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近代翻訳語成立史の基礎的研究

本研究は、近代翻訳語の成立を明らかにする際によく参照される基礎的資料について、その編纂方法や成立事情を明らかにしつつ、そこに含まれている翻訳語の成立過程を明らかにしようとするものである。平成17年度の主な研究実績は以下の通り。1.先に刊行した『『類聚紅毛語訳』・『改正増補蛮語箋』・『英語箋』』に引き続き、『英吉利単語篇』『法朗西単語篇』『英仏単語篇注解』『改正増補英語箋』(二種)などの影印・対照表・索引の作成を行なった。また、それに伴い、影印の原本とする資料を確定すべく、各地の図書館に所蔵されている資料の書誌調査を改めて行なった。『英吉利単語篇』『法朗西単語篇』『英仏単語篇注解』の影印・対照表・索引の刊行は、2006年度中に行なう予定である。2.『類聚紅毛語訳』の編纂に大きな影響を与えたとされる宇田川玄随編『西洋医言』(写本)について、現存を広く知られている杏雨書屋蔵本や早稲田大学洋学文庫蔵本、東京大学総合図書館蔵本以外にも、津市図書館稲垣文庫蔵本について撮影を行い、異同状況を調べた上で『類聚紅毛語訳』の編纂に用いられたのがどの写本に近いものであったのかについて検討した。3.東京大学総合図書館蔵の宇田川玄随自筆『槐園漫稿』および『槐園遺稿』について調査し、その中に『西洋医言』の成立に関わる記述があることを新たに見出した。4.『英語箋』などにおいて所々散見する古い方言と思われる語について、近世の方言資料などを参照することによってその由来を追及した。5.これまで調査した西洋語対訳単語集について、一冊の著書にまとめるべく、細かい記述の再確認を行なった。本研究は、近代翻訳語の成立を明らかにする際によく参照される基礎的資料について、その編纂方法や成立事情を明らかにしつつ、そこに含まれている翻訳語の成立を明らかにしようとするものである。平成15年度の主な研究実績は以下の通り。1.森島中良編『類聚紅毛語訳』附録『万国地名箋』(1798年序刊)について、その見出し語の約9割が中良の実兄・桂川甫周の編による『新製地球万国図説』及び『北槎聞略』所収地図に拠っていることなどを明らかにし、その編纂方法の解明に迫った。2.箕作阮甫編『改正増補蛮語箋』(1848年刊)について、日本全国に現存する伝本の書誌を調査するとともに、いくつかの歴史的資料を参照することにより、その出版事情を明らかにした。3.『改正増補蛮語箋』「火器」部について、その見出し語が杉田立卿等訳『海上砲術全書』(1843年成稿)から抜き出されたものであることを明らかにし、それに付されている図を参照することにより、より正確に見出し語の指し示すものが理解できることを指摘した。4.幕末明治初期にはdesk(机)が「文庫」と訳されることが少なくなかったが、その訳語が、西洋のwriting deskの備えている「本などが中に入る」という機能に注目して与えられた訳語であったことを明らかにし、その論証の過程で、田中芳男訳『泰西訓蒙図解』(1871年刊)や弄月亭陳人抄撮『童解英語図会』初帙(1870年序刊)などといった絵入り単語集が大きな示唆を与えてくれることを示した。5.国語学会春季大会に連動しで5月に大阪女子大学で行なわれた『大阪女子大学蔵洋学資料特別展示洋学資料の稀本・珍本』について、展示の企画及び解説の執筆を行ない、近代翻訳語資料としても有益な洋学資料を広く学界に紹介するよう努めた。平成16年度の主な研究実績は以下の通り。1.『改正増補蛮語箋』の「火器」部が杉田立卿等訳『海上砲術全書』(1843年成)をもとに編纂されていることを昨年度中に明らかにしたが、さらに『海上砲術全書』の本文異同や、それときわめて類似した別の訳本である『舶砲新篇』(藤井三郎訳、1847年成)と『ゼーアルチルレリー翻訳』(訳者・成立年未詳)との異同を調査し、その結果をもとに論文を執筆し発表した。2.『類聚紅毛語訳』(『蛮語箋』)の「服飾」部の一部について、その成立のもととなった資料をつきとめた。3.『類聚紅毛語訳』(『蛮語箋』)・『改正増補蛮語箋』・『英語箋』は、近代翻訳語研究において重要な基礎資料であるが、特に『改正増補蛮語箋』と『英語箋』はこれまで影印や索引が十分に整備されていなかった。そこで、上記三本の影印と索引の出版を計画した。また、影印化するのに適当な本を選定するため、改めて現存伝本の書誌調査を行ない、その上で複写を入手した。4.上記目的のため、三本の対照表を作成したが、その際、特に困難であったのは「草」部と「木」部の植物名の同定作業と、地名の部の地名の同定作業であった。

そのため、「草」部と「木」部については主要な同時代の本草書の影印や複写を可能な限り集め、その植物の実体と漢名・和名・蘭名・英名・学名との関係を探った。地名に関しては、様々な古地図や地理学書・歴史書をもとに、当時の地名と現代の地名との同定作業等をおこなった。5.上記成果をもとに、対照表・索引・解題を作成・執筆した。年度末にほぼ完成したので、影印とともに出版する予定である。(平成17年5月刊行予定。)本研究は、近代翻訳語の成立を明らかにする際によく参照される基礎的資料について、その編纂方法や成立事情を明らかにしつつ、そこに含まれている翻訳語の成立過程を明らかにしようとするものである。平成17年度の主な研究実績は以下の通り。1.先に刊行した『『類聚紅毛語訳』・『改正増補蛮語箋』・『英語箋』』に引き続き、『英吉利単語篇』『法朗西単語篇』『英仏単語篇注解』『改正増補英語箋』(二種)などの影印・対照表・索引の作成を行なった。また、それに伴い、影印の原本とする資料を確定すべく、各地の図書館に所蔵されている資料の書誌調査を改めて行なった。『英吉利単語篇』『法朗西単語篇』『英仏単語篇注解』の影印・対照表・索引の刊行は、2006年度中に行なう予定である。2.『類聚紅毛語訳』の編纂に大きな影響を与えたとされる宇田川玄随編『西洋医言』(写本)について、現存を広く知られている杏雨書屋蔵本や早稲田大学洋学文庫蔵本、東京大学総合図書館蔵本以外にも、津市図書館稲垣文庫蔵本について撮影を行い、異同状況を調べた上で『類聚紅毛語訳』の編纂に用いられたのがどの写本に近いものであったのかについて検討した。3.東京大学総合図書館蔵の宇田川玄随自筆『槐園漫稿』および『槐園遺稿』について調査し、その中に『西洋医言』の成立に関わる記述があることを新たに見出した。4.『英語箋』などにおいて所々散見する古い方言と思われる語について、近世の方言資料などを参照することによってその由来を追及した。5.これまで調査した西洋語対訳単語集について、一冊の著書にまとめるべく、細かい記述の再確認を行なった。
大阪財界の政治経済史

