hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
剛性可変要素と体積可変要素をあわせ持つ柔軟形状ディスプレイの研究

最終年度においては、完成した立体形状ディスプレイを活用する際の応用課題として、ディスプレイが2.5次元形状からさらに盛り上がり、「高さ(側面)のある形状」に変化した場合のユーザに対する映像の隠れに着目し、これを解決するための実時間全周囲投影技術と、高さのあるディスプレイ独特のインタラクション手法を提案する研究を行った。立体形状視触覚ディスプレイは、平面形状から2.5次元(レリーフ)形状への形状変形が可能であったが、従来の研究では変形量に大きな制限があり、高さ(側面)のある立体形状への変形が困難である問題があった。そこで本研究では、これまで開発してきた粒子素材を密閉封入した動的剛性変化が可能なディスプレイシステムを拡張し、アレイ上に配置した小型シリンダ機構で内部粒子容量を増減させる機構を新たに加えることで、従来の2.5次元(レリーフ)形状よりさらに高さのある形状を作り出すことが可能な剛性可変ディスプレイを開発した。さらに、高さ(側面)を生かした立体的な情報提示の可能性を示すアプリケーションの提案を行った。今後は初年度に開発した機構を用いたシリンダユニットを、より多数のユニットを並べた高密度の形状・剛性・体積可変ディスプレイ装置を実現できるように小型化する。このディスプレイ装置を用いた形状や触覚情報の提示手法やユーザによる入力の検出手法について引き続き検討し、映像や3D形状データに対応した形状を再現する手法等も検討する。また、新しいアプリケーションを開発し、初年度を含めた研究成果を国内外の学会で発表する。これまでと引き続き、ディスプレイ表面でより細かい立体形状を表現可能にするために、ユニットの小型化と高密度化を進めていき、新しい入力手法およびアプリケーションの提案を行っていく。本研究の最終目標はユニットを多数並べて複雑な形状を形作ることが可能なディスプレイを実現することであるが、これを実現するためにはさらなるハードウェアの改良が必要である。2年目においても装置の小型化や高速化を行ってきたが、ユニット複数連結時の消費電力の問題等のハードウェア的な問題や、ユーザが接触動作を行った際にパーティクルが隣のユニットに流れる等の提案機構的な問題など、多数連結した場合に発生する問題があり、引き続きこれらを検討し解決していく必要がある。さらに、ユニットを並べた場合の隣り合うユニット間の関係性を調べる等の実験を行い、最終年度にむけこれまでの成果をまとめ、国内外の会議で発表を行っていく。ヒューマンコンピュータインタラクション当初初年度内を予定していた成果発表のための会議参加が2016年度6月に伸びてしまったため。部材の価格や購入数の変動のため。2016年6月に開催される研究会の出張費用に用いる。プロトタイプシステム改良のための部材費用として用いる。
iPS細胞を用いた歯の再生に向けた基盤技術の開発

我々はiPS細胞を用いた人工歯胚の作製を着想し、実現に向けた基盤的研究を行ってきた。まずヒトの歯髄細胞由来のエピソーマルiPS細胞を樹立した。RT-PCRと免疫染色による幹細胞マーカーの発現解析と、アルカリフォスファターゼ活性の解析の結果、得られた細胞は幹細胞の形質を有することが示唆された。さらに核型解析を行った結果、染色体異常が認められないことを確認した。今後、樹立したiPS細胞から分化した間葉細胞と上皮細胞を3次元的に再構築し、人工歯胚の作製を目指す。歯の先天欠如や、齲蝕および歯周炎に起因した歯の喪失などによる歯の欠損の治療は、現在人工材料を用いた補綴処置が主である。しかし近年の活発な研究の成果により、歯の再生医療が現実味を帯びてきた。申請者らはこれまで、マウスの歯胚の上皮組織および間葉組織から分離した細胞を再構成することにより得られる人工歯胚(Nakao et al.,Nat Methods,2007)を用い、成体顎骨内における再生歯の萌出を明らかにして(Ikeda,T-Yamamoto et al.,PNAS,2009)、歯の再生の実用化に向けた基礎研究を推進してきた。しかし、ヒトへの臨床応用を目指した場合、ヒトの歯へ誘導可能な細胞の作製と、ヒトへ応用可能な人工歯胚の作製技術の開発が課題となる。このような背景のもと、申請者は、組織から採取した細胞ではなく、iPS細胞を歯胚への誘導能を有する間葉細胞へ分化させることを着想し、歯および口腔組織に由来する細胞からiPS細胞を樹立し、HES1遺伝子を調節して間葉細胞を誘導する方法を応用して、歯胚への誘導能を有する細胞を作製することを計画した。さらに、iPS細胞から樹立した歯胚への誘導能を有する間葉細胞と口腔粘膜上皮細胞を再構築して人工歯胚を作製する技術を開発する予定である。平成22年度は、マウスの歯髄、歯根膜、鐘状期後期の歯乳頭および歯小嚢、口腔粘膜から採取した細胞の培養方法を確立した。今後、それらの細胞に遺伝子導入を行い、iPS細胞の作製を行う予定である。また、平成22年度には、他研究機関から購入したヒトiPS細胞を用いて、iPS細胞培養技術の習熟を達成し、将来的に我々が作製する口腔組織由来のiPS細胞の培養に備えた。我々は「歯の再生」の実用化へ向けた具体的な方法の確立を目指して、歯および口腔組織由来の細胞へOct3/4、Klf4、Sox2、c-Mycの四因子を遺伝子導入し、歯への分化能の高いiPS細胞を作製した。また、それらのiPS細胞から分化した間葉細胞と口腔粘膜上皮由来の上皮細胞との再構築による、人工歯胚作製の為の基盤的研究を行ってきた。当初予定ではマヴスの口腔組織由来のiPS細胞を樹立する予定であったが、将来の臨床応用を見据えて、ヒトの口腔組織由来のiPS細胞を樹立することとした。ヒト歯髄細胞にエピソーマルベクターを用いた遺伝子導入を行うことにより、iPS細胞を樹立した。得られた細胞における未分化細胞マーカーの発現を解析するためにリアルタイムPCRと免疫染色を行った結果、Oct3/4、Sox2、Nanog、Rex1、DPPA5、DNMT3B遺伝子およびSSEA-4タンパク質の発現が認められた。またアルカリフォスファターゼ(ALP)染色を行った結果、樹立したiPS細胞はALP陽性であった。さらに核型解析を行った結果、染色体異常は認められなかった。現在iPS細胞から歯胚を構成する間葉細胞への分化誘導方法を確立するため、象牙芽細胞が発現する基質遺伝子の導入を基軸とした条件検討を行っている。今後、樹立したiPS細胞から分化した間葉細胞と口腔粘膜上皮由来の上皮細胞を3次元的に再構築し人工歯胚の作製を行い、得られた成果をもとに論文を作成する予定である。本研究課題の成果をさらに発展させることにより、iPS細胞を用いた再生歯胚作製技術の開発を推進したい。この技術が開発されることにより「歯の再生」が現実のものとなり、人類の健康増進に寄与することから、本研究成果は意義がある。
異種光学材料複合化技術を用いた中赤外高出力フッ化物ガラスレーザーの開発

