hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アンギオテンシンII代謝産物によるアルドステロン分泌制御機構の研究

血圧を調節するアルドステロンは,副腎皮質球状帯においてアンギオテンシンII (A-II)の刺激を受けて合成・分泌される.副腎皮質癌細胞株を用いたin vitroの研究で,A-IIの代謝産物がA-IIを介したアルドステロン合成を負に調節することを同定した.そして,アルドステロン合成を調整する代謝産物はアンギオテンシン1-7であり,その作用はMAS受容体を介していることを解明した.これらの結果はMAS受容体を介した新たなアルドステロン合成機構を示しており,新たな降圧薬の創薬につながる可能性がある.血圧を調節するアルドステロンは,副腎皮質球状帯においてアンギオテンシンII (A-II)の刺激を受けて合成・分泌される.副腎皮質癌細胞株を用いたin vitroの研究で,A-IIの代謝産物がA-IIを介したアルドステロン合成を負に調節することを同定した.そして,アルドステロン合成を調整する代謝産物はアンギオテンシン1-7であり,その作用はMAS受容体を介していることを解明した.これらの結果はMAS受容体を介した新たなアルドステロン合成機構を示しており,新たな降圧薬の創薬につながる可能性がある.HAC15(ヒト副腎皮質癌細胞株)を用い,アンギオテンシンII(A-II)代謝産物がアルドステロン分泌に与える影響を検討した.まず,HAC15にA-IIを投与すると,6時間の経過で,A-IIは完全に代謝されることを同定した.A-IIが完全に消失した上清をHAC15に投与した際,アルドステロン分泌に変化は認めなかった.次に,A-IIが完全に消失した上清とA-IIをHAC15に共培養すると,A-II代謝産物の用量依存性にA-IIによるアルドステロン刺激は減弱することがわかった.さらに,real time PCRでステロイド合成酵素の発現解析を行ったところ,A-II代謝産物の上清投与群では,アルドステロン合成酵素(CYP11B2)の発現が低下しており,CYP11B2の抑制によりアルドステロン分泌が阻害されていると考えた.これらの結果から,A-IIの代謝産物は,アルドステロン分泌の直接調節作用を有さないものの,A-IIを介したアルドステロン分泌に対しCYP11B2発現を抑制することにより,その合成を抑制していることがわかった.続いて,A-IIの代謝産物の化学物質(アンギオテンシンIV,アンギオテンシン1-7,アンギオテンシン3-7)を用い,個々の化学物質がアルドステロン分泌に与える影響を検討した.アンギオテンシンIVやアンギオテンシン3-7では,A-IIによるアルドステロン分泌を阻害しなかったが,アンギオテンシン1-7はA-IIによるアルドステロン分泌を部分的に抑制することを同定した.これらの結果を得て,アンギオテンシン1-7を前投与しA-IIを投与した群とA-IIのみを投与した群で,マイクロアレイ解析を施行した.アンギオテンシン1-7により過剰発現または抑制される複数の遺伝子の同定に成功した.A-II代謝産物を前投与し,A-IIを負荷したcDNAサンプルと,そのコントロールcDNAサンプル(代謝産物未投与)に対し,マイクロアレイ解析を行った.A-II代謝産物を前投与したサンプルでは,MAPKのシグナル伝達の低下が予想された.次に,A-IIの代謝産物の化学物質(アンギオテンシンIV,アンギオテンシン1-7,アンギオテンシン3-7)を用い,個々の化学物質がアルドステロン分泌に与える影響を検討した.アンギオテンシンIVやアンギオテンシン3-7では,A-IIによるアルドステロン分泌を阻害しなかったが,アンギオテンシン1-7はA-IIによるアルドステロン分泌を部分的に抑制することを同定した.アンギオテンシン1-7はMAS受容体を介した作用が報告されていることから,MAS受容体阻害薬(H2888)を用いたところ,アンギオテンシン1-7によるA-II投与下におけるアルドステロン合成阻害作用は消失した.つまり,A-IIの代謝産物であるアンギオテンシン1-7は,A-IIのアルドステロン合成を負に調節し,MAS受容体を介していることがわかった.MAS受容体はMAPKを介した細胞内シグナル伝達に活性化することが報告されている(Zhuo JL, etal. Peptides2011; 32: 1551-65).また,上述のマイクロアレイ解析の結果においてもMAPKの関与が示唆されたため,アンギオテンシン1-7投与下におけるA-II刺激でMAPKに与える影響を,ERK1/2のリン酸化をウエスタンブロットで検出することにより評価した.アンギオテンシン1-7を負荷することにより,A-IIにより活性化されるERK1/2のリン酸化は部分的に抑制されることがわかった.本研究における当初の研究計画では,1アンギオテンシンII(A-II)

代謝産物がアルドステロン分泌に与える影響,2A-II代謝産物投与サンプルに対するマイクロアレイ解析,3マイクロアレイ解析から,A-II代謝産物が刺激するシグナル伝達の予測,を予定した.1に示した,「A-II代謝産物がアルドステロン分泌に与える影響」に関しては,A-II代謝産物がA-II刺激によるアルドステロン分泌を抑制することのみならず,アルドステロン合成酵素(CYP11B2)の抑制を介しアルドステロン分泌を抑えること,A-II代謝産物のなかでもアルドステロン分泌にはアンギオテンシン1-7が関与していることなど,当初の予定よりも詳細かつ十分な検討を行うことができた.2に示す「A-II代謝産物投与産物に対するマイクロアレイ解析」については,A-II代謝産物を具体的に絞ることができたため,アルドステロン分泌により影響すると考えられるアンギオテンシン1-7を用いてサンプルの調整を行うことができた.実際のマイクロアレイ解析をLC Scienceに委託することにより実施し,完了した.3に示す「マイクロアレイ解析から,A-II代謝産物が刺激するシグナル伝達の予測」であるが,現在そのシグナル伝達を過去のマイクロアレイ解析のデータや既報の報告などと比較している.複数のシグナル伝達やアルドステロン分泌を調節する機序が,アルドステロン分泌に関わっていることが推察されており,それらの中からいくらかに焦点をあてて,ウエスタンブロッティングやreal time PCRなどを行い検討中である.当初,実際のシグナル伝達を同定することを計画していたが,現在はそのシグナル伝達の同定中である.ただし,そのシグナルの同定にも,それほど時間を要さないと考えており,ほぼ順調に進展していると考える.25年度が最終年度であるため、記入しない。1「マイクロアレイ解析から,A-II代謝産物が刺激するシグナル伝達の同定」:実施したマイクロアレイ解析の結果と保持している多数のagonist(A-II,forskolin,カリウム)に対するマイクロアレイデータや生物情報科学データベースを用い,A-IIの代謝産物により影響を受けるシグナル伝達を,Real time PCRやウエスタンブロッティングなどを用いて確認する.2「A-II代謝産物がシグナル伝達に与える影響を確認」:シグナル伝達を同定後,その拮抗薬や阻害薬を用い,A-II代謝産物がステロイド合成酵素やアルドステロン分泌に影響することを証明する.細胞膜電位の測定や細胞内カルシウム濃度の測定が必要となるが,応募者の過去の報告(Endocrinology 153:1774-81,2012)を応用することにより実施する.dominant negative効果を示すplasmidやmutationを持ったplasmidを作製し,受容体刺激に対するdominant negative効果やA-II代謝産物がステロイド合成酵素やアルドステロン分泌などに与える影響を検討する.また,シグナル伝達に影響する因子のover-expressionまたはshRNAによるknock downにより,A-II代謝産物の効果を評価する.3「In vivoにおけるA-II代謝産物の効果」:レニン依存性高血圧症モデルラット(低食塩食で飼育したSplague-Dawley ratや腎動脈狭窄を人工的に作成したSplague-Dawley rat)に対し,アンギオテンシン1-7を投与し,血圧の変化や血中アルドステロン値に対する効果を検討する.25年度が最終年度であるため、記入しない。
遷移金属-ホウ素二重結合を有するボリレン錯体の合成

