hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キラル塩基を用いる不斉合成の新手法

エノラートイオンの合成と反応をエネンチオ選択的な不斉反応とし、さらには触媒的不斉反応とする新しい手法の開発は、現代有機合成化学の焦点の一つである。本研究は、多配座型キラルリチウムアミドあるいはキラルアミンを設計、合成し、キラルなエノラ-ドの不斉合成(プロキラルなケトン類の不斉脱プロトン化)および不斉反応(プロキラルなリチウムエノラートのアルキル化、プロトン化、マイケル反応)をエナンチオ選択的に行うこと、および、これらの反応を不斉触媒化への展開を目的とした。本研究より、以下のような成果が得られた。(1)触媒的不斉脱プラトン化反応:二座配位子型キラルリチウムアミドを用いて、プロキラルな環状カルボニル化合物のエナンチオ選択的不斉脱プラトン化反応ができることを既に報告していたが、二座配位子型キラルアミンと三座配位子型アキラルリチウムアミドを組み合わせることにより、用いるキラル塩基についてこの不斉脱プロトン化反応を触媒化し得ることを明らかにした。(2)触媒的不斉アルキル化反応による四級不斉炭素形成反応:C_2対称構造を有する四座配位子型キラルアミンと臭化リチウムの存在下、不斉アルキル化において、四級不斉炭素の構築が効率的に進行することを見出した。(3)触媒的不斉プラトン化反応:アキラルなリチウムエノラートを四座配位子型キラルアミンと臭化リチウムの存在化、溶媒に難溶なプラトン源を用いることにより、用いるキラルアミンについて触媒化し得ることを明らかにした。(4)エナンチオ選択的不斉マイケル反応:四座配位子型キラルアミン存在下、非環状基質に対する高エナンチオ選択的マイケル反応を見出すことができた。上記の成果はいずれも、従来の我々の研究課程での知見に基づいたものであり、他に類例のない独創的な成果である。エノラートイオンの合成と反応をエナンチオ選択的な不斉反応とし、さらには触媒的不斉反応とする新手法の開発は、現代有機合成化学の焦点の一つである。これまでに我々は、多配座型キラルリチウムアミドあるいは対応するキラルアミンを設計、合成し、キラルなリチウムエノラートの不斉合成(プロキラルなケトン類の不斉脱プロトン化)および不斉反応(プロキラルなリチウムエノラートのアルキル化、プロトン化、アルドール反応、マイケル反応、ダイツェン反応)に有効に用いうることを明らかにしてきた。これらの反応はすべて、エナンチオ選択的な反応であり、触媒的不斉合成反応への展開の可能性を秘めている。エナンチオ選択的な不斉反応を不斉触媒化しうるためには、キラル補助剤を用いた反応が、これを用いないか、あるいはアキラルな補助剤を用いた場合の反応より、大きく加速されていることが必要である。種々検討の結果、上記の脱プロトン化反応およびアルキル化反応において、キラル補助剤として用いるキラルリチウムアミドあるいはキラルアミンの配位子としての配座数を変えることによって、反応速度を大きく変化させうるという新知見を見出した。この新知見を基に、不斉脱プロトン化および不斉アルキル化反応を、用いるキラル補助剤について不斉触媒化できることを実証した。このことは、多配座型キラルリチウムアミドあるいはキラルアミンの設計が極めて重要であり、有効な不斉補助剤をうるための設計指針の理論的構築がこれからの課題であり、そのための検討を行っている。

エノラートイオンの合成と反応をエナンチオ選択的な不斉反応とし、さらには触媒的不斉反応とする新しい手法の開発は、現代有機合成化学の焦点の一つである。これまでに我々は、多配座型キラルリチウムアミドあるいは対応するキラルアミンを設計、合成し、キラルなリチウムエノラートの不斉合成(プロキラルなケトン類の不斉脱プロトン化)および不斉反応(プロキラルなリチウムエノラートのアルキル化、プロトン化、アルドール反応、マイケル反応、ダルツェン反応)に有効に用いうることを明らかにしてきた。これらの反応はすべて、エナンチオ選択的な反応であり、触媒的不斉合成反応への展開の可能性を秘めている。種々検討の結果、四配座型キラルアミン存在下、非環状基質に対する高エナンチオ選択的マイケル反応を見出すことができた。また、C_2対称構造を有する四配座型キラルアミンによる不斉アルキル化において、四級不斉炭素の構築が効率的に進行することを見出した。さらに、エナンチオ選択的な不斉反応を不斉触媒化しうるためには、キラル補助剤を用いた反応が、これを用いないか、あるいはアキラルな補助剤を用いた場合の反応より、大きく加速されていることが必要である。種々検討の結果、上記の不斉アルキル化において、キラル補助剤として用いるキラルアミンの配位子としての配座数を変えることによって、反応速度を大きく変化させうることを見出すことができ、四級不斉炭素の触媒化できることを実証した。
中国農村における村間格差と地域社会再編の社会的資源に関する基盤的研究