大阪財界の政治経済史に関して、次の3点にわたる研究成果を得た。成果の第一は、大阪財界の近代日本政治史における役割に関する資料、データの調査収集を行うことができたことである。成果の第二は、資料の分析を進めて、自由主義的性格の強い大阪財界が日本政治史上において果たした役割を明らかにできたことである。特に戦間期から戦時体制期に向かう時期における大阪財界の果たした役割には注目すべき点があることを明らかにした。第三に大阪と上海などとの通商人的ネットワークについても明らかにした。これにより近代大阪の国際通商におけるプレゼンスと政治的役割との間の関係を考察する手がかりを得た。本科研の初年度である2013年度は、大阪財界の政治経済史に関連する調査・資料収集を行うと同時に研究会を開催して情報交換を行った。調査としては、メンバーがそれぞれロンドン、天津、東京に出張し、関連資料を収集した。瀧口は、2014年3月15日28日の間、ロンドンにある英国国立公文書館(The National Archives)にて、北京関税特別会議の資料を中心に、戦間期日英の通商経済交渉に関する調査を行った。田中は、9月25日の間、南開大学歴史学院(中国、天津)に出張し、資料収集と研究交流を行った。また10月13日広島中国近代史研究会例会に出席し、研究交流を行った。森川は、通商・関税政策をめぐる中央(東京)の政財界と大阪財界の相互関係を調べるため、2014年3月17日・18日に東京の国会図書館憲政資料室に出張し、主に「井上馨関係文書」「桂太郎関係文書」の調査を行った。また日本政治外交史、大阪財界の政治経済史に関する文献、資料を購入した。研究会などによる情報交換、検討会は、大阪大学において年4回おこなった。研究会には関連するテーマで若手研究者を招き、久保田裕次「近代日本の対中国借款と国際借款団ー第一次世界大戦期以前を中心にー」、村上友章「高碕達之助の共産圏外交」などの報告の検討を行った。なお村上氏には、2014年度から科研のメンバーに参加していただくことになった。また、2014年3月8日は、大阪大学中国文化フォーラムと共同でワークショップを開き、政治の方法論に関する検討を行った。関連論文としては、瀧口剛「日英通商航海条約改定交渉と第1次世界大戦後の通商政策ー自由通商と保護関税・特恵関税・満洲問題の交錯ー」阪大法学・第63巻第3・4号などを発表した。当該課題研究の2年目である2014年度は、テーマである「大阪財界の政治経済史」について、各担当者が資料収集を進めると同時に研究会を催して情報・意見を交換し、研究状況の進展を確認した。明治末期から大正期(第1次世界大戦期)を担当する森川は、中央政府の関税・通商政策および台頭する政党諸勢力との関係・立ち位置に焦点を当てて調査研究を進めた。文献資料調査では、関西圏を中心とした新聞・雑誌および各種の文献史料の調査に力点を置いた。加えて、東京・国立国会図書館の憲政資料室では井上馨など関係する政治家の個人文書の調査を行った。昭和戦前期大阪財界の政治経済史を担当する瀧口は、大阪財界と関係の深い自由通商運動やその指導者である平生釟三郎と戦間期の政治に関する研究を進めた。関連する資料を集め整理する一方で、平生日記を検討する作業を進めた。成果の一部を「満州事変と自由通商運動」などの論文等を発表した。戦後を担当する村上は、高碕達之助を中心に調査研究を行った。特に東洋食品研究所にて高碕達之助関係文書の資料整理および調査を行い、茨木高校では、高碕およびその関係者の関係資料を調査した。また小畑忠良個人文書を発見し調査した。中国とのネットワークを担当する田中は、上海の日本人社会の政治的構造を探求するために、人名録から職業構成のデータベースを構築し、その政治経済的意味を考察する作業を進めた。研究会による検討は、大阪大学において年4回開催した。特に田中仁ほか「1930年代上海日本人社会の変容ー『金風社人名録』1936年版と1939年版の比較から」、上田貴子「山東人雑貨商のネットワークにおける奉天・大阪・上海」の報告は、中国大陸と大阪経済とのネットワークに関する研究成果を確認する貴重な機会であった。以上、明治期から戦後期の大阪の政治経済史について、資料の収集、検討、考察を着実に進めることが出来た。近代日本政治史において経済都市・大阪が果たした役割を探求することを目的とする本研究の27年度の計画は、第1に補完的な資料調査を行うこと、第2に個々の分析を進めた上で定例研究会による検討を進めること、第3に研究成果を公表することであった。これに対応して次のような活動を行った。1補完的な資料調査として、瀧口・田中らが大学院生1名とともに上海に出張して上海図書館、上海档案館を調査した。なお瀧口は、平生釟三郎日記の調査を引き続き行った。また村上は「高碕達之助関係文書」ならびに「小畑忠良関係文書」の資料調査を行った。2個別の検討としては、瀧口が戦間期における大阪財界と満洲との関係や自由通商運動について、森川が大正期の大阪財界の役割に関する研究を進めた。また田中が人名録のデータベースから上海の日本人社会と大阪との関係を、村上は高碕達之助、小畑忠良を通して戦時期から戦後にかけての大阪財界の政治的役割に関する研究を進めた。

さらに大阪大学政治史研究会などを逐次開催して諸課題について検討をすすめた。特に平成28年3月に開催した研究会においては、瀧口「自由通商運動の政治経済史大阪財界の政治的役割」、村上「満洲重工業開発会社と高碕達之助」の報告があり、戦間期から戦時期における大阪財界の役割について活発な議論が交わされた。また本年度の活動の総括がなされた。3これらの成果は、分担者による論文、著書、学会発表によって公表された。以上の研究活動によって、大阪財界の政治史的役割に関する史料の発掘、分析を行った上で、実態を解明すると同時にその役割が小さくないことを明らかにし、さらなる研究の展望を開くことができた。大阪財界の政治経済史に関して、次の3点にわたる研究成果を得た。成果の第一は、大阪財界の近代日本政治史における役割に関する資料、データの調査収集を行うことができたことである。成果の第二は、資料の分析を進めて、自由主義的性格の強い大阪財界が日本政治史上において果たした役割を明らかにできたことである。特に戦間期から戦時体制期に向かう時期における大阪財界の果たした役割には注目すべき点があることを明らかにした。第三に大阪と上海などとの通商人的ネットワークについても明らかにした。これにより近代大阪の国際通商におけるプレゼンスと政治的役割との間の関係を考察する手がかりを得た。当該課題研究は、政治経済史における大阪財界の役割を中央政府との関係、アジアとの経済的ネットワークなどの調査検討によって明らかにすることを目的とする歴史的研究である。日本政治史研究者がそれぞれ時期区分にしたがい役割分担し、中国政治史研究者が大陸との関係を分担する。史料に基づく実証を基盤とする本研究においては、期間全体を通じて第1次資料・公刊資料の調査・収集が欠かせない。そこで、最初の2年間では、国内外での資料調査・収集に重点を置いて活動する。その間、研究者各自が収集した史料の分析を逐次進めるとともに、定例研究会を開き意見の交換によって全体像を作ってゆく研究計画をたてた。研究実績の概要でも記述したように、分担者が担当するそれぞれの時期、テーマに関連する資料の収集と分析は、順調に進んだ。特に、平生日記の分析により自由通商運動と大阪の政治経済の関係があきらかになり、上海の職業構成と政治経済ネットワークの分析は順調にしている。また今年度から村上氏を迎えて、戦後における大阪財界の役割についても研究を進めた。これによって大阪財界出身の高碕達之助関連資料の収集が進み、政党政治と関係の深かった北洋漁業と大阪財界との知られざる関係を明らかにする端緒をつかんだ。また住友財閥出身の小畑忠良の資料を発見し、大阪と中央政界との関係を明らかにする端緒をつかんだ。これらにより大阪財界の政治経済史研究をささえる資料の探求が一層進んだ。また、計画通り研究会を開催して、大阪財界の政治経済史に関して検討を深めることが出来た。以上、大阪財界の政治経済史について、メンバーを補強しつつ、資料調査を進展させ、研究会による検討を行い、また一部研究成果の公表をおこなったことにより、順調に本研究が進展していると評価することが出来る。日本政治史引き続き補完的な調査を行う一方で、研究の進捗状況に関する情報交換を行いつつ、研究成果のとりまとめ及びその公表を行う。
並列化コンパイラ協調型チップ・マルチプロセッサにおけるキャッシュメモリ最適化

