hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頸動脈プラーク厚および超音波輝度の経時的変化と脳血管イベントとの関連

動脈硬化ハイリスク患者を対象とした前向きコホート研究(OSACA2)の解析により、次のことが明らかとなった。(1)頸動脈内中膜複合体の経時的変化および炎症関連因子の遺伝子多型と脳血管イベント発症との間には明らかな関連を認めなかった。(2)中等度以上(>2.0mm)の頸動脈プラークを有する群において超音波低輝度プラークは心血管病の発症と有意な関連があった。(3)慢性的な血漿インターロイキン-6(IL-6)の上昇は頸動脈内中膜複合体の長期的進展と有意な関連を認めた。IL-6は動脈硬化進行抑制の標的分子となりうる。1頸動脈IMT/プラーク輝度の経時的変化と脳血管イベント発症との関連ハイリスク患者596名について頸動脈IMT/プラーク輝度と心血管イベントの関連を前向きに検討した。121名で新規イベントの発症を認め、最大IMT厚が2.1mm以上でかつ低エコー輝度プラークを有する群では、心血管病の発症率が1.72倍(95%信頼区間1.06-2.85)と高かったが、最大IMT厚2.0mm以下ではプラーク輝度による心血管病発症率の差は認めなかった。本研究から、中等度以上の頸動脈プラークを有する患者についてプラーク超音波輝度を測定することで高リスク患者の選別が可能になる可能性が示された。2長期フォロー症例における頸動脈IMT/プラーク輝度経時的変化の危険因子ハイリスク患者210例を9.0±1.0年間前向きに追跡調査し、頸動脈IMTの経時的変化と経過中炎症マーカー(高感度CRPおよびIL-6)の平均値との関連を検討した。年齢、性別および危険因子で補正した結果、IL-6はIMT進展と有意な関連を認めた(調整β=0.17, p=0.02)。慢性的なIL-6の上昇は、ハイリスク患者における動脈硬化の進展と密接に関連し、IL-6は動脈硬化進展予防の標的分子となりうる。3遺伝子多型が心血管イベントおよびIMT/プラーク輝度経時的変化に与える影響についてIL-6受容体rs8192284遺伝子多型(A>C)のCアレルを有する群では、血漿IL-6濃度の増加及び血漿CRP濃度の低下を認めたが、IL-6 rs2097677遺伝子多型(G>A)によるIL-6およびCRP濃度の有意な差は認められなかった。一方心血管イベントとの関連においては、IL6受容体遺伝子多型のCアレルを有する群、IL6遺伝子多型のAアレルを有する群においていずれも心血管病が増加する傾向があったが、有意な差は認められなかった。1頸動脈プラーク輝度と心血管イベント発症との関連OSACA2登録患者のうち、頸動脈超音波検査にて最大厚プラークにおける超音波輝度の定量的評価(IBS index)を行った625例について、心血管病の新規発症を前向きに追跡し、IBS indexと心血管病新規発症の関連について調査した。平均追跡期間は6.4±3.0年で、心血管病の新規発症は134例であった。Cox比例ハザード解析では、IBS indexが低下すると有意に心血管病発症率の上昇が認められた。最大内中膜複合体厚(max IMT)による層別化解析では、max IMT≦2.0mmの群ではIBS indexと心血管病の発症率に関連は認められなかったが、max IMT>2.0mmの群ではIBS indexと心血管病の発症率に有意な関連があった。以上より、プラーク厚が2mm以上の症例で頸動脈プラーク超音波輝度の低値は、将来の心血管病発症の危険因子であることが示された。2長期フォロー症例における頸動脈IMT/プラーク輝度経時的変化の危険因子の検索OSACA2登録患者のうち、長期フォローが可能であった210例について慢性炎症とIMT進展の関連について検討を行った。高感度CRP、IL-6、IL-18といった炎症マーカーはいずれもIMT進展と有意な相関があったが、既知の危険因子で補正した重回帰分析ではIL-6のみでIMT進展と有意な正の相関が認められた。血中IL-6濃度は危険因子が厳重に管理されたハイリスク患者において、動脈硬化進展のマーカーとなることが示された。3遺伝子多型が脳血管イベントおよびIMT/プラーク輝度経時的変化に与える影響について遺伝子検査の同意を得た1043例について、IL-6およびCRP受容体遺伝子のSNP解析を行い、脳血管イベントおよびIMT/プラーク輝度との関連について、現在、解析を進めている。研究計画にあった頸動脈プラーク超音波輝度の測定および血清バイオマーカーの測定については、計画通り達成できており、おおむね解析も完了しつつある。IL-

6および高感度CRP受容体遺伝子のSNPアレイを用いた遺伝子多型の解析については系の確立に時間を要したが、ほぼ見通しがついており、次年度に解析を行う予定である。次年度の初めに、まずCRP受容体遺伝子のSNP解析および評価を行う。これに加えて既に本年度に解析している登録時および追跡中のIL-6濃度、高感度CRP濃度、およびIL-6受容体遺伝子多型と心血管イベントの発症率やIMTの進展・超音波プラーク輝度との関連を明らかにする。また本年度より参加していた国際的多施設共同研究によるメタ解析も行っていく。CRP受容体遺伝子のSNP解析の新規開発に25万円前後、解析に100万円前後の予算を予定している。また画像解析に用いるソフトとしてAdobe Photoshop、統計に用いるソフトとしてSPSS等の購入を検討している。
授乳時の母親の視覚的特徴を活用した授乳指導方法の開発

