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現代インドにおける染織技術の戦略的継承法に関する民族芸術学的研究

本研究では、現代の手工芸文化において、伝統的技術がどのように継承され、現代的要素がいかに組み込まれているかを解明することを目的とし、インド、グジャラート州にて女神儀礼用染色布を事例に民族芸術学的視点で現地調査を行い、その製作・販売の実態を記録した。生産者は、ローカル向けには作業の省力化や一貫製作・大量生産を目指し、伝統的技術を放棄し、日々開発が進む新たな染料・顔料を多用して改良を進めている。一方、観光客向けには外部者の染色技術を引用し、伝統性を主張し、自らの技術として取り込み、消費者の価値志向に応じて戦略的に製作技術を使い分けている動向を指摘した。本研究は現在の手工芸文化において、伝統的技術がどのように継承され、現代的要素がいかに組み込まれているか、現代インドをフィールドとして解明することを目的とする。本年度は、次年度の本格的な現地調査にむけて、インド西部およびデリーにて現地調査をおこなった。インド西部の女神儀礼用染色布の生産現場と使用現場において、実際に制作に従事しながら、予備調査をおこなった。同時に資料収集に関しては、アーメダバード県を中心に、研究対象に関する古文書渉猟も遂行した。さらに、デリーを中心とした大都市の手工芸関連マーケットにおいて、染織品の流通や消費者動向についても聞き取り調査を実施した。本研究の成果としてインドの染織技術に関するフィールドワークに焦点をあてた単著(『インド染織の現場ーつくり手たちに学ぶ』(フィールドワーク選書12)臨川書店)を発表した。また、これまでの研究・収集の成果を国立民族学博物館本館南アジア展示場で公開した。本年度は、デリーおよびグジャラート州カッチ県において、女神儀礼に関する染織品の市場および制作現場の現状調査を実施した。カッチ県は2001年の大地震によって被災した地域であり、その影響によって衣装や家屋など多くの物質文化が変容した。本調査において、女神儀礼における物質文化の変容に焦点をあてた結果、それまで奉納されていた女神儀礼用布がタイル装飾に置き換えられ、対象社会において表象とされていた染織布に対する意味づけや価値づけが変容していることが明らかとなり、検討課題が浮かび上がった。さらに、資料収集に関しては、大英図書館に所蔵が確認されているインド染織関係資料の調査も遂行した。成果の公開については、共同研究会「表象のポリティクスーグローバル世界における先住民・少数者を焦点に」、共同研究「現代「手芸」文化に関する研究」の場で研究発表をすることで、本研究をより広い地域的・理論的視野から検討し直すことができた。現在、得られた資料を整理しており、できるかぎり早期に論文として発表する予定である。初年度および昨年度の現地調査および資料収集よって基礎的資料の収集は順調に進んでいる。今年度の共同研究会等の成果発表によって、研究テーマに対しての議論の深化を進めることができた。本研究は、現代インドにおける染織技術に焦点をあて、伝統的技術がどのように継承され現代的要素がいかに組み込まれているかをフィールドワークによって解明することを目的とする。本年度は、インド、アフマダバードの女神儀礼用染色布の生産現場およびデリーにてインド政府によるクラフトマーケットおよびローカルマーケットでの儀礼用染織布の販売状況について聞き取り調査を行った。生産者コミュニティにおいては、男性が中心となって儀礼布の生産をおこなっているが、女性と子どもが手間のかかる彩色や媒染剤の塗布などの仕事に従事していることから、コミュニティ内の役割分担を明らかにした。加えて、道具のイノベーションや新しい染料の導入など生産から販売への戦略を調査することができた。デリーにおいては、ローカルな文脈で流通している儀礼用布が外国人や都市中間層に向けて意匠や大きさなどを変えて販売されていることが明らかになった。また、イギリスの大英図書館にて以下の2点を中心に所蔵の文献渉猟を実施した。一つは、植民地時代のイギリス・インド省資料における女神儀礼用の染織布に関するもの、もう一つは、19世紀後半のインド村落実態調査の報告書に関するものである。現在、現地調査を進めている複数の地域における生業や生産物の19世紀後半の状態が明らかとなり、貴重な基礎的資料の収集ができた。成果の公開については、『意匠学会大会』等において、研究発表することで本研究をより地域的・理論的視点から検討しなおすことができた。さらに、「『見方』を開発ーインドの染織資料が見えてくる」と題し、インドの染織布の社会的・文化的背景を学校教育において理解を促すための論考を発表するとともに、『学校と博物館でつくる国際理解教育のワークショップ』(国立民族学博物館調査報告(SER)138号)を編集し、刊行した。初年度から本年度まで現地調査および資料収集によって基礎的資料の収集は順調に進んでいる。これらの調査をもとにして、意匠学会大会等において成果発表を実施し、研究テーマに対しての議論を進めることができた。本研究は、現在の手工芸文化において、伝統的技術がどのように継承され、現代的要素がいかに組み込まれているか、現代インドをフィールドとして解明することを目的としている。

生産者は、ローカル向けには作業の省力化や一貫製作・大量生産を目指し、伝統的技術を放棄し、日々開発が進む新たな染料・顔料を多用して改良を進めている。一方、観光客向けには外部者の染色技術を引用し、伝統性を主張し、自らの技術として取り込み、消費者の価値志向に応じて戦略的に製作技術を使い分けている動向を指摘した。来年度の本格的な調査にむけての予備的調査および関連資料の渉猟はおおむね順調に進展している。伝統的技術がどのように継承され、現代的要素がいかに組み込まれているかという当初の目的に対し、今年度におこなった研究会での発表によって議論を深めることができたためである。3年目にあたる来年度は、これまで得た基礎的データの整理を進め、『意匠学会』などにて研究発表をし、研究者との情報交換や意見交換をおこなう。そして、追加調査を実施し、それらをとりまとめて論文執筆を成果発表としておこなう。四年目にあたる来年度は、これまで得た基礎的データの整理をすすめるとともに、研究大会等で発表した際の他の研究者との情報交換や意見交換をもとにさらなる議論の深化を進める。『IUAES』や『意匠学会』などにて研究発表をおこない、それらを取りまとめて論文執筆を成果発表としておこなう。芸術学2年目にあたる来年度は、インド西部における寺院布における民族芸術学的調査を2ヶ月程度実施する予定である。また、イギリスにおける史資料の収集・分析および染織品熟覧調査をおこなう予定である。そして、それらをとりまとめる作業をおこない、論文執筆や学会発表を成果発表としておこなう。本年度予定していたインド現地調査の一部を科研「基盤(A)アジア地域における布工芸品の生産・流通・消費をめぐる文化人類学的研究」と連続した期間で実施したため本年度の旅費経費が削減となった。本年度予定していたイギリスにおける史資料の収集・分析および染織熟覧調査は、イギリスでの面会予定の研究者とのスケジュールが合わなかったため、実施することができなかった。本年度の余剰旅費経費を次年度インドにおける追加調査に当てる。本年度予定していたイギリスにおける史資料の収集・分析および染織品熟覧調査を来年度に実施する。
磁場中における表面原子フォノンの分散関係と吸着分子エネルギー散逸の理論的考察

