hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジア複層トライアングル構造と「円高」モーメント-企業リンケージと国際リンケージの交錯作用-

(1)平成6年-7年の急激な円高など企業を取り巻く経営環境は大きく変転し、かつ厳しさを増している。本研究計画は中部圏中堅企業を対象に、地場企業がこうした経営環境の変転の中にあって、如何なる対応を講じ、また事態に対する認識をもっているか、を重点的にアンケート調査を行い、その回答にもとづき整理・分析し把握したことに最大の成果を挙げたと考える(「冊子」の付録1-3に収録)。(2)アンケート調査は「円高対策」「企業経営」「地域協力」の三分野、25項目、114質問からなっているが、1000社を超える企業が対象に選ばれ、304社の回答をえた。その結果、つぎの四つのタイプを検出した。すなわち(a)「国際環境変化反応型&国際化積極的企業群」、(b)「国際環境変化反応型&国際化消極的企業群」、(c)「国際環境変化鈍感型&国際化積極的企業群」、(d)「国際環境変化鈍感型&国際化消極的企業群」である。よって中部圏中堅企業の「円高」対応(「冊子」の第4章に収録)ならびに環境激変中の企業像(「冊子」の第5章に収録)が明らかにされた。(3)一方、「地域協力」のモーメントに関する企業の対応についても、アンケートの調査からは一定の認識と関心が窺われた。概ねASEAN、APEC、NIESの順位で知られていることと、時期的に1980代に知ったことが相対的多数を占めたいいることなど、かなり興味の深い回答の結果が明らかにされた(「冊子」の第1章に収録)。この方面の調査研究が希少であるゆえに、この方面の吟味と調査の追跡が望まれる。(4)一方、東アジア経済それ自体の全体像の把握と課題提起も、上記の調査との関連で欠かせない。「再編成と転機」(「冊子」の第2章に収録)と「新時代の課題」(「冊子」の第3章に収録)はこの方面の研究成果が示される。貿易依存時代から直接投資時代への段階移行と通貨政策が通商政策と並んで対外経済政策の重要課題である点が把握され、その知見が看取できる。1 3度にわたる円高は、日系企業の対外直接投資行動に大きな質的な変化をもたらし、その下でアジア地域の経済構造と潮流にも動態的な地穀変化を及ぼした。こうした新しいアジア経済さらには国際経済の構造変動のなかにあって、本研究計画は日本企業の系列構造の変容、日本-NIES間の直接投資における競合と相互浸透の深化、空洞化論の再評価、新貿易論の再点検、通貨政策の緊要性など、広く現実的かつ緊急性の諸領域を考察の対象とし、理論的・実証的に把握することに結集した。2その素材は中部圏中堅企業を対象にしたアンケート調査資料である。そのための作業、すなわちアンケートの項目設定、作成方法、送付と回収の方式、地元業界の訪問と協力が最初のいわば基礎工事となる。本研究計画はそのための打ち合わせ会を数回にわたって行い、アンケート案の作成と地元業界とりわけ中部通商産業局と名古屋市商工会議所の関係部署を訪ねた。その結果、調査訪問を含めたアンケート作業の理解と協力に厚意ある支援の内諾をえた。

3アンケートは96年3月に準備を終え、4月からは発送、回収と企業訪問は5-6月に、分析作業は7-9月に、企業向け報告会は10-11月に、最終研究成果の纏めは12-翌2月に、活字化は3月に、それぞれ設定し、達成を目指してのスケジュールを組むことにした。4中部通産局と商工会議所とのコンタクトを通じて、円高と東アジア経済の激変が中部圏企業に与えたインパクトは想像以上のものがあることと、かかる激変に対する高い関心と対応力についても一定の認識を得ることができた。その知見はアンケート調査を通じて裏付けた。この間、日頃の研究(研究発表欄を参照)は大きな力添えになっていると痛感する。1.本研究は、アンケート調査を踏まえて1994-95年の急激な円高など経営環境の変化に対しての中部圏中堅企業の対応の実態を明らかにすることにある。第1年目(平成7年度)はそのため、「円高対応」「企業経営」「地域京力」の三分野からなる25項目、114質問の「経営環境の激変に対応する中部圏企業のバイタリティに関するアンケート調査」が行われた。合計1000社を越える企業が対象に選ばれ、304社の回答をえた。2.第2年目はアンケートの回収作業の続行と整理、統計と分析に力がそそがれ、その作業はなお進行中であるが、これまで得られた新たな知見等の成果はつぎの通りである。(1)「国際環境変化反応型&国際化消極的企業群」が37社ほど存在し、経営の現状維持と漠然とした見通しに身をおいていると、(2)「国際環境変化反応型&国際化積極的企業群」が25社ほど発見され、10年前に比べて経営の向上と明るい展望が期待されること、(3)「国際環境変化鈍感型&国際化積極的企業群」が42社ほど数えられ、特に大きな特徴が観察されないこと、(4)「国際環境変化鈍感型&国際化消極的企業群」が48社ほど見られ、経営の悪化と暗い見通しの状況におかれていること。以上のいわば類型的観察は、企業とのインタビューを含む裏付け資料と論点の整理が不可欠と考える。3.いまひとつは、地域協力(ASEAN,APEC等)の動きについて、中部圏中堅企業の「関心」は必ずしも高くないこと。「知名度」の順位はASEAN,APEC,NIES,NAFTA,ESCAP,SARRCであった。地域協力の動きに対して、企業レベルでは「ほとんど関連がない」との認識がトップ(34.2%)を占める。この点の吟味も今後の課題となる。4.研究成果は、中間報告として名古屋市商工会議所を通じてアンケート協力の企業に還元し、また最終報告書にまとめて学界に発表する予定である。
MnP-脂質過酸化複合系によるパルプ残留リグニンおよび環境汚染物質の分解

