hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
談話における強調構文に関する総合的研究-関連性理論,認知文法による考察

そのうえでガ分裂文は前項前景文,後項前景文,前景文の3種類に分類されることを提案した.さらに,ガ分裂文の機能と認知効果,及び処理労力との関連性を論じ,ガ分裂文の談話機能を明らかにした.これらの成果をKato(2000)[UCL Working Papers in Phonetics and Linguistics vol.12所収],及びKato(2001)[『意味と形のインタフェース』(くろしお出版)所収]として発表した.3.言語資料の収集と分析については,主に日刊紙(読売新聞、毎日新聞),和雑誌(アエラ),及びBrown Corpus,Lund Corpus,LOB Corpus等の電子コーパス(言語資料集)から強調構文を含む文章を収集・分析し,キーワード検索ができるように処理をした上で,データベースソフトを用いて談話における英語,及び日本語の強調構文の電子データベースを作成した.
高速イオンの乱流輸送機構の解明

米国DIII-D装置において、静電乱流を特徴付ける規格化温度と電磁乱流を特徴付ける規格化圧力が独立に変化する実験を見出した。高速イオンの輸送の増加と共に高速イオンの駆動する電流が減少することに着目し、実験的に評価した駆動電流と乱流輸送が無い場合の理論値の比較から、高速イオンの輸送を評価した。実験では規格化温度が0.014-0.027、規格化圧力が0.48%-0.88%の範囲で独立に変化したが、いずれのパラメータに対しても計測誤差を超える駆動電流の理論値に対する減少は観測されなかった。解析した実験データの範囲では有意な高速イオンの乱流輸送が観測されず、支配機構を同定できないことを明らかにした。交付申請書に記載した通り、研究代表者は所属研究機関での職務によりH25年9月から1年間英国JET装置に赴き研究開発に従事している。本研究課題では、課題に必要な実験を遂行できる米国DIII-D装置及び独国ASDEX Upgrade装置に赴き既存の実験データ解析と調査等がまず必要になる。このため交付申請時に、本格的研究開始時期を応募申請時の研究計画に対して1年間遅らせH26年度からとした。この上で、本年度は各装置の研究担当者と本研究課題に関して連絡を取り情報交換を行うとともに、H26年度の計画を議論した。DIII-D装置は研究代表者の帰国(H26年9月)後の時期に次の実験期間の準備に入るため、実験データの解析と実験提案の準備に適した運転計画である。またH26年度前半には既存の実験データに加えて新しい実験データも追加される見込みであるとの情報も得た。研究担当者の都合も現在のところ良いため、研究代表者がH26年度後半にDIII-D装置に赴くことで合意した。ASDEX Upgrade装置は、研究代表者の帰国後の時期における実験計画と研究担当者の都合に未定の点が多く詳細を詰めるには至っていない。H26年度も引き続き、研究代表者が既存の実験データの解析に赴く時期を議論していく。なお、応募申請時に計画した研究設備の購入については、研究代表者のJET装置への赴任がH25年度の中頃(9月)となった時点で、機器の老朽化を避けるためH26年度に延期することとした。交付申請書に記載した通り、研究代表者は所属研究機関での職務によりH26年9月までの1年間、英国JET装置に赴き研究開発に従事した。このため交付申請時に、本格的研究開始時期を応募申請時の研究計画に対して1年間遅らせH26年度(帰国後)からとした。本年度はデータ解析用計算機および解析用ソフトウェアを整備した上で、米国DIII-D装置に赴き既存の実験データの調査と解析に着手した。高速イオンの乱流輸送はプラズマ周辺部で顕著になると理論的に予想されるため、高速イオンを生成する中性粒子ビーム(NB)をプラズマ周辺部に入射した実験を調査し、主要プラズマパラメータのデータベースを作成した。静電乱流輸送モデルでは電子温度が高いほど、電磁乱流輸送モデルでは規格化圧力が大きいほど、高速イオンの輸送が大きくなると予想されており、いずれの乱流輸送がトカマクプラズマで支配的かを明らかにすることが本研究課題の主要な目的である。作成したデータベースから(1)規格化圧力が等しく電子温度が異なるプラズマおよび、(2)電子温度が等しく規格化圧力が異なるプラズマを抽出した。(1)の比較から静電乱流輸送、(2)の比較から電磁乱流輸送の影響を調べることができる。さらに高速イオンの量と空間分布を評価するのに適したプラズマ放電のペアを特定した。これらのプラズマについて、プラズマ電流分布計測器のデータ等を用いて高速イオンが担うNB駆動電流の実験値を評価した。また、乱流輸送がない場合に理論的に予想されるNB駆動電流を軌道追跡コードと輸送コードを用いて評価した。実験値、理論値共に様々な計測データの吟味や検証が今後必要となるが、初期解析の結果としてNB駆動電流の実験値と乱流輸送がない場合の理論値との間にはおよそ線形の関係があることがわかった。高次の乱流輸送によるNB駆動電流の減少については、今後解析を進め明らかにする。本年度は、H26年度に研究代表者が米国DIII-D装置に赴き実施した実験データ解析の結果を、国際トカマク物理活動(ITPA)の枠組みで研究代表者がまとめた既存のデータベースと比較した。静電乱流輸送を特徴づける電子温度と電磁乱流輸送を特徴づける規格化圧力の2つのパラメータは、ITPAデータベースでは線形関係にあり静電乱流輸送と電磁乱流輸送の影響を分離できなかったが、H26年度の解析結果では電子温度と規格化圧力は単独ではITPAデータベースの範囲内ながら、それぞれ独立に振れているため新しい領域の研究データを含むことがわかった。NB駆動電流の実験値と乱流輸送がない場合の理論値との差から乱流輸送のNB駆動電流への影響を評価し、静電乱流輸送と電磁乱流輸送の影響を分離するためのH27年度に予定していた解析については、主に研究代表者の所属研究機関での業務の多忙により不本意ながら実施することができなかった。また、研究代表者はスペインで開催された第14回ITPA統合運転シナリオ・トピカル物理グループ会合に参加し、NB駆動電流と高速イオンの乱流輸送の研究に関連した各国での最新の情報を収集し専門家と議論した。交付申請書に記載した通り、本課題採択後に発生した研究代表者の所属研究機関業務による英国出張(H25年9月H26年9月(1年未満))により、課題への本格的な着手時期が1年程度遅れた。

