hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
術中簡易電気生理学的診断を元にした低侵襲で効果的な心房細動手術法の開発と確立

実臨床では,心房細動手術に用いられるアブレーション器機に新規認可品(冷凍凝固をベースとするものや左心耳処理デバイスなど)が加わった事もあり,臨床成績については,厳密には従前の高周波ベースの器機を中心とした術式とは区別されるべきであるが,今後の検証課題として存在する.昨年度の研究で,試作したマッピングプローベが十分な電位取得に至らない可能性が指摘されたため,本年度は,心房全表面を一元的に電位採取する方向性では無く,部分部分の電位を採取するプローベをいくつか作成して,これを組み合わせる方向で検討を行った.この結果,現在注目度の高い左心耳を中心とした電位計測の出来るプローベをまず開発する事とし,プロトタイプを作成した.また,生体アンプの改良は,マッピングプローベからの入力電位等に即した形で行うべきとの判断から,予算を考慮して昨年度は見送られた.目的に沿った改良とするためには現行予算内で電位解析を行うことが不可能となる可能性も出てきたため,今年度は既存の商用マッピングシステムの応用を模索し,予算執行範囲内でも電位取得解析を行う道筋を付けた.収縮と弛緩を繰り返す動的な左心耳に十分に密着できる工夫を加えたマッピングプローベを試作した.また,既存商用マッピングシステムとの接続部分の開発も行った.他部位(心房自由壁や心房接続静脈部など)を計測するプローベについては現在設計と作成のための試行錯誤を開発メーカと協議を行っているところである.引き続き心房細動を有する心疾患患者の開心術において臨床データを蓄積する.従来法術式の遠隔期臨床成績,術前の患者背景・生理学的検査所見などから術式の妥当性を検証すると共に,術後,可能な限り電気生理学的検査を行い各種臨床データと伴に考察を行う.マッピングプローベについては,引き続き改良を行うが,プローベの形を根本的に考え直す必要(たとえば,平面シート型から三次元カテーテル型への変更など)となるかもしれない.これに伴い,マッピングポイントに即した形での既存の生体アンプの改修・増設と,リアルタイム解析・表示を目指す.引き続き心房細動を有する心疾患患者の開心術において臨床データを蓄積する.従来法術式の遠隔期臨床成績,術前の患者背景・生理学的検査所見などから術式の妥当性を検証すると共に,術後,可能な限り電気生理学的検査を行い各種臨床データと伴に考察を行う.マッピングプローベについては,引き続き開発と改良を行う.本年度作成したマッピングプローベを用いた臨床例でのマッピングを行い,まず既存商用システムでの解析を行い,リアルタイム解析・表示がどの程度可能であるかを検証する.収縮と弛緩を繰り返す動的な心房に十分に密着できる工夫を加えたマッピングプローベを試作したが,静止試料における検証においてもまだ十分な電位取得に至らない可能性が指摘されたことにより,プローベを現在改良中であるため.また,生体アンプの改良についても,入力電位等に即した形で行うべきであるため,次年度に見送られたため.収縮と弛緩を繰り返す動的な心房に十分に密着できる工夫を加えたマッピングプローベについて,左心耳とその周辺に使用するプローベを試作したが,十分な電位採取が可能かどうかは未だ検証されておらず,臨床例での使用が進んでいたいため未だ量産する体制には無いため.また,心房の左心耳以外の部分の電位を取得するためのプローベは現在設計改良中であるため.
ハノイ都市基盤の形成－歴史的推移と環境多様化のダイナミズム

ベトナム国首都ハノイの19世紀から21世紀に至る都市形成過程について,第一に1831年以降の都市基盤共同体変遷,都市歴史空間の分析を住民調査や建築物調査を行い,第二に20世紀後半から現在に至る微地形分析,水文環境などの自然環境・現象を明らかにし、ハノイの地下・地表・地上を統合する基礎的研究を進めた。第三に地図・文献資料と現地調査資料を重層化して俯瞰し、4次元時空間分析を中心にした地域情報学的手法により都市ハノイのダイナミズムを総合的に解明する研究を進めた。ベトナム国首都ハノイの19世紀から21世紀に至る都市形成過程について,伝統的都市形態から現在の「近代」都市形成への推移,自然地形・環境,地下構造,紅河デルタの役割などと社会・住民組織の営みを重層的に俯瞰し,4次元時空間分析を中心にした地域情報学的手法により都市ハノイ像を総合的に解明する.具体的には,第一に1831年以降の都市基盤共同体変遷,都市歴史空間の分析を行い,第二に20世紀後半から現在に至る微地形分析,水文環境,紅河堤防などの自然環境・現象と<ひと>の営みの関係を地下・地表・地上を統合し,解明する・第三にハノイ中心部の都市基盤形成を広域ハノイ圏の人間・自然生態との関連で解明し,総合的な都市基盤形成過程のダイナミズムを明らかにする.□都市基盤共同体研究-中心部からハノイ圏に至る都市開発地域の都市基盤共同体・コミュニティ調査,移住民・住民組織と住民意識の変容を把握する研究においては,ハノイ・タインスアン地区にて集団住宅居住者の履歴調査を実施した(桜井).□都市基盤環境研究-ハノイ圏の地下構造情報の収集と紅河西岸におけるボーリング調査にもとづき,紅河デルタ地層との比較検討を行い,ハノイ圏地質構造分析の研究を進めた(米澤).また,洪水・災害等の資料収集と現地との共同研究を開始した(米澤,大田).□地域情報学的解明-ハノイ中心部全域の地図資料収集・地物データ入力と微地形分析,GISデータ作成による3次元景観モデル構築.地下・地表・地上の水問題に関する基礎資料の収集を開始した(柴山,米澤).ベトナム国首都ハノイの19世紀から21世紀に至る都市形成過程について,伝統的都市形態から現在の「近代」都市形成への推移,自然地形・環境,地下構造,紅河デルタの役割などと社会・住民組織の営みを重層的に俯瞰し,4次元時空間分析を中心にした地域情報学的手法により都市ハノイ像を総合的に解明するのが目的である。□都市基盤共同体研究ー中心部からハノイ圏に至る都市開発地域の都市基盤共同体・コミュニティ調査,移住民・住民組織と住民意識の変容を把握する研究においては,ハノイ・タインスアン地区にて集団住宅居住者の履歴調査を実施し、その結果を研究成果として公開した。また、ハノイの都市景観分析のため、旧市街の中でも古い歴史を持つ地域の全家屋のファサード(正面)の実測、図面データ化を行い、いままでの建築実測データと複合させて都市景観の変化を実証的に行う基礎を作り上げた。さらに、19世紀のハノイ中心部における集落から地域共同体として都市を形成するに遷移する過程について、実データと約1,200箇所の遺蹟拓本のデータベース化も完了し、GISによる重層化が可能になった。□都市基盤環境研究ーハノイ圏の地下構造情報の収集と紅河西岸におけるボーリング調査にもとづき,紅河デルタ地層との比較検討を行い、ハノイ圏地質構造分析の研究を進めた。また、洪水・災害等の資料収集と現地との共同研究を開始し、半世紀にわたる微地形変化を解明した。□地域情報学的解明ーハノイ中心部全域の地図資料収集・地物データ入力と微地形分析,GISデータ作成による3次元景観モデル構築.地下・地表・地上の水問題に関する基礎資料が整備されつつある。引き続き、上記の3領域における本研究課題を展開させるために、別課題で継続する。ベトナム国首都ハノイの19世紀から21世紀に至る都市形成過程について,伝統的都市形態から現在の「近代」都市形成への推移,自然地形・環境,地下構造,紅河デルタの役割などと社会・住民組織の営みを重層的に俯瞰し,4次元時空間分析を中心にした地域情報学的手法により都市ハノイ像を総合的に解明する.具体的には,第一に1831年以降の都市基盤共同体変遷,都市歴史空間の分析を行い,第二に20世紀後半から現在に至る微地形分析,水文環境,紅河堤防などの自然環境・現象と<ひと>の営みの関係を地下・地表・地上を統合し,解明する.第三にハノイ中心部の都市基盤形成を広域ハノイ圏の人間・自然生態との関連で解明し,総合的な都市基盤形成過程のダイナミズムを明らかにする.□都市基盤共同体研究ーハノイの都市景観分析のため、旧市街の中でも古い歴史を持つHangBac通りの両側の面している全家屋のファサード(正面)の実測、図面データ化を行った.これにより、いままでの建築実測データと複合させて都市景観の変化を実証的に行うことが可能である(大田).□都市基盤環境

