hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エージェントプレゼンテーション多言語間翻訳技術の研究

本研究では,(1)日本語とドイツ語の2カ国間での比較対象可能な,音声,ビデオ,書き起こし,非言語行動の注釈つき対話データを収集・構築し,(2)各国の社会・文化的特徴,および非言語行動の特徴をそれぞれパラメータ値として表現し,(3)社会・文化的特徴から非言語行動を予測するためのモデルをベイジアンネットワークにより構築した.(4)さらに,このモデルをエージェント動作決定機構に組み込むことにより,文化に応じた非言語コミュニケーション行動を生成する多言語対応エージェント生成機構を構築した.本研究では,(1)日本語とドイツ語の2カ国間での比較対象可能な,音声,ビデオ,書き起こし,非言語行動の注釈つき対話データを収集・構築し,(2)各国の社会・文化的特徴,および非言語行動の特徴をそれぞれパラメータ値として表現し,(3)社会・文化的特徴から非言語行動を予測するためのモデルをベイジアンネットワークにより構築した.(4)さらに,このモデルをエージェント動作決定機構に組み込むことにより,文化に応じた非言語コミュニケーション行動を生成する多言語対応エージェント生成機構を構築した.H19年度は,「会話データに基づく非言語コミュニケーションのパラメータモデルの確立」を目標とし,計画通り,以下の2点に取り組んだ.(1)データ収集・分析・文化によって非言語行動がどのように異なっているのか,文化を特徴付ける非言語行動は何であるのかを明らかにするために,ドイツと日本で比較対照可能なマルチモーダルコーパスを作成した.・対話収集では,社会的関係の異なる3種類を用意し,各ペアから,1対話目:初対面の会話(約5分間),2対話目:ある目的に対しての議論(約10分間),3対話目:目上の人との会話(約5分間)の3対話を収録した.・収録した対話数は,ドイツ人同士20組から計60対話,日本人同士22組から計66対話である.・収録した対話データの中から,ドイツ人同士8組,日本人同士10組の対話について,発話の書き起こし,ジェスチャ発生箇所,ジェスチャ表現特徴,姿勢(頭部,腕,上半身)について,ビデオアノテーションツールを利用して,詳細なコーパスデータを作成した.(2)国際ワークショップの開催・本プロジェクトとドイツアウグスブルグ大学との共同研究が中心となり,Intelligent User Interface 2008(IUI2008)にて,Enculturating Interfacesと題したワークショップを開催した.・その中で,ユーザインタフェース,特に会話エージェントの設計における文化的側面についての研究発表,及び議論を行った.・南カリフォルニア大学ICTのDavid Traum氏を招待講演者に迎え,エージェントと文化についての最先端の研究についてご講演いただいた.本年度は,社会・文化的特徴と非言語行動との関係をモデル化し,文化的に適切な会話エージェントの非言語行動,特に姿勢を決定する方式の開発に取り組んだ。まず,社会・文化的特徴を記述する方法として,5次元の特徴値により各国の社会・文化的特徴を記述するHofstede理論を採用し,非言語行動の特徴パラメータとして,空間的広がり,姿勢の硬さ,頻度等5つのパラメータを定義した.次に,被験者による評定の収集や,ビデオデータの分析により,ドイツと日本における非言語行動特徴パラメータ値を設定した.本研究では,特に会話中の姿勢に着目し,姿勢の空間的広がり,姿勢変化の頻度等をパラメータとして定義した.次に,社会・文化的特徴と非言語パラメータとを統合したベイジアンネットワークを構築し,国を特定するとその文化に適切な姿勢の特徴値を予測するモデルを確立した.さらに,本モデルをキャラクタの姿勢アニメーション決定機構に組み込み,国名を入力すると適切な姿勢候補を出力する機構を実装した.また,本研究で提案されたモデルは日独のみならず他の国についても適切な予測ができることを報告している.本研究はドイツのアウグスブルグ大学との共同研究で進めており,本年度は,文化的背景を考慮したユーザインタフェースに関する特集号を国際雑誌AI&Societyにて企画し,ほぼ査読を完了した.
多雪地域の学校体育館等大スパン建築が満たすべき緊急避難施設としての耐震設計要件

学校体育館は大スパン構造で、屋根構造が軽量なので、相対的に積雪荷重の影響を受けやすい。多雪地域の緊急避難施設としての重要性から、積雪と地震の組み合わせ荷重に対する耐震設計の信頼性を改めて議論する必要がある。一昨年の宝塚市内35学校体育館に引き続き、昨年度は阪神地区の78学校体育館を実施調査して、その被害形態の特徴を調べ、さらに一部の体育館については地震入力レベルと関連させて耐震診断を行い被害の程度を分析した。また今年度は、特に地震入力の大きかった地域に建つ学校体育館を重点的に実施調査し、同様な耐震診断を行って昨年度の研究結果を補充している。これら一連の被害調査の結果、学校体育館のタイプに応じて耐震指標値の特徴が得られ、同時に大きな損傷を受ける限界の耐震指標値が、想定地震入力と関連させてある程度推定することが出来た。一方、積雪地域の学校体育館の耐震設計に当たって、昨年度は積雪荷重と地震荷重を確率統計的立場から理論的に検討し、積雪と地震の組み合わせ荷重に乗じられる設計用荷重係数の相関関係を求めたが、今年度はモンテカルロ法により、数値シミュレーションを広いパラメーター範囲で実施し、昨年度得られた理論結果を確認した。これらの研究の結果、現状の耐震設計を基にして重要度に応じさらに高い信頼性を得るためには、地震荷重よりも積雪荷重係数を上げる方が効果が高いことが明かとなった。
日本版スクールソーシャルワーク実践スタンダードの開発的研究

