hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
感覚装置グリア網におけるATP誘発性信号の伝播特性と機能連関

皮膚感覚装置グリア細胞は分岐する突起で連絡し合い、軸索終末間に広がる網をなす。このグリアの細胞外ATP刺激に対するCa応答について、伝播の時空特徴と制御因子を明らかにするため、ラット髭の動き受容器、槍型終末分離標本の生理実験と信号関連分子の組織化学を行なった。各軸索終末に伴行するグリア突起は、局所ATP刺激に対し独自のCa信号を生成し得る機能単位であり、信号の突起内局在化への細胞外ATP分解酵素の貢献が示された。マイスナー小体など皮膚感覚装置のグリア細胞は、複数の薄板突起を異なる軸索終末にのばした特異な形態を示す。私たちはこれまでに、ラット洞毛の動き受容器槍型終末の分離組織標本を用いた実験で、この細胞がATP受容体P2Y_2を発現することを示した。このタイプの受容体のADP・UDPに対する感受性が低い事実と、酵素組織化学でマイスナー小体に強いATPase活性が検出されるとのIde and Saito(1980)の報告は、ATPを介した知覚終末グリア細胞と周囲細胞との相互作用に、この組織酵素が調節的役割を果たす可能性を示唆する。そこで、種々の知覚終末におけるecto-ATPaseの分布を調べるとともに、上記分離標本のCa^<2+>画像解析によって、槍型終末局所に機械刺激を与えたとき放出されるATPに対するグリア応答を、培養液にecto-ATPase阻害剤ARL67156を加えた場合とそうでない場合とで比較した。酵素組織化学では、指腹皮膚マイスナー小体の他、歯根膜ルフィニ終末、洞毛槍型終末のグリア細胞表面にATPase活性が検出され、陽性反応は特に、軸索終末を包むグリアの薄板突起で強かった。分離標本の実験で、正常培養液中の槍型終末の一つに接触刺激を与えると、Ca^<2+>信号が、刺激点から30μm以内の槍型終末を包むグリア薄板間に広がった。信号は、各薄板突起固有の生成焦点に始まり、その薄板内に限局していた。一方、ARL67156を300μM含む培養液中で同様の実験を行なうと、細胞間信号が刺激点から60μm以上離れた終末のグリア薄板にまで及び、各薄板の生成焦点に始まるCa^<2+>濃度上昇は、細胞体に広がった。これらの結果は、知覚神経終末グリア細胞の各薄板突起が、独自のCa^<2+>信号生成焦点の存在とecto-ATPaseによる信号の区域化に基づき局所ATP刺激に独立して応答する機能単位として働くことを示す。毛の動き受容器、槍型感覚終末のグリア細胞は、丸い細胞体からひも状の結合索をのばし、その先が分かれて、異なる軸索終末を被う薄板状終足となる。私たちはこれまでに、感覚調節物質アデノシン三リン酸(ATP)を細胞外から投与すると、このグリアがCa2^+応答すること、グリア細胞の各薄板突起が自身のプリン受容体活性化に基づく独自のCa2^+信号を生成し得ること、を明らかにした。ところで、ある種の培養細胞では、カベオラと呼ばれる、細胞膜小窩の密集部からCa2^+応答が始まると言われる。槍型終末グリア細胞も多数のカベオラをもつ。そこで、この末梢グリアのカベオラ分布を詳細にし、その薄板突起に区域化されたCa2^+信号系との関係を調べるため、ラット洞毛槍型終末を通常の透過電顕とカベオラ構成蛋白caveolin1の免疫組織化学で観察するとともに、コラゲナーゼで分離した槍型終末を用い、標本灌流液にATPを加えたときの細胞応答をCa2^+画像記録して、細胞膜の脱コレステロール剤methy1-β-cyclodextrin(MβCD)でカベオラを消失させたときの変化を解析した。電顕でみたグリア細胞のカベオラは、軸索終末に伴行する薄板突起表面に沿って密に並ぶのに対し、グリアの結合索と細胞体では、時折認められるだけだった。これに一致して、caveolin1免疫染色の強い陽性反応は、グリアの薄板突起表面と細胞体のゴルジ野に限られていた。ATPに対するCa2^+応答は、グリア細胞の薄板突起では2%MβCD室温30分処理後、応答潜時が長く、反応が小さくなったのに対し、細胞体では処理後も有意な変化がみられなかった。従って、槍型終末グリア細胞のカベオラは、グリアの各薄板突起が局所プリン作動性刺激に独立して応答するために重要な役割を果たすと考えられる。
炭化ケイ素ダイオードによる室温動作可能な陽子線・ベータ線検出器の開発

