hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
湖氷の湖岸への乗り上げに伴う堆積物の運搬について

本研究の野外調査は1994年1月22日から2月20日にかけて屈斜路湖東岸の調査地区で実施した。屈斜路湖は1月22日に全面が結氷したが、その直後に例年にない大量の降雪があった。その後も何度か降雪が繰り返されたが、これらの降雪による積雪層の影響は、(1)著しい雪氷の発達、(2)真氷の発達不良、(3)湖氷移動量の減少(調査期間に陸方向に約1.4m移動)、(4)湖氷縦断形の不規則化、(5)乗り上げつつある氷板の下部に堆積物が付着することを妨げること。など多岐に及んだ。このような状況の下で二次元弾性理論に合致する湖氷縦断形は出現せず、湖氷の乗り上げに伴う堆積物の運搬は、小規模にならざるを得なかった。室内実験については、圧縮強度試験用試料の採取を1994年2月から3月にかけて、屈斜路湖と塘路湖で行った。これらの試料は実験室に持ち帰り、整形した後、実験を行った。その結果湖氷の最大圧縮強さについては、全体的に(塘路湖の試料)>(屈斜路湖の試料)となり、ヤング率については(屈斜路湖の試料)>(塘路湖の試料)という傾向が明かになった。また両方の湖とも、一定の時間を経過した後に採取した試料については、最大圧縮強さ、ヤング率ともに値が小さくなる傾向がみられた。これは春の解氷に向かって湖氷の強度が次第に劣化しつつあることを示しているものと考えられる。今回の野外調査で得られた雪氷と真氷の発達過程に関する研究成果や室内実験によって得られた成果は、今後継続する予定のこの研究にとって極めて有益な情報の提供をすることになろう。など多岐に及んだ。
神経ペプチドNPYの血管平滑筋に対する作用と細胞内シグナル伝達の解明

ラット摘出血管におけるNPYとその他の血管収縮物質の協調作用と、血管における各神経伝達物質受容体発現の相関を明らかにした。1.ラット摘出血管による血管収縮実験。(1)ラットより、頚、上腕、大、大腿、尾の各動脈と、頚、上腕、下大、大腿、尾の各静脈を摘出し、NPY,フェニレクリン(PE)、セロトニン(5-HT)、ヒスタミン(HA)にて血管収縮動態を検討したところ、動脈では収縮がPE>5-HT>HA=NPYであり、静脈では5-HT=NPY≧PE>HAであった。(2)NPYと上記3つの血管収縮物質との協調作用を検討したところ、5-HTとは協調作用を示さず、HAとは全ての部位で協調作用を示した。また、PEでは大腿、尾動脈でのみ協調作用を示した。(3)収縮にかかわる受容体を薬理学的に拮抗薬を用いて検討したところ、NPYでは主にY_1、5-HTでは主に5-HT_<2A>、HAではH_1であったが、アドレナリン_<α_1>受容体のサブクラス(A,B,D)は血管の部位によって異なっており、大腿動脈では主にα_<1D>が、尾動脈では主にα_<1A>が機能していると思われるデータが得られた。2.RT-PCRによる受容体の同定、半定量NPYと協調作用の見られたHA,PEについてそれぞれ受容体に発現しているmRNAの半定量を行いHAでは、H_1H_4のうちH_1、H_2の強い発現を認めた。アドレナリンα1受容体はA,B,D全てのサブクラスを検出し、部位による発現量に有意な差を認めなかった。NPYについてはY_<1,2,5>のうち、Y_1受容体mRNAのみの発現を認め、その発現量は上腕=大腿=尾>頚=大動脈の順であり、上腕動脈を除きNPYとPEとの協調作用とY_1受容体発現に相関が認められた。細胞内シグナル伝達解明のためPLC、IP_3の検討を行ったが、有意な結果は得られていない。(1)ラットより、頚、上腕、大、大腿、尾の各動脈と、頚、上腕、下大、大腿、尾の各静脈を摘出し、NPY,フェニレフリン(PE)、セロトニン(5-HT)、ヒスタミン(HA)にて血管収縮動態を検討したところ、動脈では収縮がPE>5-HT>HA=NPYであり、静脈では5-HT=NPY≧PE>HAであった。(2)NPYと上記3つの血管収縮物質との協調作用を検討したところ、5-HTとは協調作用を示さず、PEでは大腿、尾動脈でのみ協調作用を示した。(3)収縮にかかわる受容体を薬理学的に拮抗薬を用いて検討したところ、NPYでは主にY1、5-HTでは主に5-HT_<2A>、HAではH_1であったが、アドレナリンα_1受容体のサブクラス(A,B,D)は血管の部位によって異なっており、大腿動脈では主にα_<1D>が、尾動脈では主にα_<1A>が機能していると思われるデータが得られた。2.RT-PCRによる受容体の同定、半定量NPYと協調作用の見られたHA,PEについてそれぞれ受容体に発現しているmRNAを同定したが、HAでは、H_1H_4のうちH_1のみの発現を認めた。アドレナリンα_1受容体についてはA,B,D全てのサブクラスを検出し、上記1.(3)での機能受容体とmRNA発現との相関を認めなかった。また、NPYについてはY_<1,2,4,5>のうち、Y_1受容体mRNAの発現を認めた。

アドレナリンα1受容体はA,B,D全てのサブクラスを検出し、部位による発現量に有意な差を認めなかった。NPYについてはY_<1,2,5>のうち、Y_1受容体mRNAのみの発現を認め、その発現量は上腕=大腿=尾>頚=大動脈の順であり、上腕動脈を除きNPYとPEとの協調作用とY_1受容体発現に相関が認められた。細胞内シグナル伝達解明のためPLC、IP_3の検討を行ったが、有意な結果は得られていない。
アルミニウム床版による軽量橋の実現