固体レーザー技術の進展により、小型・高効率かつ信頼性の高い高出力レーザー光源が産業・医療・科学などの分野で実用に供されるようになった。レーザー光源への要求は益々高度化・多様化しており、高出力化、短パルス化、高効率化、新波長帯開発など、様々な研究開発が行われている。本研究では挑戦的な課題の一つである中赤外域における新波長帯開発に着目し、Er添加材料を用いた高効率な2.8マイクロメートル帯固体レーザー光源を開発した。医療や微細加工などの分野で特に求められる中赤外波長域の高出力短パルスレーザー光源はいまだ未開拓であり基礎技術の確立を要する。フッ化物ガラスは、近紫外から中赤外域にまたがる幅広い透過波長域を有し、希土類イオン添加時の発光効率が極めて優れているため、レーザーホスト材料として高い潜在能力を秘めている。しかし、耐湿性、耐熱性、機械強度が著しく低いため実用性に乏しい。独自の異種光学材料接合技術を基に、フッ化物ガラスの優れた光学特性と、結晶の優れた熱的・機械的特性を併せ持つ新しい複合光学媒質を開発し、これを用いて2.8マイクロメートル帯の小型・高ピーク出力パルスレーザーを実現することが本研究の目的である。中赤外域の高ピーク出力パルスレーザーを実現するため、2.8マイクロメートル帯で利得が得られるエルビウムドープフッ化物ガラスのバルク材をレーザー媒質として用いる。しかし、以下の課題がある。(1)フッ化物ガラスは水蒸気との反応により分解されてゆくため、大気露出下では実用に耐えない。(2)フッ化物ガラスは熱伝導率が低く高繰り返し(高平均出力)レーザー動作が困難である。(3)短パルスを安定に発生する方法が未開発である。本研究では、薄いフッ化物ガラス板を熱伝導率の高い結晶材料で挟み込んだ構造をもつ複合媒質を開発することにより、これらの課題を解決する。第一段階の目標は、異種光学材料接合技術を発展させることで、断面積10平方ミリメートル程度の複合レーザー媒質の作成方法を確立することである。接合プロセスにおける大気中の水蒸気の影響を抑えるため、窒素雰囲気中で加熱接合を行うための接合装置の設計を行った。異種光学材料接合の実験を行うための接合装置の開発が遅れている。接合面を顕微鏡観察しながら均一に加熱を行う構造の決定に予想以上の時間を要した為である。装置の製作が完了し次第、接合実験を進める予定である。医療や微細加工などの分野で求められている中赤外波長域の高出力短パルスレーザー光源の開発を目標とし、基礎レーザー技術の確立を目的として研究を行っている。小型・高効率・高出力な中赤外パルスレーザーを実現する一つの手段として、エルビウム添加フッ化物ガラスと結晶材料と接合し、フッ化物ガラスの優れた光学特性と結晶の優れた熱的・機械的特性を併せ持つ新しい複合光学媒質を実現できると考えられる。また、別の手段として、エルビウム添加セスキ酸化物の透明セラミックスをレーザー増幅媒質として用いることを検討している。第一段階の目標であった、フッ化物ガラスと結晶の接合技術の開発が遅れている。そのため、エルビウム添加セスキ酸化物セラミックスを用いた小型レーザー発振器による2.8マイクロメートル帯の発振を試み、高効率でレーザー出力が得られることを確認した。イットリウムやルテニウムなどのセスキ酸化物セラミックスは熱伝導率が高いため高出力レーザー媒質として適している。また、YAGなどのガーネット構造の結晶と比べフォノンエネルギーが小さいため3マイクロメートル帯の中赤外域で高効率なレーザー発振が得られる。酸化イットリウムと酸化ルテニウムのセラミックスを波長975ナノメートルの半導体レーザーで励起、レーザー発振させ、効率などを比較した。今後は研究計画を変更し、接合技術の開発とセスキ酸化物セラミックスレーザーの開発を並行して進める予定である。非常に精密な温度制御を要するため、均一に加熱を行うための方法を模索中である。代替手段として、エルビウム添加セスキ酸化物セラミックスを用いたレーザー発振器の開発を開始し、こちらは順調に進展している。全体としてはやや遅れている。小型・高出力・高効率な中赤外パルスレーザーを実現する一つの手段として、エルビウム添加フッ化物ガラスと結晶材料を接合し、フッ化物ガラスの優れた光学特性と結晶の優れた熱的・機械的特性を併せ持つ新しい複合光学媒質を実現できると考えられる。また、別の手段として、エルビウム添加セスキ酸化物の透明セラミックスをレーザー媒質として用いることを検討した。当初の目標であった、フッ化物ガラスと結晶の接合技術の開発が難航している。そのため、エルビウム添加セスキ酸化物セラミックスを用いた2.8マイクロメートル帯レーザー発振器の開発に舵を切り異なる手段で目的の達成を目指している。イットリウムやルテニウムなどのセスキ酸化物セラミックスは熱伝導率が高いため、高出力レーザー媒質として適している。また、YAGなどのガーネット構造の結晶と比べフォノンエネルギーが小さいため、中赤外域での高効率なレーザー発振が得られる。酸化ルテニウムのセラミックスを波長975nmの半導体レーザーで励起、レーザー発振させ、20%以上の高い効率が得られることを実証した。また、過飽和吸収体を利用したパルス発振の実験を行い、ピーク出力の増大を試みた。

結論として、酸化ルテニウムセラミックスは中赤外高出力パルスレーザーのレーザー媒質として高い潜在能力を有することを実証した。固体レーザー技術の進展により、小型・高効率かつ信頼性の高い高出力レーザー光源が産業・医療・科学などの分野で実用に供されるようになった。レーザー光源への要求は益々高度化・多様化しており、高出力化、短パルス化、高効率化、新波長帯開発など、様々な研究開発が行われている。本研究では挑戦的な課題の一つである中赤外域における新波長帯開発に着目し、Er添加材料を用いた高効率な2.8マイクロメートル帯固体レーザー光源を開発した。計画の通り、まずは、大面積の異種光学材料接合技術を開発する。製作中の接合装置を完成させ、接合実験を進める予定である。接合サンプルが作製できれば、発振実験を並行して進める予定である。初年度の目標であった、フッ化物ガラスと結晶の接合技術の開発が遅れており、このまま解決策が見出せない可能性もある。そのため、全く別の手段であるエルビウム添加セスキ酸化物セラミックスを用いた2.8マイクロメートル帯レーザー発振器の開発に着手した。まだ第一段階の実験ではあるが、予想以上の高い効率とレーザー出力が得られている。今後は研究計画を変更し、接合技術の開発とセスキ酸化物セラミックスレーザーの開発を並行して進める予定である。光工学・光量子科学異種光学材料接合装置の開発が遅れており、部品の発注が次年度へずれ込んだため。初年度に予定していた複合レーザー媒質の開発が大幅に遅れたため、今年度に予定していたレーザー発振器および増幅器の開発が遅れている。次年度前半には接合装置開発に必要な物品を購入し、次年度の計画は予定通りに遂行する。今後は代替技術であるセラミック媒質を用いたレーザー発振器および増幅器の開発を進める。これに必要な光学部品等を次年度に購入する。
相対論レーザープラズマにおけるエネルギー輸送と構造形成

