hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時系列データの言葉による表現とその検索および機械学習への応用

時系列データとは、時間の経過に従って計測されたデータで、毎日の気温や株価の変化など、我々の身近に数多く存在している。我々は、時系列を言葉で表現された全体的な傾向と局所的な特徴により理解していると思われる。そこで、与えられた時系列データの全体的な傾向と局所的な特徴と振動を言葉により表現する方法を定式化し、その方法に基づいて時系列の全体的な傾向と局所的な特徴と振動を言葉により表現するシステムを作成し、その応用として、類似時系列検索システムと時系列知識学習システムのプロトタイプを作成した。検索は全体的傾向の類似度と局所的特徴の類似度と振動の類似度の重み付き平均の値を計算し、その順に必要なものを検索する。また、知識学習システムでは、時系列の全体的傾向と局所的特徴と振動の属性を追加し、ファジィC4.5を用いて知識を獲得する時系列データとは、時間の経過に従って計測されたデータで、毎日の気温や株価の変化など、我々の身近に数多く存在している。また、知識学習システムでは、時系列の全体的傾向と局所的特徴と振動の属性を追加し、ファジィC4.5を用いて知識を獲得する時系列データとは時間の経過に従って計測されたデータで、毎日の気温や株価の変化など、我々の身近に数多く存在している。人間は時系列データの全体的な傾向を大雑把に言葉で表現し(例えば、「全体的にはやや下に凸である」など)、必要に応じて局所的な特徴を追加し(例えば、「後期において少し減少している部分がある」など)、時系列データを理解していると思われる。そこで、本研究では、与えられた時系列データの全体的な傾向と局所的な特徴を言葉により表現するシステムを作成し、その応用として、時系列データ検索システムと時系列知識学習システム(のプロトタイプ)を作成することを目的とする。平成22年度では、手法の定式化を行ない、シミュレーションシステムを作成した。(1)全体的傾向と局所的特徴を取り出す方法の定式化:従来の定式化を基にして、期間のファジィ集合の決める方法(データから決定する)、各期間の代表値(重み付き平均)、各期間の振動のしかた(振動の度合いを考える)について検討した(括弧内は今回用いる方法である)。(2)シミュレーション・プログラムの作成:検討結果に基づいて、シミュレーション・プログラムを作成した。(3)時系列データへの適用と結果の検討:作成したプログラムを用いてシミュレーションを行ない、適用結果の検討を行ない、項目(1)の方法で特に問題がないことを確認した。人間は時系列データの全体的な傾向を大雑把に言葉で表現し(例えば「全体的にはやや下に凸である」など)、必要に応じて局所的な特徴を追加し(例えば、「後期において少し減少している部分がある」など)、時系列データを理解していると思われる。そこで、本研究では、与えられた時系列データの全体的な傾向と局所的な特徴を言葉により表現するシステムを作成し、その応用として、時系列データ検索システムと時系列知識学習システム(のプロトタイプ)を作成することを目的としている。昨年度に行なった時系列データの言葉による表現方法の定式化を基にして、以下のように検索手法の定式化と検索システムの作成を行なった。(1)検索手法の定式化:時系列の言葉による表現を用いて、時系列データを検索するための類似度を定式化した。(2)検索システムの作成:定式化した類似度に基づいて、検索システム(のプロトタイプ)を作成した。今回の実現ではC言語を用いた。(3)時系列データへの適用と結果の検討:実際に検索プログラムを動かし、その検索結果を検討した。その結果、特徴量を抽出する期間の定義方法と局所的特徴の類似度の定義を大幅に変更した。(4)知識学習手法の定式化と知識学習システムの検討:時系列に関する属性を用いて、知識を学習する手法について検討した。ファジィC4.5を基にして、基本的な定式化を行なった。平成24年度には、昨年度から検討中の知識学習システムの作成を次のような順序で行なった。(1)手法の定式化:与えられたデータの属性に時系列に関する属性を付け加えて、知識を学習する手法について検討した。

ファジィC4.5を基にして、これを拡張した方法を定式化した。(2)知識学習システムの作成:定式化に基づいて、知識学習システムのプロトタイプを作成した。作成には、プログラミング言語としてC#を用いた。(3)時系列データ集合への適用と結果の検討:簡単な時系列データを用いて、実際に知識学習プログラムを動かし、結果を検討した。天候に関する時系列データを用いて、知識学習手法の定式化の妥当性を調べた。(4)全体的な検討と大規模化の検討:用いたデータでは、時系列属性が主要な役割りを演じていなかったようで(それも結果ではあるが)、ある程度の結果は得られたが、本研究で作成したシステム(のプロトタイプ)の使いやすさや性能などを全体的に今後さらなる検討が必要である。より大規模なものへの展開では、データベース機能を利用する必要がある。平成23年度の実施計画において、検索手法の定式化、検索システムの作成、時系列データへの適用と結果の検討については、ほぼ予定通り進んだと考えている。最初の局所的特徴の類似度の定式化ではうまくいかない例が時系列データへの適用の段階で見つかり、再検討した。また、特徴量の抽出に用いる期間を時系列ごとに定めるという手法を新たに用いた。また、知識学習手法の定式化はほぼ予定どおりではあるが、知識学習システムの検討は少し遅れていると感じている。24年度が最終年度であるため、記入しない。大きな問題は起こっていないと考えているので、来年度もほぼ実施計画に従って研究を進めていく予定である。
マイクロ波協同トムソン散乱計測の高精度化と高速イオン物理の新展開

