hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
制御不能イベントと認知行動

ディスプレイ上を運動する刺激(水平方向+上下方向のランダムウォーク)の上下位置をテンキーを使用して、一定範囲に収める課題。操作応答にノイズを加え、ノイズ分散のJNDを求めた。実験1では、分散識別が、ウェーバーの法則に従うことを確認した。実験2では、分散識別の熟達化を検討した。熟達化基準は、理想観察者の成績を基に、高率分析手法を用いて設定した。その結果、いずれの参加者ともに、熟達化基準には達しなかった。これらの成果を、「Cognitive Science Society」の年次大会及び「日本基礎心理学会大会」で発表し、さらに、「認知感性科学年報」で報告した。本研究の目的は、実験的に操作可能な制御不能イベントを設定し、その下で、1制御不能イベントの検出や制御不能判断等の認知特性、2制御不能イベントの原因帰属で行われる因果推論、3制御不能イベントの認知や因果推論に課題や作業への熟達化がどのように影響するか、4制御不能イベントとリスク認知との関係、等を明らかにし、最終的には、制御不能イベントの認知に関し総合的なモデルを構築することである。この目的を達成するために、最終年度である26年度は、主として以下の研究等を実施し、成果を得た。1操作応答系におけるシステムノイズの認知の熟達化と意思決定25年度までの研究に追加実験を行い、ノイズが多く含まれるシステム操作において、ノイズ分散識別能力の熟達化が操作中止判断に及ぼす影響を精査した。その結果、操作中止判断に含まれる損失回避判断と作業コスト回避判断に対し、ノイズ識別能力の向上は、後者の作業コスト回避判断に影響することが示された。2出力系におけるシステムノイズの認知の熟達化と意思決定25年度までの基礎的な研究を発展させ、モニター画像に輝度ノイズを組み入れるといった、より日常に近い制御不能イベントを設定した。その結果、ノイズ分散識別精度(PDV)の高い被験者は意思決定時の判断の精度が高い、判断基準はPDVと関連しない、最適な判断基準の選択はコストの低減に大きく寄与する、の3点が得られた。これらの結果を含め、研究成果を7月のCognitive Science Society年次大会(1件)、9月の日本心理学会年次大会(1件)、11月のPsychonomic Society年次大会(3件)、12月の日本基礎心理学会年次大会(2件)等で発表した。さらに、26年度には、研究成果を査読付き学会誌に4本投稿し、そのうち2本採択、2本審査中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。実験心理学26年度が最終年度であるため、記入しない。実施計画のうち、研究セミナー、状況Aの実験的検討は達成し、成果の発表も行ったが、状況B「あらたに制御可能なシステム構築の途上で制御不能イベントが発生する状況」の検討が、不十分であったから。平成25年度研究計画のうち、研究セミナー及び既成の制御可能なシステムで制御不能イベントが発生する状況における認知特性(分散識別能力の測定)とその熟達化過程、さらにリスク判断を含む意思決定との関連性に関して、多くの実験的検討を行うことができた。
成人T細胞白血病リンパ腫に対する天然由来活性化合物の探索的研究

植物由来の抗腫瘍薬として使用されている医薬品はエトポシドなと少数に限られており、現在まだ多くの天然由来化合物が検討されないままとなっている。そこで、活性化合物を見出すために抽出物ライブラリーを用い、成人T細胞白血病リンパ腫の細胞株に対して、選択的な細胞増殖抑制活性を有するか否かをスクリーニングを行う。それらのうち活性が確認されたエキスより、細胞増殖抑制活性を指標とし化合物を単離し、活性化合物の決定を行い、さらには構造活性相関を明らかにしながら成人T細胞白血病リンパ腫治療薬を探索する。また、細胞死に対する作用機序についても明らかにし、抗体医薬品でない治療薬開発に繋がる天然由来化合物を探し出す。
超大規模M2Mネットワークにおけるスケーラブルな経路制御に関する研究

