hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラット胚培養系を用いた糖尿病合併妊娠における先天奇形発生機序に関する研究

糖尿病母体から生まれた新生児奇形発生の機序を明らかにする目的でin vitroの実験系であるラット胚培養系の確立を試み,母体の糖尿病環境下で遭遇する高血糖,低血糖,ケトーシスが胎仔に及ぼす影響を調べた。器官形成期に相当する妊娠9日目,Wister系ラットconceptusを分離し,48時間回転培養後,頭臀長と体節数を観察して胎仔発育の指標とし、中枢神経の奇形を大奇形,それ以外の奇形を小奇形と分類した。培養液ブドウ糖濃度150mg/dl(対照群)における頭臀長(3.60±0.41mm)、体節数(25.2±2.6),大奇形発生率(5.4%),小奇形発生率(6.8%)はin vivoにおける妊娠日数相当であった。高血糖環境培養では,ブドウ濃度600mg/dl以上で大奇形発生率ならびに小奇形発生率が有意に上昇し,体節数は600mg/dl以上で有意に減少し、頭臀長は300mg/dl以上に有意に抑制された。ブドウ濃度50mg/dlの低血糖環境においても大小奇形発生,胎仔発育抑制を認め,培養の後半24時間を低血糖に暴露した場合,有意な大奇形発生率の上昇,1時間のみの短時間低血糖暴露でも発育抑制と小奇形発生を認めた。また,300mg/dlで48時間培養中,1時間の低血糖暴露は奇形発生ならびに発育抑制の増強効果を生じた。β-ヒドロキシ酪酸を添加すると頭臀長は6mM以上,体節数は8mM以上で有意に抑制され,大奇形は6mM以上,小奇形は8mMでその発生率が上昇した。ブドウ糖とケトン体を同時に添加すると相乗的な胎仔発育抑制,奇形発生効果も示された。以上の結果から,胎仔への催奇形因子としてブドウ糖濃度,ケトン体の役割が示唆された。奇形発生機序として,初期発生に形態制御因子として機能するカドヘリン分子群の関与について着目し,Nカドヘリンポリクローナル抗体を作製し,奇形胎仔におけるNカドヘリンの発現異常について免疫組織化学染色法,Westernブロッティング法,Northernブロッティング法を用いて現在検索中である。1.ラット胚培養Wister系雌ラット,妊娠9日目,head-fold stageのconceptusを75%ラット血清を培養液として用い,糖尿病環境のモデルとして異なる濃度のぶどう糖を添加し,48時間回転培養を行った。培養液のぶどう糖濃度は150mg/d1を正常対照群とし,300,600,900,1200mg/d1を高血糖群とした。その結果,胎仔発育の指標としての頭臀長と体節数はぶどう糖濃度600mg/d1以上で対照群に比し有意に抑制され,奇形発生率も中枢神経系の異常(大奇形)と中枢神経系以外の異常(小奇形),ともにぶどう糖濃度600mg/d1以上で有意に増加した。そこで糖尿病環境,特に高血糖の胎仔発育抑制ならびに奇形発生への関与が示された。2.免疫組織

化学染色ラット胚培養系に良好な再現性が得られたので,この系を用いて糖尿病合併妊娠における先天奇形発生機序の解明を試みた。糖尿病胎仔に特徴的な奇形の1つに神経管異常があることから,初期発生において形態形成制御因子として組織の発生,分化過程を司どる細胞接着分子群,なかでもカドヘリン分子群発現の高血糖による修飾と奇形発生との因果関係に着目した。神経系の分化にはN型カドヘリンの関与が示唆されているため,ぶどう糖濃度150mg/d1ならびに1200mg/d1で培養して得られた胎仔について,N型カドヘリンの発現動態を免疫組織化学染色法を用いての検討を試みた。まず,胎仔を4%パラホルムアルデヒドで固定し,しょ糖リン酸緩衝液食塩水で洗滌し,5mumの胎仔矢状断,横断凍結切片を作成した。切片上には前脳,中脳,後脳,視束,眼胚,神経管が同定された。しかし,入手可能なN型カドヘリンモノクローナル抗体は,ラットでは非特異的反応を生じるため,実験動物をマウスに変更し,培養を試みたが,再現性のある実験系が得られていない。そこで他施設にラットN型カドヘリンに特異的なペプチドの合成を依頼し,ポリクローナル抗体の作製を試みている。現在ペプチド合成が終了し,ウサギへの感作が進行中である。ラット胚培養系を用いた糖尿病合併妊婦における先天奇形発生機序の解明を試みた。糖尿病胎仔に特徴的な奇形の1つに神経管の発生異常が認められることから初期発生において形態形成制御因子として組織の発生分化を司る細胞接着分子群、なかでもカドヘリン分子群発現の高血糖により修飾と奇形発生との因果関係に着目した。神経系の分化にはN型カドヘリンの関与が示唆されているため、これまでに確立していたラット胚培養系を用いて、ぶどう糖濃度150mg/dlならびに1200mg/dlで培養して得られた胎仔について、N型カドヘリンの発現動態を免疫組織染色法を用いての検討を試みた。しかし、入手可能なN型カドヘリンモノクローナル抗体は、ラットでは非特異的反応を生じるため使用出来なかった。このため、他施設との共同でNカドヘリンを認識するペプチドFHLRAHAVDINGNQV-amidを合成し、兎に感作し抗血清を得た。抗血清はマイクロプレートELISA法でタイトレーションをチェックし抗原に対する抗体産生を確認した。このようにして得られたNカドヘリンポリクローナルならびに市販のE型、P型カドヘリンモノクローナル抗体を用いた染色条件を検討した。まず凍結切片作成の為の資料の固定条件を検討した。種々のパラホルムアルデヒド濃度系列と、それらの作用時間を組み合わせ、染色のための最も良い固定条件を検討した。次にラットの心臓を用いて(ポジティブコントロールとして用いられる)抗体染色の至適濃度と作用時間の検討を行った。以上は免疫組織染色の基礎段階であるが、これまで1年を要した。今後胚培養で得られた正常胎仔、奇形胎仔を用いてカドヘリン群の局在を検討する予定である。糖尿病母体から生まれた新生児奇形発生の機序を明らかにする目的でin vitroの実験系であるラット胚培養系の確立を試み,母体の糖尿病環境下で遭遇する高血糖,低血糖,ケトーシスが胎仔に及ぼす影響を調べた。Newらの方法に従い,器官形成期に相当する妊娠9日目, Wister系ラットconceptusを分離し, 48時間回転培養後,頭臀長と体節数を観察して胎仔発育の指標とし,中枢神経の奇形を大奇形,それ以外の奇形を小奇形と分類した。培養液ブドウ糖濃度150mg/d1(対照群)における頭臀長(3. 60±0. 41mm)、体節数(25. 2±2. 6),大奇形発生率(5. 4%),小奇形発生率(6. 8%)はin vivoにおける妊娠日数相当であった。高血糖環境培養では,ブドウ濃度600mg/
ディスフェルリン欠損症の治療を目的とした骨格筋の細胞膜修復機構の解明

