hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鉄イオン遊離に関与する還元物質の解明と酸化ストレスに対する局所麻酔薬の影響

NADPH-p450 reductaseからの電子供与が,鉄貯蔵タンパクのフェリチンから鉄を還元遊離させた。培養細胞において局所麻酔薬のリドカインとプロカインは,鉄イオンの還元物質の一つである一酸化窒素合成酵素活性を阻害した。最終年度:上記と同様の系でNOS2がフェリチンからの鉄イオン遊離に対して与える影響について検討した。その結果,NOS2存在下で鉄イオン遊離が増加した。これは,NOSの基質であるL-アルギニンを加えることにより影響を受けなかった。また,LPSによりNOS2を誘導した培養血管内皮細胞を使用し,産生されたNOを測定した。NO産生量は局所麻酔薬により抑制された。以上から,鉄貯蔵蛋白からの鉄イオン遊離には,NADPH-cytochrome P-450 reductaseおよびNOS2が還元物質として関与することが明らかとなり,これらによる鉄イオン遊離はSODを添加することで影響を与えなかった。培養細胞における酸化ストレスに対して局所麻酔薬の関与が示唆された。生体内で強力な酸化還元力をもつ鉄イオンについて、鉄貯蔵タンパクからの鉄イオン遊離に関与する物質を解明することを目的として以下の実験を行った。<フェリチンからの鉄イオン遊離に関係する電子供与体の解明>1. 20mMphosphate buffer(3ml, pH 7.4)中にフェリチン(2μM)、Batho-phenanthroline(20μM)、NADPH-cytochrome P-450 reductase(10μg)を添加した。さらに、NADPH(100μM)を添加し攪拌後、分光光度計により535nmで吸光度をreal timeで測定した。10分間の吸光度の変化量を求め、ε535 = 22.1 ×10-3/M/cmにより遊離した鉄イオンの濃度を求めた。その結果、10分間で2.71 mMのFe2+が遊離した。さらに、[Fe[CN]6]を含む鎖塩であるフェリシアニドを添加すると,Fe2+遊離は増加した(10分間で8.58 mM)。コントロールにcytchrome-Cを添加すると,Fe2+遊離はより増加した(10分間で34.29 mM)。2. 1の実験系にSOD(10μM)を添加し、遊離鉄イオンを定量した。その結果、Fe2+の遊離に影響がみられなかった(10分間で2.55 mM)。3. 20mMphosphate buffer(3ml, pH 6.4)を使用し、1と同様の実験を行った。pH6.4ではpH7.4と比較して、Fe2+の遊離が増加した(10分間で3.23 mM)。今年度予定の実験についてほぼ終了し、現在は確認のため追加実験を行っている。局所麻酔薬が及ぼす影響に関する実験系は、得られた結果をもとに、より生体に近い条件下で行うことが望ましいと判断した。次年度にそれらの実験を予定している。今年度の実験結果から、NADPH-P450 reductaseによる電子供与が鉄イオンを遊離させることが判明した。さらに、cytchrome-Cおよびフェリシアニドを添加した際に、電子供与が増加し,その結果として鉄イオンの遊離が上昇した。鉄イオンの還元物質の一つである一酸化窒素(NO)産生は、局所麻酔薬により抑制されることが報告されていることからも局所麻酔薬と酸化ストレスの関与が予想される。また、炎症や虚血時の酸化ストレス時のsensitiveなmarkerの一つにheme oxygenase-1があげられ、このheme oxygenase-1 mRNA発現はLPSにより誘導される以上から、今後はLPSで誘導した培養細胞を用いて、NADPH-cytochrome P-450 reductaseがO2-とNO産生に与える影響、および同様の実験系で局所麻酔薬がO2-とNO産生に与える影響を検討する。本研究は当初より2年と予定していたため、次年度への研究費が生じている。培養細胞として血管内皮細胞と繊維芽細胞および培養用器具と試薬、10%FBSを購入する。ラット新生児心筋細胞の初代培養を行うため、新生児ラットおよび心筋isolation systemと外科用器具を購入する。一酸化窒素合成酵素発現およびheme oxygenase-1 mRNA発現を検討するため、RT-PCR用試薬と各probeを購入し、RT-PCRを行う。培養細胞からの一酸化窒素(NO)産生は、NO2-/NO3-量をマイクロプレートリーダーを用いて蛍光学的に測定する。
低温度星周りの生命居住可能惑星における光合成の実験的検証

