hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動習慣及び社会環境ストレスが非特異免疫能と生体内活性酸素バランスに及ぼす影響

ラットを用いた基礎的研究の成果を多くの学会に報告した。Wistar系ラットでは、成熟後の22週齢から45週齢において非特異免疫能に変化が認められた。さらに、通常飼育の対照群と強制運動群及び自発的運動群の体重に著明な違いが認められたが、隔離ストレス群と対照群の体重はほとんど差がなかった。また、肺胞マクロファージの活性酸素産生能には、これらの群間でほとんど差が認められなかった。肺における生体内活性酸素バランスをみるために、ミトコンドリア及びミクロソーム分画におけるスーパーオキシド産生、抗酸化機構としてスーパーオキシドディスムターゼ活性等の測定を行ったが、これらの群間でほとんど差が認められず、成熟後からのストレス負荷では生体内活性酸素バランスへの影響が小さいように思われた。また、肺胞マクロファージ活性をみる目的で行った蛍光測定に関する研究成果はLuminescenceに掲載された。一方、食事調査方法の開発、競技選手の食習慣等の調査成績、さらに心理的調査に関する知見はEnviron.Health Prevent.Med.、臨床スポーツ医学、体力・栄養・免疫学雑誌に掲載された。また、大学駅伝選手における好中球の活性酸素種産生能の変化を検討した結果はInt.J.Sports.Med.に掲載され、ジョギング愛好家のNatural Killer細胞活性と好中球の活性酸素種産生能の変化を検討した成果はJ.Phys.Fit.Nutr.Immunol.に掲載された。さらに、血清より生体内活性酸素バランスを評価する方法として、活性酸素種の消去能力をみる総抗酸化能の測定方法を確立し、その機序や大学駅伝選手における変化について学会で報告した。一方、65歳以上の地域住民を対象者とし、運動習慣の有無による生体内活性酸素バランスの違いを血清の抗酸化物質量や総抗酸化能等を測定して検討したが、男女共に運動習慣の影響は認められなかった。当該年度においては、実験動物を用いて各種のストレスを負荷し、非特異免疫能と生体内の活性酸素バランスに及ぼす影響を検討した。始めに、用いる実験動物における加齢による影響を検討した.実験動物としてWistar系ラットを用い、感染症等の影響を受けないようにSPFバリアー内で90週齢まで通常飼育した。非特異免疫能として、肺胞マクロファージの活性酸素産生能を多検体同時化学発光法とチトクロムc還元法で測定した.得られた結果を第25回日本医学会総会記念日本体力医学会シンポジウムにおいて報告したが、22週齢から45週齢までの中高年と考えられる週齢において非特異免疫能に変化が認められた。次いで、この実験結果に基づき、Wistar系ラットを用い、17週令から29週令に至るまでの12週問の実験を行った。各種の社会環境からのストレスのモデルとして、トレッドミルによる強制運動あるいは回転式運動量測定ケージによる自発的運動を行わせた運動負荷群及び個別飼育による隔離ストレス群を作成した。17週令から23週令までの実験結果については第69回日本衛生学会総会において報告したが、通常飼育した対照群と強制運動及び自発的運動を行わせた両運動負荷群の体重の間に著明な違いが認められ、隔離ストレス群と対照群の体重の間にはほとんど差が認められなかった。さらに、非特異免疫能の指標とした肺胞マクロファージの活性酸素産生能には、これらの群間でほとんど差が認められなかった。現在も23週齢以降の結果について統計処理を行っており、生体内活性酸素バランスの測定としてスーパーオキシドデイスムターゼ活性やビタミンC等の抗酸化物質量の測定、及びチオバルビツール酸反応物の測定を行っている.また、平成11年度以降に行う予定であるヒトを対象とした研究の基礎として、一流の長距離走選手を対象者として食習慣等の調査を行い、得られた成果を体力・栄養・免疫学雑誌に発表した。

一方、65歳以上の地域住民を対象者とし、運動習慣の有無による生体内活性酸素バランスの違いを血清の抗酸化物質量や総抗酸化能等を測定して検討したが、男女共に運動習慣の影響は認められなかった。当該年度においては、本研究課題で主要設備として購入したマイクロプレート用高感度発光測定システムに対応した蛍光測定用光源を用い、蛍光測定に関する研究成果を生物発光化学発光研究会第18回学術講演会において報告し、更に詳細に検討した結果はLumines cenceに掲載された。次いで、ラットの肺胞マクロファージにおける細胞内カルシウムイオン動態測定の基礎的な測定条件に関する研究成果を第9回体力・栄養・免疫学会において報告した。また、実験動物としてBrown Norway系ラットを用い、90週齢まで通常飼育し、非特異免疫能として肺胞マクロファージの活性酸素種産生能を多検体同時化学発光法とチトクロムc還元法で測定した。得られた結果を8th Biennial Meeting of The Transp acific Allergy and Immunology Society(Hawaii,USA)において報告したが、12週齢から17週齢までの成熟期に非特異免疫能に変化が認められた。また、平成10年度にWistar系ラットを用いて行った研究成果の一部を第54回日本体力医学会大会において報告し、現在も測定結果を統計処理している。一方、平成12年度に行う予定である健康を意識して運動を始めた中高年を対象者とした研究の基礎として、大学駅伝選手における好中球の活性酸素種産生能の変化を第69回日本衛生学会総会で報告し、更に詳細に検討した結果はInt.J.Sports.Med.に掲載された。さらに、競技選手の食習慣等の調査を行い、得られた成果を第9回体力・栄養・免疫学会及び第58回日本公衆衛生学会総会に発表し、簡便で迅速な摂取栄養素量の推定方法を開発し、Environmental Health and Preventive Medicineに掲載された。また、一流競技選手を対象者として心理的な変化を検討した成果は、体力・栄養・免疫学雑誌に掲載された。当該年度においては、健康を意識して運動を始めた中高年のモデルとした成熟後のWistar系ラットを用い、非特異免疫能として肺胞マクロファージの活性酸素種産生能を測定し、第11回Internat.Symposium on Biolumin.& Chemilumin.(USA)において報告した。また、生体内活性酸素バランスとして肺のミトコンドリア及びミクロソーム分画におけるスーパーオキシド産生、抗酸化機構としてスーパーオキシドディスムターゼ活性等を測定し、その一部を第55回日本体力医学会大会において報告した。さらに、アレルギー性疾患発症モデルであるBrown Norway系ラットを用い、運動負荷による肺胞マクロファージ活性等の変化について第41回大気環境学会年会及び第17回Internat.Congress of Allergol.& Clin.Immunol.(Australia)において報告した。一方、ジョギング愛好家を被験者とし、非特異免疫能として好中球の活性酸素種産生能とナチュラルキラー細胞活性の変化を検討した成果はJ.Phys.Fit.Nutr.Immunol.に掲載された。
Semaphorin E誘導によるがん薬剤耐性機構の解明と臨床的意義の検討

