hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
昆虫が有する病原体認識システムを利用する天然物由来免疫制御物質の創生

放線菌Streptomyceshygroscopicusから自然免疫抑制物質として新規トルコスタチン類縁体を単離し、Streptomyces sp.から転写・翻訳阻害作用を有する新規オウレリン酸類縁体を単離した。また、自然免疫活性化物質ゴニトリドAの立体構造を決定し、その同族体を単離した。加えて、合成したセラストラマイシンA、ゴニトリドA誘導体の活性を検討し、セラストラマイシンAよりも強力な活性を有する誘導体、あるいは選択性が向上した誘導体を得た。放線菌Streptomyces hygroscopicusから自然免疫抑制物質として新規トルコスタチン類縁体を単離し、Streptomyces sp.から転写・翻訳阻害作用を有する新規オウレリン酸類縁体を単離した。自然免疫の異常は、炎症、感染、アポトーシスなどの多岐にわたる疾患に関係することが知られている。したがって、自然免疫制御物質はそれらの疾患の治療薬につながると考えられる。本研究では、我々が開発した昆虫機能を利用したアッセイを用いて天然資源に含まれる自然免疫制御物質を探索した。さらに、そこで得られた活性物質を鍵物質とする医薬品化学的研究を進めた。(1)微生物由来の自然免疫制御物質の探索約3,000の微生物抽出エキスについて遺伝子を導入した昆虫を用いたアッセイを実施した。さらに、活性の認められた2種の微生物を大量培養し、活性を指標にエキスを分画した結果、concanamycin B、cyclopiazonic acidを活性物質として得た。Concanamycin B、cyclopiazonic acidはショウジョウバエの自然免疫をそれぞれIC50=0.59nM、1.5μMで抑制した。加えて、concanamycin BはヒトのTNF経路も阻害することが明らかとなった。(2)微生物由来の自然免疫制御物質を鍵物質とする医薬品化学研究(2-1)Celastramycin A:我々が微生物から既に単離した自然免疫抑制物質celastramycin Aの合成ルートを確立した。その後、celastramycin Aの構造をベンゼン部、ピロール部、およびベンゼン部とピロール部を連結するリンカー部に分けて考え、それぞれの部位に種々の置換基を導入した誘導体を合成した。(2-2)Gonytolide類:我々が微生物から既に単離した自然免疫を活性化するビスクロマノンgonytolide Aの立体構造を明らかにした。さらに、gonytolide A生産菌から6種の同族体(gonytolide B-G)を単離し、それらの構造を各種の機器データより推定した。加えて、gonytolide類の構造活性相関を探るために、gonytolide Aのモノマーに当たる部分の合成に着手した。自然免疫は炎症、感染、アポトーシスなどの多岐にわたる疾患に関係することが知られており、自然免疫制御物質はそれらの疾患の治療薬につながると考えられる。本研究では、ショウジョウバエが有する機能を利用した、我々が自ら開発したアッセイを用いて天然資源に含まれる自然免疫制御物質を探索した。(1)微生物由来の自然免疫制御物質の探索約2,000の糸状菌や放線菌の抽出エキスについて、遺伝子を導入したショウジョウバエ幼虫を用いたアッセイを行った。アッセイによって自然免疫抑制および活性化作用が認められた数種の微生物については大量に培養した。現在、活性を指標にエキスを分画し活性成分を探索している。(2)微生物由来の自然免疫制御物質を鍵物質とする医薬品化学研究(2-2)Gonytolide類:自然免疫活性化作用を有する微生物成分gonytolide B-Gの構造を各種の機器データより確定した。加えて、gonytolide類の構造活性相関を探るために、gonytolide A-G誘導体を合成するとともに、gonytblideの構造をより単純化した誘導体を合成し、それらの自然免疫に対する活性を調べた。その結果,2種の微生物抽出物に自然免疫選択的な抑制作用を見出し,さらに1種の微生物抽出物に転写・翻訳抑制作用を見出したので,それぞれ分画を行った.糸状菌Aspergillus sp. n-BuOH抽出物からは新規デプシペプチドを自然免疫応答抑制物質として単離・同定した.化合物はショウジョウバエには自然免疫選択的な抑制作用を示したが,ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)に対してはほとんど影響を及ぼさなかった.また,化合物と同一の平面構造を有する既知の環状デプシペプチドaspergillicin Eを合成し,活性評価を行ったが,ほとんど抑制作用を示さなかった.放線菌Streptomyces sp. EtOH抽出物からは,自然免疫応答抑制作用ではなく転写阻害作用を有する新規オーレオリン酸類化合物を単離・同定した.化合物は構成糖の種類および糖の結合位置が既知のオーレオリン酸類化合物とは異なるため,生物活性についても感受性や選択性の違いが生じると考えられる.
