hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異種感覚間で生じる知覚マスキング現象の生起メカニズムの解明

本研究では,触覚入力によって視覚入力の見えが阻害されること,聴覚入力によって視覚入力の見えが阻害され,触覚による現象と非常に類似した特性をもつこと,視触覚入力によって触覚を司る脳活動領域の賦活および視覚入力を司る領域の活動低下が生じることが分かった。異なる感覚入力による視知覚の抑制効果は知覚的な処理段階において生じ,複数感覚入力に伴う抑制的および促進的な神経活動の相互作用が関わることが示唆された。平成25年度は,触覚情報(振動)によって視覚情報(光点)に対する知覚意識が抑制されるマスキング効果が起きるかどうかを検証する実験を行った。予算の交付後速やかに,必要な機材を購入し,予備実験を通じて,最適な実験パラメータの選定を試みた。申請時には,手に対して提示される触覚情報に視覚的な手画像の提示を付随させることで,視覚入力の知覚意識が消失するマスキング効果が生じることを予測したが,実際には手画像の提示を伴わなくても,触覚入力によって視覚入力に対するマスキング効果が生じることが分かった。これは,視触覚入力が潜在的に,神経細胞レベルで直接的に相互作用することを示唆する点で非常に興味深いものであった。そこで,本実験では,触覚入力と視覚入力を単純に対提示することによって生じる視覚マスキング効果を詳細に検討した。その結果,触覚入力ではなく聴覚入力を提示したときには,視覚入力に対するマスキング効果が生じないことが分かった。また,触覚入力を手以外の腕や胸に提示したときにも効果が生じないことを確認した。さらに,視触覚入力が空間的・時間的に近接して提示された時に,効果が選択的に生じた。このような時空間特性は,視覚入力間で生じるマスキング効果と極めて類似することも確認した。単一感覚入力において生じる知覚的なマスキング効果は,その感覚情報に対する脳内の神経活動が直接的に相互作用することで生じることが指摘されている。近年,異なる感覚情報に対して同一の細胞群(bimodal neuron)が応答すること,また特に触覚と視覚を司る細胞群の働きが顕著に見られることが報告されている。本研究で示された視触覚間で生じる知覚的なマスキング効果は,異なる感覚入力とそれに応答する神経活動が密接かつ直接的に相互作用することを示す,重要な知見であると考える。平成26年度は,聴覚情報(白色雑音)によって視覚情報(光点)に対する知覚意識が抑制されるマスキング効果が起きるかどうかを検証する実験を行った。申請時には,聴覚情報と,手に対して提示される触覚情報および視覚的な手画像を知覚的に対応づけ学習させることで,聴覚情報によって視覚入力の知覚意識が消失するマスキング効果が生じることを予測したが,実際には知覚対応づけ学習を行わなくても,聴覚入力によって視覚入力に対するマスキング効果が生じることが分かった。さらに,視聴覚入力が空間的・時間的に近接して提示された時に,効果が選択的に生じた。このような時空間特性は,我々が先に示した視触覚間で生じるマスキング効果と極めて類似する。したがって,本研究で示された視聴覚間で生じる知覚的なマスキング効果は,視触覚間で生じる効果と共通のメカニズムを有し,異なる感覚入力間で密接かつ直接的な相互作用が幅広く生じることを示す,重要な知見であると考える。さらに,当初想定していた視覚入力と,手に対して提示される触覚情報および視覚的な手画像を知覚的に対応づけ学習させる場面を詳細に検討したところ,時間的な判断に影響を及ぼすことも分かった。これまで,視覚入力と触覚入力を一定の時間差を持って対応づけると,両入力が同時であると知覚するタイミングが知覚的に変化することが知られていたが,研究によって効果が異なっていた。しかし,対応づけ時に視覚的な手画像を同時に提示したところ,知覚的に同時となるタイミングに関する知覚的な変化が頑健に生じることが分かった。さらに,視覚的な手画像が自分に対して順方向では無く逆方向に向いている場合は,このような効果が生じないことも分かった。これらの結果は,視覚的な手画像が自己の身体表象を介して視覚入力と触覚入力の結びつきを媒介し,物理的な入力の時間的なズレの気づきを抑制する効果があることを示唆する。平成27年度は,触覚情報によって生じる視覚の「知覚的なマスキング効果(見えにくくなること)について,fMRIおよび脳波を用いた脳機能計測実験を行った。実験では視触覚入力の提示の有無および空間的な一致性について操作した。入力が空間的に一致せずマスキング効果が起きない場面では,視触覚入力の提示によって視覚領域および体性感覚領域に相当する領域の活動が上昇した。しかし,視触覚入力が空間的に一致しマスキング効果が生じる場面では,視覚,体性感覚,感覚連合,および皮質下領域において活動の低下がみられた。また,視触覚入力が空間的に一致する場面において,マスキング効果が生じた群では,効果が生じなかった群に比べ視覚および体性感覚領域の一部に活動の増加がみられ,体性感覚領域の活動と触覚による視覚抑制効果の強度との間には正の相関があることも分かった。また,脳波実験では,視触覚入力が空間的に一致しマスキング効果が生じる場面では,入力が空間的に一致せず効果が起きない場面に比べ,触覚入力に対する頭頂付近の電位変化が強まり,また視覚入力に対する後頭葉の電位変化が小さくなることが分かった。本研究の申請時には,異なる感覚入力を対応づける学習手続き後に知覚的なマスキング効果が生じると予測したが,実際には学習手続きがなくても異なる感覚入力による知覚抑制効果が導かれることが判明した。

