hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腰椎椎間板ヘルニアに対するレーザー髄核蒸散法開発に関する研究

本研究では医用レーザーの中でも組織深達度の点で安全性が高いと考えられる炭酸ガスレーザーに注目し、その椎間板髄核蒸散法としての可能性を明確にすることを目的とし、他の椎間板内療法と比較検討した。実験材料としてはヒト椎間板に類似していることから、カニクイザル22匹、若年群(平均年齢2歳、平均体重3Kg)15匹、壮年群(平均年齢10歳、平均体重8Kg)7匹を用いた。実験方法は、ケタラール麻酔下、経腹膜的に前方から腰椎部の4椎間板(L3/4L6/7)に対する処置をおこなった。すなわちキモパパイン550u/0.2ml注入、コンドロイチナーゼABC 2u/0.2ml注入、炭酸ガスレーザーによる蒸散、および鉗子による髄核摘出である。炭酸ガスレーザー手術装置は、持田MEL-10Sを用いた。髄核蒸散に最適な照射条件は、照射距離を30から35mm、出力5W、パルス時間0.5秒とし、合計150Jに設定した。検討方法は、1日から96週後に屠殺して腰椎柱を摘出し、MRIをSE法T1T2強調矢状断像にて、またSafranin-0、およびH-E染色により、病理組織学的に検討した。MRIT2強調像での髄核部分の輝度低下をキモパパイン・炭酸ガスレーザー・髄核摘出・コンドロイチナーゼABCの順に認めた。しかしキモパパインでは、椎体軟骨終板および線維輪内層にまで組織障害がみられた。修復に関しては、若年群においてMRI上の輝度は、全処置椎間で48週までに回復を認めた。Safranin-0染色体についても同様であった。しかしながら壮年群では、椎間板変性の進行が認められた。炭酸ガスレーザーは、その効果、組織障害性、修復より見て、理想的な椎間板内療法としての条件を備えていると考えられた。しかしながら、長期的には実験動物若年群、壮年群ともに各療法間の差は少なく、壮年群では椎間板変性を惹起することが示された。安全性、有用性は高いが、従来の方法を明らかに優越するものではない。〈目的〉各種の椎間板内療法の効果と修復機転を実験的に検討し、その中で、レ-ザ-髄核蒸散法の可能性を明確にすることを目的とした。〈方法〉脊索性髄核から線椎転骨性髄核へと移行する点で、最もヒト椎間板に近いと考えられるサルを用い、同一の種、条件のもとで検討した。使用したのはセンクイサル5頭であり、経腹膜的に前方から、chymopapain500u/0.2ml,Chouceroitinase ABC(CHaseABC)2.0u/0.2mlの注入,髄核摘出および10_2レ-ザ-による髄核蒸散を施行した。1週から48週後に屠殺し、病理組織学的(SafraninーO,HーE染色)およびMRI(20T,シ-メンス旭)により検討した。〈結果〉13週におけるMRIT2強調像での髄核部分の輝度低下は、chymopapain群で著明であり、以下レ-ザ-、髄核摘出、CHaseーABCの順であった。またこの後者3群では12週までに全例その輝度は回復した。chymopapain群では、椎体絡板および骨髄に特徴的な高輝度変化を認めた。13週における病理組織所見では、SafraninーO染色性の低下をchymopapain群で軟骨絡板から線推輪内層にまで広範に認めた。他の3群では髄核に限局し、さらに6週にていずれも染色性の回復を認めた。〈考察〉椎間板内療法の作用機序は、椎間板内圧の低下とその後の修復再生であると考えられている。MRIT2強調像における椎間板髄核部分の輝度低下は保水能の低下・内圧の低下を示唆し、一方SafraninーO染色性の回復は、Proteoglycanの産生、修復を示すと考えられる。この点において、CO_2レ-ザ-蒸散法は、椎間板内圧の低下、椎間板の修復再生の両面ともに、従来おこなわれている髄核摘出術と同等ないしはそれ以上であり、かつまたchympapain注入より安定性は高いと考えられた。以上より、CO_2レ-ザ-蒸散法はその有用性が高いと考える。

髄核蒸散に最適な照射条件は、照射距離を30から35mm、出力5W、パルス時間0.5秒とし、合計150Jに設定した。検討方法は、1日から96週後に屠殺して腰椎柱を摘出し、MRIをSE法T1T2強調矢状断像にて、またSafranin-0、およびH-E染色により、病理組織学的に検討した。MRIT2強調像での髄核部分の輝度低下をキモパパイン・炭酸ガスレーザー・髄核摘出・コンドロイチナーゼABCの順に認めた。しかしキモパパインでは、椎体軟骨終板および線維輪内層にまで組織障害がみられた。修復に関しては、若年群においてMRI上の輝度は、全処置椎間で48週までに回復を認めた。Safranin-0染色体についても同様であった。しかしながら壮年群では、椎間板変性の進行が認められた。炭酸ガスレーザーは、その効果、組織障害性、修復より見て、理想的な椎間板内療法としての条件を備えていると考えられた。しかしながら、長期的には実験動物若年群、壮年群ともに各療法間の差は少なく、壮年群では椎間板変性を惹起することが示された。安全性、有用性は高いが、従来の方法を明らかに優越するものではない。今年度は、従来報告されていない、実験動物の年齢的要因に関する検討を行った。実験材料としてはカニクイザル22匹、若年群(平均年齢2歳、平均体重3kg)15匹、壮年群(平均年齢10歳、平均体重8kg)7匹を用いた。実験方法は、ケタラール麻酔下、経腹膜的に前方から腰椎部の4椎間板(L3/4L6/7)に対する処置をおこなった。すなわちキモパパイン500u/0.2ml注入、コンドロイチナーゼABC 2u/0.2ml注入、炭酸ガスレーザーによる蒸散、および鉗子による髄核摘出である。MRI上、若年群では48週までに全処置椎間板で、髄核部分の輝度は回復した。壮年群では輝度の回復は乏しく、48週経過後においても、高輝度部分は非処置椎間に比較し小さく、さらに椎間間隙の狭小化を呈していた。レーザー照射後96週では、処置椎間の著明な輝度低下を認めた。病理組織所見上は、48週若年群では線維輪の髄核側凸の変化は持続するものの、基質および椎体軟骨終板のSafranin-0染色性はほぼ完全に回復し、プロテオグリカンの産生が示された。壮年群では、線維軟骨細胞ならびに基質の量、染色性のいずれにおいても若年群に劣り、椎体軟骨終板の損傷、染色性の低下も著しく、軟骨下骨による侵食像を認めた。一部では、髄核部分はシュモール結節状に椎体に迷入し、線維輪との間には肉芽組織が存在し、著明な椎間板変性所見を認めた。炭酸ガスレーザーは、その効果、組織障害性、修復より見て、処置後12週までの早期においては、理想的な椎間板内療法としての条件を備えていると考えられた。
日本における沖縄系ペルー人の定着過程とネットワーク形成についての社会心理学研究

