hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
伝統的な箸の持ち方を習得するための介入プログラムの開発

本研究の目的は、伝統的な箸の持ち方で操作可能となるための介入プログラムの開発を目指して、箸の持ち方を量的に示した訓練の有効性を検証する。本研究により得られる成果は、1伝統的な箸の持ち方で操作可能となる練習方法の開発につながる、2利き手交換が必要な身体障がい者が伝統的な箸の持ち方で操作可能となる、3スプーンから箸の使用に変更が必要な幼児や発達障がい児が伝統的な箸の持ち方で操作可能となる、4外国人が伝統的な箸の持ち方で日本食を楽しむことができる、ことである。本研究の対象者は、全員右利きで、左手での箸操作経験がない健常成人40人とし、箸操作能力と手のサイズに有意な差がない2群に分類する。箸操作能力は、椅子座位にて左手で木製の丸箸(長さ240mm)を把持し、机上の直径30mm・重さ50gの球体を出来るだけ正確かつ速く移動する課題を3分間実施するものであり、その様子をビデオカメラと三次元動作解析装置で記録し個数を計測する。対象者に実施する左手での箸操作訓練は、次の2種類の内容とする。提示なし訓練群は、検査者の監視下で、左手で箸を把持した様子を写した写真を参考にして木製の丸箸を把持させ、机上の物体をつまんで持ち上げる訓練を行う。提示あり訓練群は、提示なし訓練群の内容に加えて、手と箸の位置関係を記した木製丸箸を使用し、机上の物体をつまんで持ち上げる訓練を行う。いずれの群に対しても訓練時間は1日10分間とし15日間継続させる。提示なし訓練群と提示あり訓練群の各訓練成果(箸操作能力、対象者が持つ箸操作への印象、箸の持ち方)を比較、検討することで訓練内容の有効性を検証する。これまでに、予備実験において、箸の持ち方を計測するために最も適した赤外線反射マーカーの貼付位置およびそれらの解析方法を再検討し、併せて、訓練成果を示す課題について再検討を行っているところである。箸の持ち方を計測する際の最も少ない数の赤外線反射マーカーで記録できる貼付位置について、予備実験において、先行研究から想定していた貼付位置では計測上の不具合が発生することが判明したため、本実験の実施以前に、貼付位置およびそれらの解析方法を再検討し、併せて、箸操作能力を示す課題について再検討を行っていることが理由である。平成30年度は、研究計画上の研究体制によって予備実験を実施し、実験内容の再検討を行った。平成31年度は、本実験および解析を実施し、併せて公表の準備をする。

先行研究に基づいて研究計画を立案したが、箸の持ち方を計測する際の最も少ない数の赤外線反射マーカーで記録できる貼付位置について、予備実験において、先行研究から想定していた貼付位置では計測上の不具合が発生することが判明したため、本実験の実施以前に、貼付位置およびそれらの解析方法を再検討し、併せて、箸操作能力を示す課題について再検討を行っており、研究の達成がやや遅れていることが理由である。平成31年度は、おおむね当初の計画に沿って本実験を実施するため、平成30年度分と合わせて当初の計画通り執行する。
アトラス実験での精密測定と標準理論を超えた物理の研究

日本チームが当初より設計から製作まで責任担当してきたATLAS測定器のシリコン飛跡検出器、および前後方ミューオントリガー系を完成させ、成功裏に運転している。またATLASの研究者と共同で開発してきたデータ収集系にも大きな貢献をすることができた。2008年のLHC加速器事故などがあり安定的な物理実験は当初予定よりも遅れ、平成22年までの1年間の繰越となったが、実験開始からはATLAS全体の見事な国際協力が行われ、多くの物理成果が上げられた。重心系7TeVでのトップクォークとW/Zの生成断面積の測定、QCDジェットの形状研究などは本研究での成果である。本計画研究では重心系エネルギー14兆電子ボルト(TeV)の陽子・陽子衝突実験における精密測定を行い、標準理論の検証および標準理論では説明出来ない現象を発見しようとするものである。標準理論を超えた予言は多岐に渡っており、超対称性粒子の存在以外にもLHCで探索可能なものが多数ある。代表的なものとしては以下のようなものが上げられる。今は素粒子と考えられているクォークには内部構造がある。ヒグス粒子と考えられているものは実は別なフェルミオンの複合粒子である。新しい重いベクターボゾンがある。空間は3次元より高い次元であり、余次元に付随した粒子がある。これら全ての現象は標準理論からの小さなズレとなって現れる。そのため標準理論の予言する現象は正確に理解しておく必要がある。量子色力学(QCD)反応による事象は大きなバックグランドとなるので、この反応の理解は特に重要である。本年度は物理解析を中心とした準備研究が主であった。高いオーダーのQCD反応の現在までに狸解されていることや何が不明確なのかの理論面からの整理を進めた。同時にシミュレーション研究の準備として事象発生プログラムの現状の整理に務めた。日本チームが当初から設計から製作まで参加担当してきたシリコン飛跡検出器は事象の正確な理解には不可欠なものであり、この検出器の運転に責任を持つ。運動量の測定のためには粒子が通過する物質量を正確に知っている必要がある。検出器の位置による物質量がどう変わるかより精度の高い見積りを出すプログラムの開発をおこなった。シリコン飛跡検出器は反応事象の正確な理解には不可欠である。日本で製造・検査されたシリコン検出器モジュールを英国オックスファード大学に送り、カーボンファイバー製円筒上に高精度に装着し動作確認を行なった。据付完了後にCERNにおいて外側に来るストロー飛跡検出器と一体化した。飛跡検出器全体は宇宙線を使って検出器の動作確認を行うが、そのためのデータ収集の準備を進めた。また運動量の測定のためには粒子が通過する物質量を正確に知っておく必要があるが、シリコン検出器およびサービス類の物質量を2%の精度で評価した。データ収集システムではイベントビルディング(測定器の各部から並列に来るデータを超高速でイベント毎にまとめる装置)開発の一環として、測定器のキャリブレーションやデバッグのための部分的なイベントフラグメントのみで生成されるパーシャルイベント生成機能を現状のシステムに組込む研究を行った。またアトラス測定器全体のオンラインソフトの内のトリガーのタイミングを管理するプログラムの開発を行った。アトラス標準のデータ解析の枠組みは出来ているが、解析ツールはまだ途中段階であり、これらのツールの評価・改善を行っている。物理現象についての検討作業も、これまでの簡易シミュレーションを用いた研究から、フルシミュレーションプログラムを用い実験環境により近い状況での検討作業へと移行しつつある。特にレプトン信号に対する測定器効果により生じる疑似信号の効果とその物理結果に与える影響などの研究を行った。量子色力学(QCD)反応による事象は大きなバックグランドとなるので、この高次の反応の理解は特に重要である。このため理論家と協力しハドロンコライダー用事象発生プログラムの開発、およびアトラス実験での検討を行った。シリコン飛跡検出器(SCT)は昨年度末に地上にて、バレル部SCTと外側に来る遷移輻射飛跡検出器(TRT)とを合体し、'バレル部の内部飛跡検出器(ID)を完成させた。平成18年度初めに冷却システムやデータ収集のケーブルなどを繋込み、その後地上での宇宙線テストを実施した。テストしたモジュールについて99.4%のチャンネルが正常に動作している事を、ノイズについては設計値からの予想値とほぼ同じであることを確認した。さらに、宇宙線を使ってSCT飛跡検出器の検出効率を求め、約99%とほぼ設計値どおりであることも確認した。8月にはIDバレル部を地下実験場へ搬送し、アトラス測定器中央のソレノイド電磁石内へ設置した。11月より各種ケーブル類や冷却配管などの設置および接続を行い、コミッショニングに向けた準備を行った。