これについては補助事業期間延長により対策を取ることを当初から計画してきており、H28年度への延長が認められている。加えて、主に研究代表者の所属研究機関での業務の多忙により、H27年度は予定していた米国DIII-D装置での実験データの解析、研究担当者との議論、成果発表等を計画通り進めることができなかった。このため、進捗は遅れている状況である。高速イオンの乱流輸送はプラズマ周辺部で顕著になると理論的に予想され、2つのモデルが提唱されている。静電乱流輸送モデルはビームエネルギーEbで規格化した電子温度Te/Ebが高いほど、電磁乱流輸送モデルは規格化圧力βtが大きいほど、高速イオンの輸送が大きくなると予想する。いずれのモデルがトカマクプラズマで支配的かを明らかにすることが本研究課題の主要な目的である。高速イオンを生成する中性粒子ビーム(NB)をプラズマ周辺部に入射でき、高性能な計測器を有する米国DIII-D装置において実験データを調査し、H27年度までに主要プラズマパラメータのデータベースを作成した。H28年度は、上記データベース中でTe/Ebとβtを独立に変化させた実験を詳細に解析した。解析にはプラズマ内部の電流分布を計測する電流分布計測器を主に使用し、磁場の時間変化により生ずる誘導電流とプラズマ圧力勾配により生ずる自発電流を他の計測も使用して評価し、全プラズマ電流から差し引くことで実験におけるNB駆動電流を評価した。一方、NB電流駆動計算コードと輸送解析コードを用いて、高速イオンの乱流輸送が無い場合の理論的なNB駆動電流を評価した。高速イオンが担うNB駆動電流の実験値を理論値と比較することで乱流による高速イオンの輸送を調べた。電子密度、電子温度、イオン温度、不純物密度等の空間分布を計測データ間の一貫性も考慮して詳細に解析することで、誘導電流や自発電流に含まれる誤差を最小化した。実験ではTeとβtを0.014<Te/Eb<0.023、0.48<βt<0.88の範囲で独立に変化させていたが、いずれのパラメータに対しても計測誤差を超えるNB駆動電流の減少は観測されなかった。この結果から、解析した実験データの範囲では有意な高速イオンの乱流輸送が観測されないこと、支配モデルを同定できないことを明らかにした。米国DIII-D装置において、静電乱流を特徴付ける規格化温度と電磁乱流を特徴付ける規格化圧力が独立に変化する実験を見出した。高速イオンの輸送の増加と共に高速イオンの駆動する電流が減少することに着目し、実験的に評価した駆動電流と乱流輸送が無い場合の理論値の比較から、高速イオンの輸送を評価した。実験では規格化温度が0.014-0.027、規格化圧力が0.48%-0.88%の範囲で独立に変化したが、いずれのパラメータに対しても計測誤差を超える駆動電流の理論値に対する減少は観測されなかった。解析した実験データの範囲では有意な高速イオンの乱流輸送が観測されず、支配機構を同定できないことを明らかにした。応募申請時には予期できなかった理由により、研究代表者は英国JET装置で1年間職務を行うこととなった。このために、「研究の目的」の達成度は1年遅れている状況である。ただし、H25年度の交付申請時に修正した「研究実施計画」に沿ってH26年度は研究が進捗した。
環境応答性金属ナノ粒子を用いた光増感機能制御システムの構築

金属ナノ粒子表層における糖質認識に伴った光増感機能の制御について検討した。塩基性条件下、糖質還元金属ナノ粒子に一重項酸素発生能を有するボロン酸修飾光増感物質を添加したところ、複合化による新たな蛍光帯が観測された。この複合体にグルコース等の単糖類を加えると蛍光挙動が変化した。これは光増感物質が金属ナノ粒子から解離することを意味した。従って、金属ナノ粒子-ボロン酸複合体による光特性制御が可能であることが示唆された。外部環境に応答する光誘起電子・エネルギー移動を利用して金属ナノ粒子表面上での光増感機能を制御するシステムの構築を目指して、まずは効率的な光増感物質の探索を行った。光増感機能として、生体系に多大な影響を与える活性酸素種の一種である一重項酸素の発生について検討した。ここでは、光機能性色素骨格としてピレンやポルフィリンを選択し、糖質と可逆的な共有結合や水素結合等の相互作用が可能なボロン酸修飾ピレン誘導体やピリジン縮環型ポルフィリン誘導体を設計・合成した。これら光増感物質の一重項酸素発生の量子収率を求めた結果、ピレン誘導体とポルフィリン誘導体での値はそれぞれ約0.9及び0.5となり、ピレン骨格を有する光増感物質が高効率な一重項酸素発生能を示すことを実証した。また、機能性金属ナノ粒子の合成では、これまでに報告例が多い金ナノ粒子に焦点を絞った。様々な糖質を保護層に有する金ナノ粒子の合成は、それぞれの糖質自体を還元剤及び保護剤として用いることで成功した。これらの金ナノ粒子を精製後、各種コロイド分散液として調製した。この際、糖質の金ナノ粒子への導入率や粒子径及び形状は、高速液体クロマトグラフィー分析や電子顕微鏡観察によって評価した。さらに光化学的知見を得るために、それぞれの金ナノ粒子コロイド分散液の吸収スペクトルを調査したところ、540nm付近に極大吸収波長を持った吸収帯が確認できた。次いで、得られた金ナノ粒子コロイド分散液の分子認識能を検討した。一定条件下において、各コロイド分散液に生体関連物質であるタンパク質を添加した際、スペクトル変化を伴う溶液の変色がタンパク質選択性と共に観測できた。この変化には金属ナノ粒子の凝集性が関わっていることが示唆された。これらの機能性金ナノ粒子の基礎的知見を基に、今後は光増感物質の導入及び光化学的挙動を調査し、光増感機能制御システムの構築を行う。金属ナノ粒子表層における分子認識を伴った光増感機能の制御システムの構築を目指して、今回は光増感物質としてピレン誘導体に焦点を当てた。ここでの分子認識では癌細胞増殖の主なエネルギー源と成り得るグルコース等の糖質を対象としたため、ピレン骨格へ糖質インターフェイスとなるボロン酸を導入した。光照射によるボロン酸修飾ピレン誘導体の一重項酸素発生能を化学クエンチャーを用いて検討した結果、量子収率が約0.9以上となり、効率的な一重項酸発生が可能であることを確認した。また、これまでの金属ナノ粒子に関する検討により、糖質還元金属ナノ粒子の合成法は確立できている。そこで、金属ナノ粒子表層にボロン酸修飾ピレン誘導体を導入する手法を調査した。塩基性水溶液中において蛍光スペクトルを測定したところ、金(Au)ナノ粒子にボロン酸修飾ピレン誘導体を一定量添加することで450nm付近に極大波長を示す新たな蛍光バンドが観測された。関連の参照化合物を用いたコントロール実験の結果を踏まえて、この蛍光スペクトル変化はボロン酸修飾ピレン誘導体が金ナノ粒子表層に存在している糖質と相互作用することで、ナノ粒子に複合化されたためであることが示唆された。次に、得られたボロン酸修飾ピレン誘導体と金ナノ粒子との複合体にグルコース,マンノース,ガラクトース,キシロース及び1-0-メチルグルコシドの5種の単糖類をそれぞれ添加し、蛍光挙動の変化を評価した。その結果、糖質添加に伴って複合化によって出現した450nm付近の蛍光バンドが減少し、ピレン誘導体のモノマー発光に由来する387nmの蛍光強度の明らかな増加が観測された。この現象は添加した糖質がボロン酸部位と相互作用することで、光増感物質の金ナノ粒子からの解離に起因すると示唆された。従って、金属ナノ粒子表層でのボロン酸と糖質の相互作用を利用することで光化学的機能を制御できるシステムが構築可能であることが明らかとなった。
嫌気性膜分離法による新規下水処理プロセスの開発と適用

