hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複数ユーザによるmulti-cloud型コンテンツストレージシステムの設計と実装

また,インターネット上で提供されている商用のクラウドシステムを複数用いて,実際にコンテンツのアップロード,ダウンロードを行う実験も行っており,次年度のシステムプロトタイプの構築をある程度前倒しして進めることができている.よって,本研究は概ね順調に進展していると考えられる.研究成果を積極的に国内外の研究会,国際会議にて発信し,さらなる改善に向けて外部の研究者とのディスカッションも加えながら研究を進める.また,平成30年度の計画では,29年度の提案をさらに改善することになるため,それにつながるように,大学院生などに対する指導やこれまでの成果の引き継ぎをスムーズに行う予定である.最終年度の研究計画は,前述のようにシステムのプロトタイプの構築と評価であり,この計画の達成を目指す.また,これまでの研究成果をまとめ,国内の研究会,国際会議,および論文誌への投稿を進め,さらに成果の発信に努める.物品費に計上したシミュレーション用計算機を購入した際に,当初の見積もりよりも安い納入価格を提案する業者があり,そちらの提供を受けた.また,論文の掲載料金を見込んでいたところ,当該論文誌のビジネスモデルの関係で最終的に料金が発生しないシステムであることが判明したため,その分の経費を使用せずに済んだ.これらの残った経費については,現在投稿中の関連論文の掲載料支払い,および研究発表のための国際会議旅費・参加費として有意義に用いる予定である.平成30年度末にシミュレーション用計算機を購入する予定で予算配分したが,年度内に業者からの納入が間に合わなかったため,次年度の4月初頭に購入することにした.この計算機は5月現在,既に納入済みである.
両側海馬キンドリング動物に対する塩化セシウム(CsCl)の効果

本研究の目的は、第一に、片側海馬キンドリングから構想された「両側海馬キンドリング」モデルを完成させること、第二にそのモデルに対する塩化セシウム(CsCl:過分極性電位依存性Naチャネルの阻害剤)の効果を検討し、「過剰抑制が異常興奮を引き起こす」という仮説を検討することであった。第一の点に関しては十分に達成できた。すなわち、17匹の全動物が全身けいれん段階までに進み、この完成率の比較(従来の片側キンドリングモデルでは59%)において有意差(p<0.01)を示したので、モデルとして確立できたと考えられる。しかし、完成までの刺激回数が平均28回で、従来モデルの完成群の19回に比較して有意に延長した(p<0.02)。したがって、両側海馬の同時キンドリングという手法は海馬内の興奮系の亢進とともに、抑制系の亢進ももたらすことが示唆された。第二の点に関しては、まず準備段階として実施した急性実験において有意義な結果が得られた。麻酔下でおこなったものであるが、電気刺激によって誘発される発作波に対するCsClの効果を検討したものである。生理的食塩水の注入前後での発作波誘発閾値は、それぞれ183±8μAと190±8μA(n=7)であった。対して、100mM・CsCl注入前後でのそれは、167±7μAと316±9μA(n=7)という結果であった。10mMCsCl注入前後では、132±6μAと318±10μA(n=6)という結果であった。これらは、CsClの注入によって有意(p<0.01)に発作波誘発閾値が上昇したことを示している。したがって、「過剰抑制によって発作波という異常興奮が起こる」という仮説が部分的に証明されたと結論された。このCsClの脳室内注入と両側海馬キンドリングを組み合わせて慢性実験(n=2)を行ったが、1例は完成までの刺激回数が延長したものの、他の1例は短縮するという相反する結果であった。今後、慢性実験の回数を増やすことや海馬内への直接注入も検討することによって、効果が再現されるならば、CsClの抗てんかん薬としての可能性が高まるものと考えられる。本研究の目的は、(1)「両側海馬キンドリング」モデルの確立、(2)そのモデルに対するH-電流の阻害剤・塩化セシウム(CsCl)の効果を検討することである。本年度の研究により、以下のような結果が得られた。1)ウサギ17匹を用いて両側海馬キンドリングを実施し、すべての動物が全身けいれんを示す最終発作段階へ到達した。この完成率・100%という結果は、従来の片側海馬キンドリングの完成率(59%)と比較して、有意に上昇した(P〈0.01)。したがって、両側海馬キンドリングというモデル系は、抗てんかん薬のスクリーニングや開発に有用であることがわかった。2)第2の目的を遂行する前に、急性実験(麻酔および人工呼吸下での動物実験)におけるCsClの効果を検討した。

その結果、(1)電気刺激により誘発された発作波そのものに対するCsClの抑制効果は、注入電極が尖頭樹状突起層に位置していた6例中3例で認められた。(2)5分毎に刺激を繰り返すacute kindlingを3時間実施した後CsClを尖頭樹状突起層へ注入した結果(n=3)、発作波は抑制されず、むしろ増強する場合があった。平成12年度において、急性実験の例数を増やすこと、さらに第2の目的-両側海馬キンドリング形成に対するCsCl・慢性投与の効果-を実施する予定である。そして、CsClは単発性の発作波に対しては抑制効果をもつものの、acute kindlingや両側キンドリングで獲得される「てんかん原性」には効果がない、という問題に結論を出したいと考えている。本研究の目的は、第一に、片側海馬キンドリングから構想された「両側海馬キンドリング」モデルを完成させること、第二にそのモデルに対する塩化セシウム(CsCl:過分極性電位依存性Naチャネルの阻害剤)の効果を検討することであった。昨年度は第一の点を実施し、今年度は第二の点に焦点を絞って研究した。まず準備段階として急性実験を実施したが、著者らの仮説を裏づける有意義な結果が得られた。38匹のウサギを用いて、麻酔下・非動化の状態で人工呼吸下で実験を行った。薬液注入電極が正しく海馬CA1野の尖頭樹状突起層に刺入されていたものは20例であった。これらの動物で、電気刺激(1msec pulse,50Hz,1sec,刺激強度)によって誘発される発作波の閾値を薬液注入前後で検討した。生理的食塩水の注入前後での発作波誘発閾値は、それぞれ183±8μAと190±8μA(n=7)であった。対して、100mM・CsCl注入前後では、167±7μAと316±9μA(n=7)というように、約1.9倍に上昇した。さらに10mM・CsCl注入前後では、132±6μAと318±10μA(n=6)という結果であった。これらの結果は、CsClの注入によって有意に(p<0.01)発作波誘発閾値が上昇したことを示した。したがって、「過剰抑制によって発作波という異常興奮が起こる」という仮説が部分的に証明されたといえる。次いで、このCsClの脳室内注入と両側海馬キンドリングを組み合わせて慢性実験(n=2)を行った。1例は完成までの刺激回数が延長したものの、他の1例は短縮するという、相反する結果であった。例数が少ないので、慢性的にCsClがキンドリングにともなう「てんかん原性」獲得を遅延ないしは抑止することができるかどうかに関しては不明のままである。今後、慢性実験の回数を増やすことや海馬内への直接注入も検討することによって、効果が再現されるならば、CsClの抗てんかん薬としての可能性が高まるものと考えられる。
社会行動の発達に対する初期育成環境の影響

