hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精神分裂病におけるレセプター遺伝子多型性と抗精神病薬反応性の相関

現在までの精神分裂病の遺伝学的研究により,分裂病の病因には異種性が存在すると考えられる。その異種性を考慮しながら,病因を解明する必要がある。近年分裂病の陰性症状とセロトニン受容体遮断作用との関係が注目されている。我々は一等級親族に遺伝負因のある分裂病患者群(L(+)群)40名と健常対照群40名における5HTR2A遺伝子のexon1におけるポジション102のMspI制限酵素によるDNA多型(T102C多型と呼ぶ)について検討した。T102C多型には,C1,C2の多型が存在するが,L(+)群,健常対照群において各遺伝子頻度の有意差は認めなかった。従って,遺伝負因のある精神分裂病と5HTR2A遺伝子T102C多型との相関は認めなかった。分裂病の病因としては環境要因も重要である。そこで若年発症精神分裂病患者群(35名)と成人期発症の分裂病患者群(35名)において,(1)患者母親の妊娠・分娩時の異常の有無(2)遺伝負因の有無(3)成人するまでの明らかな家庭内のストレスの有無(4)学校教育での明らかなストレスの有無について両群において調査し,若年発症精神分裂病の発症要因について成人発症群と対比し、検討した。その結果(1)若年発症群において母親の妊娠・分娩時の異常及び出生時の児の異常を5%レベルで有意に多く認めた。(2)遺伝負因の有無については若年発症群において明らかに多く認めたが,両群において統計学的有意差は認めなかった。(3)成人するまでの明らかなストレス(発症前の両親の離婚,明らかな不仲,不在,重症身体疾患)に関しては若年発症群に5%レベルで有意に多く認めた。(4)高校教育までの明らかなストレス(進学校,不登校,いじめなど)は若年発症群に有意(Pc<0.001)に多く認めた。またこれらの要因を全く持たない患者は成人発症群に有意に多く,3項目併せ持つ患者が若年発症群に有意に多く認めた。分裂病の疾患家系において表現促進現象が時に認められることにより,3塩基反復配列慎重の関与が推定されている。そこで我々はhSKCa3(human small condactance calsium-activated potassium channel)遺伝子多型と分裂病との関連を調べる為にCAG repeat多型をPCRにて増幅する系を作成した。今後L(+)群,L(-)群においてCAG repeat数について検索を行う予定である。当初のレセプター遺伝子多型性と抗精神病薬反応性の相関については,前向きに対象を集めることに大幅な遅れをとっている。今後は精力的に対象患者を集め,研究を進める予定である。現在までの精神分裂病の遺伝学的研究により、分裂病の病因には異種性が存在すると考えられる。

その異種性を考慮しながら、病因を解明していく必要がある。病因の異種性をより明らかにする手段として、抗精神病薬に対する治療反応性について検討することとした。主としてドパミンD2レセプター遮断薬であるハロペリドールによる治療反応性について、反応の良い群と良くない群に分け、レセプター遺伝子多型性を検索することとした。平成11年度は精神分裂病と診断された患者で主としてハロペリドールの内服治療で精神症状が改善し、維持療法として、ハロペリドール低用量(0.755mg/日)で安定した状態を維持している患者を治療反応性の良い患者群として、現在までの症状と治療反応性について検討した。この患者群をA群とした。治療反応性の良くない群はハロペリドールの高用量(2040mg/日)を内服しても、1年以上幻覚妄想状態が続いている患者群をB群とした。精神分裂病の診断はICD-10により行い、ハロペリドールの治療反応性についての客観的指標としては、global assessment scale(GAS)を用いて、評価を行った。また健常対照群をC群とした。そしてA群、B群、C群各々の対象からそれぞれ同意を得て、採血し、DNAを抽出した。A群、B群、C群の対象を集め、DNAを抽出するのに予想以上の時間を要し、DRD4遺伝子多型性の検索は終了していない。本年度の当初の研究実施計画より、遅れているが、対象となるDNAの準備はできており、DRD4遺伝子多型性や5HTR2A遺伝子多型性については我々自身が行う実験系はすでにできているので、次年度においては予定を遂行できると考える。現在までの精神分裂病の遺伝学的研究により,分裂病の病因には異種性が存在すると考えられる。その異種性を考慮しながら,病因を解明していく必要がある。そこで,平成11年度に引き続き,精神分裂病患者でハロペリドールの内服治療で精神症状が改善し,維持療法として,ハロペリドール低用量で安定した状態を維持している患者を治療反応性の良い患者群(A群),ハロペリドールの高用量を内服しても1年以上幻覚妄想状態が続いている患者群を治療反応性の良くない群(B群)として,また,健常対照群をC群として,各々の対象から同意を得て,採血し,DNAを抽出した。そしてDRD4遺伝子多型性の検索を施行している。また精神分裂病の疾患家系において表現促進現象が時に認められることより,3塩基反復配列伸長の関与が推定されている。そこで,我々は,本年度はhSKCa3(human small condactance calsium-activated potassium channel)遺伝子多型と分裂病との関連を調べることをもう一つの目的とした。hSKCa3は,カルシウム依存性のK+チャネルで,そのexon内にCAG repeatを有しており,CAG繰り返し数に多型があることと,分裂病患者で有意にCAGのリピート数が多いことが報告された(Chandyら)。今回,一等級親族に遺伝負因のある分裂病患者群(L(+)群)と負因を認めない群(L(-)群)との2群におけるCAGのリピート数について検討を行った。(方法)L(+)群,L(-)群および健常対照群の各々のDNAについて,PCR増幅。
ヤドカリの配偶者選択：他個体との遭遇履歴を社会情報として利用するか

