hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
附属小学校との連携によるフェアプレイの般化を促進する体育授業の構築

項目数を削減できたことにより,他尺度との併用など,今後の尺度使用上の利便性が向上した。来年度以降は本研究をさらに発展させ,体育授業場面における実践を通じて「なかま鬼」の体育における実施可能性について検討すると共に,なかま鬼が鬼ごっこのなかでどのように類型化・系統化されるのかについて検討することにより,体つくり運動としてのなかま鬼の位置づけを明らかにしていく予定である。いじめなどの問題が噴出するなか,現代社会が体育・スポーツ活動に期待する事柄の一つとして,フェアプレイの日常生活場面への般化が挙げられる。そこで本研究ではフェアプレイとして鬼ごっこにおける援助行動に注目し,附属小学校との連携のもと,スポーツ活動及び体育授業の実践を通じて,援助行動の学校生活場面への般化を促進する体育授業を構築することを研究目的とした。本研究の結果,援助・被援助行動が頻繁に行われるなかま鬼及び,その効果を測定する援助自己効力感尺度を開発した。なお体育授業場面への実践及び日常生活場面への般化については新しい研究課題に引き継いだ。附属小学校との連携によるキッズスポーツアンドスタディサポートも予定通り実施し,データを収集することができた。また「なかま鬼」及び「児童用援助自己効力感尺度」も作成することができており,順調に進んでいると言える。体育心理学これまでの研究成果を学会等で報告したところ,なかま鬼の利用可能性について予想以上の反響があり,特に指導現場の教員からすぐにでも実施したいといった評価を沢山頂いた。そして,これまで想定していたフェアプレイに関する効果の評価もさることながら,他の鬼ごっこと比較して,運動量においてどのような違いがあるのか,また発達上,どの学年で実施するべきなのかなどについて,他領域の研究者との共同研究により,明らかにしていく必要性が認められた。従って今後,研究の切り口を増やすことを検討している。平成25年度の研究計画については予定していた実践や調査を実施できたことから,おおむね順調に推移したと言える。キッズスポーツアンドスタディサポートについては本研究者が継続的に実施してきた活動であり,活動の立ち上げに関する手続きがなかったことが奏功したと考えられる。また評価方法の検討に際しては,附属小学校との連携が好影響を及ぼしたと考えられる。附属小学校は大学に併設されていることから,保護者と学校の間に大学による研究活動への協力に関する包括的な取り決めがある。今回の調査実施に際しても,こうした大学と附属小学校との連携が,非常にスムーズな調査の実施に繋がったと考えている。海外で学会発表を実施する目的で旅費を算出していたが,海外での発表を延期したため,差額が生じた。平成26年度については予定通り,「フェアプレイに注目した運動あそびの実践及び評価の試行的実施」を目的として研究活動を継続する。本年度の運動あそびの実践に関しては,2年生児童において「なかま鬼」のあそび方の理解に当初予想していたよりも時間を要したことから,一緒に実施する人数や広さを変えるなど試行錯誤を重ねている状況にある。
錯視指導におけるコンピュータ教材の開発に関する研究

本研究の目的は,従来教科書や副読本,画集などでしか紹介することのできなかった「錯視」や「だまし絵」をインタラクティブな操作によって簡便に紹介・実感できるコンテンツを検討し,それらをデータベース化したコンピュータソフトウェアすなわちデジタル教材をデザインすることである。それぞれのコンテンツ作成では,単に図柄の紹介にとどまらず,コンピュータの特性を生かしたシミュレーションが可能であり,電子黒板やタブレット端末での使用を想定したインタラクティブなデザインを目指した。その目的達成のため,「錯視」や「だまし絵」についての定義を明確にすることから始めた。それは書籍や論文による先行研究の調査を中心に行った。次にインターネットや市販されているパソコンソフトの調査を行った。そしてコンピュータ教材のデモ版を作成し美術科教育学会で発表した。成果の1つ目は,分類の視点が多岐に及んでいた錯視やだまし絵を鑑賞者の視点や作品の位置や向きで分類することに着目したことである。このことにより美術科教育の視点による分類を明確にすることができた。また, 2つ目の成果はソフトウェアの具体的な設計思想を論じ,ソフトウェアのデザインを行ったことである。実際の授業を想定し,授業で提示しやすいようにマイページを設けるなど指導者目線でのデザインを完成させた。今後の方向性としては,具体的にソフト開発を進める上で取り上げる錯視やだまし絵の具体的なセレクトとそれぞれに応じたコンテンツデザイン,いわゆる見せ方の検討である。課題としては,ムンカー錯視のように,同じ色にもかかわらず,パソコン上の画面で提示することによって,いぶかしく感じるのではないだろうかとの懸念について,紙媒体での提示との差違について実地に検証していくことである。
自閉症児の認知障害に関する神経心理学的・情報論的研究

本研究では「自閉症児の対人行動障害、認知障害の背景に認知・言語系(新皮質系)と情動・強化系(旧皮質-脳幹系)の不整合が存在し、ために入力情報の比較照合、重みづけを適切に行うことができず、文脈や意味の抽出が困難となっている」との仮説にたって自閉症児の認知情報処理特性を神経心理学的、情報論的に分析しようとしたものである。時間的、経費的制約から情動系に関する分析を必ずしも十分進めることができなかったが大要以下の結果を得ることができた。(1)自閉症児の単語構成課題と模様構成課題の遂行中の脳波とその成績から大脳半球左右差を見ると、右半球が機能的には高いとはいえないものの活動性の亢進が認められる。(2)思考課題遂行中のアルファ波の変動から思考時の脳内情報処理過程を分析することが可能性である。(3)研究代表者らが構成した認知過程分析システムは、自閉症児を含む発達障害児の認知過程を多様に分析することができる。(4)神経心理検査の結果から、自閉症児は脳後部領域が司る同時総合、あるいは前頭領域機能としての継次総合のいずれかに特異的障害を示すということはなく、両処理にまたがった「関係の推論」とでも言うべき機能に困難を示す。(5)各種推論課題の結果から自閉症児は、多い、少ない等の外延の不明確なファジイ概念の操作が困難であり、また推論において言語的ヒントより、イメージに直結する絵画的ヒントの効果が高く、言語的ヒントは妨害的に作用する場合も見られたことから、時系列上で概念を操作することの困難さが示唆される。今年度は自閉症児の認知、記憶特性を明らかにすることを目的として自閉症児、ダウン症児(小学校特殊学級ないし養護学校高等部在席児)並びに健常対照児の各群を対象に(1)神経心理検査、(2)推論課題実験、(3)文字、文節記憶実験、(4)眼球運動記録等を個別に実施してきた。その結果自閉症児の特性として以下の諸点を明らかにすることができた。(1)神経心理検査の結果から、自閉症児は脳後部領域が司る同時総合、あるいは前頭領域機能としての継次総合のいずれかに特異的障害を示すということはなく、両処理にまたがった「関係の推論」とでも言うべき機能に困難を示すことが明らかとなった。(2)各種推論課題の結果から自閉症児は、多い、少ない等の外延の不明確なファジイ概念の操作が困難であり、また推論において言語的ヒントより、イメージに直結する絵画的ヒントの効果が高く、言語的ヒントは妨害的に作用する場合も見られたことから、時系列上で概念を操作することの困難さが示唆された。(3)文字、文節記憶に際しては自閉症児には空間手がかりにより再生を行う傾向がより多く認められた。(4)眼球運動では自閉症児に衝動性眼球運動の困難を示す例が多く、前頭葉機能のうち運動制御機構の一部に障害を有する可能性が示唆された。これらの結果を次年度予定の顔の表情認知実験の結果と合わせて考察する予定である。本研究は「自閉症児の対人行動障害、認知障害の背景に認知・言語系(新皮質系)と情動・強化系(旧皮質-脳幹系)の不整合が存在し、ために入力情報の比較照合、重みづけを適切に行うことができず、文脈や意味の抽出が困難となっている」との仮説にたって自閉症児の認知情報処理特性を神経心理学的、情報論的に分析しようとしたものである。(2)思考課題