本研究では、マンガンペルオキシダーゼ(MnP)反応系に不飽和脂肪酸を共存させるMnP-脂質過酸化複合系系をパルプ残留リグニンの分解および環境汚染物質の分解に応用するための基礎的知見を得るために検討を行った。1.MnPによるパルプ漂白の際に不飽和脂肪酸を共存させるとパルプ白色化が促進された。白色化促進効果と反応系内の過酸化物価(POV)には良い相関が認められた。一方、不飽和脂肪酸の過酸化を触媒するリポキシダーゼを用いてパルプ漂白を行ったが、白色化促進は観察されなかった。この結果より、パルプ残留リグニンの分解には不飽和脂肪酸の過酸化とMnP反応によって生成するMn(III)の両者が必要と考えられる。さらに、不飽和脂胞酸の過酸化にはMn(III)に加えてパルプ中の残留リグニンも関与していることが明らかとなった。2.多環式芳香族炭化水素類(PAH)のMnP-脂質過酸化複合系による分解に関する知見を得ることを目的とし、アントラセン(AT)をモデル物質として検討を行った。不飽和脂肪酸存在下でATをMnP処理すると、ATの酸化が大きく促進された。MnP-脂質過酸化複合系において、脂質の過酸化速度はATの酸化速度に比べて速いことが明らかとなった。脂質の過酸化反応には、過酸化による過酸化物中間体の生成と、中間体からのフリーラジカル生成の2段階の反応が存在し、前者の反応が速いことが示唆された。MnP-脂質過酸化複合系において脂質およびPAHの種類は反応速度に大きな影響与えないことから、広範囲な不飽和脂肪酸が応用可能であると期待された。3.MnP-脂質過酸化複合系を用いてビスフェノールAとノニルフェノールのエストロゲン様活性除去を試みた。612時間の処理により両化合物のエストロゲン様活性はほぼ完全に消失する事が明らかとなった。1.MnP-脂質過酸化複合系によるパルプ漂白条件の至適化と白色度上昇未晒しクラフトパルプ(UKP)のMnP漂白を脂質(オレイン酸,リノール酸,リノレン酸)存在下で行った。その結果,白色度の上昇効果は,脂質無添加(MnPのみ)>オレイン酸添加>リノール酸添加>リノレン酸添加の順となり,この順位は反応系内で発生した過酸化物価とよく一致した。このことから,不飽和度の高い脂肪酸ほど,MnPによる過酸化反応を受けやすく,活性なフリーラジカルの生成も多いことが確認された。さらに,白色化効果の最も高かったリノレン酸を用いて添加濃度による白色化の影響を調査した結果,検討した範囲内ではリノレン酸3mMで最も高い白色度効果が得られ,24時間の処理において,脂質無添加で約8ポイントの白色度上昇が得られたのに対し,3mMリノレン酸共存下では,2倍以上の約20ポイント白色度上昇を得ることが可能となった。2.MnP-脂質過酸化複合系による環境汚染物質分解の至適条件と反応機構アントラセン(AT)をモデル物質として種々の分解条件(MnPおよび脂質添加量,脂質の種類)を検討した。MnP-脂質過酸化複合系による,ATの分解速度は非常に速く,MnP添加量0.010.1mU/mlの範囲で分解速度はほとんど影響を受けなかった。また,リノレン酸濃度(13mM)や脂質の種類(リノレン酸およびそのメチルエステル)はATの分解速度に影響しなかった。

次いで,MnP-脂質過酸化複合系による分解反応機構を検討した結果,MnPによる脂質過酸化と活性フリーラジカルの生成はATの酸化に比べてきわめて速い反応であること,また脂質からフリーラジカルの生成は過酸化物中間体を経由する2段階の反応で進行することが明らかとなり,MnP-脂質過酸化複合系を環境汚染物質の分解に応用する際の基礎的知見を得ることができた。本研究では、マンガンペルオキシダーゼ(MnP)反応系に不飽和脂肪酸を共存させるMnP-脂質過酸化複合系をパルプ残留リグニンの分解および環境汚染物質の分解に応用するための基礎的知見を得るために検討を行った。1.MnPによるパルプ漂白の際に不飽和脂肪酸を共存させるとパルプ白色化が促進された。白色化促進効果と反応系内の過酸化物価(POV)には良い相関が認められた。一方、不飽和脂肪酸の過酸化を触媒するリポキシダーゼを用いてパルプ漂白を行ったが、白色化促進は観察されなかった。この結果より、パルプ残留リグニンの分解には不飽和脂肪酸の過酸化とMnP反応によって生成するMn(III)の両者が必要と考えられる。さらに、不飽和脂肪酸の過酸化にはMn(III)に加えてパルプ中の残留リグニンも関与していることが明らかとなった。2.多環式芳香族炭化水素類(PAH)のMnP-脂質過酸化複合系による分解に関する知見を得ることを目的とし、アントラセン(AT)をモデル物質として検討を行った。不飽和脂肪酸存在下でATをMnP処理すると、ATの酸化が大きく促進された。MnP-脂質過酸化複合系において、脂質の過酸化速度はATの酸化速度に比べて速いことが明らかとなった。脂質の過酸化反応には、過酸化による過酸化物中間体の生成と、中間体からのフリーラジカル生成の2段階の反応が存在し、前者の反応が速いことが示唆された。MnP-脂質過酸化複合系において脂質およびPAHの種類は反応速度に大きな影響与えないことから、広範囲な不飽和脂肪酸が応用可能であると期待された。3.MnP-脂質過酸化複合系を用いてビスフェノールAとノニルフェノールのエストロゲン様活性除去を試みた。612時間の処理により両化合物のエストロゲン様活性はほぼ完全に消失する事が明らかとなった。
4次元変分法を導入した次世代対流圏物質輸送モデルの開発と黄砂への応用

