hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔癌の密封小線源治療における物理的諸因子の検討ー線源の不均一性と線量率について

1.線源の不均一性についてラジオアイソトープキャリブレータCRC12型(キャピンテック社)により,^<198>Auグレイン(以下,Au)症例4例と^<192>Ir針(以下,Ir)症例1例について,使用線源全ての放射能値を測定した。組織内照射直前の結果では,症例1(Au16個)は3.523.72mCi,平均3.65mCi,症例2(Au18個)は3.623.89mCi,平均3.72mCi,症例3(Au12個)は4.725.02mCi,平均4.86mCi,症例4(Au15個)は4.745.06mCi,平均4.88mCiであり,症例5(Irヘアピン3本)では,それぞれ6.46,6.43,6.49mCiであった。今后は,この線源個々の放射能値を元に,組織内の線量分布図を作製し,治療効果との関連を分析する予定である。2.^<192>Ir針組織内照射における至適線量率について舌癌のIr針ー平面刺入例62例を対象として,局所治癒および軟組織障害(潰瘍発症の有無)を指標に,具体的な至適線量範囲を求めた。対象例は2年以上局所再発がなく,観察期間が2年以上12年までであった。(結果)(1)線量率が50cGy/hr以上の症例では,総線量が6875Gyの範囲で軟部潰瘍が全て発症している。(2)線量率が35<50CGy/hrの範囲で,総線量が6871Gyでは90%を越える症例で潰瘍発生は認められない。(結論)stage I・IIの舌癌を^<192>Ir針ー平面刺入(治療域10.814.4cm^2)で治療する場合の至適線量率は35<50cGy/hrの範囲であり,総線量は6871Gy位必要である。
肛門機能再生に向けた内肛門括約筋切除術による肛門機能不全動物モデルの作成

【研究概要】78週齢のSDラットを使用し、肛門括約筋切除群(n=10)とsham op群(n=10)に分類した。肛門括約筋切除群は全身麻酔後ラットを腹臥位とし、脊椎左側の皮膚を切開した。後方アプローチで直腸壁まで到達し、直腸粘膜のみ残して内外肛門括約筋を周囲組織と一塊として約半周切除した。sham op群は皮膚切開のみ行い、閉創した。肛門内圧の評価は両群ともに術前、術後1、7、14、28日目に行い、安静時の平均内圧について比較した。術後28日目に肛門内圧測定後ラットを犠牲死させ、手術部位の内外肛門括約筋の状態を組織学的に評価した。【結果】肛門括約筋切除群は術直後から術後28日目に至るまで有意な肛門内圧の低下を認めた(術前24.4±9.7mmHg、術後1日4.6±2.1mmHg、術後7日4.3±3.4mmHg、術後14日5.6±2.6mmHg、術後28日6.5±4.2mmHg)。一方、sham op群は術後1日目には術前より肛門内圧が有意に低下したものの(術前21.0±9.1mmHg、術後1日11.9±7.4mmHg)、術後7日目には術前と同等まで肛門内圧が回復した。また、組織学的にも肛門括約筋切除群において肛門括約筋の欠損を確認できた。【本研究の意義、重要性等】これまで、様々な肛門機能不全動物モデルを作成する試みがなされてきたが、それらは肛門内圧低下が一過性であったり、下部直腸手術の病態に即さないモデルであったりしたため、下部直腸手術に伴う肛門機能不全を研究する上では不十分であった。今回の研究で得られた動物モデルはこれらの問題点を解消しており、再生医療を含む肛門機能不全の治療に関する研究に寄与しうる。また、長期に肛門機能不全を示すことから、直腸手術以外の原因による肛門機能不全疾患に対する治療の研究を行うにあたっても、十分使用可能と考える。
実験下垂体腫瘍に対する一回大量照射後の下垂体腫瘍血管の変化

【目的】ラットにプロラクチン(PRL)産生下垂体腺腫を作成し、一回大量放射線治療を行い効果を検討した。【結論】放射線治療によりPRL産生下垂体腫瘍の重量、血清PRL値、および増殖能すべてが照射量に比例し抑制され、apoptosisは軽度で、ことに大量32Gy照射の群で著効がみられ、ガンマナイフモデルとして有用であった。【目的】ラットに実験的にプロラクチン(PRL)産生下垂体腺腫を作成し、一回大量放射線治療を行い内分泌学的および病理学的に効果を検討した。【方法】Diethylstibestrol(DES)5mgを12mm長のチューブに入れて、5週齢のmale Fischer344ratの背部皮下に留置し、7週間後の12週齢にPRL産生下垂体腫瘍を作成した。12週齢時に直径10mmの照射野で下垂体に放射線治療を行い、4週間後の16週齢時にsacrifyした。各群は、(1)DESを投与しない12週齢群(n=3)。(2)DESを投与した12週齢群(n=4)。(3)DESを投与せず、放射線治療もしなかった16週齢群(n=4)。(4)DESを投与し、放射線治療をしなかった16週齢群(n=5)。(5)DESを投与し、放射線治療16Gyをした16週齢群(n=4)。(6)DESを投与し、放射線治療32Gyをした16週齢群(n=5)。sacrify時に採血し、enzyme immuno assay(EIA)法で血清PRL値を測定し、下垂体の重量を測定した。immunohistochemical studyにてKi-67(MIB-5)のlabeling indexを数え増殖能を測定した。【結果】上記各群での平均値は、(1)下垂体重量5.1mg、血清PRL値46.1ng/ml、MIB-5は0.59%、(2)下垂体重量10.5mg、血清PRL値661ng/ml、MIB-5は1.02%、(3)下垂体重量7.2mg、血清PRL値35.8ng/ml、MIB-5は0.59%、(4)下垂体重量11.6mg、血清PRL値559ng/ml、MIB-5は0.88%、(5)下垂体重量11.1mg、血清PRL値121ng/ml、MIB-5は0.46%、(6)下垂体重量7.7mg、血清PRL値16.8ng/ml、MIB-5は0.38%。【結論】(1)(2)(3)(4)群では、DES投与により12週齢から16週齢にかけてPRL産生下垂体腺腫が形成され、増殖能も亢進した。(4)(5)(6)群では、放射線治療により下垂体腫瘍の重量、血清PRL値、および増殖能すべてが照射量に比例し抑制される傾向を示した、ことに大量32Gy照射の群で著名な治療効果がみられた。目的;ラットに実験的にプロラクチン(PRL)産生下垂体腫瘍を作成し、一回大量放射線治療を行い内分泌学的および病理学的に効果を検討した。結論;(1)(2)(3)(4)群では、放射線治療により下垂体腫瘍の重量、血清PRL値及び増殖能すべてが照射量に比例し抑制される傾向を示した。ことに大量32Gy照射の群で著明な治療効果がみられた。
ユーザ間での合意形成過程解析による学習支援機能の実現