そして,1.触覚入力によって視覚入力の見えが阻害されること,2.聴覚入力によって視覚入力の見えが阻害され,触覚による現象と非常に類似した特性をもつこと,3.視触覚入力によって触覚を司る脳活動領域の賦活および視覚入力を司る領域の活動低下が見られることが分かった。以上のことから,異なる感覚入力による視知覚の抑制効果は知覚的な処理段階において生じ,複数感覚入力に伴う抑制的および促進的な神経活動の相互作用が関わることが示唆された。本研究では,触覚入力によって視覚入力の見えが阻害されること,聴覚入力によって視覚入力の見えが阻害され,触覚による現象と非常に類似した特性をもつこと,視触覚入力によって触覚を司る脳活動領域の賦活および視覚入力を司る領域の活動低下が生じることが分かった。異なる感覚入力による視知覚の抑制効果は知覚的な処理段階において生じ,複数感覚入力に伴う抑制的および促進的な神経活動の相互作用が関わることが示唆された。平成26年度は,聴覚情報によって視覚情報に対する知覚意識が抑制されるマスキング効果が起きるかどうかを,予備実験および本実験を通じて調べる予定であったが,平成25年度に行った実験のパラメータを転用し,視触覚入力間でのマスキング効果と同様のメカニズムにより,視聴覚入力間でも知覚マスキング効果が生じることを実証した。さらに,当初の研究計画に基づいた実験によって,新たに時間判断にも知覚的な抑制効果が生じることが分かった。前者の研究成果は既に国際査読誌に採録決定済みであり,後者の研究成果も国外の学会において既に発表済みである。以上のように,当初の研究計画以上の成果があがったといえる。知覚心理学当初の予測に反し,聴覚入力が視覚入力に対する知覚意識を消失するマスキング効果が,手画像の提示を伴わなくても頑健に生じることが分かった。我々が先に示した視触覚間で生じるマスキング効果に関する研究成果と合わせて考えると,複数感覚入力間には神経活動レベルにおいて密接かつ直接的な相互作用が生じる可能性が高い。そのため,研究協力者と共同で,知覚マスキング現象に関する神経生理学的な検討も行うことを進めていきたいと考えている。また,まだ検討を行っていない聴触覚間の相互作用についても検討したいと考えている。平成25年度は,触覚情報によって視覚情報に対する知覚意識が抑制されるマスキング効果が起きるかどうかを,予備実験および本実験を通じて調べる予定であった。それのみならず,平成26年度に行う予定であった視触覚入力間での空間的・時間的一致性の効果を含め,様々な条件下でマスキング効果の現象特性を検証し,背後にあるメカニズムまでを推定することに成功した。さらに,研究成果発表においては,当初は論文原稿を投稿することを見込んでいたが,平成25年度に得られた知見はすでに国際査読誌(Scientific Reports誌)に掲載されている(平成25年12月掲載)。平成26年度は研究成果の公表に力を入れ「旅費」を多く使用し,また「物品費」,「人件費・謝金」についても順調に支出を行ったと考える。
第16回国際植物生長物質会議に向けての植物生長物質研究の動向分析と総合化

1.専門分野ごとのグループに分けた研究分担者により、情報検索や研究者との交流により国内外における当該分野の研究動向を調査分析し、第16回植物生長物質会議の進め方に関する意見の熟成を得た。同時に、プログラム作製に向け、セッションの講演者の選定を行うため、専門分野毎に代表的な研究者と連絡を取り、意見の交換を行った。これらの成果は、後述の学会プログラムの作製に反映された。2.上記の調査分析の成果を全体会議において公開し、植物生長物質研究に関する同行を総合的にとらえ、当国際会議にいかに有効に反映させるかについて検討した。その結果に基づき、会議のプログラム、発表方式等を設定した。3.以上の結果の内容をまとめ、国際学会開催通知のセカンド・サ-キュラーを作製し、多くの研究者への発送、配布を通して参加者の獲得を目指した。
光学的CTスキャン顕微鏡による三次元組織細胞観察システムの開発

(1)透過光により顕微鏡から得られる画像を平面断層像と三次元立体像に変換するプログラムの開発として,透過画像を自由平面で断層像に変換するためのFFT変換,逆FFT変換,ラドン変換,逆ラドン変換プログラムの作成を行った.カラーが画像に対しての断層像の再構築を行うための方法としては,RGBの色要素に分けて変換操作を行った.(2)分光した画像を評価を行ったが,CCD画像センサの信号をFFT変換し特定波長域に分光する方法では,特定波長の画像に対して断層画像の変換を行うと画質の劣化が大きく生じた.(3)試料内部を通過する光の散乱による画質の劣化に対しては,フォトンマッピング法による光の散乱状態の計算から画質の改善を行うプログラムを検討したが,計算時間が多く要し実用的なものでなかった.そのため光源と受光器の間に偏向板を挿入して波長特性を揃えることにより改善を試み,多少ではあるが画質の向上を見た.(4)光透過性と画像表示精度を検証するためにダミーサンプルとしてアクリル樹脂に封入した有色素体や不透明体を利用し,透過特性,散乱特性,画像再構築に関する画像特性の評価と検証を行った(5)透過光源の均一性と等分散性を向上させるために光源用のオパールグラスフィルターの挿入を検討したが,等分散光から得られる透過画像の情報量が少ないため復元は困難であった.(6)顕微鏡光源の安定性と画像の安定性と画像ノイズの低減を目的とする安定化電源と低雑音画像増幅器の製作.(7)平成17年度作成した装置を光学的分光機能に変更する目的で,波長選択が可能な分光光源装置と高感度高分解能平面CCDセンサ装置の追加を行った.(8)染色した各細胞の組織画像に適応したが断層像は得られるものの散乱光による画像の劣化を防ぐ方法が今後の課題として残った.(1)光学的CTスキャンシステムの中核となる顕微鏡の製作顕微鏡光源と鏡頭レンズ系との光軸が傾斜方向に回転する構造を有した光学顕微鏡の製作を行ったが,鏡筒と光源の軸を直線に保ち傾斜回転を行わせると試料中心軸との誤差ひずみが生じるため,試料を光軸内で回転する機構に設計変更した.(2)光軸制御用スポット光源装置と平面透過用光源装置,及びCCD画像センサ装置に関しては,試料回転機構に変更したために,光軸制御スポットは不要となり,平面透過用光源の製作を行った.CCD画像センサに関しては,CCDデジタルカメラを用い被写界深度を深くするためにマクロレンズを設けた.(3)顕微鏡から得られる画像を平面断層像と三次元立体像に変換するプログラムの開発に関しては,透過画像を自由平面で断層像に変換するためのFFT変換,逆FFT変換,ラドン変換,逆ラドン変換プログラムにより行うこととした.カラーが画像に対しての断層像の再構築を行うために3次元立体像に関しては,カラー化への対応を行う予定である.(4)分光した画像を評価するために,電気的分光機能としてCCD画像センサの信号をFFT変換し特定波長の画像を表示するプログラムの開発を行ってきたが,特定波長の画像に対して断層画像の変換を行うと画質の劣化が生じるため,画像構築の際に3次元FFT変換にて行うことを検討している.(5)試料内部を通過する光の散乱による画質の劣化が予想されるため,フォトンマッピング法による光の散乱状態の計算から画質の改善を行うプログラムの関しては,計算による画像劣化の完全よりも元の画像の質を向上させるために,回転機構を備えた試料台を作成することとした.(6)製作した顕微鏡とプログラムにより光透過性と画像表示精度を検証するためにダミーサンプルを利用し,透過特性,散乱特性,画像再構築に関する画像特性の評価と検証を行っている.(1)透過光により顕微鏡から得られる画像を平面断層像と三次元立体像に変換するプログラムの開発として,透過画像を自由平面で断層像に変換するためのFFT変換,逆FFT変換,ラドン変換,逆ラドン変換プログラムの作成を行った.カラーが画像に対しての断層像の再構築を行うための方法としては,RGBの色要素に分けて変換操作を行った.(2)分光した画像を評価を行ったが,CCD画像センサの信号をFFT変換し特定波長域に分光する方法では,特定波長の画像に対して断層画像の変換を行うと画質の劣化が大きく生じた.(3)試料内部を通過する光の散乱による画質の劣化に対しては,フォトンマッピング法による光の散乱状態の計算から画質の改善を行うプログラムを検討したが,計算時間が多く要し実用的なものでなかった.そのため光源と受光器の間に偏向板を挿入して波長特性を揃えることにより改善を試み,多少ではあるが画質の向上を見た.(4)光透過性と画像表示精度を検証するためにダミーサンプルとしてアクリル樹脂に封入した有色素体や不透明体を利用し,透過特性,散乱特性,画像再構築に関する画像特性の評価と検証を行った(5)透過光源の均一性と等分散性を向上させるために光源用のオパールグラスフィルターの挿入を検討したが,等分散光から得られる透過画像の情報量が少ないため復元は困難であった.(6)顕微鏡光源の安定性と画像の安定性と画像ノイズの低減を目的とする安定化電源と低雑音画像増幅器の製作.(7)平成17年度作成した装置を光学的分光機能に変更する目的で,波長選択が可能な分光光源装置と高感度高分解能平面CCDセンサ装置の追加を行った.(8)染色した各細胞の組織画像に適応したが断層像は得られるものの散乱光による画像の劣化を防ぐ方法が今後の課題として残った.
動物modelによる先天性障害防止に関する研究

