hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
雪国における建築物の雪害リスクマネジメントに関する研究

本研究は、雪国に建つ建築物を対象に、稀に起きる豪雪による被害と毎年のように繰り返し起きる日常的な雪の問題の二つを合わせて「建築物の雪害によるリスク」と捉え、雪害の発生確率と発生による損失を統計データの分析から定量化することにより、建築物の雪害によるリスクの評価手法を提案し、これまで検討されていない雪害リスクマネジメントを体系化することを目的とする。研究では、アンケート調査により豪雪地帯で起きている雪害内容を把握した。特に北海道では、敷地内の雪の問題、吹雪による問題が大きなリスク要因となっていることが明らかになった。雪害のリスクを評価する手法として、多変量解析に基づく雪害発生の判別、損失期待値に基づくリスク評価法を検討し、雪害リスクマネジメントのフローを提案した。研究計画に基づき、今年度は、雪害発生の要因分析と建築物の雪害リスク評価手法構築に向けた基礎的検討を行った。雪害発生の要因分析では、被害統計資料および新聞記事の精査、文献調査により建築物で起きる雪害に関する資料整備と内容把握を行った。その結果を基に、建築物で起きる雪害要因を、気象的要因(降雪量、風速等)、建築的要因(形状・ディテール等)、人的要因(高齢者等)に分類整理した。雪害リスク評価手法の構築では、気象的要因による雪害について基礎的検討を行った。特に吹雪を要因とする雪害に着目し、その評価手法について検討した。建築物における吹雪による雪害には、雪の吹き込み、吹きだまり、雪庇、着雪などがあり、その発生条件を既往研究にもとづき整理した。発生条件についてみると、例えば雪の吹き込みは日平均風速が2m/sを超える場合、吹きだまりについては同4m/s、雪庇については日平均風速2m/s以上かつ日降雪量10cm以上で発生する。このことから、吹雪による雪害のリスクの評価に関して、対象地域の気象条件を調べ、当該現象が発生するしきい値をどのくらいの割合で超えるかを算出することにより、吹雪による雪害リスクを定量化できることを見出した。更に、このしきい値を用いて、北海道の諸都市を対象に吹雪による雪害リスクを試算した。建築物の雪害リスクを評価できる手法を構築することにより、雪対策費の費用対効果の算出が可能になり、雪害による被害軽減や雪国の社会資本整備における意思決定に貢献できると考える。研究計画に基づき今年度は(1)雪害発生要因の影響度の解析および(2)雪害による損失の定量化について検討を行った。(1)では、はじめに解析データ整備のため全国の豪雪および特別豪雪地帯に指定されている24道府県542市町村の雪対策担当者を対象に雪害に関するアンケート調査を行い各市町村別の雪害発生状況に関する資料を得た。次にこれらと気象要素(平均気温、日降雪深など)との関係について統計的解析を行った。その結果、平均気温の低下に伴い雪害が増加する傾向にあること、日降雪深の変動係数が0.20.3の市町村において雪害発生が多いことを明らかにした。また雪害発生と社会条件との関連を調べるため、各市町村の人口、高齢化率、財政力指数との関係について解析した。その結果、財政力指数が低く高齢化率の高い市町村において雪害が多く発生する傾向にあることが明らかになった。(2)では、先ず過去の豪雪災害記録の分析を行い雪害の数量的把握を行った。その結果、近年の豪雪害では建物倒壊などの建築物被害は減少傾向あるが、建物周囲での人身事故が極めて多いことが明らかになった。これは建物の構造的な性能は向上しているものの、高齢化や除雪・雪下ろしの負担増が影響していると考えられる。次に雪害による行政的コストを把握するため(1)と同一のアンケート調査結果を分析した。その結果、各市町村における建築物の雪対策は、建築計画に関する建築指導、落雪事故等の注意情報の提供、住民への啓発活動など多額のコストを要しない対策が中心であることが明らかになった。加えて雪害による損失の定量化については、アンケート等の直接的に数量を把握するアプローチではなく、統計情報で把握されている死傷者や建築被害を金銭化する手法および雪害に伴う除雪負荷増大を金銭的に評価する手法の構築が必要であることが示された。本研究では、(1)雪害発生の要因分析、(2)雪害発生要因の影響度の解析、(3)雪害による損失の定量化、(4)雪害リスクマネジメントの確立について検討を行った。(1)では、全国の豪雪および特別豪雪地帯に指定されている24道府県542市町村の雪対策担当者を対象に雪害に関するアンケート調査を行い各市町村別の雪害発生状況に関する資料を得た。(2)では(1)の調査結果

並びに北海道内市町村の雪害発生状況と気象要素(平均気温、日降雪深など)との関係について統計的解析を行った。その結果、平均気温の低下に伴い雪害が増加する傾向にあること、日降雪深の変動係数が0.20.3の市町村において雪害発生が多いことを明らかにした。また北海道の建築物においては、吹きだまりや吹雪に関する障害が多発していることが明らかになった。雪害発生と社会条件との関連については、財政力指数が低く高齢化率の高い市町村において雪害が多く発生する傾向にあることを明らかにした。更にこれらのデータを用いた多変量解析を行い、雪害発生を判別する方法を示した。(3)では、吹きだまりや屋根の雪庇、吹雪障害などの雪害の発生確率と除雪費の試算から雪害による損失の定量化方法について検討を行い、道内主要都市を対象とした雪害リスクの試算を行った。その結果、吹きだまりや吹雪障害は風の強い地域、雪庇については降雪量の多い地域でリスクが高いことを示した。(4)では、構造物のリスクマネジメント(ISO 13824)に雪害のリスク分析を組み込むことを検討し、雪害リスクマネジメントを検討するフローを作成・提案した。
有限群や代数の指標の特殊関数としての位置付けとその応用

