hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X線CT装置の空間分解能を活用した定量的な画像診断能の向上に関する研究

X線CT装置の空間分解能指標であるPoint Spread Function(PSF)に基づいた3次元CT画像シミュレーションの手法を確立した。この手法を用いて、胸部CT画像における充実性の肺内結節を被写体関数に設定し、画像シミュレーションを行った。結節の濃度閾値と、それによって抽出される領域の体積との関係について解析した。結節の体積を正確に測定するための設定閾値については、結節の濃度が一定である場合でも大きさによって変動し、さらに画像再構成関数やスライス厚にも大きく依存することが定量的に示された。本研究における結果は、精度の高い画像診断につながる基礎データとしての有効性が示された。X線CT装置の空間分解能を活用した定量的な画像診断能の向上を目的として、3次元CT画像生成シミュレーションの手法を確立する。このシミュレーションでは、CT装置の空間分解能指標である点広がり関数(Point Spread Function; PSF)が必要である。そこで、まずPSFを高精度に測定するための新たな手法を考案した。この手法は、我々がこれまでに報告してきたPSFの精度検証法を応用したものである。市販の高コントラスト分解能測定用ファントムを用いてCT撮像を行い、PSFの算出およびその精度検証を一括して行える手法である。4機種のCT装置における種々の再構成関数(総計21種類)について、考案した手法によりPSFの測定を行った。その結果、いずれの再構成関数においても、測定されたPSFの精度が高いことが確認された。PSFあるいは変調伝達関数(Modulation Transfer Function;MTF)は、CT装置における重要な物理特性指標の一つであるにも関わらず、その精度に関して、これまでに十分な検証が行われてきたとはいえない。特に、我々の目的とするCT画像シミュレーションでは、高精度なPSFの測定が不可欠である。考案した手法は、高精度なPSF測定法として広く普及し、さらに、PSFの臨床画像への積極的な活用にもつながることが期待される。測定された高精度PSFを用いて、画像生成シミュレーションの手法を確立した。肺内結節を想定した微小球体ファントムを用いて、その撮像画像と計算画像を比較した。その結果、それらの差異は小さく、精度の高いシミュレーションが実現できた。多様な装置、撮影・再構成条件における肺内結節のCT画像の理解につながる手法であり、意義は大きい。X線CT装置の空間分解能を活用し、定量的な画像診断能の向上につなげていくためには、空間分解能を表す高精度な物理指標の測定が必須である。そこで、物理指標の一つである点広がり関数(Point Spread Function : PSF)を測定するための新しい手法を確立した。この方法は、我々が昨年度までに開発してきたCT画像シミュレーションの手法を応用したものである。測定されたPSFを用いて画像を算出し、実測した画像との差異を調べることによって、PSFの精度検証を行うことができる。また、精度の高いPSF測定が可能であり、再現性にも優れることが示された。さらに、PSF測定法の一つとしては一般に細いワイヤを撮像する方法(ワイヤ法)が知られているが、その方法の問題点を明らかにし、本法の優位性を明示することができた。現在広く用いられているワイヤ法の問題点を指摘した意義は大きく、今後、我々が提案するPSF測定法の普及が期待される。昨年度までに、我々は肺内結節を想定したCT画像シミュレーションを行い、スキャン平面における結節の濃度や直径の定量測定に関する解析を行ってきた。今年度は、高精度なPSFの活用によって、シミュレーションの精度がさらに高くなり、結節の体積測定における精度評価などの3次元的な解析に着手することができた。体積測定では、濃度閾値が重要な因子であることから、シミュレーションによって閾値に関する基礎的な特性を解析した。その結果、体積測定に適する閾値は、結節の濃度が一定である場合でも大きさによって変動し、画像再構成条件にも大きく依存することが示された。この結果は、臨床における定性的な体積評価において参考となり、またセグメンテーションや3次元的な計測および体積測定に関わる手法の開発の際に基礎を与えるものと考えられる。胸部CT画像においては、肺内結節の形状や広がりを認識し精度の高い診断を行ったり、3次元的な大きさや体積を正確に評価するうえで、濃度閾値が重要な因子の一つになる場合が多い。そこで、昨年度までに確立したCT装置の空間分解能(Point Spread Function : PSF、Modulation Transfer Function : MTF)に基づく3次元CT画像シミュレーションにより、閾値設定と、それによって抽出される領域の体積との関係について、定量的な解析を行った。まず、シミュレーション解析の精度を検証するために、球体ファントムを撮像し実測に基づいた解析結果との比較を行った。

その結果、シミュレーションにおける濃度閾値と抽出される領域の体積との関係が、ファントムを用いた実測に基づく結果と比較すると、平均で約5%以下の差異となることから、シミュレーションの妥当性が確認された。結節の体積を正確に算出するための設定閾値は、結節の濃度が一定である場合でも大きさによって変動し、さらに、画像再構成関数、スライス厚、および結節を横切るスライス位置にも大きく依存することが定量的に示された。また、長さや幅などの測定に広く用いられている半値幅の考え方に基づき、描出された結節における濃度の半値を閾値に設定して体積を算出したところ、結節の大きさや画像再構成条件によって、体積測定精度が大きく異なることが明らか,となった。このような解析には、3次元CT画像シミュレーションが有用であり、本研究における結果は、種々のセグメンテーションや3次元的な計測および体積測定に関わる手法の開発・改良の際に基礎を与えるものと考えられ、精度の高い診断につながる基礎データとしての有効性が示唆された。
目標志向意思決定分析のフレームワーク構築とその応用

