hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長寿命昆虫ヤマトシロアリの生存戦略

女王の卵巣で顕著に高いカタラーゼ発現がヤマトシロアリの高い繁殖能力に関与するのかどうか, siRNAを導入して産卵数が減少するか検証する。またカタラーゼcDNAをショウジョウバエ卵巣で高発現させ,産卵数の増加が見られるのか調べる。シロアリ体内における尿酸の増減が合成能亢進によるものか,腸内微生物による分解抑制なのかを,合成酵素キサンチンオキシダーゼ遺伝子mRNAの測定ならびに腸内微生物量の測定評価により明らかにする。さらに経口摂取でシロアリの寿命を延ばすことがわかった尿酸の抗酸化物質としての機能・寿命延長効果が他種の昆虫でも共通なのかどうか,尿酸をショウジョウバエに経口摂取させて酸化ストレスに対する抵抗性,寿命にポジティブに働くか調べる。実験室に既にある実験器具、キット類、試薬類である程度実験をカバーできたことと、実験対象とするシロアリが野生生物であり、実験に適した状態のコロニーが有効数確保できなかったこと、また巣内のシロアリ生殖虫が必要数揃わなかったことなどにより、必要な実験が出来なかったことなどが要因である。次年度は、申請当初の計画通り、ヤマトシロアリの抗酸化システムに注目し, 1)高い尿酸量の蓄積制御と体内での機能について, 2)抗酸化酵素カタラーゼの女王卵巣における高発現と多産の関係について, 3)低酸素環境における呼吸抑制と嫌気代謝,そして代謝産物による遺伝子発現制御について, 4)酸化傷害を受けた生体分子の修復能力について, 5)ミトコンドリアの機能について,生化学的あるいは分子生物学的アプローチを行い,ヤマトシロアリがどのようにして長寿命と多産を可能としているのか検討する予定である。生化学的な解析に必要なキット類・試薬類に多くの予算を計上する一方、解析機器類の使用料、分析委託などにも多額の予算を計上する。研究成果発表は国内・海外の学会を予定している。サンプル採取が十分に行えなかったことで多少の実験計画の遅延があったため,測定試薬などの購入額に関して次年度使用分に繰り越された。実験計画の遅延を取り戻すべく当初予定していた研究に着手し必要試薬や測定キット類などの購入に充てる。
BMPシグナル抑制因子による間葉系幹細胞から骨格系細胞への分化過程の制御

(1)noggin recombinant adenovirus(Ad/noggin)の作製noggin遺伝子の強制発現を行うため、noggin recombinant adenovirus(Ad/noggin)を作製した。すなわちxenopus nogginをcomid vectorに組み込み、COS-TCP法により、リコンビナントアデノウイルスを作製、増幅した。C1細胞を用いて活性を調べたところmoi30の濃度で200ng/mlリコンビナントBMP2のALP上昇作用に対して完全な阻害効果を得た。(2)間葉系幹細胞C1へのAd/nogginの感染C1細胞はテラトカルシノーマ由来の同葉系幹細胞であり、細胞培養条件によって軟骨細胞、骨芽細胞、脂肪細胞、筋肉細胞にそれぞれ分化の振り分けを行うことができる。そこでまず、C1細胞が未分化な形質を保持している状態で、Ad/nogginを感染させ、それを2つのプールにわけた。まずひとつのブールから細胞凝集塊を形成させたのち、軟骨細胞に分化させ、表現形質の変化をコントロール(Ad/LacZを感染させたもの)と比べた。コントロールにおいてはtype II collagen、type X collagen、Sox9などの軟骨特異的な分子の発現が誘導されるのに対し、Ad/nogginを感染させたものにおいてはそれらの発現は抑制された。つぎに、別のプールについて、感染させたのちascorbic acidとbeta Glycerophosphate存在下で骨芽細胞に分化させ、コントロールと分化形質発現の変動の比較を行った。AlkalinePhosphataseやosteocalcinなどの骨芽細胞の分化形質に影響は及ぼさなかった。以上の結果から少なくともC1細胞の分化振り分けにおいてはAd/nogginが軟骨特異的に作用することが示唆された。(3)長管骨器官培養系における抑制分子の影響次にIn vivoに近い環境下でも同様な効果が認められるか否か調べるために、器官培養系にけるnogginの影響を観察した。すなわちマウス胎児から15.5日胚の長管骨(上腕骨および大腿骨)原基を取り出し、nogginや他の抑制因子のアデノウイルスを濃縮して局所的に注入し、培養を続け内軟骨性骨化部位の軟骨と骨の成長を観察した。一匹の胎児から一組の長管骨をとりだし、片方にコントロールとしてLacZ遺伝子を、もう片方にnoggin遺伝子を強制発現させて成長を比較した。骨膜相当部における骨化の成長はコントロールと同様であったのに対し、軟骨での成長はnogginの強発現によって著しく抑制された。さらに骨化部の成長に対してより有利な培養条件として、長管骨をトリ卵の奬尿膜上で成長させたが、nogginの強制発現によって軟骨部は成長を阻害されたが、骨化部はコントロールとかわらなかった。したがってC1細胞の場合と同様、軟骨の分化に対して選択的な影響が観察された。(4)間葉系細胞の分化における他のBMPシグナル抑制因子の発現ならびに発現制御現在までも、noggin以外にも多くのBMPシグナル抑制因子が報告されている。そのなかでchordin, tsg(twisted gastrulation),cerberusの発現が間葉系幹細胞C1並びに10T1/2において認められ、骨芽細胞への分化に伴い発現が上昇した。さらにそれらはBMPタンパクの添加により発現増強が認められ、多くのBMPシグナル抑制分子はリガンドからのシグナルによって発現の誘導が起こることが観察された。