アルミニウム床版による軽量橋を実現するために,アルミニウム合金板摩擦接合継手の疲労特性の究明,アルミニウム床版の無収縮モルタル注入孔の疲労強度の究明,地覆のアルミニウム床版への取り付け構造の開発,トラックタイヤ載荷によってアルミニウム床版に生じる板曲げ応力の究明,アルミニウム床版と鋼主桁との合成作用の究明を行なった.アルミニウム床版による軽量橋を実現するために,アルミニウム合金板摩擦接合継手の疲労特性の究明,アルミニウム床版の無収縮モルタル注入孔の疲労強度の究明,地覆のアルミニウム床版への取り付け構造の開発,トラックタイヤ載荷によってアルミニウム床版に生じる板曲げ応力の究明,アルミニウム床版と鋼主桁との合成作用の究明を行なった.アルミニウム床版と鋼主桁との合成作用は弾性合成理論で表すことができることを明らかにした。この理論を用いて、アルミニウムと鋼の線膨張係数の違いによる温度変化応力ならびに桁の反り明らかにした。アルミニウム床版-鋼桁橋におけるアルミニウム床版の有効幅を明らかにした。さらに、スタッド本数が1本、2本、3本、4本の試験体を製作し、推抜せん断試験を実施した。トラックタイヤ載荷によってアルミニウム床版に生じる板曲げ応力は、トラックタイヤ荷重の大きさと非線形関係にあることを明らかにした。道路橋示方書で規定されるT荷重の載荷形状は、板曲げ応力を安全側に評価しないことを明らかにした。アルミニウム床版の、鋼製高力ボルトによる現場継手の疲労強度を明らかにするために、鋼製高力ボルト1本×1本の引張疲労試験を実施した。疲労亀裂は、ボルト孔ではなく、座金の外縁付近の添接板に発生すること、添接板に施されたアルミナブラストは疲労強度の低下に影響しないことを明らかにした。鋼製高力ボルトが3本、4本、5本の多列継手試験体を製作し、それらの引張試験を実施し、ボルトの荷重分担率を明らかにした。さらに、閉断面部材のボルト接合において、ハンドホールを必要としない部材端接合継手を試作した。アルミニウム床版の引抜試験を実施し、アルミニウム床版の閉断面部と開断面部の各引抜強度を明らかにした。自動車が防護柵に衝突した際にアルミニウム床版に生じる引抜力に対して十分な抵抗強度があることを明らかにした。アルミニウム床版の摩擦攪拌接合継手の接合線方向応力に対する疲労強度を究明するために、負曲げ疲労試験体を製作し、疲労試験を実施した。ブラスト処理が施されたアルミニウム板の疲労試験を実施し、摩擦接合継手の添接板の摩擦面に施されるブラスト処理が疲労強度に与える影響は小さいことを明らかにした。鋼製高力ボルトで締結されたアルミニウム合金板摩擦接合継手の疲労試験を実施した結果、座金直下の添接板表面(タイプA)および添接板に接触する母材表面(タイプB)にフレッティング(擦れ)疲労亀裂が発生する。母材の板厚と添接板の総厚が等しいとき、タイプAの疲労亀裂が発生し、添接板の板厚が厚くなると、タイプAの疲労亀裂は抑制され、タイプBの疲労亀裂が発生するようになるが、摩擦接合継手としての疲労強度は上昇する。両面摩擦攪拌接合で製作されたアルミニウム床版から接合線方向に切出された試験片の疲労試験を実施した。疲労亀裂は、接合部のパリからではなく、接合部中央の、ツールのショルダーの回転跡から発生した。疲労亀裂は、両面摩擦攪拌接合において、ツールのピンの短い最初の摩擦攪拌接合が行なわれた表面から発生した。アルミニウム床版に設けられるモルタル充填開口の疲労試験を実施し、その疲労強度を明らかにした。道路橋用アルミニウム床版の適用支間長をFEM解析で明らかにした。死荷重、活荷重、疲労荷重、たわみ荷重を満足する、主桁問の適用支間長は4000mm、張出し部の適用張出し長は1350mmである。アルミニウム床版と鋼主桁との合成作用に対して修正弾性合成理論を構築した。この理論では、鋼主桁の断面変形に対して平面保持の仮定を設けるが、アルミニウム床版の上板と鋼主桁の上フランジとの間に対しては平面保持の仮定を設けない。この理論により、アルミニウム床版と鋼主桁との合成作用を精度良く表すことができるようになった。
貯水池入り江における混合現象

貯水池が造られると,本川以外にも支川沿いの谷が水没し,その結果多くの入り江が形成される.これらの入り江は水深が浅く,日光が底まで達する.また,貯水池本体との熱容量の違いや,風の影響が少なく混合が弱いことから,入り江は貯水池本体と異なる挙動を示すと考えられる.そこで本研究では,貯水池本体と入り江が持つ水質状態・成層状態及び両者の間の流れ特性の違いを知るために,夏季の受熱期間において,宮城県七ケ宿貯水池で現地観測を行った.まず,電磁流速計を入り江のほぼ中央,水表面近くに設置し,風向・風速との応答を調べた.また同時に水温の成層状態の違いを,水質計による多地点観測による水温の鉛直分布をもとに調べた.この結果,入り江内部と貯水池本体との間の日躍層の成層状態には,あまり差が認められなかった.また,この観測期間中,ADCP(Acoustic Doppler Current Profiler)により貯水池本体と入り江を含む面内での流速分布を得ることができた.この時,風の向きは主に貯水池の形状に対して主軸方向が卓越し,午前から午後にかけて風速の変化が認められた.さらに,成層を含む一次躍層面よりも上では,貯水池本体と入り江の間に循環流が生じていた.また,一次躍層面よりも下側では,入り江から貯水池本体部分へ向かう流れが支配的であるように見えた.つまり,実質的な物質の移動は躍層面上部ではあまりなく,むしろ下層での流れにより支配されていることが予想された.この流れを再現するため,k-εモデルを構築し,理想化された形状について,入り江と貯水池本体に生じる流れを検討した.その結果,貯水池本体と入り江に異なる風応力を与えた場合,入り江において弱い水平循環流が生じることが再現できた.また,貯水池本体の躍層の静振(セイシュ)が入り江内部へ及ぼす影響は,入り江の接続位置及び湖口形状により変化することがわかった.貯水池が造られると,本川以外にも支川沿いの谷が水没し,その結果多くの入り江が形成される.これらの入り江は水深が浅く,日光が底まで達する.また,貯水池本体との熱容量の違いや,風の影響が少なく混合が弱いことから,入り江は貯水池本体と異なる挙動を示すと考えられる.そこで本研究では,貯水池本体と入り江が持つ水質状態・成層状態及び両者の間の流れ特性の違いを知るために,夏季の受熱期間において,宮城県七ケ宿貯水池で現地観測を行った.まず,電磁流速計を入り江のほぼ中央,水表面近くに設置し,風向・風速との応答を調べた.また同時に水温の成層状態の違いを,水質計による多地点観測による水温の鉛直分布をもとに調べた.この結果,入り江内部と貯水池本体との間の日躍層の成層状態には,あまり差が認められなかった.また,この観測期間中,ADCP(Acoustic Doppler Current Profiler)により貯水池本体と入り江を含む面内での流速分布を得ることができた.この時,風の向きは主に貯水池の形状に対して主軸方向が卓越し,午前から午後にかけて風速の変化が認められた.さらに,成層を含む一次躍層面よりも上では,貯水池本体と入り江の間に循環流が生じていた.また,一次躍層面よりも下側では,入り江から貯水池本体部分へ向かう流れが支配的であるように見えた.つまり,実質的な物質の移動は躍層面上部ではあまりなく,むしろ下層での流れにより支配されていることが予想された.この流れを再現するため,k-εモデルを構築し,理想化された形状について,入り江と貯水池本体に生じる流れを検討した.その結果,貯水池本体と入り江に異なる風応力を与えた場合,入り江において弱い水平循環流が生じることが再現できた.また,貯水池本体の躍層の静振(セイシュ)が入り江内部へ及ぼす影響は,入り江の接続位置及び湖口形状により変化することがわかった.
ロイストロダクシン類の合成研究