目標志向意思決定分析における様々な属性の統一的扱いを可能にするフレームワークを構築した。それにより、ファジィ目標志向意決定アプローチを不確実性を伴う多属性意思決定分析へ拡張することを可能にした。また、意思決定者の目標に対する態度と効用関数で表されたリスクに対する態度の間の興味深い関連性を確立した。応用として、属性が人間の知覚の美的側面を反映して感性的に評価される伝統工芸品(九谷焼、山中漆器)の消費者志向の評価モデルを構築した。本研究の目的は,曖昧で不正確な情報下における多属性/多専門家意思決定問題に対する新たな評価体系フレームワークを開発し,様々な意思決定問題の解決に資することである。このフレームワークの中で,数値評価情報と主観評価情報を統合する方法を開発する。応用事例として,伝統産業従事者、販売者へのインタビューを実施し,彼らの個別属性値の解釈,複数属性値の統合プロセスを明らかにし,これに基づいてフレームワークの中から適切な評価モデルを選択し,対応するソフトウェアを開発する。量的な属性は数値として厳密に表現されるか,あるいはインターバル数やファジィ数として曖昧に表現される。このような数値情報と,言葉による曖昧な主観評価を総合評価において統合するために,それらを統一表現に変換する合理的な方法を開発した。具体的には,「数値の言語表現の概念」及び「ファジィ集合の量割り当て概念」に基づくフレームワークを考察,これにより,異なるタイプの不確実性と不正確性を意味的に統一して表現すること,「Dempster-Shafer理論」において研究されている情報統合の方法の適用を可能とした。応用として,目標志向意思決定モデルを開発し,伝統工芸品の消費者の評価への応用を試みた。石川県の伝統産業である九谷焼と山中漆器の従事者、販売者に対して,購買者から寄せられる希望に対してどのように対応しているかについてインタビュー調査を実施し,それに基づいた評価フレームによる感性評価実験を実施し多くのデータを得てモデルを構築した。このモデルはネットワーク時代における消費者の感性による選好を目標とする商品推薦システムとして極めて有望である。本研究の目的は、曖昧で不正確な情報下における多属性/多専門家意思決定問題に対する新たな評価体系フレームワークを開発し、様々な意思決定問題の解決に資することである。このフレームワークの中で、数値評価情報と主観評価情報を統合する方法を開発している。量的な属性は数値として厳密に表現されるか、あるいはインターバル数やファジィ数として曖昧に表現される。このような数値情報と、言葉による曖昧な主観評価を総合評価において統合するために、それらを統一表現に変換する合理的な方法を開発している。さらに、目標志向意思決定モデルを開発し、伝統工芸品に対する消費者の評価、消費者への商品の推薦問題への応用を試みている。平成20年度は、日本の伝統工芸品の評価への応用により開発手法の有用性の確認と改良を重点的に実施した。消費者の製品に対する感性評価には大きな個人差があるが、本研究により開発した目標志向型意思決定分析法は個人の選好をうまく記述できる。それは、ファジィ目標志向多属性意思決定分析手法を、消費者の意志を反映できるモデルに改良したものである。特に、各消費者の潜在的な感覚的希望を引き出し個別に製品を推奨できるのが特徴である。この推奨法は特に最近のオンラインショッピングなどにおけるマーケティングに非常に有用である。20年度は提案手法を九谷焼と山中漆器に対する感性評価データに基づき実験し有効性を検証したが、さらなる改良のための追加実験の必要性を確認した。平成21年度は、日本の伝統工芸品の評価への応用により開発手法の有用性の確認と改良を重点的に実施した。それは、ファジィ目標志向多属性意思決定分析手法を、消費者の意思を反映できるモデルに改良したものである。これは、消費者の希望に沿って多属性評価関数を定義し、製品に推奨のためのランキングを行う新しい手法である。この推奨法は特に最近のオンラインショッピングなどにおけるマーケティングに有用であると思われるが、その検証は今後の課題である。
ストレスが視覚(特に網膜機能を中心)に及ぼす影響の検討

今回我々は、眼循環と視覚ストレスとの関係に関しての詳細な研究を行った。現代が、多くの身体的障害が生じてくる。そのなかでも、視覚への障害が重大である。しかしながら、種種のストレスによる視覚への障害を検討した報告はない。コンピュータの発達した現代において、視覚機能は極めて重要な機能であり、視機能への影響を調べることは重要である。結果として、human-12RPE19を用い、ハロゲン光を照射して、生物学的活性を検討の結果、ストレス刺激による細胞生存率の低下が認められた。約15分経過にて、生存率は90%であったが、1時間後には、67%へと低下した。黄斑部血流量をフルオレセイン蛍光造影を用いた検討の結果、ストレス刺激による細胞血流量の悪化が示された。網膜血流量は、平均2.01mm/sから平均1.42mm/sへと、光刺激により悪化し、その後、徐々に改善していくことが示された。われわれは、不特定のストレスが原因となる視覚症状に関して、網膜機能への影響のあることを証明した。網膜へは、脳血流の約30%が供給されており、ストレス性の潜在的に網膜機能への影響が生じている可能性が証明された。今研究により、ストレス刺激による視機能(網膜機能)反応の理解が深まり、ストレスに対する有効な対処法が見出されることを今後の課題としたい。正常眼の黄斑部毛細血管の血流速度の測定をおこなった。成人男子5名を対象にフルオレセイン蛍光色素を用いて、黄斑部の血流速度を蛍光点速度の移動により測定した。測定機器として、走査レーザー件眼鏡を用いた。対象の測定時の平均血圧は、120/81mmHgであった。また、脈拍は平均67であった。測定はすべて午後におこなわれた。姿勢は座位であり、計測は10回行なわれ、黄斑部のランダムに8箇所にて測定された。測定者は複数名であった。対象は、すべて健常であり、高血圧などの血流速度に影響する因子はない。結果)すべての眼底において、蛍光点は明瞭に確認することができた。その結果、正常の網膜血流速度は、黄斑部において平均3.21mm/sであった。また、視神経乳頭部での血流速度は、平均4.12であった。血流の速度は、鼻側においては平均4.32であり、耳側においては3.98と有意差は留められないが、やや鼻側において血流速度は速い傾向がみられた。乳頭付近の血流速度が速い理由として、黄斑部と異なり網膜血管抵抗が少ないことが関係していることがあげられる。また、蛍光色素の乱流現象や血管壁への吸着、および異常血流運動は見られなかった。今後)正常眼の基礎データとして、今回の結果は重要である。今後は、種々のストレスに対する影響を調べる予定である。現在対象としているカテゴリーは、VDT作業の有無、作業内容、労働時間により分類し、カテゴリーの黄斑部網膜血流速度を検討する。網膜黄斑部は中心視力を得るための重要な器官である。黄斑の微小循環は、蛍光眼底造影検査により定量化することは可能である。すでに、われわれは多くの疾患の黄斑微小循環を計測しており、循環速度の定量化は可能であることを証明した。現在、光の強度による黄斑の微小循環速度への影響を検討している。網膜の手術中に、与えられる光による微小循環への影響を検討中である。硝子体手術中には、通常ハロゲン光を用いており、この光の強度は、変換可能である。対象を、黄斑部疾患として、男性3人、女性2人、平均年齢67.3歳として、硝子体手術を行った症例とした。循環器疾患は見られていない。現在までの、結果では、100%の光源熱量では、黄斑循環速度は、約340μm/sであったのに対し、70%熱量では、黄斑循環速度は、約410μm/sへと改善した。

