hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ユビキタス社会がもたらす建築の形態変化および既存建物の効果的な活用に関する研究

社会変化の様子という視点によって昨年度の研究で分類した、情報技術の進展に伴う新しい事例とユビキタス社会における建築の役割に関する項目を参考にして、情報化によって建築空間に影響を与えていると思われる先進事例を調査し、その変化の傾向について、規模、形態、立地それぞれの観点から検討を行った。その結果、規模については、多くが小さくなる傾向にあった。形態については、特に小売業の集中化傾向が大きく(情報化が現状の大規模店舗化に拍車を掛けているという見方もできる)、それ以外は変化無しと分散化の傾向にある。立地については、変化無しと郊外化が半々程度であった。これによって既存建物活用の基礎となる傾向把握ができたが、具体的な活用手法については、個々の状況による違いが大きいため十分な結論に至らなかった部分が多く、今後の課題である。ただしこれらは先進事例であり、一般的な傾向を示したものと迄は言えない点に留意する必要がある。建築ストックとして絶対量が多く社会的影響が大きいオフィスについて、昨年度実施した調査、および今年度の複数社に対する予備調査では、オフィス空間の作り方や働き方に変化が表れていることが観察されている。しかしながら、昨年度と同様のオフィス実態調査を再度行ったところ、情報流通技術がオフィス空間へ与える影響は、業務特性が違う部署でも似たような傾向であるという結果が得られた。これは昨年度の調査結果による、業種による空間変化の大きさや速度が異なる可能性の予測、とは異なるものである。この要因としては、企業としての業務特性の違いや、オフィスに対する考え方の違い、組織形態の違い等が想定でき興味深い結果であるが、これについては今後の検証が必要である。このテーマでは、まだ十分に研究できなかった部分も多く、補助金研究期間終了後も引き続き研究を継続することとしている。情報技術の進展による大きな社会変化として、月尾嘉男東京大学教授は次の5つを例示している。(1)地理社会から情報社会への変化、(2)規模経済から速度経済への変化、(3)階層構造から直結構造への変化、(4)供給主導から消費主導への変化、(5)有償サービスから無償サービスへの変化である。そこでこれらの社会変化を一つの視点とし、情報技術の進展に伴う新しい事例を、関連すると思われる社会変化の項目別に整理した(この変化項目の適用は精査中)。こうした事例はユビキタス社会における建築の役割と大きな関係があると思われるが、すなわち、(1)ユビキタスコンピューティングや遠隔医療の実現に見られる個別の建築からの離脱、(2)ベンチャービジネスの台頭やインターネットの普及で求められる空間の柔軟性、(3)メーカー直販や個人による情報発信の拡大に見られる建築の情報装備化、(4)消費ニーズの多様化、ユーザー企画商品の拡大に見られる空間を通じた表現の個性化、(5)インターネット広告の拡大やサービスレベルの階層化といった経済ルールの変化(建築は表面的には変化しない可能性あり)、である。一方、建築ストックとして絶対量が多く、社会的影響が大きいのは住宅とオフィスである。また、大きな変化が予測されるのはオフィスであることから、オフィスでの業務特性における情報流通技術という視点から、それらが空間に与える影響について、レイアウト、満足度、実際の利用状況に関する実態調査を行った。この結果、情報流通技術がオフィス空間へ与える影響は、業務特性が違う部署毎にそれぞれ異なることを確認した。これは業種によって変化の大きさ、あるいは変化の速度が異なる可能性を示している。
心不全の病態における小胞体ストレス誘導性心筋細胞アポトーシスの重要性

我々はマウスの大動脈縮窄術による圧負荷心不全モデルにて、小胞体特異的アポトーシスシグナルであるCHOPの発現の増加を報告している。そこで、心不全の病態進展におけるCHOPの役割についてCHOPノックアウトマウス(CHOP-/-)を用いて検討した。マウスに圧負荷を加えたところ、小胞体ストレスセンサーであるPERK、ATF6、およびIRE1の3つ全てが活性化したが、興味深いことに圧負荷後4週の心不全期において、小胞体ストレス誘導性アポトーシスシグナルであるJNK、caspase12、CHOPのうちCHOPのみが活性化していた。更に、CHOP-/-マウスはshamと比し、圧負荷後4週での心筋細胞アポトーシスの減少と心機能の改善を認めたことから、心不全の病態進展にCHOPを介する心筋細胞アポトーシスが重要な役割を果たしていると考えられた。現在、他の心不全モデル(心筋梗塞後リモデリング)においてもCHOPの役割を検討中である。尚、ヒト不全心においても小胞体ストレスが誘導され、CHOPの発現量と心不全の重症度との間に正の相関関係があることを確認している。一方、小胞体ストレスに対する適応現象として、ユビキチン・プロテアソーム系(U/P系)細胞内蛋白質分解機構が活性化する。そこで心不全進展におけるU/P系の役割を検討したところ、圧負荷による心機能低下が出現する以前より、左心室プロテアソーム活性低下、心筋細胞内へのユビキチン化蛋白質蓄積が認められ、その後、経時的に増悪し、心筋細胞アポトーシスの誘導と心機能低下が認められた。更に、ヒト不全心においても心筋細胞内にユビキチン化蛋白質の蓄積が認められた。以上より、圧負荷後の左心室プロテアソーム活性低下に伴う小胞体ストレスの増強や変性蛋白質の蓄積を介し、心筋細胞機能障害およびアポトーシスを誘導する可能性が考えられた。我々はマウスの圧負荷による肥大心、不全心モデルにおいて、小胞体ストレスが誘導され、さらに、心筋細胞アポトーシスが認められる不全期に小胞体特異的アポトーシスシグナルであるCHOPの発現が増加していることを報告している。そこで、我々は、心不全の病態進展にCHOPが重要な役割を担っていると考え、CHOPのRNAiやCHOPノックアウトマウスを用いた検討を行った。ラット培養心筋細胞にて、小胞体誘導薬剤の投与により小胞体発信アポトーシスシグナルであるCHOP、JNK、カスパーゼ12の活性化が認められ、心筋細胞アポトーシスが誘導されたが、このアポトーシスは、RNAiによるCHOPの発現抑制により有意に抑制されたが、JNK阻害薬やカスパーゼ12阻害薬では抑制されなかった。また、CHOPのノックアウトマウスに対し圧負荷を与えたところ、shamと比し、心筋細胞アポトーシスの減少と心機能の改善を認めた。さらには、ヒト不全心においてもCHOPの発現が著明に増加していることを確認した。以上より、CHOPを介する小胞体ストレスシグナル活性化により心筋細胞アポトーシスが誘導され、心不全への進展に関与する可能性が示された。そこで、我々はマウス圧負荷モデルにて、心不全の進展におけるU/P系の役割について検討した。その結果、圧負荷による心機能低下が出現する以前より、左心室のプロテアソーム活性低下、心臓細胞内へのユビキチン化蛋白質、およびproapoptotic蛋白の蓄積が認められ、その後、経時的に増悪し、心筋細胞アポトーシスの誘導と心低下が認められた。さらに、ヒト不全心においても心筋細胞内にユビキチン化蛋白質の蓄積が認められた。以上より、圧負荷後の左心室プロテアソーム活性低下が、分解抑制によるproapoptotic蛋白の蓄積を介し、また、小胞体ストレスの増強を介して、心筋細胞アポトーシスを誘導する可能性が考えられた。

