hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
わが国のヘリコバクター・ピロリの感染源の特定

また、1年間のうちに新たに感染した例はなく、陽性であった8例の中で陰転した例もなかった。これまでの報告で5歳以降の新規感染は希であること、今回新規感染を認めなかったことから、わが国の感染率は将来成人でも低くなることが予想される。平成22年度の結果では、同胞が2人以上陽性であった例はなく、同胞間感染は否定的であった。23年度の結果については、レコードリンケージを実施中で、24年度前半に結果がでる見込みである。中学生における感染率を、尿検査と血液検査で調査した。[方法]平成24年9月に、兵庫県S市の中学生1225名にピロリ菌感染検査への協力を依頼し、尿検査もしくは血液検査(両方も)について本人と保護者の同意が得られた中学生を対象とした。尿検体は11月実施の学校検尿の残りで、血液は各中学校の近くにある市民ホールなどを採血場所として利用して12月1月に採取した。尿検体ではウリネリザH.ピロリ抗体(ELISA法.大塚製薬)を用いて尿中抗体を測定した。血液検体では血清抗体(ELISA法.Eプレート`栄研'H.ピロリ抗体II(栄研化学))を測定した。尿中抗体、血清抗体は添付文書に従って陽性、陰性を判定した。[結果]対象1225名のうち337名(27.5%男児183名)が研究に参加し、尿検査のみ131名、血液検査のみ19名、両方187名であった。学年別では中学1年生109名、2年生126名、3年生102名であった。尿中抗体陽性率は、3.1% (10/318)、血清抗体陽性率5.8%(12/206))であった。両方の検査を受けた187名のうち、両者陽性8名、尿中抗体のみ陽性1名、血清抗体のみ陽性3名、両者陰性175名で両者の一致率は97.9%であった。[考察]平成23年度の便中抗原検査では0歳から小学校6年生の小児について検討し、陽性率は全体で1.8%であった。中学生における抗体保有率は小学生以下より高率であったが過去の報告より低い結果であった。今回の検討では対象者の28%、23年度の小学生以下では44%の参加率である。非参加者と参加者で陽性率が異なる可能性は否定できない。しかし、対象者・保護者は結果を知らずに参加を決めていることから、大きな系統誤差はないと思われる。わが国では、中学生でも、ピロリ菌陽性率が5%未満であることが明らかになった。陽性児、陰性児の一部家族に提供を依頼した便検体の検査結果の測定が平成23年度末となった関係で、背景データとのリンケージが24年度にずれ込んだ他は、順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。・H23年度に陽性児、陰性児の一部家族に提供を依頼した便検体のデータの整理、解析を進める。・協力を得た、市役所、市民、地元医師会などに、本研究の結果を報告し、今後の対策について協議を進める。
総合的な学習を支援する英語によるディベート授業のガイドライン開発

本研究では、英語授業におけるディベート指導法開発のため、実践のプロセスに焦点をあてた。ディベートには「試合」から連想される表面的困難さ・複雑さがあるが、実際の日本の高校における教室実践では、試合までの過程(「前段階活動」)に教師の重点が置かれており、そこには英語のディベート指導を多くの教員が共有できる要素があった。まず前段階活動を、ある程度固定された大きな流れであるマクロ・レベルと、実際の活動(ミクロ・レベル)の2つのレベルで解釈し、各マクロ・レベルで、いかなるミクロの活動があるかを実態調査(高校)によって解明した。また、各実践の教育目標も加味することで、目的に応じた柔軟な活動の選択ができる。たとえば、教育目標が「4技能の統合」の場合は、「ディベートを通したリーディング力の向上」とは異なるミクロの活動が、選択される傾向にあるからである。参加協力校のなかで一例(観察校)をあげると、そこでは他人の意見を聞いて、自分の考えをまとめ発言し、議論ができる英語の表現能力を身に付けさせる、という年間の教育目標が掲げられていた。これは、総合的な能力を身につけさせる、という教育目標であるといってよいであろう。実際の前段階活動では、マイクロディベート、およびサーキットスピーチ(2チームに分かれ、相手チームのスピーチに対して質問しサマリーをし、相互を比較し勝敗をつける。この活動を通しディベートの前半部分[反駁以前]までに慣れる)が実践された。さらに、ディベートを全面的に学校に取り入れようとする試みがなされた。たとえば、1)県のディベート大会(年一回)の主催、2)他教科との連携を試みるため、日本語による校内ディベート大会を開く、などといったものである。このような実践のデータベース化、および理論書にある規範的な側面を加え、英語によるディベート授業のガイドラインが作成された。本研究の目的は、日本の英語授業を基点としたディベートのガイドラインを作成することである。初年度は、1)日本の高校授業における英語ディベートの実態調査(全国アンケート調査)のパイロット・スタディを実施し、さらに2)日本・欧米の教育ディベート文献による知見を基に、教室でディベート実践をする上での必須事項を抽出した。1)まず、実態調査のパイロット・スタディとして、7人の高校教師に協力していただいた。ディベートにおける「試合までの段階」-「試合」-「試合後の段階」において、「試合までの段階」(以下「前段階活動」)に関して、まずお答えいただいた。それは、ディベートを1試合行うまでの活動、教育目標・論題などである(自由記述形式)。その他の質問項目は、論題の内容、評価方法、教員情報(ティーム・ティーチング、実践動機など)、使用教材、テレビ会議などの媒体、そして授業外との接点の有無やその具体例などである。さらに「試合」と「試合後の段階」に関する活動も補助情報としで問うた。そして、授業実践における教師のニーズも自由に記述していただいた。2)また、日本・海外の書籍から、教室でディベート実践をする上での必須事項を抽出した。たとえば、論題の決定・作成の方法、議論の内容、試合における基本的な規則などである。これにより、上の実際に行われている英語授業によるディベート実践を、規範的な観点から分析することができる。2年目は、初年度の研究結果に基づいたアンケートを送付(60校程度・実践クラス約70例の回答を見込む)、そのデータ分析、および上の2)における規範的な観点をとおして、ガイドラインを完成する。さらに、ガイドラインと関連したディベート実践のケースとして、2,3の実践を訪問観察し、記述する。
児童虐待における家族参画による家族支援モデルの構築に関する研究

