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人間関係における間接的要求の役割：　なぜ遠回しに頼み、そして、それを察するのか

本研究の目的は、間接的要求が多用される日本において、間接的要求を使用し、それを察することが果たしている対人的機能を検討することである。平成25年度の研究成果から、なぜ日本において間接的要求が使用されるのかを「友人が自分のことを大切に思っているかどうかを判断するため」という観点から説明できる可能性が示された。平成26年度は、上記に示した仮説の妥当性の検証を行った。さらに当初の計画を変更し、従来指摘されてきた間接的要求の使用の文化差について、なぜ日本のような関係が固定的な社会において間接的要求が使用されやすいのかについても検討課題として設定し、日本とアメリカのデータを取得した。その結果、日米ともに「友人が自分のことを大切に思っているかどうかが気になる」といった友人査定動機の高い人は間接的要求を使用する傾向にあることが示された。このことは、間接的要求を使用する理由として、本研究が提案する「友人査定」という観点による説明が、文化を超えて一般的に成り立つことを示しており、本研究の仮説の妥当性を高める結果であった。しかしながら、文化差を説明すると想定された関係流動性の概念をモデルに組み込んだ際に、想定していない結果が生じた。仮説では、関係の固定性が友人査定動機を高め、間接的要求の使用を高めるという媒介モデルを想定していた。この仮説自体は支持されたものの、関係の固定性とは逆の構成概念である新規関係の機会の多さという変数もまた友人査定動機を高めていた。したがって、間接的要求の使用は基本的に友人査定の観点から説明ができるとしても、その文化差に関しては、関係流動性という概念では単純には説明できないことが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の中心的な仮説は、間接的要求を使用し、察することによって、要求を承諾する行動が自発的援助という要求の承諾よりもポジティブな対人的効果をもたらす行動に意味づけられるというものである。本研究は上記の仮説の妥当性を検証することを通して、なぜ日本において間接的要求が使用され、また、理解されやすいのかについての説明を提供する。25年度では、間接的要求の承諾が自発的援助として捉えられ、相手が自分のことを大切に思っていると解釈されることを、大学生サンプルと一般サンプルで明らかとした。この結果は、本研究の仮説の根幹を支持するものである。なぜ日本において間接的要求が使用されるのかを「友人が自分のことを大切に思っているかどうかを判断するため」という観点から説明することができる可能性が示された。また、間接的要求の非承諾については、他の要求と同じく、拒否として解釈されることが示され、間接的要求の隠れた要求の意味を察することができないと対人的にネガティブな帰結が生じることも示された。間接的要求を承諾することはポジティブな帰結を生み、承諾しないことはネガティブな帰結を生むという結果からは、隠れた要求の意味を察することに聞き手にとってのメリットがあることが示唆される。したがって、なぜ日本において間接的な意味を察することが多いのかを、聞き手にとつてのメリットの観点から説明することができる可能性が示された。当初の計画では、間接的要求が対人関係に及ぼす影響の検討は2年目に行う予定であったが、初年度に前倒しして実施した。当初、初年度は間接的要求の承諾行為あるいは非承諾行為の解釈について、認知心理学的実験を行うことにより、個人内の情報処理過程を検討する予定であったが、この検討は2年目に行う。

予定と研究の順序が入れ替わったが、研究は順調に進展している。達成度評価にも書いたとおり、当初と研究の順番を入れ替えた。そのため2年目では、初年度実施予定であった、個人内の解釈過程についての検討を行う。
多核錯体における配位結合の研究

多核錯体において重要な役割を演ずる架橋結合の幾何学的構造と電子的構造との関係について、酸素架橋二核錯体およびメチル架橋鎖状錯体を例として、種々の模型を用いて考察した。1.酸素架橋二核錯体に関しては、混成軌道・局在化分子軌道・局在化分子軌道の一次結合(非局在化)・非局在化分子軌道の4種類の方法を用いて考察した。どの方法を用いても、中心原子の電気陰性度の低下とともに架橋酸素における結合角が大きくなるという傾向を示し、これは実験的事実と一致する。さらに各方法で得た結合角の計算値と実験値との比較から、中心原子と酸素原子との間の結合はある程度のイオン性を含んでいると推定した。また初歩的な近似の段階では結合は局在していると考える方がよい近似であるという結論を得た。2.メチル架橋錯体に関しては、まずイオン結合模型に基づく計算を行い、静電相互作用によって鎖状錯体が安定化されるが、この模型から期待される結合角は実験値よりも著しく大きいという結果を得た。一方角重なり模型を用いた共有結合模型からは、実測値よりも小さい結合角が期待される。2価金属の錯体の場合には、イオン結合の寄与を考慮した分子軌道計算および上の結果から、結合はイオン結合と共有結合の中間の性質をもつと結論した。LiとAlを交互に中心原子とするメチル架橋鎖状錯体に対して角重なり模型的共有結合模型を適用した場合には、Li-C共有結合がAl-C共有結合に比べて極めて弱い(3%程度)と仮定した場合に実験値と一致する結合角を得た。すなわちこの場合には架橋結合が著しく不均等となり、Li-C結合はイオン性が強く、Al-C結合は共有結合性が強しなっていると考えられる。これはLiとAlの電気陰性度の比較、Li-C、Al-C結合距離とイオン半径の比較などからの推測とも一致する。1.二クロム酸イオン型二核錯体架橋部の電子的構造と結合角との関係について,混成軌道・非局在化分子軌道・局在化分子軌道を用い,角重なり模型の考え方に従って考察を行った。計算の結果は,核原子シグマ軌道と架橋酸素p軌道とのエネルギー差が大きくなるに従って結合角が大きくなるという傾向を示した。この傾向は,架橋酸素の結合角が七酸化二塩素,ピロ硫酸イオン,二クロム酸イオンの順に大きくなるという実験的知見と一致する。2.核原子のシグマ軌道と架橋酸素の軌道との間の相互作用のエネルギーと軌道間のエネルギー差とを一定に保ち,結合角を変えて摂動法により結合エネルギーを計算すると,ある結合角において結合エネルギーが最大になる。混成軌道および局在化分子軌道を用いたときには,結合エネルギーは明瞭なピークを示すが,非局在化分子軌道の場合には結合角による結合エネルギーの変化は小さい。しかし,最大の結合エネルギーを示す結合角が,両原子の軌道間のエネルギー差,すなわち両原子の電気陰性度の差,が増すに従って大きくなるという傾向においては一致した。この傾向は軌道間相互作用のエネルギーの大きさが変わってもほとんど変わらなかった。一方,最大の結合エネルギーを示す結合角に関しては,どの場合にも計算は実験値よりもいくらか小さい値を示した。3.上記のように,基本的な一つの型の二核錯体について3種類の方法で考察を行ったので,当初計画した他の型の錯体(N架橋,C架橋錯体)の考察に入ることはできなかった。しかし上に得られた結果は,他の型の錯体の考察にも利用し得る普遍的な知見である。4.研究分担者鈴木は二クロム酸イオンを含む新しい錯体を合成し,その構造を決定した。