本年度においては,嫌気性膜分離法の温度変化に対する基礎的知見を得ることを目的とし,人工下水を用いた連続処理実験で運転温度を室温条件(25度)から低温条件(15度, 10度)まで段階的に下げて運転を行い,処理性能評価の検討を行った。10度における連続実験は国内外において行われていないため,非常に重要な課題であった。また,分子生物学解析を用いて運転温度が与える微生物群集構造変化の検討を行った。結果: 15度の温度条件に関しては水理学的滞留時間12時間において良好な処理水質,高いメタンガス回収率が得られたのに対し, 10度では低負荷においても処理性能やメタンガス回収率が著しく減少した。膜性能の評価及び回分ろ過実験の結果より,室温域と低温域における膜ファウリングの変化は微生物代謝産物が大きく関与していると考えられた。また,温度が低下するに従い,微生物代謝産物の生成量は増加し,膜ファウリングが起きやすい環境になることから最適な汚泥濃度の検討が求められる。連続実験およびメタン生成活性試験より10度の温度条件はメタン生成古細菌にとって好ましくない環境であることが考えられ, 10度での生物学的処理は困難であることが明らかにされた。次に微生物群集構造解析についてだが,古細菌群集構造に関しては,温度による群集構造の変化は確認されなかった。一方で真正細菌の群集構造においては,温度毎に優占した種は異なり,特に10度では1つの種が優占する結果となった。また,本研究において好気性菌や通性嫌気性菌等が多く検出されたことが嫌気性膜分離法の特徴であり,新しい知見が得られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。
子育て中の女性看護師のメンタルヘルス：バーンアウト因果モデルの作成と検証

本研究は、子育て中の女性看護師のバーンアウトに影響を与える要因を、子育て時期ごとに明らかにし、予防対策の具現化に役立てることを目的としたものである。神奈川県内の市立病院に勤務する看護師3,758名を対象に質問紙調査を実施した。回収数は2,624名(回収率69.8%)であった。このうち、女性看護師の有効回答2,047名を、子育て時期別に6つのグループ(1子どものいない者1,115名、23歳未満の子どもを持つ者152名、33歳就学前の子どもを持つ者176名、4小学生の子どもを持つ者237名、5中学生の子どもを持つ者73名、6高校生以上の子どもを持つ者294名)に分類し、それぞれのバーンアウト因果モデルを作成した。共分散構造分析にて適合度を検証し、適合度が採択基準を満たしたモデルにて影響要因を明らかにした。女性看護師のバーンアウト因果モデルは、子どものいない者(1)、中学生以下の子どもを持つ者(2345)、高校生以上の子どもを持つ者(6)の3通りとなり、いずれも採択基準を満たす適合度を示した。対象者(16)すべてにおいて、イライラ感、自身の健康問題、職場への満足感が、バーンアウトに影響を及ぼす要因であった。超過勤務時間の長さは、小学生以下の子どもを持つ者(234)ではバーンアウトの増強に影響していたが、それ以外の者(156)では影響していなかった。さらに、子育てを困難に思う気持ちは、バーンアウトには影響していなかったが、小学生以下の子どもを持つ者では、イライラ感の増強と職場への満足感の低下に影響していた。女性看護師のバーンアウトに影響する要因は、子育て時期によって異なっていることが明らかになった。それぞれの時期にあわせたサポートが、バーンアウトの予防や低減には有効である。今後本結果より、具体的な予防対策やサポート内容を検討し発信していく。本研究目的である、子育て時期ごとのバーンアウト因果モデルの作成および検証を達成し、学会での結果発表と論文の作成にすでに取りかかっているため。女性看護師のバーンアウトの因果モデルを、子どもなし、および、子育て時期ごとに作成・検証し、それぞれの子育て時期によってバーンアウトに影響する要因が異なるということを明らかにした。今後は、本結果の考察を深め、それぞれの時期に合った予防対策や支援を具現化していく。本研究では、子育て中の女性看護師に焦点をあてた。しかしながら、実際には、子どものいない女性看護師も高いバーンアウト状態にあり、対策の必要性が考えられた。子どもの有無で群間比較を実施し、子どものいない者についても視点を拡げて検討していくことを今後の課題としたい。本研究は、子育て中の女性看護師のバーンアウト因果モデルを、子育て時期ごとに作成し検証することを目的としたものである。平成29年度は、研究1として、アウトカムの女性看護師のバーンアウトを、子どもの有無と子育て時期ごとに多母集団に分けて評価し、それぞれの関連要因を明らかにした。女性看護師の有効回答数は2,047名(有効回答率90.0%)であり、このうち、1子どものいない者1,115名(54.5%)、23歳未満の子どもを持つ者152名(7.4%)、33歳就学前の子どもを持つ者176名(8.6%)、4小学生の子どもを持つ者237名(11.6%)、5中学生の子どもを持つ者73名(3.6%)、6高校生以上の子どもを持つ者294名(14.4%)であった。対象者全体の平均年齢は37.4 ±9.6歳、平均臨床経験年数14.7 ±9.6年であった。子どものいない者(1)は、子どものいる者(26)よりも高いバーンアウト状態にあった。重回帰分析の結果、「自分の事ができない状況に対するイライラの程度」「自身の健康問題の有無」「超過勤務時間の長さ」「仕事に関する問題の相談相手の有無」「仕事のやりがいの有無」が、16のほぼすべてのグループにおいてバーンアウトの関連要因として選択された。これらに加えて、234では「親としての不適格感」も選択された。研究1では、子育て時期ごとにバーンアウトに関連する要因を明らかにした。今後、本結果をもとに、それぞれの子育て時期におけるバーンアウトの因果モデルを設定し検証していく。因果モデルが明確になることで、それぞれの子育て時期に合ったバーンアウトの予防対策やサポート内容の具体化が期待できる。平成29年度は、研究1の研究目的1)子育て中の女性看護師のバーンアウトの関連要因を子育て時期別に明らかにする。2)子どものいない看護師のバーンアウトの関連要因との違いを明らかにする。を達成し、研究2の因果モデルの作成にすでに取りかかっているため。

