hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホスホリパーゼCδ1の表皮特異的欠損が全身性白血球増加を引き起こす機構の解明

そこでフィラグリンのマウス皮膚における発現を免疫蛍光染色により検討した。その結果、PLCδ1欠損マウスではコントロールマウスと比べフィラグリンの染色がより広範囲にわたって観察され、フィラグリンが異常な発現パターンを示すことが判明した。これらのことから、PLCδ1の欠損は皮膚バリア機能に重要なタンパク質であるフィラグリンの発現パターンを変化させることで皮膚バリア機能を低下させ、アトピー性皮膚炎様の異常を引き起こすことが強く示唆された.1. PLCδ1欠損マウスの表皮バリア異常についての詳細な解析を目的に、バリア脂質の量の測定を行ったところ、PLCδ1遺伝子欠損マウスにおいてはバリア脂質の減少が観察された。Outside-insideバリアの検討のために、皮膚外部からの色素の透過性についても検討を行ったところ、PLCδ1遺伝子欠損マウス表皮では色素の透過性が充進していることも明らかとなった。これらの結果により、表皮のPLCδ1の欠損が、表皮バリアの形成に異常をきたしていることが明らかとなった。2.ヒトケラチノサイトにおいてもPLCδ1の欠損によって同様の影響が示されるのかどうか検討を行うことにした。ヒト表皮細胞(Normal Human Epidermal Keratinocyte : NHEK)を用いて皮膚の構造を構築させた、"3次元培養皮膚"を作製、このサンプルを用いて色素の透過性などのバリア異常について検討した。その結果、PLCδ1を発現抑制したNHEKによる3次元培養皮膚サンプルでは色素透過性の充進、バリア脂質の減少など、マウスの表皮と類似したバリア異常が見られることが明らかとなった。3.表皮のバリアには角質バリア、タイトジャンクションバリアが存在する。色素透過性の増大により、角質バリアに異常があることは確認されたので、タイトジャンクションバリアについてもPLCδ1の欠損が影響を与えているのかどうか、検討を行った。NHEK細胞を培養した際の、タイトジャンクションタンパク質、zo-1の発現について染色レベルでの検討を行ったところ、その異常が観察された。このことから、PLCδ1発現抑制NHEKではタイトジャンクション形成に異常をきたしており、その結果、バリア異常が引き起こされている可能性が示唆された。全ての実験計画がほぼ予定通り進められた。若干、計画通りに進める事が困難である部分もあったが、代換え手段を用いることにより当初の目的を果たすことができた。以上のことからおおむね順調に進展していると判断した。表皮でPLCδ1を欠損させたマウスの皮膚ではIL-23やIL-17の増加が見られている。
教科「情報」の情報モラル教育を支援するインタラクティブ型ディジタル教材の開発

教科「情報」は,初等中等教育における情報教育の完成の段階であり,中でも,「情報モラル教育」は,情報社会が及ぼしている影響を理解し,情報モラルの必要性や情報に対する責任について考え,望ましい情報社会の創造に参画しようとする態度を育成する教育である。本研究は,筆者が過去の研究で開発した手法や知見を基盤にして,授業方略を授業モデルに発展させ,ネットワーク環境を利用したインタラクティブ型のディジタル教材を開発することにある。本研究の特色は,筆者が既に提案している理論や手法を基礎にする点にあり,これが,情報モラルの育成をめざす教育方法(基礎的授業モデル)を可能にしている。また,「情報モラル教育」の支援として,ネットワークを最大限に利用したインタラクティブ型のディジタル教材の開発もその特色といえる。本研究の成果は,(1)情報社会・情報モラル等の内容抽出に関するもの,(2)「情報のモラルと安全」をテーマとする教育の新しい枠組みに関するもの,(3)ネットワークを利用したインタラクティブ型のディジタル教材に関するもの,に大別される。(1)については,教科「情報」の各社教科書に見られる学習内容の抽出と分析をおこなうとともに,教員対象のアンケートとその分析も行っている。(2)については,情報教育の新しい枠組みとして,「情報教育のコア・フレームワーク」を提案するとともに,ディジタル(環境)リテラシーの提案,情報安全教育の新しい枠組みの提案などがある。(3)については,シナリオ型教材の提案,事例集データベース型教材の提案,情報逐次提供型教材の提案,に関するものであり,「情報のモラルと安全」のための授業を支援する教材の提案である。教科「情報」は,初等中等教育における情報教育の完成の段階であり,すべての生徒に対し,情報社会に主体的に対応するために社会人として必要な能力と態度を育てなければならないとされる。中でも,「情報モラル教育」は,情報社会が及ぼしている影響を理解し,情報モラルの必要性や情報に対する責任について考え,望ましい情報社会の創造に参画しようとする態度を育成する教育である。本研究は,これを支援するための授業方略・授業モデルや教材開発について,具体的で効果的なディジタル教材のビジョンを示すものである。平成17年度の研究実績は,(1)「情報モラル」に関する内容の抽出と分析,(2)「情報モラル教育」の授業方略・授業モデルの策定,(3)素材・題材の収集とディジタル教材の試作版の開発と評価,のように3つにまとめることができる。(1)については,「情報モラル」に関連して,教科「情報」の各社教科書から,情報社会に関係する内容を抽出し,「ディジタル環境が及ぼす人間生活への影響」に関する研究成果をもとに「ディジタル・リテラシー」の具定例を提案した。(2)については,授業モデル構築の前段階として,抽出した項目をもとに「情報モラル教育」に関係する項目を学習内容として整理し,情報教育のコアとなり得る新しい枠組み(コア・フレームワーク)を策定し,授業モデルの基礎とした。(3)については,素材・題材の収集を行い,効果的な学習を促進するための授業方略,授業モデルをもとに各種の情報などを活用して,ディジタル教材の試作版を開発し,評価を行った。教科「情報」は、初等中等教育における情報教育の完成の段階であり、すべての生徒に対し、情報社会に主体的に対応するために社会人として必要な能力と態度を育てなければならないとされる。中でも、「情報モラル教育」は、情報社会が及ぼしている影響を理解し、情報モラルの必要性や情報に対する責任について考え、望ましい情報社会の創造に参画しようとする態度を育成する教育である。本研究は、これを支援するための授業方略・授業モデルや教材開発について、具体的で効果的なディジタル教材のビジョンを示すものである。平成18年度の研究成果は、(1)ディジタル教材(試作版)の分析・評価、(2)「情報のモラルと安全」をテーマとする教育の新しい枠組みの提案と授業設計、(3)ディジタル教材(実用版)の提案・開発と評価、のように3つにまとめることができる。

