hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口語音声資料を用いた中国語の変調と軽読の発生メカニズムに関する形態音韻論研究

そこで、本研究ではDVD版北京語テレビドラマから入手したデータを基にその中で発生する変調と軽読の実際をまず観察調査して、声調変化が発生するメカニズムを形態音韻論という手法で解明していく。これまでの研究から、接辞の添加が引き起こす変調現象や軽読現象には、一定の規則が存在することが突き止められている。当該期間では、数表現における接辞添加を中心に調査と分析をすすめる。数の3カテゴリー(基数、序数、個数)の形式が、接辞の種類、変調現象を引き起こす接辞と引き起こさない接辞、軽読現象を伴う接辞と伴わない接辞などの形態音韻論に支えられて存在している事実を証明し、「中国語無形態変化」論に一石を投じることを目指す。1.北京語の口語音声資料のデータベース構築について、新たな成果があった。平成24年度は、新たな資料として、中国内外で社会現象を引き起こした2009年度春節映画《非誠勿擾》など2本のDVD版を購入し、聴き取り作業を通して中国語字幕を校正した台本を入力し、2本の作品の口語音声資料をデータベースにくわえた。データ分析は、本作品と1990年代の北京語ドラマを比較した最近20年間の語彙変化、特に呼称語を中心にして、親族呼称語と社会呼称語における変容の実態把握に努めた。この研究成果は平成25年度に公表するべく準備している。2.山東方言と北京語の各インフォーマントを対象にした声調変化の聴き取り調査は、3名の協力が得られた。それぞれの出身地は、山東省寿光市と煙台市、北京旧城内である。インフォーマント調査においても、語彙を中心にして、3名に同一の語彙リストを提示して、各自の方言で使う語彙を解説し発音してもらった。その結果、同じ山東省でも内部差が大きいことが判明した。インフォーマントから提供された音声資料の整理と分析は、平成25年度の作業課題である。1.北京語の口語音声資料のデータベース構築について、一定の成果が得られた。平成23年度は、助成金額の確定と執行開始時期が初秋にずれ込んだこともあり、新たな資料の購入とその聴き取り作業は断念して、これまで蓄積してきた口語音声資料のデータ分析を重点的に遂行した。本年度は北京語母語話者のほかに、桂林語母語話者の協力を得て、多彩なネイティブ・チェックを実現できた。その結果、北京語資料に対する理解について、北京語話者とそれ以外の地域の中国語話者とでは、大きな差異が生じる現象や事柄があることが判明した。また、中国語話者であれば概ね大差なく理解できる現象であって、日本語話者には聞き間違いや誤訳が生じやすい個所についても一定のデータが得られた。2.声調変化に関するデータ分析については、その成果を平成24年度の予算で研究発表することになった。平成23年度と平成24年度の実施状況を踏まえて、以下の項目について研究課題を遂行する。1.口語音声資料のデータベース構築については、北京語のほかに、山東方言についても、ドラマと映画作品のDVDを主要な音声資料に選び、その聴き取り作業を通して台詞をデジタル入力して台本を作成する作業と、その校正作業を、中国語母語話者の協力を得て遂行する。2.データ分析と成果の公表については、平成24年度に実施した最近20年間の呼称語の変容実態の分析を、1970年代までの50年間に期間を拡大しておこない、分析結果を公表する。3.インフォーマントへの聴き取り調査については、平成24年度におこなった軽読現象に関する山東方言(2地域)と北京語との間の比較分析をすすめる。得られたデータの整理とデジタル入力を該当方言母語話者に依頼する。分析結果は報告書にまとめる。
リンパ球ヒッチハイク法による抗腫瘍ウイルス療法

腫瘍溶解性ヘルペスウイルスR3616を使用してマウス大腸癌細胞(MC26)を抗原認識したリンパ球にウイルスを吸着させてTarget tumorまで搬送させる手技を確立した。MC26腫瘍細胞を抗原認識したリンパ球はR3616を吸着したまま変性失活することなくTargettumorに到達しウイルスを腫瘍細胞に感染させ抗腫瘍効果を示す事が示された。この作用は腫瘍細胞を抗原認識していないリンパ球にR3616を吸着させた場合と比べ統計学的有意差を認め臨床応用への基礎データを得た。(1)担癌マウスのウイルス治療群にて生存したマウスが、腫瘍抵抗性の免疫を獲得したことを示した。BALB/c miceにMC26 1×10(4)pfu/mlを腹腔内投与して、翌日に抗腫瘍ヘルペスウイルR3616 1×10(6)pfu/mlを腹腔内投与し、3週間以上腹囲が変わらず生存したマウスにRechallengeとしてMC26 1×10(4)pfu/mlを再度投与しても癌性腹膜炎は抑制された。腫瘍抵抗性の免疫を獲得したことをした。(2)腫瘍免疫を獲得したマウスの脾臓からリンパ球を採取して5×10(6)を腹腔内投与したが、リンパ球だけでは十分に癌性腹膜炎の発症を抑えることができなかった。しかし、このリンパ球にMOI0.1で腫瘍溶解性ウイルスを吸着させて静脈内注射すると生存率の改善を得た。(3)腫瘍特異的なリンパ球による抗腫瘍効果をInoVitroで証明した。In vitroにおいてマウスのメラノーマ細胞B16とこのB16にtransfectionにてovalbuminを産生するようにしたB16ova cellに対して、ovalubminに対してアレルギーのある特殊なTransgenic mouse (OT-1)の脾臓から抽出したリンパ球にSIINFEKLペプチドを加えて増殖させたCD8を加えて、このB16とB16ova cellのリンパ球による変性の違いを調べた。B16ovacellのリンパ球による変性が強く表れた。(4)腫瘍特異的なリンパ球に腫瘍溶解性ウイルスを吸着させて、殺細胞効果をInoVitroで検討した。In vitroにおいてマウスのメラノーマ細胞B16とこのB16にtransfectionにてovalbuminを産生するようにしたB16ova cellを使用して、ovalubminに対してアレルギーのある特殊なTransgenic mouse(OT-1)の脾臓から抽出したリンパ球にSIINFEKLペプチドを加えて感作増殖させたCD8に腫瘍溶解性ヘルペスウイルスであるhrR3を3時間37度で吸着させ、浮遊hrR3をwash outした後でB16とB16ova cellに加えて変性の違いを調べた。感作B16ovacellのみがウイルスを腫瘍細胞に運び十分な抗腫瘍効果を示した。(1)腫瘍特異的なリンパ球と腫瘍溶解性ウイルスの併用による抗腫瘍効果Transgenic mouse (OT-1)のbaseとなったC57BL/6系マウスの背部の右にB16と左にB16-ova tumorを作製して、Transgenic mouse (OT-1)のSIINFEKLペプチド感作リンパ球CD8に腫瘍溶解性ヘルペスウイルスR3616を3時間37度で吸着させwashoutした物をI.V.して担癌マウスの腫瘍の大きさの変化を調べた結果、B16-ova tumor側がwild typeのB16cell lineと比べて優位に縮小した。対照群としてウイルスを吸着していないCD8リンパ球をI.V.した群とtransgenic miceではないCD8リンパ球を使用したが抗腫瘍効果に左右差はなかった。(2)腫瘍の免疫染色をしてCD8, CD4, Macrophageの浸入の仕方を比較(3)上記の群の腫瘍のPCRを行い、ウイルス感染のbandの出方を比較ヘルペスウイルスのRR (Ribonucleotide Reductase) Large sub unitに関連した鋳型を使用してDNA quantitative PCRを行い、上記の群の腫瘍のなかでのウイルスの感染量の違いをpositive negative PCR band, PCR定量にて比較し、B16-ova tumor側にウイルスが存在し他臓器にはウイルスが分布していない事をを示した。最終年度であり、学会発表と論文掲載のために今までに得られたデータを再検討した。結果、MC26腫瘍細胞を抗原認識したリンパ球はR3616を吸着したまま変性失活することなくTarget tumorに到達しウイルスを感染させ抗腫瘍効果を示す事が示された。MC26細胞へのウイルス感染Quantitative-PCR法にて確認された。さらにリンパ球がウイルスの吸着によりさらにグランザイムなどのサイトカインを放出する活性型となり細胞療法による抗腫瘍効果を示す可能性も示唆された。ウイルスのリンパ球への吸着を電子顕微鏡で撮影する事を試みたが十分な解像度のある写真を捉えることが出来ず、今後の必要な課題が理解された。腫瘍特異的なリンパ球と腫瘍溶解性ウイルスの併用による生存率の改善をIn Vivoで検討した。