超高強度レーザーを固体に照射することで固体照射目にギガガウスにも及ぶ準静磁場が形成される。この表面磁場は電子が固体内部への侵入するのを妨げるように作用するため、この磁場及び静電場(プラズマシース場)により高エネルギー電子が固体表面に捕捉され電子の表面輸送が起こる。レーザー照射角度が70度程度まで大きな場合、表面場のポテンシャル内におけるレーザー電場の強制振動がおこり、レーザーから電子へエネルギーが移行する。この機構は自由電子レーザーの逆過程に相当し、非常に効率的に高エネルギー電子を発生されることが可能であると思われる。本研究では粒子シミュレーションにより、キャピフリー状のターゲットに強度が10^<20>W/cm^2、パルス長が100フェムト秒程度のレーザーパルスを照射することで、電子を300MeV程度まで加速することが可能であることを示した。(Phys. Plasmas14,053112)更に、電子の表面輸送のレーザーイオン加速への応用についてマックスボルン研究所(MBI)の実験グループと共同で研究を行った。MBIではレーザーのプレパルスレベルを制御することで、レーザーの薄膜照射により加速されるプロトンの加速過程の制御を目的としている。MBIの実験結果において、プレパルスを小さく抑えた場合に、プロトンの発生領域がターゲット裏面を移動していることを発見した。この結果、観測領域の違いにより、プロトンのエネルギー分解が可能であることが明らかとなった。この現象は我々の注目している表面磁場と伴った高エネルギー電子の表面輸送により、静電場がターゲット裏面を移動していると考えられる。このような理解は粒子シミュレーションにより確認され、プロトン発生源が裏面を光速の75%程度の速度で移動していること、また観測点をレーザー軸のターゲットへの正弦方向へ動かすことでプロトンエネルギーを分解できることを明らかにした。(PRE77,036407)加速されたプロトンのエネルギー分解が可能であることは、レーザーイオン加速において非常に重要な知見であると言える。相対論的強度領域にあるレーザーを固体に照射した際、高エネルギー電子流がレーザー伝播方向に発生し、固体内部へとエネルギーを輸送する。レーザー照射角度を70度程度まで大きくした場合、照射面にギガガウスにも及ぶ静磁場が生成され、この表面磁場および静電場にガイドされる形で高エネルギー電子が表面方向に伝播するようになることを明らかにしていた。今年度は、この表面場とレーザー場により電子の表面加速が起こることを明らかにした。表面加速の原理は、表面場ポテンシャルに捕捉されることによる電子振動と、レーザー電場による強制振動が共鳴した場合、レーザーから電子へのエネルギー移行が起こることによる。この結果、レーザーのポンデロモーティブエネルギーを大きく上回るエネルギーにまで電子を加速することができる。しかし、この表面加速は加速領域がレーザー照射領域に限られるため、表面場の誘起に必要な相対論的強度までレーザーを集光した場合、加速距離が数十ミクロン程度となり、百MeVを超える超高エネルギー電子を発生することは難しい。そこでキャピラリーターゲットを利用することで、レーザー強度を保ったまま加速距離を伸ばすことを提案した。2次元粒子シミュレーションにより6×10^19W/cm^2のレーザーを用いて200MeV程度まで電子が加速されることを示した。現在、論文誌に投稿中である。また高エネルギー密度プラズマの強力なシミュレーション手段である粒子コードの開発も進めている。ピコ秒程度の超パルスと固体との相互作用では衝突効果が無視できない。今年度は粒子ペアリングを用いた衝突項の作成を行った。しかしペアリングによる衝突計算は非常に計算時間を要するため、現在ランジュバン的手法による簡易衝突モデルを作成している。
メチル化によるエピジェネティクなゲノム変化と統合失調症との関連解析

様々なDNA多型マーカー(マイクロサテライト、SNP)を用いた統合失調症との関連研究が数多く行われてきている。しかしながら、未だ有力な関連を示すDNA多型マーカーや遺伝子を同定するには至っていない。その一つの原因として、複雑な多因子疾患である統合失調症の発病や病態において、塩基配列変化以外のさらに高度なメカニズムが関与している可能性が考えられる。そして、その様なメカニズムの一つとして、DNAメチル化によるエピジェネティクなゲノム変化の関連が考えられる。もし、その様なゲノム変化が関与しているならば、従来の解析方法ではその変化を検出することはできない。そこで今回、ゲノムDNA上のメチル化の違いを調べるために、メチル感受性制限酵素とリアルタイムPCR法を用いた新しい解析方法を開発し、その方法を用いてヒトリーリン遺伝子のプロモーター領域内のメチル化程度(メチル化の量的違い)を調べた。その結果、個人個人でメチル化の程度(量)が異なることが示唆された。さらに、健常人群では、そのメチル化程度と年齢との間に有意な相関関係が観察されたのに対して、患者群ではそのような相関関係は観察されなかった。このような違いが、疾患とどのように関連するかは今後の重要な研究課題であると考える。また、今回開発した解析方法は、精神疾患とDNAメチル化との関連研究だけに限らず、その他の疾患とDNAメチル化との関連研究にも広く応用できると考えられる。現在までに、様々なDNA多型マーカー(マイクロサテライト、SNP)を使って統合失調症との関連研究が数多く行われてきた。その一つの原因として、複雑な多因子疾患である統合失調症の発病や病態において、塩基配列置換以外のさらに高度なメカニズムが関与している可能性が考えられる。そして、その様なメカニズムの一つとして、DNAメチレーションによるエピジェネティクなゲノム変化の関連を考えた。もしこの様なエピジェネティクなゲノム変化が関連しているならば、従来の解析方法ではその変化を検出することはできない。そこで我々は、ゲノムDNAのメチル化パターンの違いを包括的かつ簡便に調べるために、Bisulfite処理したゲノムDNAを用いてPCRを行い、得られたPCR産物をダイレクトシーケンス法によって解析する方法を試みた。統合失調症患者16名と健常人16名のゲノムDNAを用いて、ドーパミン受容体2遺伝子のプロモーター領域について、ゲノムDNAメチル化状態を解析した。その結果、疾患と有意な関連を示すメチル化パターンは観察されなかったが、新規のメチル化部位を幾つか見出すことができた。また、この方法は飛躍的に解析時間を短縮するが、その条件設定はかなり難しいことも分かった。次年度の課題としては、PCRの反応やシーケンス反応の改善を行い、より検出感度、信頼性の高いシステムの構築を目指したいと考えている。
ナノ絶縁膜に基づくプラズモン共鳴表面設計製造技術の確立と赤外トンネル発光への展開