平成15年度は、ロイストロダクシン類が有する全ての官能基を備えた化合物から、脱保護を行うことによりロイストロダクシン類への変換を行うこととした。まずは、ロイストロダクシン類の中でも最も強い生理活性を有するロイストロダクシンBの合成を行った。始めに、11位水酸基を保護するパラメトキシベンジルオキシメチル基の除去を試みた。しかし、脱保護の反応条件下、共役ジエン部位の異性化や、11位水酸基の酸化などの副反応も進行し、望む脱保護体はほとんど得られなかった。そこで次に11位を他の保護基で保護することとした。まず、2-ブロモエトキシメチル基で保護した基質を同様の合成経路で合成した。脱保護は亜鉛を用いた還元条件下にて試みたが、リン酸エステルの分解などの副反応を防ぐことができず、望む脱保護体はほとんど得られなかった。その後、トリイソプロピルシリル基、メトキシアセチル基などでも試みたが、やはり脱保護は困難であった。しかし、フェノキシアセチル基を用いると、比較的良好な収率で脱保護体が得られることが明らかとなった。すなわち、フェノキシアセチル基で保護された基質をメタノール中、エルビウムトリフラートを作用させると、エステル交換によりフェノキシアセチル基が脱保護され、望む脱保護体を68%の収率で得ることができた。最後に、リン酸を保護するアリル基と窒素原子を保護するアリルオキシカルボニル基を、テトラヒドロフラン溶媒中、触媒量のテトラキストリフェニルフォスフィンパラジウム、ギ酸、トリエチルアミンで処理することにより除去し、ロイストロダクシンBの全合成を達成した。以上、本年度はロイストロダクシン類の収束的な合成経路を確立した。本年度は、まず昨年度までに合成法を確立したロイストロダクシン類の左右のユニットのカップリング反応について種々検討を行った。その結果、右ユニットの末端アルキン部分をアルキニル亜鉛へと変換した化合物を用いてカップリング反応を行うと、立体選択的にカップリング反応が進行することが明らかとなった。すなわち、これによりロイストロダクシン類のC11の立体化学を制御することが可能となった。次に、下部のラクトン部分の構築を行った。C4,C5の立体化学の制御は、不斉補助基を有するホウ素エノラートを用いたアルドール反応を用いることにより制御した。C2-C3のcis-オレフィンの制御には、cis-選択的Honner-Emmons反応を用いた。最後に、テトライソプロポキシチタンを用いてラクトン化を行い、下部ラクトンの合成を完了した。その後は、各種官能基の導入を検討した。まず、C25に位置する窒素原子はアジドとして導入した後に還元し、生じたアミンをアリルカルバメートとして保護した。C18の長鎖アシル基は、通常の方法で導入することができた。続いて、C8-C9を保護しているアセタール型保護基の除去を試みたが、これは予想以上に困難であることが判明した。すなわち、過酷な脱保護条件下において基質の分解が避けられず、望みの脱保護体を得ることができなかった。そこで、穏和な条件下で除去可能なパラ位にシリロキシ基を有する新規ベンジリデンアセタール型保護基を開発した。新規保護基を用いた場合は、望みの脱保護体を得ることができた。最後に、得られたジオールに対して、C8の水酸基をTMS基で保護した後にC9の水酸基に保護されたリン酸基を導入した。以上、本年度はロイストロダクシン類のすべての立体化学を制御し、かつ全ての官能基を有する化合物の合成を完了した。
膵臓癌に対する内視鏡的遺伝子治療開発のための目的遺伝子の同定

現在まで、膵疾患を疑い手術摘出例約20例において膵液を採取し、RNA抽出を行い、SAGE法の準備段階にある。2)膵癌におけるFas ligand発現の検討:膵癌cell line4株(PANC-1,ASPC-1,BxPC-3,MIA PaCa-2)、手術で摘出された膵癌組織19例と正常膵組織5例を材料とし、RT-PCRと免疫染色にてFasLの発現を検討した。さらに、PANC-1とFas/FasLを発現しているヒトT細胞白血病cell line Jurkatをcocultureし、膵癌細胞のFasL発現によるアポトーシスの誘導能力をflow cytometryにて検討した。FastL mRNAの発現は膵癌細胞株4例全例、手術摘出膵癌組織10例全例に認めた。一方、正常組織では、5例中2例に弱い発現を認めたが3例には発現を認めなかった。免疫染色によるFasL蛋白発現は、膵癌19例中16例(強陽性8例、中等度陽性3例、弱陽性5例)に認めたが、正常膵組織では認めなかった。coculture assayでは、Jurkat cellにおいて20%程度のアポトーシスに陥ったと考えられるhypodiploid DNA peakを認めたが、PANC-1においては認めなかった。膵癌細胞は、1)FasLを高頻度に発現している、2)Jurkat cellのアポトーシスを誘導したが、Jurkatによるアポトーシス誘導には耐性であった。このことから、FasLは膵癌細胞の生体免疫機構からの逃避機序に重要な役割を担い、膵癌の進展に関与していることが示唆された。
免疫学的立場よりみた妊娠維持機構ならびにその破綻

異物である胎児を許容する妊娠反応は極めてユニークな生理現象である。児を移植片と考えると、母体免疫系は児を攻撃しないように調節されており、この調節機構が破綻すると、流産、早産、妊娠中毒症等の異常が生じてくると考えられる。そこで、まず正常妊娠例におけるTh1/Th2バランスを検討し、さらに異常妊娠例で同様の検討を行なった。その結果、正常妊娠末梢血中では妊娠中期後期にかけて緩徐にTh2優位に変動するが、その変化は軽微であった。一方、母子接点の場である子宮内膜では、排卵前ではTh1が優位(Th1/Th2比:147.5±96.7)であったが、排卵後にTh1/Th2比は37.4±21.3と減少し、妊娠初期ではその比が1.3±0.5と急激にTh2優位に変化することを見い出した。CD8細胞もサイトカイン産生パターンによりTc1,Tc2細胞に分類できるが、正常妊娠脱落膜ではTc2細胞が増加していることを初めて見い出した。これらの免疫学的変化と局所の内分泌環境、胎盤から産生されるサイトカインは密接にクロストークしていることも明らかとなった。すなわち、着床局所において児を攻撃するTh1,Tc1細胞が減少し、その結果妊娠が維持されているものと考えられた。次に妊娠中毒症例での末梢血より単核球を分離し、PHAで刺激後にTh1型サイトカイン(IL-2,IFNγ)とTh2型サイトカイン(IL-4)を測定すると、妊娠中毒症例ではT細胞が活性化をうけており、Th1型サイトカイン産生が高まり、逆にTh2型サイトカイン産生が低下してくることが明らかとなった。さらに妊娠中毒症例での重症化の指標である平均血圧と、産生されたIL-2,IFNγ,TNFαとが有意な正の相関を示すことも明らかとなった。また妊娠中毒症例末梢血中のTh1/Th2比を検討すると、正常妊娠例に比し、有意に高値となり、Th1優位となることも明らかとなった。以上によりTh2優位になることで妊娠は維持されるが、このバランスがTh1に傾くと妊娠中毒症のような異常が生じることが初めて明らかとなった。異物である胎児を許容する妊娠反応は極めてユニークな生埋現象である。その結果、正常妊娠末梢血中では妊娠中期後期にかけて緩徐にTh2優位に変動することが明らかとなった(文献1)。一方、母子接点の場である子宮内膜では、排卵前ではTh1が優位(Th1/Th2比:147.5±96.7)であったが、排卵後にTh1/Th2比は37.4±21.3と減少し、妊娠初期ではその比が1.3±0.5と急激にTh2優位に変化することを見出した(文献2)。

