hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
緊急事態対処ビークルの効果的使用を目的とする計画立案・評価システムの開発

3年間にわたる研究の結果、緊急事態対処ビークルの効果的使用に関する次の成果を得た。(1)無人航空機の任務及び運行を含むモデル構築と任務遂行に関する最適経路決定法の提案、(2)従来型のビークル(救急ヘリや救急車)の配置や運行問題の解決に資する成果、(3)緊急事態全般の取扱いを可能にする汎用的で柔軟な時空間ネットワーク表現と捜索・救難任務に関する汎用的最適化手法の提案、(4)航空機、鉄道等の大量輸送網の事故に関する実データの分析、(5)地震、津波災害等天災に関する実データの分析、(6)その他。提案した解法の幾つかはコンピュータ上での数理計画計算システムとして実現した。(1)研究成果の概要と部外への公表今年度設定した「汎用的なUAVの任務、機能及び運行要領等を考慮したモデリング及び飛行経路決定法に関する研究」が次の点で伸展した。1線形計画法による経路決定手法が有力であることを確認し、新しく動的計画法を利用することにより、捜索・情報収集という2つの任務に適応的な経路決定法を提案した。(論文2編、学会発表3件)2UAVの危険性を考える上で、一般航空機の事故の発生と原因、対策に関する分析を行い知見を得た。(論文1編、学会発表2件)3緊急事態の代名詞である大地震と津波の分析と復旧への影響についてまとめた。(論文3編、学会発表1件)4UAVの飛行空間である空に限らず、緊急事態対処ビークルが移動する陸、海の捜索空間をネットワークで表現し、その上で捜索・救難、情報収集任務の対象物に対する生存性や発見のし易さに関する分析手法を提案した。(論文2編、学会発表9件)学会発表の内2件は招待講演であり、この分野での新しい研究内容として認識されている。また、国際会議での発表も2件あり、海外でも研究の普及に努めた。(2)学協会での活動主として次のような研究・普及活動を行った。1日本オペレーションズ・リサーチ学会の春季・秋季研究発表会において、研究分担者・協力者とともに研究内容の発表を行った。2日本オペレーションズ・リサーチ学会の「安全・安心・強靱な社会とOR」研究部会で招待講演を実施し、他の研究者、実務者との活発な意見交換を行った。3シンポジウムで招待講演を行い当該研究成果の普及に努めるとともに、他の分野における研究との相互協同性を模索した。(1)研究の目的の達成度:緊急事態対処に関し、近年最もその活用が期待されている無人航空機(UAV)の効果的使用を第1の研究目的としたが、UAVの任務達成を支援するための飛行経路立案手法については、その理論的手法開発はほぼ終了した。また、フリーソフトを用いた簡単なシミュレーションを実施した。(2)研究成果の概要と部外への公表:27年度はUAV運用のモデリングと関連する最適化問題の解法の更なる追究を行う計画であった。数理計画法を用いたUAVの経路決定法に関する主要な提案はすでに26年度に実施済みであり、27年度はその拡張として次のテーマに関する成果を得た。(1)緊急事態における効果的捜索を捜索者と捜索対象者の2者の観点から見た場合のゲーム論的モデル化(雑誌論文3編、発表3件)、(2)目標物捜索任務と情報収集任務のそれぞれに適した最適経路決定手法への改善と、海賊対処任務を想定したシミュレーションへの適用(卒業研究1編)、(3)緊急車両の最適配置問題(発表1件)、(4)緊急対処事態の代名詞でもある震災と鉄道・航空事故に関するデータ解析と、東日本大震災その他の現実的データの収集(雑誌論文5編,発表1件)、(5)緊急事態における人間の健康管理に関する分析(雑誌論文1編,発表1件)。また研究成果の公表に関しては、14編の論文掲載と,招待講演1件と国際会議5件を含む計15件の発表を行い、幅広く普及活動を実施した。(3)学協会での活動:国内においては、1日本OR学会春季・秋季研究発表会及び日本応用数理学会での発表、2日本OR学会隷下の研究部会における講演と普及活動を行い、国外においては、3欧州OR連合会議、アジア・パシフィックOR学会連合及びORに関する国際会議において、研究成果の発表と普及活動を実施した。仮想UAVの運用形態に関するモデリングと捜索及び情報収集任務に適した経路決定手法の開発がほぼ終了したので、計画どおり実施されていると言える。1.研究の目的の達成度緊急事態対処の際にその活用が期待されている無人航空機(UAV)の効果的使用に関する研究目的は、平成27年度までに達成できたと言える。28年度に目的とした緊急事態対処に利用できる他のビークルに関する研究としては、救急隊(救急車)の最適配置問題や鉄道運行に関する実データを用いた分析、さらには緊急事態生起の場を汎用的なネットワークとして表現し、そこでの合理的な緊急事態要員の配置や派遣などの研究を実施し、予定した研究内容は概ね達成できた。2.研究成果の概要と部外への公表上記の概要をもつ研究の具体的な内容と成果は次のとおりである。(1)救急隊の最適配備問題と病院での業務改善に関する研究(雑誌論文2編)、(2)鉄道の安全運行に関するデータ解析(発表2件)、(3)対象物の効果的な捜索・発見に関する研究(雑誌論文1編、発表6件)、