中国農村では、社会移動や社会的選抜、生活の質などで格差が存在する。個人や家族の適応戦略から生ずる格差だけでなく、村落間の格差も著しい。本研究では、離農した「農業戸籍者」が大多数を占める村落事例を調査し、数億人の余剰労働力人口を抱える中国農村の実態を浮き彫りにすると同時に、社会の移動性を高めつつ生活の質を深化させる「持続可能な発展」のあり方を、社会の基礎的な部分(村落・家族・親族・人間関係など)から検討した。研究成果として、以下のようなものがある。(1)二者関係が基盤の「后台人」(顔役)社会であり、(2)后台人による社会規範の適用方法や人的・社会的資本が村民生活の内容を左右する村落の「個人的性格」が強く、(3)「人間関係優先主義」を人びとの紐帯の基礎としつつ、組織原理は「<包>的構造」(請負構造)に見出され、(4)父系と母系の原生的紐帯は后台人を結節点に<包>的に展開する。また、(5)父系親族集団の構造や機能などの分析に偏重してきた従来の漢人家族研究を批判的に検討し、(6)系譜観念レベルでの漢人<家族>と、経験的事実から構築された漢人《家族》モデルのズレに着眼して、中国農村社会を動態的に理解する理論枠組みを提起した。「三農問題」(農村・農業・農民)への取組みのなかで、食糧自給がほぼ実現した現在、農業の構造調整が排出した農業戸籍労働力への対処が中国政府にとって大きな問題となっている。今後は、最近の第11次5ヵ年計画で示されたように、「農村戸籍」の廃止、農村における義務教育の無料化や社会保障の整備など、新しい国家政策が、中国社会の今後にいかなる影響をもたらすのか、村落や家族・親族のケース・スタディを通じてさらに検討してゆくことにしたい。中国農村の現状は、「村間格差」の言葉に象徴的である。都市経済や外国資本の恩恵に与ることができた村落と、そうしたチャンスに疎遠な村落とでは、人びとの社会移動や社会的選抜、生活の質などにおいて多大な格差が存在する。本研究の課題は、村間格差現象の背後にある中国農村社会の秩序とダイナミズムについて、フィールドワークを中心に実証的に分析することである。これまでの調査成果の一端は、拙著『中国の人治社会』などにまとめた。従来の中国研究では、そのほとんどが「規範村」を対象にしてきたが、報告者は「非規範村」(村民自治の非実施村)を対象とした。その結果、これまでに見過ごされてきた、いくつかの新しい知見を提起することができた。すなわち、中国農村の特徴として、(1)二者関係が基盤の「后台人」(顔役)社会であり、(2)后台人による社会規範の適用方法や人的・社会的資本が村民生活の内容を左右する村落の「個人的性格」が強く、(3)「人間関係優先主義」(Personalismus)を人びとの紐帯の基礎とするなかで、組織原理は「<包>的構造」(請負構造)に見出され、(4)父系と母系の双系的な絡み合いも后台人を結節点にして<包>的に展開することなどを指摘した。さらに<包>的構造の特徴として、(1)経営上のリスクや生活上の面倒を請負い保証する顔役が複層的に存在し、(2)親疎の情誼を基礎にして状況主義的志向性が強く、(3)凝集性や持続性において緩やかであり、(4)階層横断的に展開し人々の社会的移動を構造的に支えている可能性が強いことなどを論述した。今後は、(1)上記の作業仮説に基づき、(2)人的・社会的資本に基礎を置く「人治社会」の秩序・動態や社会厚生の仕組みをさらに明確化し、(3)村間格差から抜け出そうと奮闘する中国農民の姿を浮き彫りにすることで、(4)グローバル化や市場経済が浸透する中国農村での新しい地域社会形成に関する可能性を探って行きたい。中国農村では、人びとの社会移動や社会的選抜、生活の質などで村落間格差が存在する。本研究では、離農・農業戸籍者が大多数を占める村落事例を取り上げ、離農が農民所得の増加に必ずしも寄与しないケースを紹介し、村間格差の背後にある中国社会の秩序と動態を分析した。成果の一端は、『中国の人治社会』(2003年)、「『三農問題』アプローチの問題と課題」『年報村落社会研究40』(2004)などにまとめた。従来の中国研究では、多くが「規範村」を対象にしてきたが、報告者は「非規範村」(村民自治の非実施村)を対象とした。その結果、いくつかの新しい知見を提起できた。

(4)「三農問題」(農村・農業・農民)への取組みで中国政府は、農業から他産業への労働力移動が農地の集積、農業労働生産性の向上、高収益農業を導くものと想定し、約1億人の農村労働力移動を実質的に自由化して兼業農家に完全な離農を促している。しかし、すでに離農した農民の生活には、現行の社会保障にみる都市・農村間の制度的断裂や就労の不安定化にともない、多くの困難が存在している。食糧自給がほぼ実現した現在、農業の構造調整が排出した農業戸籍労働力への対処が大きな問題となっている。今後は、(1)形式合理性よりも実質合理性が強い「人治社会」で、その秩序・動態を合理化論の普遍史的枠組みに位置づけつつ、中国社会に特徴的な社会厚生の仕組みを考察し、(2)村間格差から抜け出そうとする中国農民の姿を、家族・親族の形態・機能の分析を通じて浮き彫りにすることである。中国農村では、社会移動や社会的選抜、生活の質などで格差が存在する。個人や家族の適応戦略から生ずる格差だけでなく、村落間の格差も著しい。本研究では、離農した「農業戸籍者」が大多数を占める村落事例を調査し、数億人の余剰労働力人口を抱える中国農村の実態を浮き彫りにすると同時に、社会の移動性を高めつつ生活の質を深化させる「持続可能な発展」のあり方を、社会の基礎的な部分(村落・家族・親族・人間関係など)から検討した。研究成果として、以下のようなものがある。(1)二者関係が基盤の「后台人」(顔役)社会であり、(2)后台人による社会規範の適用方法や人的・社会的資本が村民生活の内容を左右する村落の「個人的性格」が強く、(3)「人間関係優先主義」を人びとの紐帯の基礎としつつ、組織原理は「<包>的構造」(請負構造)に見出され、(4)父系と母系の原生的紐帯は后台人を結節点に<包>的に展開する。また、(5)父系親族集団の構造や機能などの分析に偏重してきた従来の漢人家族研究を批判的に検討し、(6)系譜観念レベルでの漢人<家族>と、経験的事実から構築された漢人《家族》モデルのズレに着眼して、中国農村社会を動態的に理解する理論枠組みを提起した。「三農問題」(農村・農業・農民)への取組みのなかで、食糧自給がほぼ実現した現在、農業の構造調整が排出した農業戸籍労働力への対処が中国政府にとって大きな問題となっている。今後は、最近の第11次5ヵ年計画で示されたように、「農村戸籍」の廃止、農村における義務教育の無料化や社会保障の整備など、新しい国家政策が、中国社会の今後にいかなる影響をもたらすのか、村落や家族・親族のケース・スタディを通じてさらに検討してゆくことにしたい。
不完全な金融市場の下での最適金融政策の導出