(1)米国のSSWrらにとって「スタンダード」がどのような意味を持ち、どのようにスタンダードが用いられているのかを調べる、(2)米国のスタンダードを日本語に翻訳したうえで、日本のSSWrらから、米国のスタンダードの内容と、日本のSSW実践との関連性や、日本でのスタンダードの必要性に関する意識を問う、(3)学習会を実施し、「日本版スタンダード」に含むべき項目や具体的内容についてのSSWrらの考えを聴取するという段階を経て、「日本版SSW実践スタンダード」(試用版)を完成させた。この間、米国の「スタンダード」等を翻訳した冊子を作成、10回以上にわたる学習会を実施した。25年度には、米国におけるSSW実践スタンダードを精査した。Standards for School Social Work Services (NASW, 2012)をはじめ、インターネットで入手可能な各州のスタンダードやガイドラインを収集する過程で、スタンダードを満たしているかどうかを判断するための指標(Rublic)の存在を知った。SSWAA(スクールソーシャルワーカーの全米組織)が作成中の指標であるEvaluation Framework(原稿)や、各州で独自に作成された指標(Rublic)を複数入手した。また、SSWAAが作成したPractice Modelも入手した。Evaluation FrameworkはNASWのStandardsおよびSSWAAのPractice Modelをベースに作成されている。(25年10月に完成したEvaluation Frameworkを26年4月にインターネットで入手した。)入手した情報を整理し、NASWのStandardsおよびSSWAAのEvaluation Framework (Rublic)を、日本における実践モデル作成の参考資料の中心に据えることとした。3月下旬に行われたSSWAAの年次大会においてSSW実践スタンダードに関する質問紙調査を実施し、165人から回答を得た。質問紙調査では主に実践スタンダードの認知度、使用頻度や活用法、Standardsの重要性についての考え(スタンダードの存在を重要視しているかどうかとその理由)を尋ねた。また、SSW実践の質に影響を及ぼすと思われる要因について質問をした。加えてグループインタビューも実施し、スクールソーシャルワーカー5名から実践スタンダードの意義やその活用についてより詳細な考えを聞くことができた。収集したデータの整理と調査結果の分析は、26年度初めに行う。学習会の結果、日本のスクールソーシャルワーカーらの間で、実践スタンダードができることへの期待および継続的にスクールソーシャルワーク実践スタンダードに関する学習会に参加することへの希望があることを確認できた。25年度末に米国で行ったグループインタビューの結果および26年度に上記の学習会で収集したデータの分析結果は、27年度に日本子ども家庭福祉学会、日本学校ソーシャルワーク学会、日本社会福祉学会の各学会の大会で報告する予定である。26年度に東京、大阪、東京学芸大学の3か所でスタンダードに関する学習会兼調査を行ったところ、多くの参加者が日本版スタンダードの作成に関心を持った。しかし、一度の学習会ではスタンダードの各項目についての理解が深まらなかった。そこで27年度は、米国で用いられているスタンダード(NASW Standards for School Social Work Services)を1項目ずつ丁寧に学ぶ学習会を企画した。27年4月より隔月で計6回学習会を行い、延べ130人程度の参加者を得た。毎回、テーマに沿った講演、現場からの報告、グループディスカッションの3部構成で学習会を行い、ディスカッションでは日本版スタンダードの文章を検討した。NASWのスタンダードが11項目あるため、28年度も引き続き学習会を行っている。スクールソーシャルワーカーらに参加してもらいながら課題研究に取り組んでいる。当初、「スタンダード案」は26年度中に完成する予定であったが、スクールソーシャルワーカーらに内容を理解してもらい、項目一つ一つ丁寧に内容を吟味しながら取り組むと、想定以上の時間がかかった。現在も「スタンダード案」作成継続中である。28年度前半は、27年度に引き続きスタンダードに関する学習会を行った。4月から9月までの間に4回学習会を行い、26年10月に始めた学習会の参加者は延べ300名を超えた。NASWのスタンダード11項目すべてについての学習会が終了し、10月以降は、これまでの学習会で行ったディスカッションの記録などを参考に、「日本版スタンダード」の文章化作業を行った。加えて、28年度には、これまで研究代表者の所属する東京学芸大学で行ってきた学習会のダイジェスト版学習会を、愛知県社会福祉士会主催で、名古屋市にて行った(6月10月に4回)。ダイジェスト版学習会の最終回では、作成中の「スタンダード」を参加者に見てもらい、フィードバックを受けた。さらに、連携研究者や、他分野の研究者らからもフィードバックを受け、「スクールソーシャルワーク実践スタンダード」を“試用版"として完成させた。最終的に出来上がった「スタンダード」は13項目からなり、NASWのスタンダードにはない、独自項目もいくつか含まれる。また、「スタンダード」の冊子には、「評価票」も入れ込んだ。「評価票」はエクセルファイルをダウンロードし、記入する形式となっている。スクールソーシャルワーカーや、スクールソーシャルワーカー活用事業担当者等が、実践や事業を振り返り、評価を記入できるようにした。本研究により、日本のスクールソーシャルワーカーが満たすべき「スタンダード」の原型が確立された。現場での活用と、効果検証は、次の課題とする。(29年度より科研基盤Cとして取り組んでいる。)「スタンダード」の開発全過程を、現職スクールソーシャルワーカーらとの協働で行い、実践と研究の融合を図った。また、米国のスクールソーシャルワーク研究者らとの交流も継続し、今後の国際的な共同研究の可能性を高めた。学習会と学会発表の記録も成果報告書としてまとめた。

(1)米国のSSWrらにとって「スタンダード」がどのような意味を持ち、どのようにスタンダードが用いられているのかを調べる、(2)米国のスタンダードを日本語に翻訳したうえで、日本のSSWrらから、米国のスタンダードの内容と、日本のSSW実践との関連性や、日本でのスタンダードの必要性に関する意識を問う、(3)学習会を実施し、「日本版スタンダード」に含むべき項目や具体的内容についてのSSWrらの考えを聴取するという段階を経て、「日本版SSW実践スタンダード」(試用版)を完成させた。この間、米国の「スタンダード」等を翻訳した冊子を作成、10回以上にわたる学習会を実施した。26年度後半には日本版スタンダードおよび評価指標のたたき台を作成する予定であったが、その段階に至っていない。その理由として、研究計画段階では想定していなかった以下の2点があげられる。1スクールソーシャルワーカーらと米国のスタンダードについてディスカッションをするにあたり、原文のままではディスカッションができず、原文資料の厳密な全訳、翻訳資料(小冊子)の作成が必要となり、それらに時間を要した。2「実践スタンダードとは何か」「実践評価の目的と使用方法」などについて理解を得るために、説明を丁寧に行う必要があり、拙速にたたき台作成へと進むことは望ましくないと判断した。28年度は、9月で学習会を終了し、「小金井版スタンダード」の完成を目指す。「全国版スタンダード」(完成版)の作成は時期尚早と判断、「小金井版スタンダード」の完成をもって、萌芽研究の終了とする。まとめとして、報告書の作成を行う。また、「小金井版スタンダード」の小冊子を作成する。取組報告「スクールソーシャルワーク実践スタンダード」(試用版)が完成しました。スクールソーシャルワーク27年度は、NASW Standards for School Social Work Services (2012)の11のスタンダードを1つずつ丁寧に確認し、日本の実践に当てはめて日本版スクールソーシャルワーク実践スタンダードの項目作成を進めていく。隔月開催の勉強会で毎回1項目ずつ確認していく。この学習会には主に関東圏のスクールソーシャルワーカーらに参加してもらう。学習会では、テーマに沿った講演、報告、グループディスカッションを行い、グループディスカッションの記録は、調査データとして活用する。調査データを基に、スタンダードの項目作成を行う。
機能欠損レセプター分子を用いたがん治療法開発のための基礎的研究