ナノサイズのプラズモン共振器を一面に敷き詰めることにより特定の偏光・特定の波長の光だけを完全に吸収するプラズモン共鳴表面を、エネルギーの流れに基づいて見通しよく設計する手法、および、工業的に成熟した技術に基づいて制御性良く製造する手法について検討した。また、この構造の重要な応用先として、熱放射に頼ることなく中赤外光を放射できるトンネル発光光源を考案した。試作した素子にてトンネル電流が流れることは確認したが、発光の観測には成功していない。(1)エネルギーの流れに基づいたプラズモン共鳴表面の設計法の確立光の放射/吸収を根源的に制御する基本素子として重要な、特定の偏光・特定の波長の光だけを完全に吸収するプラズモン共鳴表面(ナノサイズのプラズモン共振器を一面に敷き詰めた表面)を、エネルギーの流れに基づいて見通し良く設計する手法の確立を目指し、RCWA法とBEM法という二つの数値計算手法で構造の吸収スペクトルや電磁場分布を計算できる体制を整えた。我々はこれまでに単一のナノ共振器が、その幾何学的サイズよりもはるかに広い範囲から光を吸い集めることを明らかにしてきたが、RCWA法による計算により、周期的に配列されたナノ共振器でも同様に、広い範囲からの光の吸い集めが起こっていることを確認した。しかし、系統的な計算による、完全吸収表面が実現する条件と、吸い集め幅、配列間隔の詳細な関係の検討はまだ不十分である。(2)プラズモン共鳴表面の制御性良い製造手法の確立プラズモン共鳴表面を工業的に成熟した技術に基づいて制御性良く製造する手法を確立することを目指し、1個のモールドから大量のナノ構造を複製できるナノインプリント装置を購入した。これにより、隣り合うナノ共振器を内部でコの字型に連結した連結共振器構造の出発材料となる矩形格子を、石英モールドから樹脂への転写により作製することが可能となった。連結共振器の設計法は確立していないが、試行錯誤的に、石英モールドの設計値をいくつか求めた。(3)プラズモン増強赤外トンネル光源の開発本研究では、上記により設計・製造したプラズモン共鳴表面を応用して、トンネル発光により波長310μmの中赤外光を放射する新原理赤外光源を開発することを目指している。しかし、初年度は設計・製造を超える段階までは進めなかった。1.エネルギーの流れに基づいたプラズモン共鳴表面の設計法の確立光の放射/吸収を根源的に制御する基本素子として重要な、特定の偏光・特定の波長の光だけを完全に吸収するプラズモン共鳴表面(ナノサイズのプラズモン共振器を一面に敷き詰めた表面)を、エネルギーの流れに基づいて見通し良く設計する手法の確立を目指している。我々はこれまでにRCWA法とBEM法という二つの数値計算手法により、個々のナノ共振器が、その幾何学的サイズよりもはるかに広い範囲から光を吸い集めることで完全吸収表面が実現することを明らかにしてきた。今後はむしろ精密な数値計算に頼ることなく普遍的で見通しの良い設計論を構築することが課題であり、金属材料や、それで構成されたナノ共振器を電気回路的に理解する描像について検討を開始した。2.プラスモン共鳴表面の制御性良い製造手法の確立連結共振器構造の出発材料となる矩形格子を、シリコンあるいはナノインプリントによる樹脂にて作製し、最終的には化学機械研磨(CMP)法で共振器長を調整して仕上げる方法を検討してきた。しかし、現在の工程ではCMPの停止層が機能せず、再検討を要することがわかった。そこで、CMPに依存せずに正確な長さを持った共振器を作製できる新しい手法を考案し、準備を開始した。また、これを含めて、昨年度出願した特許では網羅できていなかった点について新たに特許申請を行った。3.プラズモン増強赤外トンネル光源の開発本研究では、上記により設計・製造したプラズモン共鳴表面を応用して、トンネル発光により波長310μmの中赤外光を放射する新原理赤外光源を開発することを目指している。しかし、前段階の製造上の問題に直面したことにより、本年度も設計・製造を超える段階までは進むことができなかった。1.エネルギーの流れに基づいたプラズモン共鳴表面の設計法の確立奥行きが無限に長い1次元的に配列された微小な共振器が電磁波を吸収する様子を2次元平面内で検討した。平面波は双極子、四重極子等のベッセル関数で記述される円筒面波成分に展開できる。また、個々のベッセル関数は共振器に入射する(収入)第2種ハンケル関数と共振器から出射する(支出)第1種ハンケル関数に分解できる。微小共振器は双極子の第2種ハンケル関数成分で励起され、このモードの断面積が共振器の持ちうる最大断面積となる。この周期で共振器を配列すれば完全吸収表面を実現できる。2.プラズモン共鳴表面の制御性良い製造手法の確立昨年度まで検討していた化学機械研磨法に依存する製造方法を抜本的に見直した。

その結果、非常に簡単でありながら連結共振器として機能する構造を考案した。研究期間内には間に合わなかったが特許申請を準備している。実際にナノ絶縁膜として原子層堆積(ALD)法で作製したAl_2O_3を用いたナノ共振器アレイを電子線リソグラフィとドライエッチングにて試作し、目標とした34μmでの共鳴に対して、3.03.7μmでTM偏光に対してのみ共鳴を観測できた。期待通り、約3倍の周波数にて2次の共鳴も観測された。必要なプロセスは当初の計画以上に簡潔なものなので、標準的なナノインプリント工程にて同じ構造が実現できることは疑いがない。3.プラズモン増強赤外トンネル光源の開発作製した共振器の電気的特性を評価し、個々のナノ共振器をトンネル電流が流れることを確認した。トンネル電流は当初不安定であるが、比較的高い電圧を長時間流すことで変動が収まり、ALD法により耐久性が高く安定したナノ絶縁膜が実現できていることを確認した。MCT検出器を装備した赤外顕微鏡によるトンネル発光の検証結果については成果報告書にて述べる。
近代建築史理論の総合的研究

