hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近赤外・中赤外領域アクロマティック・ベクトルビームの制御

ベクトルビームは、偏光と位相において空間的な特異点を有し、そのユニークな光学特性から超解像顕微鏡、レーザー加工機、光通信や光記録といった様々な応用が行われている。一般的にこのようなビームは波長依存性が存在しており、波長依存性のないアクロマティックなベクトルビームの生成と制御は難しかった。我々のグループでは内部フレネル反射を用いることで近赤外および中赤外領域において波長依存性なくベクトルビームの制御を行い、ベクトルビーム解析によるシングルショット偏光決定法を実証した。近・中赤外領域アクロマティック・ベクトルビームを生成するために,ZnSe結晶を用いた近・中赤外域アクロマティック軸対称波長板を設計した。設計・開発された赤外域アクロマティック軸対称波長板を回転1/4波長板法を使ってその出射光の偏光状態をストークスパラメータおよび楕円率、主軸を使って評価した。この評価実験では、ベクトルビームの中でもその集光特性が特異なラジアル偏光を発生させた。これをレンズで集光させて、空間伝搬による偏光の3D解析を実験的に行った。集光位置ではガウス上のビームが得られた。その時の偏光状態もラジアル偏光を維持していることを明らかにした。この偏光特性評価実験と共にラジアル偏光の位相特性もマッハツェンダー干渉計から評価した。ここでは幾何学的位相に基づいた回転1/2波長板による位相シフト法を新たに提案し、ラジアル偏光の位相分布を求めた。取得されたビームはスパイラル位相となっていることが明らかになった。さらに、入力に対する出力光強度特性を取得した。取得されたデータから、ZnSe結晶を用いた近・中赤外域アクロマティック軸対称波長板は60%近くの透過率強度を持っていることが明らかになった。透過率を向上させるためには波長板の光路長をもう少し考慮することで透過率を上げることが可能になると考えられる。現在は、上述した実験と共にスパイラル位相をもたない等位相のラジアル偏光を生成させる光学素子の設計に取り組んでいる。前年度までに近・中赤外領域アクロマティック・ベクトルビームの生成に成功した。研究を進めるうちに研究開発してきたZnSe結晶で作製されたアクロマティック軸対称波長板は未知の偏光状態を検出するのに有効であることが分かってきた。一般的な回転偏光子法や検光子法とは異なる機械的・電気的な偏光変調のない偏光検出法になることが期待された。このような研究背景から今年度はこのベクトルビームを解析することによって未知の入射偏光の偏光特性をスナップショットで検出する方法を提案し、実験的にこれを実証した。通常の偏光解析法では高エネルギーのビームには偏光子やそれに準じる光学素子がビームそのもののエネルギー持たないことやショット毎に変化するエネルギーの変化から偏光計測が精密に行うことができなかった課題を本手法で解決できることが明らかになった。とくに本方法では回転検光子法と比較するとスナップショットのイメージからすべてのストークスパラメータを検出することができ、高エネルギーの偏光ビームの偏光状態を精密にかつ正確に評価することができるようになった。また、本研究ではベクトルビームのモードの一つであるラジアル偏光を赤外領域でアクロマティックに生成するために高密度ポリエチレンにて設計を進めている。現在のところ、ベクトルビームがラジアル偏光であることは実験的に明らかになっているので、今後はこのビームの特性を厳密に評価することで本研究課題であるアクロマティックベクトルビームの制御を達成する予定である。平成27年度の計画までにベクトルビームの空間伝搬による偏光3D解析が終わっている。縦電場・縦磁場の精密制御に関してはエネルギーの問題からすぐに行うことはできないが、現在、ラジアル偏光の生成が達成していることから「(2)おおむね順調に進展している」とした。研究計画全体を通じて近赤外から中赤外領域を中心とした赤外領域で波長依存性無くベクトルビームの制御を行ってきた。最終年度では光の対称性を考慮することで渦位相を低減したラジアル偏光の生成を達成した。前年度までは出射されるビームの偏光状態はラジアル偏光であってもその位相分布は偏光状態の循環的な変化にともなって生じる幾何学的位相によって渦成分も同時に生じてしまうラジアル偏光渦の生成までが達成されていた。この渦成分を除去するためには逆相の渦を導入する必要があったが光学素子が増えてしまうことから達成は容易ではなかった。これを打ち破るために今年度の研究では光の対称性を考慮することでラジアル偏光の生成を達成した。渦成分のないラジアル偏光が生成されれば、レーザー加工機や顕微鏡の分解能を向上させるだけにとどまらず、光通信、高密度光記憶、電子加速など幅広い分野に応用することができる。フラットな位相分布を有したラジアル偏光の生成は必要不可欠であったが、従来までの技術ではそれを達成することができなかった。さらに、従来までの偏光イメージング技術では偏光素子を時間的に回転させたり、電気光学素子の偏光変調が必要であった。今回、偏光素子のアクティブな偏光変調を必要としない偏光分布イメージング技術も同時に開発することができた。初年度に提案した方法はシングルショットで偏光分布を計測できるが、シングルショットイメージングまでは達成できていなかった。この方法はベクトルビームの偏光状態を瞬時に決定することができるためベクトルビームの応用研究には必要不可欠の技術になる。

ベクトルビームは、偏光と位相において空間的な特異点を有し、そのユニークな光学特性から超解像顕微鏡、レーザー加工機、光通信や光記録といった様々な応用が行われている。一般的にこのようなビームは波長依存性が存在しており、波長依存性のないアクロマティックなベクトルビームの生成と制御は難しかった。我々のグループでは内部フレネル反射を用いることで近赤外および中赤外領域において波長依存性なくベクトルビームの制御を行い、ベクトルビーム解析によるシングルショット偏光決定法を実証した。平成26年度の計画である「近・中赤外域アクロマティック軸対称波長板の開発」および「ベクトルビームの検証」までが順調に行われており、光学素子の定量評価も実行されているため、「(2)概ね順調に進展している。」とした。今年度は得られたデータを解析し、ラジアル偏光のプロパティを明らかにしていくことを検討している。また、高エネルギーのレーザーを使用してレーザー・マニュピュレーションを実施し、物質と光の相互作用を観察していく予定である。医用生体工学平成26年度までに内部フレネル反射に基づいた軸対称波長板の基礎特性を押さえることができた。今後は新たに生まれたスパイラル位相をもたないラジアル偏光を生成する光学素子の研究開発を進めることで、縦電場や縦磁場の生成が可能になると考えられる。平成26年度に得られた結果と共に比較しながら、新たな光学素子から近・中赤外域アクロマティックベクトルビームの制御実験を進めていく。研究当初、CO2レーザーを購入する予定であったが、共同研究者がもっているレーザーを使って実験することになったため、購入を見送ることとなった。研究開発するうちに近・中赤外域アクロマティック・ベクトルビームを生成する新たな光学素子の可能性を見出したので、この光学素子の製造費に使用していくことを計画している。
無色鞭毛虫類のファウナと系統分類学的研究