ユーザ(講師と学習者)とロボットとが共存する空間内で教育支援が行われる環境を想定し、互いの相互作用について解析を行うことを目的に、認知空間共有という概念を提唱した。その中で実現した技術は、第一に、とくに我国での昨今の教育現場のグローバル化を意識し、英語を母国語としないユーザが英語による学習を行う場面での音声認識手法である。第二に、ユーザどうしによる議論の過程を解析することにより、その収束状況を推定する手法を提案した。発言内容をベクトル化し、その乱雑さをエントロピーによって測ることで議論の収束状況を推定する。実際に学生参加者5名10名のワークショップ形式で、検証実験を行った。人とロボットとが物理的に共存する空間内で学習支援が行われる場合を想定し、認知面からも考察を行い、お互いの相互作用について設計、実装を行う必要があることから、認知空間共有という概念を提唱し、このモデルおよび共有技術について検討することが重要であると考えられる。このような観点から、まず今年度は、学習時における人の情報処理および行動に関するモデル理論構築、人とそれを支援するロボットの認知空間共有技術の開発、ロボットの機能・性質を支配するモバイルコードの開発およびその管理手法の検討を行った。とくに、学習者を観測し、その情報をクラウド上に転送し、人工知能技術により解析するためのフレームワークが完成した。これにより、学習者の音声からの感情抽出、顔画像・ジェスチャ動画からの感情抽出、多人数インタラクション時における議論の場解析、合意形成解析等に取り組むための準備が整ったと言える。学習者の内部状態を推定するための音声認識、感情推定、理解度モデル等のソフトウェア面、学習環境を観測するためのロボットをはじめとするハードウェア面の双方において、順調に研究が進行したため。本研究では、人(学習者)とロボットとが物理的に共存する空間内で学習支援が行われる環境を想定し、お互いの相互作用について設計、実装を行うことを目的に、認知空間共有という概念を提唱している。2年目となる2016年度は、第一に、ロボットによる音声認識、とくに我国での昨今の教育現場グローバル化を意識し、講師、学習者ともに英語を母国語としない環境下で英語による学習が行われている場面を想定し、講師の音声をテキスト化し、学習者に教示する処理手法を提案した。学習のための背景知識を記したドキュメントの存在を仮定し、音声認識誤りの修正を、このドキュメントの関連部分を特定し参照することによって行う点が特徴である。第二に、講師からの一方的な知識の伝達ではなく、学習者どうしによる議論の過程を解析することにより、その収束状況を推定する手法について論じた。そこでは、各人による発話はすでにテキスト化されていることを前提としており、将来的には上記の音声認識手法と連携することが必要となる。また、議論の中でのトピックはひとつとし、複数のトピックが存在するような複雑な状況での処理は、次年度での課題とした。今年度の研究では、テキスト化された発言内容をベクトル化し、その乱雑さをエントロピーによって測ることにより議論の収束状況を推定するところに特徴がある。また、単一トピックのもとで、同意見をもつ(従来は、このトピックのもとで意見のグループ分けが2つの場合について扱っていたが、本研究ではこれを複数個に拡張した)グループを発見するアルゴリズムを開発した。研究実績の概要で述べた2点は、研究課題「ユーザ間での合意形成過程解析による学習支援機能の実現」において中心的な論点であり、これらについてロボットによる自動処理手法を提案できたことは、全体の進捗において大きな前進とみなせる。ユーザ間での合意形成過程解析による学習支援機能の実現本研究課題開始時より、学習時の合意形成過程に注目し、これによる学習支援機能の実現について検討してきた。本年度は、この最終年度として、必要な機能の確認を行い、実際の学習環境下での検証を行った。必要な機能として、まず第一に核となる合意形成解析手法については、学習者のベクトル化された発言内容からエントロピーを計算し、これにより学習者がある一定の理解段階、あるいはアクティブラーニングの場では、意見の収束段階(合意)に至ったかを推定する手法を提案することができた。ただし、解析対象となるセッション(学習者と講師あるいはファシリテータとの一連のやりとり)に複数のトピック(話題)が含まれる場合には推定が難しく、トピックモデルを考慮した推定手法について現在検討に入っているが、その具体的な処理方法は今後の課題として残されている。第二に、最近の教育現場のグローバル化に即し、英語のノンネイティブスピーカである講師が、留学生に英語で講義する場を想定し、講師によって発せられる音声(英語での説明)認識のための手法を提案した。ここでは、講義のための背景知識を積極的に利用することにより、認識率を向上させたことに特徴がある。以上の機能を実現した後、実際に学生参加者5名10名のワークショップ形式で、検証実験を行った。IoT時代を迎える今におけるスマート製品、あるいは、スマートコネクティッド製品をテーマとして行ったこれらの実験については、国際会議で成果発表を行った。

発言内容をベクトル化し、その乱雑さをエントロピーによって測ることで議論の収束状況を推定する。実際に学生参加者5名10名のワークショップ形式で、検証実験を行った。学習環境下で、人が行っている情報処理に関する知見と、インタラクション(とくに多人数インタラクション)のモデルをロボットに実装可能な形式で構成する。さらに、これを人とロボットとが物理的、認知的に共存する場面に活かす方法について、実証実験を含めて検討する。このために、次年度は多人数学習者間で行われる意見交換、情報共有時に合意形成のプロセスを解析するためのより詳細な検討と、モデル構築を行う。学習環境下で、人が行っている学習過程およびその支援過程を、多人数インタラクションの観点からロボットに実装する。また、最終年となる2017年度では、製造業におけるIoTビジネス発想のための講義(ワークショップ方式)を具体的に対象とし、これへの提案手法の適用を行い、評価する。知能情報学予算執行上、少額の端数が発生したため。予算執行上、少額の端数が発生したため。2016年度予算に組み入れて使用する。2017年度予算に組み入れて使用する。
断層至近距離における最大加速度予測に関する実験的研究

内陸で発生する浅発地震の場合、断層至近距離において強震動がどの程度の最大加速度でどの程度の高周波数成分をもち得るか、という問題は未だに解決されていない。この問題に関する物理的解析を深め解決の手掛りを得るために、既存断層をもつ大型岩石試料の2軸圧縮テストにより、固着ーすべりの室内実験を行った。その具体的な目的は、すべりの核生成過程を明らかにすること、破壊伝播速度の多様性を確かめること、これらと関連して励起される弾性波の加速度スペクトルを明らかにすることである。主な結果は下記の通りである。1.安定すべりと高速で伝播するスティック・スリップとの中間には、多様な伝播速度をもつ不安定すべりが存在している。2.これは、動的な応力降下量やすべり強度がひずみ速度の増加につれ増大すること(歪速度依存性)、に関係している。3.すべり核生成過程およびその周辺領域では高周波数地震波は発生しない。破壊が十分成長して高速(たとえば、1km/sec以上)になると、高周波数の地震動が発生する。4.断層近傍では、1MHz以上の高周波数振動がすべりの開始直後の短い時間間隔(すべり継続時間1/5以下)においてのみ観測される。5.破損領域長が約4cm、破壊伝播速度が2.4km/secという実験結果を用いると、既往の理論モデルから予測されるf^<max>は60kHzとなり、実際に測定されている上記周波数よりはるかに小さい。
インテリジェントバイオインターフェイスによる選択的細胞接着制御と細胞分離

