hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
算数教育における教師の思考と言動に影響する心的要因のメカニズム

(2)教師と児童の5つの要素間の関係は,日本数学教育学会誌「算数教育」に掲載され,また,全国数学教育学会第29回研究発表会発表資料に詳述している。(3)教師の授業実践力については,第42回数学教育論文発表会論文集(日本数学教育学会)に掲載されている。(4)児童に授業理解については,第45回数学教育論文発表会論文集(日本数学教育学会)に掲載されている。(5)神戸市内のA小学校で行われた教師の授業実践の改善を図るための研修の一部は,第7回年会予稿集(日本教授学習心理学会)に掲載されている。なお,教師と児童の5つの要素,教師の授業実践力,児童の授業理解間の関係については,学会への投稿を予定している。また,授業実践力に関する測定尺度を現在開発中である。教師と児童の数学に対する信念・価値・素質・感情・態度の測定尺度を開発したこと,教師の5つの要因の関係と児童の5つの要因の関係を明らかにすることができたため,研究計画は,おおむね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。教師と児童の数学に対する信念・価値・素質・感情・態度の測定尺度を用いて,算数科の職員研修前後の教師の5つの要因の変容を調べたり,第5学年の児童に実施した「小数×小数,小数÷小数」・「割合」に関する授業前後の5つの要因の変容や授業理解についての結果を分析したりし,この成果を学会発表や学会への投稿という形により残し,幅広いフィードバックという観点から,教師の授業改善を図っていきたいと考えている。
サイエンス型産業におけるベンチャーの知的資産調達と活用に関する研究

サイエンス型産業に属するベンチャー、いわゆるハイテクベンチャーと呼ばれるバイオベンチャーや半導体ベンチャーにおける知的資産の調達と活用状況を分析し、産業活性化に資する知見を得ることを目的として研究を行った。これらハイテクベンチャーの知的資産に関する実態を明らかにするとともに、知的資産の調達エンジンとしてのscientific advisory board : SABに着目し、その機能の分析を行った。その結果、ハイテクベンチャーにおける知的資産の調達の必要性と実際の調達は、事業分野によって大きく異なることが明らかとなり、特にバイオベンチャーにおけるSABの有用性が見いだされた。実施計画に基づき、バイオテクノロジー、創薬、ロボティクス、IT、ナノテクノロジー等などの分野においてビジネスを展開しているハイテクベンチャー企業情報の収集作業に着手した。特に日本のバイオベンチャー、および半導体ベンチャー企業について上場企業をリストアップし、各社の財務データ、研究開発、知的財産に関する情報、アドバイザリーボードの情報を各種データベース、協会資料、各社ホームページから収集し、異なる産業分野間での知的資産調達手法の比較のベースを構築した。中でも知的財産のうち特許の分析からアカデミアとの連携の状況分析を実施している。加えて、米国で先進的な取り組みを行っているベンチャーキャピタル(以下VCと略す)、およびバイオベンチャーのアドバイザリーボード経験者へのヒアリングを実施し、米国における先進事例を調査した。ヒアリングを行ったVCでは、VC自身が高度な知識と情報網を有するアドバイザリーボードを構築し、投資案件の選択を行っており、バイオ分野においてはアカデミアからの知的資産調達が大変重要な役割を果たしていることが見出された。またアドバイザリーボード経験者へのヒアリングでは、基礎科学から臨床試験さらには社員のリクルートなどベンチャーの研究開発活動の広い分野に渡って、アドバイザリーボードが貢献しているという状況が明らかになった。これらの情報をベースとして来年度は各ケース研究の掘り下げなどを実施する予定である。バイオベンチャーのアドバイザリーボード導入の意義を明らかにするために、創薬をビジネスモデルとするベンチャー3社を取り上げ、事業戦略において大変重要である臨床試験の実施とアドバイザリーボードの役割を検討した。具体的には公開情報収集および三社へのヒアリングを実施した。三社とも米国において臨床試験を先行させて開発を行っていたが、その実施手法は異なっていた。一社は米国に小会社を設立し、一社は米国企業への導出により臨床試験を実現していたが、もう一社は米国でアドバイザリーボードを設立し、その支援のもとに臨床試験を実施していた。この手法は、経費が少額で済み、かつ高いレベルの試験の実施を自社でのノウハウ蓄積を行いながら実施できるメリットがあることが明らかになり、アドバイザリーボードの形態によるアカデミア知の活用が有効であることを示唆した。一方、半導体ベンチャーにおけるアドバイザリーボードの役割については、欧州のベンチャーにおける事例をヒアリングで調査した。バイオベンチャーにおいては、アカデミア研究者のアドバイザリーボードとしての役割が基礎研究における助言のみならず、臨床試験のような開発段階においても重要であったのに対し、事例として取り上げた半導体ベンチャーでは、開発段階におけるその役割は小さいものであった。開発段階ではむしろ、産業界からのアドバイザリーボードの役割を重視していたが、これが一般化できる知見であるかどうかは来年度以降、分析すべき課題である。また実証研究の前段階として、上場している日本のバイオベンチャーと半導体ベンチャーについて、基礎研究の成果の活用や、アカデミアとの共同研究の実施が特許出願にどのようにつながっているのか、特許データベース、経営情報をもとにデータ整理を実施した。昨年度までの研究により、バイオベンチャーにおいてはアドバイザリーボード導入の意義が明確に見いだされる一方、半導体ベンチャーにおけるアドバイザリーボードの役割については、特に開発段階におけるその役割は小さいものであることが見いだされてきた。本年度は、上場している日本のバイオベンチャーと半導体ベンチャーについて、基礎研究成果の活用やアカデミアとの共同研究の実施、そして特許出願について、特許データベース、経営情報をもとに分析を実施した。2007年3月末までに日本の株式市場に上場した半導体ベンチャーとバイオベンチャーを対象とし、これらの企業が出願人に含まれている公開特許公報の出願人構成を調べた。さらに、特許明細書の記載から、引用特許文献及び引用論文の数などを計測した。そして、これらの企業の売上高、利益、研究開発費などの経営指標とともに分析を行った。その結果、半導体ベンチャーでは、大学等を含む共同出願はわずか4%であるのに比し、バイオベンチャーでは26%であった。これを上場後3年目の時点で営業利益が黒字である企業に限定すると、半導体ベンチャーでは傾向は変わらなかったが、バイオベンチャーでは大学等を含む共同出願割合が46%に増えていた。さらにこれら企業の出願人構成を上場の前後で比較したところ、半導体ベンチャーでは単独出願が増えているのに対し、バイオベンチャーでは単独出願は減少し大学等との共同出願が増えていた。出願あたりの引用文献数は、平均で半導体ベンチャーは0.97、バイオベンチャーは19.71であった。引用文献の種類としては、半導体ベンチャーでは国内特許文献及び外国特許文献が多かった。それに対し、バイオベンチャーでは外国語誌が多かった。これらの分析からバイオベンチャーは半導体ベンチャーよりもアカデミアとのリンクが強く、アドバイザリーボードがより大きな役割を果たす可能性が示された。
骨芽細胞の分化におよぼす血小板由来成長因子の影響