直接授乳開始から乳児が乳房に吸いつくまでに、母親は乳児の顔と乳房が向かい合う間の領域や乳房、口などを注視した。注視には授乳動作を助ける役割と乳児の状態を判断するために必要な視覚的情報を獲得する役割があるではないかと考えられた。乳児が乳房に吸いついた後適切に吸い付いていると判断するまで、母親は乳児の口と乳房の接する領域を注視し観察する傾向があった。今後この結果をどのように授乳指導に取り入れていくのか検討していくことが課題である。今年度の実施計画は、1.授乳時の母親の視線変化や視野の測定、2.授乳時の母親の視覚的特徴の明確化であった。計画1について、初産婦1名を対象にプレ計測を実施し、計測プロトコールを作成した。その後、経産婦2名(A氏、B氏)を対象に、産褥1ヶ月目、2ヶ月目、3ヶ月目の3時点において縦断的に視線計測を実施した。他、初産婦1名についても計測を試みたが、眼瞼や眼球の特徴からうまく計測を実施することができなかった。計画2について、計測データの分析区間を授乳動作開始時点から新生児を乳房に吸い付かせる時点までとして分析を実施した。その結果、A氏・B氏のいずれも産褥1ヶ月目では新生児の目や口元、自分の乳房など、さまざまな部分に視線を配る傾向が見られたが、3ヶ月目では視線の推移が少なく、一定の部位に視線を置く傾向がみられた。2ヶ月目において、A氏は1ヶ月目の視線と同様の傾向を示し、B氏は3ヶ月目の視線と同様の傾向を示した。これらのことから、産褥1ヶ月目では、目でみることによって(選択的注意)新生児や授乳の状況を確認しながら動作を行っているが、産褥23ヶ月目頃になると、授乳動作を体性感覚で実施できるようになるため、ある一部分に視線を置いて広範性注意を用いながら授乳を実施しているのではないかと考えられた。当初、産褥1ヶ月目の経産婦は既に授乳動作が自動化しているのではないかと想定していたが、視線の特徴をみると産褥23ヶ月目にその移行期があるのではないかと推測される。以上の結果より、次年度は産褥1ヶ月目でA氏、B氏が視線を置いた部分を抽出し、産褥早期の初産婦の母親に対する指導の客観的指標として活用する方法を検討する。本研究目的は、授乳時の母親の視線を眼球運動計測器によって計測し、それら特徴を活用した授乳指導方法の開発を試みることである。平成25年度実績概要は以下のとおりである。1.視線データ収集及び分析初産婦3名の視線計測を実施し、前年度までのデータと合わせ、計9データの分析を行った。分析区間を1)授乳開始から乳児が乳房を含むまで、と2)乳児が乳房を含んでから母親が適切に吸い付いていると判断するまでの2時期に区分し、各時期の注視点分析を行った。データに共通する注視点を乳児の側頭部、乳児の目、乳児の鼻、乳児の口、乳児の顔と乳房が向かい合う間の領域、乳児の口と乳房が接する領域、母親の乳輪、母親の乳頭、母親の乳房の9領域に分類した。授乳開始から乳児が乳房を含むまでに注視回数割合が大きかった領域は、乳児の顔と乳房が向かい合う間の領域18.1%、乳房16.0%であった。また、注視時間割合が大きかった領域は、乳房28.4%、乳児の目13.2%であった。乳児が乳房を含んでから母親が適切に吸い付いていると判断するまでに注視回数割合が大きかった領域は、乳児の口と乳房が接する領域33.0%、乳房17.0%で、注視時間割合も乳児の口と乳房の接する領域38.6%がもっとも大きかった。乳児に乳房を速やかに適切に含ませるために、母親は乳児や乳房またはその両方が視野に入る中間地点を注視し、乳児が乳房を適切に含んでいるかどうかを判断するために乳児の口と乳房が接する領域を注視する傾向があることが示唆された。授乳指導では上手に授乳を行うことができる代表的な母親の視線の動きを、その意図とともに学習者に視覚教材として提示することが有用なのではないかと考える。2.研究成果の公表第33回日本看護科学学会学術集会および第28回日本助産学会学術集会にて示説発表を行った。今後本研究成果を論文発表する予定である。平成23年度は、現行の授乳指導の分析と課題の抽出を行った。A県の総合病院2病院において産後早期に行われる授乳指導の観察と助産師、褥婦双方への面接調査を行った。授乳指導は母親と新生児に手を添えながら口頭で説明するハンズオンでの指導が主で、指導内容はどの助産師にも共通していた。

助産師への面接調査では、褥婦に対する授乳指導の難しさが語られ、褥婦からは「よい姿勢をとって吸い付かせるまでが難しい」など、新生児に乳頭を適切に捕獲させるまでの手技の難しさが語られた。この結果から、産褥早期の母親は新生児に乳頭を適切に捕獲させることに困難さを感じているが、助産師もそれらの指導に困難さを感じており、指導上の課題があることが示唆された。現在データ分析を継続中である。さらに、今年度は次年度以降の眼球運動計測にむけ、測定機器の選定を行った。授乳時に褥婦は下顎をひきつけ、乳房や新生児に向けてほぼ真下に視線を向ける特有の姿勢をとる。この姿勢にある褥婦の眼球運動を計測するためには、非装着型アイマークレコーダーでは、測定範囲や検出角度に限界がありまったく計測できず、装着型アイマークレコーダーであっても、視野レンズの角度を調節できないものは、計測が不可能であることがわかった。本学所有の(株)ナックイメージテクノロジー社製EMRー9帽子型ヘッドユニットで計測可能なことを確認したが、帽子型ヘッドユニットでは視野レンズが突起しているため、授乳時の体勢では新生児に接触する危険性があり、スポーツグラスタイプを購入して計測することとした。その後、協力同意の得られた健常成人および褥婦に対してプレテストを行い実験機器の動作環境を確認し、専門家のスーパービジョンを受けながら計測プロトコールを作成した。研究計画書どおりに遂行できている。今後はデータ数を増やすために計測を継続しながら、平成24年度のデータの分析を進め、研究者および専門家間で産褥早期の初産婦の母親に対する授乳指導方法への活用方法を検討する。平成24年度は授乳時の母親の視覚的特徴を明らかにするため、出産後入院中の褥婦および出産後1ヶ月ごろの母親の眼球運動を計測し、データを分析する。また平成23年度の成果について、平成25年2月にタイ国で開催される16th EastAsian Forum of Nursing Scholarsにて発表する。学会発表後は学会誌への投稿を行う。平成25年度もデータ計測にあたり、対象者への謝礼・交通費、RAの雇用費、SDカード等購入費を使用する。また、連携研究者および専門家との会議費・交通費を使用する。論文投稿にあたり、英文校正費用を支出する。
民生委員を対象にした精神障害者が生活し続けるための地域づくりプログラムの開発

