hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原子力プラントクル-協調支援の知能化に関する研究

原子力プラント運転安全性の一層の向上を目指して従来から様々な運転支援技術開発が試みられてきたが、支援情報を目的と状況に適合した形で運転員クル-に統合提供する、情報の合理的提供技術は未確立である。本研究は、専門家を対象としての支援、なかでもクル-としての協調的問題解決を効果的に支援するためのインタフェース技術の基礎確立を目的として立案・実施した。まず効果的なクル-協調の基本指針として、本研究室での先行研究から得られた知見に基づいて、Cognitive Diversityという中心規範を提唱した。原子力プラント運転員は高度な教育訓練を経験した専門技術者であり、エキスパートシステムなどに代表される定型的な支援よりも、未経験の異常事態や、判断に混乱をもたらす誤りやすい事態に力点を置いた支援が要請される。また緊急事態における精神ストレス増大時にはクル-全員が特定の仮説に固執してしまい視野狭窄におちいるmind set問題が指摘されており、これへの対応が要求される。本研究で対照されたcognitive diversityの着想は、上記困難のいずれについても解決のための有力な手段を提供する。具体的にはA.抽象化度の異なった多重視点対象記述(汎化機能、物理機能、実体機能)の提供B.関連する多様なデータ(系統図、過去の特性、保守履歴など)の構造化統合提示C.複数運転員への異種視点の弁別提供と総合判断支援のそれぞれを可能にするための基本的な方式を確立し、併せて開発された方法の有用性を実験的に評価・検証する手法も開発した。特に項目B,Cに関してはの概念を提唱し、それらのプロトタイプ実装とシミュレータによる評価実験を行って有効性を確認した。また支援情報の適時提供を可能にするための基礎技術として、記憶ベース推論に基づく診断支援方式も開発し、その有効性も検証した。本研究で方法論的基盤とするDiversity指針は独創性の高い着想であり、複数の国立研究所等が共同で進めている「原子力用人工知能研究」プロジェクトでも中心的技術として採用され、また1997年11月開催予定の国際学会では招待講演を要請されるなど、国内外での高い評価を得ていることを付記する。原子力プラント運転安全性の一層の向上のためには、ヒューマンインタフェース知能化は重要な意義を持つが、そのために必要な技術開発の一環として、複数の運転員がクル-として協調して行う問題解決を支援するための基礎技術開発を行うことが本研究の目的である。今年度はこの目的実現のための以下のような重要な中間的課題についてその解決方策を案出しその有効性を評価した。(1)異常の予兆検知と弁別を支援する個別の情報処理技術(2)異常原因事象の固定のためのマルチエージェント協調技術(3)運転員による意思決定過程のモデル化ならびに影響因子探索技法これらの内、(1)に関しては従来から研究開発を進めてきた、フラクタル解析ならびにウエーブレット解析と在来手法を総合したゆらぎ信号の多面的特徴抽出法の改良洗練化により、また(2)に関しては複数ニューラルネットワークの構造最適化学習とファジイ統合により、目的とする高い性能を実現できることが確認されている。また(3)については階層分析法とファジイ積分を併用した独創性の高い手法を開発できた。次年度以降はこれらの成果をふまえて、本年度導入した大型画面表示装置を活用した運転支援情報提供方式について、インタフェース知能化のためのより具体的な検討を進める計画である。

なおそのための基本指針についても、原子力プラント熟練運転員や計装系設計技術者との数次にわたる討論を通じてすでに独自の視点に立った枠組みを構築しつつある。原子力プラント運転安全性の一層の向上を目指して従来から様々な運転支援技術開発が試みられてきたが、支援情報を目的と状況に適合した形で運転員クル-に統合提供する、情報の合理的提供技術は未確立である。本研究は、専門家を対象としての支援、なかでもクル-としての協調的問題解決を効果的に支援するためのインタフェース技術の基盤確立を目的として立案・実施した。まず効果的なクル-協調の基本指針として、本研究室での先行研究から得られた知見に基づいて、Cognitive Diversityという中心規範を提唱した。原子力プラント運転員は高度な教育訓練を経験した専門技術者であり、エキスパートシステムなどに代表される定型的な支援よりも、未経験の異常事態や、判断に混乱をもたらす誤りやすい事態に力点を置いた支援が要請される。また緊急事態における精神ストレス増大時にはクル-全員が特定の仮説に固執してしまい視野狭窄におちいるmind set問題が指摘されており、これへの対応が要求される。本研究で対照されたcognitive diversityの着想は、上記困難のいずれについても解決のための有力な手段を提供する。具体的にはA.抽象化度の異なった多重視点対象記述(汎化機能、物理機能、実体機能)の提供B.関連する多様なデータ(系統図、過去の特性、保守履歴など)の構造化統合提示C.複数運転員への異種視点の弁別提供と総合判断支援のそれぞれを可能にするための基本的な方式を確立し、併せて開発された方法の有用性を実験的に評価・検証する手法も開発した。特に項目B,Cに関してはの概念を提唱し、それらのプロトタイプ実装とシミュレータによる評価実験を行って有効性を確認した。また支援情報の適時提供を可能にするための基盤技術として、記憶ベース推論に基づく診断支援方式も開発し、その有効性も検証した。本研究で方法論的基盤とするDiversity指針は独創性の高い着想であり、複数の国立研究所等が共同で進めている「原子力用人工知能研究」プロジェクトでも中心的技術として採用され、また1997年11月開催予定の国際学会では招待講演を要請されるなど、国内外での高い評価を得ていることを付記する。
メラノーマの病型と進展・予後制御分子の臨床疫学