これまで日本の近代建築研究は、国外に対しては、作品の羅列に近い紹介のされ方をしてきたに過ぎなかった。しかしながら、近年の国際交流のなかで、相互に建築史研究の基盤を確認し合う成果が得られるようになってきた。本研究において、フィンランドのオオル-大学、中国の湖南大学、イタリアのローマ大学の研究者たちとの研究情報の交換と、共同体制の構築が可能になってきた。また、国内的にも建築学会のなかでの近代建築図集編集の委員会組織に結実した、研究組織も順調に活動を開始した。具体的な資料の収集の点では、近代和風建築の基礎資料を収集し、いくつかの点については、上記海外研究者との交流のなかで口頭発表をおこなった。今後、この分野は、国内的な建築活動でありながら、そのために却って国際的注目を集める分野となると思われる。年度後半においては、コロンビア大学を中心とする米国研究者と日本の研究者との共同研究計画を立案し、2度にわたって研究打ち合わせを行なった。これは来年度以降、共同のシンポジウムおよびワークショップの活動を行なって行く予定である。最終的には、日米共同の日本近代建築史研究論文集を刊行する計画である。以上の経緯により、近代建築を個別研究から総合的な研究に大成してゆくという当初の計画は順調に達成できたと信ずる。今後さらにこの体制を拡大し、ヨーロッパ、中国、アメリカと個別に行なっている連係を合同して、真に世界規模の研究集会を開催できるまでにもって行きたいと考えている。
微生物のゲノム上における化学物質によるDNA損傷パターンと突然変異の関係の解明

細菌のDNA損傷検出系を作製するため、高分子DNAを電気泳動し、泳動像を解析することによりDNA損傷の検出ができるよう、まず大腸菌より単離したDNAを用いてのシステム作りを試みた。菌は人為的な損傷をさけるためゲル中に包埋し、膜、蛋白質を融解し、DNAを抽出した。その後、活性酸素生成系としてH_2O_2と金属(Fe,Cu)をDNAに曝露し、巨大DNA泳動装置(GENOFIELD)を用いて電気泳動を行った。ここで、酸化的DNA損傷の指標である8-oxodG検出のため、泳動前に酵素formamidopyrimidine glycosylase処理を行った。この酵素は8-oxodG部位を特異的に切断するため、塩基の損傷を切断の形に換えることができる。この酵素処理の後、アルカリアガロースゲル電気泳動を行った。泳動後、DNAはethidium bromideで染色し、泳動像のデンシトグラムを作製し、以下のように解析した。試料、マーカーDNAの各レーンの泳動像から、DNA分子長と移動位置の関係が得られ、曲線の定量的画像データから各レーンの平均分子長数(Ln)を次式より計算した:Ln^<-1>={∫(p(x)・dx)/L(x)}/∫p(x)・dxここでL(x)は位置(x)に移動したDNA分子の長さであり、p(x)は仕置xに移動したDNA分子と結合したethidium bromideの蛍光の強さである。各レーンのLnの算出後、各曝露群において、{酵素処理あり(+)のLn^<-1>一酵素処理なし(-)のLn^<-1>}を求め、{コントロール(+)のLn^<-1>-コントロール(-)のLn^<-1>}をさらに差し引くことにより8-oxodGを検出した。現時点では実験ごとに検出された損傷量のばらつきが大きい。最近strand breakの検出に、より適するといわれているNeutral glyoxalgelの使用など今後改良を重ねていくことが必要である。
神経細胞グリア細胞分化過程におけるアミロイド前駆体蛋白と成長抑制因子の発現

p19cell lineをレチノイン酸暴露により,神経細胞とグリア細胞に分化させそれぞれほぼ純粋な神経細胞群とグリア細胞群に分離培養した.アミロイド前駆体蛋白(APP),シナプトフィジンの発現をimmunoblottingを用いて検討し,いずれも神経細胞群のmembrane fractionに集中することを確認した.APPは神経細胞の分化に伴い発現してくることが確認された.さらに分化前,神経細胞,グリア細胞に分化した細胞群からm-RNAを抽出し成長抑制因子(growth inhibitory factor)にたいするプローブを用いてnorthern blottingを行った.何れの細胞群でもGIFのm-RNAの発現はみとめられなかった.GIFのm-RNAは神経細胞の発達の一段階で神経組織に一過性に発現することが知られているがp19の分化過程においてはその発現を観察できなかった.また一方,GIFはmetalloproteinaseの一つで,金属によってその発現が誘導される可能性がある.マウスの髄液中に亜鉛,銅を注入し,その前後でGIFのm-RNAの発現を観察した.これらの金属の投与前後でGIFのm-RNA発現量に大きな変化は無かった.今後は成長分化に関与する他の因子を指標にしてp19の分化過程をさらに検討し,そのメカニズムを解明したい.一方mouseの実験では金属の投与経路や量を検討し,in vivoでの実験系を確立していく.p19cell lineをレチノイン酸暴露により,神経細胞とグリア細胞に分化させそれぞれほぼ純粋な神経細胞群とグリア細胞群に分離培養した.アミロイド前駆体蛋白(APP),シナプトフィジンの発現をimmunoblottingを用いて検討し,いずれも神経細胞群のmembrane fractionに集中することを確認した.APPは神経細胞の分化に伴い発現してくることが確認された.さらに分化前,神経細胞,グリア細胞に分化した細胞群からm-RNAを抽出し成長抑制因子(growth inhibitory factor)にたいするプローブを用いてnorthern blottingを行った.何れの細胞群でもGIFのm-RNAの発現はみとめられなかった.GIFのm-RNAは神経細胞の発達の一段階で神経組織に一過性に発現することが知られているがp19の分化過程においてはその発現を観察できなかった.また一方,GIFはmetalloproteinaseの一つで,金属によってその発現が誘導される可能性がある.マウスの髄液中に亜鉛,銅を注入し,その前後でGIFのm-RNAの発現を観察した.これらの金属の投与前後でGIFのm-RNA発現量に大きな変化は無かった.今後は成長分化に関与する他の因子を指標にしてp19の分化過程をさらに検討し,そのメカニズムを解明したい.一方mouseの実験では金属の投与経路や量を検討し,in vivoでの実験系を確立していく.
低環境負荷鋳造を目的とした低温空気による砂型凍結成形法に関する研究