肝臓におけるPeriplakinの機能解析

PeriplakinはPlakinファミリーに属する,生体内での生理的役割が未解明の分子である.我々は, Periplakinが肝臓において,胆汁鬱滞あるいは胆汁鬱滞性肝炎に特異的な,著しい発現昂進を示すことを明らかにした.また,総胆管結紮によってperiplakinノックアウトマウスおよび野生型マウスに胆汁鬱滞を惹起させた際,両者の肝臓において,肝臓恒常性維持に関わる遺伝子群の発現プロファイルが有意に異なることを明らかにした.これらの結果から, Periplakinは肝臓の恒常性維持に関わる,新しい重要な分子である可能性が示唆された.PeriplakinはPlakinファミリーに属する,生体内での生理的役割が未解明の分子である.我々は, Periplakinが肝臓において,胆汁鬱滞あるいは胆汁鬱滞性肝炎に特異的な,著しい発現昂進を示すことを明らかにした.また,総胆管結紮によってperiplakinノックアウトマウスおよび野生型マウスに胆汁鬱滞を惹起させた際,両者の肝臓において,肝臓恒常性維持に関わる遺伝子群の発現プロファイルが有意に異なることを明らかにした.これらの結果から, Periplakinは肝臓の恒常性維持に関わる,新しい重要な分子である可能性が示唆された.PeriplakinはPlakinファミリーに属する巨大な棹状の分子であり、細胞接着複合体と細胞内骨格とを結びつけるリンカー分子として機能すると考えられる。しかしながら、同分子が皮膚以外の組織において果たしている実際の役割や機能については、ほとんど明らかにされていない。本研究では最初に同分子の肝臓における発現制御を詳細に調べることによって、同分子が肝臓において担う役割を解明するための手がかりを得ようと試みた。種々の外的あるいは内的な因子によりどのような発現制御を受けるのかを、マウス個体等を用いて解析したところ、同分子の発現は胆汁酸を内因性リガンドとする核内受容体型転写因子FXR (Farnesoid X receptor)を欠損するマウスの肝臓において有意に減少しており、逆にFXRリガンドである胆汁酸の混餌投与を行なうと劇的に増加した。興味深いことに、同分子の発現亢進は、胆汁酸の混餌投与以外の様々な手法により惹起された胆汁鬱滞性肝炎においても認められた。さらに、免疫組織学的解析の結果から、同分子の発現は肝臓に存在する多くの細胞種のうち、肝細胞および胆管上皮細胞といった、高濃度の胆汁酸に暴露される細胞において強く発現することが分かった。以上の結果から、同分子は肝臓において胆汁酸に関連する重要な役割を果たしている可能性が示唆された。培養細胞を用いた解析では、マウス個体で見られたような劇的な変化を観察するにはいたっておらず、培養条件の検討が必要であると考えられた。本年度はさらにPeriplakinの機能を生体内で直接検討するために、Periplakinノックアウトマウスの作製と、肝細胞においてPeriplakinを過剰発現するトランスジェニックマウスの作製を開始した。前者については、ほぼ完成しており、後者については現在候補個体の選別を進めているところである。Plakinファミリー分子Periplakinは、細胞接着複合体と細胞内骨格とを結びつけるリンカー分子として機能すると考えられるが、皮膚以外の組織における実際の機能や役割については、ほとんど解明されていなかった。本研究は肝臓におけるPeriplakinの発現が、胆汁酸をリガンドとする核内受容体FXR (Farnesoid X receptor)や食餌中の胆汁酸によって極めて強力に制御されるという発見を起点とし、同分子が胆汁酸あるいは胆汁酸受容体FXRに関連する、肝機能の調節分子のとして働いている可能性が高いとの作業仮説に基づいて立案された。平成22年度には、同分子が肝細胞に於いて、胆汁鬱滞性肝炎特異的な、著しい発現昂進や、特徴的な細胞内蓄積を示すことを明らかにした。