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〈知覚の行為性〉に関する現象学的・相互作用主義的研究

平成19年度は、本研究の最終年度にあたるため、知覚のもつ行為的側面に注目した二つの立場(現象学と生態心理学)のうち、特にE.フッサール、M.ハイデガー、J.J.ギブソンらの知覚論に焦点をあて、その異同を明らかにする作業のまとめを行なった。具体的には、主として以下の二つの研究を行なった。(1)まず、フッサールの現象学とギブソンの生態心理学において、〈知覚の行為性〉を強調する概念である「キネステーゼシステム」と「知覚システム」の由来を分析し、その類似性と差異性の検証を行なった。その成果は論文「フッサールとギブソン-知覚の行為性をめぐって-」として発表された。(2)次に、反表象主義という点で類似が指摘されることの多い、ハイデガーの現存在分析とギブソンの生態心理学の比較を行ない、〈知覚の行為性〉との類縁性が見られる「抑止解除の輪」と「知覚システム」という概念を分析した。その際、J.ミュラーの「特殊神経エネルギー説」を参照軸として、その表面上の類似の背後に隠されている知覚理解の対立を明らかにする作業を行なった。その成果は論文「ハイデガーとギブソン-生態学的観点から見た知覚の構造-」として発表された。本年度は、「知覚の行為性」という観点から、相互作用主義と生態学的心理学との関連を分析し、前者のうちにギブソンの知覚論を位置づける作業を行なった。(1)まず、主体と環境との相互連関に注目するJ.J.ギブソンの生態学的な発想が、相互作用主義の一つのあり方を示すとみなせるかどうかを検討した。すでにこれまでの研究では、ギブソンの第二の主著『知覚システムとしての諸感覚』に依拠しながら、J.ミュラーの「特殊神経エネルギー説」等に対してギブソンが行なった批判と代替案の内容を分析してきたが、今年度はさらに、G.L.ウォールズの生態学的視覚論がギブソンに与えた具体的影響について精査した。特に、ウォールズが『脊椎動物の眼とその適応放散』第二部で行なった、脊椎動物の眼の形態や機能の進化についての「生態学的(Ecologic)」な分析を取り上げ、ギブソン知覚論の生態学的起源を踏査することを試みた。具体的には、同一の進化論的起源をもつ脊椎動物の眼が、周囲環境におけるさまざまな変化要因(周期性活動、昼行性活動、夜行性活動、空間と運動、媒質と基盤、光学的性質)に対してどのように適応し多様化していったか(適応放散)を解明するウォールズの議論を参照することで、ギブソンの生態学的な発想の相互作用主義的な側面を際立たせることができた。(2)次に,ギブソンによる「知覚システム」概念と、ハイデガーによる「世界内存在」概念を、生態学的な観点から比較することを試みた。ハイデガーの「世界内存在」概念は、認知科学における反表象主義の先駆形態として、相互作用主義・環境主義的な立場との関連で肯定的に評価され、あらたな文脈で捉え直されつつある。しかし、ギブソンとハイデガーの世界把握に共通するかにみえる反表象主義的な構えの背後には、まったく対照的な知覚解釈の前提が存在しており、その差異構造を明らかにすることが課題となった。具体的には、「世界内存在」概念の形成に影響を与えたフォン・ユクスキュルの「環世界(Umwelt)」概念が、J.ミュラーの「特殊神経エネルギー説」を動物世界へ適用することにより形づくられた事実をふまえ、「世界内存在」概念と「知覚システム」概念とのあいだにどのような異同があるのかを検証した。以上の研究成果は、「ハイデガーとギブソン-生態学的観点から見た知覚の構造-」として、平成18年度中に学会および論文において発表される予定である。また、今年度は、B.ヴァルデンフェルスの身体論に見られる「応答系(Responsorium)」概念についても、相互作用主義的な観点から研究を行い、その成果の一部は、書評論文(「B・ヴァルデンフェルス『講義・身体の現象学-身体という自己』」)として学会誌に発表された。本年度は、現代的な知覚解釈の争点をさらに推し進め、ありうべき知覚理解を探求するために、知覚のもつ行為的側面に注目した三つの分析(現象学、生態心理学、イナクショニズム)に焦点をあて、それらを比較検討することを行なった。

知覚は受動的な感覚の統合ではなく、能動的な行為の連関であるというのがこれらの知覚論に共通する見解であり、そのような解釈に本研究も与するからである。しかしこれらの知覚論は、それぞれが主張された時期に支配的であった知覚観に対して、共通する観点からの批判を行なう一方で、認識論的にはまったく異なる立場をとってもいる。それゆえ、本研究の研究目的を遂行するためには、「知覚の行為性」を重視する三つの立場の異同を明らかにすることが必要となる。そのために、本年度は、以下の二つの作業を行なった。(1)まず、前年度の研究成果を踏まえながら、ギブソンによる「知覚システム」概念と、ハイデガーによる「世界内存在」概念を、生態学的な観点から比較することを試みた。ハイデガーの「世界内存在」概念は、認知科学における反表象主義の先駆形態として、相互作用主義・環境主義的な立場との関連で近年肯定的に評価されつつあるが、両者の世界把握に共通するかにみえる反表象主義的な構えの背後には、J.ミュラーの「特殊神経エネルギー説」にかんする解釈という点で、まったく対照的な知覚解釈の前提が存在しており、その差異構造を明らかにすることを行なった。(2)次に、知覚の行為性を強調する三つの立場(E.フッサールによる現象学的知覚論、J.J.ギブソンによる生態学的心理学、A.ノエによるイナクショニズム)における理論構成の異同を確認する作業を行なった。これらの知覚観を比較する作業を通じて、それぞれの立場が知覚を、(a)<運動>として捉える(フッサール)、(b)<システム>として捉える(ギブソン)、(c)<行為>として捉える(ノエ)、という行為強調的な特徴を明らかにすることが可能になったが、現象学における表象主義的な<間接知覚説>と生態心理学における反表象主義的な<直接知覚説>との対立のうちで、A,ノエらのイナクショニズムをどう位置づけるかを検討する作業は、次年度の課題として残された。なお、以上の研究成果のうち、(1)の研究成果は、日本現象学会第28回研究大会で「ハイデガーとギブソン-生態学的観点から見た知覚の構造-」として発表され、平成19年度発行予定の『現象学年報23号』への論文掲載が決定している。本年度は、最終年度の作業として、これまでの研究を継続しつつ、現代的な知覚解釈の争点をさらに推し進めることを試みた。具体的には、知覚のもつ行為的側面に注目した二つの分析(現象学、生態心理学〉を比較検討し、主として以下の二つの作業を行なった。そのために、〈フォン・ユクスキュル-ハイデガー〉による知覚観の系譜と〈ウォールズ-ギブソン〉による知覚観の系譜を比較対照することを行なった。その上で、J.ミュラーの「特殊神経エネルギー説」にかんする解釈という観点から、両者の世界把握を比較した。そこで明らかになったのは、両者に共通するかにみえる反表象主義的な構えの背後には、まったく対照的な知覚解釈の前提が存在しているということである。(2)次に、やはり前年度の研究成果を踏まえながら、知覚の行為性を強調するフッサールによる現象学的知覚論と、ギブソンによる生態学的心理学における理論構成の、異同を確認する作業を行なった。これらの知覚観を比較する作業を通じて、それぞれの立場が知覚を、〈運動〉として捉えるフッサールと、〈システム〉として捉える
タイヒミュラー理論によるレフシェッツファイバーの研究の新展開