特別研究員申請時の年次計画(2年目)に照らし合わせ,昨年度までに開発した4次元変分データ同化を導入した物質輸送モデルを用い,衛星観測データを用いた黄砂のデータ同化・発生源逆推定および,採用期間2年間で行った研究のまとめ・発表・応用の2点に重心を置いて研究を行った.まず,衛星観測データを用いた黄砂のデータ同化および発生源逆推定に関する研究であるが,当研究ではエアロゾル研究に広く用いられているMODISのエアロゾル光学的厚さを用いた.データ同化および発生源逆推定の結果は,非常に良く東アジア域の黄砂現象を捉えており,昨年度までに行っていた地上ライダー観測データを用いた結果と良い一致を見せた.これは,衛星データを用いた黄砂のデータ同化が実行可能であることを示すとともに,地上ライダーデータと統合した総合的な同化システムの開発の可能性を示唆していると言える.この結果を国際ジャーナル誌の論文をしてまとめ,発表を行った.2点目のまとめ・応用研究であるが,開発したデータ同化システムは2007年に日本に飛来した大規模黄砂現象に適宜適用され,その結果得られた高精度の三次元・発生分布は,輸送過程・変質の解析に用いられ,国際ジャーナル紙や国際学会で発表が行われている.2008年6月に米国・ボルダーで行われた国際ライダーシンポジウムでは,当研究のデータ同化結果を用いた研究を行った共同研究者に対してINABA Prize(The best paper presented at 24th International Laser Radar Conference)が授与された.また,2008年9月ドイツ,ライプチヒで行われた第三回国際ダストワークショップにおいて,本研究で開発されたデータ同化システムを表題した招待講演を行い,高い評価を頂いた.一方で,本研究で開発された同化システムは黄砂以外の大気汚染物質にも応用され,一酸化炭素や窒素酸化物の越境大気汚染および発生源の推定に関する研究に大きく寄与を行っており,これらの結果は国際ジャーナル誌に発表もされている.特別研究員申請時の年次計画(1年目)に従い,開発した4次元変分データ同化を導入した物質輸送モデルの黄砂の輸送のデータ同化および黄砂発生量の逆推定に重点を置いて研究を行った.黄砂データ同化・発生量逆推定の実行可能性の確認を行うため,国立環境研究所が東アジアに展開しているLIDAR観測データを用いたデータ同化を行った.LIDARによって観測された黄砂の鉛直分布をダスト輸送モデルに同化することによって,黄砂の発生源分布・強度の最適化を行ったところ,2005年5月上旬に日本上空で観測された高濃度の黄砂はモンゴル内陸部で発生したことが示唆されるとともに,データ同化によってモデルの再現性の向上が確認された,また,本研究で採用した4次元変分データ同化手法が,黄砂の発生量の逆推定・モデルの予測可能性向上に有効であることが示された.この結果を国際ジャーナル誌の論文をしてまとめ,国際学会で発表を行った.開発したデータ同化システムを2007年に日本に飛来した大規模黄砂現象に適用した.観測地点の選択によるデータ同化のパフォーマンスへの感度を調べるとともに,地上観測データや複数の衛星観測データ,特に2006年に打ち上げられたCALIPSO衛星(観測機器としてLIDARを搭載)のデータなどを用いて,データ同化結果の詳細な検証を行った.データ同化結果は観測データと良い一致をみせ,データ同化によるモデルの定量的な精度向上が確認された.また,黄砂の発生源の逆推定を通じ,2007年の黄砂イベントの発生地域が中国・モンゴルの国境付近であることが示唆された.この結果は国際ジャーナル紙に発表済みである,また,データ同化によって得られた精度の高いシミュレーション結果は,他の黄砂イベントの発生・輸送の研究にも用いられており,論文として発表されている。また,LIDARデータの他にも衛星データを用いたデータ同化に関する研究にも着手しており,結果の第一報を国内学会にて発表をした.特別研究員申請時の年次計画(2年目)に照らし合わせ,昨年度までに開発した4次元変分データ同化を導入した物質輸送モデルを用い,衛星観測データを用いた黄砂のデータ同化・発生源逆推定および,採用期間2年間で行った研究のまとめ・発表・応用の2点に重心を置いて研究を行った.まず,衛星観測データを用いた黄砂のデータ同化および発生源逆推定に関する研究であるが,当研究ではエアロゾル研究に広く用いられているMODISのエアロゾル光学的厚さを用いた.データ同化および発生源逆推定の結果は,非常に良く東アジア域の黄砂現象を捉えており,昨年度までに行っていた地上ライダー観測データを用いた結果と良い一致を見せた.これは,衛星データを用いた黄砂のデータ同化が実行可能であることを示すとともに,地上ライダーデータと統合した総合的な同化システムの開発の可能性を示唆していると言える.この結果を国際ジャーナル誌の論文をしてまとめ,発表を行った.2点目のまとめ・応用研究であるが,開発したデータ同化システムは2007年に日本に飛来した大規模黄砂現象に適宜適用され,その結果得られた高精度の三次元・発生分布は,輸送過程・変質の解析に用いられ,国際ジャーナル紙や国際学会で発表が行われている.

2008年6月に米国・ボルダーで行われた国際ライダーシンポジウムでは,当研究のデータ同化結果を用いた研究を行った共同研究者に対してINABA Prize(The best paper presented at 24th International Laser Radar Conference)が授与された.また,2008年9月ドイツ,ライプチヒで行われた第三回国際ダストワークショップにおいて,本研究で開発されたデータ同化システムを表題した招待講演を行い,高い評価を頂いた.一方で,本研究で開発された同化システムは黄砂以外の大気汚染物質にも応用され,一酸化炭素や窒素酸化物の越境大気汚染および発生源の推定に関する研究に大きく寄与を行っており,これらの結果は国際ジャーナル誌に発表もされている.
DNAを利用した機能性バイオ分子の精密配列制御および高度集積化プロセスの開発

