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インド企業への日本的生産システムの移転:企業間協働改善コミュニティの形成プロセス

本研究は既存の知識移転の枠組みを延長し、組織コミュニティへの知識移転を調査した。インドの地場自動車部品サプライヤーコミュニティを事例研究調査した結果、生産システムの受け手のコミュニティの特性が、1高いトップのコミットメント、2メンバー同士の対等な関係、3メンバー同士の頻繁な資源の交換、4メンバーの適度な技術・知識の違い、5メンバー間の情報の高い見える化を行っているときに、知識の移転度が高くなり、その結果、6製造パフォーマンスが高くなっていた。本研究はこれらの条件下では、組織コミュニティに対する知識移転のほうが単体の企業の知識移転よりうまくいく可能性があることを明らかにした。平成26年度は、主に次の点に関する基本的研究に時間を費やした。1インドの背景情報、2対象企業、3調査に関連する既存理論とその穴と問題点、4方法論(主にケーススタディに関する理論の整理)。1調査はインドのサプライヤを対象として実施するために、インドの主の自動車産業、政治、労働組合、社会文化に関する基礎調査を行った。2調査対象企業に関する情報は、探索調査の際に入手した内部資料を基に、企業が過去に生産方式を導入したプロセスとその際に直面した課題を調査した。さらにそれを踏まえて新たに2009年から財閥ネットワークを中心に導入し、今のところ高い成果を出している導入プロセスなどをまとめた。3関連する既存理論の調査を行った。具体的には、国際的な知識移転、経営移転などの整理と、理論の穴や問題点を洗い出した。その結果、既存研究において、生産システムの移転・導入は主に、個別の企業に対するものであり、企業ネットワークに対する移転・導入という視点は非常に少ない事が判明した。個別の企業に対する知識移転は、送り手が受け手から離れた際に知識や技術の維持という点で問題があった。しかし、企業ネットワークに導入することで、定期的な企業間の品質管理ミーティングや、人の交流、そして相互監査作用により、移転された知識や技術などの定着が促進されると仮定している。また、関係性レント創造に関する理論の視点から、知識移転の程度の差は、企業ネットワークに属している企業間の繋がり(ネットワークタイ)や、個別企業のネットワークに対するコミットメントの程度の差により左右されると仮定している。さらに関係性レントの理論でもまだ議論があまりされていない、企業間ネットワークの構築プロセスも調査を進めていく予定である。4最後に本調査においてケーススタディを行うために、ケーススタディの進め方に関して研究を実施した。平成27年度は、前年度に行った1インドに関する一般的な文献、2コミュニティーに対する知識移転の学術文献、3方法論に関する文献、そして4研究対象のインド財閥グループから入手した内部資料の調査・分析を基に「コミュニティに対する知識移転に影響する主要要因」に関する仮説を構築した。それを発表資料にまとめ、平成27年6月には横浜国立大学国際社会科学研究院、そして同年11月には多国籍企業学会西部部会例会において研究発表を行い、その際に出席者から頂いたフィードバックをもとに問題点などを調整・修正した。平成27年12月にインドのデリー、ムンバイ、バンガロールのインド主要三都市を周り、日本企業、日本政府外郭団体、インド地場企業、インド政府系団体を調査し、インド市場や、投資環境や在インド日系企業の概況の実地調査を行った。さらに平成28年2月にインドのデリーの自動車部品展示会において調査対象企業が集まる中そこで聞き取り調査し、さらにデリー近郊の日系自動車部品メーカ4社を回りデータを収集し仮説をさらに精緻化した。今年度に入り研究会において2度の研究発表を行った。また、今年度に予定していたインドの現地調査も平成27年12月と平成28年2月の2度にわたり実行し、データを収集できた。またそれをもとに、1本の学会論文と1本の機関誌の記事にまとめ、投稿し後者の機関誌の記事は4月に出版され、学会論文も6月に出版される予定である。これらの成果は、当初計画した通りであり「おおむね順調に進展している」といえる。平成28年度の大きな実績の一つとして、6月にノルウェーのトロンハイムで行われたEuropean Operations Management Association(EurOMA)2016において研究成果の発表を行い、論文が学会誌に出版された。この論文においては知識移転に関する主要な理論であるSzulanski(1996, 2000)と社会ネットワーク構造理論が主に一組織から一組織への知識移転が主な調査対象であり、組織コミュニティに対する知識移転の調査はまだ少ないことから、組織コミュニティに対する知識移転の優位性は何か、そしてどのような特性を持ったコミュニティに知識移転が効率よくされるかという仮説をインド地場自動車部品サプライヤのケーススタディを用いて構築した。学会発表後の議論も盛り上がり参加者から数々の有益なフィードバックをもらうことができた。さらに前年度の12月と2月に行われた二回にわたるインドでの調査の成果をまとめた論文2本が赤門マネジメントレビューに出版された。それらの論文では12月と2月の調査を踏まえ、インドに製造拠点を構える日系自動車部品メーカー四社の聞き取り調査から現場の現状と課題について描写し議論を行った。12月のインド現地調査の際に、中小企業は単独でのインド進出が難しいといわれる中で、中小企業ながらインドに進出し現段階では大きな成功を収めている企業について話を聞く機会があった。今回、その企業に調査を行う機会をいただき、貴重なデータをもらうことができた。今後、この調査を踏まえ論文にすることを考えている。今年度は主に昨年度に2回に渡って行われた実地調査から得られたデータを成果としてまとめて発表、および出版するという作業を行った。学会発表