高出力マイクロ波ジャイラトロンを用いた協同トムソン散乱による高速イオンの速度分布関数の計測手法の開発と、それを用いた高速イオン物理の研究を行った。また、マクスウェル分布に緩和し、熱化したバルクイオン成分も計測対象にした。フィルターバンクシステムによる散乱スペクトルの時間変化計測と高速デジタイザによる散乱スペクトルの詳細計測の同時計測を可能にした。複数の視線での計測を行い、最適な計測配位を見出した。高速イオンの速度分布関数について協同トムソン散乱計測による評価値と理論予測の比較を行い定性的な一致を得た。さらにはイオンバーシュタイン波の計測によるイオン比の計測の初期データを取得することに成功した。核融合研の大型ヘリカル装置に設置済みのマイクロ波協同トムソン散乱システムの計測精度の向上に取り組み、平成26年度に設置する予定の二視線システムに必要な基盤技術の開発に取り組んだ。計測している信号が局所的な信号であることを確かめるためにマイクロ波の送信アンテナと受信アンテナの視野の重なる部分である散乱体積を重なりがない散乱体積がゼロの状態から散乱体積が最大になるまで高速でプラズマ放電中にスキャンし、信号強度の変化を計測した。その結果、ジャイラトロンのパルス変調による背景の電子共鳴放射光による放射光を差し引いて評価した散乱高強度は散乱体積の増加に伴い増加し、計測散乱信号の主要な成分は受信アンテナと送信アンテナの視野の重なる部分における局所量であることを確認した。また、ジャイラトロンの寄生発振によるノイズを除去するためにジャイラトロンの運転条件の最適化により寄生発振を取り除くとともに、寄生発振が発生するパルス変調のON時の直後、OFF時の直前のみ信号を除去するPINスイッチを設置しこれら寄生発振の影響を低減した。これにより、信号強度の小さい高速イオンによる散乱信号、および、中性粒子ビーム加熱により励起された不安定性など微弱な信号の検出に成功した。また、信号強度の強い熱化したイオンによる散乱信号は中性粒子ビーム加熱を増大させたときにスペクトルが広がりイオン温度の上昇を反映している信号を取得した。現在、荷電交換分光の計測値を比較し定量的な精度を確認中である。これら計測は平均電子密度が2x10^<19>m^<-3>以下の比較的低い密度で実験を行ったため、マイクロ波の屈折の効果は考慮する必要がなかったが、今後、2x10^<19>m^<-3>以上の高い密度では、屈折の影響が無視できず、局所計測をすることを確認するためにマイクロ波のプラズマ中の伝搬解析を行うことが必要であり、そのための計算プログラムを整備した。本研究は高出力マイクロ波光源(マイクロ波ジャイラトロン)を用いた協同散乱計測による高速イオンの速度分布関数の計測である。高速イオンの計測を行うシステムの開発のためにマクスウェル分布に緩和し、熱化したバルクイオン成分も計測対象にしている。熱化したイオンの速度分布関数は速度空間等方性を持つが、熱化していない高速イオンの速度分布関数は速度空間的に異方性を持つため、複数の実空間視線で計測することにより精密な計測を目指す。平成25年度は平成24年度に引き続き、1視線のシステムで実験データを取得するとともに、2視線システムの設計に取り組んだ。計測データは取得したが今後計測精度の向上が課題として残る。また、計測精度の向上のためにジャイラトロンの発振の最適化およびマイクロ波の伝播の最適化に取り組んだ。マイクロ波ジャイラトロンの発振不安定により、プローブビーム中に寄生発振が存在することを高速サンプルデータ収集により明らかにした。これらの寄生発振は、スペクトル解析の障害となるとともに、アンプ、検出器の飽和、または破損を起こすことがあり、問題となっていた。これらの寄生発振を抑えるためのマイクロ波ジャイラトロンの運転パラメーター(発振管へのアノード印加電圧、共振器磁場コイル電流など)を最適化した。寄生発振は、マイクロ波ジャイラトロンの出力変調オン、オフ時に現れるため、寄生発振が現れる時間のみに受信システムの入力を閉じるPINスイッチを適用することにより、寄生発振が発生しても、受信機へのノイズ混入を遮断することができた。マイクロ波のプラズマ中での伝播を屈折の効果も含めて評価するために光線追跡計算を行い、プラズマ中での詳細なマイクロ波の伝播を明らかにした。これにより計測散乱体積の正確な評価が可能になった。本研究は高出力マイクロ波光源(マイクロ波ジャイラトロン)を用いた協同トムソン散乱計測による高速イオンの速度分布関数の計測である。熱化したイオンの速度分布関数は空間等方性を持つが、熱化していない高速イオンの速度分布関数は空間的に異方性を持つため、異なる空間方向から空間方向から複数の視線で計測することにより詳細な計測を目指す。平成26年度は第2視線のシステムの開発を行った。第2視線は平成25年度と異なる視線を用いることにより平成25年度までの計測速度成分と異なる速度成分のデータを取得することを目指した。平成25年度までは77GHzのマイクロ波を用いて垂直方向から入射して後方散乱光を計測していたがこの場合、共鳴面に接するように入射するため、入射ビームがプラズマの電子密度勾配の僅かな違いにより共鳴面を通過する場合と通過しない場合があり、その条件により迷光が大きく変わり計測に支障をきたしていた。そこで、横断面から入射することにより常に入射方向前面に共鳴面がある設定とし共鳴面で入射マイクロ波が吸収されるようにして迷光を抑えることができるようにした。計測信号は高速デジタイザーを用いて詳細な協同散乱スペクトルを計測した。

磁場と垂直方向の波数を計測することによりイオンバーシュタイン波を計測し、イオンバーシュタイン波特有の離散的なピークを持つスペクトルを計測した。この離散スペクトルはプラズマのイオンの密度比の関数になっており、大型ヘリカル装置において水素イオン、ヘリウムイオンの密度比計測の初期データを取得した。また、77GHzでは屈折の効果が大きく計測位置を正確に決定できないため、154GHzのシステムの開発を行い高い密度まで安定して計測できるシステムの開発に着手した。平成27年度は大型ヘリカル装置の実験が行われなかったこともあり、平成26年度に取得した実験結果を解析し、その結果を第17回レーザー応用プラズマ計測に関する国際シンポジウムでで発表するとともにJounral of Instrumentatio誌に査読つき論文として投稿し、掲載された。平成26年度の実験ではそれ以前の実験ではプラズマ中心上部から77GHzのマイクロ波を入射してのに対して、プラズマの中心水平方向の外側より入射した。入射方向を水平方向に変えることにより以下のよううな利点を得た。第一に入射面の前面に共鳴層が存在し、これが迷光の低減に役立った。第二に磁力線に沿った速度成分の計測が可能になり、磁力線に接線方向に射した中性粒子ビームでにより入射された。高速イオンの計測が可能になった。新しいシステムによる計測の解析により、以下の結果を得た。接線入射ビームが停止した後に高速イオンを反映する1GHz以上のスペクトルが減少することを見出した。また、接線ビーム入射中は高速イオンによるスペクトルはゼロ周波数に対して非対称であり、接線ビームがスペクトルをドップラーシフトする方向に大きく偏っていることを見出した。この結果は磁力線平行方向の高速イオン成分を計測できたことを示している。高速イオンの計測にいたらなかったが154GHzのフィルターバンク方式の協同トムソン散乱システムを開発しプラズマからのECE放射光が計測し、計測システムが健全に動作していることを確認した。154GHzを用いることにより入射ビームの集光がよくなり、空間分解能が向上するとともに、屈折の効果が大幅に低減し、より高い密度での適用が可能になる。本研究を発展させた基盤研究B平成28年度より採択されており、次の段階の研究により本研究で開発した154GHzのシステムを有効に用いることができる。高出力マイクロ波ジャイラトロンを用いた協同トムソン散乱による高速イオンの速度分布関数の計測手法の開発と、それを用いた高速イオン物理の研究を行った。また、マクスウェル分布に緩和し、熱化したバルクイオン成分も計測対象にした。フィルターバンクシステムによる散乱スペクトルの時間変化計測と高速デジタイザによる散乱スペクトルの詳細計測の同時計測を可能にした。複数の視線での計測を行い、最適な計測配位を見出した。高速イオンの速度分布関数について協同トムソン散乱計測による評価値と理論予測の比較を行い定性的な一致を得た。
神経細胞変性とユビキチンプロテアソームシステム