本研究では、DNAの特性を"鋳型"として活用した、新たなタンパク質連結体作製プロセスの確立を目指し、タンパク質機能を高度に集積化させたタンパク質連結体の作製を検討した。本方法論では、鋳型となる人工合成DNAと共に、タンパク質を鋳型上に一時的に固定化するために、特定のタンパク質に結合特異性を示すDNA(アプタマー)を利用した。これまでに、連結させるタンパク質としてトロンビンを選択し、トロンビン連結体の作製と連結場所の制御について実証した。また、塩基配列設計におけるリンカー長の検討や複合体形成に与える塩濃度の影響、トロンビンのみの連結体だけでなく、IgEを利用したDNAによるIgE-トロンビン連結体の構築による、異種タンパク質複合体の作製についても検討を行ってきた。今年度はさらなる最適条件の検討と共に、多量体の分離精製、形状観測について検討した。結果として、作製したトロンビン連結体をサイズ排除クロマトグラフィー(SEC)で分離、精製し、原子間力顕微鏡(AFM)を用いて、形状観測を行ったが、依然としてトロンビン連結体の画像取得には至らなかった。一方で、SECチャートを解析した結果、3量体構築(収率11%)の確認に成功し、分画が可能であることを明らかにした。また、分画した3量体、2量体は活性を保持した状態で結合していた。次に、異なるタンパク質として、IgEとトロンビンを選択し、IgE-トロンビン連結化の検討を行った。鋳型DNAがない、物理混合による架橋化では、全く架橋しないタンパク質同士を鋳型となるDNAを利用することで有意に連結化できることを明らかにし、様々なタンパク質連結体の創製へ応用できることを示した。本研究では、鋳型DNAの配列設計により人工的にタンパク質の個数や連結順序が制御可能である点が大きな特徴であり、新たなバイオプロセスの構築とその応用性という観点から非常に興味深い結果が得られた。DNAは、遺伝情報を司るだけでなく、相補鎖との選択的な結合および特定分子と特異的な結合特性を示す。本研究では、このようなDNAの物理的・化学的特性を"鋳型"として活用した、新たなタンパク質連結体作製プロセスの確立を目指し、タンパク質機能を高度に集積化させたタンパク質連結体の作製を目的としている。今年度は特定タンパク質の連結体の構築を検討した。連結させるモデルタンパク質として、トロンビンを選択し、トロンビン連結体の作製と連結場所の指定(連結数の制御)を行った。具体的には、鋳型DNAを調製後にトロンビンをDNAアプタマーによって鋳型DNA上に配列化させた。さらに、鋳型DNA上のトロンビンは物理的に近接しているため、二官能性試薬によりトロンビン間を架橋することで、トロンビン連結体を調製した。DNA-トロンビン複合体の確認およびトロンビン連結体の解析は、主にポリアクリルアミドゲル電気泳動(Native-PAGEやSDS-PAGE)による分子量バンドの変化により行い、鋳型DNAの塩基配列設計により、トロンビン連結体の作り分けに成功した。既存のタンパク質連結化手法と比較して、本研究は、鋳型DNAの配列設計により人工的にタンパク質の個数を制御可能である点、DNAの塩基配列をタンパク質の連結順序に反映させられる点が大きな特徴である。本方法論は、タンパク質の精密な配列制御および高度集積化が可能であり、タンパク質連結体の活性評価や互いに共役なタンパク質群のDNAアプタマーを組み合わせることで、新たなバイオプロセスの構築とその応用性という観点から非常に興味深い。本研究では、DNAの特性を"鋳型"として活用した、新たなタンパク質連結体作製プロセスの確立を目指し、タンパク質機能を高度に集積化させたタンパク質連結体の作製を目的としている。昨年度までに、連結させるモデルタンパク質としてトロンビンを選択し、トロンビン連結体の作製と連結場所の制御について実証した。今年度は、実際に作製したトロンビン連結体の作製最適条件と連結体の分離し、形状観測について、および、鋳型DNAを利用して抗体を末端に修飾した異種タンパク質複合体の作製について検討した。具体的には、トロンビンと鋳型DNAの相互作用に最適な塩濃度を検討した。また、鋳型DNAの塩基配列に依存してトロンビン連結体の収率が変化することを明らかにした。作製したトロンビン連結体を分離・精製し、原子間力顕微鏡(AFM)を用いて、形状観測を行ったが、トロンビン連結体の画像取得には至っていない。今後、DNAの塩基配列を再検討することでトロンビンを一次元状に配列させ、画像取得を目指す予定である。一方で、鋳型DNAの配列設計を行うことで、トロンビンだけなく抗体を末端に修飾を行った。その結果、同種タンパク質連結体の作製だけでなく、本方法論により、異種タンパク質連結体を作製できることが示唆された。本研究は、鋳型DNAの配列設計により人工的にタンパク質の個数や連結順序が制御可能である点が大きな特徴である。この方法論により作製されるタンパク質連結体は、機能を保持するだけでなく、高度に集積化できるため、共役なタンパク質群に適用することで、新たなバイオプロセスの構築とその応用性という観点から非常に興味深い結果が得られると期待される。

本方法論では、鋳型となる人工合成DNAと共に、タンパク質を鋳型上に一時的に固定化するために、特定のタンパク質に結合特異性を示すDNA(アプタマー)を利用した。これまでに、連結させるタンパク質としてトロンビンを選択し、トロンビン連結体の作製と連結場所の制御について実証した。また、塩基配列設計におけるリンカー長の検討や複合体形成に与える塩濃度の影響、トロンビンのみの連結体だけでなく、IgEを利用したDNAによるIgE-トロンビン連結体の構築による、異種タンパク質複合体の作製についても検討を行ってきた。今年度はさらなる最適条件の検討と共に、多量体の分離精製、形状観測について検討した。結果として、作製したトロンビン連結体をサイズ排除クロマトグラフィー(SEC)で分離、精製し、原子間力顕微鏡(AFM)を用いて、形状観測を行ったが、依然としてトロンビン連結体の画像取得には至らなかった。一方で、SECチャートを解析した結果、3量体構築(収率11%)の確認に成功し、分画が可能であることを明らかにした。また、分画した3量体、2量体は活性を保持した状態で結合していた。次に、異なるタンパク質として、IgEとトロンビンを選択し、IgE-トロンビン連結化の検討を行った。鋳型DNAがない、物理混合による架橋化では、全く架橋しないタンパク質同士を鋳型となるDNAを利用することで有意に連結化できることを明らかにし、様々なタンパク質連結体の創製へ応用できることを示した。本研究では、鋳型DNAの配列設計により人工的にタンパク質の個数や連結順序が制御可能である点が大きな特徴であり、新たなバイオプロセスの構築とその応用性という観点から非常に興味深い結果が得られた。
系統樹の剪定による遺伝子配列データリサンプリングアルゴリズム

