hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チオレドキシンペルオキシダーゼファミリーがマラリア原虫寄生適応に果たす役割の解明

(1)マラリア原虫肝内型における抗酸化酵素(1-Cys Prx、TPx-1およびTPx-2)の発現プロファイルを野生株(WT)とTPx-1欠損株(TPx-1KO)およびTPx-2欠損株(TPx-2KO)との間で比較した。Plasmodium berghei各原虫株感染蚊唾液腺から調整したスポロゾイトを、in vitroで培養したHepG2細胞へ接種した。接種後5時間後(5h)、17時間後(17h)、40時間後(40h)、50時間後(50h)に1-Cys Prx、TPx-1およびTPx-2のmRNA発現量をリアルタイムRT-PCRにて相対定量した。TPx-1KOでは、17hおよび40hの発現量がWTのそれと比較して優位に増加した。TPx-2の発現量も40hでWTのそれに比較して優位に増加した。TPx-2KOでも、17hおよび40hでの発現量がWTのそれと比較して優位に増加した。一方TPx-1の発現量には、WTと比較して優位な差は認められなかった。これらの結果より、蚊体内発育型に加えて、肝内型でも酸化ストレス応答のメカニズムが存在することが示唆された。(2)TPx欠損株について、HepG2細胞へのスポロゾイト接種後の肝内型原虫の発育状態を詳細に観察した。その結果、TPx-1KOではシゾント期(40h-50h)の大きさがWTのそれに比較して優位に小さいことが解った。現在この表現型の詳細について観察をおこなっている。マラリア原虫蚊体内発育型及び肝内型における抗酸化酵素(1-Cys Prx、TPx-1およびTPx-2)の局在と発現プロファイルについて、また、過酸化水素反応分子プローブ(HyPer)のトランスジェニック原虫株の作製について、計画の通り実践成績を得られたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度に引き続き、チオレドキシンペルオキシダーゼ(Prx)ファミリー(family)遺伝子を欠損するローデント(ネズミ)マラリア原虫で観察される表現型について、そのメカニズムを詳細に調べることで、Prx familyの(1)酸化ストレス応答機構(2)蚊体内発育ステージでの役割(3)肝内型発育ステージでの役割を明らかにすることを目的とする。
有機超薄膜評価用の超解像光走査トンネル顕微鏡の開発と近視野電磁場解析法の確立

近視野での波動光学の解析を行った結果、測定感度、及び横、縦分解能が互いに、相関を持ち、ショット雑音限界では横分解能は10nm、縦分解能は1nmという優れた値が得られることが判明した。これにより近視野電磁場解析の基礎を確立することが出来た。ファイバ・ピックアップの先鋭化をフッ酸溶液により行う方法を見いだし、先端曲率半径80nm以下のものをつくることが出来た。また、電子ビ-ム蒸着法によりクロム、金薄膜を先端に均一蒸着することができた。微小開口は放電法、衝突法で作成することができ、開口径20nm以下のファイバ・ピックアップの作成法を確立した。光源としての半導体レ-ザの高コヒ-レント化に成功し、スペクトル線幅7Hz、を得た。また、参照用の共振器の共振周波数を掃引することによりこのレ-ザの波長を精密に5nmの範囲にわたり掃引した。光走査トンネル顕微鏡のシステムを製作した。分解能を評価するために厚さ15nmのSiO_2薄膜、さらに複眼光メモリ-の表面形状を測定した結果、横分解能20nm以内、縦分解能1nmが得られた。これは有機超薄膜中の微小開口、リン脂質、などの形状測定には十分な性能であり、有機超薄膜評価用の優れたシステムであることを確認した。さらに高分解能の光走査トンネル顕微鏡を新たに提案した。これは端面に微小開口を持ったファブリ・ペロ-共振器をプロ-ブとし、その共振周波数の微小シフト量を測定する方法を採用している。つまり、これは反射共振型と呼ぶべきものである。これによる横、縦分解能のショット雑音限界はそれぞれ1nm,0.1nm以内であることが判明した。また、これらのプロ-ブを用い、原子の動きの操作、さらに単原子の結晶成長の可能性を提案した。
散水・乾燥環境下における難燃処理木材の薬剤溶脱と防火性能低下メカニズムの解明

難燃処理木材の降雨環境下での使用は、薬剤の溶脱にともなう防火性能の低下が懸念される。本研究は、難燃処理木材の吸水・脱水が薬剤溶脱に与える影響を明らかにするとともに、経年劣化を考慮した防火性能を解明することを目的とする。木材における難燃薬剤の固着箇所及び溶脱箇所の測定手法を確立した上で、吸水・脱水が難燃処理木材の薬剤溶脱に与える影響の検討を行い、難燃処理木材中の薬剤残存量・分布と防火性能の関係性を明らかとする。
生体防御と薬物代謝因子としてのグルタチオンとグルタチオン抱合体の膜輸送機構の解析

既にヒト赤血球膜に存在する酸化型グルタチオンで活性化を受けるATPaseを精製してその性状を明らかにしてきた。今年度は、グルタチオンSー抱合体で活性化を受けるATPaseの精製とその構造解析、更に物理化学的性状を明らかにしようとした。ヒト赤血球膜を調製し、トリトンXー100で可溶化後、超遠沈の上清をSーヘキシルグルタチオンを結合したセファロ-スゲルにかけた。Sーヘキシルグルタチオンの濃度勾配で溶出すると、2つの異なるタンパク質の画分が検出された。後から溶出した画分が、グルタチオン抱合体によって活性化されるATPase活性を示した。Sー(2.4ージニトロフェニ-ル)グルタチオン(GSーDNP)に対するKmは38μM、ATPに対するKmは140μMであった。この酵素画分を燐脂質の人工膜に再構築してみると、グルタチオン抱合体による活性化を受ける酵素活性のみならず同抱合体の輸送活性も示した。このことからこの酵素画分がグルタチオン抱合体の膜輸送に関与していることが示唆された。本酵素は既に検討してきた酸化型グルタチオンで活性化されるATPaseのうち低親和性のアイソザイムに相当し、還元型グルタチオンでは活性化を受けず、GSーDND以外のグルタチオン抱合体に親和性を示した。バナデ-トやEGTAでは活性阻害を受けなかったことから、Na、KやCaの輸送を行うATDaseとは異なる酵素であると思われた。本酵素に対する特異抗体を作製し各種の細胞膜における局在を免疫学的に検討すると、赤血球のみならず、血小板、白血球、肝細胞などに広範に存在することが明かとなった。これら結果から、グルタチオンSー抱合体で活性化を受けるATPaseは各種の細胞膜に存在し、薬物や酸化的ストレスに対する細胞の防御反応に関与していることが示唆された。ヒト赤血球は酸化型グルタチオンやグルタチオン抱合体を細胞外へ輸送する機構を有している。今回、ヒト赤血球を用いて酸化型グルタチオンとグルタチオン抱合体の膜輸送の機構を解明し、更に赤血球と肝組織よりこの膜輸送に関連すると考えられる新しい膜ATPaseを精製して構造解析を行うことを目的とした。(研究)酸化型グルタチオン依存性ATPaseの精製。ヒト肝約300gより細胞膜成分をsucroseを用いたdensity gradientによって調製し、更にトリトンXー100で可溶化後、超遠沈とSーhexylglutathione Sepahrose 6Bのアフィニテイ-カラムクロマトグラフィ-にかけ、その後Suprose 12のゲル濾過によって酵素を精製した。比活性約1.2units/mgの約100μgの酸化型グルタチオン依存性ATPaseの酵素標品が2画分得られた。一つは酸化型グルタチオンに対して親和性の強い酵素で(GSSGーATPase 1)、一つはグルタチオン抱合体に親和性を示す酵素であった(GSSGーATPase 2)。分子量は共に約3万であった。この酵素に対するポリクロナ-ル抗体を家兎で作製したところ、両酵素とも抗原性は共通であった。ヒト肝と同様に精製した赤血球からの酵素に対する抗体とも同一の抗原性を示した。この抗体とFITCconjugated抗兎IGーGマウスIGーGを用いてFlow Cytometryにて各細胞で検討すると、本酵素は、赤血球、赤芽球細胞、血小板、肝、腎で発現していることが明かとなった。現在酵素蛋白の一次構造を決定するために逆相クロマトグラフィ-にて解析中である。

