hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フィジカルアセスメント能力強化を重視した看護技術習得のための教育プログラムの開発

1.医療事故防止のために必要な看護師の判断、思考過程を強化し、かつ安全に実施するための教育プログラムの作成:「与薬」に関する教材作成と評価に関して1年目(平成16年度)の文献検討の結果、与薬に関する事故が最も多いこと、医療事故の原因として、「知識不足」、「経験不足」、「看護師の疲労」が多くあげられていた。また安全、事故防止に関する教育の重要性はいわれていたが、より具体的な看護技術に関する教育方法やフィジカルアセスメントの視点を含んだものはみあたらなかった。学生の与薬に関するフィジカルアセスメント能力を評価するためのインタビュー調査の結果では、5Rの確認は100%の学生が認識していたが、フィジカルアセスメントの必要性、視点は約30%の学生しかあげなかった。これらの結果をふまえ、与薬に関するフィジカルアセスメントを強化する視点を含んだ教材(e-learningコンテンツ)を2つ(知識版とシミュレーション版)作成した。学生に教材の活用を勧めた後、教材評価のために再度インタビュー調査を行った結果は、前回とほぼ同様であり、フィジカルアセスメント能力が強化されたとは言いがたかったが、これには学生の教材活用率が100%ではなかったことや、インタビューに応じてくれた学生の人数が少ないことも影響していると思われる。2.フィジカルアセスメント教育方法の評価に関する卒業生対象の調査では、フィジカルアセスメントの技術の活用頻度には、臨床領域による差が認められたこと、フィジカルアセスメントに関する科目を受講した学生の方が頻度が高い項目があったこと、フィジカルアセスメントの技術の中でも使用頻度に差が認められ、それをふまえた教育を考える必要があることが明らかになった。平成16年度(1年目)は、当初の計画にあわせ、まず文献検討を行った。看護技術、看護事故、医療事故、安全をキーワードに文献検索を行った結果、55文献(和文献のみ)を抽出し、研究者で作成した文献レビューにそって検討した。その結果、文献の背景として実際の医療現場での事故をとらえたもの、基礎看護教育の現場における取り組み、看護管理の立場からのもの等さまざまが含まれていた。多くとりあげられていた事故としては与薬関係が最も多かった。また医療事故の原因としては、「知識不足」、「経験不足」「看護師の疲労」が多くあげられており、すでにいわれているとおり、基礎教育でいかに「事故防止」「安全」についての重要性を教育するかということ、そしてその方法として単なる講義形式ではなく、より体験を深めるような、シミュレーションやグループワーク等の方法を紹介するものが多かった。ただし、実際の事故事例をもとに、具体的な看護技術に関しての教育方法やフィジカルアセスメントの視点を含んだものはみあたらなかった。さらに、現時点での学生の与薬に関するフィジカルアセスメント能力を評価するためにインタビューを行った。倫理的配慮のもとに研究協力を依頼し、19名の学生のインタビューを行った結果、与薬の事故防止のために5Rの確認が必要であることは100%の学生が認識していたが、安全な与薬を行うための与薬前の対象患者のフィジカルアセスメントの必要性に関しては3040%のみ、与薬後のフィジカルアセスメントに関しても30%程度の学生しかあげていなかった。この結果をふまえて、安全な与薬のためのフィジカルアセスメントを強化する視点を加えた教材の作成を行い、次年度の与薬の授業時にこれを用いて実際に教育を行い、その評価を行う予定である。平成17年度は2年計画の最終年であるが、以下の2点に関しての研究をおこなった。1)医療事故防止のために必要な看護師の判断、思考過程(アセスメントプロセス)を強化し、かつ安全に実施するための教育プログラムの作成:「与薬」に関する教材作成と評価昨年度の文献検討、学生の与薬に関するフィジカルアセスメント能力の評価のためのインタビュー結果をふまえて、安全な与薬のためのフィジカルアセスメント能力を強化する視点を加えた教材の作成を行った。

教材は、e-learning教材であり、与薬全般に関する知識をわかりやすく説明したものと、学生の思考過程(アセスメントプロセス)を強化するための、事例を用いたクイズ形式のシミュレーション版の2つを作成した。この教材に関して学生に周知を行い自由に使ってもらったあと、倫理的配慮のもとに学生にインタビューの依頼をし、協力が得られた学生に対して、前年度同様のインタビューを行い、教材の評価を行った。学生の協力を得るのに苦労し、結果として11名(15.7%)の学生のインタビューを行った結果では、前回とほぼ同様の結果であり、「フィジカルアセスメントが強化された」とは言いがたい結果であった。しかしながら、協力を得られた学生が少なかったこと、また必ずしも全員が今回作成した教材を100%活用していなかったことから、今後もこの教材を学生により活用してもらい、さらに評価を加えていく必要があると考える。2)看護実践におけるフィジカルアセスメント技術の活用の実態と看護基礎教育課程におけるフィジカルアセスメント教育方針の検討当初の計画にはなかったが、フィジカルアセスメント教育方法の検討を行う目的で、フィジカルアセスメントに関する科目を履修した卒業生と履修していない卒業生約700名に対し、郵送で実践現場でのフィジカルアセスメント技術の活用の実態と、現在のフィジカルアセスメント教育に関する意見、評価に関する質問紙調査を行った。251名(35%)から回答を得て、現在集計を行っているところである。
胃切除術後患者へのICTを活用した食生活自己管理支援ツール開発に向けた基礎的研究