近年,インフルエンザを始め様々な病原体の遺伝子情報がデータベース上に大量に蓄積されている.しかし,データセットの巨大化に伴い,多重配列アラインメント,進化系統解析,相同性検索等の解析が困難になりつつある.また,各国における感染症サーベイランス能力の差異により,データセットにサンプリングバイアスを含んでいる可能性がある.本研究では,サンプリング密度の濃い部分に存在する配列を適宜取り除くことによってリサンプリングを行うアルゴリズムを提案し,インフルエンザウイルスなどの病原体の遺伝子配列データに適用することにより,サンプリングバイアスの軽減能力を評価した.近年,インフルエンザを始め様々な病原体の遺伝子情報がデータベース上に大量に蓄積されている.しかし,データセットの巨大化に伴い,多重配列アラインメント,進化系統解析,相同性検索等の解析が困難になりつつある.また,各国における感染症サーベイランス能力の差異により,データセットにサンプリングバイアスを含んでいる可能性がある.そこで本研究では,サンプリング密度の濃い部分に存在する配列を適宜取り除くことによってリサンプリングを行うアルゴリズムを提案した.申請者らは塩基多型度やサンプリングバイアスの軽減能力を他のアルゴリズムと比較してその優位性を示した.また,設計したリサンプリングアルゴリズムをウェブ上に公開した.さらに,申請者らはA型インフルエンザウイルスに対して本手法を適用し,結果の考察を行う.インフルエンザウイルスが持っている全8セグメントの遺伝子情報を用いて系統樹を作成した後に本手法を適用し,過去に得られた知見を参照しつつ得られた系統樹に対する個別の議論を行った.特に2万以上の配列数を持つセグメントの場合,元のデータセットから作成した系統樹とリサンプリングしたコンパクトなデータセットから作成した系統樹を比較すると,その親子関係が差異が生じるケースが確認された.さらに,A型インフルエンザウイルスのうち鳥を宿主とするものの塩基配列や他の病原体ウイルスの塩基配列についても申請者らのアルゴリズムを適用し,実験を行う研究者らにコンパクトなデータセットを提供することが出来た.近年,インフルエンザを始め様々な病原体の遺伝子情報がデータベース上に大量に蓄積されている.しかし,データセットの巨大化に伴い,多重配列アラインメント,進化系統解析,相同性検索等の解析が困難になりつつある.また,各国における感染症サーベイランス能力の差異により,データセットにサンプリングバイアスを含んでいる可能性がある.本研究では,サンプリング密度の濃い部分に存在する配列を適宜取り除くことによってリサンプリングを行うアルゴリズムを提案し,インフルエンザウイルスなどの病原体の遺伝子配列データに適用することにより,サンプリングバイアスの軽減能力を評価した.近年,インフルエンザを始め様々な病原体の遺伝子情報が近年,データベース上に大量に蓄積されている.しかし,データセットの巨大化に伴い,多重配列アラインメント,進化系統解析,相同性検索等の解析が困難になりつつある.また,各国における感染症サーベイランス能力の差異により,データセットにサンプリングバイアスを含んでいる可能性がある.そこで本研究では,サンプリング密度の濃い部分に存在する配列を適宜取り除くことによってリサンプリングを行うアルゴリズムを提案した.ユーザによって与えられた剪定する配列数の閾値に達するまで以下の動作を繰り返す.系統樹に存在する全ての近隣ペアのうち相互の系統樹上の距離が最も小さいものを見つけ出し,ペアのうち共通の親ノードからの距離が近い方の配列を剪定する.申請者らは平成24年度において,リサンプリング手法に対する評価手法として,1除去された配列とリサンプルされた配列との類似度の高さ,2リサンプルされた配列の塩基多型度の高さ,および3リサンプルされた配列の分離年についての標準偏差の減少の程度を評価手法と定めた.そしてこれらの評価手法に従い,申請者らのリサンプリングアルゴリズムが他の手法に比べて十分な能力を持つことを示した.また,申請者らの手法をA型インフルエンザウイルスにおける各セグメントの翻訳領域の1万本を超える塩基配列から1千本ずつリサンプルを実行し,ウイルスの内部および外部に発現するタンパク質をコードする塩基配列について,宿主による多様性に大きな差が確認された.この事実は,過去に実験によって明らかにされている知見と一致するものである.平成24年度の目標であった,リサンプリング手法の設計および評価手法の確立は実現できた.また,申請者らの手法を用いてインフルエンザウイルスのパッケージングの解明に役立つ手法の確立も行われている.しかしながら,平成25年度に向けた準備として申請者らの手法を一般に公開する計算サーバの入手およびサービスの実装にはまだ着手できていないため,(2)の評価とした.平成25年度の計画通り,主に申請者らの手法をHCV,CIV,さらにはHIVといった様々な病原体の配列データに適用することを主眼として,ウェブ上に一般公開する作業を行う.この際,ウェブサービスとして提供するために申請者らの手法を改良する必要が生じたため,本手法の近隣結合法をベースにした手法への変更が必要になる.また,可能であれば申請者らの手法をNCBI Influenza Virus ResourceのBao氏らに利用可能にしてもらうように働きかけを行う.平成24年度には予定していた予算を40万円ほど使用していない.この理由は,平成25年度に申請者らの手法をウェブサービスとして公開する際,そのためのウェブサーバおよびそれに関わる作業を外部委託するための資金が予定より多く必要となる可能性が生じたためである.平成25年度は申請者らの手法をウェブサービスとして提供するための計算サーバを購入する.この際,ウェブサービスとして公開するために外部委託を行うことを計画中であり,現在は委託する候補を探している段階である.また,開発および研究成果を論文として発表する際に必要な各種ソフトウェアや校閲等に必要な人件費に使用することを計画している.
航空機の環境適合性・安全性向上のための直交格子法に基づく非定常流の数値解析

本年度はまず,昨年度開発した直交格子における乱流解析用壁面境界条件を検証するとともに,そのベースである直交格子ベース流体ソルバの機能のさらなる拡充を行った.その1点目として,複雑な形状周りでの解析を可能とするために,境界条件の設定方法等の開発・検討を行った.またその結果を用い,高揚力装置展開状態での航空機全機周りの乱流解析がロバスト行えることを実証した.2点目として,開発した壁面境界条件を用いることのできる格子の条件についての調査を行った.2次元の平板上の乱流境界層の解析では,格子幅を境界層厚みの1/50以下とすれば表面摩擦係数が5%以内で再現できること,境界条件の決定に使用するイメージポイントは,壁面から格子幅の3倍以上離れた場所に設置するのが望ましいことを確認した.この結果に基づき,航空機全機周り流れ場の解析に必要な格子等の見積もり・実証を行った.以上の手法を用いて,非定常流れ場の解析を行った.非定常計算で従来広く用いられている乱流モデルであるDelayed-Detached Eddy Simulationを直交格子で用いた場合,乱流境界層が正しく再現できないことを確認した.そこで,乱流モデルの改良を行い,乱流境界層の計算における格子依存性を低減した.この乱流モデルを用いて遷音速・高迎角における翼の数値計算を行ったところ,実験で観察されるような衝撃波背後での流れの剥離・付着の繰り返しと,それに伴う衝撃波の振動が再現された.併せて,高揚力装置30P30N周りの非定常流れ場を数値計算し,翼前縁のスラットから放出される空力音の予測を行った.以上のように,非定常乱流解析を行う上で必要な諸要素の開発・検証および,それらを用いて航空機に関連した非定常流れ場を計算,物理の考察を行った.よって,所期の目的である「航空機の環境適合性・安全性向上」に資する知見を得ることが出来たと考える.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,本研究課題における基礎として,航空機等の壁面近傍に存在する乱流境界層を直交格子において再現する手法の開発を行った.直交格子では,物体が階段状に表現されるため,特に航空機のような高速・大規模な流れ(高レイノルズ数流れ)では,壁面近傍に存在する薄い乱流境界層が捉えれず,従来は解析が困難であった.開発した手法では,埋め込み境界法と境界層のモデル化を組み合わせ,さらに,壁面近傍の速度や渦粘性(乱流に伴う見かけ上の粘性)のプロファイルが直交格子上で解像できるよう乱流モデルおよび境界条件の修正を行うことで,この問題を解決した.開発した手法の検証計算として行った翼型周りの流れの解析においては,翼型表面における圧力,摩擦力や,翼型全体にかかる空気力が,従来の物体に沿う格子を用いた計算結果と高精度に一致することを示した.この成果については,航空系のトップジャーナルであるAIAA Journalに採択が決定している.次に,この手法を用いた3次元計算として,航空機全機周りの定常乱流解析の解析を行った.計算結果では,航空機の巡行条件における衝撃波の位置,形状が参照結果と一致することを示した.また,抗力,揚力といった航空機に働く空気力の大きさについても定量的な比較を行い,正しい格子収束性が示されることを確認した.また非定常計算にも適用できるように手法を拡張し,航空機の高揚力装置から発生する空力騒音の解析も行った.この解析では従来の解析に比べ高解像度な解析が可能となる高次精度スキームも利用している.これらの解析結果については,AIAA(米国航空宇宙学会)等を含む国内外の学会,ワークショップにおいて報告した.現在までの研究では,本研究課題を遂行する上での第一の目標として,直交格子における高精度な乱流解析を可能とした.特に壁面近傍の計算手法について確固とした理論的背景に基づいた手法を構築したことで,幅広い問題に適用可能となった.また,様々な問題で検証を行い,実験結果や他の数値解析結果と比較を行ったことで,計算コード全体の精度,妥当性が確かめられている.さらに,これらの大規模な解析を行うために,Message Passing Interface (MPI)を利用した計算の並列化や,格子生成の高速化等,計算コードの整備も並行して行った.現行の計算コードでは,航空機全機周りの格子(約3300万セル)を1時間以内に自動生成することが可能である.加えてMPIの実装によりスーパーコンピュータを利用した大規模並列計算が可能となっている,以上のように,乱流解析の枠組みについては,当初の予想以上に高精度かつ高速なものが完成している.ただし,計画にあった格子の自動最適化については,実装上の困難により実現できていない.これらについては,手動での格子細分化範囲の指定をよりフレキシブルにしたことや,高次精度スキームの利用による解像度の向上により代替可能であると考えている.本年度はまず,昨年度開発した直交格子における乱流解析用壁面境界条件を検証するとともに,そのベースである直交格子ベース流体ソルバの機能のさらなる拡充を行った.その1点目として,複雑な形状周りでの解析を可能とするために,境界条件の設定方法等の開発・検討を行った.またその結果を用い,高揚力装置展開状態での航空機全機周りの乱流解析がロバスト行えることを実証した.2点目として,開発した壁面境界条件を用いることのできる格子の条件についての調査を行った.