低温度星周りの系外惑星という赤外線が卓越している、地球とは全く異なる環境下において光合成が可能であるか、生物学的な反応を考慮した上で、これまでとは異なる予測を成果としてまとめ、アストロバイオロジーの分野で特徴的な成果論文を発表した。これまでは、赤外線が優位な環境下では、光合成に用いる反応中心も長波長側にシフトするのではないかと予想されていた。この研究では、光合成反応を起こすクロロフィルの光反応系を精査し、水中で光合成生物が誕生することを仮定すると、水が赤外線を効率よく吸収してしまうため、地球とは異なる光環境においても、わずかな可視光による、地球での植物と同様の光合成システムを構築する新たな可能性を示唆することができた。系外惑星探査においても、国内で開発を進めた四色同時撮像装置MuSCAT2を完成させ、スペイン・テネリフェ島にあるカナリア天体物理観測所の1.5m望遠鏡に搭載することができた。現地の研究者と国際協定を結び、晴天率70%の天文好適地であるカナリア諸島に年間162夜を系外惑星観測のために確保した。MuSCAT2は、太陽系外惑星の恒星面通過(トランジット)観測に特化した観測装置であり、4つの波長帯を同時に観測することができる。このため、NASAなどの系外惑星探査衛星TESSなどによる系外惑星「候補」天体などを「系外惑星」か「偽検出」かを判別することができる。実際に、TESSによる観測も開始され、そのフォローアップにMuSCAT2の観測も開始し、最終年度だけでも関連論文が3編発表された。また、これらの光合成と低温度星周りの系外惑星に関わる議論を、国立天文台および基礎生物学研究所などの若手研究者が集まり継続的に情報交換を行った。そこで繋がった新たなコミュニティを交え、今後は極地における光合成や、系外惑星における地上に進出した後の植物の進化などについて研究を進めていく。太陽系外惑星の観測を進めながら、生物、化学分野でも研究を進め、情報共有のための研究会も行った。天文分野では、岡山天体物理観測所の188cm望遠鏡の望遠鏡時間を獲得し、可視三色同時撮像カメラMuSCATによる観測を進め、MuSCATによる成果論文が3編出版されている。それ以外にも、スペイン・テネリフェ島に設置予定のMuSCATの後継機ともいうべき四色同時撮像装置MuSCAT2の開発のため、ダイクロイックミラーの波長校正も行い、MuSCAT2がほぼ完成した。生物分野では、低温度星の光合成を調べる前段階として、地球上で最も原始的な光合成生物であるラン藻のモデル生物の波長依存性を基礎生物学研究所の大型スペクトルメーターで生化学実験を行った。また、南極湖沼における透過率の波長依存性のデータから、低温度星周りでの系外惑星における光合成の可能性を探っている。本連携研究者はアストロバイオロジーセンターのプロジェクト公募にも採択されている。化学分野では、近赤外線を吸収する色素分子の探索をすすめているが、化学修飾された「ゆがんだフタロシアニン化合物」が、強い近赤外吸収特性・高い光安定性・長寿命光励起状態の生成という近赤外線のエネルギーを利用する化合物であることを検出した。この化合物を近赤外吸収色素として用いることで、近赤外線を駆動力とする光誘起電子移動反応が達成できることを示した。これらの研究成果を都内でのワークショップを行い、興味のある若手研究者も含め情報交換を行った。天文分野では岡山天体物理観測所での観測所時間の獲得と観測が順調に進んでいる。生物分野でも地球上のラン藻の光合成波長依存性や水中での波長依存性の実験が進められている。化学分野でも近赤外光をエネルギーとして利用する化合物が発見されている。そのため、本研究は順調に進展していると言える。低温度星周りの系外惑星における光合成について、生物学的な反応を考慮した上で、これまでとは異なる予測を成果としてまとめ、アストロバイオロジーならではの成果論文を発表した。この論文では、これまで主に可視光を使っている地球上の植物でも、長波長側にピークを持つ低温度星まわりの系外惑星においては、光合成のために使う光の波長も長波長側に移動すると予想されていた。そこで、光合成反応を起こすクロロフィルの光反応系を精査し、水の中で光合成生物が誕生することを仮定すると、水の赤外線に対する吸収と、少ない可視光でも光合成可能な反応系から、光環境がことなる系外惑星においても地球上の植物と同様の波長帯を光合成で利用する可能性を示唆することができた。系外惑星探査においては、国内にて開発してきた四色同時撮像装置(MuSCAT2)が完成し、スペイン・テネリフェ島にあるカナリア天体物理観測所(IAC)の1.5m望遠鏡(TCS)に搭載が完了した。また、スペインの研究者と国際協定を結び、晴天率70%の天文好適地であるカナリア諸島に年間162夜の系外観測夜が系外惑星観測のために確保することができた。MuSCAT2は、太陽系外惑星の恒星面通過(トランジット)観測に特化した観測装置であり、四色で同時に観測するとこより、NASAなどの系外惑星探査衛星による系外惑星「候補」天体などを、確実に「系外惑星」か「偽検出」かを判別することができる。さらに、MuSCAT2による詳細な観測を進めると、系外惑星の大気について制限をつけることができる。これは、系外惑星環境に対する一つの大きなアプローチとなる。これらの成果を、国立天文台を含む都内および基礎生物学研究所のある岡崎などで複数回行い、興味のある若手研究者との情報交換を行った。

研究課題にもなっている低温度星周りの光合成の可能性についての論文を一編発表することができた。系外惑星探査のための新装置も完成し、観測をスタートすることができた。分野融合型の研究として、若手の生物・化学分野の研究者との研究会も複数回行い、研究者同士の繋がりも異分野間において広がっている。研究成果や進捗状況、若手研究者の広がりから見ても、本研究は順調に進展していると言える。低温度星周りの系外惑星という赤外線が卓越している、地球とは全く異なる環境下において光合成が可能であるか、生物学的な反応を考慮した上で、これまでとは異なる予測を成果としてまとめ、アストロバイオロジーの分野で特徴的な成果論文を発表した。これまでは、赤外線が優位な環境下では、光合成に用いる反応中心も長波長側にシフトするのではないかと予想されていた。この研究では、光合成反応を起こすクロロフィルの光反応系を精査し、水中で光合成生物が誕生することを仮定すると、水が赤外線を効率よく吸収してしまうため、地球とは異なる光環境においても、わずかな可視光による、地球での植物と同様の光合成システムを構築する新たな可能性を示唆することができた。系外惑星探査においても、国内で開発を進めた四色同時撮像装置MuSCAT2を完成させ、スペイン・テネリフェ島にあるカナリア天体物理観測所の1.5m望遠鏡に搭載することができた。現地の研究者と国際協定を結び、晴天率70%の天文好適地であるカナリア諸島に年間162夜を系外惑星観測のために確保した。MuSCAT2は、太陽系外惑星の恒星面通過(トランジット)観測に特化した観測装置であり、4つの波長帯を同時に観測することができる。このため、NASAなどの系外惑星探査衛星TESSなどによる系外惑星「候補」天体などを「系外惑星」か「偽検出」かを判別することができる。実際に、TESSによる観測も開始され、そのフォローアップにMuSCAT2の観測も開始し、最終年度だけでも関連論文が3編発表された。また、これらの光合成と低温度星周りの系外惑星に関わる議論を、国立天文台および基礎生物学研究所などの若手研究者が集まり継続的に情報交換を行った。そこで繋がった新たなコミュニティを交え、今後は極地における光合成や、系外惑星における地上に進出した後の植物の進化などについて研究を進めていく。天文分野においては引き続き岡山天体物理観測所のMuSCATによる系外惑星の観測を進め、カナリア天体物理観測所へ四色同時撮像装置MuSCAT2の搭載を進める。生物分野では、極域の藻類を用い、育成に大きな影響を与える光障害について、温度に対する消費コストの変化を波長別に算出する。化学分野では、発見した化合物が近赤外線を用いた電子移動を化学エネルギーとして蓄えることができるかについて実験的に調査を進める。それらの研究についての情報交流のためのワークショップを行う。系外惑星の植物特性、光合成特性を予測する上で基礎となる地球上の光合成反応について、野外環境への適応を評価するため、地球上の様々な環境下に適応する多種多様な植物の光合成活動を評価するため、分光光度計を用いて野外測定試験を進める。
有限群のコホモロジー環の研究