初年度には低エネルギー原子及びイオンと表面との衝突相互作用による表面フォノンの精製・破壊現象の理解に努めた。入射He原子、He^+イオンとNi、Cu固体表面とのポテンシャルエネルギー面を数例につき計算した。モデル計算として入射エネルギー10meVから1eVの範囲で電荷移行過程につき調べ、低エネルギー衝突でも電荷移行断面積が10^<-16>cm^2にもなることが分かった。次年度は固体表面への分子吸着と、吸着分子の励起振動エネルギーの固体への散逸過程につき研究した。数eVでの分子衝突過程では並進・振動相互作用及び分子振動・表面フォノン相互作用が主で、吸着は分子間の結合を切らずに起す分子状吸着と、吸着後に分子が解離する解離吸着との分けられる。我々は分子・表面系のポテンシャル面は初年度に精度良く求めたものを使い、ダイナミクスは量子論によるclose-coupling法を用いて分子吸着機構を詳細に調べた。最終年度はH_2、O_2分子とNi,Cu、Fe表面との衝突によるエネルギー交換過程をシミュレーション法を用いて調べた。半古典論で扱い、運動エネルギーE(0.110eV)、内部状態としての振動回転量子状態(v、J)、及び表面温度をパラメターとして変化させた。吸着過程、それによるエネルギー移動過程、エネルギー散逸過程につき明らかになった点は:(i)H_2の場合:E<1eVでは、振動回転基底状態にあるH_2は表面と衝突し数回表面上を跳ねた後、表面吸着する。H_2が高い振動回転状態(v=5-10,J=10-29)の場合、基底状態の場合に比べ数多く表面と衝突を繰り返し、最終的に吸着する場合もある。衝突後かなりの時間経過後にエネルギー散逸過程が始まり、表面フォノンとして励起分子から移り出すのが分かった。(ii)O_2の場合:E<1eVの場合、振動回転基底状態にあるO_2は表面と衝突し数回表面上を跳ねた後、表面に捕まるが、跳ねる回数はH_2に比べ少ない。また表面との衝突による衝撃で、分子の向きによっては解離を起す分子もある。分子振動励起エネルギーはすぐに固体表面原子には移らず、この場合もエネルギー散逸は遅い過程であることが分かった。また表面原子種を重い原子に変えることにより、表面第1層に移った振動励起エネルギー(フォノンエネルギー)が第2層以下に移らず、表面に局在する現象も見られた。本年度研究の主題は低エネルギー原子及びイオンと表面との衝突相互作用による表面フォノンの生成破壊についての新しい知見を得、現象の理解に努めるものである。固体表面に飛来する原子・イオンとの衝突ダイナミックス過程は衝突系の断熱ポテンシャル・エネルギー面(Adiabatic Potential Energy Surface)の形状・性質を調べることによりある程度定性的な物理化学は理解できる。そこで精度の高い量子化学計算法、Multi-Reference Single- and Double-excitation Configuration-Interaction (MRD-CI)法と呼ばれる,量子化学計算分野では最も精度が高いと言われている分子構造決定法でポテンシャル・エネルギー面を幾つかの例について計算した。

モデルとして、入射粒子としてHe原子あるいはHe^+イオンそして標的とし数個の原子で代表させたNi及びCu表面を採用した。実際これらの系については幾つかフォノン生成実験が存在する。この仕事からポテンシャルエネルギー極小値とその位置、また核間距離が大きいところでの知見が得られた。またイオン入射の場合については、電荷移行状態についてのポテンシャルエネルギー面についても計算し詳細な衝突ダイナミックスの情報を得ることが出来た。これから、衝突エネルギーによっては電荷移行過程とフォノン生成過程が強くカップルすることが予想され、この場合は非常に複雑な理論的とり扱いを必要にすることが明らかとなった。始めのモデル計算としてNi表面へのHe^+イオン入射による10meVから1eVの衝突エネルギー範囲での電荷移行過程について調べ、この様な低エネルギー衝突でも電荷移行断面積の大きさが10^<-16>cm^2にもなる過程で有ることが明らかとなった。この結果は昨年8月ポルトガル、リスボンで開かれた13回国際イオン・ビーム解析会議での招待講演として発表した。平成10年度は固体表面への分子吸着と、吸着した振動励起分子の振動エネルギーの固体への散逸過程についての理論展開とその応用研究を重点的に実施した。分子はそれ自身で幾つかの自由度を、固体表面は無限大の自由度をもつため、表面-分子間相互作用は一般に非常に複雑なものである。我々は最も簡単な系である金属表面上の2原子分子の反応を取り上げ、表面-分子反応の基礎の理解を深めることを本研究で目的とした。反応機構解明にあたっては、個々の反応を決定ずける主要な自由度のみを取り上げ、対象の系を簡潔なモデル化した。数eVの衝突エネルギーでの分子衝突過程では並進-振動相互作用及び分子振動-表面フォノン相互作用が主な相互作用であり、これらの相互作用を通しダイナミックスが起きる。吸着は分子間のボンドを切らずに分子のまま吸着する分子状吸着と、吸着してから分子が解離する解離吸着とにわけて考えられる。この解離吸着系では並進-振動相互作用が主なダイナミックスを起こす相互作用と考えられる。分子状吸着はむしろ振動-フォノン相互作用が主にきいてくるダイナミカル過程とかんがえられる。分子-表面反応ダイナミックスの理論的解析には、古典トラジェクトリー法、量子論的時間依存シュレジンガーをもとにしたC1ose-coup1ing法があるが、吸着分子が軽い分子の場合量子効果が無視できず、量子論的に扱う必要がある。我々は分子-表面のポテンシャル面は量子化学的方法で精度良く決定し、ダイナミックスは量子論によるC1ose-coup1ing法を用いて調べた。この新しい手法を、幾つかの実験的にも重要な系、H2/Cu, NO/Ag散乱系、に適用し、実験結果の解釈を試みた。H_2、O_2分子とNi,Cu,Feなどの表面との衝突による吸着、入射分子と表面とのエネルギー交換過程につきシミュレーション法を用い調べた。
大型の火山噴火がオゾン層に与える影響の研究-ピナツボ火山噴火を例にして