これら結果から、グルタチオンSー抱合体で活性化を受けるATPaseは各種の細胞膜に存在し、薬物や酸化的ストレスに対する細胞の防御反応に関与していることが示唆された。グルタチオンSー抱合体で活性化を受けるATPase。グルタチオンSー抱合体で活性化されるのATPaseの生理学的意義に関して検討を試みるとともに、酵素蛋白の精製とその構造解析、更に物理化学的性状の解明を試みた。ヒト赤血球膜をトリトンXー100で可溶化後、Sーヘキシルグルタチオンを結合したセファロ-スゲルにかけた。更にゲル濾過法で精製を行った。この酵素は高濃度の酸化型グルタチオンと低濃度のグルタチオン抱合体によって活性化されるATPase活性を示した。本酵素はSDSゲル電気泳動法で分子量約30Kを示した。この酵素画分を燐脂質の人工膜に再構築してみると、グルタチオン抱合体による活性化を受ける酵素活性のみならず同抱合体の輸送活性も示した。このことからこの酵素画分がグルタチオン抱合体の膜輸送にに関与していることが示唆された。グルタチオンSー抱合体で活性化を受けるATPaseの発現。本酵素に対する特異抗体を作製し各種の細胞膜における発現をフロ-サイトメトリ-法で免疫学的に検討すると、赤血球酵素と同一の免疫原性を血小板、白血球、肝細胞、K562培養細胞などが示した。K562細胞に「^3H」チミヂンを投与し抗体でPuls Chaseすると、約15分で蛋白の出現がSDSゲル電気泳動法で観察された。これらの結果から、グルタチオンSー抱合体で活性化を受けるATPaseは各種の細胞膜に存在し、薬物や酸化的ストレスに対する細胞の防御反応に関与していることが示唆された。
大脳皮質の領野分化や進化に関連した遺伝子の検索

哺乳類の大脳皮質は運動野、視覚野、聴覚野など多くの機能的領野に分かれており、各々の領野は特徴的な細胞構築、神経細胞間結合を有している。これらの機能的、構造的違いを遺伝子発現パターンのレベルで明らかにすべく、旧世界ザルの大脳皮質の領野特異的に発現している遺伝子の検索を試みた。細胞構築の最も大きくことなる一次運動野(Brodmannの4野)、一次視覚野(17野)を比較することが遺伝子発現の差を見つけるのに適していると思われたのでこれを行った。カニクイザルの大脳皮質の4野、17野を採取、RNAを調整しpoly(A)^+RNAからcDNAを合成した。以下の2つの方法で特異的発現パターンを示すcDNAを探した。Diachenko et al.(1996)PNAS93:6025-6030によって開発されたSSH法によって4野、17野間で差のあるクローンの単離を試みたが、現在までそのようなクローンは得られていない。種々のコントロール実験は成功しているのでSSH法の手法は問題なく確立されていると考えられるが、今だにこの方法で特異的な遺伝子が見つからないところから、4野と17野でall or noneで発現している遺伝子はほとんど存在しないか、非常に微量にしか存在しないためクローンを得ることが非常に難しいと考えている。Velculescu et al.(1995)Science 270:484-487によって報告されたSAGE法はcDNAの特定の一部分を網羅的にシークエンスする方法で、2つの領野間で発現が量的に異なっている遺伝子を検索するのに優れている。(all or noneで発現しているものでなくても見つけることができる。)4野、17野から各々1500クローンずつをシークエンスし比較した。統計的に信頼性のあるデータを得るためには最低でもこの10倍程度のシークエンスデータを得る必要があると考えられるが、種々の技術的問題があり方法の改良を含めて再検討の必要がある。これらの機能的、構造的違いを遺伝子発現パターンのレベルで明らかにすべく、旧世界ザルの大脳皮質の領野特異的に発現している検索を試みた。細胞構築の最も大きくことなる一次運動野(Brodmennの4野)、一次視覚野(17野)を比較することが遺伝子発現の差を見つけるのに適していると思われたのでこれを行った。Velculescu et al.(1995)

Science270:484-487によって報告さたSAGE法はcDNAの特定の一部分を網羅的にシークエンスする方法で、2つの領野間で発現が量的に異なっている遺伝子を検索するのに優れている。(all or noneで発現しているものでなくても見つけることができる。)昨年度から4野、17野から各々1500クローンずつをシークエンスし比較した。統計的に信頼性のあるデータを得るためには最低でもこの10倍程度のシークエンスデータを得る必要があると考えられるが、技術的問題があり方法の改良を含めて再検討中である。哺乳類の大脳皮質は運動野、視覚野、聴覚野等の機能的な領野に分かれており、各々の領野は特徴的な細胞構築、神経細胞間結合を有している。高等な哺乳類では更に高次の連合野がよく発達している。中でももっとも端的な例としてヒトの言語野を挙げることができる。これらの領野が個体発生過程でどのように分化するか、また新しい高次の領野が進化の過程でどのように獲得されたのかは不明である。各領野は異なった細胞構築、機能をもつにも関わらず、生化学的に区別しうる特異的分子はほとんど報告されていない。そこで第一段階として旧世界ザル、ヒトの運動野ならびに視覚野、言語野等の連合野で特異的に発現しているマーカーとなる遺伝子をサブトラクション法、SAGE法等によって単離することを目的とした。旧世界ザル(カニクイザル)の脳の一次運動野、一次視覚野等の領野からRNAを調製し、領野別cDNAを合成した。領野特異的cDNAを選別するために。一次運動野と一次視覚野cDNAライブラリ二間のサブトラクションを試みた。方法はDiachenko et al.(1996)PNAS 93:6025-6030によって開発されたSuppression Subtractive Hybridization(SSH)法を用いた。いくつかの条件検討のための予備実験は成功していてるにも関わらずどちらかの領野に特異的に発現しているcDNAは未だに得られていない。
ループ空間の幾何学:指数定理へむけて