われわれは初生期環境の研究モデルとして,幼少期の早期離乳ストレスに注目し,ストレスを負荷されたマウスおよびラットでは数種の不安行動試験において不安傾向が上昇すること(Physiol. Behav. in press),その変化は成熟後長期にわたり持続すること,縄張り性の攻撃行動が変容すること(J. Vet. Med. Sci, in press)を既に見出してきた。同じくマウスにおいてこのような早期離乳ストレスが、成長後のメスにおける母性行動およびオスにおける性行動の発現を抑制することを見出し、早期離乳が繁殖活動を抑制することが明らかとなった。また我々は幼少期における母子分離ストレスによって精神覚醒作用をもつコカインに対する感受性が増加し,薬物依存のモデルとされる行動感作が脆弱化する事も明らかにしてきた(Psychopharmacology under reviewing)。また同様に早期離乳ストレスを負荷されたラットにおいても、数種不安評価テストにおいて不安行動が上昇していることが確認された(Behavioral Brain Research, under reviewing)。次にテレメトリー発信機をラット体内に埋め込むことで,自由行動下における自律神経系の変動が測定可能なシステムをセットアップし、精神的ストレスに対する自律機能の反応性を調べた(Physiol. Behav.2000)。早期離乳されたラットを新規環境や警報フェロモンに暴露すると、特異的な体温上昇が観察され、またそれと並行して行動学的にも動物が緊張状態を示していることが明らかとなった。離乳期前後にラットの母親は母性フェロモンを糞中に放出することが知られており、その成分はデオキシコール酸であるとの報告がある。上記早期離乳群においては、離乳期の母性フェロモンを摂取することができなくなることが想定された。そこで早期離乳群に母性フェロモンのデオキシコール酸を餌に添加した群を設け,成長後の情動行動に対するフェロモン効果を調べた。デオキシコール酸添加群では不安行動の軽減および攻撃行動の抑制が認められ、母性フェロモンが成長後の行動様式に大きな影響を及ぼすことが示唆された。これらのことから離乳前後における親子間の社会的接触を剥奪することにより、仔の成長後の行動・自律機能・生殖内分泌といった生体機能全般にストレス反応の増大が引き起こされることが明らかとなった。初生期環境の研究モデルとして,我々は幼少期の早期離乳ストレスに注目し,ストレスを負荷されたマウスおよびラットでは数種の不安行動試験において不安傾向が上昇すること,その変化は成熟後長期にわたり持続すること,オス動物の群れ飼育下における攻撃行動が増加すること,さらにはストレス関連行動である常同行動が増加することを既に見出してきた。また幼少期における早期離乳ストレスによって精神覚醒作用をもつコカインに対する感受性が増加し,薬物依存のモデルとされる行動感作が脆弱化する事も明らかにしてきた。こうした変化がマウスの複数の系統,またラットでも確認された事,さらにはNIHのSuomi & Higleyらが報告したアカゲザルの実験結果と共通する事から,哺乳類全般で広く認められる現象であろうと想定している。今後、さらに母性行動や社会階級成立における早期離乳の影響を調査する予定である。また我々はテレメトリー発信機をラット体内に埋め込むことで,自由行動下における自律神経系の変動が測定可能なシステムをセットアップした。ラットを新奇環境(Physiology & Behavior,2002)あるいはストレスを受けたラットが放出した匂い(Physiology & Behavior,2000)に暴露することで体温が特異的に上昇すること(Stress-induced hyperthermia)が示され,精神的不安状態の良い指標になることが明らかとなった。今後、これら行動的および身体的特徴を測定できるシステムを用いる事で,より詳細な幼少期における環境の粗悪化のメカニズムが明らかにされるであろうと期待している。

デオキシコール酸添加群では不安行動の軽減および攻撃行動の抑制が認められ、母性フェロモンが成長後の行動様式に大きな影響を及ぼすことが示唆された。これらのことから離乳前後における親子間の社会的接触を剥奪することにより、仔の成長後の行動・自律機能・生殖内分泌といった生体機能全般にストレス反応の増大が引き起こされることが明らかとなった。
子どもの家庭生活の実態からみる男女共同参画社会における子育て支援の課題

`90年代以降に本格化した子育て支援の施策や取り組みは、基本的に働く親の条件に合わせて行われており、両親の長時間労働に規定された家族のライフスタイルが子どもの生活に及ぼす影響については見過ごされる傾向がある。本研究は、子どもの立場から子育て支援のあり方を再検討しようとした。報告書は大きく3つの柱から構成されている。まず一つめは、小学生の放課後の遊びと居場所の実態に関する研究である。大都市である大阪市都心部と、農村地域である沖縄県南風原町を取り上げ、地域性の違いによる影響を比較分析している。また共働き家庭の小学生の放課後の居場所である学童保育所施設の空間条件について、大阪市の民設型学童保育所を対象に調査し、求められる空間条件について提言した。二つめは、共働き・一人親家庭の子どもの家庭生活の実態に関する研究で、親の労働条件との関係に焦点を当てて分析した。保育園に通う子どもの家庭と、学童保育所に通う子どもの家庭をの二つを分析対象とし、親の帰宅時間、夫婦の家事分担、親族などによる外部育児支援の有無等が子どもの家庭生活にどのように影響しているかを明らかにしている。また親の子育てネットワークの形成状況についても言及した。3つめは、地域の子育て力を、子どものための地域の伝統行事である地蔵盆を通じて考察したものである。お町内の行事として位置づけられている京都市都心部の地蔵盆、及び子ども主体で運営されてきた伝統のある石川県加賀市の地蔵盆を取り上げている。地蔵盆の取り組みが地域の異年齢子ども集団の形成に果たす役割、そして本来地域社会がもっていた地域の子どもたちを見守り育てるという機能、すなわち地域の子育て力を再生する可能性について考察した。小学生の放裸後、及び休日の過ごし方、遊びの実態について、大阪市都心部での調査分析を進めながら、沖縄県南風原町の全小学生を対象にしたアンケート調査を実施した。その結果、両地域ともに、平日は塾や習い事等に参加している子どもが多く、放課後の自由時間が少なくなると共に細切れになっていることがわかった。そうした中で、子どもたちの外あそびは少なく、自分や友達の家で少人数で遊ぶことが多くなっている。外あそびが行われている場所は、両地域ともに公園、広場が最も多く、外あそびができる場所は地域の中で限定されているが、大阪市に比べると南風原町の方が、道での遊びや家の庭・団地内で遊ぶ姿がやや多くみられ、地域のなかに子どもが遊べる空間的な余裕が残されていることが伺える。しかし、近くの川や森といった自然空間で遊ぶ経験は、両地域ともにほとんどできていなかった。子どもたちが自由に外あそびができない要因として、安全で豊かな遊び空間が地域に不足していることがあげられるが、同時に、犯罪や交通事故の心配から、親が子どもの自由な行動に強く制限をかけている事実が浮かび上がった。そのなかで、親同士や地域の大人のつながりがあり地域の中に子どもを見守る目があることが、そうした制限を緩和する作用をもたらしていることも明らかになった。また、親は子どもの遊びや遊び環境の現状に問題意識をもっており、親通しのつながりや、遊び場、居場所づくりにともに取り組む必要性を感じていることが明らかになったことは、子育てネットワークを検討していく上で重要な発見であると考える。16年度は、主に以下の二つの調査を実施した。1)共働き家庭における子どもの家庭生活の実態調査を、大阪市、及び神戸市の民設型学童保育所に通う子どもたちを対象に実施した。