更に、ヒト不全心においても心筋細胞内にユビキチン化蛋白質の蓄積が認められた。以上より、圧負荷後の左心室プロテアソーム活性低下に伴う小胞体ストレスの増強や変性蛋白質の蓄積を介し、心筋細胞機能障害およびアポトーシスを誘導する可能性が考えられた。
血液RNAを用いた口腔癌の早期診断

口腔顎顔面領域に発生する悪性腫瘍の診断および治療を行う上で、前立腺癌におけるprostate specific antigen(PSA)のような特異度および鋭敏度共に優れた腫瘍マーカーは存在しない。有用性の高い腫瘍マーカーの同定は二次予防の徹底や治療後の病変の残存および再発の診断において極めて重要である。本研究では、ヒト全遺伝子(36,181種類)を解析対象としたマイクロアレイを用いて、口腔癌の血液RNA腫瘍マーカーの同定を試みた。健常者および担癌患者血液3mlよりtotal RNAを抽出し、マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析を行った。その結果、健常者血液(13検体)には全くその発現が検出されない遺伝子を588種類同定し、そのうち口腔扁平上皮癌患者血液(12検体)において発現亢進が認められた遺伝子を53種類同定した。実際に、T1舌扁平上皮癌患者では治療前の血液RNAでは53種類のうち2種類の遺伝子の発現亢進が検出されたが、治療後の血液RNAではいずれの遺伝子の発現も検出されなかった。さらに、53種類のうち20種類の遺伝子は胃癌、肺癌、大腸癌、乳癌、肝癌、腎癌患者の血液RNAにおいてもその発現亢進が検出された。すなわち、ヒト癌共通の血液RNA腫瘍マーカーの存在が確認された。以上の結果より、血液RNAを用いた癌の早期診断および再発評価が技術的に十分可能であり、血液RNA腫瘍マーカーによる癌のスクリーニング検査の実現の可能性が示唆された。頭頸部領域に発生する悪性腫瘍の診断および治療を行う上で、前立腺癌におけるprostate specific antigenのような特異度および鋭敏度共に優れた腫瘍マーカーは存在しない。有用性の高い腫瘍マーカーの同定は二次予防の徹底による病変の早期発見や治療後の病変の残存および再発の診断において極めて重要である。本研究では、ヒト全遺伝子を解析対象としたマイクロアレイを用いて、頭頸部癌のみならずヒト癌共通の血液RNA腫瘍マーカーの同定を試みた。健常者および担癌患者血液3mlよりRNAを抽出し、マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析を行った。健常者血液には全く検出されず、癌患者血液にのみ共通して発現が検出される遺伝子を177種類同定した。つづいて、頭頸部癌、肺癌、胃癌、大腸癌、肝癌、腎癌、膀胱癌、前立腺癌、骨肉腫、悪性黒色腫患者計30名と健常者および口腔癌治療後2年以上再発が認められない患者2名を含む計23名より同意の上、採血し、血液RNAを抽出し、177種類の遺伝子発現をマイクロアレイを用いて再び解析した。その結果、全ての担癌患者血液より177種類のうち726種類の遺伝子発現が検出された。一方、癌治療後患者を含む健常者血液からは177種類いずれの遺伝子発現も検出されなかった。したがって、これらの遺伝子発現を血液RNAを用いて評価することにより、血液のみを用いた癌の早期検出および癌の再発リスク評価が技術的に十分可能であることが示唆された。
腎移植患者ケアに於ける国際比較並びに看護倫理ガイドラインの開発と検証

諸外国の看護倫理実践システムに関する5カテゴリーからなる質問紙を、東京で開催された看護の国際学術集会への外国人参加者合計82名のうち78名に配布し、36名から回答を得た。調査対象:回答者の国籍はその他を含めて9ケ国、うち合衆国が最多で10名28%であった。回答者の現在の職位は、大学教員と研究員があわせて26人で最も多く、実践家は12名である。30名が医療機関所属かまたはこれとなんらかの接触をもっている。腎移植が行われている医療機関とかかわる者は35%で相対的に少ない。結果:患者権利文書を使っているという回答が16名50%、いないという回答は11名34%で、権利文書は入院・外来時に患者に提示すると応えた者が14名と大半であった。看護婦が直面している倫理的問題についての自由記載回答は18名から得られ、インフォームドコンセントを含む患者の自己決定権の問題が最も多く(12)、つぎが患者の切実なニーズを放置等のQOLの問題(4)であった[( )内は件数]。このように患者の自己決定権の擁護に問題を感じているナースが圧倒的に多い。これらの問題に関して、ナースが活用できる資源の有無を尋ねたところ、「ない」と応えた者は1名のみで、残る17名が「ある」と応えている。その資源は「看護倫理委員会」または「病院倫理委員会」とした者が11名で、倫理委員会が医療機関の中に定着しはじめている傾向が読み取れる。ただし問題はナースの認識にあり、その資源をナースがうまく使えていないと応えた者が9名おり、また患者がそれを活用できるかどうかに関して、明快にイエスと応えた者は7名であった。まとめ:以上のことから、国により倫理実践システムに関する組織レベルの整備はあるが、それを必要とする者への開放はまだ十分でなく、それが資源となるかどうかは、ナースの意識にもかかっているといえる。本研究においては、腎移植治療において看護者が直面している問題並びに彼らが果たしている役割を、道徳倫理的側面から捉え、今後の実践の方向づけを行うことを目的としている。平成3年度は8月10月にかけて本調査用の質問紙開発のためエキスパ-トナ-スを対象として聞き取り調査を実施した。東京、名古屋、大阪などで腎移植センタ-機能を担っている病院6施設、19名の看護者に対する面接により情報を得、これをコ-ディングし、内容分析を行った。結果として看護者は患者よりむしろ医師をadvocateする傾向にあり、現場にはあまり倫理的な問題は生じていない思っていること、患者の精神的な問題にはむしろ踏み込まずに仕事をしており、特に家族ドナ-の迷いや苦悩にはほとんど立ち入っておらず、それを患者、家族のプライバシ-として合理化していることなどが特徴的な問題としてとりだせた。この分析により看護者が直面している移植医療の問題を明らかにできるような、回答者の基礎情報13問、移植看護ケアの現状に関する質問90問、事例4例からなる質問紙を開発した。全国48施設の腎移植ケアに関わったいる看護者全員と、対照群としてほぼ同数の腎移植以外の外科に勤務している看護者を対象として、現在質問紙調査を行っている最中である。今後、この質問紙調査の結果に対し道徳倫理的視点より考察を行い、独国の看護倫理をつくる基礎資料とし、現状を改善するために必要な提言を行う予定である。平成4年度はこれらの結果を基礎とし、倫理的実践システムに関する国際調査を行う予定である。
脳内痛覚認知機構の基礎研究と臨床応用:特に無髄C線維を上行する信号について