骨芽細胞の分化におよぼす血小板由来成長因子(PDGF)の影響を検討するため、本研究では、骨芽細胞の産生するオステオカルシンに注目した。オステオカルシンは骨芽細胞が分化し石灰化するにしたがって、その産生が亢進ことが知られている。また、PDGFは骨芽細胞の増殖を促進し、この増殖促進機構にはPDGFレセプターのチロシンリン酸化が関与していることも知られている。そこで、本研究では色々な段階の培養骨芽細胞にPDGFを添加し、その培養上清中に産生されたオステオカルシン濃度を測定することにより、骨芽細胞の分化におよぼすPDGFの影響を検討した。骨芽細胞は、顎裂部への腸骨海綿骨移植術において得られた正常ヒト腸骨海綿骨より分離、培養した細胞を用いた。細胞は10%FBSを含むalpha-MEMにて継代培養し、実験には継代5代目の細胞を用いた。培養6日目、12日目および18日目の細胞を、それぞれ増殖期、石灰化前期および石灰化後期とした。それぞれの細胞を血清無添加で、0.1%BSAを含むalpha-MEMで24時間培養した後、0、1、10および100ng/mlのPDGFを添加し、24時間後に培養上清を採取、上清中に産生されたオステオカルシンをTaKaRaGla型Osteocalcin測定キットにて測定した。また上清採取後のディッシュをvon Kossa染色し石灰化の確認を行った。実験の結果、それぞれの時期での骨芽細胞で、PDGFは濃度依存的にオステオカルシン産生を促進した。また、PDGFによるオステオカルシン産生の促進は、培養18日目の石灰化後期の細胞で最も著明であった。さらにPDGFの濃度に依存して、石灰化の亢進が認められた。これらのことより、PDGFは骨芽細胞のオステオカルシン産生を促進させ、これが骨芽細胞の石灰化の亢進と関連している可能性が示唆された。
ホウ素化ポルフィリンを活用した機能性分子の合成

ホウ素化ポルフィリンの鈴木-宮浦カップリングによって、様々なポルフィリン多量体をサイズ選択的に合成した。テトラホウ素化ポルフィリンとテトラブロモポルフィリンのカップリング反応によりチューブ状ポルフィリン四量体が得られることを見いだした。この化合物は直径14Aの空孔をもつチューブ状構造をもち、C_<60>を強く包摂する。この包摂体のX線構造解析から、空孔内に1つのC_<60>が取り込まれ、外部に4つのC_<60>が接近し、三次元ネットワークを形成することを発見した。β,β'-ジボリルポルフィリンと1,4-ジブロモピリジンとの鈴木-宮浦カップリングによって、大環状ポルフィリン多量体をサイズ選択的に最大8量体まで効率よく合成することに成功した。特に、2、3、4量体については単結晶X線解析によりその構造を明らかにすることができた。これらの一連の大環状ポルフィリン多量体について、励起一重項状態の寿命を決定した。一方、β,β'-ビピリジルポルフィリンと1,5-ジブロモピリジンとの鈴木-宮浦カップリングによって二重ピリジン架橋ポルフィリン二量体が収率20%で得られることを見出した。この化合物はピリジン部分で折れ曲がった構造をとっている。これに、塩化パラジウムを作用させると、二つの炭素-水素結合の切断を伴って、中央部にパラジウムが導入された錯体が収率よく得られた。パラジウムの導入前では2つのポルフィリン間の電子的な相互作用は弱いが、パラジウムの導入により吸収スペクトルが大きく長波長シフトし、共役が拡張されることが明らかとなった。このパラジウム錯体はC_<60>を効果的に包摂することもわかった。さらに、二重ピリジン架橋ポルフィリン三量体の合成にも成功し、X線構造解析によりベルト状の構造をとっていることを明らかにした。本研究では、テトラホウ素化ポルフィリンとテトラ(3-ブロモピリジル)ポルフィリンとの鈴木-宮浦カップリング反応について検討した。反応混合物を精査したところ、収率10%でポルフィリン四量体が得られることを見いだした。四量体のNMRスペクトルからこの化合物が高い対称性を有していることが分かった。目的としていたチューブ状ポルフィリンの生成を強く示唆する結果である。最終的に、このポルフィリン四量体の単結晶X線構造解析に成功した。期待した通り、チューブ状ポルフィリンの構造を有していることを明らかにした。また、この構造解析の結果からポルフィリンチューブ内の空孔の直径が約14Aであることが分かった。これは、C_<60>をチューブ内に取り込むのにちょうど適している。そこで、合成したチューブ状ポルフィリンがC_<60>を包摂するか紫外可視吸収スペクトルを用いて検討した。その結果、チューブ状ポルフィリンがC_<60>を取り込み1:1錯体を形成することが分かった。さらに、C_<60>を取り込んだチューブ状ポルフィリンの単結晶X線構造解析にも成功した。これらの測定から予期した通りチューブ内部にC_<60>が1つ包摂されていることが分かったが、予想外にチューブの外部にもC_<60>が包摂されていることを見いだした。チューブ状ポルフィリンを構成するそれぞれのポルフィリンに対して4つのC_<60>が接近し、チューブ状ポルフィリンとC_<60>が三次元ネットワークを形成していることが明らかとなった。本研究では、β位をホ、ウ素化したポルフィリンを出発物質として、新規機能性分子を合成し、その構造と物性・機能を探求することを目的としている。本年度は、ホウ素化ポルフィリンから合成したジピリジルポルフィリンに対して、種々のイリゼウム塩を作用させることによって新規ピンサー型イリジウみ錯体を得ることに成功した。用いるイリジウム塩の種類によって生成する錯体中のイリジウム周辺の配位が大きく異なることを明らかにした。すなわち、塩化イリジウムを用いるとmer配位、塩化イリジウムCOD錯体を用いると、fac配位となることを見いだした。ベンゼンを主骨格とする類似のピンサー型錯体では、fac配位となることは非常に珍しく、ポルフィリンの柔軟な骨格に由来する興味深い結果である。また、ホウ素化したコロールを用いて、二重縮環コロール二量体、三重縮環-コロール二量体、四重縮環コロール二量体を合成し、それらのビラジカルとしての物性を調べた。磁気物性測定の結果から、これらの縮環コロール二量体のビラジカル性がコロール間の結合の本数に依存して大きく変化することを見いだした。これまでポルフィリンに対して適用してきたイリジウム触媒による直接ホウ素化の手法を他の機能性π電子系に対しても適用するこどを検討した。