本研究では、温度変化に応答して物性を変化させる高分子に疎水性のユニットを導入することで、温度変化領域を低温域に調節した共重合体をガラス表面上に修飾した。作製した基板を用いて、細胞の接着、脱着挙動を確認したところ、細胞ごとに脱着に適した温度が異なることがわかった。これらの至適脱着温度の差異を用いて、混合細胞の懸濁液から各細胞を温度変化のみで分離可能な細胞分離用基材を開発した。本研究課題は細胞を、温度変化のみにより細胞を分離するインテリジェント界面の設計を目的としている。研究期間において、以下の検討をおこなった。温度応答性高分子であるポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PIPAAm)を、ガラス基板上に表面開始原子移動ラジカル重合(ATRP)により高密度に修飾し、細胞の接着・脱着に適した界面を設計した。この際の最適なPIPAAmの分子量は12800であり、PIPAAm修飾密度は0.36chains/nm2であることがわかった。これらのPIPAAm修飾ガラス基板へは細胞の接着速度はほぼ等しいのに対し、脱着速度は各種細胞で異なることがわかった。この脱着速度の差を利用して早く脱着する血管内皮細胞と遅く脱着する骨格筋筋芽細胞の分離が可能である事を示した。また、疎水性モノマーであるn-ブチルメタクリレート(BMA)を共重合により導入した表面による検討では、疎水性が増加することにより細胞の接着性を増幅させすることが可能であることがわかった。また、温度による細胞の脱着性の検討をしたところ、血管内皮細胞は20°Cで効率の良い脱着を示したのに対し、繊維芽細胞では10°Cで効率の良い脱着を示した。これらの脱着温度の違いを利用して両細胞を分離することに成功している。さらには荷電性モノマーを導入し、特定の細胞種のみを接着させた後、温度変化により脱着するインテリジェント界面の設計をおこなった。これらのインテリジェント界面を用いた細胞分離カラムなどの分離デバイスを設計することで、細胞を非侵襲で分離・精製可能であると考える。平成24年度は、REDV、VAPG等の細胞選択制ペプチドを導入するインテリジェント界面の設計に焦点を当てて研究をおこなった。これらの条件を利用し、同様のインテリジェント界面に細胞選択制ペプチドを導入することで、目的の細胞のみを選択的に接着・脱着できる細胞分離用インテリジェント界面の設計が可能であると考える。また、PIPAAmブラシに疎水性モノマーであるn-ブチルメタクリレート(BMA)を5mol%の仕込み比で共重合することで、細胞の接着性を向上させることが可能であることが確認されている。これにより、細胞認識性ペプチドが関与する接着力では不十分な場合は、疎水性モノマーの共重合により細胞、インテリジェント界面間の接着をより強固にすることで、細胞分離の際の細胞回収率の向上に寄与できると考える。また、同様にジメチルアミノプロピルアクリルアミド(DMAPAAm)を共重合し、温度応答性高分子ブラシに正電荷を導入することで、細胞ーインテリジェント界面間の静電的な相互作用を利用して接着を促進させる試みもおこなっている。これらも目的細胞との接着力促進に寄与するものと考えている。インテリジェント表面の設計にあたりPIPAAmの最適な修飾条件の検討に時間がかかったため。H25年度では、REDV、VAPGといった細胞認識性のペプチドをインテリジェント界面に導入し、血管内皮細胞、平滑筋細胞の選択的な接着を促す表面の設計にとりかかる。グリシンをスペーサーとしたそれぞれのペプチドをガラス基板上に修飾し、表面開始ATRPをおこなうことで、温度変化によりPIPAAmブラシが進展・収縮を起こすことで、ペプチドが遮蔽・露出をする界面を構築する。H24年度までに、必要な試薬や実験器具等を揃えてあるので、次年度は実験を進めていく中で必要となる消耗品を補充するために、研究費を使用する予定である。
地球環境適応型地熱開発戦略に関する企画調査

本研究では,エネルギーの供給量のみならず,その質と特性,環境メリット,環境負荷,市場と経済性,地域適応性など多面的観点から21世紀の環境適応型自然エネルギーとしての地熱利用形態のあり方,開発のあり方を調査検討し,今後の学術研究,産官学における研究開発・共同研究,および国際協力のあり方を提言することを目的として実施した。本研究は研究代表者,分担者ならびに研究協力者からなる計8回の調査検討会(仙台1回(H14年2月)東京7回(H13年,6月,7月,8月,9月,11月,12月およびH14年3月)を中心に行なった。この調査検討会の初めの3回では,1回に2名ほどが各自の調査結果,知見等をとりまとめて報告し,それを中心に討議を行った。その後,以下の点について,各自が意見を持ち寄り,重点的に討議を行った。1)環境適応型自然エネルギーとしての地熱エネルギーの供給量,質および特性,2)環境メリットと環境負荷,3)市場と経済性,4)地域適応性,5)国際協力のあり方,6)これまでの研究・開発・調査の実績,データベース等,我が国の知的資産の活用方法,7)これからの地熱利用形態のあり方,開発のあり方,8)今後の学術研究,産官学における研究開発・共同研究のあり方。また,本調査会に国内の有識者を招き,情報交換ならびに意見交換を行った。さらに本研究の中間成果を国内の学識者および施策者に説明し,討論を行うとともに本研究の方針について意見を得た。本研究の成果は学術誌に公開するとともに,電子ファイルおよび印刷物として国内外の地熱関係者および政府関係者へ配布する予定である。
ダイヤモンド単結晶表面上における新奇な有機化合物ナノ構造の創製と物性

高分解能電子エネルギー損失分光(EELS)を用いて,ダイヤモンドC(001)(2×1)-H(D)及びC(001)(2×1)表面の表面振動を表面ブリュアンゾーンのP^^-J^^-,P^^-J^^-方向に沿って調べた。P^^-点ではC(001)(2×1)-Hに関しては70,102,120,136,149,156,164,167及び362meVに,C(001)(2×1)-Dに関しては56,85,90,100,111,133,145,153,164及び271meVに損失ピークが観測された。C(001)(2×1)に関しては69,92,119,126,135,146,154,164,173及び182meVに観測された。バルクフォノンバンド(165meV以下)との共鳴のため,表面振動はC-H(D)伸縮を除いて,基板のバルクモードとカップルしている。エネルギー分散はレイリー波を除いて,ほとんどみられなかった。実験結果は理論計算と比較し,近く公表される予定である。
中性子転換注入法でリンをドープしたポリシラン量子材料の半導体物性