標記テーマ実現のために,遷移金属錯体によるボランルイス塩基不可物の活性化を中心に研究を進めた.1昨年度に引き続きボリレン錯体の前駆体としてボリル錯体を用いることを意図してボリル金属錯体の開発を行った。[Cp^*Ru(CO)_2(BH_2・PMe_3)]については合成法を工夫することにより,収率をあげ,結晶解析によりその構造を明らかにした。ボリル錯体の合成法として金属カルボニルの光反応だけでなく,陰イオン性金属カルボニルによる求核反応の適用も確立した。[Cp^*W(CO_3)(BH_2・PMe_3)]と[Co_2(CO)_8]の反応ではWとCoをトリメチルホスフィンボリレンBHPMe_3が架橋した錯体の生成が確認され,現在単離を試みている。この反応はボリル錯体から水素引き抜きによるボリレン錯体の合成反応につながると考えている。2ルイス塩基ボラン付加物については[M(CO)_6]との光反応によりM-H-Bにおる単座配位子の合成に成功しているが,このような結合に関する安定化の因子を探るためボラン部位に置換基を導入してその錯体の安定化を調べ,電子供与基による錯体の安定化が確認された。また分子軌道計算により,他のシグマ配位錯体との異同を比較した。3昨年度合成したnido-[Cp^*_2Ru_2B_3H_4]の結晶解析により構造を確立した。またPMe_3との反応により[(Cp^*Ru)_2(μ-H)(PMe_3)(μ-n^4-B_2H_5)]の単離,構造解析に成功した。これはB_2H_5としては初めての配位様式をとっている。4 Reホリヒドリド錯体ReH_nPR_<3m>を触媒としてボラン-ルイス塩基付加物とC_nD_nの間でH-D交換反応が進むことを見出した。錯体によって熱反応または光反応が適用できる。
涅槃経およびその註釈書類における学術用語の研究

涅槃経は中国に於いて説法時の問題から最後期の聖典として重要視され、五世紀には涅槃経を所依とする学派(常修多羅宗)の存在も知られる程である。しかし、その学派も後に天台宗に吸収され、涅槃経研究は天台及び諸宗の学僧に引き継がれ、多くの註釈書が現存するも、未だ註釈書を含めた思想内容の体系的・統一的な学術研究が為されていないのが現状である。本研究は中国・日本に於ける天台その他の仏教思想の統一的理解に資するべく、涅槃経及び主要註釈書を(1)『北本涅槃経』(2)『南本涅槃経』(3)チベット訳涅槃経・梵文断片(4)『大般泥垣経』(5)『大般涅槃経集解』(6)『大般涅槃経義記』(7)『大般涅槃経玄義』・『大般涅槃経疏』(8)『涅槃経玄義文句』・道遷の『涅槃経疏私記』・行満の『涅槃経疏私記』(9)『涅槃経疏三徳指帰』・『涅槃玄義発源機要』の9項目の研究として区分し、合計十五名の研究者により、諸本の学術用語に就いて整理及び比較研究を行ない総合的研究をすることとしたものである。(1)(4)は本研究の基本文献であるため、まず諸典籍と他の異本との枝勘を行うことから着手し、諸典籍を詳細にわたり正確に読み取ることに努力し、併せて重要タームを教義上重要なもの及び固有名詞等凡てを摘出し、比較検討を行い、(5)(9)では、諸本の成立の問題を僧伝等から考究し、各典籍について異本・末証書の収集と整理校合、比較研究を行い、併せて(1)(4)の研究と連結させるべく、重要タームを摘出しカードに採録した。本年度は当該研究課題に関する最後の年度研究であるため、六大学に於ける研究連絡会議で厳密なる検討を加え研究の組織化を図り、草稿原稿の取りまとめを行った。以上の研究成果として研究成果報告書を平成三年四月に提出する予定である。涅槃経は中国では説法時の上から最後の聖典として重視され、五世紀には本経をを所依とする学派(常修多羅宗)の存在も知られる。しかし、その学派は後に天台宗に吸収され、涅槃経研究は天台及び諸宗の学僧に引き継がれ、多くの註釈書が現存するも、未だ注釈書を含めた思想内容の体系的・統一的な学習研究は為されていないのが現状である。本研究は中国・日本に於ける天台その他の仏教思想の統一的理解に資するべく、涅槃経及び主要註釈書を(1)『北本涅槃経』(2)『南本涅槃経』(3)チベット訳涅槃経、梵文断片(4)『大般泥〓径』(5)『大般涅槃経集解』(6)『大般涅槃経義記』・『涅槃経遊意』・『涅槃宗要』(7)『大般涅槃経玄義』・『大般涅槃経疏』(8)『涅槃経玄義文句』・道暹の『涅槃経疏私記』・行満の『涅槃経疏私記』(9)『涅槃経疏三徳指帰』・『涅槃玄義発源機要』の9項目の研究として区分し、合計十五名の研究者により・諸本の学術用語に就いて整理及び比較研究を行ない総合的な研究をすることとした。(1)(4)は本研究の基本文献であるため、まず諸典籍と他の異本との校勘を行うことより着手し、諸典籍を詳細にわたり正確に読み取ることに努力し、併せて重要タ-ムを教義上重要なもの及び固有名詞筆凡てを摘出し、比較検討を行った。(5)(9)では、諸本の成立の問題を僧伝等から考究し、各典籍について異本・末註書の収集と整理校合・比較研究を行い、併せて(1)(4)の研究と連結させるべく、重要タ-ムを摘出しカ-ドに採録した。本年度は当該研究課題に関する最初の年度研究であるため上記の如く諸典籍の研究分担者が各々学術用語を摘出し、六大学における研究連絡会議で厳密なる検討の後、カ-ドに採録し、音訳語の推移に注目し、涅槃経及びその註釈書類の全体的な流れを明確にすることに努めた。本研究は中国・日本に於ける天台その他の仏教思想の統一的理解に資するべく、涅槃経及び主要註釈書を(1)『北本涅槃経』(2)『南本涅槃経』(3)チベット訳涅槃経・梵文断片(4)『大般泥垣経』(5)『大般涅槃経集解』(6)『大般涅槃経義記』(7)『大般涅槃経玄義』