「多文化社会におけるつながり・共同性の摸索」というテーマにたどりついた昨年度の成果を受けて今年度は、1990年代に入って南米山身者の集住傾向が顕著となった栃木県真岡市のカトリック教会をフィールドに、ほぼ1年間にわたる参与観察を中心とした調査研究をおこなった。とくに、日本人信者と南米出身の外国人信者が共同で信仰の場を創りあげようと摸索する過程を可能なかぎり内側からとらえることをねらいとした。高移動性を特徴とする現代社会においては、多くの人びとが移動と滞留を繰り返し、滞留先でさまざまな共同性を編み直しながら生きていく。対象とする教会をこうした現代的文脈に位置づけてみると、カトリック信仰という共同性を前提とする場に集う「ペルー人」と「日本人」もまた、教会共同体というひとつの共同性を編みあげようと試行錯誤をつづけているとみなすことができる。そして、その過程をたんねんに分析していくと、両者の関係を記述するには「棲み分け(独立))」「向かい合い(対面・対立)」「並ぶ」「つなぐ」などの概念が有効であった。さらに、けっして単線的ではない共同性創出の過程においては、さまざまな教会行事を共同で運営することなどのように、共通の関心事象を媒介とする「並ぶ」局面の繰り返しと、そのきっかけを用意する「つなぐ人」の存在がとくに重要なことがわかった。こうした点は、異なった文化的背景に生きてきた人びとがひとつの場所で折り合いをつけながら暮らそうとするさいに共通する事象であることが予想される。今後は、本研究をとおして浮かびあがってきた知見を他のフィールド研究で深めたい。本研究は、南米ペル-からの日本出稼ぎ者のうち、沖縄の特定集落の出身者とその子孫を対象にした継続的研究の成果を受けて立案された。集落出身者の子孫を各地に訪ね歩くなかで、北関東(群馬、栃木、茨城)を横断する国道50号沿線の各工業都市に南米出身者(ラティーノ)が集住しはじめていることがわかった。そこで、北関東におけるラティーノ・ネットワークの形成過程をおさえることをねらいとし、とくに集住傾向の著しい栃木県真岡市をフィールドに定性的研究を展開した。真岡(人工6万)は、1960年代半ばから70年代にかけての工業団地造成がきっかけで多くの転入者を抱えるようになり、旧住民と新住民との混住社会を形成してきた。1990年代に入ると多くのラティーノを抱え、さらなる多文化社会へと変貌しつつある。全人口の3%を超える2千人(うち、ペル-出身者は650人)のラティーノは、南米料理レストラン、カトリック教会、サッカーリ-グなどを結節点としたゆるやかなネットワークを作っている。本研究ではとくにカトリック教会に焦点をあて、日本人信者とラティーノを中心とする外国人信者が共同して信仰の場を創りあげようとする過程を、参与観察およびインタビューであきらかにしようとした。さまざまな文化的背景をもつ人たちがひとつの場に集い、あらたなつながりを模索する試行錯誤の過程を把握するなかで、「多文化社会におけるつながり・共同性の模索」という普遍的なテーマが浮かび上がってきた。来年度もさらにこのテーマのもとに調査を継続する予定である。
代数群ヘッケ環の表現とその応用

代数群,ヘッケ環,リー環の表現論,及び,その応用(主に整数論)に関連した研究で,いくつかの成果を上げることが出来た.そしてそれらは国内,国外の研究集会,セミナーで報告されたり,学術雑誌に発表されたりしている。まず,p-進体上の球等質空間を調べ,そのカルタン分解を与えた.これは古典的なp-進群のカルタン分解の一般化となっており,その証明も実数体上の分解定理と類似の部分があって(慣性写像の利用)より一般の枠組みでの研究が期待される.そしてその分解を球等質空間の球関数の研究に用いて,いくつかの重要な場合に球関数の明示公式を得た.またこの公式をランキン・セルバーグ法により,多変数保型形式の保型L関数の研究に適用した.この手法でどれだけ多くのL関数が取り扱えるかが今後の課題である(加藤).一方,球等質空間のベクトル空間版とみなせる概均質ベクトル空間については,有限体上の場合の基本定理が証明され,理論の大城化に伴う諸問題が明確になった(行者).また概均質ベクトル空間のゼータ関数についても研究が進み,重要な例については具体的表示が得られ,一般的にも局所ゼータ関数を用いた表示が得られた(斎藤).保型形式論においてはある種のモデュラー形式のフーリエ係数が計算された(山内).表現論純粋の成果としては,カルタン型のリー超代数の表現論,特にワイルの相互律の類似が研究された(西山).これらの研究には数式処理等で計算機も活用されているが,計算のアルゴリズムの研究も行われている(桜川).代数群,ヘッケ環,リー環の表現論,及び,その応用(主に整数論)に関連した研究で,いくつかの成果を上げることが出来た.そしてそれらは国内,国外の研究集会,セミナーで報告されたり,学術雑誌に発表されたりしている。まず,p-進体上の球等質空間を調べ,そのカルタン分解を与えた.これは古典的なp-進群のカルタン分解の一般化となっており,その証明も実数体上の分解定理と類似の部分があって(慣性写像の利用)より一般の枠組みでの研究が期待される.そしてその分解を球等質空間の球関数の研究に用いて,いくつかの重要な場合に球関数の明示公式を得た.またこの公式をランキン・セルバーグ法により,多変数保型形式の保型L関数の研究に適用した.この手法でどれだけ多くのL関数が取り扱えるかが今後の課題である(加藤).一方,球等質空間のベクトル空間版とみなせる概均質ベクトル空間については,有限体上の場合の基本定理が証明され,理論の大城化に伴う諸問題が明確になった(行者).また概均質ベクトル空間のゼータ関数についても研究が進み,重要な例については具体的表示が得られ,一般的にも局所ゼータ関数を用いた表示が得られた(斎藤).保型形式論においてはある種のモデュラー形式のフーリエ係数が計算された(山内).表現論純粋の成果としては,カルタン型のリー超代数の表現論,特にワイルの相互律の類似が研究された(西山).これらの研究には数式処理等で計算機も活用されているが,計算のアルゴリズムの研究も行われている(桜川).
「科学技術無関心族」に科学技術の重要性・必要性を認識させる方策はあるか