(1)現在金融政策分析を行う場合に主流となっているニューケインジアンの一般均衡モデルに、不完全な金融市場を取り込むことで理論モデルを構築した。この際には、労働市場で進展したサーチ・マッチングによる不完全性を銀行行動に応用することや、既存の金融加速モデルを応用した。(2)構築されたモデルの下で、2次近似された社会厚生を解析的に導出した。これにより、最適な金融政策の形を定性的に明らかにした。特に、金融市場が不完全な下では、貸出量や貸出金利といった金融市場に由来する変数が2次近似された社会厚生に含まれることが明らかになった。つまり、金融政策運営にあたっては、中央銀行は金融市場の動向を踏まえる必要があることを示している。(3)また、こうした理論モデル、2次近似された社会厚生の下で、最適金融政策を導出した。最適金融政策には、実体経済の動きと金融市場の動きが逆循環的になるように政策を行うという性質があることを明らかにした。この結論は、金融危機に対する望ましい金融政策のフレームワークを明らかにするものである。初稿の作成を終えた「Optimal Macroprudential Policy」について(当該論文についての内容の詳細については昨年度の研究実績と概要を参照)、1トップジャーナルへの投稿、2トップジャーナルへの投稿で得られたコメントに対応してのリバイス作業、3同分野の研究者からコメントを得てこれを反映する、を継続的に行っている。1については、これまでに2つの一般紙トップジャーナルに投稿しており、これまで採択に至ってはいないが、有意義なコメント、レフリー・レポートを多数受けている。また、2については、レフリー・レポートを反映する形でリバイス作業を進めている。レフリーからは、例えば、マクロプルーデンス政策の手段をより現実的なものにする必要があるや、サーチ理論を用いたモデルである点を強調して論文を作成する必要がある等のコメントを受けており、現在、論文を改定中で、新しく「Credit Market Friction and Optimal Policy」として改訂稿を公表する予定である。また、3については例えば(その他複数の研究者からも適宜コメントを受けている)、メルボルン大学(オーストラリア)のプレストン教授、エドモンド教授、川上講師から多くのコメントを得た。特に、オーストラリアではすでにマクロプルーデンス政策が導入されており、現況を踏まえて多くのコメントを受けた。これらは、改定版として執筆中の、「Credit Market Friction and Optimal Policy」に反映している。「Optimal Macroprudential Policy」の初稿の作成が終了して、投稿を行いながら最終論文の作成、ジャーナルへの掲載へ向けた作業、を着実に行っている。研究プロジェクト全体として最終的な段階に入っていると評価できる。研究成果については、その一部を、不完全な金融市場の下での最適政策の分析を行った、「Optimal Policy Analysis in a New Keynesian Economy with Credit Market Search」に取りまとめた。当該論文の作成にあたっては、ハワイ大学の経済セミナーでの発表や、メルボルン大学での個別の研究者との議論を通じで有意義なコメントを受けたため、これらを鋭意反映している。論文は、海外の当該分野の第一線の研究者との交流を通じて非常にレベルの高いものに仕上げることができた。このため、当該論文は、校閲後に、経済分野の国際的なトップジャーナルに投稿中であり、審査結果待ちの状態である。また、今後、国際的なコンファランスでの招待発表が決定している。26年度は、(1)のモデルの構築を中心に研究を行う、(2)研究成果については、適宜、大学でのセミナー、学会等発表を行い、その後一流の学術雑誌に投稿する、を予定していた。(1)については、理論的なモデルの構築は概ね完了している、また、27年度に行う予定であった最適金融政策の分析を一部行っていることから順調に進展していると考えられる。また、(2)についても、完成した「Optimal Macroprudential Policy」、「Optimal Macroprudential Policy for Korean Economy」を様々な機会に発表できていること、そのれぞれ一流の学術雑誌に投稿を終えていることから、順調に進展していると考えられる。一般紙トップジャーナルへの投稿、フィールドのトップジャーナルへの掲載を目指して、投稿、リバイスの作業を鋭意進めていく予定である。今後も、これまで同様、鋭意研究を進捗させる。特に、27年度の課題である、最適金融政策の導出についての分析を深めていく予定である。外国出張の経費が予定を下回ったため。今後、論文のリバイスに伴い英語校閲への支出が増えると考えられるので、その費用に充当する予定。
ゼオライト細孔内でのクラスターの安定化機構とその量子状態の研究

内径約11Åの細孔が単純立方構造で配列したカリウムタイプのゼオライトK-LTAにカリウムを吸蔵させた系では,ゼオライト自身のもつカリウムイオンと吸蔵させたカリウム原子とがいっしょになり,カチオニッククラスターが細孔内に安定化される.そして,クラスターの4s電子(以下s電子)が様々な磁気的・光学的性質を示す.この系では細孔当たり(クラスター当たり)平均5個程度のs電子を含むと最も顕著な強磁性が低温で観測されることを既に報告した.強磁性の発現機構については,当初,遍歴電子の弱い強磁性モデルで説明してきたが,いくつか奇妙な点があり,それを解明することが本研究の重要な目的のひとつである.まず,磁気測定に関しては,より高磁場での磁化の測定を行い,更に,より高い温度域での磁化率の測定を行った.また,より低いエネルギーの光学スペクトルを測定した.その結果,従来の遍歴電子による弱い強磁性のモデルでは説明できない結果が得られ,当初の予想を超えた新しいモデルを考える必要があることがわかってきた.現段階での解釈として,実験結果とあわせて以下のように考えた.まず,この系は従来考えられていた様な金属的な系ではなく,絶縁体またはそれに近い系であることがわかった.更に,高温域の磁化率の測定結果から,クラスターの磁気モーメントは互いに反強磁性的に相互作用していることが示された.また,Curie定数からは2μ_B程度のかなり大きな局在磁気モーメントの存在が明らかにされた.この値は高磁場での磁化から求めた値の10倍程度の大きなものであった.そこで,局在磁気モーメント間の反強磁性的相互作用と強磁性の共存する磁性としてフェリ磁性を考えた.次は,なぜこの様な系が安定化されるのかという点が問題となる.種々の実験結果から,電荷密度波とスピン密度波が共存していることが推測される.この他,ゼオライトFAU中の系についても研究を行った.内径約11Åの細孔が単純立方構造で配列したカリウムタイプのゼオライトK-LTAにカリウムを吸蔵させた系では,ゼオライト自身のもつカリウムイオンと吸蔵させたカリウム原子とがいっしょになり,カチオニッククラスターが細孔内に安定化される.そして,クラスターの4s電子(以下s電子)が様々な磁気的・光学的性質を示す.この系では細孔当たり(クラスター当たり)平均5個程度のs電子を含むと最も顕著な強磁性が低温で観測されることを既に報告した.強磁性の発現機構については,当初,遍歴電子の弱い強磁性モデルで説明してきたが,いくつか奇妙な点があり,それを解明することが本研究の重要な目的のひとつである.まず,磁気測定に関しては,より高磁場での磁化の測定を行い,更に,より高い温度域での磁化率の測定を行った.また,より低いエネルギーの光学スペクトルを測定した.その結果,従来の遍歴電子による弱い強磁性のモデルでは説明できない結果が得られ,当初の予想を超えた新しいモデルを考える必要があることがわかってきた.現段階での解釈として,実験結果とあわせて以下のように考えた.まず,この系は従来考えられていた様な金属的な系ではなく,絶縁体またはそれに近い系であることがわかった.更に,高温域の磁化率の測定結果から,クラスターの磁気モーメントは互いに反強磁性的に相互作用していることが示された.また,Curie定数からは2μ_B程度のかなり大きな局在磁気モーメントの存在が明らかにされた.この値は高磁場での磁化から求めた値の10倍程度の大きなものであった.そこで,局在磁気モーメント間の反強磁性的相互作用と強磁性の共存する磁性としてフェリ磁性を考えた.次は,なぜこの様な系が安定化されるのかという点が問題となる.種々の実験結果から,電荷密度波とスピン密度波が共存していることが推測される.この他,ゼオライトFAU中の系についても研究を行った.
ケミカルジェネティクスを基盤とした生理活性物質のメカニズム解析法の確立