研究ーハノイ圏の地下構造情報の収集と紅河西岸におけるボーリング調査にもとづき,紅河デルタ地層との比較検討を行い,ハノイ圏地質構造分析の研究を進めた(米澤).また,洪水・災害等の資料収集と現地との共同研究を開始した(米澤,大田).□地域情報学的解明ーハノイ中心部全域の地図資料収集・地物データ入力と微地形分析,GISデータ作成による3次元景観モデル構築.地下・地表・地上の水問題に関する基礎資料の収集を開始した(柴山,米澤).第一に1831年以降の都市基盤共同体変遷,都市歴史空間の分析を行い,第二に20世紀後半から現在に至る微地形分析,水文環境,紅河堤防などの自然環境・現象と<ひと>の営みの関係を地下・地表・地上を統合し,解明する.第三にハノイ中心部の都市基盤形成を広域ハノイ圏の人間・自然生態との関連で解明し,総合的な都市基盤形成過程のダイナミズムを明らかにする目的に対し、第一課題については村落から都市化へのGIS分析を除き,分析研究が順調に進捗した.第二については,ハノイ微地形分析が完了した.今後は,地下構造と水問題が課題になる.第三に,総合的な都市基盤形成過程の基本的分析に着手した,25年度が最終年度であるため、記入しない。第一に1831年以降の都市基盤共同体変遷,都市歴史空間の分析を行い,第二に20世紀後半から現在に至る微地形分析,水文環境,紅河堤防などの自然環境・現象と<ひと>の営みの関係を地下・地表・地上を統合し,解明する.第三にハノイ中心部の都市基盤形成を広域ハノイ圏の人間・自然生態との関連で解明し,総合的な都市基盤形成過程のダイナミズムを明らかにする目的に対し、第一課題については村落から都市化へのGIS分析を除き,分析研究が順調に進捗した.第二については,ハノイ微地形分析が完了した.今後は,地下構造と水問題が課題になる.第三に,総合的な都市基盤形成過程の基本的分析に着手した.これまでの研究から歴史的推移と環境多様化のダイナミズムを探るためには,ハノイ中心部からハノイ圏全域に分析範囲を拡げ,地下・地表・地上の地図および自然環境等の基礎的資料・データ収集が必要となった.平成24年度では,特に地下・地表・地上の高精細地図資料および気象,排水,河川流量など都市基盤データ,センサスなどの基礎的資料を収集し,これまでのハノイ中心部から連続的した広域ハノイ圏の分析に着手する.25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究から歴史的推移と環境多様化のダイナミズムを探るためには,ハノイ中心部からハノイ圏全域に分析範囲を拡げ,地下・地表・地上の地図および自然環境等の基礎的資料・データ収集が必要となった.平成24年度では,特に地下・地表・地上の高精細地図資料および気象,排水,河川流量など都市基盤データ,センサスなどの基礎的資料を収集し,これまでのハノイ中心部から連続的した広域ハノイ圏の分析に着手する.
音声認識、合成技術を中心とするマルチメディア手法を用いた中国語学習支援システム

本研究は、従来の中国語教育システムの欠点の克服を目標とした上で、日本人向けインターネットを援用した中国語学習法を目差して開発を行った。特に中国語ピンインの入力速度から中国語発音のレベルを判断する。中国語音声認識技術、Text ToSpeech技術を利用することによって、中国語発音の問題が全面的に解決していく。さらに項目反応理論を利用して、学習者のレベルに応じる中国語学習システムも目差している。1、インターネット中国語適応型テスト本研究は項目反応理論と中国語教育の特徴によって、項目反応理論に基づくインターネット中国語適応型テストを実現するものである。本研究は、項目反応理論において、初期問題の選択戦略を改善し、一回で異なるレベルの問題を出すという方法を選択する。それと同時に、項目反応理論の情報関数において、全て可能な計算結果がデータベースに保存され、推測で与えられた被験者の能力によって、直接にルックアップ表で試験問題をピックアウトし、サーバーの負担を減らすことで、ネットワーク試験を実用化する。聞き取り、語彙、文法、読解という四つの能力に対して、テストを通じて正確に中国語学習者の言語力を把握、さらに、学習者に各自のレベルを応じたコースの選択についてのアドバイスをすることもできる。2、学習者の中国語ピンインの入力速度と音声認識技術を基づく発音指導システムの開発本この研究は学習者の中国語ピンインの入力速度と正確率によって、学習者の中国語発音レベルを判断するものである。学習者の中国語発音が正しくかどうか、入力のピンインから反映される。さらに、中国語音声認識を用いて統計をとることによりある中国語読み方についてどのような読まれ方があるかを集計する。以上の二つ方法によって中国語間違った読み方を調べることができる。この結果により、中国語の細かい発音の指導ができる。本研究は中国語のTTS(Text to Speech)技術を用いたマルチメディアの長所を生かして中国語学習をwebで実現したものである。TTSとはText To Speechの略で、入力として与えられたテキストから音声を合成することを意味する。本システムが中国語TTSツールを採用しているが、その技術を利用することによって、音声ファイル準備の必要はなく,教科書にある単語及び関連する文の音声を確認することができるようになり,その上、単純な聞き取り練習だけではなく、聞く音声の速度の調整もできることもあって,聞き取り試験によって学習者は自分で学習効果の評価するもできるようになる。その意味では,本研究は特定の教材に縛られない,音声機能付きの外国語学習支援システムを目指すものである、と言えよう。学習内容はインターネット上で学習者が目で画像を見、耳で問題の音声を聞き、頭で問題を考えて、Web-Pageに手で答えを入力することによって中国語の単語や文法の練習を行う。サーバは送られた答えをチェックして、正しい場合は次の練習に進み,不正解の場合は更にTTS技術によって、音声の速度を調整したり、学習の内容を変更したり、適切な練習を提供するというコンセプトによって構成されるものである。学習者の学習進度に合わせて、問題を出すことができるように、学習者情報および毎回学習の結果はすべてデータベースに記録される。学習者に各自のペースの学習をサポートするために学習履歴を保存する機能を持つシステムは学習効果、効率を高め、WWWの利用は時間的、場所的制約を受けない学習環境を実現する。マルチメディアwebベース中国語学習を実現するによって、学習者の意欲を高め、中国語会話の能力を効率的に向上させる効率的なシステムである。
ビングと蜷川式胤を巡る陶芸のジャポニスムに関する研究