1回と出版物3点という結果を見ても当初の計画以上に進展しているといってよい。本研究の目的は、インドの地場自動車部品サプライヤ企業コミュニティに対する日本的な生産システムの移転の可能性について考察を行うことである。当初の目的は、平成29年度には、前年度までにインドの自動車部品サプライヤに対してケーススタディを行うことにより帰納的に構築した仮説をアンケート調査で実証することと、その成果を学会で発表を行い、そこで得たフィードバックを踏まえて成果を査読付きの論文を執筆・出版することであった。これらの計画に照らし合わせ平成29年度を振り返ると、当初の計画と今年度実施したこととのずれは、ケーススタディから帰納的に構築した仮説を実証するためのアンケート調査を行えなかったことである。これには計画段階で予測し得なかった2点の問題があったためである。まず、経営学における知識移転の文献の蓄積はすでに70年近くあり、その文献を踏まえ穴を指摘することに非常に時間を有したことがあげられる。次に、インドにおけるデータ収集の困難性である。インドにおいて他の国でも同じようにネットワークを構築することが企業から有効なデータを集めるのに重要になる。このネットワークの構築に想像以上に時間を有した。しかし、成果の部分は計画通りに進んだ。定性データから多くの新奇性を伴う仮説を構築し、その成果を多国籍企業学会(10月)、およびナレッジ・マネジメント学会(5月)で発表を行った。そこで得られた有益なコメントを踏まえ、調査の成果を査読付きの論文にまとめ赤門マネジメントジャーナルに投稿し、3月に受理され出版された。さらには、実地調査でケーススタディを行った経験から既存のケーススタディアプローチの問題点を発見し、それについて発表資料をまとめナレッジ・マネジメント学会において3度にわたり発表(5月・8月・12月)を行ったことも主題とは若干はずれはするが学術界への貢献の一つであったと考えている。本研究は既存の知識移転の枠組みを延長し、組織コミュニティへの知識移転を調査した。インドの地場自動車部品サプライヤーコミュニティを事例研究調査した結果、生産システムの受け手のコミュニティの特性が、1高いトップのコミットメント、2メンバー同士の対等な関係、3メンバー同士の頻繁な資源の交換、4メンバーの適度な技術・知識の違い、5メンバー間の情報の高い見える化を行っているときに、知識の移転度が高くなり、その結果、6製造パフォーマンスが高くなっていた。本研究はこれらの条件下では、組織コミュニティに対する知識移転のほうが単体の企業の知識移転よりうまくいく可能性があることを明らかにした。今年度は、上記のように基本的な情報と関連する理論の問題を勉強するために費やすのが大きな目的だったために、研究は順調に進展しているといってよい。しかし、いまだ概念モデルの段階であり、それを論文にしたり、学会で報告するレベルまで達していないため、26年度は形となる成果を出せなかった。
よりよい人間関係を育む道徳授業モデルといじめ問題解決プログラムの開発

平成30年度より道徳が教科化となる。その背景として,いじめ問題がある。50年以上続いてきた,これまでの道徳教育が,時代の流れとともにいじめ問題に対応する効果のある道徳教育を展開することができなかったことが起因している。こうした状況から,子どもたちがよりよい人間関係を築き,問題解決能力を育成することに重点を置いた「問題解決型の道徳授業」を開発し,解決策としての道徳的行為の動機だけでなく,その行為がもたらす結果をも考えさせ,いじめ問題を解決できる力を育む研究を展開することができた。さらに研究を発展させ,いじめ問題の要因である人間関係のねじれに着目し,よりよい人間関係を構築することをねらう授業づくりを開発することができた。この研究により,昨年度いじめ問題を抱えた学級の再生に成功し,いじめ防止につながることが検証できた。「問題解決型の道徳授業」を中核にした特別活動や総合的な学習を単元化し,学校・家庭・地域社会が連動する「いじめ問題解決プログラム」を開発し,「いじめ防止」という教育課題に応えることができた。その研究成果を整理すると,次のように列挙される。1.プラグマティック・アプローチを支柱に,人間関係のねじれに着目した道徳授業モデルを開発した。2.岐阜大学の柳沼良太氏と連携し, 1で開発した道徳授業モデルを柱に,特別活動・総合的な学習と単元化し,学校・家庭・地域社会が連動する「いじめ問題解決プログラム」を開発した。3.「いじめ問題解決プログラム」の有効性を東京学芸大学道徳部研究会と共同で考察する。4.よりよい人間関係を構築する道徳授業モデルを,日本道徳基礎教育学会(筑波大学附属小学校)にて,研究授業を公開し,授業提案を通して実践発表した。5.「いじめ問題解決プログラム」を実施した後,よりよい人間関係の構築に及ぼす影響力をアンケートにより検証し,日本道徳基礎教育学会にて論文発表した。6.研究結果の整理・まとめを,初等教育研究会(筑波大学附属小学校)にて研究を発表した。よりよい人間関係を構築する道徳授業モデル(3時間連続1単元)を計画し, 3本の道徳授業をビデオカメラなどで録音録画し,よりよい人間関係を構築しながら学べているのか授業分析した。その分析をもとに「いじめ問題解決プログラム」を柳沼良太氏,毛内嘉威氏から指導・助言いただき,研究論文や研究発表を行うことができた。このような研究は,教科化に向けた道徳教育への大きな成果を成し得ることができた。
Phytoestrogensによる骨芽細胞活性化機構の解明と骨粗鬆症予防への応用

骨芽・皮膚細胞の機能維持に必要な栄養因子を検索している。今回は、安価かつ容易に摂取できる大豆食品から得られるgenisteinと肉や卵、乳製品に含まれるmenaquinone-4(MK-4)の共同作用について報告する。骨芽細胞様MC3T3-E1細胞に1μMのgenisteinと24時間培養下、miroarray上で発現上昇するmRNAsを選別した。genistein+MK-4の組合せでRT-qPCRで細胞接着因子であるCHADと骨のALPが反応し、蛋白レベルを測定したところ,蛋白活性のみならず、各細胞の形態を紡錘形・卵形へ変化させた。これら栄養因子が骨芽細胞の機能活性に有用であることを示した。1.マウス骨芽細胞MC3T3E1cellにPhytoestrogensのひとつであるestrogen, genisteinそして骨粗鬆症の治療薬のひとつであるvitamin K2を投与し、予めarray解析により抽出していた遺伝子群を用いてrealtime PCRにより定量的解析を行なった。genisteinとvitaminK2による発現量変化は、genisteinの単独作用はvitaminK2より少なかった。しかし、vitaminK2とgenisteinを同時に投与した場合はestrogenと同程度の発現量が確認された。genisteinは骨代謝きわめて有効であるにもかかわらず、同時に細胞障害が報告されており、その有効性は他のvitaminsとの相互関係は今まで知られていなかった。この作用を明らかにすることは骨粗鬆症の予防と患者のQOLの改善につながり、高齢社会において大変重要である。マウス骨芽細胞MC3T3E1 cellにestrogen、phytoestrogensのひとつであるgenistein,及び骨粗鬆症の治療薬のひとつであるvitamin K2を投与してRNA及び蛋白を抽出した。予めarray解析により抽出していた遺伝子群を、realtime PCRにより定量的解析を行なった。その結果、DPP4やChadのようなgenisteinの単独作用はvitamin K2より少なかったが、vitamin K2とgenisteinを同時に投与した場合はestrogenと同程度の発現をする遺伝子を得ている。確認された蛋白量の増減はRNAの変化と一致するか、細胞内にてどのように存在するかなどの確認のため、細胞そのもの・抽出蛋白を用いて、免疫染色、immunoblotを行なっているところである。genisteinは細胞障害が報告されているが、その一方で骨代謝に極めて有効であることが本研究より示されている。その有効性は、他のvitaminsとの相互関係を含め今まで知られていなかった。この作用を明らかにすることは骨粗鬆症の予防と患者のQOLの改善に直結し、高齢社会である日本において大変重要である。マウス骨芽細胞MC3T3E1 cellは分化する細胞であるが故に細胞を一定の分化度で培養するのが困難であった。また、living colorTMは取り込み効率が悪く、適合するtransfection試薬を未だ模索中である。しかしながら、外的刺激に併せて精製したRNAからは発現量・時期の異なる発現遺伝子が確認されつつあるため。骨芽細胞の機能維持に必要な栄養因子を検索した。大豆食品から得られる植物性エストロゲン様作用を持つゲニステインとVitamin K2のひとつであるメナキノン-7(MK-7)との協同作用について報告して来たが、MK-7は納豆以外の摂取はほぼ不可能で、必ずしも「容易に摂取」出来るとはいえない。本研究では、量的には問題があるものの、「得やすい」肉や卵、乳製品に含まれるMK-4との協同作用に付いて検討した。まず、骨芽細胞様MC3T3-E1細胞を1μMのゲニステインと24時間培養し、マイクロアレイ上で発現上昇するmRNAsを選別、さらに、RT-qPCRを用い、3倍以上の増加が認められたmRNAsを同定した。さらに、17-β-estradiol、ゲニステイン、MK-4の単体もしくは各々の組合わせの投与下で発現を検討した。破骨細胞関連GATA6、NOTCH2, DPP4等、骨芽細胞関連BGLAP、CHAD、ALP3等の増加が認められた。食餌性に最も利用しやすい、ゲニステイン+MK-4存在下の培養では免疫細胞染色により、CHAD、ALP、DPP4タンパク質の増加のみならず、紡錘形または卵形への細胞形態の変化が観察され、ゲニステイン+ MK-4同時投与は骨芽細胞の分化に有利に作用することが示された。別課題で、皮膚細胞の分化機構の解析(Le et al, 2014)を行っているが,本研究も、同様のpromoter assayの技法を導入し、上記のmRNAsの発現の根拠となる転写調節のin vitro解析および実用を目的としたin vivoでの変動解析へと進行している。