その結果、ペリレンビスイミドやヘキサベンゾコロネンについて高位置選択的にC-H結合がホウ素化されることを見いだした。これらの分子のホウ素化体を用いて、新規機能性分子の合成を進めた結果、水素結合部位をもった縮環型ペリレンビスイミドや、π拡張キノンであり高い電子受容能をもつテトラオキソヘキサベンゾコロネンの合成に成功した。
コエンザイムQ10投与による運動野の可塑性変化を介した老齢期の運動学習向上

運動機能は加齢に伴って低下する。その原因のひとつは運動に関わる脳(皮質運動野)の加齢変化に伴う運動学習の低下であり、高齢者のリハビリを難しくすると考えられる。本研究では、老齢動物の運動野における可塑性と運動学習低下の関係を調べ、ミトコンドリア補酵素であるコエンザイムQ10投与により老齢期の運動学習低下を改善する方法を探索する。その成果を高齢者のリハビリ法や運動機能低下の予防法に役立てていく。
ウシ小型ピロプラズマの増殖メカニズムの解明

シゾント期の小型ピロプラズマを認識する抗体を作製しそのシゾント感染細胞の観察を試みたが、検出されなかった。しかしながら、1)小型ピロプラズマ2株の全ゲノムの解読、2)SCIDマウスを用いた小型ピロプラズマのマダニ実験感染系の確立とスポロゾイト期の遺伝子発現のプロファイルの解読、3)ピロプラズマ期原虫の原虫膜蛋白質(p23とMPSP)の標的受容体の推定、4)牛小型ピロプラズマの国内外の発生状況の解明など、牛小型ピロプラズマの増殖メカニズムの解明に向けて多くの有益な学術成果を得た。さらに、その小型ピロプラズマの生態、疫学、遺伝子多型、進化等について国際学術論文の総説としてとりまとめた。平成25年度は、ウシ小型ピロプラズマの増殖メカニズムの解明に向けて以下の研究項目を実施し、成果を得た。1)実験感染ウシの各種臓器から小型ピロプラズマ(Theileria orientalis)のシゾントの観察を試みたが、検出できなかった。2)小型ピロプラズマを感染させたSCIDマウスにフタトゲチマダニを吸血させ、唾液腺から原虫抗原のMPSPを発現するスポロゾイトの検出に成功した。3)小型ピロプラズマの全ゲノムの解読に成功した。4)スリランカ及びベトナムに分布する小型ピロプラズマのMPSP遺伝子多型を明らかにした。5)フィリピンから小型ピロプラズマは検出されなかった。6)小型ピロプラズマの感染と発病は、マイコプラズマが共感染すると抑えられることが判明した。これらはウシ小型ピロプラズマの増殖メカニズムの解明に向けて有益な成果となった。ウシ小型ピロプラズマ(Theileria orientalis)の増殖メカニズムの全体像を解明するために、平成26年度では以下の研究成果を得た。1)MPSP抗体を用いてTheileria orientalisのシゾントの観察を試みたが、検出できなかった。2)SCIDマウスの実験感染系を用いてマダニの唾液腺内のスポロゾイトを形態学的に観察し、遺伝子発現のプロファイルを解読した。3)これまでの研究成果を整理して、我が国のTheileria orientalisの生態と疫学の実態、世界のTheileria orientalisの遺伝子多型と進化について総説としてまとめた。4)スリランカの水牛に感染しているTheileria orientalisの遺伝子多型を解析し、宿主動物であるウシと水牛の間でどのように感染伝播・増殖しているのかを解明した。5)Theileria orientalisのピロプラズム期の原虫膜蛋白質p23はウシ赤血球や白血球とは吸着活性を示さないものの、ウシ腎臓細胞膜上のヘパリン様糖鎖と吸着する可能性が示唆された。一方、Theileria orientalisのスポロゾイト期及びピロプラズム期の原虫膜蛋白質であるMPSPはウシ赤血球と吸着することが判明し、かつヘパリンで競合阻害されることも判明した。すなわち、p23及びMPSPはそれぞれヘパリン様糖鎖を認識しているが、異なる標的細胞への感染・増殖に機能している可能性が示唆された。平成27年度において以下の研究成果を得た。1)国内公共牧野における放牧牛と生息マダニ、エジプトの牛、水牛、山羊、及びモンゴルの生息マダニにおけるピロプラズマの寄生状況を解析し、その実態を解読した。2)馬ピロプラズマ病の現状と対策をとりまとめ、総論として学術的に発信した。3)ピロプラズマの排除エフェクターとしての宿主マクロファージの役割について解明した。4)ピロプラズマ病に対する新規薬剤の探索に有効なスクリーニング系を確立し、その候補薬剤のいくつかを同定した。これまでの研究成果より、小型ピロプラズマ(Theileria orientalis)の増殖メカニズムの一端が解明され、本研究はおおむね順調に進展していると考える。平成28年度に得られた、主な研究成果は以下の通りである。1)メロゾイト期原虫の感染・増殖が引き起こす、牛種別(ホルスタイン、ヘレフォード、日本短角種、アンガスなど)の牛小型ピロプラズマ(Theileria orientalis)病の貧血病態の違いについて明らかにした。2)スポロゾイト期原虫によるマダニ感染ステージを標的としたマダニ対策プログラムの考案・実行が、北海道共同牧野のホルスタイン種放牧育成牛の繁殖成績に与えた影響について明らかにした。3)我が国に分布する牛大型ピロプラズマ(Babesia ovata)の分類、系統、増殖、疫学に関する最新の動向を、学術論文・総説としてまとめた。4)ベトナムにおける牛小型ピロプラズマ及び牛大型ピロプラズマの発生状況と原虫の遺伝学的特徴、及びスリランカにおける牛小型ピロプラズマ病の通年の発生状況について、それぞれ明らかにした。小型ピロプラズマのシゾントの検出には至らなかったが、スポロゾイトをマウス感染試験で再現し、その転写プロファイルを解読できた。