1.メチル架橋鎖状錯体[M(CH_3)_2]_∞(M=Be,Mg)の架橋結合の性質について考察した。(1)架橋配位子の炭素原子は5配位であり,単純な共有結合は考えにくいのでイオン結合模型に基づく計算を行った.静電相互作用は鎖状錯体を安定化するが,計算によって求めた最適結合角111°は実験値66°(Be),75°(Mg)に比べて著しく大きく,共有結合の寄与を示唆する.(2)角重なり模型を用いる混成軌道理論から得られる最適結合角は35°という極めて小さい値であるから,この結合は純粋に近い共有結合でもありえない。(3)結合の部分的イオン性に配慮した分子軌道模型に基づく計算は,仮定したパラメーターの値に任意性はあるものの,実験値に近い結合角を与えた.(4)これらの結果を総合して,実際の架橋結合はイオン結合性と共有結合性と中間の性質をもつと推定した.2.メチル架橋鎖状錯体[LiAl(CH_3)_4]_∞の架橋結合の性質について考察した.(1)上の2価金属錯体の場合と同じく,イオン結合模型に基づく計算は,鎖状錯体が安定に存在し得ることを示すが,架橋結合の結合角として得られた106°は実験値(77°)に比べて著しく小さい.(2)角重なり模型を用いる共有結合模型に基づく計算は,結合角がLi-C結合とAl-C結合の相対的な強さに依存することを示し,強度比1:1の場合の40°から0:1の場合の79°まで変化した.実験値77°と一致する結合角は強度比1:33を仮定した場合に得られ,その場合メチル基の軌道の向きのC-Al結合軸からのずれは1°以下であった.このことからこの錯体は近似的にLi^+と[Al(CH_3)_4]^-とからなるとみなされる.ただし[Al(CH_3)_4]^-の理想的な形から少し歪んでいるということは,CH_3^--Li^+結合が純粋なイオン結合ではなく,弱いながらも共有結合性をもっていることを示す.3.メチル架橋結合はイオン結合と共有結合の中間の性質をもち,上の例はその二つの異なる型を代表する。
超音波断層装置を用いたSjogren症候群の診断システムの確立

耳下腺の超音波断層像においてSjogren症候群のreal-time定量診断システムを構築し、診断能の向上をめざした。1.対象:Sjogren症候群44例、健常例83例2.方法:電子リニア走査型超音波断層装置(RT-8000,横河メディカル製)、周波数7.5MHzプローブを用いて、FH平面に平行な耳下腺の最大横断面を描出した。3.結果:a)定量診断システムの構築:超音波断層装置にコンピュータを連結し、videocapturingにより超音波断層像をreal-timeにデジタル化し取り込むシステムを構築した。耳下腺のデジタル画像上の任意のROI内画素において、フーリエ変換後に得られる空間周波数の低周波数領域の総和S値、およびecholevelhistgramのSDを求める解析プログラムを作製した。b)定量的診断システムによるSjogren症候群の診断精度:S値とSDを組み合わせて用いた場合、Sjogren症候群の判別分析による診断精度はsensitivity 88%、specificity 100%、accuracy 97%と高値を示した。4.考察:Sjogren症候群の定量的診断システムは、侵襲性および被曝がなく安価な上に、十分高い診断能を有するものと考えられ、今後有効な利用が期待される。
道徳教育における宗教教育の意義に関する基礎的研究-日・独・米の比較を中心に-

学校で行われる宗教教育は,知性の教育と情操の教育にも意義をもつものであるが,道徳教育にも大きな役割をもっている.人間は道徳の実践において,崇高で且つ絶対的な道徳法則の存在を意識しているが,この意識のうちにあるものは超越的な絶対者の存在であり,宗教性はすぐれて道徳的実践をうながす原動力だからである.道徳教育における宗教教育の意義に関して,以上のような統一的把握にたって研究を進めた.1.歴史的検討ヨーロッパの教育思想において,教育は宗教と密接な関係をもち,宗教特にキリスト教の働きなくして,近代教育思想は成立しなかった.それらの例を著名な教育家コメニウス,ペスタロッチに見ることができよう.アメリカにおいても,戦後日本の教育に多大な影響を与えたデューイの思想は宗教的な外形を捨て去ってはいるものの,その大事な内実をつかみ出していると考えられる.2.理論的検討(1)O.F.ボルノーの道徳教育論教師は児童・生徒の「良心」に訴えてそれを目覚ますことによって,道徳的意識・態度へと導いていく必要があることが把握されているが,児童・生徒の側に生起する「覚醒」は,宗教的な回心のような体験として,また「恩寵」のようなかたちである.(2)R.シュタイナー現代の生活が科学的になっていくにつれて,知性主義が教育に侵入し,人間の心意生活を否定する.人間が直接的に感じとる心的なのもは,霊魂として,あるいは超感覚的な世界の問題として提示される.このようにして人間の主体性が取もどされる.学校で行われる宗教教育は,知性の教育と情操の教育にも意義をもつものであるが,道徳教育にも大きな役割をもっている.人間は道徳の実践において,崇高で且つ絶対的な道徳法則の存在を意識しているが,この意識のうちにあるものは超越的な絶対者の存在であり,宗教性はすぐれて道徳的実践をうながす原動力だからである.道徳教育における宗教教育の意義に関して,以上のような統一的把握にたって研究を進めた.1.歴史的検討ヨーロッパの教育思想において,教育は宗教と密接な関係をもち,宗教特にキリスト教の働きなくして,近代教育思想は成立しなかった.それらの例を著名な教育家コメニウス,ペスタロッチに見ることができよう.アメリカにおいても,戦後日本の教育に多大な影響を与えたデューイの思想は宗教的な外形を捨て去ってはいるものの,その大事な内実をつかみ出していると考えられる.2.理論的検討(1)O.F.ボルノーの道徳教育論教師は児童・生徒の「良心」に訴えてそれを目覚ますことによって,道徳的意識・態度へと導いていく必要があることが把握されているが,児童・生徒の側に生起する「覚醒」は,宗教的な回心のような体験として,また「恩寵」のようなかたちである.(2)R.シュタイナー現代の生活が科学的になっていくにつれて,知性主義が教育に侵入し,人間の心意生活を否定する.人間が直接的に感じとる心的なのもは,霊魂として,あるいは超感覚的な世界の問題として提示される.このようにして人間の主体性が取もどされる.今年度は基礎的研究の促進を目的として、幅広い研究資料の収集に力点を置き、道徳教育と宗教教育に関する内外の雑誌論文・図書の目録作成とその収集・整理に努力した。これらの資料の効果的な利用により、道徳教育における宗教教育の意義の解明と具体状況の把握に向けて、個別研究の枠をこえた共同研究が軌道にのった。さらに頻繁に研究会を開催することにより、基礎的研究の蓄積を十分にはかることができた。しかし、研究成果を来年度中に明らかにしなければならないため、次の研究に焦点を定め、各研究分担者が究明を続けている。1.近代教育思想における道徳と宗教の研究(1)コメニウス教育学に見られるキリスト教的ヒューマニズム(2)ペスタロッチの信仰による隣人愛とその実践としての教育(3)デューイの宗教観と道徳教育(4)シュタイナーの非神話化された宗教による人間観の分析(5)ボルノーの「覚醒」による教育の意義2.近代公教育の成立と宗派学校の研究(1)わが国におけるキリスト教学校の歴史(2)天皇制国家の教育制度統制と同志社キリスト教主義教育(3)アメリカにおける宗派立大学の発展と変容(4)アイルランドの公教育制度を規定する宗派学校制度の研究3.キリスト教的入間観より見た人間教育の課題(1)キリスト教に基づく価値教育の現状と課題(2)アメリカの公立学校における聖書の導入とその破紋
震源断層に達するボアホ-ルにおける高周波帯域での地震観測

