hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
上皮集団遊走において先端細胞に高い運動性を与える分子機構

上皮細胞が集団遊走する際、どのようにして個々の細胞が連携をとり、集団として統率された運動をするのかについて詳細な解析を行った。集団遊走のモデル実験系を確立し、高倍の共焦点顕微鏡下で遊走のライブイメージングを行うことで遊走先端の細胞が運動性を増して集団全体を牽引する過程を記録することができた。また、この過程で必須となるタンパク質複合体(IRSp53/Eps8複合体)も同定するに至り、本研究は集団遊走の分子レベルでの理解の一歩となったと考える。本研究では上皮集団遊走において、頂端膜の構造的破綻がリーダー細胞の浸潤能亢進の引き金になる、との仮説を検証することを目的としている。平成25年度の目標は(A)リーダー細胞とフォロー細胞の違いを免疫染色等により明らかにすること、(B)頂端膜を人為的に乱した場合の集団遊走に与える影響、(C)頂端膜にトラップされる遊走関連分子の網羅的探索、であった。まず、(A)に関していくつかの発見があった。私が見出していた新規頂端膜マーカーIRSp53は、未刺激時の細胞やHGF刺激後のフォロー細胞では頂端膜に濃縮するのに対し、HGF刺激時の頂端膜を喪失したリーダー細胞では基底膜側に形成される浸潤突起に強く移行していた。同様の局在変化はEzrinでも観察された。一方、微絨毛性ミオシン(Myosin-ID)はフォロー細胞では頂端膜に濃縮するものの、リーダー細胞では浸潤突起に濃縮を認めなかった。この結果から、IRSp53とEzrinがリーダー細胞特異的な浸潤性に関与することが示唆された。(B)に関しては未だ着手できていない。前述のIRSp53とEzrinの特徴的な局在変化の原因を追求することが重要と考え、(C)を優先したためである。(C)に関して、MDCK細胞におけるIRSp53の免疫沈降物をLC-MS/MSで分析した。その結果、同定されたペプチド数が最も多かったのはEps8というタンパク質であった。Eps8はF-actin結合タンパク質であり、微絨毛に濃縮することが知られている。まだ予備段階ではあるが、Eps8とIRSp53の結合は上皮系細胞で強く、間葉系細胞でかなり弱くなることが分かってきた。このことから、フォロー細胞ではIRSp53はEps8によってトラップされ不活性な状態にあり、リーダー細胞では両者が離れてIRSp53が活性化し浸潤能を亢進している、と考えている。本研究では上皮集団遊走において、頂端膜の構造的破綻がリーダー細胞の浸潤能を高める、との仮説を検証することを目的としている。前年度の研究からアクチン細胞骨格と脂質膜のアンカー分子であるIRSp53が浸潤能のスイッチ分子として働くことが示唆されていた。すなわち、IRSp53は通常は上皮細胞の頂端膜の構成因子であり、細胞が基底膜を破って浸潤する際には浸潤突起に移行して浸潤を促進する働きがあるというデータを得ていた。本年度はIRSp53の役割について詳細に解析を行った。前年度のLC-MS/MS解析の結果から、IRSp53は腎上皮細胞内でEps8と複合体を形成していることが分かっていた。Eps8のノックダウンを行ったところ、頂端膜に局在するIRSp53は細胞質へと移行し、上皮極性に乱れを生じた。同様の表現型はEps8に結合できないIRSp53変異体を発現した場合も観察された。このことから、Eps8はIRSp53を頂端膜にトラップし、上皮形態を維持することが分かった。しかし、Eps8のノックダウンは上皮極性を乱すと同時に、浸潤能も抑制した。このことは、Eps8はIRSp53を頂端膜にトラップしているだけではなく、浸潤突起部でもIRSp53と協働(あるいはそれぞれ独立して機能)していることを示唆しており、単純にIRSp53とEps8との結合の有無が細胞の浸潤性を決定している訳ではないようだ。興味深いことに、Eps8とIRSp53の結合はリン酸化や膜脂質分子といったエフェクターによる制御を受けていることが複数の実験から示された。したがって、これらのエフェクターが上皮細胞の浸潤性を左右し、リーダー細胞の振る舞いを規定していると考えられる。以上の結果は原著論文として投稿準備を進めている。また、今回得られた知見やそこから派生した実験結果は二報の論文として公表することができた。本研究では上皮集団遊走において、頂端膜の構造的破綻がリーダー細胞の浸潤性を高める、との仮説を検証することを目的としている。前年度までの研究からアクチン細胞骨格と脂質膜のアンカー分子であるIRSp53がリーダー細胞で浸潤能のスイッチ分子として働くことが判明した。すなわち、IRSp53は通常は上皮細胞の頂端膜にトラップされており、がん化や炎症応答で細胞が浸潤する際には頂端膜から離れ、細胞の基底膜側に移行し浸潤突起の形成を促すことが分かっていた。本年度は頂端膜構造の乱れを人為的に引き起こし、この乱れ自体が引き金となってIRSp53が活性化され細胞の浸潤能が亢進するかどうか検証を行った。EzrinやNHERF1、Myosin-1Aなど頂端膜の構成因子をそれぞれsiRNAによってノックダウンすると細胞は浸潤突起を伸ばし浸潤能が亢進した。