・『大般涅槃経疏』(8)『涅槃経玄義文句』・道遷の『涅槃経疏私記』・行満の『涅槃経疏私記』(9)『涅槃経疏三徳指帰』・『涅槃玄義発源機要』の9項目の研究として区分し、合計十五名の研究者により、諸本の学術用語に就いて整理及び比較研究を行ない総合的研究をすることとしたものである。(1)(4)は本研究の基本文献であるため、まず諸典籍と他の異本との枝勘を行うことから着手し、諸典籍を詳細にわたり正確に読み取ることに努力し、併せて重要タームを教義上重要なもの及び固有名詞等凡てを摘出し、比較検討を行い、(5)(9)では、諸本の成立の問題を僧伝等から考究し、各典籍について異本・末証書の収集と整理校合、比較研究を行い、併せて(1)(4)の研究と連結させるべく、重要タームを摘出しカードに採録した。本年度は当該研究課題に関する最後の年度研究であるため、六大学に於ける研究連絡会議で厳密なる検討を加え研究の組織化を図り、草稿原稿の取りまとめを行った。以上の研究成果として研究成果報告書を平成三年四月に提出する予定である。
大型二次電池正極用フッ化鉄・酸化フッ化鉄系材料の中温作動による高性能化

前年度に引き続き、リチウム二次電池の正極材料としてFeF3の性能向上を期待して90°Cのイオン液体中における充放電挙動を調べた。90°Cのイオン液体中において作動させることで確認された過電圧の低減について詳細に調べるため、過電圧の緩和挙動を測定した。その結果、特にリチウムイオンの濃度分極による過電圧が低減されていることが確認された。また、充放電の反応機構を詳細に調べた。初回放電時には、FeF3とLiFe2F6の二相共存反応が進行している挙動を確認し、このLiFe2F6の生成ギブズエネルギーを決定した。充放電中の平衡電位と熱力学計算とを比較した結果と合わせて、室温の有機電解液中とは異なる新たな充放電機構を提案した。また、ナトリウム二次電池の正極材料としてNaFeF3の90°Cのイオン液体中における充放電挙動を調べた。室温での充放電と比較して、90°Cのイオン液体中における充放電によって過電圧が低減され理論容量に近い可逆容量が得られたほか、可逆容量のサイクル劣化が室温における場合より低減され、中温作動による性能向上が確認された。充放電曲線において電圧の平坦部が確認され中間相としてNaFe2F6の生成が示唆されたため、充放電中の平衡電位や電極の結晶構造の変化を分析し、その充放電機構について調べた。その結果、初回放電後のFeF3について室温の安定相とは異なる結晶構造に帰属できるXRDパターンが確認された。また、その後に放電させた電極では充放電前と同様の結晶構造に戻ることも確認された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はフッ化鉄(III)系材料に関して研究を行った。まず90°Cのイオン液体中におけるフッ化鉄(III) (FeF3)のリチウム二次電池用正極材料としての充放電挙動について調べた。一般的に室温の有機溶媒電解液中において確認される大きな放電過電圧が、90°Cのイオン液体中において低減でき放電電位を向上させることができた。充放電した後の電極を分析することで、室温の有機溶媒電解液中と同様の反応が90°Cのイオン液体中で起こっていることが確認された。このことから、室温の充放電で特に問題とされるコンバージョン反応の過電圧が90°Cの中温作動により改善できることが確認できた。次に90°Cのイオン液体中においてナトリウム二次電池用正極材料としてNaFeF3の充放電挙動を調べた。まずNaFeF3を固体原料のメカニカルミリング混合と加熱処理により合成した。結晶性の高いなFeF3が合成でき、その充放電挙動を調べた。その結果、室温で充放電する場合と比較して、90°Cのイオン液体中において充放電の過電圧を大きく低減することができた。また室温においては理論容量の70%程度の容量しか得られなかったのと比較して、90°Cのイオン液体中において理論容量の90%以上の容量が得られ、中温作動による性能向上が確認された。当初の予定では、フッ化鉄のみでなく酸化フッ化鉄の合成を行い、そのイオン液体中における中温作動特性を調べる予定であった。しかし、固体原料のメカニカルボールミル混合や加熱処理により酸化フッ化鉄の合成を試みたが成功していない。固相反応で酸化フッ化鉄の合成が成功していないことから、酸化フッ化チタンの合成で報告例のある液相における酸化フッ化鉄の合成を試みる。酸化フッ化鉄もフッ化鉄系材料と同様に充放電過電圧が大きいことが知られている。酸化フッ化鉄の合成が成功し次第、90°Cの中温作動における充放電挙動を調べ、過電圧の低減や反応機構に注目して研究を進める。
国民国家建設と医師-インドネシアの保健政策