また、Theileria orientalisの生態と疫学の実態や、遺伝子多型と進化を学術的に取りまとめ、かつ増殖メカニズムに重要な原虫側のリガンドと標的細胞の一端を明らかにできた。本研究は概ね順調に進展してると考えられる。平成28年度では、媒介マダニ唾液腺からのスポロゾイト期原虫の精製と牛体内でのシゾント期原虫感染細胞の分離を試み、その性状解析の結果からウシ小型ピロプラズマの増殖メカニズムの全体像を把握する。28年度が最終年度であるため、記入しない。獣医原虫病学平成27年度は、1)シゾント感染細胞の検出、単離、及びその標的有核細胞の同定解析を継続するとともに、得られた材料と確立した技術を用いて、標的有核細胞の感染赤血球取り込みに伴う免疫応答、シゾント増殖を標的とした薬剤のスクリーニング法の確立、シゾント感染細胞に提示される細胞性免疫の標的ペプタイド群の同定法の確立等の応用研究を実施する。また、2)スポロゾイト期及びピロプラズマ期の転写プロファイルから間のシゾント期に関わる原虫遺伝子を推測・解析し、小型ピロプラズマ病に対する新規ワクチン候補分子の探索を行う。小型ピロプラズマのシゾントの検出には至らなかったが、SCIDマウスの実験感染系の確立に成功し、その系を用いることでMPSPを発現するスポロゾイトの検出に成功した。さらに、小型ピロプラズマの全ゲノムの解読にも成功している。また、世界に分布する小型ピロプラズマのMPSP遺伝子多型の詳細を明らかにし、さらには小型ピロプラズマの感染と発病はマイコプラズマが共感染すると抑えられることも明らかとなった。以上の成果より、極めて順調に進展していると判断する。媒介マダニの実験感染モデル系の確立に想定以上の時間を要したこと、また感染ウシからのシゾント感染細胞の分離が困難で条件の変更等研究計画に見直しが生じたため、その結果として次年度使用が生じた。小型ピロプラズマのピロプラズマ期とスポロゾイト期の遺伝子解析が先行したため、シゾント期の解析が次年度に移行し、その結果として次年度使用が生じた。平成28年度の使用分経費として、物品費:2,000,000円、旅費:200,000円、人件費・謝金1,300,000円、及びその他:200,000円(計3,700,000円)を予定している。次年度では、1)MPSP抗体を用いた小型ピロプラズマのシゾントの検出、2)SCIDマウスの実験感染系を用いたスポロゾイトの形態学的解析と遺伝子発現解析、3)SCIDマウスを用いたシゾントの再現と解析を行う。平成27年度の次年度使用分経費として、物品費:2,600,000円、旅費:800,000円、人件費・謝金:500,000円、及びその他:500,000円(計4,400,000円)を予定している。原虫の遺伝子解析が先行したため、抗体の作製と免疫学的解析が次年度に移行し、その結果として次年度使用が生じた。
運動出力の時空間パターンを生み出す神経回路基盤の解明

動物が適切な速さで動くというのは、一見あたりまえのように思われるが、神経回路がどのようにそれを実現しているのかは、ほとんど明らかになっていない。本研究では、神経回路の詳細な解析が可能であるショウジョウバエ幼虫の運動回路をモデルとして、運動の速さを制御する神経回路機構の解明を進めた。その結果、per-INという一群の神経細胞が運動速度の制御に必要であり、この神経細胞群は、運動神経の活動時間幅を短くすることで、適切な移動速度を生み出していることを見出した。本研究では、ショウジョウバエ幼虫の運動系をモデルとして、神経回路内で時空間活動パターンが生み出されるしくみの解明を進めた。特に、既に同定している抑制性介在神経細胞群(per-IN)に着目して、運動回路内を神経活動が伝播していく速さがper-INによってどのように制御されているのかを解析した。per-INの神経活動を抑制すると、ショウジョウバエ幼虫のぜん動運動の速さが遅くなることが観察される。そこで、per-INと運動神経細胞との関係を調べるために、カルシウム感受性タンパク質を用いて、per-INと運動神経細胞の活動を同時に測定した。すると、per-INはそれがシナプス結合している運動神経細胞の活動よりも遅れて活動した。このことから、per-INは、運動神経細胞が活動する時間的長さを短く調節していると考えられる。そこで、per-INの活動が運動出力に与える影響を調べるために、筋収縮の経時測定、及び、運動神経の電位変化測定を行なった。すると、per-INを抑制することで、筋収縮の時間的長さ、及び運動神経のバースト活動の長さが長くなった。このことは、per-INが運動神経細胞の活動長さを短くして運動速度を調節していることを示唆する。per-INがどのような神経支配を受けているかを調べるために、上流の介在神経細胞の探索を行なった。per-INで遺伝子発現を誘導するper-lexA系統を作成し、per-INとシナプスを形成する介在神経細胞の候補を探索したところ、下行性の神経線維を持つ介在神経細胞の同定に成功した。この介在神経細胞の活動を抑制したところ、ぜん動運動速度が遅くなったことから、この新規介在神経細胞がper-INを介して運動制御を担っている可能性が示唆される。今後、このような介在神経細胞の同定を網羅的に進めることにより、神経回路内における活動伝播速度がどのように生み出されているのかが明らかにできると期待できる。研究計画の項目に従って記述する。(1)per-INの局所的抑制による運動制御機構の解明、においては2つの結果を得た。これまでの研究から、per-INは運動神経細胞に抑制性シナプスを形成していると考えられる。本項目の目標は、運動パターンの生成におけるper-INの機能を明らかにすることである。まずper-INと運動神経細胞の活動の時間的な関係を調べるために、両方の細胞群にカルシウム感受性タンパク質GCaMPを発現させ活動イメージングを行なった。その結果、per-INは、同じ体節の運動神経細胞の活動よりも遅れて活動することが明らかになった。このことは、運動神経細胞がバースト状の活動を示した後少し遅れてper-INが運動神経細胞を抑制することで、バースト活動の時間的長さを制御していることを示唆する。そこで、この可能性を検討するために、per-INの活動を一過的に阻害したときにバーストの長さがどのように変化するかを電気生理学的手法を用いて調べた。まず解剖した幼虫がぜん動運動を行っている際の単一の運動神経細胞の出力を測定する実験系を構築した。そして、per-INの活動を光感受性塩化物イオンポンプであるハロロドプシンにより阻害したところ、バーストの時間が長くなることが明らかになった。このことは、per-INが運動神経細胞の活動パターンを時間的に制御することで、運動の速度調節を行っていることを示唆する。(2) per-INの回路上流神経細胞の同定、においては、per-lexA系統の作成をすすめ、GRASP法が適用できる系統(GRASP-ready系統)の作成が完了した。この系統を用いてGRASP法によりper-INとシナプス結合している候補神経細胞の探索をすすめ、感覚神経細胞の求心性投射やオクトパミン作動性神経細胞が、per-INとシナプス結合していることを示唆する結果を得た。(1)per-INの局所的抑制による運動制御機構の解明、においては当初計画していた実験が順調に進み、per-INの阻害が運動出力に与える影響の測定に成功し、per-INの機能について具体的な仮説を得るまでに至った。(2)については当初計画していたper-lexA系統及びGRASP-ready系統の作成が完了したのに加えて、per-INの上流の探索を実際に開始することができ、実験系がうまく動作することが確認できたとともに、いくつかの候補神経細胞の同定にまで達した。したがって、それぞれの項目について計画通りに達成していると考えている。