従来より広く使われているスーパースカラ型プロセッサは命令レベル並列性を利用しているため,性能向上の限界が指摘されている.そのため近年複数のプロセッサエレメント(PE)を1チップ上に集積したチップマルチプロセッサ(CMP)に注目が集まり,実際に市場に投入されている.CMPは命令レベル並列性に加え,複数粒度の並列性を利用可能なアーキテクチャである.本研究室でもコンパイラと協調しプログラムのもつ並列性を最大限引き出すアーキテクチャとしてOSCAR CMPを提案している.OSCARCMPの各PEはシンプルなプロセッサコア,プロセッサプライベートなデータを格納するローカルデータメモリ(LDM),ローカルプロセッサおよびリモートプロセッサからアクセス可能な2ポート構成の分散共有メモリ(DSM),そしてプロセッサと非同期にデータ転送が可能なデータ転送ユニット(DTU)を持つ.また,チップ外に共有データを格納する集中共有メモリ(CSM)を持つ.OSCARCMPにおいて性能向上を図るにはCSMとローカルメモリ間のデータ転送を削減し,ローカルメモリを有効利用することが重要となる.前年度調査を行なったメディアアプリケーション,MPEG2エンコーダについてコンパイラによるデータローカライゼーション技術を適用し,OSCAR CMP上で性能評価を行なった.その結果,データローカライゼーション技術を適用しない逐次実行と比較し,8PE8.01倍,16PEで11.91倍と手動でデータローカイラゼーションを適用した場合と同等のスケーラブルな性能向上が得られ,本手法の有効性が示せた.従来より広く使われているスーパースカラ型プロセッサは命令レベル並列性を利用しているため,性能向上の限界が指摘されている.そのため近年複数のプロセッサエレメント(PE)を1チップ上に集積したチップマルチプロセッサ(CMP)に注目が集まっている.CMPは命令レベル並列性に加え,複数粒度の並列性を利用可能なアーキテクチャである.本研究室でもコンパイラと協調しプログラムのもつ並列性を最大限引き出すアーキテクチャとしてOSCAR CMPを提案している。OSCAR CMPの各PEはシンプルなプロセッサコア,プロセッサプライベートなデータを格納するローカルデータメモリ(LDM),ローカルプロセッサおよびリモートプロセッサからアクセス可能な2ポート構成の分散共有メモリ(DSM),そしてプロセッサと非同期にご一夕転送が可能なデータ転送ユニット(DTU)を持つ.また,チップ外に共有データを格納する集中共有メモリ(CSM)を持つ.OSCARCMPにおいて性能向上を図るたはCSMとローカルメモリ間のテータ転送を削除し,ローカルメモリを有効利用することが重要となる.そこで,プログフム中のループをLDMサイズに入る大きさに分割し,LDMを介してデータの授受が可能となるようにスケジューリングすることでデータローカリティの有効利用を図るデータローカライゼーション手法の開発を行った.本手法をTomcatv,Swim(SPEC fp 95)を使い,OSCAR CMP(8PE)上で性能評価した結果,本手法を適用しない場合に比べ,Tomcatvで2.6倍,Swimで1.7倍の速度向上がそれぞれ得られた.さらにCPUで行っていたデータ転送,をDTUに代え,バースト転送を行ったところ,本手法を適用しない場合に比べ,Tomcatvで3.0倍,Swimで2.0倍の速度向上がそれぞれ得られた.従来より広く使われているスーパースカラ型プロセッサは命令レベル並列性を利用しているため,性能向上の限界が指摘されている.そのため近年複数のプロセッサエレメント(PE)を1チップ上に集積したチップマルチプロセッサ(CMP)に注目が集まり,実際に市場に投入されている.CMPは命令レベル並列性に加え,複数粒度の並列性を利用可能なアーキテクチャである,本研究室でもコンパイラと協調しプログラムのもつ並列性を最大限引き出すアーキテクチャとしてOSCAR CMPを提案している.OSCARCMPの各PEはシンプルなプロセッサコア,プロセッサプライベートなデータを格納するローカルデータメモリ(LDM),ローカルプロセッサおよびリモートプロセッサからアクセス可能な2ポート構成の分散共有メモリ(DSM),そしてプロセッサと非同期にデータ転送が可能なデータ転送ユニット(DTU)を持つ.また,チップ外に共有データを格納する集中共有メモリ(CSM)を持つ.OSCARCMPにおいて性能向上を図るにはCSMとローカルメモリ間のデータ転送を削減し,ローカルメモリを有効利用することが重要となる.そこで,前年度はプログラム中のループをLDMサイズに入る大きさに分割し,LDMを介してデータの授受が可能となるようにスケジューリングすることでデータローカリティの有効利用を図るデータローカライゼーション手法の開発を行った.さらなる性能向上を図るために,データローカライゼーション手法を適用後に残存するデータ転送をCPUと非同期に動作可能なDTUを用いて行うプレロードポストストア手法について研究を行った.また,これらの技術を近年需要が高まっているメディアアプリケーションに適用すべく,これらのアプリケーションの調査を行った.従来より広く使われているスーパースカラ型プロセッサは命令レベル並列性を利用しているため,性能向上の限界が指摘されている.そのため近年複数のプロセッサエレメント(PE)を1チップ上に集積したチップマルチプロセッサ(CMP)に注目が集まり,実際に市場に投入されている.CMPは命令レベル並列性に加え,複数粒度の並列性を利用可能なアーキテクチャである.本研究室でもコンパイラと協調しプログラムのもつ並列性を最大限引き出すアーキテクチャとしてOSCAR CMPを提案している.OSCARCMPの各PEはシンプルなプロセッサコア,プロセッサプライベートなデータを格納するローカルデータメモリ(LDM),ローカルプロセッサおよびリモートプロセッサからアクセス可能な2ポート構成の分散共有メモリ(DSM),そしてプロセッサと非同期にデータ転送が可能なデータ転送ユニット(DTU)を持つ.また,チップ外に共有データを格納する集中共有メモリ(CSM)を持つ.OSCAR