本研究では、胃切除術を受けた胃癌患者の術後3ヶ月間における身体的症状、心理状態、セルフケア能力と食行動の関係を明らかにすることを目的とした。縦断的な自記式質問紙調査の結果、身体的・心理的症状は退院前よりも退院直後一旦悪化し、その後徐々に軽快していたが、下痢や逆流障害は3ヶ月間継続して悪化傾向にあった。セルフケア能力には大きな変化はなかったが、3ヶ月後には食事にかける時間や食事量を調整できない人が増加し、調整できている人に比べて術後機能障害の程度が高い傾向にあった。これらの結果により、入院中からの継続的かつタイムリーなサポートの必要性が示唆された。本研究の目的は、胃切除術を受けた胃がん患者の退院後の食生活を支援するICTを活用した自己管理支援ツールを開発するための、具体的看護援助の検討に必要な基礎データを収集することである。胃切除術後患者は、胃を切除することで発生するダンピング症状や体重減少、下痢など様々な症状に悩まされながら、食生活を管理してセルフケアを実行しなければならず継続的な医療者の支援が必要である。特に支援が必要とされる時期の患者の実態を明らかにするために、手術後2週間から3ヶ月までの身体的・心理的症状とセルフケア能力の現状を、測定尺度を用いて経時的に把握することを目的とする調査を計画した。質問紙は、セルフケア能力、術後機能障害、身体的症状体験、抑うつ症状、その他、基本属性、食行動、情報収集行動などに関する質問紙を用い、入院中、術後2週間、1.5ヶ月、3ヶ月に調査を行う。平成26年度は主に研究遂行の準備期間として、文献検討、資料収集、具体的な調査計画の精製、質問紙の準備、研究協力施設との調整等を実施した。さらに研究者所属施設および研究協力施設の倫理審査委員会に研究実施の許可を得た後より、一部データ収集を開始した。なお、研究の実施にあたり、医師や看護教員との連携によりスーパーバイズを受けられる体制が整っており、適宜研究会議等により修正や改善を加えながら遂行している。今後引き続きデータ収集を行い、得られた結果から、セルフケア能力と身体的・心理的症状や食行動との関連性を分析する予定である。さらに、データ収集・分析と並行して、自己管理支援ツール(モバイルアプリ)の原案を検討し、開発に繋げていく。本研究の目的は、胃切除術を受けた胃がん患者の退院後の生活を支援する具体的看護援助の検討と、ICTを活用した自己管理支援ツールの開発に必要な基礎データを収集することである。胃切除術後患者は、ダンピング症状や体重減少、下痢など様々な症状に悩まされながら、食生活を管理してセルフケアを実行しなければならない。特に医療者の支援が必要とされる時期の患者の実態を明らかにするために、手術後から3ヶ月までのセルフケア能力、術後機能障害、身体的症状体験、抑うつ症状、基本属性、食行動、情報収集行動などに関する質問紙を用い、入院中、術後2週間、1.5ヶ月、3ヶ月に自記式質問紙調査を行った。平成27年度は主にデータ収集を行った。3施設から胃切除術後患者74名の協力が得られ調査を開始したが、3か月後まで継続して調査を実施できた対象者は65名であった。男性が6割、平均年齢は66.4歳、胃全摘2割、胃亜全摘8割であり、ステージIが8割であった。入院中よりも術後2週間でセルフケア能力の低下、症状の悪化、うつ傾向の悪化がみられた。また、3ヶ月後になると食事調整に対する実践ができなくなる人が増加し、実践できないと術後機能障害の程度が高い傾向であった。これらの改善のために入院中からの継続的かつタイムリーなサポートの必要性が示唆され、ICT活用が有効な支援方法の一助になると考えられる。28年度末にデータ収集が終了したところであり、今後詳細な分析を進めて必要な看護支援を検討して、自己管理支援ツールの開発に繋げる。研究成果の詳細については、研究成果報告書で報告するとともに、今年度中に論文化する予定である。データ収集開始にあたり、研究協力施設との調整(倫理委員会の開催等)や準備に時間を要した。また、対象者の体調や都合によって協力が得られるものであるため、26年度中に期待していたデータ数に到達せず、データ収集期間を延長する必要がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。看護学データ収集開始が予定より遅れたため、今後も引き続きデータ収集を行う。目標登録数まで対象者数の増加が期待できない場合は、新たな研究協力施設の確保等の検討が必要である。さらにデータ収集と並行して一部分析を進めていき、本研究課題に精通した看護教員や医師とのディスカッションを通して分析方法についても検討していく。得られた結果については来年度の学会発表、論文投稿に向けてまとめる予定である。
心房性ナトリウム利尿ペプチドの作用機構:塩類細胞をモデルとして

ウナギを海水に移すと、血液量が減少するにもかかわらず、血漿ナトリウム濃度の上昇に伴って、血漿中の心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)濃度が上昇する。一方、ANPは海水に適応したウナギに作用して、ナトリウムの摂取を抑制し、排泄を促進することにより海水に適応させる。すなわち、ANPは海水ウナギの飲水を抑制し、腸からのナトリウムの吸収を抑制する。また、ANPはナトリウムを捨てるホルモンであるコルチゾルの分泌を促進し、自分自身も鰓や腎臓に作用してナトリウムの排泄を促進する。このように、ANPは海水に適応させるホルモンであると考えられているが、同じファミリーに属するC型ナトリウム利尿ペプチド(CNP)は、淡水適応に重要なホルモンである可能性が高い。ANPファミリーのうち、CNPのみがウナギを海水に移すと血漿レベルが減少する。また、CNPに特異的な受容体であるB型受容体(NPR-B)の発現は、調べられた全ての組織で海水に移すと減少する。さらに、NPR-Bに対する抗体を作成し、鰓を免疫組織化学法で調べたところ、受容体は鰓の塩類細胞に局在していた。淡水における塩類細胞の機能は、環境水からナトリウムやカルシウムを吸収することにあるといわれているが、私たちは、「CNPは、淡水に適応したウナギの塩類細胞に作用して、カルシウムの吸収を促進する」という仮説をたてた。それを証明するため、まず鰓からはぎ取った細胞群から、Ficolを用いた分別遠心法により、塩類細胞のみを集める技術を確立した。そして、FITCでラベルしたCNPを用いて、蛍光顕微鏡下で、塩類細胞にCNPが結合すると細胞内のカルシウム濃度が上昇するところを、カルシウム感受性の蛍光色素を用いて観察しようと試みている。この実験により、淡水のサカナの鰓にある塩類細胞の機能が、初めて明らかにされることになる。
サイトカインシグナル抑制因子による致死性エンドトキシン病態の治療と予防