遂行中のアルファ波の変動から思考時の脳内情報処理過程を分析することが可能性である。(3)研究代表者らが構成した認知過程分析システムは、自閉症児を含む発達障害児の認知過程を多様に分析することができる。(4)神経心理検査の結果から、自閉症児は脳後部領域が司る同時総合、あるいは前頭領域機能としての継次総合のいずれかに特異的障害を示すということはなく、両処理にまたがった「関係の推論」とでも言うべき機能に困難を示す。(5)各種推論課題の結果から自閉症児は、多い、少ない等の外延の不明確なファジイ概念の操作が困難であり、また推論において言語的ヒントより、イメージに直結する絵画的ヒントの効果が高く、言語的ヒントは妨害的に作用する場合も見られたことから、時系列上で概念を操作することの困難さが示唆される。
不斉液晶反応場でのヘリカルポリアセチレンの合成とその電磁気的及び非線形光学的特性

従来平面構造をとるとされてきた一次元共役系高分子のポリアセチレンに、ラセン構造を付与したヘリカルポリアセチレンを合成し、さらにその合成研究を展開した。(1)キラルネマティック液晶からなる不斉反応場を構築し、そこでアセチレンを重合することにより、ラセン構造をもつヘリカルポリアセチレンを合成した。ポリアセチレン鎖およびそれらの束であるフィブリルのラセンの向きは、左旋性と右旋性のキラルドーパントを使い分けることで自在に制御できることを見出した。(2)次に、軸性キラル化合物以外のドーパントして、不斉中心を持つフェニルシクロヘキシル化合物を合成した。軸性キラルバイナフトール誘導体よりも半分以下の旋光度をもつこの分子系からなる不斉液晶場においても、ヘリカルポリアセチレンが合成できることを示した。同時に、ヘリカルポリアセチレンのねじれの度合いは、キラルドーパントのヘリシティによって制御できることを明らかにした。(3)軸性キラルバイナフトール誘導体や含不斉中心化合物をチタン錯体の配位子として用いることで、キラルドーパントのみならず、触媒能をも有する新規キラルチタン錯体を合成した。これを用いた不斉反応場においても、ヘリカルポリアセチレンが合成できることを見出した。(4)基板に対して垂直に配向するホメオトロピックなネマティック液晶に、軸性キラルバイナフトール誘導体をキラルドーパントとして加えることで、垂直に配向したキラルネマティック液晶を調製した。これを反応場とするアセチレン重合により、フィブリルがフィルムの膜面に対して垂直に配向した、垂直配向ヘリカルポリアセチレンを合成することができた。
電圧によるスピン波の屈折率制御と電圧制御型スピンレンズの開発

今年度は、強磁性体チャネル中を伝搬するスピン波の電気的測定に向けて、素子加工プロセスの最適化および電界によるスピンダイナミクスの精密制御に必要な基盤技術の確立に取り組んだ。本研究では、スピン波の励起・測定用アンテナに加えて、電圧印加用電極など多数の電極を単一素子上に形成する必要がある。イオンミリング工程を用いて電極を形成した場合には、下地層へのダメージや、エッチング残りによる線同士の短絡といった懸念があった。そこでまず、電子線リソグラフィーおよびリフトオフプロセスを用いた微細電極の作製プロセス開発に取り組んだ。結果的に、ポジ型レジストであるPMMA系レジストを積層して用いることによって数百nmピッチの細線電極を安定に形成できるようになった。今回開発したプロセスと既存のプロセスを用いることによって、スピン波の励起・測定用アンテナおよび電圧印加用電極を備えた微細素子を形成することに成功している。スピン波の励起を行う際に注意すべき点として、アンテナのインピーダンス不整合が挙げられる。インピーダンス不整合がある場合には入力電圧波形が電極において歪んでしまうため、入力信号と観測されるスピン波の相関が不明瞭になってしまう。したがって、スピン波の精密制御を行うためには入力電圧波形を正確に解析し、必要に応じて補正する必要がある。今回、測定対象素子を含む回路上の各部品のSパラメータを評価し、回路全体の伝送係数を求めることで、現実の素子における電圧波形の再現に成功した。また、得られた伝送係数を補正パラメータとして用いることで、素子に加わる電圧波形を正確に制御することに成功している(S. Tamaru, TY et al., JJAP (2018))。さらに、本手法を応用することで高周波電界によりスピン歳差のコヒーレンシーを向上することにも成功している(特願2019-007726)。現在までに、強磁性体チャネル上にスピン波の励起・測定用アンテナおよび電圧印加用電極など多数の微細電極を精密に形成するプロセスを確立することに成功しており、スピン波の電気的検出を行うための準備をほぼ整えることができた。また、作製した素子において電圧波形を正確に制御する手法も確立できており、高速なスピン波のダイナミクスの精密制御の研究へスムーズに移行できると期待できる。スピン波の磁気光学的イメージングに関しても、装置立ち上げに必要な備品はほぼ調達が済んでおり、今年度中の運用開始を目指している。今後はまず、強磁性体チャネルにおけるスピン波伝搬の電気的検出を試みる。特に、チャネル全面へ電界を印加可能な素子を作製し、電界印加によるスピン波の群速度変化の観測を目指す。スピン波の長距離伝搬という観点からはチャネル層の膜厚が厚い程有利であるが、スクリーニング効果によって電界効果は界面からごく近い領域に制限されてしまうため、伝搬長を担保しつつ電界効果を観測可能なチャネル層厚を調べる。必要に応じて、YIG/強磁性金属超薄膜ヘテロ接合をチャネル材料として用い、電界による群速度変調効果の定量的理解を目指す。また、スピン波の電気的検出に関する実験と並行して、磁気光学的手法を用いたスピン波イメージング装置の立ち上げ作業を行う。測定系が整い次第、「スピンプリズム」および「スピンレンズ」の設計および作製に取り組み、スピン波の屈折・集光現象の直接観察を目指す。