沿岸海水域および湖沼から採集したサンプルを多数調査したところ、約60属80種の微細鞭毛虫が確認された。このほとんどは本邦未報告のものであった。さらに同定不能の微細鞭毛虫が数十種確認されたが(特に淡水域に多い)、このうち多くが未記載種であると思われる。沿岸海水域ではボド類(Bodo,Rhynchomonasなど)、ビコソエカ類(Cafeteria,Pseudobodo)、Wobblia、襟鞭毛虫類(Salpingoecaなど)、Goniomonas、無色黄金色藻類(Spumella,Oikomonas,Paraphysomonas)の出現頻度が高かった。淡水域でも前記のグループが多く認められたが、そのうちビコソエカ類(Bicosoecaのみ)やwobbliaが少なく、かわりにケルコモナス類(Cerecomonas,Heteromita)および無色ユーグレナ類(Petalomonas,Entosiphonなど)が高頻度で出現することが確認された。上記の多くの種がバクテリ食であり、生態系を考える上で重要な構成要素となっていると思われる。多くの種がバクテリアとの混合培養によって生育可能であったが、一部の種(Leucocryptos、無色ユーグレナ類の大部分など)は増殖せず、補食時の観察結果や出現状況(微細藻のブルーム時に多い)から、真核生物などの大型の餌が必要だと考えられる。さらに現在これら鞭毛虫の微細構造および18rDNA塩基配列を調査中であるが、真核生物全体にわたるほど系統的に非常に多様であり、基本的な分類体系の大幅な変更が必要となるような結果が得られつつある。一例として沿岸域で普遍的な鞭毛虫のなかに未記載の生物があり、新属Wobbliaとして記載した(Moriya et al.2000)。この生物はストラメノパイルに含まれるが、既知のどのグループにも属さない新しい系統群であることが判明した。近年海洋の真核微生物における未知の多様性が注目されるようになったが(Lopez-Garcia et al.2001)、この大部分は鞭毛虫によるものと思われる。この多様性の解明には上記報告にある分子系統学的な調査と同時に、基礎的な形態・分類学的な研究が必要であり、本研究分野のさらなる重要性を示している。沿岸海水域および湖沼から採集したサンプルを多数調査したところ、約50属70種の微細鞭毛虫が確認された。さらに同定不能の微細鞭毛虫が数十種確認されたが、このうち多くが未記載種であると思われる。このことからも本分野の基礎的研究の遅れが感じられる。沿岸海水域ではボド類(Bodo,Rhynchomonasなど)、ビコソエカ類(Cafeteria,Pseudobodo)、襟鞭毛虫類(Salpingoecaなど)、無色クリプト藻類(Goniomonas)、無色黄金色藻類(Spumella,Oikomonas,Paraphysomonas)の出現頻度が高かった。淡水域でも前記のグループが多く認められたが、そのうちビコソエカ類(Bicosoecaのみ)がやや少なく、かわりにケルコモナス類および無色ユーグレナ類(Petalomonas,Entosiphonなど)が高頻度で出現するのが確認された。また海水域にくらべ、淡水域では固定困難な種が多く見られた。多くの種がバクテリアとの混合条件下で培養可能であったが、一部の種(Leucocryptos、無色ユーグレナ類の大部分など)は増殖せず、補食時の観察結果や出現状況(微細藻のブルーム時に多い)から、真核生物などの大型の餌が必要だと考えられる。

さらに現在これら鞭毛虫の微細構造および18rDNA塩基配列を調査中であるが、真核生物全体にわたるほど系統的に非常に多様であり、基本的な分類体系の大幅な変更が必要となるような結果が得られつつある。一例として沿岸域で普遍的な鞭毛虫のなかに未記載の生物があり、新属Wobbliaとして記載した(Moriya et al.2000)。この生物はストラメノパイルに含まれるが、既知のどのグループにも属さない新しい系統群であることが判明した。近年海洋の真核微生物における未知の多様性が注目されるようになったが(Lopez-Garcia et al.2001)、この大部分は鞭毛虫によるものと思われる。この多様性の解明には上記報告にある分子系統学的な調査と同時に、基礎的な形態・分類学的な研究が必要であり、本研究分野のさらなる重要性を示している。
小学校教師の協働学習における専門性の解明

平成29年度は,前年度までの研究結果の論文化と並行して,(1)グループ学習中の教師の状況判断プロセス,(2)初任教師の協働学習に関する教師の専門性発達を調査した。(1)に関しては,小学5年生1学級の調べ学習の単元を継続的に観察した。その際,教師にウェアラブルカメラを装着してもらった上でグループ学習中の状況を教師の視野で捉え,再生刺激法を用いてグループ学習中の状況判断プロセスを検討した。主な結果として,単元の前半では,児童の学習への参加状況や学習者像を掴むために俯瞰的なモニタリングを行っていることが示された。内容面へのモニタリングは「進行表」というツールを基に行っており,サポートについても進行表を媒介して行っていた。また,軌道に乗せたいという想いから,数多くまたは長めの教師から関与するサポートを提供していた。単元の後半では,グループ間差を捉えようと焦点的なモニタリングも行っていた。また,軌道に乗ってきたという心的余裕から,サポートをしながら他グループへのモニタリングを行う様子も見られた。(2)に関しては,元新任教師に対して,ライフヒストリー・アプローチを用いて新任期の協働学習に関する専門性発達に焦点を当てて検討した。主な結果として,新任期においても協働学習に関するイメージは変化を示した。こうした変化は自身の実践への取り組みの手ごたえと,メンター教師の授業を観察することによる気づきの両方の影響を受けていることが示唆された。一方で,観察や指導を受けたことをその場で十分に理解できない場面もあるが,こうした理解は2年経ったころに起きると語り,指導の効果の遅延性も示唆された。さらに,メンター教師以外の先輩教諭の指導と板挟みになることもあり,こうしたジレンマの中で自分の実践者としての在り方を模索することで,“自分らしい協働学習"の姿を見出していた。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,小学校教師の協働学習における専門性について明らかにすることである。教師の専門性の内実として「知識の内容」「専門的成長・発達」「協働学習中の状況判断」の3観点から3つの検討課題に取り組んだ。「知識の内容」では,小学校教師87名と教職志望学生83名を対象に比喩生成課題を実施し,協働学習に対する実践的知識(イメージ;Elbaz, 1983)の教職経験による相違を検討した。主な結果として,“協働学習を支える教師"のイメージにおいて,教職志望学生は具体的な支援役割をイメージしやすい一方で,現職教師は「教師の必要性」や「教師に求められる能力」などのメタ的なイメージをしやすいことが示された。「専門的成長・発達」では,2名の協働学習に熟練した小学校教師に対してライフヒストリー・インタビューを行い,協働学習に関する教師の専門性発達過程を検討した。主な結果として,教職初期の先輩教師からの指導・支援が協働学習の実践における中核的な位置づけになっていた。一方で,イメージ通りの実践ができない日々が続くこと,変容の契機として“協働"に焦点化した研究授業経験や自身のイメージに合致する実践校の見学が挙げられた。「協働学習中の状況判断と支援」では,グループ学習に関する場面想定課題を小学校教師120名と教職志望学生48名(算数),小学校教師83名(国語)に対して実施し,グループ学習への評価および支援方略の教職経験による相違を検討した。主な結果として,教職志望学生では“友人との交流"を重視してグループ学習を評価する一方で,現職教師では“学習課題の理解"を重視して評価する。また,若手教師は自主的な活動の土台づくりのために「教師のメンバー化」や「個別に考えさせる」といった敢えて直接介入的な支援方略を多く取る一方で,ベテラン教師は「褒める」といった間接的な支援方略を多く取ることが示された。平成28年度は,研究概要に示した研究の他にも,分析途中ではあるが,協働学習における教師の支援が児童に与える影響についての質問紙調査も実施できた。研究概要に示した研究については,すでに国内学会において発表しており,また国際学会での発表について採択を受けている。さらに学術論文としての投稿も進めている。以上のことから現在の研究状況は,「2.おおむね順調に進展している」と評価した。