我々の目的は有限群のコホモロジー論を可換環論の一分野として発展させることである。我々の結果を述べるために、コホモロジーの歴史を振り返る必要がある。有限群のコホモロジー環の概念は、多くの人々の努力の後、1956年にCartan-Eilenbergの“Homological Algebra"として結実した。これを補うのが米田理論である:コモホロジー環の元は加群の多重拡大として実現され、2つの拡大の接続が積を与える。その後1961年にEvensがコホモロジー環の有限生成性を示し、可換環論の一分野としてのきざしが見え始めた。続いて1971年のQuillenは、コホモロジー環のKrull次元が基本可換部分群の最大階数に等しいことを示した。次に望まれるのはNoetherの正規化であるが、標準的なものは存在しないだろうと長い間思われていた。ところが1989年になってその候補として、Evens-Priddyのuniversally stable elementの環が出現した。彼等はいくつか例をあげているが、コホモロジー環の試金石としてはextra-special群が定着しており、もしextra-special群でuniversally stable elementの環が美しい形をしていればuniversally stable elementの環を標準的なNoetherの正規化と認定できる。応用として次のことが考えられる。1.コホモロジー環において不変式論を中心とする可換環論を展開する。2.固定されたSylow群を持つ有限群のコホモロジー環を分類する。我々はこの2つの方向で研究を継続中である。
チタン酸バリウムナノ結晶のエピタキシャル結合現象を用いた単結晶ピラーの合成と特性

本研究は、チタン酸バリウム(BaTiO_3:以下、BTO)ナノ結晶粒子(<10nm)が水熱条件下でエピタキシャル結合(粒子同士が3次元的に結晶方位を揃えて結合する)を起こす現象の確認と、その現象を利用したSrTiO_3(STO)単結晶基板へのBTOナノ結晶エピタキシャル薄膜(及びピラー)の作製を目的としたものである。主要な成果として、(1)水/エタノール系加熱条件下(150°C)でBTOナノ結晶を合成すると数100個のBTO結晶(20-50nm)がエピタキシャル結合した凝集体が得られること、(2)電気泳動堆積(EPD)法によりSTO基板上に作製したBTOナノ結晶粒子薄膜を大気中600°C以上で熱処理するとBTOナノ結晶エピタキシャル薄膜が得られること、及び(3)EPD法で作製した5-10nm-BTOナノ結晶薄膜のKOH熱水処理(150°C)によるエピタキシャル薄膜化(単結晶化)の可能性を示す結果が得られた。これらの結果より、BTO結晶のエピタキシャル結合現象を用いた単結晶ピラーの合成が可能であることを確認することができた。本年度の主な研究成果を以下に記す。1)BaTiO_3ナノ結晶粒子におけるエピタキシャル結合現象の発見水とエタノールの1:1溶液にBa(OH)_2とTi(O^iC_3H_7)_4を等モル添加し150°Cで2h加熱処理すると、50nmサイズの粒子から成るBaTiO_3ナノ結晶凝集体(凝集粒子数=数10-数100)が得られた。それらの凝集体の電子回折像がいずれも単結晶的なスポットパターンであることを確認し、数100のBaTiO_3ナノ結晶が結晶軸の方位を揃えて結合した現象を世界で初めて見出した。2)CaTiO_3ナノ結晶粒子におけるエピタキシャル結合現象の発見Ca(OH)_2とTi(O^iC_3H_7)_4を用いて上と同じ実験を行ったところ、0.1-数μmの直方体状をしたCaTiO_3結晶から成る凝集体が得られた。この凝集体についても単結晶的なスポットパターンが得られ、CaTiO_3ナノ結晶粒子がエピタキシャル結合現象により成長したことを初めて見出した。3)BaTiO_3ナノ結晶粒子間のエピタキシャル結合現象10nm-BaTiO_3ナノ結晶を、KOHを添加した水-エタノール溶液に分散し150°Cで2h加熱処理した。KOHの添加量の増大に伴い、エピタキシャル結合している粒子の数が増し、立方形状のBaTiO_3結晶粒子が生成することを確認した。塗布熱分解法によりSrTiO_3単結晶基板上にBaTiO_3単結晶シード層を作製することに成功した。昨年度の研究において、Ba(OH)_2、Ca(OH)_2、Ti(O^iC_3H_7)_4を用いた水熱処理により、BaTiO_3及びCaTiO_3ナノ結晶粒子がエピタキシャル結合した凝集体の形成を初めて見出した。そこで、本年度は電気泳動堆積(EPD)法により、(001)Nb-SrTiO_3導電性単結晶及びPt/Ti/Si単結晶基板上に10nm-BaTiO_3ナノ結晶粒子膜を堆積させ、その粒子膜の大気中焼成及び水熱処理によりエピタキシャル薄膜およびピラーを得る手法についての研究を行い、以下の成果を得た。1)10nm-BaTiO_3ナノ結晶のエタノールサスペンションを用いたEPD(5-100V)により、(001)Nb-SrTiO_3単結晶及びPt/Ti/Si単結晶基板上に厚さ100-800nmのBaTiO_3ナノ結晶粒子膜を形成後、大気中800°C以下の温度で熱処理し、XRD(θ-2θ、ポールフィギュア),ラマン測定により膜構成結晶粒子の配向性を評価した。その結果、SrTiO_3単結晶基板上では600°C以下の温度でエピタキシャル粒子膜が得られることを確認した。(Pt/Ti/Si単結晶基板上ではいずれの温度でも無配向薄膜が得られた。)

2)(001)SrTiO_3単結晶基板上に10nm-BaTiO_3ナノ結晶粒子のEPD膜(厚さ100nm)を形成した後、KOH-C_2H_5OH溶液中、150°Cで熱処理し、紫外ラマン測定により膜構成結晶粒子の配向性を評価した。その結果、厳密な定量評価は未了であるが、KOHの濃度が1-5Nの範囲でBaTiO_3ナノ結晶が粒成長し、エピタキシャル粒子膜が形成されることを初めて見出した。3)SrTiO_3単結晶基板上にホトレジスト鋳型を形成し、EPDにより10nm-BaTiO_3ナノ結晶粒子のパターンを形成する手法の確立を行い、良好な結果が得られた。(本実験の結果は未公表であるが、ピラー形成に関するこれまでの成果からエピタキシャル粒子ピラー形成の技術的問題は解決された。)
分子双安定性を示す磁性伝導体の創出