5月末に創価大学で行われた社会経済史学会第76回全国大会、パネル「東アジア・南アジアにおける衛生・社会・近代性」において「ジャワのペスト対策からみる20世紀オランダ領東インド保健行政」というタイトルにおいて発表を行い、同名の論文を学会発表でのインプットを反映させるかたちで『社会経済史学』に投稿し受理され、第73号第3巻で出版される予定である。7月から8月にかけてインドネシアにおいて資料・インタビュー調査を行った。同時に受け入れ機関等において講演を数回行った。調査では調査以前に想定していた1970年代以降の保健行政の変化に関わる仮説に一部誤りがあることが判明した。また、1940・50年代における保健行政のパラダイム変化(各種感染症の「撲滅」可能性拡大、総動員体制の結果としておこる先進国での福祉国家化)や冷戦体制の影響は予想以上に大きく、植民地国家と国民国家の比較、継続性と変容の抽出には注意深さを要し、現時点で整理・発表を行うことは難しいという判断した。そのため、現時点で本研究の総まとめは行っていない。近々に植民地期に限定した形で一旦まとめを行い、独立後について行った研究は今後の基礎調査としていく予定である。また、8月末にオランダ王立言語地理民俗学研究所ワークショップにおいてインドネシア日本占領期における保健政策について前年度から行っていた調査に基づき発表を行った。その時の知見に基づき、オランダ国立戦争資料研究所刊行予定のインドネシア日本占領期百科事典の4項目を執筆している。1.インドネシアの国民国家形成と保健の関係を考察する上で不可欠な文献サーベイを年度前半に集中的に行なった。先進国諸国の保健制度導入について各国の国家-社会関係の比較からそれぞれの地域において国家について期待される役割や介入の度合いが分析されるものが見られるのに対し、植民地を扱った研究や現在の発展途上国の保健を巡る研究において国家とはなにか、という視点は欠如しているという知見を得た。そこで展開されるのは権力-社会の構造に関する議論であり、それぞれの社会に立脚した国家のあり方ではない。植民地という近代国家のひとつの要件となった国民主権が果たされない状況と国民国家であることがある種自明の論理となった20世紀後半における状況であるためと考えられる。しかし、90年代以降国家の位置が相対化されているなかで、保健制度と国家の関係は再考される必要がある。2.インドネシアの保健政策に関するデータ整理・分析では、政策と予算状況から、70年代以後国家による予算の自由度が格段に改善し、そこではじめて長らく机上の空論であった活動が軌道に乗ったことがわかる。しかし、実際の保健パフォーマンスとの関連性や国家の社会からの自立性に関してはさらなる分析を要するため、現時点での発表は見送り、人的資源の制約をめぐる50年代の議論とそこから国家にどのような保健政策が求められるようになったのかについて来年度4月に国際シンポジウムで発表を行なう。3.11月から2月には時間の関係上オランダに絞って資料収集を行なった。植民地本国で政策が決定される中で新しく成長する専門家集団がいかに科学性と国際ネットワークを利用してロビーイングを行なったか、しかし実際に使用できる金銭的・人的資源での複雑な関係が存在したかについて知見を得ている。この点について来年度論文投稿を予定している。(2)4月末から7月にかけてオランダでの資料調査を継続して行った。予算決定や植民地政策と本国政治との関連性、政策決定に関与した専門家の背景調査などを中心に行った。制度化に関する議論をペスト対策を中心に絞り2007年5.月社会経済史学会第76回全国大会の「東アジア・東南アジアにおける衛生・社会・近代性」パネルで「ジャワのペスト対策からみる20世紀オランダ領東インド保健行政」として発表を行う。植民地における疫病対策が劇的な対策方法のない時点で植民者-被植民者ではなく科学を主張し介入を行おうとする側、より現地に詳しい内務行政、そして勃興しつつある現地住民運動の三者が交錯している点、そのなかで医師を中心とした専門家がどのように地歩を築いたのかについて述べ、近く論文投稿を行う。(3)前年度にすすめ4月に発表した1950年代に関する研究から1942年から3年間の日本占領期の重要性に気づき基礎調査を行った。オランダとも独立後のインドネシアとも異なる特徴がみられる。そのことを日本の近代性と戦時の特殊性の両面から概観する形で2007年8月発表を行う。(4)引き続き文献サーベイ及び収集済み資料の読み込みを行う。植民地国家から国民国家への保健行政の展開を議論する上で重要なことは、西洋医療が基盤にない場所において西洋医療を拡大しながら公衆衛生を推進する二つの課題が政府に求められたことである。地域住民の保健への考え方に対する特定の前提と政治背景に基づき政府は衛生と医療のバランスを定めていく。そこでの類似点と相違点を今後明確にしていく。

また、1940・50年代における保健行政のパラダイム変化(各種感染症の「撲滅」可能性拡大、総動員体制の結果としておこる先進国での福祉国家化)や冷戦体制の影響は予想以上に大きく、植民地国家と国民国家の比較、継続性と変容の抽出には注意深さを要し、現時点で整理・発表を行うことは難しいという判断した。そのため、現時点で本研究の総まとめは行っていない。近々に植民地期に限定した形で一旦まとめを行い、独立後について行った研究は今後の基礎調査としていく予定である。また、8月末にオランダ王立言語地理民俗学研究所ワークショップにおいてインドネシア日本占領期における保健政策について前年度から行っていた調査に基づき発表を行った。その時の知見に基づき、オランダ国立戦争資料研究所刊行予定のインドネシア日本占領期百科事典の4項目を執筆している。
急性骨髄性白血病に対する超高密度SNPアレイを用いたゲノム網羅的遺伝子解析

急性骨髄性白血病の臨床検体103例を対象として、超高密度SNPアレイ(GeneChip^(R) 100K・500Kアレイ)を用いて、ゲノム網羅的遺伝子解析(ゲノムコピー数解析)を行なった。この手法により染色体の2本のアレルを区別し、コピー数変化を高精度・高分解能で解析が可能であった。結果、29%にUPD(片親ダイソミー)が検出され、同領域には高頻度にホモ変異を含む多数の遺伝子異常が同定された。急性骨髄性白血病(AML)では、染色体転座の解析から種々の原因遺伝子が同定され、遺伝子異常と臨床病態の密接な関与が認められる。一方、予後に関わる異常として、遺伝子の量的異常を伴うFLT3異常が同定されたが、転座を伴わない異常に関しては十分には解明されていない。本研究ではAMLの病態の更なる解明と治療標的分子の同定を目指し、当研究室で開発された超高密度SNPアレイを用いたゲノムコピー数解析システムにより、AML臨床検体100例を対象としたゲノム網羅的遺伝子解析、LOH・片親性ダイソミー(UPD)の解析を行い、分子生物学的手法と併せAMLの発症進展に関わる遺伝子を探索・同定することを目的とした。本年度は、AMLの臨床検体の骨髄・末梢血凍結検体から抽出したDNAを対象として、超高密度SNPアレイ(GeneChip^<[○!R]>100K・500Kアレイ)を用いてアレイ解析を行なった。その上で、ソフトウェアCNAG/AsCNARアルゴリズムを用いて、ゲノム網羅的コピー数解析を行なった。この手法により染色体の2本のアレルを区別し、コピー数変化を高精度・高分解能で解析を施行した。コピー数変化が蓄積した領域、特にUPDや欠失が高頻度に存在する領域には、AMLの発症・進展に関わる遺伝子がある可能性が高いと考えられ、共通領域にある遺伝子群を同定するべく、解析を行なっている。実際に21番染色体にUPDが認められた検体では、AML1遺伝子の遺伝子変異がDNAのdirect sequenceで確認されるなど、本解析においても同手法の妥当性が示された。本研究は東京大学医学部倫理委員会に承認を得た研究であり、倫理指針に則り十分な配慮を行っている。急性骨髄性白血病(AML)では、染色体転座の解析から種々原因遺伝子が同定され、遺伝子異常と臨床病態の密接な関与が認められる。一方近年、予後に関わる異常として、遺伝子の量的異常を伴うFLT3異常が同定されたほか、転座を伴わない異常に関してもNPM1やCEBPAの変異が示された。本研究ではAMLの病態の更なる解明と治療標的分子の同定を目指し、超高密度SNPアレイ(オリゴヌクレオチドアレイ)を用いたゲノムコピー数解析システムにより、AML臨床検体100例を対象としたゲノム網羅的遺伝子解析、LOH・片親性ダイソミー(UPD)の解析を行ない、分子生物学的手法と併せAMLの発症進展に関わる遺伝子を探索・同定することを目的とした。本年度は前年度に続いて、解析を継続した。AMLの臨床検体の骨髄・末梢血凍結検体から抽出したDNAを対象として、超高密度SNPアレイ(GeneChip^(R)100K・500Kアレイ)を用いてアレイ解析を行なった上で、ソフトウェアCNAG/AsCNARアルゴリズムを用いて、計103例のゲノム網羅的なコピー数解析を行なった。コピー数変化が蓄積した領域、特にUPDや欠失が高頻度に存在する領域には、AMLの発症・進展に関わる遺伝子がある可能性が高く、共通領域にある遺伝子群を同定するべく、遺伝子変異解析や欠損の解析などを行なった。実際30例の検体にUPDが検出され、同領域には高頻度に変異を含む多数の遺伝子異常が同定された。本研究は東京大学医学部倫理委員会に承認を得た研究であり、倫理指針に則り十分な配慮を行なった。
量子群・共形場・可解格子模型・ホロノミック q-差分系の相互理解