この亢進はIRSp53依存性であることがダブルノックダウンの実験から確かめられた。すなわち当初の仮説である頂端膜構造の乱れ自体が上皮細胞に浸潤能を与える可能性を示すことができた。ただし、なぜ頂端膜構造が乱れるとIRSp53が膜から離れ活性化するかについて、不明な点が残った。IRSp53はEps8と呼ばれるタンパク質と複合体を形成して存在しているが、このEps8がリンカーとなってIRSp53が上皮の頂端膜にトラップされていることは実験で確かめられた。また、EzrinやNHERF1, Myosin-1Aのノックダウンで共通してEps8のリン酸化状態の変化が見られることから、Eps8のリン酸化によってIRSp53の膜への結合性が制御されている可能性が示唆された。しかし、時間的制約からさらなる詳細な解析はできなかった。全体として、本研究によって上皮が集団的に遊走する時にリーダー細胞が高い浸潤性を持つメカニズムの一端を示すことができた。上皮細胞が集団遊走する際、どのようにして個々の細胞が連携をとり、集団として統率された運動をするのかについて詳細な解析を行った。集団遊走のモデル実験系を確立し、高倍の共焦点顕微鏡下で遊走のライブイメージングを行うことで遊走先端の細胞が運動性を増して集団全体を牽引する過程を記録することができた。また、この過程で必須となるタンパク質複合体(IRSp53/Eps8複合体)も同定するに至り、本研究は集団遊走の分子レベルでの理解の一歩となったと考える。本研究の目的は、上皮細胞集団遊走にみられるリーダー細胞がどのようにして遊走性・浸潤性を獲得するかを解明することにある。これまでの実験結果から、Eps8/IRSp53複合体は非遊走時には頂端膜構造を維持し、上皮形質を安定化する働きがあることが分かった。さらに、リーダー細胞が遊走する時にはIRSp53は頂端膜から離れ、浸潤突起に移行して遊走を促進する作用があり、IRSp53が上皮と間葉形質を決めるスイッチ分子であることを示すことができた。すなわち、リーダー細胞の形質を決定する鍵分子を同定できたという点で、本研究の目的はある程度達成されたと言えるだろう。一方で課題も残る。IRSp53は上皮形質の維持と浸潤形質の促進という二面的な役割があるが、この二つの作用の切り替えの分子機構に不明点がある。当初、Eps8とIRSp53の結合の有無がこの切り替えに関与していると考えていたが、Eps8も浸潤に必要な因子であることが分かり、当初の仮定ほど単純ではないようだ。しかし、Eps8のリン酸化によってIRSp53との結合が制御されていることが分かってきており、このリン酸化がIRSp53の機能スイッチを行うと予想される。また、頂端膜の構造的破綻を引き起こす人為的な操作、すなわちNHERF1, Myosin-IA, Crumbs3などのノックダウン、はIRSp53の頂端膜から乖離させ、浸潤を促進すると考えられるが、これについてはまだ解析を行っていない。これらの分子のノックダウンでリーダー細胞を誘導できるかどうかを調べることで最終的な目標である、「頂端膜の構造的破綻と浸潤性の関係」を明らかにしたい。細胞生物学まず、上述したとおり、NHERF1, Myosin-IA, Crumbs3などのノックダウンを行い、頂端膜の構造的破綻を人為的に誘導した時にリーダー細胞が誘導されるかどうかについて調べる。おそらくリーダー細胞ではIRSp53が頂端膜からリリースされた結果、浸潤性が持続されると考えている。
子宮内膜症の発生増殖に関与する遺伝子のDNAメチル化による発現調節機構の解明

子宮内膜症を有する症例の正所性子宮内膜において接着因子(integrin)、増殖因子(VEGF)、サイトカイン(interleukin-6)、酵素(metalloproteinase、17β-hydroxysteroid dehydrogenase type 2、glutathione peroxidase、cyclooxygenase-2)、アポトーシス関連蛋白(Bcl-2)などが強く発現しているが、子宮内膜症を有しない症例の正所性子宮内膜ではそれらの発現はないか弱い。それらの遺伝子のプロモータ領域のDNAメチル化の有無を子宮内膜症を有する症例の正所性子宮内膜と有しない症例の正所性子宮内膜において検討した。遺伝子のプロモータ領域のDNAにメチル化があると転写が抑制され、mRNAとタンパクの発現が減少または消失する。研究方法は、子宮内膜よりゲノムDNAを抽出し、バイサルフェイト処理の後、接着因子、増殖因子、サイトカイン、酵素、アポトーシス関連蛋白のプロモータ領域をPCRで増幅し、ダイレクトシークエンス法によりシークエンスを解読した。CG配列中のCはメチル化がないとバイサルフェイト処理によってTに変換されるが、メチル化があるとTに変換されない。それによって、遺伝子がメチル化されているかどうか判定した。結果は、子宮内膜症を有しない症例でアロマターゼなどの遺伝子のプロモータ領域のDNAメチル化があることが確認され、それが転写を抑制している可能性が示唆された。現在、子宮内膜症を有する症例で研究中である。本研究内容は平成11年に本学倫理委員会の承認を得ている。被験者からの組織の採取は開腹術のときに行い、患者および家族に本研究の趣旨を説明し同意が得られたならば所定の同意書に署名をもらう。説明の際には個人名を公開することはないこと、本検査結果がそれ単独で不妊症などの病態に結びつくことはないので人権の侵害にあたるようなことはないことを明言している。
1930年代における英印経済関係の変容と日本の果たした役割

1930年代の英印経済関係については、英印2国間の枠組みで論じられることが多かったが、本研究成果においては、英印日3国間の枠組みのなかにインドを位置づけ、対英特恵関税の財政的意義にも着目しつつ、1930年代を通じてインド政庁が相対的独自性をもって、輸入関税収入源あるいは綿花などに代表される一次産品輸出先としての日英両国の重要性の変化を鑑みつつ、両国との柔軟な関係維持を模索していたことを論じている。研究計画に甚づき、今年度は1930年代後半のインドにおける対英特恵関税の財政的意義を明らかにするべく研究を進めた。具体的には、インドおよび日本国内における史料調査を中心として研究を行なった。インドでは、デリーのネルー記念博物館附属図書館に所蔵されている個人コレクションのひとつであるタークルダース・ペーパーおよび、国立公文書館に所蔵されている、当該時期のインド政庁通商局および外務局の文書を中心に収集した。日本国内においては、大阪大学附属図書館に所蔵されている日本紡績協会資料について、主に1930年代後半に出版された『大日本紡績連合会月報』、『外務省通商局日報』、雑誌『自由通商』について調査を行なった。今年度の調査によって収集した史料は多岐にわたるため、その分析はいまだまだ継続して行なっているが、その分析過程で新たに検討すべき論点が見出された。第1に、対英特惠関税問題やインド綿花輸出問題についてインド人官僚がいかなる見解を持っており、また彼らの主張がどし程度実際の政策に反映されたかという点である。英印経済関係の変容について考察するうえで、ICS(インド高等文官[制度])のインド人化は注目すべき論点であると考えられる。第2に、当時の世界綿花市場を左右する存在であったアメリカ綿花輸出入の動向が、インド綿花輸出問題にどのような影響を及ぼしていたかという点である。イギリスは元々アメリカから綿花を大量に輸入しており、1930年代には日本もアメリカ綿花の輪入量を増大させつつあった。加えて、本研究で事例として取り上げる英印・日印通商交渉には、日・印・英それぞれの綿花・綿製品貿易商社や紡績会杜などの利害が複雑に絡んでいた。その点を鑑みて2009年12月には、日本およびインドにおける企業発展の歴史について比較をしつつ整理して、1930年代当時の日印の企業の在り方について研究報告を行なった。本年度は研究計画に基づき、8月初旬から9月中旬にかけてイギリス・ロンドンにある国立公文書館と大英図書館、リヴァプール市立図書館、マンチェスター公文書館を訪れ、イギリス外務省・商務省・大蔵省・インド省およびマンチェスター商業会議所に関する資料の調査を実施した。本研究課題に鑑みて、1930年代後半に実施された英印通商交渉および第二次日印会商に関する議事録や覚書、関係者の書簡に資料調査の焦点を当てた。前年度にインド・デリーの国立公文書館およびネルー記念博物館附属図書館で実施したインド政庁の資料および20世紀前半のインド財界人の個人資料の調査結果とあわせて、ディスカッション・ペーパー'India's Response to the Paradox of British Imperialism during the Inter-War Period' (Discussion PaperNo.529, 7^<th> January 2011, The Society of Economics, Nagoya City University.)を成果としてまとめた。1930年代の英印経済関係については、英印2国間の枠組みで論じられることが多かったが、このディスカッション・ペーパーにおいては、英印日3国間の枠組みのなかにインドを位置づけ、対英特恵関税の財政的意義にも着目しつつ、1930年代を通じてインド政庁が相対的独自性をもって、輸入関税収入源あるいは綿花などに代表される一次産品輸出先としての日英両国の重要性の変化を鑑みつつ、両国との柔軟な関係維持を模索していたことを論じている。なお、ロンドンおよびマンチェスターで収集してきた資料については、現在執筆中の別の論考においても大いに活用できるものであり、これも本研究の成果に含められる見通しである。
批判的思考力を育てる教科書準拠の設問と評価基準づくり