CMPにおいて性能向上を図るにはCSMとローカルメモリ間のデータ転送を削減し,ローカルメモリを有効利用することが重要となる.前年度調査を行なったメディアアプリケーション,MPEG2エンコーダについてコンパイラによるデータローカライゼーション技術を適用し,OSCAR CMP上で性能評価を行なった.その結果,データローカライゼーション技術を適用しない逐次実行と比較し,8PE8.01倍,16PEで11.91倍と手動でデータローカイラゼーションを適用した場合と同等のスケーラブルな性能向上が得られ,本手法の有効性が示せた.
浅鉢形土器の型式学的検討を通じた縄文社会構造の研究

本研究は東日本域の縄文時代中期の浅鉢形土器(以下浅鉢と略記)を分析対象とし、浅鉢の時系列・分布の整理と具体的機能の特定、地域集団間の交渉史の解明を目的とした。研究の際には、(1)浅鉢のデジタルデータ作成、(2)浅鉢の法量計測と肉眼観察、(3)浅鉢と深鉢の比較による両者の社会的機能差の抽出というサブテーマに分けて進めた。その結果、縄文時代中期(阿玉台式期)においては、浅鉢の口径と器高が正の比例関係にあること、用途や使用場面にある程度対応する浅鉢の作り分けが存在したこと、有文浅鉢と無文浅鉢は、それぞれの系統的な連続性が存在し、独自の作り分けが存在したことが想定される等の諸成果が得られた。本研究は縄文時代中期における供膳具・供献具としての浅鉢の機能に着目し、浅鉢の型式学的検討を通じた地域集団間の交渉史とその実態を明らかにすることを目的とする。研究を進めるにあたり、「A.浅鉢のデータ作成」、「B.浅鉢の法量計測と肉眼観察」、「C.浅鉢と深鉢の比較による両者の社会的機能差の抽出」という大きく3つの研究テーマを設定し、A、B、Cの順に研究を展開する。当該年度は前年度の進捗を踏まえつつ、A、Bを継続し、(1)遺跡出土浅鉢のデータベース化(文献〈発掘調査報告書等〉の悉皆調査と文献複写)、(2)浅鉢の実見・計測・観察(資料の実見と肉眼観察)を進めた。(1)については、本年度は文献の悉皆調査(発掘調査報告書等)による、遺跡出土の浅鉢のデータベース化を進めた。当該研究が対象とする地域の発掘調査報告事例の検索と浅鉢が出土した事例の集積及び分析を実施した。当該年度データベース化の主な対象地域である東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、群馬県、栃木県、茨城県、長野県、新潟県、福島県、のうち、東京都、神奈川県、千葉県、群馬県、栃木県、茨城県、長野県、の文献の検索と収集・複写作業等を計10回実施し、調査を進めることができた。(2)については、資料の実見・計測・観察を行った。対象地域として茨城県、群馬県、神奈川県、長野県において各一回実施し、本研究を進める上で中心となる資料の確認と実見をすることができた。(3)については、(1)および(2)の成果をうけ現在総合的な検討を進めている。平成26年度中に研究論文1本および東京国立博物館において発表を予定する。本研究は縄文時代中期における供膳具・供献具としての浅鉢の社会的機能に着目し、浅鉢の型式学的検討を通じた地域集団間の交渉史とその実態を明らかにすることを目的とする。当該年度は主にA、Bに着手し、(1)遺跡出土浅鉢のデータベース化(文献〈発掘調査報告書等〉の悉皆調査と文献複写)、(2)浅鉢の実見・計測・観察(資料の実見と肉眼観察)、(3)研究成果として、関連分野の誌上発表1回と研究論文1本の発表等の実績を得ることができた。当該年度のデータベース化は、主な対象地域である東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、群馬県、栃木県、茨城県、長野県、新潟県、福島県のうち、関東地方を中心に文献の検索と収集・複写作業等を進めることができた。対象地域として千葉県、茨城県域を選定し実施した。本研究を進める上で中心となる資料の確認と実見をすることができた。(3)については、(1)および(2)の成果を受け、当該研究に関連する誌上および研究論文を発表した。特に研究論文では、データベース化を踏まえた浅鉢の様相をまとめることができ、次年度以降の研究を進める上での基準資料をまとめることができたといえる。最終年度(平成26年度)に実施した研究の成果は以下の通りである。