その結果、(1)親の労働条件が厳しくなる中、学童保育の時間延長が強く求められている一方で、大阪市のように保育時間が長い場合、帰宅後の子どもの生活には時間的余裕がなく、学童保育でゆったり過ごせる自由時間と空間を保障する必要があること、(2)夕食を家族揃って食べる頻度は、週2日以下が半数を占めており、共働き家庭のそれは一般家庭に比べても少ないこと、(3)夫婦の家事分担を類型化した結果、母負担型が最も多い一方で、協同型も現れており、家事育児を夫婦で分担することで仕事と家庭生活の両立を図っている新しいライフスタイルが定着してきていること、(4)居住地選択の段階から、祖父母の育児支援を前提にしている世帯が多く存在し、共働き子育て家庭の生活が祖父母の育児支援に大きく依存して成立していること、(5)父母会運営の民設型学童では、学童保育を通じた父母のつながりが強く、学童保育が子育てネットワークの拠点となっていること、が明らかになった。2)京都市と石川県加賀市において、子どもを中心とした地域の伝統行事である地蔵盆を取り上げ、その実施状況及び子どもの発達環境という視点から地域の子育て力について考察した。京都市の地蔵盆は、子どもだけの行事というよりお町内全体で伝統を守ることが重視される傾向が強く、子どもがほとんどいなくなった町内でも大人だけで行われている。近年共同住宅が急増するなか、共同住宅に住む子どもの参加には町内によって差があるものの、共同住宅居住者の地域参加促進において地蔵盆の果たす役割が期待される。一方加賀市では、伝統的に子どもだけで地蔵盆を運営してきた歴史があるが、近年、子ども主体型から大人補助型、さらに大人主導型に移行している集落が増えており、それに伴い地蔵盆の拠点空間も「やぐら」からテントに替わるなど変化し、また子ども同士の異年齢集団の関係も希薄になっていることがわかった。しかし日常生活における子どもたちの遊びや遊び集団が限定的になる中で、地蔵盆は異年齢の子どもたちが協同でものごとに取り組み、地域を認識する貴重な機会を提供している。今後は大人が必要な補助をしながらも子どもの主体性を重視した形で地蔵盆を運営していく必要があり、そのことが地域の子育て力を培うことにつながることを提言した。
フラットバンドを持つ光格子を用いた新奇超伝導物性の開拓

フラットバンドを持つ物質は高温超伝導体の候補として期待され,その超伝導状態の理解は,フェルミ面を必要としない新たな超伝導機構や,強い電子相関の下での新奇超伝導物性の創発にも繋がる可能性がある.本研究では,近年の冷却原子気体の実験の進展やその高い操作性に注目し,フラットバンドを持つ系の超伝導の可能性について,光格子中の冷却フェルミ原子気体を用いてシミュレートを行う.特にフラットバンド系超伝導において予想される,空間的に非一様な新奇超伝導相の存在を提唱し,その超伝導特性を解明すると共に,実際の実験において非一様超伝導相を観測する条件,測定すべき物理量について提案を行う.フラットバンドを持つ物質は高温超伝導体の候補として期待され,その超伝導状態の理解は,フェルミ面を必要としない新たな超伝導機構や,強い電子相関の下での新奇超伝導物性の創発にも繋がる可能性がある.本研究では,近年の冷却原子気体の実験の進展やその高い操作性に注目し,フラットバンドを持つ系の超伝導の可能性について,光格子中の冷却フェルミ原子気体を用いてシミュレートを行う.特にフラットバンド系超伝導において予想される,空間的に非一様な新奇超伝導相の存在を提唱し,その超伝導特性を解明すると共に,実際の実験において非一様超伝導相を観測する条件,測定すべき物理量について提案を行う.
多価イオン電池用炭素負極の基礎研究