本研究は、ループ空間の幾何学、特に指数定理へむけた挑戦的研究を行った。この2年間では、ループ空間(無限次元多様体)にソボレフパラメータに付随したリーマン計量により、リーマン曲率の公式を具体的に擬微分作用素によって表わす公式を与えた。これをもとに、特性類の定義、さらに2次特性類(チャーン・サイモンズ不変量)の定義に成功した。また、佐々木アインシュタイン多様体についての詳細な計算を行い、その非自明性について示すことができた。Atiyah-Wittenによって示唆されたループ空間に対する指数定理は、理論物理学、特に超弦理論での問題を明解に説明するための重要な役割を負うと期待されている。しかしながら、この結果自身は数学としてどのように定式化しそれを肯定的に導くかが全く不明の段階である。本研究の目的は、この数学的定式化に挑戦し、その第一段階として指数定理を表現するループ空間の特性類を擬微分作用素の理論を駆使して構成することである。これにより、今まで知られていない新しい幾何学的不変量の導出や多様体のS^1作用に対するホモロジカル同値性についての判定への応用を目標とする。本研究は、無限次元の幾何学を単なる一般論として構築するのではなく、ループ空間という具体的な対象に対して幾何学と物理学の双方の観点から扱う。そのなかに、擬微分作用素の解析(特に多様体の上の大域理論)が必要であり、いままで代表者が構築してきた多くの結果を応用し、その有効性を示すことである。本年度は、その第一年目ということで、この研究を推進するSteven Rosenbergボストン大学教授との研究計画を進めてきた。そのなかで、ループ空間にソボレフパラメータに付随したリーマン計量の導入、それに従ったリーマン接続とリーマン曲率の公式を具体的に擬微分作用素によって表わす公式を与えることができた。さらに、この接続がループ群の場合には、D.Feedの結果と一致することが検証できた。現在、0次可逆な擬微分作用素のなす無限次元リー群を標準なファイバーとする主バンドルの考察からウォジスキートレースを利用しての特性類の定義、や2次特性類(チャーン・サイモンズ不変量)の定義について研究を進めている。そのなかに、擬微分作用素の解析(特に多様体の上の大域理論)が必要であり、いままで代表者が構築してきた多くの結果を応用し、その有効性を試みている。本研究では、昨年度の研究成果に基づき、ソボレフパラメータに付随したリーマン計量を与え、それに従ったリーマン接続とリーマン曲率の公式を具体的に擬微分作用素によって表わす公式を与えた。これをもとに、0次可逆な擬微分作用素のなす無限次元リー群を標準なファイバーとする主バンドルの考察からウォジスキートレースを利用して特性類を定義した。さらに2次特性類(チャーン・サイモンズ不変量)が定義される場合を調べている。特性類の非自明性を示すために、様々な例として、佐々木アインシュタイン多様体についての詳細な計算を行っている。さらに一般の写像空間(一般次元の多様体間の写像空間)や微分同相写像全体の無限次元空間の幾何学へこの手法が有力であるかどうかの探索を始める。これらの研究を進めるために、研究協力者であるボストン大学のSteven Rosenberg氏との研究討論を定期的に行い、現在論文としてまとめている。これにより、今まで知られていない新しい幾何学的不変量の導出や多様体のS1作用に対するホモロジカル同値性についての判定への応用を目標とする。

本研究では、ソボレフパラメータに付随したリーマン計量を与え、それに従ったリーマン接続とリーマン曲率の公式を具体的に擬微分作用素によって表わす公式を与えた。これをもとに、0次可逆な擬微分作用素のなす無限次元リー群を標準なファイバーとする主バンドルの考察からウォジスキートレースを利用して特性類を定義した。さらに2次特性類(チャーン・サイモンズ不変量)が定義される場合を調べ、佐々木アインシュタイン多様体での非自明性を調べることができた。さらに一般の写像空間(一般次元の多様体間の写像空間)や微分同相写像全体の無限次元空間の幾何学へこの手法が有力であるかどうかの探索を始めている。これらの研究を進めるために、研究協力者であるボストン大学のSteven Rosenberg氏との研究討論を定期的に行い、現在論文としてまとめている。ループ空間での計量、チャーンクラスの設定および非自明性についての検証ができた。また、いくつかの例についての計算、応用もみえてきている。これを様々な専門家との討議で評価を受ける段階にきている。24年度が最終年度であるため、記入しない。ループ空間でのチャーンクラスおよび2次特性類についての構成がほぼ完成しつつある。この意義を明確にするために、ループ空間以外の無限次元多様体での幾何学的対象でのチャーンクラスの構成を行ってみること、その応用、さらにはディラック作用素の構成、共変理論の構成等を進めていくことで、この理論をさらに発展させることである。
原価企画における原価作りこみエラーの発生メカニズムと解決方法 に関する研究