I.日本人メラノーマとメラノサイト関連転写因子の発現:(1)日本人メラノーマ(ALM)6例から原発巣と転移巣を得、DNA microarrayの解析を始めた。個々のサンプルから8,300遺伝子の転写レベルを検索し、(2)原発巣と転移巣の各々に特異的には発現する遺伝子のうち10倍以上の転移>原発を示すcDNAが39種、10倍以上の転移<原発を示すcDNAが20種、また、20倍以上の転移>原発を示すcDNAが15種、20倍以上の転移<原発を示すcDNAが9種見い出された。(3)とくに、転移巣で発現が20倍以上低下した遺伝子群は細胞表面蛋白質、シグナル伝達経路蛋白質、癌抑制遺伝子産物、メラノサイト特異蛋白質などをコードする興味深い遺伝子を含んでいた。殊にこれらの遺伝子中50%が何らかのつながりでメラノサイト関連転写因子と関係していた。(4)これらのcDNAよりPCRプライマーを作製し、RT-PCRによって、原発メラノーマ組織と転移メラノーマ組織間で共通に発現レベルの促進あるいは抑制のあるものを選択中である。また、抗体の入手可能なものについては、パラフィンあるいは凍結切片で発現の解析を行っている。(5)新しい知見として得られたメラノサイト転写因子の一つであるWNTシグナルの下流の標的遺伝子であるCyclin D1とRbの共発現とメラノーマ患者との予後・5年生存率をKaplan Maier法にて比較した所、明らかに異なる傾向(p<0.1)が認められた。現在Wnt signal,βCatenin, CyclinD1bの発現との関係と個々のメラノーマ患者背景因子を検索し白人と日本人との特異性を検討中である。II.日本人メラノーマのMC1Rの多型::欧米白人のメラノーマにおいては、MC1Rの多型が高頻度(30種類以上)に報告されているが、日本人におけるMC1Rの電子多型に関しては報告がない。本研究では、(1)日本人におけるMC1Rのアミノ酸配列を解析しプロトタイプと比較、(2)日本人と欧米白人のメラノーマのMC1R多型の比較、(3)メラノーマの病型/病期別での相違を検討した、(4)結果として日本人メラノーマにおける変異アレルはわずかに5種類で、その内、日本人メラノーマに特異であるのは、92番のVal/Met多型であった。従い、日本人と欧米白人とのメラノーマの発症においては、その病態が極めて異なる事が推測された。
ラウンドアバウト幾何構造の安全性能評価ツールの開発

ラウンドアバウトは全国各地で導入が進められているところであるが、幾何構造と安全性能の関係が明らかになっていないため、実務の幾何構造設計においては安全性能を客観的に評価する手法の開発が求められている。そこで本研究は、ラウンドアバウトの幾何構造条件から安全性能を評価するための手法を構築することを目的とする。そのために、幾何構造が走行挙動に与える影響を把握するとともに、安全性能を評価するために指標を導入する。さらには実務のラウンドアバウト幾何構造設計への活用を念頭に、これらの成果を活用した幾何構造設計の評価ツールを開発する。
咬合メカニカルストレスによる歯周組織形成・成熟機構に立脚したバイオ人工歯根の開発

本研究課題は、天然歯の咬合刺激による歯周組織の形成・成熟メカニズムを解明し、その応用により歯周組織の解剖学的構造・生理機能を包括的に再生するバイオ人工歯根を開発する。研究項目として、1咬合刺激による歯周組織形成・成熟の解明と応用、2バイオ人工歯根の移植技術の開発、3大型動物モデルによるバイオ人工歯根の実証を行う。本研究の達成により、口腔インプラント治療を必要とする患者に対して、生理的かつ機能的なインプラント治療を将来的に提供できるばかりでなく、顎骨成長中の若齢患者への適用や、高齢患者に対する介護医療を見据えた抜去可能なインプラント治療として、従来の歯科治療を大きく変革することが期待される。
ロッキングに対するエネルギー吸収型杭頭接合部の研究

実大の杭頭接合部の水平交番加力実験を行った。試験体は直径50cmのPHC杭B種で、杭頭端面に8本のスタッド鉄筋(D19)を溶接し、基礎スラブコンクリート内に5cm埋め込む方式である。スタッド鉄筋は鉛で巻いている。この試験体を基礎スラブを下側にして実験室の床に固定し、上側となる杭には980kNの一定軸力を作用させ、基礎スラブ面から1.75mの位置で水平交番荷重を与えた。スタッド鉄筋を鉛で巻いたのは、水平交番荷重の作用下で杭頭が回転運動し、スタッド鉄筋が鉛の中を往復運動することで鉛のダンパー効果を期待したためである。実験の結果として、杭体の短期許容曲げモーメント相当の荷重レベルまでは、荷重-杭頭水平変位の履歴関係は線形的な性状を示すが、それを超えると終局時まで幅の広いS字型の履歴性状を示すようになること、すなわち、鉛のダンパー効果がかなり大きく発揮されることが確認された。杭頭の変位28mm程度の段階で基礎スラブにひび割れが発生し、杭頭が埋込まれた部分から無筋状態にある表面コンクリート全体がえぐられるような損傷を生じ、それが最終状況となっている。また、10階程度の建物を想定した箱型の上部構造を、せん断土槽内で2枚の板状杭で支える模型を作製し、振動台による振動実験を行った。杭頭の接合条件は固定と粘弾性体によるダンパーの2種類としている。得られた主な結果として、固定モデルに比べてダンパーモデルが固有振動数が低く、応答倍率も低めでダンパー効果が現れていること、ランダム波形や地震波形の入力の場合にもsweep試験でのピーク振動数に近い振動数でピークが生じていること、入力レベルが大きくなると地盤の非線形性の影響が現れることなどが認められた。試験体は直径50cmのPHC杭B種で、杭頭端面に8本のスタッド鉄筋(D19)を溶接し、基礎スラブコンクリート内に5cm埋め込む方式のものである(基礎スラブの配筋は表面から10cm以深)。ただし、基礎スラブ内に位置するスタッド鉄筋は鉛で巻くことにした。この試験体を基礎スラブを下側にして実験室の床に固定し、上側となる杭の基礎スラブ面から1.75mの位置で水平交番荷重を作用させた。また、実験を通じて杭には980KNの一定軸力を作用させている。スタッド鉄筋を鉛で巻いたのは、水平交番荷重の作用下で杭頭が回転運動し、スタッド鉄筋が鉛の中を往復運動することで鉛のダンパー効果が現れるのではないかと期待したためである。実験の結果として、杭体の短期許容曲げモーメント相当の荷重レベルまでは、荷重-杭頭水平変位の履歴関係は線形的な性状を示すが、それを超えると終局時まで幅の広いS字型の履歴性状を示すようになること、すなわち鉛のダンパー効果がかなり大きく発揮されることが確認された。杭体にはひび割れは生じず、最初に杭頭の変位28mm程度の段階で杭頭の押しに伴って荷重作用方向とは直交する杭体側面の基礎スラブにひび割れが発生し、以後、圧縮側の基礎スラブにひび割れが発生して、杭頭が埋込まれた部分から無筋状態にある表面コンクリート全体が上にえぐられるような損傷を生じ、それが最終状況となっている。以上の研究結果を平成15年度の日本建築学会大会に発表する予定である。