一匹の胎児から一組の長管骨をとりだし、片方にコントロールとしてLacZ遺伝子を、もう片方にnoggin遺伝子を強制発現させて成長を比較した。骨膜相当部における骨化の成長はコントロールと同様であったのに対し、軟骨での成長はnogginの強発現によって著しく抑制された。さらに骨化部の成長に対してより有利な培養条件として、長管骨をトリ卵の奬尿膜上で成長させたが、nogginの強制発現によって軟骨部は成長を阻害されたが、骨化部はコントロールとかわらなかった。したがってC1細胞の場合と同様、軟骨の分化に対して選択的な影響が観察された。(4)間葉系細胞の分化における他のBMPシグナル抑制因子の発現ならびに発現制御現在までも、noggin以外にも多くのBMPシグナル抑制因子が報告されている。そのなかでchordin, tsg(twisted gastrulation),cerberusの発現が間葉系幹細胞C1並びに10T1/2において認められ、骨芽細胞への分化に伴い発現が上昇した。さらにそれらはBMPタンパクの添加により発現増強が認められ、多くのBMPシグナル抑制分子はリガンドからのシグナルによって発現の誘導が起こることが観察された。まずnoggin遺伝子の強制発現を行うためにnoggin recombinant adenovims(Ad/hoggin)を作製した。すなわちxenopus nogginをcomid vectorに組み込み、COS-TCP法により、リコンビナントアデノウイルスを作製、増幅した。作製したアデノウイルスは1-2 X10^9cf/mlの力価が得られた。C1細胞を用いて活性を調べたところmoi30の濃度で200ng/mlリコンビナントBMP2のALP上昇作用に対して完全な阻害効果を得た。(2)C1細胞はテラトカルシノーマ由来の間葉系幹細胞であり、細胞培養条件によって軟骨細胞、骨芽細胞、脂肪細胞、筋肉細胞にそれぞれ分化の振り分けを行うことができる(Poliard, Nifuji et al.,J.CelI Biol, 1995)。特に3次元的な細胞凝集塊を形成させてから分化誘導させることで、均一な軟骨細胞、あるいは骨芽細胞に分化する。そこでまず、C1細胞が未分化な形質を保持している状態で、Ad/hogginを感染させ、それを2つのプールにわけた。まずひとつのプールから細胞凝集塊を形成させたのち、軟骨細胞に分化させ、その軟骨としての表現形質の変化を解析し、コントロール(Ad/LacZを感染させたもの)と比べた。コントロールにおいてはtype II collagen、type X collagen、Sox9などの軟骨特異的な分子の発現が誘導されるのに対し、Ad/nogginを感染させたものにおいてはそれらの発現は抑制された。
慢性血栓塞栓性肺高血圧症における新規病因遺伝子の検討

慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)は肺動脈内に器質化血栓を生じることで肺高血圧症を来す致死的な疾患である。我々はCTEPH患者の血栓は線溶系への反応が低下しており、線溶系を抑制するThrombin activatable fibrinolysis inhibitor (TAFI)が関与していることを示した。実際にCTEPH患者の血漿中TAFI濃度、及び活性化TAFIはコントロール群に比べ増加していることがわかったが、CTEPH患者において血漿中TAFI及び活性化TAFIが増加する機序は不明であった。そこで、今回遺伝的背景がCTEPHの発症機序や線溶能低下に関与してる可能性を考え、51名のCTEPH患者の全エクソーム解析と患者の血漿、血清のライブラリー化を行った。CTEPH患者には特発性肺動脈性肺高血圧症に関与するnon-synonymousの一塩基変異多形(SNPs)は認めなかった。次に急性肺塞栓症(APE)の危険因子となるSNPsに関して検討した。CTEPH患者ではAPEの危険因子であるF5、MTHFR、THBDのnon-synonymousのSNPsを認めた。このことは、今までの報告ではCTEPH患者の既知の危険因子はAPEの危険因子と異なることが示されているが、CTEPH患者の遺伝的背景にはAPEの危険因子と共通のSNPsがあることが示された。さらに、APEの既往の有無でCTEPH患者のSNPsを比較した所、特にAPEの既往歴のないCTEPH患者においてTHBDのSNPsが有意に多かった。TAFIはTHBDがコードするトロンボモジュリンにより活性化されるため、THBDのSNPsの有無で血漿中活性化TAFI濃度を比較した所、SNPs非保因者よりもSNPs保因者のほうが有意にTAFIが活性化しており、このSNPsがTAFIの活性化に関与している可能性が示唆された。実際にCTEPH患者の血漿中TAFI濃度、及び活性化TAFIはコントロール群に比べCTEPH患者群で増加していることがわかった。さらに、TAFI過剰発現マウスを使用して急性肺塞栓症モデル、及び低酸素暴露肺高血圧症マウスモデルを作成すると、肺動脈内の血栓が増加することがわかった。しかしながら、CTEPH患者において血漿中TAFI及び活性化TAFIが増加する機序は不明であった。最初に特発性肺高血圧症に関与する一塩基変異多形(SNPs)がCTEPH患者で認められないか解析した。BMPR2に1ヶ所、ENGに3ヶ所、SMAD9に1ヶ所SNPsを認めたが、全てsynonymous変異であった。次に血漿中TAFI抗原量に関与するSNPsを検討したが、有意なSNPsは認めなかった。次に活性化TAFIに関与するタンパク質をコードするSNPsを解析した。TAFIはトロンボモジュリンにより活性化されるため、トロンボモジュリンのSNPsを解析した所、c.C1418TのSNPsを認めた。c.C1418Tはin silicoの解析でもトロンボモジュリンの機能に関与している可能性が高いSNPsであり、実際にc.C1418Tはトロンボモジュリンの発現量を増加させると報告されており、CTEPH患者におけるTAFI活性化の機序に関与する可能性が考えられた。今回既に51名の慢性血栓塞栓性肺高血圧症患者で全エクソーム解析を行うことができた。また、51名の患者の血清、血漿をライブラリー化をしており、おおむね順調に進展している。

慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)患者の約50%は急性肺塞栓症の既往のない患者であり、そのような患者において急性肺塞栓症の危険因子である一塩基変異多形が関与してるかどうかは不明である。そのため、今回施行した全エクソーム結果を解析し、CTEPH患者、特に急性肺塞栓症の既往のないCTEPH患者で、急性肺塞栓症の遺伝的背景がないか検討する。さらに、CTEPHの新規発症機序を解明するために、CTEPH特異的なSNPsがあるか検討する。東北メディカルメガバンク機構の健常人コホートの遺伝子ライブラリーと今回得られたCTEPH患者の全エクソーム解析の結果を比較し、CTEPH特異的なSNPsに関して検討する。最後に本解析で得られたSNPsの機能解析を行う。ライブラリー化した血漿を使用し、活性化TAFIや線溶能を評価し、さらに患者の肺循環動態などの臨床データベースを利用し、SNPsの有無で特徴がないか検討する。設備品購入を検討していたが、実験消耗品の執行を優先した。次年度は、設備品購入の他、学会での発表を予定しており、繰り越し分と併せて執行する予定である。
カラーゾーニングとピクトサインを用いた感染経路別予防策の推進に関する研究