本研究は主に「A.浅鉢のデータ作成」、「B.浅鉢の法量計測と肉眼観察」、「C浅鉢と深鉢の比較による両者の社会的機能差の抽出」の3つの研究テーマを設定し、平成24年から平成26年度にかけて、進捗に合わせて概ねA、B、Cの順に研究を進めてきた。最終年度にあたる平成26年度は、平成24年度、平成25年度の研究経過を踏まえ、1浅鉢のデータベース化の補足調査(上記Aに関連)、2資料調査(上記Bに関連)、3研究成果の公開・発表(上記Cに関連)を行った。1浅鉢のデータベース化の補足調査は、遺跡出土の浅鉢の集成を目的とする調査であり、主に発掘調査報告書等の文献の悉皆的な検索と複写作業を行った。平成26年度は、昨年度の補足的な調査として、北関東(群馬県)、北陸地方(新潟県)、南東北(福島県)を主な対象として調査を実施した。2資料調査は、データベース化を踏まえた浅鉢の法量計測と肉眼観察である。合計5回実施した。内訳は岩手県1回(盛岡市遺跡の学びの館)、群馬県2回(毛野考古学研究所、群馬県埋蔵文化財調査事業団)、長野県2回(御代田町浅間縄文ミュージアム、南佐久郡北相木村考古博物館)。3研究成果の公開・発表は、当研究の成果の一部について、申請者が勤務する東京国立博物館の月例講演会で発表を行った。講演題目は「縄文時代のうつわを考える」であり、2014年11月8日午後1時30分から午後3時まで(講演時間1時間30分)行った。当日の参加者は20歳代から80歳代を含む141名であった。なお、当該研究の成果について、2017年度中に論文掲載が決定している。考古学本研究は「A.浅鉢のデータ作成」、「B.浅鉢の法量計測と肉眼観察」、「C.浅鉢と深鉢の比較による両者の社会的機能差の抽出」という大きく3つの研究テーマを設定し、A、B、Cの順に研究を展開している。Aは(1)遺跡出土浅鉢のデータベース化(文献〈発掘調査報告書等〉の悉皆調査と文献複写)を中心に作業を進めているが、一部の対象地域において、研究計画作成以降の行政発掘調査等による新出資料の大きな増加が見受けられ、それらのデータベース化が一部未了となり、全体的な成果発表までに至らなかった。また、申請者の個人的な事情により補助期間の延長を申請するなど、スケジュールの一部を再調整する必要が生じたため(学振への補助期間の申請・了承済み)。本年度は2ヵ年の研究期間の1ヵ年目であり、研究計画に基づき「A.浅鉢のデータ作成」と「B.浅鉢の法量計測と肉眼観察」に着手した。Aにおいては、文献の悉皆調査による対象資料のデータベース化作業を中心に進め、型式学的検討に基づく浅鉢の集成および浅鉢が検出された遺構の種類と出土状況に基づく集成を実施した。データベース化の対象地域である関東、中部、北陸、南東北のうち、本研究の主要な対象地域である関東地方においては計画通りに進捗するなど、研究計画を踏まえつつ、ほぼ順調に進展している。またBにおいては、浅鉢の法量計測、肉眼観察による被熱や彩色等の痕跡の調査を中心に進めている。本年度は本研究の中心的な対象地域の一つである千葉県、茨城県の資料について実見・計測・観察を実施することができ、それらの成果の一部として研究論文を発表することができた。以上を踏まえ、本年度の研究は概ね順調に進展していると評価できると考える。本研究は「A.浅鉢のデータ作成」、「B.浅鉢の法量計測と肉眼観察」、「C.浅鉢と深鉢の比較による両者の社会的機能差の抽出」という3つのテーマがあり、概ねA、B、Cの順に研究を進めている。Aは(1)遺跡出土浅鉢のデータベース化(文献〈発掘調査報告書等〉の悉皆調査と文献複写)が中心となるが、すでに得られた前年度までのデータをリチェックしつつ、さらに重要情報等の遺漏がないよう総合的な検討を行う予定である。Bは(2)浅鉢の実見・計測・観察(資料の実見と肉眼観察)を中心に進めているが、当初の対象地域のデータ集約を踏まえた検討段階に至っている。平成26年度実施分を加えた総合的な検討を更に進めたい。
革新的sp3機能電極材料の創製

次世代電極材料として注目されている「ダイヤモンド電極」のもつ問題点を解決できる新しい電極材料の創製を目指す。ダイヤモンドの「sp3炭素による構造安定性」をはじめとする優位性は最大限生かし、これまでの限界を超えるブレイクスルーを起こす電極材料「革新的sp3機能電極材料」を開拓する。広い視野でさまざまな用途を意識するものの、特に「電気化学センサー」なかでも生体計測用途、ならびに「電解による物質合成」用途に向けた新機能電極創製に注力する。電極はさまざまな用途・場面で利用されているが、機能の限界や劣化等の問題を抱えている。ダイヤモンド電極は耐久性と優れた電気化学特性を備えているが、微弱な電流の再現性などの課題もある。本研究では、sp3炭素による構造安定性をはじめとする優位性を生かし、これまでの限界を超える革新的sp3機能電極材料を開拓する。還元力をもつリンドープダイヤモンドやマイクロサイズの針状ダイヤモンドを用いた電極では、それぞれ、新しい反応・プロセス、生体中の薬物測定への展開が可能となる。また、炭化ケイ素電極では機能や製造プロセスの新たな発展が期待できる。このように、構造と特性の相関解明、新材料の可能性の追求により、電極に関する学理の深化と応用展開が期待される。
マラリア原虫の赤血球内寄生適応機構の解析

1.マラリア原虫寄生赤血球の代謝物質輸送に関する研究(1)ヒト赤血球をウワバインで処理してNa^+/k^+比を逆転させた。この赤血球においてもp.falciparumは正常に増殖することを明らかにした。(2)P.yoelii寄生赤血球が正常赤血球よりもブドウ糖の取り込みを著しく高めることを認めた。代謝阻害剤を用いた結果や速度論的分析から、ブドウ糖の膜透過を高めるために小孔が生じること、及びブドウ糖の原虫内への移行には原虫形質膜におけるH^+の電気化学的ポテンシャルが利用され、H^+/ブドウ糖の共輸送系の存在が認められた。(3)無性期のマラリア原虫が形質膜のH^+ポンプを駆動して原虫を負電位に保つのに加えて、ミトコンドリアも強い負電位を示すことを認めた。(1)p.falciparumメロゾイトの分子量19万のメロゾイト表面抗原の電子をクローニングしてその全塩基配列を決定した。塩基配列よりタンパクの生化学的特徴も考察した。さらに、遺伝子の株間における比較から、この遺伝子の変異領域や変異のパターンを明らかにした。(2)変異領域に特異的なDNA断片を含むプラスミドを作成し、これをプローブとして世界各地から分離された合計14の原虫株のゲノムDNAに対してサザンブロットハイブリダイゼーションを行った。その結果、メロゾイトの表面抗原遺伝子が2つの対立遺伝子からなることを認め、対立遺伝子内の組み換えにより抗原の多型性を生じることを示唆した。3.マラリア原虫寄生赤血球のカルシウム代謝の検討赤血球内マラリア原虫のCa^<2+>代謝の重要性をCa^<2+>拮抗剤、Ca^<2+>イオノフォア、カルモジュリン阻害剤を用いて調べ、わずかのCa^<2+>代謝の乱れが原虫を死滅させることを認めた。昭和61年度の研究成果は以下の様である。1.膜電位を指標にした原虫の生存性の検定法の確立:寄生赤血球から人為的に遊離させたマラリア原虫(P.yoelii)の生存性を調べる方法を検討した。遊離原虫からのグルタミン酸脱水素酵素の培養液中への漏出,【^3H】-ヒポキサンの遊離原虫への取り込みがローダミン123の原虫への取り込みと相関することから、蛍光色素ローダミン123による膜電位の測定が遊離原虫生存性の検定に有効である事が明らかになった。2.マラリア原虫寄生赤血球の【Na^+】・【K^+】量と原虫の増殖性(1)原子吸光法により【Na^+】・【K^+】量を測定したところ、P.yoeliiは高【K^+】,低【Na^+】を示したが、寄生赤血球細胞質では高【K^+】レベルが低下し、低【Na^+】レベルが上昇していた。(2)ウワバイン処理により人為的に高【Na^+】・低【K^+】レベルを示す赤血球を作成し、そこにおけるP.falciparumの増殖性を調べた。結果では、長期培養系においても原虫が、高【K^+】・低【Na^+】レベルの正常赤血球と変化なく増殖できることが認められた。(1)【^3H】-2デオキシグルコースの取り込みが寄生赤血球で上昇し、それがキャリアー媒介過程によるものであることが認められた。(2)【^3H】