がん細胞はその増殖が進めば進むほど栄養を要求し、そのため新たな血管新生を誘導する。すなわち、がん細胞自身が分泌するVEGFやbFGF等の血管内皮細胞増殖因子、腫瘍組織内に浸潤したマクロファージが出すTNF-α等のサイトカイン、また、血液中の線溶凝固因子が、パラクラインに血管内皮細胞を刺激し、同細胞の増殖と管腔形成をもたらす。したがって、これらの作用を遮断すれば血管新生が抑制され、がん組織の縮小と進行・転移の阻止が期待される。前年度は、これらの作用を中和することが可能な種々の欠損型可溶性レセプターを合成した。今年度は、がん組織局所での血管内皮細胞の増殖を抑制するため、遺伝子治療を念頭においた血管内皮細胞特異的発現ベクターを構築した。すなわち、血管内皮細胞や血液幹細胞で特異的に発現しているレセプター型チロシンキナーゼTie2遺伝子のプロモーター・エンハンサーを用いて、トランスジェニックマウスを作製したところ、血管内皮細胞とマクロファージで特異的にレポーター遺伝子の発現が確認できた。よって、今回構築した発現ベクターが、がん組織における血管新生抑制を目的とした遺伝子治療に使用できる可能性が示された。すなわち、がん細胞自身が分泌するVEGFやbFGF等の血管内皮細胞増殖因子、腫瘍組織内に浸潤した免疫担当細胞が出すTNF-α等のサイトカイン、また、血液中のフィブリン等の線溶凝固因子が、パラクラインに血管内皮細胞を刺激し、同細胞の増殖と管腔形成をもたらす。したがって、機能や作用点が異なるこれらの液性因子群の作用を逐次遮断すれば血管新生が抑制され、がん組織の縮小と進行・転移の阻止が期待される。今回、これら因子と特異的に結合し、その作用を中和する欠損型可溶性レセプターをそれぞれ合成した。まず、血管内皮細胞増殖因子であるVEGFとbFGF、マクロファージの分泌する血管内皮細胞活性化因子であるTNF-α、およびフィブリン活性化因子のひとつであるウロキナーゼにたいする欠損型可溶性レセプターcDNAを、それぞれヒト胎盤由来mRNAから合成した。次に、これらを、哺乳動物発現ベクターに挿入し、COS7細胞での発現を試みた。今回、可溶性VEGFレセプターの発現を確認した。
高度専門工学教育における実践的教育プログラムの構築

本研究の目的は、大学院教育において効率のよい航空機産業技術者の人材育成教育プログラムを構築である.このため大学院授業で2m級ジェットエンジン駆動模型飛行機の開発を行った.本授業では従来の講義に加え、演習,実験,発表を取り入れ,専門分野が異なる複数教員と外部講師で運営した.上記飛行機は設計、製作、飛行実験まで完了し、目標仕様を達成した.また教育プログラムに関しては学生アンケートなど航空機産業技術者育成に適していると好評価を得た.これらの結果から教育プログラムの構築はほぼできたといえる.高度専門工学教育における実践的教育プログラムの構築のため、平成26年度は「航空機設計開発統合特論」の授業の中で教員指導の下、学生自らジェットエンジン駆動の模型飛行機を設計、製作、組み立てを行なった。模型飛行機の形態は通常主翼の後方に尾翼があるが、本模型飛行機形態は尾翼が主翼の前にある先尾翼形態とした。この飛行機形態は一般的に飛行安定性を確保するため、通常の飛行機形態より多く設計・製作項目が必要となる。またエンジンも単発とし推力余裕を小さくし、設計を意図的に難しくした。授業では飛行機の設計を行い、それに基ずき製作・組立と進めた。ジェットエンジンに関し、エンジンに空気を効率よく導入するインテーク形状を見出すべくCFD数値流体解析を実施した。この段階で主翼、尾翼、エンジンおよび脚の配置を決め、FEM構造解析を実施し、離着陸や巡航飛行及び2.5Gがかかる引き起こし運動により、飛行機が壊れないようにした。このようにして設計した模型飛行機が最終的に安定飛行できるかを検討するため、飛行安定性解析を実施した。安定性を議論する飛行モードとして、巡航と着陸を考えた。翼には安定性を確保するフラップやエルロンの機能を持たせたが、先尾翼採用のためまだ着陸時の縦方向の安定性が不足する結果となった。このため尾翼の取り付けを可変にできる機構を新たに取り入れ安定性確保の目途が得られた。これらの設計を取り入れて飛行機の製作作業を進めた。特に翼部の製作は滑らかな形状を作る必要があり、製作に時間を要したが、何とか学生のみで設計、製作及び組立を完了することができた。最後には外部有識者を招き、成果発表会を開催した。この教育プログラムを通して、各分野の専門教員及び外部有識者の指導の下、学生が主体的に高度な専門知識が必要な先尾翼模型飛行機を完成でき、学生には貴重な経験ができたと推察される。学生の授業に対する感想もいい。金沢工業大学大学院では講義・演習・実験・発表を組み合わせて総合力の醸成を図る目的のモジュール統合科目を導入している。その科目の一つの航空機設計開発統合特論では、ジェットエンジン付きの模型飛行機を題材として、航空機設計開発プロセスの授業体験を通して、高度な専門教育における効率のよい人材育成を目指し、理論的知識や能力を基礎として学生が主体的に取り組める教育プログラムの構築を行っている。平成26年度には高度な安定性に関する技術が要求される先尾翼型模型飛行機を設計するとともに、胴体、翼の一部を製作した。授業では、設計・製作の基本理論は教員が教え、それを応用して学生自らが設計・製作した。平成27年度はまず第一次走行実験を三重県の木津フライングクラブ専用飛行場で行った。走行実験の結果、主脚、主輪の剛性が不足し、着陸時に破損の危険があることが判明した。このため主脚及び主輪の剛性を増す追加設計、製作を実施した。これと並行して模型飛行機の離陸、巡航、着陸の全ての飛行モードで安定性が得られるかの検討をCFD及び風洞実験で行った。これらの結果を機体にフィードバックし、第一次飛行実験を笠岡ふれあい空港にて実施した。第一次飛行実験において、主脚の剛性問題は解決したが、走行実験時より前輪に荷重が掛かる構造となったため、前輪及び前脚が荷重に耐えられず壊れた。この結果を受け、前輪の剛性補強のため、前輪中にゴムリングを挿入する追加工を、また前脚を胴体に取り付ける部分の補強を行った。これらの効果を確認するため第二次の走行実験を行った。この結果前輪の強度も十分にあることが確認できた。模型飛行機の脚部設計は十分な資料が乏しく試行錯誤となり、手間取ったが、飛行実験が行えるまでに仕上げることができた。また脚部についての設計データの蓄積もできた。以上より当初計画より多少の遅れはあるが、本研究の成果は達成できると思われる。・技術的に設計データが少ない先尾翼を採用したことで模型飛行機の安定性確保が当初予想より難しくなった。このため当初考えていなかった先尾翼の構造に可変機構を導入する必要が生じた。この影響で3カ月の遅れを生じた。・模型飛行機の飛行実験の全範囲で安定的に飛行できることを風洞実験或いはCFDで事前に確認しておく必要があるが、風洞実験装置の能力不足或いはCFDの容量不足のため、確認に当初予定以上の時間がかかった。このため3か月の遅れを生じた。本研究の目的は、大学院教育において効率のよい航空機技術者の人材育成を目指し、理論的知識や能力を基礎として学生が主体的に取り組める教育プログラムを構築することである.航空機技術者の育成を大学院教育で行うには航空機開発プロセスの体験が効率的で,その実現には従来の授業に対し,次の変更が求められる.1従来の講義に、新たに演習,実験,発表を授業に加える2授業を専門が異なる複数の教員で運営する