志賀はリーマン面の正則族の個数を具体的に評価し,タイヒミュラー曲線について剛性と有限性を示した.宮地との共同研究でLefschetz fibrationのholonomyとslope不等式の関係を研究した.宮地はタイヒミュラー距離の境界挙動を明らかにした.志賀は、リーマン面の正則族についてその個数を底空間の幾何構造を用いて具体的に評価した.また,タイヒミュラー曲線についてその剛性と有限性について新たな知見を得た.これらを用いてMcMullenによるタイヒミュラー曲線の剛性定理の別証明を与えた.またMollerの有限性とは異なる見地からの理論を展開した.宮地は、昨年度に引き続き,タイヒミュラー空間上のタイヒミュラー距離に関する幾何の研究のため極値的長さの幾何学的性質を研究した.極値的長さは,タイヒミュラー空間と測度付き測地線層のなす空間の積空間上の関数であり,タイヒミュラー空間に沿った変数についての微分公式はGardinerの公式として知られている.今年度はもう一つの変数,つまり測度付き測地線層のなす空間に沿った微分を計算した.実際,微分公式には自然に交点数関数が現れThurston理論との関連を示唆する公式を得た.遠藤は、球面上の超楕円的Lefschetzファイバー空間に対して、ファイバー和に関する安定化定理を証明した。また、安定化の具体例をすべての種数において複数構成した。さらに、奇種数の超楕円的Lefschetzファイバー空間に対して新しい不変量を定義し、超楕円的Lefschetzファイバー空間の安定同型類の完全不変量を見出した。以上の研究は、鎌田聖一氏(広島大学)との共同研究である。最終年度において,志賀はKlein群の擬等角変形空間の複素構造について研究をおこない,Klein群の不連続成分の形状がその変形空間の構造に大きく影響を与え,様々な複素解析的性質が変化することを証明した.宮地はタイヒミュラー空間において距離空間に作用する新しい写像の概念を導入し,距離空間の一般論を展開した.それを用いて写像類群の新しい特徴付けを与えた.また,単位円板からタイヒミュラー空間への正則写像について研究して新しい剛性定理を得た.遠藤は,鎌田聖一氏との共同研究により,超楕円的なLefschetzファイバー空間の安定化定理を証明した。これは,種数2のLefschetzファイバー空間に対するAurouxの定理の一般化を与えるものである.研究期間全体を通して,志賀はリーマン面の正則族についてその個数を底空間の幾何構造を用いて具体的に評価した.また,タイヒミュラー曲線についてその剛性と有限性について新たな知見を得た.さらに,Klein群の擬等角変形空間の複素構造について研究を行った.また宮地との共同研究で, Lefschetz fibrationについて,そのモノドロミーについていくつかの例を構成し,そのholonomyとslope不等式の関係について新たな知見を得た.宮地は年度を通じてタイヒミュラー距離の無限遠の挙動と位相幾何学的側面の関係について研究した.最終年度に得た正則円板の剛性定理は,今吉洋一氏,志賀啓成氏により80年代に得られた正則族の剛性定理の証明において得られた定理の拡張となっており,リーマン面の正則族及びレフシェッツファイバー空間の研究に貢献することが期待される.志賀はリーマン面の正則族の個数を具体的に評価し,タイヒミュラー曲線について剛性と有限性を示した.宮地との共同研究でLefschetz fibrationのholonomyとslope不等式の関係を研究した.宮地はタイヒミュラー距離の境界挙動を明らかにした.志賀啓成は、リーマン面のモジュライ空間の1点の単射半径をその点を表すリーマン面の双曲構造を用いて下から評価することに成功した。また,Lefschetz fibrationのholonomyとslope不等式の関係について新たな知見を得た.宮地秀樹は、タイヒミュラー空間上のタイヒミュラー距離に関する幾何学を研究した.タイヒミュラー空間のタイヒミュラー距離に関するホロ関数境界がGardiner-Masur境界と一致するが,今年度はタイヒミュラー距離に関するグロモフ積が境界まで連続的に拡張されることを示した.さらにグロモフ積と交点数函数との関係も明らかにし,その応用として,既に知られている有限個の例外を除いてタイヒミュラー空間の等長写像群が写像類群と自然に一致することを示した.遠藤久顕は、T. E. Mark氏(ヴァージニア大学), J. Van Horn-Morris氏(アメリカ数学研究所)との共同研究により, Lefschetzファイバー空間のモノドロミーの置き換えと一般化された有理ブローダウンとの関係を明らかにした.また,超楕円的なLefschetzファイバー空間のファイバー和に関する安定化定理を証明すべく,鎌田聖一氏(広島大学)によるチャート表示を用いていくつかのアプローチを試みた.タイヒミュラー曲線についてその剛性と有限性について新たな知見が得られた.これらを用いてMcMullenによるタイヒミュラー曲線の剛性定理の別証明を与えた.またMollerの有限性とは異なる見地からの理論を展開した.このような理論展開はレフシェッツファイバーに新しい切り口を与えるものである.また,超楕円的レフシェッツファイバーにおいて新しい不変量の発見とその応用などが見られ,全般的に順調に成果が上がっている.昨年末にワークショップを開催し,若手研究者と議論を重ね,Lefschetz fibrationのmonodromyに関する理解が深まった.

これによって研究代表者がこれまでに得たリーマン面の正則族に関するmonodormyの理論との関係について考察が進んだ.現在のアクティビティを保持しつつ、研究代表者と分担者のセミナーによる討論,国内外の関連分野の研究集会の参加による討論を基本として進める.また,これまでの結果を踏まえて海外の研究者と積極的に交流を図りたい。研究の対象はmonoromyであるが,それは曲面の基本群から写像類群へのある準同型である.したがって写像類群の考察と密接に関係している.また,本研究では「正則性」ということも重要なポイントである.今後はこの2点ー写像類群の考察と「正則性」の考察ーに主にフォーカスを当てて研究する.分担者の宮地准教授とは今年度同じ研究所に海外出張したため,研究打ち合わせの旅費などが予定より少なくなった。それにより、次年度への持ち越し額が生じた。次年度は、上記の研究推進方策を進めるために研究打ち合わせにより情報交換を行なう.経費の大部分はそのための旅費に使用する.次年度より研究分担者の一人の遠藤氏が研究代表者の大学に着任することが決まったため,研究打ち合わせなどのスケジュールを若干変更した.また,今年度は国内での研究打ち合わせ,情報収集を中心に行った.これらの理由により研究費の使用額を変更した.次年度は,上記推進方策に沿って,海外研究者も含めて研究打ち合わせ,情報収集を行う.そのためにデンマーク(写像類群の専門家と研究),ニューヨーク(正則運動の専門家と研究)の海外出張を予定している.
吸入麻酔薬の最小肺胞濃度における神経細胞由来一酸化窒素の役割