がん化学療法において初回治療に良好な反応性を示した腫瘍でも、治療後の再発時にはしばしば同じ薬剤に反応せず、また使用していない制がん剤や放射線治療に対しても抵抗性をしめし、治療を困難とすることが多い。このため、がんの化学療法の成績改善にはがんの薬剤耐性機構の解明が必須である。CDDP耐性卵巣がん培養細胞TYKnuRのcDNA発現libraryよりfunctional screeningを行い、CDDP耐性細胞で発現が亢進し、またCDDP感受性細胞に薬剤耐性形質を与える遺伝子としてmouse semaphorin Eと相同性をしめすhuman cDNAを単離した。腫瘍の薬剤耐性マーカーとしてsemaphorin E発現検出の臨床的な有効性と薬剤耐性腫瘍におけるsemaphorinEの誘導機構を明らかにする目的で研究を行い、以下の諸点について成果があげられた。1.染色体7番よりヒトsemaphorinEの転写調節領域がふくまれていると思われる上流領域を含む遺伝子断片を単離した。Exon1とintron1をふくむ約5.2kbの塩基配列を決定した。3.臨床例においてsemaphorinE蛋白の発現を検索する為に、epitopeの異なる4種の抗semaphorinEペプチド抗体作製した。
近世近代移行期の全国流通構造の変貌と海運

(1)廻船経営右近家の経営が天明期から寛政期に一転換期を迎え、それまでの荷床船段階から、買積み中心の廻船経営に変化したことが明らかにされた。そして天明や天保の大飢饉による需要の増大が、右近家の経営発展の一大画期であったことも明らかにされた。船内の階層による賃金体系や、水主の違いも明らかになった。右近家の東京進出は、はじめに三井物産との取引関係を介在として行われた。明治10年代のはじめは銀行の電信為替利用のみであったが、これを媒介に19年頃から東京本店との取引を開始21年からは兵庫支店との取引を本格的に開始した。この時期の西洋帆船購入とともに、経営の画期が20年代に存在していた。(2)商品流通・商業松前商人と敦賀商人間の資金流通に北前船が介在していることが明らかになった。また問屋の新規開店に際し、販路確保のため北前船が顧客の紹介をしていることも明らかになった。従来あいまいなとらえられ方がされてきた仕切状について、売仕切・買仕切の別の意味、委託売買に伴う典型的な仕切状と手数料記載のない代金請取書と判別の難しいものの別、航海のなかで実際に仕切状が作成される時と場などを考察する中で、仕切状の持つ新しい機能が明らかになった。また右近家の持船の主な寄港地が松前・敦賀・室津・兵庫・下関・兵庫・大阪であり、特に大阪では松前問屋が靭の島に集中しており、地域的に組織的なまとまりをもっていたことも判明した。【.encircled1.】北前船研究のベースになる重要基礎史料として、四大北前船主のひとつ右近権左衛門家(福井県南条郡河野村)が所蔵する未整理の古文書の整理・調査・研究に着手した。地元河野村・福井県史編さん室・福井県立博物館のご協力を得て、1993年9月2日7日、同12月17日22日、1994年3月25日30日の3回にわたって現地でメンバーによる調査合宿を実施し、合計約6000点の古文書の整理・調査を完了した。【.encircled2.】調査・整理された古文書を研究対象として、河野村と共催で研究報告会がおこなわれ、メンバーのほか多数の村民が参加した。これまでにおこなわれた報告は、以下の通りである。【.encircled1.】斎藤善之「天明寛政期の右近家の経営について」【.encircled2.】曲田浩和(協力員)「右近家と敦賀商人の関係について」【.encircled3.】原直史(協力員)「商人の情報ネットワークについて」【.encircled4.】青木美智男「右近家文書がもたらすもの」【.encircled5.】篠宮雄二(協力員)「河野村の石灰流通について」【.encircled6.】神谷智「右近家の土地売券」【.encircled7.】田島佳也「北前船主と蝦夷地場所」【.encircled8.】中西聡(協力員)「明治20年前後の右近家をめぐる鯡魚肥流通」(1)北前船研究のベースになる重要基礎史料として、四大北前船主のひとつ右近権左衛門家(福井県南条郡河野村)が所蔵する未整理の古文書の整理・調査・研究を継続した。地元河野村・福井県史編さん室・福井県立博物館のご協力を得て、1994年9月1日7日、同12月16日21日、1995年3月7日12日の3回にわたって現地でメンバーによる調査合宿を実施し、合計約4000点の古文書の整理・調査を完了した。(2)調査・整理された古文書を研究対象として、河野村と共催で研究報告会がおこなわれ、メンバーのほか多数の村民が参加した。

これまでにおこなわれた報告は、以下の通りである。〈1994年9月5日・合宿調査報告会・於:河野村住民センター〉(1)高部淑子(協力員)「北前船と通信」(2)山形裕之「船絵馬流通と奉納習俗」〈1994年12月日・合宿調査報告会・於:河野村住民センター〉(3)平野敏幸(協力員)「右近家と大坂の取引先」(4)斎藤善之「安政期の右近家の大福帳分析」〈1995年3月11日・合宿調査報告会・於:河野村住民センター〉(5)原直史(協力員)「右近家と各地商人書簡」(6)神谷智「右近家の地券について」1、北前船研究のベースになる重要基礎史料として、五大北前船主のひとつ右近権左衛門家(福井県南条郡河野村)が所蔵する未整理の古文書の整理・調査・研究を完了した。地元河野村・福井県史編さん室・福井県立博物館のご協力を得て、1993年9月2日7日、同12月17日22日、1994年3月25日30日、同9月1日7日、同12月16日21日、1995年3月7日12日、同8月23日28日の7回にわたって現地でメンバーによる調査合宿を実施し、合計14、875点の古文書の整理・調査を完了した。2、調査・整理された古文書を研究対象として、調査合宿期間中に河野村と共催で研究報告会が計6回おこなわれ、またこれらの研究報告会のまとめとして1995年8月26・27日『河野村シンポジウム北前船と日本海の時代物流・情報・文化』をおこなった。シンポジウムでおこなわれた報告は以下の通りである。(1)斉藤善之「北前船主・右近家の経営展開と全国市場」(2)原直史「北前船と北国・大坂魚肥市場」(3)曲田浩和「北前船主・右近家と敦賀・武生地域社会」(4)高部淑子「北前船の情報の世界」
双正則不変計量の研究

