hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
相分離・金融工学等の非線形系の数理解析

次のような成果を得た。1.非線形系の数理解析に欠かせないモデル方程式の解の数値近似と解の漸近挙動の可視化を目指して多倍長計算を導入して、その有効性を確認した。2.Defaultriskを記述する常微分方程式系を導出し、解析した。3.磁気ベナール問題のアトラクターの存在とその有限次元性を示した。4.数値近似が難しい大域的な項である遅延項を含む遅延微分方程式への多倍長計算の応用を実行した.解が解析的である場合は有効であることを示唆した。本年度は,相分離・金融工学に現れる非線形問題の数理解析(応用解析・数値解析両面からの)を目指し次のような計画を実行した。・相分離の多次元問題の解析のために非線形解析の最新情報を収集すると共に数値シミュレーションの準備をした。来年度に解析を実行する予定である。・金融工学における取引費用を考慮したオプションを記述するHWW方程式の数値解析による成果の整理を実行した。これは西安建築科技大学で発表した。・Default riskを記述する常微分方程式系を導出し、解析中である。これらの解には爆発するものがある。その爆発時間近傍での解の漸近挙動を理論解析とともに数値シミュレーションによる解析を実行中である。爆発時間を精度よく求めるのは難しいが、その近傍での解の挙動を精度良く示すのが目的である。・微分方程式の解の漸近挙動の可視化を目指して多倍長計算を試用した.・Default riskを記述する常微分方程式系を導出し、解析した。その爆発時間近傍での解の漸近挙動を理論解析とともに数値シミュレーションによる解析を実行した。・数値近似が難しい大域的な項である遅延項を含む遅延微分方程式への多倍長計算の応用を実行した.解が解析的である場合は有効であると思われる.・偏微分方程式の爆発問題への多倍長計算応用を準備中である.得に爆発時間を計算する際に有効であることを示すために準備している.本研究は相分離、金融工学などに現れる非線形問題の数理解析を目指して実施した。次のような成果を挙げた。1.相分離の多次元問題の解析の資料収集、情報収集と数値シミュレーションの準備。EOM方程式系を導出し、スピノーダル分解を数学的に解析し、そのまとめをした。2.金融工学における、Default riskのモデルの方程式系の導出とその解析。3元の常微分方程式系を導出し、解析した。この系には爆発する解が存在するが、それらの解の漸近共同、爆発時間を数値的に、得るために多倍長計算による数値近似の実行し、高精度の解を得た。また、理論的に解析し、爆発挙動を2次のオーダーまで、詳細に調べ、その係数を求めた。3.磁気ベナール問題のアトラクターの存在とその有限次元性の解析。磁気ベナール系の定式化を基に、アトラクターの次元を物理的な定数で評価することに成功した。4.遅れを含む方程式系の解の多倍長計算による高精度近似。近似が難しいと見られている遅れを含む方程式系の解の近似を多倍長計算を利用して行い、成果を挙げた。5.金融工学のShort Interestrateのモデルを解析した。6.非線形問題の情報収集を実行した。上記の研究成果は学術雑誌、国際会議プロシーディング、学会発表などで、公表した。また公表する予定である。また今後の研究課題として、金融工学の新たな問題を導出している。また体積相転移の解析の準備を実行し、これを解析する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
リタイヤメント・コミュニティの再生手法に関する研究-企業都市における住民参加型まちづくり論:愛知県豊田市の場合-

本研究は、(株)トヨタ自動車の立地・発展とともに急成長を遂げた愛知県豊田市を対象に、(株)トヨタ自動車の従業員向け住宅対策の一環として昭和40年代半ばに開発された伊保原レジデンス・パークを取り上げ、その開発形態や空間構成、入居者の階層構成の変容、住宅及び住環境評価、住宅計画、住宅地の改善要求などを入居者アンケート調査より具体的に把握し、単一コミュニティの住宅地が、時代とともに高齢者や定年退職者のみの集住地=リタイヤメント・コミュニティと変貌していくことの必然性や現状の問題点、コミュニティ再生に向けての課題について明らかにした。主な研究成果を要約すると、以下の如くである。1.伊保原レジデンス・パークの人口構成の偏りは著しく、従業員の持家取得を目的とする(株)トヨタ自動車の企業内住宅対策や団地開発時の入居者の厳しい年齢制限の影響が大である。このままの形で入居者の定住化が進めば、数年内に高齢者や退職者のみの偏った不活性社会が形成される。2.入居者の団地定住志向は強いが、住宅や住環境は劣悪で、全体的に陳腐化している。住宅の絶対的狭小や路上駐車問題、個別住宅改善の困難など様々な問題点を抱えており、特にタウンハウス系で深刻である。3.近年の産業構造の転換及び経済の停滞に伴う住宅の資産価値の低下や豊田市内での持家取得圏域の外延化によって伊保原団地入居者のすみかえが困難化したために、団地の居住環境改善のポテンシャルが低下してきている。4.今後の団地再生の方向性としては、(1)実態の詳細把握による問題点や生活空間要求の整理と居住者による共有化、(2)団地内の入居者移動の徹底的管理による部分的なコミュニティ修復の試行、(3)行政及び企業との連携、などが挙げられる。
小児期のTT virusの病態と感染経路に関する研究