本研究は,鋳物産業を活性化する新技術として,鋳砂に水分を加え,凍結させることにより砂型を形成する「凍結鋳型鋳造法」に関する技術を確立することを目的としている.1.凍結鋳型鋳造法に関する実験装置作製:実験装置は試験部,低温空気供給系統,データ採取系統から構成されている.試験部は,透明塩化ビニルを用いて作製し,試験部中央部は,高さH=180[mm],幅W=[100mm],奥行きD=100[mm]の内部寸法を持ち,ここに供試砂を充填する.試験部には圧力タップ,内部温度測定用熱電対を設置している.2.鋳砂の凍結現象の把握:実験装置を用いて,冷却空気温度,空気流量,砂の含有水分量,空気出口形状などの各因子が,砂層内の温度変化,凍結完了時間,圧力損失に与える影響について詳細に検討した.一般的凍結挙動としては,試料内温度には凝固潜熱放出の影響が確認できること,試料内水分は蒸発によって減少することが確認できた.また,添加水分量が増えるほど凍結完了時間は長くなるが,圧力損失に関しては顕著な差がないこと,一方,添加水分量1[mass%]の条件では試料表面が乾燥し,凍結後形状を維持できないことが確認できた.さらに,諸因子の効果を考慮した無次元数を導入して,実機の計画時に有用な凍結時間に関する無次元整理式を算出した.3.鋳造過程における凍結鋳型内の熱移動の把握:凍結鋳型に低融点溶融金属を注ぎ,熱および物質移動現象を検討した.砂型内および金属内に熱電対を挿入し温度を測定し,砂型内の熱移動の検討を行った.4.数値解析による検討:実験と合わせて,砂型に低温空気を流入させた場合の水分の凍結挙動について数値解析を行った結果,本研究で提案した数値解析モデルでは,流入空気との摩擦により移動する試料内水分の影響や,添加水分量と圧力損失関係に関して課題が残るものの,概ね低温空気の通風による湿り粒子充填層の凍結現象を再現できることが判明した.本研究は,鋳物産業を活性化する新技術として,鋳砂に水分を加え,凍結させることにより砂型を形成する「凍結鋳型鋳造法」に関する技術を確立することを目的としている.1.凍結鋳型鋳造法に関する実験装置作製:実験装置は試験部,低温空気供給系統,データ採取系統から構成されている.試験部は,透明塩化ビニルを用いて作製し,試験部中央部は,高さH=180[mm],幅W=[100mm],奥行きD=100[mm]の内部寸法を持ち,ここに供試砂を充填する.試験部には圧力タップ,内部温度測定用熱電対を設置している.2.鋳砂の凍結現象の把握:実験装置を用いて,冷却空気温度,空気流量,砂の含有水分量,空気出口形状などの各因子が,砂層内の温度変化,凍結完了時間,圧力損失に与える影響について詳細に検討した.一般的凍結挙動としては,試料内温度には凝固潜熱放出の影響が確認できること,試料内水分は蒸発によって減少することが確認できた.また,添加水分量が増えるほど凍結完了時間は長くなるが,圧力損失に関しては顕著な差がないこと,一方,添加水分量1[mass%]の条件では試料表面が乾燥し,凍結後形状を維持できないことが確認できた.さらに,諸因子の効果を考慮した無次元数を導入して,実機の計画時に有用な凍結時間に関する無次元整理式を算出した.3.鋳造過程における凍結鋳型内の熱移動の把握:凍結鋳型に低融点溶融金属を注ぎ,熱および物質移動現象を検討した.砂型内および金属内に熱電対を挿入し温度を測定し,砂型内の熱移動の検討を行った.4.数値解析による検討:実験と合わせて,砂型に低温空気を流入させた場合の水分の凍結挙動について数値解析を行った結果,本研究で提案した数値解析モデルでは,流入空気との摩擦により移動する試料内水分の影響や,添加水分量と圧力損失関係に関して課題が残るものの,概ね低温空気の通風による湿り粒子充填層の凍結現象を再現できることが判明した.本研究では,砂型の成形方法として水分を含む砂型に低温空気を送り凍結成形する方法について検討した.(1)本年度は,まず砂型凍結成形法に関する実験装置を作製した.実験装置は試験部,低温空気供給系統,データ採取系統から構成されている.試験部は,透明塩化ビニルを用いて作製し,試験部中央部は,高さH=180[mm],幅W=[100mm],奥行きD=100[mm]の内部寸法を持ち,ここに供試砂を充填する.試験部には圧力タップ,内部温度測定用熱電対を設置している.供試砂層下部には,試料保持のためステンレス製の多孔板を設置した.これらの実験装置を用いて,冷却空気温度,空気流量,砂の含有水分量,空気出口形状の影響による凍結挙動の差異について検討を行った結果,以下のことなどが明らかになった.一般的凍結挙動としては,試料内温度には凝固潜熱放出の影響が確認できること,試料内水分は蒸発によって流入空気に移動し減少することが確認できた.また,空気の流入によって試料内の水分が充填層の下方に移動することも確認された.さらに,諸因子の影響については,添加水分量が増えるほど凍結完了時間は長くなるが,圧力損失に関しては添加水分量の違いによる顕著な差がないこと,一方,添加水分量1[mass%]の条件では試料表面が乾燥し,凍結後形状を維持できないことが確認できた.また,充填層の出口形状を変更した場合,圧力損失は変化するが,試料内温度変化の挙動に違いが見られないことを明らかにした.

(2)実験と合わせて,砂型に低温空気を流入させた場合の水分の凍結挙動について数値解析を行った結果,本研究で提案した数値解析モデルでは,流入空気との摩擦により移動する試料内水分の影響や,添加水分量と圧力損失関係に関して課題が残るものの,概ね低温空気の通風による湿り粒子充填層の凍結現象を再現できることが判明した.本研究は,鋳物産業を活性化する新技術として,鋳砂に水分を加え,凍結させることにより砂型を形成する「凍結鋳型鋳造法」に関する技術を確立することを目的としている.本年度は,下記に関して研究を行った.(1)鋳砂の凍結現象に関する実験および数値解析の精査・検証砂型中に低温空気を流動させた場合の水分の凍結挙動についての実験および数値解析について精査し,凍結機構や成形性について検証した.冷却空気温度,空気流速,砂充填層高さ,含有水分量などの諸因子を変化させて,砂層内の温度変化,凍結完了時間,圧力損失に与える影響について詳細に検討した.その結果,諸因子の効果を考慮した無次元数を導入して,実機の計画時に非常に有用な凍結時間に関する無次元整理式を算出した.また,考案した数値解析モデルをもちいて各種条件における実験結果と比較検討し,その有用性を明らかにした.(2)鋳造過程における凍結鋳型内の熱移動と凝固解析低温空気通風により形成された凍結鋳型に低融点溶融金属を注ぎ,熱および物質移動現象を検討した。砂型内および金属内に熱電対を挿入し温度を測定し,砂型内の熱移動の検討を行った.凍結砂型の各条件における鋳物内の温度変化について明らかにし,砂型内の水蒸気の移動に関しても観察を行った.(3)凍結鋳型鋳造法に関する最適条件の検討と報告書の作成鋳型作成などの諸条件を総合的に検討し,本研究が提案する凍結鋳型鋳造法が鋳物産業の新たな技術となるように最適な条件を明らかにし,必要知見を報告書にまとめた.
極低温における近藤格子の中性子散乱研究