(4)ネットワークにおける緊急事態要員の最適配備及び派遣計画を、緊急事態を引き起こす側と対処する側との双方向的な意思決定問題として取り扱った研究(雑誌論文4編,発表2件)、(5)その他、緊急事態が起こりえる選挙や投票に関する分析(発表6件)。以上のように、研究成果の公表に関しては、7編の論文掲載と16件の発表(招待講演1件と国際会議5件を含む)を行い、幅広く普及活動を実施した。3.学協会での活動国内においては、1日本OR学会春季・秋季研究発表会及び日本応用数理学会での発表、2日本OR学会隷下の研究部会「安全・安心・強靱な社会とOR」における普及活動と研究者の意見交換の支援を実施し、国外においては、3欧州OR連合会議、ゲーム理論と経営に関する国際会議及び捜索ゲームに関するワークショプといった国際会議において、研究成果の発表と普及活動を実施した。3年間にわたる研究の結果、緊急事態対処ビークルの効果的使用に関する次の成果を得た。(1)無人航空機の任務及び運行を含むモデル構築と任務遂行に関する最適経路決定法の提案、(2)従来型のビークル(救急ヘリや救急車)の配置や運行問題の解決に資する成果、(3)緊急事態全般の取扱いを可能にする汎用的で柔軟な時空間ネットワーク表現と捜索・救難任務に関する汎用的最適化手法の提案、(4)航空機、鉄道等の大量輸送網の事故に関する実データの分析、(5)地震、津波災害等天災に関する実データの分析、(6)その他。提案した解法の幾つかはコンピュータ上での数理計画計算システムとして実現した。交付申請書で計画した、仮想UAVのモデリング、捜索・救難と情報収集任務に適合した経路決定法の提案、及び研究成果の積極的な普及活動についてはある程度の成果を上げた。それ以上に、任務の対象となり得る人・物の生存性や発見に関するモデル作りと分析手法の開発が伸展した。またそれらの研究成果の社会への還元に関しても、発表会や招待講演等を通じて十分に実施できたと言える。ただし、実用的なUAVの調査に関しては十分ではなく、現実的なUAVシステムに関する情報をさらに収集する必要がある。今年度は、緊急事態対処に活用できるUAV以外のビークルに関する研究を開始する予定である。救急車両のような緊急事態対処で活用するビークルの移動空間(道路網や鉄道網)が、多くの場合一般的なネットワークとして表現できることを考え、これに緊急事態ではしばしば生起しうる各種主体の損耗を勘案して、損耗の生起しうる状況下でのネットワーク上で、ビークルの目的地への到着と任務達成を考慮した一般的なモデル開発を当面の目標とする。オペレーションズ・リサーチ、探索理論、意思決定現在のところ研究の遂行には特に問題はない。緊急事態対処ビークルの任務の対象となり得る人・物の生存性や発見に関する基礎研究が終了したと言えるため、その現実的な適用性をさらに進めるための現実的なモデル設定やケース・スタディを考える必要がある。また、提案したUAVの経路決定手法を組み込んだシミュレーションの具体的な機能設計を行う。UAVのシミュレータとしてフリーソフトであるプロセッシングを使用したため、シミュレーションソフトを購入する必要が無くなったことが主な原因である。国際会議出席と国内での普及活動による旅費の出費が多いことが途中で見込まれたため、当初の計画で購入予定であったシミュレーションソフトウエアを断念したことによる余剰が生じたものである。
不純物プロファイル分析による偽造医薬品鑑別法の精度向上に関する研究

偽造医薬品鑑別法の精度向上を目指して、ED治療薬Cialis錠(真正品9検体と偽造品32検体)を対象に、外観観察や非破壊的分光分析による鑑別とともに、不純物プロファイル分析による鑑別を試みた。不純物プロファイル分析により、含有成分とその量から、すべての偽造品が検出され、少なくとも7種の偽造パターンが存在した。真正品と偽造品において、外観、ラマンスペクトルおよび近赤外吸収スペクトルに差異が認められたが、真正品に酷似した偽造品も存在した。以上より、不純物プロファイル分析は、より高精度な偽造医薬品鑑別手法として、偽造医薬品の検出のみならず、偽造医薬品の流通経路の解明等にも役立つ可能性が示唆された。迅速かつ確実な偽造医薬品の鑑別法を検討し、その精度を向上させることを目的として、平成26年度は、これまでに偽造医薬品の流通が多く確認されているED治療薬を例に、これまで偽造医薬品鑑別の手法として注目されていなかった不純物プロファイル分析を行うための分析条件の検討、錠剤表面の外観観察およびラマン散乱分析を行った。検討には、Viagra(R)とCialis(R)の正規流通品(正規品)、製造元により真正性を確認されたそれぞれの真正品と偽造品を用いた。不純物プロファイルを得るために、高速液体クロマトグラフィ(HPLC)-フォトダイオードアレイ(PDA)法を用いて、ED治療薬の主成分を一斉に分離・定量する条件を確立した。しかし、本条件では全ての不純物を検出できない可能性があるため、さらに質量分析による定性を行うこととした。金属顕微鏡を用いて、有色のコーティング錠であるViagra(R)とCialis(R)の錠剤表面を500倍拡大下で観察した結果、Viagra(R)では正規品、真正品および偽造品において、顕著な違いは認められなかった。一方、Cialis(R)では、均一な着色が観察された正規品と真正品に対して、偽造品の一部では斑点状の不均一な着色が認められた。Viagra(R)とCialis(R)それぞれの正規品、真正品および偽造品について、非破壊的に錠剤表面のラマン散乱分析を行った結果、正規品と異なるラマンスペクトルを示す錠剤は偽造品である可能性が示唆された。しかし、偽造品であっても正規品と差異が認められないラマンスペクトルを示す場合があった。以上の結果から、より迅速な偽造医薬品の鑑別手法として外観観察やラマン散乱分析の有用性は示されたものの、精度は不十分であり、より確実な鑑別手法を確立するためには、不純物プロファイル分析などの他の分析手法を試みる必要性が示された。迅速かつ確実な偽造医薬品の鑑別法を検討し、その精度を向上させることを目的として、平成27年度は、これまでに偽造医薬品の流通が多く確認されているED治療薬のひとつであるCialis(R)を例に、偽造医薬品鑑別における不純物プロファイル分析、性状観察および非破壊的分光分析の有用性を検討した。分析対象は、Cialis(R)の日本正規市販品(正規品)、個人輸入された真正品(n=9)、偽造品(n=23)および未承認規格品(n=9)とした。前年度に確立した不純物プロファイルを得るための高速液体クロマトグラフィ-フォトダイオードアレイ分析条件を用いて、製剤中に含まれる成分の定性と定量を行った。その結果、偽造品において、主成分の含量不足や異成分の含有が認められた。また、少なくとも5パターンの偽造品が存在し、さらに異なるパターンを示す未承認規格品が存在することが明らかになった。錠剤の性状として、錠剤サイズと重量を確認した結果、いずれも偽造品は正規品に比べて、有意に大きかったが、正規品と差異が1%程度の偽造品も存在した。また、分光色測計を用いて錠剤表面(皮膜)の色を測定した結果、偽造品と正規品において有意な色差が認められたが、正規品と色差が認められない偽造品も存在した。非破壊的分光分析として、携帯型分光分析装置を用いたラマン散乱分析と近赤外分光分析を行った結果、偽造品と未承認規格品すべてが、正規品とは異なるスペクトルを示した。いずれの分析においても、真正品と正規品に差異は認められなかった。以上の結果から、より迅速な偽造医薬品の鑑別手法として携帯型分析装置を用いたラマン散乱分析やNIR分光分析の有用性が示された。一方、不純物プロファイル分析は、より高精度な偽造医薬品鑑別手法として、偽造医薬品の検出のみならず、偽造医薬品の流通経路の解明等にも役立つ可能性が示唆された。