また、作製した素子において電圧波形を正確に制御する手法も確立できており、高速なスピン波のダイナミクスの精密制御の研究へスムーズに移行できると期待できる。スピン波の磁気光学的イメージングに関しても、装置立ち上げに必要な備品はほぼ調達が済んでおり、今年度中の運用開始を目指している。今後はまず、強磁性体チャネルにおけるスピン波伝搬の電気的検出を試みる。特に、チャネル全面へ電界を印加可能な素子を作製し、電界印加によるスピン波の群速度変化の観測を目指す。スピン波の長距離伝搬という観点からはチャネル層の膜厚が厚い程有利であるが、スクリーニング効果によって電界効果は界面からごく近い領域に制限されてしまうため、伝搬長を担保しつつ電界効果を観測可能なチャネル層厚を調べる。必要に応じて、YIG/強磁性金属超薄膜ヘテロ接合をチャネル材料として用い、電界による群速度変調効果の定量的理解を目指す。また、スピン波の電気的検出に関する実験と並行して、磁気光学的手法を用いたスピン波イメージング装置の立ち上げ作業を行う。測定系が整い次第、「スピンプリズム」および「スピンレンズ」の設計および作製に取り組み、スピン波の屈折・集光現象の直接観察を目指す。次年度における物品購入に向けた調整のため。
若手助産師を育む臨床指導者育成プログラムの開発に向けた基盤研究

国内およそ3400の産科施設から無作為に1000施設を抽出し研究協力を依頼。154施設から承諾が得られ、助産師1797名に質問紙を送付した。MCCMScaleを構成する全41項目に回答が得られた928部(51.6%)を有効回答とし、助産学実習での臨床指導経験の有無により「あり群(n=381,平均年齢38.1才)」と「なし群(n=521名,平均年齢35.4才)」に分類し分析した。その結果、「MCCM(臨床指導実践能力)得点」ならびに「専門家としてのコンピテンシー得点」「教育者としてのコンピテンシー得点」「パーソナリティ得点」の全ておいて、「あり群」の方が「なし群」に比べ有意に得点が高かった。本研究は、産科を標榜する医療機関に所属する助産師を対象に反復調査を行う。平成24年4月に第1回目調査を実施し、およそ900名から質問紙が返送された。また、返送されたおよそ900名のうち、200名程度から合計4回の反復調査への参加協力が、また、50名程度から1回のみの参加協力が得られた。従って、第1回目再調査(6月)においては、約250名に質問紙を配布し、第24回目再調査(9月、12月、3月)においては、約200名に質問紙を配布した。各調査において、質問紙は78割程度返送された。現在データ入力作業ならびに分析作業を進めているところである。国内で産科を標榜する病院・診療所および助産所およそ3400(3403)施設をリスト化した。そのうち無作為に抽出した1000施設に対して、施設責任者ならびに産科部門責任者宛てに文書にて研究協力を依頼した。返信のあった218施設のうち、154施設から承諾が得られ、周産期関連部門に就労する助産師合計1797名に質問紙を送付した(2012年4月5月)。質問紙は、研究者によって開発されたMCCM Scale(合計41問)、バーンアウト尺度(合計17問)、属性を問う項目から構成される。回答は971名(54.0%)から回答が得られた。このうち、MCCM Scaleを構成する全41項目に回答が得られた928部(51.6%)を有効回答とし、分析を行った。対象者の平均年齢は36.6±9.7才(範囲22-71才)、助産師経験年数の平均は11.8±8.8年(範囲0-47年)であった。これらの対象者のうち、助産学実習における臨床指導経験のある者は381名(平均年齢38.1±8.5才)、ない者は521名(平均年齢35.4±10.4才)に分類し、MCCM Scale得点ならびにバーンアウト尺度得点を比較した。その結果、MCCM(臨床指導実践能力)得点ならびに、MCCM Scaleを構成する「専門家としてのコンピテンシー得点」「教育者としてのコンピテンシー得点」「パーソナリティ得点」のいずれにおいても、臨床指導経験を有する者が臨床指導経験のない者に比べ有意に高かった(いずれもp=.000)。また、バーンアウト尺度については、当該尺度を構成する「個人的達成感得点」において、臨床指導経験を有する者の方が有意に得点が高く(p=.000)、「情緒的消耗感得点」においては、臨床指導経験を有する者の方が有意に得点が有意に得点が低かった(p=.006)。平成23年度は、1)研究協力施設の募集および決定、2)研究協力施設に所属する助産師への研究協力依頼及び質問紙の配布を行った。概要は以下の通りである。1)研究協力施設の決定にあたっては、インターネット上に公開されている医療機関のうち、産科を標榜するおよそ3500施設の医療機関(病院・診療所・助産所)から無作為に1000施設を抽出した。そして、施設責任者もしくは産科関連部門責任者宛てに、研究の概要及び研究協力依頼書を送付した。研究協力の諾否については、返信用はがきにプライバシー保護シールを貼付し返送していただいた。219施設から回答があり、そのうち155施設から承諾が得られた。2)質問紙は、協力の得られた155施設に所属する助産師合計1749名に、窓口となっていただく担当者を通じて配布した(第1回目調査)。現時点で合計900部程度の質問紙が返送されており、順次データ入力を行っているところである。