このうち、女性看護師の有効回答2,047名を、子育て時期別に6つのグループ(1子どものいない者1,115名、23歳未満の子どもを持つ者152名、33歳就学前の子どもを持つ者176名、4小学生の子どもを持つ者237名、5中学生の子どもを持つ者73名、6高校生以上の子どもを持つ者294名)に分類し、それぞれのバーンアウト因果モデルを作成した。共分散構造分析にて適合度を検証し、適合度が採択基準を満たしたモデルにて影響要因を明らかにした。女性看護師のバーンアウト因果モデルは、子どものいない者(1)、中学生以下の子どもを持つ者(2345)、高校生以上の子どもを持つ者(6)の3通りとなり、いずれも採択基準を満たす適合度を示した。対象者(16)すべてにおいて、イライラ感、自身の健康問題、職場への満足感が、バーンアウトに影響を及ぼす要因であった。超過勤務時間の長さは、小学生以下の子どもを持つ者(234)ではバーンアウトの増強に影響していたが、それ以外の者(156)では影響していなかった。さらに、子育てを困難に思う気持ちは、バーンアウトには影響していなかったが、小学生以下の子どもを持つ者では、イライラ感の増強と職場への満足感の低下に影響していた。女性看護師のバーンアウトに影響する要因は、子育て時期によって異なっていることが明らかになった。それぞれの時期にあわせたサポートが、バーンアウトの予防や低減には有効である。今後本結果より、具体的な予防対策やサポート内容を検討し発信していく。本研究目的である、子育て時期ごとのバーンアウト因果モデルの作成および検証を達成し、学会での結果発表と論文の作成にすでに取りかかっているため。研究2は、子どもなし、および、子育て時期ごとバーンアウトの因果モデルを作成することを目的とする。研究1において選択されたバーンアウトに関連する要因を観測変数として、1子どものいない者、23歳未満の子どもを持つ者、33歳就学前の子どもを持つ者、4小学生の子どもを持つ者、5中学生の子どもを持つ者、6高校生以上の子どもを持つ者ごとにバーンアウトの因果モデルを作成する。共分散構造分析にて適合度を検証しながら初期モデルの改良を行い、適合度が採択基準を満たした改良モデルを、それぞれの子育て時期のバーンアウト因果モデルとして採用する。女性看護師のバーンアウトの因果モデルを、子どもなし、および、子育て時期ごとに作成・検証し、それぞれの子育て時期によってバーンアウトに影響する要因が異なるということを明らかにした。今後は、本結果の考察を深め、それぞれの時期に合った予防対策や支援を具現化していく。本研究では、子育て中の女性看護師に焦点をあてた。しかしながら、実際には、子どものいない女性看護師も高いバーンアウト状態にあり、対策の必要性が考えられた。子どもの有無で群間比較を実施し、子どものいない者についても視点を拡げて検討していくことを今後の課題としたい。研究分担者と互いの研究室を移動して内容分析の協議等を行うため、本研究専用に持ち運びが容易なノートパソコンの購入を計画していた。平成29年度は、研究分担者と同職場に勤務していたため会える機会も多く、移動用のPCを購入する必要がなかった。また、同理由により、分担者と互いの研究室を往復する交通費も計上のように使用する必要がなかったため差額が生じた。平成30年度は、互いの職場が変わったため、移動用のノートパソコンが必要となり、早期の購入を計画している。また、移動の交通費も発生する予定である。本研究論文の英文翻訳費用が、本年度の残金では不足であったため使用せず、次年度助成金と合わせて翻訳費用とする予定である。
種々の型のHGPRT欠損症の重症度の判定と保因者診断のための検査法の開発

HGPRT欠損症,痛風及び精神神経症状を呈するX染色体性の遺伝性疾患である.我々はすでにHGPRT完全欠損症について,その保菌者を確実に診断する方法を開発している.しかし, HGPRT部分欠損症については,いまだ確実に保菌者を診断できる方法はない.我々は,すでに判明している人間のHGPRT酵素のアミノ酸配列のうち, PRPP結合部位と思われる配列を人口合成した.その, 15アミノ酸からなるペプチドをBSA及びKLHに結合させ,家兎で免疫して抗体を得た.この抗体は,もちろんのこと,この15アミノ酸よりなるペプチドと結合した.さらに,この抗体がHGPRT酵素を確認できるか否かを検討した.まず,正常,及び, HGPRT完全欠損症のBcell lineより細胞抽出液を作製した.これらをSDS-PAG電気泳動にかけ,ゲルから電気転写により蛋白質をニトロセルロース膜に移した.その後でニトロセルロース膜を,抗体によって染色した.正常のB cell extractはバンドを示したが, HGPRT完全欠損症のB cell extractはバンドを示さなかった.従って,この抗体は確かにHGPRTを検出できる抗体である.これにより,細胞抽出液中のHGPRTを蛋白質として検出できるようになった.さらに,我々はB cell lineをb-thioguanine, δ-azaguanineなどのguanine類似体と培養することにより,機能的なHGPRTを測定することができるようになった.以上のような方法が,保菌者の診断に有効であると考えられるが, HGPRT部分欠損症については,いまだ完全に診断できるまでには至っていない.HGPRT欠損症,痛風及び精神神経症状を呈するX染色体性の遺伝性疾患である.我々はすでにHGPRT完全欠損症について,その保菌者を確実に診断する方法を開発している.しかし, HGPRT部分欠損症については,いまだ確実に保菌者を診断できる方法はない.我々は,すでに判明している人間のHGPRT酵素のアミノ酸配列のうち, PRPP結合部位と思われる配列を人口合成した.その, 15アミノ酸からなるペプチドをBSA及びKLHに結合させ,家兎で免疫して抗体を得た.この抗体は,もちろんのこと,この15アミノ酸よりなるペプチドと結合した.さらに,この抗体がHGPRT酵素を確認できるか否かを検討した.まず,正常,及び, HGPRT完全欠損症のBcell lineより細胞抽出液を作製した.これらをSDS-PAG電気泳動にかけ,ゲルから電気転写により蛋白質をニトロセルロース膜に移した.その後でニトロセルロース膜を,抗体によって染色した.正常のB cell extractはバンドを示したが, HGPRT完全欠損症のB cell extractはバンドを示さなかった.従って,この抗体は確かにHGPRTを検出できる抗体である.これにより,細胞抽出液中のHGPRTを蛋白質として検出できるようになった.さらに,我々はB cell lineをb-thioguanine, δ-azaguanineなどのguanine類似体と培養することにより,機能的なHGPRTを測定することができるようになった.以上のような方法が,保菌者の診断に有効であると考えられるが, HGPRT部分欠損症については,いまだ完全に診断できるまでには至っていない.
申報掲載文明戯劇評の研究