本研究では、カラーゾーニングとピクトグラムを用いてハイリスク領域を明示化し、間接接触感染予防の効果を検証することを目的とする。ビデオカメラによる医療従事者の環境表面への手指の接触状況と、ATP+AMP拭き取り検査による処置前後での環境表面の汚染度を調査した。得られた結果から、間接接触感染のハイリスク領域を抽出した。グローブでの不潔域への接触等の不安全行動は、意識下・無意識下を問わず間接接触感染のリスクとなり得るため、不安全行動抑止のための注意喚起が必要と考える。今後は、作成中のピクトグラムによる当該環境表面への接触すなわち不安全行動の抑止効果を測定する予定である。東京歯科大学水道橋病院及び千葉病院並びに歯科診療所の外来におけるATP+AMPふき取り検査を実施し、環境表面各所の汚染度の測定を行った。歯科診療所としては本学附属病院の協力型臨床研修施設1箇所で実施した。これにより、ハイリスク領域の洗い出しを行い、測定場所と測定時期のプロトコルを作成した。現在、このプロトコルに基づき、ハイリスク領域への医療従事者の接触を測定するための倫理審査手続準備中である。並行して複数の色・形のピクトグラムの試作を行っており、前述の測定結果をコントロールとし、ピクトグラムによる接触抑止効果を測定する予定である。これにより、汚染のハイリスクな環境表面の抽出を行っており、当該環境表面への医療従事者の接触、すなわち不安全行動を測定する準備が整った。現在、この測定に関する倫理審査の手続の準備を行っているところである。あわせてピクトグラムの試作を行っており、これを用いて平成28年度に抑止効果の測定を行う予定である。東京歯科大学水道橋病院及び千葉病院並びに歯科診療所の外来においてATP+AMP拭き取り検査を実施し、環境表面各所の汚染度の測定を行った。その結果から、ハイリスク領域の洗い出しを行い、測定場所のプロトコルを作成した。東京歯科大学倫理委員会の承認を受け、作成したプロトコルに基づき、ビデオカメラによる医療従事者のハイリスク領域への接触と、処置前後でのハイリスク領域のATP+AMP拭き取り検査のデータを取得中である。平成27年度にATP+AMP拭き取り検査を実施し、環境表面各所の汚染度の測定を行い、その結果から、測定場所のプロトコルを作成した。平成28年度には、東京歯科大学倫理委員会の承認を受け、作成したプロトコルに基づき、ビデオカメラによる医療従事者のハイリスク領域への接触と、処置前後でのハイリスク領域のATP+AMP拭き取り検査のデータを取得した。平成29年度には更にデータ取得し、その結果をコントロールとしてピクトグラムによる当該環境表面への接触すなわち不安全行動の抑止効果を測定する予定である。歯科医療現場では多くの場合、日常的に血液や唾液が飛散しているにも関わらず、清潔・不潔の区分は医療従事者の意識下でのみ実施されており、明示的なゾーニングは不十分である。このことから、環境表面を経由した間接接触感染を予防するためのシステム構築が急務である。本研究では、ふき取り検査により簡易かつ安価に歯科医療現場における環境汚染度を見える化し、同時に規則順守と教育を支援するためのピクトグラムを開発する。次に開発したピクトグラムを用い、個々の診療室の状況に応じたカラーゾーニングと併せてハイリスク領域を明示化し、間接接触感染予防の効果を検証することを目的とする。平成28年度には、東京歯科大学倫理委員会の承認を受け、作成したプロトコルに基づき、ビデオカメラによる医療従事者の環境表面への手指の接触状況と、処置前後での環境表面のATP+AMP拭き取り検査のデータを取得した。平成29年度には更にデータ取得し、得られた手指の接触状況と汚染度から、間接接触感染のハイリスク領域を抽出した。グローブでの不潔域への接触等の不安全行動は、意識下・無意識下を問わず間接接触感染のリスクとなり得ると考えられるため、不安全行動抑止のための注意喚起が必要と考える。現在、複数の色・形のピクトグラムの試作を行っている。今後は、前述の測定結果をコントロールとし、ピクトグラムによる当該環境表面への接触すなわち不安全行動の抑止効果を測定する予定である。東京歯科大学水道橋病院及び千葉病院において、汚染のハイリスクな環境表面に対する医療従事者の接触状況を測定する。あわせて、この結果をコントロールとし、試作したピクトグラムによる不安全行動の抑止効果を測定する。また、対象とする歯科診療所を増やし、ATP+AMPふき取り検査をプロトコルに従い実施する。

得られた結果に基づき、個別の歯科医療機関の状況に応じたゾーニングを行い、カラーゾーニングの明示化の方法を確立する。あわせて、試作したピクトグラムを試用した上で効果的な色・形のものを選定する。この際、当該医療機関での接触感染に関する不安全行動を導入前に記録し、基礎データとする。引き続き、拭き取り検査と接触状況の確認を行い、その結果をコントロールとし、試作したピクトグラムにより不安全行動抑止を測定する。あわせて、試作したピクトグラムを使用した上で効果的な色・形のものを選定する。その際、当該医療機関での接触感染に関する不安全行動を導入前に記録し、基礎データとする。社会歯科学協力施設である歯科診療所との旅費を必要とする打合せ回数が、当初予定より少なく済んだため。協力施設である歯科診療所との旅費を必要とする打合せ回数が、当初予定より少なく済んだため。また、学会発表・論文作成が来年度に持ち越されたたため。歯科診療所での測定を行うにあたり、現場での打合せをより緊密に行う必要があるため、その旅費として計上する。測定を行うにあたり、現場での打合せをより緊密に行う必要があるため、その旅費として計上する。また、学会発表および論文作成を行う。
Integration of sound and self-motion in human auditory cortex

我々は自分の身体を動かしている時でさえ、運動する音源を空間内において正確に追うことができる。これには音源の情報と体勢、および遠心性の運動信号を統合することが必要である。本研究は、このような情報統合処理の脳内機構を明らかにし、脳がどのように外界を安定して表現しているかについての重要な示唆を得るためのプロジェクトである。本研究では、心理実験と脳波(EEG)を用いて、両耳間の時間差や音量差手がかりに依存するmotion-onset response(MOR)の特性を検討した。我々が以前行った脳波研究では、これらの手がかりは、少なくとも部分的には、聴覚皮質のミスマッチ陰性電位(MMN)において独立して処理されることを示した。MORは高次の空間処理を表現している可能性があるが、この点でMMNとMORが異なるものであるかどうかに着目した。これを明らかにするため、聴覚刺激の両耳間時間差や音量差を、音源の左右運動や静止を知覚させるように操作した。静止音源の条件では、時間差や音量差はカウンタバランスされた。その結果、MORはMMNと同様に両耳時間差と音量差を独立に表現していることが示された。次の計画では、音源の運動を被験者自身が起こした場合に、脳波によって計測するMORが減衰するかどうかを検討した。先行研究から、自らが作った音に対する聴覚関連電位N1が小さくなることが知られている。この減衰は、自らの行動と外界の出来事とを区別する心理的な予測メカニズムに基づくことが示唆されている。本研究ではMORが同様に心理的な予測を表現して減衰するかどうかを検討した。聴覚刺激として、両耳間の時間差と音量差によって音源位置の変化を表すものを用いた。聴力に問題のない健常者に、イヤフォンを用いて聴覚刺激を呈示した。平成27年度は、脳波(EEG)および心理実験を用いて、自己運動と物体運動の情報統合に関する実験およびデータの分析を行った。また、同研究テーマにおけるドイツボーフム大学との共同研究を開始した。今後は、MORがどのように音空間における頭部中心座標と外界中心座標を表現するかを検討する。頭を回転させている間、スピーカーから発される音は、a)被験者の運動に追従するか、またはb)被験者の運動に関係なく元の位置にとどまる。MORが外界中心の座標で音源運動を表現するならば、MORは条件aにおいてのみ大きくなり、頭中心の座標ならばその逆になると予想される。本研究は、Cognitive Psychology Department of the Ruhr-University Bochumとの共同研究を計画している。論文掲載料としての使用を計画していたが、次年度の投稿となった。当該論文はすでに投稿済みである。
戦間期日本知識人の「リベラリズム」に関する思想史的研究―長谷川如是閑と東アジア