炭化ケイ素(SiC)ダイオードの粒子検出特性(電荷収集特性)と結晶欠陥の関係を明らかにすることを目的として研究を行った。この研究は、放射線耐性に関するものであり、SiCダイオードを高エネルギー粒子検出器として実用化するために必要不可欠である。はじめに、ダイオードの電荷収集特性に影響を及ぼす欠陥を検出するための新たな手法としてAlpha Particle Induced Charge Transient Spectroscopyを開発した。本手法は、ダイオードに高エネルギー粒子が入射した際の電荷収集過程を詳しく解析することで欠陥を検出するものであり、従来の欠陥評価手法に比べ、電荷収集特性と欠陥を直接関連付けることができるという点で優れている。次に、高エネルギーの電子線照射により意図的に欠陥を導入したSiCダイオードについて、本手法を用いた欠陥評価を行った。その結果、電子線照射によって形成される欠陥のうち、Eiと呼ばれる欠陥のみが電荷収集特性を劣化させる原因であることが分かった。また、欠陥Eiは、SiC結晶中から炭素原子をはじき出すのに必要なエネルギー以上の電子線を照射した場合に検出されることから、SiC結晶中の炭素原子に関係した欠陥であると考えられる。さらに、欠陥Eiは、比較的低温である200°C程度の熱アニールによって消滅し、電荷収集特性は電子線照射前まで回復することが分かった。これまで高エネルギーの電子線照射などによってSiCダイオード中に欠陥が形成されることで、その電荷収集特性が劣化することは知られていたが、電荷収集特性を劣化させる原因となる具体的な欠陥は特定されていなかった。この点について、本研究によって初めて明らかになった。室温動作可能な粒子検出器としての応用が期待できる炭化ケイ素(SiC)ダイオードについて、基本的な粒子検出特性を明らかにするための研究を行った。はじめに、SiC基板上にPNダイオードを作製し、電気特性の評価を行った。電流電圧測定の結果、ダイオードのリーク電流は、高い逆バイアス電圧を印加した状態でも非常に小さく、粒子検出器として適した特性が示された。ダイオードの粒子検出特性を評価するために、放射性同位体から放射されるアルファ線、およびベータ線の検出実験を行った。その結果、アルファ線に対しては、優れた検出効率が示されたが、ベータ線に対しては、明確な信号を検出することができなかった。これは、ベータ線の信号がアルファ線に比べ小さく、十分な信号対雑音比が得られなかったためだと考えられる。これらに加えて、ダイオードの耐放射線性の評価を行った。ダイオードに電子線照射を行うことでSiC結晶中に欠陥を誘起し、その前後でアルファ線に対する検出効率を比較した。その結果、検出効率は電子線の照射量の増加に伴い低下し、検出効率の低下速度は照射する電子線のエネルギーと比例関係にあることが分かった。一方、あるエネルギー以下の電子線照射では、検出効率が全く低下しないことが分かった。これらの結果は、電子線照射によるSiC結晶中の原子のはじき出し損傷効果によって説明できる。今後は、ベータ線検出のために、ダイオードだけでなく信号増幅器など測定装置の低雑音化を図る予定である。また、放射線によって誘起される欠陥を詳しく調べ、欠陥の修復方法の検討などを行う予定である。室温動作可能な高エネルギー粒子検出器としての応用が期待できる炭化ケイ素(SiC)ダイオードについて、粒子検出時の電荷収集メカニズムを解明するための研究を行った。SiCダイオードに印加するバイアス電圧とアルファ線に対する電荷収集量の関係を調べたところ、低バイアス領域において、一般的な電荷収集モデルでは説明できない過剰な電荷収集が発生することが明らかになった。この過剰な電荷収集のメカニズムを解明するために、半導体デバイスシミュレータを用いた解析を行った。解析の結果、アルファ線によって生成された高密度の電荷がダイオード内部を移動する際、定常状態の電荷の均衡を崩し、電界分布が過渡的に変化することで過剰な電荷収集を誘発することが明らかになった。この過剰な電荷収集は半導体中のキャリアの移動度に大きく依存すると考えられる。パラメータを変えたシミュレーションによって、シリコン(Si)等に比べて移動度の小さいSiCでは、過剰な電荷収集の効果が顕著になることも確認した。これらに加えて、SiC中の結晶欠陥が粒子検出特性へ与える影響について研究を行った。SiCダイオード中に存在する結晶欠陥は、電荷収集量を低下させるものと考えられる。電荷収集現象をより詳しく調べるために、電荷収集量の時間変化測定システムを構築し、電子線照射により大量の結晶欠陥を導入したSiCダイオードの電荷収集量の時間変化を180Kから310Kの温度範囲で測定した。測定結果について時定数を用いた解析を行ったところ、バンドギャップ中に2つの欠陥準位が存在することが示唆された。

次に、高エネルギーの電子線照射により意図的に欠陥を導入したSiCダイオードについて、本手法を用いた欠陥評価を行った。その結果、電子線照射によって形成される欠陥のうち、Eiと呼ばれる欠陥のみが電荷収集特性を劣化させる原因であることが分かった。また、欠陥Eiは、SiC結晶中から炭素原子をはじき出すのに必要なエネルギー以上の電子線を照射した場合に検出されることから、SiC結晶中の炭素原子に関係した欠陥であると考えられる。さらに、欠陥Eiは、比較的低温である200°C程度の熱アニールによって消滅し、電荷収集特性は電子線照射前まで回復することが分かった。これまで高エネルギーの電子線照射などによってSiCダイオード中に欠陥が形成されることで、その電荷収集特性が劣化することは知られていたが、電荷収集特性を劣化させる原因となる具体的な欠陥は特定されていなかった。この点について、本研究によって初めて明らかになった。
局所ラングランズ予想と跡公式の研究

整数論においてとても重要な理論である類体論の一般化のひとつがラングランズ予想である。その一部が局所ラングランズ予想と呼ばれるもので、基本的なGL(n)の場合がHarrisとTaylorとHenniartによって証明されている。本研究ではこの予想をSL(n)の内部形式の場合に、より精密化された形で証明した。また予想を新たな方向に発展させて、これまで良く分かっていなかった不変量の間の関係について、いくつかの場合に結果を得た。Arthur--Voganにより精密化された形の局所Langlands予想をSU(3)をはじめとする代数群について研究する。特に、packetの内部をendoscopic liftとの間の指標公式も含めて調べ、S-群の精密な定式化とそれを使ったpacket内部のパラメ-タ-付けについて研究する。簡約可能代数群の既約許容表現の分類はLanglands分類によりdiscrete series表現の分類に帰着される。本研究課題の目標としている局所Langlands予想は、簡約可能代数群の既約許容表現に対してWeil-Deligne群側の不変量としてL-関数やε-因子が与えられることを予想しているのだが、これらの不変量と既約許容表現の調和解析的な不変量である指標との関係は謎であった。本年度、市野氏の予想を基にして、市野氏と池田氏との研究により、formal degreeとL-関数やε-因子との間の関係についての予想を定式化することができた。また、U(3)のstableなdiscrete seriesのformal degreeに対して、twisted endoscopyを使った証明が得られた。この予想の証明で使われたtwisted endoscopyに関する技術は本研究課題の進展に資するところが大きいと思われる。本研究に先立ち、研究代表者はSL(N)のinner formのtempered L-packetに関して斉藤裕氏と共同研究を行った。このtempered L-packetを扱った研究の段階ではnon-temperedなA-packetについてはendoscopic liftとの間の指標公式を証明することができず、課題として残されていた。研究代表者は、このようなAubert-Zelevinsky involutionを使う議論をA-packetに対して適用することにより、SL(N)のinner formのA-packetに対してendoscopic liftとの間の指標公式を示すことができた。この指標公式は本研究の目標の一つであった。これまでの研究ではp-進体上の簡約可能代数群の誘導表現の組成列を求めることの困難さが原因となり、non-temperedなA-packetが扱えなかったのであるが、このようにAubert-Zelevinsky involutionを使うことにより、誘導表現の組成列を直接計算せずに、A-packetを扱うことが可能になった。このような方法は、研究課題であるユニタリ群に対する局所ラングランズ予想を研究する場合にも有益であると考えられる。SL(n)のinner formの局所ラングランズ予想についての結果をSU(n)に拡張するためには、U(n)のパケットで2つ以上の表現を含むものを考察する必要がある。このようなパケットのSU(n)への制限は既約表現の制限を個別に考察するだけではなく、S-群によるパラメータ付け込みで表現の制限を考察していく必要がある。今年度は、斉藤裕氏(京都大)との共同研究の中で、表現の制限の一般論を考察し、S-群によるパラメータ付けをもつ表現の制限の一般的な枠組みについて結果を得ることができた。これにより、表現の制限・S-群によるパラメータ付け・endoscopic liftの間の関係について理解が進んだ。この結果は、本研究で目標とする局所ラングランズ予想の証明の一つのステップとなることが期待される。また、この研究の過程で、連結でない群を含むより一般的な群の表現の制限についても研究を進めることができた。一方、S-群によるパラメータ付けをendoscopic liftを使って行おうとする場合に、endoscopic liftの定数倍の不定性という問題がある。この不定性を取り除くような正規化についてはquasi-splitする群に対するKottwitz-Shelstadの予想があり、この予想の一般化は本研究を行うに至った動機と関連している。今年度は市野氏と共同でKottwitz--Shelstadの予想のSL(n)の場合についても研究を進展させることができた。本研究の目的である局所ラングランズ予想は簡約代数群の表現トガロア群の表現との間に深い関係が存在すること予想している。ここから、自然に簡約代数群の表現の不変量とガロア群の表現の不変量との間に関係があることが推測されるのであるが、実際のところ、不変量の間の関係について理解されていることは部分的で、あまり深い関係は分かってになかった。これに関し、研究代表者は、市野篤史氏(大阪市大)・池田保氏(京都大)とのこれまでの共同研究の中で、簡約代数群の離散系列表現の不変量であるformal degreeとガロア群の表現の不変量であるL-因子・ε-因子との間の関係について精密な予想をたてることができた。