植物成分からの抗寄生虫活性物質の探索および、その作用メカニズムの解明を試みた。線虫C. elegansを寄生虫のモデル生物として用いた抗寄生虫活性物質探索により、3種の植物から計14種の化合物を得た。さらに、C. elegansの遺伝子欠損株や薬剤耐性変異株を用いた作用メカニズム解析を行い、proctorione Cの標的分子の推定に成功した。本研究では、天然物の抽出エキスから抗線虫活性物質の単離、構造解析とその作用メカニズム解析を行う計画を立てている。その中でも平成25年度は抗線虫活性物質の単離、構造解析に重点を置いて研究を行った。研究室で保有する天然物の抽出エキスライブラリーより抗線虫活性を示すものをスクリーニングし、活性を示したエキスから活性物質本体の精製を行った。その結果、厚朴Magnolia BarkよりMagnolol、蛇床子Cnidium monnieri CussonよりAuraptenol類などの既知物質を単離し、サダソウPeperomia japonicaからは新規化合物Compound A-Dを単離、構造解析した。得られた新規化合物は構造的に類似する既知の化合物で抗線虫活性が報告されていないことから、新規の標的分子を持つ化合物である可能性が高いと予想している。続いて本研究で新たに構築する活性メカニズム解析法を用いてこれら化合物の標的分子の解明を行う予定である。活性メカニズム解析法の確立に関しては、平成25年度は必要な器具の整備や基本的な技術の習得が主な成果であった。本解析法の構築は全く新たな取組であったため、まず研究体制を整える必要があり、その一環として本研究補助金を用いて新たに安全キャビネットを購入することでスムーズに研究を進められる体制を整えた。平成25年度の研究の成果として、標的分子未知の新規化合物の単離構造解析に成功し、続くメカニズム解析法構築の体制も整ったことから、平成26年度は新規メカニズム解析法の構築に重点を置き研究を進める予定である。本研究では、天然物の抽出エキスから抗線虫活性物質の単離、構造解析とその作用メカニズム解析を行うことを目的としている。本年度は昨年度サダソウより単離、構造解析したトリケトン構造を有する新規化合物(Compound A-D)の作用メカニズム解析と活性評価を行った。トリケトン構造を有する化合物の標的分子として植物の酵素HPPD(4-hydroxyphenylpyruvate dioxygenase)が報告されていたことから、線虫C. elengansに対しても類似した標的分子を持つと考え、線虫遺伝子のHPPDをコードするhdp-1を欠損した線虫を準備し単離した4種の化合物による致死活性を確認した。その結果、Compound B、Dの致死活性が消失することが明らかとなり、これらの標的分子はhpd-1である可能性が強く示唆された。一方で、Compound A、Cはhpd-1欠損株に対しても野性株と同等の致死活性が見られたため、hpd-1とは異なる標的分子が存在すると考えられた。Compound A、Cの標的分子の解明は線虫遺伝子にEMS処理による変異を加え、Compound A、Cに対する耐性変異株を得たのちに変異箇所をSNPマッピングと全ゲノム解析により特定する方法で行うこととした。耐性変異株の取得に成功したので、今後は変異箇所の特定を進めていく予定である。単離した新規化合物の活性評価を行ったところ、肺癌細胞A549やリーシュマニア症を引き起こすLeishmania majorに対しても強い生育阻害活性を示すことが明らかとなった。さらに、動物寄生性線虫や植物寄生性線虫に対しても同様に致死活性を示し、本化合物が抗寄生虫薬や農薬の候補となりうることが示された。現在、共同研究先に化合物を提供し、植物寄生性線虫に対する致死活性をもとに特許取得に向けた詳細な検討実験を行っている。26年度が最終年度であるため、記入しない。天然物化学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初より平成25年度は抗線虫活性物質の単離構造解析を行い、平成26年度はその活性メカニズム解析を行うという計画であったため、その通りに進行している。単離される抗線虫活性物質の中で、標的分子が未知の新規化合物が得られる可能性は高くないことから、それが期待通りに得られたことに関しては評価できると考えている。一方で、新規活性メカニズム解析法の確立が当初の予想以上に進んでいるとは言えないことから、研究課題全体としては「おおむね順調に進展している」と考えている。平成25年度の研究の結果、新規活性物質が得られると共に新規メカニズム解析法を構築する体制が整ったので、平成26年度は当初の計画の通りに形質転換体ライブラリーの作成、それらを用いたメカニズム解析を進めていく。また、新規メカニズム解析法の有用性を評価するために、他の既知の方法を用いたメカニズム解析も同時に進めていく予定である。具体的には、変異導入試薬を用いて変異を導入したC. elegansからの薬剤耐性株の分離とその変異箇所の同定により標的分子を解析する予定である。
周辺からみた中国の変動過程に関する人類学的研究

本研究の目的は、中国の変動過程を、その周辺地域の人類学的実地調査を通して解明することにある。中国文明は、有史以来周辺から諸要素を取り込み、統合し、正統的様式を作り上げ、それを標準として、圏内に広めてゆくという求心的メカニズムを有していた。こうした伝統は、多くの変革にもかかわらず、中国を一体として捉える求心性として民衆の意識にも根強く存続しているように見える。このような中国の一体性やそれを支える正統性が、開放政策以来、経済を中心に起こった急激な変動につれ、いかに変容しているのだろうか。これを、高度成長を境にして同様大きな変動を経験している中国周辺諸社会の変容と比較することにより、東アジア諸社会の様々なレベルでの共通性と異質性を明らかにしたい。このような目的のもとに、4グループに分かれて調査を行い次ぎのような成果を得た。1)伊藤は、韓国において疎外されてきた地方における伝統が、民俗の再評価と共に国民文化の中心的価値を獲得する可能性を秘めているということを指摘した。2)清水と三尾は、福建省の漁村と農村の民間信仰の再生を中心に、台湾やその他の海外華僑の影響を考慮しながら分析した。二人とも、台湾で本格的なフィールドワークを行った経験を生かし、台湾漢族の祖先の原郷における習俗のあり方および社会主義革命による変容を対比させるという手法を通して、例えば、廟再興をめぐる両岸のシンボリックな意味の差異について、興味深い成果を得ることが出来た。3)横山と瀬川は、それぞれ、雲南省と海南島で、少数民族が漢族に対してある距離を保ちながら、自己のアイデンティティを認識し、かつ、漢族文化を受容していること、また「漢化」が一方的、不可逆的なものではなく、少数民族の方で戦略的に選択しながら行われる過程であることを示唆している。これは、他地域例えば、台湾の少数民族についても直接検証しうる仮説である。4)末成、王、田村、李は、未だ人類学的調査が殆どなされていないベトナムにおいて、現地調査を行った。末成は総合的なモノグラフの資料をハノイ近郊村において収集し、王はサイゴンのショロンで華人系ネットワークが次第に北京語を共通語として、統合されようとしている現象に注目した。川崎は、負の歴史を負った日本人の立場から東南アジアの中国人社会についてまとめた。ビルマ、ラオスなど東南アジアの調査を重ねてきた田村は、ベトナムの民間信仰の再生現象に、仏教が中心的価値をもつ上座仏教系東南アジア諸社会とは対照的に、受容が序列化されず未整理のまま累積化されるという点に着目している。李は、進出企業に働いている。在越韓国人の多くが、本国では考えられないような「韓国的」価値を強調し、優越感をもった行動をしているのに驚きをもって観察している。この結果は、中国内の朝鮮族のエスニシティのあり方と対比させることにより、一層意味を持ってくるであろう。こうした調査成果をふまえて、最終年度に、現地研究分担者を招き、研究成果発表会を開いた。現地研究分担者は、従来から優れた業績を積み重ねてきた研究者であり、日本人側の視点とは、異なる角度からの考察は、討論に深みを与えた。この討論の成果は、間もなく風響社より刊行される予定である。以上の調査および討論から、明らかにされた主要な点は、次ぎの通りである。1.現在の急激な政治、経済的変動の中で、中央周辺という枠組みが部分的に解体し、周辺の中心化という逆のモメントも生じつつあること。2.エスニックアイデンティティも、古典的な伝統を核にした民族的まとまりという図式を超えて、個々の民族、さらには、その中の個々人が、選択的に対応する過程の所産ではないかということ。3.現在のような変動過程にある中国本土および周辺地域の社会を考察する場合に、固定的な集団や制度を中心にした見方よりも、関係性、例えば、ネットワークのひろがりとその質の追究が重要であること。4.観察者の文化により、同じ文化を対象にしても、見えるものが異なるということ。これは、ベトナムにおいて、顕著であり、周辺から様々な文化体験をもつ研究者の共同研究が重要であること。5.中国のような急激な変化と広がりをもつ地域の現在的課題の研究に、人類学的手法が効果的に対処しうること。