家族参画実践を児童虐待領域において最初に導入したニュージーランドにおけるファミリーグループ・カンファレンスの評価について先行研究、ニュージーランド児童保護機関での職員インタビュー、ファミリグループ・カンファレンス国際会議への出席等により明らかにした。ニュージーランドおよび諸外国における家族参画実践に関する評価については、(1)文化的側面、(2)実践的側面、(3)政策的側面から分析した。(1)に関しては家族、親族、地域関係を尊重する先住民族の文化ストレングスの導入として捉え、それが文化を越え、普遍的価値を有した実践であることを明らかにした。(2)に関しては近年におけるソーシャルワーク実践動向との関連から社会構成主義に基づいたナラティブ・モデル、ストレングス視点、エンパワメント視点から評価を行った。(3)に関しては新自由主義との関連から家族・個人責任イデオロギーの観点から批判的に検討した。現在、欧米・オセアニア先進諸国では、家族参画の是非を論じる段階を経て、家族参画を促す方法や、子どもの参画に関する議論が活発に行われている。パターナリズム・モデルと参画モデルの統合が、それらの国々における課題となっている。またニュージーランドの家族参画実践啓発ビデオの翻訳および日本語吹き替えを行い、それを教材として活用し、児童相談所職員に対し、学習会を開催し、現場での活用の可能性に関して意識調査を行った。その後学習会参加者に対し、我が国における家族参画実践導入の1.意義、2.課題、3.取り組みについて聴き取り調査を行った。結果として1.意義は(1)ストレングス活用、(2)意思決定過程の活性化、(3)当事者意識・意欲の促進、(4)子どもの安全体制の確保・子どもの権利保障、2.導入に際しての課題は(1)当事者意識、(2)運営、(3)当事者の能力、(4)文化、(5)専門性、3.課題への取り組みは(1)法律改正・実施要綱等における規定、(2)司法の関与、(3)財政的支援、(4)FGC開催機関、(5)支援体制の保障、(6)研修の実施、が明らかとなり、さらに詳細な分析を行った。今後本研究に基づきさらにファミリグループ・カンファレンスの普及に努め、その実施状況について分析を行っていきたい。家族参画実践先進国ニュージーランドにおける家族参画実践であるファミリーグループ・カンファレンスを「それまで見過ごされてきた拡大家族ネットワークの潜在的力を活用し、拡大家族がソーシャルワーカーをはじめとする専門職とともに、子どもが安全かつ十分に養育されるための必要事項を話し合う公式の会議」と規定し、その評価について先行研究およびニュージーランド児童保護機関での職員インタビューを通して明らかにした。またニュージーランドの家族参画実践啓蒙ビデオの翻訳および日本語吹き替えを行い、それを教材として活用し、児童相談所や児童養護施設職員との相互学習会を行った三。その後我が国における家族参画実践導入の可能性について職員にインタビューを行い、その分析および先行研究を通して家族参画実践の基本的概念規定、諸外国における評価、我が国への導入可能性について概略的にまとめ上げた。ニュージーランドおよび諸外国における家族参画実践に関する評価については、(1)文化的側面、(2)実践的側面、(3)政策的側面から先行研究およびインタビューを通して分析した。(1)に関しては家族、親族、地域関係を尊重する先住民族の文化導入として捉え、それが他文化を越え、普遍的価値を有した実践であることを明らかにした。(2)に関しては近年におけるソーシャルワーク実践動向との関連から社会構成主義に基づいたナラテイブ・モデル、ストレングス視点、エンパワメント視点から評価を行った。当事者の回復に大きく寄与することを明らかにした。本研究の目的は、児童虐待における意思決定過程への家族参画の意義を明らかにし、その日本的展開モデルを提示することである。今年度は昨年度の成果を踏まえ、家族参画の意義を明らかにした。児童虐待において専門職が中心となって意思決定を行う援助モデルを「パターナリズム・モデル」、当事者が中心となって意思決定を行う援助モデルを「当事者(家族)参画モデル」として捉えた。近年における欧米・オセアニア先進諸国における動向として「パターナリズム・モデル」から「当事者(家族)参画モデル」への転換があげられる。我が国では1990年代に「子ども虐待の発見」がなされて以降、10数年しか経っていない状況の中で、アセスメントや介入への関心が高まっているように思える。すなわちパターナリズム・モデルの構築過程にあるといえる。とくに近年虐待の通告件数の増加に伴う各関係機関の繁忙さから、時間をかけて当事者の参画を促すことが困難な状況にあり、そうしたことがパターナリズム・モデルを強化していると捉えることができる。今後我が国ではパターナリズム・モデルが強化される一方で、そのモデルの問題点が顕在化することで、当事者参画モデルへの認識や移行が可能となるといえる。「参画モデル」の意義として当事者のストレングスの発見と、エンパワメントの促進をあげることができる。「パターナリズム・モデル」では当事者を援助の対象として捉え、問題ある当事者として捉える傾向がある。そうした捉え方が当事者を無力化し、自己否定感を強化する可能性がある。「参画モデル」については、欧米・オセアニア先進職国導入されているファミリーグループ・カンファレンスを参考に日本的展開を明らかにした。

(1)に関しては家族、親族、地域関係を尊重する先住民族の文化ストレングスの導入として捉え、それが文化を越え、普遍的価値を有した実践であることを明らかにした。(2)に関しては近年におけるソーシャルワーク実践動向との関連から社会構成主義に基づいたナラティブ・モデル、ストレングス視点、エンパワメント視点から評価を行った。(3)に関しては新自由主義との関連から家族・個人責任イデオロギーの観点から批判的に検討した。現在、欧米・オセアニア先進諸国では、家族参画の是非を論じる段階を経て、家族参画を促す方法や、子どもの参画に関する議論が活発に行われている。パターナリズム・モデルと参画モデルの統合が、それらの国々における課題となっている。またニュージーランドの家族参画実践啓発ビデオの翻訳および日本語吹き替えを行い、それを教材として活用し、児童相談所職員に対し、学習会を開催し、現場での活用の可能性に関して意識調査を行った。その後学習会参加者に対し、我が国における家族参画実践導入の1.意義、2.課題、3.取り組みについて聴き取り調査を行った。結果として1.意義は(1)ストレングス活用、(2)意思決定過程の活性化、(3)当事者意識・意欲の促進、(4)子どもの安全体制の確保・子どもの権利保障、2.導入に際しての課題は(1)当事者意識、(2)運営、(3)当事者の能力、(4)文化、(5)専門性、3.課題への取り組みは(1)法律改正・実施要綱等における規定、(2)司法の関与、(3)財政的支援、(4)FGC開催機関、(5)支援体制の保障、(6)研修の実施、が明らかとなり、さらに詳細な分析を行った。今後本研究に基づきさらにファミリグループ・カンファレンスの普及に努め、その実施状況について分析を行っていきたい。
非貴金属レドックス活性アミノカルコゲノラト錯体によるMeOHの光脱水素化