(1)については、ディジタル教材(試作版)の分析・評価として、昨年度において試作されたディジタル教材を試行的に使用して改良や追加に備えた。(2)については、既に提案している「情報教育のコア・フレームワーク」をもとに、「情報のモラルと安全に関わる教育」を体系的に整理・再構成して、これを簡単に「情報安全教育」と呼ぶことにし、この新しい枠組み(情報安全教育のコア・フレームワーク)を提案するとともに、ネットワーク環境を活用したインタラクティブな授業を設計した。(3)については、ディジタル教材として、「シナリオ型」、「事例集データベース型」、「情報逐次提供型」の各教材の提案を行い、新たに提案した枠組みをもとに、「情報のモラルと安全」のための授業を支援する教材を開発し評価を行った。
脂質修飾蛋白質の輸送に関わるp24蛋白質複合体の構造基盤の解明

GPIアンカー型蛋白質は脂質修飾蛋白質の一種で、可溶性蛋白質が糖脂質であるGPIに繋留(アンカー)されるためにこのように呼ばれている。p24ファミリー複合体は、酵母からヒトまで保存された四種類のI型膜貫通蛋白質から構成される蛋白質複合体で、小胞体-ゴルジ体内腔に豊富に存在する。p24ファミリー複合体は、GPIアンカー型蛋白質などの脂質修飾蛋白質に対する特異的な積み荷受容体として、小胞体からゴルジ体への細胞内輸送を担っているが、構造生物学的研究は皆無であり、その全体構造や輸送メカニズムに関する原子レベルの知見は一切得られていない。p24ファミリーはp24alpha, p24beta, p24delta, p24gammaの四種類のサブファミリーから構成され、これらがヘテロ四量体を形成していると考えられている。本研究はp24ファミリー複合体の分子としての実体を解明することを目的としている。p24ファミリー蛋白質は内腔側に共通のGolgi dynamics (GOLD)ドメインを持つ。まず我々は、GOLDドメインのX線結晶構造解析に取り組んだ。そしてp24beta及びp24deltaの結晶構造を得ることができた。また四種類のサブファミリー中のGOLDドメインが複合体形成に及ぼす影響を調べるため、表面プラズモン共鳴法を用いた網羅的な相互作用解析を行い、サブファミリーに依存した相互作用を検出することに成功した。さらに詳細な相互作用部位を特定するために安定同位体標識したGOLDドメインと未標識のGOLDドメインを用いた滴定実験を行い、相互作用部位を決定することができた。現在は、複合体形成が生物活性に与える影響を検討中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。このため本申請課題は、p24ファミリー複合体が小胞体-ゴルジ体間でどのように形成され、積み荷であるGPIアンカー型蛋白質をどのように輸送するのかについてそれぞれ原子レベルの描像を世界に先駆けて明らかにすることを目的としている。このため、以下の二つの課題に取り組む。1)p24ファミリー複合体の構成要素単独およびヘテロ複合体の構造解析を通して、複合体の全体構造を明らかにする。2)p24ファミリー複合体とGPIアンカーとの相互作用解析および構造解析を通して、輸送メカニズムを原子レベルで明らかにする。平成25年度は、このうち研究項目1を重点的に行った。p24蛋白質は、I型膜貫通蛋白質であるが内膜側にGOLDドメイン、コイルドコイル領域がある。このうちGOLDドメインはすべてのp24蛋白質に共通の構造であり、重要な機能が予想されるがその立体構造はわかっていなかった。このため我々は四種類のp24蛋白質のGOLDドメインに対して結晶化実験を行い、三種類の立体構造決定に成功した。今後は研究項目2に対して研究を進める予定である。

本申請課題の目的は、p24ファミリー複合体が小胞体-ゴルジ体間でどのように形成され、積み荷であるGPIアンカー型蛋白質をどのように輸送するのかについてそれぞれ原子レベルの描像を世界に先駆けて明らかにすることである。当初の研究計画では以下の二つの課題をあげていた。1)p24ファミリー複合体の構成要素単独およびヘテロ複合体の構造解析を通して、複合体の全体構造を明らかにすること。2)p24ファミリー複合体とGPIアンカーとの相互作用解析および構造解析を通して、輸送メカニズムを原子レベルで明らかにすること。現在までに研究項目1は目的を順調に達成している。当初予定していた四種類の蛋白質のうち、三種類の構造決定に成功している。そのうちの一つは、高エネルギー加速器研究機構の千田教授らのグループと共同で、現在広く注目されている解析法の一つである低エネルギーX線を用いた硫黄原子による位相決定法を用いて構造決定を行った(論文投稿準備中)。この実験はウェブを通じて広く一般に公開するなど、実験ノウハウ提供も積極的に行った。またヘテロ複合体の構造解析に向けてp24蛋白質間の相互作用を表面プラズモン共鳴法および核磁気共鳴法(NMR)を用いて解析した。その結果、サブファミリーに依存した相互作用の同定に成功した(論文投稿準備中)。今後はこれまでの研究で得られた知見を基にしてp24蛋白質のヘテロ複合体の作成に取り組む予定である。また、研究項目2についてはp24蛋白質と有機合成したGPIアンカー型糖鎖との相互作用をNMRによって行った。こちらは残念ながらGPIアンカー型糖鎖との有意な結合が観測されなかった。今後は測定条件や基質などを再検討する予定である。研究項目1:p24ファミリー複合体の構成要素単独およびヘテロ複合体の構造解析を通して、複合体の全体構造を明らかにする。平成25年度の研究成果として、三種類のp24蛋白質のGOLDドメインについて構造決定に成功した。また表面プラズモン共鳴法やNMR法によってp24蛋白質間の蛋白質間相互作用について新たなヘテロ複合体の可能性を提唱することができた。これらの成果を踏まえて平成26年度は、p24蛋白質のヘテロ複合体のX線結晶構造解析に取り組む予定である。結晶構造解析には良質な結晶の作成が必要であり、このステップがボトルネックである。仮にヘテロ複合体の結晶化に失敗した場合、NMR法による相互作用部位の同定、変異体蛋白質を用いた生化学的解析を通してヘテロ複合体相互作用の情報を得る予定である。研究項目2:p24ファミリー複合体とGPIアンカーとの相互作用解析および構造解析を通して、輸送メカニズムを原子レベルで明らかにする。平成25年度はp24蛋白質のGOLDドメインとGPIアンカー型糖鎖との相互作用についてNMR法を用いて検討した。その結果、有意な相互作用は観測できなかった。ごく最近、共同研究者である大阪大学微生物病研究所の木下タロウ教授らのグループがp24蛋白質の一つについてコイルドコイル領域がGPIアンカー型蛋白質の効率的な輸送には不可欠であることを示した(Theiler et al., J.Biol.Chem. in press)。この結果を受けて、コイルドコイル領域の果たす役割を構造生物学的に考察する予定である。
バルセロナ大都市圏における社会文化集団形成に関する人口・社会地理学的研究