q-セルバーグ積分を一般化した函数(ただし本質的には1変数函数)に付随する1階のq-差分系の表示を与えた。ここで係数行列を見るとヤン-バクスター方程式の三角函数解と対応していることがわかる。ついで方程式の係数に現れる行列の行列式を特別な場合に限り計算したが、その結果から行列式の表示の一般的な予想がつき、それを踏まえてロンスキアンの満たすq-差分方程式、ロンスキアンたちの間の接続係数等を具体的に与えた。セルバーグ型の積分表示をもつある種の多変数函数のみたすガウスマニン系を導出し、これに関する既約性、可約性を論じた。ここで方程式の既約性、可約性はモノドロミー表現のそれで定義するする。まずある特別な場合に既約条件を求めるいっぽう可約な条件を幾つかリストアップした。またこの過程の議論を用いてガウスマニン系の係数から生成されるリー環が一般線形リー環になることが(特別な場合に)しめされた。また、これらの応用としてルート系に付随した超幾何函数の積分表示が得られた。確定特異点型の常微分方程式系の理論として大久保理論が知られているが、既存の函数以外にどのようなあたらしい函数が現れているのか不明であったが、そのひとつにたいして積分表示を与えた。量子一般線形群GL_-q(n+1)の構造論・表現論の確立と、量子対称空間SU_-q(n+1)/SU_-q(n)のハール測度、帯球函数を決定した。ここで初めて量子群GL_-q(n)の有限次元表現に関してのスタンダードモノミアル理論が確立された。帯球関数はリトル・q-ヤコビ多項式により表示され、その直交性はハール測度のジャクソ積分表示に由来している。
高品質半導体カーボンナノチューブアレイ作製技術の開発と高集積回路への応用

カーボンナノチューブ(CNT)をトランジスタなどの電子デバイス中の半導体材料として応用することで、従来の材料と比較して高速・低消費電力の実現したり、透明性・柔軟性などの新しい機能を付加したりすることが期待されている。CNTのポテンシャルを生かすには、電子構造が異なる2つのタイプ(金属型、半導体型)のCNTのうち、半導体型のもののみが高密度に並んだアレイ構造を用意する必要がある。前年度までに有機薄膜と水蒸気によってCNTの燃焼が大きく促進されることを見出し,純度が極めて100%に近い半導体型CNTのアレイ構造を得ることに成功した。そこから多数のトランジスタを作製し、それらの特性が従来手法と比較しても優れていることを確認した。しかし、この手法によって作製されたトランジスタの性能は理論上実現可能なレベルからは大きく見劣りしていた。化学気相成長法による合成段階で得られたCNTの密度や長さが小さく、さらには金属型不純物の初期割合が非常に高かった(33%)ためであり、現状では合成段階がボトルネックとなっている。そこで当該年度は、1本ずつのCNTの成長機構を改めて詳細に調べることによって、将来的に密度や直径などの均一性を高め、初期の金属型割合を下げることを目的として研究を行った。単結晶基板上で得られるCNTの配向形態を生かしたうえで、合成時に炭素同位体標識を特定のパターンでCNTに組み込むことにより、多数の長尺孤立CNTについての成長過程を合成後に追跡することができるようになった。従来観察が困難であった1本ずつのCNTの成長速度、成長待機時間、成長寿命などを詳細に調べられるようになり、さらなる合成制御の研究を促進するものと期待している。この研究成果について、国内外で学会発表を行うとともに、論文が国際誌に出版された。29年度が最終年度であるため、記入しない。単層カーボンナノチューブを用いた電界効果トランジスタは,現在主流であるシリコン半導体と比較し,高速動作・低消費電力の可能性を有するだけでなく,これまで半導体の性能向上の原動力であった素子の微細化に最適な構造を持つ.カーボンナノチューブのポテンシャルを生かすに半導体型のカーボンナノチューブのみが高密度に配向したアレイ構造を用意する必要がある.そのような構造を得るために,当該年度は当初の予定通り精製技術に焦点を当てた研究を行った.具体的には,半導体応用において不純物となる金属型のカーボンナノチューブを選択除去する手法の開発である.すでに基盤技術として,電気伝導性の差異を利用し金属型のカーボンナノチューブを選択加熱する手法,カーボンナノチューブの燃焼を補助する有機薄膜コーティングを利用した手法の開発が済んでいた.さらに実用に耐えうる半導体純度(99.99%)に向けて,当該年度は,以前開発した手法において重要性の高い現象の理解,また手法の再現性や得られる半導体型カーボンナノチューブの純度を向上させる方法を見出し,国内外の学会で発表するとともに,現在論文を執筆し国際誌に投稿する予定である.カーボンナノチューブの半導体応用において特に重要となる(1)高密度,(2)高純度,(3)高配向性という3つの要素を同時に満たす精製手法はこれまで報告されていない.本手法は,これらの要求をクリアする可能性を有しており,これが完成したときにカーボンナノチューブを用いた半導体応用が一挙に切り拓かれるものと考えられる.また,精製処理で起こる物理現象が従来の材料や直感的な予想に反するものであり,ナノスケール特有の現象として科学的な見地からも興味深いものである.単層カーボンナノチューブ(SWNT)をシリコンに代わってCPUなどの高性能論理回路に応用するにあたり,基板上に直接合成した水平配向SWNTアレイから不純物となる金属SWNTを選択的に除去する研究を行った.修士課程までに,基板上のSWNTを有機薄膜で覆い自己ジュール熱により酸化させることで,発熱の大きい金属SWNTを長尺にわたって燃焼させることができることを報告した.さらに実用に耐えうる半導体純度(99.99%)を得るために,当該年度は,第一に除去プロセスを支配するカーボンナノチューブの燃焼現象を理解し,それを基にして確実に金属型カーボンナノチューブを全長にわたり燃焼させる技術へと発展させた.具体的には,カーボンナノチューブ燃焼の物理モデルを構築し,数値シミュレーションにより燃焼の解析を行うことで,カーボンナノチューブの燃焼における有機薄膜の役割を詳細に分析するとともに,効果的な制御パラメータを明らかにした.実験的には,雰囲気中の水蒸気が重要な役割を果たしていること,さらに1次元のカーボンナノチューブの燃焼が一種の整流性を持つことを見出した.これらは計画段階で想定していた現象とは全く異なるものであるが,かえってそういった現象を積極的に利用することで金属型のカーボンナノチューブをより長尺にわたって燃焼させることが可能となった.結果として,1年目,さらに2年目の一部の目標を達成することができた.得られた半導体型カーボンナノチューブをラマン分光法や電気特性測定によって評価し,高品質であることを確かめた.カーボンナノチューブ(CNT)をトランジスタなどの電子デバイスに応用することで,従来の材料と比べて高速・低消費電力を実現したり,透明・柔軟といった新しい機能を付加したりすることが期待できる.そのようなポテンシャルを生かすには,電子構造が大きく異なる二つのタイプのCNT(金属型,半導体型)のうち,半導体型のみが高密度に並んだ構造を用意する必要がある.当該年度は当初の予定通り,金属型CNT選択除去技術の向上とそれによるデバイスレベルでの特性評価を中心に研究を行った.前年度までに有機薄膜と水蒸気によってCNTの燃焼が大きく促進されることを見出し,そのメカニズムを詳細に調べた.

