hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
擬似初心者を対象とした英語多読指導

擬似初心者21名を対象に1年間定期的に多読指導を行った結果、多読は擬似初心者の授業参加へのモチベーション向上、英語読書への興味・自信、英語読書量の蓄積という点において、リメディアル教育として大きな可能性を持っていることが確認された。また、一定の条件が揃った場合、擬似初心者は多読を通して未知語の学習を行うことも可能であり、その学習成果が多読終了後に定着し得ることも確認された。しかしながら、構文理解力、語彙力が低い擬似初心者は、困難を伴わず読める多読図書の難易度が限定されており、先行研究等で提唱されている「多」読の量を確保することは難しく、多く読むことで生じるとされている多読指導による英語力向上も期待することは難しいことが明らかになった。擬似初心者を対象とした多読指導では、多く読ませるための支援が不可欠であり、特に単語増強、構文理解のサポートが別途必要であることが示唆された。本研究の目的は、擬似初心者を対象とする英語多読(以下「多読」)指導において、読書量と英語力の伸びの関係を明らかにすることである。そのために、平成20年度の研究は、研究対象となる擬似初心者の選抜と多読指導の環境整備、及び分析に必要となるデータ収集を目的とした。研究実施計画に基づき、まず擬似初心者17名を対象とする週2回の多読環境を整えた。また、この擬似初心者17名(以下、「被験者」)の英語力の伸びを分析するための比較対象データとして多読開始直前・直後の英語力を英検能力判定試験とTOEIC Bridgeを使用して測定した(1回目)。さらに、被験者の読書量を読書語数、冊数で記録した。被験者は、1年間の多読を通して約6万語約20万語の読書を行った。1年間の多読指導が終了する直前には、再度、英検能力判定試験とTOEIC Bridgeを使用して英語力を測定した(2回目)。2回目に測定した英語力結果と読書量の関係を分析したところ、英検能力判定試験スコアと読書量の相関は0.82、TOEIC Bridgeスコア(Readingセクションのみ)と読書量の相関は0.88であり、英語力と読書量には高い相関関係があることが示唆された。しかし、本研究の被験者数が少なく、被験者は多読指導外でも英語の学習を行っていることから、多読における読書量が英語力に影響を与えているのか、あるいは英語力が高いことが多読の読書量に影響を与えているのか、読書量と英語力の因果関係について明らかにすることはできなかった。この点が課題として残っている。英語能力試験の結果を利用した量的な英語力の伸びを測定すると同時に、リーディング・ストラテジー(以下、RS)といった質的な側面についても調査を行った。被験者は多様なRSを用いていることが明らかになった。暫定的に、同じ被験者でも、読む本のレベルに応じてRSを変えていることが確認された。平成21年度の研究では、読書量が増加することによって、RSに何らかの変化がみられるのかどうかについても調査を行いたい。研究2年目である平成21年度においては、擬似初心者の特徴を明確にするために、より英語習熟度が高い学習者と比較分析を行った。研究では、9名の大学生(擬似初心者レベル4名、lower-intermediate(以下「LI」)レベル2名、上級レベル3名)を対象に多読を半年間実施し、読書量および多読を通した語彙習得に焦点を当てて調査を行った。半年間における読書量の平均語数を習熟度別にみると、擬似初心者が29,914語、LIレベル学習者が30,074語、上級レベル学習者が187,207語であり、擬似初心者・LIレベル学習者と上級レベル学習者の間に大きな開きが見られ、擬似初心者は他のどのグループよりも読書量が限定されていた。また、多読を通した語彙習得に関しても、擬似初心者は他グループよりも成果が限定的であることが確認された。調査ではまず、多読図書テキストの中から任意に抽出された45の英単語について多読開始前と後に和訳テストを行った。その結果、多読を通して頻度の高い単語の方が低い単語よりも習得される確率が高いことが示唆されたが、その傾向は習熟度が高い学生に顕著であり、擬似初心者の単語習得は頻度にかかわらず成果が低いことがわかった。さらに、対象学習者の自己記録データを基に、多読を通して学習者が自発的に習得した未知語についても分析を行った。

ほとんどの学習者が多読図書の中から自発的な未知語の学習を行っており、多読における語彙習得の有効性が示唆された。しかし、学習した未知語の数、多読終了後の定着数ともに習熟度が高い学生の方が高く、擬似初心者は多読終了時点において学習した未知語がほとんど定着していないことが明らかになった。以上のことから、擬似初心者を対象とした多読指導では、モチベーション向上には効果が期待される一方、多読のみによる語彙習得に関しては効果が限定的であることが示唆された。
がん化学療法の味覚障害に対する効果的な口腔ケアの検討