すなわち、着床局所において児を攻撃するTh1細胞が減少し、その結果妊娠が維持されているものと考えられた。次に妊娠中毒症例での末梢血より単核球を分離し、PHAで刺激後にTh1型サイトカイン(IL-2.IFNγ.TNFα)とTh2型サイトカイン(IL-4)を測定すると、妊娠中毒症例ではT細胞が活性化をうけており、Th1型サイトカイン産生が高まり、逆にTh2型サイトカイン産生が低下してくることが明らかとなった。さらに妊娠中毒症例での重症化の指標である平均血圧と、産生されたIL-2.IFNγ.TNFαとが有意な正の相関を示すことも明らかとなった(文献3)。また妊娠中毒症例末梢血中のTh1/Th2比を検討すると、正常妊娠例に比し、有意に高値となり、Th1優位となることも明らかとなった(文献1)。以上によりTh2優位になることで妊娠は維持されるが、このバランスがTh1に傾くと妊娠中毒症のような異常が生じることが初めて明らかとなった。異物である胎児を許容する妊娠反応は極めてユニークな生理現象である。児を移植片と考えると、母体免疫系は児を攻撃しないように調節されており、この調節機構が破綻すると、流産、早産、妊娠中毒症等の異常が生じてくると考えられる。そこで、まず正常妊娠例におけるTh1/Th2バランスを検討し、さらに異常妊娠例で同様の検討を行なった。その結果、正常妊娠末梢血中では妊娠中期後期にかけて緩徐にTh2優位に変動するが、その変化は軽微であった。一方、母子接点の場である子宮内膜では、排卵前ではTh1が優位(Th1/Th2比:147.5±96.7)であったが、排卵後にTh1/Th2比は37.4±21.3と減少し、妊娠初期ではその比が1.3±0.5と急激にTh2優位に変化することを見い出した。CD8細胞もサイトカイン産生パターンによりTc1,Tc2細胞に分類できるが、正常妊娠脱落膜ではTc2細胞が増加していることを初めて見い出した。これらの免疫学的変化と局所の内分泌環境、胎盤から産生されるサイトカインは密接にクロストークしていることも明らかとなった。すなわち、着床局所において児を攻撃するTh1,Tc1細胞が減少し、その結果妊娠が維持されているものと考えられた。次に妊娠中毒症例での末梢血より単核球を分離し、PHAで刺激後にTh1型サイトカイン(IL-2,TFNγ)とTh2型サイトカイン(IL-4)を測定すると、妊娠中毒症例ではT細胞が活性化をうけており、Th1型サイトカイン産生が高まり、逆にTh2型サイトカイン産生が低下してくることが明らかとなった。さらに妊娠中毒症例での重症化の指標である平均血圧と、産生されたIL-2,IFNγ,TNFαとが有意な正の相関を示すことも明らかとなった。また妊娠中毒症例末梢血中のTh1/Th2比を検討すると、正常妊娠例に比し、有意に高値となり、Th1優位となることも明らかとなった。
磁場反転配位プラズマの内部構造の解明

直線型シータピンチで作られる磁場反転配位(FRC)プラズマの閉じ込め特性に影響を与える巨視的不安定性の実験的解明が、本研究の主目的である。現在までの研究によりFRCに最も危険な不安定性として、回転不安定性と傾斜不安定性が考えられている。前者はプラズマと真空領域の境界(セパラトリックス)の変形を伴うので観測がし易いため、早い時期から多くの研究者に着目された。その結果、多重極磁場を加えると安定化されることが見い出され、一応の目途が立てられた。他方、後者の不安定性は理論的予測に基づくもので、セパラトリックス内部の磁気面の非対称性を伴うモードである。しかし、内部構造測定の困難さから、この不安定性の実験的解明は非常に遅れている。このような背景から、セパラトリックス内部のプラズマ構造を光学的手段により知ることができる36チャンネル受光システムを本研究で開発した。各チャンネルは、集光レンズ付きコリメータ、光ファイバ、光学フィルタ、光電子増倍管より構成されている。各チャンネルの光感度は標準光源により絶対較正された。FRC実験では透明な石英製放電容器が使用されるため、コリメータを任意のプラズマ断面観測用に配列することが可能である。実験で得た制動放射光信号をアーベル変換やトモグラフィー解析を行うことによって、内部構造に関する次の知見を得た。1.トロイダル断面の光強度分布は剛体モデルに近いが、軸対称性が悪い場合もしばしば観測された。2.ポロイダル断面構造解析から、軸方向圧縮、膨張の過程が明確に観測された。特に、膨張の際にはFRC端部へのプラズマの移動が激しく起きていることが分かった。3.回転不安定性によるトロイダル断面の変形は従来楕円と考えられていたが、楕円ではなく亜鈴状になって分裂していくことが明らかとなった。1.磁場反転配位(FRC)プラズマからの放射光を430850nmの波長範囲を分光器により分析し、重水素や炭素イオン等が放出する線スペクトル、電子が放出する制動放射光の強度分布を詳細に調べた。35チャンネルの多方向受光システムを完成させ、これを使ってFRCの制動放射光成分の空間分布を観測して次のことが分かった。(1)FRCの外形であるセパラトリックス形状は、磁気的測定から得られるものと良く一致する。(2)プラズマの中央部にある放射強度の強い部分は、実験条件によりFRC端部側へ移動することがある。(3)FRC端部に放射強度の弱い部分(窪み)が現れる。この窪みがセパラトリックス表面に空いた穴のよ見えるので、粒子閉じ込め特性を悪化させていると考えられた。この点を明らかにするために、ミラー磁場の強さやプラズマの長さを変え、粒子閉じ込め時間が測定された。その結果、窪みは粒子損失にそれ程影響を与えていないことが分かった。2.FRCプラズマの断面構造を放射光のトモグラフィー解析から知るためのコンピュータプログラムがARP法により作られ、テストデータにより精度が5%程度であることが確かめられた。3.平衡計算コードによりセパラトリックスの外側にある開いた磁力線に閉じ込められる粒子の振る舞いが調べられ、FRC端部近傍に粒子が閉じ込められることが分かってきた。36チャンネル可視光受光システムの受光部のコリメータが改良され、プラズマを望む視野直径が6φ、広がり角31mradになった。また、各チャンネル間の光感度がプラズマ(交流特性)と標準光源(直流特性)を使って較正され、プラズマ光の絶対強度測定が可能になった。この受光システムにより観測された磁場反転配位の制動放射光と他の測定装置から得られるプラズマパラメータを組み合わせることにより、次のことが明らかにされた。

