hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
癌悪性化におけるＶａｓｏｈｉｂｉｎ―２の機能解明と新規治療法への応用

データベース解析によって、VASH2蛋白にはリン脂質結合やリン酸化チロシン結合に関わるドメインが進化上高度に保存されていることが新たに示された。VASH2のリン脂質結合性に寄与すると予測されるアミノ酸に変異を加えるとVASH2の細胞外分泌が抑制されたことから、脂質との結合が細胞内局在や細胞外分泌に重要であることを明らかにした。種々の癌および腫瘍細胞株におけるVASH2の発現レベルを比較解析したところ、横紋筋肉腫株でVASH2が高発現しており、特に悪性度の高い胞巣型RH30細胞株で最も高い発現が確認された。RH30のVASH2をノックダウンしたところ、p53とアポトーシスに関わる遺伝子の発現が大きく変動することを見いだした。本研究では、三年間を通じて以下の研究成果を得ることができた。1)癌細胞におけるVASH2の発現はmiR-200ファミリーによって制御されること、2)VASH2ノックダウンにより、種々の遺伝子の発現変化を伴って上皮間葉転換が抑制され癌細胞の遊走能・浸潤能が抑制されること、3)VASH2は脂質結合ドメインを有し、脂質との結合がVASH2の細胞内局在や細胞外分泌に重要であること、4)胃癌発症モデルマウスを用いた解析から、胃癌組織ではVASH2が高発現し、VASH2欠損によって炎症や血管新生等に関わる遺伝子の発現が低下し胃癌の発育が抑制される傾向が確認された。以上の成果から、癌におけるVASH2の発現は癌発育と悪性化に寄与し、VASH2の発現を阻害することで癌悪性化の一端を抑制できることが明らかとなった。基礎医学当該年度に計画していた実験を遂行し、in vitroの解析では、VASH2高発現は脂質代謝・シグナルに関係する遺伝子と幾つかのmiRNAの発現に影響を与えること、癌細胞内ではVASH2がミトコンドリアに局在し、カルジオリピンに特異的に結合することを新たに見出すことができた。腫瘍移植モデル・胃癌発症モデルにおいては、VASH2ノックアウトもしくはsiRNAによるノックダウンによって、腫瘍の成長を抑制する効果があることを確認することができた。その作用機序の一因として、胃癌発症モデルでは炎症性サイトカイン、癌幹細胞、上皮細胞増殖因子、血管新生等の癌悪性化に関わる遺伝子群の発現と幾つかの時計遺伝子の発現がVASH2の欠損によって変化することを新たに見出した。以上の結果は、本研究の目的達成のための重要な成果であり、現在まで順調に進展していると自己評価した。当該年度に計画していた実験を遂行し、癌細胞の上皮間葉転換(EMT)・浸潤・転移等の癌悪性化におけるVASH2の役割について新しい知見を幾つか見出すことができた。VASH2ノックダウンにより、EMT関連因子に加えて、アポトーシス・細胞老化・アミノ酸代謝・糖代謝に関連する遺伝子群の発現が変動することを確認した。またVASH2 mRNAの3'UTRが、EMT抑制に働くmiR-200bの標的であることをレポーターアッセイで確認することができた。動物実験においても、肺転移の頻度や胃癌発症における癌幹細胞マーカーの発現とVASH2の関連性についても確認できた。以上のことから、本研究に関して現在までおおむね順調に進展していると自己評価した。1)種々の癌細胞におけるVASH2のミトコンドリア局在とその生理的意義について調べるとともに、癌細胞の遊走や浸潤に対する影響について解析を進める。
火山探査ロボットシステム構築のためのMOVE野外走行・観測実験

危険な火山噴火現象の科学的理解と災害軽減と目的として、遠隔地から無線で操作することのできる火山探査ロボットシステムの開発を目指している。そのため特定領域研究「火山爆発」において制作した火山探査移動観測ステーションMOVEを核として、主として野外実験に基づいて開発のための課題と解決を探ろうとした。従来からの最大の課題として電波障害による無線操作の困難性がある。これを解決するため、本研究では車両の中に無線機や伸縮アンテナなどを搭載した移動基地局車を制作し、2009年の3月と10月の2回、阿蘇山と三原山において野外走行・観測実験を行った。その結果、無線操縦により、約2km離れた地点から山頂火口への移動が成功裏に行われた。ただし、実際にシステムを作り学術や防災のために役立てるには、更なる資金、人員の増加や運用組織の構築など、数多くの課題が残されていることも明らかになった。本研究では,既開発の火山探査移動観測ステーションMOVEをテストマシーンとし,それが実際に使用できる基礎的体制を確実に整えることを通して,火山噴火の近傍観測を可能とする技術を確立する上での課題克服を目指している。平成19年度は,これまでは現地でその都度配線・展開していた基地局機能を,備品購入した車両に組み込み'機動基地局'を完成させ,一つ目のテストフィールドでの実地試験を計画した.機動基地局は単に準備や撤収の時間を短縮するだけでなく,悪天候下での安定した運用のほか,電波が地形により遮られMOVEとの通信ができなくなった場合に,基地局が見通しの利く場所に移動することで通信を回復し,MOVEの走行範囲を拡大させられることも期待される.車両には通信機器類と,カメラ画像を映すモニタとそれを録画するDVDレコーダー,計測データ受信用パーソナルコンピュータ,GPS受信用パーソナルコンピュータ,MOVE操縦用のリモコンといった従来の基地局機能のほか,アンテナを高く上げる伸縮ポールとそれを駆動するポンプユニットが搭載されている.ポールは先端を屋根に貫通する格好で荷室に取り付けられ,伸長時の高さは車体の荷台分を含めて約8mである.その先端には指向性を持つOFDM無線の八木アンテナの方向を変えるために,電動雲台が据え付けられている.この完成を受けMOVEの遠隔操縦試験を行ったところ,期待通り,基地局の飛躍的な機動性向上が確認された.本研究で最も重要な点は,将来的には火山探査ロボットシステムの開発を視野に入れ,既存のMOVEを実証試験機として,その運用に関する諸問題の解決を目指すことであった.そのためには,実際の火山体において運用試験を行ない,問題点と解決策とを明らかにする必要があった.本年度は2004年度に実験の実績がある阿蘇山で,火山探査移動観測ステーションMOVEの操作訓練と新たに開発した基地局車輌の実証試験を主目的として,平成21年3月5日から11日までの1週間実験を行った.MOVEをトレーラーで阿蘇山西駅付近のゲートまで運んだのち,最大1km離れた地点に置かれた基地局車両より無線遠隔操縦し,阿蘇山公園道路に沿って,山頂火口周辺にまで到達させることを試みた.MOVEが山陰に入り電波が遮蔽され,遠隔操縦が不能となった際,基地局車輌が移動することで地形障壁をかわし,さらにMOVEを前進させることに成功し,基地局車輌の有効性は確認された.しかし基地局車輌の進入できる範囲が限られるため,実際の噴火時に立ち入り可能と想定される1km以遠からの操作ができない地点があることが判明した.これについては,適当な位置に電波を強く反射する板を事前に設置することで解決される可能性がある.また,山頂の火口周辺におかれたMOVEとの通信試験では, 3.2km離れた阿蘇火山博物館との通信に成功し,当初,通信性能として予定されていた2kmを大幅に超えることが明らかになった.また,将来の火山探査システムの方向として,他の移動体による観測機器とのコラボレーションが必要と予想される.その実証のため,京部大学が開発した無線操縦小型火山探査車と,大阪大学が開発した無線操縦飛行機を使用したコラボレーション実験を行った.その結果,いくつかの課題は残るものの,それらの観測機器とのコラボレーションは十分に可能であることが明らかになった.本研究は、平成18年度に終了した特定領域分野「火山爆発」のなかにおいて制作した火山探査移動観測ステーションMOVEをコアとして、将来的には火山探査ロボットシステム開発を目指した、主として野外実験に基づいて開発のための課題と解決を探ることに重きをおいた研究である。実際にMOVEを野外において運用しようとした場合、第一に問題になっていた無線基地局について、本研究費に基づいて車両の中に無線機や伸縮アンテナなどを搭載した移動基地局車を制作した。