二人とも、台湾で本格的なフィールドワークを行った経験を生かし、台湾漢族の祖先の原郷における習俗のあり方および社会主義革命による変容を対比させるという手法を通して、例えば、廟再興をめぐる両岸のシンボリックな意味の差異について、興味深い成果を得ることが出来た。3)横山と瀬川は、それぞれ、雲南省と海南島で、少数民族が漢族に対してある距離を保ちながら、自己のアイデンティティを認識し、かつ、漢族文化を受容していること、また「漢化」が一方的、不可逆的なものではなく、少数民族の方で戦略的に選択しながら行われる過程であることを示唆している。これは、他地域例えば、台湾の少数民族についても直接検証しうる仮説である。4)末成、王、田村、李は、未だ人類学的調査が殆どなされていないベトナムにおいて、現地調査を行った。末成は総合的なモノグラフの資料をハノイ近郊村において収集し、王はサイゴンのショロンで華人系ネットワークが次第に北京語を共通語として、統合されようとしている現象に注目した。川崎は、負の歴史を負った日本人の立場から東南アジアの中国人社会についてまとめた。ビルマ、ラオスなど東南アジアの調査を重ねてきた田村は、ベトナムの民間信仰の再生現象に、仏教が中心的価値をもつ上座仏教系東南アジア諸社会とは対照的に、受容が序列化されず未整理のまま累積化されるという点に着目している。李は、進出企業に働いている。在越韓国人の多くが、本国では考えられないような「韓国的」価値を強調し、優越感をもった行動をしているのに驚きをもって観察している。この結果は、中国内の朝鮮族のエスニシティのあり方と対比させることにより、一層意味を持ってくるであろう。こうした調査成果をふまえて、最終年度に、現地研究分担者を招き、研究成果発表会を開いた。現地研究分担者は、従来から優れた業績を積み重ねてきた研究者であり、日本人側の視点とは、異なる角度からの考察は、討論に深みを与えた。この討論の成果は、間もなく風響社より刊行される予定である。以上の調査および討論から、明らかにされた主要な点は、次ぎの通りである。1.現在の急激な政治、経済的変動の中で、中央周辺という枠組みが部分的に解体し、周辺の中心化という逆のモメントも生じつつあること。2.エスニックアイデンティティも、古典的な伝統を核にした民族的まとまりという図式を超えて、個々の民族、さらには、その中の個々人が、選択的に対応する過程の所産ではないかということ。3.現在のような変動過程にある中国本土および周辺地域の社会を考察する場合に、固定的な集団や制度を中心にした見方よりも、関係性、例えば、ネットワークのひろがりとその質の追究が重要であること。4.観察者の文化により、同じ文化を対象にしても、見えるものが異なるということ。これは、ベトナムにおいて、顕著であり、周辺から様々な文化体験をもつ研究者の共同研究が重要であること。5.中国のような急激な変化と広がりをもつ地域の現在的課題の研究に、人類学的手法が効果的に対処しうること。現地調査を、中国の上海市(伊藤)と福建省南部(清水、蒋)、福建省北部(王)、および雲南省(横山)、香港(瀬川、劉)ベトナムのハノイ(末成,Ngo)およびナムディン(末成)の7カ所で実施した。
循環曝気法を導入した貯水池における水質改善評価のための微生物群集構造解析

1.循環曝気を導入したダム湖におけるアオコ発生と共存細菌群集の解析津久井湖における真正細菌群集構造の季節的変動をPCR-DGGE法を用いて解析した。バンド強度を加味したPCR-DGGEバンドパターンをMDSにより解析し,群集構造変動を二次元平面上に図示できた。大雨直後のアオコ発生に伴って,円周軌道で表現された変動から一時的な逸脱が認められたが,藍藻類のバンドを除いた解析により円周軌道からの逸脱がなくなり,このことから細菌群集構造の変化は急激なアオコの発生により大きくは影響を受けていないことが示唆された。細菌群集構造の差異は,採水地点よりも採水月の影響の方が大きかった。放線菌と推定されたバンド強度と,藍藻類と推定されたバンド強度との間には,拮抗関係を示すような挙動が認められた。2.実湖沼で発生したアオコの溶解過程での微生物群集構造の解明アオコの室内での溶解に伴う溶存態有機物と真正細菌群集構造の変動を,EEMSとPCR-DGGEによって解析した.5日後までにアオコの急速な溶解と無機化が生じ,フミン様物質や蛋白様物質などが新たに放出されることが観察された.フミン様物質の蛍光強度は,放出されてから数日後には減衰することが観察された.γ-Proteobacteria, CFBグループ,α-Proteobacteriaなどに近縁な配列を有する細菌がアオコの溶解に関与している可能性が示された.3.純粋培養藍藻と湖水中真正細菌群との相互関係の検討実験室内にて大量に純粋培養した藍藻を,大型のプランクトン類を取り除いた湖水および滅菌した湖水に入れて培養することで,溶藻現象や有機物の生成に関わる現象をより明確に観察した.湖水由来の真正細菌群が存在することで,溶存有機物に違いが認められた.また,真正細菌群が共存する系ではEEM上のフミン様物質のピークの増加とその後の減衰が観察されたのに対し,滅菌湖水の系ではそのような変動は認められなかった.1.循環曝気を導入したダム湖におけるアオコ発生と共存細菌群集の解析津久井湖における真正細菌群集構造の季節的変動をPCR-DGGE法を用いて解析した。2.実湖沼で発生したアオコの溶解過程での微生物群集構造の解明アオコの室内での溶解に伴う溶存態有機物と真正細菌群集構造の変動を,EEMSとPCR-DGGEによって解析した.5日後までにアオコの急速な溶解と無機化が生じ,フミン様物質や蛋白様物質などが新たに放出されることが観察された.フミン様物質の蛍光強度は,放出されてから数日後には減衰することが観察された.γ-Proteobacteria, CFBグループ,α-Proteobacteriaなどに近縁な配列を有する細菌がアオコの溶解に関与している可能性が示された.3.純粋培養藍藻と湖水中真正細菌群との相互関係の検討実験室内にて大量に純粋培養した藍藻を,大型のプランクトン類を取り除いた湖水および滅菌した湖水に入れて培養することで,溶藻現象や有機物の生成に関わる現象をより明確に観察した.湖水由来の真正細菌群が存在することで,溶存有機物に違いが認められた.また,真正細菌群が共存する系ではEEM上のフミン様物質のピークの増加とその後の減衰が観察されたのに対し,滅菌湖水の系ではそのような変動は認められなかった.1藻類と細菌類の共存試料に対するPCR-DGGE手法の実験的検討多糖類を選択的に除去できると報告されているCTAB法とミクロホモジナイザー処理プロセスを組み合わせた手法と,市販の核酸抽出キット(FastDNA Kit)とビーズ破砕機とを組み合わせた二通りの手法を検討した。津久井湖水試料,実験室で培養した藻類・細菌類共存試料のどちらにおいても,良好に核酸抽出ができることを確認した。2循環曝気を導入したダム湖におけるアオコ発生と共存細菌群集の解析循環曝気を導入している津久井湖表層水における真正細菌(アオコも含まれる)群集構造の季節的変動をPCR-DGGE手法を用いて解析し,以下の結果を得た。1)顕微鏡による藍藻類の計数値とPCR-DGGEによるバンド強度とを比較すると,Anabaenaでは比較的よく適合したが,Microcystisではずれが見られた。2)バンド強度を加味したPCR-DGGEバンドパターンを多次元尺度構成法により解析し,群集構造変動が図示できた。これにより変動の円周軌道と,大雨直後のアオコ発生に伴う一時的な軌道からの逸脱が認められた。