数百万台のM2Mデバイスを移動管理する経路制御方式を開発した.現状のデバイス宛毎に通信路を設定する方式では,移動状態の更新が膨大で数百万個のデバイスを管理できない.これに対して,以下の課題を解決して,第5世代携帯網向きの経路制御方式を開発した.第一に,デバイス毎への経路をブルームフィルタで実現することで,経路表が大きくなる課題を解決した.第二に,デバイスをアクセスルータに登録するアンカレス方式と組み合わせて,デバイスへの通信パスを最短にした.第3に,D2D通信を用いて,移動したデバイスを発見する方式を設計し,組み合わせることで,経路制御方式を第5世代携帯網で動作可能とした.膨大な数のM2Mデバイスの移動管理を,経路集約ベースで実現する経路制御プロトコルについて,基本的な方式の設計を完了し,目的の性能を得る見通しを得た.さらに本方式を次世代携帯LTE網に適用するには,携帯端末の協力を得てM2Mデバイスのメッセージを転送して貰うことが課題となることを抽出するともに,解決法を設計した.第一に、経路集約については,ブルームフィルターを用いて下流から上流へ向かって経路集約する方式を設計し,性能を評価した.具体的には,50万台の携帯端末がLTE網に収容され,各携帯端末がレビーウォークモデルに従って移動する環境において,性能を評価した.50万台の端末への宛先を約73Kバイトの経路情報に圧縮可能であり,このように経路情報を圧縮しても,宛先へのパケット配送率として90%以上を提供できることを明らかにした.さらに,設計した経路集約方式を現実のLTE網に適用するために必要となる,携帯端末のデータ通信チャネルの起動,停止を管理するシグナリングプロトコルを設計した.シグナリングプロトコルは,停止中の携帯端末の起動に必要となる,LTE網全体への探索メッセージの送信(ページング)回数を大幅に削減している.第二に、本経路集約方式では、M2Mデバイスのメッセージを,他人の携帯端末が転送することを前提としているため,携帯端末を協力させるインセンティブ機構を設計するとともに,本機構が有効であることを,ゲーム理論を用いて証明した.本インセンティブ機構では,通信事業者が,携帯端末に対して,M2Mデバイスのために転送したメッセージ量に応じた報酬を与えることで協力させる.携帯端末と通信事業者の振る舞いを,2ステージの順序ゲームとして定式化することで,このゲームが均衡点に収束すること,すなわち,十分な数の携帯端末の協力が得られることを証明した.膨大な数のM2Mデバイス移動を管理する経路制御プロトコルの設計を完了し,次世代携帯LTE網上で動作させる機構を追加した.さらに,これまでアクティブなM2Mデバイスを対象としていたのに対して,アイドルなM2Mデバイスを扱えるように拡張した.第一に,経路集約については,初年度のディスタンスベクトル型では,下流から上流へしか経路集約できなかったのに対して,リンクステート型の経路制御プロトコルに拡張することにより,任意の方向からの経路を集約できるように一般化した.これにより,任意のトポロジーのネットワークで設計した経路制御プロトコルを使用可能にした.第二に,経路制御プロトコルの弱点である新たな経路情報が定期的に広報されるまで,移動したM2Mデバイスへのメッセージが配達されない弱点を解決するアンカー方式を設計した.アンカー方式は,M2Mデバイスの移動前後のエッジルータ間にトンネルを設定し,移動したM2Mデバイスへはトンネルを用いて配達する.これにより,従来の約90%であった配達率をほぼ100%に向上させた.第三に,従来扱えなかった,移動後アイドル状態に遷移したM2Mデバイスを発見,起動する起動するデバイス発見機構を設計した.ProSeなどの携帯電話網が提供するD2D(Device-to-Device)機能を利用することで,従来のアイドル状態のM2Mデバイスを発見するページングメッセージ数を大幅に削減した.第四に,本経路集約方式において,M2Mデバイスへのメッセージの配達に携帯端末を協力させるインセンティブ機構について,昨年度に,定式化した2ステージの順序ゲームに対して,携帯電話網で測定した無線品質やスループットの測定値を基に精度を高め,現実的な携帯電話網において,ゲームが収束すること,すなわち,十分な数の携帯端末の協力が得られることを証明した.2年目の目標は,(1)膨大な数のM2Mデバイスを移動管理する経路情報数を,階層化などを用いて経路集約する方式を設計すること,(2)移動を管理する経路制御プロトコルの評価モデルを確立することを、以下の通り達成している.(1)経路制御プロトコルの設計:宛先への経路情報を弱い状態用いて集約することは,経路情報をブルームフィルタにより初年度に達成した.本年度は,経路表全体をネットワークの全ルータに広報するフラットなディスタンスベクタ型から,リンク状態型の経路制御プロトコルに拡張した.この結果,変更のあった経路情報を,アクセスネットワーク,コアネットワークの順に階層的に広報することを可能とし,広報する経路情報数を削減した.さらに,フラットな経路制御プロトコルの弱点である新たな経路情報が定期的に広報されるまで,移動したM2Mデバイスへのメッセージが配達されない弱点を解決するアンカー方式を設計し,従来の約90%であった配達率をほぼ100%に向上させたこれまでアクティブな状態のM2Mデバイスの移動しか管理できなかったのに対して,アイドルな状態のM2Mデバイスを扱えるように拡張した.携帯網全体にM2Mデバイスを発見するページングメッセージをブロードキャストするしかなかったのに対して,ローカル通信と携帯通信の発見機構を階層的に利用することで,ブロードキャストが必要なケースを半減した.(2)評価モデル:経路制御プロトコルが設計通りの性能を実現するには,他人の携帯端末がM2Mデバイスのメッセージの転送に協力することが必須である.

初年度に開発した,携帯端末の協力を2ステージの順序ゲームとして評価するモデルに対して,携帯端末の密度や移動などのモデルの重要パラメータを,携帯電話網で測定した無線品質やスループットの測定値を基に推定した.この結果,協力端末数を評価するモデルの開発を完了した.M2Mデバイスの移動を管理する経路制御プロトコルの設計,評価を完了し,100万台規模のM2Mデバイスの移動管理可能であることを検証した.さらに,経路制御プロトコルを5G網に適用するための課題を解決した.第一に,携帯網のセル内のM2Mデバイスを発見する方式と,バックボーン網で移動管理する経路制御プロトコルを組み合わせた方式を設計し,5G網において,通信オーバヘッドを評価した.この結果,1つのセルに5万台のM2Mデバイスが設置された高密度な環境において,既存の携帯網のページング機構に比較して,M2Mデバイスを発見するための通信オーバヘッド(制御メッセージ数)を削減できることを明らかにした.さらに,M2Mデバイス発見に用いるLTEのD2D通信の電波強度を推定し,推定結果を用いてシミュレーションで評価した結果,提案したデバイス発見方式が500mから1kmの広域のセルにおいて実用的であることを明らかにした.第二に,統合した経路制御プロトコルを5G網に適用する際に,以下の2つの課題が発生することを明らかにした.一つ目の課題は,5G網のセルと情報セントリックネットーキングのバックボーン網の間のバックホール回線へトラフィックが集中することであり,二つ目の課題は,端末の移動毎に位置登録をしないことによる通信パス長が増加する(パスストレッチと呼ぶ)ことである.これに対して,経路制御プロトコルが最新の経路を広報する周期を調整する手法を検討し,LTEベースの携帯網をアクセス網とする条件でシミュレーションを行うことで,これらの課題を解決できることを,検証した.第三に,M2Mネットワークのトラヒックの偏りが大きい場合に,頑健性が低下してしまうという課題に対して,頑健性を向上させるノード保護手法を提案し,有効性を検証した.数百万台のM2Mデバイスを移動管理する経路制御方式を開発した.現状のデバイス宛毎に通信路を設定する方式では,移動状態の更新が膨大で数百万個のデバイスを管理できない.これに対して,以下の課題を解決して,第5世代携帯網向きの経路制御方式を開発した.第一に,デバイス毎への経路をブルームフィルタで実現することで,経路表が大きくなる課題を解決した.第二に,デバイスをアクセスルータに登録するアンカレス方式と組み合わせて,デバイスへの通信パスを最短にした.第3に,D2D通信を用いて,移動したデバイスを発見する方式を設計し,組み合わせることで,経路制御方式を第5世代携帯網で動作可能とした.初年度の目標は,(1)膨大な数のM2Mデバイスを少ない経路情報だけを用いて,その移動を管理する経路制御プロトコルを設計すること,(2)プロトコルを評価するための評価モデルを確立することの,2つであった.この2つの目標を以下に示す通り,達成している.
流体混合問題に関する数理的研究