本研究は,高校英語検定教科書に準拠した批判的思考(CT)力伸長のための課題および評価規準・基準づくりを目的とした。最終的に、目標とする重要なCT力20項目を『CTスキルズ早見表』としてまとめ、それをある高校での1年間のCT指導の評価のための規準として活用した。生徒作品の質的分析、評定値の学期毎の変化、教科書外テキストによる事前・事後の統計比較などから、本研究の開発課題および評価規準の有効性が示唆された。研究初年度(平成26年度)の研究目標は主に3つあった。1つは、学習指導要領改訂に伴う新課程の検定教科書の分析である。もう1つは、設問・タスク作成をする教科書の選定である。そして3つ目は設問づくりであった。1つ目の目標に関しては、批判的思考力の伸長をその目標として明記してある「英語表現I」の教科書全20冊と「英語表現II」の教科書全13冊の分析・調査を遂行した。これらの教科書33冊の設問やタスクを大きく1) language form questions、2) open-ended questions, 3) critical thinkingquestionsの3種類に分け、後者2種類の頻度を求めた。2)と3)の違いは、主張(claim)に根拠(evidence)や理由づけ(warrant)が必要か否かとした。その調査結果を2014年11月のJALT(全国語学教育学会)の筑波での学会、および2015年1月のETJ(English Teachers in Japan)の名古屋での学会の2つにおいて発表した。前者では、主に分析結果の量的側面を、後者では分析結果の質的側面を論じた。現在JALTでの発表を基にした論文原稿が査読中である。2つ目と3つ目の目標である教科書選定と設問づくりに関しては、幸いなことにご協力いただける高等学校の英語の先生を見つけることができた。その先生に実践の部をご協力いただき、使用教科書も啓林館の「Landmark 1」とした。現在、レッスンごとのCT(クリティカルシンキング)の評価規準表とパフォーマンス課題を作成中である。研究2年目(平成27年度)の中心課題は、本調査の核となる「批判的思考力育成のための評価規準の開発」であった。開発において必要なのは、クリティカル・シンキング(以下CT)の構成要素の特定と、それを高校生にも分かるように具体的に記述することであったが、この課題を年度内に終わらせることができた。開発した評価規準表を「CTスキル早見表」と名付け、批判的思考力を大きく15つの「心構え」と215の「対象をより良く理解し評価するためのスキル」に分けた。例えば、1には、「テキストの内容を鵜呑みにせず、絶えず問を発し、問題意識を持って読もう。」(CT1)などがあり、2には、「他の可能性(説明の仕方・理由・判断・解決策・立場・視点・観点等)はないかを考えよう。」(CT9)などが含まれている。当初の予定では、研究2年目に評価規準を作り、最終年度に授業実践によってその有効性を検証するはずであったが、実際は、研究協力者である高校の先生にお願いし、作成した評価規準をすぐに授業で用いていただき、その結果のフィードバックを受けて、規準表をすぐに修正・改訂した。こちらの方が理に適っており、完成度も高くなることが判明したため、最終年度に予定していた授業による有効性の検証を前倒しし、本年度の評価規準の開発と同時進行で行った。本年度の成果を日本教科教育学会(広島大会:2015年10月)において発表した。また、同じく研究協力者である、フィンランドのユバスキュラ大学付属中等教育学校であるJyvaskylan normaalikouluに勤務するteacher trainerのPollari氏を訪れ、これまでの研究について意見交換をし、評価規準表へのご助言を頂いた。さらに、日本から持参した2つのCT教材をフィンランドの学習者に実際に問いてもらい貴重なデータを持ち帰ることができた。当初の計画どおり、当該年度の研究目標であった批判的思考力評価・伸長のための評価規準の開発が完了したため。授業実践による効果の検証をすでに行っていることを考えれば、予定以上の進展とも言える。本研究の本年度(2016年度)の中心課題は、高等学校で実際に使われている英語の科目「コミュニケーション英語I」の教科書に準拠した、批判的思考(以下,CT)力育成のための設問・タスクおよびその評価規準・基準の有効性を、授業実践により検証し,その結果を学会発表と論文化ができるレベルまでに総括することであった。より具体的には,態度(dispositions)と能力(abilities)の2つのカテゴリーから成り、CT力伸長のための20の主要なストラテジーを一覧表にまとめた「CTスキズ早見表」に照らして,1年生の必修科目である「コミュニケーション英語I」の1年間3学期に及ぶ授業のどのレッスンでどのCT課題を与え,さらにそれをどのような基準で評定するかを決め,それを実践し,その実践で得られたデータを次の4つの方法で分析することによって、その効果を検証した。4つの方法とは,1パフォーマンス課題(実技試験)に対する学習者の回答の質的分析,2パフォーマンス課題に対するCT評価基準に基づくA,B,Cの3段階判定の量的分析,31年間のCT指導の総合的な効果を測るための事前(4月)と事後(翌年3月)のt検定による平均値の比較,および4質問紙調査の自由記述の分析,であった。その結果,1から4の全てにおいてCT指導の効果を読み取ることができた。

