hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ライブセルイメージングによる遺伝子操作ブタ冠動脈攣縮機構の解明と麻酔薬作用の研究

内皮除去摘出ブタ冠動脈を用い、ライブイメージング法によるRho-A活性化シグナルの細胞内移動の解析を可能にした。冠動脈平滑筋細胞内のRho-A活性化シグナルの細胞内移動を明らかにするために、green fluorescent proteinでコードしかRho-A-DNAをくみこんだ融合タンパク質発現プラスミドベクターを作製し、単離したブタ冠動脈平滑筋細胞への導入を行った。これらのベクターを導入した冠動脈平滑筋細胞で、活性化時のRho-Aの血管平滑筋細胞内の挙動を共焦点レーザ走査型顕微鏡で観察した。ケタミンで麻酔したブタの頸動脈を露出、切開し、脱血死させる。開胸後、心臓を摘出し、4°Cに冷却したクレブス液に入れる。ついで,摘出した心臓より冠動脈(左冠動脈[前下降枝,回旋枝],右冠動脈,内径約1.5mm)を分離し,周囲の脂肪および結合組織を十分に除去する.血管内皮細胞は,ピンセットなどを血管内腔に通過させて器械的に除去した.まず,冠動脈を約2mmの長さのリング状標本とし,酸素95%+炭酸ガス5%を通気した37°Cのクレブス液中で等尺性張力変化を測定した.スフィンゴリピドの一種sphingosylphosphorylcholine (SPC,0.01-10μM)の累積適用で冠動脈は強い収縮反応を示した.SPCによる収縮の15分前より,揮発性麻酔薬セボフルラン(0.5-2MAC)または選択的Rho-キナーゼ拮抗薬Y27632(2μM)を冠動脈標本に付加した.セボフルラン,Y27632ともに,SPCによる収縮反応を有意に抑制した.セボフルランの抑制作用は,濃度依存性であった.ついで,冠動脈標本をSPCで処置し,この時に平滑筋内のRhoA,Rho-キナーゼ活性が増大するか否か,またセボフルランあるいはY27632処置がこれらのキナーゼ活性に影響を及ぼすか否かをウエスタンブロット法で測定した.この際,膜分画と細胞質分画に分けて,それぞれの分画中のRhoA,Rho-キナーゼ活性を測定した.セボフルラン(2MAC)またはY27632(2μM)は,SPC処置で増強した平滑筋内のRhoA,Rho-キナーゼ活性をほぼ同程度に抑制した.ライブセルイメージングについては,昨年末に,共焦点レーザ走査型顕微鏡一式が入荷し,現在調整中である.ケタミンで麻酔したブタの頸動脈を露出、切開し、脱血死させる。ついで、摘出した心臓より冠動脈(左冠動脈[前下降枝,回旋枝]、右冠動脈、内径約1.5mm)を分離し、周囲の脂肪および結合組織を十分に除去した。血管内皮細胞は,ピンセットなどを血管内腔に通過させて器械的に除去した。冠動脈を約2mmの長さのリング状標本とし、酸素95%+炭酸ガス5%を通気した37°Cのクレブス液中で等尺性張力変化を測定した。スフィンゴリピドの一種sphingosylphosphorylcholine(SPC,0.01-10μM)の累積適用で冠動脈は強い収縮反応を示した。SPCによる収縮の15分前より、揮発性麻酔薬セボフルラン(0.5-2MAC)または選択的Rho-キナーゼ拮抗薬Y27632(2μM)を冠動脈標本に付加した。セボフルラン、Y27632ともに、SPCによる収縮反応を有意に抑制した。ついで、冠動脈標本をSPCで処置し、この時に平滑筋内のRhoA、Rho-キナーゼ活性が増大するか否か、またセボフルランあるいはY27632処置がこれらのキナーゼ活性に影響を及ぼすか否かをウエスタンブロット法で測定した。この際、膜分画と細胞質分画に分けて、それぞれの分画中のRhoA、Rho-キナーゼ活性を測定した。セボフルラン(2MAC)またはY27632(2μM)は、SPC処置で増強した平滑筋内のRhoA、Rho-キナーゼ活性をほぼ同程度に抑制した。共焦点レーザ走査型顕微鏡一式が入荷後、調整が終了し、現在、hydroethidine(2μM)による血管平滑筋内のフリーラジカル産生の有無を検討する準備を行っている。今後は、最近注目されているRho-キナーゼ活性に伴う細胞内フリーラジカル産生とそれに及ぼす麻酔薬作用を辞価する予定である。本年度は、内皮除去摘出ブタ冠動脈を用い、ライブイメージング法によるRho-A活性化シグナルの細胞内移動の解析を開始した。

ついで、摘出した心臓より冠動脈(左冠動脈[前下降枝,回旋枝]、右冠動脈、内径約1.5mm)を分離し、周囲の脂肪および結合組織を十分に除去した。血管内皮細胞は,ピンセットなどを血管内腔に通過させて器械的に除去した。SPC処置に伴う冠動脈平滑筋細胞内のRho-A活性化シグナルの細胞内移動を明らかにするために、green fluorescent protein(GFP)でコードしたRho-A-DNAをくみこんだ融合タンパク質発現プラスミドベクターを作製し、単離したブタ冠動脈平滑筋細胞に導入を試みた。これらのベクターを導入した冠動脈平滑筋細胞をSPCで処置し、活性化時のRho-Aの血管平滑筋細胞内の挙動を、リアルタイムでオリンパス社製共焦点レーザ走査型顕微鏡一式(IX71BG)を用いて観察した。しかし、本ベクターによるGFPコードRho-A-DNAの発現が不安定で、現在、再施行を繰り返している。この発現が安定後に、セボフルランによる修飾効果を検討する予定である。以上の検討の他に、GnT-IIIトランスジェニックブタの作製にかかった。作製は、オリエンタル酵母株式会社に依頼する予定であったが、現在、その開始が困難とのことで、新たな企業を検索中である。そのため、トランスジェニックブタでのGnT-IIIの発現の検討は、来年以降に執り行うこととなった。本年度も、内皮除去摘出ブタ冠動脈を用い、ライブイメージング法によるRho-A活性化シグナルの細胞内移動の解析を継続した。SPC処置に伴う冠動脈平滑筋細胞内のRho-A活性化シグナルの細胞内移動を明らかにするために、green fluorescent protein(GFP)でコードしたRho-A-DNAをくみこんだ融合タンパク質発現プラスミドベクターを作製し、単離したブタ冠動脈平滑筋細胞への導入を試みた。これらのベクターを導入した冠動脈平滑筋細胞にSPCを付加し、活性化時のRho-Aの血管平滑筋細胞内の挙動を、リアルタイムでオリンパス社製共焦点レーザ走査型顕微鏡一式(IX71BG)を用いて観察した。しかし、本ベクターによるGFPコードRho-A-NAの発現が依然不安定で、現在も再施行を繰り返している。その次のプロジェクトとして、SPCによるRhoキナーゼを介する冠動脈収縮反応へ及ぼす麻酔薬の抑制作用やその機序が麻酔薬間で異なるか否かが明らかにする予定である。現在。GnT-IIIトランスジェニックブタの作製開始を鋭意努力中である。作製は、当初、オリエンタル酵母株式会社に依頼する予定であったが、その施行が困難とのことで、現在、新たな企業を模索中である。可能であれば、来年度にはラットあるいはマウスを用いて検討する計画としている。
プロテオーム解析によるサルモネラ属細菌の感染制御機構に関する研究

