hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
位置特異的重原子標識法の開発によるタンパク質立体構造解析の高度精密化

ところがベンゾセレノフェンはインドールに比べて求核作用が弱いために、例えば目的とするセレン化合物の収量は天然型のトリプトファンの場合に比べて著しく低くなる欠点がある。そこでこの合成法の適用範囲を広げるために1とカルボニル化合物との縮合反応を試みた結果、最近新たに1とオキシインドールから目的とするα,β-デヒドロ-2-オキシトリプトファンを得る反応経路を見出した。現在、これをもとにオキシインドールの重原子アナログであるベンゾセレノラクトンとの反応によってα,β-デヒドロ-2-オキシセレノトリプトファン(3)の合成を行っている。3は次亜リン酸還元によりデヒドロセレノトリプトファンに変換可能である。この方法は、縮合反応の効率がカルボアニオンの求核性にほとんど依存するため、インドール誘導体自体の求核性の差に大きく影響されない利点がある。このように複数の反応経路を開発したことにより、今後より多種類の重原子置換トリプトファン誘導体の合成が可能になった。以上の研究成果の一部は日本生化学会、日本生物物理学会、および環太平洋化学会(Pacifichem2000)などにおいて発表済みであり、現在専門雑誌に投稿中または投稿準備中である。またこれらの学会の会場において重原子標識アミノ酸に対する供給依頼と研究協力の申し出があったことを付記しておく。本研究課題は、重原子含有アミノ酸の合成、そのアミノ酸のタンパク質への取り込み、及び標識タンパク質の精密構造解析からなる。このうち重原子含有アミノ酸については、合成の困難なセレノトリプトファンに変えて5-ブロモトリプトファンの合成に成功した。現在さらにタンパク質の標識化により適していると考えられるアルセノトリプトファンの合成を試みている。標識アミノ酸のタンパク質への取り込み方法に関する研究は、プロテアーゼによるタンパク質の半合成と固相ペプチド合成を組み合わせた方法を検討した。これはすべてのタンパク質がセレノメチオニンの場合のような遺伝子工学的手法で標識できるとは限らないからである。そのモデルとして、活性部位を化学修飾したsubtilisn(セリンプロテアーゼの一種)を用いたribonuclease A(RNase A)のS-peptideとS-proteinからの再構成実験を試み、別途エネルギー最小化計算で予測したアミノ酸置換によるペプチド断片の立体構造変化を考慮して合成したS-peptideアナログとS-proteinから変異RNase Aの半合成に成功した。この研究の計算結果に関しては既に学術論文として発表済みである(裏面研究発表参照)。またこの実験結果は同時にエネルギー最小化計算のアルゴリズムが高い精度で構造予測を行えることを証明しているため、今後、重原子標識したタンパク質に関する精密構造解析に適用可能であることも同時に示している。
Ｈ（２ｓ）生成断面積測定で探る多電子励起分子の崩壊ダイナミクス

本研究の目的は,『光励起による分子のH(2s)生成断面積測定により,多電子励起分子の崩壊ダイナミクスを明らかにする』ことである.平成25年度の研究成果を,以下にまとめる.■H(2s)生成断面積の絶対値化法の確立1.これまで,光励起によるH(2s)生成断面積は相対値として,入射光子エネルギーに対し測定されていた,本研究において,水素分子を標的としたリファレンス測定により,装置定数を求め, H(2s)生成断面積を絶対値化する手法を確立した.■二電子励起メタン分子,アンモニア分子に関する研究成果2.光励起によるメタン分子およびアンモニア分子のH(2s)生成断面積を絶対値化した.3.絶対値化されたH(2s)生成断面積およびH(2p)生成断面積を定量的に比較することにより,二電子励起メタン分子およびアンモニア分子の崩壊過程において,二電子励起状態間の非断熱遷移過程が大きく寄与している可能性が示唆された.本研究により,多原子分子の二電子励起状態の崩壊過程に関する重要な知見が得られた.4.光励起によるメタン分子およびアンモニア分子のH(2s)生成断面積に関する研究成果(1-3)の内容をまとめ, J, Chem. Phys. 139 (2013) 164307へ論文を投稿し,報告した.■二電子励起アセチレン分子に関する研究成果5.光励起によるアセチレン分子のH(2s)生成断面積を測定した,ただし,直線偏光された放射光を用いることで,アセチレン分子の励起状態の対称性(Σor TI)毎に分離したH(2s)生成断面積を測定した.6. H(2s)生成断面積測定によって,アセチレン分子の二電子励起状態を観測することに初めて成功した.7.当該年度中に.アセチレン分子のH(2s)生成断面積測定の結果に,二電子励起アセチレン分子の崩壊ダイナミクスに関する考察を加え,投稿論文として報告する予定である.(抄録なし)本研究は分子多電子励起状態ダイナミクスの解明を目指し、光励起に伴う水素分子の準安定水素原子(H(2s))生成断面積を入射光子エネルギー、H(2s)放出方向、H(2s)運動エネルギーの三変数関数として測定すること、およびその測定手法の確立を目的としている。分子多電子励起状態は重要な研究対象であるが、観測の困難さから実験データは十分とは言えない。目的としている断面積は二電子励起水素分子の配向および中性解離後の終状態を同定した上で得られるものであり、分子多電子励起状態ダイナミクスを解明する上で有益なデータになると期待されている。この断面積を測定するためには、光解離生成するH(2s)の運動エネルギーを分析しなければならない。中性原子であるH(2s)の運動エネルギー分析には飛行時間(TOF)測定法が最も適しているが、真空紫外光を用いた中性解離原子のTOF測定法は確立されておらず、まずはTOF測定法の開発を行う必要があった。(1)飛行管内部に作った電磁場を最適化することにより、ノイズの原因となる、水素分子光イオン化に伴い生成する荷電粒子の除去に成功した。(2)高エネルギー加速器研究機構・物質構造科学研究所・放射光科学研究施設(KEK-PF)のビームラインBL-20Aにおいて、シングルバンチ(SB)モードから得られる単パルス放射光を用いて、初めて水素分子光解離により生じるH(2s)のTOF測定に成功した。平成24年度からKEK-PFでは、SBモードに代わってハイブリッド(HB)モードが実施され始めた。HBモードは単パルス光と連続光が交互に来るモードである。H(2s)TOF測定のためには、入射光を単パルス光にする必要がある。(3)連続光が到達するタイミングでH(2s)生成領域に強電場をかけ、H(2s)をクエンチし、擬似的にHBモードにおいて入射光を単パルス光化する方法を試みた。しかしながら十分な信号を得ることは難しく、ハイブリッドモードにおけるH(2s)飛行時間測定は困難であること明らかになった。本研究の目的は,『光励起による分子のH(2s)生成断面積測定により,多電子励起分子の崩壊ダイナミクスを明らかにする』ことである.平成25年度の研究成果を,以下にまとめる.■H(2s)生成断面積の絶対値化法の確立1.これまで,光励起によるH(2s)生成断面積は相対値として,入射光子エネルギーに対し測定されていた,本研究において,水素分子を標的としたリファレンス測定により,装置定数を求め, H(2s)生成断面積を絶対値化する手法を確立した.■二電子励起メタン分子,アンモニア分子に関する研究成果2.光励起によるメタン分子およびアンモニア分子のH(2s)生成断面積を絶対値化した.3.絶対値化されたH(2s)生成断面積およびH(2p)生成断面積を定量的に比較することにより,二電子励起メタン分子およびアンモニア分子の崩壊過程において,二電子励起状態間の非断熱遷移過程が大きく寄与している可能性が示唆された.本研究により,多原子分子の二電子励起状態の崩壊過程に関する重要な知見が得られた.4.光励起によるメタン分子およびアンモニア分子のH(2s)