しかし,実際の精製技術としては金属型CNTを完全に除去することができておらず,得られる純度は実用的なレベル(論理回路ならば>99.9999%)には届いていなかった.そこで,技術的な課題を一つずつ改善することによって,純度が極めて100%に近い半導体型CNTの構造を得ることに成功したため,そこから多数のトランジスタを作製し,それらの特性が従来手法と比較しても優れていることを確認した.この結果は,単一素子レベルで得られていたCNTトランジスタの高い性能を,大規模な回路においても得られるようにするものであり,CNTに基づいたエレクトロニクスの発展に大きく寄与するものと考えられる.これらの研究成果について,国内外の学会発表を行うとともに,関連する論文が国際誌に出版された.最新の成果についても論文の投稿準備を進めている.単層カーボンナノチューブをシリコンに代わってコンピュータプロセッサなどの高性能論理回路に応用するにあたり,基板上に直接合成した水平配向カーボンナノチューブアレイから不純物となる金属カーボンナノチューブを選択的に除去する研究を行った.基板上のカーボンナノチューブを有機薄膜で覆い水蒸気を多く含む環境下で自己ジュール熱により酸化させることで,発熱の大きい金属カーボンナノチューブのみを長尺にわたって燃焼させることができることがわかった.さらに除去プロセスを支配するカーボンナノチューブの燃焼現象を詳細に分析したことによって,金属カーボンナノチューブの完全な除去を阻害する要因を明らかにした.ここではカーボンナノチューブを切断した際に得られるナノギャップを電極として用いる研究が派生的に関与している(Nanoscale,2015, 8, 16363.).そこで見出された現象を精製処理に取り込むことで,金属カーボンナノチューブの全長除去を実現し,それによって一定領域に半導体カーボンナノチューブだけを用意することができるようになった.その領域内に多数のトランジスタを作製したところ,いずれも高い性能を示し,特に従来手法では作製が困難であった短チャネルのトランジスタにおいても性能の劣化を示すことなく,カーボンナノチューブ電子デバイス応用における新たな精製方法を提示することができた.カーボンナノチューブ(CNT)をトランジスタなどの電子デバイス中の半導体材料として応用することで、従来の材料と比較して高速・低消費電力の実現したり、透明性・柔軟性などの新しい機能を付加したりすることが期待されている。CNTのポテンシャルを生かすには、電子構造が異なる2つのタイプ(金属型、半導体型)のCNTのうち、半導体型のもののみが高密度に並んだアレイ構造を用意する必要がある。前年度までに有機薄膜と水蒸気によってCNTの燃焼が大きく促進されることを見出し,純度が極めて100%に近い半導体型CNTのアレイ構造を得ることに成功した。そこから多数のトランジスタを作製し、それらの特性が従来手法と比較しても優れていることを確認した。しかし、この手法によって作製されたトランジスタの性能は理論上実現可能なレベルからは大きく見劣りしていた。
分裂酵母の減数分裂システム解明に向けたゲノム生物学的研究

我々は分裂酵母において減数分裂特異的に転写誘導される遺伝子群(meu遺伝子群と命名)の網羅的単離を行い、それらの機能を解析してきた。その過程でポリAテールを持っていながら蛋白質をコードしない新しいタイプのmRNA(non-coding RNA)や100種類近くのアンチセンスRNA群、および単一のゲノム領域から複数の転写産物が発現されているという珍しい多重転写領域を見つけた。他方、我々は、減数分裂相同組み換え率が低下する分裂酵母のmeu13変異株を用いて、以下の結果を明らかにした。(1)meu13変異株は減数第一分裂への進行が遅延した。(2)meu13変異株の減数第一分裂の遅延は、組換えの開始とcheckpoint rad^+遺伝子、cds1^+,減数分裂特異的なcds1^+ホモログのmek1^+に依存していた。(3)PFGEによる減数分裂特異的なDSBを検出したところ、meu13変異株ではDSBの修復が遅れていた。(4)checkpoint radとmeu13の二重変異株の胞子の生存率と組み換え率はさらに低下した。(5)相同組換え期の細胞にガンマ線照射を行い、多量にDSBを導入したところ、rad17^+に依存して減数第一分裂の開始が遅延した。(6)meu13変異株では減数第一分裂への進行が遅延するのと一致して、Cdc2Tyr15の脱リン酸化も遅延していた。以上のことから、分裂酵母では減数分裂組換え過程で生じるDSBの修復が遅れたときに、減数第一分裂の開始が遅延する制御機構が存在することが分かった。このDSBの修復の遅延は、checkpoint rad^+により感知され、cds1^+, mek1^+にシグナルが伝わり、Cdc2Tyr15の脱リン酸化を維持することで減数第一分裂の開始が遅延すると示唆される。またこの制御機構は、胞子の生存率と組み換え率を高く維持するという生物学的な意義を持つと考えちれる。
ラジカル開環重合能を有する新規環状モノマ-の合成と重合及び新規機能性材料への応用