我々の研究目的は,複素多様体上の双正則写像で不変な計量を,それに付随する距離,標形,曲率の性質をとおして調べることであった.研究分担者との討論,情報交換,及び研究で,この一年間に得られた主な結果を次に述べる.1.研究代表者が,リーマン面の場合の容量関数から決まる計量を,一般の次元の複素多様体上に拡張した計量について(1)この計量は, Klimekの定義したグリーン関数の指数関数による値を微分したものになっている.(2)Klimekのグリーン関数の指数関数による値は,小林の前擬距離を越えない.(3)多様体Mが,複素コークリッド空間内の円状領域のときは,原点から計った小林の前擬距離は, Mのシンコフスキー関数の値を越えない.1.等質有界領域のバーグマン計量に関して,ノーマルな代数を使った解析について(1)佐武の意味で擬対称であるための新しい条件をみつけた.(2)正則断面曲率の公式を与えた.そして,前項の条件を駆使して, 1980年に, D'Atriが与えた擬対称の場合の公式が得られることを示した.(3)曲率作用素の固有値を,ブロックに分割することにより,系統的に求める方式を与え, 1966年に, Vesentiniが,計算機を使って出した結果を,見通しよく整理した.我々の研究目的は,複素多様体上の双正則写像で不変な計量を,それに付随する距離,標形,曲率の性質をとおして調べることであった.研究分担者との討論,情報交換,及び研究で,この一年間に得られた主な結果を次に述べる.1.研究代表者が,リーマン面の場合の容量関数から決まる計量を,一般の次元の複素多様体上に拡張した計量について(1)この計量は, Klimekの定義したグリーン関数の指数関数による値を微分したものになっている.(2)Klimekのグリーン関数の指数関数による値は,小林の前擬距離を越えない.(3)多様体Mが,複素コークリッド空間内の円状領域のときは,原点から計った小林の前擬距離は, Mのシンコフスキー関数の値を越えない.1.等質有界領域のバーグマン計量に関して,ノーマルな代数を使った解析について(1)佐武の意味で擬対称であるための新しい条件をみつけた.(2)正則断面曲率の公式を与えた.そして,前項の条件を駆使して, 1980年に, D'Atriが与えた擬対称の場合の公式が得られることを示した.(3)曲率作用素の固有値を,ブロックに分割することにより,系統的に求める方式を与え, 1966年に, Vesentiniが,計算機を使って出した結果を,見通しよく整理した.
サービス提供組織に対する顧客の関係構築意思の生成メカニズムとそれに基づく行動

顧客側からのサービス提供組織やそこにおける従業員との間に関係を構築・維持しようとする意思がどのように生成され、それらを達成するためにどのような態度や行動が取られるのか、またそれらの意思や行動がフォーマル及びインフォーマルな取引の形成、遂行、評価などにどのような影響を及ぼすのか、などを明らかにすることを試みた。これらの問題を明らかにするために医療サービスを取り上げ、神奈川県の総合病院において調査を実施した。現在、その結果を分析中であるが、これまでに得られた知見としては以下のようなことがある。1.顧客(患者)の関係構築意思に影響を及ぼす重要な要因の一つとして満足水準があった。また、その顧客の満足水準と彼あるいは彼女との間でサービス・エンカウンターを頻度的あるいは時間的に比較的多く展開する従業員の職務満足との間には正の関連性が見られた。具体的には、外来患者の満足は医師の職務満足と、入院患者の満足は看護婦の職務満足との関連していた。このことから、従業員の職務満足が彼らの行動に反映され、そのことがサービス品質及び顧客満足に影響を及ぼしていることが推測される。2.満足している顧客ほど、サービス・デリバリー・プロセスへ積極的に参加する傾向が見られた。サービス・デリバリー・プロセスは顧客、サービス提供組織及びその従業員の協働過程なので、サービス・デリバリーを効果的且つ効率的に行うには顧客の積極的且つ適切な参加は必要不可欠である。提供されているサービスに満足することで顧客はサービス・デリバリー・プロセスへ積極的に参加するようになり、そのことによってサービス品質及び顧客満足はさらに高まるというような好循環が存在しているようである。そして、この好循環によっても、顧客の関係構築意思は形成・強化されているようである。
原子状素子(CFSフィルタ)の開発とその分光分析への応用

1.電磁石を用いた中空陰極型スパッタリング素子(原子状素子)及びその駆動用電子回路を製作し、動作を確認した。2.特別な光電子増倍管制御回路を製作し、その動作を確認した。3.電磁石の磁場をスイッチングするための電子回路を製作した。電磁石は磁極直径50mmφ磁極間隔10mmのとき、35V10Aで12.7KGの静磁場を発生できるものを使用し、静電誘導トランジスタを用いたスイッチング回路を通して±110V、10Aまでの両極性電圧パルスを電磁石に与えたところ、スイッチング周波数が5Hzのとき0-8KG、10Hzのとき0-5KGの間で変化する磁場パルスが得られた。また、磁場がOG付近を横切る瞬間をホール素子により検出し、その時に印加されている負の電圧パルスをOVにすることにより、ゼロ磁場にてっている時間を任意に設定することができた。今年度は予算の都合でパーソナルコンピュータを導入できなかったため、迷光及び偏光子のリーク光補正の実験は行わず、実験は静磁場中で行った。4.Xeランプの白色光及びCuCFSフィルタを用いて、銅のフレーム原子吸光を測定したところ、大きな吸光度を得ることができた。またCu-Ni合金を陰極としたグリムグローランプからの発光を、非分散型Cu-CFフィルタシステムを用いて測光したところ、0-40at%Cuの間で検量線を引くことができた。5.今後の研究の展開に関する計画(1)ケイ素鋼板またはパーマロイ板を使用した周波数特性のよい電磁石を開発し、1KHz程度で磁場がスイッチングできるようにする。(2) (1)の電磁石を用い、ゼロ磁場の期間にグロー放電陰極スパッタリングにより原子蒸気を発生させることにより、現在存在する電極構造上の制限をなくする。
生物画像シミュレーションのための計算システムの構築とその応用