データ収集システムでは昨年度に引き続き、イベントビルディング(測定器の各部から並列に来るデータを超高速でイベント毎にまとめる装置)開発の一環として、測定器のキャリブレーションやデバッグのための部分的なイベントフラグメントのみで生成されるパーシャルイベント生成の開発を行った。またエンドキャップ部ミューオントリガー検出器のトリガーとデータ収集系の組込を行った。具体的には、電子回路モジュールの据付、テスト信号、宇宙線などを用いた試験を行い、合わせてデータ収集用ソフトウエア、測定器パラメータのデータベースの開発も行った。物理解析関係では、実験開始を控えより精密な測定器シミュレーションを行い、本番の実験での解析方法のパフォーマンスを評価する事に力点を置いた。Geant4によるATLAS測定器シミュレーションプログラムによるシミュレーションデータを系統的に生成し、これらのデータを元に実験開始初期における解析の戦略についてのレポートを準備した。シリコン飛跡検出器(SCT)は、地下実験室のアトラス測定器本体の最終使用位置に組み込まれた後総合試験を実施した。それにより、組込みやサービスケーブル類の設置により問題が発生していなしか、また最終設置位置や最終的なグランド接続・電気シールド方法で、暗電流や固有電気雑音が個々のモジュール組み立て時の品質検査の特性と変わらないことなどを確認した。2007年12月末にはSCTバレル部の全モジュールの試験後、SCTと遷移輻射飛跡検出器(TRT)のタイミング調整を行い、2008年2月に宇宙線を観測した。また履歴データを簡便にモニター表示するプログラムやヒットストリップ数を表示するプログラムの整備をおこない、測定器の運転状況を簡単に素早くフィードバック出来る環境整備を進めた。データ収集システムでは、イベントビルディング(測定器の各部から並列に来るデータを超高速でイベント毎にまとめる装置)開発の一環として、イベントビルディングシステムの状況の監視と不具合の早期発見、その不具合に対する対処を行うためのツールの開発を行った。またエンドキャップ音ミューオントリガー検出器のトリガーとデータ収集系のテスト信号や宇宙線などを用いての最終試験を行った。物理解析関係では、実験開始を控えより精密な測定器シミュレーションを行い、本番の実験での解析方法のパフォーマンスの評価、および標準理論から予想されるバックグラウンドの評価を行った。またSCTが重要な役割を果たすb-quark起源のジェット(b-jet)の同定に関する研究や、標準理論を拡張した模型で予言されている、様々な重いゲージボソンZ'についても研究を進めた。シリコン飛跡検出器(SCT)は、地下実験室のアトラス測定器本体の最終使用位置に組み込まれた後、平成20年2月以来宇宙線による検出器の調整を進めた。宇宙線による飛跡から検出器モジュール間の相対的位置関係を求める作業を行い、また加速器の陽子ビームの状態をモニターするためのシステム作りを現地研究者とともに進めた。データ収集システムでは、エンドキャップ部ミューオントリガー検出器のトリガーとデータ収集系を試験信号や宇宙線などを用いての最終調整を行った。こうして平成20年9月にLHCに最所に陽子ビームが周回試験の際には、ビームシャッターに陽子が衝突する現象を観測した。
高融点金属アルミナイドの結晶構造と化学結合性

本研究は高融点金属のアルミナイドについて,量子化学的手法であるDV-Xαクラスター法を用いて,電子状態の理論的計算を行い,金属間化合物の機械的特性を改善する方策を化学結合性の立場から検討し,最終的にはその材料化のための指針となり得る基礎的且つ有用な理論の構築を目的とした.本年度の成果は以下のとおりである.本研究ではアルミナイドにおける結晶構造を決定している電子論的因子を定性的に理解するための間単なクラスターモデルMXn(M=遷移金属,X=アルミニウム,n=4,6,8,12)の分子軌道をDV-Xα法によって計算し,価電子準位,各原子のイオン性および共有結合性(結合次数)を求める.遷移金属は周期表の3d,4d,5d金属すべてについて計算し,系統的に化学結合性を理解し,高温材料として有望なチタン,ニッケル,ニオブ等のアルミナイド,シリサイドの結合状態の特徴を明らかにした.次に実用材料として有望なAl3MやM3Al(M=Ti,Ni,Nb,Mo等)についてはより現実的なクラスターモデルMnAlm(n,m=443)について計算し,結合性と構造に関する定量的な議論を行った.またAl-M-X3元系のクラスターモデルの計算も行い,第3元素Xの化学結合におよぼす効果についても検討した.本研究は高融点金属のアルミナイドについて,量子化学的手法であるDV-Xαクラスター法を用いて,電子状態の理論的計算を行い,金属間化合物の機械的特性を改善する方策を化学結合性の立場から検討し,最終的にはその材料化のための指針となり得る基礎的且つ有用な理論の構築を目的とした.本年度の成果は以下のとおりである.本研究ではアルミナイドにおける結晶構造を決定している電子論的因子を定性的に理解するための間単なクラスターモデルMXn(M=遷移金属,X=アルミニウム,n=4,6,8,12)の分子軌道をDV-Xα法によって計算し,価電子準位,各原子のイオン性および共有結合性(結合次数)を求める.遷移金属は周期表の3d,4d,5d金属すべてについて計算し,系統的に化学結合性を理解し,高温材料として有望なチタン,ニッケル,ニオブ等のアルミナイド,シリサイドの結合状態の特徴を明らかにした.次に実用材料として有望なAl3MやM3Al(M=Ti,Ni,Nb,Mo等)についてはより現実的なクラスターモデルMnAlm(n,m=443)について計算し,結合性と構造に関する定量的な議論を行った.またAl-M-X3元系のクラスターモデルの計算も行い,第3元素Xの化学結合におよぼす効果についても検討した.
短寿命の甲殻類を用いた低濃度の有機スズ化合物の生物影響に関する研究

