hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞膜倣巨大リポソームの動的構造解析と細胞情報伝達

細胞膜中には、飽和脂質やコレステロールが豊富な秩序相からなるミクロドメイン(ラフト)の存在が示唆されている。我々は、直径10μmの細胞サイズリポソームを用いて、秩序液体相(ラフト様ドメイン)特異的なエンドサイトーシス様動的構造変化、生細胞膜を模倣した非対称2層膜リポソームの構築(J.Phys.Chem.B 2008)、アミロイドβの膜局在、膜挙動(J.Phys.Chem.Lett.2010,Biophys.Chem.2010)に関する研究を進めた。さらに、光により非接触的に膜内の分子構造を変化させ、膜構造を円盤状から球状へと可逆的に変化させる事(J.Am.Chem.Soc.2010)、培養細胞におけるラフト領域特異的なエンドサイトーシスを直接観察する事もでき、モデル系と細胞系の融合により多くの知見を得ることができた。生体膜はリン脂質から成る脂質二重層を基本構造としている。リン脂質の分布は、側方不均一かつ細胞内外層非対称な構造である。この側方不均一性は、飽和脂質やコレステロールを多く含む「ラフト」ドメインとして近年注目を集めている。昨年度、我々は、生体膜をモデル化した飽和脂質・不飽和脂質・コレステロールの多成分リポソーム膜において、ラフト様のドメインが形成され、外部刺激によりドメイン依存的にエンドサイトーシスを起こすことを報告した。しかし生体膜ラフトが有限サイズで保たれるのに対して、リポソーム上のラフト様ドメインは融合を繰り返し成長する性質を示す。我々はその一因として、これまでに考慮られてこなかった生体膜におけるリン脂質の非対称分布に着目した。そこで、本年度は液滴法により非対称2分子膜リポソームを構築し、非対称膜上のラフトドメイン挙動を明らかにすることを目的とした。実験システム(液滴法)はシリコンゴムのチャンバー中に、水相とリン脂質が溶解したオイル相を加える。水油間の比重により液滴を単分子膜を介して水相ヘ移行させ、非対称膜リポソームを作製した。不飽和リン脂質DOPC・飽和リシ脂質DPPC;コレステロールの3成分でリポソームを形成し、蛍光顕微鏡および共焦点レーザー顕微鏡を用いて膜ドメイン構造を観察した。液滴法により非対称膜および対称膜リポソームを作製した。非対称リポソームでは、対称膜リポソームと比較して、よりサイズの小さいドメインが散在している。このことから、脂質二重層の非対称性が疎水基同士の相互作用を変化させ、ドメイン構造の安定性に影響していることが示唆された。生体膜の基本構造は、様々な種類の脂質分子から構成される二分子膜構造である。細胞内には、3次元、2次元的に多様な膜構造が存在する。3次元的には、膜孔を備えた核膜や、複雑に入り組んだミトコンドリア膜がある。2次元的には、相転移温度の異なる脂質分子が混合していることに由来する相分離構造(脂質ラフト)がある。このような複雑な膜構造形成は、生体膜を構成する脂質分子の物理化学的性質に大きく依存することが予想されるが、メカニズムに関してはほとんど研究が進んでいない。そこで脂質膜構造形成に寄与するパラメータとして、脂質分子の電荷に着目した。一般に、生体膜はマイナスに帯電しており、プラス電荷の物質が膜表面に吸着することが知られている。しかし、脂質分子の電荷が膜構造自体にどのような影響を及ぼすかは明らかではない。電荷脂質DPPGを含まないリポソームは球形で、膜表面は一様であった。DPPG混合比を増加させるにつれて、カップ、シート形状の膜孔をもつリポソームが観察された。さらに、DPPG混合膜では、膜面上に相分離構造が形成された。また、DPPG混合リポソームの電荷をNaClで遮蔽すると、膜孔リポソームおよび膜面の相分離構造加観察されなくなった。以上の結果から、膜面の表面電位により、多様な脂質膜構造が安定化されることが明らかになった。我々は、直径10μmの細胞サイズリポソームを用いて、秩序液体相(ラフト様ドメイン)特異的なエンドサイトーシス様動的構造変化(J.Phys.Chem.B 2007)、生細胞膜を模倣した非対称2層膜リボソームの構築(J.Phys.Chem.B 2008)やアミロイドβの膜局在、膜挙動(J.Phys.Chem.Lett.2010,Biophys.Chem.2010))に関する研究を進め、論文発表や特許申請など、積極的な研究活動を行ってきた。

平成22年度には、光異性化反応により非接触的に膜内の分子構造を変化させることで、分子間相互作用を変化させ、それが膜ゆらぎを変化させ、結果的に膜構造を円盤状から球状へと可逆的に引き起こさせること、そして、膜小胞形状の曲率安定性を理論モデルにより予測することに成功し論文発表を行った(J.Am.Chem.Soc.2010)。培養細胞におけるラフト領域特異的なエンドサイトーシスを直接観察する事もでき、信号の伝達に微小管構造に沿ったラフト由来小胞の輸送が関与する新たなモデルを提唱している(投稿論文準備中)。以上の背景に基づいて、膜面の変形、接着、あるいは物質との相互作用における秩序液体相(ラフト様ドメイン)の2次元的、3次元的特性を明らかにし、リポソーム研究と、細胞の分化シグナルの伝達研究を連携させながら、ラフト構造と細胞信号伝達の関連について、さらには分子構造と膜ダイナミクスの関連について、一定の成果を挙げることができたと考えている。
ニューキノロン剤と非ステロイド性抗炎症剤との相互作用の機構解明