モジュラー型製品開発に取り組んでいる自動車メーカー1社とそのサプライヤーを対象とするフィールドスタディを通じて、原価企画における原価見積エラーを抑制する上で、モジュラー型製品開発によるマスカスタマイゼーションが有効であること、従来から行われてきた個別の商品を対象とした原価企画がモジュラー型製品開発を阻害すること、モジュラー型製品開発の推進に、複数の商品で用いられる基幹部品を対象とした原価企画活動や原価企画担当者によって蓄積され共有が図られるコスト知識が重要な役割を果たすこと、モジュラー型製品開発がバイヤーとサプライヤーの関係性を変化させるため、両者におけるより密接な協働関係が求められること、などの点が明らかになった。また、原価企画における原価見積エラーの原因に、外挿による錯誤と品質設計の脆弱さがあることを明らかにし、その克服方法を提案している。外挿による錯誤とは、十分な経験や知識を蓄積・利用できないために発生する原価見積エラー、品質設計の脆弱さとは、複数の部品・原材料の組み合わせの変化に起因した原価見積エラーである。さらに、レゴトラックを用いた原価企画の実験室研究を試行的に実施し、目標原価の有無やその水準が原価低減活動に及ぼす影響を理論的に検討し、一定の実証的知見を提供している。原価企画における原価見積エラーは、多くの企業が直面している経営問題であるにも関わらず、理論的な検討や実証的な証拠の蓄積が遅れている。本研究の成果は、この点において、先駆的な試みであり、学術的に高い意義を有している。また、本研究の成果は、モジュラー型製品開発によるマスカスタマイゼーションの実現において、コスト・マネジメントの面での変革が求められることや原価見積エラーを発生させる原因や克服方法などについて重要な示唆を提供しており、実務的にも有意義なものである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。第1に、日本企業における原価作りこみエラーの発生状況やその原因に関連する研究や関連研究について、文献研究を行うことで、先行研究の状況を把握した。文献研究の範囲には、原価企画研究に加え、リスクマネジメント、アウトソーシング、サプライチェーンマネジメント、原価見積りバイアスなど広範な領域の文献を含めた。文献研究の成果を踏まえ、フィールドスタディを実施する際の調査項目の抽出を行った。第2に、原価作りこみエラーの発生の実態・その原因・効果的な解決方法を把握し、かつ、調査協力企業を開拓するためのパイロット調査として、日本を代表する企業を対象に聞き取り調査を行った。聞き取り調査は今後も継続し、本調査のための調査ガイドラインやサーベイ調査を実施するための質問紙の開発を行う。第3に、海外出張(オーストリア、ドイツ、オーストラリア)し、欧州における原価企画の現状を把握すると共に、海外研究者と情報交換することで、今後研究の方向性や成果の国際的な発信に関して有益な助言とフィードバックを得た。第4に、原価企画に関する心理学実験の実施に向けて、先行研究や社会科学領域における実験研究の動向を把握した上で、具体的な研究課題について研究を行った。検討の結果、心理学領域で関心を集めている時間錯誤や予算錯誤等を理論ベースとして原価見積りエラーの実験が可能であること、原価企画の諸側面が、創造性に及ぼす影響について研究することが有望であることが判明した。第5に、台湾で開催された2016AMARSで成果の一部を報告した。また、産業界に研究成果を還元することを目的として、実務家を対象とするワークショップ「原価企画実践の最前線」を開催した。本年度の研究活動では、文献研究を通じて先行研究をすること、およびパイロット調査やワークショップの開催によって、原価作りこみエラーの発生の実態・その原因・効果的な解決方法を把握するとともに、産業界との連携を強化し調査協力企業を開拓すること、の2点を重視した。この2つの課題について、概ね目的を達成することができた。当初の計画では、グローバル化が原価作りこみエラーに及ぼす影響を明らかにするために、海外での調査活動に力を入れる予定であったが、予算額の減額や調査対象企業との調整が遅れたため、限定的な活動しかできなかった。以上に基づき、本プロジェクトは、概ね順調に進展していると評価している。第1に、自動車完成品メーカー2社を対象に、原価企画における原価作りこみエラーの発生原因とその解決方法について、フィールドスタディを継続的に実施した。特定の製品開発プロジェクトを対象として実施されることが多い原価企画であるが、一方の企業では、複数の製品群を対象として原価企画活動が実施されており、そのことが個別プロジェクトレベルにおける原価作りこみエラーに対する緩和の方策となっていることが判明した。第2に、日本の製造企業から収集したサーベイデータを用いて、原価企画と開発成果の関係について分析を行った。本研究は、原価企画と開発成果の間の関係性に対して、補完資産としてトップの支援、人材の多機能化、情報の共有化が重要な影響を及ぼすことを明らかにしており、改めて原価企画の実践における組織的なインフラの重要性が示唆された。第3に、原価企画に関するレゴブロックを用いた実験室実験を計画し、プリテストを実施した。プリテストの結果、目標原価の水準、レゴブロックの再設計の際の許容範囲の設定、インセンティブの設定が実験計画上の重要な課題であることが判明した。第4に、公表財務諸表データを用いたコスト・マネジメント研究を実施し、財務上のリスクが経営者によるコスト・マネジメント活動の機会を制約することを明らかにした。またこの研究では、メインバンクから借り入れを行うことが、財務上のリスクの高まりによる経営者のコスト・マネジメントの制約を緩和することを明らかにしている。過去2年間における研究活動はおおむね順調に進展している。

平成29年度、レゴブロックを用いた実験室実験を実行する予定であったが、実験計画の時間を要したため、現時点では、プリテストを実施した段階にとどまっているが、本年度、プリテストを踏まえた本実験を実施することがで、弱冠の遅れを取り戻すことができると考えられる。他方、原価企画に関するフィールドスタディは極めて順調に進められており、総合的に、(2)おおむね順調に進展している。」の評価とした。モジュラー型製品開発に取り組んでいる自動車メーカー1社とそのサプライヤーを対象とするフィールドスタディを通じて、原価企画における原価見積エラーを抑制する上で、モジュラー型製品開発によるマスカスタマイゼーションが有効であること、従来から行われてきた個別の商品を対象とした原価企画がモジュラー型製品開発を阻害すること、モジュラー型製品開発の推進に、複数の商品で用いられる基幹部品を対象とした原価企画活動や原価企画担当者によって蓄積され共有が図られるコスト知識が重要な役割を果たすこと、モジュラー型製品開発がバイヤーとサプライヤーの関係性を変化させるため、両者におけるより密接な協働関係が求められること、などの点が明らかになった。また、原価企画における原価見積エラーの原因に、外挿による錯誤と品質設計の脆弱さがあることを明らかにし、その克服方法を提案している。外挿による錯誤とは、十分な経験や知識を蓄積・利用できないために発生する原価見積エラー、品質設計の脆弱さとは、複数の部品・原材料の組み合わせの変化に起因した原価見積エラーである。さらに、レゴトラックを用いた原価企画の実験室研究を試行的に実施し、目標原価の有無やその水準が原価低減活動に及ぼす影響を理論的に検討し、一定の実証的知見を提供している。原価企画における原価見積エラーは、多くの企業が直面している経営問題であるにも関わらず、理論的な検討や実証的な証拠の蓄積が遅れている。本研究の成果は、この点において、先駆的な試みであり、学術的に高い意義を有している。また、本研究の成果は、モジュラー型製品開発によるマスカスタマイゼーションの実現において、コスト・マネジメントの面での変革が求められることや原価見積エラーを発生させる原因や克服方法などについて重要な示唆を提供しており、実務的にも有意義なものである。本年度の研究成果を踏まえ、今後、次のように研究を遂行していく。第1に、本年度の活動で開拓した企業を対象として、本格的なフィールド調査を実施する。フィールド調査の実施においては、個別企業を対象とするだけでなく、構造化インタビューを実施することによって、企業間比較を行う。調査対象企業については、継続的に開拓していく。第2に、日本企業の海外拠点を対象とした聞き取り調査を実施し、グローバル化の進展が、原価作り込みエラーに及ぼす影響について実態を明らかにする。第3に、サーベイ調査の実施に向けて、研究フレームワークの構築、質問票の開発を行っていく。
人的被害のGIS分析と人的被害予測手法の開発に関する研究