海洋生態系における内分泌撹乱物質の一種、有機スズ化合物は1990年にトリブチルスズ(TBT)を含む防汚塗料を漁網や一部の船舶に使用することが禁止された。しかし、近年でもTBTが検出され、内分泌攪乱物質としての生物影響が懸念される内分泌攪乱物質としての生物影響が懸念される。本研究では、まず、汚染の実態を明らかにするために、日本沿岸の各地で有機スズ化合物の汚染の実態を調査した。その結果、2001年における調査では、海水中の総ブチルスズ化合物(BTs: TBT、DBT、MBTの合計)は瀬戸内海側ではN.D.(検出限界値以下)90.7ng BTs/L、宇和海側ではN.D.50.5ng BTs/L、TBTは瀬戸内海側ではN.D39.1ng TBT/L、宇和海側ではN.D.16.2ng TBT/Lであった。次に、ワレカラ類のうち内湾域に優占するトゲワレカラCaprella scauraと外洋域に優占するホソワレカラCaprella danilevskiiを用いて、TBTの影響評価に関する実験を実施した。ホソワレカラを20°Cで卵の発生期間中、約5日間、010,000ng TBTCl/Lの10倍毎の5段階のTBTC濃度に暴露した。その結果、すべての実験区で清海水で飼育した幼体期も死亡が続き、最低濃度の10ng TBTCl/L区でも成熟時における生残率は50%以下となった。トゲワレカラでは、孵化後の幼体を20°Cで0100ng TBTCl/Lの3段階に暴露したところ、10ng・100ng L区で生残率が低下した。以上のように、近年でも観測される10ng TBTCl/L(8.9ngTBT/L)レベルの濃度で、ワレカラ類では生残率の低下や性比の変動等の毒性影響があることが明らかになった。以上より、日本沿岸の浅海域生態系では、現在、検出されている低レベルのTBT濃度でもワレカラ類の分布域の縮小や個体群密度の低下が起こっている可能性があると考えらえる。海洋生態系における内分泌かく乱物質の一種、有機スズ化合物は、1990年にトリブチルスズを含む防汚塗料を漁網や一部の船舶に使用することが禁止された。しかし、その後も沿岸域の海水中に残留していることが報告されており、低濃度でも内分泌撹乱物質としての生物影響が懸念される。今回の研究では、小型甲殻類のワレカラ類を対象に、低濃度のトリブチルスズがあたえる生物影響を検討した。ワレカラ類は、1)浅海域のガラモ場や養殖筏に高密度に棲息している、2)遊泳能力が極めて低い、3)世代期間は12カ月と極めて短い等の特徴があり、生物影響評価に適した生物であると考えられている。有機スズ化合物は難溶性のため、アセトンなどの溶媒にとかす必要がある。そこで、本実験前にアセトンの安定性と毒性影響を検討するため、トリブチルスズを溶解したアセトンを濾過海水に混ぜ実験用海水(100ug TBTCL+0.05ml acetone/L海水)を作成し、GC-FPD法により実際の溶解濃度の分析を行った。

その結果、作成一週間後でも濃度の減少は認められなかった。また、このアセトン濃度ではワレカラ類には死亡がおこらないことも確認した。次に本実験として、現在、日本近海で残留が確認されている低濃度トリブチルスズ濃度において、生物影響を検討するため、ワレカラ類の優占種であるホソワレカラを、卵の発生期間中、010,000ng TBTCl/Lの5段階のTBT濃度に暴露し、孵化後の幼体を清海水で1世代以上飼育した。なお、0100ng/Lが現在のトリブチルスズ残留濃度に相当する。その結果、10ng/L区でも暴露期間中から死亡が続き、成熟までに生残率は50%以下に低下した。また、TBTの濃度の上昇に伴い、メスの比率が増加し、100、及び、1000ng/L区ではメスが80%以上を占めた。以上より、現在の残留レベルでも、ワレカラ類には、従来報告されている巻貝類のインポセックス(オス化)とは異なる生物影響が存在することが明らかになった。海洋生態系における内分泌撹乱物質の一種、有機スズ化合物1990年にトリブチルスズ(TBT)を含む防汚塗料を漁網や一部の船舶に使用することが禁止されたが、近年でも沿岸域に残留していることが報告されており、低濃度でも内分泌攪乱物質としての生物影響が懸念される。本年度は、禁止後、10年経過した2001年におけるブチルスズ化合物の濃度の実態を明らかにするため、瀬戸内海及び宇和海沿岸の約60地点から海水及びワレカラ類を採水(採取)し、TBTとその分解物であるジブチルスズ(DBT)とモノブチルスズ(MBT)の濃度を分析した。その結果、海水中の総ブチルスズ化合物(MBT+DBT+TBT)は、瀬戸内海側ではN.D.(検出限界値以下)91ng/L、宇和海側ではN.D.51ng/L、TBTは瀬戸内海側ではN.D.39ng/L、宇和海側ではN.D.16ng/Lであり、低レベルではあるが有機スズ化合物の汚染が継続していることが確認された。次に、以上の濃度の生物影響に関する実験として、野外から採集したホソワレカラの抱卵雌を清海水で飼育し、孵化後の幼体を010,000ng TBTCI/Lの5段階のTBT濃度で飼育した。水温は20°C、光周期は12l/12Dに設定した。その結果、いずれの実験区でも、40日前後の成熟までに生残率は30%以下に減少した。高濃度の実験区では、脱皮遅延などの生長阻害のほかえらの壊死等の外部形態の累常も確認された。また、再生産に関しても、10ng/L区でも卵形成阻害、抱卵数の減少、孵化成功率の減少などが認められた。以上より、ホソワレカラにおいて慢性毒性影響が発現するエンドポイントは、10ng/L以下と究めて低い濃度であり、現在の残留レベルでも影響があると考えられた。海洋生態系における内分泌撹乱物質の一種、有機スズ化合物は1990年にトリブチルスズ(TBT)を含む防汚塗料を漁網や一部の船舶に使用することが禁止されたが、近年でも沿岸域に残留していることが報告されており、低濃度でも内分泌撹乱物質としての生物影響が懸念される。本年度は、ワレカラ類のうち内湾域に優占するトゲワレカラCaprella scauraを用いて、飼育方法の開発、及び、TBTの影響評価に関する実験を実施した。その結果、これまでのワレカラ類の飼育実験のように、付着基質として野外から採集したマクサ等の紅藻類を用いなくても、トゲワレカラの場合、テフロンシートを使用すれば完全飼育が可能であることが判明した。そこで、瀬戸内海から採集したトゲワレカラを用い、1世代にわたり飼育実験を行った。その結果、本種の20°Cにおける世代期間が31日であり、ホソワレカラとほぼ同様の生活史であることが明らかになった。次に、愛媛県宇和島市から採集したトゲワレカラを用い、トリブチルスズ(TBT)の影響評価に関する実験を実施した。
大学生への調査に基づく金融リテラシー概念の再検討と金融教育プログラムの構築