-メチオニン,【^3H】-イソロイシンは単純拡散により寄生赤血球に取り込まれることが明らかになった。昭和62年度の研究成果は以下の様である.1.マラリア原虫寄生赤血球におけるブドウ糖膜輸送:P.yeelii寄生赤血球のブドウ糖膜輸送を2デオキシグルコース(2DOG)を用いて調べた結果, (1)2DOGの透過に関して赤血球は原虫の寄生によりキャリアー媒介型拡散から単純拡散に変化する,(2)赤血球内に入った2DOGは原血虫形質膜のグルコースキャリアーによりエネルギー依存的過程で原虫内に取り込まれる,(3)原虫のグルコースキャリアーは阻害剤感受性において赤血球のそれとは異なる,ことが認められた.2.P.falciparumメロゾイト表面抗原の遺伝子解析:メロゾイト表面抗原遺伝子の変位領域DNAの断片をプローブにして原虫ゲノムDNAのサザンブロットに対してハイブリブイゼーションを行った.その結果,この遺伝子は非発現型サイレント遺伝子はなく,二型性の対立遺伝子であることが明らかになった.塩基配列の詳細な検討から,対立遺伝子間の遺伝子内組み換えによりメロゾイト表面抗原の多型性を生じることが示唆された.この新知見は,マラリアワクチンの開発やマラリア原虫の遺伝子に強い影響を及ぼすこと思われる.3.マラリア原虫の生体染色法の確立:陽イオン性螢光色素ローダミンがマラリア原虫形質膜の膜電位に依存して原虫内に蓄積することを認めたので,ローダミン系色素が原虫の生体染色に適するかどうかを調べた.その結果,ローダミン6Gやローダミン6GPは原虫に対して毒性を示さなかった.これは世界で始めてのマラリア原虫生体染色法で,多方面で応用可能である.メロゾイト表面抗原遺伝子の変異領域に特異的なDNA断片を含むブラスミドを作成し、これをプローグにして世界各地から分離された合計14の原虫株のゲノムDNAのサザンブロットに対してハイブリダイゼーションを行った。その結果、この表面抗原の遺伝子がただ2つの対立遺伝子からなり、第3の変異型をもつ遺伝子やサイレントな予備遺伝子の存在しないことが明らかになった。この知見はメロゾイト表面抗原に基礎を置くマラリアワクチンの開発にとり重要なものである。2.マラリア原虫寄生赤血球におけるブドウ糖膜輸送の分子機構P.yoelii寄生によるブドウ糖取り込みの上昇を2デオキシグルコースを用いて調べた。各種代謝阻害剤、及び取り込みの速度論的分析から、(1)寄生赤血球膜にブドウ糖が流入する小孔が出現する、(2)原虫形質膜では濃度勾配に反して原虫内にブドウ糖が取り込まれ、(3)その際にはプロトンの流入と共役してブドウ糖が取り込まれていること、などを認めた。3.マラリア原虫寄生赤血球のカルシウム代謝の検討Ca^<2+>濃度が極めて低く維持されている赤血球内で増殖するマラリア原虫のCa^<2+>代謝の調節を重要性をカルシウム括抗剤、カルシウムイオノフォア、カルモジュリン阻害剤を用いて調べた。その結果、わずかのCa^<2+>代謝の調節の乱れが原虫を死滅されることを培養系や生体内において明からにした。4.マラリア原虫の膜電位に関する研究既に無性期マラリア原虫が形質膜のH^+ポンプを駆動して原虫を負電位に保つことを明らかにしているが、それ以外に原虫のミトコンドリアも強い負電位を示すことを認めた。
理論的表面分光装置の開発

研究主要テーマ」として,「(A)時間に依存しないHamilton演算子から得られる分光スペクトル,(B)時間依存のHamilton演算子から得られる質量スペクトル」を考えた。(A)では,主に6種のスペクトル解析((1)有機物のXPS及びXES,(2)Mn_<12>分子磁石の電子状態,(3)交互炭化水素分子の共鳴XES,(4)第二周期元素(C,N,O,F)を含む物質のKVV'のAES),(5)イオン照射により表面改質したキトサンのXPS,(6)炭素同素体のXPS)の追究である。(1)の成果はO,CO,N及びSを含むポリマーについて,共同研究者のKurmaevらによって内外で最初のCKαX線実測スペクトル,更にそのポリマーのCls内殻電子スペクトルを結合エネルギーを精度高く解析した。(2)もKurmaevらとの共同で選択的に注目原子を共鳴XES測定し,理論的解析からMn_<12>O_<12>(CH_3COO)_<16>(H_2O)_4分子のMn_<12>の電子状態を究明した。(3)はC_nH_n分子のab initio MO計算においてLUMOへの1電子励起中間状態を考慮し,その分子の共鳴XESを解析した。(4)の研究「第二周期元素(C,N,O,F)を含む物質のオージェ電子スペクトル(AES)の解析」はAESのエネルギー計算に関して、新しい算出法を提唱した。実例としてグラファイトのC,GaNのN,SiO_2のO及びLiFのFに関するオージェ電子スペクトルの解析結果を示した。(5)は理大グループとの共同でKr^+イオン照射による表面改質キトサンのXPSスペクトルを量子分子動力学による熱分解した断片物質のXPSスペクトルと対比し,イオン照射後の表面状態を明らかにした。(6)はプラズマ蒸着法などで作製されたdiamond-like-carbon(DLC)関してダイヤモンド/グラファイトの相対比を価電子帯スペクトル解析から判別する方法を提唱した。更に同素体の仕事関数はカーボンナノチューブ<グラファイト<ダイヤモンド<C60の順に大きいことを示した。これらは論文として投稿し、受理された。また(B)では量子分子動力学プログラムの改良(ab initio MOプログラムとMDプログラムをドッキング更に励起状態を含めたMOプログラムとMDプログラムをドッキング)し、(1)ポリマー,フラーレン及び有機分子などの熱分解をシミュレーションした。(2)リグニンモノマー及びダイマーと(3)ポリマー(PS及びPET)のSIMSによる質量スペクトルをそれぞれモデル分子の熱分解をシミュレーションし、TOF-SIMSによる有機物の質量スペクトルと対比させた。これらも論文として投稿し受理された。その他,量子波束ダイナミクスによる系のダイナミクスを波束の動きで可視化した研究,固体NMRによる相転移物質などの分子ダイナミクスを追究した。

