育環境の問題点)を前提としたうえで,日本の将来の財務会計研究,とりわけ規範的・記述的研究およびその教育のあり方,研究方法,学術論文の作成方法などについて,以下の3点にわたって検討した。(1)会計基準の記述的説明:会計基準の記述的説明を類型別に検討したうえで,多様な側面を有する会計基準を対象とした研究にも,理論を経験的事実に照らして検証するという科学的行為が不可欠であるという知見を提示した。

(2)規範的・記述的研究の要件:実証研究ではない規範的・記述的研究においても,経験的に検証可能な仮説を提示することが必要であるとしたうえで,当該研究における論証テストおよび査読基準について検討し提言した。(3)過去の研究業績に向ける眼差し:先行研究の意義を再確認したうえで,これまでに蓄積されてきた学術的遺産といえる古典文献の購読の重要性を論じた。そして,理論研究に属する古典について,抽出条件を明示したうえで,テーマごとに複数の古典を選別した。これは,将来の教育用シラバスを意図したものである。規範的・記述的研究およびその教育に関する上記の取り組みにより,研究計画に掲げていた(1)将来の研究に対する波及効果,(2)制度設計・基準設定に対する貢献,および(3)会計教育への貢献のすべてについて,達成度ないし完成度を高めることができた。とりわけ,日本の財務会計の学問的位置づけをあきらかにした本研究の貢献は大きい。
義歯用人工歯材料の食品剪断特性

タクアン,ニンジン,キュウリ,カマボコ,ソーセージ,チーズ(15mmX15mmX1mm,2mm,3mm)の被験試料を,人工歯試料1対につき各5個ずつ準備した.剪断試験では万能試験機上に,人工歯試料のプランジャーが下降してディスクの中央の穴に貫入するようにセッティングした.ディスクの穴を覆うように食品試料を置き,下降したプランジャーとディスクにより食品試料が剪断される際の最大値を剪断応力として記録した.クロスヘッドスピードは20mm/minとした.得られた剪断応力は,タクアン,ニンジン,キュウリなどの野菜において,カマボコ,ソーセージ,チーズと比べ,明らかに大きかった.さらに,食品試料別に人工歯試料と食品試料の厚みを因子とした2元配置分散分析を行い多重比較を行った.その結果,すべての食品において,剪断応力は人工歯材料と食品の厚みにより有意に影響を受けた.剪断応力は陶歯において最も低い値を示し,さらに食品試料の厚みが3mmにおいて最も大きく,1mmにおいて最も小さかった.また,タクアンのみ人工歯材料と食品の厚みの間に相互作用もみられた.陶歯は食品の厚みに関わらず,他の人工歯材料と比較して小さな力で食品を剪断することができることが示唆されたが,特に繊維状のタクアンやニンジンでは,人工歯材料間での差が大きかった.カマボコ,チーズ,ソーセージでは,剪断に必要な力が小さく,厚みによる差もわずかであった.タクアンにおいてみられた人工歯材料と食品の厚みの間の相互作用は,陶歯以外の材料においては,食品が薄いときは比較的小さな力で剪断できるが,厚くなると剪断に必要とする力がきわめて大きくなることを示している.このことにより、咀嚼能力の低下した高齢の義歯装着者の漬け物などの食品の摂取を容易にするためには,調理加工などに工夫が必要であることが示唆された.タクアン,ニンジン,キュウリ,カマボコ,ソーセージ,チーズ(15mmX15mmX1mm,2mm,3mm)の被験試料を,人工歯試料1対につき各5個ずつ準備した.剪断試験では万能試験機上に,人工歯試料のプランジャーが下降してディスクの中央の穴に貫入するようにセッティングした.ディスクの穴を覆うように食品試料を置き,下降したプランジャーとディスクにより食品試料が剪断される際の最大値を剪断応力として記録した.クロスヘッドスピードは20mm/minとした.得られた剪断応力は,タクアン,ニンジン,キュウリなどの野菜において,カマボコ,ソーセージ,チーズと比べ,明らかに大きかった.さらに,食品試料別に人工歯試料と食品試料の厚みを因子とした2元配置分散分析を行い多重比較を行った.その結果,すべての食品において,剪断応力は人工歯材料と食品の厚みにより有意に影響を受けた.剪断応力は陶歯において最も低い値を示し,さらに食品試料の厚みが3mmにおいて最も大きく,1mmにおいて最も小さかった.また,タクアンのみ人工歯材料と食品の厚みの間に相互作用もみられた.陶歯は食品の厚みに関わらず,他の人工歯材料と比較して小さな力で食品を剪断することができることが示唆されたが,特に繊維状のタクアンやニンジンでは,人工歯材料間での差が大きかった.カマボコ,チーズ,ソーセージでは,剪断に必要な力が小さく,厚みによる差もわずかであった.