リチウムイオン電池のエネルギー密度を超える新しい蓄電池を構築する目的で、多価カチオン電池に着目した。その中でも負極材料として炭素材料を用い、これへのマグネシウムやカルシウムイオンの電気化学的挿入脱離反応について検討を行った。あらゆる電解液を検討した結果、有機溶媒を用いた場合ではマグネシウム、カルシウムイオンと有機溶媒が共に炭素材料に挿入する反応が進行することを明らかにした。一方、イオン液体を用いるとイオン液体の分解反応のみが進行することが分かった。カルシウムイオンの黒鉛負極への電気化学的挿入脱離反応について調べることを本年度の目的とした。黒鉛電極を作用極とし、対極には白金線、参照極にはAg+/Agを用い、三電極式セルを構築した。電解液についてはカルシウムトリフレートもしくは過塩素酸カルシウムをジメチルスルホキシド(DMSO)およびジメトキシエタン(DME)に溶解させて調製した。サイクリックボルタモグラムにより黒鉛電極の電気化学特性を検討した結果、大きな還元電流が流れていることが分かり、カルシウムイオンの黒鉛への挿入反応が生じていることが分かった。そこで、定電位に24時間以上保持し、十分に黒鉛にカルシウムイオンを挿入させた後、X線回折測定を行った結果、有機溶媒に溶媒和されたカルシウムイオンが黒鉛に挿入していることが分かった。繰り返し周期距離を考慮すると、stage 5 Ca-DME-GIC(Graphite Intercalation Compound)ができていることが分かった。カルシウムイオンを黒鉛に電気化学的に挿入させた例はこれまでにはなく、本研究結果が世界で初めての成功例と考えられる。また、得られた試料についてラマン分光測定を行った結果、黒鉛のGバンドに帰属される1580 cm-1のピークが高波数側に10 cm-1シフトしていた。また、bounding layerだけではなく、interior layerのピークも認められた。これらのピーク強度はbounding layerのほうが大きく、ラマンの結果からはより低いステージのものができていることが分かった。ラマン分光測定の結果からもカルシウムイオンの挿入が確認でき、今後は脱溶媒和する条件を見出すこと、および、マグネシウムイオンの挿入脱離反応についても調べる予定である。カルシウムイオンの黒鉛負極への電気化学的挿入脱離反応について、昨年に引き続き検討を行った。昨年度ではジメチルスルホキシド(DMSO)およびジメトキシエタン(DME)を用いてカルシウムイオン伝導性電解液を調製し、この電解液中で黒鉛電極へのカルシウムイオンの挿入脱離反応を調べた結果、カルシウムイオンと溶媒が黒鉛電極に共挿入することを見出した。本年度は溶媒の電子供与性を低減させ、カルシウムイオンのみが黒鉛に挿入脱離可能かどうかの検討を行った。溶媒にプロピレンカーボネートを用い、粘性をさげるためにジメチルカーボネートと混合溶媒とし、これにカルシウム塩を溶解させることにより電解液を調製した。黒鉛電極の電気化学特性をサイクリックボルタモグラムにより調べた。その結果、カルシウムイオンの挿入脱離に伴う酸化還元ピークを得ることができた。しかし、定電位でカルシウムイオンを黒鉛に挿入させた生成物についてX線回折測定およびラマン分光測定を行ったが、カルシウムイオン-黒鉛層間化合物の同定をすることができなかった。これは生成物が不安定である、もしくは、黒鉛電極の端面でしか反応が進行していないかの可能性があり、引き続き検討する予定である。また、炭酸エチレン系電解液を用いて、同様の検討を行ったが、電解液の還元分解が主に起こり、サイクリックボルタモグラムには酸化還元対を認めることができなかった。炭酸エチレン系電解液を用いた場合についても引き続き、電気化学特性の検討を行う予定である。カルシウム塩を炭酸プロピレン溶媒に溶解させ、黒鉛負極へのカルシウムイオンの挿入脱離反応をサイクリックボルタンメトリーにより検討した。その結果、走査速度が速いときには、カルシウムイオンと溶媒が共挿入・脱離したサイクリックボルタモグラムが得られた。しかし、走査速度を遅くすると、溶媒の分解反応が優先的に起こり、カルシウムイオンを黒鉛に挿入させることができなかった。つぎに、リチウム塩とカルシウム塩を共存させ、黒鉛負極にカルシウムイオンを挿入脱離させることを試みた。その結果、カルシウムイオンの挿入脱離ではなく、リチウムイオンの挿入脱離反応が生じ、XRD測定よりステージ1のリチウム-黒鉛層間化合物まで形成することを見出した。黒鉛電極では、炭酸プロピレン溶液中でリチウムイオンの挿入脱離反応が進行しないことが知られているため、本研究で見出した反応は、これまでにない新しい反応であることが分かった。さらに、カルシウムイオンではなく、マグネシウムイオンとリチウムイオンの混合塩を炭酸プロピレン中に溶解させ、調製した電解液を用いても、黒鉛電極へのリチウムイオンの可逆な挿入脱離反応が認められた。これらの反応の詳細を調べるために、調製した電解液のラマンスペクトルを測定した結果、フリーな炭酸プロピレン溶媒に帰属されるピークが完全に消失していたことが分かった。
19世紀英国の動物観とその表象

19世紀前半の英国においては、様々なかたちで人間と犬との関係が密接であった。牛に犬をしかける牛掛け、闘犬が、下層階級の人々の娯楽であったし、上流階級に目を転じると、犬は狩猟に欠かせない存在であった。他方、愛玩用の犬を飼うという趣味もすでに始まっていた。しかし、様々な娯楽を通して人間に楽しみを与える存在となる一方で、人間にとって犬はますます恐怖の対象となっていった。狂犬病がその原因である。Charlotte BronteのShirley(1849)やR.D.BlackmoreのLorna Doone(1869)などの小説で狂犬病が触れられてはいるが、これらの小説は地方を舞台にしたものであった。ところが、産業革命以降都市化が進むにつれ、狂犬病の発生する潜在的な地域は拡大し、都市の人口稠密な生活環境における狂犬病の発生が特に問題視された。パスツールによって狂犬病の原因が明らかにされる1880年代まで、狂犬病の原因は様々に説明された。例えば、餌を与えられすぎて肥満になった犬が狂犬病にかかりやすいとされた時、その犬の飼い主は中流以上の階級の人々であったが、都市において最も批判の対象となったのは下層階級の人々であった。下層階級の人々が批判される時は、牛掛け、闘犬を楽しむ飼い主の暴力性が、狂犬病にかかった犬の暴力性と結びつけられ、それは決して科学的な説明とはいえないのだが、結果としては、動物愛護団体などによるそれら暴力をともなう娯楽の禁止運動へと向かっていく。しかし、狂犬病の委員会が下院で設けられた1830年前後の、狂犬病に関する報道を見ると、問題とされたのは、下層階級の人々が荷車引きなどに犬を用いるなどの、労働力補助として犬を利用であった。次第に動物愛護団体の批判の対象は、この労働力補助として動物を用いること全般に向けられ、小説ではAnna SewellのBlack Beauly(1877)などの作品を生むことになる。ヴィクトリア朝後期、動物の権利擁護運動が激しくなった時代においては、特にその批判の対象となったのは生体解剖実験であったことはよく知られているが、その運動の初期に批判の対象となったのは、闘犬などの娯楽とともに労働力として用いられていた動物の扱われ方であったことはあまり知られていない。よって、19世紀英国社会において、当時の人々が動物に対してどのような考えを持っていたかを調べるにあたって、今年度はその対象を犬に絞り、特に労働力として酷使された犬が狂犬病になり易いという当時一般的であった説を検証した。まず当時の権威ある医学雑誌Lancet中の狂犬病に関する論文から、科学的に狂犬病がどのように捉えられていたかを調べた。次に、労働力としての犬の一般的な形態であった、"dog-cart"に対する法的規制が行われた1839年(ロンドンでの犬が引く荷車の禁止)と1854年(全国での禁止)に、この規制がどのように当時の雑誌に反映されているかを見るために、Comic Almanack,Punchなどの差し絵入り雑誌を調べ、同時に動物愛護に関する記事を抜き出した。本年度の作業で分かったことは、多くの挿し絵がその背景を詳しく説明する文章なしに掲載される差し絵入り雑誌において、政治・経済・社会的な重大事件についてはそのような説明なしでも、今日その挿し絵の意味を理解することができるが、動物に関する挿し絵についてはその文脈が現在では分からないことが多く、そのため見過ごされてきたことである。今後は、できるだけ収集した挿し絵を当時の文脈に入れて再検討をはかる予定である。また、来年度はさらに一般の雑誌と英国議会における議論について調べる。
パクリタキセルのHSP27発現抑制効果は婦人科癌細胞の薬剤耐性克服に関与するか?

