hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大脳皮質-線条体間の神経回路の解析

ラット前頭皮質5層,線条体投射錐体細胞には二種類あることが知られている。一つは同側線条体へ軸索側枝を伸ばし更に脳幹へ投射する細胞(crossed corticopontine cell ; CPn細胞)、もう一つは両側線条体へ投射するが脳幹へは軸索を伸ばさない細胞(crossedcorticostriatal cell ; CCS細胞)である。この二種類の錐体細胞の形態的特徴・皮質内結合を調べることは、V層における投射の異なる細胞間の結合選択性を明らかにするだけでなく、大脳基底核への皮質入力の役割を理解する上でも重要である。本研究では、上記の二種類のニューロンを橋と対側線条体に二種類の異なる逆行性色素を注入することで同定し、同時にホールセル・パッチクランプ記録を行うことによってシナプス特性及び神経結合を調べた。電気生理実験終了後、記録細胞を細胞内染色しニューロルシーダで三次元再構築して形態学的解析を行い、以下のことがわかった。1.尖端樹状突起形態がタイプ間で異なり、CPn細胞の方がシャフト起始部の直径が大きく、I層におけるタフト構造が発達していた。2.タイプ間のシナプス結合には方向性があり、CCS細胞間及び、CCSからCPn細胞への結合は約10%で見られたのに対して、CPnからCCS細胞への結合はほとんどみられなかった。4.CCS細胞からのシナプス電流の時間経過は、シナプス後錐体細胞のタイプによらなかった。軸索ブトンのコンタクト数は、CCS細胞へのシナプス電流の大きさとよく相関し、変動係数・欠落率と逆相関していた。5.CCS細胞間では主に基底樹状突起にコンタクトがみられ、CCS-CPn細胞間では尖端樹状突起にもみられた。コンタクト数はCPn細胞への方が多くみられた。運動制御に関与している大脳基底核は複雑な神経回路網と情報処理様式を持つことが知られている。入力部である線条体は大脳皮質錐体細胞から大量の投射を受け、それらの情報は視床を介して大脳皮質にフィードバックする経路をたどるもの、視床を介さずに上丘や脳幹へと出力する経路をとるものがあることが知られている。しかしながら大脳基底核を含む神経回路網が細胞レベルでどのように情報処理を行っているか明らかでない。本研究ではこの神経回路網と情報処理様式の一端を明らかにするために入力部である、線条体に投射している大脳皮質錐体細胞の特性について着目した。線条体へ投射する錐体細胞を同定するために、in vivoの状態で,線条体に逆行性蛍光トレーサーを注入し、1-3日の回復期間の後に前頭皮質からスライス標本を作成した。リンゲル液潅流下で蛍光観察を行い、標識された錐体細胞、crossed corticostriatal cell (CCS細胞)をホールセルパッチクランプ法にて2細胞同時記録を行い形態学的解析及び、結合様式について調べた。CCS細胞は、尖端樹状突起の形態の違いによって少なくとも2つのタイプの細胞にわけられた。結合がみられた細胞の結合様式を調べたところCCS細胞は主に樹状突起に興奮性のシナプス結合をしていた。このとき得られた興奮性シナプス後電流の大きさはシナプス結合の数に比例していた。樹上突起上でのシナプス結合の位置は、細胞体から平均して100mmにあり、3番目に分岐した枝にあった。これらの結果より、CCS細胞には形態的に異なるタイプがあり、局所的な興奮性結合を樹上突起にしていることが明らかとなった。
トリウム系燃料のダウンストリームに関する基礎研究

1.Thの原子炉照射生成核種の分析法;質量分析法,α線・γ線分光法に加えて、新たに内部転換電子分光法が核種分析法として有効であることを実験的に確めた。2.水熱固化法による廃棄物処理処分法の基礎的研究;水熱固化体への元素別取込み率、浸出挙動を検討し、水熱固化法が安全性の高い方法であることを確認した。また、実規模固化装置に近い直径20cmの大型固化体作製装置を試作し、実証的研究を開始した。3.湿式分離・再処理法の研究;二配位イオン会合系抽出剤(CMP)によって【III】価アクチニド,トリウム,ウランが定量的に抽出できること、及び高濃度トリウムの抽出が可能なことを実験的に明らかにした。別に、CMP含浸型液体膜によって【III】価ランタニドの輸送・濃縮が可能なことを示した。無機イオン交換体の群分離への応用について、含水酸化ジルコニウムが、核分裂生成物の陰イオン種(【MoO(^(2-)_4)】等)の除去に利用できることを明らかにした。湿式抽出装置として再処理工程に適したパルスカラムの基本的動特性を検討し、分散液滴径推算法,液滴径分布等を実験的に検討した。4.溶融塩連続再処理;溶融Flibe/液体Bi(Li)系の連続再処理を前提に、トリウム,プロトアクチニウム,ランタニド元素の抽出挙動,抽出装置,核反応で生成するトリチウムの挙動等を検討した。その結果、抽出は還元抽出であり、抽出速度は二重境膜説で説明できること、抽出装置としてはビスマス液滴分散型が適していること等を明らかにした。また、トリチウムは主としてトリチウム水又はフッ化物として存在していることを確め、水素ガスよりも不活性ガス吹込みにより除去できることを示した。
単クローン抗体を用いる壁細胞膜受容体並びに膜機能蛋白質の同定と解析

家兎胃粘膜を遠心分画法を用いて細胞下分画し、さらにマイクロソーム画分を密度勾配超遠心法により細分画し、酸分泌を担う膜酵素本体と考えられるH^+、K^+-ATPaseを粗画分に比較して50倍以上に純化精製した。この膜画分にはH^+、K^+-ATPaseが膜蛋白質の約30%の割合で含まれていることが、SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動法によって確認されている。そこでこの膜画分を抗原としてBALB/cマウスに免疫し、その脾細胞をマウスミエローマ細胞に常法に従って融合させ、HAT培地でハイブリドーマを選択し、さらにそのなかで抗体産生能を有するものを酵素免疫測定法によって選択し、限界希釈法によって抗体産生クローンを選別した。この過程で16種類のクローンが得られたが、増殖能、免疫組織学的検索を満足させるものはこのうち5種類に限定された。これらの単クローン抗体はいずれも免疫組織学的に家兎壁細胞を特異的に染色することができた。しかしImmunoblot法ではいずれの抗体もH^+、K^+-ATPaseに相当する蛋白を含めすべての膜構成蛋白を認識せず、免疫沈降法でも反応する蛋白が得られなかった。またH^+、K^+-ATPase活性にも特に影響が認められなかった。このことから今回得られたモノクローナル抗体の組織特異性は、組織における複合体からなる高次構造の認識によるものではないかと考えられた。従って、これらの抗体は組織あるいは細胞レベルでの壁細胞の同定には有用であるものの、ある特定の膜蛋白の機能的役割や代謝を検討するうえでは必ずしも適当とはいえず、今後同様の手法を用いて特定の膜蛋白を認識する単クローン抗体の作成を行う予定である。
ストレス応答制御遺伝子と精神疾患エンドフェノタイプの関係性における個人差について