1.文明戯は辛亥革命前後に上海を中心に栄えた演劇である。1913年から15年にかけて上海の新聞『申報』に掲載された文明戯の劇評等100編を整理し、瀬戸宏の個人サイト上で公表した。2.文明戯の研究をおこなった。研究内容は、文明戯と映画の関係、文明戯と伝統演劇の関係、文明戯と中華人民共和国建国後の通俗話劇との関係、文明戯が描いた朝鮮の形象、文明戯の重要演目であるシェイクスピア作品の受容史などである。1.申報に掲載された文明戯劇評約百本を好文出版に委託して電子化し、ワードファイル化した。これを2008年度に一年間かけて校正し、さらに句読点をつけ、2009年度に出版し、広く一般に利用できる形態とする予定である。2.文明戯研究に深い見識を持つ顧文勲氏(南京大学副教授)を招聘し、2007年12月2日に摂南大学地域連携センターで2007年文明戯研究会を開催した。同時期に日本に滞在していた陳凌虹氏(総合研究大学院大学研究生)、曹路生氏(上海戯劇学院教授)にも研究会への出席・報告を依頼した。三氏の報告は、顧氏が収集した文明戯(新劇)の戯単(上演チラシ)の内容を紹介・分析した「新劇戯単過眼録」、文明戯をメロドラマの視点から分析した陳氏の「劇本《不如帰》与《家庭恩怨記》-論其情節劇性格」、春柳社創始者の一人李叔同の生涯を劇化した経験を語った曹氏の「談話劇《弘一法師》創作経験」である。研究代表者・瀬戸宏が司会を、研究分担者・飯塚容、田村容子がコメンテーターを担当した。使用言語は中国語とし、東京、広島、名古屋からも参加者があり活発な討議がおこなわれた。この研究会の内容は瀬戸宏個人サイト「電脳龍の会」に予告と結果を掲載した。3.田村容子が企画・司会した『未名』(神戸大学中文研究会)26号座談会「中国演劇研究をめぐって中国演劇の"現代化"を中心に」に瀬戸宏・飯塚容が出席し、特に第2部文明戯研究の部分で中国・日本の文明戯研究について検討した。『未名』26号は2008年7月頃刊行の予定である。4.このほか、瀬戸宏、飯塚容、田村容子は個別研究としても文明戯研究を進め、瀬戸は文明戯劇団の新民社・民鳴社に関する論考を、飯塚容は文明戯演目『姉妹花』に関する論考を発表し、田村容子は春柳社・文明戯に影響を与えた日本・文芸協会会則を資料として中国語訳した。1.電子化した申報掲載文明戯劇評の校訂作業をおこなった。掲載紙の状況により中文OCRでは大量の読み取り不能文字が出るためである。この作業は瀬戸宏があたった。平成20年度中は作業が終わらず、平成21年度も続行する予定である。2.中国現代演劇の研究状況を総括するロング座談会記録「座談会・中国演劇研究をめぐって-中国演劇の“現代化"を中心に」が『未名』第26号(中文研究会2008年3月、実際の刊行は08年8月)に掲載された。文明戯については、特に専門のセクションを設けて詳細に演劇史上および研究上の問題を論じた。この座談会は田村容子が企画し、瀬戸宏・飯塚容ほかが出席した。3.瀬戸宏は文明戯でのシェイクスピア上演の原作を提供した林〓(林琴南)訳『吟辺燕語』の持つ意味について研究をおこなった。それにより林〓はシェイクスピアを劇作家ではなく詩人ととらえており、『吟辺燕語』も彼の詩の要約だと考え小説として翻訳したが、戯曲は舞台で俳優がそれを用いて演技できるように作られた文学形式であり、この点で小説とは根本的に異なり『吟辺燕語』諸編をそのまま用いては俳優は舞台で演技できないが、林〓は戯曲と小説の違いがわからず、小説化本の翻訳はシェイクスピア作品の翻訳ではないことが理解できなかったことを解明した。同時に、林〓はシェイクスピア作品ではないものをシェイクスピア作品として紹介しており、"林〓は戯曲と小説の違いがわからなかった"という鄭振鐸らの説は訂正する必要がないことを明らかにした。この面での研究成果の一部は、日本現代中国学会関西部会大会などで発表した。平成21年度は、昨年に引き続き当研究課題の主目的である申報掲載文明戯劇評の整理を進めた。その結果、顧文勲氏(南京大学)、薛羅軍氏(台湾南華大学芸術学院)の協力をも得て、対象とする文明戯劇評の整理を基本的に完了し研究者が利用できる形態とすることができた。整理した文明戯劇評は、瀬戸宏の個人HP「電脳龍の会」で公表する予定である。このほか、昨年に引き続き個別研究として文明戯および関連する分野の研究をおこなった。

研究代表者の瀬戸宏は、"韓国抗日独立運動叙事与嘉興"中韓文学論壇(中国・嘉興日報社2009.4.2526)に参加し、「文明戯中的韓国形象-以進化団、民鳴社《安重根刺伊藤》与春柳社《高麗閔妃》為主」と題する中国語報告をおこない、さらに同報告を論文化し、査読を経て《韓中言語文化研究》第21集(韓国現代中国研究会2009.10)に掲載した。また、清末民初新潮演劇国際学術研討会(中国・華南師範大学2009.12.2627)に参加し、「論通俗話劇《光緒与珍妃》-兼談文明戯是否一個戯劇体系」と題する中国語報告をおこなった。同報告も論文化し、同研討会論文集に掲載される予定である。研究分担者の飯塚容は、清末民初新潮演劇国際学術研討会に参加し、「文芸倶楽部与中国的"新劇"」と題する中国語報告をおこなった。研究分担者の田村容子は、第三回京劇学国際学術研討会(中国戯曲学院第三回京劇学国際学術研討会2009.5.1517)に参加し、「従新舞台到更新舞台:《申報》《梨園公報》中窺見的京劇新式舞台」と題する中国語報告をおこなった。飯塚容、田村容子の報告も論文化され、各研討会論文集に掲載の予定である。全体として、平成21年度も大きな研究成果をあげることができたといえるであろう。
低緯度大気における雲・放射・大循環相互作用の基礎過程の解明