(1)per-INの局所的抑制による運動制御機構の解明、においては運動神経細胞からのパッチクランプ法による活動測定とチャネルロドプシンによるper-INの活動亢進を組み合わせることによって、per-INによる運動神経細胞制御をより精密に測定する。また、局所的光刺激を行うことにより、per-INと運動神経細胞が機能的にどのような配線図式に従っているのか(すなわち、per-INの投射が神経分節内で閉じているのか、隣接分節にも及んでいるのか、シナプス強度に差が見られるかなど)を明らかにする。(2) per-INの回路上流神経細胞の同定、においては、GRASP法によりper-INの上流神経細胞の探索をすすめる。特に、今年発現データが公開されたJanelia farmで作成されたGal4系統の中から少数の神経細胞で発現している系統を用いることで、per-INにどのような神経細胞が直接接続して、どのような神経細胞が接続していないのかを明らかにする。また、RNAi法を用いてぜん動運動やシナプス形態に関与する遺伝子を明らかにすることにより、per-INを取り巻く神経回路の全体像の解明を目指す。(1)per-INの局所的抑制による運動制御機構の解明、において電気生理学的測定に用いる消耗品を随時購入する。また、(2)per-INの回路上流神経細胞の同定、においてgal4系統やRNAi系統を購入する。また、研究成果を学会や論文で発表するのに必要な経費として使用する。
白内障の病態形成に関わるアスパラギン酸異性化メカニズムの解明

タンパク質を構成するアミノ酸は通常、全てL型であるが、加齢に伴ってアスパラギン酸(Asp)残基がL型からD型へ異性化することが明らかとなっている。特に水晶体の主要構成タンパク質であるクリスタリンでは、特定のAsp残基が著しく異性化する事が知られており、Asp残基の異性化と白内障発症との間に因果関係が示唆されている。Aspの異性化反応は加齢に伴って徐々に進行するほか、紫外線照射によって促進される事が先行の統計調査によって明らかとなっている。しかしながら、Asp残基は紫外線を吸収しないため、紫外線によるAspの異性化促進反応にはトリプトファン(Trp)やチロシン(Tyr)によって吸収されたエネルギーがAspへ転移することが考えられた。しかしながら、本年度の検討では、ペプチド溶液へTrpやTyrを添加することにより、逆に紫外線によるAsp異性化反応を抑制する結果が得られた。すなわち、TrpやTyrが紫外線を吸収し、Aspに異性化エネルギーを与えるのではなく、ペプチドへの紫外線ダメージを抑制したものと示唆される。以上のことから、水晶体中にAsp異性化を促進させる他の因子が存在するものと考えられる。また、本年度はpHを変化させてAsp異性化進行度の違いを検討した。Asp残基には4つの異性体が存在するが、時間に伴ってペプチド中に存在するAsp異性体の種類はダイナミックに変化することが明らかとなった。さらに、グルコースの添加はAspの異性化を促進させ、スクロースでは生じないことから、糖の還元性がAsp異性化に関与していることが示唆された。研究組織の移動により生じた進捗の遅れを取り戻せない状況が依然として続いているが、昨年度構築したAspおよびGluの異性化解析法により、異性化促進因子や抑制因子の解析が可能となった。本年度はこの手法を用いてAspおよびGluの異性化進行に対する紫外線、pH、糖の関与について検討を行うことができたため、研究を進捗させることができた。本年度の検討により、4種類のAsp異性体は時間とともにそれぞれ一定速度で変換されるのではなく、異性体の種類を変化させながら、最終的な異性体存在比へと到達することが示唆された。今後は、Asp異性体がどのように変換されていくのかを細かく検討していく。また、予想に反してTrpやTyrは紫外線に対するAsp異性化の抑制因子として働くことが示唆された。これは、紫外線誘発生の白内障治療に有用である可能性が考えられる。さらに、糖によるAsp異性化促進反応にはカルボニル炭素が関与することが示唆されたため、来年度は糖によるAsp異性化反応について検討を進める。Aspの異性化反応は加齢に伴って徐々に進行するほか、紫外線照射によって促進する事が先行の統計調査によって明らかとなっている。しかしながら、Asp残基は紫外線を吸収しないため、なぜ紫外線の曝露によって異性化反応が促進するのか、また加齢によるAsp異性化反応が限られたAsp残基にしか生じないなど、Aspの異性化メカニズムは不明な点が多く残されている。そこで本研究では、紫外線によるAspの異性化促進反応のメカニズム、および加齢による部位特異的なAsp異性化反応メカニズムを解明することを目的とした。また、グルタミン酸(Glu)においても、近年Asp同様に異性化反応が生じることが報告されていることから、本年度は、AspおよびGluの異性化反応メカニズムを同時に解析する方法の構築に取り組んだ。Aspの異性体には、Lα、Lβ、Dα、Dβの4つの異性体が、Gluの異性体にはLα、Lγ、Dα、Dγの4つの異性体が存在している。AspおよびGluを1残基ずつ有するペプチドのうち、AspおよびGluをそれぞれ4つの異性体に置換したペプチド計16種類を合成し、逆相クロマトグラフィーによってペプチドの分離を行った。現在の所、13個のピークに分離することに成功している。本年度はAsp/Gluの異性化分析法の構築に取り組んだ。現在までに異性化促進メカニズム解明のために必要な分析法をある程度確立できたため、このAsp/Glu異性化分析法を用いて、紫外線によるペプチド中Asp/Gluの異性化の促進について検討を行った。先行研究では、トリプトファン(Trp)がAsp残基のC末端側隣接残基に存在する場合、有意にAspの異性化反応を促進する事が明らかとなっている。本研究では、遊離Trpを溶解させたペプチド溶液に紫外線を照射することで、ペプチド結合を介さずにTrpがAsp異性化反応を促進するのか検討を行った。紫外線照射の結果、ペプチドの分解やカルボニル化と思われる様々な反応がペプチドに生じていることが分かったものの、Asp/Gluが異性化しているような有益な情報は得られなかった。