平成26年度の研究計画として予定していたED治療薬Viagra(R)、Levitra(R)およびCialis(R)のそれぞれの主成分であるシルデナフィルクエン酸塩、バルデナフィル水和物およびタダラフィルの一斉分析について、HPLC-PDA法を用いて、それぞれを分離・定量可能な条件を確立することができた。しかし、過酷条件下での保管により生成する分解物と長期保管により生成する分解物の検出はできなかった。また、実際にインターネット上に流通していたViagra(R)とCialis(R)それぞれの真正品と偽造品およびポジティブコントロール製剤となる未承認規格のCialis(R)100 mg錠を入手はしているものの、本研究で確立した分析条件を用いてそれらの不純物プロファイルを把握するには至らなかった。一方、平成27年度の研究計画として予定していたラマン散乱分析を前倒して実施することができ、その偽造医薬品鑑別における有用性について検討することができた。また、顕微ラマン散乱分析装置を利用したことがきっかけで、顕微鏡観察により、錠剤表面の外観の違いから偽造医薬品を鑑別できる可能性を見出すことができた。以上より、平成26年度に実施した研究の進捗状況としては、おおむね順調に進展しているものと考える。医療薬学、国際保健薬学平成27年度は、複数の分析手法を用いて、偽造医薬品の偽造パターンを解析し、偽造医薬品鑑別ポイントを明確化する。さらに、より高い精度で偽造医薬品を鑑別するためのアルゴリズムを構築する。1.各種分析手法を用いた偽造医薬品鑑別:Viagra(R)とCialis(R)それぞれの正規品、真正品および偽造品について、複数の分析手法を用いて差異を明らかにする。具体的には、平成26年度に確立された分析条件により、製剤中に含まれる主成分の定量を行うとともに、それぞれの不純物プロファイルを把握する。米国薬局方の偽造された疑いの医薬品をスクリーニングするための外観観察チェックリスト(Tool for Visual Inspection of Medicines)を用いて、詳細に包装と製剤を観察する。薬局方に準じた品質試験により、製剤の品質を評価する。薄層クロマトグラフィ-Direct Analysis inReal Time-MS法による分析を行い、より簡便に、含有成分を定性的に確認する。近赤外分光分析を行い、製剤全体に存在する成分由来のスペクトルを非破壊的に得る。それぞれの分析において、正規品、真正品および偽造品を比較する。2.偽造パターン解析と偽造医薬品鑑別ポイントの明確化:複数の分析手法を用いて得られた結果に基づいて、偽造品に特徴的なシグナルを見つけ、偽造パターンを解析することにより、偽造医薬品鑑別において着目すべきポイントを明らかにする。また、鑑別の迅速化を図るために、より重要な鑑別ポイントを絞り込む。3.偽造医薬品鑑別法の確立:見出された偽造医薬品の鑑別ポイントに対して、それぞれの分析手法による鑑別精度を比較検討する。各鑑別ポイントに対し、最も感度・特異度の高い分析手法の組み合わせを導き出すとともに、偽造医薬品鑑別の手順を定式化した鑑別アルゴリズムを構築する。
水素吸蔵合金の耐久性向上を目指した水素吸蔵放出に伴う空孔形成回復メカニズムの解明

本研究では、La(Ni,Cu)5+xの化学組成を変化させることで、格子のミスフィットの大きさやダンベルペアの濃度を変化させ、空孔形成・回復に及ぼす影響を調べた。陽電子消滅実験の結果、すべての試料において格子欠陥形成に起因した陽電子寿命値の増加が見られた。しかし、化学組成のずれの増加とともに陽電子寿命値の上昇が抑制され、蓄積される欠陥量が低減した。X線回折実験の結果も踏まえると、化学組成をずらしたことで、格子のミスフィットが減少し、形成される格子欠陥量が減少したこと、また、ダンベルペアの濃度が増えたことに伴い回復する格子欠陥量が増大したことを示唆する結果が得られた。La(Ni,Cu)5+αは化学組成により相変態挙動が変化する。そのことが空孔形成・回復挙動に及ぼす影響を調べるため、H25年度は比較的大きく化学組成をずらした各種La(Ni,Cu)5+α(α>0.4) (LaNi5+x、LaNi4+xCu、LaNi3+xCu2、LaNi2+xCu3)を作製しX線回折での構造解析を行い、様々な温度での圧力ー組成等温線の測定を行った。LaNi5.4を除いてすべて単相の合金が得られた。LaNi4+xCuでは、xの増加とともにプラトーの傾斜が大きくなった。このことはxの増加とともに臨界組成からのずれが大きくなったことを示している。またαが同じ値でもCu濃度が大きくなると、プラトーの傾斜がより顕著になった。このことはCu濃度の増加することで臨界組成αが小さくなったことを示唆している。LaNi4.4CuとLaNi4.6Cuの水素吸蔵に伴う構造変化をIn-situ放射光X線全散乱実験より調べた。水素雰囲気での放射光X線全散乱実験の報告例はこれまで無いが、今回水素吸蔵過程における構造変化をとらえることに成功した。水素吸蔵過程でX線回折ピークは低角度側にシフトするだけで相変態は見られなかった。また、水素吸蔵量の増加とともに原子位置が水素化前に比べてシフトし、原子変位パラメータも大きくなった。このことは相変態が無い場合でも水素化とともに内部の原子配列に乱れが生じ始めていることを示唆している。また、陽電子消滅実験では、陽電子消滅実験装置内での試料の水素化も問題が無いことを確認できたため、陽電子線源を導入した実際の実験にめどがたった。水素吸蔵合金は水素を可逆的に吸蔵・放出できる性質を有するため、エネルギー貯蔵媒体として期待されている。定置用のエネルギー貯蔵媒体として考えた場合、繰り返し耐久性を向上させることが重要な課題となっている。これまでの実績で耐久性の悪いものほど格子欠陥の蓄積が多いこと、また、相変態をする際に格子欠陥が導入されやすいということを見出してきた。そこで、格子欠陥の蓄積を抑制する方法、言い換えれば耐久性を向上させる方法を見出すために、相変態と格子欠陥形成の関係を調べてきた。今年度も昨年度に引き続き、各種新規材料の合成、結晶構造評価、水素吸蔵評価を行ってきた。今年度合成した試料は、現時点では室温で相変態するものはどのような温度域でも相変態するもの、室温で相変態をしないものはどのような温度域でも相変態しないものという2種類であった。もっとも興味深いと思っている合金は、低温では水素吸蔵反応時に相変態し、温度を上げることで相変態しなくなるような合金であるが、これについては来年度も引き続き探索を行う予定である。放射光X線を用いた水素雰囲気下その場全散乱実験を計画していたが、マシンタイム中にセルの不具合もあり、水素吸蔵反応を観察することができなかった。その原因を追究し、セルのシール性に問題があると考え、改良を行った。次年度以降は新型セルを用いて実験を行う予定である。実験室系のX線回折装置を用いて一部の合金について水素雰囲気下その場X線回折実験の解析を行った。以前相変態しなくても空孔形成が生じ始めた水素濃度領域を境にして、格子の膨張率の変化が見られた。このことは単純に相変態だけが格子欠陥形成に効いているのではなく、別のファクターも存在していることを示唆する結果である。水素吸蔵合金は水素を可逆的に吸蔵・放出できる性質を有するが、水素吸蔵に伴い格子欠陥が導入されるため、耐久性が悪くなる。本研究では、La(Ni,Cu)5+xの化学組成を変化させることで、格子ミスフィットの大きさ・有無、体積膨張量、ダンベルペアの濃度を変化させ、空孔形成・回復に及ぼす影響を調べた。化学組成のずれxを大きくすることで、水素吸蔵特性が変化し、LaNi5では平坦であったプラトー領域が大きく傾くだけでなく、固溶領域も拡大した。LaNi4.4Cu及びLaNi4.6Cuの水素吸蔵過程のその場観察放射光X線全散乱実験の結果では、水素吸蔵過程で相変態が観察されなかった。一方、すべての試料に水素放出過程のX線回折実験を行ったところ、組成ずれが小さな試料では明瞭な2相共存領域が存在し、LaNi4.4Cu及びLaNi4.6Cuのように組成ずれの大きな試料でも単相では説明のつかない回折パターンの変化が見られた。すなわち、吸蔵過程と放出過程で相変化挙動に差があることが示唆された。