1.大気大循環モデルに精密な放射過程と雲水量,雲被覆率のパラメタリゼーションを組み入れ,気候値の再現実験を行った.ERBEおよびISCCPの衛星データおよび客観解析データを用い,モデルの結果を評価した.(1)パラメータの調整により,放射フラックスや雲の放射強制力の緯度分布を東西平均で10W/m^2程度の精度で再現することが可能となった.(2)大気上端赤外放射量の再現のためには,積雲からの水の吹き出しと氷の落下過程を適切に表現すること,氷雲の粒径を40μm程度に大きくすることが重要であった.(3)下層の雲に関して,東西方向の分布の再現性に問題が残る.特に沈降乾燥域での大きな雲被覆が良く再現されていない.この改良のために,雲と水蒸気の鉛直スケールが小さい効果を適切に取り入れる必要性が示唆される.2.簡単な地表境界条件を設定した大気大循環モデル実験を行った.(1)全地表を海とし,海面水温を与えた3次元実験により,積雲に伴う雲の放射効果が積雲の分布や大循環に与える影響を評価した.雲の放射効果によって積雲域の加熱が強まることにより,積雲の分布や低緯度のハドレー循環のエネルギー収支に大きな影響が現われることなどが示された.(2)全地表を陸とした東西-鉛直2次元実験により,放射過程の大気-地表面の水循環に対する重要性を検討した.雲の放射過程を考慮した場合には負のフィードバックが強まり,降水量が地域的に平均化される傾向があることなどが示された.以上の結果から,放射過程,特に雲との相互作用が,大規模運動や雲活動と加熱場との間のフィードバックを通して低緯度大気循環場の形成に重要な役割を担っていること,その表現のためには,雲水量と雲被覆率に関与する諸過程を適切にパラメータ化する必要性があることが明らかとなった.1.大気大循環モデルに精密な放射過程と雲水量,雲被覆率のパラメタリゼーションを組み入れ,気候値の再現実験を行った.ERBEおよびISCCPの衛星データおよび客観解析データを用い,モデルの結果を評価した.(1)パラメータの調整により,放射フラックスや雲の放射強制力の緯度分布を東西平均で10W/m^2程度の精度で再現することが可能となった.(2)大気上端赤外放射量の再現のためには,積雲からの水の吹き出しと氷の落下過程を適切に表現すること,氷雲の粒径を40μm程度に大きくすることが重要であった.(3)下層の雲に関して,東西方向の分布の再現性に問題が残る.特に沈降乾燥域での大きな雲被覆が良く再現されていない.この改良のために,雲と水蒸気の鉛直スケールが小さい効果を適切に取り入れる必要性が示唆される.2.簡単な地表境界条件を設定した大気大循環モデル実験を行った.(1)全地表を海とし,海面水温を与えた3次元実験により,積雲に伴う雲の放射効果が積雲の分布や大循環に与える影響を評価した.雲の放射効果によって積雲域の加熱が強まることにより,積雲の分布や低緯度のハドレー循環のエネルギー収支に大きな影響が現われることなどが示された.(2)全地表を陸とした東西-鉛直2次元実験により,放射過程の大気-地表面の水循環に対する重要性を検討した.雲の放射過程を考慮した場合には負のフィードバックが強まり,降水量が地域的に平均化される傾向があることなどが示された.以上の結果から,放射過程,特に雲との相互作用が,大規模運動や雲活動と加熱場との間のフィードバックを通して低緯度大気循環場の形成に重要な役割を担っていること,その表現のためには,雲水量と雲被覆率に関与する諸過程を適切にパラメータ化する必要性があることが明らかとなった.
卵オボムチンの経口投与による生物活性発現の解析

新鮮卵白よりオボムチンを分画し、このものをアクチナーゼ処理してその分解物(ATP)を調製した。ラット(Wistar strain、雄、90g)を用いて、0.5%コレステロール性食餌へのATP 5%の添加効果を、カゼイン、大豆蛋白質および乾燥卵白の場合を対照にして10日間飼育して比較検討した。実験期間終了後、血清と肝臓をとり総コレステロールをはじめとする血清脂質を常法により分析した。その結果、ATPの添加群においては、最も高い有意差でもって血清コレステロールを低下させる効果があると明らかにした。この作用機構は、ATPによるコレステロールの吸収阻害にあることをCaCO-2細胞を用いて証明した。Colon26細胞をマウス(BALB/c、雄、7週齢)の皮下に接種し、腫瘍が大きくなった10日目から3日間腫瘍内にATPを100μgずつ投与し、さらに腫瘍接種8-12日目、14-18日目まで10回100μgずつ経口投与し、21日目の肺に転移した結節数を調べたところ、結節数が減少し、経口投与併用群で最も有意に転移を抑制していた。ATPの経口投与のみでは有意な抑制はなかったが、抑制傾向は認められた。ATPの腫瘍細胞の転移抑制作用機構は、浸潤阻止作用に依存していると明らかにした。経口投与したATPが部分的に吸収され、抑制効果に関与しているものと考察した。以上の内容から、オボムチンそのものよりも酵素分解物ATPという形態にて経口投与した場合に、生体内でコレステロール低下作用が大きくあったこと、腫瘍細胞に対しても転移抑制効果があったことを明らかにした。この結果は、オボムチンを含有する卵白が成人病等の抑制に効果のある食品であることを示唆したものである。新鮮卵白より、オボムチンを調製した。ラット(Wistar strain、雄、90g)を用いて、0.5%コレステロール性食餌にオボムチン1と5%の添加効果を、カゼイン、大豆蛋白質および乾燥卵白の添加効果を対照にして10日間飼育して比較検討した。実験期間終了後、血清と肝臓をとり総コレステロールをはじめとする血性脂質を常法により分析した。その結果、オボムチンの1%添加群においても有意差でもって血清コレステロールを低下させる効果があると明らかにした。この活性は、難水溶の糖蛋白質であるオボムチンの糖鎖がコレステロールの吸収阻害に関与していることによると判断した。調製したオボムチンをプロナーゼ処理してオボムチンフラグメントを調製した。Meth-A線維芽肉腫細胞をマウス(BALB/c、雄、7週齢)の皮内に二重移植腫瘍系にて接種・腫瘍成立後、オボムチンフラグメントを経口投与(1mg X5回)、腫瘍内投与(100μg X3回)および経口投与・腫瘍内投与の3群にて腫瘍細胞消失試験を行った。経口投与のみでは有意差のある活性は認められなかったが、腫瘍内投与群と経口投与・腫瘍内投与群を比較すると後者の方により高い抗腫瘍活性が認められた。これらの実験からオボムチンフラグメントはMeth-Aに対する抗腫瘍活性があり、経口投与でも弱いながらも効果を発揮すると判断した。この活性フラグメントはペプチドに結合し、さらにクラスター化したシアル酸含有糖鎖であったが、活性発現には必ずしもシアル酸は必要ないと認められた。以上の内容から、経口投与したオボムチンは生体内でコレステロール低下作用に大きく影響したこと、腫瘍細胞に対しては効果があるもののオボムチンフラグメントの吸収性の増強を施す必要性があると結論した。
和漢古典学のオントロジモデルの応用