本研究では、非貴金属とレドックス活性な芳香族アミン配位子を含む「室温で駆動するMeOH脱水素化触媒設計」を遂行し、特にMeOHの光化学的脱水素化により室温下で水素を取り出し得る新しいシステム創製を目標として研究を行った。検討を行った結果、非貴金属(Fe(II))とプロトンおよび電子を貯蔵可能な芳香族アミン配位子からなる金属錯体の合成に成功し、それがMeOHからの光脱水素化反応における触媒活性を示すことを明らかにした。本系は、室温で駆動する分子性の非貴金属系触媒として初の例であり、従来報告されている貴金属系触媒と比較して、最も高い水素発生量子収率(例, Fe(II)錯体: 4.8%)を示す。本研究では、非貴金属(Fe2+)とH+及びe-を貯蔵可能な芳香族アミン配位子を含む「室温で駆動するMeOH脱水素化触媒設計」を遂行し、特にMeOHからギ酸への光化学的脱水素化により効率的かつ選択的に水素を取り出す新しいシステム創製を目標として研究を行った。検討を行った結果、非貴金属(Fe2+)とH+及びe-を貯蔵可能な芳香族アミン配位子からなる金属錯体の合成に成功し、それがMeOHからの光脱水素化反応における触媒活性を示すことが明らかにした。本系は、室温で駆動する分子性の非貴金属系触媒として初の例である。また、興味深いことに、その活性はFe錯体には劣るものの、芳香族アミンおよびその誘導体もMeOHの光脱水素化反応活性を有することを明らかにした。本反応においては、光化学的に発生したH2と、それに相当するホルムアルデヒド(HCHO)が生成していることを、種々の重水素化実験および活性種捕捉実験、等により明らかにした。またこれらの結果から、本系は従来報告されている貴金属系触媒と比較して、最も高い水素発生量子収率を示すことを明らかにした。従来、分子性触媒を用いたMeOHの脱水素化反応の研究は、含水MeOHを用いたCO2までの脱水素化反応に関する研究が殆どであるが、本系は無水MeOHから水素および、重要な工業原料であるHCHOが得られる光触媒であり、従来例を見ない新しい反応であることを明らかにした。本研究では、MeOHからギ酸(HCO2H)への効率的脱水素化反応を駆動する非貴金属触媒創生を目的にしている。MeOHからのHCO2Hまたはギ酸メチル(HCO2CH3)の生成量がHCHOに対して少量であるために、改善の余地は残していると言える。しかし、無水MeOHを従来の貴金属触媒を用いた例よりも、高い量子収率でHCHOへ変換可能であるという、当初予想しなかった興味深い新知見が得られている。また、芳香族アミンまたはその誘導体のみでも、Fe(II)錯体よりは活性は劣るものの、同様の触媒活性を示すことを見出した。これらの結果は、エネルギーキャリアとして期待される小分子基質の光触媒的変換反応およびその触媒創生において、芳香族アミンの光有機触媒としての潜在性を見出し、新しいMeOHの光脱水素化反応触媒の新プラットフォームが創出されたことを示す結果であると言える。これら触媒活性の反応機構に関して理解を深める目的で、錯体触媒の中心金属依存性、芳香族アミンの官能基依存性、芳香族アミンのFe(II)イオンへの配位元素依存性、活性種捕捉実験、重水素化実験、照射光波長依存性、反応温度依存性、原料としてのアルコール依存性、等、に関して検討を行い、それぞれ反応機構理解のための重要な種々の知見が得られている。これらは、触媒活性向上および反応を駆動する励起光波長の長波長化を実現するための触媒設計指針を与える結果である。本研究では、非貴金属(Fe2+)とH+およびe-を貯蔵可能な芳香族アミン配位子を含む「室温で駆動するMeOH脱水素化触媒設計」を遂行し、特にMeOHから蟻酸への光化学的脱水素化により効率的かつ選択的に水素を取り出す新しいシステム創製を目標として研究を行った。検討を行った結果、非貴金属(Fe2+)とH+およびe-を貯蔵可能な芳香族アミン配位子からなる金属錯体の合成に成功し、それがMeOHからの光脱水素化反応における触媒活性を示すことを明らかにした。また、興味深いことに、その活性はFe錯体には劣るものの、芳香族アミンおよびその誘導体も、MeOHの光脱水素化反応活性を有することを明らかにした。本反応おいては、光化学的に発生したH2と、それに相当するホルムアルデヒド(HCHO)が生成していることを、種々の重水素化実験および活性種捕捉実験、等により明らかにした。また、これらの結果から、本系は従来報告されている貴金属系触媒と比較して、最も高い水素発生量子収率(4.8%)を示すことを明らかにした。従来、分子性触媒を用いたMeOHの脱水素化反応の研究は、含水MeOHを用いたCO2までの脱水素化に関する研究が殆どであるが、本系は無水MeOHから水素および、重要な工業原料であるHCHOが得られる光触媒であり、従来例を見ない新しい反応であることを明らかにした。これらの結果は、エネルギーキャリアとして期待される小分子基質の光触媒的変換反応およびその触媒創生において、芳香族アミンの光有機触媒としての潜在性を見出し、新しいMeOH光脱水素科反応触媒のプラットフォームを創出したことを示す重要な結果である。

本研究では、非貴金属とレドックス活性な芳香族アミン配位子を含む「室温で駆動するMeOH脱水素化触媒設計」を遂行し、特にMeOHの光化学的脱水素化により室温下で水素を取り出し得る新しいシステム創製を目標として研究を行った。検討を行った結果、非貴金属(Fe(II))とプロトンおよび電子を貯蔵可能な芳香族アミン配位子からなる金属錯体の合成に成功し、それがMeOHからの光脱水素化反応における触媒活性を示すことを明らかにした。本系は、室温で駆動する分子性の非貴金属系触媒として初の例であり、従来報告されている貴金属系触媒と比較して、最も高い水素発生量子収率(例, Fe(II)錯体: 4.8%)を示す。これまで通り、Fe(II)と芳香族アミンからなるMeOHの光脱水素反応に関して研究を進めると同時に、芳香族アミンの光有機触媒としての可能性を新たに模索する。先ず、Fe(II)の芳香族アミン錯体を用いた触媒設計に関しては、MeOHからHCHOとH2を与える触媒系を見出してはいるが、HCHO以外にも蟻酸メチル(HCO2CH3)等のHCHOよりも酸化レベルの大きな酸化生成物が得られる触媒設計および反応条件の精査を行う。水素キャリアーとしては、MeOH以外にも、バイオマス由来として得ることが可能なEtOHやアンモニア等も有望な化学種である。したがって、EtOHおよびアンモニア等の小分子基質に関しても検討を行う。一方、見出したHCHOを与える系においては、Fe(II)以外の金属イオンおよび様々な官能基を有する芳香族アミンを用いた触媒に関して検証を行い、触媒活性(触媒回転数および回転頻度)の改善、および反応を駆動する励起光波長の長波長化を目指す。具体的には、錯体触媒の中心金属依存性、芳香族アミンの官能基依存性、芳香族アミンのFe(II)イオンへの配位元素依存性、等の触媒構造が触媒活性および触媒の安定性(耐久性)、分光学的性質に与える影響を明らかにし、最も高い活性を有し、より低エネルギー光で駆動する反応系の実現を目指す。また、芳香族アミンおよびその誘導体のみでMeOHの光脱水素化反応を進行する系においては、パイ共役系骨格、アミノ基、水酸基の空間的な配置と触媒活性の相関を検証するとともに、官能基依存性に関しても検討をおこない、光有機触媒として、より高活性、低エネルギー駆動の反応触媒創出を並行してすすめる。化学当初申請していたマルチチャンネル測光ユニットが、科研費申請時の価格(2,050千円)よりも安く(1,555千円)購入可能であったため、差額分(495千円)発生した。これは必要試薬および備品購入に使用したが、(31,415円)の残額が発生した。必要試薬および備品購入に使用する。
放線菌二次代謝産物の分子構築機構および生産制御システムの包括的解析