得られたデータは、施設特性(施設種別、母性看護学実習・助産学実習受け入れの有無など)あるいは個人特性(年齢、教育背景、助産師経験年数、母性看護学実習・助産学実習における臨床指導者経験の有無とその年数など)によって「臨床指導実践能力」と「臨床指導実践能力」を規定する3つの概念(専門家としてのコンピテンシー、教育者としてのコンピテンシー、パーソナリティ特性)、5つの下位概念(自信を見出す自己洞察、助産実践の共有、経験から学ぶことへの支援、相手への配慮・共感、臨床指導者特性)にどのような違いがみられるのか横断的記述的に分析を行う予定である。初年度(平成23年度)は「やや遅れている」状況であったが、その後、計画・タイムスケジュールを見直し、現段階において、データ収集はすべて終了した。今年度は、データ入力を実施し、結果の公表を残すのみとなった。所属機関(大学)の変更により、当初想定していた以上に教育活動に従事する時間が増えたため、研究活動に時間を費やすことが難しい状況にあった。また、当初計画に含めていた研究設備が十分に揃っていなかった。そのため、研究に必要な設備や備品・物品を揃えるのに思いのほか時間がかかったこと、アンケート用紙の印刷などで業者のミスが続き、数か月進捗が滞ったこと、加えて、研究スペースを十分に確保することが難しく、効率よく作業を行うことが非常に困難な状況が続いた。(特に、インターネットと接続しないパソコンの準備や、回収した質問紙を保管する場所の確保が難しく、研究倫理の点からも、研究に着手することが難しい状況が続いた。)しかしながら現在は、一応の対応策が講じられ、研究は順調に進行し始めているところである。今年度は、現在までに収集されたデータを分析する。助産師の臨床指導実践能力が形成されてい過程について新たな知見を見出し、結果を公表すること、今後の助産師教育に貢献できることを目指す。第1回目調査においては、およそ900名の助産師から協力が得られた。本調査によって得られたデータは、データ入力を行い、横断的記述的に分析を行う予定である。特に施設特性や個人特性によって、臨床指導実践能力と臨床指導実践能力を規定する要因(3つの概念:専門家としてのコンピテンシー、教育者としてのコンピテンシー、パーソナリティ特性、5つの下位概念:自信を見出す自己洞察、助産実践の共有、経験から学ぶことへの支援、相手への配慮・共感、臨床指導者特性)にどのような差が認められるのかを明らかにしていく予定である。また第1回目調査に協力が得られた助産師のうち、さらに反復調査(第2回目以降)への協力が得られた助産師に対して、6月以降、3か月毎に同一の質問紙を配布する。データは、施設特性・個人特性による臨床指導実践能力の差を明らかにするのみならず、臨床指導実践能力と臨床指導実践能力を規定する要因(3つの概念、5つの下位概念)が推移する過程と、その過程に影響を及ぼす関連要因を縦断的に明らかにしていく予定である。データ入力・データ分析に必要な人的・物的資源の整備・活用を行う。また、関連学会への参加(新たな知見を得るとともに、本研究成果を公表することを目的とする)に伴う諸経費に充てる。本研究においては、4月以降、すでに900名程度の助産師から質問紙の回収が得られている。1通あたり\95105の通信費がかかり、現段階においてすでに\80,000程度の通信費が形状されている。また、研究協力の得られた900の助産師のうち、さらに反復調査への協力が得られた助産師に対しては、6月以降来年3月まで、3カ月毎に同一の質問紙を配布する予定である。反復調査への協力が得られる助産師については、計画段階においては100名程度と見込んでいる。そうであれば今後は、100名に対して合計4回質問紙を配布することになり、発送1件につき\80、合計\80×400=\32,000の通信費が必要であると見込んでいる。
小脳磁気刺激によって誘発される長潜時筋電図反応の解明

小脳と脊髄の機能的連結をより詳細に評価する方法を、小脳への経頭蓋磁気刺激と電気刺激による脊髄反射法を用いて検討した。その結果、小脳への磁気刺激後、下肢筋の運動を調節する脊髄反射が大きく促通されることが明らかになった。さらに、この促通量は小脳活動を必要とする運動課題中に有意に変動することが分かった。よって、この小脳磁気刺激後の脊髄反射促通現象を観察することで、小脳および小脳と脊髄の機能的連結を一部評価することができると考えられた。本研究の目的は、小脳への経頭蓋磁気刺激が脊髄運動ニューロンプールへ作用する潜時と作用量、および効果的な刺激方法を検討することである。平成25年度に行った、健常者を対象にした実験により、右小脳への経頭蓋磁気刺激後、およそ110msの潜時で同側下肢ヒラメ筋H反射興奮性が促通されることが明らかになった。さらに、この促通作用は、小脳への経頭蓋磁気刺激時に混入する聴覚刺激、頚部筋刺激によるものではないことが明らかとなった。また、小脳の活動を要求する課題が、この小脳への経頭蓋磁気刺激による脊髄運動ニューロンプール興奮性促通量に影響を及ぼすことが明らかとなった。これらの結果は、小脳への経頭蓋磁気刺激直後のH反射振幅変動を観察することにより、小脳もしくは小脳遠心路の一部機能を評価できる可能性を示唆する。また、平成26年度に向けた予備的な検討も行った。小脳への経頭蓋磁気刺激の脊髄運動ニューロンプールへの作用経路を推定するために、小脳への経頭蓋磁気刺激後のヒラメ筋Iaシナプス前抑制量、相反抑制量を検討し、一定の結果を得た。また、筋依存性を検証するために、小脳への経頭蓋磁気刺激が上肢の筋である橈骨手根屈筋のH反射興奮性に及ぼす影響を検討し、一定の結果を得た。さらに、小脳経頭蓋磁気刺激による脊髄運動神経興奮性促通の刺激強度依存性について検証するべく予備実験を行い、一定の結果を得た。これらの予備的実験から得られた基礎的な知見を基に、平成26年度の本実験を行う予定である。我々は小脳と脊髄の機能的連結をより詳細に評価する方法を検討するために、小脳半球への経頭蓋磁気刺激後の同側ヒラメ筋H反射興奮性変動を検討した。その結果、1)小脳への経頭蓋磁気刺激とH反射誘発のための脛骨神経刺激の間隔が110-130msの時、H反射興奮性は有意に促通(cerebellar spinal facilitation:CSpF)されることが分かった。2)このCSpFは小脳への経頭蓋磁気刺激に混入する音刺激や頚部背側筋刺激では生じず、3)磁気刺激強度に依存して促通量が増大することが示された。また、4)このCSpFはヒラメ筋Iaシナプス前抑制の減少を伴うが、相反抑制の減少は伴わなかった。さらに、5)小脳および小脳関連領域の活動を要求する課題(2Hzのビープサウンドに合わせて右示指をタッピングする課題)によって、CSpFの量が変動することが明らかになった。つまり、小脳への経頭蓋磁気刺激は脊髄運動ニューロンIaシナプス前抑制に関連する錐体外路(前庭脊髄路や網様体脊髄路)を経由して、多シナプス性に脊髄運動ニューロンプールを興奮させ、その程度は小脳関連領域の活動の影響を受けて変動すると考えられた。以上より、小脳への経頭蓋磁気刺激によって得られる同側ヒラメ筋H反射の促通現象であるCSpFを観察することで小脳関連領域、および小脳と脊髄の機能的連結の一部を評価できる可能性があると考えられた。神経生理学小脳への経頭蓋磁気刺激が脊髄運動ニューロンプール興奮性に作用するか、という当研究の最も重要な課題は解決された。また、経頭蓋刺激に伴う問題も一部解決された。これらにより、残りの研究課題の解決が、予定期間内で実現できる算段が得られた。当初研究計画に基づいて、最適刺激条件と筋依存性について検証を進める。次年度使用額は端数的少額であり、当初計画通りに進行している。次年度使用額は端数的少額であり、使用計画に特に変更はない。
メディア文化史からみた都市の歴史保存に関する研究