平成29年度では、第一次世界大戦後の1920年代初頭、イギリスの哲学者B・ラッセルの「露中日」訪問をめぐる知識人のまなざし、とりわけ日本では、大正・昭和前期において活躍していた、「忘れられた哲学者」、評論家、社会活動家、「京都哲学のディアスポラ第一号」こと土田杏村(1891ー1934)との関わりで検討してきた。「京都哲学」の出自とその在世中の活躍ぶりにもかかわらず、杏村の思想は今、ほぼ埋もれたままである。大正中期以降彼が抱えていた価値再建という問題意識や、それに応えるがために唱えた「文化哲学」の思想体系はその死後、「極端の時代」のなかでは、一向に見向きもされず、1970年代上木敏郎氏より「再発見」されるまでには、長い間忘れ去られていったのである。今年度の研究はこういった問題意識を受けながらも、単純な杏村をめぐる個人研究を展開するのではなく、1921年に上梓されたその著述『文化主義原論』(1921)及びその周辺の関連テキストを分析材料に、日中両国の知識人の動向と連携のもとでなされた「ラッセルの露・中・日の訪問」(1920-1921)という「思想史的事件」を背景に、「後進帝国」の一知識人としての杏村の思想的変遷と理論の構築過程に考察を加えたものである。とりわけ当時、ちょうど大戦後ロシア・中国の滞在を経て日本に訪れたラッセルとの、二人の哲学者の思想的対話を通して、総力戦と大量死、文明の生起と凋落というモダニティ・クライシスの時代思潮を前にした、東西を問わない同時代知識人の思想的格闘と模索を描いた。本研究を通して、第一に「忘れられた」思想家・土田杏村の思想への再検討の喚起、第二に大戦後国際政治の地殻変動期に面するヨーロッパと東アジアの知識人が、いかに人間個体と共同体の進路を模索したのかを提示してみた。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度では、第一次世界大戦直後、帝国日本の言論界・公共圏における、「東アジアの覚醒」を象徴する二つのナショナリズム運動=「三・一運動」「五・四運動」への認識について研究を行った。「三・一」「五・四運動」自体に対する先行研究はすでに多く蓄積されたことについてはもう贅言を要しないが、本研究の目的は以上両運動を実体的に解明するのではなく、近年歴史学研究における認識論的・メディア論的転換に立脚した観点より、第一次世界大戦後、帝国日本の言論界によって生産された「像・イメージ」へのアプローチとそれへの分析にある。またこれまで一国内部あるいは二国間関係だけに限定された先行研究で多く言われてきた、「日本帝国主義への批判」という「巨大な被写体」にズームアウトを加え、大戦後複雑を極めた東アジア・国際情勢を背景に、あくまで従属的な「後発帝国」日本とその植民地間のナショナリズムの衝突と葛藤を描くのは、本研究におけるもうひとつの重要な目標である。20世紀以来の大衆の政治的参加には、発達したマスメディアが果たした役割は大きいことはすでに周知されている。日本では、日露戦争前後から進行した新聞紙発行部数の飛躍は、新聞読者底辺の拡大をもたらした以来、第一次世界大戦後の1919年には、自由結社・雑誌創刊の風潮もひとつ大きなピークを迎え、短いながらも「大正デモクラシー」という社会的気運は生まれた。本研究はこのような背景を射程に入れ、第一次世界大戦直後という国際秩序の地殻変動期に、「後発帝国」日本の言論界におけるナショナリズムに表象された、列強の人種主義的論理を内面化して転嫁する「植民地」に対した人種的蔑視、憎悪、同情、反抗者への鎮圧と懐柔、そして「先進帝国」へ強者入りの渇望、アジアを引導する自負、また列強の翻弄に由来した屈辱と反発といった複雑な時代状況下に生まれたアンビバレンスな感情と思潮を再考した。研究計画を制定する当初では、長谷川如是閑という特定の思想家を主軸に、その人的・知的ネットワークを通して戦間期における公共知識人の様相、リベラリズム思潮の起伏を追跡するものだった。しかし研究が進展するにつれて、単純なリベラリズムの系譜では括れない、複雑な陰翳を孕んだ思想的状況は大正デモクラシー期にあったことに気づいた。とりわけ第一次世界大戦後、大衆の政治参加とメディアの発達は、「大正デモクラシー」を活気づける役割を果たしていたばかりでなく、やがてそれを導引していく要素となっていった。J・ハーバーマスは、活字メディアを通した政治批判の場は「政治的公共圏」と名づけ、最終的に政治を動かす「世論」を形成するのに重要な役割を果たすとしている。特定の思想家・思想的グループとともに、当時最も有力なマスメディア形式として、そして「匿名化」された記事より構成された新聞紙を取り上げる作業も必要不可欠である。従って昨年度では、知識人の言論を検討する作業とパラレルに、第一次世界大戦直後における「朝日新聞」の論調変化を取り上げ、「後進帝国」と「植民地」間の葛藤、換言すれば「帝国秩序」は常に、「国際秩序」によって規定されることを明らかにした。