3航空機開発プロセスは時間がかかり、前年度の成果を次年度学生に引き継ぐ.本研究では授業は従来の講義に加え演習,実験,発表からなる形態にした.講義では学生に設計,実験等の理論,方法を教え,演習ではこの講義を基に学生が設計,実験を実践し,年度末に成果を発表させる授業運営とした.また講師は空力等の分野をカバーするよう教員4人+外部講師1人の態勢で運営した.さらに成果の次年度学生への引き継ぎを円滑に行うため,前年度の受講学生がTA(Technical Assistant)として演習,実験に参加した.平成26年度は2m級ジェットエンジン駆動先尾翼型飛行機の設計及び製作を完了した.先尾翼機は安定設計が難しく,また設計資料が乏しいため,高度専門技術者育成の題材に適している.平成27年度は飛行機の地上走行実験を行い,その結果を受け改良設計・製作を実施した.また飛行機の安定性向上のため、空力実験及び改良設計を行った.平成28年度は地上走行実験及び飛行実験を行い,安定した飛行が得られ,性能も当初目標を達成できた.本研究の評価の把握のため,学生に対し授業アンケートを実施し,航空産業技術者育成に本教育システムが有効であると確認できた.成果のアピールで学会発表に加え,平成28年10月に開催された国際宇宙航空展に本飛行機を展示し,授業で飛行機開発をしたと関心を集めた.これらの結果本研究の目的は達成したと考える.本研究の目的は、大学院教育において効率のよい航空機産業技術者の人材育成教育プログラムを構築である.このため大学院授業で2m級ジェットエンジン駆動模型飛行機の開発を行った.本授業では従来の講義に加え、演習,実験,発表を取り入れ,専門分野が異なる複数教員と外部講師で運営した.上記飛行機は設計、製作、飛行実験まで完了し、目標仕様を達成した.また教育プログラムに関しては学生アンケートなど航空機産業技術者育成に適していると好評価を得た.これらの結果から教育プログラムの構築はほぼできたといえる.H26年度は模型飛行機の設計・製作・組立を完成させ、試験飛行を行う予定であったが、製作・組立に時間を要し、また天候に恵まれず試験飛行ができなかった。当初計画していた自律飛行機の研究を削除し、先尾翼模型飛行機の飛行実験に注力する。飛行実験には予期せぬリスクがあるため、最低2回の飛行実験を計画し、7月に初回の飛行実験を行い、問題点・改良点等を洗い出す。その結果をレビューしもし必要であれば改良設計、製作等を実施し11月に改良実験を行う計画である。飛行実験で取得したデータを解析し、先尾翼型ジェットエンジン駆動模型飛行機の設計方法の妥当性を確認すると共に、その設計方法に貢献できたらと考えている。熱工学H27年度早期に試験飛行を追加で行い、そのあとH27年度中に飛行性能試験を予定通り行う。このためH27年度終了時には初期計画に追いつく。またこれまでの成果をまとめて、日本航空宇宙学会主催の飛行機シンポジウムで発表予定である。次年度2回飛行実験を計画しており、当初計画より使用予算が増加する。その費用に充当する。試験飛行ができず、それに関連する費用が発生しなかったため。増加した飛行データ収録を行うUSB購入費用に充当する。H27年度に前年度実施予定の試験飛行を追加し、上記予算を充てる。
戦後日本における詩的言語の公共性に関する総合的研究