本研究は、実験物理で有効な定量化の方法を応用して、生化学反応ネットワーク理論と実際の細胞画像の相違を光子数単位で埋める新しい試みである。平成27年度は、全反射顕微鏡とレーザー走査型共焦点顕微鏡の観測プロセスを「重ね合わせの原理」従って光子数単位でモンテカルロ・シミュレーションを実行できる計算システムの構築することが主な課題としていた。シミュレーションの結果は、設定した変数値が反映された計算画像がアウトプットとして生成される。平成28-29年度は、2つ応用例を示すことを課題としていた。一つ目の「全反射顕微鏡法のシミュレーションを使った一分子追跡法の精度検証」の課題を実施した。具体的には、(1)「細胞モデルの構築(HRG-ErbB受容体の二量体モデル)[Hiroshima et al. PNAS (2012)]」(2)「イベントを区別するための選択アルゴリズムの構築」(3)「一分子追跡法による解析の精度の計算」を実施した。結果は、論文としてまとめた。2つ目の「レーザー走査型共焦点顕微鏡のシミュレーションを使った画像相関法の解析精度の計算」の課題を実施した。具体的には、(1)「細胞モデルの構築(シンプルなものに留める)」(2)「画像相関法による拡散係数の解析の精度計算(感度解析)」を実施した。しかし、研究の途中段階で、細胞内構造がモデルに組み込まれていないと、解析結果に大きな違いを見出せないことがわかった。本研究では、実験物理で有効な定量化の方法を応用して、生化学反応ネットワーク理論と実際の細胞画像の相違を光子数単位で埋めるための新しい試みである。研究は、ほぼ予定通りに進んでいる。平成27年度は、全反射顕微鏡とレーザー走査型共焦点顕微鏡の観測プロセスに組み込まれた変数を自由にコントロールできるインターフェイスを構築して、観測プロセスを「重ね合わせの原理」に従って光子数単位でモンテカルロ・シミュレーションを実行できる計算システムの開発を進めた。よって、光子数単位で、実画像と計算画像の比較が可能となり、その研究の成果をPLoS ONEに発表した。現存のシミュレータでは、計算時間を省くために、光学系や蛍光物理のシミュレーションはシンプルな仮定に基づいた計算が行われている。より精密な計算画像を生成するためには、より物理原理に基づいた計算を行う必要がある。具体的には、(1)光電子倍増管の暗電流や読み出しノイズ・シミュレーション(2)照明系とPSF形成プロセスの光学シミュレーション(3) PSFの波長依存性(4)PSFの正規化問題(5)蛍光物理シミュレーションを課題としていたが、やはりプログラムの最適化がボトルネックとなっている。これら5つの中で、今後の精度解析を行う上で最も重要となる、(5)蛍光物理のモンテカルロ・シミュレーションを重点的に進めた。具体的には、ランベルト・ベールの法則、光退色、光ブリンキングのシミュレーションを実装した。また、(5)以外の課題には、モンテカルロ法ではなく、理論式の解析解などを用いたシンプルな計算方法で対応した。上記であげた5つの課題を計画していたが、やはりプログラムの最適化がボトルネックとなっている。これら5つの中で、今後の精度解析を行う上で最も重要となる、一分子計測をする時に、光退色などの光学的な特性が、一分子計測における解離定数の解析に影響するため、蛍光物理のモンテカルロ・シミュレーションを重点的に進めた。研究は、全体的に遅れている。平成27年度は、全反射顕微鏡とレーザー走査型共焦点顕微鏡の観測プロセスを「重ね合わせの原理」従って光子数単位でモンテカルロ・シミュレーションを実行できる計算システムの構築することが主な課題となっていた。平成28年度は、応用例を示すことを課題としている。全反射顕微鏡法のシミュレーションを使って、一分子追跡法の精度検証をすることを計画している。具体的には、以下の3つある。(2)イベントを区別するための選択アルゴリズムの構築(3)一分子追跡法による解析の精度の計算しかし、課題(1)で、オリジナルのモデルに問題点が多数見つかり修正するのに予想以上の時間がかかったため、全体的に遅れている。現在は、問題点は修正され、課題(2)(3)に取組んでいる。平成29年度は、前年の残りの課題を終わらせ、2つ目の応用例に移行する。レーザー走査型共焦点顕微鏡のシミュレーションから得られた蛍光顕微鏡画像データを使って、画像相関法による拡散定数の解析精度の検証・評価することを計画している。上記で上げた3つの課題を計画していたが、最初の課題で、オリジナルのモデルの変数値や解析方法に間違いや矛盾点が多数見つかっため、それらを修正するのに、予想以上の時間を必要とした。また、今回の課題において重要な光退色のシミュレーションの計算速度がボトルネックになっており、一分子追跡の解析をする上で問題だったが、並列化させることで、計算速度の改善することに成功した。それらの理由から、全体的に遅れている。研究は、やや遅れている。

平成27年度は、全反射顕微鏡とレーザー走査型共焦点顕微鏡の観測プロセスを「重ね合わせの原理」従って光子数単位でモンテカルロ・シミュレーションを実行できる計算システムの構築することが主な課題としていた。シミュレーションの結果は、設定した変数値が反映された計算画像がアウトプットとして生成される。平成28-29年度は、2つ応用例を示すことを課題としている。一つ目の「全反射顕微鏡法のシミュレーションを使った一分子追跡法の精度検証」の課題を実施した。具体的には、(1)「細胞モデルの構築(HRG-ErbB受容体の二量体モデル)[Hiroshima et al. PNAS (2012)]」(2)「イベントを区別するための選択アルゴリズムの構築」(3)「一分子追跡法による解析の精度の計算」を実施した。結果は、論文としてまとめた。現在、ジャーナルに投稿中である。2つ目の「レーザー走査型共焦点顕微鏡のシミュレーションを使った画像相関法の解析精度の計算」の課題は、現在、実施中である。具体的には、(1)「細胞モデルの構築(シンプルなものに留める)」(2)「画像相関法による拡散係数の解析の精度計算(感度解析)」を実施中である。レーザー走査型共焦点顕微鏡シミュレーションの計算が、全反射顕微鏡のものに比べるとまだ計算速度が遅く、解析に影響しているため、やや遅れ気味である。平成30年度は、残りの課題を終わらせ、論文にまとめることを目標にしている。去年どの時点で遅れ気味であったが、一つ目の課題を論文を執筆も含め完全に終わらすことができたので、遅れを取り戻すことができた。しかし、論文の執筆に時間を割いたため、2つ目の課題は少し遅れ気味である。また、レーザー走査型共焦点顕微鏡シミュレーションの計算が、全反射顕微鏡のものに比べるとまだ計算速度が遅く、解析に影響している。それらの理由のため、やや遅れている。本研究は、実験物理で有効な定量化の方法を応用して、生化学反応ネットワーク理論と実際の細胞画像の相違を光子数単位で埋める新しい試みである。平成28-29年度は、2つ応用例を示すことを課題としていた。
三叉神経節での神経伝達物質遊離抑制による口腔顔面痛治療法の開発