1.長野県西部地震の断層面に達するボアホ-ルの孔底に3成分地震計を設置した.高周波帯域まで特性の伸びている観測システムを用いて地震観測を行い,得られた記録の解析を行なった.(1)ボアホ-ル型地震計で得られた,極微小地震の波形のP波初動付近を精細に解析し,破壊の開始直後の成長過程が,従来考えられているものよりずっとゆっくりしたものであることを明らかにした.(2)地動ノイズレベルlukineという極めてSNの良い記録から,地震は従来考えられていたより,ずっと前から始まっていることを明らかにした.2.これまで得られた地震波形デ-タのさらに進んだ解析を行なった.(1)ボアホ-ル型地震計設置地点近くで,1986年に行われたアレイ観測のデ-タにより,地震モ-メントが10^<14>dyne cmより小さな地震が発生していないことを明らかにした.これは,critical crack lengthの効果であると解釈された.(2)微小地震の震源スペクトルの推定を行い,高周波側のフォ-ルオフの傾きが,従来知られていたものよりずっと小さいことを明らかにした.3.長野県西部地震の被害調査のデ-タを整理し,本震の断層運動を再調査した.(1)余震域東部の石の飛びのデ-タから,震源近傍の強震動の推定を行ない,最大3.5gという上下方向の加速度が発生したことを明らかにした.(2)余震域東部の地割れの調査から,断層の東端の位置を推定した.1.長野県西部地震の断層面に達するボアホ-ルの孔底に3成分地震計を設置した.高周波帯域まで特性の伸びている観測システムを用いて地震観測を行い,得られた記録の解析を行なった.(1)ボアホ-ル型地震計で得られた,極微小地震の波形のP波初動付近を精細に解析し,破壊の開始直後の成長過程が,従来考えられているものよりずっとゆっくりしたものであることを明らかにした.(2)地動ノイズレベルlukineという極めてSNの良い記録から,地震は従来考えられていたより,ずっと前から始まっていることを明らかにした.2.これまで得られた地震波形デ-タのさらに進んだ解析を行なった.(1)ボアホ-ル型地震計設置地点近くで,1986年に行われたアレイ観測のデ-タにより,地震モ-メントが10^<14>dyne cmより小さな地震が発生していないことを明らかにした.これは,critical crack lengthの効果であると解釈された.(2)微小地震の震源スペクトルの推定を行い,高周波側のフォ-ルオフの傾きが,従来知られていたものよりずっと小さいことを明らかにした.3.長野県西部地震の被害調査のデ-タを整理し,本震の断層運動を再調査した.(1)余震域東部の石の飛びのデ-タから,震源近傍の強震動の推定を行ない,最大3.5gという上下方向の加速度が発生したことを明らかにした.(2)余震域東部の地割れの調査から,断層の東端の位置を推定した.1.長野県西部地震の断層面に達するボアホ-ルの孔底に3成分地震計を設置した.高周波帯域まで特性の伸びている観測システムを用いて地震観測を開始し,得られた記録を用いて予備的な解析を行なった.(1)ボアホ-ル型地震計で得られた,極微小地震の波形のP波初動付近を精細に解析し,破壊の開始直後の成長過程が,従来考えられているものよりずっとゆっくりしたものであることを明らかにした.2.昨年度までに得られた地震波形デ-タのさらに進んだ解析を行なった.(1)ボアホ-ル型地震計設置地点近くで,1986年に行なわれたアレイ観測のデ-タにより,地震モ-メントが10^<14>dyne cmより小さな地震が発生していないことを明らかにした.これは,critical crack lengthの効果であると解釈された.(2)微小地震の震源スペクトルの推定を行い,高周波側のフォ-ルオフの傾きが,従来知られていたものよりずっと小さいことを明らかにした.3.長野県西部地震の被害調査のデ-タを整理し,本震の断層運動を再調査した.(1)余震域東部の石の飛びのデ-タから,震源近傍の強震動の推定を行ない,最大3.5gという上下方向の加速度が発生したことを明らかにした.(2)余震域東部の地割れの調査から,断層の東端の位置を推定した.来年度は,ボアホ-ル型地震計の記録が十分畜積されるため,本格的な解析を行なう予定である.1.長野県西部地震の断層面に達するボアホ-ルの孔底に3成分地震計を設置した。高周波帯域まで特性の伸びている観測システムを用いて地震観測を行い,得られた記録の解析を行った。(1)ボアホ-ル型地震計で得られた,極微小地震の波形のP波初動付近を精細に解析し,破壊の開始直後の成長過程が,従来考えられているものよりずっとゆっくりしたものであることを明らかにした。(2)地動ノイズレベル1ukineという極めてSNの良い記録から,地震は従来考えられていたより,ずっと前から始まっていることを明らかにした。2.これまで得られた地震波形デ-タのさらに進んだ解析を行なった。(1)ボアホ-

ル型地震計設置地点近くで,1986年に行なわれたアレイ観測のデ-タにより,地震モ-メントが10^<14>dyne cmより小さな地震が発生していないことを明らかにした。これは,critical crack lengthの効果であると解釈された。(2)微小地震の震源スペクトルの推定を行い,高周波側のフォ-ルオフの傾きが,従来知られていたものよりずっと小さいことを明らかにした。3.長野県西部地震の被害調査のデ-タを整理し,本震の断層運動を再調査した。(1)余震域東部の石の飛びのデ-タから,震源近傍の強震動の推定を行ない,最大3.5gという上下方向の加速度が発生したことを明らかにした。(2)余震域東部の地割れの調査から,断層の東端の位置を推定した。
異文化間コンフリクトと教育価値観に関する研究