「京都哲学」の出自とその在世中の活躍ぶりにもかかわらず、杏村の思想は今、ほぼ埋もれたままである。大正中期以降彼が抱えていた価値再建という問題意識や、それに応えるがために唱えた「文化哲学」の思想体系はその死後、「極端の時代」のなかでは、一向に見向きもされず、1970年代上木敏郎氏より「再発見」されるまでには、長い間忘れ去られていったのである。今年度の研究はこういった問題意識を受けながらも、単純な杏村をめぐる個人研究を展開するのではなく、1921年に上梓されたその著述『文化主義原論』(1921)及びその周辺の関連テキストを分析材料に、日中両国の知識人の動向と連携のもとでなされた「ラッセルの露・中・日の訪問」(1920-1921)という「思想史的事件」を背景に、「後進帝国」の一知識人としての杏村の思想的変遷と理論の構築過程に考察を加えたものである。とりわけ当時、ちょうど大戦後ロシア・中国の滞在を経て日本に訪れたラッセルとの、二人の哲学者の思想的対話を通して、総力戦と大量死、文明の生起と凋落というモダニティ・クライシスの時代思潮を前にした、東西を問わない同時代知識人の思想的格闘と模索を描いた。本研究を通して、第一に「忘れられた」思想家・土田杏村の思想への再検討の喚起、第二に大戦後国際政治の地殻変動期に面するヨーロッパと東アジアの知識人が、いかに人間個体と共同体の進路を模索したのかを提示してみた。平成29年度前半における研究の推進方向としては、平成28年度研究の後半の作業、すなわち同じく大正デモクラシー期の知識人・公共圏の、思想的事件として「三・一運動」「五・四運動」への認識についての分析を引き続き行う予定で、4月をもって執筆完了するうえで、中国語への翻訳および雑誌への投稿も予定している。平成29年度後半の作業に関しては、28・29年度で実施した・実施する予定の史料調査・整理を踏まえたうえで、大正デモクラシー期の知識人が残していた思索・言論を戦間期の東アジアといった大きな国内外の背景に布置しなおすことで、リベラリズムとナショナリズムの衝突と融合の様相と、歴史の江流を動かす重層的な決定要素を描いていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
各種病理材料を用いた抗酸菌遺伝子検出および菌種同定

1.性検病理材料中からの抗酸菌DNA抽出法の確立喀痰や生病検理未固定材料からの効率的なDNA抽出法の確立を目的にSDS・プロテネイスK消化後フェノールを用いてDNAの抽出を行った結果PCRを行うのに十分な量および精製度のDNAが回収された。2.DNA損傷が予想される病理材料からDNA抽出法の確立結核が疑われるパラフィン切片を5ミクロンで5枚切り出し同上の方法でDNAを抽出し(ボルテックスは行わず)βグロブリンジーンをコントロールプライマーとしてPCRを行った。その結果標的DNAが長いほど増幅感度は落ちる傾向にあり,このことから標的遺伝子はパラフィン材料の場合短いほどよいことが判明した。3.簡易的な菌種同定法の確立(PCR-RFLP)既に更請者らはPCR-RFLP法による抗酸菌種の同定法を検討しているが,本年度は結核検診で得られた非定型抗酸菌約100検体に関しdnajプライマーおよびTB-1,2プライマーを用いてPCR-RFLP法で解析したがまだ確実な菌種同定には至ってはいない,これは地域差あるいは種間内変異が有る可能性が示唆される。現在さらに他の制限酵素を用いて増幅産物の切断パターンを検討している。また10株ではあるが養豚から得られた非定型抗酸菌を同様に解析した結果,そのパターンは人由来の鳥型結核菌と全く同様であった,検体数が少なく結論出来ることは出来ないがクロスインフェクションの可能性の示唆される。4.これまでの解析等から各種病理材料中の抗酸菌のPCR法による検出は可能であり,今後は種特異的なプライマーの設計あるいはより簡便で確実なPCR-RFLP法を確立し抗酸菌種の同定が急務である。また非定型抗酸菌遺伝子検出と宿主の病態あるいは病原性との関連を解析する予定である。さらに結核の早期診断も本研究の結果より可能であるから現在結核患者末梢血単核球DNAからの結核菌遺伝子検出のため検体を収集中であり,あわせてHIV感染者の同様なサンプルを収集し抗酸菌症の早期診断法の可能性を検討する予定である。
スリット膜と移行し合う細胞間結合複合体の構造と機能の解析

腎臓は細胞外液の質量を一定に保ち、生命維持に必須な働きをしている.そのために常に一定量の糸球体濾過を維持しなければならない.糸球体濾過ための重要な構成要素になっているのがスリット膜である.スリット膜は、糸球体を覆っている上皮細胞(足細胞)の細胞間を繋ぐ結合装置であり、細胞傷害時に他の細胞間結合装置と移行し合っている.スリット膜の分子構造は明らかになりつつあるが、これと移行し合い、糸球体ろ過調節に与っている他の細胞間結合装置については、ほとんど明らかにされていない.本研究では、この細胞間結合装置の構成分子としてクローディン-6があることを明らかにした.腎臓は細胞外液の質量を一定に保ち、生命維持に必須な働きをしている.そのために常に一定量の糸球体濾過を維持しなければならない.糸球体濾過ための重要な構成要素になっているのがスリット膜である.スリット膜は、糸球体を覆っている上皮細胞(足細胞)の細胞間を繋ぐ結合装置であり、細胞傷害時に他の細胞間結合装置と移行し合っている.スリット膜の分子構造は明らかになりつつあるが、これと移行し合い、糸球体ろ過調節に与っている他の細胞間結合装置については、ほとんど明らかにされていない.本研究では、この細胞間結合装置の構成分子としてクローディン-6があることを明らかにした.腎糸球体の表面を覆っている足細胞の細胞間接着装置には、スリット膜とタイト結合がある。これらは糸球体濾過すなわち尿の生成、体液の調整に深く関わっている。生理的な状態では、スリット膜は主体的に存在し、腎炎・ネフローゼなどの病的状態ではスリット膜は減少し、代わりにタイト結合が増加してくる。このようにスリット膜とタイト結合は相補的にダイナミックに変化している。糸球体濾過の調整機序を理解するためには、両者がどのような構成成分でできているのかを知る必要がある。スリット膜の構成成分は、近年明らかにされてきているが、タイト結合の構成成分はほとんど同定されていない。本研究では、タイト結合の構成成分を同定することにある。タイト結合の膜タンパク質として、クローディンが報告されている。クローディンは24のサブタイプが知られている。単離糸球体由来のRNAと可溶性タンパク質を用い、real time PCRとWestern blotから、クローディン6が糸球体に存在していることが明らかとなった。免疫組織学的手法を用い、クローディン6が足細胞に発現しており、さらに免疫電子顕微鏡により足細胞のタイト結合に存在することが明らかとなった。クローディンは、一つの細胞に複数のタイプが発現していることが知られており、他のクローディンの存在の可能性を検討するため、糸球体の細胞膜タンパクの精製と質量分析による解析を試みた。その結果、クローディン5が検出され、平成20年度への課題となった。以上の結果は、世界で初めて足細胞のタイト結合の構成タンパクとしてクローディン6を示すことができた。これを足がかりに、スリット膜とタイト結合の関わりをより具体的に解析することが可能となった。腎糸球体の表面を覆っている足細胞の細胞間接着装置には、スリット膜とタイト結合がある。平成19年度の研究成果より、足細胞のタイト結合の構成成分として、クローディン6があることを主に抗体を用いた実験から明らかにした。しかし、クローディン6はラット、マウスには存在するが、ヒトでは検出されなかった。このことから、他のクローディンが存在するものと考え、real time RT-PCRを用いて糸球体での各クローディン遺伝子の発現を定量した。その結果、糸球体にはクローディン5が最も多く、次いでクローディン15が多く発現していることが分かった。in situ hybridizationから、この二つのクローディンは足細胞に発現していることが明らかとなった。最も多いクローディン5について、その局在を免疫電顕で調べてみると、apica1, basalの両細胞膜に分布しており、スリット膜の近傍にも観察された。病的状態では、新たに形成されたタイト結合に有意に多く見つかった。病的状態での変化をWestern blotで検討したところ、有意な増加を示さなかった。これらのことから、タイト結合の形成には、クローディン分子の合成亢進ではなく、すでにあるクローディン分子の分布の変化が強く関係していることが考えられた。すなわち、本研究の結果から、足細胞のタイト結合の形成機序が明らかになってきた。
放射線照射が脊椎の骨強度に与える影響　－特に骨質に着目して－