Transgenic mouse (OT-1)のbaseとなったC57BL/6系マウスの腹腔内へB16-Ova腹膜播種モデルを作製して、Transgenic mouse (OT-1)のSIINFEKLペプチド感作リンパ球CD8に腫瘍溶解性ヘルペスウイルスR3616を3時間37度で吸着させwashoutした物を1.V.して担癌マウスの腫瘍の大きさの変化を比べた。対照群として腫瘍抗原認識をしていないリンパ球CD8にウイルスを吸着した群を使用した。この作用は腫瘍細胞を抗原認識していないリンパ球にR3616を吸着させた場合と比べ生存率を改善した。このデータを元にして臨床研究が行われている腫瘍溶解性ウイルスHF10にて同様の結果が得られるかを検討する予定で準備を進めている。
有機金属/アミン触媒を用いるエノラート種の高度な選択的生成と炭素小分子との反応

本研究では、斬新な分子構造をもっアミノ有機/(半)金属アルコキシド(MOR)系化合物を用いて、エノラート関連種を触媒的に発生させる新しい手法を見いだすとともに、その反応中間体としての合成的な有用性を、これまで実現が困難とされてきた反応系で展開させた。中性系分子触媒反応という新反応設計指針にその解決の糸口を見出した。すなわち、「水素(プロトン)移動に基づく触媒的なエノラート関連種の形成と反応の制御」に立脚し、高度な分子認識に基づく新しい分子触媒反応を多数開発し、廃棄物の排出を極力低減するための有機合成法へと拡張した。典型元素の活用に主眼をおきつつも、遷移金属の特徴を活かした分子触媒の探索にも視野を広げ研究を推進した。本研究で追求する「触媒」とは、豊富な天然資源、かつ人為的に大量生産可能な糖類やタンパク質などのバイオマス群を「分子」として捉え、その活用に視点をおくものである。そして、個々のバイオマス分子を触媒として有効利用するうえで前提となる、化学的な基盤概念の端緒を見いだすことを目的とする。核酸や糖医薬,および液晶材料等の合成において有用な原料となり得るβ-ヒドロキシニトロアルカン化合物やβ-アミノニトロアルカン化合物を,金属を含有しない環境調和型触媒(アミノ有機典型元素触媒)存在下効率よく合成することにも成功した。特に水素結合のみを推進力とし炭素-炭素結合を生成させる分子触媒的手法はこれまでほとんど皆無であったが、その実現を可能とするアミノ有機ボラン-水型クラスター触媒、およびアミノ有機シラノール触媒前駆体を開発した。触媒作用の特徴としては、元素中心の内圏ではなく外圏を主に活用する点や、元素中心によって活性化された水素結合によって反応が促進される点が挙げられる。また本触媒は複数の酸と塩基が協同的に働く多機能性をもつが、同時に高機能性をも示しニトロアルドール反応のみならずDirectアルドール反応にも適用できることが証明された。ボランを中心元素としてもっ触媒に関してはニトロアルドール反応における詳細な速度論的実験を行った。その結果、「形ある水」分子がニトロ基を認識し、弱い相互作用をこの官能基と作るとともに、ニトロネートを可逆的に発生させることを突き止めた。そしてこの触媒のもつ水部位が触媒活性の発現に必須であることを見出した。またケイ素を中心元素としてもつ化合物については、初期的な速度論的実験により触媒前駆体であることを明らかにした。この触媒前駆体は、外から加えた補因子によって触媒へと活性化されること発見した。また水溶性炭素小分子との反応も円滑に進行することを見いだした。平成18年度は、核酸や糖医薬,および液晶材料等の合成において有用な原料となり得るβ-ヒドロキシカルボニル化合物を,金属を含有しない環境調和型触媒(アミノ有機典型元素触媒)存在下効率よく合成することにも成功した。例えば、α-アミノ酸の一つであるプロリンは天然に豊富に存在する、最も単純な構造をもつ不斉有機触媒である。しかし、その反応の多くは準化学量論量(20-30mol%)のプロリンを必要とする場合が多い。低反応性の原因の一つとして、複雑な水素結合を介した分子会合によるプロリン触媒の失活が考えられる。触媒の失活を防ぐための一案として、プロリンと優先的に相互作用する分子の添加効果が挙げられる。その分子がプロリンと相互作用することで分子会合を抑制し、同時にカルボン酸部位のプロトンを活性化することができれば反応性の向上につながると予想される。アミノ有機ボラン-水型触媒1を反応系中に添加すれば、L-プロリンと相互作用すると考えた。そこでまず触媒1をL-プロリンと等モル量混合し、L-プロリンの活性化を検討した。より少ない触媒量(1mol%)のL-プロリンと触媒1を用いてDirect Aldol反応を行った。その結果、L-プロリンと1、及び水を加えると反応性が著しく向上することを見いだした。一方、L-プロリンのみを用いた反応より、選択性は大幅に低下した。添加物としては水以外にも様々なアルコールやキラルなアルコールなども検討したが、いずれも選択性を維持したまま、反応性を向上させることはできなかった。本研究で追求する「触媒」とは、豊富な天然資源、かつ人為的に大量生産可能な糖類やタンパク質などのバイオマス群や基幹化学物質の活用に視点をおくものである。