今回の科研の課題である「批判的思考力を育てる教科書準拠の設問・パフォーマンス課題と評価規準づくり」の有効性が,高等学校における1年に及ぶ長期の授業実践によって実証されたのは大きな意義があった。この実践の成果は,地区ではなく全国レベルの英語学会の一つである『全国英語教育学会』で発表され、その後実践をまとめた論文も採用となった。研究協力者およびご理解ご協力をいただいた該当高の英語の先生方に心より御礼申し上げる。本年度の目標は,これまでの過去3か年の研究成果を冊子にしてまとめることである。現在,何を載せ何を載せないかの選択の作業を進めている。一年の猶予があるのできちんとした形にまとめたい。平成29年度は、当初3年計画だったものを一年延長した研究4年目の最終年度であった。研究内容は、前年平成28年度の研究実施状況報告書の「今後の研究の推進方策等」に記述した通り、これまで全4年間の研究成果を1冊の冊子にまとめることであった。2人の研究分担者と2人の研究協力者と共に編集方針および内容について協議した結果、学会等での発表資料等と投稿論文の2部門とし、学会等発表部門ではPPのスライド資料、配布資料を、論文部門では投稿論文を再録し、冊子におさめることとした。以下が収録内容の主なものである。学会発表:The JALT 40th Annual International Conference on Language Teaching and Learning & Educational Materials Exhibition (@筑波国際会議場);ChubuETJ Chubu Expo 2015(@椙山女学院大学);日本リメディアル教育学会第11回全国大会(@北星学園大学);日本教科教育学会第41回大会(@広島大学);中部地区英語教育学会三重大会(@鈴鹿医療科学大学);全国英語教育学会第42回埼玉大会(@獨協大);全国英語教育学会第43回島根研究大会(@島根大学);関東甲信越英語教育学会第41回新潟研究大会(@新潟大学)など。以上の成果を『批判的思考力を育てる教科書準拠の設問と評価規準づくり成果報告書』と題する冊子にまとめた(平成30年2月冊子完成)。本研究は,高校英語検定教科書に準拠した批判的思考(CT)力伸長のための課題および評価規準・基準づくりを目的とした。最終的に、目標とする重要なCT力20項目を『CTスキルズ早見表』としてまとめ、それをある高校での1年間のCT指導の評価のための規準として活用した。生徒作品の質的分析、評定値の学期毎の変化、教科書外テキストによる事前・事後の統計比較などから、本研究の開発課題および評価規準の有効性が示唆された。初年度の計画目標であった1)「英語表現I」および「英語表現II」の分析、2)教科書の選定、は予定通り終了することができた。もう一つの目標である設問の設定に関しては、授業の進行に即して設問づくりをしているため、これも計画通りと言ってよいと思われる。研究協力者であった高校の先生が大学に移られたため、開発中の批判的思考力のための評価規準の有効性の検証のための高校での授業実践が行えなくなってしまった。
中国日系企業の物流戦略と物流システム構築に関する調査研究

平成19年度では、中国日系自動車メーカーのロジスティクスシステム構築に焦点を絞って、調査研究を進めた。具体的に、四川トヨタと広州ホンダを対象に、フィールド調査を実施し、それぞれの部品調達から完成車・アフターパーツまでのロジスティクス体制の実態解明に努めた。調査した内容を「四川トヨタ:完成車メーカーの調達物流システムはどのように構築されているのか」と「広州ホンダ:完成車メーカーの広域ロジスティクス拠点はどのような機能を担うのか」を題とする研究資料にまとめ、『流通設計21』に掲載された。今後、トヨタ、ホンダ両社の中国各拠点を順次訪問し、日系自動車メーカーの中国市場における物流戦略と物流体制構築について、深く調査する予定である。また、日系企業のグローバルサプライチェーンにおいて、中国港湾物流事業者が如何なる役割を果たしているのかについても、調査研究を開始した。具体的に、中国青島港の港湾物流企業3社の事例分析を通して、グローバルサプライチェーンマネジメントにおける港湾物流事業者の役割を検討した。港湾物流企業は経済グローバル化が進展する中で、従来の輸出入業務の支援事業から荷主企業のグローバルサプライチェーンマネジメントのサポーティング事業への転換が求められている。本研究では、オペレーション、コーディネーション、情報システム、政策の把握と活用の4つの側面から、グローバルサプライチェーンにおける港湾物流企業の果たしている連結者の役割を解明することを試みた。そのうえで、この役割転換にともない、物流企業が如何なる組織能力を形成しなければならないかについても考察を加えた。また、グローバル経営を展開する荷主企業と3PL型港湾物流企業がパートナーシップを構築することの重要性を示唆した。(日本港湾経済学会第二回懸賞研究論文優秀賞受賞論文・「グローバルサプライチェーン連結者としての港湾物流企業」)そのほかに、中国金型産業の市場化戦略についても調査研究を行った。平成17年度では、まず中国の日系企業数社を選んでケーススタディを行った。具体的に、調査対象企業が販売機能と物流管理機能の内部化と集約化を図ると同時に、マーケティング戦略とロジスティクス戦略を転換させ、現地スタッフへの物流知識移転と権限委譲、物流拠点網の見直し、現地系物流業者の起用などの取り組みによってロジスティクスシステムを構築している点に着目し、その実態と要因の解明に努めた。また、これらの日系企業では、現地市場環境や商慣行に適応可能なロジスティクスシステムの構築が競争優位の確立に貢献しているのかについて分析を試みた。日系企業に対する事例研究をすすめると同時に、比較を通じて日系企業の物流戦略の特徴を浮き彫りするために、中国欧米系企業に対してもケーススタディを行った。調査対象となった欧米系消費財メーカーのロジスティクスシステムの構築過程およびシステム構成要素に対する考察を通じて、同社のロジスティクスシステムの特徴と効果を明らかにしている。具体的に、(1)SCMチームによる在庫統制、(2)拠点ネットワークの自社運営、(3)チャネラー統合可能な情報システムの開発、(4)巧みな自社物流と委託物流の組み合わせによる現業遂行、(5)パフォーマンス測定基準の明確化、などを中心とする取り組みは、高度なロジスティクスシステムを構築しているのみならず、同社の競争優位に大きく貢献していることは明らかになった。こうしたケーススタディから得られた知見を踏まえて質問票を設計し、約3000社の中国日系企業に対してアンケート調査を実施している。2005年3月末現在、アンケートの回収・集計作業を行っているところである。他には2005年度に、中国日系企業の物流システム構築にとって重要な外部要素である中国物流企業について調査研究を行った。とくに中国3PL(サード・パーティ・ロジスティクス)事業者の技術学習のメカニズムを解明している。即ち、中国3PL事業者は、まず「ヒト」モードとしてのキーパーソン、「モノ」モードとしての物流情報システムを通して、それら媒体に体化されている技術にアクセスする。そして、業務執行「チーム」に技術学習の機能を付与し、「チーム」によって主体的に受託物流の運営技術を吸収(Leaning By Doing)、整理(形式化)して、浸透(社内普及)させていた。さらに、近代的な物流センターの建設・運営によって、優良な内部資源が蓄積されると同時に、技術を実践する場が形成される。受託先の限定的な多元化戦略が展開される中で、各々の顧客企業から得られたノウハウや経験を融合させ、ターゲット産業の受託物流に関する全般的な運営技術を確実に身につけていた。こうした技術学習メカニズムにより、中国の物流企業は、産業内に資源が不足しているにも関わらず短期間で業態転換を果たすことが出来たのである。平成18年度では、まず中国日系企業(華東地域、華南地域を中心に)を対象に行ったアンケート調査の集計と解析作業を開始した。調査結果の一部を「中国市場におけるロジスティクス戦略日系企業を対象とするアンケート調査を踏まえて」を題に、2006年度の日本物流学会全国大会で研究発表を行った。さらに、この調査結果をまとめた論文・「中国進出日系企業の物流採点日系企業に対するアンケート調査から」は『流通設計21』に2006年9月号から6回にわたり連載された。この調査により、中国日系企業は現地市場の競争環境への適応過程で、ローコストのロジスティクス指向を強めることが明らかになった。また、ローコストのロジスティクスを実現するために、多くの日系企業は二つの戦略を実行している。即ち、(1)業務委託の"現地化"戦略と在庫配置の"延期化"戦略である。また、前年度に続き、在中国企業のロジスティクス戦略を取り巻く中国の物流環境についての調査研究を続行した。「物流を制すれば中国ビジネスを制する中国物流環境の実態」を題とする論文(『中国の投資環境