1.トモグラフィー解析から得られた平衡状態にあるプラズマの内部構造は、ほぼ剛体回転モデルに一致する。しかし、中央部の窪んだ領域は必ずしもセパラトリックスと同心状にならず、中心軸からずれて非対称になっている。2.プラズマ中央部の窪みのずれが大きくなると共に回転不安定性が現れ、プラズマ断面は楕円変形する。プラズマ内部の光強度は偏りを増し、強く発光している部分は次第に長軸の先端部分に移動する。真空容器に接触する時刻には光の強度分布は亜鈴状になっている。このように回転不安定性とプラズマの中心軸からのずれとの関連を示唆する結果が得られた。3.プラズマの実効電荷数は温度と共に高くなり、450eVでは約4.5を示した。この値の時間変化等からプラズマ中への不純物の混入程度や経路等が検討出来るようになった。球形状磁場反転配位の中の粒子軌道が数値計算され、端部(X点)近接の粒子の振る舞いが広い初期条件で調べられた。計算コードには初期条件として、粒子速度、磁力線に対する傾斜角、入射位置等が入力することができる。この計算により、X点からのロス・コーンが求められた。
原核細胞cDNAライブラリーの構築とサブトラクション法による遺伝子カタログ化-P.gingivalisの病原因子に関与する新規遺伝子のクローニング-

本研究は、原核細胞のcDNAライブラリーの構築、新規遺伝子のカタログ化などの先端技術を実用化させ、新たな病原遺伝子の検索とコードタンパク質の機能解析を目的とした。実験はヘミンで誘導される遺伝子の探索、培養時期における遺伝子の変動および酸素下における遺伝子の変動とした。各条件下で培養し、集菌後、全RNAを分離した。rRNAを除去する目的で16Sおよび23SrRNA遺伝子上にビオチンラベルのPCRプローブを設定し、染色体DNAでのPCR産物を用いて、サブトラクトし、ストレプトアビジン磁気ビーズにてこれを除去した。サンプルの一方をビオチンラベルしたcDNAを合成し、精製に限界ろ過フィルターを用いることで、サイズの小さな5SrRNAやtRNAを除去した。得られたcDNA同士をサブトラクトすることで、ある条件下で特異的に発現してる遺伝子のみを残した。クローニングベクターに挿入し、大腸菌にトランスフォーメーションすることでSub-tracted cDNAライブラリーを作製した。挿入されてる断片をDNA sequencingし、そのhomology検索を行った。homologyの存在する遺伝子に関しては、さらにRT-PCRやNorthern-blottingによりこれを検証した。培養時期において変動した遺伝子の1つである40k-Da外膜タンパク質遺伝子は、当研究室でクローニングに成功している。本遺伝子をプローブにしてスクリーニングして得られた陽性クローンの遺伝子解析を行ったところ、本遺伝子であることが確認された。この遺伝子の欠損株を作製し、解析を試みたところ、欠損株は他の菌体との共凝集能、自己凝集能、上皮細胞への付着能、赤血球凝集能、各種プロテアーゼ分泌能など様々な病理性が低下してることが判明した。このように原核細胞におけるサブトラクションによるカタログ化は有用な手段になると思われた。初年度はP.gingivalis菌体から良質なmRNAを回収しcDNAを合成すること目的とした。原核細胞のmRNAはターンオーバーが早く、菌体破壊と同時にRNAを回収するためにRNAse活性阻害剤を含む菌体懸濁液でFastPrep Machine(Bio101)を応用した。その結果、分離後のtotal RNAは従来の方法に比べて格段と良質のものであった(OD260/280>1.8-2.1,OD260/OD230>2.0,23SrRNA>16SrRNA)。polyAをもたない原核細胞のcDNAクローニングを実現させるには、いかにrRNA,tRNAを取り除くかが鍵となる。total RNAを鋳型に6merのランダムプライマーを用いてSuperscriptllにより1st.stranded cDNA合成を行い、引き続いて2st.stranded cDNA合成を行った。得られた二本鎖cDNAをSizeSep 400 Columnゲル濾過でtRNA由来のcDNAを取り除いた。次いでrRNAsの除去のために、大腸菌の16S,23S rRNAの塩基配列を参考にPCR用DNAプライマーを作成し、P.gingivalis染色体DNAをテンプレートとし、ビオチン化ヌクレオチドを取り込ませるPCR増幅を行い、ゲル濾過後のcDNAとハイブリダイズさせ、ストレプトアビジンを加えてフェノール処理してrRNA由来cDNA取り除いた。その結果、tRNAはほとんど除去できたがrRNAはかなり除去できたものの遺伝子ライブラリー作製には問題が残った。最近フェノール抽出の効率の問題がいわれているので、次年度ではrRNAのテンプレートをさらに工夫し、ストレプトアビジン磁気ビーズに結合させ、rRNA由来cDNAのサブトラクションを試みる。原核細胞のサブトラクション法を成功させるためには、いかにrRNAを取り除くかが鍵となる。

昨年度までの研究成果から、遺伝子の差分化後、ストレプトアビジン(SA)を添加し、フェノール・クロロフォルムを加えることでビオチン(BT)/SA結合体を有機溶媒層に移行させる方法は、効率が十分ではなかった上に、この操作の繰り返しにより、試料の回収率が低下することが判明した。そこで本年度はSA磁気ビーズ(SA-B)にBT/SA結合体を結合させ、磁気によりその複合体を除去する方法を試みた。P.gingivalis 16S-23S rRNA断片の増幅は本菌染色体DNAを鋳型としてP.gingivalis 16S rRNA遺伝子内にフォワードプライマーをまた、5'末端をBTラベルしたリバースプライマーを大腸菌23S遺伝子保存領域内から設計しPCR増幅した。PCR産物はSA-Bに結合させた後、NaOHにて相補的な断片は除去した。差分化は、先に作成した1st.stranded cDNA、BT標識した対象の全RNAおよびSA-Bに結合させた一本鎖16S-23S rRNA断片の3種を混合し行い、BTラベルされた断片にハイブリしたcDNAはSA-Bに結合させた後、マグネットにて除去した。2回目以降は、新たにBTラベルの対象全RNAと16S-23S rRNA断片を加えて同様に計3回行った。精製後、2nd.stranded cDNA合成を行い、限界濾過カラムにて、300bp以下のcDNAを除去することで。合わせてtRNA由来のものを除去した後、クローニングした。現在、スクリーニングを行い、塩基配列を決定しているが。SA磁気ビーズを使用することにより16S、23S rRNA断片の除去効率が格段に高まったことで、差分化クローンに構造遺伝子断片が挿入されている割合が飛躍的に向上した。本研究は、原核細胞のcDNAライブラリーの構築、新規遺伝子のカタログ化などの先端技術を実用化させ、実験モデルとして歯周病原細菌の新たな病原遺伝子の検索とコードタンパク質の機能解析を目的とした。近年、主要な歯周病原細菌であるP.gingivalisの病原性とヘミンが密接な関係にあることが報告されてきている。そこで、ヘミンで誘導される遺伝子の探索と機能解析を行う目的で、P.gW83株をヘミン制限下と過剰下に培養し、集菌後、全RNAを分離した。ここからrRNAを除去する目的で16Sおよび23SrRNA遺伝子上にビオチンラベルのPCRプローブを設定し、染色体DNAから作られた産物を用いて、サブトラクトし、ストレプトアビジン磁気ビーズにてこれを除去した。サンプルの一方をビオチンラベルしたcDNAを合成し、精製に限界ろ過フィルタ-を用いることで、サイズの小さな5SrRNAやtRNAを除去した。得られたcDNA同士をサブトラクトすることで、ある条件下で特異的に発現してる遺伝子のみを残した。これをクローニングベクターに挿入し、大腸菌にトランスフォーメーションすることでcDNAライブラリーを作製した。
葉と根の間でのシステミックな傷応答遺伝子発現の解析