昭和60年度は、福岡医学雑誌に英文で発表した「ヒト卵の体外受精,基礎実験とマウス胚の対照培養」という論文に展開した実験と、先天性障害であるXY gonadal dysgenesisの症例報告及び、新しい子宮内膜症治療薬R2323の性腺細胞・子宮内膜細胞に及ぼす影響を検討した。最初の論文ではヒトの卵を患者の同意のもとに体外受精実験を行い、殆んどの卵が2細胞にまでは分裂するのを確認した。しかしながら、精液は細菌で汚染されていることが多く10例中2例に感染が起こった。また、10例中4例は分裂しなかったりしたが、これ等は詳しい分析をすれば、polyspermyや何等かのdegenerationが卵に起こった可能性があろう。XY gonadal dysgenesisは別名Swyer症候群と呼ばれるものであり染色体分析を行わないと見逃す可能性もあるので染色体分析の重要性について述べた。また最後のR2323についてはin vitroで性腺細胞、子宮内膜細胞に対する影響を検討したが内膜細胞に対して弱い分泌期様変化を起こし、また、内膜症に使用中に妊娠した場合の先天障害発生についても言及している。昭和61年度はddyマウスを用いて受精卵・2細胞胚の胞胚化・孵化に及ぼすプロラクチンの影響を検討した。これは、体外受精・胚移植の際に腹腔鏡を行うに当って全身麻酔をかけるがその時に必ず一過性の高プロラクチン血症が起こることがわかっているのでこの影響を検討してみたものである。その結果in vivoの受精卵では統計学的に有意にプロラクチンはマウス胚成熟を抑制した。この研究成果は61年度の2つの研究論文となっており、in vitroでプロラクチンの影響と思われるfragmentation,triploidy,sister chromatid exchangeなどの変性を来たしている受精卵があったために、胞胚化率、孵化率が低下したものと思われた。またmaitotoxinの豚卵巣黄体細胞よりのプロゲステロンやリラキシン産性刺激についても報告した。
科学教育における相互支援型アーギュメンテーションを実現する教授方略のデザイン研究

本研究の目的は,学習者同士が適切な質問と反論を発言し合い,話し合いの質を相互に高め合うサイクルが発生するような『相互支援型アーギュメンテーション』を実現する教授方略について提案することであった.平成27年度は,以下の研究を実施できた。12回目の実験授業の実施:『相互支援型アーギュメンテーション』に不可欠な「質問」に着目し、アーギュメンテーションにおける質問に着目した教授方略を考案した。具体的には、国内外の先行研究を網羅的に検討し、学習者がやり取りする質問のうち、アーギュメントの構成要素間の関連を問いかける「構造言及質問」と、自然事象のメカニズム等について問いかける「鍵探究質問」の2点に着目した教授方略を考案した。次に、それらの教授方略を反映した理科授業をデザインし,2回目の実験授業を実施した。2実験授業の総合的分析:2回目の実験授業で収集したデータの分析を行い,教授方略の有効性を総合的に検証した.デザイン研究と呼ばれる研究手法に基づいて,ビデオカメラによる授業の撮影,ICレコーダーによる児童音声の録音,児童のワークシートやノートの記録といったデータを収集し、それらのデータを多角的に分析した。その結果、実験授業の序盤に実施された1回目のアーギュメンテーションから、実験授業の終盤に実施された3回目のアーギュメンテーションにかけて、学習者の利用する「鍵探究質問」と「構造言及質問」の数が増加するとともに、主張のレベルに有意な向上が確認された。以上から、「相互支援型アーギュメンテーション」に必要な「質問」と「反論」の両者に着目した教授方略の提案までは及ばなかったものの、「質問」と「反論」のそれぞれに着目した教授方略の考案をすることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,学習者同士が適切な「反論」と「質問」を発言し合い,話し合いの質を相互に高め合うサイクルが発生するような『相互支援型アーギュメンテーション』を実現する教授方略について提案することであった.平成26年度は,以下の研究を実施した.最初に,日本の科学教育関連の文献,及びアーギュメンテーション研究が活発な欧米の文献を網羅的に検討し,『相互支援型アーギュメンテーション』の理論を構築した.次に,1回目の実験授業の実施と分析を行った.1回目の実験授業では,『相互支援型アーギュメンテーション』に必要な「質問」と「反論」のうち,「反論」に焦点を当てた実験授業が実施された.そこでは,デザイン研究と呼ばれる研究手法に基づいて,ビデオカメラによる授業の撮影,ICレコーダーによる児童音声の録音,児童のワークシートやノートの記録といったデータを収集した.収集したデータを多角的に分析した結果,実験授業の前後にかけて,「反論」を発言できた学習者の人数が有意に増加したことが明らかになった.その後,2回目の実験授業の実施と分析を行った.2回目の実験授業では,「質問」の促進に焦点を当てて実験授業がデザインされた.収集したデータを多角的に分析した結果,実験授業の前後にかけて,「質問」を発言できた学習者の人数が有意に増加した.これらの結果から,本研究が考案した「反論」に着目した教授方略,及び「質問」に着目した教授方略の有効性が明らかにされた.平成27年度では,本研究の目的である『相互支援型アーギュメンテーション』を実現するために,「質問」と「反論」の両者を統合した教授方略を考案し,3回目の実験授業を通してその有効性を検証する予定である.本研究の目的は,学習者同士が適切な質問と反論を発言し合い,話し合いの質を相互に高め合うサイクルが発生するような『相互支援型アーギュメンテーション』を実現する教授方略について提案することであった.平成27年度は,以下の研究を実施できた。本研究課題は,おおむね順調に進展していると判断できる.理由は,申請時の研究計画の通り,以下の3点が達成されたからである.1点目は,先行研究の精査と理論の構築である.日本の科学教育関連の文献,及びアーギュメンテーション研究が活発な欧米の文献を網羅的に検討し,『相互支援型アーギュメンテーション』の理論を構築できた.