放線菌Streptomyces rochei7434AN4株が生産する2つのポリケチド抗生物質ランカサイジン(LC),ランカマイシン(LM)の生合成および制御システムの包括的解析を行った。LM生合成クラスターにコードされたII型チオエステラーゼ遺伝子lkmEの遺伝子破壊株は、15-nor-LM誘導体を蓄積した。これにより、LkmEは誤って導入されたLMスターター基質を加水分解する役割をもつことが示唆された。また、LC,LM生産を誘導するシグナル分子SRBを培養液160リットルから単離し、化学合成を組み合わせて構造決定を行った。またSARP型転写活性化因子srrYがもうひとつのSARP遺伝子srrZのプロモーター上流に結合することを明らかにし、これによりLM生合成の活性化機構が解明できた。放線菌Streptomyces rochei 7434AN4株は2つのポリケチド抗生物質ランカサイジン(LC)・ランカマイシン(LM)を生産する。また微生物ホルモンSRBを鍵物質としたLC・LM生産制御カスケードの存在も示唆された。本年度は(1)モジュラー・反復混合型ポリケチド生合成の解析,(2)二次代謝制御遺伝子群の解析,(3)SRBの単離・構造決定,に焦点を絞り研究を実施した。(1)モジュラー・反復混合型ポリケチド生合成系を証明する鍵物質を得るため、IkcG-チオエステラーゼ(TE)ドメインの発現ベクターの構築に着手した。IkcG-TEの誘導発現型ベクターを親株およびIkc-PKS破壊株に形質転換し、PKSからの遊離ポリケチド中間体の取得を試みている。(2)SRBリセプターsrrAの標的遺伝子の発現解析を行ったところ、SARP型アクティベーターsrrY,リプレッサーsrrBの発現が16時間以降で開始されることが分かった。また、前者の発現は30時間以降で減少し、後者のそれは40時間以降でも定常的であった。すなわち、srrYの発現が、培養前期はsrrA,培養後期にはsrrBによって抑制されていることを示唆している。これはsrrYの一過的発現による巧妙な抗生物質生産調節機構を示す知見である。(3)SRBの単離・構造決定を行うため、200リットルスケールで培養し、各種クロマトグラフィーで精製した。高分解能質量分析により2つの活性成分の存在が示唆された。それらの構造をNMRで解析したところ、いずれもγ-butenolide骨格を有する新規シグナル分子であった。今まで知られている放線菌微生物ホルモンはいずれもγ-butyrolactone骨格であり、本成果によりシグナル分子の構造多様性を見出すことが出来た。また微生物ホルモンSRBを鍵物質としたLC・LM生産制御カスゲートの存在も示唆された。本年度は(1)モジュラー・反復混合型ポリケチド生合成の解析,(2)LC生合成におけるPQQの機能解析,(3)二次代謝制御遺伝子群の解析,に焦点を絞り研究を実施した。(1)モジュラー・反復混合型ポリケチド生合成系を証明する鍵物質を得るため、β-ケト基還元の立体化学選択性を司るアスパラギン酸残基に注目し、IkcF-KR1ドメインの点変異株(IkcF-KR1^<D351L>)を構築した。本株の代謝産物解析を行ったところランカサイジン生産は失われており、本変異がポリケチド生合成に影響を及ぼすことが分かった。現在、微量代謝産物の構造解析を行っている。(2)PQQ合成酵素遺伝子破壊株FS7株の代謝産物を調べたところ、親株非生産の化合物の蓄積が見出された。これらの化合物を構造解析したところ、抗カビ化合物ペンタマイシンおよびポリケチド化合物シトレオジオール、epi-シトレオジオールであった。また、PQQ要求性酵素Orf23の酵素活性を調べるために大腸菌発現系でタンパク発現を試みたが、有意なタンパク生成は認められなかった。そこで放線菌発現用プラスミドpHSA81を用いてOrf23発現ベクターを構築した。(3)抗生物質生産を正に制御するSARP型アクティベーターsrrYの発現が、培養前期はsrrA,培養後期にはsrrBという2つのリプレッサー遺伝子に制御されていることを前年度に見出した。本年度は各種遺伝子破壊株での網羅的発現解析を行ったところ、ΔsrrA株ではsrrYおよび抗生物質の早期発現・生産が認められた。一方ΔsrrB

株ではsrrYの発現が培養後期でも観察され、抗生物質の過剰生産が引き起こされた。以上よりsrrYの一過的発現による巧妙な抗生物質生産調節機構を示すことが出来た。放線菌Streptomyces rochei 7434AN4株は2つのポリケチド抗生物質ランカサイジン(LC)・ランカマイシン(LM)を生産する。また微生物ホルモンSRBを鍵物質としたLC・LM生産制御カスケードの存在も示唆された。本年度は(1) LC生合成におけるPQQの機能解析,(2)制御遺伝子の改変による二次代謝生産の発掘,に焦点を絞り研究を実施した。(1) LC生合成におけるPQQ要求性酵素Orf23の役割を調べるために前年度の本研究課題において放線菌発現用プラスミドpHSA81を用いたOrf23発現ベクターpYY03を構築した。Streptomyces lividans/pYY03形質転換体は、ランカサイジノール(C-24位が水酸基)をランカサイジンC(C-24位がケト基)へと変換した。この変換はpHSA81を含むコントロールでは見いだせなかったため、これによりOrf23はランカサイジン生合成においてC-24位酸化に関与することが分かった。本知見はPQQ要求性酵素の抗生物質生合成への関与の最初の報告となる。(2)我々はゲノムマイニングの一環として、制御遺伝子に注目した。今回srrB,lkcF-KR1,lkmEの三重破壊株を構築した。これはリプレッサーsrrB変異により二次代謝生産を向上させ、lkcF-KR1変異によりLC生合成を遮断し、type-IIチオエステラーゼ遺伝子lkmE変異によりLM生産を低下させた株である。本株の代謝産物解析を行ったところ、通常生産していない化合物の蓄積が認められた。UV活性化合物の構造決定を行ったところ、アゾキシアルケン化合物であることが分かった。アゾ結合の形成機構など不明な点が多く、今後取り込み実験や推定生合成遺伝子の破壊・タンパク発現などにより解析していく予定である。9.に記載した項目(1)について、IkcF-KR1^<D351L>L点変異株の構築を完了した。(2)のPQQ破壊株の代謝産物構造解析については論文投稿に目処が付いた。Orf23基質変換実験は当初の予定より遅れているが、現在は構築した放線菌発現系の最適化を行っている。(3)については、2つのリプレッサーによる抗生物質生産制御機構を明らかに出来た。24年度が最終年度であるため、記入しない。項目(1)について、KRドメイン変異株からの鍵中間体取得のため、大量培養により取得した代謝産物の網羅的メタボロームを行う必要がある。(2)のOrf23基質変換について優先的に解析を行い、グルコースなど他の基質も用いた基質特異性解析も行う。(3)について、SARP型アクティベーターsrrYおよびsrrZの標的遺伝子の探索を行い、LC,LM生合成の制御カスケードの解明を目指す。SrrY,SrrZ結合コンセンサス配列をS.rochei機能未知二次代謝クラスターの上流に配置し、潜在的二次代謝活性化の応用展開も行う予定である。
神経系の細胞分化とエンドセリン受容体(ET_B)の過剰発現様式