本研究は、異文化間の教育場面で生じた葛藤の解決方略とその背景にある教育価値観との関連を明らかにすることである。45項目の教育価値観尺度(加賀美,2004)の因子分析結果から31項目に選抜し、短縮版教育価値観尺度(加賀美・大渕,2006)を開発した。中国人学生、韓国人学生、日本人学生を対象に質問紙調査を実施し、これを用いて12次元の上位因子分析を行った結果、4つの包括的教育価値次元(自己実現的価値次元、伝統(権威)主義的価値次元、自由主義的価値次元、社会貢献的価値次元)を見出した。次に、判別分析を行い包括的価値次元の学生集団間の比較を行ったところ、日本人学生は自己実現的価値、自由主義的価値を重視し、中国人学生は伝統(権威)主義的価値を重視していた。韓国人学生はそれらの中間に位置していた。包括的価値次元と葛藤解決方略との関連は、自己実現的価値を重視する学生は服従、協調方略を選択し、対決方略を選択しない傾向が見られ、伝統(権威)主義的価値を重視する学生は、対決方略を選択することが示された。また、社会心理学におけるHofstede、Chinese Culture Connection、Schwartz他の一般的価値観の研究動向を概観し、その異同についても検討した。その結果、それらは自律性、保守性、支配性、平等性の4つの共通次元に集約できた。一般的価値観と教育価値観の4つの包括的次元との関連を理論的に検討した結果、伝統的価値次元と自由主義的価値次元は、一般的価値観次元との共通性が見出された。しかし、自己実現的価値観次元と社会貢献的価値観次元は、一般的価値観次元との相違性が見出され、これらの2次元は教育価値観次元の独自性を示すものであると考えられる。本研究は、日本語教育場面で生じた葛藤の解決方略と、その背景にある教育価値観との関連を明らかにすることである。すでに開発した教育価値観尺度(加賀美・大渕、2002)を用いて、日本人日本語教師、中国人学生、韓国人学生、日本人学生の異文化間比較を行った研究では、単一的価値観を持つ中国人、中間的価値観を持つ韓国人、複合的価値観を持つ日本人というアジアの3か国の教育価値観の3類型が見出された(加賀美、2004)。この実証的先行研究から、平成15年度では、教育価値観の各次元が葛藤解決方略にどのように影響するか、文化的視点を加味して実証的に検討することを目的に質問紙調査が実施され、統計的分析を行った。まず、学生集団間における教育価値観の差異を明らかにするために、教育価値観の12下位尺度を独立変数に用いて学生集団間の判別分析を試みた。これによると、日本人学生は、教師の専門性、学生の学習意欲と規則遵守を重視し、中国人学生は、教師の学生尊重、学生の従順さ、それに教育の創造性開発機能を重視している。一方、韓国人学生は、学生の規則遵守と従順、教育における文化的視野を重視していた。次に、葛藤解決方略の選択が学生集団間で異なるかどうか、また、それが教育価値観によって影響を受けるかどうかを検討するために、階層的重回帰分析を試みた。教育観価値観と葛藤解決方略の関連においては、特に、「従順と服従方略」、「教師主導、創造性と服従方略および対決方略」、「熱意と回避方略および対決方略」の関連が深いことが明らかになった。また、中国人学生は教育価値観と葛藤解決の間に整合した関連があった。

韓国人学生は、教育価値観と協調や服従などの宥和的方略においては3か国の学生間では中間的であったと同時に、対決方略と文化視野については関連が認められた。日本人学生は複合的な価値観をもつために、葛藤解決方略も明確に選択されなかったことが示唆された。本研究は、異文化間の教育場面で生じた葛藤の解決方略と、その背景にある教育価値観との関連を明らかにすることである。すでに開発した教育価値観尺度(加賀美・大渕、2002)を用いて、日本人日本語教師、中国人学生、韓国人学生、日本人学生の異文化間比較を行った研究では、単一的価値観を持つ中国人、中間的価値観を持つ韓国人、複合的価値観を持つ日本人というアジアの3か国の教育価値観の3類型が見出された(加賀美、2004)。平成16年度では、中国人学生、韓国人学生、日本人学生を対象に質問紙調査を実施した結果をより多角的に詳細な統計的分析を行った。第1に、45項目から成る教育価値観尺度の利便性を高めるために、31項目から成る短縮版教育価値観尺度を開発した。第2に、これを用いて上位因子分析を行った結果、4つの包括的教育価値次元(自己実現的価値次元、伝統(権威)主義的価値次元、自由主義的価値次元、社会貢献的価値次元)を見出した。第3に、学生集団間における包括的教育価値次元の差異を明らかにするために、教育価値観の包括的価値次元を独立変数に用いて学生集団間の判別分析を行い異文化間比較を試みた。その結果、日本人学生は自己実現的価値、自由主義的価値を重視し、中国人学生は伝統(権威)主義的価値を重視していた。韓国人学生はそれらの中間に位置していた。第4に、4つの包括的教育価値次元が葛藤解決方略にどのように影響するか、葛藤解決方略の選択が学生集団間で異なるか検討するために、階層的重回帰分析を試みた。その結果、教育観価値観と葛藤解決方略の関連において、自己実現的価値を重視する学生は、服従、協調方略を選択し、対決方略を選択しない傾向が見られた。また、伝統(権威)主義的価値を重視する学生は、対決方略を選択することが示唆され、この傾向は韓国人学生に強く見られ、中国人学生に弱く見られた。さらに、日本人学生でこの価値を重視する学生は、対決方略をとらない傾向が示された。本研究は、異文化間の教育場面で生じた葛藤の解決方略とその背景にある教育価値観との関連を明らかにすることである。45項目の教育価値観尺度(加賀美、2004)を用いて、中国人学生、韓国人学生、日本人学生を対象に質問紙調査を実施し、31項目から成る短縮版教育価値観尺度を開発した。これを用いて上位因子分析を行い、4つの包括的教育価値次元(自己実現的価値次元、伝統(権威)主義的価値次元、自由主義的価値次元、社会貢献的価値次元)を見出した。包括的価値次元の学生集団間比較では、日本人学生は自己実現的価値、自由主義的価値を重視し、中国人学生は伝統(権威)主義的価値を重視していた。韓国人学生はそれらの中間に位置していた(加賀美・大渕,2006)。包括的価値次元と葛藤解決方略との関連は、自己実現的価値を重視する学生は服従、協調方略を選択し対決方略を選択しない傾向が見られ、伝統(権威)主義的価値を重視する学生は対決方略を選択することが示された(加賀美・大渕,2005)。また、社会心理学におけるHofstede、Chinese Culture Connection、Schwartz他の一般的価値観の研究動向を概観し、その異同についても検討した。その結果、それらは自律性、保守性、支配性、平等性の4つの共通次元に集約できた。
石炭火力発電所および自動車からの廃材の建設材料としての再利用