そして、個々のバイオマス分子を触媒として有効利用するうえで前提となる、化学的な基盤概念の端緒を見いだすことを目的とする。平成19年度は、医薬等の合成において有用な中間体となり得るβ-ヒドロキシニトリル化合物を,Rh^1(OR)触媒を用いて合成することに成功した。ニトリル化合物とアルデヒドの直載的アルドール反応に基づく方法である。触媒回転数は50-100程度であり、室温で円滑に反応は進行する。官能基選択性も高く、20種類以上のニトリル化合物に適用できる。Rh-アセトニトリル錯体の形成をab initio法(B3LYP/LANL2DZレベル)で確認したところ、Rh(η^2-N≡CCH_3)あるいは、Rh^<lll+>(η^1-N=CCH_3)^-種の形成がエネルギー的に非常に有利であることが証明された.この有機アミノRh(OR)種はアシルイミノ等価体とみなすこどができ、その結果、ニトリルのα位水素の酸性が格段に上がり、脱プロトン化が容易になると推定される。また、現在、同様の分子触媒を用いてニトリル基の水和にも適用できることが初期検討で分かっており、同じRh-ニトリル錯体の形成段階が鍵反応となると考えている。水非存在下ではニトリルのα位水素の脱プロトン化が優先して起こるが、水が大過剰反応系中に存在すれば、脱プロトン化過程は無視でき、水和が優先する。この水和反応を前述のアルドール反応と組み合わせることで、one-pot連続的炭素-炭素結合形成/水和過程へと応用が期待できる。同じ触媒を同じフラスコ内で二種類の反応に順番に使うことで、これまでエノラート化学のなかで最難関とされてきた、アミド類の形式的な触媒的アルドール反応の実現に今後期待したい。低分子から高分子にわたる多彩な有用化学物質の生産は今なお合成化学の独壇場である。しかし不十分なE-ファクター(副生成物/目的生成物の比率)を与えるファインケミカルや医農薬の分野にはまだまだ未完成の部分が多く残されている。とくに金属資源や環境への負荷は今後おのずと限界へと向かうため、有機物質生産の根幹をなす「触媒」の今後あるべき姿を抜本的に見直す段階に来ている。なかでも重要な医薬や有機材料に見られる炭素-炭素結合を高い触媒効率によって構築することは今なお重要課題のひとつである。本研究では、斬新な分子構造をもつアミノ有機/(半)金属アルコキシド(MOR)系化合物を用いて、エノラート関連種を触媒的に発生させる新しい手法を見いだすとともに、その反応中間体としての合成的な有用性を、これまで実現が困難とされてきた反応系で展開させた。中性系分子触媒反応という新反応設計指針にその解決の糸口を見出した。すなわち、「水素(プロトン)移動に基づく触媒的なエノラート関連種の形成と反応の制御」に立脚し、高度な分子認識に基づく新しい分子触媒反応を多数開発し廃棄物の排出を極力低減するための有機合成法へと拡張した。典型元素の活用に主眼をおきつつも、遷移金属の特徴を活かした分子触媒の探索にも視野を広げ研究を推進した。より具体的には、1.アミノ有機/Rh^I(OR)錯体の触媒作用を利用したプロトン移動の制御とアルドール型反応/水和反応への展開、2.アミノ有機/B^<III>(OR)系錯体を用いるプロトン移動の制御とアルドール型反応/活性アミド類の加アルコール分解への展開、3.アミノ有機/Pd^<II>(
看護臨床アセスメントモデル構築と人工知能による深層学習に向けた学際的探索研究

アセスメントの構成ステップである「認知認識」「批判的吟味と判断」「表出」各々を更に深めつつ統合させ、看護アセスメントモデルの構築を進める。その実効性を高めるために、カリキュラム・教授法、教授学習システムという教育工学的知見を融合させ、様々な実践場面におけるアウトカム評価により実証し、これらに関する経験や実績の蓄積を人工知能による深層学習に結びつけていくことができるシステム構築を目指す。
精子の加齢を制御する精巣特異的Kansl1-Lのisoform同定と機能解析

Kansl1-L遺伝子の精子形成にかかわる機能分析で、この遺伝子が欠けると精巣での精子形成が停止することをこの遺伝子のKOマウス作製で確認している。このKansl1-L遺伝子が我々の研究で精子細胞の加齢にとくに、Sirt1-ΔE2、Pgcα1遺伝子発現に関わっていることをマイクロアレイ解析で突き止めており、また我々は精巣に特異的なKansl1-L遺伝子のisoformを同定しており、このisoformと上記で示した加齢遺伝子とのクロストークを検討することで精子の老化の解明し、現在クローズアップされている男性不妊に関係する精子の老化の一端を明らかにすることを目的とする。
気分変調性障害に対する行動活性化療法の効果検討

本研究では、気分変調性障害(DD)の患者を対象に行動活性化療法(BA)を実施し、BAの治療効果と治療効果に影響を与える要因について検討した。BA実施の結果、BDI-IIにおける抑うつ症状に改善がみられ、DDの患者に対して、BAは有効な治療法であることが示された。また、自分が取り組もうとする課題を、他者の前で宣言することにより、課題の達成度を高め、治療効果を促進することが示唆された。【目的】気分変調性障害(Dysthymic Disorder;DD)は軽度から中等度の慢性うつ病で、2年以上続く疾患として特徴づけられる。DDに有効な治療法を確立することは急務となっているが、現状では明らかに効果的な精神療法は確立されていない。近年、うつ状態を維持する回避パターンに注目し、そのパターンを変えることで気分が変化するという治療機序に基づく行動活性化療法(Behavioral Activation;BA)(Martell et al.,2001)が、うつ病の治療法として注目されている。BAの治療機序は、長期の抑うつ状態から、回避行動が生じやすいDDにおいても有効であると予想される。本研究では、DDと診断された外来患者を対象にBAを実施し、BAの治療効果の検証し、治療効果に影響を与える要因の探索することを目的とした。【対象と方法】18歳65歳の患者でDSM-IVの気分変調性障害の診断基準を満たす症例を対象とした。BAを16回20回施行し、治療前、治療中、治療終了時に症状評価及び心理学的評価を行い、治療効果を検討した。平成24年6月より、浜松医科大学精神神経科外来に通院している患者の中で、本研究における治療の適用基準を満たし、かつ参加への同意が得られた症例にBAを導入してきた。これまでに終了した症例について、第32回日本心理臨床学会にて症例報告を行った(大隅,2013;望月,2013)。さらに平成26年3月より、グループ形態でのBAを実施する試みを開始し、8名がエントリーし、現在、グループでのBAを用いた治療を行っている。近年、うつ状態を維持する回避パターンに注目し、そのパターンを変えることで気分が変化するという治療機序に基づく行動活性化療法(Behavioral Activation;BA)(Martell et al.,2001)が、うつ病の治療として注目されている。この治療機序は、長期の抑うつ状態から、回避行動が生じやすいDDにおいても有効であると考えらえる。本研究では、DDと診断された外来患者を対象に、BAの治療効果の検討、治療効果の維持についての検討、治療効果に影響を与える要因の探索の3点を検証することを目的とする。平成24年6月より、浜松医科大学精神神経科外来に通院している患者の中で、本研究における治療の適用基準を満たし、かつ参加への同意が得られた症例に行動活性化療法を導入してきた。平成25年4月現在、3症例が研究にエントリーし、そのうち2症例が終了している。終了した2症例について、第32回日本心理臨床学会にて症例報告を行う予定である。本研究へのエントリー人数が不足している。フィールドとしている病院において、本療法の適用基準を満たす患者が少ないため。エントリー人数を増やすため、研究の趣旨を他院にも紹介し、継続的に患者のリクルートを行う。得られた結果の整理をする実験補助のための謝金、心理尺度や検査記録用紙の購入費、データ管理と保存、解析のためのノートパソコン、最新セキュリティソフトおよび統計ソフトの購入を予定している。
因子分析・主成分分析における回転解の安定性評価システムの開発