小児期のTT virusの病態と感染経路に関する研究において,5'非翻訳領域(Takahashiの方法)およびN22領域(Okamotoの方法)に設定した2種類のprimerを用いて検出率を検討した結果以下の成果を得た1)輸血歴のない妊婦のTT virus感染率はTakahashiの方法で61.3%,Okamotoの方法で12.9%であった.2)臍帯血,母乳,だ液中のTTV陽性率を検討すると,Takahashiの方法では,12%,35%,96%であったのに対し,Okamotoの方法ではそれぞれ,0%,0%,50%であった.3)2家系でのTT virusの相間性をみると,同胞間の相同性は99.5%,92.3%であったのに対し,母子間でのそれは99.5%-100%,62.6%-63.9%で,後者の家系では母親のそれと大いに異なっていた.前者の家系では母子感染が示唆された.4)輸血歴のある小児,輸血歴の無い正常な小児,B型肝炎,C型肝炎,非A-C型肝炎の小児におけるTT virus陽性率は,Takahashiの方法でそれぞれ79%,60%,50%,71%,58%,Okamotoの方法でそれぞれ32%,7%,0%,21%,20%であった。.Takahashiの方法では非A-C型肝炎群とコントロール群との間でTT virus検出率に差を認めなかったが,Okamotoらの方法ではコントロール群に比し非A-C型肝炎群で陽性率は明らかに高かった.このことから非A-C型肝炎群の一部の原因としてTT virusの関与が示唆された.5)非A-C型肝炎群とコントロール群でTT virus genotype1の検出率を検討すると,前者では80%(8/10)検出されたのに対し,後者では32%(8/25)であった.この結果は,TT virus genotype 1が肝炎発症により密接に関与していることを示唆した.成人ではTT virusは無害なウイルスとされつつある.しかし小児期,得に初感染がおこる小児期ではTT virusは病原性のあるウイルスである可能性がり,この点に関して更なる検討が必要と考える.小児期のTT virusの病態と感染経路に関する研究において,5'非翻訳領域(Takahashiの方法)およびN22領域(Okamotoの方法)に設定した2種類のprimerを用いて検出率を検討した結果以下の成果を得た1)輸血歴のない妊婦のTT virus感染率はTakahashiの方法で61.3%,Okamotoの方法で12.9%であった.2)臍帯血,母乳,だ液中のTTV陽性率を検討すると,Takahashiの方法では,12%,35%,96%であったのに対し,Okamotoの方法ではそれぞれ,0%,0%,50%であった.3)2家系でのTT virusの相間性をみると,同胞間の相同性は99.5%,92.3%であったのに対し,母子間でのそれは99.5%-100%,62.6%-63.9%で,後者の家系では母親のそれと大いに異なっていた.前者の家系では母子感染が示唆された.4)輸血歴のある小児,輸血歴の無い正常な小児,B型肝炎,C型肝炎,非A-C型肝炎の小児におけるTT virus陽性率は,Takahashiの方法でそれぞれ79%,60%,50%,71%,58%,Okamotoの方法でそれぞれ32%,7%,0%,21%,20%であった。.Takahashiの方法では非A-C型肝炎群とコントロール群との間でTT virus検出率に差を認めなかったが,Okamotoらの方法ではコントロール群に比し非A-C型肝炎群で陽性率は明らかに高かった.このことから非A-C型肝炎群の一部の原因としてTT virusの関与が示唆された.5)非A-C型肝炎群とコントロール群でTT virus genotype1の検出率を検討すると,前者では80%(8/10)検出されたのに対し,後者では32%(8/25)であった.この結果は,TT virus genotype 1が肝炎発症により密接に関与していることを示唆した.成人ではTT virusは無害なウイルスとされつつある.しかし小児期,得に初感染がおこる小児期ではTT virusは病原性のあるウイルスである可能性がり,この点に関して更なる検討が必要と考える.小児期のTTウイルス感染の病態と感染経路について検討した.1)小児期の肝炎とTTV感染について輸血歴を有する38例,輸血歴および肝炎歴の無い30例(コントロール群),B型肝炎の16例,C型肝炎の14例,非A-C型肝炎の45例(急性肝炎27例,慢性肝炎13例,劇症肝炎5例)を対象とした.輸血歴を有した群でのTTV DNA検出率はOkamotoらの方法では31.6%,Takahashiらの方法では78.9%,コントロール群ではそれぞれ6.7%と60%であった.また、妊婦はそれぞれ12.9%と61.3%であった。コントロール群と比較すると、Okamotoら方法では輸血歴を有する群は明らかにTTV陽性率が高かった。しかしTakahashiらの方法では明らかな差は認めず、それらの陽性率は60%から82.4%の範囲の値であった。

B型肝炎群ではOkamotoらの方法で0%,Takahashiらの方法では50%,C型肝炎群ではそれぞれ21.4%と71.4%,非A-C型肝炎群では20.0%と57.8%であった.Takahashiらの方法でのTTV DNA検出率はOkamotoらの方法の約2-9倍で,各肝炎間で差は無かった.2)小児のTTV感染経路について慢性B型肝炎の1例(家系1),B型肝炎ウイルスキャリア妊婦より産れた3例(家系2-4)およびC型肝炎ウイルスキャリア妊婦より産れた1例(家系5)の児およびこれらのうち3例に認めた同胞が各1人,1人,2人あった.4例の母親(家系5の母親は未検査)と1例の父親(家系1)についてTTV DNAを検索したところ2例の母親(家系2と3)が陽性であった.同胞間で塩基配列(222塩基;Okamotoらが報告したN22クローンのnt1959-2180)の相同性を検討すると,家系1-3ではそれぞれ100%,99.5%および92.3%であった.一方,家系2と3の母子間での相同性は99.5-100%および62.6-63.9%であった.これらのgenotypeをみると,家系1の同胞,家系2の同胞と母親,家系3の母親はgenotype1に,家系4と5の児はそれぞれ2aと1bに分類されたが,家系3の同胞は別のサブグループに分類された.これらの成績からはTTVの感染経路として,垂直感染(家系2)と共に同胞間での水平感染(家系3)が生じている可能性が示唆された.小児期のTTウイルス感染の病態と感染経路について.非A-C型肝炎とTTウイルスゲノタイプ1との関係に関する検討:小児期のTTウイルス感染率は検索に用いるprimerの種類により大きくことなり,5'端の非翻訳領域にprimerを設定した場合,コントロール群,輸血群,非A-C型肝炎群のTTウイルス検出率は60-80%の範囲にあり,3群間で検出率に明らかな差異を認めなかった.このことから,小児期のTTウイルスは成人と同様に"無害"なウイルスとして大部分の小児に感染している可能性が示唆された.一方,N22領域にprimerを設定した場合の検出率は,コントロール群と非A-C型肝炎群ではそれぞれ7%と25%で,後者における検出率はa明らかに高かった.更にこれら2群においてゲノタイプ分布を検討すると,非A-C型肝炎群では2/10(80%)ゲノタイプ1がであったのに対し,コントロール群では8/25(40%)と前者ではゲノタイプ1の検出率が明らかに高かった.すなわち,小児期の非A-C型肝炎の約20%はゲノタイプ1のTTウイルスが原因となっている可能性が示唆された.TTVの感染経路に関する検討:TTウイルス母子感染が存在することは既に前年度に報告した.今年度は感染経路について検討した.すなわち,臍帯血,だ液,母乳中のTTウイルス検出率を検討した.結果は,検出感度が高いとされる5'端の非翻訳領域に設定したprimerを用いても臍帯血中での検出率は12%であるのに対し,だ液中では96%,母乳中では35%と検出率に差を認めた.このことは母子感染経路として,分娩時の経胎盤感染よりだ液或いは母乳を介する感染の頻度が高いことが示唆された.
生物結合モデルに基づく土壌環境中の重金属の植物に対する有害性予測

