hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
老人性難聴に関するミトコンドリア遺伝子多型ならびに酸化ストレスの検討

配列情報から同定された遺伝子多型(SNP)部位を、各対象の聴力検査結果と併せて、臨床耳科学的視点から検討する。○SNP(想定数600箇所)の出現頻度解析により健聴高齢者群に比し老人性難聴群に特異的なSNPの同定を行う。○アミノ酸置換を伴う非同義置換SNP(想定数200箇所)を基盤としてハプロタイプ解析を行う。聴覚検査像と併せて、聴力障害に関連する可能性のあるハプロタイプの同定を行う。なお、研究計画に沿って遂行するために、対象確保により力を入れる。同時に検体の解析に重点を置き、解析結果を併せて総合的な統計解析を行っていく。
運動系における情報伝達

運動系における情報伝達は,ドパミンなどのアミノ系伝達物質,ガンマアミノ酪酸のようなアミノ酸系伝達物質,多種の神経ペプチドによって制御されている. 62年度の研究で,シナプス前部神経伝達物質とシナプス後部の情報受容変換機構を分子レベルより解明して次の新知見を得た.パーキンソン病発症の原因候補内因物質のテトラヒドロイソキノリンをパーキンソン病脳に発見しサルでパーキンソン病症状をおこすことを認めた(永津,吉田).パーキンソ病の発症の遺伝子機構解明の第一段階としてドパミン合成のチロシン水酸化酵素の4種のcDNAをクローニングして塩基配列を決定し単一遺伝子よりスプライスイングで4種のcDNAが生成することを解明した(黒沢,永津). MPTPパーキンソ病マウスで免疫組織化学チロシン水酸化酵素と平行してドパ脱炭酸酵素も減少する事を見出した(永津郁子).カルモデュリン結合蛋白質の一種でプロテインホスファターゼ活性をもつカルシニューリンが大脳基底核に特異的に分布する事を認めた(宮本).神経ペプチドではガラニンの特異的モノクローン抗体の作製で成功し脊髄後角に局在する事が明らかとなった(矢内原).可溶性ソマトスタチン結合蛋白質がAキナーゼに含まれていたのでその異同が追究された. (小川). GTP結合(G)蛋白質の構造と分子機構を解明した(宇井).ドパミンD2受容体を可溶化し別に精製したG蛋白質(Gi, Go)とリン脂質中に再構成させD2受容体がGi, Goいずれも活性化する事が示唆された.またブタ大脳より新しいGn蛋白質が精製された(芳賀).ウシ大脳より5種の新しいG蛋白質が精製された(高井).ウサギ脳より精製したCキナーゼサブタイプI, II, IIIの特異的モノクローン抗体を作製し, I型は小脳のプルキンエ細胞に, II型は小脳の顆粒細胞に, III型はオリゴデンドログリア細胞に分布する事を明らかとした(日高).運動系における情報伝達は,ドパミンなどのアミノ系伝達物質,ガンマアミノ酪酸のようなアミノ酸系伝達物質,多種の神経ペプチドによって制御されている. 62年度の研究で,シナプス前部神経伝達物質とシナプス後部の情報受容変換機構を分子レベルより解明して次の新知見を得た.パーキンソン病発症の原因候補内因物質のテトラヒドロイソキノリンをパーキンソン病脳に発見しサルでパーキンソン病症状をおこすことを認めた(永津,吉田).パーキンソ病の発症の遺伝子機構解明の第一段階としてドパミン合成のチロシン水酸化酵素の4種のcDNAをクローニングして塩基配列を決定し単一遺伝子よりスプライスイングで4種のcDNAが生成することを解明した(黒沢,永津). MPTPパーキンソ病マウスで免疫組織化学チロシン水酸化酵素と平行してドパ脱炭酸酵素も減少する事を見出した(永津郁子).カルモデュリン結合蛋白質の一種でプロテインホスファターゼ活性をもつカルシニューリンが大脳基底核に特異的に分布する事を認めた(宮本).神経ペプチドではガラニンの特異的モノクローン抗体の作製で成功し脊髄後角に局在する事が明らかとなった(矢内原).可溶性ソマトスタチン結合蛋白質がAキナーゼに含まれていたのでその異同が追究された. (小川). GTP結合(G)蛋白質の構造と分子機構を解明した(宇井).ドパミンD2受容体を可溶化し別に精製したG蛋白質(Gi, Go)とリン脂質中に再構成させD2受容体がGi, Goいずれも活性化する事が示唆された.またブタ大脳より新しいGn蛋白質が精製された(芳賀).ウシ大脳より5種の新しいG蛋白質が精製された(高井).ウサギ脳より精製したCキナーゼサブタイプI, II, IIIの特異的モノクローン抗体を作製し, I型は小脳のプルキンエ細胞に, II型は小脳の顆粒細胞に, III型はオリゴデンドログリア細胞に分布する事を明らかとした(日高).
悪性横紋筋様腫瘍のエストロジェン・レセプター発現に関する研究

悪性横紋筋様腫瘍(Malignant Rhabdoid Tumor : MRTと略)培養細胞株におけるエストロジェン・レセプター発現およびanti-estrogen投与による細胞障害性を検討した。2 ERの発現が認められた細胞株に対して抗E2剤のタモキシフェン(TAM)投与添加培養による細胞増殖能を検討した。また、TAMは抗E2作用以外にE2作用もあわせ持つため、pureanti-estrogenであるICIも使用した。結果1 ER-αはTTC87-16、TTC642およびTTC1240で発現していた。pS2発現は認めなかった。2 TAM投与によりapoptosisが誘導され細胞増殖は停止状態となった。ICIによっては増殖抑制が起こらなかった。TAMとE2の同時添加で増殖抑制は改善しなかった。考案MRTにはER-αが発現しており、TAMによる細胞増殖抑制が認められた。これはER-α以外の経路を介するpathwayによるものと考えられた。TAMにはtumor dormancytherapyとして臨床応用できる可能性があると考えられた。また、TAMは抗E2作用以外にE2作用もあわせ持つため、pure anti-estrogenであるICIも使用した。3 TAM投与を受けた細胞における形態的変化およびDNA ladderingを検討した。結果1 ER-αはTTC87-16、TTC642およびTTC1240において発現していた。これらのMRT細胞株はきわめて興味深いことに神経系形質を保持していた。pS2の発現は認められなかった。2 TAM投与により細胞増殖は有意に抑制され、ほぼ増殖停止状態となった。しかし、ICI投与によっては増殖抑制が起こらなかった。TAMとE2の同時添加では増殖抑制は改善しなかった。3 TAM投与によりMRTにapoptosisが誘導されていた。考案MRTにはER-αが発現していた。しかし、増殖性への関与は少なかった。TAMによる細胞増殖抑制はみられたが、これはER-α以外の経路を介するpathwayと考えられた。TAMはtumor dormancytherapyとして臨床応用できる可能性があった。また、トレイルやアネキシン-Vを使用してアポトーシスの誘導を検索した。4トレイルやアネキシン-Vによるアポトーシスの検討もおこなった。3 TAMおよびドキソルビシン投与によりMRTにapoptosisが誘導されていた。しかし、増殖性への直接的関与は低かった。TAMによる細胞増殖抑制が認められた。この機序はER-αの介在しないpathwayによると考えられた。
尋常性天疱瘡抗体の結合による表皮細胞内でのシグナル発生機序の解明