本研究では,多重機能性金属錯体の開発とその多重機能性の制御の視点から,一次元金属鎖による金属伝導性とセミキノナトラジカル配位子のπスピンによる強磁性,さらに,原子価互変異性に基づく分子双安定性を利用した多重機能性の制御が可能な一次元金属ージオキソレン錯体の開発を目指した.24年度は,昨年度合成に成功した一次元ロジウム(I)-セミキノナト錯体[Rh(3,6-DBSQ-4-NO2)(CO)2]について,結晶構造の温度依存性と電気伝導性について調べるとともに,磁性の再現性の確認を行った.格子定数の温度依存性では,180 K付近で傾きに変化が見られた.ロジウム原子の平均二乗変位の温度依存性では,一次元鎖方向の温度因子で同じく180 K付近で跳びが見られ,この温度より高温側ではロジウム原子が一次元鎖方向に大きな振幅で熱振動することがわかった.この錯体のRh 3dのXPSスペクトルでは,Rh+とRh2+のピークの面積比から,Rh+-セミキノナトとRh2+-カテコラトが10 : 1の割合で存在していることが示唆された.この錯体の電気抵抗率は温度の低下とともにわずかに増加し,227 K付近で極大値を示した後減少し,180 K以下で急激に増加した.180 Kより高温側の電気伝導率は0.029 S cm-1と比較的高い値を示し,活性化エネルギーも13.1 meVと小さい.これは混合原子価状態をとっているためだと考えられる.180 K付近での異常には,ロジウム原子の熱振動が大きく関与していると考えられ,180 K以上の温度ではロジウム原子が大きな振幅で振動し,比較的高い伝導性を示すのに対し,180 K以下ではロジウム原子の異常な熱振動が収まり,エネルギーギャップが大きく開くと考えられる.また,磁性の再現性についても確認できた.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,多重機能性金属錯体の開発とその多重機能性の制御の視点から,一次元金属鎖による金属伝導性とセミキノナトラジカル配位子のπスピンによる強磁性,さらに,原子価互変異性に基づく分子双安定性を利用した多重機能性の制御が可能な一次元金属-ジオキソレン錯体の開発を目指している.23年度は,(1)金属イオンとしてイリジウムイオンを用いて一次元イリジウム(I,II)-セミキノナト/カテコラト錯体の合成・結晶化について検討を行った.クロロ基やメトキシ基を導入した数種類の3,6-ジ-t-ブチル-1,2-ベンゾセミキノネートを配位子に用いてイリジウム錯体の合成を行ったところ,数種類の黒色針状晶が得られた.X線回折実験からIr-Ir距離は3.0Å以下であり,混合原子価状態であることが示唆されたが,いずれの結晶もX線回折実験途中で回折X線が観測できなくなり,結晶構造解析を行うことができなかった.(2)一次元混合原子価ロジウム(I,II)-セミキノナト/カテコラト錯体を得る目的で,電子吸引性置換基を導入した配位子を合成し,錯体の合成・結晶化を行ったところ,3,6-ジ-t-ブチル-4-ニトロ-1,2-ベンゾセミキノネート(3,6-DBSQ-4-NO^-_2)を配位子に用いてロジウム錯体が得られた.X線結晶構造解析や電子スペクトル測定から,この錯体はロジウム(I)-セミキノナト錯体[Rh(3,6-DBSQ-4NO_2)(CO)_2]_∞(1)であることがわかった.この錯体では強磁性相互作用が観測された.(3)一次元鎖内での強磁性と低温で2段階の磁気異常を示すキラル一次元ロジウム(I)-セミキノナト錯体[Rh(3,6-DBSQ-4,5-(2R,4R-PDO))(CO)_2]_∞(2)と[Rh(3,6-DBSQ-45-(R-1,3-BDO))(CO)_2]_∞(3)について,非線形交流磁化率の解析を行った.錯体3では磁化が小さいために信号強度が弱く,2ω,3ω成分は観測されなかったが,錯体2では2ω,3ω成分が観測された.このことから,この磁気異常では,スピンが鎖内でキャントした状態で凍結し,さらに,鎖間で安定な状態へスピンが再配列することで二段階の磁気異常を示すと考えられ,極性を持つ結晶構造を反映していると考えている.本研究では,多重機能性金属錯体の開発とその多重機能性の制御の視点から,一次元金属鎖による金属伝導性とセミキノナトラジカル配位子のπスピンによる強磁性,さらに,原子価互変異性に基づく分子双安定性を利用した多重機能性の制御が可能な一次元金属ージオキソレン錯体の開発を目指した.24年度は,昨年度合成に成功した一次元ロジウム(I)-セミキノナト錯体[Rh(3,6-DBSQ-4-NO2)(CO)2]について,結晶構造の温度依存性と電気伝導性について調べるとともに,磁性の再現性の確認を行った.格子定数の温度依存性では,180 K付近で傾きに変化が見られた.

ロジウム原子の平均二乗変位の温度依存性では,一次元鎖方向の温度因子で同じく180 K付近で跳びが見られ,この温度より高温側ではロジウム原子が一次元鎖方向に大きな振幅で熱振動することがわかった.この錯体のRh 3dのXPSスペクトルでは,Rh+とRh2+のピークの面積比から,Rh+-セミキノナトとRh2+-カテコラトが10 : 1の割合で存在していることが示唆された.この錯体の電気抵抗率は温度の低下とともにわずかに増加し,227 K付近で極大値を示した後減少し,180 K以下で急激に増加した.180 Kより高温側の電気伝導率は0.029 S cm-1と比較的高い値を示し,活性化エネルギーも13.1 meVと小さい.これは混合原子価状態をとっているためだと考えられる.180 K付近での異常には,ロジウム原子の熱振動が大きく関与していると考えられ,180 K以上の温度ではロジウム原子が大きな振幅で振動し,比較的高い伝導性を示すのに対し,180 K以下ではロジウム原子の異常な熱振動が収まり,エネルギーギャップが大きく開くと考えられる.また,磁性の再現性についても確認できた.24年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績の概要の(2),(3)では,おおむね順調に進展している.(1)の一次元混合原子価イリジウム(I,II)-セミキノナト/カテコラト錯体の合成・結晶化では,目的物と考えられる錯体の結晶化に成功している.しかしながら,得られたイリジウム錯体は熱力学的に非常に不安定であるため分解しやすく,構造決定や物性の評価を行うことができていない.24年度が最終年度であるため、記入しない。混合原子価錯体の合成では,一次元混合原子価イリジウム(I,II)-セミキノナト/カテコラト錯体が熱力学的に非常に不安定であることから,次年度は一次元混合原子価ロジウム(I,II)-セミキノナト/カテコラト錯体の合成・結晶化を中心に研究を行う.
Bcl-XL遺伝子導入による放射線性腸炎予防効果