1.平成19年度実施した調査では、下記の事項を確認した。(1)美術商ジークフリート・ビングに関する調査パリ装飾美術館に現在所蔵されているビング関連コレクションの中の日本陶磁器について調査し、ジャポニスムの時代に雑誌などで広く紹介されたビング旧蔵の東洋陶磁器がパリの装飾美術館に現在所蔵されている事実を確認した。この中に含まれる日本陶磁器(約80点)の殆どが、日本国内向けに作られたと思われるもので、いわゆる19世紀後半に海外輸出向けに製造された輸出品とは大きく異なる特徴を持つものであることが判明した。これにより、本研究の眼目である、ビングと蜷川式胤の日本陶磁器に向けるまなざしの類似点を確認することができた。(2)アーレンス商会の活動に関する調査横浜開港資料館における明治期の新聞の調査により、1880年代初頭にアーレンス商会横浜支店から欧米へ工芸品が輸出されていた事実を確認した。しかし、それを受けてマルセイユ商工会議所古文書館で実施した調査では、日本からの輸出品に関する情報を得ることは叶わなかった。ロンドン市ギルドホール図書館にて、パリの美術商ビングと取引のあったアーレンス商会のロンドン支店に関する調査を行った。いわゆるシティ(ロンドンの金融街)の商工人名録を確認することにより、19世紀後半に設置された同商会のロンドン支店はシティ地区の中に店舗をもち、「船積会社」として活動していたことを確認した。1、平成17年度実施のフランスにおける調査では、下記の事項を確認した。(1)美術商ジークフリート・ビングは、1888年にパリの国立工芸学校に48点の日本陶磁器と蜷川式胤著『観古図説陶器之部』(仏語版含む)を寄贈した。今回の調査では、これらの陶磁器および書物を実見する機会を得たが、陶磁器の中には、いわゆる優品と呼べる作品が少ないことが判明した。またこれらの陶磁器の中には、アーレンス商会のマークが入ったものが見られなかった。よってアーレンス商会が製作に関わったとされる日本陶磁器については、更なる調査が必要である。(2)ビングは、19世紀末にパリ装飾美術館にも『観古図説陶器之部』(仏語版含む)を2部寄贈している。今回の調査でそれを確認したところ、とりわけその仏語版には、ビングが加えたと思われる赤色鉛筆での線引きが多数見られた。この事実は、後に日本陶磁器に関する論考を執筆するビングが、この『観古図説陶器之部』を大いに参考にしていたことの証左となると思われる。(3)フランス国立ギメ美術館には、創設者ギメが寄贈した『観古図説陶器之部』が現存する。またフランス国立東洋言語文化学院にも、19世紀後半に同学院の学長を務めたシャルル・シェッファーが寄贈した『観古図説陶器之部』が現存する。これらの『観古図説陶器之部』は、いずれも第1巻(原書と仏語版)のみであることが共通している。2、平成17年度実施の京都府立総合資料館における『蜷川式胤日記』の調査では、蜷川がパリの美術商ビングに日本陶磁器を譲渡・販売していた事実があったことを確認した。また、日記の記載の中には判読不可能な文字もあるため詳らかにならない部分もあるが、蜷川式胤が多くの外国人に自身が収集した日本陶磁器を譲渡・販売していた事実があることも分かった。1、平成18年度実施の調査では下記の事項を確認し、目下それら研究成果を報告するための論文を校正・執筆中である。(1)パリ装飾美術館・図書館所蔵の『観古図説陶器之部』(旧ビング・コレクション)に書き込まれているビング自身のメモ書き、及び京都府立総合資料館所蔵の『蜷川式胤日記』の複写を調査し、ビングと蜷川のそれぞれが関心を示していた日本陶磁器にについて検討した。(2)ギメ東洋美術館図書室に所蔵されている、19世紀後半のパリで活躍した美術商がギメ宛に作成した請求書・領収書を調査した。その中には『観古図説陶器之部』に直接結びつくと思われる情報はなさそうだが、1880年代にビングや林忠正からギメが日本陶磁器を購入していたことを示す情報を確認した。ギメ美術館のコレクション目録と付きあわせると、これらの陶磁器の一部は同館に所蔵されているようなので、可能であれば、来年度はその調査を実施したい。(3)ドイツのベルリン東洋美術館において、林忠正(ビングと同時代にパリで活躍した美術商)を経由して同館のコレクションに入った日本陶磁器について調査した。これらの日本陶磁器は、オットー・キュンメル(1906年以降、ベルリン民俗学博物館東洋部長)が林の死の翌年の1907年に日本で購入したものであり、その多くは渋好みの茶道具であった。(4)ドイツのエッセンにあるクルップ社古文書館にて、アーレンス社に関する商業書簡を調査したが、遺憾ながら、アーレンス社の欧州へ向けた美術品の販売・輸出に関する情報を得ることは出来なかった。(5)国立公文書館と国立国会図書館・憲政資料室において、平山成信および前田正名に関する資料を調査した。両者がパリに滞在した時代(1870年代後半から1880年代前半)のフランス市場と日本の工芸品に関する情報を得ることができた。

この中に含まれる日本陶磁器(約80点)の殆どが、日本国内向けに作られたと思われるもので、いわゆる19世紀後半に海外輸出向けに製造された輸出品とは大きく異なる特徴を持つものであることが判明した。これにより、本研究の眼目である、ビングと蜷川式胤の日本陶磁器に向けるまなざしの類似点を確認することができた。(2)アーレンス商会の活動に関する調査横浜開港資料館における明治期の新聞の調査により、1880年代初頭にアーレンス商会横浜支店から欧米へ工芸品が輸出されていた事実を確認した。しかし、それを受けてマルセイユ商工会議所古文書館で実施した調査では、日本からの輸出品に関する情報を得ることは叶わなかった。ロンドン市ギルドホール図書館にて、パリの美術商ビングと取引のあったアーレンス商会のロンドン支店に関する調査を行った。いわゆるシティ(ロンドンの金融街)の商工人名録を確認することにより、19世紀後半に設置された同商会のロンドン支店はシティ地区の中に店舗をもち、「船積会社」として活動していたことを確認した。
2脚歩行ロボットの光センシングによる安定歩行運動の信頼性向上に関する研究