ユビキチンプロテアソームシステム(UPS)による蛋白質の品質管理、即ち細胞内に生じた異常構造蛋白質を選択的に破壊することは、ニューロンのような非分裂細胞の恒常性維持に必須である。本年は、UPS酵素の中で、品質管理に関わるユビキチンリガーゼCHIP, Parkin, SCF(Fbs)について研究した。その結果、(1)シャペロン依存性リガーゼCHIPのノックアウト(KO)マウスを作製したところ、CHIP欠損マウスが失調性歩行異常を呈することを見出した。(2)常染色体劣性パーキンソン症候群(AR-JP)の原因遺伝子産物であるParkinが26Sプロテアソームと会合すること、そしてこの相互作用の破綻にによってAR-JPが発症することを突き止めた。(3)2002年、我々はERAD(小胞体関連分解)に関与するユビキチンリガーゼとしてニューロンに特異的なSCF^<Fbs1>を報告したが、本年はさらにユビキタスに発現しているSCF^<Fbs1>のファミリー酵素としてSCF^<Fbs2>を見出し、このSCF^<Fbs2>もERADに関与することを証明し、糖鎖識別リガーゼ酵素が小胞体における品質管理機構に普遍的な役割を果たしていることを証明した。(4)オートファジー(自食作用)はオートファゴソーム(自食胞:細胞成分を取り込んだ二重膜小胞)による標的成分の取り囲みの形成機構であり、その後リソソーム/液胞と融合して内容物を分解する細胞内の蛋白質分解機構である。本年、我々はオートファゴソーム形成に関するAtg7遺伝子の条件的KOマウスの作製に成功した。そして肝臓でオートファジーを欠損させると丸肝臓の肥大と肝炎を引き起こすのみならず、ユビキチン化蛋白質の凝集体が細胞内に大量に集積するという驚くべき結果を得た。この結果、細胞内の蛋白質の品質管理には、UPSとオートファジー・リソソーム系が連携していることが判明した。
子宮内膜細胞診用液状検体の遺伝子検査を用いた漿液性腺癌検診の確立

現在主流である血液中の遊離DNAを用いたユニバーサルスクリーニングと比較し、1TP53単独の遺伝子変異検出で診断することでコストを低減できるか2子宮内膜細胞診液状検体を使用することで、感度・特異度を改善できるか3マイクロRNA検査で遊離DNA検出不能検体を捕捉できるかを明らかにし、検診法確立のための礎を築く。
脳腫瘍における免疫チェックポイントを標的としたがん細胞リプログラミングの基盤研究

現在行われている標準的ながん治療として,放射線治療,化学療法,外科治療などがあるが,近年,免疫細胞ががん細胞を攻撃するメカニズム,およびがん細胞が免疫細胞からの攻撃を回避するメカニズム(がん免疫寛容)が明らかにされたことから,がん免疫療法が着目されている.その中心的な分子メカニズムであるがん免疫チェックポイントを治療標的とすることで,新たながん治療戦略が見つかる可能性がある.(1) 571症例の膠芽腫の解析において,多変量解析によりヘルパーT細胞と免疫チェックポイントに関連する遺伝子の発現量から予後予測式を構築し,両者をスコア化してそれらのバランスを評価したところ,Th-2Low/PD-1LowあるいはTh-2Low/PD-L2Lowの患者群は比較的予後良好であることがわかった.(2) 27症例の中枢神経系原発リンパ腫におけるエクソーム解析において,PIM1, MYD88, CD79B, DST, IRF4, ERBB3, MYH11, DCC, KMT2Dのエクソン領域に高頻度の変異が検出され,KMT2A, AR, NSD1, EPHA3, MYH11, NTRK1, UBR5にエクソン変異をもつ患者群は予後不良であった.また,遺伝子コピー数の解析から,RAS, MAPK, PI3K, AKT, mTOR, MYCのいずれかのコピー数増加とFAS, PTEN, FOXO1, TP53のいずれかのコピー数減少が同時に検出された患者群は予後不良であった.(3) 27症例の中枢神経系原発リンパ腫におけるマイクロRNAの発現解析を行い,多変量解析により候補マイクロRNAを絞り込み,miR-30d, miR-93, miR-181bで構成される予後予測式を構築した.この予後予測式によって得られるスコアが高い患者群は予後不良であった.(4)その他として,メソトレキセート耐性中枢神経系原発リンパ腫細胞株において,メソトレキセートとその他の分子標的治療薬の相乗効果を検討した結果,ボルテゾミブを併用したとき,メソトレキセート感受性が上がることがわかった.平成30年度の実験計画に沿って,膠芽腫並びに中枢神経系原発リンパ腫患者から得られた検体のゲノム解析,遺伝子発現解析,マイクロRNAの発現解析などを行った.その結果,膠芽腫において,ヘルパーT細胞と免疫チェックポイント遺伝子PD-1, PD-L2の発現バランスにより予後予測が可能であることがわかった.また,中枢神経系原発リンパ腫において,診断マーカーあるいは予後マーカーとなりうる遺伝子エクソン変異候補が同定され,予後に関連する細胞内シグナル経路の候補が絞り込めた.さらに,中枢神経系原発リンパ腫において,わずか3つのマイクロRNAで構築された簡単な数式により,患者の予後を予測出来る可能性が示された.平成31年度の実験計画に沿って,新規診断マーカー・予後マーカー,並びにがん細胞リプログラミング誘導因子の候補の選定を引き続き行う.中枢神経系原発リンパ腫の解析については症例数を増やす.また,Chinese Glioma Genome Atlas (CGGA),The Cancer Genome Atlas (TCGA),Kyoto Encyclopedia of Genes and Genomes (KEGG)などのデータベースを活用して,解析結果の妥当性を検討する.さらに,がん細胞リプログラミングを誘導するための候補遺伝子のプロモーター領域の解析などを行い,遺伝子を細胞に導入した後のサイレンシングなどの可能性を検討する.また,メソトレキセート耐性中枢神経系原発リンパ腫細胞株は,予後不良の中枢神経系原発リンパ腫もしくは再発性の中枢神経系リンパ腫のモデルとなりうることから,in vitroの実験において活用する.現在行われている標準的ながん治療として,放射線治療,化学療法,外科治療などがあるが,近年,免疫細胞ががん細胞を攻撃するメカニズム,およびがん細胞が免疫細胞からの攻撃を回避するメカニズム(がん免疫寛容)が明らかにされたことから,がん免疫療法が着目されている.その中心的な分子メカニズムであるがん免疫チェックポイントを治療標的とすることで,新たながん治療戦略が見つかる可能性がある.(1) 571症例の膠芽腫の解析において,多変量解析によりヘルパーT細胞と免疫チェックポイントに関連する遺伝子の発現量から予後予測式を構築し,両者をスコア化してそれらのバランスを評価したところ,Th-2Low/PD-1LowあるいはTh-2Low/PD-L2Lowの患者群は比較的予後良好であることがわかった.(2) 27症例の中枢神経系原発リンパ腫におけるエクソーム解析において,PIM1, MYD88, CD79B, DST, IRF4, ERBB3, MYH11, DCC, KMT2Dのエクソン領域に高頻度の変異が検出され,KMT2A, AR, NSD1, EPHA3, MYH11, NTRK1, UBR5にエクソン変異をもつ患者群は予後不良であった.また,遺伝子コピー数の解析から,RAS, MAPK, PI3K, AKT, mTOR, MYCのいずれかのコピー数増加とFAS, PTEN, FOXO1, TP53のいずれかのコピー数減少が同時に検出された患者群は予後不良であった.(3) 27症例の中枢神経系原発リンパ腫におけるマイクロRNAの発現解析を行い,多変量解析により候補マイクロRNAを絞り込み,miR-30d, miR-93, miR-181bで構成される予後予測式を構築した.この予後予測式によって得られるスコアが高い患者群は予後不良であった.

