hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経鼻カルシトニン製剤の臨床適用を可能とする血中動態解析法の開発

経鼻サケ・カルシトニン製剤の血中動態を解析することは、その臨床適用を可能とするための第一に解決すべき課題であった。申請者らは、独自の新しい高感度測定法を開発し、ラットでの経鼻製剤の血中動態を解析した。また、ヒトでの臨床試験に応用可能な超高感度酵素免疫測定法を開発し、その予備的試験を行った。1生理活性を指標としたサケ・カルシトニンの高感度測定法の開発(1)新生仔ラット長骨より破骨細胞を調製し、(2)ウシ骨スライス上で培養する。(3)破骨細胞により吸収された部位の数、および面積を走査型電子顕微鏡および光学顕微鏡下で計測する。この方法での測定感度は1pM前後であった。免疫学的手法を用いたサケ・カルシトニンの高感度測定法の開発ヘテロ2点酵素免疫測定法によるサケ・カルシトニンの高感度酵素免疫測定法を開発した。測定に適した抗体の調製等、必要な技術開発を行い、0.5pM前後の測定を可能とした。3経鼻サケ・カルシトニンの前臨床試験の準備ラットを用いた血中動態解析の予備的試験を行い、鼻粘膜への投与方法、投与後の採決間隔等を決定した。4経鼻サケ・カルシトニンの血中動態解析ラットを用い、経鼻サケ・カルシトニンの血中動態を解析し、薬動力学的パラメーターを算出した。5ヒトでの臨床試験に応用可能な超高感度酵素免疫測定法の開発2点結合転移酵素免疫測定法によるサケ・カルシトニンの超高感度酵素免疫測定法を開発した。測定に適した抗体の調製等、必要な技術開発を行い、0.1pM前後の測定を可能とした。続いて、ヒトでの血中動態解析の予備的試験を行い、これが可能となる見通しを得た。経鼻サケ・カルシトニン製剤の血中動態を解析することは、その臨床適用を可能とするための第一に解決すべき課題である。申請者らは、独自の新しい高感度測定法を開発し、ラットを用い、臨床用量での経鼻製剤の血中動態を解析したので報告する。2.カルシトニンの高感度測定方の開発-新しい測定方法は、次の2種である。(1)生理活性を指標としたサケ・カルシトニンの高感度測定法新生仔ラット長骨より破骨細胞を調製し、被験カルシトニン検体と培養する。続いて、ウシ骨スライス上で培養し、最後に破骨細胞により吸収された部位の数、および面積を走査型電子顕微鏡および光学顕微鏡下で計測してカルシトニン濃度を算出する。この方法の測定限界は当初の計画どおりIpM前後であった。(2)免疫学的手法を用いたサケ・カルシトニンの高感度測定法ヘテロ2点酵素免疫測定法によるサケ・カルシトニンの高感度酵素免疫測定法を開発した。測定に適した抗体の調製等、必要な技術開発を行い、当初の計画どおり0.5pM前後の測定を可能とした。2血中動態解析のための予備的試験ラットを用い、鼻粘膜への投与方法、投与後の採血間隔等を決定した。次に、カルシトニンは血液中で、一部血中タンパク質と結合している事を示唆した報告があり、それによる生理活性の変動が予想されたため、追試を行った。しかし、その存在を認めず検討を打ち切った。3経鼻サケ.カルシトニンの血中動態解析ラットを用い、経鼻サケ・カルシトニンの血中動態を解析し、薬動力学的パラメーターを算出した。

1ラットでの経鼻サケ・カルシトニンの血中動態解析平成6年度に開発したサケ・カルシトニンの高感度酵素免疫測定法を用いて、ラットでの経鼻サケ・カルシトニンの血中動態を解析し、薬動力学的パラメーターを算出した。投与量および採血時間は平成6年度の予備的試験で決定した下記の条件に従った。(1)投与量は、血中カルシウムの低下が十分に観察される用量(1.25,5.0および20ユニット/ラット)とした。(2)鼻粘膜吸収は速やかに起こるため、採血は、投与前、投与後10,30,60,180および360分とした。(3)薬理効果を確認する目的で、血中カルシウム濃度も同時に測定した。以上により、経鼻サケ・カルシトニンの臨床用量での血中動態を初めて明らかにした。なお、経鼻製剤のAUCは、以外と高く、筋肉内投与の約4分の1であった。2ヒトでの臨床試験に応用可能な超高感度酵素免疫測定法の開発血中カルシウムの低下作用を指標とすると、ヒトでの臨床試験は、さらに低用量で実施される可能性があり、平成6年度に開発したヘテロ2点結合酵素免疫測定法の測定感度では感度不足が予想された。そのため、新しい方法(2点結合転移酵素免疫測定法)を用いたサケ・カルシトニンの超高感度酵素免疫測定法(測定限界0.1pM)を開発した。この方法を用いて、ヒトでの経鼻吸収の予備的試験を行った結果、イオン化カルシウムの低下が十分に見られる用量(160ユニット)での血中濃度測定が可能であった。
院内助産システムにおける妊産褥婦ケア環境の改善に向けた空間デザインのあり方