【目的】本研究の目的は、民生委員を対象とした「精神障害者が生活し続けるための地域づくりプログラム」を開発することである。平成30年度は「近隣トラブルを抱えた精神障害者(以下、精神障害者)へ関わる民生委員と保健師の連携」を実施した。【方法】A県保健師を対象に、2019年2月3月に質問紙調査を郵送法にて実施した。質問紙の構成は、基本属性、精神障害者へ関わる民生委員との連携16項目とした。単純集計後、精神障害者への対応経験がある者での保健所と市町保健師の連携の差についてt検定を行った。【結果】質問紙は554配布し174を有効回答とした(有効回答率31.4%)。市町128名(73.6%)、保健所25名(14.4%)、県庁9名(5.2%)、中核市7名(4.0%)であった。年代は多い順に、40歳代53名(28.6%)、50歳代50名(27.0%)、30歳代40名(21.6%)、20歳代31名(16.8%)、保健師経験年数は平均19.1±11.76年であった。精神障害者への対応経験は、保健所21名(84.0%)、市町91名(73.3%)、中核市4名(57.1%)、県庁9名(100.0%)であった。「症状が不安定な時の関わり方を助言」「緊急性がないケースは数日様子を見ることを提案」「一緒に関わることを相談されたが状況を判断し断った」で、保健所保健師が有意に高く、「一緒に訪問」「精神障害者の空き家の対応を相談される」「会議や研修会で民生委員と交流できる場に参加」で市町村保健師が有意に高かった。【考察】精神障害者への対応経験は、保健所・市町ともに7割を超えたが、市町と保健所では、対応の特徴が異なると示された。市町では、事例を通して民生委員と一緒に活動し、保健所では民生委員からの情報を通じて、事象の緊急性を判断しているという特徴を有したが、自治体保健師の役割機能にも依拠するとも考えられた。平成30年度の計画は「地域づくりプログラム」の原案を構成することであった。地域づくりプログラムは、当初、民生委員の学習の場と捉えていたが、30年度の調査結果から、民生委員と保健師の連携体制、連携の意識を醸成していくための交流、協議の場の要素が必要であることが示唆された。よって、目標達成に向けてやや軌道修正が必要なため、「やや遅れている」とした。平成31年度は、自治体保健師の役割機能、精神障害者に関わる民生委員との連携上の役割分担を明確にした地域づくりプログラムの内容の検討が必要である。民生委員と保健師の連携体制、連携の意識を醸成していくため、保健師と民生委員の交流、協議の場において、「地域づくりプログラムの試行」が可能な現場を公募し、同意が得られた自治体保健師と協働して研究を遂行する。

地域づくりプログラムは、当初、民生委員の学習の場と捉えていたが、30年度の調査結果から、民生委員と保健師の連携体制、連携の意識を醸成していくための交流、協議の場の要素が必要であることが示唆された。よって、目標達成に向けてやや軌道修正が必要なため、「やや遅れている」とした。平成31年度は、自治体保健師の役割機能、精神障害者に関わる民生委員との連携上の役割分担を明確にした地域づくりプログラムの内容の検討が必要である。民生委員と保健師の連携体制、連携の意識を醸成していくため、保健師と民生委員の交流、協議の場において、「地域づくりプログラムの試行」が可能な現場を公募し、同意が得られた自治体保健師と協働して研究を遂行する。アンケート調査の回収数が見込みよりも少なく、入力・分析に伴う諸経費の支出が予定よりも少なくなったため未使用額が生じた。この未使用額は、平成31年度の研究費と合わせて、地域づくりプログラムの原案作成、試行に係る旅費、消耗品にの購入に充てる。
全身性強皮症の新規動物モデルの作成

全身性強皮症(SSc)において自己抗体の産生は疾患の大きな特徴の一つであるが、その役割に関しては未だ不明である。今回、我々はSScにおいて最も頻繁に、また重症な症例に多く認められる抗トポイソメラーゼI抗体に注目し、トポイソメラーゼIを免疫することによって誘導する、トポイソメラーゼI誘導SScモデルを新規のSScマウスモデルとして確立した。トポイソメラーゼI誘導SScモデルの成立にはIL-6が重要であることが示唆され、今後新たな治療ターゲットとなる可能性が考えられた。抗原の反復刺激はその局所や所属リンパ節にTh2サイトカイン優位な環境を作り出すことが知られている。さらにTh2サイトカインであるIL-4やIL-13は、線維芽細胞を刺激してコラーゲン産生を誘導することも知られている。従って、本研究では、自己抗原であるトポイソメラーゼIの反復刺激によって全身性強皮症の新規動物モデルを作成することが目的である。昨年度、トポイソメラーゼIと完全フロイドアジュバンド(CFA)を1:1で混和した溶液を、C57BL/6マウスの背部に2週間隔で6週まで合計4回皮下注を行うことによって、皮膚硬化と肺線維症を誘導することに成功した。本年度は、各種サイトカインの発現や自己抗体産生などについて解析を進めた。トポイソメラーゼIとCFAを投与したマウスの血清、皮膚、肺では、RT-PCR法およびELISA法にて、IL-4、IFNγ、IL-10、TGFβ1、TNFαの発現がコントロールマウスと比較して有意に増加していた。さらに、トポイソメラーゼIとCFAを投与したマウスでは、ELISA法にて血清中のIgM,IgG1、IgG2a、IgG3の有意な増加がみられた。加えて、蛍光抗体間接法による抗核抗体は84%のマウスに同定された(コントロールマウスでは、5%に検出された)。ELISA法にて、IgM型およびIgG型の抗トポイソメラーゼI抗体価が有意に増加していた。抗トポイソメラーゼI抗体の力価は、トポイソメラーゼIとCFAの投与8週後でピークとなり、投与終了6週後から低下し始めた。IL-6ノックアウトマウスにトポイソメラーゼIとCFAの投与すると、投与6週以降で、野生型マウスと比較して、有意に皮膚硬化、肺線維化が軽減した。このように、IL-6が本全身性強皮症モデルの線維化に重要であることが示された。また、同様の反復抗原刺激を気道に行うと、全身性強皮症で認められる血管病変である肺高血圧症が誘導されることも知られている。まず、C57BL/6マウスの背部皮膚へ3ヶ月間にわたり27ゲージの注射針でトポイソメラーゼIを1日おきに皮下投与したが、皮膚硬化は認められなかった。トポイソメラーゼI単独の投与では皮膚硬化を誘導するのに不十分と考え、トポイソメラーゼIに加えてフロイドアジュバンドを用いた。トポイソメラーゼIと完全フロイドアジュバンド(CFA)を1:1で混和した溶液を、C57BL/6マウスの背部に2週間隔で6週まで合計4回皮下注を行った。その結果、皮下注6週後および8週後で、トポイソメラーゼIのみ、あるいは生理食塩水のコントロール溶液と比較して、真皮の厚さが有意に肥厚した。CFAを用いずに不完全フロイドアジュバンドを用いた場合には、皮膚の肥厚は認められなかった。皮膚のハイドロキシプロリン量もトポイソメラーゼIとCFAの混合液で処理した場合に、皮膚肥厚と同様に増加していた。トポイソメラーゼIとCFAの混合液処理後6週および8週の肺でも線維化が認められた。以上から、トポイソメラーゼIとCFAの混合液を反復投与することによって、皮膚硬化と肺線維症を誘導することに成功した。研究計画に沿って研究が進んでいる今後は、局所のサイトカインの発現、血清中のサイトカインの濃度、血清中免疫グロブリン濃度、自己抗体の測定を行う予定である。該当なし
交通機関のユニバーサルデザイン化に関する先導研究