ディスフェルリン(dysferlin)は筋細胞膜の修復に関与し、その遺伝子変異は筋ジストロフィーを引き起こす。本研究ではディスフェルリン結合タンパク質(MG53、カベオリン-3、アフィキシン/β-パルビン)が筋細胞膜の修復に関与する可能性を検討した。蛍光タンパク質を融合したディスフェルリン結合タンパク質を発現させたマウスの筋線維の細胞膜を、2光子レーザー顕微鏡を用いて損傷し、細胞膜の修復過程をリアルタイムで観察した。その結果、MG53とアフィキシンは細胞膜損傷部に凝集することを見出した。この結果はMG53とアフィキシンが筋細胞膜の修復に関与することを示唆する。当初はアフリカツメガエル卵母細胞に蛍光タンパク質を付加したディスフェルリンを発現させ、膜損傷・修復時における挙動を解析する予定であったが、卵母細胞の自家蛍光が強く断念せざるを得なかった。そこでGFP-ディスフェルリンまたはmCherry-アフィキシン(我々が同定したディスフェルリン結合タンパク質)を骨格筋特異的に発現させたトランスジェニック(Tg)マウスの作製を開始した。骨格筋特異的クレアチンキナーゼプロモーターにGFP-ディスフェルリンまたはmCherry-アフィキシンをつないだTgマウス用コンストラクトを作製し、C2C12(マウス)筋管細胞において発現が可能であることを確認した。このコンストラクトをマウス受精卵にマイクロインジェクションし、生まれたマウスのジェノタイピングを現在行っている。Tgマウスが得られたら筋線維を単離し、2光子顕微鏡で筋細胞膜に損傷を与え、膜損傷・修復の過程における蛍光タンパク質の挙動をリアルタイムで観察する。最近、竹島教授(京都大)らにより筋細胞膜修復に関与するあらたな分子、MG53が同定された。MG53は膜損傷による酸化ストレスに反応してオリゴマーを形成し、損傷部位に凝集することが報告されている。我々は竹島教授と共同研究を行い、ディスフェルリンはオリゴマーのMG53に結合し、モノマーのMG53には結合しないことを明らかにした。また、ディスフェルリンのC2AドメインはMG53との結合において重要であり、両者の結合のカルシウム依存性を担うことを見出した。正常なC2Aドメインは[Ca^<2+>]=100μMにおいてMG53に結合するが、筋ジストロフィーを引き起こすC2Aドメインのmutation、V67Dは[Ca^<2+>]=0でのみMG53に結合した。これらの結果は、ディスフエルリンとMG53は筋細胞膜の損傷部位においてCa^<2+>依存的に複合体を形成することを示唆しており、現在論文投稿中である。マウス骨格筋(足底筋、FDB)にdysferlin-EGFP/pcDNA3.1またはmCherry-MG(ミツグミン)53/pcDNA3.1をエレクトロポレーション法で導入した。7日後にFDBを単離し筋膜を剥離したwhole muscle、あるいはFDBをコラゲナーゼ処理して分離した単一の筋繊維(single myofiber)において導入した蛍光タンパク質が発現していることを蛍光顕微鏡で確認した。whole muscle、あるいはsingle myofiberの細胞膜に2光子レーザーで損傷を与え、膜損傷、修復過程のdysferlin-EGFPまたはmCherry-MG53の分子挙動をリアルタイムで共焦点レーザー顕微鏡にて観察した。この結果、dysferlinは膜損傷部位に秒オーダーで損傷部位に凝集することを明らかにした。また、dysferlin欠損症の患者型変異を導入したmutant dysferlin-EGFPも野生型と同様の分子挙動を示し、細胞膜損傷部位に凝集することを見出した。さらに、MG53もdysferlin同様に秒オーダーで損傷部位に凝集するが、その速度はdysferlinよりやや遅いことを見出した。現在、dysferlin-EGFPとmCherry-MG(ミツグミン)53をFDBにおいて共発現させ、膜損傷、修復時の両者の分子挙動を同時にリアルタイムで解析することを試みている。ディスフェルリン結合タンパク質のひとつであるMG53(ミツグミン53)の骨格筋細胞膜修復への関与を調べるために、野生型マウス足底筋にmCherry-MG53をエレクトロポレーション法で発現させた。7日後に足底筋を単離し、導入した遺伝子が発現している筋線維の細胞膜に2光子レーザーで損傷を与え、修復過程を観察した。骨格筋細胞膜修復において中心的な役割を担うディスフェルリンは損傷後1秒以内に膜損傷部に凝集するが、MG53はディスフェルリンよりもゆっくりと損傷部に凝集し、損傷の5分後も凝集は続いていた。ディスフェルリンを欠損し、筋ジストロフィー症状を示すSJLマウスにmCherr-MG53を導入し、同様の膜損傷実験を行ったところ、MG53は野生型マウスと同様に、細胞膜損傷部へのゆっくりとした持続型の凝集が観察された。

MG53が細胞膜損傷部に凝集するにもかかわらず、SJLマウスは筋ジストロフィー症状を呈することから、骨格筋の細胞膜修復にはMG53だけでなくディスフェルリンも必要であることが予想される。さらにディスフェルリン結合タンパク質として我々が報告したアフィキシン(β-パルビン)の骨格筋細胞膜修復への関与を調べるために、野生型マウス足底筋にmCherry-アフィキシンをエレクトロポレーション法で発現させた。筋線維を単離し2光子レーザーで細胞膜損傷実験を行ったところ、アフィキシンも損傷部に凝集することを見出した。さらにSJLマウスにmCherry-アフィキシンを発現させ、同様の膜損傷実験を行ったところ、アフィキシンは損傷部から欠落することを見出した。mCherry-アフィキシンを骨格筋特異的に発現させたトランスジェニックマウスを作製し、足底筋より単離した筋線維を用いて細胞膜損傷実験を行ったところ、エレクトロポレーション法で遺伝子導入を行った筋線維と同様に、損傷部への凝集が確認された。これらの結果はアフィキシンの骨格筋の細胞膜修復への関与を示唆し、ディスフェルリン欠損による筋ジストロフィー(ディスフェルリノパチー)の分子病態の解明に役立つと考えられる。
シニアの学校支援ボランティアの活用に向けたコーディネート力向上プログラムの開発