本研究では、エンドセリン(ET)-1によるET_BRを介したアストロサイトの増殖における細胞内伝達機構を、細胞増殖において重要な役割を演ずるmitogen-activated proteinkinase(MAPK)の活性化を指標に解析した。MAPKはp21^<ras>の活性化もしくはプロテインキナーゼC(PKC)の活性化を介して活性化される。多くの場合、G蛋白と共役しうる7回膜貫通型受容体のなかでもフォスフォリパーゼC(PLC)を活性化するような受容体は、そのMAPKの活性化においてPLCの活性化に続くPKCの活性化が一義的に重要であるとされている。ET_BRもこのタイプの受容体に属しており、事実、これまでET-1によるMAPKの活性化はPKCの活性化に依存するとされてきた。申請者等はこれまでの報告も踏まえた上で、PKCの活性化に依存しない経路の存在を検討した。その結果、アストロサイトにおけるET-1によるMAPKの活性化には、これまで言われていたPKCの活性化に依存した経路のみならず、百日咳毒素(PTX)により阻害される経路も存在することが明らかになった。しかも、このPTX感受性の経路は、PKCの活性化に依存した経路が動員されない低濃度域のET-1によっても動員されることから、より生理的重要性を有していると思われる(発表論文1参照)。最近、Gi蛋白とのみ共役しうる一部の7回膜貫通型受容体を介してp21^<ras>が活性化されることが報告され注目されている。申請者等は、ET_BRと数種のG蛋白α-subunitの共発現実験からET_BRにGi蛋白が共役しうることを確認している(発表論文2参照)。したがって、アストロサイトにおけるET-1によるMAPKの活性化に介在するPTX感受性の経路は、Gi蛋白からp21^<ras>の活性化にいたる経路であることが想像される。
認知症の人の口腔機能に関連した苦痛とその緩和に関する研究

高齢者の寝たきり者や認知症者の口腔ケアの現状について,文献検討を行い,事例検討を行った結果から口腔ケアのプロトコールを検討した.アクションリサーチの手法も取り入れながら事例を収集した.近年,終末期に多くみられる口腔乾燥は口腔用保湿剤の普及により極度の口腔乾燥は減少傾向である.しかし,消化器系の悪性腫瘍の終末期などは出血傾向,易感染による鷲口瘡などが出現し,苦痛のために口腔ケアを拒否する事例もみられた.また,終末期におけるコミュニケーションは,認知症患者の場合,そうでない人に比べ少なくなる傾向がある.そこで拒否の理由を探求する姿勢が求められるが,看護職による口腔ケアにかかわる観察項目は十分とはいえない現状がある.口腔ケアにかかわるアセスメントを十分に行い,個別の状況(日常生活動作,口腔機能,歯周病の状況など)に合わせてケアを適切に組み立てていくためのプロトコールを作成するための要素を検討した.高齢者の寝たきり者や認知症者の口腔ケアの現状について,文献検討を行い,事例検討を行った結果から口腔ケアのプロトコールを検討した.アクションリサーチの手法も取り入れながら事例を収集した.近年,終末期に多くみられる口腔乾燥は口腔用保湿剤の普及により極度の口腔乾燥は減少傾向である.しかし,消化器系の悪性腫瘍の終末期などは出血傾向,易感染による鷲口瘡などが出現し,苦痛のために口腔ケアを拒否する事例もみられた.また,終末期におけるコミュニケーションは,認知症患者の場合,そうでない人に比べ少なくなる傾向がある.そこで拒否の理由を探求する姿勢が求められるが,看護職による口腔ケアにかかわる観察項目は十分とはいえない現状がある.口腔ケアにかかわるアセスメントを十分に行い,個別の状況(日常生活動作,口腔機能,歯周病の状況など)に合わせてケアを適切に組み立てていくためのプロトコールを作成するための要素を検討した.認知症の終末期には多くが寝たきりとなり、口腔失行、嚥下障害などにより歯磨きや食事摂取が困難となる。認知症はその進行とともに自身の苦痛を自ら表現することが困難になってくる。そのためその苦痛の緩和をadvocateしながら、援助を実施していくことが望まれる。認知症や寝たきりの終末期に生じる開口保持や含嗽困難、口腔ケアの拒否、咀嚼困難や舌の委縮、口腔乾燥・唾液分泌機能の低下などさまざまな口腔機能の変化、さらには経管栄養の実施などにより口腔機能の廃用性変化は加速する。このような口腔機能低下の状態は高い肺炎リスクを招く。このような悪循環を早期に断ち切るためにも、明らかな身体徴候が出現する以前に表出されているであろう苦痛に着目し、その実態を解明する必要がある。平成22年度は、調査基盤の確保および口腔ケアを行うケアスタッフおよび歯科衛生士へケアの実際についての聞き取り調査を実施した。ケアスタッフからは「認知症の人で指示にうまく従えない人のケア」や「ケアに拒否をする人のケア」などで困難を感じることが多いということが分かった.また,多くのスタッフが「時間の不足」や「人手の不足」「本人や家族の理解不足」「ケアスタッフ間での理解の相違」などマンパワー不足だけではなく,知識理解の不足に関連する課題があることが分かった.今後は,この調査結果をもとに,無作為全国調査を実施し,口腔ケアの現状を把握する.また,事例調査を行い,具体的なケアによる改善例を蓄積して,認知症の重症度別に分類する認知症の終末期には多くが寝たきりとなり、口腔失行、嚥下障害などにより歯磨きや食事摂取が困難となる。近年、高齢者の口腔ケアをとりまく状況は急速に変化しつつある。誤嚥性肺炎予防だけではなく、口腔機能向上についても、高齢者施設で関心をもち取り組みが始まっている。この状況を受けて、平成23年度は、口腔ケアを行うケアスタッフおよび歯科衛生士など有識者とともに口腔ケアに関する調査内容、項目の検討を行ってきた。その中で見えてきたことは、口腔への関心の高まりと,スキルの向上に向けた積極的な取り組みの状況である。この状況をみて、計画していた調査の実施を再度見直し、調査方法、調査項目の検討を継続課題として取り組んでいるところである。高齢者の終末期にある寝たきり者の口腔ケアの現状について,病院,施設における聞き取りおよび事例検討を行った.アクションリサーチの手法も取り入れながら,事例を収集してきている。終末期に多くみれる口腔乾燥は,近年,口腔用保湿剤とともにケア方法が普及してきており,極度の口腔乾燥は減少傾向である.しかし,消化器系の悪性腫瘍の終末期などは出血傾向,易感染による鵞口瘡などが出現し,苦痛のために口腔ケアを拒否する事例もみられた.