本研究の目的は、tubulin脱重合阻害剤であるpaclitaxel(PTX)が薬剤耐性発現に関与していると考えられているheat shock protein27(HSP27)の発現を抑制することに着目し、この作用が婦人科癌細胞の薬剤耐性克服に貢献しているかどうかを検証するものである。まず予備実験として、HeLa子宮癌細胞株のcisplatin(CDDP)感受性株(HS)とCDDP耐性株(HR)の二種類を用いCDDPとPTXに対する50%発育阻止濃度(IC50)(過去の実験成績を引用)もちいて、CDDP, PTXの単独接触、CDDP接触後PTXを接触させた場合(CTP)、PTX接触後CDDPを接触させた場合(PTC)に、殺細胞効果とHSP27発現効果にどのような関連があるかをみたところ、PTCの場合が他と比較してCDDP単独でみられたHSP27発現増強効果が抑制され、殺細胞効果も最も大きいことが伺われた。この結果をもとに、再現性を確かめる実験を繰り返し行ったところ、特にHR細胞においてCDDP, PTXに対する感受性に大きなばらつきが生じることがわかった。このため、培養条件、実験手技の見直し等を行い各細胞におけるdose-response curveを作成しIC50をもとめた。しかしこの濃度で実験を進めたところ、以前認められていたPTXによるHSP27発現抑制効果がみられなくなっていることに気づいた。この原因としては、細胞そのものの変化、HSP27測定条件の違い等が考えられる。この点を明らかにするために、薬剤接触後に細胞を回収する際、フラスコに付着している細胞と培養液中に浮遊している細胞との間でHSP27の発現が異なることが示唆された。そこで、浮遊細胞と付着細胞との割合により全体のHSP27発現強度がどのように異なるか、また、フローサイトメーターでHSP27を測定する際のゲートの設定によりchannel numberの平均と中央値に大きなずれが生じていることに着目し、HSP27の測定条件の設定の見直しを含め目下実験継続中である。現在HeLa細胞の親株(HeLaS)とcisplatin(CIS)耐性株(HeLaR)の種類について、paclitaxel(PTX)とCISの投与のタイミングがHSP27の発現と殺細胞効果にどのように関連しているかを検討している。実験方法は、HeLaS細胞とHeLaR細胞に対してPTXとCISのIC50の濃度を、それぞれの単剤を加えた場合同時接触させた場合、さらにPTX→CISの順序で加えた場合と、CIS→PTXの順序で加えた場合の殺細胞効果とHSP27の発現の相関を解析し、HSP27の発現抑制がCISの耐性克服に関与しているかどうかを検討しようとしたものである。予備実験を行ったところ、HeLaR株およびHeLaS株はともに、CISの処理によってHSP27の発現は増強されるが、PTXによってその発現は抑制されることがわかった。薬剤に対する感受性は両細胞ともに、CIS単独、PTX単独、CIS→PTXでは殺細胞効果に差が見られなかったが、PTX→CISでは明らかに殺細胞効果は増強されており、PTXの前処置によってCISに対する感受性が更新していることが示された。すなわち、HSP27の発現抑制とCIS感受性の亢進に相関関係が見られることが示唆された。しかし、この実験を繰り返し行った際、HeLaR細胞のCISおよびPTXに対する感受性に大きなばらつきが生じることが判明したため、HeLaS細胞とHeLaR細胞のCIS, PTXに対する用量反応曲線の作成を行ったところ、HeLaR細胞において、CISとPTXに対する感受性が過去のデータと大きく食い違っていることがわかった。

そのため、HeLaR細胞の培養条件の見直しと薬剤接触条件の再検討を余儀なくされている。本研究の目的は,tubulin脱重合阻害剤であるpaclitaxel(PTX)が薬剤耐性発現に関与していると考えられているheat shock protein27(HSP 27)の発現を抑制することに着目し,この作用が婦人科癌細胞の薬剤耐性克服に貢献しているかどうかを検証するものである。まず予備実験として,HeLa子宮癌細胞株のcisplatin(CDDP)感受性株(HS)とCDDP耐性株(HR)の二種類を用いCDDPとPTXに対する50%発育阻止濃度(IC50)(過去の実績成績を引用)もちいて,CDDP, PTXの単独接触,CDDP接触後PTXを接触させた場合(CTP),PTX接触後CDDPを接触させた場合(PTC)に,殺細胞効果とHSP27発現効果にどのような関連があるかをみたところ,PTCの場合が他と比較してCDDP単独でみられたHSP27発現増強効果が抑制され,殺細胞効果も最も大きいことが伺われた。この結果をもとに,再現性を確かめる実験を繰り返し行ったところ,特にHR細胞においてCDDP, PTXに対する感受性に大きなばらつきが生じることがわかった。このため,培養条件,実験手技の見直し等を行い各細胞におけるdose response curveを作成しIC50をもとめた。しかしこの濃度で実験を進めたところ,以前認められていたPTXによるHSP27発現抑制効果がみられなくなっていることに気づいた。この原因としては,細胞そのものの変化,HSP27測定条件の違い等が考えられる。この点を明らかにするために,薬剤接触後に細胞を回収する際,フラスコに付着している細胞と培養液中に浮遊している細胞との間でHSP27の発現が異なることが示唆された。
高齢者の脚伸展パワーの実態調査