生成断面積に関する研究成果(1-3)の内容をまとめ, J, Chem. Phys. 139 (2013) 164307へ論文を投稿し,報告した.■二電子励起アセチレン分子に関する研究成果5.光励起によるアセチレン分子のH(2s)生成断面積を測定した,ただし,直線偏光された放射光を用いることで,アセチレン分子の励起状態の対称性(Σor TI)毎に分離したH(2s)生成断面積を測定した.6. H(2s)生成断面積測定によって,アセチレン分子の二電子励起状態を観測することに初めて成功した.7.当該年度中に.アセチレン分子のH(2s)生成断面積測定の結果に,二電子励起アセチレン分子の崩壊ダイナミクスに関する考察を加え,投稿論文として報告する予定である.当初の研究計画はKEK-PFのシングルバンチモードにおいて得られる単パルス放射光を用いる予定であった。しかしながらシングルバンチモードに代わりハイブリッドモードが実施されたため、ハイブリッドモードから得られる放射光から、単パルス光のみを入射光として使う工夫が必要になり、大幅に計画が遅れている。研究期間内にハイブリッドモードにおける準安定水素原子(H(2s))飛行時間測定を確立するのは困難であり、入射光子エネルギー、H(2s)放出方向、H(2s)運動エネルギーの三変数関数として光励起に伴う水素分子のH(2s)生成断面積を測定することは難しい。しかしながら、光励起に伴うH(2s)生成断面積を入射光子エネルギーとH(2s)放出方向の二変数関数として測定する手法は既に確立している。今後は、この手法を用いて、水素原子を含んだ多原子分子、例えば水やアセチレンなどの炭化水素の断面積測定を行い、化学的に重要度の高い分子について、その多電子起状態を探索し、それらのダイナミクスの解明を目指す。(抄録なし)
意識障害があり寝たきり状態の患者の食行動の確立に向けたケアガイドラインの開発

本研究は,意識障害があり寝たきり状態の患者の食行動の確立に向けたケアガイドラインを開発することである.意識障害の急性期には治療のために臥床安静になるが,急性期以降もベッド上での生活が強いられることにより廃用症候群が生じ,時間の経過とともに寝たきり状態となる.寝たきり状態では肺炎や褥瘡のリスクが高く,生命の危機となる場合も多い.そこで,人間の尊厳の回復につながり,脳への有効な刺激となる食行動に着目し,生活リズム・栄養状態・姿勢・口腔機能という側面からケアガイドラインの開発を試みる.寝たきり状態の患者を起こすためには循環動態や骨折に留意し誤嚥性肺炎などのリスクを踏まえた,臨床で看護師が使用可能なガイドラインとなれば,寝たきり患者数や胃瘻実施率の低下,看護の質の向上に貢献できると考える.意識障害があり廃用症候群患者に実施しているケア内容を明らかにすることを目的として文献検討を行っていたが,意識障害,廃用症候群のケアに関する国内外の文献を収集し,文献検討を進めている.文献は包括的に収集しているが,意識障害ならびに廃用症候群の定義が文献により異なっているため,意識障害,廃用症候群のケア内容を集約することが困難であり時間を要した.意識障害,廃用症候群の看護時実践という領域が,看護学領域内に位置付けられていないことや意識障害・廃用症候群の患者の回復という視点を持ち研究を実施しているのは日本ならではの文化であり,国外においても先駆的な研究となり得る.したがって,実際に意識障害,廃用症候群のケアに関わっている看護師を対象にしたインタビュー調査を進め,その研究結果から意識障害があり寝たきり状態の患者の食行動の確立に向けたケアガイドライン案を作成する.意識障害があり廃用症候群患者に実施しているケア内容を明らかにすることを目的としているが,ケア内容の明確化が困難であり時間を要した.意識障害ならびに廃用症候群のある患者をケアしている看護師に対するインタビュー調査の倫理審査の申請を行い,調査に向けて準備している.今後は意識障害ならびに廃用症候群のある患者をケアしている看護師に対するインタビュー調査を実施し,結果をまとめることでガイドライン案を作成する.本研究は,意識障害があり寝たきり状態の患者の食行動の確立に向けたケアガイドラインを開発することである.意識障害の急性期には治療のために臥床安静になるが,急性期以降もベッド上での生活が強いられることにより廃用症候群が生じ,時間の経過とともに寝たきり状態となる.寝たきり状態では肺炎や褥瘡のリスクが高く,生命の危機となる場合も多い.そこで,人間の尊厳の回復につながり,脳への有効な刺激となる食行動に着目し,生活リズム・栄養状態・姿勢・口腔機能という側面からケアガイドラインの開発を試みる.寝たきり状態の患者を起こすためには循環動態や骨折に留意し誤嚥性肺炎などのリスクを踏まえた,臨床で看護師が使用可能なガイドラインとなれば,寝たきり患者数や胃瘻実施率の低下,看護の質の向上に貢献できると考える.今年度は,意識障害があり廃用症候群患者に実施しているケア内容を明らかにすることを目的として文献検討を行った.意識障害,廃用症候群のケアに関する国内外の文献を収集し,文献検討を進めている.文献は包括的に収集しているが,意識障害ならびに廃用症候群の定義が文献により異なっているため,意識障害,廃用症候群のケア内容を集約することに苦戦している状態である.また,今年度の研究目的である意識障害があり廃用症候群患者に実施しているケア内容を明らかにすることの初段階である文献検討は進めているが,調査まではいたっていない状況である.平成29年度は,意識障害があり廃用症候群患者に実施しているケア内容を明らかにすることを目的としていた.ケア内容を明確にするうえで,文献検討を進めているが,意識障害ならびに廃用症候群のある患者をケアしている看護師に対するインタビュー調査はまだ実施できていない。本研究は,意識障害があり寝たきり状態の患者の食行動の確立に向けたケアガイドラインを開発することである.意識障害の急性期には治療のために臥床安静になるが,急性期以降もベッド上での生活が強いられることにより廃用症候群が生じ,時間の経過とともに寝たきり状態となる.寝たきり状態では肺炎や褥瘡のリスクが高く,生命の危機となる場合も多い.そこで,人間の尊厳の回復につながり,脳への有効な刺激となる食行動に着目し,生活リズム・栄養状態・姿勢・口腔機能という側面からケアガイドラインの開発を試みる.寝たきり状態の患者を起こすためには循環動態や骨折に留意し誤嚥性肺炎などのリスクを踏まえた,臨床で看護師が使用可能なガイドラインとなれば,寝たきり患者数や胃瘻実施率の低下,看護の質の向上に貢献できると考える.意識障害があり廃用症候群患者に実施しているケア内容を明らかにすることを目的として文献検討を行っていたが,意識障害,廃用症候群のケアに関する国内外の文献を収集し,文献検討を進めている.文献は包括的に収集しているが,意識障害ならびに廃用症候群の定義が文献により異なっているため,意識障害,廃用症候群のケア内容を集約することが困難であり時間を要した.意識障害,廃用症候群の看護時実践という領域が,看護学領域内に位置付けられていないことや意識障害・廃用症候群の患者の回復という視点を持ち研究を実施しているのは日本ならではの文化であり,国外においても先駆的な研究となり得る.したがって,実際に意識障害,廃用症候群のケアに関わっている看護師を対象にしたインタビュー調査を進め,その研究結果から意識