(4)その他として,メソトレキセート耐性中枢神経系原発リンパ腫細胞株において,メソトレキセートとその他の分子標的治療薬の相乗効果を検討した結果,ボルテゾミブを併用したとき,メソトレキセート感受性が上がることがわかった.平成30年度の実験計画に沿って,膠芽腫並びに中枢神経系原発リンパ腫患者から得られた検体のゲノム解析,遺伝子発現解析,マイクロRNAの発現解析などを行った.その結果,膠芽腫において,ヘルパーT細胞と免疫チェックポイント遺伝子PD-1, PD-L2の発現バランスにより予後予測が可能であることがわかった.また,中枢神経系原発リンパ腫において,診断マーカーあるいは予後マーカーとなりうる遺伝子エクソン変異候補が同定され,予後に関連する細胞内シグナル経路の候補が絞り込めた.さらに,中枢神経系原発リンパ腫において,わずか3つのマイクロRNAで構築された簡単な数式により,患者の予後を予測出来る可能性が示された.平成31年度の実験計画に沿って,新規診断マーカー・予後マーカー,並びにがん細胞リプログラミング誘導因子の候補の選定を引き続き行う.中枢神経系原発リンパ腫の解析については症例数を増やす.また,Chinese Glioma Genome Atlas (CGGA),The Cancer Genome Atlas (TCGA),Kyoto Encyclopedia of Genes and Genomes (KEGG)などのデータベースを活用して,解析結果の妥当性を検討する.さらに,がん細胞リプログラミングを誘導するための候補遺伝子のプロモーター領域の解析などを行い,遺伝子を細胞に導入した後のサイレンシングなどの可能性を検討する.また,メソトレキセート耐性中枢神経系原発リンパ腫細胞株は,予後不良の中枢神経系原発リンパ腫もしくは再発性の中枢神経系リンパ腫のモデルとなりうることから,in vitroの実験において活用する.
汎用シストリックアレイアーキテクチャに関する研究

シストリックアレイは、粒度の小さい処理を行うプロセッサを多数接続して、近接プロセッサ間での大量のデータ交換ができるようにした構造で、高いスループットが得られる。しかし、シストリックアレイは、ハードウェアアルゴリズムに基づくアーキテクチャで、アプリケーションごとに構成が異なったものとなり汎用性に乏しい。本研究では、さまざまな並列アルゴリズムに対応した汎用性の高いシストリックアレイの開発を目的とする。まず、要素プロセッサについての検討を行った。従来、要素プロセッサとして用いられてきたプログラム内蔵型プロセッサとは異なり、簡単なロジック回路とメモリを用いたハードワイア方式の要素プロセッサとし、実装には、フイールドプログラマブルゲートアレイ(EPGA)と呼ばれる、プログラム可能なロジックデバイスを用いる。EPGAを用いることでアレイの構造(通信路)や要素プロセッサの機能などのロジック回路の再プログラムがハードウェアの変更無しでできるため、さまざまな並列処理アルゴリズムに対応できる。本研究で用いるシストリックアレイは、FPGAによる要素プロセッサを格子状に配置した構造とした。このシストリックアレイで複数の並列処理アルゴリズムを実行できることを示すために、このアレイ上に、4点FFT、バブルソート、マージソ-ト、行列のL-U分解、行列の乗算を行う処理のマッピングと要素プロセッサの設計を行い、シミュレーションにより動作の確認を行った。そして、FPGAを用いた要素プロセッサの性能評価を行うため、行列の乗算を行う要素プロセッサの開発を行い、EPGA(4200ゲート)に実装し、実験により、クロック周波数14.5MHzでの動作確認を行った。現在、このFPGAを9個用いたシストリックアレイシステムを構築中で、このシステムにより、3×3行列の乗算、上記の並列処理アルゴリズムを実際に実装する予定である。
相分離界面に感温性ブロックを導入したゲート機能付ナノシリンダーチャネル膜の開発

物質の分離に用いられる透過膜として、透過経路の空間を温度によって制御できる感温性ゲート機能付き透過膜の開発を行う。その基盤材料として、均一な直径の親水性垂直配向シリンダードメインが規則的に配列したミクロ相分離構造を形成できる側鎖液晶型両親媒性ブロックコポリマー膜に注目した。本研究では、側鎖液晶型両親媒性ブロックコポリマーのブロック間に感温性ポリマーを導入した側鎖液晶型トリブロックターポリマーを合成し、製膜する。そしてミクロ相分離界面にある感温性ポリマーが温度に応答して収縮ー膨張する性質を利用して、物質の透過経路となる親水性シリンダードメイン内の空間制御を行い、その透過性を検討する。
制度転換と経済アウトプットの政治経済学研究：パネルデータを用いた多国間分析