3)藍藻類のバンドを除いて上記の多次元尺度構成法解析を行うことにより,軌道からの逸脱がなくなり,このことから細菌群集構造がアオコの急激な発生の影響を大きくは受けていないことが示唆された。4)細菌群集構造の差異は,採水地点による差異よりも,採水月による差異の方が大きかった。5)放線菌と推定されたバンド強度と,藍藻類と推定されたバンド強度との問には,拮抗関係を示すような挙動が認められた。津久井湖表水層における真正細菌群集構造の季節変動の昨年度の結果を基に,微生物生態系をより詳細に解析するための室内実験を行った.1.実湖沼で発生したアオコの溶解過程での微生物群集構造の解明2.純粋培養藍藻と湖水中真正細菌群との相互関係の検討実験室内にて大量に純粋培養した藍藻Microcystis aeruginosaを,津久井湖表層水から大型のプランクトン類を取り除いたもの,および滅菌したものの二種類に入れて培養することで,溶藻現象や有機物の生成に関わる現象をより明確に観察した.湖水由来の真正細菌群が存在することで,溶存有機物に違いが認められた.また,1の実験で認められたような藍藻の溶解は認められなかったが,細胞数は明確に減少した.その結果,真正細菌群が共存する系ではEEM上のフミン様物質のピークの増加とその後の減衰が観察されたのに対し,滅菌湖水の系ではそのような変動は認められなかった.
偽オルガネラとしての肝内型マラリア原虫の宿主内“居座り”分子基盤

マラリアは、年間の罹患者数が2億人以上、死亡者数は約43万人以上にもおよぶ感染症であり、ワクチンや新薬の開発など様々な対策がなされているが征圧には至っていない。ハマダラカの吸血時に感染するマラリア原虫は、ヒト体内ではまず肝臓に寄生(肝内型)し、次いで赤血球内に寄生(赤内型)し発育する。この肝内型原虫には休眠期が存在し、時空間的に拡散伝播できることからマラリア撲滅を難しくしている。休眠期原虫は、宿主に害を与えず平均寿命半年の肝細胞内に複数年にも亘り“居座る"ことから、片利共生との類似性が窺え“休眠期原虫を偽オルガネラ"と捉えることができる。この偽オルガネラと共生体オルガネラの違いは、原虫が分裂増殖し宿主を食い破るステップ;偽オルガネラの脱共生段階であり寄生虫とされる所以である。このような観点から肝内型発育期を俯瞰すると、偽オルガネラ化の成立・決定機構とそこからの脱共生という興味深い生命現象が見出されるが、休眠モデル株の不足などの理由から、そのメカニズムは全く解明されていない。そこで本研究ではマラリア原虫の偽オルガネラ化の制御因子・決定機構に着目し、その分子メカニズムの解明を試みる。これまでに代表者らは齧歯類マラリア原虫を用いたLoss-of-function analysesにより、世界に先駆けて偽オルガネラ化モデル株(ng2-ko)の作製に成功した。そこで、このng2の機能を明らかにするため、C末端にタグ付加したng2-MYCコンストラクトを作製し、原虫に遺伝子導入後、陽性原虫の作製に成功した。免疫蛍光抗体法を用いた観察の結果、MYCのシグナルは肝細胞に侵入後、スポロゾイトの形態変化した後に検出され、そのシグナルは原虫細胞膜局在性であった。現在、ng2の機能を詳細に解析するため、培養細胞・組換え体などを用いた実験を進めている。27年度が最終年度であるため、記入しない。世界最大の感染症の一つであるマラリアは、ハマダラカによって媒介されるマラリア原虫がヒト体内において肝臓内と赤血球内に寄生する疾患である。そこで本申請ではマラリア原虫の偽オルガネラ化の制御因子・決定機構に着目し、その分子メカニズムの解明を試みる。これまでに代表者らは齧歯類マラリア原虫(P. berghei)を用いたLoss-of-function analysesにより、世界に先駆けて偽オルガネラ化モデル株(△ng2)の作製に成功した。表現型解析の結果、△ng2はin vitroにおいて肝細胞感染後に増殖を停止するが宿主からは排除されず、宿主細胞内での生存は続け偽オルガネラ化することが明らかとなった。野生型(WT)原虫の多くは、すぐに脱共生に移行することから、△ng2を中心に解析することで偽オルガネラ化の原虫側ポテンシャルを明らかにできる可能性が強く示唆された。ng2の機能を明らかにするため、C末端にタグ付加したng2-MYCコンストラクトを作製し、原虫に遺伝子導入後、陽性原虫の作製に成功した。