局所的及び葉と葉の間の傷ストレス応答に関わるシグナルとして、植物ホルモンであるジャスモン酸(JA)が中心的な役割を担うことが知られている。JAはオクタデカノイド経路によってリノレン酸からOPDAなどの中間産物を経て産生される。シロイヌナズナのマイクロアレイを用いた解析から、根を傷処理し30分後に地上部で発現量が増加した遺伝子群にも、JA合成経路(オクタデカノイド経路)に関わる遺伝子やJA応答性遺伝子が多く含まれることを明らかにしていた。JAに加えてOPDAも傷応答遺伝子の発現に関与していることが示唆されているが、根を傷つけたときの地上部におけるJA量とOPDA量の経時的な変化を調べたところ、傷処理後30分にJA量が約6倍に上昇し、OPDA量は6時間後に約2倍に上昇していた。さらに、葉に傷をつけた植物の根での応答についてアレイ解析を行った結果、葉から根への器官間傷応答性を示す遺伝子は比較的少なく、顕著な応答性を示すものも少なかったが、根から葉への期間傷応答遺伝子として同定されていたJAZファミリー遺伝子がこちらにも共通して含まれていた。また、根から葉への器官間傷応答遺伝子の1つであるエチレン応答性転写因子のAtERF13について、AtERF13promoter-Luciferase形質転換体を用いて解析したところ、根を傷つけた時の地上部では約5倍以上にルシフェラーゼ活性が上昇するのに対して、葉を傷つけた時の根での応答は2倍にも満たなかったことから、AtERF13は双方向には器官商傷応答性は示さないことが明らかになった。今後、双方向の器官間傷応答性を示した遺伝子についても同様の解析を進めて行きたい。植物は様々な要因によって傷を受けた時、傷口付近の組織で起こる局所的な防御応答とともに、直接傷を受けていない、離れた葉にも情報が伝達されて全身的(システミック)に防御応答が誘導されることが知られている。本研究では、傷によって誘導される根から葉へのシステミックな遺伝子発現応答について、シロイヌナズナを用いた包括的な発現解析を行った。アジレント社のアラビドプシス2・マイクロアレイ(22k)を用いて、根を傷処理した個体の地上部で遺伝子発現応答について解析を行った。3倍以上の発現誘導を受けた遺伝子を傷処理後30分で72遺伝子、傷処理後360分で19遺伝子同定した。30分で発現が上昇した器官間傷応答遺伝子の転写制御に関わる遺伝子の中でも、AtERF1、AtERF2とAtERF13はERFファミリー(124遺伝子)の中のサブファミリー、VIIIb(3遺伝子)に、WRKY18とWRKY40はWRKYファミリー(72遺伝子)の中のサブファミリーIIa(3遺伝子)という特定のサブファミリーに属していた。さらに、これらの遺伝子は根から葉への器官間傷応答と局所的な傷応答が同じくらいのレベルで発現誘導を示すことから、これらの転写因子が器官間で発現応答を示すことが植物の傷ストレに対する迅速な適応戦略に重要であることが示唆された。また、傷害応答に関わる植物ホルモンとして、ジャスモン酸(JA)やエチレンなどが知られており、傷を受けた植物では、オクタデカノイド経路によってJA、12-oxo-phytodienoic acid(OPDA)などの生理活性物質が産成されることが知られている。器官間傷応答を示す遺伝子にはオクタデカノイド経路に関わる複数の遺伝子やJA応答性遺伝子、OPDA特異的に発現誘導が起こる遺伝子が含まれていた。さらに、JA及びOPDAに共通の前駆体であるリノレン酸の欠損変異体を用いた解析やJAに対する発現応答についての解析により、器官間のシステミックな傷応答にもJAやOPDAが重要な役割を担っていることが示唆された。前年度までのシロイヌナズナのマイクロアレイを用いた解析から、根を傷処理し30分後に地上部で発現量が増加した遺伝子群にも、JA合成経路(オクタデカノイド経路)に関わる遺伝子やJA応答性遺伝子が多く含まれることを明らかにしていた。さらに、リノレン酸が欠損したfad3fad7fad8変異体を用いた解析によって、9遺伝子中、8遺伝子の発現応答がオクタデカノイド経路に依存することが明らかになった。さらに、オクタデカノイド経路においてOPDAからJAへの合成経路に欠損のあるopr3変異体を用いて発現解析を行った結果、opr3変異体でのZAT10の発現応答は野生株での発現応答とほぼ同じレベルであった。その他の遺伝子では、opr3変異体での発現応答は野生株に比べて明らかに減少していた。器官間傷ストレス応答において多くの遺伝子はJAに依存的であったが、ZAT10はJA非依存的であることが明らかになったことから、JAに加えてOPDAも器官間傷応答遺伝子の発現に関与していることが示唆された。実際に根を傷つけたときの地上部におけるJA量とOPDA量の経時的な変化を調べたところ、傷処理後30分にJA量が約6倍に上昇し、OPDA量は6時間後に約2倍に上昇していた。また器官間傷応答遺伝子の1つであるエチレン応答性転写因子のAtERF13について、本研究室で作製されたAtERF13 promoter-Lucifease形質転換体を用いて、地上部から根、または根から地上部への器官間での傷ストレス応答を解析した。

傷処理していないコントロールに比べて、葉を傷つけた時の根では約2倍、根を傷つけた時の地上部では約5倍にルシフェラーゼ活性が上昇しており、さらに、これらの形質転換体を用いて根から葉への器官間傷応答を可視化することに成功した。局所的及び葉と葉の間の傷ストレス応答に関わるシグナルとして、植物ホルモンであるジャスモン酸(JA)が中心的な役割を担うことが知られている。JAはオクタデカノイド経路によってリノレン酸からOPDAなどの中間産物を経て産生される。シロイヌナズナのマイクロアレイを用いた解析から、根を傷処理し30分後に地上部で発現量が増加した遺伝子群にも、JA合成経路(オクタデカノイド経路)に関わる遺伝子やJA応答性遺伝子が多く含まれることを明らかにしていた。JAに加えてOPDAも傷応答遺伝子の発現に関与していることが示唆されているが、根を傷つけたときの地上部におけるJA量とOPDA量の経時的な変化を調べたところ、傷処理後30分にJA量が約6倍に上昇し、OPDA量は6時間後に約2倍に上昇していた。さらに、葉に傷をつけた植物の根での応答についてアレイ解析を行った結果、葉から根への器官間傷応答性を示す遺伝子は比較的少なく、顕著な応答性を示すものも少なかったが、根から葉への期間傷応答遺伝子として同定されていたJAZファミリー遺伝子がこちらにも共通して含まれていた。また、根から葉への器官間傷応答遺伝子の1つであるエチレン応答性転写因子のAtERF13について、AtERF13promoter-Luciferase形質転換体を用いて解析したところ、根を傷つけた時の地上部では約5倍以上にルシフェラーゼ活性が上昇するのに対して、葉を傷つけた時の根での応答は2倍にも満たなかったことから、AtERF13は双方向には器官商傷応答性は示さないことが明らかになった。今後、双方向の器官間傷応答性を示した遺伝子についても同様の解析を進めて行きたい。
公立大学法人の予算管理と学内資源配分の研究