平成14年度に行った研究の内容について、平成15年9月に行われた建築学会大会に、従来からの研究に引き続いての連番として5編の論文として発表した。また、平成14年度の実験との連動性を考慮した地盤-杭基礎-建物の模型を作製し、振動台による振動実験を行った。模型としては、ロッキング振動をする10階程度の建物を想定して長さ50cm、高さ80cm、奥行き15cmの箱型にブレースを配した形状を基本とし上部に重りを追加できるようにし、幅10cm、厚さ9mm、長さ87.45cmの2枚の板状杭で支える形式とした。杭頭の接合条件は固定と粘弾性体によるダンパーの種類を考え、2体作製している。この2体を幅0.8m、長さ3.5m、高さ0.98mのせん断土槽内の長さ方向に杭先端をピン条件で配置させ、水を張った状態で日光ケイ砂5号を0.9mの厚さになるまで撒き出し、底部から静かに排水させて地盤を作製している。入力はサイン波のsweep、ランダム波形、エルセントロ、タフト、八戸、神戸気象台の地震記録を20400ガルの大きさに変えて用いた。建物頂上、基礎、地盤内での加速度と変位、杭の歪み等を中心に計測しているが、得られた主な結果として、固定モデルに比べてダンパーモデルが固有振動数が低く、応答倍率も低めであることからダンパー効果が現れていること、ランダム波形や地震波形の入力の場合にもsweep試験でのピーク振動数に近い振動数でピークが生じていること、入力レベルが大きくなると地盤の非線形性の影響が現れることなどが認められた。
格子QCD計算から導かれたポテンシャルによる未発見K中間子原子核の構造の研究

未発見K中間子原子核の予言、さらにはその構造の研究には、ドライビングフォースとなるアイソスピンが0(I=0)である反K中間子・核子(KN)相互作用および、それらが結合するpi-Sigma相互作用の情報が不可欠である。実験的には、KN散乱の断面積、散乱長は理解されているが、pi-Sigma散乱の情報は未だ存在しない。そこで本年度はI=0のpi-Sigmaの散乱パラメータの決定に重要となるI=2のpi-Sigma散乱を強い相互作用の第一原理計算により評価したI=2のpi-Sigmaチャンネルはクォークの消滅を含まないようなエキゾチック・チャンネルであり、このチャンネルでは、格子QCDにより相互作用を求めることが比較的容易である。本研究では、計算の正確性を確かめるために、既に実験データ存在するK+pチャンネルの計算も共に行いながらI=2 pi-Sigma散乱を格子QCDを用いて計算した。pion質量が700、570MeVの世界においてI=2のpi-Sigmaチャンネルのポテンシャルを導出し、そのポテンシャルを用いて散乱問題を解き、散乱長を求めた。その結果、散乱長はほとんどクォーク質量依存性を持たず、QCDの有効場の理論であるカイラル摂動論の予言とほぼ一致することがわかった。このため、カイラル外挿し現実的なpion質量でもカイラル摂動論の予言は正しいであろうと考えられる。また、K+p散乱はクォーク質量が大きな領域に於いても、実験データをほぼ再現することも分かった。これは、前者のpi-Sigma散乱の散乱長がクォーク質量にほとんど寄らないことをサポートする結果であり、計算のチェックとともに、これらエキゾチック・チャンネルにおいて、「なぜ粒子が観測されないか?」という疑問にQCDから答えるための第一歩と考えられる。未発見K中間子原子核の予言、さらにはその構造の研究には、ドライビングフォースとなるアイソスピンが0(I=0)である反K中間子-核子(KN)相互作用および、それらが結合するpi-Sigma相互作用の情報が不可欠である。本年度はこうした現状を顧みて、以下の(1)および(2)の研究を進めた。(1)格子QCDシミュレーションによるエキゾチック・チャンネルでの中間子-バリオン間相互作用の研究近年、兵藤・岡(東工大理)によりpi-Sigma散乱長に関する情報が重たいバリオンの崩壊により調べられる可能性が指摘された。同時に彼らの研究においてpi-Sigma散乱長をそれぞれのアイソスピンチャンネルに分割するためには、QCDから直接導かれるI=2のpi-Sigmaチャンネルの散乱長が必要となることも明らかになった。I=2のpi-Sigmaチャンネルはクォークの消滅を含まないようなエキゾチック・チャンネルであり、このチャンネルでは、格子QCDにより相互作用を求めることが比較的容易である。本研究では、pion質量が700、570MeVの世界においてI=2のpi-Sigmaチャンネルのポテンシャルを導出し、そのポテンシャルを用いて散乱問題を解き、散乱長を求めた。(2)現実的反K中間子-核子、pi-Sigma相互作用の有効模型の構築に向けた研究本年度、イタリア国立フラスカティ研究所におけるX線分光実験により、KN散乱長が世界最高精度で決定された。この実験の与えるKN相互作用へのインパクトを調べるために兵藤哲雄助教(東工大)、Wolfram Weise教授(ミュンヘン工科大)とともに「カイラル有効模型」を構築し、この実験データの解析を行った。この結果、KN相互作用の不定性が減り、未発見K中間子原子核の探索に用いることがある程度可能になった。さらには、この研究においてさらに不定性を減らすためには、pi-Sigma散乱が重要であることが再び明らかになった。

これは、前者のpi-Sigma散乱の散乱長がクォーク質量にほとんど寄らないことをサポートする結果であり、計算のチェックとともに、これらエキゾチック・チャンネルにおいて、「なぜ粒子が観測されないか?」という疑問にQCDから答えるための第一歩と考えられる。本年度の研究としてKN相互作用の模型と実験データとの比較、実験が不可能な散乱データの格子QCDからの導出という、今後の研究を円滑に進めるための数値計算のテストができたため。本年度の研究から、格子QCDを用いたポテンシャルの計算で、エキゾチック・チャンネルのようなクォークが中間状態で消滅しない場合は斥力芯が存在することがわかった。これはQCDの持つ対称性と非常に密接に関連している可能性を示唆しており、ハドロン間の強い相互作用の様相の起源を知るために、QCDとは違ったガージ対称性を持つが見通しの良いSU(2)ゲージ場の理論において相互作用の導出を進めることもスタートさせた。この研究は格子QCDから導かれるポテンシャルの方法論の確立という側面も含んでおり、今後、研究課題を進めていく上での道標となる重要な研究でもある。
ループスアンチコアグラントのアポトーシス誘導機構に関する分子細胞生物学的研究