生物結合モデルという有害重金属の水生生物に対する影響を予測するモデルを陸生生物に発展させたTBLM(Terrestrial Biotic Ligand Model)を開発し、日本の土壌への適用可能性を検討した。その結果、高い濃度のカルシウムが共存する環境でも、重金属の有害性を予測できる見通しを得た。加えて、複数の重金属の複合汚染に対しての適用可能性を検討し、複数の重金属に対応できるモデルを開発した。重金属として銅の陸生植物に対する有害性を評価した結果、土壌中のフミン質、pHや共存するほかの陽イオンの濃度によって変化することが確かめられた。その大きな原因として、銅のバイオアベイラビリティー変化が挙げられた。そこで、銅のスペシエーション予測を行って、銅自由イオンの濃度の計算を行い、それを横軸として整理を試みたところ、実測地をよく説明することに成功した。以上のことから生物結合モデルの準備段階を終了したと判断し、次に生物結合モデルに必要となる各種陽イオンや重金属との平衡定数を導出することを試みた。モデル植物としてムギとイネを使用し、検討の対象とする重金属としては銅とカドミウムを選択した。土壌試料のpHを種々変化させ、はじめに各種植物のpH耐性を明らかにした後、それぞれのpHにおいて重金属の濃度を段階的に変化させた場合の有害性の変化を検討した。重金属のスペシエーションを予測し、それぞれの重金属の自由イオン濃度を横軸として有害性を整理した。更に、リガンドとの結合の割合を横軸として整理した結果、実測値をよく整理でき、予測曲線と実測値の相関係数は0.9以上となり、種々の土壌環境における重金属の有害性変化を予測できるモデルの開発に成功した。(研究目的)生物結合モデルという有害重金属の水生生物に対する影響を予測するモデルを陸生生物に発展させたTBLM(Terrestrial Biotic Ligand Model)を開発し、日本の土壌への適用可能性を検討することを本研究の目的とし、複数の重金属の複合汚染に対しての適用可能性を検討し、複合毒性モデルを組み合わせて複数の重金属に対応できるモデルを開発することを目的とした。(研究方法)土壌の採取後、乾燥・破砕・篩い分けなどの前処理を施し、土壌分析を行った。分析項目として、含有重金属量、有機物量、水分保持容量、土壌pHなどを検討した。本研究で評価の対象とする銅一定量濃度をふりながら添加し、酸性度を調整した。OECDテストガイドライン208に従って陸生植物生長阻害試験を各土壌試料に対して実施した。陸生植物としては一般的に良く用いられている冬麦を使用した。試験後の植物試料並びに土壌試料について残存重金属量を測定すると共に、土壌溶液を抽出して、対象重金属の活量とpHの測定を行った。重金属の分析にはICP-AESを用いた。平成19年度では、対象重金属として銅に加えてランタンを検討した。銅とランタンが複合的に暴露された場合の冬麦に対する植物毒性を評価し、更に植物体内に蓄積された重金属量を測定した。(研究成果)銅とランタンを単独で暴露した場合の植物に対する有害性試験結果から、それぞれの重金属と植物体表面に存在するリガンドとの結合定数を算出し、得られた結合定数を利用して銅とランタンが同時に暴露された土壌における植物への有害性を予測した結果、TBLMの概念の適用により植物毒性を相関性高く予測することが可能となった(R^2=0.924)。生物結合モデルを使って、土壌環境中の重金属の植物に対する有害性を予測する上で、重要となるのが、土壌溶液のpHとフミン質の含量である。本研究の最終年度において、簡便な土壌溶液の抽出方法についてまず検討し、得られた土壌溶液のpHの測定とフミン質量を測定する方法を開発した。これにより、重金属汚染土壌における植物に対する毒性を予測するための全てのパラメータが整えられ、実際に当初の計画通り、土壌中の複数の重金属が複合的に植物に曝露される場合の有害性予測が可能になる見通しを得た。加えて、本年度においては、植物中に蓄積される重金属量についても併せて検討し、特に地下部(根)に高濃度の重金属が蓄積される可能性があることをまず見出した。従って、植物に対する重金属の毒性は、根において吸収された後に発現されるということを意味する。重金属の植物に対する毒性発現のメカニズム、すなわち毒性発現機序が整理できたことから、次のステップとして、重金属の植物に対する毒性の時間的な変化を予測するための材料が得られた。そこで、バイオアベイラブルな重金属の割合を基本的なパラメータとする毒性予測モデルを拡張し、50%生長阻害濃度を予測するモデルへと発展させることを試みた。本研究はまだ研究途上であり、予備的な検討段階に過ぎないが、生態毒性学的な視点から土壌環境管理に有効なツールを提供できるようになるため、更に精力的に土壌中の金属と植物体表面との相互作用について、データを蓄積していく必要がある。
ナノ流体で満たされた発泡金属充填流路による革新的伝熱促進