サルモネラの病原戦略分子機構の解明を目的として、サルモネラがマクロファージ貪食後に誘発する蛋白質Macrophage Induced Protein(MIP)のプロテオーム解析を行い、同定されたMIPのなかで分子シャペロンとAAA^+プロテアーゼの機能を解析し、以下の事柄を明らかにした。(1)Lonプロテアーゼ破壊株(Lon mutant)は、マクロファージ内増殖能を失い、マウスに弱毒化した。Lon mutantはCaspase-1、Caspase-3を活性化してマクロファージに過剰なアポトーシスを誘発することが明らかとなった。Lon mutantによる過剰なアポトーシス誘導は、上皮細胞侵入に関わるSalmonella Pathogenicity Island(SPI)1の高発現に起因することを明らかにした。LonはSPI1レギュロンの最上位に位置する制御因子HilC,HilDの分解を介してレギュロン全体の負の制御因子として機能していることが明らかとなった。サルモネラはマクロファージに貪食されると直ちにSPI1の発現を低下させ自らの住処が過剰なアポトーシスに陥るのを防いでいるが、Lon mutantでは正常な抑制機構が働かずSPI1を連続的に発現させ、過剰なアポトーシスの誘導を引き起こした。LonはSPI1発現とアポトーシスの制御により、サルモネラ病原戦略上重要な役割を果たしていると言える。(2)ClpXPプロテアーゼ破壊株(ClpXP mutant)はマウスに対する病原性を失い、長期にわたり持続感染することを見出した。病原性の低下はマクロファージ内増殖能の低下に基づくものであった。ClpXP mutantではSPI2にコードされるいくつかの蛋白質の産生量の低下に加え、最も顕著な変化として細胞表層画分にPagCが多量に含まれることを見出した。PagC増加の原因を明らかにするため、遺伝子発現ならびに蛋白の安定性の検討を行った。その結果、破壊株ではPagC蛋白の安定性が増加していることが明らかとなった。さらに、シグマ因子RpoSによりその転写が活性化される未知の蛋白質XがPagCの安定性を制御していることが明らかとなった。(2)ClpXP欠損株は(i)鞭毛の著しい増加(ii)上皮細胞への侵入効率の亢進(iv)マクロファージ内生存率の低下などの変化が観察された。Salmonella enterica serovar Typhimuriumは、ヒトの急性腸炎の起因菌であるが、マウスに感染するとヒトのチフス症に酷似した全身感染を引き起こすことから、サルモネラ全身感染症発症のメカニズムを解明する目的で本菌の病原性発現機構の研究を行っている。昨年度のプロテオーム解析の結果、同定された感染後に誘発されるストレス蛋白質メンバーの中で、本年度は特にLonプロテアーゼおよびClpXPプロテアーゼの役割について以下の事柄を明らかにした。(1)Lonは、サルモネラの上皮細胞内侵入に必須なSalmonella Pathogenicity Island 1(SPI1)遺伝子群発現の負の制御因子として機能することが明らかとなった。すなわち、SPI1発現のcentral regulatorであるHilAの発現を制御することにより全体の遺伝子発現にかかわっている。SPI1effectorの中には、マクロファージにアポトーシスを誘発する因子が含まれていることから、Lonは感染時に細胞侵入能とマクロファージアポトーシスを厳密に制御することにより病原性発現に関与すると考えられる。

(2)ClpXPは、サルモネラ鞭毛形成の負の制御因子であることを見出した。ClpXPは、鞭毛レギュロンの最上流に位置するFlhCFlhDレギュレーターの分解にかかわっていた。ClpXPは、FlhD_2FlhC_2ヘテロオリゴマー構造を認識して、これを分解することにより鞭毛過剰形成によるサルモネラの増殖低下を防いでいると考えられる。サルモネラ病原戦略分子機構の全面解明を目的として、サルモネラがマクロファージ貧食後に誘発する蛋白質Macrophage Induced Protein (MIP)のプロテオーム解析を行い、同定されたMIPのひとつATP依存型プロテアーゼLonのサルモネラ病原戦略上の機能を解析した。Lonノックアウト変異株(Lon mutant)は、マクロファージ内増殖能を失い、マウスに弱毒化している。マクロファージ培養細胞RAW264.7に野生株あるいはLon mutantを感染させた後に、TUNEL染色後の共焦点顕微鏡観察、ELISAによるヒストン量の定量、Annexin V標識後のフローサイトメーター解析により、マクロファージのアポトーシス誘導を検討したところ、Lon mutant感染細胞において高頻度にアポトーシスが誘発されていることが明らかとなった。さらにLon mutantによるアポトーシス誘導には、Caspase-1、Caspase-3が関与していることが明らかとなった。Lon mutantの高頻度アポトーシス誘導は、上皮細胞侵入に関わるSalmonella Pathogenicity Island (SPI)1の高発現に起因することを明らかにした。LonによるSPI1発現制御機構を検討したところ、LonはSPI1レギュロンの最上位に位置する制御因子HilC, HilDのターンオーバーを介してレギュロン全体の負の制御因子として機能していることが明らかとなった。サルモネラはマクロファージに貧食されると直ちにSPI1の発現を低下させ自らの住処が過剰なアポトーシスに陥るのを防いでいるが、Lon mutantでは正常な抑制機構が働かずSPI1を連続的に発現させ、過剰なアポトーシスの誘導を引き起こした。このマクロファージアポトーシスの過剰誘導は、Lon mutantの弱毒化の一因であると考えることができる。サルモネラは、感染宿主のマクロファージ内で増殖後、適切な時期にマクロファージにアポトーシスを誘導して感染を拡大すると考えられるが、LonはSPI1発現とアポトーシスを制御することにより、サルモネラ病原戦略上、重要な役割を果たしていると言える。サルモネラの病原戦略分子機構の解明を目的として、サルモネラがマクロファージ貧食後に誘発する蛋白質Macrophage Induced Protein (MIP)の
非対称な多層構造を有する感温性ゲルの合成と屈曲特性

