hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重色とブレンディング・モードによる美術教育法に関する比較研究および実証

混色せずに色を重ねることで色を作りだす重色という方法の、表現手法としての可能性や、それによる造形教育の新しい方法論を、コンピューターを活用した制作での実証をもとにしながらより分析的に探求し、感覚に偏りすぎることのない客観性のある造形教育方法を構想して、造形教育活動での試行を続け、新規にして具体的かつ安定的な教育題材としての確立を図ろうとするものである。本研究は、2010年からの重色研究のための写真技法フォトグラムに着目した研究、2014年からの重色の表現手法に関わる研究、それらの延長上に、2017年から4年計画で進めているものである。重色による着彩の、表現方法としての、また教育方法としての価値を、別の角度すなわち着彩具やコンピューター上で再構築していくという一連の作業に続くものとして開始してきた。当該年度の研究計画は、絵の具による重色を様々な着彩材料において試験し、その結果を収集するということと、重色による彩色の視覚的効果を主題として制作した作品を積極的に発表して、表現効果として実証していく、というものであった。研究結果を活用した制作作品の発表を通して、表現効果を実証していくという作業は、当該年度では多色重色による作画の制作物、国内3件、国外13件の発表が実現でき、おおむね順調に進められた。また絵の具等を用いた重色のサンプリング作業においては、透明水彩絵の具や不透明水彩絵の具での重色による着彩サンプルの収集を進めている。こちらは数値で捉えるのではなく、視覚的な見えをもとにして重色表を作成している。本研究の当該年度の成果の一部を反映しての、日本基礎造形学会論文集「基礎造形027」に発表した論文「重色の把捉のためのブレンディングの活用ー基礎造形教育の方法を探ってー」の査読審査では、内容修整の必要無しという評価が得られている。また重色による彩色の視覚的効果を主題として制作した作品「The Origin of Atmosphere by Colors JUSYOKU-C」が、アジア・ネットワーク・ビヨンド・デザイン山西展(運城市、中国)において2018ANBDアワードを受賞、また「Brilliance in Asia」が、ANBD2019コロンボ特別展示会(スリランカ財団法人情報処理研究センター)において特別賞を受賞することができ、表現効果としての実証について一定程度の成果が得られた。一方絵の具等による重色を様々な着彩材料において試験し、そのデータを収集・整理する作業では、透明水彩絵の具、不透明水彩絵の具、染料絵の具等でのサンプルの収集は進められているが、コンピューター上でのブレンディングとの比較方法について、いっそうの工夫が求められている状況にはある。当初計画においては、次年度の研究内容としてブレンディング・モードによる重色のさまざまなバリエーションのより詳細なサンプル化を構想している。コンピューター上では、ブレンディングについて豊富なコンセプションの採用があり、いわば重色の種類を選択することができる。加法混色や減法混色のように、重ねることで明るくなる合成、逆に暗くなっていく合成のほかに、色相や彩度などに関わる合成等々、顕色剤による混色の原理や光の混色の原理ではあり得ないような複雑な重色結果を求めることも可能である。また不透明度の設定をはじめとして、重色のバリエーションのほとんどが数値によって管理できることになる。この段階では、すべてのモードを使って不透明度を細分化し、できるだけ多くの可視化サンプルを作成する。加えて、重色による表現効果の、制作による実証及び発表を、さらに積極的に行う。他方絵の具等を用いた重色のサンプリング作業においては、比較方法等の検討について未だ十分とはいえないことから、引き続きさまざまな着彩材料での着彩サンプルの収集を継続して進めていく。重色、すなわち色を重ねて色を作る表現行為を取り上げ、表現方法としての、また教育方法としての価値を、別の角度すなわち着彩具やコンピュータ上で再構築していくという一連の作業に続くものとして開始してきた。混色に依らない重色という方法を、造形要素として捉え直し、その表現手法としての可能性や、それによる造形教育の新しい方法論を、コンピュータを活用した制作での実証をもとにしながらより分析的に探求し、感覚に偏りすぎることのない客観性のある造形教育方法を構想して、造形教育活動での試行を続け、新規にして具体的かつ安定的な教育題材としての確立を図ろうとするものである。当該年度は当初計画の通り、視覚表現における色を生成する行為について、文献資料をもとにそれらについて探求すると同時に、重色による表現効果の、制作による実証及び発表を行いながら様々な表現における重色の事例を収集するというものであった。美術・デザインに関する表現技法に関する書物等により、色を生成するという行為が、美術の世界や、色を扱うデザインの世界で、どのような方法(混色、重色、並置加法混色等)で行われてきたのかということについて、押さえなおすことができてきている。この結果の一部は、日本基礎造形学会論文集「基礎造形025」の作品集部門において研究発表(題目「重色とブレンディング」)を行った。また、10点程度の重色のみによる表現制作物を各国にて発表したことで、その視覚効果についてもあらためて確認できた。日本基礎造形学会論文集「基礎造形025」作品集部門に発表した、視覚表現における色を生成する行為についての研究

「重色とブレンディング」の査読審査では、修整の必要無しという高い評価が得られている。また、制作による重色の表現効果の実証及び発表では、東京都美術館(日本東京)、つくば美術館(日本つくば市)、ソウルアーツセンター(韓国ソウル市)、カッパウィ美術館(韓国木浦市)、東京工芸大学(日本東京)、温州科技大学(中国温州市)、雲林科技大学(台湾斗六市)、サンクトガレンデザインスクール(スイスサンクトガレン市)、五大陸博物館(ドイツミュンヘン市)等にて制作発表を行ったが、東京工芸大学でのアジアネットワークビヨンドデザイン展では、重色のみによる制作物「The Resonant Colors JUSYOKU-J」がグランプリを受賞でき、その視覚効果について一定程度の確証が再認識できた。混色せずに色を重ねることで色を作りだす重色という方法の、表現手法としての可能性や、それによる造形教育の新しい方法論を、コンピューターを活用した制作での実証をもとにしながらより分析的に探求し、感覚に偏りすぎることのない客観性のある造形教育方法を構想して、造形教育活動での試行を続け、新規にして具体的かつ安定的な教育題材としての確立を図ろうとするものである。本研究は、2010年からの重色研究のための写真技法フォトグラムに着目した研究、2014年からの重色の表現手法に関わる研究、それらの延長上に、2017年から4年計画で進めているものである。重色による着彩の、表現方法としての、また教育方法としての価値を、別の角度すなわち着彩具やコンピューター上で再構築していくという一連の作業に続くものとして開始してきた。当該年度の研究計画は、絵の具による重色を様々な着彩材料において試験し、その結果を収集するということと、重色による彩色の視覚的効果を主題として制作した作品を積極的に発表して、表現効果として実証していく、というものであった。研究結果を活用した制作作品の発表を通して、表現効果を実証していくという作業は、当該年度では多色重色による作画の制作物、国内3件、国外13件の発表が実現でき、おおむね順調に進められた。また絵の具等を用いた重色のサンプリング作業においては、透明水彩絵の具や不透明水彩絵の具での重色による着彩サンプルの収集を進めている。こちらは数値で捉えるのではなく、視覚的な見えをもとにして重色表を作成している。本研究の当該年度の成果の一部を反映しての、日本基礎造形学会論文集「基礎造形027」に発表した論文「重色の把捉のためのブレンディングの活用ー基礎造形教育の方法を探ってー」の査読審査では、内容修整の必要無しという評価が得られている。また重色による彩色の視覚的効果を主題として制作した作品「The Origin of Atmosphere by Colors JUSYOKU-C」が、アジア・ネットワーク・ビヨンド・デザイン山西展(運城市、中国)において2018ANBDアワードを受賞、また「Brilliance in Asia」が、ANBD2019コロンボ特別展示会(スリランカ財団法人情報処理研究センター)において特別賞を受賞することができ、表現効果としての実証について一定程度の成果が得られた。
線維芽細胞から直接に表皮角化細胞を誘導する試み