本研究の目的は因子分析・主成分分析の回転解の標本変動を評価する統計的指標(標準誤差)の理論整備を行い、標準誤差を実際のデータ解析に利用できるソフトウェアーを作成することである。1.回転解の標本変動に関する理論の整備(1)一般利用者が多用する回転解のグループ(Kaiserの規準化を伴う諸方法)について、標準誤差を求める一般的な計算法を得た。特に、斜交解の主要なものを含む一般4次基準斜交解についてノーマル解の標準誤差を導出した。(2)主成分分析の回転解についても因子分析の回転解の標準誤差を求める方式(拡大された情報行列を用いる方式)を応用し、その標準誤差を得た。(2)使用言語と形式:Fortran90により記述されたサブルーチン形式である。(3)回転解の種類:回転前の解(丁度識別された検証的因子分析解)、回転前主成分分析解、オーソマックス解(因子分析及び主成分分析)、直交及び斜交プロクラステス解(因子分析)、一般対称4次基準による直接斜交解(直接オブリミン解、直接斜交バリマックス解等の因子分析・主成分分析の解)、プロマックス解(因子分析)、ケースIIオーソブリク解(因子分析)(4)マニュアル:ROSEFの使用法を記述した47ページの英文マニュアルを作成した。統計的データ解析の手法である因子分析・主成分分析では、通常、一旦求めた解の座標値は抽出した因子・主成分の解釈が容易になるように、各種の方法で変換して用いられる(回転解という)。本研究の目的はこれらの回転解の標本変動を評価する統計的指標(標準誤差)の理論整備を行い、標準誤差を実際のデータ解析に利用できるソフトウェアーを作成することである。平成11年度の研究成果は次のとおりである。これまで、研究代表者によって直交解のノーマルオーソマックス法(「ノーマル」は上記Kaiserの規準化を伴う意)については結果が得られていた。今回は新たに、斜交解の主要なものを含む一般4次基準斜交解についてノーマル解の標準誤差を導出した。(2)主成分分析の回転解についても因子分析の回転解の標準誤差を求める方式(拡大された情報行列)を応用し、その標準誤差を得た。これまで、観測変数の標準誤差が1に規準化されないデータについては結果が得られていたが、規準化されたデータ(相関行列)については、当研究により初めて得られた。2.ソフトウェアーの仕様の検討:因子分析・主成分分析においてソフトウェアーに組み込む回転解の種類、入力データ及び出力内容(標準誤差等)の基本仕様を決定した。3.研究成果発表:1の研究成果と関連する理論的な成果をひとつの国際会議及び3つの国内学会で発表した。また、これらの成果を国際誌3編、国内誌3編の論文として投稿し、掲載または掲載決定となった。平成11年度までに整備した因子分析・主成分分析結果の変動評価のための理論的指標(漸近標準誤差)を組み込んだソフトウェアを次の仕様で作成した。(3)機能:因子分析・主成分分析のための通常の入力データ(共分散行列、相関行列、因子負荷行列でサブルーチンにより異なる)をメインルーチンを介して入力し、当ソフトウェアのサブルーチンをよぶと因子分析・主成分分析の回転解とともに、それらの標本変動を評価する漸近標準誤差の値が出力される。(4)回転解の種類:回転前の解(丁度識別された検証的因子分析解)、回転前主成分分析解、オーソマックス解(因子分析及び主成分分析)、直交及び斜交プロクラステス解(因子分析)、一般対称4次基準による直接斜交解(直接オブリミン解、直接斜交バリマックス解等の因子分析・主成分分析の解)、プロマックス解(因子分析)、ケースIIオーソブリク解(因子分析)(5)マニュアル:ROSEFの使用法を記述した47ページの英文マニュアルを作成した。2.研究成果発表回転解の漸近標準誤差に関する理論的成果を英文の論文で国際誌2編、国内誌3編発表した。
造血幹細胞由来細胞から肝星細胞への分化機序の解明:新規肝線維症治療法を目指して