放射線照射による椎体骨の脆弱化を解明するために、放射線照射したラット脊椎骨に対して力学的試験と構造解析を行った。小動物放射線照射装置を用いてラットの腰椎に20Gy単回の外照射を行った。照射後に屠殺し摘出した椎体の圧縮負荷試験(骨強度試験)とμCTによる画像解析を行った。骨強度は照射後群が非照射群と比較して有意に低下していた。μCTの結果、非照射群に比べ照射群では骨梁連結性低下を認め立体構造が粗であった。骨密度はほとんど変化していなかった。海綿骨の微細構造の低下によって骨密度の変化なしに骨強度の低下が示されたことから、放射線の脊椎骨に与える影響は海綿骨の立体構造の変化であることが示唆された。本研究では、骨質と骨密度の双方の観点から、放射線照射が脊椎骨に対し骨脆弱性をもたらすメカニズムをラットの椎骨を用いて力学的変化を検証した。Wister/ST系Ratの雌15週に対し腹腔内注入麻酔したのち、小動物放射線照射装置を用いて腰椎に20Gy単回の外照射を行った。照射後2週で屠殺し第4,5腰椎を摘出し、照射群(R群15匹)と非照射群(C群15匹)に対し椎体圧縮負荷試験を行い、椎体が破壊される荷重ピーク値(N)を測定した。さらに摘出した第5腰椎にμCTを用いて椎体海綿骨の構造解析と骨密度測定を行った。海綿骨の構造解析では、データをもとに実際に3Dモデルを作成した。放射線照射によって椎体の骨強度が低下することを示すことができた。また、μCTによって海綿骨の微細構造を描出することでき、骨梁構造が粗になり、連結性が低下することが骨強度低下の一因であることを解明できたため。さらに、放射線照射による骨強度低下には骨密度の低下はほとんど関与していない可能性が示唆されたため。本研究では、骨質と骨密度の双方の観点から、放射線照射が脊椎骨に対し骨脆弱性をもたらすメカニズムをラットの椎体骨を用いて力学的変化を検証した。Wister/ST系Ratの雌15週に対し腹腔内注入麻酔した後、小動物放射線照射装置を用いて腰椎に20Gy単回の外照射を行った。照射後0,2,4,6,8週(それぞれN=7)で屠殺し第4,5腰椎を一塊に摘出し、椎体圧縮負荷試験および、マイクロCTを施行して、同週齢の非照射モデルと比較した。椎体圧縮負荷試験は、第4椎体が破壊される荷重ピーク値(N)計測した。またμCTを用いて第5椎体海綿骨の構造解析と骨密度測定を行った。統計解析は、Mann Whitney Utestを用い、有意水準を5%未満とした。骨強度は、放射線照射後2,4,6,8週のモデルで同週齢の非照射群に対して低下していた(P<0.05)。照射後の比較では、骨強度は照射後0週(398±41N)と比較し、照射後2週(345±57N)で低下し、照射後4,6,8週(275±50N、262±29N、274±28N)でさらに低下していた(P<0.05)。骨密度は、放射線照射群で同週齢の非照射群に対して低下を認めなかった。照射後の比較では、骨密度は、照射後0週で964mg/cm3、2週群951mg/cm3、4週群957mg/cm3に対して、6週群902mg/cm3、8週群895mg/cm3と6週以降で低下傾向を認めたが有意差はなかった。μCTによる海綿骨構造解析では骨梁間隔が照射群94.4±5.3μm、非照射群72.9±3.6μm、骨梁連結性が照射群24.6±3.4(1/cm3)、非照射群35.5±4.7(1/cm3)と、いずれも有意差を認めた。照射群に比べ非照射群では骨梁間隔増大と骨梁連結性低下を認め、立体構造が粗であった。放射線照射後早期から椎体の骨強度は低下するが、その強度の低下には、骨密度の低下を関与せず骨梁構造が粗になり、連結性が低下することが一因であることを解明できたため。本研究ではラット脊椎骨を用いて放射線照射による骨脆弱性の経時的変化とその力学的・構造変化を捉えた。全身への影響を最小限とするため照射範囲は鉛板を用いて腰椎のみに限局させた。照射後2、4、6、8、12、24週(n=42)に屠殺し第4,5腰椎を摘出したのち、第4腰椎を用いて椎体圧縮負荷試験を行った。骨が破壊されるまで2mm/minの速度で荷重を負荷し、破壊された荷重を骨強度(N)とした。さらにμCTを用いて第5腰椎の椎体海綿骨の構造解析と骨密度測定を行った。非照射群(n=30)に対しても同様に屠殺しコントロール群とした。骨強度は照射後群でいずれも非照射群に対し有意に低下していた(P<0.01)。