本研究では、まず1995年阪神・淡路大震災における震災犠牲者の遺族に対するヒアリング調査を202件行った。ヒアリング内容は、地震時の人の周辺状況や・建物の被害度合いや倒壊状況、建物内部の被災状況といった震災時の環境状況、地震後の避難行動や救出活動・震災後の遺族の行動、心の動きといった遺族の生活・精神的変化に関する事柄、なくなった人の旧来の生活スタイルやコミュニティとの関係など社会経済的な状況について行っている。ここでは特に個人被害の個別性と地域社会被害の同一性について把握を行うことを主体におき、これらの関係を見ることを目的とした調査フレームの確立を行った。また阪神・淡路大震災時の負傷と医療の状況について、過去のアンケートデータを分析し、災害時の負傷者発生のメカニズムとその治療体制の状況について詳細なデータを得ることができた。災害時の住民意識が、「近くの医療機関で早急に治療を受けたい」と強く要望していることがわかり、そのために(1)病院建物の耐震化、(2)あらゆる状況に応じて機能する負傷者搬送手段の確保、(3)正確かつ早急なトリアージの実施、(4)身近な診療施設の再評価と適正配置、といった対策を導き出した。さらに上記の分析結果をもとにして、淡路島地域をケーススタディとして人的被害と建物被害の関係を、倒壊メカニズムと生存空間の状況から分析した。建物被害の原因は、建築年代といった一意的なものではなく、建物用途やメンテナンスの有無、改築・増築の有効性などが聞いており、またそれらが人的被害に結びつく要因として、「寝室空間の危険度」「層破壊しやすい1階を寝室とする居住者属性」「残存空間の有無」「迅速な救出活動」が挙げられることがわかった。本年度は、1995年の阪神・淡路大震災における震災犠牲者の遺族に対してヒアリング調査を205件行った。平リング内容は建物被害状況及び、亡くなった人物の生活スタイルやコミュニティとの関わりなど社会経済的状況、遺族との当時の関係などについて詳しく聞いている。本年度はケーススタディとして、淡路島北淡町地区に関して、地震前の構造的状況、社会的状況が死者の発生要因とどのように関係していたか詳しく分析している。また、阪神・淡路大震災から5年が経過しているが、遺族リストもままならないため、震災直後に行ったアンケートの収集など、調査対象となる遺族に関する現在のリスト作成を行った。また、震災前の住宅地図の電子データと震災後の被災度調査、建物被害調査をGIS上でマッチングさせて、聞き語り調査データとの関係を分析した。さらに、現在の住宅地図の電子データとの比較によって、被災地の建物復興状況と照らし合わせ、震災後の状況の把握を行った。本年度は前年度に引き続き、1995年阪神・淡路大震災における震災犠牲者の遺族に対するヒアリング調査を90件行った。ここでは特に個人被害の個別性と地域社会被害の同一性について把握を行うことを主体におき、これらの関係を見ることを目的としている。本年度は、ヒアリングされた内容の電子化及びファイル化を行うと同時に、電子地図を利用した犠牲者調査結果のGISによる分析方法や表現手法を構築し、ヒアリング対象者を検索するシステム開発のためのフレームの作成、ヒアリング調査拡大のための調査内容や手法の開発を行った。デジタル化された震災時の建物被災データと当時の住宅地図をマッピングし、また現在の住宅地図と当時の住宅地図のマッピングを行い、ヒアリング対象者の確定に努め、調査対象者のピックアップを行うシステムの構築、またヒアリング内容の細かい分析を行い地理的要因との関係把握、社会的状況との関係分析を行った。

また調査拡大のため、さらなる情報の収集を行うため、地元のNGO団体やまちづくり協議会などの協力を求める活動を行った。最終年度である今年度は、引き続き対象となるサンプルの発掘及び聞き取り調査を行うと同時に、現在まで本調査研究を行うために開発されてきた調査手法を整理し、まとめる作業を行った。具体的には対象サンプルの発掘方法として、被災地アンケートにおける解答欄記入による特定、大学など特定機関が所持しているリストからの特定・地元地域における協力団体または協力者からの紹介、新聞・広報などによる情報提供などが実施された。また聞き取り調査方法では、接触-予定確定-調査-報告-修正-完成-送付の一連の流れを確立し、それぞれの過程の進め方、作業方法を詳しくチェックすることにより調査実施の簡易化を目指した。さらにヒアリング調査に関しても、最低限のチェック項目を設けるなどサンプル全体における項目の類似性を高める方法の開発を行った。これらは調査方法の簡易化を目指したものであり、今後の同類調査に有用なものとなると予想される。またGISによる住宅地図を用いた新聞社発表の死亡者リストや検死者リストによる住所検索システムの開発を実施した。このシステムでは、公表されたデータや市販のデータを利用できる点、地図上に結果が示され地域データとの融合・分析が可能な点、大量のデータを扱える点、などの利点があるが、名前によるマッチングを行っており十分な精度に至っていない。今後はマッチングの条件のさらなる検討とともにシステム全体の精度向上が必要である。これら今年度の研究結果とともに、昨年・一昨年度の調査データをまとめ、研究調査全体のまとめを行った。
LAMP法遺伝子増幅を用いた術中迅速胃癌リンパ節転移診断システムの開発