主な結果として,新任期においても協働学習に関するイメージは変化を示した。こうした変化は自身の実践への取り組みの手ごたえと,メンター教師の授業を観察することによる気づきの両方の影響を受けていることが示唆された。一方で,観察や指導を受けたことをその場で十分に理解できない場面もあるが,こうした理解は2年経ったころに起きると語り,指導の効果の遅延性も示唆された。さらに,メンター教師以外の先輩教諭の指導と板挟みになることもあり,こうしたジレンマの中で自分の実践者としての在り方を模索することで,“自分らしい協働学習"の姿を見出していた。平成29年度は,平成28年度に行った研究をさらにより詳細な観点から進めることを予定している。具体的には,例えば「専門的成長・発達」の側面では,コホート性に基づいて,現代の若手教師の専門性発達に着目したり,「協働学習中の状況判断」の側面では,実際の協働学習場面の観察による事例研究を行ったりすることを予定している。また,平成28年度に実施した研究の投稿も逐次行っていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
トレーニング休息の設定の仕方がトレーニング効果に及ぼす影響:超回復の観点から

5カ年の研究から得られた研究成果は以下の通りである.1)筋力トレーニング後に,50%Vo_2maxのランニングを行った場合,同じ筋力トレーニングだけを実施した場合に比較して,生体の回復過程に差異が見られるかについて生化学的見地から検討した.その結果,同化・異化ホルモンおよび成長因子の分泌からは,顕著な差異のないことが明らかになった.今回はトレーニング当日のみの測定であったが,CPKなどの筋の損傷を示す指標が,トレーニング日翌日以降に増加することから,今後,トレーニング後数日間を追っていく必要がある.2)ジャンプ運動の主働筋である膝関節伸展筋群が疲労して,運動中に発揮トルクが回復していない状態においても,エキセントリック局面の股関節が代償的にトルクを発揮し,ジャンプ力を回復する可能性のあることが示唆された.3)十種競技者5名を対象として,パワーのトレーニング種目(主にウェイトトレーニング)を中心とした高強度トレーニング(WT)と無気的持久力のトレーニング種目(主に走トレーニング)を中心とした高強度トレーニング(RT)によって生じる生理学的指標の変化を追跡調査した.トレーニング負荷を与えた後の回復には個人差が生じるために,個々に応じたトレーニング処方が必要であることが明確になった.また,骨格筋の損傷は,力の立ち上がりを阻害しない可能性があると考えられる.4)高強度運動(十種競技競技会)回役期に関しては,主観的指標(全身疲労度)に対して客観的指標である起床時心拍数や,筋や結合組織(CK,LDH,GOT)は早期の回復を示し,一方で,客観的指標である血球成分(RBC,Ht,Hb)は主観的指標と同様もしくは回復の遅れを示す傾向がみられた.血球成分の回復の特徴から十種競技者における有効な指標となることが示された.5)長大筋力発揮運動後の回復時間は各パラメーターによって異なり,回復の過程には個人差がみられた.なお,最大筋力発揮の負荷後5分における低下と,負荷後60分における低下はその原因が異なる可能性がある.5カ年の研究から得られた研究成果は以下の通りである.1)筋力トレーニング後に,50%Vo_2maxのランニングを行った場合,同じ筋力トレーニングだけを実施した場合に比較して,生体の回復過程に差異が見られるかについて生化学的見地から検討した.その結果,同化・異化ホルモンおよび成長因子の分泌からは,顕著な差異のないことが明らかになった.今回はトレーニング当日のみの測定であったが,CPKなどの筋の損傷を示す指標が,トレーニング日翌日以降に増加することから,今後,トレーニング後数日間を追っていく必要がある.2)ジャンプ運動の主働筋である膝関節伸展筋群が疲労して,運動中に発揮トルクが回復していない状態においても,エキセントリック局面の股関節が代償的にトルクを発揮し,ジャンプ力を回復する可能性のあることが示唆された.3)十種競技者5名を対象として,パワーのトレーニング種目(主にウェイトトレーニング)を中心とした高強度トレーニング(WT)と無気的持久力のトレーニング種目(主に走トレーニング)を中心とした高強度トレーニング(RT)によって生じる生理学的指標の変化を追跡調査した.トレーニング負荷を与えた後の回復には個人差が生じるために,個々に応じたトレーニング処方が必要であることが明確になった.また,骨格筋の損傷は,力の立ち上がりを阻害しない可能性があると考えられる.4)高強度運動(十種競技競技会)回役期に関しては,主観的指標(全身疲労度)に対して客観的指標である起床時心拍数や,筋や結合組織(CK,LDH,GOT)は早期の回復を示し,一方で,客観的指標である血球成分(RBC,Ht,Hb)は主観的指標と同様もしくは回復の遅れを示す傾向がみられた.血球成分の回復の特徴から十種競技者における有効な指標となることが示された.5)長大筋力発揮運動後の回復時間は各パラメーターによって異なり,回復の過程には個人差がみられた.なお,最大筋力発揮の負荷後5分における低下と,負荷後60分における低下はその原因が異なる可能性がある.アスリートのコンディションニングの変動を把握するテストの開発するために、2週間にわたり男子陸上競技者の起床直後の内分泌系の状態、筋力発揮能力を測定した。それとともに、主観的な疲労度、精神状態を調査するアンケート調査を実施した。測定項目は以下の通りであった。(1)ホルモン動態:成長ホルモン、IGF、テステステロン、グレリン、コルチゾル(3)筋力発揮能力:等速性筋力測定機(バイオデックス)により、0度、180度の角速度にて膝関節伸展・屈曲筋力を測定した。同時にそれぞれの主動筋であるハムストリング、大腿直筋の筋電図を測定した。(4)主観的疲労度の調査:坂入(2003)が開発した調査用紙などを利用し、主観的疲労度について調査した。これらのデータから、トレーニングに対する生体の反応、筋のパフォーマンス、自覚症状などの面から変化を検討し、トレーニング内容・強度の変化に伴い生体がどのように変化していくかを検討した。現在のところ考察中であるが、トレーニング強度に関連して変動を示すのは、疲労に対する自覚症状であることが示されている。それとともに、6名の被験者のうちの数名は、強度の高いトレーニングの翌日には、筋出力の効率(筋出力/積分筋電値)が低くなっている。これは、筋自体の疲労が原因であると推測できる。また、高い強度のレジスタンストレーニングを行った翌朝と、高強度の無気的トレーニング(300mスプリント)の翌朝では、生体の反応が異なるものと推測できる。これに関しては、現在、考察を進めている最中である。