障害があり寝たきり状態の患者の食行動の確立に向けたケアガイドライン案を作成する.意識障害があり廃用症候群患者に実施しているケア内容を明らかにすることを目的としているが,ケア内容の明確化が困難であり時間を要した.意識障害ならびに廃用症候群のある患者をケアしている看護師に対するインタビュー調査の倫理審査の申請を行い,調査に向けて準備している.昨年度に続き,意識障害があり廃用症候群患者に実施しているケア内容を明らかにすることを目的とする.当初の研究計画の変更の予定はない.今後は意識障害ならびに廃用症候群のある患者をケアしている看護師に対するインタビュー調査を実施し,結果をまとめることでガイドライン案を作成する.予定通りに調査が実施できていないため,昨年度の予算が繰り越しになった.今年度は当初の予定通りに調査を実施する.次年度使用額が生じた理由はインタビュー調査が進められなかったためであり,調査は今年度実施する予定である.
ホウ素反応剤を用いるカルボニル化合物への協同的な有機触媒的不斉1,2-付加反応

有機触媒による不斉合成反応の開発とその実用化は、従来の金属触媒に比べ環境への負荷が低いという点で、今後の合成化学が目指すべきひとつの大きな課題であり、工業的な面からも大いに注目されている。近年、不斉有機触媒は目覚しい発展を遂げる一方で、効率性などの面においてまだ幾つかの課題が残されており、新しい触媒の開発が急がれている。例えば、光学活性第1級アミンを用いる二官能性有機触媒は、反応中心となる窒素原子周辺の立体環境が、現在、有機触媒分野において汎用されている二級アミン型触媒とは大きく異なることから、芳香族ケトンやかさ高いケトンなどの基質とのより効果的な反応中間体形成といった二級アミン型触媒には見られなかった特性を示す可能性を秘めている。Walter氏はディールス・アルダー反応を用いることにより触媒合成の簡便化を計り、実用化を視野に入れた触媒の開発に成功した。今回、開発された第1級アミン型二官能性有機触媒はアルキル基やアリール基が反応中心点により近くに位置するため、かさ高い基質を使ったアルドール反応やマンニッヒ反応では反応性ならびに立体選択性が低かった。しかし、既存の触媒では立体選択性の制御の難しかったアセトンなどのかさの低い基質では威力を発揮するものと推測される。またWalter氏が取り組んだ触媒合成の手法は極めて一般性が高く、アルキル基やアリール基以外の置換基においても有効であり、従来、合成上の煩雑さから創製の難しかった三官能性有機触媒など、これまでに類例のない多機能性有機触媒の創製も可能になると思われる。有機触媒による不斉合成反応の開発とその実用化は、従来の金属触媒に比べ環境への負荷が低い可能性を秘めているという点で、今後の合成化学が目指すべきひとつの大きな課題であり、工業的な面からも大いに注目されている。当研究室では、近年、キラル二官能性有機触媒の創製と不斉合成への応用研究において、六員環シス-ジアミン型二官能性有機触媒の創製と不斉合成への応用に成功している。その特徴としては、ある共通のキラル中間体より、ふたつの異なるキラル二官能性有機触媒が創製できる。これらふたつのキラル二官能性有機触媒は、それぞれ不斉アルドール反応に用いられ、生成物として両方の鏡像異性体が高い鏡像体過剰率で得られた。しかし、このシス-ジアミン型二官能性有機触媒は開発されたばかりであり、例えば鏡像体過剰率や反応効率性と六員環置換基効果の関連性、または広範囲な不斉反応への適応性など、多くの解明すべき点が残されている。このため、本研究では、これらの触媒の創製をより簡略化し、系統的な触媒合成法の開発を目指した。とくに研究の初年度では、本研究室で開発した光学活性六員環シス-ジアミン型二官能性有機触媒の創製をより簡略化し、系統的かつ実用的な触媒合成法を開発した。すなわち、エステル置換基をアルキル基やアリール基に置き換えることにより、不斉アルドール反応に適用し、反応のジアステレオ選択性やエナンチオ選択性に及ぼす効果を詳細に調べた。また、シクロヘキサン環の1,2-ジアミンのみならず、1,3-ジアミン、1,4-ジアミン型二官能性有機触媒も創製して、触媒構造の最適化を目指した。それと同時に、効果的な触媒の簡略的な合成ルートを開発した。さらに、得られた触媒を用いて、幾つかの新しい不斉合成反応を開発した。
受精関連精子タンパク質の選択的分解機構と生理機能獲得に関する研究

アクロシン欠損マウスの精巣上体精子を用いて卵透明帯への付着能や結合能を調べたところ、野性のものとの有意な差を見い出すことができなかった。また,精子のアクロソーム反応の挙動を詳細に検討したところ,アクロシン欠損マウスではアクロソームタンパク質の放出が顕著に遅れていることが明確となった。これらの結果から,アクロシン欠損マウスで明らかとなった卵透明帯への精子の侵入・通過の遅延はアクロソームタンパク質の放出の遅れが原因であると推論した。さらに,アクロシンの生体内機能は,アクロソーム反応時でのタンパク質内容物の放出の助長であると結論した。また,その放出されるタンパク質がアクロシンによって部分分解を受けて,活性化や不活性化を起こしている可能性も見出された。アクロシン以外の新規セリン系プロテ-ゼの探索を行い,4種類のプロテアーゼ遺伝子を同定・単離することができた。そのうちのひとつは,膵臓トリプシンのホモログであった。現在,これら4種類のプロテアーゼが欠損するマウスを作製するために,ES細胞経由で遺伝子相同組換えを試みている。
蛋白品質管理機構を観点としたタウオパチーの病態解明