ニューキノロン剤と非ステロイド性抗炎症剤との併用による中枢性痙攣の発現機序として、ニューキノロン剤によるGABAA受容体結合の阻害と非ステロイド性抗炎症剤によるその増強が報告されていが、その増強機構は明確化されていない,ノフルロキサシン(NFLX)とフェルビナク(FLB)の複合化合物(Hybrid-1)を用いた検討から、GABAA受容体におけるGABA結合部位のアニオン-サイトとカチオン-サイトに両薬物が結合し、両薬物間は母核のπ-πスタッキングによって安定な立体構造をとり得る可能性が示唆されている.本研究では、アフリカツメガエル卵母細胞外来遺伝情報発現系を用いて、カニクイザルの脳組織より単離したmRNAより受容体を発現させて、GABA誘発電流応答に対するHybrid-1、NFLX、FLBおよびGABAA受容体遮断薬であるビククリン(BCL)の作用を測定した.GABA応答に対して、NFLXは抑制作用を示したが、FLBは変化を与えなかった.、NFLXの抑制作用はFLBの共存により顕著に増強された.更に口ybrid-1はBCLやそのNFLXとFLBの等モル混合物よりも強力な濃度依存性のGABA応答抑制作用を有していた.これら薬物によるGABA応答抑制は競合阻害型で可逆的な抑制効果であった.GABA応答に対するHybrid-1の相対的な作用は卵母細胞の固定電位に依存せず、またHybrid-1は本実験条件におけるクロライド-イオンの平衡電位と一致するGABA応答の逆転電位を変化させなかった.以上の知見から、霊長類由来のGABA_A受容体に対しても両薬物によるGABA応答抑制が小動物由来の実験材料の場合と同様に観察されること、そして両薬剤によるGABA応答抑制にはGABAA受容体のGABA結合部位近傍における両薬物の分子間相互作用が密接に関与していることが分かった.ニューキノロン剤と非ステロイド性抗炎症剤との併用による中枢性痙攣の発現機序として、ニューキノロン剤によるGABA_A受容体結合の阻害と非ステロイド性抗炎症剤によるその増強が報告されているが、その増強機構は明確化されていない.ノフルロキサシン(NFLX)とフェルビナク(FLB)の複合化合物(Hybrid-1)を用いた検討から、GABA_A受容体におけるGABA結合部位のアニオン-サイトとカチオン-サイトに両薬物が結合し、両薬物間は母核のπ-πスタッキングによって安定な立体構造をとり得る可能性が示唆されている.本研究では、アフリカツメガエル卵母細胞外来遺伝情報発現系を用いて、カニクイザルの脳組織より単離したmRNAより受容体を発現させて、GABA誘発電流応答に対するHybrid-1、NFLX、FLBおよびGABA_A受容体遮断薬であるビククリン(BCL)の作用を測定した.GABA応答に対して、NFLXは抑制作用を示したが、FLBは変化を与えなかった.NFLXの抑制作用はFLBの共存により顕著に増強された.更にHybrid-1はBCLやそのNFLXとFLBの等モル混合物よりも強力な濃度依存性のGABA応答抑制作用を有していた.これら薬物によるGABA応答抑制は競合阻害型で可逆的な抑制効果であった.GABA応答に対するHybrid-1の相対的な作用は卵母細胞の固定電位に依存せず、またHybrid-1は本実験条件におけるクロライド-イオンの平衡電位と一致するGABA応答の逆転電位を変化させなかった.以上の知見から、霊長類由来のGABA_A受容体に対しても両薬物によるGABA応答抑制が小動物由来の実験材料の場合と同様に観察されること、そして両薬剤によるGABA応答抑制にはGABA_A受容体のGABA結合部位近傍における両薬物の分子間相互作用が密接に関与していることが分かった.ニューキノロン剤と非ステロイド性抗炎症剤との併用による中枢性痙攣の発現機序として、ニューキノロン剤によるGABAA受容体結合の阻害と非ステロイド性抗炎症剤によるその増強が報告されていが、その増強機構は明確化されていない,ノフルロキサシン(NFLX)とフェルビナク(FLB)の複合化合物(Hybrid-1)を用いた検討から、GABAA受容体におけるGABA結合部位のアニオン-サイトとカチオン-サイトに両薬物が結合し、両薬物間は母核のπ-πスタッキングによって安定な立体構造をとり得る可能性が示唆されている.本研究では、アフリカツメガエル卵母細胞外来遺伝情報発現系を用いて、カニクイザルの脳組織より単離したmRNAより受容体を発現させて、GABA誘発電流応答に対するHybrid-1、NFLX、FLBおよびGABAA受容体遮断薬であるビククリン(BCL)の作用を測定した.GABA応答に対して、NFLXは抑制作用を示したが、FLBは変化を与えなかった.、NFLXの抑制作用はFLBの共存により顕著に増強された.更に口ybrid-1はBCLやそのNFLXとFLBの等モル混合物よりも強力な濃度依存性のGABA応答抑制作用を有していた.これら薬物によるGABA応答抑制は競合阻害型で可逆的な抑制効果であった.GABA応答に対するHybrid-1の相対的な作用は卵母細胞の固定電位に依存せず、またHybrid-

1は本実験条件におけるクロライド-イオンの平衡電位と一致するGABA応答の逆転電位を変化させなかった.以上の知見から、霊長類由来のGABA_A受容体に対しても両薬物によるGABA応答抑制が小動物由来の実験材料の場合と同様に観察されること、そして両薬剤によるGABA応答抑制にはGABAA受容体のGABA結合部位近傍における両薬物の分子間相互作用が密接に関与していることが分かった.
インターネット接続サービス対応携帯電話を用いた新方式禁煙プログラムの開発と評価

私たちは、専門家からの助言や情報を24時間対応で即時に受けることができる「携帯電話」の禁煙プログラム「卒煙ネット」を開発した。平成13年度は、女性は男性に比べ禁煙プログラムを選択しにくく(オッズ比0.71、95%信頼区間0.60-0.84)、FTQ指数は、1点上昇に対するオッズ比が0.93(95%信頼区間0.89-0.97)であり、点数が高いほど禁煙プログラムを選択しないという傾向が認められたことを報告した。平成14年度は、調査期間中に退会した「卒煙ネット」利用者1360名を対象とし、携帯電話からインターネットを介したアンケート調査を行い、ファーガストロームニコチン依存度テストのスコアーとプログラム終了時の禁煙の成否との関係について検討した。結果:調査対象の「卒煙ネット」利用者の平均年齢は27.9歳、卒煙ネット会員の成否別ニコチン依存度テストの比較では、失敗群では、依存度スコアーが高い傾向が認められた。卒煙ネット利用者におけるニコチン依存度テストと短期禁煙成功率の関連を見ると、依存度スコアーが1の場合、禁煙成功率は82%と高いが,依存度スコアーが大きくなるにつれ禁煙成功率は低下し50%程度となることが観察された。本プログラム利用者では、依存度が高い人と比べ、依存度の低い人では禁煙はより成功しやすいことが示された。考察:現在、チューインガム型ニコチン製剤は一般薬として市販されている。本プログラム利用者中のニコチン高度依存の人に対しては、ガム型ニコチン製剤などのニコチン代替療法を併用することで、離脱症状の出現を軽減することができ、禁煙成功率を高めることが可能と考えられた。結論:本プログラム利用者において、ニコチン依存度スコアーが高い場合、禁煙は成功しにくいことが示された。今後、ニコチン代替療法併用群と未使用群で禁煙率の差を調査予定である。背景:コンピュータを用いずにインターネットへアクセスすること(Wireless Internet Acccess、Mobile Internet)が可能となり、インターネット利用は目覚しい普及を遂げつつある.このインターネット対応「携帯電話」は、コンピュータと比し操作性がよく利用が簡便である.また、利用者の多くは三十代以下であり、特に二十代の若年の利用率が高い.この二十代は喫煙率が高いが、健康問題を意識しにくい世代でもある.さらに、若年者は、禁煙を希望する場合でもグループ療法を嫌い、自力での禁煙をめざす傾向がある.進行状況:私たちは禁煙普及のために、専門家からの助言や情報を24時間対応で即時に受けることができる「携帯電話」の禁煙プログラム「卒煙ネット」を開発した.「卒煙ネット」では、喫煙衝動が生じた場合、簡単に携帯電話からアクセスし即時にメッセージを受け取れる(即時性・即応性).全国どこの地域に住んでいても同質のサポートが受けられる(広域性).さらに医療者に対面しなくてよいので、失敗を恐れず気軽に試用することができる(匿名性).これにより、禁煙を達成する自信のない人や、禁煙への動機固めができていない層にも働きかけることができる.2001年2月1日10月4日の期間に卒煙ネットを利用しプログラムを終了した人は3045名で、男性は1446名(47%)、女性は1599名(53%)であり利用者に性差は認められなかった.現在、「卒煙ネット」の特性と有効性の評価を多岐の項目にわたり調査検討中である.「卒煙ネット」:詳細は