また、c軸方向に対する格子膨張量は化学組成のずれにあまり影響されなかったが、a軸方向は比較的抑制され、2相共存領域での2相の格子定数の差(格子ミスフィット)も小さくなることを確認した。水素吸蔵・放出後の試料の陽電子消滅実験を行った結果、すべての試料で格子欠陥形成に起因した陽電子寿命値の増加が見られた。しかしながら、LaNi4+xCu系およびLaNi3+xCu2系のどちらにおいても化学組成のずれの増加とともに陽電子寿命値の上昇が抑制される傾向にあった。すなわち、化学組成をずらしたことで、格子ミスフィットが減少し、形成される格子欠陥量が減少したこと、また、ダンベルペアの濃度が増えたことに伴い回復する格子欠陥量が増大したことを示唆する結果が得られた。本研究では、La(Ni,Cu)5+xの化学組成を変化させることで、格子のミスフィットの大きさやダンベルペアの濃度を変化させ、空孔形成・回復に及ぼす影響を調べた。陽電子消滅実験の結果、すべての試料において格子欠陥形成に起因した陽電子寿命値の増加が見られた。しかし、化学組成のずれの増加とともに陽電子寿命値の上昇が抑制され、蓄積される欠陥量が低減した。X線回折実験の結果も踏まえると、化学組成をずらしたことで、格子のミスフィットが減少し、形成される格子欠陥量が減少したこと、また、ダンベルペアの濃度が増えたことに伴い回復する格子欠陥量が増大したことを示唆する結果が得られた。放射光X線を用いた水素雰囲気下その場全散乱実験を計画していたが、マシンタイム中にセルの不具合もあり、水素吸蔵反応を観察することができなかった。そのため、計画していた内容にやや遅れが生じた。しかしながら、これまでの実験データの解析や各種材料の評価は順調に進んでいること、また、セルの改良も済み、かつ、短時間での測定装置の開発を別プロジェクトで成功していることから来年度取り戻せる範囲の遅れであると考えている。水素吸蔵材料これまでは主として、各種水素濃度で平衡に達した状態でのX線回折を行うことを計画していたが、別プロジェクトにおいて1秒という短時間での連続測定を可能とする装置を開発できたため、これを用いて測定時間の短縮を図り、これまでより高効率な測定を実施する予定である。また、すでに合成できている合金についてはX線回折の結果を待たずに陽電子消滅実験を並行して行う予定とする。H25年度はダンベルペアの濃度が比較的高く水素化で相変態が生じない合金の作製に成功した。それらの大部分が単相合金であったため、単相が得られる組成範囲を確認できた。また一部の合金については、放射光を用いたin-situ X線回折実験にも成功した。陽電子消滅実験装置内での試料の水素化も問題ないことを確認した。ナノインデンターについてもサンプル準備が整ったため、H26年度に試験を実施予定である。各項目での進捗の違いはあるが全体的には順調に進展している。今年度計画していたクラスターパソコンの購入をより汎用性の高い予算である運営費交付金で行った。そのため、予算の執行計画にずれが発生した。H26年度以降は相変態の有無が切り替わる近傍の組成の探索(0<α<0.4のLa(Ni,Cu)5+α合金)を行い、相変態挙動が変化する臨界組成・臨界温度について調査する。H25年度に作製した水素吸蔵で相変態を生じない合金についてIn-situでのX線回折及び陽電子消滅実験を開始する。計画では実験室系のX線回折装置を用いることを予定していたが、別プロジェクトで放射光その場測定装置を完成させたので、そちらも併用しながら実験を進める予定である。
レフチンによる腸管壁内神経叢の発生学的研究:先天性巨大結腸症の病因に関連して

ヒルシュスプルング病は、正常な腸管蠕動運動が先天的に欠如するので、腸管内容がより口側の正常腸管内に貯留停滞し、腸管閉塞症状をきたす疾患である。Neural crestより発生した腸管壁内神経節細胞は、ヒトの場合、胎生5週頃迷走神経幹より食道、胃、小腸を経て下降していき、胎生12週頃には直腸下端まで達するとされている。この経過中、何らかの原因で神経節細胞の下降に障害が生ずると、停止した部位より肛門側の腸管部で本症が発生するとされている。一方、従来より、この腸管壁神経叢の発生や分化に、複合糖質が深く関与していると報告されている。今回我々は、壁内神経節細胞発生過程における複合糖質の変化を、特定の糖構造と特異的に結合するレクチンを用いて検討した。方法:Wistar系ラット胎仔(胎生15日21日),生後3日,成体(各3個体)の骨盤部を摘出し,2.5%グルタルアルデヒド固定後、光顕観察にはパラフィン切片(4μm),電顕観察には凍結切片(40μm)を作製した。レクチン染色法として、光顕的にはABC法を用い,電顕的にはHRP標識レクチンを用いた包埋前染色法を適用した。用いたレクチンは,ConA,WGA,PNA,SBA,UEA-1,DBA,LCA,PHA-L,DSA,GS-1,VVA,MPA,BPA及びPSAの14種類である。反応特異性を、それぞれのレクチンに対する特異的阻害糖を添加することにより確認した。また,反応強度は、陰性(-)、弱陽性(【.+-。】)、陽性(+)、強陽性(++)の4段階に区分して評価した。結果:(1)ConA、DSA、PSA、PHA-L、LCA及びWGAは、胎生期から成体に至る全期間を通じて、結腸壁アウエルバッハ神経叢に一致して反応陽性であった。なかでも、ConAは胎生1718日に、DSAは胎生17日以降に反応が増強する傾向を示した。(2)MPAは、胎生15日及び16日には反応陰性であったが、胎生17日以降弱陽性反応を示した。(3)UEA-1、PNA、SBA、GS-1、VVA、BPA及びDBAは、胎生期を通じて反応陰性であった。(4)電顕的には、ConA、DSA及びWGAが、神経細胞形質膜並びに神経繊維形質膜に反応陽性であり、ConAは核膜にも陽性反応を呈した。考察:アウエルバッハ神経叢が明瞭に識別される胎生17日に一致して、ConA、DSAなどのレクチンが認識するN-グリコシド型糖鎖構造が、アウエルバッハ神経叢及びその周囲に増強することが確認され、その局在も明らかとなった。腸管において神経節が分化し、神経繊維のネットワークが形成される初期過程に、N-グリコシド型糖鎖を中心とした複合糖質が重要な役割を担っている可能性が指摘される。