学校支援コーディネート活動やシニアのボランティア活動の課題解決を目的とし、シニアボランティアを活かすコーディネートに関する研修プログラムを開発した。プログラムは、コーディネーターの現状と課題、高齢者の理解(身体的特徴、認知的特徴)、シニアボランティアを活かした具体的な方法から構成し、3自治体にて研修を実施した。研修後、小学校の図工の授業を、地域のシニアボランティアが支援するプログラムを実施した。児童の高齢者に対する意識のクイズでは合計スコアが下がったことが、高齢者をより肯定的に見るようになった傾向が見られた。学校支援コーディネーターとシニアボランティアのためのマニュアルを制作した。平成25年度は、24年度に開発し試験的に横浜市で実施した地域コーディネーターを対象にした研修プログラムの本格的な実施を進めた。25年10月、東京都町田市において開催された「町田市学校支援ボランティアコーディネーターミーティング」の研修の一環として、「シニアボランティアの力を活かすために」と題した講座を実施した。45名のコーディネーターに対してシニアボランティアの必要性や、高齢者の特徴の理解、現場での実践方法などについて研修を実施した。また、12月には相馬市教育委員会主催で、同様の研修をコーディネーター4名を対象に実施した。シニアボランティアの活用マニュアルの開発に向けて、シニアボランティアを学校現場に取り入れている米国のExperience Corpsの取り組みの統括責任者と、シニアボランティアの育成から運用方法などについてヒアリングをし、マニュアルの内容について意見交換を行った。また、ペンシルバニア州立大学教授で世代間交流の世界的権威であるマット・カプラン教授来日に合わせて、世代間交流プログラムの視点を入れたコーディネーターマニュアルについてアドバイスを頂いた。さらに、台湾で世代間交流プログラムの現場を視察し、シニアボランティアの活用の仕方や、台湾文科省作成の世代間交流活動のガイドラインなどについて意見交換をした。24年度は、地域コーディネーターを対象にした研修プログラムの開発のベースとなる、地域コーディネーターを対象にしたシニアボランティアの活動実態に関するインタビューを実施した。25年度研究の対象予定地である、横浜市、福島県相馬市の他、文京区、板橋区、東京都町田市、千葉県木更津市の地域コーディネーター36人に対してシニアボランティアの活用について必要な研修内容や、活動上の課題についてインタビューを実施した。この結果については、平成24年度全米老年学会で発表した。また、試験的な研修プログラムを2月に実施し、横浜市青葉区の地域コーディネーターを対象にシニアボランティアについての理解や活用上のポイントについての研修を実施し、プログラムの評価を行った。ここからシニアボランティアに関する理解については、研修内容をさらにわかりやすく、より現場で活用しやすい内容にする必要があることが認められたため、25年度本介入の研修に反映する予定である。平成26年度は,横浜市において実施された学校・地域コーディネーター養成講座の企画と運営に参画し,シニアボランティアを活かした学校支援コーディネートのあり方などについて検討した。また同市内小学校でのシニアによる学校支援活動に参加した小学生(n=108)を対象に高齢者に対する意識テスト(CAFAQ)調査を実施した。また,学校支援活動に参加した高齢者に対する健康調査も併せて実施した。全国の保健福祉現場,教育現場のコーディネーターの優良事例を訪問調査し,コーディネートのポイントなどについてヒアリングを実施した。学校支援のプログラムとしては,岡山市の高齢者が学校で学びながら子どもと交流するシニアスクールの事例を視察し,設立経緯や運営方法,課題,子どもや高齢者の様子などについて代表者および学校長からヒアリングをした。本研究は、近年、学校現場で活躍する地域コーディネーターやシニアボランティアが抱える課題を検証し、学校支援のコーディネート活動やボランティア活動の課題解決につながる研修プログラムとマニュアルの作成を目的とした。シニアの学校支援ボランティアの状況について、学校支援コーディネーターを対象にインタビューを実施した。そこから抽出された課題をもとに、シニアボランティアを活かすコーディネートに関する研修プログラムを開発した。プログラムは、コーディネーターの現状と課題、高齢者の理解(身体的特徴、認知的特徴)、シニアボランティアを活かした具体的な方法から構成され、神奈川県横浜市、福島県相馬市、東京都町田市にて研修を実施した。横浜市内のA小学校にて、6年生の全学級(3学級、児童数103人)の図工の授業を、地域のシニアボランティアが支援するプログラムを週に1回2か月間実施した。プログラムの事前事後にて、高齢者に対する意識のクイズであるChild-Adolescent Facts on Aging Quiz(CAFAQ)を実施した。介入後の高齢者に対するCAFAQの合計スコアが下がったことから、シニアボランティアとの交流が必ずしも正しい高齢者の認識につながらなかったことが示唆された。ただし、同クイズのポジティブスコアが有意に上がったことから、高齢者をより肯定的に見るようになった傾向が見られた。最終年度は、研究成果について日本世代間交流学会、全米老年学会等で発表した。また、それまでの研究成果をもとに、「学校支援コーディネーターのためのシニアボランティアを活かすコーディネートマニュアル」及び「シニアボランティアのための学校支援スタートマニュアル」を制作し配布した。シニアによる学校支援活動を推進するコーディネーターを対象にした研修をこれまで横浜市,相馬市,町田市で実施した。これら研修をもとに具体的な学校支援活動を導入し,児童への効果,シニアへの効果を測定した。

また,コーディネーターの様々な実践事例を訪問調査し,マニュアルに必要なポイントなどについてヒアリングを実施した。世代間交流引き続き,本研究で実施している学校支援活動の効果評価を数か所で実施し,これまでのデータと比較した結果などを,学会で発表する。マニュアルに関する意見を現場のコーディネーターなどから引き続きヒアリングし,マニュアルの作成を完了させる。介入プログラムの導入と評価は、当初計画より遅れ、平成26年度内で実施する予定である。平成24年度中に次年度の学校の運営計画に取り込む準備が出来なったことが影響した。プログラムの計画が組み込まれるよう事前調整を平成25年度から26年度にかけて実施している。24年度に予定していた、研修プログラムの開発に関するインタビュー調査を実施し、試験的な研修プログラムを予定とおり実施出来た。さらに、25年度本介入実施に関して、各受け入れ団体等との調整が順調に進んでいる。学校支援の活動の実施とその効果の評価が大幅に遅れたため,学校支援コーディネーターのためのマニュアルづくりに必要な調査や聞き取り,それにもとづいたマニュアルの検討が十分に行えなかった。全国レベルで地域コーディネーターの養成は進んでいるが、自治体により養成や研修には差がある。コーディネーターの質の向上がこれからの学校と地域の連携を進める鍵となるという意識についても差があり、シニアボランティアの活用というさらに具体的なテーマについては、コーディネーター研修全体の質の向上が先ず求められる。自治体の計画などについてもヒアリングをしながら実態に合わせたコーディネーターの研修計画の提示ができるような調査をしていく必要がある。25年度は、本介入実施に関する研修と活動の導入を3地域で導入予定である。申請時に予定していた北区では実施が困難なため、代わりに板橋区で実施の方向で調整中である。7月ハワイで開催されるGenerations United主催の世代間交流をテーマにした学会にて,これまでの調査結果を発表し,コーディネーターのマニュアルに必要なポイントについての意見交換などを実施する。これまでの調査結果とヒアリング結果をふまえマニュアルを作成する。平成25年度実施予定の介入プログラムと健康調査が年度内で実施出来なかったため。
超高圧電子顕微鏡の基礎技術の向上とその応用の新領域の開拓