http://skygarden.shogakukan.co.jp/sol/situen_net/へ。J-skyのオフィシャルコンテンツ、アクセス法:「ライフナビ」→「スタイリッシュライフ」→「卒煙ネット」平成14年度は、禁煙率および健康意識に関するコホートスタディを行った。禁煙への興味の程度の差により、3グループに分け(卒煙ネット会員、卒煙ネット非会員、一般のネット接続携帯電話利用者)この3グループについて、3ヵ月後、6ヵ月後、1年後に、携帯電話からのインターネットを介したアンケート調査を行い、禁煙率および健康意識についての比較検討を行った。また、本調査に先立って行った、卒煙ネット会員を対象とした携帯電話からのインターネットを介した同様の手法を用いた禁煙率調査では、本プログラム終了時に男性66%、女性55%、平均61%の人が禁煙できていることが確認された。ニコチン代替療法を併用しない、非対面式禁煙プログラムとしては良好な結果であろう。わが国のネット人口に対する本格的喫煙動向の調査は行われていないため、広く利用できるデータはこれまで公表されていない。本研究では、本研究の妥当性を正しく評価するために、対照群として一般のインターネット利用人口をとリ挙げデータ集積を試みた。本データはわが国のネット利用者の基本データとしても利用価値が大きいと考えられる。一般のネット接続携帯電話利用者では、6365人からアンケートに回答があり、性・年齢階層別に喫煙率を算出した。
ものづくり実習におけるミニ蒸気機関車の性能測定と不具合の原因究明および適切な修正

研究目的:機械系の学生がものづくり実習でミニ蒸気機関車を製作しているが動作に個体差があり、中には動かない作品もある。各々で動くように修正をおこなっているが不具合の原因が分からず闇雲に修正を繰り返す学生もいる。本研究では、試走前に圧縮空気を使って動作テストをおこない駆動に必要な空気圧の測定とそのデータを基に動かない蒸気機関車の原因究明および適切な修正方法の確立を目的とした。研究方法:動かない原因の多くは「首振りシリンダーとフレームのすり合わせ精度不足」、「摺動面の摩擦による抵抗の増大」、「穴位置の精度不足」が考えられる。穴位置の精度不足が動作圧にどのように影響しているか確認するため吸排気の穴位置が違うものを用意しコンプレッサーの圧縮空気を使い動作に必要な空気圧を測定する。穴径を大きくした場合も同様に測定し位置の誤差と穴を大きく修正した場合の関係を調べる。すり合わせ精度ではシリンダーの形状を少し変更する事で精度を上げて不具合の発生を防ぐ。摩擦による抵抗では各駆動部を確認し抵抗が大きい部分はペーパーや研磨剤等で摺動面を仕上げるようにする。研究成果:ミニ蒸気機関車で発生する蒸気による圧がおよそ14kpaであることが分かり、試走前に圧縮空気で性能を測定する事で実際に動くか判断できるようなった。そのためスムーズに修正作業がおこなえるようになり、また穴の誤差を測定することで不具合の原因を特定し適切な修正方法で修正をおこなえるようになった。さらに、シリンダーの形状を変更した事ですり合せの精度が格段に向上し動作圧力の低減につながった。
ヒトABO血液型不適合肝移植における生着機序解明と液性拒絶克のための戦略

(1)移植肝の血管内皮上の血液型抗原の入れ替わり(血管内皮細胞キメラ)とその経時的変化(Liver Transplantation 2005;11:547-54.),(2)肝移植後液性拒絶におけるC4dとIgG沈着による肝sinusoid血管内皮炎とそれに続く循環障害(Liver Transplantation 2006;12:457-464)を明らかにし、(3)リンパ節や脾臓でおきる液性拒絶時のBリンパ球免疫応答を末梢血中メモリーBリンパ球の変化で経時的にとらえることに成功した(Liver Transpl. 2007 Mar 29;13(4):579-588)。この研究成果を元に抗CD20抗体を臨床に導入した。成人ABO血液型不適合肝移植ではいまだ30%に液性拒絶がみられた。Bリンパ球免疫応答をモニターしながら抗CD20抗体の至適投与方法を開発・確立した結果、24名中液性拒絶は完全に根絶された。一方、25%が感染症で死亡したので、本研究の四半後期は感染症に対する免疫能評価法に重点を移した。生体防御に関わる細胞は多々あるが、CD8陽性細胞に着目した。112名の肝移植症例において、術前のCD8陽性細胞のなかでナイーヴ細胞とエフェクター細胞とエフェクターメモリー細胞の比率でクラスター解析を行い小児2群成人3群の5群に分類し、臨床短期経過との関連を詳細に検討した。その結果、ナイーヴ細胞が多い成人症例群に比較しエフェクター細胞の比率が高い成人症例群において、感染症発生率と死亡率が高かった。(4)術前のCD8陽性細胞分化様式が術後免疫予備能に深く関わることを明らかにした(Liver Transplantation 2006;12:792-800)。さらに術後感染症合併症例でエフェクター細胞の比率が感染初期には増加し生体防御脳が破綻するにつれて低下することを示し、(5)CD8陽性細胞分化様式が術後免疫能をリアルタイムに評価する可能性を示唆した(Liver Transpl. 2007;13:287-293)。研究1目的:抗CD20抗体非使用・血液型不適合肝移植症例におけるB細胞の術後早期動態の研究結果:肝臓血流再開後、早期におけるB細胞の動態をフローサイトメトリーを用いて検討した。1)1時間後にはリンパ球中にB細胞が占める割合は増加し始めそのピークは3時間後から5日後に見られ以後低下した。2)術後抗体価上昇や液性拒絶の徴候・症状が見られた症例では、術後B細胞の割合のピーク値は40%を超えるがどちらも見られない症例では20%を超えなかった。3)術前の同値は術後の上昇の程度を予測できなかった。4)術後液性拒絶を発症した後に抗CD20抗体を使用したところ、末梢血中B細胞は有意に低下したが抗体価の情報を抑制することはなく臨床的にも有効ではなかった。結語:現時点では抗CD20抗体を使用する症例を術前に選択することは不可能であり、術後レスキューとしては有効ではない。全症例に術前投与することが必要である。研究2目的:抗CD20抗体術前投与