本研究においては、11950年代に発行された希少な同人誌約750冊を整理して公的機関(日本近代文学館)に寄贈し、公共化した。2鮎川信夫が、広島の詩人たちと創刊した詩誌『囲繞地』について、創刊の経緯や詩史的な意義を明らかにした。3「反戦平和のための詩歌原稿展」や「原爆展」(1950年代に姫路の詩人たちが主宰した重要な文化運動)の展示資料について整理・検証を行った。4「荒地」や鮎川信夫の詩を世界文学として読み直すため、海外の戦後詩研究者と国際研究集会を実施した。以上により、『荒地』を中心として、日本戦後詩がいかに現代にも通ずる公共的な議論に参加していたたかを具体的な資料に基づいて明らかにした。平成28年度は、申請課題にとって主要な柱である1950年代の詩誌の整理および詩的状況の踏査において、ほぼ予定通りの成果を挙げることが出来た。まず、申請者が広島の詩人・宮田千秋から寄託されていた1950年代の詩誌について、より精確な資料目録を作成した結果、当初の概算を上回って750冊以上に及び、全国の群小詩誌を中心に多くの稀覯本が見出された。本年度は、それらを公益財団法人・日本近代文学館に寄贈し、戦後詩研究にとって重要な一次資料を公共化することが出来た。また、それらの資料の蒐集者であり、「荒地」の鮎川信夫と密接な関係にあった宮田氏の活動の履歴や、発行拠点となった呉市の文化状況の詳細について、資料目録とともに学会誌に紹介した。なお、宮田氏と鮎川が共同で創刊した詩誌『囲繞地』は、これまでほとんど知られてこなかった広島詩壇における戦後詩の重要な展開を示す資料であると同時に、1950年代の鮎川の動向を知る上でも貴重な資料である。後続の世代による「荒地」批判を受けつつあった当時の鮎川が、広島の詩人たちとともに新しい同人誌を営もうとしたことは、鮎川における詩的共同性の意義を問う上で重要な示唆を含んでいる。この『囲繞地』を中心に、多くの新資料を織り交ぜながらその問題について論文化し、学会誌に寄稿した(H29年4月掲載済)。さらに、上記の宮田氏の旧所蔵資料には、1950年代の左翼文化運動の所産である「反戦平和のための詩歌原稿展」や「原爆展」の展示資料が含まれており、傷みの激しいそれらの資料をいかに保全・公共化するかが本年度の課題であったが、原爆文学や文化運動研究の専門家である川口隆行氏(広島大学准教授)や、それらの運動と関わりの深い在日朝鮮人文学を研究する逆井聡人氏(東京外国語大学特任講師)らの協力を得てすでに検証作業に入っており、公共化への歩を進めることが出来た。【研究実績の概要】で示したとおり、本年度における当初の計画はおおむね達成し論文として発表することができた。なお、詩誌およそ750冊の整理の過程では、予期した以上に本研究にとって重要な材料となる誌面も確認され、今後の研究成果に反映できる収穫が多くあった。「反戦平和のための詩歌原稿展」や「原爆展」の展示品等の資料に関しては、資料の性質上、整理に時間がかかると思われるが、研究協力者との共同作業のための準備を整え、作業に着手することが出来ている。その他、論考に盛り込みきれず、他の発表の機会を得なければならない関連資料についても、関係者・権利者との意思疎通が保たれている状態であり、今後の研究を進める上で特に憂慮すべき問題は生じていない。ただし、鮎川信夫の詩篇そのものに関する検討は、第一次資料の検証作業に圧迫されて遅れ気味であるため、次年度の課題として持ち越す必要がある。平成29年度は、年間の研究計画をほぼ遺漏なく実行に移すことが出来た。まず、広島の詩人・宮田千秋から寄託された1950年代の貴重資料「反戦平和のための詩歌原稿展」および「姫路原爆展」の展示資料について、その来歴と実態をほぼ明らかにすることが出来た。全国の著名な詩人から集められた葉書や原稿類からなるこの展示資料の整理・公開には大きな公共的意義があり、その一端については、学会誌に発表した論文のなかでも言及した。本年度の進捗としては、研究協力者である川口隆行氏(広島大学准教授)、逆井聡人氏(東京外国語大学特任講師)との共同作業を重ねたうえ、両氏による専門的考察と、申請者による調査報告書を形にするところまで到達した。作業としてはあと若干の資料のデジタル化と、上記の3名による原稿の印刷・冊子化を残すのみであり、近々に成果発表が可能である。また、これらの資料について、保管者であった宮田氏と同じ雑誌(詩誌「知覚」、後の「囲繞地」)に参加していたメンバーへの聞き取り調査を計画し、交渉のうえ、本年度中に実施日の確約に至った(その後、平成30年5月に実施)。なお、上記の資料は戦後の姫路の文化運動の実態を示すものでもあることから、姫路市立姫路文学館とも情報を共有し、資料面での研究協力を得た。次に、「荒地」や鮎川信夫の詩をめぐる翻訳や海外受容の問題については、予定通り、「荒地」の詩のフランス語訳を手掛けるカリーヌ・アルネオド氏とポルトガルにて研究交流を行った。また、ジャック・ウィルソン氏(カリフォルニア大学ロサンゼルス校)、フラボスキー・ドーラ氏(カーロリ・ガシュパール・カルビン派大学)ら海外の「荒地」

研究者と共同で国際研究集会(「21世紀に『荒地』を読む」)を企画・実施し、鮎川の詩と詩劇との関連性、都市論としての性格について発表を行った。この成果は、現在刊行準備中の拙著に組み込む予定である。本研究においては、11950年代に発行された希少な同人誌約750冊を整理して公的機関(日本近代文学館)に寄贈し、公共化した。2鮎川信夫が、広島の詩人たちと創刊した詩誌『囲繞地』について、創刊の経緯や詩史的な意義を明らかにした。3「反戦平和のための詩歌原稿展」や「原爆展」(1950年代に姫路の詩人たちが主宰した重要な文化運動)の展示資料について整理・検証を行った。4「荒地」や鮎川信夫の詩を世界文学として読み直すため、海外の戦後詩研究者と国際研究集会を実施した。以上により、『荒地』を中心として、日本戦後詩がいかに現代にも通ずる公共的な議論に参加していたたかを具体的な資料に基づいて明らかにした。今後の課題としてはまず、前年度に引き続き、「反戦平和のための詩歌原稿展」および「原爆展」展示資料の整理を進め、最終的な目標を設定する必要がある。現時点では、「原爆展」と関わりの深い丸木美術館(公益財団法人)への寄贈を有力な選択肢として検討しているが、資料をより多くの人の参考に供するため、現物の寄贈のみならず、デジタル化を前提にトータルな資料体を作成することを目指す。これに関しては、連携研究者と相談の上、最適な形を模索したい。また、本研究の申請時には、1950年代の重要な詩誌として「東大詩人サークル」の機関誌の検討を研究計画に入れていたが、平成28年度に、かねて助言を仰いでいた研究協力者の急逝を受け、作業を進めることが出来なくなった。これに関しては、本研究における計画を中止する。ただし、これまでに研究協力者と共有しながら揃えてきた第一次資料から、部分的に本研究に生かせる点を探し、考察に組み込んでいくつもりである。また、昨年度中に、申請時には具体化していなかった多くの海外の戦後詩研究者との交流の地盤を作ることが出来たため、平成29年度に参加予定の国際学会、および日本での研究会の開催を視野に入れて、国際的な日本戦後詩の研究基盤を固めていきたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。人文学29年度が最終年度であるため、記入しない。
野生型マウスゲノムに由来する膠原病抑制遺伝子の同定