放射線性腸炎は、癌に対する放射線照射によって、腸管にびらん潰瘍が生じる難治性医原性疾患である。本研究では、ラットX線誘発放射線性腸炎モデルにおいて、アデノウイルスベクターを用いてアポトーシス抑制遺伝子Bcl-XLを導入し、放射線性腸炎の発症予防効果を検討した。ベクターの投与経路別遺伝子発現性の検討では、注腸投与法では大腸粘膜上皮特異的に、腸間膜動脈投与法では、腸管壁血管内皮細胞のみならず結腸壁全層ならびに肝全域にも遺伝子発現が認められた。腸間膜動脈投与法にて血管内皮・粘膜上皮両者に遺伝子発現を認めたため、注腸・腸間膜動脈投与併用投与は行わなかった。注腸投与法におけるX線照射後の経時的な観察では、Bcl-XL発現ベクター投与群は、lacZ発現ベクター投与群、PBS投与群に比較して、びらん・潰瘍形成は軽症であり、大腸粘膜上皮のX線誘発アポトーシスを有意に抑制していた。このアポトーシス抑制効果は、照射後24間、48時間、7日目みならず、1ヶ月目、3ヶ月目においても認められた。腸間膜動脈投与法では、Bcl-XL発現ベクター投与群で、大腸粘膜上皮のアポトーシスに加えて腸管壁血管内皮細胞のアポトーシスも抑制し、粘膜下層の血管構築も保たれていたが、肝臓での遺伝子発現が、臨床的に問題となる可能性が示された。血管内皮特異的な遺伝子導入が困難であったため、放射線性腸炎発症における腸管壁血管内皮細胞障害の意義を直接的に証明することはできなかったが、血管内皮細胞が、粘膜の障害・再生過程に関与している可能性が示めされた。以上から、アデノウイルスベクターを用いたBcl-XL遺伝子導入による放射線性腸炎発症の予防効果が示された。また現段階での至適投与経路は、注腸投与法であった。本年度は、まずCAGプロモーター制御下にBcl-X_L遺伝子を発現する組換えアデノウイルスベクターを作製した。Adeno-X Expression SystemとCOS-TPC法の両者で作製した。既に作製済みのlacZ発現組換えアデノウイルスベクターとともに、ベクターを調製し-80°C凍結保存した。次いで、作製したBcl-X_L発現ベクターをラットに経肛門的に注腸投与した後、大腸組織を摘出して抗Bcl-X_L抗体にて免疫組織染色したところ、大腸上皮を中心にBcl-X_L蛋白の強発現が認められた。以上より組換えアデノウイルスベクターを用いたラットへのBcl-X_L遺伝子導入が可能であることが確認された。さらに、このベクターシステムでの遺伝子発現性をラットで検討した。すなわちlacZ発現ベクターを、ラットに(1)経肛門的注腸投与、(2)経腸間膜動脈投与、(3)(1)(2)の併用投与の3つの経路別に投与し、経時的に大腸を摘出してX-gal染色を行った。(1)経肛門的注腸投与では、10^810^9pfuのベクター量で大腸上皮細胞に限局して遺伝子発現が得られ、至適ベクター投与量と考えられた。また10^9pfuのベクター量では1週間以上持続した遺伝子発現が得られることが確認できた。(2)経腸間膜動脈投与、(3)(1)(2)の併用投与では、大腸粘膜上皮のみならず、大腸組織内血管内皮細胞でも遺伝子発現が認めらたが、肝障害を生じるものがあった。このことに関して、現在至適ベクター投与量を検討中である。
小児期の種々の病態における血管内皮障害の究明

近年、動脈硬化の初期病変が既に低年齢小児にも存在することが明かとなり、小児成人病の予防のためにも、動脈硬化の進展の抑制が注目されている。そこで本研究では第一に、小児期における動脈硬化の進行状況を定量的に決定することを目的とする。そのために動脈硬化の進展にともなって生じると考えられている血管内皮障害に着目して、研究を進めたい。この血管内皮障害のマーカーとして、血管内皮表面に存在する抗凝固蛋白の1種であるトロンボモジュリン(TM)を取り上げる。というのは、この蛋白質は正常の状態では血管の内皮細胞の表面にしっかり結合した状態であるが、動脈硬化の進展により血液中に遊離し可溶性TMとして存在することが予想されているからである。当初の計画としては、ウサギに高コレステロール食を与えて血管内皮の障害を生じさせ、トロンボモジュリン(TM)の量的変化を測定することとしていたが、再現性のある測定が困難であった。そこで、人の臍帯より調製した血管内皮細胞を用いて、in vitroでの血管損傷のモデル系を考え、細胞表面及び全細胞でのTM量の変化を定量した。その結果、血管の損傷が引き金となって血小板から生じる増殖因子のTransforminggrowthfactor(TGF)-βが、血管内皮細胞のTM蛋白質の発現量を減少させるという興味ある結果が得られた。更にTMのmRNAの量がTMの蛋白質量の減少に先行する形で減少することから、TGF-βはTMの発現量をmRNAのレベルで調節することがわかった。当初のウサギを用いて動脈硬化を観察するという目的からは少しはずれているが、今後も血管内皮細胞を用いて、in vivoでの動脈硬化の系に近づいたモデルを考え、動脈硬化に関わる因子の解明とその治癒の方法について検討して行きたい。近年、動脈硬化の初期病変が既に低年齢小児にも存在することが明がとなり、小児成人病の予防のためにも、動脈硬化の進展の抑制が注目されている。その結果、血管の損傷が引き金となって血小板から生じる増殖因子のTransforminggrowthfactor(TGF)-betaが、血管内皮細胞のTMの発現量を調節するという興味ある結果が得られた。

この血管内皮障害のマーカーとして、血管内皮表面に存在する抗凝固蛋白の1種であるトロンボモジュリン(TM)を取り上げる。というのは、この蛋白質は正常の状態では血管の内皮細胞の表面にしっかり結合した状態であるが、動脈硬化の進展により血液中に遊離し可溶性TMとして存在することが予想されているからである。当初の計画としては、ウサギに高コレステロール食を与えて血管内皮の障害を生じさせ、トロンボモジュリン(TM)の量的変化を測定することとしていたが、再現性のある測定が困難であった。そこで、人の臍帯より調製した血管内皮細胞を用いて、in vitroでの血管損傷のモデル系を考え、細胞表面及び全細胞でのTM量の変化を定量した。その結果、血管の損傷が引き金となって血小板から生じる増殖因子のTrans-forminggrowthfactor(TGF)-βが、血管内皮細胞のTM蛋白質の発現量を減少させるという興味ある結果が得られた。更にTMのmRNAの量がTMの蛋白質量の減少に先行する形で減少することから、TGF-βはTMの発現量をmRNAのレベルで調節することがわかった。当初のウサギを用いて動脈硬化を観察するという目的からは少しはずれているが、今後も血管内皮細胞を用いて、in vivoでの動脈硬化の系に近づいたモデルを考え、動脈硬化に関わる因子の解明とその治癒の方法について検討して行きたい。
緑内障における神経ステロイドの網羅的解析による相互作用の解明