本研究では、ストレス応答における視床下部ー下垂体ー副腎系(hypothalamic-pituitary-adrenal axis: HPA系)の制御遺伝子に焦点を絞り研究を行っている。本年は、まずその中の一つFKBP5遺伝子の機能多型rs1360780(C/T)が高齢者でのみ特有の表現型を示すことを発見した。DEX/CRH試験による解析集団を二群に分けた時、50歳より上の集団でのみ、精神疾患リスクアリルとされるTアリルを持つものが、HPA系過抑制の表現型になっていたのである。この発見は患者ではなく、健常者のみを対象として検査した結果であることも衝撃的であった(Fujii et al, Psychoneuroendocrinology 2014)。実はFKBP5遺伝子の機能多型を発見したとき、世界各国の研究者は時間軸の概念を入れることなく研究していた。したがって老人中心の集団を解析していた研究と若者中心の集団を解析した結果が、完全に食い違っており、皆がそのコンフリクトに対して苦しい考察をしていたのである。それを一気に解消した研究であった。この機能多型は認知機能検査においても、解析集団を二群に分けた時、50歳より上の集団でのみ特定の認知機能低下が認められる(Fujii et al, Sci Rep. 2014)。さらに脳画像解析の結果、この遺伝子多型の違いがHPA系の制御にかかわる脳の領域の差を生み出すことを発見しており(Fujii et al, J Psychiatr Res 2014)、FKBP5遺伝子の機能多型rs1360780(C/T)の多面的な機能解析に成功している。
分子動力学によるイオン伝導性ガラスの動的不均一構造の解析

大規模分子動力学(MD)シミュレーションを用いて、イオン伝導性ガラス中のイオンの動的不均一運動をミクロスコピックに解析した。速い運動と遅い運動の階層構造から形成される動的構造が複数のべき指数で構成されるマルチフラクタル性を有することを明らかにした。イオンの運動そのものについても、マルチフラクタル性を有することがわかった。これらの特徴を、f(α)スペクトルなどの普遍的な方法で表現することができた。この複雑なイオンの運動の時空のフラクタル性を分離して評価し、ガラスのミステリーとして注目されてきた混合アルカリ効果(混合アルカリガラスで見られる非線形な輸送係数の減少)をジャンプ経路のフラクタル次元の変化として定量的に捉え説明することができた。更に、運動ベクトルの時系列の主成分解析によってイオンの協調運動を解析し、これが決定論的な性格の運動であることを明らかにした。これらの挙動の普遍性をイオン液体や一般化した二元系レナードジョーンズ系でも検証した。イオン伝導性のガラス中で、イオンは直線的な速い運動による拡散と局在化した遅い運動の混ざった複雑な挙動をする。分子動力学(MD)シミュレーションを用いると、この複雑な動的不均一運動をミクロスコピックに解析できる。種々の組成のアルカリケイ酸塩ガラスとその混合系を中心に、大規模なMDを行って動的構造形成について検討したところ、イオンの運動の軌跡のランダムウォークのフラクタル次元の解析、イオンの空間分布のマルチフラクタル解析などでイオンの運動の幾何学的な特徴をうまく取り出すことに成功した。ランダムウォークのフラクタル次元d_wは、平均二乗変位のべき的な挙動の指数θと結び付けられるので、混合アルカリガラスで見られる非線形な輸送係数の減少をフラクタル次元の変化として定量的に捉えることができた。また、イオンの運動には、ジャンプ運動の待ち時間に関係する時間項と、ジャンプ間の幾何学的相関による空間項の寄与があるがこれを分離することができた。更に、イオンの運動ベクトルの時系列の主成分解析によってイオンの協調運動を解析し、これが偶然起きているのではなく、決定論的な性格の運動であることを明らかにした。動的に形成される複雑な構造は、この速い運動と遅い運動の階層構造から形成され、マルチフラクタル性を示す。この特徴は、f(α)スペクトルでよく捉えることができ、混合アルカリ系におけるダイナミクスの組成依存性などが普遍的な方法で表現できた。イオン伝導性のガラス中で、イオンは長い有効ジャンプ長の運動による拡散と局在化した遅い運動が混ざった複雑な挙動をする。分子動力学(MD)シミュレーションを用いると、この複雑な動的不均一性をミクロスコピックに解析できる。本年度はイオン性とガラス形成性の両方の性質を兼ね備えたイオン液体(EMIM-NO_3)の拡散挙動を詳細に調べ、動的構造形成について検討した。このイオン液体では、陽イオンと陰イオンの強くカップリングした運動が見られた。また、アルカリケイ酸塩ガラスと類似の速い拡散があり、長時間にわたる粒子運動の幾何学的相関があることが明らかになった。イオン液体は、いわゆるフラジイティの強い液体で、ガラス転移点近傍で大きなダイナミクスの変化を示す。この非アレニウス的なダイナミクスの温度依存性について詳細な検討を行った結果、長距離の運動から短距離の運動への移行が起きていることが、イオンの軌跡のランダムウォークのフラクタル次元の解析に基づいて結論付けられた。さらに時空相関関数の自己部分がイオン伝導性ガラスと類似のレビイ型の分布を示すことを見出し、ダイナミクスを特徴付けた。これらの結果はイオン伝導機構およびガラス転移の理解に貢献する。分子動力学(MD)シミュレーションを用いて、ガラス転移点近傍や、イオン伝導性ガラス中に見られる動的に不均一なダイナミクスと、それによって作られる構造の特徴を調べ、自己組織化の機構を明らかにした。イオン伝導性のガラス中で、イオンは直線的な速い運動による拡散と局在化した遅い運動の混在した複雑な挙動をする。分子動力学(MD)シミュレーションを用いると、この複雑な動的不均一運動を原子レベルで解析できる。本年度はこの研究をイオン液体にも発展させ、さらに、ガラス中とイオン液体の挙動の違いが、動的不均一性とどのような関係にあるかを明らかにした。また、このような運動の普遍性を明らかにするために、一般化した二元系レナード・ジョーンズ(LJ)系も解析した。フラクタル次元解析を用いると、このようなダイナミクスとそれから得られる構造の普遍性を統一的に表現することができる。