タクアンにおいてみられた人工歯材料と食品の厚みの間の相互作用は,陶歯以外の材料においては,食品が薄いときは比較的小さな力で剪断できるが,厚くなると剪断に必要とする力がきわめて大きくなることを示している.このことにより、咀嚼能力の低下した高齢の義歯装着者の漬け物などの食品の摂取を容易にするためには,調理加工などに工夫が必要であることが示唆された.義歯用人工歯材料の違いが、食品の剪断性に影響を及ぼすかどうかを調べるために、新たな試験方法を開発し、いくつかの人工歯材料および食品を用いて実験を行った。まず、人工歯材料として陶材とアクリルレジンを、食品試料には義歯装着者が咀嚼しにくいと考えられる繊維性食品(茎わかめ)と粘着性の食品(グミ)を用い、試験的に実験を行った。その結果、陶材が食品を剪断するのに必要な力は、アクリルレジンのものと比べて有意に小さかった。茎わかめにおいては、同様の有意な結果が得られたが、粘着性の食品においては一定の傾向が見られなかった。このことから,今回開発した試験方法は、人工歯材料が食品の剪断性に影響を及ぼすかどうかを調べるために有効であることが示唆された(2004IADR、ハワイ)。次に、同様の実験方法で、試験食品の種類を増やして実験を行った(たくあん、なす、チーズ、かまぼこ、ソーセージ)。その結果、陶材が食品を剪断するのに必要な力は、アクリルレジンのものと比べて有意に小さかく、おしんこにおいてその差が最も大きかった。また、たくあんおよびなすの剪断に必要な力は、他の食品のものと比べて有意に大きく、陶材のような硬い人工歯材料は、一般に義歯装着者が咬みきりにくいとされる繊維性の食品の剪断に有効であることが示唆された(2004IPC)。しかし、試作した実験装置では測定の再現性を高めることが難しかったため、食品のテクスチャー測定に用いられている方法に準じて試験方法を改良した。新たな方法では、人工歯試料の形態と配置を人工歯の咬頭と窩に近似させ、すべての食品試料を同じ面積の剪断面で剪断させた。

人工歯材料には市販されている人工歯を整形したものを用い(ACE、ENDURA、Veracia、Real Crown)、試験食品にはたくあん、チーズ、かまぼこ、ソーセージを用いた。その結果、食品の剪断に必要な力は、すべての食品において、人工歯材料により有意に影響を受けた。また、たくあんの剪断に必要な力は、他の食品試料に比べ著しく大きかった。つまり、人工歯の材質の違いは,食品の剪断性に有意な影響を及ぼすことが示された。特に陶材は他の人工歯材料に比べ、咬みきりにくいとされている線維状食品を有意に小さい力で剪断した。(2004日本歯科医学会)今後は、食品試料を線維状食品に絞って実験を行い、人工歯材料のどのような性質が食品の剪断性に影響を及ぼしているのかについて、さらに検討を加える予定である。タクアン,ニンジン,キュウリ,カマボコ,ソーセージ,チーズ(15mmX15mmX1mm,2mm,3mm)の被験試料を,人工歯試料1対につき各5個ずつ準備した.剪断試験では万能試験機上に,人工歯試料のプランジャーが下降してディスクの中央の穴に貫入するようにセッティングした.ディスクの穴を覆うように食品試料を置き,下降したプランジャーとディスクにより食品試料が剪断される際の最大値を剪断応力として記録した.クロスヘッドスピードは20mm/minとした.得られた剪断応力は,タクアン,ニンジン,キュウリなどの野菜において,カマボコ,ソーセージ,チーズと比べ,明らかに大きかった.さらに,食品試料別に人工歯試料と食品試料の厚みを因子とした2元配置分散分析を行い多重比較を行った.その結果,すべての食品において,剪断応力は人工歯材料と食品の厚みにより有意に影響を受けた.剪断応力は陶歯において最も低い値を示し,さらに食品試料の厚みが3mmにおいて最も大きく,1mmにおいて最も小さかった.また,タクアンのみ人工歯材料と食品の厚みの間に相互作用もみられた。陶歯は食品の厚みに関わらず,他の人工歯材料と比較して小さな力で食品を剪断することができることが示唆されたが,特に繊維状のタクアンやニンジンでは,人工歯材料間での差が大きかった.カマボコ,チーズ,ソーセージでは,剪断に必要な力が小さく,厚みによる差もわずかであった.タクアンにおいてみられた人工歯材料と食品の厚みの間の相互作用は,陶歯以外の材料においては,食品が薄いときは比較的小さな力で勢断できるが、厚くなると剪断に必要とする力がきわめて大きくなることを示している.このことにより、咀嚼能力の低下した高齢の義歯装着者の漬け物などの食品の摂取を容易にするためには,調理加工などに工夫が必要であることが示唆された.