膠原病モデルマウスMRL/lprとは約100万年前に分岐したと考えられている野生型マウスMSM/Msとの交配実験を通じて、新たに糸球体腎炎感受性遺伝子座3座を同定し、いずれもMSMアレルが抑制遺伝子であることを見出した。このうちAgnmr1の位置的候補遺伝子として、補体の膜侵襲複合体を阻害するCd59aを同定した。ついでMRL/lprマウスのCd59a^<MSM>リコンビナントコンジェニックマウスを作製したところ、Cd59a^<MSM>が糸球体腎炎のみならず血管炎にも抵抗性を示すことを見出した。内なる必然ともいうべき膠源病のゲノム的しくみを明らかにする上で近交系マウス間交配による感受性遺伝子の解析は極めて有用であるが、従来解析されてきたモデルマウス大部分は、Mus musculus群の一亜群であるM m doesticusであり、そのゲノム多型のプールは小さいく、この亜群間交配での膠原病感受性遺伝子の探索はごく限られた遺伝子しか把握し得ない。膠源病モデルマウスMRL/Mp-lpr/lpr(MRL/lpr)マウスもこの亜群に入る。そのため本研究では、M m domestic usとは約100万年前に分岐したと考えられているM m molossinusから我が国で独自に開発された近交系マウスMSM/MsマウスとMRL/lprマウスと交配を行い、新たな膠原病感受性遺伝子の同定を目的とした。本年度は、MRL/lpr x(MRL/lpr x MSM/Ms)F1マウスを用いて腎糸球体病変のQTL解析を行い、MSM/Msアレルがヘテロで糸球体腎炎抑制効果を3つの遺伝子座、Autoimmune glomerulonephritis MSM resistance1(Agnmr1)、Agnmr2、Agnmr3をそれぞれ第2,4,13染色体上の54cM、54.8cM、13.0cM領域に同定、解析した。その中でAgnmrlに位置するCd59aの腎糸球体での発現がMSM/Msマウスで高いこと、Cd59aプロモーター領域に多型が存在すること、さらにその多型の機能的差異をluciferase reporter assayにて明らかにした。CD59は補体の膜侵襲複合体(MAC)を阻害するGPI-anchored glycoproteinで、以前申請者らはヒトCD59が腎糸球体の血管内皮細胞に発現していることを明らかにしたが、今回このプロモーター多型が、糸球体腎炎の発症あるいは進展に係わることを明らかにした。本研究では、一般に従来解析されてきたモデルマウスの大部分を占めるMus musculus domesticusとは異なり、この亜種から約100万年前に分岐したと考えられているM.m. molossinusに由来するMSMMsマウスと、M.m. domesticusに由来する膠原病モデルマウスMRL/lprとの交配を行い、新たな膠原病感受性遺伝子を同定することを目的としている。昨年度、MSM/Msアレルで糸球体腎炎の発症を顕蓍に抑制するAutoimmune glomenulonephritis MSM resistance 1(Agnmr1)をマップし、その位置的候補遣伝子Cd59aのプロモーター領域の多型を見出したが、今年度は、この遺伝子に着目し、この領域のみがMSM/Msマウスゲノムに由来するリコンビナントコンジェニックマウスであるMRL/lpr-Cd59a^<MSM>を完成し、その病態、病理解析を行った。その結果、この系統では、MRL/lprマウスに比して、糸球体腎炎が顕蓍に抑制されていること、さらには、腎血管炎の発症も抑制されていることを見出し、Cd59aが糸球体腎炎のみならず血管炎の発症の感受性遺伝子であることを明らかにした。また、Cd59a多型の機能的差異を明らかにするため、Cd59aの翻訳領域無細胞系タンパク質合成系にて合成し、これに対する抗体を作成した。現在、この抗体投与による糸球体腎炎、血管炎のリモデリングについて、LPSや抗糸球体基底膜抗体の投与と並行して、解析中である。膠原病のゲノム的しくみを明らかにする上で近交系マウス間交配による感受性遺伝子の解析は極めて有用であるが、従来解析されてきたモデルマウスの大部分は、Mus musculus群の一亜群である。M.m.domesticusであり、そのゲノム多型のプールは小さく、この亜群間交配での膠原病感受性遺伝子の探索はごく限られた遺伝子しか把握し得ない。膠原病モデルマウスMRL/lprマウスもこの亜群に入る。

そこでM.m.domesticusとは約100万年前に分岐したと考えられているM.m.molossinusから我が国で開発された近交系マウスMSM/MsマウスとMRL/lprマウスとの交配実験を行った結果、新たに糸球体腎炎感受性遺伝子座3座(Agnmr1,Agnmr2,Agnmr3)を同定し、これらのいずれにおいてもMSMアレルが優性遺伝様式を示す抑制遺伝子であることを見出した。そのうち第2染色体上のAgnmrlの位置的候補遺伝子として、量的形質、プロモーター多型の解析に基づき、従来補体の膜侵襲複合体を阻害するとされているGPI結合タンパク質Cd59aを同定した。ついでそのプロモーター多型をマーカーとしてMRL/lprマウスのCd59a^<MSM>リコンビナントコンジェニックマウスを作製したところ、Cd59a^<MSM>が糸球体腎炎のみならず血管炎にも抵抗性を示すことを見出した。
琉球帝国からみた東アジア海域世界の流動的様態と国家

本研究では、琉球の周辺地域から古琉球史を見つめ直すことを目的としている。そのため、周辺地域の資料を渉猟・蓄積し、研究メンバー間で情報を共有する。研究メンバーは考古学と文献史学の専門家が中心である。当該研究分野を牽引してきたのは文献史学であるが、新出資料は考古学の方が圧倒的に多いため、考古班の現地調査情報を文献史班に提供し、これまでの研究と照応させて解釈を重ねていくことになる。初年度である2018年度は、先島および沖縄本島の陶磁器調査を実施して、データの蓄積を図った。具体的には、与那国島与那原遺跡・慶田崎遺跡・西表島上村遺跡・宮古島友利遺跡(沖縄県立埋蔵文化財センター)、那覇市銘苅原遺跡・ヒヤジョー毛遺跡(那覇市教育委員会)、うるま市勝連城跡(うるま市教育委員会)出土陶磁器の悉皆カウント調査をおこない、勝連城跡以外は完了した。また、波照間島ミシュク村跡遺跡の測量調査を実施した。先島地域の集落遺跡は実態が把握できていないものが多く、詳細な測量図を作成することでいくつかの類型に分類できるものと考えている。これと併行して、西表島・竹富島・宮古島・多良間島・沖縄本島・与論島の集落遺跡を踏査した。文献史班の調査としては、鹿児島県長島町歴史民俗資料館にて千竃家文書の原本調査をおこなったほか、禰寝氏関連遺跡の踏査を実施した。研究会は3回実施した。報告題等は以下の通りである。第1回研究会、6月9日、於国立歴史民俗博物館。報告:村木二郎「先島・奄美からみた琉球」。第2回研究会、12月8日10日、於宮古島・多良間島。報告:久貝弥嗣・栗木崇「宮古島みゃーかの調査について」。島内巡見。第3回研究会、3月6日、於国立歴史民俗博物館。報告:黒嶋敏「絵図に見る先島の海上交通」、村木二郎・池谷初恵・小野正敏・小出麻友美・佐々木健策・李明玉「琉球列島出土陶磁器調査について(経過報告)」。初年度である2018年度は、考古班の陶磁器調査に重点を置いた。まず、これまでの研究を見直し、悉皆カウント調査のデータが不足している地域を検討した。その結果、先島、奄美地域も随時蓄積していくが、同じレベルでの沖縄本島のデータを最優先で収集する必要があることがわかった。そのため、好適な遺跡を選択し、資料所蔵機関と打合せをおこない、方針を固めた。すなわち、沖縄本島においては、集落遺跡、グスク遺跡両者の情報が必要と考え、前者は那覇市銘苅原遺跡・ヒヤジョー毛遺跡を、後者は勝連城跡を選んだ。前者については今年度内にほぼ調査を完了した。後者は膨大な資料を有するため、来年度を含めた長期の計画を立てて、3分の1程度の調査を完了した。このペースで調査が進捗するようであれば、さらに調査対象を広げることも可能と判断している。遺物調査に対して、集落遺跡の実態把握については、波照間島ミシュク村跡遺跡の測量調査を完了した。これと比較しうる遺跡を宮古島島内で検討しており、来年度はそちらの調査にシフトする。文献史班も、南九州での調査方針が定まった。資料の原本調査は完了したため、これに関わる現地調査と、そこから派生する調査が今後望まれる。初年度の調査としては、順調な進捗状況と言えよう。本研究では、資料不足をどのように補うかにかかっている。それは取りも直さず考古班による遺物調査・遺跡調査によって、地道にデータを蓄積していくことである。遺物調査については、比較データが希薄と感じていた沖縄本島での調査がうまく進捗しているので、これを継続しつつ、先島・奄美地域の良好なデータを探索する。遺跡調査については、現地踏査を続けながら、測量あるいは発掘調査が必要な場合は、現地の教育委員会等と連携してそういった調査を実施する。文献史班は、考古班の情報をチェックしながら、南九州での調査を継続し、新たなデータを呈示することを目標とする。また、これらの研究成果を展示によって整理・公開したい。そのため、それにふさわしい展示資料を探るとともに、必要な場合は複製品制作も含めて研究成果の表現方法を模索する。