ナノ流体で満たした発泡金属充填流路により革新的な伝熱促進が可能となることを示した.アルミナ,シリカおよびダイヤモンドのナノ粒子を水に懸濁させたナノ流体を用いて一連の熱実験を実施した.アルミナのナノ流体が6%と最も高い熱伝導率の増加率を示すのに対し,ダイヤモンドのナノ流体は2%の増加率に留まった.これより,ナノ流体の有効熱伝導率は粒子の熱伝導率や体積分率のみならず多くに因子に支配されていることが分かる.ナノ流体の熱伝導率の増加率を超えて現れる異常伝熱促進は実験的に確認できなかった.これは発泡金属内の熱分散が大きく異常伝熱による伝熱促進効果を分離した形でとらえることができなかったためと考えられる.円管を用いナノ流体層流強制対流の実験を行った.内径は5mm程度とし,流れが十分に発達するよう,管長を内径より十分に大きくとった.ナノ粒子が均一に懸濁する恒温槽を設けた.ナノ粒子としてはアルミナを用いた.管路および循環流路が占める容量を抑えることで,ナノ粒子の体積分率を0.055%まで広範囲に変化させることができた.伝熱実験に先立ち等温循環系における流動特性を十分に把握すべく,ベース流体である蒸留水を用いて圧力分布を計測した.助走の圧損を考慮した層流理論と比較した結果,実験系の精度が十分であることが分かった.ナノ流体について同様に圧力分布を計測し,実測したナノ流体の粘度より予測される圧力分布と比較し,ナノ流体の流量と圧損の関係を明らかにする予定である.シリコンコードヒーターを通電加熱することで,壁を等熱流束下にコントロールすべく伝熱系を構築しつつある.十分に発達した温度場域について得られるヌッセルト数と我々の厳密解を比較し,変則的伝熱促進(Anomaly)が発現する条件について検討すべく準備を進めている.すなわち,変則的伝熱促進が可能かを実験と理論の両側面から明らかにする予定である.様々な気孔率のアルミ発泡金属を入手しこれを矩形流路に充填し等熱流束条件の下で伝熱実験を実施した.加熱壁面と発泡金属はロウ付けすることで接触熱抵抗を極力抑えた.アルミ発泡金属を充填した流路では流れが短い助走区間で発達することから,20mmx20mmの流路断面とし,流路長は全長920mmで,入口非加熱区間300mm,試験区間500mmおよび出口非加熱区間120mmをそれぞれ確保した.等熱流束加熱の下,圧力分布,壁面温度分布および発泡金属後端の流路断面の速度分布の測定を実施した.しかし,数値解析より予測した加熱面近傍のダルシー速度のオーバーシュート現象については,計測装置の空間分解能の問題もあり,はっきりとは確認できなかった.ナノ流体の粘度は音叉式振動粘度計,熱伝導率は熱線式熱伝導率計を用いて計測した.計測に先立ち,ナノ流体は超音波分散機を用いて均一な分散状態に保った.温度依存性およびナノ粒子の体積分率の影響を考慮する相関式を求め,既存の熱物性値の式と比較したところ概ね良好な一致を得た.純水を用いた実験では圧力損失がDukhanの経験式と良好な一致を示すことが分かった.また熱伝達率については発泡アルミの機械的分散効果により同流量下で約7倍増加することが分かった.ナノ流体を飽和させた発泡アルミ充填矩形流路においては,体積分率や他の物性値の変化に依存せず,ヌッセルト数が見かけの物性値に基づくペクレ数を用いるとき,一括表示ができることが分かった.本伝熱系においてはナノ流体による異常伝熱については確認できないものの伝熱促進に発泡金属充填流路がきわめて有効であることが判明した.ナノ流体の熱物性の計測および発泡金属充填流路内のナノ流体強制対流熱伝達実験などほぼ予定通りに進んでいる.理論解析との比較も行っているが,概ね良好な一致が見られている.ただし,数値解析より予測した加熱面近傍のダルシー速度のオーバーシュート現象については,計測装置の空間分解能の問題があり確認できなかった.これについては引き続き計測を行っていくが,壁近傍の現象であり,チャネリングとの区別を明確にする計測法が求められる.アルミナ,シリカおよびダイヤモンドの3種類のナノ粒子を懸濁させたナノ流体について,粘度および熱伝導率を計測した上で,等熱流束下での強制対流熱伝達の実験を実施した.事前に,実験系の精度を確認する意味から,純水について,完全発達層流および乱流に関する熱計測を実施した.その結果,それぞれ,Shahの式およびBittus-Boelterの式と非常に良い一致を示すことが分かった.引き続き,ナノ流体の異常伝熱促進(Anomaly)と発泡アルミの機械的分散(Mechanical dispersion)の相乗効果を検討すべく,発泡アルミを円管路に充填した場合について伝熱促進の観点から実験的検討を行った.熱伝導率の計測より,体積分率1%にあっては,アルミナのナノ流体の熱伝導率増加率が6%と一番高く,一方,ナノ粒子の熱伝導率が高いダイヤモンドについては熱伝導率増加率が2%に留まることが分かった.このことは,ナノ流体の熱伝導率はナノ粒子の熱伝導率や体積分率のみならず,粒子形状や平均径などにも複雑に依存することを意味している.また,今回の実験系においては,異常伝熱促進効果を,機械的分散による伝熱促進と分離した形で確認することはできなかった.

これは,多孔質体充填管路では機械的分散による伝熱促進効果が卓越することによる.しかしながら,ナノ粒子を懸濁させることによる熱伝導率の増加により,より高い熱伝達率が得られることが判明した.これは,ナノ流体の機械的分散係数に関する微視的計算に基づく数値実験式が純流体のそれとほぼ同一となるいう本研究室のZhangの博士論文の結果とも整合している.ナノ流体で満たした発泡金属充填流路により革新的な伝熱促進が可能となることを示した.アルミナ,シリカおよびダイヤモンドのナノ粒子を水に懸濁させたナノ流体を用いて一連の熱実験を実施した.アルミナのナノ流体が6%と最も高い熱伝導率の増加率を示すのに対し,ダイヤモンドのナノ流体は2%の増加率に留まった.これより,ナノ流体の有効熱伝導率は粒子の熱伝導率や体積分率のみならず多くに因子に支配されていることが分かる.ナノ流体の熱伝導率の増加率を超えて現れる異常伝熱促進は実験的に確認できなかった.これは発泡金属内の熱分散が大きく異常伝熱による伝熱促進効果を分離した形でとらえることができなかったためと考えられる.ナノ流体の物性値の計測およびナノ流体による流動実験についてはほぼ予定通りに進んでいる.伝熱実験については,ヒーターの入手に時間がかかっため,実験系の準備が予定より若干遅れた.現在,伝熱実験系がほぼ完成しつつあり,近日中に熱実験のデータ採取が可能となる.理論的側面からの考察では,ナノ流体に満たされた発泡金属充填流路の強制対流熱伝達の解析解を求めた.今まで不明であったナノ流体の熱分散およびナノ粒子の機械的分散についても詳細な考察を行った.その結果,ナノ粒子の機械的分散についてはナノ流体相と発泡金属相が熱平衡からずれる程,無視できなくなることが分かった.一連の解析結果より,ナノ流体に満たされた発泡金属充填流路が伝熱促進の観点から非常に有効であることが判明した.熱分散係数と界面熱伝達率との逆比例の関係を用いてシングルブロー法により熱分散係数の計測を実施する.これより,ナノ流体と純水との熱分散現象における違いを明らかにする.これまで得られた一連の理論解および実験データを比較・検討し総括することで,変則的伝熱促進現象および革新的伝熱促進現象を明らかにする.これらの知見を生かすことで熱流体機器のコンパクト化を実現する指針を提示する.28年度が最終年度であるため、記入しない。熱工学ほぼ完成した伝熱実験系を用いて伝熱促進の観点から一連の測定を実施する.ポンプ動力一定の条件下で得られた解析結果と実測データを比較することで,解析の妥当性を検証する.アルミ発泡金属をいくつかの異なる製造会社より広範囲の条件で入手することで,研究の推進を図る.気孔率も0.8から0.95,PPIも10から45と広範囲のものを入手する.できる限り広範囲の仕様のアルミ発泡金属を国内外から入手し,精度よく加工することで,種々の発泡金属充填流路を準備し,研究を実験的側面からさらに促進させる.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝子型による種同定システム'On-web GP'の構築と微生物学への応用

報告者たちは遺伝子型で種を同定するシステムとしてOn-web Genome Profiling法を開発してきた。とりわけこの方法は微生物種の同定において、強力な手法となりうることがわかっており、本研究ではその応用を含めた研究を行った。昨年の成果:すなわち、i)Internet環境下で、世界中のすべての研究者が利用可能なシステムとして、研究室に'On-web GP'と称するデータベースサイトを構築改善するのに貢献した。具体的にはデータの精度・信頼性を高めるのに、複数プローブプライマー方式や、二重内部参照試料方式の確立に成功し、ウェブ上のガイドページに盛り込み、さらに論文(Genome biology;2002)にした。ii)On-web GPを充実させるために、登録データ数の追加に努めた(新たに100ゲノム余りを登録した)。これにより、微生物に関して充実させると同時に微生物から高等動物に至るまで生物を一義的に同定可能であることが改めて確かめられた。iii)種固有のパターンであるゲノムプロフィールにおいて、多くの種に共通して現れるバンドパターンとしてccgf(Commonly conserved genetic fragment)が存在することを明らかにした。このことはGP法の本質を明確にする意味があると同時に種間の距離を定量的に表すことが可能である根拠となっている。さらに、iv)ccgfを手がかりとして生物系統樹を作成できることを示した。これらに基づき、本年は、v)これらを「解説論文」(Briefings in Functional Genomics and Proteomics;2003)に纏め上げた。さらに、vi)実験精度を向上し、試料入手を容易にするために、従来から問題のあった内部参照試料の改善を行ない、新たな内部参照試料DNAを設計・調製した。またvii)GP法の細胞変化検出の一環として、哺乳動物細胞のセルライン解析を行い有意な結果をえた。以上、GP法を普遍的技術とし、普及させる努力を行い一定の成果を得たといえる。
ケイパビリティ概念の教育哲学的検討とそれに基づくキャリア形成支援プログラムの開発