TLR経路は生体防御に必須であるが、当該研究にて、肝臓の恒常性維持ならびに急性関節炎においても重要な役割を果たすことが判明した。(1)TLRを介したシグナルは、種々の制御分子により抑制される。サイトカイン制御因子であるSOCS-1もTLRシグナルに対して負の制御を行う。ところで、当該研究で、TLRを介したシグナルが、肝細胞のホメオスターシスに必須であることを明らかにした。事実、TLRシグナルに必須のシグナルアダプター分子であるMyD88を欠損したマウスは、部分肝切除後の肝再生が不良で、肝再生に必須の再生誘導因子の発現も欠如していた。SOCS-1組み込んだベクターを投与して、このTLRシグナル依存性の肝再生プロセスに過剰なSOCS-1がどのような役割を果たすかを検討したところ、過剰なSOCS-1を発現したマウスは、肝再生不良であることが判明した。以上の結果から、TLRシグナルは臓器ホメオスターシスに必須で、SOCS-1はそのシグナルを制御することが判明した(Hepatology,41:443,2005)。(2)マウスはLPS耐性である。しかし、事前に大腸菌成分を投与すると、LPSの関節腔内注射によって重篤な急性関節炎が惹起される。この関節炎は、細胞内シグナルアダプター分子であるMyD88依存性である。通常、炎症性関節炎はTNFの中和により減弱することがよく知られているが、当該関節炎はTNFではなくIL-6をブロックすることで、完全な予防が可能であった。以上の知見は、TLRを介する自然免疫応答が、生体防御のみ成らず、多様な生物現象に深く関わることを如実に示すものである。Propionibacterium acnes加熱死菌とLPSを投与することで誘導される急性肝障害は、T細胞やB細胞を欠くRAG2欠損マウスでも発症することから、自然免疫応答のみで肝障害が誘導されることが判明した。更に、自然免疫シグナル受容体であるToll様受容体の共通のシグナルアダプターであるMyD88を欠くマウスは、予想通り本肝障害に対して抵抗性であるが、P.acnesによる誘導されるはずの肝肉芽腫の形成不全も観られた。IFN-γあるいはIL-12が、肝肉芽腫形成に必須であることから、NK細胞の重要性が明らかとなり、現在その役割を詳細に検討中である。平行して、肝障害後の肝再生における、サイトカインとその抑制因子の重要性を検討するために、マウスを用いて、部分肝切除を行った。MyD88欠損マウスは、部分肝切除後の野生型マウスに観られる炎症性サイトカインの誘導が全く観察されず、また、肝再生も著しく遷延した。このことから、肝臓における肝細胞の再生起点にはMyD88を介したシグナルが必須であることが判明した。さらに、TLR/MyD88シグナルの抑制因子である、SOCS-1の役割を検討するために、SOCS-1をコードする組み換えアデノウィルスを作製し、ウィルスを接種した後に肝切除を行い、コントロールウィルスを接種したマウスのそれと比較した。その結果、SOCS-1アデノウィルス感染マウスでは、肝再生の遅延が観察された。また、肝再生に必要なIL-6シグナリングの抑制因子であるSOCS-3についても同様の検討を実行した。その結果、外来性のSOCS-3も肝再生を著しく遷延させることが判明した。以上の結果から、肝細胞傷害とそれに引き続く肝再生に、MyD88ならびにSOCS-1/3が重要な役割を果たすことが明らかとなった。現在、これらの研究結果に関する論文を作成中である。(1)エンドトキシンをはじめとする病原性成分は、シグナル自然免疫受容体であるToll様受容体(TLR)により認識される。

従来、マクロファージや樹状細胞がTLRを介した免疫応答の主たる実行細胞と考えられてきた。しかし、当該研究により、NK細胞もTLRを介したシグナル伝達を行うことを明らかにした。FACSソーティングしたマウス肝臓NK細胞を微量のIL-12とともに種々のTLRリガンドと共に培養すると、IFN-γやCCL3やCCL4などのケモカインの産生が観察された。また、これらの細胞は、TLRリガンド刺激によりNF-κBの核内移行を示した。マウスのクローン化NK細胞(LNK5E6細胞)を用いても同様の結果を得た。以上の結果から、NK細胞も、病原性分子を直接認識して、IFN-γをはじめとする炎症性サイトカイン並びにケモカインの産生を介して自然免疫応答に貢献する可能性が示唆された(投稿準備中)。(2)TLRを介したシグナルは、種々の制御分子により抑制される。サイトカイン制御因子であるSOCS-1もTLRシグナルに対して負の制御を行う。ところで、当該研究で、TLRを介したシグナルが、肝細胞のホメオスターシスに必須であることを明らかにした。事実、TLRシグナルに必須のシグナルアダプター分子であるMyD88を欠損したマウスは、部分肝切除後の肝再生が不良で、肝再生に必須の再生誘導因子の発現も欠如していた。SOCS-1組み込んだベクターを投与して、このTLRシグナル依存性の肝再生プロセスに過剰なSOCS-1がどのような役割を果たすかを検討したところ、過剰なSOCS-1を発現したマウスは、肝再生不良であることが判明した。以上の結果から、TLRシグナルは臓器ホメオスターシスに必須で、SOCS-1はそのシグナルを制御することが判明した(Hepatology,41:443,2005)。
医療シミュレーション教育を支援するムラージュ教材の開発

医療分野の教育において、実体験による学修が困難な医療場面はシミュレーションを活用することが望ましく、シミュレーション教育プログラムの開発に対し期待が寄せられている。近年、模擬患者やシミュレータ(教育用マネキン)を活用した教育が普及しているが、moulage(特殊メイクの意、以下、ムラージュ)を活用した例は極めて少ない。その要因として、メイク技術の簡易化・標準化が課題であった。本申請者はこれまでの研究で、この簡易化・標準化の課題に取り組み、転写シールを用いたムラージュを作成してきた。この結果、シミュレーション教育におけるムラージュの新たな活用方法が見出された。そこで、本研究では、これまでに研究代表者が行ったムラージュに関する成果を発展させ、実体験による学修が困難な医療場面のシミュレーション教育プログラムで活用できるムラージュ教材の開発することを目的としている。本研究期間中に次(I)(IV)の実施を計画している。具体的には(I).実体験による学修が困難な医療場面のシミュレーションに関する調査、(II).転写シール式ムラージュを用いたシミュレーション教材の開発、(III).診察手技指導のサポートツールとしてのムラージュの開発、(IV).シミュレーション教育の教材としての有効性の検証、を主な計画としている。平成30年度は、ムラージュの開発に向けての情報収集と、(II)、(III)の開発作業を中心に行った。また、シミュレータ(マネキン)への転写シール式ムラージュの新たな活用方法として、シミュレータ(マネキン)の人工皮膚の汚損に対する修復材としての活用が見いだされた。シミュレータの人工皮膚の交換が困難なもの、買替が困難な高機能シミュレータの有効的な活用方法として、ムラージュが貢献できる可能性が示唆された。平成30年度に主にムラージュの教材開発に向けての情報収集と開発作業を計画していたが、ムラージュの開発に関しては当初の計画より進展し、応用的な活用方法について新たな知見が得られた。元々、ムラージュのシミュレータ(マネキン)への活用を検討していたが、応用的な使用方法としてシミュレータ(マネキン)の人工皮膚の汚損に対する修復としての活用も見出された。教材開発に関しては本研究の中核として考えており、30年度の成果としてはおおむね進展していると考えられる。以上のことから、総じて「おおむね順調に進展している。」とした。令和元年度は、I.実体験による学修が困難な医療場面のシミュレーションに関する調査、II.転写シール式ムラージュを用いたシミュレーション教材の開発、III.診察手技指導のサポートツールとしてのムラージュの開発、を行う予定である。これらに加え、平成30年度に行ったシミュレータ(マネキン)の修復に関しても引き続き実施予定である。」とした。当初、平成30年度にパソコンの購入を計画していたが、購入物品を検討していたところ購入時期を見送ったため、次年度使用額が生じた。令和元年度に使用予定である。
国語科教育における宮沢賢治の受容-史的展開と教材としての可能性-