1991年の6月に噴火したピナツボ火山は、その規模は今世紀最大と言われ大気環境に大きな影響を及ぼしている。本研究ではこの噴火の影響としてどのような事が生じるのか、特に大気化学面においてそのプロセスを明らかにすることを目的とした。平成4年度においては主としてライダーによる観測を、平成5年度においては観測をつづけるとともにデータ解析を行った。これらの結果以下のようなことが明らかになった。1.ピナツボ火山の影響と考えられる、成層圏エアロゾルの増大は、単調に減衰せず、1992年の810月に大きな再増大を示した2.この再増大は、新らたに火山噴火が生じたためと判定された。3.このため、ピナツボ火山の影響は見かけ上いちじるしく長期化しているように見えている。4.成層圏の窒素酸化物濃度が異常に少なくなっている。ピナツボ火山の影響と考えられる。5.成層圏の気温がエアロゾル層の中心部では明確な正偏差を示しており、エアロゾル量の増大に伴う太陽放射の散乱が増したために生じたものと判断される。これらの結果を総合すると、NOx低下、成層圏気温上昇に伴うオゾン層への影響は少なからず生じているものと考えられる。1993年12月には、エアロゾルゾンデによる気球観測も行い、今後の研究の発展のために有用な資料を得た。1994年3月には、成果をまとめ報告書を印刷した。ピナツボ火山噴火によって成層圏に多量のエアロゾルが発生した。本年度は名古屋大学太陽地球環境研究所の豊川キャンパス内で、レーザレーダ(ライダー)による成層圏エアロゾルの連続観測をおこなった。いっぽう、オゾン濃度、地上における太陽紫外線強度などを同時にモニターしてきた。レーザレーダによる観測では、噴火直後から増え続けた成層圏エアロゾル濃度が平成4年の5月末から減少傾向をしめしはじめた。しかし、7月に入ってこの減少傾向はめだって鈍化した。ピナツボ火山の第2回目の噴火がその原因ではないかと考えられる。この2回目の噴火直後に偏光解消度が急増しており、硫酸液滴以外にも火山灰が多量に成層圏に吹き込まれたと判断された。オゾン全量については、火山噴火の影響と判断される積極的な兆候は見いだされていない。しかし、データの統計的な処理方法をさらに工夫し検討を続ける必要がある。特に、噴火の影響が際立った1992年と影響がかなり減少すると予想される1993年との比較が重要と考えられる。地上での太陽紫外線の全体の強度においても、現時点では直接的な影響は見いだしていない。しかし、紫外線をUV-AとUV-Bとにわけて観測してみると、火山噴火以後UV-B波において強度の減少が示唆される例が出ている。さらに継続観測が必要と考えられる。平成4年度に引き続きライダー観測を継続するとともに、火山噴火後の増強したエアロゾル層が減衰してゆく経過、窒素酸化物などへの影響、気温への影響などについて本格的なデータ解析を行なった。平成4年の夏から秋にかけて、再び増大しはじめたエアロゾル濃度は、11月にはピークにたっししばらくその値を維持したのち平成5年初冬から減衰する傾向を示した。この再増大については、われわれは偏光解消度の再増大をともなっていることからみて再びどこかの山が噴火しその影響をこうむったものと考えている。しかし、一方では大気の力学的な影響がこのような結果をもたらすものであるとの見解もだされており、熱い論争を巻きおこしている。窒素酸化物の減少を引き起こしている可能性が高く、いずれオゾン層の消失を早める効果が出てくる可能性が高いことが判明した。成層圏気温がエアロゾル層が増強した場所では正偏差を示すことが示され、成層圏がエアロゾル濃度が増加したために太陽放射の散乱が強くなり成層圏気温が上昇しているためと考えられる。昨年度と今年度の結果を取り纒めて印刷公表した。
体内埋め込み型マイクロチップによる非観血的・連続血糖測定技術の実現（国際共同研究強化）

2018年度は、1オンチップ光起電力セルを用いた集積型ワイヤレス光電力伝送による生体埋め込みデバイスの動作実証、および2CMOS制御光電力伝送・エナジーハーベスティングによる電気化学方式グルコースセンサの回路設計と基礎評価・機能実証を行った。1オンチップ光起電力セルを用いた集積型ワイヤレス光電力伝送においては、2017年度に実証した機能によって青色LEDを駆動する生体埋め込み型光刺激デバイスを実現した。青色LEDを駆動することができたことは、多様な蛍光計測を実現することが可能であることを示す。さらに駆動電流の制御機能も実現しており、負荷回路の駆動において電流制御モードも実現した。2CMOS制御光電力伝送による電気化学方式グルコースセンサの開発においては、低消費電力アンプによって電気化学セルを定電圧駆動し、さらに電気化学計測データである電流を一定倍率でLEDに流すことにより、パルス幅変調方式のデータ読み取りが可能であることを実証した。本進捗により、本研究の中心目的の一つであるワイヤレス駆動型グルコースセンサの実現可能性が実証できたといえる。本成果については2018年10月に米国クリーブランドで開催された国際会議(BioCAS2018)において報告し、高い評価を得るとともに、筆頭著者であるNattakarn WuthibenjaphonchaiはStudent Travel Awardを獲得した。内定年度:2015申請計画に準じ、カナダ・モントリオール理工科大学のMohamad Sawan教授の研究室においてVisiting Professorとしての共同研究滞在を実施した(継続中)。共同研究における主要な実施項目・成果は以下となる。1本申請は、基課題となる生体内血糖値(グルコース)センサをバッテリレスでワイヤレス駆動するための超小型回路・システムを実現するものである。申請時点では高周波による電力伝送を第一選択としていたが、Sawan教授グループとの検討により、2mm以下のサイズで十分な電力供給を実現する手法として、光エナジーハーベスティングが最適であると選択した。2モントリオール理工科大学のLSI設計システムを利用して、光エナジーハーベスティングによるワイヤレス電力受信回路を設計した。3実現した回路はバッテリは不要で動作可能であり、また直列フォトダイオードを用いることで昇圧不要、低消費電流バイアスを得ている点である。これらにより高いエネルギー利用効率を実現している。4さらに動作時の電流を制御することにより非常に弱い光でも動作可能である。5当該回路を複数組み合わせることにより、シーケンス動作などの高度なデバイス駆動が可能であることを実験的に確認した。これらの技術的な成果のほか、Sawan教授の紹介により、Univ. Lavalやトロント大学の関連研究グループの訪問と共同研究の開始、カナダにおける主要な電気系学会講演会への参加、学会プログラム委員への就任などの交流成果があった。当初計画に沿った渡航を実現し、すぐれた研究環境における海外での研究を実施できた。申請者が単独では実現できなかった回路を共同研究で開発することができた。2016年度の研究成果と構築した協力体制により、残りの研究実施期間を通して当初予定の研究を進めていくことができる。渡航先のMohamad Sawan教授グループとの関係だけでなく、カナダの関連研究グループとの交流・共同研究開始の成果もあった。2017年5月末に、予定していたモントリオール理工科大学(カナダ)での滞在・共同研究活動を終了し、帰国した。モントリオール理工科大学においては、主としてワイヤレス電力伝送に関するCMOS回路設計・評価等を共研究として実施した。帰国後は、カナダ滞在中に設計した光電力伝送/エナジーハーベスティング用CMOS集積回路の評価に取り組んだ。具体的な機能実証として、青・緑のID送出デバイスを実現した。このデバイスに搭載しているCMOSチップには、光によって外部から供給されたエネルギーによって、継続的に低電力回路を駆動する機能と、突発的な大出力を、得られるエネルギーに対して適応的に提供する2種類のワイヤレス電力制御回路を搭載している。これにより、デバイス内部でのシーケンス動作や、ビット列の送信(将来的には受信)も可能となる。この実証により、生体透過性のある赤色・近赤外光による生体内への電力伝送が可能となり、グルコース計測機能を駆動した上で、得られたデータを送出する基本機能が実現できたといえる。当該成果に関して複数の国際会議と論文発表に至っている。その後、さらに進んだ形態として、CMOSチップ上に複数の太陽電池セルを搭載したチップに対してポストプロセスを施すことにより、外部太陽電池を不要とする形態の回路の実証にも成功した。これにより、数mmサイズの、埋め込み可能なグルコースセンサ、体内埋め込みセンサを実現できると期待される。生体内でグルコースセンサをワイヤレス駆動するための基礎機能の実証に成功した上で、小型化のためのキーテクノロジとなる太陽電池の集積化に成功した。海外滞在時のホスト教授であるMohamad Sawan教授とは密に連携を続け、複数の国際会議論文、学術論文を共同執筆している。2CMOS制御光電力伝送による電気化学方式