本研究の成果は以下の3点にまとめられる。第1にキャリア形成におけるコミュニティとの関係の編み直しの必要性である。第2に自己認識の変容は自己と他者との協同によるものであるということである。なぜなら,個人化に堕していくからである。第3にこうした協同は語ることを通じて行われ,そのことによってお互いの世界認識の変容が生じるのである。平成25年度は,1若者の就労支援を担う地域若者サポートステーション(以下「サポステ」)の運営主体が利用者のニーズとコミュニティのニーズを結節させて新たな就労支援の枠組みを提供しているケースへの調査,2コミュニティへの参加の在り方をどう捉えるのかという点についての理論研究,を行った。1について中心的に調査を行ったのは,兵庫県豊岡市に所在する「若者サポートステーション豊岡」(以下「豊岡サポステ」)である。豊岡サポステでは,就労支援を行うための訓練を行うが,その訓練内容は必ずしも一般的な企業への就労というルートを確保するというものではなく,人口減と高齢化を背景とした農業をはじめとする農山村地域の次世代の担い手不足というコミュニティの課題を踏まえて決定されたものであった。そうした訓練の修了生が,自伐林家的森業を事業として立ち上げるという形で就労支援が行われている。こうした取り組みは,利用者のニーズに応じた就労の場をコミュニティに開発していこうとするものであるため,一般的就労の準備段階ではない,中間的就労の場として位置づけられるものである。2については,コミュニティへの参加が必ずしもコミュニティの論理や価値に同調・適応していくことではなく,コミュニティの構成員による対話によることに着目することを研究の出発点とし,以下の暫定的な見通しを得た。まず第1に,コミュニティが関係(テーマ)コミュニティとしての側面だけでなく,地域(場所的)コミュニティとしての側面が前提とされていること,第2に,コミュニティへの参加の多様さを認めるために,彼らの声を聞く仕組みを整える必要があること,が明らかになった。平成24年度は,1現実に即したキャリア形成プロセスの解明,2支援現場の現状把握,を中心に行った。1については,A.センが提示したケイパビリティ(capability)概念の再検討を通じて,キャリア形成の見通しをもつことを試みた。センの示すケイパビリティは社会的な産物であることを認めつつも,能動的な主体(agent)としての人間に焦点化されており,それを継承したM.ヌスバウムも結合的ケイパビリティという概念によって外的条件とのかかわりにおけるケイパビリティを提示してはいるものの,それらがいかにして形成するのかという視点は十分に示されていない。そこで,生の哲学,特にW.ディルタイが捉えたG. W. F.ヘーゲルの初期思想にもとづいて,生の全体性がいかにして生起するのかを明らかにすることで,それを補完することを目指した。生の哲学が明らかにしたのは,生の全体から思考によって自己と他者の分裂が生起し,それが統一されずに困難となっていくこと,そして直観的な仕方で了解したままに「やってみること」で再統一が促されるが,それは必ずしも順調な経過を遂げるだけではなく,生が円環的に発展することから明らかなように,徐々に生起することが明らかになった。2については,「しんじゅく若者サポートステーション」への継続的な訪問調査,K2インターナショナルなどの就労支援の現場の聞き取り調査,研究協力者である協同総研と連携して労働者協同組合が抱えるサポートステーションのスタッフによる座談会の実施,さらにイギリスにおける就労支援の現状などの調査などを通じて支援現場の実態の把握を目指した。これらから明らかになってきたのは,就労支援が困難を抱えている若者への支援だけではないこと,つまりそれを受け入れる社会やコミュニティへの支援を必要としていることである。この点は次年度以降中心的に検討すべき課題となる。平成26年度は,1若者の就労支援を担う地域若者サポートステーション(以下「サポステ」)の運営主体が利用者のニーズとコミュニティのニーズを結節させて新たな就労支援の枠組みを提供しているケースへの調査(加えて,サポステを中心としていないものの,その先進的なケースと考えられる事例についての調査),2コミュニティへの参加の在り方をどう捉えるのかという点についての理論研究,を行った。1については,「若者サポートステーション豊岡」(兵庫県豊岡市)を昨年度に続いて継続的に調査を行うとともに,今年度は新たに「はちのへ若者サポートステーション」(青森県八戸市)を調査した。また,先進的事例として,秋田県藤里町社会福祉協議会によるひきこもり支援の調査と,生活困窮者自立支援法のモデル事業の枠組みでの就労支援をしている京丹後市と千葉市の調査も行った。どの事例においても,個別的な能力の開発ということにとどまらず,コミュニティのなかでの就労支援として行われている点を確認することができた。また,どの事例も一般的就労の準備段階ではない,中間的就労の場として位置づけられる枠組みを模索しているところに特徴を見出すことができた。2については,昨年度に続いて,コミュニティへの参加が必ずしもコミュニティの論理や価値に同調・適応していくことではなく,コミュニティの構成員による対話によることに着目し,対話的関係の構築に必要な枠組みについての検討を人間学の視点からおこなった。その結果として,ヒトの協同性に注目することで,新たな対話の地平が拓かれる可能性を見出すことができた。