本総合研究(A)"超高圧電子顕微鏡の基礎技術の向上とその応用の新領域の開拓"の研究班は平成元年度より平成3年度まで三年間に渉り実施され、本年度が最終年度となった。超高圧電子顕微鏡は通常の20OkV級の電子顕微鏡と比較して、高分解能であること、試料に対して透過能が高いこと、試料加熱および試料冷却における"その場観察"が容易であることのほか、放射損傷の研究に不可欠の装置となっていることはよく知られている。この研究期間において、この研究グル-プでは高分解能法による原子レベルでの物質構造の研究、電子線とイオン・ビ-ムの同時照射による放射損傷の研究、さらにこの装置を物質科学におけるミニ・ラボと考えて新しい物質創製を試みるその場観察による研究等の分野において幾つかの成果が挙げられて来ている。また、更新をはじめ新しい超高圧電子顕微鏡の装置が京都大学、東北大学、東京大学、大阪大学等に設置されている現状であり、将来に捗りますますその機能を発揮して行くものと期待される。本年度は本総合研究班の研究会は11月28・29日に名古屋・厚生年金会館において開催され、プログラムにも見られるように、最近の成果の発表と共に、総括として各大学および研究所における超高圧電子顕微鏡の現状と将来展望についての報告と討論がなされ、その概要については本研究成果報告書に掲載されている。平成元年度においては2回の研究会を開催した。第1回は平成元年10月30日、31日、愛知厚生年金会館において行われ、その主な内容は次の通りである。装置関係では、レーザービームによる電顕試料の局所加熱(裏)、超高圧電顕による反射顕法(八木)、顕微鏡像の平行投影近似(有井)、についての報告とその討論がなされた。また、応用関係では、融解過程のその場観察(坂)、界面構造の研究(石田)、Ni-Si系2層膜のシリサイド形成(高橋)のほか、R-Fe-B永久磁石の粒界構造(坪川)、および磁性体構造不均一と磁化のゆらぎ(渡辺)の報告に対して活発な討論が行われた。この他、この研究会において、超高圧電顕を保有する各大学の装置の現状と将来計画、研究計画等についての報告がなされ、これについての議論が行われた。第2回の研究会はホテル大阪ガーデンパレスにおいて平成2年1月26日、27日に行われ、その内容は次の通りである。基礎技術関係については、STEMシンチレーダーとしてのYAG単結晶の特性(日比野)、Ni-N薄膜のEELSによる研究(市ノ川)、超電導材料のEELS実験が報告があり、また、応用研究としては、半導体結晶の臨界電圧効果(根本)、ALCHEMI法による原子位置決定(清水)、転位運動のその場観察(竹内)、ゼオライト空隙中への挿入物質(渡辺)、高分子内Tn原子像コントラスト(橋本)の報告があり、これらについて熱心な討論が行われた。また、この研究会においては、各大学の現状報告のほか、この研究班の運営についても意見の交換が行われた。平成2年度においては2回の研究会を開催した。第1回は平成2年11月8日より10日まで大阪大学超高圧電子顕微鏡センター主催の國際シンポジウム“New Directions and Future Aspects ofHVEM"に全員参加協力により行われた。ここでは、装置関係として、阪大の装置の設計理念(裏),EELS檢出器(裏),イメージング・プレート(平賀)のほか,その場実驗として,変形の実驗(坂),固液界面の観察(坂),電子・イオン同時照射効果(高橋),が報告された。このほか集束電子回折法の応用(坂),ALCHEMIの精度(清水),ステレオ観察(森),また応用分野としては,有機物に対する応用(小林),Fe-B磁石の微細構造(志水),応力誘起ボイドの観察(森),複合膜の観察(美浜)の報告があり,國際的雰囲気の中で熱心な討論が行われた。第2回の研究会は平成3年2月8日9日に北海道大学工学部において行われた。

ここでは、電子線・イオンの照射効果(高橋・友清),EELSおよび電子線の檢出(裏・有井・神谷),HVEM用FE電子銃(日比野)のほか、準結晶の観察(平賀・竹内),表面構造の観察(八木)エレクトロ・マイグレーション(市ノ川),弱ビーム観察法(石田)の報告があり,それぞれについて熱心な討論が行われた。この他,各大学における超高圧電子顕微鏡の現状と将来計画について,各大学より報告があり,これについても多くの議論がなされた。本総合研究(A)"超高圧電子顕徴鏡の基礎技術の向上とその応用の新領域の開拓"の研究班は平成元年度より平成3年度まで三年間に渉り実施され、本年度が最終年度となった。超高圧電子顕徴鏡は通常の200KV級の電子顕徴鏡と比較し、高分解能であること、試料に対して透過能が高いこと、試料加熱および試料冷却における"その場観察"が容易であることのほか、放射損傷の研究に不可欠の装置となっていることはよく知られている。この研究期間において、この研究グループでは高分解能法による電子レベルでの物質構造の研究、電子線とイオン・ビームの同時照射による放射損傷の研究、さらにこの装置を物質科学におけるミニ・ラボと考えて新しい物質創製を試みるその場観察による研究等の分野において幾つかの成果を挙げられて来ている。また、更新をはじめ新しい超高圧電子顕徴鏡の装置が京都大学、東北大学、東京大学、大阪大学等に設置されている現状であり、将来に捗りますますその機能を発揮して行くものと期待される。本年度は本総合研究班の研究会は11月28・29日に名古屋・厚生年金会館において開催され、プログラムも見られるように、最近の成果の発表と共に、総括として各大学および研究所における超高圧電子顕徴鏡の現状と将来展望についての報告と討論がなされ、その概要については本研究成果報告書に掲載されている。
B群レンサ球菌による劇症型感染症の分子基盤