捩れを伴う曲った円管内を軸方向の圧力差によって流れる流体の混合問題をカオスや力学系の理論を用いて調べ、どのような円管の曲がり方や捩れ方、軸方向平均速度に対して混合効率が良いかを調べた.その結果、円管の各点での曲がり方と捩れ方を表す量と軸方向平均速度に基づくレイノルズ数から作られるあるパラメータが適当な範囲で変動する場合に混合効率が高いことがわかった.また、カオスを用いた流体混合の意義とメカニズムに関して包括的な検討を行った.捩れを伴う曲った円管内を軸方向の圧力差によって流れる流体の混合問題をカオスや力学系の理論を用いて調べ、どのような円管の曲がり方や捩れ方、軸方向平均速度に対して混合効率が良いかを調べた.その結果、円管の各点での曲がり方と捩れ方を表す量と軸方向平均速度に基づくレイノルズ数から作られるあるパラメータが適当な範囲で変動する場合に混合効率が高いことがわかった.また、カオスを用いた流体混合の意義とメカニズムに関して包括的な検討を行った.流体を混合させる方法には様々な方法が考えられるが,流れを代表するレイノルズ数が小さい場合には,流体粒子のカオス的な運動をもたらす層流流れを用いて混合を行う方法が有効である.3次元定常流れにおいては,流体粒子のカオス的な運動が可能となるので,このような流れを発生させることで,効率の良い流体混合が期待できる.このように,流体粒子のカオス的な運動を用いて流体の効率的な混合を目指す研究は,カオス混合の研究と呼ばれる.本研究では,曲率と捩率が周期的に変化する曲がった円管内を流れる流体のカオス混合を調べた.具体的には,楕円形の筒に巻きつけられたらせん状の円管の中を,管軸方向の圧力勾配によって流れる流体の運動を調べた.そして,流体の断面方向のカオス運動と混合のようすをポアンカレ断面などを用いて調べた.その結果,円管の1周期の間での12τ/κReの値の変動幅が,混合効率の1つの指標として使えることがわかった.ここで,κとτは円管の中心を通る曲線の曲率と捩率であり,Reは流れのレイノルズ数である.またReを変えたときには,ある中間的なReの範囲において,断面中のカオス運動の領域(カオス領域)の割合が大きくなって最も混合効率が良くなることがわかった.さらに,円形の筒に巻きつける場合は,筒の半径が小さいほどカオス領域の割合が大きく混合効率も良いこと,および,細長い楕円形の筒に巻きつけることによってカオス領域が広がり混合効率が上がること,がわかった.本研究によって,混合すべき流体を曲がった円管内を流して効率よく混合するための,適切な円管の曲げ方について,有用な情報が得られた.流れを代表するレイノルズ数が小さい場合には,流体粒子のカオス的な運動を用いて混合を行うのが有効である.流体粒子のカオス的な運動が可能である3次元定常流れにおいては,このような運動をもたらす流れによる効率の良い流体混合が期待できる.流体粒子のカオス的な運動を用いて流体の効率的な混合を目指す研究は,カオス混合の研究と呼ばれる.本研究では,曲率と捩率が周期的に変化する曲がった円管内を流れる流体のカオス混合を調べた.具体的には,楕円形の筒に巻きつけられ筒の軸方向に周期的に変位するらせん状の円管の中を,管軸方向の圧力勾配によって流れる流体の運動を調べた.そして,流体の断面方向のカオス運動と混合のようすをポアンカレ断面などを用いて調べた.その結果,円管の1周期の間でのλ=12τ/κReの値の変動幅が,混合効率の1つの指標として大変有用であることがわかった.ここで,κとτは円管の中心を通る曲線の曲率と捩率であり,Reは流れのレイノルズ数である.すなわちλは,円管が曲がっていることによって作り出される2つの渦をもつ断面方向の流れと,円管が捩れていることによる断面方向の剛体回転流れの強さの比を特徴づける量であり,この値が0から1までの範囲で大きく変動することが効率の良い混合をもたらすことが,さまざまな曲率と捩率をもつ円管での混合の計算からわかった.また,混合効率の定量的な指標を導入し,この指標に基づいて,ある中間的なReの範囲において最も混合効率が良くなること,円形の筒に巻きつける場合は筒の半径が小さいほど混合効率も良いこと,を定量的に示した.さらに,ポアンカレ断面においてカオス領域が広くなるようなパラメータにおいては,混合すべき流体の初期配置によらず短時間での混合効率が良いが,カオス領域が狭くなるパラメータにおいては,この混合効率が初期配置に大きく依存することもわかった.
Epstein-Barrウイルス感染細胞が放出するエキソソームの機能解析（国際共同研究強化）

細胞外小胞エキソソームは、マイクロRNA (miRNA)を含む様々な因子を標的細胞へ輸送することで多様な生理機能を示す。Epstein-Barrウイルス(EBV)はヒトγ-ヘルペスウイルスに属する普遍的な2本鎖DNAウイルスであり、B細胞および上皮細胞に特異的に感染し、がんを引き起こすことが知られている。EBVは、BARTならびにBHRF1の2つの領域にコードされる49種類のmiRNAを発現する。従来、EBV感染細胞から放出されるエキソソームが、miRNAをはじめとしたウイルス因子を標的細胞に運搬することが報告されているが、その生理的役割については不明な点が多い。研究代表者はこれまで、EBV感染B細胞から放出されるエキソソームを取り込んだ標的細胞において、非感染細胞由来エキソソームと比較して、より顕著な細胞増殖および接着因子発現が誘導されることを明らかにした。従来の報告から、EBV感染によって細胞内miRNAの発現様式が変動することが知られているが、感染細胞から放出されるエキソソームに内包されるmiRNAの発現様式についてはほとんど報告がない。そこで本研究では、同一バーキットリンパ腫患者から樹立された非感染ならびに感染様式の異なる2種のB細胞株から放出されたエキソソームに内包されるmiRNAの発現様式を、次世代シーケンシングにより、網羅的に解析した。その結果、EBV感染によってエキソソーム産生ならびに内包されるmiRNAの発現様式が変動すること、特に、全ての潜伏感染遺伝子が発現する感染様式において、最も顕著なエキソソーム産生の増強と特異的なmiRNAのエキソソームへの濃縮が認められた。以上の結果から、EBV感染細胞由来エキソソームに選択的に内包されるmiRNAが、標的細胞の形質変動において機能する可能性が示唆された。内定年度:2015細胞外小胞エキソソームは、マイクロRNA (miRNA)を含む様々な因子を標的細胞へ輸送することで多様な生理機能を示す。従来、EBV感染細胞から放出されるエキソソームが種々のウイルス因子を標的細胞に運搬することが報告されているが、その生理的役割については不明な点が多い。研究代表者はこれまで、EBV感染B細胞から放出されるエキソソームを取り込んだ標的上皮細胞において、非感染細胞由来エキソソームと比較して、より顕著な細胞増殖および接着因子発現が誘導されることを明らかにした。本研究では、EBV関連がん発症におけるエキソソームの役割を分子レベルで解明することを目的とする。これまで、次世代シーケンシングを用いて、感染B細胞から放出されるエキソソームに内包される宿主およびEBV由来miRNAを同定し、主要なmiRNAがエキソソームを介して標的細胞に実際に運搬されることを定量的RT-PCR法によって確認した。現在、感染B細胞におけるmiRNAの発現プロファイルを行い、エキソソームmiRNAと比較することで、エキソソソームに濃縮されるmiRNAの特定を試みている。さらに、本研究ではEBV関連疾患およびウイルス生活環におけるエキソソームの役割を解明することを目的として、細胞間接触を介する上皮細胞へのEBV伝播におけるエキソソームの役割について検証を行った。現在までに、上皮細胞から放出されるエキソソームが、EBV感染B細胞におけるウイルス増殖を惹起することを明らかにした。今後はこの過程の分子機構を明らかにすることを目的として、エキソソームに内包される因子に着目して解析を進める。1.エキソソームに内包されるmiRNAの同定これまで、次世代シーケンシングを用いて、EBV感染B細胞由来エキソソームに特異的に内包される細胞およびEBV由来miRNAを同定した。以上の結果は、これらの特異的なmiRNAがエキソソームが誘導する標的細胞の形質誘導に関与する可能性を示唆するものである。これまで、主要なmiRNAがエキソソームを介して標的上皮細胞に運搬されることを定量的RT-PCR法を用いて確認した。2.細胞間接触を介するEBV伝播におけるエキソソームの役割従来、EBV感染B細胞と上皮細胞との共培養によって、遊離EBVを用いた感染と比較して、より効率良く上皮細胞にEBVが感染することが報告されている。すなわち、細胞間接触を介するウイルス伝播が上皮細胞への主要な感染経路である可能性が示唆されている。研究代表者はこれまで、宿主の細胞内情報伝達系および膜輸送系がこの過程に関与することを明らかにしてきた。一方、この過程におけるエキソソームの役割については全く明らかになっていない。これまで、この過程における感染B細胞および上皮細胞から放出されるエキソソームの関与について検討を行った。その結果、上皮細胞から放出されるエキソソームが、EBV感染B細胞におけるウイルス増殖を惹起することを明らかにした。今後は特にエキソソームに内包される因子に着目してこの過程における分子基盤を解明する予定である。