骨芽細胞の培養とvitaminsの作用の相互関係の解析が困難で、予想以上にvitaminsを作用させることが困難であった。realtime PCRの結果により確認された遺伝子群DPP4やChad等の蛋白量の増減はRNAの変化と一致するか、また細胞内にてどのように存在するかなどの確認のが必要である。また、RNA-蛋白とも外的刺激に対する経時変化や容量反応関係を細かく分析し、骨芽細胞機能維持に最も防衛的に働くようなPhytoestrogens/ vitaminsの量・組み合わせを明らかにし、卵巣除去マウスを用いたin vivoで、実際どの骨形成マーカー、骨代謝マーカーに効果が反映されるのかを明らかにする。衛生学realtime PCRの結果により抽出した遺伝子群により、蛋白の機能解析と免疫染色を行なう。骨芽細胞機能維持に最も防衛的に働くようなPhytoestrogens/vitaminsの量・組み合わせを明らかにし、Phytoestrogens/vitaminsを卵巣除去マウスへ投与し、骨形成マーカー、骨代謝マーカー、骨量の測定を行いin vivoでの効果・安全性を確認する。
超高エネルギー宇宙線空気シャワーのシミュレーションプログラムの開発

本研究の目的は、高精度な空気シャワーシミュレーションプログラムを作成することにあった。その結果得られる10^<14>10^<16>eVのknee領域の宇宙線によって生成されるチェレンコフ光のパルスを観測結果と比較して原子核組成が決定される。今回作成したシミュレーションプログラムは、このエネルギー領域での原子核組成決定のための解析方法や原子核組成比を精度良く決定するためのパラメータの検討に用いられた。本研究ではこのエネルギー領域の宇宙線空気シャワーとチェレンコフ光をさまざまな質量数を持つ一次宇宙線に対してシミュレートし、総計16000あまりイベントを生成した。本年度からボリビア、チャカルタヤ山でのチェレンコフ光観測の予備実験が開始され、シミュレーションはこの実験装置を対象としても行なわれ、実験結果との比較検討が開始された。シミュレーション計算から、チェレンコフ光パルスの立ち上がり時間、積分波形の立ち上がり時間が組成決定のための有効なパラメータであることがわかった。最も有効なパラメータはパルス波高で、10%以下の精度で組成比の決定が可能なことがシミュレーションから明らかになったが、光電子倍増管の増幅率を精度良く決定し維持しなければならないため、実際の解析に用いるには解決しなければならない点が残っている。これに関連して高速フーリエ変換法を用いた解析プログラムを作成した。これは波形解析で重要なノイズ部分の除去に有効である。また本年度の予備実験に用いられた実験装置の改良すべき点もシミュレーションから見い出され、光電子像倍管の増幅率を全体的に小さくし、それらの配置も来年度の本観測では変更される予定である。
マクロファージ活性化メカニズムの解明による新規免疫療法の開発