小胞体(ER)ストレスは、神経細胞においてタウ蛋白質を増加させることを示した。ERストレスはタウの転写および翻訳には影響を及ぼさないが、タウの分解速度を20%減少させることが示された。ERストレスは、タウのカルボキシル末端と、タウのためのユビキチンE3リガーゼであるCHIPとの間の結合を減少させた。すなわち、ERストレスによるタウ蛋白質が増加は、タウとCHIPとの間の結合の減少によって、ユビキチン-プロテアソーム経路におけるタウ蛋白質の分解を遅延させることによってもたらされることが示唆された。この機構は、タウオパチーの治療への手がかりを提供することができる可能性がある。「蛋白品質管理」機構としての小胞体ストレス反応は、神経変性過程に深く関わることが、応募者らの研究が端緒となって広く認識されるようになってきている。一方、アルツハイマー病の「アミロイド仮説」による治療法が行き詰まる中、タウオパチーが注目されるようになってきている。しかし、タウオパチーの発現機序については詳細が明らかにされたわけではない。本研究は、このタウオパチーの病態解明を、神経変性に深く関わる小胞体ストレスを基盤として、タウの代謝を「蛋白品質管理」の観点から検討し、治療法開発につなげようとするものである。初年度の検討では、まず様々な小胞体ストレスによりタウ蛋白レベルが上昇する現象を確認した。このタウ蛋白の上昇機序をタウの転写および翻訳過程において検討したところ、これらの過程が小胞体ストレスによって影響を受けないことが明らかになった。そこで、当該年度はタウ蛋白の分解過程に対する小胞体ストレスの影響について検討した。神経芽細胞腫SH-SY5Y細胞を20分間35Sメチオニン/システインでパルスラベリングし、24時間グルコースを不添加することでERストレスを与えた。タウ蛋白の放射線ラベルをデンシトメトリーで比較すると、ERストレス下ではタウ蛋白の代謝が20%遅延していることが観察された。すなわち、ERストレスによるタウ蛋白レベルの上昇はタウ蛋白の分解過程が遅延することにより発生することが示唆された。「蛋白品質管理」機構としての小胞体(ER)ストレス反応は、神経変性過程に深く関わることが、応募者らの研究が端緒となって広く認識されるようになってきている。一方、アルツハイマー病の「アミロイド仮説」による治療法開発が行き詰まるなか、タウオパチーに注目が集まっている。応募者の予備的検討で、ERストレスの負荷はタウ蛋白の増加をもたらすことが示され、タウオパチーとの関連が示唆される。本研究はERストレスを基盤として、タウの代謝を「蛋白品質管理」の観点から検討し、治療法開発に繋げる応募者ならではの発想の研究である。当該年度は、ERストレスによるタウの合成過程に対する影響についてまず検討した。様々なERストレス(グルコース除去、Tunicamycin、Thapsigargin、DTT)は、神経細胞の種類を変えてもタウ蛋白の上昇をもたらすことが確認された。ERストレスによるタウのtranscript饒辺かは生じず、転写レベルでは変化を示さなかった。さらに、ERストレスがタウの翻訳レベルに変化をもたらすかを見るために、タウの5'UTRの有無によるタウ発現の差異を検討したが、認められなかった。ERストレス下では転写因子eIF2αの作用により、特定の蛋白では翻訳抑制機構をすり抜けて、蛋白レベルが上昇することが知られているが、eIF2αの上流であるPERKのノックアウト細胞においても、タウ蛋白の上昇を観察したことから、ERストレスはタウの翻訳に影響を及ぼさない事が分かった。以上、今年度の検討ではERストレスはタウの合成過程には影響を及ぼさない事が示された。タウオパチーはタウ蛋白が神経細胞やグリア細胞に異常に蓄積する病態であり、前頭側頭葉変性症やアルツハイマー病などに特徴的である。従って、認知症の病態に広く関わる病態メカニズムと考えられている。我々はこれまで、小胞体ストレスがアルツハイマー病の発症に関与することを示してきた。近年の剖検脳の研究で、アルツハイマー病やタウオパチーに小胞体ストレスが関与していることが示されている。しかしながら、タウオパチーと小胞体ストレス間の分子メカニズムについては不明である。本研究では、ブドウ糖飢餓や薬品によって惹起された小胞体ストレスが神経培養細胞で内因性のタウ蛋白量を増加させることを報告し、その詳細なメカニズムについて検討した。まず、小胞体ストレス下ではタウの転写の有意な変化は認められなかった。さらに、タウの5'UTRを用いたレポーターアッセイ系を用いて小胞体ストレスの翻訳に対する影響を見たところ、有意な差は認められなかった。一方、小胞体ストレス下ではタウ蛋白の分解が20%減少していることが観察された。

また、小胞体ストレスは、タウのユビキチンE3りガーゼであるHSC70-interacting protein CHIPのC端とタウの結合を減弱させ、タウのプロテアソームでの分解を抑制させることが明らかとなった。この機序により、小胞体ストレスは神経細胞内のタウ蛋白を増加させることが示唆され、今後のタウオパチーの治療戦略に応用されることが期待される。精神医学、神経化学初年度は、タウの合成過程における変化について検討したが、本年度は分解過程に検討を進めた。これは、実験計画どうりの進捗である。1複数のERストレスが、様々な神経細胞で確かにタウレベルを上昇させること、2タウの転写レベルでのERストレス下における変化は否定されたこと、3タウの翻訳レベルでのERストレス下における変化も否定された。以上より、ERストレスにおけるタウの上昇は合成過程の変化ではないことが示された。この結果は、計画書通りである。最終年度は、当該年度に確認されたタウ蛋白分解過程の小胞体ストレスによる遅延のメカニズムについて詳細を検討する予定である。すなわち、プロテアソームにおける分解過程とオートファジーによる分解過程の2つが想定され、それぞれについて検討を進める。プロテアソームに関しては、プロテアソーム阻害薬によるタウ蛋白の変化とタウのユビキチンリガーゼとして報告されているCHIPの関与について検討する。オートファジーについては、小胞体ストレス下でのオートファジーとタウの関連について検討する。3tauのautophagy-lysosomeにおける分解過程の変化について: ERストレス下におけるautophagyの変化について検討する。SK-N-SH細胞にGFPでラベルしたLC3(autophagyマーカーで、ドットとしてで観察される)をtransfectionする。ERストレス下でのautophagyについて組織科学的に観察する。研究を進めていく上で必要な研究費を執行したため、当初の見込み額と執行額が異なった。研究は順調に進んでおり、前年度の研究費も含め、当初の予定どうりの計画を進めていく。全額、消耗品購入に充てる。
障害者のスポーツ参加を阻む社会的・心理的要因に関する研究