毎年世界各地で大量の工業副産物が発生している。このような材料を効率よく再利用することは極めて重要な課題で,環境汚染を軽減するのにも大いに役立つ。本研究では,フライアッシュ,シンダーアッシュ,微粉砕高炉スラグおよびタイヤチップの一部をコンクリート製造のセメント置換材料として利用することに主眼をおいている。次のような4つの方向を考え実施してきている;1)乾燥地域で使用されたフライアッシュコンクリートに及ぼす高濃度塩類水の影響:この研究は塩類集積圃場からの高濃度塩類排水にフライアッシュ添加コンクリートを浸漬し強度発現を観察することで検討してきている。2)シンダーアッシュのポゾラン活性の評価:この点は,加工しない石炭火力発電所から入手したシンダーアッシュをコンクリートに添加し,そのポゾラン反応が十分発揮されることで確認できた。3)セメント混和材料としてフライアッシュと微粉砕高炉スラグの最適使用量の検討:この研究ではフライアッシュと高炉スラグを混和材料として同時にセメント置換材として用いたときの最適使用量をコンクリートの特性から評価しようとするもので,現在継続実験研究中である。4)タイヤチップ混入コンクリートの特性:この研究では廃棄されたタイヤチップをコンクリートの細骨材として使用したときの力学的特性と物理的特性をコンクリートの靭性,衝撃抵抗性と耐火性から評価するもので,計測機器の開発が終わり,実験を継続中である。適正混入量がわかれば,耐火性,耐衝撃性を有した高性能コンクリートとして高速道路のコンクリート舗装材として利用できる。
回転星の安定性解析 - 星形成および重力波源への応用

自己重力流体は高速回転下で非軸対称モードに対して不安定化することが知られている。このような不安定性は、星形成段階における高密度コアの形状決定(連星、円盤の形成)に影響を与える。また、中性子星における不安定の成長による重力波放出は、次世代重力波干渉計のターゲットとなり得る。このように回転星の不安定が引き起こす諸々の現象は天体物理上重要な研究対象である。本研究では出来る限り現実的な自己重力回転流体モデルを構築し、線形解析の手法を用いてその安定性を調べてきた。特に今年度は、高速回転中性子星モデルに対する線形安定性解析の手法を応用し、高速回転する星の摂動に対するダイナミカルな安定性を、非常に広いパラメタ領域で求め、星が不安定化する条件を詳細に調べた。本研究における線形解析を用いたモードのサーベイにより、今まで知られていない新たなダイナミカル不安定性が見つかった。今回新たに発見されたのは、非常に強い微分回転を伴う星にのみ見られる不安定性である。すなわち、星の中での回転角速度勾配が非常に大きいときには星の回転エネルギーがさほど大きくなかったとしても、星に加えられた微少摂動が指数関数的に増加することがわかった。またこのような不安定性は星の状態方程式が硬いほど現れやすいことも明らかにした。このような低速回転星の不安定性は多くの中性子星のようなコンパクト天体で起り得ると予想され、その際に放出される重力波は現在稼働中の重力波干渉計のターゲットともなり得る。自己重力流体は高速回転下で,非軸対称モードに対してダイナミカルに不安定化することが知られている。しかし、不安定化が起こる限界回転速度は剛体回転一様密度星モデルについてしかわかっていなかった。本研究ではこの不安定限界に対する微分回転の効果を詳細に研究し、微分回転を伴うような星はより不安定化しやすいことを初めて示した。本研究では線形安定性解析の手法を用いて星の安定性を評価した。すなわち、星の平衡モデルに微小な摂動モードを加えた方程式系を数値的に解き、求まった固有値によって安定性を議論する。すなわち、求まった固有値が有限の虚数部分を持ち始める点を不安定の閾値として評価する。剛体回転星においてはT/|W|が0.27という超高速回転を考えたときにのみダイナミカル不安定が発生することが知られていた。ここでTおよびWは各々星の回転エネルギーと動力ポテンシャルであり、その比をもって回転の強さを表す。しかし、強い微分回転の効果を取り入れるとこの閾値はT/|W|=0.2程度まで減少することが本研究により明らかになった。微分回転の回転則としては複数の回転側を採用し、各々の場合における不安定の閾値低下について調べた。また、この不安定限界値の低下は流体の病態方程式にほとんど依存しないことがわかった。この結果は、超新星爆発や連星合体により誕生したばかりの、まだ回転則が粘性により一様化される以前の中性子星がダイナミカル不安定に陥る可能性を示唆する。このような不安定性は中性子星のスピン進化を解明する上で重要であるばかりでなく、新たな動力波源として動力波天文学の観点からも興味深い。また、現在ではより回転が遅い場合に発生するダイナミカル不安定性について初めてとなる系統的解析を行っている。
適切な英語冠詞使用のための学習システムの開発