筆者らは、アメリカのJump$tartが行った大学生向けの金融リテラシー調査を参考にして、わが国の大学生の金融リテラシーを計測できる調査用紙を作成した。作成した調査用紙をもとに、日本の国公立大学の学生に金融リテラシー調査を行い、その結果を分析した。さらに、アメリカでの大学生を対象とした調査と日本の大学生を対象とした調査の比較を行った。また、Jump$tartにヒアリング調査を行い、日本において金融リテラシー教育を普及させる際の示唆を得た。これらの結果をもとに、学習指導要領を踏まえつつ初等・中等教育における実効性のある金融教育プログラムのプロトタイプを示すための取り組みを行う。我々はアメリカのJump$tartの金融リテラシー調査用紙をもとに、日本語版の調査用紙を作成し、7大学約1,800名の大学生を対象に調査を行った。これにより、基礎学力や基本的な金銭管理能力が十分に身についていない学生が一定数存在する可能性を示す結果を得た。また、問題の抽象度が上がると極端に正答率が下がる傾向がみられた。これらのことから、基礎学力と金銭管理能力(もしくは実践力)を身につけることが、重要であることが明らかになった。また、我々の主要な研究目的のひとつに大学生の学習経験や生活環境・習慣と金融リテラシーとの関係を明らかにすることがあげられている。そのために、前述の調査を基にして、金融リテラシーに影響する要因について統計的な検討を行った。その結果、「入試区分」、「銀行口座を自分で管理」、「免許・車の保有」、「FPに興味がある」、「証券投資に経験がある」、「貯蓄額」、「電子マネーの利用体験」、「新聞を読む習慣」などの項目で統計的に有意な差がみられた。しかし、親年収による金融リテラシーへの影響は不明であった。さらに、上記の分析と、平成26年6月の金融教育推進会議の「金融リテラシーマップ」も参考に、金融リテラシー調査用紙の見直しを行い、表現を変更したり、より適切な問題への差し替えを行なった。金融リテラシーに影響を及ぼす要因に関する質問もこれまでのものを見直し、「学校教育」、「家庭教育」、「社会教育」の3つの影響要因の質問項目を追加して改訂版の調査用紙を作成した。この改訂版金融リテラシー調査用紙を用いて、2大学約250人の大学生に対し、予備調査を行った。現在、妥当性、信頼性等を含めて、この調査結果について、統計的に分析を行っている。今年度、大学生への金融リテラシー調査を行った結果、年金に関すること、運用に関すること、利息に対する税金に関することなど、長期的な生活設計に大きくかかわる部分の正解率が非常に低いことがわかった。これらは、わが国の家計や個人がおかれた金融経済環境の中で、将来の生活設計を行っていかなければならない若者たちの状況を考えると、初等中等教育段階からの金融教育の導入や、その際に重視すべき内容を示唆している。次に属性による金融リテラシー得点の差は、男性と女性に金融リテラシー得点の差はみとめられなかった。また、理系学部の学生の金融リテラシーが、文系学部より有意に高いという結果となった。理系学部の学生の得点が高いのは、数的能力の差が影響を及ぼしている可能性はあるが、さらに詳細を検討する必要がある。地域区分による得点の差は、明確に検証できなかった。これら属性による金融リテラシーの違いは、FPが実務上意識しているであろう顧客の属性が金融教育を行う際にも有効である可能性を示唆している。さらに金融リテラシーに影響を及ぼす要因については、学校に関する要因として初等中等教育段階での国語や社会、数学など教科の教育、および金銭管理などの金融教育が大学生の金融リテラシーに影響を及ぼしていることがわかったが、金銭管理の項目は、金融リテラシー得点に負の影響を与えているという結果となった。もし、初等中等教育における金融教育が、金銭管理を主体とし投資などを否定的に見ることによって、金融リテラシー得点の低下をもたらしている可能性があるとしたら、このことは、全体的な影響を考慮にいれたカリキュラムの構築が必要な可能性を示しているといえる。つまり、バランスの良い学力と、バランスの良い金融教育が融合して、初めて有効な金融教育プログラムが構築できるということである。今年度行った大学生への金融リテラシー調査において、初等・中等教育における金融教育が、金銭管理などいくつかの項目においては、金融リテラシーに対して負の影響を及ぼしている可能性が示唆された。これにより、初等・中等教育の教育プログラム作成の前に、その原因を明らかにする必要性が生じ、現在その分析を行っているためである。この分析は7月までに終える予定であり、その後、初等・中等教育の教育プログラム作成に取り掛かる予定である。現在わが国の家計や個人が金融経済面でさまざまな課題を抱えるなかで,金融リテラシー教育の重要性が増している.我々は、アメリカで金融教育の支援に取り組んでいるNPO法人のJump$tartの調査票をもとに各設問を日本の現状に合わせて改定した日本の大学生向けの調査票を新たに作成した。それを用いて、わが国で求められる金融教育プログラムを構築する足掛かりとして,大学生に対して金融リテラシー調査を行い,属性や教育的な経験が金融リテラシーに与える影響について検証した.調査の結果,年金や資産運用,利息に対する課税など,長期的な生活設計に関する問題の正答率が低かった.また性別での金融リテラシーに差が認められない一方で,私立よりも国立,文系よりも理系の学生の金融リテラシーが高いことから,基礎学力,特に数学的な素養の重要性を指摘した.さらに初等中等教育段階での国語や社会,数学など教科教育が金融リテラシーにプラスの影響を与える一方で,金銭管理に関する経験がマイナスの影響を与えていた.加えて,親との普段のお金に関する何気ない会話が大学生の金融リテラシーに影響を与えている可能性も示唆された.