本研究の目的は身体障害者(本研究の場合視覚障害者及び車いす利用の肢体不自由者)のスポーツ参加を阻んでいる社会的、心理的要因を明確にすることであった。このうち、平成9年度は視覚障害者を対象として、また、平成10年度は車いす利用者を対象として面接調査を行なった。いずれも現在スポーツを実施している人及び、スポーツを行なっていない人の両者を対象とした調査である。視覚障害者・スポーツ非実施群ではスポーツ施設までのアクセシビリティの悪さ、指導者、仲間、自己の健康に対する不安感がスポーツ参加阻害要因として働いていること。車いす利用者・スポーツ非実施群では障害の未授容、スポーツへの社会化エージェントの不在、体力面の不安感がスポーツ参加を阻んでいることが多かった。両者の比較では、視覚障害者に外的要因を阻害要因としてあげるものが多く、車いす利用者の場合心理的要因をあげる人が多かった。スポーツ実施群では、いずれの障害者とも先にあげた阻害要因を除く力(主に社会化のエージェント)の存在があげられ、スポーツの実施を通して自信を回復し、QOLを向上させている場合が多いことが明らかになった。これらのことから、障害のある人をスポーツ実施にむかわせるには、彼らをスポーツにアプローチさせるマンパワー,サービス(社会化のエージェント)の存在が欠かせないこと、心理的要因は阻害要因にちがいないが、スポーツ参加を通して取り除かれていく性質のものであることが明らかになった。本研究の目的は身体障害者(本研究の場合、視覚障害者および、脳性麻痺によらない、車いす利用の肢体不自由者)のスポーツ参加を阻んでいる社会的、心理的要因を明確にすることである。このうち、平成9年度は視覚障害者を対象として、スポーツ参加を規定する要因を明らかにするための面接調査を行った。対象となったのは現在、定期的にスポーツを行っている視覚障害者31名(フロア-バレーボールおよび陸上競技・ジョギング参加者)、および、現在スポーツを行っていない視覚障害者31名である。調査の結果、スポーツを行っていない視覚障害者の場合、スポーツを行う場所までのアクセシビリティの悪さ、スポーツを行うことに対する不安感(指導者、仲間、健康)、障害者スポーツセンターでしかスポーツを行えないという思い込み、障害者スポーツセンターへ行くまでの時間の長さ等がスポーツ参加を阻害している要因として明らかになった。スポーツを定期的に行っている視覚障害者の場合、伴走者やガイドヘルパーなどを行ってくれるボランティア等の不足、車等が運転できないことに起因する、スポーツを行う場までのアクセシビリティの悪さ、経済的要因等がスポーツを継続する上での阻害要因となっていることが明らかになった。両者を比較した場合、スポーツを行っている人の場合、時間的な要因をさほど大きな阻害要因とは感じていないことから、視覚障害者をスポーツに向かわせようとするときは特に、スポーツに関するきめこまかい情報、情報提供の方法、そして、その人をスポーツの場まで導く人(物理的にも心理的にも)の存在の重要性が明らかになった。平成10年度は車いす利用者を中心に同様の面接調査を行う予定である。
ランダム変異を用いたリゾチームのフォルディング情報の解析

本研究は、ランダム変異リゾチームをスクリーニングし、蛋白質のフォルディングに関与している残基のマッピングを行うことで、高次構造又は2次構造のどの辺はどのような変換が可能か又は不可能かについての情報を蓄積することを目的としている。そのため、酵母から分泌できないリゾチームをランダムライブラリーからスクリーニングした。すなわち、既に確立しているストレプトマイシン依存性大腸菌を用いたクローニング方法と、活性及びELISAによるスクリーニング系により、活性及び分泌量の減少したものを選び出した。DNAシークエンスの結果、2変異体Asp18His/Leu25ArgおよびAla42Val/ser50Ile/leu56Glnが得られた。これらの変異体を既に開発済みの大腸菌の発現系で生産・単離し、尿素及びグリセロール存在下でin vitroでの巻き戻しを行い、陽イオン交換HPLCにより解析した結果、両変異体ともその変異が原因で不安定となったため酵母から分泌しなかったと考えられた。さらに、これらの変異体のそれぞれの1アミノ酸変異体を作製し同様な解析を行った。この結果、Leu25ArgとLeu56Glnがその不安定さに寄与していて、それ以外の変異は野生型と同様な傾向を示した。このように、多重変異体が得られた場合、それぞれの1アミノ酸変異体を作製し解析することは必要であると思われる。以後、さらにスクリーニングを続けていく予定である。
感染症危機管理のための住民意識調査とそれに基づく流行予測・予防施策評価技法の開発

本研究の目的は、地域住民の感染症に対する態度。予防意識・行動パターンをアンケート調査し、それをもとに、一定の条件下での感染症の流行予測をシミュレーションにより実施することにより、さまざまな予防施策の効果評価を行ない、最適な予防施策を提言することである。感染症にはインフルエンザなどを想定し、地域住民の調査項目には、予防接種を受けるかどうか、日頃から予防に気をつけていること(うがいや手洗いを心がけているかどうかなど)、流行が始まったときにどのような態度をとるか(外出を控えるかどうかなど)、などが含まれる。さまざまなシナリオのもとで流行予測を実施し、医療経済的な面も考慮して最適な予防施策を明らかにし、提言を行なう。本研究では、初年度に実態調査を実施し、翌年度には、(1)住民が感染症についてどのような意識を持っているのかについての整理、(2)感染症流行のシミュレーションモデル環境の作成、に重点的に取り組んだ。最終年度である本年度の課題は、調査によって明らかになった住民の意識・行動特性をシミュレーションモデルに反映させた現実性の高いシミュレーションを実施することであった。また、数理モデルを使ったシミュレーションにより、さまざまな予防施策による予防効果を視覚的にもわかりやすく表示することで、リスクコミュニケーションが促進できるといった効果も期待している。調査結果については、感染症の流行に大きな影響を持っていると考えられる若い世代において、感染症に関する知識が大人より乏しい傾向にあることや、各種の感染症に関するイメージの違い、予防行動に関する態度などが明らかになった。続くシミュレーションでは、予防接種や外出の自粛などの有効性が示唆されている。結果の整理が遅れているが、今後これらの結果をとりまとめ、発表する予定である。本研究の目的は、地域住民の感染症に対する態度・予防意識・行動パターンをアンケート調査し、それをもとに、一定の条件下での感染症の流行予測をシミュレーションにより実施することにより、さまざまな予防施策の効果評価を行ない、最適な予防施策を提言することである。想定している感染は、SARS、西ナイル熱、インフルエンザ、日本脳炎、麻疹、風疹、結核など、新興感染症・再興感染症を中心に、予防上重要なもの・住民になじみの深いものである。また、調査する態度・予防意識・行動パターンには、予防接種を受けるかどうか、日頃から予防に気をつけていること(うがいや手洗いを心がけているかどうかなど)、流行が始まったときにどのような態度をとるか(外出を控えるかどうかなど)、などが含まれる。本年度は、(1)地域住民は感染症についてどのような意識を持っているのかを明らかにする、(2)流行を再現できる感染症流行のシミュレーションモデルの作成、の2点に重点的に取り組んだ。まず(1)では、流行が発生したときや流行が拡大したときにどのような行動の変化が起きるか、といった行動予測に関連する部分と、感染症に対するイメージ(怖いと思うかどうかなど)と予防行動(予防接種を受けるかどうか、うがいや手洗いを日頃から行なうかどうかなど)の関連などを分析するため、質問紙による調査を実施した。現在、結果を集計し分析を進めている。次の(2)では、コンピュータの中のいわば人工的社会の中で、そこで行動・「生活」する多数の個人を作る、いわゆるエージェントモデル(個人ベースモデル)として作成する。モデル作成のためのツールについて情報を収集し、効率的なシミュレーションができるよう環境の準備を進めている。