現在,我が国の交通機関は,既存の知識をベースに移動円滑化基準が定めらおり,特定の移動制約に対するバリアフリーが中心に考えられている.そのため,多様な利用者を想定したユニバーサルデザイン(以下,UD)を目指すべきであるが,現状は確立されていない.本研究では,体系的かつ総合的な研究を実施していくことにつなげるための第1歩として,交通機関のUD化を目指すための論点を明確にするような先導研究を実施する.そのため,多様な利用者のユーザニーズを徹底的に調査し,問題点の整理・定量化を行い,今後の施設,移動設計に資するデータベースを蓄積すること,定量的な評価手法を提案することを目的とする.そこで本研究では,具体的には,以下の2点を検討した.1点目は,今後高齢化が急速に進展する中,高齢者移動の問題が重要になってくるため,高齢者の駅使用から導き出される移動負担の把握とその対処法の提案を行い,乗換え等で歩行距離を少なくするような駅構造設計,情報提示が必要であり,やむをえず長く歩く必要がある際には手すりを十分に設置することが望まれることを定量的に提案している.2点目は,万人が迷いを経験する複雑化する駅施設の利用において,適切な情報提示・誘導といった情報面でのバリアフリーの検討を行った.その結果,移動の際の動作や視線追跡により,人間が迷った際の行動パターンを明確化し,駅施設等の迷いやすい箇所の特定,その物理的要因の検討を行った.今後,迷いやすい地点の案内法について,万人向けの案内サインの改善がよいか,個人の携帯端末での誘導で対処すべきなのか等の課題抽出を具体的に行っている.以上,本研究では,先導研究として2点の検討を行ったが,これらの成果を踏まえた,公共交通機関のUD化に向けた本格研究が活発化し,設計法につながる知識の体系化が望まれる.現在,我が国の交通機関は,既存の知識をベースに移動円滑化基準が定められているため,特定の移動制約に対するバリアフリーが中心に考えられている.そのため,移動に負担を感じる層に対する配慮がかけており,万人のためのアクセシブル化の達成とは程遠い.そのため,多様な利用者を想定して,ユニバーサルデザイン(以下,UD)を目指すべきであるが,現状は確立されていない.また,UDの視点無しに狭義のバリアフリー設備の急増は,後で使えない無駄なモニュメントになる恐れがある.本研究では,多様な利用者が,どのように交通機関を利用しているか,何を問題に感じているかを,ユーザニーズに徹底的に調査し,問題点の整理・定量化を行い,今後の施設,移動設計,法律の改定に資するデータベースを蓄積すること,定量的な評価手法を提案することを目的とする.本年度は,交通機関のUDを目指し,初めて訪れた利用者や利用頻度の低い利用者が迷う交通機関として,都市部の大型駅に注目し,多様な利用者が交通機関の利用の際に感じていることを現実の場面においてデータ採取を行い,整理した.また,そのデータベースを用いて,移動のための適切な情報支援を行うという観点から,"いつ、どのような"情報を提供すべきなのかについて,人が情報をえようとする情報探索行動を生体情報(瞬目間隔,視線移動回数,見回し回数)から定量的に抽出し,駅において,迷い動作を起こさせる可能性のある要因,場所を抽出した.更に,移動に関わる身体負担のデータ計測,定量評価のため,計測装置の準備を行った.現在,我が国の交通機関は,既存の知識をベースに移動円滑化基準が定めらおり,特定の移動制約に対するバリアフリーが中心に考えられている.そのため,多様な利用者を想定したユニバーサルデザイン(以下,UD)を目指すべきであるが,現状は確立されていない.本研究では,体系的かつ総合的な研究を実施していくことにつなげるための第1歩として,交通機関のUD化を目指すための論点を明確にするような先導研究を実施する.そのため,多様な利用者のユーザニーズを徹底的に調査し,問題点の整理・定量化を行い,今後の施設,移動設計に資するデータベースを蓄積すること,定量的な評価手法を提案することを目的とする.そこで本研究では,具体的には,以下の2点を検討した.1点目は,今後高齢化が急速に進展する中,高齢者移動の問題が重要になってくるため,高齢者の駅使用から導き出される移動負担の把握とその対処法の提案を行い,乗換え等で歩行距離を少なくするような駅構造設計,情報提示が必要であり,やむをえず長く歩く必要がある際には手すりを十分に設置することが望まれることを定量的に提案している.2点目は,万人が迷いを経験する複雑化する駅施設の利用において,適切な情報提示・誘導といった情報面でのバリアフリーの検討を行った.その結果,移動の際の動作や視線追跡により,人間が迷った際の行動パターンを明確化し,駅施設等の迷いやすい箇所の特定,その物理的要因の検討を行った.今後,迷いやすい地点の案内法について,万人向けの案内サインの改善がよいか,個人の携帯端末での誘導で対処すべきなのか等の課題抽出を具体的に行っている.以上,本研究では,先導研究として2点の検討を行ったが,これらの成果を踏まえた,公共交通機関のUD化に向けた本格研究が活発化し,設計法につながる知識の体系化が望まれる.
強磁性薄膜における垂直ブロッホラインの高密度集積に関する研究

超高密度ブロッホラインメモリの実用化のため、1μmバブル材料における磁壁及びブロッホライン(VBL)の動特性及び素子構成について実験とシミュレーションにより検討を行い以下の成果を得た。1.1μmバブル材料を用いた試作素子において機能動作の評価実験を行った結果、磁壁動特性及びパルス磁界に対するVBLの動的安定性を明らかにし、記憶領域であるストライプ磁区にVBL対を連続的に書き込めること及び安定に蓄積できることを確認した。また、磁区中のVBL対数の検証法として、パルス磁界を印加しながら外部磁界を増加する動的な手法によるコラプス磁界の測定結果とシミュレーションを対応することにより静的なコラプス磁界の測定では識別できなかった小数VBL対の推定が可能となった。2.高密度化を指向した素子構成の検討(1)非晶質磁性薄膜中に集束レーザビーム走査装置によりストライプ磁区安定化用パタンを形成し実験を行った結果、実用的な素子構成で十分に広いストライプ磁区安定存在範囲を得るとともに、ゲート動作を確認した。また、ストライプ磁区安定化用とビット位置規定用の磁区パタンを同層に形成する素子構成を想定したVBL転送シミュレーションを行った結果、パタン形状の適正化により周回転送を確認した。(2)パーマロイ薄膜中の周期的構造を利用するビット位置規定法が提案されているが、この縞状磁区構造の数値計算手法を確立し、VBL対との静磁気的相互作用の定量的評価及び磁区構造周期の材料特性依存性の検討を行った。その結果、磁区構造形成に必要な臨界磁気異方性磁界が膜厚の増加に伴い小さくなることを見出すとともに、構造周期が主に膜厚に依存することを明らかにした。3.材料磁気特性の不均一として一軸異方性及びスピン間の交換作用の局所的変化を想定した数値計算を行い、それらにより生じる磁壁及びVBL抗磁力を定量的に評価した。超高密度ブロッホラインメモリの実用化のため、磁区径1μmの微小バブル材料における磁壁動特性、及び高密度化を指向した新しいビット位置規定手段等について、実験及びシミュレ-ションにより検討を行い以下の成果を得た。1)磁壁動特性の評価実験;磁区径1μmの微小材料を用いた素子においてブロッホライン(以下VBLと略す)対の動的安定性について検討を行った結果、安定性劣化の主な要因の一つが導体電流からの発熱による磁性ガ-ネット膜の温度上昇であることを明らかにした。この発熱による膜の温度上昇を抑制すると、VBL対の転送に要する程度のバイアスパルス磁界に対してVBL対は動的に安定であることを確認した。現在、この材料を用いて読み出し動作実験を行っている。2)非晶質磁性膜中の磁区パタンを用いたビット位置規定法;磁性ガ-ネット膜上に形成した非晶質磁性膜中にレ-ザ光により熱磁気的に任意の磁区パタンが書き込めることを確認し、ビット位置規定用パタンの形成の見通しを得た。また、磁区パタンからの漂遊磁界分布を数値計算することで、VBLとの静磁気的相互作用の定量的評価を行い、パタン形状の設計指針を得た。3)非晶質磁性膜中の磁区パタンを用いたストライプ磁区安定化実験;2)と同様、集束レ-ザ装置によりストライプ磁区安定化用パタンを形成し実験を行った結果、実用的な素子構成で十分に広いストライプ磁区安定存在範囲を得るとともに、メモリとして必要なすべてのゲ-ト動作を確認した。また、2)、3)の磁区パタンを同層に形成する素子構成を想定した