ヨーロッパの代表的都市圏のひとつ、バルセロ才大都市圏を対象として、20世紀の産業化の過程で発生した入口流入が社会文化集団形成に与えた影響を、言語・文化の異なる地方間の移動と農村かち都市への移動の両側面から明らかにすることを目的に研究を進めてきた。具体的には、(a)人口再生産のメカニズムを婚姻・出生の分析を通じて明らかにする、(b)言語・文化および都市性に関する生活戦略上の資源が社会経済的地位獲得に及ぼす効果を分析する、(c)社会文化集団形成が居住地や生活空間の編成に与える影響を明らかにする、という3つの目標を設定した。昨年度(a)が実質的に終了したことを受け、今年度は(b)(c)を中心に研究を進めた。その結果、国勢調査抽出データと社会学調査センター調査個票の分析、現地調査での同郷人団体へのアンケート調査等を通じて、主導産業の転換とともに変化するバルセロナ大都市圏の労働市場に編入された流入者が、カタルーニャ生まれとは教育資源や世代間地位伝達といった基礎条件を異にしつつ、独自の職業生活を切り開いてきた過程を明らかにすることができた。また、流入者の社会経済的地位獲得には、移住した時点のライフステージや移住先での居住歴が強く影響しているものの、カタルーニャ語の明確な影響は特定の職種に限られることも併せて判明した。以上の分析では、流入者が職業集団編成に果たした役割を、底辺労働者といった図式には押し込められない多面的・多層的なものとして、業績原理・属性原理などの地位達成に関する代表的理論に関する批判的検討を交えつつ検討した。さらに、居住地・生活空間の編成についても、住民属性、住宅、地価等に関する国勢調査区別のデータにもとづく多変量解析、ならびに住宅政策・宅地造成に関する現地調査の結果をもとに、社会文化地区類型析出の作業を現在進めており,近く成果を公表できる見通しである。本研究は、ヨーロッパの代表的都市圏のひとつ、バルセロナ大都市圏を対象として、20世紀の産業化の過程で発生した活発な地方外からの人口流入が社会文化集団の形成に与えた影響を、言語・文化の異なる地方間の移動と農村から都市への移動という、2つの側面から分析することを目的としている。具体的には、(a)対象地域における人口再生産のメカニズムを婚姻・出生の分析を通じて明らかにすること、(b)言語・文化および都市性にかかわる生活戦略上の諸資源が都市民による社会経済的地位獲得に及ぼす効果を分析することによって、複合的な社会文化集団の形成過程を明らかにすること、(c)そうした社会文化集団の形成が居住地や生活空間の編成に与える影響を明らかにすること、の3つを目標とする。上記(a)については、バルセロナ市人口の期間出生力を両親の出身地別に推計することにより、出身地集団間の出生力格差とともに出身地集団の出生力への影響を明らかにした。さらに、バルセロナ大都市圏を構成する基礎行政体を単位地域として、コーホート出生力の規定要因を重回帰分析を用いて分析した。これらの分析の結果、高出生力地域からの人口流入は、バルセロナ大都市圏人口の出生力に強い影響を及ぼしたが、人口流入そのものが急減し、未婚率の上昇や女子の社会進出に代表される社会変化が進むなかで、出身地集団による出産行動の差異が希薄化してきていること、またこのような変化にとって、出身地集団の内婚傾向の弱まりと同一出身地集団内出生の減少が重要な役割を果たしたことが明らかとなった。上記(b)(c)については、統計的手法による定量分析の基礎となる個人データおよび調査区別集計データの大部分をすでに現地関係機関から入手し、現在、データの加工・分析を進めるとともに、来年度実施する予定の現地調査の準備をおこなっている段階である。
マンガン酸化真菌と微量有害元素の相互作用の解明

マンガン酸化真菌KR21-2の活性に与える重金属イオンの影響を調べたところ、共存重金属イオン(Co(II)、Ni(II)、Zn(II))の種類及び濃度に依存して、KR21-2株のマンガン酸化活性及び菌体増殖が影響をうけることがわかった。共存重金属イオン濃度が15μM程度の場合、マンガン酸化能への影響は見られず、KR21-2株によるマンガン酸化物形成が進行することがわかった。1mM Mn(II)、1520μM重金属イオン共存下での培養時におけるマンガン酸化物形成と溶存重金属イオンの減少率の経時変化から、Co(II)、Ni(II)、Zn(II)は、KR21-2株によるマンガン酸化物形成にともない溶液中から初期濃度の80%以上が吸着除去されることが判明した。Zn(II)は、マンガン酸化物の形成とともにすみやかにマンガン酸化物に吸着されるのに対し、Ni(II)は培養溶液中の溶存態Mn(II)のほとんどが消費された後に吸着除去された。これらの違いは、マンガン酸化物上に吸着しているMn(II)イオンとの吸着競合によって生じていると考えられた。KR21-2株から2段階のカラム操作により、ポリアクリルアミドゲル電気泳動法で単一のタンパク質バンドを示す精製酵素を得ることができた。本酵素は、既知のラッカーゼと比較してABTSに対するKm値が大きいこと、および既知のラッカーゼにMn酸化物を形成する活性は見出されていないことから、新規酵素である可能性が示された。KR21-2以外のマンガン酸化真菌4菌株について、分子系統的に子嚢菌に含まれる異なる分類群に帰属されることがわかった。Mn(II)存在下で培養すると、5菌株とも増殖が定常期に達した後、菌糸上にMn(III, IV)酸化物粒子を形成した。これら4菌株についても電気泳動で分析した結果、KR21-2株とは移動度及びバンド数が異なるが同様の酵素が検出された。マンガン酸化真菌KR21-2株によって形成したマンガン酸化物は、Co(II)、Ni(II)、Zn(II)に対して高い吸着率が認められた。混合液中の吸着実験から求められた生物形成したマンガン酸化物への吸着選択性は、Co(II)>Zn(II)>Ni(II)であり、化学合成したマンガン酸化物(γ-MnO_2)の吸着選択性(Zn(II)>Co(II)>Ni(II))とは異なることが判明した。抽出実験から、生物形成したマンガン酸化物へ吸着したZnの80%以上は硫酸銅水溶液で抽出される一方、Co、Niは、20%程度しか抽出されず、後者のイオンの吸着は大部分が不可逆的であった。一方、化学合成したマンガン酸化物に吸着した金属イオンは、すべてのイオンの大部分が可逆的に吸着していることから、生物形成したマンガン酸化物は、重金属イオンに対し、化学合成マンガン酸化物とは異なる吸着特性をもつことが示された。KR21-2株によるマンガン酸化物形成過程における亜ヒ酸(As(III))のヒ酸(As(V))への酸化とその吸着状態を調べた結果、Mn^<2+>共存下においてAs(III)は初期Mn^<2+>の80%以上が酸化物へと酸化された後に速やかにAs(V)へ酸化されることがわかった。一方、Mn^<2+>を全く加えない場合、As(III)の酸化は全く見られなかった。初期As(III)濃度を15μMと一定とした場合、初期Mn^<2+>濃度が100μM以上で生じたマンガン酸化物上への吸着により水溶液中からのAs濃度の減少が認められた。マンガン酸化物上へ吸着したAsのXANES測定から、ほとんどがAs(V)として吸着していることがわかった。このことから、水中のAs(III)は、マンガン酸化物によりAs(V)へと変換され、As(V)としてマンガン酸化物表面上で吸着除去されることが明らかとなった。