事前に地図ソフトや現地における無線透過試験によって、MOVEの適用可能性が高く、また、噴火の可能性のある火山として阿蘇火山と伊豆大島三原山火山を選び、野外実験のテストフイールドとした。この両火山において2009年の3月と10月の2回、野外走行・観測実験を行った。この実験において、従来は地形や植生などにより無線障害が発生して通過が困難であった地点であっても、基地局の位置を変えることによって通過が可能になり、無線操縦による2km離れた地点から山頂火口への移動が成功裏に行われた。また、三原山での実験の際には、工学系など異分野のロボット研究者と交流を行い、将来、ロボットシステムを構築する際の有用な情報が得られた。ただし、ロボットシステムを作り学術や防災のために役立てるには、更なる資金投下の必要性、本研究分野への人員の増加や運用組織の構築など、数多くの課題が残されていることも明らかになった。
マルチタッチ機能と端末間通信機能を活用したタブレット用仮想理科実験環境

小型端末であるスマートフォンやタブレット端末を活用した、拡張現実型無機化学学習支援環境を開発した。開発システムではマーカーを実験器具や試薬の代わりに用いて、マーカーを近づけることで実験器具同士や試薬の投入などのインタラクションを行う。マーカを小型端末のカメラで撮影し、その映像内のマーカに対応する実験器具などのCGを重畳表示することでリアルタイムで仮想的な無機化学実験環境を実現する。このシステムでは、小型端末を用いることによって拡張現実型仮想実験環境の実現に必要なカメラ、ディスプレイ、演算装置をひとつの機器で実現できる。またヘッドマウント型や複数台端末での仮想環境共有機能も実現した。タブレット端末を用いた化学学習支援環境の開発を実施した。今年度はまず、タブレット特にスマートフォンのような小型端末で利用可能な学習支援環境の開発および化学実験実施実現可能性を評価した。従来開発してきた技術をもとにARマーカを用いた化学実験環境を構築した。さらに近年急速に技術進展を見せているヘッドマウントディスプレイと組み合わせることで実在性の向上も高めた。スマートフォンを使うことで高校生の大半が持っているインフラを活用でき、低コストで実在性の向上を図れる開発を進めた。さらにAR型化学実験環境を用いて無機化学反応を学ぶ学習を実現可能であることも検証から確認した。また、学習者がひとりでも学習を進められるよう、学習者にとって適切となる学習課題を、学習者の学習履歴と実験内容から確率的に推論する手法も構築し、評価実験から利用可能性を示した。来年度以降の研究遂行に向けた基礎技術開発も進めてきた。まず、端末間通信を安定して実現するためBluetoothを用いた通信環境を構築し、異なる端末間で同じ仮想環境を共有できることを確認した。また、この技術を安定して用いるため開発環境としてUnityを導入しシステムの全面改修も終了した。さらに、マルチタッチ操作導入のテストも完了した。端末間通信を実現し,2台以上の端末間で無機化学実験の進行状況を共有する手法を開発した.この実装により複数人の学習者がひとつの実験過程を共有し協調的な学習を実現できる.また複数台での利用において能力の低い端末を使う可能性を考慮し,カメラ機能の低い機種でも無機化学実験を実現できるよう,実験器具に対応する紙製マーカの視認性に関する検証を被験者実験を通じて行い,視認性の向上を行った.さらに実験環境の表示に用いる端末以外に,環境操作用の端末を導入した.従来の手法では実験器具や試薬など実際に存在するもの以外に,環境操作(初期化,ひとつ実験を戻す,試薬の投入量調整など)のためのマーカも存在していた.これらの環境操作機能を端末のみで操作できる機能を開発し,マーカを用いた操作では実際の実験操作との対応関係を高めた.また,端末からの環境操作においてタッチパネル特有のスワイプ,フリックなどのタッチ操作を導入し煩雑な操作の低下を実現し,実験環境に対応する端末を見たままでも環境操作用端末を操作できるよう,実験環境用端末のディスプレイへの環境操作状況の提示機能を実装した.なおこれらの機能実装では被験者実験を通じて適切な操作フィーリングとフィードバックを実装した.実装した端末で当初想定していたことが実現できたかどうか評価実験を行った.評価実験では,提案システムのユーザビリティと学習への活用可能性を観点とした.ユーザビリティ評価ではハンドヘルド型インタフェースとしての学習環境とヘッドマウント型インタフェースとしての評価を行い,従来手法と同様のユーザビリティをスマートフォン・タブレット端末で実現できたことを確認した.学習評価実験として従来システムでの学習と同様のプロセスを提案システムでも行い,タブレット・スマートフォン機能を用いることで学習への有効性が低下せず,可搬性の高い環境を実現できたことを確認した.小型端末であるスマートフォンやタブレット端末を活用した、拡張現実型無機化学学習支援環境を開発した。研究課題実現のため、小型タブレット端末での化学実験よう仮想環境のプロトタイプシステム開発が完了し、今後必要となる基本技術の導入顕彰も終了しているため、ある程度順調であると考えている。また開発環境での学習可能性評価も一定レベルで完了しており、実現に向け進んでいる。一方で、マルチタッチ操作については従来検討していた対象物をマルチタッチ型ペンで実施する方法で実在性や使いやすさの向上を図る予定であったが、あらたに導入したヘッドマウントディスプレイ型の学習環境では、想定手法の利用可能範囲がタブレット環境内に制限されるところが学習者の手の届く範囲全てに対応できるため、マーカや対象物を用いた方が当初の目的を達成できることが判明したため、マルチタッチ操作の利用を最終年度で実施予定だった内容の開発に用いることに方針を変更した。変更はあったが当初の目的の実現自体は可能となってきているため順調だと考えている。教育工学今後の方針として、当初の予定をもとに、端末間通信による学習内容の向上や学習形態の拡張、マルチタッチ機能利用による操作性の向上および実験評価を中心に研究を行っていく予定である。ヘッドマウント型環境への拡張により従来の想定よりも質の高い体験が可能になった反面、実験環境を確認する画面のタッチ操作が難しくなったため、端末間通信とマルチタッチ操作を導入したインタフェースの検討実現がより重要となってきている。