本研究では、包括的な制度転換が、たとえより効率的な制度への転換であったとしても、一定の条件の下で一時的な経済的アウトプットの低下を招くことを理論及び実証で示した。理論面では、一般に受けいられている想定条件から演繹的・数理的に、そのメカニズムを導いた。実証面では、1990年代からの日本での構造改革を題材にした産業別の分析と、多国間の分析を実施した。この点についての過去の研究としては、旧共産圏諸国が資本主義化した際の一連の研究があるが、本研究は、90年代の多くの国で採り入れられた新自由主義改革など、資本主義の異なる類型間の制度転換であっても、一時的なアウトプットの低下が生じうることを示した。本研究の目的は、政治経済制度の転換が、経済アウトプットに一時的にマイナス影響を及ぼすことを理論と実証で明らかにする点にある。本研究代表者はこの点に関して以前に、簡易な理論モデルと日本の年別・産業別データを使った実証分析を行ったが、本研究ではより汎用性が高い理論・実証研究を行う。2014年度はまず、従来の理論モデルを抜本的に見直し、国横断の比較研究に活用できる、より厳格かつ洗練された理論モデルを構築した。また、理論モデルと実証モデルの関係についても見直し、その整合性(model specification)についても証明を加えた。こうした内容を取り入れた論文"Political Economic Transition and OutputLoss: Evidence from Japan."をまとめ、米中西部政治学会(MPSA)の年次学会において発表を認められた。実証部分については、現在、多国間のデータを収集してまとめている段階にあり、データの収集が終わり次第、多国間データでの実証研究も2015年度以降行っていく予定である。2015年度はまず2015年5月に中西部政治学会の年次学会(査読付)で"Political Economic Transition and Output Loss: Evidence from Japan."を発表した。反響が良かったため、その後はこの論文の理論及び実証部分を発展させることに注力し、ミシガン大学など各所で発表を行いフィードバックを受けるとともに、国際的な学術誌への投稿をする準備を進めた。同時に、制度間の転換スピード差についての実証研究など、本研究から派生的に生じた研究を進めるとともに、一連の研究を書籍(英文)にまとめる作業も始めたところである。2015年度は並行的に、本研究を多国間に拡張する作業も進めた。実証分析に必要な各国の制度転換についてのデータの収集・整理作業を行った。また理論的にも多国間分析のための修正を行った。来年度は、多国間モデルでの理論・実証分析を進めていく予定である。以上から、多国間データの収集・分析作業などは当初の想定より遅れ気味だが、全体としては理論・実証双方における研究全体のレベルの向上につながっており、良い意味での回り道になっていると考えている。2016年度は、本研究をベースにした論文を完成し政治学の国際学術誌に投稿することに一つの力点を置いた。並行的に、一連の研究をまとめた書籍(英文)の執筆も進めた。上記の内容の質的向上のため、国内外の研究セミナーなどで本論文の発表を行うとともに、関連した研究をする国内外の研究者からコメントを募り、そこで得られたフィードバックを論文に取り込むようにした。論文に対するフィードバック及び学術投稿時に得られた修正要求には理論モデルに関連した重要な指摘があったため、本年度は、新たな数理モデルを取り込むなど、理論面での修正に大きな時間を割くこととなった。理論モデルを洗練化し、そのインプリケーションをシミュレーションで示した論文は2017年の国際社会経済学会(SASE: Society for Advancement of Socio-economics)の発表論文としてアクセプトされた。現在、学術誌の審査を受けているところである。他方、本研究を多国間に広げる実証研究の進捗はいったん中断され、2017年度以降に持ち越すこととなった。こちらも理論モデルに合わせて実証モデルを修正しているところである。2017年度は、今までの研究成果を取りまとめつつ、多国間モデルでの理論・実証研究を進めていく予定である。その結果、多国間データの収集・分析作業などは当初の想定より遅れ気味だが、理論・実証双方において全体的に研究レベルは向上していると思われ、良い意味での回り道となっていると考えている。本研究の目的は、政治経済制度の転換が、経済アウトプットに一時的にマイナス影響を及ぼすことを実証で明らかにする点にある。本年度は、本研究の最終年度として、今まで実施してきた研究成果を論文などの形に取りまとめるとともに、学術誌の修正要請(コメント)に応じるべく理論・実証部分の洗練化に努めた。具体的には、理論面では動学モデルの部分の厳密性が欠けているという指摘に応じ、理論部分の大幅な修正を実施した。並行して、厳密な証明に必要な数学的手法(解析論及び動学最適化論)を習得しつつ、論文に反映させた。実証部分でも、理論モデルと実証モデルの整合性について抜本的に見直し、より緻密な実証モデルを構築し実証を行った。

学会や研究会などでのコメントに基づき、ベイズ統計の応用についても検討したが、論文に採り入れるには至らなかった。データ分析を補完するため、鉄鋼産業とパルプ産業についての歴史的なケーススタディも進め、ケーススタディも採り入れた書籍の執筆も進めたが完成には至らなかった。研究成果は前年度末から英文学術誌に投稿し、却下された学術誌はあったものの、査読委員から修正要請のあったものについては修正を行い再提出を行った。その過程で、学会や研究会などで積極的に発表を行った。研究成果をより一般向けな媒体で発表することにも注力した。前年度まで作業が遅れていた多国間の実証分析については、各国毎に制度要素を数値化したデータを収集・整理し、マクロの実証分析を行った。理論部分についても、多国間での実証と整合的とするため一部修正を行った。それらを論文の形にまとめた上、海外の大学の研究会やワークショップなどで発表し、英文学術誌に投稿を行った。本研究では、包括的な制度転換が、たとえより効率的な制度への転換であったとしても、一定の条件の下で一時的な経済的アウトプットの低下を招くことを理論及び実証で示した。理論面では、一般に受けいられている想定条件から演繹的・数理的に、そのメカニズムを導いた。実証面では、1990年代からの日本での構造改革を題材にした産業別の分析と、多国間の分析を実施した。この点についての過去の研究としては、旧共産圏諸国が資本主義化した際の一連の研究があるが、本研究は、90年代の多くの国で採り入れられた新自由主義改革など、資本主義の異なる類型間の制度転換であっても、一時的なアウトプットの低下が生じうることを示した。実証面については、現在、多国間のデータを収集・整理している段階にある。こちらの作業はやや遅れ気味だが、理論面での進展を加味すれば、全体としては順調に進展していると言える。本研究は3年計画で進めており、3年目となる次年度においては、今までの研究成果を学術論文誌などに投稿するとともに、多国間データの理論・実証分析を論文の形にまとめたい。同時に、一連の研究を英文書籍化する作業も進めていく。その際には、日本などにおける具体的なケーススタディを、理論・実証モデルの補完として行う予定である。上記の作業をすべてこなすと作業量が膨大になるため、アウトプットの形になると見込めたものに焦点を置き、メリハリをつけて研究を進めていきたい。本研究は3年計画で進めてきたが、上記【現在までの進捗状況】に記したように国際学術誌への投稿や書籍化などを進めてきたため、当初計画を1年延長した。次年度においては、今までの研究成果をまとめた論文を国際学術誌から発表することを目指す他、多国間データの理論・実証分析を論文の形でまとめたい。2015年度から始めた書籍化(英文)の作業も並行して進めていく。以上の作業をすべて完成させるまでには膨大な作業量が必要となるため、次年度においてはアウトプットの形になると見込めるものに重点的に時間を配分し、今までの成果を取りまとめていきたい。
都市高齢者の健康寿命延伸の推進活動に関する追跡研究