本研究の目的は,「科学技術無関心族」が存在するのか,また存在するとしたら,彼らを科学技術情報に振り向かせるためにはどうすればいいのかについて予備的な検討を行うことにあったが,結果的には,その存在の手がかりを探る活動が中心となった.本年度は,子供たちの理科学習や科学技術的活動に関するコミット度や興味関心を指標にして「科学技術無関心族」問題に取り組んだ.具体的には,ノルウェー・オスロ大学が中心になって企画し実施している国際比較調査(The Relevance of Science Education (ROSE))に参加し,日本のデータ収集を行い,その分析作業を実施してきた.世界的に共通のフォーマットで行う調査であるため,日本の子供たちの特性が相対的に見やすくなるためである.現在,その予備的分析作業を実施しているところであるが,この調査結果から,日本の子供たちには,理科-の好き嫌い・興味関心に関して,ほぼ同数からなる三つのグループが存在することがわかった.一つは,「理科に興味関心があり,他教科より理科が好きな子供たち」,今一つは,「理科に興味関心がなく,また理科も好きではない子供たち」,そして今回新しくその存在を発見した「理科に興味関心はあるが,他にもっと好きな教科がある子供たち」である.第一のグループのみが「理科好き」な子だと考えると,残りの三分の二が「理科嫌い」というラベルを貼られるが,第三のグループは単純に「理科嫌い」とはいえないだろう.「科学技術無関心族」の存在とその特性については現在解析中で,研究成果は2004年7月末にポーランドで開催される第11回IOSTE国際シンポジウムで発表することになっている.「現在の科学技術教育普及・理解増進活動は,もともと,科学技術に興味・関心を持っている人々(たぶん、「科学技術オタク」と呼ぶのがいいだろう)には受け入れられて好評だが,科学技術に全く無関心である人々(暫定的に,「科学技術無関心族」と呼ぶ)には,何の意味も効果もない活動になっている」という仮説にたって,「科学技術無関心族」を科学技術情報に振り向かせるための具体的な方策について考察し,いくつかの具体的提案を示すことにある.本年度は,初年度ということで,まず,科学技術リテラシーに関連する先行研究をとりわけ「一般市民のリテラシー度の類型化」という観点に着目して収集・分析した.この中で,従来は,個人レベルで科学技術リテラシーを考えるのが暗黙の前提であったが,高度科学技術社会においてはこの前提自体が成り立たないのではないかという発想が生まれてきた.現在,その対案として「集団レベルでの科学技術リテラシー」という新しい枠組みの有効性について検討を行っている.この点については,日本科学技術社会論学会の年次大会で研究発表を行った.さらに,子供たちの科学技術的活動に関するコミット度や興味関心,将来の職業志向性等に関する国際比較調査が世界30数カ国の参加で実施されつつあることを知り,この調査プロジェクトの結果が本研究に大きな与えると考え,調査票を入手して日本のデータを収集する作業を開始した.その結果は来年度のはじめに明らかになるので,その結果を踏まえて,次の研究プロセスに進めていく予定である.本研究の目的は,「科学技術無関心族」が存在するのか,また存在するとしたら,彼らを科学技術情報に振り向かせるためにはどうすればいいのかについて予備的な検討を行うことにあったが,結果的には,その存在の手がかりを探る活動が中心となった.本年度は,子供たちの理科学習や科学技術的活動に関するコミット度や興味関心を指標にして「科学技術無関心族」問題に取り組んだ.具体的には,ノルウェー・オスロ大学が中心になって企画し実施している国際比較調査(The Relevance of Science Education (ROSE))に参加し,日本のデータ収集を行い,その分析作業を実施してきた.世界的に共通のフォーマットで行う調査であるため,日本の子供たちの特性が相対的に見やすくなるためである.現在,その予備的分析作業を実施しているところであるが,この調査結果から,日本の子供たちには,理科-の好き嫌い・興味関心に関して,ほぼ同数からなる三つのグループが存在することがわかった.一つは,「理科に興味関心があり,他教科より理科が好きな子供たち」,今一つは,「理科に興味関心がなく,また理科も好きではない子供たち」,そして今回新しくその存在を発見した「理科に興味関心はあるが,他にもっと好きな教科がある子供たち」である.第一のグループのみが「理科好き」な子だと考えると,残りの三分の二が「理科嫌い」というラベルを貼られるが,第三のグループは単純に「理科嫌い」とはいえないだろう.「科学技術無関心族」の存在とその特性については現在解析中で,研究成果は2004年7月末にポーランドで開催される第11回IOSTE国際シンポジウムで発表することになっている.
森林樹木による降水質変化過程の解析とその数理モデル化に関する研究

森林樹木による降雨水質調節機構の把握を目的に、徳島大学常三島キャンパス内のクスノキを対象とした屋外降雨水質観測実験と今回作成した簡易降雨シミュレータによる屋内降雨遮断実験を行い、降雨遮断過程における雨水水質の変化過程とその過程におけるリーチング量の数理モデルによる定量評価を試みた。まず降雨水質観測実験では林外雨、樹幹通過雨および樹幹流の経時変化を転倒マス式雨量計で観測すると共に雨水資料を最短5分間隔で採取して水質分析に供した。このときの林外雨のpHはその結果、樹幹通過雨および樹幹流で林外雨よりもpHが増加することが明らかになった。特にこの傾向は樹幹流で顕著であり最大で2.5以上の上昇が観測された。これは水質分析の結果からカリウムおよびナトリウムの陽イオンが樹体よりリーチングされたためと考えられた。既開発の降雨遮断タンクモデルに改良を加えた降雨水質タンクモデルを構築し観測結果へ適用したところ、各降雨成分のイオン濃度の経時変化を良好に再現できた。詳細な水質変化過程の評価のために縦1.7m×横1.7mの底面積を持つ簡易降雨シミュレータを作成した。林外雨にイオン交換水を利用して12mm/hrから20mm/hrの一定降雨強度で降雨遮断実験を実施し、各降雨成分の強度とイオン濃度変化を観測した。実験においてはリーチング量の把握を目標に実験直前に樹木を充分に洗浄してから実験を行った。その結果、樹幹通過雨ではほとんどpHの上昇は見られなかったが、樹幹流ではおよそ0.5程度の上昇が観測された。このときに林外雨水質と樹幹流水質を比較すると明らかにカリウムイオン濃度とナトリウムイオン濃度が上昇すること、濃度差は時間と共に減少することが観測された。このことよりリーチング量は時間的とともに減少することが示された。降雨水質タンクモデルのリーチング項を修正して実験結果に適用したところ、濃度変化を良好に再現できた。
スラブ深部における相転移誘起の超塑性と深発地震：その場観察高圧変形実験による解明