院内助産システムにおける妊産婦ケア空間の改善に向けた空間計画と環境整備の要件を把握し、院内助産システムにおける妊産婦ケア空間の最適化をはかる計画や整備のあり方を明らかにすることを目的とした。文献調査に基づき、分娩環境の歴史的変遷を踏まえ、今日の院内助産システムにおける妊産婦ケア空間の位置付けを整理するとともに、環境心理学の視点から分娩環境の快適性について考察し、院内助産システムにおける妊産婦ケア空間の果たすべき役割を示してその最適化の意義と必要性を明らかにした。次いで、これまでに実施した現地調査、ヒヤリング調査、アンケート調査の各結果に基づき、さらに分析を深め、病棟部の空間計画については、院内システム運用状況と、病床数、室面積、既設の産科に対する空間的独立性など施設規模との関係性を把握した。病棟部の環境整備については、妊産婦の心理的安楽さに対する医療機器の収納、防音設備等、身体的安楽さに対する畳、広さ等、家族の立会いやすさに対する待合スペース確保等といった整備の具体的内容を把握した。また、妊産婦と助産師の評価意識構造から助産行為に関わる「機能性」、生活行為に関わる「環境性」、個人的行為に関わる「プライバシー」の3つ助産空間に対する総合的指標を把握した。院内助産システムにおいて使用する各室について、これらの結果に、これまでに明らかにした現状での総合的な満足度、満足度に影響を及ぼす環境整備内容を加え、院内助産システムによる妊産婦ケアに向けた環境整備のありようを提示した。院内助産システムにおける妊産褥婦ケア空間に関し、妊産褥婦やその家族の居住性向上と助産師や医師等の作業性確保を両立させる計画および環境整備の方法を明らかにすることを目的とし、本年度は院内助産システム導入に向けて居住性が高められた分娩空間の環境評価についてアンケート調査を実施、その結果から助産師と褥婦の居住環境整備に対する認識の違いを以下のように把握した。1)総合評価は、褥婦が高く、助産師が低い傾向にあった。2)助産師がみた分娩環境と業務環境の間には、スペースは妊産婦の十分さに比して助産師には低い評価が、一方分娩台は、分娩介助や看護のしやすさに比して妊産婦の使いやすさに厳しい評価がなされるなどの齟齬がみられた。3)助産師がみた分娩環境と褥婦がみた分娩環境では、スペースの大きさやインテリアの雰囲気、プライバシー確保について、褥婦に比して助産師の評価が低く、現況は助産師の理想とする環境とは隔たりがあるとされていた。4)院内助産システムにおける分娩空間に特徴的な畳スペースは、褥婦から家族の居場所として活用したとの評価があったものの、分娩のための使用は少なく、医療環境の評価は、リスク発生時の対応の難しさが考えられることから、やや低めとなっていた。院内助産システムにおける分娩空間に関し、褥婦の評価から環境整備による妊産婦の居住性向上が確認された。しかし助産師の評価からは、現況ではその理想とする分娩環境には至らず、また、畳床については分娩介助やリスク発生時の対応のしにくさ等作業機能の低下が把握され、居住環境整備についての課題が明らかになった。院内助産システムにおいて妊娠、分娩、産褥各期に使用する諸室をとりあげ、居住環境に対する妊産婦と助産師の評価の違いや、居住環境と業務環境に対する助産師の評価の違いを把握すること、およびシステムによる妊産婦ケアに向けた環境整備の要件を把握することを目的として研究を行った。医療施設でアンケート調査を実施し、妊産婦と助産師双方から得た各室の環境評価を考察した。結果は以下の通りである。1)満足度は、各室とも妊産婦が高く、比して助産師が低い傾向にあり、特に助産師は1床入院室のようなプライバシーが守られた空間の重要性を強く認識していることを把握した。2)妊産婦と助産師の居住環境評価、助産師の業務環境評価のどれにおいても、広さ、室内環境、インテリアエレメント、空間イメージ、空間利用の5種の環境整備項目が各室の満足度に関連していることを明らかにした。3)各室の満足度に対する環境整備の影響度を明らかにし、快適居住と、助産、看護、医療作業にそれぞれ必要とされている整備内容や、満足度の高さの要因、対して満足度向上に向けた改善点を把握した。4)妊産婦と助産師の、および、居住環境と業務環境の満足度に対する各環境整備の影響度の違いから、サービスの受給側、提供側双方が満足いく環境とする整備が難しいとされている現状を把握した。5)システムによる妊産婦ケアに向けた環境整備に資する統合的概念を把握し、これについての妊産婦と助産師の認識の違いや、居住環境と業務環境に対する助産師の認識の違いを明らかにした。院内助産システムにおける妊産婦ケア空間の環境整備に対する満足度や要件を、妊産婦と助産師の認識の違いをふまえて把握することができており、論文にまとめて日本建築学会にまもなく投稿することができることによる。1)助産空間の環境整備要件に関する研究院内助産システムにおいて妊娠、分娩、産褥各期に使用する諸室をとりあげ、助産サービスの受給側と提供側という空間使用の立場の違いに視点を置き、妊産婦と助産師の環境評価を分析してその現状の整備についての認識をみた。

結果、妊産婦は分娩や入院生活行為に対するスペースの充足を重視する傾向にある、助産師は身近に接する家具等の人間工学的側面を重視する傾向にある、また助産師は、入院室の整備に対し、プライバシー確保や指導と看護に向けた個別対応環境の必要性を強く意識している、さらに助産師は、妊産婦に比してより高い水準の空間環境を求める傾向がある、などの認識を明らかにした。これまで、システムによる妊産婦ケアに向けた環境整備はどの施設も一様に取り組まれてきたのに対し、これらの現状に対する認識は、各施設のシステム運用法に応じて妊産婦が居心地よく、助産師が働きやすい環境とする空間計画や整備に向けた基礎資料として活用されることが期待される。2)産後ケア施設の空間計画と環境整備に関する研究院内助産システムにおいても妊産婦の産後サポートは重要であるとされ、助産師の専門性を生かすことができる空間づくりが求められるが、産後ケア施設計画についての研究は極めて少ない。産後ケア施設の事例を対象に、その使われ方や利用者の関わり方を通して空間計画や環境整備の要件を把握するため、予備調査として産科医師および助産師に対するヒヤリングを実施した。院内助産システムにおける助産空間の現状の環境整備に対する妊産婦と助産師の認識を把握できたこと、および、産後ケア施設の空間計画と環境整備に関する調査の準備が進められたことによる。院内助産システムにおける妊産婦ケア空間の改善に向けた空間計画と環境整備の要件を把握し、院内助産システムにおける妊産婦ケア空間の最適化をはかる計画や整備のあり方を明らかにすることを目的とした。文献調査に基づき、分娩環境の歴史的変遷を踏まえ、今日の院内助産システムにおける妊産婦ケア空間の位置付けを整理するとともに、環境心理学の視点から分娩環境の快適性について考察し、院内助産システムにおける妊産婦ケア空間の果たすべき役割を示してその最適化の意義と必要性を明らかにした。次いで、これまでに実施した現地調査、ヒヤリング調査、アンケート調査の各結果に基づき、さらに分析を深め、病棟部の空間計画については、院内システム運用状況と、病床数、室面積、既設の産科に対する空間的独立性など施設規模との関係性を把握した。病棟部の環境整備については、妊産婦の心理的安楽さに対する医療機器の収納、防音設備等、身体的安楽さに対する畳、広さ等、家族の立会いやすさに対する待合スペース確保等といった整備の具体的内容を把握した。また、妊産婦と助産師の評価意識構造から助産行為に関わる「機能性」、生活行為に関わる「環境性」、個人的行為に関わる「プライバシー」の3つ助産空間に対する総合的指標を把握した。院内助産システムにおいて使用する各室について、これらの結果に、これまでに明らかにした現状での総合的な満足度、満足度に影響を及ぼす環境整備内容を加え、院内助産システムによる妊産婦ケアに向けた環境整備のありようを提示した。居住環境整備のなされた妊産褥婦ケア空間について、現地調査やアンケート調査等により、助産および医療の作業領域、作業姿勢、動線確保に必要なスペースの大きさ等を、また、畳床、開口部等インテリアエレメントの大きさや材質、備品レイアウト等しつらえを明らかにするなどし、デザイン計画による医療機能と、妊産褥婦とその家族の快適居住の両立を考察する。より細やかな視点からデザイン計画を提案するための調査を、院内助産システムによる助産、看護に従事している助産師や、産科医師からアドバイスを得るなどし、研究倫理に沿って綿密に計画する。また正確な分析を行うに足るデータ数を確保するため、協力依頼は看護学部教員と連携して行う。
携帯電話を用いたWeb閲覧のためのコンテンツ提示