Epstein-Barrウイルス(EBV)はヒトγ-ヘルペスウイルスに属する普遍的な2本鎖DNAウイルスであり、B細胞および上皮細胞に特異的に感染し、がんを引き起こすことが知られている。EBVは、BARTならびにBHRF1の2つの領域にコードされる49種類のmiRNAを発現する。従来、EBV感染細胞から放出されるエキソソームが、miRNAをはじめとしたウイルス因子を標的細胞に運搬することが報告されているが、その生理的役割については不明な点が多い。研究代表者はこれまで、EBV感染B細胞から放出されるエキソソームを取り込んだ標的上皮細胞において、非感染細胞由来エキソソームと比較して、より顕著な細胞増殖および接着因子発現が誘導されることを明らかにした。本研究では、標的細胞におけるエキソソームの役割を分子レベルで解明することを目的として以下の検証を行った。従来の報告から、EBV感染によって細胞内のmiRNA発現様式が変動することが知られているが、感染細胞から放出される細胞外小胞エキソソームに内包されるmiRNAの発現様式についてはほとんど報告がない。そこで本研究では、同一のバーキットリンパ腫患者から樹立された感染様式の異なるB細胞株を用いて、次世代シーケンシングにより、EBV感染がエキソソーム由来miRNAの発現様式に与える影響を検討した。その結果、EBV感染によってエキソソーム産生ならびにエキソソームに内包されるmiRNAの発現様式が変動することが明らかになった。以上の結果から、EBV感染細胞由来エキソソームに選択的に内包されるmiRNAが、標的細胞の形質変動において機能する可能性が示唆された。これまで、感染様式の異なるB細胞の培養上清から超遠心法によりエキソソームを単離し内包される宿主およびEBV由来miRNAを同定し、内包されるmiRNAについて次世代シーケンシングにより解析を行い、細胞由来miRNAとの比較を行った。その結果、EBV感染細胞において、エキソソーム産生の場である多胞体形成ならびにエキソソーム産生量が顕著に増強していた。また、感染細胞由来エクソソームに、複数のウイルスおよび細胞由来miRNAが選択的に内包されることが明らかになった。さらに、B細胞と共培養した非感染上皮細胞に、特異的なEBV由来miRNAが運搬されることを証明した。以上の結果から、EBV感染細胞由来エキソソームに選択的に内包されるmiRNAが、標的細胞の形質変動において機能する可能性が示唆された(論文投稿中)。さらに、本研究では上皮系EBV関連がん発症およびウイルス生活環におけるエキソソームの役割を解明することを目的として、以下の検討を行った。従来、EBV感染B細胞と上皮細胞との共培養によって、遊離EBVを用いた感染と比較して、より効率良く上皮細胞にEBVが感染することが報告されている。すなわち、細胞間接触を介するウイルス伝播が上皮細胞への主要な感染経路である可能性が示唆されている。研究代表者はこれまで、宿主の細胞内情報伝達系および膜輸送系がこの過程に関与することを明らかにしてきた。一方、この過程におけるエキソソームの役割については全く明らかになっていない。
新規創薬を目指したアルツハイマー病危険因子sorLAに対する低分子バインダー探索（国際共同研究強化）