本研究の最終的な目標は、体細胞(線維芽細胞)から直接に表皮角化細胞を分化させるシステムの構築であるであるが、まず、細胞が表皮角化細胞に分化したことを的確にとらえるための仕組みを作ることを目標とした。表皮角化細胞のマーカーとして、ケラチン14遺伝子を選択し、ケラチン14遺伝子のon/offが視覚的にモニタリングできるシステムを構築した。このシステムを、ヒトiPS細胞に導入し、実際に表皮角化細胞に分化させたときに稼働することを確認した。このシステムを利用し、ヒト線維芽細胞がさまざまな条件下でK14がonとなってくる条件を検討していくことになる。1.ヒトiPS細胞のおいてkeratin遺伝子にeGFP遺伝子をノックインする表皮角化細胞への分化誘導を厳密にチェックしながら研究を遂行していくことを考え、以下のような仕組みをつくる。ヒトのiPS細胞において、内在性のK5あるいはK14遺伝子に、インフレームでeGFP遺伝子をノックインする。この際に、人工ヌクレアーゼ(TALENsを想定している)を利用する。こうすることによって、iPS細胞が角化細胞に分化しK5/K14遺伝子がONになってくると、GFPの蛍光発色も同時に観察されることになる。GFPの発現強度は、内在性のプロモーターに依存することになるため、蛍光強度でkeratin遺伝子の発現の程度に見当をつけることも可能である。このような仕組みをもつヒトiPS細胞を実際に表皮角化細胞に分化させることによって予想通りGFPの蛍光が観察できるかどうか、などの確認を行う。2.ヒトiPS細胞からヒト表皮角化細胞の分化とそれにかかわる遺伝子(群)の選定本年度の研究遂行予定としては、上記の1と2を挙げていた。1については、遂行した。ただし、当初の予定よりこの部分(とくに、TALENsの作成、レポーターベクターの作成)に時間がかかってしまったため、2まで実験の進行が及ばなかった。表皮角化細胞への分化誘導を厳密にチェックしながら研究を遂行していくことを考え、ヒトのiPS細胞において、内在性のK14遺伝子に、インフレームでeGFP遺伝子をノックインした。この際に、人工ヌクレアーゼ(TALENs)を利用した(K14-TALENs)。このような構築を作成することによって、iPS細胞が角化細胞に分化しK14遺伝子がONになってくるに従って、GFPの蛍光発色も同時に観察されることになる。GFPの発現強度は、内在性のプロモーターに依存することになるため、蛍光強度でkeratin遺伝子の発現の程度に見当をつけることも可能であると考えられた。さて、実際にK14-TALNEsを利用してeGFPをK14遺伝子にノックインしたhiPS細胞を作成し、そのhiPS細胞を表皮角化細胞に分化させ、作成したシステムが動くことを確認した。実際に線維芽細胞に上記システムを応用するところまでは至らなかったが、その準備をするところまでは遂行することができたと考えた。皮膚科学当初の予定より、技術的な理由と、主任研究者の所属が変更したことによりやや遅れている状況である。本来の予定通り施行予定である。ただし、上記により、予定よりはやや遅れたスケジュールであるため、なるべくスピードアップをはかるよう努力する。
卵巣上皮性腫瘍の発生機序に関する研究

表層上皮系卵巣癌の動物突験モデル作成の第一段階として、卵巣癌の同所移植モデルの作成を試みた。卵巣表層上皮由来である卵巣癌細胞YKT cell lineを人工細胞外基質であるMatrigel内に混和、その懸濁物をマウス正常卵巣内に注入した。この結果、実験開始5週後には、卵巣腫瘍を形成し癌性腹膜炎を生じた。さらには実質臓器である肝臓への転移を認めた。次に、卵巣にN-methyl-N′-nitro-nitrosoguanidine(MNNG)を塗布することによる発癌モデルの作成を試みた。具体的には、正常の初代培養マウス間質細胞を15%gelatineに懸濁したものを卵巣表面に重積させ、腹腔内への拡散を防止するために顕微鏡下で高分子膜で被覆した。前実験と同様に突験開始5週後に開腹してマウス卵巣の表層上皮の形態学的変化を観察した。しかし、この条件下では卵巣表層上皮の形態学的変化を観察することができなかった。そこで、MNNGの代わりに卵巣癌細胞YKT cell lineをMatrigel内に懸濁し、卵巣表面に重積させ高分子膜で被覆し、初期卵巣癌モデルの作成を試みた。実験開始5週後には、卵巣腫瘍を形成し癌性腹腹炎を認めた。今年度の研究では卵巣癌の発生に関しては知見は得られなかったが、発育過程でMatrigelの構成成分であるlaminin、typeIVcollagenなどの間質構成成分やEGF、bFGFなどの成長因子が重要な役割を担っていることが示唆された。今後は、表層上皮性卵巣癌のみならずgranulosa cell tumorについても同様のことを検討する予定である。
1-3歳児の身体活動量および過体重に、保護者のどのような要因が関連するか？