特に、動的に不均一な構造が"べき"の指数の異なった運動の混合(マルチフラクタルウォーク)により形成されていることを、時系列のマルチフラクタル解析により初めて証明した。これによって、平均二乗変位や中間散乱関数の時間発展をうまく説明できた。空間項がこれらの関数の関数形に直接影響しているのに対して、時間項(ジャンプ運動の待ち時間分布)平均値を通してダイナミクスに寄与する。これらを総合することで、時空のフラクタル性の、ガラス転移に伴うダイナミクスの遅延化や構造形成における役割が明確になった。これらの知見は、ナノスケールの構造デザインや、ダイナミクスの制御に関する重要な基礎となる。
早期新生児期における酸素毒性・活性酸素傷害に対する耐性と在胎週数との関連について

早産新生児の酸化ストレスの程度が、在胎週数の低下に応じて強くなるのか、ある週数を境に酸化ストレスの程度が軽くなるのか、さらにはたとえ満期成熟新生児でも酸素投与などの酸化ストレスに対しては早産新生児と同様に脆弱であるのか、こうしたfundamentalな疑問に答えるべく、臍帯血、生後約3-5日、および約7-10日の3点での血漿検体を利用して、脂質過酸化生成物とアミノ酸酸化生成物をGC-MS法によって測定した。その結果、出生後2週間までの短期間に限れば、酸化ストレスの程度は、(1)吸入酸素分圧とは直接関連しないが、積算酸素投与量と有意に相関し、(2)在胎週数とは逆相関の関係にあることが判明した。早産新生児の酸化ストレスの程度が、在胎週数の低下に応じて強くなるのか、ある週数を境に酸化ストレスの程度が軽くなるのか、さらにはたとえ満期成熟新生児でも酸素投与などの酸化ストレスに対しては早産新生児と同様に脆弱であるのか、こうしたfundamentalな疑問に答えるべく、臍帯血、生後約3-5日、および約7-10日の3点での血漿検体を利用して、脂質過酸化生成物として、リノール酸より生じるヒドロキシリノール酸(HODE)と、アラキドン酸より生じるイソプロスタン(8-iso-PGF2α)を、またアミノ酸酸化生成物として、フエニルアラニンがhydroxyl radicalの攻撃を受けた際に生じる安定生成物ortho-Tyrosineおよびmeta-Tyrosine、およびtyrosine自身の酸化生成物dityrosineをGC-MS法によって測定し、現時点で予定のほぼ3分の1のsampleを処理し終えた。暫定結果による結論は次の如くである。すなわち、出生後2週間までの短期間に限れば、酸化ストレスの程度はく(1)吸入酸素分圧とは直接関連しないが、積算酸素投与量と有意に相関する、(2)在胎週数とは逆相関の関係にある。今年度の目標は、さらに検体数を増やしてこの結果を再確認すると共に、酸化ストレスと関連あるほかの因子-胎内感染、感染兆候、呼吸器設定、栄養状態など-を含めて多変量解析を行い、酸素が有意な因子として残るかどうかを確認することである。早産新生児の酸化ストレスの程度が、在胎週数の低下に応じて強くなるのか、ある週数を境に酸化ストレスの程度が軽くなるのか、さらにはたとえ満期成熟新生児でも酸素投与などの酸化ストレスに対しては早産新生児と同様に脆弱であるのか、こうしたfundamentalな疑問に答えるべく、臍帯血、生後約3-5日、および約7-10日の3点での血漿検体を利用して、脂質過酸化生成物として、リノール酸より生じるヒドロキシリノール酸(HODE)と、アラキドン酸より生じるイソプロスタン(8-iso-PGF2α)を、またアミノ酸酸化生成物として、フェニルアラニンがhydroxyl radicalの攻撃を受けた際に生じる安定生成物ortho-Tyrosineおよびmeta-Tyrosine、およびtyrosine自身の酸化生成物dityrosineをGC-MS法によって測定した。最終的な結果は、詳細な統計解析終了後に公表予定であるが、現時点での暫定的な結論は次の如くである。すなわち、出生後2週間までの短期間に限れば、酸化ストレスの程度は、(1)吸入酸素分圧とは直接関連しないが、積算酸素投与量と有意に相関する、(2)在胎週数とは逆相関の関係にある。さらに大きな成果は、現在最も信頼のおける酸化ストレスマーカーの一つであるdityrosineが、特に在胎28週未満の超早産児において、日令と共に急激に上昇し、在胎32週以上の新生児と比較して、dityrosine/tyrosine比が、1050倍に及ぶことが判明したことである。最終的に、酸化ストレスと関連あるほかの因子-胎内感染、感染兆候、呼吸器設定、栄養状態など-を含めて多変量解析を行い、酸素が有意な因子として残るかどうかを確認する予定である。
表面吸着相における超臨界流体の微細構造とダイナミックスに関する基礎研究

超臨界流体の特異的な性質を活用する様々なプロセスを詳細に検討してみると、超臨界流体は流体バルクだけでなく吸着相での挙動が重要な役割を果たす。我々はこれまでに固体表面における超臨界流体のダイナミックスの解明に、分子動力学法(MD)、およびコンピュータ・グラフィックス(CG)が有効であることを示してきた。本研究では、超臨界抽出におけるエントレーナ効果、超臨界二酸化炭素分子と酸化物固体表面との相互作用について検討を行った。さらに、分子計算結果のより効果的な解析を目的とし、バーチャルリアリティ技術を活用した分子動力学計算システムの開発をも行った。タバコからのニコチン抽出をモデルとし、超臨界二酸化炭素中でのニコチン有機酸塩の分解過程について検討した。その結果、エントレーナ存在下で、ニコチン有機酸塩の分解が促進される様子がMDシミュレーションにより再現された。また、分解したニコチン酸塩はエントレーナ分子と相互作用することにより安定化することが明らかとなった。量子化学計算により、酸化物固体表面と二酸化炭素分子の相互作用を求めた。この結果を活用し、酸化物固体表面と二酸化炭素分子間のMD計算用ポテンシャルパラメータを決定した。これにより、より精密な固体表面上での超臨界二酸化炭素分子の挙動を解析することが可能になった。MD計算結果を、迅速かつ的確に解析するために、ヘッドマウントディスプレイを活用したバーチャルリアリティシステムを開発した。その結果、立体感、臨場感をもっと超臨界流体構造、あるいはセラミックス表面を3次元的に眺めることができ、実験研究者が容易に計算結果を理解することが可能となった。
前頭連合野リハビリテーションの有効性を統合失調症に対する介入と脳滋図から検証する