前年度までに、2脚歩行ロボットにレーザ変位センサなどの光学的なセンシング機能を付加することによる安定歩行の信頼性向上への取り組みの中で,力センサに頼らずにロボットの構造的な柔軟性による変形を積極的に利用した歩行制御手法の検証を進めてきた.具体的には、エンコーダなどの内部センサの情報と、光学的センシングによって獲得した床環境との相対情報の差異から変形量を推定し,安定歩行のための歩行軌道修正を実現する手法である.16年度は実機及び制御系の改良、検証を積み重ねた結果、レーザ変位センサによる情報からロボットの脚底部に生じている変形量を獲得し、その情報から歩行ロボットの腰動作を修正する仮想インピーダンス制御に基づく歩行制御手法を提案し、実験によりその有効性を確認した。基本的な制御系は15年度に構築した変形量を冗長動作に効果的に利用できる加速度制御系を歩行制御系に適用し、脚先の目標歩行軌道を達成しつつZMP (Zero Moment Point)を目標の位置へ補正することができる。この成果により、故障などの力センサに頼れない状況への適用、あるいは力覚ベースの制御系と光センシングなどによる視覚に基づく制御系の相互補完型手法への展開に道が開け、信頼性向上という意味では非常に価値のある成果であると位置づけている。また、低剛性要因による振動的な挙動、不整地への対応などが実験的な検証から今後の課題として考えられるが、上述した提案手法に加えて、変形が起きうる部位への影響を評価するための評価関数を定義し、評価を低減する方向へ姿勢を制御するためのアルゴリズムの提案も行っており、実験により一定の効果を確認している。平成15年度は、光センサとしてCCDレーザ変位センサを2脚歩行ロボットに実装し、床面と腰部の相対位置関係をリアルタイムに観測利用できるよう歩行制御システムを構築した。また作業座標系における絶対位置情報を、2脚歩行ロボットに存在する運動学的な冗長自由度を利用した運動に活用するための制御手法の基礎的な検証と提案が行われた。歩行運動の信頼性向上の観点から、実施計画に基づき床環境との相対関係に応じた歩行パターンの生成指針とその評価に関する実験結果の蓄積と解析を行った。その結果、光センシングから得られる床との相対関係を脚ロボット自体が自然に持つ機械剛性と関係付けることにより、安定歩行軌道生成に不可欠である床反力情報が獲得できる点に着目した。これは内界カセンサやジャイロ、加速度センサ等に基づく歩行安定化の限界を補う上で非常に重要であり、また視覚的情報と力覚ベースの歩行安定性の関係付けにより歩行信頼性向上の本質的な意味を持つ着目すべき点であると言える。またその発展としてセンサ多用の回避、あるいは耐故障性を有する制御系構成へと展開可能である。そこで第一段階としてモーション制御系レベルで減速機の軸ねじれ等の機械剛性を積極的に取り扱うために、光センシング(PSDセンサ)から得られる作業座標系における絶対位置とエンコーダからの内界位置の双方からロボット自体の軸ねじれやリンク部のたわみを算出し、これに基づく多自由度ロボットの位置・姿勢制御系の構成を提案した。本提案における有効性の確認は、3自由度の冗長マニピュレータを用いた実験検証により行われた。15年度末までに、提案手法はレーザ変位センサを実装した2脚歩行ロボットへの適用が行われ、ZMP(Zero Moment Point)を安定な位置へと修正する脚位置・姿勢制御系としてその有効性を確認するための実験データの蓄積が行われた。
位相制御高周波バイアススパッタリング法による立方晶BN薄膜合成

cBNはダイヤモンド同様に優れた熱的、機械的、電気的性質を有しており、近年薄膜化研究が進められている。現在、内部応力に起因してある膜厚になると剥離、粉砕を起こしてしまうことが実用化への大きな障害となっている。本研究では、この障害を解決するために、cBN条件の最適化、基板の効果の検討を試み、以下の成果を上げた。1.cBN生成条件の最適化プラズマ分布の均一化のためにターゲット裏側にリング状永久磁石を挿入した。この結果、プラズマの均一化、高密度化が実現され、このため、約20×20mmの均一なBN膜が生成されるようになった。また高周波入力を2000Wに増やすことにより、赤外吸光度比にして約90%のcBN膜が0.8nm/secの堆積速度で再現度よく作製できる条件を見い出した。2.剥離の臨界膜厚測定1.で得られた最適条件下でSi基板上に作製したcBN薄膜の膜厚依存性を検討した。得られた膜は約200nmまで剥離が見られず、それ以上の膜厚では時間とともに剥離が見られた。また、堆積初期にhBN相が堆積しその上にcBN相が堆積することが見い出された。3.基板に対する付着性の改善(1)Ti基板上への堆積0.6mumの膜厚のcBN膜が得られた。一部に粉砕か見られたが剥離は認められなかった。このことよりcBN厚膜用の基板としてTiは効果的であると考えられる。(2)DRAM基板への堆積cBNの含有率の基板面内方向分布が認められた。DRAMパターン部では平坦部よりcBN含有率が低く、またパターン部から数mm離れた平坦部分では剥離が認められたが、パターン部近傍では0.35mumの膜厚でも剥離が起こらなかった。このことより、パターンによってcBN含有率の面内分布が制御できること、またこれを利用してcBN膜の剥離が抑えられることが見い出された。
地域保健における8020をめざした歯周病予防プログラムの構築