そこで、このng2の機能を明らかにするため、C末端にタグ付加したng2-MYCコンストラクトを作製し、原虫に遺伝子導入後、陽性原虫の作製に成功した。免疫蛍光抗体法を用いた観察の結果、MYCのシグナルは肝細胞に侵入後、スポロゾイトの形態変化した後に検出され、そのシグナルは原虫細胞膜局在性であった。現在、ng2の機能を詳細に解析するため、培養細胞・組換え体などを用いた実験を進めている。研究代表者は2014年10月1日付けで、国立感染症研究所(感染研)・寄生動物部に主任研究官として赴任した。その異動に伴う影響で、研究が一時中断したが、新研究機関においても申請内容の研究は継続できている。特に、寄生動物部内での連携や昆虫医科学部との連携が非常に円滑に行われており、移動に伴う支障は最小限に留められている。しかしながら、当初計画していたin vivo発光イメージング機器IVIS Luminaが感染研内には設置させておらず、当初の研究計画の一部変更を余儀なくされている。具体的な変更のポイントとしては、感染研内にin vivo蛍光イメージング機器Maestroが設置されていることから、長波長で強い蛍光シグナルを発現するマラリア原虫を作製し、△ng2のin vivoでの肝臓内長期間居座りの検証を行う。それ以外の進捗状況においては、△ng2の表現型解析やng2の機能解析にむけたタグ付加原虫の作製などに成功し、おおむね良好である。27年度が最終年度であるため、記入しない。感染研内にはin vivo発光イメージング機器が設置させておらず、in vivo蛍光イメージング機器が設置されている。このことから、長波長で強い蛍光タンパク質を発現するマラリア原虫を作製し、△ng2のin vivoでの肝臓内長期間居座りの検証を行う。長波長の蛍光シグナルを発現する原虫の作製には既に成功しており、Maestroを用いたイメージングの条件検討を行うと同時に、その原虫をバックグランドとしたng2欠損原虫の作製を試みる。またng2の機能を明らかにするため、C末端にタグ付加したng2-MYC導入原虫を用いて、ng2の細胞内局在性の確認も行う。またng2を誘導発現する細胞株の作出を試み、ng2の機能解析を進める。
超ウランネプチニウム化合物の強磁場磁化過程の研究

測定装置を改良し、NpRhGa5の精密な強磁場磁化測定と、NpO_2とその参照物質なるUO_2の強磁場磁化測定を行った。Sigma90というメインの測定装置は大変高価で本研究では購入出来なかったが、本研究費をも用いて強磁場磁化測定装置の改良を行い、データーの飛躍的なクオリティの高い磁化過程の測定が可能になった。NpRhGa_5では磁化測定の精密な温度依存性を測ることで磁場-温度相図を完成した。その結果、低温低磁場下で安定な、[110]軸に磁気容易軸を持った大きな磁気異方性のある磁気モーメントが、強磁場中や温度上昇により、モーメントが小さく磁気異方性の小さい状態に1次の相転移で変わることが明らかになった。この低温での状態は倉本・Kissらによって四極子モーメント問の相互作用が重要だと指摘されており、f電子が局在的であると考えると自然に理解できる。一方、1K以下のドハース・ファンアルフェン効果でこの物質のf電子が遍歴であるというの結果と照らし合わせると、ネプツニウムの磁性が局在、遍歴と簡単に区別できる物ではなく、慎重に考えなければいけないことを示しており、とても重要な結果だと思われる。NpO_2の磁化過程は、最低温度、ネール点直下ともほぼ直線磁化を示し、Npイオン間の磁気相関が非常に強いことを示唆している。これらの結果は、強相関電子系の国際会議(ウイーン)、阪大国際フォーラム(ハノイ)、強磁場国際シンポジウム(仙台)、磁気国際会議(京都)、日本物理学会(京都、千葉、愛媛、鹿児島)などで発表し、特に磁気国際会議では会議中の数少ない口頭発表に選ばれた。本年度は今までのNpRhGa_5のさらなる精密な強磁場磁化測定と、NpO_2とその参照物質なるUO_2の強磁場磁化測定を行った。パルス磁場測定のための試料準備と密封作業を東北大学金属材料研究所で行い、測定は阪大の強磁場施設を用いた。その結果、低温低磁場下で安定な、[110]軸に容易軸を持ったモーメントの大きな磁気異方性のある状態が、磁場や温度でモーメントが小さく磁気異方性の小さい状態に1次の相転移で変わることが明らかになった。この低温での状態は倉本・Kissらによって四極子モーメント間の相互作用が重要だと指摘されており、f電子が局在的である証拠になると考えられる。一方、1K以下のドハース・ファンアルフェン効果でこの物質のf電子が遍歴であるというの結果と照らし合わせると、局在、遍歴の問題を考える上で重要な結果だと思われる。NpO_2の4.2Kでの磁化過程は、反強磁性を反映した直線磁化が得られた。多極氏の効果を反映した異常がネール点直下にあるという理論の予想があり、詳細な温度変化の測定を次年度に計画している。磁化測定の精密化のためにアンプとコンピューターを購入し、システムの見直しを行った。これらの結果をふまえて次年度の最初にシステムの改良を行う予定である。今年度の結果は、7月に行われたウィーンの「強相関電子系の国際シンポジウム」と9月の物理学会、10月にハノイで行われた国際会議、3月に行われた物理学会で報告した。本年度は昨年度の結果をふまえ、まず、NpRhGa_5の実験のブラッシュアップを行った。そのために・システムの改良を行い、新しい実験装置Sigma90の立ち上げを行った。この装置は、本研究で購入されたものではないが、その性能が今までの古い装置に比べ格段によいので、本研究でも使用することとした。

装置の動作などが今までの装置と異なるために、その取り回し、配線その周辺及びソフトウエアの開発を行って実験を行った。結果として今までのデータに比べ格段にクオリティの高いデータを得ることが出来た。昨年同様、実験の分担はパルス磁場測定のための試料準備と密封作業を東北大学金属材料研究所で行い、測定は阪大の強磁場施設を用いた。また、インターネットを用いた研究打ち合わせを行えるようにして、共同研究者との情報交換の密接化を図った。NpRhGa_5では今回導入した新たな測定装置を用いて磁化測定を新たに行い、磁場-温度相図を確認し、その結果を基に日本物理学会のジャーナル誌に研究成果を発表した。また、ウラン化合物などの周辺物質の結果も含めて、強磁場の国際会議(Research in High Magnetic Field, RHMF2006)と磁気国際会議(Inter National on Magnetism, ICM2006)で発表した。後者では会議の中で注目されている論文として口頭発表に選ばれた。本研究は今年度で終了であるが、アクチナイド化合物に関する興味はまだ尽きない。本研究期間中に終了するめどは立たなかったが、新たなネプツニウム化合物の物性を検討し、NpNiGa_5、NpGe_3、NpSn_3等に興味の焦点を当てて次の実験を行うこととし、試料の準備などを行った。これらの結果は次の研究に引き継がれる予定である。
SIMS-ラマン同時分析用in-situラマン分光光学系の開発