本研究は、都市部A市の高齢者実態調査とこれらの調査をエビデンスとして用いたヘルスプロモーション活動の推進研究の2つからなる。高齢者実態調査は、A市65歳以上の在宅高齢者全数を対象に行った。2001年にベースライン調査を実施し、2004年9月再調査を実施した。有効回答数は、2001年13,067人、2004年21,010人であり、追跡できた高齢者は9,700人であった。介護認定において追跡できた高齢者は13,066人であった。分析方法は、調査項目について因子分析を行い、共分散構造分析を用いて妥当性の高い仮説モデルの構築を検討した。また、生命予後との因果関係は生存曲線を用いて比較した。さらに、介護度の変化は、介護保険法に基づく2001年9月の介護認定度を用い、3年後の介護度経年変化は2004年9月時点の認定度を比較した。その結果、(1)共分散構造分析を用いて、主観的健康感が歩行・外出に関連し、結果的に社会ネットワークを強化しているという仮観モデルを高い適合度で描くことができた。(2)生存分析で統計的に有意であったのは、疾病、痛み、入院、介護認定度、家族の同居、居住環境、日常生活機能(IADL)、外出頻度、主観的健康感、趣味や地域活動参加状況が比較的大きな要因であることが明らかになった。(3)男女の精査が大きく、殆どの項目で男性のリスクが大きく、男性短命がクローズアップされた。要介護度の3年間の変化は、介護度が維持された者は23.2%低下した者が22.2%であった。ヘルスプロモーション活動では、市の保健計画を2004年度から住民参加で作成する方法を検討し、2005年度66回延べ553人のワークショップへの市民参加により2006年3月に作成した。2006年度からは、市民が行政のパートナーとなって計画の推進と評価、実施計画の再検討を行い、健康づくりを行うための行政と住民の能力開発を行った。研究目的は、都市における高齢者の寝たきりや認知症を予防し健康寿命を延伸するための実践方法論のエビデンスを明らかにし、地域保健活動に寄与することである。対象であるA市在宅高齢者全数(平成16年9月1日現在65歳以上)21,010人(男性9,635人、女性11,375人)に、市長名で郵送配布し13,484人(回収率66.5%)の回答を得た。分析有効回答者は13,405人(男性6,324人、女性7,081人)である。調査時期は、平成16年9月6日24日である。調査内容は、9月1日現在での状況。調査内容は、生活活動能力、受療状況、社会経済状況、生活習慣、趣味や地域活動状況、介護保険に関すること、属性である。

年齢は、65-69歳5,170人(男41.7%、女36.8%)、70-74歳3,608人(男29.5%、女25.3%)、75-79歳2,293人(男16.5%、女18.1%)、80-84歳1249人(男7.5%、女11.2%)、85歳以上896人(男2.2%、女8.5%)。一人暮らしは1,984人(男7.8%、女21.5%)であった。夫婦が男性3,371人(53.8%)女性2,398人(34.5%)。肥満度は、やせ(BMI19未満)が、男12.6%・女20.6%であり、肥満(BMI27以上)が男6.7%・女7.1%であった。やせは、男では65-69歳8.5%、70-74歳10.4%、75-79歳15.7%、80-84歳19.7%、85歳以上38.6%であり、女は、65-69歳15.6%、70-74歳16.1%、75-79歳20.8歳、80-84歳29.1%、85歳以上44.0%と、加齢と共に増加していた。身辺の世話や用事を頼める人がいない人は、男685人(11%)女1619人(24.7%)であった。緊急時の連絡先がない人は、男236人(3.8%)女275人(4.0%)であった。日本の中でも高齢者の増加が著しいニュータウンを抱えるT市において、65歳以上の市民を対象に2001年と2004年に高齢者実態調査を実施した。平成17年度は以下のことを実施した。1.高齢者実態調査についての、縦断的な分析を行い、調査報告書を作成した。2001年と2004年追跡調査できた高齢者は9,700人であった。一人で隣近所へ外出できない群は、3年後男性は6割の人が、女性は4割弱が死亡していた。外出頻度は、男性では、めったに外出しない群は3年後の生存率が4割弱、女性では2割が死亡していた。共分散分析の結果では、外出は、身体状況よりも主観的健康感との関連が強いことが明らかになった。2.調査分析の結果を、行政への報告に加え、市民の健康づくりの場や社会福祉協議会主催の市民向け講習会、市民自主グループ活動などの場で報告し意見の交換を行い、これらを踏まえてT市の保健福祉計画(保健計画、介護保険計画)作成案を行政と協議した。特に、介護予防に向けての検討に資する調査データを分析中である。3.高齢者実態調査の分析をエビデンスとして、市健康福祉推進プランをヘルスプロモーションの理念に基づき、健康福祉部健康課が中心に市民参加により作成する支援を行った。5市民チームと3専門チームに分かれて延べ66回開催し合同委員会3回実施し「市民ひとり一人がいきいきと楽しく暮らせるまち」にするにはと対話し傾聴し、計画書ができる前から、市民や専門チームの協働した活動が始まり市民のネットワークの広がりと強化が認められる。行政職員が市民を支援する方法をOJTで行い、また市民の活動を支援した。高齢者の健康寿命の延伸の推進を目指して、ヘルスプロモーションの理念に基づき、都市部T市をフィールドとして、65歳以上の高齢者の実態調査を平成13年、平成16年に行い、その結果を行政や住民にフィードバックした。また、行政・住民と実施していた健康づくり推進員活動に加えて、平成17年度住民参画による保健計画を、市民・企業からなる8チームと3専門家チームにより計66回延べ553人の参加を経て健康課保健師が事務局の要となり研究者が協働して作成した。平成18年度は、保健計画の推進会議を立ち上げ、行政の保健師・栄養管理士・歯科衛生士・事務の保健衛生従事者(事務局)と9回会議を持ち、健康づくり推進会議に3回、保健計画推進準備会議・保健計画地域ネットワーク会議に2回参加した。この介入は、(1)健康な地域づくりを目指すこと、(2)行政に働く保健医療従事者の能力向上を目指すこと(on the job training)を目的として行った。T市保健計画策定を通して保健師の能力が向上するスキルについて、保健師5人を対象とした参加観察とインフォーマルなインタビューをフィールドノートに記載し、保健計画策定資料を含めてエスノグラフィーを用いて分析した。この結果、住民参画型保健計画策定は、保健師の能力向上に影響を与えていた。(1)住民と対話を通して思いを共有し、課題を解決するために協働しようとする思考を強化していた。
精巣捻転症に対する希少糖による新規治療法の開発－虚血再灌流障害の抑制－

ヒトの思春期に相当する7週齢以降のマウスを用いて、精巣虚血再灌流モデルを作成する。左精巣を720度捻転させ、1時間の虚血を与えたのち、捻転を解除して24時間再灌流させる。再灌流終了後に精巣を摘出し、病理組織学的にどのような障害が起こったかを評価する。病理組織学的評価のひとつとして血液精巣関門の破綻について検証する予定であり、トレーサーと呼ばれる物質を静注することで関門の通過の有無を観察する。さらに、観察された精巣の障害がD-アロースにより軽減されるか否かを検証するため、D-アロースの投与実験を行う。D-アロースは腹腔内投与し、濃度依存性の検証のため投与量を変化させて効果の違いを観察する。
中枢神経系における脂肪酸β酸化の特異性の解析