携帯電話の普及に伴い,携帯電話を用いたWeb閲覧が日常的に行われている.また自分一人で行うWeb検索だけでなく,複数人で共通の目的のもと議論しながら,協調してWeb検索を行う協調Web検索も広く行われている[1].既存の協調Web検索ではデスクトップPCを用いることが前提とされていた.協調Web検索を携帯端末を用いて行うことで,ユーザは場所に縛られることなく目的の情報を検索できるものと考えられる.例えば,カフェで友人とWeb検索し,夏休みの旅行計画を立てたり,旅行先でご当地グルメで有名な飲食店を検索できる.このような携帯端末のみによる協調Web検索はこれまで研究されていなかった.携帯端末による協調Web検索の特性を調査するため実施した準備実験の結果,小さな画面と貧弱な入力インタフェースしか利用できないため,保存したWebコンテンツを他ユーザと比較検討する際,コンテンツを一覧表示できず,端末画面を見せ合う動作が煩雑であることが明らかとなった.そこで本研究では,携帯端末を用いた協調Web検索のためのコンテンツ比較を支援するインタフェースの設計と実装を行った.提案インタフェースでは,ユーザは閲覧したWebページから重要なコンテンツのみ切り出して保存できる.保存したコンテンツには保存時刻やURLなどの情報が付加されており,さらに他のユーザへのお勧め度を付加できる.協調Web検索を行うグループ内でこれらのコンテンツを共有できるようにすることで,ユーザは他のユーザが保存したコンテンツを容易に閲覧し,議論できる.さらに,付加したユーザのお勧め度や保存時刻,URLの条件でコンテンツを絞り込む機能も提供する.携帯電話の普及に伴い,携帯電話を用いたWeb閲覧が日常的に行われている.また自分一人で行うWeb検索だけでなく,複数人で共通の目的のもと議論しながら,協調してWeb検索を行う協調Web検索も広く行われている[1].既存の協調Web検索ではデスクトップPCを用いることが前提とされていた.協調Web検索を携帯端末を用いて行うことで,ユーザは場所に縛られることなく目的の情報を検索できるものと考えられる.例えば,カフェで友人とWeb検索し,夏休みの旅行計画を立てたり,旅行先でご当地グルメで有名な飲食店を検索できる.このような携帯端末のみによる協調Web検索はこれまで研究されていなかった.携帯端末による協調Web検索の特性を調査するため実施した準備実験の結果,小さな画面と貧弱な入力インタフェースしか利用できないため,保存したWebコンテンツを他ユーザと比較検討する際,コンテンツを一覧表示できず,端末画面を見せ合う動作が煩雑であることが明らかとなった.そこで本研究では,携帯端末を用いた協調Web検索のためのコンテンツ比較を支援するインタフェースの設計と実装を行った.提案インタフェースでは,ユーザは閲覧したWebページから重要なコンテンツのみ切り出して保存できる.保存したコンテンツには保存時刻やURLなどの情報が付加されており,さらに他のユーザへのお勧め度を付加できる.協調Web検索を行うグループ内でこれらのコンテンツを共有できるようにすることで,ユーザは他のユーザが保存したコンテンツを容易に閲覧し,議論できる.さらに,付加したユーザのお勧め度や保存時刻,URLの条件でコンテンツを絞り込む機能も提供する.
不飽和有機ケイ素イオン-分子反応におけるd電子効果の分子論的研究

ケイ素原子との間に多重結合をもつ化合物は不安定であるため,溶液反応では単離することが困難である。しかし,真空下でシラシクロブタンやシラシクロブタジエン誘導体をイオン化すれば,生成した分子イオンの単分子分解によって,SiC二重または三重結合をもつイオンの生成が期待される。本研究の目的は,SiC多重結合をもう不飽和ケイ素イオンを質量分析計中で生成させ,その構造と反応性を確かめることである。1-silacyclobut-3-ene誘導体をイオン化することによって,シラシクロブタジエン誘導体イオンを生成させ,そのイオンの構造をMS/MS法によって解析した。2-adamanty1-4-tert-buty1-2-trimethylsiloxy-1,1-bis(trimethylsilyl)-1-silacyclobut-3-eneの分子イオンのMS/MSでは,TMS脱離,tert-butyl脱離,および(TMS)_2O脱離によるピークが観測された。フーリエ変換イオンサイクロトロン共鳴(FT-ICR)装置によって,m/z 330のフラグメントイオンの精密質量を測定した結果,その化学組成はC_<20>H_<34>Si_2^<+・>であり,分子イオンからの(TMS)_2O脱離によって生成したSiC二重結合をもつシラシクロブタジエン誘導体イオンであると考えられた。イオン化室内で生成したフラグメントイオン[M-(TMS)_2O]^<+・>のみを選択し,このイオンからの分解反応を,4セクター型タンデム質量分析計およびFT-ICR装置を用いて確かめた。[M-(TMS)_2O]^<+・>からのMS/MSでは,CH_3脱離やC_3H_5脱離によるピークのほか,m/z 249にピークが観測された。FT-ICR装置を用いた精密質量測定の結果,m/z 249イオンの化学組成はC_<14>H_<25>Si_2^+であり,[TMS-SiC-Ad]にプロトン付加したイオンであると予想された。
名詞標識の意味地図