今年度は、集団歯科検診において受診者と非受診者の間に1)全身および歯科の健康状態、生活習慣、保健行動変容意識など、2)歯周病リスク検査を使って歯周病のリスクに違いがみられるかどうかを検討した。1)集団歯科検診の受診者314人(平均年齢49.3±5.8歳)、非受診者209人(平均年齢51.4±6.0歳)では、歯の現在歯数がそれぞれ26.5±2.9本、23.9±4.3本(P=0.001)であり、歯の健康状態がよいと答えた人は受診者52.9%、非受診者32.5%(P=0.000)であった。全身の健康状態(BMI,血圧、血糖、中性脂肪、HDL,LDL)では違いはみられなかったが、酒(p=0.05)、タバコ(P=0.000)に違いがみられた。保健行動変容意識は、受診者では準備期、実行期、維持期が44.6%だったのに対し、非受診者は32.6%、無関心期、関心期が受診者54.4%、非受診者67.4%(P=0.004)だった。2)上記受診者のうち128人と非受診者78人に対して歯周病リスク検査を行った。歯周病リスク検査の平均値は、受診者、非受診者でそれぞれラクトフェリン317.0、137.9(P=0.03)、アンチトリプシン183.0、93.6(P=0.000)、Hb22.2、6.9(p=0.01)、AST4.8、2.3(p=0.000)であった。以上の結果から、歯科集団検診の非受診者は、口腔内の健康状態が悪く喪失歯も多かった。非受診者に喫煙者が多かった。喫煙は口腔内状態が悪く、歯を喪失しやすいうえに生活習慣病にもなりやすい。歯科検診を受診勧奨すると同時に口腔内健康の観点からの禁煙指導を取り入れることで保健行動変容の動機づけになると思われた。なお、今回歯周病リスク検査で非受診者に歯周病リスクが低い結果となった。歯肉溝滲出液採取の手技に課題があると考えられ、解釈には検討を要する。本研究は、歯肉溝浸出液生化学検査(歯周病リスク検査)を用いて、集団検診における歯周病リスク検査の有効性と定期的な歯科検診・保健指導の効果を評価することを目的とした。対象は、2006年にA事業所健康保険組合22歳69歳までの1000名(25施設)である。検診時に口腔内を診査し、問診票によって口腔内衛生習慣状況を調査した。また2003年から毎年歯科検診を受診しているか否かも調査した。なお、歯周病リスク検査は、6種類で抗菌物質であるラクトフェリン(Lf)、出血および毛細血管の漏出の指標アンチトリプシン(AT)、生体防御反応の指標IgA、出血の指標ヘモグロビン(Hb)、歯周組織破壊の指標アスパルテートアミノトランスフェラーゼ(AST)、アルカリフォスファターゼ(ALP)とした。1)歯科検診受診の3群は、「1回」群146人(14.7%)、「2-3回」群395人(39.7%)、「4回」群455人(45.7%)であった。3群間で年齢、性、空腹時血糖値、1年以内の歯科医院受診に有意な差はなく、受診回数が低い群ほど喪失歯数(P=0.025)、う蝕歯C2以上保持者(p<0.001)、CPIのP2以上者(p=0.003)、歯磨回数2回以下(p=0.014)、清掃度不良者(p=0.02)、現在喫煙者(p=0.019)が多かった。2)受診回数が低い群ほど、歯肉溝滲出液生化学検査値のLf(F=7.07、P=0.001)、At(F=3.04、p=0.048)、IgA(F=4.57、p=0.01)、AST(F=7.05、p=0.01)が高くなっていた。3)Lfの多重回帰分析は、標準化係数が「年齢」0.198(p<0.001)、「喫煙」0.104(P=0.005)、「受診回数」0.100(p=0.001)、「口腔内清掃度」0.079(P=0.017)であった。At、IgAでも同じ傾向だった。毎年検診を受診している者は、歯周組織の炎症も含めて口腔内の健康状態がよく、禁煙した者も多かった。反対に検診受診回数が少ない者ほど口腔内の健康状態が悪く、喫煙者が多く歯の喪失も多かった。定期的に歯科検診の受診および保健指導を受けることは、歯科疾患および歯周組織の炎症低下に効果があることが示唆された。現在口腔内の健康は重要といわれていても歯科専門家以外が保健指導を行なう場は少ない。そこで生活習慣病予防の中に口腔内保健指導を組み入れることができるかどうかを目的として、1)歯周病リスク(歯肉溝滲出液生化学検査)が生活習慣病(糖尿病、肥満、メタボ)と関連があるのかということと、2)口腔内保健指導の効果的な方法を検討した。

1)対象は、A事業所健康保険組合加入者本人で定期健康診断、歯科検診受診者35歳以上男性548人(平均年齢47歳)とした。歯周病リスク検査の結果は、血糖HbAlc5.6以上(82人)でLf(ラクトフェリン)が365.0、5.5以下(466人)497.3(P<0.006)であり、BMI25以上(204人)Lf423.0、24以下(344人)362.1(p=ns)、日本内科学会でのメタボ者(220人)でLf369.0、非メタボ者(134人)368.9(p=ns)であった。耐糖能異常者で歯周病リスクが高くなっていた。2)健康教育対象者を無作為に講義形式グループ、実習形式グループに分け、歯周病リスク検査で健康教育後の経過を観察した。対象はK市の高齢者歩こう会(60名、平均年齢68歳)で歯科予防教室を3回(0ヶ月、3ヶ月後、8ヵ月後)に行った。講義形式グループでは、歯周病リスク検査がLf初回483.8、3ヵ月後231.7、8ヵ月後254.6、実習形式グループでは、Lf初回422.8、3ヵ月後225.1、8ヵ月後237.3であり、毎回の値はグループ間で差が認められず、3ヵ月後に両グループとも歯周病リスクが低下しており(P<0.05)、8ヵ月後はどちらもわずかに上昇していた(p=ns)。以上の結果から、歯周病リスクは、耐糖能異常者と関連しており糖尿病との関連が示唆された。また、生活習慣病予防教育の中に口腔内健康の情報提供支援であっても効果があることが示唆された。今年度は、集団歯科検診において受診者と非受診者の間に1)全身および歯科の健康状態、生活習慣、保健行動変容意識など、2)歯周病リスク検査を使って歯周病のリスクに違いがみられるかどうかを検討した。1)集団歯科検診の受診者314人(平均年齢49.3±5.8歳)、非受診者209人(平均年齢51.4±6.0歳)では、歯の現在歯数がそれぞれ26.5±2.9本、23.9±4.3本(P=0.001)であり、歯の健康状態がよいと答えた人は受診者52.9%、非受診者32.5%(P=0.000)であった。全身の健康状態(BMI,血圧、血糖、中性脂肪、HDL,LDL)では違いはみられなかったが、酒(p=0.05)、タバコ(P=0.000)に違いがみられた。保健行動変容意識は、受診者では準備期、実行期、維持期が44.6%だったのに対し、非受診者は32.6%、無関心期、関心期が受診者54.4%、非受診者67.4%(P=0.004)だった。2)上記受診者のうち128人と非受診者78人に対して歯周病リスク検査を行った。歯周病リスク検査の平均値は、受診者、非受診者でそれぞれラクトフェリン317.0、137.9(P=0.03)、アンチトリプシン183.0、93.6(P=0.000)、Hb22.2、6.9(p=0.01)、AST4.8、2.3(p=0.000)であった。以上の結果から、歯科集団検診の非受診者は、口腔内の健康状態が悪く喪失歯も多かった。非受診者に喫煙者が多かった。喫煙は口腔内状態が悪く、歯を喪失しやすいうえに生活習慣病にもなりやすい。歯科検診を受診勧奨すると同時に口腔内健康の観点からの禁煙指導を取り入れることで保健行動変容の動機づけになると思われた。なお、今回歯周病リスク検査で非受診者に歯周病リスクが低い結果となった。歯肉溝滲出液採取の手技に課題があると考えられ、解釈には検討を要する。
小型実験動物におけるリンパ管マッピング-頭頸部を中心に-