我々は四塩化炭素による肝傷害時に造血幹細胞由来の細胞が肝星細胞に分化しうることを明かにしたが、どの細胞系列のどの分化段階の細胞が真の肝星細胞の前駆細胞であるかは不明あった。四塩化炭素により肝傷害を与えたマウスに、EGFPマウスの骨髄や脾臓から分離し好中球、単球、好酸球、B細胞、T細胞を輸注するモデルを用いてEGFP陽性肝星細胞の出を検討したところ、単球を輸注したマウスの肝臓でのみEGFP陽性肝星細胞を検出した。こことから単球が肝星細胞の前駆細胞と考えられる。単球の傷害肝への侵入に関連する分子とてケモカインのMCP・1がある。CCR2は単球に発現しているMCP-1の受容体であるが、そantagonistが単球からの肝星細胞への分化に与える効果を検討したところ、傷害肝におい噛EGFP陽性肝星細胞は減少し、線維化も抑制された。肝星細胞は肝線維化の進展において重要な役割を演ずることが知られている。これまでに我々は、四塩化炭素による肝傷害時には造血幹細胞に由来する細胞が肝星細胞に分化しうることを報告した(Blood 2008 111:2427)。しかし、肝星細胞への分化に、造血幹細胞自身が関与するのか、それとも好中球、単球、リンパ球といった分化成熟した血液細胞が関与するのかは不明のままである。今回、我々はenhanced green fluorescent protein(EGFP)マウスの骨髄または脾臓から分離した単球、好中球、B細胞、T細胞を、四塩化炭素による肝傷害を与えたC57BL/6J-Ly-5.1マウスに輸注後、傷害肝内にEGFP陽性の肝星細胞が存在するかを検討した。評価は単位輸注細胞数(1×10^6細胞)当たりの肝臓内生着EGFP陽性細胞数で行ったところ、単球とT細胞を輸注されたマウスの肝臓組織内では比較的多くのEGFP陽性細胞の生着が確認されたが、B細胞と好中球を輸注されたマウス肝臓組織内では生着細胞数は少なかった。その生着したEGFP陽性細胞中のCD45陰性細胞の割合は、単球を輸注したマウスでは30%であったが、好中球、B細胞、T細胞を移植したマウスでは全く検出されなかった。Ly-6C^<high>c-kitの成熟単球だけでなく、Ly-6C^<low/-c>-kit^+の骨髄単球系前駆細胞が含まれる分画を輸注したマウスでもEGFP陽性CD45陰性細胞が認められた。これらの細胞は肝星細胞のマーカーであるvimentinとADAMTS13が陽性であり、肝星細胞と同定された。以上から、成熟単球と骨髄単球系前駆細胞は肝星細胞への分化能を有することが明らかとなった。平成20年度の研究において、enhanced green fluorescent protein(EGFP)マウスの骨髄または脾臓から分離した単球、好中球、B細胞、T細胞は、四塩化炭素による肝傷害を与えたC57BL/6J-Ly-5.1マウスに輸注後、傷害肝内に生着するものの、CD45陰性細胞への変化はLy-6C^<high>c-kit^-の成熟単球とLy-6C^<low/->c-kit^+の骨髄単球系前駆細胞を輸注したマウスでのみ検出されることがわかった(EGFP陽性細胞の30%と13%がCD45陰性であった)。本年度の研究では(1)輸注細胞として末梢血中に数%存在する好酸球も骨髄から分離し、四塩化炭素傷害マウスに輸注したが、CD45陰性細胞は検出できなかった。(2)単球系細胞を輸注したマウス肝臓で検出されたCD45陰性細胞はα-smooth muscle actin陽性であり、活性化星細胞であることが判明した。(3)Ly6C陽性細胞を除去した末梢血液細胞を輸注した際は、傷害肝に輸注細胞が生着するもののCD45陰性細胞への変化が検出されなかった。また、末梢血液細胞の表面抗原解析からLy6C陽性細胞は全てc-kit陰性であったことから、Ly-6c^<high>c-kit^-細胞つまり末梢血を循環する成熟単球が肝星細胞の前駆細胞であることを確証づけた。

次に、肝星細胞の前駆細胞がどのような機序で骨髄から末梢血に動員され、傷害肝内へ生着するのかをケモカインシグナル特にMCP-1/CCR2経路に焦点をあてて解明する目的で、CCR2 antagonistとしての作用を有する肝免疫賦活薬のPropagermanium投与が肝臓への輸注細胞の生着または肝星細胞への分化に与える影響を検討した。コントロールと比較して肝臓内で検出されるEGFP陽性細胞数は減少するとともに、その中でのCD45陰性細胞の比率も減少していた。これまでに、四塩化炭素による慢性肝傷害下において、造血幹細胞に由来する細胞が肝星細胞に分化しうることを明らかにしてきた。しかし、造血細胞に由来する肝星細胞の前駆細胞がどのような機序で傷害肝に生着するのかは明らかになっていない。これまでの報告では、傷害肝からケモカインのSDF-1α,MCP-1,Fraktalkineが産生されること、SDF-1α/CXCR4を介して造血幹細胞/前駆細胞が傷害肝に侵入することが示されている。本研究ではMCP-1/CCR2シグナル系に着目して造血細胞の傷害肝への侵入および肝星細胞への分化を検討した。EGFPマウスから採取した骨髄細胞を移植したマウスを作成後、MCP-1受容体であるCCR2のantagonistとして作用するPropagermaniumを含む餌(P群)と含まない餌を投与する(C群)2群において、四塩化炭素による慢性肝傷害を与え、両群における肝線維化の程度、肝臓内への細胞浸潤の程度および浸潤細胞の種類の差異を解析した。(1)肝線維化面積比率はC群で6.7%±1.1%、P群で3.4%±1.2%とP群で線維化が抑制されていた。(2)肝臓内に浸潤したEGFP陽性細胞はC群26.7±8.5細胞、P群37.2±15.9細胞でその内、非血液細胞(CD45陰性細胞)の比率はそれぞれ31%、36%であった。F4/80陽性のKupffer細胞のEGFP陽性細胞に占める比率はC群23%、P群31%であり、vimentin陽性の肝星細胞のEGFP陽性細胞に占める比率はC群23%、P群10%であった。以上から、Propagermanium投与により、F4/80陽性のKupffer細胞が増加する一方、vimentin陽性の肝星細胞が減少していることがわかった。この肝星細胞の減少により肝線維化が抑制されたものと考えられた。造血細胞はMCP-1/CCR2を介した経路でも傷害肝に浸潤している。
ウシ腸管上皮幹細胞株の樹立とM細胞分化誘導モデルの確立