このことは、光刺激により黄斑微小循環速度は、影響されていることを示唆している。おそらく、光熱量によるストレス刺激が、循環速度へ影響を与えていると考えられる。今後は、全身への薬物の投与による、循環への影響の評価が必要であり、高血圧による内服治療群と非内服群との比較を検討している。また、現在までに、本研究に付随して、硝子体手術に関連する光障害の研究を進めており、いくつかの業績をこの数年におて発表することが出来た。これらの業績を集約して、今後も、刺激による黄斑機能へ与える影響に関して検討を進める予定である。本研究をさらに継続することで、種々のストレスの種類をさらに拡大して、眼に与える影響を調べることが可能である。現代は、ストレス社会といわれている。実際、都市の生活者は否応なしに多くのストレスを受けている。その結果、多くの身体的障害が生じてくる。そのなかでも、視覚への障害が重大である。しかしながら、種種のストレスによる視覚への障害を検討した報告はない。コンピュータの発達した現代において、視覚機能は極めて重要な機能であり、視機能への影響を調べることは重要である。結果として、human-12RPE19を用い、ハロゲン光を照射して、生物学的活性を検討の結果、ストレス刺激による細胞生存率の低下が認められた。また、黄斑部血流量をフルオレセイン蛍光造影を用いて検討の結果、ストレス刺激による、細胞血流量の悪化が示された。網膜血流量は、平均2.01mm/sから平均1.42mm/sへと、光刺激により悪化し、その後、徐々に改善していくことが示された。われわれは、不特定のストレスが原因となる視覚症状に関して、網膜機能への影響のあることを証明した。網膜へは、脳血流の約30%が供給されており、ストレス性の潜在的に網膜機能への影響が生じている可能性が証明された。今研究により、ストレス刺激による視機能(網膜機能)反応の理解が深まり、ストレスに対する有効な対処法が見出されることを今後の課題としたい。
障害者歯科における院内感染防止のための採血濾紙による血液検査について

院内感染を防止する一つの手段は、その実態の把握による保菌者の発見である。特に障害者歯科臨床では、患者の他科受診の機会が多く、保菌者となる可能性が高いと考えられる。そこで、血液検査を行うにも簡便な操作で行える検査方法が要求される。今回、デンタルスティック(GC社製)を用いて患者にも抵抗なく、口腔内から採血できる方法を用いた。対象は、広島大学歯学部附属病院特殊歯科総合治療部障害者歯科治療室に来院した障害者で、承諾を得られた男27名、女676才の計38名であった。障害別では精神発達遅滞19名(50.0%)、癲癇5名(13.2%)、ダウン症4名(10.5%)、脳障害3名(7.9%)、その他7名(18.4%)であった。通常通り、主訴、既往症、現病歴等の問診を行い、結果と比較した。採血濾紙を用いて、歯科処置による出血から採血した。歯科処置としては、抜歯36例、膿瘍切開2例であった。HBs抗原(RPHA法)、HBs抗体(PHA法)、HCV抗体<PA法>、ATLA<HTLV-I>、TPHA<定性>の5項目を検査した。検査結果は、HBs抗原陽性が1例(2.6%)で、その他の検査項目では陽性は見られなかった。この1例は、外科手術の既往があった。よってこうした既往のある患者は保菌者となる可能性が高いため、血液検査を行うべきであると考えられた。歯科治療において、初診時の問診が院内感染防止に非常に重要であることが示唆された。今回は観血処置時の採血による血液検査を行ったが、今後、唾液などを用いたより簡便な検査方法を考えていく。
芳香環面不斉を用いた立体選択的不斉ピナコール反応:光学活性1、2-ジヘテロ化合物の合成

光学活性1、2-ジオール、ジアミンおよびアミノアルコールは不斉反応のキラル補助基、配位子として重要な化合物である。アルデヒドやイミン化合物のピナコールカップリングで、それぞれ1、2-ジオール、及びジアミンが得られるが、しかし、本反応ではmeso-体とdl-体の混合物となり、しかもdl-体を光学活性体として合成することが不可能である。本研究では、面不斉を有する遷移金属錯体利用して1、2-ジアミン、ジオール誘導体を始め、隣接位に二つのへテロ原子をもつ化合物を光学活性体として合成できる反応の開発を行った。クロムトリカルボニル基が配位したベンジル位でのラジカルの立体化学上の安定性を利用して、光学活性オルト置換ベンズアルデヒド、ベンズアルドイミンのクロム錯体をピナコール還元を行い、1,2-ジオール、ジアミンをそれぞれ光学活性体として得た。更に、アレーンクロム錯体以外でも面不斉を有するジエン鉄錯体、フェロセン誘導体にも適用し、隣接位炭素上にヘテロ原子をもつ化合物を光学活性体として合成することができた。更に、本反応を分子内ピナコールカップリングを行い、環状トランス1、2-ジオール、ジアミン、アミノアルコールを光学活性体として得ることにも成功した。まず、面不斉ハロベンゼンクロム錯体とフェニルホウ酸とのクロスカップリングで、ビアリール化合物を合成し、ついでヨウ化サマリウムで立体選択的還元で目的の1、2-ジヘテロ化合物を光学活性体として得た。カルボニル基をもつ化合物をランタノイドや遷移金属で一電子還元すれば、対応するピナコール化合物を与えることはよく知られている。しかし、通常、この反応ではピナコール体のdl(threo)及びmeso(erythro)体の選択性は乏しく、かつdl体を光学活性体として合成することは不可能である。本研究では、本来、光学異性体が存在しない芳香族化合物に6族の遷移金属を配位させ、芳香環面に由来する不斉に着目しピナコールカップリング反応で、1、2-ジヘテロ化合物を光学活性体として合成できる反応の開発を行った。オルト置換ベンズアルデヒドのクロムトリカルボニル錯体をヨ-化サマリウムで一電子還元を行うと、threo体及びerythro体には各々3つの立体異性体が存在できるが,ピナコールカップリング生成物としてのthreo体及びerythro体をそれぞれ単一の化合物しか生成しなかった。threo体は同一の面不斉を有するアレーンクロム錯体がカップリングしたものであり、他方erythro体は異なる面不斉を持つもの同士がカップリングしたもである。そこで、出発原料としてオルト置換ベンズアルデヒドのクロムトリカルボニル錯体を光学活性体として用いると、ピナコールカップリング生成物は単一のthreo体のみが光学活性体として得られた。更に、本反応を延長して光学活性オルト置換ベンズアルドイミンのクロム錯体を、ヨ-化サマリウムで一電子還元すると光学活性1、2-ジアミンを選択的に得ることができた。これらの反応は、ピナコールカップリングで1,2-ジオール、1、2-ジアミン体を効率よく合成できる反応で有機合成上、価値のあるものである。つぎに、上記の反応で反応中間体として考えられる、クロムトリカルボニル基に安定化されたケチルラジカルをα,β-不飽和エステルと反応させ、立体選択的にγ-ラクトン誘導体を光学活性体として得ることもできた。本研究では、面不斉を有する遷移金属錯体利用して1、2-ジアミン、ジオール誘導体を始め、隣接位に二つのヘテロ原子をもつ化合物を光学活性体として合成できる反応の開発を行った。