また,終末期におけるコミュニケーションは,認知症の患者の場合,そうでない人に比べ少なくなる傾向がある.言語表現を患者ができない状況において,ケア者によるコミュニケーションが乏しいことは,認知症者であっても終末期において孤立,孤独を助長すると考えらえる.ケアスタッフが言語表現の可能な患者を優先することは倫理的な課題でもある.口腔機能の維持を考慮すれば,このようなコミュニケーションも大切なケアの一つであるといえるが,実際のケア者にとって,その他のケアによる時間のなさが「わかっていてもできない」状況をつくりだしている現状である.このような状況を鑑み,認知症の終末期における口腔ケアのプロトコールを整備する予定であったが,ケアの手順としては標準化されつつあり,認知症特有の手順について検討している.口腔ケアの現状について,近年の関心の高まりを受けて高齢者施設や病院などにおけるケアが変化している.その状況に対応合わせた調査項目の設定をしていく中で,調査内容,項目の検討を慎重に行っているところである,今年度は最終年度となるため,認知症の口腔ケア,緩和ケア,終末期ケアのキーワードでプロトコルを有識者および臨床家とともに精選し,提案していきたい.
観光者の行動選択プロセスに基づく観光行動動態のモデリング

今年度は観光行動の動態モデル構築に向けた以下に示す一連の基礎研究を行った。まず、都道府県間の観光流動データを地理的に可視化し、対話的な操作によって任意の年月の流動を選択可能なWebGISを開発し、国外や道府県から東京都へ流入する観光者の月別・年別の動向を明らかにした。次に、パーソントリップデータが詳細化された大規模人流データを使い、東京都市圏での詳細な観光動態を把握するための方法を検討した。具体的には、東京都市圏における日帰り観光客のパスデータに関して、集計および非集計単位での一日の観光動態の時空間的可視化、領域データやパスデータに対する探索的時空間データ分析手法の援用を行い、観光動態の時間・空間的特性や観光行動からみた東京都市圏全体あるいは個別地域の特徴を把握した。最後に、東京近郊の国際観光地である富士山麓地域を事例に、着地を中心とした観光行動の同心円モデルについて検証した。より具体的には、観光庁の調査報告書(二次データ)と現地のアンケート調査から取得したデータ分析結果(一次データ)を組み合わせ、観光者の旅行形態や空間行動の特徴を「居住地からの距離による違い」の視点から明らかにした。これらより、観光者の行動パターンを特徴づける要因を部分的に解明することに成功した。しかし、研究課題の最終目標であるコンピュータによる観光行動の動態モデリングやシミュレーションを達成するには、観光者の意思決定や属性差に関するより精緻な分析が必要であり、今後の課題とされる。26年度が最終年度であるため、記入しない。
クエン酸指示薬として開発したGFP融合タンパク質の蛍光強度変化機構の解析と改良

本研究では、申請者が開発したクエン酸を特異的に検出することができる蛍光タンパク質センサーについて、そのクエン酸認識機構の解明および性能の改良を目的とした。タンパク質の一次構造のごくわずかの違いでクエン酸に対して異なる蛍光強度変化を示す本センサーの認識機構の解析には至らなかった一方、性能の改良および応用の可能性を探るために実用サンプルを用いたクエン酸検出への適用について検討した。クエン酸はあらゆる生物において検出される有機酸で、中央代謝の制御に関わることから、その細胞内での濃度変化を迅速に検出する技術は有用であると考えている。申請者は、細胞内クエン酸濃度を迅速かつ簡便に精密定量することを目的として、環状異性化変異を加えたGFPをクエン酸との結合により構造変化する細菌由来クエン酸センサータンパク質に挿入することにより、新規なクエン酸指示薬としてのGFP融合タンパク質(申請者がCF98およびCF99と命名した)を作製した。このCF98とCF99について、「1クエン酸認識時の蛍光強度変化機構について解析」すること、および「2性能の改良」を目的として研究を進めている。1ではクエン酸結合時と非結合時の結晶を取得し結晶構造解析に供する計画であった。CF98とCF99の違いはGFPの挿入位置が1ミノ酸ずれているのみである。しかしCF98はクエン酸濃度の増加で蛍光強度が増大し、CF99は逆に減少するという特異な機能を示している。この蛍光強度変化機構を明らかにするため、それぞれのクエン酸結合時および非結合時の結晶構造を解析しようと進めているが、結晶化の条件検討を完了することができなかった。2としては、クエン酸濃度に対する蛍光変化の応答をさらに鋭敏なものに改良することなどを指向して、GFPの発色団付近やセンサータンパク質部位のクエン酸認識に関わる部位への変異を導入することで従来型とは性質の異なる候補をいくつか取得し、詳細を解析中である。クエン酸はあらゆる生物において検出される主要な代謝中間産物である。中央代謝の制御に関わる他、一部のがん細胞において通常細胞とのクエン酸濃度に差があることや泌尿器系疾患において尿中クエン酸濃度のマーカーとしての利用可能性が指摘されているなど、クエン酸の細胞内および細胞外での濃度変化を迅速に検出する技術は有用であると考えている。申請者は、クエン酸濃度を迅速かつ簡便な精密定量を可能とする蛍光タンパク質センサーの開発を目的として、環状異性化変異を加えたGFPをクエン酸との結合により構造変化する細菌由来クエン酸センサータンパク質内へ挿入した融合タンパク質(環状異性化GFPの挿入位置によりCF98、CF99と命名)を作製し、その蛍光クエン酸指示薬としての詳細な機能評価および性能向上について検討した。CF98とCF99と命名した2つのクエン酸蛍光タンパク質センサーは、一次構造としては環状異性化GFPの挿入位置が1アミノ酸分ずれているのみである。一次構造の差異が小さいにも関わらず、CF98ではクエン酸濃度の応答範囲は0.05 mMから50 mMでクエン酸濃度の上昇に伴って蛍光強度が増大する性質を示し、CF99は応答範囲0.05 mMから5 mMでクエン酸濃度の上昇に伴って蛍光強度が減少する性質を示した。CF98の濃度応答範囲は、既報の細胞内クエン酸濃度の検出に適しており、一方CF99はより鋭敏な感度を示し各種溶液中での微量定量に適していた。CF98については大腸菌やクエン酸生産糸状菌内のクエン酸濃度変化の検出へと適用した。CF99については、実サンプルへの応用を志向してジュースや酒などのクエン酸濃度の検便な検出への適用可能性を探った。クエン酸指示薬としての機能向上を目指していくつかの変異体を作製し、これらのクエン酸応答範囲が変化するものを取得した。平成26年度の研究として、「1クエン酸認識時の蛍光強度変化機構について解析」すること、および「2性能の改良」を計画した。1では現段階で結晶化条件の検討を終えている予定であったが、これまでのところ完了していない。2では、現在までのところ部位特異的な変異導入法によりクエン酸認識に対して従来と性能の異なる変異体をいくつか得ることができており解析を進めている。当初の計画では、マイクロプレート上で、蛍光クエン酸指示薬であるCF98やCF99の遺伝子を導入した大腸菌を培養し、発現誘導や、変異導入効果をすべてマイクロプレート上で実施する評価系を構築する予定であった。これについては培養や効率的な発現誘導に課題があり、検討を進められていない。以上をもとに達成度を評価した。応用生物化学「(1)クエン酸認識時の蛍光強度変化機構について解析」すること、および「(2)性能の改良」についてさらに進行していく予定である。1については、クエン酸指示薬としてのGFP融合タンパク質であるCF98およびCF99についてクエン酸結合時と非結合時における結晶構造解析を検討していく。構造解析の結果得られた知見を用いて、クエン酸結合時と非結合時において実際に発色団付近でのどのような構造変化が蛍光特性の変化に影響しているかを理論的に解析する。得られた情報をもとに指示薬としての性能を向上させるために必要な変異箇所について推定し、性能の向上へも利用していく。2については、各種変異導入による性能の向上を実施する。