【調査】平成29年度は、9月, 3月に八重山の調査へ2度行き、白保方言、竹富方言に関して計26時間の聞き取り調査を行い、方言を収録した。また、青森県でも継続的に調査を行い、40時間の聞き取り調査、方言での自然会話を収録した。成果の一部を業績として研究集会・学会・論文として発表した、あるいは発表予定である。さらにまとまった成果を30年度以降にも発表予定である。博士論文の成果も著書として、あるいは国際会議で発表済み、あるいは発表予定である。【他のプロジェクトとの共同研究】下地理則氏(九州大学)代表の東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所のプロジェクト(通言語的・類型論的観点からみた琉球諸語のケースマーキング)に参加し、琉球諸語と日本語に見られる格標識を議論する会合を行った。この成果をまとめて、30年度以降に発表予定である。28年度から引き続き、浅原正幸氏(国立国語研究所)代表の科研費プロジェクト(言語コーパスに対する読文時間付与とその利用)において、日本語書き言葉における情報構造のアノテーション基準を作成している。この成果を国際会議で発表し、論文にまとめた。木部暢子氏(国立国語研究所)代表のプロジェクトにも参加し、琉球八重山語白保方言と青森県野辺地町の方言の、文法概要・基礎語彙リスト・談話の作成を担当している。この成果も発表済み、あるいは発表予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、八重山の調査に2度行き、白保方言、宮良方言、竹富方言に関して計17時間半の聞き取り調査を行い、方言を収録した。このときの調査結果と、過去の調査記録を用い、白保方言の文法の概要を発表した(中川ほか,印刷中)。具体的には、琉球八重山語白保方言における、名詞・動詞・形容詞の形態論、連体詞、間投詞、副詞、品詞転換、名詞句、述語句に関する概要を記述した。九州大学の下地理則氏らを中心とした東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所のプロジェクト(通言語的・類型論的観点からみた琉球諸語のケースマーキング)に参加し、琉球諸語と日本語に見られる格標識の議論を行った。平成28年度も引き続き、このプロジェクトと共同で日琉諸語の名詞標識の研究をすすめる予定である。また、フィールドワークを研究者が行うことの一般的な問題点も議論した(中川・伝, 2016)。さらに、日本語(東京方言)に関する調査を行い、コーパスと実験を用いて、助詞、語順、韻律と情報構造の関係をまとめた論文を発表した(Nakagawa, 2016)。平成28年度は、この論文において主に直感で判断されていた、ゼロ助詞の使用に関して、実験的な手法を用いて明らかにしてゆく予定である。最後に、代表的な日本語の学習者コーパスであるKYコーパス検索ツール、KYコーパスが使われた研究に関して、早稲田大学の李在鎬氏と共著で発表を行った(Lee & Nakagawa, 2016)。27年度は、方言データの書き起こしと、タグ付け方針の決定であった。おおむねこの計画通りに進捗している。2016年度は、6月・2月にそれぞれ2週間から3週間、八重山に滞在し、石垣島だけでなく、竹富島、鳩間島、西表島の方言調査を行った。格助詞、焦点助詞、主題助詞に関する調査を主に行い、成果の一部を発表した。さらにまとまった成果を29年度に発表予定である。自然談話も多数収録した。また、Radboud University (オランダ)のJohn Huisman氏の調査にも協力した(身体部位に関する心理実験)。八重山の他に、青森県南部方言(野辺地町の方言)の調査も年度を通して行った。基礎的な記述も不足しているため、基礎語彙、アクセントの調査から始めて音素を同定し、格体系や情報構造の調査に移行しつつある。自然談話も多数収録している。南部方言の音韻に関する成果も29年度に発表予定である。【他のプロジェクトとの共同研究】下地理則氏(九州大学)代表の東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所のプロジェクト(通言語的・類型論的観点からみた琉球諸語のケースマーキング)に参加し、琉球諸語と日本語に見られる格標識を議論する会合を5回行った。29年度も引き続きこのプロジェクトに参加し、成果を29年度中にまとめて、30年度以降に発表予定である。27年度から引き続き、浅原正幸氏(国立国語研究所)代表の科研費プロジェクト(言語コーパスに対する読文時間付与とその利用)において、日本語書き言葉における情報構造のアノテーション基準を作成している。この成果をとして発表した。この成果も29年度以降、順次発表予定である。計画通り、情報構造のアノテーション手法を確立させつつあるほか、学会等でも発表している。【他のプロジェクトとの共同研究】

下地理則氏(九州大学)代表の東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所のプロジェクト(通言語的・類型論的観点からみた琉球諸語のケースマーキング)に参加し、琉球諸語と日本語に見られる格標識を議論する会合を行った。この成果をまとめて、30年度以降に発表予定である。28年度から引き続き、浅原正幸氏(国立国語研究所)代表の科研費プロジェクト(言語コーパスに対する読文時間付与とその利用)において、日本語書き言葉における情報構造のアノテーション基準を作成している。この成果を国際会議で発表し、論文にまとめた。木部暢子氏(国立国語研究所)代表のプロジェクトにも参加し、琉球八重山語白保方言と青森県野辺地町の方言の、文法概要・基礎語彙リスト・談話の作成を担当している。この成果も発表済み、あるいは発表予定である。今年度はさらにデータを書き起こして、多くのデータにタグ付けを行い、分析結果を順次、学会等で発表していく。昨年度のアノテーションを元に、データの分析を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
アトピー性皮膚炎病変部の好酸球浸潤に対するケモカイン、細胞接着分子の役割について

好酸球の浸潤にかかわることが明らかとなっているCCケモカインであるeotaxin, eotaxin2,eotaxin3が,アトピー性皮膚炎のどのようなstage(急性期の紅斑,丘疹,慢性期の苔癬化病変など)の皮疹にどの程度発現しているかを明らかにするため,各stageの皮疹を用いて免疫組織学的検討を行った。その結果,stageに関わりなくeotaxin, eotaxin2については表皮細胞に発現が見られた。以上より,この2つのケモカインはアトピー性皮膚炎の好酸球性炎症に関わっていると考えられたが,stageについてははっきりしなかった。さらに,eotaxin, eotaxin2,eotaxin3が,表皮細胞に発現することを誘発する因子は何かということを,培養正常表皮細胞と表皮細胞株において各種炎症性サイトカイン(TNF-alpha, IFN-gamma, IL-4, IL-1betaなど)を中心にELISA法を用いて検討した。その結果,eotaxinについては各種サイトカインの刺激を培養正常表皮細胞と表皮細胞株に単独あるいは複数で行うことでも産生誘導されなかったが,eotaxin2については,TNF-alphaとIL-4の刺激によって正常表皮細胞と細胞株ともに著明な産生が誘導された。Eotaxin3についても正常表皮細胞と細胞株において産生誘導されたが,eotaxin2の80分の1程度であった。以上の結果から,eotaxin2は,各種サイトカイン刺激によって表皮細胞に発現し,アトピー性皮膚炎において好酸球の局所浸潤に関与していると考えられた。好酸球の浸潤にかかわることが明らかとなっているCCケモカインであるeotaxinが,アトピー性皮膚炎の病変部にどの程度発現しているかを明らかにすることを目的として,ダニ抗原誘発皮疹におけるeotaxinの発現を経時的に検討した.ダニ抗原パッチテストによって誘発される皮疹はアトピー性皮膚炎の湿疹反応のモデルとして非常に有用とされている.パッチテスト2時間後よりeotaxinの発現が見られ,6時間後,12時間後にピークとなった.好酸球浸潤は6時間後より目立ち始め,24時間後にピークとなるため,eotaxinがアトピー性皮膚炎の好酸球浸潤に重要な役割を果たしている可能性が示唆された.また,好酸球の分化増殖に重要なIL-5は,それを産生するTh2細胞が鍵を握っているが,このTh2細胞の浸潤に重要とされるケモカインであるTARCが,アトピー性皮膚炎患者の血清中で高濃度に存在すること,それは病変部表皮細胞である程度産生されていることを示した.さらに,そのリガンドであるTh2細胞表面に発現しているCCR4もアトピー性皮膚炎患者の末梢血CD4 T細胞表面に高率に発現するだけでなく,病変部の浸潤細胞上にも高率に発現していることを示した.血清中のTARC濃度はアトピー性皮膚炎の重症度と相関し,末梢血CD4 T細胞上のCCR4発現もその重症度と相関していた。さらに,CCR4の発現率はステロイド外用剤を主体とする治療によって低下する傾句を示した。以上のことは,アトピー性皮膚炎の根本的な病態に,これらのケモカインとそのレセプターが関与していることを示しており,さらなる研究と解析がアトピー性皮膚炎の将来的な治療戦略上必要であると考えられた.好酸球の浸潤にかかわることが明らかとなっているCCケモカインであるeotaxin, eotaxin2,eotaxin3が,アトピー性皮膚炎のどのようなstage(急性期の紅斑,丘疹,慢性期の苔癬化病変など)の皮疹にどの程度発現しているかを明らかにするため,各stageの皮疹を用いて免疫組織学的検討を行った。
研究大学における分権的運営と部局経営の日米比較