(4)電顕的には、ConA、DSA及びWGAが、神経細胞形質膜並びに神経繊維形質膜に反応陽性であり、ConAは核膜にも陽性反応を呈した。考察:アウエルバッハ神経叢が明瞭に識別される胎生17日に一致して、ConA、DSAなどのレクチンが認識するN-グリコシド型糖鎖構造が、アウエルバッハ神経叢及びその周囲に増強することが確認され、その局在も明らかとなった。腸管において神経節が分化し、神経繊維のネットワークが形成される初期過程に、N-グリコシド型糖鎖を中心とした複合糖質が重要な役割を担っている可能性が指摘される。
新規小胞輸送蛋白質複合体Hrs・STAMsによるがん抑制機構

新規クラスEVps蛋白質(Hrs,STAM1,STAM2)は複合体を形成し、小胞輸送とシグナル伝達に関与する。本複合体はがん抑制遺伝子とされるTsg101と結合することから、本研究ではSTAM,Hrsと細胞がん化の関連につき基礎的検討を行った。Hrsノックアウトマウス(胎生致死)、STAM1/STAM2ダブルノックアウトマウス(胎生致死)より不死化細胞株を樹立することに成功した。これら遺伝子欠損株を用いてEGF受容体を始めとする膜蛋白質のダウンレギュレーションと細胞内コンパートメント動態を検討した。その結果いずれの細胞株においても受容体のダウンレギュレーションが有意に遅延し、シグナル伝達の継続時間の延長が認められた。共焦点顕微鏡を用いた観察によりいずれのノックアウト細胞においても巨大エンドソームの形成が認められた。したがってHrsおよびSTAM1/STAM2は受容体のダウンレギュレーションとその細胞内輸送および正常のエンドソーム形態維持に重要であることが判明した。さらに、Hrsは膜タンパクをはじめとする細胞内ユビキチン化タンパクの運命決定に密接に関与していることが明らかとなった。膜タンパクにはEGF受容体等の発がん関連分子も多数が包含されることからがん形質との関連を明らかにする目的で、Hrsノックマウスマウスより樹立した不死化細胞株を用いて軟寒天を用いたin vitroコロニー形成実験ならびにヌードマウスへの造腫瘍実験を行った。その結果、コロニー形成率およびヌードマウスでの腫瘍成長に有意な差異が観察された。以上の結果から本複合体機能はがん細胞悪性化形質との密接な連関が強く示唆された。今後分子生物学的見地およびin vivo腫瘍形成の観点からさらに検討を加えていく必要があると考えられた。
デュアル・キャリア社会の条件としての「柔軟な結婚」についての実証研究

日本が直面する最大の問題の一つである少子化の解決の方策として、ワーク・ライフ・バランスの推進が提起されてきた。本研究は、家庭内分業と雇用という2つの側面から、ともに家計を支えあうデュアルキャリア夫婦の可能性について検討した。家事分担についてはスキルや働き方の影響が無視できないこと、雇用については単にフルタイムやパートといった雇用形態のみならず、セクター(公的・私的)の区分による違いも大きいことを見出した。平成21年度の課題として計画したものは、以下の2つである。それぞれの成果について記す。1.ワークライフバランスについての文献研究日本の家族研究分野における研究アジェンダは、男女平等および就業における機会均等の実現のための実態分析および政策提言、次に少子化の深刻化を受けた90年代からの晩婚化・晩産化の要因分析という流れで進展をしてきた。ところが00年代以降は、若年層における不安定雇用の増加など経済不況を受け、家庭内分業と市場労働との両方を政府の政策と伴にモデル化できる福祉レジーム論に収束しつつある。そこで、ジェンダーの観点からの福祉レジーム論についての最新文献をレビューし、その一部をウェブサイト等で公表した。また、日本の文脈でのワークライフバランス研究の流れについて、3月に行われた国際ワークショップにおいて成果を報告した。2.既存データの基礎分析主にISSP-2002のミクロデータおよびOECD等の国際機関提供のマクロデータを統合したデータを、家事分担研究に焦点を当てて行った。その成果の一部は論文に仕上げている。内容としては、家庭内分業における男女の貢献が多くの国で補完的になっているというデータを示し、さらにその補完性が市場労働の平等性と連動しているということを示している。つまり、市場労働の均等化が家庭内分業の平等化を合理的なものにしている、という結論である。これは2010年度4月のアメリカ人口学会(査読有り)で報告する。平成22年度中の主な業績は、(1)配偶者をみつける段階での問題、(2)結婚生活での問題を、主に日本で依然として支配的な「男性稼ぎ手モデル」に即した生活スタイルが影響している可能性を示唆した。研究計画に記した「デュアルキャリア」社会への移行を阻む要因についての実証研究となっている。具体的には、著作の『結婚の壁』(勁草書房)の2つの章(ひとつは共著)は、Makiko Iwatake (ed.)Gender, Mobility and Citizenship in Asia (Renvall Institute Publications)の一つの章は、(1)の配偶者選択段階での問題についてのものである。論文の『家族社会学研究』「家事分担に対する不公平感の国際比較分析」(共著)、研究報告の国際社会学会(スウェーデン)の配偶者選択に関する研究、アメリカ人口学会(ダラス)とヨーロッパ人口学会(ウィーン)で家事分担に関する研究報告は、(2)の結婚生活においてデュアルキャリアを阻害する要因についての分析である。データ収集と分析については、平成22年度においては大規模調査データを活かすかたちで行った。具体的には、家族社会学会が主催する『全国家族調査』およびそのフォローアップ調査の活動に参加し、同時に詳細な分析を開始した。データを分析し、論文を執筆するなかで、日本の様々な問題(特に少子化や女性の社会進出の遅れ)は、まさに「男性稼ぎ手」モデルが社会的に制度化されていることに起因するという見方を補強することができた。次年度はさらに詳細な分析を進め、成果の国際ジャーナルへの投稿を準備する。「平成23年度交付申請書」に記した研究実施計画では、(1)「ミクロな家庭内性別分業についての分析の結果の報告」、および(2)「マクロレベルでの「男性稼ぎ手モデル」社会の比較社会論的分析の報告」を実施する予定であった。上記2つについて、予定通り実施することができた。(1)は家族社会学会での報告、(2)は国際社会学会での報告および立命館大学での国際シンポジウムでの報告(いずれも英語)である。以下、(3)その他関連成果を含めて、それぞれについて得られた主な発見を詳述する。成果(1)では、デュアルキャリア夫婦を可能にする基盤である公平な家事分担について、それが遅々として進まない要因を、クロスセクションデータ(NFRJ08データ)にマルチレベル分析を適用するという新たな試みによって明らかにした。主な結果として、スキルを要する家事、日常的な時間を要する家事(食事準備など)については、それ以外の家事よりも分担が進んでいないことが示唆された。成果(2)国際社会学会での報告では、ワーク・ライフ・バランスに関する国際比較分析を行い、働き方の柔軟性が性別、雇用セクター、職種によって異なっていることを明らかにした。特に、専門職による働き方の自由度が性別によって異なるという結果が導かれたことは、大きな発見であった。この成果は、2012年度中に東京大学社会科学研究所の学術ジャーナルに掲載される予定である。立命館大学での国際シンポジウムでの報告では、より広い視野から、東アジア諸国においていかにして「男性稼ぎ手モデル」が経済や社会の停滞をもたらしうるかを指摘した。この成果は、2012年度中に立命館大学人文科学研究所の紀要に掲載される予定である。
骨関節疾患に対する次世代画像検査としての3次元動態MRI運動解析システムの開発