さらに、4週群、6週群、8週群、12週群、24週群の骨強度275±50N、262±29N、274±28N、251±22N、236±30Nは、2週群の骨強度311±57Nに対し有意に低下していた(P<0.05)。μCTによる海綿骨構造解析では、照射群に比べ非照射群では骨梁間隔増大と骨梁連結性低下を認め、照射後の時間経過とともに立体構造が粗になっていった。骨密度(BMD)は、6週以降で低下傾向を認めたが有意差は認めなかった。海綿骨の微細構造の低下によって骨強度の低下が示されたことから、放射線の脊椎骨に与える影響は海綿骨の立体構造の変化である。骨強度は照射後2週で低下を認め、24週後も改善を認めなかった。現在、海綿骨の立体構造が変化する原因として微少血管に対する血流障害を考えており血管内皮細胞の免疫染色を施行中である。同時に、骨代謝も解明のための病理組織学的検査も進める予定である。放射線照射による椎体骨の脆弱化を解明するために、放射線照射したラット脊椎骨に対して力学的試験と構造解析を行った。小動物放射線照射装置を用いてラットの腰椎に20Gy単回の外照射を行った。照射後に屠殺し摘出した椎体の圧縮負荷試験(骨強度試験)とμCTによる画像解析を行った。骨強度は照射後群が非照射群と比較して有意に低下していた。μCTの結果、非照射群に比べ照射群では骨梁連結性低下を認め立体構造が粗であった。骨密度はほとんど変化していなかった。海綿骨の微細構造の低下によって骨密度の変化なしに骨強度の低下が示されたことから、放射線の脊椎骨に与える影響は海綿骨の立体構造の変化であることが示唆された。20Gyモデルの他に5Gy、10Gyモデル、および2週モデル他に4週、8週モデルの作成を行うことによって、放射線量や照射後期間による骨強度の変化を定量することが必要となる。また、骨質の評価として、コラーゲン架橋の量を定量化し、照射骨の骨強度の低下はコラーゲン架橋の異常が原因の一つであることを明らかにする。コラーゲン架橋と相関を示す血中ペントシジンも測定する。放射線照射後の晩期モデルでは、骨質、骨密度がどう変化していくかと引き続き検証していく。さらに、病理学的検討のため骨芽細胞、破骨細胞の活性も評価していく。脊椎脊髄外科平成27年度は効率的な予算の執行を行った。購入予定であった実験用ラットの一次的な在庫不足により次年度に繰り越しとなったため、76,550円が未使用額となった。平成28年度は効率的な予算の執行を行った。購入予定であった実験物品の一時的な在庫不足により、次年度に繰り越しとなったため、1,474円が未使用額となった。今後、さらに検体数を増やす予定であるため、実験用ラットの購入費用として使用する予定である。今後もさらに検体数を増やす予定であるため、実験用ラットの購入費用として使用する予定である。
アトピ-性皮膚炎における即時型アレルギ-反応によるロイコトリエン遊離に関する研究

アトピ-性皮膚炎はアトピ-性すなわち即時型アレルギ-性機序により生じる疾患と考えられているが、その発症機序は明らかではなく、即時型アレルギ-反応を介して遊離されるヒスタミン以外の化学伝達物質が、発症に関与している可能性も推察されている。本研究においてはアトピ-性皮膚炎の発症へのロイコトリエン(LT)類の関与を解明することを目的として、感作皮膚から即時型アレルギ-反応によりLTB_4およびペプチドLT、すなわちLTC_4、D_4、E_4が遊離されているか否かを検討した。Hartley系雄モルモットを卵白アルブミンで感作し腹部皮膚を細切し、細切皮膚片を特異抗原を含むTyrode液中で37°Cで15分間反応させえられた反応上清をHPLCで分画した後、標品LTB_4、C_4、D_4、E_4のretentiontimeに一致する各分画中に含まれるLTを、radioimmunoassay(Amersham)で定量した。その結果、感作モルモット皮膚細片を特異抗原で刺激するとLTB_4とLTE_4が有意に遊離されることが確認された。LTC_4、D_4の遊離は対照と比較し有意ではなかったが、LTC_4、D_4が容易にLTE_4に代謝されることを考えると、ペプチドLTも遊離されていることが強く推察された。LTB_4の遊離の程度が著明であったため10_<-7>MLTB_4100μlを感作モルモットに皮内注射し、経時的に無麻酔下で皮膚生検し組織学的変化を観察したところ、中等度以上の毛細血管の拡張とともに、注射15分後には、拡張した毛細血管内皮細胞の内側表面に多数の多核白血球が粘着し、時間の経過とともに多核白血球の血管周囲への浸潤が増加し1-4時間にピ-クとなった。その後は、単核球の浸潤が著明となり多核白血球が消退した後も接続した。これらの結果から、アトピ-性皮膚炎患者の皮膚にI型アレルギ-反応が生じると、ヒスタミン以外にもLTB_4、ペプチドLTが遊離され、それらの作用により、アトピ-性皮膚炎の特徴である各種の炎症細胞の遊走、浸潤が生じている可能性が推察された。即時型アレルギー反応により遊離されるロイコトリエン(LT)類が種々の臓器における炎症の惹起に重要な役割を果たしていることはよく知られており、皮膚においても抗原刺激によりLTB_4が遊離されることはすでに定性的に確認した。本研究の目的はアトピー性皮膚炎の発症へのLT類の関与を解明することであり、本年度は感作皮膚から即時型アレルギー反応により遊離されるLTB_4の定量を試みた。Hartley系雄モルモットを卵白アルブミンで能動的に感作し、感作成立後腹部皮膚を採取し、厚さ500μmに細切した。細切皮膚片を特異抗原をふくむTyrode液中で37°C15分間incubateし反応上清を採取した。

反応上清中のヒスタミンを高速液体クコマトグラフィーにて定量し抗原による即時型アレルギー反応が生じていることを確認し、その上清中に含まれるLTB_4をAmersham社製抗LTB_4特異抗体血清と^3HラベルLTB_4抗原を用いたRadioimmuno assayにて定量した。その結果、感作モルモット皮膚細片(1g)を100μg/mlの特異抗原で刺激した反応上清では94.7±57.1pg/mlのLTB_4が測定され、コントロール(11.1±3.6pg/ml)に比し有意にLTB_4が遊離されることが確認された。また正常モルモットの背部皮膚に標品LTB_4を皮内注射することにより血管拡張との炎症細胞の集簇像が認められた。これらの結果は、感作された皮膚に特異抗原が作用するとヒスタミンと共にLTB_4が遊離され、その作用により好中球等の炎症細胞が動員される可能性を示唆している。しかしながら、ダニ抗原感作血清で受動感作し作製したヒト皮膚細片にダニ抗原を作用させ上清中の遊離LTB_4を同様にradioimmuno assayにより測定したが、有意のLTB_4遊離は認められなかった。この結果は、感作ヒト皮膚からは抗原刺激によるLTB_4遊離が生じない可能性も示しているが、本実験系におけるLTB_4の代謝、あるいは遊離されたLTB_4の絶対量に対する測定感度等の問題点が残されており引続き検討を加えている。アトピ-性皮膚炎の発症へのロイコトリエン(LT)類の関与を解明することを目的として、前年度は動作皮膚から即時型アレルギ-反応によりLTB_4が著明に遊離されることを確認した。本年度は感作皮膚から即時型アレルギ-反応によりペプチドLT、すなわちLTC_4、D_4、E_4が遊離されるか否かを検討した。Hartley系雄モルモットを卵白アルブミンで感作し腹部皮膚を厚さ500μmに細切した。細切皮膚片を特異抗原を含むTyrode液中で37°Cで15分間incubateしえられた反応上清をHPLCで分画し、標品LTC_4、D_4、E_4のretention timeに一致する各分画中に含まれるペプチドLTを、radioimmunoassay(Amersham)で定量した。その結果、湿重量1gの感作モルモット皮膚細片を100μg/mlの特異抗原で刺激した反応上清中に、LTE_4が有意に遊離されていることが確認された。LTC_4、D_4の遊離は対照と比較し有意ではなかったが、LTC_4、D_4が容易に代謝されLTE_4に変化することを考えると、感作モルモット皮膚に抗原が作用すると、ペプチドLTも遊離されることが強く推察された。また、LTB_4100μ1を感作モルモットに皮内注射し、15分後、30分後、1時間後、4時間後、24時間後、48時間後、72時間後に無麻酔下で皮膚生検し組織学的変化を経時的に観察したところ、全ての時点で中等度以上の毛細血管の拡張が観察され、注射15分後には、拡張した毛細血管内皮細胞の内側表面に多数の多核白血球が粘着し、血管周囲に浸潤する多核白血球は時間の経過とともに増加し1-4時間にピ-クとなった。その後は、単核球の浸潤が著明となり多核白血球が消退した後も持続した。これらの結果から、アトピ-性皮膚炎患者の皮膚にI型アレルギ-反応が生じると、ヒスタミン以外にもLTB_4、ペプチドLTが遊離され、それらの作用により、紅斑、浮腫反応に加えて、各種の炎症細胞の遊走、浸潤が生じる可能性が推察された。
ドナルド・デイヴィドソンの哲学－－その総体と「ヴィーコ的円環」の解明