本研究の目的は,申請者が開発した前頭連合野機能に注目した目的志向的遅延反応訓練(G-DR課題)の効果を明らかにすることである.そのために,前頭連合野の機能障害が強く想定される統合失調症で効果を検討すること,脳磁図を用いてG-DR課題の基礎となるワーキングメモリ課題遂行時の健常者の脳活動の解析を進めることを実施した.本研究の成果として,統合失調症患者への介入研究から,統合失調症の症状や障害の特性に応じて,G-DR課題の効果に多様性があることが示唆された.また,脳磁図による脳活動の検討から,ワーキングメモリ課題遂行時の頭頂後頭葉のα帯の活動は,視覚的注意を反映している可能性が示唆された.本研究の目的は,申請者が開発した目的志向的遅延反応訓練(G-DR課題)の効果を,前頭連合野の機能障害が強く想定される統合失調症で検討することと,脳磁図を用いてG-DR課題の基礎となるワーキングメモリ課題遂行時の健常者の脳活動の解析を進めることである.そのために,本研究では,1G-DR課題の特徴の解析,2統合失調症患者に対するG-DR課題の効果を,認知機能,社会生活技能,日常生活機能などの観点から解明,3脳磁図を用いたワーキングメモリ課題遂行時の健常者の脳活動の解析,の3点を進めた.特に本年度は,2に関して主に実施した.統合失調症患者にG-DR課題を用いたリハビリテーションを3か月間実施し,その効果を精神症状,認知機能,情動,社会生活技能,日常生活機能,モチベーションなどの観点から解析した.その結果,不安が強く外出に消極的であった患者に対しては,認知機能の改善に加え,外出などの新たな行動を起こすためのきっかけになったこと,一方,保続が強く柔軟性の乏しかった患者においては,患者の興味を重視した内容を課題に取り入れることで,保続の改善,柔軟性の向上が見られ,患者の興味を持つ話題以外の内容にも積極的に取り組むようになるなど,モチベーションの向上を認めた.このように,統合失調症の症状や障害の特性に応じて,G-DR課題の効果に多様性があることが示唆された.よって今後さらなる症例の蓄積によって,効果の多面性を検討する必要であると考えられた.本研究の目的は,申請者が開発した前頭連合野機能に注目した目的志向的遅延反応訓練(G-DR課題)の効果を明らかにすることである.そのために,前頭連合野の機能障害が強く想定される統合失調症で効果を検討すること,脳磁図を用いてG-DR課題の基礎となるワーキングメモリ課題遂行時の健常者の脳活動の解析を進めることを実施した.本研究の成果として,統合失調症患者への介入研究から,統合失調症の症状や障害の特性に応じて,G-DR課題の効果に多様性があることが示唆された.また,脳磁図による脳活動の検討から,ワーキングメモリ課題遂行時の頭頂後頭葉のα帯の活動は,視覚的注意を反映している可能性が示唆された.本研究の目的は,申請者が開発した目的志向的遅延反応訓練(G-DR課題)の効果を,前頭連合野の機能障害が強く想定される統合失調症で検討することと,脳磁図を用いてG-DR課題の基礎となるワーキングメモリ課題遂行時の健常者の脳活動の解析を進めることである.そのための具体的内容として本年度は,1統合失調症で効果を検討するための準備を行った.まず,健常者にてG-DR課題の結果と神経心理学的検査の関連性の検討を行った.健常者50名(平均年齢70.0歳,男女比同数)にG-DR課題と神経心理学的検査(Mini-Mental State Examination(MMSE),流暢性テスト,前頭葉機能検査,数唱,視覚性記憶範囲,Trail Making Test,レーブン色彩マトリックス検査)を実施し,相関を検討した.その結果,G-DR課題の成績とMMSEの遅延再生,流暢性テスト,前頭葉機能検査,逆唱,Trail Making Testで強い相関を認めた.よって,G-DR課題は,ワーキングメモリ,注意,流暢性と深い関連があることがわかり,患者への介入にむけて課題の基盤を明らかにできた.また,統合失調症患者に介入する際のコントロール課題の作成や評価表の整備を行った.2脳磁図を用いたワーキングメモリ課題遂行時の健常者の脳活動の解析を進めた.また,脳機能測定で課題をスムーズに実施するために,画面を自動で遷移できるようプログラムを修正した.尚,G-DR課題に対する特許を取得することができた.以上のことから,本年度の意義,重要性としては,G-DR課題の背景基盤を検討することができたことと,次年度に統合失調症患者に対する介入研究を行う際の準備ができた点である.これらをもとに次年度は,統合失調症者にG-DR課題を用いて介入し,効果を認知,情動,精神症状,社会・日常生活面から検討することを予定している.本研究の目的は,申請者が開発した目的志向的遅延反応訓練(以下,G-DR課題)の効果を,前頭連合野の機能障害が強く想定される統合失調症で検討することと,脳磁図を用いてG-DR課題の基礎となるワーキングメモリ課題遂行時の健常者の脳活動の解析を進めることである.

目的達成のための具体的内容として最終年度では,主に学会発表,論文作成及び投稿を行った.脳磁図を用いてG-DR課題の基礎となるワーキングメモリ課題遂行時の健常者の脳活動の解析を行う研究に関しては,解析と投稿準備を進め,ワーキングメモリ課題遂行時の脳活動を脳磁図を用いて検証した論文が国際誌に受理され,掲載に至った.G-DR課題の効果を統合失調症で検討した研究に関しては,例えば,不安が強く何事にも消極的な患者に対しては,行動変容のためのきっかけになり得ること,一方,保続が多くワーキングメモリをはじめ認知機能に問題がある患者においては,ワーキングメモリの改善に寄与する可能性が示された.このように統合失調症の症状によってG-DR課題の効果に違いがある可能性が示唆された.よって,さらなる症例の蓄積が必要であると考えられた.今年度は,現段階での結果に関して,学会発表を行い,論文を作成し,投稿準備を進めた.以上より,申請者が開発したG-DR課題の効果を,統合失調症における臨床研究からの検討と,脳磁図による神経基盤の検討という両側面から実施することができた.作業療法学本研究の本年度の主目標である統合失調症患者に対するG-DR課題の効果を,精神症状,認知機能,情動,社会生活技能,日常生活機能などの観点から検討する点について実施できたためである.しかし,症例数が少ないこと,効果は一定ではなく多面性があったことから,今後G-DR課題を導入する症例を積み重ね,効果を詳細に検討していく必要性が明らかになった.統合失調症に対するG-DR課題の効果を明らかにする介入研究の基盤として,今年度は,健常者データの収集と分析,G-DR課題の修正,コントロール課題の作成,評価方法の整備が実施できた.また,脳磁図を用いたワーキングメモリ課題遂行時の健常者の脳活動の解析と論文作成を進めることができたた.以上から,おおむね順調に進展している.また,本課題に対する特許を取得することができた.今後は,実際に統合失調症患者に介入し,対照群と比較することで,認知,情動,精神症状,社会・日常生活面から多面的に効果を明らかにしたいと考えている.今回得られた結果に関して,現段階のものをまとめ成果発表などを進めていく.同時に,G-DR課題を導入する症例を増やし,効果の多面性を検討していきたい.今後は,今年度実施した基盤をもとに,G-DR課題を用いて統合失調症患者に介入し,効果を検討していきたいと考えている.そのための推進方法として,1介入実施施設の協力職員との密接な連携をとりながら実施する,2課題にエラーが起こり,滞ることがないように課題の点検やメンテナンスを常に行う,3得られた結果を正確に解釈するため定期的に結果の検討会を行う,という点に関して実施していきたいと考えている.本研究課題に関連する研究論文が査読中であり,英文校正や論文掲載料として予定していたものを使用できなかった.次年度における使用用途は,論文執筆に関係する関連図書の購入,英文校正,論文掲載料を予定している.本年度,次年度使用の研究費が発生した要因は,本研究の柱であるG-DR課題の修正に要する費用を,当初の想定よりも安く抑えることができた点から生じた.しかし,次年度,統合失調症患者に実際に導入した場合,修正や改良個所が再度生じる可能性が大きい.最終的に統合失調症にも有効に作用するG-RD課題として確立するために,課題の整備・修正費用として次年度使用したいと考えている.
学習による脳可塑的変化を解明する神経細胞構造MRIの開発