本酵素は、既知のラッカーゼと比較してABTSに対するKm値が大きいこと、および既知のラッカーゼにMn酸化物を形成する活性は見出されていないことから、新規酵素である可能性が示された。KR21-2以外のマンガン酸化真菌4菌株について、分子系統的に子嚢菌に含まれる異なる分類群に帰属されることがわかった。Mn(II)存在下で培養すると、5菌株とも増殖が定常期に達した後、菌糸上にMn(III, IV)酸化物粒子を形成した。これら4菌株についても電気泳動で分析した結果、KR21-2株とは移動度及びバンド数が異なるが同様の酵素が検出された。
機能性カーボンナノチューブを用いた量子ナノデバイスの開発

半導体微細加工技術を利用して、量子ドットをベースとした簡単な集積ナノデバイスを作成する技術を開発した。配向成長と他基板への転写技術を開発し、それを用い手2つの量子ドットが容量的に結合した電荷検出システムを実現した。一方、分子とのヘテロ接合を利用したナノチューブ独自の量子ドット作製技術を開発し、走査トンネル顕微鏡を用いて電子状態を明らかにするとともに、光とのコヒーレントな相互作用を観測した。また、この手法を応用してナノチューブを用いて化学的に結合した単一リングを作製し、その電子状態を明らかにした。本研究では、カーボンナノチューブの超微細性に着目し、量子効果を利用した新しいデバイスの基礎を築くことにある。量子効果は微小なデバイスほど顕著に出ることから、カーボンナノチューブは理想的な材料である。本研究で目標とするデバイスは、単電子デバイス、単一スピン生成デバイス(スピン型量子ビット)、およびアンドレーエフ型量子ビット(磁束型量子ビットの一種)である。さらに、単電子デバイスに関しては、すでに個別デバイスが作製されていることから、その集積化の可能性を探索する。また、カーボンナノチューブにおいては、デバイスプロセスが全く確立していないことから、これらのデバイスを実現するためのデバイスプロセスや、カーボンナノチューブの大きな特徴である表面の化学修飾可能性を利用して、カーボンナノチューブと分子を化学結合(CNT/分子ヘテロ接合)かあらなる分子素ケールナノ構造の作製を目的とする。カーボンナノチューブの超微細な直径は、先端リソグラフィーで作製が困難なナノスケールデバイスにとって魅力的である。本研究では、主として単層カーボンナノチューブを量子ドットとして用い、単電子デバイスや量子コンピューティングデバイス等の新機能ナノデバイスへの応用を目指す。単層カーボンナノチューブを量子ドットデバイスに応用するためには、デバイスプロセスに関していくつか克服しなければならない課題がある。それらは、カイラリティーの制御、成長位置、配向制御、トンネル障壁の制御、オーミックコンタクトの制御、品質の向上をあげることができる。これらのなかには解決が決して容易ではないものもあるが、まず、トンネル障壁の制御、品質の検討から研究を始めた。これまで、カーボンナノチューブ量子ドットの作製には、1本のナノチューブ上に単に金属電極を乗せることにより形成されてきたが、この方法はデバイスプロセスとしての信頼性、制御性がない。そこで、本年度は制御されたトンネル障壁を形成するプロセスの開発を重点的に行った。具体的には、カーボンナノチューブに高分子を巻き付けることで、それをトンネル障壁として用い、障壁高さを上昇させることができた。これにより、トンネル障壁を越える電流を制限することができ、単電子動作をこれまでより高温で観測することができた。また、これまでほとんど着目されていなかった高品質な量子ドットとなるためのナノチューブの製法について検討を行い、統計的な結果ではあるが、レーザーアブレーションで作製したカーボンナノチューブが他の方法で作製したものよりも優れているのではないかという傾向を得た。したがって、今後はレーザーアブレーション法で作製されたナノチューブを用いてナノデバイス開発を行う。カーボンナノチューブを量子ナノデバイスとして応用することを目的として、特に量子ドット構造に注目している。量子ドットは、単電子デバイスや量子コンピューティングデバイスなどの新機能デバイスの基本構造として注目している。しかし、将来のナノエレクトロニクスヘの展開を考えたときの課題として、単体デバイスとしての性能の実現はさることながら、量子ドットを複数個集積することが必要である。本年度は、カーボンナノチューブ量子ドットを集積化することを目的として、これまでよく用いられてきたばらまき法だけではなく、基板上に配向してナノチューブを成長することを試みた。石英基板上にフェリチンを触媒として、メタンガスを用いてCVD成長すると、CVDの条件および触媒形成の濃度を最適化すると、ある方向にそろってカーボンナノチューブが成長することを確認した。しかし、配向のメカニズムに関しては明らかにできていない。さらにこのナノチューブを、別に基板に貼り付けることにも成功した。これらのラマン信号を貼り付けしていないナノチューブからのラマン信号と比べると、G/D比に関しては同程度である。また、貼り付けたナノチューブを用いて単電子トランジスタを作製したところ、明瞭な単一量子ドットの形成を示す結果が得られた。これらのことから、貼り付けによるナノチューブのダメージは無視できると言える。また、GaAs/AlGaAs2次元電子ガス(HEMT)とカーボンナノチューブの複合デバイスの可能性を探索するため、HEMT基板上にカーボンナノチューブ単電子トランジスタを作製し、強磁場中で基板で生じるの量子ホール効果が単電子トランジスタに与える影響を調べた。その結果、量子効果で知られているエッジ状態の形成が単電子トランジスタのゲート特性に大きく影響することがわかった。カーボンナノチューブ量子ナノデバイスの集積化技術の開発とその実証、およびカーボンナノチューブ・分子ヘテロ構造を用いたナノ構造を作製する技術の開発を行った。集積化技術に関しては、配向成長技術および他基板へ貼り付け技術の信頼性の向上をはかった。