グルコースセンサの開発においては、低消費電力アンプによって電気化学セルを定電圧駆動し、さらに電気化学計測データである電流を一定倍率でLEDに流すことにより、パルス幅変調方式のデータ読み取りが可能であることを実証した。本進捗により、本研究の中心目的の一つであるワイヤレス駆動型グルコースセンサの実現可能性が実証できたといえる。本成果については2018年10月に米国クリーブランドで開催された国際会議(BioCAS2018)において報告し、高い評価を得るとともに、筆頭著者であるNattakarn WuthibenjaphonchaiはStudent Travel Awardを獲得した。2016年度末の時点で渡航を継続しており、2017年5月の末をもって本事業による主たる渡航は完了する。本課題に関する共同研究はその後も継続し、適宜モントリオール理工科大学を短期訪問する予定である。また基課題に関連するテーマ以外にも複数のテーマでの共同研究を開始しており、それらについてはテーマごとの競争的研究資金等により展開していく。これまでに実現した、ワイヤレス光駆動/エナジーハーベスティング技術およびデータ送信技術と、グルコース計測技術を組み合わせることによって、バッテリレスワイヤレスグルコースセンサを実現し、機能実証を目指す。
コンタクトスポーツにおける黄色ブドウ球菌感染症のリスク管理

本研究では、コンタクトスポーツにおける黄色ブドウ球菌の主要な汚染源、及び伝播の要因について調べた。その結果、チーム内には17%の鼻腔内黄色ブドウ球菌持続保菌者が特定され、本保菌者の鼻腔内の菌量は他の保菌者に比べ多いことが分かった。さらに鼻腔内保菌者は運動時の発汗により体表に多量の菌が露出することが明らかとなった。鼻腔内保菌者の運動時の体表菌が伝播の主な要因になると考えられる。よって鼻腔内持続保菌者は、チーム内で主要なリスク要因であると考えられる。前年度の鼻腔内黄色ブドウ球菌のサーベイランスの結果から、ラグビー、柔道、アメリカンフットボール等の接触を伴うスポーツ競技のチーム内に2割弱の鼻腔内黄色ブドウ球菌持続保菌者が特定された。本保菌者が問題となるのは、1保菌者自身が本感染症の危険に曝されていること(自己感染)、2保菌者の手指がベクターとなりチーム内で拡がる(接触伝播)ことの2点である。本保菌者がどのように集団内で感染拡大に寄与しているのかについて精査することは、スポーツ現場での本感染症の防疫対策を講じる上で重要である。H25年度は、鼻腔内保菌者からの菌がどのように拡大するのかについて調べるため、運動時の体表黄色ブドウ球菌量の違いについて鼻腔内保菌者及び非保菌者間で比較検討した。【結果の概要】鼻腔内黄色ブドウ球菌保菌者は、運動後発汗と共に体表の菌量が増加することが明らかとなった。また鼻腔内菌量が多いほど運動後体表に菌量が増加することが分かった。よって接触を介したスポーツにおいて主要な菌の汚染源となると考えられる。【本研究結果の重要性】本研究の結果は、前年度に報告したラグビーでの接触頻度の高いフォワードの選手で本感染症に罹患した選手が多かったという証拠を支持するものであると考えられる。従来、コンタクトスポーツにおける本感染症は、接触を介して菌が集団内で拡がると考えられてきた。さらに本研究により、鼻腔内保菌者は、運動時の発汗と共に効率よく体表に菌が露出するという新たな知見を得ることが出来た。激しい肉体的接触を行うコンタクトスポーツは、創傷や打撲を伴い、これらの部位に化膿性疾患を伴うことが少なくない。化膿性疾患の多くは、黄色ブドウ球菌による皮膚感染症が原因である。黄色ブドウ球菌は、コンタクトスポーツにおいてチーム内で急速に伝播する。H24年度は、柔道、アメリカンフットボール、ラグビーに参加する選手の黄色ブドウ球菌の保菌状況について調べた。対象:本研究の対象は筑波大学アメリカンフットボール部36名、ラグビー部70名、柔道48名である。サンプルの採材:被験者の鼻腔から滅菌綿棒を用いて採材を行う。被験者一人に対して毎月1回、年間68回程度の採材を行った。【結果の概要】1各競技スポーツにおける黄色ブドウ球菌の持続的保菌者は柔道で13%、アメリカンフットボール16.6%、ラグビーで17%であった。2いずれの競技種目においても持続保菌者は、間欠的及び一時的菌者に比べ鼻腔内に多量に保菌していることが分かった。3調査期間中、ラグビーでは夏合宿後から秋の公式戦黄色ブドウ球菌感染症の集団発生があり、発生の特徴としては、フォアードの選手、なかでもフランカーの選手は他のポジションの選手と比べ発症者が多かった。感染部位の多くは下腿に集中していた。【本研究結果の重要性】スポーツ現場における長期間の黄色ブドウ球菌に関するサーベイの情報はほとんどなく、本感染症に対する防疫対策は、旧態依然の対処療法に留まり、科学的データに基づいた対応は行われてはいない。本研究では、チーム内での黄色ブドウ球菌感染症発生時の傾向、及び持続保菌者の割合、持続保菌者が他の保菌者に比べより多くの菌を保菌していること、これらの情報はスポーツ現場において本感染症の防疫対策を確立する上で必要な情報となると考えられる。1:年度当初に計画していた、各競技種目の選手から複数回菌の分離ができ、次年度の解析に必要な検体が採取できたこと。2:発生時にチーム内で菌の拡がりを早期に検出できるシステムを構築できたこと。通常、検体採取から判定まで72時間を要する。本システムでは、24時間での判定が可能になり、選手の安全確保と終息にかかる労力、費用、時間の削減が期待され、さらに確実な介入の判断を下すことが可能となる。3:本研究課題に関連して、論文2報、国内学会1報、国際学会3報の成果が発表された。<平成25年度>本研究では、スポーツ種目毎の感染経路あるいは流行様式などを調べ、アウトブレイクに至までのパターンを明らかにしようとしている。