プレートの主要鉱物であるドライなカンラン石の強度から仮定されるプレート強度は600MPa程度と強く、地球においてプレートテクトニクスが起きていることを説明するためには、何らかの理由でプレートの強度が「弱化」している必要がある。本研究ではこのプレート強度の「弱化」を説明するために、プレートで2番目に多い斜方輝石に着目し、沈み込むプレート内の条件下における斜方輝石の変形強度を実験的に決定した。初年度である平成30年度は、変形実験の試料となる斜方輝石多結晶体の焼結と、放射光施設(SPring-8)における単色X線を用いた、ドライ条件下における斜方輝石の応力・歪のその場測定を重点的に行った。変形実験にはD-DIA型変形装置を用いて、沈み込むプレート内の温度圧力の範囲内(1.8-4.7 GPa、1273-1473 K)で、斜方輝石の応力-歪関係を測定した。また実験後の回収試料について、走査型電子顕微鏡(SEM)を用いた微細組織観察およびフーリエ変換型赤外分光計(FT-IR)を用いた含水量の測定を行ったほか、一部の試料から薄膜を作成し、透過型電子顕微鏡(TEM)によるナノ組織観察を行った。実験前後における試料のFT-IR分析の結果から、斜方輝石結晶中に溶存する水はほぼ完全に除去され、高温高圧下でドライ条件を維持し続けた状態で斜方輝石が変形したことを確認した。実験結果および回収試料のTEM観察から、本実験において斜方輝石の変形メカニズムは転位クリープによる変形が卓越していたと考えられる。本研究で得られたドライな斜方輝石の転位クリープによる変形強度は、プレート内の温度圧力条件下においてドライなカンラン石のものと比べ著しく低い値となることがわかった。当初の計画では実験試料にカンラン石高圧相を用いる予定であったが、本研究で課題としている沈み込むプレートの強度やその挙動の評価を行う上で、カンラン石よりその強度が低いことが実験的に指摘されている斜方輝石を用いて実験を行うことがより重要であるとし、斜方輝石を実験の試料として実験に取り組んだ。初年度である平成30年度は、変形実験の試料となる斜方輝石多結晶体の焼結と、放射光施設(SPring-8)における単色X線を用いた斜方輝石の応力・歪のその場測定を重点的に行った。特に初年度は、ドライな斜方輝石の転位クリープ強度を明らかにするために、高温高圧下でも斜方輝石がドライ条件を維持したままでの実験を成功させた。その結果、ドライ条件下での斜方輝石の転位クリープ強度が明らかになり、これはプレート内の温度圧力条件下においてドライなカンラン石のものと比べ著しく低い値であることがわかった。これらの結果について、国内学会および国際シンポジウムにおいて発表を行った他、これまでの一連の成果の取りまとめを行い、平成31年度に国際論文へ投稿し発表を行う予定である。次年度は、実験の回収試料についての透過型電子顕微鏡(TEM)によるナノ領域の観察・分析を重点的に行う。また、初年度に行ったドライ条件下での実験を引き続き行うとともに、含水条件下での実験に取り組むことで、高温・高圧下における水の及ぼす影響についても評価を進めていく予定である。また、初年度と次年度で得られた結果から斜方輝石の流動則についてまとめ、その結果から海洋プレートの強度を理論的に計算することで、沈み込むプレートの強度やその挙動についてより詳細な検討を行うことを目指す。前年度で得られた結果についてはとりまとめを行い、次年度中に国際論文へ投稿・発表することを予定している。

当初の計画では実験試料にカンラン石高圧相を用いる予定であったが、本研究で課題としている沈み込むプレートの強度やその挙動の評価を行う上で、カンラン石よりその強度が低いことが実験的に指摘されている斜方輝石を用いて実験を行うことがより重要であるとし、斜方輝石を実験の試料として実験に取り組んだ。初年度である平成30年度は、変形実験の試料となる斜方輝石多結晶体の焼結と、放射光施設(SPring-8)における単色X線を用いた斜方輝石の応力・歪のその場測定を重点的に行った。特に初年度は、ドライな斜方輝石の転位クリープ強度を明らかにするために、高温高圧下でも斜方輝石がドライ条件を維持したままでの実験を成功させた。その結果、ドライ条件下での斜方輝石の転位クリープ強度が明らかになり、これはプレート内の温度圧力条件下においてドライなカンラン石のものと比べ著しく低い値であることがわかった。これらの結果について、国内学会および国際シンポジウムにおいて発表を行った他、これまでの一連の成果の取りまとめを行い、平成31年度に国際論文へ投稿し発表を行う予定である。次年度は、実験の回収試料についての透過型電子顕微鏡(TEM)によるナノ領域の観察・分析を重点的に行う。また、初年度に行ったドライ条件下での実験を引き続き行うとともに、含水条件下での実験に取り組むことで、高温・高圧下における水の及ぼす影響についても評価を進めていく予定である。また、初年度と次年度で得られた結果から斜方輝石の流動則についてまとめ、その結果から海洋プレートの強度を理論的に計算することで、沈み込むプレートの強度やその挙動についてより詳細な検討を行うことを目指す。前年度で得られた結果についてはとりまとめを行い、次年度中に国際論文へ投稿・発表することを予定している。
長期運動がもたらす脳卒中発症遅延効果と延命効果-標的分子の解明