クロムトリカルボニル基が配位したベンジル位でのラジカルの立体化学上の安定性を利用して、光学活性オルト置換ベンズアルデヒド、ベンズアルドイミンのクロム錯体をピナコール還元を行い、1,2-ジオール、ジアミンをそれぞれ光学活性体として得た。更に、アレーンクロム錯体以外でも面不斉を有するジエン鉄錯体、フェロセン誘導体にも適用し、隣接位炭素上にヘテロ原子をもつ化合物を光学活性体内として合成することができた。更に、本反応を分子内ピナコールカップリングを行い、環状トランス1、2-ジオール、ジアミン、アミノアルコールを光学活性体として得ることにも成功した。まず、面不斉ハロベンゼンクロム錯体とフェニルホウ酸とのクロスカップリングで、ビアリール化合物を合成し、ついでヨウ化サマリウムで立体選択的還元で目的の1、2-ジヘテロ化合物を光学活性体として得た。
沖縄の初期県政（１８７９－１８８３）に関する政治史的研究

本研究では、沖縄における初期県政(1879ー1883年)の政治構造を分析し、近世期の琉球王府から近代沖縄県への政治主体の転換過程を実証的に明らかにすることを目的としている。本研究の特色は従来の研究で看過されていた1日本の新聞資料、2琉球国王家資料群の「尚家文書」、3琉球士族層の系図家譜に含まれる近代記事、4華族県令関連資料を用いて、沖縄の「初期県政」の実相や政治構造についての分析を試みるところにある。本年度は1と3を中心に史料収集を行った。特に新聞資料については収集範囲を沖縄初期県政期以前まで広げ、近代日本の新聞草創期(1871、72年頃)から沖縄県が設置される1879年までの「琉球藩」に関する新聞資料の収集を行った。記事を収集する過程で琉球と豚疫の問題に着目し、琉球産の病豚肉が東京へ流通する出来事に端を発する1875年の「琉球バッシング」について同時期の「琉球処分論」と合わせて言及した。この時期を境に日本の国内世論が琉球の「処分」へと向かっていく様子が、ひとつの事件を通して明らかとなった。これについては、11月17日に琉球アジア社会文化研究会にて「豚と琉球処分ー1875年豚疫問題を中心に」と題する報告を行い、現在査読誌に投稿中である。また、投稿中の論稿には附録資料として「『郵便報知新聞』琉球関連記事目録(18721879年4月)」を収録した。家譜資料については、2019年2月に石垣市立八重山博物館と石垣市立図書館にて喜舎場家コレクション所収の近代史料と合わせて調査・収集を行った。今後追加の資料収集(家譜に関しては那覇市歴史博物館にて調査予定)を行った上で、データとしてまとめる予定である。本年度の最後には、これまでの主な研究成果を反映した博士論文を製本し、関係者や研究機関に寄贈した。また、この成果は「琉球大学学術リポジトリ」にて広く一般に公開されている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度は7月と2018年3月に国立国会図書館にて新聞資料調査を実施した。7月の調査では『東京曙新聞』、3月の調査では地方紙(主に『大坂新報』)を中心に収集を行った。この成果は博士論文所収の「(沖縄)初期県政関連新聞記事目録」に反映されている。学会報告については、沖縄文化協会東京大会(9月30日)において「いわゆる琉球処分過程における「官公調査」と内政改革案について」と題する報告を行った。この成果は「一八七〇年代前半の琉球(藩)における官公調査ー鹿児島県管轄期と外務省管轄期を中心に」と題する論文として『沖縄文化研究』45号(2018年3月)に掲載されている。また、今年度はこの他に「沖縄の初期県政における華族県令ーヤマト・メディアの沖縄報道を中心に」(『日本歴史』833、2017年10月)と「『読売新聞』の琉球・沖縄関連記事についてー明治前半期(18741893年)を中心に」(『琉球アジア社会文化研究』20、2017年11月)の2論文が研究誌に掲載された。また、これらの研究成果を集成した博士論文「沖縄初期県政に関する政治社会史的研究ー華族県令と「旧慣」政策を中心にー」を2017年12月に琉球大学へ提出した(2018年3月に博士の学位を授与)。新聞・雑誌などのメディア資料の収集は概ね完了し、次年度に予定していた「琉球処分」をめぐる歴史認識の問題も博士論文の内容に組み込むことができた。新聞については予定していた大手新聞だけでなく、「大坂新報」などの地方紙や『読売新聞』の網羅的な収集など対象時期の範囲や場所を広げた形での作業ができており、今後は琉球藩期(18721879年)まで対象時期を延ばして収集作業を行う予定である。一方、家譜をはじめとする旧士族層の近代史料については、市町村市史の所蔵する明治期の「辞令書」の収集を行っているが、家譜資料の収集については次年度の課題となっている。学会報告や論文投稿もほとんど予定していた通りに進み、最終的には博士論文の提出に至っており、おおむね順調に進展していると言えるだろう。本研究の特色は従来の研究で看過されていた

1日本の新聞資料、2琉球国王家資料群の「尚家文書」、3琉球士族層の系図家譜に含まれる近代記事、4華族県令関連資料を用いて、沖縄の「初期県政」の実相や政治構造についての分析を試みるところにある。本年度は1と3を中心に史料収集を行った。特に新聞資料については収集範囲を沖縄初期県政期以前まで広げ、近代日本の新聞草創期(1871、72年頃)から沖縄県が設置される1879年までの「琉球藩」に関する新聞資料の収集を行った。記事を収集する過程で琉球と豚疫の問題に着目し、琉球産の病豚肉が東京へ流通する出来事に端を発する1875年の「琉球バッシング」について同時期の「琉球処分論」と合わせて言及した。この時期を境に日本の国内世論が琉球の「処分」へと向かっていく様子が、ひとつの事件を通して明らかとなった。これについては、11月17日に琉球アジア社会文化研究会にて「豚と琉球処分ー1875年豚疫問題を中心に」と題する報告を行い、現在査読誌に投稿中である。また、投稿中の論稿には附録資料として「『郵便報知新聞』琉球関連記事目録(18721879年4月)」を収録した。家譜資料については、2019年2月に石垣市立八重山博物館と石垣市立図書館にて喜舎場家コレクション所収の近代史料と合わせて調査・収集を行った。今後追加の資料収集(家譜に関しては那覇市歴史博物館にて調査予定)を行った上で、データとしてまとめる予定である。本年度の最後には、これまでの主な研究成果を反映した博士論文を製本し、関係者や研究機関に寄贈した。また、この成果は「琉球大学学術リポジトリ」にて広く一般に公開されている。平成30年度においては、メディア資料の追加調査とそれに伴う資料整理および目録の作成、家譜資料の収集、明治初期を中心とした「尚家文書」の継続的な調査・収集と翻刻を行う。メディア資料については、対象時期を琉球藩期まで広げつつ、海外新聞や風刺雑誌など対象も広げて収集作業を行う。また、家譜資料に関してはプライバシーの問題を考慮しつつ、現在確認することができる明治期の記述を含んだ家譜資料の総件数と一覧(所蔵先を含む)をまとめる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
放射線療法中のがん患者へのＰＩＬテストを用いた看護介入プログラムの効果