具体的には、分離菌を型別し、集団内で検出された菌がどの時期からどのように拡がっていったのかを明らかにする。これにより効果的な介入の時期や方法が明確となる。<実験概要>鼻腔内から分離された菌と体表の露出した菌のホモロジーを調べるため、Phage Open Reading Frame Typing法(POT法)14を用いた遺伝子解析を行う。先ず、培地上に発育したSAの青色のコロニーを釣菌し、トリプトソーヤブイヨン(日水製薬、東京)で37°C、18時間培養した。培養液0.3 mlから菌のDNA抽出を行った。DNAの回収には、QIAamp DNA Mini Kit(Qiagen、USA)を使用し、添付のマニュアルに従って操作する。次に回収したDNAについてPOTキット黄色ブドウ球菌用(関東化学、東京)を用いて遺伝子解析を行う。本法は菌株識別に有効なOpen Reading Frameを選び,マルチプレックスPCRを用いた2回のアッセイにより22の増幅産物を検出する。検出された増幅産物はPOT 13に分類さし、割り当てられたPOT係数から、3つの数字からなるPOT型(POT 1-2-3)が決定する。異なる分離株のPOT型が一致すれば遺伝的に極めて近い株という判断が可能となる。POT型の違いから型別判定をする。集団内で分離された菌株の型別を時期毎に比較し、どの時期にどの型の菌が集団内に侵入したのかが明らかになる。H25年度の研究計画を遂行する上で必要な以下の経費を計上する。1分子疫学解析キット(黄色ブドウ球菌用)1キット(120回分)x2 166000円2遺伝情報処理ソフトウェアGENETYX Ver.10 399000円3成果発表(ヨーロッパスポーツ医学会への参加旅費350000円4成果発表(体力医学会への参加旅費)50000円H25年度への繰越額が生じた理由繰越額:9150円理由:学術論文による成果発表を予定し、英文校閲のための予算として計上していたが、H24年度に論文投稿のために必要なデータが揃わなかったために、予算の繰越が生じた。
骨再生治療法における骨量制御システムの構築

本研究の目的は骨形成因子(BMP)遺伝子導入による骨再生法において再生される骨量の調整機構を付与することである。そのために、BMPの作用レベルと分泌レベルでの制御機構を構築し、骨形成の制御を試みた。1.BMP複数遺伝子導入による誘導骨の早期化:BMP-2遺伝子発現ベクターならびにBMP-7遺伝子発現ベクターを同時に導入することにより、より早期に骨誘導が可能となった。in vivoでの機序解明においてはすでにin vitroでの報告があるようにBMP-2/7のヘテロダイマー形成によるものと内因性BMPファミリーの誘導が関与していることが示唆された。2.複数遺伝子発現ベクターを構築した。これにより、一つのベクター導入により、BMP-2/7遺伝子同時発現ベクターを構築した。これにより、一つのベクターの導入により、BMP-2/7のヘテロダイマー産生が可能となった。3.BMP-2/7遺伝子発現ベクターのin vitroでの骨誘導の評価:作製したベクターをlipofection法にて筋原細胞であるC2C12細胞、前骨芽細胞であるMC3T3細胞、未分化間葉系細胞である10T1/2細胞にそれぞれ導入し、各々骨誘導能を組織化学的ならびに生化学的解析により検討をおこなった。その結果、BMP-2/7発現ベクターはBMP-2,BMP-7各々単独時での遺伝子導入時と比較して、有意に骨誘導能が高まる結果を得た。4.キメラBMP-2,キメラBMP-7タンパク産生:BMP-2,BMP-7の二量体を産生するためにBMP-2,BMP-7キメラタンパク産生ベクターを構築した。In vitroにて各々のベクターをlipofection法にて導入し、タンパク産生ならびに骨誘導能を検討した。これらの骨誘導の制御機構の構築を目的とした各々のベクターについて実際にin vivoでの骨誘導検討をin vivo electroporation法を用いて行っている。これらの成果により、BMPを用いた骨再生治療法研究が単に"骨が形成された"という段階から発展し、商いレベルでの臨床応用研究に寄与されることと考える。
金属/絶縁物・半導体の人工格子物質の磁気的構造の解明とMHz帯高機能材料への応用