これまでの研究でループスアンチコアグラント(以下LA)をもつ患者の血漿にはヒト臍帯静脈内皮細胞にアポトーシスを誘導する活性とアネキシンVへの結合活性のあることを明らかにした。今回の研究では患者血漿からアネキシンV(以下ANV)に結合性のあるIgG分画と結合性のない分画を分け、それぞれのアポトーシス活性および試験管内凝固時間阻害活性を調べた。流死産歴のある10名の患者のIgGよりANVアフィニティーカラムによりANV結合画分(以下B-IgG)と非結合画分(以下U-IgG)を分画した。患者IgGにはB-IgGは2-6%存在したが、正常対照にはB-IgGは0.01%以下しか存在しなかった。10名の患者いずれのB-IgGにもアポトーシス誘導活性および凝固阻害活性があり、それらの活性は濃度依存的であった。一方、U-IgGにはこれらの活性はなかった。さらに、B-IgGのアポトーシス誘導活性はANVによって阻害され、その半阻害濃度は添加したB-IgGの約6倍モル量であった。一方、リン脂質の結合性に関してはB-IgGの方がU-IgGよりも結合活性が強いものの画然たる差はなかった。またカルジオリピンへの結合活性はβ2グリコプロテインIによって増強されなかった。以上のことから、LAによる生体内凝固亢進による血栓症はLAがANVを介して血管内皮細胞にアポトーシスを誘導することにより起こること、LAの試験管内凝固阻害活性はANV結合活性と強く関連していること、さらに生体内でのアポトーシスにおいて内皮細胞から放出されるであろうANVが反対にLAのアポトーシス活性を中和する働きをする可能性のあることを結論として得た。
一卵性双生児統合失調症不一致例培養リンパ芽球の網羅的遺伝子発現探索

本研究の目的は一卵性双生児統合失調症不一致例のリンパ芽球の遺伝子発現量の測定から病態解明への手がかりとなる可能性のある候補遺伝子を探索を行うことである。理化学研究所・脳科学総合研究センターにおける倫理委員会承認のもと、一卵性双生児統合失調症不一致例2組、対照例1組に口頭及び書面にて研究の意義、方法を十分に説明し、同意を得た上で採取された末梢血のリンパ球からB95-8細胞株由来EBウイルスを用い芽球化した細胞について、DNAマイクロアレイによる網羅的遺伝子発現探索をAffymetrix社のHu133Aチップを用いて行った。解析ソフトGeneSpring(Silicon Genetics)を用いてそれぞれの双生児間における遺伝子発現の違いについて検討したところ、全体的な遺伝子発現変動は1ペアでは対照組より大きいが、もう一組では対照ペアとの差がはっきりしなかった。発現変動の大きかったペアについて発現量が低下していた遺伝子の1つであるケモカインレセプターについて候補遺伝子と考え、遺伝子発現及び遺伝子多型について健常者及び統合失調症患者由来の細胞もしくはDNAを用いてケースコントロールスタディーを行った。発現量は定量的PCR法にて測定し、遺伝子多型の判定はTaqmanプローブ(AppliedBiosystems)を用いて行った。preliminaryな解析結果では、発現量について差はみられず、遺伝子多型については関連がある可能性が示唆された。ケモカインレセプターと疾患の関連についてさらなる検討が必要であると考えられた。理化学研究所・脳科学総合研究センターにおける倫理委員会承認のもと、一卵性双生児統合失調症不一致例2組、対照例1組に口頭及び書面にて研究の意義、方法を十分に説明し、同意を得た上で末梢血を採取した。末梢血からリンパ球を分取し、B95-8細胞株由来EBウイルスを用い芽球化した。芽球化したリンパ球は、培養を行い、採血後約8週間の時点でTrizol (Gibco BRL)に回収した。また一旦細胞を凍結保存した後再び培養した細胞についてもサンプル採取を行った。回収した細胞よりtotal RNAを抽出し、cDNAを作製、さらにRNA Transcript Labelling Kit (ENZO)を用いてビオチン化cRNAを合成しDNA microarray実験に供した。DNA microarrayは、Affymetrix社のGeneChip protocolに従って行った。Test2chipにてRNAのqualityを検定後、Hu133Aチップを用いhybridizationを行っている。得られたデータの解析は解析ソフトGenespring (Silicon Genetics)を用いて行い、現在解析中である。preliminaryな解析からは双生児間における全体的な遺伝子発現変動は1ペアでは対照組より大きいが、もう一組では対照ペアとの差がはっきりしなかった。今後DNA microarray結果の解析から得られた双生児間で発現変動のみられる遺伝子について、関連研究等を行い疾患に対する寄与について検討を行っていく予定である。
Reed-Solomon符号の構造解析と高速復号法の開発に関する研究

本研究では,通信路の特性および記録媒体の性質を考慮した上での誤り制御符号の適用についての研究を行い,平成10年度平成12年度の間に、いくつかの成果を得た。各研究項目ごとに整理して研究成果を示す。本研究項目では、RS符号に対して短縮化された位置の情報を利用して,限界距離以上の誤りを訂正する方法を提案した。本研究項目では、ヒストグラム復号法に対して剰余復号法の解法であるWelch-Berlekampアルゴリズムを適用することによって、限界距離を超える復号法を提案した。3.巡回符号の局所重み分布導出法の開発本研究項目では、軟判定復号法に対する復号誤り確率の上界である和集合上界についてSN比が低いところでの上界値の改善を試みた。具体的には、上界値の改善のために必要となる局所重み分布の導出方法の開発を行い良好な結果を得た。本研究では通信路の特性、および記録媒体の性質を考慮に入れた上での誤り制御符号の適用についての研究を行い、いくつかの成果を得た。各研究項目ごとに整理して研究成果を与える。1.短縮RS符号の能力とその復号法:本研究項目では短縮化されたRS符号が有する能力について研究を行った.本項目に対しては,短縮されたRS符号に対して限界距離以上のランダム誤り訂正能力について考察した.2.短縮RS符号の重み分布構造およびRS符号の2元重み分布構造:本研究項目では短縮化されたRS符号の重み分布構造,特に2元重みについて研究を行った.本年度は,RS符号の巡回性を利用して最小距離を導出する確率的な方法を提案した.3.誤り訂正符号を利用したカプセル化UDPパケット:本研究項目では,誤り訂正符号を利用したUDPパケットの配送について研究を行った.本年度は,その前段階として効率的なUDPパケットの配送方法を提案し,考察を与えた.以上の研究成果について、2に関して、平成10年10月のISITA'98にて発表し,その一部は,既に電子情報通信学会論文誌に掲載されている。残りの部分においては平成11年5月での電子情報通信学会情報理論研究会にて発表予定である。また3.の一部分は平成10年5月の電子情報通信学会オフィスシステム研究会にて発表している.他についても電子情報通信学会情報理論研究会等で発表予定である。本研究では,通信路の特性を考慮,および記録媒体の性質を考慮した上での誤り制御符号の適用についての研究を行い,いくつかの成果を得た.各研究項目ごとに整理して研究成果を与える.本研究項目では,短縮化された位置の情報を利用して,限界距離以上の誤りを訂正する方法について検討した.また,設計距離で保証される誤り訂正能力より高い能力を有する符号の構成を試みた.2.短縮Reed-Solomon符号の重み分布構造およびRS符号の2元重み分布構造:本研究項目では,軟判定復号の復号誤り特性をより厳密に評価するために符号の重み分布構造をより詳しく分析することによって得られるvoronoi neighborsの性質を明らかにした.3.限界距離以上の誤りを訂正する代数的復号法の開発:本研究項目では,真の最小距離に基づく復号法(限界距離以上の誤りを訂正)を行う際に必要となるシンドローム行列の構成およびその行列から得られる最小距離について検討した.以上の研究成果について,1に関してはその研究成果が平成12年1月の電子情報通信学会論文誌に掲載されている.また,2.に関しては平成11年12月の第22回情報理論とその応用シンポジウムにて発表している.他についても電子情報通信学会情報理論研究会等で発表予定である.本研究では,通信路の特性および記録媒体の性質を考慮した上での誤り制御符号の適用についての研究を行い,いくつかの成果を得た。本研究項目では、RS符号に対して短縮化された位置の情報を利用して,限界距離以上の誤りを訂正する方法の開発を試みた。本研究項目では、ヒストグラム復号法に対して剰余復号法の解法であるWelch-Berlekampアルゴリズムを適用することによって、限界距離を超える復号法の開発を試みた。具体的には、上界値の改善のために必要となる局所重み分布の導出方法の開発を行った。
カテプシンＥならびに骨関連ＴＮＦスーパファミリーの　脳炎症における役割の解析