リハビリテーションなどの長期的な訓練によって、脳機能が回復すると共に脳皮質の体積が増加し、脳白質の異方性が上昇する。一方で、このような訓練による脳機能の回復効果や構造変化には、個人差があり、十分な効果が得られない場合が存在する。加えて、これらの個人差がどのような現象に起因しているのか、生物学的な機序は明らかでない。誰もが訓練に応じた効果を得るためには、リハビリテーションによって、「何が」「どのように」変化するのか、その個人差を明らかにする必要があると考えた。そこで、本研究では脳白質の構造変化に着目し、脳白質の微細な構造変化を評価できる「神経細胞構造MRI」の開発を目的として研究を行っている。本年度は、昨年度までに実験を終了した24匹のマウスの解析に従事した。神経細胞の微細構造には、拡散現象が寄与するため、Diffusion Tensor Imaging(DTI:拡散テンソルイメージング)を用いた解析が一般的に実施されている。本研究ではさらに、Diffusion Spectrum Imaging(DSI:拡散スペクトラムイメージング)を新たに導入し、軸索や髄鞘の構造に迫る解析を実施した。別課題で実施したfunctional MRI(fMRI:機能的磁気共鳴画像)では、2ヶ月間に渡る長期的な訓練によって、ドーパミン神経核と視床の機能的連絡が高まっていた。同様に、本研究のDTI及びDSIでも視床周辺の白質において、構造連絡が上昇する傾向があった。この傾向は、特に軸索方向で観察された。一方、これらの解析において、ノイズや偽陽性の可能性がある信号変化が存在した。今後はノイズ除去等の解析をさらに実施し、長期訓練による白質構造変化について、論文の執筆を行う。リハビリテーションなどの長期的な訓練によって、脳機能が回復すると共に脳白質の異方性が高くなることが知られている。しかし、脳機能の回復効果や構造変化には個人差があり、十分な効果が得られない場合が存在する。加えて、これらの個人差が脳のどのような現象に起因しているのか、生物学的な機序は明らかでない。誰もが訓練に応じた効果を得られるためには、リハビリテーションによって、「何が」「どのように」変化していくのか、その個人差を明らかにする必要があると考えた。そこで、本研究では脳白質の構造変化に着目し、脳白質の微細な構造変化を評価できる「神経細胞構造MRI」の開発を目的として研究を開始した。神経細胞の微細構造には拡散現象が寄与するため、Diffusion Tensor Imaging(DTI;拡散テンソルイメージング)を用いた解析が一般的に実施されている。一方、DTIは、ボクセル内の拡散分布をガウスモデルに近似するため、軸索や髄鞘などの白質微細構造を判別できない。そのため本研究では、軸索や髄鞘など微細構造を反映するDiffusion Spectrum Imaging (DSI;拡散スペクトラムイメージング)の撮像シーケンスを所属機関の動物用MRIに導入した。前所属機関の臨床用3T MRI装置で構築したDSIシーケンスを、所属機関の実験動物セクションのサポートを受けながら、動物用11.7T MRI装置に移行し完成させた。また、同セクションのサポートによって、DSIデータから神経軸索内径および髄鞘密度を推定する解析方法も習得した。さらに、動物用MRIでの研究と並行して、臨床用MRIを用いてブレイン・マシン・インターフェイスの操作の個人差に関わる脳部位を同定した。この成果は、神経科学学会で発表し、国際誌に掲載された。今年度は、臨床用MRIで実施した個人差に関する研究が国際誌に採択され、動物用MRIにおいても撮像シーケンスが完成した。次年度は、開発した手法を生物学的に裏付けるために、MRI計測と並行して免疫組織染色を行う。また、出産によって半年間の産休を取得し研究を中断したが、当初の計画に沿っておおむね順調に進展している。脳機能障害からのリハビリテーション治療では、脳機能の回復とともに脳の可塑的変化が誘導される。しかし、この機能回復や可塑的変化の誘導には個人差があり、十分な回復効果を得られない場合もあり、治療を難しくしている。加えて、この個人差が脳のどのような事象に起因しているのか、まだ理解が乏しい。そこで本研究では、脳の微細な構造変化を評価できる新しい神経細胞構造MRIの開発を目的として研究を行った。初年度に導入した白質の微細構造を反映するDiffusion Spectrum Imaging(DSI;拡散スペクトラムイメージング)や、安静時の脳機能の連絡を評価するResting State functional MRI(rsfMRI;安静時脳機能計測)を用い、リハビリテーションを想定した運動学習が、マウスの脳にどのような可塑的変化を誘導するのか調べた。2週間の運動学習によって、マウスの運動皮質と小脳山頂を結ぶの脳機能連絡functional connectivityが高まる傾向にあった。このfunctional connectivityは、rsfMRIから計算した。また、このfunctional connectivityの変化量や学習成績にも個体差があった。今後、脳画像と行動成績の両者の関係をより詳細に検証することで、本研究の目的である脳の可塑的変化の個人差の解明とその技術開発に近づくと考える。今年度までに、20匹のマウスのMRIと運動学習実験を実施した。次年度は、引き続き匹数を増やし成果報告を行う。昨年度から今年度初めにかけて産休を取得し研究を中断したが、当初の計画に基づきおおむね順調に進展している。