プロトコールの確立結果:血液型不適合症例に術前一回投与を行った。1)移植時のB細胞は、投与と移植の期間の長さに関係なくほぼ1%未満に抑制された。2)手術前1週間以上早期に抗体療法を行った方が術後の抗体価抑制、B細胞増加抑制に有効であるような傾向が認められた。3)抗体による特記すべき副作用を認めなかった。4)症例数が少ないのでさらなる症例が必要。課題:1)抗体によるB細胞の抑制効果の持続期間とそれに伴う感染症リスクの評価、2)術前投与の正確な推奨時期の確立、3)推奨投与量の確立、4)抗体投与且つ脾摘症例のおける脾臓内B細胞の抑制効果の確認、5)B細胞サブタイプ推移と抗体価上昇の関係の解明、6)多施設における研究展開又は全国調査による疫学的調査6)血液型抗原検出及び定量法の開発1)移植肝の血管内皮上の血液型抗原の入れ替わり(血管内皮細胞キメラ)とその経時的変化(Liver Transplantation(以下LT)2005;11:547)、2)肝移植後液性拒絶におけるC4dとIgG沈着による肝sinusoid血管内皮炎とそれに続く循環障害を明らかにし(LT 2006;12:457)、3)リンパ節や脾臓でおきる液性拒絶時のBリンパ球免疫応答を末梢血中メモリーBリンパ球の変化で経時的にとらえることに成功した(LT 2007;13579)。この研究成果を元に抗CD20抗体を臨床に導入した。成人ABO血液型不適合肝移植ではいまだ30%に液性拒絶がみられた。Bリンパ球免疫応答をモニターしながら抗CD20抗体の至適投与方法を開発・確立した結果、16名中液性拒絶は根絶された。一方、25%が感染症で死亡したので、本研究の四半後期は感染症に対する免疫能評価法に重点を移した。生体防御に関わる細胞は多々あるが、CD8陽性細胞に着目した。肝移植症例において、術前のCD8陽性細胞のなかでナイーヴ細胞とエフェクター細胞とエフェクターメモリー細胞の比率でクラスター解析を行ったところ小児2群成人3群の5群に分類され、臨床短期経過との関連を詳細に検討した。その結果、ナイーヴ細胞が多い成人症例群に比較しエフェクター細胞の比率が高い成人症例群において、感染症発生率と死亡率が高かった。4)術前のCD8陽性細胞分化様式が術後免疫予備能に深く関わることを明らかにした。さらに術後感染症合併症例でエフェクター細胞の比率が感染初期には増加し生体防御脳が破綻するにつれて低下することを示し(LT 2006;12:792)、5)CD8陽性細胞分化様式が術後免疫能をリアルタイムに評価する可能性を示唆した(LT 2007;13:287)。
キュウリ芽生えの重力形態形成を支配するオーキシン応答性細胞壁タンパク質の解析

本研究は、オーキシン応答性細胞壁タンパク質を介した重力形態形成の分子機構のモデルを構築することを目的として解析を行った。まず、オーキシン応答性細胞壁タンパク質CsGRP1がペグ形成抑制の過程でどのような分子に作用するのかを明らかにするため、CsGRP1と相互作用するタンパク質の探索を行った。昨年度までに、ニッケルカラムを用いた方法により、CsGRP1と結合する可能性のあるタンパク質の候補を得た。そこで本年度は、さらに結合条件を検討した。昨年度検討したニッケルカラム内でタンパク質を結合させる方法に加え、あらかじめ細胞壁タンパク質結合バッファー中で、組換えタンパク質とキュウリから抽出したタンパク質液を混合してタンパク質を結合させ、その後ニッケルカラムに通す方法等を用いた。その結果、結合時のバッファーの組成によって得られるバンドパターンが異なることが判明した。また、CsGRP1の機能を明らかにするために、形質転換が困難なキュウリに代えてシロイヌナズナを用い、CsGRP1過剰発現体を作出した。昨年度までに、CsGRP1を導入したシロイヌナズナのT2種子を得た。そこで本年度は、昨年度得たT2種子からCsGRP1が発現している系統を選抜し、3系統のCsGRP1過剰発現体を得た。次に、この3系統のCsGRP1過剰発現シロイヌナズナについて、T3種子を採取し、形質の評価をおこなった。その結果、発芽後4日齢の芽ばえや、3週間齢の植物体において、植物体の大きさや形態、生育状態に明確な差異は認められないことが明らかになった。本研究は、オーキシン応答性細胞壁タンパク質を介した重力形態形成の分子機構のモデルを構築することを目的としている。私はこれまでに、キュウリ芽ばえの重力形態形成に対するオーキシン作用阻害剤(PCIB)の影響の解析を行い、キュウリ芽ばえの重力形態形成(ペグ形成)にはオーキシンが重要であることを明らかにした(Journal of plant research 2008年1月号に発表)。また、ペグ形成時に細胞壁タンパク質のCsGRP1 (Cucumis sativus glycine-rich protein1)の発現がオーキシンによって制御されることも示してきた。本年度は、キュウリ芽ばえの重力形態形成に重要な役割を果たすと考えられるCsGRP1の機能を解明するために、CsGRP1と相互作用するタンパク質の探索とシロイヌナズナCsGRP1過剰発現株の作出を行った。さらに、オーキシンによるペグ形成の分子機構のモデルを構築するために、ペグ形成に関与するオーキシン応答性遺伝子の探索を行った。まず、ペグ形成に重要な役割を果たすと考えられるCsGRP1の作用機作を解明するために、CsGRP1と相互作用するタンパク質を探索した。キュウリ芽ばえからタンパク質を抽出し、アフィニティーカラムにより、組換えCsGRP1と結合するタンパク質群を精製した。その結果、組換えCsGRP1と結合すると考えられるタンパク質の候補として、20kDa程度のタンパク質を得た。また、CsGRP1の機能を明らかにするために、形質転換が困難なキュウリに代えてシロイヌナズナを用い、CsGRP1過剰発現株を作出し、表現型の解析に用いることのできるT2種子を得た。さらに、ペグ形成に関与するオーキシン応答性遺伝子を同定するため、蛍光ディファレンシャルディスプレイ法を用いて、無処理区、オーキシン処理区、オーキシン阻害剤処理区の間での遺伝子の発現量を比較解析した。
日本中国間の資源循環に注目した日中廃棄物産業連関分析