2点目は,1回目の実験授業の実施と評価である.構築した理論を踏まえて,「反論」に着目した教授方略の反映された理科授業を実施し,多角的な分析によって,教授方略の有効性を検証できた.3点目は,2回目の実験授業の実施と評価である.構築した理論を踏まえて,「質問」に着目した教授方略の反映された理科授業を実施し,分析を通して教授方略の有効性を検証できた.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策は,以下の通りである.最初に,1回目の実験授業における「反論」に着目した教授方略と,2回目の実験授業における「質問」に着目した教授方略を統合して,「反論」と「質問」の両者の発言を促進するための教授方略の構築する.その後,構築した教授方略を踏まえて,3回目の実験授業を実施する.そこでは,1回目と2回目の実験授業と同様に,デザイン研究と呼ばれる研究手法に基づいて,ビデオカメラによる授業の撮影,ICレコーダーによる児童音声の録音,児童のワークシートやノートの記録といったデータを収集する.その後,収集したデータを多角的に分析し,『相互支援型アーギュメンテーション』を促進するための教授方略の有効性について検証していく予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。
自己増幅プロセスによる化学増幅型フォトレジストの高感度化

報告者は、申請時の研究目的において、少量の酸分子から大量の酸分子を生成する酸増殖反応という新概念の可能性を提案した。これは、酸触媒の作用によって化学変化を起こし、その際に新たな酸分子を離脱する、という性質を持つ分子(酸増殖剤)があれば可能になるものと考えられた。そこで、そのような化合物として、2-メチル-2-トシルオキシメチルアセト酢酸tert-ブチルエステルや2-フェニル-(2-トシルオキシエチル)-1,3-ジオキソランを酸増殖剤として設計・合成し、まず溶液中での分解挙動について調べた。これらの化合物は、溶液中で触媒量の酸とともに加熱することで分解反応を引き起こし、その際に新たにp-トルエンスルホン酸を高収率で発生することがわかった。さらに、分解挙動を^1H-NMRにより追跡したところ、自己触媒反応に特徴的な現象である反応途中からの反応の加速が観察された。次に、これらの化合物を、光化学的に発生した酸を触媒として高分子反応を引き起こすような光画像形成材料に加え、酸を増殖させることで、この感光材料の感度を向上させることを試みた。その結果、化合物の添加により、実際に感度が3倍から10倍程度向上することがわかった。酸増殖剤と同じ分子骨格をもち、強酸を遊離しないようなモデル化合物を用いた場合の実験結果との比較から、高分子膜中での酸増殖反応により高感度化が達成されたことがわかった。これまでに知られている自己触媒反応には、反応生成物が他の反応に関するような系はない。これに対し、本反応において自己触媒的に生じる化学種は強酸であり、これは種々の反応を触媒することが知られている。本研究の成果のもっともなものは、このような概念的に新しい反応系を見いだした、というところにある。また、光画像形成材料の高感度化が達成されたことは、応用面に関しても十分に意義深い。
中国－中央アジア関係にみる安全保障－経済開発のネクサス：新疆の反テロ戦略を中心に

本研究は、「安全保障ー経済開発のネクサス(security - development nexus)」および「グローカリティ(glocality)」という新概念からなる理論的枠組みを用いて、現在の中国ー中央アジア関係を舞台とする、新疆における中国の反テロ政策を分析する事を目的とする。この目的を達するための具体的な研究タスクとして、1理論的枠組みの作成・普遍化、2安全保障面の分析、3経済開発面の分析、の三つを設定し、各タスクは「収集」、「研究」、「発信」のプロセスを通じて解明を試みる。初年度にあたる2018年度(平成30年度)は、タスク1とタスク2を中心に研究を実施した。具体的には、タスク1では、「安全保障ー経済開発のネクサス」に関する研究状況を整理し、本研究で用いる理論的枠組みの作成を進めた。また、タスク2では、(a)中国の反テロ政策の歴史的背景と現状、(b)中国の反テロ構造、(c)新疆における対反乱作戦、(d)中央アジアにおける地域反テロ戦略の分析を進めた。これらの研究成果は、次年度以降の研究の土台をなすものであり、今後の研究推進にとって意義のある進展となった。加えて、シンガポールにおいて、海外研究協力者の協力のもとで、中国の安全保障におけるインドの役割、インドの反テロ政策、中央アジアにおけるインドのプレゼンス、ロシアーインド関係、シンガポールの研究状況に関する調査を実施した。中国ー中央アジアの国際関係、および当地域の安全保障ー経済発展のネクサスを分析する上で、インドの視点は欠かすことができないものであり、重要な知見をこの海外調査で得ることができた。最後に、以上の研究成果の一部を、学術論文3点(中国語論文1点、日本語論文2点)にまとめた。加えて、本研究の成果発信を目的とするホームページを整備し、日本語、英語、中国語の各言語で研究成果を公開する場を整えた。2018年度(平成30年度)の研究計画は、タスク1(理論的枠組みの作成・普遍化)とタスク2(安全保障面の分析)の実施を目的としており、(a)「収集」、(b)「研究」、(c)「発信」の3つのプロセスをつうじて、この目的をおおむね達成することができた。(a)「収集」では、タスク1とタスク2に関する文献・データを収集した。さらに、シンガポールにおいて、現地の研究者に対するインタビュー調査を実施した。(b)「研究」では、「収集」で得た文献・データやインタビュー結果をもとに、資料分析、データ分析を行った。(c)「発信」では、「研究」で得た成果を3本の学術論文にまとめた(1点は刊行済み、2点は近刊)。特に、新疆の事例においては二つの「安全保障ー経済開発のネクサス」が存在する(1中国政府による安全保障の確保無しには、新疆の「包摂的な発展(inclusive development)」は実現しない。2中国政府がテロ問題に効果的に対処するためには、中央アジアおよび新疆における貧困の削減と経済開発の促進が不可欠である。)、という暫定的結論を導き出すことができたのは重要な進展であった。本研究課題では、中国の周辺国の若手研究者のネットワークを構築することも主眼の一つである。その意味で、質の高い中国研究およびインド研究を実践しているシンガポールで海外調査を実施したことによって、シンガポール国内の研究状況を把握できたこと、ならびに現地の若手研究者との協力関係を強化できたことは、今後の研究推進の大きな礎となった。一方で、海外調査に関しては若干の計画修正を行った。当初は中国での現地調査も予定していたが、現地研究機関との調整ならびに事前準備を入念に行いたいとの考えから、これを次年度に延期することとした。本研究課題の2年目にあたる2019年度(令和元年度)は、タスク1とタスク2に加えて、特にタスク3(経済開発面の分析)の分析を重視して推進する。具体的にタスク3では、(a)新疆における社会・経済開発戦略の歴史的背景と現状、(b)新疆と「中国ー中央アジアー西アジア」経済回廊の関係(天然ガスをめぐるエネルギー安全保障)、(c)新疆と「中国ーパキスタン」経済回廊の関係(石油をめぐるエネルギー安全保障とグワダール港をはじめとするドライ・ポートのネットワーク形成)、(d)新ユーラシア・ランド・ブリッジ(高速鉄道インフラ建設と鉄道輸送の促進)、(e)シルクロード経済ベルト(SREB)経済回廊と中央アジア地域経済協力(CAREC)および中央アジア・南アジア地域電力市場(CASAREM)との関係を分析する。加えて2019年度は、(a)グローバル・レベル(国家間関係、国際組織等)、(b)ナショナル・レベル(国民国家)、(c)サブ・ナショナル・レベル(本研究では「新疆」を指す)の各レベルの相互作用を重視し、近年注目されはじめた「グローカリティ」の概念を用いて各レベルの相互依存性・連続性を分析する事で、大局的観点に立った研究を目指す。具体的に、(a)「収集」では、タスク1、タスク2、タスク3の分析を進めるための文献およびデータの収集を行う。(b)「研究」では、「収集」で得た文献やデータをもとに分析を進める。(c)「発信」では、「研究」で得た成果を、国際会議報告と学術論文の形で公表する。なお、海外調査は中国で実施し、さらにカザフスタンあるいはパキスタンでの調査も計画する。また、各国の若手研究者との研究ネットワーク構築も継続して推進する。