ホンヤドカリ属のオスに見られる配偶者選択について「オスは他個体との遭遇を社会情報として利用して配偶者選択する」という仮説と「オスは他個体との遭遇を、その他個体に関する独自情報として利用して配偶者選択する」という仮説を検証した。研究の結果、オスがメスとの遭遇頻度を、そのメスに対する独自情報として利用し、他のオスによってガードされているという社会情報が配偶者選択に影響を与えることなどが明らかとなった。本研究は、ホンヤドカリ属のオスでみられる配偶者選択について、「オスは配偶者選択時に、他個体との遭遇を、社会情報として利用している」という仮説と、「オスは、他個体との遭遇を、その他個体に関する独自情報として利用している」という仮説を検証する。平成25年度は以下の成果を得た。1.オスの配偶者選択に対する他のオスの配偶行動の影響を、ヨモギホンヤドカリを用いて検証した。これまでの研究で、ヨモギホンヤドカリのオスは、産卵までの時間が短いメスを選択するが、メスをめぐるオス間闘争では、闘争対象となるメスの形質が闘争プロセスや闘争時間に影響を及ぼさないことが分かっていた。今年度の実験では、2個体のメスのうち、片方を他のオスがガードしている状況で、観察対象オスが他のオスからメスを奪おうとするかどうか、それともガードされていないメスを選択するのかという点を観察した。その結果、観察対象オスの行動は、そのオスの体長と、ガードされていないメスの体長によって影響を受けていて、他のオスがガードしているメスを奪おうとする例が半数近く見られた。メスを奪おうとするオスは、メスの質を自分では評価せずに、他のオスがガードしているという社会情報に基づいて闘争をしかけると考えられる。2.オスの配偶者選択する際に、メスとの遭遇頻度に応じた選択基準の変化をテナガホンヤドカリを用いて検証した。これまでの研究で、テナガホンヤドカリのオスは、複数のメスと遭遇する条件下では、遭遇頻度の低いメスを長時間ガードして、遭遇頻度の高いメスのガード時間は短かったことが分かっていた。今年度の実験では、オスに2個体のメスとの遭遇機会を与えて飼育して、その遭遇頻度が高い群が低い群よりも選択基準が高くなることが示唆される結果を得た。ただし現時点での解析は単変量であり、今後、多変量解析による詳細な検討が必要である。本研究は、ホンヤドカリ属のオスでみられる配偶者選択について、「オスは配偶者選択時に、他個体との遭遇履歴を社会情報として利用している」という仮説と「オスは他個体との遭遇履歴を、その他個体に関する独自情報として利用している」という仮説を検証する。平成26年度は以下の成果を得た。・オスの配偶者選択における過去のオス間闘争における勝利・敗北経験が及ぼす影響と、過去に対戦した相手の有無が及ぼす影響を、ヨモギホンヤドカリを用いて検証した。その結果、過去の対戦における勝敗経験は本種の配偶者選択に影響を与えていたが、過去の対戦相手の存在は配偶者選択に影響を及ぼさなかった。またオスの配偶者選択におけるメスとの遭遇頻度の影響をヨモギホンヤドカリで検証した。テナガホンヤドカリでは、遭遇頻度の低いメスを長時間ガードする傾向が見られるのに対して、本種ではメスとの遭遇頻度はオスの配偶者選択に影響を与えていなかった。・オスが他のオスと配偶相手をめぐって闘争する際の攻撃行動において、相手のオスとの過去の遭遇履歴が及ぼす影響を、ホンヤドカリを用いて検証した。その結果、相手のオスとのオス間闘争の経験だけでなく、同居した経験だけで優劣関係が成立し、その後のオス間闘争における攻撃行動回数を減少させる影響が見られた。・オスの配偶者選択に対する他のオスの配偶行動の影響を、テナガホンヤドカリを用いて検証した。野外で交尾前ガードペアだった個体を採集してきて実験対象個体とした。メスをガードしているオスが別のメスあるいは別の交尾前ガードペアと遭遇したときの行動を比較した結果、オスは別のメスと遭遇したときよりも別のペアと遭遇したときのほうが、また、相手が自分より小さいときのほうが、相手に対して積極的に接近する行動が観察された。本研究は、ホンヤドカリ属のオスでみられる配偶者選択について、「オスは配偶者選択時に、他個体との遭遇履歴を社会情報として利用している」という仮説と「オスは他個体との遭遇履歴を、その他個体に関する独自情報として利用している」という仮説を検証することを目的としている。なお、ここで社会情報とは、動物が他個体を観察して間接的に得た情報を指し、独自情報とは動物が自分で感知・経験して得た情報を指す。平成27年度は、おもにガード中のオスの配偶者選択における他のオスの配偶行動の影響を野外で交尾前ガードペアだったテナガホンヤドカリで検証した。メスをガードしているオス(野外のペア)が別のメスあるいは別の交尾前ガードペアと遭遇したときの行動を比較した結果、オスは別のメスと遭遇した時よりも別のペアと遭遇した時のほうが高頻度で積極的に相手に接近する行動を示し、ガード中のオスが別のペアからメスを引き離す例が多く観察された。しかし、実験開始時にガードしていたメスから新たなメスに配偶相手を取り替える頻度は、別のメスに遭遇した時と同程度に低かった。

この結果は、本種のオスがメスを評価する際に、メス自体の情報以外に、そのメスをガードしているオスがいるかどうかという社会情報も利用していることを示唆している。研究期間を通して、ホンヤドカリ属3種のオスの配偶者選択における他個体との遭遇履歴の影響を検証する各種の実験をおこなった。その結果、過去の同性他個体・異性他個体との遭遇履歴だけでなく、現在の遭遇状況(遭遇時に自分がガード中か否か、相手がガード中か否か)もまたオスの配偶者選択に影響を与えることが明らかとなった。また、オスの行動には明瞭な種間変異があり、社会情報の利用の程度も種間で異なっていた。ホンヤドカリ属のオスに見られる配偶者選択について「オスは他個体との遭遇を社会情報として利用して配偶者選択する」という仮説と「オスは他個体との遭遇を、その他個体に関する独自情報として利用して配偶者選択する」という仮説を検証した。研究の結果、オスがメスとの遭遇頻度を、そのメスに対する独自情報として利用し、他のオスによってガードされているという社会情報が配偶者選択に影響を与えることなどが明らかとなった。昨年度おこなっていなかったヨモギホンヤドカリにおけるメスとの遭遇頻度を操作した実験を実施し、さらに過去のオス間闘争経験が配偶者選択に及ぼす影響も検証した。ホンヤドカリではオス間闘争経験だけでなく、同居経験もまた、その後のオスの行動に影響を与えることが分かり、テナガホンヤドカリでは、他のオスがガードしているメスを高く評価する傾向が示唆される実験結果が得られた。当初の研究計画から変更された点はあるが、これらの成果から、研究目的の達成度という観点から、研究はおおむね順調に進展しているといえる。動物生態学今年度の実験結果から、メスとの遭遇履歴を社会情報や独自情報として利用する度合いにおける3種の種間変異が明らかになりつつある。今後も検証に努めるとともに、研究成果を学会発表や高校生を対象とした「ひらめきときめきサイエンス」事業、オープンキャンパス・実習などを通して公表する。当初予定していた計画では、今年度はメスとの遭遇頻度に応じた選択基準の変化を3種で検証する予定だったが、今年度は別の業務として、毎日実験する必要がある期間中に毎週2回、終日を要する出張をおこなっていた。そこで3種のうち2種を翌年度に実施することとして、今年度はテナガホンヤドカリのみとして実施することに変更した。その実験に加えて、当初は26年度以降に実施予定だった実験を、ヨモギホンヤドカリで実施した。以上の経緯により、現在までの達成度は、当初計画から若干遅れているが、次年度以降に取り戻せる程度の遅れだと考えている。論文執筆が遅れたため。また、2015年3月に予定していた日本生態学会における学会発表をとりやめたため。今年度の実験を実施したことによって、実験手法を部分的に改良する必要があることに気がついたため、これらの実験における手法に改良を加えながら、残り2種を対象とした検証を進める。結果の公表については、現在執筆中の論文の受理・掲載を目指すとともに、国内外での学会発表も精力的におこなう予定である。現在、国際学会(ISBE2014)への参加申し込みをすませて、口頭発表もしくはポスター発表の可否審査を受けている状況である。現在執筆中の英文校閲や4月下旬から始める実験に必要な経費によって速やかに使用できる予定である。研究の進展に若干の遅れが生じたため、実験に必要な消耗品の購入経費を次年度にまわし、さらに、研究成果の公表や情報収集活動の費用として予定していた金額を、2014年8月に開催される国際学会への参加旅費として、次年度にまわすこととした。
現代インドの「生物文化多様性」と科学／在来知の接触をめぐる人類学的研究