「ハロタン最小肺胞濃度における7-Nitro Indazoleの効果」(平成10年度分課題)[方法]Sprague-Dawleyラット14匹を、対照群と7-Nitro Indazole(7-NI;神経型一酸化窒素合成酵素阻害薬)群に分けた。ハロタンの最小肺胞濃度(MAC)をEgerらの方法で測定した後、7-NI100mg/kgあるいは溶剤のピーナッツ油を腹腔内投与し、再度MACを測定した。測定後ホルマリンで脳と脊髄を固定し、NADPH-diaphorase染色を施行した。[結果]7-NIはハロタンのMACを約50%低下させた。同時にNADPH-diaphorase染色では青斑核と脊髄後角で約25%の陽性細胞低下を認めた。「デキサメデトメジン投与後のハロタン最小肺胞濃度とNADPHジアホラーゼ組織化学染色」(平成11年度分課題)[方法]Sprague-Dawleyラット36匹を、デキサメデトメジン(DEX;α2作動薬)単回投与(50μg/kg)と3日及び14日間の慢性投与(50μg/kg/day)の3群、さらに各々の対照群3群の合計6群に分け、MAC測定とNADPH-diaphorase染色を施行した。[結果]単回投与のDEXはハロタンMACを約50%低下させたが、NADPH-diaphorase染色の低下は伴なわなかった。持続投与のDEXはハロタンMACを変化させなかったが、3日投与群で青斑核の陽性細胞数が有意に低下していた。DEXによるMACの低下は一酸化窒素の抑制を介しているとはいえなかった。[まとめ]一酸化窒素は吸入麻酔薬の最小肺胞濃度決定に重要な役割を果たしていたが、最小肺胞濃度は一酸化窒素単独で決定されてはいない。「ハロタン最小肺胞濃度における7-Nitro Indazoleの効果」(平成10年度分課題)の研究を実施しました。使用ラット数を18から14に変更したこと以外、方法手順は予定どおりに実施できました。[方法]8-9週齢の雄のSprague-Dawleyラット14匹を、対照群7匹と7Nitro-Indazole(7-NI)群7匹の2群に分けた。ハロタンの最小肺胞濃度(MAC)をEgerらの方法に基づいて測定した後、対照群には溶剤のピーナッツ油を、7-NI群には7-NI100mg/kgを各々腹腔内投与し、再度ハロタンのMACを測定した。測定後ただちに、ホルマリンで脳および脊髄を固定し、NADPH-diaphorase組織化学染色を施行した。[結果] 100mg/kgの7-NI投与はハロタンのMACを約50%低下させた。また同時にNADPH-diaphorase染色では大幅な血管周囲の染色低下と青斑核と腰部および胸部脊髄後角で約25%の陽性細胞の低下を認めた。[まとめ]7-NIはラットのハロタンのMACを低下させる。低下の機序としては、脳幹部および脊髄後角の神経型一酸化窒素陽性細胞の活動性の低下と脳血流の低下が関与していると推測された。本実験の内容は第45回日本麻酔学会(平成10年、鹿児島)のポスター・セッションで発表しました。「デキサメデトメジン投与後のハロタン最小肺胞濃度とNADPHジアホラーゼ組織化学染色」(平成11年度分課題)の研究を実施しました。

デキサメデトメジン(DEX)単回投与では、組織変化を捉えることは困難であったため、持続投与群及びその対照(生理食塩水)群を新たに設けて実験を行いました。[方法]対象は8-9週齢の雄Sprague-Dawleyラット36匹で、DEX(50μg/kg)1回投与群と3日及び14日間の慢性投与(50μg/kg/day)群の3群、さらに各々の対照群(生理食塩水)3群の合計6群に分けた。Egerらの方法に基づいてハロタンMACを測定した後、4%パラホルムアルデヒド溶液で組織固定し、腰髄、胸髄と橋(青斑核)をScherer-Singlerらの方法に基づきNADPH-diaphorase染色をし、陽性細胞数を分析した。[結果]単回投与のDEXはハロタンMACを約50%低下させたが、NADPH-diaphorase染色の低下は伴なわなかった。持続投与のDEXはハロタンMACを変化させなかったが、3日投与群で青斑核と腰髄で陽性細胞数が有意に低下していた。[まとめ]単回投与の実験結果からDEXによるMACの低下は一酸化窒素の抑制を介しているとはいえないことが判明した。持続投与の実験結果からDEXは腰髄と橋(青斑核)で一酸化窒素の活動を抑制していることが示唆された。
セキュアなセンサネットワークを実現するセンサノードの相互監視システムの設計

様々な物理情報の観測と収集への利用が期待されるセンサネットワークは,従来のネットワーク以上に実世界・物理世界に密着した情報を運ぶネットワークであり、そのセキュリティの確保は,センサネットワークの安全な利活用に必須である。本研究では、キュアなセンサネットワークの構築に必要な、センサ間の監視方式、ネットワーク内の不正アクセスの追跡方法、管理ログの収集方式を検討し提案した。無線通信および小型デバイス技術の進展によって、超小型のIDタグ(RFID)や、様々なセンサを備えた小型センサノードからの無線通信を介した情報の取得が可能となり、これらからの情報収集技術が我々の生活の安全・安心面を支える重要な基盤となりつつある。柔軟な観測・監視網の展開は、センサノード同士が相互接続し、センサノード間でパケットを繰り返し中継するアドホック通信によって、観測データをデータ収集ノードにまで送信することで可能となる。このとき、データを中継するノードが攻撃者によって乗っ取られたり、不正な動作をするよう設定されたノードに置き換えられたりした場合、データの収集に致命的な障害を被る。本研究は、このようなアドホック通信を行う無線センサネットワークの有用性と対をなすセキュリティ面での脆弱性の克服を目指す。無数の小型センサノードを無線により相互接続した「無線センサネットワーク」におけるセキュリティ向上を目指し、データの改ざんや破棄などの異常な挙動を示すノード(異常ノード)を検知するためのセンサノード相互監視システムを設計することを目的とする。今年度は、当初の予定に基づき研究で使用する実験環境とシミュレーションプログラムの基本部分を集中的にリソースを投入し構築することとし、市販のセンサネットワーク構築キットを用い、数台台のセンサノードと1台の情報収集ノード(シンク)からなる小規模のセンサネットワークを構築した。また、センサネットワークにおいて問題となるサービス拒否攻撃の克服について研究を行い、反射型DoS攻撃およびPulsing DoS攻撃という新たな攻撃に関する検出手法を提案し、その有効性をシミュレーションと実験から明らかにした。センサネットワークは様々なセンサを備えた小型センサノードから無線通信を介して情報を収集するネットワークであり、今後の我々の生活の安全・安心面を支える重要な基盤となりつつある技術である。また、小型で安価なセンサノードの利用により、火山活動や地震の観測など広域環境の観測から、家屋への不法侵入の検知など個人レベルでの監視まで、様々な観測・監視の網を柔軟に展開することが可能となる。今年度は、セキュアなセンサネットワークにおいて、各センサが相互監視の結果としてセキュリティインシデント通知用のアラートや管理用のログを送信する環境を想定し、ログの総量を抑制しかつ重要なアラートやログ通知のリアルタイム性を向上させる技術の検討を行った。そして、送信する情報の重要度に基づき優先キューイングを行い、さらにキュー内にある情報を集約することで、情報量の圧縮を行う方式を提案し口頭発表を行った。本技術は、利用可能な電力に制限のあるセンサネットワークの消費電力削減に寄与するものとなる。
分子ドーピングを用いたナノ人工ピン制御による磁束捕捉特性解明と高機能超伝導膜実現