がん化学療法に伴う味覚障害を回復する効果的な口腔ケアの介入を行うことを目的として,1.味覚回復ケアと患者・家族へのセルフケア教育に関する全国調査2.味覚回復を促進させるレモン含嗽についての基礎研究3.がん化学療法に伴う味覚障害患者に対する10%レモン炭酸水含嗽の効果に関する研究の3研究を計画した.全国の病院調査では,634名(回収率63.0%)から返答があり,有効回答568名を分析した.味覚回復のための患者・家族へのセルフケア教育は58.6%に行われていた.味覚回復のための含嗽ケアは27.5%であった.含嗽の種類としてはイソジンガーグル,レモン水が高頻度に利用されていた.過去15年間のレモン水に関する文献レビューでは味覚回復効果に関する研究はなく,科学的根拠が明確にはならなかった.そこで臨床応用を行う前に基礎実験により唾液分泌量,味覚閾値,快適感を指標としてレモン含嗽水について検討を行った.蒸留水をコントロール群として5%・10%・15%のレモン濃度で比較した.その結果,10%レモン含嗽が唾液分泌を促進させ、一部の味覚閾値を敏感にすることが証明されたが,快適感が低く問題を残した.第二実験として,10%レモン水含嗽の快適感を高めるために,炭酸水(市販のサイダー)を加え,同指標により比較した.その結果,10%レモン炭酸水が唾液分泌量快適感からみてよいとの結論を得た.この成果をもとにがん化学療法を受けている味覚障害患者に対する10%レモン炭酸水含嗽の効果を検討するために,悪性リンパ腫患者に対する10%レモン炭酸水含嗽の効果に関する研究計画書を作成した.計画書では,調査スケジュールと内容,口腔内の合併症を予防するための歯磨き指導,Oralクライオtherapy,患者説明文と説明資料について明記した.がん化学療法に伴う味覚障害を回復する効果的な口腔ケアの介入を行うことを目的として,1.味覚回復ケアと患者・家族へのセルフケア教育に関する全国調査2.味覚回復を促進させるレモン含嗽についての基礎研究3.がん化学療法に伴う味覚障害患者に対する10%レモン炭酸水含嗽の効果に関する研究の3研究を計画した.全国の病院調査では,634名(回収率63.0%)から返答があり,有効回答568名を分析した.味覚回復のための患者・家族へのセルフケア教育は58.6%に行われていた.味覚回復のための含嗽ケアは27.5%であった.含嗽の種類としてはイソジンガーグル,レモン水が高頻度に利用されていた.過去15年間のレモン水に関する文献レビューでは味覚回復効果に関する研究はなく,科学的根拠が明確にはならなかった.そこで臨床応用を行う前に基礎実験により唾液分泌量,味覚閾値,快適感を指標としてレモン含嗽水について検討を行った.蒸留水をコントロール群として5%・10%・15%のレモン濃度で比較した.その結果,10%レモン含嗽が唾液分泌を促進させ、一部の味覚閾値を敏感にすることが証明されたが,快適感が低く問題を残した.第二実験として,10%レモン水含嗽の快適感を高めるために,炭酸水(市販のサイダー)を加え,同指標により比較した.その結果,10%レモン炭酸水が唾液分泌量快適感からみてよいとの結論を得た.この成果をもとにがん化学療法を受けている味覚障害患者に対する10%レモン炭酸水含嗽の効果を検討するために,悪性リンパ腫患者に対する10%レモン炭酸水含嗽の効果に関する研究計画書を作成した.計画書では,調査スケジュールと内容,口腔内の合併症を予防するための歯磨き指導,Oralクライオtherapy,患者説明文と説明資料について明記した.がん化学療法の味覚障害を回復するために,看護者が行っている口腔ケアの具体的な取り組み,および患者,家族に対するセルフケア指導の現状について明らかにする目的で、日本や諸外国の文献レビューを行い、独自の質問内容を作成し全国調査を行った。対象病院は,全国の特定機能病院,緩和ケア病棟を有する病院,全国がんセンター連絡協議会に加入している病院500施設を選定し、「がん化学療法を中心に治療を行っている患者の看護ケアに携わる内科病棟副婦長1名と外科的治療とともに化学療法による治療を行っている外科系病棟副婦長1名」合計1,000部の質問紙を郵送し、記入を依頼する.調査内容は,1.施設の背景、入院しているがん患者の疾患部位2.化学療法の味覚障害に対する観察とアセスメント方法, 3.がん化学療法を受けている患者の味覚変化への看護介入(食事献立、金属味への対応、食前のうがい)、4.障害回復に関する患者・家族に対するセルフケア指導の実態である.がん化学療法の味覚障害を回復するために,看護者が行っている口腔ケアの具体的な取り組み,および患者,家族に対するセルフケア指導の現状について明らかにする目的で、全国の病院500施設を選定し、合計1,000部の質問紙を郵送し、記入を依頼した.調査内容は,1.施設の背景、入院しているがん患者の疾患部位2.化学療法の味覚

障害に対する観察とアセスメント方法,3.がん化学療法を受けている患者の味覚変化への看護介入(食事献立、金属味への対応、食前のうがい)、4.障害回復に関する患者・家族に対するセルフケア指導の実態である.回収は634名(回収率63.0%)であり,記入不備などを除く568名を分析した.味覚変化のアセスメントは,「患者からの訴え」による方法がもっとも多く87.0%,次いで「食事嗜好の変化との関連」57.6%であった.各項目に対する介入の割合は,アセスメントの割合に比べて低くなっていた.介入では「患者・家族へのセルフケア指導」58.6%で一番多く,次いで「味覚変化に対応した食事献立」34.2%,「味覚回復のための含嗽」27.5%であった.含嗽の種類は多種類にわたり,イソジンガーグル,レモン水が高頻度に利用されていた.味覚を刺激する含嗽液を記載していたのはわずかであった.味覚変化のアセスメントは定着しつつあるが,看護介入は充分行われていない状況が明らかにされた.特に患者・家族に対する味覚変化への指導は化学療法を施行する前に必ず行う必要があることが示唆された.臨床の現場で味覚障害を回復するために,高頻度に利用されているレモン含嗽について,科学的根拠を明らかにするために健康女子学生20名を対象として基礎実験を施行した.第一実験として,唾液分泌量,快適感,味覚閾値を指標として含嗽レモン濃度について検討した.全テフロン製フィルター式簡易採唾器を用いて耳下腺からの唾液分泌量,4味質液(甘味・塩味・酸味・苦味)テーストディスク,主観的評価を用い,蒸留水をコントロール群として5%・10%・15%のレモン濃度で比較した.その結果,唾液分泌量はコントロール群と比較すると各濃度とも有意に多くなっており,レモン濃度が上昇するほど増加した.しかし10%と15%の間では有意差が認められず10%レモン含嗽が唾液分泌を促進させ,一部の味覚閾値を敏感にすることが証明された.しかしながら主観的評価の快適感は5%レモン水が良く,10%では苦痛が強いという問題を残した.第二実験として,10%レモン水含嗽の快適感を高めるために,炭酸水(市販のサイダー)を加え,5%レモン水,10%レモン水,10%レモン炭酸水について同指標により比較した.その結果,唾液分泌量は炭酸を加えることによりさらに分泌量が増加し,快適感は炭酸水が口腔内にさっぱり感を与え,総合的に判断し10%レモン炭酸水がよいとの結論を得た.この成果をもとにがん化学療法を受けている味覚障害患者に対する10%レモン炭酸水含嗽の効果を検討するために,悪性リンパ腫患者に対する10%レモン炭酸水含嗽の効果に関する研究計画書を作成した.計画書では,調査スケジュールと内容,口腔内の合併症を予防するための歯磨き指導,Oralクライオtherapy,患者説明文と説明資料について明記した.
市町村福祉部門の保健師の精神保健福祉活動における個別支援評価指標の項目原案の作成