本研究では,アルツハイマー病(AD)発症に対して保護的に働いている巨大受容体SorLAについて,その発現量を細胞レベルで増減させるような低分子化合物を探索することを計画した.その手段として,培養細胞にライブラリー化された多数の低分子化合物を直接投与し,その細胞内での目的蛋白質(本研究ではSorLA)の発現量をin-cell western法によって直接検出するという方法を取った.2017年11月末の渡航以前より,使用する抗体の選別と発現コンストラクトの準備を開始し,渡航してから継続してin-cell western法に使用する機器の使用法を習得,そして実験条件の最適化を行った.パイロット実験を経て,2018年5月から2018年11月末の帰国までに計8サイクル,約66,000種の低分子化合物に対してスクリーニング実験を行い,96種の候補化合物を得た.これらの化合物に関して,投与量に対する発現量の変動をin-cell western法によって観察するdose dependency testを実施し,最終的に10種の候補化合物に絞った.それらの候補化合物を培養細胞に再度投与し,SorLA発現量の変動を一般的なWestern Blotting法によって追試し始めたが,帰国前までにこれら10種のうちの1種は疑陽性であったこと,別の1種はあまりはっきりとした変化が確認できないことまでを確かめた.残りの8種のうちの入手可能だった6種について現在確認実験を行っている.以上,渡航先の技術と設備を使うことで可能となったスクリーニング法により,目的蛋白質の発現量を細胞レベルで変化させるような低分子化合物の探索を行い,実際に候補化合物を選別することができた.これは当基金のサポートによって達成された成果であり,今後の検証実験結果とその公表が期待される.内定年度:2016本研究では,アルツハイマー病(AD)発症に対して保護的に働いている巨大受容体SorLAについて,その発現量を細胞レベルで増減させるような低分子化合物を探索することを計画した.その手段として,培養細胞にライブラリー化された多数の低分子化合物を直接投与し,その細胞内での目的蛋白質(本研究ではSorLA)の発現量をin-cell western法によって直接検出するという方法を取った.2017年11月末の渡航以前より,使用する抗体の選別と発現コンストラクトの準備を開始し,渡航してから継続してin-cell western法に使用する機器の使用法を習得,そして実験条件の最適化を行った.パイロット実験を経て,2018年5月から2018年11月末の帰国までに計8サイクル,約66,000種の低分子化合物に対してスクリーニング実験を行い,96種の候補化合物を得た.これらの化合物に関して,投与量に対する発現量の変動をin-cell western法によって観察するdose dependency testを実施し,最終的に10種の候補化合物に絞った.それらの候補化合物を培養細胞に再度投与し,SorLA発現量の変動を一般的なWestern Blotting法によって追試し始めたが,帰国前までにこれら10種のうちの1種は疑陽性であったこと,別の1種はあまりはっきりとした変化が確認できないことまでを確かめた.残りの8種のうちの入手可能だった6種について現在確認実験を行っている.以上,渡航先の技術と設備を使うことで可能となったスクリーニング法により,目的蛋白質の発現量を細胞レベルで変化させるような低分子化合物の探索を行い,実際に候補化合物を選別することができた.これは当基金のサポートによって達成された成果であり,今後の検証実験結果とその公表が期待される.
近縁野生種の新規遺伝子によるインドパンコムギの小麦粉品質改良

コムギ種子の主要な貯蔵タンパク質はグルテニンとグリアジンであり、これらのタンパク質の構造がパン生地の性質に大きい影響を与えることが知られている。パン生地の性質をさらに改良するために、これまで177の異種染色体添加パンコムギ系統を調査し、24の系統でコムギには見られないタイプの貯蔵タンパク質を持つことを明らかにした。さらに、これら系統から得た小麦粉を調査した結果、6系統が特に有望であることが分かった。昨年度に続き、本年度は、まずこれら野生植物の高分子量グルテニン遺伝子をもつ染色体の添加コムギ系統をパンコムギのナリソミック1Aテトラソミック1D系統に交配した後代から、コムギと異種植物の動原体において転座した染色体をもつ個体を選抜した。また、この遺伝子をクローニングし、その構造を解明するとともに、選抜に用いることのできるマーカーを作成した。さらに、この個体をインド、中東、日本の実用品種およびカナダの軟質および硬質実用品種合計5系統に戻し交配した。これまでの研究を取りまとめて、国際ムギ連シンポジウムで発表し、総説を出版した。さらに、これら系続から得た小麦粉を調査した結果、6系統が特に有望であることが分かった。本年度は、まずこれら野生植物の高分子量グルテニン遺伝子をクローニングし、そのDNA配列を決定し、コムギの配列と比較した。また、これらの添加系統にパンコムギのナリソミック1Aテトラソミック1D系統に交配し、モノ・トリソミック系統を作った。これらの系統を自家受精または、インド、中東、日本の実用品種およびカナダの軟質および硬質実用品種合計5系統に交配した。さらに、これらの系統に、同祖染色体対合を促進させるPh^Iまたはph1b遣伝子をもつ系統を交配した。同祖染色体組換えにより、野生種染色体のグルテニン遺伝子が座乗する染色体領域をコムギの1A染色体に導入するため分子マーカーを用いて研究を行っている。本年度は、これらの研究をまとめ、2報論文を執筆し投稿した。このうち、Ae.searsii染色体の製パン性への効果についての論文が印刷された。
取引の一時性・季節性そして空間性がもたらす貨幣間の補完性についての国際共同研究