国語科教育における宮沢賢治の文学の受容について、従来の研究を踏まえて今回改めて調査したところ、教科書への採録は1943年発行の満州開拓青年義勇隊訓練本部編『国語下の巻』から始まることなどが新たに判明した。また、戦後に教材化が推進された背景や、当時の教材観も明らかにすることができた。賢治の文学の教材化の歴史は、国語科教育の理論的・方法的展開および社会思想とも概ね対応していることを確認し、今後の教材活用に展望を得た。賢治文学の教材化の史的展開とその意味、および賢治文学教材を活用した授業の傾向と問題点、可能性を明らかにしようとする本研究では、まずは教材や教材論、授業実践記録を収集し、そのうえで考察を進める必要がある。研究の初年度にあたる平成22年度は、基礎資料として、「暫定教科書」(文部省)が刊行された1946年以降の小学校・中学校・高等学校の国語科教科書に採録された賢治関係教材を収集し、その閲読・整理を行った。また、教材化の進展する背景を解明する準備として、戦前における賢治受容の様相を教育面以外にも着目して検討した。戦前の賢治受容に関しても、特に文学や文化面での受容に力点を置いて調査を行った。その結果、いずれの校種においても戦後初期には人生論的テーマの作品の教材化が多く、1970年代の後半から独特の表現や構成が注目される作品の教材化が進んでいるといった傾向が確認できた。また、中学校の国語科教科書では1940年代後半から1950年代には数多くの賢治作品が教材化されて掲載されているものの、その後は掲載数が減少していることも確認できた。賢治受容の調査・検討では、戦中に作品の普及が進んでいること、演劇化・映画化が普及に大きな役割を果たしていること、朗読運動とも関わりがあること、戦後は演劇面での受容が飛躍的に進展していることなどが明らかになった。これらの成果のうち、賢治受容の多面的展開に関する調査・検討の報告は、天沢退二郎・金子務・鈴木貞美編『宮澤賢治イーハトヴ学辞典』(2010年12月弘文堂)に発表した。それは、今後の研究の中で教材化の意味、特にその背景を考察する際に役立つ内容であるといえよう。また、宮沢賢治研究においても、今までにない調査資料として意味をもつものと考えられる。この成果を次年度の研究に生かす予定である。本研究の目的は、第一に小学校・中学校・高等学校の国語科における宮沢賢治の文学の教材化およびその授業実践の史的展開の意味を究明することであり、第二に教材/学習材としての賢治文学の特徴と可能性を探ることである。これらの目的を達成するためには、まず関係する教材や教材論、授業実践記録等の資料を網羅的に収集し、分類・整理する必要がある。そして、それらの資料を閲読・分析し、浮かび上がってくる傾向・特徴の意味を考察する必要がある。三年計画の研究の二年目にあたる平成23年度は、昨年に引き続き資料収集・整理・分析を行ったが、特に教材論の収集とその閲読・分析に力を注いだ。また、各教材論に示された教材観や解釈の特徴を的確に把握するために、繰り返し教材化されている作品の研究も行った。進行途上の作業が多い中で、研究成果をまとめることができたのは童話「雪渡り」の作品研究である。小学校五年または六年生の教材として1970年代後半から国語科教科書に採録されてきたこの作品は、元来どのようなねらいで創作されたものなのか、童話としてどのような特徴を持つのか解明した。執筆時期を絞り込むことができたこと、大正期の宗教教育の展開と宮沢賢治による「法華文学」の主張との関わりが指摘できたこと、迷信の否定が描かれたことの意味について新たな解釈が提示できたこと等は、宮沢賢治研究の進展に益する成果といってよいだろう。さらに、教材としての「雪渡り」を考える上でも、書き手が内容や表現を工夫した点が把握でき、物語の主題も確認できたことは、意義のある成果と認められる。成果報告として論文化していないが、「雪渡り」以外にも、長期にわたって小学校の国語科教科書に掲載されてきた「やまなし」の作品研究を行い、教材論の分析も行った。1、小学校・中学校・高等学校の国語科における宮沢賢治の文学の教材化の史的展開の調査については、国会図書館にて最初期の教材の見直しを行った。その結果、これまで昭和21年11月に発行された暫定教科書『初等科国語四』への「どんぐりと山ねこ」(題名は教科書通り)掲載が賢治作品の教科書搭載の最初であるとされてきたが、昭和18年7月発行の満州開拓青年義勇隊訓練本部編『国語下の巻』に「雨ニモマケズ」が掲載されていることが判明した。

2、戦後初期の国語科教育における賢治文学の教材化については、暫定教科書および第六期国語科教科書への採録を実際に進めたのは石森延男であるが、教科書編纂委員だった谷川徹三の影響力が大きかったとみられることを、当時の文献をもとに明らかにした。また、文部省で小学校の教科書編集を実際に担当した人々は、「在来の日本童話のように、勧善懲悪とか、因果応報等の道徳思想がはっきりしていない」「非常な自由さを持ち想像の奔放な」(文部省嘱託志波末吉、久米井束『表現を育てる新読本指導書第四学年(下)』)作品として「どんぐりと山猫」を捉えていたことを明らかにした。これらの成果は、日本近代文学会東北支部平成二四年度夏季大会(平成24年7月7日)にて、「戦後初期国語科教育と宮沢賢治」の題で発表した。3、宮沢賢治関係教材(教材論・授業実践記録も含む)のデータベース作成については、現職教員から意見をもらった。公開に向けて今後手直しを進めていく予定である。4、教材化の思想を含めた賢治文学の受容史の考察に関しては、『東北近代文学事典』(勉誠出版)に「宮沢賢治をめぐる人々」の題で成果をまとめた。同書は本年5月下旬に刊行される予定である。5、教材/学習材としての賢治文学の可能性をめぐっては、伝記教材の比較読みの有効性等を現職教員と討議した。中学校における授業実践に反映させていくことになっている。年度の後半には、既存の国語関係教材データベースのあり方を調査して、仮称「宮沢賢治関係教材(教材、教材論、授業実践記録)データベース」の枠組みの検討を行い、必要なデータの整理・入力まで進める予定であったが、年度の前半に行う予定だった資料収集とその整理が遅れたため、データベースの作成に向けた作業を予定通りに進めることはできなかった。年度前半の作業が遅れたのは、いずれも東日本大震災に起因する次の三つの理由による。(1)4月中は自宅周辺の鉄道が不通で資料収集ができなかった。(2)年度当初は、大学図書館の閉館が続き、資料を活用することができなかった。(3)学期の開始が一カ月遅れたことにより、夏季休業の期間が一カ月短縮され、前期は研究に専念する時間があまりとれなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、昨年に十分に進めることのできなかった「宮沢賢治関係教材(教材、教材論、授業実践記録)データベース」の作成に力を注ぐことにするが、国語科教育の観点からの有用性を考えてデータベースの枠組みを構築する。また、国語科教育の分野はもとより、文学研究の分野にも目配りして研究の進展状況を十分に確認し、必要な作業を厳選する。
カルニチン欠乏による心肥大形成機序の解明-カルニチン投与に応答する遺伝子の単離と解析-