本研究は、「安全保障ー経済開発のネクサス(security - development nexus)」および「グローカリティ(glocality)」という新概念からなる理論的枠組みを用いて、現在の中国ー中央アジア関係を舞台とする、新疆における中国の反テロ政策を分析する事を目的とする。この目的を達するための具体的な研究タスクとして、1理論的枠組みの作成・普遍化、2安全保障面の分析、3経済開発面の分析、の三つを設定し、各タスクは「収集」、「研究」、「発信」のプロセスを通じて解明を試みる。初年度にあたる2018年度(平成30年度)は、タスク1とタスク2を中心に研究を実施した。具体的には、タスク1では、「安全保障ー経済開発のネクサス」に関する研究状況を整理し、本研究で用いる理論的枠組みの作成を進めた。また、タスク2では、(a)中国の反テロ政策の歴史的背景と現状、(b)中国の反テロ構造、(c)新疆における対反乱作戦、(d)中央アジアにおける地域反テロ戦略の分析を進めた。これらの研究成果は、次年度以降の研究の土台をなすものであり、今後の研究推進にとって意義のある進展となった。加えて、シンガポールにおいて、海外研究協力者の協力のもとで、中国の安全保障におけるインドの役割、インドの反テロ政策、中央アジアにおけるインドのプレゼンス、ロシアーインド関係、シンガポールの研究状況に関する調査を実施した。中国ー中央アジアの国際関係、および当地域の安全保障ー経済発展のネクサスを分析する上で、インドの視点は欠かすことができないものであり、重要な知見をこの海外調査で得ることができた。最後に、以上の研究成果の一部を、学術論文3点(中国語論文1点、日本語論文2点)にまとめた。加えて、本研究の成果発信を目的とするホームページを整備し、日本語、英語、中国語の各言語で研究成果を公開する場を整えた。2018年度(平成30年度)の研究計画は、タスク1(理論的枠組みの作成・普遍化)とタスク2(安全保障面の分析)の実施を目的としており、(a)「収集」、(b)「研究」、(c)「発信」の3つのプロセスをつうじて、この目的をおおむね達成することができた。(a)「収集」では、タスク1とタスク2に関する文献・データを収集した。さらに、シンガポールにおいて、現地の研究者に対するインタビュー調査を実施した。(b)「研究」では、「収集」で得た文献・データやインタビュー結果をもとに、資料分析、データ分析を行った。(c)「発信」では、「研究」で得た成果を3本の学術論文にまとめた(1点は刊行済み、2点は近刊)。特に、新疆の事例においては二つの「安全保障ー経済開発のネクサス」が存在する(1中国政府による安全保障の確保無しには、新疆の「包摂的な発展(inclusive development)」は実現しない。2中国政府がテロ問題に効果的に対処するためには、中央アジアおよび新疆における貧困の削減と経済開発の促進が不可欠である。)、という暫定的結論を導き出すことができたのは重要な進展であった。本研究課題では、中国の周辺国の若手研究者のネットワークを構築することも主眼の一つである。その意味で、質の高い中国研究およびインド研究を実践しているシンガポールで海外調査を実施したことによって、シンガポール国内の研究状況を把握できたこと、ならびに現地の若手研究者との協力関係を強化できたことは、今後の研究推進の大きな礎となった。一方で、海外調査に関しては若干の計画修正を行った。
サブミクロン半導体デバイスにおけるホットエレクトロン効果に関する研究

1.サブミクロン電子デバイスの電子の走行時間はピコ秒の領域で、デバイスの動特性はピコ秒領域のホットエレクトロンの緩和現象を反映する。この緩和現象は、化合物半導体では、主として極性光学フォノンとの相互作用により決定されている。本研究ではヘテロ構造における量子サイズ効果を伴った電子-格子相互作用及び電子-不純物相互作用がホットエレクトロンの緩和現象に及ぼす効果を検討した。2.ヘテロ構造並びに超格子構造における格子振動モードを数値計算により調べた。その結果、音響モードに伴う原子の変位は3次元バルクと大きな相違はみられないが、極性光学モードに伴う原子の変位は強い局在性を示すことが判明した。この原子変位による双極子能率及び電子-格子相互作用に対するハミルトニアンを提案した。3.上記ハミルトニアンを用いて、電子-格子相互作用の量子井戸巾依存性を検討した。その結果、量子井戸巾が狭い程、電子の緩和時間は長くなり、ポラロンの束縛エネルギーは小さくなることが判明した。また相互作用は2次元電子系では3次元系より短距離力になることが明らかになった。4.ホットエレクトロンのサブバンド間遷移と量子井戸間の遷移との同等性を調べるため、GaAs-AlGaAs超格子でGaAs量子井戸を2種類もつものを作製し、このホトルミネセンススペクトルの電界依存性、電子温度依存性を検討した。この結果、不純物散乱又はホノン散乱によるバンド間遷移即ち実空間遷移をはじめて実証することができた。5.以上の成果により、ホットエレクトロンの緩和現象に対する量子サイズ効果に対する有意な知見を得たが、今後の問題として、定量的検討を行い、電子の動的性質の理解をすすめる予定である。
神経オシレーションを用いた統合失調症の情報処理メカニズムの解析