本研究では、日本と中国が経済面及び環境面において相互に与える影響について特に廃棄物の排出に注目し、2007年版の日中地域間廃棄物産業連関表を推計した。日本が中国から購入する最終需要目的の財・サービスが中国に与える影響は、中国が日本に与える影響に比べ、生産額における波及効果はほぼ同額であるが、産業部門における廃棄物排出量は約5倍、温暖化ガス排出量は約4倍にも上り、日本の最終需要の中でも、民間消費支出と固定資本形成が中国に与える影響が大きい。本研究の結果より定量的に明らかになった日本の消費者責任を鑑みれば、日中が政策的に環境負荷の軽減の取り組みを協力して行う必要がある。平成24年度は日中地域間廃棄物産業連関表(日中WIO表)の作成を進展させた。第1段階として日中それぞれの国内における産業分類別の財・サービスの投入産出構造、廃棄物の排出と再資源化に関する推計が当初の計画の目標であった。研究の役割分担としては、日中WIO表の日本に関連する部分は研究代表者が、中国に関連する部分は、研究協力者の林晨(山東大学経済研究院准教授)が主導的な立場に立って取り組んでいる。日本に関連する部分については、2005年版日本廃棄物産業連関表(日本WIO表)が公表に至っていないため、本研究で独自に簡易推計に取り組んだ。財・サービスの投入産出構造についてのベース資料は、平成23年度の時点では、JETROのアジア経済研究所が公表している2000年版日中地域間アジア国際産業連関表を採用を検討していたが、平成24年3月に経済産業省から2007年日中国際産業連関表が発表されたため、こちらを採用することにした。付加価値、最終需要についても同資料をベースとして採用した。ベース資料の変更に伴い、財・サービス部門の推計の修正を行った。平成24年度の研究開始時点では、日本側の廃棄物処理部門活動推計プログラムはβ版が作成できていたが、中国側のWIO表作成プログラムは作成の途についたばかりであった。平成24年度に研究協力者の山東大学経済研究院林晨准教授と共に、中国側の廃棄物処理部門活動推計プログラムを開発し、そのプログラムを用いて林准教授は中国側のWIO表のプロトタイプとして北京市のWIO表の作成を行った。平成24年度には林准教授を招聘し詳細な意見交換を行い、中国側のWIO表推計に向けての問題点を洗い出し、その解決策を考え出した。本研究の目的としては、日中地域間廃棄物産業連関表(日中WIO表)の推計を通じて、日本と中国が産業面のみならず廃棄物の排出や処理を含めてお互いに与え合う影響を推計することにある。平成25年度は日中WIO表の日本に関連する部分と中国に関連する部分の作成作業を進めた。日本に関連する部分は研究代表者が、中国に関連する部分は、研究協力者の林晨(山東大学経済研究院准教授)が主導的な立場に立って取り組んだ。財・サービス部門は経済産業省が作成した2007年日中国際産業連関表(77部門)をベースとして推計を行った。日本に関連する部分に関しては、平成25年度は羽原他(2002)の方法で事業系一般廃棄物の推計を行った。廃棄物排出部門については、日本部分は産業部門30部門、産廃19分類、事業系一般廃棄物17分類で推計が完了しており、中国部分は産業部門42部門、産廃4分類、事業系一般廃棄物29分類による推計が完了している。平成25年度は中間的な報告として、日本部分の推計と中国部分の推計を産業部門30部門、事業系一般廃棄物17分類に統合して、比較を行った。中国の産廃分類は日本の産廃分類より大きく異なり、分類数が少ないため、単純な比較は困難であるが、総量としては約5.6倍に上る14.5億トンの産廃が排出されている。それに対し、事業系一般廃棄物に関しては、中国の排出総量は日本の2.6倍に上り、特に厨芥、プラスチック、紙類、金属の排出量が多く、これらの廃棄物は製造業から排出されていた。また、中国の輸出財の生産には大量の廃棄物排出を伴うことが明らかになった。平成23年度は日中地域間廃棄物産業連関表(日中WIO表)の作成に着手した。研究の役割分担としては、日中WIO表の日本に関連する部分は研究代表者が、中国に関連する部分は、研究協力者の林晨(山東大学経済研究院准教授)が主導的な立場に立って取り組んだ。財・サービスの投入産出構造はJETROのアジア経済研究所が公表している2000年版日中地域間アジア国際産業連関表をベース資料として採用し、付加価値、最終需要についても同資料をベースとして採用した。この資料を基に、日本と中国のそれぞれの部分についての財・サービス部門の初期推計を行った。

廃棄物の排出に関しては、日本WIO表の推計に必要な基礎的な統計資料の収集を行い検討し、その結果、産業廃棄物は平成17年度の実績値が掲載された環境省の「平成19年度産業廃棄物排出処理状況等調査」から、産廃19分類についての日本標準産業分類別の排出量、産廃19分類ごとの再資源化量総量を把握した。また、一般廃棄物については、松藤ら(松藤2005,羽原他2002)の手法により推計に取り組み、そのベース資料として「平成17年国勢調査」や「平成18年事業者企業統計」からそれぞれ市区町村別人口や都道府県別事業所別従業員数を把握した。これらにより、廃棄物部門の推計の準備段階が終了している。なお、中国に関する部分については、既に廃棄物部門についての推計が終了しており、研究代表者と頻繁に意見交換を行いつつ、廃棄物処理部門の推計作業に取り掛かっている。本研究の目的は、日中地域間廃棄物産業連関表(日中WIO表)の推計を通じて、日本と中国がお互いに与える影響を経済面と環境面、特に廃棄物の排出や処理を含めて分析することにある。平成26年度は、日中両国それぞれの産業部門が排出した廃棄物が貿易活動を通じてどのくらい移動しているかを推計した。また、日本部分の家庭系一般廃棄物の推計結果を日中WIO表に組み込み、日中WIO表2007年版を完成させた。そして、当初の研究目的通りに、推計された日中WIO表を用いて、日本と中国の最終需要がお互いにどのような影響を与え合っているのかを分析し、日中間の経済・環境における影響を定量的な評価した。その結果、経済的な影響を誘発生産額で評価した場合、日中は互いにほぼ同額の生産額を誘発していることがわかった。これに対し、日本の最終需要が中国に誘発するGHG(温暖化ガス)と廃棄物排出量は、それぞれ中国の最終需要が日本に誘発する量の数倍にも上っていた。日本の最終需要は中国に大きな生産波及効果をもたらすと共に大きな環境負荷をもたらしており、政策的に日中が環境負荷の軽減の取り組みを協力して行う必要があるのではないかと考えられる。2007年版日中地域間廃棄物産業連関表の推計として、日中間の廃棄物や再資源化物の移動状況を日本の貿易統計や寺園、吉田らの研究を参考に推計を行った。その結果、中国は統計上把握されているだけでも日本の5倍以上に及ぶ産業廃棄物を排出しており、それらは鉱業、金属製造業、電気・ガス・熱供給業などに主に起因していることがわかった。日本から中国には約650万トンに及ぶ廃棄物資源が移動しており、中国から日本へ移動する3万トンよりはるかに大量の廃棄物資源が移動している。これらの廃棄物資源は主に金属、古紙、廃プラスチックであった。また、推計された日中地域間廃棄物産業連関表を用いて波及効果を推計した結果、日本の最終需要による中国が受ける波及効果と中国の最終需要による日本が受ける波及効果は経済においてはほぼ2,200億ドルから2,400億ドルとほぼ同程度であるにも関わらず、GHGは中国において4倍、廃棄物の排出量は5倍と相対的に大きな環境負荷が誘発されていることがわかり、主に日本の民間消費や固定資本形成に起因していることが明らかとなった。廃棄物資源の移動量も経済波及効果に伴い誘発されており、これらの誘発効果の主な要因は日本の民間消費、固定資本形成、日中以外の国への輸出であることが明らかになった。平成27年度は、これらの推計の結果を国内学会および国際学会で発表し、有益なコメントを得ることができた。これらの成果は論文として国際学会への投稿する予定であり、投稿の準備の完了に間近い状態にある。本研究では、日本と中国が経済面及び環境面において相互に与える影響について特に廃棄物の排出に注目し、2007年版の日中地域間廃棄物産業連関表を推計した。
強誘電体/半導体(金属)界面の解析・制御とデバイス応用