小型実験動物マウスの口腔領域の詳細なリンパ管構築を検索した。その結果、歯根膜および顎骨内以外の口腔領域にはリンパ管が存在した。粘膜下には盲端を有するリンパ管網が亀甲状を呈して存在し、部位によってその分布量が異なっていた。すなわち、薬剤投与の観点から、投与部位としては歯肉が有効であると推測された。特に歯間乳頭部や歯肉溝上皮下のリンパ管構築は有効に使えるものと思われた。頭頸部領域においては諸臓器のリンパ管構築および所属リンパ節への経路すら未だ不明確である。種々の酵素組織化学染色、免疫組織化学染色を逐次応用して実験動物(マウス、スンクス)の頭頸部を中心に全身の連続切片作成を試み、全身のリンパ管構築を周囲組織との関係を保持しながら三次元的にマッピングを行うことを目的とした。マウスの頬粘膜は、他の口腔粘膜に比べ粘膜上皮層が薄く、粘膜表面も非角化性であり固有層も可動性で、液体の分散性が良い。このことより他の部位の粘膜よりも薬剤吸収効率が高いことが予想された。特に臼歯部咬合面付近において多くの上皮脚が存在していた。また臼歯部では、上顎よりも下顎の方で上皮脚が多いことが分かった。無歯部では、下顎において上皮脚が確認できるが、上顎および咬合面付近では、殆ど確認できなかった。咽頭部では、咬合面付近においてのみ上皮脚が認められた。血管のループは結合組織乳頭の高さが100μm以上のものにのみ侵入していたが、リンパ管の盲端は100μm以下の短い乳頭にも侵入しており、頬粘膜下リンパ管は吸収効率の高いことが推測できた。これらの盲端の分布は臼歯部から口峡部にかけての咬合平面部より下方に多く認められた。マウス下顎臼歯歯根膜のリンパ管は根尖部に数本が存在するのみで、歯根の歯頸側2/3にはリンパ管は認められなかった。このことは、歯根膜炎の際の脈管による高分子タンパク吸収との関連があると考えられる。この点については、マウスの歯の発生、萌出のステージごとの観察を行い、リンパ管の構築変化を検索し、根尖部と歯肉リンパ管の発生変化を検索する予定である。スンクスについては名古屋大学より供与を受け、現在、出生17日例の試料の作成中である。平成20年度はマウスの成体の頬粘膜および下顎骨歯根膜のリンパ管構築を明らかにした。マウス成体の歯根膜には歯槽頂部と根尖部にはリンパ管は存在するが、歯根中央部には存在しないことが確認できた。平成21年度にはこれらを論文として発表し、さらに、マウス眼窩下神経(知覚神経)の神経内膜内の血管構築を明らかにした。併せて、神経再生に重要な働きをしていると考えられる排導系の一翼を担うリンパ管の存在を証明した。また、歯根膜の発生に伴う歯根膜のリンパ管の変化を観察するため、歯根の発生ステージごとに観察したところ、歯肉上皮および歯堤にはリンパ管が存在するが、歯小嚢周囲(歯の発生初期)にすでにリンパ管が存在しないことが判明した。この理由は不明であるが、歯小嚢周囲にリンパ管が存在しないということから、当然成体の歯根膜中央部にはリンパ管が存在しないことになる。すなわち、歯根膜にはリンパ管が必要ないことになる。ヒトの歯肉のリンパ管構築も合わせて検索した。ヒトの場合にはマウスよりその分布量は多いことが推定されたが、定量的な観察はまだ行っていない。ヒト歯肉のリンパ管の形態は棍棒状のものが多く、歯肉上皮下リンパ管網は密な亀甲状を形成していた。これらの網目からは歯槽歯肉に向かうものと歯槽頂上を歯頸部取り囲むように走行している集合リンパ管に向かうものがあった。薬剤投与経路としては歯肉溝上皮および付着上皮経由して粘膜固有層に侵入した薬剤を吸収することが可能であるため皮非常に有効な部位であると推測できた。平成22年度には予防的薬剤投与経路として現在考えている口蓋および上顎舌側歯肉のリンパ管構築を中心にリンパ管マッピングを行う予定である。平成20年度はマウスの成体の頬粘膜および下顎骨歯根膜のリンパ管構築を、平成21年度にはこれらを論文として発表し、さらに、マウス眼窩下神経(知覚神経)の神経内膜内の血管構築に加えて、神経再生に重要な働きをしている排導系の一翼を担うリンパ管の存在を証明した。また、歯の発生に伴う歯根膜のリンパ管の変動を観察するため、歯根の発生ステージごとに観察したところ、歯肉上皮にはリンパ管が存在するが、歯堤および歯小嚢周囲(歯の発生初期)にすでにリンパ管が存在しないことが判明した。すなわち、上皮細胞由来の間葉系

上皮細胞周囲にはリンパ管が存在しないことになる。上皮細胞とは異なる何らかのサイトカインがこれらの細胞から放出されている可能性がある。ヒトの歯肉のリンパ管構築も合わせて検索した。ヒト歯肉のリンパ管の形態は棍棒状のものが多く、歯肉上皮下リンパ管網は密な亀甲状を形成していた。これらの網目からは歯槽歯肉に向かうものと歯槽頂上を歯頸部取り囲むように走行している集合リンパ管に向かうものがあった。薬剤投与経路としては歯肉溝上皮および付着上皮経由して粘膜固有層に侵入した薬剤を吸収することが可能であるため非常に有効な部位であると推測できた。平成22年度には歯根膜リンパ管の歯根発生に伴う変化を論文としてまとめ、さらに知覚神経であるマウス眼窩下神経内血管分布の特徴を論文にまとめた。
同性婚および登録パートナーシップ制度と租税法上の配偶者概念をめぐる比較法的研究

欧米諸国を中心として新たな家族制度を認める国が増え続けており、それに伴い租税法の改正が進められている。本研究の目的は、わが国には存在しない概念である同性婚配偶者および登録パートナーシップ制度のパートナーらを、わが国の租税法上どのように解釈すべきかについて、統一的アプローチによる解決策を示し、新たな租税法のあり方について提言を行うことにある。この目的を達成するために、本研究では各国制度の比較法的研究を行い、同性カップルに認められる租税法上の権利を明らかにし、それらの権利保障の手法を総合的に分析・解明することで、わが国で構築すべき新たな租税法への示唆へとつなげる。
特異的抗原を介した上皮器官形成に関する分子間相互作用の解析系の開発