本研究は,日本でデータの限られる歩き始めの子ども(1-3歳)の身体活動量と肥満に着目し,それらの特徴および関連する要因を検討した.結果,この時期の子どもは,1日のうち平均468分(約67%)を座位行動に,65分(約9%)を中強度以上の身体活動に費やし,歩数は6399歩であった.3歳以降の幼児と異なり,身体活動量に有意な性差はなく,週末の活動量が平日よりも多かった.子どもの活動量が多い家庭ほど,平日の母親の活動量が多く,休日に父親が子どもと戸外で活発な活動をする時間が多かった.また,両親が子どもに活発な身体活動を促す声掛けをしていること,そして母親ではなく父親のBMIが子どもの肥満度に関連した.本研究の目的は、幼児期前期(1歳半から3歳)における幼児の身体活動量および肥満に関連する保護者の要因を明らかにすることである。平成27年度は、6月の日本運動疫学会および8月の運動疫学セミナーにおいて研究計画の発表を行い、疫学に精通する多くの専門家と議論する機会を得た。その結果、加速度計の装着部位、肥満の判定方法、調整因子として加えるべき項目等に関するアドバイスを得て、研究方法に若干の修正を加えた。また、質問紙調査票を完成させるとともに、身体活動量調査結果を研究協力者へフィードバックするための評価票を独自に作成し、素早くフィードバックすることが可能なシステムを構築した。平成27年9月に所属学会に倫理申請を行い、12月に承認されたことを受け、平成28年1月から測定を開始した。平成27年度中に測定したデータを用いて、1-3歳児の身体活動量に関する基礎的分析を行い、平日および週末の身体活動時間および座位行動時間について検討した。その結果、幼稚園および保育所に通う幼児期後期の幼児と異なり、幼児期前期の幼児は平日と週末で同様の身体活動習慣をしていることを明らかにした。この結果は平成28年8月に行われる日本体育学会で発表予定である。平成28年度は測定を継続し、幼児の身体活動に関連する保護者の要因について分析していく。平成27年度4月に所属大学の研究倫理審査を申請し、6月に非該当(所属学会での審査を進める)の判定を受けた。再度、所属学会において倫理審査を受け、承認を得た時期が当初の予定よりも遅れた(12月)ため、測定開始時期が遅延した。平成28年1月から3月までに15組の親子の身体活動量および質問紙調査を終えたが、計画よりも研究協力者が確保できていない。測定およびフィードバックの体制は計画通りに整備することができているため、今後、研究協力者の確保に力を入れていく必要がある。本研究の目的は,幼児期前期(1歳半から3歳)における幼児の身体活動量(physical activity,以下PA)および肥満に関連する保護者の要因を明らかにすることである.平成28年度は蓄積したデータを分析し,3度の学会発表を行った.幼児期前期幼児のPAに関する基礎的分析から,平日と週末の装着時間当たりのPA(%PA),座位行動時間(sedentary behavior,以下SB)(%SB),歩数に有意な差は認められなかった(%PA:平日43.3% vs週末41.5%,%SB:平日56.7% vs週末58.5%、歩数:平日548歩/時間vs週末520歩/時間).また,%PAは男児41.2%,女児40.0%,%SBは男児58.8%,女児60.0%で有意な性差は認められず,男女とも同様であった.1日当たりの歩数に関しても有意な性差は認められず,平均値は男児7080歩,女児6683歩であった.上記の結果から,PAの性差も認められないことを明らかにした.先行研究において,3歳の時点でPAおよび運動能力の性差が認められていることから,3歳以降にPAの性差が発現し,運動能力の性差にも関連している可能性が窺われた.また,加速度計で測定した母親および父親のPAと子どものPAの関連を分析し,母親の軽強度のPA,中高強度のPAおよびSBとは関連するが,父親とは関連しないことを報告した.両親のPAと子どものPAとの関連についての詳細な分析結果を,平成29年6月に行われる国際学会(ACSM)で発表予定である.平成29年度はさらに測定を継続し,保護者のどのような要因が子どものPAおよび肥満に関連していくかを分析し,結果を論文にまとめ公表していく.平成28年度は,研究協力を依頼する範囲を広げ,近隣の子育て支援室および幼稚園にも依頼した.7組の新たな協力が得られたものの,十分な対象者の確保に至っていない.さらに,予想よりも子育て支援室からのリクルートが進んでいない.理由として,母親と子どもの2名であれば協力可能であるが,父親は仕事の関係上,加速度計の装着が難しいこと,さらに,支援室スタッフからの声かけが停滞していることが挙げられる.研究協力者のリクルートが難航したことから,平成29年度末の3月まで測定を継続し,最終的に62組(内,園などの施設に通う子どもは11名)の親子のデータを取得した.歩き始めの幼児(1-2歳児)の身体活動量(PA)および肥満に関連する保護者の要因を検討するために,特に保護者の「管理」,「支援」,「意識」,「特徴」に着目し,子どもの月齢,性別,世帯収入を調整した偏相関分析およびt検定を行った.

結果,保護者の食事の管理(ジュースの制限,お菓子の制限,高脂肪食の制限,果物の摂取,野菜の摂取)は,子どもの肥満度および加速度計装着時間当たりのPA(%PA)と有意な関連を示さなかった.また,両親が子どものスクリーンメディアの制限をしている子どもと,していない子どもとの間で,%PAおよび肥満度に有意な差は認められなかった.子どものPAを促進する直接的な支援である母親および父親が回答した戸外または室内での子どもとの遊び時間は,子どもの%PAおよび肥満度に有意な関連を示さなかった.さらに,間接的な支援である家庭で子どものPAを奨励する声掛けをする頻度と子どもの%PAおよび肥満度にも有意な関連が認められなかった.保護者の意識として,子どもが運動・スポーツを得意であることの重要度および子どものPAの現状への満足度は,いずれも子どもの%PAおよび肥満度との間に有意な関連が認められなかった.保護者の特徴として,両親のスクリーンメディア使用時間および運動の好き嫌いと子どもの%PAおよび肥満度には有意な関連が認められなかった一方,子どもの%PAに限っては,母親の%座位行動時間(r=-.465)および%軽強度身体活動時間(r=.479)と有意な中程度の関連を示した.しかし,父親の各種PAとは有意な関連を示さなかった.歩き始めの子どものPAには,母親のPAの影響が最も大きいことが示唆された.本研究は,日本でデータの限られる歩き始めの子ども(1-3歳)の身体活動量と肥満に着目し,それらの特徴および関連する要因を検討した.結果,この時期の子どもは,1日のうち平均468分(約67%)を座位行動に,65分(約9%)を中強度以上の身体活動に費やし,歩数は6399歩であった.3歳以降の幼児と異なり,身体活動量に有意な性差はなく,週末の活動量が平日よりも多かった.子どもの活動量が多い家庭ほど,平日の母親の活動量が多く,休日に父親が子どもと戸外で活発な活動をする時間が多かった.また,両親が子どもに活発な身体活動を促す声掛けをしていること,そして母親ではなく父親のBMIが子どもの肥満度に関連した.平成28年1月から測定を開始しているが、当初の予想よりも研究協力者を確保することができていない。そのため、平成28年度は以下の2点の対応を行う。1点目は、研究協力を依頼している子育て支援室での広報を強化することである。子育て支援室が月に一度発行している広報誌を介して、親子の身体活動量測定への協力を依頼するとともに、支援室内にポスターを掲示する。上記の点に関して子育て支援室の承諾を得ている。2点目は、近隣の幼稚園に調査協力を依頼することである。園で実施している月に1回程度の園庭開放に訪れる親子に対して、調査への協力を依頼する許可を得ている。上記の対策を実施し、研究協力者の更なる確保を目指す。平成29年度は以下の対応を行い,研究協力者の確保を目指す.1点目は,子育て支援室における「講演」を行い,研究代表者の存在を保護者に知ってもらうとともに,研究への参加協力を呼びかける.2点目は,近隣の保育所にも協力を依頼する.子ども学、発育発達学、スポーツ健康科学平成27年度の予算額は、おおむね予定通りに使用した。1年間の研究期間の延長を行ったことで,平成28年度と平成29年度で研究費を使用する計画を立てたため.平成28年度の予算計画に基づいて使用していく。平成29年度の6月に国際学会での発表によって,約30万円の支出をする予定である.また,測定協力者への謝金や論文投稿料等で残りの約25万円を支出する計画である.
日本型近代化の再検討-20世紀における国際結婚の分析を通して-