本研究プロジェクトの主要な目的は、認知言語学的知見に基づき名詞可算性に対する理解を深めることにより、適切な英語冠詞使用を促進するメカニズムを解明することである。2018年度は、前年度の結果を踏まえ、日英バイリンガルの英語の語彙サイズと、日本語と英語の名詞の可算性に対する感度の関係を調査した。43名の日本人英語学習者に対し、語彙サイズテスト(Nation&Beglar、2007)を実施した。平均スコアは57.4(SD = 8.7)であり、それらの推定語彙サイズスコアは4,100から7,700の範囲であった。また、同じ日本人英語学習者に対し可算性判断課題を与え、日本語と英語の名詞の可算性に対する感度を調査した。この課題では、学習者は、可算性(数えられる・数えられない)の違いに関わらず同じ日本語訳を持つ59語の英語名詞とその日本語訳、合計118語の各単語に対する可算性を7段階で判断した。その結果、英語名詞と日本語訳の間に強い正の相関があり(r = 0.82)、英語名詞とその日本語訳の可算性の判断が一致していることが示唆された。しかし、各被験者の英語語彙力を基準に、可算性判断における各単語の2言語(日本語と英語)間の関連性を分析した結果、語彙力が高い学習者ほど、2言語間の関連性が低い傾向が見られた(r = - 0.28、p = .065)。これは、可算性という語彙概念において英語語彙力が高い日本人学習者ほど、日本語と英語間の関連性が低い傾向があったことを指し、外国語である英語の語彙力が発達する過程で、それぞれの言語における単語の概念特性(名詞可算性)が確立されていくことを示唆した。研究プロジェクト初年度にあたる平成27年度は、(1)英語検定教科書の文中における冠詞使用に見られる特徴とその問題点の分析と(2)英語冠詞の適切な使用を習得するための学習システムの開発を研究課題とした。(1)英語検定教科書の分析に関しては、英語教科書のコーパス作成を行った。具体的には、平成24年度以降に発刊された中学校英語教科書(18冊)と高校英語教科書(English Communication I & II: 30冊)の本文をデジタル化し、そのデータを基にコーパスを作成した。高校英語教科書については、当初の予定である44冊には及ばず、次年度、残りの14冊をデジタル化し、総合的なコーパスを作成する予定である。(2)英語冠詞の学習システムの開発に関しては、物体と素材の区別(可算性の判断)に関する教材開発を行った。学習活動で使用する例文を作成し、さらに各例文に対応した写真の収集や動画の作成を行った。そして、作成した教材の効果について分析するため予備実験を行った。その成果については、2016年7月、イギリス認知言語学会で発表する予定である。英語教科書分析に関しては、当初、高校英語教科書は44冊のデジタル化を予定していたが、30冊のデジタル化に留まっている。残りの14冊は次年度デジタル化し、総合的なコーパスを作成する予定である。英語冠詞の学習システムの開発に関しては、ほぼ予定通りの進捗状況であった。英語教科書コーパスの作成:昨年に引き続き、平成24年度以降に発刊された中学校英語教科書と高校英語教科書(English Communication I & II)の各課及び付随的教材(リーディング用教材として教科書に納められている正課以外の教材)で使用されている本文を対象にコーパスを作成した。今年度課題であった高校英語教科書(English Communication I & II: 34冊)のコーパス化を終了し、中学校英語教科書(18冊)と高校英語教科書(English Communication I & II:44冊)に基づくコーパスを作成した。冠詞学習プログラム作成:名詞の可算性に関する学習システムの効果を検証した。その結果、学習者が持つ名詞への可算性のバイアスの強さが顕著であり、認知言語学的アプローチを用いても特定の名詞についてはその認識を変容させることは困難であることが明らかになった。具体的には、可算名詞を不可算名詞として使用する場合と不可算名詞を可算名詞として使用する場合の学習効果を比較した結果、抽象名詞や物質名詞と呼ばれる不可算名詞を可算化するコンテキストでの冠詞使用に関して、学習効果は見られなかった。一方、可算名詞が量や抽象的事象を表すコンテキストで使用されている場合、冠詞使用に関して学習効果が見られた。この結果から、英語冠詞学習システムでは、学習者の可算性に対するバイアスの変容を促すようなアプローチの必要性が示唆された。この結果を受け、名詞の可算性に関する教材や学習プログラムの改良を行った。なお、名詞の可算性に関する学習システムの効果の検証結果は2016年7月にイギリスのバンガー大学で開催された認知言語学会で発表した。英語検定教科書の文中における冠詞使用に見られる特徴とその問題点の分析に関しては、コーパス化は終了したが、分析には至っていない。名詞の可算性に関する教材及び学習プログラムは開発したが、予備調査の結果、学習者の可算性に対するバイアスの変容を促すようなアプローチが必要であることが示されため、名詞の可算性に関する教材の改良が必要となった。そのため、冠詞学習プログラムに必要とされる可算性と限定性の学習教材のうち、当初予定して限定性に関する学習プログラムの開発はできなかった。本年度は英語冠詞学習用プログラムで使用する教材開発の準備として、名詞の可算性に対する日本人英語学習者(大学生)の感覚を調査した。

具体的には、可算と不可算の日本語訳の相違が英語名詞の可算性の判断を容易にするという仮説を立て、可算・不可算の両方の意味を持つ英語名詞のうち、比較的頻度の高い英単語、109語(例、chicken)を選び、43名の大学生に対し、それらの名詞に対する可算性判断を7段階(1:絶対に数えられない7:絶対に数えられる)で評価させた。さらに、各英単語の日本語訳を提示し、それぞれの日本語訳に対する可算性も7段階で評価させた。日本語訳は、英語名詞の可算性に応じて訳が異なる218語(例、ニワトリ、鶏肉)であった。分析の結果、可算・不可算とも両方の意味合いを有するという評価をした単語は全体の約25%に当たる23語であることが明らかになった。また、可算名詞と判断された単語は37%の34語、不可算名詞と判断された単語は57%の52語であった。また、日本語と英語の可算性の間に強い相関(r=.846, p<0.001)が見られ、日本語訳の可算性判断は英語名詞の可算性と強く結びついていることが明らかになった。この結果より、可算と不可算の日本語訳の相違が英語名詞の可算性の判断を容易にするという仮説は認められなかった。また、日本人英語学習者は英語の名詞に対する可算性のイメージに偏りがあることから、冠詞使用で重要な要素である名詞の可算性判断の学習は、教材として選定する名詞が持つ可算性のバイアスを受ける可能性があることが示唆された。当初、学習システムの独自開発を計画していたが、近年発表された関連研究の成果を鑑み、ネット環境をより簡便に活用できるような学習システムを開発することに計画を変更した。さらに、この変更に伴い、業者に開発を部分的に依頼することを決定したが、その選定に予想以上の時間を要した。本研究プロジェクトの主要な目的は、認知言語学的知見に基づき名詞可算性に対する理解を深めることにより、適切な英語冠詞使用を促進するメカニズムを解明することである。2018年度は、前年度の結果を踏まえ、日英バイリンガルの英語の語彙サイズと、日本語と英語の名詞の可算性に対する感度の関係を調査した。43名の日本人英語学習者に対し、語彙サイズテスト(Nation&Beglar、2007)を実施した。平均スコアは57.4(SD = 8.7)であり、それらの推定語彙サイズスコアは4,100から7,700の範囲であった。また、同じ日本人英語学習者に対し可算性判断課題を与え、日本語と英語の名詞の可算性に対する感度を調査した。この課題では、学習者は、可算性(数えられる・数えられない)の違いに関わらず同じ日本語訳を持つ59語の英語名詞とその日本語訳、合計118語の各単語に対する可算性を7段階で判断した。その結果、英語名詞と日本語訳の間に強い正の相関があり(r = 0.82)、英語名詞とその日本語訳の可算性の判断が一致していることが示唆された。しかし、各被験者の英語語彙力を基準に、可算性判断における各単語の2言語(日本語と英語)間の関連性を分析した結果、語彙力が高い学習者ほど、2言語間の関連性が低い傾向が見られた(r = - 0.28、p = .065)。
ワカメ加工業における物質フロー解析とゼロエミッション化