緑内障は日本人の失明原因の第1位であり、眼圧上昇は緑内障の最大の危険因子である。Allopregnanolone (AlloP)と24S-Hydroxycholesterol (24SH)は、それぞれ、興奮抑制性神経伝達物質であるGABAの受容体と興奮性神経伝達物質であるグルタミン酸の受容体に作用する神経ステロイドであり、眼圧上昇に対して神経保護的に作用する。しかし、互いの相互作用については検討されていない。今回我々は、眼圧上昇時の各神経ステロイドの相互作用を解析して、緑内障性視神経症の発症抑制システムとしての神経ステロイドの役割・連関について検討する。
ミトコンドリア障害によるパラコート中毒機構

除草剤パラコート(1,1'-dimethyl-4,4'-bipyridilium dichloride,MW=257)の人体に対する多臓器障害がクローズアップされ1974年Busらはミクロゾーム(分離小胞体)のNADPH-cytochrome c reductaseを主とする薬物代謝酵素系による酸素フリーラジカル毒性説を出し、最近まで一般に受け入れられてきた。しかし我々の一連の研究でパラコート投与動物の肺、肝等で小胞体の変化がなくミトコンドリアの破壊が認められることから、ミトコンドリア障害を重視した。我々はパラコート中毒機構に対し新たな学説を提唱するための萌芽的研究に取り組み、当該年度内に次の研究実績を得た。1.ラット肝よりミトコンドリアを分離し、パラコート処理で生じるスーパーオキシドを電顕細胞化学的に検出し(特異的検出法の改良を行い)、その生成部位を明らかにした。NADH存在下にミトコンドリアはパラコートを還元し、酸素を吸収してスーパーオキシドを生成した。スーパーオキシドが不均化して生ずる過酸化水素を塩化セリウムで捕捉しセリウムパ-ハイドロキシドの沈殿を生じさせる方法により、パラコートはミトコンドリア外膜で酸素フリーラジカルを生じミトコンドリアを破壊することを明らかにした(松本、盛口、平井ら:日本電子顕微鏡学会第51回学術講演会、大阪、5月、1995年)。平成6年度購入のフィルムスキャナーを用いて、スライドにしたミトコンドリア電子顕微鏡像をコンピューターに取り込み画像解析した。2.ラット肝ミトコンドリアからNADH:パラコート還元酵素の分離を試みDEAEクロマト、ゲルろ過、CMクロマトにより52kDのタンパクを得た。この酵素は単一のポリペプチドで、ロテノン耐性にNADH存在下にパラコートラジカルを生じスーパーオキシドを生成した(52nmolO_2/min/mg)。またポリアクリルアミドゲル中でNADH存在下にニトロブルーテトラゾリウムを還元した。同一のバンドはミトコンドリアにありミクロゾームにない。研究目的除草剤パラコート中毒の機構は、ミトコンドリアにおけるフリーラジカル生成とそれに伴うミトコンドリア障害が関係することを萌芽的研究として明らかにする。研究実施計画と研究実績1.ラット肝分離ミトコンドリアの酸素フリーラジカル生成(1)小胞体(G-6-Pase)の混入のない重いミトコンドリアフラクションについて、2mMNADH存在下に3mMパラコートを基質としたとき、嫌気的条件下にパラコートラジカル(青色)の生成、好気的条件下に酸素吸収の上昇、チトクロムc還元反応の促進を観察している。(2)この反応はロテノン非感受性でNADPHで代替されないので電子伝達系を通らず、ミトコンドリア外のNADHと反応する全く未知の新しい酵素系の可能性が考えられる。(3)最も強い活性がミトコンドリア外膜フラクションに局在するのを明らかにしつつある。2.NADH依存性パラコートリダクターゼ分離の試み(1)分離ラット肝ミトコンドリアを20mMTris/HCl、1mMEDTA、0.5mMPMSF液中で超音波破壊し,0.02%TritonX-100添加ライゼ-トからロテノン非感受性NADH依存性のパラコート還元活性を持つタンパク分離を試みている。現在DE-52カラムを通して比活性が高いフラクションを集めている。(2)次年度に同フラクションをCL-6Bカラムで分画して電気泳動的に単一なバンドを示す

酵素タンパクの分離を行う。3.ミトコンドリア酸素フリーラジカル生成の電顕組織化学(1)2mMNADH存在下に3mMパラコートを基質としたときミトコンドリアでスーパーオキシドが生成する。スーパーオキシドは物理化学的に即座にH_2O_2に不均化されるのでこれをセリウム反応液(Hiraiら:Exp.Cell Res.194:1927,1991)にてセリウムパ-ハイドオキサイドの沈殿として検出し、電顕下に観察している。(2)パラコートによるフリーラジカル生成反応はミトコンドリア外膜に局在することを見出している。除草剤パラコート(1,1′-dimethy1-4,4′-bipyridilium dichloride, MW=257)の人体に対する多臓器障害がクローズアップされ1974年Busらはミクロゾーム(分離小胞体)のNADPH-cytoehrome creductaseを主とする薬物代謝酵素系による酸素フリーラジカル毒性説を出し,最近まで一般に受け入れられてきた.しかし我々の一連の研究でパラコート投与動物の肺,肝等で小胞体の変化がなくミトコンドリアの破壊が認められることから,ミトコンドリア障害を重視した.我々はパラコート中毒機構に対し新たな学説を提唱するための萌芽的研究に取り組み,当該年度内に次の研究実績を得た.1.ラット肝よりミトコンドリアを分離し,パラコート処理で生じるスーパーオキシドを電顕細胞化学的に検出し(特異的検出法の改良を行い),その生成部位を明らかにした.NADH存在下にミトコンドリアはパラコートを還元し,酸素を吸収してスーパーオキシドを生成した.スーパーオキシドが不均化して生ずる過酸化水素を塩化セリウムで捕捉しセリウムパ-ハイドロキシドの沈殿を生じさせる方法により,パラコートはミトコンドリア外膜で酸素フリーラジカルを生じミトコンドリアを破壊することを明らかにした(松本,盛口,平井ら:日本電子顕微鏡学会第51回学術講演会,大阪,5月,1995年).平成6年度購入のフィルムスキャナーを用いて,スライドにしたミトコンドリア電子顕微鏡像をコンピューターに取り込み画像解析した.2.ラット肝ミトコンドリアからNADH:パラコート還元酵素の分離を試みDEAEクロマト,ゲルろ過,CMクロマトにより52kDのタンパクを得た.この酵素は単一のポリペプチドで,ロテノン耐性にNADH存在下にパラコートラジカルを生じスーパーオキシドを生成した(52nmolO_2/min/mg).またポリアクリルアミドゲル中でNADH存在下にニトロブルーテトラゾリウムを還元した.同一のバンドはミトコンドリアにありミクロゾーム(分離小胞体)には存在しなかった.
ハイブリッド形成により細胞情報伝達システムをマルチ制御する機能性分子の開発