本研究では統合失調症の早期段階における脳活動の変化を明らかにすることを目的とした。初回エピソード統合失調症患者、精神病ハイリスクにある者、健常対照被験者で脳波を測定した。脳波を解析した結果、統合失調症の早期段階でミスマッチ陰性電位の振幅が低下していること、および神経オシレーションが変化していることを見出した。本研究の結果は、ミスマッチ陰性電位および神経オシレーションが統合失調症の早期段階における有用なバイオマーカーであることを示唆する。平成25年度は健常者および統合失調症のハイリスク、初発期、慢性期にある患者を対象に聴覚オッドボール課題を行い、その間の脳波を測定した。本研究は東京大学医学部倫理委員会の承認を得ており、全ての被験者に対して文書にて研究の説明を行い、文書にて同意を得た。神経オシレーションの解析をする前に、事象関連電位の解析を行った。これまでに健常者22名、At-Risk Mental State(ARMS)被験者21名、初発統合失調症患者20名で解析が終了している。今後は、神経オシレーションについて解析を行い、情報処理メカニズムを調べる。それとともに、臨床症状や社会機能との関連も調べる。また、1年後にも再検査を行い、縦断的変化についても調べる。平成26年度も、昨年度と同様に健常者および統合失調症のハイリスク、初発期、慢性期にある患者を対象に聴覚オッドボール課題を行い、その間の脳波を測定した。本研究は東京大学医学部倫理委員会の承認を得ており、全ての被験者に対して文書で説明を行い、文書にて同意を得た。昨年度は横断研究を行い、事象関連電位の一つであるミスマッチ陰性電位(Mismatch negativity: MMN)を調べた。聴覚オッドボール課題として持続時間(duration)を逸脱させた課題と周波数(frequency)を逸脱させた課題を行った。MMNのうち、duration MMNは統合失調症の初回エピソード群およびハイリスク群で健常対照群と比べて振幅減衰していた。一方、frequency MMNは統合失調症の初回エピソード群およびハイリスク群で健常対照群と有意な差を認めなかった。このことから、duration MMNは統合失調症の早期より減衰しているのに対し、frequency MMNは発病後に減衰することが示唆された。しかし、これを検証するためには縦断研究が必要である。本年度は、初回と1年後の2回脳波を測定した被験者を対象に、MMNの縦断変化を調べた。その結果、duration MMNは健常対照群および統合失調症の初回エピソード群とハイリスク群において、初回と1年後でほとんど変化しなかった。一方、frequency MMNは健常対照群よりもハイリスク群で、ハイリスク群よりも初回エピソード群で1年後に振幅減衰が大きい傾向にあった。しかし、被験者数が少なく統計学的検定で有意には至らなかった。今年度は横断研究における神経オシレーションの解析も行った。その結果、統合失調症群と健常対照群とでcross-frequency couplingのパターンが異なることを見出した。健常者および統合失調症のハイリスク、初発期にある患者を対象に聴覚オッドボール課題を行い、その間の脳波を測定した。ハイリスク群は精神病前駆症状の構造化面接(SIPS)を用いた。統合失調症の診断には精神疾患の診断・統計マニュアル第4版(DSM-IV)を用いた。聴覚オッドボールを行っている間の脳波を測定した。以上の結果をふまえ、持続時間を逸脱させた聴覚オッドボール課題での神経オシレーションを解析した。その結果、統合失調症患者では神経オシレーションの同調作用および周波数間の相互作用のパターンが健常対照者とは異なることを見出した。本研究の結果は学会で発表した(切原、第45回日本臨床神経生理学会学術大会、2015)。当初の計画では、平成25年度は健常者および統合失調症のハイリスク、初発期、慢性期の4群で神経オシレーションを比較する横断研究を行う予定であった。平成26年度は、平成25年度に行った横断研究の解析を進めて、神経オシレーションの臨床病期における変化および認知機能、臨床症状、社会機能との関連を調べる予定であった。さらに、健常者および統合失調症のハイリスクと初発期を対象に1年後に再検査し、縦断変化を調べる予定であった。横断研究では、MMNについては臨床病期における変化および認知機能、臨床症状、社会機能との関連を調べて論文や学会での報告を行った。MMNの横断研究については予定通り進展している。神経オシレーションについては臨床病期における変化および認知機能、臨床症状、社会機能との関連を調べた。予備的な解析はすでに終了したが、まだ全ての解析は終わっておらず、結果は確定していない。そのため、神経オシレーションの横断研究についてはやや遅れている。

縦断研究では、MMNについては1年後に再検査し、縦断変化を調べる研究を行っているところである。すでに予備的な結果も得ているが、まだ被験者数が十分ではなく、結果は確定していない。そのため、MMNの縦断研究についてはやや遅れている。神経オシレーションについては、1年後に再検査したデータはあるものの、横断研究がまだ終了しておらず、横断研究の結果を参考に解析を進める予定である縦断研究はまだ予備的な結果も得ていない。そのため、神経オシレーションの縦断研究については遅れている。以上の研究の進捗状況を総合すると、全体としてやや遅れていると考えられる。精神医学健常者および統合失調症のハイリスク、初発期、慢性期の4群で神経オシレーションを比較する横断研究については、聴覚オッドボールを行っている間の脳波を測定して、MMNを解析し、臨床病期における変化および認知機能、臨床症状、社会機能との関連を調べるところまで終了している。神経オシレーションについても解析を進めており、臨床病期における変化および認知機能、臨床症状、社会機能との関連を調べるところまで進めているが、まだ予備的な段階であり、結果は確定していない。予備的解析にて注目すべき周波数などいくつかの条件が決まったため、効率的に解析を進めるプログラムを作成し、平成27年度中には結果が確定できるように研究を進めていく。健常者および統合失調症のハイリスクと初発期を対象に1年後に再検査して縦断的変化を調べる研究については、現在までにある程度の脳波データを収集したが、まだ十分ではない。今後はより積極的な被験者リクルートを行い、平成27年度中には十分なデータを収集できるように努める。MMNについては現存のデータですでに解析済みであり、新たに収集したデータについても速やかに解析を行う。神経オシレーションについては、まず横断研究により解析の方向性を定める必要があるため、縦断的変化の解析には至っていない。横断研究ではすでに予備的な結果が得られているため、速やかに確定させるとともに、得られた結果を縦断研究にも応用し、平成27年度中に結果を確定できるよう研究を進めていく。当初の計画では、平成25年度は健常者および統合失調症のハイリスク、初発期、慢性期の4群で神経オシレーションを比較する横断研究を行う予定であった。平成26年度は、平成25年度に行った横断研究の解析を進めて、神経オシレーションの臨床病期における変化および認知機能、臨床症状、社会機能との関連を調べる予定であった。さらに、健常者および統合失調症のハイリスクと初発期を対象に1年後に再検査し、縦断的変化を調べる予定であった。現在までに、健常者および統合失調症のハイリスク、初発期、慢性期の4群で聴覚オッドボール課題を行っている間の脳波を測定した。そのうち健常者22名、At-Risk Mental State(ARMS)被験者21名、初発統合失調症患者20名については事象関連電位の解析が終了している。
明治政治史の再構築―民力休養・対外硬路線に着目して―