本研究の目的は,地域で生活する精神障害者及び家族の生活の質の向上のため,市町村の福祉部門に所属する保健師の精神保健福祉活動における予防的対応を念頭に置いた個別支援評価指標開発に向けて項目原案を作成することである.保健師の分散配置が進み,福祉部門で精神保健福祉活動を行うことも増え,所属部署や経験年数に関わらず,保健師本来の予防的対応を念頭に置いた精神保健福祉活動を実施できることが重要と考える.筆者は,保健部門の保健師による精神保健活動における個別支援の実態を明らかにする研究を実施した.その先行研究を活かし,市町村の福祉部門の保健師の予防的対応を念頭に置いた個別支援評価指標の項目原案の作成に取り組んだ.本研究は3つの調査により構成される.本年度は2年目として,引き続き調査1に取り組んだ.調査1では,市町村の福祉部門の保健師による精神保健福祉活動における個別支援の実態の把握を目的としている.方法として,国内外の文献および先行研究の知見の整理を行うとともに,本研究に関連する学術集会等に積極的に参加し,本研究に関連する意見交換や情報収集を行った.特に,国際学会に参加することで,国外の精神保健福祉活動の実態についての情報収集をすることができた.また調査自治体の選定にあたっての情報収集も積極的に行った.さらに,調査1の文献検討で整理した,福祉部門の保健師による精神保健活動における個別支援の実態に関する知見を,筆者の先行研究と比較し,調査2の準備を行った.本研究の目的は、地域で生活する精神障害者及び家族の生活の質の向上のため、市町村の福祉部門に所属する保健師の精神保健福祉活動における予防的対応を念頭に置いた個別支援評価指標開発に向けて項目原案を作成することである。保健師の分散配置が進み、福祉部門で精神保健福祉活動を行うことも増え、所属部署や経験年数に関わらず、保健師本来の予防的対応を念頭に置いた精神保健福祉活動を実施できることが重要と考える。筆者は過去2年間、保健部門の保健師による精神保健活動における個別支援の実態を明らかにする研究に取り組んできた。その先行研究を活かし、市町村の福祉部門の保健師の予防的対応を念頭に置いた個別支援評価指標の項目原案を作成することができると考える。本研究は3つの調査により構成される。本年度は初年度として調査1に取り組んだ。調査1では、市町村の福祉部門の保健師による精神保健福祉活動における個別支援の実態の把握を目的としている。方法として、国内外の文献および先行研究の知見の整理を行うとともに、本研究に関連する学術集会等に積極的に参加し、本研究に関連する意見交換や情報収集を行った。また、調査自治体を選定するにあたっての情報収集も行った。次年度は、調査1を引き続き実施する。調査1の終了後に、調査2に取り組む。調査2では、調査1で明らかになった実態と、筆者の先行研究で明らかになった保健部門の保健師による精神保健福祉活動における個別支援の実態とを比較し、同質性、異質性に着目しながら整理し、福祉部門の特徴をふまえた、福祉部門に所属する保健師の予防的対応を念頭に置いた個別支援評価指標の項目素案を作成する予定である。本研究の目的は,地域で生活する精神障害者及び家族の生活の質の向上のため,市町村の福祉部門に所属する保健師の精神保健福祉活動における予防的対応を念頭に置いた個別支援評価指標開発に向けて項目原案を作成することである.保健師の分散配置が進み,福祉部門で精神保健福祉活動を行うことも増え,所属部署や経験年数に関わらず,保健師本来の予防的対応を念頭に置いた精神保健福祉活動を実施できることが重要と考える.筆者は,保健部門の保健師による精神保健活動における個別支援の実態を明らかにする研究を実施した.その先行研究を活かし,市町村の福祉部門の保健師の予防的対応を念頭に置いた個別支援評価指標の項目原案の作成に取り組んだ.本研究は3つの調査により構成される.本年度は2年目として,引き続き調査1に取り組んだ.調査1では,市町村の福祉部門の保健師による精神保健福祉活動における個別支援の実態の把握を目的としている.方法として,国内外の文献および先行研究の知見の整理を行うとともに,本研究に関連する学術集会等に積極的に参加し,本研究に関連する意見交換や情報収集を行った.特に,国際学会に参加することで,国外の精神保健福祉活動の実態についての情報収集をすることができた.また調査自治体の選定にあたっての情報収集も積極的に行った.さらに,調査1の文献検討で整理した,福祉部門の保健師による精神保健活動における個別支援の実態に関する知見を,筆者の先行研究と比較し,調査2の準備を行った.当初の目的としては、平成26年度中に、調査1のインタビュー調査や参加観察を始める予定であった。しかし調査自治体の選定がなかなか進まず、インタビュー調査に至らず、文献検討と情報収集にとどまった。研究計画・方法は変更しない。次年度は調査1を引き続き実施し、調査1の終了後に、調査2に取り組む。本年度は、インタビュー調査に伴う旅費の支出が予定よりも下回ったため、次年度使用額が生じた。次年度は調査1及び調査2のインタビュー調査のための旅費の支出が、増加することが見込まれる。。調査に伴い、データ整理補助やテープ起こし等に関わる費用の増加が見込まれる。よって、次年度使用額も含め、予定通りの遂行が見込まれる。
高分化型脂肪肉腫の組織亜型を通した、線維増生と炎症細胞誘導に関わる分子機構の解析

高分化型脂肪肉腫は代表的な脂肪性腫瘍で、MDM2遺伝子増幅がドライバー的遺伝子異常として明らかになっているものの、多彩な組織像をとるメカニズムに関しては十分に解明されていない。代表的な3つの組織亜型(脂肪腫様亜型・硬化性亜型・炎症性亜型)ごとのMDM2遺伝子増幅・タンパク過剰発現の割合、網羅的遺伝子解析による遺伝子発現の違いを統合的に解析することで、多彩な組織像をとるメカニズムの一端が解明されることが期待できる。
変動性を有するネットワークの多目的最適化手法の研究