平成23年度においては、様々なPeriplakin遺伝子改変マウスラインを確立し、それらを用いてPeriplakinの機能を生体内で直接検討することを目指した。しかしながら、Loss-of-function解析に供するための、Periplakinノックアウトマウスの作製およびC57BL/6Jへの遺伝的背景の純化については完了したものの、Gain-of-function解析に供する肝臓特異的Periplakinトランスジェニックマウスについては、肝細胞特異的プロモーターとして、Albumin遺伝子、およびSAP (Serum amyloid P component)遺伝子プロモーターの2種の利用を試みたにも関わらず、肝細胞でPeriplakinを高発現するラインを取得することが出来なかった。現在、様々なトリガーによってPeriplakinノックアウトマウスに胆汁鬱滞を惹起させ、野生型マウスとの反応性の違いを詳細に検討することによって、胆汁鬱滞あるいは胆汁鬱滞性肝炎の病態形成におけるPeriplakinの役割解明を進めている。PeriplakinはPlakinファミリーに属する、生体内での生理的役割が未解明の分子である。本研究では初年度から2年目にかけて、Periplakinが肝細胞に於いて、胆汁鬱滞性肝炎特異的な、著しい発現昂進や、特徴的な細胞内蓄積を示すことを明らかにし、C57BL/6Jへの戻し交配を十分に行うことによって遺伝的背景を純化したPeriplakinノックアウトマウスを作製することに成功した。最終年度である、平成23年度においては、C57BL/6Jへの戻し交配を十分に行うことによって遺伝的背景を純化したPeriplakinノックアウトマウスを用いて、Periplakinと胆汁鬱滞性肝炎との連関を、生体内で直接検討した。

コール酸投与や、総胆管結紮によってPeriplakinノックアウトマウスに胆汁鬱滞を惹起させ、野生型マウスとの反応性の違いを、組織傷害や遺伝子発現解析を指標として詳細に検討したところ、Periplakinノックアウトマウスと野生型マウスでは、総胆管結紮後の、比較的早い時点での肝臓において、組織の構造維持や修復等に関わる遺伝子の発現等が大きく異なっており、その結果、細胞保護機能に有意な違いが見られることが分かった。これらの結果から、Periplakinは肝臓の恒常性維持に関わる、新しい重要な分子である可能性が示唆された。癌化とPeriplakinとの関係性については、in vivo解析系の整備を一定段階まで進めることは出来たが、結果を得るところまでは至らなかった。
視覚性作動記憶における注意の役割の解明：心理実験と計算機モデルを用いて

本研究では、「注意と■記憶の相互作用」に関する二つの対立理論の優劣を区別することを目的とした。一つは、注意を注がれることで視覚記憶は頑健な表象となると仮定するものであり、もう一つは、外界からの無関係な視覚情報による妨害に弱くなるというものである。4つの心理実験を実施した結果、後者が支持された。次に、この心理データを計算機モデルに再現するために、記憶処理を行う計算機モデルを作成した。また、記憶検索中における視線定位(注意)の有無を検討するために、視線追跡研究も実施した。この視線追跡研究結果を組み込んだコンピューターモデルは、心理学実験結果を再現することに成功した。平成27年度は、次年度以降に計画されているアイトラッキング(視線計測)研究・及び計算機モデリング研究の土台となる心理実験を行った。具体的には、計算機モデルでシミュレーションするべきターゲットとして設定される心理現象を明らかにする実験であった。この心理実験は、「注意と記憶の相互作用」についての二つの対立理論の優劣を区別するものであった。具体的には、以下の二つの理論である。