本研究は、インドにおける「生物=文化多様性」に関するプロジェクトを対象とし、生物多様性をめぐる科学と在来知の折衝の場で何が起こるのかを批判的に明らかにすることを目的とする。その際に、「科学知/在来知」を首尾一貫した知識「体系」ではなく、特定の場で生成する不安定な「実践」と捉えることで、生物多様性をめぐる複数の知識の折衝の場で「何が生み出されるのか」を明らかにする。前年度までの文献・現地調査によって、フィールドであるウッタラーカンドにおける「生物文化多様性」をめぐる取り組みは、ガンジス川の保全をめぐる各種のプロジェクト、とりわけ近年のガンジス川に法人格を認める訴訟やガンジス川の保全のための国家の大規模灌漑プロジェクトと密接に関連していることが明らかになった。そこで、本年度9月に行った現地調査では、法人格訴訟にかかわる法曹、政治家、NGO関係者、農民、また国家プロジェクトを推進する人々、反対する社会運動家などにインタビューを行った。またガンジスイルカという特定種を守る「市民」を作り出そうとする国家プロジェクトにおいて参与観察を行い、科学者と現地の人々のやり取り、特定種と人間のかかわりの中で、いかなる主体が新たに生み出されているのかを考察した。これらの調査の一部は2月に世界思想社から刊行した単著『知的所有権の人類学:現代インドの生物資源をめぐる科学と在来知』に記した。引き続きガンジス川の保全プロジェクトにおける科学と在来知の折衝、特定種の保護をめぐる「主体」の生成について、ウッタラーカンド州の特定農村において現地調査を行うと同時に、生物文化多様性をめぐる他分野の文献を包括的にレビューする。また今年度出版した単著をもとに、学際的なネットワークを築き、広島大学においてワークショップを開催する予定である。本研究は、インドにおける「生物=文化多様性」に関するプロジェクトを対象とし、科学と在来の知識はどう異なり、また両者はどのような関係にあるのが望ましいのかを探究するものである。とりわけ、「科学知/在来知」を首尾一貫した知識「体系」ではなく、特定の場で生成する不安定な「実践」と捉えることで、生物多様性をめぐる複数の知識の折衝の場で何が生み出されるのかを明らかにする。初年度である平成29年度にはまず、フィールドであるウッタラーカンド州の州政府の「人々の生物多様性登録」プロジェクトにおいて1か月間の参与観察を行った。ウッタラーカンド州内の森林研究機関、薬草研究機関の植物分類学者、生態学者、そして薬草治療の専門家「ヴァイディヤ」や多様な人々の折衝のもとで、いかに「貴重な」生物資源と在来知が登録されるのか、その過程において何が含まれ、何が排除されるのかを明らかにしようとした。具体的には、プロジェクトの会議への参加、データ収集及びドキュメンテーションの過程・データベースの技術的細部の設計過程における参与観察を行った。また調査の成果を文脈化する分析枠組みの構築のために、科学知と在来知に関する新たな文献を網羅的に整理・検討した。とりわけ既存の在来知研究の枠組みを超えて、両者の「翻訳」における知識生成を議論した科学人類学の議論、植物や動物といった人間以外の種と人間の関係に焦点を当てた多種民族誌を参照した。これらのフィールド・文献調査をもとに、二冊の著書の分担執筆(The World Muptiple (Routledge, 2018)、『文化人類学の思考法』(世界思想社、2018))、2回の国際ワークショップでの発表、2回の国内研究会での発表を行った。8月に行った現地調査において、今後の調査に必要な人脈を得、また具体的な問いを設定することができた。またその成果と文献調査の成果をもとに、2冊の分担執筆、2回の国際ワークショップでの発表、2回の国内研究会での発表を行った。以上のことから、計画はおおむね順調に進展していると言える。平成30年度には、当初の予定どおりウッタラーカンドにおいて、「人々の生物多様性」で完成したデータベースをもとに「コミュニティ」を「責任ある環境保護主体」とするための多様な施策ー「貴重な」在来知の再教授と特定植物種の栽培ーが取られていることに注目する。

こうした新たな知識や技術の介入がローカルな人々の環境知識や集合性をめぐる認識にいかに働きかけるのか、州内山岳部のチャモーリー県及び平野部のデーヘラードゥーン県の特定農村において2か月間の現地調査を行う。文献研究としては、前年度からレビューを行っている科学知と在来知の接触をめぐる理論研究に加え、より本研究を学際的な文脈に位置づけるために、生物多様性に関する分類学、生態学、政治学、経済学、社会学の文献を読み込み、本研究固有の「フィールドからの批判」の意義を明確化する。さらには、植物分類学会、生態学会、分類学連合に出席し、学際的ネットワークを構築するとともに、日本文化人類学会他、環境社会学会、Society for Social Studies of Scienceにおいても成果を発表する。引き続きガンジス川の保全プロジェクトにおける科学と在来知の折衝、特定種の保護をめぐる「主体」の生成について、ウッタラーカンド州の特定農村において現地調査を行うと同時に、生物文化多様性をめぐる他分野の文献を包括的にレビューする。また今年度出版した単著をもとに、学際的なネットワークを築き、広島大学においてワークショップを開催する予定である。学務(入試業務)により、予定していた国内研究会への参加をキャンセルしたため、次年度使用額が生じた。この分は来年度において、書籍購入費として使用する予定である。
抗マラリア活性を有する化合物ライブラリーの合成研究