神経細胞への分化誘導が可能なP19テラトカルシノーマ細胞株を用いて、脂肪酸β酸化系酵素の発現解析を行った。その結果、神経前駆細胞と神経細胞において、Acadsを除く全てのミトコンドリアの脂肪酸β酸化系酵素とペルオキシソームの脂肪酸β酸化系酵素が発現していることを明らかにした。さらに、それらの酵素の発現量は、神経細胞への分化に伴って増加することを明らかにした。中枢神経系における脂肪酸β-酸化の特異性を細胞レベルで解析するために、神経分化研究の良いモデル系であるP19テラトカルシノーマ細胞株を用いて発現解析を行った。具体的には、P19細胞を神経細胞に分化誘導し免疫染色を行うことで、ペルオキシソームのマーカーであるcatalase、ペルオキシソームの脂肪酸β-酸化系酵素であるAOX1、ミトコンドリアのマーカーであるcitrate cynthase (CS)、ミトコンドリアの脂肪酸β-酸化系酵素であるHADH2の発現を調べた。その結果、神経前駆細胞や神経細胞において、catalase, AOX1, CS, HADH2の発現が観察された。さらに脂肪酸β-酸化系酵素の発現を定量的に調べるために、P19細胞を用いて神経細胞における脂肪酸β-酸化系酵素の遺伝子発現をリアルタイムPCRで解析した。その結果、大部分が神経紳胞である培養条件において、ミトコンドリアの脂肪酸β-酸化系酵素(VLCAD, LCAD, MCAD, SCAD, BgH, HADH1, HADH2, T1, TFPa, TFPb)やベルオキシソームの脂肪酸β-酸化系酵素(AOX1, AOX3, LBP, DBP, PT, SCPx)の発現が検出された。これらの結果は、神経細胞においても脂肪酸β-酸化が存在している可能性を示唆しており、今後この研究を進めることで、脳の栄養学的基盤が書き換えられるかもしれない。さらにペルオキシソームの脂肪酸β-酸化系酵素の先天的欠損により脳の形成不全が起こることが知られて.おり旨、神経前駆細胞や神経細胞における脂肪酸β-酸化系の特徴を解明することにより、ペルオキシソームの脂肪酸β-酸化系と脳の発達形成との関係が明らかになることが期待される。中枢神経系における脂肪酸β酸化の特異性を細胞レベルで解析するために、神経細胞への分化研究の良いモデル系であるP19テラトカルシノーマ細胞株を用いて、脂肪酸β酸化系酵素の発現解析を行った。具体的には、P19細胞を神経細胞に分化誘導し,神経前駆細胞のマーカーや神経細胞のマーカーと共に二重染色を行うことで、ペルオキシソームの脂肪酸β酸化系酵素であるAOX1、ミトコンドリアの脂肪酸β酸化系酵素であるHADH2の発現を調べた。その結果、神経前駆細胞と神経細胞において、AOX1,HADH2が発現していることを明らかにした。さらに脂肪酸β酸化系酵素の発現を定量的に調べるために、P19細胞を用いて神経前駆細胞と神経細胞における脂肪酸β酸化系酵素の遺伝子発現をリアルタイムPCRで解析した。その結果、神経前駆細胞と神経細胞において、ミトコンドリアの脂肪酸β酸化系酵素(VLCAD,LCAD,MCAD,SCAD,MH,HADH1,HADH2,T1,TFPa,TFPb)やペルオキシソームの脂肪酸β酸化系酵素(AOX1,AOX3,LBP,DBP,PT,SCPx)が発現していることを明らかにした。さらに、この解析により、これらの酵素の発現量は神経前駆細胞から神経細胞への分化に伴って増加することが明らかとなった。これらの結果は、神経細胞においても脂肪酸β酸化が存在している可能性を示唆しており、今後この研究を進めることで、脳の栄養学的基盤が書き換えられるかもしれない。さらにペルオキシソームの脂肪酸β酸化系酵素の先天的欠損により脳の形成不全が起こることが知られており、神経前駆細胞や神経細胞における脂肪酸β酸化系の特徴を解明することにより、ペルオキシソームの脂肪酸β酸化系と脳の発達形成との関係が明らかになることが期待される。
融雪出水の流出機構と予測および防災に関する研究

融雪流出の予測と防災対策立案のためには融雪流出機構の解明と解析モデルの構築が必要である。このためには融雪機構を解明し、融雪量算定モデルを構築し、さらに、融雪水の流出機構の解明とモデル化を行う必要がある。著者らは、降積雪から融雪流出に至る一連の物理過程を組み込んだポイントでの融雪量算定モデルを昨年度開発したが、実流域における融雪流出解析を行うためには、融雪量の時間変化だけでなく空間分布を算定する必要がある。そこで本研究では、流域の地形要素(斜面の高度、勾配、方位および周辺地形の影響)を取り入れることにより融雪量の時空間分布を算定するモデルを構築した。このモデルを手取川ダム流域に適用した結果、融雪の主要な熱エネルギ-である日射が斜面勾配および斜面方位の影響を受けるため、融雪量の空間分布は高度より斜面勾配および方位に支配された分布を示すことが明らかとなった。また、積雪量の空間分布および雪線の後退を再現することができた。融雪量が求められれば、その流出過程は基本的には降雨流出過程と同じであると考えられるが、前述のように融雪量は空間的に不均一に分布し、流域内に雪線が生じている場合にはこの傾向が一段と顕著になる。したがって、融雪流出モデルとしては分布型モデル構築する必要がある。本研究ではデジタルマップを用い、流出成分に対応して集中化のスケ-ルを変え、擬河道網に基づいて流出水を追跡するメッシュタンクモデルを構築し、モデルを手取川ダム流域に適用した結果、流出量を十分な精度で再現でき、本モデルを用いることにより関連水文・気象因子が予測されれば融雪出水の予測が十分に可能であることが分かった。
青果物の流通費用・規格外品削減による自給率向上に関する研究