現状での制約および必要な操作を再検討整理し、フレームワークの見直しおよびプロトタイプシステムの開発および検証評価を行っていく予定である。特に初年度に実現し学習効果の評価を実施したインタフェースでは実行が不可能となる実験操作について導入する方針でマルチタッチおよび端末間通信を用いたインタフェース操作環境の実現を目指していく。必要物品の購入、および出張などの経費を完了した段階で該当料金が残った。研究遂行のための物品購入としては少額であったため次年度での使用額となった。昨年度の繰越金については、該当金単体での利用は想定しておらず、次年度金額での物品購入などにおいて想定以上の予算が必要となった場合などの補てんに利用する予定である。
主観的輪郭の知覚におけるヒステリシス:内的揺らぎ関する実験的アプローチ

主観的輪郭やネオンカラー錯視は物理的にはないはずの形や色彩を主観的に知覚する現象で、解剖学的にはV2,V4などの視覚野の関連性が示唆されているが詳しい事はまだ分かっていない。実験心理学的な手法では主に境界知覚、奥行き知覚や輝度の知覚に関するアプローチが多くみられ、近年では選択的(焦点的)注意が主観的輪郭の知覚に重要な働きをしているなどと報告されている。しかしながら我々は分析するよりむしろ現象的に拡張する事で感覚的意識の輪郭を掴むことを目的として実験を実施した。特に本年度は主観的輪郭から少し離れ、感覚の顕在と不在にという点に着目し、感覚間相互作用と変化盲に焦点をあてて研究を実施した。感覚間相互作用に関する実験ではポッゲンドルフ錯視を用い、錯視における斜線を物体の軌跡と見なし、物体が消える(視覚情報がなくなる)時に聴覚からの情報がどのように錯視に寄与するかを実験した。感覚の顕在と不在(変化盲)に関する実験では、視覚情報として顔を用いて調査した。一般的に変化盲の実験は視覚刺激画像において、今までなかったものが現れる現象と、今まであったものがなくなる現象は区別されていない。そのためそれら二つを区別する実験を行い、定量的に評価する方法を考案した。両実験は現在進行中であり、結果は近日得られる予定である。これらの実験においてこのようなアプローチはあまりされて来なかったため、感覚間相互作用と変化盲、両分野において新たな知見が得られることが期待される。しかしながら我々は分析するよりむしろ現象的に拡張する事で感覚的意識の輪郭を掴むことができると考え実験を進める事にした。特に感覚間相互作用、短期記憶の時間変化を例にとり、主体が能動的に解釈するみえに対しての現象的特性を評価していった。感覚間相互作用に関する実験では主観的な色彩輪郭知覚における聴覚刺激の影響を調査した。視覚刺激は通常の物理的色彩と主観的色彩を用い、聴覚刺激(周波数)に対する影響を調べた。結果、通常の物理的色彩刺激に関しては聴覚刺激の周波数と明度・彩度に関する相関は見られなかったが、主観的輪郭における色彩知覚に関しては彩度成分に関して相関がみられた。また短期記憶に関する時間特性を通常の色覚刺激と主観的輪郭における色彩で比較調査した。短期記憶に関しては物理的色彩との違いは認められなかったが、色彩短期記憶における彩度・明度の時間特性が異なるという結果が派生的に得られた。両実験ともに能動的知覚の現象的特性を知る手がかりを与えたという意味で積極的な成果が得られた。現在ある程度の結果は出そろって来たものの、論文化するにあたり追加実験等を必要とする状況が発生し、論文作成の準備が遅れているため。追加実験を早急に進めていく予定である。感覚間相互作用に関する実験をさらに詰めていきたい。その上で主観的輪郭のような物理的刺激の不在を能動的に補完する現象をさらに拡張し、新たな感覚間相互作用に関する現象を模索する。差し当たり物体運動とその不在を補完する機能としての聴覚の変調作用を実験的に調査することを予定している。
113番元素の第一イオン化エネルギー決定に向けた新しい測定手法の開発