当研究では,指標の直交性から得られるいくつかの結果を得た.まず,ポーカーダイスゲームやエーレンフェストの壺などの確率モデルがが有限群の等質空間として実現できる場合に多変数クラウチャック多項式を用い,エルゴード性やカットオフの臨界時間を表現論手法で求めることが出来た.また,あるシューア関数の恒等式をアフィンリー環の基本表現論と対称関数の直交性を活用し証明し,表現論的な意味付けを完全に与えることが出来た.そして,(類)正則分割に関し和因子とその重複度の間の分割恒等式を与えた.本年度はまず環積のゲルファント対を用いた壺とボールのモデルに関する結果を得た.複数の壺の中に複数のボールが入っており,任意にボールを取り出し,任意の壺に移し替える,というモデルはエーレンフェストの拡散モデルと呼ばれる.このモデルにおいて壺の個数が2個の時は,ダイアコニスによって有限群上の調和解析を用いた解析が与えられ,とくにカットオフ現象が起こることが発見された.また,同様のことが壺の数を増やしてもいこることが洞によって示された.私はこれらの壺の間に相互作用がある場合を考察し,そのなかでも有限群の作用で統制されるものを解析した.任意の有限群のゲルファント対(K,L)を考える,このときもちろん有限等質空間K/LにKは推移的に作用する.これは壺とボールのもでるととしては,[K:L]個の壺の間には相互作用があって,壺から壺に移るときのルールがKによって統制されることを意味する.そしてボールをどのように捉えるかというと,それはn次対称群S_nを用意して,ゲルファント対(K wr S_n,L wr S_n)を考えるする.ここでwrは環積である.すると,有限等質空間K wr S_n/L wr S_nの各元はどのボールがどの壺に入っているかという状態を表し,これでモデルが完成する.私はこれの特に確率収束の問題に取り組み,そのなかでカットオフが起きる条件を得ることができた.この内容は8月に行われた札幌での集会で講演をした.さらにこの内容で現在論文を作成中である.他には,岡山大学の山田裕史らとアフィンリー環の表現から得られるシューア関数たちの関係式を研究し,得られた結果を学会といくつかの研究集会で発表した.これに関する論文は現在投稿中である.当研究では,指標の直交性から得られるいくつかの結果を得た.まず,ポーカーダイスゲームやエーレンフェストの壺などの確率モデルがが有限群の等質空間として実現できる場合に多変数クラウチャック多項式を用い,エルゴード性やカットオフの臨界時間を表現論手法で求めることが出来た.また,あるシューア関数の恒等式をアフィンリー環の基本表現論と対称関数の直交性を活用し証明し,表現論的な意味付けを完全に与えることが出来た.そして,(類)正則分割に関し和因子とその重複度の間の分割恒等式を与えた.本年度はまず,有限群のゲルファントペアから得られる等質空間の確率空間としての研究を行った.古典的な物理モデルにエーレンフェストの壺,というものがあるが,これは複数の壺の中に入ったボールをシャッフルしていく確率過程である.古典的な場合,壺同士の相互作用はないものとして解析を行うが,群作用を用いて様々な壺の作用を記述できることを定式化した.例えば,壺の間の相互作用として,円上に配置された壺を考え,取り出したボールは一つ右の壺にしか移動できない,というものを統制するのは巡回群とその単位元からなる部分群のゲルファントペアである.他にも二面体群に関係する相互作用や,小さな例であるが,それ以外の相互作用を与える群の対を与えることが出来た.これらの事実は6月に京都大学で行われた表現論セミナーと7月の名古屋大学,10月の京都大学数理解析研究所で行われた研究集会にて口頭発表した.また,岡山大学の山田裕史教授らと,アフィンリー環の基本表現を用い,シューア関数達のある公式を証明した.これは基本表現と呼ばれる既約表現の異なる実現を考え,その間のボゾンーフェルミオン対応という同型写像を計算することで得られる.これによって得られた公式は二つあるが,一つは長方形型のヤング図形でパラメトライズされたシューア関数と冪和対称関数のプレシズムの公式の表現論的な解釈を完全に与えたことになる.また,もう一つの公式は未知のものだが,これはもう少し途中の計算を整備することで,シューアのQ関数を2被約シューア関数で記述する公式になるはずである.これに関しては現在論文を作成中である.本年度は,アフィンリー環の基本表現から生ずるシューア関数の関係式に関する論文を作成し,さらに,受理の上掲載された.この論文では,前年度までに得られた公式と,さらに長方形のヤング図形でパラメトライズされるシューア関数と,新たに発見した階段型のヤング図形でパラメトライズされるシューアのQ-関数との関係を明らかにした公式を与えている.これは表現論と,対称関数の直交性などをうまく使うことでなされたため,本研究の趣旨と十分にマッチしたものである.また,整数の分割について,ジェームスやオルソンによって研究された,整数nを固定した時,nの全分割の和因子の積と各分割の重複度の積の間に成り立つ関係式について,その一般化を与えた.さらに,この事について岡山大学の山田裕史とプレプリントを作成し,関連することも含め,いくつかの口頭発表を行った.

具体的には,どの二つも互いに素であるような整数の組に対して,それらの倍数を含まないような分割全体を考えると,それらの全分割の和因子の積と各分割の重複度の積の間にはある母関数から決まる定数倍の差しかないということを発見した.これもまた,群の指標と対称関数の直交性が本質的である.特に,ホール・リトルウッド対称関数の一の冪根での特殊化が重要になってくる.さらに,直交多項式の一つである多変数クラウチャック多項式がキーとなる,壷とボールのモデルにおいて,前年度までに得られた評価式を精密化することを試みた.その結果ある程度は精密化することが出来たが,これに関してはもう少し改良ができるのではないかと思っている.表現論有限群上の調和解析を用いたいくつかの研究成果は得られているものの,多変数の直交多項式の研究はなかなか進んではいない,これはなかなか手がかりとなるような発見や先行研究が見つからないということである.しかし,有木小池代数を含むようなヘッケ環の表現論はよく調べられており,これらをさらにうまく使えるように工夫をしなくてはならない.有限群の等質空間とエーレンフェストの壺のモデルに関する研究に関しては,その基盤となる群作用による壺の間の相互作用を発見したことにより,今後の研究の道筋がはっきりとしており,さらなる発展が期待できる.しかしながら,有限群のゲルファントペアまたはその類似から新たな直交多項式を見つける事に関しては,十分に研究が進んだとはいえない.ただし,アフィンリー環の表現論より生ずる様々な対称多項式を計算することによって,対称関数の積分表示に関する理解は深めることが出来た.基本的な他変数直交多項式を利用して新たな直交多項式を見つける事は基本的であるから,これは前進した点である.また,ファン・ディーエンのマクドナルド多項式から得られる離散直交多項式の理論を勉強することにより,これの表現論的な解釈を与えることで,目的にアプローチできるという視点を得ることが出来た.今後は引き続き,有限群やヘッケ環の表現論を用いた直交多項式の研究を続けていく.この研究は抽象的な代数学の世界(各種代数の表現論)と具体的な多項式の世界をつなぐものである.これにはやはり膨大な計算(計算機を利用したものも含む)による例と,理論面をカバーするための文献等の収集を行っていかなくてはならない.また,有限群の指標表は直交多項式と深く関係しているが,対称群の指標表に関してとくにそのマイナーに関するある事実を発見したので,これに関する研究も行いたい.まずは相互作用が群で記述できる場合のエーレンフェストの壺のモデルの解析を完了したいと思っている.群が与えられるごとに青本ーゲルファントの超幾何関数を用いた他変数クラウチャック多項式を用いた全変動距離の評価をうまくやりたい.相互作用なしの場合には北海道大学の洞氏による先行研究があるため,それの多変数化をうまく行うことで達成できると信じている.また,引き続き有木ー小池代数によって与えられる直交多項式を確定する研究を行いたい.これにはファン・ディーエンの研究を取り入れる事によって,新たな局面を迎えることが出来るのではないかと考えている.また,今年度までに得られた知見をもう一度整理し,すでに結果として確立されたものは発表などをしていくことで,さらなる知見が聴講した研究者より得られるかもしれない.
砂型鋳造法における鋳型造型マニュアルの作成と技術の継承