限界希釈法により樹立した細胞株は、敷石状の形態を呈し、上皮細胞マーカーcytokeratinが陽性であることより、マウス腸管上皮細胞株(MIE細胞:murine intestinal epitheliocyte)であることが証明された。MIE細胞は、極めて優れた増殖能を有しており、その細胞表面上には微絨毛構造を形成し、その数は培養日数の経過に伴い増加することが判明した。また、tight junction関連タンパク質であるZO-1、claudin 1およびadherensjunction関連タンパク質であるbeta-cateninが細胞間隙に局在し、上皮細胞の特徴である強固な細胞間接着装置が形成されていることが示唆された。MIE細胞は腸管上皮幹細胞のマーカーであるMusashi-1および未分化細胞マーカーのHes 1を発現していることより、腸管上皮幹細胞に近似した未分化な細胞であることが示唆された。トランスウエル上で3日間の前培養を行ったMIE細胞を用いて、腸管リンパ球と18時間共培養を行ったところ、MIE細胞は著しい高分子(microsphere)の基底側への輸送が確認された。共培養したMIE細胞は大量のmicrosphereを細胞内に取り込んでいることが明らかとなった。また、走査型電子顕微鏡で表面微細構造を観察したところ、共培養したMIE細胞では細胞表面の微絨毛構造が消失し、抗原取り込みに適した柔軟な可塑性を発現していることが判明した。以上の結果より、我々が樹立したMIE細胞は、未分化な腸管上皮幹細胞に近似した性質を示し、腸管リンパ球との共培養により高分子輸送能を有するM細胞への分化能を有することが判明した。よって、MIE細胞は、腸管における上皮細胞分化機構解明にとって有用な細胞株であると考える。黒毛和種牛胎仔(202日齢、雄、11.6kg)の小腸上部腸管から片刃カミソリを用いて上皮層を剥離し、初代培養を行った。上皮細胞様形態を有する細胞の増殖が確認された時点で、限界希釈培養によりクローニングを行い、SV40による不死化を行った。樹立に成功したウシ腸管上皮細胞株(BIE-T)は上皮細胞マーカーのサイトケラチンk8.13が陽性であり、腸ホルモンであるセクレチンの合成能を有していた。12日間培養後の細胞表面を走査型電子顕微鏡により観察したところ、腸管上皮細胞に特徴的な微絨毛形成が認めたれた。また、BIE-T細胞は、優れた増殖能を有し、腸陰窩底部の幹細胞のマーカーであるmusashi抗原が陽性であったことより、腸管上皮幹細胞に近似した細胞であることが考えられた。BIE-T細胞をトランスウエルで培養したところ、培養1日目より細胞密度は高値となり、細胞間接着度は培養1日から増加して培養4日で最高値に達し、その後維持された。次に、M細胞分化誘導系の確立を試みた。BIE-T細胞を培養したトランスウエルの底部にシリコンチューブを装着し、倒置後に種々のリンパ球を加え、さらに3日間培養した。シリコンチューブを取り除いた後に正置培養を行い、FITC標識ビーズを加え、腸管上皮細胞に取り込まれ、下部に通過したビーズ数を測定した。マウス腸管リンパ球との共培養を行ったところ、リンパ球非添加実験区に比べて有意なビーズの取り込みが認められ、腸管上皮細胞のM細胞への分化誘導が確認された。しかし、マウス脾細胞およびウシ末梢血単核球のM細胞分化誘導能は、腸管細胞に比べ弱いものであった。また、長期培養した腸管上皮細胞では、ビーズの輸送能は低下し、リンパ球によるM細胞への分化誘導率も著しく低下していた。以上より、樹立したウシ腸上皮細胞株(BIE-T)はM細胞への分化能を有することが確認された。
大気中の運動・熱エネルギー・プロファイルの精密なレーダー観測に関する研究

本研究では、特に対流圏における運動・熱エネルギーの発生過程、ならびに中層大気中でのエネルギーの上方輸送に着目し、京都大学・超高層電波研究センターが運用するMUレーダーを活用した新しい観測技術を駆使して、運動・熱エネルギーを定量的に測定し、異なる大気層間の結合過程を明らかにすることを研究目的とした。ここで、運動・熱エネルギーの高度変化を研究するには、風速や温度プロファイルに現れる変動成分の特性を知るのみならず、さらにエネルギーの鉛直輸送(運動量・顕熱・潜熱フラックス)を観測する必要がある。このためには、それぞれ水平風速・大気温度・水蒸気混合比を高い時間・高度分解能で測定し、同時に観測した鉛直風との積の時間平均(共分散)に着目することが必須である。大気観測用の大型レーダーであるMUレーダーは風速の三成分の観測に最適の観測装置であるが、これに最近開発された、音波とレーダーを併用した新観測技術(RASS: Radio Acoustic Sounding System)を適用することで、大気温度プロファイルの精密測定にも威力を発揮している。これらの観測手法を用いて、大気波動による力学エネルギーならびに顕熱フラックスの精密測定を行った。大気波動に託された力学エネルギーは、波動の伝搬に伴い、中層大気中を上方に輸送される。波動は伝搬中に、常にエネルギーを部分的に消費し続けており、乱流を生成し、最終的には背景風の加減速に寄与してしる。ここで、運動エネルギーの担い手として、鉛直伝搬しうる大気波動である、大気重量波あるいは大気潮汐波の正モードが重要な役割を果たしていることが明らかにされた。地球大気中の物理化学現象を理解するには、各高度層において太陽放射エネルギーが変換されて輸送される過程を詳しく研究する必要がある。一般に大気は風速変動に伴う運動エネルギー、乾燥・湿潤大気の移流による顕熱・潜熱エネルギーを保有する。大気の上下移動についてエネルギーが保存される場合は、三種のエネルギーに対応して、水平運動量・温位・水蒸気の混合比といった保存量の鉛直フラックスが高度について一定となる。逆にフラックスの高度プラファイルからエネルギーの増減が検出されることになる。本研究ではMUレーダーによる鉛直風測定と同時に三種の保存量を同時測定し、保存量と鉛直風の共分散から鉛直フラックスが求め、その高度変化を明らかにすることを主課題とした。このためには保存量を高い時間分解能(約1分)で測定する必要がある。水平風速と温度変動についてはMUレーダーとRASS(Radio Acoustic Sounding System)により測定できるのに対して、水蒸気混合比は未だに有効な観測手段がない。本年度はレーダー電波の散乱強度が水蒸気混合比に大きく関与することを利用して、その高度プロファイルにをリモートセンシングする新観測技術の開発を試みた。つまり電波屈折率と水蒸気混合比の関係を理論的に考察し、MUレーダー観測と気球実験の結果を比較した。理論モデルの妥当性は完全には解明できなかったが、水蒸気プロファイルについて有意な結果が得られた。今後観測例を増やして検討を重ねることで観測手法の改良が期待される。本年度は、特に対流圏における運動・熱エネルギーの発生過程に着目し、京都大学・超高層電波研究センターが運用するMUレーダーを活用して、新しい大気観測技術を開発し、熱エネルギーを定量的に測定することを研究目的とした。とりわけ、対流圏下部で重要である潜熱フラックスの測定法について検討を行った。このためには、まず水蒸気混合比(湿度)を高い時間分解能で測定する必要がある。MUレーダーで受信される大気乱流による散乱エコー強度は、大気の電波屈折率の高度勾配に大きく関与している。

ここで、屈折率勾配は一般に大気密度・温度傾度・湿度傾度によって定まるが、ラジオゾンデ観測により下部対流圏では湿度傾度が最も卓越した項であることが分かっている。したがって、エコー強度と湿度の高度微係数が関係付けられ、適切に境界条件を設定してこの関係式を高度について積分すれは、エコー強度から湿度プロファイルを導出できることが明らかになった。将来、潜熱フラックスをレーダーにより連続観測することができるようになれば、力学・熱エネルギーを総合的に解析することができると期待される。また、本研究では中緯度における特性を主に示したが、研究の過程で赤道域ならびに極域においても同様の観測を実施することが、対流圏・中層大気の力学過程の全貌を理解する上で大変重要であることが示唆された。
液相合成法における強磁場を用いたナノカーボンの構造および電子的特性制御