また、調査する態度・予防意識・行動パターンには、予防接種を受けるかどうか、日頃から予防に気をつけていること(うがいや手洗いを心がけているかどうかなど)、流行が始まったときにどのような態度をとるか(外出を控えるかどうかなど)、などが含まれる。さまざまなシナリオのもとで流行予測を実施し、医療経済的な面も考慮して最適な予防施策を明らかにし、提言を行なう。本年度は、昨年度の実態調査の結果を受けて、(1)住民が感染症についてどのような意識を持っているのかを明らかにすること、(2)感染症流行のシミュレーションモデル環境の作成、の2点に重点的に取り組んだ。まず(1)では、解析結果の全体を把握するとともに、住民の感染症に対する意識と予防行動の関連について整理した。今後、おもな分析結果をまとめ、投稿の予定である。次の(2)では、コンピュータの中のいわば人工的社会の中で、そこで行動・「生活」する多数の個人を作る、いわゆるエージェントモデル(個人ベースモデル)として作成するもので、モデルの基本的な構造を決定し、シミュレーション環境を整備した。また、以上に加え、年齢構造をもつホスト人口におけるSIR型の感染症の流行モデルの数学的構造の解析も行ない、感染症が常在する定常解の局所漸近安定について分析した。今後、来年度に向けて、さらにシミュレーションを実施し、結果のとりまとめを行ないたい。本研究の目的は、地域住民の感染症に対する態度・予防意識・行動パターンをアンケート調査し、それをもとに、一定の条件下での感染症の流行予測をシミュレーションにより実施することにより、さまざまな予防施策の効果評価を行ない、最適な予防施策を提言することである。感染症にはインフルエンザなどを想定し、地域住民の調査項目には、予防接種を受けるかどうか、日頃から予防に気をつけていること(うがいや手洗いを心がけているかどうかなど)、流行が始まったときにどのような態度をとるか(外出を控えるかどうかなど)、などが含まれる。本研究では、初年度に実態調査を実施し、翌年度には、(1)住民が感染症についてどのような意識を持っているのかについての整理、(2)感染症流行のシミュレーションモデル環境の作成、に重点的に取り組んだ。最終年度である本年度の課題は、調査によって明らかになった住民の意識・行動特性をシミュレーションモデルに反映させた現実性の高いシミュレーションを実施することであった。また、数理モデルを使ったシミュレーションにより、さまざまな予防施策による予防効果を視覚的にもわかりやすく表示することで、リスクコミュニケーションが促進できるといった効果も期待している。
抜歯窩ならびに骨折創治癒過程における非コラーゲン性蛋白の発現と局在に関する研究

マウスの下顎第二臼歯を抜歯し、抜歯窩組織中に出現してくるオステオカルシン(以下OC)の分布について免疫組織化学的方法を用いて経時的に観察した。また、抜歯窩に増殖する細胞の基質合成能を^3H-prolineを用いたオートラジオグラフィにより、新生骨基質の形成を共焦点レーザー走査顕微鏡により、新生骨の形成を電子プローブマイクロアナライザにより検索した。観察は抜歯後1,2,3,4,5,6,7,10,14,21日目に行い、以下の結果を得た。1.抜歯窩は血餅期(抜歯後02日目)、肉芽組織形成期(35日目)、骨形成期(614日目)、治癒期(1521日目)を経て治癒した。2.血餅吸収後、抜歯窩に増殖する骨芽細胞により基質が合成分泌され、その上にミネラルの沈着を認めた。3.抜歯窩中央部の基質の石灰化は、抜歯後4日目に観察されたが、残存歯根膜部では5日目以降に観察された。4.抜歯窩に増殖する新生細胞は抜歯後3目で高い基質合成能を示すが、OCの抗体陽性反応は認めなかった。しかし抜歯後4日目以降、抜歯窩中央部で骨基質の形成、石灰化が進むにつれて陽性反応を示す細胞が現れ、その割合はしだいに高くなった。5.OCは、骨組織表層の未石灰化部位、低石灰化部に多く分布していた。以上の結果から抜歯窩の治癒は血餅吸収後、増殖した骨芽細胞により基質が形成され、それにミネラルが沈着することにより始まるが、それに伴いOCの合成分泌が開始される。残存歯根膜部では抜歯窩中央部にやや遅れて骨基質の合成が起こり組織修復されることが示唆された。また、OCは抜歯窩治癒過程においても石灰化の調節因子として働いていることが考えられた。オステオカルシン(以下OC)は骨芽細胞により合成、分泌され、ヒドロキシアパタイトに対して強い親和性を示す非コラーゲン性タンパクで、骨形成過程において重要な役割を担うものと考えられ、骨代謝マーカーとして注目されている。今回、抜歯窩治癒過程における新生骨の形成過程を解明する目的で、OCの抜歯窩での経時的な発現、分布について免疫組織化学的方法を用いて観察した。実験方法として、成熟マウスの下顎第2臼歯を抜歯し、1,2,3,4,5,6,7,10,14,21日目に屠殺、下顎骨を摘出、脱灰後、パラフィン切片を作成し、抗マウスOC抗体を用いてSABC法による免疫組織化学染色を施し、抜歯窩を中央領域、側壁残存歯根膜領域、窩底部の3領域に分けて観察した。抜歯窩に増殖する新生細胞は抜歯後3日目までに高い基質合成能を示すとされるが、この時期にはOC抗体の陽性反応は認められなかった。しかしながら抜歯後4日目以降より抜歯窩中央領域から抜歯窩側壁に向かい骨基質の形成、石灰化が進むにつれ、肉芽組織の基質の一部に強い抗体陽性反応が認められ、また、新生骨の周囲に抗体陽性反応の強い細胞が多数観察された。6,7日目には骨組織表層の末石灰化部位及び低石灰化部位の基質中に強い抗体陽性反応が認められたが、細胞間基質での反応は弱かった。また、10,14,21日では扁平化した骨芽細胞内に抗体陽性反応が観察されたが、その反応は経時的に弱くなった。