本研究では、等張性負荷を設定できる装置に体重負荷を設定して、長座位の脚伸展によって発揮されるパワーを測り、(1)加齢にともなう脚伸展パワー値の低下率、(2)中高年者のエクササイズ・ウォーキングによる脚伸展パワー値へのトレーニング効果、を調べた。(1)の被検者は、青森県、山形県、東京都、三重県在住の20歳から91歳までの健常男性1096名、女性1485名であった。男性では2024歳の25.9W/kgから70歳以上の13.5W/kgへ、女性では同14.1W/kgから7.3W/kgへと、年齢(x)の増加にともない体重当たりの脚伸展パワー値(y)はほぼ直線的に低下した。その回帰式は、男性:y=-022x+30.57、女性:y=-0.13x+17.75であった。20歳代と80歳代の値から計算すると、脚伸展パワーの低下率は、男性で0.85%、女性で0.83%であった。これらの値は、運動パフォーマンスや身体の機能についてこれまでに報告されている低下率と同等の値であった。この結果をもとに、性別、5歳刻み年齢別の脚伸展パワー5段階評価表を作成した。(2)神奈川県某大学の生涯学習センターで行われた中高年女性15名に対する10週間のエクササイズ・ウォーキング講座では、講座後に約3W/kgの体重当たり脚伸展パワー値の増加がみられた。一方、ウォーキングセンター、ウォーキング・ラボ(東京都千代田区)で行われた中高年男性22名、女性45名に対する12週間の同講座では、講座10週間経過後に男女とも約2W/kgの体重当たり脚伸展パワー値の増加がみられた。両結果より、中高年者は10週間のエクササイズ・ウォーキングによって体重当たり脚伸展パワー値を23W/kg増加できることが確かめられた。高齢者の脚伸展パワーの水準をより正確に把握するために、三重県および山形県在住の高齢男性145名、女子234名の脚伸展パワーを測定した。そのうち110名については、通常の生活をした平日3日間の歩数を記録し、活動的な生活をするために十分な脚伸展パワー値を推定しようとした。体重あたりの脚伸展パワー値は、男性6569歳で16.2±5.0W(mean±SD,n=70)、7074歳で15.0±4.8W(n=38)、7579歳で13.0±4.7W(n=27)、80歳以上で10.1±3.3W(n=10)、女性6569歳で8.8±2.9W(n=123)、7074歳で8.2±3.3W(n=52)、7579歳で7.0±2.0W(n=37)、80歳以上で5.0±1.8W(n=22)であった。6569歳の平均値を平野ら(1994)の報告した脚伸展パワーの5段階評価でみると、男性はgood、女性はaverageの評価に相当した。また、Miyashita et al.(1996)の報告した年齢と脚伸展パワー値の回帰式に年齢72,77,82歳を代入すると、男性のパワー値は各々12.8W,11.8W,10.7W、女性のそれは各々7.9W,7.1W,6.3Wとなる。

これらの値と比較すると本研究で得られた脚伸展パワー値は、男性については70歳代まではやや高く80歳以上で同等、女性については70歳代までは同等で80歳以上でやや低めとみなすことができた。3日間の平均歩数と体重あたりの脚伸展パワー値との間に、男性については有意な正の相関(r=.39,p<.05;n=31)が認められたが、女性についてはそれが認められなかった(r=.19,ns;n=79)。3日間の平均歩数が6000歩以上の高齢者は、男性11名(35.5%)、女性23名(29.1%)であり、その脚伸展パワー値は各々13.3±3.2W、7.7±3.0Wであった。この値は、日常の活動についてのアンケート調査から得られた、活動的な生活を送るために十分と報告されている男性で体重あたり1213W、女性で8Wという値に近いものであった。本研究では、等張性負荷を設定できる装置に体重負荷を設定して、長座位の脚伸展によって発揮されるパワーを測り、(1)加齢にともなう脚伸展パワー値の低下率、(2)中高年者のエクササイズ・ウォーキングによる脚伸展パワー値へのトレーニング効果、を調べた。(1)の被検者は、青森県、山形県、東京都、三重県在住の20歳から91歳までの健常男性1096名、女性1485名であった。男性では2024歳の25.9W/kgから70歳以上の13.5W/kgへ、女性では同14.1W/kgから7.3W/kgへと、年齢(x)の増加にともない体重当たりの脚伸展パワー値(y)はほぼ直線的に低下した。その回帰式は、男性:y=-022x+30.57、女性:y=-0.13x+17.75であった。20歳代と額歳代の値から計算すると、脚伸展パワーの低下率は、男性で0.85%、女性で0.83%であった。これらの値は、運動パフォーマンスや身体の機能についてこれまでに報告されている低下率と同等の値であった。この結果をもとに、性別、5歳刻み年齢別の脚伸展パワー5段階評価表を作成した。(2)神奈川県某大学の生涯学習センターで行われた中高年女性15名に対する10週間のエクササイズ・ウォーキング講座では、講座後に約3W/kgの体重当たり脚伸展パワー値の増加がみられた。一方、ウォーキングセンター、ウォーキング・ラボ(東京都千代田区)で行われた中高年男性22名、女性45名に対する12週間の同講座では、講座10週間経過後に男女とも約2W/kgの体重当たり脚伸展パワー値の増加がみられた。両結果より、中高年者は10週間のエクササイズ・ウォーキングによって体重当たり脚伸展パワー値を23W/kg増加できることが確かめられた。
生存分析から見た多重がん患者と単発がん患者の生命予後に関する比較研究

診断技術の進歩と予後の改善によって多重がんの発生が増加しているが、多重がん患者の生存予後については余りわかっていない。今年度は、1979年から2003年までの25年間に亘る鳥取県がん登録資料を活用して単発がん患者と多重がん患者の生命予後について比較した。多重がん患者1,146名、単発がん患者15,022名について、罹患年齢、死亡年齢および第1がん罹患から死亡までの生存期間を求め、生存予後の比較はCox回帰による生存分析を用いておこなった。なお、多重がんの判定基準はIARC/IACRの規則に従い判定し、死亡票からの多重がんは除外した。その結果、多重がん患者は、第1がんの罹患年齢および死亡年齢とも単発がん患者に比して1歳弱高齢であった。第1がん罹患から死亡までの生存期間は、多重がん患者は4.3年で単発がん患者の2.8年に対して1歳弱長かった。Cox回帰による実測生存率曲線の比較では、10年生存までは、多重がん患者が単発がん患者より高い生存率を示し、その後第2がんの影響で逆転した。部位別には、特に直腸、胆嚢・胆管、膵臓、肺、前立腺で同様の傾向が観察されたが、食道、胃、結腸、肝臓、喉頭、乳房、子宮では顕著な違いは見られなかった。逆に皮膚、腎など、膀胱、甲状腺では単発がん患者が高い実測生存率を示した。以上の結果から、多重がん患者が単発がん患者より長生きすることが示唆された。おそらく、これは、第1がん罹患後の治療方法やライフスタイル(喫煙・飲酒)などによる影響が関与しているものと思われる。今後は、これらの点について検討していきたい。今年度は、多重がんの発生頻度や多重がん患者の特性および多重がん患者の生存予後を目的として行った。まず、地域がん登録資料から多重がん患者の抽出を行い、単発がん患者と多重がん患者の登録情報(性、生年月日、診断確定日、原発部位、受診動機、診断方法、治療方法)の追加・統合したデータベースを構築した。住民健診受診者についても、多重がん患者、単発がん患者の同定と登録情報の追加・統合を行い、データベースを構築した。生存解析のため、死亡票照合により生死確認を行い、死亡年月日から死亡年齢、生存期間を算出した。以上のデータベースを活用して、まず鳥取県における多重がん患者の発生の動向と特徴について解析した。その結果、多重がん患者の発生は、増加傾向にあり、男性は女性の1.8倍であった。年齢階級別では60歳代が最も多かった。第1がんから第2がん罹患までの経過期間は1-4年と5-9年が最も多く、平均4.7年であった。部位別には、発生数は胃がんが最も多く、発生頻度は喉頭がんを第1がんとする多重がんが最も多かった。次いで、多重がん患者の特性について解析した結果、性別では男性で多重がんの割合が高かった。多重がんの特徴として、比較的罹患年齢が高いが、受診回数は少なく、生涯喫煙量が多いことが観察された。多重がん患者の生活習慣では、3合以上の多量飲酒者、喫煙・前喫煙者の割合が有意に高かった。また、高血圧者の割合も高く、総コレステロールでは150mg/d1以下の低コレステロールで有意に高い多重がん発生が認められた。さらに、多重がん患者の生命予後について解析した結果、第1がん罹患から死亡までの生存期間は、多重がん患者は4.3年で単発がん患者の2.8年に対して1歳弱長かった。Cox回帰による実測生存率曲線の比較では、10年生存までは、多重がん患者が単発がん患者より高い生存率を示し、多重がん患者が単発がん患者より長生きすることが示唆された。
高血圧におけるSLC12A3遺伝子プロモーター領域多型の意義