注意を注がれた視覚情報はその記憶成績が上がることについては既にコンセンサスが得られているが、それがなぜかという理由については論争対象となっている。Cowan(1999)は、注意を注がれることで頑健な表象となるため、外界の(無関係な)視覚情報からの妨害効果が減って、その記憶成績が上がると説明する。一方、Allen et al. (2014)は、注意を注がれた視覚情報は、注がれていない視覚情報を記憶するシステムとは別の、もう一つの記憶システムによって冗長に(=2つの記憶システムで)表象されると説明する。もちろんその冗長なシステムにはリスクがあり、むしろ外界からの無関係な資格情報による妨害に弱いという仮定をおいている。これらの対立理論の区別には、注意を注いだ視覚情報が外界からの妨害情報に対して大きな影響を受けるか否か、という心理実験が有用である。結果、注意を注げば注ぐほど、外界からの妨害効果が強くなるという結果が4つの心理実験から得られ、後者の理論が指示された。これらは、国内外の研究協力者によって既に2件の国際学会・2件の国内学会で発表され、また、次年度に3件の国際学会での発表が採択されている。初年度は4つの心理実験を実施することを申請計画に記載していた。これらの心理実験はいずれも滞りなく実施され、それらは、研究代表者自身、また国内外の研究協力者によって、既に2件の国際学会・2件の国内学会で発表され、また、次年度に3件の国際学会での発表が採択されている。また、次年度の計画として申請計画に記載されたアイトラッキング研究も、そのパイロットデータを取得し、次年度以降の研究をスムーズに進める準備を整えた。これらの点から、当初の計画以上に進展していると考えられる。平成28年度は、次年度に計画されている計算機モデル研究の土台となる視線追跡(アイトラッキング)研究を行った。具体的には、「特定の記憶内容に注意を注ぐ場合には、その内容が提示されていた空間位置への視線注意が起きるかどうか」を検討する研究であった。結果、正解試行時のみでターゲットの空間位置への注視が生じており、エラー試行では生じていないことが示された。これらから、作動記憶内に正確な物体表象が存在する時のみ、その空間位置情報への注意が役に立つ可能性を示唆している。これらは、国内外の研究協力者によって既に3件の国際学会・1件の国内学会で発表され、また、次年度に2件の国際学会での発表が採択されている。また、次年度に予定されていた計算機モデル研究についても、今年度からその構築に取り組んだ。結果として、顔の記憶に関する計算機モデルと、物体認知に関する計算機モデルの2つが構築された。これらのモデルは、国外の研究者が収集した心理実験データ、及び脳科学データと共に論文として執筆され、現在2点の論文が国際雑誌において査読中となっている。このように、その他の認知能力のモデリングが進んだことを踏まえ、次年度は、更に多くの認知能力のモデリングが進められるよう、国内外の他の研究者との協力を推進していきたい。例えば、検索誘導性忘却やマインドワンダリング、視覚記憶や、加齢のモデリングを実施していきたいと考えている。当初予定していた視線追跡(アイトラッキング)研究は実施することができ、複数の学会発表へとつながった。また、次年度に予定されていた計算機モデルを前倒しで進め、2点の論文執筆につながったことは、当初の計画以上に進展していると評価できる点と言える。しかし、初年度(平成26年度)に実施された心理実験データの論文執筆が遅れているため、全体としては、おおむね順調に進展していると評価される。今年度の研究成果は3点に分けられる。行動実験の論文執筆及び投稿・再投稿が1つである。次に、視線追跡研究の第二実験の実施が2つ目である。最後に、計算機モデル研究の実施、及び論文発表が3つ目である。まず、注意を注ぐことで視覚性作動記憶がより頑健となるか、より脆弱になるか、という点を明らかにするために、平成28,29年度は複数の実験を実施した。それらを、英国Leeds大学の共同研究者(Dr. Richard Allen)と共に、論文に執筆し、投稿した。Attention, Perception, & Psychophysics誌から再投稿を促され、査読者が指摘した全てのコメントに対応して再投稿を行ったところである。