本年度ではHEK293T細胞株にTLR4を強制発現させることで好中球が直接刺激を受けて活性化しているかについて検証を行った。TLR4阻害実験ではTLR4の細胞外ドメインを競合的に阻害するVIPERとTLR4複合体の細胞内ドメインと結合しているMD2に結合しシグナリングを阻害するLPttRSを用いてカテプシンEの発現抑制、疼痛抑制が生じていた。HEK293T細胞はTLR4を発現していないがプラスミドを用いてTLR4とMD2を同時に強制発現させた。その細胞を蛍光タンパク質FITCを結合させたMOGと共培養した後、蛍光MOGを洗浄して蛍光顕微鏡で観察したところ、トランスフェクションさせた細胞でFITCのシグナルが確認出来た。またFACSで蛍光を示す細胞の割合を測定したところ、強発現細胞ではコントロールと比較して優位に蛍光が認められた。また好中球をMOGおよびTLR4のリガンドとして知られているLPSを作用させ共に培養を行ったところ、共にTLR4シグナリングの下流にあるIkBーαの分解が促進された。したがってMOGはTLR4複合体に内因性リガンドとして直接結合し好中球を刺激している可能性が示唆された。以上の結果から運動機能障害発症以前のEAEにおける疼痛発症メカニズムが明らかとなった。MOGは好中球のTLR4を介して好中球を活性化させカテプシンE産生を促し、カテプシンEは好中球エラスターゼを活性化し活性化された好中球エラスターゼは好中球より分泌されDRG細胞表面のPAR2レセプター細胞外ドメインを切断して神経の感作を引き起こす。これがEAE初期段階における疼痛発症のメカニズムの一つであると考えられ、カテプシンE阻害薬または好中球エラスターゼの特異的阻害薬として使用されているシベレスタットがMS由来の疼痛に対する鎮痛薬として有用である可能性が考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。カテプシンE(CatE)ならびに骨関連TNFスーパファミリーの中枢神経系での炎症反応との関連を検討するために中枢神経炎症を引き起こす多発性硬化症のマウス疾患モデルである実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)をC57BL/6マウス野生型及びCatE欠損マウスにて作製した。その結果、野生型EAEマウスは運動障害を発症する以前の初期段階で神経障害性疼痛を引き起こしており、CatE欠損型では抑制されることが分かった。この時EAEの中枢神経系で見られるT細胞ではなく好中球が脊髄後根神経節(DRG)に集積していたため、好中球と疼痛との関係性に着目した。単離した好中球をEAEの自己抗原である髄鞘タンパク量の一種であるMOGで刺激し野生型DRGに投与すると疼痛が生じ、CatE欠損型好中球を投与すると疼痛が抑えられたため、好中球の疼痛誘発は部位特異的であり好中球中のCatEが関与していることが示唆された。DRGではT細胞エラスターゼが疼痛誘発することが既知であるため、好中球エラスターゼ阻害剤シベレスタットとMOG刺激好中球同時投与を行ったところ疼痛は緩和され、MOG刺激好中球でエラスターゼ活性の上昇が確認された。またエラスターゼはDRG細胞表面のPAR2レセプターを活性化して疼痛シグナルを引き起こすことがPAR2 siRNAノックダウン実験によって明らかとなった。好中球はTLR4を介した刺激でエラスターゼの発現量が増加するが、TLR4の内部ドメイン及び外部ドメインを阻害剤投与で抑えるとCatEの発現量が有意に減少した。したがってMOGがTLR4に直接結合して刺激を行っている可能性が示唆された。当初野生型とCatE欠損マウスとの間の差異に関して解析を進めていたが、今まで明らかにされていなかったMOGが直接免疫機構を活性化して自己の組織に対する障害を引き起こす可能性が見いだされたため。今後より詳細な解析を行っていくよう予定している。

MOGは好中球のTLR4を介して好中球を活性化させカテプシンE産生を促し、カテプシンEは好中球エラスターゼを活性化し活性化された好中球エラスターゼは好中球より分泌されDRG細胞表面のPAR2レセプター細胞外ドメインを切断して神経の感作を引き起こす。これがEAE初期段階における疼痛発症のメカニズムの一つであると考えられ、カテプシンE阻害薬または好中球エラスターゼの特異的阻害薬として使用されているシベレスタットがMS由来の疼痛に対する鎮痛薬として有用である可能性が考えられる。今後はまずCatEとNEの具体的な関係性について検討する予定としている。NEはプロ体として産生されアズール顆粒に輸送、刺激するとシグナルペプチドが切断されて成熟型として酵素活性を表すようになる。シグナルペプチドの切断部位はCatEが切断しやすい配列であることが報告されているため、CatEの存在によってNEが活性化されるか蛍光基質を用いて測定を行う。またMOGがTLR4及びMD2のリガンドであるか更なる解析を行うために、HEK293細胞にトランスフェクションを行い得られたTLR4、MD2の過剰発現細胞をFITC-MOG存在下にて培養し、蛍光強度を顕微鏡下とFACSにて評価する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
乳児期における形態知覚の発達に関する実験的検討