本年度は、抗マラリア剤として有望視されているキノリン誘導体、キナゾロン誘導体、アミノアルコール誘導体などの含窒素化合物に着目し、それらの化合物のライブラリー構築と、目的の多種類化合物を化学合成するための方法論、合成手法の開発を行った。なお、合成した化合物は、岡山大学薬学部綿矢有佑教授のグループによって活性テストが行われた。1.多種類化合物群合成にはそれに適した有機反応がある。例えばいわゆる直線型の合成は、一段階でも収率の悪いステップがあると全体の収率が大きく低下するため、多種類化合物群合成には適さない反応である。一方、一挙に三成分、四成分を結合させる反応は、多種類化合物群合成に適した反応と言える。筆者らは、アルデヒド、アミン、オレフィンの三成分縮合反応によるキノリン、ピリジン類の合成反応を開発し、得られた化合物の抗マラリア活性を調べた。その結果、アミノアルコール骨格を有する一連の化合物群が抗マラリア活性を有することを見いだした。2.より広範な多種類化合物群合成法を開発するためには、個々の反応を円滑に行うための新規高分子試薬の開発が極めて重要である。特に、新規化合物の基本骨格を構築するための炭素-炭素結合生成反応に着目し、これを実現するための新規高分子試薬の開発を行った。具体的には、高分子固定化シリルエノールエーテルを開発し、これを用いる種々のアミノアルコール合成への適用を行った。これらの化合物中には上述したように抗マラリア活性を有するものが見い出されており、現在周辺化合物の合成によるさらなる活性の向上を目指して検討を行っている。3.現在行われている固相合成では、反応基質を何らかの形で高分子上に固定化して最後に高分子から切り出す手法が取られている。これとは逆に、触媒を高分子上に固定化すれば原理的にはろ過のみで生成物を得ることができ、より一層効率のよい合成手法を実現することができる。本年度は、新しい高分子触媒の開発を行い、全く新しい手法として「マイクロカプセル化」を見いだした。
コンシュマヘルスインフォマティックス普及のためのウェブサイト開発

研究目的は、国内にコンシュマヘルスインフォマティクス分野の成果を知らしめることである。健康情報消費者(ヘルスコンシュマ)の科学的根拠に基づく正しい判断力は、インターネット利用経験で高まるので、推奨されるヘルスコンシュマ向けWebページ13(海外9、国内4)を示し、そこで使われる老人向けのユーザビリティ基準を提案し、各Webページで検索に用いられる目次内容を分析し、これらの結果をWeb上で発信した。国内のヘルスコンシュマの好、ニード、使用法を知るため、一般住民として岩手県民約千人、ヘルスコンシュマの有力候補者として、看護情報学の専門教育を受けた本学看護学部学生を調査し、使用法に両者の差が認められ、前者では判断を医師に頼り、理由さえ書かれていれば信じる傾向があるが、後者では発信元の権威性の確認や、信頼できる複数の情報源による内容確認を行っていることが示された。また、一般住民の中でも、インターネットの利用経験がある者は、健康情報をそのまま信じることはしない傾向があることが認められたことより、インターネットで正しく健康情報を得る習慣を普及させ、賢いヘルスコンシューマを育成するとともに、そのアクセスに耐える信頼の高い情報元への橋渡しとなる普及を図るとともに、彼等が安心して信頼できる内容の健康情報を得るためのアプリケーション作成の必要性が確認された。(遠藤良仁他:情報系学部の学生と看護情報学を学んだ看護学部学生のインターネット上の健康情報検索の仕方の差異、第33回日本看護研究学会学術集会、遠藤良仁他:ヘルスコンシューマの健康情報の信頼性の判断基準と背景要因、岩手県立大学看護学部紀要)。一方、海外の動向を知るため、文献的に調査(山内一史:Consumer health informatics研究の最近の成果、第8回日本医療情報学会看護学術大会)とともに、国際医療情報学会に参加(Kazushi Yamanouchi他,:Reorganization of Japanese Textbooks for Nursing Informatics, Medinfo 2007)し、アメリカ政府のヘルスコンシューマ向けWebページが急速に充実してきたこと、アメリカ看護界では、この分野がヘルスコンシューマのエンパワーメントに焦点が当てれ、パーソナルヘルスレコード分野と密接に関連していることが明らかになった。これらの結果と山内の教育経験(山内一史:EBMと医療情報教育看護学部・大学院におけEBP関連の教育経験,第8回日本医療情報学会学術大会)を踏まえ、岩手県を例にヘルスコンシューマ育成が不可能ではないことを示した(遠藤良仁他:国内でヘルスコンシューマをどのように育てるか,第27回日本看護科学学会学術集会)。本年度の目標は、ヘルスコンシュマ(HC)のニーズに合う情報発信サイト提示とインターネット上のコンシュマヘルスインフォマティクス(CHI)啓蒙サイトのモデル作りであった。前者は、前年度調査結果を検討した結果、国内のHC候補者は生活習慣病についての知識を得たいというニーズが高いことが推測された。ところが、国内医療情報源サイトの検索結果より、これら疾患のガイドラインなどは、既にMindシステム(http://minds.jcqhc.or.jp/)に集約されていることがわかったので、HCが求めるものをそこから容易かつ的確に探せるためのインデックス作りに方針を変更した。代表的なCHIサイトであるHealthfinder.gov,MedlinePlusやMayoClinic.comの該当するインデックス部分を検討したところ、キーワードとして、医学専門用語ではなく一般用語が多く使われていることが判明したので、日本語ではどのような用語を使うべきか、現在、検討中である。後者は、配信り元となる教材として、医療関係者向けと一般向けの紹介スライドを作成し、それぞれ看護管理者と看護学生が対の看護情報学講義の中で使用して検討した結果、その有用性が確認できた。この教材発信のためのWebのHC向けユーザビリティは、この分野の先進国であるアメリカの看護情報学分野将来戦略遂行チーム(Tiger Initiative)が10月作成予定のスタンダードを採用する予定であった。ところが、期限になってもそれが提示されないため、Webサイトの作成は来年度に見送り、この作業グループのドラフトや現在の成果などを和訳して検討し(第9回日本医療情報学会看護学術大会発表、第28回医療情報学連合大会発表、第28回日本看護科学学会学術集会発表)、国内にも適応できる基準案(一部を第10回日本医療情報学会看護学術大会で発表予定)を作成した。本年度目標は、コンシュマヘルスインフォマティクス(CHI)分野で先進的な役割を果たしているアメリカ看護界が、根拠に基づく医療実現のための情報戦略として昨年末提案した指針が、この分野の国際動向にどのような影響を与えたかを確認することと、今までの成果を発表すること、国内のCHI普及のためのWebページを完成させることである。国際動向として、Medinfo2010では、CHI関連の発表は12件であったが、アメリカ以外の国からの発表がほとんどであることより、既にアメリカを中心に研究され検討された問題が、他の国々へのこの分野の普及に伴って研究されつつある状態と推測された。更に、アメリカの現状を知るため、アメリカ看護協会のWebページから発信された一般向け新型インフルエンザに関する内容とその発信形態を、日本看護協会のWebページからの発信と比較した結果、ユーザインターフェースへの配慮に差は無いものの、積極的かつ持続的に発信つづける意欲に差があることが明らかになった。

また、国内のCHI普及のためのウェブサイトのユーザの探し易さ改善のため、アメリカの定評のあるヘルスコンシュマ向けWebページのアルファベットインデックスを比較検討し、先進的なアメリカにおいてすら、インデックスとして使用する項目名の標準化は進んでいないが、優先的に取り上げるべき項目があること、疾患の普及した俗称は積極的に取り入れることなどが明らかになり、これらを踏まえて提示リストの改定を行う必要があることがわかった。ただし、東日本大震災の影響で、報告書出版は断念せざるを得ない状況になり、また、Webページ作成もわれわれの手だけで作成した仮のものを公開せざるを得ない状態になったので、今後も時間をかけてサイトの完成度を高めるつもりである。
Th1,Th2サイトカインの皮膚バリア機能に及ぼす影響