以上の結果からOCは抜歯窩治癒過程において骨基質が合成分泌された後の石灰化の調節因子として働いている可能性が示唆された。今後は基質の主体をなすI型コラーゲンに対する抗体、骨形成あるいは石灰化との関与が示唆されているオステオネクチン、オステオポンチンなどの非コラーゲン性タンパクに対する抗体を用い、これらのタンパクの経時的な出現状況あるいは組織分布を観察し、抜歯窩治癒過程との関連について検討する予定である。マウスの下顎第二臼歯を抜歯し、抜歯窩組織中に出現してくるオステオカルシン(以下OC)の分布について免疫組織化学的方法を用いて経時的に観察した。また、抜歯窩に増殖する細胞の基質合成能を^3H-prolineを用いたオートラジオグラフィにより、新生骨基質の形成を共焦点レーザー走査顕微鏡により、新生骨の形成を電子プローブマイクロアナライザにより検索した。観察は抜歯後1,2,3,4,5,6,7,10,14,21日目に行い、以下の結果を得た。1.抜歯窩は血餅期(抜歯後02日目)、肉芽組織形成期(35日目)、骨形成期(614日目)、治癒期(1521日目)を経て治癒した。2.血餅吸収後、抜歯窩に増殖する骨芽細胞により基質が合成分泌され、その上にミネラルの沈着を認めた。3.抜歯窩中央部の基質の石灰化は、抜歯後4日目に観察されたが、残存歯根膜部では5日目以降に観察された。4.抜歯窩に増殖する新生細胞は抜歯後3目で高い基質合成能を示すが、OCの抗体陽性反応は認めなかった。しかし抜歯後4日目以降、抜歯窩中央部で骨基質の形成、石灰化が進むにつれて陽性反応を示す細胞が現れ、その割合はしだいに高くなった。5.OCは、骨組織表層の未石灰化部位、低石灰化部に多く分布していた。以上の結果から抜歯窩の治癒は血餅吸収後、増殖した骨芽細胞により基質が形成され、それにミネラルが沈着することにより始まるが、それに伴いOCの合成分泌が開始される。残存歯根膜部では抜歯窩中央部にやや遅れて骨基質の合成が起こり組織修復されることが示唆された。また、OCは抜歯窩治癒過程においても石灰化の調節因子として働いていることが考えられた。
ネムリユスリカ培養細胞を用いた多細胞生物における無代謝休眠の分子機構解明

本研究の目的は、極限環境などに生息する生物の無代謝休眠についてその分子機構を解明することである。無代謝休眠の状態では、代謝など生物的特徴は極限まで停止している一方、様々な環境ストレスに対する耐性を獲得している。本年度は、単細胞生物を用い、より単純な実験系で無代謝休眠の実験系を解明することを試みた。モデルとする単細胞生物としてコルポーダを選定し、単離、同定して培養株を確立した。確立した培養株を用い、様々な生理学的実験を行い、無代謝休眠の耐性機構に関して新たな知見を得られつつあり、新たな研究課題へとステップアップすることができた。ほとんどの生物は、カラカラに乾燥した状態で生存することは不可能であるが、ネムリユスリカに代表される一部の生物は、無代謝休眠状態になることにより乾燥に対する耐性を有する。本研究は、これら無代謝休眠を行う多細胞生物がどのようにして乾燥に対する耐性を獲得するかということを細胞レベルで探求することを目的としている。本年度は、ネムリユスリカの培養細胞において、本研究に必要な実験系の樹立を行った。その結果、非常に強く発現する遺伝子の上流の配列をプロモーター配列として用いた発現ベクターを構築し、効率よく外来遺伝子をネムリユスリカ細胞で発現させることに成功した。また、本配列を最適化することにより、さらに効率よく外来遺伝子を発現させることができた。さらに、これらの遺伝子の発現をRNAiノックダウンによりサイレンシングする実験系も確立することに成功した。これらの成果は本研究の基盤となるものである。次年度からはこれらの技術を応用して本研究を遂行する。本研究の基盤となる実験系の樹立に成功した。おおむね順調に遂行できている。本年度は、研究代表者の研究機関変更後、本研究を行うための研究環境の整備を行った。実験機器や設備の関係でやむなく実験に使用する細胞を変更した。変更後安定した培養法を確立させることに時間と労力を要したが、現在は安定して培養することができている。また、その細胞を利用し、無代謝休眠の制御機構と環境ストレス耐性にに関する新たな知見も得ることができた。30年度1年間をかけて研究を仕上げて発表する予定である。成果が出ることが十分期待出来る。使用する細胞を変更したが、研究自体は概ね順調に進行している。研究代表者が所属機関を移動したため、新しい所属先での実験環境の整備を行う必要がある。本年度は、研究機関を移ってから行った研究を仕上げることに専念する。また、本研究最終年度であるため、より多くの成果発表を行うことを心がける。国際学術雑誌に研究成果を発表するだけでなく、国際学会や国内の学会においても成果発表を行い、複合的に議論して、実験結果などを精査しながら成果発表を行う。別経費で消耗品をある程度購入することができたので、結果として残額が出た。
自己免疫疾患ランバート・イートン筋無力症モデル動物の開発と病因メカニズムの解析

1.LEMSモデル動物開発に必要な、抗体、薬物作用の評価系作出のために、NMJにおけるmAChRのサブタイプ毎の機能を解析した。その結果、,非特異的アンタゴニストであるアトロピンによってMEPPs amplitudeとMEPPs frequencyの両方が小さくなることが示された。また、サブタイプ毎のノックアウトマウスの解析から、mAChRのうち、M1,M3タイプがAChの放出に必要であることが示された。3.LEMSにおいてはNMJにおけるAChの放出低下が主要な病因と考えられている。そこで我々は、AChE inhibitorであるアリセプト(E2020)のNMJにおけるトランスミッションへの効果を調べたところ、カリウムチャネルブロッカーである4-aminopyridineの共存在下では、トランスミッションへの増強効果が相加的ではなく、相乗的であることを示した。1.P型Caチャネルがランバート・イートン筋無力症(LEMS)患者の自己抗体によりダウンレギュレーションされる機構として,チャネルのinternalizationによるという仮説を立て,これを検証する試みを行った.P型Caチャネルに特異的な毒素ω-agatoxin IVAをFluorescein系(FITC),およびTetramethy lrhodamine(TMRD)でラベルしたプローブを作成した.これらをP型Caチャネルを発現している小細胞型肺ガン細胞(SCLC)に適用したところ,FITC,TMRDラベルのプローブは細胞の自家蛍光と波長帯が重なり,微弱なCaチャネルに結合したプローブの観測には不適当であった.Cy-5によるラベルでは,自家蛍光の影響は回避できたが,蛍光強度が著しく減少したことから,ラベル化反応において何らかの副反応が生じているものと考えられた.そこで,確実に1個のラベルが入ったプローブを作成するために,毒素ペプチドのN末端にCysを導入後,NEMタイプのCy-5を反応させることを考え,現在合成中である.2.上記1の実験に必要なツールとして,ポリクローナル抗P型Caチャネルペプチド抗体を作成するために,P型Caチャネルの予測トポロジーに基づいて,細胞外ドメインのペプチドで抗原性の高いセグメントを合成し,ウサギに免疫した.これは,また,LEMSモデル動物の作成法の一つでもある.1.P型Caチャネルの細胞外に露出していると思われる、α1AサブユニットのドメインIVのS5セグメントとS6の間の20アミノ酸相当するに相当するペプチドを抗原としてうさぎを免疫し、ポリクローナル抗体を得た。この抗血清はP型Caチャネルをstableに発現させたHEK293細胞のlysateに対するウェスタンブロットにおいて、P型Caチャネルを特異的に認識することを確認した。2.P型Caチャネルを強制発現させたHEK293細胞にP型Caチャネル特異的なペプチド毒ω-agato xinIVAに蛍光ラベルしたプローブを作用させ、蛍光顕微鏡下での観察を試みた。しかしこれまでに有効な結果は得られていない。3.マウス横隔膜神経筋接合部プレシナプスからのアセチルコリン放出の修飾機構を調べる一環として、ムスカリン受容体サブタイプ欠損マウスの微小終板電位(MEPP)を調べた。M1欠損マウスにおいて、MEPPの頻度の有意な低下が認められた。MEPPの振幅は同腹の野生型マウスと同じであった。この結果は、プレシナプスからのアセチルコリンの放出がM1サブタイプ受容体によって促進されることを示唆する。4.マウス横隔膜神経筋接合部に対するアセチルコリンエステラーゼ阻害薬E2020の効果を電気生理学的に検討した。その結果、MEPPおよびEPPの振幅の増大が認められた。K^+チヤネル阻害薬である4-aminopyrdineと一緒に投与する事によりその効果は促進された。1.電位依存性P型Caチャネルの細胞外ドメインに対するポリクローナルペプチド抗体を作製し、免疫に用いたものと同じペプチドを共有結合させたカラムでIgGを精製した。2.電位依存性P型Caチャネルを安定的に強制発現させたHEK293細胞に上記抗体を作用させ、24時間おいた後蛍光顕微鏡下でFura-2-AMを用いた細胞内カルシウムイメージングを行ったところ、高カリウム刺激によるカルシウム流入が無処理の細胞に比べて減少していた。この結果は抗体処理によるチャネル数の減少か、各チャネルのコンダクタンスの低下を示唆している。3.上記HEK293細胞上の電位依存性P型Caチャネルを、蛍光ラベルされたω-agatoxinによって標識後、上記抗体を作用させ、24時間おいた後蛍光顕微鏡下で細胞表面上の蛍光を観察したところ、無処理の細胞に比べて蛍光の減少が見られた。このことから、抗体処理により、細胞表面上のチャネル数が減少したことが明らかになった。