15-16年度は、(1)痛み刺激に対して意識を集中する場合と意識をそらす場合の痛覚認知の変化、(2)睡眠中の痛覚認知の変化、(3)運動野に対する経頭蓋磁気刺激の鎮痛効果、について研究を行った。痛み刺激に対して意識を集中する場合には、痛覚関連誘発脳波および脳磁図反応の振幅が、control条件に比して有意に増大し、自覚的な痛覚レベルも有意に上昇した。逆に、痛み刺激から意識をそらす場合には、痛覚関連誘発脳波および脳磁図反応の振幅が、control条件に比して有意に低下し、自覚的な痛覚レベルも有意に低下した。これらの結果は、痛覚認知における注意効果が大きいことを明瞭に示すものであった(Qiu Y, Kakigi R et al.:Clinical NeurophysioIogy,2004)。睡眠中の痛覚関連誘発脳波および脳磁図反応は、例え「うとうと状態(Stage1)」でも著明に振幅が低下し、軽眠期にはほぼ消失した。このような著明な変化は、触覚などのような他の体性感覚では見られないものであり、痛覚認知における睡眠の影響が大きいことを示す所見であった(Wang X, Kakigi R et al.:Neuroscience,2004)。運動野に対する連続的経頭蓋磁気刺激の鎮痛効果については個人差が大きいことが知られている。痛覚関連誘発脳波を用いて、この効果を調べたところ、C線維を上行するsecond painに対しては有意な鎮痛効果が見られたが、A-delta線維を上行するfirst painに対しては、逆に痛みが強くなった。この相違が、患者によって効果が異なることの大きな理由の1つと考えられる(Tamura Y, Kakigi R et al.:Neurology,2004)。(1)はいわゆるsecond painに関連するものである。新しい刺激方法を開発して研究を行なっている。先ずmicroneurographyを末梢神経より記録して、この刺激が実際にC線維を上行することを明らかにした。次に脳波および脳磁図を記録した。その結果、先ず刺激対側の第1次感覚野(S1)と第2次感覚野(SII)、次いで対側のSII、さらに両側の島、帯状回と扁桃体が活動する事がわかった。両側の島、帯状回と扁桃体の活動は注意の有無によって大きく影響を受け、痛覚から注意をそらしている時には活動が有意に低下し自覚的痛覚程度も低下することが明らかになった。(2)では睡眠中には痛覚認知はどのように変化するかを触覚刺激(電気刺激)と比較して検索した。すると、触覚刺激ではSIは有意な変化は示さずSIIは有意に活動が低下した。痛覚刺激では、SI、SII、島、帯状回と扁桃体のいずれも睡眠中には有意に振幅が低下し、特に島、帯状回と扁桃体では著明であった。この結果は大脳辺縁系が痛覚の高次知覚に大きく関与している事を示している。(3)では私達の研究所で作成した非常に短い針電極(上皮部分に挿入)を用いて、Aδ線維を選択的に刺激して痛覚認知を検討した。これはいわゆるfirst painに関連するものである。するとAδ線維刺激時にもC線維とほぼ同様の脳内認知機構を示す事が明らかになったが、本方法を用いて、SI, SIL,島の活動をより詳細に記録する事に。この方法は簡便、安価でかつ侵襲がほとんどないため、臨床応用に適した方法であり、現在臨床応用を行なっているところである。

本年度は、(1)痛み刺激に対して意識を集中する場合と意識をそらす場合の痛覚認知の変化、(2)睡眠中の痛覚認知の変化、(3)運動野に対する経頭蓋磁気刺激の鎮痛効果、について研究を行った。痛み刺激に対して意識を集中する場合には、痛覚関連誘発脳波および脳磁図反応の振幅が、control条件に比して有意に増大し、自覚的な痛覚レベルも有意に上昇した。逆に、痛み刺激から意識をそらす場合には、痛覚関連誘発脳波および脳磁図反応の振幅が、control条件に比して有意に低下し、自覚的な痛覚レベルも有意に低下した。これらの結果は、痛覚認知における注意効果が大きいことを明瞭に示すものであった(Qiu Y, Kakigi R et al.: Clinical Neurophysiology,2004)。睡眠中の痛覚関連誘発脳波および脳磁図反応は、例え「うとうと状態(Stage 1)」でも著明に振幅が低下し、軽眠期にはほぼ消失した。このような著明な変化は、触覚などのような他の体性感覚では見られないものであり、痛覚認知における睡眠の影響が大きいことを示す所見であった(Wang X, Kakigi R et al.: Neuroscience,2004)。運動野に対する連続的経頭蓋磁気刺激の鎮痛効果については個人差が大きいことが知られている。痛覚関連誘発脳波を用いて、この効果を調べたところ、C線維を上行するsecond painに対しては有意な鎮痛効果が見られたが、A-delta線維を上行するfirst painに対しては、逆に痛みが強くなった。この相違が、患者によって効果が異なることの大きな理由の1つと考えられる(Tamura Y, Kakigi R et al.: Neurology,2004)。
受精卵へのマイクロインジュクションによる遺伝子の導入