ポリシランは究極の量子細線、量子平面である。リン(^<31>P)をドープできればメゾスコピックな低次元n型半導体となり、新物質として興味深い。今のところ^<31>Pドープは核反応による中性子転換注入法が唯一の方法であるが、^<30>Siの天然存在比、中性子反応断面積、利用する中性子束、中性子照射時間等に依存して生成される^<31>Pの量は少なく、精密な物性測定のためには高純度試料を得ることが最大の課題である。本研究では高純度試料の調製を目指した綿密な反応手順を検討し、8種類の1次元、2次元ポリシランを合成した。不純物は副産物のNaClおよび末端Cl基で、これらの残量を中性子放射化分析法で定量した。どの試料でも合成法を反映してCl基がNaClより必ず多く残っている。最高純度の場合でもNaCl、Cl基の残存濃度は数十ppmであった。^<31>Pドープ試料の精密物性を測定するためには、さらに純度を12桁高める方法を探索する必要がある。また、核反応でNa、Clは放射化されるので、被曝や測定操作の煩雑さを避けるためにも重要な課題である。ポリマーの数平均分子量を求める方法として末端基定量法がある。一方、ポリシランには末端Cl基があるから、放射化分析法によるCl基の定量という核的手法でポリシランの数平均分子量を求めることができる。この新手法で得られた数平均分子量の中には10^7という高分子量のものがあった。これはポリシランが応用上有利な性質を備えており、幅広く分子量を制御すれば多彩な物性を発現させることに利用できる可能性を示している。但し、キャストフイルムが得にくいという物性測定に不利な性質については改善方法の探索が必要である。本研究の推進には試料の高純度化に加え、^<31>Pの生成量を増やす方策も同時に必要である。今後、^<30>Si-エンリッチ法、高中性子束の利用、長時間中性子照射等の有効な方法を試み初期の目的を達成したい。本年度研究の対象として試みたポリシラン試料はポリメチルフェニルシラン(1次元)およびポリフェニルシラン(2次元)である。これらのフイルム状固体試料には不純物としてNaClが含まれており、主要な目的としているリンの中性子転換注入を行なう際にはこの不純物の放射化が実験遂行の障害になるという問題がある。この不純物を低減化することにより、できるだけ高純度の試料を得るための方法で探索することが本年度の課題の一つであったが、フイルム調整時に用いる溶媒を選択し溶融回数をコントロールすることにより、NaClを容認できる程度まで除去できる見通しが得られた。ポリシランにリンをドープして半導体化するため、本研究では原子炉中性子による核反応^<30>Si(n,γ)^<31>Siとこれに引き続くβ崩壊^<31>Si→^<31>Pというユニークな手段を用いるが、原子炉中性子場は中性子以外にγ線などの強力な放射線が存在する混合放射線場であるため、これらの放射線がポリシランを分解する懸念がある。特に^<30>Siは天然存在比が約3%という少なさであるから、必要なリン量をドープするためには原子炉照射の時間が必然的に長くなり、この点からの試料分解の懸念は深刻である。

したがって、γ線など中性子以外の放射線がポリシランに与える影響を調べることも本年度の課題の一つにしたが、今のところγ線による分解の効果がかなり大きいという結果を得ている。しかしながら、その効果は2次元試料に対しては1次元試料に比べると小さいので、主に2次元試料を用いγ線量率の低い照射場を選ぶことによってこの問題はある程度克服できるものと考えており、次年度でも継続して行なうべき課題とする計画である。本年度研究の対象とした試料はI[ポリ(メチルプロピルシラン)]、II[ポリ(メチルフェニルシラン)]、III(ポリ(ジ-n-ヘキシルシラン)]、IV[ポリ(フェニルシリン)]、V[ポリ(ジ-n-ブチルシラン)]、およびVI[ポリ(ヘキシルシリン)]である。これらポリマーのうちIV、VIは結合が2次元的でその他は1次元的である。原料モノマーはCl基を2個または3個含んでおり、ポリマーの全てはナトリウム縮合という方法で合成される。したがって、ポリマーには合成時に副産物として生成されるNaClが不純物として残っている可能性があり、本研究が目的とするリンの中性子転換注入を行なう際にはこのNaClの放射化が実験遂行の障害になるという問題がある。この不純物を低減化することを目指して行なった放射化分析の結果は次のようにまとめられる。1.IVIに含まれるNaの濃度aとClの濃度bをモノマー1個あたりに換算して(a、b)で示すと、I(4・10^<-5>、6・10^<-5>)、II(8・10^<-5>、4・10^<-3>)、III(2・10^<-2>、2・10^<-2>)、IV(1・10^<-4>、2・10^<-2>)、V(1・10^<-1>、1・10^<-1>)、VI(6・10^<-5>、5・10^<-3>)であった。2.II、IVのデータは、フェニル基をもつポリシランではモノマーにあったCl基が完全にはとれておらず、重合反応が不完全であることを示している。3.III、Vのデータは、モノマーにある2個の側鎖基がバルキーであるため重合反応が完全には進行していないか、または、副次的に生成されたNaClが除去されていないためにNaClが大量に残っていることを示している。4.IV、VIのデータは、2次元ポリシランでは重合反応が不完全にしか進行しておらず、したがって、欠陥の多いネットワークしか形成されていないことを示している。5.本研究に使用し得る試料は、現在のところ、1次元ポリマーであるIのみである。
ミヤコグサ種内の一年生・多年生の違いによる多様性形成機構の解明

一年生・多年生の違いは、植物の繁殖成功度に関わる重要な要素の一つであり、環境適応に関連して種内の多様性や種分化に貢献する。国内に広く分布するミヤコグサは、これまで多年生植物として知られていたが、申請者は野外調査により種内に一年生・多年生の両方を維持することを発見した。本研究では、モデル植物である本種のゲノム情報・塩基多型情報を利用した解析により、一年生・多年生の違いに関わる遺伝的要因を検出する。さらに、生育地情報と環境値を統計的に解析し、一年生・多年生の違いに関連する環境要素を検出する。これらにより、本種における一年生・多年生による適応戦略の仕組みを包括的に明らかにする。
スペシャルポピュレーション投与設計のための実臨床におけるファーマコメトリクス