リンパ節転移関連遺伝子の検索に関して、20例の胃癌患者より得られた手術標本を独自のcDNAマイクロアレイによりスクリーニングを行い、クラスタリングにより胃癌組織において発現の増大を認める遺伝子26個と、逆に発現の減弱を認める遺伝子44個を同定した。またこれらの遺伝子群の中から特にリンパ節転移の有無と高い相関を示す遺伝子S100A11を同定した。新たな6例の胃癌患者より得られた手術標本を用い、この遺伝子の発現増大をRT-PCRを用いて検索し、リンパ節転移予測に有用な遺伝子であることを確認した。NCBIデータベースより得られたCytokeratin19(CK19)遺伝子配列の解析し、CK19遺伝子検出用LAMP primerを作成した。胃癌細胞株MKN1,MKN28,MKN45,MKN74,KATO-III, SH10-TCのそれぞれから抽出したTotal RNAのすべてから、CK19遺伝子配列を増幅可能であることを確認した。また、MKN1細胞を健常ボランティアから提供された白血球細胞で希釈し検出感度を測定したところ、白血球10^6個に対して1個の腫瘍細胞までCK19遺伝子が検出可能であった。また、胃癌手術症例より提供を受けた癌部組織、領域リンパ節、および非担癌症例より提供を受けた腸間膜リンパ節それぞれよりTotal RNAを抽出LAMP遺伝子増幅を行ったところ、病理組織学的に癌組織を認めたすべてのサンプルからCK19遺伝子配列を検出し、非担癌症例より得られたサンプルにおいてはいずれも増幅を認めなかった。さらに、胃癌部組織及びその領域リンパ節から界面活性剤を用いlysateを調整、RNAを抽出することなく直接LAMP遺伝子増幅を行ったところ、同様にCK19遺伝子配列を検出することが可能であることを確認した。この方法によれば標本を得てからCK19遺伝子発現の有無を判定するまで1時間以内で施行可能であった。リンパ節転移関連遺伝子の検索に関しては、20例の胃癌患者より得られた手術標本を独自のcDNAマイクロアレイによりスクリーニングを行い、クラスタリングによりリンパ節転移の有無と高い相関を示す7つの遺伝子を同定した。新たに得られた20例の胃癌患者より得られた手術標本を用い、これらの遺伝子発現の増大・減弱をRT-PCRを用いて検索し、最終的なリンパ節転移予測の精度評価を行っている。胃癌の微小転移に対するLAMP法遺伝子増幅法の開発に関しては、MKN1、MKN28、MKN45、KATOIII等の培養細胞を用い、サイトケラチン18、サイトケラチン19、サイトケラチン20、CEA、hTRT、MUC-1遺伝子をターゲットとし、従来法PCR、Lightcyclerを用いた定量的PCR、LAM法遺伝子増幅のそれぞれに対するプライマーを作成、癌細胞検出の感度の比較を行った。この結果、LAMP法遺伝子増幅とLightcyclerを用いた定量的PC法で同程度の癌細胞検出感度が得られた。また、同様のプライマーを用いて実際の転移リンパ節より得られたmRNAを用い、転移検出精度の比較を行ったが、HE染色、PCR法、LAMP法遺伝子増幅の3者による判定で完全な一致は見られなかった。これは、用いたプライマーや遺伝子増幅法の癌細胞検出特異度の問題や、微小転移巣の分布のばらつき(染色標本切片には転移巣が含まれるものの遺伝子増幅に用いたリンパ節部分には転移巣が含まれないなど)の問題などが関係していると考えられた。このため、転移リンパ節の全スライス切片を用いて、免疫染色および上記2者の遺伝子増幅法による微小転移検出精度の比較を行っている。

リンパ節転移関連遺伝子の検索に関して、20例の胃癌患者より得られた手術標本を独自のcDNAマイクロアレイによりスクリーニングを行い、クラスタリングにより胃癌組織において発現の増大を認める遺伝子26個と、逆に発現の減弱を認める遺伝子44個を同定した。またこれらの遺伝子群の中から特にリンパ節転移の有無と高い相関を示す遺伝子S100A11を同定した。新たな6例の胃癌患者より得られた手術標本を用い、この遺伝子の発現増大をRT-PCRを用いて検索し、リンパ節転移予測に有用な遺伝子であることを確認した。胃癌の微小転移に対するLAMP法遺伝子増幅法の開発に関しては、MKN1、MKN28、MKN45、KATOIII等の培養細胞を用い、サイトケラチン18、サイトケラチン19、サイトケラチン20、CEA、hTRT、MUC-1遺伝子をターゲットとし、従来法PCR、Lightcyclerを用いた定量的PCR、LAMP法遺伝子増幅のそれぞれに対するプライマーを作成、癌細胞検出の感度の比較を行った。この結果、LAMP法遺伝子増幅とLightcyclerを用いた定量的PCR法で同程度の癌細胞検出感度が得られた。そこでこれらの転移検出マーカーのうち最も検出感度の高かったサイトケラチン19遺伝子に着目し、術中迅速診断システムのfeasibility testを行った。すなわち手術標本より得られた腫傷部分、リンパ節の一部などの組織を凍結・破砕し界面活性剤を使用し可溶化、この溶液中からRNAを抽出することなく直接cDNA逆転写反応、LAMP遺伝子増幅を行うシステムをテストした。その結果、これまでの免疫組織染色などによる微小転移検索より高い感度で、かつ従来の検出法と同程度の時間内(30分1時間程度)で癌細胞検出が可能であることが明らかとなった。
川崎病発症の季節性と宿主要因を考慮した冠動脈瘤発生防止のための予測モデルの開発

川崎病は乳幼児に好発する急性の全身性血管炎で、日本で年間1万5千人余が罹患する。川崎病急性期に冠動脈瘤が発生する可能性があり、代表的な後天性心疾患である。病因は未解明だが、これまでの疫学研究によって、川崎病発症に時間集積性と地域集積性があることがわかっている。本研究では、発症の季節や患者年齢によって、発症に関わる環境因子が異なる可能性を仮定し、発症に関わった環境因子と宿主因子の相互作用によって、治療反応性や冠動脈病変の発生が異なると考えて研究計画を立てた。本研究では、川崎病冠動脈瘤発生防止のための治療戦略に役立てることを目標に、疫学研究の手法を用いて、冠動脈瘤発生予測モデルの開発を目指す。
南アフリカの民間伝承薬に含まれる新規抗炎症アルカロイドに関する研究