Aspの異性化反応は加齢に伴って徐々に進行するほか、紫外線照射によって促進される事が先行の統計調査によって明らかとなっている。しかしながら、Asp残基は紫外線を吸収しないため、なぜ紫外線の曝露によって異性化反応が促進するのか、なぜ加齢によるAsp異性化反応が限られたAsp残基にしか生じないのかなど、Aspの異性化メカニズムは不明な点が多く残されている。そこで本研究では、紫外線によるAspの異性化促進反応のメカニズム、および加齢による部位特異的なAsp異性化反応メカニズムを解明することを目的とした。また、グルタミン酸(Glu)においても、近年Asp同様に異性化反応が生じることが報告されていることから、昨年度はUV-HPLCを用いて、AspおよびGluの異性化反応メカニズムを同時に解析する方法の構築に取り組んだ。本年度はこの異性化解析法を用いて、紫外線曝露によって生じる異性化促進機構の解明を試みたが、基質であるペプチドが紫外線によって修飾、断片化され、複数の未同定ピークがクロマトグラム上に検出されたため、異性化反応を解析することが出来なかった。そこで、液体クロマトグラフタンデム質量分析計を用いて分析方法を再検討し、異性化分析法を確立した。本年度は研究組織を国際医療福祉大学から東京薬科大学へ移したため、当初の計画通りに研究が進捗しなかった。主な原因としては、異動に伴い分析装置が使用できなくなり、前年度構築したAsp/Gluの異性化分析方法についての再検討が必要であったこと、教室員としての研究に多大なエフォートを取られてしまったことが挙げられる。しかしながら、Asp/Gluの異性化分析法に関しては、東京薬科大学に設置されている機器を利用して再現することが出来た。タンパク質を構成するアミノ酸は通常、全てL型であるが、加齢に伴ってアスパラギン酸(Asp)残基がL型からD型へ異性化することが明らかとなっている。特に水晶体の主要構成タンパク質であるクリスタリンでは、特定のAsp残基が著しく異性化する事が知られており、Asp残基の異性化と白内障発症との間に因果関係が示唆されている。しかしながら、Asp残基は紫外線を吸収しないため、紫外線によるAspの異性化促進反応にはトリプトファン(Trp)やチロシン(Tyr)によって吸収されたエネルギーがAspへ転移することが考えられた。しかしながら、本年度の検討では、ペプチド溶液へTrpやTyrを添加することにより、逆に紫外線によるAsp異性化反応を抑制する結果が得られた。すなわち、TrpやTyrが紫外線を吸収し、Aspに異性化エネルギーを与えるのではなく、ペプチドへの紫外線ダメージを抑制したものと示唆される。以上のことから、水晶体中にAsp異性化を促進させる他の因子が存在するものと考えられる。また、本年度はpHを変化させてAsp異性化進行度の違いを検討した。Asp残基には4つの異性体が存在するが、時間に伴ってペプチド中に存在するAsp異性体の種類はダイナミックに変化することが明らかとなった。さらに、グルコースの添加はAspの異性化を促進させ、スクロースでは生じないことから、糖の還元性がAsp異性化に関与していることが示唆された。
前進および後退接触角と遷移沸騰伝熱機構に関する研究

研究目的のひとつである接触角のヒステリシスについては,まず球状液滴に対する自由エネルギ-および固液接触抗力を考慮した解析により,接触角ヒステリシス存在の物理的意味を明格にし,前進接触角,後退接触角,平衡接触角(通常のヤングの式を満たす接触角)が余弦の算術平均の関係にあることょを明らかにした.そして,銅と水の系について,液滴の大きさを変えた実験測定(ウェルフェルミ法と傾斜平板法)の結果は理論と良好な一致を示すことを明らかにした.また,固体面の粗さ,酸化程度を系統的に変化させた実験をおこなって,通常,沸騰実験で用いられる加熱面の接触角の値に対し物理的解釈をおこなった.遷移沸騰においては,この接触角のヒステリシスが2本の沸騰曲線をもたらすとの仮説がある.そこで,電気加熱と空冷を併用した定常遷移沸騰実験を行ってみた.その結果,高過熱度領域において2本の沸騰曲線が観察されたが,これは加熱面のエイジングによるものであり,遷移沸騰曲線が2つあることを意味するものではないことが判明した.遷移沸騰実験では,その熱伝達機構解明のため,特に探針により加熱面近傍の元液挙動について詳細に調べた.そして,合体気泡下の形成されるマクロ液膜の蒸発モデルにより,それらの結果について考察し,従来よく引用されるゲルトナ-らのマクロ液膜厚さは,遷移沸騰領域での適用しうるものか否か大きな疑問があること,またマクロ液膜内のボイド割合,あるいは加熱面上での液膜存在割合について現状はきわめて情報不足であることを明らかにした.研究目的のひとつである接触角のヒステリシスについては,まず球状液滴に対する自由エネルギ-および固液接触抗力を考慮した解析により,接触角ヒステリシス存在の物理的意味を明格にし,前進接触角,後退接触角,平衡接触角(通常のヤングの式を満たす接触角)が余弦の算術平均の関係にあることょを明らかにした.そして,銅と水の系について,液滴の大きさを変えた実験測定(ウェルフェルミ法と傾斜平板法)の結果は理論と良好な一致を示すことを明らかにした.また,固体面の粗さ,酸化程度を系統的に変化させた実験をおこなって,通常,沸騰実験で用いられる加熱面の接触角の値に対し物理的解釈をおこなった.遷移沸騰においては,この接触角のヒステリシスが2本の沸騰曲線をもたらすとの仮説がある.そこで,電気加熱と空冷を併用した定常遷移沸騰実験を行ってみた.その結果,高過熱度領域において2本の沸騰曲線が観察されたが,これは加熱面のエイジングによるものであり,遷移沸騰曲線が2つあることを意味するものではないことが判明した.遷移沸騰実験では,その熱伝達機構解明のため,特に探針により加熱面近傍の元液挙動について詳細に調べた.そして,合体気泡下の形成されるマクロ液膜の蒸発モデルにより,それらの結果について考察し,従来よく引用されるゲルトナ-らのマクロ液膜厚さは,遷移沸騰領域での適用しうるものか否か大きな疑問があること,またマクロ液膜内のボイド割合,あるいは加熱面上での液膜存在割合について現状はきわめて情報不足であることを明らかにした.
ポリADPリボシル化による癌抑制型マイクロRNAプロセシングの制御機構