様々なデスモゾーム関連蛋白がヒトケラチノサイト細胞膜上の脂質ラフトと生化学的に関連していることが示され、さらに脂質ラフトがデスモゾームの形成と分解の制御という点において重要なプラットフォームとなっていることが強く示唆された。また、尋常性天疱瘡患者血清中の抗デスモグレイン(Dsg)3抗体によって細胞膜上のDsg3分子のクラスターが形成され、脂質ラフト依存性ならびに細胞内シグナル依存性のエンドサイトーシスによって細胞内に取り込まれることが分かった。尋常性天疱瘡抗体の結合による細胞内シグナル発生機序を解明するために必要となる尋常性天疱瘡患者血清の解析ならびに分類を引き続き行っている。すなわち、Dsg3分子に対してsteric hindranceを起こすことが予想される血清と、steric hindranceの作用は少ないものと予想され、かつより複数のエピトープを認識する抗体を含んだ血清に大きく分類している。一方で、Dsg3を始めとしたデスモゾーム関連蛋白と脂質ラフトとの関連性を調べた結果、ダイナミックなデスモゾーム形成と分解は、脂質ラフト依存性に生じることが示された。さらに、尋常性天疱瘡患者血清を培養ケラチノサイトに加えた際に細胞間で観察されるDsg3蛋白が含まれる線状の構造物も脂質ラフトマーカーと共局在することが示され、脂質ラフトが細胞内シグナリングのプラットフォームとして重要や役割を果たしていることを考慮すると、尋常性天疱瘡抗体の結合による細胞内シグナル発生は脂質ラフト上で生じている可能性がが示唆された。また、尋常性天疱瘡抗体は複数のDsg3分子を細胞膜上でクロスリンクすることによって、Dsg3分子のクラスターが形成されることがすでに示されており、結果としてプラットフォームとしての脂質ラフトのサイズも大きくなり、それがきっかけとなって細胞内シグナルが惹起されることが予想される。クラスターの形成と細胞内シグナルとの関係についてさらなる検討を行っている。尋常性天疱瘡抗体の結合による細胞内シグナル発生機序を解明するために必要となる尋常性天疱瘡患者血清の解析ならびに分類を開始した。具体的には、疾患活動期の患者血清で、ELISA法による抗Dsg3抗体価が高いものを抽出し、それらの血清のエピトープマッピングを順次行ってきた。その結果に基づいて、Dsg3分子に対してsteric hindranceを起こすことが予想される血清と、steric hindranceの作用は少ないものと予想され、かつより複数のエピトープを認識する抗体を含んだ血清のどちらかに分類される血清を集めた。一方で、Dsg3を始めとしたデスモゾーム関連蛋白と脂質ラフトとの関連性を調べるために、一般的なプロトコールによるショ糖密度勾配遠心分離法を用いた解析を開始した。最近の報告でみられるように、我々が行った基礎実験においても、Dsg3やプラコグロビン、デスモプラキンなどのデスモゾーム関連蛋白が脂質ラフトと関連していることを示す予備結果が得られた。さらに、超解像顕微鏡を用いて蛋白の共局在を解析したところ、Dsg3と脂質ラフトのマーカーのひとつであるCD59が共局在することがみられたものの、非脂質ラフトマーカーとして用いたクラスリンとの共局在はみられなかった。また、尋常性天疱瘡患者血清を培養ケラチノサイトに加えた際に細胞間で観察されるDsg3蛋白が含まれる線状の構造物も脂質ラフトマーカーと共局在する可能性を示唆する結果も得られた。Dsg3を始めとしたデスモゾーム関連蛋白と脂質ラフトとの関連性を調べた結果、ダイナミックなデスモゾーム形成と分解は、脂質ラフト依存性に生じることが示された。また、尋常性天疱瘡患者血清を培養ケラチノサイトに加えた際に、細胞間で観察される線状の構造物にはDsg3蛋白が含まれ、さらに脂質ラフトマーカーと共局在することが示された。脂質ラフトが細胞内シグナリングのプラットフォームとして重要な役割を果たしていることを考慮すると、尋常性天疱瘡抗体の結合による細胞内シグナル発生は脂質ラフト上で生じている可能性が示唆された。研究代表者らのこれまでの研究で、尋常性天疱瘡抗体が複数のDsg3分子を細胞膜上でクロスリンクし、Dsg3分子のクラスターが形成されることがすでに示されており、その結果シグナリングプラットフォームとしての脂質ラフトのサイズが大きくなり、それがきっかけとなって、細胞内シグナルが惹起されることが強く示唆される。クラスター形成と細胞内シグナルとの関係については今後の検討課題として残る。自己免疫性水疱症尋常性天疱瘡患者血清の集積ならびにエピトープ解析とそれに基づく分類は順調に進んでいる。また、デスモゾーム関連蛋白と細胞膜上の脂質ラフトとの関連についても、解析結果からデスモゾーム形成と分解が脂質ラフト依存性であることが示された。一方で、尋常性天疱瘡抗体の結合によって生じる細胞内シグナルの詳細なカスケードの解析ならびに検討までには至っていない。以上より、当初の研究の目的を達成するための計画にはやや遅れているものと思われる。