貨幣間の補完性に関し、高等師範学院(パリ)、東京大学、イェール大学、パリ財経学院にて各年度国際会議を開催。匿名性と指名性、現地通貨と地域間決済手段の二つの軸から貨幣制度の個性をとらえることができるとの黒田明伸の問題提起に関わり、虚構貨幣、暫時的通貨、個人信用の通貨化、有利子紙幣、無通貨交換など古今東西の事例を挙げながら議論がなされた。貨幣制度は社会関係と相互規定的な関係にあるということがこれらの議論の基底にある含意であり、スミス的成長論のような市場を独立にとらえる理解への反論でもある。今後Character of Moneyの表題の下、国際的かつ学際的な進展をはかることが期待される。本プロジェクトの基本概念である貨幣間の補完性という視点はフランスの経済学者・人類学者から注目され、研究代表者黒田明伸は11月より12月にかけてパリ第十大学に客員教授として招請された。招請期間中8カ国の研究者を集めて本プロジェクトの国際ワークショップが高等師範学院にて開催されたほか、黒田の貨幣研究に関する討論シンポが同大学にて催された。世界史全体にわたるそれらの議論をつうじて、小額通貨の需要に地域性が伴っていて、かつ強い季節性が認められること、その地域の社会関係のあり方が取引における通貨依存か信用依存かの分岐となることが明らかとなった。また複数通貨の可能性を示すサーチ理論との関連づけ、そのサーチ理論も含め、通貨の多元性を想定しながら価値尺度の方の多元性を想定していない貨幣理論研究の限界の指摘、マクロでもミクロでもないメゾスコピックな取引者間のクラスターの類型化の有効性、といった理論研究への貢献も展望されつつある。そのほかロンドン市大学での紙幣に関する学会で前近代東アジアの紙幣、成均館大学(ソウル)でのシンポ「伝統中国商業文化と現代市場秩序」で信用と通貨の関係、社会科学高等研究院(パリ)で日本中世貨幣史について、それぞれ本プロジェクトと関わらせた内容の講演を行った。また黒田は英国において1960年代に行われた流通硬貨サンプル調査の原資料の調査をロンドンで、また清代の商店の帳簿や宗族の祭祀決算簿を北京で、20世紀初期の銀行の支店報告を上海でそれぞれ調査した。4月にロンドン財経学院にて開催された第3回グローバルヒストリー・ヨーロッパ会議においてパネル「地域的貨幣需要と世界的通貨供給」を黒田が主宰し、黒田「小農経済と国際金本位制」、Farley Grubb「英領北米での現物建取引」、Karin Pallaver「19世紀東アフリカ現地通貨」、Catherin Eagleton「ザンジバルの銅貨と銀貨」各報告をえた。貨幣需要の季節性による地域的通貨不足の普遍性ならび世界的連動性が明らかとなった。6月と9月に、ロンドンとパリにて研究打ち合わせを行い、大英図書館、英国立公文書館でアフリカなどでの貨幣流通に関する資料収集をおこなった。2月に東京大学東洋文化研究所にてワークショップを開催。黒田「1935年中国の法幣流通の実態」、加藤慶一郎「幕末伊丹での私札流通」、加藤博「14世紀エジプトにおける貨幣理解」、西村道也「ビザンツ帝国での貨幣使用」、F.Grubb「18世紀北米における紙幣流通の地域性」、Christopher Hanes「金本位制下米国での収穫と金融危機」、Georges Depeyrot「古代から現在にいたる通貨流通の季節性」、Claudia Jefferies「近代初期カスティーリャにおける銅貨流通と季節性」、PatriceBaubeau「フランスにおける銀行券流通の季節性と変化」の各報告、車文珠のコメントを得た。通貨流通の地域性と重層性の世界史的普遍性が鮮明となり、貨幣間の補完性の視点の有効性が共有された。研究代表者の黒田はスイス・ドイツ・フランスでの5回の招待講演を含む7回の本プロジェクトに深く関連する学会報告をヨーロッパにおいて行った。通貨流通の重層性、小額通貨流通と地域信用の代替性、社会的クラスターへのメゾスコピックな着目といった論点を比較史的に論じた。中国近代での地方の取引の実態がわかる資料集を購入。フィリピンにおける貨幣流通に関する西文英訳などのために謝金を支出。過去3年に引き続き、当該課題に関わる問題意識を共有しつつ議論を深めるための国際会議をThe Quality of Moneyの共通テーマの下、12月8日パリ財経学院の協力を得て12報告者2コメンテーターを11か国から迎えて開催した。匿名性と指名性、現地通貨と地域間決済手段の二つの軸から貨幣制度の個性をとらえることができるとの黒田の問題提起に関わり、虚構貨幣、暫時的通貨、植民地紙幣プレミアム、個人信用の通貨化、有利子紙幣、無通貨交換など古今東西の事例を挙げながら議論がなされた。貨幣制度は社会関係と相互規定的な関係にあるということが、これらの議論の基底にある含意である。

今後、Character of Moneyと表題を変えて、さらに国際的かつ学際的な進展をはかることが期待される。黒田はパリとマドリッドの貨幣史の国際会議に招かれ、銅貨の比較史的特性と中国銀両制度の特殊性について報告し、またハーグで開催された現地通貨運動の研究者と実践者による第二回国際補完通貨学会に基調報告者として招待され、貨幣が地域的に自生することが歴史上頻繁に現れていることを紹介し、貨幣の地域性は貨幣というものに根源的に伴うことであることを論じた。フランス銀行文書館での調査では仏領インドシナ・アフリカでの貨幣使用状況を明らかにする資料の存在を確認した。北京図書館所蔵の雑貨店統泰号の帳簿の調査により19世紀前半の地方の商店が相互に帳簿決済で取引の過半を成り立たせていたことを明らかになった。黒田明伸は7月ステレンボッシュ(南アフリカ)開催の16回世界経済史学会にて部会「匿名的だが多元的な貨幣ー単一通貨が支配しなかった理由」を主宰。黒田の「1935年中国に於ける紙幣本位制」もふくめ8カ国から10報告者と1コメンテーターを得た。古今東西をカバーして示した「歴史上通貨は常に不足の傾向にあった」との知見は他の部会でも言及されており相応の反応を得た。9月には国際会議「世界的視野から再解釈する東アジア経済史」をイェール大学にて開催。1日目「スミス的分業を越えて」は黒田「中国における小農経済と市場の多元性」、谷本雅之「近代日本農家経済における労働配分」、鈴木淳「明治日本と清中国の海軍工廠の比較」、F Drixler「徳川日本における福祉機構の財政基盤」、D Howell「後期徳川日本における小農経済の意味」、E Koll「民国期中国における経済制度・基盤としての鉄道」の報告とD Botsman (日本史)P Perdue (中国史)からの評論を得た。2日目「世界的視野における東アジア貨幣史」は黒田「中国、日本、そして世界史における貨幣間の補完性」、E Kaske「19世紀中国における捐納と貨幣」、P Baubeau「19世紀におけるフランス紙幣」、D Weiman「恐慌と支払い網の断絶ー1893年と1907年の合衆国」、B Theret,「現代連邦政治における財政貨幣間の補完性の貨幣的経験」の報告とN Lamoreaux (経済学), W Goetzmann (経営学), J Guyer (人類学), G Depeyrot (考古学)からの評論を得た。会議を通して農業の季節性などによる市場の多層性と地域性を不断に現す貨幣の多元性との関連、また現金決済志向と匿名的社会関係との相関が浮き彫りにされた。中国金融史関連の定期刊行物を購入。独文資料英訳と会議報告英文校閲に謝金。東日本大震災と原発事故の影響をうけ、国際ワークショップの立案には遅れが生じたが、結果的に計画した規模での会合をもつことができた。黒田がドイツに客員教授として招請されたことも、貨幣間の補完性という論点を欧州においてより広げる機会となった。25年度が最終年度であるため、記入しない。
糖鎖デザインと細胞機能ネットワーク