2006年度の日本家族社会学会第16回大会(於:上智大学9月9-10日)では、学会初の試みである国際交流セッションに、アメリカからAnn Cottrell先生を招聘し、竹下修子氏、関口知子氏と「グローバル化時代の移動する家族と子どもたち-TCK・ブラジル日系・ムスリムとの国際結婚-」として本研究の成果とその課題を報告するとともに、研究者相互の理解を深めた。なお、日本家族社会学会の学会誌に、このセッションは、特集IIとして取り上げられ、『家族社会学研究』第18巻第2号(2007)に掲載された。収集してきた文献の整理とデータ・ベースを完成さえるまでには、至らなかったが入力をすすめてきた。当初想定していた年代別、地域別、テーマ別の区分けでは、整理しきれない分野の研究成果もでてきており、平成19年度内には研究成果としてまとめる予定である。初年度は、植民地と内地の結婚を含む20世紀の国際結婚、内鮮結婚、内台結婚などの文献を収集した。9月には南樺太を含むサハリンでの調査を行うことができた。ユジノサハリンスクでは北海道人会、朝鮮人教会代表者、サハリン朝鮮人協会で聞き取り調査を行った。また、予定にはなかったが少数民族であるニブヒの女性への聞き取りは、植民地における日本内地の少数民族問題の重要性を確認した。また、平成17年度の日本社会学会において国内の研究者によるテーマ・セッション、ならびに平成18年度の日本家族社会学会において海外の研究者を含めたテーマ・セッションに向けて、国内外の研究者と積極的に意見交換を行った。前者では1990年代に増加した「日本人ムスリマとの婚姻」を、後者では「国際結婚と子どもたち」を中心テーマにセッションを組むことで合意している。日本の学会開催シーズンと海外の大学の学年暦とが重なるために、学会への招聘が難しいことが判明したが、幸いにもUCLAサンディエゴ校を退官されたばかりのAnn Baker Cottrell先生からご快諾を頂いた。Third Culture Kidsの研究で著名なCottrell先生から「国際結婚の子どもたちへ」の示唆を期待したい。初年度に予定した文献のデータ・ベース化は、着手することができなかったので、次年度から始めたい。なお、計画にはなかったが、講義課目「国際結婚論」を教科書にすることとなった。特に後半は、本研究の20世紀における国際結婚と重なる。本研究の初年度の成果を取り入れながら執筆中であることを付け加える。"Governance Across Boundaries : International Conference on Public Management and Cross-State Cooperation on Fighting with Crime"という台湾でのカンファレンスに参加した。日本政府の台湾・中国関係の配慮から、日本側からの参加者は政治学を中心とする学者のみで、日本の入管管理関係者の参加は皆無であったところに、グローバル・ガバナンスの難しさを実感した。台湾や香港、オーストラリアの入国管理やドラッグの取り締まりと国際協力の実態を知ることができたが、国際結婚特に偽装結婚については、明らかにされていなかった。林顯宗教授へのインタビューでは、植民地時代においける台内結婚(台湾人と内地人との結婚)について、台湾人男性にとっては立身出世の道であったことなどを聞き取ることができた。国際結婚関連の書物・文献のデータ・ベース化を行なうとともに、日本社会学会において、テーマ・セッション「日本のイスラム社会」を立ち上げ、6人の報告者のコーディネーターを勤めた。さらに、Third Culture Kids(以下TCK理論)の研究で著名なCottrell先生、日系ブラジル人子弟に対してTCK理論を応用している南山短期大学の関口知子先生、日本人ムスリマと子どもの教育に視点をあてた竹下修子先生の3人で「移動をする家族と子どもたち」と題して、来年度秋の日本家族社会学会でのテーマ・セッションに向けての準備をすすめた。また、アルゼンチンのラプラタ国立大学からの要請で、国際交流基金より海外派遣研究者として8月に集中講義を行なった。英語での講義であったが、海外の研究者や学生にわかりやすく、20世紀の日本の近代化と国際結婚を説明する機会が与えられ、科学研究費の成果を交えながら講義ができたことを付け加えておく。
欧州サブリージョンのグランドデザインに関する比較研究-「領域的結束」具体化の分析