尋常性天疱瘡患者血清の集積ならびにエピトープ解析とそれに基づく分類は順調に進んでおり、またデスモゾーム関連蛋白と細胞膜上の脂質ラフトとの関連についても、予備実験の段階ではあるものの、過去の報告に矛盾しない結果が得られており、実験系の最適化に向けた条件設定が決まりつつある。さらに、超解像顕微鏡を用いた、複数の蛋白の共局在の解析も徐々に始めており、共局在の定量についての検討も行った。以上より、当初の研究の目的を達成するための計画に沿っておおむね順調に進展しているものと思われる。尋常性天疱瘡患者血清の集積と解析ならびに分類は今後も継続する。さらに、尋常性天疱瘡における細胞内シグナル発生機序と脂質ラフトとの関連性の有無を調べるために、p38MAPKを始めとした各種シグナル分子を対象にそれらの阻害剤などを用いて解析する予定である。Dsg3を始めとしたデスモゾーム関連蛋白と脂質ラフトとの関連性を示唆する予備結果に基づいて、その関連性を確証するための実験を行う予定である。具体的には、培養液中のカルシウム濃度を調節することによってデスモゾームが形成される場合とされない場合や、デスモゾームを欠く細胞を用いた場合などにデスモゾーム関連蛋白と脂質ラフトの関連性は変化するかどうかを解析する。また、デスモゾーム関連蛋白と脂質ラフトとの共局在に関しては定量的な解析も含めて引き続き検討を行う。次年度使用額の発生は、効率的な物品調達を行った結果であり、翌年度の消耗品購入に充てる予定である。当初予定していたシグナル分子阻害剤を用いた解析の実施が遅れたため、平成25年度の研究費に未使用が生じたが、平成26年度に行う予定の研究計画とあわせて実施する。平成24年度からの繰越額の発生は、効率的な物品調達を行ったこと、ならびに初年度は主として尋常性天疱瘡患者血清の集積と解析を行ったことで試薬や器具の費用がそれほどかからなかったことによる。次年度においても、尋常性天疱瘡患者血清のエピトープ解析を行うために必要となる各種試薬や器具、ケラチノサイトを始めとした細胞の培養のための培地、血清、試薬、器具、ショ糖密度勾配遠心分離法などの生化学的解析のための各種試薬類に対して研究費を使用する予定である。また、研究の進展具合に応じて、国内外での学会発表の機会が得られた場合には、その際の旅費等にも使用する予定である。
琵琶湖水中有機配位子の同定と物質循環に与える効果に関する研究

琵琶湖および琵琶湖流入河川について、2004年8月に採取した試料の結果を合わせて考察した。8月は表層で配位子濃度が低く、中層で高濃度となった。生物生産の高い6月に、表層、中層共に配位子濃度が高く、生産が落ちて水温躍層が深くなる10月には、配位子濃度が表層、中層とも低下した。10月の琵琶湖における配位子濃度が9月に採取した流入河川(天野川)水の配位子濃度に近いこと、河川から供給される有機物に占める腐植様物質の割合が高いことを併せて考えると、6月の配位子濃度が高い原因は、自生性有機物由来の配位子が供給されたためと考えられる。8月の表層で低濃度となったのは、台風による河川水流入による希釈もしくは、光還元による分解と考えられる。また、河川から流入した腐植様物質の大部分は、湖水中でも分解されずに配位能をもったまま残留する可能性が高い。この配位子濃度と安定度定数を用いてフリー銅イオン濃度[Cu^<2+>]を計算すると、10^<-12>monl/l以下の極低濃度となった。陸水中のFe(II)をフェロジン錯体に誘導し,固相抽出法によって濃縮定量した結果,2-240nmol/l程度のFe(II)が検出された。秋季の晴天時,琵琶湖表層における溶存態Fe(II)濃度およびこれが全Fe(II)に占める割合共に表面で最大値を示したことから,光還元によるFe(II)の生成が示唆された。琵琶湖表層における溶存態Fe(II)は,表面で全溶存態鉄の30%,5m以深でも20%程度と,かなり大きな割合を占めることが示された。琵琶湖へのFe(II)供給源の一つである流入河川水中のFe(II)は大部分が溶存態であった。pH,塩化物イオン濃度とFe(II)濃度の関係を併せて考慮すると,Fe(II)が常に深層地下水によって河川に供給されていることが示された。琵琶湖におけるFe(II)の挙動は未解明であり、配位子として、また光還元反応の媒体としての有機物の効果が注目されることから、研究を継続する予定である。前年度カナダにて電気化学分析(吸着ボルタンメトリー)を行い、水中有機配位子の定量を行った結果、銅濃度が高い湖沼でも、それに見合った濃度の配位子が存在することによって、フリー銅イオン濃度は極めて低く抑えられている場合が多く見られた。カナダBC州BurnabyLakeでの測定結果から、銅が140nmol/l存在しても、配位子(安定度定数が10^<12>程度)濃度がその5倍位以上であり、フリー銅イオン濃度は0.2pmol/lと、全く毒性を示さないことが明らかになった。これと比較すると琵琶湖の銅濃度は20nmol/l以下であり、これに見合う配位子濃度は100nomol/l程度と推定した。サリチルアルドキシムを競争配位子に用い、CSV法によって測定した結果から、銅を120nmol/lになるように添加しても、CSV法にかかるピークが全く見られなかった。

資料を希釈して測定を行った結果、水温躍層が発達し始める6月下旬の水温躍層下の場合であるが、安定度定数が10^<14>程度の錯体が300nmol/l程度存在すると見積られた。Lake Greifenの場合、カテコールを競争配位子に用いているが、同程度の安定度定数をもつ配位子の濃度は40-88nmol/lであり、琵琶湖の錯化容量は、他の例と比較しても非常に大きいことがわかった。溶存有機物濃度と溶存銅濃度の関係について、琵琶湖および流入河川である天野川とその支流で測定を行った。溶存銅濃度が高い地点で溶存銅濃度も高い傾向がみられたが、特に過マンガン酸法COD値と溶存全銅濃度に有意な相関が認められた。このことも、有機物濃度ではなく、その質が金属の溶存に必要であることがしめされた。琵琶湖および流入河川である天野川(滋賀県米原市)において水試料を採取・凍結保存し、サリチルアルドキシムを競争配位子とする吸着濃縮ボルタンメトリー法を用いて、銅に対する配位子濃度と安定度定数を見積もった。琵琶湖については2004年6月、10月の表水層(5m)と深水層(30m)採取試料を、天野川では同年9月中流および支流(丹生川)採取試料をもちいた。1:1錯体形成を仮定した場合の安定度定数は10^<14>10^<16>で、配位子濃度は80-300nmol/lと、他の湖沼と比較して高濃度であった。河川試料については、いずれも安定度定数が低く、配位子濃度が高かった。前年度に報告したように、天野川におけるCOD値と溶存全銅濃度の間に有意な相関を認めたことから、主として配位子は腐植物質由来であると考えられる。琵琶湖試料のうち、6月の表水層試料は、安定度定数10^<16>と非常に高く、このときの銅水和イオン(Free ion)濃度は10^<-17>mol/l程度と見積もられた。一次生産の盛んな時期であり、自生性の有機物が、銅のスペシエーションに影響していることが示唆された。他の試料についても銅水和イオン濃度は10^<16>mol/l程度であり、一次生産の制限因子となる境界域の濃度であることが明らかになった。また、一方深水層試料について安定度定数は6月、10月とも同じ数値かつ近い濃度を示したことから、自生した配位子は比較的速やかに分解され、いわゆる腐植様の配位子が残されている可能性が示された。琵琶湖および琵琶湖流入河川について、2004年8月に採取した試料の結果を合わせて考察した。8月は表層で配位子濃度が低く、中層で高濃度となった。生物生産の高い6月に、表層、中層共に配位子濃度が高く、生産が落ちて水温躍層が深くなる10月には、配位子濃度が表層、中層とも低下した。10月の琵琶湖における配位子濃度が9月に採取した流入河川(天野川)水の配位子濃度に近いこと、河川から供給される有機物に占める腐植様物質の割合が高いことを併せて考えると、6月の配位子濃度が高い原因は、自生性有機物由来の配位子が供給されたためと考えられる。8月の表層で低濃度となったのは、台風による河川水流入による希釈もしくは、光還元による分解と考えられる。また、河川から流入した腐植様物質の大部分は、湖水中でも分解されずに配位能をもったまま残留する可能性が高い。この配位子濃度と安定度定数を用いてフリー銅イオン濃度[Cu^<2+>]を計算すると、10^<-12>monl/l以下の極低濃度となった。陸水中のFe(II)をフェロジン錯体に誘導し,固相抽出法によって濃縮定量した結果,2-240nmol/l程度のFe(II)が検出された。秋季の晴天時,琵琶湖表層における溶存態Fe(II)濃度およびこれが全Fe(II)に占める割合共に表面で最大値を示したことから,光還元によるFe(II)の生成が示唆された。
光学活性ヘリセン誘導体の触媒的不斉合成と機能性材料への応用