ポリアクリル酸のDBU塩ゲルとアルキルアミンとの多段アミド化による、異なる感温性のpoly(N-alkyllacrylamide)層から成る多層構造ゲルの合成法を確立した。コアとシェル層の間に中間の組成あるいは組成の傾斜を持つ中間層を導入した半円柱状の多層構造ゲルは、ぞれぞれの層が温度変化により単独で膨潤・伸縮し、その結果大きく屈曲-伸長するとともに、この変形を繰り返し行っても界面でのゲルの破壊が起こらないことを明らかにした。円柱状のポリアクリル酸ゲルのDBU塩(DAA)と1段目のアルキルアミンとのアミド化反応を途中で止めると、完全にアミド化したPoly(N-alkylacrylamide)(PNAA)のシェル層と未反応のDAAコアからなるコアーシェル型ゲルが合成できる。次に、このゲルを第1段目と異なるアルキルアミンで2段目のアミド化を行うことにより、アルキル鎖(LCST)の異なるPNAAのシェル層とコアからなる感温性二層ゲルが合成できることは既に報告した。さらに、この反応を途中で止め、同様の手法で3段目、4段目のアミド化を行うと4層の異なるPNNA類からなる感温性多層ゲルが合成できた。また、2種類アルキルアミンの混合物を用いると相当するPNAAの中間の物性値を持つ共重合体が得られることも判明した。合成した四層ゲルは、外側の層ほどそのLCSTが高くなるように各々のPNAAの組合せを分子設計した。この四層ゲルは、ゲル全体が膨潤する低い水温から徐々に昇温すると、LCSTの低い中心部分の層から順番に転移による収縮が起こった。その際、それぞれの層は、お互いに影響を受けず、独立して転移挙動を示すことが認められた。これらのことから、本合成法によりコアとシェル層の中間の組成を持つ第三層を界面に導入することが可能であり、さらにこの第三層を導入すればゲルの膨張・収縮による界面での破壊を防げると考えられる。ここで得られた知見を利用することにより、感温性かまぼこ型二層ゲルの界面の弱さを改善すること、すなわち次年度以降の本研究の目的を達成できると期待される。昨年度、ポリアクリル酸ゲルのDBU塩(DAA)と異なるアルキルアミンとのアミド化反応を多段で行うことにより、アルキル鎖の異なるPoly(N-alkylacrylamide)(PNAA)から成る感温性多層ゲルが合成できることを明らかにした。この知見を応用し、長い円柱状のDAAとn-プロピルアミン(NPA)で30%、次にNPAとイソプロピルアミン(IPA)の混合物で10%、残りの部分をIPA単独でアミド化させることにより、異なるPNAAから成る円柱状の感温性三層ゲルを合成した。これを長さ方向で2等分にすることにより非対称なかまぼこ型感温性三層ゲルを作製した。以前合成したかまぼこ型感温性二層ゲルは、それぞれの層の感温性の違いによる膨張・収縮により、大きく屈曲・伸長するが、これを繰り返すと数回で界面から剥離してしまった。しかしながら、コアとシェル層の間に中間の組成を持つ第三層を導入した三層ゲルは、中間層がゲルの膨張・収縮によるひずみを緩和し、屈曲・伸長を繰り返し行ってもゲルの破壊が起こらなくなることを明らかにした。さらに、1段目のNPAの反応後、生成したシェル層を洗浄せず、IPAの反応溶液に浸け2段目の反応を行うことにより、簡単に二層間に組成の傾斜を付けることに成功した。この傾斜部分はかまぼこ型感温性三層ゲルの中間層と同様の効果を示し、かまぼこ型感温性二層ゲルの界面の弱さを改善することができた。さらに、ゲル中に屈曲点を増やすことにより、ジグザク型など変形の大きな非対称感温性多層ゲルを開発することが可能であり、最終年度の本研究の目的を達成できると期待される。平成20、21年度の研究結果から、ポリアクリル酸のDBU塩ゲル(DAA)と各種アルキルアミンとのアミド化を多段で行うことにより、異なる感温性のpoly(N-alkyllacrylamide)層から成る円柱状の多層構造ゲルを合成し、これを長さ方向で2等分にすることにより非対称なかまぼこ型感温性三層ゲルを作製した。以前に合成したかまぼこ型感温性二層ゲルは、それぞれの層の感温性の違いによる膨張・収縮により、大きく屈曲-伸長するが、これを繰り返すと数回で界面から剥離する。一方、コアとシェル層の間に中間の組成を持つ第三層を導入した三層ゲルは、期待通り中間層がゲルの膨張・収縮によるひずみを緩和し、屈曲-伸長を繰り返し行っても界面でのゲルの破壊が起こらなくなることを明らかにした。しかしながら、これまでの合成法では、三層ゲルを作製するのに非常に手間と時間がかかり、実用的な合成プロセスではなかった。本年度はこれを改善し、簡便で高性能の非対称な多層構造ゲルを合成するために、以下の検討を進めた。

2.それぞれの膜厚や共重合体の組成などを調整することにより最適化を行った。このゲルは水温ばかりか、pHにも反応し大きく屈曲を繰り返すことができ、今後の応用が期待される。
聴覚・発声障害者支援用日本語文・CG手話画像変換辞書システムの開発

本研究の成果としては次の項目が挙げられる。(1) LIFO言語による日本語文・CG手話画像変換辞書システムの開発:本研究の目的である聴覚・発声障害者支援のために、LispとForthの中間言語でおるLifo言語の機能を拡張しながら、高速に手話のCGアニメーション表示が可能なシステムと日本語文・CG手話画像変換辞書の試作システムを構築し、手話のCGアニメーション例を制作し、構築したシステムの有功性を確かめた。(2) MATLABによる日本語文・CG手話画像変換辞書システムの開発:手話動作のデザインの簡便さやソフトウェアの保守のし易さから、GUI機能が拡充されて来ているMATLABを用いた日本語文・CG手話画像変換辞書システムのプロトタイプを開発した。(3)顔の表情作成システムの開発:顔の表情形成をアクション・ユニット(AU)で記述・描画する方法をシステムに組み込み、評価実験を行なった。2次元の簡単なモデルでも、表情の付加によりかなりのレベルで感情を伝える事が可能である点を実証した。(4)日韓手話通信システムへの応用:身障者のための手話から離れて、健常者でも言語の壁に阻まれた状況で利用できる手話通信への応用を検討して、具体的例として言語や文化が似通っている日韓での手話による非言語通信を行なうシステムの構築を行なった。(5)手話アニメーションの漫画チャットへの応用:今後開発が進むと予想される漫画チャットに本研究の成果が利用できるとの知見を得た。(6)手話に関する新しい概念の導入:手話の表現において、過去の表現との関係も考慮して処理を行うための「意味の場」という概念を導入した。健常者のための手話への研究展開で、インターネットで利用され出した自分を表象化する技法であるアバター(Avatar、サンスクリット語で“化身"を意味する)の用語から新しく「化身話」という用語を「手話」の代わりに用いる事を提案した。日本語文・CG手話画像変換辞書システムの開発研究の初期段階として,従来から研究を行ってきている,日本語単語から手話動作をCG画像として作り出すシステムの改良を加えた。この過程で,システムが複雑になると,システムの保守や改良が困難になるのが顕著になってきており,より簡単にCGシステムが記述できる方法について研究を行った。その一つとして,近年信号処理やCG表示に用いられてきているMATLABステムを利用してシステムの構築が可能であるとの知見得て,次年度の検討課題にした。さらに,システム構築過程において,単純に単語に対応した手の形や動きの画像を生成するCGシステムだけでは,手話の意味を伝える事に制約があることが分かってきており,文章の意味を手話の動作に,あるいはその逆に対応させるための有効な方式の研究を開始した。特に手話で表現しようとする内容が抽象的な場合,現時点で表現される手の運動軸跡だけではなく,過去の表現との関係も考慮しなければならぬという知見を得,新しく意味の「場」という概念を導入することにより,辞書システムの構築の基本的考え方の一つにするための研究を行った。これは手話者にマ-カを付け,ビデオテープに録画することにより手話動作を記録し,得られた画像から特定のマ-カの位置を追跡しながら,手の動きの軌跡を求め,この処理を各フレームでの「場」を求め,総和をとることにより,動作全体の「場」を計算し,この「場」により意味と手話動作の対応関係をも求めるものである。この新しい概念については,実験からも妥当性があることが認められ,次年度においてもさらに本格的な研究を予定している。本年度は日本語単語に対応する手話のCGアニメーションを制作するためのシステム作りを行った。これは研究の目的の手話画像変換の核になる技術である。このCG手話アニメーションについては2通りの方法でシステム構築を行った。