先島地域の集落遺跡は実態が把握できていないものが多く、詳細な測量図を作成することでいくつかの類型に分類できるものと考えている。これと併行して、西表島・竹富島・宮古島・多良間島・沖縄本島・与論島の集落遺跡を踏査した。文献史班の調査としては、鹿児島県長島町歴史民俗資料館にて千竃家文書の原本調査をおこなったほか、禰寝氏関連遺跡の踏査を実施した。研究会は3回実施した。報告題等は以下の通りである。第1回研究会、6月9日、於国立歴史民俗博物館。報告:村木二郎「先島・奄美からみた琉球」。第2回研究会、12月8日10日、於宮古島・多良間島。報告:久貝弥嗣・栗木崇「宮古島みゃーかの調査について」。島内巡見。第3回研究会、3月6日、於国立歴史民俗博物館。報告:黒嶋敏「絵図に見る先島の海上交通」、村木二郎・池谷初恵・小野正敏・小出麻友美・佐々木健策・李明玉「琉球列島出土陶磁器調査について(経過報告)」。初年度である2018年度は、考古班の陶磁器調査に重点を置いた。まず、これまでの研究を見直し、悉皆カウント調査のデータが不足している地域を検討した。その結果、先島、奄美地域も随時蓄積していくが、同じレベルでの沖縄本島のデータを最優先で収集する必要があることがわかった。そのため、好適な遺跡を選択し、資料所蔵機関と打合せをおこない、方針を固めた。すなわち、沖縄本島においては、集落遺跡、グスク遺跡両者の情報が必要と考え、前者は那覇市銘苅原遺跡・ヒヤジョー毛遺跡を、後者は勝連城跡を選んだ。前者については今年度内にほぼ調査を完了した。後者は膨大な資料を有するため、来年度を含めた長期の計画を立てて、3分の1程度の調査を完了した。このペースで調査が進捗するようであれば、さらに調査対象を広げることも可能と判断している。遺物調査に対して、集落遺跡の実態把握については、波照間島ミシュク村跡遺跡の測量調査を完了した。これと比較しうる遺跡を宮古島島内で検討しており、来年度はそちらの調査にシフトする。文献史班も、南九州での調査方針が定まった。資料の原本調査は完了したため、これに関わる現地調査と、そこから派生する調査が今後望まれる。初年度の調査としては、順調な進捗状況と言えよう。本研究では、資料不足をどのように補うかにかかっている。それは取りも直さず考古班による遺物調査・遺跡調査によって、地道にデータを蓄積していくことである。遺物調査については、比較データが希薄と感じていた沖縄本島での調査がうまく進捗しているので、これを継続しつつ、先島・奄美地域の良好なデータを探索する。遺跡調査については、現地踏査を続けながら、測量あるいは発掘調査が必要な場合は、現地の教育委員会等と連携してそういった調査を実施する。文献史班は、考古班の情報をチェックしながら、南九州での調査を継続し、新たなデータを呈示することを目標とする。また、これらの研究成果を展示によって整理・公開したい。そのため、それにふさわしい展示資料を探るとともに、必要な場合は複製品制作も含めて研究成果の表現方法を模索する。
摂食障害の自己・情動・身体イメージ認知の神経基盤に関する脳機能画像解析研究

摂食障害では,抑うつや低い自己評価などがハイリスク因子として指摘されている。青年期女性においてはやせ願望が挫折感や自己評価の低さの解消に利用され,摂食障害の発症に至るケースは少なくない。大学生においても摂食障害予備群といわれる摂食障害の発症リスクが高い学生が増加しており,予防は重要な課題である。本研究では,摂食障害の予防や早期発見に向けて,大学生を対象に摂食態度や気分に関する質問紙調査を実施した。大学生の入学時から4年次までの個人情報のないデータを用いて,入学時と4年次の結果を検討した。学生全体において,4年次は入学時と比較して抑うつ傾向が高いことが明らかとなった。また,入学時と比較して,4年次に体重変化を認めた学生は少なくなかった。さらに,体重変化を認める学生への指導とともに,摂食態度や抑うつの重症度による検討なども行った。また,摂食障害患者では対人関係において様々な認知の歪みを認めることが多い。本研究では,摂食障害の病態解明に向けて,神経性過食症(BN)患者を対象に対人関係ストレスに関連した刺激課題遂行時の脳活動を機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて測定し,気質傾向との関連についても検討することを目的として研究を行った。女性BN患者を対象に,MRI装置を用いて対人関係ストレスに関連した単語刺激の認知課題遂行中の脳活動を測定した。各被験者には,TCIにて気質特性の評価も行った.対人関係ストレスに関連した単語刺激呈示時には,中性の単語刺激呈示時と比較して,BN患者群では内側前頭前野と左前帯状回の活動が上昇していることを明らかにした。神経性過食症(BN)患者では,対人関係において様々な認知の歪みを認めることが多い.本研究では,BN患者を対象に対人関係ストレスに関連した刺激課題遂行時の脳活動を機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて測定し,気質傾向との関連についても検討することを目的として研究を行った.女性BN患者を対象に,MRI装置を用いて対人関係ストレスに関連した単語刺激の認知課題遂行中の脳活動を連続的に撮像した.課題は,3語1組の対人関係ストレスに関連する負の情動価をもつ単語の中から最も不快な単語を選ぶ条件と,3語1組の情動的負荷を持たない中性の単語の中から最も中性な単語を選ぶ条件を交互に3回ずつ,計6ブロック繰り返した.各被験者には,Temperament and Character Inventory (TCI)にて,気質特性の評価も行った.対人関係ストレスに関連した単語刺激呈示時には,中性の単語刺激呈示時と比較して,BN患者群では内側前頭前野と左前帯状回の活動が上昇していた.研究協力者の確保や実験データの解析が遅れているため。摂食障害は若年女性を中心に増加している精神疾患である。大学メンタルヘルスの現場においても、拒食や過食などの食行動異常や体重へのこだわりなどを主訴とする学生の相談が増加している。摂食障害は慢性化する症例が多く,大学生活への適応が困難となるため、予防や早期の発見が重要な課題となっている。本研究においては、大学生の入学時の健康診断において、Body Mass Index(BMI)17.5未満の低体重の女子学生や摂食態度調査票(Eating Attitude Test-26:EAT-26)20点以上の高得点を認めた女子学生の3年後の経過について検討を行った。入学から3年後の健康診断では、受診した女子学生において、平均BMIは20.6±2.5であった。そのうち、BMI17.5未満の低体重の学生は6.6%であった。入学時に低体重を認めなかった女子学生においては、平均BMIは20.9±2.4(入学時の平均BMIは20.8±2.6)であったが、低体重の学生を認めた。入学時に低体重を認めた女子学生においては、3年後の定期健康診断を受診した学生は86.4%であり、平均BMIは17.5±1.0、低体重の学生も認めた。入学時に摂食障害のハイリスクとは評価されなかった学生や低体重を認めなかった学生の中にも、3年後に低体重であった学生を認めており、入学後に摂食障害を発症した学生が存在している可能性も考えられた。摂食障害は思春期・青年期の女性に好発する精神疾患であり,やせをはじめとする身体症状のみならず,さまざまな精神症状を高率に認める。早期発見や予防は重要課題であり、問診票調査の結果の検討を行い、概ね順調に経過していると考えられた摂食障害では,抑うつや低い自己評価などがハイリスク因子として指摘されている。これまでの脳機能画像解析研究においても,摂食障害患者では,強い肥満恐怖ややせ願望,身体イメージの歪みや自己の否定的認知など,様々な認知や情動の異常を認めている。大学メンタルヘルスの現場においても摂食障害予備群といわれる摂食障害の発症リスクが高い学生が増加している。大学生の入学時から4年次までの健康診断の際のBody Mass Index(BMI),および入学時と4年次に実施した摂食態度調査票とBeck Depression InventoryーIIの個人情報のないデータを用いて,入学時と4年次の健診結果を検討した。