第一イオン化エネルギー(以下IP1)は、原子の性質を表すもっとも基本的な物理量の一つであり、価電子の束縛エネルギーを直接反映する。超重元素領域においては、実験の難しさから、原子番号100番のフェルミウム以降の元素のIP1が実験的に決定された例はなかった。本研究において、高温の金属表面で起こる表面電離過程を応用した新しいIP1決定法を確立することができた。本手法を103番元素ローレンシウム(Lr)に適用したところ、超重元素領域で初めてIP1を決定し、その電子配置に関する情報を得ることができた。ローレンシウムの第一イオン化エネルギーを導出するために、表面電離過程における第一イオン化エネルギーとイオン化効率の相関関係を応用する。表面電離過程を記述するSaha-Langmuir式において重要なパラメータとなるイオン源温度をオンラインでモニタするため、実験に用いるオンライン質量分離器(ISOL)にミラーシステムを組み込んだところ、継続してイオン源条件が変化せず、一定条件でイオン化実験することが可能になった。表面電離イオン源におけるイオン化過程において、酸素などの影響を除くため、電離に関わる金属表面にタンタルを採用した。本イオン源を用いて、核反応によって生成する種々の短寿命ランタノイド同位体(Sm-143, Eu-142,143, Lu-168)などを用いて、イオン化実験を行ったところ、第一イオン化エネルギーとイオン化効率の相関関係を得ることに成功した。このとき、従来型のイオン源で生成が確認されるテルビウム酸化物イオンが、大幅に抑制されていることを確かめた。同一の実験条件下で、カリフォルニウム249とホウ素ビームの核融合反応によって生成するローレンシウム同位体(Lr-256)のイオン化を行ったところ、30%ないし40%のイオン化効率が得られた。ランタノイド同位体を用いて得られたイオン化エネルギー-イオン化効率の相関関係を利用して、ローレンシウムのイオン化エネルギーを計算したところ、4.96 eVと導出することができた。原子番号が100を超える重い元素は、重イオンビーム核反応によってしか生成することができない。生成した同位体はすべて短寿命であり、生成率も非常に低いため、その化学的性質は十分にわかっていない。原子の性質をあらわす最も基本的な物理量である第一イオン化エネルギーについても、これまでに測定された例はなかった。本研究では、このような元素に適用可能な新しい測定手法を確立し、103番元素ローレンシウムおよび102番元素ノーベリウムのイオン化エネルギーを実験的に決定する。今回、高温の金属表面で起こる表面電離過程に着目し、同過程における第一イオン化エネルギーとイオン化効率の相関関係を利用した手法を新たに開発することに成功した。本手法では、タンタルをイオン化表面に用い、希土類をはじめとする短寿命同位体をイオン化することで目的の相関関係を得ることにより、対象元素のイオン化エネルギーを求めることができる。この手法を用いてローレンシウムのイオン化エネルギーを4.96 eVと決定し、最新の理論研究と比較したところ、ローレンシウムの化学的性質を特徴づける最外殻電子軌道が周期表からの予想と異なることを、初めて実験的に示すことができた。本成果は、原子番号が100を超える超重元素領域で初めて原子の化学的性質に関する情報を得られたとして、Nature誌(T. K. Sato他Nature, 520 (2015)209-211)に掲載されるとともに、同号の表紙を飾った。また、本手法によりノーベリウムの第一イオン化エネルギーも決定することに成功した。今年度の当初計画の通り、ノーベリウムの第一イオン化エネルギーの決定に成功した。得られた結果は、アクチノイドの特徴である5f電子軌道が完全に充填されることに対応したものであることを示すことができた。開発した手法についてさらに検討を進めたところ、イオン化に係る金属表面温度に対するイオン化効率の変化が、対象元素の揮発性を反映する場合があることがわかった。原子番号が100を超える重い元素は、重イオンビーム核融合反応によってしか生成することができない。生成した同位体はすべて短寿命であり、生成率も数分数秒に一個と非常に低いため、その化学的性質はよくわかっていない。原子の性質をあらわすもっとも基本的な物理量である第一イオン化エネルギーについても、このような実験の難しさから、これまでに測定された例はなかった。本研究では、こういった重い元素領域に適用可能な新しい測定手法を確立し、113番元素ニホニウムと似た価電子配置をとる103番元素ローレンシウムをはじめとする重アクチノイド元素の第一イオン化エネルギーの実験的決定を試みた。本研究では、高温の金属表面で起こる表面電離過程に着目した。同過程における第一イオン化エネルギーとイオン化効率の相関関係を利用した手法を開発することに成功した。本手法を用いることで、103番元素ローレンシウムの第一イオン化エネルギーを決定することに成功した。この結果は、原子番号が100を超える超重元素領域で初めて原子の電子配置に関する情報を得られたとして、Nature誌(T.K.Sato他Nature 520 (2015) 209-211)に掲載され、同号の表紙を飾った。また、さらに本研究を進めたところ、これまでに測定されていない100番元素フェルミウム、101番元素メンデレビウム、102番元素ノーベリウムの第一イオン化エネルギーを決定することができた。

これらの結果は、ノーベルシンポジウム(NS160(2016年5月,スウェーデン))等の国際学会における招待講演で報告した。また、本研究をもとに、ローレンシウムの揮発性研究および原子のスピン決定に関する国際共同研究がスタートした。国際共同研究加速基金による助成を受け、H29年度にはこれらの研究を発展させる予定である。第一イオン化エネルギー(以下IP1)は、原子の性質を表すもっとも基本的な物理量の一つであり、価電子の束縛エネルギーを直接反映する。超重元素領域においては、実験の難しさから、原子番号100番のフェルミウム以降の元素のIP1が実験的に決定された例はなかった。本研究において、高温の金属表面で起こる表面電離過程を応用した新しいIP1決定法を確立することができた。本手法を103番元素ローレンシウム(Lr)に適用したところ、超重元素領域で初めてIP1を決定し、その電子配置に関する情報を得ることができた。今年度の当初計画の通り、ローレンシウムの第一イオン化エネルギー測定に初めて成功した。当初懸念した吸着などによるイオン化過程への影響は、イオン源加熱のための電源の配置などを工夫することで、イオン源全体を均一に加熱したところ、回避できた。本研究で得たローレンシウムの第一イオン化エネルギーの測定結果をNatureに投稿し、受理された。また、次年度に予定しているノーベリウムのイオン化テストを行い、予備的な結果を得ることが出来た。金属表面温度に対するイオン化効率変化を詳細に調べることで、対象元素の揮発性を明らかにできる可能性が出てきた。本研究では、これまでにローレンシウムの価電子軌道が周期表からの予想と異なることが示唆される結果が得られている。この変化は、ローレンシウム原子の揮発性の違いとして現れると考えられるため、解析方法を含めてより詳細に検討を進める。核・放射化学イオン化エネルギー-イオン化効率の相関関係を利用する本手法を用いて、102番元素ノーベリウムの第一イオン化エネルギーを決定する。対象とするノーベリウム同位体No-255は、キュリウム248と炭素13との反応で生成する。ノーベリウムについて予想されている第一イオン化エネルギーは6.6 eV周辺であるため、今年度取得したイオン化エネルギー-イオン化効率の相関関係の適用範囲をさらに広げるため、イオン化エネルギーの大きい、クロム同位体などを利用する。ローレンシウムの揮発性に関する研究計画を進めているが、イオン源技術を応用することでより効率よく詳細な情報が得られる可能性が出てきている。そこで、本来必要であると考えていたオフライン実験装置の構築を省略し、これまでに構築したイオン化装置を元に実験系の構築を進めている。物品費を有効に活用するため、オフライン実験装置のための予算はオンライン実験に必要な標的槽の構築に向けて繰り越すこととした。ローレンシウムのイオン化エネルギー決定に成功したことから、速やかな成果発表を優先させるため、ローレンシウムの揮発性に関する研究計画を次年度に延期した。そのため、当該実験装置構築のための設備備品費(計70万円)および消耗品費を次年度に繰り越すこととした。現在オンライン実験用標的槽他の設計がほぼ終了した。
甲状腺未分化癌細胞株の樹立と分子標的薬剤併用による抗癌剤耐性克服の基礎検討