前年度に引き続き微量注入法による外来性遺伝子の導入を試みた.本年度では条件の検討,外来性遺伝子の組み込みの有無を詳しく調べた.用いた遺伝子はPBR322をベクターとして5′上流にヒト成長ホルモンの構造遺伝子を持っている.プラスミドDNAをBstEII-EcoR1で消化し得らる2.5KbのDNAである.遺伝子解析には,成長ホルモンの構造遺伝子を含む1.1KbのPvuII断片を用いた.動物は, 4週令のC57BL/6N雌マウスでPMSG-hCGで過排卵処理した後,成熟雄マウスと交配し卵管膨大部より受精卵で得た.この受精卵に上記DNAを12pl微量注入した.炭酸ガス培養器で培養し,二細胞期の胚を偽妊娠マウスに移植した.遺伝子の検索は,胎児又は出生産子をプロナーゼKで消化しフェノール抽出で得られたDNAについてドットプロット・サザンブロットで行なった.(1)EDTAの影響.低濃度では7289%に卵割が観察され,無処理群より少し低かった.胚盤胞にまで発生する割合は, EDTA濃度の増加に伴なって低下し, 5nMでは3.7%と極端に低かった.(2)DNAの影響.DNA濃度の増加に伴なって卵割率は低下した.着床率は, 1001000コピー/plで無操作の卵とほど同等であったが, 10000コピー/plの濃度では着床率・着床以後の生存率共に他の群に比較し極端に低かった(5%以下).(3)外来遺伝子組み込み体の出生.雄性前核に100コピー/plのDNA溶液を微量注入し,卵割した109個の卵を仮親の卵管内に移植し,内19匹の産子が得られた.この19匹中12匹は離乳にまで至ったが, 7匹は出生直後の種々の原因により死亡したため調べることが出来なかった.ドットブロット・サーザンブロットにより注入したDNAの体細胞へ組み込まれた量及びその大さを調べたところ,その内の1匹に150200コピー/細胞でほぼ同じ大きさのDNAが組み込まれていた.受精卵へ外来性の遺伝子を微量注入法を用いて導入するための基礎的研究を行なった.用いた遺伝子は,メタロナチオネーンIをコードする遺伝子の5′上流域にヒト成長ホルモンの構造遺伝子を結合したもので, pBR322をベクターとしている.プラスミドDNAをBstEII EcoRlで消化し得らる2.5kbのDNAである.遺伝子解析には,成長ホルモンの構造遺伝子を含む1.1KbのPvuII断片を用いた.動物は, 4週令のC57BL/6N雌マウスでPMSG-hCGで過非卵処理した後,成熟雄マウスと交配し卵管膨大部より受精卵を得た.この受精卵に上記DNAを12pl微量注入した.炭酸ガス培養器で培養し,二細胞期の胚を偽妊娠マウスに移植した.遺伝子の検索は,胎児又は出生産子をプロナーゼKで消化しフェノール抽出で得られたDNAについてドットブロット・サザンブロットで行なった.(1)EDTAの影響.低濃度では7289%に卵割が観察され,無処理群より少し低かった.胚盤胞にまで発生する割合は, EDTA濃度の増加に伴なって低下し, 5nMでは3.7%と極端に低かった.(2)DNAの影響.DNA濃度の増加に伴なって卵割率は低下した.着床率は, 1001000コピー/plで無操作の卵とほぼ同等であったが, 10000コピー/plの濃度では着床率・着床以後の生存率共に他の群に比較し極端に低かった(5%以下).(3)外来遺伝子組み込み体の出生.雄性前核に1000コピー/plのDNA溶液を微量注入し,卵割した109個の卵を仮親の卵管内に移植し,内19匹の産子が得られた.この19匹中12匹は離乳にまで至ったが, 7匹は出生直後の種々の原因により死亡したため調べることが出来なかった.ドットブロット・サーザンブロットにより注入したDNAの体細胞へ組み込まれた量及びその大さを調べたところ,その内の1匹に150200コピー/細胞でほぼ同じ大きさのDNAが組み込まれていた.前年度に引き続き微量注入法による外来性遺伝子の導入を試みた.本年度では条件の検討,外来性遺伝子の組み込みの有無を詳しく調べた.用いた遺伝子はPBR322をベクターとして5′上流にヒト成長ホルモンの構造遺伝子を持っている.プラスミドDNAをBstEII-EcoR1で消化し得らる2.5KbのDNAである.遺伝子解析には,成長ホルモンの構造遺伝子を含む1.1KbのPvuII断片を用いた.動物は, 4週令のC57BL/6N雌マウスでPMSG-hCGで過排卵処理した後,成熟雄マウスと交配し卵管膨大部より受精卵で得た.この受精卵に上記DNAを12pl微量注入した.炭酸ガス培養器で培養し,二細胞期の胚を偽妊娠マウスに移植した.遺伝子の検索は,胎児又は出生産子をプロナーゼKで消化しフェノール抽出で得られたDNAについてドットプロット・サザンブロットで行なった.(1)EDTAの影響.

低濃度では7289%に卵割が観察され,無処理群より少し低かった.胚盤胞にまで発生する割合は, EDTA濃度の増加に伴なって低下し, 5nMでは3.7%と極端に低かった.(2)DNAの影響.DNA濃度の増加に伴なって卵割率は低下した.着床率は, 1001000コピー/plで無操作の卵とほど同等であったが, 10000コピー/plの濃度では着床率・着床以後の生存率共に他の群に比較し極端に低かった(5%以下).(3)外来遺伝子組み込み体の出生.雄性前核に100コピー/plのDNA溶液を微量注入し,卵割した109個の卵を仮親の卵管内に移植し,内19匹の産子が得られた.この19匹中12匹は離乳にまで至ったが, 7匹は出生直後の種々の原因により死亡したため調べることが出来なかった.ドットブロット・サーザンブロットにより注入したDNAの体細胞へ組み込まれた量及びその大さを調べたところ,その内の1匹に150200コピー/細胞でほぼ同じ大きさのDNAが組み込まれていた.クローン化した遺伝子DNAが発現するか否かを短時間に判定する方法について最初に検討した。26Kカゼインの構造遺伝子を含む12.7KbのジェノミックDNAと、その一部6.7Kbを含む遺伝子をリン酸カルシュウム法によりL細胞に導入した。この遺伝を取り入れた細胞は、HAT培地で培養しクローン化した。発現したmRNAは、構造遺伝子部分のHind-Xbaをプローブとしてノーザンブロットにより検出した。12.7Kb(入クローン)の場合には、糖質コルチユイド存在下で発現が起こりそのパターンは泌乳をしていない乳腺のそれと良く似ていた。6.7Kbの場合には、糖質コルチユイドが存在していない時に発現が起こり、そのパターンは泌乳中の乳腺でのそれと類似していた。5 ́上流域に糖質コルチユイドと結合しうる数ケ所の配列を持っていることも良らかにした。このシステムを利用することにより発現可能の遺伝子であるか否かの判定に用いることが可能である事を示している。受精卵への導入は現在進行中である。もう一つの研究内容はプロラクチンリセプターの精製である。可溶化したリセプター画分をイオン交換クロマトで分離すると二画分にプロララクチンと特異的に結合する蛋白が見つかった。それぞれの分子量を、ゲルロ過・超遠心分析・アフィニティーラベル-SPS電気泳動で推定した所、約37,000と83,000であり、それぞれ独立して存在していることも明らかにできた。又、これらの分離精製方法を組み合わせる事により、従来得られている精製度を飛躍的に高められることも明らかにした。約2,000倍に精製したリセプターを抗原として四種類のモノクローナル抗体を作成した。いずれの抗体も分子量15,000で1gGであり、サブクラスは1g【G_(2b)】と1gGaに属していた。この抗体は、【10^(-9)】【10^(-7)】Mで用量反応が起こり【10^(-6)】Mで飽和した。モノクローナル抗体であるにもかかわらず二相性の反応が認められ、これは生化学からの結果と一致していた。
断層活動の多様性を考慮した活断層地震予測モデルの再構築