劇症型溶血性レンサ球菌感染症(STSS)は、患者の約30-50%が死亡する極めて致死率の高い全身性感染症である。B群レンサ球菌によるSTSSは、日本において、その症例数が5年前と比較して10倍以上に増加している。しかしながら、STSSを引き起こすB群レンサ球菌について世界を含めてほとんど研究されていない。B群レンサ球菌によるSTSSにおいて、菌がどのように変化したか調べることを目的とする。前年度の研究結果より、STSS株において特定の遺伝子において変異が確認され、この遺伝子の変異により、分泌タンパク質の増加が確認された。この同定した原因遺伝子について、STSS株においてどれくらいの頻度で変異がみられるか調べるため、STSSを引き起こした様々な血清型のB群レンサ球菌50株について原因遺伝子の塩基配列を決定した結果、50株中13株において変異がみられた。一方、膣由来株においては50株中1株しか変異がみられなかった。この遺伝子の変異株を温度感受性ベクターを用いて作製した。ゲノムワイドな遺伝子発現制御解析に加え、新規の病原性遺伝子を検索するため、膣由来株、膣由来株の原因遺伝子を変異させた株からRNAを抽出し、RNA-seqを行った。その結果、溶血毒素や、ペプチダーゼ、接着因子などの病原因子の発現が上昇していることが明らかとなった。変異株の作製が遅れたから原因遺伝子の変異によりin vivoで病原性に影響を与えるか調べるため、マウスをもちいた動物実験を行う。8株中少なくとも5株のSTSS株で、特定のタンパク質の分泌がみられたが、膣由来株6株調べたところこのタンパク質の分泌はみられなかった。このことから、STSS株と膣分離株との間に遺伝的差異があると考えた。その違いを見出すため、STSS株の中から目的の分泌タンパクが見られた2株を選び、ゲノムDNAを抽出した。同時に比較するコントロールとして、膣由来株中から1株を選び、ゲノムDNAを抽出した。これらのゲノムDNAを用い、一塩基多型解析(SNPs解析)を行った。STSS株2株で変異が見られ、膣由来株で変異が見られない遺伝子を抽出し、原因遺伝子の候補とした。STSS株で変異のあった遺伝子が、目的のタンパク質の分泌に影響を与えているか調べるため、STSS株に膣由来株のintactの遺伝子を持つプラスミドを導入した。導入した株を培養し、分泌タンパク質を抽出した。これをSDS-PAGEで分離し、STSS株でみられた分泌の上昇のあったタンパク質の量を確認した結果、病原遺伝子の発現が膣由来株と同じレベルになったものが1つ存在した。選択した遺伝子の変異株を作製した。膣由来株がもつ目的遺伝子の破壊株を作製し、分泌タンパク質を抽出した。これをSDS-PAGEで分離し、STSS株でみられた目的の分泌タンパク質の増加があるか確認した結果、目的のタンパク質の増加が見られた。申請書で記載した事項のことが行われており、結果も当初の予定通り出ているから。本年度では、この同定した原因遺伝子について、STSS株においてどれくらいの頻度で変異がみられるか調べるため、STSSを引き起こした様々な血清型のB群レンサ球菌50株について原因遺伝子の塩基配列を決定した。塩基配列を決定したのち、アミノ酸配列に翻訳した結果、50株中13株において変異がみられた。STSSを引き起こしたB群レンサ球菌のこの遺伝子の変異部位は、株によって異なる位置にマップされた。このことより、特定の位置に変異を持つ株が広まっていないことが考えられた。STSS株において特定のタンパク質の増加がみられた。このタンパク質をSDS-PAGEにより分離し、ゲルから切り出したのち、LC-MS/MSによりタンパク質を同定した。その結果、このタンパク質は以前の研究で細胞外へ分泌されるタンパク質であることが確認された。変異株ができていないから劇症型溶血性レンサ球菌感染症(STSS)は、患者の約30-50%が死亡する極めて致死率の高い全身性感染症である。

前年度の研究結果より、STSS株において特定の遺伝子において変異が確認され、この遺伝子の変異により、分泌タンパク質の増加が確認された。この同定した原因遺伝子について、STSS株においてどれくらいの頻度で変異がみられるか調べるため、STSSを引き起こした様々な血清型のB群レンサ球菌50株について原因遺伝子の塩基配列を決定した結果、50株中13株において変異がみられた。一方、膣由来株においては50株中1株しか変異がみられなかった。この遺伝子の変異株を温度感受性ベクターを用いて作製した。ゲノムワイドな遺伝子発現制御解析に加え、新規の病原性遺伝子を検索するため、膣由来株、膣由来株の原因遺伝子を変異させた株からRNAを抽出し、RNA-seqを行った。その結果、溶血毒素や、ペプチダーゼ、接着因子などの病原因子の発現が上昇していることが明らかとなった。変異株の作製が遅れたから同定した原因遺伝子について、STSS株においてどれくらいの頻度で変異がみられるか調べるため、STSSを引き起こした様々な血清型のB群レンサ球菌50株について原因遺伝子の塩基配列を決定する。塩基配列を決定したのち、アミノ酸配列に翻訳して変異領域のマップを作製する。原因遺伝子の変異によりin vivoで病原性に影響を与えるか調べるため、マウスをもちいた動物実験を行う。発現の上昇がみられたタンパク質について、SDS-PAGEにより得られたゲル断片からタンパク質を同定する。ゲノムワイドな遺伝子発現制御解析に加え、新規の病原性遺伝子を検索するため、STSS株、膣由来株、膣由来株の原因遺伝子を変異させた株からRNAを抽出し、マイクロアレイあるいはRNA-seqを行う。病原性に関与する遺伝子を検索するため、原因遺伝子に変異のみられるSTSS株で発現の上昇がみられ、ホモロジーサーチやモチーフ検索で膜タンパク質あるいは分泌タンパク質をコードしていると推測される遺伝子を選択する。膜タンパク質、あるいは、分泌タンパク質と推測された機能未知のものについて、遺伝子破壊株を作製する。作製した破壊株を用いて、マウスを用いた動物実験を行い、病原性に関与するものを検索する。変異株を作製し、原因遺伝子の変異によりin vivoで病原性に影響を与えるか調べるため、マウスをもちいた動物実験を行う。
アメリカ大陸の薬用植物資源の開発

1招へい;平成10年7月に南オレゴン大学のLang教授を招へいし、平成9年度に採集した植物資料の同定を行った。HIV細胞増殖抑制作用、KB cellを用いた抗ガン活性スクリーニングなどの結果について検討し、10年度の採集予定植物リストを決定した。2現地調査;平成9年78月、アメリカ合衆国太平洋岸、グアテマラ、ホンジュラスにて、平成10年78月、メキシコ、グアテマラ、ホンジュラスにて現地調査を行った。2年間で、成分抽出用植物176種、同定用植物標本800点、市場調査を行い入手した市場品30品を入手した。3成分の抽出と生物学的検定;入手した資科については、摂南大学薬学部、岐阜薬科大学、岐阜県保健環境研究所で、植物体を各部位別に分け、アセトン、メタノール、70%メタノール、水などの各種溶媒で抽出し、800検体のエキスを得た。調製したエキスを用い、HIV細胞増殖抑制作用、抗ガン作用、各種抗菌作用、脂肪細胞への分化誘導阻害作用などについて、生物検定を行っている。HIV細胞増殖抑制作用は、アカバナ科、ミソハギ科、アカザ科、ナス科、キク科、ノボタン科、カキノキ科、シソ科、アオイ科、Monimiaceaeなどの植物に認められた。そのうちの一部については論文発表を行った。KBcellを用いた抗ガン・スクリーニングではバンレイシ科、ヒノキ科、トウダイグサ科、シソ科、コショウ料、ハナシノブ科、ヒメハギ科、アカネ科、センダン科、キク科、マメ科、アオイ科、カンラン科などの植物に強い活性が認められた。また、脂肪細胞への分化誘導阻害作用試験ではヒノキ科、ナス科、ミソハギ科、コショウ科、Theophrastaceaeなどの植物に強い活性が認められた。活性の強かった一部の植物エキスについて、成分の分離精製を開始している。1.現地調査本年度の調査は78月にアメリカ合衆国西岸のオレゴン、カリフォルニア両州、中米のグアテマラ、ホンジュラスで行った。既に得ていた情報や成果に基ずいて成分抽出用資料の採集と証拠標本及び関連植物標本の採集を行った。又アメリカインディアンやマヤ民族の植物利用についての聞き取り調査やその植物資料の収集を行った。合計で、種子植物46科90種、シダ植物4科4種、地衣類1種を成分抽出用資料として入手することが出来た。入手した資料については、南オレゴン州立大学、ミズ-リ植物園、東京大学理学部附属植物園、東京都立大学理学部牧野標本館等所蔵の標本と比較して同定を行っている。2.成分の抽出と生物学的検定入手した資料については、摂南大学薬学部と岐阜薬科大学で、植物を各部位に分別後、溶媒抽出を行い、メタノールエキス:109検体、70%メタノールエキス:107検体、アセトンエキス:63検体等を得た。調製した各エキスについて、HIV細胞増殖抑制作用、各種抗菌作用、抗癌作用、抗マラリア作用等の生物学的検定を開始している。現在までに一部の結果がわかっているが、HIV細胞増殖抑制作用は、アカバナ科、ミソハギ科、アカザ科、ナス科等の植物に強い活性が認められた。ヒト肺癌細胞株PC-6に対する細胞増殖抑制活性はバラ科、ヒノキ科、イソマツ科、ミソハギ科等の植物に強く認められた。活性の認められたエキスについては、更に詳しく検討するため分離精製に着手している。又、Peperomia obtusifolia(コショウ科)及びParthenocissus quinquefolia(ブドウ科)の成分研究を行い、新規化合物と既知化合物を単離しその結果を投稿し、同定した成分については今後生物学的検定を行う予定である。