3次元MRIを用いて人体の関節運動を非侵襲的に骨モデルの「3次元動画」として表現するシステムを開発しさまざまな分野に応用した。すでに人体の関節運動を解析する基本システムは完成し、H15-18に17編の英文論文を発表し、9件のAward(海外6件、国内3件)を受賞するなど国際的評価を受けた.手根中央関節のキネマティクスはこれまでほとんど解明されていなかったが、H18年度には世界で初めて我々の手法を用いることによって解明できた。これがJ Bone Join tSurg[Am]にpublishされたことで、今後の手関節のキネマティクスの標準となる知見となるものと確信する。また、手関節の基本的な運動といわれてきた橈背屈/尺掌屈(またはダーツスロー運動)の3次元的解析に成功した。今後、これをベースとした解析が行われていくことが期待される。手関節橈尺屈、ダーツスロー(橈背屈/掌尺屈)運動、掌背屈の3種類の手関節運動すべてにおいて、手根中央関節の動く方向はほとんど同じで、ダーツスロー方向である。手関節橈尺屈、掌背屈のときには橈骨手根関節は掌背方向に動くが、45゚の傾きでのダーツスロー運動のときには橈骨手根関節はほとんど動かず、手根中央関節の単独運動となる。また、この研究は平成18年度日本整形外科学会学会奨励賞を受賞した。また、橈尺骨癒合症を分離する手術を行った症例に対し、術後の前腕3時元解析を行った。これは手術後のキネマティクスであり、正常のキネマティクス、病的なキネマティクスのさらに上位に位置する運動解析といえる。アメリカ手の外科学会ではこれまでに十分理解されていなかった手根中央関節のキネマティクスについて3次元アニメーションを用いた解析を行い高い評価を得、以下の3賞を受賞した。また、国内でも、「手関節における3次元アニメーションを用いた動態解析システムの開発」にて中山科学振興財団中山賞奨励賞を受賞するなど高い評価を受けた。3次元動態MRI運動解析システムをより使いやすく改良した。また、靭帯距離計測ツールを開発した。正常手関節、肘関節の3次元キネマティクスはかなり解明され、その知見を元に病的なキネマティクスの解析に着手しはじめた。舟状骨偽関節患者の手関節、上腕骨外顆骨折後偽関節患者の肘関節について解析し、第16回日本肘関節研究会(京都、2004.2月)、第47回日本手の外科学会(大阪、2004.4月)、第59回アメリカ手の外科学会(New York, Sep,2004)にて発表。舟状骨偽関節は近位型と遠位型では病態が全く異なることがわかり、臨床的に有用であった。アメリカ手の外科学会ではこれまでに十分理解されていなかった舟状骨偽関節における病的キネマティクスについて3次元アニメーションを用いた解析を行い高い評価を得、Scientific Exhibit Best Layout and Presentation Awardの学会賞を受賞した。英語論文としては、バイオメカニクス関係で手関節の手根中央関節のキネマティクスについてJournal of Hand Surgery[Am]に、肘関節に関して3次元回転軸の変化についてJ Shoulder Elbow Surgに発表した。また、これらのバイオメカ研究の結果を元に臨床的にあたらしいキーンベック病に対する手術法を開発しTechniques in Hand and Upper Extremity Surgeryに発表した。すでに人体の関節運動を解析する基本システムは完成し、H15-17に15編の英文論文を発表し、8件のAward(海外6件、国内2件)を受賞するなど国際的評価を受けた。

H17年度には世界で初めて橈尺骨癒合症を分離する手術を行った症例に対し、術後の前腕3時元解析を行った。これは手術後のキネマティクスであり、正常のキネマティクス、病的なキネマティクスのさらに上位に位置する運動解析といえる。また、同じソフトウエアを用いて前腕骨折後変形治癒や舟状骨偽関節などの病態を3次元的に解析することに成功した。これらによって正確な3次元変形の定量、矯正手術のコンピューターシミュレーションを行うことが可能となり、いずれも臨床的にも有用な知見を得ることができた。特に前腕変形はこれまでのX線による2次元的なシミュレーションでは不可能であった回旋変形なども正確に評価でき、画期的な解析システムといえる。手根中央関節のキネマティクスはこれまでほとんど解明されていなかったが、我々の手法を用いることによって解明できた。これがJ Bone Joint Surg [Am]にacceptされたことで、今後の手関節のキネマティクスの標準となる知見となるものと確信する。また、手関節の基本的な運動といわれてきた橈背屈/尺掌屈(またはダーツスロー運動)の3次元的解析に成功した。今後、これをベースとした解析が行われていくことが期待される。3次元MRIを用いて人体の関節運動を非侵襲的に骨モデルの「3次元動画」として表現するシステムを開発しさまざまな分野に応用した。すでに人体の関節運動を解析する基本システムは完成し、H15-18に17編の英文論文を発表し、9件のAward(海外6件、国内3件)を受賞するなど国際的評価を受けた.手根中央関節のキネマティクスはこれまでほとんど解明されていなかったが、H18年度には世界で初めて我々の手法を用いることによって解明できた。これがJ Bone Joint Surg[Am]にpublishされたことで、今後の手関節のキネマティクスの標準となる知見となるものと確信する。手関節橈尺屈、ダーツスロー(橈背屈/掌尺屈)運動、掌背屈の3種類の手関節運動すべてにおいて、手根中央関節の動く方向はほとんど同じで、ダーツスロー方向である。手関節橈尺屈、掌背屈のときには橈骨手根関節は掌背方向に動くが、45°の傾きでのダーツスロー運動のときには橈骨手根関節はほとんど動かず、手根中央関節の単独運動となる。また、この研究は平成18年度日本整形外科学会学会奨励賞を受賞した。また、橈尺骨癒合症を分離する手術を行った症例に対し、術後の前腕3時元解析を行った。
不登校児童生徒の早期発見・未然防止に向けたスクリーニングシートの開発