一つは,CGアニメーションをリアルタイムで表示するのに適したものとして,LISP言語とFORTH言語の中間的な言語であるLIFO言語を用いたシステムであり,手話画像としては品質を落とす代わりに,きわめて高速に手話動画を描画できるシステムを開発した。現在この手話単語の種類を増やしながら,CGアニメーション制作がより容易に行えるシステムにするための機能強化を行いつつある。ただし,LIFO言語によるシステムでは,手話動作を一つ一つ動作のパラメータをプログラム中で記述しながらアニメーションを作成していくため,アニメーション制作段階で時間がかかるという欠点がある。これに対処するためには,もっと上位の手話動作記述言語が必要であるとの認識に達しており,この点の研究は次年度の課題としている。もう一つのCGアニメーション作成方法として,描画速度はある程度犠牲にして,プログラムの作成が分かり易くなるMATLABを利用したシステムの構築を試みた。この方法でも簡単な手話のCGアニメーションを制作して検討を加え,手話動作のデザインの段階では有効な方法であるとの知見を得た。手話によるコミュニケーションではでは顔の表情も重要であり,顔の表情を辞書システムに取り込む方式の検討を行った。本研究の方式では,表情を言葉で表わすアクション・ユニット(AU)を用いてCG合成しており,顔に簡単な線画の表情を加えるだけで感情を伴った手話アニメーションとなる点を確かめた。本研究の方法は他の言語にも応用できる点に思い付き,韓国語やポルトガル語の手話にも応用し,日本語とこれらの言語の手話通訳の研究も開始した。本研究の目的である日本語文CG手話画像変換辞書システムの開発に関しては、3種類のプログラミング言語及びツールによる方法の開発研究を行なった。これは、本研究の手話のCGアニメーションの制作と利用によっては、異なったプログラミング言語やツールを利用するのが適しているためである。まずC言語を用いてシステムの開発を行い、高速なCG手話アニメーション表示用にはLispとForthの中間言語であるLifo言語の機能を拡張しながら、手話のCGアニメーション制作が可能なシステムを構築した。手話動作のデザインの簡便さやソフトウェアの保守性の良さの観点から、CUI機能が拡充されて来ているMATLABを用いたCG手話アニメーション作成システムを関発した。単語入力により手話動作のアニメーションを表示するため、単語に対応した基本手話動作を腕や手の関節角パラメータで記述し、これから手話のアニメーションを生成する手話画像変換辞書システムの骨格部分を試作し、アニメーションを幾例か制作した。手話で感情を伝えるためには表情が重要である点を考慮して、表情をCGで形成する方法も辞書システムとして取り込む事を・試みた。その際顔の表情形成をアクション・ユニット(AU)で記述・描画する方法をシステムに組み込み、評価実験を行なった。2次元の簡単なモデルでも、表情の付加によりかなりのレベルで感情を伝える事が可能である点を実証した。
動物モデルを用いた臍帯由来間葉系幹細胞による新規再生・免疫抑制療法の開発