let-7は癌抑制に関わる機能性RNAである。癌細胞ではlet-7の前駆体RNA(pre-let-7)がポリウリジル化されlet-7の生成が抑制される。このことからpre-let-7のポリウリジル化は癌化の分子機構として注目されているが反応制御機構の詳細は不明である。本研究では、ポリウリジル化酵素TUT7がポリADPリボース(pADPr)によって翻訳後修飾を受けpre-let-7のポリウリジル化が抑制されることを示した。pADPrは細胞がストレスに晒されると蓄積するため、TUT7のpADPrによる制御はストレスに応じて遺伝子発現を調節し生体恒常性を維持するための機構の一つであると考えられる。let-7は細胞の発生分化や癌抑制だけでなく、糖代謝やアポトーシスなど様々な高次生命現象を制御するマイクロRNAである。近年の研究からES細胞や特定の癌細胞種においてlet-7の前駆体RNA (pre-let-7)の3'末端がポリウリジル化され、成熟型let-7の生成が抑制される現象が発見された。このことからpre-let-7のポリウリジル化は細胞の万能性維持や癌化を引き起こす新たな機構として注目されているが、反応制御機構の詳細は未解明である。そこで、本研究ではpre-let-7のポリウリジル化反応を制御する新規因子の同定を試みた。以前の解析から、ポリウリジル化酵素であるTUT7に結合する因子としてポリADPリボシル化因子PARP13を同定し、ポリADPリボースがTUT7に特異的に結合することを見出していた。これらの結果を踏まえて、本研究課題では試験管内ポリウリジル化アッセイを行い、ポリADPリボースがTUT7に結合するとpre-let-7のポリウリジル化が顕著に低下することを明らかにした。また、PARG(ポリADPリボース分解酵素)遺伝子をsiRNAによりノックダウンすると、pre-let-7のポリウリジル化の効率が顕著に低下することが分かった。一方、成熟化let-7の発現量は増大した。ポリADPリボースは細胞がストレスに晒された時に誘導される特徴があるため、TUT7のポリADPリボースによる制御はストレスに応じて遺伝子発現を調節し、生体恒常性を維持するための機構の一つなのではないかと考えている。まず、ポリウリジル化酵素であるTUT7に結合する因子としてポリADPリボシル化因子PARP13を同定し、ポリADPリボースがTUT7に特異的に結合することを見出した。続いて試験管内ポリウリジル化アッセイを行い、ポリADPリボースがTUT7に結合するとpre-let-7のポリウリジル化が顕著に低下することを明らかにした。ポリADPリボースは細胞がストレスに晒された時に合成が誘導される特徴がある。そこで、亜ヒ酸ナトリウムによる処理で細胞に酸化ストレスを与えて解析を行った結果、TUT7に結合するポリADPリボースの量の増大及びpre-let-7のポリウリジル化の顕著な低下が見られた。それに応じて成熟化let-7の発現量は増加した。以上の結果から、TUT7のポリADPリボースによる制御はストレスに応じて遺伝子発現を調節し、生体恒常性を維持するための機構の一つなのではないかと考えられる。ポリADPリボースが生体内で蓄積するとpre-let-7ポリウリジル化を負に制御することを試験管内及び細胞内のアッセイを用いて示すことが出来た。本年度の結果はpre-let-7のポリウリジル化を制御する新規因子の探索と解析という、本研究目的・計画に沿った成果であり、概ね研究は順調に進んでいると言える。また、国内外の学会で成果発表を行った。分子生物学ポリADPリボースは細胞がストレスに晒された際に生合成が誘導され、一時的に生体内に蓄積することが知られている。

また、ポリADPリボースはストレス存在下で形成されるストレス顆粒と呼ばれる構造体の形成に深く関わっていることが近年報告された。そこで、TUT7のポリADPリボシル化がどのようなストレス存在下で引き起こされるのかその生理的条件を明らかにし、TUT7がストレス顆粒に局在するか否かについても免疫染色法により解析する予定である。これらの解析を通してストレス応答の新たなメカニズムの一端を明らかに出来ると考えている。また、TUT7のポリADPリボシル化機構について詳細な解析を実施する。ポリADPリボシル化には共有結合型と非共有結合型があるが、TUT7の場合いずれかを明らかにする。また、PARP13は自身では、ほとんど活性を有さず、他の活性型PARPホモログと共同的に機能すると考えられている。そこで、どの活性型PARPホモログがTUT7のポリADPリボシル化に関わっているかについても解析する予定である。
可積分な勾配系の差分化による新しい内点アルゴリズムの開発と情報幾何