EU地域政策分野で、EUの下位地域である5つのサブリージョンで策定されてきたグランドデザイン(地域計画)が、領域的結束を高める重要な役割を担っていることを、空間政策の観点から理論分析を行い検証した。結果、これらサブリージョンが、国境そのものの相対化に加え、政策国境を低くしていく新たな政策容器として有効であり、非国家行為体をもガバナンスに巻き込んだEU統合深化のツールとして有効であることを明らかにした。欧州憲法条約に新たに、3つの結束の1つとして「領域的結束(territorial cohesion)」が盛り込まれ、これまでEU地域政策分野で策定されてきた地域作りの青写真"グランドデザイン(地域計画)"がさらに重要性を増してきた。本研究では、これらのグランドデザインが、EU地域政策分野で、領域的結束を高める重要な役割を担っていることを検証する。EUの下位地域にあたる5つのサブリージョン(大西洋沿岸地域・北海沿岸地域・バルト海沿岸地域・CADSES地域・北西メトロポリタン地域)で策定されてきた"グランドデザイン"事例を比較分析し、これらのサブリージョンが、可視的な国境そのものの相対化に加え、「政策国境」を低くしていく「新たな政策容器」として有効であり、非国家行為体までもガバナンスに巻き込んだ統合深化のツールとして有効であることを検証する。平成18年度は、6月にイギリス・スコットランドで開催された北海地域委員会(NSC)年次総会に出席し、領域的結束に関するインタビュー調査・一次資料収集を行った。さらに、領域的結束に関する理論分析を、機能主義・新機能主義の観点から整理し、論文として発表した。その成果は、柑本英雄共編著『サブリージョンから読み解くEU・東アジア共同体-欧州北海地域と北東アジアの越境広域グランドデザイン比較』(弘前大学出版会、2006年)、柑本英雄共著、池田雅之・古賀勝次郎編著『比較文化の可能性-日本近代化論への学際的アプローチ』(成文堂、2007年)として出版された。平成19年度は、日本の越境協力に関する先行研究グループの代表者(EUドイツ国境をめぐるEuro-region、東シナ海の越境協力、地域主義比較プロジェクト、INTERREGに関連する進化経済学会グループ)を招聘し研究会を開催し、当該研究を東アジアにおける地域協力との比較の視点から検証した。加えて、政治地理学的アプローチからリージョンに関する再考察を行い、スケール概念による整理を試みた。その結果、グローバル化が空間の圧縮や遠心によってこれまでの空間配列を変化させ、ウェストファリア的国家スケール中心の配列が所与でなくなったことが明らかになった。ミクロリージョナル・サブリージョナルスケールに着目すると、欧州CBC、INTERREGなどの"ポスト国家スケール"の「空間処理の一般化」を念頭においた研究が進められなければならないことも明らかになった。上記のことから、政治地理学の「空間の構築」概念は、これまでマルチレベルガバナンス(Multi-level Governance:MLG)などの理論的枠組み・アプローチが扱ってこなかった、スケールの"構築(construction)""再構築(reconstruction)""結束(articulation)"のプロセスなど、垂直的・水平的・傾斜的リージョン間の関係の動態を構築主義的な視点から俯瞰的に批判するための分析視角として有効である。これらに関しての分析は、以下の論文に成果としてまとめた。「非国家行為体の越境強力新モデル:欧州連合EGTC規則試訳」(弘前大学人文学部『人文社会論叢(社会科学篇)』第18号、2007年)。また、北東アジア学会『環日本海研究』第13号(2008年9月発行予定)に、リージョン空間と政治の関係の分析に関する論文を投稿し、現在、審査中である。本研究最終年度である当該年度は、EU地域政策INTERREGIVにおける各サブリージョン間の連携について調査することを目的として、6月にデンマーク・ヘルニングで開催されたEU北海地域委員会(NSC)・バルト海地域委員会(BSC)合同年次総会に出席した。ここでの討議および関係者へのインタビュー調査の結果、サブリージョン同士が共同作業に入っていく、つまり、非相互排他性を更に確信的に高めていくステージにあることが明らかとなった。これまでそれぞれにグランドデザインを策定し、非国家行為体をもガバナンスに巻き込み、可視的な国境そのものを相対化する役割を果たしてきたサブリージョンが、「政策国境」を低くしていく「新たな政策容器」として有効であり、統合深化のツールとして有効であることが検証できた。ウェストファリア的国家スケール中心の配列がもはや所与でなくなり、欧州CBC、INTERREGなどの"ポスト国家スケール"の「空間処理の一般化」を念頭に置いた研究が進められなければならないことを本研究前年度調査で明らかにしたが、NSCとBSCが初めて合同で会議を開催したことは、これを明示的に意味している。空間の垂直的・水平的・傾斜的リージョン間の動態的な関係に着目し、空間政策の観点から、これらサブリージョンが、EU地域政策分野で「領域的結束(Territorial Cohesion)」を高める重要な役割を担っていることが知見として得られた。
顎変形症術後におけるC^<13>-acetate呼気試験を用いた胃排出能改善の研究

結果と考察日本大学松戸歯学部在学生を対象に、健常者における、C13-acetate呼気試験を施行し、胃排出能を計測した。期間は平成16年度4月より39名の学生に対し、それぞれC^<13>-acetate呼気試験を施行し、胃排出能を計測した。あわせて生活環境を中心にアンケートを実施し、現在のストレスや食生活などとの関連についても考察した。C13-acetate呼気試験を用いたH.pyloriの検出結果は、39名中3名が陽性反応を示しH.pyloriの存在が疑われた。アンケートの結果は、陽性反応を示した学生からの回収は、1名のみであった。その中で、平均睡眠時間は5時間、ストレスは常に感じており、その解消法も持っていないとのことであった。また既往歴に胃腸炎があるのもの、自宅からの通学のため、食生活の乱れはないようである。顎変形症症例患者に対する調査についての対象症例は平成16年21例で、平均年齢24.4歳、男性9例、女性12例であった。17年は16例で、平均年齢21.3歳で、男性4名、女性12名であった。計37例の症例に対し、今回は1例もH.pyloriは検出されなかった。その後6か月めにも検出を試みたところ、やはり前例に認める事が出来なかった。急遽18年に経験した症例5例に対しても同様に検出を試みたが、やはり検出された症例は存在しなかった。今後とも全例に対し検討を続け、複雑な手術を要する症例や、唇顎口蓋裂などを合併し歯牙欠損を伴う症例もふくめ検出をすすめて行く予定である。まとめ1,当学部学生39名に行ったH.pyloriの検出結果は3名に陽性反応が認められた。2,平成16年、17年に経験した顎変形症患者37例より術前にH.pyloriは1例も検出されなかった。また術後6か月においても全く検出されなかった。顎変形症患者、特に骨格性下顎前突症患者に対して行われる下顎枝矢状分割術の目的は、単に良好な顔貌形態を得るためのみならず、著しい不正咬合を改善し、構音・咀嚼などの顎口腔系の機能を改善することにある。特に口腔は、第一の消化器として認識され、以前より咀嚼能力の回復については検討が進められており、治療後には咀嚼能力が良好に改善されるとの報告もされている。臨床においてもその結果を裏付けするように、初診問診時に胃腸障害を訴えていた患者が、術後にその改善を自覚し体重の増加を認めた症例も多い。しかし実際に骨格性下顎前突症患者において、術前にどの程度の消化器疾患を合併しているのか、それが術後にどの程度改善されるかについて検討された報告は、現在のところ全く見られない。現在、ボランティアの健常者群(A群)に対し、同条件下(年齢、性別、体重の各因子につき統計的有意差なき群)においてそれぞれC^<13>-acetate呼気試験を施行し、胃排出能を計測している。今後、骨格性下顎前突症患者においてその治療前・後における消化器機能の変化を観察することで口腔と全身との関わりを更に深く検索する。今までこの呼気試験はヘリコバクターピロリ感染、腸吸収試験などに応用されてきた。しかし、歯学領域疾患における上部消化管機能臨床試験は見あたらない。