右巻きらせん構造を有するポリ(キノキサリン-2,3-ジイル)の側鎖に配位性のホスフィン部位を導入した(P)-PQXphosを用いてNi触媒によるトリインの不斉[2+2+2]環化を行うことで、光学活性ヘリセンが高いエナンチオ選択性で得られた。本反応ではリン上の置換基によりエナンチオ選択性が逆転し、リン上にフェニル基を有する配位子を用いると(-)-ヘリセンが最高86%eeで得られたのに対し、リン上に4-エトキシフェニル基を有する配位子を用いると、(+)-ヘリセンが最高91%eeで得られた。得られた光学活性ヘリセンの単結晶X線構造解析を行い、円偏光二色性や円偏光性発光などの光学特性評価を行った。光学活性ヘリセンは芳香環がらせん状に縮環したキラル化合物であり、その特徴的な構造・物性を利用したキラル触媒や光学分割カラム、有機光学材料の開発が期待されている。光学活性ヘリセン類縁体の合成法の開発には大きな関心が集まっており、なかでも少量の光学活性化合物から多量の光学活性化合物を生み出すことが可能な触媒的不斉合成法の開発が精力的に進められているが、そのエナンチオ選択性や基質一般性は未だ不十分なものであり、光学活性ヘリセンの効率的合成法の確立は急務となっている。我々は、右巻きらせん構造を有するポリ(キノキサリン-2,3-ジイル)の側鎖に配位性のホスフィン部位を導入したキラルらせん高分子配位子PQXphosを既に開発している。これまでにPQXphosを用いてニッケル触媒によるトリインの不斉[2+2+2]環化異性化を行うと、キラル低分子配位子よりも高いエナンチオ選択性で光学活性ジベンゾ[6]ヘリセンが得られることを見出している。この知見を基に、本年度は、反応条件のさらなる最適化によるエナンチオ選択性向上と基質適用範囲の拡大について検討を行った。反応条件の検討においては、4mol%のニッケル触媒存在下、t-ブチルメチルエーテルとテトラヒドロフランの混合溶媒中、-30°Cで反応を行う条件が最も良い結果を示し、リン上にフェニル基を有する右巻きのPQXphosを用いると(-)-ヘリセンが65%収率、83%eeで得られた。一方で、リン上に4ーエトキシフェニル基を有する右巻きのPQXphosを用いると、エナンチオ選択性が逆転し、(+)-ヘリセンが73%収率、88%eeで得られた。置換基を導入したジベンゾ[6]ヘリセンの合成にも取り組んだところ、無置換のものと同程度の収率、エナンチオ選択性で反応が進行し、最高91%eeで光学活性ヘリセンが得られた。(+)-ジベンゾ[6]ヘリセンの円偏光二色性スペクトルより、(+)-ジベンゾ[6]ヘリセンが右巻きらせん構造を有していることが示唆された。右巻き・左巻きのらせんキラリティを有する光学活性ヘリセンは、その構造に起因する特有の物性を示すことから、機能性材料への応用が期待されている。その一方で、このような光学活性ヘリセン類縁体の合成法は未だ限られており、効率的な不斉合成法の開発が求められている。本研究では、キラルらせん高分子配位子を用いたニッケル触媒によるトリインの分子内[2+2+2]環化異性化反応により、光学活性ジベンゾ[6]ヘリセンの効率的な不斉合成法を開拓した。本手法では様々な置換基を有するジベンゾ[6]ヘリセンを高エナンチオ選択的に合成可能であり、光学活性ヘリセン研究のボトルネックであった効率的合成法の欠如を大きく改善するものと期待される。また、円偏光二色性スペクトルによりジベンゾ[6]ヘリセンのキラルらせん構造に関する知見も得られつつあることから、本研究はおおむね順調に進展していると考えている。光学活性ヘリセン類縁体は、キラル触媒や光学分割カラム、有機光学材料への利用が期待されおり、その合成法の開発には大きな関心が集まっている。なかでも少量の光学活性化合物から多量の光学活性化合物を生み出すことが可能な触媒的不斉合成法の開発が精力的に進められているが、そのエナンチオ選択性や基質一般性は未だ不十分なものであり、光学活性ヘリセンの効率的合成法の確立は急務となっている。我々は、ニッケル触媒によるトリインの不斉[2+2+2]環化異性化において、右巻きらせん構造を有するポリ(キノキサリン-2,3-ジイル)の側鎖に配位性のホスフィン部位を導入したキラルらせん高分子配位子PQXphosを用いることで、光学活性ジベンゾ[6]ヘリセンの高エナンチオ選択的合成法を確立している。また、本反応においてPQXphosのリン上置換基によりエナンチオ選択性が逆転することを見出している。これら知見を基に、本年度は、基質適用範囲の拡大と光学活性ジベンゾヘリセンの円偏光発光特性に関して研究を行った。また、PQXphosのリン上置換基によるエナンチオ選択性の逆転現象の解明について検討を行った。基質適用範囲の拡大においては、光学活性ジベンゾ[5]ヘリセンやジベンゾ[7]ヘリセンの不斉合成においても、PQXphosが有効な配位子であることを見出した。また、これらの基質においてもPQXphosのリン上置換基によりエナンチオ選択性が逆転することを確認した。