研究の目的型鋳造法は学生にも簡単な現型以外にも引き型・掻き型や中子を使った中子型などで鋳物を作ることができる.しかし,残念ながらこれらの型で鋳造を行うことは技術的にも難しく,また機会もない.鋳造における技術伝承もこの点がネックとなり,滞りがちになっている.しかも,本大学で鋳造の研究を行う教員はおらず,これからの展望が望めない状況にある.鋳造は機械工作の原点であり,このことを学生に知ってもらうのは必要なことであると強く感じている.今では見ることがなくなった引き型・掻き型や中子を使った中子型等の砂型鋳造マニュアルを作成し,本校にあるものづくり創造融合工学教育センターに来る学生や若手技術職員への鋳造の広報や技術継承を行うこと目的とする.研究実施計画今回対象に考えている引き型・掻き型・中子型はそれぞれ木型や道具が必要であるが,幸いにも本中央工場にはいくつかの木型がまだ残してあり,それらを修復し研究に用いることができると考えられるので,各種造型法の資料を収集し学生や技術職員にわかりやすい映像マニュアルを作成する.成果この研究で幾つかの造形法をビデオで撮影し,短く編集したものを学生に見せたところ,「分りやすい」「言葉ではなく映像があると面白い」等の意見が寄せられ、この研究を行った意味があったと思う。ただ,この研究の大部分は専門書を参考に行っており,自分の理解したものが本当に正しいものか批評して頂く人物がいないので,不安な面もある.この研究を学生実習などで見せ,多くの学生が鋳造というものに興味を持ち,プライベートの物でも製作する際には相談に乗れるよう引続き研究を行いたいと思う.研究の目的型鋳造法は学生にも簡単な現型以外にも引き型・掻き型や中子を使った中子型などで鋳物を作ることができる.しかし,残念ながらこれらの型で鋳造を行うことは技術的にも難しく,また機会もない.鋳造における技術伝承もこの点がネックとなり,滞りがちになっている.しかも,本大学で鋳造の研究を行う教員はおらず,これからの展望が望めない状況にある.鋳造は機械工作の原点であり,このことを学生に知ってもらうのは必要なことであると強く感じている.今では見ることがなくなった引き型・掻き型や中子を使った中子型等の砂型鋳造マニュアルを作成し,本校にあるものづくり創造融合工学教育センターに来る学生や若手技術職員への鋳造の広報や技術継承を行うこと目的とする.研究実施計画今回対象に考えている引き型・掻き型・中子型はそれぞれ木型や道具が必要であるが,幸いにも本中央工場にはいくつかの木型がまだ残してあり,それらを修復し研究に用いることができると考えられるので,各種造型法の資料を収集し学生や技術職員にわかりやすい映像マニュアルを作成する.成果この研究で幾つかの造形法をビデオで撮影し,短く編集したものを学生に見せたところ,「分りやすい」「言葉ではなく映像があると面白い」等の意見が寄せられ、この研究を行った意味があったと思う。ただ,この研究の大部分は専門書を参考に行っており,自分の理解したものが本当に正しいものか批評して頂く人物がいないので,不安な面もある.この研究を学生実習などで見せ,多くの学生が鋳造というものに興味を持ち,プライベートの物でも製作する際には相談に乗れるよう引続き研究を行いたいと思う.
重症下肢虚血におけるメタボローム解析を用いた病態および治療マーカーの解明

血管内治療を予定している末梢動脈疾患患者において、同意書の得られた計10例に対して、治療前の下肢動静脈から血液サンプリングが得られ、現在解析中である。跛行患者においては臨床的パラメータはいずれも改善しているが、重症下肢虚血患者においては皮膚灌流圧などのデータは十分な改善が得られていない。しかし、皮膚潰瘍など創部の状態においては軽快しているケースもある。血管内治療以外の集学的な治療において、一般的な皮膚灌流圧などで評価不能な組織代謝の変化が生じている可能性があり、さらなる症例の集積と解析が必要と考えている。並行して行っていた体外増幅赤芽球移植による再生医療が、法律改正に伴いストップしていたため、症例のリクルートメントが予定通りに進まなかったため。現状の症例数においては当初の目標症例数に到達することは困難であるが、登録症例において経時的な変化を観察することで、新たな知見が得られる可能性もある。また、重症下肢虚血に限らず跛行例も含めたHigh risk症例に解析範囲を広げることで、重症化への進展指標を探索していく。血管内治療を予定している末梢動脈疾患患者において、同意書の得られた計7例に対して、治療前の下肢動静脈から血液サンプリングが得られ、現在解析中である。適応症例のリクルートメントを代表者一人で行っていたため、末梢動脈閉塞疾患はあるものの血管内治療の適応外と判断された症例については十分な把握がなされていなかった。研究分担者の増員を行い、適応症例のリクルートメント強化を行っている。また、組織血流および代謝に関して近年、近赤外線分光法を用いた新規の評価機器も市場されており、デモ器を用いた評価の後に購入を検討中であるが、本科研費では不足する可能性もあり、財源について調整中である。本年度内には症例のエントリーを終了し、データ解析を平行して行っていく予定である。当初予定していた血流測定機器において、現在流通しておらず購入を断念した。近年、新たな近赤外線分光法を用いた組織血流・代謝を測定する機器が市場されており、そちらの評価の後に購入を検討するため、前年度経費の繰り越しを行った。今年度は解析用ソフトの購入および各種学会発表における旅費に使用する予定である。
沖縄に於ける音楽と地域の文化的・経済的活性化：一文化人類学的研究