カルニチン欠乏による心肥大形成機序を分子レベルで明らかにするために、JVSマウス肥大心室における遺伝子発現の特徴について検討を行った。本年度は、圧負荷心肥大モデルで発現変化の報告されている遺伝子についてJVSマウス心室において実験を行い、比較検討した。JVSマウス肥大心室において、心房性ナトリウム利尿ペプタイドや骨格筋型アクチンmRNAは圧負荷心肥大モデル同様増大していたが、ベータミオシン重鎖mRNAは低下しており、カルニチン欠乏によるJVSマウス心肥大は圧負荷心肥大モデルと異なる遺伝子発現変化をもつことを示した。さらに、JVSマウス肥大心室の遺伝子発現変化をDifferential Display法を用いて探索し、特徴的な発現変化を示す遺伝子を単離した。それら単離した遺伝子断片をプローブにし、ノーザンブロット法によってそれら遺伝子のmRNAレベルを検討した。既知遺伝子として、リボソーマル蛋白遺伝子やフエイブロネクチン遺伝子の発現増大と、メチルマロニルCoAムターゼ遺伝子の発現低下を明らかにした。心臓特異的な発現を示す遺伝子やカルニチン投与に早期に応答する未知遺伝子の単離にも成功している。これら遺伝子の病態や心臓における役割やカルニチン投与に応答するメカニズムの解明が今後の課題である。未知遺伝子については、RACE法を用いて全cDNAの決定を行うとともに、カルニチン応答性シスエレメントの単離を考え、ゲノムDNAの単離を試みている。
昭和前期における地域社会学校論の形成史研究

昭和前期における地域社会学校論の展開につき、戦前期と戦後期のそれぞれに新しい知見を見出した。第一に戦前の「報徳教育」が1932年1933年ごろに創出されたこと、それが全村的な教育活動を展開しつつ一方で総力戦体制化を推進していくものであった点を明らかにした。第二に戦後新教育「福沢プラン」が戦前の「報徳教育」の戦時色を払拭し、話し合い活動による人間形成・地域形成の可能性を深化させていった点を見出すことができた。戦後初期社会科「福沢プラン」で重視された,子ども・家庭・地域社会の生活現実を土台とする教育理論,そして方法がいかに形成されていったのかを探るのが本研究の課題である。そのため,本年度は第一に,戦前期に報徳教育を推進した実践者と理論家の論稿,第二に戦後「福沢プラン」を指導した教育学者・石山脩平の論稿類や福沢小学校元教員,ご家族への聞き取り調査を進めた。一点目の成果は以下の3点である。(1)戦前の福沢小校長・米山要助氏のご子息に聞き取り調査を行い,当地方で戦前から戦後に報徳教育を受け継ぐ人脈があったことを確認した。(2)米山校長の影響を受け展開した富山県の報徳教育運動について,現地調査で一次資料を収集できた。(3)戦前に報徳教育論を著した加藤仁平の著作・論稿のほぼ全部を収集できた。これら第一点目に関わる成果から,戦前の報徳教育の輪郭,すなわち全村教育機構による生活指導を志向していた点が明らかとなりつつある。今後,富山・神奈川の比較研究などを進めこの点を明確化していきたい。二点目の成果は以下の点である。(1)終戦直後の石山脩平の日記やコミュニティスクールに関する論稿類を多数収集できた。(2)「福沢プラン」の推進者・井上喜一郎校長宅の調査により,未発見の福沢小学校研究物や井上喜一郎出演のラジオ番組音源など,当事者の認識に迫る史料を発見できた。(3)井上喜一郎の薫陶を受けた小林清氏,松本健嗣氏への聞き取り調査で「福沢プラン」を支えた教育理論の一端を知り得た。これら,当事者の話や史料はこれまで十分に掘り起こされることがなかった。特に(2)や(3)では井上校長が戦前以来の母子常会を高く評価し,「芋こじ」という報徳の教えを真に学び合う子どもの姿に例えて実践研究に取り組んだ点を確認できた。戦前以来の報徳教育をいかに「農村地域社会学校」に転換させたのか,その理論に迫るヒントが得られたと考えている。本研究は、これまで教育史研究で明らかとされてこなかった報徳教育の理論・実践の解明のみならず、それが戦後新教育で着目されたプラグマティズムやコミュニティ・スクール論へと接続していった点に着目し、その理論の形成過程を昭和期教育史上に位置付けようとするものである。そのため、第二年次にあたる本年度は、学会発表や神奈川県および富山県の学校文書・家文書・地域資料の探索を行い、以下のような成果を得た。1、戦前期の福沢小学校・国民学校の報徳教育の実相解明福沢小学校所蔵資料の調査を改めて行い、これまで不明確であった1938年前後の動向を把握するとともに、米山要助校長と後任の小沢永蔵校長の時代に、「生活即教育」がいかに〔生活即錬成〕へと展開したのかをまとめ、学会発表・査読付学会誌への掲載との結果を得た。2、富山県の報徳教育実践校の現地調査米山要助校長とも交流のあった富山県における1934年前後の報徳教育実践について、現地調査により学校日誌や実践記録などを発見した。これは(1)と関連し、昭和戦前期における報徳教育の創出を解明する基礎資料であり、今後神奈川県・富山県の比較研究をする準備が整った。3、〔井上喜一郎文書〕の発掘「福沢プラン」を支えた井上喜一郎校長の残した書庫の調査に入り、これまで未発見であった1946年度内の実践記録や論考などを発見することができた。これにより、敗戦直後から「福沢プラン」開始までの空白期における報徳教育から新教育への「転回」が明らかとなり、戦前以来の母子常会が戦後の民主教育へと受け継がれていった理論的根拠を捉えることができた。昭和前期における地域社会学校論の展開につき、第一に戦前の「報徳教育」の創出に関する検討、第二に戦後「福沢プラン」の再検討期の実証的な研究を進めた。これは、戦前・戦後の社会変動・困難のなかで自らの存在意義を自問した教員群像に迫るものであり、学校教育・教員の可能性と限界の追究という研究意義を有する。第一の「報徳教育」の創出に関連して、その背景にあった農山漁村経済更生運動および大日本報徳社の「新興報徳運動」との関連から、全国の「どこで」「どのような」