様々な置換基を導入した光学活性ジベンゾヘリセンの円偏光発光を測定したところ、他のヘリセン誘導体と同程度の効率(g値:0.001)であることが確認された。また、計算化学的手法による反応中間体の解析を共同研究により進めることで、PQXphosのリン上置換基によるエナンチオ選択性の逆転現象が、触媒活性部位の大きなコンフォメーション変化によるものでないことが示唆された。本研究では、キラルらせん高分子配位子を用いたニッケル触媒によるトリインの分子内[2+2+2]環化異性化反応により、光学活性ジベンゾヘリセンの効率的な不斉合成法を開拓している。基質適用範囲の拡大や、得られた光学活性ジベンゾヘリセンの光学特性の評価に関しては十分な成果が得られており、機能性材料への応用を試みる段階となっている。また、計算化学的手法を用いた共同研究によりPQXphosのリン上置換基によるエナンチオ選択性の逆転現象に関する知見も得られつつあることから、本研究はおおむね順調に進展していると考えている。我々は、右巻きらせん構造を有するポリ(キノキサリン-2,3-ジイル)の側鎖に配位性のホスフィン部位を導入したキラルらせん高分子配位子PQXphosが、ニッケル触媒によるトリインの不斉[2+2+2]環化異性化において光学活性ジベンゾ[6]ヘリセンを高エナンチオ選択的に与えることを見出している。また、本反応においてPQXphosのリン上置換基によりエナンチオ選択性が逆転することも見出している。本年度はこれらの結果を踏まえ、PQXphosのリン上置換基によるエナンチオ選択性の逆転現象の解明と、アルキンの3分子間不斉[2+2+2]環化異性化による軸不斉ビアリールの応用に取り組んだ。まず、右巻きPQXphosのリン上置換基がエナンチオ選択性に与える影響について、選択性を決定づけると考えられるニッケラサイクル中間体の計算化学的解析を行った。結果、PQXphosの含ホスフィンユニットのキノキサリン環とリン上のフェニル基、および基質のフェニル基の3つの芳香環がスタッキングするπ-π相互作用が左巻きヘリセンの生成に重要であることが見出された。リン上のフェニル基のパラ位に置換基が存在する場合には、ポリキノキサリン主鎖との反発によりこの相互作用が形成されなくなり、逆のエナンチオマーである右巻きヘリセンの生成が優先されることを示す結果も得られた。これらの結果を含めた論文を投稿準備中である。また、軸不斉ビアリール合成への応用では、1-ナフチルプロピオル酸エステルとアセチレン2分子間のニッケル触媒[2+2+2]環化三量化において、PQXphosが従来の低分子キラルホスフィン配位子を上回るエナンチオ選択性で軸不斉ビアリールエステルを与えることを見出した。現状では最高61%eeと中程度の選択性であるが、PQXphosの構造最適化により、さらなるエナンチオ選択性の向上が期待される。右巻きらせん構造を有するポリ(キノキサリン-2,3-ジイル)の側鎖に配位性のホスフィン部位を導入した(P)-PQXphosを用いてNi触媒によるトリインの不斉[2+2+2]環化を行うことで、光学活性ヘリセンが高いエナンチオ選択性で得られた。本反応ではリン上の置換基によりエナンチオ選択性が逆転し、リン上にフェニル基を有する配位子を用いると(-)-ヘリセンが最高86%eeで得られたのに対し、リン上に4-エトキシフェニル基を有する配位子を用いると、(+)-ヘリセンが最高91%eeで得られた。得られた光学活性ヘリセンの単結晶X線構造解析を行い、円偏光二色性や円偏光性発光などの光学特性評価を行った。
超高解像度分布型水文モデルによる日本全域の小水力発電ポテンシャルの詳細評価

日本全国規模のみならず地方から流域スケールといった地域生産・小規模な小水力発電におけるポテンシャル評価を可能にする空間的に詳細な評価を目指して、超高解像度分布型水文モデルを用いた小水力発電ポテンシャルの推計を本研究の目的とした。基盤地図情報による高解像度DEMにより落差を求め、YHyM/BTOPモデルを拡張した高解像度分布型水文モデルから得られた利用可能水量情報を活用した日本域での小水力発電ポテンシャル評価結果は、従来の成果よりも高解像度かつ高精度な情報を反映した有用な情報を得られることが分かった。未活用の小規模な落差・流量を利用した地域生産・消費型の小水力発電の導入において、地方から流域スケールでの検討にも活用可能な高解像度・高精度の小水力発電ポテンシャル推計が必要不可欠である。本課題における当該年度の研究成果は次のとおりである。1.基礎情報の収集:国土地理院による基盤地図情報数値標高モデル(空間解像度5m、10m)を日本全国で入手するとともに、富士川流域における河川周辺域の航空機レーザー測量成果(国土交通省)を整備した。全国の落水線網作成・落差算定に用いる基礎データの収集を完了し、標高値の評価の実施体制が整った。同様に長期気象・水文データを整備した。日本全域で気象庁データ(気象データベースアメダス)や国土交通省の雨量年表データを入手し、富士川流域については、山梨県管理の気象観測所データ(2003年)とレーダー・アメダス解析雨量データ(気象業務支援センター)を入手し、詳細な雨量分布を評価可能にした。2.超高解像度の落水線網の構築:入手した高解像度地形モデルを用いて日本全国の落水線網の構築を実施した。低平地における実際の河川との不一致の問題に対処するために、従来法であるFill法に加え、実河川情報を反映可能なStream-Burning法を用いる分布型水文モデル(YHyM/BTOP)に新たに統合した。追加した手法の確認・調整のため当該年度では全国の落水線網を約100mメッシュで構築を実施した。得られた落水線網は従来法に比べて実河川位置を正確に反映できており、新規追加手法の適用性・有用性が確認された。3.任意地点の落差の算定と評価:構築した高解像度落水線網を用いて日本全国で落差の算定を実施した。詳細解析対象流域の富士川流域で航空機レーザー測量成果と比較した結果、従来よりも高精度で落差を算定できる可能性を有することが確認された。長期の気象・水文データの整備に基づく日本全域での超高解像度分布型水文モデルの構築と長期流量再現、富士川流域での詳細検証を実施した。1.長期の気象・水文データの整備:長期の流量再現計算に必要な降水量や気温などの気象データ、再現流量の評価に用いる河川流量データを日本全域で整備した。降水量を含む気象データは、気象庁、気象業務支援センターより収集した。また、国土交通省の水文・水質データベース、日本河川協会の雨量・流量年表データベース(DVD)を入手し、降水量と河川流量を整備した。富士川流域では、上記に加えて山梨県の県土整備部から降水量と水位データを収集した。2.(日本全域)超高解像度分布型水文解析モデルの構築と長期流量再現:(1)高解像度の落水線網と、様々な降水量、土地利用、地質、水利用を考慮するためのサブシステムを分布型水文モデルへ統合した。(2)全国の一級河川109水系を含む日本全域での長期の流量再現計算(約35年、日単位)に着手した。さらに流況曲線に基づく発電利用可能水量の試算とその年々変動と季節変動の評価も開始した。3.(流域スケール)富士川流域における長期流量再現の詳細精度評価:流量再現精度の不確実性について最重要入力データである降水量データに着目した。本年度は、A.アメダスのみ、B.国土交通省の雨量計分を統合、C.さらに山梨県管理の雨量計を統合の3ケースを検討した。雨量計が増えるほど(AよりもB、BよりもC)観測密度が上がり局地的な降雨量が再現可能になるため、上流域でピーク流量の再現性が上がるケースも見られた。一方で再現精度を低下させる影響も確認された。雨量計が増えるほど、データ中の異常値の混入の確率が上がることも一因ではないかと考えられる。この点の詳細な検討に加え、異常値等を除去したうえで再評価を行い、雨量計の空間分布の影響について評価することが必要である。H27年度は、以下のような研究を実施した。1.超高解像度小水力発電ポテンシャルの推定(日本全域)日本全域を対象として、小水力発電ポテンシャル推計に着手し、既存文献(環境省, 2010)に基づく小水力発電機の種類・効率、運用シナリオを整理した。さらに、この運用シナリオに基づき、H25年度に実施した落差と、H26年度に着手した流量推定値を入力として、超高解像小水力発電ポテンシャル推計を開始した。しかしながら、この超高解像度の小水力発電ポテンシャル推定において、計算の信頼性の向上ならびに高速な流量シミュレーションの必要性が生じたため、次のような追加解析を実施した。(1)超高解像度の落差および分布型水文モデルに用いる落水線網における異常値の除去。本研究で利用している基盤地図情報-数値標高モデル(DEM)中の標高精度の低い地点で、異常な落差値・落水線の勾配が生じてしまっていた。このため、過大な発電ポテンシャルが算出されてしまう地点が見られた。このため、異常値の検出法(落差値分布や落水線作成時のくぼ地処理量の分布を利用)