本研究においては、前近代の文献の分析を支援するために蓄積された概念語彙・暦日テーブル・歴史地名を利用して、(1)和暦で記載される暦日情報を自動的に認識して太陽暦を自動的に付与するツールを開発し、(2) GIS情報の付与された歴史地名の形態素解析辞書を構築することに取り組んだ。そして、概念を蓄積した和漢オントロジデータベースと、和暦暦日の自動埋込ツールを利用した『古事類苑』の全文データベースの開発、歴史地名データベースを利用した研究モデルの提示などを通じて、日本文学・文化研究の高次化をはかった。哲学用語「存在論」に由来する「オントロジ」は、情報学では「概念間の関係の明確な定義の集まり」として、情報元から独立した上位層で、情報を組織化し、検索を支援するために重要な存在であるが、その実は、その名称の来歴が示す通り、有史以来の普遍的な営みでもあった。和漢の古典においては、類概念(分類用概念語彙)で統御される辞書や辞典が、継承性の高いオントロジの宝庫として、情報の組織化と文化的価値の継承の役割を担い続けてきたからである。研究代表者は、かかる古典学の継承性に着目して、類聚編纂物中の階層的に表現される分類用概念語彙を集積し、情報資源として現代生活や社会に応用し得ることを明らかにしてきた(200305年度基盤(B)「和漢古典学のオントロジモデルの構築」[代表:相田])。本研究は、情報処理機器でサポートされる機会の稀な、日本の前近代文献を対象に、古典的語彙オントロジ・時間(日本旧暦オントロジ)・空間(日本歴史地名オントロジ)の3者のオントロジを組み合わせた利用を構想し、原資料から、時間情報を切り分け、知識発見を促すためのツールを開発、その利用と開発研究を通じて、研究モデルの提示を進める実践的応用研究に取り組むものである。具体的には、和漢オントロジ・日本旧暦オントロジ・日本歴史地名オントロジ3種の階層的オントロジを、日本の古典籍本文へ埋め込むことにより、情報ナビゲート機能を有するフルテキストコンテンツを構築することを構想するものである。そして、そのためのツールの開発のために、不規則な記述にも対しても暦日情報が自動付加されるツールを開発し、あわせて、知識発見をサポートするためのオントロジの整備を進めるのみならず、関連するオントロジ資源の共有を促すものである。そして、そのことを通じて、前近代文献世界の知識発見モデルの提示と研究の進展と活性化をめざす。日本の前近代文献群からより高次の情報処理・解析を可能とするためのオントロジの充実と、その解析をサポートするためにテキスト中の暦日に関わる記述に、暦日情報を埋め込むツールを開発するための仕様策定、また和漢の古典概念オントロジの整備を進めた。また、成果として、和漢の古典概念オントロジを中心に、これまでの研究の総括と発展を述べるとともに、暦日と地名オントロジの可能性についてふれ、時空間の切り口を通じての研究モデルを提示した。以下に概要を示す。1.暦象情報付加ツールの開発テキスト中に出現する、さまざまな表記形態を採る和暦表現に対しユリウス通日をキーとする太陽暦への変換タグを埋め込むツールの要件定義書・仕様の策定を行った。2.暦日テーブルのオントロジ化日本で最も長期間使用された宣明暦を中心に、古暦に関する基本資料および、原典資料の収集を行うとともに、暦注情報を付加した。3.歴史地名オントロジの構築(歴史地名形態素情報辞書の構築)研究分担者・桶谷の作成した『大日本地名辞書』索引データ約52,000件のデータについて、地名表記・ヨミ情報の修訂、川・山・橋などの地名接続詞と地名本体との切り分け作業を進めた。また、緯度経度情報を利用して、同一地名の分布からどのような有意性が発見できるか解析を試みた。4.和漢古典概念オントロジの整備地名オントロジ・暦注に使用される概念との接続のために、和漢古典概念オントロジデータベースを累加、充実をはかった。前近代日本の知識基盤の分析のために、和漢オントロジを構想し、より高次に、かつ汎用的なものとすることを構想する。その目的のために、新たに日本の旧暦使用時代を扱う時間(日本旧暦オントロジ)・空間(日本歴史地名オントロジ)のオントロジ資源と組み合わせた利用により、以下の主題に基づく応用研究に取り組む。(1)各オントロジの日本旧暦時代文献への応用『古事類苑』記載本文を試験データとして、旧暦による時間情報が埋め込まれた文章から、時間情報を抽出、それにユリウス通日・太陽暦を埋め込むことにより、情報ナビゲートを実現する知識発見ツールの開発を行った。当面UTF-16の大量文書を処理することを勘案して、エディタMIFES8のマクロを利用することにより、90%以上の変換正解率の達成を果たした。(2)オントロジの高次化(汎化オントロジへの昇華)

日本の古典籍と親和性の高い、『大日本地名辞書』のインデックスデータベースをもとに構築される、ヨミ情報と地名形態素情報のデータベースは、樺太・千島・台湾を除く部分が完成した。ただし、そのデータをもとに、別に構築が進められている和漢の古典籍より抽出された概念辞書とのマッチングを図り、地名オントロジを構築することは翌年度の課題に持ち越された。なお、構築されたオントロジとGIS情報を利用した知識発見モデルの成果の一部をPNC2008(於:ベトナム工科大学)において発表した。(3)和漢古典概念データベースの公開オントロジの基礎となる和漢古典概念語データベースを人間文化研究機構資源共有集中システム(NIHU One)より公開した。本研究は、前近代日本の知識基盤を分析するために構築を進めている和漢オントロジを、より高次かつ具体的・汎用的に利用せしめるために、研究モデルの提示と、データ提供、ツールの開発に取り組むものである。具体的には、日本の旧暦使用時代を扱う時間(間本旧暦オントロジ)・空間(間本歴史地名オントロジ)・概念オントロジの構築と提供を進めるとともに、資源運用をサポートするツールの開発を行い、以下の主題に基づく応用研究に取り組んだ。(1)前近代文献の構造化支援、暦象情報付加ツールの開発『古事類苑』記載記事を試料として、旧暦の時間情報が埋め込まれた文章から時間情報を抽出し、ユリウス通日・太陽暦を埋め込むツールの改良を行った。改良点は、暦日テーブル中に、改元にともなって、実際には存在しない暦日に対しても対応できるよう、テーブルを追加したものである。その結果、変換ヒット率を95%以上に向上した。また、同じツールを利用して、緯度経度情報の自動付加実験を行地なお、暦日テーブルを人間文化研究機構と東京大学史料編纂所における利用のためにテータを提供した。(2)大日本地名辞書におけるGIS情報の整備とGIS情報を利用した知識発見吉田東伍『大日本地名辞書』中の地名を地名形態素に分別する作業を完了し、その成果を利用して様々な知識発見モデルの事例発表を行った。また、千島・樺太・台湾についてもGIS情報だけでなく、新たな地名やローマ字読み(訓令・ヘボン式の6通りの読み)を付加することにより、今後さらに高次の応用研究を可能とする準備を整えた。(3)和漢古典概念データベースの公開平成21年度に人間文化研究機構資源共有集中システム(NIHU One)から公開された、オントロジを集積する和漢古典概念語データベース約29,000件のデータの見直しと、新たに1万件のデータを累加した。さらに、各典拠に時間情報を付加した。震災の影響で、最終年度の執行予定の一部が今年度まで持ち越しとなったが、今年度新たに採択された研究プロジェクトが、先年度の研究をさらに発展させる内容であったため、本研究主題に基づく研究活動は、発展的に継続されることとなった新規プロジェクトの内容を見据えたものとなった。特に、『古事類苑』データベースの全文データに対して、和暦を自動的に兼修して太陽暦に換算した暦日情報を新たに付加する暦日付加プログラムの適用対象は、前年度時点のものに加えて、今回は飲食部・方技部・植物部1に対して暦日データを付与して、9,000ページ余のデータが蓄積できた。これらの成果は、共同研究形態をとる新規プロジェクトのための貴重な基盤資源となった。また、地名オントロジについては、実験的に中国の歴史地名についての調査を行った。
アジア労働市場の生成・発展に関する国際比較研究