顎変形症治療後の咬合および咀嚼力に対する客観的評価は当研究室においても改善が認められるものの、咬合や咀嚼に対してその消化器機能的な面、特に胃排出能の評価が進んでいないのは、従来の検査法が頻回の採血を要するアセトアミノフェン法や、わずかながらも被爆の懸念があるシンチグラムなど侵襲的で患者の負担が大きかったためとも考えられる。従って、呼気試験は無侵襲で簡便であり、この評価には最適な方法と思われる。顎変形症患者、特に骨格性下顎前突症患者に対して行われる下顎枝矢状分割術の目的は、単に良好な顔貌形態を得るためのみならず、著しい不正咬合を改善し、構音・咀嚼などの顎口腔系の機能を改善することにある。特に口腔は、第一の消化器として認識され、以前より咀嚼能力の回復については検討が進められており、治療後には咀嚼能力が良好に改善されるとの報告もされている。臨床においてもその結果を裏付けするように、初診問診時に胃腸障害を訴えていた患者が、術後にその改善を自覚し体重の増加を認めた症例も多い。しかし実際に骨格性下顎前突症患者において、術前にどの程度の消化器疾患を合併しているのか、それが術後にどの程度改善されるかについて検討された報告は、現在のところ全く見られない。そこで我々は、骨格性下顎前突症患者においてその治療前・後における消化器機能の変化を観察することで口腔と全身との関わりを更に深く検索することができると考え、今回、非侵襲性で、非常に簡便な方法である、C^<13>-acetate呼気分析を応用し患者の消化器機能を測定し解析をおこなうこととした。現在、ボランティアの健常者群(A群)に対し、同条件下(年齢、性別、体重の各因子につき統計的有意差なき群)においてそれぞれC^<13>-acetate呼気試験を施行し、胃排出能を計測している。今後、骨格性下顎前突症患者においてその治療前・後における消化器機能の変化を観察することで口腔と全身との関わりを更に深く検索する。それには非侵襲性で、非常に簡便な方法である、C^<13>-acetate呼気分析を応用し患者の消化器機能を測定し解析をおこなう予定である。今までこの呼気試験はヘリコバクターピロリ感染、腸吸収試験などに応用されてきた。しかし、歯学領域疾患における上部消化管機能臨床試験は見あたらない。顎変形症治療後の咬合および咀嚼力に対する客観的評価は当研究室においても改善が認められるものの、咬合や咀嚼に対してその消化器
幼児の主体的な活動をコンピュータにより支援したシステムの実現と活用

本研究では、PC上の全ての操作を幼児だけで行うことにより、幼児の主体的活動を支援することを目的とした幼児用ソフトウェアの実現および試行を行った。その一例として宝探しゲーム支援ソフトウェアを実現し、通常の保育の中で作り出した世界を発展させるための道具としてのPC利用を試みた結果、保育における自然な形でのPC利用の可能性が示唆された。また、幼児だけでゲームを行えるよう改良し試行を行った結果、概ね幼児だけで楽しめることが確認された。本研究では,パーソナルコンピュータ(以下,PCと記す)上のさまざまな操作を幼児だけで行うことにより,幼児の主体的活動を支援することを目的とした幼児用ソフトウェアの実現および長期的な試用を行う.これにより,幼児教育におけるPC利用の意義を「就学前教育」として捉えるのではなく,遊具の一つとして幼児らだけで遊べる新たな可能性を見出す.本研究では、PC上の全ての操作を幼児だけで行うことにより、幼児の主体的活動を支援することを目的とした幼児用ソフトウェアの実現および試行を行った。本研究では,パーソナルコンピュータ(以下,PCと記す)上のさまざまな操作を幼児だけで行うことにより,幼児の主体的活動を支援することを目的とした幼児用ソフトウェアの実現および長期的な試用を行っている.我々はこれまで,活動的な集団保育の一部にPCを利用するシステムを提案し,幼稚園での試用・観察を重ねてきた.その一例として宝探しゲーム支援ソフトウェアを試作し,RFIDシステムを利用することでゲーム中の操作を幼児自身が全て行うことを実現している.しかし,事前設定は保育者が行うことを前提としたため,幼児は保育者の意図した行動しかできず,主体性に欠けるとともに,気軽に利用できないという問題点が残った,また,従来の保育に組み込めるような利用方法の例示が少なく,長期的な試用が難しいなども挙げられた.本年度は,保育者の手を介さずに幼児らのみで宝探しゲームを行えることを念頭に置き,より扱いやすいユーザインタフェースを目指し,従来の宝探しゲーム支援ソフトウェアの改良を行った.これにより,幼児がより主体的に行動できる可能性が期待できる.また,幼児教育におけるPC利用の実態調査として,複数の保育現場に赴き保育を観察するとともに保育者らとの意見交換を行った.その結果,幼児の入力デバイスとしてRFIDシステムだけでなくバーコードリーダも検討することとした,バーコードリーダはスーパーなどさまざまな場所で利用されているため幼児に馴染み深い.また,RFIDシステムよりも手軽に購入でき,頑丈であるなどの利点もある.我々は,検討の第一段階としてバーコードリーダを用いた幼児用ソフトウェア「おつかいゲーム」を試作した.今後「おつかいゲーム」の検討・改良,他のソフトウェアの試作,試用評価を重ね,バーコードリーダ利用の有用性を検討する予定である.本研究では,パーソナルコンピュータ(以下,PCと記す)上のさまざまな操作を幼児だけで行うことにより,幼児の主体的活動を支援することを目的とした幼児用ソフトウェアの実現および長期的な試用を行っている.我々はこれまで,活動的な集団保育の一部にPCを利用するシステムを提案し,幼稚園での試用・観察を重ねてきた.その一例として宝探しゲーム支援ソフトウェアを試作し,RFIDシステムを利用することでゲーム中の操作を幼児自身が全て行うことを実現している.しかし,事前設定は保育者が行うことを前提としたため,幼児は保育者の意図した行動しかできず,主体性に欠けるとともに,気軽に利用できないという問題点が残った.また,従来の保育に組み込めるような利用方法の例示が少なく,長期的な試用が難しいなども挙げられた.そこで本年度は,ある保育園の協力のもと,通常の保育との関連性を重視し,通常の保育の中で作り出した世界を発展させるための道具としてのコンピュータ利用を試みるべく試用・観察を行った.具体的には,宝探しゲーム支援ソフトウェアを用いた保育活動の題材に,1年間の保育計画の中で重要な位置を占めていたある絵本のストーリーやキャラクタを取り入れることで,通常の保育との関連性を見出し,「宝探しゲーム」がその中で起こった1つの出来事となることを目指した.その結果,通常の保育との関連性が高まり,保育における自然な形でのPC利用の可能性を示すことができた.また,試用に伴いユーザインタフェースの改良も行った.しかし今回の試用により,本ソフトウェアを用いて幼児らのみで宝探しゲームを行うには,まだ問題点を抱えていることが明らかになった.そこで,現在まで行ってきた2回の試用・観察の結果を基に,さらにユーザインタフェースの改良および検討を行うことを今後の課題とする.本研究では,パーソナルコンピュータ(以下,PCと記す)上のさまざまな操作を幼児だけで行うことにより,幼児の主体的活動を支援することを目的とした幼児用ソフトウェアの実現および長期的な試用を行っている.我々はこれまで,活動的な集団保育の一部にPCを利用するシステムを提案し,幼稚園での試用・観察を重ねてきた.その一例として宝探しゲーム支援ソフトウェアを試作し,RFIDシステムを利用することでゲーム中の操作を幼児自身が全て行うことを実現している.平成21年度には,ある保育園の協力のもと,通常の保育との関連性を重視し,通常の保育の中で作り出した世界を発展させるための道具としてのコンピュータ利用を試みるべく試用・観察を行った.