三叉神経の第二枝である眼窩下神経をゆるく決紮することにより、三叉神経障害性痛モデルを作製した。本口腔顔面痛モデルでは口腔内からアプローチした。痛み行動の観察は機械刺激を顔面部に与えることにより行い、逃避反射の閾値を計測した。その結果、口腔顔面痛モデルでは逃避反射閾値の低下が観察された。その後、口腔顔面痛モデルラットの三叉神経節を摘出し、凍結切片を作成し、GFAP染色することにより、神経細胞周囲のサテライトグリア細胞が興奮していることが観察された。口腔顔面痛モデルの三叉神経節に三叉神経節細胞からの神経伝達物質遊離抑制薬やサテライトグリア細胞からのサイトカイン遊離抑制薬などを三叉神経節に投与することにより、痛み行動に変化が生じるのかを観察した。その結果、薬剤投与により、機械刺激に対する逃避反射閾値が増加することが観察され、痛みの抑制が生じていることが理解できた。薬物投与による痛み行動変化が運動神経による全身性の関与であるのかを検討した。ローターロッド上でラットを走行させ、ローターロッドから落下する時間を計測することにより、運動神経機能を観察した。ローターロッドは回転速度が徐々に上昇し、運動神経機能が障害されている場合、早めに落下する設計である。ベースラインデータを記録した後、坐骨神経痛モデル作製、後根神経節へのボツリヌス毒素直接投与したところ、ローターロッドのデータには変化は観察されなかったことから、薬物投与は運動機能を障害しないことが理解できた。
社会保障が家族の居住地に及ぼす影響と社会保障における中央・地方政府の役割

第一に,子が一人の家族を考え,第1期に子が居住地を選択し,第2期に親が子の近くに転居するか否かを決めるとする.ある公的年金の水準の下では親子は同居を選んだとしても,年金がある水準まで上昇すると,子は所得が最大になる地点に居住し,親はそこには転居しないため,親子は別居する.第二に,戦略的遺産動機を持つ親と二人の子からなる家族を考え,二人の子の居住地選択を検討する.親と子の選好に依存して,二つの均衡が生じ得る.(1)長子が親の提示する遺産ルールを受諾し,親と同居あるいは近隣に住む.(2)親は長子には遺産ルールを提示せず,次子が親の提示する遺産ルールを受諾し,親と同居あるいは近隣に住む.居住地選択においては,将来,親に介護等のアテンションを提供しなければならない可能性も考慮される.なぜなら,アテンションを提供するためのコストは親子の居住地の距離に依存するからである.それを前提とすれば,公的年金等の社会保障は高齢者を社会的に扶助するものであるから,居住地選択に影響を及ぼすはずである.我々は過去の研究において,1.居住地による賃金格差,2.アテンションに関する子および親の選好,3.家族公共財を通じた同居による生活費削減効果を考慮して,子が居住地を選択するモデルを構築し,次の結果を得た.1.比較的低い年金水準の下では,子は親と同居する.2.年金保険料が徐々に引き上げられある水準を超えると,子は別居することを選択する.年金は子にとって親への現金給付を強制されるのと同じことであり,より効率的な家族公共財への支出という形で所得を移転できるという同居のメリットは低下する.その結果,子は年金による可処分所得の低下を補うため,より賃金が高い場所に居住する.今年度は,上記のモデルに親の居住地選択(親が引退後に転居する可能性)を付加して分析を行った.親は転居して子と同居することにより,最大のアテンションが得られると同時に家族公共財を子から提供してもらえる.しかし,転居にはコストがかかり,子の居住地が遠いほどコストは大きくなる.よって,それより近ければ子の居住地に転居するが遠ければ転居しないような親と子の距離kが存在する.以上の親の行動を織り込んで子は居住地を選択する.ある年金水準の下で子が親との同居を選択する条件が満たされているとすれば,親が転居してくれる限りはできるだけ賃金が高い居住地(すなわち,k)を選ぶ.しかし,年金の水準が上昇していくと,子はやがてより賃金が高い場所に住もうとする.そのとき,親は子の居住地に転居しなくなるため親と子は別居することになる.若者の居住地(=勤務地)の決定を考える.居住地選択においては,地域間賃金差とともに,将来,親に介護等のアテンションを提供しなければならない可能性も考慮されるであろう.なぜなら,親子の居住地の距離によって,子がアテンションを提供することのコストは変化するからである.社会保障は高齢者を社会的に扶助するものであるから,家族による扶養の必要性を低下させることを通じて,親と子の居住地に影響を与える可能性がある.われわれは家族公共財(家屋や家電品等の家族で共用できる財)を通じた同居による生活費削減効果を考慮して,居住地選択モデルを構築し,次の結果を得た.比較的低い年金保険料の水準の下では,子は親と同居するが,年金保険料がある水準を超えると,別居することを選択する.年金は,子にとっては親への現金給付を強制されるのと同じことであり,家族公共財への支出という形で所得を移転できるという同居のメリットは低下する.さらに,年金は子の可処分所得を減少をさせるため,より賃金が高い場所に子は居住する.さらに,親の引退後の居住地選択を考慮しモデルを拡張した.親は転居して子と同居することにより,アテンション及び家族公共財の提供を受けられる.一方,転居により,長年住んできた地域の友人など社会的ネットワークが失われるリスクがある.このような転居のコストは転居地が遠いほど大きくなる.得られた結果は次の通りである.当初,子と別居している場合,ある条件のもとで親は転居しないかあるいは転居して子と同居する(子の居住地以外の場所に転居することはない).転居するか否かは親子の居住地の距離に依存する.子は,比較的低い年金保険料の水準の下では,親が転居する距離の中で最も賃金の高い居住地を選択する.しかし,年金保険料がある水準を超えると,より賃金が高い居住地を選ぶため,親は子の居住地に転居せず,別居することになる.社会保障は高齢者を社会的に扶助するものであるから,家族による扶養の必要性を低下させることを通じて,親と子の居住地に影響を与える可能性がある.本研究では,居住地選択のメカニズムを解明し,社会保障が居住地にいかなる影響を及ぼすのかを分析する.まず,子が学業を終えて就職するときの居住地(=勤務地)の選択を考える.その際,地域間賃金差とともに,将来,親に介護等のアテンションを提供する可能性も考慮されるであろう.なぜなら,親子の居住地の距離によって,子がアテンションを提供するコストは変化するからである.われわれは家族公共財を導入した居住地選択モデルを構築し,比較的低い年金保険料の水準の下では,子は親と同居するが,それがある水準を超えると,別居を選択するという結果を得た.