実践が「いつ」生み出されたのかを検討した。その結果、1神奈川県足柄上郡内で1932年ごろから「郷土の偉人・二宮尊徳」を教材化する実践が創出されたこと、2富山県内で193334年度にかけて「新興報徳運動」の報徳社・常会方式を学校教育に直輸入する実践が創出されたこと、3「新興報徳運動」の端緒となった静岡県土方村土方小学校で「報徳教育」の先駆たる存在感は発揮しなかった、等を明らかとした。この比較検討により、報徳教育が1官製運動の存在、2教員の主体性といった要因で様相が異なる点を見出し、今後、教育史上への位置づけや意義付けを検討していく上で欠かせない視座を得ることができた。第二について、本年度は1952年以降「福沢プラン」が初期社会科批判の中で「実力の検討」シリーズとして展開していく様相を実証的に解明した。福沢小では社会科に加え「個人差を重んずる指導」の研究を並行させ、「言うべきときに言える子」、「友だち同志手をにぎりあう子」等のキーワードを確立させ、子ども・地域社会の生活現実に根ざした問題解決的な教育活動の本質を捉え直す教育理論・実践を追究していった。そこには戦前の児童常会、母子常会といった生活上の課題に関する話し合い活動の可能性を、戦後初期社会科を潜らせることで「深化」させていった姿を見出すことができる。本研究が課題とした戦前の報徳教育から戦後新教育への「転回」について、現在までに前者にあたる報徳教育の実相解明が順調に進展し、後者に関しても〔井上喜一郎文書〕の発掘により大いに成果を得ている。「転回」に関し、計画時に挙げた右山脩平ら教育学者の影響については若干、史料的根拠を把握しかねている部分があるものの、総じて順調に進展していると判断する。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、(1)昭和戦前期に報徳教育の創出過程のより一層の明確化(富山県の事例検討含む)、(2)戦後「福沢プラン」に臨む井上喜一郎校長の理論形成の2点に焦点化して研究を推進していく予定である。本研究の当初には(2)に力点を置いていたが、その前提条件である(1)の解明が優先課題であると認識するに至り、(1)に力点を移して実践や教育政策への影響も検討課題に含めていく。(2)は新発見の〔井上喜一郎文書〕に着目し、石山脩平ら教育学者らの影響を分析することで研究の進展を図っていく。
天然物リガンドＤＮＴによる特異的な前立腺癌増殖阻害の作用機序解明

前立腺がんにおいて内分泌療法の初期奏効率は非常に高い。しかし、数年後にはその半数以上が去勢抵抗性癌へと進行する。去勢抵抗性癌においてもアンドロゲンレセプター(AR)が前立腺がんの生存増殖に重要であるが、AR阻害薬としてはアンタゴニストが存在するのみである。申請者らは、新しい機序の抗前立腺癌物質の発見を目指して、微生物代謝産物から探索研究を行った。その結果、カビから精製した低分子化合物であるN-deoxynortryptoquivalineが、ARの核内移行を抑制することによって細胞毒性を示さずヒト前立腺癌細胞株LNCaPの増殖を特異的に抑制することを発見した。申請者らは、新しい作用機序の抗前立腺癌物質の発見を目指して、微生物代謝産物から探索研究を行い、低分子化合物であるN-deoxynortryptoquivaline (DNT)を発見した。DNTは、アンドロゲンレセプター(AR)の核内移行を抑制することによって細胞毒性を示さずヒト前立腺癌細胞株LNCaPの増殖を特異的に抑制した。DNTがARのアンタゴニストとして機能する可能性は、間接的な証拠によりないとしてきたが、これまでダイレクトな証明がされていなかった。そこで、ARのcompetitor assayを行いDNTがARに直接作用しているかどうかを確認した。実験は、蛍光リガンドとリコンビナントARを用いて蛍光偏光を測定することにより、ARとDNTの相対的親和性を測定した。その結果、DHTがIC50=1.1 nM、bicalutamideがIC50= 490 nMで蛍光リガンドに対して競合的に作用したのに対し、DNTは0.5 mg/mlでも蛍光リガンドに対して競合的に作用しなかった。以上の結果から、DNTはARに対しアンタゴニストとして作用しているのではなく、ARの核内移行を阻害していることが明らかになった。DNTの標的タンパクを特定するためにアフィティービーズを採用した。アフィティービーズの使用は初めてだったので、準備段階として標的のわかっているメトトレキセートをFGビーズに結合させ、標的タンパクであるジヒドロ葉酸レダクターゼが同定できるかどうかを確認した。各ステップにおける条件検討が必要であることがわかり、最適条件であれば標的タンパクの同定が可能であることを体得した。DNTの作用機序の解明の手がかりとして免疫不全マウスにアンドロゲン依存性ヒト前立腺癌VCaPを移植し、マウスを去勢しても再増殖するアンドロゲン非依存性を獲得したVCaPを細胞株化することを試みた。実験に使用するDNT(N-Deoxynortryptoquivaline)生産菌の大量培養を行い、精製を行った。DNT生産菌を静置培養し、アセトン抽出液10リットルから酢酸エチルで活性物質を抽出した。その後、シリカゲルクロマトグラフィーおよびLH-20クロマトグラフィーを行い、HPLCで最終精製を行った。最終精製物は、NMR、質量分析を行い、純度98%以上のDNT 200 mgを得た。DNTが前立腺癌細胞に及ぼす影響を網羅的に解析するためのDNAマイクロアレイを行うにあたり、予備実験を行った。DNTがAR下流遺伝子であるPSAを抑制するにはReal-time PCRおよびレポーターアッセイによる解析から48時間が必要なことがわかっている。そこで、ARアンタゴニストであり現在臨床で使用されているビカルタミドと合成アンドロゲンを細胞に添加し、マイクロアレイで48時間後にAR下流遺伝子の抑制が網羅的に観察できるか否かを確認した。その結果、48時間後でも代表的なAR下流遺伝子の変化が24時間後と比較しておおよそ同じように観察できることが判明した。DNTのAR転写の及ぼす影響の解析は、これまでstable cloneで行っており、コントロールとしてSV40プロモーターの下流にルシフェラーゼ遺伝子を挿入した細胞を別にコントロールとして使用していた。しかし、より正確な解析のため、dualルシフェラーゼアッセイを行いインターナルコントロールによりAR転写活性を補正した。その結果、ビカルタミドのAR転写抑制活性はdualルシフェラーゼアッセイの方が感度よく測定できることが明らかになり、DNTのAR転写抑制もstable cloneよりはっきりと検出できた。現在、去勢抵抗性前立腺がんの治療に使用されているアンドロゲンレセプター(AR)阻害剤はARとリガンドの結合を阻害するアンタゴニストのみである。申請者らは、現在使用されている抗アンドロゲン剤とは異なった機序の抗前立腺癌物質の発見を目的として、微生物代謝産物から探索研究を行い低分子化合物DNTを発見した。その後の解析によりDNTはARの核内移行を阻害することによってヒト前立腺がん細胞株LNCaPのアンドロゲン依存性増殖を阻害することが明らかになった。DNTはARの転写活性を阻害するが、その特異性について解析した。