本研究では治療抵抗性の甲状腺未分化癌の手術標本から癌細胞株7株を樹立し得た。これらの遺伝子変異、遺伝子発現の異常、抗癌剤感受性の検討から、臨床所見に合致する抗癌剤耐性を有していることが示された。抗癌剤耐性克服法の1つとしてmTOR阻害剤の一種であるeverolimusが、PI3K遺伝子の変異をもつgefitinib耐性のOCUT -2に特異的奏功することを確認した。さらに6株を樹立中であり、これらを含め今後甲状腺未分化癌研究に有用な細胞株として期待できる。本研究では甲状腺未分化癌細胞株を樹立、細胞の性質を明らかにするとともに、抗癌剤耐性機構の解析、新たな治療アプローチとしての分子標的薬剤併用による耐性克服の可能性について基礎的研究を行っている。平成22年度に7株の甲状腺未分化癌細胞株(OCUT-1C,-1F,-26)を樹立した。それぞれの細胞を染色体分析したところヒト由来であることが確認でき、性染色体は各症例の性別と一致していた。さらに染色体の多彩な異常が認められ、48から82本の染色体が確認された。共通の異常は明らかにはできなかった。細胞の定常発育状態でのmRNAの発現解析からTTF-1、Pax8といった甲状腺特異的に発現するmRNAの発現が確認できた。OCUT-6では、調べたすべてのmRNAの発現が確認できなかった。さらに、DNAの解析から甲状腺癌に高頻度で認められるB-rafの変異をOCUT-15で確認したが、同様に未分化癌に多いとされるp53遺伝子の変異は確認されなかった。OCUT-6ではB-rafの変異は見られず、濾胞癌に多く認められるN-ras細胞の点突然変異が確認できた。また、細胞毎に増殖能やサイトカイン、増殖因子の分泌能に差があることも確認できた。以上より、それぞれが固有の性質を持つ、ヒト甲状腺未分化癌由来の細胞株であることが示された。23年度はさらに、基礎的性格の検討を進めるとともに、抗がん剤に対する感受性を確認する予定である。昨年度に7株の甲状腺未分化癌細胞株(OCUT-1C,-1F,-26)を樹立した。染色体分析からヒト由来であること、染色体の多彩な異常が認められることが確認できた。mRNAの発現解析から甲状腺由来を確認し、DNAの解析から甲状腺癌に高頻度で認められるB-raf,N-rasの変異を確認したが、同様に未分化癌に多いとされるp53遺伝子の変異は確認されなかった。細胞毎に増殖能やサイトカイン、増殖因子の分泌能に差があることも確認できた。臨床的背景が明らかな甲状腺未分化癌細胞株は稀少であり、日本内分泌外科学会の会誌(内分泌外科)で論文発表した。抗癌剤の感受性の検討からは、臨床所見に合致する耐性の存在が示された。すなわち、抗がん剤投与後に採取された組織から得られたOCUT-3では、症例に投与されたCDDP,Doxorubicinに対する耐性の獲得が示された。また、細胞間で感受性に10-20倍の差があり、特にgemcitabineでは最大100倍の差が認められた。現在、mTOR阻害剤、VEGF,EGFRのdual inhibitorを用いて耐性克服の検討を開始している。テロメラーゼの発現と抗癌剤耐性の関連に関しては、外部委託の結果を待っている。現在さらに4株を初代培養中であり、うち2株はDocetaxe1による化学療法の前後に採取された組織より得られた細胞、2株は同一腫瘍から得られた形態の異なる細胞である。本研究では甲状腺未分化癌細胞株を樹立、細胞の性質を明らかにするとともに、抗癌剤耐性機構の解析、新たな治療アプローチとしての分子標的薬剤併用による耐性克服の可能性について基礎的研究を行った。22年度に7株の甲状腺未分化癌細胞株(OCUT-1C, -1F, -26)を樹立し、遺伝子変異、遺伝子発現の異常、抗癌剤感受性の検討から、臨床所見に合致する抗癌剤耐性を有していることが示された。耐性克服法の1つとして以前検討したEGFRのTyrosine kinase inhibitor (Gefitinib)はOCUT-2に対して無効であったが、今回の検討からその要因は、PI3K遺伝子の変異によるPI3K/AKT/mTOR経路の異常に起因するものと思われた。この経路の最終段階を阻害することのできるmTOR阻害剤の一種であるeverolimusがOCUT-2の増殖を抑制した。

その効果は、PI3K遺伝子の変異をもつOCUT-2に特異的であり、比較的低濃度から濃度依存性に認められ4 nM程度でプラトーに達した。細胞増殖をG2-M期で停止させることで増殖を抑制していることが明らかであった。(日本癌治療学会にて発表、2013年8月に国際内分泌外科学会で発表予定、論文作成中)テロメラーゼの発現と抗癌剤耐性の関連に関しては、明らかな差異を認めなかった。また、網羅的なDNAメチル化解析結果の検討中である。さらに6株を樹立した。2株は同一腫瘍から得られた形態の異なる細胞として継代している。2株はDocetaxelによる化学療法の前後に採取された細胞であるが、親株と耐性株は全く異なった形態を示す。2株はPaclitaxelによる化学療法の前後に採取された組織より得られた細胞であるが、これらの形態的には全く差がない。いずれも現在性質の確認中であり今後甲状腺未分化癌研究に有用な細胞株として期待できる。抗癌剤感受性に対する検討は進んでいる。テロメラーゼ、EGFRの発現についての検討は、結果待ちの状態であり、分子標的薬の効果については一部結果が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。予定通り進める。さらに4株の樹立をめざす。また、同一腫瘍から得られた、遺伝子的にきわめて近い2種類の亜株を2組樹立できる見込みである(OCUT-1CとF,OCUT-7CとF)。これらは形態的に大きく異なっており、未分化癌の発生・進展との因果関係についての検討が行えるのではないかと研究方法を模索している。基本的性質の解析を行うとともに、網羅的遺伝子・プロテオーム解析が候補として挙がっている。
劣化量データベースに基づいた信頼性解析に関する研究

自動車の部品メーカの有するWarranty Databaseに基づき、どのようなストレス(使用環境条件・運転サイクル)・生産ロット・素材変動等が信頼性に寄与するかを解明しうる為のモデルの開発と実際のデータを用いた解析を行った。また、ストレス-故障メカニズム-故障モードに関するデータの整理と解析を行った。Warranty data解析の最も難しい点は、故障データのみが観測され、観測期間に故障のない"打切デーダは観測されない、即ち、データベースには登録されない点である。このとき、観測された故障データのみによる推定では、今日まで正しい推定は誰しもが為しえなかった。今回の研究により、ほぼこの点が解消され、世界ではじめてのデータベースのみからに基づく推定を可能とした。また、ストレス、使われ方、地域等のcovariateを含むモデルを構築し、実際のWarranty dataよりどのcovariateが本質的に寿命分布に影響を与えているかを導出しえた。最後に、ストレス-故障メカニズム-故障モードの三点セットのデータベースを構築し、今後の劣化量データ解析の基盤を作成した。自動車の部品メーカの有するWarranty Databaseに基づき、どのようなストレス(使用環境条件・運転サイクル)・生産ロット・素材変動等が信頼性に寄与するかを解明した。また、原子力、火力および水力発電所の設備信頼性データの解析を行った。両者に対し、現状把握を行い、層別を行うとともに、ストレス-故障メカニズム-故障モードに基づいたデータの整理と解析を行った。また、これらと関連した従来研究のサーベイを行っている。現段階までに博士論文をはじめに、不完全な故障データの解析における様々な問題についての研究を進めてきた。これらの研究成果を自動車の部品のWarranty Database、及び発電所の設備信頼性データに見られる現実問題に対応できるように研究をさらに拡張している。そして、研究成果としては1.劣化量に関する情報を含めたデータベースの構築、2.自動車部品の将来における故障数の予測、3.発電所における故障原因の特定、4.自動車の部品及び発電所の信頼性に対する環境要因の特定、5.発電所間の情報の共有化、などが挙げられる。
複数のスキャホールドを用いた新規空間的ドラッグデリバリーシステムの開発