糖鎖リモデリングと細胞コミュニケーションは特定領域研究(旧重点領域研究)として採択され、平成10年度より発足する。それに先立ちまず、平成9年12月8日に東京神田学士会館にて、本申請メンバーの村松、入村、辻、木全、古川鋼一、川嵜ほか20名の計画班員予定者を中心に本企画調査により、重点領域研究を実現させるための具体的な検討をおこなうための発足準備会をおこなった。参加人数は評価委員2名のほか、計画班員予定者20名が一堂に会し、これまでの研究経過、今後の研究の計画方法、具体的な実験方法について議論した。その結果、特定領域研究を編成する2班を中心に、第1班は、糖鎖遺伝子をin vitroおよびin vivoで導入し、その表現形を解析すること、また第2班は、糖鎖遺伝子およぴ糖鎖関連遺伝子をやはり細胞導入し、細胞間の情報伝達、シグナル伝達系への影響を中心に今後検討することとした。一方、国際的な企画調査では、第2回の日仏グライコテクノロジーシンポジウムを3月8日から3月11日までフランスのリ-ル科学技術工科大学で開催し、谷口が日本側の主催者として、出席、本研究班員10名が出席し、意見の交換をおこない、今後の糖鎖生物学、糖鎖工学の問題点、方向性などについて、意見交換をおこない、大変有益であった。とくに、本研究班員によりクローニングされた多くの糖鎖遺伝子が国際的にも研究の進展に多大な貢献をしていることがあきらかになった。また、フランスにおける糖鎖工学の分野における将来性と、今後の我々の研究班との共同研究の可能性について議論した。
DNAフィンガープリント法によるミュータンスレンサ球菌の歯面への定着と分布の解明

齲蝕の主な原因菌であるミュータンスレンサ球菌(MS)の伝播について,Chromosomal DNA Fingerprinting methodを用いて,20家族76名の家族内に分布するMSの相同性を判定し,伝播の由来を明らかにし,さらに子供へと伝播した菌を伝播菌株として,同菌の性状を分析し比較を行った。1.MSの分布および伝播(1)家族単位で保有する菌株の種類は28種類,また個人で保有する菌株は,14種類で2種類を有するものが最も多く59.2%であった。(2)全小児の菌株は,母親から由来したと考えられるものが47.3%で,Liら^<31>の報告にあるように母親から伝播する可能性が高いことが示されたが,その一方で父親から伝播したと考えられるものが33.8%,その他の由来が21.6%あり,小児のMSの由来の多様性が示された。2.血清型分類の比較全菌株を血清型で分類すると,c型株を有するヒトの割合が最も多くその他,d型株は12.7%,e型株は12.0%,g型株は8.0%であった。また各菌株を伝播,非伝播で分類するとc型に比べてそれ以外の型の菌株は高い割合で伝播菌株であった。3.伝播菌株の性状(1)全グルカン合成量に対する不溶性グルカン合成量の割合は,伝播菌株で85.0±4.46%,非伝播菌株で55.4±20.4%であり,伝播菌株が高い値を示した。(2)菌体疎水性を示す接触角を調べた結果,伝播菌株が高い疎水性を示した。(3)血清型でg型の菌株は他の菌株に対して強いバクテリオシン活性を示した。(4)酸産生能および増殖能は,伝播,非伝播間で差は認められなかった。これらの結果から,小児口腔内に分布するミュータンスレンサ球菌は,両親(母>父)を由来とするものが圧倒的に多く,両親の同菌の唾液中レベルを下げることによって,子供への早期定着をできるだけ防ぐことが,齲蝕予防の一つの考えとして示唆された。本研究では,20家族の父母子の口腔内から分離したミュータンスレンサ球菌(MS)をDNA finger print法を用いて詳細に調べることにより,同菌の家族内伝播様式を考察し,さらに伝播に関わると考えられる,いくつかの因子について検討し,以下の結果を得た。1.個人で保有する菌株の種類は14種類,家族ごとに保有する菌株は28種類であった。2.被験小児の86.1%,被験家族の90%でMSの伝播に母親が関与しており,被験小児及び被験家族の半数以上で伝播に父親が関与していた。2.MS菌株の性状と伝播の関係1.不溶性グルカン合成能は,家族内伝播した菌株で平均85.0±4.46%,家族内伝播していない菌株で55.4±20.4%であり,家族内伝播した菌株が有意に高かった。

2.接触角は家族内伝播した菌株で平均27.9±2.2°,家族内伝播していない菌株で32.9±3.87°であり,家族内伝播した菌株が有意に疎水性が高かった。3.血清型g型の菌株は,c型e型の菌株に対して強いバクテリオシン活性を示し,全てが家族内伝播した菌株であり,かつ個人の口腔内でも優位を占めた。4.世代時間や菌液のpHについては菌株間での違いは認められず,菌の増殖能や酸産生能の伝播への関与はみられなかった。以上よりミュータンスレンサ球菌の小児への伝播は,感染については,母親に限らず父親などその由来には多様性があり,定着については,不溶性グルカン合成能,菌体疎水性,バクテリオシン活性などの因子が影響を与えていることが示唆された。齲蝕の主な原因菌であるミュータンスレンサ球菌(MS)の伝播について,Chromosomal DNA Fingerprinting methodを用いて,20家族76名の家族内に分布するMSの相同性を判定し,伝播の由来を明らかにし,さらに子供へと伝播した菌を伝播菌株として,同菌の性状を分析し比較を行った。1. MSの分布および伝播(1)家族単位で保有する菌株の種類は28種類,また個人で保有する菌株は,14種類で2種類を有するものが最も多く59.2%であった。(2)全小児の菌株は,母親から由来したと考えられるものが47.3%で,Liら^<3)>の報告にあるように母親から伝播する可能性が高いことが示されたが,その一方で父親から伝播したと考えられるものが33.8%,その他の由来が21.6%あり,小児のMSの由来の多様性が示された。2.血清型分類の比較全菌株を血清型で分類すると,c型株を有するヒトの割合が最も多くその他,d型株は12.7%, e型株は12.0%, g型株は8.0%であった。また各菌株を伝播,非伝播で分類するとc型に比べてそれ以外の型の菌株は高い割合で伝播菌株であった。3.伝播菌株の性状(1)全グルカン合成量に対する不溶性グルカン合成量の割合は,伝播菌株で85.0±4.46%,非伝播菌株で55.4±20.4%であり,伝播菌株が高い値を示した。(2)菌体疎水性を示す接触角を調べた結果,伝播菌株が高い疎水性を示した。(3)血清型でg型の菌株は他の菌株に対して強いバクテリオシン活性を示した。(4)酸産生能および増殖能は,伝播,非伝播間で差は認められなかった。これらの結果から,小児口腔内に分布するミュータンスレンサ球菌は,両親(母>父)を由来とするものが圧倒的に多く,両親の同菌の唾液中レベルを下げることによって,子供への早期定着をできるだけ防ぐことが,齲蝕予防の一つの考えとして示唆された。
脂質会合タンパクの動脈硬化における役割解明と治療応用