2次元の平板上の乱流境界層の解析では,格子幅を境界層厚みの1/50以下とすれば表面摩擦係数が5%以内で再現できること,境界条件の決定に使用するイメージポイントは,壁面から格子幅の3倍以上離れた場所に設置するのが望ましいことを確認した.この結果に基づき,航空機全機周り流れ場の解析に必要な格子等の見積もり・実証を行った.以上の手法を用いて,非定常流れ場の解析を行った.非定常計算で従来広く用いられている乱流モデルであるDelayed-Detached Eddy Simulationを直交格子で用いた場合,乱流境界層が正しく再現できないことを確認した.そこで,乱流モデルの改良を行い,乱流境界層の計算における格子依存性を低減した.この乱流モデルを用いて遷音速・高迎角における翼の数値計算を行ったところ,実験で観察されるような衝撃波背後での流れの剥離・付着の繰り返しと,それに伴う衝撃波の振動が再現された.併せて,高揚力装置30P30N周りの非定常流れ場を数値計算し,翼前縁のスラットから放出される空力音の予測を行った.以上のように,非定常乱流解析を行う上で必要な諸要素の開発・検証および,それらを用いて航空機に関連した非定常流れ場を計算,物理の考察を行った.よって,所期の目的である「航空機の環境適合性・安全性向上」に資する知見を得ることが出来たと考える.現在までの研究により,直交格子を用いた大規模な乱流解析が可能となっている.今後は,研究課題である非定常流れの理解に向けて,さらなる手法の改良を行う.特に直交格子における非定常乱流解析はこれまでに例が少なく,乱流モデルや時間積分手法については未知の部分が多いため,直交格子に適した手法の選択あるいは新規開発が重要である.本年度は,初めにこの検討を行う.併せて,航空機の高揚力装置等の複雑な形状周りでも格子が確実に自動生成できるよう,計算コードの改良も進める.さらに,上記の解析の枠組みを用いて,本研究課題である実際の航空機周りの非定常現象の解析を行う.解析対象は,高揚力装置周りの流れや,航空機の翼上における衝撃波の振動現象等とする.これらの解析を通じて航空機の安全性・環境適合性向上に関する知見を得る.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
数理の基礎と応用