これにより、異なるナノチューブにそれぞれ作製した量子ドットを容量的に結合することで単電子メモリを作製するプロセスの開発をはじめた。メモリ動作の確認には至っていないが、プロセスの過程で、電子線描画が直接ナノチューブ上を走査しなくてもナノチューブにダメージを与えることが明らかになった。この方法で作成した単一量子ドット(単電子トランジスタ)では、はじめて電子殻構造を持つ人工原子的振る舞いが観測され、作製したナノチューブの高品質性を明らかにすることができた。これらの成果は、本技術が量子ナノデバイスの集積化に利用可能であることを示しており、研究の方向性が正しいことを示している。カーボンナノチューブを用いた分子スケールナノ構造の例として、ナノチューブの両端を化学修飾し、その両端を化学結合(エステル結合)させることで、化学結合で結合したリング構造の作製に成功した。リング構造の電子状態を調べるために、分光測定が同時にできる走査トンネル顕微鏡を開発し、金属的なナノチューブがリング構造になることにより、バンドギャップが開くことをトンネル分光および吸収分光により確認することができた。開いたバンドギャップの絶対値は通常の半導体ナノチューブに比べてやや大きい値を示しているが、これはリング構造を形成しているために誘起されたひずみが原因であると思われる。本成果は、カーボンナノチューブのナノ構造を真の分子スケールナノデバイスへ発展させることを可能とする画期的成果である。昨年度に引き続き、カーボンナノチューブ量子ナノデバイスの集積化技術の開発とその実証、およびカーボンナノチューブ・分子ヘテロ構造を用いたナノ構造を作製する技術の開発を行った。集積化技術に関しては、配向成長技術および他基板へ貼り付け技術の信頼性の向上をはかった。これにより、異なるナノチューブにそれぞれ作製した量子ドットを容量的に結合することで単電子メモリを作製するプロセスの開発を行った。メモリ動作の確認には至っていないが、結合した量子ドットにおいて、一方のドットに電子が入ったことによると思われる信号をもう一方のドットで検出した。この方法で作成した単一量子ドット(単電子トランジスタ)では、はじめて電子殻構造を持つ人工原子的振る舞いに加え、電極との結合が弱いときに観測されるファブリーペロー干渉パターンもが観測され、作製したナノチューブの高品質性、本プロセスの再現性の向上を示すことができた。カーボンナノチューブを用いた分子スケールナノ構造の例として、ナノチューブの両端を化学修飾し、それを介してコラーゲン分子をつけることを行った。コラーゲン分子とナノチューブの結合には、エステル結合とアミノ結合を用いた。
生殖腺性分化の分子機構

生殖腺は最も顕著な性差を示す組織であり,しかも性ステロイドホルモンの産生を通じて他の組織における性差の形成を誘導する。本研究では生殖腺の分化,および性分化のメカニズムの解明を目指して以下の研究を行なった。(1)VinexinはAd4BP/SF-1と相互作用する因子として単離されたが,その発現が胎仔生殖腺に認められたことから遺伝子破壊マウスの作製を行った。生殖腺の発生過程について検討したところ,弱いXY性転換を示すことが明らかになった。雄胎仔生殖腺においてはMAPキナーゼのリン酸化が阻害されていたことから,性転換との関連を検討している。これらの検討を通して生殖腺形成過程におけるVinexinの機能が明らかになると思われる。(2)ホメオボックス蛋白質Arxが生殖腺と脳に異常を呈する疾患の原因遺伝子であることを明らかにした。これまでに,10例以上の患者DNAの構造解析を行ったところ,種々の変異が同定された。これらの変異ARXと正常ARXの転写活性を調べたところ,ARXは転写抑制因子としての機能有することが明らかになった。Arx遺伝子破壊マウスを解析したところ,雄胎仔生殖腺において,ステロイド産生細胞であるライディッヒ細胞の出現が遅れることが明らかになった。ライディッヒ細胞の分化に必要とされる他の因子との関連を調べている。(3)Ad4BP/SF-1がSUMO化による修飾を受けることが明らかになった。SUMO化による修飾はAd4BP/SF-1の転写活性化に対し抑制的に働くこと,MIS遺伝子の転写をAd4BP/SF-1とともに協調的に活性化するSox9も同様にSUMO化され,両者の間の協調的転写活性もSUMO化による抑制を受けることが明らかになった。(4)Ad4BP/SF-1の273番目のスレオニン残基がリン酸化による修飾を受けることが明らかになった。この修飾はAd4BP/SF-1のDNA結合に影響を与えることによって,転写活性を調節していることが明らかになっている。生殖腺の性分化を支える分子機構を明らかにするために以下の研究をおこなった.(1)VinexinはAd4BP/SF-1と相互作用する因子として単離されたが,その発現が胎仔生殖腺に認められたことからノックアウトマウスの作製を行った。特に生殖腺の発生過程について詳細に検討したところ,弱い性転換を示すことが明らかになった.雌化に不可欠なWntシグナルとの関連において更に解析を行なっているところである.これらの検討を通して生殖腺形成過程におけるVinexinの機能を明らかにすることが出来ると思われる。(2)Fkh-3はフォークヘッドドメインを有する転写因子ファミリーに属するがその構造と発現部位は不明であった。本研究から本因子は分化途上の雄生殖腺の間質細胞に特異的に発現することなどが明らかになった。この因子についてはノックアウトマウスの作製を行なってきたが,ヘテロマウスの作製に成功したところである.次年度にはノックアウトマウスの表現型の解析を行なうことができる.(3)Arxはこれまでの解析から生殖腺と脳に異常を呈する疾患の原因遺伝子であることが明らかになった。これまでに,国内外から10例以上の患者DNAの提供を受け,その構造解析を行ったところ,種々の変異が同定された。これらの変異ARXと正常ARXの転写活性を調べたところ,ARXは転写抑制因子としての機能有することが明らかになった.