しかし、脳機能の回復効果や構造変化には個人差があり、十分な効果が得られない場合が存在する。加えて、これらの個人差が脳のどのような現象に起因しているのか、生物学的な機序は明らかでない。誰もが訓練に応じた効果を得られるためには、リハビリテーションによって、「何が」「どのように」変化していくのか、その個人差を明らかにする必要があると考えた。そこで、本研究では脳白質の構造変化に着目し、脳白質の微細な構造変化を評価できる「神経細胞構造MRI」の開発を目的として研究を開始した。本研究では、マウス15匹にボタン押しシーケンス課題を2ヶ月間訓練させた。これらのマウスに対し、軸索や髄鞘など微細構造を反映するDiffusion Spectrum Imagingや高分解能Diffusion Tensor Imaging、安静時機能連絡の撮像シーケンスを訓練の前後に計測した。さらに、動物用MRIでの研究と並行して、臨床用MRIを用いパーキンソン病患者のブレイン・マシン・インターフェイスの学習が抗パーキンソン病薬に関わる可能性を示唆した。この結果は、脳機能回復の個人差や構造変化の生物学的機序の解明に役立つ可能性がある。この成果は、症例報告としてBrain Computer Interfaces誌に掲載された。今年度は症例研究が国際誌に採択され、動物用MRIの実験をほとんど終えることができた。一方、出産によって半年間の産休を取得し、研究を中断中であるため研究期間を延長したが、おおむね順調に進展している。リハビリテーションなどの長期的な訓練によって、脳機能が回復すると共に脳皮質の体積が増加し、脳白質の異方性が上昇する。一方で、このような訓練による脳機能の回復効果や構造変化には、個人差があり、十分な効果が得られない場合が存在する。加えて、これらの個人差がどのような現象に起因しているのか、生物学的な機序は明らかでない。誰もが訓練に応じた効果を得るためには、リハビリテーションによって、「何が」「どのように」変化するのか、その個人差を明らかにする必要があると考えた。そこで、本研究では脳白質の構造変化に着目し、脳白質の微細な構造変化を評価できる「神経細胞構造MRI」の開発を目的として研究を行っている。本年度は、昨年度までに実験を終了した24匹のマウスの解析に従事した。神経細胞の微細構造には、拡散現象が寄与するため、Diffusion Tensor Imaging(DTI:拡散テンソルイメージング)を用いた解析が一般的に実施されている。本研究ではさらに、Diffusion Spectrum Imaging(DSI:拡散スペクトラムイメージング)を新たに導入し、軸索や髄鞘の構造に迫る解析を実施した。別課題で実施したfunctional MRI(fMRI:機能的磁気共鳴画像)では、2ヶ月間に渡る長期的な訓練によって、ドーパミン神経核と視床の機能的連絡が高まっていた。
新規の遺伝子発現制御マウスを用いたＩｎｖ遺伝子の機能解析

Inv遺伝子は動物の発生において左右軸の決定に関わる重要な遺伝子である。またヒトの家族性若年性ネフロン癆の原因遺伝子であることが解っている。本研究ではInv遺伝子の機能の解明を目的とし、任意の組織において特定の遺伝子の欠失誘導を可能とするコンディショナルレスキュー法を考案し、実際に組織特異的にInv遺伝子の欠失誘導が可能なコンディショナルレスキューマウスの作製に成功した。本研究で作製されたマウスは動物の左右軸の決定機構の解明やヒトの腎疾患の治療に活用されることが考えられる。また今回開発したコンディショナルレスキュー法は新規の遺伝子機能の解析手法として今後広く適用されることが期待される。Inv遺伝子の変異をホモで有するマウスは、内臓の位置がすべて左右逆転する完全内臓逆位の表現型を表すとともに、腎臓に多数の水泡を形成する多発性嚢胞腎を発症する。また最近、乳児期において発症する家族性若年性ネフロン癆(NPHP2)はヒトのINV遺伝子の変異が原因であることが明らかとなっている。しかしInv遺伝子の左右軸形成や腎臓ならびにその他の組織における生理学的な機能は未だ明らかにされていない。これまでに我々はInv遺伝子変異をレスキューしたトランスジェニックマウスを作製し、Inv蛋白質が細胞の繊毛内で機能していることを証明した。また最近我々は、Inv遺伝子に対するRNAiノックダウントランスジェニックマウスの作製に成功し、その解析結果を報告した(2014, PLoS ONE)。これら結果はin vivoにおいても機能的な分子を標的としたRNAiが可能であることを証明するとともに、Inv遺伝子の成体組織に新たな機能の存在が示された。しかし従来の研究手法ではその解析が困難なため、本研究においては組織特異的に特定のレスキュー遺伝子を欠失させる新たな手法(コンディショナルレスキュー法)を考案し研究を進めている。コンディショナルレスキュー法はノックアウトマウスの作製と比べ、短時間かつ低コストで目的とする遺伝子の機能解析が確実に可能となる。またその作製にはES細胞を必要としないことから、マウス以外の動物(ラット,サル,牛,豚等)の研究にも応用可能な新規の遺伝子機能の解析技術であり、他の研究分野への応用が期待される。平成27年度の研究においては主にコンディショナルレスキューマウス作製に必要とされるベクターを構築し、その効果をin vitroにおいて解析した、さらに構築したベクターを用いて、トランスジェニックマウスの作製を行った。繊毛内に特異的に存在するInvタンパク質の挙動をリアルタイムに観察するため、Inv遺伝子とGFPの融合遺伝子を発現するトランスジェニックマウスより初代培養繊維芽細胞を作製し、GFP蛍光を指標とし観察を行った。繊毛に存在するInvタンパク質の蛍光は微細であるため、長作動距離・高開口度レンズを使用し、また光源にはLEDを用いることにより、細胞へのダメージを最小限に抑え観察することが可能となった。さらに他の蛍光蛋白質とInv遺伝子の融合遺伝子を発現するベクターを構築し、それらの遺伝子発現を観察した。コンディショナルレスキューマウス作製に関しては、先ずEF1αプロモーター下にInv遺伝子とGFPの融合遺伝子を恒常的に発現するベクターの両端にlox配列を挿入することによって、cre遺伝子の発現依存的にその発現が欠失するベクターを構築した。このベクターの効果を調べるため、作製したベクターをES細胞にcre遺伝子存在/非存在下で共遺伝子導入を行った結果、cre遺伝子が存在する場合はInv遺伝子とGFPの融合タンパク質の発現が特異的に抑制されていることが抗体染色により確認された。in vitroでの実験においてベクターの機能が確認されたため、作製したベクターをもちいてコンディショナルレスキュートランスジェニックマウスの作製を進めた。FVB系統マウスより得られた受精卵に上記のベクターDNAをマイクロインジェクション法により導入した結果、全4回の遺伝子導入により約60匹の新生児マウスを得た。得られたマウスの血液よりゲノムDNAを回収し解析した結果、9匹のマウスから導入したベクター遺伝子の存在が高効率で確認された。現在得られたトランスジェニックマウスを交配し各系統マウスを作製するとともに、生殖細胞への寄与ならびに導入した遺伝子の発現確認を行っている。Inv遺伝子変異マウスは、内臓の位置がすべて左右逆転する完全内臓逆位の表現型を表すとともに、多発性嚢胞腎を発症する。また最近、乳児期において発症する家族性若年性ネフロン癆(NPHP2)はヒトのINV遺伝子の変異か原因であることが明らかとなっている。しかしInv遺伝子の左右軸形成や腎臓ならびにその他の組織における生理学的な機能は明らかにされていない。これまでの研究で我々は、Inv蛋白質が細胞の繊毛内で機能していることを証明した。また最近、Inv遺伝子に対するRNAiマウスの作製に成功し報告した(2014, PLoS ONE)。これら結果によりRNAiが生体内においても有効であることが証明されるとともに、Inv遺伝子の新たな機能が示された。しかし従来の研究手法では解析が困難なため、本研究においては組織特異的に特定のレスキュー遺伝子を欠失させる新たな手法(コンディショナルレスキュー法)を考案し研究を進めている。本法はノックアウトマウスの作製と比べ、短時間かつ低コストで目的とする遺伝子の機能解析が可能となる。またその作製にはES細胞を必要としないことから、マウス以外の動物種の研究にも応用可能な新規の解析技術であり、その応用が期待される。平成28年度の研究では主に、昨年度構築を完了したベクターを用いて実際にコンディショナルレスキューマウスの作製を行い、導入された遺伝子の発現によりInv遺伝子変異マウスに認められる内臓逆位などの表現型がレスキューされていることを確認した。