本研究は,専門分野の境界を越えた共同研究を集約的に行い,数理科学の基礎と応用における研究の基盤を築くと共に,"Advanced Studies in Pure Mathematics"(以下ASPMと略記)のシリーズの刊行を軸に,研究成果を迅速に世界に発信することを目的として遂行された.その成果として,次の2つの国際研究集会を企画・開催し,また8つの国際研究集会のプロシーディングスの編集を支援し,本格的出版物として刊行した.本研究は,専門分野の境界を越えた共同研究を集約的に行い,数理科学の基礎と応用における研究の基盤を築くと共に,"Advanced Studies in Pure Mathematics"(以下ASPMと略記)のシリーズの刊行を軸に,研究成果を迅速に世界に発信することを目的として遂行された.その成果として,次の2つの国際研究集会を企画・開催し,また8つの国際研究集会のプロシーディングスの編集を支援し,本格的出版物として刊行した.本研究の目的は、専門分野の境界を越えた共同研究を集約的に行なうことにより、数理科学の基礎と応用における研究の基盤を築くと共に。"AdvancedStudies in Pure Mathematics"(以下ASPM)のシリーズの刊行を軸に、研究成果を迅速に世界に発信し、21世紀の研究へ向けての問題提起を行なうことである。この目的のため、今年度遂行した研究の主なものは次のとおりである。1.米国ジョーンズ・ホプキン大学の日米数学研究所と国際研究協力を行い「極小曲面、幾何解析ならびにシンプレテイック幾何学」に関する研究を進めた。また、同研究所で開催された国際研究集会において研究成果を発表し、それらを来年度のASPMの一冊としてまとめ出版する予定である。2.国内の研究機関だけでなく世界各地の主要研究機関への情報発信のため、1998年6月に開催された、日本数学会国際研究集会「類体論-その100年と明日への展望」で発表された研究成果等をプロシーディングスとしてまとめ、ASPMの一冊として出版するための編集作業(論文の査読、修正、原稿のTex入力)を行なった。3. 1998年7月に開催された、日仏国際研究集会「幾何学とトポロジーにおける特異点」)で発表された研究成果等をプロシーディングとしてまとめ、ASPMの一冊として出版するための編集作業(論文の査読、修正、原稿のTex入力)を行なった。本研究の目的は、専門分野の境界を越えた共同研究を集約的に行うことにより,数理科学の基礎と応用における研究の基盤を築くと共に,"Advanced Studies in Pure Mathematics"(以下ASPMと略記)のシリーズの刊行を軸に,研究成果を迅速に世界に発信し,21世紀の研究へ向けての問題提起を行うことである.この目的に沿って,今年度は次のような研究活動を行った.1.1999年3月に日米数学研究所(ジョーンズ・ホプキンス大学)で開催した国際研究集会「極小曲面,幾何解析ならびにシンプレクティック幾何学」で発表された研究成果をプロシーディングスとして纏め,ASPMの一冊として出版するため,査読・修正の済んだ原稿(100ページ相当)のTeX入力を行った.2.研究分担者・坂内を中心に行った研究集会で得られた成果をプロシーディングス「Groups and combinatorics」(約450頁)として纏め,ASPMの一冊として出版するための編集作業(論文の査読,修正,原稿のTeX入力)を行った.3.1998年7月に開催された日仏国際研究集会「幾何学とトポロジーにおける特異点」で発表された研究成果の最終原稿が増えたため,これを2分冊のプロシーディングス(各300頁)として纏めることにし,増加した分(150ページ相当)の編集作業(論文の査読,修正,原稿のTeX入力)を行った.本研究の目的は,専門分野の境界を越えた共同研究を行うことにより,数理科学の基礎と応用における研究の基礎を築くと共に,"Advanced Studies in Pure Mathematics"(以下ASPMと略記)のシリーズの刊行を軸に,研究成果を迅速に世界に発信し,21世紀の研究における問題提起を行うことである.この目的に沿って,今年度は次のような研究活動を行った.1.研究代表者・西川は,2000年7月25日7月28日にかけて,東北大学大学院理学研究科において国際研究集会「第5回環太平洋幾何学会議(The Fifth Pacific Rim Geometry Conference)」を開催した.期間中の講演数は26.参加者数は国内72人,海外31人(8カ国)であった.現在,この研究集会で得られた研究成果をプロシーディングスとして纏める編集作業中である.2.2000年7月17日7月21日にかけて,東京大学大学院数理科学研究科において開催された日本数学会国際研究集会「微分幾何学における可積分系(Integrable Systems in Differential Geometry)」において得られた研究成果をプロシーディングスとして纏め,ASPMの一冊として刊行するための編集作業(論文の査読,修正,原稿のTeX入力)を行った.本研究の目的は,専門分野の境界を越えた共同研究を集約的に行うことにより,数理科学の基礎と応用における研究の基盤を築くと共に,"Advanced Studies in Pure Mathematics"(以下ASPMと略記)のシリーズの刊行を軸に,研究成果を迅速に世界に発信し,21世紀の研究における問題提起を行うことである.この目的に沿って,今年度は次のような研究活動を行った.
高スピン有機分子,有機強磁性体の開発

TEMPOラジカルとアゾメチン結合で結合した各種芳香族化合物を合成し、磁化率の温度変化を測定した。その中で、芳香族化合物部がピレン、ナフタリン、ベンゼンの系でワイス温度がそれぞれ、0.7K、0.5K、0.73Kの強磁性的相互作用を示した。ナフタリンの系では4.2Kと1.7Kで磁化の磁場強度依存性を調べ、低温ほどスピン量子数が大きくなることが判った。この系では更に0.45Kまで交流磁化率を測定したが、磁気モーメントは温度低下に伴って急激に増加する一方で、これよりも低温度で強磁性体になることが期待される。芳香族化合物部分がピレンの系では、反強磁性的相互作用も共存した。また、これらのラジカル化合物とDDQやトリアミノベンゼン誘導体とのCT錯体を合成したが、いずれも常磁性体であった。芳香環のメタ位に結合したラジカル間には強磁性的相互作用が働くのに対し、オルトまたはパラ位に結合したラジカル間には反強磁性的相互作用が働く。この規則がスピン源に遷移金属を用いた時に成り立つか否かを確かめるため、ピリミジン、あるいはピラジン誘導体を配位子として用い、これと遷移金属ヘキサフルオロアセチルアセトナートとの2核錯体を各種合成したが、いずれも反強磁性的相互作用を示した。安定ラジカルと結合したドナーまたはアクセプター分子を成分とするCT錯体が強磁性的相互作用を示す可能性があるとの我々が提出したモデルに基ずき、TTFにニトロキシドラジカルが2個π共役で結合した分子の合成に成功し、ESRスペクトルがジラジカル構造を確認した。また、C_3対称性を有する安定な基底三重項分子の合成を目指して、トリフェニルメタン型分子にニトロキシドラジカルが2個結合した分子を合成し、ESRスペクトルでジラジカル構造を確認した。
新奇分子トポロジーを活用した有機半導体材料の創製と有機トランジスタへの展開

初年度は、すでに有機トランジスタ分子としての有用性を報告しているU字型有機半導体骨格を活用して、セレン原子をパイ骨格中に有する新規U字型ヘテロアセンの合成を行った。高周期元素特有の強固な相互作用や特異な電子物性を付与することで、電荷輸送特性を向上させることを狙った。目的分子の合成に成功し、その過程でヘテロ元素を収率良くアセン骨格に組み込むことのできる合成ルートを確立することができた。開発した分子において単結晶の作製およびX線構造解析を行った。隣接分子間でカルコゲン原子間の距離がファンデルワールス半径和より近接していることから、導入したセレン原子を介した強固な分子間相互作用が発現していることが明らかになった。さらに、有機トランジスタ分子としては特異的なパッキング構造を形成していることが明らかになった。得られた単結晶構造に基づき、量子化学計算により電子機能性に関する知見を深めた。隣接分子間の電子的カップリングを見積もったところ、結晶中において効率的に電荷が輸送されることを支持する結果が得られた。また、U字型分子構造に基づく大きな分子内ダイポールに由来して、開発した分子は従来の有機トランジスタ分子と比較して優れた有機溶媒への溶解性を示すことが分かった。これらの分子は簡便な溶液プロセスによって薄膜を作製できることから、溶解性と成膜性を兼ね備えた実用性のの観点からも非常に有用な分子群であることが確認された。初年度に計画していた目的分子の合成に成功し、物性評価はおおむね完了している。蒸気拡散法により良質な単結晶を作製し、X線構造解析を行ったところ、セレン原子を介した分子間相互作用が発現しており、高周期元素置換により自己組織化能へ変化を及ぼすというコンセプトを実証する結果が得られた。さらに特異な分子パッキング構造は、量子化学計算の結果から電荷輸送に適していることが示唆されている。複雑な装置や手順を必要としない溶液プロセスにより薄膜を簡便に作製でき、優れた溶解性と成膜性を兼ね備えた有用な有機半導体分子を研究計画通り順調に開発できている。初年度に開発したU字型分子について、溶液プロセスによる薄膜トランジスタの作製および特性評価を行う。最適条件により作製された薄膜について、X線回折測定や原子間力顕微鏡観察を行い分子配列について明らかにする。単結晶構造解析の結果と併せて電荷輸送特性を詳細に議論する。次に、アーチ形ヘテロアセン骨格二つを連結させた構造に相当する大環状分子の合成を行う。初年度に開発したU字型分子のうち、最も優れた電荷輸送特性を示した分子のヘテロアセン骨格を用いる計画である。環状化合物の合成は一般に収率が低い傾向があるため、環形成反応における条件を精査することで環状分子の効率的な合成法の確立を副次的目標とする。初年度と同様に溶液プロセスによる有機トランジスタ作製および特性評価を行い、U字型との分子形状の違いが集合体の物理化学的特性や電荷輸送特性に及ぼす影響を明らかにする。