本研究は、大学の運営上、大学中央の権限強化だけではなく、部局レベルの経営力強化が必要ではないかという問題意識から、主に米国の研究大学の分権的運営と部局経営の実際について検討を行うものである。そのため当該年度は、第一に、部局の運営の違いの大きな要因である財務について、そこに大きな影響を及ぼす連邦政府及び州政府の財政補助金のフローのマクロな構造を確認するため、個別大学データベースIPEDSIPEDS(The Integrated Postsecondary Education Data System)などを利用して、政府資金の規模とフローを検討し、論文を執筆した。第二に、米国の研究大学の形成の歴史(おもに20世紀前半)について、文献を中心に検討を行った。第三に、米国の東部のいくつかの研究大学(カーネギーメロン大学、ピッツバーグ大学、ペンシルバニア州立大学、コーネル大学)に訪問し、ディーン、副ディーン、教授、プロボストに対しインタビュー調査を行った。部局の経営の責任者であるディーンや副ディーンの見解と同時に、大学中央の責任者であるプロボストの見解を知ることができ、双方の立場から部局と大学の関係をとらえることができた。第四に、昨年度に引き続き引き続いて、部局であるスクール・カレッジの内部組織と運営について、これまでの調査のデータをもとに検討を行った。スクールやカレッジの学士教育、大学院教育、研究、人事、財務など多様な側面の運営について、専門分野の違いの観点から、その多様性を整理した。第五に、研究大学の運営上重要なガバナンスについて検討し、それに基づいて日本の大学の再編統合についても検討を行った。研究課題はもともと最終年度であったが、授業の負担が増え、また家族の病院通いのため、夏から秋に予定していた海外調査の都合がなかなか取れず、そのため海外調査を年度末に実施せざるを得なくなり、そこで得た資料の整理(テープ起こしを含む)や分析のため次年度への期間延長するなど、進捗状況がやや遅れている。年度末に行わざるを得なかった訪問調査で得た資料やデータの整理、研究課題の総括的な整理を行う予定である。本研究は、大学の運営上、学長のリーダーシップなど大学中央の権限強化だけでなく、ミドルレベルの経営力強化が重要ではないかとの問題意識から、大学の分権的運営と部局経営の構造とその背景を探ることを目的としており、とくに部局レベルでの経営が進んでいると思われる米国の研究大学をとりあげ、日米比較をしながら、その実際の状況とそれを可能にするメカニズムを探るものである。そのために当該年度は、次年度の本格的な調査分析を行うための基礎として、第一に、大学組織の基礎的な知見を獲得するとともに、第二に、過去に行った米国の研究大学の大学院に関する調査や他の調査で得られた資料から、大学の部局の経営の特徴の理解に努め、調査や分析の枠組みを検討した。具体的には、前者については、大学組織に関する研究文献を広く収集し、検討することで大学組織の構造的な特徴を把握し、また米国の個別大学のウェブサイトで大学の組織構成について、とくに部局であるスクールやカレッジの基本的な構成について整理し、構成パターンを探った。後者については、過去に行った米国の研究大学の大学院に関する調査で得られた資料を基に、いくつかの大学について部局経営の把握を行い、部局の経営で着目すべき点として、プロセス運営(学位プログラムのカリキュラムの設定や維持、研究プロジェクトの計画設定や維持)、組織運営(人的資源の調達と配置)、財務運営(財政的資源の調達と配置)などを抽出し、今後の調査と分析の枠組を検討した。また、他のプロジェクトで日本の大学組織改革、英国やドイツの大学組織を調査する機会があったので、米国の研究大学の大学運営との共通性や違いを検討した。当該年度に予定していた、大学組織の構造的特徴の把握、また米国の研究大学の部局の構成などについての基礎的な整理などは行うことができ、また、過去の調査や他の調査から今後の調査分析のための視点や枠組みの整理を行うことができたが、当該年度は勤務大学の本務が忙しく、米国の研究大学へのパイロット的な訪問調査を行うことができなかった。その点は進捗が遅れている。本研究は、大学の運営上、大学中央の権限強化だけではなく、部局レベルの経営力強化が必要ではないかという問題意識から、研究大学の分権的運営と部局経営の実際について日米比較検討を行うものである。そのため当該年度は、第一に米国の研究大学に訪問し、インタビュー調査を行い、第二に過去に行った研究大学に関する調査の資料を再分析し、その範囲で可能な論文を作成した。具体的には、前者については、米国の中西部のウィスコンシン大学マジソン(獣医学部・文理学部・工学部・法学部のディーン室、ファカルティ事務局)、イリノイ大学アーバナシャンペーン(本部の財務担当副学長・研究担当副学長、農学部・ビジネススクールのディーン室)、インディアナ大学ブルーミントン(文理学部、教育学部、情報・計算機学部のディーン室)に訪問し、部局の運営に関するインタビューを行った。後者については、主に過去に行った米国の研究大学の大学院教育の財政的・組織的基盤に関する調査を再分析し、「米国研究大学の分権的運営を支える部局の経営」と題する論文を作成、雑誌に投稿し採択された。この論文作成を通じて分析の枠組みの検討を行うことができた。このほか、米国の研究大学の形成の歴史に関する文献の収集と整理を行った。また、他の研究プロジェクトで行ったドイツ、イギリスの研究大学の研究組織・研究所に関する訪問調査についても再分析を行い、欧米の大学の部局運営について知見を得るとともに、本研究の枠組みの検討のための参考とした。