(1)写真は、歴史保存活動のなかで、「歴史的価値を持った被写体を記録した透明な表象」から「写真自体が歴史的な価値を持つ史料」へとその社会的意味を変化させたということを明らかにした。(2)写真というメディアの社会的なありようと過去を回顧する社会的想像力という社会文化史的な文脈が、写真に歴史的価値を付与することを明らかにした。(3)今日の集合的記憶の議論の前提となっている「集合的な記憶の場としての映像アーカイヴ」という認識の歴史性を明らかにした。(4)歴史研究において、写真を、歴史記述のための資料としてだけではなく、「方法」として用いる可能性を示した。平成25年度は、研究実施計画にもとづき、前年度の基礎調査を深めるために、これまでに蒐集した史資料の分類整理と、ここまでの研究報告と公表を中心に実施した。まず、前年度末に実施したパリ現地調査で蒐集した史資料の分析を進め、ここまでの基礎研究で得られた知見を踏まえ、2013年6月の関東社会学会大会において学会報告を行った。この報告「前世紀転換期フランスにおける歴史保存運動と写真」では、フランスにおける歴史保存運動が展開していく中で、写真というメディアが構成する歴史意識が変容していく様相を指摘した。2013年11月には、ここまでの研究を写真史料論として構成した論文「社会学の史料としての写真の可能性ー近代フランスの歴史保存における写真をめぐって」を執筆・脱稿した(ミネルヴァ書房より近刊予定の野上元・小林多寿子(編)『歴史と向き合う社会学ー資料・表象・経験』の第2章として収録)。また、写真資料論の著作についての書評依頼があり、本研究で得られた知見に基づく書評論文を2013年12月に公表した(『歴史評論』764号に収録)。ここまでの研究の展開を踏まえ、史資料蒐集のための二週間のパリ現地調査を2014年2月後半に実施した。この調査は前年度調査の補足・追加史資料の蒐集とともに、20世紀初頭フランスにおける歴史意識と写真メディアにかかわる文化史的資料を蒐集した。現地調査終了後、次年度の研究に向けて、今回の調査で蒐集した資料の分類整理に着手した。研究代表者が育児休暇を取得した関係で、2012年8月から本研究課題に取り組んだ。平成24年度は、研究実施計画にもとづき、最新研究動向のフォローと史資料に関する基礎調査を進めた。研究動向のフォローについては、主に、都市史、メディア史、文化史、社会史、建築史、美術史といった複数の分野を横断的に渉猟し本研究の学際性を高めるよう努めた。史資料に関する基礎調査では、最新の研究動向も参照しながら、フランスにおける歴史保存運動を支えた思想と、実際に歴史保存活動を担った組織(歴史的記念物委員会および古きパリ委員会)やその関連団体に関する史資料について調査を進めた。本研究にとってこうした史資料の調査は、歴史研究としての実証性を高める意味でも重要な意味を持つため慎重に進めた。電子化されてインターネットで公開されている史資料に関してはこの段階で入手していった。この史資料調査を踏まえて、2013年3月後半に二週間のパリ現地調査を実施した。フランス国立図書館所蔵の史資料を渉猟・閲覧し、必要な箇所については複写していった。この現地調査は、日本国内では所蔵のない、19世紀後半から20世紀前半の定期刊行物(議事録、機関誌、新聞など)を中心に渉猟し、歴史保存活動に写真を導入することの意義に言及する当時の史資料などを入手することができた。また、この現地調査では、史資料以外にも日本国内ではアクセス困難な文献資料や映像資料を閲覧・入手することもできた。現地調査の終了後、蒐集した史資料の整理・分析を進め、これらの成果の公表にむけた準備にも着手した。平成26年度は、研究実施計画にもとづき、平成25年度に行った現地調査で入手した史資料の分類整理と研究報告、および本研究課題全体をまとめる研究報告を実施した。まず、前年度の現地調査で得られた史資料をもとに、写真という視覚メディアが、それまでとは異なる歴史性を帯びていく文化史・社会史的状況について、2014年6月に関東社会学会大会において報告した。この報告「写真が捉える歴史とは何かー「古きパリ」ブームにおける写真をめぐって」では、前世紀転換期のフランスで発生した歴史回顧ブームとそのなかでの歴史保存活動の展開、およびメディア環境の変化、この三つの要素の関連を通して、写真に対して新たな歴史的価値が付与されていった様相を指摘した。さらに、本研究課題の全体をまとめる内容を、2014年11月の日本社会学会大会において報告した。この報告「写真アーカイヴの歴史社会学:近代

フランスの歴史保存における写真のメディア文化史」では、ここまでで進めてきた、19世紀中葉から20世紀初頭にかけてのフランスの歴史保存活動における写真のメディア文化史的な意味づけの変容を指摘するとともに、この変容とともに写真という史資料を集蔵することによって構成されるアーカイヴの歴史社会的な意味の変容についても示唆し、今後の研究を展開していく方針も示した。社会科学研究会における途中成果の報告は研究会と校務のスケジュールの調整が付かず実施できなかったが、学会報告と論文の執筆という成果の公表の部分、および現地調査についてはほぼ達成できた。ただし、論文は学会誌への投稿ではなく専門書に寄稿することとなった。論文は脱稿し入稿済であるが、書籍そのものは編集作業の都合で2014年5月時点で未刊行である。研究代表者が申請時には予定していなかった育児休業(2012年4月1日7月31日)を取得したことと、それに関連して研究代表者の大学業務スケジュールが変則的となり現地調査の実施が予定より約1ヶ月遅れたため。細部を変更することで初年度に生じた遅れもある程度回復し、現時点ではおおむね研究実施計画に沿って進行している。次年度は研究計画最終年度になるので、研究成果の公表の部分に主眼を置いて、計画通りの進行に努めたい。平成24年度の研究実施計画について達成度が低かったのは、研究会などで研究経過報告を行い関連領域の研究者の意見を求めるという点である。平成25年度は、当初の実施計画に加えて、研究会での経過報告や学会報告などを行って、できる限り速やかにこの点の達成度の回復に努めたい。ただし、大学業務との時間的兼ね合いもあるため、この部分での遅れから研究実施計画全体に遅れが生じるようであれば、研究期間の延長も検討したい。次年度使用額が発生したのは、育児休暇取得による研究課題着手の遅れと、それにともなう計画実施スケジュールの一部変更による。平成25年度請求分と合わせて当該年度研究実施計画のなかで使用する予定である。
3次元土壌CO_2ガス発生・移動シミュレーションモデルの開発