報告者は、近現代の米国の哲学および思想を研究対象とし、とりわけ、ドナルド・デイヴィドソンが築いた広範な哲学体系を、その歴史的文脈に留意しながら研究することを主な目的としていた。平成27年度までの研究をとおして報告者は、この目的を達成するためには、デイヴィドソンが1935年から46年まで在籍したハーヴァード大学の知的環境を明らかにすることが不可欠であり、その作業においては、19世紀から20世紀への世紀転換期の米国においてなぜ、哲学と文学というふたつの領域で同時に自然主義の隆盛という現象が生じたのかという問いを解くことが鍵になるという認識を得た。平成28年度には報告者はまず、こうした前年度までの研究の成果の一部を、6月に開催されたアメリカ哲学フォーラム第3回大会において発表した。そこで報告者は、米国の哲学者ジョージ・サンタヤナの1911年の講演「アメリカ哲学におけるお上品な伝統」を、同時代における自然主義の隆盛との関係に留意しながら読みなおすことによって、「お上品な伝統」から自然主義へという従来の研究が採用しがちな見取り図を批判的に検討し、米国思想史の展開をより精緻に描き出すことを試みた。加えて、平成28年度中に報告者は、博士論文の完成へと近づくべく、米国思想史の最新の研究状況にキャッチアップすることに努めた。9月には1週間ほどニューヨークへ赴き、ニューヨーク公共図書館などで資料調査をおこなうかたわらで、ラトガース大学のジェイムズ・リヴィングストン教授と面会し研究について話しあうなど、米国の研究者との交流も積極的におこなった。こうした作業によってアメリカ思想史に対する報告者の理解は飛躍的に向上し、その結果、世紀転換期米国の自然主義に注目する報告者の研究は、先行研究が手薄でありながらも多大な重要性を備えたものであることをあらためて確信するに至った。28年度が最終年度であるため、記入しない。報告者は、近現代の米国の哲学および思想を研究対象とし、マサチューセッツ州出身の哲学者ドナルド・デイヴィドソンが築いた広範な哲学体系を、その歴史的文脈に留意しながら研究することを主な目的としている。とりわけ、デイヴィドソンの哲学体系の形成過程とその思想史的な位置づけを、従来注目されることの少なかった彼の1960年代以前の経歴および1990年代以後の諸論文を視野に入れながら解明しようとしている点に、本研究の特色がある。この目的を達成するため、平成26年度において報告者は、デイヴィドソンが1935年から1946年まで在籍したハーヴァード大学の知的環境がどのようなものだったのかを明らかにする作業に注力した。この作業は同時に、報告者が修士論文において得た成果を本研究へ接続させるという意味も持っている。なぜなら、報告者の修士論文は、天文学者および東洋旅行家として著名なパーシヴァル・ローエルの思想に注目しながら、アメリカ哲学の母胎となったと言われる19世紀から20世紀への世紀転換期のマサチューセッツ州ケンブリッジをとりまく知的環境に光を当てるものだったからである。このような問題意識に基づき報告者は、2014年9月に1週間ほど米国のボストンに滞在して、ハーヴァード大学のホートン図書館にてローエルの書簡や日記を閲覧したり、また同大学のワイドナー図書館にてデイヴィドソンの博士論文を参照したりしながら調査を進めた。同時に、2014年9月には、東京大学大学院博士課程教育リーディングプログラム「多文化共生・統合人間学プログラム」が主催する国際カンファレンスにおいてウィリアム・ジェイムズの哲学と同時代のアメリカ自然主義文学との関係を主題とする英語の発表をおこない、同年11月には、表象文化論学会第9回研究発表集会において、アメリカ自然主義文学を代表する作家であるフランク・ノリスの思想とローエルの思想との関係を論じる発表をおこなった。報告者は、近現代の米国の哲学および思想を研究対象とし、とりわけ、ドナルド・デイヴィドソンが築いた広範な哲学体系をその歴史的文脈に留意しながら研究することを主な目的としている。平成26年度において報告者は、この目的を達成するために、デイヴィドソンが1935年から1946年まで在籍したハーヴァード大学の知的環境がどのようなものだったのかを明らかにする作業に従事し、その結果、以下の問いを解くことが本研究を進めるうえでの鍵となるという認識を得た。それはすなわち、19世紀から20世紀への世紀転換期に米国思想史が被った巨大な変化の内実はどのようなものだったのか、そしてその過程においていったいなぜ、哲学と文学というふたつの領域において同時に、自然主義の隆盛という現象が発生したのか、という問いである。平成27年度において報告者は、こうした前年度の成果を踏まえ、世紀転換期の米国における自然主義のありさまに光を当てることに注力した。たとえば、2015年6月に開催された第2回アメリカ哲学フォーラムにおいて報告者がおこなった「フランク・ノリスとジョン・デューイー世紀転換期米国における自然主義の諸相」と題する発表は、自然主義の隆盛を文学の領域において代表するフランク・ノリスと、哲学の領域において代表するジョン・デューイとの関係を論じることをとおしてさきの問いに答えようとする試みである。また、報告者が英語で発表した論文"William James and American Naturalism at the Turn of the Century"は、世紀転換期のアメリカ哲学と自然主義との関係という同じ問題に対して、自然主義文学の生みの親と言われるエミール・ゾラにも強い影響を与えたイポリット・テーヌの思想がウィリアム・ジェイムズの哲学においてどう批判的に受容されたかという別の(先行研究にもさほど多くは見られない)観点から切り込もうとしたものである。