歯周組織再生療法は、臨床的ニーズが高く、様々な研究が行われている分野であるが、水平性骨欠損のような広い骨欠損には、有効な再生療法がない。そこで審美性をはじめ咬合等の機能回復のためにも、このような歯を支える支持骨が失われた広い骨欠損を対象とした歯周組織再生療法の開発は急務であると考えられる。我々は、歯周組織再生に有効であると報告されている成長因子(FGF、BMP、EMD)をコラーゲン担体に各々配合してそれらを組み合わせて移植を行うことによって、水平性骨欠損部においても歯冠側方向への歯周組織再生量の増大に成功したが、新生骨の幅径(厚み)は従来の歯槽骨よりも薄い傾向が認められた。従って、本研究では歯根膜、歯槽骨の理想的な幅径を考慮して、歯根膜スペースと歯槽骨スペースそれぞれに適した成長因子とスキャホールドを組み合わせる移植法を考案して、犬の前臼歯部に作成した水平性骨欠損部に移植を行うこととした。平成29年度は、ビーグル犬の前臼歯部に4mmの水平性骨欠損を作成して、二種類のスキャホールドの組み合わせの効果を確認するため、4群(1ハニカムコラーゲン群、2ランダムβTCP群、3ハニカムコラーゲン+ランダムβTCP群、4コントロール(no implant)群)を設定して、移植を行った。引き続き平成30年度は、成長因子であるFGFを二種類(ハニカムコラーゲン、ランダムβTCP)のスキャホールドそれぞれに配合して移植を行った結果、ハニカムコラーゲンとランダムβTCPを組み合わせて移植を行った群では、新生骨の幅径(厚み)の再生量の増大を伴う歯槽骨の再生を確認した。本研究の結果は硬組織と軟組織からなる歯周組織の特殊な解剖学的構造を考慮して、それぞれの組織に応じて、成長因子を配合する担体を複数組み合わせたことで、単一の担体を用いて移植を行うよりも、歯槽骨の再生量の増大につながったと考えられる。歯周組織再生療法は、臨床的ニーズが高く、様々な研究が行われている分野である。しかし水平性骨欠損のような広い骨欠損は、有効な再生療法がないのが現状である。我々は、歯周組織再生に有効であると報告されている成長因子(Fibroblast Growth Factor、Bone Morphogenetic Protein、Enamel Matrix Derivative)をコラーゲン担体に各々配合してそれらを組み合わせて移植を行うことによって、水平性骨欠損部においても歯冠側方向への歯周組織再生量の増大に成功したが、新生骨の幅径(厚み)は従来の歯槽骨よりも薄い傾向が認められた。したがって、本研究では歯根膜、歯槽骨の理想的な幅径を考慮して、歯根膜スペースと歯槽骨スペースそれぞれに適した成長因子とスキャホールドを組み合わせる移植法を考案して、犬の前臼歯部に作成した水平性骨欠損部に移植を行うこととした。今年度は、まず、ビーグル犬の前臼歯部に4mmの水平性骨欠損を作成して、二種類のスキャホールドの組み合わせの効果を確認するため、4つの群(1ハニカムコラーゲン群、2ランダムβTCP群、3ハニカムコラーゲン+ランダムβTCP群、4コントロール(no implant)群)を設定して、移植を行った。現在は、移植後の犬の管理を行っているところである。本研究は、申請した時点では、本大学内の動物実験施設を使用する予定であったが、使用ができなくなったため、他施設を使用することになり、そのため、他施設の選択および打ち合わせ等により、実験の開始が遅れてしまったため、予定した進行状況よりはやや遅れていると思われるが、実験そのものは進行している状態である。現在は、標本を作製しているところである。本研究は、申請した時点では、本大学内の動物実験施設を使用する予定であったが、施設側の運営方針の変更によって使用ができなくなり、他施設を使用することとした。そのため、他施設の選択および打ち合わせ等により、実験の開始が遅れてしまった。

したがって研究の進行状況は、当初に計画した予定よりもやや遅れているが、実験そのものは順調に進めることができて、現在、標本を作製中であり、本研究課題の申請期間中に結果をまとめる予定である。歯周組織再生療法は、臨床的ニーズが高く、様々な研究が行われている分野であるが、水平性骨欠損のような広い骨欠損には、有効な再生療法がない。そこで審美性をはじめ咬合等の機能回復のためにも、このような歯を支える支持骨が失われた広い骨欠損を対象とした歯周組織再生療法の開発は急務であると考えられる。我々は、歯周組織再生に有効であると報告されている成長因子(FGF、BMP、EMD)をコラーゲン担体に各々配合してそれらを組み合わせて移植を行うことによって、水平性骨欠損部においても歯冠側方向への歯周組織再生量の増大に成功したが、新生骨の幅径(厚み)は従来の歯槽骨よりも薄い傾向が認められた。従って、本研究では歯根膜、歯槽骨の理想的な幅径を考慮して、歯根膜スペースと歯槽骨スペースそれぞれに適した成長因子とスキャホールドを組み合わせる移植法を考案して、犬の前臼歯部に作成した水平性骨欠損部に移植を行うこととした。平成29年度は、ビーグル犬の前臼歯部に4mmの水平性骨欠損を作成して、二種類のスキャホールドの組み合わせの効果を確認するため、4群(1ハニカムコラーゲン群、2ランダムβTCP群、3ハニカムコラーゲン+ランダムβTCP群、4コントロール(no implant)群)を設定して、移植を行った。引き続き平成30年度は、成長因子であるFGFを二種類(ハニカムコラーゲン、ランダムβTCP)のスキャホールドそれぞれに配合して移植を行った結果、ハニカムコラーゲンとランダムβTCPを組み合わせて移植を行った群では、新生骨の幅径(厚み)の再生量の増大を伴う歯槽骨の再生を確認した。本研究の結果は硬組織と軟組織からなる歯周組織の特殊な解剖学的構造を考慮して、それぞれの組織に応じて、成長因子を配合する担体を複数組み合わせたことで、単一の担体を用いて移植を行うよりも、歯槽骨の再生量の増大につながったと考えられる。前年度に引き続き、スキャホールドの検索を行う。さらに今年度は、それぞれのスキャホールドを担体として、成長因子を配合して、検索を行う予定である。実験1)ビーグル犬の水平性骨欠損部での検索:前臼歯部に4mmの水平性骨欠損を作成して、ハニカム型コラーゲン、トンネル構造を有するランダムランダムβTCPおよび、成長因子としてFGFを用いて以下の3つの群を設定して移植を行う。1)FGF/ハニカムコラーゲン群: 0.3%FGF-2をハニカムコラーゲンに配合して移植。2) FGF/ランダム構造βTCP群: 0.3%FGF-2をランダム構造βTCPに配合して移植。3) FGF/ハニカムコラーゲン+FGF/ランダム構造βTCP群:根面側に0.3%FGF-2配合ハニカムコラーゲンを移植して、その歯槽骨側に0.3%FGF-2配合ランダム構造βTCPを重ねて移植実験2)ラットの背部皮下を用いて、ハニカムコラーゲン、およびランダムβTCPを重ねて移植を行い、治癒初期(1、3、5、7日)における、スキャホールド内への細胞の侵入状態を病理組織学的に検索を行うことで、スキャホールドの違いが細胞侵入に与える影響および治癒に及ぼす影響について検索する。
ツツジ園芸品種における花器変異形質の評価・解析と新品種の作出に関する研究