また、証券投資への興味や,電子マネーの利用など学生本人の金融に対する態度や興味が金融リテラシーにプラスの影響を与える一方で,お金の情報に対する積極的な努力がマイナスの影響を及ぼすなど,正しい努力へと導く必要性も指摘した.さらに、アメリカの大学生との特性の違いを見出すことができた。これらの結果を踏まえ、初等・中等教育段階において、現状の教科の枠組みを維持したままで金融教育をどのように取り入れていくかを検討し、プロトタイプ的な導入モデルを提唱した。筆者らは、アメリカのJump$tartが行った大学生向けの金融リテラシー調査を参考にして、わが国の大学生の金融リテラシーを計測できる調査用紙を作成した。作成した調査用紙をもとに、日本の国公立大学の学生に金融リテラシー調査を行い、その結果を分析した。さらに、アメリカでの大学生を対象とした調査と日本の大学生を対象とした調査の比較を行った。また、Jump$tartにヒアリング調査を行い、日本において金融リテラシー教育を普及させる際の示唆を得た。これらの結果をもとに、学習指導要領を踏まえつつ初等・中等教育における実効性のある金融教育プログラムのプロトタイプを示すための取り組みを行う。平成26年度は、「大学生の入学以前の学習経験と金融リテラシーとの関係の把握」については予備的調査を行うにとどまり、また「金融リテラシー概念の細分化と学習指導要領との対応」についてはまだ準備段階にあり、予定よりやや遅れている。これは、1これまでの研究成果や2014年7月に公表されたPISA調査の結果などを考慮した「大学生の金融リテラシー調査用紙」の作成に多くの時間を要したこと、2金融リテラシーマップの公表を受けて国内の金融教育を取り巻く環境が変化したこと、3金融教育を取り巻く国際的な環境やアメリカ視察の準備などの観点から英語での成果発信を優先すべきと判断したこと、などが要因である。本年度は、アメリカにおいて、金融リテラシーのNational Standardsを策定したJump$tart本部また、初等・中等教育での金融教育に熱心に取り組んでいるJunp$tartリッチモンド支部、および、独自の方法で金融教育に取り組んでいるニューヨークの団体において、アメリカに於ける金融教育の現状について聞き取り調査をおこなった。その結果、当初我々が想定していたアメリカの金融教育の在り方と異なる点が多く見られた。今後、日本における金融リテラシー教育を行うシステムを構築する際に資するために、調査データの内容を詳細に分析を行い関係学会で報告を行う予定である。また、本年度の研究から金融リテラシーに影響を及ぼす要因については、学校に関する要因として初等中等教育段階での国語や社会、数学など教科の教育、および金銭管理などの金融教育が大学生の金融リテラシーに影響を及ぼしていることがわかったが、金銭管理の項目は、金融リテラシー得点に負の影響を与えているという結果となった。
東南アジアにおけるダニ媒介性動物原虫感染症の流行実態の解明と予防対策の確立

本研究は東南アジアにおけるダニ媒介性動物原虫感染症の流行実態の解明と予防対策の確立を目指して実施する。本年度に実施した研究内容と得られた研究成果は以下の通りである。1.昨年度に引き続きタイ国北部地域における牛のマダニ媒介性原虫感染症の流行実態を調べた。計200頭の牛の血液サンプルを採集し、全DNAを抽出した。ウシバベシア原虫特異PCR法を用いて、血液サンプル中の原虫DNAの検出を行ったところ、Babesia bovisとBabesia bigeminaの陽性率がそれぞれ12%(24/200)と21%(42/200)であった。この結果より、ウシバベシア症はタイ国北部地域広く流行しており、本症の制圧対策は当地域の牛の生産性向上に重要であることが示唆された。2.フィリピンマニラ周辺地域における牛のマダニ媒介性原虫感染症の流行実態を調べた。計250頭の牛より血液サンプルを採集し、全DNAを抽出した。ウシバベシア原虫特異PCR法とウシタイレリア原虫特異PCR法を用いて予備実験を行ったところ、2種類のウシバベシア原虫(Babesia bovisとBabesia bigemina)と1種類のウシタイレリア原虫(Theileria orientalis)DNAが高率に検出された。これらの結果により、フィリピンマニラ周辺地域の牛にはマダニ媒介性バベシア原虫とタイレリア原虫感染症が高率に流行していることが示唆された。1.タイ国北部地域(チェンマイ県・チェンライ県・ランパン県)における牛など家畜のマダニ媒介性原虫感染症の流行実態を調べた。計642頭の牛の血液サンプルを採集し、組換え抗原を用いたELISA法にて抗体検査を行ったところ、Babesia bovisとBabesia bigeminaに対する抗体保有率がそれぞれ73.8%と69.1%であった。2.ベトナム中部地域(Thua Thien Hue省、Quang Tri省)における牛、水牛など家畜のマダニ媒介性原虫感染症の流行実態を調べた。計96頭の牛と43頭の水牛より血液サンプルを採集し、全DNAを抽出した。ウシバベシア原虫特異PCRとウシタイレリア原虫特異PCRを用いて、血液サンプル中の原虫DNAの検出を行ったところ、ウシではそれぞれBabesia bovisが21.9%(21/96)、Babesia bigeminaが16.7%(16/96)、Theileria orientalisが13.5%(13/96)の陽性結果であった。一方、水牛ではそれぞれBabesia bovisが23.2%(10/43)、Babesia bigeminaが0%(0/43)、Theileria orientalisが25.5%(11/43)の陽性結果であった。これらの結果により、ベトナム中部地域の牛と水牛にはマダニ媒介性バベシア原虫とタイレリア原虫感染症が高率に流行していることが、初めて明らかとなった。
記述に根ざした技術の現象学的研究：技術の記述的探求と批判的視点の確立