製造業におけるヒトとモノの流れ』に掲載、富山大学極東地域研究センター2006年3月発行)は調査結果の一部を反映している。この論文では中国における物流リンクとノードの整備状況と各種物流企業の特徴や発展ぶりを考察とともに、公的な統計データおよび研究機関の調査データに依拠しながら物流産業の成長が経済全体と比べて遅れをとっている現状を明らかにした。その上で、荷主側と物流専門企業側の両サイドから物流市場の発達を阻害する要因を分析し、日系企業の採るべき戦略について提言を行った。さらに、日系企業の戦略と比較するために、中国現地系企業を対象にフィールドリサーチを実施し、その内容はワーキングペーパー(共著)にまとめた。この作業は中国現地の大学の研究者から協力を得ながら進められた。具体的に、四川省にある中国大手家電メーカー・長虹(CHANGHONG)のマーケティング戦略、ロジスティクス戦略の変遷過程およびパフォーマンスを具に調べ、ケーススタディにまとめた。そのほかに、「在中国日系企業の"フルセット型現地化"に関する探索的研究調達・販売流通戦略の構築」(富大経済論集第52巻第3号、共著)では,中国で製造・販売を展開している日系企業に対するケーススタディを通じて,これらの企業は日本国内既存のサプライチェーンの延長から現地市場ベースのサプライチェーンの構築への転換を行うとともに,「分散配置」(調達,R&D,製造などの機能)と「集約展開」(販売や物流などの機能)の両面攻めという戦略で環境適応可能な組織体制の構築を試みている実態を明らかにしている。平成19年度では、中国日系自動車メーカーのロジスティクスシステム構築に焦点を絞って、調査研究を進めた。具体的に、四川トヨタと広州ホンダを対象に、フィールド調査を実施し、それぞれの部品調達から完成車・アフターパーツまでのロジスティクス体制の実態解明に努めた。調査した内容を「四川トヨタ:完成車メーカーの調達物流システムはどのように構築されているのか」と「広州ホンダ:完成車メーカーの広域ロジスティクス拠点はどのような機能を担うのか」を題とする研究資料にまとめ、『流通設計21』に掲載された。今後、トヨタ、ホンダ両社の中国各拠点を順次訪問し、日系自動車メーカーの中国市場における物流戦略と物流体制構築について、深く調査する予定である。また、日系企業のグローバルサプライチェーンにおいて、中国港湾物流事業者が如何なる役割を果たしているのかについても、調査研究を開始した。具体的に、中国青島港の港湾物流企業3社の事例分析を通して、グローバルサプライチェーンマネジメントにおける港湾物流事業者の役割を検討した。港湾物流企業は経済グローバル化が進展する中で、従来の輸出入業務の支援事業から荷主企業のグローバルサプライチェーンマネジメントのサポーティング事業への転換が求められている。
リンパ節内における転移癌細胞の増殖とリンパ球による制御

リンパ節内に転移した癌細胞のリンパ球による制御を求めて、幾つかめ角度より検討し、以下の結果を得た。1.口腔扁平上皮癌(OSC)細胞を各抗癌剤(PEP、CDDP)、γ線で処理するとFasの発現が上昇し、IL-2で活性化した末梢血リンパ球によるFas/FasLシステムを介するアポトーシスが無処置に比べ、より強く誘導された。2.OSC細胞のIL-2活性化リンパ球に対する感受性は、OSC細胞のMn-SOD活性と逆相関し、細胞内活性酸素レベルと強く相関した。さらに、OSC細胞にMn-SODアンチセンスを導入することにより、抗癌剤、γ線およびIL-2活性化リンパ球によるアポトーシスは増強され、その際、proapoptotic蛋白発現の増加およびanti-apoptotic蛋白発現の減少が認められた。3.頭頸部癌の転移リンパ節内へペプロマイシンあるいは白金製剤(CDDP、CBDCA)を直接に注入したところ、全例においてPRないしはNCの効果が認められた。4.リンパ節内より分離したリンパ球(LNL)は末梢血リンパ球(PBL)とは大きく異なる亜群よりなり、B cellが高率(60%)でT cell(<10%)は少数であった。LNLのDaudi細胞に対する細胞傷害能はPBLに比べ大きく劣っていた。PBLでは、IL-2により傷害能は強く上昇するものの、LNLではほとんど上昇せず、LNLにおいてはIL-2と共にIFN-γ/OK-432および末梢血中の単球(樹状細胞)を加えなくてはならなかった。1.癌細胞のFas発現とリンパ球による細胞傷害癌細胞を5-FU、ペプロマイシン、γ線等で処理すると、Fasの発現が上昇し、Fas/Fas Lシステムによるアポトーシスがより強く誘導されることを明らかにした。これと共に、細胞傷害性リンパ球によるアポトーシスの機序について検討し、以下の点を得た。a)アポトーシスの約50%はFas/Fas Lシステムに依るが、残る50%のうち、約20%はGranzyme Bに、30%はミトコンドリアからの放出蛋白に依存していた。b)細胞傷害性リンパ球は標的細胞と混合培養した時、ミトコンドリアからチトクロームC及びAIFの放出を促す蛋白を産生する。c)リンパ球との混合培養により、細胞質、ミトコンドリア両分画内の活栓酸素のレベルが上昇する。d)Fas/Fas Lによるアポトーシスは活性酸素の影響されないが、チトクロームCの放出は影響され、抗酸化剤によりチトクロームCの放出は抑制され、アポトーシスのレベルも低下した。現在、チトクロームC及びAIF放出促進因し(蛋白)の同定を行っている。2.癌細胞の活性酸素消去能カタラーゼ及びCu、Zn-SOD活性には、各癌細胞間に大差はないものの、Mn-SOD及びグルタチオンペルオキシダーゼ活性には差が認められた。癌細胞内活性酸素のレベルとアポトーシスとは相関することより、SOD活性を減弱し、抗癌剤及び放射線によるアポトーシス誘導を増強する目的でMn-SOD antisenseを株化癌細胞に取り込み、検討したところ、in vivo、in vitro双方において、アポトーシスの増強が示された。3.リンパ節内リンパ球の細胞傷害能リンパ節内から得たリンパ球の非特異的細胞傷害能は末梢血のリンパ球に比べ非常に低く、特に転移リンパ節内リンパ球の細胞傷害能は低値であった。現在、Fas及びFas Lの発現さらには、細胞傷害能の亢進方法を検討中である。リンパ節転移巣の制御を目的に、リンパ節内への抗癌剤注入と注入抗癌剤の生物学的作用、さらには、転移リンパ節内のリンパ球について検討して以下の結果を得た。A.注入抗癌剤の生物活性について1.ペプロマイシン(PLM)は、至適濃度(低濃度)において、貪食細胞からの活性酸素の生成、リンパ球及び線維芽細胞からのサイトカイン産生を促進する。