本研究では森林土壌中のCO_2ガスの発生と移動を3次元でシミュレーションできる数値モデルを構築した。また、内部からCO_2ガスが発生しない標準砂、CO_2センサー、ロガーなどを用いて、人工的に発生させた3次元のCO_2ガス拡散をモニタリングする実験システムを構築した。さらに3次元のガス拡散方程式から土壌中のガス拡散係数を逆推定する手法を考案し、実験システムを用いて検証した。研究の最終目標は、野外観測と3次元土壌CO2ガス発生・移動シミュレーションモデルを通じて、土壌呼吸の地下過程を解明することにある。本研究の目的はそのうち、室内実験を通じて3次元土壌CO2ガス動態シミュレーションモデルを作成することである。ガスの移動を表現する基礎式であるフィックの法則(速度式)と質量保存則を1次元から3次元への拡張し、C言語でプログラム化を行った。方程式の差分化の際には陰解法を用い、行列の解法には日本SGIの非対称疎行列直接解法用のDPSLDUサブルーチンを用いた。モデルの動作を確認するため、上端を大気に解放した1m×1m×1mのチャンバーに砂を充填し、中心からCO2が発生するという条件で、モデル計算を行った。時間刻みは360秒、空間刻みは2cmとし、108000秒間(30時間)のガスの移動と表面からのガスの放出量およびその分布をシミュレートした。出力結果をハワイ大学で開発されたGMTソフトウエアを用いて可視化し、それを結合することでガス移動を動的に可視化した。計算には農林水産省の科学技術計算システムの大型計算機を用いて行ったが、上記の計算に約3時間半かかった。今後、より大型カラムのシミュレーションや長時間のシミュレーションを行うためには、プログラムの高速化が必要となる。本年度はまず、シミュレーションに利用している農林水産研究情報総合センター科学技術計算システムの新システム導入に対応し、昨年度構築したモデルの行列計算サブルーチンをインテル・マス・カーネル・ライブラリーのPARADISO関数に変更した。非常に単純な条件においては、3次元のガス拡散を表現する偏微分方程式には数学的厳密解が存在するが、シミュレーションの結果と比較したところ、両者が一致することを確認した。これにより構築されたモデルが正確に差分化されていることを明らかにした。内部から二酸化炭素が発生しない標準砂を用いて、実験システムを構築した。実験システムでは、縦38cm×横24cm×高さ26cmのボックスに豊浦標準砂を10cm深まで充填し、CO2センサー(Vaisala GMT220)、圧力センサー(Vaisala PTB210)、温度センサ0(TandD TR52)、ロガー(オムロンZR-RX40)、パソコンをもちいて土壌中のCO2濃度をモニターできる。センサーから既知の距離に、既知の濃度のCO2を少量注入し、3次元的に拡散していくCO2の濃度の変化をCO2センサーでモニターした。今回用いたCO2センサーは応答遅れがあることが知られているため直接CO2濃度の波形を比較することはできないが、CO2濃度の極大時間について検討したところ、およそ100秒の遅れがあることが確認された。CO2濃度の極大値はシミュレーション値とほぼ一致した。研究の最終目標は、野外観測と3次元土壌CO_2ガス発生・移動シミュレーションモデルを通じて、土壌呼吸の地下過程を解明することにある。本研究の目的はそのうち、室内実験を通じて3次元土壌CO_2ガス動態シミュレーションモデルを作成することである。本年度は、3次元ガス拡散パルスシミュレーションによる土壌拡散係数の逆推定手法を考案した。内部からのCO_2の発生がない状態におけるガス拡散の3次元偏微分方程式の厳密解を、濃度Cを時間の変数tについて偏微分し、δC/δt=0として式を解くと、時間t、気相率a、ガス拡散係数Dの関係式が導ける。この式は、ある一定距離でガスパルスの濃度を測定し、その極大時間と気相率を測定することで、ガス拡散係数が測定可能であることを意味する。これはCO_2ガスが発生しない理想状態での理論値であるので、構築した3次元土壌CO_2ガス発生・移動シミュレーションモデルを用いて、CO_2ガス発生がある場合にこの理論式が成り立つのかを検証した。ガス発生強度が0.2,0.4mgCO_2m^<-3>s^<-1>の二つを仮定し、ガス発生から1000,3000,10000秒後にパルス測定をした場合に、理論値からどの程度極大時間がずれるかを調べた。結果、パルス発生源から5cmの距離で時間のずれは1秒以下であり、ガスパルス法での土壌ガス拡散係数測定手法はCO_2ガスの発生がある土壌においても適用可能であることが明らかとなった。このガス拡散係数逆推定法は、土壌サンプルを破壊的に採取することなく、野外において適応可能であり、波及効果は大きいと考えられる。
大脳皮質損傷後に生じる筋緊張の亢進機構の解明