A.タクロリムスの生体肝移植後の肝再生とCYP3A5遺伝子型に応じた投与量調節生体肝移植患者から得られたタクリムス血中濃度推移に適した生理学的薬物動態モデルを構築し、肝再生および肝臓・小腸CYP3A5遺伝子多型の影響の定量的評価を試みた。その結果、肝機能は生体肝移植後早期に回復し、タクロリムスの全身クリアランスへの寄与は移植後の限られた期間のみであることが判明した。また、肝臓がCYP3A5*1遺伝子型を有するレシピエントでは、CYP3A5*3/*3の場合と比べて全身クリアランスは1.35倍高い一方、小腸がCYP3A5*1遺伝子型を有するレシピエントでは、CYP3A5*3/*3の場合と比べてバイオアベイラビリティは0.7倍となることが示された。従って、タクロリムスの見かけのクリアランスは肝および小腸CYP3A5遺伝子多型の影響を同程度受けることが判明した。B.腎移植患者におけるタクロリムス薬物動態に与えるCYP2C19及びCYP3A5遺伝子多型の影響腎移植患者80名を対象に、ランゾプラゾール併用下でのタクロリムス体内動態に与えるCYP3A5およびCYP2C19遺伝子多型の影響を検討した。タクロリムスの血中濃度と投与量(C/D)比は、CYP3A5*1を有する患者群でCYP3A5*3/*3患者群に比べて術後1、7、28日目で有意に低値を示した。一方、全てのCYP3A5遺伝子型において、術後28日目においてもCYP2C19遺伝子型のC/Dへの有意な影響は認められなかった。また、タクロリムスの血中濃度が目標域に入っている患者は、CYP3A5*1を有する患者群とCYP3A5*3/*3遺伝子群で有意差はなかった。以上の結果より、CYP2C19遺伝子多型のタクロリムス体内動態への寄与は小さいため、タクロリムスとランソプラゾールの併用は腎移植患者において問題とならないことが示された。A.トリクロホスナトリウムの小児年齢別の薬物動態と薬効予測:リコンビナントヒトUGT分子種を用い,活性体トリクロエタノールの代謝に関わる分子種を検討した結果,代謝活性を持つ分子種としてUGT2B7が同定された.また,トリクロホスナトリウムが投与された小児患者55名分の血中濃度データを用いて,母集団薬物動態解析を行った結果,クリアランスの変動因子として体重に加えて,投与前のビリルビン値が抽出された.一方,成熟度の影響は妊娠週数と体重との相関が高いため,変動因子としては抽出されなかった.B.タクロリムスの生体肝移植後の肝再生とCYP3A5遺伝子型に応じた投与量調節:生体肝移植患者を対象に,移植後日数に応じて肝臓の再生が起こり,肝代謝型薬物であるタクロリムスのクリアランスが経時的に変化することを表す生理学的薬物動態モデルの構築を行った.モデルを基にシミュレーションした結果,クリアランスは肝臓の再生に伴い移植直後に大きく上昇するとともに,肝臓のCYP3A5遺伝子多型の影響を受け,CYP3A5*1アレルを持つ群では約45%高くなるという結果が得られた.一方,バイオアベイラビリティは小腸のCYP3A5遺伝子多型の影響を受け,CYP3A5*1アレルを持つ群では約40%バイオアベイラビリティが低くなるという結果が得られた.従って,見かけのクリアランスは肝臓,小腸いずれのCYP3A5遺伝子多型の影響も受け,その影響の大きさは同程度と示された.C.バンコマイシンの小児年齢別の薬物動態と投与設計:未熟児を含む小児患者の血中濃度データを用いて母集団薬物動態解析を行い,小児発達が薬物動態に与える影響について評価した.さらに,得られたパラメータを基に小児年齢別投与量ノモグラムを作成した.生体肝移植後の肝再生とCYP3A5遺伝子多型の影響を定量的に示す生理学的モデルの構築に成功している.また,トリクロロエタノールやバンコマイシンについても小児での母集団薬物動態パラメータを算出することができている.A.トリクロホスナトリウムの薬物動態と薬効解析:トリクロホスナトリウムが投与された小児患者55名から得られたトリクロエタノール血中濃度169点と鎮静の指標であるCOMFORT behavior scaleの測定242点を解析に用いた。NONMEMを用いた母集団薬物動態解析の結果、体重に加えて血中総ビリルビン値が変動因子として抽出された。またROC解析の結果、COMFORT behavior scale16の鎮静深度に必要な血中濃度は17.2 mg/Lであった。この値を基に、十分な鎮静効果を得るために必要なトリクロホスナトリムの投与量をシミュレーションにより算出し、年齢別投与量ノモグラムの作成を行った。B.生体肝移植時のタクロリムス薬物動態のPBPKモデル解析:PBPKシミュレーションソフトSimcypを用いて予測したタクロリムス血中濃度と生体肝移植患者から得られた実測値には乖離が認められたため、その原因について検討した。その結果、肝臓のCYP3A4発現量を文献値に変更することで、小腸及び肝臓のCYP3A5遺伝子型の違いに関わらず生体肝移植後の血中濃度の予測値が実測値に近づくことが示唆された。C.腎移植患者におけるタクロリムス薬物動態解析:腎移植患者31名を対象に後方視的解析を行った結果、術後2週目までの目標

トラフ値の達成率は、手術翌日では3.2%で高濃度域となる患者が多く、術後1週間で35.5%、術後2週間で71.0%であった。また、個体間変動因子として、CYP3A5遺伝子型の影響が大きいため、遺伝子型を考慮したプロトコル再構築の必要性が示唆された。生体肝移植後の肝再生とCYP3A5遺伝子多型の影響を定量的に示す生理学的モデルの精密化に成功している。また、トリクロロエタノールの薬効解析や腎移植患者のタクロリムスの薬物動態解析を行った。A.タクロリムスの生体肝移植後の肝再生とCYP3A5遺伝子型に応じた投与量調節生体肝移植患者から得られたタクリムス血中濃度推移に適した生理学的薬物動態モデルを構築し、肝再生および肝臓・小腸CYP3A5遺伝子多型の影響の定量的評価を試みた。その結果、肝機能は生体肝移植後早期に回復し、タクロリムスの全身クリアランスへの寄与は移植後の限られた期間のみであることが判明した。また、肝臓がCYP3A5*1遺伝子型を有するレシピエントでは、CYP3A5*3/*3の場合と比べて全身クリアランスは1.35倍高い一方、小腸がCYP3A5*1遺伝子型を有するレシピエントでは、CYP3A5*3/*3の場合と比べてバイオアベイラビリティは0.7倍となることが示された。従って、タクロリムスの見かけのクリアランスは肝および小腸CYP3A5遺伝子多型の影響を同程度受けることが判明した。B.腎移植患者におけるタクロリムス薬物動態に与えるCYP2C19及びCYP3A5遺伝子多型の影響腎移植患者80名を対象に、ランゾプラゾール併用下でのタクロリムス体内動態に与えるCYP3A5およびCYP2C19遺伝子多型の影響を検討した。タクロリムスの血中濃度と投与量(C/D)比は、CYP3A5*1を有する患者群でCYP3A5*3/*3患者群に比べて術後1、7、28日目で有意に低値を示した。一方、全てのCYP3A5遺伝子型において、術後28日目においてもCYP2C19遺伝子型のC/Dへの有意な影響は認められなかった。また、タクロリムスの血中濃度が目標域に入っている患者は、CYP3A5*1を有する患者群とCYP3A5*3/*3遺伝子群で有意差はなかった。以上の結果より、CYP2C19遺伝子多型のタクロリムス体内動態への寄与は小さいため、タクロリムスとランソプラゾールの併用は腎移植患者において問題とならないことが示された。タクロリムスについては,モデル作成には用いなかった既発表の外部データを用いて,モデルの精度についてチェックし,必要な場合にはモデルの改訂作業を行う.トリクロロエタノールについては,鎮静に関する薬効データの解析を進め,有効血中濃度に関する情報を得る.その後,生理学的モデルを構築し,小児年齢別の血中及び脳内濃度推移を考慮した投与量ノモグラムを作成する.必要時には,基礎実験を追加する予定である.バンコマイシンについては,生理学的モデルを構築し,実臨床データとの対応について検討する.生体肝移植患者におけるタクロリムスの生理学的モデルについては、論文化を進める。トリクロロエタノールについては、新規臨床データを追加した後、小児患者における薬物動態・薬効の再解析と投与量のモグラムを作成し、論文化を行う。腎移植時のタクリムス薬物動態についてPBPKモデルの構築を行うとともに、CYP3A5遺伝子型に応じたタクロリムス投与量個別化の前向き試験を計画する。
不飽和脂肪酸の分子構造に基づく炎症収束脂質レゾルビン類の作用機序解析ツールの開発