本研究では、癌細胞で過剰発現している遺伝子に対してハイブリッドを形成しその発現を阻害すると同時に、薬剤を放出することで標的タンパクの機能を制御する、マルチ制御機能によりシグナル伝達をコントロールできる機能性分子の開発を目的としている。すでに私は標的との2本鎖内で特異的に活性化されシチジンに対して選択的にクロスリンク反応する2-amino-6-vinyl purineを開発している。さらにこの反応中で反応性官能基のマスキング剤に使ったスルフィド基で結合した分子が放出されることを確認している。本年度はまず細胞内で標的に対してハイブリッドを形成し、スルフィド官能基を効率よく脱離する構造を検索する目的で、これらの反応を可視化できる方法の構築を計画した。その方法としてFRET現象の利用を計画し、まず2つの蛍光団を持つ機能性オリゴDNAを合成し、スルフィド結合した消光団が遊離しFRETが解消されることで増強される蛍光を指標に、標的遺伝子に対しハイブリッドを形成することで容易に遊離するスルフィド官能基の検索を行った。その結果、消光剤としてダブシル基をスルフィド結合させた2-amino-6-alkyl purine誘導体を含むオリゴDNAの末端に、蛍光団としてフルオレセインを導入したオリゴDNAが、効率よくFRET現象を起こすことを見出した。さらにこのオリゴDNAを、試験管内で標的位置にシトシンを含む配列のオリゴDNAと混合したときのみ、消光剤の脱離に伴う蛍光の増強が観測された。この結果は今回合成した機能性オリゴDNAが、標的に対して選択的なハイブリッド形成することで増強される蛍光を指標に、細胞内における化学反応も追跡できるものと考えられる。本年度の研究により細胞内におけるマルチ制御機能によりシグナル伝達をコントロールする機能性分子の開発の方法論の基礎が確立したものと考えている。
コンテンツ産業におけるネットワーク外部性と産業構造に関する分析

本研究プロジェクトでは、コンテンツ産業においてどのようなネットワーク外部性が働いているのか、産業構造がどのような変化を起こしているのかについて研究を行ってきた。研究成果は多岐に渡るが、主要な成果をまとめると以下のようになる。また研究成果は近く出版図書として公表される予定。(1)コンテンツ産業におけるネットワーク外部性コンテンツ産業においては、ネットワーク外部性は多様なメカニズムで生じることが確認された。ソフトとハードの相互補完関係が存在するために、ソフトウェアが売れるとそれに関連したハードウエアがより売れるようになるという関係が生じる。また集積のメリットが産業内のどの部分に発生しているかによって、ネットワーク外部性の構造が異なってくることも理論的・実証的に確認された。(2)コピー可能性の影響コンテンツ産業において近年生じた大きな変化はデジタル化の進展によって、コピーが飛躍的に容易になったことである。本研究においてもこの点について多くの研究成果を得た。まず、コピーが可能になったことで、ネットワーク外部性に質的に大きな変化が生じていることが確認された。また、ビジネスモデルも大きく変化しており、それが産業構造に影響を与えていることも実証された。(3)産業構造への影響インターネットの普及もコンテンツ産業の産業構造を大きく変化させている。インターネットを通じればコンテンツを消費者に届けることは比較的容易だからである。その結果、コンテンツ制作者や有力コンテンツの権利を有する事業者の交渉力が増大する可能性があり、産業構造の大きな転換が生じ得ることを理論的に明らかにした。今年度は、本研究の1年目であり、ゲーム・映画・音楽等のコンテンツ産業の実態把握と、過去の学術的な研究蓄積の整理に重点を置いて研究活動が行われた。その後それらの整理に基づいて、詳細な研究活動計画が作成され、それに沿った形で研究活動が行われた。その結果、充実した研究実績が得られてきており、そのうちのいくつかはすでに国際的な学術雑誌に掲載されている。研究活動は大きく分けて、コンテンツ産業における(1)ネットワーク外部性に関する実態把握および実証分析、(2)知的財産権制度が与える影響と役割に関する理論的・実証的分析、(3)望ましい組織構造と経営戦略に関する理論的・実証的分析、の3分野である。以下それぞれについての研究成果の概略を述べる。(1)コンテンツ産業はネットワークの外部性が重要な産業であり、その影響を把握することがひとつのポイントとなる。しかし、ソフト、ハードの両面からその影響があるため、実際の影響はかなり複雑なものとなる。そこで本研究では詳細な実証分析を行い、ソフト・ハードそれぞれのネットワーク外部性の相互連関が重要であること、またその影響は産業によって異なることなどが、明らかにされた。(2)知的財産権の影響の仕方も、コンテンツ産業においては重要であり、特に開発者へのインセンティブに影響がある職務発明の問題は議論のポイントとなる。この点を中心に、現行法制度が与える影響と、改善の方向性についての分析成果が得られた。(3)コンテンツ産業はネットワーク外部性などの影響から、今までの産業とは異なった経営戦略が求められる可能性がある。そこで、需要者の行動などについての調査・実証分析を行い、その結果、他産業とは異なった戦略が必要であること、その方向性についての成果を得た。本年度は、コンテンツ産業の新しい動きに関する実態把握をさらに深めるとともに、それに関する経済理論、経営理論に関する分析、および実証分析を推し進めた。研究を推進していく過程で、コンテンツ産業に関するビジネスの問題は、著作権や特許権などのこの問題は、著作権および特許権などの知的財産権に関する管理運用や制度基盤の確立が重要という認識が高まった。そのため、知的財産権に関する法的な問題も含めた検討・研究も行い、その点に関しても成果が出始めている。また、本年度は、得に我々の研究成果を広く社会に公開するとともに、コンテンツ産業の実務に携わっている方々との意見交換および情報交流を推進するため、公開シンポジウム「コンテンツ・ビジネスの未来-競争力を高めるための組織・人・ビジネスモデル」を3月4日、三菱ビルコンファレンススクエアにおいて開催した。内容は、「オンライン配信時代のコンテンツビジネスモデル」「コンテンツの競争力とは何か?」