本研究では、下記疾患モデル動物を作成し、臍帯由来間葉系細胞(UC-MSC)投与の有用性を検討した。新生児脳性麻痺モデルとして、新生仔脳出血モデルを確立した。UC-MSC投与群で運動機能の有意な改善、白質層の菲薄化抑制と反応性グリオーシスの抑制を認めた。高酸素条件下で作成した新生児慢性肺疾患ラットモデルでは、UC-MSC投与群で有意な生存率の改善、体重減少率の低下、肺組織の損傷、炎症性サイトカインの減少と間質線維化の減少を認めた。血友病Bマウスにおける肝障害モデルでは、UC-MSCが投与後、肝組織に移行することを確認した。以上より、UC-MSCは、新生児脳症や慢性肺疾患に有効と思われた。本研究は自己または同種臍帯由来間葉系幹細胞(MSC)を用いて、有効な根本治療のない新生児疾患を主な対象とした新規再生・免疫療法の開発を目的とする。特に新生児脳性麻痺・慢性肺疾患および血友病Bに対するヒト臍帯由来MSCの有効性を、動物モデルを作成して解析し、作用機序の解明と臨床応用の適応拡大の可能性を探る。臍帯由来MSCは申請者長村が、倫理審査等書手続きを確立し、提供した。1新生児脳性麻痺に対する臍帯由来MSCの有効性の検討:H26年度は、脳性麻痺マウスモデルを既報に基づき最も解析に適したモデル作成を検討する一方、in vitroにおいて臍帯由来MSCから神経分化誘導能の検討を行った。臍帯由来MSCを分化誘導培地に置換し、2極化した神経様細胞を得た。これら神経様細胞は、免染にてMAP2、Musashi1陽性、RT-PCRにおいてもPAX6、MUSASHI1やMAP-2等のNeuron特異的遺伝子の発現増加を認めた。さらに、誘導前同様に、傷害した神経株細胞に対する遊走能も保たれていた。現在、論文投稿準備中である。2新生児慢性肺疾患に対する臍帯由来MSC移植の有効性の検討:H26年度はマウスを用いて、高酸素条件下で新生児慢性肺疾患モデルの作成を行った。現在、移植に用いる臍帯由来MSCの最適な投与方法および投与回数、移植細胞数を検討している。3血友病Bに対する臍帯由来間葉系幹細胞移植の有効性に関する研究:血友病Bは、凝固因子IXが欠損した疾患であり、血液製剤等の影響で肝炎の合併も多い。H26年度は、血友病Bモデルマウス(B6×129SvJ-TgH(FIX)奈良医大嶋先生より供与)にCCl4にて惹起した肝障害モデルに対して、GFP/Luciferaseレンチウィルスを導入した臍帯由来MSCを移植し、マウスの肝組織への分布を検討した。その結果、肝組織にはGFP陽性細胞が血管周囲に有意に存在しており、MSCの肝への遊走と生着を示唆する所見が得られた。本研究は自己または同種臍帯由来間葉系幹細胞(MSC)を動物モデルを用いて新規再生・免疫療法の開発することを目的とする。特に新生児脳性麻痺・新生児慢性肺疾患および血友病Bにおける肝炎に対するヒト臍帯由来MSCの有効性を、動物モデルを作成して解析し、作用機序の解明と臨床応用の適応拡大の可能性を探る。1新生児脳性麻痺に対する臍帯由来MSCの有効性の検討:これまで臍帯由来MSCは、神経系へ分化能を有すること、傷害された神経細胞株へ遊走することを確認し、H27年度は論文化を行った(Cytotherapy, 18, 229-241, 2015)。また新生児脳性麻痺の一要因である、新生児脳出血モデルを確立し、臍帯由来MSCを頸静脈投与した。現在、投与3週後のMRI画像および行動評価を実施している。In vitroにおいては、神経細胞株の損傷モデルを作成し、その培養上清(液性因子)によって、臍帯由来MSCの神経分化マーカーが上昇(誘導)することを確認した。2新生児慢性肺疾患に対する臍帯由来MSC移植の有効性の検討:これまで、高酸素条件下で新生児慢性肺疾患モデルを確立した。H27年度は、同マウスモデル日齢4目に臍帯由来MSCを経静脈投与し、日齢14に評価した。投与したMSCは肺毛細血管に捕捉され、投与群で損傷肺胞組織の回復、炎症性サイトカイン(IL-1beta、IL-6、TNF-alpha)の低下、抑制性サイトカイン(IL-10)の上昇およびHGFの上昇を認めた。今後、再現性の検討する。3血友病Bに対する臍帯由来間葉系幹細胞移植の有効性に関する研究:成人血友病B患者に多い肝炎・肝硬変モデルを確立した。H27年度は、血友病BモデルマウスにCCl4にて惹起した肝障害後にGFP-Luc遺伝子臍帯由来MSCを移植し、肝組織の病理検査を行った。肝組織にGFP陽性細胞が存在し、MSCの肝への遊走と生着が示唆された臍帯由来MSCは連携産婦人科の提供者(母親)から書面同意を得て入手し、研究代表者の所属する東京大学医科学研究所(東大医科研)にてMSCを分離増幅・凍結し、所定の手続きに従って、所内外の研究者へ提供するシステムを構築した。1新生児脳性麻痺に対する臍帯由来MSCの有効性の検討:新生児脳性麻痺マウスモデルの作成では、これまで手技的な問題で苦労していたが、脳出血モデルを確立できた。

この障害マウスの歩行距離の低下や片側脚の麻痺傾向を認め、MRIでの評価系および行動評価系も確立できたことから、予定通りの進捗状況と考えている。なお、26年度におけるin vitroにおける臍帯由来MSCの神経系への分化能と遊走能に関して論文化でき、順調に研究が進められている。一方、in vitroにおける神経細胞障害モデルを作成し、その上清やexosomeによって臍帯由来MSCの抗炎症能と神経分化能に関して、ニューロン系、グリア系マーカーの上昇で検討している。2新生児慢性肺疾患に対する臍帯由来MSC移植の有効性の検討:高酸素条件下で新生児慢性肺疾患モデルの作成を行うことができ、臍帯由来MSC投与によりその効果が明らかになりつつある。今後、ヒトへの投与を考慮して、最適な投与方法および投与回数の検討、由来が異なるMSCでの比較、効果と有害事象の評価項目の再検討を行う必要がある。3血友病Bに対する臍帯由来MSC移植の有効性に関する研究:MSCは、傷害や炎症部位へ集積することから、血友病Bマウスモデルにおいても(臨床的にも多い)肝障害モデルを作成し、臍帯由来MSCの投与を行って肝内分布を検討した。生体内イメージングおよび組織病理検査にてMSCの肝組織への生着が確認されている。さらに、肝細胞特異マーカーの検出によりMSCの肝細胞様細胞への分化を確認中である。以上より、研究は概ね順調に進められていると考えている。本研究は自己または同種臍帯由来間葉系細胞(MSC)を、動物モデルを用いて新規再生・免疫療法の開発することを目的とし、特に新生児脳性麻痺・新生児慢性肺疾患および血友病Bにおける肝炎に限定し、適応拡大の可能性を検討した。1新生児脳性麻痺に対する臍帯由来MSCの有効性の検討:これまで臍帯由来MSCは、神経系への分化能を有し、傷害神経細胞へ遊走することを報告した(Cytotherapy, 2015)。また、臍帯由来MSCを低酸素による障害性神経細胞と共培養すると、神経栄養因子であるBDNFやHGFが平常状態よりも更に上昇し、これらの因子の関連が示唆された。In vivoでは、新生児脳出血モデルを確立し、臍帯由来MSCを顔面静脈投与し、MSC投与群で運動機能の有意な改善、白質層の菲薄化抑制と反応性グリオーシスの抑制を認めた(論文投稿中)。2新生児慢性肺疾患に対する臍帯由来MSCの有効性の検討:高酸素条件下で新生児慢性肺疾患モデルラットを作成し、MSCの経静脈投与よる有効性と機序を検討した。日齢5にMSC投与により、生存率の有意な改善、肺組織の損傷および間質線維化の減少を認めた。また、MSC投与群では血清中の炎症性サイトカイン低下、肺組織中の活性酸素の低下とアポトーシス低下が認められたことから、MSCは抗炎症作用、抗酸化作用、アポトーシス抑制作用により新生児慢性肺疾患の改善に寄与していると考えられた(論文作成中)。3血友病Bに対する臍帯由来MSC移植の有効性に関する研究:血友病BマウスにCCl4を投与し、肝障害モデルを確立した。肝障害モデルではGFP-Luc遺伝子臍帯由来MSCを移植し、肝組織中にGFP陽性細胞が存在を確認したが、生存率改善までは至らず、投与時期などの検討が必要と思われた。以上より、臍帯由来MSCは、特に新生児脳症や慢性肺疾患に対し有効な治療法の一つと考えられた。本研究では、下記疾患モデル動物を作成し、臍帯由来間葉系細胞(UC-MSC)投与の有用性を検討した。新生児脳性麻痺モデルとして、新生仔脳出血モデルを確立した。
ケニアにおける自転車競技選手の人類学的研究―自転車、身体、環境の関係をめぐって