また得られたマウスより初代培養細胞を樹立し、Cre遺伝子の発現依存的にコンディショナルレスキュー遺伝子の欠失が誘導されることをin vitroの研究において確認した。現在さらにCre遺伝子発現マウスとの間で交配を行い、in vivoにおいてもInv遺伝子が組織特異的に欠失されているかについて解析を進めている。昨年度構築したコンディショナルレスキューマウス作製べクターをマウス受精卵にマイクロインジェクション法により導入し、9系統のトランスジェニックマウスを得た。次に得られたそれぞれの系統マウスとInv遺伝子変異マウスの間で交配を行い、コンディショナルレスキュー遺伝子を発現し、かつ内在性のInv遺伝子が欠失したinvホモ変異マウスを作製するとともにその表現型を各系統で解析した。その結果9系統のうち3系統においては内臓逆位の表現型が完全にレスキューされていることが観察され、導入されたコンディショナルレスキュー遺伝子が研究計画どおりに生体内においても実際に機能していることが確認された。次に導入されたコンテディショナルレスキュー遺伝子が本研究の目的通りに、Cre遺伝子の存在下で特異的に欠失が誘導出来るかについて調べるため、コンディショナルレスキュー遺伝子を発現するマウスより初代培養繊維芽細胞を樹立し、細胞にCre遺伝子をトランスフェクションした結果、Cre遺伝子の発現依存的にコンでィショナルレスキュー遺伝子の欠失が誘導されることがin vitroの研究において確認された。現在さらに内臓逆位の表現型がレスキューされたコンディショナルレスキューマウスを用いて神経組織特異的にCre遺伝子が活性されるP0-Creマウスとの間で交配を行い、本研究の目的とする、組織特異的なInv遺伝子の欠失がin vivoにおいても誘導出来るかについて解析を進めている。またレスキュー遺伝子の発現と欠失を異なった蛍光蛋白質の発現でモニターすることを可能とする新規のコンディショナルレスキューベクターの構築を終え、その効果をin vitroの研究において確認した。これらの結果は申請当初の研究計画で期待された研究成果であることから、おおむね研究計画どおり伸展しているものと考えられる。Inv遺伝子変異マウスは内臓の位置が完全に左右逆転する内臓逆位の表現型を表すとともに多発性嚢胞腎を発症する。またヒトの家族性若年性ネフロン癆はINV遺伝子の変異か原因であることが解っているがInv遺伝子の左右軸形成や腎臓ならびに他の生体組織における生理学的な機能は明らかにされていない。本研究では組織特異的に特定のレスキュー遺伝子を欠失させる新たな手法(コンディショナルレスキュー法)を考案し、Inv遺伝子の生理学的な機能を解明するとともに、本法を用いた解析手法の確立を進めた。本法は従来のコンデショナルノックアウトマウス法と比べ、短時間かつ低コストで目的とする遺伝子の機能解析が可能となる。
ストレッチを受ける細胞のリアルタイムその場観察による刺激受容部の力学場評価

本研究では,ストレッチ(伸展)刺激を受ける細胞の刺激を受容する細胞部位を特定し,さらにその部位におけるひずみや応力などの力学場を評価することを目的とした.そのために,MEMS技術を応用したマイクロデバイスを開発した.デバイスの構造設計ならびに製作プロセス設計によって提案したデバイスが製作可能であることを実証した.さらに細胞培養適合性上の問題を解決し,実際にストレッチを受ける細胞のその場観察が可能であることを示した.本研究では,ストレッチ(伸展)刺激を受ける細胞の刺激を受容する細胞部位を特定し,さらにその部位におけるひずみや応力などの力学場を評価することを目的とした.そのために,MEMS技術を応用したマイクロデバイスを開発した.デバイスの構造設計ならびに製作プロセス設計によって提案したデバイスが製作可能であることを実証した.さらに細胞培養適合性上の問題を解決し,実際にストレッチを受ける細胞のその場観察が可能であることを示した.平成21年度においては,ストレッチを受ける細胞のリアルタイムその場観察に用いるためのデバイス開発において,特にデバイス製作上のボトルネックとなっていた歩留まり向上を目指した改良を行った.具体的には,フォトリソグラフィを基礎とする製作プロセス上で加工欠陥となりやすい部分を無くすための構造設計変更を行った.また,各部品間のクリアランスを最適化することで,歩留まりを向上させつつ,動作不良を低減させることに成功した.また,試作したデバイス上での細胞培養実験を行ったところ,細胞伸展薄膜上での細胞接着に問題が生じることが分かったが,その問題に対しては,デバイス全体を熱水に浸して処理することで,シリコーンゴム中の残留酸素原子を除去するプロセスを考案し,その結果として細胞接着性が改善できることを確認した.これらの成果は,学術論文International Journal of Mechanical Science誌へ投稿し掲載された.また,学会発表では,日本機械学会主催の福祉工学シンポジウム2009にて講演発表を行い,その内容および講演が事前審査と発表審査会によって高く評価されベストプレゼンテーション賞を受賞した.本年度の研究によって,デバイス開発フェイズは完了とし,次年度より実際に開発したデバイスを用いた,細胞応答のリアルタイム観察に移行する.実験に必要な機材等は本年度の物品費にて購入済みであり,次年度の研究を進める上での問題点はない.平成22年度は,前年度の結果を受け,開発したデバイスを用いた細胞応答観察を行うことを計画した.シリコーンゴム製の伸展チャンバー上における細胞の親和性向上を図ったことで,実際に,播種後,チャンバーに接着した状態の細胞に蛍光標識を行い伸展刺激付与中の様子を観察した.観察の結果,伸展変形中の観察平面内における観察対象細胞の剛体変位は良好に抑制されており,その場観察が可能であることが実証された.しかしながら,焦点軸方向の変位が想定よりも大きく,高開口率の油浸レンズを用いた場合には,ピントずれが発生し細胞の詳細な構造や動態をその場観察できない問題が発生した.これらの成果および判明した課題については,国内学術講演会である,日本生物物理学会年会,日本機械学会バイオエンジニアリング部門講演会において学術報告した.また国際会議である6th World Congress of Biomechanicsにおいてオーラルセッションに採択され講演発表を行った.高倍率観察を行う際に問題となった,焦点軸方向への剛体変位を抑制するために,年度後半は計画を変更して再度デバイスの改良を行った.伸展変形中におけるチャンバーの変位は,デバイス構造中の軸受け部におけるガタが主要な原因であると推察された.そこで,改良型デバイスではガタの原因となる軸受け構造を排し,弾性ヒンジによって伸展チャンバーを支持する全く新規な構成とした.試作の結果,改良型デバイスでは従来のデバイスと比較して伸展変形中の焦点軸方向の変位が抑制されており,以前よりも高倍率での観察に適用できることが分かった.この成果は日本機械学会中国四国支部総会講演会において講演発表を行った.
オランダの「アクティベーション政策」と社会保障改革