「日本のコンテンツ競争力と政策のあり方」など多岐に渡る問題を発表した。も本シンポジウムは、大変盛況で約200名の参加者を得、本研究の一端を社会に広く還元し、本研究の重要性や研究成果を多くの人々に伝えることができた。このシンポジウムの成果については、現在出版を前提に作業を進めている。本年度においては、コンテンツとはという根本問題に関する理論的な検討と、ネットワーク外部性や、経営管理に関する実証分析の両方について検討を行い、成果を得た。コンテンツについては、理論的には2つの大きな側面があることがポイントとされた。ひとつは、コンテンツの情報がデジタル情報になっている点である。デジタル情報の特徴はそれが、劣化せずに簡単にコピーできる点であるが、もうひとつ、流通媒体を選ばないという重要な特徴を持っている。いったんある情報がデジタル化されれば、それをCDやDVDにして販売することもできれば、インターネットを通じて流すこともできる。また、デジタル放送が主流になりつつあるテレビなどのメディアにも流すこともできる。このようにデジタル化は今までのコンテンツに関する流通構造を大きく変え、それが産業構造全体を大きく変化させつつある。実証分析の面では、技術的な変革によって、情報の中身としてのコンテンツのコピー問題がどのように、実際の生産や販売に影響を与えているかについて分析を行った。もうひとつの大きな側面は、いかにして、良いコンテンツ・良い情報を生み出すことができるのか?という問題である。コンテンツの多くはなんらかの娯楽性を持っており、製作側とすれば、そもそも何が良いコンテンツなのか何が消費者に評価されるコンテンツなのか良く分からないという側面を持っている。この点においてもコンテンツ・ビジネスの難しさがある。独創性の高いコンテンツを生み出すにはどのようなインセンティブを製作者に与えればよいのか。どのような組織構造にするのが一番良いコンテンツを生み出してくれるのか。コンテンツ・ビジネスを考える際には、これらの問いに答えていく必要がある。実証分析においても、この点に焦点をあてた分析を行い、暫定的ではあるが望ましい組織構造に関する結果が得られた。今年度の研究においては、主にゲーム産業特にオンラインゲームと音楽産業について、ネットワーク外部性および、新しいビジネスモデルの影響について検討した。また、その結果生じつつある、産業構造の変化についても理論的に整理した。
欧米家政学の受容による近代日本の家政学と女子教育の形成における死角と限界-柳田民俗学の生活学的視点からの批判的検討-

本研究の目的は、社会的な視野から生活問題の解決をめざす「社会家政学」を提唱した柳田國男の問題提起を受けて、近代日本の家政学と女子教育の形成における特性をその死角や限界も含めて考察することである。本年度は、欧米家政学からの影響のうち、特に留学生による受容に注目し、欧米家政学の受容のされ方と受容されたものの特質を解明する。そして留学経験のある女性家政学研究者の家政論・女子教育論を彼女らの学問形成と関連づけて検討することを通して、日本家政学・女子教育の特性を明らかにしようとした。まず欧米家政学から受けた影響としては、大江スミと井上秀をとりあげて検討した。大江スミは、1902年文部省からイギリスへ派遣され、帰国後、東京女高師で家事科教員の育成に従事した。彼女の家政教育論は、実技訓練を重視するイギリスの家事教育法を基礎に日本の生活様式に立脚した内容に再編したものである。日本の家事教育における指導者養成を担う女高師の性格上、大江スミの影響は大きく、彼女のめざした家政教育の方針が近代日本の家政学・女子教育の方向を決定することになった。井上秀の場合は、アメリカ留学をへてイギリスとは異なる家政学を摂取し、母校である日本女子大学校での家政学の形成に大きく寄与し、家政学の学問研究としての可能性を追求することになった。家政学は、近代化をめざす日本においては、家庭や社会での女性の役割を新たに規定して、女性改良と共に、社会改良・家庭改良を推進するための鍵になる学問・教育であった。この意味で、家政学が女子教育で期待された役割(=主婦養成)は一応達成されたといえる.しかし女性家政学研究者の留学体験、著書、女子教育への関わり等に注目して彼女たちの学問形成を分析し、日本家政学と女子教育との特性を解明する作業については、さらに調査・研究を進めなければならないと考える。その際、イギリスに留学した大江スミと、アメリカに留学した井上秀子に、特に注目する。そこで、国立国会図書館やお茶の水女子大学、日本女子大学、東京家政学院大学などの所蔵状況を調査し、大江スミと井上秀子に関する資料を重点的に収集し、検討する。そこで本年度は、(1)明治前期から昭和初期にいたる近代日本の家政書の分析を通して、日本家政学・女子教育の特性を解明すること、(2)翻訳家政書にみられる欧米家政学からの影響の分析を通して、受容のされ方、受容されたものの特質を解明するこの二点に関す基礎的な作業に重点をおいた。先行研究によれば、明治期以降の家政書には、(1)家事教育、(2)家政学、(3)女性の教養、を目的としたものがあるが、家事教育と家政学との区別があまり明確ではないことが指摘されている。これは、家政を対象とする学問研究が確立される前に、女子教育において家事教育を実施する必要が生じ、家事教育の研究や指導者養成を目的として家政学が展開されていったことに関わりがある。近代日本の家政学が成立してゆく背景には、家族と女性をめぐる社会意識の変容があり、その結果、「良妻賢母」という女性像が要請されて女子教育が整備されてきた経緯がある。この意味で家政学は、特に明治20年30年頃に国家の基礎単位である新しい家族(=家庭)を創出する過程で、その担い手とさた女性(=主婦)が学ぶべき、家事に関する新しい学術技芸として誕生したと考えられる。明治期に登場する家政学の特質を指摘すると、(1)明治中期以降、家政の担い手が女性=主婦に限定され、(2)子を教育する「母」役割が強調され、(3)衛生(健康管理)と経済(家系管理)を重視する家庭管理が主張されたことである。また翻訳家政からの影響として考えられるのは、(1)欧米市民社会の女性観・家庭観の影響、(2)「教育する母親」像の影響、(3)科学的な専門知としての家政学観の影響、などがあげられる。

家政学は、近代化をめざす日本においては、家庭や社会での女性の役割を新たに規定して、女性改良と共に、社会改良・家庭改良を推進するための鍵になる学問・教育であった。この意味で、家政学が女子教育で期待された役割(=主婦養成)は一応達成されたといえる.しかし女性家政学研究者の留学体験、著書、女子教育への関わり等に注目して彼女たちの学問形成を分析し、日本家政学と女子教育との特性を解明する作業については、さらに調査・研究を進めなければならないと考える。その際、イギリスに留学した大江スミと、アメリカに留学した井上秀子に、特に注目する。そこで、国立国会図書館やお茶の水女子大学、日本女子大学、東京家政学院大学などの所蔵状況を調査し、大江スミと井上秀子に関する資料を重点的に収集し、検討する。