マウス大脳皮質の上肢運動野および前運動野である吻側および尾側上肢運動領域を損傷させることで痙縮発症モデルを作成し、H反射の刺激頻度依存性反射強度弱化(RDD)の有意な弱化を脳卒中後3日から8週間で観察し、脊髄運動神経細胞の活動性亢進を細胞活動亢進マーカーを用いて測定したところ、脳卒中後活動亢進している運動神経細胞は増加していた。このことから、吻側および尾側上肢運動領域の損傷により脳卒中後痙縮発症マウスが確立した。脳卒中痙縮研究は、ヒト脳卒中患者を用いた電気生理学的研究が行われた報告があるのみで、動物モデルがないことから病態機序の解明が遅れていた。本研究では、新たな脳卒中後痙縮発症マウスを作成することを目的とした。損傷領域は先行研究を参考に、マウス上肢補足運動野および運動野に脳虚血を作成した。Hoffman (H)反射のrate-dependent depression (RDD)を用いて痙縮測定を試みた。RDDは一般的に痙縮測定に使用され、刺激頻度依存的に減弱するH反射が痙縮出現によりその減弱が弱化されることで評価する。本研究では痙縮により機能回復が遅れる小指外転筋を対象とした。本研究で、以下のことが明らかになった。1大脳皮質損傷後、H反射RDDが弱化(痙縮出現の確認)、2経時的H反射RDDの測定から、脳卒中3日8週間後までRDDが弱化、3小指外転筋を支配している運動神経細胞はc-fosが発現増加し、運動神経細胞の興奮性が増大していた、4Boulenguezらが報告した脊髄損傷後の痙縮出現に関与するK+-Cl-共輸送体2 (KCC2)は、本モデルにおいても運動神経細胞膜上で発現が有意に減少。以上より、補足運動野および運動野の損傷が支配領域の運動神経細胞の興奮性を高め、反射亢進が生じていることが確認できた。alpha運動神経細胞の興奮性増大はヒト脳卒中後にも報告されており(Higashi et al. Arch Phys Med Rehabil. 2001)、本モデルが臨床痙縮モデルとなり得るものと推測した。本研究は、マウス大脳皮質上肢運動領域損傷後、Hoffman反射の刺激頻度依存性反射強度弱化の抑制および、脊髄運動神経細胞の活動性亢進を確認できたことから、脳卒中マウスで痙縮発症を確認した初めての研究である。申請時の本研究目的は、脳血管障害後に生じる筋緊張亢進の発症機構について、まず(1)大脳皮質損傷後の痙縮の経時測定は、現時点で大脳皮質損傷痙縮発症動物モデルが確立し、実施が完了している。一般的に痙縮評価に用いられているHoffman反射のRate Dependent Depression (RDD)を経時的に測定している。一側大脳皮質損傷を起こしてから、3日、1、2、3、4、6そして8週間後に両側の小指外転筋のRDDを測定した結果、損傷後3日目から損傷反対側(affect側)にRDDの有意な弱化がみられ、その現象は損傷後6週間後まで観察される。しかし損傷後8週間が経過するとaffect側のRDDはSham群やnon-affect側との比較で有意な差は見られなった。この結果は、霊長類の先行研究と類似する結果である。次に(2)大脳皮質損傷後の痙縮発症に関与する分子の発現変化の解析についても、発現が減少することで脊髄運動神経細胞を興奮させるKCC2や脊髄運動神経細胞を興奮させるセロトニンの発現変化を脊髄レベルにおいて確認している。KCC2は脊髄運動神経細胞膜上の発現変化を、免疫組織染色法において半定量的に解析した結果、大脳皮質損傷3週間後に有意な低下を確認した。現在、western blotting法やreal time RT-PCR法などにおいて定量的測定を実施している。またセロトニンに関しても、脊髄レベルにおいて、セロトニン陽性線維がSham群と比較して有意に増加していた。今後痙縮とセロトニンの発現に関する相関を確認するために、経時的観察を実施している。(3)関連分子と痙縮出現の関連証明については、実験(2)の結果をもとにloss of function及びgain of functionを実施予定である。平成23年度の達成度は、実験(1)大脳皮質損傷後の痙縮の経時測定に関しては、早期に大脳皮質損傷痙縮発症動物モデルが確立したことから、予想以上に推進し測定を行えおえた。さらに(2)大脳皮質損傷後の痙縮発症に関与する分子の発現変化の解析について現在も解析中であるが、発現が減少することで脊髄運動神経細胞を興奮させるKCC2の有意な発現減少や脊髄運動神経細胞を興奮させるセロトニン陽性神経線維の有意な発現増加が脊髄レベルで観察されたことから、この実験においても平成23年度の達成度は満たしている。実験(3)関連分子と痙縮出現の関連証明については、実験(2)の結果をもとに実施予定であるので計画通りの進み具合である。また実験

(4)リハビリテーションをふまえた痙縮出現の変化と関連因子の変化については、実験(3)と平行して実施が可能であるので今後強く推進する予定である。本年度の研究に関しては実験(2)の解析を進め、実験(3)および実験(4)を速やかに実施することに注力する。実験(3)のKCC2に関しては、直接KCC2遺伝子の過剰発現系を使用するなどを検討している。ただし過剰発現系がうまく作用しない場合には、KCC2発現減少による運動神経細胞の過剰興奮の作用点であるGABAA受容体に対して、そのアンタゴニストの投与によってKCC2発現減少効果をキャンセルする系なども検討している。一方セロトニンについては、セロトニンの発現抑制および過剰発現系で検討する予定である。セロトニンはトリプトファンを材料として、トリプトファン水酸化酵素(TPH)を律速酵素として合成されることから、TPHの不可逆的阻害剤であるp-クロロフェニルアラニンの投与により長期的なセロトニン枯渇状態が作成できる。さらにトリプトファンの経口投与によってセロトニンの発現量が増すことから、セロトニンと痙縮との関係をこれらの系を用いて検討する。さらにマウスセロトニン陽性縫線核脊髄路線維は脊髄後外側路を下行することから、直接この脊髄下降路を切断することも検討している。動物モデルの検証として、behaviorによる解析を検討しており、3次元解析ソフトの導入を計画している。さらに、western blottingおよびreal time RT-PCRなどの実験機器および試薬購入を検討している。
複合語の音韻構造に関する対照言語学的研究

本研究は、これまで体系的な研究に乏しかった複合語の音韻構造を対照言語学・一般言語学的な観点から考察し、日本語と英語の複合語音韻構造の中の普遍性と言語個別性を明らかにすることを目的としている。この研究から次の4点が明らかになった。1.日本語のアクセント現象の記述・説明のためには、従来から言われてきたモーラという単位に加え、音節という単位が不可欠であり、この単位を用いて分析することにより、日本語と英語のアクセント現象に見られる抽象的なレベルでの共通性を捉えることができる。2.複合語を構成する二つの要素のうち、どちらのアクセント(強勢)が複合語のアクセント(主強勢)として生き延びるかを対照言語学的観点から考察すると、多くの言語において複合語の修飾語(modifier)が主要部(head)を統率するという共通した特徴が観察される。ただし日本語の東京方言はこの例外となる。3.音声素性という概念を用いると、「蝶々」という反復複合語が「てふてふ」から「ちょうちょ」へと母音部分の発音を変えたという歴史的事実を、「痛い」が「いてえ」となるような共時的母音融合の現象と同一の音声過程として記述できる。4.複合語アクセント規則をはじめとするアクセント規則と、母音挿入や子音削除のような分節音変化との関係を多言語について考察した結果、分節音変化が生じる前の音節構造(つまり一昔前の表層構造)を入力としてアクセント規則が適用されるケースが観察された。本研究は、これまで体系的な研究に乏しかった複合語の音韻構造を対照言語学・一般言語学的な観点から考察し、他言語との比較から英語の複合語音韻構造の中の普遍性と言語個別性を明らかにすることを目的としている。今年度は英語と日本語の複合語アクセント(強勢)規制の内容を比較検討した。日本語については、東京方言・近畿方言・鹿児島方言の三つの方言を分析の対象とした。この研究によって次の3点が明らかになった。1日本語のアクセント現象の記述・説明のためには、従来から言われてきたモ-ラという単位に加え、音節という単位が不可欠であり、この単位を用いて分析することにより、日本語と英語のアクセント現象に見られる抽象的なレベルでの共通性を捉えることができる。この共通性はおそらく言語の一般的な特性であろうと予想される。2複合語を構成する二つの要素のうち、どちらのアクセント(強勢)が複合語のアクセント(主強勢)として生き延びるかを対照言語学的観点から考察すると、多くの言語において複合語の修飾語(modifier)が主要部(head)を統率するという共通した特徴が観察される。3複合語として音韻的にまとまるかどうかというアクセント句形成の問題を考察すると、アクセント規則において大差を示す日本語の諸方言の間にほとんど差がない。このことは、複合語アクセント規則そのものは異なっていても、その適用範囲は方言間で共通していることを示唆している。今年度は日本語の連濁、母音融合、アクセント句形成の三つの観点から複合語の音韻構造を分析した。1.日本語の連濁という複合語音韻規則について、この現象が漢語や外来語では起こりにくく和語に起こりやすいという事実に対して、その理由を理論的な観点から検討した。この結果、(1)漢語や外来語では清濁の対立が存在していたのに対して和語では対立がなかったということ、(2)他の音韻現象をみても和語の方が他の語種よりも入力構造に忠実であろうとする力が一般に弱いこと、以上二つの要因が働いていることを明らかにした。2.母音融合については、「蝶々」という反復複合語が「てふてふ」から「ちょうちょ(う)」へと母音部分の発音を変えたという歴史的事実を、「痛い」が「いてえ」となるような共時的母音融合の現象と比較し、両者が単一の音声過程として記述できること、その記述に音声素性という概念が不可欠であることを明らかにした。3.「鹿島アントラーズ」という複合語が単一のアクセント句にまとまり、一方「ジュビロ磐田」が複数のアクセント句に実現するという事実をてがかりに、アクセント句形成の原理を考察した。