本研究は、技術が新しい行為の形を生み出し、社会のあり方を大きく変える現代において、技術のあり方に反省的な眼差しを向けることのできる批判的視点を獲得することを目的とした。この研究によって、第一に、技術に対する批判的視点に関する哲学的考察を進めてその成果を発表することができた。第二に、技術の営みを記述することの哲学的な意義について考察し、また、実際に日本の職人のフィールド調査を行い、その営みを哲学的に記述して成果を学会などで発表した。第三に、福島第一原子力発電所事故に関する記述的・規範的探究を進めてその成果を公表した。第四に、技術哲学の知見を反映させた教科書の作成に参加した。平成25年度は(1)リスボンで開催された技術哲学会(Society for Philosophy and Technology)に参加し、金光をオーガナイザーとして、直江清隆、本田康二郎でセッション「Descriptive Inquiry of Technology: Confronting Perspective About Fukushima」を組んでそれぞれ研究発表を行った。これによって、これまでの記述的探求の意義が確認できたが、日本の状況がいまだ十分には知られていないことも明らかになり、今後も日本の技術を記述的に探求し、それを世界に発信していく必要性が再認識された。また、(2)日本現象学会において、鈴木俊洋をオーガナイザーとして、寺本剛、金光でワークショップ「科学技術の発展と抑制ー現象学には何ができ、何をするべきなのか?」を開催した。ハンス・ヨナスの技術論、世代間倫理、フェルベークの媒介理論などを検討したが、今後理論的考察を進めるために必要な視座を得ることができた。さらに、(3)全メンバーで研究会を2回東北大学で開催して、技術に対する批判的視点の考察を進めるための予備的研究を行った。ここでは、オランダの技術哲学の議論を検討することの必要性が確認され、次年度オランダの技術哲学者らとワークショップを開催することの可能性が検討された。平成26年度は、(1)6月にオランダで開催された日蘭技術哲学ワークショップ(オーガナイザー:本田康二郎、Peter-Paul Verbeek)に参加し、本科研費の関係者では、金光、直江、本田、鈴木が研究発表を行った。これによって、日本の技術哲学的探求の成果を世界に発信することができた。今年度は技術の営みを言語化・明示化することを目標の一つとしたが、このワークショップでは、特に日本の職人に関する記述的探求の成果を発表する重要な場となった。なお、このワークショップでオランダを訪れた際に、(2)現代の技術哲学の中心であるオランダの技術哲学に関する教育の状況について調査をすることができた。Peter-Paul Verbeekが実施する授業も見学させてもらったりしたが、現在、科学技術の領域における研究倫理の教育が重要な位置を占めていることが明らかになった。また、(3)3月に全メンバーで研究会を金沢で開催して、それぞれの当該年度の研究の進捗状況を総括するとともに、平成27年度の研究のあり方について議論した。そこでは、職人に関する記述的探求が当初の予想以上に重要な知見を生みそうであること、そのかわりに理論的探究がやや遅れていることが確認された。また、これまでの研究成果を世界に発信するために、平成27年度に開催される技術哲学会(Society for Philosophy and Technology)に参加して発表することが確認された。平成27年度は、理論的考察を練り上げて、最終的な成果を発表した。具体的には、(1)6月に開催された技術哲学会(Society for Philosophy and Technology)2015年度研究大会(中国・東北大学)にて、金光、直江、本田、研究協力者の鈴木がそれまでの研究成果を発表した。これによって、本研究による理論的成果および記述的探求の成果の一部を世界に発信することができた。また、(2)技術哲学の教育のあり方について、9月にメンバーで研究会を開催してその内容を検討した。当初はシラバスを作成する研究計画であったが、教育内容、教育手法、評価方法など検討するべき項目が多岐にわたり、現状どのような教育がなされているかを把握するだけで相当時間がかかることが明らかになった。そのため、シラバスの作成は次期科研費の研究課題とすること、およびこれまでの成果を活用しながらまず一般的な技術論の教科書の作成を目指すこととした。最後に、本研究の総括として、(3)2016年2月に金沢および東京で第2回日蘭技術哲学ワークショップを開催した。このワークショップには、技術哲学会(Society for Philosophy and Technology)前会長のPeter-Paul Verbeek氏をはじめ、技術哲学の最前線であるオランダで学ぶ若手研究者を招聘して、最新の技術哲学の問いについて議論すると同時に、本研究の成果について総括を行った。そこでは、日本からも技術哲学の議論を進展させることの意義、および国際的なネットワークで議論を継続することの重要性が確認された。

平成26年度の計画とした、「職人の営みなどの記述的探求」、「技術哲学に関連した教育の調査」について順調に目標を達成したため。前者については、鈴木が山形の職人の調査を順調に進めており、その成果は平成27年度に発表される予定である。後者については、日蘭技術哲学ワークショップに参加した際に、現代の技術哲学の中心であるオランダの状況について調査をすることができた。ただし、「記述的探求と技術への批判的視点の考察」という計画についてはやや遅れており、全体としておおむね順調な進展と評価した。哲学、倫理学当初の予定では、「技術への批判的視点の考察」と「技術哲学に関するシラバスの作成と試行」を最終年度の計画としたが、研究を進める過程で、職人などの営みの記述的探求の重要性が認識されたため、前者については、理論的考察の練り上げとして、「技術への批判的視点の考察」に先立って、「記述的探求の総括」を目標とする。後者については、予定通り作成と試行を行う。平成25年度の計画とした、(1)福島第一原子力発電所事故に関する記述的探求を進めて国際学会で発表すること、および(2)技術に対する批判的視点の考察を進めるために、技術がわれわれの世界や行為を規定するあり方について、従来の技術哲学がどのような視点を提供しうるのかを、定期的に研究会を開いて検討すること、という目標がおおむね達成できたと考えるため。研究情報の共有などにより、購入が不要になった研究書があったため。平成26年度は技術の記述的探求と理論的考察の架橋を試みる。具体的には、(1)職人の営みなどの記述的探求を本格的に進める。当年度は、原発事故に限らず、技術の営みを言語化・明示化することを目指す。特に、労働現場の作業員のインタビューや現場の見学などを通して、職人的技能について考察する。次に(2)記述的探求と技術への批判的視点の考察を進める。前年度の理論的研究を踏まえながら、これまでに明らかになった記述的探求の成果が技術への批判的視点を確立しようとする際に持ちうる意義について検討する。最後に、(3)オランダにおいて技術哲学に関する国際ワークショップを開催すると同時に技術哲学に関連した教育の調査を行う。この調査は最終年度に向けた予備調査ともなる。当該年度の研究を進めるために必要な研究書の購入にあてる。研究会における効果的な議論によって、研究書の購入が不要となったため。
細胞の低酸素ストレス応答の分子生物学的検討:低酸素ストレス蛋白の同定とそのクローニングを通して

我々がラットアストロサイトよりクローニングしたORP150について、ヒトのORP150をU373 cDNAライブラリーよりクローニングし、その構造について検討した。ヒトORP150はChinese Hamster Ovarycellにて報告されているGRP170と91%のホモロジーを有し、そのN末端側はHSP70ファミリーのものと相同性の高いATP結合部位を持ち、ノザンブロットではhypoxiaのみならず、glucose deprivationにてもORP150の誘導が認められた。臓器における発現も膵臓、肝臓、心臓、骨格筋に比較的多く発現しており、GRP78と類似していた。これらのことから、ORP150が様々な環境変化において細胞内小胞体におけるストレス応答に関与している可能性が高いと考えられる。また、動脈硬化巣の進展に伴い、血管壁における栄養血管構築における変化がおこり、血管内皮細胞・平滑筋細胞・マクロファージを構成要素とする血管壁の循環不全・酸素分圧の低下がおこることが、従来より示唆されていることから、動脈硬化巣構成細胞、ならびにヒト動脈硬化巣におけるORP150の発現を検討し、ORP150の発現の意義について考察した。ヒト動脈硬化巣ならびに、特に培養したMPsにおいて、この新規ストレス蛋白ORP150の発現が認められた。また培養した単核球由来マクロファージでは、低酸素のみより低酸素下にmodified LDLを加えたもので約10倍のORP150が発現した。ORP150のantisenseを用いてORP150の発現を抑えると、modified LDL存在下の低酸素環境にてMPsのviabilityが著明に低下した。さらに、高度の動脈硬化を持つ患者の血清において、ORP150に対する自己抗体が存在することは、慢性的にORP150を発現しているような動脈硬化巣の病態によく一致すると考えられた。こうしたORP150の発現は、マクロファージのmodified LDLや低酸素環境に対する細胞応答であり、ORP150が様々な低酸素ストレス応答に関わっていることが示唆された。ラット脳よりアストロサイト(AST)を培養、48時間低酸素暴露し分子量約150kDaのストレス蛋白(150kDa Oxygen Regulated Protein ; ORP150)を陰イオン交換クロマトグラフィー、preparative scaleでのSDS-PAGEなどにより分離精製し、N末端よりのアミノ酸配列を得た。このアミノ酸配列よりPCRプライマーを合成、低酸素下のASTより作成したcDNAライブラリーからORP150のクローニングを行った。得られた約40残基のORP150のN末端アミノ酸配列、およびクローニングされたORP150の塩酸配列(約2.3kb)は、ORP150が新規のストレス蛋白で、HSP70ファミリーとホモロジーを持つことを示した。精製ORP150を家兎に免疫して得られた抗ORP150抗体はwestern blottingにて、低酸素暴露したASTで、分子量約150kDaに相当するバンドのみを検出、ドットブロットにてORP150のアミノ酸配列に基づいて作成された合成ペプチドを認識し、この抗体が特異的なものであることを示した。この抗体でのwestern blottingによれば、ORP150抗原量は低酸素暴露後約24時間後に検出され再酸素化後4時間で最大となった。同じHSP70ファミリーのGRP78の誘導は同様の時間経過を示し、また、HSP72は、再酸素化後にのみ検出された。