この予想はこれまで知られていなかった関係であり、本研究の目的としている局所ラングランズ予想に重要な視点を導入するものであると考えられる。この予想の一般化のーつとしてKottwitz-Shelstadの予想を考えることができる。一般にエンドスコピーを使った表現の持ち上げには定数倍が現れるのであるが、簡約代数群がquasi-splitしている場合にはWhittaker dataを固定することにより、ガロア群の表現の不変量と関わる移送因子と簡約代数群の表現の不変量である捩じれた指標とを関係づける定数を定義することができる。Kottwitz-Shelstadの予想は、この定数が1になるであろうという予想である。この予想のSL(n)の場合はHenniart-Lemaireにすり研究され、定数がエンドスコピーのみに依っていて表現には依らないことと、エンドスコピーが不分岐の場合には予想が正しいことが示されていた。研究代表者は市野篤史氏(大阪市大)と共同で研究を行い、Henniart-Lemaireの結果を拡張して、Kottwitz-shelstadの予想のSL(n)の場合をエンドスコピーに関する条件を仮定せずに一般的に証明することができた。
酵素展示バキュロウイルスの細胞結合能を指標とする新規ウイルスタイター測定法の開発

バキュロウイルス(BV)の細胞結合を利用した新規ウイルスタイター測定法の開発を目指したものである。はじめに,通常のタイター測定法において必須な感染・非感染細胞を迅速に識別するためのGSTまたはEGFP展示BVを構築した。しかし,十分な検出感度を得ることが出来ず,さらに,タンパク質展示BVはプロテアーゼ分解され易く,その生産が困難であった。次に,宿主細胞との結合による活性BVと不活性BVの分離について検討した。その結果,Real-time PCRとの併用によりタイター測定に応用できることが示唆された。組換えタンパク質生産や遺伝子治療の分野で外来遺伝子の導入に用いられているウイルスベクターにおいて,感染力価(タイター)は結果に直結する最も重要な因子の一つであるため,これを正しく測定することが必要である。一般に,ウイルスタイターは段階希釈溶液中のウイルスの"存在"を検出することによって求めることができるが,これまでの検出原理は簡便性や迅速性,コストの点で大きな問題がある。本研究では,細胞の表面のウイルス結合レセプターがウイルス感染によって急激に減少することに着目し,この減少を測定することによってウイルスの"存在"を簡便かつ迅速に検出することができる酵素展示バキュロウイルスを構築してウイルスタイター測定に応用することを目的としている。酵素にはグルタチオンS-トランスフェラーゼ(GST)を用い,そのウイルス表面展示のため,昆虫細胞表面ウイルス結合レセプターとの結合に関与するバキュロウイルス表層膜タンパク質GP64を利用した。このGP64はエンベロープ膜内に貫通しているC末側ドメインと膜表面に突き出ているN末側ドメインから構成されることから,GP64遺伝子(gp64)とシグナル配列(ss)の間にGSTの遺伝子を挿入したcDNAをポリヒドリンプロモーター(Ppolh)下流に導入したプラスミド(pFastBac-1-GST-GP64)を作成した。さらに,Bac to Bacシステムを利用したバクミドとの部位特異的トランスポジションによってGST展示バキュロウイルスを構築した。得られたウイルスはGST活性を有していたものの,そのタイターは極めて低い値であった。これは,Ppolhは強力なプロモーターであるものの感染後期に働くため,感染早期から出芽し始めるバキュロウイルスの生成には同期しなかったためと考えられる。組換えタンパク質生産などにおいてバキュロウイルスを遺伝子導入ベクターとして利用するためには,ウイルスタイターを正確に求める必要がある。一般に,ウイルスタイターは段階希釈した溶液中のウイルスの有無を共存させる細胞の感染を指標として求められるが,これまでの測定方法は簡便性や迅速性,コストの点で大きな問題がある。本研究では,細胞表面のウイルス結合レセプターがウイルス感染によって急激に減少することに着目し,このレセプターの検出に利用できる酵素展示バキュロウイルスを新たに構築してバキュロウイルスの新規なタイター測定法を開発することを目的とする。バキュロウイルス表層の膜タンパク質GP64の遺伝子(gp64)とシグナル配列(ss)の間にグルタチオンS-トランスフェラーゼ(GST)のcDNAを挿入し,さらにこれらがポリヒドリンプロモーター(P_<polh>)およびGP64プロモーター(P_<gp64>)の制御で発現する2種類のGST展示バキュロウイルス(AcvGFPpolhおよびAcvGFPgp64)を構築した。次に,AcvGFPpolhとAcvGFPgp64をSf9昆虫細胞にMOI0.1pfu/cellでそれぞれ感染させた。その結果,どちらも高タイターのウイルス溶液が得られ,さらに,GST抗体およびGP64抗体を用いたウェスタンブロッティングにおいて,2つの感染培養ともにGSTとGP64の融合タンパク質の分子量に相当する位置にバンドが確認された。しかし,培地中のGST活性は低く,GST展示バキュロウイルスのGST含量は少ないことが示唆された。本研究では,細胞表面のウイルス結合レセプターがウイルス感染によって急激に減少することに着目し,バキュロウイルスの新規なタイター測定法を開発することを目的としたものである。このレセプターの検出に利用できる酵素展示バキュロウイルスを新たに構築することを目指し,酵素グルタチオン-S-トランスフェラーゼ(GST)および酵素の代わりに緑色蛍光タンパク質(GFP)をGP64を介してバキュロウイルスのエンベロープ表面に展示させるため,2種類のシャトルベクターを構築した。しかし,これらをSf9昆虫細胞にトランスフェクションして得られた組換えバキュロウイルスの収量は極めて低く,GSTおよびGFPの多くは加水分解され易いことが分かった。そこで,新規なタイター測定として,バキュロウイルス全粒子数をReal-timePCRによって求め,さらに,この中から不活性化ウイルスを区別して活性ウイルスの粒子数のみを求める方法を新たに検討した。