ラジカル開環重合の最大の特徴は,種々の官能基(エステル,エ-テル,ケトン基等)をラジカル単独重合,共重合によって容易にポリマ-主鎖に導入できる点にある。本研究では,ラジカル開環重合における置換基効果,及びラジカル開環重合による重合時の体積収縮の制御について検討した。以下に本研究で得られた成果について述べる。1.2,2ージフェニルー4ーメチレンー1,3ージオキソラン(1)のラジカル開環重合における置換基効果:ベンゾフェノンの脱離を伴いながらラジカル開環重合しポリケトンを与えることが知られている1の環上の置換基の影響を調べるために5位にメチル基を導入したジオキソラン(2)を合成し,そのラジカル重合挙動を検討した。その結果,2は1に比べラジカル開環能が向上し,また2から得られるポリマ-はメチル基を導入したことにより,1から得られるポリマ-に比べ溶媒に対する溶解性が大きく向上することが見い出された。2.重合時に非収縮性を示すラジカル開環性モノマ-の開発:我々はスピロ構造を有するモノマ-が二重開環異性化重合をする際に体積膨張することを利用し,ラジカル重合時に体積膨張を伴うことが期待できるスピロオルトカ-ボナ-ト構造を有するモノマ-の合成と重合について検討した。その結果,重合時の体積収縮率は開環率が向上すると共に小さくなり,重合条件によって体積収縮率が制御できることを見い出した。3.ビニルオキシラン類のラジカル重合挙動:我々はオキシラン環上にラジカル安定基を有するビニルオキシランが高いラジカル開環能を有することを見い出しているが,塊状重合すると架橋する問題点がある。そこで,ビニル基のα位にメチル基を導入して重合を行なったところ,塊状重合によっても架橋せず,主鎖にビニルエ-テル構造を持ったポリマ-が収率よく得られることを見い出した。
濃度差6桁の多成分ガスを一括測定するGC-MSシステムの開発

2018年度は、前年度までに構築した可搬型超高分解能質量分析計MULTUMと自動開閉土壌チャンバーを連結させた「6桁濃度が異なる土壌ガスのフラックス測定システム」を愛媛大学農学部附属農場に持ち出し、フィールド観測を2018年9月と2019年3月に計2回実施した。実際に畑から放出される亜酸化窒素と二酸化炭素、およびメタン(2回目のみ)濃度の連続測定を行った。9月に実施した1回目のフィールド観測では、2分毎のガス濃度測定を、6日間連続で実施した。土壌チャンバーをクローズ状態にした20分間の濃度変化から、1時間に1サイクルでフラックスを求めた。土壌から放出される亜酸化窒素と二酸化炭素のフラックスが、降雨後1時間以内に急激に増加することを初めて捉えることができた。しかし、1回目の観測時点では、亜酸化窒素について10 ppbv以下の微小な濃度変動を測定する精度を達成できていいなかった。これを改善するため、ガスクロマトグラフィー(GC)部や質量分析計のセッティングを最適化することで、イオン検出強度を34倍程度に増強し、また各フラックス測定の前後に標準ガスを挟み込む測定シーケンスに変更することで、感度ドリフトの改善と測定精度向上を果たした。3月に行った2回目のフィールド観測では、2週間の連続観測を実施した。観測データの解析中であるが、観測経過は順調であり、測定精度の向上ならびに感度ドリフトの補正は想定通り達成された。またフィールド観測中に亜酸化窒素・二酸化炭素・メタンの3種混合標準ガスを用いて、本研究で開発したMULTUM+自動開閉土壌チャンバー法(大阪大学)と従来法であるGC法(愛媛大学)による相互比較も実施した。両者ともに保証値と良く一致し、開発したMULTUMシステムによる濃度差6桁の異なるガスの同時定量測定の妥当性を確認することができた。本年度は以下の研究を行なった.大まかに多成分ガスを分離するための小型GCを開発し,マルチターン質量分析計「MULTUM」と連結した.既知濃度の標準ガスとゼロガスを混合する流量制御システムを構築し,システムの評価を行った.研究代表者らが発明した,極低濃度のため離散的に検出されるイオン信号を、ソフトウエア上でリアルタイムに二値化処理し積算(ヒストグラム生成)することでカウントモードを実現し,一方高強度のシグナルは従来通り積算するというアイデア(特許出願中:特願2016-081605)を実装し,N2,O2,CO2,N2Oのように6桁濃度の異なるガスの定量を同時に行えるようになった.[2]自動連続サンプリングシステムの開発およびフィールドでの観測北海道大学で開発され実際に用いられている土壌ガス捕集用の自動チャンバーシステムを改造し,上述のGC-MULTUMシステムと接続し,チャンバー法により土壌から発生するガスの定量を行えるシステムの構築を行った.チャンバーの開け閉めとの連動もとれるようにし,N2,O2,CO2,N2Oの濃度変化を自動で連続測定できることを実証した.実際に,このシステムを愛媛大学農学部附属農場の小麦畑に運び込み,フィールドでの観測を試みた.残念ながら本格的な計測開始前に放電により故障してしまったが,装置の輸送後にも特に問題なくフィールドでも装置を使用できること,輸送しても質量精度が5mDa以下(較正せず)であることを実証でき,フィールドでの観測に十分用いることができることを実証した.本来であれば平成30年度にフィールドに装置を持ち出して観測する予定であったが,観測は失敗はしたものの,前倒しで実施することができた.2018年度は、前年度までに構築した可搬型超高分解能質量分析計MULTUMと自動開閉土壌チャンバーを連結させた「6桁濃度が異なる土壌ガスのフラックス測定システム」を愛媛大学農学部附属農場に持ち出し、フィールド観測を2018年9月と2019年3月に計2回実施した。