マクロファージは自然免疫で働く細胞の一つで、近年腫瘍免疫への関わりも報告されている。マクロファージの機能を明らかにすることは新たな免疫療法の開発も繋がるため重要である。本研究で確立した貪食能の評価系で様々な因子のスクリーニングを行った結果、serum-MAFがマクロファージの貪食能を著しく上昇させることが明らかとなった。serum-MAFはマクロファージ活性化因子の一つで腫瘍退縮の報告があるものの、マクロファージを活性化メカニズムが不明である。そこで本研究ではserum-MAFによるマクロファージ貪食能上昇メカニズムを解明することを目的としている。これまでの研究結果からserum-MAFをマクロファージに処理するとアクチンの再構成が亢進し、さらに受容体の凝集が生じる脂質ラフトが形成されることが明らかとなっている。本年度は脂質ラフト形成の際にどのようなタンパク質が関与しているかを解析した。その中でserum-MAF添加で、糖タンパク質の一つであるGalectinが凝集し、脂質ラフトのサブタイプであるGalectin latticeが形成していることが明らかとなった。また免疫染色の結果からGalectinとアクチンが共局在していることが明らかとなった。またGalectin latticeの形成を、ラクトースを用いて阻害した結果、serum-MAFによる貪食能の上昇が抑制された。これらの結果からserum-MAFによるマクロファージ貪食能上昇にGalectin latticeが関わっていることが明らかとなった。マクロファージの迅速な貪食能上昇にGalectin latticeが関与していることは報告されておらず、本研究が初めて明らかにした。本研究でserum-MAFをモデル系として研究していくことで、分子生物学的にも新しい知見が得られたと考える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。自然免疫系で働くマクロファージは、抗腫瘍免疫との関わりも報告されている。マクロファージの機能を解明することは新規免疫療法の開発にも繋がるため、マクロファージに焦点をあてた基礎的な研究が重要である。本研究課題は、serum MAF等のマクロファージ活性化因子を添加した際のマクロファージの活性化メカニズムを明らかにすることを目的としている。マクロファージ活性化因子の一つであるserum MAFは、腫瘍退縮の報告がされているものの、その詳細な分子メカニズムは不明である。そこでserum MAFによるマクロファージ活性化メカニズムに焦点をあてて研究を行った。マクロファージの腫瘍退縮メカニズムの一つにがん細胞を貪食し排除することが挙げられる。当研究室ではマクロファージにビーズを貪食させ、その貪食能を測定する評価系を確立しており、serum MAFによりマクロファージの貪食能は有意に上昇することが分かっているため、serum MAFによるマクロファージの貪食能向上メカニズムについて解析を行った。マクロファージの貪食を観察したところ、serum MAF処理により、接触したビーズをそのまま貪食する割合が高くなることが明らかとなった。このserum MAFによる貪食能の向上は、serum MAF添加後30分でみられることから、遺伝子発現の変化ではないことが予想される。そこで膜構造の一つであり、受容体等が集積する脂質ラフトに着目した。脂質ラフトの形成阻害実験を行ったところ、serum MAFによる貪食能は有意に低下した。このことからserum MAFによる貪食能向上には脂質ラフトが関与していることが示唆された。今後脂質ラフトを抽出し、どのようなシグナル伝達経路が動いているかを調べていくことで、serum MAFによるマクロファージ貪食能向上メカニズムが解明できると期待している。今年度に行う予定であった抗原提示能に着目した研究は試薬およびマウスを使用した実験のプロトコル確立が難航している。一方で、次年度の実験予定である貪食に着目した研究は既に基盤が出来上がっており、今年度serum MAFによるマクロファージの貪食能上昇メカニズムに脂質ラフトが関与していることを明らかにした。また以前確立していた貪食能の測定もビーズにpH感受性色素を修飾し、貪食すると蛍光を発するビーズを開発し、貪食能測定のハイスループット化に成功した。次年度もserum MAFによるマクロファージの貪食能上昇メカニズムを明らかにするため、脂質ラフトの抽出を行い、どのようなシグナルが働いているのか解析を行っていく。自然免疫で働くマクロファージは、近年では腫瘍免疫との関わりも報告されている。マクロファージの機能を明らかにすることは新規免疫療法の開発にも繋がるため、マクロファージに焦点をあてた基礎的な研究が重要である。マクロファージ活性化因子の一つであるserum MAFは腫瘍退縮の報告があるものの、詳細な分子メカニズムは不明である。そこで本研究課題はserum MAFによるマクロファージ活性化メカニズムを明らかにすることを目的としている。これまでの研究で、serum MAFの添加でマクロファージの貪食能が著しく上昇することが明らかとなっている。前年度の研究からこの貪食能の向上は転写非依存的な活性であることが示唆されたことから、様々な転写因子のリン酸化状態を調べた。その結果、一般的なマクロファージ活性化因子であるLPS+IFN-γとシグナル経路が異なることが明らかとなった。またシグナル伝達経路の阻害実験を行なったところ、serum MAFによる活性化経路はGタンパク質とPKAが関与していることが示唆された。

さらに速い反応であるという観点から、受容体の凝集がおこる脂質ラフトに着目し、脂質ラフトの抽出を行なった結果、serum MAFによって脂質ラフトが増えていることが明らかになった。またマクロファージのライブイメージング観察を行ったところ、serum MAFの添加でアクチンの再構成が活発になっている様子が確認できた。これらの結果から、serum MAFによる活性化メカニズムは脂質ラフト上のタンパク質からGタンパク質、PKAを介してアクチンの再構成を活性化していることが明らかになった。今後は、より詳細なシグナル伝達経路の解析を行なっていくことで、serum MAFによるマクロファージ活性化メカニズムを明らかできると期待している。今年度行う予定であった脂質ラフトの抽出、マクロファージのライブイメージングは予定通りに実験を行うことができた。腫瘍退縮メカニズムを明らかにするための実験は、今年度に実施することができなかったため、次年度に行う予定である。また次年度は脂質ラフト分画にどのようなタンパク質が存在しているかを解析し、より詳細なserum MAFによる活性化メカニズムを解析する予定である。マクロファージは自然免疫で働く細胞の一つで、近年腫瘍免疫への関わりも報告されている。マクロファージの機能を明らかにすることは新たな免疫療法の開発も繋がるため重要である。本研究で確立した貪食能の評価系で様々な因子のスクリーニングを行った結果、serum-MAFがマクロファージの貪食能を著しく上昇させることが明らかとなった。serum-MAFはマクロファージ活性化因子の一つで腫瘍退縮の報告があるものの、マクロファージを活性化メカニズムが不明である。そこで本研究ではserum-MAFによるマクロファージ貪食能上昇メカニズムを解明することを目的としている。これまでの研究結果からserum-MAFをマクロファージに処理するとアクチンの再構成が亢進し、さらに受容体の凝集が生じる脂質ラフトが形成されることが明らかとなっている。本年度は脂質ラフト形成の際にどのようなタンパク質が関与しているかを解析した。その中でserum-MAF添加で、糖タンパク質の一つであるGalectinが凝集し、脂質ラフトのサブタイプであるGalectin latticeが形成していることが明らかとなった。また免疫染色の結果からGalectinとアクチンが共局在していることが明らかとなった。またGalectin latticeの形成を、ラクトースを用いて阻害した結果、serum-MAFによる貪食能の上昇が抑制された。これらの結果からserum-MAFによるマクロファージ貪食能上昇にGalectin latticeが関わっていることが明らかとなった。マクロファージの迅速な貪食能上昇にGalectin latticeが関与していることは報告されておらず、本研究が初めて明らかにした。本研究でserum-MAFをモデル系として研究していくことで、分子生物学的にも新しい知見が得られたと考える。
地盤-構造物-流体系の非線形震動解析コードの開発と大水深防波堤の耐震性診断