HIV細胞増殖抑制作用、KBcellを用いた抗ガン活性スクリーニングなどの結果について検討し、今年度の採集植物予定リストを決定した。2現地調査;本年度の現地調査は78月に、・メキシコ、グアテマラ、ホンジュラスで行った。現地の研究者から得た植物利用についての情報と、Lang教授と作成した採集リストに基づき、成分抽出用の植物資料として43科81種を採集し、証拠標本及び関連植物標本を作成した。また、市場では、民族薬物の収集、利用方法についての聞き取り調査を行い、21種類の薬物を入手した。入手した資料は、ミズーリ植物園、東京都立大学理学部牧野標本館のさく葉標本と比較し同定を行っている。3成分の抽出と生物学的検定;入手した資料については、摂南大学薬学部と岐阜県保健環境研究所で、植物体を各部位別に、各種溶媒で順次抽出を行い、メタノールエキス144検体、70%メタノールエキス144検体、アセトンエキス21検体、水エキス122検体を得た。調製したエキスを用い、HIV細胞増殖抑制作用、各種抗菌作用、抗ガン作用、脂肪細胞への分化誘導阻害作用などについて、生物検定を開始している。その結果現在までに、HIV細胞増殖抑制作用は、キク科、ノボタン科、カキノキ科、シソ科、アオイ科、ナス科、Monimiaceaeに、KBcellを用いた抗ガン活性スクリーニングではアカネ科、センダン科、キク科、マメ科、アオイ科、カンラン科の植物に活性が認められた。また昨年度調製したエキスについて行った抗菌活性試験、脂肪細胞への分化誘導阻害作用試験では、ヒノキ科、ナス科、ミソハギ科、コショウ科、Theophrastaceae等の植物に強い活性が認められた。ミソハギ科、ヒノキ科、Theophrastaceaeの活性を示したエキスについては分離精製を開始している。
離島における渓流を水源とする雨水の高度利用に関する研究

平成5年度は,本調査地区の野崎ダム施工地点および,流域を踏査して,自流域だけでは計画取水量を確保することが困難であることを認めた。そこで,他流域に渓流取水工を施工して,流域変更によって集水することとした。そのために島内を踏査して,渓流取水工を施工するために最良の個所を36地点を決定した。そして,各渓流取水工の施工地点の地形,渓流の形状,現状等を調査・測量を行った。平成6年度は,これらの結果を基に,各渓流での取水可能量を算出するために,雨量計2ケ所,三角セキ付きの量水槽を4ケ所設置した。しかし,平成6年度は,降雨量が100年に1度という干ばつの年で,年間に778mmの降水量であった。本地区の年間平均降雨量は1750mmであるので,約44%の降小量であった。そのために各渓流における降雨量と流出量との関係を求めることができなかった。そのために,平成7年度も継続して研究を行った。その結果,4ケ所の渓流で,年間の計画取水量86万m^3の確保が可能になると判断された。つぎに,各渓流取水工の構造として,バースクリーン方式複合型渓流取水工が最適であると判断し,各構造の寸法諸元と設計図を作成した。ここで,離島での雨の降り方は,島の表裏で異なり降雨量に差異があること。土壌や岩盤の状況によっては伏流水が多量に発生すること,また,土壌の含水状況によっては,流出量に非常に大きい差があることが認められた。本研究の対象地を長崎県北松浦郡小値賀町野崎島に定めて、離島や小さな渓流を水源とする雨水の高度利用に関する研究を試みた。まず、初年度は、本調査地区の建設予定である野首ダム施工地点、および集水可能な流域を踏査しながら、渓流取水工を施工するために最適な個所36地点を決定した。つぎに、各渓流施工地点での地形、形状、植生等を調査したり、現地を測量して、必要水量を確保するための小渓流での取水工のタイプや大きさを決定するための基礎的なデータを取得した。その後、各渓流における渓流取水構造物のタイプを流域面積や斜面勾配、渓流の規模等を考慮しながら比較検討し、36個所での渓流取水工の構造諸元を決定した。この結果、離島や小さな島での水資源開発の重要性や困難さを痛感した。従来の比較的大きな渓流取水工の設計の基本的な概念では必要水量の確保は困難なことが分かった。年間降水量が少なく、流域も小さな島では、通常渓流に流水がある所においては取水が可能な限りの水量を集水し、普段渓流に流水がなくても洪水時に流水が認められる痕跡の個所では渓流取水工を設置して、できる限りの集水を行うこととした。また、伏流水の集水には、渓流取水工と地下ダムとを結合した新しい工法を考え、渓流全幅からの集水には、導流壁や土水路を加味した工法、また、渓流が岩で形成されているところでは、貯水池と渓流取水工とを抱き合わせた新しい取水構造物を考案し対処することとした。これら新しい工法の構造諸元については、来年度検討する予定である。昨年度は、本調査地区の野首ダム施工地点、および集水可能な流域を踏査しながら、渓流取水工を施工するために最適な個所36地点を決定した。そして、各渓流施工地点での地形、形状、地質、植生等を調査・測量して、渓流取水工のタイプや寸法諸元及び計画取水量を決定した。この結果をもとに今年度は、本島に隣接する地区での過去21年間の降雨量データと干天日数、粗用水量、有効雨量の4項目の気象データをもとに、野崎島での降雨量を算定し、水収支計算を行いダム必要