(方法)ヒト3次元皮膚培養モデルである市販のTESTSKINLSE-high(以下LSE)の表面を、アセトンで処理することにより角層バリアの破壊を試みた。アセトン処理は、LSEの表面全体が全て浸される条件で、5分間の処理を2回行った。角層バリア機能は、経皮的水分喪失量(transepidermal water loss ; TEWL)で検討し、表皮の生存状態は、MTTアッセイで検討した。また、角層バリア機能を規定する重要な因子であるセラミド量を、薄層クロマトグラフィーを用いて、LSEから採取した表皮シートを検体として測定した。また、表皮シートにおけるにおける、セラミド合成酵素であるsphingomyelinase及びglucocerebrosidaseのmRNA発現レベルを、P^<32>-dCTPを用いた半定量的RT-PCR法にて検討した。(結果)(1)アセトン処理直後では、TEWLは増加し、セラミド量は低下していたが、72時間後には、TEWL及びセラミド量は、アセトン処理前と同程度かそれ以上に回復していた。一方、表皮の生存状態に変化は無かった。(2)アセトン処理24時間後の検体を用いた解析では、sphingomyelinase及びglucocerebrosidaseのmRNA発現レベルは亢進していた。(結論)以上の結果より、LSEは皮膚バリア修復機能を有しており、今回行った実験系は、皮膚バリア修復機能を解析するモデルとして利用できると考えられた。従って、この実験モデルは、本研究の目的である、皮膚バリア修復機能における、Th1,Th2サイトカインの影響の解析に有用と考えられた。
自然災害時に建設される緊急仮設住宅に関する研究

現在の応急仮設住宅を巡る問題の根源は、災害後の応急居住に対するフィロソフィーの欠如である。現在の厚生省の応急仮設住宅に供給に対する基本理念は、「自らの資力では住宅を確保できないもの」に対し応急仮設住宅を供給するというものである。しかし、現状では住宅を失った入居希望者全員に応急仮設住宅を供給するように変化してきてい。今回、自力で仮設住宅を確保している人も多く居る。まず、「災害後の仮住まいについてはすべての被災者に何らかの補助を行う」というように災害救助のフィロソフィーをまず改めるべきである。応急仮設住宅の住宅水準・住性能は仮設という性格上、最低限度のものにならざるをえない。今後の応急仮設住宅への指針としては、第1に応急仮設住宅の供給戸数を最小限に留めることが挙げられる。阪神・淡路大震災に際し行った応急仮設住宅供給には、様々な問題点が指摘される。応急仮設住宅の使用期限は2年とされているが、雲仙・奥尻の事例共、2年を越えての使用が為されてきた。今回の応急仮設住宅も阪神間の低家賃の住宅がほぼ壊滅的な被害を受けた現状を見ると、長期に渡って使用される事例が数多く発生すると考えられる。今回建設された、応急仮設住宅の将来構想を考える上で考えるべきポイントは、1)コミュニティーの問題、2)立地条件の2つである。阪神・淡路大震災に際して建設された応急仮設住宅に関しては、1)郊外型の応急仮設住宅については、住性能を向上させ、共用施設を充実させることにより、災害公営住宅として整備していく方針、2)都市内部に建設された応急仮設住宅については早期に撤去する、といった2本立ての対応が必要である。多様な住宅供給システムの利用を図ることにより、災害後の「仮住まい」の供給を行うべきである。「仮住まい」供給は、被災者の救助という視点ではなく、災害からの復興の一段階という位置づけで為されるべきである。1)雲仙と奥尻の2+Kタイプで満足度をみると雲仙の場合、不満を感じている戸数は82%、奥尻の場合61%で、雲仙の方が不満を感じている世帯の割合が高い。2+Kタイプで平均居住人数が雲仙では3.26人であるのに対し、奥尼では2.5人。また、雲仙の2+Kタイプ居住者の平均年齢40.1歳であるのに対し、奥尻では57.34歳である。雲仙の場合、1世帯あたりの居住人数が多く、さらに世帯主の平均年齢が40.1歳と学校に通っている子供が有る世帯が多いことが不満の高い原因であると考えられる。さらには、調査時期が雲仙の場合入居後、平均1年後であるのに対し、奥尻の場合、4カ月後と入居期間に差があるのも一つの要因であると考えられる。2)収納に関しては、奥尻・雲仙共、不満の割合が高い。しかし、仮設住宅だけで収納することが出来ない世帯の割合は、雲仙が93.5%であるのに対し、奥尻では73%である。奥尻の場合、津波で家財道具を住宅と共に失ったのに対して、雲仙の場合は、家財道具を持ち出すことが出来たことができた為である。収納の問題は、災害のケースによって対応を変える必要がある。雲仙のようなケ-では、収納の問題はより深刻であり家財道具の保管場所を考慮に入れる必要がある。3)使い方に関しては、2+Kタイプの場合、雲仙、奥尻とも台所に隣接した部屋が食事室・居間として利用されている。

3+Kタイプでは雲仙の場合は、台所を通路空間として利用することにより独立した部屋が有るのに対し、奥尻の場合は1列に部屋が並んでいる為、中の間が通路として利用されてしまう恐れがある。4)居住水準に関しては、主寝室と食事室の分離が島原の場合で半数以上、奥尻の場合で20%の家庭で為されていない。雲仙・奥尻のケースから考えると2+Kタイプで3人まで、3+Kタイプでは6人までが、望ましい居住人数であると考えられる。また、居住人数に関しては、学校へ通う子供の有無等の家族の年齢も考慮に入れなければならない。5)住性能に関しては、靴脱ぎ場や風呂といった日本の住様式の特質が不満として出てきている。6)こうした問題点を踏まえて、今後の応急仮設住宅は供給されていかなければならないが、応急仮設住宅では供給システムも大きな問題である。プレハブによる住宅建設だけでなく、空き家の登録システムやトレーラーハウスの利用等も含めた多様な住宅供給が求められる。現在の応急仮設住宅を巡る問題の根源は、災害後の応急居住に対するフィロソフィーの欠如である。現在の厚生省の応急仮設住宅に供給に対する基本理念は、「自らの資力では住宅を確保できないもの」に対し応急仮設住宅を供給するというものである。しかし、現状では住宅を失った入居希望者全員に応急仮設住宅を供給するように変化してきている。今回、自力で仮設住宅を確保している人も多く居る。まず、「災害後の仮住まいについてはすべての被災者に何らかの補助を行う」というように災害救助のフィロソフィーをまず改めるべきである。応急仮設住宅の住宅水準・住性能は仮設という性格上、最低限度のものにならざるをえない。今後の応急仮設住宅への指針としては、第1に応急仮設住宅の供給戸数を最小限に留めることが挙げられる。阪神・淡路大震災に際し行った応急仮設住宅供給には、様々な問題点が指摘される。応急仮設住宅の使用期限は2年とされているが、雲仙・奥尻の事例共、2年を越えての使用が為されてきた。今回の応急仮設住宅も阪神間の低家賃の住宅がほぼ壊滅的な被害を受けた現状を見ると、長期に渡って使用される事例が数多く発生すると考えられる。今回建設された、応急仮設住宅の将来構想を考える上で考えるべきポイントは、1)コミュニティーの問題、2)立地条件の2つである。阪神・淡路大震災に際して建設された応急仮設住宅に関しては、1)郊外型の応急仮設住宅については、住性能を向上させ、共用施設を充実させたことにより、災害公営住宅として整備していく方針、2)都市内部に建設された応急仮設住宅については早期に撤去する、といった2本立ての対応が必要である。多様な住宅供給システムの利用を図ることにより、災害後の「仮住まい」の供給を行うべきである。「仮住まい」供給は、被災者の救助という視点ではなく、災害からの復興の一段階という位置づけで為されるべきである。
人工超格子薄膜の弾性と磁性に関する系統的研究