コンポーネントに複数の評価指標を付与したネットワークを多目的ネットワークと呼ぶ.本研究では,コンポーネントの目的関数値及び目的関数の数,ネットワークの規模が変化するネットワークの多目的最適化問題に対して適用可能である,パレート最適解の効率的な探索手法を示した.成果として,信頼度を考慮した多目的ネットワーク設計問題における最適解探索手法,多目的ネットワークの経路探索問題における最適解探索手法の提案を行った.最適な通信ルーティング探索システムや生産・物流管理計画システムといった,我々の生活基盤や社会基盤を支えるシステムの多くはネットワーク構造を有している.多様な価値観に対応した複数の評価指標を付加したネットワーク(多目的ネットワーク)に対して評価を行うことは,意思決定者に対し特定の評価指標による単一解でなく,同時に複数の評価指標を考慮した案を提示することが可能となる.本研究では,ネットワーク構造を有するシステム設計問題において,ネットワークの多目的最適化問題に注目する.この問題をより現実的なネットワーク設計・運用に適用するために,変動性を有するネットワークの最適解探索方法を検討することを目的とする.平成28年度は,変動性を考慮しない静的ネットワークにおいて検証を行い,次年度に変動性を考慮するネットワークの最適解導出方法へ展開するための準備を行った.初めに,1グラフ理論における部分ネットワークと全体ネットワークの連結構造の表現等本研究に関連する文献調査を行った.また,2ネットワーク構成と評価指標数の変化がパレート解分布にもたらす影響に関して,ノード・エッジに与える目的関数値の範囲,及び目的関数の数を変化させた数値実験を行い,有効な探索空間削減方法を分析した.さらに,3部分ネットワークと全体ネットワークの連結関係について検討するため,ノード数ごとの最適解の構造の分析を行った.この成果を国際学会1件、国内発表2件にまとめた.平成28年度は変動性を考慮しない静的ネットワークにおいて検証を行い,次年度に変動性を考慮するネットワークの最適解導出方法へ展開するための準備を行った.1グラフ理論における部分ネットワークと全体ネットワークの連結構造の表現等本研究に関連する文献調査を行った.また,2ネットワーク構成と評価指標数の変化がパレート解分布にもたらす影響に関して,ノード・エッジに与える目的関数値の範囲,及び目的関数の数の観点から数値実験により検証した.その結果,探索空間の削減に有効な基準解数は,目的関数値の範囲及び目的関数の数によって変化することが明らかとなった.さらに,3部分ネットワークと全体ネットワークの連結関係について検討するため,ノード数ごとの最適解の構造の分析を進めた.この成果を国際学会1件、国内発表2件にまとめた.以上の通り,平成28年度は研究計画に基づき概ね計画通りに進行していると考える.最適な通信ルーティング探索システムや生産・物流管理計画システムといった,我々の生活基盤や社会基盤を支えるシステムの多くはネットワーク構造を有している.多様な価値観に対応した複数の評価指標を付加したネットワーク(多目的ネットワーク)に対して評価を行うことは,意思決定者に対し特定の評価指標による単一解でなく,同時に複数の評価指標を考慮した案を提示することが可能となる.本研究では,ネットワーク構造を有するシステム設計問題において,ネットワークの多目的最適化問題に注目する.この問題をより現実的なネットワーク設計・運用に適用するために,変動性を有するネットワークの最適解探索方法を検討することを目的とする.平成29年度は,変動性を考慮したネットワークへの拡張可能な評価基準および探索空間削減方法の検討を行った.はじめに,1)ネットワークの連結関係について分析し,ネットワーク信頼度を考慮した最適ネットワーク構成問題で,最適ネットワークにおける部分ネットワークの構造特性を示した.また,ネットワーク全体の評価に影響を与えうる要素の指標化を行い,2目的ネットワークにおける最適解探索アルゴリズムを提案した.また,昨年度提案した探索空間削減の基準解について分析を進め,2)目的関数値及び目的関数の数の変化,ネットワーク規模の変化に影響を受けにくい基準解の導出方法について考察を行った.加えて基準解の探索過程を再検討し,基準解の概念の拡張を検討した.これらの成果を雑誌論文1件,国際学会2件,国内発表3件にまとめた.コンポーネントに複数の評価指標を付与したネットワークを多目的ネットワークと呼ぶ.本研究では,コンポーネントの目的関数値及び目的関数の数,ネットワークの規模が変化するネットワークの多目的最適化問題に対して適用可能である,パレート最適解の効率的な探索手法を示した.成果として,信頼度を考慮した多目的ネットワーク設計問題における最適解探索手法,多目的ネットワークの経路探索問題における最適解探索手法の提案を行った.本年度は変動性を考慮しない静的ネットワークにおいて更なる検証を行い,昨年度得られた結果と併せ変動性を有するネットワークモデルへの拡張を図る.昨年度の最適解の構造分析の結果をもとに,1)部分ネットワークと全体ネットワークの連結関係を分析し,全体ネットワークの評価値が,部分ネットワークの評価値から容易に算出しうるようなネットワークの分割やネットワーク全体の評価に影響を与えうる要素の指標化などについて検討する.次に,昨年度のパレート解分布の分析から,2)目的関数値及び目的関数の数の変化に影響を受けにくい最適解の探索空間制限方法を検討する.また,1)の結果により全体ネットワークの評価値が部分ネットワークの評価値から容易に計算可能となることで,3) k点間連結ネットワーク問題への拡張の検討が可能になると考えられる.そして最終的に,変動性を有する動的ネットワークの多目的最適化問題に対し,1)2)3)での提案内容を包括的に検討し,柔軟性の高い総合的な最適解探索方法を検討する.29年度が最終年度であるため、記入しない。組合せ最適化29年度が最終年度であるため、記入しない。
連続鋳造スラブ直接圧延のための温度平坦化の効果的方法

本研究は、連続鋳造スラブの直接圧延における新しいエッジヒーターとして、多孔性個体によるガス顕熱-ふく射エネルギー効果的変換法を応用する方法を提案し、その基礎的な伝熱特性を実験的・理論的に明らかにすることを目的として行った。本研究で対象とする伝熱系は、非定常の伝導・対流・ふく射が連成し複雑を極めている。そこで本現象解明のための第一段階として、まず対流熱伝達の効果に重点を置いた基礎研究に着手し、層流の場合に対して数値解析した流れ場の結果を用いて、対流と連成したスラブ内の非定常熱伝導現象を明らかにした。一方、実用時に重要となる乱流の場合の伝熱特性に対しては、常温での実験を行い、諸条件を系統的に変化させた場合のデーターを集積した。高温での均熱化実験は、実操業装置の約1/5スケールのモデルエッジヒーターを試作して行った。実際の連鋳一直接圧延工程を実験においてシミュレートするため、均一に予熱したスラブを開放空間でふく射により冷却した後、エッジヒーターに挿入する方法を採用した。スラブ内温度の非定常測定から、ふく射変換体によりエッジが局所的に加熱され効果的な均熱化が図られることが確認された。また、エッジヒーターの全体的なエネルギーバランスも評価され、実験ではエッジヒーターから外部に流出させていた有効エネルギーを回収し再循環させることによって、外部からのエネルギー投入を最小限に抑制した均熱化も可能であることを示した。これらに加え、エッジヒーターならびに多孔性固体のふく射変換体の現場への導入に実績のある大同特殊綱(株)の金藤(研究分担者)を中心にフィールドテストも行い、本エッジヒーター実用化への可能性を多角的に検討した。高温系における研究に一部先行して、常温におけるモデル炉を対象として非定常噴流時の流動伝熱の研究を実施し、併せて高温実験を行なった。1.常温におけるモデル炉に関連した研究(1).流動伝熱の解析前年度の定常流の研究を発展させ、非定常時の流動伝熱の解析を行ない、衝突噴流の流動開始時からの流動状態の変化ならびに局所熱伝達係数とスラブ内温度変化の経時変化を求める解析コードを開発し、次項の実験結果と比較検討した。(2).流動伝熱実験スラブ表面を加熱(熱流束一定)し、スラブ中心上部から衝突噴流をあて、噴流レイノルズ数、スラブと炉壁間距離等を変えて流れの可視化と同時に発熱体温度分布から局所熱伝達係数を求め、解析結果と検討比較し、両者はよい対応を示した。2.高温加熱スラブに関連した研究(1)加熱および温度平担化実験熱電対を埋め込んだモデルスラブ(40×200×400【mm^2】,SUS310)を9001000°Cの所定温度に加熱する加熱炉とふく射によって放冷する放冷部、温度平担化のための再加熱炉の実験装置を設計・試作してデータの収積を行なった。ビデオによる記録,温度測定結果等により明らかになった事項としてはア.加熱炉ではスラブ温度は平均値の±20°C内に収まること。イ.スラブ端部温度の急速な低下はふく射放冷とスラブ内熱伝導の2次元解析でほぼ予見できること。ウ.再加熱炉内での温度回復は端部で顕著であり、ふく射変換体の効果が有効に作用していること。等があげられる。(2)理論解析ふく射伝熱を考慮した解析はその輸送特性が2次元で大きな記憶容量が必要であるため、現在収束解を得るまでには至っていないが、モデルの改良等を通じて解析コードの整備を行なっている。
第二言語習得の「学習者セオリー」に関するライフストーリー研究