本研究では公立大学法人の予算管理と学内資源配分を、主として法人化後の変化を中心にみてきたが、多くの公立大学においては、これまでの予算管理や学内資源配分を継続しつつ、ゆるやかな変化にとどまるところが多い。法人化によって設置者からの予算措置のあり方が大きく変わった大学においても、できるだけ従来のやり方を守ろうとしており、外部環境の変化がすぐに内部の変化をもたらすものではないことが見てとれる。しかし徐々にではあるが法人化の影響と見られる変化も観察されており、組織文化を含めた大きな変革に向かうのか、それともこれまでの組織文化を守るのか、今後とも目が離せない。本研究における平成25年度の研究実績は以下のとおりである。1昨年度に引き続いて、高等教育機関における予算管理・学内資源配分の在り方についての従来の知見を整理することを目的とし、国立大学法人や諸外国における学内資源配分についての内外の先行研究ならびに関連資料の収集を行い、その分析を行った。2昨年度に引き続いて、公立大学法人について分析する上で重要な参照事例となる、政府組織をはじめとする公的機関における予算管理・組織内資源配分に関する内外の研究について、その知見を整理するすることを目的とし、その分析を行った。また本年度は、公立大学法人を設立している地方公共団体の財政政策を俯瞰し分析するために、地方公共団体の高等教育政策や地方交付税制度についての資料収集ならびに分析を行った。3本年度は海外の参照事例の収集に力を入れた。特にドイツの高等教育財政のあり方は、わが国の公立大学法人への財政配分や予算配分といった事項を分析・検討する上で大いに参考になるものであった。本年度はドイツ学長会議事務局(ベルリン)、ドイツ高等教育研究センター(ギュータースロー)への訪問調査を行い、重要な知見を得ることが出来た。(ここまで城多が主担当)4昨年度に引き続いて、公立大学法人の予算管理に大きな影響を与える公会計システムの改革について、わが国の公会計改革に加え、諸外国の公会計改革についてもその分析対象に加え、検討を行った。特にフランスにおける公会計改革に関する知見の蓄積は、本研究における公的機関の予算管理の検討において、きわめて重要である。(中西が主担当)本研究では公立大学法人の予算管理と学内資源配分を、主として法人化後の変化を中心にみてきたが、多くの公立大学においては、これまでの予算管理や学内資源配分を継続しつつ、ゆるやかな変化にとどまるところが多い。本研究における平成24年度の研究実績は以下のとおりである。1高等教育機関における予算管理・学内資源配分の在り方についての従来の知見を整理することを目的とし、国立大学法人や諸外国における学内資源配分についての内外の先行研究ならびに関連資料の収集を行い、その分析を行った。2公立大学法人について分析する上で重要な参照事例となる、政府組織をはじめとする公的機関における予算管理・組織内資源配分に関する内外の研究について、その知見を整理するすることを目的とし、その分析を行う。情報の収集に当たっては、特に独立行政法人や諸外国のエージェンシーと呼ばれる公的組織について重点的にこれを行い、公立大学の予算配分を理解するうえで必要な分析を行った。3国内の公立大学法人を対象としたインタビュー調査を行った。今年度インタビューを行ったのは山梨県立大学(山梨県)、国際教養大学(秋田県)、広島市立大学(広島県)に対してである。これらの大学においては、予算管理を担当する担当者へのインタビュー調査に加えて、予算管理および予算編成に関連する資料の提供を受けた。また山梨県では山梨県庁へのインタビュー調査も行い、財政を拠出する側の事情を把握することができた。秋田県では担当者多忙によりメールによる資料および情報の提供を受けた。(ここまで城多が主担当)4公立大学法人の予算管理に大きな影響を与える公会計システムの改革について、わが国の公会計改革に加え、諸外国の公会計改革についてもその分析対象に加え、検討を行った。特にわが国の公会計システムの影響がみられる韓国の公会計改革についての検討を行った。(中西が主担当)本研究は公立大学の法人化と予算管理の変化について明らかにすることを目的とし、主として資料調査及び訪問調査を行うことにより、研究をすすめてきた。公立大学は設置自治体の高等教育政策を反映し、主として地域における高等教育機会の保障のみならず、地域に根差した研究の拠点として、自治体からの予算配分を受け存立してきた。平成17年の地方独立行政法人制度の導入により、これまで自治体の一部局であった公立大学は、多くが公立大学法人として独立した法人格を持つ主体となった。同時に予算配分についても、自治体予算の一部から、運営費交付金システムが導入されることにより、大きな変化に直面した。この変化は公立大学法人の予算編成および管理に少なからず影響を及ぼしている。公立大学法人制度導入以後に開学した大学については、運営費交付金の仕組みを前提とした予算編成および予算管理が導入されている一方、法人化以前から存在する公立大学においては、新しい制度の導入という点において対応が分かれている。

可能な限り新たな制度に合わせようと、学内の予算編成や予算管理の在り方を変化させる大学がある一方、これまで行ってきた予算の編成・管理の在り方を可能な限り変化させることなく、新しい制度に適応させてゆこうとする大学もあり、法人化という外部制度環境の変化が、組織内部の在り方に変化を引き起こすパターンと、そうでないパターンに分かれることが明らかとなった。このことは資源配分の制度の変化が、明らかに制度を変化させる要因として機能作用する一方で、これまで培われた組織文化が、制度がもたらす変化への圧力への対抗作用を持つという側面も明らかとなってきた。公会計平成25年度においては、昨年に引き続いて公立大学の予算管理に関連する基礎的な文献や関連情報の収集を中心に行った。これについては順調に推移している。また情報が不十分なものについては、平成26年度以降も代替的な研究方法の採用も含め、鋭意その進捗に向けて努力するものとする。またインタビュー調査については、本年度は外国における参照事例の収集に力点をおいた。国内における調査は、調査対象の都合等により、当初計画よりも遅れが生じてしまっているが、これについては平成26年度において重点的に行うことにしており、挽回は十分に可能である。公立大学の予算管理の解明に資すると考えられる参照事例についての情報収集は、海外調査等を含め、順調に進展している。ドイツにおける高等教育教育への財政支出および予算管理に関する調査を行い、最新の動向を含め、非常に重要な知見を得ることが出来ている。以上のことから、本研究は当初の計画と対比し、おおむね順調に進展していると思われる。平成24年度においては、公立大学の予算管理に関連する基礎的な文献や関連情報の収集を中心に行った。一部については資料の散逸などのために、十分な情報を得られていないものもあるが、それ以外のものについては順調に推移している。また情報が不十分なものについては、平成25年度以降も代替的な研究方法の採用も含め、鋭意その進捗に向けて努力するものとする。またインタビュー調査については、昨年度は予算額およびその他の制約によりその実施数が当初の計画よりも下回ってしまったが、これについては平成25年度において前年度を上回るインタビュー調査の実施を計画している。今年度はこれに沿って研究を実施することにより、本研究に必要な情報の充実をはかるものとする。昨年は韓国政府会計改革やドイツの文化・教育への財政支出および予算管理に関する調査を行い、現在その評価を行っている。平成26年度においても昨年度と同じ方針で研究を継続する。1平成26年度においては、公立大学に対するインタビュー調査を中心とした資料収集を強化し、さらなる資料の充実とその分析により、より深い知見を得ることを目標とする。2昨年度に引き続いて、公立大学法人の予算管理研究に有用な内外の文献資料を収集し、分析を行う。
インプリンティングを指標とした癌関連遺伝子の組織的単離法