この結果、なじみ度や語構造(構成素構造)などの要因に加え、語順と構成要素のアクセント型が関与していることを明らかにした。語順については、この要因が日本語の一般的な語順と関連し、またそれがさらに複合語構成素間の意味関係と関与している可能性を考察した。今後は、日本語に観察された上記13の現象・構造が、日本語と系統や体系を異とする言語についてどの程度当てはまるものかを検討したい。複合語アクセント規則をはじめとするアクセント規則と、母音挿入や子音削除のような分節音変化との関係を多言語について考察した。音節構造との関係から母音が挿入されたり、あるいは子音が削除されたりする現象は数多くの言語で観察されている。このような分節音変化が歴史的に確立されている場合、新しい(現在の共時的な)音節構造に対して共時的なアクセント規則が適用されるというのが一般的な考え方である。ところが多くの言語において、分節音変化が生じる前の音節構造(つまり一昔前の表層構造)を入力としてアクセント規則が適用されるケースが観察された。たとえば鹿児島方言においては、母音削除の変化の後にアクセント(音調)規則が適用される一方で、子音削除変化の前の構造に対してアクセント規則が適用される現象が観察される。アイヌ語でも、母音挿入現象の前の構造に対してアクセント規則がかかるケースが報告されている。日本語の東京方言では状況はさらに複雑で、同じアクセント規則でも母音挿入や子音削除の前に適用されたり、後に適用されたりする。特に、その単語の種類(語種)によってこのような差異が生じる。さらには、同じ語種(あるいは同一単語)でもアクセント規則によって差が生じ、あるアクセント規則は母音挿入前の構造を入力とし、別のアクセント規則は母音挿入後の構造を入力する現象が観察された。これらの現象は、現在標準的な音韻理論として広く採用されている最適性理論にとっては厄介なものである。この理論では規則による派生(規則の順序づけ)という考え方を否定しているために、順序づけを必要とするような上記の諸現象は、簡単には説明できないと思われる。
高頻度にターゲットインテグレーションを起すニワトリ細胞株の相同組換え機構の解析

(1)Rad51ファミリーのニワトリ対応遺伝子をすべて単離しターゲティングコンストラクトを作成してジーンターゲティングを行い、5種類のRad51ファミリーすべてのミュータント細胞株を樹立した。これらの細胞株は以下の諸点においてほぼ同一の表現型を示した。すなわち、増殖の著明な緩徐化、死細胞の増加、染色体断裂の増加、ジーンターゲティング効率の極度の低下、sister chromatid exchange(SCE)出現頻度の低下、シス・MMCなどクロスリンカーに対する高感受性、ガンマ線に軽度感受性などである。ヒト・マウスの対応遺伝子の導入によって、調べ得た範囲で少なくともγ線・シスの感受性や死細胞数増加などの表現型が抑制された。したがって、Rad51ファミリーの各遺伝子は高等真核生物のHR分子機構に必須であり、染色体安定性やDNAクロスリンク修復において重要と考えられる。興味深いことにシスやγ線に対する感受性はヒトRad51を強制発現させることで部分的ではあるが正常化した。(2)DT40のミュータント細胞においてRad51ファミリーのおのおののヒトあるいはマウスのcDNAを導入すると、野生型のDT40よりシスに対してより耐性になるという現象が見られた。そこでヒト肺ガン細胞株SBC3にヒトRad51BやRad51Cの強制発現を試みた。タグ付きのコンストラクトをトランスフェクトしウェスタンを行ったが、明瞭な発現を示すクローンを得ることができなかった。このファミリーの遺伝子が強発現すると細胞死が誘導される可能性がある。(3)シス処理等によるDNAダメージ後核内には抗Rad51抗体で明瞭に検出されるフォーカスが形成される。NERに必須なERCC1分子とXPA分子はそれぞれヒト患者から樹立された欠損細胞株があるが、特に前者でインターストランドクロスリンクに感受性が高いとされている。ERCC1はDNA損傷の5'側にニックを入れるエンドヌクレアーゼを構成するサブユニットであり、出芽酵母の対応するタンパクはある種のHRに関与することが知られている。そこでこれらの欠損細胞株でシス処理後のRad51フォーカス形成をアッセイしたが、フォーカスは特に問題なく形成された。(4)上記Rad51ファミリーのミュータント細胞におけるRad51フォーカス形成をMMC、γ線による処理後にアッセイした。各ミュータント細胞においては野生型とは異なり、フォーカスの大きさ輝度とも極度に低下して明瞭なフォーカス形成が消失していると考えられた。(5)HRとNERのダブルノックアウト株作成のため、ニワトリのERCC1とXPAの単離を試みた。XPAはすでにcDNA配列が報告されており、ゲノムDNAの分離も容易であったが、ERCC1はcDNAはとれたもののゲノムの単離に難渋している。ライブラリースクリーニングを行う予定である。XPAは現在ターゲティングコンストラクトを作成し、トランスフェクションを行っている。XPAは現在ターゲティング