本研究の目的である金属/絶縁物・半導体の人工格子構造物質として、FeーSi/ZnSe、FeーZrーN/AlNおよび(Fe,FeーSi)/(SiーN,AlN,SiO_2)をとりあげ、試料作製、ブリルアン散乱分光、高周波特性等について研究した。結果は以下のようである。1.FeーSi/ZnSeの(111)の配向構造の軟磁性について、透磁率の周波数特性の理論計算から、少なくとも2000程度の透磁率が得られることがわかった。しかし、ZnSeの厚みが薄くなると、FeーSiの(111)配向が劣化することがわかり、ZnSeの厚みは50A^^°、FeーSiは100A^^°以下にはできなかった。この構造で総厚み1μmとしたものを作製すると、FeーSi500A^^°で最も強い(111)配向が見られ、透磁率は1700となった。また、周波数に依存しない特性が得られた。この結果は理論計算の予測をほぼ一致し、人工格子化による結晶配向制御が有効である事が実証されたが、ZnSeに替わる配向膜を捜す必要がある。2.FeーZrーNの超微粒子薄膜を配向させるためAlNを使った積層膜を作製した。FeーZrーNは50A^^°、AlNは5A^^°まで透磁率の向上が見られた。しかし、FeーZrーNは25A^^°以下では微結晶状態でなくなり、透磁率が低下した。AlNは(110)面の成長を促し、(111)面の効果は見らられなかったが、極めて薄い状態まで透磁率向上が寄与する事がわかった。3.ブリルアン散乱分光により、(Fe,FeーSi)/(SiーN,AlN,SiO_2)の二層膜について、SiーN,AlN,SiO_2を数A^^°まで薄くし、上下のFe,FeーSi膜の磁気的相互作用を調べた。SiO_2は20A^^°、SiーN,AlNは5A^^°まで、静磁気的結合を示し、2.の結果を説明している。しかし、SiーN,AlNは520A^^°で定在波に異常がある。
「危害」概念をベースにした「常識的」動物倫理の基礎構築

本研究の核となる問いは、「危害(harm)」概念を理論的に洗練させることによって、危害概念に基づいて、広く受けいれられる「常識的」な動物倫理を基礎づけることは可能か、というものである。危害概念は、「危害原則」を始めとする道徳原理において重要な役割を果たしてきた。近年、その理論的洗練化が進んできたが、「動物倫理」においては、危害概念は、素朴な理解のまま用いられ、いまだ中心的な役割が与えられていないように見える。本研究は、危害概念に基づいて動物利用に対する賛成派・反対派双方による建設的議論を可能にする「常識的」動物倫理の基礎の確立を目指す。本研究は、動物倫理において適切な危害概念の理解の解明を進めるために、研究課題を3つの下位課題に大別している。(1)動物倫理に対する標準的危害理論の適用可能性の検討、(2)動物倫理において固有な危害理解とその背景の特定、(3)危害概念をベースにした「常識的」動物倫理の基礎構築である。当該年度は、当初の予定として、初年度として(1)と(2)を中心に行なう計画のもと進めてきた。(3)へと重心を移していくのは2年目以降の予定である。当該年度においては、(1)と(2)の準備的研究として、(A)肉食とベジタリアニズムをめぐる問題の研究、および(B)危害概念自体の理論的な探究を中心に行なった。後者の(B)は、(3)への移行においても重要となる危害概念をめぐる基礎的な研究である。(A)の研究成果としては、刊行前であるが執筆・提出が完了しているものとして、食文化に関する百科事典のなかの菜食主義(ベジタリアニズム)に関する項目の執筆を行なっている。また、学会ニューズレター用のコラムとして、ベジタリアニズムについての記事の執筆を行なっている。それらはいずれも、倫理的理由に基づくベジタリアニズムを中心に論じたものであり、その考えが広く受けいれられるために必要な条件の明確化を図っている。(B)の研究成果としては、2018年8月に、危害概念に関する最も有力な理論とされる剥奪説が抱えると指摘される、死後の主体に対する性質帰属の問題について英語で発表を行った。また、2019年3月末には、動物のなかでも人間固有と考えられる危害の検討を中心に、剥奪説の射程の明確化を行なった。また、応用的研究として、剥奪説を誕生の倫理をめぐる文脈に適用する研究として、2018年4月および8月(英語)に口頭発表を行なっている。まず当初の予定では、初年度として(1)動物倫理に対する標準的危害理論の適用可能性の検討、(2)動物倫理において固有な危害理解とその背景の特定を中心に行ない、次年度以降に(3)危害概念をベースにした「常識的」動物倫理の基礎構築へと重心を移す計画であった。当該年度の研究は、動物倫理の研究と危害概念の研究の双方について、どちらも一定程度の進捗が見られ、動物のなかでも人間に特有と思われる種類の死の危害などの明確化を通して、動物との扱いの差異の特定も進んだ。しかし、動物倫理と危害概念のそれぞれの研究について、その統合的な研究に着手するまでには至っていない。そのため、(3)へ移行する前段階として、畜産や動物実験など、動物倫理の個別領域の問題を論じながら、次年度においては、そこで用いられる危害の概念の特定に力を入れる。それによって、(1)と(2)の研究を一層深め、(3)への移行を進める。また、初年度の研究によって明らかになりつつある課題として、危害概念そのものの理論的検討にさらに取り組む必要が出てきたため、次年度においても、引き続き力を入れるつもりである。それらを踏まえたうえで、最終的には、(1)と(2)において明らかにした、動物倫理の文脈における適切な「危害」概念をベースに、常識的な動物倫理の基礎構築を目指す。

(A)の研究成果としては、刊行前であるが執筆・提出が完了しているものとして、食文化に関する百科事典のなかの菜食主義(ベジタリアニズム)に関する項目の執筆を行なっている。また、学会ニューズレター用のコラムとして、ベジタリアニズムについての記事の執筆を行なっている。それらはいずれも、倫理的理由に基づくベジタリアニズムを中心に論じたものであり、その考えが広く受けいれられるために必要な条件の明確化を図っている。(B)の研究成果としては、2018年8月に、危害概念に関する最も有力な理論とされる剥奪説が抱えると指摘される、死後の主体に対する性質帰属の問題について英語で発表を行った。また、2019年3月末には、動物のなかでも人間固有と考えられる危害の検討を中心に、剥奪説の射程の明確化を行なった。また、応用的研究として、剥奪説を誕生の倫理をめぐる文脈に適用する研究として、2018年4月および8月(英語)に口頭発表を行なっている。まず当初の予定では、初年度として(1)動物倫理に対する標準的危害理論の適用可能性の検討、(2)動物倫理において固有な危害理解とその背景の特定を中心に行ない、次年度以降に(3)危害概念をベースにした「常識的」動物倫理の基礎構築へと重心を移す計画であった。当該年度の研究は、動物倫理の研究と危害概念の研究の双方について、どちらも一定程度の進捗が見られ、動物のなかでも人間に特有と思われる種類の死の危害などの明確化を通して、動物との扱いの差異の特定も進んだ。しかし、動物倫理と危害概念のそれぞれの研究について、その統合的な研究に着手するまでには至っていない。そのため、(3)へ移行する前段階として、畜産や動物実験など、動物倫理の個別領域の問題を論じながら、次年度においては、そこで用いられる危害の概念の特定に力を入れる。それによって、(1)と(2)の研究を一層深め、(3)への移行を進める。また、初年度の研究によって明らかになりつつある課題として、危害概念そのものの理論的検討にさらに取り組む必要が出てきたため、次年度においても、引き続き力を入れるつもりである。それらを踏まえたうえで、最終的には、(1)と(2)において明らかにした、動物倫理の文脈における適切な「危害」概念をベースに、常識的な動物倫理の基礎構築を目指す。
Peter Idley写本研究：写本の編集事情を踏まえたテクストの多様性の考察