レゾルビンE2の安定等価体であるシクロプロパンを導入したレゾルビンE2(CP-RvE2)は以前に合成しており、そのときに調製したユニット2つと新たにビオチンを導入するためのユニットを調製できれば、18位側鎖をビオチン化したCP-RvE2誘導体を容易に合成できると考えた。ビオチンを導入するためのユニットは研究計画に従って、順調に調製できつつあったが、当初予定していた保護基であるフタルイミド基が適切ではないことが分かった。そこで、フタルイミド基の代わりにアジド基を導入してリンカーを伸長する足場とすることとした。すなわち、CP-RvE2の18位水酸基からエーテル化により増炭して、その後にアジド基を導入し、アジド基を有するユニットの調製に成功した。しかしながら、アジド基を有するユニットをそのまま用いて2つのユニットを連結すると、鍵反応であるWittig反応が収率よく進行しないことが判明した。そこで、Wittig反応の代わりに薗頭カップリングを用いてC8-C9の結合を構築することとした。以前に使用していた2つのユニットに関して、シクロプロパンユニットの水酸基をシリル基で保護されたアルキンに誘導し、エナールユニットはビニルヨウ素体に誘導した。アジド基を有するユニットはアジド基を後から導入できるようにアジド前駆体のシリルエーテルとした。これら調製しなおしたユニットを2回の薗頭カップリングに付した後に還元することで期待通りにアジド体前駆体へと導いた。続くアジド化、脱保護により18-プロピルアジド-CP-RvE2の合成に成功した。分子プローブ(プロピルアジド-CP-RvE2)の合成は順調であることから、おおむね計画通りに進んでいると考えている。調製したユニットを18-プロピルアジド-CP-RvE2の合成方法と同様に他のユニットと連結すれば、他のプロピルアジド-CP-RvE2を合成できると考えている。レゾルビン類は極めて強力な炎症収束性のω-3脂肪酸代謝物であり、炎症調節機能を担うことから新しい創薬リード化合物として期待されている。しかし、その構造不安定性のためバイオツールとしての利用は制限され、さらに創薬研究はほとんどされていない。申請者はこの問題を解決すべく、バイオツールのリード構造として活用可能なレゾルビン類の安定等価体の創製に成功しており、本研究ではこの安定等価体に基づき、創薬研究に向けて生理活性多価不飽和脂肪酸の分子構造に着目して化学的プローブを用いた炎症収束脂質レゾルビン類の作用機序解析ツールを開発することとした。レゾルビンE2の安定等価体であるシクロプロパンを導入したレゾルビンE2(CP-RvE2)は以前に合成しており、そのときに調製したユニット2つと新たにビオチンを導入するためのユニットを調製できれば、18-ヒドロキシ-CP-RvE2誘導体を容易に合成できると考えた。ビオチンを導入するためのユニットは研究計画に従って、順調に調製できつつあるが、当初予定していた保護基であるフタルイミド基が適切ではないことが分かった。すなわち、CP-RvE2の18位水酸基からエーテル化により増炭して、その後にアジド基を導入することに成功した。この調製したリンカーユニットをCP-RvE2の合成方法と同様に他のユニットと連結すれば、18-プロピルアジド-CP-RvE2を合成できると考えている。ユニットの調製は順調であることから、おおむね計画通りに進んでいると考えている。

調製したユニットをCP-RvE2の合成方法と同様に他のユニットと連結すれば、18-プロピルアジド-CP-RvE2を合成できると考えている。調製したユニットを18-プロピルアジド-CP-RvE2の合成方法と同様に他のユニットと連結すれば、他のプロピルアジド-CP-RvE2を合成できると考えている。北海道大学から長崎大学に異動して実験環境を整えるのに時間がかかったため。物品費に充てる予定である。予定していた生物活性試験が実施できなかったため。
犯罪学の基礎理論の研究

研究課題たる「犯罪学の基礎理論」にかかわる諸問題のうち、今年度に研究の重点が置かれたのは、社会逸脱行動の犯罪学的意義、およびソビエトをはじめとする社会主義諸国の犯罪現象と犯罪学の動向であった。これまで明確な根拠の無いままに犯罪学の対象とされてきた社会逸脱行動について、昨年までの作業(論文「犯罪学の対象としての犯罪について」)に引続き諸側面からの検討を進め、結局は犯罪学における犯罪も「人間の仕業」=刑事責任を伴う行為以外ではありえないことをさらに確認しえた。検討途中での成果の一端として、ソビエトにおける社会逸脱行動の問題状況を雑誌論文として公表準備中である。近年のソビエトをはじめとする社会主義諸国での全社会的な変動の中で、犯罪現象がいかに推移し、これを犯罪学がどう捉えるかが注目されている。1989年2月に約60年ぶりにソビエトで犯罪統計が公表され、事態の予想以上の深刻化が明らかとなり、またいくつかの犯罪学的検討がなされたことを受けて、その状況を雑誌論文の形でわが国に紹介した。犯罪が社会の病理を指し示す徴表であり、犯罪学が時として国家権力と緊張関係に立つということは、すでに指摘されている事実であるが、ソビエト犯罪学の大きな振幅での展開史はその好実例といえ、犯罪学の基本的性格を考察する上で、重要な検討対象である。そこでの最近の動向としては、一般的・表面的には西側のそれへの接近が見られると言えようが、なお慎重な注視が必要である。犯罪学の基礎理論との係わりで目だったいくつかの特徴については、早急に考察をまとめたい。
アルツハイマー病と特発性正常圧水頭症の発現機序における相互作用についての研究