(2)リグニンモノマー及びダイマーと(3)ポリマー(PS及びPET)のSIMSによる質量スペクトルをそれぞれモデル分子の熱分解をシミュレーションし、TOF-SIMSによる有機物の質量スペクトルと対比させた。これらも論文として投稿し受理された。その他,量子波束ダイナミクスによる系のダイナミクスを波束の動きで可視化した研究,固体NMRによる相転移物質などの分子ダイナミクスを追究した。「研究主要テーマ」として,「(A)時間に依存しないHamilton演算子から得られる分光スペクトル,(B)時間依存のHamilton演算子から得られる質量スペクトル」を考えた。(A)では,主に4種のスペクトル解析((1)有機物のXPS及びXES,(2)Mn_<12>分子磁石の電子状態,(3)交互炭化水素分子の共鳴XES,(4)第二周期元素(C, N, O, F)を含む物質のKVV'のAES)について追究した。(1)の成果は,O, CO, N,及びSを含むポリマーについて,共同研究者のKurmaevらによって内外で最初のC Kα実測スペクトル,更にそのポリマーのC1s内殻電子スペクトルを結合エネルギー的に精度高く解析できたことである。(2)の研究もKurmaevらとの共同で選択的に注目原子に対して共鳴XES測定を行い,理論的解析からMn_<12>O_<12>(CH_3COO)_<16>(H_2O)_4分子のMn_<12>の電子状態を明らかにした。(3)に関してはC_nH_n分子のabinitio MO計算においてLUMOへの1電子励起の中間状態を考慮することにその分子の共鳴XESを解析することができた。(4)の研究「第二周期元素(C, N, O, F)を含む物質のオージェ電子スペクトルの解析」はオージェ電子スペクトルのエネルギー計算に関して、新しい算出法を提唱することが出来ている。これらはこの5月の理論化学討論会(名古屋大学)及び8月の国際会議DFT2007(Amsterdam)で報告する。実例としては,グラファイトのC, GaNのN, SiO_2のO及びLiFのFに関するオージェ電子スペクトルの解析結果を示す。その他,固体NMRの共同研究を追究した。また並行研究として進行中の(B)では量子分子動力学プログラムの改良(ab initio MOプログラムとMDプログラムをドッキング)して一体化し、ポリマー,フラーレン及び有機分子などの熱分解をシミュレーションし、TOF-SIMSによる有機物の質量スペクトルと対比させることを本年度の国際会議ECASIA(Brussels)などで報告する。「研究主要テーマ」として,「(A)時間に依存しないHamilton演算子から得られる電子スペクトル,(B)時間依存のHamilton演算子から得られる質量スペクトル」を考えた。(A)では,主に3種のスペクトル解析((1)第二周期元素(C,N,O,F)を含む物質のKVV'のAES),(2)イオン照射により表面改質したキトサンのXPS,(3)炭素同素体のXPSについて追究した。(1)の成果は,「第二周期元素(C,N,0,F)を含む物質のオージェ電子スペクトルの解析」はオージェ電子スペクトルのエネルギー計算に関して,新算出法を提唱した。
微少量火山灰の同定に関する基礎的研究

降下堆積する火山灰の粒子は,噴出源から遠方に離れるにつれ細粒となると共に,火山灰層としての厚さも薄くなり,ついには火山灰粒子が層をなさず,土壌,氷,その他の堆積物中に拡散した状態となる.これら拡散した極微粒子が識別できれば,様々な堆積物の火山灰に基づく年代決定の機会は飛躍的に増大する.本研究では当面技術的に可能な1005μmの粒子を対象とし,火山灰粒子形態,サイズ,元素組成等を,ICP-MS,SEM/EDS,SEM等により測定し,一粒一粒の粒子の化学組成を主とする特性を把握し,微少テフラ認定の可能性を探った.微小,微少量火山灰が特に問題となるケースとして,本研究では南極の表層雪,氷床コア,日本の関東ローム層,泥炭層,土壌層を対象とし,給源とされる噴火の噴出物と直接化学組成等を比較検討した.南極の表層雪試料中の無色固体微粒子(205μm)については,形態と化学組成に基づき,フィリピンのピナツボ火山1991年噴火の火山ガラスが南極まで到達したものであることが判明した.また,南極のH15氷床コアについて,無色固体微粒子(205μm)が集中する1815年の層は,形態や化学組成からインドネシアのTambora火山1815年噴火からもたらされた火山ガラスが多く含まれていることが判明した.従来,氷床コアの年代決定には化学的シグナルが使われてきたが,既知の噴火年代と年代を合わせるだけであり,本研究のように個性のある火山噴出物による方法は遥かに優れている.有珠山2000年噴火については細粒火山灰の生成,拡散過程について検討した.このほか,本研究では熱ルミネッセンス法に基づいて,火山灰中の石英粒子,一粒一粒毎の年代を測定する手法の検討を神津島の火砕物を用いて行い,良い結果を得た.降下堆積する火山灰の粒子は,噴出源から遠方に離れるにつれ細粒となると共に,火山灰層としての厚さも薄くなり,ついには火山灰粒子が層をなさず,土壌,氷,その他の堆積物中に拡散した状態となる.これら拡散した極微粒子が識別できれば,様々な堆積物の火山灰に基づく年代決定の機会は飛躍的に増大する.本研究では当面技術的に可能な1005μmの粒子を対象とし,火山灰粒子形態,サイズ,元素組成等を,ICP-MS,SEM/EDS,SEM等により測定し,一粒一粒の粒子の化学組成を主とする特性を把握し,微少テフラ認定の可能性を探った.微小,微少量火山灰が特に問題となるケースとして,本研究では南極の表層雪,氷床コア,日本の関東ローム層,泥炭層,土壌層を対象とし,給源とされる噴火の噴出物と直接化学組成等を比較検討した.南極の表層雪試料中の無色固体微粒子(205μm)については,形態と化学組成に基づき,フィリピンのピナツボ火山1991年噴火の火山ガラスが南極まで到達したものであることが判明した.また,南極のH15氷床コアについて,無色固体微粒子(205μm)が集中する1815年の層は,形態や化学組成からインドネシアのTambora火山1815年噴火からもたらされた火山ガラスが多く含まれていることが判明した.従来,氷床コアの年代決定には化学的シグナルが使われてきたが,既知の噴火年代と年代を合わせるだけであり,本研究のように個性のある火山噴出物による方法は遥かに優れている.有珠山2000年噴火については細粒火山灰の生成,拡散過程について検討した.このほか,本研究では熱ルミネッセンス法に基づいて,火山灰中の石英粒子,一粒一粒毎の年代を測定する手法の検討を神津島の火砕物を用いて行い,良い結果を得た.1.目的降下堆積する火山灰の粒子は,噴出源から遠方に離れるにつれ細粒となると共に,火山灰層としての厚さも薄くなり,ついには火山灰粒子が層をなさず,土壌,氷,その他の堆積物中に拡散した状態となる.これらが識別できれば様々な堆積物の火山灰に基づく年代決定の機会は飛躍的に増大する.本研究では当面技術的に可能な10010ミクロンの粒子を対象とし,火山灰粒子毎の元素組成を、ICP-MS,EPMA,放射化分析を通して,一粒一粒の粒子に対してその化学組成を主とする特性を把握する.2.基礎データの収集と分析当面,日本とその周辺に分布する火山灰層について,火山ガラスの主成分,微量成分元素組成を基礎データとして収集する必要があるため,雲仙普賢岳1993年火砕流堆積物の各流下単位,富士火山のボーリングで得られた新富士,古富士の噴出物,榛名火山の噴出物,渡島大島火山のテフラ等を採取し,常法により測定を進めつつある.3.火山灰分析の手法上の検討申請者らがこれまでに扱ってきた各地の姶良AT火山灰,日本及び中国の湖底コア試料,北海道・関東の泥炭地のコア試料,南極の氷床コア中の黒色・白色個体粒子試料を対象として,火山灰の抽出方法,粒径と形態の観察法,EPMA,ICP-MS,放射化分析のための試料調整法等の基礎的な検討を行った.さらに,一部試料については分析を完了した.微少量火山灰に対する分析手法の確立に関して,ICP-MS,EPMA,INAAにより,九州の代表的広域テフラ,Aso4,Ah,ATを試料として検討した.