放電による故障の原因は特定でき,既に解決済みであるため,実際にフィールドに持ち出して観測を行い,他の計測機器の測定結果などと比較することでシステムの評価を行う.早い段階で土壌から発生するガスの連続モニタリングを行うことが可能なシステムの構築を行い,実際に観測を行う.フィールドでの観測のために確保していた旅費と消耗品費が,装置の故障により途中で中断することになったため,未使用となった.次年度フィールドでの観測を増やすことを計画しており,その目的のために使用する予定である.
出生体重とは独立した子宮内栄養環境の胎児の健康への影響の解明

早産児あるいは低出生体重児は、そうでない児に比べ高確率に将来疾病を発症する事実が疫学的に証明されている。一方で我々はこれまでに、正期産で正常範囲の体重で出生した児であっても、子宮内栄養環境が不適切であった事実はエピゲノムを介して記憶されていることを認め、報告した(Kawai et al. 2015)。我々は、一見正常な児であっても、母親の妊娠中の体重増加が少ないことに関連して認められるエピゲノム異常が早産児のそれと類似していることを認めた。つまり栄養不足は細胞レベルで発達スピードを遅らせている可能性が示唆される。本研究では、この分子メカニズムに関連する栄養素を具体的に追及することを目的とする。
飛灰からの塩素化芳香族化合物のマイクロウェーブ抽出

ごみ焼却施設において、ポリ塩化ビフェニルやクロロベンゼン類がダイオキシン類の前駆物質として発生する。このような化合物の様々な試料中の濃度やリスクの迅速な評価を行うためには、正確かつ迅速な分析が要求される。本研究では、分析手順の中で最も時間を要する抽出操作に着目し、マイクロウェーブ抽出法を用いて固体試料中に含まれるPCBsとCBzsを分析し、従来法であるソックスレー抽出法による結果と比較した。特に、試料の乾燥に非常に長い時間がかかることおよび乾燥工程におけるコンタミネーションあるいは目的物質の揮発をできるだけ少なくするために、マイクロウェーブ抽出における溶媒として水の使用を試みた。ソックスレー抽出を3回行い、有機汚染物質を全く含まない洗浄済みの飛灰に既知量のポリ塩化ビフェニルやクロロベンゼン類を添加して、マイクロウェーブ抽出の最適条件を求めた。次に、実際の飛灰や洗煙排水汚泥を対象として、抽出時間や溶媒の種類と量を変化させて抽出効率を調べた。飛灰においては、マイクロウェーブ抽出法により短時間(15分)、低溶媒量(30mL)でポリ塩化ビフェニルやクロロベンゼン類がソックスレー抽出法にほぼ匹敵する割合で抽出可能であった。汚泥については、クロロベンゼン類については問題なかったが、ポリ塩化ビフェニルについては抽出量がやや低かった。含水率が増加するとともに、抽出率は減少したことから、現時点での水の適用性については限界があると考えられた。通常の飛灰であれば、マイクロウェーブ抽出法は十分適用できることがわかり、抽出時間は約20時間の短縮が見込める。都市ごみ焼却飛灰にはダイオキシン類やPCBs,クロロベンゼン類などの有害な塩素化芳香族化合物が多く含まれる.これらの物質の濃度を測定するには迅速かつ再現性よく分析することが必要となってくる.本研究では,マイクロウェーブ抽出装置を用いた塩素化芳香族化合物の迅速抽出法を検討した.塩酸処理後の都市ごみ焼却飛灰をソックスレー抽出(48時間)した後の試料に対して,標準試薬のクロロベンゼン11異性体およびPCBs17異性体を添加し,回収率を評価した.溶媒についてはアセトンとヘキサンを1:1で混合した溶媒を30mL,温度120°C,抽出時間50分で実験を行った.また,同条件の他の抽出法の比較としてソックスレー抽出を行った.クロロベンゼンについては,マイクロウェーブ抽出の結果はやや1,3ジクロロベンゼンの回収率が低かったが,他は全て70%以上の回収率であり,同族体および異性体による違いは見られず,ばらつきも小さかった.ソックスレー抽出の結果は,全て63%以上の回収率であった.このことからソックスレー抽出に比べて,マイクロウェーブ抽出の方が回収率は高く,短時間で効率的であることがわかった.PCBsについては,マイクロウェーブ抽出の結果はクロロベンゼンに比べて異性体による回収率のばらつきが見られ,17異性体のうちの6異性体が100%前後であった.特にコプラナーPCBsの回収率が悪く,20%代の回収率であった.ソックスレー抽出の結果は,ほぼ全ての異性体で80109%の間であったため,PCBsの抽出に関しては,溶媒種,温度,時間等のパラメータを再度検討する必要があるとともに,PCBsの構造による回収率の差異についても検討する必要がある.ごみ焼却施設において、ポリ塩化ビフェニルやクロロベンゼン類がダイオキシン類の前駆物質として発生する。
典型元素の特徴的な化学結合,電子状態,原子価の系統的理論研究

高周期典型元素に特徴的な結合様式や原子価拡張能力および化学相互作用をできるだけ統一的観点から明らかにし、既知の炭素化合物にはみられない新しい構造や物性および機能をもつ多面体化合物、芳香族化合物、およびクラスターを理論計算により開発した。このために、有機化学で中心的な役割をなしている炭素と同族の高周期14族元素(ケイ素、ゲルマニウム、スズ,鉛)と隣接の高周期15族元素(リン、ヒ素、アンチモン、ビスマス)を主に取り上げた。これらの高周期典型元素を骨格にもつ化合物の結合様式、電子状態、構造、および異常原子価を系統的に明らかにすることにより、適用範囲の広い新しい結合と反応の一般則を確立することを試みた。そして、新規な性質と結合を持つ分子の設計に有用な幾つかの理論予測を与えた。具体的には以下の成果を得た。○ヘテロ元素を架橋させた一連の異常な原子価と結合を持つ新規な高配位オリゴマー分子を理論的に開発し、結合、混成、物性を明らかにした。○高周期典型元素を骨格にもつ多面体化合物、芳香族および反芳香族化合物の歪みエネルギー、芳香族エネルギー、安定性への置換基の電子論的効果を研究し、σドナー性の強いあるいはπアクセプター性の強い置換基の導入が極めて重要であることを見出した。○高周期典型元素を骨格にもつクラスターの結合、電子状態、原子価の特性を明らかにするために、最近大きな注目を浴びているC_<60>やC_<60>H_<60>の骨格炭素を高周期典型元素で置き換えるとどのような新規な特性が得られるかを系統的に明かにした。また、これらの球状クラスター内部に原子やイオンを捕獲する能力を明らかにした。○高周期典型元素を骨格にもつ多環状化合物の橋頭位結合はイオン化によってどのような特性を示すかを明かにした。