ASTを2-deoxy glucoseやカルシウムイオノフォアで処理することによってGRP78が、熱ショックや砒素などの負荷でHSP72が誘導されたが、ORP150はこれらの刺激によっても誘導されなかった。細胞分画を用いたwestern blotting及び免疫組織染色により、ORP150はGRP78同様にendoplasmic reticulumに存在することが示唆された。更に、AST同様に分離培養されたマイクログリア、神経細胞、血管内皮細胞を低酸素暴露してもORP150の発現は誘導されなかった。ORP150の発現はラットおよび砂ネズミを用いた実験的脳虚血モデルでも確認された。培養ASTより低酸素刺激によってのみ誘導される新規のストレス蛋白ORP150を精製し、そのクローニング、抗体の作成に成功した。脳虚血巣におけるORP150の発現は、ASTの低酸素に対するストレス応答現象を反映していると考えられる。我々がラットアストロサイトよりクローニングしたORP150について、ヒトのORP150をU373 cDNAライブラリーよりクローニングし、その構造について検討した。ヒトORP150はChinese Hamster Ovarycellにて報告されているGRP170と91%のホモロジーを有して、そのN末端側はHSP70ファミリーのものと相同性の高いATP結合部位を持ち、ノザンブロットではhypoxiaのみならず、glucose deprivationにてもORP150の誘導が認められた。臓器における発現も膵臓、肝臓、心臓、骨格筋に比較的多く発現しており、GRP78と類似していた。これらのことから、ORP150が様々な環境変化において細胞内小胞体におけるストレス応答に関与している可能性が高いと考えられる。また、動脈硬化巣の進展に伴い、血管壁における栄養血管構築における変化がおこり、血管内皮細胞・平滑筋細胞・マクロファージを構成要素とする血管壁の循環不全・酸素分圧の低下がおこることが、従来より示唆されていることから、動脈硬化巣構成細胞、ならびにヒト動脈硬化巣におけるORP150の発現を検討し、ORP150の発現の意義について考察した。ヒト動脈硬化巣ならびに、特に培養したMPsにおいて、この新規ストレス蛋白ORP150の発現が認められた。また培養した単核球由来マクロファージでは、低酸素のみより低酸素下にmodified LDLを加えたもので約10倍のORP150が発現した。ORP150のantisenseを用いてORP150の発現を抑えると、modified LDL存在下の低酸素環境にてMPsのviabilityが著明に低下した。さらに、高度の動脈硬化を持つ患者の血清において、ORP150に対する自己抗体が存在することは、慢性的にORP150を発現しているような動脈硬化巣の病態によく一致すると考えられた。こうしたORP150の発現は、マクロファージのmodified LDLや低酸素環境に対する細胞応答であり、ORP150が様々な低酸素ストレス応答に関わっていることが示唆された。
脊椎麻酔は下行大動脈遮断に伴う脊髄の虚血性障害を緩和できるか

1.ラット培養脊髄神経節標本にwhole cell patch recordingを行ない、膜電位依存性Ca電流(I_<Ca>)に対する局麻薬の作用を調べた。I_<Ca>波形はマイクロコンピュータ(Macintoch,Centris 650・購入備品)を用いて記録、解析を行なった。その結果、【.encircled1.】テトラカインは脊椎麻酔中の髄液濃度に匹敵する濃度で、I_<Ca>の大きさを50%以下に抑制した。【.encircled2.】テトラカインはI_<Ca>のサブタイプのうちL型I_<Ca>を最も強く抑制し、その抑制効力は膜電位依存性Na電流とほぼ同等であった。【.encircled3.】I_<Ca>に対する抑制効力は、ジブカイン>テトラカイン>ブピバカイン>>プロカイン=リドカインの順で、麻酔効力の順位とほぼ一致した。以上の結果は、脊椎麻酔の機序にI_<Ca>抑制が関与している可能性を示唆する。2.ラット海馬スライス標本に微小電極を用いて細胞内記録を行ない、無酸素、無グルコース負荷により生ずる急峻な脱分極応答に対する局麻薬の作用を調べた。その結果、無処置群では約5分の潜時で急峻な脱分極を生じ、この時点で酸素、グルコースを与えても脱分極は付可逆的であったのに対し、無酸素、無グルコース負荷前にジブカイン、テトラカイン、ブピバカイン、プロカインのいずれか300muMを投与した群では、脱分極潜時が810分に延長し、且つ約40%の細胞で脱分極は可逆的であった。リドカインとメピバカインでは潜時の延長はほとんど認められなかった。3.脊椎麻酔に頻用されるジブカインとテトラカインが、in vitroの脳虚血モデルに対し、細胞保護効果を示したことから、今後はin vivoの系において下行大動脈遮断前の脊椎麻酔が動脈遮断に伴う脊髄の虚血性障害を緩和しうるかを実験する予定である。
石灰質ナンノ化石からみた本邦新生代後期の古海洋と石油根源岩分布予測