本研究は、シリコンデバイス技術と強誘電体薄膜技術の融合による新しいメモリーデバイスの開発にとって重要である界面に関する課題に取り組んできた。実験での強誘電体薄膜試料として、MOCVD(Metalorganic Chemical Vapor Deposition)法により形成されるPb(Zr,Ti)O_3(以下PZTと記す)薄膜を用いた。本研究で得た成果の中で最も重要な知見は以下のように要約される。1.PZT薄膜のステップ状のPt/SiO_2基板上への形成に際し、600°CのMOCVD成長温度においてPZTからステップへのPbの拡散に起因するステップ変形が生じたが、Ir/SiO_2基板上への形成ではそのような変形は抑制され、良好な(76-93%)のステップカバレージが得られた。2.キャパシタ構造における下部電極としてIrとIrO_2またはIr/IrO_2を使用すると分極の疲労特性が改善されることを確認するとともに、その主な原因としてMOCVD法によるPZT薄膜の作製プロセスにおいて、IrとIrO_2の両者ともPZT材の基板側への拡散バリアとして有効に働くことが明らかにされた。3.不揮発メモリーとして金属(M)/強誘電体(F)/半導体(S)型の電界効果トランジスタ(MFS-FET)を実現するには、(1)F/S界面に存在する界面トラップ準位の量を充分に低減し、半導体側界面で電界効果が有効に作用させるとともに、(2)ゲート用F膜の残留分極がFETチャネルに有効に作用(即ちチャネルのon-off動作を)させることが極めて重要な課題である。このうち(1)については、F膜の高い誘電率により克服可能であるが、(2)についてF膜のゲートへの適応性を論ずるには、先ずF膜或いはFキャパシタについての電気的特性を詳細に解明することが要求される。本研究は、金属M-強誘電体F-半導体Sから成るMFS型の電子デバイス実用化にとって重要課題である界面特性の向上を主目的として推進されている。当該年度では、1. PZT薄膜の特性評価・解析、2. F/S界面の電気的特性の評価法の確立、および3. PZT薄膜形成用のMOCVD装置の設計・製作を行った結果、それぞれにおいて以下(1)、(2)、(3)に要約される成果を得ている。(1) MOCVD法によるPZT薄膜のスッテプカバレージについて検討し、PZT/Pt/SiO_2/Si構造でのPb拡散に因るステップ変形を指摘し、その対策としてPtをIrに置き換えることを提案しその有効性を確かめた。AFM (Atmic Force Microscope)の適用により、PZT薄膜の表面トポグラフとリ-ク電流の同時観察に成功し、膜中において粒界がリ-ク電流の経路となっていることを明らかにすることが出来た。(2)整備した装置により、Irを拡散汚染したn型Siのショットキーダイオードとp型Si上にPbZr_xTi_<x-1>O_3薄膜を有するMISダイオードを試料とする測定を行った。その結果、高誘電率薄膜を用いるMIS構造は従来のMOS構造よりも高密度の界面準位が存在しても、電界効果デバイスへの適用可能となることを示している。さらに、IrがSiの伝導帯から0.25eV下に電子トラップ準位を形成することも見出した。(3)新たに設計したMOCVD装置は、ガス供給系、反応室および排気系から成り立つ。反応室はステンレス製縦型のものであり、光励起プロセスを用いた成膜にも対応できると同時に質量分析装置(Qマス)等による反応過程の分析も可能な構造になっている。

既に部品すべての製作を終え、現在組立に取り組んでおり、本年度中に試運転を行う。本研究は、シリコンデバイス技術と強誘電体薄膜技術の融合による新デバイス開発にとって重要である界面に関する課題について、具体的にはMFS (Metal Ferroelectric Semiconductor)型電界効果トランジスタの実現を目標に掲げて、昨年度に引き続いて行われた。本年度の成果は以下のように要約される。・MOCVD (Metalorganic Chemical Vapor Deposition)法によりSiO_2/Si基板上に形成されるPb(Zr, Ti)O_3(以下PZTと記す)薄膜キャパシタ構造におけるPZTと下部電極の界面特性を調べることにより、(1)下部電極としてIrとIrO_2を使用すると疲労特性が改善されることを確認するとともに、(2)その原因を調べるための界面のSIMS分析を行った結果、PZTと(RFスパッタによって作製した)下部電極間での相互拡散が、電極厚に依存しながら生じていることを明らかにした。なお、(3)金属ターゲットおよびセラミックターゲットのRFスパッタによる電極とMOCVD法によるPZTからなるキャパシタの作製プロセスにおいて、IrとIrO_2の両者ともその厚みがある程度以上の場合には、PZT材の基板側への拡散バリアとして有効に働くことを明らかにした。・作製プロセス上の問題からMFSより注目されているMFIS (I:常誘電体)構造におけるFI複合膜について、電界効果トランジスタのゲートとしての適応性を検討することにょって、(4)従来のF薄膜キャパシタの電気的特性のより詳細な解明の必要性を指摘するとともに、その解明手段としてC-V測定法の有効利用を提案した。
網羅的マイクロＲＮＡ解析を利用した卵巣癌に対する新規ＴＣ療法の効果予測因子の探索