本研究では、常緑性ツツジの花器形質変異に注目して、花器形質の評価や遺伝性を調査すると同時に機構解明のための遺伝子解析を行った。花器変異形態は、二重咲き;がくの花弁化、見染性;花弁のがく化、八重咲き;雌ずいや雄ずいの花弁化および采咲き;花弁のしべ化や狭細化などに分類された。これらの花器形質変異の大半はホメオティック変異によるものと考えられ、MADS遺伝子の単離・解析を行ったところ、遺伝子発現量やDNA構造の変化から、二重咲き;PI遺伝子、見染性;AP3遺伝子、八重咲き・采咲き;AG遺伝子の関与が示唆された。ツツジ園芸品種の花器形質変異に注目し、I.形質の評価や遺伝性を調査し、さらにII.機構解明のために遺伝子解析を行うことを目的とした本研究において、平成22年度では以下のような成果を得た。(1)材料収集と交配ならびに交配系統の育成、花器形態形質の調査花器形質の遺伝分析や新品種開発を達成するための交配計画を策定し、品種や野生種を用いた交配を行った。また、これまでの交配実生系統の育成(F1およびF2)ならびに開花した交配実生の花器形質の観察・調査を開始した。特異な花器変異形質のうち、特に花弁や葉が狭細化した采咲き形質を持つ希少なツツジ品種を用いて詳細な花器形質調査を行い、品種ごとの形態の差異や特徴を明らかにした。その結果、采咲き品種は、独立した5花弁から構成される離弁花冠を形成し野生型の合弁花冠とは対照的であること、また、狭細化した花弁や葉の表皮細胞の大きさは野生種と采咲き品種の間に差がないことなどの結果が得られた。(2)花器形質を制御する遺伝子の単離・解析:中務ヤマツツジ野生種を用いて、MADS遺伝子のAPETALA3(AP3)とAGAMOUS(AG)の全鎖長配列を新たに得ることに成功した。ヤマツツジ野生種とその二重咲き品種を用いてPISTILATA(PI)とAP3の塩基配列を比較すると、エキソン配列には大きな差異はなかった。しかしながら、ヤマツツジ野生種で主に発現する花冠・雄ずいに加えて、二重咲き品種ではwhorl1(花冠化したがく)と雌ずいにおいてもPIとAP3の遺伝子発現が検出された。またヤマツツジ野生種と采咲き品種においてPI,AP3,AG遺伝子の発現を比較すると、品種によって野生種と同じ発現パターンと示すものと示さないものがあり、花弁が細くなる原因がMADS遺伝子以外もある可能性が示唆された。ツツジ園芸品種の花器形質変異に注目し、I.形質の評価や遺伝性を調査し、さらにII.機構解明のために遺伝子解析を行うことを目的とした本研究において、平成23年度では以下のような成果を得た。(1)花器変異形質の評価と交配系統の育成、花器形質の遺伝性調査花器形質の遺伝分析や新品種開発を達成するための交配計画に基づく交配系統、ならびにこれまでの交配実生系統の育成(F1およびF2)を継続し、開花した交配実生の花器形質の観察・調査を継続した。特異な花器変異形質のうち、特に花弁や葉が狭細化した采咲きおよび蕊咲き形質持つ希少なツツジ品種の形態的特徴を調査した。モチツツジ、ヤマツツジおよびサツキの離弁花冠化変異品種を用いて花器官および葉の形態解析を行なった結果、2つの特徴的なグループに大別できた。蕊化変異形質を有するグループでは、雄ずい様花弁などに雄ずい様の表皮細胞が観察された。一方、多面的狭細化変異形質のグループでは、葉と花弁の狭細化、がく片の狭細化あるいは消失等が観察された。これらの結果について学術論文に報告した。(2)花器形質を制御する遺伝子の単離・解析多面的狭細化変異形質に関して、RkWOX1およびRkWOX3遺伝子の単離と発現解析を行なった。野生種の茎頂分裂組織ではRkWOX3の強い発現が認められるのに対し、ヤマツツジおよびモチツツジの狭細化品種では発現がほとんどない、あるいは発現があっても遺伝子機能が欠損していることが明らかとなった。また、異なる花形を同一個体に持つキリシマツツジを用いて、MADS遺伝子のPISTILATA(PI)とAPETALA(AP3)の遺伝子発現を比較すると、PI遺伝子に関して発現量と発現する遺伝子の種類により一重咲き・蓑咲きおよび二重咲きが形成されることが明らかとなった。ツツジ園芸品種の花器形質変異に注目し、I.形質の評価や遺伝性を調査し、さらにII.機構解明のために遺伝子解析を行うことを目的とした本研究において、平成24年度では以下のような成果を得た。