また応用を兼ねて,長江デルタのボーリングコア試料から見出された火山ガラス粒子,および南極雪氷中の微粒子を対象として手法の検討を行った.これらの結果,微少量粒子を対象とする分析法の流れが確立しつつあること,また南極雪氷中の微粒子について現実の噴火の噴出物とよく対応することが明らかになった.主な結果は以下の通りである.2.上記のテフラ粒子を細かく砕き,30ミクロン以下の細粒子とした上で,EPMA(EDS)により主成分化学組成を,ICP-MSにより微量成分化学組成を求めた.これらの結果をEPMA,放射化分析による既測定値と比較した.1.,2.により,ICP-MS,EPMA,INAAの組み合わせによる分析の流れが微細で微量のテフラに対し有効であることが判明した.3.南極の雪氷コア試料中の微少粒子を対象に基礎研究を行った.コア中の年代が予想される層準から抽出された510ミクロンの微小粒子を対象として,形態から火山ガラスの可能性の高いものを選び出し,EPMA(EDS)による化学分析を行った.同時に年代から予想される噴火の噴出物を入手し,同様の手法で合わせて分析を行った.その結果,主成分元素組成の上で,複数の特定噴火を確認する事ができた.この研究の一部は日本第四紀学会において発表した(林・福岡・遠藤ほか,1998).微少量火山灰に対する分析手法を確立するため,ICP-MS,EPMA,INAAにより,代表的広域テフラ,Aso4,Ah,AT,及び北海道の樽前Aを試料として検討した.また,南極雪氷中の微粒子を対象としてその分析手法の検討を行った.これらの結果,微少量粒子を対象とする分析法の流れを確立することができ,その分析結果から南極雪氷中の微粒子について予想された現実の噴出物とよく対応すること等が明らかになった.主な結果をまとめると以下の通りである。b.上記のテフラ粒子を細かく砕き,30ミクロン以下の細粒子とした上で,EPMA(EDS)により主成分化学組成を,ICP-MSにより微量成分化学組成を求めた.これらの結果をEPMA,放射化分析による既測定値と比較した.c.北海道十勝岳山麓の火山灰薄層について,各所で得た試料と樽前火山のTa-a降下軽石をEPMAによる化学組成,屈折率,SEM像を用いて比較した.特に化学組成については火山ガラス及び斜長石共によく一致した.d.南極の雪氷コア試料中に微少粒子を対象に,クラカトア,タンボラ,ピナツボ等の火山噴出物との対応を検討した.氷床コアの予想年代の対応層準から抽出された510ミクロンの微小粒子を対象として,形態(SEM像)から火山ガラスを選び出し,EPMA(EDS),ICP-MSによる化学分析を行った.同時に年代から予想される噴火の噴出物を入手し,同様の手法で合わせて分析を行った.その結果,主成分元素組成の上で,上記火山の噴火を確認する事ができた.表層の雪から抽出された微小火山灰はピナツボ1991年噴火のものと一致した.
マウス背側神経管に発現するWnt遺伝子の機能の解析

本研究においては、中脳から脊髄にかけての神経管の最も背側の領域、即ち蓋板(roof plate)で発現している細胞間シグナル分子Wnt-1とWnt-3aに着目し、これら分子が神経管の形成、神経冠細胞の形成、分化、さらに神経管の近傍に位置する体節の形成、分化に及ぼす役割を明らかにすることを目的とした。遺伝子ノックアウト法により作製したWnt-1とWnt-3aの二重変異体を用いて解析を行ったところ、この両遺伝子が神経管の背側の形成、および体節の発生に必須であることの2点が新たに明らかになった。まず、神経管の背側における介在神経細胞の分化においては、Wnt-1とWnt-3aは脊髄神経管の最も背側に位置するD1およびD2領域の介在神経細胞の発生に必須な役割をはたしていることを明らかにした。さらに、神経管の初代培養系にWnt-3aタンパク質を添加することにより、D1、D2領域の形成が促進され、反対にD1、D2より腹側に本来位置するD3領域の形成が抑制された。また、このWnt-3aタンパク質の作用はBMPシグナルの拮抗物質であるnogginを添加しても影響を受けなかった。以上のことから、Wntシグナルは背側介在神経の領域特異化を制御しており、その作用にはBMPシグナルを必要としないものと結論された。一方、Wnt-1とWnt-3aの二重変異体においては、体節のうち最も神経管の蓋板に近い内背唇部の欠落が認められた。この領域からは皮筋節の内側化に必要なnogginが分泌されていることから、二重変異体では皮筋節の内側化に大きな異常が生じていた。以上のことから、蓋板で発現するWnt-1とWnt-3aは神経冠、神経管、および体節という多様な組織、細胞の発生が調和を保って進行する上で重要な役割を果たすものと考えられた。本研究においては、中脳から脊髄にかけての神経管の最も背側の領域、即ち蓋板(roof plate)、で発現している細胞間シグナル分子Wnt-1とWnt-3aに着目し、これら分子が神経管の形成、神経冠細胞の形成、分化、さらに神経管の近傍に位置する体節の形成、分化に及ぼす役割を明らかにすることを目的とする。本年度は、これら2つのwnt遺伝子の二重変異体を用いて、これまで詳細に解析してこなかった体節の形成、分化の異常を解析した。その結果、二重変異体においては体節のうち皮筋節の神経管に近い領域(以降、medial lipと呼ぶ)が欠落していた。また、その欠落による2次的な異常として、皮筋節全体が側方化し、筋分化の初期過程にも異常が認められた。このことは、神経管のroof plateから分泌されるwntシグナルがmedial lipの形成に必須な役割をはたしていることを示すとともに、medial lipが皮筋節のパターン形成や筋分化に重要な役割をになうことを示唆している。二重変異体においてはmedial lipばがりでなく後脳の背側の欠落や神経冠細胞数の減少が認められる。これらの異常を引き起こす原因として細胞増殖能の低下や細胞死の増加が考えられたので、BrdUの取り込みとTINEL法により二重変異体においてその可能性を検討したが、明らかな異常は認められなかった。