中性子散乱用稀釈冷凍器が運転再開後すぐに混合液溜部分に漏れが生じ,冷却不能となった.OXFORD社に修理を依頼するかたわら,温度検出部の改良及び原子炉修服の為東海村での実験が不能になったので,高エネルギー物理学研究所ブースター利用施設における中性子散乱実験準備を行った.夏休み前に修理を終えたユニットを装着し中性子散乱実験を試みたが,冷却が殆度出来ない事が判明し,結局英国に送り返して徹底的な改造を依頼し,12月に到着,続いて1月に東北大学にて組立て冷却実験を行ない一応無負荷で5mK迄冷却する事が出来たので引き渡しが完了した.このように稀釈冷凍器の運転は思わぬ事態となり殆度この装置による研究は推行出来なかった.一方CeCu_6単結晶による中性子散乱研究は日米協力事業によってブルックヘブン国立研究所に於て極低温における非弾性散乱実験を推行し,前年度に続いてb^*C^*面内における帯確率を測定することに成功した.又LaCu.ナ_<6.ニ>とCeCu.ナ_<6.ニ>の結晶構造を〓度良く測定し相転移の機構を追求すると共に,この転移温度と結晶の単位体種との相関を発見した.この事は伝導電子〓度が相転移を決める有力なパラメーターであることを物語っている.次にCeCU_6に重い電子の様相を知る為に,Ce_<0.5>La_<0.5>Cu_6,Ce_<0.9>La_<0.1>Cu_6の帯確率の測定を始める目的で単結晶を作製し,現在中性子散乱実験再開を待機している.この間に高温超伝導の発見という大事件に遭遇した.スピンの強い相関と伝導機構が強くからみ合っているという点では近藤格子の問題と〓接に結びついていると考え,我々もこの新しい物質のスピン相関を中性子散乱によって研究を行なった.現在迄S=1/2,2次元反強磁性スピン量子液体という全く新しい概念をみいだすことが出来たが,超伝導機構の発現にスピン相関がどのようにかかわっているかは解明できてはいない.しかし両者は強く相関していることははっきりした.昨年度末(本年2月)に検収が終った中性子散乱用稀釈冷凍器を運転し実験を開始した。先の現地組立てで一部不備(冷凍ユニフト)が発見されOXFORD社の技師が持ち帰り夏休み前に再度取り付けされた。修理が完了し全ての部品が確実に作動する事を確認し我々研究者が運転する態勢を整えて来た。勿論覚悟をしていたが常時10milli Kに到達するのに大変な時間を費やした。この原因は放射線作業区域である完全に外界と遮断された原子炉内作業であることや液化ヘリウムを商社から2500円/lで購入し乍ら実験するという資力,労力の為であるが、もしこの科研費の補助がなければここ迄到達し得なかったと考える。現在常時試料をloadした状態で10milli Kを常に得ている。年度末の中性子照射テスト後、4月以后本実験を行なう計画で準備が整っている。一方この課題で第一の目的にしているCe【Cu_6】,CeLa【Cu_6】,La【Cu_6】の大きな単結晶を手に入れ、各々の結晶の特性を調べて中性子磁気散乱をやるのに充分な高純度試料であることを確認している。その為の準備として低温で行なった実験結果のいくつかを列挙しておく。Ce【Cu_6】の近藤格子をつくるf電子スピンが反強磁性的に相互作用すること(参考論文1)は始めて我々が見つけたが、その反強磁性相関が温度を上げていくと2K附近で消失して孤立していくことがわかった。又約200Kで結晶構造が変化し相転移を起すがこれがCeのf電子の電子状態と全く無関係であること(参考論文2)及びその転移が電子格子相互作用(ヤーンテラー相互作用)を示唆するが、相転移として新らしい側面をもつことをみつけた。これらの結果について目下論文を作製中である。中性子散乱用稀釈冷凍器が運転再開後すぐに混合液溜部分に漏れが生じ,冷却不能となった.OXFORD社に修理を依頼するかたわら,温度検出部の改良及び原子炉修服の為東海村での実験が不能になったので,高エネルギー物理学研究所ブースター利用施設における中性子散乱実験準備を行った.夏休み前に修理を終えたユニットを装着し中性子散乱実験を試みたが,冷却が殆度出来ない事が判明し,結局英国に送り返して徹底的な改造を依頼し,12月に到着,続いて1月に東北大学にて組立て冷却実験を行ない一応無負荷で5mK迄冷却する事が出来たので引き渡しが完了した.このように稀釈冷凍器の運転は思わぬ事態となり殆度この装置による研究は推行出来なかった.一方CeCu_6単結晶による中性子散乱研究は日米協力事業によってブルックヘブン国立研究所に於て極低温における非弾性散乱実験を推行し,前年度に続いてb^*C^*面内における帯確率を測定することに成功した.又LaCu.ナ_<6.ニ>とCeCu.ナ_<6.ニ>の結晶構造を〓度良く測定し相転移の機構を追求すると共に,この転移温度と結晶の単位体種との相関を発見した.この事は伝導電子〓度が相転移を決める有力なパラメーターであることを物語っている.次にCeCU_6に重い電子の様相を知る為に,Ce_<0.5>La_<0.5>Cu_6,Ce_<0.9>La_<0.1>Cu_6の帯確率の測定を始める目的で単結晶を作製し,現在中性子散乱実験再開を待機している.

この間に高温超伝導の発見という大事件に遭遇した.スピンの強い相関と伝導機構が強くからみ合っているという点では近藤格子の問題と〓接に結びついていると考え,我々もこの新しい物質のスピン相関を中性子散乱によって研究を行なった.現在迄S=1/2,2次元反強磁性スピン量子液体という全く新しい概念をみいだすことが出来たが,超伝導機構の発現にスピン相関がどのようにかかわっているかは解明できてはいない.しかし両者は強く相関していることははっきりした.
日本の伝統的染織技術の持続可能なテキスタイル・デザインへの展開に関する研究