(4)Ad4BP/SF-1がリン酸化やSUMO化による修飾を受けることが明らかになった.現在修飾部位の決定を行なっているところである.生殖腺の分化には各種転写因子の機能発現が不可欠であることが,遺伝子破壊マウスの表現系から明らかになっている。この結果はこれらの因子の重要性を確認するものであったが,これら因子の相互の関係を明らかにするものではなかった。そこで,我々は生殖腺に異常を示す各種遺伝子破壊マウスを収集し,これらのマウス間で交配実験を行なうことで遺伝的相互作用の有無を確認することにした。これまでにAd4BP/SF-1,Wt-1,Emx2,M33,Arx,Wnt4,Dhhなどの遺伝子破壊マウスについて,その遺伝的背景をC57BL/6とFVBに統一してきた。これらのマウスのうち遺伝的背景の統一作業中に表現系に変化をきたすものがあった。次いで,これらのマウスを用いて交配実験を行なったところ,Ad4BP/SF-1とEmx2遺伝子の間に遺伝的相互作用を認めた。これらのマウスではヘテロ変異において僅かな生殖腺の重量の減少を認めるが,ダブルヘテロを作製したところ生殖腺の重量が顕著に減少した。この両者の遺伝的相互作用の実体を明らかにするために,それぞれの単独変異マウスにおける他方の発現を調べたところAd4BP/SF-1遺伝子がEmx2遺伝子の下流に位置するらしいことが分かった。この両者の関係が直接的であるか,間接的であるかは現在不明であり今後の中心的課題である。一方,Emx2遺伝子破壊マウスの生殖腺の消失過程を詳細に検討した。電子顕微鏡による観察では生殖腺の表面にイレギュラーな凹凸が出現し,後に消失する。このイレギュラーな凹凸を構成する細胞を調べたところ,極性を失っていることが明らかになった。Emx2がいかにして細胞極性の構築に関与するかは今後の重要な課題である。
社会行動の文化・制度的基盤

本研究は、利他性、互酬性、公平性などのヒトの社会性が、そうした行動を適応的とする社会的ニッチの構築を通して形成維持されるとする理論モデルを構築し、モデル検証のための一連の実験研究を実施することで、これまで文化心理学や比較文化心理学が扱ってきた認知や行動の"文化差"を、人々が創り出す社会的ニッチとしての制度(つまり、人々の行動が生み出す誘因構造)への適応行動として分析する観点の有効性を証明した。本研究は、人間の適応行動が自己維持的な信念体系であると同時に誘因構造でもある「制度」を形成するとする、制度アプローチを心の文化差の説明に適応することを通して、文化への制度アプローチの視点から、人間の心と社会の相互構築関係の解明をめざす。具体的には、(1)認知・信念システムの文化差に関する研究、(2)集団行動の適応的基盤に関する研究、(3)社会行動の制度的基盤に関する研究、(4)制度の形成と維持に関するコンピュータ・シミュレーション研究を実施する。2007年度は、まず東アジア研究者の間の研究体制の確立をめざして香港でのワークショップをはじめとする一連のワークショップを実施すると同時に、以下の研究を実施した。認知信念体系の文化差に関する研究に関しては、自己および感情の国際比較実験を行い、発話内容と発話の音調の相対的重要性の文化差、またその関係が顔の提示により変化する点などを明らかにした。集団行動の適応的基盤に関する研究では、日本・中国・台湾の研究室をインターネットで結んだ国際実験の実施を通して、それぞれの国民の自国民に対する信頼と他国民に対する信頼の違いを検討し、日本人の特に自国民に対する信頼度が極めて低いという、これまでの大規模質問紙調査の結果と一貫する結果を得た。また日本人被験者は中国人・台湾人被験者に比べ、相手からの信頼に応える程度も低いことが明らかにされた。同時に、この結果を日中それぞれで実施した最小条件集団を用いた集団内外の成員に対する信頼ゲームの結果と比較し、その心理的基盤についての分析を進めた。社会行動の制度的基盤に関する研究では、まず、これまでの研究では文化的に規定された価値や選好に基づくとされていた、いわゆる集団主義的な多数派への同調行動や自己卑下的自己呈示が、集団主義的制度へ適応するためのデフォルトの行動戦略としてより適切に理解されることを示す一連の理論研究を進めると同時に、この理論的分析の妥当性をさらに検証するための一連の実験研究を実施した。次年度への繰り越し分は、協力行動の進化を支える一つの要因である協力者と非協力者との識別可能性についての国際ワークショップ(2007年度に開催を計画されていたが事情により延期された)を開催するために用いられ、Kuhlman博士との間で共同研究の計画が進行した。本研究の目的は、これまで"文化"の違いとして理解されてきた認知・信念システムの集団差ないし社会差が、異なる"制度"(すなわち,自己維持的信念・誘因結合体)への適応行動としてより適切に理解できること、すなわち、人間の本質的社会性が、異なる制度(人々の適応行動により形成・維持される誘因構造)への適応を促進するための「文化・心理的道具」として働いていることを明らかにすることにある。2008年度はこの目的達成に向け、一連の実験研究を実施してきた。そのため、特定領域研究「実験社会科学」集団班と共同で、学生ではなく一般市民からの被験者プールを作成し、同じサンプルに対して各種の実験(心理尺度の測定を含む)を2年間にわたり繰り返し実施する研究を開始した。この研究を含めたこれまでの実験研究では、(1)従来の文化心理学において文化的自己観の違いに基づくとされてきた同調行動が、実は特定の制度の下でのデフォルト適応戦略として理解されるべきであること、(2)最後通告ゲームで公正な提案を行う人は、自身が不公平な提案に直面するとより大きな感情の表出を行うこと、(3)実験用コンピュータ画面に(集団内での他者からの監視の手がかりとなる)歌舞伎役者の目を表示すると、独裁者ゲームで内集団成員に対する分配額が増加するのに対して、外集団成員に対する分配額は増加しないこと、などをはじめ、制度への適応行動に関する多くの知見が得られた。また、心の文化差の解明を脳神経科学との共同により進めるための国際シンポジューム(2008年)、協力者と非協力者の表情からの判定可能性などをはじめとする一連のワークショップやシンポジュームを開催し、国内外の研究者との研究交流を進めると同時に、共同研究体制の確立をめざした。本研究の目的は、人間の適応行動が適応環境(=人々の行動パターンの分布により生み出される誘因構造としての「制度」)そのものを生み出し、その結果自己維持的な信念体系であると同時に誘因構造でもある「制度」を形成するとする「制度アプローチ」を心の文化差の説明に適応することを通して、人間の心と社会の相互構築関係の解明をめざすことにある。こうした目的の達成に向け、本年度には一連の実験研究を進めるとともに、「文化と心の社会性」に関するシンポジューム(ソウル)、アジア社会心理学会(ニューデリー)等で研究成果発表のためのシンポジュームを開催した。本年度の主要な研究成果は以下の7点にまとめられる。