現在の地震予知研究において、定量的な成果を輩出する活断層・古地震研究は、2014年神城断層地震や熊本地震の発生を受けて、その評価や予測方法を改善する必要が生じている。これら課題を解決するためには、過去の断層活動を高精度で評価し、あらたな断層活動モデルを提案していく必要がある。本研究では、近年地表地震断層を発生させた断層帯をターゲットとし、変動地形調査と戦略的なトレンチ掘削調査を組み合わせて、断層帯における古地震発生時期や一回変位量とその分布などを詳細に調査し、過去の地震像を明らかにすることで、新たな断層活動モデルを構築することをめざしている。
結晶化ガラスの口腔外科的応用に関する研究ー人工歯根機能負荷時の周囲顎骨組織の経時的変化ー

結晶化ガラス人工歯根を研究対象にし、イヌ下顎骨を用いて半臨床的な形で機能負荷を加え、周囲顎骨組織の経時的変化を明らかにすることにより、人工歯根としての有用性について検討した。実験は雑種成犬16頭を用いて両側下顎第2前臼歯から第1後臼歯部に人工歯根を埋入し、金属冠を装着して機能負荷を加え、人工歯根周囲顎骨組織を組織像および蛍光像で観察を行った。組織像を見ると機能負荷10日から90日で骨の形成改築が認められ骨梁が太くなる所見を認めた。蛍光像を見ると機能負荷10日、30日でラベリングが強く認められた。機能負荷120日以降は人工歯根周囲に形成された骨に変化はなく人工歯根と緊密に接着していた。以上をまとめると1.機能負荷前、人工歯根と骨は密に接着しており、骨の改築はわずかであった。2.機能負荷10日から90日にかけて、人工歯根周囲で骨の改築が認められた。特に30日で著明であった。3.機能負荷120日以降骨は成熟した状態となり、300日を経過しても人工歯根と骨は密に接着していた。4.ラベリング所見では、機能負荷後10日、30日で強いラベリングが認められた。5.無機能負荷では60日より人工歯根周囲の骨梁に萎縮が認められ始め、300日まで続いた。6.結晶化ガラス人工歯根は、機能負荷を加えることにより人工歯根を支えている骨梁が太くなり、緊密に人工歯根と接し、人工歯根として臨床応用の可能性が示唆された。結晶化ガラス人工歯根を成犬下顎骨に埋入して、機能負荷時における周囲顎骨組織の経時的変化を知る目的で実験を行っている。実験は雑種成犬20頭を用いて両側下顎第2前臼歯から第1後臼歯部に人工歯根を埋入し、上部構造を装着して人工歯根を機能下におき、現在までに機能後5日、10日、15日、30日、60日、90日、120日、150日の期間についてテトラサイクリンでラベリングを行い、機能負荷、非機能負荷の人工歯根周囲顎骨組織を蛍光顕微鏡および光学顕微鏡で観察を行った。その結果、海綿骨領域では機能負荷後5日目、10日目、30日目では人工歯根周囲にテトラサイクリンによるラベリングが認められ、その後はラベリングは認められなくなるものの、人工歯根周囲の骨の厚みに大きな変化は認めず、骨梁の太さ、量も維持されていた。皮質骨領域においても人工歯根表面に形成された骨は緊密に接していた。非機能負荷人工歯根においては、実験後30日を越え、60日目頃より人工歯根表面に形成された骨に萎縮が認められ始め、実験後90日目には人工歯根表面に形成された骨の厚みとともに、骨梁は細く減少する所見を認めた。以上の結果から、結晶化ガラス人工歯根は機能負荷を加えることにより、骨梁の太さ、量が維持され、海綿骨、緻密骨領域において骨と人工歯根が緊密に接しており、臨床応用の可能性が示唆されている。現在さらに機能負荷後300日まで経過をおって観察中である。

組織像を見ると機能負荷10日から90日で骨の形成改築が認められ骨梁が太くなる所見を認めた。蛍光像を見ると機能負荷10日、30日でラベリングが強く認められた。機能負荷120日以降は人工歯根周囲に形成された骨に変化はなく人工歯根と緊密に接着していた。以上をまとめると1.機能負荷前、人工歯根と骨は密に接着しており、骨の改築はわずかであった。2.機能負荷10日から90日にかけて、人工歯根周囲で骨の改築が認められた。特に30日で著明であった。3.機能負荷120日以降骨は成熟した状態となり、300日を経過しても人工歯根と骨は密に接着していた。4.ラベリング所見では、機能負荷後10日、30日で強いラベリングが認められた。5.無機能負荷では60日より人工歯根周囲の骨梁に萎縮が認められ始め、300日まで続いた。6.結晶化ガラス人工歯根は、機能負荷を加えることにより人工歯根を支えている骨梁が太くなり、緊密に人工歯根と接し、人工歯根として臨床応用の可能性が示唆された。
日本の大学における組織開発（OD）の担い手に関する実践的研究