本研究は、日本に在住する外国人の第二言語習得を「学習者セオリー」という視点からとらえ、その特徴と形成過程を記述し、第二言語環境における第二言語習得過程との関係を明らかにすることをねらいとする。ライフストーリー・インタビューの手法を用い、対象となる日本語学習者の第二言語習得履歴とその学習者セオリーを総合的に記述し、相互の関係を明らかにするとともに、その形成過程に考察を加える。また、可能な限り言語運用データも合わせて収集・分析し、これらを総合して第二言語習得との関係について考察したい。本研究の独創性は、第二言語習得と学習者セオリーの関係を焦点化し、ライフストーリー・インタビューの手法を用いている点にある。平成19年度には先行研究のレビューとパイロット調査を行い、方法論を精緻化した。平成20年度は、精緻化した方法に基づき、第二言語習得環境で学んでいる日本語学習者と日本人学習者を対象に、インタビュー調査を実施した。また日本語支援を行うボランティアのデータも合わせて収集した。データは録音・文字化・電子化し、その一部を、質的手法を用いた初期的分析にかけ、成果を学会で発表した。また、同分析に基づいて、調査項目に検討を加えるとともに、学習者の言語運用についてのデータも収集した。学習者が「母語と異なる(適切に振舞うのが難しい)」と強く意識している言語行動について、具体的な場面を設定し、データを収集し、フォローアップインタビューによって行動の意図、自己評価のデータも合わせて収集した。平成21年度は、さらにインタビューデータを収集するとともに、以上のデータに分析を加え、その結果を論文と口頭発表によって発表した。本研究は、自然習得環境における日本語の第二言語習得過程を「学習者セオリー」という新たな切り口から捉え、異なる学習者の第二言語習得過程に影響する諸要因を明らかにし、状況論的観点から考察を加えたものである。特に、個別的な学習者セオリーの記述はもとより、ライフストーリー・インタビュー法による長期的な変容過程に影響する諸要因を捉えるとともに、特定の状況下における言語運用と学習者セオリーの関係を理解することで、総じてこの問題をマクロとミクロの両面から捉えるべく研究を設計した。本研究では、従来取り上げられることの少なかった日本語学習者に焦点を当て、外国人留学生と地域在住の外国人学習者を主たる対象とし、海外留学中の日本人学習者、外国人を支援するボランティアのデータもあわせて収集することでこの問題を多面的に考察した。これらの多様な文脈における学習者の習得過程を総合することにより、狭義の言語処理過程を超えて、より広い通時的・共時的文脈の中で起こる個人の変容過程としての第二言語習得過程に焦点を当て、従来のインプット-インタラクション-アウトプット型の心理言語学的モデルで欠落する側面を汲み取る新たなモデル構築への第一歩を築いた。今後は、本研究の成果を国際的な共同研究の形で発展させ、国際的な出版物への公刊、応用言語学関係の国際会議等での発表等により発信していきたい。本研究の目的は、日本に在住する外国人の第二言語習得を「学習者セオリー」という視点からとらえ、その特徴と形成過程を記述し、第二言語環境における第二言語習得過程との関係を明らかにすることである。この目的に向けて、ライフストーリー・インタビューの手法を用い、まずは対象となる日本語学習者の第二言語習得履歴とその学習者セオリーを総台的に記述し、相互の関係を明らかにするとともに、その形成過程に考察を加える。また、可能な限り言語運用データも台わせて収集・分析し、これらを総合して第二言語習得との関係について考察したい。以上の目的に向けての第一段階として、平成19年度は以下のような研究を実施した。まず、平成20年度以降の調査に向けて先行研究のレビューを行った。日本語及び他言語の第二言語習得分野で関連する最新の研究と、社会学を含めたライフストーリー研究に関する先行研究の文献リストを作成し、幅広く文献を集め、そのレビューを行った。また、第二言語習得研究の学会に参加し、最新の研究動向を探った。その上で、大学生を対象としたインタビューによるパイロット調査を実施した。ここでは、複数の第二言語習得経験を持つ学習者から第二言語習得の学習履歴と学習者セオリーについて聞き、試験的分析を試みた。また、実施後に、質問項目や調査実施手順等に改定を加え、今後の調査方法の精緻化をはかった。また、昨年度までに実施した学習者言語分析と、言語教育への応用についての成果をそれぞれ論文、口頭発表として発表し、第二言語習得研究の方法論についてのレビューを報告書にまとめた。これらの成果を基盤として、今後の研究を進めていく所存である。この目的に向けて、ライフストーリー・インタビューの手法を用い、まずは対象となる日本語学習者の第二言語習得履歴とその学習者セオリーを総合的に記述し、相互の関係を明らかにするとともに、その形成過程に考察を加える。