2次元平面磁壁におけるVBL対転送シミュレ-ションを行った結果、周回転送を確認し素子構成の設計指針を得た。4)ブロッホライン転送の計算機シミュレ-ション;材料磁気特性の不均一として一軸磁気異方性の局所的変化を仮定し、そのブロッホラインに対するピニング力を定量的に評価した。微細磁区パタンのブロッホライン(以下VBLと略す)ビット位置規定効果及び、高密度化を指向した新しい素子構成について試作素子を用いた実験及びシミュレーションによる動作解析の両面より検討を行ない、以下の成果を得た。1.非晶質磁性薄膜中の磁区パタンを用いたストライプ磁区安定化:蛇行導体電流の作る浮遊磁界により磁区伸縮路を規定することにより、磁区パタンにより安定化された複数ストライプ磁区の安定な伸縮動作を実現した。2.微小磁区材料における機能動作実験:1μmバブル材料上に2層導体からなる素子を試作し、動作条件を最適化することにより、VBL対の連続書き込み動作を確認した。3.高記憶密度化を指向した新しい素子構成の検討:ストライプ磁区安定化及びビット位置規定の単層構成が可能な格子状磁区パタンについてシミュレーションにより詳細に検討を行った結果、転送特性向上には、磁区両端部における浮遊磁界の非対称性の補償、及びVBL安定化用一様面内磁界振幅の最適化が重要であることを明らかにした。また、パーマロイ薄膜中の周期的縞状磁区構造を利用するビット位置規定法が提案されているが、この磁区構造の数値解析手法を確立した。これによりビットパタンに適した材料特性について検討を行っており、VBL対との静磁気的相互作用の定量的評価が可能となった。4.材料磁気特性の不均一としてスピン間の交換作用の局所的変化を想定したシミュレーションを行い、その磁壁及びVBLに対するピニング力を定量的に評価したところ、一軸異方性の局所的変化と同程度であることがわかった。また、磁気特性の局所的変化による磁壁とVBLの安定位置は、一軸異方性の場合は相反するのに対し、交換作用の場合は同じであることを明らかにした。超高密度ブロッホラインメモリの実用化を目指し、微小バブル材料における素子構成及び動特性について、評価実験と数値解析により検討を行い以下の成果を得た。1.1mumバブル材料を用いた試作素子における評価実験微小バブル材料を用いた場合、ブロッホライン(以下VBLと略す)を目視観察するのは困難であり、VBL対の書き込み等の検証には他の手段を用いる必要がある。バブル磁区のコラプス磁界は磁壁中のVBL対数に依存するが、少数VBL対の場合は離散的なコラプス磁界は得られない。そこで磁壁動特性がVBL対数に依存することから、パルス磁界を印加しながら外部磁界を上げていく動的な方法によりバブルコラプス磁界の測定を行った。これとシミュレーションを対応することにより静的なコラプス磁界の測定では分離できなかった小数VBL対の推定が可能となった。2.縞状磁区構造によるビット位置規定法の数値計算縞状磁区構造のシミュレーションにより、VBL対との静磁気的相互作用の定量的評価及び磁区構造周期の材料特性依存性の検討を行った結果、縞状磁区構造形成に必要な臨界磁気異方性磁界は膜厚の増加に伴い小さくなることを確認し理論とのよい一致をみた。また、磁区構造周期は膜厚に大きく依存することから、ビット位置規定用ポテンシャルウェルの周期は膜厚により、振幅は磁気異方性磁界及びガーネット膜とのスペーサ厚により制御できることがわかった。
森林セラピーによる教職員へのストレス緩和効果