本研究では人工超格子の弾性と機能の関係を実験によって明らかにし,両者の関係を定量的に説明することのできるモデルを構築することを目的としている.昨年度はCo/Pt超格子薄膜の組成と垂直磁気異方性の関係を調べ,両者の関係を説明することのできるモデルの構築を試みた.その結果,垂直磁気異方性と組成の関係はCoとPtの界面で生じるひずみの影響を考慮したモデルによって説明することができた.これらの結果を踏まえて,本年度はCo/Pt超格子の弾性定数を測定し,先に述べたモデルが弾性定数と垂直磁気異方性の関係についても適用可能であるかどうか検証した.昨年度と同様に,Co層の膜厚は一定(4Å)で,Pt層の膜厚のみが異なる(220Å)Co/Pt超格子薄膜をRFマグネトロンスパッタリング法で成膜した後,SQUIDを用いて垂直磁気異方性の強さを測定した.その後,RUS/laser法とピコ秒レーザー超音波法を用いて,弾性定数の測定を行った.その結果,面内方向の垂直ひずみに対して寄与の大きい弾性定数C_<11>と垂直磁気異方性の間に相関を見出すことができた.具体的には,垂直磁気異方性が弱くなるほどC_<11>が大きくなった.垂直磁気異方性の発現のためにはCo層がひずんでいる必要があるため,垂直磁気異方性が弱いということはCo層の面内方向のひずみが小さく,逆にPt層のひずみが大きいことを示している.Pt層は界面において面内方向に圧縮されており,ひずみが大きくなると高次弾性の影響によって弾性定数が大きくなり,Co/Pt超格子の巨視的な弾性定数も大きくなったと考えられる.つまり,界面でのひずみを考慮することによってCo/Pt超格子の垂直異方性と弾性定数の関係を説明することができる.このように,本研究ではCo/Pt超格子薄膜の弾性と磁性の関係を,界面でのひずみを考慮したモデルによって説明することに成功した.本研究では人工超格子の弾性と機能の関係を定量的に明らかにし,両者の関係を説明することのできるモデルを構築することを目的としている.本年度はCo/Pt超格子薄膜の垂直磁気異方性と組成の関係調べ,CoとPtの界面で生じたひずみの垂直磁気異方性に対する寄与を説明することのできるモデルを構築した.具体的な実験内容は,Co層の膜厚は一定(4Å)で,Pt層の膜厚のみが異なる(220Å)Co/Pt超格子薄膜を超高真空蒸着法で成膜した後,SQUIDを用いて面内方向と面直方向の磁化曲線を測定し,両者の初期磁化曲線によって囲まれる部分の面積から系全体のエネルギーの差K_<eff>を測定した(K_<eff>が大きいほど垂直磁気異方性が強いことを示す).測定結果より,Pt層の膜厚がCo層のそれよりも小さいときはほぼK_<eff>=0で,Pt層の膜厚が大きくなるに連れてK_<eff>は大きくなり,Pt層の膜厚が12Å程度の時に最大となることが分かった.この実験結果を説明すべく,モデル計算を行った.Co/Pt超格子薄膜ではPtの界面における原子間距離がCoのそれに比べて10%以上も大きいため,界面では10^<-2>のオーダーのひずみが生じている.Coは磁わいの効果によって面直磁化になると面内方向の原子間距離が大きくなる.従って,磁わいを介して界面でのひずみを緩和するために垂直磁気異方性が生じていると考えられる.そこで,面内磁化から面直磁化に変化することで生じるひずみエネルギーの低下をモデル計算したところ,原子間ポテンシャルを用いて弾性定数のひずみ依存性を考慮したモデルにおいて実験値と同様のピークが見られた.この結果より,垂直磁気異方性はひずみエネルギーの変化だけで説明することができることが明らかとなった.また,垂直磁気異方性には性定数のひずみ依存性が重要な役割を担っていることも示された.本研究では人工超格子の弾性と機能の関係を実験によって明らかにし,両者の関係を定量的に説明することのできるモデルを構築することを目的としている.昨年度はCo/Pt超格子薄膜の組成と垂直磁気異方性の関係を調べ,両者の関係を説明することのできるモデルの構築を試みた.その結果,垂直磁気異方性と組成の関係はCoとPtの界面で生じるひずみの影響を考慮したモデルによって説明することができた.これらの結果を踏まえて,本年度はCo/Pt超格子の弾性定数を測定し,先に述べたモデルが弾性定数と垂直磁気異方性の関係についても適用可能であるかどうか検証した.昨年度と同様に,Co層の膜厚は一定(4Å)で,Pt層の膜厚のみが異なる(220Å)Co/Pt超格子薄膜をRFマグネトロンスパッタリング法で成膜した後,SQUIDを用いて垂直磁気異方性の強さを測定した.その後,RUS/laser法とピコ秒レーザー超音波法を用いて,弾性定数の測定を行った.その結果,面内方向の垂直ひずみに対して寄与の大きい弾性定数C_<11>と垂直磁気異方性の間に相関を見出すことができた.具体的には,垂直磁気異方性が弱くなるほどC_<11>が大きくなった.