バキュロウイルスGP64の遺伝子をReal-timePCRで定量するためのDNAプローブとプライマーを設計し,さらにこの増幅領域のcDNAを有して濃度標準となるプラスミドを作成した。一方,Sf9昆虫細胞表面のウイルス結合レセプターに活性ウイルスを吸着させることによる不活性化ウイルスとの分離を試み,Real-timePCRによるウイルスタイター測定の可能性を探った。その結果,ウイルスをSf9細胞に28°Cで3時間接触させることにより,その分離は可能であることが分かった。さらに設計したプライマーと特異的プローブを利用したReal-timePCRによってウイルス粒子を定量できることが示唆された。
電子欠乏性アルケンの反応性を利用した高効率的選択的環化合物の合成

環境負荷軽減を指向した高選択的、効率的な有機合成法の開発は、医薬品や有機材料の合成において重要である。特に、ヘテロ環や炭素環、多環性化合物は有用な物質に多く存在し、その高効率的合成開発が期待される。本研究では、基質の高い反応性を利用し、低エネルギー型、無触媒または少ない触媒、短工程での環化合物骨格の選択的な新合成反応開発を行う。電子欠乏性アルケニルカルボン酸とアリールアルケニル、ハロゲン化アルケニル基を含むアミン誘導体との、アミド誘導体を経る分子内反応で、選択的環化反応を検討する。また分子間での効率的、選択的環化付加反応も検討する。
ルーラル地域に「なじむ」連携型モビリティサービスの提供方法に関する研究

本研究は,ルーラル地域の生活者(とりわけ高齢者)が自家用車の運転を中止することで直面する物理的,心理的ギャップの所在を確認し,相乗りや定額運賃など多様なサービスを導入した乗用タクシーや自家用車による助け合い輸送といった「連携型モビリティサービス」を提供することで,「ギャップ」をどこまで解決できるかを明らかにすることが目的である。本研究の成果は,モビリティサービスのニーズとシーズがともに多様化するなかで,両者のミスマッチを減らし,高齢者のモビリティ確保という社会的な課題に貢献することが期待される。
RNAの選択的化学修飾を目指した官能基転移能を持つ人工核酸の開発

本研究ではRNAの部位特異的修飾を目指し、官能基を転移する機能性核酸の開発を行った。これまでに、ジカルボニル型のα,β不飽和ケトンを転移基とすることで、中性条件下でシトシンに対して、アルカリ性条件下または遷移金属カチオン存在下でグアニンに対して選択的な修飾に成功していた。引き続き、金属錯体形成による転移官能基活性化を検討するため、金属キレート部位をもつ2-ピリジンモノケトン型転移基を設計した。様々な2価の金属カチオンを用いて反応の検討を行ったところ、触媒量のNi^<2+>でシトシン選択的に進行することを見出した。さらに大過剰のNi^<2+>存在下では選択性がグアニンに変わることも見出した。2-ピリジンモノケトン型転移基は、金属非存在下では非常に安定であること、極微量の金属によって反応の制御が可能であることから、ラベル化やRNA編集技術等様々な展開が可能である。次に官能基転移反応をクリック反応と組み合わせることで、簡便かつ効率的なRNAの部位特異的修飾法を検討した。具体的には、末端アルキンを持つ転移基を合成し転移反応の検討を行った。その結果、わずか10分で90%のRNAを修飾することに成功した。続いて、蛍光基やビオチン等の様々な化合物のアジド体を用いクリック反応を行った。反応は単純な化合物では10分以内に、大きな化合物でも50分以内に定量的に進行した。さらにこのラベル化法をmRNAに対して行ったところ、ビオチン基を修飾することに成功した。この迅速かつ高収率なラベル化法は、これまでにない画期的な手法であり、今後、多種多様の修飾が可能になると考えている。本研究では、RNAの部位特異的修飾を目指し、官能基を転移する機能性核酸の開発を行った。これまでに、ジカルボニルユニットをもつ官能基を用いることで、シトシン選択的な修飾に成功していた。しかし、この確立したRNA修飾技術を実用化する際、本分子の高い反応性とともに高い安定性が求められる。そこで本研究では効果的な誘起システムを構築し、安定性・反応性を兼ね揃えた新規官能基の開発を目標に研究を行った。1つの試みとして、0-ニトロベンジル基の光反応を利用した光誘起性官能基転移プローブを設計・合成し、機能評価を行った。光を照射しなければ、非常に安定であるが、光を照射すると反応部位が著しく活性化し、標的部位と瞬時に反応する、という概念を基にこのプローブを設計した。種々検討を行った結果、DNA、RNAの主要塩基に対する転移反応は観測することはできなかったが、興味深いことに、5-メチルシトシンとだけは反応することを発見した。この塩基は生体内に存在する修飾塩基の1つであり、遺伝子発現のオン・オフを司っていることが示唆されている。この反応は、5-メチルシトシンに関する有用な技術に展開できると考えている。一方、これまでに開発していたジカルボニルユニットをもつ官能基をさらに検討したところ、おもしろい現象を発見した。従来この反応は中性条件でシトシシ選択的に進行していたのだが、アルカリ性条件で同様の反応を行ったところ、シトシンではなくグアニンに対して選択的に反応することを発見した。しかも、この反応はわずか10分で80%もの反応進行が観測された。この反応を詳細に調査したところ、グアニンの2位アミノ基と反応していることを解明した。pHが制限されるため、細胞内への適用は難しいものの、RNAを標識する技術としては非常に有用な反応であるといえる。現在RNA標識技術へ展開すべく、準備を進めている。これまでに、ジカルボニルユニットをもつ官能基を用いることで、中性条件下でシトシンに対して、また、アルカリ性条件下でグアニンに対して選択的な修飾に成功していた。このグアニン選択的な反応は、わずか10分で80%以上もの収率で進行し、この反応生成物の構造をNMR、MSなどにて詳細に調査したところ、グアニンの2位アミノ基と反応していることを解明した。さらに、2-アミノプリンやヒポキサンチンを用いた比較実験により、この反応性の著しい増加はグアニンのエノレート構造によるものであることが分かった。この知見を基に、本年度では、中性条件でグアニンを修飾することを目指し研究を行った。この目標に対する試みとして、遷移金属カチオンの利用を考えた。Ni^<2+>やCo^<2+>などの遷移金属カチオンはグアニンのN7位に配位し、それに伴い、N1位のpKaを低下させることが知られている。実際に、Ni^<2+>やCo^<2+>存在下、pH7.4にて反応を行ったところ、アルカリ性での活性化と同様、グアニンに対する著しい反応性の向上を確認した。さらに、グアニン誘導体である8-オキソグアニン、デアザグアニンと比較することで、この反応の促進が金属のN7への配位に依存することを明確にした。次に、RNAラベル化技術への展開を志向し、ピレン転移性官能基の合成・評価を行った。この官能基は、シトシンに対しては進行しなかったが、アルカリ性条件下、グアニンに対して著しい選択性・反応性をもって進行した。現在、さらなる展開としてこの官能基転移反応とクリックケミストリーを合わせた技術の開発に取り組んでおり、ポジティブな結果が得られている。本研究ではRNAの部位