本研究は、有機金属を分子ドーピングした非晶質薄膜を独自のプロセスを用いて、サイズ・密度を制御したナノ人工ピンを超伝導薄膜中に形成する独創的手法を開発することにより、従来に無い極めて高い臨界電流輸送能力を有する超伝導薄膜材料を実現するとともに、薄膜形成過程、及び酸化物高温超伝導薄膜におけるナノ人工ピンと磁束量子との相互作用について解明することを目的としている。今年度は、前年度で明らかとなった分子ドーピングに適した有機金属元素を基に、種々のプロセス条件で超伝導薄膜を作製し、超伝導電流輸送特性との関係を明確にするための研究を遂行した。その結果、テトラキスZr分子の添加により、薄膜の結晶成長が促進され、さらに表面性も向上することが明らかとなった。これにより、臨界電流密度が大きく向上することがわかった。また、テトラキスZrを用いてZrをドーピングすることにより磁場中の臨界電流密度特性(アルファ値)が向上することがわかった。さらに、超伝導層の結晶化プロセスを2段とすること、及び結晶化プロセス終了後の冷却過程を制御するプロセスを導入することで、超伝導特性が向上することを明らかにした。また、超伝導薄膜における量子磁束捕捉特性の解明を目的として、HfとLaを共ドーピングしたGdBCO超伝導薄膜のピニング力と実効ピニング密度について解析を行った。その結果、Hfドーピングは高磁場側でのピニング力を増加させ、Laドーピングは低磁場側でのピニング力を増加させることが明らかとなった。これらの結果、HfとLaの共ドーピングにより低磁場から高磁場までのピニング特性の向上に効果があることがわかった。今年度目標としていた人工ピン分子ドーピングに適した有機金属分子をを基に、種々のプロセス条件で超伝導薄膜を作製し、得られた超伝導薄膜の超伝導電流輸送特性との関係を明確にすることを達成した。また、希土類混晶化超伝導薄膜において(Gd,Ho)や(Gd,Eu)の組み合わせによる臨界電流密度特性への効果を明らかにできた。さらに、人工ピン形成を制御し超伝導特性を向上させるために従来にない新規薄膜作製プロセスを検討した。として超伝導薄膜の結晶化プロセスを明らかにできた。また、ナノ人工ピンをドーピングした超伝導薄膜における量子磁束捕捉特性の解明について検討を進めルことができた。最終年度は、最適な分子ドーピング量を明確にするために、新規開発した薄膜形成プロセスにおけるテトラキスZr添加量の最適化を検討する。さらに、希土類混晶化超伝導薄膜におけるZr分子ドーピング超伝導薄膜の高磁場中や低温での超伝導特性の解析を行うことにより、磁気相関図に関する知見を得る。本研究は、電力エネルギーの高効率利用社会の実現を目指し、有機金属を分子ドーピングした非晶質薄膜を独自のプロセスを用いて、サイズ・密度を制御したナノ人工ピンを超伝導薄膜中に形成する独創的手法を開発することにより、従来に無い極めて高い臨界電流輸送能力を有する超伝導薄膜材料を実現するとともに、薄膜形成過程、及び酸化物高温超伝導薄膜におけるナノ人工ピンと磁束量子との相互作用について解明することを目的としている。今年度は、分子ドーピングに適した有機金属元素の探索とドーピングを行った超伝導薄膜の超伝導電流輸送特性との関係を明確にするための研究を遂行した。その結果、Zr添加効果を確認し、さらにLa添加により膜表面性と結晶性が向上し、臨界電流密度が大きく向上することがわかった。また、La及びZr共添加によって薄膜作製に必要な熱処理条件のウインドウが拡大されるとともに、磁場中の臨界電流密度特性が向上することがわかった(アルファ値も改善された)。これに比べてLa及びHoの共添加においては臨界電流密度の磁場中特性の向上は僅かであった。また、GdBCO薄膜へのAgドーピングを検討した結果、薄膜表面性および結晶性が向上し、臨界電流密度および磁場中臨界電流密度特性が大きく改善されることが明らかとなった。また、ナノ人工ピンをドーピングした超伝導薄膜における量子磁束捕捉特性の解明を目的として、HfをドーピングしたGdBCO超伝導薄膜のピニング力と実効ピニング密度について解析を行った。その結果、Hfドーピングに伴いピニング力が増加し、ピニング力のピークが高磁場側にシフトすることが明らかとなった。また、Hfドーピングにより実効ピニング密度が増加することわかった。今年度は高い臨界電流輸送能力を有する超伝導薄膜材料を実現するために、第一に薄膜形成用有機金属塗布原料において分子ドーピングに適した元素とその臨界電流密度特性に与える影響について明確にすることを目標とした。その結果、Zr添加、La添加およびAg添加が膜表面性と結晶性向上に効果があること、加えてLa及びZr共添加がLa及びZr共添加によって薄膜作製に必要な熱処理条件のウインドウ拡大に効果があることを確認した。さらに、これらの添加により臨界電流密度が大きく向上することを明らかにしたことにより今年度の目標を達成できた。また、HfをドーピングしたGdBCO超伝導薄膜のピニング力と実効ピニング密度について解析を行い、ピニング力の磁場依存性について解析を進め、Hfドーピングにより実効ピニング密度が増加するという知見が得られ、ナノ人工ピンと磁束量子との相互作用についても解析が予定通り順調に進んでいる。