平成27年度は最終年度にあたることから,1若者の就労支援を担う地域若者サポートステーション(以下「サポステ」)の運営主体が利用者のニーズとコミュニティのニーズを結節させて新たな就労支援の枠組みを提供しているケースへの調査(加えて,サポステを中心としていないものの,その先進的なケースと考えられる事例についての調査),2コミュニティへの参加の在り方をどう捉えるのかという点についての理論研究,をこれまで行ってきたことをふまえて,就労支援の枠組みにおいてどのようなスキームが成り立ちうるのかについての包括的かつ総括的な研究を進めた。これまでの調査・研究の成果から,一般就労の準備段階ではない社会的就労,あるいはコミュニティ就労の実現に向けた具体的方策を見いだす必要が生じたため,その実現可能性をより高めるために,イギリスでの先進的事例についての実態調査を行った。その結果,イギリスでの先進的事例においては,どの組織においても当事者主体の支援がなされており,制度も組織ではなく,当事者が利用するプログラムそのものに補助金が出される仕組みであった。制度を当事者の状況に応じて可変的に運用できる利点があるのはいうまでもないが,社会権の包括的保障という認識が定着していると考えられる。そのため,社会がもつ何らかの枠組み(一般的就労に求められる人材,など)に象徴される価値や論理に当事者を同調させるのではなく,当事者自身が社会にいかなる位置を見出すのか(社会そのものが当事者との関係を組み立て直すことを含む)を支援することに力点が置かれることになる。そして,人間が構成する社会においては,そうした関係の構築はお互いの信頼(互酬性,ないしは社会関係資本と呼んでもよいが,むしろより情緒的な関係であると考えられる)があってはじめて成り立つこともまた本研究においては明らかになった。本研究の成果は以下の3点にまとめられる。第1にキャリア形成におけるコミュニティとの関係の編み直しの必要性である。第2に自己認識の変容は自己と他者との協同によるものであるということである。なぜなら,個人化に堕していくからである。第3にこうした協同は語ることを通じて行われ,そのことによってお互いの世界認識の変容が生じるのである。平成25年度に実施予定であった,地域若者サポートステーションを対象としたアンケートを平成26年度に延期したが,生活困窮者自立支援法が成立したため,その制度のもとで実施されるであろう就労支援のプログラムとの連携がどの程度行われるのかの実態調査を行うために,同法が施行される平成27年度に実施することとした。そのため,その部分での遅れが生じていることが原因である。それ以外の調査・研究については,おおむね予定通り実施されている。教育学平成26年度までの研究によって,平成25年度までに明らかにしてきたコミュニティそのものへの関与が必要であることがより明確になった。最終年度にあたる平成27年度は,就労支援のためのプログラムを,個別的なアプローチにとどまらず,当事者とコミュニティとの相互的な関係のなかで行うという点から開発することを目指す。そのために,平成26年度までに継続的に調査を行ってきている豊岡サポステを中心に,利用者のニーズとコミュニティのニーズを結節させた就労支援の現場,中間的就労の場を中心に調査を行う。それと並行して,サポステ全体の取り組み状況を把握するためのアンケート調査を実施する。
認知症高齢がん患者の疼痛マネジメントの質向上を目指した疼痛アセスメント指標の開発

認知症を伴う高齢がん患者の疼痛アセスメントのプロセスを明らかにするために、グラウンデッド・セオリーアプローチを用い、疼痛ケアに携わる看護師のケア場面の参加観察と半構造的面接をデータとし分析した。対象看護師は25名。分析の結果、看護師が患者に痛みがあると判断するまでのアセスメントプロセスは、「様子の違いを察知」することから始まり、患者は痛みの程度を適切に訴えられないため、「今までの状態」「一般的な状態」「チームの見解」「サインの頻度、持続性」から苦痛の程度を判断していた。さらに「がんの病態との一致」がある場合はレスキュー鎮痛薬を試用し苦痛が緩和された場合はがん性疼痛があると判断していた。今年度の目標は、認知症およびがん看護の熟練看護師が、認知症を伴うがん患者のがん疼痛をキャッチするためのアセスメントのプロセスを明らかにすることである。対象施設は認知症を伴うがん患者のケア経験のある熟練看護師がいる施設をネットワーク標本抽出法により選定し対象者のサンプリングを行っている。現在までに療養介護施設2施設、緩和ケア病棟2施設、サービス付高齢者住宅1施設、訪問看護ステーション1施設、計6施設9名に対し参加観察と半構造的インタビューを実施し、データ収集と分析を同時に行いながら理論的サンプリングを継続している。当初、想定していたより一般病棟に対象者がいないこと、療養介護施設においてはがん疼痛が存在しない、あるいは薬剤を使用していないケースが多いこと、緩和ケア病棟では在院期間が短く死亡に至るケースが多いなどがあり対象選定に難渋したが、対象施設をさらに広げることでサンプリングは問題なく継続できている。現在までの分析過程において、「いつもの状態の指標と比べ違いをキャッチする」というカテゴリーが抽出されたが、看護師がどのように患者個々のいつもの状態の指標を作っているのかという点はデータ収集できていない.この点についてさらにサンプリングを行う必要がある。また、がん疼痛が増強した場合、薬剤をどのようにタイとレーションしていくのかといった点もデータが不十分であるため、さらにデータ収集を重ねていく予定である。認知症ならびにがん看護の熟練看護師が、認知症を伴うがん患者のがん疼痛をキャッチするためのアセスメントプロセスを明らかにすることを目的に、昨年度から継続して理論的サンプリングによるデータ収集と比較分析を実施中である。現在までに一般病棟看護師8名、緩和ケア病棟看護師5名、療養病床看護師5名、訪問看護ステーション看護師4名、計22名からデータを収集しGTAにより分析中である。これまでの分析で看護師は「患者の不自然さへの気づき」(状況)「不自然さの理由を探索」(相互行為)「不自然さを軽減し落ち着く手立てを試す」(相互行為)「落ち着きの取り戻し」(帰結)という痛みを有する認知症高齢者に対するアセスメントをする際のストーリーラインがみえてきた。今後は、「漠然とした不自然さ」というサインから「その人固有のサイン」を確立した場合に行う「快・不快の判断」、「苦痛の存在の判断」、「痛みの有無の判断」「がん性疼痛の判断」といった判断プロセスとその指標について分析を継続する。研究者間のコンセンサスを得ながら分析を進めているため、分析に時間を要し遅れが生じている。認知症を伴う高齢がん患者の疼痛アセスメントのプロセスを明らかにすることを目的とした。研究デザインはグラウンデッド・セオリーアプローチ(才木2005,2010)を用い、ケア場面の参加観察と半構造的インタビューをデータとした。【結果】対象看護師は25名。女性24名、男性1名。臨床経験は平均19.4年であった.ケア観察が可能だったのは11名で参加観察の平均時間は18分,インタビューの平均時間は34分であった.認知症の診断がついている患者は20名、診断がない患者は5名であった。認知症の重症度は軽度2名,軽度から中等度3名,中等度7名、重度13名であった.分析の結果,看護師が認知症高齢がん患者に痛みがあると判断するまでのアセスメントプロセスは「表情」,「落ち着き」,「言語での苦痛表現」,「姿勢」,「機嫌」,「睡眠の質」というサインから【様子の違いを察知】することから始まり,「今までの状態」,「一般的な状態」,「チームの見解」,「サインの頻度,持続性」から【違いの程度を比較,照合】していた.チームに【患者固有の苦痛指標】がある場合は,看護師の判断に迷いが少なく,「いつもの患者との違い」,「病態とサインの一致」から【苦痛の程度が高い】と判断し,【穏やかに過ごせる方法】として,「レスキュー鎮痛薬を試行」し,患者が穏やかになったことで,【がんの痛みがあった】と判断していた.看護師は,痛みを適切に訴えられない患者の微細なサインを観察していた.また,過去の痛みを忘れてしまう患者に代わり,痛みの経過やパターンを把握するために,「今までの状態」「一般的な状態」「サインの頻度・持続性」「チームの見解」から,複数の軸で比較・照合し丁寧な観察を続けていた.これらは認知症を伴うがん疼痛アセスメントの特徴と考えられた.認知症を伴う高齢がん患者の疼痛アセスメントのプロセスを明らかにするために、グラウンデッド・セオリーアプローチを用い、疼痛ケアに携わる看護師のケア場面の参加観察と半構造的面接をデータとし分析した。対象看護師は25名。