1.具体的内容1)文献研究(平成30年4月平成31年3月)...論文、報告書、専門書などを中心に先行研究を渉猟した。2)現地調査...国内では福岡県内のA市、B市、C市で会議、研修、発表等を行った。国外ではカナダ(トロント)の教育委員会ならびに小中高校の視察訪問を行った。2.意義A市では要保護児童対策地域協議会事務局および教育委員会が参加しての研究推進会議(計10回)、市内小学校ならびに関係機関の担当者を対象にした研修会(1回)、要保護児童対策地域協議会代表者会議での研究発表(1回)を実施したことでスクリーニングシートの必要性の周知や効果的活用に向けた準備を進めることができた。平成30年度よりモデル中学校区でスクリーニングシートの試行を開始したB市では、年3回の会議を実施して今後の効果的活用に向けた対策を検討した。C市では教育委員会主催の2回の不登校対策会議と7回のスクールソーシャルワーカースーパービジョンを行い、不登校児童生徒の分析と対応に向けた今後の課題について関係者と情報の共有化を行うことができた。カナダの現地調査ではトロント地区教育委員会ならびに小中高校を訪問して、主にLGBTQおよび特別支援教育の取り組みを中心にヒアリング調査を行った。これらの調査により得た知見はわが国の不登校児童生徒の支援においても有効活用することのできる有意義なものであった。3.重要性福岡県内3自治体の協力を得てスクリーニングシートの開発ならびに導入に向けた研究を3年にわたり行ってきたが、各々に不登校に関する実情も異なることから複数の自治体で取り組みを行ったことで見えてきた新たな課題を見出すことができたことは重要な点であると考える。併せて海外での先進的な取り組みから本研究の新たな示唆を得ることができたことは、今後の研究を発展させていくうえで極めて重要な機会であったといえる。1.具体的内容1)文献研究等(平成28年4月平成29年3月)。論文、報告書、専門書を中心に先行研究を渉猟した。加えて、学会参加及び先進地への視察により研究テーマに関連するさまざまな情報収集に取り組んだ。2)現地調査(平成28年4月平成29年3月)。福岡県内3市(A市、B市、C市)の協力を得て、スクリーニングシート開発に向けた前段の調査を実施した。A市では要保護児童対策地域協議会、B市とC市では各市内の小中学校の協力により不登校児童生徒を対象とした調査を行った。2.意義学校現場における不登校は今や喫緊の社会問題となっており、とりわけ長期欠席児童生徒の学校復帰率は著しく低下している。その背景には、不登校児童生徒を取り巻く学校・家庭・地域における生活課題が複雑に関係していることが考えられ、もはや学校(教師)だけで対応することが困難な状況となっている。こうした不登校児童生徒を生まないために本研究においてスクリーニングシートを開発していくことは、対象となる児童生徒を早期発見するだけでなく、迅速な初期対応から不登校の予防的取り組みにも活用できることに意義がある。3.重要性初年度にB市・C市教育委員会の協力により小中学校における不登校児童生徒の調査を実施できたことは、その実態を把握していくうえで貴重な情報を得る機会となった。また、A市の要保護児童対策地域協議会から得ることができた要保護児童に関する関係情報は、本研究を教育(学校)的側面からだけでなく、福祉(家庭や地域)的側面からも分析していくうえでは極めて重要であると考えられ、教育と福祉の協働的な連携を促進するツールとしても本スクリーニングシートを活用することを視野に入れて研究を進めていきたいと考えている。当初、初年度は1文献研究と2アンケート調査票の作成および発送準備を行う予定にしていたが、関係機関の協力により計画以上に進展させることができた。特に、2については、早い段階で実態把握に向けた事前調査を実施することができた。元々はスクールソーシャルワーカーを対象にアンケート調査を実施する計画であったが、スクールソーシャルワーカーが対応する事例の多くが不登校となった児童生徒であるため、それ以前の実態等を把握することが困難であるという課題があった。そのような状況のなか、小中学校(教師)や要保護児童対策地域協議会(保健・福祉専門職)の協力を得ることができたことは、当初の研究の目的である早期発見や未然防止に向けたスクリーニングシートの開発につながる必要な情報を得ることができたものと考える。1.具体的内容1)文献研究(平成29年4月平成30年3月)...論文、報告書、専門書を中心に先行研究を渉猟した。加えて、日本学校ソーシャルワーク学会や福岡県スクールソーシャルワーカー協会の研究大会などに参加して研究テーマに関連する最新情報の収集に努めた。2)現地調査...国内では福岡県内のA市、B市、C市の協力を得てアンケート及びヒアリング調査を実施した。併せて、台湾・新北市にあるスチューデントカウンセリングセンターの視察や国立台北大学でのスクールソーシャルワーカー国際交流セミナーの参加をとおして現地の関係者と情報交流を行った。2.意義A市では教育委員会と市内小中学校の担当者が参加しての不登校対策会議を年3回実施することができた。B市においては調査結果の分析に基づいたスクリーニングシート(案)が完成し、平成30年度から市内の中学校で試行的にスクリーニングシートを導入することが決まった。C市では要保護児童対策地域協議会と教育委員会の協力を得て調査を実施することができ、福祉と教育の効果的連携に向けた取り組みを進めることができた。