本研究は、有機金属を分子ドーピングした非晶質薄膜を独自のプロセスを用いて、サイズ・密度を制御したナノ人工ピンを超伝導薄膜中に形成する独創的手法を開発することにより、従来に無い極めて高い臨界電流輸送能力を有する超伝導薄膜材料を実現するとともに、薄膜形成過程、及び酸化物高温超伝導薄膜におけるナノ人工ピンと磁束量子との相互作用について解明することを目的としている。今年度は、前年度で明らかとなった分子ドーピングに適した有機金属元素を基に、種々のプロセス条件で超伝導薄膜を作製し、超伝導電流輸送特性との関係を明確にするための研究を遂行した。その結果、テトラキスZr分子の添加により、薄膜の結晶成長が促進され、さらに表面性も向上することが明らかとなった。これにより、臨界電流密度が大きく向上することがわかった。また、テトラキスZrを用いてZrをドーピングすることにより磁場中の臨界電流密度特性(アルファ値)が向上することがわかった。さらに、超伝導層の結晶化プロセスを2段とすること、及び結晶化プロセス終了後の冷却過程を制御するプロセスを導入することで、超伝導特性が向上することを明らかにした。また、超伝導薄膜における量子磁束捕捉特性の解明を目的として、HfとLaを共ドーピングしたGdBCO超伝導薄膜のピニング力と実効ピニング密度について解析を行った。その結果、Hfドーピングは高磁場側でのピニング力を増加させ、Laドーピングは低磁場側でのピニング力を増加させることが明らかとなった。これらの結果、HfとLaの共ドーピングにより低磁場から高磁場までのピニング特性の向上に効果があることがわかった。今年度目標としていた人工ピン分子ドーピングに適した有機金属分子をを基に、種々のプロセス条件で超伝導薄膜を作製し、得られた超伝導薄膜の超伝導電流輸送特性との関係を明確にすることを達成した。また、希土類混晶化超伝導薄膜において(Gd,Ho)や(Gd,Eu)の組み合わせによる臨界電流密度特性への効果を明らかにできた。さらに、人工ピン形成を制御し超伝導特性を向上させるために従来にない新規薄膜作製プロセスを検討した。として超伝導薄膜の結晶化プロセスを明らかにできた。また、ナノ人工ピンをドーピングした超伝導薄膜における量子磁束捕捉特性の解明について検討を進めルことができた。超伝導薄膜形成用有機金属塗布原料用として、前年度で明らかとなった分子ドーピングに適した元素(Zr等)を用いて人工ピンドープ薄膜の形成を行う。ただし、ドーピング量増加とともに超伝導相の結晶化が抑制される傾向が見られたため、ドーピング量の増加を目指して分子ドーピングに適した新しい有機分子構造を有する分子ドーピング用Zr有機金属材料等について検討する。さらに、人工ピンの大きさおよび密度を制御し、さらに臨界電流密度特性を向上させるため、薄膜形成用熱力学的パラメータの最適化について検討する。また、ナノ人工ピン制御高温超伝導薄膜における量子磁束捕捉特性の解明を目的とし、人工ピンの種類とそのピニング力の温度依存性について測定するとともに、磁束ピニング力の磁場依存性について検討する。さらに、臨界電流の飛躍的向上を目指し、原子の拡散速度を拡大するため液相を用いた新規有機金属塗布法の研究を進める。最終年度は、最適な分子ドーピング量を明確にするために、新規開発した薄膜形成プロセスにおけるテトラキスZr添加量の最適化を検討する。
分子遺伝学的情報に基いた栽培ダイズの起源と成立過程の解析

交雑分離集団である「十系780号X日高4号」でのF2及びF3個体での解析で得られた8つのQTLのうち後代でのSSRでの解析ではR遺伝子などの種皮色における準同質系ではこれらのマーカーとの間で対応関係はみられなかった。構造的な差異の可能性を明らかにするためにSEMにおいて種皮表面の観察をおこなったが、明確な差異はみられなかった。種皮色、特にR遺伝子と硬実性との間では全く別の因子の可能性が示唆され、機構の詳細な解明にはさらなる時間を要する。北大構内において設置した雑種群落での解析実験では、01年と02年および03年の3か年の調査において野生区では雑種個体は駆逐され、野生種が大半を占める結果になった。一方栽培区では雑種個体でも非硬実性の個体が多くを占めることとなった。しかし栽培区、野生区ともにIdh1遺伝子においては野生型の遺伝子が優占し、栽培区においてもつる性の個体が多くをしめることになった。これらの結果から3か年の栽培化実験において硬実性は容易に除去されるが、栽培化という過程においてはつる性から直立への変異の獲得が必要でつる性の遺伝子がIdh1近傍に存在することも示唆された。このように急速に野生区において雑種個体が消失した原因について現在越冬実験において確認中である。現時点でいえることは、栽培ダイズは野生ダイズを起源とし、その地域も日本や中国など各地で多元的に生じ、栽培化の後も野生ダイズとの関わりを持ちながら現在の栽培ダイズが成立するに至った。その過程で硬実性は容易に除去されながらもつる性の消失にはさらなる変異の獲得が必要であり、ダイズの栽培化の過程でIdh1遺伝子近傍の領域がダイズの栽培化の過程で関わっていたものと推察された。以上の結果を博士論文としてまとめるには実験の都合上、次年度まで渡ることになり、今年度中に遂行することが出来なかったことは残念至極である。
シリコン原子のレーザー冷却技術の開発

本研究では、まず第一に、シリコン原子に共鳴する252nmのレーザー光源システムを開発し、共鳴レーザービームによるシリコン原子ビーム断面プロファイル測定技術を開発した。光源の高出力化のために、和周波発生用共振器の最適化を図り、モードマッチング、光インピーダンスマッチングなどをおこなうことで、更に3倍以上高出力化を実現した。また、その周波数を精密にあわせるための、分光技術を開発した。単一周波数CW深紫外コヒーレント光源に依る、シリコン原子の同位体フリーのスペクトルは初めてであり、この技術を活用することに依り、最適な周波数に同調できることを実証した。シリコン原子をレーザー冷却するための、周波数固定技術を開発するために、まずスペクトル幅0.1nm程度のナノ秒チタンサファイヤレーザーの第3高調波を用いて、広帯域に光ガルバノ分光実験を行った。その結果、レーザー冷却遷移と同様の3重項状態間の遷移の、6本のうち4本が観測できた。次に共振器内部にエタロンを内蔵したナノ秒チタンサファイヤレーザーの第3高調波による、レーザー冷却波長での光ガルバノ分光実験を行い、スペクトル幅が数GHzで、シリコンのドップラー広がりと同程度のレーザー線福を観測した。さらに研究代表者が開発したCW単一周波数深紫外コヒーレント光源を用いて光ガルバノ分光を行い、シリコン原子(質量数28)から周波数シフトした位置に、同位体シリコン原子(質量数29)のスペクトルを初めて観測した。さらに、CW単一周波数深紫外コヒーレント光源において、その周波数制御を簡便にできる手法を発案し、周波数精密制御性を実証した。研究代表者は本課題において、シリコンテクノロジーの革新を目指して、シリコン原子のレーザー冷却技術を世界に先駆けて開発することを目的としている。シリコン原子のレーザー冷却技術の開発は、シリコン原子の運動制御、原子波の波束制御を実現し、新たにシリコン原子リソグラフィー技術、シリコン原子ホログラフィー技術、シリコンアイソトープデザイン技術の技術開発につながると期待できるためである。平成14年度はまず深紫外コヒーレント光源周波数の冷却周波数への固定技術の開発を目指した。具体的には、シリコンを陰極電極材料としたホローカソード放電管を用い、光ガルバノ効果による放電電流の微小変化を検出して、シリコン原子の分光を行った。冷却波長付近の250nm 252nmで、4本の共鳴線を観測するとともに冷却周波数およびその周辺の周波数構造を調べた。この4本のシリコンの共鳴線スペクトル以外に、陰極材料に含まれているチタン、アルミニウムの共鳴線も見られたが、光源の線幅で十分分解できることが判明した。また同スペクトルの放電電流依存性や、入射レーザー光強度依存性も詳細に調べた。コヒーレント光源周波数の周波数可変技術の開発に関し、和周波発生のための2重共振器中のBBO結晶の温度を変えることにより、共振する780nm光の光周波数を変化させ、発生する和周波の光周波数を可変にできることを提案した。さらにコヒーレント光源の第1段階目では50%を超える波長変換技術を確立し、コヒーレント光源全体の性能を大幅に向上させた。平成15年度は、シリコン原子ビームのレーザー冷却の度合いを調べるための、共鳴レーザービームによるビーム断面プロファイル測定技術を開発した。シリコン原子ビームを電子ビーム蒸発に依り発生させ、共鳴するレーザーを照射することに依り、その散乱光を高速電子シャッタ内蔵ICCDカメラを使って計測することで、ビーム断面プロファイルを測定した。特に光源の性能が要求されるが、共鳴する252nmのレーザーは、既に開発している深紫外コヒーレント光源を用いた。