以上の目的に向けて平成19年度には先行研究のレビューとパイロット調査を行い、これらに基づいて方法論を精緻化した。平成20年度は、精緻化した方法に基づき、第二言語習得環境で学んでいる日本語学習者30名を対象に、学習者セオリー及びライフストーリーについてのインタビューを実施した。インタビューデータは録音し、文字化・電子化した。また、その一部について、質的・発見的分析手法を用いた初期的分析にかけ、学習者の語りに現れる第二言語習得についてのライフストーリーの記述を行い、その結果を学会で発表した。また、この分析に基づいて、さらに調査する項目を検討した。これと平行して、学習者の言語運用についてのデータも収集した。学習者が「母語と異なる(適切に振舞うのが難しい)」と強く意識している言語行動について、具体的な場面を設定し、ディスコースコンプリーションタスクを用いて、データを収集し、フォローアップインタビューによって行動の意図、自己評価のデータも合わせて収集した。これらの成果を基盤として、今後の研究を進めていく所存である。本研究は、日本に在住する外国人の第二言語習得を「学習者セオリー」という視点からとらえ、その特徴と形成過程を記述し、第二言語環境における第二言語習得過程との関係を明らかにすることをねらいとする。ライフストーリー・インタビューの手法を用い、対象となる日本語学習者の第二言語習得履歴とその学習者セオリーを総合的に記述し、相互の関係を明らかにするとともに、その形成過程に考察を加える。また、可能な限り言語運用データも合わせて収集・分析し、これらを総合して第二言語習得との関係について考察したい。本研究の独創性は、第二言語習得と学習者セオリーの関係を焦点化し、ライフストーリー・インタビューの手法を用いている点にある。平成19年度には先行研究のレビューとパイロット調査を行い、方法論を精緻化した。平成20年度は、精緻化した方法に基づき、第二言語習得環境で学んでいる日本語学習者と日本人学習者を対象に、インタビュー調査を実施した。また日本語支援を行うボランティアのデータも合わせて収集した。データは録音・文字化・電子化し、その一部を、質的手法を用いた初期的分析にかけ、成果を学会で発表した。また、同分析に基づいて、調査項目に検討を加えるとともに、学習者の言語運用についてのデータも収集した。学習者が「母語と異なる(適切に振舞うのが難しい)」と強く意識している言語行動について、具体的な場面を設定し、データを収集し、フォローアップインタビューによって行動の意図、自己評価のデータも合わせて収集した。平成21年度は、さらにインタビューデータを収集するとともに、以上のデータに分析を加え、その結果を論文と口頭発表によって発表した。
骨・軟部腫瘍機能肢存手術における筋腱接着可能な複合人工関節の開発

骨悪性腫瘍に対し切断術を回避し患肢を温存する患肢温存手術は、診断技術の向上、化学療法の発達、Surgical Staging Systemの導入等によってかなりのことが可能になってきているが、病巣の広汎切除によって、関節節腱骨付着部を犠牲にしなければならず、その結果として関節周囲の節腱の付着部が維持できなくなり、機能肢として残すことが因難となっている。そこで、家兎正常節腱骨付着部の構造及び、機械強度、人工ハイドロオキシアパタイト、純チタン多孔体、Leeds-keio人工靱帯のin vivoでの実験、血管柄付き骨膜弁移植、犬人工股関節など、いくつかの基礎的の実験を行った結果、機能肢温存手術における節腱接着可能な複合人工関節の開発には2つの方法が在ると考えられた。すなわち1.人工関節に節腱を固定する際に骨を介在させることによって、節腱骨停止部を作り、骨と人工関節はosseointegrationを起こさせ、いわゆるbiological fixationを得る方法と2.人工関節に節腱を固定する際、人工靱帯でaugumentationする方法である。前者について検討すると、金属と節腱の架橋にはosteoqenic tissueとして血管柄付き骨膜弁移植が必要であり、また節腱停止部表面は生体親和性に優れ骨に近い物性の多孔体であることが望ましいと考えられた。しかし、これらによって新しく作られた骨は非荷重下では経時的に吸収されてゆく傾向があった。後者について検討すると、人工靱帯は節腱と密な結合が得られることが解ったが、人工関節と人工靱帯の結合には現在機械的結合しかなくその部での機械的破綻が将来心配される。これらのことから、今後の節腱停止可能な人工関節を開発するには、1.金属上に作った節腱骨付着部の維持機構の解明2.機械的破綻のない人工関節人工靱帯のコンポジット化が研究されなければならないと結論された。成長期家兎を用い膝関節内側側副靭帯(MCL)の脛骨付着部にmetalでマーキングしその近傍の骨膜,骨のMarkerとの移動をレ線学的に観察した. Stapleで骨の成長を抑制したグループではMCLの移動はみられなかった.またMCLの中枢側で骨膜を切離したグループでもMCLの移動はみられなかった.何ら処置を施さないグループではMCLの付着部は成長に伴い中枢方向へ移動した.以上によりMCLの付着部の移動には骨の成長と骨膜が大きく影響していると考えられた.次にハイドロキシアパタイト(HP)にアキレス腱を挿入固定し経時的に摘出し,走査電顕による観察と非脱灰研磨標本による光顕的観察を行った. HPの表層のpore内へ膠原線維束の進入を認めた.その量及び深さは経時的に増量した. poreの大きさにより膠原線維束の進入度合は異なった.本実験により腱とHPの組織親和性は確認されたが臨床上腱停止するには強度上問題が多いと思われる.これを可能にするため金属にHP coatingした材料を用いるなどの新しい工夫が必要である.次に成熟家兎の膝蓋靭帯付着部の光顕及び走査電顕による観察を行った.コラーゲン線維の連続は膝蓋骨側に観察されたが,脛骨側付着部では明らかではなかった.脛骨移行部の形態と機能はその成長に伴い変化すると想像されるためさらに観察が必要である.1.成長期の家免において骨幹部にある腱、靱帯骨付着部は骨膜と共に骨の成長する方向に移動していくことが前回の実験で確認することができた。