卵巣癌に対するPaclitaxel/Carboplatinの新規投与法(dose-dense Paclitaxle静脈投与/Carboplatin腹腔内投与、以下ddTCip療法)第II相試験の臨床検体および臨床情報を利用してバイオマーカーの探索を行った。マイクロRNAマイクロアレイ解析を行い、クラスタリング解析の結果、PR以上の奏効率が得られた症例ではmiR-100, miR-126, miR-145などのマイクロRNAの有意な発現低下が認められた。またプラチナ耐性ではmir-142-3p, miR-28-5p,などの発現亢進が認められ、新規バイオマーカー候補と考えられた。卵巣がんはもっとも死亡率の高い婦人科がんであり、なかでも腹膜播種を伴う進行期ではプラチナ製剤、タキサン製剤の誕生により生存率の改善はある程度確認できたものの、多くの場合2年以内に再発しやがては化学療法耐性となり予後はきわめて不良である。そのため新しい治療法の開発や、臨床上有用なバイオマーカーの発見、さらには新規治療標的の同定は急務である。卵巣癌根治切除不能例に対するTC療法の新規投与法(dose-dense Paclitaxel/Carboplatin腹腔内投与併用療法)の有用性と安全性に関する予測因子を、外科手術組織を用いて網羅的マイクロRNA発現解析を行い、奏効性ならびに有害事象との関連を明らかにする。さらにすでに行った網羅的遺伝子発現解析とあわせて総合的な解析を行い、新規効果予測因子あるいは新規分子標的候補分子の検討を遺伝子発現解析ならびに培養細胞を用いたin vitro実験により行う。当該年度においては臨床検体の収集を継続し、患者情報および臨床病理学的情報、ならびに治療経過について統一しCRFを用いて集約し、これに基づき現時点での臨床データベースを作成した。卵巣漿液性腺癌40例、対照として漿液性境界悪性腫瘍4例、正常卵巣4例より、small RNAを含む分画でtotal RNAを抽出し、bioanalyzerでquality controlを行った。続いて、マイクロRNAマイクロアレイを用いて網羅的な発現解析をアレイ画像情報解析用ソフトGeneSpring GXを用いて標準化を行った。その候補から、マイクロRNAの発現が増加しかつmRNAの発現が低下しているもの、あるいはマイクロRNAの発現が低下しかつmRNAの上昇を認めるものを選び出し、プラチナ耐性あるいは感受性を規定するマイクロRNAを群を特定した。現在はそのバリデーション中である。当該年度においては臨床検体の収集を継続し。患者情報および臨床病理学的情報、ならびに治療経過について統一しCRF(Clinical report form)を用いて集約し、これに基づき現時点での臨床データベースを作成した。続いて、マイクロRNAマイクロアレイを用いて網羅的な発現解析をアレイ画像情報解析用ソフトGeneSpring GXを用いて標準化を行い、解析中である。本研究では進行期卵巣がんに対するより良い治療法の開発、治療有効な患者の選別のため、網羅的マイクロRNA解析を利用し、TC療法の新規投与法(dose-dense Paclitaxel/Carboplatin腹腔内投与併用療法)の有用性と安全性に関する予測因子を明らかにし、さらに新規分子標的候補を網羅的マイクロRNA解析、網羅的遺伝子発現解析ならびに分子腫瘍学・バイオインフォマティクスの手法を用いて同定し、その生物学的機能について検討することを目的としている。

当該年度においては、収集された臨床病理学的情報を用いて、卵巣漿液性腺癌40例および対象として漿液性境界悪性腫瘍および正常卵巣より抽出されたtotal RNAを用いて臨床情報と照らせ合わせて特定の群においてマイクロRNAの発現に違いがあるかを解析した。TC療法の新規投与法に奏功率、3コースおよび6コースにおけるCA125の正常化率、2次的腫瘍減量手術時の完つい割合、無再発生存期間、全生存期間についてマイクロRNAの発現と相関を確認したが、統計学的に有意に差のある発現パターンを示すマイクロRNAを確認する事ができなかった。さらに再発6ヶ月までの群、1年以内の群、1年以上の群に分けて解析を追加中である。婦人科腫瘍学平成25年度に計画していた研究内容に関しては、検体の収集の継続、臨床情報のデータベース作成、臨床サンプルの処理、マイクロアレイ解析も予定通り施行可能であった。アレイ画像情報を発現解析用ソフトGeneSpring GXを用いて標準化を行い、アレイ解析もほぼ終了した。その候補から、マイクロRNAの発現が増加し、かつmRNAの発現が低下しているもの、あるいはマイクロRNAの発現が低下しかつmRNAの上昇を認めるものを選び出し、プラチナ耐性あるいは感受性や予後を規定するマイクロRNAを群を特定した。現在はそのバリデーションを行っている。候補mRNA群も同時に特定している。テストサンプルでのバリデーションがまだ進行中であるため、予定よりはやや遅れているが、おおむね順調に進行、達成していると考えられる。平成24年度に計画していた研究内容については、検体の収集の継続、臨床情報のデータベース作成、臨床サンプルの処理まで、すべて計画通りに進んだ。マイクロアレイも予定通り施行可能であったが、現在アレイ画像情報を発現解析用ソフトGeneSpring GXを用いて標準化を行い、解析はまだ中途段階である。近日中に解析結果が明らかになるため、予定よりはやや遅れているが、おおむね順調に進展していると考えられる。今回の結果から卵巣癌において新しい機能性分子群であるマイクロRNAが臨床マーカーとして利用できる可能性を探る。今回の網羅的マイクロRNA解析の結果を、種々の臨床データと比較し、さらに網羅的遺伝子発現解析ならびに分子腫瘍学・バイオインフォマティクスの手法を用いて進行期卵巣がんに対するTC療法の新規投与法(dose-dense Paclitaxel/Carboplatin腹腔内投与併用療法)の有用性と安全性に関する予測因子を明らかにし、臨床マーカーとしての有用性について検討する。現在のアレイ結果から、プラチナ感受性あるいは耐性に特徴的な発現パターンを示す遺伝子群をとらえられており、バリデーションのうえ、現在すでに症例集積した研究と別コーホートの症例についても発現解析を追加して検討する予定である。
液性因子により未分化培養網膜上皮細胞に誘導される遺伝子発現の特性