地域の嗜好・文化に対応してきた技術革新過程のモデル化

地域の嗜好・文化に対応してきた技術が「知性」と「感性」の関係で構築されて来たことに注目し、人間の感性や地域性についての統計的解析や特徴抽出の可能性を調査,専門的職人技術者の知識・思考・判断方法の特徴抽出とそのモデル化を設計した.具体的には、陶磁器の技術革新と京都伏見日本酒クラスターにおける伝統産業技術,繊維染色とその色彩感性、人工知能および情報科学に基づく知性と感性の数理モデル化を行った。本研究では,地域の嗜好・文化に対応してきた技術が「知性」と「感性」の関係で構築されて来たことに注目する.本年度の研究目標は,人間の感性や地域性についての統計的解析や特徴抽出の可能性を調査し,また,専門的職人技術者の知識・思考・判断方法の特徴抽出とそのモデル化を設計することである.本研究グループでは,技術者の知識・思考・判断方法のモデル化を行うための理論と要素技術を確立するために,まず,不完全な知識の下で適切に知識推論を行う推論手法を提案し,これを異機種分散計算機ネットワークで効率的に実行するための推論及び負荷分散アルゴリズム,ならびに,並列推論システムを提案した.現在は,同システムを考古学者が行う遺跡物の復元作業に応用し,復元作業を行う専門技術者のノウハウのモデル化を進めている.これに併行して,ある一定の地域内において各固体が持つ嗜好が個体間の交互作用へ影響を与える過程を数理モデルし,同モデルに起因した文化形成・伝達のメカニズムを解明するために,遺伝子とミームを用いた性選択のモデル化を提案した.本研究では,技術革新のためには,経験により収集した知識を蓄積し社会へ公開することにより技術に関する知識を伝播・継承することが重要であると考える.今年度はこの視点から前段の予備的研究結果を捉えることにより,技術文化嗜好を後天的獲得形質(ミーム)として獲得するマルチエージェントモデルを提案し,遺伝子とミームによる技術文化の進化・伝播をモデル化した.本研究課題では,文明を知性が築き,文化を感性が築き,これらの相互作用の元に技術の発展がなされてきた点に着目し,「知性」と「感性」の関係に基づいて技術開発経験を体系化することを目的としている。平成18年度は,1)陶磁器の技術革新と2)京都伏見日本酒クラスターにおける伝統産業技術,に関して以下の研究を行った.1)陶磁器の技術革新-セラミックの釉薬に関連する技術調査釉薬の色は感性や社会背景との関連が強いと思われる。昭和40年代に名古屋工業技術研究所(現,産業技術総合研究所中部センター)により作成された1098件のセラミックカラーデータを抽出し,色相と明度の昭和40年代における色相と明度の特徴を研究報告と対応づけて整理する手法を確立した。この研究成果を第23回韓日国際セラミックスセミナーにおいて研究発表し,プロシーディングスを投稿した。また第2回国際シンポジウムにおいても研究発表を行なった。更に国立工業試験所の産業技術の技術革新等に果たした役割についても調査。解析を行い,論文として発表した。2)京都伏見日本酒クラスターにおける伝統産業技術に関する研究本研究は京都伏見酒造業を中心とした諸産業の連関構造から,本地域におけるクラスター継続のメカニズムを検証することを目的としている。2006年度では,2005年度に回りきれなかった関連業者および公的機関への聞き取り調査を行い,蔵元,原料生産者,流通業者,瓶,ラベル,種麹屋等々,どのような構図で産業が連関しているのか,また,関連がどのように変化してきたのかについて明らかにした。さらに2006年度では質的調査のみならず,京都伏見酒造業に就業する社員への意識調査を行い,産業連関とともに,その連関を成立させる人々の意識構造およびインフォーマルなネットワーク構造を量的データから分析した。本研究課題では,文明を知性が築き,文化を感性が築き,これらの相互作用の元に技術の発展がなされてきた点に着目し,「知性」と「感性」の関係に基づいて技術開発経験を体系化することを目的としている。平成19年度は,1)陶磁器の技術革新、2)繊維の染色とその色彩感性に関して以下の研究を行った。