具体的には,1年間の保育計画の中で重要な位置を占めていたある絵本のストーリーやキャラクタを取り入れることで,保育における自然な形でのPC利用の可能性を示すことができた.一方,平成22年度には従来使用していたRFIDの代わりに取扱いが容易であるバーコードを利用できるよう宝探しゲーム支援ソフトウェアを改良し,小規模ではあるが幼児らのみで宝探しゲームを試用した.その結果,年長児(6歳児)であれば,保育者や試用補助者が行っていた事前準備から実際の宝探しゲームまでをスムーズに操作でき,楽しめることが確認された.そこで,保育現場における幼児らのみでの試用方法を検討し,新たな保育計画を提案することを今後の課題とする.本研究では,パーソナルコンピュータ(以下,PCと記す)上のさまざまな操作を幼児だけで行うことにより,幼児の主体的活動を支援することを目的とした幼児用ソフトウェアの実現および長期的な試用を行っている.我々はこれまで,活動的な集団保育の一部にPCを利用するシステムを提案し,幼稚園での試用・観察を重ねてきた.その一例として宝探しゲーム支援ソフトウェアを試作し,ゲーム中の操作を幼児自身が全て行えることを最終目的としている.平成21年度には,ある保育園の協力のもと,通常の保育との関連性を重視し,通常の保育の中で作り出した世界を発展させるための道具としてのPC利用を試みるべく試用を行った.具体的には,1年間の保育計画の中で重要な位置を占めていたある絵本のストーリーやキャラクタを取り入れることで,保育における自然な形でのPC利用の可能性を示すことができた.平成22年度には,従来使用していたRFIDの代わりに取扱いが容易であるバーコードを利用できるよう宝探しゲーム支援ソフトウェアを改良し,小規模ではあるが幼児らのみで宝探しゲームを試用した.その結果,年長児(6歳児)であれば,保育者や試用補助者が行っていた事前準備から実際の宝探しゲームまでをスムーズに操作でき,楽しめることが確認された.本研究の最終年度である平成23年度には,保育現場における幼児らのみでの利用方法を検討し,幼稚園の預かり保育の時間に試用した.その結果,参加した幼児らは宝探しゲームを楽しんでいるとともに,PC等の機器の操作は幼児だけでも十分行える目途が立った.一方で,ゲームの手順が煩雑なため,幼児だけでゲームを進行させることが難しく,保育者らが次の手順を適宜説明する必要があった.今後は,幼児だけで楽しめるようゲームの手順を単純化する.
発声機能の結合評価システムに関する研究

空気力学的検査に使用する発声機能検査装置PSー77の出力をAD変換して取り込むための必要な改造を終えた。声帯の振動状態に関する検査に使用するEGGの入手が輸入手続きのため大幅に遅れたが、これもキャリブレ-ションと必要な改造を終えている。PGGについても設計、製作を終えている。音響分析による検査に用いる分析装置は、試験研究(1)「音声障害の検査・訓練システムの開発研究」での共同研究者(宇都宮大学・粕谷秀樹)が開発したものを移植、現在稼働中である。このように、発声機能の総合的評価を行うための4つの検査について準備段階を終え、実験進行中であり若干の知見も得られているところである。正常例における音声の総合評価ではかなりのデ-タの蓄積を終え、病的例との対比を行っているところである。また、正常例の特殊な場合として歌声の評価も行った。病的例では、とくにmass病変の代表である声帯ポリ-プ、声帯の物性が変化する声門癌、声帯が麻痺によって閉鎖不全をきたす反回神経麻痺に絞ってデ-タを蓄積してきた。一方、これまで振動状態に関する検査でル-チンに用いてきたビデオ・ストロボ・ファイバスコピについて、計測精度とデ-タの意義について基礎的検討を加える必要性が認識されるに至った。ファイバスコ-プの光学的歪みは避けられないものであり、咽頭の観察は不正確なものとなる。歪みの程度の許容限界を算出し、この補正方法についても検討した。また、ストロボスコピによる声帯振動状態の観察における注意点を明らかにした。本年度の研究計画は、1)種々の異種情報を同時記録するためのタイミングパルス装置の設計、製作、2)市販のEGG装置の精度向上のための改造、3)PGG装置の設計、製作、4)音響分析プログラムの開発、5)小数の正常人被験者を用いたパイロット実験を行う、であった。そこでまず、2)のEGG装置のキャリブレーションを超高速度映画との声帯振動同時記録により行なった。装置の時間的な分解能は十分であることが解り、振幅情報の精度はプローブのあてかたの吟味とブーストアンプを使用することで解決した。次に3)のPGG装置の製作は東芝製のフォトトランジスタTPS605を使用して行なった。但し、永島医科器械製の光源SLー6を直流電源で駆動すべく改造が必要であった。パイロット実験によりほぼ満足の出来る性能であることを確認した。次に4)の音響分析プログラムの開発であるが、これは日比、平野が研究分担者になっている試験研究(1)音声障害の検査、訓練システムの開発研究(代表、宇都宮大学、粕谷英樹)の協力をあおぎ、彼らのシステムを必要な変更を加えて移植することとした。現在移植を終え、稼働中である。このように2)、3)、4)について個々には予備実験を終了し、その有効性を確認した。現在1)の同時記録のためのタイミングパルス装置の開発中で、これも本年度中に終了できる見通しを得ている。このほかにも、空気学的検査に用いてきた永島医科器械製の発声検査装置PSー77の出力電圧をAD変換器の入力電圧に合わせるために必要な改造を行った。当初の研究計画はほぼ遅滞なく進行していると言えよう。
情報化投資効果の発現メカニズムの理論的解明と予測可能性に関する研究