(1)炭酸ナトリウムによる粗繊維質分離装置を開発した。本分離装置を利用し、ワカメ未利用物からの粗繊維質分離回収を行い、さらに実用化に成功した。(2)ワカメ未利用物からの粗繊維質分離に際し発生する炭酸ナトリウム溶解液は前年度作製した微生物処理装置を行い、本年度はさらに処理効率を向上することができた。(3)ワカメ由来粗繊維質について酵素反応を利用したオリゴ糖の生産を行った。高速液体クロマトグラフィーにより、酵素反応を利用して数種のオリゴ糖を生産することが可能であると確認された。(4)ワカメ由来粗繊維質はセルロースなどの多糖類を多く含有することから、機能性材料への改質・加工を行った。徳島県立工業技術センターの施設を利用し、フィルム状に加工することができた。(5)本粗繊維質分離装置により分離される溶解部分や粗繊維質部分に、主に多糖類である抗腫瘍性物質や免疫賦活物質などの生理活性物質が含まれていると考えられるため、それらの分離抽出および生体評価を行った。主に多糖類が免疫賦活作用を発揮することが明らかになった。(6)ワカメ含有成分の養殖地域による差異を遺伝的に評価するため、RAPD法などのPCR技術を駆使し、DNAレベルでのワカメ系統関係を明らかにした。(7)前年度からの各研究機関による研究内容を研究代表者が統括し、内部評価および徳島県立工業技術センター等による外部評価を受けた後に本研究課題の総括・まとめを行った。
共生藻由来の細胞毒性希少鍵物質の構造と機能

本研究では、共生藻(Amphidinium属渦鞭毛藻)由来の希少鍵物質である強力な細胞毒性を示すマクロリドAmphidinolide類(B, C, G, Hなど)について、1)高生産株を見い出すこと、2)分光学的手法と合成的手法を組み合わせて高次立体構造を明らかにすること、3)生合成を明らかにすること、4)活性発現に必須なpharmacophoreを見い出すこと、を目的とする。この希少鍵物質を系統的に研究することにより、本鍵物質の共生現象における役割、医薬リード分子としての可能性、研究用ツールヘの応用も視野において研究を行った。1)共生藻のコレクションより、Amphidinolide C, G, Hの高生産株を得た。2)NMRデータの解析、X線結晶解析、分解反応、セグメントの合成により、Amphidinolide C, E, G, H,およびG, H関連マクロリドの絶対立体配置を明らかにした。3)^<13>C-標識酢酸の取り込み実験の結果、Amphidinolide B, C, G, Hには、通常のポリケチド生合成では説明できない複数のセグメント(m-m)が含まれることを見い出した。一方、Amphidinolide G, Hと類似の骨格をもつAmphidinolide Bは、Amphidinolide G, Hとは異なる酢酸の取り込みパターンを示すことを明らかにした。4)Amphidinolide G, H,および関連マクロリドについて細胞毒性を指標に構造活性相関を検討し、活性に重要な構造因子を明らかにした。5)新たに得られたAmphidinolide Wを単離し、構造を明らかにするとともに立体化学を解明した。、さらに、^<13>C-標識酢酸の取り込み実験を検討し、通常のポリケチド生合成では説明できない特異な酢酸の取り込みパターンを見い出した。本研究では、共生藻(Amphidinium属渦鞭毛藻)由来の希少鍵物質である強力な細胞毒性を示すマクロリドAmphidinolide類(B,C,G,Hなど)について、1)高生産株を見い出すこと、2)分光学的手法と合成的手法を組み合わせて高次立体構造を明らかにすること、3)生合成を明らかにすること、4)活性発現に必須なpharmacophoreを見い出すこと、を目的とする。この希少鍵物質を系統的に研究することにより、本鍵物質の共生現象における役割、医薬リード分子としての可能性、研究用ツールへの応用も視野において研究を行った。1)共生藻のコレクションより、Amphidinolide C,G,Hの高生産株を得た。2)NMRデータの解析、X線結晶解析、分解反応、セグメントの合成により、Amphidinolide C,G,H,およびG,H関連マクロリドの絶対立体配置を明らかにした。3)^<13>C-標識酢酸の取り込み実験の結果、Amphidinolide C,G,Hには、通常のポリケチド生合成では説明できない複数のセグメント(m-m)が含まれることを見い出した。4)Amphidinolide G,H,および関連マクロリドについて細胞毒性を指標に構造活性相関を検討し、活性に重要な構造因子を明らかにした。5)新たに得られたAmphidinolide T1T5について立体化学を解明した。また、T1については、Amphidinolide C,G,Hと同様に特異な酢酸の取り込みパターンを示すことを見い出した。
CAPP-Seqを用いたctDNA変異解析モニタリングによる膵癌個別化治療の開発

切除不能膵癌症例5例から、化学療法(gemcitabine+nab-paclitaxel)による治療前、治療後3ヶ月毎に、血漿を採取した。AVENIOcfDNA Isolation Kitを用いて、採取した血漿から、cell-free DNA (cfDNA)を抽出し、ctDNA Library Prep Kitを用いてcfDNAにadapatorをligationし、PCRにて増幅した後、ctDNA Surveillance Panelを用いて197箇所の標的領域をhybridizationし、DNA断片を回収した。回収したDNA断片の配列をNexSeq sequencerでシークエンスし、標的領域におけるctDNAの変異頻度を定量化した。治療前に採取した血漿のcfDNAでは、KRASやTP53といった膵癌における既存の遺伝子変異のみならず、DOCK3, EGFR, ALKなどの変異を認めた。5例中3例はpartial responseを認め、partial respons時にはKRASならびにTP53の変異量はいずれの症例も0まで低下した。その後、progression diseaseになるとKRASならびにTP53ともに変異量の増加を認めた。また、化学療法に効果を認めなかった2例に関しては、治療開始後のモニタリングにより、治療前と違う遺伝子変異の出現を認めた。今後さらなる症例を増やし、また長期フォローで治療評価をモニタリングすることで、膵癌における化学療法の効果予測ができる遺伝子異常や、耐性を早期に診断できる遺伝子異常の同定を目指す。本研究の成果は、膵癌治療において大きな貢献が期待できる可能性が高い。研究計画にしたがって、本研究のプロトコールを作成し、当院倫理審査委員会の承認を得た後、症例収集ならびに実験を開始している。現時点では、プロトコールにほとんど遅れずに研究を進めている。研究計画書にあるように、1.本研究の同意を得られた切除不能膵癌患者から、化学療法治療前、治療開始後3ヶ月毎に血液を採取する。症例数は20例を目標としており、今後も症例収集が必要である。2.採取した血漿からcfDNAを抽出し、CAPP-Seqによる、197標的領域の遺伝子異常検索を行う。本実験は、非常に精密な実験技術が必要であるため、できるだけ多くのサンプル数を同時に行うことで、同じ条件での結果をだすことができると考えるので、ある程度1.のサンプル収集が軌道に乗った時点で行う。3.CAPP-Seqによる膵癌症例の血漿cfDNAの遺伝子変異を治療前から定期的にモニタリングすることで、同一個体の遺伝子変異量の変化を同定し、化学療法の効果との相関ならびに、化学療法耐性のメカニズムを同定する。以上のように解析した結果を学会・論文で報告する予定である。
機能的刺激によるCBFA遺伝子の制御に関わる骨芽細胞のBMPシグナル伝達機構