貯水容量を検討し、計画基準年を昭和51年度に決定した。また、野崎島での昭和51年度の日雨量年表を作成した。つぎに、昭和51年度の降雨に対する表面流出量算定するために、野崎島東岸部に雨量計を設置し、また、無降雨時でも流水が観測される渓流5カ所に自記水位計付きの三角堰を有する量水槽を設置した。また、量水槽を設置していない箇所については月に12回の割合でメスシリンダーとストップウオッチにて実測を行った。しかし、今年度は気象観測史上最小の降雨量が記録され、降雨が生じても土壌含水量の補給に止まり、表面流出量はあまり観測されなかった。この結果、今年度は全く資料が得られず、来年度も調査を継続して実施せざるを得なくなった。
環大西洋経済圏における北アメリカ植民地と西インド諸島植民地の貿易の展開

本科研中の平成27年に京都で開催された国際経済史会議でパネル報告を行い、アメリカ南部地域の長期的経済発展についてノースカロライナ大学のピーター・コクラニス教授をはじめ、複数のアメリカ人研究者と本科研の関連内容について発表した。さらにコーネル大学のエドワード・バプティスト教授と南部逃亡奴隷の研究について共同研究、さらにアメリカ資本主義発展の研究グループとの研究交流が開始し、平成28年度夏にコーネル大学で招待講演と資料収集を行った。デジタル化された奴隷貿易関連資料や統計資料などの収集も行い、これらをもとに本科研の最終成果となる論考が準備されている。平成25年度は、本研究に関連した内容の論考を「アメリカ史研究」に投降し、査読の結果受理され掲載された。本研究費取得以前から所有していた資料の分析を中心としたが、その内容は本研究の土台となる分析を含んでいる。論考は、植民地期サウス・カロライナにおける奴隷制社会の変化と貿易構造について、大西洋経済圏の枠組みの中で分析したものであり、植民地期アメリカ最大の奴隷反乱であった「ストノ反乱」を中心に据えて、その背景となった社会経済的変動を詳述している。ストノ反乱が発生した1730年代はアフリカでの奴隷供給地の変化、サウス・カロライナ植民地における奴隷貿易への各種規制、米貿易の隆盛と米作方法の変化などが起きた一大転換期にあたり、大西洋経済全体が影響を受けた。それは既に活発に行われていた西インド諸島と北アメリカ植民地間の貿易にも変化をもたらしたことから、本研究につながっている。論考執筆後、西インド諸島の砂糖貿易と奴隷貿易の関係、特に砂糖貿易額の変動が北アメリカの奴隷貿易やアフリカの奴隷供給地、ヨーロッパ諸国の奴隷貿易体制や奴隷商人の活動にいかに影響したかについて、各種文献、同時代文献の分析を進めており、平成26年度に論考にまとめる予定である。平成26年度は、海外調査は行わず、これまで収集してきた北米植民地と西インド諸島間の貿易に関する資料の整理と海外の研究者との研究協力の進展に力点を置いた。平成27年2月には研究協力を進めているコーネル大学のエドワード・バプティスト教授を招聘し、東京大学アメリカ太平洋地域研究センター主催、本科研共催で講演会を開催した。バプティスト教授とは建国期のアメリカ南部の奴隷制と奴隷貿易について長年、共通の関心を持っており、講演会はアメリカ奴隷制、奴隷貿易とアメリカ資本主義の発展との関連について追求した研究報告となった。コーネル大学で定期的に行われるアメリカ資本主義史のワークショップへの参加を平成27年もしくは平成28年度に予定している。また平成26年度内に翌平成27年8月に京都で開催される国際経済史学会(World Economic History Congress)の準備を進めた。海外の研究者5名と植民地期から20世紀にいたるまでのアメリカ南部地域の経済発展についてパネルを組み、平成26年夏にプロポーザルを提出し、12月に正式に受理され、セッションでの報告が決定した。このパネルにおいて、植民地のアメリカ南部の中でもサウス・カロライナ植民地とバージニア植民地の奴隷貿易体制の比較について報告することになっている。両植民地の奴隷貿易の発展は、北米植民地と西インド諸島間の貿易関係にも影響を与えたため、本研究課題に関連する内容になる。平成27年度以降に6人の報告論文を出版する計画を進める予定である。本研究は、北アメリカの主要植民地(バージニア植民地、サウスカロライナ植民地)と、同じくイギリスの植民地であった西インド諸島の植民地(ジャマイカ、バルバドスが中心)を事例とし、18世紀の植民地経済・貿易の発展と、環大西洋経済圏における植民地の位置付け、さらに植民地間相互の貿易関係について分析することが目的である。その際、それぞれの植民地の労働力(奴隷貿易)、輸出作物生産(米、小麦、砂糖、タバコの輸出貿易)を分析の2大支柱とし、植民地が互いに貿易面でどのような影響を与えあっていたのか、その多元的な貿易の実態を解明し、植民地間の貿易が環大西洋経済圏全体において、どのような役割を果たしていたのかを、植民地期の文書及び統計資料を用いて明らかにする。平成27年度まで海外での資料調査を実施することができず、国内での学会及び論文発表に成果が制限されているが、海外研究者を招聘し共同研究を進め、平成27年8月には国際経済史会議で北アメリカ植民地期の2植民地(サウス・カロライナ、バージニア)の奴隷貿易の進展について報告した。平成28年度には海外調査で資料収集を行うとともに、共同研究者との研究分析を進め、奴隷貿易と輸出作物生産の関係について論考をまとめていく。平成27年度には『史学雑誌』において「回顧と展望」の北アメリカ近代部門をまとめたので(平成28年度5月刊行予定)、その調査に基づいて平成28年度中には北アメリカ植民地の貿易の研究動向についてのサーベイを論考として発表する予定である。平成26年度に産休から復帰後、海外調査に行くことが困難な状況が続き、研究計画の見直しや修正を余儀なくされている。しかし制約がある中でも、平成26年度の終わりに招聘した海外研究者との共同研究の開始や、平成27年夏に京都で開催された国際経済史会議(国際学会)で招待講演を行うなど、国内で可能な範囲での研究活動を行った。当初の西インド諸島の貿易に関するデータの収集や資料分析は遅れているが、北アメリカ植民地における奴隷貿易の展開やそれに関連する植民地経済の研究に関してはある程度進めることができた。