外来で放射療法中のがん患者へPILテストを用いた看護介入の患者のQOLや心理的適応への効果と放射線部門の医療関係者への効果を検討した。看護介入を受けた患者は、治療経過に伴って絶望感が減少していく傾向と乳がん患者では、QOLとQOLの精神心理面の改善がみられていた。PILテストを手がかりに人生観や病気苦悩観、死生観について対話することは、絶望感軽減に影響を与え、乳がん患者には生活の質と精神心理的な生活の質の改善効果が推察された。また、放射線治療部門の医療者は患者理解の促進や患者への利益を評価する一方で、患者対応への戸惑いがみられていた。それゆえ、チームアプローチが重要であることが示唆された。外来で放射線治療中のがん患者を対象とし、治療中にPILテストを用いた看護介入を実施することが患者及び医療関係者にもたらす効果を検討することを目的とする。「今年度の計画の実施状況」1)24年度に引き続き、介入群は介入スケジュールに基づいて、データーの収集を行った。また、対照群についても同様に調査を実施した。2)目標数は介入群30対照群30を予定していたが、研究参加者の確保が難しく、検定可能な数として各群20名とした。3)H26年9月に介入群20名、対照群21名の放射線終了時までの患者データをとりおえた。4)この時点で、放射線治療に関係した医療者へ本介入の評価についてグループインタビューを実施した。5)介入群13名、対照群13名の結果を中間報告として、H26年2月がん看護学会で口演発表した。PILテスト結果では、PartAからPartBへは有意に得点があがっていた。また、介入群において、MACの下位尺度Avoidanceが開始時に比べ終了時が有意に低下していた。Avoidance(回避的態度)の質問項目は「実際にがんになったと思わない」であり、PILの実施、結果の話し合いの中で病気苦悩感について話し合ったことががんの罹患と向き合うこととなったと推察され、それが回避的態度に影響を与えたものと考えられた。6)H26年2月に最後の対象患者の治療終了3ヵ月後の面談が終了し全調査を完了した。7)最終年度に向けデータの整理、論文作成に向け統計処理、文献検索を行っていく予定である。1)フィールドの確定と手続き:5月、石川県立看護大学倫理委員会に本研究実施に向けて倫理申請を行い承認された。この後、事前に内諾を得ていた調査実施施設(富山県立中央病院)に倫理申請をおこなった。その結果、7月に倫理申請が承認され、研究許可決定書を受領した。調査施設の放射線治療部門の責任者及び研究協力者へ調査の概要を説明し、協力について了解を得た。2)8月調査を開始した。対象者は外来通院で初めて放射線治療を受ける患者で、3月末日まで、フォローアップ調査まで終了した人数は12名(介入群6名、対照群6名)である。対象疾患は乳がん7名、前立腺がん3名、肺がん1名、喉頭がん1名である。データー収集目標の1/5を終了した。以降も調査を継続している。3)介入群、対照群とも、アンケート調査(照射前後、終了3ヶ月後)が10未満であるため統計的な結果は来年度実施の予定である。PILテスト結果説明の面談、治療終了後の面談について、逐語録を作成している。今後、質的帰納的に分析の予定である。4)PILテスト実施した6名の結果では、PartAからPartBへの変化では有意に得点があがる傾向にあった(P<0.01)。外来で放射線療法を受けるがん患者(対照群:20名、介入群:19名)を研究対象とし、介入群には、放射線療法開始時にPILテストを実施、その結果を手がかりに研究者と患者で人生観、病気苦悩観、死生観について対話する看護介入を実施し、その効果を明らかにした。評価は、3時点(放射線療法開始時、終了時、終了3ヵ月後)で、Quality of Life Radiation Therapy Instrument日本語版(以下QOLーRTI)、Mental Adjustment to Cancer日本語版(以下、MAC)の質問紙と、放射線療法終了3ヵ月後のインタビューで行なった。さらに、看護介入で得られた患者の全体像を放射線治療部門医療関係者と情報共有した効果を明らかにした。全対象者では、Helpless/Hopeless(絶望感)の交互作用に有意傾向が認められ(p<.10)、介入群は、放射線療法開始時から経過に伴って絶望感が減少していく傾向がみられた。

乳がん患者では、QOLの総得点とQOL心理/精神得点において、交互作用に有意差が認められ(p<.05)、QOLとQOLの精神心理面の改善効果が推察された。患者は、看護介入について、【自己洞察の機会】【病気の自覚】【語ることで楽になる】【目標を意識する機会】【質問内容の意外性】と述べ、自分の内面をみつめることで、今の病気を持つ状況から目標を意識している様子が伺えた。さらに、放射線治療部門医療関係者から【患者理解の促進】【患者対応への利益】といった評価の反面、【患者対応への戸惑い】がみられ、チームアプローチの重要性が示唆された。本看護介入は、外来で放射線療法を受ける患者の病院での滞在時間が短いという現状や、放射線治療部門の看護師の人員が少ない中で、時間的負担が少ない現状に即した精神心理的援助として有効であると考えられた。がん看護データ収集の目標設定値、介入群30名、対照群30名は研究参加者の確保が難しかったため、t検定が可能な各群20名に設定しなおした。データ収集期間は予定より6ヶ月に延長したが、データ収集を完了させるという今年度の予定には到達できた。本年度の当初の計画として45月に倫理申請、8月調査の実施とした。この手順はクリアしたが、目標とした調査対象者数30名には到達できなかった。入院することなく外来通院で治療を継続できる対象、また、対象者への調査によって起こる可能性のある身体・精神諸症状に対する医師のフォローアップをお願いした。そのため、対象者が選出の困難性があった。また、調査の承諾をえることが困難だったということがあった。PILテストを用いた介入について、スケールでの評価および治療終了3ヵ月後の患者へのインタビューデータより分析を行い、その効果について検討する。今年度も4月から引き続き調査施設での調査を継続して行う。患者調査を終了した後(10月)に医療関係者への面談を行う。研究計画最終年であり、研究成果をまとめるための諸費用が必要である。論文作成に必要な文献の収集。図書の購入。翻訳料金。論文作成のための研究へのスーパーバイズを受けるための旅費、学会・セミナーへの参加費、及び旅費に使用する。調査のために必要な調査施設への旅費、調査結果の分析のための指導を受ける必要がありそのための旅費が必要である。論文作成において、最新知識・情報収集が必要であり学会、研修会への参加費・旅費が必要である。
臨床試験参加者の語りデータベース構築と被験者保護の質向上に関する研究