組織内の脂質の過剰蓄積が細胞の機能障害や細胞死を引き起こす『脂肪毒性』という概念が提唱され、脂質の蓄積が疾患に及ぼす影響について多くの研究が行われている。しかし実際に脂質の蓄積がどのようにエネルギー代謝や生活習慣病に影響するのか、その分子メカニズムは未解明な点も多く、さらなる解析が望まれる。本研究では脂質会合タンパクを基軸にその脂質濃度への影響や動脈硬化における役割解明を目的とする。この研究が脂肪毒性による疾患発症のメカニズム解明につながり、新しい高脂血症患者治療や抗動脈硬化療法に結びつく可能性が期待される。
大気圧放電プラズマを利用した燃焼排ガスの処理

種々の電極配置で水面コロナの放電特性とNOx処理に有効なオゾンおよびラジカルの生成条件を検討し水平に配置したノコ刃電極で正コロナが優れていることを確認した。高速二段式電気集塵装置(ESP)と水面コロナリアクタを組み合わせた複合リアクタによる排ガスの臭気、NOx,ダストの総合処理実験を行い、最適処理条件を検討した。臭気とダストは広範囲の流速で高効率処理されるが、NOx処理については水面コロナ部分でガス滞留時間を大きくする必要があること等の新たな知見が得られた。各種電極配置の気中および水面コロナリアクタを試作して、その放電特性、オゾン生成特性を測定し燃焼排ガス中の粒子状物質の捕集およびNOx処理に適した電極配置とリアクタ構成を検討した。気中コロナリアクタは放電電極と平板集塵電極を水平に配置し、良い放電特性を維持しながら汚染電極の脱着洗浄など長時間運転時のメンテナンスを考慮して改良した。ディーゼルエンジン排ガスを用いて、改良リアクタの諸条件のもとでのダスト、NOx等の処理特性を測定し最適処理条件を検討した。ダストおよびニオイ(臭気)については、正負両極性共に有効に除去できることが確認された。NOxについては正コロナが有利であるが、ダスト処理より大きな放電エネルギーが必要である。オゾンによるNOの酸化と水分への溶解、OHラジカルの生成の促進を目的として処理ガスを加湿することによりNOxの処理効率が向上することを確認した。水面コロナリアクタについては、水面上に捕集したダストの再飛散がないこと、コロナ風を利用してNOxを効率よく水面に溶解して処理できるメリットがある。電極改良による放電空間の拡大と共にガス流速を増加して燃焼排ガスおよび各種汚染空気の高速処理を試みた。ダストとニオイ(臭気)の処理については高い効率で処理が可能であるが、NOxについては放電空間での処理ガスの滞留時間が必要であり、同一放電空間での同時高速処理は困難である。これらの問題を解決するために、用途に応じて種類の異なるリアクタを組み合わせたハイブリッドリアクタシステム、処理後の残留オゾンを除去するためのオゾン吸着フィルタの効果を検証して、今後の実用化への問題点の解決を目指す。燃焼排ガスの総合処理を目的として試作した高速二段式電気集塵装置(ESP)について、その放電特性、オゾン生成特性等の基本特性を測定して最適な電極配置に改良した。またNOx処理の促進を目的としてESPと水面コロナリアクタを組み合わせたリアクタシステムを構成してその処理率の向上を試みた。これらのリアクタについて種々の条件のもとで臭気、NOx,ダストの総合処理実験を行いその有効性を検証した。主に燃焼排ガスとしてディーゼルエンジン排ガスを用いてNOx処理過程における生成オゾン濃度と処理率および残留オゾン濃度、水中の炭酸イオン濃度を測定し、リアクタ内で促進するプラズマ化学反応を推定して汚染空気に含まれる各種汚染物質の広い範囲の濃度変化に対して安定した放電の維持、余剰オゾンの処理、処理水の中和処理方法等を検討した。これらの結果から、燃焼排ガスに含まれる固体状微粒子(ダスト、SPM)および臭気(気体状有機化合物)は比較的小さいコロナ放電電流領域から有効に処理されるが、NOxの処理には大きな正のストリーマコロナと、より長い滞留時間が必要であることが明らかになった。これを補完するための水面コロナリアクタの容量の検討など燃焼排ガスの総合処理には更にリアクタの改良工夫が必要であり、有効な放電空間を形成するための条件、処理ガス濃度とガス流量、水面集塵ダスト層の処理、リアクタの形状および反応生成物の無害化、残留オゾンの軽減、除去方法等を検討し、燃焼排ガスの効率的な総合処理条件を今後検討する。種々の電極配置における水面コロナの放電特性とNOx処理に有効なオゾンおよびラジカルの生成条件を検討した。上部放電電極として形状の異なる多針および水平ノコ刃を用いて正負コロナ放電で生成するオゾン濃度等を測定した結果、両刃ノコ刃電極で正コロナの場合が優れていることが確認できた。一方、針電極の場合は生成したオゾン、ラジカルが広く電極上部まで拡散してリアクタ内のプラズマ反応空間が広がるメリットもある。次に、テスト用燃焼排ガスとしてディーゼルエンジン排ガスを用いて低濃度のNOx処理特性をガス流速と放電電流をパラメータとして測定した。また、処理水の導電率、イオン濃度の測定からリアクタ内で促進するプラズマ化学反応を推定した。これらの結果から、有効な放電空間を形成するための条件、処理ガス濃度と流量、水面集塵ダスト層の影響を検討して、高速二段式電気集塵装置(ESP)と水面コロナリアクタを連結して改良型複合リアクタを設計製作した。試作した複合リアクタによる排ガスの臭気、NOx,ダストの総合処理実験を行い、最適処理条件を検討した。臭気とダストは広範囲の流速で前段のESPでほとんど完全に処理が行われるが、NOx処理については後段の水面コロナ部分でガス滞留時間を大きくする必要があり、各リアクタでのガス流速を個別制御して解決できることが明らかになった。
決定木分析を用いた副作用発現リスク推定モデル構築に向けた基盤研究

我々はこれまでの研究で、データマイニングの代表的な手法の一つである決定木モデルを使うことで、医療者が簡便に使用可能な「副作用発現リスク推定モデル」を構築することに成功した。しかし、これまで構築したモデルは単施設(北海道大学病院)のデータに基づいており、他の施設に適応した場合の精度については保証されていない。本研究では、院内感染の原因菌の一つであるメチシリン耐性黄色ブドウ球菌に効果を持つ「バンコマイシン」の代表的な副作用である「腎機能障害」のリスク推定モデルを構築するために多施設共同研究を実施する。このことで、決定木分析を用いた副作用発現割合推定モデル構築の基盤となる情報を発信する。