前年度はやや遅れていると評価したが、それは米国の研究大学への訪問調査が行えなかったためであるが、当該年度はいくつかの研究大学に訪問しインタビューを行うことができた。とくに部局レベルだけでなく機関レベルの調査もできた。また、論文を作成し採択され、その際に使用した分析枠組の妥当性も認識できた。以上より上記の評価とした。本研究は、大学の運営上、大学中央の権限強化だけではなく、部局レベルの経営力強化が必要ではないかという問題意識から、研究大学の分権的運営と部局経営の実際について日米比較検討を行うものである。そのため当該年度は、第一に、部局であるスクール・カレッジの内部組織と運営について、ウェブサイトやこれまでの調査のデータをもとに整理を行った。スクールやカレッジの学士教育、大学院教育、研究、人事、財務など多様な側面の運営について、専門分野の違い(文理学カレッジ、ロー・スクール、ビジネス・スクール、メディカル・スクール、工学スクール、教育スクール等の違い)の観点から、その多様性を整理し、異なる経営パターンを整理した。その成果の一部を学会で発表した。なお本年度はこの科研費を財源とした海外調査は行わなかったが、カリフォルニアの研究大学(スタンフォード大学とカリフォルニア大学バークレー)に訪問する機会があり、本課題に関わる質問も行うことができたので、データの増幅ができ、それらも利用して検討を行った。第二に、研究文献を通じて研究大学の分権的運営と部局経営に関する歴史的な検討を行ったが、ただしこの点については必ずしも十分な情報が得られなかった。第三に、日本の大学の組織や運営の特徴を把握するため、日本の研究大学の一つである名古屋大学について、情報を収集し整理した。第四に、この課題に取り組む途中で常に研究大学のマクロな位置づけが気になっていたので、米国教育省の個別大学データベースであるIPEDS(The Integrated Postsecondary Education Data System)を利用して、マクロに見た、高等教育システムにおける研究大学の位置づけを整理し論文を作成した。当該年度に予定していた、研究大学の内部組織、カレッジやスクールなどの部局の経営の多様性についてある程度検討を行い、また、他の海外訪問調査の機会を利用して本研究のための調査を若干行うことができたが、本研究のための海外調査を予定した時期に体調を崩したために、本格的な訪問調査が行えなかった。その点は進捗が遅れている。本研究は、大学の運営上、大学中央の権限強化だけではなく、部局レベルの経営力強化が必要ではないかという問題意識から、主に米国の研究大学の分権的運営と部局経営の実際について検討を行うものである。そのため当該年度は、第一に、部局の運営の違いの大きな要因である財務について、そこに大きな影響を及ぼす連邦政府及び州政府の財政補助金のフローのマクロな構造を確認するため、個別大学データベースIPEDSIPEDS(The Integrated Postsecondary Education Data System)などを利用して、政府資金の規模とフローを検討し、論文を執筆した。第二に、米国の研究大学の形成の歴史(おもに20世紀前半)について、文献を中心に検討を行った。
レーザ熱衝撃を受ける電子薄膜材料の熱衝撃破壊機構の解明と熱強度評価

(1)レーザ熱衝撃を受ける薄膜材料の温度波と熱衝撃波の特性曲線法を用いた数値解析法を確立した。(2)黒色塗装が施され透明材料の表面にYAGレーザを用いて熱衝撃を加え、発生する熱波動現象を他面に取り付けた超小型AEセンサーで計測し、コンピューターにより解析する実験方法を確立した。(3)レーザ熱衝撃を受ける電子薄膜材料の減衰を考慮した熱・電気・弾性波を、特性曲線法を用いて解析し、材料の熱衝撃強度特性を評価した。本研究では,レーザ熱衝撃を受ける電子薄膜材料に生じる温度波や熱衝撃波の特性曲線法を用いた数値解析法を確立することを目的としている。この解法によれば,波頭近傍での熱衝撃応力を正確に評価することができ,熱衝撃破壊機構を正確に解明することが期待される。また,この解析結果を実験的に検証するために,レーザ照射による熱衝撃実験法を確立し,上記の解析方法の有効性を検証する。本年度の研究実績は1.特性曲線法を用いた数値シミュレーション法の確立熱衝撃負荷を受ける材料の温度波と熱衝撃波の特性曲線法を用いた数値解析法を確立した。この解法を用いて,表面を局部加熱される電子薄膜材料の温度波と熱衝撃波を求め,不連続波の伝播挙動を解明した。2.レーザ熱衝撃実験による熱衝撃応力の測定黒色塗装が施され透明材料の表面に,YAGレーザーを用いて熱衝撃を加え,発生する熱波動現象を他面に取り付けた超小型AEセンサーで計測し,コンピューターにより解析する実験方法を確立した。透明ロッドレンズに対する実験を行い,特性曲線法による解析結果と比較して,粒子速度の第一波に良好な一致が見受けられた。本実験方法の可能性を検討できた。3.電子薄膜材料の熱衝撃機構の解明と破壊強度の同定二層複合薄膜の減衰を考慮した温度波と熱衝撃波を特性曲線法を用いて数値解析した。種々のパラメータに対する数値計算を実行し,電子薄膜材料の熱衝撃強度特性を評価した。本研究では、レーザ熱衝撃を受ける電子薄膜材料に生じる温度波や熱衝撃応力波を、簡便かつ正確に求めるための「特性曲線法を用いた数値シミュレーション法」を確立する。この解法によれば、波頭近傍での熱衝撃応力を正確に評価することができ、また他の数値解析法とは異なり、長時間の温度波や熱応力波を安定して求めることが出来、熱衝撃破壊機構を正確に解明することが期待される。本年度は次の問題の解析を行った。1.二層薄膜材料の界面熱伝導および界面熱衝撃強度の解析レーザ熱衝撃を受ける二層薄膜平板の温度波および熱応力波を、粒子速度の減衰を考慮して解析した。解析にはLord-ShulmanおよびGreen-Lindsayによる一般化された熱弾性基礎式を用い、減衰項および緩和時間が界面の温度波および熱応力波に及ぼす影響を明らかにし、種々の耐熱設計データを得た。2.傾斜機能電子薄膜材料の熱衝撃強度評価傾斜機能材料は、材料の設計段階で使用条件に合わせて構成因子を分布させて作られる。本研究では、基板材料層に電子薄膜層が完全に接着された薄膜に、レーザ熱衝撃が作用したときの一般化された熱弾性問題を、粒子速度の減衰を考慮して特性曲線法を用いて解析した。温度変化、熱応力及び電界の強さを長時間にわたって数値的に求め、さらに粒子速度の減衰係数や層の厚さ比が、温度変化、熱応力および電界の強さの時間経過に及ぼす影響を明らかにした。本研究では、レーザ熱衝撃を受ける電子薄膜材料に生じる熱衝撃応力波を、簡便かつ正確に求めるための「特性曲線法を用いた数値シミュレーション法」を確立する。この解法によれば、波頭近傍での熱衝撃応力を正確に評価することができ、また他の数値解析法とは異なり、長時間の温度波、電気波および熱応力波を安定して求めることができ、熱衝撃破壊機構の解明と熱強度評価を行うことが期待される。1.減衰を考慮した圧電セラミックス薄板の熱・電気・弾性波動の解析表面をレーザによって衝撃的に加熱されるセラミックスPZT-4薄膜の温度波、電気波および弾性波を、熱の緩和時間および粒子速度の減衰を考慮して解析した。解析にはLord-ShulmanおよびGreen-Lindsayによる一般化された熱弾性基礎式を用い、特性曲線法により数値解を得た。減衰項および緩和時間が温度波、電気波および熱応力波に及ぼす影響を明らかにし、種々の耐熱設計データを得た。2.二層複合電子薄膜材料の熱衝撃強度評価基板材料層に電子薄膜層が完全に接着された二層複合薄膜の表面に、レーザ熱衝撃が作用したときの熱衝撃応力を、L-S理論およびG-L理論に基づき、粒子速度の減衰を考慮して特性曲線法を用いて解析した。