前年度から、Peter Idley's Instructions to his Sonの第二部を収録した大英図書館所蔵の一写本について、ひとつのヴァージョンとしての特質の分析とその意義についての考察を進めてきた。10月に金沢で開催された西洋中世学国際ワークショップでは、中英語写本研究の第一人者であるケント大学のA.S.G.Edwards氏とロンドン大学のJulia Boffey氏をコメンテーターとして迎え、上述の写本を他の写本と比較して明らかになったことを踏まえた最新の研究成果について報告した。両氏との意見交換を通じて、他写本との比較から見えてくる上述の写本のテクストの特徴が、本当に改変と言えるのか、また改変だとしたら誰による改変なのか(本当に写字生によるものと言えるのか)について、より慎重な推論が必要であることが明らかになった。この貴重な知見も踏まえてまとめられた上述写本に関する研究論文が、関連領域の学術誌から次年度中に上梓される予定である。また、こうした関連領域の研究者との議論を通じて、今後のさらなる写本調査の方針も明確になった。このほか、上述写本以外の写本の画像データの収集を実施し、次の写本の詳細な分析に向けた準備を確実に進めることができた。また、上述写本の分析の過程で、そもそもIdleyが材源にどのような変更を加えて自身の詩を創り出したのかという新たな疑問が浮かび上がってきたため、Idleyの主要な材源の比較を開始した。さらに、上述写本の写字生に関係すると考えられる史料の収集も行った。これらの研究は、テクスト分析に背景を与えるものとして、本研究課題のまとめの段階で総合される見通しである。大英図書館所蔵の一写本についての研究論文が完成し、次年度中に公開される予定である。このように研究は確実に進展をみているが、本論文の完成まで、複数の異なる観点から資料調査を実施し、また研究報告と議論を経て論文の推敲をはかってきた。その結果、論文の内容はより充実し、議論はより精確になったが、当初想定していた以上に本論文の完成に時間をかける結果となった。一方で、本年度遂行予定であった次の写本の調査・分析はまだ予備的な段階にあり、より集中的な分析段階には至っていない。以上が、計画より少し遅れている理由である。しかし、前述の研究をできるだけ正確に進めるよう努める中で、以後の写本調査における分析のターゲットや判断基準がより明確になった。そして本年度もテクスト分析のための写本画像データ収集は進められたので、それらのデータをもとに、次年度に遅れを取り戻していくことは可能と考えている。これまでの研究から得られた知見を踏まえ、Peter Idley's Instructions to his Sonの現存するヴァージョンひとつひとつの特徴の明確な指摘とその意義についての考察という本研究課題の第一の目的に立ち返り、次のような方針で今後の研究を進めていく。1.先に詳しく分析した写本との比較の意義がより大きい写本から順番に分析を進める。全体としては、第二部のみを収録した写本や、第一部・二部両方を含めた写本を先に調査し、その後、第一部のみの写本の分析に移る。2.それぞれの「ヴァージョンの特徴」を、(1)言語的な特徴、(2)1語1行の小さな特徴、(3)複数行にわたる追加・削除・順序変更・改変といった大きな特徴に大別し、このうち(3)を中心に収集する。3.上の(3)の特徴に関して、次の事項を検討する。(1)著者Idleyの作品制作過程を示唆するものである可能性、(そうではなく、後の編集者の改変によるものだとして)(2)改変に関わる事情・意図(3)改変が示す作品理解(4)改変された結果、どのような作品として写本読者に伝えられているか。以上を総合して、それぞれのヴァージョンの意義を論じる。4.現存写本の調査全体を総合し、Idleyの作品制作過程の再検討、各ヴァージョンの成立事情の総体から見えてくるIdley受容のありようについての考察を行う。平成29年度は、Peter Idley's Instructions to his Sonの現存写本のうち、作品の第二部が収録されている一写本の研究調査を実施した。当該写本のIdley第二部の独自の編集に見られる特徴を指摘し、そこから考えられる写字生のテクスト編集の意図について考察し、その結果を7月の国際学会Early Book Societyで発表した。同学会における研究発表は、現在数少ないPeter Idley研究者のうちの一人であるMatthew Giancarlo氏とパネル・セッションを組んで行うことで、最新のPeter Idley写本研究について関連領域の研究者に関心を持って頂く貴重な機会とすることができた。その後、別の写本と今回の調査対象の写本とを比較したところ、Idleyによる未刊行の詩行を新たに発見するとともに、今回の対象写本にはこれまで指摘されていない更なる省略箇所があることが分かった。新たに判明した省略箇所も踏まえて再度一つ一つの編集箇所の意味について吟味することで、写字生の編集の意図として考えられることと15世紀当時の宗教的・政治的文化との関連性が浮かび上がり、より深い考察が可能になった。とくに、写字生の営みの中に、例話集のもつ教化性および教会権威の維持というファクターを見出すに至った。この一連の研究により、Idley現存写本のうちのひとつのヴァージョンの意義について、主に15世紀の宗教的・政治的事情との関わりを踏まえた編集事情という観点から、理解を深めることができたといえる。以上の成果を研究論文として公表するための準備を進めることができた。