さらに,当該年度においては,親の引退後の居住地選択を考慮しモデルを拡張した.親は転居して子と同居することにより,アテンション及び家族公共財の提供を受けられる.一方,転居には,長年住んできた地域の友人などとの社会的ネットワークが失われるといったデメリットがある.このような転居のコストは転居地が遠いほど大きくなる.得られた結果は次の通りである.当初,子と別居している場合,ある条件の下で,親は転居しないかあるいは転居して子と同居する(子の居住地以外の場所に転居することはない).転居するか否かは親子の居住地の距離に依存する(子の居住地がある地点よりも遠いならば,転居しない).子は,比較的低い年金保険料の水準の下では,親が転居する距離の中で最も賃金の高い居住地を選択する.しかし,年金保険料がある水準を超えると,より賃金が高い居住地を選ぶため,親は子の居住地に転居せず,親子は別居することになる.25年度に,親の居住地選択を考慮したモデルのもとで,細部の分析を一部残したまま一次的な結果を得,26年度からは細部も含めて分析の精緻化に取り組んだ.しかし,26年度は,研究代表者が日本財政学会大会の実行委員長を務めたため,学会運営業務に多くの時間を割かれたことに加え,親が転居しないかあるいは転居して子と同居する(子の居住地以外の場所には転居しない)条件の導出等の分析が難航し,想定を超えた時間を要した.結果的に,以上の分析の完了が27年度にずれ込み,27年度に予定していた子が複数のケース等の分析がまだ途上であり,結果を得るまでには至っていない.社会保障は家族による高齢者の扶養の必要性を低下させることを通じて,親と子の居住地に影響を与える可能性がある.本研究の目的は,家族の居住地選択のメカニズムを解明し,公的年金が居住地に与える影響を分析することである.昨年度までは,子が一人の家族に関する分析を行ってきたが,当該年度においては,子が二人の家族を考え,各々の子の居住地選択を検討した.子が複数いる場合には,居住地選択に関して子の間にインタラクションが発生する.すなわち,1人が親と同居するか近隣に住み,もう1人が遠隔地に住んでいるとすれば,親へのアテンションの多くを提供するのは前者になるため,兄弟を親の近くに住まわせて,自分はより遠くに住みたい,という誘因が働く.本研究の最大の特徴は,戦略的動機に基づく親から子への遺産を考慮した点である.すなわち,親は子により多くのアテンションを提供させるために,遺産を用いて子の居住地を操作しようとする.具体的には以下のタイミングのゲームを考えた.(1)親が遺産額を決定する.(2)親が長子に居住地を遺産配分比率に関連付けた遺産ルールを提示する.(3)長子がそれを受諾するか拒否するかを決定する.(4)長子が遺産ルールを拒否した場合,長子は居住地を自ら選択する.(4')長子が遺産ルールを受託した場合,次子は自ら居住地を選択する.(5)親が次子に遺産ルールを提示する.(6)次子がそれを受諾するか拒否するかを決定する.(7)次子が拒否した場合,遺産は均等相続され,次子は居住地を選択する.(8)居住地に応じて各々の子のアテンションが決定される.結果としては,均衡条件に関するより精緻な分析が残されているものの,親の遺産とアテンションに関する選好および長子の参加制約条件の性質如何によって,長子が親と同居ないし近隣に居住する均衡と次子が親と同居ないし近隣に居住する均衡のいずれかが生じる可能性がある.第一に,子が一人の家族を考え,第1期に子が居住地を選択し,第2期に親が子の近くに転居するか否かを決めるとする.
超新星残骸に付随するフィラメント状分子雲の探究

星は高度に圧縮された星間雲(分子雲)から生まれる。従って、銀河における星形成の理解には、分子雲の形成機構の解明が欠かせない。本研究では、分子雲の形成機構として注目を集めている「複数の衝撃波層による連鎖的分子雲形成モデル」(Inutsuka et al. 2015, A&A, 580, 49)に着目、その観測的検証を目指す。具体的には、超新星残骸の衝撃波に付随する分子雲をかつてない高い空間分解能で解像し、その形状や物理的性質を明らかにする。これを理論モデルと比較することで、分子雲の進化形成機構を追究する。
メラノーマイディオタイプネットワークの解析と臨床応用に関する研究

1)イディオタイプネットワークの解析抗抗Id mAbは抗HMW-MAAと同様に凍結切片上のメラノーマ細胞と反応したが、その染色の強さは抗HMW-MAA mAbよりも弱く、また8種の抗体の反応性はそれぞれ微細な点で異なっていた。さらに、ハイブリドーマ細胞からRNAを抽出して、variable regionにおけるアミノ酸配列を比較検討したところ、抗抗Id mAbと抗HMW-MAA mAb間ではheavy chainでは80-95%,light chainでは85-100%のhomologyが認められた。抗Id mAb MK2-23をBALB/cマウスに前投与を行ない、培養メラノーマ細胞(HMW-MAAを有する)を右足蹠に、対照として培養リンパ球(HMW-MAAを有さない)を左足蹠に接種した。同部の腫脹を測定し両者を比較すると24-72時間にわたりメラノーマ細胞を接種した方が有意に腫脹していた。このデータは抗Id mAbがメラノーマ抗原(HMW-MAA)に対して細胞性免疫を誘導できることを証明するものである。1)メディオタイプネットワークの解析抗抗Id mAbは抗HMW-MAAと同様に凍結切片と反応したが、その染色性はそれぞれ微細な点で異なっていた。抗抗Id mAbは反応性の強さから3群に区別された。また抗抗Id mAbの反応性は抗HMW-MAA mAbと同等もしくはそれ以下であった。以上のデータは抗Id mAbがメラノーマ抗原(HMW-MAA)に対して細胞性免疫を誘導したことを証明するものである。
相同組換えによる高等真核細胞への遺伝子導入の超高率化