温度変化、熱応力及び電界の強さを長時間にわたって数値的に求め、さらに粒子速度の減衰係数や層の厚さ比が、温度変化、熱応力および電界の強さの時間経過に及ぼす影響を明らかにした。
共振器QED効果による光化学反応の制御

本申請研究は、共振器QEDの原理に基づき溶液中の光化学反応速度を共振器の変調により改変する新しい光反応制御法の確立を目的としている。前年度に引き続き、倒立顕微鏡・ホトンカウンティングを用いた増強・抑制の定量的試験を実施した。誘電体薄膜に挟まれたローダミン等の蛍光量子収率の高い分子については、薄膜間隔(共振器長)のマイクロメータを用いた変調により、蛍光放出頻度の80%の抑制ができた。増強率は、抑制に比べかなり低く最大で5%程度であった。この方法による蛍光制御は蛍光色素の基板への吸着に状態にかなり依存するため再現性に乏しい。そこで、蛍光色素を内包したSDS界面活性剤二分子膜を挟んだ共振器等について、蛍光の制御の方法を試行錯誤した。しかし、結果として再現性は向上したが増強率を向上させることはできなかった。励起状態にある蛍光色素は溶存酸素との反応で退色することに注目し共振器を用いた光退色反応の制御を試験した。蛍光放出頻度と退色度の相間を調べたところ、共振器により蛍光放出頻度が低くなれば、退色度が増強される傾向がかなり弱くではあるが観測できた。更に、スチルベン誘導体等の光異性化反応についても、退色反応と同様な試験を行ったが、紫外線励起が必要なこれらの分子は、ホトンカウンティングするに必要な低濃度条件では、退色時間が十秒程度でかなり速く、蛍光信号の獲得そのものが困難であった。研究期間内に、申請書において提案したトロポロン水素移動等の明確な光化学反応の制御を実現することはできなかったが、共振器変調により蛍光放出と競合する励起状態反応を増強する指針が得られたと考えている。平成14年度は、主として、誘電体鏡共振器の配置を最適化するための、顕微鏡を用いた蛍光放出頻度の計測の試験を実施した。共振器によって変調された自然放射速度の観測による、共振器配置の最適化を検討した。TMRやCy5等の高量子効率の赤色蛍光分子を、倒立顕微鏡上のスライドガラスに展開し、ポリスチレンビーズをスペーサーとして誘電体鏡を配置した共振器内で紫外光励起し、その蛍光の放出頻度をホトンカウンティングアバランシェフォトダイオードを用いて光子計数した。径の異なるポリスチレンビーズにより共振器間隔を500nmから10μmまで変化させ、単位時間当たりの光子数の変化を計測した。共振器長500nmの光子計数頻度は、1μm以上の場合の60%程度になったため、自然放出の抑制が観測できていると考えられる。しかし、1μm以上では、光子計数頻度に有意な違いは見られなかった。この試験により光化学反応における自然放出抑制の可能性が示された。現在、光化学過程の制御の試験として、スライドガラス上にカチオン性ポリマーを利用して固定したTMRとCy5間の蛍光共鳴エネルギー移行の実験を行っている。また、共振器長をマイクロメータで変調できるよう、倒立顕微鏡上のスライドガラスを誘電体鏡に置き換え、可動プリズムを用いた全反射励起配置を検討中である。補助金は、光学部品、倒立顕微鏡のオプション、試薬、ガラス器具等の消耗品の購入に使用した。
黄河、長江流域の土壌浸食・生態系破壊問題と環境農業政策に関する研究

本研究は、中国の黄河と長江中上流地域を対象に、土壌浸食、生態環境の悪化とそれをもたらした自然的、経済的、制度的な要因を分析する一方、これまで中国政府が取られてきた土壌浸食防止、生態保全政策の成果と問題点を検証し、将来改善すべき方向を導出することを目的にしている。この2年間の研究を通じて、以下のことが明らかにされた。(1)黄河中上流の黄土高原を含む西北地域と、長江中上流地域は中国において土壌浸食など生態環境悪化が最も深刻に現れているが、その原因はまず両地域における自然的な生態環境の脆弱さ(傾斜地が非常に多いこと、降雨、気温、日照等の気候条件が調和していないこと等)にある。生態環境の脆弱さがゆえに、その保護に資する森林資源を保護し、農地、草原などの土地資源を慎重に利用すべきであるが、残念なことに、つい最近までその注意があまり払われてなく、環境破壊に繋ぐ農地開墾、森林伐採が大々的に行われ、また草原地域での家畜飼養量はその負荷能力を超えるまで急増してきた。(2)森林伐採、農地開墾と草原の過放牧がここまで進行した背景には、人口増加と西部地域の経済発展の立ち後れなど、経済的な賦存条件があるけれども、環境保全意識の一般的な欠如とそれに基づく政府の一連の農業政策もそれらに拍車をかけてきた。(3)90年代後半以降、以上の政策問題の一部は改善されつつある。特に98年以降実施された「天然林保護プロジェクト」と「退耕還林・還草プロジェクト」はこれまで中央政府が命令するだけ、予算を出さない農業政策のスタイルからみれば、画期的であり、目下の実施状況からみれば、大きな成果が期待できる。(4)ただ、これらのプロジェクトは、農地開墾、森林伐採の抑制には効果があるが、草原の過放牧と砂漠化問題にとっては効果が期待できそうもない。草原の生産能力や利用効率を向上させ、牧民の家畜頭数を減らすための、新しい財政援助制度が望まれている。本研究は、中国の西北地域と長江中上流地域を対象に、同地域における土壌浸食、生態環境の悪化とそれをもたらした自然的、経済的、制度的な要因を分析する一方、これまで中国政府が取られてきた土壌浸食防止・生態保全政策の成果と問題点を検証し、将来改善すべき方向を導出することを目的にしている。初年度の今年は、まず既存文献統計資料等に基づいて、(1)対象地域における自然、経済、社会状況、(2)経済改革以降の経済発展と環境状況の変化、(3)政府がこれまで取ってきた環境保護政策について整理・分析した。また雲南、四川、成都などの長江上流地域に赴き、同上問題に関して現地調査を行った。そのうえ、黄河、長江上流地域の植物被覆の破壊、草・耕地退化等、環境悪化の実態とそれをもたらした自然、経済、社会的な諸要因とそのメカニズムについて、初歩的な経済分析を行った。