よりよい被験者保護のために日本人患者の多様な語りを分析し、それらを広く共有するためのウェブサイトを構築することを目的としている。英国Oxford大学のHealth Experiences Research Groupの手法を採用し、多様な経験をもった41名の患者から協力を得て、ウェブサイト公開に向けた準備を実施した。大多数の人々は、臨床試験に関心をもった動機が自己利益であり、意思決定過程としてのインフォームド・コンセントの印象が鮮明ではなかった。英国社会学会を含め、多数の学会で中間報告を行ったほか、2015年2月にシンポジウムを開催し、参加者の96%が「大変よかった」「よかった」と評価した。1.インタビュー実施体制の整備本研究班員の協議により、インタビュー協力者の選定基準・除外基準の設定、インタビュー・ガイドの確定、募集方法の確定のうえ、東京大学医科学研究所倫理審査委員会及び北里大学北里研究所附属病院倫理審査委員会への申請を行い、承認を得た。同時に、NPO法人DIPEx-Japanの情報倫理委員会からの承認も得た。また、インタビューを担当する者として2名を選出し、NPO法人DIPEx-Japanにより、インタビュー実施手法、コーディングなどに関するトレーニングを受講させた。さらに、英国で実施された研修にインタビュー担当者が参加した。2.インタビューの実施今年度は、6名の方へのインタビューが終了した。疾患は、リウマチ、骨粗鬆症、異形狭心症、鼠径ヘルニア、気管支喘息、潰瘍性大腸炎であった。インタビューが終了した6名のうち、2名については、データベースに掲載できる情報が完成しており、それ以外の4名については反訳内容等の確認まで終了している。3.臨床試験・治験語りデータの社会的影響に関する検討本プロジェクト特有の事情として、語りデータの公開にあたり、全体として臨床試験-治験の参加促進に偏る内容にならないよう留意する必要がある一方、臨床試験・治験の実施に支障を来さないようにしなければならないという課題があるため、臨床試験・治験の依頼経験があり、実際に実務で関わった方々や、本プロジェクトの趣旨も理解して下さっている法務の専門家の助言を受けて、「臨床試験実施体制との臨床試験の語りデータ取扱いガイドライン検討会」を開催し、ルールの検討を行った。検討会では、(1)本モジュールの中立的な立ち位置を明瞭にするため、インタビュー項目や患者選択基準等を公表するのも一案、(2)薬剤名はできるだけ非公開とする、(3)本人の病いの文脈のなかに臨床試験・治験が位置づけられるように患者背景を丁寧に聞き出すインタビューの技術が必要、(4)費用負担・経済的利益に関する語りの取扱いについて、負担軽減費だとわかる語りは、ウェブ上で公開されてもよい、といった事柄が議論された。上記の議論を踏まえて当面のガイドラインを作成することとなった。研究の目的:近年、科学社会学や医療社会学などの領域で、人を対象とした科学としての臨床試験のありかたが学術的な注目を集めている。日本では、平成19年に臨床試験の総合的な推進政策が開始されたが、被験者自身の体験に関する研究が蓄積されていない。そこで、本研究計画では、英国Oxford大学で質的研究の調査分析手法を用いて作成されたデータベースDatabase of Individual Patient Experiences(DIPEx)の知見を参考に、臨床試験の被験者にその体験に関する聞き取り調査を行い、科学としての臨床試験のありかたと市民認識の乖離を探究するほか、得られたデータから論点を整理し、臨床試験の社会的認知度と被験者保護体制をともに向上するための提言を行う。また、「臨床試験の語りデータベース」(仮)ウェブサイトを構築し、今後の教育・研究の貴重な資源とする。研究の実施計画:1.前年度に引き続き、インタビュー調査の実施前年度中に1名のインタビュアーの研修が終了し、インタビューを実施してきたが、今年度はインタビュアーをもう1名増やし、対象疾患も拡大して、経験の多様性を意識しながら、対象者を募集した。平成26年3月末までに14名のインタビューが終了した。2.データのコーディング及びウェブサイト掲載用原稿の作成8名分のコーディング原稿の作成が終了した。3.中間評価の実施インタビュー協力者の多様性を重視する観点から、募集方法について検討を重ね、パンフレットを配布する医療機関を増加したほか、一部の疾患については今後は募集しないこととした。1.インタビュー調査の実施これまでに35名分のインタビューが終了し、協力者募集の広報活動をすべて終了した。また、インタビュー協力者の体調等により実施延期または調整中となった事例が8件あるため、今後も作業を継続する。2.データのコーディング及びウェブサイト掲載用原稿の作成データの反訳、インタビュー協力者による確認作業を経て、コーディング作業を進め、ウェブサイト掲載用原稿を作成した。3.ウェブサイト構築専門家からの情報とのリンク方法、情報提供のあり方などについて工夫するため、検討の機会を設けた。その後、ウェブサイト構築に着手し、内容確認中である。4.成果発表

1件の論文発表、1件の国際学会での発表、9件の国内学会での発表をおこなった。なかでもBSA Medical Sociology Annual Conferenceでは、英国の先行研究者に報告し、貴重な助言を得ることができ、有意義であった。5.シンポジウムの開催2015年2月11日に「臨床試験・治験について語り合おう体験談の共有に向けて」という一般公開シンポジウムを北里大学薬学部にて開催し、約140名の参加を得た。第1部では、本研究班の概要や臨床試験・治験の基礎知識、被験者の心理について情報提供を行った。第2部では、実際に得られたデータから映像4本を紹介した。第3部では、データベース活用方法について、製薬企業、医療者、患者の立場の有識者に講演頂いた。参加者の9割以上がよかったという感想を残し、盛況のうちに終了した。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会学26年度が最終年度であるため、記入しない。インタビュアーの家庭の事情等により辞退があり、インタビューの開始は遅れたが、その分、実施体制が丁寧に構築され、インタビューは順調に進捗している。インタビュアー2名体制が整い、インタビューの応募があった場合の対応については順調に進捗している。来年度より、インタビュアーの2名体制が確立するため、NPO法人DIPEx-Japanの協力を得て、今後、インタビュー対象者を拡大するための広報活動を強化する予定である。これにより、予定通り計画を遂行できると考えている。今年度後半より、インタビュー協力者の数が一定数を確保できるようになってきたことから、今後とも定期的に広報活動を強化し、申込人数を増やすように尽力する予定である。また、来年度にはシンポジウムの開催も予定している。インタビュアーの確保が難航したため、人件費・謝金の執行が抑制された。来年度はインタビュー対象者を拡大できるため、予定通り執行可能であることが見込まれる。今年度前半はインタビュー協力者の応募が少なかったため、謝金、旅費等を次年度に残すことにした。インタビュー旅費、謝金、必要文献の購入にあてる予定である。
白金族金属触媒を用いたアレンへの有機ボロン酸の位置選択的付加反応の応用と展開