分析の結果、看護師が患者に痛みがあると判断するまでのアセスメントプロセスは、「様子の違いを察知」することから始まり、患者は痛みの程度を適切に訴えられないため、「今までの状態」「一般的な状態」「チームの見解」「サインの頻度、持続性」から苦痛の程度を判断していた。さらに「がんの病態との一致」がある場合はレスキュー鎮痛薬を試用し苦痛が緩和された場合はがん性疼痛があると判断していた。当初想定していたより対象施設での倫理審査に時間を要したこと、また対象者の条件が合わず対象者選定が困難であったため、データ収集数が予定より遅れた。分析の視点や方向性についてはほぼ合意が得られ進められているため8月までには分析を早急に終了する。9月には専門家会議を開催しアセスメント指標について意見を頂き、アセスメント指標を修正・洗練させる。その後、12月中には修正版のアセスメント指標を2事例に試用してもらい、アセスメントの一致の程度、アセスメント指標に対する意見をもらい評価する。がん看護現在、対象施設の地域を広げサンプリングを依頼し確定できているため、来年度前半までには計画通りのサンプリングが行える予定である近隣でのデータ収集が可能であったこと、遠方でデータ収集する際も同時期に複数の対象者からデータ収集が可能であったため旅費が当初予定よりも少なく支出されることになった。当初予定していたより、データ収集が遅れていることと近隣地域でのデータ収集が可能であり、旅費が当初の予定より使用されなかったため。平成28年度も、理論的飽和化を目指しデータ収集を継続する予定である。また、専門家会議を実施するため旅費に経費を要する。未使用分の旅費については次年度に使用を計画する。来年度は当初のデータ収集の地域を広げ行う予定であるため遅れた分のデータ収集を行える見込みである。
フッ素化ポリアセチレンの合成と電気物性

1.ポリフッ化ビニリデン(PVDF)の脱フッ化水素反応フィルム状PVDFの各種塩基溶液による不均一系脱フッ化水素反応によるフッ素置換ポリアセチレン(PVF)の合成において,塩基の種類と濃度,各種反応条件等が反応速度および生成物の構造に与える効果を検討した.この結果DBU(1, 8-ジアザビシクロ〔5, 4, 0〕-クーウンデセン/エタノール, KOH/2-プロパノールおよびNaOH水溶液一臭化テトラブチルアンモニウム/水(相間移動触媒PTC)系が大きい脱離反応速度を与えた.しかし赤外線吸収スペクトル測定の結果,生成物はPVFの基本構造を有するが,反応方法によりその微細構造は必ずしも均一ではなく, DBU反応ではポリエンへのDBUの付加反応が,またKOH/2-プロパノール系ではアルコキシドによる置換反応が副反応として生起すると推定された.また加圧成型フィルムよりもキャスト法で調製したフィルムの反応速度は大きいが,ポリマー鎖のコンホメーション(I型およびII型)の相違は反応速度にあまり影響しない事が明らかになった.2.ヨウ素ドーピングおよび導電性脱離反応で合成したPVFフィルムは,体積導電率が10^<-9>Scm^<-1>程度であり, PVDFよりかなり高い導電性を有するが,ヨウ素気相ドーピングにより導電性は著しく上昇し, 10^<-4>10^<-3>Scm^<-1>のオーダーに達した.フィルム内部に未反応部分が残存する事から,真の導電率はさらに高いものと考えられる.導電率は主に脱離反応率とフィルムの厚さに依存する事は明らかである.ポリマー鎖のIおよびII型コンホメーションの相違は導電率に対して明確な相違をもたらさなかった.延伸によるポリマー鎖の配向により導電率に異方性が生起された.また導電率の温度依存性から求めた活性化エネルギーは約0.5eVであった.1.ポリフッ化ビニリデン(PVDF)の脱HF反応によるフッ素化ポリアセチレン(PFA)の合成。PVDFの脱HF反応を種々の条件下で検討した。有機塩基のDBUおよびKOH-i-PrOH系を用いた場合に大きい反応速度が得られたが、一部置換反応を併発するため共役ポリエン構造に不規則性が存在すると推定された。これに対してアルカリ水溶液中で第四アンモニアム塩を用いた相間移動触媒(PTC)系の場合は、反応速度が上記の系より小さいが、副反応が少なく、共役鎖の長いPFAが得られることが分光学的測定から明らかになった。一方、成膜条件と構造および反応速度の関係を検討した。DMAからのキヤスト膜と押出し成形膜はそれぞれ【I】(β)型および【II】(α)型のコンホメーションをとり、DMFからのキャスト膜は【I】+【II】型であった。キャスト膜は押出し成形膜と比較して反応速度が著しく大きいが、これらから得られるPFAの構造には大きい差異が見られなかった。2.PFAのドーピングと導電性上記の方法で合成したPFAは、ヨウ素の気相ドーピングにより導電率が著しく上昇し、【10^(-3)】【10^(-4)】S【cm^(-1)】のオーダーに達した。導電率の温度依存性は半導体的特徴を示し、これから求めたバンドギャップは0.8eVであった。成膜条件と導電率との間に明瞭な関係は見出されなかったが、原料フイルムの延伸により結晶度とともに導電率も向上し、さらに延伸方向とその垂直方向に導電率の異方向が見出された。一方この導電率は測定雰囲気に非常に敏感で、湿度、有機物蒸気の存在により大きく変化することが見出された。現在この導電機構、加熱による脱HF反応、光電変換機能について検討している。1.ポリフッ化ビニリデン(PVDF)の脱フッ化水素反応フィルム状PVDFの各種塩基溶液による不均一系脱フッ化水素反応によるフッ素置換ポリアセチレン(PVF)の合成において,塩基の種類と濃度,各種反応条件等が反応速度および生成物の構造に与える効果を検討した.この結果DBU(1, 8-ジアザビシクロ〔5, 4, 0〕-クーウンデセン/エタノール, KOH/2-プロパノールおよびNaOH水溶液一臭化テトラブチルアンモニウム/水(相間移動触媒PTC)系が大きい脱離反応速度を与えた.しかし赤外線吸収スペクトル測定の結果,生成物はPVFの基本構造を有するが,反応方法によりその微細構造は必ずしも均一ではなく, DBU反応ではポリエンへのDBUの付加反応が,またKOH/2-プロパノール系ではアルコキシドによる置換反応が副反応として生起すると推定された.また加圧成型フィルムよりもキャスト法で調製したフィルムの反応速度は大きいが,ポリマー鎖のコンホメーション(I型およびII型)の相違は反応速度にあまり影響しない事が明らかになった.2.ヨウ素ドーピングおよび導電性脱離反応で合成したPVFフィルムは,体積導電率が10^<-9>Scm^<-1>程度であり, PVDFよりかなり高い導電性を有するが,ヨウ素気相ドーピングにより導電性は著しく上昇し, 10^<-4>10^<-3>Scm^<-1>のオーダーに達した.