本研究の目的は、ケニアにおける自転車競技選手を対象とすることで、自転車・身体・ケニア特有の環境がいかに関わり合い、また交渉しながら、アスリートの身体性と集団性を生成し続けているのかを明らかにすることであった。平成28年度は、平成27年度に不十分であった文献研究(東アフリカ地域研究、スポーツ研究、文化人類学におけるモノ研究)のレビューを継続的に実施し、さらに3ヶ月間の補足的なフィールド調査をケニアで行った。とくにフィールド調査では、複数の選手のヘルメットに小型固定カメラ(アクション・カメラ)を装着し、選手の視点から彼らの練習時の経験を捉えるという、方法論的にも新たな挑戦を試みた。個人的な出来事と思われがちな「疲れる」という身体の状態が、みんなで共有可能な経験として経験されていることを指摘した。それは、周囲の環境を接続点として、個々の出来事がみんなの出来事として身体に沈澱していくことをとおして可能になっていた。この積み重ねが、彼らを自転車競技団体の一員として、その場にまとめている要因であった。選手内には所得格差に起因した不満や嫉妬も存在するが、それでもチームの一員として生きていく彼らは、まさに身体をとおして、隣にいる他者の存在を了解していた。ここでいう身体とは、環境に埋め込まれた身体性である。ここに、モノとしての自転車との共働関係や、周囲の環境との接点から身体的経験を生態学的に捉えることの重要性を指摘した。以上の成果から、一般的に「心」や「社会性」と呼ばれているもの、すなわち道徳や道義の源基についても問うことができると思うので、今後の研究で発展させていきたい。本研究は、いままでこのような事例が考察されてこなかった東アフリカの地域研究に貢献できた。さらに、精神論や根性論といった心の問題に結び付けられやすいスポーツにおける人間理解の相対化に、一石を投じることができた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、ケニアにおける自転車競技選手を対象とすることで、自転車・身体・ケニア特有の環境がいかに関わり合い、また交渉しながら、アスリートの身体性と集団性を生成し続けているのかを明らかにすることである。そこから、周縁におかれた人々が生きる「わざ」を探求してきた人類学的研究に貢献することを目指す。研究方法は、ナイロビ郊外キクユに拠点を置く自転車競技団体でのフィールドワーク、メディア分析、文献・資料調査である。【フィールド調査】当初の計画よりも多くの自転車競技関係者にインタビューすることができた。これによって、具体的な研究課題(3)ナイロビ在住の「白人」、地元の若者や家族との接点において、選手はいかに彼らと交渉し自転車競技選手として在り続けようとしているのかを解明する、という目的の達成に近づいた。また、ケニア国内の大きな自転車競技大会への参与観察を通じて、研究課題(2)過酷な練習を反復的に行うなかで、選手は何を達成しているのか、を考えるためのデータを集めることができた。【学会発表】<国内>2つの学会で口頭発表を行った。5月に開催された日本文化人類学会第49回大会において、「身体を動かすことと集団の存続の関係性」に焦点を当て発表した。3月に開催された日本スポーツ人類学会第17回大会において、ケニアにおけるスポーツ選手の身体の特異性を主題に発表した。「社会教育」という視点からコメントを頂戴し、自転車競技団体を地域における社会教育の場として考える新たなきっかけとなった。<国外>エチオピアで行われた国際フォーラムにて発表する機会を得た。「アフリカにおける潜在力としての在来知」をテーマに開催されたこの会議では、東アフリカ地域研究の立場から都市部に住む若者の生活実態を焦点化することが要請された。これは、地域研究の視点から自身の調査地と調査対象を捉えなおす、非常に良い機会となった。【文献研究】東アフリカ地域研究に関する文献レビューは、とくにケニア都市部における出稼ぎ民を扱った民族誌を中心に網羅することができたが、英語文献と東アフリカの歴史に関する文献を継続して読み込んでいく必要がある。スポーツ研究の文献レビューに関しては、いわゆる途上国とよばれる地域のアスリートを取り扱った民族誌を調べることができた。【フィールド調査】平成27年度は当初、8ヶ月間のフィールドワークを計画していたが、祖父の体調悪化によりケニアへの出発が遅れ、またケニア渡航後も祖父の他界により帰国が早まってしまった。予定していたよりも調査期間が短くなってしまったが、当初の計画よりも多くの自転車競技関係者にインタビューすることができた(10人以上、うち数人は複数回)。これによって、具体的な研究課題(3)の目的の達成に近づいた。また、ケニア国内の大きな自転車競技大会への参与観察を通じて、研究課題(2)を考えるための十分なデータを集めることがでっきた。しかし、研究課題(1)自転車の整備や修理を通じて、選手はいかに自転車との共働関係を構築していくのか、という点に関しての調査は不十分であった。理由は、練習風景を撮影し、選手の細かい動きや選手同士の会話を記録する時間を十分にとることができず、分析や比較のために必要な一定期間のデータを集めることができなかったからである。以上の点は、平成28年度に補足調査として予定しているフィールド調査の課題とする。

平成28年度は、平成27年度に不十分であった文献研究(東アフリカ地域研究、スポーツ研究、文化人類学におけるモノ研究)のレビューを継続的に実施し、さらに3ヶ月間の補足的なフィールド調査をケニアで行った。とくにフィールド調査では、複数の選手のヘルメットに小型固定カメラ(アクション・カメラ)を装着し、選手の視点から彼らの練習時の経験を捉えるという、方法論的にも新たな挑戦を試みた。個人的な出来事と思われがちな「疲れる」という身体の状態が、みんなで共有可能な経験として経験されていることを指摘した。それは、周囲の環境を接続点として、個々の出来事がみんなの出来事として身体に沈澱していくことをとおして可能になっていた。この積み重ねが、彼らを自転車競技団体の一員として、その場にまとめている要因であった。選手内には所得格差に起因した不満や嫉妬も存在するが、それでもチームの一員として生きていく彼らは、まさに身体をとおして、隣にいる他者の存在を了解していた。ここでいう身体とは、環境に埋め込まれた身体性である。ここに、モノとしての自転車との共働関係や、周囲の環境との接点から身体的経験を生態学的に捉えることの重要性を指摘した。以上の成果から、一般的に「心」や「社会性」と呼ばれているもの、すなわち道徳や道義の源基についても問うことができると思うので、今後の研究で発展させていきたい。本研究は、いままでこのような事例が考察されてこなかった東アフリカの地域研究に貢献できた。さらに、精神論や根性論といった心の問題に結び付けられやすいスポーツにおける人間理解の相対化に、一石を投じることができた。【投稿論文・文献調査】基本的な研究計画に変更はない。平成27年度に学術論文の公刊はないが、2年目には英語雑誌への投稿論文としてまとめあげていくなかで、さらなる文献レビューを実施する。【フィールド調査】平成27年度の長期フィールド調査で集められなかったデータを収集するための補足調査をおこなう。また、ケニアにおける自転車競技に関する資料収集も現地で実施する。【新たな分析枠組みの導入】3月に開催された日本スポーツ人類学会第17回大会において、体育学や身体教育学を専門とする研究者から、「社会教育」という視点からコメントを頂戴した。自転車競技の団体を地域における社会教育の場として考える視点を導入することで、当初の研究目的を鍛えなおす。【新たなネットワークの構築】エチオピアで行われた国際フォーラムにて発表する機会を得た。日本人のアフリカ研究者だけでなく、現地のアフリカ研究者からコメントを頂戴できたことは、ケニアの若者の性質を考えていくうえで有意義であった。また、現地研究者とのネットワークも広がったので、今後の研究に役立てていきたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。
クリックケミストリーを用いた脂質動態の簡便な測定系の構築