本研究の目的は、防波堤/地盤系の地震時挙動を解明し、耐波構造物の耐震設計法の確立に資する資料を提供しようというものである。平成9年度に実施した研究内容をまとめると、次のようになる。1)有限要素分解析コードの開発;二相系地盤上の耐波構造物の地震時変形挙動を追跡するために、増分形式の有限要素解析コードの開発・拡張を行った。その際、特に、粒状体の繰返し塑性特性を考慮しうる弾塑性構成式の解析コードへの組込みに重点をおいた。2)遠心力場震動実験;液状化ポテンシャルの高い粒状土地盤の上に立地するケ-ソン式混成堤を対象として、一連の遠心力場震動実験を行った。本実験の特徴は、振動に関する時間相似側と圧密に関する時間相似側をともに満たしていることである。本震動実験から得られた知見を列挙すると、次のようである。(a)ケ-ソンは加振中にロッキングするが、残留水平変位はほとんど生じず、真っ直ぐに沈下する。(b)ケ-ソン天端の沈下量は、基礎地盤の相対密度が大きくなるとともに、概ね直線的に減少する。(c)ケ-ソンの沈下に及ぼす拾石マウンドの圧縮の影響は無視しうる程度に小さい。(d)ケ-ソンの沈下の主たる原因は、加振中の基礎地盤の繰返しせん断変形にともなう鉛直圧縮(側方への膨張をともなう)による;加振停止後の圧密変形による寄与は無視しうる程度に小さい。これらの遠心力場震動実験に基づく知見は、有限要素解析コードの予測能力を検証するうえにも重要なデータベースを与えるものである。本研究の目的は、大水深防波堤構造物の地震時挙動を地盤-構造物-流体系の動的相互作用問題として総合的に解析するための非線形有限要素解析コードを開発、公開することである。平成8年度に実施した研究内容をまとめると、次のようになる。(a)地盤-構造物-流体系の動的連成解析コードの開発;二相系地盤-構想物の平面変形条件における動的連成挙動を追跡しうる、増分形式の有限要素解析コードを開発した。その妥当性を、表面変動荷重によって二相系地盤内に誘起される弾性波動伝播に関するSimon解(closed formの解析解)に照らして、検証した。(b)粒状体の力学特性の把握とモデル化;粒状体のダイラタンシー特性、及びせん断抵抗の動員過程に及ぼす主応力方向の回転効果を整合的に記述しうる構成モデルを開発した。粒状体の繰返し塑性については、飽和砂に対する一連の中空ねじり非排水繰返しせん断試験を行い、重要な知見を得ている。すなわち、土要素の剛性低下にともない揺込みせん断変形モードが顕著になること、それに連動して鉛直方向に顕著な圧縮(側方には膨張)変形が生じることを見出している。このような粒状体の繰返し塑性特性を再現しうる構成則についても開発を進め、有力なモデリング指針を得ている。(c)遠心力場震動実験;液状化ポテンシャルの高い粒状体地盤の上に立地するケ-ソン式混成堤を対象として、一連の遠心力場震動実験を行った。そのねらいは、上述の揺込みせん断変形モードに起因する防波堤の沈下性状を把握することにあった。現時点までに、種々の興味ある実験結果を得ているか、その詳細な解析は次年度に実施する予定である。1)有限要素解析コードの開発;

二相系地盤上の耐波構造物の地震時変形挙動を追跡するために、増分形式の有限要素解析コードの開発・拡張を行った。その際、特に、粒状体の繰返し塑性特性を考慮しうる弾塑性構成式の解析コードへの組込みに重点をおいた。2)遠心力場震動実験;液状化ポテンシャルの高い粒状土地盤の上に立地するケ-ソン式混成堤を対象として、一連の遠心力場震動実験を行った。本実験の特徴は、振動に関する時間相似側と圧密に関する時間相似側をともに満たしていることである。本震動実験から得られた知見を列挙すると、次のようである。(a)ケ-ソンは加振中にロッキングするが、残留水平変位はほとんど生じず、真っ直ぐに沈下する。(b)ケ-ソン天端の沈下量は、基礎地盤の相対密度が大きくなるとともに、概ね直線的に減少する。(c)ケ-ソンの沈下に及ぼす捨石マウンドの圧縮の影響は無視しうる程度に小さい。(d)ケ-ソンの沈下の主たる原因は、加振中の基礎地盤の繰返しせん断変形にともなう鉛直圧縮(側方への膨張をともなう)による;加振停止後の圧密変形による寄与は無視しうる程度に小さい。これらの遠心力場震動実験に基づく知見は、有限要素解析コードの予測能力を検証するうえにも重要なデータベースを与えるものである。
動脈硬化におけるTGリッチリポ蛋白の役割

共同研究中の米国、アラバマ大学にて、スカベンジャーレセプターおよびLDLレセプターのスーパーファミリーとは異なる、TGリッチリポ蛋白の代謝と密接に関連する新しいマクロファージ上のレセプター(アポB48レセプター)が発見された。本研究はこのレセプターの特異的抗体を用いた免疫組織染色により、動脈硬化病変のマクロファージに、アポB48レセプターが存在するかを明らかにしようとした。本研究によって次のような知見および成果が得られ、結果はProc Natl Acad Sci USA 97:7488-7493,2000発表された。1)頸動脈、大動脈、冠状動脈の動脈硬化病変のマクロファージにアポB48レセプター抗体による有意な染色を認めた。2)リンパ節、扁桃、脾臓など網内系組織の単球にアポB48レセプター抗体による有意染色を認めた。この結果から、アポB48レセプターは生理的状態においては、網内系組織に脂肪やビタミンを取り込む役割を持ち、TGリッチリポ蛋白の増加した状態では、動脈硬化進展に関わる可能性が示唆された。既に、アポB48レセプターのcDNAはクローンニングされている。今後、アポB48レセプターのKOマウス、Tgマウスなどを開発し、その役割を明らかにすることが期待される。米国、アラバマ大学のGianturco SHおよびBradley WA両教授は、トリグリセリド(TG)リッチリポ蛋自を結合する分子量235および200kDの新しいマクロファージ上のレセプター(アポBレセプター)を発見した(Arterioscl.Thromb.Vasc.Biol.1998)。我々はこのレセプターの抗体を用いて(我々はアラバマ大学と共同研究をしておりアポBレセプター抗体の提供を受けた)、ヒト頚動脈および冠状動脈の動脈硬化病変部を材料とし、免疫組織染色を行ったところ、動脈硬化巣の中で泡沫細胞の存在する部位に一致して、アポBレセプターの染色を認めた。この結果は、動脈硬化巣の泡沫細胞化したマクロファージにTGリッチリポ蛋白を結合するアポBレセプターの存在を示すもので、アポBレセプターがTG・リッチリポ蛋白による動脈硬化病変形成に重要な役割を果たしている可能性を示唆するものである。アポBレセプターを介するTGリッチリポ蛋白による動脈硬化形成メカニズムは、コレステロールリッチな変性LDLを結合するマクロファージ上レセプターであるスカベンジャーレセプターとならぶ重要な発見で、高TG血症の動脈硬化進展における強い関与を示唆するものである。この結果は、第50回米国臨床生化学会のシンポジウムおよび平成10年度日本動脈硬化学会冬季大会のセミナーにて発表した。また、アポBレセプターの塩基配列の結果と併せて論文投稿中である。アポB48の特異的抗体を用いた免疫組織染色については、ヒト頚動脈および冠状動脈の動脈硬化病変部を材料として行ったが、染色性が不安定であり、有為な染色を確認できなかった。アポB48抗体に問題があることが考えられることから、新たな抗体を作成中である。本研究によって次のような知見および成果が得られた。1)頸動脈、大動脈、冠状動脈の動脈硬化病変のマクロファージにてアポB48レセプター抗体による有意な染色を認めた。
腱板断裂に対する肩関節再建手術後の筋活動評価 －新たな定量的解析の試み－