南アフリカではアカシア科植物が民間伝承の抗炎症薬として用いられている。本研究ではこの伝承薬に用いられているアカシア科植物5種類を選び、その葉および樹皮からジクロロメタンまたはメタノールで抽出したサンプルについてin vitroおよびin vivoの評価系を用いて抗炎症アルカロイドの探索を行った。C-14アラキドン酸からC-14プロスタグランジン(PG)の合成反応を利用し、PG合成に関与する酵素のシクロオキシゲナーゼ(以下COX)のサブタイプであるCOX-1(生理的機能に関与)およびCOX-2(炎症反応に関与)に対する作用を検討した結果、4種類の植物の樹皮からジクロロメタンで抽出したサンプルにCOX-2により選択的な阻害作用を認めた。ちなみに代表的な抗炎症薬インドメタシンのCOX-2に対するIC50値は47.1μg/mlであったが、上記サンプルはいずれもインドメタシンよりも強い活性を示した。2.アジュバント関節炎ラットでの抗炎症作用(in vivo)上記のサンプルから強いCOX-2阻害作用を示した2サンプルについてアジュバント関飾炎ラットを用い、抗炎症作用を検討した。結核死菌(アジュバント)投与14日後より3日間サンプルを経口または皮下に投与し、関節炎に対する作用を評価した結果、2サンプルの中、1サンプルに100および300mg/kg, p.o.投与で用量に応じた抗炎症作用が認められた。300mg/kg, p.o.投与の抗炎症作用はインドメタシン10mg/kgとほぼ同等であった。なお特記すべきこととして、インドメタシン10mg/kgは小腸に顕著な潰瘍を惹起したが(潰瘍の総計:194mm)、このサンプルはインドメタシンと異なり、300mg/kgの3日間経口投与で消化管に潰瘍を惹起させることはなかった。現在、このサンプルから単一物質を得るべく、精製を進めている。結論:今回の研究によりアカシア科植物中には極めて強い抗炎症作用を有する新規のアルカロイドの存在することが明らかとなった。またこのアルカロイドは消化管副作用を示さないことから、新しい抗炎症薬開発の芽となることが示唆された。C-14アラキドン酸からC-14プロスタグランジン(PG)の合成反応を利用し、PG合成に関与する酵素のシクロオキシゲナーゼ(以下COX)のサブタイプであるCOX-1(生理的機能に関与すると考えられている)およびCOX-2(炎症に関与すると考えられている)それぞれに対する作用を評価できる系を確立した。ちなみにCOX非選択的な阻害作用を示す抗炎症薬のインドメタシンのCOX-1とCOX-2に対するIC50値は2および131μmolであり、COX-2選択的阻害により抗炎症作用を示すメロキシカムのIC50値はそれぞれ>7.1および0.3mMであった。2.スーダンで抗炎症薬として民間伝承薬に用いられているアカシア科の植物に含まれるアルカロイドのCOX阻害作用について5種類の植物の葉および樹皮からジクロロメタンまたはメタノールで抽出したサンプルについてCOX-1またはCOX-2に対する阻害作用を評価した。その結果3種類の植物の樹皮からジクロロメタンで抽出したサンプルにCOX-2により選択的な阻害作用を認めた。3.アカシア科の植物のin vivoでの抗炎症作用についてアジュバント関節炎ラットを用い、上記のサンプル中の1検体についてin vivoでの抗炎症作用を検討した。結核死菌(アジュバント)投与14日後より3日間サンプルを経口または皮下に投与したが、化合物の吸収が悪いためか、残念ながらこれまでのところ明らかな抗炎症作用は認められていない。今後、アカシア由来の他のサンプルのin vivoでの抗炎症作用を調べるとともに、当学部の他の研究者から、カビおよびきのこ類の抽出物が提供される予定であるので、幅広くサンプルを収集し、COX阻害作用物質を探索する予定である。

なお特記すべきこととして、インドメタシン10mg/kgは小腸に顕著な潰瘍を惹起したが(潰瘍の総計:194mm)、このサンプルはインドメタシンと異なり、300mg/kgの3日間経口投与で消化管に潰瘍を惹起させることはなかった。現在、このサンプルから単一物質を得るべく、精製を進めている。結論:今回の研究によりアカシア科植物中には極めて強い抗炎症作用を有する新規のアルカロイドの存在することが明らかとなった。またこのアルカロイドは消化管副作用を示さないことから、新しい抗炎症薬開発の芽となることが示唆された。
再結合プラズマ方式によるX線レーザーの発振実験

小型のYAGレーザーを励起源としたX線レーザーの実験を行った。1)X線増幅の確認プラズマ中の観測位置やプラズマ長を変えて、AlLi様イオンの3d-5f遷移(105.7Å)および3d-4f遷移(154.7Å)のスペクトル線強度を測定することにより両者の遷移における軟X線の増幅を確認した。3d-4f遷移いついてはその利得係数が3.2cm^<-1>であり、1ns以上の間持続していること、さらに利得が生じている場所がターゲット表面からの距離0.2mm0.4mmのところに存在することがわかった。このことは、数cmの間隔で設置した共振器ミラーで上記X線レーザー媒質をはさんでやれば、増幅に十分な回数X線が往復できることを示す。2)X線ミラーによる往復増幅実験3d-4f遷移(154.7Å)のスペクトル線に対し直入射反射率が30%である多層膜X線反射鏡を線状プラズマの軸上の一方の端に設置して往復増幅実験を行った。X線ミラーを使った場合の軟X線スペクトル強度が、ミラーを使わない場合の約3倍に達する結果を得ることができた。3)X線共振器実験2枚のX線ミラーを使って不安定共振器を構成する。ここでは観測器側のX線ミラーに取り出し開口を設けた。共振器を働かせた時、X線強度が約7倍に増加した。またそのときの増幅X線の時間発展の様子を簡単な光線追跡計算で計算したところ、1)で観測された利得の持続時間と領域を仮定して始めて実験結果を良く再現する波形が得られることがわかった。以上のように初めてX線レーザーの共振器の効果を確認することに成功した。
肝癌増殖機構宿主免疫能低下機構におけるサイトカイン接着因子の役割

腫瘍の増殖は生体における免疫監視機構から何らかの原因で離脱することによる。実際に癌患者末梢地における細胞性免疫能低下は周知のことであり、癌発生の一因となっていると考えられる。一方、サイトカインは生体の免疫機構を微妙に調節しており、その一部は腫瘍増殖因子としても知られている。我々は肝癌の発生、転移、浸潤にこれらのサイトカインが関与していること、特にTNF-αは癌の進行に従って上昇することを報告した。今回我々はまず第一に、各種サイトカイン、およびこれらの調節、または腫瘍の転移、浸潤に作用していると思われる接着因子の両面から研究を進めた。第二に、癌患者の免疫能低下とサイトカイン、接着因子との関係を、これらの因子の患者リンパ球に対する作用の面から検討した。1)まず各種サイトカインの患者血清中、および癌部、非癌部組織より抽出した抽出液中の各種サイトカインとICAM-1を測定したところ、ICAM-1は癌部、非癌部共に正常肝の比較して高値を示し、癌部でGM-CSF,TNF-αが、非癌部でIL-1,2,6が高値を示した。一方、肝癌組織より得た樹立細胞株上清中にICAM-1が検出されかつ各種サイトカイン刺激でその産生増強が確認された。さらに細胞表面のICAM-1発現率はTNF-α,GM-CSF,IL-1,IFN-γ刺激時に若干の増強がみられた。これは肝癌組織の免疫染色でも確認された。また、腫瘍細胞の増殖には腫瘍細胞のB7-1,B7-2発現率が関与していることが免疫学的にしられているためこれがサイトカインによってどのように変化するかを検討した結果、B7-1はTNF-α,GM-CSFの濃度依存性に発現増強がみられたもののB7-2では各サイトカインいずれも発現抑制がみられた。2)癌患者では末梢リンパ球に活性低下がみられる。これは癌増殖と深く関与していると思われるため、この末梢リンパ球および癌部浸潤リンパ球機能の検討を行った。まずこれらリンパ球反応性は共に低下していたが、腫瘍誘導物質、TPAに対する反応性のみ亢進がみられた。これは非常に興味ある知見と考えている。また、現在2年異常肝癌様の形態を維持したまま継代されている細胞株:MS-1では自己のリンパ球が採取可能なため、この障害活性を測定したところ、非自己のリンパ球では障害活性がみられなかったが自己のリンパ球で34%の障害活性がみられ、サイトカイン処理でこれがさらに上昇した。以上より、サイトカインが腫瘍細胞表面のco-stimulatory分子を発現し、CTLの活性化に関与していると考えた。本年度は当教室にて肝癌手術時に癌部、非癌部組織を採取しこれらから各種サイトカイン(TNF-α,IL-1β,IL-6,GM-CSF)および接着因子としてICAM-1を測定した。ICAM-1については患者血清中でも測定した。