今回、この移動における骨膜の役割を調べるために膝内側々副靱帯脛骨付着部の近位で骨膜の一部を剥離切除し、Meta markingした付着部移動し線上で経時的に観察した。骨膜を剥離した側では、3週迄に操作を加えない正常側の移動の半分以下に減少したが、それ以降は両側ともほぼ同じ割合で移動していくことが観察された。また付着部を骨と直接鋼線で固定する操作を行った実験では、付着部は同じ位置にとどまり移動は観察されなかった。以上より移動に関して骨膜が重要な役割りを果たすことがわかたったが、組織学的に従来いわれている骨内膠原線維(Sharpey繊維)腱、靱帯のcollagenとの接合、移動のメカニズムなど種々の問題がある。今後さらに走査型電子顕微鏡も加えて付着部の微細構造を観察する。2.今回、ポリエステル線維(Loed-keio靱帯)、及び純チタニウム多孔体、を対象として、家免の筋、骨に埋め込み組織安定性を調べた結果、それぞれ極めて良好な結果を得た。また、筋端に骨付着部を新たに作る試みとして家免大腱四頭筋遠位筋端に腸骨より骨膜付き遊離骨移植をし非緊張下での移植骨の経時的変化を観察した結果、軽微ながら骨の形成を見るものの骨吸収も盛んであり、十分量の骨付着部を作成することが出来なかった。そこで十分量の骨付着部を作成するために、遊離骨移植に加えて島状血管柄付き骨膜弁を追加した。現在、経時的に観察中であるが、島状血管柄付き骨膜弁によって盛んな骨新生が観察されている。またそれと平行して、更に生体材料を追加して、生体材料-骨-筋の連続したBiological bondingの作成を試みている。家兎〓骨骨膜の血管柄付き骨膜弁で純チタン多孔体を包み大腿四頭筋の末梢側筋腱端に固定し、6週、9週、12週目にそれぞれ3羽ずつ経時的にソフテックスと非脱灰硬組織標本で評価した結果、6週目では骨膜由来と考えられる新生骨(woven bone)がチタン多孔体の中に進入してゆき、9週目になると新生骨が肥大し髄腔形成、層状構造などの新生骨が成熟する過程が観察され、12週目になると新生骨の周囲に破骨細胞が多数出現し、虫食い像を呈するようになる。しかしながら、いずれの時期においても純チタン多孔体骨の界面はbone inqrowthを保っていた。新生骨と筋腱端の間は線維性結合組織でつなかっていた。新生骨のvolumeは経時的に減少してゆく傾向が認められた。日本白色家兎(♂、生後6か月、3.03.5kg)の大腿四頭筋の末梢端に約7mm×7mm×4mmの腸骨全層の遊離骨移植を行いそれをLeedsーKeio人工靱帯で固定した。3週、6週、9週、12週に2羽ずつ屠殺し、脱灰標本をHE染色し遊離骨の骨梁を、total bone volumeとして経時的にTAS画像解析装置を用いて計測した。total bone volumeは経時的に減少し、3週目と9週目を平均値の差の検定をすると有意に減少していた。犬用人工股関節を試作した。ソケット:HDP製、φ16mmフリンジ付き、臼葢にセメント固定される。ステム:チタン合金性(6Alー4Vd)、骨頭φ10mm、転子部にはφ3mmの孔が3ケ開けられ純チタン多孔体が純チタンスクリュウにて固定される。ステム末梢はφ4mm長さ42mmの円柱状になって大腿骨にセメント固定される。
腰椎々間板ヘルニア術後MRIの経時的変化について

腰椎椎間板ヘルニアの術前、術後評価法として経時的MRI撮像とそれによる硬膜管断面積を比較することの有用性を検討している。今年度はさらに症例数を増やし健常対照群73例219椎間とヘルニア手術群25例25椎間のMRI像を調査対象とした。硬膜管断面積をMRIaxial像にて、その専有面積を測定し、健常者間での性別、年齢、椎間板高位での統計学的有意差を求めた。またヘルニア手術群の術前および術後の経時的なMRIaxial像での硬膜管断面積を測定し臨床症状などと対比して比較検討するだけでなく健常者との統計学的有意差を求めた。その結果、健常者間では硬膜管断面積は男性の方が大きい傾向を認め、年齢が増加するにしたがい減少する傾向を認めたが椎間板高位での有意差は認めなかった。ヘルニア手術群でのMRI-axial像では、神経根の描出は他の検査よりも不明瞭だったが硬膜管の観察には有用だった。術前の硬膜管断面積は健常者と比べ有意に減少しており脱出したヘルニア塊による圧迫と推定できた。術後経過とともに断面積は増加し術後12カ月で健常者とほぼ同等となった。また術後1カ月のMRI像は、各種の異常信号域により術後評価にはあまり有用でないが、術後3カ月以上経過したMRI像とその硬膜管断面積は臨床症状との相関を認め有用であると考えられた。MRI像の硬膜管断面積を測定比較することの臨床的意義を統計学的手法を用いて評明した。
アメリカ統治下の沖縄における米国政府制作映像に関する総合的研究

戦後の沖縄で、アメリカ軍政府・民政府は、ニュース映画、教育映画、ドキュメンタリー映画、テレビ番組など、映像を使った啓蒙活動・教育活動・広報活動を重視し、かなりの資本や人材を投入した。本研究では、27年間のアメリカ統治時代の沖縄におけるアメリカ政府関係機関制作映像の制作背景、流通、上映・放映や受容について公文書を中心に調査し、映像を収集・分析し、これまでほとんど研究されてこなかった、アメリカが沖縄で行った映像メディアによるパブリック・ディプロマシー/プロパガンダや文化戦略に関して、総合的に検証することを目的としている。本年度は、民政府から番組制作を委託され、1965年に13本の沖縄の産業映画を製作した牧野守氏へのインタビューを出版した。米民政府の資料からはうかがい知ることのできない当時の体験談を詳細に伺うことができ、貴重な情報を得ることができた。そのインタビューや、コロンビア大学の牧野コレクション、公文書館で得た資料をもとに、12月に開催された第14回日本映画学会全国大会の沖縄映画のシンポジウムにおいて、「アメリカ統治期沖縄の産業界の記録ー米国民政府企画テレビ映画「沖縄の生産業シリーズ」(1965年)」と題した発表を行った。また、10月に和光大学ポプリホールで行われた市民講座で、「米占領期沖縄で制作された米国製映像に見る戦後沖縄」と題し、米民政府制作映像復元版の上映と講演を行った。沖縄の占領期の状況について研究者だけでなく一般の方々にも紹介することができた。関係者へのインタビューの内容をご当人とともに確認し、出版することができた。また、研究成果を学会等で発表し、フィルムのデジタル化申請もほぼ順調に行うことができ、関連図書を選定・購入できた。著書の出版準備も進んでいる。今後は収集した資料や映像をもとに、論考をまとめ著書を出版する予定である。また、研究発表やフィルム・資料の収集も引き続き行う。本年度は、1959年から1972年の沖縄の本土復帰まで、琉球列島米国民政府(USCAR)の広報局で勤務されたサミュエル・H・キタムラ氏へのインタビューを出版した。広報局の文化事業課(Cultural Affairs Division)に配属され、初めは先島(宮古・八重山)の琉米文化会館の担当官であったが、後に沖縄本島に転任、後年は文化事業課の役職と視聴覚課の課長を兼任し、視聴覚課制作のテレビ番組に出演することもあったキタムラ氏に、米国の職員として民政府広報局の活動に携わったご経験について詳細に伺うことができ、資料の内容を裏付けたり、あるいは公文書からは知ることのできない情報を得ることができた。また、12月に沖縄県立美術館で行われた、沖縄映画研究会第2回研究発表会にて、「米占領初期沖縄におけるフィルムの利用ーCIE映画や琉球ニュースを中心に」というタイトルで研究発表を行った。研究者のみならず一般にも公開された研究会であったため、本研究に馴染みのない方々にも当時の実態の一部を紹介することができたと考える。インタビューの内容をご本人とともに確認し、出版することができた。また、研究成果を発表し、フィルムのデジタル化申請も順調に行うことができ、関連図書を選定・購入できた。今後も研究計画の通り、引き続きフィルムのデジタル化申請と収集を行い、資料調査や分析、インタビュー、研究成果の発表などを行う予定である。