(1)一般的信頼が社会的知性と関連していることを、実験ゲームでの行動を実験参加者のビデオ画像から判断する実験により明らかにした。(2)免責ゲームにおける不公平提案拒否行動が、これまでの最後通告ゲーム研究で考えられていたような不公正回避選好によってではなく、感情を通したコミットメント戦略として理解できることを、一連の行動実験及び脳活動撮像実験により明らかにした。(3)協力行動の背後に人々の表情がシグナルとして働いていることを、実験参加者の表情の詳細な分析により明らかにした。(4)社会的公正を維持するための行動に心の理論が必要であることを、幼児の経済行動実験を通して明らかにした。(5)これまで選好の文化差として理解されていた行動を、特定の制度へのデフォルト適応戦略として理解可能であることを、一連の実験研究により明らかにした。(7)中国人と日本人の間の信頼の差を、信頼行動の持つシグナリングの意味の違いとして理解できる可能性を明らかにした。H22年度には3つの主要テーマのそれぞれについて、以下の成果が得られた。(1)認知・信念システムの文化差に関する研究これまでの文化比較で用いられてきた相互独立・協調尺度が、実はそれぞれ関与的(engaging)と脱関与的(disengaging)の2側面に分かれることを示し、日米の文化差が関与的独立性と脱関与的協調性には見られるが、脱関与的独立性と関与的協調性には見られないことを示唆する研究結果を得た。(2)集団行動の適応的基盤に関する研究囚人のジレンマゲーム、社会的ジレンマゲーム、最後通牒ゲーム、信頼ゲーム、独裁者ゲーム、独裁者選択ゲームなどを同一参加者に対して実施する研究を継続し、これらのゲーム間の関連性を明らかにした。具体的には、協力、信頼、公平性にかかわるゲーム行動間には強い相関が見られ、それらがすべて「裏切り回避」傾向と強く結びつく一方、最後通告ゲームにおける不公平回避行動は、その他のゲームでの協力、信頼、あるいは公平行動と全く関連しないことを明らかにした。(3)社会行動の制度的基盤に関する研究21年度までの研究では、文化特定的行動が他者の行動の予測に基づいて生じていることを示す実験研究を実施してきたが、22年度はこの観点を更に進めて、そうした行動を取る人間あるいはとらない人間に対する評価ないし対応行動そのものが、他者からの評価ないし対応行動となっていることを示す研究を行い、そうした評価ないし対応行動の再帰性が、特定の文化とくて気的行動を自己維持させるよう機能することを明らかにした。また、こうした適応行動が生み出す文化差が、ことなる国の間にあるだけではなく、日本国内の地域間にも、都市化の程度の違いに応じるかたちで存在していることを明らかにした。本年度は(1)認知・信念システムの文化差に関する研究、(2)集団行動の適応的基盤に関する研究、(3)社会行動の制度的基盤に関する研究のそれぞれにおいて、これまでの研究成果の蓄積に新たな知見を加えると同時に、これまで蓄積された研究成果にもとづく理論的展開を進めた。特に重要なのは(1)のテーマと(3)のテーマを統合する形での理論形成と実証研究を進めた点である。
高温過酷環境下での物理センシングのための雑音を利用した確率検出型炭化珪素MEMS