骨芽細胞は、機械的な刺激に応答する細胞と考えられており、この応答性の機構に関しては、オステオポンチンやc-Fos遺伝子等を初めとする、早期の応答に関わる遺伝子群の関与が推察されている。一方、骨芽細胞の機能を調節するサイトカインであるBMPは、骨の形成制御因子の主要な分子とされ、またその下流にはラントドメインを持つ転写因子であるCBFA1の存在することが明らかにされている。本研究においては、このような機械的刺激によって産生されるBMPおよびCBFA1の骨芽細胞における働きを検討した。BMPの中で特に最近その同定が行われたBMP12(GDF7)は骨芽細胞に対する機能が十分に明らかではなかった。そこで、BMP12のROS17/2.8細胞に対する作用を検討した。この結果、BMP12は濃度依存性にROS17/2.8細胞の細胞数を増加させ、また、アルカリフォスフォターゼの活性を促進させる作用が明らかとなった。このようなBMP12の作用は、腱や筋肉を含む間葉系の未分化細胞に対するBMPの機能として捉え得るものであり、特にBMP12が生体内においては腱の細胞の分化促進因子であることから、骨芽細胞のサブタイプの中に腱および骨格系の細胞に分化する一群の存在することが示唆された。さらにCBFA1に対する機能を検討するため、TGFβおよびBMPのシグナル伝達分子として共有されるSmadの機能を検討した。この結果、Smadの中で特にSmad2の強制発現によりSmadのヘテロマーを形成するべきSmad4の発現が強調されることが明らかとなった。Smad1はBMPのシグナルを伝える細胞内分子であるが、Smad1の発現によってもSmad1自身の発現が強調されることが明らかとなった。以上のことから、BMP群およびSmadによるCBFAを介した骨芽細胞の機能制御の経路を明らかにし得た。
ROS応答性転写因子による新たな根の成長制御メカニズム

植物の根の成長制御には活性酸素種(ROS)が重要な役割を果たしている。ROSのシグナル分子としての役割を理解することは新たな植物成長制御系の発見に繋がると考え、本研究課題では根の伸長制御に関わる新規のROSシグナル伝達機構、特に転写ネットワークを紐解くことを第一の目的とした。本年度までに、ROS応答性転写因子であるMYB30の詳細な解析を進めている。MYB30は極長鎖脂肪酸(VLCFA)の輸送に関わる遺伝子であるLTP5,LPTG1, LTPG2の発現を直接正に制御することで根の細胞伸長をコントロールしていることがわかった。さらにMYB30誘導発現株を用いたイメージング解析からも、MYB30によって起動される遺伝子発現ネットワークが根の伸長を抑制することがわかった。また、MYB30は植物病害応答時に免疫応答を活性化する因子としての報告もあった。病害応答時のMAMPエリシターであるFLG22で処理すると、植物の根の伸長は抑制される。しかし、myb30変異株や、その下流因子であるltpg2変異株ではその抑制度合いが緩和され、また、MYB30やその下流因子はFLG22によって発現誘導されることが明らかになった。この時の根におけるROSレベルは野生型株とmyb30変異株中で変化なく、FLG22によって誘導される細胞内ROSレベルの変化がMYB30遺伝子発現ネットワークを起動し、根の伸長を制御していることが明らかになった。以上のことから、根の細胞伸長制御と病害応答といった一見全く異なる植物成長様式がROSを介してMYB30に集約されているという新たな成長ロジックを明らかにすることができ、論文として発表した。また、LTPGが根の成長に関わるという次に繋がるデータも得ており、さらにLTPGの気質候補分子も根の成長に重要な役割を果たしているという結果も得られている。29年度が最終年度であるため、記入しない。植物の根の成長制御に関わる分子として植物ホルモン以外に活性酸素種(ROS)が近年注目されている。しかし成長制御に関するROSの研究は不十分であると言える。ROSのシグナル分子としての役割を理解することは新たな植物成長制御系の発見につながると考え、本研究では根の伸長制御に関わる新奇のROSシグナル伝達機構、特に転写ネットワークを紐解くことを第一の目的とした。本年度までに、転写因子RFRT1がROSシグナルを受容し、極長鎖脂肪酸(VLCFA)の輸送に関わるLTP5、LTPG1、LTPG2の発現を制御することで、根の細胞伸長制御と病害応答の二つの役割を果たすことを明らかにしている。今年度は、RFRT1標的因子LTPGの機能であるVLCFAの輸送が、どのように根の成長制御、特に細胞伸長に寄与しているかの解析を進めた。LTPG1とLTPG2の詳細な発現解析から、これらが根の屈曲時に内側のConcave側で発現が強くなることがわかった。そこで、RFRT1自体の発現も調べてみると、LTPG1、LTPG2と同様にConcave側での発現が強くなっていることが明らかになった。また、rfrt1とltpg1/ltpg2変異株において有意な重力屈性の異常が見られた。また、ROSがConcave側で蓄積するという報告もあり、RFRT1を介したLTPGの発現が一時的な細胞伸長抑制に関わり、偏差成長を制御している可能性が示唆された。さらにLTPG1とLTPG2は側根形成時の初期段階から側根原基最外層で発現していた。また、ltpg1、ltpg2変異株では側根原基の数が野生型株と比較して顕著に低下していた。以上のことから、側根形成にもLTPGによるVLCFAの輸送が関わる可能性が強く示唆された。平成28年度の研究計画にあったタイムラプスイメージングを用いたRFRT1の標的因子の機能解析も概ね順調に進み、RFRT1やLTP遺伝子群の発現様式を詳細に解析することができた。また、RFRT1が制御する転写ネットワークと病害応答機構との関連においては、植物病原菌の接種実験は菌株の選択が困難であった。しかし、菌接種の代わりにMAMPエリシターであるFlg22を用いた実験において、Flg22のシグナル下でRFRT1が働き根の伸長制御をおこなっていることを明らかにすることができた。このことは"植物成長制御と病害応答がRFRT1を中心とした転写ネットワークを共有している"というメカニズムを明らかにする当初の目的をある程度達成できたと言える。またRFRT2の解析においても、RFRT1との関係を調べるための遺伝学的リソースを順調に作成することができた。さらには酵母ワンハイブリッド法からRFRT2とは異なるRFRT1制御候補転写因子を獲得することもできた。以上の研究結果に加え、RFRT1の標的因子であるLTPGが根の偏差成長や側根の形成過程に深く関わっていそうだという結果が得られたことは大変有意義であると言える。ROSのシグナルが根の細胞伸長のみならず、重力屈性や新たな器官発生に関わるという分子メカニズムを解き明かすことができれば新たな発生ロジックの解明につながると考えられる。