著者は白金族金属錯体を用いたアレンへのアリールボロン酸の付加反応の展開として、天然物合成への応用と連続的環化反応の開発について検討した。その結果、天然物合成への応用として、エノキポジンA、アプリシンの合成を達成した。また連続的環化反応として、白金触媒を用いた分子内にカルボニル基を持つアレンとアリールボロン酸の付加-環化反応を見出した。近年、複雑な分子を選択的に構築する有機合成方法論は著しい進歩を遂げている。とりわけ遷移金属触媒を用いた炭素-炭素結合生成反応は、その反応性並びに実用性の高さから有機合成化学、創薬化学の分野から大いに注目されており、様々な新しい方法論が日々研究開発されている。今回申請者は、遷移金属種の選択による反応生成物の制御に着目し、白金族元素ヒドロキソ錯体を用いたアレン化合物への有機ボロン酸の位置選択的付加反応を基盤とした生理活性天然物合成への展開を行うことを計画した。ヒドロキソ白金触媒を用いたexo選択的付加反応の応用として、本反応を用いたヘリアナン型セスキテルペンheliannuol Dの全合成を試みた。即ちアレニルアルコールとアリールボロン酸の反応により位置選択的に得られるexo型付加体3に対し、側鎖の増炭並びにフェノール性水酸基のジメチルアリル化を経た後、閉環メタセシス反応に付すことでheliannuol Dの全合成を達成した。ヒドロキソパラジウム触媒を用いたendo選択的付加反応の応用として、本反応を用いた抗菌活性天然物enokipodin Aの全合成を試みた。即ち光学活性なアレニルアルコールに対し、パラジウム触媒存在下アリールボロン酸を作用させたところ、アリール置換アルケンが選択的に生成することが明らかとなった。本化合物に対し、Eschenmoser-Claisen転移に付すことで四級不斉中心を持つ転移生成物をエナンチオ特異的に得た。本生成物より更に数工程を経ることでenokipodin Aの全合成を達成した。遷移金属触媒を用いた不飽和化合物と有機ボロン酸の反応は、様々な反応が開発されている。これまでに著者等は、白金族金属錯体存在下アレンに対しアリールボロン酸を作用させると、アレンへのアリール基の付加反応が進行することを見出しており、昨年度の研究において本反応を用いた抗菌活性天然物enokipodin Aの全合成を達成している。今回本反応の更なる展開として、天然物アプリシンの合成への応用と連続的環化反応の展開について検討を行った。アプリシンはアメフラシの一種であるAplysia kurodaiから単離された抗酸化作用をもつ化合物で、その構造的特徴としてベンジル位に四級不斉中心を有している。そこで本不斉中心を上述の付加反応、続くクライゼン型転位反応により合成することとした。即ち光学活性アレニルアルコールとアリールボロン酸に対し、パラジウム触媒を用いた選択的付加、続くEschenmoser-Claisen転位を行ったところ、四級不斉中心を持つアミドがエナンチオ特異的に合成できた。その後種々官能基変換を行い、アプリシンの合成を達成した。また、本付加反応を分子内にカルボニル単位を導入したアレニルケトンに対し白金触媒存在下アリールボロン酸を作用させると、アリール基のアレンに対する付加、続くカルボニル基の挿入が連続的に進行し、置換シクロペンタノール及びシクロヘキサノールがジアステレオ選択的に合成できることを見出した。本反応は様々なアレニルケトン、およびアリールボロン酸に対して適用可能である。
ヌクレオフォスミン関連融合遺伝子からアプローチする新規白血病化機構の解明

本研究では急性骨髄性白血病の主な原因遺伝子の一つNPMが関連する融合遺伝子「NPM-MLF1」による白血病発症メカニズムに焦点をあてて解析を行った。NPM-MLF1融合遺伝子および野生型MLF1をマウス造血幹細胞・前駆細胞に強発現することで、一時的にコロニー形成能力が増強すること、Kit陽性の未熟細胞が増加すること、MLF1は造血幹細胞分画に発現が高く分化に伴って発現低下することを明らかにし、NPM-MLF1および野生型MLF1の強発現は、造血分化を傷害することで白血病発症に寄与している可能性が示唆された。Nucleophosmin(NPM)異常は急性骨髄性白血病(AML)で最も頻度の多い遺伝子異常の一つだが、その白血病化メカニズムはまだ不明な部分が多い。本研究の目的は、ユニークなNPM関連融合遺伝子NPM-MLF1および融合パートナーMLF1の強発現が、造血に及ぼす影響を評価することである。昨年度のin-vitro実験で、NPM-MLF1融合遺伝子もしくはMLF1を造血幹細胞・前駆細胞で強発現させて培養すると、Kit陰性の成熟細胞の誘導が減少し、Kit陽性の未熟細胞が増加した。つまりNPM-MLF1融合遺伝子およびMLF1の発現上昇は、造血分化に障害を引き起こすことが明らかとなった。本年度は引き続いて、細胞の不死化や白血病化にどのような影響を与えるのかを評価した。コロニー植え継ぎ法を行ったところ、NPM-MLF1融合遺伝子もしくはMLF1の強発現によるコロニー形成を保持する能力が短期的に増強したが、長期的には維持されず、造血幹細胞・前駆細胞を不死化する能力は不完全であることが示唆された。次に、上記遺伝子を導入したマウス造血幹細胞・前駆細胞を同系マウスに移植する実験を行いin-vivoでの動態を解析した。NPM-MLF1融合遺伝子だけでなくMLF1のみを強発現した場合でも、成熟血球が誘導されてこないことがわかり、MLF1はvivoにおいても血球分化に関与する可能性が示唆された。白血病化には、分化停止と増殖シグナル活性化という二つの要素が必要であることが最近知られているので、NPM-MLF1もしくはMLF1の強発現に加えてFLT3ITDなどの遺伝子を造血幹細胞・前駆細胞に導入して移植したが、完全な白血病化を見出すことはできなかった。今後、それぞれのトランスジェニックマウスを作成し、白血病化にどのような追加シグナルが必要なのかを検討する予定である。Nucleophosmin(NPM)異常は急性骨髄性白血病(AML)で最も頻度の多い遺伝子異常だが、その白血病化メカニズムはまだ不明な部分が多い。本年は、ユニークなNPM関連融合遺伝子NPM-MLF1および融合パートナーMLF1の強発現が、造血に及ぼす影響を評価した。レンチウイルスベクターを用いて、正常マウスの造血幹細胞・前駆細胞に、NPM-MLF1融合遺伝子もしくは正常MLF1遺伝子を導入して、コロニーアッセイを行なったところ、NPM-MLF1融合遺伝子もしくはMLF1遺伝子導入細胞でのコロニー形成力が、予想に反して低下した。細胞表面マーカー解析から、未熟マーカーKit陽性の細胞が多く存在し、分化した細胞が少ないことがわかった。MLF1の発現レベルをマウスで確認すると、造血幹細胞分画でその発現が高く、前駆細胞へと分化するにつれてその発現が低下することを見出した。つまり、MLF1の強発現は、幹細胞から前駆細胞への分化を阻害する可能性を示唆している。次に、遺伝子導入した造血幹細胞・前駆細胞を同系マウス(Ly5.1)に移植した。遺伝子導入したドナー細胞はLy5.2で、かつGFPが陽性となるのでレシピエントマウスで追跡できるシステムである。移植後4週間での解析で、意外なことに、NPM-MLF1融合遺伝子および正常MLF1を強発現させた群では、Ly5.2+GFP+ドナー由来の造血細胞が、末梢血でも骨髄でもほとんど検出されなかった。遺伝子の入っていないコントロールでは、Ly5.2+GFP+ドナー細胞が検出されており、移植後24時間後の骨髄中にLy5.2+GFP+ドナー細胞が検出されるので、これらの結果は実験系の問題や、ホーミングの問題ではないと考えられる。MLF1やNPM-MLF1融合遺伝子はむしろ造血維持を阻害する方向に働く可能性が示唆された。NPM-MLF1融合遺伝子およびMLF1遺伝子の造血幹細胞・前駆細胞での機能を解析し、造血幹細胞の分化や維持に関わることが見出された。特にMLF1の発現レベルは、造血幹細胞で強く、前駆細胞へ分化するにつれて低下していくこと、MLF1の造血幹細胞レベルでの強発現は、造血幹細胞の分化異常を引き起こすことを確認した。NPM-MLF1融合遺伝子単独では、これまでのところ白血病発症には至っていない。一方でMLF1の強発現は、分化異常を引き起こしているようである。