増殖硝子体網膜症発症のリスクファクターである網膜冷凍凝固術による網膜色素上皮細胞への早期の影響を調べるためにマイクロアレイによる遺伝子発現解析を行った。人培養網膜色素上皮細胞であるARPE-19細胞をディッシュ上に培養し、培地を除去した後にマイナス80度のフリーザーに20秒間置いて約マイナス20度まで冷却することによって冷凍傷害を加えた。冷凍傷害をおこなった後、速やかに培地を加え、その後2時間培養をおこなった。冷凍傷害群、冷凍障害を加えないコントロール群それぞれ3サンプルの実験を行い、各サンプルから回収したRNAよりcRMAを作製してAffymetrix社のマイクロアレイを用いて発現遺伝子を検出した。遺伝子発現のデータを平均化した後に群間比較をおこなった結果、冷凍傷害をうけたARPE-19ではさまざまな遺伝子の発現が上昇していることが明らかになった。それらの中でも注目すべき遺伝子を選択してリアルタイムPCRを行った。炎症に関連するサイトカインIL-6、ケモカイン、増殖に関与するPDGF-A、PDGF-B、VEGF等の増殖因子、細胞外器質であるフィブロネクチンなどの上昇はリアルタイムPCRでも発現上昇が確認された。これらの遺伝子は増殖硝子体網膜症発症のプロセスである炎症、細胞増殖、増殖膜形成のそれぞれのメカニズムに関与していることが報告されている。今回報告した解析により冷凍凝固術は物理的に網膜色素上皮の散布を助長させるだけでは無く、傷害を加えた網膜色素上皮細胞自体の遺伝子発現を早期より変化させることによっても増殖硝子体網膜症の発症に関与することが示唆された。これらの研究結果は英文学術雑誌へ投稿した。細胞接着因子、マトリクスのアレイでは培養時期の相違により発現遺伝子に差が認められるもののIL-6の添加による遺伝子発現の変化は認められなかった。炎症因子のアレイでは培養時期、IL-6の添加ともに遺伝子発現のパターンに差が認められなかった。この結果は増殖硝子体網膜症で上昇が報告されているIL-6は培養網膜色素上皮細胞において細胞外マトリックスの造成や炎症の惹起には関与しないことを示した。考察として今回得られた結果は当初推察した仮説を否定することとなり、実験系、使用したアレイシステムの見直しを迫られた。
日本語の語彙と構文の分析から体系化する語彙推意と構文推意の理論

この研究では、従来の推意を語彙推意と構文推意に分け、それぞれが日本語の語彙と構文の研究において有効であることを具体例とともに提示したものである。語彙推意によって,語の意味のうち,必須の部分と取り消し可能な部分が両方とも説明できるようになった。また,日本語における構文推意は,受動構文や可能構文など幅広く適用可能で,いわゆる中核的意味に含まれない解釈を理解する上で有効であることが論証された。本研究は,日本語を対象言語として,構文レベルの推意と語彙レベルの推意にわけて,データの蓄積・データの分析・理論的分析・類型化・一般化などを行い,文法化や言語構造の普遍性に関する理解を深めて,語用論的な研究の枠組みに対する再構築の提言を行うことを目的としている。3カ年の計画の初年度にあたる本年度の計画では,構文推意に関わるデータの収集と先行研究の整理を行い,計画以前の成果を本研究に取り込む作業を予定しており,あわせて,語用論的研究基盤に関わる全体的研究と,語彙レベルの推意研究の準備作業を進めることになっていたものであるが,これらはおおむね計画通り進行している。特に,構文推意については,可能過去の遂行読みが一定の普遍性を持つことと遂行過去との共存が持つ意味を,主にネオグライス語用論の立場から明らかにすることができた。また,前提条件との関連でも類型化することが可能であり,種々のモダリティ表現と関連づけて分析して整理できることも明らかになった。あわせて,テンスでもアスペクトでもない「た」のモダリティ用法から,「た」そのものの意味を統一的に記述すること,日本語における形式名詞が関わる文法化がいくつかの普遍的特徴と関わっていることについても研究成果の発表が可能な状況になっており,そのなかの簡単な原則や基本的な考え方については,本年度執筆の論文で述べているが,さらに詳しく掘り下げた内容を次年度以降発表するため準備を進めている。そのなかの「節減少」や「非節化」の考え方は,日本語が右方述部の言語であるという類型的特性と関わり,S-o-M原理(意味優位原理)は文法化の動機に関わる普遍的な考え方であり,言語研究全体に貢献する可能性を持つ重要な提言であると考えられる。当初の研究計画に沿って,(1)構文推意の研究,(2)語彙推意の研究,(3)推意に関する通言語学的検証,(4)一般言語学的検証,の研究工程のうち,(1)を完了させ,(2)は最終段階,次年度に完成する(3)(4)の工程二着手した。(1)については,以下の通りである。まず,日本語の構文の派生を格シフトから記述するために,《降格》と《昇格》を明確に定義し,その記述のための格助詞の区分(非斜格・第13斜格まで)をまとめた。以上の枠組みを用いて,使動構文に関する記述を行い,昇降格に関わる制約を二重ヲ格制約と関連づけて明確化した。二重ヲ格制約は,従来,形態論的な制約とすることが多かったが,他の多重格制約と同様に意味計算に関わる語用論的制約であり,意味的な分化について対格が他の形態格に比して不明確で弱いことを明らかにした。受動構文については,従来の間接受動と直接受動が,昇降格の観点から明確に定義できることを示し,両者の意味的差異が,構造的な違いだけでなく,視点者追加などの認知論的観点からの捉えるべきことを提案した。属性叙述構文についても6つのタイプに分けて,個々の特性を明確にした。(2)については,対象物の属性変化と他動性,意図性と事前予測などの観点から,語用論的特性を明確にするための枠組みを構築している。当初の研究計画に沿って,1構文推意の研究,2語彙推意の研究,3推意に関する通言語学的検証,4一般言語学的検証,の研究工程のうち,12は前年度までにほぼ進行しており,本年度で完成した。本年度は34の工程に取り組み,進めた。1については,まず,日本語の構文の派生を格シフトから記述するために,《降格》と《昇格》を明確に定義し,その記述のための格助詞の区分(非斜格・第13斜格まで)をまとめた。

2については,対象物の属性変化と他動性,意図性と事前予測などの観点から,語用論的特性を明確にするためいくつかの選好現象を指摘した。3については,推意を前提同様にトリガーでいくつかに下位分類することを方法を結論として示しており,➃についても,一般言語学的な枠組みに還元できる基盤的方法論を再構築する方向性を提示した。主要な研究工程についてはおおむね順調に進捗している。構文推意に関する研究はおおむね完了して,一部次年度分の工程に着手している。語彙推意についてはややデータの集約に少し遅れが見られるが,次年度前半に完了する作業工程に大きな影響はなく,全体としては予定よりやや早めに進行することができている。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画に沿ってこれまで順調に研究工程の進捗が得られているため,次年度を完了年度として,語彙推意に関する記述と分析,構文推意に関する成果と合わせて,対照言語学的・通言語学的研究のとりまとめを行いう。さらに,一般語用論・一般言語学的な知見についても結論を出し,最終的な報告のとりまとめを進める。