エストロゲンレセプター結合部位およびプロゲステロンレセプター結合部位の下流にルシフェラーゼ遺伝子を結合させたプラスミドをヒト乳がん細胞MCF-7に導入し、一過性に発現させた。その後、1 nMのエストラジオールおよびプロゲステロン添加によりルシフェラーゼ活性の増大が確認された。このルシフェラーゼアッセイ系において、DNTのエストロゲンレセプターおよびプロゲステロンレセプターに対する転写阻害活性を解析したところ、わずかな阻害が観察された。また、ARの転写阻害をLNCaPだけではなく、他の前立腺がん細胞株で解析したところ、VCaPではほとんど阻害活性がみられないことが明らかになった。しかしながら、より悪性度の高いヒト前立腺がん細胞株22Rv1においてはLNCaPより強いARの転写阻害活性がみられ、その阻害効果は現在臨床で使用されているエンザルタミドと同程度であった。DNTの標的タンパクを特定するためにアフィニティービーズの使用を試みたが、DNTとビーズの結合が弱いことが中間体のHPLC解析によって明らかになった。現在、バッファーの組成、結合時間、温度などを検討中である。さらに、サーマルシフトアッセイによりDNTとAR間のダイレクトな結合の有無の確認を検討中である。去勢抵抗性前立腺がんおけるアンドロゲンレセプター機能阻害剤の開発ARを核内へ輸送する核内輸送受容体であるimportin-αに対するDNTの作用を引き続き様々な条件の免疫沈降法で解析したが、よい結果が得られなかった。これまでアンドロゲン依存性ヒト前立腺癌LNCaPで解析を行ってきたが、VCaPにおいてもDNTはARの核内を阻害していることが明らかになったので、細胞種を変えて解析を試みる。アフィニティービーズを用いた解析の準備は順調に進んでいる。試薬や器具の準備も整い、DNTの標的タンパクの同定を開始する予定である。実験に使用するDNTの確保においては、培養、精製を行い、十分な量のDNTを得ることができた。ARを核内へ輸送する核内輸送受容体はimportin-αであるとされている。免疫沈降法によりimportin-αや輸送担体であるimportin-βとARの結合におけるDNTの影響を調べたが、免疫沈降法では解析が困難であった。また、ARのシャペロン因子であるHSPファミリーについてウェスタンブロット法と免疫沈降法で解析したが、DNTはHSPファミリーの発現に影響を及ぼさなかった。このようにDNTがARの核内移行を阻害するメカニズムについての解析は進んでいない。DNTが前立腺癌細胞に与える影響を網羅的に解析するためのDNAマイクロアレイを行うにあたりビカルタミドの抗アンドロゲン作用をアレイで解析した予備実験は、AR誘導遺伝子の抑制がビカルタミドおよび合成アンドロゲン添加48時間後にも観察できることが確認できた。マイクロアレイを行うための予備実験は順調に進んでいる。実験に必要なDNTの確保においては今後も必要に応じて培養、精製を行う。
博物館事業よりみた「満洲国」における「民族協和」の実態に関する研究

1.雑誌論文(1)大出尚子「藤山一雄の民俗展示場構想と満洲開拓政策」(『文化資源学』第6号,2008年7月,37-47頁)。本論文では,満洲開拓政策の問題点および満鉄開拓科学研究所の研究活動を明らかにすることによって,それらが影響を与えたと考えられる「満洲国」国立中央博物館民俗展示場の設立意図を探究した。民俗展示場着工当時,日本人移民の住居建築が抱えていた問題が民俗展示場構想にどのように影響を与えたかを検討し。さらに,満鉄開拓科学研究所の研究成果が与えた影響を具体的に明らかにした。そこから,満鉄開拓科学研究所の研究方針と活動が,藤山が抱く開拓政策推進上の不満を解消するものであり,結果的に満鉄開拓科学研究所の研究成果が科学的根拠となって民俗展示場構想に反映されたことを論じた。2.資料調査(1)平成20年4月20日22日,京都大学附属図書館・漢字情報センター・文学研究科図書館にて戦前期考古学・博物館行政関連の資料調査・閲覧・収集を行った。(2)平成20年5月10日12日,愛知大学豊橋キャンパス図書館・東亜同文書院大学記念センター等において,戦前期に同大学が収集した旧植民地関係資料についての調査を行った。3.学位論文執筆これまでに得られた成果をもとに,現在,《「満洲国」博物館事業の研究》という題目の学位論文を執筆中である。本年度の研究実績は次のとおりである。1、口頭発表(1)「『満洲国』の『民族協和』の理念と実相-満洲開拓政策を中心に-」日本現代中国学会修士論文報告会(於:法政大学),平成18年5月13日。本発表では、「満洲国」の「民族協和」の実相とは如何なるものだったのかを、満洲開拓政策推進のために組織された満鉄開拓科学研究所の活動を中心に論じ、さらに「満洲国」国立中央博物館との関連性を実証して、「満洲国」における両機関の特異性を明らかにした。(2)「満洲移民政策の転換と満鉄開拓科学研究所の設立」戦後「満洲」史研究会(於:早稲田大学アジア太平洋研究センター),平成18年7月1日。本発表では、1939年1月の「満洲開拓政策基本要綱」決定に伴う開拓政策の大きな転換に着目し、この年に満鉄開拓科学研究所が設立されたことにみられるように、開拓政策において現地の調査研究の必要性が認識されるようになったことを考察した。(3)「『満洲国』国立博物館の設立をめぐって」滋賀大学経済学部ワークショップAsian Studies Workshop弐(於:滋賀大学陵水会館),平成18年12月1日。本発表では、下記2(1)による資料調査の成果をもとに、「満洲国」国立中央博物館の前史にあたる「満洲国」国立博物館の設立をめぐる問題について(1)「満洲国」における博物館事業の行政的位置づけ及び基本政策を概観し、(2)「対満文化事業」=「日満文化協会」による博物館設立に向けた動き,そして(3)清朝の遺臣たちの関与,以上3つの考察をとおして「満洲国」の文化政策の特質について検討した。2、資料調査(1)平成18年8月1926日、中華人民共和国の遼寧省档案館および遼寧省図書館において、「旧日本語文献資料」の調査・閲覧・収集を行った。中国における旧植民地関係資料の公開状況を確認するとともに、博物館関連の資料収集に成功した点で成果があった。(2)平成18年11月2230日、滋賀大学経済経営研究所において、「石田記念文庫」および旧植民地・満蒙関係資料の調査・閲覧・収集を行った。特に戦前に作成・出版されたもので、日本国内に残存部数の僅少な、あるいは滋賀大のみに所蔵が確認できる資料を閲覧することができた。(3)平成19年2月263月5日、北海道大学・小樽商科大学・網走北方民族博物館において、朝鮮・台湾・樺太・満洲の博物館に関する資料の調査・閲覧・収集を行った。1.雑誌論文(1)「『満洲国』の博物館建設-国立博物館の成立過程と収蔵品-」『史境』第55号,歴史人類学会,4863頁。本論文では,「満洲国」国立博物館の成立に関与した組織及び人物の足跡を追いながら「満洲国」の博物館建設がいかにして行われたのかを検討し,また展示物の収集過程と展示およびその変遷から,博物館のもつ特徴と政治性およびその変化を明らかにした。2.学会発表(1)「『満洲国』国立博物館の成立過程と収蔵品-『日満(満日)文化協会』および清朝の遺臣たちの関与を中心に-」第44回野尻湖クリルタイ[日本アルタイ学会],平成19年7月14日。本発表では,考証学や金石学を身につけた羅振玉や宝煕らの知識が重用されていたことなどから,「満洲国」国立博物館の設立とは,「日満(満日)文化協会」関係者=日本のアカデミズムと清朝の遺臣たちとの協同事業として進められ,かつ彼らの間で対話・協力関係が成立していたことを明らかにした。(2)「『満洲国』初期の文化事業と国立博物館の成立」第17回近現代東北アジア地域史研究会大会,平成19年12月8日。