本研究では国内外市場調査,無等級時間付割引販売の試験的実施を通して,青果物流通費用の削減,等級外品廃棄削減の可能性を検討してきた。青果物購入に関する消費者調査の結果,青果物の鮮度,安心・安全重視などから直売における等級外青果物の販売には余地があり,都市部にもっと農産物直売を増やすべきである。また,2012年から2年間における無等級時間付割引販売の試験的実施の結果,包装なし・等級分別しない青果物は相応の価格で販売でき,選別包装費用の削減による低価格販売が実現し,国際競争力強化につながると考える。平成24年度は中国の北京,上海における青果物流通状況の調査,東京都中央卸売市場調査及び「無等級時間付割引販売」を実施した。平成24年8月17日9月2日の日程で中国の北京,上海の卸売市場,農家調査を行った。北京での調査では,中国農業大学経済管理学院の穆月英教授の協力を得て,北京市最大の新発地総合卸売市場の青果部,市内の清河青果物卸売市場などを訪問し,市場関係者と意見交換を行った。北京の卸売市場は農畜産物の集散地として設立した意味合いが大きく,24時間開場,入場には特に登録制度などはなく,運んできた荷物の量に応じて一定の入場料さえ払えば入場でき,市場内で交易ができる。上海では,曹安青果物卸売市場,銅川水産物卸売市場などを訪問した。新発地市場と同じように,曹安市場は24時間開場,品目,数量に応じた入場料金さえ払えば自由に入場できるが,卸売,仲卸売商社が市場内で販売兼事務所を構えていることが多く,早朝8時までは取引のピークである。小売市場調査では,北京,上海市内の農産物貿易市場(自由市場),スーパーマーケットなどを調査した。農産物貿易市場では,数年前の露天販売が少なく,屋根付きの市場が多くなってきた。また,青果物の流通費用を調査するため,北京近郊の大興区,順宜区,昌平区の野菜生産農家37軒にアンケート及び聞き取り調査を実施した。産地集出荷商人が農家まで買付集荷に来るため,収穫及び調整は農家が行うものの,包装用のビニール袋は産地集出荷商人が提供し,農家としては負担しないところもあった。本研究の最大の特徴である「無等級時間付割引販売」については,鳥取中央農業協同組合に依頼し,2012年6月から2013年3月までの10ヶ月間にわたって,毎月1回,3品目を阪急オアシス南千里店で行ってきた。今年度は販売方法の改善を図り,引き続き数回行う予定である。本研究は国内外の市場調査,無等級時間付割引販売の試験的実施などを通して,現在の青果物価格に占める選別・包装費用の削減,等級外品廃棄の削減を実現させ,グローバル経済環境における国産青果物の競争力強化,国産品販売量の増加,農家経営の改善,自給率の向上に貢献することが目的である。本研究最大の特徴である無等級時間付割引販売の試験的実施は,平成24年度に10回行ったが,その結果を踏まえて改良を加え,最終年度の平成25年に再度実施した。結果として集荷した無等級,無包装の青果物を相応の価格で完売し,無等級時間付割引販売は青果物販売方法の1つとしての有用性が実証できた。その成果を日本農業経済学会大会で個別報告した。海外市場調査では,青果物輸入の多いアジア地域の青果物流通状況を調査した。平成23年度の韓国ソウル・釜山,平成24年度の中国北京・上海に続き,平成25年8月にベトナムのハノイを訪問し,市内の小売市場及び早朝のLong Bien青果・水産・食肉卸売市場の交易状況を視察した。一部市内道路を利用した卸売市場であり,せり売りは見られなく,産地または数軒農家の生産物を集め,卸売市場で相対取引する産地商人や農家などでにぎわっていた。取引のピークは深夜から早朝までで,夜が明けると市内道路を利用する取引は終了する。国内市場調査では,平成25年度に中四国地方の拠点市場として指定されている広島中央卸売市場中央市場青果部,岡山中央卸売市場青果市場を視察し,市場関係者と意見交換を行った。市場経由率の低下,荷不足による今後の卸売市場の変貌を注視すべきである。最終年度の平成25年度では,昨年度に行った消費者調査を取りまとめ,日本農業市場学会大会で成果発表し,消費者の安全・安心志向,鮮度重視などから等級外品の直売による国産青果物の消費拡大に余地があると結論付け,論文にまとめて投稿し,受理された。平成23年度では市場調査と次年度における「無等級時間付割引販売」の準備としている。海外市場調査では、韓国の可楽青果物卸売市場(ソウル)、江西青果物卸売市場(ソウル)、厳弓青果物卸売市場(釜山)を調査し、実際の取引状況、荷姿などを確認した上、市場関係者に聞取り調査を行った。

韓国の卸売市場内では、多少傷ついたリンゴや、野菜の葉っぱなど、日本では捨てられているものがきれいに箱詰めされ、卸売市場内で取引される。また、ソウル・釜山市内には伝統市場と呼ばれる青空市場があり、小売商人は卸売市場の下請人から農産物を入荷して販売している。このように、規格外品であっても卸売市場内で取引できたり、伝統市場で販売されたりして、韓国農家の青果物廃棄率はとても低く、わずか2%以下であり、青果物輸入量も少なく、2010年の輸入青果物の重量比率は7.3%であるが、ほとんどの輸入品は韓国で生産されないパイナップル、バナナなどで占められている(可楽青果物卸売市場農産物部門金隋吉課長による)。韓国の青果物流通市場調査で得られた情報は国内青果物流通の規格外品削減のヒントとなるため、とても有意義である。国内市場調査では、大阪市中央卸売市場東部市場(大阪市東住吉区)、大阪府中央卸売市場(大阪府茨木市)を調査し、JA鳥取中央農業協同組合が大阪の阪急オアシスでの直売などを調査した。卸売市場において、近年では買付集荷が増加傾向にあり、取引方法にはセリ取引が減少することが目立ち、一部分の出荷者から売値が要求するなど、卸売市場法の改正に伴う市場取引の変化が大きい。平成24年度以降に、本研究が実施を予定している「無等級時間付割引販売」に関して、福岡県農業協同組合中央会、鳥取中央農業協同組合に協力要請をしたが、このなかで鳥取中央農業協同組合はこの要請に応じ、いまでは実験販売の準備を進めているところである。平成23,24年度における韓国,中国の市場調査・農家調査,及び国内で実施した「無等級時間付割引販売」,国内卸売市場調査などを通して,生鮮食料品の流通・販売の費用変化について明らかにした部分もあった。韓国,中国の卸売市場では市場内での小売に対する制限はないものの,ほとんどの場合,最低包装単位(1箱,1袋など)以上の取引が主流である。また,東京都中央卸売市場大田市場においては,セリ取引の1時間も前の早朝5時半ごろから相対取引が始まり,相対取引は大半を占め,セリ取引について品目数が多いものの,販売ロットは小さくなっている。中国では,大都市の農産物貿易市場(自由市場)は露天販売から屋根付きの市場と変貌し,衛生面ではスーパーマーケットに及ばないものの,露天販売よりは大部改善してきた。本研究のテーマである「青果物の流通費用・規格外品削減による自給率向上」に関しては,消費者の安全・安心嗜好から包装を簡略化することは難しく,規格外品の販売,地産地消による輸送費用の削減は現実的な方策である。しかし,大都市圏ではどうしても全国から青果物を供給しなければいけない実態もあり,地産地消だけではその地域の青果物供給が賄えない地域もある。規格外品の販売については,鳥取中央農業協同組合に委託した「無等級時間付割引販売」では,当初は規格外品を入荷して安い値段で売り切ることを企画していたが,生産者はその趣旨を理解できず,規格外品を出してくれなかったり,農協側も見た目の悪いものを市場に出せば,農協のイメージダウンにつながることを懸念して積極的ではなかった。いままでは研究計画通りに進展しており,平成25年度にはいままでの研究成果を取りまとめ,地方卸売市場調査,「無等級時間付割引販売」の再度実施を予定している。平成23年度において、研究計画どおりに韓国青果物流通における卸売市場、小売市場などの調査を行い、国内では、大阪市・大阪府中央卸売市場の調査及び小売市場の調査を行った。