平成12年度は本科研費の援助のもとで合計5件の研究打ち合わせ国内出張,2件の外国出張を行った.このうち外国出張は,平成12年4月4日11日のアメリカ数学会における招待講演と平成13年1月4日8日の台湾科学院で開催されたPacific Rim研究集会における招待講演である.研究期間の最終年度において,本科研費の旅費援助によりこれら2件の招待講演を行うことができ,本科研費に感謝する.また,この研究課題に関連して平成12年度には次の進展があった.情報幾何の観点に基づく凸最適化問題の内点アルゴリズムの研究を継続し,前年度までに定式化された対称な正定値行列の空間上の互いに双対な測地線上を交互にたどり,初期値の平方根行列に2次収束するアルゴリズム(算術調和平均のアルゴリズム)を詳しく考察した.この結果,重みつき算術調和平均のアルゴリズムについては,予想に反して,互いに等しい重みをもつとき数列は最も収束が遅くなることがわかった.また,不定型の算術調和平均のアルゴリズムがコーシー分布に従う数列を生成するのに対して,ロジスティックマップによる数列がベータ分布に従う乱数列を生成することが示された.この結果,本研究課題とは別に,可解カオス系による乱数生成という新しい研究領域へと発展することができた.平成10年度は本科研費の援助のもとで合計13件の研究発表と研究打ち合わせ国内出張を行った.そのうち10件は研究代表者による出張,3件が他の研究者への出張依頼である.さらに,代表者の研究室に数値シミュレーション用計算機1台とソフトウェア3本を購入し,大学院学生によるプログラミング補助を得てアルゴリズムの数値実験を行った.以上の研究活動へのサポートを感謝する.この研究課題に関連して平成10年度には次の進展があった.まず,可積分な勾配系の差分化による線形計画問題の新しい内点アルゴリズムに関するこれまでの研究成果を,中村単独執筆により「勾配系の可積分差分と線形計画法」と題する論文にまとめ,九州大学応用力学研究所研究集会報告9MB-32(1998)pp.1-6として出版した.この中では線形計画問題の新しい内点アルゴリズムの基本的な考え方を公開している.すなわち,レーレー商の勾配系をアルゴリズムの出発点に置き,この勾配系を線形レベルで差分化し,射影変換によってもとの変数に戻してアルゴリズムを定式化している.さらに,情報幾何の観点から広く凸最適化問題の内点アルゴリズムの開発へと研究を進め,線形計画問題のアフィンスケーリング法と同様に,対称な正定値行列の空間上の互いに双対な測地線上を交互にたどり初期値の平方根行列に2次収束するアルゴリズムを定式化した.このアルゴリズムの性質や応用に関する研究は平成11年度以降継続する予定である.平成11年度は本科研費の援助のもとで合計12件の研究発表と研究打ち合わせ国内出張を行った.そのうち7件は研究代表者による出張,5件が他の研究者への出張依頼である.以上の研究活動へのサポートを感謝する.この研究課題に関連して平成11年度には次の進展があった.情報幾何の観点に基づく凸最適化問題の内点アルゴリズムの研究を継続し,前年度に定式化された対称な正定値行列の空間上の互いに双対な測地線上を交互にたどり,初期値の平方根行列に2次収束するアルゴリズム(算術調和平均のアルゴリズム)を詳しく考察した.保存料を用いてアルゴリズムの漸化式を変形すれば既知の算法である平方根行列計算のヘロンの漸化式が導かれるが,ヒルベルト行列など条件数の大きな行列に対しては,ヘロンの方法では誤差の蓄積による数値不安定性が現れるのに比して,算術調和平均のアルゴリズムは数値安定に平方根行列に収束することを確認した.また,算術調和平均のアルゴリズムを拡張して,立方根を計算する新しい2次収束アルゴリズムや重みつき算術調和平均のアルゴリズムを定式化した.これらの検討は次年度の課題である.平成12年度は本科研費の援助のもとで合計5件の研究打ち合わせ国内出張,2件の外国出張を行った.このうち外国出張は,平成12年4月4日11日のアメリカ数学会における招待講演と平成13年1月4日8日の台湾科学院で開催されたPacific Rim研究集会における招待講演である.研究期間の最終年度において,本科研費の旅費援助によりこれら2件の招待講演を行うことができ,本科研費に感謝する.また,この研究課題に関連して平成12年度には次の進展があった.情報幾何の観点に基づく凸最適化問題の内点アルゴリズムの研究を継続し,前年度までに定式化された対称な正定値行列の空間上の互いに双対な測地線上を交互にたどり,初期値の平方根行列に2次収束するアルゴリズム(算術調和平均のアルゴリズム)を詳しく考察した.この結果,重みつき算術調和平均のアルゴリズムについては,予想に反して,互いに等しい重みをもつとき数列は最も収束が遅くなることがわかった.また,不定型の算術調和平均のアルゴリズムがコーシー分布に従う数列を生成するのに対して,ロジスティックマップによる数列がベータ分布に従う乱数列を生成することが示された.この結果,本研究課題とは別に,可解カオス系による乱数生成という新しい研究領域へと発展することができた.
プログラム並列化の計算手法とその実現に関する研究

並列プログラムを開発する際には,並列性を持ついくつかの並列計算パタンを基本ブロックとして,プログラマが並列プログラムを構築する手法(並列パタン手法(skeleton approach))が広く使われている.並列計算パタンによる抽象化によって,プログラマは低レベルの並列計算を考慮せず並列プログラムを開発することができる.しかし,問題が一つ残っている.効率のよい並列プログラムを構築する際に,どのような並列パタンを選び,またそれをどのように組み合わせればよいかをプログラマが考えなければならない.本年度は,主として,以下の研究成果が得られた.・逆融合運算定理をCMUで開発されたNESLという実際の並列システムに埋め込み、その有効性を確認した.本研究には、プログラムを並列化する手法をより一般的に定式化する。これまでに我々が提案したプログラム並列化のための計算手法では,対象とするプログラムは非常に単純化されたものであり,並列化アルゴリズムが適用できる範囲も制限されている.これに対して,より一般的なプログラムを対象にして,適用範囲の広い並列化の計算アルゴリズムを定式化するのが目的である.本年度は,主として,構造化された逐次関数プログラムから並列プログラムへ変換するというプログラム並列化(parallelization)の計算手法を,より一般的しかも実用的な観点から追究し,「diffusion」という新しい,適用範囲の広い並列化の計算アルゴリズムを定式化した.提案した並列定理によって「Bracket Matching」問題を解決するnovelな並列アルゴリズムを形式的に導出したとともに,新しい並列定理の適用範囲を検証している段階である.並列プログラムを開発する際には,並列性を持ついくつかの並列計算パタンを基本ブロックとして,プログラマが並列プログラムを構築する手法(並列パタン手法(skeleton approach))が広く使われている.並列計算パタンによる抽象化によって,プログラマは低レベルの並列計算を考慮せず並列プログラムを開発することができる.しかし,問題が一つ残っている.効率のよい並列プログラムを構築する際に,どのような並列パタンを選び,またそれをどのように組み合わせればよいかをプログラマが考えなければならない.本年度は,主として,以下の研究成果が得られた.・逆融合運算定理をCMUで開発されたNESLという実際の並列システムに埋め込み、その有効性を確認した.