周波数の安定性などの条件は満たされていたが、CCDの感度を考慮すると更に高出力化が望まれた。そこで、和周波発生用共振器の最適化を図り、モードマッチング、光インピーダンスマッチングなどをおこなうことで、更に3倍以上高出力化を実現した。また、その周波数を精密にあわせるための、分光技術を開発した。単一周波数CW深紫外コヒーレント光源に依る、シリコン原子の同位体フリーのスペクトルは初めてであり、この技術を活用することに依り、最適な周波数に同調できることを実証した。シリコン原子をレーザー冷却するための、周波数固定技術を開発するために、まずスペクトル幅0.1nm程度のナノ秒チタンサファイヤレーザーの第3高調波を用いて、広帯域に光ガルバノ分光実験を行った。その結果、レーザー冷却遷移と同様の3重項状態間の遷移の、6本のうち4本が観測できた。次に共振器内部にエタロンを内蔵したナノ秒チタンサファイヤレーザーの第3高調波による、レーザー冷却波長での光ガルバノ分光実験を行い、スペクトル幅が数GHzで、シリコンのドップラー広がりと同程度のレーザー線幅を観測した。さらに研究代表者が開発したCW単一周波数深紫外コヒーレント光源を用いて光ガルバノ分光を行い、シリコン原子(質量数28)から周波数シフトした位置に、同位体シリコン原子(質量数29)のスペクトルを初めて観測した。また、研究代表者が開発したCW単一周波数深紫外コヒーレント光源において、その周波数制御を簡便にできる手法を発案した。具体的には、373nm光源の周波数は固定し、その単一周波数により、第2段目の共振器の共振器長を固定した。そのときの373nm光源の周波数の安定度は、極めて高い。それから和周波発生用のBBOの温度を上昇させる。そのとき、共振器は373nm光が共振するように、共振器長が僅かに変化することになる。そしてもう一方の入射レーザーである780nm光はその共振器で同時共振できるように周波数を変化させることになる。結果的に780nm光の周波数が変化することにより、252nm光の周波数が2MHz/0.1°Cで微調できることを実証した。同手法は大変安定的に周波数制御でき、シリコン原子をレーザー冷却させるのに極めて有効である。以上総じて、シリコン原子のレーザー冷却に欠くことのできない重要な技術開発を行った。
酵母ゲノムにおいてクロマチン構造を介した転写調節機構の解明

Rme1pは,S.cerevisiae一倍体において減数分裂の開始を阻害する,という重要な機能を担っている.我々は,Rme1pによる転写抑制機構として,遠隔的にactivatorsの結合を阻害することを明らかにした.そして,この機構を「activator exclusion」と名付け,Rme1pが染色体上で転写不活性なクロマチンドメインを構築する,というモデルを提唱した.activator exclusionには,グローバルな転写因子Rgr1pとSin4pが必要であり,この抑制機構にクロマチン構造が関与していることが示唆された.そこで,Rme1pによる転写抑制とクロマチン構造との関係について調べた結果,(1)IME1遺伝子上流においてポジショニングしたヌクレオソームを介してRme1pの2つの結合部位が空間的に近くに配置されること,(2)CYC1-lacZミニ染色体上で,activatorsの結合部位近傍のヌクレオソームの構築にRme1pが関与していること,が示唆された.現在,クロマチン構造と転写抑制との関係について解析を進めている.2.クロマチンの構築におけるDNAの高次構造の役割in vivoでの特殊はDNA配列によるヌクレオソームの排除機構を明らかにするために、種々の(A)_nならびにZ-DNA配列の影響について検討した.(A)_n配列が15bp以上に長くなると、その領域近傍からヌクレオソームは排除された.一方、Z-DNAを容易に形成する(CG)_n配列はヌクレオソーム形成を阻害したが,(CA)_n配列は大きな影響を及ぼさなかった.以上の結果は、塩基配列に固有なDNA構造が,in vivoでのヌクレオソーム形成の重要な因子の一つであることを示している。
多民族村落におけるミクロ的意思決定と社会的協調過程の研究

この国際学術研究は,日本人研究者2名とリトアニア人研究者3名が協力して,リトアニア国・ヴィリュニュース県・パギェライ村を中心に,複数民族が共存する地域を総合的に調査し,複数民族が社会的にどのように協調して共存しているかを,農家の直接面接を行いつつ,解明することを目的としている。平成8年に7月にポーランド人部落の11戸を調査し,12月にタタール人(イスラム教徒)部落を9戸調査し,平成9年2月にロシア人のロシア正教徒旧教徒派を8戸調査し,9月にリトアニア人部落とベラル-シ人部落を合計10戸調査し,12月にロシア正教徒正統派の農家9戸を調査し,平成10年1月にベラル-シ人部落を4戸調査し,2月にとドイツ人農家とカライム教徒農家を合計5戸調査した。合計56戸の総合的な調査であった。1戸あたりの平均調査時間は5時間であった。それ以外に村長・部落長・役場の農事課・小学校などの機関調査も行い,それらの会話を2時間の録音テープで合計120本に録音した。調査のポイントは婚姻関係と財産分与と職業履歴と使用言語に置かれた。また56戸のすべてにおいて詳細な家系図を作成しミクロ的な分析を行った。結論を述べれば,この地域における複数民族は平和的に共存しており,その平和的共存の基本的要因は,弱小民族に対する手厚い保護政策と,民族間をまたがる婚姻関係の成立にあることが観察された。とりわけ保護政策は,小学校教育と言語政策において充実しており,また雇用政策においても弱小民族に対する差別は観察されなかった。民族ゆえの所得格差は観察されず,社会主義から市場経済化への移行に対応しうる能力の有無によって生活水準が決定されていた。しかし同時に市場経済の中で,高学歴をめざず少数民族においては孫が多数民族であるリトアニア語の小学校に通学するという事例が多数観察され,民族のアイデンティティをどのように維持するかという困難な課題の発生が予想される。近年,全世界で複数民族が混在している地域での紛争が続発しているが,本研究では,家族ないし村落というミクロ的視野から,4民族が混住するリトアニアを例に採り,ミクロの意思決定が社会的にどう調和されているのかを,経済学的分析・歴史学的分析・家族社会学的分析を援用して,考察することを目的とする。また,本研究の調査手法上の特徴としては,個別農家でのミクロ的ライフ・ストーリー調査が挙げられる。すなわち,家系図を作成し,家族関係を確定し,そこから他の民族との関連を考察しようとするものである。平成8年度においては,リトアニアにおけるポーランド部落とタタール人部落ならびにロシア人部落の調査を行い,次のような知見が得られた。1.これら部落を区別する特徴は,圧倒的に宗教であった。宗教が婚姻関係成立の際の促進要因ならびに障害要因になっていた。言語については,バイリンガルの社会であり,大きな障壁とはなっていない。2.しかしながら,婚姻において宗教が絶対的な条件でありえたのは,1960年ころまでであり,それ以降は,異なる宗教間の『混血』化がすすんだ。ただし,現在でも過半数の結婚は同一宗教内での婚姻関係である。3.これら部落間の所得格差は極めて大きかった,その原因が宗教にあるとの結論は現段階では得られていない。4.行政サイドは,低所得のポーランド人部落や絶対的な少数民族であるタタール人部落に対して,財政的に保護を行っている。