本研究では、従来、大学の組織構造に関する制度的変遷や機能分析をテーマとした学術的研究が中心で、大学経営や大学教育の日常的課題に焦点を当てた研究が皆無な状況に着目し、大学教員と大学職員が協働する運営体制づくり(教職協働)を超えて、大学構成員である学生との協働実践を含めた新しい姿(教職学協働)を明確化し、大学現場が直面する組織開発(OD)の担い手のあり方を探求した。研究成果として、大学教員・大学職員・学生が協働する参加型組織経営をファシリテートする組織開発(OD)の方法論及び実践事例を蓄積し、新たな提言を行ったほか、日米共同研究により、両国のFD活動の特徴や相違点を明らかにすることができた。多様化する社会情勢の中で、営利組織・非営利組織を問わず、ステークホルダーの意見を取り入れたマネジメントスタイルが指向されている。また、組織学習論の観点から、疲弊した縦割り型業務管理を刷新し、横断的なコミュニケーション促進の場の創出が改めて注目されている。組織経営の大きな変革期において、大学の組織開発(OD)やその担い手をテーマとした研究は、我が国では稀有である。そこで、教職学協働の事例や新たなマネジメント人材の可能性を探求する基礎的調査を以下のとおり行った。(1)日本の大学における教職学協働の事例研究及びその関係性の調査分析・・・近年、学生参画型FDを中心に、教職学協働の取組が増えてきており、このような動向を大学における組織開発の観点から捉えてみることとしたる。他大学などの事例研究を行い、学生との協働を通した機能や効果について検証を行った。(2)日本の大学における新たなマネジメント人材の能力分析・・・本研究では、大学職員出身で高等教育分野を専門とする大学教員を“ハイブリット型マネジメント人材"と位置づけ、その可能性に着目し、当該ハイブリット型マネジメント人材が備える知識・能力・経験について分析するためのインタビュー調査等を行った。(3)大学における組織開発(OD)の日米比較に関するアンケート設計・・・翌年度実施予定である、大学における組織開発(OD)の日米比較に関するアンケート設計の準備を進めた。アメリカにおける組織開発に関する最新文献レビューを行うとともに、アメリカの学協会POD関係者等との連絡調整を進めた。平成27年度では、前年度に行った教職学協働の事例や新たなマネジメント人材の可能性を探求する基礎的調査の成果について、口頭発表や論文発表を行うことができた。これらの成果発表を通して、「日本の大学における教職学協働の事例研究及びその関係性の調査分析」や「日本の大学における新たなマネジメント人材の能力分析」について、引き続き、情報収集等を進めることができ、今後の研究成果に活かす予定である。また、大学における組織開発(OD)の日米比較に関するアンケート設計において、米国のFD研究者との共同プロジェクトを形成し、米国で実施されたFD実態調査アンケート項目を基に、日本でのFD実態調査アンケート設計を行うことができた。平成27年度中に、全国公私立大学のFD組織責任者あてにアンケート調査を実施し、47.2%という高い回答率を得ることができた。今後の調査結果の分析を通して、日本のFD活動の実態を明らかにし、教学マネジメントにおける組織開発(OD)の観点から検証を行う予定である。平成27年度において、当初の研究計画どおり、日米比較を目的としたFD実態調査アンケートを実施することができ、かつ、回答率も順調であった。また、前年度の研究成果発表を積極的に行うことができ、本研究は概ね順調に進展している。最終年度にあたる平成28年度では、前年度から着手した米国のFD研修者との共同研究プロジェクトを通して実施した、日本の大学におけるFD実態調査アンケートの分析結果を日本及び米国の学会において成果発表することができた。さらに、共同研究プロジェクトの進行に伴い、日米におけるFD活動の相違点を明らかにすることができた。また、教職協働や学生参画、さらには地域連携を通した大学組織のあり方について、学会及び招待講演を通して成果発表することができた。3年間における研究代表者及び研究分担者の協働による研究を通して、本研究申請時に求めていた大学教員・大学職員・学生が協働する参加型組織経営をファシリテートする大学の組織開発(OD)の方法論及びその実践事例の蓄積を行うことができた。その成果について、研究代表者及び研究分担者が共同執筆する形で、研究成果報告書を刊行することができた。日本の大学における組織開発(OD)の手法や担い手のあり方について、FD・SD、学生参画の多角的観点から検討し、提言を行うことができた。

本研究では、従来、大学の組織構造に関する制度的変遷や機能分析をテーマとした学術的研究が中心で、大学経営や大学教育の日常的課題に焦点を当てた研究が皆無な状況に着目し、大学教員と大学職員が協働する運営体制づくり(教職協働)を超えて、大学構成員である学生との協働実践を含めた新しい姿(教職学協働)を明確化し、大学現場が直面する組織開発(OD)の担い手のあり方を探求した。研究成果として、大学教員・大学職員・学生が協働する参加型組織経営をファシリテートする組織開発(OD)の方法論及び実践事例を蓄積し、新たな提言を行ったほか、日米共同研究により、両国のFD活動の特徴や相違点を明らかにすることができた。平成26年度の研究計画において予定していた、「日本の大学における教職学協働の事例研究及びその関係性の調査分析」「日本の大学における新たなマネジメント人材の能力分析」「大学における組織開発(OD)の日米比較に関するアンケート設計」を概ね順調に進めることができた。研究代表者・分担者の協働作業を通して、研究成果の蓄積等を行うことができていると判断される。今後の研究の推進方策については、当初の研究計画に従い、日本の大学における組織開発(OD)の事例及び担い手に関する調査研究をフォローしつつ、日米比較を想定したアンケート調査の実施を通して、日本のFD活動実態を明らかにするとともに、日米比較による大学における組織開発(OD)の担い手の具体的な在り方、組織開発(OD)における具体的な事象について分析し、明らかにする。国内外の学会等での研究成果報告、関係者からの専門的な指導助言を踏まえながら、研究成果に関する最終まとめを行い、報告書として公表する予定である。これらの調査研究、プログラム企画実践を通して、日本の大学における組織開発(OD)の手法や担い手の探求について研究成果をまとめ、新たな提言を目指す。林透編著『日本の大学における組織開発(OD)の担い手に関する実践的研究』(平成2628年度科学研究費助成事業・研究成果報告書)(平成29年3月刊行)社会科学今後の研究の推進方策については、平成27年度以降の研究計画に従い、日本の大学における組織開発(OD)の事例及び担い手に関する調査研究をフォローしつつ、アメリカの大学を比較対象として取り上げ、以下に掲げるアンケート調査及び実地調査を行う。(1)大学における組織開発(OD)の日米比較に関するアンケート実施・分析・・・平成26年度から準備を進めているアンケート調査について実施し、その回答結果を分析する。特に、大学における組織開発(OD)の日米比較を通して、その担い手の具体、組織開発における具体的な事象について分析し、明らかにしたい。(2)大学における組織開発(OD)の実態及びその担い手に関する実地調査・・・アンケート調査結果に基づき、複数の訪問機関を選定し、実地調査を行う。アンケート調査及び現地調査により相補完し、大学における組織開発(OD)の実態及びその担い手の役割を明らかにする。以上のとおり研究を進め、国内外の学会等での研究成果報告、関係者からの専門的な指導助言を踏まえながら、研究成果に関する最終まとめを行い、報告書として公表する予定である。これらの調査研究、プログラム企画実践を通して、日本の大学における組織開発(OD)の手法や担い手の探求について研究成果をまとめ、新たな提言を目指したい。
流体方程式系の分岐と解構造解析