ならびにその修正法(メディアンフィルタ等の平滑化フィルタの適用)を検討した。(2)ダウンスケーリング手法の開発。本研究では分布型水文モデルによる流量値を用いるが、超高解像度では流量シミュレーションの計算時間が膨大になってしまうため、モデルパラメタのキャリブレーションを多くの流域で実施するのは容易ではない。したがって、集水面積が小さなセルでの計算の省略、および、中高解像度(約50mもしくは約100m)水文モデルから得られる流量値と超高解像度の落水線網を組み合わせたダウンスケーリング手法など、高速に処理するための検討を行った。当初研究計画では、日本全域の小水力発電ポテンシャル地図の作成と公開用Webシステムの設置を行い、その結果を学会発表ならびに論文投稿する予定であった。しかしながら、概要に記述したとおり、超高解像度小水力発電ポテンシャル推定において、信頼性を向上させるための追加解析が必要となったことにより、研究の進捗に遅れを生じた。なお、平成27年度実施した追加解析結果に基づき、小水力発電ポテンシャルマップの作成および既存資料(環境省, 2010)と相互比較、成果公開システムの構築と公開、成果の公表について、研究期間を延長することで、次年度に実施することとした。近年、再生可能エネルギーに大きな期待が寄せられるようになってきている。なかでも未活用の小規模な落差・流量を利用した「地域生産・消費型の小水力発電」にも注目が集まっているが、地方から流域スケールでの検討に活用可能な、高解像度・高精度の小水力発電ポテンシャルの推計は未だ実現されていなかった。そこで本研究ではこれらの実現を目的として、1現在利用可能な超高解像度DEM(空間最大5m・鉛直10cm単位)による落差の算出2高解像度分布型水文モデルを用いた全日本の長期・高解像度の流量再現による発電利用可能水量の推定3小水力発電ポテンシャルの全国推定と評価を行った。特に、小水力発電ポテンシャル推計に必要な落差および流量の推定において、超高解像度の落水線網および分布型水文モデルを構築して利用したが、低平地の落水線位置をより実河道位置に近づけるためのStream-Burning法の活用、数値地形モデル(DEM)にまれに存在する異常値のために生じることのある過大評価地点での対処法、超高解像度での計算量・計算時間の軽減の可能性(空間ダウンスケーリング手法)を検討するなど、本研究期間において計算の信頼性の向上と高速な流量シミュレーションのための追加解析を実施した。最終年度は小水力発電に関して小水力発電機の種類・効率、運用方法などのシナリオを設定し、日本全国の小水力発電ポテンシャルの推計とそのポテンシャルマップの作成を試みた。さらにWeb-GISシステムによる成果の表示方法についての検討を行った。日本全国規模のみならず地方から流域スケールといった地域生産・小規模な小水力発電におけるポテンシャル評価を可能にする空間的に詳細な評価を目指して、超高解像度分布型水文モデルを用いた小水力発電ポテンシャルの推計を本研究の目的とした。
歯科用インプラント材料の発癌性に関する研究