本研究の目的は、申請者らが発見した免疫系のターゲットであるオウロタンパク質を、動物の生体内で特異的に発現させ、細胞内での動的状態や機能を生きたまま解析できる系を開発することである。得られた結果から、獲得免疫の特異性を利用することによって、動物が体を維持・形成していることの機序を考察する。これまでに、以下の結果を得た。1),免疫細胞が、オウロタンパク質を発現している細胞に短期間で集積するという動画撮影に成功した。2), Ouroに対する特異的なポリクローナル抗血清を得た。3),その抗血清を用いて、ツメガエルOuroが免疫系の標的となる際に生体内で特有の細胞内局在を示す可能性が示された。多細胞生物にとって、上皮組織の階層性は器官構造上必須の構造である。上皮の三次元構造を完成させるために、様々な生体内分子が相互作用して機能していると考えられるが、個々の分子間の相互作用や生理的意義を直接的に解析する系は、ほとんど知られていない。本研究では、モデル動物として無尾両生類を用いている。無尾両生類は、水中生活から陸上生活への環境変化に伴い、脊椎動物の中でも、最も大規模な皮膚器官のリモデリングが起こる。我々は、上皮組織に特異的に発現する新規のタンパク質(オウロボロスと命名)を既に単離同定しており、免疫細胞から抗原として標的となることで、上皮組織のリモデリングが起こるという説を提唱している。オウロボロスタンパク質をコードする遺伝子には、ouro1、ouro2遺伝子の2種類が存在する。それらは共に変態期に発現が上昇し、組織リモデリングの際に消失する幼生尾部組織の表皮細胞において一過的に発現する。しかし、どのように抗原として免疫担当細胞から認識されるかは不明である。本年度は大腸菌に作らせたOuro1、Ouro2リコンビナントタンパク質を精製し、それらタンパク質に対するモノクローナル抗体の作製に着手した。陽性サンプルの中から、内在性の、即ち、Ouro1タンパク質とコンプレックスを形成している時のOuro2タンパク質を認識するクローンと、単独で発現させた状態のOuro2タンパク質のみを認識するクローンが別々に単離されてきた。しかし、これらクローンは途中で増殖を止めてしまい、十分な培養上清を回収することは出来なかった。従って、それぞれを単独、あるいは共にT細胞の培養系に加え、T細胞の反応を調べたところ、単独ではある程度の増殖反応を示すが、2つのタンパク質を同時に加えると、有意に強く反応が見られることが判った。上皮は、全ての多細胞生物にとって、器官構造上必須の構造である。階層性をもって分化し、その三次元構造を完成させる。その際、様々な生体内分子が相互作用して機能していると考えられるが、個々の分子間の相互作用や生理的意義を直接的に解析する系がほとんど知られていない。本研究は、モデル系として、水中生活から陸上生活への環境変化に伴い、脊椎動物の中で最も大規模な皮膚器官のリモデリングが起こる「両生類の変態現象」に着目して行われた。我々は、上皮組織に特異的に発現する新規のタンパク質を既に単離同定しているが、そのタンパク質(オウロボロスと命名)は、成体の免疫細胞から抗原として認識され、ouro1とouro2の2種類存在する。共に変態期に発現が上昇し、組織リモデリングの際に消失する幼生皮膚において一過的に発現する。トランスジェニック動物において、異所的にオウロボロスタンパク質を過剰発現させる実験と、発現を抑制する2つの実験が過去に行われた。これら機能解析から、幼生組織を死に至らしめるには両方のオウロタンパク質の発現が必要であることが明らかとなった。2つは生体内でコンプレックスを作っていると示唆されているが、それがどのように抗原として免疫担当細胞から認識されるかは不明である。本年度はOuro2タンパク質に対するモノクローナル抗体を作製に着手した。いくつか得られた陽性サンプルの中から、内在性の、即ちOuro1とコンプレックスを形成している時のOuro2を認識するクローンと、単独で発現させた状態のOuro2だけを認識するクローンが、別々に単離されてきた。これらを用いて内在性のタンパク質の組織特異性や、細胞内の局在を詳細に調べることが今年度の研究計画であったが、まだ単クローン化の途中であり、来年度行う予定である。申請者の発見した免疫系のターゲットとなり細胞死を誘導するタンパク質Ouroは、硬骨魚類や有尾両生類といった他の動物種においても、Ouro1とOuro2の「1対」で存在する。進化的にも保存されている遺伝子であることが考えられる。ツメガエル内在性の2つのOuroタンパク質は、2つ発現しないと機能せず、複合体を作っていることが予想される。

内在性の抗原タンパクは、ペプチドとなり、抗原呈示細胞(antigen presentation cell: APC)上に発現している主要組織適合性複合体(major histocompatibility complex : MHC classII)に呈示されて、T細胞に異物認識されることが既に示されている(Izutsu et al., 2000 Dev Biol 221:365)。Ouroタンパク質は、どのように免疫細胞に認識されるか、また、シグナルペプチドを持たないが細胞膜上あるいは細胞外に放出される可能性があるが、依然決着はついていない。そこで、今年度研究計画では、複合型タンパクを認識するモノクローナル抗体の作製を行うこととした。現在いくつかの陽性クローンが得られている段階で、タンクローン化にむけた限界希釈を進めているので、おおむね順調であると評価できる。研究計画で述べたように、モノクローナル抗体の作成を進める。現在2つある抗原タンパク質のうち、Ouro2のモノクローナル抗体の作成を進めているが、ouro1についても行う。抗原タンパク質オウロボロスは、細胞膜上あるいは細胞外に放出される可能性があるが、依然決着はついていない。そこで、まず、複合型タンパクのみを認識するクローンと、共発現させた場合を識別するクローンを選別する。それら作製したモノクローナル抗体を用いて、内在性タンパク質の細胞内局在および発現組織の確認を行う。その際、膜結合タンパクとの相互作用や、細胞外に運ぶことに関わるタンパクとの関わりについても解析する。抗原分子は他のタンパク質と相互作用して初めて機能するかを検証する。モノクローナル抗体作成に関わる培養液などの試薬類
新規オレフィン系ポリマーの創製を可能とする高性能分子触媒の設計・創製

本課題は、従来触媒による配位重合では達成できない、新しいオレフィン系ポリマーの創製を可能とする高性能触媒の設計・創製を主目的としている。特にこれまでの研究成果で得られた知見を基に、高性能触媒の設計・創製や合成手法の開拓、さらに得られた新規ポリマーの特性・物性解析を目的としている。平成20年度の成果は以下の通りである。エチレンと1-オクテンや2-メチル-1-ペンテンとの共重合に最も高性能を発揮したフェノキシ配位子を有するハーフメタロセン型チタン錯体を基盤に、中心金属やフェノキシ配位子上の置換基の異なる第4族錯体を合成・同定・構造決定し、同条件下で共重合を検討した。エチレン/1-オクテン共重合ではチタン錯体触媒が最も効率よく共重合が進行するものの、イソプロピル置換錯体のみで触媒活性の向上が見られた。特異な構造が高性能を発揮する主要因であると考えた。より高性能錯体触媒の創製を目的に、フェノキシ配位子を有するトリス(ピラゾリル)ボレート配位チタンジクロロ錯体を合成・同定・構造決定した。配位子上の置換基の異なる各種錯体を用いて、MAO助触媒存在下、エチレン重合を検討した結果、無置換のフェノキシ配位錯体が高い触媒活性を発揮し、必要な助触媒量を上述の触媒系より150分の1に削減できることを明らかにした。ジクロロ錯体よりジメチル錯体、さらに室温で安定なメチルカチオン錯体の単離・同定に成功した。特にカチオン錯体は助触媒なしでエチレン重合を進行させた。本課題は、従来の遷移金属触媒による配位重合では達成できない、新しいオレフィン系ポリマーの創製を可能とする高性能触媒の設計。創製や合成したポリマーの特性解析に関する。特に今までの研究を通じて得られた知見を基に、エチレンと多置換オレフィンや極性オレフィンとの共重合を効率よく進行可能とする高性能錯体触媒の設計。創製、さらに得られた新規ポリマーの特性・物性解析を目的とする。平成18年度の成果は以下の通りである。昨年度迄の結果に基づき、各種配位子上の異なるハーフメタロセン型チタン錯体触媒Cp'TiCl_2(L)を合成し、同錯体触媒ではじめて上記目的を達成したエチレンと1,1-2置換オレフィン(2-メチル-1-ペンテン)との共重合における触媒活性やモノマーの相対反応性への配位子効果を検討した。Cp^*TiCl_2(O-2,6-^iPrC_6H_3)触媒が最も効率よく共重合を進行させ、Cp^*配位子と2,6位に^iPr基を持つフェノキシ配位子の両方が上記共重合の進行および単一の触媒活性種の生成に不可欠であという有用な知見が得られた。また、反応性の異なる2つのオレフィン(1置換及び3置換オレフィン)を分子内に有する7-メチル-1,6-オクタジエンとエチレンとの共重合を検討し、1置換オレフィンのみが選択的にポリマー主鎖に取り込まれた共重合体(不飽和ポリオレフィン)の合成を達成した。さらに、エチレン/1-オクテン共重合との結果の比較により、側鎖3置換オレフィンが得られる共重合体のミクロ構造・分子量に大きな影響を与えないことを明らかにした。(以上の結果を学術論文として投稿し、審査中である。)極性官能基を有するオレフィンとの共重合を可能とするニッケル錯体触媒の設計・創製に着手している。本課題は、従来の遷移金属触媒による配位重合では達成できない、新しいオレフィン系ポリマーの創製を可能とする高性能触媒の設計・創製や合成したポリマーの特性解析に関する。特にこれまでの研究成果で得られた知見を基に、エチレンと多置換オレフィンや極性オレフィンとの共重合体を効率よく合成可能とする高性能錯体触媒の設計・創製や手法の開拓、さらに得られた新規ポリマーの特性・物性解析を目的とする。平成19年度の成果は以下の通りである。(1)配位子の異なるハーフメタロセン型チタン錯体触媒Cp'TiCl_2(L)を用い、反応性の異なる2つのオレフィンを同一分子内に有する4-ビニルシクロヘキセンとエチレンとの共重合により、側鎖に不飽和結合を有する共重合体の合成、続く側鎖の極性官能基化を検討した。特にCpTiCl_2(N=C^tBu_2)錯体触媒が最も効率よく目的の共重合体を与えることを明らかにし、続く過酸化物による側鎖オレフィンの酸化により側鎖にエポキシ基を有するエチレン共重合体の精密合成に成功した。(2)エチレンと多置換オレフィンとの共重合に有望な錯体触媒として各種フェノキシ配位子を有するトリスピラゾリルボラン(Tp)配位チタンジクロロ錯体、Tp'TiCl_2(O-2,6-R_2C_6H_3)[Tp'=Tp or Tp^<Me>,R=H,Me,iPr,Ph]の合成・単離条件を確立し、同錯体の同定及び単結晶X線構造解析による構造決定に成功した。今後触媒性能を評価する予定である。(3)極性官能基を有するオレフィンとの直接共重合を可能とするニッケル錯体触媒の設計・合成・同定を検討している。