本研究では、肩関節再建術後の筋肉の活動量の解析として、腱板断裂に対して反転型人工肩関節置換術や上方関節包再建術による肩関節再建術を行った患者を対象に、陽電子放出断層撮影法(PET)を用いて肩関節動作時の筋活動の定量化を行い、術後肩周囲筋の力学的特徴を明らかにすること、また、個々の筋肉の活動性と術後機能との関連性の検証として、剪断波エラストグラフィー(SWE)を用いて個々の肩周囲筋内の剛性を定量評価し、再建術前後での生体力学的特性の変化を評価する。さらに、この変化の違いと患者の術後機能改善の程度との関連性を評価することを目的としている。対象として、上方関節包再建術患者、反転型人工肩関節置換術患者とし、術後後療法を6か月行った後に、PET、SWE検査を再度行い術前との変化を評価するとともに、肩関節機能評価法を用いて臨床成績を評価し、機能改善症例と不良症例におけるPETならびにSWEでの計測結果に違いがないかを検討する予定である。本研究で得られた結果より、肩関節再建術後の詳細な力学的機能を明らかにし、機能改善に最適な評価方法を提唱することを考えている。特に肩周囲筋の筋活動を評価する上で、PETやSWEなどの特殊検査を用いて専門的な解析を行うため、研究科の枠を超えた連携が非常に重要と考えており、現在検討を重ねながら、反転型人工肩関節置換術施行患者および上方関節包再建術施行患者に対して、SWEを用いて三角筋の剛性変化を定量測定を行うとともに、PETによる筋活動量の定量化の計測を行っている。現在、目標患者数に向けたデータ採取を続けており、今後得られたデータをもとに解析を行い、各々の手術後の挙上時の筋活動量の変化の同定をしたいと考えている。PET計測の目標患者数に至っていないため、次年度の研究延長申請を行った。現在データ採取を進めている。一年の研究延長申請を行うことで、目標患者数に達すると考えている。現在、PETおよびSWEの手法は確立しており、現在患者データを集積している。特に肩周囲筋の筋活動を評価する上で、PETやSWEなどの特殊検査を用いて専門的な解析を行うため、研究科の枠を超えた連携が非常に重要と考えており、現在検討を重ねながら、反転型人工肩関節置換術患者に対して、SWEを用いて三角筋の剛性変化を定量測定を開始している。今後これらの患者に対してPETによる評価を予定している。剪断波エラストグラフィーを用いた研究を進めている。

一年の研究延長申請を行うことで、目標患者数に達すると考えている。今後は要電子放出断層撮影法による肩甲骨周囲筋の筋活動量の評価に向けた手法の確立について検証を重ねながら、本研究の目的を明らかにするべく進める予定である。現在、PETおよびSWEの手法は確立しており、現在患者データを集積している。昨年に引き続き、PET検査をはじめとする物品費用等が必要と考えている。PET検査にかかる費用が主な使用額が生じた理由である。
2極電動機・2極軸支持構造を持つ超高速永久磁石型ベアリングレスモータの開発

ベアリングレスモータは,電動機と磁気軸受の機能を一体化したモータである。そのため,磁気軸受を用いた場合よりもコストダウン,小型化,高速化などが期待されているが,超高速回転を実現できるベアリングレスモータは未だ実現されていない。そこで,研究代表者が新たに提案する2極電動機・2極軸支持構造を持っ超高速永久磁石型ベアリングレスモータの試作機とそのドライブシステムを実際に製作し,超高速回転を実現する。ベアリングレスモータは、電動機と磁気軸受の機能を一体化したモータである。そのため、磁気軸受を用いた場合よりもコストダウン、小型化、高速化などが期待されているが、100,000r/min以上の超高速回転を実現できるベアリングレスモータは未だ実現されていない。そこで、研究代表者は、超高速回転を実現するために、新しいモータ構造である2極電動機・2極軸支持構造を持つ超高速永久磁石型ベアリングレスモータを平成20年度までに提案し、その有効性を3次元有限要素法非線形磁界解析で確認した。そこで、本研究の目的は、提案する2極電動機・2極軸支持構造を持つ超高速永久磁石型ベアリングレスモータの試作機とそのドライブシステムを実際に製作し、100,000r/min以上の超高速回転を実現することである。そこで、当該年度である平成21年度は、新たに提案した「2極電動機・2極軸支持構造を持つ超高速永久磁石型ベアリングレスモータ」の試作機を設計・製作し、コンセプトどおりの特性を備えているか確認するために、トルク・軸支持力特性を測定した。その結果、コンセプトどおりに、(1)直流電流による軸支持制御が可能、(2)電動機制御と軸支持制御の非干渉化が可能、(3)安定な軸支持運転を実現するのに必要なトルクと軸支持力を十分に発生可能、の3つの特長を備えていることを確認できた。なお、これらの研究を通じて得た研究成果を学会などで報告した。そのため、磁気軸受を用いた場合よりもコストダウン、小型化、高速化などが期待されているが、100,000r/minといった超高速回転を実現できるベアリングレスモータは未だ実現されていない。そこで、本研究の目的は、提案する2極電動機・2極軸支持構造を持つ超高速永久磁石型ベアリングレスモータの試作機とそのドライブシステムを実際に製作し、超高速回転での安定な磁気支持運転を実現することである。そこで、平成22年度は、前年度の研究成果に基づいて、超高速回転に対応可能な専用の高性能ドライブシステムとして、電動機速度制御系と軸支持制御系の2つからなるコントロールシステムを製作した。そして、製作したコントロールシステムと試作機と組み合わせることで、70,000r/minという超高速回転での安定な磁気支持運転を実現した。また、100,000r/minでの超高速回転を実現するために解決すべき課題を明らかにし、その解決方法についても検討を行った。さらに、超高速回転を実現するうえで必要な、円筒型回転子を備えた新たな構造の磁気磁受についても検討した。
死体硬直の下行性の原因についての実験的検討