これらの亢進作用は、活性化シグナル(各蛋白のチロシン/セリン・スレオニンのリン酸化からNF-κBの核内移行まで)の伝達でもって実証された。2.PLMの肺線維症モデルマウスにおいて、PLMは肺線維芽細胞からのFGF-α、TGF-β等のサイトカイン産生を促進し、FGF-αによりcollagenの産生を、TGF-βにより線維芽細胞を筋線維芽細胞へ変換した。B.抗癌剤のリンパ節内注入による治療効果1.PLMおよび白金製剤を直接、転移リンパ節内に注入したところ、全例にPRあるいはNCの効果が認められた。C.リンパ節内リンパ球について1.リンパ節内リンパ球はPBMCに比べB cellが高率(60%)で、CD3陽性細胞は少なく(10%)、CD16細胞が高率(15%)であること、表面マーカーは末梢血リンパ球とほとんど違いがないこと、Daudi細胞に対する非特異的細胞傷害能が劣り、扁平上皮癌細胞にはほとんど傷害性を発揮しないこと、細胞傷害能の上昇には、IL-2+IFN-γ+Dendriccellが必要であること、等が明らかとなった。
多変量モデルにおける有効なベイズ推定法の理論と応用に関する研究

本研究は,多変量モデルのパラメータ推定において,従来の推定手法が何らかの欠陥をもち使用する上で修正が必要な問題を取り扱い,そのような問題を解決しうる有効なベイズ推定量の開発とその際必要とされる新たな推定理論の展開及び現実のデータ解析での有用性を示すことを目的として行われた。特に,こうした推定問題をすべて調査し,各問題についてミニマクス性・許容性などの決定論的結果を明らかにし,ベイズ的性質及び応用的側面などをまとめ上げて,この分野の研究を体系づけた本格的な研究資料を作成した。その過程において,多重共線性を解決する経験ベイズ推定法及びスタイン推定法に基づいたモデル選択法などの提案を行った。また非心母数の推定とマローズ統計量の修正,重相関係数の推定と自由度調整済決定係数の修正など,応用上有用でしかも理論上有効な推定手法を導出した。多変量回帰モデルにおける回帰係数行列の推定について,最小2乗推定量を改良する縮小推定量の導出と改良のロバストネスを示すとともに,最近興味がもたれている多変量混合線形モデルにおける予測問題が行列平均の経験ベイズ推定の枠組みでとらえられることに注目して,こうした問題において有効で有用な推定手法の導出を行った。多変量回帰モデルにおける共分散行列の推定において平均の情報を利用したミニマクス推定量の導出が望まれてきたが,本研究課題において2種類のミニマクス推定量を新たに導出することに成功した。このうちの一方の導出方法は一般化分散の推定にも適用可能であり,従来の結果の別証明が与えられた。本研究課題では,多変量モデルのパラメータ推定に関して,決定論的観点からの推定理論のサーベイと新たな展開を主に行った.,(1)統計的推定理論のサーベイ。統計的決定理論はWaldなどによって数学的な枠組みが作られ本格的な研究が開始されてから50年の歴史を有する。平均ベクトル,分散,共分散行列の推定などの縮小推定及びベイズ推定に関する研究の展開をサーベイして論文として発表するとともに,様々な推定問題において従来の推定法の問題点を克服する新たな手法の提案とその性質の調査などについてもまとめ,この分野の全体が概観できる本格的な研究資料を作成した。(2)行列平均の推定。多変量回帰モデルにおける回帰係数行列の推定について,最小2乗推定量を改良する縮小推定量の導出と改良のロバストネスを示した。特に最近興味がもたれている多変量混合線形モデルにおける予測問題は行列平均の経験ベイズ推定の枠組みでとらえることができるが,こうした問題において有効で有用な推定手法の導出を行った。(3)共分散行列の推定。このうちの一方の導出方法は一般化分散の推定にも適用可能であり従来の結果の別証明が与えられた。その他,縮小が必要が様々な推定問題を調査・整理し,理論的側面から縮小方法について検討した。特に,本研究課題の2年目に当たる本年度は,こうした推定問題をすべて調査し,各問題についてミニマクス性・許容性などの決定論的結果を明らかにし,ベイズ的性質及び応用的側面などをまとめ上げて,この分野の研究を体系づけた本格的な研究資料を作成した。具体的には,多変量正規分布の平均ベクトルの推定についてこれまで得られた理論結果を整理し未解決問題を明らかにするとともに,平均2乗誤差及び平均2乗誤差行列の推定に関して不偏推定量を改良してしかも正値をとる推定量を導出した。

また平均行列の推定への拡張,一般的な分布族への拡張についての理論展開をサーベイし,スタイン問題の解釈を与え,様々な応用の可能性を論じた。中でも混合線形モデルにおいてスタイン推定量が最適な手法として得られることに注目し,有効な推定手法を導出するためのモデル構成法とベイズ推定法について考察を与えた。多重共線性を解決する経験ベイズ推定法,スタイン推定法に基づいたモデル選択法などの提案も行った。その他,共分散行列や分散成分行列の推定,母数制約下での推定,非心母数の推定とマローズ統計量の修正,重相関係数の推定と自由度調整済決定係数の修正など,幅広い問題について決定理論的結果を整理して応用上有用でしかも理論上有効な推定手法を導出した。
アフリカツメガエル初期発生におけるミトコンドリア酵素の新規機能 の解明