本研究は、北アメリカの南部地域の植民地であったバージニア植民地とサウスカロライナ植民地、同じくイギリス領西インド諸島の植民地(バルバドスやジャマイカを中心とする)を事例とし、18世紀の植民地経済・貿易の発展と、環大西洋経済圏における植民地の位置付け、さらに植民地相互の貿易関係について分析することを目的としている。各植民地の労働力(奴隷貿易)、輸出作物生産(米、小麦、砂糖、タバコの輸出貿易)を2大支柱とし、植民地の貿易が相互にどのように作用しあったのか、これまで実証分析が不足し、明らかにされていなかったアメリカ植民地時代の多元的な植民地間貿易の実態を解明し、それが環大西洋経済圏の形成・成熟に不可欠な影響を及ぼしたことを明らかにする。平成27年度までに国際学会での報告や共同研究者との研究の方向性、今後の予定を固めてきた。平成30年度には国際経済史会議が米・ボストンで開催予定なので、そこでのパネル報告を現在申請中である。このパネルでは本研究についてのこれまでの成果を報告する予定である。平成28年度夏には、米・コーネル大学歴史学部のエドワード・バプティスト教授との共同研究、招待講演、さらに同地での資料収集を進めるために同大学に滞在し、研究にあたった。平成29年度は執筆中の論考や欧米経済史のテキストを完成させると同時に、共同研究者との打ち合わせや資料収集を兼ねて、ノースカロライナ大学(ピーター・コクラニス教授)での滞在を予定している。平成26年度に産休から復帰後、海外調査に行くことが難しく、研究計画の見直しや修正を余儀なくされている。そうした制約の中でも平成26年に招請した米・コーネル大学のエドワード・バプティスト教授との共同研究も軌道に乗り出し、平成27年度には京都での国際経済史会議において米・ノースカロライナ大学のピーター・コクラニス教授を中心とするもう1つの共同研究グループとパネル報告も実現させた。国内での研究活動を可能な範囲で継続していたが、平成28年度夏にはコーネル大学における招待講演・資料収集及び研究打ち合わせで長期滞在することができ、植民地期や19世紀初頭の奴隷制度や奴隷貿易の資料を集めることができた。一方、平成28年度秋に報告予定であった国際学会には参加することができなかったため、研究成果の発表は必ずしも予定通りには進んではいない。しかし、本科研費を延長することによって、少しづつ従来の研究計画に近づいてきており、平成29年度は最終年度として、遅れを取り戻せるよう論考の執筆を進め、報告の機会を求めていく予定である。本科研は当初の予定の3年間を超えて、計5年間の研究期間となった。まず、平成26年に産休を取得したため、平成27年度分は産休による1年の延長願いを出して受理された。さらに、復職後の研究計画を当初の予定通り進めることが難しくなり、再度最終年度に延長を願い出た。当初の予定では、大西洋奴隷貿易、さらに北米植民地と西インド諸島の諸作物の貿易関係について分析するため、毎年のようにアメリカに現地資料収集を行い、さらにはイギリスでの資料収集も計画していた。また、Social Science History Associationなど国際学会での報告・出席、海外研究者との交流と共同研究も本格的に進める予定であったが、産休による中断などもあり、海外での研究活動にかなり制限が加わった。
文学テキスト活用による中世・近世の大衆的図像の解読研究

三年間の研究活動を通して、中世・近世期を中心に、日本から東アジア・ヨーロッパまでを広く視野に入れながら、名も無き大衆の生と死にかかわる真摯な信仰・俗信を反映した、多種多様な図像を発掘し、その意味を解読・分析してきた。3人の研究者が、それぞれの分野の資料を集めたうえで、同時代の宗教的なテキストや民衆文学などを用いながら、図像の起源や来歴や社会的な役割などを分析した。そして、そうした研究内容を研究者だけでなく、広く一般社会に向けて発信するため、三年目に、明治大学博物館において、企画展「民衆の図像展」を開催し、貴重な実物資料を展示・解説し、多くの観覧者を動員した。また、これ以外にも、多くの一般向け講座での講演、国際図像解読研究会、国際熊野学会他の学術会議、『国文学解釈と観賞』における数回の特集の他の出版物などによる社会還元を果たした。平成21年度は、林・腮尾・西岡の研究チーム3名がそれぞれ自分の担当する分野の調査研究を個々に進めるのと並行し、明治大学に会して「国際図像解読研究会」を4回開催する等、活発に活動したといえる。その「国際図像解読研究会」では、研究チーム3名以外の研究者にも協力を依頼し、民俗学・服飾美学等、様々な専攻分野・立場から切り込んだ、大変バラエティー豊かな図像解読の研究発表が実現できた。その4回の具体的な発表題目は、発表順にそれぞれ、「人生の階段図解読」(西岡亜紀・8月)、「饅頭食いと子授け祈願」(川越仁恵・10月)、「ことわざと地口行灯」(山口政信・2月)、「服飾の文様を読む」(小池三枝・3月)であった。それら「国際図像解読研究会」の現場では、年度初めに購入しておいたプロジェクター内蔵書画カメラとポータブルスクリーンを、研究発表にも質疑応答にも、十分に活用することが出来た。尚、本研究では、平成23年度(3年目)に、それまでの研究の成果を「企画展示」という形で公表し、研究者のみならず一般の人々にもアピールするという計画になっている。平成21年度中には、その「企画展示」を行う場所をどこにするかを検討し、明治大学の付属博物館の企画展示室を下見して、「仮予約」を入れることができた。(「本予約」は展示の1年前にならないと出来ない規則になっているため、平成22年度に入ってから改めて「本予約」を入れる予定である。)平成21年度前半の段階で早々に決断して「仮予約」を入れたことにより、展示室の規模が決定したわけなので、どの位のサイズ・数量の展示用資料を収集・用意したらいいのか、具体的なイメージを持つことが可能になった。このように平成21年度は、2年目・3年目の活動も見据えながら能率よく活動できたものとして評価することができる。平成22年度の活動を総括するに、「第1の実績」は、林・腮尾・西岡の研究チーム3名それぞれが、前年度に引き続き、各分野の図像解読研究を深化させ討議を重ねたことであり、また、「第2の実績」は、そうした研究成果を踏まえて、次年度に予定している企画展「民衆の図像展」の準備を着々と進めたことであった。まず「第1の実績」の詳細であるが、当初、平成22年度中に図像解読研究会を全3回開催するという予定をたてながらも、突如起こった震災の影響により、第3回(3月25日の予定)の開催は延期せざるを得なかった。しかし、予定通りに行われた、第1回の研究発表「筒描き布に見られる出産.育児に係わる伝統的吉祥文様『寳水堂コレクション』を中心に一」(腮尾尚子・2月21日)、及び、第2回の研究発表「チベット医学の絵解き」(小川康・3月7日)は、いずれも質疑応答も活発で充実した発表となった。次に「第2の実績」の詳細であるが、前年度中に仮予約を入れておいた企画展会場(明治大学博物館企画展示室2部屋分)を、平成22年度に入ってから正式に本予約、その壁面や展示ケース等のサイズも考慮しつつ、出品物の種類.数量等を決め、企画展案内リーフレットという形で、一般向け広報の第一弾を打ち出した。腮尾は、実際の展示作業の経験を積むため、他団体が行う他館での他テーマ展にもボランティア・アシスタントとして積極的に関与、できるだけ現場での実技面の習練に努めた。こうした実地経験を参考にしつつ、次年度に備え、「民衆の図像展」の出品物に適合する素材・形状の展示具(吊り具)の詩作も行った。