研究1高強度のプライオメトリック的運動負荷をかけた後の筋腱複合体の回復過程を検討した。男子陸上競技者9名を被験者とし、高強度のプライオトリックジャンプを行わせた。トレーニング前、トレーニング15分後、30分後、60分後、2時間後、8時間後、24時間後、36時間後、72時間後にスクワットジャンプと30cmの台高からのドロップジャンプをフォースプレート上で行わせた。ジャンプ中の下肢7筋(腓腹筋、前脛骨筋、大腿直筋、大腿二頭筋長頭、大殿筋、内転筋、脊柱起立筋)の筋活動、股関節・膝関節・足関節のトルク発揮を測定するとともに、DOMSを調査した。ただいま考察中ではあるが、現時点で、(1)筋肉痛と各関節の発揮トルクの推移には何らかの関係が認められる、(2)個人によって回復過程は、かなり異なるが、3日後には、ほぼ負荷をかける前のトルク発揮、筋活動に戻る、という2点が明らかになっている。研究215年度に引き続き、アスリートのコンディションニングの変動を把握するテストを開発するために、8日間にわたり男女陸上競技者11名の起床直後の血液性状(HB,Ht,LDH,CK,GOT,GPT,WBC,MCH,Glu,BUNなど)、身体5カ所の筋硬度、筋力絶対値と立ち上がり時間(握力)を測定した。それとともに、二次元気分尺度(坂入ら、2003)により精神状態を調査した。この研究に関しては、ただいまデータを解析中である。本研究では,陸上競技十種競技者7名を対象に,競技会を含む前後16日間の身体的および生理・生化学コンディションを評価した.主観・客観的指標それぞれの変化パターンや比較したときの一致・ズレなどを分析することにより,新たな指標からコンディションを評価すること,および十種競技が生体に及ぼす影響と混成競技者の競技会前後のコンディショニング特性を把握することにより超回復現象について検討することを目的とした.単一事例研究法(シングルケーススタディ法)を用いて検討した.●ピーキング期,競技会翌日および回復期における特徴ピーキング期前半に関しては,過半数の被験者において主観・客観的指標間の変化のパターンにズレまたは相違が生じ,ピーキング期後半に関しては,主観的・客観的指標の変化のパターンが一致する傾向にあることが示された.競技会翌日に関しては多くの項目において,主観・客観的指標の変化のパターンが一致することが全ての被験者において示された.回復期に関しては,主観的指標(全身疲労度,DOMS)に対して客観的指標である起床時心拍数や,筋や結合組織(CK, LDH, GOT)は早期の回復を示した.一方で,客観的指標である血球成分(RBC, Ht, Hb)は主観的指標と同様もしくは回復の遅れを示す傾向がみられたことから,血球成分の回復が十種競技者における新たな指標となる可能性のあることが示唆された.以上の結果から,ピーキング期から競技会直後のコンディションは,多くの場合より簡便な主観的指標によってある程度正確に把握できることが明らかとなった.一方,回復期では,主観・客観的指標のズレや血球成分の回復の遅れなどが示された.また,コンディション指標の変化(超回復現象)には個人差が大きいことが明らかとなった.
日米欧の消費需要行動に関する実証分析