入学時のBMI17.5未満の低体重者の割合は,男子5.1%,女子10.6%でああり,4年次は男子5.3%,女子7.1%であった。入学時と比較して,4年次の健診で体重変化を認めた学生は少なくなかった。また,学生全体において,4年次は入学時と比較して抑うつ傾向が高いことが明らかとなった。特に,BMI17.5未満の低体重やBMI25以上の高体重を認めた女子学生においては,抑うつ傾向の高い学生を多く認めた。体重変化を認める学生への指導とともに,摂食態度や抑うつの重症度による検討も重要である。また,摂食障害の疾病理解や予防に向けて,講演会を実施した。摂食障害の予防や早期発見は重要課題であり,BMIや質問紙調査の結果から,摂食態度の重症度,自己・情動・身体イメージ認知との関連など,さらなる検討が必要であるが,調査に時間を要し,研究がやや遅れている。摂食障害では,抑うつや低い自己評価などがハイリスク因子として指摘されている。青年期女性においてはやせ願望が挫折感や自己評価の低さの解消に利用され,摂食障害の発症に至るケースは少なくない。大学生においても摂食障害予備群といわれる摂食障害の発症リスクが高い学生が増加しており,予防は重要な課題である。本研究では,摂食障害の予防や早期発見に向けて,大学生を対象に摂食態度や気分に関する質問紙調査を実施した。大学生の入学時から4年次までの個人情報のないデータを用いて,入学時と4年次の結果を検討した。学生全体において,4年次は入学時と比較して抑うつ傾向が高いことが明らかとなった。また,入学時と比較して,4年次に体重変化を認めた学生は少なくなかった。さらに,体重変化を認める学生への指導とともに,摂食態度や抑うつの重症度による検討なども行った。また,摂食障害患者では対人関係において様々な認知の歪みを認めることが多い。本研究では,摂食障害の病態解明に向けて,神経性過食症(BN)患者を対象に対人関係ストレスに関連した刺激課題遂行時の脳活動を機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて測定し,気質傾向との関連についても検討することを目的として研究を行った。女性BN患者を対象に,MRI装置を用いて対人関係ストレスに関連した単語刺激の認知課題遂行中の脳活動を測定した。各被験者には,TCIにて気質特性の評価も行った.対人関係ストレスに関連した単語刺激呈示時には,中性の単語刺激呈示時と比較して,BN患者群では内側前頭前野と左前帯状回の活動が上昇していることを明らかにした。引き続き,研究協力者数を増やすとともに、実験データの解析を行っていく。摂食障害では低栄養が多彩な合併症や後遺症を引き起こすことが知られており、罹病期間や治療開始までの期間が予後に関連する。そのため、早期発見や発症予防に向けての取り組みとして、継続的な調査を行うことや、入学時にハイリスクと評価された学生に対しては、その後も面接を継続してフォローし、予防的な心理教育を行っていくためのプログラム作成が今後の課題である。また、学生に対してより積極的に健康診断の受診を促していくための対策も課題である。摂食障害の予防や早期発見に向けて,大学生の摂食態度調査や抑うつの重症度分類による調査を行い,今後の介入方法を検討する。また,予防的な心理教育を行っていくためのプログラム作成や脳機能を用いた評価が今後の課題である。研究協力者の確保や実験データの解析が遅れているため,研究費の次年度使用額が生じた。
DNA結合タンパク質に関連したHg・Znペプチド錯体の合成・NOESY・XAFS

2.亜鉛錯体4,5,6のXAFS(EXAFS,XANES)を解析し、種々のモデル化合物と比較・検討して、4が4配位、6が5配位であることを見いだした。それぞれのZn-S結合距離も明確にした。一方、COSY等による各錯体のペプチド部分の^1H-, ^<13>C-バンドの帰属は現在進行中である。カップリング定数、水素結合の同定NOESYからの水素原子間距離情報抽出はまだ済んでいない。3.AMBERによる分子動力学計算ため、金属イオンと周辺配位子に関する諸パラメター(電荷分布、van der Waals半径、力の定数)を分子軌道法(MOPAC)等を用いて決定した(金属イオンに関するパラメターを露に求めて応用して例は分子動力学では極めて少ない)。次いでこれらの値を用いてBoc-Cys-Pro-Leu-Cys-OMeの2配位及び2配位水銀錯体動力計算を行い、距離幾何学の結果と比較して、最も確実な構造がその共通構造であることを確認した。又、Zinc Finger蛋白質やブレドキシン中の金属イオン局所構造とわぼ一致することを確認した。現在、ペプチド亜鉛錯体4、5、6の分子動力学計算を行っている。