今後は収集した資料や映像をもとに、論考をまとめ著書を出版する予定である。また、研究発表やフィルム・資料の収集も引き続き行う。業者によるフィルムのデジタル化については、米国国立公文書館でのデジタル化の進捗状況をある程度の期間確認するほうがいいと判断したことと、フィルムや専門業者の選定は慎重に行い、ある程度まとめて依頼する方がいいと考えたため、次年度に行うこととした。業者にフィルムのデジタル化を委託予定だったが、米国国立公文書館にも同時にデジタル化申請を行っており、米政府の状況によって進捗状況がかわったことがある。また、研究途中でデジタル申請するフィルムの優先順位が変わることもあり、一定期間様子を見てまとめて依頼する方が効率がいいと考えたため、次年度に行うこととした。
抗糸球体上皮細胞抗体の同定とその障害機序の解明

MACSを用いて単離した細胞から糸球体上皮細胞の膜蛋白を精製し、SLEモデルマウスおよび対照群のIgGを用いてwestern blottingを行った。結果、100kDa付近にSLEモデルマウスIgGと反応する蛋白があることに注目し、mass spectrometryを施行したところintegrin beta1が自己抗原として同定された。無細胞系蛋白合成システムを利用してマウスintegrin beta1の組換え蛋白を作製し、western blottingにて血中自己抗体の存在を確認し、ELISAにて一過性ながらintegrin beta1に対する自己抗体が上昇していることを明らかにした。血中自己抗体の測定を行うため、小麦胚芽を用いた無細胞タンパク質合成技術を用いてマウスinteglin β1の組換えタンパク質の作製を行った。この組換え蛋白質を利用して、western blottingを施行したところ、モデルマウス血中においてintegrin β1と反応するIgGの存在が明らかであった。また組換え蛋白質を用いたELISA測定系を行ったところ、western blottingと同様、脾細胞移入後2週目よりモデルマウス群血中に抗intagrin β1抗体が有意差を持って出現し、4週目をpeakとし以降漸減することを明らかにした。抗体価がpeakとなる脾細胞移入後4週目のモデルマウスおよびコントロールマウスの腎凍結切片を用いて蛍光免疫染色を施行し共焦点レーザー顕微鏡にて観察したところ、モデルマウス腎臓にはintegrin β1とIgGがcolocalizeしていることが明らかであった。一方、コントロールマウスではIgGの沈着は認めなかった。蛋白尿出現の機序は糸球体上皮細胞がその一因と考えられている。抗integrin β1抗体による糸球体上皮細胞障害の機序を明らかにするため、不死化細胞株の樹立にしばしば利用されるImmortomouseより腎糸球体上皮細胞を単離し、不死化条件にて培養を行い不死化型糸球体上皮細胞株の細胞株の樹立に成功した。今後、ヒトSLE患者検体を用いて血中抗integrin β1抗体の有無、および腎予後との相関について検討を行う予定である。また、糸球体上皮細胞株に対して抗integrin β1抗体を作用させることで糸球体上皮細胞障害の機序の解明を行う予定である。1.組換えintegrin beta1蛋白の作製モデルマウス血中自己抗体の存在を確認するため、小麦胚芽を用いた無細胞蛋白質合成技術を用いて、GST結合型マウスintegrin beta1全長を発現させることに成功した。この組換蛋白質に対し、Western blot法にて実験群および対照群のマウス血清を反応させたところ、実験群由来のマウスにおいて110kD付近にバンドが得られ、integrin beta1に対するIgGが実験群に存在するものと考えられた。組換蛋白質を用いてELISAを行ったが実験群と対照群との間に有意な差が見いだせなかったため検討を重ねたところGSTに対してマウス血清あるいは2次抗体が反応していることが分かった。現在、タグ蛋白の結合していないintegrin beta1組換蛋白質を作製中である。同時に、ヒト検体を用いた解析のためにヒトintegrin beta1の発現ベクターについても作製を行っている。2.糸球体上皮細胞培養株の作製米国Charles River社よりImmortomouseを購入し、MACS法を用いて糸球体上皮細胞を単離・培養を行った。摂氏33度およびIFN gamma存在下で不死化型細胞株を得ることに成功し、in vivoの実験を行うべく諸条件を現在検討中である。3. Integrin beta1に対する交叉反応の検討モデルマウスでは腎炎誘導早期から抗dsDNAに対する抗体が出現するため、dsDNAを用いた競合的結合阻害反応を行い、FACSを用いて糸球体上皮細胞表面上に結合するIgGの割合の変化を検討したが、dsDNA添加によってIgG結合の阻害は認められなかった。1.組換蛋白質を作製したものの、マウス血清がGSTと反応してしまうため血中抗体価の正確な評価が困難でありベクターの作製からやり直さなければならず、現時点でintegrin beta1に対するELISA法が確立できていない。2.糸球体上皮細胞株の樹立に成功したが、現時点で条件検討の段階で実験を行うに至っていない。1.マウスintegrin beta1に対するELISA法を早急に確立し、血中自己抗体価を数値化することで経時的な変化をより詳細に検討できるようにする。2.抗integrin beta1抗体を糸球体上皮細胞株に作用させ、細胞生物学的変化、特にアポトーシスや増殖能、細胞内骨格の変化に着目し、免疫染色やFACS等を用いて解析を進める。3.ヒト検体を用いて血中抗integrin beta1抗体価の測定を行い、腎生検組織像との関連や腎予後との相関関係の有無について解析を行う。

とくに抗体価が高いものについては、ヒト腎生検組織を用いて2.で得られた知見を免疫染色等によって確認する。平成24年度中にELISAのシステムを確立する予定であったが、GST結合型組換え蛋白質では解析が困難であることが判明したため、ELISAを行うことができず、使用予定研究費の一部を次年度使用額として計上した。平成25年度ではタグ蛋白を用いずにintegrin beta1のみを発現させ、速やかにELISAのシステムを確立する。