特異的修飾を目指し、官能基を転移する機能性核酸の開発を行った。これまでに、ジカルボニル型のα,β不飽和ケトンを転移基とすることで、中性条件下でシトシンに対して、アルカリ性条件下または遷移金属カチオン存在下でグアニンに対して選択的な修飾に成功していた。引き続き、金属錯体形成による転移官能基活性化を検討するため、金属キレート部位をもつ2-ピリジンモノケトン型転移基を設計した。様々な2価の金属カチオンを用いて反応の検討を行ったところ、触媒量のNi^<2+>でシトシン選択的に進行することを見出した。さらに大過剰のNi^<2+>存在下では選択性がグアニンに変わることも見出した。2-ピリジンモノケトン型転移基は、金属非存在下では非常に安定であること、極微量の金属によって反応の制御が可能であることから、ラベル化やRNA編集技術等様々な展開が可能である。次に官能基転移反応をクリック反応と組み合わせることで、簡便かつ効率的なRNAの部位特異的修飾法を検討した。具体的には、末端アルキンを持つ転移基を合成し転移反応の検討を行った。その結果、わずか10分で90%のRNAを修飾することに成功した。続いて、蛍光基やビオチン等の様々な化合物のアジド体を用いクリック反応を行った。反応は単純な化合物では10分以内に、大きな化合物でも50分以内に定量的に進行した。さらにこのラベル化法をmRNAに対して行ったところ、ビオチン基を修飾することに成功した。この迅速かつ高収率なラベル化法は、これまでにない画期的な手法であり、今後、多種多様の修飾が可能になると考えている。
在宅寝たきり・痴呆老人家族の介護負担軽減への実証的研究

研究の初年度に当たる平成4年度は、研究計画の立案、および、予備研究に重点をおき、文献検討によって、在宅ケアを行う介護者の介護負担感は、患者の疾病状態や障害の程度に左右され、介護者の拘束感や負担感に影響していることが明らかになった。平成5年度は、これらの経過をふまえ、効果的な看護介入を行うために、東京都中央区に在住する75歳以上の後期高齢者の健康状況、介護状況を把握するために、郵送法を用いた悉皆調査を行った。5,043名のうち、3,409名から回答を得たのち、現在の健康状態が低いレベルの者、および、痴呆症状を有する者、197名(5.8%)をスクリーニングし、その介護者に訪問面接調査を実施し、介護を提供する家族の負担感・精神身体状況・社会資源の活用等との検討を行った。110名の有効回答を分析し、介護負担感では情緒的消耗が最も多く見られ、次いで離人化や自己達成感低下が見られた。平成6年度は、平成5年度の成果をふまえ、対象となる要介護者・家族にとって必要なケアを家庭訪問を通して介入を行い、観察およびインタビュウにより、介護負担感を構成する要素として、以下、介護者の機能・介護補助者の機能・専門職の機能・ケアシステムの機能の4点を抽出した。介護者の機能以外を、緩衝帯と位置づけ、緩衝帯が機能することによって介護者の対処能力が高まり、その結果、介護負担が軽減すると考えられた。今後、家族の介護負担を軽減するためには、負担感を構成する要素や構造を多角的にアセスメントし、介護者が様々な資源を活用し心理的ストレスに効果的に対処できるように、情報提供や教育する機能が求められる。介護者の対処を促す方法に関する専門職の研修の充実が必要であることが示唆された。今年度は、本研究の1年目であったので、研究計画の立案及び予備研究に重点をおいた。最初に、高齢者の在宅ケア全般における文献を収集し検討した結果、介護者の負担は患者自身の身体状況、すなわち、疾病の状態や障害の程度などに非常に左右され、それに応じて患者の社会的状況が制限され、介護者の拘束感や負担感に影響をしていることが明らかになった。そこで、測定用具の選定に際しては、介護負担のみならず患者のADLや患者・家族のQOL及び家族全体の生活時間等を含めることを考慮する必要があり、外部から専門家を招いて意見や情報収集を行った。今まで我々が行ってきた一連の予備研究では、都内近郊で在宅ケアを受けている高齢者に面接を行った結果医療機関からHouse-bound levelの老人が、退院後容易にBed-ridden levelになってしまうこと、これには老人の社会的交流のなさが影響していること、それに伴い介護負担感も増強することが認められた。また、退院後からのADLの変化は病院から地域への連携の問題がスムーズに行われないことも大きな要因であることが指摘された。以上のことより、在宅ケアにおける介護負担感を軽減するためには、家族の介護負担のみに焦点を当てるのではなく、患者と介護する家族を一体として捉え、包括的なケアを行い、できるだけ寝たきりにさせないための効果的な看護介入を検討する必要があると思われた。そのためには、患者の疾患の状況を正確に把握する必要があり、医療機関と地域の両方を研究のフィールドとして選定したいと考えている。今回の調査は、後期高齢者の健康実態を把握する第一段階の調査として位置づけ、東京都中央区高齢福祉課・保健衛生部・日本橋保健所・中央保健所の各機関と共同調査を行った。1993年(平成5年)8月25日時点での住民票登録から、東京都中央区に存在する75歳以上の後期高齢者を、全数選定し対象とした。