本年度は、当初の研究計画にもとづき、中央政界における犬養毅の政治動向についての考察に多くの時間を割いた。昨年度に引き続き、国立国会図書館憲政資料室、東京大学大学院法学政治学研究科附属近代日本法政史料センター原資料部、岡山県立記録資料館、岡山県立図書館、犬養木堂記念館、野﨑家塩業歴史館などで、犬養自身および犬養とつながりが深い政治家の関連史料を収集した。そのなかで、戊戌政変後に中国の政治家・活動家が犬養に宛てた書簡が少なからず存在することを確認し、それらの翻刻・分析作業を進めた。これは、犬養の対外政策構想の展開を、彼の政治的ネットワークと関連付けて検討する際の重要な基礎作業になる。以上の作業にもとづいて、明治中後期における犬養の政治動向と政策構想について検討した内容を、複数の学会および研究会で発表した。現在、そこでの批判を踏まえて、学術論文としてまとめているところである。さらに本年度は、中央政界において犬養が属した対外硬派・進歩党系勢力の政治動向に関して分析することも課題とした。この課題の達成に向けて、京都府京丹後市教育委員会所蔵「稲葉家文書」に含まれる対外硬派に属した政治家の関係史料を悉皆的に収集した。かかる史料収集に立脚して、日清戦争後に対外硬派の政策構想が松方正義の健全財政主義に接近していく過程を解明し、対外硬派・進歩党系勢力の政治路線や党内構造を再検討すべきことを提起する論文を執筆した。この論文は、現在投稿中である。昨年度までの調査と併せて、本年度の作業によって犬養が執筆した論説記事をかなりの程度把握し、また関連する新出史料を発掘することができた。これにより、当初の研究計画に掲げた、犬養毅の対外認識・対外政策構想の変遷を国内外の政治状況と関連させて明らかにするという本研究課題を着実に進展させることができた。来年度は、引き続き中央政界における犬養毅の政治動向について分析を進めたうえで、12年目を通じて得られた成果を総合し、論文として研究成果を公表するつもりである。複数の研究会・学会で積極的に報告をおこない、自説の再検討を続けたい。本年度は、日露戦後第一次世界大戦期における岡山県の政治状況、および立憲国民党の動向について、同県選出の代議士である犬養毅と坂本金弥に注目して検討した論文を発表した。「立憲国民党の成立ー犬養毅と坂本金弥の動向を中心にー」(『史学雑誌』第126編第12号)は、日露戦後期の岡山県政をめぐる犬養毅と坂本金弥のせめぎ合いに着目して、立憲国民党の成立過程を明らかにしたものである。従来、日露戦後の国民主義的対外硬派の中心である立憲国民党の結成過程について、地方側に視点を据えて考察したものは、ほとんどなかった。本論文は、この研究史上の空白を埋めるとともに、日露戦後の民力休養路線の特徴、および立憲国民党・立憲同志会などの第二党勢力の地域的基盤について考察を加えた。「犬養毅・立憲国民党の地方基盤ー大正期「第三党」構想の前提ー」(『ヒストリア』第265号)は、上記論文の続編でもある。本論文では、明治後期から第一次大戦期の岡山県において民力休養路線のもとで展開した政治運動の特徴を明らかにし、犬養毅を首領とする立憲国民党の地方基盤の特徴を明確化した。また、中央政界における犬養毅の動向や構想が岡山県の政治動向と相互影響の関係にあったことを論証し、日本政治史研究の方法論上の問題提起もおこなった。特に、政界再編を引き起こす重要アクターとなる「第三党」勢力に注目し、その動向を適切に位置づけることが不可欠であることを指摘した。この二論文を準備する過程では、大阪歴史学会近代史部会や大阪大学政治史研究会、第二回東アジア日本研究者協議会国際学術大会など、複数の学会・研究会で積極的に口頭報告をおこなった。犬養毅の政策論・政治活動と岡山県の政治状況との相互連関を解明するという本研究課題に関して、二本の論文を発表することができた。基本作業となる史料収集・整理も継続しておこなうことができている。

かかる史料収集に立脚して、日清戦争後に対外硬派の政策構想が松方正義の健全財政主義に接近していく過程を解明し、対外硬派・進歩党系勢力の政治路線や党内構造を再検討すべきことを提起する論文を執筆した。この論文は、現在投稿中である。昨年度までの調査と併せて、本年度の作業によって犬養が執筆した論説記事をかなりの程度把握し、また関連する新出史料を発掘することができた。これにより、当初の研究計画に掲げた、犬養毅の対外認識・対外政策構想の変遷を国内外の政治状況と関連させて明らかにするという本研究課題を着実に進展させることができた。本研究課題の一つの軸としている犬養毅の対外政策論に関して分析を進める。その際、犬養木堂記念館に所蔵されている史料を積極的に活用するとともに、関連する新出史料の発掘に努める。また前年度同様、複数の学会・研究会で積極的に研究報告をおこない、自説の再検討を続ける。来年度は、引き続き中央政界における犬養毅の政治動向について分析を進めたうえで、12年目を通じて得られた成果を総合し、論文として研究成果を公表するつもりである。複数の研究会・学会で積極的に報告をおこない、自説の再検討を続けたい。
骨粗鬆症に対する骨リモデリング制御型人工骨による骨再生療法

骨粗鬆症では骨芽細胞活性の低下および破骨細胞活性が亢進し,インプラント治療において不利な環境となっている。そこで骨芽細胞活性促進および破骨細胞活性抑制作用を併せ持つポリリン酸を,骨伝導および生体親和性に優れる連通多孔性アパタイトへ吸着させ,骨リモデリングの制御を期待する新規人工骨を開発する。そして,骨粗鬆症を有する状態の欠損部位へこの開発した新規人工骨を応用し,骨欠損の回復ならび骨質を改善した後,インプラントの埋入を行い,そのインプラント支持能を評価・検討する。研究1として,ポリリン酸吸着アパタイト上での骨芽細胞および破骨細胞の活性を確認したところ,骨芽細胞は有意に活性促進し,反対に破骨細胞の活性は抑制された。その結果よりポリリン酸吸着人工骨は骨粗鬆症により骨形成の低下した環境での十分な効果を期待できた。研究2として,まずはラビットを使用し,ブロック状アパタイトの骨形成およびインプラント支持能を確認した。その結果,アパタイト単体においてもインプラントを支持し,安定することを明らかとした(文献1)。以上の結果を踏まえ,ポリリン酸を吸着させた骨リモデリング制御型人工骨を骨粗鬆症モデルラビットに応用し,骨質を改善した後にインプラントを埋入した。その結果,インプラントはオッセオインテグレーションを獲得し、その支持能はコントロールである自家骨と同程度となった。27年度が最終年度であるため、記入しない。
霊長類のペリキマ-タ形成の周期性について