死体硬直は,通常は下行性に発現するものとされているが,その原因はいまだわかっていない.研究代表者らは,筋線維タイプの割合が死体硬直に影響を与えることを発見し,筋線維タイプの割合が筋肉間で異なることが死体硬直の下行性の原因の一つではないかと考えた.流動パラフィンに筋肉を浸漬することによって死体内環境のモデルを作成するとともに,いくつかのラットの筋肉の筋線維タイプの割合をATPase酵素組織化学により調べた.筋肉内のリン酸化合物濃度の死後変化を,^<31>P-nuclear magnetic resonance(NMR:核磁気共鳴装置)を用いて調べたところ,赤筋内のクレアチンリン酸とATPは白筋内よりも速く減少することがわかった.また,stiffnessおよび硬直性張力についても調べたところ,同様に多くの筋肉で赤筋のほうが白筋よりも上昇が速かった.これらの変化は温度により強く影響された.これより,赤筋の死体硬直は白筋より速く進行すること,そしてそれが温度により強く影響されることが明らかとなった.顎関節をとりまく咀嚼筋の赤筋線維が太く特殊な線維であること,および,ヒト死体において上下肢の冷却が体幹部よりも速いことから,本研究の実験結果とあわせて考えると,顎関節の硬直が速く進行し,四肢の硬直が遅く進行する可能性が考えられた.よって,ヒト死体内の筋肉間での筋線維タイプの割合の違いおよび温度変化の違いが,死体硬直の下行性の原因となっている可能性が考えられた.死体硬直は,通常は下行性に発現するものとされているが,その原因はいまだわかっていない.研究代表者らは,筋線維タイプの割合が死体硬直に影響を与えることを発見し,筋線維タイプの割合が筋肉間で異なることが死体硬直の下行性の原因の一つではないかと考えた.流動パラフィンに筋肉を浸漬することによって死体内環境のモデルを作成するとともに,いくつかのラットの筋肉の筋線維タイプの割合をATPase酵素組織化学により調べた.筋肉内のリン酸化合物濃度の死後変化を,^<31>P-nuclear magnetic resonance(NMR:核磁気共鳴装置)を用いて調べたところ,赤筋内のクレアチンリン酸とATPは白筋内よりも速く減少することがわかった.また,stiffnessおよび硬直性張力についても調べたところ,同様に多くの筋肉で赤筋のほうが白筋よりも上昇が速かった.これらの変化は温度により強く影響された.これより,赤筋の死体硬直は白筋より速く進行すること,そしてそれが温度により強く影響されることが明らかとなった.顎関節をとりまく咀嚼筋の赤筋線維が太く特殊な線維であること,および,ヒト死体において上下肢の冷却が体幹部よりも速いことから,本研究の実験結果とあわせて考えると,顎関節の硬直が速く進行し,四肢の硬直が遅く進行する可能性が考えられた.よって,ヒト死体内の筋肉間での筋線維タイプの割合の違いおよび温度変化の違いが,死体硬直の下行性の原因となっている可能性が考えられた.死体硬直の筋肉による違いについて研究を進め,ラットを用いた実験において,次のことが新たに明らかになりつつある.(1)温度を一定に保った流動パラフィン内で,ラットより切り出した筋肉(腓腹筋赤筋部および白筋部,ヒラメ筋,長指伸筋,脊柱起立筋)を,1分に1回,5秒ずつわずかに伸展させ,このとき筋肉を通して伝導される力をセンサーで感知し経時的な変化を測定することにより,筋肉のstiffnessの死後変化を測定した.37°Cでは赤筋では白筋よりも速くstiffness(硬さ)および張力が上昇した.25°Cでは,ヒラメ筋を除いて同様な傾向にあった.(2)ラットの筋肉を切り出し,試料管内の流動パラフィンに入れ,^<31>P-NMR(核磁気共鳴装置)にて,温度を一定に保ったまま,ATP・クレアチンリン酸等,リン酸化合物濃度およびpHの死後変化を持続的に測定したところ,25°Cでは,赤筋では白筋よりも速くATPおよびクレアチンリン酸の全リンに対する比が減少した.37°Cでは,全体的に変化が速く,有意な差がみられなかった.(3)上記(1)(2)は,いずれも37°Cのほうが25°Cよりも速く変化が進行した.これより,以前計測した張力(単独で測定)の結果とあわせて,赤筋においては一般に死後のATPの減少が速く,stffnessおよび張力の上昇が速いことが示された.赤筋で死体硬直が速く進行することより,赤筋線維の面積比が大きいと考えられる咀嚼筋においても死体硬直が速く進行し,顎関節が速く固定される可能性が示唆された.

その他にも,温度が強く影響することから,死後の冷却の速い四肢抹消においては硬直の進行が遅い可能性が考えられた.本年度は,昨年度に続き,死体硬直の筋肉による違いについて研究を進め,ラットを用いた実験を行った.ラットの筋肉(腓腹筋赤筋部および白筋部,ヒラメ筋,長指伸筋,脊柱起立筋)を切り出し,試料管内の流動パラフィンに入れ,31P-NMR(核磁気共鳴装置)にて,温度を一定に保ったまま,ATP・クレアチンリン酸等,リン酸化合物濃度およびpHの死後変化を持続的に測定したところ,25°Cでは,赤筋では白筋よりも速くATPおよびクレアチンリン酸の全リンに対する比が減少した.37°Cでは,全体的に変化が速く,有意な差がみられなかった.昨年度の研究においては,温度を一定に保った流動パラフィン内で,ラットより切り出した筋肉を,1分に1回,5秒ずつわずかに伸展させ,このとき筋肉を通して伝導される力をセンサーで感知し経時的な変化を測定することにより,筋肉のstiffnessの死後変化を測定した.その結果,37°Cでは赤筋では白筋よりも速くstiffness(硬さ)および張力が上昇した.25°Cでは,ヒラメ筋を除いて同様な傾向にあった.これらの結果をあわせて,力学的にも生化学的にも赤筋で死体硬直が速く進行することが明らかとなった.特殊な赤筋線維を持ち,赤筋線維の面積比が大きいと考えられるヒトの咀嚼筋においても死体硬直が速く進行し,顎関節の硬直が速く進行することが示唆された.また,死後の冷却の速い四肢末梢においては,硬直の進行が遅い可能性が考えられた.
中国語呉方言の通時的、音韻史的研究