とりわけ,教育面での財政負担は大なるものがあり,この教育面での(それは必然的に言語面での)少数民族の保護と社会全体の協調をもたらしている。反面,教育補助金の削減は,必然的に社会的コンフリクトを発生させる。特に,高等教育への進学率の格差は,将来の所得格差の要因ともなるだけに深刻である。この国際学術研究は,日本人研究者2名とリトアニア人研究者3名が協力して,リトアニア国・ヴィリュニュース県・パギェライ村を中心に,複数民族が共存する地域を総合的に調査し,複数民族が社会的にどのように協調して共存しているかを,農家の直接面接を行いつつ,解明することを目的としている。平成8年に7月にポーランド人部落の11戸を調査し,12月にタタール人(イスラム教徒)部落を9戸調査し,平成9年2月にロシア人のロシア正教徒旧教徒派を8戸調査し,9月にリトアニア人部落とベラル-シ人部落を合計10戸調査し,12月にロシア正教徒正統派の農家9戸を調査し,平成10年1月にベラル-シ人部落を4戸調査し,2月にとドイツ人農家とカライム教徒農家を合計5戸調査した。合計56戸の総合的な調査であった。1戸あたりの平均調査時間は5時間であった。それ以外に村長・部落長・役場の農事課・小学校などの機関調査も行い,それらの会話を2時間の録音テープで合計120本に録音した。調査のポイントは婚姻関係と財産分与と職業履歴と使用言語に置かれた。また56戸のすべてにおいて詳細な家系図を作成しミクロ的な分折を行った。結論を述べれば,この地域における複数民族は平和的に共存しており,その平和的共存の基本的要因は,弱小民族に対する手厚い保護政策と,民族間をまたがる婚姻関係の成立にあることが観察された。とりわけ保護政策は,小学校教育と言語政策において充実しており,また雇用政策においても弱小民族に対する差別は観察されなかった。民族ゆえの所得格差は観察されず,社会主義から市場経済化への移行に対応しうる能力の有無によって生活水準が決定されていた。しかし同時に市場経済の中で,高学歴をめざず少数民族においては孫が多数民族であるリトアニア語の小学校に通学するという事例が多数観察され,民族のアイデンティティをどのように椎持するかという困難な課題の発生が予想される。
自己免疫性心筋症における樹状細胞の役割に関する分子生物学的研究

心筋樹状細胞は心臓における免疫応答において極めて重要な役割をもっている。心筋ミオシン免疫にて臓器特異的に惹起されるラット自己免疫性心筋炎(EAM)におけるこれまでの検討では、動員された樹状細胞が抗原提示細胞として抗原特異性T細胞クローンを賦活化し、初期病変を形成することが知られた。そこで今回の"自己免疫性心筋症における樹状細胞の役割に関する分子生物学的研究"においては、(1)ヒト心筋炎・心筋症での樹状細胞の役割、(2)in vivoやin vitro実験のための樹状細胞代替の作成、(3)心不全モデル動物での樹状細胞の役割検索、の手順で研究を進めた。結果は以下の通りである。(1)ヒト心筋炎では、心筋炎急性期を中心に心筋樹状細胞が多数認められ、活動性心筋炎が遷延する症例ではそれに応じた心筋樹状細胞の浸潤を認めた。また、ヒト拡張型心筋症ではヒト心筋炎ほどではないものの、樹状細胞が出現した。細胞表面抗原(HLA・DR+,CD68・)や形態的特徴を検索したが、グローブ状の突起が見られない点を除けば、EAMの特徴と酷似していた。(2)次いで、ミオシン反応性T細胞を検出する目的でMHC抗原を提示するハイブリドーマ細胞を作成した。EAMラットからリンパ球を分離し、Balb/cマウスB細胞種(M12.4.5)と細胞融合しクローンMLEWを得た。この細胞を用い、EAMモデルにおいて抗原提示能をin vitroで検証したところ、EAMリンパ球は心筋ミオシンに特異的に活性化された。また心筋細胞傷害能も^<51>Cr放出活性試験により確認された。(3)また、心不全動物での樹状細胞の役割についても検討した。自己免疫応答を介した心不全増悪には病変形成T細胞のTH1化が強く作用しており、病態の寛解にはTH1からTH2シフトが働いていることが観察され、いづれも樹状細胞が関与していた。これらの研究成果を受けて、(1)心筋炎・心筋症でのミオシン反応性T細胞の検出法の確立、(2)病変形成T細胞のTH1化モニター、(3)T細胞のTH1からTH2シフトの誘導と診断、を次の到達目標に掲げ、更なる研究をスタートしている。心筋樹状細胞は心筋における免疫応答において極めて重要な役割を担っている。心筋ミオシン免疫にて臓器特異的に惹起されるラット自己免疫性心筋炎モデル(EAM)におけるこれまでの検討では、動員された樹状細胞が抗原提示細胞として抗原特異的T細胞クローンを賦活化し、初期病変を形成していた。今回我々はまず同様な所見がヒト心筋炎の心筋組織中に認められるかを病理組織学的に検討した。樹状細胞はヒト正常心筋中にもわずかながら存在し、特に心筋炎急性期に多数認められた。また、その細胞表面抗原(HLA-DR+,CD68-)および形態的性状は、マクロファージとは明らかに区別しうるものであり、いずれの所見もEAMと極めて類似していた。現在他の心疾患での所見も検討中で、拡張型心筋症でも心臓樹状細胞の動員が確認されている。