本研究は、嘉手納米軍基地の隣にある沖縄市に於ける文化的・経済的活性化に於いての音楽の動員について検証した。文書の研究や参与観察とインタビューを使用する民族学的フィールドワークを用いて、基本的な例を三つ調べた:1980年代から続いているピースフルラブロックフェスティバル、2007年に開館されたコザミュージックタウンと2012から始まったライブハウスサーキットという事業。本研究は、文化資源としての沖縄市の音楽的文化遺産を利用するこれらのイベント・事業に沖縄市が重要な支援を行ってきたことと同時に地元の音楽的文化資源が沖縄市の活性化に重要な役割を果たしてきたことを示している。平成25年度は、現地の事情に合わせて、平成26年度の予定であった沖縄市におけるクラブやライブハウスなどの音楽ビジネス関係者に関する研究を進めることができた。これによって、沖縄市行政関係者や音楽ビジネス関係者がどのように沖縄市における音楽を、イベントや事業を通して「文化資源」として活かそうとしているのかを調べることができた。特に夏と春のフィールドワークで関係のイベントの参与観察、関係者とのインタビューや資料収集を行った。そのなか、「ライブハウスサーキット」という事業や「かなでるパーク」というイベントの参与観察や関係者インタビューが出来た。同時に、平成24年度で中心的な研究対象となった「ピースフルラブロックフェスティバル」関係の研究追加・確認もできた。平成24年度の研究目的は主に30年間以上もの歴史がある「ピースフルラブロックフェスティバル」の歴史、運営、地元行政との関係などを調べることであった。特に夏(4週間)と春(2週間)のフィールドワークの間で関係のイベントへの参与観察、関係者とのインタビューや資料収集を行いました。「ピースフルラブロックフェスティバル」を計画・プロデユースした方々、沖縄市関係者、ミュージシャンをインタビューすることが出来ました。そして、そのほかに音楽を文化的資源として活かそうとしている沖縄市役所や音楽関係者もインタビューが出来ました。参与観察によって、音楽関係のイベント・仕組みの可能性と課題両方が見えてきました。計画していた研究対象の「ピースフルラブロックフェスティバル」の他に注目すべきイベントなどがあると分かりました。例えば、沖縄市センター商店街振興組合が実施している「かなでるパーク」、やコザライブハウス連絡協議会が実施していた「まちなかエクスプローラー」や「まちなかエクスプローラー」がありました。これらは、沖縄市の関係者(行政・ビジネス・NPOなど)が音楽を使って地域活性化を目指しているものであるので、本研究と重要な関係があります。24年度のフィールドワークによって、該当のイベントなどのことだけではなく、各イベントの関係性、地域的位置性やその背景・文脈がわかるようになってきました。2012年11月はアメリカ文化人類学会の大会にも参加し、そこで音楽や日本・沖縄に関する研究の情報収集や意見交換を行いました。現地の事情に合わせて研究目標を適切に変更したこともあったが、目指していた(行政、イベント運営関係者などとの)インタビューやイベントの観察ができた。新聞記事などの資料収集も順調に進んでおる。24・25年度の研究によって26年度の研究のための基盤も出来た。目指していた(行政、イベント運営関係者などとの)インタビューはほぼ全部できました。新聞記事などの資料収集も順調に進んでいます。そして、重要なイベントの観察も出来ました。24年度の研究によって25・26年度の研究のための基盤が出来ました。これは情報・データの側面と人間関係の側面両方ともいえると思います。平成26年度は、研究焦点を沖縄市に2007年で開業した「コザ・ミュージックタウン」に移す。コザ・ミュージックタウン、特に「音市場」というライブ・コンサート施設に関する計画、発展や経営などについて調べる。研究目的は、コザ・ミュージックタウンが沖縄市における文化的・経済的(再)活性化にどのように関係・貢献しているのかについての理解を高めることである。前年度同様に、資料収集や地元の(行政・経済・音楽)関係者とのインタビューを行う。そして、先年に続いて、研究代表は、研究成果を報告するため、または関係ある研究への理解を深めるため、日本内外で開催される学会に参加する。25年度の研究目的は、計画通り、「コザミュージックタウン」に関するインタビューや資料収集のである。そして、24年度で知りました音楽を使用した地域活性化関係のイベント・仕組みなどに関するインタビューも行いたいと思っています。25年度は、主に沖縄でのフィールドワーク・資料収集と学会参加のために研究費を使用すると計画しております。
自閉症スペクトラム障害にたいする感情教育セミナーの研究

知的に高いレベルにある自閉症スペクトラム障害の青年・成人にたいして,この研究では彼らの自分の「感情の読みとり」における機能的な弱さを調整するための方法を探ろうとしてきた。わたしは最初はグループーベースのその接近法を求めたが,できなかった。しかしけっきょく,ケースごとに,「発達ガイダンス」と「カウンセリング」のセッションを行なって,感情的な機能の弱さを支えることにした。この研究は,自閉症スペクトラム障害の感情の機能不全にたいする接近法への改善を探るという意味あいが含まれている。この研究では,自閉症スペクトラム障害(ASDと略す)を対象として,感情教育による支援可能性を探るものとした。すなわち二つの接近法を考えてきた。(1)セミナー的な形式で行うことの可能性をさぐり,ASDの当事者とその周囲にいる職場の人びとへのセミナー,あるいは家族(あるいは当事者)へのセミナーを行い,グループダイナミックス的にコンサルテーションとしての問題の把握と,対応のあり方を理解してもらい,さらには心理学的援助についての模擬実習をやろうとした。また(2)見出された当事者にたいして,ケースごとに緊張と警戒心を緩和するための直接的な援助を行なって,感情からの心理学的援助の方法を試み,効果を検討してみようとしてきた。1年間,さまざまな形式でセミナーを企画し応募を求めたが,現実の社会は経済的な不況などの背景もあって,応募の需要が低いことがわかった。具体的には,都庁での部局の代表者たちへの提案会(2013年7月30日),労務事務所でのASDのケースへの対応をインタビューし,さらには特例子会社25社へのセミナー型の支援を呼びかけたが,希望が少く,むしろケースベースの支援が個別支援として求められていることが解った。そこで,方向を変えて2013年度後期からは,感情にかかわるインタビュー方法を開発してきた。具体的にはインタビューから,ケース固有の人間関係の特徴を抽出する方法を生み出した。すなわち健常者を対象として院生の協力で実現した。以上を踏まえて,2014年度には,ASD当事者に個別で,感情についての周辺人物に関するインタビューをなし,簡易カウンセリングに結びつけるという方法を探索することにしたい。さらに希望に応じてリラクゼーションを提供することにする。以上を主軸して個別支援を検討することにしたい。セミナーという形式は,そうした個別支援に繋ぐためのグループ支援にとどめることにする。本研究は,高機能の自閉症スペクトラム障害(ASDと略)の人びと(青年・成人)にたいする発達支援方法を検討するための研究である。研究開始時には,セミナー構造を設けて効果的,経済的なガイダンス(指導)とカウンセリングを進めようとした。しかし「セミナー構造」には予測以上に抵抗感が強いことが明らかになった。もとよりASDの人びとには,個人ごとに異なる困難であるにもかかわらず,危機的な状態にまで切迫していたので,ケース単位に支援方法の開発の計画を進めることにした。科学研究費の計画の最初の本質を踏まえて進めるということにしたのである。各ケースは母親またはきょうだいの付き添いで,来室してもらい,本人が感じとれる<感情からの接近法>での支援を進めた研究目的は,「障害としての感情混乱」に対しての対応方法をカウンセリング的なやりとりの文脈をつくり出して支援方法を検討することにした。方法としては,TAS-20(アレキシサイミア尺度),自閉症スペクトラム指数(AQ尺度)その他不安尺度を許諾を得てもちいることにし,個人間の相違をプロフィールとしてとらえた。さらに,各ケースに対して人物イメージについての発話エピソードをとらえ(西田・須田2015),それをASDの11ケースに対して少なくとも2回インタビューして内容分析を行なった。そしてそのケースのうちから2ケースを選んでインテンシヴなカウンセリングを,それぞれ5ないし6回行なった。このインテンシヴなカウンセリングは,感情に焦点づけられた対話であり,発達支援として「感情感知アプローチ」を目指すものであり,結果を内容分析している。この実験的な対話は,支援者側の支援能力を育むような機会になり,対象者の発話量が著しく変化していた。残された課題は,実証研究としてまとめるための支援効果の測定などの検討である。臨床発達心理学当初形式として職場などでのセミナーを行なう形態をとることにしたが,社会におけるこの問題への認識はまだじゅうぶん立ち上がっているとは言えなかった。そこで,感情支援を個別形態で(家族向けセミナーなどから)進めるという形態へと移すことが必要になってきた。しかしそうだからと言って,けして研究が停止していたというわけではなかった。この間,その感情カウンセリングの成立に必要な,当事者と周辺人物の関係をとらえるための発話内容分析を開発していた。そのためには時間がかかった。その結果,柔らかな助言を含んだ簡易カウンセリングへと展開するための一つの方法を構成することができたのである。そこで経費の面では,2013年度で使用をしなかった補助金の多くは,健常者へのインタビュー方法には用いなかった。それを踏まえて2013年度補助金の多くは,2014年度のデータ収集のためににもちいることにしたい。