研究の重点:(1)各年代に著された字音資料の整理(1)13世紀---日本漢字音のひとつである鎌倉唐音の字音資料(2)16世紀---明代に出版された『日本考略・日本寄語略』、『日本風土記』の字音の整理(2)呉方言における中古音から現代音までの音韻変遷考察(1)平成14年度から昨年度までに明らかになった研究成果16世紀明代昆山方音の字音整理(『「同文備考」音系』、丁鋒著、中国書店、2001年)参照。18世紀韻書『古今韻表新編』の研究20世紀初外国人宣教師による方言字典『The Ningpo Syllabary』の字音整理(紹興、寧波、台州)(2)中古音から現代音までを「中古音、13世紀、16世紀、18世紀、20世紀初、現代音」の6つに区分して、(1)の字音資料の整理と上記(2)(1)の研究をもとに、呉方言における中古果摂、仮摂、遇摂の3つの音韻変遷を考察した。成果の報告:(1)13世紀の呉方音における澄母という声母の発音の変化のゆれが、鎌倉唐音の禅宗系資料のかな表記に反映されていることが、(1)の作業を通じて明らかとなった。これについて、第53回九州中国学会(平成17年5月15日)「宋末元初の呉方音系-声母体系を中心として-」という題目で報告。また、(2)(2)の成果として、中国で2回の発表を行った。詳細は以下の通り。(2)「北部呉語果假摂的語音演変」という題目で、全国方言学会第13届年会曁漢語方言国際研討会(中国蘇州大学平成17年9月24日)で発表を行った。(3)「北部呉語遇摂的語音演変」という題目で、第4届呉方言国際学術研討会(中国寧波大学平成18年3月18日)で発表を行った。1本研究は、今日呉方言と称される現代中国南方の諸方言の音韻体系、百年前の外国人宣教師によって著された方言字典や明清時代の音韻関係の文献から知られる音韻体系とを比較研究することにより、共時的、通時的両方面の観点からの呉方言音韻の歴史的変遷を明らかにしようとするものである。平成14年度は、清代半ばに著された韻書『古今韻表新編』(以下、『新編』と略称)に反映されている音韻体系を明らかするため、(1)声母・韻母の分析、(2)音価推定、(3)反映している言語の究明を作業の重点とした。2 (1)については声母、韻母の分析を行った結果、二十三声母、四十韻母を確認した。次に、中古音の音韻体系との比較対照を行い『新編』の反映する音韻体系における音韻特徴をまとめた。この特徴と現代呉語のそれとを比較すると、そこにはかなりの共通点が見いだされたため、当時の呉方言を反映した文献であるという結論に達した。3 (2)については中古音の音価、明代呉方言を反映していると考えられる『声韻会通』の声母韻母の音価、現代呉方音などの状況を考慮して音価推定を試みた。(1)(2)の研究成果は、「第3回国際呉方言研討会」(2003年3月29-30日於中国上海名人苑賓館)において発表を行い、その論文を提出した。4 (3)については上記(1)(2)の作業から、『新編』が反映している言語は、北部呉語、中でもこの韻書の作者の出身地でもある寧波地区のものであるという結論を導き出すことができた。その主たる理由については、中古音で区別されていた精組・知組・章組・庄組という声母の合流が窺え、現代寧波音との対応関係も認められることなどである。この点については、15年度の研究報告でより詳細に明らかにしたいと考えている。5以上の作業を通じて、清代呉語の寧波地区の音韻体系の状況が明らかになったと考えている。1『古今韻表新編』が反映する呉方音の考察『古今韻表新編』(以下、『新編』と略称する)が反映する呉方音と現代呉語諸方音における音韻的枠組みを比較対照させ、当該方言音の具体的地域を探求した。また同時に、『新編』の編纂目的などを明らかにしつつ、当該方言音の性格についても考察した。(1)『新編』が反映する声母と現代呉方音との比較中古音との比較において列挙した『新編』が反映する7つの声母の特徴と、現代呉語諸方音との比較考察を行った。その結果、『新編』と類似した声母の特徴を有す方言地区は北部呉語における甬江方言地区(寧波音を中心とする)であることが明らかとなった。(2)『新編』が反映する韻母と現代呉方音との比較次に、中古音との比較において列挙した12の韻母の特徴と、上記の結果を受けて甬江方言音との比較を行った。この12の特徴の中で、『新編』と合致するものが3つ、『新編』から現代音にまでの音韻変化として説明できるものが7つ、合致しないものはわずか2つという結果を得た。

(1)(2)の考察を通じて、こうした諸特徴を統一的に説明できる方言音は甬江方音以外にないことが分かった。(3)『新編』編纂の目的『新編』中の「四声提要」・「読韻附識」に、作者自身の方言音をもって字音の規範を示そうとする編纂目的が記されていることを指摘した。また、作者が寧波出身であることを考慮するならば、その方言音とは寧波音であると考えることが適当であり、このことは(1)(2)の考察の結果と一致することが分かった。2上記の研究成果1は、昨年、第53回日本中国語学会全国大会(早稲田大学にて)において「『古今韻表新編』が反映する呉方音」という題目で研究報告を行い、専門家の貴重な意見・批判をいただいた。その後さらに加筆修正したものを、同題目で『中国語学』に投稿した。研究の重点:(1)各年代に著された字音資料の整理(1)13世紀---日本漢字音のひとつである鎌倉唐音の字音資料(2)16世紀---明代に出版された『日本考略・日本寄語略』、『日本風土記』の字音の整理(2)呉方言における中古音から現代音までの音韻変遷考察(1)平成14年度から昨年度までに明らかになった研究成果16世紀明代昆山方音の字音整理(『「同文備考」音系』、丁鋒著、中国書店、2001年)参照。18世紀韻書『古今韻表新編』の研究20世紀初外国人宣教師による方言字典『The Ningpo Syllabary』の字音整理(紹興、寧波、台州)(2)中古音から現代音までを「中古音、13世紀、16世紀、18世紀、20世紀初、現代音」の6つに区分して、(1)の字音資料の整理と上記(2)(1)の研究をもとに、呉方言における中古果摂、仮摂、遇摂の3つの音韻変遷を考察した。成果の報告:(1)13世紀の呉方音における澄母という声母の発音の変化のゆれが、鎌倉唐音の禅宗系資料のかな表記に反映されていることが、(1)の作業を通じて明らかとなった。これについて、第53回九州中国学会(平成17年5月15日)「宋末元初の呉方音系-声母体系を中心として-」という題目で報告。また、(2)(2)の成果として、中国で2回の発表を行った。詳細は以下の通り。(2)「北部呉語果假摂的語音演変」という題目で、全国方言学会第13届年会曁漢語方言国際研討会(中国蘇州大学平成17年9月24日)で発表を行った。(3)「北部呉語遇摂的語音演変」という題目で、第4届呉方言国際学術研討会(中国寧波大学平成18年3月18日)で発表を行った。