日本の伝統的な染織技術を持続可能なテキスタイルデザインに展開することを目的に、地域社会での調査を基盤に、ものづくりに帰結しないライフスタイルを含めた包括的なデザインとは何かを検証した。日常使いの籠をデザインすることにより、異なる産地,文化,素材、人を繋いだハイブリッドなデザインを実践し、伝統的な素材と制作技法の解釈と継承、環境に負荷をかけない制作手法を探求した。本研究は文化資源の保存研究にマーケティングとデザインの手法を組み込み、分野横断型の新たなスタイルを構築し、研究成果を持続可能な社会づくりに応用する提案までの研究を目的とする。平成25年度は地域社会に根ざした葛布(静岡県島田市)と芭蕉布(沖縄県八重山郡)を研究の対象事例とし現地調査を実施しながら基礎情報を収集した。まず聞き取り調査では、技術保持者らから過去・現在における染織事情を聞き取り情報を収集した。具体的な染織技術や制作工程については静止画・動画・音声による記録と保存を行った。調査の結果、伝統的染織品の多くは時代や社会の急激な変化のもと衰退の一途をたどってはいる一方、天然素材を使用し最小限の動力により制作されるプロダクトでもあることがわかった。そのため地球環境にやさしいプロダクトへの転換が可能であり、衰退する伝統技術の救済および文化保護へも繋がることが見いだされた。調査対象の地域では住民と共に、伝統に内在する技と英知を再発見すること、持続可能なテキスタイル・プロダクトに応用展開すること、新しい伝統を創成しながらものづくりの新しい価値観を提示すること、への可能性が示唆された。また26年度に実施するマーケティングリサーチに備え、地域社会で販売されてきたテキスタイルプロダクトに関する情報収集と資料収集も行った。次に地域調査については、調査対象として選択した地域の文化・歴史・農業・経済・社会などについて文献や史料を通じて調査し、染織技術や染織品が発達した背景について深く理解し、その社会的な位置づけを明確にするとともに、特徴を明らかにした。最後に調査結果を取り纏め、次年度の研究計画の調整を行った。日本の各地で伝承されてきた伝統的な染織技術に関する調査研究を沖縄県の八重山諸島・長野県の伊那郡飯島・静岡県島田氏などで実施し、地域社会における位置づけ・現状・問題点などを把握した。聞き取り調査をもとに日本の伝統的な工芸技術を、現代社会に生きる我々のライフスタイルに適応した、持続可能なテキスタイルデザインに展開する手法について検討した。これまでの研究成果を国際的な学会で発表することにより、世界の各地の研究者との意見交換を行うために、ロスアンゼルスのUCLAで開催されたTextile Society of America(アメリカ染織学会)の第14回シンポジウムにおいて発表した。シンポジウムでは、アフリカや中南米の未利用繊維の開発等に従事する研究者らと情報交換を行いグローバルなネットワークの形成が望まれた。本研究の研究対象である日本の伝統的な染織工芸品は、現代社会で大きな課題となっている環境保全やサステナビリティの観点からすれば、オーガニックな未利用繊維を使用した環境に負荷を与えないものであり、また地球循環型の持続可能な思考を内在するものである。次世代型の持続可能なプロダクトや思考を普及させようとする動きは現代社会の一部においてみられるようになってはきたが、我々は未だファストファッションや低コスト商品が好まれる大量消費社会の利便性や思考から脱却できないのが現状である。本研究ではこのような現状を把握しながら、学術研究と大学教育の両面において持続可能なテキスタイルデザインのあり方について調査研究と活動および国際交流を行い、時代・地域・文化を横断したテキスタイルデザインを展開するための基盤を構築するとともにグローバルなネットワークを形成するための準備を行った。本研究では日本の伝統的な染織技術を持続可能なテキスタイルデザインに展開することを目的とした。日本の地域社会に根ざした繊維によるものづくりは地球環境に負荷をかけないテキスタイルプロダクトの生産が可能であり、衰退する伝統技術の救済に繋がる。また伝統的な技術保持者の多くは手工業の衰退に伴い困窮するケースが多いが、伝統に内在する技と英知を見出し持続可能なテキスタイルプロダクトに応用展開することで、新しい伝統を創生するものづくりのためのデザインを目指した。伝統的染織技術の聞き取り調査と記録、地域文化や環境に関する調査、実物資料の収集、染織技術の特性・地域性・持続可能性・デザイン性の検証を行った。現代社会における消費者の動向や趣向の調査しながら、地域資源を活用しかつ日常生活で使用できるようなものづくりとデザインとして、1異なる地域、文化、時代、素材を組み合わせたハイブリッドなデザイン、2伝統的に使用されてきた素材と制作技術の深い解釈と継承、3天然由来の素材を重要視した環境に負荷をかけない制作手法の継承、4伝統や地域性を十分に想起できるような物語性を強調した表現、5日常生活で使用できるようなプロダクトのデザインを提案し、4点の籠を制作した。現代社会が抱える課題である豊かでエコロジカルなライフスタイルづくりと本研究をあわせて考えた結果、伝統的なプロダクトを現代社会で再評価し活用するためには「テキスタイルを含むものづくりのみならず、生活全体を包括的にデザインすること」、「素材・技術・地域・文化などの垣根を越えたネットワークづくりと領域横断型のデザイン的発想」の必要性に至った。地域社会に伝統的に内在する文化資源を未来の社会において活用するためには新しい発想への転換と、現代の情報化社会のネットワークの活用が必須と考えられた。

日常使いの籠をデザインすることにより、異なる産地,文化,素材、人を繋いだハイブリッドなデザインを実践し、伝統的な素材と制作技法の解釈と継承、環境に負荷をかけない制作手法を探求した。研究目的を達成するための基礎的な調査とその整理および検証が概ね順調に進展した。これにより現状を把握し、いくつかの問題点を明確にし、改善策を提案することができたため、最終年度に実施予定の具体的なデザイン計画などに向けた準備が整った。染織史これまでの研究成果をもとに本研究課題の最終的な目的であるテキスタイルデザインを提案する。調査研究の対象としたいくつかの地域社会で生産される素材やプロダクトの融合および、伝統的染織技術とサステナブルデザインを融合させた、現代社会のライフスタイルに適応したテキスタイルプロダクトのデザインを推進する予定である。平成25年度の研究計画により、1.聞き取り調査と記録、2.地域社会の調査、1.2.のまとめを行った。1.聞き取り調査と記録では、静岡県島田市の葛布、沖縄県八重山郡竹富町の芭蕉布に関する調査を数回に渡り実施した。聞き取り調査では、染織技術保持者より、過去と現在の現状、現在まで継承されてきた染織技術と制作工程について情報を収集・整理し、必要に応じて静止画・動画・音声での記録を行った。また現在制作販売されているテキスタイルプロダクト製品を資料として収集した。次に地域社会の特徴について調査した。調査対象として選択した地域の文化・歴史・農業・経済・社会などについて文献や史料を通じて探索し、染織技術や染織品が継承されてきた背景について深く理解し、その社会的な位置づけを明確にするとともに、特徴付けを行った。これらの基礎調査の結果は概ね取りまとめることができ、次年度の研究計画調整およびマーケティングリサーチのための資料とすることができた。今後は平成25年度に収集した実物資料と基礎調査の結果をもとに、現状を再確認した上で検証を行う。まず、基礎調査で収集した実物資料(テキスタイル・プロダクト)については、染織技術の特性・地域性・持続可能性・デザイン性などの詳細について検証し、問題点を指摘するとともに、改善策を講ずる。次にマーケティングリサーチとして、アジア諸国にみられる伝統的な染織技術のうち、再生に成功した事例であるカンボジアの絹絣織物などの調査を行い、他国の染織の現状を把握するとともに比較調査を行う。一方、日本において伝統的な染織が民芸品として位置づけられ、非日常的な製品となってしまった問題点を明らかにし、改善策を地域社会の人々と話あいながら提案する。同時に、現代社会において受け入れられている伝統的な技術を駆使したヨーロッパの製品事例の調査、また現代のテキスタイル・プロダクトに関するマーケティングを行い、社会に求められるアイテム・デザイン・素材などについての見解をまとめる。