一方、EAMにおける経時的サイトカイン発現の推移についてはこれまで心筋浸潤T細胞に主眼を置き検討してきた。その結果サイトカイン・プロフィールから病変形成T細胞がTH1からTH2にシフトしていくことが観察された。そこで、次に炎症を形成する細胞別のサイトカイン発現を検討すべく免疫組織学的検討を試みたが、今のところ手法の確立に至っていない。現在、心筋組織中からの樹状細胞の単離を模索中であり、単離後樹状細胞のサイトカイン発現や抗原提示能をin vitroで検索する予定である。心筋樹状細胞は心臓における免疫応答において極めて重要な役割をもっている。心筋ミオシン免疫にて臓器特異的に惹起されるラット自己免疫性心筋炎(EAM)におけるこれまでの検討では、動員された樹状細胞が抗原提示細胞として抗原特異性T細胞クローンを賦活化し、初期病変を形成することが知られた。そこで今回、我々はヒト心筋炎ならびにヒト心筋症における心筋構成蛋白特異的反応性T細胞を検出する目的でMHC抗原を発現するハイブリドーマ細胞を作成することを試みた。加えて、このハイブリドーマによるEAMにおけるラット免疫系の解析を行った。ルイスラットclass II MHCを発現し、ルイスCD4^+T細胞に対し特異的に抗原を提示する細胞を作成するために、ルイスラット膝窩リンパ節からリンパ球を分離し、Balb/cマウスB細胞種(M12.4.5)と細胞融合しクローンMLEWを得た。この細胞をフローサイトメトリー、KLH抗原を用いて検証した結果、抗原特異的ルイスラット由来CD4^+T細胞はMLEWと抗原の存在下でγインターフェロンを産生した。従がってMLEWはルイスCD4^+T細胞に対して、ルイスラット由来class II MHC分子上に抗原KLHを提示することが明かとなった。またこのT細胞は抗原特異的に細胞傷害活性を示すことも示された。一方、CD8^÷T細胞の細胞傷害活性解析に有用と考えられるルイスラットclass I MHCを発現するBWLEW細胞も作成することに成功した。これらの細胞を用い、EAMモデルにおいて抗原提示能をin vitroで検証した。まずT細胞ラインをEAMリンパ節並びに心筋から分離した。このT細胞表面分子はCD4^+であり、しかもハイブリドーマ細胞、MLEW存在下においてブタ心筋ミオシンに特異的に活性化された。また心筋細胞傷害性を発揮することが^<51>Cr放出活性試験により確認された。このことから我々の作成したMLEWはヒト自己免疫性心筋炎やヒト自己免疫性心筋症を検索するうえで極めて有用なツールとなることが明かとなった。
適応的アルゴリズムを用いた個別式検査による注意機能障害の階層的査定

現在、学校教育現場では、落ち着きがなく注意散漫な子どもたち、注意の持続が困難なために学習意欲を持てない子どもたちが少なからず見受けられ、授業が成立しにくい状況を作り出している。担任教師や両親はより有効な援助の方法を模索中である。この問題を解決する一助として、申請者らは、集団式注意機能検査バッテリーを開発した。このバッテリーは、集団で、短時間で実施可能であるという長所を持つが、注意障害の子どもの特別支援に役立てるという点では、査定の精度が十分ではないという限界があった。そこで本研究は、申請者らの開発した検査の長所を生かしつつ、個別式注意機能バッテリーを新たに開発することを目的とした。本年度は、反応抑制障害説に基づき、反応抑制能力を査定するため、StopSignal課題によるテストを開発した。材料として、りんご、バナナ、サル、ゾウなどのキャラクターを利用し、子どもが課題の意図を十分に理解できるように工夫した。本年度は、このテストの妥当性を示すため、大学生を対象に実験を実施した。実験では、ADHD傾向との相関を調べた。試みとして、ADHD傾向だけではなく、自閉傾向との相関も調べた。さらに、試みとして、視覚、聴覚のモダリティも操作した。結果として、ADHD傾向との比較では、ADHD傾向と本査定において算出される抑制率との関係が見られた。しかし、自閉傾向との関係はみられなかった。次年度は、本研究の結果を海外学会で発表する予定である。また、研究論文としての公表を予定している。Sonuga-Barke et al.(1992)を参考にした上で、児童が課題要求の必然性を理解しやすいように賞金稼ぎのストーリーをもった2種類の怪物を捕まえる選択遅延課題を作成した。選択遅延課題は賞後遅延なし課題と賞後遅延あり課題の2つとし、それぞれの課題でたくさん賞をもらえる選択肢を選んだ率をL選択率とした。賞後遅延なし課題では賞までの遅延時間が長い(30秒)と得られる賞が大きく、賞までの遅延時間が短い(2秒)と得られる賞が小さいという条件で、被験者にどちらかを選択してもらう。賞後遅延あり課題では賞までの遅延時間が長い(30秒)と得られる賞は大きく、次の試行までの時間が短い(2秒)課題と、賞までの遅延時間が短い(2秒)と得られる賞は小さく次の試行までの時間が長い(30秒)という条件で被験者にどちらかを選択してもらう。公立小学校に通う2,4,6年生121名を被験者とし、この課題を実施した。賞後遅延あり課題のL選択率と賞後遅延なしのL選択率について1要因分散分析を行ったところその結果は、賞後遅延あり課題において群の効果が有意であったが、賞後遅延なし課題において群の効果は有意でなかった。多重比較の結果を見てみると、2年生女子のL選択率が他の群に比べて有意に低かったがそれ以外では有意な差は見いだせなかった。このことから各課題のL選択率においては、学年の進行に伴ってみられる発達的変化の規則性は見られなかった。
波力による重力式構造物の滑動とシェークダウンに関する研究

地盤-水-構造物系の動的相互作用という観点から波力による重力式構造物の滑動とシェークダウンの機構解明を試みた。得られた知見を以下に記す。1.波浪による変動水圧の地盤内伝播を遠心力載荷実験により観測した。遠心力載荷実験ではスケールの大きな地盤模型を扱うことが可能であるが、浸透問題に関しては相似則の取扱いに注意を要す。本実験では間隙流体として高粘性のシリコンオイルを使用し、地盤内過剰間隙水圧の発生、消散に関する時間相似率の整合をViscous scalingにより実現した。2.繰返しせん断による間隙水圧の発生を考慮した一次元波動伝播理論解を導出し、上記1.の実験結果と理論解との対比を行った。本解析では繰返しによる塑性体積ひずみを考慮したため、実験で見られたスパイク状の間隙水圧の蓄積・消散過程をよく表現することができた。従来の弾性解析では、過剰間隙水圧の蓄積は見られなかった。捨石マウンド内の間隙水圧や揚圧力の時間的推移を評価するためには、本解析のように地盤の繰返し塑性挙動を考慮しなければならないことを明らかにした。3.傾斜偏心荷重を受ける捨石マウンド-構造物系の支持力特性を弾塑性有限要素法により求め、荷重空間内にマクロな破壊曲面を同定した。重力式構造物の滑動抵抗は構造物と捨石マウンド間の見かけの摩擦係数を用いて評価されるが、この摩擦係数は荷重状態に依存することを示した。特に、波力を受ける重力式構造物の場合、波力による水平荷重が作用する位置は捨石マウンド面よりかなり上方にあるため、構造物底面にはモーメント荷重が発生し、摩擦係数は大幅に低下する可能性があることを指摘した。