最近の網羅的遺伝子解析の結果から、NPM変異は、FLT3-ITD変異に代表される増殖促進遺伝子異常とよく併存することが明らかになってきた。そこで、NPM-MLF1融合遺伝子、もしくはMLF1の強発現に加えてFLT3-ITDを導入することでマウスに白血病が引き起こせるかを確認したい。また、MLF1の発現レベルが分化レベルによって変動することが明らかになった。これは、MLF1の発現を調節する上流因子の存在を示唆している。近年、特にエピジェネティクスが白血病などの発症に深く関わることが明らかになってきた。そこで、クロマチン免疫沈降法などを用いて、どのような機構によってMLF1の発現が調節されているのかについても今後研究を行う予定である。該当なし。
石井菊次郎の国際連盟外交と日仏外交

まず1920年代の国際連盟総会・理事会日本代表及び駐仏大使としての石井菊次郎の外交思想と行動を検討するための基礎資料として、『日本外交文書』、アジア歴史資料センター資料、国際連盟総会議事録(League of Nations Official Journal special supplement)と国際連盟理事会議事録(League of Nations Official Journal)等を用いて、石井の発言、公電、外交文書等のデータベース化を進めた。これと並行して、国際連盟発足期の1920年から1924年にかけての石井の足跡を、上部シレジア国境画定問題、コルフ島事件問題などを中心に検討した。そして、石井が従来の日本の対英協調路線を修正して対仏協調にシフトさせていることと、その理由について検討を加えた。次いで、イギリス労働党政権、フランス共和派左派政権の誕生とともに、国際連盟規約の不備を是正し、集団安全保障と戦争違法化を促進しようとする動きが現れた1924年から1927年の時期については、ジュネーブ議定書策定過程、ロカルノ条約に見られる地域的集団安全保障、ドイツの国際連盟加盟・常任理事国入り問題、パリ不戦条約調印問題等における石井の対応を検討した。また、国際連盟の外の日仏二国間外交については、フランス外務省外交史料館で現地調査を行い、ジュネーブ議定書の批准が進捗しない状況で浮上する日仏同盟をめぐるアリスティッド・ブリアン、ポール・クローデルたちフランス側と石井との議論に関する資料を調査収集し、これとインドシナ通商問題をめぐる日仏関係との関連についても研究の目処をつけた。当初の研究計画の第一の柱は、1920年の第一回国際連盟総会から1926年の第七回総会、同時期の国際連盟理事会における石井菊次郎の足跡を上部シレジア国境画定問題やコルフ島事件等の主要事件、ジュネーブ議定書策定、ドイツの国際連盟加盟と常任理事国入り問題等に即して辿り、石井の国際協調外交の特質を検討することであった。これについては、先述のように国際連盟総会議事録(League of Nations Official Journal special supplement)と国際連盟理事会議事録(League of Nations Official Journal)等を資料として、石井の発言等をデータベース化し、国際連盟における石井の行動と外交思想を再構成するところまで進めた。また、フランス側の動向については、やはり国際連盟総会議事録と国際連盟理事会記録、フランス外交資料(Documents diplomatiques francais)等を資料として、レオン・ブルジョワとアリスティッド・ブリアンのほかエドゥアール・エリオ等の発言と行動について、伝記的著作をも手掛かりとしながら、再構成することを試みている。さらに日仏二国間外交についても、先述のように、フランス外務省外交史料館で現地調査を行い、アリスティッド・ブリアン、ポール・クローデルたちフランス側と石井との議論に関する資料の調査収集を行い、日仏同盟とインドシナ通商問題に関する研究を続行している。平成31年度は、まず国際連盟理事会・総会での活動を通して見た石井菊次郎の外交思想と行動の再構成を踏まえて、石井の外交の歴史的意義をより明確化するため、石井の後継者である安達峰一郎(1869-1934)の外交思想と行動まで検討範囲を拡大し、これに関する資料を収集し、分析する。フランス側の動きについては、引き続きレオン・ブルジョワとアリスティッド・ブリアン、エドゥアール・エリオといった国際連盟派の思想と行動を検討するほか、日仏二国間外交に関連したフランス外交の動きを辿る。さらに、石井と安達が退任した後、1930年代の日仏外交と国際連盟外交について、特に満洲事変期の石井の発言・行動について資料を収集し、国際連盟外交と日仏外交の終焉過程を検討する。この点については、日本の資料だけではもちろん不十分なので、フランス外務省外交史料館、国連ジュネーブ事務局での資料収集を行う予定である。なお、本年6月15日に、「安達峰一郎生誕150年記念シンポジウム」が開催されるが、このシンポジウムにおいては、これまでの研究に基づいて石井菊次郎と安達峰一郎の国際協調外交の特質について報告する予定である。また、本年度中に、国際連盟総会・理事会代表時代から満洲事変期にかけての石井菊次郎の外交思想と行動について論文を一編刊行し、来年度は、国際連盟総会・理事会日本代表時代を中心として第一次世界大戦期から第二次世界大戦期までの石井菊次郎の外交の軌跡を総括的に検討した報告書の作成を準備する予定である。