SPNS2輸送体の機能を阻害することで副作用の少ない新しい免疫抑制剤の探索を目指し、阻害剤のスクリーニング系の構築を進めた。あらかじめ蛍光標識したS1Pは培養細胞では元々存在していた多剤排出輸送体の基質となってS1P輸送体とは関係なく放出されることを明らかにした。そこで、培養細胞を用いたSPNS2依存的なS1P放出の簡便な検出のために、Alkyn-スフィンゴシンの合成を進め、クリック反応によって水溶液中であれば蛍光を用いてμM程度の検出感度で検出できることを見いだした。今後は、これらの系を実際のS1P輸送阻害剤の探索に用いられるように改良を進め、新しい薬の開発を目指す。脂質メディエーターの1種であるスフィンゴシン1リン酸(S1P)は細胞間情報伝達物質として働き、リンパ球や癌細胞などの遊走を制御する因子として注目を集めている。我々はそこに働くS1P輸送体を同定し、この輸送体の欠損マウスで他の組織などに影響を与えることなく血液中へのリンパ球、特にT細胞の血中への移行が完全に阻害されることを見いだした。この輸送体の活性を抑制する分子が、免疫抑制剤や自己免疫疾患など免疫細胞の関与する様々な疾病に対する副作用の少ない治療薬の開発につながると考えている。そこで本年度は、脂質メディエーター輸送体を標的とした阻害剤のハイスループットスクリーニングのための簡便な測定系の構築を目指し、末端Alkyn化スフィンゴシンの合成をすすめた。構築には予想以上に時間がかかったが、現在までに小スケールでの合成に成功した。ただ、排出活性測定に用いるのに充分な量の合成はまだ達成されていない。この末端alkyn化スフィンゴシンを定量的に検出するために、azideに蛍光基を結合させたものやシリカビーズにAlkynを結合させたものの合成も進め、これらに関しても使用に可能な量の合成が可能な段階まで来ている。合成した化合物を用い、予備的にスフィンゴシンの量を定量的に検出できるかどうかを蛍光を用いてた分光学的な測定を行いつつある。脂質は細胞膜の構成成分として知られているが、その代謝物は様々な生理活性を持つことが明らかとなってきた。このような生理活性脂質は主に細胞内で合成され、細胞外の受容体を介して非常に低濃度から作用する。しかし、このような物質がどのようにして細胞外へ放出され、必要な濃度の維持などの調節を受けているかについては興味を持たれていたが、誰も明らかにすることができていなかった。我々は世界で初めて生理活性脂質S1Pの輸送体の実体としてSPNS2を同定し、その哺乳類個体での生理的役割解明を進めた。SPNS2ノックアウトマウスでは、発生異常や組織の形態異常などは認められなかったが、胸腺から血中へのリンパ球の移行が完全に抑えられたリンパ球減少症を示した。このことはSPNS2の活性を制御することで他の組織に異常を起こすことなくリンパ球の血中数を調節できることを示しており、SPNS2が新たな免疫抑制剤の開発の標的となることを示した。そこで、その阻害剤を探索する目的で、細胞系を用いた阻害剤探索系の構築を進めた。昨年度までに蛍光標識したスフィンゴシンでは輸送体の特異性が低くSPNS2の活性を測定できないことが明らかとなったため、スフィンゴシン自体の構造を大きく変えないように末端にアルキン基を導入したアナログを合成し、クリック反応を用いた検出方法の開発を進めた。アルキン標識スフィンゴシンをはじめとして検出に必要な化合物の合成が終了し、クリック反応を行ったところアルキン標識スフィンゴシンの濃度依存的な蛍光強度の増加を観察することが出来た。しかし、現在の系では検出限界が100uM程度と測定系に使用するための想定値より100倍ほど高くなっており、濃度が薄くなったところでの反応が充分に行われていないことが確認できた。そこで低濃度でもすべての化合物が反応する条件の検討を進めることで検出系の構築を進めている。生化学予定より少し時間がかかったが、本年度中に本課題の実験を実施するために必須な化合物の合成の道筋がたち、すでに構築の終了している細胞系と共に阻害剤アッセイ系の構築のための準備がほぼ完了している。定量的なハイスループットアッセイ系の確立が済み次第、阻害剤のアッセイを進めることができると考えている。今後は用いる化合物単独で検出感度や定量的な測定の可能性を検討後、細胞を用いてS1P輸送体によって輸送されるかどうか、輸送された場合にその活性を定量的に観察できるかどうかを調べる。測定は分光学的な方法とこれまでに用いられてきた方法での測定結果を比較することで、活性の測定方法としての有用性を確認する。天然物化合物ライブラリーや化合物ライブラリーを活用してスクリーニングを実施し、輸送体の阻害剤の開発へと進める。
脳卒中患者が就労を継続していくための支援のあり方についての研究