歯科用インプラント材料について、長期間装着時間題となる発癌性の有無を明らかにするため、Ti合金4種(Niti, Ti6A14V, Ti5A12.5Fe, Ti5A13Mo4Zr)を用い、アミノ酸溶液および合成培地中への組成金属の溶出量の測定とアミノ酸浸漬液の発癌性について不定期DNA合成試験(UDS)および姉妹染色分体交換試験(SCE)による検討を行った。1)合金組成金属の溶出の測定:4種の合金をミキサ-ミル,フリ-ザ-ミルを用いて粉砕して300μm以下の微粉末とし、0.1Mグルタチオン溶液(以下G液),0.1Mシステイン溶液(以下C液)または合成培地5mlに300mgを浸漬し、37^゚C、15回転/時間振盪の条件で2週間目の浸漬液を採取し、Ti, Al, V, Fe, Mo, Ni量を測定し、Moを除き、組成金属はすべて溶出していることがわかった。G液中でTi 31.6, Al 400, V 79.6pg/mg合金/日の溶出が認められた。C液中でのTi6A14V合金からの溶出量はG液の約1/5であり、合成培地中ではTiは1.5pg/合金/日であり、アミノ酸溶液に比してはるかに少なかった。2)合金アミノ酸浸漬液のHeLa細胞不定期DNA合成試験:合金のG液の15/100,C液の25/100の濃度において、用いた合金4種はUDS陰性であった。陽性対照として用いた2x10^<ー6>M 4NQO群では33.1%の陽性率であった。3)姉妹染色分体交換試験:ハムスタ-由来V79細胞によるSCE試験では、用いた合金4種の浸漬液すべてが溶媒対照に比してSCE出現率が高かった。陽性対照のEMS(800μg/ml)投与群では100%,溶媒対照のグルタチオン, C液はそれぞれ19.4, 16.2%の細胞にSCEが存在した。4種の合金浸漬液ではTi5A13Mo4ZrのG液の15/100液において58.1%の細胞でSCEが存在したのが最も高頻度の出現であった。合金の発癌性の検討には遺伝子レベル等も加えて多用な実験系での検討が必要と思われる。歯科用インプラント材料の長期間装着時の安全性を明確にするため、Ni-Ti合金3種(A,B,C)、Ti合金1種(F)を用い、合成培地中への成分金属の溶出量の測定と、合金浸漬液の発癌性について、ヒト子宮頸がん由来HeLa細胞を用いた不定期DNA合成試験による検討を行った。(1)合金成分金属の溶出量の測定:A,B,C,F各合金をミキサ-ミル、フリ-ザ-ミルを用いて粉砕して300μm以下の微粉末を作成した。合成培地イ-グルMEM2ml中に合金微粉末300mgを浸漬し、37°C、100回/分、1日3時間振盪の条件で17、814日の浸漬液を採取し検体とした。この検体のTi,Ni量をICP(日立P-5200)で測定した。Ti量は合金B,F17日浸漬時2.2、5.6ng/ml、合金Fの814日の浸漬時6.8ng/mlであった。合金A,Cは検出限界以下であった。Ni溶出量は合金A,B,C17日の浸漬で8.3、15.3、17.1μg/ml、814日浸漬では13.4、9.2、9.9μg/mlであった。(2)合金浸漬液の不定期DNA合成試験:上記の合金浸漬液に5%子牛血清を加えた試験液を用い、HeLa細胞による不定期DNA合成試験をオ-トラジオグラフィを作成し、銀粒子数を測定する方法によって行った。合金A17日浸漬液を用いた群では細胞核100個の平均銀粒子数が陰性対照群4.9個/核の4.2倍に増加した。他の合金浸漬投与群では銀粒子数の有意な増加は認められなかった。以上の結果からTi合金は体液を模擬する合成培地中での浸漬により各種成分金属の溶出がみられ、一部合金の溶出液で不定期DNA合成試験弱陽性を示すことが明らかとなり、発癌性について、より詳細な研究の必要性が明らかとなった。

G液中でTi 31.6, Al 400, V 79.6pg/mg合金/日の溶出が認められた。C液中でのTi6A14V合金からの溶出量はG液の約1/5であり、合成培地中ではTiは1.5pg/合金/日であり、アミノ酸溶液に比してはるかに少なかった。2)合金アミノ酸浸漬液のHeLa細胞不定期DNA合成試験:合金のG液の15/100,C液の25/100の濃度において、用いた合金4種はUDS陰性であった。陽性対照として用いた2x10^<ー6>M 4NQO群では33.1%の陽性率であった。3)姉妹染色分体交換試験:ハムスタ-由来V79細胞によるSCE試験では、用いた合金4種の浸漬液すべてが溶媒対照に比してSCE出現率が高かった。陽性対照のEMS(800μg/ml)投与群では100%,溶媒対照のグルタチオン, C液はそれぞれ19.4, 16.2%の細胞にSCEが存在した。4種の合金浸漬液ではTi5A13Mo4ZrのG液の15/100液において58.1%の細胞でSCEが存在したのが最も高頻度の出現であった。合金の発癌性の検討には遺伝子レベル等も加えて多用な実験系での検討が必要と思われる。歯科用インプラント材料について、長期間装着時問題となる発癌性の有無を明らかにするため、Ti合金4種(NiTi,TiAlV,TiAlFe,TiAlMoZr)を用い、アミノ酸溶液およびヒト唾液中への成分金属の溶出量の測定とアミノ酸浸漬液の発癌性について不定期DNA合成試験および染色体異常による検討をおこなった。1.合金成分金属の溶出量の測定:4種の合金を昨年度と同様に粉砕して微粉末とし、ヒト唾液2ml,10mMグルタチオン溶液5ml,10mMシステイン溶液5mlに100mgまたは300mg浸漬し、37°C、15回転/時間振とうの条件で3日,1,2,3,4,5,6週間目の浸漬液を採取し、Ti,Al量を測定した。各実験条件の全浸漬液についてTi,Alの溶出が認められた。2.合金アミノ酸浸漬液のHeLa細胞不定期DNA合成試験:浸漬液の合成培地希釈液に5%仔牛血清を加えた試験液を用い、HeLa細胞による不定期DNA合成を抗BrdU抗体染色法で測定した。陽性対照としては4NQ010^<ー5>Mを用いた。陽性対照細胞核100個当りの不定期DNA合成核は33.1個であった。グルタチオン浸漬液5倍希釈およびシステイン浸漬液4倍希釈液の不定期DNA合成を示す核は陰性対照に比し、有意の増加は認められなかった。3.合金アミノ酸浸漬液のV79細胞染色体異常試験:Perryらの姉妹染色分体交換試験および牧野佐二郎による染色体標本作成法に従い、合金浸漬液の染色体異常誘起の可能性について検討した。結果は現在集積中である。以上の結果からTi合金は体液、アミノ酸液中での組成元素の溶出が確認された。昨年度の報告により、合金の合成培地浸漬液では不定期DNA合成弱陽性であり、アミノ酸溶液中では陰性であったが、遺伝毒性の詳細について染色体異常の結果とともに検討を要する。今年度の研究計画に関しては、ほゞ予定通りに終了した。
動物学者と動物の科学民族誌：人類学者の参与観察と協働可能性