当初の研究計画通り、Idley現存写本のうちのひとつのテクストの特徴について分析考察をすすめ、国際学会で研究発表を行うことができ、関連領域の研究者から貴重な意見を得ることができた。セッションを組んでそれぞれのPeter Idley写本研究についてともに発表したMatthew Giancarlo氏とは、互いのさらなる研究の発展において、有意義な協力関係を続けている。また、その後新たに分かった事実についての分析も踏まえて、同写本の編集事情に関する研究論文の準備を進めることができた。予定していた研究調査の遂行、その成果のまとめとともに、次年度以降の課題も明確化したため、本年度は順調な進展であったと結論できる。前年度から、Peter Idley's Instructions to his Sonの第二部を収録した大英図書館所蔵の一写本について、ひとつのヴァージョンとしての特質の分析とその意義についての考察を進めてきた。10月に金沢で開催された西洋中世学国際ワークショップでは、中英語写本研究の第一人者であるケント大学のA.S.G.Edwards氏とロンドン大学のJulia Boffey氏をコメンテーターとして迎え、上述の写本を他の写本と比較して明らかになったことを踏まえた最新の研究成果について報告した。両氏との意見交換を通じて、他写本との比較から見えてくる上述の写本のテクストの特徴が、本当に改変と言えるのか、また改変だとしたら誰による改変なのか(本当に写字生によるものと言えるのか)について、より慎重な推論が必要であることが明らかになった。この貴重な知見も踏まえてまとめられた上述写本に関する研究論文が、関連領域の学術誌から次年度中に上梓される予定である。また、こうした関連領域の研究者との議論を通じて、今後のさらなる写本調査の方針も明確になった。このほか、上述写本以外の写本の画像データの収集を実施し、次の写本の詳細な分析に向けた準備を確実に進めることができた。また、上述写本の分析の過程で、そもそもIdleyが材源にどのような変更を加えて自身の詩を創り出したのかという新たな疑問が浮かび上がってきたため、Idleyの主要な材源の比較を開始した。さらに、上述写本の写字生に関係すると考えられる史料の収集も行った。これらの研究は、テクスト分析に背景を与えるものとして、本研究課題のまとめの段階で総合される見通しである。大英図書館所蔵の一写本についての研究論文が完成し、次年度中に公開される予定である。このように研究は確実に進展をみているが、本論文の完成まで、複数の異なる観点から資料調査を実施し、また研究報告と議論を経て論文の推敲をはかってきた。その結果、論文の内容はより充実し、議論はより精確になったが、当初想定していた以上に本論文の完成に時間をかける結果となった。一方で、本年度遂行予定であった次の写本の調査・分析はまだ予備的な段階にあり、より集中的な分析段階には至っていない。以上が、計画より少し遅れている理由である。しかし、前述の研究をできるだけ正確に進めるよう努める中で、以後の写本調査における分析のターゲットや判断基準がより明確になった。
インターネット利用における評判情報流通と社会関係資本に関する社会心理学的研究

本研究は、インターネット利用における評判流通が社会関係資本にもたらす効果について実証的に明らかにすることにある。その結果、協力的な社会秩序の生成のために有効な評判生成基準、評判生成に用いられる情報の構造、良い評判と悪い評判の共有率の非対称性について興味深い知見を得た。さらに、評判流通コミュニケーションを測定するためにスマートフォンを利用した新しい測定方法を開発し、インターネット利用における評判流通が社会関係資本変数に対してどのような効果を持っているのかを多変量解析を用いて分析した。(1)評判による社会的交換相手の選別と社会的ネットワークの関連について、マルチエージェントシミュレーションによる理論的検討を行った。これまでの評判研究では、潜在的な交換相手の評判(一次情報)だけでなく、その相手が過去にどのような相手と交換を行ってきたのかに関する情報(二次情報)を考慮することが互恵的な協力関係の発展に有効であることが示されている。本研究では、社会的ネットワーク構造を導入したシミュレーションによって、より現実的な設定の元で二次情報の有効性を確認した。その結果、先行研究で有効とされてきたStrictDiscriminator戦略(SD戦略)が優勢な状況では社会ネットワークが疎で排他的な構造となる傾向があり、高い協力率と豊かな包含的ネットワーク構造は背反的な関係にある可能性が示唆された。(2)二次情報が対人印象に対してもたらす効果について、一次情報(協力的・非協力的)と二次情報(過去の交換相手の評判)を操作したシナリオ実験をインターネットを介して行った。その結果、対人的印象のレベルは3段階に分かれることが示された。これは、一次情報と二次情報の組み合わせから人が1次元の対人印象を形成するのではなく、社会的望ましさと個人的親近感の2次元によって他者を評価することに由来する可能性が示唆された。(3)現実の社会的文脈(近隣と職場)における評判の良い人と悪い人について、その評判の根拠となる出来事や評判の主観的共有率を測定するためにインターネット社会調査を行った。テキストマイニングの結果、良い評判は生起率と主観的共有率が正相関するのに対し、悪い評判は負相関する対称性が見られた。これは、良い評判は協力的な行動を蓄積することで獲得できるのに対し、悪い評判は小さい生起頻度であっても低い信頼性を暴露することになるため広く共有されやすくなる可能性を示唆している。本研究の目的は、インターネット利用の社会的帰結に関する知見と評判情報(以下、評判)の社会的効果に関する理論を有機的に接合し、インターネット利用における評判流通が社会関係資本にもたらす効果について実証的に明らかにすることにある。平成22年度は特に携帯電話を用いたコミュニケーションにおける評判流通の可能性に注目し、通常の社会調査とは異なる独創的な方法によって仮説検証を行った。まず、Android OSを搭載したスマートフォンにインストールされることで、通話やSMSおよびGmailのやり取りのログを記録できるソフトウェアを開発した。このことによって携帯電話を介したコミュニケーション行動が誤差なく測定できる。インターネット調査会社のモニタ会員の中からAndroid OSを搭載したスマートフォンを日常的に用いているサンプルを対象としてこのアプリケーションのインストールを求めた。本アプリケーションは社会調査機能を持ち、携帯電話の電話帳に登録されたコミュニケーション相手をサンプリングした上で、特定の相手との間での評判流通の量、範囲、内容が測定可能である。さらに、回答者の一般的信頼や互酬性、パーソナル・ネットワークのサイズ・同質性/異質性など社会関係資本に関連する変数も測定された。これらのデータをすべて紐付けすることによって、携帯電話や対面コミュニケーションにおける評判流通が社会関係資本変数に対してどのような効果を持っているのかを多変量解析を用いて分析している。
応力波キャンセリングによるガラスの精密フェムト秒レーザ加工技術の開発

電子機器や光学機器の更なる高性能化のために,ガラス材料に微細精密加工を施す技術が求められている.ガラスの微細加工のための有効なツールとしてフェムト秒レーザが注目されているものの,加工後に多量のクラックが発生し,精密加工が阻害されるという課題が存在している.本研究では,クラックの形成要因となる,応力波の伝搬特性を制御することを目指す.これにより,抜本的なクラック抑制手法を確立する.電子機器や光学機器の更なる高性能化のために,ガラス材料に微細精密加工を施す技術が求められている.ガラスの微細加工のための有効なツールとしてフェムト秒レーザが注目されているものの,加工後に多量のクラックが発生し,精密加工が阻害されるという課題が存在している.本研究では,クラックの形成要因となる,応力波の伝搬特性を制御することを目指す.これにより,抜本的なクラック抑制手法を確立する.