本研究は、BLMにより抑制されていた相同組換えがどのようなタンパク質によって担われているのかをBLM欠損細胞を用いて解析することにより明らかにするとともに、BLMの機能を抑制することにより種々の高等真核細胞で効率よくtargeted integrationを起こす方法を確立することを目的にした。阻害剤の開発では、よい阻害剤を見いだすまでにはいたらなかったが、BLMの機能やBLMが欠損した状態で起こる組換えに関し以下のような知見が得られた。1.BLM^<-/->DT40細胞を出発材料にして、DNA組換えに関係する遺伝子、RAD51、RAD54、MRE11との二重破壊株、及び、BLMとATM、RECQL1、RECQL5遺伝子の二重破壊株を作製して解析することにより、BLM遺伝子破壊株で上昇する姉妹染色分体交換(sister chromatid exchange, SCE)は主として相同組換えにより形成されること、この組換えにはATMやMRE11の寄与は小さいことを明らかにした。また、BLMの機能が欠損した状態でRecQL5がその機能を部分的に代替することが明らかになった。一方、BLM遺伝子破壊株で頻度の上昇するtargeted integrationにはATMが関与することが明らかになった。2.酵母のSGS1遺伝子(BLMの酵母相同遺伝子)破壊株の解析により、Sgs1は通常の増殖条件では、組換えを抑制しているが、DNAに傷害が誘導された条件では、DNAトポイソメラーゼIIIとともに機能して組換えに関与することが明らかになった。3.DT40細胞を用いてBLMの機能が欠損した状態でのtargeted integrationにRecQL1あるいはRecQL5が関与するか否かを検討し、RecQL5がtargeted integrationに関与する可能性を示唆する結果を得た。本研究の目的は、高等真核細胞のtargeted integrationの効率を高度に上昇させる方法論の開発である。我々は、ヒトの遺伝病であるブルーム症候群の原因遺伝子産物(BLM)の機能が欠損すると、targeted integrationの効率が極端に上昇することを観察した。そこで本研究では、BLMにより抑制されていた相同組換えがどのようなタンパク質によって担われているのかをBLM欠損細胞を用いて解析することにより明らかにするとともに、BLMタンパク質の阻害剤を開発することにより、BLMの機能を抑えることにより種々の高等真核細胞で効率よくtargeted integrationを起こす方法を確立する。2.酵母のSGS1遺伝子(BLMの酵母相同遺伝子)破壊株に、ガラクトースで発現が誘導されるSGS1遺伝子をもつ多コピープラスミドを導入して、ガラクトース添加により酵母が死ぬ系を確立した。3.2の系ではSgs1の過剰発現と増殖の停止が相関していた。また、DNAヘリカーゼ活性のないSgs1を過剰発現させても増殖の阻害が観察されなかったことから、増殖阻害にDNAヘリカーゼ活性が関係していることが明らかになった。4.2の系を用いて、ペプチドライブラリープラスミドをスクリーニングし、Sgs1の活性を阻害する可能性のある3つのクローンを単離した。本研究は、BLMにより抑制されていた相同組換えがどのようなタンパク質によって担われているのかをBLM欠損細胞を用いて解析することにより明らかにするとともに、BLMの機能を抑制することにより種々の高等真核細胞で効率よくtargeted integrationを起こす方法を確立することを目的にしている。1.BLM^<-/->DT40細胞を出発材料にして、DNA組換えに関係する遺伝子、RAD51、RAD54、MRE11との二重破壊株、及び、BLMとATM、RECQL1、RECQL5遺伝子の二重破壊株を作製して解析することにより、BLM遺伝子破壊株で上昇する姉妹染色分体交換(sister chromatid exchange,SCE)は主として相同組み換えにより形成されること、この組換えにはATMやMRE11の寄与は小さいことを明らかした。

また、BLMの機能が欠損した状態でRecQL5がその機能を部分的に代替することが明らかになった。一方、BLM遺伝子破壊株で頻度の上昇すtargeted integrationにはATMが関与することが明らかになった。2.酵母のSGS1遺伝子(BLMの酵母相同遺伝子)破壊株の解析により、Sgs1は通常の増殖条件では、組換えを抑制しているが、methyl methanesulfonateなどによりDNAに傷害が誘導された条件では、DNAトポイソメラーゼIIIとともに機能して組換えに関与しすることが明らかになった。3.2の解析でSgs1がDNAに傷害が誘導された条件では組換えに関与することが明らかになったことから、DT40細胞を用いてBLMの機能が欠損した状態でのtargeted integrationにRecQL1あるいはRecQL5が関与するか否かを検討し、RecQL5がtargeted integrationに関与する可能性を示唆する結果を得た。
磁気特性を用いた鋼構造物のき裂損傷検出システムの開発

稼働中の鋼構造物・機器を安全に使用する上で、健全性評価は不可欠であり、これに適用可能な、磁気特性を用いた非破壊検査による、き裂損傷検出システムの開発を目的として研究を行い以下の成果を得た。2.開発したプログラムを用いた考察を基に、磁気特性を用いた非破壊検査による疲労損傷評価法の提案を行うと共に、磁気特性計測装置を開発した。3.開発した磁気特性計測装置を用いて、静的引張荷重並びに繰返し荷重による部材損傷度の計測試験を行い、部材損傷の検出が可能であることを確認し、損傷評価に利用可能な磁気特性パラメータを見いだした。4.き裂損傷検出システムのために新たに可搬型磁気特性計測センサの開発を行い、平板/突合せ溶接継手用センサ並びに隅肉溶接継手用センサを開発すると共に、信号処理のために新しくプログラムの開発を行い、き裂損傷検出システムとして構築した。5.開発したき裂損傷検出システムを用いて、平板・突合せ溶接継手・隅肉溶接継手試験片を対象に、き裂の検出試験を実施し、き裂検出に有効な磁気特性パラメータを見いだし、塗装の有無によらずき裂の検出が可能であること並びに、裏面に存在する、き裂の検出も可能であることを確認した。6.き裂損傷について、市販の磁界解析プログラムを利用して解析を行い、開発した計測装置の有用性の確認及びき裂形状評価に必要なデータベースの構築法を明らかにした。鋼構造物の溶接継手部に存在するき裂の有無は、本研究によって開発した"き裂損傷検出システム"によって検出可能である。稼働中の鋼構造物・機器を安全に使用する上で、健全性評価は不可欠であり、これに適用可能な、磁気特性を用いた非破壊検査による、き裂損傷検出システムの開発を目的として、1)材料のナノ・オーダーの変化からマイクロ・クラックの発生メカニズムの理論的構築を行い、Landau-Lifshiz-Gilbert方程式を基に、マイクロ・クラックの発生メカニズムを組み込んだ計算コードの開発を行った。2)実構造物に容易に適用可能な、磁気特性を用いた、可搬型の、き裂損傷検出装置の開発を行った。開発した計算コードによる数値シミュレーション並びに、き裂損傷検出装置を用い、平板及び溶接継手を対象として、貫通き裂及び、表面き裂の計測試験を行い、以下の知見を得た。a)開発した、計算コード並びに材料劣化モデルを用いることによって、部材劣化による磁気特性の変化が解析可能である。b)解析結果を基に、き裂検出に有効な磁気特性パラメータを提案した。c)開発したき裂損傷検出装置を用いることによって、塗装の有無によらず、き裂の検出が可能である。d)裏面部に存在するき裂の検出手法を明らかにした。e)開発したき裂損傷検出装置並びに検出手法は溶接継手部にも適用可能である。f)き裂形状同定のための、データベースの構築法を明らかにした。稼働中の鋼構造物・機器を安全に使用する上で、不可欠な健全性評価に適用可能な、磁気特性を用いた非破壊検査による、き裂損傷検出システムの開発を目的として、1.磁気特性の数値シミュレーション並びに、き裂発生・伝播メカニズムの考察を行い、(1)き裂検出のための数値シミュレーションには2次元解析では不十分であり、3次元解析が必要であることを明らかにした。(2)平板および隅肉溶接継手において、磁気特性のうちの最大磁束密度がき裂検出に有効なパラメータであることを明確にした。(3)当該問題の数値シミュレーションにおいて、静的解析並びに動的解析を実施し、最大磁束密度の検討には静的解析で十分な精度が得られることを明確にした。2.隅肉溶接継手に適用可能なき裂損傷検出システムの開発を行い、(1)開発したき裂損傷検出システムが隅肉溶接継手に適用可能であることを実験によって確認した。(2)実験結果を基に1.で明確にした磁気特性パラメータがき裂検出に有効であることを確認した。