すなわち,新たな支援方法の検証をしてみることに向かいたいと思う。2014年は,アスペルガー障害を中心としたASDのケースを中心として,感情支援の可能性を探ることにしたい。すなわち親の会のセミナーなどを介して,対象者を募り,個別セッションとして支援実験を行なうことにしたい。しかしそれは仮説検証実験ではなく,生活の現実をケースごとにとらえ,記述し,その関係性の問題を把握して,簡単なカウンセリングと必要に応じてリラクゼーション(漸進的筋弛緩法)を行なうものとしていくことになる。先に述べたように,親の会では個別の支援をもっとも求めていることが分かってきたからである。具体的には(a)67人程度のセミナーとしての人数での,グループ支援で基本的な個別支援に繋ぐピア・カウンセリングの試みを行なうことと,(b)個別の親子支援を行うことこと,とくに感情にかかわる個別インタビューから,ケース固有の人間関係の特徴を抽出し,それを踏まえて,簡易カウンセリングをおこなうことにしたい。なお必要に応じてリラクゼーションを提供するという内容を主軸とすることにする。特例子会社などでの職場におけるセミナーを途中で断念し,健常者を対象者として感情の内容分析を行なったたため経費を次年度のデータ収集や解析に回すことにした。これはけして感情支援を取りやめたのではなく,むしろ個別ケースへのカウンセリング的な接近法に替えたためである。なお2013年度はけして研究が停止しているのではなく,健常者をもちいて,そのカウンセリングに必要な,当事者と周辺人物の関係をとらえるための発話内容分析を開発するために時間をかけた。そのための経費は本研究費とは趣旨が違うと判断し,使用しなかった。しかしその結果,柔らかな助言を含んだ簡易カウンセリングへと展開するための方法を構成することに成功したのである。経費の面で2013年度に使わなかった金額は,2014年度のデータ収集のためにに残った額をもちいることにしたい。アルバイトも必要になるし,参加してくれる当事者には,ケースごとに実験支援を行なうために個別支援のための経費がやや大きく必要になる。
フレキシブル熱電変換素子用ソフトマテリアルの分子設計指針の探索

本研究は、フレキシブル熱電変換素子用の材料を創製するために、高い電気伝導度を示すp型およびn型導電性高分子を合成して、それらの電気的諸物性を調べた。p型導電性高分子としては、ポリアニリン共重合体のドーピング率の制御に成功した。n型導電性高分子については、空気中でも安定にnードープ状態を維持できるよう、ドーパントカチオントラップとして機能するクリプタンドを側鎖にもつn型共役高分子の合成を目指し、モノマーが合成することができたが、収量の問題から、その重合を行うことはできなかった。本研究は、高いゼーベック係数と電気伝導度を示すp型およびn型導電性高分子を適切な分子設計により合成し、それらの熱電変換材料としての機能を評価して、実用レベルのフレキシブル熱電変換素子用の基盤材料を創製のための分子設計指針を確立することを目的とする。熱電変換素子の性能は、性能指数(ZT)=S2σT/k (S:ゼーベック係数, σ:電気伝導度, T:温度, k:熱伝導率)で決定される。熱電変換材料として実用に供されるには、ZT=1以上が必要とされている。ここで、正孔がキャリアの場合、ゼーベック係数Sはキャリア濃度(n)の1乗に反比例し、電子がキャリアの場合、Sはnの2/3乗に反比例する。電気伝導度(σ)は、nに比例するので、Sとσはトレードオフの関係にある。したがって、高い性能指数(ZT)を示すソフトマテリアルを創製するには、ドーピングによるキャリア発生量(ドーピングレベル)を制御して、ゼーベック係数と電気伝導度が最高になるよう最適化することが鍵となる。平成27年度は、p型導電性高分子のドーピングレベルを制御すること、および空気中で安定なn-ドーピング特性をもつn型導電性高分子を合成することを目的として、以下の研究を行った。N-3-スルホプロピルアニリンとエチレンジオキシチオフェンの共重合において、両モノマーの仕込みを変えて4種類の共重合体を合成した。これらの共重合体では、スルホプロピルアニリンユニットの含有率が大きくなるにつれて、UV-visスペクトルにおけるバイポーラロンバンド由来の吸収が大きくなり、また電気伝導も高くなった。つまり、共重合体組成比をモノマー仕込みを変えることで制御することで、ドーピングレベルも制御できることがわかった。p型導電性高分子のドーピングレベルを制御することを目的として、N-3-スルホプロピルアニリンとエチレンジオキシチオフェンの仕込みを変えて4種類の共重合体を合成した。これらの共重合体では、組成比を制御することで、ドーピングレベルの制御が可能であることがわかった。本研究は、高いゼーベック係数を電気伝導度を示すp型およびn型導電性高分子を適切な分子設計により合成し、それらの熱電変換材料としての機能を評価して、実用レベルのフレキシブル熱電変換素子用の基盤材料を創製するための分子設計指針を確立することを目的としている。熱電変換材料として実用に供されるには、ZT=1以上が必要である。ここで、正孔がキャリアの場合、ゼーベック係数はSはキャリア濃度(n)の1乗に反比例する。したがって、高い性能指数(ZT)を示すソフトマテリアルを創製するには、ドーピングによるキャリア発生量を制御して、ゼーベック係数と電気伝導度が最高になるよう最適化することが鍵となる。固体状態で規則的なスタッキング構造を形成するπ共役高分子は、ドーピング時に、キャリアが高分子主鎖(1次元)方向だけではなく、スタッキング(2次元)方向にも移動し、高い電気伝導度を示すことがあることが知られている。平成28年度は、ジアルコキシナフタレンユニットと2,1,3-ベンズチアジアゾールユニットから成るp型π共役高分子を合成した。これらのπ共役高分子は、アルコキシ側鎖のファンデルワールス相互作用により、固体状態で規則的なスタッキング構造を形成し、高分子の諸物性に影響を及ぼすことを明らかにした。平成27,28年度の研究により、p型導電性高分子のドーピングレベル(キャリア濃度)の制御や規則的自己集合構造を形成させることに成功したため。本研究は、実用レベルのフレキシブル熱電変換素子用の基盤材料を創製するために、高いゼーベック係数と電気伝導度を示すp型およびn型導電性高分子の分子設計指針を探索し、確立することを目的とした。平成29年度は、ドープ率の制御され、かつハンドリングを容易とするために、水溶性p型導電体を開発することとした。ポリアニリン(PANI)およびポリ(o-フェニレンジアミン)(PPDA)のプロトン酸ドーピングを、ドーパントとしてピロリン酸(二リン酸)用いて行った。また、アニリンとo-フェニレンジアミンとの共重合体(P(ANI-PDA))を合成し、このピロリン酸ドーピングも行った。PANIのピロリン酸ドーピングからは不溶性の生成物を与えたが、PPDAとP(ANI-PDA)のピロリン酸ドーピングからは、極性有機溶媒および水に可溶性のドープ状態の生成物が得られた。ピロリン酸ドーピングしたPPDAとP(ANI-PDA)の溶液のUV-visスペクトルでは、900 nmよりも長波長にバイポーラロンバンド由来の吸収が観測された。また、ピロリン酸ドーピングしたPPDAとP(ANI-PDA)の電気伝導度は、ピロリン酸添加量に応じて上昇した。