昨年度から検討を続けていた白黒2色で描かれたMooney face画像からの顔の知覚に関して、本年度はさらに動画像を用いた検討を行った。昨年度までに行った静止画像条件では、乳児は目・鼻・口などの要素を手掛かりとして顔を検出している可能性が示唆された。しかしながら、顔の向きがわずかに異なる画像を交互に提示することで顔が剛体的に運動するように知覚される映像を用いた結果、乳児は目・鼻・口などの要素を含まない画像においても顔を検出できることが示された。さらに画像の明暗を反転した画像を用いた場合、乳児は動画でも静止画でも顔検出を示さなかった。これは、明暗が反転した画像では顔認識が困難になることを報告した成人を対象とした先行研究からの結果と一致するものである。さらに、画像の明暗コントラスト極性が顔の検出だけでなく顔の識別に影響する可能性を検討した。この研究では特に目のコントラスト極性に注目し、眼球領域とそれ以外(肌)の領域の明暗を独立に操作した実験を行った。実験の結果、生後7-8ヶ月児は眼球領域のコントラスト極性が保たれている条件では肌の明暗とは無関係に顔を識別することが示された。ヒトは霊長類で唯一着色のない強膜を持つことが示されている。肌や髪、瞳の色は様々であるが、強膜は一貫して白いことから、瞳と強膜の明暗関係はヒトの顔に共通した特徴である。ヒトの顔に特化した顔認知能力は生後6か月から9か月の間に発達することが報告されている(Pascalis et al,2002)。本研究の結果かち、Pascalis et alと一致して生後7-8ヶ月頃になるとヒトの顔特有の目の明暗関係が顔認識に影響し始めることが示唆された。本研究課題めテーマの1つである補完知覚の発達について、補完知覚能力の一種である透明視の知覚の発現期を実験に検討した。主観的な透明面の印象を引き起こすKanizsa図形を作成し選好注視法を用いて、生後3-6ケ月の乳児が主観的透明面を知覚するかどうか検討した。実験では、乳児に対して主観的な透明面の印象を引き起こすKanizsa図形(透明視図形)、および要素を反転させた透明視の見えない図形を対提示した。統制条件では、乳児がKanizsa図形の幾何学的特性に対して反応する可能性を統制するために、透明面の印象を引き起こさないKanizsa図形、およびその要素を反転させた図形を対提示した。実験の結果、乳児は透明視図形を同要素の反転図形よりも長く注視し、これらの図形を識別することが示された。一方で、乳児は統制条件の図形を識別しなかった。実験2では、乳児が主観的透明面の有無に基づいて反応していることを確認するために2種類のKanizsa図形を直接対提示し、乳児がこれらの図形を識別するかどうか検討した。しかしながら、2種類のKanizsaは局所的なコントラスト強度が異なっていた。乳児がこの差異に反応する可能性を検討するため、統制条件では2種類の要素反転図形を対で提示した。実験の結果、乳児は実験条件で透明視図形をより長く注視し、2種類のKanizsa図形を識別した。一方で、乳児は2種類の要素反転図形を識別しなかった。これらの結果から、生後3-6ケ月児が透明視を知覚することが示唆される。いくつかの先行研究も本研究と同様幼い乳児が補完知覚能力を持つことを報告しているが、それらの結果は低次な刺激属性に基づく反応として解釈可能であった。本研究の結果は、そのような低次な刺激属性に基づく解釈を排除しつつ生後3-6ケ月の幼い乳児が補完知覚能力を持つことをはじめて示した点で重要である。Mooney face画像を用いて乳児の顔検出能力を検討する実験を行った。顔はヒトが社会生活を行ううえで非常に重要な視覚対象であり、成人は顔を検出する高い能力を備えている。例えば、目・鼻・口といった顔の局所的特徴についての情報が得られない白黒2値の画像(Mooney face画像:Mooney,1965)においても容易に顔を検出することができる(Kanwisher,Tong,&Nakayama,1998など).本研究では、乳児もMooney face画像から顔を検出するか検討を行った。先行研究から、乳児は正立した顔写真や顔模式図形を、倒立提示された顔や顔以外の図形よりも選好注視すると報告されている(Farroni et al.,2006;Valenza,et al.,1996など)。そこで本研究では正立顔画像と倒立顔画像を対提示し、正立顔画像に対する注視時間を計測した。乳児が顔を検出するならば、正立顔を選好注視すると予測された。さらに、画像2値化のための閾値を段階的に変化させることにより、目・鼻・口などの顔特徴の見えやすさの異なる画像を作成し、各画像条件で乳児が顔を検出する可能性を検討した。実験の結果、目・鼻・口などの特徴情報が得られる条件では乳児は正立顔選好を示したが、特徴情報が得られない条件では正立顔選好を示さなかった。しかしながら、顔の向きが異なる2枚の写真を交互に提示することで、顔が運動する印象を生み出す図形を用いてさらなる実験を行ったところ、目・鼻・口などの特徴情報が得られない画像条件においても正立顔への選好が示された。

これらの結果から、幼い乳児も画像の全体的な情報に基づいて顔を検出する能力をいくらか備えていることが示唆される。昨年度から検討を続けていた白黒2色で描かれたMooney face画像からの顔の知覚に関して、本年度はさらに動画像を用いた検討を行った。昨年度までに行った静止画像条件では、乳児は目・鼻・口などの要素を手掛かりとして顔を検出している可能性が示唆された。しかしながら、顔の向きがわずかに異なる画像を交互に提示することで顔が剛体的に運動するように知覚される映像を用いた結果、乳児は目・鼻・口などの要素を含まない画像においても顔を検出できることが示された。さらに画像の明暗を反転した画像を用いた場合、乳児は動画でも静止画でも顔検出を示さなかった。これは、明暗が反転した画像では顔認識が困難になることを報告した成人を対象とした先行研究からの結果と一致するものである。さらに、画像の明暗コントラスト極性が顔の検出だけでなく顔の識別に影響する可能性を検討した。この研究では特に目のコントラスト極性に注目し、眼球領域とそれ以外(肌)の領域の明暗を独立に操作した実験を行った。実験の結果、生後7-8ヶ月児は眼球領域のコントラスト極性が保たれている条件では肌の明暗とは無関係に顔を識別することが示された。ヒトは霊長類で唯一着色のない強膜を持つことが示されている。肌や髪、瞳の色は様々であるが、強膜は一貫して白いことから、瞳と強膜の明暗関係はヒトの顔に共通した特徴である。ヒトの顔に特化した顔認知能力は生後6か月から9か月の間に発達することが報告されている(Pascalis et al,2002)。本研究の結果かち、Pascalis et alと一致して生後7-8ヶ月頃になるとヒトの顔特有の目の明暗関係が顔認識に影響し始めることが示唆された。
分子ロボティクスの支援と広報