1)陶磁器の技術革新機能と美の両方を併せ持つ、時代、風土及び文化と密着して発展してきた日本の陶磁器技術の技術革新を調査し(A)ワグネルによる洋式技術の導入・指導、及び万博への出展と動向調査、(B)石膏型成形法及び石炭窯の導入・普及(C)均質ならびに低コスト磁器の製造技術の開発を実現し、米国等へ洋食器を大量に輸出し、外貨を稼ぐことにより、わが国の経済発展の先導的役割を果たしたことを明らかにした。この技術革新の過程で作成された釉薬テストピース情報から技術開発の歴史と傾向を抽出することを目的に、釉薬データベースのデータを用いた統計的解析、テストピースと同時に制作された試作品に関するデータの取得、研究報告などからの研究活動の調査を行った。データベースを活用した解析では、文化や嗜好と関連性が高いと思われる外観色について解析を試みた。明度に関して若干の傾向が見られた。研究開発の背景などの調査を併行して開始している。

2)繊維染色とその色彩感性人間の感性や地域性、時代性、社会心理性について統計的な解析や特徴抽出の可能性についてさらに深く調査するための基礎研究として、染色繊維を撮影した画像からその特徴を抽出するモデルとその特徴抽出方法の実現を試みた。この問題は、色彩領域分割問題に置き換えることができるため、ここではFCMアルゴリズムにラフ集合の概念を導入することで解決を試み、一定の成果を挙げている。本研究では,地域の嗜好・文化に対応してきた技術が「知性」と「感性」の関係で構築されて来たことに注目する.研究目標は,人間の感性や地域性についての統計的解析や特徴抽出の可能性を調査し,また,専門的職人技術者の知識・思考・判断方法の特徴抽出とそのモデルを設計することである.平成20年度は, 1)日本酒クラスターにおける伝統産業技術に関する研究、2)人工知能および情報科学に基づく知性と感性の数理モデル化に関して以下の研究を行った。1)日本酒クラスターにおける伝統産業に関する調査京都伏見酒造業を中心とした諸産業の連関構造から,本地域におけるクラスター継続のメカニズムを検証することを目的とし,これまでに,関連業者および公的機関への聞き取り調査を行い,蔵元,原料生産者,流通業者,瓶,ラベル,種麹屋等々,どのような構図で産業が連関しているのか,また,関連がどのように変化してきたのかについて明らかにした。また,伏見日本酒クラスターに関する調査を総合的な見地からまとめの作業に入ることが出来,平成17年, 18年のフィールドワーク調査,量的調査に加え,米国での展開の事例も含め,伝統的文化と地域の関係,現在の状態への展開の必然性など,歴史的経緯,現代社会における構造的要因について総合的にまとめた.具体的には平成20年4月より研究協力者(同志社大学COE特別研究員河口充勇)と分担し,平成18年度末に提出した報告書に詳細なデータを加えたものを11月末までに執筆,編集を行い, 12月から出版原稿の校正作業に入り,年度末までに出版した.2)人工知能および情報科学に基づく知性と感性の数理モデル化ある一定の地域内において各固体が持つ嗜好が個体間の交互作用へ影響を与える過程を数理モデルし,同モデルに起因した文化形成・伝達のメカニズムを解明するために,遺伝子とミームを用いた性選択のモデル化を提案し,計算機上に実装し,シミュレーションを行った.本研究は、産業界で開発されてきた技術を、時代と共に変化ずる人間の感性・社会文化・経済の観点から研究して、普遍的技術と進化的技術を解明することを目的としている。平成21年度は、まず、これまでに提案構築した理論モデルについて実験・評価を行いその考察を実施した。つぎに、陶磁器技術の技術革新については、国立研究機関が果たした役割と産業界の技術開発の歴史に関するこれまでの研究をまとめ、技術革新と社会の変遷について検討した。また、陶磁器試験所史の空白とも言える瀬戸試験場に関する資料を収集して調査し、本所の基礎的研究開発によって得られた技術を地場産業に移転、展開したと思われる瀬戸試験場の歴史と役割を研究した。釉薬データベースについては、その産業技術史的な面での価値を十分に保存しつつ、次世代の研究開発に活用できるように応用、整備を行うとともに、陶磁器技術革新の体系化の観点から調査に活用した。さらに、伏見日本酒クラスターに関する調査については、総合的な見地からまとめの作業を昨年度に引き続き実施した。