環状化合物の合成は一般に収率が低い傾向があるため、環形成反応における条件を精査することで環状分子の効率的な合成法の確立を副次的目標とする。初年度と同様に溶液プロセスによる有機トランジスタ作製および特性評価を行い、U字型との分子形状の違いが集合体の物理化学的特性や電荷輸送特性に及ぼす影響を明らかにする。
選択的リグニン分解菌が産生する新規バイオサーファクタントの構造・機能解析

本研究では,前年度に引き続き,界面活性を有した代謝物の探索・構造解析を進めると共に,両親媒性代謝物の過酸化が実際のリグニン分解を担っている可能性に着目して研究を実施した.特にCeriporiposis subvermisporaの菌糸周辺を覆う多糖層であるsheathに着目して,その分画および分析を行った.高速液体クロマトグラフィーおよび質量分析法により,菌体外代謝物情報を網羅的に取得した.次に,それぞれの代謝物について界面活性,過酸化能を指標としたスクリーニングを行い,候補化合物の絞り込みを行った.その結果,界面活性と過酸化活性を有する代謝物や,セリポリック酸関連代謝物,新規セリポリック酸誘導体を多数見出した.得られた代謝物をLC/ESIMS,NMR分析に供し構造解析を行い,その構造をほぼ明らかにした.鍵代謝物であるセリポリック酸の絶対構造については,化学合成品と天然物をそれぞれキラルシフト試薬を用いたNMR法に供し天然型をRと決定した.また,in vitro合成を行い,上記代謝物が,本菌の菌体外酵素によって活性化(過酸化)されることを明らかにした.さらに,この新規過酸化代謝物が金属酸化を介して非フェノール性リグニンを効率良く分解することを示した.このように界面活性と過酸化活性を有する代謝物を同定し,構造・機能解析を行った.以上の結果は,セリポリック酸がセルロースの分解抑制とリグニン分解という選択的リグニン分解における重要な機能を担う新しい機構を示唆する.以上の成果は,国内学会での口頭発表4件,ポスター発表2件,国際学会での発表2件により報告した.また,本研究の一部は,2008年10月Phytochemistry誌に掲載され、Chemistry and Physics of Lipids誌に受理された.本研究では,研究代表者の見いだした新規バイオサーファクタントの構造解析に取り組んだ.まず,木材腐朽菌Ceriporiopsis subvermisporaを液体培養し菌体を濾別後,得られた菌体外画分を分画し,粗画分を得た.この画分から,活性画分をフラッシュクロマトグラフィー,高速液体クロマトグラフィーによって精製した.分析の結果バイオサーファクタントは分子量分布を持つことが判明した.そこでこれら各成分をそれぞれ単一ピークとして検出するクロマトグラフィーの開発を行い完全精製に成功した.得られた代謝物をLC/ESI-MS,NMR分析に供し構造解析を行い,その構造をほぼ明らかにした.また,表面張力測定の結果,臨界ミセル濃度0.04%において水の表面張力を29mN/mまで低下させ,代表的な界面活性剤を凌駕する優れた界面活性剤としての機能を有することを明らかにした.このように新規バイオサーファクタントの構造をほぼ明らかにし,その界面活性剤としての有用性を確認した.次に本菌が分泌するトランスアルケニル側鎖を有した新規ジカルボン酸代謝物ceripric acid Dの単離を行い,GCMS,NMR,誘導体分析,有機合成物との比較同定により構造決定を行った.さらに,安定同位体の取り込み実験から新規代謝物ceriporic acid DがDe novoに生合成されることを明らかにした.以上の成果は,国内学会での口頭発表5件,国際学会(米国)での発表2件により報告した.また,論文を国際誌に投稿中であり、近日中に受理される見通しである.本研究では,前年度に引き続き,界面活性を有した代謝物の探索・構造解析を進めると共に,両親媒性代謝物の過酸化が実際のリグニン分解を担っている可能性に着目して研究を実施した.特にCeriporiposis subvermisporaの菌糸周辺を覆う多糖層であるsheathに着目して,その分画および分析を行った.高速液体クロマトグラフィーおよび質量分析法により,菌体外代謝物情報を網羅的に取得した.次に,それぞれの代謝物について界面活性,過酸化能を指標としたスクリーニングを行い,候補化合物の絞り込みを行った.その結果,界面活性と過酸化活性を有する代謝物や,セリポリック酸関連代謝物,新規セリポリック酸誘導体を多数見出した.得られた代謝物をLC/ESIMS,NMR分析に供し構造解析を行い,その構造をほぼ明らかにした.鍵代謝物であるセリポリック酸の絶対構造については,化学合成品と天然物をそれぞれキラルシフト試薬を用いたNMR法に供し天然型をRと決定した.また,in vitro合成を行い,上記代謝物が,本菌の菌体外酵素によって活性化(過酸化)されることを明らかにした.さらに,この新規過酸化代謝物が金属酸化を介して非フェノール性リグニンを効率良く分解することを示した.このように界面活性と過酸化活性を有する代謝物を同定し,構造・機能解析を行った.以上の結果は,セリポリック酸がセルロースの分解抑制とリグニン分解という選択的リグニン分解における重要な機能を担う新しい機構を示唆する.以上の成果は,国内学会での口頭発表4件,ポスター発表2件,国際学会での発表2件により報告した.また,本研究の一部は,2008年10月Phytochemistry誌に掲載され、Chemistry and Physics of Lipids誌に受理された.