領域メンバー全員の出席する領域会議を9回行った.公開シンポジウムを年1回開催し,2017年7月に最終公開シンポジウムを開催する予定である.研究会は19回開催した.国際会議併設公開シンポジウムを2回主催した.学部学生を対象とする国際生体分子デザインコンペティションの支援を行った.国内予選5回を主催し,解説書を執筆した(国際委員会により英訳される予定).高校生を対象とした講習会ひらめき☆ときめきサイエンスを2回実施した.企業向けのビジネス展にブースを4回出展した.●領域会議:4月13日田町拠点にて公募班に対して領域の紹介を行った。5月25-26日田町拠点にて公募班全員が公募研究内容を説明した。8月24-25日、北陸片山津温泉にて中期ビジョンに対応したグループに分かれ具体的な研究内容について議論した。3月14-16日岩沼リゾートにて評価者を招聘し全メンバーの進捗状況を報告した。若手奨励賞を授与した。●毎月の研究会の開催:4月27日名古屋大学。6月29日北海道大学。7月6日田町拠点。7月26日田町拠点。10月28-30日第51回日本生物物理学会年会京都国際会議場。11月14-15日「細胞を創る」研究会6.0慶應大学鶴岡タウンキャンパス。12月13日東北大学。1月17日産総研つくば。●ラボビジット:領域代表・事務担当で公募班を含むほぼすべてのラボを訪問した。各計画班代表もすべての班メンバーラボを訪問した。●運営会議:領域代表、計画班代表、事務担当、北陸先端大藤本教授(調査官経験者)をメンバーとして、TV会議システムを活用し毎月開催した。●広報・啓蒙活動:ウェブサイトを整備するとともに、領域パンフレット、ニュースレター35号を刊行した。昨年度に引き続きナノ・マイクロビジネス展に出展し100名程度の来客があった。●シンポジウム等の開催:10月29-31日タワーホール船堀にて、CBI学会2013年大会と共催で「分子ロボティクス」公開シンポジウムを開催した。●学生や若手研究者の活動支援:国際学生生体分子デザインコンペティションに対して種々の支援を行った。特に、日本から参加するチームを対象に国内大会を9月8日東京大学山上会館にて開催し、4大学7チーム約100人の参加があった。ハーバード大学での本大会の後、11月26日田町拠点にて成果発表会を行った。●田町拠点の整備:実験スペースに新学術予算でAFMを導入し、共用機器としてメンバーや学生に開放した。●領域会議:3月10-12日、ラフォーレ伊東温泉湯の庭にて評価者を招聘し伊東温泉にて分子ロボティクスプロトタイプシステム進捗、公募班発表会を開催した。●毎月の研究会の開催:4月12日田町拠点。5月9日電通大。6月9日名古屋大。12月8日九州大学、1月23日鳥取大学。●中間評価への対応:7月の中間評価に向けての準備、資料等の作成。●国際学会・シンポジウム等の開催:9月22-26日DNA20計算および分子プログラミングに関する国際会議を京都大学と共催し、各国より多数の参加があった。9月27日第52回日本生物物理学会年会(札幌)にてシンポジウム。10月20-22日マイクロ・ナノ工学シンポジウム(松江)にてオーガナイズドセッション。10月28-29日CBI学会2013年大会(東京)にてシンポジウム。11月14-15日「細胞を創る」研究会6.0(山形)を共催。●運営会議:領域代表、計画班代表、事務担当、北陸先端大藤本教授(調査官経験者)をメンバーとして、TV会議システムを活用し12週間に1回ペースで開催した。●広報・啓蒙活動:ウェブサイトを整備すると共にニュースレター611号を刊行した。ナノ・マイクロビジネス展に出展し昨年度を上回る150名程度の来客があった。特に、日本から参加するチームを対象に国内大会を9月6日東京大学小柴ホールにて開催し、約100人の参加があった。●田町拠点の整備:実験スペースの整備を行い共用機器として領域メンバーや学生に開放した。領域会議: 3月14-16日、愛知県西浦温泉にて評価者を招聘し、分子ロボティクスプロトタイプの進捗報告ならびに公募班発表会を開催した。研究会開催:分子ロボティクス技術の普及のため分子ロボティクス研究会を5回(5月23日北大, 6月27日東大(新学術領域研究「ゆらぎと構造」と共催), 7月24日石川県四高記念文化交流館, 12月5日東北大学, 1月23日京都大学)、若手の会を1回(6月5日東北大)開催した。技術交流:関連学会との技術交流を促進するため講演会およびシンポジウム(10月27-28日CBI学会年次大会・分子ロボティクスシンポジウム,11月14日人工知能学会・分子生物情報研究会,11月18日計測自動制御学会システム・情報学術講演会2015)を共催した。広報活動:ウェブサイトより日常的に情報を発信すると共に、ニュースレター(12号16号)を発刊した。

企業人・社会人を対象にナノ・マイクロビジネス展/ROBOTECH展(4月22-24日,パシフィコ横浜)および国際展示会nanotech2016出展(1月27ー29日,東京ビッグサイト)にブースを展示した。国際交流・アウトリーチ:分子ロボティクスに関する国際交流の一環として学生コンテストBIOMOD2015 (10月31- 11月1日, Harvard大)を共催した。実験施設のマニュアルを整備し、原子間力顕微鏡などの共用機器を領域メンバーや学生に開放すると共に、高校生を対象にひらめき☆ときめきサイエンス「DNAオリガミで遊ぼう」(8月7日,田町CIC)を開催した。初年度より、領域会議、研究会等を頻繁に開催し、領域内の研究交流及び共同研究の進展に務めている。また、領域会議に加え、必要に応じて班会議を開催することにより、運営会議メンバーが領域全体の研究活動を把握し、共同研究等を推進することができた。運営会議も、TV会議システムを活用しほぼ毎週開催した。広報・啓蒙活動も活発に行っており、ニュースレター1216号を刊行した。本領域と密接に関係する他の新学術領域研究「ゆらぎと構造」やCBI学会、計測自動制御学会、人工知能学会とも講演会やシンポジウムを共催し、交流を深めている。社会人に対しては、ナノ・マイクロビジネス展やNanote2016展にブースを展示し、技術力をアピールした。国際協力に関しては、ナノ・バイオの研究者との共催で国際学生生体分子デザインコンペティションを企画し、学生・若手研究者の育成の活動を推進した。さらに、田町拠点において、領域関係者が自由にAFMによるナノ構造を観測するための環境およびマニュアルを整備した。アウトリーチの一環として、ひらめき☆ときめきサイエンスに参画し、高校生を対象に「DNAオリガミと遊ぼう」と題する講習会を開催した。以上のように、総括班の種々の工夫により、分子ロボットプロトタイプの完成に向けて領域間での連携も推進され領域全体の活動が順調に進展した。研究会・領域会議開催:分子ロボティクス技術の普及のため分子ロボティクス研究会を5回(5月14-15日秋田教養大, 6月11日東工大田町CIC, 7月24日長崎大学, 1月22日東工大田町CIC, 2月11日東工大田町CIC)、若手の会を1回(8月20日金沢)開催した。3月11-13日、東京大学小柴ホールにて評価者を招聘し、分子ロボティクス計画班および公募班の発表会を開催した。技術交流:関連学会との技術交流を促進するため講演会およびシンポジウム(10月25-26日CBI学会年次大会・分子ロボティクスシンポジウム,11月12日人工知能学会・分子生物情報研究会,2017年1月30日計測自動制御学会自律分散シンポジウム分子ロボティクスセッション2015)を共催した。広報活動:ウェブサイトより日常的に情報を発信すると共に、ニュースレター(17号21号)を発刊した。企業人・社会人を対象にMEMSセンシング&ネットワークシステム展2016(9月14-16日,パシフィコ横浜)を展示した。アウトリーチ:実験施設のマニュアルを整備し、原子間力顕微鏡などの共用機器を領域メンバーや学生に開放すると共に、高校生を対象にひらめき☆ときめきサイエンス「DNAオリガミで遊ぼう」(8月5日,田町CIC)を開催した。
混合モティーフ層の理論の発展