特にこれまでの研究成果で得られた知見を基に、高性能触媒の設計・創製や合成手法の開拓、さらに得られた新規ポリマーの特性・物性解析を目的としている。平成20年度の成果は以下の通りである。エチレンと1-オクテンや2-メチル-1-ペンテンとの共重合に最も高性能を発揮したフェノキシ配位子を有するハーフメタロセン型チタン錯体を基盤に、中心金属やフェノキシ配位子上の置換基の異なる第4族錯体を合成・同定・構造決定し、同条件下で共重合を検討した。エチレン/1-オクテン共重合ではチタン錯体触媒が最も効率よく共重合が進行するものの、イソプロピル置換錯体のみで触媒活性の向上が見られた。特異な構造が高性能を発揮する主要因であると考えた。より高性能錯体触媒の創製を目的に、フェノキシ配位子を有するトリス(ピラゾリル)ボレート配位チタンジクロロ錯体を合成・同定・構造決定した。配位子上の置換基の異なる各種錯体を用いて、MAO助触媒存在下、エチレン重合を検討した結果、無置換のフェノキシ配位錯体が高い触媒活性を発揮し、必要な助触媒量を上述の触媒系より150分の1に削減できることを明らかにした。ジクロロ錯体よりジメチル錯体、さらに室温で安定なメチルカチオン錯体の単離・同定に成功した。特にカチオン錯体は助触媒なしでエチレン重合を進行させた。
中期朝鮮語の単語結合に関する研究およびそのためのKWIC索引作成

本年度の作業は、1つめに中期朝鮮語の文献を電子テクスト化する作業を引き続き行なった。昨年度より電子データ化の作業を行なっていた『月印釋譜』について、全ての初刊本の入力作業を終え、校正作業を行なった。2つめに、今年度は電子テクスト化した文献資料からKWIC索引を作成する作業を行なった。すでに昨年度から開発を始めていたKWIC索引作成プログラムを完成させ、実際にKWIC索引の作成を行なった。本研究の開始当初には、中期朝鮮語文献を広くデータ化し、それらを全て統合したKWIC索引を作成し冊子化する計画だったが、実際にKWIC索引を作成したところ、その分量が予想を超えて遥かに膨大となったため、『釋譜詳節』の初刊本のデータのみでKWIC索引を作成した。この索引は「初刊本『釋譜詳節』統合KWIC索引」として冊子化し公開する。3つめに、作成されたKWIC索引をもとに、中期朝鮮語の単語結合に関する研究の基礎的なデータ収集を行なった。今回は中期朝鮮語の与位格を中心とした単語結合を分析し、格形を取る体言の種類や体言と結びつく用言の種類などを調査した。これらの分析の成果は、近々論文の形で公開する予定である。本年度の研究は、中期朝鮮語の諸文献を電子テクスト化する作業として、15世紀の主要な中期朝鮮語の文献の入力作業を行なった。入力の対象となった中期朝鮮語の文献は、訓民正音創製(1446年)直後に刊行された、中期朝鮮語の諸文献、すなわち『釈譜詳節』、『月印釈譜』、『龍飛御天歌』をはじめとした諸文献である。現在のところ、『釈譜詳節』の初刊本である巻六・巻九・巻十三・巻十九・巻二十三・巻二十四、『月印釈譜』の初刊本である巻一・巻二・巻七・巻八・巻九・巻十・巻十七・巻十八、および『龍飛御天歌』全、『蒙山和尚法語略録』全の入力作業が終了し、それぞれについて入力に錯誤がないか、校正作業を行なっている。なお、重刊本や復刻本などは、中期朝鮮語の1次資料とはなりえないため、入力の対象文献とはしていない。最終的には、若干の資料をさらに追加する予定である。これらの電子テクストは、ハングルとして出力されるという点において、日本における既存の中期朝鮮語の電子テクストを一歩進展されたものとなり、声調情報などの細部情報も含めた点において、韓国における既存の中期朝鮮語の電子テクストよりも一歩進んだものとなるであろう。これら中期朝鮮語の電子テクストは、来年度において開発予定であるKWIC索引作成ソフトウェアによってKWIC索引化され、さらにその索引を基にして、再来年度において中期朝鮮語の単語結合の研究を行なう計画である。本年度の作業は、1つめに、昨年度から始めた中期朝鮮語諸文献の電子テクスト化を拡充させる作業である。15世紀の主要な中期朝鮮語の文献のうち、今年度は『月印釈譜』の初刊本である巻十二・巻十九・巻二十・二十二のデータ化を行なった。2つめに、昨年度と今年度のデータ入力を行なった電子テクストの綿密な校正作業を行なった。この結果、『釈譜詳節』の校正が終了した。その他『月印釈譜』、『龍飛御天歌』、『蒙山和尚法語略録』全の綿密な校正作業が現在引き続き行なわれている。3つめに、入力した電子テクストをKWIC索引にするためのプログラム開発を行なった。プログラムの開発はC言語を用いた。中期朝鮮語のテクストは、通常のコンピュータのコード体系で処理することができないため、入力されたデータを独自のコード体系に変換した後、ソート用プログラムを作るという2重のプログラミングを行なう必要があった。KWIC索引作成プログラムは現在、試作版が完成し、このプログラムを用いて『釈譜詳節』のKWIC索引の試作品を作成して、プログラムのバグ検査を行なっている。