最近,歯のエナメル質の表面にみられるペリキマ-タ(周波条)の,周期的な形成が報告されている.本研究は,その周期性を明確にすることを目的とする.履歴のあきらかなニホンザル15個体を選出し,上顎における第1永久切歯の形成過程を観察した.たとえば,毎週1回,X線をもちいて写真撮影をおこない,歯冠部の形成状態を記録するなど.その結果,歯冠部の石灰化の開始時期は,個体差がかなりみとめられるものの,生後ほぼ200日であることが判明した.また,同様の他個体で検討したところ,歯冠の形成は,生後約700日で完成することを確認した.一方,年齢既知のニホンザルの骨格標本から,上顎骨の第1永久切歯の定方向断面を作製し,光学顕微鏡と走査電子顕微鏡による観察に,写真撮影をくわえ,ペリキマ-タの数が140ー150本に及ぶことを確認した.また,各ペリキマ-タを校正するエナメル小柱には,4ー10本の横紋がみとめられた.本研究費によって購入したパソコンをもちいて統計処理をおこなった結果,平均5本の横紋の存在が決定された.1日に1本の割合で横紋が形成されるとする従来の知見によると,(700ー200)/5=100となる.つまり,生後約700日の個体では,100本のペリキマ-タで十分である.ところが,実際には150本にも及び,前提の知見に著しく矛盾することが判明した.エナメル小柱の横紋数によるペリキマ-タ形成の周期を6ー7日とする知見は,観察・考察の誤謬にもとづくものである.本研究は,今後,さらに多くのサル・ヒトの資料を検討し,ペリキマ-タ形成の周期性に関する新知見を総括する予定である.最近,歯のエナメル質の表面にみられるペリキマ-タ(周波条)の,周期的な形成が報告されている.本研究は,その周期性を明確にすることを目的とする.履歴のあきらかなニホンザル15個体を選出し,上顎における第1永久切歯の形成過程を観察した.たとえば,毎週1回,X線をもちいて写真撮影をおこない,歯冠部の形成状態を記録するなど.その結果,歯冠部の石灰化の開始時期は,個体差がかなりみとめられるものの,生後ほぼ200日であることが判明した.また,同様の他個体で検討したところ,歯冠の形成は,生後約700日で完成することを確認した.一方,年齢既知のニホンザルの骨格標本から,上顎骨の第1永久切歯の定方向断面を作製し,光学顕微鏡と走査電子顕微鏡による観察に,写真撮影をくわえ,ペリキマ-タの数が140ー150本に及ぶことを確認した.また,各ペリキマ-タを校正するエナメル小柱には,4ー10本の横紋がみとめられた.本研究費によって購入したパソコンをもちいて統計処理をおこなった結果,平均5本の横紋の存在が決定された.1日に1本の割合で横紋が形成されるとする従来の知見によると,(700ー200)/5=100となる.つまり,生後約700日の個体では,100本のペリキマ-タで十分である.ところが,実際には150本にも及び,前提の知見に著しく矛盾することが判明した.エナメル小柱の横紋数によるペリキマ-タ形成の周期を6ー7日とする知見は,観察・考察の誤謬にもとづくものである.本研究は,今後,さらに多くのサル・ヒトの資料を検討し,ペリキマ-タ形成の周期性に関する新知見を総括する予定である.最近、歯のエナメル質の表面にみられるペリキマ-タ(周波条)の、周期的な形成が報告されている、本研究は、その周期性を明確にすることを目的とする。履歴のあきらかなニホンザル15個体を選出し、上顎における第1永久切歯の形成過程を観察した。たとえば、毎週1度、X線をもちいて写真撮影をおこない、歯冠部の形成状態を記録するなど。その結果、歯冠部の石灰化の開始時期は、固体差がかなりみとめられるものの、生後ほぼ200日であることが判明した。また、同様の他個体で検討したところ、歯冠の形成は、生後約700日で完成することが確定した。一方、年齢既知のニホンザルの骨格標本から、上顎骨の第1永久切歯の定方向断面を作製し、光学顕微鏡と走査電子顕微鏡による観察に、写真撮影をくわえ、ペリキマ-タの数が140-150本に及ぶことを確認した。また、各ペリキマ-タを構成するエナメル小柱には、4-10本の横紋がみとめられた。本研究費によって購入したパソコンをもちいて統計処理をおこなった結果、平均6本の横紋の存在が決定された。1日に1本の割合で横紋が形成されるとする従来の知見によると(700-200)/6〓83となる。つまり、生後約700日の標本では、85本のペリキマ-タで十分である。ところが、実際には150本にも及び、前提の知見に著しく矛盾することが判明した。エナメル小柱の横紋数によるペリキマ-タ形成の周期を6-7日とする知見は、観察・考察の誤謬にもとづくものである。本研究は、さらに多くのサル・ヒトの資料を検討し、ペリキマ-タ形成の周期性に関する新知見を総括する。

最近、歯のエナメル質の表面にみられるペリキマ-タ(周波条)の、周期的な形成が報告されている。本研究は、その周期性を明確にすることを目的とする。履歴の明かなニホンザル15体を選出し、上顎第一永久切歯の形成過程を毎週1回X線を用いて写真撮影をおこない、歯冠部を観察した。デ-タは全て、本補助金により購入したパソコンを用いて統計処理をおこなった。その結果、歯冠部の石灰化の開始時期には個体差が認められるが、生後約200日であることが判明した。さらに、年齢既知で歯冠形成途中の、4個体のニホンザル上顎永久第一切歯のエナメル質の定方向断面標本を作成し、光学顕微鏡と走査電子顕微鏡による観察をおこなった。その結果、ペリキマ-タ間には常に5本の横紋がみられること、また歯冠形成に要した日数の2ー3倍の数のエナメル小柱の存在が確認された。本研究により、ニホンザルの各ペリキマ-タ間にはエナメル小柱横紋が5本あることが判明した。また、1日に1本の割合でエナメル小柱横紋が形成されるとする従来の知見によると、エナメル小柱自身も1日に1本づつ形成されることになる。すなわち、歯冠形成に要する日数とエナメル小柱の数がほぼ等しいことが予測される。しかし、実際にはエナメル小柱の数はその2倍以上にも上ることが確認され、従来の知見を再検討する必要が出てきた。