高次Chow群の基礎理論,代数多様体のモティヴィックコホモロジーの具体的計算,混合Tateモティーフの圏の研究,そして混合モティーフの圏の構成に関連した準DG圏の理論の研究をおこなった.高次Chow群はBlochによるが,その定義を別のものに置きかえても基礎理論が証明できることを示した.曲面のモティヴィックコホモロジーの計算をおこなった.混合Tateモティーフの三角圏の構成と,混合Tateモティーフのアーベル圏の関係を明らかにした. DG圏の概念の一般化である準DG圏の概念を導入し,準DG圏から三角圏を構成する手続きを与えた.高次Chow群の基礎理論,代数多様体のモティヴィックコホモロジーの具体的計算,混合Tateモティーフの圏の研究,そして混合モティーフの圏の構成に関連した準DG圏の理論の研究をおこなった.高次Chow群はBlochによるが,その定義を別のものに置きかえても基礎理論が証明できることを示した.曲面のモティヴィックコホモロジーの計算をおこなった.混合Tateモティーフの三角圏の構成と,混合Tateモティーフのアーベル圏の関係を明らかにした. DG圏の概念の一般化である準DG圏の概念を導入し,準DG圏から三角圏を構成する手続きを与えた.モティーフ理論(混合モティーフまたは純モティーフ層,混合モティーフ層)についての研究を進めた.1.高次Chow群についての最も重要な定理はlocalization theoremである.これをトーリック多様体のうえのサイクルを使って定式化,証明をすることを考察した.トーリック多様体には余次元1の不変因子があり、これを面とみる。面とプロパーに交わるサイクルの生成する自由アーベル群は、面との交叉を境界作用素としてもつ複体をなす(トーリックサイクル複体とよぶ)。これに対し代数的単体を用いて同様に構成された複体をサイクル複体とよぶ。代表者は前者から後者への標準的準同型Psiを構成した。またトーリック多様体のサイクルと、トーリック多様体をblow-upしたとき得られるサイクルの逆像が、Psiを施すとおなじホモロジー類を持つことを示した。2.代数曲面のモティヴィックコホモロジーの具体的な計算.代数多様体のモティヴィックコホモロジーは一般に定義されているが、曲線と曲面の場合に特異点解消をつかって具体的な表示を得た。また,代数曲面の交叉Chow群と通常のChow群を比較した.とくに正規な曲面の場合には一致し、これよりChow群の交叉理論(Mumfordの交叉理論と一致する)が得た。またファイバー構造をもつ曲面に交叉Chow群の構成を適用し,幾何的なheight pairingが得られることを見出した.3.代数多様体のChow群のうえに,Mumfordの意味でのBiextensionが存在することが知られている.この構成をつぎのように別の方法で行った.一般の群のうえのBiextensionの構成の手続きはGrothendieckにより知られている.群Gの自由分解から別の群Tへの次数1の写像を与えればよい。Chow群の自由分解から1次元トーラスへの次数1の写像を、サイクル複体とその積写像を用いて構成した。トリック多様体をモデルとするサイクル複体の研究代数多様体に対しそのサイクル複体の概念がある.これは代数的アフィン単体をモデルとして構成される.そのホモロジー群が高次Chow群あるいはモティヴィックコホモロジーとよばれる.この定義はBlochによる.これは正しい理論をあたえるが,その基礎理論の整備のために非常に技術的な議論を重ねることが必要であった.基礎理論とは,関手性,ホモトピー不変性,localization property,代数的K理論との比較などを含む.もっとも難しいのはlocalization propertyである.この技術的な困難は,定義が素朴すぎることに原因がある.トーリック・サイクル複体の概念は定義をより洗練し,これらの基礎理論を整備することが目的である.これまでに得られた結果は以下のとおりである.(1)代数的アフィン単体の代わりにスムーズな射影的トーリック多様体をモデルとするサイクル複体を定義した.(トーリック・サイクル複体とよぶ.)(2)つぎのlocalization theoremを証明した.Zを代数多様体Xの閉集合、U=X-Zとするとき、Xのサイクル複体をZのサイクル複体で割った商複体は、Uの商複体にホモロジー同型であるトリック多様体をモデルとするサイクル複体の研究代数多様体に対しそのサイクル複体の概念がある.これは代数的アフィン単体をモデルとして構成される.そのホモロジー群が高次Chow群あるいはモティヴィックコホモロジーとよばれる.この定義はBlochによる.トーリック・サイクル複体の概念は定義をより洗練し,これらの基礎理論を整備することが目的である.これまでに得られた結果は以下のとおりである.1.代数的アフィン単体の代わりにスムーズな射影的トーリック多様体をモデルとするサイクル複体を定義した. (トーリック・サイクル複体とよぶ.)2.つぎのlocalization theoremを証明した. Zを代数多様体Xの閉集合、U=X-Zとするとき、Xのサイクル複体をZのサイクル複体で割った商複体は、Uの商複体にホモロジー同型である混合Tateモティーフの二つの圏の比較体上の混合モティーフの三角圏のなかで次数0のもののなす部分圏と, Bloch-Krizの考えた混合モティーフのアーベル圏の関係を明らかにした.