従来の技術では、カーボンナノチューブを始めとする様々な形状のナノカーボンの合成時の温度が500°C程度以上必要であることから、熱的に不安定な基板上への合成が困難であり、応用上の障害となっていた。本研究は、カーボンナノチューブおよび種々の形状のナノカーボンを室温で液相中における合成方法を開発することを目的としており、従来の合成技術とは概念的に全く異なる。物質の形状評価は、走査型電子顕微鏡(SEM)、透過型電子顕微鏡(TEM)で行った。また、物質中の元素に関しては、SEM装置に付置されているエネルギー分散分光(EDS)で行った。最初に、本研究では、電気化学的手法により12テスラの強磁場中でのナノカーボンの合成を行った。その結果、磁場中合成を行うことで、長さの長いカーボンナノワイヤーが合成されることを見出した。また、熱化学気相堆積法による強磁場中での合成も試み、長いナノワイヤーが合成されることがわかった。これらの手法とは別に、室温で超音波を有機溶媒に直接照射することにより、室温での様々な形状のナノカーボンの合成に初めて成功した。実際には、有機触媒として四塩化炭素(CCl_4)を用い、金属ナトリウム(Na)とNi微粒子等の金属触媒を有機触媒中に入れ、室温で超音波を有機溶媒に直接照射を行った。超音波照射による触媒の温度上昇を抑えるために、照射は断続的に行った。その結果、照射による溶媒全体の温度上昇は数度程度以内である。本手法では、超音波により溶媒を局所的に分解し、合成を行っていることからマクロ的に見れば室温合成が可能となったと考えられる。本手法を用いたナノカーボンの合成は、熱的に不安定な基板等への直接合成の需要が見込まれ、実施可能性は高いと考えられる。今後の課題としては、本手法を用いた種々のナノカーボンの室温大量合成があげられる。電気化学的手法により12テスラ(T)までの強磁場中でナノカーボンの合成を行った。電気化学的手法による合成は、エタノールあるいはアセトニトリル溶媒を、1000Vの直流電圧下で電気分解することにより行った。金属触媒は、硝酸ニッケルをエタノールに溶かし、その溶液をエタノールあるいはアセトニトリル溶媒に混ぜた。硝酸ニッケルの量は、Ni触媒が全て基板の両面に均等に堆積したと仮定し、その厚みが5nmとなるように決定した。基板は、比抵抗0.5Ωcmの結晶シリコンを使用した。合成は、基板を陰極とし、陽極に炭素棒を使用して、電流密度0.8-5mA/cm^2の下で行った。このような手法により、ナノカーボンを常温で合成することが可能であることを、本研究代表者が始めて見出している。尚、合成用ガラス容器は、温度を一定に保つことができるように二重構造を持つものを使用し、無磁場中および12T中、いずれの場合もガラス容器は超伝導磁石の最大磁場の位置に配置して合成を行った。この際、基板表面が磁場の方向と平行あるいは垂直となるように配置した。合成時間は約10時間である。以上のようにして合成された試料を、走査型電子顕微鏡(SEM)、透過型電子顕微鏡(TEM)およびSEMに付置されているエネルギー分散型分光装置により評価を行った。その結果、磁場中で合成を行うことにより、基板に堆積するカーボン量の減少が見られた。このことにより、ナノカーボンの合成量も減少した。しかし、磁場中で合成した場合、長さの長いカーボンナノワイヤーが合成されることがあることを見出した。この合成量の減少は、磁場がラジカルのスピンに影響を与えていることによるものと考えられる。

現在、TEMによる評価を現在行いつつあり、長さの変化の起因についても考察中である。また、アセトニトリルを用いた場合の評価も行いつつある。前年度は、溶媒としてエタノールあるいはアセトニトリルを、金属触媒として硝酸ニッケルを溶媒に溶かしこみ、電気化学的手法により12テスラ(T)の強磁場中でナノカーボンの合成を行った。硝酸ニッケルの量は、Ni触媒が全て基板の両面に均等に堆積したと仮定し、その厚みが5nmとなるように決定した。ナノカーボンの合成は、比抵抗0.5Ωcmの結晶シリコン基板を陰極とし、陽極に炭素棒を使用して、電流密度0.8-5mA/cm^2(1000V)で行った。磁場中合成では基板表面が磁場の方向と平行となるように配置した。合成時間は約10時間である。その結果、磁場中で合成を行うことにより、長さの長いカーボンナノワイヤーが合成されることがあることを見出した。また、基板に堆積するカーボン量の減少が見られた。そこで、今年度はこの様な磁場による変化の再現性の確認および磁場効果を詳細に考察するために、10Tおよび12T中で、磁場を基板表面に平行あるいは垂直となるように印加し、合成を行った。金属触媒として、硝酸ニッケル、あるいは、硝酸ニッケルおよび硝酸コバルトの混合物を使用した。また、無磁場中でトルエンを使用した合成も試みた。以上のようにして合成された試料を、走査型電子顕微鏡(SEM)、透過型電子顕微鏡(TEM)およびSEMに付置されているエネルギー分散型分光装置により評価を行った。その結果、磁場中では、切り屑のような形状のナノカーボン、および長さの長いカーボンナノワイヤーが合成され、10Tおよび12Tで顕著な差は見られなかったことから、磁場効果の再現性が確認された。また、磁場を平行に印加した場合と垂直に印加した場合の結果に顕著な差は見られなかったことから、磁場中での合成においてローレンツ力による効果は小さく、量子論的なスピン偏極に起因した効果が大きいことが示唆される。これまで、エタノールを主体とした電気化学的手法、すなわち電気分解により、最大12テスラ(T)の強磁場中でのナノカーボンの合成を試みてきた。その結果、磁場中では、切り屑のような形状のナノカーボン、および長さの長いカーボンナノワイヤーが合成されたことから、合成時に磁場が影響を与えることを見出した。磁場を平行に印加した場合と垂直に印加した場合との結果に顕著な差が認められなかったことから、電気化学的手法によるナノカーボンの磁場中合成においては、ローレンツ力による効果は小さく、量子論的スピン偏極に起因した効果が大きいことが示唆された。そこで今年度は、その他の磁場の効果についても考察を行う目的で、電場の印加を行うことなしに、溶媒中で強磁場合成を試みた。ただし、無電場ではナノカーボンの合成ができないことから、酸化亜鉛について合成を試みた。酸化亜鉛は、硝酸亜鉛をエタノールに溶かし、水酸化ナトリウムを加え、十分に攪拌させた後、超伝導磁石に挿入することにより合成を行った。その結果、磁場中合成により、わずかではあるが形状に変化が見られ、その起因として磁場による対流等の制御による可能性が示唆された。また、超音波を用いた溶媒中での室温合成、すなわち室温での超音波合成法についても考察を行った。
オンライン手書き記号の活用環境システムの構築