ヒト本態性高血圧症と関連侯補遺伝子群をもつ脳卒中易発症性高血圧自然発症ラット(SHRSP)モデルを用いて、脳卒中発症に対する運動習慣や運動療法の有効性とその作用機序について検討した。雄性SHRSPを高血圧発症前の6週齢より2ケ月間、運動量測定器付回転ケージを使って自発的な運動をさせた。運動期間中、神経症状の観察および血圧、体重等を測定した。実験終了後、安楽死させ、血清、尿、大動脈、心、脳を採取し、以下の病理学的、生化学的検討を行った。自発運動群は、非運動群と比し、収縮期血圧のわずかの低下を認めるのみであったが、脳卒中発症率の有意な抑制と著明な延命効果を認めた。運動による血管保護に係わる標的分子を明らかにするために、内皮型NO合成酵素(eNOS)活性化と酸化ストレス制御について検討した。運動群血管では、Akt-eNOSの活性化ならびにNO産生量の増加、NADPHオキシダーゼ活性の抑制が認められた。さらにL-アルギニンおよびL-NAME投与をおこなうことにより、運動の標的分子としてNO増加による脳卒中発症抑制効果を確認した。また運動群では、血漿中のsoluble ICAM-1,MCP-1,TNF-α,TGF-βレベルは減少し、血管リモデリングの指標となるエラスチン/コラーゲン比の有意な増大と中膜平滑筋肥厚の抑制が観察された。また脳病変部の炎症細胞浸潤の減少と限局化が認められた。血管組織リモデリングおよび炎症性サイトカインやケモカイン産生に関与する情報伝達系ならびに転写因子を検討した結果、運動によりMAPキナーゼ系-ERK1/2,P38MAPK,JNKの抑制ならびにレドックス感受性転写因子のc-Jun,c-Fos,NF-kBの活性化が抑制されることが明らかとなった。これらの結果は、運動習慣により血圧とは独立して、炎症反応の抑制を介して脳血管障害をコントロールできる可能性を示唆した。運動によって増加した血管内皮由来NO産生は、酸化ストレスを減少させ、レドックス感受性転写因子を抑制して、脳血管arteriosclerosis抑制効果をもたらしたものと考えられた。運動量測定回転ケージを使って、雄性SHRSPを高血圧発症前の6週齢より2ヶ月間自発的に運動させた(運動群)結果、運動後5週後と6週後にのみ有意な収縮期血圧の低下を認めた。血管の病理組織化学的検討により、運動群では、中膜平滑筋層の肥厚と平滑筋細胞の肥大また繊維化(コラーゲン量)の著明な抑制が明らかとなった。脳卒中発症について、非運動群が全例発症したのに対し、運動群の発症率は約半数に減少し、有意な発症予防と延命効果を認めた。また脳組織の免疫組織化学検討により、脳浮腫およびマクロファージの浸潤の著明な抑制が観察された。運動による血管リモデリングの抑制ならびに脳卒中発症予防効果のメカニズムを明らかにするため、血管内皮機能維持に重要なNO産生と酸化ストレスの変化について検討した。大動脈の内皮型NO合成酵素(eNOS)はmRNA、蛋白(ser1179リン酸化)、活性およびNO産生量ともに運動群で有意に増加した。さらにAktリン酸化の有意な増加が認められ、運動によるNO産生(eNOS活性化)にPI3-Aktキナーゼ系が関与することが示唆された。

一方、血管における酸化ストレス(superoxide産生、ニトロチロシン生成)は有意に抑制され、主要なラジカル産生酵素のNADPHオキシダーゼのNOX1とNOX4サブユニットのmRNA、蛋白発発現の有意な低下が認められた。さらに運動群では血管AT2受容体の発現が有意に増加し、AT1受容体の発現が低下した。血管組織アンジオテンシン変換酵素発現には変化はなかった。これらNO availabilityの増加(酸化ストレスの減少)を介する細胞内シグナル伝達系の変化を、MAPキナーゼ系との関わりについて検討した。運動群ではリン酸化(p) ERK1/2、p-p38、p-JNKレベルが有意に低下し、これらのストレスMAPKの転写制御によって血管リモデリング抑制に関与すると考えられた。またMCP-1、TNF-α、接着分子(sICAM-1)、PAI-1の血清レベルの有意な低下も認められ、炎症反応を抑制し血管保護作用に関与することが示唆された。運動量測定回転ケージを使って、雄性SHRSPを生後6週齢から(平均血圧155mmHg)約5ヶ月間、自由運動群の約半数が脳卒中を発症するまで長期自発運動をさせ、脳卒中発症遅延と延命効果について検討した。非運動群SHRSPは、実験開始後12週目には全例発症したのに対し、自由運動群では5ヶ月後の屠殺時においても、約60%が発症せず、著明な脳卒中発症遅延と延命効果を認めた。この効果は、運動開始を平均血圧190mmHgに達した生後8週齢からとした場合にも同様に認められた。昨年度の結果に基づき、自由運動による脳卒中発症遅延ならびに延命効果のメカニズムを明らかにするために、血管保護作用に関与するNO bioavailabilityの増加について、細胞内シグナル分子と転写因子の変化をwestern blotと免疫組織学的方法で検討した。3つのMAPキナーゼのリン酸化(p)タンパク、p-ERK1/2,p-p38,p-JNKレベルは、自由運動により有意に抑制された。また、これらMAPキナーゼによって活性化される主要な転写因子のひとつであるc-Junとc-Fosのリン酸化ならびに核内移行も有意に抑制された。さらに、炎症反応や血管リモデリングに関与する遺伝子発現に重要な転写因子であるNF-kBのリン酸化ならびにIk-Bαの解離も有意に抑制された。これらの生化学的結果を確認するため、免疫組織学的に検討した。非運動群血管では、内皮細胞および血管平滑筋細胞において、NF-kB,c-Jun,c-Fosの明らかな発現増加と核内移行が認められた。一方、自由運動群ではこれら転写因子の発現は有意に抑制された。これらの結果から、自由運動はNO bioavailabilityの増加を介して、AP-1(c-Jun,c-Fos)とNF-kBの転写因子を抑制し、血管保護効果をもたらしていると考えられた。ヒト本態性高血圧症と関連候補遺伝子群をもつ脳卒中易発症性高血圧自然発症ラット(SHRSP)モデルを用いて、脳卒中発症に対する運動習慣や運動療法の有効性とその作用機序について検討した。雄性SHRSPを高血圧発症前の6週齢より2ケ月間、運動量測定器付回転ケージを使って自発的な運動をさせた。運動期間中、神経症状の観察および血圧、体重等を定期に測定した。
高分解能光学計測を用いた点電極通電誘発心臓興奮伝播現象の解析