近年我が国では、世界に先駆けて森林浴のストレス緩和・リラックス効果が科学的に立証されてきている。本研究では、東京都奥多摩町に新たに開設された森林セラピー専用トレイルを活用した、東京都の教職員の森林セラピープログラムにおける、精神的なストレス緩和効果を実証した。森林セラピープログラム前後において、生理指標では収縮期血圧・拡張期血圧が減少傾向にあったが、脈拍数は増加した。心理評価ではPOMSの緊張、抑うつ、混乱の気分が緩和され、森林浴の心理的ストレス緩和効果が見られた。東京都の教職員における精神的な疾患を原因とした休職者数は、平成14年以降毎年増えている。平成20年度の公立学校の休職者数およそ800人のうち、7割が精神疾患(双極性障害・抑うつ等うつ病)によるものである。さらに、精神的なストレスを抱えた教職員が、うつ病予備軍として拡大していることは言を俟たない。近年、森林浴のリラックス効果が、森林セラピーとして科学的に証明されてきている。こうした森林セラピーを活用し、高いストレス環境下にある教職員等のストレスマネジメントに寄与させることは、大変意義がある。このため、東京都奥多摩町に新たに設置された森林セラピーロード等において、教職員等の森林セラピー体験プログラムにおけるストレス緩和効果の検証を行う。東京都教職員を対象にした奥多摩セラピーロードの利用実態アンケート調査の分析を行った結果、森林セラピーの満足度は総じて高く、特に女性において82%と男性の76%を上回った。森林セラピーの必要性について、20代の若い世代に比べ4,50代の中高年世代の必要性が高い。中高年はストレスに加え、病気予防への関心が伺える。森林でのストレッチやヨガはプログラムとして評価が高く、ガイドによる森林セラピーウォークは、男性20代を除き各年代で男女とも満足度が高い。森林セラピーのウォーキングは、緩傾斜の歩道をゆっくり歩くため、若い世代には物足りないが、女性や中高年層には満足度が高い。教職員等を被験者とした森林セラピー効果実験に適当な生理指標として、自律神経活動、収縮期・拡張期血圧、脈拍数、唾液アミラーゼ活性など、心理指標としてPOMS、STAI、PANAなどが抽出された。東京都の教職員における精神的な疾患を原因とした休職者数は、平成14年以降毎年増加している。公立学校の休職者数のうち、かなり高い割合で、その原因が精神疾患によるものであるというデータもある。今後さらに、精神的なストレスを抱える教職員が増加するとともに、うつ病等の予備軍として拡大する危険性が高い。我が国では近年、森林浴のリラックス効果・ストレス緩和効果が科学的に実証されてきており、森林セラピーとして各地域に定着しつつある。東京都奥多摩町に新たに開設された、森林セラピー専用トレイル、セラピーロード等を用いて、東京都教職員に森林セラピー体験を実施したもらった。2日間の森林セラピーツアーにおいて、1日目の森林浴前後で、収縮期血圧・拡張期血圧が減少したが有意差は認められなかった。また、脈拍数においては、森林浴前後で5%有意に増加した。この理由として、森林浴プログラムにおいて、高低差の大きいトレイルを歩行したことが考えられる。一方、心理指標であるPOMSについては、森林浴前後で緊張・不安感、抑うつ・落ち込み、混乱の気分が有意に減少した。これらは、森林セラピーが人の気分をリラックスさせ、緊張感を和らげ、落ち込む気分を緩和してくれたと考えられた。東京都の教職員における精神的な疾患を原因とした休職者数は、平成14年以降毎年増加傾向にある。近年我が国では、森林浴のリラックス効果・ストレス緩和効果が科学的に実証されてきており、森林セラピーの癒し効果が期待されている。東京都奥多摩町でも、森林セラピーを活用するため、町内に新たに森林セラピー専用トレイルを開設した。本研究は、奥多摩町の新たな森林セラピーロードを活用し、奥多摩町が行っている東京都教職員を対象にした、森林セラピー事業におけるストレス緩和効果を検証した。奥多摩町では東京都からの依頼で、毎年教職員のための森林セラピープログラムを実施している。アンケート調査では利用者の森林セラピープログラムの評価は非常に高く、リピート利用も多く見られた。森林セラピープログラム前後において、生理指標では収縮期血圧、拡張期血圧が減少傾向にあった。脈拍数は、有意に増加した。心理調査のPOMS(人の気分状態を、緊張・抑うつ・怒り・活気・疲労・混乱の6つの因子で測定する)の結果、緊張・抑うつ・混乱の気分が有意に緩和された。このため心理的な緊張感を緩和し、落ち込む気分を向上するなど、森林浴の心理的リラックス効果が明らかとなった。教職員は近年、ストレスが原因で心身の不調を訴えたり、休職したりする者が増加している。東京都教職員において、心理的なストレス要因である抑うつ感等の減少に、奥多摩町の森林セラピープログラムが有効であることが明らかになった。これらの結果は、今後全国のセラピーロードにおいて、森林セラピープログラムを活用することで、教職員の心の病の予防に繋がることが期待される近年我が国では、世界に先駆けて森林浴のストレス緩和・リラックス効果が科学的に立証されてきている。

東京都教職員による奥多摩町のセラピーロードを用いた森林セラピーツアーにおいて、自律神経活動である収縮期・拡張期血圧が森林浴によって低下傾向が見られたこと、さらに被験者の心理的な気分を表すPOMSにおいて緊張感が緩和され、抑うつ感が有意に低下するなど、気分の改善効果が見られ目的を概ね達成した。森林セラピー効果、森林景観計画奥多摩セラピーロードにおける教職員の森林セラピーツアーにおいて、さらに追加データを集積するとともに、これまでの研究結果と合わせて教職員のストレス緩和効果を生理・心理両面から分析し、森林セラピープログラムによるストレス緩和効果をとりまとめる。東京都教職員等における奥多摩セラピーロードの利用実態アンケート調査の分析を行い、ガイドによる森林セラピーウォークは、若い世代以外は各年代で男女とも満足度が高い結果が得られるなど、満足度の高いセラピープログラムを抽出した。教職員等を被験者とした森林セラピー効果実験に適当である指標として、これまで全国57か所の森林セラピー基地実験等で実施した生理指標のうち、自律神経活動、収縮期・拡張期血圧、脈拍数、唾液アミラーゼ活性など、心理指標としてPOMS、STAI、PANAS(Positive and Negative Affect)などを抽出し、目的を達成した。測定データの分析等が、予定以上にスムーズに実施できたため、非常勤職員の人件費が少なくて済んだ。東京都奥多摩町に新たに開設した森林セラピーロード等において、効果的な森林セラピープログラムを高ストレス下の東京都教職員等に体験してもらい、自律神経活動、収縮期・拡張期血圧、脈拍数、唾液アミラーゼ活性などの生理指標および、POMS、STAI、PANAS(Positive and Negative Affect)などの心理指標を用い、奥多摩セラピーロードにおけるストレス緩和効果の実証実験を行う。新たに追加する実験データの分析に加え、これまで2年間蓄積したデータを集積して分析するために、非常勤職員の人件費を計上する。さらに、本研究で得られた成果を、森林セラピーを政策として活用している地方自治体・市町村等に還元するための出張旅費を計上する。調査結果のデータ入力等がスムーズに実施でき、非常勤職員の人件費が予定より少なくなった。POMS等心理調査票を購入する。
膜構造の自己組織化:時間発展と秩序形成