(1)日本に関する分析:「失われた10年」における日本の家計消費・貯蓄行動について分析した。バブル前後で全国消費実態調査の個票を使った推定結果では、バブル前後で構造変化が起こった。その影響は21世紀に入っても残っている。(2)日本とアメリカ合衆国:日本とアメリカの消費者行動の基礎になる経済統計の正確さについて検討した。アメリカではCEXデータの個票を使った分析を行ったが、両国とも耐久消費財に関してマクロ統計とミクロ統計の間でギャップが見られた。(3)日本とヨーロッパ:高齢者消費に関する分析を行ったが、規模に関する経済性は両国とも顕著であった。この問題は集計問題と政策の両面で影響を及ぼす。日米欧三極にわたる消費者行動についてデータに基礎を持ち、計量経済学の手法によって比較する実証分析である。今回はこのような総合的な研究を計画しており、学術的に意味のある結果が期待できる。具体的には日米の間では耐久消費財に関する比較分析を行う。日欧では高齢者消費需要及び資産蓄積・取り崩し行動に焦点を当てた分析を行う。高齢者消費需要は多分に社会保障制度、年金制度に依存すると思われるが、従来は消費の中身にまで目を向けた分析は少なかった。日欧比較において、政策的な観点からも実証分析の結果を生かすことができればよい。日米欧という三極をテーマにして、日米、日欧の比較研究をしたあと最終的に三極の統合をする。日本の消費者行動に関して、全国消費実態調査を使った分析を行った。データの整備に時間を費やしたが、部分的に結果表ができあがってきた。またその一部については「消費者行動の実証分析」に報告した。そしてこの拡張作業が現在行われている。分析結果を見ると、日本のバブルとその崩壊によって家計部門の資産・負債構造に大きな変化があったことが分かる。そして、この影響は21世紀にも持ち越している。さらに、このようなバブルのショックが永続的に消費行動に影響を与えるものなのか否かについては今後の分析結果を待つことになるが、どのような結果になるかは興味深い。欧米の消費者行動に関して、ヨーロッパに関しては個表を使った分析を行い、3月にディスカッション。ペーパーの形でまとめたが、さらに完成度を上げることが必要である。ヨーロッパのデータでは特に高齢者の消費行動と男女の等価尺度について検討し、男女間で消費行動に変化があることを確認し、さらに、食料費に関しては従来使われてきた成人単位の有効性は現在でも保持されていることを確認した。さらにヨーロッパの消費行動を日本の消費行動とも比較を行った。また、アメリカのデータに関しては、アメリカ公衆国労働統計局で作成された個表データを収集し、そのデータ整理を開始する準備を進めた。さらに、このように消費者の需要行動と企業の供給行動に関し、寡占市場という枠を設定し、寡占市場において消費者と企業の競争関係がどのように変化するのかにも分析の視野を広げた。この点に関してはシミュレーションモデンを作り、その結果をニュージーランドで行われた国際コンファレンスで報告した。日本の消費者行動に関して、家計調査と金融資産価格を利用した分析の拡張を行った。この分析は消費-資産価格モデルと呼ばれるが、従来の研究では確率割引要素として消費総額を考慮するのが通常であった。しかし今回の分析では、消費総額を分割して、多費目に拡張した。その目的は、消費総額に含まれている個別消費の性質を考慮すると、所得効果や相対価格効果によって、個別消費の構成自体が変化するという観測事実が消費分析の結果から確認されているからである。この分析は現在リバイズという形で国際ジャーナルからの評価待ちである。ヨーロッパに関連した分析に関しては、さらに新しいデータが加わり、このデータの解析を中心に分析を行っている。このデータを使った実証分析結果に関しては、さらに深くい考察が必要となっている。この点に関しては、翌年度の中心的な実証分析プログラムの一環となる。さらなる今後の分析を待たなくてはならない。アメリカデータに関しても、アメリカ合衆国労働統計局で作成されたデータに関して解析を進めているところである。この分析結果についても、今後の分析を待たなくてはならないだろう。さらに、消費者の需要行動と企業の供給行動に関して、寡占市場をいう枠組みの下、ナッシュ均衡をベースにしたシミュレーション分析を行ったが、この論文は国際ジャーナルにアクセプトされた。このようなシミュレーションモデルは、今後の市場の在り方を模索するうえで、政策インプリケーションを持つと考えられる。日本の消費者行動にかんして、全国消費実態調査報告を利用した実証分析は、本の一章の中で纏めた。ここでは、バブル以前と以後の消費者行動についていわゆる経済的「ショック」が起きたときにその効果がが一時的か経常的かについての仮説をたて、統計的検定を行った。実証分析の結果では、バブル井算の行動に戻った年齢階級もあるが、そうでない年齢階級もあった。

また、家計調査と金融資産データを利用した分析(消費-資産価格もデル)は国際ジャーナルのリバイズして再投稿中である。アメリカ・テータに関する分析が、国際ジャーナルのアクセプトされ、2010年1月に刊行された。ここでは経済統計に関する誤記入の問題を耐久消費財購入行動をベースにして分析した。日本のケースと同様に、アメリカでも誤記入の可能性は否定できなかった。具体的な分析結果については、当該ジャーナルを参照してほしい。アメリカ・データによる別のトビックの分析が現在も続けられている。ヨーロッパの消費者行動について、平成19年末にDPとして予備的な結果を纏めたが、それ以後新しいデータが公表されており、最近になりそれを入手できたために、それらの新しいデータセットを利用した分析を行う計画の下、順次分析を計画しているところである。また、消費者需要行動と企業供給行動分析に関し、寡占市場の枠組みでナッシュ均衡をベースにしたシミュレーション分析も行った。これは2009年5月に国際ジャーナルの掲載された。本年度はアメリカ合衆国のConsumer Expenditure Surveyを利用した分析結果を査読付英文ジャーナルの公刊した。論文の内容は、実証分析の基礎となる経済統計の精度について統計実施者の観点からではなく、統計利用者の観点から経済理論に基づいて分析したものである。理論仮説として、Misreporting仮説をたて、その検証を行った。また今年度は、経済の実証分析を30年以上にわたり行ってきた経験をもとに、英語で書かれた大学院レベルの教科書をRoutledgeから公刊した。この教科書はRoutledge Advanced Text in Economics and Financeシリーズの1冊としてRoutledgeの教科書シリーズに加えられた。この本は説明のためのデータをモンテカルロ法によって求め、従来の計量経済学テキストにはない特徴を持っている。また、消費者行動を考察する際には常に市場のあり方を念頭におく必要がある。現代経済に大きな役割を持つ市場として寡占市場があるが、2011年と2011年にMathematics and Computers in Simulationという査読付英文ジャーナルにナッシュ均衡の考え方を取り入れた寡占市場のシミュレーションモデルを2編公刊した。これら、査読付英文ジャーナルの3本、大学院レベルの英文による計量経済学教科書をRoutledgeから公刊できたことは、学会のためにも少なからず貢献をしたのではないかと思われる。具体的な内容の詳細についてはここのペーパーや著書を参照してほしい。
返還後の香港の社会変容と周辺地域への影響に関する調査研究

1997年返還から2年を経過した香港は「1国2制度」の経験を蓄積しつつある。中国の経済発展の延長線上で、香港返還がどのような地域的意義を持つのか、わが国でも関心を持たれている。本研究は、香港・中国のみならず、華人ネットワークが展開される東南アジア、さらに香港と浅からぬ関係を持つ北米大陸やヨーロッパを視野に入れて、返還を跨ぐ香港の政治・経済・社会の変化と連続を検討した。現地調査は香港・台湾・中国・シンガポール・インド・アメリカ・オーストラリアで行われた。本プロジェクトでは(1)住民の政治意識、(2)経済環境、(3)社会環境、(4)香港と周辺地域との関係の4つの分野をとりあげた。(2)と(3)は本プロジェクトでは密接に関連していた。(1)については、谷垣が電話聞き取り調査やアンケート調査を利用したアイデンティティの問題の考察した。容は香港アイデンティティの形成において「日本」がどのように作用するのかを解明した。倉田は「1国2制度」下の香港の政治発展を考察した。(2)については、濱下と飯島、帆刈が担当した。そこでは公表された経済指標に限定されることなく、現地調査によって制度的変化を含む経済環境の変化を分析した。濱下は華人系ネットワークとインド系ネットワークの比較研究の可能性を指摘した。飯島と帆刈は疾病の伝播を通じた香港ネットワークの歴史性と中国医学の制度化の問題をとりあげた。この2つの事例研究はいずれも香港の社会環境と深く関連している。(4)については若林が台湾と香港との関係を分析し、愛が香港のコモンウェルス史への位置づけを試みた。中津は文化革命期における香港左派の問題をとりあげて、香港・中国関係の新しい研究対象を発掘した。さらに、香港との比較研究の対象として、岩間は民国期の上海のホワイトカラー層を、吉永は民国期の回民アイデンティティの事例研究を行った。香港返還は今世紀末の東アジア地域における歴史的な事件の1つであった。返還直前の関心は、香港への中国中央政府からの政治的干渉の有無とその経済的繁栄を維持できるか否かということにあった。本研究では、返還による香港自身の変化と周辺地域への影響を総合的に調査することを目指した。本年度の柱は(1)返還後の香港の社会変容、(2)香港ネットワーク、(3)香港と華南地域との経済関係、(4)福建ネットワークの4つであった。(1)については返還を跨ぐ香港人アイデンティティーのゆらぎ(谷垣・鍾・黄・容)、香港の中国化がもたらした中国医学の新たな発展の方向性(帆刈)、香港・広東省間の人の移動(愛)の調査がなされた。(2)については、関元昌一族および容星一族のネットワークの聞き取り調査(容・谷垣)と文革期の中国・香港間の往来(中津)が実施された。(3)については、台湾・中国・香港で積極的な資料収集が行われた(濱下・洗)。(4)についてはインド洋と東シナ海、南シナ海を舞台にした福建ネットワークについて資料収集が実施された(飯島)。本年度はやや社会学的社会史的な調査が多かった。来年度は政治・経済的側面について強化する。また、研究の柱は(1)返還後の香港の社会変容、(2)周辺諸国への影響(特に台湾と中国の橋郷地方)、(3)香港ネットワーク(比較の対象として福建ネットワークを含む)の3つに整理する。調査地域にはイギリス・オーストラリア・韓国・マカオを含め、香港と関連の深い地域でより総合的に資料の収集と聞き取り調査を実施する予定である。