本研究では最初に西大西洋インド洋の深海底コアに含まれる石灰質ナンノ化石を調査し,中新世中期の西黒沢期後期に太平洋とインド洋の流通が遮断されたことを明らかにした.この事実は,それを境にした海洋構造の変化を示唆している.一方,本邦の上部新生界の石灰質ナンノ化石群集調査結果は,新潟地域の基本構造,および第四系の分布から推定した秋田地域の基本構造いずれも,NW-SEの横ずれを伴いながらNE-SWのトレンドをもつ堆積盆地であることを示す.このことは,中新世における日本海沿岸域の基本構造は,沿岸部にクサビ状構造があったことを示し,その西側で湧昇流が発生していたことが示唆される.特に寒流が北から流入した場合,さらにコリオリの力が加わって大規模な湧昇流が発生していたことが推定される.一方,有機物の保存を考えた場合,中新世の日本海はシルで境されたシルドベーズンであることから,より深い海域ほど溶存酸素量が小さく,有機物は分解されずに保存される.秋田地域の東西を比較すると,沿岸沿い油田系列の泥岩には有機物の保存を示すラミナが発達し,構造的に高い位置にあった出羽丘陵ではラミナは全く見られない.以上のことから本邦の石油根源岩分布域を推定すると次のようになる.中新世の沿岸部にクサビ状地形があり,さらにコリオリの力が加わって大規模な湧昇流が発生していたことを示唆する海域で,かつ有機物が分解されずに保存される深い海域が最も石油根源岩分布に適している.これらに対応する地域として,秋田市から本荘市にかけての北由利衝状断層群沿い西側地域と新潟県長岡地域およびその西方,そして北蒲原地域などであり,秋田県中央部の出羽丘陵地帯などは石油根源岩の分布が期待できない.本研究では最初に西大西洋インド洋の深海底コアに含まれる石灰質ナンノ化石を調査し,中新世中期の西黒沢期後期に太平洋とインド洋の流通が遮断されたことを明らかにした.この事実は,それを境にした海洋構造の変化を示唆している.一方,本邦の上部新生界の石灰質ナンノ化石群集調査結果は,新潟地域の基本構造,および第四系の分布から推定した秋田地域の基本構造いずれも,NW-SEの横ずれを伴いながらNE-SWのトレンドをもつ堆積盆地であることを示す.このことは,中新世における日本海沿岸域の基本構造は,沿岸部にクサビ状構造があったことを示し,その西側で湧昇流が発生していたことが示唆される.特に寒流が北から流入した場合,さらにコリオリの力が加わって大規模な湧昇流が発生していたことが推定される.一方,有機物の保存を考えた場合,中新世の日本海はシルで境されたシルドベーズンであることから,より深い海域ほど溶存酸素量が小さく,有機物は分解されずに保存される.秋田地域の東西を比較すると,沿岸沿い油田系列の泥岩には有機物の保存を示すラミナが発達し,構造的に高い位置にあった出羽丘陵ではラミナは全く見られない.以上のことから本邦の石油根源岩分布域を推定すると次のようになる.中新世の沿岸部にクサビ状地形があり,さらにコリオリの力が加わって大規模な湧昇流が発生していたことを示唆する海域で,かつ有機物が分解されずに保存される深い海域が最も石油根源岩分布に適している.これらに対応する地域として,秋田市から本荘市にかけての北由利衝状断層群沿い西側地域と新潟県長岡地域およびその西方,そして北蒲原地域などであり,秋田県中央部の出羽丘陵地帯などは石油根源岩の分布が期待できない.中新統鮮新統の石灰質ナンノ化石解析用試料のうち,秋田大学に保管しているもの,および日本各地から採取した岩石試料について,プレパラート処理が終了した.また,不足している新潟周辺の地表および石油探鉱会社が所有する坑井試料を追加収集し,分析用試料として追加処理を行った.処理試料数は約5000試料である.平成14年度は,処理し作成したプレパラートの内,石灰質ナンノ化石群集組成が現世のものに近い国際深海掘削計画(ODP)および地表の鮮新統試料について検鏡を開始した.鮮新統試料は主に赤道太平洋北太平洋,日本海,および本邦陸域の鮮新統から採取したものである.研究では,最初に詳細な地質年代の決定を行い,それに基づいて3.8Ma2.7Ma,2.7Ma2.3Ma,2.3Ma1.97Ma,および第四紀に地質年代を区分,それぞれの年代ごとの石灰質ナンノ化石群集が時代とともにどのように地理分布変化をするかについて解析した.すでに研究代表者が指摘しているごとく,鮮新世-更新世石灰質ナンノ化石群集は,北太平洋と低-中緯度太平洋海域とでは際立った群集の対立が見られ,日本海側地域の群集は北太平洋のものに含まれる.このことに注目して寒冷種Coccolithus pelagicusの相対頻度の解析を行った結果,2.7Maを境に中緯度以北の縁海部で同種の相対頻度が80%近くを占める変化を認めた.2.7Maは北極海域での急激な氷床拡大があったことで注目されているが,今回明らかになったこれらの事実は,急激な環境変動が特に縁海域に強い影響を与えた可能性を示唆している.研究では,さらに詳細な解析に基づいて鮮新世古海洋変動をモデル化し,その結果に基づいて石油根源岩分布の解明で重要な中新統の群集組成について検討する予定でいる.

本研究では最初に西大西洋インド洋の深海底コアに含まれる石灰質ナンノ化石を調査し,中新世中期の西黒沢期後期に太平洋とインド洋の流通が遮断されたことを明らかにした.この事実は,それを境にした海洋構造の変化を示唆している.一方,本邦の上部新生界の石灰質ナンノ化石群集調査結果は,新潟地域の基本構造,および第四系の分布から推定した秋田地域の基本構造いずれも,NW-SEの横ずれを伴いながらNE-SWのトレンドをもつ堆積盆地であることを示す.このことは,中新世における日本海沿岸域の基本構造は,沿岸部にクサビ状構造があったことを示し,その西側で湧昇流が発生していたことが示唆される.特に寒流が北から流入した場合,さらにコリオリの力が加わって大規模な湧昇流が発生していたことが推定される.一方,有機物の保存を考えた場合,中新世の日本海はシルで境されたシルドベーズンであることから,より深い海域ほど溶存酸素量が小さく,有機物は分解されずに保存される.秋田地域の東西を比較すると,沿岸沿い油田系列の泥岩には有機物の保存を示すラミナが発達し,構造的に高い位置にあった出羽丘陵ではラミナは全く見られない.以上のことから本邦の石油根源岩分布域を推定すると次のようになる.中新世の沿岸部にクサビ状地形があり,さらにコリオリの力が加わって大規模な湧昇流が発生していたことを示唆する海域で,かつ有機物が分解されずに保存される深い海域が最も石油根源岩分布に適している.これらに対応する地域として,秋田市から本荘市にかけての北由利衝状断層群沿い西側地域と新潟県長岡地域およびその西方,そして北蒲原地域などであり,秋田県中央部の出羽丘陵地帯などは石油根源岩の分布が期待できない.