動物学者は研究の現場で動物にどのように接するのであろうか?それを明らかにするために、野外において動物学者の行動を観察するだけなく、どのような意識をもっているのか/どのように研究を遂行してきたのかについて(動物を除いた関係者に)インタビュー調査が必要となる。その結果、インタビューからの答えにより研究者の行動が完全に明らかになるのではなく、実際に現場で観察し、また先行研究を通して指摘されている事柄との検証を通して研究者集団の歴史的、文化的、社会的差異に研究者は気付いた。自然科学の定式化された枠組みは、それらの差異を少なくするが、同時に現場では行動の多様性が豊かにみられることが明らかになった。研究初年度にあたり、(a)動物の行動を観察する視座、(b)動物学者を観察する視座、(c)人類学者による両者を観察する視座、の3つの布置から構成される三者関係から、協働して三角測量をおこなった。研究代表者の池田と分担者の大舘は、THE 4th INTERNATIONAL SYMPOSIUM ON ASIAN VERTEBRATE SPECIES DIVERSITY(18-20th,December,2014: University of Malaya, Kuala Lumpur, Malaysia)に参加すると同時に、マラヤ大学の生態学フィールドステーション(Ulu Gombak Field Research Center)にて、野外状況における脊椎動物学者の研究資料の採集行動について観察することができた。池田は、研究協力者の佐藤が通常行っているヒグマの生態調査に関する基礎インタビューを通して、ヒグマ動物学者に関する論文生産の有り方について資料収集した。池田はさらに佐渡島の「佐渡トキ保護センター」を訪問して、地元の保護活動NPOボランティアに面接調査をおこなった。また物理学における対称性/非対称性の原理から、本調査実証研究に関する比較理論研究をおこなった。大舘は、第62回日本生態学会(2015.03.18-22,鹿児島大学)に参加して集団遺伝学のサーキット理論や定向進化に関する知見を収集した。分担者の田所は、総合地球環境学研究所での国際シンポジウム(The Locality of “Health": Traditional/ Folk Medicine, People's Health and the Environment)において、パンダヌス食性の人類生態学的知見について研究発表をおこなった。研究代表者の池田光穂は、犬と人間の相互作用が構成する環境世界(Unwelt)という観点から生物の共進化を促進するための育種過程(breeding process)の要因に関して、文化という非遺伝的な影響について考察した。その成果を、日本文化人類学会、大阪大学芸術と科学の融合研究会、ヒトと動物の関係学会等で発表した。また動物殺しという観点から、人間の同種間殺害、とりわけ嬰児殺し(infanticide)と高齢者殺害(gerontocide)に関する民族誌データを比較して、狩猟動物や家畜の殺害行為との共通点と相違点を明らかにした。さらに池田は2016年2月、研究分担者である大舘智志のタンザニア西南部のンジョンベ地域におけるスンクス属の採集旅行に同行し、モロゴロ農業大学の害獣動物駆除研究のエキスパートの研究交流に参加した。それに先立ち、大舘は2015年12月にタイのチュラロンコン大学でおこなわれたThe 5th international Symposium on Asian Vertebrate species Diversity (JSPS Core-To-Core Program)において、住家性ジャコウネズミの研究における系統地理学的分析の調査研究(一部)を発表した。またその際に、アジアにおける爬虫類や鳥類の研究者と情報交換をおこなった。研究分担者の田所聖志は、池田と連絡をとりつつ、これまで収集してきたパプアニューギニア山地民社会の人間と動物との関係に関するデータの整理・分析を進め、関連する文献研究を行った。その際に、人間による動物へのまなざしについて、ニューギニア山地民と動物行動学者とのあいだにある共通点と差異について検討した。平成27(2015)年度の総論として、昨年度に引き続き、人間と動物の多様な相互関係に関する資料収集と分析に努めた。調査計画の年度計画では、1)相互の研究室の訪問とインタビュー、2)方法論に関する研究会開催、3)文献の渉猟と学知の蓄積、を予定していた。研究実績の概要にあるように、1)と3)に関しては哺乳類研究のフィールドワークがなされたので、その面での成果があがった。2)に関しては個別の学会発表・国際集会の参加を通して、方法論上の示唆や情報の収集に努めたが、具体的な全体集会は招集できなかった。しかしメールおよび電子会議にて、この部分のハンディの解消には努力した。研究代表者と分担者は種々の学術集会等に参加し、資料を提供してくれる動物学者等と邂逅する機会を得たので、調査研究について幅をもたせる研究機会を得た。そのため、研究の自己点検による評価においては「おおむね順調」の進捗状況であると認めることができる。最終年度にあたり、研究代表者(池田)は、本研究テーマのこれまでの方法論について精査し、さまざまな角度から検討した。とりわけ、当初方法論にある(i)動物ー(ii)動物学者ー(iii)人類学者による、三者関係と、それらの立場から視座の可能性について考えた。これまでの調査では、生きている動物とその死骸遺物の間に研究者は大きな峻別を行わないことが明らかになったので、(i-a)現存動物の概念範疇を拡大し、(i-b)想像上の動物や、かつて存在した化石恐竜などの(i-c)現存しない動物、という範疇で、動物学者の範疇を聖書学等の古典学者やSF作家や、古生物学者や考古学者などに拡張し、主に文献や博物館調査などを通してその言説分析をおこなった。

また「動物としての人間」という関係から人間の嬰児殺しと老人虐待について進化生物学の成果を利用しながら研究論文を報告した。あわせて(動物学者を含む)人間と犬の関係についての共進化学説の可能性について検討した。研究分担者の大舘は、小型哺乳類であるトガリネズミ類の国際的集会に招待講演者として登壇し講演をおこなった。その際に、トガリネズミ類に関するさまざまな文化圏に属する研究者と意見交換して、現地の宗教や民話あるいは、殺傷をともなうサンプリングに関する生命倫理規範の文化相対性について意見を聴取している。また同じく研究分担者の田所は、これまでに収集した映像資料と文献資料データの整理と執筆をおこなった。その成果は書評論文として成果報告している。総じて、それぞれの研究者は個別のテーマをもち、動物と(生物医学者を含む広義の)動物学者の関係について考察を深めた。研究代表者は相互の研究者と連絡をとりながら最終的な報告にむけての調整をしている。動物学者は研究の現場で動物にどのように接するのであろうか?それを明らかにするために、野外において動物学者の行動を観察するだけなく、どのような意識をもっているのか/どのように研究を遂行してきたのかについて(動物を除いた関係者に)インタビュー調査が必要となる。その結果、インタビューからの答えにより研究者の行動が完全に明らかになるのではなく、実際に現場で観察し、また先行研究を通して指摘されている事柄との検証を通して研究者集団の歴史的、文化的、社会的差異に研究者は気付いた。自然科学の定式化された枠組みは、それらの差異を少なくするが、同時に現場では行動の多様性が豊かにみられることが明らかになった。調査計画の年度計画では、1)相互の研究室の訪問とインタビュー、2)方法論に関する研究会開催、3)文献の渉猟と学知の蓄積、を予定していた。研究実績の概要にあるように、1)と3)に関してはおおむね順調に進展している。2)に関しては個別の学会発表・国際集会の参加を通して、方法論上の示唆や情報の収集に努めたが、具体的な全体集会は招集できなかった。次項「今後の研究の推進方策」で記載しているがメールおよび電子会議にて、この旧年度中のハンディを克服する。しかしながら、研究代表者は、すべての分担者ととも学術集会等に参加し、また資料を提供してくれる動物学者たちと邂逅する機会を得たので、平成27(2015)年度に予定していた研究にも前倒しにて踏み込んだ研究機会を得た。そのため、研究の自己点検による評価においては「おおむね順調」および「当初の計画以上」の進捗状況であると認めることができる。(1)は本科研のポータル紹介ページ、(2)は動物の行為と人間の行為を個体の外界に構築する問題として比較する視座の提示、(3)は人間と動物の類似=同形化を考察する。