また、中国と台湾に新たな研究協力者を求め、東京で活発な意見交換を行いたい。香港返還は今世紀末の東アジア地域における歴史的な事件の1つであった。返還直前の関心は、返還後の香港が中央政府からどのような政治的干渉を受けるかということ、またその経済的繁栄を維持できるか否かにあった。本研究では、返還による香港自身の変化と周辺地域への影響を総合的に調査することにある。本年度の柱は(1)香港返還の周辺地域への影響、(2)香港ネットワーク、(3)返還後の香港の社会変容、の3つであった。研究協力者には新たに東京大学大学院総合文化研究科の若林正丈教授と香港大学商学部の伍錫康教授を加えて、政治的・経済的側面についての調査体制を強化した。(1)については、若林が台湾への影響を、飯島渉・帆刈浩之が沖縄への影響を、谷垣真理子がアメリカへの影響について資料収集および聞き取り調査を行った。(2)については、昨年度に引き続き、容應萸が容星橋ら一族のネットワークについて文献調査を実施した。帆刈は香港の中国化がもたらした中国医学の新たな発展の方向性を調査しつつ、シンガポールやカナダの華人社会との比較を試みた。飯島は疾病構造の分析を通じて、香港と沖縄との交流関係の解明に取り組んだ。洗玉儀と濱下武志はこれらに関係する歴史的資料の収集を積極的に行った。このほか、岩間一弘は香港ネットワークと上海ネットワークの比較を試みた。(3)については、黄紹倫が香港から海外への移民に注目しつつ、谷垣が中国大陸から香港への移民に注目しつつ、それぞれ返還を跨ぐ香港住民のアイデンティティーの状況を明らかにしようとした。分析に際して、伍は香港の産業構造の転換と労働問題について知見を提供した。鍾庭紹は継続的な世論調査を基礎に、香港と台湾双方の住民アイデンティティーの比較を試みた。来年度は本年度実施できなかった僑郷からみた香港返還について調査を実施し、イギリス・オーストラリアでの資料集を実施したい。1997年返還から2年を経過した香港は「1国2制度」の経験を蓄積しつつある。中国の経済発展の延長線上で、香港返還がどのような地域的意義を持つのか、わが国でも関心を持たれている。本研究は、香港・中国のみならず、華人ネットワークが展開される東南アジア、さらに香港と浅からぬ関係を持つ北米大陸やヨーロッパを視野に入れて、返還を跨ぐ香港の政治・経済・社会の変化と連続を検討した。現地調査は香港・台湾・中国・シンガポール・インド・アメリカ・オーストラリアで行われた。本プロジェクトでは(1)住民の政治意識、(2)経済環境、(3)社会環境、(4)香港と周辺地域との関係の4つの分野をとりあげた。(1)については、電話聞き取り調査やアンケート調査を利用したアイデンティティの問題の考察、さらには「1国2制度」下の香港の政治発展を考察した。(2)については、公表された経済指標に限定されることなく、現地調査によって制度的変化を含む経済環境の変化を分析した。事例研究としては、疾病の伝播を通じた香港ネットワークの歴史性の考察が行われた。また、華人系ネットワークとインド系ネットワークの比較研究の可能性が指摘された。(3)については、中国医学の制度化の問題がとりあげられた。(4)については台湾と香港との関係、香港のコモンウェルス史への位置づけなどが図られた。
サイトカインシグナルによる乳腺細胞の腺房構築異常とがん化との関連