フィルム内部に未反応部分が残存する事から,真の導電率はさらに高いものと考えられる.導電率は主に脱離反応率とフィルムの厚さに依存する事は明らかである.ポリマー鎖のIおよびII型コンホメーションの相違は導電率に対して明確な相違をもたらさなかった.延伸によるポリマー鎖の配向により導電率に異方性が生起された.また導電率の温度依存性から求めた活性化エネルギーは約0.5eVであった.
質感言語表現における多感覚相互作用：ＭＥＧによる脳内表象の解析

本研究の目的は、質感の言語表現の脳内表象を多感覚相互作用の観点から明らかにすることである。このため、オノマトペ(擬音・擬態語)の脳内表象を、MEG(脳磁計)によって解析した。刺激として、日本語の語彙全体を母集団とし、ABAB型のオノマトペを探索し、74語の候補語を選択した。次に、ABAB型オノマトペ(がくがく等)に相当するABCD型の意味語(がくそつ等)、発音特性を近似させたABABオノマトペ様無意味語(ばぷばぷ等)とABCD型無意味語(ばぷとく等)を生成した。これらについて、モーラ長を一定にし、実験刺激を作成した。74語×4=296語を1セットとし、セット内で刺激提示順序をランダム化し、約5秒に1回の音声刺激提示を実施し、MEGを用いて脳神経応答の時系列活動パターンを計測した。実験は4セットを繰り返した。被験者は13人とし、音声刺激提示時を基準とし、聴覚事象関連磁場を解析した。解析には、課題の平均正答率が60%を上回る被験者のみ(9名)を採用した。ソース解析はMinimum normestimationを用い、脳表750点の電流密度を推定した。さらに関心領野を設定し、各領野での合成電流密度波形を生成した。解析では第三モーラの490msの活動に着目し、信号源の強度を2要因(品詞/意味)の分散分析を用いて解析した。右縁上回、右角回、右側頭葉後部における被験者間合成電流密度のオノマトペ有意味語-名詞有意味語間の比較において、第三モーラに付随した電流密度の有意な増加を確認した。これはABAB型オノマトペの第三モーラをトリガーに音韻・意味処理が加速している可能性を示唆している。また、角回において、品詞と意味の交互作用が認められた。これは、同定されたオノマトペにおいて特異的な脳応答は、音韻・意味処理におけるオノマトペ特有な認知処理メカニズムによる特性であることを示唆している。24年度が最終年度であるため、記入しない。このため、オノマトペ(擬音・擬態語)質感語の脳内表象の基本原理を、MEG(脳磁計)による脳機能イメージング法を用い、解明を試みる。解析の対象としては、既に日本語において体系化がなされているテクスチャー表現について、脳内表象の解析を行なう。これらの語句の脳内処理には、基本的な言語領域の活動に加えて、それぞれの語と意味的に関連する聴覚領域、視覚領域、体性感覚領域の活性化が伴うと考えられる。そこで、それぞれの意味する感覚関連領域の活動を時間的に詳細に検出するためMEGを用いた解析を行う。ところが、本研究の推進に際して、技術的な問題が生じた。MEGによる脳機能データの時空間解析において、当初、MRIを利用したレジストレーションを用いる予定であったが、震災の影響により、MRIによる画像データ取得が困難となった。被験者のMRI画像なしでのMEG信号源推定は困難を要する。この問題を解消するために、任意のMRI画像を被験者の脳機能データが存在する実世界座標系にレジストレーションする「リバースレジストレーション法」を考案した。この方法では、被験者以外のヒト脳構造画像からなる参照脳データベースを用意する。次に、参照脳データベースから任意の参照脳を取り出す。それを被験者の頭部形状に合致するように変形させる。ただし、この場合、被験者の脳構造がたまたま取り出した変形参照脳と一致する確率は必ずしも高くない。そこで、複数の参照脳を取り出し、これらを次々にすり替えていく。この結果、被験者の脳機能データが任意の複数参照脳上に表現されることになり、被験者のMRIが入手困難な場合でも、MEGデータの信号源推定が可能となる。本質的にはMRIの取得が望ましくはあるが、次善の策として、極めて有用な手法が誕生した。

さらに関心領野を設定し、各領野での合成電流密度波形を生成した。解析では第三モーラの490msの活動に着目し、信号源の強度を2要因(品詞/意味)の分散分析を用いて解析した。右縁上回、右角回、右側頭葉後部における被験者間合成電流密度のオノマトペ有意味語-名詞有意味語間の比較において、第三モーラに付随した電流密度の有意な増加を確認した。これはABAB型オノマトペの第三モーラをトリガーに音韻・意味処理が加速している可能性を示唆している。また、角回において、品詞と意味の交互作用が認められた。これは、同定されたオノマトペにおいて特異的な脳応答は、音韻・意味処理におけるオノマトペ特有な認知処理メカニズムによる特性であることを示唆している。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の実験計画通りの進行状況とはなっていないが、副次的に極めて重要な成果が得られたため、総合的に判断すると概ね順調な進展と言える。また、当初計画よりも効率的と考えられる実験系も立ち上がりつつあり、期間内での成果の上積みが期待できると考えられる。解析の対象としては、既に日本語において体系化がなされているテクスチャー表現について、脳内表象の解析を行なう予定であったが、これらのテクスチャー語は「からっ」、「霜降り状の」、「ジューシー」といったように語長による統制が困難であるという問題が生じた。このため、「さくさく」、「ぱりぱり」といったABAB型のオノマトペに的を絞ることにした。ABAB型のオノマトペは日本語に頻発する。この要因は、1、2モーラ目がプライムとなって、3、4モーラ目の反復によって、ABで表現される語感の印象が高まるためと考えられる。そこでまず、3、4モーラ目の繰り返しによって、特異的な脳応答が生じるかどうかを検証する。さらに、このプライミング効果が単なる音韻の繰り返しによるものか、それとも、ABが内含する意味に依存した現象であるかを検討する。また、テクスチャー語のみとした場合、刺激語の範囲が狭まるという問題があったため、日本語の語彙全体からの抽出へと対象を変更した