本研究は、アジア各国の統計データや関係文献の集中的な収集によるマクロ分析と、筆者独自の現地実態調査によるミクロ分析を統合し、アジア開発最前線における労働市場の国際比較を試みた。分析対象は、中国の上海市と広東省、インドのデリー首都圏、タイのバンコク首都圏、マレーシアのクアラルンプル首都圏、インドネシアのジャカルタ首都圏などである。具体的な分析課題は、資本規模・企業規模別の労働市場編成、個別企業における内部労働市場の性格、各労働市場における性別分業、労働者の学歴階層性と職務分業・技能形成の関連、労働市場の地域性と市場構造の異同などである。これらを総合的に分析することによって、現代アジアの開発最前線における労働市場の国際比較の解明を課題とした。結論を総括的に言えば、アジア各国・各地域の多様な労働市場の形成は、各国・各地域に固有の社会制度的要因と、主に先進国多国籍企業の直接投資によるインパクトを受けて浸透する市場原理、この両者が相互に規定しあって特異な展開をみせている。例えば、アジア側の制度的要因としては、中国の戸籍制度、インドのカースト制度、マレーシアの多民族性などが階層的な労働市場の形成を規定するという側面である。また外資主導型の開発工業化ゆえに、生産のコスト節減と効率化の追求が高学歴の専門職労働者層と生産職の低賃金労働者の極端な格差を生み、またアジア域内の賃金格差ゆえに、域内の国際労働力移動を大規模している。したがって、国内の労働市場が重層化するだけでなく、国際的にも市場の重層化が顕著となり、労働格差が拡大する。外資系企業の主役である日系企業も、経営の現地化と労働コスト削減の戦略ゆえに、日本的経営・生産システムのアジア的適応を図り、労働市場の格差構造を顕在化させる一要因となっている。労働者の圧倒的多数を占める不安定就業階層の生活と雇用を保障する制度整備が緊要の政策的課題となろう。本年度は、前年度までに筆者が現地調査で収集したミクロデータの統計整理に、新たに入手したマクロ・データを加えて、台湾とベトナムの労働市場分析を2編の論文に纏めた。「アジア開発最前線の労働市場(5)-台北首都圏の事例分析-」『経済学研究』(北海道大学)第52巻第1号(2002年6月)および「アジア開発最前線の労働市場(6)-ホーチミン市都市圏の事例分析-」『経済学研究』(北海道大学)第52巻第2号(2002年9月)である。前者の台北首都圏の労働市場分析では、台北・桃園の日系企業と現地中小企業、それに新竹市のハイテク工業団地を対象とした。日系企業の明瞭な内部労働市場の形成、それと対照的な地場中小企業における同族的企業経営と労働者の高い流動性、ハイテク工業団地における若年女性中心の生産労働者と高度専門職労働者の2層構造などが特徴的であった。後者のホーチミン市都市圏の労働市場分析では、市内の国営企業、工業団地の日系企業、郊外の地場私営企業を対象とした。これらの労働市場では、階層化した内部労働市場を共通の特徴として、企業間・企業内の労働力の格差構造が顕在化していた、「社会主義」ベトナムでも、労働市場の形成が進展しつつあり、近隣のアジア諸国に類似した特徴をもつに至っていることが明らかになった。今後は、各国マクロ・データの更なる収集によって、個別企業の労働市場分析だけでなく、アジア労働市場の全体像を解明すべく、本課題の年度計画に沿って研究を進める予定である。

本年度は、前年度までに筆者が収集した統計データに加えて、国内の関連研究機関(アジア経済研究所、京都大学東南アジア研究センター、一橋大学経済研究所など)で収集した統計資料、さらに各国の統計局や政府関連機関が刊行している資料集を渉猟し、分析を進めた。本年度新たに入手したものは、韓国・タイ・インドネシア・香港・モンゴルの最新の統計データである。また、インドへ現地調査に出向き、日本では入手困難な統計資料を収集するとともに、ニューデリー近郊の工業地帯で実態調査も実施した。蓄積しているマクロ・ミクロの資料分析は鋭意すすめているが、その成果の一部は本年度内に2編の論文として発表した。(1)The Labor Market and Japanese Firms in the Metropolitan Area of Indonesia, Discussion Paper Series A : No.2003-115, Graduate School of Economics and Business Administration, Hokkaido University, September 25, 2003.(2)「インドネシア都市経済史覚書一都市労働者の形成史を中心に-」『経済学研究』(北海道大学)第53巻第3号、2003年12月、である。(1)は、以前に実態調査したインドネシアのジャカルタ首都圏の労働市場に関して、新たに統計データを付け加えて分析したものである。東南アジアのメガ都市労働市場の一事例として、マクロ分析による1990年代の首都圏労働市場の変動を踏まえ、ミクロ分析では首都圏工業地帯における外資系=日系企業を対象とし、労働市場の需要サイドからは内部労働市場の編成と職位構成・学歴階層性・性別分業・賃金体系などの相関を、供給サイドからは労働者の出身階層や求職行動の社会慣行などについて分析した。(2)はインドネシアにおける労働者の形成史を長期的な視点から捉えるとともに、現代の労働市場に参入する多様な労働力群を分析しており、アジアにおける労働市場の現代的特質を解明する基礎作業となるものである。次年度以降は、すでに実施した実態調査に基づく事例分析、また各国マクロデータの更なる収集とその分析によって、アジア労働市場の全体像を解明すべく、本課題の年度計画に沿って研究を進める予定である。本年度は、前年度までに筆者が収集した統計データに加えて、各国の統計局や政府関連機関が刊行している資料集を渉猟し分析を進めた。本年度新たに入手したものには、中国(全国レベル、省・特別市レベル)、タイ、インド、インドネシアなどに関する最新の経済統計・労働統計がある。また、タイ、香港、中国の広東省に出向き、日本では入手困難な統計資料を収集するとともに、バンコク首都圏、香港、中国・広東省で労働市場に関する実態調査も実施した。蓄積しているマクロ・ミクロの資料分析は鋭意すすめており、その成果の一部は本年度内に2編の論文として発表した。(1)The Forefront of the Labor Market inIndonesia : A Case Analysis of Jakarta Metropolitan Area, Economic Journal of Hokkaido University, Vol.33, 2004.(2)「インド日系企業の労働市場-デリー首都圏の事例分析-」『経済学研究』(北海道大学)