肝再生調節因子の研究

1.本研究者はきわめて救命率の低い疾患である「劇症肝炎」から患者を救命するには、障害肝に肝再生を強く働きかける治療法を開発することにあると考え、肝再生制禦のメカニズムの研究を行ってきた。以下の事実は昭和60年61年度の科学研究費によって得られた成果の概要である。(2)hEGFのDNA合成能に及ぼす効果:本研究者はインスリンとグルロゴン共役的に作用し、in vivoで肝にDNA合成を惹起することから、両ホルモンを用いた新しい「劇症肝炎」の治療法の開発を行ってきた。しかし、これにても十分な治療効果をあげているとは考えられず、そこで、hEGFとのコンビネーションを考えるに致った。動物実験の結果、hEGFに若干の肝再生促進効果をみるもまだ十分でないため、培養肝細胞での検討に変えたところ、hEGFはインスリンとの併用で著しい、相乗効果を示した。今後は、グルロゴン-インスリンに加えhEGF3者による劇症肝炎治療法を模索するため、再度in vivoでの実験を考慮している。(3)hEGF測定法の開発:体液中のhEGFの測定はhEGFの研究の上ではきわめて重要である。現在、胃液中のhEGF濃度測定-尿中のhEGF濃度測定については成功しているが、血漿中のhEGFは血漿中に存在する反広阻害物質のため未だ成功していない。現在、この阻害物質の除去法の検討を行っている。(4)肝癌細胞の増殖制禦:癌細胞の増殖機構の解明はまだ正常肝細胞の増殖機転の解明にも役立つと考えられる。。VitaminA誘導体(ポリプレイン酸)を用いてこの検討を試み、成果を得た。。
蛋白質の中枢神経系デリバリー・ターゲティング・イメージング

中枢神経疾患の診断・治療には、中枢神経細胞への分子デリバリー技術の開発が必要とされている。本研究では、血液脳関門を通過し中枢神経に導入されることの知られている狂犬病ウイルス糖蛋白質由来RVGペプチドを用いた蛋白質デリバリー法の開発を行った。また、nAChR結合ペプチドの中から新規神経細胞導入ペプチドを見出した。これらのペプチドを利用して、蛋白質及び小分子プローブを神経細胞に導入する技術を開発した。抗体医薬は、小分子ではほとんど効果のない疾患の治療に有効性を示すことがあるため、その医療応用に期待が集まっている。特に、がんや自己免疫疾患などでは、すでに抗体医薬の臨床における実用化がなされており、目覚ましい成果をあげつつある。一方で、中枢神経疾患では、神経細胞選択性に欠けることや血液脳関門を通過しないなどの問題があり、抗体医薬の臨床応用には壁があるというのが現状である。本研究では、これらの問題を解決する第一歩として、神経細胞に選択的に導入されるペプチドを利用した新しい蛋白質導入法に関して検討した。まず、蛋白質を神経細胞に導入するためのペプチドとしてRabies virus糖蛋白質由来ペプチドRVG29に着目した。このペプチドを蛋白質に修飾することで、その修飾蛋白質が神経細胞に導入されるかを検討した。RVG29でEGFP表面を化学的に修飾した蛋白質を調整し、マウス神経芽細胞腫由来細胞Neuro-2aと非神経細胞であるHeLa-S3にそれぞれ投与した。その結果、Neuro-2aの細胞内から選択的にEGFP由来の蛍光が観測された。この結果から、RVG29の修飾により蛋白質が神経系細胞に選択的に導入されることを示した。次に、RVG29がニコチン性アセチルコリン受容体に結合することに着目し、同受容体に結合する一連のペプチドを合成することで、新規神経細胞キャリアの探索を行った。これらのペプチドに蛍光色素をつなぎNeuro-2aとHeLa-S3に添加し蛍光観察を行ったところ、すべてのペプチドについてNeuro-2aに対する選択性が示された。新たに合成したペプチドのうち19アミノ酸からなるペプチドは、Neuro-2aの細胞内から蛍光が観測され、その他のペプチドは細胞膜上のみから蛍光が観測された。この19アミノ酸ペプチドで修飾したEGFPを、Neuro-2aに添加したところ、修飾蛋白質は細胞内に導入されることが明らかとなった。以上の結果から、本研究において、神経系細胞選択的に蛋白質を導入する方法が開発され、また、新たな神経細胞導入キャリアの開発に成功したといえる。