垂直磁気異方性の発現のためにはCo層がひずんでいる必要があるため,垂直磁気異方性が弱いということはCo層の面内方向のひずみが小さく,逆にPt層のひずみが大きいことを示している.Pt層は界面において面内方向に圧縮されており,ひずみが大きくなると高次弾性の影響によって弾性定数が大きくなり,Co/Pt超格子の巨視的な弾性定数も大きくなったと考えられる.つまり,界面でのひずみを考慮することによってCo/Pt超格子の垂直異方性と弾性定数の関係を説明することができる.このように,本研究ではCo/Pt超格子薄膜の弾性と磁性の関係を,界面でのひずみを考慮したモデルによって説明することに成功した.
高強度パルス中性子全散乱法が拓く新規機能性アモルファス材料の科学

高温融体からのアモルファス材料の形成メカニズムの解明を目的とし、世界最高レベルのJ-PARC高強度中性子全散乱装置のためのガス浮上炉を開発した。J-PARCでの中性子実験は事故のため十分に出来なかったが、このガス浮上炉を利用し、アモルファスになりにくいアモルファス材料、アモルファスにならない高温融体の構造的特徴を明らかにすることができた。本研究の目的は、J-PARCのNOVAに搭載するレビテーション装置を開発し、その世界最高レベルの性能を利用して機能性アモルファス材料(アモルファス酸化物、金属ガラス)・高温融体の構造解析を行い、アモルファス形成過程の直接観察を行うことで「アモルファスがアモルファスである理由」(なぜそのような構造をとり、結晶にはならないのか)の解明を行うことである。初年度である平成24年度は、無容器実験環境(試料をガスで浮上させ炭酸ガスレーザーで融解するレビテーション装置)の開発とその性能評価を行った。具体的には、パルス中性子全散乱装置NOVAに搭載するレビテーション装置について以下のブレークスルーを達成し、それに基づいた開発設計と製作を行った。1)大きいサイズの試料(5mm)を浮上させるノズルの開発設計と製作2)放射温度計、観察カメラ等の電子機器の放射線損傷を防ぐ遮蔽の開発設計と製作3)測定データのS/Nを確保し、余計な中性子バックグラウンドを防ぐ遮蔽の開発設計と製作また、本レビテーション装置をJ.PARCNOVAに搭載し、バリウムリン酸塩ガラス(BaP_2O_6)を用いて、模擬溶融・浮上状態で中性子散乱実験による性能評価を行い、J-PARCと無容器法の組合せによって超高温融体の短時間測定(時分割測定)が十分できることを確認した。これまで、中性子を利用する無容器環境は国内にはなく、海外の2施設(ILL, ORNL-SNS)においても時分割測定は困難と予想されるので、J-PARCにおいて本無容器実験環境が整備されたことは非常に意義がある。平成25年度は、性能評価の継続と超高温融体の過冷却液体状態の観察を推進する。本計画は国内のアモルファス材料の合成および構造解析の研究者の注目を集めており、研究分担者の大友が日本セラミックス協会において、J-PARC NOVAと本計画の現状報告(招待講演)を行った。第2年度である平成25年度は、前年度に引き続いての無容器実験環境(試料をガスで浮上させ炭酸ガスレーザーで融解するレビテーション装置)の性能評価とそれに基づいて以下の装置の改良を行った。1)測定データのS/Nを確保し、中性子バックグラウンドを防ぐビームストップの開発設計と製作2)試料にのみ中性子が当たるようにするスリットシステムの開発設計と製作また、本レビテーション装置をJ-PARC NOVAに搭載し、バリウムリン酸塩ガラス(BaP2O6)を用いて、浮上状態で中性子散乱実験による性能評価を行い、J-PARCと無容器法の組合せによって超高温融体の短時間測定(時分割測定)が十分できることを確認した。計画では、本性能評価の成功により、実際にJ-PARCを用いた超高温融体の過冷却液体状態の観察へ進む予定であったが、J-PARCハドロン実験施設放射線漏えい事故のためJ-PARC施設全体が平成25年5月から平成26年2月まで停止したため、遂行することが出来なかった。平成26年度は、本課題の中心研究である超高温融体の過冷却液体状態の観察を推進する。本計画は国内のアモルファス材料の合成および構造解析の研究者の注目を集めており、研究分担者の水野が日本物理学会において、J-PARC NOVAと本計画の現状報告を行った。本研究の目的は、J-PARCのパルス中性子全散乱装置NOVAに搭載する無容器実験環境(試料をガスで浮上させ炭酸ガスレーザーで融解する試料レビテーション装置)を開発し、その世界最高レベルの性能を利用して機能性アモルファス材料(アモルファス酸化物、金属ガラス)・高温融体の構造解析を行い、アモルファス形成過程の直接観察を行うことで「アモルファスがアモルファスである理由」(なぜそのような構造をとり、結晶にはならないのか)の解明を行うことである。最終年度である平成26年度は、NOVAに搭載するレビテーション装置の改良とその性能評価、および放射光による構造解析結果から「アモルファスがアモルファスである理由」の解明を行った。装置の改良では、1)バックグラウンドを低減させるノズルの開発設計と製作、2)バックグラウンドを低減させるビームストップの開発設計と製作と製作、を行い模擬溶融試料で中性子散乱実験による性能評価を行い、J-PARCと無容器法の組合せによって超高温融体の短時間測定(時分割測定)ができることを証明した。しかし、本実験は、度重なるJ-PARCの事故による中断によって行うことができなかった。

これまで、中性子を利用する無容器環境は国内にはなく、J-PARCにおいて本無容器実験環境が整備されたことは非常に意義がある。また、放射光ではレビテーション法による2800°CのZrO2の超高温液体の特異な中距離秩序からフラジャルな液体であること明らかにし、ZrO2がアモルファスになりにくい構造的理由を明らかにした。この成果は、Nature Communicationsに掲載され、新聞報道もされるなど、広く注目を集めた。26年度が最終年度であるため、記入しない。量子ビーム科学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、J-PARC中性子全散乱装置NOVAに搭載するための無容器実験環境(試料をガスで浮上させ炭酸ガスレーザーで融解するレビテーション装置)を開発・整備することを目的としており、機器的な整備は達成され模擬試料の中性子測定にも成功したが、中性子実験においてSINの良いデータを取得するための遮蔽条件を特定することができなかったため、機器の性能評価が次年度に継続となっており、やや遅れが生じている。平成25年度は、平成24年度に完成したJ-PARC中性子全散乱装置NOVAに搭載するための無容器実験環境を利用したアモルファス材料のアモルファス化過程の観察を計画していたが、J-PARCハドロン実験施設放射線漏えい事故により平成25年度はJ-PARC施設全体が停止していたため、全く中性子ビームを利用することが出来なかった。これにより中性子利用実験の全てが次年度に繰越となっており、大きな遅れが生じている。無容器実験環境はほぼ整備されたので、平成25年度以降は無容器装置の性能評価とJ-PARC高強度中性子を用いたアモルファス材料のアモルファス化過程の観察、また中性子ビームの停止期間中は無容器法を用いて新規アモルファス材料の開発を推進する。研究計画の変更はない。無容器実験環境は完成されたので、最終の平成26年度は本研究の中心課題である無容器装置とJ-PARC高強度中性子を用いた超高温融体の過冷却液体状態の観察を推進する。平成25年度のJ-PARCハドロン実験施設放射線漏えい事故により研究計画に遅れが生じているが、中性子利用時間を増やすことで対処可能であり、平成26年度の研究計画に大きな変更はない。無容器装置チャンバーの製造コストが若干安価であったため1,500円の次年度へ繰越の補助金が生じた。次年度は消耗品購入の一部として使用する。
腎不全における副甲状腺細胞機能の調節機構