圧縮性熱対流、斜面上および鉛直平板に沿う重力下の粘性非圧縮性流体,自由表面をもつBenard-Marangoni対流、これらの運動を記述する流体方程式系を主な対象として、線形化問題のレゾルベントの構成とその評価から進んで、本来の非線形問題の解の存在、解空間の分岐構造やその安定性解析を行なった。線形化問題のレゾルベントが解析的半群の生成作用素となる評価を示すことが、分岐解の存在およびその解の定性的性質を求めることの鍵になる。圧縮性熱対流定常問題については解の存在と熱伝導解からの定常分岐解の存在の証明を得た。自由表面・界面をもつ粘性流体の運動を記述する方程式系について、数学的解析の研究継続している。熱対流問題については、静止状態を記述する熱伝導解から流体の対流が起こる状態への安定性の移行が定常解分岐または周期解分岐の問題として、定式化される。とくに自由表面をもつ熱対流問題で表面張力が温度に依存して対流が形成される現象について、すでに分岐解の存在を保証する定理を示した論文を出版しているが、当該年度では計算機支援解析により安定性領域が物理的パラメーターにいかに依存するかについて、研究を進めている。重力の影響下に斜面上または垂直平面を流れ下る非圧縮粘性流体を記述する自由表面問題についても、研究を進めている。物理的観点から流体の定性的状態を示すレイノルズ数が小さくて表面張力がおおきければ、平衡状態の層流が安定であることは妥当であると推測される。しかしこの事実を数学的に解析した結果はいままでにはなかった。自由表面の境界条件のみに現れるパラメーターの表面張力係数が、平衡状態の層流の安定性に数学解析的にどのようにかかわるか、解の分岐構造で果たしている役割について、一定の成果が得られたので、ダルムシュタット工科大学で開催された研究集会で口頭発表をおこなった。この結果を含む論文は現在執筆中で平成23年中に学術雑誌に投稿予定である。またこの自由表面流については、1960年代から物理的観点により、長波長極限の近似方程式が導かれているが、初期値問題の解の一様評価を示すことによりこの導出の数学的正当化についての目処がえられておる。完全流体の自由表面運動の近似方程式の数学的妥当性については、数名の研究者によりいくつかの論文がすでに発表されているが、粘性流体の場合に近似の正当性を示す結果は、これが最初の成果である。この研究期間中にこの結果を含む論文を発表する。自由表面・界面をもつ粘性流体の運動を記述する方程式系について、数学的解析を継続している。自由表面をもつ熱対流問題で表面張力が温度に依存して対流が形成される現象については、すでに示した分岐解の存在について、計算機支援解析により分岐が亜臨界か超臨界かを示す方向で当該年度では研究を進めている。重力の影響下に斜面上または垂直平面を流れ下る非圧縮粘性流体を記述する自由表面問題についても、周期解分岐の存在定理を示したが、熱対流と同様に分岐が亜臨界か超臨界かを計算機支援解析で示す方法をこの年度では検討する予定である。またこの問題については、流体の定性的状態を示すレイノルズ数が十分小かつ表面張力が十分大であれば、平衡状態の層流が安定であること示し平成22年度ダルムシュタット工科大学で開催された研究集会で口頭発表した。現在物理的妥当性をより正確に述べるため、解の構成と評価に用いるKorn不等式およびKorn-Poincare不等式の最良定数を求め臨界レイノルズ数を厳密化を図る取り組みにかかっている。1960年代から物理的観点により、長波長極限の近似方程式が導かれているが、初期値問題の解の一様評価を示すことによりこの導出の数学的正当化についても並行して取り組んでいる。完全流体の自由表面運動の近似方程式の数学的妥当性については、数名の研究者によりいくつかの論文がすでに発表されているが、粘性流体の場合に近似の正当性を示す結果は未だになく、この研究期間中にこの成果をあげる予定である。定常圧縮性熱対流問題の解の存在について、西田孝明教授(連携研究者)とマリアロザリア・パドゥーラ教授との共同研究結果を、Jounal of mathematical fluid mechanicsに投稿、掲載受諾される。圧縮性を考慮した系は密度に関する方程式が1階微分しか含まないため、密度の正則性を輸送方程式を経由して回復し非線形問題の解をえる反復スキームの構成がこれまでになかった結果である。上記両教授とは、さらにこの反復スキームを利用して、熱伝導解から非自明定常解への分岐解の存在を示した結果をJournal自由表面流については、線形化問題のレゾルベントの構成とその評価の厳密化について研究継続中である。線形化問題が不安定固有値を持たないための十分条件を保証するための新たな方法を提案し現在その厳密な評価の点検中である。

特に自由表面を表す未知函数について、フーリエ級数展開の正指数部のみとの内積を用いてㇾゾルベント集合の存在範囲を限定する方法は全く新たな手段である。内積をとりKornの不等式によりノルムを評価するという常套手段を用いるが、現実の流体現象への適用を可能にするため、ここでもKornの不等式についての最良定数が必要になる。1階微分の場合の最良定数については友枝恭子講師との共同研究による結果を学士院紀要に発表した。関数自身のノルム評価の場合については現在も研究継続中である。自由表面流を記述する方程式系については、複雑な境界条件を扱うことによる数学的関心意義とともに、流体による熱交換技術、化学物質の合成などの具体的な工学への応用もその視程にあり、厳密な数学的解析に基づく数値シミュレーション法を開発することも現在考察中である。平成23年度当初、平成23年3月に口頭発表した研究結果を論文として年度内に執筆終了し投稿する予定であった。その後、共同研究者と研究内容を検討し計算過程の評価を厳密にしより精度を高めることで物理的により妥当な結果にできることを確認した。現時点で当該論文はほぼ完成しまもなく投稿予定できる段階にある。また長波浅水波近似方程式の数学的妥当性についても準備ができている。24年度が最終年度であるため、記入しない。流体方程式系の自由表面問題について、定常解分岐および時間周期解分岐を示す定理はすでに得られている。分岐して出現する解の安定性については亜臨界か超臨界分岐を見極める必要があり、そのためには分岐方程式の係数などについてより詳細な情報が必要になる。分岐解を数値的に近似し係数の近似値をその精度を保証して求めることで結果を求める。また長波長近似の正当化については、擬微分作用素による方程式の取り扱いで解の具体的表示をすることで対応する。
南極点オーロラと熱圏ダイナミックスの観測研究