本研究では、ミトコンドリア酵素のミトコンドリア外の細胞質中での機能を明らかにすることを目的とし、初期胚細胞周期の維持に必要な新規の分子機構と分化した組織・器官の細胞における細胞分化での普遍的な機能を検証した。とくに、アフリカツメガエルの初期胚細胞周期においてクエン酸合成酵素の分布と挙動を明らかにし、細胞周期転換と原腸胚形成において細胞質中でクエン酸合成酵素と相互作用している分子を明らかにした。(1)クエン酸合成酵素のミトコンドリア外での分布と挙動の解明アフリカツメガエルの初期胚細胞周期において、クエン酸合成酵素のミトコンドリア外の細胞質中での分布と挙動を明らかにする。これまで、高分子型分子が細胞周期の間期には核に、またM期には紡錘体付近に分布していることがわかってきたが、抗クエン酸合成酵素抗体を用いた蛍光抗体法と共焦点レーザー顕微鏡による詳細な観察をおこない、その分布と細胞周期中での挙動を明らかにした。さらに、実際に生きた細胞内での挙動を確かめるため、GFP蛍光タンパク質を融合させたクエン酸合成のmRNAを受精卵に注入してGFP融合タンパク質を発現させ、遠心による透明化割球イメージングシステムを用いた観察により、細胞内での挙動を生きた細胞で詳細に観察し、核と紡錘体での分布を証明した。(2)クエン酸合成酵素の初期胚発生における機能の解明アフリカツメガエルの初期胚では、MBT期まではS期とM期からなる短い細胞周期をもっているが、その後、細胞の大きさの減少によりS期の伸張し、G2期とG1期が出現して体細胞型周期となり、細胞分化と形態形成が始まる。細胞質型クエン酸合成酵素の初期胚での発現を、特異的にタンパク合成を阻害するアンチセンス・モルフォリノオリゴを用いて低下させた。また、mRNAの注入によって発現を増加させて発生での機能を調べた。とくに、細胞周期転換と原腸胚形成における機能を明かにした。さらに、抗クエン酸合成酵素抗体と細胞抽出物を用いた免疫沈降法とSPR型分子間相互作用解析システムにより、細胞質中でクエン酸合成酵素と相互作用している分子、とくに細胞骨格分子を一部同定し、さらに検討を続けている。(1)細胞質型クエン酸合成酵素の分子機能の解明細胞質型クエン酸合成酵素とミトコンドリア型クエン酸合成酵素の細胞内局在化シグナルの相違点を明らかにするため、高分子型と低分子型の酵素の機能を明らかにした。翻訳後修飾の可能性も考えられるので、クエン酸合成酵素分子のリン酸化、糖鎖付加、部分切断の有無などを詳細に検討した。さらに、酵素の活性中心の欠失した分子を作成し、ミトコンドリア外でのクエン酸合成酵素の機能に酵素活性が必要か、あるいは他の分子との相互作用が必要性について検討していたが、やや進行が遅れて次年度に引き続きおこなう予定である。これらにより細胞質型(高分子型)クエン酸合成酵素の分子構造とその作用機序を明らかにした。(2)細胞分化におけるクエン酸合成酵素の役割の解明ミトンドリア外のクエン酸合成酵素は、繊毛虫では中間径繊維を形成することが知られており、細胞骨格分子と相互作用している可能性が高い。そこで、クエン酸合成酵素が細胞分化、とくに細胞骨格が重要な神経系細胞の分化と形態維持に果たす役割について明らかにした。アフリカツメガエル胚での神経形成をモデルとして、クエン酸合成酵素の分布を蛍光抗体法によって調べ、特異的な分子の発現を検索した。さらに、抗クエン酸合成酵素抗体やアンチセンス・モルフォリノオリゴなどを用いた機能阻害により、胚発生における形態形成での役割を追求した。この酵素によって細胞分化における遺伝子発現がどのように調節されているかと、核内にあるクエン酸合成酵素が核内のDNAやヒストンタンパク質とどのように相互作用して機能しているかをおこなってきたが、引き続き研究を続ける必要がある。これらにより、ミトコンドリア外のクエン酸合成酵素の発生過程における普遍的な役割を明らかにした。精子細胞質中のミトコンドリア外にあるクエン酸合成酵素の新規機能をアフリカツメガエル初期胚での細胞周期と細胞分化系をモデルとして検討した。ミトンドリア外のクエン酸合成酵素は、繊毛虫では中間径繊維を形成することが知られており、細胞骨格分子と相互作用している可能性が高い。そこで、クエン酸合成酵素が細胞分化、とくに細胞骨格が重要な神経系細胞の分化と形態維持に果たす役割について明らかにするため、アフリカツメガエル胚での神経形成をモデルとして、クエン酸合成酵素の分布を蛍光抗体法によって調べた。また、アンチセンス・モルフォリノオリゴを用いた機能阻害により、形態形成での役割を検討した。さらに、クエン酸合成酵素が細胞骨格上で形成される構造の中でも母系mRNAの機能調節に関わるP-bodyとどのように相互作用しているかを検討した。最近、哺乳類精子においてもクエン酸合成酵素がミトコンドリア外の細胞質中に多量に分布していることがわかった。これは、細胞質型クエン酸合成酵素が脊椎動物の発生過程で広く機能していることを示唆している。

そこで、他の動物の初期胚での細胞質型クエン酸合成酵素の有無を免疫蛍光抗体法とイムノブロットによって検索した、これらにより動物胚でのミトコンドリア外での酵素の機能を調べた。ほぼ、当初の研究計画どおりに進めることができているので。24年度が最終年度であるため、記入しない。ほぼ、当初の研究計画どおりに進めることができているので、さらにデータの充実と他の動物での新規作用についても次年度に検討する。また、学会発表、論文発表をおこなっていく。
南極大型大気レーダーによる流星を利用した下部熱圏風速3次元イメージング観測