腎不全における副甲状腺機能異常の機序は,確立した継代培養細胞がないため,細胞レベルでは充分に解析されていない.この研究では,副甲状腺初代培養細胞が生理的性質を維持している短い期間にアデノウイルスベクターを用いて機能遺伝子を導入し,その機能を制御することを目標とした.まず,摘出したヒト腫大副甲状腺の連続切片で,ビタミンD受容体(VDR)蛋白と核増殖抗原(PCNA)の免疫染色を行った.VDRとPCNAの陽性率は有意な負の相関を示し,しかもびまん性過形成の中にみられる小さな結節では周囲に比べてVDRが減少しPCNA陽性細胞が増加しており,VDRの減少が細胞増殖に直接関連していることが示唆された.一方,副甲状腺細胞に対するアデノウイルスを用いた遺伝子導入では,予備実験として,ヒト手術摘出副甲状腺の初代培養細胞に対してb-galactosidaseを発現するウイルスを48時間感染させ,遺伝子導入効率を検討した.ウイルス感染そのものでは,細胞増殖,PTHの分泌能がに影響はなかった.さらに,ラットの手術的に露出した副甲状腺に直接注入した後,副甲状腺を摘出して切片を作成し,X-gal染色を行い,遺伝子が導入されたことを確認した.次にCOS-TCP法を用いて,VDR遺伝子をGCT promoterによって発現する組み換えアデノウイルスを作成した.初代培養ヒト副甲状腺細胞に対して,VDRを発現するアデノウイルスを感染させたところ,48時間後のPTH分泌が有意に抑制された.この抑制は,培養液中に存在する正常の1/10の濃度の1,25(OH)2D3が,VDRを過剰発現する副甲状腺細胞に作用したものと考えられた.現在,in vivoでの機能遺伝子導入を行うために,腎不全ラットの腫大副甲状腺とヌードマウスに移植したヒト副甲状腺に対するウイルス液の直接注入を検討中である.腎不全における副甲状腺機能異常の機序は,確立した継代培養細胞がないため,細胞レベルでは充分に解析されていない.この研究では,副甲状腺初代培養細胞が生理的性質を維持している短い期間にアデノウイルスベクターを用いて機能遺伝子を導入し,その機能を制御することを目標とした.まず,摘出したヒト腫大副甲状腺の連続切片で,ビタミンD受容体(VDR)蛋白と核増殖抗原(PCNA)の免疫染色を行った.VDRとPCNAの陽性率は有意な負の相関を示し,しかもびまん性過形成の中にみられる小さな結節では周囲に比べてVDRが減少しPCNA陽性細胞が増加しており,VDRの減少が細胞増殖に直接関連していることが示唆された.一方,副甲状腺細胞に対するアデノウイルスを用いた遺伝子導入では,予備実験として,ヒト手術摘出副甲状腺の初代培養細胞に対してb-galactosidaseを発現するウイルスを48時間感染させ,遺伝子導入効率を検討した.ウイルス感染そのものでは,細胞増殖,PTHの分泌能がに影響はなかった.さらに,ラットの手術的に露出した副甲状腺に直接注入した後,副甲状腺を摘出して切片を作成し,X-gal染色を行い,遺伝子が導入されたことを確認した.次にCOS-TCP法を用いて,VDR遺伝子をGCT promoterによって発現する組み換えアデノウイルスを作成した.初代培養ヒト副甲状腺細胞に対して,VDRを発現するアデノウイルスを感染させたところ,48時間後のPTH分泌が有意に抑制された.この抑制は,培養液中に存在する正常の1/10の濃度の1,25(OH)2D3が,VDRを過剰発現する副甲状腺細胞に作用したものと考えられた.現在,in vivoでの機能遺伝子導入を行うために,腎不全ラットの腫大副甲状腺とヌードマウスに移植したヒト副甲状腺に対するウイルス液の直接注入を検討中である.1.ヒト副甲状腺過形成における細胞機能の解析手術にて摘除したヒト副甲状腺の連続切片で,ビタミンD受容体(VDR)と核増殖抗原(PCNA)の免疫染色を行った.VDRの減少の著しい結節性過形成では,びまん性過形成に比べて,PCNA陽性細胞数が著明に増加していた.またVDRとPCNAの陽性率は有意な負の相関を示し,びまん性過形成の中にみられる小さな結節では周囲に比べてVDRが減少しPCNA陽性細胞が増加していた.したがって,VDRの減少が細胞増殖に直接関連していることが示唆された.2.副甲状腺細胞に対するアデノウイルスを用いた遺伝子導入実験β-galctosidaseを発現するアデノウイルススベクターを,in vitro,in vivoで副甲状腺細胞に感染させる予備実験を行った.In vitroの系では,副甲状腺の確立した継代培養細胞がないので,ヒト手術摘出副甲状腺の初代培養細胞に対してβ-galctosidaseを発現するウイルスを48時間感染させ,X-gal染色を行い,遺伝子導入効率を検討した.また,細胞外カルシウムの変化に対する副甲状腺ホルモン(PTH)の分泌能が,ウイルス感染そのもの変化しないことを確認した.In vivo感染実験は,ラットの手術的に露出した副甲状腺に直接注入し,48時間後に再び副甲状腺を摘出して切片を作成し,X-gal染色を行い,遺伝子が導入されたことを確認した.また,これらに並行して,COS-TCP法を用いて,VDRおよびカルシウム受容体遺伝子を発現する組み換えアデノウイルスの作成を行った.平成9年度1.組み換えアデノウイルスの作成COS-TCP法を用いて,ヒトビタミンD受容体(VDR)遺伝子およびカルシウムセンサー(CaR)遺伝子をGCT promoterによって発現する組み換えアデノウイルスを作成した.108pfu/ml以上の力価を得ることが出来たので,in vitroの感染実験に進行した.2.副甲状腺細胞への遺伝子導入

初代培養ヒト副甲状腺細胞5×105個に対して,10%ウシ胎児血清存在下にVDRを発現するアデノウイルス(力価1×106pfu/ml)を感染させたところ,48時間後のPTH分泌が有意に抑制された.この抑制は,細胞数で補正しても有意であり,培養液中に存在する正常の1/10の濃度の1,25(OH)2D3が,VDRを過剰発現する副甲状腺細胞に作用したものと考えられた.これらの細胞からのPTH分泌は,さらに1,25(OH)2D3によって濃度依存性に抑制された.また,CaRを感染させた細胞のPTH分泌も,生理的濃度のカルシウムイオン濃度(1.25mM)で著明に抑制を受けた.昨年度の検討では,アデノウイルス感染そのものではPTH分泌にも細胞増殖にも影響を及ぼさないことが証明されているので,これらの効果はアデノウイルスで導入した遺伝子が有効に機能していることを示唆すると考えられた.現在,in vivoでの機能遺伝子導入を行うために,腎不全ラットの腫大副甲状腺とヌードマウスに移植したヒト副甲状腺に対するウイルス液の直接注入を検討中である.