アムンセン・スコット南極点基地に設置した全天オーロラ・イメージャは、平成11年度及び平成12年度南半球冬期に於いて、全米科学財団(NSF)の技術支援者の協力を得て、極地研究所の計算機から人工衛星を介したインターネット経由で、観測を実施した。唯し、平成11年度には研究分担者の岡田雅樹と研究協力者として鈴木靖和技官、平成12年度には、研究分担者の岡田雅樹と竹下秀を、夫々アムンセン・スコット南極点基地に派遣し、機器の調整、保守、較正等を実施し、現地技術者に対しての操作訓練を行って来た。特に2年目に、新たな全天カメラの設置も行い、これまで使用していた全天オーロラ・イメージャを改修のため日本へ持ち帰った。また、回収した生データの国内での解析・研究を進め、極冠域でのオーロラ・ダイナミックスと太陽風による磁気圏応答とに関係する貴重なデータが得られ、HF帯レーダ同時観測時のオーロラ・ダイナミックスの新たな知見も得られた。これらの初期結果と観測計画立案のコーディネイトの為、研究代表者及び分担者が、米国及び欧州地球物理学会での発表、共役点の北欧や中山基地との共同観測の為に北欧及び中国へ行き、観測研究打合せ等を行った。さらに、国際標準光を用いた光学絶対値較正をドイツのマックス・プランク研究所において行った。将来に向けての南米放射線帯異常とオーロラに関する地上観測網の調査も実施した。これらの結果は、多くの論文として発表された他、南極点オーロラ全天画像としてインターネットを通して公開する事ができた。1.アムンセン・スコット南極点基地に設置した全天オーロラ・イメージャは、南半球冬期に於いてアメリカの技術支援者の協力を得て、極地研究所の計算機から人工衛星を介したインターネット経由で稼動した。4月の初動動作チェックの後、取得データを見ながら動作モードの作成等、9月に観測が終了する迄順調に経過した。その間、Super DARN HFレーダーとの同時観測を行った。2.11月に岡田雅樹助手と研究協力者として鈴木靖和技官を南極点基地に派遣し、機器の調整・保守・較正等を実施、現地技術者に対しての操作訓練を行った。特に今年は計算機関連のY2K(2000年問題)対策が要求されて、大幅なプログラム修正を行った。生データの持帰りも行った。3.データの整理・データベース化作成等を行い、さらにこれ迄の成果のとりまとめをして、Scientific Researches on Auroral and Airglow Dynamics at South Pole(総頁数406頁)の冊子を発刊することが出来た。4.江尻全機と松岡均COE研究員をスウェーデン・キルナ及びアビスコに派遣し、南北両半球極冠域・カスプ/クレフト帯オーロラ及び熱圏観測の為の共同研究調査・計画立案及び観測を行った。5.岡野章一教授をドイツのマックスプランク研究所に派遣し、国際標準光を用いた光学絶対値較正を行った。6.岡野章一教授と岡田雅樹助手を中国極地研究所に派遣。南極の極冠域・カスプ/クレフト帯に位置する中国中山基地との協同観測を計画、及びデータの比較を行った。7.江尻全機がアメリカに行き、成果の発表と、オーロラ大気光学観測の観測打合せ、今後のプロジェクト遂行の立案を行った。8.観測データを用いた研究成果を基にした議論を研究分担者間で行い、又、その結果を反映した観測モードの決定を行った。1.アムンセン・スコット南極点基地に超高感度単色全天オーロラ・イメージャ(ASI)を設置して、南半球冬期のオーロラ及び大気光の観測をNSF(全米科学財団)の技術支援者の協力を得て実施した。オペレーションのモード設定及び観測結果の一部の伝送等を極地研究所の計算機からインターネット経由で行った。2.11月に研究分担者の岡田雅樹助手と竹下秀

国立極地研究所・COE研究員を南極点に派遣し、新しいASIを持込んで、機器の調整、保守、較正及び基地のインターネット回線への接続試験等を行った。2001年観測期間中の運用計画について、現地サイエンスコーディネーター、技術スタッフ、ネットワーク管理者を含めた打合せを行い、現地技術者(来年度越冬)に対しての操作訓練も行って、生データを持ち帰った。3.これ迄の観測データの整理及びデータベース化の作業、画像データ処理プログラムの新規作成と一部データ解析を行った。初期解析結果についての学会・研究会での発表に資することが出来た。4.江尻全機がフランスで開催されたヨーロッパ地球物理学会でオーロラ粒子について発表すると共に、南極点で観測されたオーロラの動態とHFレーダの観測結果の比較検討と今後の観測方法の立案を行った。また、ギリシャで開催された「磁気嵐と宇宙天気とハザード研究会」で、オーロラ現象とサブ・ストームについて発表し、共同研究について議論した。5.江尻全機と研究分担者の巻田和男教授で、ブラジル・アルゼンチン・チリに於いて南米放射線帯異常とオーロラとに関する地上観測網の調査を行った。特に南極局センター、コンセプション大学及びマゼラン大学との極域超高層共同観測の可能性を検討した。6.観測データを用いた研究成果を基に、研究分担者間で議論し、その結果を反映した全天イメージャの改良を行う為の設計を行って、改造に取り組むことが出来た。
剖検中迅速に溺死の推定が行える血清学的予試験法の開発

剖検中迅速に溺死の推定が行える血清学的検査法の開発を目的として,溺死41例(海水域15例,汽水域8例,淡水域14例,浴槽内4例)及び非溺死18例(水中2例,水辺16例)の血液を調査した.その結果,海水溺死例ではVibrio属,Photobacterium属,淡水溺死例ではAeromonas属の細菌が,特異的かつ高頻度に検出された.そこで淡水での溺死についてはAeromonas hydrophilaを指標とした血清学的検査法を検討した.剖検中迅速に溺死の推定が行える血清学的検査法の開発を目的として,溺死41例(海水域15例,汽水域8例,淡水域14例,浴槽内4例)及び非溺死18例(水中2例,水辺16例)の血液を調査した.その結果,海水溺死例ではVibrio属,Photobacterium属,淡水溺死例ではAeromonas属の細菌が,特異的かつ高頻度に検出された.そこで淡水での溺死についてはAeromonas hydrophilaを指標とした血清学的検査法を検討した.本研究は剖検中迅速に溺死の推定が行える新しい血清学的検査法を開発するため,その指標となる水棲細菌を調査し,さらに酵素免疫測定法の検討を行った.先ず指標とする細菌種を検討するため,これまで解剖を行った溺死41例(海水域15例,汽水域8例,淡水域14例,浴槽内4例),および非溺死18例(水中で発見された2例,水辺付近で発見された16例)について血液中の優勢種を調査した.その結果,海水溺死例からはVibrio spp.,Photobacterium spp.,Listonella sp.,Shewanella spp.,Psychrobacter sp.などの海洋細菌,淡水溺死例からはAeromonasspp.,Shewanella sp.の淡水性の細菌がそれぞれ検出された.特に海水溺死例でのVibrio属,Photobacterium属,そして淡水溺死例でのAeromonas属は,特異的かつ高頻度に検出され,指標として有用であることが示唆された.これらの結果から淡水での溺死例においてはAeromonas hydrophilaを指標とした血清学的検査法の検討を行った.まず,イムノビーズないし集菌効果のある磁気ビーズを用いて溺死体の血液中の細菌を,目視ないし吸光度計によって検出する方法を試みたが,十分な感度が得られなかった.そこで蛍光光度計を用いて高感度に検出する方法を検討した.即ち一次抗体として本菌のモノクローナル抗体をイムノビーズに固相化し,2次抗体としてPeroxidaseを標識した本抗体によるサンドイッチ法を行い,解剖事例36例について検査を行った.しかし,特異性の点でさらに検討の必要性が示された.