CF98やCF99に対する部位特異的な変異導入だけではなく、エラープローンPCRでのランダムな変異導入により得られた変異体についても解析する。これには多数の変異体を解析することが必要となるが、マイクロプレート上で菌体の培養、タンパク質発現誘導、さらに菌体の破砕やタンパク質の精製を必要しない評価系を構築して効率的に検討したいと考えている。当初の予定よりも試薬等の物品購入に関わる費用が少額で済み、物品費として予定した額に53,554円の次年度使用額が生じた。また研究成果の学会発表および論文発表を予定し、その経費として旅費100,000円、英文校閲等に50,000円を予定していたが、平成26年度には使用しなかった。そのため203,554円の次年度使用額が生じた。平成27年度の申請額との合計は803,554円である。試薬や実験に不可欠な小器具の購入のための物品費として553,554円を予定している。残額は研究成果の論文発表などの成果公表に用いることとし、学会発表のための旅費として200,000円、謝金として50,000円を計画している。
転写因子Phox2bを発現する延髄内細胞の低酸素及び高炭酸ガス受容機構の解明

転写因子Phox2bは下位脳幹の自律神経ネットワークを構成する神経細胞に広く発現する.腹側延髄Phox2b発現細胞のサブグループ(チロシン水酸化酵素(TH)陰性細胞)は呼吸調節における高炭酸ガス中枢化学受容器細胞そのものであると考えられている.最近申請者はPhox2b陽性細胞の一部(TH陽性細胞)は低酸素に応答することを見出した.Phox2b陽性細胞は,背側延髄孤束核にも高密度で分布している.本研究では,延髄腹側および背側部に分布するPhox2b陽性細胞の機能,特に低酸素あるいは高炭酸ガス刺激に対する応答性,TH遺伝子発現との関連を明らかにし,さらにガス受容のイオン機構を明らかにする.転写因子Phox2bは下位脳幹の自律神経ネットワークを構成する神経細胞に広く発現する.腹側延髄Phox2b発現細胞のサブグループ(チロシン水酸化酵素(TH)陰性細胞)は呼吸調節における高炭酸ガス中枢化学受容器細胞そのものであると考えられている.最近申請者はPhox2b陽性細胞の一部(TH陽性細胞)は低酸素に応答することを見出した.Phox2b陽性細胞は,背側延髄孤束核にも高密度で分布している.本研究では,延髄腹側および背側部に分布するPhox2b陽性細胞の機能,特に低酸素あるいは高炭酸ガス刺激に対する応答性,TH遺伝子発現との関連を明らかにし,さらにガス受容のイオン機構を明らかにする.
Gタンパク質シグナルネットワークの制御機構と機能の解明

Gタンパク質はαβγの3種類のサブユニットからなるヘテロ3量体GTP結合タンパク質であり、外界からのシグナルを細胞応答へと導く伝達経路において分子スイッチとして働く重要な分子である。本研究においてマウス胎児脳から調製した神経前駆細胞および脳切片培養系とアデノウイルス遺伝子導入系を用いてGタンパク質の一つであるGqとJNKを介したGタンパク質共役受容体シグナルが神経前駆細胞の遊走を負に制御することを明らかにした。またGqと相互作用する新規分子Ric-8Aの遺伝子を単離し、Ric-8AがGqからのGDP遊離を促進するグアニンヌクレオチド交換反応因子として働くこと、Gq共役受容体の活性化に伴いRic-8Aが細胞質から細胞膜へ移行してGqシグナルを増幅することを明らかにした。Gqと相互作用する分子として膜ラフトのマーカータンパク質として知られるフロティリンを同定し、フロティリンがGqからチロシンリン酸化、p38 MAPKへとつながる伝達経路に必須の成分であることをフロティリンのsiRNAを用いたノックダウン実験や、ラフト破壊剤、Srcチロシンキナーゼ阻害剤などを用いて明らかにした。また、私共が先に低分子量GTP結合タンパク質Cdc42の活性化因子として同定した新規Rho GEFであるFRGがCD47からSrcを介してシグナルを受け取り、神経軸策および樹状突起の伸長において働くことを明らかにした。さらに、白血球の活性酸素を産生するシステムで働くRac特異的Rho GEFのP-Rex1がGタンパク質βγサブユニットによって活性化される際にP-Rex1の分子内ドメイン相互作用が必須であることを種々の欠失変異体などを用いて見出した。Gタンパク質は細胞内でGTPが結合した活性型、あるいはGDPと結合した不活性型の主に2種類の状態で存在しており、外界からのシグナルを細胞応答へと導く伝達経路において分子スイッチとして働く重要な分子である。一方、MAPキナーゼは、Gタンパク質と同様広く真核生物に存在しており、細胞の増殖・分化、細胞死など多彩な細胞機能を司るシグナル伝達分子である。これまでにGタンパク質とMAPキナーゼとのシグナルのクロストークを明らかにし、Gタンパク質/MAPキナーゼを介するシグナル伝達経路が細胞の増殖分化のみならず細胞の運動をも調節することを癌化した細胞で示した。細胞の遊走は、癌細胞の転移、浸潤だけではなく、多細胞生物の発生過程、およびその後の個体の恒常性維持においても必須の現象であるが、その調節の機構は不明の点が多い。哺乳動物の大脳皮質形成時に脳室帯で増殖した神経前駆細胞は移動速度や形態を変えながら皮質側に移動し複雑な脳構造、神経回路網を構築する。本研究においてマウス胎児脳から調製した神経前駆細胞および脳切片培養系とアデノウイルス遺伝子導入系を用いてGタンパク質の一つであるGqとMAPキナーゼに含まれるJNKを介したGタンパク質共役受容体シグナルが神経前駆細胞の遊走を負に制御することを明らかにした。またGqと直接相互作用する新規分子Ric-8Aの遺伝子を単離し、その発現ベクターと組換え体タンパク質を調製してin vitro, in vivoでの解析を行った。その結果、in vitroでRic-8AがGqからのGDP遊離を促進するグアニンヌクレオチド交換反応因子として働くことを確認するとともに、Gq共役受容体の活性化に伴いRic-8Aが細胞質から細胞膜へ移行してGqシグナルを増幅することを明らかにした。Gタンパク質は細胞内でGTPが結合した活性型、あるいはGDPと結合した不活性型として存在しており、外界からのシグナルを細胞応答へと導く伝達経路において分子スイッチとして働く重要な分子である。Gタンパク質はαβγの3種類のサブユニットからなるヘテロ3量体Gタンパク質と低分子量GTP結合タンパク質に大別される。本研究では、これらのGタンパク質を介するシグナル伝達の制御機構と機能の解明を目指した。