次に、平成29年度に実施した視線追跡研究を論文にするために、もう一つの実験を実施した。この一連の研究では、視覚性作動記憶の検索時に視線が重要な役割を果たすかどうかを検討した。これまでの研究では、正解試行においてのみ、視線が(その項目が提示されていた空間位置に)定位するという結果が得られていた。しかし、この理論が正しければ、エラー試行においても、そのエラー項目が提示されていた空間位置に視線が定位されるはずである。実験1ではそれを支持する結果が得られなかったが、この理由の一つに、エラー試行が完全にランダムな反応(guessing)も含んでいた可能性があったためであった。そこで、実験2では、エラー試行における確信度を問い、自信をもって間違えたエラー試行の分析を行った。最後に、検索時における視線定位の役割を組み込んだ計算機モデルを構築し、上記の行動データの再現を行った。これも成功し、学会にて発表された。また、その計算機モデルを用いて、感情が空間性作動記憶に及ぼす影響をモデリングし、論文として発表した。本研究では、「注意と■記憶の相互作用」に関する二つの対立理論の優劣を区別することを目的とした。一つは、注意を注がれることで視覚記憶は頑健な表象となると仮定するものであり、もう一つは、外界からの無関係な視覚情報による妨害に弱くなるというものである。4つの心理実験を実施した結果、後者が支持された。次に、この心理データを計算機モデルに再現するために、記憶処理を行う計算機モデルを作成した。また、記憶検索中における視線定位(注意)の有無を検討するために、視線追跡研究も実施した。この視線追跡研究結果を組み込んだコンピューターモデルは、心理学実験結果を再現することに成功した。申請計画に記載の通りの計画をこれまで実施しており、次年度の計画も既にパイロットデータを取得済みであることを考慮すると、今後の推進方策には何の変更も必要が無いと考えられる。大きな課題となるような要素も見当たらない。研究協力者との連絡を密にし、迅速なデータ取得・論文執筆をおこなっていきたい。次年度は、研究計画に記載した通りの計算機モデルを実施し、報告する。ここには特別な障壁が見当たらないことから、予定通り実施可能となると期待される。また、上記の通り、他の認知能力のモデリングが順調に進んでいることから、次年度も多くの共同研究者の力をお借りし、様々な認知能力のモデリングを進めていきたいと考えている。心理学研究協力者が優秀であり、短時間での心理実験が可能であったため、実験費を抑えることができた。平成28年度は、実験やシミュレーション等は当初の計画以上に進展したものの、前年度に取得した心理実験データを論文に執筆することが遅れてしまった。結果として、執筆にかかわる英文校閲や出版料などの費用支出が低くなってしまったことが原因である。次年度のアイトラッキング実験では、データ取得・分析ともに時間がかかるため、ここでの研究協力者人件費に使用する。当初の計画以上に、今年度は論文執筆を行い、英文校閲や出版費用、また、公開にかかわる費用に充てていく計画である。
19世紀西洋図像新聞紙における東アジア図像印象について