心筋組織への通電刺激によって誘発される仮想電極分極現象(Virtual Electrode Polarization : VEP)から旋回性の興奮が生成されるメカニズムを明らかにするため、本年度は以下の装置の改良および動物実験を行った1、心筋線維走向と電極位置の検討初年度に開発した計測・刺激装置を改良し、空間的な電位勾配が心筋線維走向に対して斜め45度方向に形成された状況で微小電極アレイより点通電刺激を印加し、誘発されたVEP現象およびVEP現象からの興奮伝播を計測した。また同時に心筋線維走向に沿った長軸方向(0度)、直交する短軸方向(90度)に電位勾配を再現して通電刺激を印加して45度の結果と比較検討した。電位勾配が0度と90度の場合はVEPから開始する興奮波の波面前面がお互いに衝突して興奮の旋回が持続しなかった。一方45度の場合は、再分極相タイミングヘ刺激印加したケースで旋回径の異なる旋回興奮が発生することがあり、そのため波面が衝突することなく旋回興奮が持続する現象を確認した。2、先行興奮波に対する通電刺激印加タイミングの検討心臓標本に設置した刺激電極近傍における興奮波面の波面前面の通過と波面進行方向を検出し、事前に設定した遅延時間を用いて先行興奮波の再分極相の任意のタイミングで刺激印加が可能なシステムを構築した。通電タイミングをミリセック刻みで変化させ通電刺激誘発興奮伝播現象を計測した。3、まとめ前項1、2の実験結果から、心臓興奮波への通電刺激においては、催細動の主要因と考えられる通電刺激誘発VEP現象から開始する旋回性の興奮波の発生を低減させることが重要であるという知見を得た。VEPからの旋回性興奮は(1)先行興奮の再分極相タイミングヘの通電、(2)心筋線維走向に対して斜め方向の空間的電位勾配が形成されている位置への通電、の2つの要因で発生しやすいことを確認した。心筋組織への通電刺激によって誘発される仮想電極分極現象(Virtual Electrode Polarization : VEP)を詳細に計測するため、本年度は以下の計測・刺激装置の開発を行った。1、動物実験とシステムの改良心筋組織において空間的な電位勾配が心筋線維走向に対して斜めに形成される状況を再現し、かつその状態でのVEP現象を観察するため、まず基礎実験を行った。ウサギ摘出心臓標本の心室表面に2つの微小電極を、各電極を結ぶ直線が心筋線維走向に対して3060度の角度を持つように設定した。一方から定常刺激を印加、もう一方の電極から早期刺激を印加してVEPから開始する興奮波を高分解能の光学計測システムで計測した。その結果、Break興奮から開始する旋回興奮が消滅することなく残存し、心室頻拍/細動の成因であるスパイラルリエントリへと発展する現象を確認した。本現象をより詳細に観察するため、実験結果を元に新たに透明板に微小白金電極を複数埋め込んだ電極アレイを製作した。心臓標本に適切に設置することで、通電刺激電極に対して0度、45度、90度の角度から先行興奮伝播を正確に再現できるよう電極を配列した。2、波面方向自動検出システムの開発高速度エリアスキャンカメラを用いた光学計測システムを改良し、興奮波面進行方向と心筋線維走向との位置関係を画像から自動的に検出するシステムの開発を行った。具体的には画像計測を行いながら、通電刺激用の点電極近傍において画面上任意点の活動電位信号を複数同時計測し、活動電位の脱分極タイミングを元にした興奮波面の進行方向のリアルタイムな提示を可能とした。

VEPからの旋回性興奮は(1)先行興奮の再分極相タイミングヘの通電、(2)心筋線維走向に対して斜め方向の空間的電位勾配が形成されている位置への通電、の2つの要因で発生しやすいことを確認した。
遠赤外分光法によるナノスケール金属超微粒子の電子状態の研究

本研究の最大の成果は、有機保護剤を用いることによって単分散に近い近い白金、パラジウム、金ナノ粒子を合成する事に成功し、その上これらの配列に成功したことである。白金・パラジウムではポリアクリレート(PAA)やポリビニルピロリドン(PVP)、金についてはドデカンチオール(DT)系保護剤でナノ粒子を囲みこむことによってこれらのナノ粒子の安定化に成功し、金ナノ粒子については、これらを2次元的に配列させることにも成功した。さらに、Fe^<2+>イオンによる配位子間架橋錯形成を利用した金ナノ粒子二次元超格子および三次元集合体を作製した。一方、物性的には磁気的測定および分光学的手法によって新たな知見を得た。強磁場磁化測定からは、ナノ粒子あたりの磁化が従来の理論では説明できないほど大きいことを明らかにした。これらの金属ナノ粒子を用いた遠赤外スペクトルの測定は、KBrあるいはポリエチレンのペレットに分散させた試料による測定を行った。それによると、遠赤外領域に、有機保護剤には帰属できないいくつかのピークが見出され、これらは金属ナノ粒子由来のものであると帰属された。現在、3次元井戸方ポテンシャルあるいはWoods-Saxon型ポテンシャルを用いた量子力学的計算によるエネルギー順位計算との比較を比較を行っている。本研究ではまず、単分散PtおよびAu超微粒子の粒径制御に焦点を当てた。Pt超微粒子の調製は、ポリ(N-ビニル-2-ピロリドン)(PVP,Mw=40000)を保護剤としてH2PtC16・6H2Oをアルコール/水混合溶媒中で還流することにより行った。アルコールの種類と濃度およびPVPの量を系統的に変化させ、Pt超微粒子の粒径制御を行ったところ、生成したPt超微粒子の平均粒径および標準偏差は、高沸点アルコールを高濃度(90vol%)で用いるほど、Pt超微粒子の平均粒径および標準偏差が小さくなることが分かった。Pt4+の還元速度の差異がその原因であると考えられる。また、PVP添加量の増加に伴いPt超微粒子の平均粒径が小さくなった。このような一段合成と、イオン源の再添加・還元の繰り返しによる段階成長反応を組み合わせることにより、単分散Pt超微粒子の平均粒径を1.9^5.0nmの範囲で制御することができた。一方、Au超微粒子の調製は、Auと親和性の高いポリアクリロニトリル(PAN)あるいはジスルフィド基を有する有機配位子を保護剤として用い、DMF/水混合溶媒中でHAuCl4・4H2OのKBH4還元により行った。保護剤/Auモル比、溶媒組成などの調製条件を変化させることにより、単分散Au超微粒子の平均粒径は1.9^5.0nmの範囲で制御可能であることが分かった。昨年度は、ポリ(N-ビニル-2-ピロリドン)(PVP,Mw=40000)を保護剤としてH_2PtCl_6・6H_2Oをアルコール/水混合溶媒中で還流する一段合成と、イオン源の再添加・還元の繰り返しによる段階成長反応を組み合わせることにより、単分散Pt超微粒子の平均粒径を1.95.0nmの範囲で制御することができた。しかし、保護剤として鎖状高分子を用いた場合、Au超微粒子は非常に多分散のものしか得れらなかった。そこで、一般的な二相反応によりAu超微粒子の調製を行った。トルエン/水二相系にHAuCl_4・4H_2Oを添加し、相間移動触媒でAuCl_4^-をトルエン相に移動後、ドデカンチオール存在下でNaBH_4還元することによりAu超微粒子を調製した。溶媒留去後、固形物を150200°Cにて熱処理することにより、粒径を揃えたままAuナノ粒子を2.58.6の範囲で粒径制御することが可能であることが分かった。このようにして調製したPtおよびAu超微粒子の結晶構造を粉末X線回折、電子線回折および高分解能電子顕微鏡にて評価したところ、いずれもバルクと同じfcc構造を有することが明らかとなった。次に、遠赤外分光法により、粒径の異なるPt超微粒子の電子状態について検討した。