1993年(平成5年)9月21日から10月5日までの2週間で郵送法を用いた質問紙調査を行った。対象者数は5043名であり、回答者は3847名(回収率76.28%)であった。このうち、中央区に在住している3409名を分析の対象にした。対象の属性は、男性は1197名(35.1%)・女性は2212名(64.9%)で、平均年齢は、81.1歳(±4.6)で、男性80.9歳(±4.4)、女性81.2歳(±4.7)、75歳から84歳までの後期高齢者が78%をしめていた。さらに、「現在の健康状況」が低いレベルにある者と「痴呆症状」を有する者、これらの対象、計197人をスクリーニングし、介護者に対して訪問面接調査を実施した。今後は、看護介入を行い、介護負担を軽減するための研究を継続する予定である。後期高齢者の在宅介護にあたる主介護者が、介護負担感を減少して介護に取り組むための初段階として、「介護負担を構成する主観的要素」を明らかにする事を目標として研究を行った。前年度の調査結果をふまえ、訪問看護の参与と観察及びインタビューを実施し分析した結果、以下の知見を得た。1主観的な介護負担感の要素として、1)“中心的な負担となる要素(要介護者の状態)"に関しては、寝させきり状態を含め、身体的精神的なアセスメント及び支援の必要性を再確認した。2)“情緒的な反応(介護感)"に関しては、〈適応した介護感〉と〈適応が不十分である介護感〉が抽出された。前者は「接近・認知型」「回避・情動型」の対処を含んでいた。3)“負担を左右する要素"は`介護者の機能'`介護補助者の機能'`専門職の機能'`ケアシステムの機能'であり、これらの機能は他の2つの要素とは異なり介護感を減少させる要素となる場合と増加させてしまう場合もある事が示唆された。2要素の構成を検討した結果、負担を左右する要素として、介護者の機能・介護補助者の機能・専門職の機能・ケアシステムの機能が抽出されたが、特に介護者の機能を除く3点は緩衝帯と位置づけた。この緩衝帯がうまく機能する事によって介護者の対処能力は高まり、その結果として介護負担感は減少すると考えられ、緩衝帯の強化が今後の介入には重要である。3主観的介護負担感のアセスメントの視点としては、1)要介護者の身体的・心理的等の状態、2)緩衝帯の有無とその機能の状態、3)介護者の対処能力の3点である。緩衝帯にある要素に関してはその有無をとらえるばかりでなく、特にその機能がどの様な形で発揮されているのかをアセスメントする事が必要である。また、継続的に看護介入をする場合は、介護状況の変化に即し看護過程を展開していく必要がある。これらの結果から家族の介護負担を減少させて行くためには、介護負担を構成する要素や構造を多角的にアセスメントし、介護者が様々な対処資源を活用し心理的ストレスを効果的に対処出来るように、情報提供したり教育したりする機能が求められている。そのためには、実証的研究を進めていく事が有効であると考える。あわせて、家族介護者の対処を促す方法に関する専門職に対する研修の充実が示唆された。
社会規範における「当為的信念」の成立基盤についての研究

社会関係における規範の成立として、最も基本的な人間関係である友人関係に焦点を当て、友人関係における非互恵的利他性の規範がいかにして形成されるかについて検討を行った。そこで「友人関係のかけがえのなさ」に注目し,友人関係は互いに病気や怪我といった危機を管理するために,互いに代替不可能な関係を作ることによって,非互恵的利他性の規範が形成されると予測した。研究の結果,かけがえのない関係を作ることが非互恵的利他性の信念を形成していることが明らかとなった。また,友人からかけがえのない人と思われているかどうかをチェックするために,友人に対する協力の要請を間接的に行うことが利用されることも明らかとなった。本研究は社会規範における当為的信念(すべきである)の形成メカニズムを明らかにすることを目的としている。これまでの研究成果を踏まえ,本年度は社会規範を遵守させるための命令がが,直接的な伝達ではなく,間接的な伝達によって行われる可能性について検討を行った。また,その間接的伝達の方略に文化差がある可能性に着目し,文化比較研究の準備を行った。2つのWeb調査の結果から,他者に要求を伝達する場合に遠回しな言い方をする方略が,その他者を内的状態(友人関係なら友情を,上下関係なら忠誠を)を査定する機能を持つことが示唆された。具体的には,1.要求を断れない状況であること,2.関係が固定的で集団から離脱しにくいことの2つの条件がそろうことで,直接的な要求に従うことはそれが断れなかったから従ったのか,本当にそれを行うべきであると判断したから行動したのかが区別できなくなる。この場合,間接的な要求を行うことで,要求に従わなければならない状況をなくすことで,それでも要求に従った場合に内的状態の類推が可能となる。つまり,上司にとっても規範遵守のための命令を間接的に行う機能が存在していることが明らかとなった。これらの成果は,社会規範における当為的信念を伝達方法によって査定することによって,逆にフォロワーにとっても当為的信念の形成が機能的である可能性を示唆している。本年度は、社会関係における規範の成立として、最も基本的な人間関係である友人関係に焦点を当てた。具体的には、友人関係における非互恵的利他性の規範がいかにして形成されるかについて検討を行った。非互恵的利他性の信念は、「友人に対しては相手に見返りをきたせずに助けるべきだ」という信念である。本研究は友人関係が人々が病気は怪我などといった危機を管理するための装置であるという友情の進化仮説に基づいて、かけがえのない人を助けることで、相手からもかけがえのない人と思われることで、互いにかけがえのない関係を形成し、危機管理を行っていることを検証した。友人ペアの調査を行った結果、友人同士のサポートはかけがえのなさを高めることによって、非互恵的利他性の信念を高めることが明らかとなった。その結果については日本グループダイナミクス学会で発表された。また、かけがえのない関係を作ることが、友人関係における適応を高めることを別の調査結果から明らかとなった。この結果は日本社会心理学会で発表を行った。また、初年度行う予定であった大規模なWeb調査は、次年度に実施予定であり、それに伴い予算の繰り越しを行った。計画の若干の修正はあったが、順調に研究は遂行され、発表も行われた。最終年度は,ソーシャルサポート希求における規範が文化によってどのように異なるかについて検討を行った。友人に対する援助の間接的要求の使用が,地域や文化における人間関係の自由度によって影響されることを明らかとした。さらに,人間関係の自由度と間接的要求の関連は,人に嫌われることを避ける悪評回避の文化的信念によって媒介されていることが明らかとなった。これまで申請者は間接的要求が,友人が自分のことを積極的に助けてくれる人であるかどうかを査定する機能を持つことを明らかにしてきた。本年度では,この間接的要求の友人査定機能が,人間関係の自由度によって規定されていることを明らかにした。それは,人間関係の自由度が低い環境では直接的要求を承諾しないデメリットが大きいため,承諾が利他的な意図を持っているかどうかを判断することができない一方,間接的要求に承諾した場合,友人が利他的な意図を持っていることが類推できるからである。人間関係の自由度が低い環境では悪評回避的文化的自己観が高くなることによって,直接的要求が友人査定機能を持たなくなるからである。WEB調査を実施し,日本全国からデータを収集した。地域を単位にマルチレベル構造方程式モデルによって分析した結果,データはこの仮説を支持し,人間関係の自由度が低い環境では悪評回避的文化的信念が高く,それによって間接的要求が高くなることが明らかとなった。具体的には,人間関係の自由度が悪評回避を媒介して,間接的要求の使用を高める結果となった。

社会心理学社会規範の当為的信念の形成のメカニズムについて,伝達方略によってその信念事態を査定する可能性が示された。今年度中に文化比較を行う予定であったが,それは来年度に実施することになった。当初予定していた大規模Web調査を次年度にまわしたため、若干の遅れがあるが、次年度の4月に実施予定であるため、それほど大きな遅れはないと思われる。今年度得た結果に基づいて,文化比較研究を行う予定である。比較国はアメリカとオーストラリアを対象とする。方法は,Web調査などに基づいて実施する。去年度実施予定だったWeb調査を行うとともに、日本とカナダでの国際比較調査を夏から秋にかけて実施予定である。文化比較のためのWeb調査を行う予定であったが,調査会社の仕様が変更になり,調査実施が間に合わなかったため。次年度の前半にWeb調査を実施予定国内Web調査に加えて、日本とカナダの比較調査をWebを用いて実施する。前年度未実施だった国内Web調査について、1000名程度を対象に調査を実施するため80万程度を使用する。この額は前年度使用予定だったものと同額である。また、日加間調査については、それぞれ400名、合計800名を対象に、70万程度を使用する。
レ-ザ-顕微検査器の開発と薬物・情報伝達物質による細胞の応答・損傷の解析