(1)黄河中上流の黄土高原を含む西北地域と、長江中上流地域は中国において土壌浸食など生態環境悪化が最も深刻に現れているが、その原因はまず両地域における自然的な生態環境の脆弱さ(傾斜地が非常に多いこと、降雨、気温、日照等の気候条件が調和していないこと等)にある。生態環境の脆弱さがゆえに、その保護に資する森林資源を保護し、農地、草原などの土地資源を慎重に利用すべきであるが、残念なことに、つい最近までその注意があまり払われてなく、環境破壊に繋ぐ農地開墾、森林伐採が大々的に行われ、また草原地域での家畜飼養量はその負荷能力を超えるまで急増してきた。(2)森林伐採、農地開墾と草原の過放牧がここまで進行した背景には、人口増加と西部地域の経済発展の立ち後れなど、経済的な賦存条件があるけれども、環境保全意識の一般的な欠如とそれに基づく政府の一連の農業政策もそれらに拍車をかけてきた。(3)90年代後半以降、以上の政策問題の部は改善されつつある。特に98年以降実施された「天然林保護プロジェクト」と「退耕還林・還草プロジェクト」はこれまて中央政府が命令するだけ、予算を出さない農業政策のスタイルからみれば、画期的であり、目下の実施状況からみれば、大きな成果が期待できる。(4)ただ、これらのプロジェクトは、農地開墾、森林伐採の抑制には効果があるが、草原の過放牧と砂漠化問題にとっては効果が期待できそうもない。草原の生産能力や利用効率を向上させ、牧民の家畜頭数を減らすための、新しい財政援助制度が望まれている。
ホヤ初期胚細胞の運命決定に関与する遺伝子の機能解析

ホヤは脊索動物の基本的な体制を備えているが、細胞数が少なくゲノムの重複もないため、脊索動物のシンプルなモデル系と言える。ホヤ胚においては決定因子の分配と細胞間相互作用によって、のう胚期の前にほとんどの細胞の予定運命が1つに限定される。また細胞タイプ特異的遺伝子発現が始まるのも卵割期である。そこで、本研究ではカタユウレイボヤ卵割期のESTと網羅的in situ解析を行った。今年度は、カタユウレイボヤ32110細胞期のEST解析を行った(配列決定、クラスタリング、ホモロジー検索は京大・佐藤矩行教授の研究室と遺伝研シークエンシングファシリティーのご協力を得た)。さらに、得られた1514の独立クローンのうち1065クローンについてホールマウントin situハイブリダイゼーションによって卵割期からのう胚までの発現パターンを解析した。解析続行中のため数値は未確定であるが、約8%のクローンが割球特異的に発現していた。それらのうち約40%が筋肉と神経索系統の、約30%が動物半球(表皮と神経系)の割球で発現していた。前者のタイプでは32細胞期から強い発現が見られ、母性mRNAであることが示唆された。32細胞期においてはそれらの割球の運命は決定されておらず、この時期に受ける誘導に応答してこれらの割球の娘細胞の一方が脊索・間充織の運命を選択する。したがって、これらのcDNAがコードするタンパク質は、誘導シグナルの細胞内伝達の抑制などを通じて筋肉・神経索などの運命決定に関与する可能性が考えられる。また少数であるが単一の細胞タイプ(筋肉など)に特異的な発現をするクローンがあった。それらの多くは新規の遺伝子であり発現開始時期も早いので、細胞運命決定メカニズムの解明に役立つと期待される。現在論文執筆中であり、ESTおよびin situデータはweb上で公開予定である。
細胞内代謝物の同位体分布を利用した代謝流束分布解析と遺伝子および蛋白質発現解析

大腸菌の遺伝子欠損株(pgi,zwf,gnd,pck,ppc,pykF,lpdAなどの破壊株)を、グルコースを炭素源とした合成培地を用いて、回分および連続培養し、RT-PCRによる遺伝子発現、2次元電気泳動およびTOF-MSによるタンパク質発現を調べた。また、酵素活性の測定、キャピラリー電気泳動および酵素法を利用した細胞内代謝物濃度の測定を行ない、NMRおよびGC-MSを利用して代謝流束分布を求めた。さらに、これらの情報を統合的に解析し,大腸菌細胞の代謝調節制御機構を定量的に明らかにした。NMRの測定データから、pgi欠損株では、Ppc(PEP calboxylase)による補充反応で生成されるOAA(oxaloacetate)は少なく、一部はグリオキシル酸経路によって生成されていることがわかった。また、流束比解析から、グルコースを炭素源とした場合、ED(Entner-Doudoroff)経路は僅かに活性化されていることがわかった。次に,pgi欠損株では、非酸化的PP(pentose phosphate)経路のみが活性化され、酸化的PP経路は活性化されていないことがわかった。特に,グルコース律速条件下では、zwfを破壊しても、炭素の主要代謝にはほとんど影響を与えないことがわかった。また、pykF破壊株では、PEPからOAAに至る、Ppc経路の流束が41%と、野性株の17%に比べて、著しく増加していることがわかった。また、逆反応のPckの流束も高くなっていることがわかった。さらに、解糖系の流束が、野性株に比べて、pykF破壊株では著しく低下していることがわかった。これは、PEPの蓄積によって、調節酵素のPfk(phosphofructokinase)が阻害され,流束が低下したものと考えられる。一方、酸化的PP経路の流束は、野性株に比べて、pykF破壊株では、著しく増加していることがわかった。これは、pykF破壊株では、Pfkが阻害され、その結果、G6P(glucose6-phosphate)が蓄積し、この分岐点での流束を、酸化的PP経路の方向に向けたものと考えられる。大腸菌K12株を連続培養し、希釈率の変化や窒素源(NH_3)律速が、細胞内代謝流東分布、および細胞内代謝物濃度に及ぽす影響を検討した。このため、炭素同位体^<13>Cを用いたケモスタット培養実験を行い、細胞内同位体分布をNMRおよびGC-MSを利用して求め、開発したプログラムを利用して、細胞内代謝流束分布を求めた。その結果から、比増殖速度の増加に伴って、グルコース6-リン酸(G6P)からペント-スリン酸(PP)経路に向かう流束が低下すること、グリセルアルデヒド3-リン酸(G3P)からピルビン酸(PYR)までの解糖経路、」およびTCA回路の流束はあまり変化しないことなどがわかった。また、窒素源律速条件下では、α-ケトグルタル酸からグルタミン酸合成経路(NADPH消費経路)の流束が著しく低下し、PP経路のNADPH生成経路のG6PDHや6PDHの酵素活性が著しく低下し、G6Pや6フォスフォグリセリン酸(6PG)の細胞内濃度が、著しく上昇することが定量的にわかった。