紫外可視スペクトルで見られるような粒径による差異が、遠赤外反射スペクトルでは観察されなかった。高分子保護Pt超微粒子における低金属含有量(数%程度)、あるいは測定技術に問題があるものと考えられる。現在は、金属含有量の高いドデカンチオール保護Au超微粒子を用い、遠赤外反射スペクトル測定を行っている。また同時に、超微粒子の量子化電子準位を用いた単一微粒子デバイスへの応用を目指し、STMを用いた超微粒子のトンネル分光測定も行っている。
授業の多様性の増大と教師のメタ認知を支援する指導案オーサリングシステムの開発

本研究では,先行研究で構築したOMNIBUSオントロジーと理論アウェアかつ標準化準拠なオーサリングシステムSMARTIESをベースとして,教師が授業を設計する際に多様な学習・教授方法を比較検討し易くし,設計する授業の多様性を増加させるとともに,教師が自分自身の意思決定を振り返り見直すことを支援することを目指した.現場の教師が実際に授業設計する中でOMNIBUSとSMARTIESによる支援を行い,これらが教師の学習指導案作成に有効であるという可能性を示す事例が得た.本研究では,先行研究で構築したOMNIBUSオントロジーと理論アウェアかつ標準化準拠なオーサリングシステムSMARTIESをベースとして,教師が授業を設計する際に多様な学習・教授方法を比較検討し易くし,設計する授業の多様性を増加させるとともに,教師が自分自身の意思決定を振り返り見直すことを支援することを目指した.現場の教師が実際に授業設計する中でOMNIBUSとSMARTIESによる支援を行い,これらが教師の学習指導案作成に有効であるという可能性を示す事例が得た.本年度は,個別・一斉学習と協調学習の統合モデルの構築とオーサリングシステムの拡張を行うと共に,メタ認知プロセス支援機能の設計のベースとなる指導案作成におけるメタ認知プロセスモデルの構築の構築を行った.(1)個別・一斉学習と協調学習の統合モデルの構築とオーサリングシステムの拡張OMNIBUSオントロジーを協調学習オントロジーで拡張することで個別・一斉学習と協調学習の統合モデルを構築する基盤となる統合OMNIBUSオントロジーを構築し,SMARTIESを拡張した.また,協調学習オントロジーですでにモデル化されている8個の協調学習理論を統合OMNIBUSオントロジーで拡張してモデル化することで,提案する枠組みで個別・一斉学習においても協調学習においても設計のガイドラインとなる教授設計知識を蓄積できることを検証した.(2)指導案作成におけるメタ認知プロセスモデルの構築メタ認知プロセスモデルの構築に当たっては,茅島らによる認知活動の二層モデルを参考にする.このモデルは問題解決における認知活動を上下の二層に分け,下層を問題解決の対象に対する認知活動とし,上層を下層の認知活動を対象とした認知活動(すなわち,ここがメタ認知活動を表す)としている.このモデルの特徴は,それぞれの層での活動の種類は変わらず,普通の認知活動とメタ認知活動の違いは,対象が異なる(問題解決の対象または自分の認知活動)だけであると仮定している点である.この二層モデルと対応づけて指導案を本研究の基盤技術である目的分解木として考えることでメタ認知プロセスモデルを検討した。ここでは,現職の教師のグループと共同して,SMARTIESを利用した学習指導案のモデルを提示して,それに対する反応を見ることで,そこで起こっているメタ認知プロセスを推定した.授業の学習指導案(以下,指導案)の設計における問題点として,教師の創意工夫が求められているが,個々の教師の個人的知識・経験に基づく設計になりがちであることや,設計した教師の意図が暗黙になりがちであるということが挙げられる.本研究では,指導案の多様性の増大と質の向上のために(1)個別・一斉学習と協調学習のブレンディングを可能にし,(2)教師が自身の指導案作成プロセスを振り返り,指導案を改善することを容易にする,という2つの機能を持ったオーサリングシステムの実現を目指した.特に留意したことは指導案作成における教師の意志決定とそれに関わるメタ認知であり,指導案作成時に授業の設計意図を記録することを通じて指導案の質を改善することと,教師の指導案設計能力の両方の向上に貢献することを目指した.本年度は最終年度として,本研究で開発したオーサリングシステムを実際の授業設計の現場に導入し,その影響について考察した.この実施においては,前年度から本研究の実施に当たり東京都中学校社会科教育研究会(都中社研)の協力を得ており,ここに所属する教師の授業設計と連携させて研究を遂行した.ここで得られた知見として,・授業の設計意図の明示化・授業デザインの改善のきっかけの提供・カリキュラム研究への発展の3つが挙げられる.この結果により,本研究で開発した記述の枠組みとオーサリングシステムによって,教師が自分自身の考えを振り返り洗練するというメタ認知に欠かせないプロセスが限られた事例であるが確認された.さらに,その質については都中社研で評価された上に全国中学校社会科教育研究会で発表されて高い評価を得た.
多項式に付随するゼータ函数の非正整数点における挙動の解明