乳腺細胞の増殖、分化、細胞死が正確に制御されることで、正常な腺房が形成される。またその制御の破綻によって、腺房や乳管を構成する細胞が過剰な増殖能や細胞死抵抗性を獲得すると乳がんを形成する。本研究では、乳腺細胞の性質を制御する上皮増殖因子群などがヒト不死化乳腺上皮細胞MCF10Aの性質を決定する分子機構を解析した。本研究によって、細胞内シグナル経路の活性化強度が乳腺細胞の形質決定や可塑性制御に重要な役割を果たすことが明らかになった。ヒト不死化乳腺細胞MCF10Aは増殖因子epidermalgrowthfactor (EGF)依存的に細胞増殖を行う。昨年度の研究の過程で、2次元培養時に使用する増殖因子によって異なる細胞の増殖形態を誘導することができた。最終目標であるはSTATを活性化するサイトカインIFN-gammaとIL-6の影響を調べるためには、定常状態の細胞がどのような性質を維持しているかを厳密に定義しておく必要がある。そこで本年度は、MCF10Aの増殖形式に関する解析を行った。概要は以下の通りである。増殖因子EGFファミリーに属するEGFとAmphiregulin (AREG)は、いずれもEGF受容体(EGFR/ErbB1)に結合して、MAPキナーゼ経路等を活性化する。我々はMCF10Aにおいて、EGFが細胞間接着の比較的弱い間葉細胞様の表現型を誘導する一方、AREGは細胞間接着が非常に強固な上皮様の表現型を誘導することを見出した。この結果は、EGFRの活性化様式が2つのリガンドで異なり、全く別の表現型を生み出すことを意味する。この分子メカニズムを解析した結果、EGFがMEK1-ERK2経路を強く活性化する一方で、AREGでは同経路の活性化は弱く、この違いが転写因子ZEB1の遺伝子発現を制御することで、E-cadherinの発現変化と細胞間接着の変動をもたらすことが示唆された。異なる細胞の状態を生み出す分子機構をさらに詳細に解明することで、がん化をもたらす細胞の定常状態を定義できる可能性が考えられる。不死化ヒト乳腺細胞MCF10Aは3次元培養によって増殖因子epidermalgrowthfactor (EGF)依存的に腺房様の構造を形成する。本研究の最終目標はSTATを活性化するサイトカインIFN-gammaとIL-6が、MCF10Aによる腺房様構造の構築異常を引き起こす過程をin vitroで解析し、その分子機構を解明することである。初年度はまず、IFN-g, IL-6添加の前段階の研究として、培養に使用するMCF10Aの挙動の解析を中心に研究を行った。EGFはEGF受容体の活性化とそれに続く分解を促進するため、Western blot法により、この細胞内シグナル伝達経路の活性化を解析した。MCF10AをEGF刺激すると、下流のシグナル分子MEK1, Erk1/2のリン酸化、及び転写因子Elk1による転写活性化が観察された。IFNg, IL6添加ではリン酸化STAT1及びSTAT3も検出された。これらの過程をライブイメージングするにはFRET解析を行う必要があるため、まずはHeLa細胞を用いて、ErkをFRET解析する実験系を導入した。さらに細胞運動の過程を客観的に観察するため、ライブイメージング装置を用いて、細胞運動の自動解析を行った。細胞運動の解析時には、IFNg, IL6を添加し、2次元培養での細胞の移動速度を解析した。これらの実験系を導入できたことにより、MCF10Aの挙動を詳細に解析できることが可能となった。前年度の研究において、増殖因子EGFとAmphiregulin (AREG)が不死化乳腺上皮細胞MCF10Aをそれぞれ間葉様細胞、上皮様細胞の形質に保つことを見出した。本年度は、2次元培養によって生み出された細胞集団が果たす生理的意義を明らかにするため、両細胞集団を用いて、3次元培養における表現型解析を行った。EGF、AREGそれぞれの存在下で2次元培養した細胞をマトリゲル上で培養し、腺房様構造をラミニンVとゴルジ体マーカー(GM130)による免疫染色によって観察した。構築された腺房様構造(acini-like structure)そのものについては両群で差は認められなかった。しかし興味深いことに、AREG培養で得られる上皮様細胞はほぼ100%の細胞が腺房様構造を構築しており、EGFで誘導された間葉様細胞と比較して、構築効率が著しく上昇していた。このことからAREGは乳腺内腔細胞の前駆細胞への性質変換に関与していることが示唆された。また2次元培養において、培地中のEGFとAREGを切り換えると、間葉様細胞と上皮様細胞の性質を複数回に渡って変換できることを見出した。このことは細胞外シグナルが乳腺細胞の可塑性を担うことを示唆する。

一方で、Interleukin-6 (IL-6), Interferon-gamma (IFNg)については、2次元培養した細胞集団の表現型に影響を与えなかった。したがってこれらについては立体構造の構築過程において、EGF受容体シグナルに干渉し、腺房の形成に影響を与えることが考えられた。分子細胞生物学本年度のポイントは、2次元培養時の環境が細胞の定常状態に大きな影響をもたらすことを分子レベルで明確に示すことができた点である。昨年度の課題であったFRET解析については、京都大学との共同研究によって、ErkのFRET解析が可能となった。本年度の研究によりEGFの処理濃度によって細胞内シグナル伝達経路が変化し、乳腺細胞の形態を制御するという興味深い表現型を見いだした。一方、2次元培養したMCF10Aに対するIFN-g, IL-6の効果はEGF顕著ではなかった。この結果はIFN-g, IL-6の作用を検討するためには3次元培養という、より生体に近い条件での解析が必要なことを示唆した。EGF受容体経路のシグナル強度によって2次元培養時の細胞の定常状態を決定することが分かったため、今後は、3次元培養時の腺房様構造の構築に及ぼす影響を解析する。また異なる細胞の状態を生み出す分子メカニズムのさらに詳細な解明、及び、乳腺細胞の可塑性についても影響を調べる。これらの解析の中にIFN-gammaとIL-6を組み入れることで、STAT経路の影響を解析する。EGFで培養したMCF10A内で起きているシグナル伝達イベントを十分理解した上でSTAT経路とのクロストークを解析する必要があるため、引き続き異なるEGF濃度で下流因子の活性化がどのように変化するかを解析する。また下流の転写因子の機能を知るため、マイクロアレイ解析を用いて標的遺伝子の同定を行う。研究の遂行に不可欠なFRET実験系の確立のため、顕微鏡の調整に多くの時間を費やした。このため本年度予定していたノックダウン実験を来年度の研究とし、siRNAの購入費用を次年度使用額として計上した。ただしノックダウン実験自体は研究費申請時に既に導入していた実験系のため、計画の遅延はないと考えている。マイクロアレイ解析のサンプル数を減らすことができたため、経費を節約することができた。シグナル伝達経路解析のための抗体を購入する必要があるため、次年度の助成金を充てる予定である。細胞内シグナル伝達経路をさらに詳細に解析するには、EGF受容体複合体を回収し、その会合分子の結合状態を知る必要がある。このために、シグナル伝達分子に対する抗体及びこれらをノックダウンするためのsiRNAの購入を計画している。またIFN-g, IL-6シグナル伝達経路による標的遺伝子の同定のため、マイクロアレイ解析を行う予定である。
希土類金属間化合物、RCu_6系の低温比熱

希土類金属間化合物のRCu_6系、R=La、Pr、Nd、Sm、Gdについて比熱測定を行い、それぞれの化合物における結晶場や時期オーダーを明らかにしてきた。特にこれらの化合物の内Nd、Sm、Gdの化合物においては複数の比熱のピークを発見した。最近高密度近藤系において指摘されている弱い磁気モーメントの磁気秩序との関連性への興味から、特にNdCu_6においてその逐次相転移と磁気秩序の関係を明らかにするために、磁場中比熱および交流帯磁率の測定による研究を行った。1〕磁場中比熱NdCu_6の逐次相転移は0.5Kの温度幅に4回もあるので、温度計への磁場の影響をさけた熱量計を開発した。これによってNdCu_6結晶の各結晶軸へ最大4.5Tの磁場を加えて比熱を測定した。H〓c、H〓bにおいては低温側の三相はそれぞれ0.6、1.5テスラで消失し、これら以上の磁場で一相になる。一方H〓dでは高温側の二相は4.5テスラになっても消失せず大きな異方性が観測された。またH〓bにおいては磁化測定で発見されているスピン・フロップ(磁化の飛び)に対応する一次相転移をH【approximately equal】3T附近に発見した。ネール点近傍でのこれらの三相はインコメンシェレイド相(高温)からコメンシェレイト相への相転移として理解できることを示した。これらは最近の中性子回折の実験結果で証明された。2〕交流帯磁率比熱測定法と同様な断熱状態での交流帯磁率の測定によって、各結晶軸方向における磁気モーメントの運動が明らかとなった。a,b軸方向では反強磁性転移に伴うX'及びX"の変化はそれぞれの転移点での弱い変化を示す。C軸方向では高温側での第一の転移は通常の反強磁性転移と変わらないが、その後の第二、三、四の転移は弱強磁性を示す大きなピークを示す。これらは比熱の零磁場ピークと良く対応している。
中世シャンパーニュ南部の公文書にみられる言語特徴