昨年度までに製作した炭化珪素(SiC)により作製した確率型MEMSセンサの作製工程の最適化と動作確認を行った。作製工程において、SiC薄膜を加工するために用いたSiO_2薄膜を除去する際に、C_4F_8プラズマによるドライエッチングを用いていたが、この除去工程でパッシベーション膜がSiC薄膜表面に残り、電極パッドを形成する際の電気的な抵抗となることが明らかとなった。その対策として、ウェットエッチングによってSiO_2を除去することで、金属-SiC界面でのコンタクト抵抗が少ない電極パッドの形成に成功した。また、低抵抗SiC薄膜を用いたため、Cr薄膜によるコンタクト抵抗は、SiC薄膜の構造体の抵抗と比べ無視できる小さいことが分かった。次に作製したセンサの室温での動作確認を行った。昨年度報告した、センサと駆動・検出回路との間に発生するノイズによってSN比の低下する問題を解決するため、乗算器回路を用いた検出回路によってノイズ低減ができる駆動・検出回路を開発した。この回路を用いて、SiCの確率型センサを模擬したSOIウェハを用いた確率型センサの正常動作および電気的な動作検出を確認できたが、SiCで作製した確率型MEMSセンサにおいては、傾き量の測定原理となっているプルイン・リリース動作が不可能であることが明らかとなった。原因は、リリースするための非線形ばねの復元エネルギーが、スティッキングにおける表面力のポテンシャルを越えられなかったためである。この問題は、非線形ばねを再設計することで簡単に解決できると考えられる。高温環境下での測定試験を行うまでの確率型センサの基礎的な研究成果を出すことができた。したがって、この試験を行うことができれば、高温用同軸ケーブルの信号線やワイヤーボンディングに用いられるNiとセンサに用いられる電極パッドとの機械的・電気的接触の安定性や、確率型センサの高温環境下での特性について議論できるようになると考えられる。高温環境下でセンシングをするための確率型炭化珪素(SiC)-MEMS (Micro Electro Mechanical Systems)センサを開発し,最終的に高温環境下において,歪のセンシングができることを実証するのが目的となる。研究初年度では,微細加工技術の確立している珪素(Si)を用いて,原理実証用の確率型MEMSセンサの作製および電気的駆動の評価を行い,加工技術との整合性や駆動特性パラメータに関するセンサの構造について考察する。また,この結果に基づき確率型センサの物理モデルを構築し,センサの設計指針を提示する。代表的な研究成果として,センサの製作工程の確立およびセンシングのための電気的な駆動特性を挙げる。この原理実証用のセンサはSiウェハによるマイクロマシニングを用いて作製する。MEMS構造体の作製および実装の工程は,簡易になるように工夫した。そのためSiCウェハを用いて作製する場合でも,加工特性の違いによる加工誤差はあったとしても,多少の修正を加え,同様な製作工程を通すことによって簡易に作製できると考えられる。このセンサは確率的な動作(2値出力の片一方が確率的に出力される)が求められる。今回の評価では,雑音信号を加えることで確率的な出力の確認ができ,また電気的駆動に対する出力特性と予め構築したシミュレーションとの整合性も確認することができた。その一方で,センサ出力信号のクロック周波数を高くできないという問題(センシング精度を上げる場合,データ取得時間が長くなってしまう)が明らかになった。Q値を下げる,または,ダンピング機構を設けるなどの解決策を検討中である。今年度の結果を元にセンサの再設計を行い,歪のセンシングができるセンサの作製および詳細なセンサ特性評価が行えると考えられる。二種類のパルス信号が確率的に発生するデバイスを用いて確率的なセンシングを実証する。そのためには簡単に定量的な計測ができる物理量を簡単にデバイスに与えたれるものが有利である。このデバイスは単純なばねマス系で構成されているため、マスにかかる重力の方向を変えて、確率の変動をみることが、このセンシング方法を実証する近道となる。また去年度の研究結果から、センサからの出力信号のSN比が小さい問題は、センサ構造体を支えるシリコン基板へのリークパスが原因であった。そのため今年度の試作では、ガラスウェハ上にシリコン薄膜を陽極接合した基板を用いた。ここで問題となったのが、ガラスの犠牲層エッチング時のサイドエッチングの速度に対して深さ方向へのエッチング速度が遅いことである。エッチング深さが足りないとリリースした構造体がガラスにスティッキングする可能性が高くなるため、ある程度の深さをエッチングする必要があるが、その間にサイドエッチングが大きく進み、構造体の支持部までリリースされてしまう問題が起きた。これは様々な陽極接合用のガラスやエッチング溶液(フッ化水素酸)の濃度を調整することで、比率を1:1に近づけることができた。試作したデバイスを用いて、デバイスからの出力される信号で発生確率と重力との相関について調べたところ、ほぼ線形な関係が得られた。またデバイスを駆動する際に用いているホワイトノイズやバイアス電圧の大きさ変えることで重力に対する確率変化の傾きや、重力の計測レンジを変更することができた。したがって、重力の変化を計測することが可能であることを実証し、その計測特性(感度や計測範囲の調整)についても明らかにすることができた。これは高温環境下でのセンシングをするためのセンシング方法を実証した大きな成果である。

作製工程において、SiC薄膜を加工するために用いたSiO_2薄膜を除去する際に、C_4F_8プラズマによるドライエッチングを用いていたが、この除去工程でパッシベーション膜がSiC薄膜表面に残り、電極パッドを形成する際の電気的な抵抗となることが明らかとなった。その対策として、ウェットエッチングによってSiO_2を除去することで、金属-SiC界面でのコンタクト抵抗が少ない電極パッドの形成に成功した。また、低抵抗SiC薄膜を用いたため、Cr薄膜によるコンタクト抵抗は、SiC薄膜の構造体の抵抗と比べ無視できる小さいことが分かった。次に作製したセンサの室温での動作確認を行った。昨年度報告した、センサと駆動・検出回路との間に発生するノイズによってSN比の低下する問題を解決するため、乗算器回路を用いた検出回路によってノイズ低減ができる駆動・検出回路を開発した。この回路を用いて、SiCの確率型センサを模擬したSOIウェハを用いた確率型センサの正常動作および電気的な動作検出を確認できたが、SiCで作製した確率型MEMSセンサにおいては、傾き量の測定原理となっているプルイン・リリース動作が不可能であることが明らかとなった。原因は、リリースするための非線形ばねの復元エネルギーが、スティッキングにおける表面力のポテンシャルを越えられなかったためである。この問題は、非線形ばねを再設計することで簡単に解決できると考えられる。高温環境下での測定試験を行うまでの確率型センサの基礎的な研究成果を出すことができた。したがって、この試験を行うことができれば、高温用同軸ケーブルの信号線やワイヤーボンディングに用いられるNiとセンサに用いられる電極パッドとの機械的・電気的接触の安定性や、確率型センサの高温環境下での特性について議論できるようになると考えられる。高温環境下での計測を実証するための第一段階として、シリコン構造体を用いたMEMSセンサを試作し、それによって確率的なセンシングが行えることを実証したため。また、この結果を検証するシミュレーションを行う物理モデルについても実際の結果に適用できるものが完成しつつあるため。最終的に炭化珪素の構造体を用いたセンサを試作し、高温環境中で計測できること実証する。炭化珪素を用いたMEMSについては研究実績が少ないため、金属とのオーミックコンタクトとの高温での安定性や、パッケージングなどの課題があるが、MEMS構造体を製作し、実際の高温環境下での計測をすることに重点を置き、研究を進める予定である。
基底膜糖鎖複合体による歯の形成メカニズムの解明

基底膜は、組織構築に必須の分子膜であり、細胞の分化や機能維持に重要な役割を演じている。本研究では、歯の発生過程において、基底膜の主要構成成分であるヘパラン硫酸プロテオグリカン(パールカン)の分子機能を明らかにすることが目的である。基底膜分子で唯一その機能が明らかになっていなかったパールカンの解析は、きわめて重要な位置づけと考えられる。パールカンを対象とした研究は、現在まで機能的な解析はほとんど行われておらず、その組織内発現を免疫組織的の解析したものがほとんどであった。それは、個々のパールカン関連遺伝子が、他の分子群と比較して巨大であること、またそれぞれの欠損マウスが胎生致死であることから、組織発生的な解析が困難であったことが挙げられる。そこで、本研究では、胎生致死である当遺伝子欠損マウスを、世界的にも新しい手法でレスキューしたマウスを用いて、今までブラックボックスであった分子機能の同定を行うことを目的とする。さらに、本手法を用いた解析により、歯髄幹細胞(歯原性間葉細胞)の調整における役割を明らかにし、本分子を用いた歯髄幹細胞の大量調整法開発を試みる。これらの知見を用いて新しい歯の再生法の開発を試みる。これらの結果により、歯胚由来細胞の適切な培養に必要なスキャホード(足場)の構築を行うことができ、さらに再生・歯科両方への応用を目指すことで再生・歯科医療の発展は大きく貢献できることが期待される。