福島第一原発の廃炉研究に関連し、本研究では、同位体分析の得意なSIMSと、化学形態分析と化学構造分析が得意なラマン分光計とをハイブリッド化することを提案する。SIMSに構造的な制約があるため、ラマン分光計の作動距離は、10-30cm程度必要である上、高面分解能が要求され、マイクロフォーカス化が不可欠である。SIMS分析中に、in-situで、リアルタイムで同時に、ラマン分析できれば、両者の不得意部分を補うことができる。本研究では、10-30cmの超長距離作動型でマイクロフォーカス化が可能なラマン用の光学系を開発し、分析作業者の被曝低減と作業の効率化を図る。
ヒト絨毛威細胞に見られるmosaicismの基礎的、臨床的研究

自然流産27例および正常妊娠7例の子宮内容物を対象とした。fluorescence in situ hybridization(FLSH):採取絨毛をコラゲナーゼ処理、低張液処理を行い、さらにカルノア固定をした。標本はスライドガラス上に固定しプローブは17番染色体のD17Z1のdigoxigenin標識品を用いformamideとRNA_<+SS>DNAを加えて、hybridizationを行った。更にfluorescein-anti-digoxigenin (sheep lgG)をスライドガラス上に40分のせdetectを行った。シグナルの検出は蛍光顕微鏡下で1個の細胞核内に観察出来たシグナル数をカウントした。正常絨毛7例でのシグナルは全例において、D17Z1のシグナルが2個見られわずかの細胞に3個,4個以上のシグナルが見られた。各々の症例に於けるD17Z1のシグナルの数の分布には特に有意な差違はみられなかった。これに対して自然流産の症例27例においては25例において、各シグナルの個数分布に正常群との有意差は見られなかった。しかしそのうち、2例において3個のシグナルの異常な分布を示すものがあった。全焼例の3個シグナルの平均は1.42%±2.51%であるのにたいして、この2例だけは3個シグナル細胞の頻度が各々11.7%と7.6%と群を抜いて高い。この頻度はSmirnoffの棄却検定法でp<0.05で特異的な頻度の高さであった。この、異常な分布を示す2例、及びD17Z1のシグナル分布が正常絨毛と異なっていなかった流産絨毛2例を加えた4例について、第4染色体の特異プローベD4Z1を用いてFISHを行った結果D17Z1で異常な3個シグナルの見られた2症例ではD4Z1でもそのシグナル分布が3個の部分で異常に増加していたが、その他の2例では、このような異常増加シグナルが見られなかった。これにより自然流産妊婦より得られた絨毛においてモザイク型を示す倍数体の異常が低頻度に存在するものであることが示唆された。自然流産組織の分裂間期細胞を用いたFISH自然流産で得られた組織から細胞培養を行わずに染色体数の変異を知るために、まづ、FISHを行う方法を検討した。材料と方法(1)プロープ染色体特異アルファサテライトDNAプロープで、ピオチン化されている市販プロープ(D1Z1、D17Z1、D18Z1、DXZ1、DYZ1、D3Z1)。21番染色体Down症候補遺伝子の周辺のコスミドプロープ。(2)方法の検討-標本作製1。組織をはさみで細切し、collagenase処理を2-6時間行う。2。メッシュを通して消化されていない線維状の部分や組織塊を取り除き、single cellの浮遊液を得る。3。通常の染色体標本作製と同様に標本作製を行う。(3)方法の検討-FISH染色通常報告されている方法との改変点は1。FISHシグナル検出率をあげるためのdenature2。シグナルの増幅。結果と考察1。プロープとして、トリソミーの報告のない17番染色体動原体部分のD17Z1を用いたところ、3個の蛍光スポットが数10%みられる例があり、3倍体細胞のモザイクが考えられた。2。

プロープとして、Y染色体長腕部分のDYZ1を用いたところ、1個の蛍光スポットを認める細胞が大多数をしめ、X染色体動原体部分のDXZ1を用いたところ、2個と1個の蛍光スポットが混在した例があった。G2-M期の細胞はDNAが倍加しているため、2倍の数のスポットがみられるが、この場合は、DXZ1シ羊水浮遊細胞は扁平上皮細胞が主でしかも死細胞が多く、FITCが非特異的に染まり、FISHシグナルの検討の妨げとなる。グナルが2個で同時にDYZ1シグナルが2個であるはずである。DXZ1シグナルが2個である頻度とDYZ1シグナルが2個である頻度が異なるため、この症例では、XXYとXYのモザイクがあると考えられた。3。Down症の診断に21番染色体動原体のアルファサテライトDNAを用いることができるが、このプロープは13番染色体動原体にもハイプリするとともに、動原体部分の多型により、蛍光スポットがほとんど認められないこともある。このため、トリソミー21を確実にどの症例でも検出することは困難である。そこで、Down症候補遺伝子の周辺のコスミドプロープを試験的に用いた。シグナルを増幅しても蛍光が微弱であるためすべての細胞で検出できるとは限らず、現在のところモザイクのない21トリソミーには適応できるが、低頻度のモザイクを検出には適していない。4。分裂間期細胞を用いたFISHは、細胞を培養して分裂中期細胞を得る必要がないため、検体を得てから解析まで早ければ1日以内ですむ。細胞培養を必要とする羊水での染色体診断の時期を逸した症例で染色体の数の異常を検出できる可能性があるが、羊水浮遊細胞は扁平上皮細胞が主でしかも死細胞が多く、FITCが非特異的に染まり、FISHシグナルの検討の妨げとなる。現在羊水浮遊細胞を対象としたFISHを検討している。採取絨毛をコラゲナーゼ処理、低張液処理を行い、さらにカルノア固定をしたものをスライドガラス上に固定しプローブは17番染色体のD17Z1のdigoxigenin標識品を用いformamideとRNA+ssDNAを加えて、hybridizationを行った。更にfluorescein-anti-digoxigenin(sheeplgG)をスライドガラス上に40分のせ蛍光発色をおこなった。シグナルの検出は蛍光顕微鏡下で1個の細胞核内に観察出来たシグナル数をカウントした。正常絨毛7例でのシグナルは全例において、90%以上の細胞でD17Z1のシグナルが2個見られわずかの細胞に3個,4個以上のシグナルが見られた。各々の症例に於けるD17Z1のシグナルの数の分布には特に有意な差違はみられなかった。これに対して自然流産の症例27例においては25例において、各シグナルの個数分布に正常群との有意差は見られなかった。しかしそのうち、2例において3個シグナルの異常な分布を示すものがあった。全焼例の3個シグナルの平均は1.42%±2.51%であるのにたいして、この2例だけは3個シグナル細胞の頻度が各々11.7%と7.6%と群を抜いて高い。この頻度はSmirnoffの棄却検定法でp<0.05で特異的な頻度の高さであった。この、異常な分布を示す2例、及びD17Z1のシグナル分布が正常絨毛と異なっていなかった流産絨毛2例を加えた4例について、第4染色体の特異プローベD4Z1を用いてFISHを行った結果