コンピュータでのオンライン手書き記号の活用環境システムを構築することを目的として、下記2つの研究を行なった。1つ目の研究は、特定筆記者のための学習用オンライン文字パターンの自動生成法に関する研究である。オンライン手書き記号識別では、識別器を構築するために膨大な量の学習パターンが必要になるのが一般的である。そこで、本研究では、同一筆記者が書いた少数の記号から、識別器の学習パターンとして利用可能な大量の類似記号を生成する手法を提案した。具体的な手法は、まず、オンライン筆記情報から、ストローク記号(一筆で描かれた筆記軌跡)を抽出し、それらのストローク記号ごとにアフィン変換による幾何学的変形を適用した後、変形したストローク記号を合成して1つの記号を生成する。これらの生成パターンを学習パターンとして用いて、識別器を構築することができる。平仮名20文字を対象として、識別実験を行なった結果、識別器の性能(認識率)を向上させることができることを確認している。2つ目の研究では、音楽知識のないユーザーでも、ペンコンピュータを用いて簡単に楽曲を作成できる作曲支援ツールの構築を行なった。具体的な手法は、まず、あらかじめ用意した楽曲データベース中からユーザーが入力した短い楽曲と似ている部分を検索し、線形回帰モデルを用い、検索曲とユーザー入力曲の間の変換係数行列を計算する。次に、検出したデータベース曲部分の前後に、上記行列を用いた変換を施し、楽曲を自動生成し、ユーザー曲の前後にそれぞれを付加する。実際に12曲の楽曲データベースを用い、上記手法により作曲を行なった結果、違和感のない曲を生成することに成功した。これらの研究は、オンライン手書き記号の活用環境システムで想定している、筆記記号の検索、同一筆記者記号の抽出、筆記記号のスタイル変換などに適用できると考えている。音楽知識のないユーザーでも、ペンコンピュータを用いて簡単に楽曲を作成できる作曲支援ツールの構築を試みた。このようなツールには、MIT Media Lab.で開発されたHyperscoreが有名である。本ツールでは、このHyperscoreのコンセプトに基づき、コンピュータウィンドウ上で、タブレットペンを用いて曲線や水平線を描くことで、音楽を表現する手法を採用した。しかし、この機能だけでは、音楽規則に基づいた曲を作成することは難しい。そこで、本手法では、ユーザーが描いた曲線(音楽)と、あらかじめ用意した楽曲データベースを用い、音楽規則になるべく沿った曲をユーザー作成曲の前後に自動的に生成・付加する手法を考案した。手法の概略は次のとおりである。1.データベース曲の各部とユーザー作成曲との間で、音高に基づいた適合度を算出し、データベース曲中で、ユーザー曲に最も似ている曲部分を検索する。2.線形回帰モデルを用い、検出曲とユーザー曲の間の変換係数行列を計算する。3.検出したデータベース曲部分の前後に、上記行列を用いた変換を施し、楽曲を作成し、ユーザー曲の前後にそれぞれを付加する。実際に10曲の楽曲データベースを用い、上記手法によって作曲を行なったところ、違和感のない曲を生成することに成功した。本研究の成果については、国際会議HCI2007 (International Conf. on Human-Computer Interaction)において、発表を行なう予定である。なお、本研究で用いた曲線のマッチング手法は、科学研究費補助金で行なっている研究の目的である、大量データからの筆記情報検索手法の確立に役立つものと考えている。オンライン手書き記号識別では、識別器を構築するのに膨大な量の学習パターンが必要になるのが一般的である。例えば、「あ」という平仮名を識別させるためには、ユーザーに、「あ」の文字を大量に書いてもらう必要がある。そこで、本研究では、同一筆記者が書いた少数の記号のみを用いて、大量に文字を筆記しなくとも、その筆記者が書いた記号を正確に認識する手法を考案した。具体的な手法は次のとおりである。

1.オンライン筆記情報から、ストローク記号(一筆で描かれた筆記軌跡)を抽出する。2.各ストローク記号ごとにアフィン変換による幾何学的変形(回転、せん断、平行移動)を適用する。3.変形したストローク記号を合成して1つの記号を生成する。この手法を用いて、少数のオンライン筆記データから、多数の類似形状データを生成することができる。実際の記号識別器はサポートベクターマシンを用い、識別器への人力として、生成したデータから得られた方向性特徴量を用いている。平仮名の「あ」から「と」までの20文字を対象として、識別実験を行った。各文字1文字のみを同一筆記者に書いてもらい、それらを学習パターンとして識別器を構築した場合、同一筆記者が書いた別の2,000文字に対する識別率は89.15%であった。これに対し、本手法を用いて各文字から1,000文字を自動生成して、これを学習パターンとして識別器を構築した場合、識別率を97.20%に向上させることができた。オンライン手書き記号の活用環境システムを構築する際、筆記文書の中から同一筆記者が書いた記号のみを抽出することが課題の一つである。今後、この研究成果を筆記記号検索の分野に適用できると考えている。
Bcg遺伝子が細菌感染後のマクロファージ諸機能に及ぼす作用について

我々は抗酸菌に対するマウスの感受性が遺伝子的要因によって決定されるという事実の着目し、ユニークな感染モデルを作り出した。鳥型結核菌(M.avium)に対するマウスの感染初期抵抗性は第一染色体上にあるBcg遺伝子(現在は自然抗性関連マクロファージタンパク;Nrampと呼ばれている)により支配されていることが分かっているので、感受性のC57BL/6マウスに抵抗性マウスのBcg遺伝子を21代にわたる戻し交配により導入し、Bcgコンジェニックマウスを作り出した。同マウスのNramp遺伝子の塩基配列をしらべたところ、C57BL/6マウスのそれとわずかに1塩基異なるのみであり、同遺伝子によってコードされるタンパクのわずか1アミノ酸の違いがM.avium感染初期に対する感受性/抵抗性を決定づけているという結論に達した。さらに感受性マウスは5060週後には重篤な結核性病変により死亡するのに対し、コンジェニックマウスは、感染初期のみならず感染全期間を通じて抵抗性を示すことから、Bcg(Nramp)がM.avium感染症においてそのマウスの運命を決定し得る遺伝子であることをはじめて明らかにした。我々はさらに同遺伝子のマクロファージにおける生理作用をしらべ、(1)Nramp遺伝子はIa抗原の表出と密接な関連をもち、抗酸菌抗原のT細胞への提示能力を高めること、(2)マクロファージの異物貧食能ならびに殺菌活性物質とされる窒素酸化物や活性酸素の産生には関与しないこと、(3)感染マクロファージから産生されるサイトカイン(IL-1.IL-10など)の量は同遺伝子の影響下にあること、をあきらかにした。