昨年度に完成したレ-ザ-顕微蛍光検査器とレ-ザ-蛋白回転運動検査器を用いて、色々な細胞検査を行って興味ある結果を得た。副腎皮質細胞・肝臓細胞・表皮細胞を用いて核・ミトコンドリア・ミクロソ-ム・細胞膜を蛍光・燐光色素で選択的に標識した。これらの細胞に脳ペプチドホルモンACTHや精神安定剤クロプロマジンを添加して、これら標識した細胞内器官に対する効果を解析した。またこれら薬物の添加による、蛋白質・脂質の動的相互作用や、標識されたDNAの変動を解析した。(1)精神安定剤クロルプロマジンの添加すると、蛍光色素diphenylhexatrieneの蛍光偏光で見た細胞膜の脂質が急激に硬くなり、ethidium bromideの蛍光で見たDNAの形はゆるみ、その結果熱ショック蛋白の合成が誘導されることを発見した。またこの効果が低温15度では起こらず、37度で起こることも発見した。(2)脳ペプチドホルモンACTHを副腎細胞に添加すると以下のような応答が起こることを発見した。(a)差吸収スペクトルで見て副腎皮質細胞の細胞質からミトコンドリアにコレステロ-ルが移動して、蛋白質チトクロムP-450sccに結合する。(b)吸収偏光で見た蛋白質チトクロムP-450sccの運動の変化や、リン光偏光でみたアドレノドキシンの運動の変化から、3種類の蛋白チトクロムP-450scc・アドレノドキシン・還元酵素の相互作用が増すことが観測され、これらの蛋白間の電子伝達が促進されステロイドホルモン合成が上昇することを見いだした。繰り返しが1Hz1kHzの間で可変で、パルス幅が数ナノ秒数マイクロ秒の間で可変なレ-ザ-パルス変調器をシグマ光機と共同で開発製作した。これをアルゴンレ-ザ-に取り付けて、可変繰り返し可変パルス幅のパルスレ-ザ-を製作した。高感度テレビカメラSITやCCDを検出器として備え、ビデオレコ-ダとパルスレ-ザ-とを同期させて33ミリ秒の時間分解能を持つ発光顕微録画器を作った。また画像解析のプログラムを開発整備した。これは細胞内器官の蛍光・燐光色素で標識された蛋白質の並進運動、標識されたDNAの全体としての形の変動をはかるのに用いた。偏光解消用光学系、パルスレ-ザ-と同期させたゲ-ト付光電子増倍管とトランジェントメモリを備えた発光偏光解消測光器を作った。これらの装置を用いて、蛍光・燐光色素で標識された蛋白質チトクロムPー450、アドレノドキシン、還元酵素などの回転運動を測定し、これらの蛋白が副腎皮質ミトコンドリア・ミクロソ-ム中でステロイドホルモン合成中に機能的な解離会合をする事によって電子伝達スイッチのONーOFF、従ってホルモン中間体の変換のONーOFFを行なっていることを見いだした。アクリジンオレンジで標識されたにわとり赤血球の核中のDNAのねじれ運動・折れ曲がり運動が水溶液中より千倍遅いことなどを見いだした。また、精神安定剤クロルプロマジンの添加によって、大腸菌の細胞膜が急激に硬くなり、その結果、熱ショック蛋白の合成が誘導されることを発見した。
リスク回避型データサイエンス技術を開発するための統計的因果推論の研究

本研究では,興味あるリスクを回避するために,構造的因果モデルを用いて,(a)現行のリスク回避行動は,どのくらい有効なものであるのか?(b)現行のリスク回避行動よりも適切なリスク回避行動とはどのようなものか?(c)因果的効果をより適切に評価するために,興味ある因果効果に関する複数の推定量をどのように統合すべきか?といった問題に取り組む。
グローバル製品開発における拠点間統合の実証研究

本研究は、国際製品開発(国際拠点間の連携による製品開発)のもとでおこなわれる拠点間の組織的な統合にかんする実証分析をおこなう。研究方法としては主に自動車企業の国際製品開発を対象とした事例分析を採用する。まず、インタビュー調査にもとづく詳細な事例分析を執筆し、これをもとに経営学、とくに製品開発を含む技術経営分野と国際経営分野における理論構築をおこなうことを主眼とする。まず、海外拠点主導のものを含む多様な拠点間統合にかんする形態・メカニズムの解明をおこなう。また、日本企業の強みと言われるすり合わせ型の開発能力にかんする国際製品開発への適用可能性について検討する。
演奏のコミュニケーションを支える文化・行動基盤：音響情報と視覚情報の相互作用