多項式に付随するゼータ函数の適当な整数点での挙動は、その数学的背景の深い情報を含むこともあるため、非常に重要な研究対象であると考えられている。本研究では、その重要な例として、主に、一般化されたMordell-Tornheim型の多重ゼータ函数、および、連結半単純コンパクトLie群のWittenゼータ函数を取り扱った。結果として、これらの函数に対して、解析接続や特殊値の計算を行うための新しい手法を発見し、非正整数点での挙動を明らかにした。当面の研究目的は、コンパクト位相群のWittenゼータ函数z(s)に対して、z(-2)=0が成り立つという零点予想を解決することであるが、SU(3)のWittenゼータ函数に対しては、予備的研究において既に解決されている状況であった。本年度はまず予備的研究で重要な役割を果たした手法(複素数乗まで対応した部分分数分解)を様々な多項式に付随するゼータ函数に対して適用することから始めた。その結果、幾つかの簡単な型のゼータ函数に対して、非正整数点での挙動(位数・先頭係数)を明らかにすることができた。しかし、より一般のゼータ函数に対しては、煩雑な線積分が多数現れてしまい、少なくとも研究の初期段階においてその手法を用いることは得策ではないと結論した。そこで、研究実施計画を見直し、一般の場合にも扱いやすい(例えば数値計算がしやすい)別の手法を開発することから取り組み直した。その結果として、「指数関数の直交性」を利用する手法を新たに見いだし、従来の手法では扱うことが困難であったMordell-Tornheim型のゼータ函数の負の整数点における挙動について、かなり詳しい所まで明らかにすることができた。このMordell-Tornheim型のゼータ函数は、SU(3)のWittenゼータ函数を含むだけでなく、一般のWittenゼータ函数とも深い関係があるので、今回の手法を応用することで零点予想についても新しい知見が得られると期待される。以上の成果については、現在論文を作成中である。本年度は、コンパクト位相群のWittenゼータ函数z(s)に対して、z(-2)=0が成り立つという零点予想を解決することを目標に研究を行った。まず, Spin(5)のWittenゼータ函数に対して負の整数点での挙動を、昨年度に開発した手法を基に詳しく調べた。結果として、負の偶数点で零点を持ち、更にその位数は2以上であることを証明した。また負の奇数点での特殊値も計算し、おそらく零にはならないことも確認した。この成果については、現在論文を作成中である。次に、一般のWittenゼータ函数について考察し、これまでの成果を踏まえ、零点予想をより一般的に、より精密に定式化することに成功した。これにより零点の位数が位相群の言葉で記述できるようになったため、予想の意義がより明確になった。本来の零点予想の解決は、上述のSpin(5)の場合と同様の手法で可能だと思われるが、途中の計算が非常に煩雑になり、本年度中には完成することが出来なかった。また改良された予想については、個々のWittenゼータ函数に対しての解決は可能だと思われるが、残念ながら完全解決のための見通しは立っていない。また、以上の研究と並行して、昨年度扱ったMordell-Tornheim型のゼータ函数について更に研究を進め、原点における挙動についても明らかにすることができた。ここで用いた手法はWittenゼータ函数に対しても有用であり、今後の研究において重要な手法になると思われる。本年度の主目的は、Wittenゼータ函数の零点予想の解決であった。Spin(5)の場合については、予想が正しいことを確認し、更に他の整数点における挙動も明らかにした。それにより、零点予想を改良し、予想の意義をより明確にすることができた。一方、一般のWittenゼータ函数については、残念ながら予想を解決することは出来なかったが、解決の見通しは立っている状況である。また、本年度の研究活動において、今後扱う予定である代数体のゼータ函数と関連がありそうな新しいゼータ函数の族を発見している。そのため、総合的に考えて、おおむね順調に進展していると判断した。平成27年度は, Spin(5)のWittenゼータ函数に関する成果をもとにして,より一般のWittenゼータ函数についての零点予想を精密化することに成功した。平成28年度の第一目標は、この零点予想を解決することであった。まず,既存の解析接続の手法では,予想を解決することが困難であるように感じたため,新しい手法の開発に取り組んだ。結果として,小森靖・松本耕二・津村博文によるWittenゼータ函数の積分表示を利用した新しい解析接続法を編み出した。その帰結として,かなり広範なWittenゼータ函数に対して,元々の零点予想を解決することに成功し,その精密版に対しては部分的な解決を達成した。今回の新しい手法は, Wittenゼータ函数に限らず, Wittenエル関数やより一般の多変数多項式に付随するゼータ函数に有効なため,今後の研究において重要な役割を果たすことが期待される。この成果については,現在,零点予想の精密版を完全解決するための研究もしつつ,併行して論文を作成中である。また, Mordell-Tornheim型のゼータ函数の挙動に関する平成27年度の成果を,より広範なゼータ函数へ一般化することに成功した。ここで扱ったゼータ函数は,最近になって海外の研究者達からも注目を浴びつつあるものである。この成果は,一編の論文にまとめて投稿中である。

代数体のゼータ函数と関連がありそうな新種のゼータ函数に対しては,数値計算を利用して特殊値を調べているが,残念ながらまだ目に見える成果は得られていない。平成28年度の目的は,「Wittenゼータ函数の零点予想の解決」と「代数体と関連が期待される新しいゼータ函数の性質の解明」であった。後者については,残念ながらあまり進展が見られなかった。しかし,前者については,解決に成功したばかりか,より精密な予想についても部分的に解決するなど,当初の予定を上回る成果を挙げることが出来た。更に, Wittenゼータ函数には含まれない,一般化されたMordell-Tornheim型のゼータ函数への新しい結果を得ることも出来たため,総合的に考えて,おおむね順調に進展していると判断した。2015年にD. Romikの論文により、Wittenゼータ函数の原点まわりの挙動が、整数論や表現論において非常に興味深い対象であることが明らかになった。本年度は、その解明を主な目的として研究を行い、既知であるSU(2),SU(3)以外の場合(Spin(5)など)の例を幾つか計算することに成功した。この成果の応用として、対応する群の有限次元既約表現の個数の挙動について新たな知見が得られるはずである。なお、一般化にも積極的に取り組んだが、これについては残念ながら有用な手法はまだ見つかっていない。代数体のゼータ函数に関する研究については、平成28年度に引き続き、ある新種のゼータ函数の特殊値についての調査を行った。簡単な具体例については、幾つかの特殊値を計算することに成功したが、こちらも一般化への見通しはまだ立っていない。研究期間全体を通して得られた主な成果は2つあり、一つ目は「連結半単純コンパクトリー群のWittenゼータ函数に対する零点予想の精密化と部分的解決」、二つ目は「一般化されたMordell-Tornheim型多重ゼータ函数の非正整数点での挙動の解明」である。どちらの研究対象も、国内はもとより、最近になってからは海外の研究者たちからも注目を浴びつつあり、本研究の結果を礎として、今後の更なる進展が期待される。上記の主な成果については、論文の作成と出版、また研究発表など、研究成果の公表を積極的に行った。多項式に付随するゼータ函数の適当な整数点での挙動は、その数学的背景の深い情報を含むこともあるため、非常に重要な研究対象であると考えられている。本研究では、その重要な例として、主に、一般化されたMordell-Tornheim型の多重ゼータ函数、および、連結半単純コンパクトLie群のWittenゼータ函数を取り扱った。結果として、これらの函数に対して、解析接続や特殊値の計算を行うための新しい手法を発見し、非正整数点での挙動を明らかにした。当面の研究目的は、Wittenゼータ函数の零点予想の解決であるが、本年度は、主に二変数多項式に付随するゼータ函数として解釈できる型を扱う予定であった。それに関しては、数値計算を幾つか行い、予想を支持する結果を得ることができたものの、大きな進展は無かった。
膵臓癌術後早期肝転移の予防に向けた基礎的解析と遺伝子治療

膵癌は肝転移の有無が予後を左右する重要な因子だが、しばしば術後早期にもみられ、術後の治療成績にも影響する。術後の早期肝転移の原因として、術前すでに画像で診断できない小転移が存在する可能性の他に、術中の授動手技による癌細胞の飛散と経門脈的な転移経路が考えられる。本研究は、マウスモデルを用いて浸潤・転移に関与するシグナルをNF-κB阻害剤の周術期投与により抑制、その際に変動するmiRNAを同定し、miRNAの標的遺伝子を絞り込み、遺伝子治療により肝転移を抑制することを目的とする。本研究の成果は、ヒトの膵癌肝転移の予防に向けて基礎的な知見を提供する。