近年、サイアザイド感受性Na-Cl共輸送体をコードするSLC12A3遺伝子と血圧異常との関連性が示唆されている。これまでの研究はいずれもSLC12A3のコード領域での変異や一塩基多型と血圧との関連性を検討しており、プロモーター領域の一塩基多型と血圧異常との関連性についての調査は行われていない。そこで、SLC12A3遺伝子のプロモーター領域多型と高血圧との連関解析を行い、高血圧における疾患感受性遺伝子マーカーとしてのSLC12A3遺伝子のプロモーター領域多型の可能性について検討した。対象は採血と遺伝子解析の同意を得られた地域住民823例で、治療歴および健診時の血圧から高血圧群330例と、正常血圧群396例の2群に絞り込みを行った。SLC12A3遺伝子のプロモーター領域多型解析は、EDTA加血液より抽出したゲノムDNAを試料とし、2種類の一塩基多型(-141G/C多型および-605C/T多型)についてTaqMan-PCR法で行った。高血圧との連関では、SLC12A3-141G/C多型での高血圧群における各遺伝子型は、GG型228例、GC型80例、CC型22例であり、正常血圧群ではGG型268例、GC型107例、CC型21例と両群間に有意差を認めなかった。また、対立遺伝子頻度においても両群間に有意差を認めなかった。SLC12A3-605C/T多型についても各遺伝子型および対立遺伝子頻度において、高血圧群と正常血圧群との間で差異を認めなかった。さらに、正常血圧群において、それぞれの一塩基多型の各遺伝子型とBMI、収縮期血圧、拡張期血圧などの各パラメーターを比較したが、差異を認めなかった。SLC12A3遺伝子のプロモーター領域の2種類の一塩基多型と高血圧に連関が認められなかったことから、これらの一塩基多型が高血圧の遺伝子マーカーになる可能性が少ないことが示唆された。
心停止下肝移植への臨床応用をめざした肝グラフト灌流保存法の開発

新規保存液によって、小動物の心冷保存移植、肝冷保存・単離肝灌流においてUW液を陵駕する効果を確認した。しかしながら、大動物では灌流不全を来して、十分な保存効果が得られなかった。臓器の灌流不全の一因としてPEG濃度が高すぎることが考えられるが、その至適濃度については最終結論が得られなかった。これらの問題は、灌流保存を用いることで解決できる可能性がある。このためブタによる灌流保存と肝移植のモデル作りを行ってきたが、テクニカルな問題をほぼ解決でき、モデルとしては完成した。現在灌流保存に用いられているUWグルコネート液(UWg)を凌駕する新規保存液の開発を行うべく、各種細胞の冷保存、小動物モデル、大動物モデルによる保存実験を行い、新規臓器保存液の最適組成を模索し、最終目的である豚の心停止ドナーから灌流保存後に肝移植を行うモデルを作成し、臨床応用可能な肝グラフト灌流保存法を開発することを目的とした。新規保存液によって、各種の細胞の冷保存実験、小動物の心冷保存移植、肝冷保存・単離肝灌流においてUW液を陵駕する効果を確認した。Ca2+ overload阻害、解糖・酸化的リン酸化促進、細胞骨格維持が細胞保護のメカニズムと考えられた。新液はラット肝48時間冷保存後の再灌流において、胆汁産生やATP産生を速やかに回復させ再灌流障害を軽減した。冷保存後の細胞・臓器の膨張やアクチンの脱重合が阻害された。しかしながら、イヌ肝、腎移植では灌流不全を来して、十分な保護効果が得られなかった。臓器の灌流不全の原因と考えられるPEG濃度を下げることで解決する可能性があり、PEGが少量の粘性の低い組成でも十分な効果が得られることは判明したが、至適濃度については最終結論は得られていない。これらの問題は、我々が最終目的とする灌流保存を用いることで解決できる可能性が考えられる。一方、ブタによる灌流保存と肝移植のモデル作りを行った。単純冷保存を1例に、機械灌流によ臓器保存を併用したブタ肝臓移植実験を3例行った。In situ灌流と単純冷保存液はUW液を、灌流保存液にはUWg液を用いた。灌流保存は、冷温下に門脈と動脈へUWグルコネート液で灌流し、門脈へは定常流、動脈へは拍動流とした。肝移植は静脈静脈バイパスを用いて、肝動脈の吻合は、ドナーの大動脈を温存して、これをレシピエントの腹部大動脈分岐部直上で吻合した。テクニカルな問題をほぼ解決でき、モデルとしては完成したもと考える。目的:大動物(豚)の心停止ドナーから灌流保存後に肝移植を行うモデルを作成し、臨床応用可能な肝グラフト灌流保存法を開発することを目的とする。重水含有新規臓器保存液の最適組成を模索し、UW液(UW-gluconate)を凌駕する冷保存障害軽減効果、細胞保護メカニズム、大動物の肝臓の単純冷却保存・灌流保存から移植を行い臨床に即した移植モデルを確立し、新規保存液の効果を明らかにすること。結果:UW液を凌駕する保護効果の新液1、2を作成し得た。新液の効果には重水が不可欠であり、解糖やミトコンドリア複合体Iの阻害、細胞質Ca2+ overload負荷で効果が消失した。また、細胞質のNa+ overload負荷はNa+/K+ ATPaseやNa+/Ca2+exchangerの活性やATP量に影響を与えなかった。大動物の肝、腎移植では強い保護効果は得られなかった。臓器の灌流不全の原因となるPEG濃度を下げることで解決すると予想された。PEGが少量の粘性の低い組成でも十分な効果が得られた(新液3)。新液3は新液2とほぼ同等の効果を有し、最終組成として今後の検討に使用すべきものと考えられた。今後、新液2と新液3の保存効果を比較することで、最終的に大動物の灌流保存に用いる灌流保存液を決定する。本来、新液(重水保存液)をUW液(UW-gluconate)液との比較を単純冷却保存ならびに灌流保存による肝移植モデルにて比較しする予定であったが、新液2の組成中のPEGが少量の粘性の低い組成でも十分な効果が得られた(新液3)。従って、最良の新液を最終の大動物実験に用いるため、新液2と新液3のどちらの保存液がより効果的であるかを決定するのに時間を要している。