音楽演奏のコミュニケーション過程を対象とする従来の研究では、演奏者から鑑賞者への一方通行の伝達過程が扱われてきた。本研究課題では、ヒト対ヒトの感性情報コミュニケーションの基礎的資料とすべく、演奏者と鑑賞者がともに会する「生演奏場面」に注目し、演奏者に対しては「一人で演奏するとき」と「鑑賞者を前にして演奏するとき」、鑑賞者に対しては「演奏の録音をスピーカーから聴取するとき」と「演奏者を前にして聴取するとき」の比較を通して、音楽演奏における演奏者と鑑賞者のインタラクティブなコミュニケーションを解明することを目指した。主な成果は下記の通りである。演奏者の身体の動きをモーションキャプチャによって測定した。演奏者の身体動作の主成分分析の結果、演奏者の身体の動きは右手首を除く演奏者とヴァイオリンの動き(第一主成分)および右手首とヴァイオリンの弓の動き(第二主成分)の二主成分に集約されることが示された。また、鑑賞者の前で演奏すると全身の身体動作は大きくゆらぎが小さくなるが、弓の動きは平均値、ゆらぎともに大きくなった。さらに、鑑賞者の有無の効果は特に序盤および終盤に認められ、いずれも鑑賞者がいる場合に身体の動きが大きくなり動きのゆらぎが小さくなった。生演奏と演奏音のみを聴取する状況で鑑賞者の聴取体験がどのように異なるのかを調べた。演奏鑑賞中の時々刻々の印象と演奏に対する全体的な評価を評定してもらった。その結果、生演奏条件では録音条件よりも全体的に良い評価がなされること、演奏者の楽曲に対する感情的解釈は生演奏条件の方がよく伝わること、その一方で時々刻々の印象は生演奏条件の方が比較的抑えられたものになることが示された。このことは、演奏中に経験される時々刻々の印象の変化と、演奏後の評価は必ずしも対応するものではないことを示唆する。本成果は日本音楽知覚認知学会研究選奨を受賞した。27年度が最終年度であるため、記入しない。「作曲者」-「演奏者」-「聴衆」と辿る音楽のコミュニケーションにおいて、演奏者は、作曲家が楽譜に記した楽曲のニュアンスを自分なりに解釈し、自身の身体を巧みに動かすことで聴衆に演奏を伝達している。本研究課題では、演奏者と聴衆が共に会するコンサート場面において(1)演奏者は、いかなる心理的・生理的過程を経て音響・身体情報として演奏を構築しているのか、(2)演奏を享受した聴衆はいかなる心理的・生理的反応を喚起し、その結果としていかなる行動を示すのか、また聴衆の反応は演奏者ならびに演奏表現にいかなる影響を及ぼすのか、(3)演奏者、聴衆の反応を支える文化的基盤とはいかなるものかを明らかにする。これらの探究により、音楽演奏のコミュニケーションにおける文化的基盤ならびに複数の時系列指標(「心理」、「生理」、「行動」)の複雑かつ多面的な相互作用の諸相を明らかにすることができる。本年度は、研究代表者がこれまでに得た実験データを報告するとともに、研究課題の核となる「異文化比較実験」ならびに「行動実験」の準備を進めた。主な成果は以下の通りである。(A)音楽演奏において時々刻々と変化する「音響情報(テンポ・強弱)」および「身体の動き(演奏者の姿勢)」に最新の時系列分析を適用し、演奏表現がいかなる構成要素によって成立しているのかを示した。(B)演奏科学の専門家から、コンサート場面において演奏者が抱える"あがり"(Performance Anxiety, Stage Fright)等、個々人の心理的・生理的状態/特性を考慮する必要を指摘された。(C)異文化比較研究のため、英国ロンドン王立音楽大学の演奏科学研究センターを訪問し、実験の準備を行った。(D)当該研究センターにおいて、本研究の応用研究課題として「演奏家のWellbeing」に関する情報を収集した。「作曲者」、「演奏者」、「聴衆」と辿る音楽のコミュニケーションにおいて、演奏者は、作曲家が楽譜に記した楽曲のニュアンスを自分なりに解釈し、自身の身体を巧みに動かすことで演奏を構築している。聴衆は演奏を鑑賞することで楽曲の感情的ニュアンスを受け取り、生理的な反応(心拍の変化等)を引き起こす。演奏者と聴衆がともに会するコンサート場面では、聴衆の存在や反応が演奏者の表現に影響を及ぼすと考えられる。本年度は、本研究課題のコアとなるコンサート実験を実施し、10人のヴァイオリン演奏者と総計60人の聴衆役大学生から、演奏者および聴衆の心拍および身体の動きのデータを得た。演奏に対する聴衆の評価も得た。さらに別の大学生50人に対して、録音した演奏音を呈示する実験も行った。本研究課題で予定された実験は全て終了し、データを得ることができた。現在、得られたデータの分析中である。分析結果の一部はすでに正田・阪田・Williamon (2015)において報告した。昨年度訪問した王立音楽大学のAaron Williamon教授との共同研究により、演奏者の心拍について「複雑性」という新たな観点から最新の分析を取り入れることができた。この成果として、超絶技巧とも呼ばれる非常に高いテクニックを聴衆の前で演奏するように要求されると、非常に高く心拍数が上昇し(心拍が160近くまで上昇することもある)、さらに心拍の複雑性が低下することがわかった。以上の研究成果に加え、「ライブ録音とスタジオ録音を聴き手は区別することができるか」という観客効果に関する研究がFrontiers in Psychologyに掲載された。

この論文の内容はすでに5件をこえる一般向けメディアに紹介されている。音楽演奏のコミュニケーション過程を対象とする従来の研究では、演奏者から鑑賞者への一方通行の伝達過程が扱われてきた。本研究課題では、ヒト対ヒトの感性情報コミュニケーションの基礎的資料とすべく、演奏者と鑑賞者がともに会する「生演奏場面」に注目し、演奏者に対しては「一人で演奏するとき」と「鑑賞者を前にして演奏するとき」、鑑賞者に対しては「演奏の録音をスピーカーから聴取するとき」と「演奏者を前にして聴取するとき」の比較を通して、音楽演奏における演奏者と鑑賞者のインタラクティブなコミュニケーションを解明することを目指した。主な成果は下記の通りである。演奏者の身体の動きをモーションキャプチャによって測定した。演奏者の身体動作の主成分分析の結果、演奏者の身体の動きは右手首を除く演奏者とヴァイオリンの動き(第一主成分)および右手首とヴァイオリンの弓の動き(第二主成分)の二主成分に集約されることが示された。また、鑑賞者の前で演奏すると全身の身体動作は大きくゆらぎが小さくなるが、弓の動きは平均値、ゆらぎともに大きくなった。さらに、鑑賞者の有無の効果は特に序盤および終盤に認められ、いずれも鑑賞者がいる場合に身体の動きが大きくなり動きのゆらぎが小さくなった。生演奏と演奏音のみを聴取する状況で鑑賞者の聴取体験がどのように異なるのかを調べた。演奏鑑賞中の時々刻々の印象と演奏に対する全体的な評価を評定してもらった。その結果、生演奏条件では録音条件よりも全体的に良い評価がなされること、演奏者の楽曲に対する感情的解釈は生演奏条件の方がよく伝わること、その一方で時々刻々の印象は生演奏条件の方が比較的抑えられたものになることが示された。このことは、演奏中に経験される時々刻々の印象の変化と、演奏後の評価は必ずしも対応するものではないことを示唆する。本成果は日本音楽知覚認知学会研究選奨を受賞した。本研究課題における実験を完了するとともに、演奏者の心拍についてマルチスケールエントロピーを用いた最新の分析を行い、その有効性を確認した点、またその成果を本年度中にアウトプットできた点により、(1)当初の計画以上に進展しているとした。27年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は本年度に得た種々の指標を分析し、国内外のジャーナルへの投稿を行う。(1)本研究の核である「演奏のコミュニケーションにおける文化比較」研究のため、英国王立音楽大学を訪問した。(2)国内で行う実験の準備を整え、次年度前期には終了する目処がついている。(3)本研究の基盤として行った研究を複数の学術誌に投稿中、あるいは投稿準備中である。次年度前期に、日本国内で行う実験をすべて終了させ、次年度後期はその分析ならびに研究成果の公表(論文投稿および学会発表)を行う。英国王立音楽大学にて引き続き行う予定であった文化比較研究が、訪問先大学の都合により次年度に行うことが難しくなったため、この研究を平成27年度に行うこととする。