この結果は、ピロリン酸添加量により、PPDAとP(ANI-PDA)のドープ率の制御可能であることを示すものである。本研究は、フレキシブル熱電変換素子用の材料を創製するために、高い電気伝導度を示すp型およびn型導電性高分子を合成して、それらの電気的諸物性を調べた。p型導電性高分子としては、ポリアニリン共重合体のドーピング率の制御に成功した。n型導電性高分子については、空気中でも安定にnードープ状態を維持できるよう、ドーパントカチオントラップとして機能するクリプタンドを側鎖にもつn型共役高分子の合成を目指し、モノマーが合成することができたが、収量の問題から、その重合を行うことはできなかった。平成28年度は、空気中で安定なn-ドーピング特性を示すn型導電性高分子の合成するために、側鎖にn型ドーパントカチオンを包接可能なクラウンエーテル環およびクリプタンド環をもつπ電子不足芳香環を合成し、これをモノマーとした共重合体反応により、n型π共役高分子を合成する。p型導電体の開発については、ほぼ目標を達成できた。今年度は、当初の目標の一つである、空気中で安定なn型導電体の開発と、このn型導電体とこれまでに開発したp型導電体を利用した熱電変換素子の試作を目指す。高分子化学当初、備品として購入予定であったロータリーエバポレーターが、他の予算で購入できたため。当初購入予定であった物品を別の経費で購入したため。平成28年度に、消耗品購入費として使用する予定。今年度、消耗品の購入に使用する予定。
二酸化炭素の資源化に関する電気化学的研究

二酸化炭素の直接電解還元による有用化合物の合成は,二酸化炭素の資源化の観点から重要であり、その電極反応は大いに興味がある。本研究では、固体高分子電解質(SPE)と金属を接合させて、一体化した複合電極を用いて、二酸化炭素をガス状で直接電解還元するシステムを検討した。SPE材料としてカチオン交換膜であるナフィオン膜とアニオン膜であるセレミオン膜を用い、それらの膜表面に、予め金を化学メッキし、さらにその表面にビスマスを電気メッキしたBi,Pt-ナフィオン電極、Bi,Au-セレミオン電極、およびビスマスを直接化学メッキしたBi-セレミオン電極を作製し、各電位における二酸化炭素の気相電解還元を検討した。その結果、Bi-セレミオン電極が最も高いギ酸生成の電流効率を与え、その最大電流効率84%、最大部分電流密度17mAcm^<-2>を示した。SEMによるSPE電極の表面解析を行った結果、電析したBiの粒径が小さい程、高いギ酸の生成電流効率と部分電流密度を与える事が分かった。さらに、Bi-セレミオン電極を用い、対極室の電解液の種類の影響を検討した。0.5MK_2SO_4、0.5MKHCO_3と飽和KHCO_3水溶液では、0.5MKHCO_3を用いた場合、最も高いギ酸生成の電流効率と部分電流密度が得られる事が分かった。他方、ルテニウムをメッキしたRu,Pt-ナフィオン電極やRu,Au-ナフィオン電極を作製し、同様に二酸化炭素の気相電解還元を検討したが、期待したメタノールは得られず、電解電流はほとんど水素発生に費やされた。
ヴィンテージモデルによる不確実性下の投資関数に関する理論的・実証的研究