南極昭和基地大型大気レーダーを用い、中間圏乱流観測による高精度な風速測定手法をさらに補強する手法として、流星エコーを利用した風速観測法の基礎開発を行った。通常の流星レーダー観測と比べ、1ケタ多い55系統の受信チャンネルを用いることが大きな利点であると同時に挑戦的要素も多かったが、受信アンテナの最適な選択方法および微弱な流星エコーをオンライン検出する手法を確立した。併せて、乱流エコー観測中に副産物として流星エコー観測を行う付加受信装置について検討した。2010年に南極昭和基地(南緯69度)に設置された大型大気レーダー(PANSYレーダー)を用い、これまでになく多チャンネルの受信手法に基づく高品質な流星エコー観測手法の開発に着手した。全55系統の内の12系統のPANSY部分システムを使い、評価用生データ取得実験(12チャンネル)を2013年の6月および7月に実施した。その試験データをもとに、12チャンネルの受信データを位相合成することで微弱な流星エコーを検出する基本アルゴリズムを開発することができた。このエコー検出アルゴリズムは、PANSYフルシステムである55チャンネルでの運用においてもそのまま使うことが可能である。現状では輸送船「しらせ」の昭和基地接岸断念(平成23および24年度)による発電機燃料不足などの制限により、PANSYレーダーは部分システムによる運用を余儀なくされているが、近い将来のフルシステム運用において本研究で開発した手法が採用できると期待される。また、無線免許帯域内の近接2周波数を短時間切り替えする新しい実験手法を提案し、京都大学のMUレーダーを利用して2013年8月に観測を実施した。この手法によりアレイアンテナの最短間隔が1/2波長よりも長い場合(MUレーダーおよびPANSYレーダー)でも、全方位・仰角からのエコー到来角をあいまいさなく推定することが可能となる。基本的にMUレーダーとPANSYレーダーはほぼ同じアンテナ間隔を持つアレイ構成であるため、MUレーダーで開発した手法はPANSYレーダーでそのまま応用できる。以上の実験およびアルゴリズム開発の成果を、2回の国内学会において報告した。前年度に引き続き、南極昭和基地大型大気レーダー(南緯69度)を使用した多チャンネル流星観測手法開発を行った。最終的に使用可能予定の全55系統の内、12系統を使用した試験観測に成功し、数度にわたり短時間の試験データを取得した。受信信号を位相合成することで、観測後にオフラインで受信ビームを走査してエコーを検出するアルゴリズム開発に成功した。観測後に多チャンネルの信号を合成する事により、単独のチャンネルではほとんど検出不能な微弱な流星エコーがチャンネル数倍のエコー強度となって多数検出可能となり、中間圏界面高度の風速観測に利用できるようになる点が本手法の特長である。これを受けた55群フルシステムを使った試験の実現に向けて、大型大気レーダーの細かな制御ソフトウェア調整を昭和基地の隊員と連絡を取ながら進めた。2014年11月に出発した第56次南極地域観測隊により、大型大気レーダーは2015年2月に全55系統の設置調整が概ね終了し、フルシステムを使用した試験を行うハードウェア準備はようやく整ったが、これまでにない55系統という多チャンネルでの流星観測には制御ソフトウェア調整にもうしばらくの時間を要するため、フルシステムによる流星観測の試験はH26年度中には実現しなかった。この状況を鑑みて1年間の計画延長を行い、H27年度にフルシステムを使った試験を実施して本研究成果のとりまとめを行う方針である。海氷状況により南極観測船しらせの昭和基地接岸断念となるなど大型大気レーダーの調整が当初予定よりも遅れていたが、H26年度末からH27年度初めにかけて最終調整がなされ、フルシステムを使った観測が可能になった。これを受けて全55チャンネルとなる流星エコー観測としては世界的にも前例のない流星エコー試験観測を実施した。前年度までに部分システムを利用して開発したエコー検出法を本実験にも適用し有効性を確認した。本実験は大型大気レーダーを流星観測用に占有するものであるため、定常的に行われている対流圏・成層圏・中間圏の乱流エコー観測中にはそのままでは流星エコー観測は行えない。そこで乱流エコー観測中の空チャンネルに外付けアンテナ装置を付加して流星エコーも同時に観測するための検討を行った。小規模で試験的ではあるが、本研究費を使用してケーブルと簡易的な受信アンプ作成用電子部品を購入して付加観測を行うための準備を整え、H27年11月出発の観測船しらせにて昭和基地に送り出した。今後、この付加装置による試験を実施し、本研究の発展型研究に向けた検討を行うことを予定している。全システムである55系統の内、流星観測を実施できているのは12系統のみである。これは、南極の厳しい海氷状況のために、観測船しらせが2011/2012および2012/2013の2シーズン連続で昭和基地に接岸できず物資や燃料の輸送に遅れが生じたこと、それに伴う大型レーダーの整備の遅れが生じたことに起因する。前値度末に大型レーダーはハードウェア的にはフルシステムの整備がほぼ終了し、現在は多チャンネルシステム運用に向けたソフトウェア調整を進めている状況である。

中層大気物理学昨年度末にようやく全システムのハードウェア調整がほぼ終了したことを受けて、一部のソフトウェア整備を行いながら全システム55系統を使用した多チャンネル流星エコー試験観測を実施する。得られた成果をまとめて学会などで発表するとともに、開発結果をさらに発展させた大型大気レーダーによる流星観測手法実用化の準備を行う。本研究の成功にとって最も重要となるのは従来よりも1ケタ多い数の流星エコー取得である。そのためのエコー検出アルゴリズムと到来方向あいまいさ除去手法の開発については、どちらも問題なく開発が進んでいる。従来の流星エコー観測とは一線を画した観測手法として確立することができると考えている。主に厳しい海氷状況のために、南極観測船しらせが2011/2012および2012/2013に昭和基地接岸断念となって物資輸送に支障が生じ、大型大気レーダー整備計画に遅れが生じたことに起因する。2014年度末にレーダーの全ハードウェア整備が概ね終了したが、本研究が当初より目指した全システムを用いた流星エコーの試験観測は実施できずH27年度に全システムによる試験を実施することとしため、その成果発表などのための資金を必要としたことによる。前年度に基本開発の終了した観測アルゴリズムを使い、大量エコー取得の観測を実施する。昭和基地への輸送事情に伴う制約からPANSYフルシステム送受信実験が実施できない場合は、部分システムによる観測を実施する。部分システムのみの運用であっても、開発を主目的とする本萌芽研究への影響はさほど大きくない。大地の起伏などにより特に低仰角のアンテナ特性が大きな影響を受け、高精度なエコー到来方向推定が困難となるため、以下のようなアプローチで問題解決にあたる。1:比較的平坦地部分に設置されて起伏や積雪の影響の小さなアンテナの受信データをまず基準として扱い、アレイ全体のアンテナに補正をほどこす。2:天空上で絶対的な位置が分かっているターゲット(具体的には、群流星からのエコー)を使ってアンテナからの受信データを補正する。また太陽系天文学への応用のために、レーダーイメージング手法を用いて流星飛跡の立体構造推定(流れ星が直線状に流れる形を、電波を使って可視化する)を試みる。これは、本流星観測手法が超多チャンネル受信システムを使用しているために応用可能な手法である。年度後半には、PANSYレーダーの運用状況に応じて、他観測(中間圏乱流観測・PMSE観測など)との併用観測を実施する。上記により得られた結果を、国内外の学会や学術誌など(大気および天文関連分野)で発表する。早期に全システムである55系統による試験観測を実施し、その成果を国内外での学会などで発表する際の旅費などに使用する。さらに、多チャンネル流星観測の実用化に向けた準備を行う。南極昭和基地大型大気レーダーの開発に関する成果により、本研究代表者を含む4名の研究者が、下記の表彰を受けた。