アルツハイマー病(AD)は全認知症患者の半数以上を占める最も重要な認知症疾患であり、早急な治療方法の開発が求められているにもかかわらず、いまだ効果的な根本治療薬は開発されていない。特発性正常圧水頭症(iNPH)は脳脊髄液の循環障害によって引き起こされる治療可能な認知症疾患であるが、iNPHとADが高頻度に合併する事が近年明らかになっている。本研究の目的は、「iNPHとADは髄液の循環動態の変化を介して互いにその発現に影響し合う」という仮説を検証し、AD治療方法の開発に寄与する知見を収集することである。平成30年度は、症例数を543例(男性171例、平均年齢78.1歳、平均MMSE19.9点)まで増やし、ADにMRI画像上のiNPH様画像所見を伴う頻度と臨床症状(歩行障害、尿失禁)との関係性について検討した。今年度の新たな取り組みとして、iNPH様画像所見をcomplete DESH(脳室拡大、高位円蓋部のくも膜下腔の狭小化あり)とincomplete DESH(脳室拡大を認めるが、くも膜下腔の狭小化が不完全)に分類して解析した。健常高齢者におけるiNPH様画像所見を認める頻度は約2%で、AD患者の16%弱にiNPH様画像所見を認めた今回の結果は、ADはiNPHを合併しやすいことすなわち、ADはiNPHのリスクである可能性が示している。今後縦断的にこれらの患者を追跡し、ADの進行とともにiNPHの合併頻度が増加するかどうかの検証を行う。本研究では3年間に、1ADに合併するiNPHの頻度を明らかにすることにより、iNPHとADの発症の間に相互作用がある事を実証する、2AD患者のMRI所見ならびに臨床症候を長期的に追跡し、ADの進行とともにiNPHが誘発されるかどうかを検証する、3ADにiNPHが合併するリスク因子ならびに、合併した際にADの臨床症候や予後にどのような影響を及ぼすかを明らかにする、ことを目的とする。1については、認知症データベースを用いた横断研究であるが、平成30年度中にAD患者800例を目標にデータを収集予定であった。しかし現在約600例までしか収集できておらず、当初の計画より遅れいている。2については、H30年度から、当初予定していたMRIではなくCTを用いた研究手法に切り替えた。そして研究代表者が勤務する熊本県八代市の平成病院で研究を開始したが、主任研究者が年度末に所属を大阪大学に異動することになり、患者の経過の追跡が難しくなった。このような理由により、予定通りに進行していない。3については、横断研究の解析から一定の成果が得られており、当初の計画通りに進展している。以上を総合すれば、やや研究の進展はやや遅れていると判断する。本研究では3年間に、1ADに合併するiNPHの頻度を明らかにすることにより、iNPHとADの発症の間に相互作用がある事を実証する、2AD患者のMRI所見ならびに臨床症候を長期的に追跡し、ADが進行することによってiNPHが誘発されるかどうかを検証する、3ADにiNPHが合併するリスク因子ならびに、合併した際にADの臨床症候や予後にどのような影響を及ぼすかを明らかにすること、を目標とする。1については、600例まで解析が終了しており、平成31年度は100例を追加し、合計700例を目標にMRIデータ収集を進めていく。これまでの途中解析の結果から、700例で解析は可能であると判断する。2については、研究代表者が大阪大学に異動したため、平成病院での研究継続は実質的に困難となった。そこで共同研究者である福原と石川が勤務する、熊本県山鹿市の山鹿回生病院と、熊本県荒尾市の荒尾こころの郷病院にフィールドを移し、調査を継続することとする。3については、患者が700例に達した時点でデータを解析し、そこで得られた結果を英語論文としてまとめ投稿する。アルツハイマー病(AD)は全ての認知症患者の半数以上を占める最も重要な認知症疾患であり、早急な治療方法の開発が求められている。一方特発性正常圧水頭症(iNPH)は脳脊髄液の循環障害によって引き起こされる認知症疾患であるが、iNPHとADが高頻度に合併する事が近年明らかになって来た。本研究は、「iNPHとADは髄液の循環動態の変化を介して互いにその発現に影響し合う」という仮説を検証することも目的とする。平成29年度は、熊本大学神経精神科認知症データベースを用いて、1ADにiNPH様画像所見を伴う頻度、2iNPH様画像所見と臨床症状との関連性について、の2点を調査した。データベースからprobableAD患者連続365例を抽出し、MRI画像を用いてADにiNPH様画像所見を合併する頻度を調べた。さらにiNPH様画像所見の有無と、患者背景、認知機能、BPSD、ADL、歩行障害、尿失禁との関係性を調査した。結果は、AD患者365例中37例(10.1%)でiNPH様画像所見を認めた。iNPH様画像所見を認めるAD患者では、認めないAD患者よりも、高血圧、糖尿病の合併率が有意に高く、臨床的には、記憶障害が軽く、遂行機能障害が重く、ADLが悪かった。

AD患者の約10%にiNPH様画像所見を認めた今回の結果は、健常高齢者におけるiNPH様画像所見を認める頻度(約2%)よりも有意に高く、ADはiNPHを合併しやすいことすなわち、ADはiNPHのリスクである可能性が示唆された。これらの結果を、第23回熊本脳機能画像研究会で発表した。今回の研究結果は、iNPH合併が疑われるAD患者に限定してADの早期治療の一つとして脳脊髄液シャント手術を実施することにより、ADの進行が抑制が抑制される可能性を示唆しており、今後のAD治療方法の進展に大きく寄与する可能性がある。本研究では3年間に、1ADに合併するiNPHの頻度を明らかにすることにより、iNPHとADの発症の間に相互作用がある事を実証する、2AD患者のMRI所見ならびに臨床症候を長期的に追跡し、ADの進行とともにiNPHが誘発されるかどうかを検証する、3ADにiNPHが合併するリスク因子ならびに、合併した際にADの臨床症候や予後にどのような影響を及ぼすかを明らかにする、ことを目的とする。1については、データベースを用いた横断研究において、AD患者800例を目標にデータを解析予定であるが、現在約500例の解析が終了しており、当初の計画以上に進展している。2については、当初はMRIを用いて臨床経過を追跡する予定であったが、認知症が進行した患者にMRIを撮影することが難しい場合が多く、予定通りに対象者が集まっていない。またAD診断のため一部の症例でアミロイドイメージングを殺青する予定であったが、患者の同意が得られず一例も撮影できなかった。3については、横断研究の解析から一定の成果が得られており、当初の計画以上に進展している。以上を総合すれば、全般的に研究はおおむね順調に進展していると判断する。アルツハイマー病(AD)は全認知症患者の半数以上を占める最も重要な認知症疾患であり、早急な治療方法の開発が求められているにもかかわらず、いまだ効果的な根本治療薬は開発されていない。特発性正常圧水頭症(iNPH)は脳脊髄液の循環障害によって引き起こされる治療可能な認知症疾患であるが、iNPHとADが高頻度に合併する事が近年明らかになっている。本研究の目的は、「iNPHとADは髄液の循環動態の変化を介して互いにその発現に影響し合う」という仮説を検証し、AD治療方法の開発に寄与する知見を収集することである。平成30年度は、症例数を543例(男性171例、平均年齢78.1歳、平均MMSE19.9点)まで増やし、ADにMRI画像上のiNPH様画像所見を伴う頻度と臨床症状(歩行障害、尿失禁)との関係性について検討した。今年度の新たな取り組みとして、iNPH様画像所見をcomplete DESH(脳室拡大、高位円蓋部のくも膜下腔の狭小化あり)とincomplete DESH(脳室拡大を認めるが、くも膜下腔の狭小化が不完全)に分類して解析した。健常高齢者におけるiNPH様画像所見を認める頻度は約2%で、AD患者の16%弱にiNPH様画像所見を認めた今回の結果は、ADはiNPHを合併しやすいことすなわち、ADはiNPHのリスクである可能性が示している。今後縦断的にこれらの患者を追跡し、ADの進行とともにiNPHの合併頻度が増加するかどうかの検証を行う。
自立・持続経営を担保する総合型地域スポーツクラブのマネジメント