(3)開発したき裂検出システムは板厚の1/2程度の深さの表面き裂であれば、裏面からのき裂検出が可能であることを実験によって明らかにした。3.き裂形状同定のためのデータベース構築を目指し、き裂損傷と磁気特性の相関の検討を行い、(1)平板中に単独で存在する円弧状き裂を対象にしたデータベースの構築に着手した。(2)隅肉溶接継手に対するデータベース構築に必要な部材形状のパラメータを明らかにした。(3)提案した磁気特性パラメータは継手部に空隙が存在しても使用可能であることを明らかにした。稼働中の鋼構造物・機器を安全に使用する上で、不可欠な健全性評価に適用可能な、磁気特性を用いた非破壊検査による、き裂損傷検出システムの開発を目的として研究を行い以下の成果を得た。1)き裂検出に有効な磁気特性パラメータを明らかにするため、隅肉溶接継手部に表面き裂を導入したモデルについて、き裂深さ、励磁周波数、板厚を変化させて磁気特性の数値シミュレーションを行った。提案した磁気特性パラメータBm/BOを用いることによって、ニヤサイドのき裂では深さが3mm程度以上であれば、き裂の検出が可能であり、励磁周波数及び板厚の影響が少ない。ファーサイドのき裂では、励磁周波数が低いほど浅いき裂の検出が可能であるが、板厚の影響が大きいことを明らかにした。2)き裂損傷と磁気特性の相関を検討し、き裂形状同定のためのデータベースの構築のためには、き裂とセンサの相対位置による磁気特性パラメータの変化及び、対象部材の形状寸法による磁気特性の変化が重要であることを明らかにし、これに沿ったデータベース構築法を提案した。3)実構造物への適用を目指し、突合せ溶接継手、隅肉溶接継手及び角回し溶接継手を用いて、き裂伝播試験を行い応力による磁気特性変化とき裂損傷による磁気特性変化を調査した。開発したき裂損傷検出システムは平板だけでなく各種の形状の溶接継手にも適用可能である。加えて、裏側に存在するき裂の検出も可能であること、検査時の負荷応力が変化してもき裂の検出が可能であることを明らかにした。4)本研究成果から「非破壊検査装置及び非破壊検査方法」として特許出願(特願2006-337383)を行った。
ボトルネック構造を持つ空間の幾何解析

非コンパクトリーマン多様体上の熱核の長時間挙動と空間の大域的幾何構造の関係はこれまで様々な設定のもとで研究が行われてきた。特にガウス型評価は、Li-Yau(1986)によりRicci曲率が非負な多様体上で成り立つこをを示した歴史的な結果の後、Moser, Davies, Fabes,Stroock,楠岡, Grigor'yan, Saloff-Costeら多くの研究者の貢献により、等周不等式やPoincare不等式(スペクトル幾何的性質)、Harnack不等式や調和関数の挙動(調和解析的性質)との深い関係が明らかとなった。このような背景のもと、今年度はガウス型評価を持たない典型的な例である非コンパクト多様体の連結和上の熱核の長時間挙動の研究をA. Grigor'yan氏, L. Saloff-Coste氏と共同で行った。その結果として、Laplace方程式のresolvent kernelの連結和特有の評価を用いて熱核のシャープな評価を得ることに成功した。熱核にボトルネック効果が観察されない例や、反ボトルネック効果などのnon-parabolicな場合には見られなかった新しい現象を発見した。この結果は論文としてまとめ投稿し、Journal de Mathematiques Pures etAppliqueesおよびこれらの概説が雑誌「数学」に受理された。一方、べき零被覆グラフ上の非対称ランダムウォークの長時間漸近挙動の研究を引き続き慶応大学の河備氏、岡山大学の難波氏と共同で行い、中心極限定理型の収束を示した。これらの研究は論文としてまとめ、現在論文投稿中である。本研究の研究目的の研究1ではボトルネック構造をもつ空間上の幾何解析学が研究課題であるが、その中で熱核の長時間挙動の解明は中心的な役割をもっている。これが解明できたことで、Grigor'yan, Saloff-Costeらが解明した熱核の挙動とラプラシアンの固有値の評価、調和関数の挙動たちとの密接な挙動がボトルネック構造を持つ空間でも確立できる目途が立ったため、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。最適輸送理論を用いたボトルネック構造を持つ空間の研究は少しずつではあるが進展している。今後は研究目的の研究1ー1にある、ボトルネック構造を持つ空間上のラプラシアンの固有値の挙動(ポアンカレ不等式型の評価)をまず解明する予定である。これにはKusuoka-Stroockが熱核がガウス型評価を持つときに用いた方法が有効であると考えている。一方、べき零被覆グラフ上の非対称ランダムウォークの長時間漸近挙動についても引き続き慶応大学の河備氏、立命館大学の難波氏とともに研究を行い、より強い収束の可否についても研究を進める計画である。本年度は本研究目的の研究1:ボトルネック構造をもつ空間特有の幾何的性質、および調和解析的性質の導出において、Li-Yau型熱核評価を持つ非コンパクトリーマン多様体の、コンパクトな中心部分による有限個の連結和上の熱核評価およびポアンカレの不等式について研究を共同研究者であるBielefeld大学のAlexander Grigor'yan教授、およびCornell大学のLaurent Saloff-Coste教授と共同で行い、熱核の長時間挙動のシャープな評価を得ることができた。特に、全てのエンドがcriticalまたはsubcriticalであるとき、中心部分の熱核の挙動は、増大度が最も大きいエンドにより決定されるという結果を得た。本結果はJournal de Mathematiques Pures etAppliqueesに投稿し、受理された。現在この結果をより一般のparabolic多様体の場合に拡張する研究を行っている。また、この熱核評価と密接な関係のあるポアンカレ不等式について研究を行い、subcriticalでないエンドが1個以下であるときはポアンカレ不等式が成り立ち、2個以上だと不成立であることを明らかにした。本結果は現在論文投稿準備中である。研究2:複雑な構造をもつ空間上の新しい幾何解析的現象の研究において、ベキ零被覆グラフ上の非対称ランダム・ウォークの長時間漸近挙動の研究を慶應義塾大学の河備浩司教授、および岡山大学博士課程在学中の難波隆弥氏と共同で行い、グラフの調和な埋め込みを用いることで推移作用素からなる半群が、ベキ零Lie群上のsub-Laplacianに非対称性から生じるdrift項のついた生成作用素からなる半群に収束させることができることを明らかにした。この結果は現在論文投稿準備中である。初年度の段階で熱核の詳しい挙動、およびラプラシアンのスペクトルの評価とみなすことができるポアンカレ不等式について明らかにできたことはおおむね研究計画通りの成果であるといえる。