平成29年度は各自治体の実情に応じてそれぞれ研究を進めることができたことが非常に有意義であった。3.重要性平成29年度は国内の調査研究に加えて、新たに日本と同じく不登校児童生徒の支援に取り組む台湾で現地調査を実施することができたことはスクリーニングシートの開発だけでなく、その後の運用の在り方を検討していくうえでも重要であった。特に1不登校の定義とシステムの活用、2校内フードバンク、3教育・福祉・心理の専門職によって編成されたセンター機能について調査ができたことは、残り一年となる本研究にとっても示唆に富むものであり、海外での先進的な取り組みを研究していくことの重要性を再確認することができた。国内での調査研究は引き続き順調に進展しており、福岡県内の3市において不登校児童生徒の実態調査を完了した。年間を通じてA市(7回)、B市(6回)、C市(4回)の研究会議を行いながら、調査の実施に向けた準備から結果内容のデータ分析に至るまで継続的に協議を重ねることができた。スクリーニングシート(案)まで完成した自治体もあり、学校現場での試行的取り組みを開始できるとこるまでたどり着いた。また、本研究テーマに関連する台湾での取り組みを現地調査できたことで、スクリーニングシートの開発だけにとどまらず、それを効果的に運用していくための方法や校内体制の在り方についても考える機会を得た。1.具体的内容1)文献研究(平成30年4月平成31年3月)...論文、報告書、専門書などを中心に先行研究を渉猟した。2)現地調査...国内では福岡県内のA市、B市、C市で会議、研修、発表等を行った。国外ではカナダ(トロント)の教育委員会ならびに小中高校の視察訪問を行った。2.意義A市では要保護児童対策地域協議会事務局および教育委員会が参加しての研究推進会議(計10回)、市内小学校ならびに関係機関の担当者を対象にした研修会(1回)、要保護児童対策地域協議会代表者会議での研究発表(1回)を実施したことでスクリーニングシートの必要性の周知や効果的活用に向けた準備を進めることができた。平成30年度よりモデル中学校区でスクリーニングシートの試行を開始したB市では、年3回の会議を実施して今後の効果的活用に向けた対策を検討した。C市では教育委員会主催の2回の不登校対策会議と7回のスクールソーシャルワーカースーパービジョンを行い、不登校児童生徒の分析と対応に向けた今後の課題について関係者と情報の共有化を行うことができた。カナダの現地調査ではトロント地区教育委員会ならびに小中高校を訪問して、主にLGBTQおよび特別支援教育の取り組みを中心にヒアリング調査を行った。これらの調査により得た知見はわが国の不登校児童生徒の支援においても有効活用することのできる有意義なものであった。3.重要性福岡県内3自治体の協力を得てスクリーニングシートの開発ならびに導入に向けた研究を3年にわたり行ってきたが、各々に不登校に関する実情も異なることから複数の自治体で取り組みを行ったことで見えてきた新たな課題を見出すことができたことは重要な点であると考える。
チンパンジーの行動生態学的研究(第2次)

チンパンジーが現存する動物のうちヒトと最も類縁が近いことは,免疫学的・生化学的方法により,ほぼ証明されている.また,野外や実験室におけるこれまでの研究により,チンパンジーはヒトとひじょうによく似た社会的,政治的,心理的能力をもっていることも明らかになった.しかし,一方では,両種が異なった淘汰圧を受けてきたことを示唆する,行動上の相違も存在する.本調査研究は,チンパンジーのヒト類似の行動がどうして進化したかを,採食戦略と繁殖戦略の観点から解明し,これによってチンパンジーとヒトの行動の表面的な類似をこえて,行動の機能面から,二種間の比較をおこなおうとするものである.タンザニアでは,マハレ山塊の総数約90頭からなるM集団のチンパンジーを調査対象とし,主として個体追跡法によって,性・年齢の異なる対象の行動,社会交渉を記録し,各分担者がそれぞれ約200時間の観察資料と,総計約20時間のビデオ映像記録を得た.主な成果は以下の通りである.(1)大人雌は,遊動パターンと大人雄との交渉の頻度によって,二つのタイプー広範囲を動き社交的な雌と,コア・エリアをもち非社交的な雌ーに分けられる.雌の遊動パターンは,繁殖サイクルと密接に関係しているが,必ずしもそれだけでは説明できない.例えば, K集団より移入した雌の大部分は,赤ん坊の年齢とは関係なく,非社交型であった.しかし,一頭は,前の赤ん坊を大人雄に殺された後,遊動パターンを変化させ,広域遊動タイプとなった.(2)出産間隔は,前の子供が雌である場合のほうが,雄である場合より短い.雌のほうが,雄より早く離乳させられる傾向がある.離乳期の雄は雌より激しく母親の交尾を妨害する.自力歩行能力は,離乳より早く発達する.(3)大人雄は,大人雌に比し昆虫をほとんど食べない,老齢個体は地上で採食する傾向が強いなど,採食パターンに性・年齢差が存在する.(4)その他,母ー息子(11歳)の近親相姦の初事例,原猿の補食,水遊び行動,薬草の利用など貴重な観察があった.ザイールでは, (1)隣接集団の個体が同一の木で採食するのが5回観察され,ボノボはチンパンジーと異なる平和的な集団間関係をもつことが示唆された.(2)同一集団の高順位雌の間で連合関係が形成され,同盟によって順位の逆転が起こることがある.(3)他の新発見の事実として,大人雄による離乳期の赤ん坊の世話(運搬,食物分配,毛ずくろい),アルフア雄の性的干渉などがある.コンゴの分布調査により,同国北部モタバ河中・上流域にチンパンジーとゴリラが同所的に住む地域が発見された.両種の比較生態学的研究に好適である.チンパンジーが現存する動物のうちヒトと最も類縁が近いことは,免疫学的・生化学的方法により,ほぼ証明されている.また,野外や実験室におけるこれまでの研究により,チンパンジーはヒトとひじょうによく似た社会的,政治的,心理的能力をもっていることも明らかになった.しかし,一方では,両種が異なった淘汰圧を受けてきたことを示唆する,行動上の相違も存在する.本調査研究は,チンパンジーのヒト類似の行動がどうして進化したかを,採食戦略と繁殖戦略の観点から解明し,これによってチンパンジーとヒトの行動の表面的な類似をこえて,行動の機能面から,二種間の比較をおこなおうとするものである.タンザニアでは,マハレ山塊の総数約90頭からなるM集団のチンパンジーを調査対象とし,主として個体追跡法によって,性・年齢の異なる対象の行動,社会交渉を記録し,各分担者がそれぞれ約200時間の観察資料と,総計約20時間のビデオ映像記録を得た.主な成果は以下の通りである.(1)大人雌は,遊動パターンと大人雄との交渉の頻度によって,二つのタイプー広範囲を動き社交的な雌と,コア・エリアをもち非社交的な雌ーに分けられる.雌の遊動パターンは,繁殖サイクルと密接に関係しているが,必ずしもそれだけでは説明できない.例えば, K集団より移入した雌の大部分は,赤ん坊の年齢とは関係なく,非社交型であった.しかし,一頭は,前の赤ん坊を大人雄に殺された後,遊動パターンを変化させ,広域遊動タイプとなった.(2)出産間隔は,前の子供が雌である場合のほうが,雄である場合より短い.雌のほうが,雄より早く離乳させられる傾向がある.離乳期の雄は雌より激しく母親の交尾を妨害する.自力歩行能力は,離乳より早く発達する.(3)大人雄は,大人雌に比し昆虫をほとんど食べない,老齢個体は地上で採食する傾向が強いなど,採食パターンに性・年齢差が存在する.(4)その他,母ー息子(11歳)の近親相姦の初事例,原猿の補食,水遊び行動,薬草の利用など貴重な観察があった.ザイールでは, (1)隣接集団の個体が同一の木で採食するのが5回観察され,ボノボはチンパンジーと異なる平和的な集団間関係をもつことが示唆された.(2)同一集団の高順位雌の間で連合関係が形成され,同盟によって順位の逆転が起こることがある.(3)他の新発見の事実として,大人雄による離乳期の赤ん坊の世話(運搬,食物分配,毛ずくろい),アルフア雄の性的干渉などがある.