NPO法人格を持つ総合型クラブの財務状況は、サークル型組織から事業型組織へ移行する団体が多い。事業収入の増加により収入規模が拡大する一方、会費や寄付金などといった社会的支援収入比率が低くなり、収入多様性(ハーフィンダール・ハーシュマン指数=HHI)が減少していく傾向も確認された。また、クラブ会員のサービスプロダクトは「プログラム」「施設」「交流」因子であり、なかでも「交流」因子によって満足度が規定されることが示された。本研究では、総合型地域スポーツクラブの経営実態を診断する評価指標の開発と集客マーケティング戦略の開発と検証を行うことで、クラブの持続経営を担保するベンチマークを策定することを目的としている。平成25年度(最終年度)は、1.経営実態を診断する評価指標の開発1NPOを取得しているクラブの財務状況を把握するために、全国のNPOを取得している総合型地域スポーツクラブの財務状況データベースの追加・更新作業(平成24年度が最新)を継続して行い、データベースの完成度を高めた。2最新のデータベースを用いて、1)収入の成長性2)収入項目の年次推移3)収入規模別の収入構成の推移を分析した。その結果、マイナス成長のクラブが全体の27.1%、05%が18.6%、5%以上が54.3%という分布が明らかになった。3財務的に成長しているクラブ(5%以上の成長率38クラブ)が、財務的に成長すると同時に財務持続性(支払可能期間、正味財産・収入比率)も担保しているのかを明らかにするために、活動財源と持続性要因間の順位相関係数を算出した。その結果、活動財源の成長性と持続性の間に明らかな相関は示されなかった。2.集客マーケティング戦略の開発と検証平成24年度に収集・分析したA県に所在するすべての総合型地域スポーツクラブの基本情報(人口動態などのエリア情報やクラブの規模などのクラブ情報)をもとに6クラブを抽出し、アンケート調査を実施した(有効回答340部)。アンケート調査の主な目的は1総合型クラブの適正な商圏を明らかにすることと2クラブが提供するサービスへの満足度とクラブへの愛着の関連性を明らかにすることの2点であった。分析の結果1クラブの商圏範囲は当該地域の人口規模とクラブの財務規模が大きく影響することが示唆されたが、2サービスへの満足度とクラブへの愛着について高い相関を示す結果ではなかった。1.経営実態を診断する評価指標の開発NPOを取得しているクラブの財務的持続性を規定する要因について明らかにするため、1全国のNPOを取得している総合型地域スポーツクラブの財務状況データベースの追加・更新作業を行い、データベースの完成度を高めた。2更新した最新(平成23年度まで)のデータを用いて、馬場ら(2009.2011ほか)が作成した非営利組織向けの指標にて分析を行った。その結果、サークル型組織から事業型組織へ移行する団体が多いことが示された。事業収入の増加により収入規模が拡大するクラブが増えているが、会費や寄付金などといった社会的支援収入比率が低くなり、収入多様性(ハーフィンダール・ハーシュマン指数=HHI)が減少していく傾向も確認された。32同様に更新したデータを用い、財務的に良好なクラブの財務持続性の特徴を明らかにするため、収入項目(入会金・会費、寄付金、事業、補助・助成金)と収入の質(収益率、社会的支援収入比率、収入多様性指標)について順位相関係数行い、分析をした。その結果、収入規模を拡大させるためには事業収入を集中的に伸ばしていくことが有効であること、クラブの財務持続性を高めるためには短期的にも長期的にも収益率と関連性が高いという、これまでの調査結果と同様の結果が確認された。2.集客マーケティング戦略の開発と検証A県に所在するすべての総合型地域スポーツクラブについて、その商圏情報を収集し、基礎情報(人口、年代別人口など)をまとめた。本研究プロジェクトは、1.経営実態を診断する評価指標の開発2.集客マーケティング戦略の開発と検証の2つの研究テーマに取り組んでいる。1.については、すでにデータ収集の90%近くが終了し、学会等での研究発表の準備も具体化している。また、2.については平成24年度後半から25年度にかけて分析に着手する予定のものであり、現在の情報収集の状況から計画通り研究を進めることができると考えている。1. GISを利用した総合型クラブ会員の商圏分析GISを利用して総合型クラブ会員の商圏を明らかにする。具体的には、当該地域の人口分布と市場浸透率の対応関係を把握することで、需要がどれほど掘り起こされるかを明らかにする。各対象クラブより個人会員名簿を入手し、続いて研究地域内における大字・町単位の人口統計データを入力する。さらに、各大字・町の市場浸透率を算出し、GISソフトウエア(現有設備)上に表示、分析を行う。

2.クラブ会員の満足度測定総合型クラブというプロダクトの中核ベネフィットを明示したうえで、人/施設/プログラム等について会員の満足度を調査・分析し、クラブへの満足度とロイヤルティの関連性を解明する。A県とB県に所在するすべての総合型クラブ会員から、それぞれ層化多段抽出法でサンプリングを行う。はじめにA県データを用い探索的因子分析を行い、プロダクト構造に対応したサービス評価因子を明らかにする。続いてB県調査において共分散構造分析を行い、サービス評価と満足度の関連性、満足度とロイヤルティの影響力等を分析する。1.設備備品費(GISマーケティングデータベースCHOMONICX 2.0)研究地域内における大字・町単位の人口統計データを入力し、市場浸透率を算出するための費用2.消耗品費(用紙、封筒、タグシール、文献複写費)クラブ会員の満足度測定のためのアンケート調査用品および文献資料収集のための費用3.旅費(国内)(調査対象地訪問への旅費、研究成果発表のための学会出席)4.人件費・謝金(調査資料の整理など、アルバイト代)5.その他(調査入力委託費など)