本研究は、欧州の福祉国家改革にみられる労働市場と社会保障制度を密着させた「アクティベーション政策」が、福祉国家改革に与えた影響について、オランダの事例を通して考察している。同国で1990年代に導入されたアクティベーション政策は、かつての給付中心の社会保障制度とは異なり、労働市場への参加こそが、貧困や社会的排除の問題を解決する、という見方を根底にすえている。しかし他方で、不安定な地位におかれた労働者が増加し、「働く貧困層」が拡大している現実もある。そこで本研究では、この新自由主義的要素を含んだオランダの福祉国家改革に焦点を当てて考察を加え、さらに日本の政策への示唆を見出すことを目的とする。本研究の目的は、EUにおいて福祉国家改革の一環として導入されている「アクティベーション政策」(就労と社会保障を連携させた労働市場の活性化)について、オランダの事例に分析・検討を加え、日本の社会保障改革の示唆となる点を見出すことである。初年度の文献研究では、「アクティベーション政策」を導入したオランダの1990年代以降の福祉国家改革について、EU法政策と関連づけながら詳細に検討することを軸にした。具体的には以下の3つの柱に沿って研究を進めた。第1に、EUの「アクティベーション政策」のオランダへの影響であるが、EUにおける「社会的包摂政策」は、もっぱら労働市場への「参加」を前提にしており、その文脈において「アクティベーション政策」が促進されてきた。オランダにおいても、若年者やひとり親(母親)などに対して「アクティベーション政策」が促進されている。しかし他方で現実には、労働市場の規制緩和が不安定就労層を生み出すなど、雇用の質を変化させている。第2に、オランダの近年の「労働市場と社会保障」を一体化した改革の特徴について、明らかにした。オランダでは、「分権化」と「市場化」の促進が、かつての伝統的な政労使の合意にもとづく政策決定を遠ざけて、新自由主義的な改革へと傾斜している。そして第3に、最低生活保障の視点から「アクティベーション政策」と公的扶助法の関係について検討するために、「アクティベーション政策」の基盤ともいえる「能力に応じた就労法(WWNV)」について注目した。しかし、同法の施行が延期され、新法に置き換わるため、新法の制定の背景と意義についてはまだ十分に把握しておらず、引き続き検討を要する。以上が初年度の研究の主な内容であるが、研究はおおむね順調に進展している。採択2年目の前半は、前年度に引き続き、オランダの家族・労働市場・社会保障を結びつけた近年の改革について、文献を中心に研究を進めた。2014年4月には、日本学術会議の法学委員会が主催する同性婚のあり方を考えるシンポジウムにおいて、国際的な人権団体であるHuman Rights WatchのLGBT権利プログラム代表者であるBoris Dittrich氏を迎えて、コメンテーターと討論者として、オランダの近年の家族と社会保障と人権をつなぐ課題について議論に参加した。また、オランダの福祉国家におけるソーシャル・セーフティネットの改革についても、本研究課題のひとつの軸として注目してきたが、2013年に予定されていた公的扶助制度改革は、参加法(Participatie Wet)に法律名が変更され、施行が2015年に延期された。さらに、地方分権化の文脈において、長期介護法(Wet Langdurig zorg)と児童・青少年ケア法(Wet Jeugdzorg)も同時に改正法が施行されることになった。これらの改革動向と論点について整理し、2014年6月に大阪市立大学のメンバーを中心とする「21世紀福祉レジーム研究会」において発表を行った。その後、勤務先大学より研究休暇を取得することになり、2014年10月より2015年3月まで、オランダ・ライデン大学の国際アジア学研究所(International Institute for Asian Studies: IIAS)において研究する機会を得た。そして、その期間の一部を、本科研費研究にあてることができた。このようなオランダ滞在の機会により、当初の本科研費研究計画よりも数多くの大学研究者や研究所などの関係機関を訪問することができ、また、近年のオランダの社会保障法政策の改正動向についても、多くの知見を得ることができた。本研究では、オランダの近年の社会保障改革の軸として重視されている「アクティベーション」改革の現状と課題について、文献研究と実証研究の両面から分析を加えてきた。EUレベルでのアクティベーション政策については、文献研究とともに、ヒアリング調査やブリュッセルで開催されたシンポジウムへの参加などを通して、欧州2020に向けた福祉国家改革のなかで「社会的投資」をめぐる議論について多角的に検討する必要があることが明らかにされた。また、オランダでは、2013年に施行予定であった公的扶助と障害者雇用と若年障害者への社会給付制度を統合した「能力に応じた就労法(WWNV)」が、「(労働市場・社会)参加法(Participatiewet)」に変更となり、さらに新法の導入時期も延期されて2015年施行となった。そのため、その具体的な影響や課題については、継続的な研究が必要になったことから、本研究期間の1年延長を申請した。特記すべきは、本研究期間中に現地に半年間滞在する機会が与えられたことである。それは、とりわけ実証研究面で多くの知見を得ることになった。とくに近年のオランダの社会保障改革が、地方分権化を通じて、より厳しい引き締め策にさらされている点が明らかにされ、また、日本では高く評価されているオランダのパートタイム就労の実態についても、有期雇用の増加が不安定就労層に与える影響を含めて多面的に考察することができた。