その結果、まず肝癌患者血清中では正常人に比較して有意に高値のICAM-1が検出された。また、手術時に得た組織をホモゲナイズしてこの上清中のサイトカイン量を測定したとこと、これまでの傾向通り癌部でTNF-α,GM-CSFが、非癌部でIL-1,2,6が高値を示すことが判明した。また、同時にこの抽出液中のICAM-1を測定したところ、癌部、非癌部ともに正常肝に比較して高値を示した。癌部と非癌部の比較では癌部の方が産生量が高い例と非癌部の方が高い例があった。これは癌の進行度、および原発性であるか、転移性であるかなどとも関係すると思われ、症例数をさらに増やして検討する必要性が考えられた。一方、肝癌手術時に組織を採取し、これを培養したところ、数株の樹立細胞株が得られた。これを継代していく過程で培養上清を採取し上清中のICAM-1を測定したところ、4-15ng/mlのICAM-1が検出された。そこで樹立した肝癌細胞株を2X10^5/mlに調整し、これを各種サイトカイン(TNF-α,IL-1,6,GM-CSF)で刺激し、刺激後24時間の上清中におけるICAM-1産生量を測定した。その結果、TNF-α,IL-1,GM-CSF刺激時に刺激したサイトカインの濃度依存性ICAM-1の有意な上昇がみられた。また、IL-6刺激時でもICAM-1産生増強傾向が観察された。このように、細胞株の樹立、これを用いたICAM-1産生とサイトカインとの相互関係に関しては、我々の考えている傾向が得られたと思われる。特に樹立細胞を各種サイトカインで刺激し、その培養上清中のICAM-1量を検討した実験では刺激サイトカインの濃度依存性のICAM-1産生が観察されたことから、ICAM-1産生のサイトカインによる誘導の一部が証明されたと思われる。一方、癌部浸潤リンパ球へのICAM-1の影響も検討する予定であったが、浸潤リンパ球の数が少ないことから実行は不可能であった。浸潤リンパ球を採取して研究を進めることは平成8年度以降に計画しているが、浸潤リンパ球が有効に採取できなければ実験不可能である。そこで、本年度はそのより有効な採取方法を開発する予定であった。これまでのところcollagenase-DNase法が一番効率よく採取できたと思われる。文献的にはhyaluronidaseをこの系に加えたほうが有効であるとの報告もあるので、さらに検討の余地があるともわれた。ICAM-1が癌細胞増殖にどう関与しているかは周辺部のリンパ球への影響も含めて、来年度、再来年度に継続して検討する予定である。(1)平成7年度の研究の続行として、手術時に得られた癌部、非癌部組織、および患者血清中のICAM-1を測定した。その結果、平成7年度と同様に、患者群では対照群に比較して血清ICAM-1値が高値である傾向が得られた。また、癌部、非癌部でもその抽出液中に高値のICAM-1が検出された。癌の進行度との関係は症例数を増やして検討中である。また新たに樹立した細胞株(MS1)については、各種サイトカインのICAM-1産生調節を検討した。
イソチオシアネート系物質の発がん修飾作用の機序解明と毒性消去法の確立に関する研究

イソチオシアネート系物質、1,4-phenylene diisothiocyanate(DITC)の修飾効果をDiethylnitrosamine(DEN)-phenobarbital(PB)誘発ラット肝発癌モデルにおいて検討した。その結果、イニシエーション期、プロモーション期、ポストイニシエーション期共にDITC投与により、肝腫瘍発生抑制を認めた。イニシエーション期に抑制効果をより著明に認められた。しかし、肝前癌性病変であるGST-P陽性巣でも、同様にDITCによる抑制効果を認めた。DITCの修飾効果をN-butyl-N-(4-hydroxybutyl)nitrosamine(BBN)誘発マウス膀胱発癌モデルにおいて検討した。膀胱腫瘍発生率は、イニシエーション期で有意の抑制効果がが認められた。ポストイニシエーション期では有意差はなく、抑制傾向が認められた。dysplasiaでもイニシエーション期DITC投与による抑制効果を認めた。BITC等よりも抗酸化性の強いと考えられるDITCを用いた長期実験で、ラット、マウスの別々の臓器モデルを用いたが、発癌性ばかりでなくプロモーション作用も確認できなかった。また、DITCについては、ラット肝発癌、マウス膀胱発癌モデルにおいて抑制作用が見い出された。これは、新規の毒性の少ないイソチオシアネート系物質の可能性を示唆する。BITC、PEITCについて、ラットBBN誘発膀胱発がんモデルを用い、イニシエーション期ないし、プロモーション期にBITC、PEITCを単独もしくは併用で混餌投与し、長期のin vivoにおける検討を行った。実験を終了し、屠殺剖検した。現在、標本作成中であるが、剖検時、マクロ観察の結果では、BBN誘発膀胱発癌をBITC、PEITC各々単独では膀胱腫瘍が増加し、併用投与では膀胱腫瘍は減少した。【方法】152匹雄F344ラットを9群に分け、第15群各24匹、第69群各8匹とし、5週齢より第2、6、7群に400ppmDITC含有食を、他の群には基礎食(CE-2)を与え、6週齢より第15群に100mg/kg体重のDENを、第6第9群には生食水を週1回計3回、腹腔内投与した。DEN最終投与1週間後、第2群は基礎食に、第3、5群は基礎食から実験食にし、第13、7、8群には飲料水を500ppmPB含有飲料水に交換、実験終了迄投与した。他の群は実験食、基礎食、飲料水をそのまま投与を続けた。実験開始24週後全匹屠殺、剖検し、病理組織学的診断を行った。さらに、glutathione S-transferase placental form(GST-P)を免疫染色し、前癌病変であるGST-P陽性巣を計測した。【結果】体重は、発癌剤を投与した群間では、プロモーション期にDITCを投与した群のみに体重抑制傾向を認めた。しかし、第6、8群間では、有意差は認めなかった。肝腫瘍発生率では、第1群に比し、担腫瘍動物数は第2群で、平均発生腫瘍数は第2、3群で肝腺腫、肝癌、全肝腫瘍数に有意の減少が認められた。第4、5群間では、DITC投与によって、担腫瘍動物数は肝癌で、平均発生腫瘍数は肝癌、全肝腫瘍数に有意の減少が認められた。GST-P陽性巣でも、同様にDITCによる抑制効果を認めた。【方法】150匹雄