ヴィンテージ生産関数を技術的制約とした企業の異時点間の投資決定問題に、生産物価格、賃金率等の不確実性を導入した数理モデルを構築し分析しなければならない。そのために近年著しい発展を遂げた不確実性下の投資理論のサーベイを行なった。これは、ヴィンテージ投資モデルが従来の新古典派生産関数を基礎とした投資モデルと比較して、どのような点で異なるインプリケーションを持つかを知る上でも重要である。従来の不確実性下の投資理論については、「不確実性下の投資決定:展望論文」(『山口経済学雑誌』第47巻3号)において詳しく検討している。さらに、最も単純なヴィンテージ的制約として、設備の耐用年数が有限である場合を考え、不確実性と投資との関係について理論的な検討を加えた。その結果、企業の計画視野よりも設備の耐用年数が短く、かつ生産関数が規模に関して収穫逓減的であれば、不確実性の増大は投資を減少させることが分かった。厳密な数学的分析は、"Finite durability of capital and the uncertainty-investment relationship"(Journal of Economic Behavior and Organization、発表予定)においてなされている。設備の耐用年数を内生的に決定するモデルは、数理モデルの原型がほぼ出来あがり、現在最適投資の性質を詳しく調べている。実証研究ついては、日本の製造業のデータを使ってGARCH-in-Meanモデルによる推定を行なっている。従来の実証研究に関するサーベイを行なうと同時に、自らの実証結果に統計学的そして経済学的な検討を加えている段階である。まずヴィンテージ生産関数を技術的制約とした企業の異時点間の投資決定問題に、生産物価格、賃金率等の不確実性を導入した数理モデルを構築し分析しなければならない。そのために近年著しい発展を遂げた投資理論のサーベイを行った。このサーベイの結果は、研究ノートの形で「近年の投資理論の展開」と題して、『山口経済学雑誌』(第47巻2号)に発表している。さらに、確率的制御問題を勉強し、不確実性下の企業の投資理論についてもサーベイを進めている。特に、新古典派的な枠組みの中で、いかなる場合に「不確実性の増大が投資を減少させる」という常識的かつ現在までの実証結果に合う結論が得られるのかについて、重点的に検討を加えた。その結果、新古典派的な生産関数を仮定しても企業の危険回避度が十分に大きければ、不確実性の増大は投資を減少させることが分かった。その数学的な条件については、“Risk-aversion and the uncertainty-investment relationship:a note"(Journal of Economic Behavior and Organization)において報告している。ヴィンテージ生産関数をもつ企業の不確実性下の投資行動に関する理論的研究の方は、数理モデルの原型がほぼ出来あがり、現在最適投資の性質を詳しく調べている。実証研究ついては、現在主に、データの収集・加工を進めつつ、必要な分析手法(特に時系列分析の手法)について学習・研究を進めている。また、同時に従来の実証研究に関するサーベイを平行して行っている段階である。
大腿骨頭壊死症発生に関する循環生理学的検討-Positron Emission Tomography(PET)を用いて-

腎移植患者3例(全例男性。症例1.10歳代、症例2.30歳代、症例3.50歳代)に対してPositron Emission Tomography(PET)を用いて腎移植前後の大腿骨頭血管床容積を測定した。ポジトロン断層撮影には全身用コリメータを装着したSET-120Wシステム(島津製作所製)を使用し、核種の合成にはベビ-サイクロトロンBC-1710(日本製鋼所製)を使用した。データ採取部は大腿骨頭とし,両大転子上端を結ぶ線を中心に15mmのスライスを撮影、計測した。血管床容積の測定にはC^<15>Oを用い、薬剤をマスクで吸入後平衡に達した状態で180秒スキャンを行った。測定時期は腎移植前1カ月、腎移植後1カ月および3カ月の3ポイントとした。腎移植前1カ月、腎移植後1カ月および3カ月の順に以下の結果を得た。症例1は右3.13、1.72、1.53ml/100g、左4.05、2.45、1.21ml/100g、症例2は右2.34、1.87、1.99ml/100g、左2.26、1.87、1.80ml/100g、症例3は右1.99、1.76、1.82ml/100g、左1.67、1.43、2.66ml/100gであった。大腿骨頭血管床面積は全例において両側とも、腎移植前と比較して腎移植後1カ月の時点で減少していた。本研究の結果より、腎移植患者の大腿骨頭内の循環動態の異常が明らかとなった。この大腿骨頭血管床容積の減少が、腎移植後に発生する大腿骨頭壊死の病因に関与していると思われる。
Ｃ－Ｈ酸化反応を基盤としたアコニチンアルカロイドの全合成研究

本年度は、アコニチンの骨格構築を目的に研究を行った。文献既知の二環性エステルをアルデヒドへと変換後、エノン共存下におけるエチルアミンとの還元的アミノ化を検討した。その結果、ピコリンボラン、Ti(O-iPr)4と塩化亜鉛の組み合わせが有効であり、対応するアミンを良好な収率で与えた。なお、生じたアミンはBocカーバメートとして保護した。次に、Birch還元を用いてエトキシカルボニル基を導入した後、ホルマリンとのaldol反応により第四級炭素を立体選択的に構築した。続いてBoc基を強熱条件により除去した結果、生じた第二級アミンは直ちに環化してラクタムを与えた。続いて、ラクタム窒素α位へ酸素官能基を導入する目的で種々の条件を試みたが、対応するヘミアミナールを得ることは困難であった。一方、ブロモ基を導入する目的でNBSとAIBNを用い反応を試みた結果、望む位置でのブロモ化に続きマンニッヒ型の環化反応が一挙に進行し、ビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格を含む四環性ラクタムが生成していることが明らかとなった。なお、この時点では分離困難な副生成物が含まれていたため、酸処理とジオールの保護を行なった後、四環性ラクタムを二工程収率55%で単離することに成功した。その後、プロパルギルアルコールとの薗頭カップリング、ビニルGrignard試薬を用いる電子環状反応により五環性ジエンを得た。今後、この五環性ジエンと適切なジエノフィルとのDiels-Alder反応によりビシクロ[2.2.2]オクタン環を構築した後、Wagner-Meerwein転位によりアコニチンの全炭素骨格が合成可能になると期待される。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
運動による動脈硬化予防の機序としての脂肪細胞由来サイトカインの関与について