ヘテロ3量体Gタンパク質は7回膜貫通受容体により活性化され、そのシグナルを伝えるが、そのシグナルがどのような分子相互作用により規定されているかは、全く不明であった。ヘテロ3量体Gタンパク質の一つであるGqと相互作用する分子として膜ラフトのマーカータンパク質として知られるフロティリンを同定し、フロティリンがGqからチロシンリン酸化、p38 MAPKへとつながる伝達経路に必須の成分であることをフロティリンのsiRNAを用いたノックダウン実験や、ラフト破壊剤、Srcチロシンキナーゼ阻害剤などを用いて明らかにした。また、私共が先に低分子量GTP結合タンパク質Cdc42の活性化因子として同定した新規Rho GEFであるFRGが神経軸策および樹状突起の伸長においてCD47からのシグナルをSrcを介して受け取り働くことを明らかにした。一方、白血球がバクテリア由来のペプチドにより活性酸素を産生するシステムでRac特異的Rho GEFであるP-Rex1が働いている。そのP-Rex1の3量体Gタンパク質βγサブユニットによる活性化にP-Rex1の分子内ドメイン相互作用が必須であることを種々の欠失変異体などを用いて見出した。
近世における藩と都市京都との関係に関する総合的研究

平成29年度は、研究の基礎となる史料の調査・収集と、応募前に収集した関連史料に基づいた研究成果を公表することが出来た。史料の調査・収集については、佐賀県立図書館においては鍋島文庫、京都府立京都学・歴史彩館においては京都府庁文書や京都町人家に伝来した史料等、国文学研究資料館においては久世家文書や清水谷家文書、東京大学史料編纂所においては関係文献の調査・収集を行い、研究を進める上で基礎となる史料や文献を集めることが出来た。研究成果の公表については、「近世公武婚姻の一側面-元禄十一年における加賀前田家と二条家との縁組について」(『加賀藩研究』7号、2017)、「大名と天皇・朝廷」(木村直樹・牧原成征編『十七世紀日本の秩序形成』吉川弘文館2018に収録)の2論文を公表した。口頭報告は、飯田市歴史研究所定例研究会で「近世京都における諸藩の活動と呉服所・御用達」、第7回近世の天皇・朝廷研究大会(於学習院大学)で「近世後期の公武間交際-清水谷家と津藩藤堂家-」、加賀藩研究ネットワーク第30回例会(於金沢大学サテライトプラザ)で「近世後期の加賀藩と勝興寺-天保年間の後住一件をめぐって」を公表した。総じて飯田藩、加賀藩、土佐藩、あるいは公家側の史料を用いて、近世における藩と京都(天皇・朝廷や町人、寺社など)との関係について、多くの事実を明らかにすることが出来、史料や文献の調査・収集によって当該分野に関する研究の基盤を作ることが出来た。そうした点で、本研究には一定程度の意義があったということができる。
人と家畜との関係に関する行動学的研究:家畜福祉の向上を目指して

平成13年度の研究において、家畜は、人に対する認知能力と学習能力が非常に高く、家畜の福祉を向上させるためには、これらの能力を考慮した飼育管理を行わなければならないことが示唆された。しかし、従来の集約的な飼育管理システムでは、これらの家畜の能力を十分に活かすには限界があると考えられたため、平成14年度の研究においては、従来の飼育システムとは異なる新しい可能性を秘めたオルタナティブファーミングに焦点をあて、家畜福祉の向上を模索した。オルタナティブファーミングの一形態である放牧養豚に着目し、わが国の放牧生産者を対象として調査を行った。放牧生産者を、牧草地や野草地において豚を放牧している生産者と定義し、豚をコンクリート張りの運動場に放飼している生産者は調査の対象外とした。全国47都道府県の中から21軒の放牧生産者を抽出してアンケートを郵送するとともに、現地において行動学的に豚の福祉を評価することを試みた。アンケートは11項目35問の質問から構成され、経営規模を始めとして放牧養豚に関する様々な考えについて質問し、生産者の家畜管理及び家畜の福祉に対する考え方を明らかにすることを目的とした。返送されたアンケートを分析した結果、放牧生産者の多くは、これからも集約的な企業養豚が養豚生産の大部分を占めることを予想していたが、食品の安全性や家畜の福祉に対する消費者の関心の高まりとともに、家畜の能力を十分に発揮させ、家畜の福祉にも配慮した放牧養豚の占めるシェアは徐々に増加すると考えていた。行動学的調査から、放牧養豚は集約的管理に比べて、豚の基本的行動要求をより多く満たす傾向にあることが示唆された。また、わが国における放牧養豚は、肥育豚のみを放牧する生産者が多く、EUなど農業先進国のように繁殖豚を放牧する形態とは異なる傾向にあることが明らかとなった。またわが国の放牧生産は、全国の養豚農家の平均飼養頭数と比較すると小規模な傾向にあったが、生産者らは安全性や味に自信を持って豚の生産を行っていた。豚の放牧による疾病やふん尿の臭気の問題はほとんど認められなかったが、「土地が狭い」「柵のメンテナンスに困難を感じることがある」「表土が流れて水が溜まってしまう」などの問題があるという回答もあった。今後はこれらの問題点を解決して行くことで、家畜の福祉の向上を目指したオルタナティブファーミングをわが国に浸透させることが可能になると考えられた。