中世の公文書研究は若干の文献学者らによって行なわれてきたが、シャンパーニュ地方に関する限り、ここで行なおうとしているような大規模かつ詳細な研究はほとんどなかった。筆者は本科学研究費に先立ち1994年にRecherches linguistiques sur le champenois au moyen age(静岡大学)を世に問うた。しかし当時の資料体には更に細かい分析と検討が必要であった。平成8年度から平成9年度にかけて資料体を再検討し、よりミクロな視点から証書を分析できるようにするための方策を模索した。その結果、資料体では省略字や判読不能な文字があり、これらは厳密な綴り字分析を行なう際には、別に考えておかなければならないことが判った。また先の著作ではシャンパーニュ南部全般の音声特徴が扱われ、個々の証書に特徴的な現象は考察されていなかった。平成9年度から平成10年度にかけて、個々の証書のミクロな特徴を分析した。その過程で生まれたのが本報告書にある網羅的語彙集であった。本年度には研究補助者により徹底的なデータ・ベースの綴り字チェックが行なわれた。個々の証書の特徴分析自体を詳細に分析し、報告書にまとめる時間的余裕はなかったものの、網羅的な語彙集を完成できたことによって、ミクロなレベルでの綴り字研究への道が開かれたと確信している。こうした詳細な語彙集は本研究がその先鞭をつけたと言っても過言ではない。1.研究目的先の奨励研究において既にコーパスとしてMS-DOSテキスト化しておいた中世シャンパーニュ地方の主に土地贈与や売買に関する古文書資料の綴り字をチェックした.先の研究では主として広域的な方言特徴,すなわち広い領域に分布すると思われる音声特徴を分析したにとどまり,局地的で個々の文書に特徴的な特徴を扱うことができなかった。今回はそうした局地的な方言の綴り字の分析とその解釈を目指した.2.経緯局地的で個別的な綴り字を綿密に分析しようと考え,予備的な調査として,コーパスに現れる全単語の形態的変異の一覧とその頻度を調べた.これらは科学研究費の最終年度に公刊する予定である.その結果,狭い地域だけに見られる綴り字の特徴ではないかと考えられる単語が見つかった.しかし動詞の語尾や名詞の接尾辞における変異に関しては,その種類も多く,頻度も高いため,いきおい分類も複雑化すると思われ,今年度は十分に調査できなかった.3.成果(1)本コーパスの文書は明らかにラテン語の公文書の様式を土台としているが,実際にラテン語文書と中世シャンパーニュ文書の連関性とはどのようであり,後者の特殊性とは何なのかを考え,これを論文にまとめた.(2)貨幣単位と土地単位を表す語の地理的分布が,当時の国王とシャンパーニュ伯の勢力地域と関連していることを実証的に研究し,これを発表した.資料体となる文書のデータ・ベース化はほぼ完了した.川口により若干の特殊記号が付加されてはいるが,現在,資料体はMS-DOSのテキストとして,基本的に全てのコンピュータで利用可能である.しかし資料体となる文献が既にフランスの出版社から本として刊行されているため,著作権等の問題が発生する可能性があり,残念ではあるがデータ・ベースは現状では非公開としたい.本年度は最終年度の報告書印刷に向けて,以下のような言語事実に関する予備データを作成した.1.特定の証書に特徴的な綴り字と音声特徴2.指示詞と人称代名詞の形態素3.接続詞や副詞4.特定の証書に特徴的な語彙5.現代シャンパーニュ方言の音声特徴現在さらに,名詞と動詞の形態,名詞句と動詞句なども分析中である.最終年度にこれらの分析結果を発表する予定である.これらのうち接続詞と現代シャンパーニュ方言に関しては,成果の一部を論文の形で発表した.前年度にデータ・ベース化された資料体の綴り字を研究補助者の援助によって全てチェックし直した。従ってこのMS-DOSテキストによるデータ・ベースは最終的な原資料とみなされる。しかし本資料はフランスで刊行された書物のデータ・ベースであることから著作権等の問題が発生する可能性があるためInternet Homepage等での閲覧は行なわないことにした。

平成10年度の当初に予定されていたのは以下の研究項目であった。1)個々の証書に特徴的な特徴、2)指示詞や人称代名詞の形態素、3)接続詞や副詞、4)個々の証書の語彙的特徴、5)現在シャンパーニュ方言の音声特徴。このうち2)と5)を中心にデータを整理し、接続詞etとsiに関する論考と現代シャンパーニュ方言の語彙変化に関する論文を執筆した。以上は11.研究発表を参照。本年度は科学研究費の最終年度にあたるため、成果報告書を作成した。個々の証書に特徴的な音声、形態の分析はほぼ完了し、これらを論考の形でまとめあげてはいるものの、筆者は本研究を基盤とした博士論文を目下準備しているため、現段階での研究成果は非公開にせざるを得ない。従って、本科学研究費の最終的な報告書としては、個々の証書の形態分析のための原資料となった網羅的な語彙集のみを公にし、全ての証書に関する詳細な論考は別の機会に公刊することにした。
量子流体力学に現れる確率偏微分方程式の研究

本国際共同研究では,「量子乱流」の解析をテーマとし,その様々な性質を数学と物理が連携しながら,数値シミュレーションを援用し,特に熱的効果(ノイズ)を考慮した量子流体モデルの数理解析を展開する.量子乱流の性質と古典的な乱流の性質を比較し,量子乱流の観点から一般的な乱流現象の解明を狙う.本国際共同研究では,「量子乱流」の解析をテーマとし,その様々な性質を数学と物理が連携しながら,数値シミュレーションを援用し,特に熱的効果(ノイズ)を考慮した量子流体モデルの数理解析を展開する.量子乱流の性質と古典的な乱流の性質を比較し,量子乱流の観点から一般的な乱流現象の解明を狙う.