本研究の目的は、有酸素運動トレーニングが体脂肪蓄積の改善を介して、脂肪細胞由来の抗動脈硬化性血漿蛋白アディポネクチンを増加させ,さらに運動トレーニングによる動脈性状の改善にこのアディポネクチンの増加が関与するとの仮説を検証することである。非活動的な中高年者を対象とし、有酸素運動1回30-60分、週3回以上、3ヶ月間継続する運動群と、そのまま非活動的な生活習慣を3ヶ月間維持する対照群とに分けた。3ヶ月間の前後に体脂肪指標、血清脂質、血清アディポネクチン濃度を測定した。3ヶ月間の運動トレーニング後に体重は有意に減少し、臍位の腹部断層写真により評価した内臓脂肪面積、皮下脂肪面積も有意に減少した。さらに、血清アディポネクチン濃度は運動トレーニング後に有意に増加した。しかし,動脈の硬化度の指標とした上腕-足首脈波伝播速度(baPWV)は3ヶ月間の運動トレーニングにより有意な変化を示さなかった.一方,対照群ではすべてのパラメーターにおいて変化が認められなかった。さらに運動トレーニング前後の体重、内臓脂肪面積の変化と血清アディポネクチン濃度の変化との間に有意な相関が認められた。また運動トレーニング前後のbaPWVの変化は体重および内臓脂肪面積の変化と有意な相関を示したが,アディポネクチンの変化とは相関を示さなかった.以上より、有酸素運動トレーニングは内臓脂肪蓄積の改善を介して、アディポネクチン分泌を増加させるが,動脈の硬化度の改善にはアディポネクチン以外の内臓脂肪由来因子が関与している可能性が示唆された。今年度は予備調査として、運動トレーニングが血清アデイポネクチン濃度や体組成にどのような影響を及ぼすかについて、運動習慣を持たない中高年者28名(男性21名、女性7名:50.4±8.5歳)を対象とし、検討した。運動プログラムは50%VO2maxに相当する強度の有酸素運動を1回に3060分、週3回以上行うように指導し,これを3ヶ月間継続させた.3ヶ月のプログラム前後に安静早朝空腹時採血及び体重,体脂肪率(インピーダンス法)、ウエスト周囲径、ヒップ周囲径の測定を行った.血清アディポネクチン濃度はELISAにより測定した.体重は運動プログラム前67.9±9.8kgから3ヶ月運動後66.4±9.1Kg(p<0.01),体脂肪率から推定した体脂肪量は16.9±4.3kgら14.7±5.9kg(p<0.05)、ウエスト周囲径は84.8±7.7から81.5±7.8(p<0.001)、ヒップ周囲径は93.2±5.4から92.3±5.4(p<0.05)、ウエスト/ヒップ比は0.91±0.06から0.88±0.05(p<0.001)と,いずれも有酸素運動を3ヶ月間継続することにより有意に減少した.血清アディポネクチン濃度は運動プログラム前5.2±2.6μg/mlから3ヶ月運動後5.8±2.9μg/mlと,10%程度の有意な増加を示した(p<0.01).この運動プログラム前後の血清アディポネクチン濃度の変化は,体重,Body Mass Index,体脂肪率,体脂肪量、ウェスト周囲径、ヒップ周囲径、ウエスト/ヒップ比のいずれの変化とも有意な相関を示さなかった.以上より、有酸素運動を継続することにより体脂肪の減少と血清アディポネクチン濃度の増加が認められた.アディポネクチンの増加は運動習慣による体脂肪減少の結果というより,脂肪細胞の質的変化によるものである可能性が考えられた.今年度は運動トレーニングが血清アディポネクチン濃度に及ぼす影響と体組成,特に体脂肪分布変化との関係について、運動習慣を持たない中高年者26名(男性19名、女性7名:51.7±6.6歳)を対象とし、検討した。運動群(13名)は運動プログラムとして50%VO2maxに相当する強度の有酸素運動を1回に3060分,週3回以上行うように指導し,これを3ヶ月間継続させた.

またコントロール群(13名)は,普段の身体活動量を3ヶ月間特に変えないように指示した.3ヶ月間のプログラム前後に安静早朝空腹時採血及び最大酸摂取量(VO2max),体重,内臓脂肪面積,皮下脂肪面積(CT法)の測定を行った.血清アディポネクチン濃度はELISAにより測定した.運動群ではVO2maxの増加(pre:33.4±4.8ml/kg/min,post:35.1±4.2ml/kg/mm;p<0.01),体重の減少(pre:67.6±11.2kg,post:65.2±10.5kg;p<0.001)が認められた.また運動群では内臓脂肪面積(pre:106.2±36.8cm^2,post:88.3±39.8cm^2;p<0.01),皮下脂肪面積(pre:136.1±41.5cm^2,post:112.8±34.9cm^2;p<0.01)が減少,および血清アディポネクチン濃度が上昇(pre:5.2±2.2μg/ml,post:5.8±2.7μg/ml;p<0.02)を示したが,コントロール群ではいずれのパラメーターにも有意な変化は認められなかった.さらに運動群における血清アディポネクチン濃度の上昇はVO2maxの増加と正の相関(r=0.669;p<0.02),体重減少と負の相関(r=0.653;p<0.02),内臓脂肪面積+皮下脂肪面積の減少と負の相関(r=0.627;p<0.05)を示した.以上より、有酸素運動を継続することにより体脂肪の減少と血清アディポネクチン濃度の上昇が認められ,体脂肪蓄積部位の特異性とは特に関係なく,脂肪組織の量的,質的変化によりアディポネクチン分泌の増加が認められたものと考えられた.
SOI結晶の高品質化に関する新技術の開発

3次元高集積化を実現するSOI構造をLPE法を用いた横方向成長により作製した。溶媒には同族元素のSnを用い、基板はLPE法の場合唯一の特異面となる(111)面を用いた。本技術を実用化する為、(1)薄く広いSOI層(2)表面の高平坦性(3)3次元構造(4)高結晶性を実現すると共に(5)Sn溶媒の成長層の電気的特性への影響に注目して研究を進めた。(1),(2)の点を改善するため成長機構を調べた。その結果特異面上ではらせん転位と二次元核と基板のミスオリエンテ-ションにより供給されるステップにより成長する事が分かった。薄く広いSOI層を得るには膜厚方向の成長を抑制すれば良いので、特異面上のステップ源を基板のミスオリエンテ-ションだけにしてラインシ-ドより成長したところ、膜厚3.2μm、横方向成長量240μm、縦横比75のSOI層を得る事に成功した。その表面は完全に近いファセットとなるため非常に平坦となっていた。(3)に関しては3つの技術を開発した。第1はLPE法では従来難しかった膜厚制御技術である。リッジ高さを変えながら完全な特異面を持ったリッジシ-ドから横方向成長を行うとリッジ高さと同じ膜厚の成長層が得られる技術である。次は成長表面が特異面となるため特別な平坦化工程なしに平坦な成長層表面から得られる自動平坦化技術である。最後は大面積のSOI層を得るため成長層同士を結合する技術で、ボイドを結合部に残さないためには過飽和度と結合時の膜厚を小さくする必要があることが分かった。SOI層の結晶性を調べるために、成長層のSirtlエッチングの発生状況を調べた。縦横比が改善される条件で無転位の高品質成長層が得られることが分かった。最後にSnの影響をp-n接合の電流電圧特性から調べたところ、Snの影響は殆ど認められずバルクに近い特性が得られた。これらの結果から、本成長法を用いると結晶性の良い高品質SOI層を制御性良く形成できることが分かった。62年度の研究において横方向成長を用いたSOIの形成に関する基本的な事項を明らかにすることができたので、63年度においてはさらに特性の優れたSOI構造を作製するため、横方向成長のメカニズムを明らかにすることに努力するとともに成長層の不純物分析および微細部分の欠陥を調べるため透過電子顕微鏡によるSOI層の断面観察を行なった。先ず、横方向エピタキシャル成長のメカニズムに関して得られた知見について述べる。成長メカニズムを知る上で重要な点は成長ステップの供給源である。そこでステップ源を知るため、各種の半径を持つ円形シード、長さの異なるラインシードを酸化膜に空け液相成長を行なった。半径の大きい円形シードを用いた場合には、全く成長しないシードと良く成長するシードにわかれた。この成長層を本研究で購入した画像処理装置を用いた微分干渉顕微鏡により調べた結果、成長しているシードには明瞭ならせん状のステップが観察され、これをエッチングするとその中心にピットが見られた。一方、小さい円形シードの場合はいずれのシードも成長している。これにはらせん状ステップも観察されずエッチピットも見られない。