新液(重水保存液)の組成は、ほぼ決定しており、この新液とUW液(UW-gluconate)液との比較を単純冷却保存ならびに灌流保存による肝移植モデルにてプレリミナリーに行い、交付申請書の計画書通りの温阻血時間ならびに、その後の単純冷保存・灌流保存の時間が妥当であるかを検討する。その後に予定通り、このコントロール、UW液(UW-gluconate)、新液(重水保存液)の3群を、a)保存なし, b) 60分温阻血+12時間冷却単純保存c)60分温阻血+12時間灌流保存の順に検討を行って行く予定である。研究費の消耗品として、以下のものを計上する。1)本実験はブタを用いた灌流保存モデルの評価が中心となるため、ブタ購入費および飼育費を計上する。2)結果評価のための検討項目は、主として、血液検査および組織学的解析費用(組織染色、免疫染色)それぞれ計上する。3)単純冷却保存や灌流保存に用いるバッグやチューブ類などを計上する。
大学生の睡眠習慣の乱れがＱＯＬの低下に及ぼすメカニズムの解明

本研究では,大学生集団を対象にして,睡眠習慣の乱れがQOL低下に及ぼす心理生物学的メカニズムの解明とQOLを高める睡眠習慣改善の介入を試みた。フィールドー実験的研究および介入研究によって,睡眠習慣が乱れている学生ほど,自律神経系,内分泌系,免疫系機能の乱れていること,睡眠習慣が乱れている学生では急性ストレスに対するノルアドレナリン神経系の反応性が低下しているアロスタティック負荷状態であること,認知-行動療法に基づいたセルフモニタリング法が睡眠習慣の改善に有効であることが示された。【目的】睡眠習慣の乱れが日常生活場面におけるノルアドレナリン神経系、視床下部-脳下垂体-副腎皮質(HPA)軸、そして免疫系の機能に与える影響や、急性ストレスを負荷した際の心理生物学的ストレス反応(バイオマーカーや主観的評価)に及ぼす影響を実験的に検討することで、QOL低下をもたらす主なる要因を明らかにする。【方法】対象者:睡眠習慣調査票の評価によって就寝および起床時間、睡眠時間が週に4回以上、2時間4時間の範囲で変動する学生(不規型睡眠群)と変動が2時間以下の学生(規則型睡眠群)で、研究参加に同意した者(各群40名)を対象とした。手続き:実験室に入室した被験者には、15分間の順応期後、メンタルストレステスト(Stroop干渉課題)を15分間負荷し30分間の回復期を設定し実験を終了した。課題前後と回復期(15分経過時と30分経過時)に唾液採取とストレス状態質問紙(岡村ら,2004)への記入を求めた。実験中は血圧と脈拍を非観血的に連続測定した。【結果と考察】実験自体は終了しており、現在データの解析中である。本研究で得られた結果は、随時主要な学会で成果発表または学術雑誌に投稿する予定である。【目的】近年,精神的健康度が睡眠時間(岡村他, 2009)や睡眠の質(菅他, 2010)と関連することが示されている。睡眠の質には入眠時間や睡眠効率など様々な要素が含まれているが,各要素と精神的健康度との関連について詳細に検討した研究は非常に少ない。これらの関連を明らかにすることは,睡眠を介した精神の健康維持と増進,生活習慣病や精神疾患の予防に繋がる。そこで本研究は,ピッツバーグ睡眠質問票(PSQI)と精神健康調査票(GHQ-28)を用いて,精神的健康度に影響を及ぼす睡眠の要素を多変量解析によって特定することを試みた。【方法】参加者:同意が得られた大学生125名(男性56名,女性69名,年齢21±4.9)を対象にした。手続き:講義時に一斉に,質問紙への回答を求めた。【結果】PSQIの下位尺度得点を説明変数,GHQ-28の総得点と下位尺度得点を目的変数とした重回帰分析を行った。PSQIによって測定された主観的な睡眠の質の7つの要素の内,日中の覚醒困難と睡眠困難はGHQ-28によって測定された全般的な精神的健康度(総得点)と4つの下位症状(身体症状,不安と不眠,社会的活動障害,うつ傾向)の悪化を有意に予測した。PSQIの下位尺度で評価される睡眠の質(熟眠感)の低下もまた,GHQ-28による精神的健康度の低下を予測した。【考察】日中の眠気が強い人は,日中の居眠りや仮眠をすることにより就寝時間が遅くなり,生活リズムが乱れるとされている(石原・福田, 2004)。また,睡眠困難は注意・集中力の低下や疲労感を生じさせるなど,昼間の活動性を損ねる(大川, 2007)。これらのことから,精神的健康度に影響を及ぼす睡眠の質として,日中の覚醒困難と睡眠困難が重要であることが示唆された。睡眠時間や睡眠の質が心身の健康に影響を及ぼすことが明らかにされている。しかし、就寝及び起床時刻が慢性的に不規則といった睡眠習慣の乱れと精神神経内分泌免疫学的(PNEI)反応との関連性を検討した研究は少ない。本研究は、大学生115名を対象に睡眠習慣調査票によって評価した睡眠習慣の乱れの有無によって代表的な唾液中PNEI反応であるコルチゾール、MHPG、s-IgAの値が異なるかを検討した。その結果、睡眠習慣が乱れている大学生は、そうでない大学生に比較してコルチゾール及びMHPGが有意に高く、s-IgAは有意に低かった。慢性的な睡眠習慣の乱れが生体反応の乱れと関連することが示唆された。さらに,昨年度から継続して,睡眠習慣の乱れが実験的に急性ストレスを負荷した際の心理生物学的ストレス反応(唾液中PNEI反応,気分変化)に及ぼす影響を検討してる。そ結果,睡眠習慣の乱れの有無によって急性ストレスに対する反応性が異なることが示された。現在,より詳細な統計解析中であり,本研究で得られた結果は,随時主要な学会で成果発表または学術雑誌に投稿する予定である。平成27年度では,まず,研究1として26年度から継続して行っている「睡眠習慣の乱れが急性ストレスを負荷した際の心理生物学的ストレス反応に及ぼす影響」の検討を行った。対象者と手続き:睡眠習慣調査票の評価によって就寝および起床時間、睡眠時間が週に4回以上、2時間4時間の範囲で変動する学生(不規型睡眠群)と変動が2時間以下の学生(規則型睡眠群)で、研究参加に同意した者(各群20名)を対象とした。