本研究計画は、わが国企業および産業のIT化を統計的に分析することを基礎として、(a)その特徴と効果の発現に関する促進・制約要因を明らかにし、(b)ITがわが国経済に与える影響を推定し、(c)既存のGeneral Purpose Technologyの普及プロセス等を参考に、その将来の予測が可能であるかどうかを理論的・実証的に分析し、(d)それらの目的に援用可能な大規模データベースを構築するとともに、(e)情報化を支援する適切な政策手段の議論に必要な基礎的知見を得ることを目指すものであった。研究遂行にあたっては、内外の研究動向の把握、わが国企業のIT化に関する実証分析を行うとともに、得られた中間的成果については、適宜、内外の学会等の場で発表し、有識者との意見交換を行うことにより、成果水準の改善・向上を図った。その結果、本研究計画においては、以下の3つの分野において有益な知見を生み出した。1.個別企業のIT化の効果発揮に関する分析(1)わが国大企業が行っているIT化は生産性に対してプラスの貢献を実現している。(2)IT化とともに導入されることが多い補完的経営施策はわが国の場合、十分な成果を生んでいない。(3)IT投資に対する潜在的意欲は他の一般投資財と有意な差がない。2.IT化の消費者行動へのインパクト(1)IT化は情報検索費用の低下を通じて、物理的移動手段交通を用いない購入手段を選択する可能性を増大させる。(2)マレーシアにおける若年層のインターネットリテラシー改善のためには"parent factor"に着目する必要がある。3.放送産業におけるIT化の影響(1)放送産業においては規模の経済性が存在する一方、番組製作と伝送サービスに関する垂直統合のメリットは見出せない。平成14年度においては、内外の研究動向の把握、わが国企業のIT化の実情調査、次年度以降の本格的解析作業のためのデータセットの整備を中心に作業を行い、中間成果のとりまとめ・公表を行なった。まず、研究動向の把握については、IT化の現状やその効果に関する国内外の文献を対象に広範なサーベイを行った。また、8月に韓国ソウル市で開催された学会(ITS 14th Biennial Conference, Seoul, Korea, 2002/8/18-21)に参加し、内外の研究者との意見交換および資料収集を行い、有益な知見を得た。データセットの整備については、2000年1月のアンケート調査に基づくIT導入動向に関する個別企業調査データ(総務省)に財務諸表データを組合せて作成したデータベースを用いて予備的解析を行い一定の結果を得た。主要な実証分析によって得られた結果は以下のとおり。(1)わが国大企業が行っているIT化は生産性に対してプラスの貢献を実現している。(2)IT化のプラスの効果はITの適用分野によってその大きさが左右されている。(3)IT化とともに導入されることが多い補完的経営施策はわが国の場合、十分な成果を生んでいない。また、産業構造の変化がIT投資効果の観察に及ぼす影響についても分析を行い、一定の知見を得た。上記の成果については、ソウルにおける学会で報告("IT Investment in Japan : A Look at the Factors Leading to Underperformance")をおこなっている。加えて、2001年1月の調査に基づく個別企業データについても同様の予備的整理を実施し、傾向把握に努めた。平成15年度においては、前年度の研究成果の取りまとめ作業を継統して行うとともに、内外の研究動向の把握、既存のデータセット並びにアンケート調査表を用いた分析、及び、結果の取りまとめ・公表などを実施している。まず、研究動向の把握については、IT化の現状やその効果に関する国内外の文献を大象に広範なサーベイを行った。

また、1月に米国ハワイ州で開催された学会(Pacific Telecommunications Council (PTC)の第26回大会(ホノルル市1月12日-14日))に出席し、併せて米国FCC等および同コロンビア大学通信研究所を訪問し、意見交換および資料収集を行い、有益な知見を得た。既存のデータセット並びにアンケート調査表を用いた分析としては、本年度は以下のような研究活動を行った。(1)IT関連投資の調整速度に関する経済分析(2)情報化投資による日本企業の生産性向上に対する組織構造改革および人的資本形成の相乗効果に関する実証的研究(3)ITが交通行動に与える影響の分析(4)放送産業における効率性の分析上記の成果については、(1)と(2)については、日本公益事業学会(2003年度関東部会)で報告を行った。(3)については、日本情報通信学会(第19回情報通信学会大会)、日本地域学会(第40回日本地域学会大会)、RegionalScience Association International (the 18th Pacific Regional Science Conference)で報告を行った。(4)については日本情報通信学会(第19回情報通信学会大会)、日本地域学会(第40回日本地域学会大会)において報告を行った。学会報告後、各研究課題について、関連する学会へ論文投稿を行った。平成14年度・平成15年度においては、内外の研究動向の把握、わが国企業のIT化の実情調査、2000年および2001年に実施したアンケート調査に基づきデータセットの分析を行い、下記に列挙するような分野でいくつかの興味深い知見を得たため、内外の学会に置いて当該成果の公表と関連研究者との意見交換を行なった。(1)個別企業のIT化の効果発揮に関する補完的経営施策等の効果(2)IT関連投資の調整速度(3)ITの交通行動へのインパクト(4)放送産業における効率性平成16年度においては、(1)これまでの分析を一層深めると共にこれまでの成果をとりまとめ、改めて内外の学会等の場で意見交換を行った。そのうち上記(1)に関する成果については書籍として出版する準備を行っている。さらに、(2)企業のIT化に不可欠な労働者レベルのIT化について分析を行うとともに、(3)IT化が消費者行動にどのようなインパクトを持つのかについて検討を行った。加えて、(4)IT化が産業構造に及ぼす影響にも分析のターゲットを拡大し、信書便産業をひとつのターゲットとして選択しIT化が事業構造に及ぼす影響を考察した。(1)については、Stockholm School of Economicsで関連研究者を集めてセミナーを開催するとともに、共同研究者である実積の手による原稿執筆を進めた。(2)に関しては、前年度における学会報告を踏まえ「地域学研究」に論文を掲載し、および(3)については、同じく「地域学研究」に論文を掲載するとともに、携帯電話事業の高度化が消費者行動に及ぼす影響について日本情報通信学会(第21回大会)で報告を行うとともに、学会誌年報に論文を掲載している。