脳卒中患者が就労を継続できるための支援方法を検討するために、再就労した脳卒中患者17名、従業員50人以上の民間企業1000社、141病院の回復期リハビリテーション病棟の6専門職、障害者就労支援機関510施設に調査を行った。結果、患者が就労を継続できるためには、中途障害者となった患者が自分の心身状態と就業能力を理解できること、そのためには回復期から就労に向けての準備を行うこと、就労への支援が就労継続に影響していることが明らかとなった。回復期からの就労支援の実施、特に患者の自己像の再構築への支援の重要性、患者・家族・回復期リハビリ病棟専門職・企業・支援機関の連携の必要性が示唆された。再就労した脳卒中患者の就労経過とその過程での課題等と対処、就労継続のために必要な支援を明らかにすることを目的とし、患者男性7名とその妻3名に聞き取り調査を行った。調査時間は約1時間、調査項目は属性、現在利用しているサービス、発症前の就労状況、再就労の理由、発症後の就労までの経過(相談相手と再就労への準備)と就労後の状況や会社での対応、再就労してよかったこと、患者が再就労継続していくための支援等である。患者の年齢は40代50代、元職場への復帰6名(内1名非常勤)で全員が所属先・職務内容を変更していた。新職場への就職は1名だった。職場復帰・就労継続の第1理由は子供の養育・教育のためであり、リハビリ病棟退院後、就労支援センターを利用し復帰に向けてリハビリを受けていた。受入側の企業の多くは人事担当と上司が窓口となって対応し、患者に合わせた職場環境の調整を行っていたが、企業により差がみられた。復帰にあたっては患者自身が自分のできることを客観的に理解し職場に伝え調整していくこと、企業側はジョブマッチングをきちんと行い適正配置を行うこと、入院中の病院でのリハビリに就労を目指した内容を取り入れてほしいとのことだった。妻は、再就労に向けて企業が積極的に就労支援センターと連携を取り、再就労前にジョブマッチングを行い、患者にあった職場、職務内容を検討してほしいとのことだった。先行研究では復職の基本条件として8時間の作業耐久力と通勤が可能であることがいわれているが、本調査では必要だが余り困らなかったとの意見が多かった。再就労し継続していくためには、患者本人の再就労への強い意志とその背景には子どもへの親としての責任感があったこと、患者自身が自分の現状を客観的に評価しそれにあわせた職務内容を企業側と調整できること、発症時からの企業側との密な関係とジョブマッチングの必要性が明らかになった。H25年度より継続の患者への聞き取り調査を行なった。対象は再就労患者4名・就職活動中の患者1名で期間はH26年45月、内容はH25年度と同じで、就職活動中患者へはなぜ就職活動がうまくいかないのかについて具体的に伺った。復職した患者は入院中から自分の状態を上司等に報告し、自分ができる業務内容を考えて人事等に相談していた。職場環境調整も自ら交渉し、復職に向けての準備期間を設けていた。回復期リハビリ病棟入院中に復職支援を受けた患者は1名で非常に役に立ったとのことだった。新規職場に就職した患者はPC操作技能を修得、非常勤枠で採用だった。新規職場への就職活動は非常に難しく、患者が積極的に活動しない限り支援体制は少なかった。発症前の業務に拘った患者は職場との関係性が悪くなり退職していた。就労開始までの支援がきちんと行なわれることが就労継続につながる、就労支援は復職と新規職場への2つの支援を検討する、再就労後の状況把握や支援の必要性、患者が自分の状態を客観視した上での就労開始活動を行なう、患者が情報収集や人的ネットワーク作りできることが重要であることが明らかになった。H27年23月に東京都・神奈川県の従業員50人以上の企業1000社に質問紙調査を行なった。従業員50人以上にした理由は障害者雇用率の報告義務があることと産業医の雇用義務があるためである。帝国データバンクの登録企業より無作為抽出し、調査項目は企業属性、障害者雇用率、脳卒中患者雇用の有無、脳卒中患者雇用への考えや雇用上の配慮・他機関との連携、就労について脳卒中患者や家族に望むこと等である。回収率は21.3%、すべてを有効回答とした。分析等は平成27年度に実施予定である。H26年度は、患者調査結果の一部を国際リハビリテーション看護研究学会と日本民族衛生学会に口頭発表を行なった。協力してくれた患者会に学会発表の内容を報告した。脳卒中患者への就労・就労継続支援の状況・意識について調査した。対象は東京都・神奈川県内の回復期リハ病棟の医師・看護師長・PT・OT・ST・MSWの各140名ずつ、就労移行支援事業所(患者支援経験有)63か所、ハローワーク31か所、就労支援センター79か所、全国の障害者就業・生活支援センター327か所、地域障害者職業センター10か所とし、無記名自記式質問票を郵送回収した。回収率は医師11.6%、看護師長29.1%、PT39%、OT32.6%、ST30.7%、MSW32.6%、就労移行支援事業所39.7%、ハローワーク77.4%、就労支援センター19.0%、障害者就業・生活支援センター20.6%、地域障害者職業センター40%だった。

支援の現状ではリハ病棟の医師以外の職種は「患者等から相談があれば支援を実施」、今後では看護師長以外は「積極的に支援したい」、就労時期は全職種とも「患者・会社・支援機関で検討し決めた時期」が多かった。就労移行支援事業所以外の支援機関では54100%で患者の支援経験が有り、支援開始時期は「就労の目途が経ってから」が多かった。リハ病棟の職種は患者の就労への影響が大なものとして「後遺症の程度」「会社の障害者雇用の考え方」「患者自身の障害や症状の理解」が多く、支援機関は、他の障害者に比べて重要な支援として「自分の障害や症状への理解の支援」「就労能力の理解への支援」が多かった。患者等が復職等に向けて行うことでは、リハ病棟職種・支援機関とも「発症時からの会社への連絡・報告」「患者・家族が心身状況を理解する」「会社に自分の状況を理解してもらう」が多く、必要な施策では「患者の雇用管理上の留意点や患者の障害特性の情報提供」が多かった。就労継続には就労前に患者等が自己の心身状況を理解し、会社にも理解してもらうことが重要であり、その為には回復期からの支援が必要である。脳卒中患者が就労を継続できるための支援方法を検討するために、再就労した脳卒中患者17名、従業員50人以上の民間企業1000社、141病院の回復期リハビリテーション病棟の6専門職、障害者就労支援機関510施設に調査を行った。結果、患者が就労を継続できるためには、中途障害者となった患者が自分の心身状態と就業能力を理解できること、そのためには回復期から就労に向けての準備を行うこと、就労への支援が就労継続に影響していることが明らかとなった。回復期からの就労支援の実施、特に患者の自己像の再構築への支援の重要性、患者・家族・回復期リハビリ病棟専門職・企業・支援機関の連携の必要性が示唆された。H26年度中に企業の脳卒中患者の雇用状況や雇用への考え方等の調査の分析・考察までを計画していたが、下記の理由で、調査の実施が年度末のH27.23月になってしまい、H26年度内には調査票の回収までしかできず、結果の分析・考察までが年度内にできなかった。遅れた理由は、H25年度に予定していた患者への聞き取り調査をH26年45月まで延長して実施して患者・家族への調査結果を分析後、企業への調査項目を検討したため、調査票の作成がH26.11月頃になったこと、企業への調査の対象選定が遅れたことである。地域看護学H27年度に予定している回復期リハビリテーション病棟・就労支援施設・行政の障害者支援担当者、ハローワークへの調査準備は現在行なっているため、8月頃には調査を実施予定である。H26年度に実施した企業調査の結果を分析・考察をして、学会へ発表予定である。患者・家族への調査、企業への調査、病院・支援機関等の調査結果から脳卒中患者の就労継続支援システムモデル(案)を構築する予定である。システムモデル(案)を構築する際には、当事者である患者会の皆様のご意見を十分に伺った上で検討したいと考えている。平成25年度中に脳卒中患者やその家族への聞き取り調査を終了予定だった。しかし、調査対象者選定のために平成25年6月から患者会へ参加し、主催者や参加者と関係づくりを行い、10月に調査目的と調査協力を説明した。11月の患者会で調査について12名の患者とその家族4名から承諾が得られた。その後、平成25年度平成27年度の3年間の研究計画書を作成し、大学の倫理委員会への申請となったため、申請時期が平成25年12月となった。倫理委員会からの意見を踏まえ修正し、再提出後、平成26年2月付での承認となった。