1花器変異形質の評価と交配系統の育成、花器形質の遺伝性調査花器形質の遺伝分析ならびに新品種開発のための交配計画に基づく交配実生系統の育成(F1およびF2等)を継続し、開花した交配実生の花器形質の継続した観察・調査を行った。特異な花器変異形質のうち、花弁や葉が狭細化した采咲き形質ならびに開花後の花冠が脱落せずに持続性を示す見染性形質を持つツツジ品種を用いた交配系統においては、両親に采咲きまたは見染性品種を用いたF1はすべて采咲きまたは見染性形質を示し、また、通常花と采咲きまたは見染性品種のF1ではすべて通常花の形質を示すことから、采咲きならびに見染性の花器形質は劣性の遺伝子に支配されている可能性が示された。これらの結果を踏まえて遺伝子解析を行い、学会報告ならびに学術論文として報告した。2花器形質を制御する遺伝子の単離・解析花弁が雄ずい化するしべ咲きならびに花冠の持続する見染性品種を用いて、花器形態とMADS遺伝子(AGおよびAP3)発現との関係を調査した。しべ咲きのモチツツジ`銀の麾'では、花弁の雄ずい化の程度によってAG遺伝子の発現量も変化することから、両者の関与が示唆された。また、見染性品種を用いた発現解析では、AP3遺伝子の発現量は通常花と比較して減少しており、AP3のDNA構造解析では品種ごとに異なるエキソン領域の構造変異が確認されたことから、形質との関与が示唆された。これらの結果について学会報告し、学術論文として投稿した。ツツジ園芸品種の花器形質変異に関して、花器変異形質の評価、交配系統の育成、花器形質の遺伝性調査ならびに機構解明のための花器形質を制御する遺伝子の単離・解析が、ほぼ計画通りに進展し、論文発表を含む着実な成果が得られているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、ほぼ計画通りに研究が進展しており、最終年度である次年度において、花器変異形質の評価、交配系統を用いた花器形質の遺伝性調査ならびに花器形質を制御する遺伝子解析の取りまとめを行う予定である。また、特に研究遂行上の問題はない。
北方四島と千島列島における人類活動史の考古学的研究

2018年の研究成果は、国後島中部太平洋側古釜布砂丘で続縄文文化の遺跡1カ所(調査期間:7/207/23)、択捉島中部オホーツク海側の紗那地域で続縄文文化の遺跡2カ所、別飛地域でアイヌ文化のチャシ1カ所を新たに重要な発見をした(調査期間:9/149/17)。調査メンバーは、研究協力者、政府同行者などを含め6名で実施した。択捉島の研究協力者などの研究会では、在住のロシア人が振別で発見した、現存する江戸後期の墓の貴重な情報を収集し、今後の調査対象であることを確認した。研究成果の共有は、択捉島の先史文化探検隊の活動報告や国後島古釜布郷土博物館で郷土史クラブとのワークショップの開催など、現地ロシア人との学術的な交流で成果の普及につとめた。考古資料・遺跡情報調査は、徳島県立鳥居龍蔵記念館でフィールド・ノート等のデータを収集し、元四島民から東京、函館、釧路、根室などで歴史・文化にかかわる情報を収集した。さらに、研究成果の公開では、釧路市(11/17、参加者:50名)と根室市(12/8、参加者:94名)でシンポジウム「北方四島の過去と現在・未来に何を伝えるか-歴史文化遺産を伝える-」を開催し、今年度の国後、択捉での現地調査やこれまでの研究成果を含め、人類活動史から北方四島の歴史・文化遺産の継承を考える機会とし、成果をあげた。北海道をはじめ、釧路市、根室市、釧路市立博物館、根室市歴史と自然の資料館、北方四島関係機関と共同で開催し社会貢献を果たした。今年度の北方四島調査は、日ロ間で北方領土返還の交渉や共同経済交流などが話合われたこともあり、専門家の現地調査については、制限が厳しくなり希望する地域の立入りが厳しかったが概ね成果をあげることができた。今年度の研究計画の進捗状況は、フィールド調査、関連資料調査、北方四島元島民の聞取り調査など、順調に進んでいる。しかし、北方四島のフィールド調査では、さまざまな調査地域の立入の制限がかかり、限られた地域の調査にとどまった。研究成果の公表については、公開シンポジウムの開催(根室・釧路2回)と地域の連携し、成果をあげた。この成果の刊行について次年度計画することとしている。研究協力者との会議は、フィールド調査、シンポジウム開催に合わせて4回開催し、研究計画の推進に協力をえた。研究成果の刊行物、学会等の発表は、刊行物が2件(下記の文献)、北海道博物館のニュースレターで1件、学会では2回、招待講演では2回を実施している。したがって、本研究は、概ね良好に進捗している。また、北方四島のフィールド調査終了後、記者会見を開き調査の成果を広く公表した。今年度の研究計画の推進方策は、北方四島での長期滞在、調査地域の自由化の実現が大きな課題である。北方四島のフィールド調査は、外務省欧州ロシア課、内閣府北方対策本部と連携をはかり、これまでもビザなし交流の専門家として現地調査を実施している。しかしながら、北方四島でのフィールド調査は、日ロ間の外交ルートをつうじ、日ロ北方四島代表者会議で調整し実施しているが、現地研究協力者の協力とは別にロシア側の規制を多く受けることが多い。今年度は、概ねフィールド調査を実施したが、これらの課題を次年度以降、研究協力者や関係機関と連携・調整を強化し、現地調査実施に向けた推進をはかる。また、研究協力者との会議、さらにシンポジウム開催し、研究成果の一般公開を市町村と連携し推進する。さらに、元島民からの歴史・文化にかかわる情報収集は、皆高齢でありできるだけ多くの方の情報を収集することに重点をおき進めたい。また、学会等での研究成果公表は、積極的に進める。

今年度の北方四島調査は、日ロ間で北方領土返還の交渉や共同経済交流などが話合われたこともあり、専門家の現地調査については、制限が厳しくなり希望する地域の立入りが厳しかったが概ね成果をあげることができた。今年度の研究計画の進捗状況は、フィールド調査、関連資料調査、北方四島元島民の聞取り調査など、順調に進んでいる。しかし、北方四島のフィールド調査では、さまざまな調査地域の立入の制限がかかり、限られた地域の調査にとどまった。研究成果の公表については、公開シンポジウムの開催(根室・釧路2回)と地域の連携し、成果をあげた。この成果の刊行について次年度計画することとしている。研究協力者との会議は、フィールド調査、シンポジウム開催に合わせて4回開催し、研究計画の推進に協力をえた。研究成果の刊行物、学会等の発表は、刊行物が2件(下記の文献)、北海道博物館のニュースレターで1件、学会では2回、招待講演では2回を実施している。したがって、本研究は、概ね良好に進捗している。また、北方四島のフィールド調査終了後、記者会見を開き調査の成果を広く公表した。今年度の研究計画の推進方策は、北方四島での長期滞在、調査地域の自由化の実現が大きな課題である。北方四島のフィールド調査は、外務省欧州ロシア課、内閣府北方対策本部と連携をはかり、これまでもビザなし交流の専門家として現地調査を実施している。しかしながら、北方四島でのフィールド調査は、日ロ間の外交ルートをつうじ、日ロ北方四島代表者会議で調整し実施しているが、現地研究協力者の協力とは別にロシア側の規制を多く受けることが多い。今年度は、概ねフィールド調査を実施したが、これらの課題を次年度以降、研究協力者や関係機関と連携・調整を強化し、現地調査実施に向けた推進をはかる。また、研究協力者との会議、さらにシンポジウム開催し、研究成果の一般公開を市町村と連携し推進する。さらに、元島民からの歴史・文化にかかわる情報収集は、皆高齢でありできるだけ多くの方の情報を収集することに重点をおき進めたい。また、学会等での研究成果公表は、積極的に進める。