4.ランバート・イートン筋無力症患者、および健常人の血清からProtein Aセファロースカラムを用いてそれぞれIgGを精製し、得られた抗体を用いて2.と同様の実験を行ったところ、患者由来の抗体ではカルシウム流入の減少が顕著に見られたが、健常人由来の血清でも若干の低下が見られた。
日本と韓国におけるヨーグルト食文化の比較研究

本研究の目的は、ヨーグルトの価値形成を題材とし、乳食文化圏外にある東アジアの国の視点から乳製品の現代的意義を論じるための契機を見出すことである。研究代表者はこれまで、日本とブルガリアを中心にヨーグルト食文化をめぐる人類学的研究を進めてきた。本研究はそれを発展させ、日本と韓国との比較から東アジアにおけるヨーグルト食文化の形成を明らかにする。本研究の特色は、ヨーグルトの普及における現地の人々の嗜好や食習慣の文化的要因と、その過程における国家と企業の役割への着目にある。特にヨーグルトの価値形成に内在する国家政策、企業戦略、消費者の認識との相互作用を解明し、乳製品の現代的意義を問い直す視点を提示する。
映像記録・日本民衆史学 大阪泉南地域におけるアスベスト被害と石綿村百年史総集篇

大阪泉南地域のアスベスト被害の実態と「泉南アスベスト国家賠償訴訟」の経過を2007年から2015年にわたって取材撮影し、ドキュメンタリー映画として制作。撮影テープ:500余時間。撮影場所:泉南市、阪南市、岸和田市、堺市、大阪市、東京都、韓国等。撮影対象:原告、遺族47名、支援者15名、弁護団16名、医師・学者3名、計80余名。2016年2月『ニッポン国泉南アスベスト村劇場版命てなんぼなん?』(134分)を完成。2月9日完成試写会を大阪芸術大学映画館で開催。2月13、27日東京・シネマヴェーラ渋谷「原一男監督特集」で特別上映。秋に大阪で自主上映後、東京で劇場公開。国際映画祭に出品予定あり。前年度に引き続き大阪泉南地域のアスベスト被害者のかたがたの取材撮影。泉南アスベスト国賠訴訟1陣、2陣の原告さん達の取材撮影。特に2陣高裁判決前後の数週間に渡る活動の密着取材撮影。67分版『命てなんぼなん?泉南アスベスト禍を闘う』の上映活動。劇場公開用2時間版の編集準備。撮影記録内容1大阪泉南アスベスト国賠訴訟は1陣2陣ともに最高裁まで進み、その判決が平成26年12月25日に出されることとなった。最終的な審判を待つ原告団、弁護団、支援者達の切なる想い、また最高裁で門前払いにあった二人の原告南和子、岡田陽子の葛藤。2ついにむかえた最高裁判決の碑、結集する人々にもたらされたのは悲願の勝利判決。あしかけ10年間に及ぶ長い闘いの末にやっと救済の手が差し伸べられる事となった。厚生労働大臣が面会を許可、数人の原告が上京して直接現状を訴える機会を得た。3さらに現地に来てほしいという要請に応えて厚労大臣が泉南の原告宅を謝罪に訪れるにいたり、原告団は初めてこの裁判を闘い抜き勝利判決を勝ち取った喜びを実感することができた。賠償金も共に闘った原告団の全員にそれ相当に配分されという当初の取り決めが実行され、一任された弁護団に対する厚い信頼の証となった。以上、泉南アスベスト国賠訴訟を闘う原告団、弁護団、勝たせる会(支援者)に密着取材、撮影をすすめてきた。同時に編集作業にも取り組み、次年度の早い時期に完成をめざしている。大阪泉南地域のアスベスト被害の実態と、被害者・遺族が提訴した「泉南アスベスト国家賠償訴訟」の経過を2007年から2015年にわたって取材撮影し、ドキュメンタリー映画として制作。2012年9月中間報告『命てなんぼなん?大阪泉南アスベスト禍を闘う』(67分)。取材開始:2007年4月、撮影開始:2008年7月、撮影終了:2015年4月。/取材撮影対象:被害者・遺族(原告)47名、支援者15名、弁護団15名、医師・学者3名、計約80名。/撮影場所:泉南市、阪南市、岸和田市、堺市、大阪市、東京都、韓国等。/撮影場所:泉南市、阪南市、岸和田市、堺市、和歌山市、大阪市、神戸市、東京都、韓国等。2014年10月9日最高裁判決以降の主なスケジュール2015日1月18日塩崎厚労大臣、泉南謝罪訪問。同日原告松本幸子葬儀。2015年4月19日泉南石綿の碑建立。201年/5月&#12316;2016年1月編集。2016/2月整音・仕上げ。2016年2月9日完成試写会を大阪芸術大学映画館で開催。2016年2月13、27日東京・シネマヴェーラ渋谷「原一男監督特集」で特別上映。今後の予定:9月泉南・大阪市内で自主上映、11月東京都内で劇場公開。海外映画祭出品予定あり。関連書籍出版予定あり。研究の目的は達成されているが、撮影対象の裁判そのものが長引いてしまったため、撮影期間が延長された。それにともなって編集作業も続行されて、次年度に完成されることとなった。映画制作現在編集作業の真っ最中で、平成27年9月の完成を予定。