これまでの膜構造形成に関する研究成果を更に発展させ、ソフトマター一般について自己組織化構造の形成メカニズムの解明を目指して研究を行ってきた。具体的には、平衡構造に関する研究に加え、特に「自己組織化過程における緩和挙動」についての理解を重視しながら研究を進めてきた。その中で、脂質分子を溶解させた有機溶媒溶液を基板上に滴下し、溶媒を蒸発させたときの脂質乾燥膜の形成メカニズムを明らかにする実験を行った。実験は顕微鏡観察に加え、時分割X線小角散乱測定を行うことで、nmスケールから数百μmスケールまでの広いスケールで現象を観測した。その結果、溶媒の乾燥速度によって脂質乾燥膜の形成メカニズムが変化するということを明らかにした。これは脂質乾燥膜の自己組織化過程がその緩和挙動によって異なる、いわゆるpathway dependenceであることを表している。本研究は1報の国内学会紀要で発表され、さらに現在国際誌に論文執筆中である。さらに共同研究者とともに、二成分の脂質を混合した時に脂質膜に形成される小孔について、中性子散乱および蛍光分光を用いて観測を行った。その結果膜上の小孔形成数もその緩和過程によって大きく左右されるということが明らかとなった。本結果は第二著者として国際誌に論文が発表されている。また前年度に引き続き、中性子スピンエコーを用いた膜の曲げ弾性の温度依存性を観測する実験をおこない、共著者として国際誌に論文が掲載された。さらに前年度までの研究をまとめ、国内の学会誌での特集原稿としてまとめ出版されている。国内の学会においても積極的に発表を行った。試料としてはこれまで扱ってきたリン脂質の系を用いて実験・考察を行なった。まず平衡系としてはリン脂質と塩の混合系で観測されるラメラーラメラ相分離がリン脂質二重膜の塩析効果によるものであることを見出し、積層膜の秩序化において新たな秩序変数を提案することができた。また時分割X線小角散乱をもちいたリン脂質の水和による自己組織化の過程の観測は、リン脂質と塩の混合系に加え二種のリン脂質混合系でも行った。その結果、相の混ざり合いと相分離のダイナミクスを詳細に観測でき、Fokker-Planck方程式等を用いた非平衡論的議論を行うことで、本質的に自己組織化の過程をきめている物理量のひとつとして膜の弾性が重要であることが示唆された。さらに弾性の違いによる膜のダイナミクスを観測するため中性子スピンエコー測定を行うことで、膜弾性の温度依存性を明らかにした。これらの結果は自己組織化メカニズムの解明するために明らかにすべき自由エネルギーランドスケープにおいて、どのようなパラメータが系の構造を本質的に決める秩序変数になるのかということを実験的に提案するものであり、本質的に自己組織化の過程をきめている物理量を明らかにしていくために不可欠な結果である。これらの結果は5報の論文としてまとめ出版され、また国内外の学会において発表を行った。
炎症抑制による制がんの分子機構

1)マウス腸におけるAhR mRNAの分布C57BLマウスの腸を使ってin situ hybridizationによりAhR mRNAの分布を調べた。主に神経細胞、粘膜固有層、リンパ様組織が染色された。AhRKOの組織ではこのような染色はみられず、シグナルの特異性が示された。粘膜固有層では、上皮細胞直下の間質細胞が染色された。培養マクロファージをLPS処理するとAhR mRNAが誘導される事、また無菌的に飼育されたマウス腸ではAhR発現が低下する事がわかっている。この部位は上皮をはさんで腸内細菌に直面するところであり、ここでAhRの誘導がおこることにより生体防御に関与している可能性がある。腸のリンパ組織では、RORgt陽性自然リンパ球がAhRを発現するという報告があるため、AhR mRNA発現細胞とRORgt陽性細胞の分布を比較した。リンパ組織ではRORgt陽性細胞は、部分的にAhR mRNA発現細胞と一致したが、粘膜組織において両シグナルは一致しなかった。2)ヒト大腸がん組織におけるAhR蛋白質の発現マウスで見られたAhRの大腸がん抑制能をヒトで検討するため、大腸がんの手術材料でAhR発現を検討した。がん組織と近傍の非がん組織を採取し、AhRの発現を検討した。イムノブロットでは、予想に反してがん組織中のAhRが非がん組織に比べて2倍から3倍多く検出される例がみられた。免疫染色では、AhRは非がん部では神経細胞、粘膜固有層上部に発現がみられ、これはマウス腸のin situ hybridizationの結果と類似していた。がん部では、がん実質細胞と間質が染色された。AhRのがん抑制的な機能を考えると、がん部ではその発現は低下する事を予想したが、これらの結果はAhRがヒト大腸がん組織で正常よりも強く発現する部位があることを示唆している。24年度が最終年度であるため、記入しない。AhRKOマウスで見られた盲腸のがんは、AhR/ASC二重ノックアウトマウス(DKO)では遅延した。ASCKOマウスではinflammasomeによる成熟型IL-1βの産生が低下する。そこでAhRKOマウスにIL-1β産生に必要なCaspase-1の阻害剤(YVAD)を投与し、制がん効果を検討した。5週齢AhRKOマウスに10mg/kgYVADを週に一回腹腔投与し、19週齢で解剖して溶媒のみを投与したAhRKOマウスと腫瘍形成を比較した。その結果、腫瘍の大きさと悪性度はYVAD投与群で有意に低下した。さらに炎症やがんに関連するシグナル分子について検討した。がんができる前の8週齢の盲腸組織溶解液を用いてSTAT分子種についてimmunoblotで解析した結果、STAT3が特異的にリン酸化(pSTAT3[Y705])されることがわかった。WTおよびDKOではこのリン酸化は低かった。また、AhRKOマウスの小腸、盲腸、大腸で比較すると、盲腸においてpSTAT3[Y705]は最も高く検出された。8週齢AhRKOマウスの盲腸組織では、pSTAT3[Y705]陽性細胞は間質に認められ、CD45陽性細胞と部分的に一致した。腫瘍組織においては、間質および上皮にpSTAT3[Y705]陽性細胞を認めた。AhRKOマウスの発がんとSTAT3活性化にみられた相関性より、STAT3がこの発がんに関わる可能性を検討するため、STAT3のリン酸化阻害剤であるAG490をAhRKOマウスに腹腔投与して腫瘍形成を検討した。溶媒のみの投与群に比較して、腫瘍の大きさおよび悪性度は有意に低下した。これらより、AhRKOマウスにみられる盲腸の発がんには、inflammasome活性化を介したIL-1β産生の亢進とSTAT3活性化が関わっていることが示唆された。

免疫染色では、AhRは非がん部では神経細胞、粘膜固有層上部に発現がみられ、これはマウス腸のin situ hybridizationの結果と類似していた。がん部では、がん実質細胞と間質が染色された。AhRのがん抑制的な機能を考えると、がん部ではその発現は低下する事を予想したが、これらの結果はAhRがヒト大腸がん組織で正常よりも強く発現する部位があることを示唆している。24年度が最終年度であるため、記入しない。組織の経時変化を見るためのsamplingがまだできていないため。生後からがんが生じるまでの盲腸組織を経時的に採取し、組織の変化を分子レベルで、また組織のレベルで解析する。
ブラジルにおけるコウモリ由来狂犬病の分子疫学的調査研究