インプリンティングとは遺伝子の発現が由来のする親の性に依存する現象である。最近、さまざまな癌で母親由来の染色体の選択的欠失や父親由来の染色体の選択的増幅などインプリンティングの関与が示唆される例が報告されている。インプリント遺伝子は全遺伝子中のごくわずかであるので、癌関連遺伝子がその中に濃縮されていると考えられる。そこで本研究はこのような遺伝子をdifferential display、microarray等を用いて組織的に単離し、その中から癌関連遺伝子を検索してきた。スクリーニングの結果14個のインプリント遺伝子をみつけることができた。現在そのうちの新規の3個について詳細な解析をおこなっているところである。
現代若者のライフコース・職業選択と社会意識形成に関する調査研究

この研究では現代若者にとって、大学進学・就職というライフコースや地域移動が、どのような社会意識形成効果をもつのかを実証的に明らかにした。1992年10月に当時高校3年生であったサンプルに対して、進路、価値観,精神状態、自己概念、両親に対する思いなど様々な社会的態度を尋ねる質問紙調査を行なっているが、この対象サンプル45名に対し、今回再び同様の追跡質問紙調査を行なった。対象が中国地方の山村の進学クラスであったため、それぞれのサンプルは6年の期間を経て、地域移動を伴なう進学・初職就業を終え、現在24歳となっている。今回の質問紙調査では35ケースの回答を得ることができた。さらに13名の対象者からは20時間に及ぶ面接インタビューのデータを映像と音声として獲得した。地位達成のダイナミズムを、質的・量的双方のアプローチから試みる調査の前例は未だ多くは存在しない。そのため、分析は慎重に専門知識の提供を得ながら進め、現在調査データを集計し終えた状況である。質問紙調査からは、現代若者がライフコースを進めるに従って、自己概念を確立し自己の能力や獲得的属性を肯定していく様子が明らかになった。逆に、大きな挫折経験によって以前の自尊心や自己能力感を喪失したケースもあった。他方で、高校時代までに獲得された価値観は、疾風怒濤の多難な6年間を経ても大きくは変化せず、当時のままで維持されていることが明らかになった。また、質問紙調査では明らかにならない受験の進学の失敗の挫折感や、就職活動の際の方向性などは、面接インタビュー調査に基づくライフヒストリーから徐々に明らかになりつつある。今後はこの研究結果をまとめて学術的に報告していく予定である。本年度は、若者のライフコース・職歴選択と社会意識形成の動的な過程を把握するために、どのような方法が可能であるか検討を行なった。具体的には、この分野においてデータや専門的知識をもっている研究者に、研究計画のレビューを受け、調査方法を確定した。調査対象としては、1,300サンプルの若者を確保し、1992年(対象者が高校生の時点)に同一サンプルに対して実施した質問紙調査のデータの再分析と整理を行なった。このサンプルは、進学・初職就職の後、いくつかの職歴を経て、結婚適齢期を迎えつつある。この間に、彼らは地域間異動、進学、就職、転職などの様々なライフイベントを経験してきたであろう。そこで1998年時点で高校生の時点と、社会的態度やライフコース観がどのように変容したか、あるいは変容しないままで維持されているのかを調査していくことにしたい。しかし現在の詳細な情報を獲得するためには、量的な社会調査の方法ではなく、質的な調査がより有効であるということが、先行研究を調べることによって判明した。また、前回調査から6年を経て、サンプルは全国各地に散らばっているため追跡コストも思った以上にかかる。そこで追跡するサンプルを方法をごく少数に絞り、直接面接による聞き取り(ビデオ撮影)という方法をとることにした。従ってサンプルは現在25歳の男女約50名であり、調査内容は過去6年間のライフコースと社会意識形成についてである。そして、来年度面接調査を実施することができるように、6年前に作成された名簿をもとに、関係機関に現住所連絡先の確認を行なって、消息の調査の過程にある。
課題の制約が知覚運動スキルに及ぼす影響の解明とトレーニングへの応用

研究初年度は,熟練度の異なるサッカー選手を対象に,サッカーにおける3人1組でパスを行う課題を行い,その際の眼球運動,脳活動,身体運動データを収集し知覚運動スキルにおける熟練差について検証します.研究2年度目は,熟練度の異なるサッカー選手を対象に,課題の制約としてのプレーエリアの大きさおよびプレー人数が知覚運動スキルに与える影響について検討します.研究3年度目は,熟練度の異なるサッカー選手を対象に,課題の制約を用いたパストレーニングを行い,その効果について検討します.これらの研究を通じて,課題の制約を利用したトレーニングへの応用に寄与する知見を得ることを目的としています.研究初年度は,熟練度の異なるサッカー選手を対象に,サッカーにおける3人1組でパスを行う課題を行い,その際の眼球運動,脳活動,身体運動データを収集し知覚運動スキルにおける熟練差について検証します.研究2年度目は,熟練度の異なるサッカー選手を対象に,課題の制約としてのプレーエリアの大きさおよびプレー人数が知覚運動スキルに与える影響について検討します.研究3年度目は,熟練度の異なるサッカー選手を対象に,課題の制約を用いたパストレーニングを行い,その効果について検討します.これらの研究を通じて,課題の制約を利用したトレーニングへの応用に寄与する知見を得ることを目的としています.
多様性を尊重する共生社会に向けた家庭科実践研究

本研究は,性の多様性を尊重した共生社会の実現に向けて,高等学校家庭科においてジェンダー/セクシャリティに関するカリキュラム開発を行うことを目的としている。その際,自己の生き方に関する多様性や選択性を含む意思決定に着目する。研究結果は,研究論文等を公表するだけではなく,学校現場へ還元し,さらには学校教育にとどまらず社会教育への発展も視野に入れ,講演活動等を通して広く社会に発信していく。