本発表では,奉天故宮博物館の閉鎖や,博物館の展示の中心が民間収集品から東亜考古学会の学術発掘品へと転換したことを検証し,結果として博物館活動において清朝色が薄められていくとともに,鑑定にあたっていた清朝の遺臣たちの活躍する場が狭められていったことを明らかにした。1.雑誌論文(1)大出尚子「藤山一雄の民俗展示場構想と満洲開拓政策」(『文化資源学』第6号,2008年7月,37-47頁)。本論文では,満洲開拓政策の問題点および満鉄開拓科学研究所の研究活動を明らかにすることによって,それらが影響を与えたと考えられる「満洲国」国立中央博物館民俗展示場の設立意図を探究した。民俗展示場着工当時,日本人移民の住居建築が抱えていた問題が民俗展示場構想にどのように影響を与えたかを検討し。さらに,満鉄開拓科学研究所の研究成果が与えた影響を具体的に明らかにした。そこから,満鉄開拓科学研究所の研究方針と活動が,藤山が抱く開拓政策推進上の不満を解消するものであり,結果的に満鉄開拓科学研究所の研究成果が科学的根拠となって民俗展示場構想に反映されたことを論じた。2.資料調査(1)平成20年4月20日22日,京都大学附属図書館・漢字情報センター・文学研究科図書館にて戦前期考古学・博物館行政関連の資料調査・閲覧・収集を行った。(2)平成20年5月10日12日,愛知大学豊橋キャンパス図書館・東亜同文書院大学記念センター等において,戦前期に同大学が収集した旧植民地関係資料についての調査を行った。3.学位論文執筆これまでに得られた成果をもとに,現在,《「満洲国」博物館事業の研究》という題目の学位論文を執筆中である。
有機・無機複合型プロトン-電子連動移動システムの開発

ドナーとアクセプターから構成された水素結合型電荷移動錯体におけるプロトン-電子連動現象の制御は,固体状態での電子特性を多彩にする新しい方法の一つである。本研究では,有機分子間の電荷移動相互作用を金属原子間の酸化還元特性または配位子間のスタッキング相互作用に置き換え,遷移金属錯体を用いたプロトン-電子連動システムの開発を行った.先ず,基礎研究として新規の平面型二核銅(II,I)混合原始価錯体を4種合成した.磁性,電子スペクトル,およびESRスペクトルの測定およびX線結晶構造解析等から,これらの錯体がClass IIタイプに帰属される混合原子価二核銅(II,I)錯体であることを明らかにした.一例として,X線結晶構造解析から銅-銅間に対称心を持たないが,二つの銅の配位環境はほぼ等価である(銅-銅間距離,約2.40A)錯体が得られていることを明らかにした.すなわち,金属錯体カチオンはa-軸に沿って積層カラム構造を形成しており,さらに分子面に平行な方向では配位子間で水素結合を形成している.この錯体の塩化メチレン中でのESRスペクトルから,RobinとDayの分類によるClass IIタイプに帰属される混合原子価二核銅(II,I)錯体であることも明らかにした.ドナーとアクセプターから構成された水素結合型電荷移動錯体におけるプロトン-電子連動現象の制御は,固体状態での電子特性を多彩にする新しい方法の一つである。本研究では,有機分子間の電荷移動相互作用を金属原子間の酸化還元特性または配位子間のスタッキング相互作用に置き換え,遷移金属錯体を用いたプロトン-電子連動システムの開発を行った.先ず,基礎研究として新規の平面型二核銅(II,I)混合原始価錯体を4種合成した.磁性,電子スペクトル,およびESRスペクトルの測定およびX線結晶構造解析等から,これらの錯体がClass IIタイプに帰属される混合原子価二核銅(II,I)錯体であることを明らかにした.一例として,X線結晶構造解析から銅-銅間に対称心を持たないが,二つの銅の配位環境はほぼ等価である(銅-銅間距離,約2.40A)錯体が得られていることを明らかにした.すなわち,金属錯体カチオンはa-軸に沿って積層カラム構造を形成しており,さらに分子面に平行な方向では配位子間で水素結合を形成している.この錯体の塩化メチレン中でのESRスペクトルから,RobinとDayの分類によるClass IIタイプに帰属される混合原子価二核銅(II,I)錯体であることも明らかにした.