我が国は、現在、致死性感染症である狂犬病の清浄国であるが、先進国を含む世界各地でその発生が認められている。一方、2006年11月に36年ぶりに国内で本病患者が発生し、本病が再興感染症となる危険性が極めて高いことが認識された。公衆衛生上、海外の狂犬病発生地域から本病の侵入を阻止するためには、海外での狂犬病流行状態を把握し、科学的根拠に基づく侵入防止対策を確立する必要があるが、コウモリなどの野生動物間での感染が維持される森林型狂犬病の感染環および自然宿主については不明な点が多い。したがって、野生動物狂犬病の媒介動物として最も重要な動物種の1つであるコウモリに着目し、それらを由来とする狂犬病の疫学調査を行った。ブラジルにおいては、吸血コウモリを由来とする狂犬病ウイルスによる家畜狂犬病の被害が甚大であり、また家畜のみならずヒト狂犬病発症例から吸血コウモリ由来狂犬病ウイルスが多数分離されている。本研究は、コウモリ由来狂犬病ウイルスの感染環の解明、その起源とウイルス保有コウモリから家畜およびヒトへの伝搬様式の解明を目的とした。本年度は、家畜およびヒトから分離された狂犬病ウイルスの遺伝子解析によって吸血コウモリ由来ウイルスの感染環および伝搬経路を検討した。ブラジル国内の9州から得られたウシの狂犬病症例から分離されたウイルス株77検体のゲノムRNAを常法によって抽出し、核蛋白遺伝子の塩基配列を決定した。得られた遺伝子配列を既知の狂犬病ウイルス分離株と比較して系統樹を作製したところ、ウシから分離された狂犬病ウイルスはほとんどが吸血コウモリ由来狂犬病ウイルスの系統に属し、さらに複数のサブ系統に区分された。これらのサブ系統は平野部では広範囲に分布したが、山脈によって区分され、また山岳部では標高によって区分される傾向であった。以上、ブラジルにおけるウシの狂犬病は、分離地域を反映した複数の狂犬病ウイルス変異株に由来しており、これらの地域分布は吸血コウモリの生態に基づく可能性が示唆された。ブラジル北東部においては、2004年および2005年にヒトでの狂犬病被害が多数報告されているが、未調査地域であったマラニョン州において現地調査を実施した。家畜、コウモリ、イヌ、ネコおよびヒト狂犬病症例から分離されたウイルス株の遺伝子解析の結果、ヒトから分離されたウイルス株は、吸血コウモリ型とイヌ型に区分されたことから、本地域は吸血コウモリ型(森林型)狂犬病のみならず、大都市では制圧傾向にあるイヌ型(都市型)狂犬病が流行していることが明らかになった。吸血コウモリが媒介する狂犬病の疫学的特徴を明らかにする目的で、ブラジルの広範囲な地域の吸血コウモリおよびウシから分離された狂犬病ウイルス(RV)計684検体の核蛋白遺伝子の系統解析を行った。ウシから分離されたRVの99%は吸血コウモリ由来株であり、さらにこれらの吸血コウモリ由来ウシ分離株は、非常に多様なサブ系統に区分された。サブ系統を地図上にマッピングしたところ、吸血コウモリ由来ウシ分離株のほとんどは河川流域に分布しており、同一河川流域に分布するサブ系統も観察された。またサブ系統の分布には地域性があり、地域分布の区分には山地が関与していた。吸血コウモリ分離株の地域分布は、同じサブ系統に属するウシ分離株のものとほぼ一致していた。以上より、ブラジルのウシ狂犬病ウイルスの疫学的特徴は、吸血コウモリの生態およびウシの飼養地域等、地理学的な要因に大きく影響を受けることが明らかとなった。ブラジルに生息するコウモリ、すなわち吸血、食果および食虫コウモリから分離されたRV56検体を用いて系統学的解析を行った。コウモリ由来RVは宿主コウモリの種類に依存した複数の遺伝子系統を形成した。ブラジルのコウモリ由来RVは、少なくとも9つの遺伝子系統に区分され、これらの系統のうち、非吸血性のコウモリによって維持されている1系統は、アメリカ大陸の広範囲の地域に分布し、長距離を移動する食虫コウモリから分離されたRVと近縁であった。上記の吸血コウモリ由来RVの成績と合わせると、ブラジルには、他の地域のコウモリも関与する多様なコウモリ由来RVが存在しており、これらコウモリ由来RVは宿主コウモリの生態を反映した疫学的特徴を有していることが示唆された。ブラジルの共同研究拠点であるサンパウロ大学および各地域の州立診断センターの協力を得て、吸血コウモリをはじめとした各種野生動物およびウシなどの家畜から分離した狂犬病ウイルス(RABV)を確保し、遺伝子および系統樹解析を行った。分離株の地理的分布を明らかにするために、分離場所のマッピングを行った。ブラジルの各州から分離されたRABVウシ分離株666検体および吸血コウモリ

分離株18検体を用いて吸血コウモリ由来RABVの分子系統学的および地理学的解析を行った。ウシ分離株の99.2%は、吸血コウモリ由来で、その他はイヌ由来株であった。系統樹の分岐パターンから、吸血コウモリ由来ウシ分離株は、分離地域を反映した多様な遺伝子系統に区分された。各系統の地域分布は河川周辺に認められ、また山脈で区分される傾向があった。RABVの糖蛋白質に存在する333位のアミノ酸残基RまたはKは、成マウスに対する病原性の発揮に必要であり、この部位のアミノ酸残基の置換は、ウイルスの弱毒化または非病原性への変化を引き起こすと考えられている。この変異は、これまで固定株においてのみ認められている。本研究では、ブラジルの非吸血性コウモリから分離され、マウスに致死性を示すRABVにおいて、333位のアミノ酸残基の置換(333H、333Nおよび333Q)を発見した。以上より、吸血コウモリ由来RABVは、分離地域を反映した多様な遺伝子系統を形成しており、ウシ狂犬病の疫学的特徴は、吸血コウモリの生態および地理的要因が深く関与することが示唆された。また、これまでに知られていないアミノ酸置換を有する病原性のRABV株が野外に存在していて、それらが感染環の形成に関与している可能性が示唆された。
世界環境産業連関表を用いた構造的類似性の抽出に基づく二酸化炭素排出構造の特定

これまでの地球温暖化問題に対する国際的な枠組みでは、経済構造の変化を考慮した議論が依然として十分には行われておらず、解決には至っていない。本研究では、世界各国における産業構造や消費構造などの複合的な経済構造の変化を考慮した枠組みを検討するため、世界各国の構造変化に関する類似性の評価を行い、構造的類似性が考慮されたグループの推定を行う。推定されたグループを基にグループ内・間の排出量を定量的に分析し考察を行うことで、排出移転などの世界の排出責任論について包括的に議論し国際的な二酸化炭素削減枠組みの提案を行う。