本研究は、19世紀西洋図像新聞を中心に調査を行い、東アジア関係の図像とその掲載経緯を解明することによって、西洋文明が東アジア世界に対する文化的、図像的な構築を考察するものである。今年度において、2回の海外発表のほか、学術論文3本を発表した。7月5日には、台湾大学で開催された「「東亞孔子形象之建構與變遷」研討會」に参加し、「至聖先師與停滯帝國ー19世紀英國報章所見孔子形象與中國論述」というテーマで研究発表を行った。本発表はイギリスの新聞紙においた記事や図像などの史料から、中国の賢者、孔子に対する西洋の視点を分析した上、孔子の形象と19世紀に盛んになった「中国停滞論」との関係について論じた。11月9日に台湾大学で開催された「國際日本研究之可能性ー人文・社會・國際關係ー」に参加し、「19世紀西洋報紙所見「黄禍圖」與黄禍論述」というテーマで研究発表を行った。ドイツ皇帝ウイルヘム二世が考案した「黄禍図」は、東洋を災いとして取り上げたが、世間から低い評価を受けていた。「黄禍図」が公表された直後の西洋世論を理解するには、19世紀西洋社会における「軍事的」黄禍論と「経済的」黄禍論の温度差を意識する必要がある。4月25日に韓国釜山で開催した「海港都市的社會結構特征與文化認同」国際会議で発表した「19世紀西洋新聞紙における韓国図像イメージーHarper's Weeklyによる辛未洋擾の写真掲載を中心に」では、1871年アメリカの韓国遠征の時に初めて行われた韓国現地の写真撮影が、アメリカ大手新聞に掲載されることにより、如何にアメリカ軍の勝利を物語った視覚的言説の一部として仕込まれたかを論じた。(抄録なし)本研究は19世紀西洋図像新聞を中心に調査を行い、東アジア関係の図像とその掲載経緯を解明することによって、西洋文明が東アジア世界に対する文化的、図像的な構築を考察するものである。24年度において、英、米、仏の図像新聞紙を幅広く調査した上、「年画、「龍」と「阿片」この3つのテーマを考察した。中国側の勝利を謳歌する年画の事実との食い違いを指摘したり、中国の龍を西洋のドラゴンと意識的に混同されたり、中国人の阿片吸引を報道する英、米新聞紙の姿勢の相違などから、西洋新聞紙に掲載された中国関連図像は、特定の中国観、文化観を読者に示そうとする痕跡が見受けられる。まさに図像は一種の非文字的な「テキスト」として、西洋市民が理解した中国像、東アジア像を物語っている。本研究が取り扱うの一次図像史料は未発掘のものが多く、新聞図像を基軸とした東アジア文化像の研究も未だに珍しい。今後新聞史料の調査範囲の拡大や、中国以外の東アジア諸国を研究の射程に入れることにより、「図像」という情報枠組みにより構築された「東アジア」の様相をより一層解明できると信じている。本年度において、2本の論文を学術誌で発表したほか、3回の海外発表、2回の資料調査も行った。さらに24年11月に学位論文「19世紀西洋図像新聞から見た東アジア図像印象の研究」を提出し、25年3月31日に博士号(文化交渉学)を取得できた。今まで主に英米新聞紙における東アジア情報を検討してきたが、本年度は仏、独などの新聞紙をも視野に入れる方向である。特に国際日本文化研究センター所蔵のL'Illustraion、Illustrierte Zeitungなどの西洋新聞紙を中心に調査を行う予定である。(抄録なし)
銀河間プラズマの集中と循環を探るX線カロリメータ大型アレイの開発

銀河と銀河間空間の相互作用、銀河間物質の銀河への集積と循環の歴史を探るために、理論計算に基づく研究と、X線での高エネルギー分解能多画素読み出しを可能とする検出器の開発研究を平行してすすめている。理論的研究においては、公開されている大規模宇宙論シミュレーションデータを解析し、それにX線放射モデルを仮定して、観測上どのように見えるか、またX線以外の情報と結びつけることにより、どのような物理状態を知ることができるか、という擬似観測を行い、実際の観測における戦略、必要な感度、視野、エネルギー分解能、などの検討を行なっている。検出器の開発においては、上記の理論研究を参考にして、高エネルギー分解能、空間分解能で、感度を高める目標を定めつつ、GHz多重化読み出し回路となる超伝導共振回路の設計、製作を行なっている。2019年度はX線素子と共振回路の結合定数の最適化による、ノイズの低減を試みて、8チャネル、16チャネルの回路を設計・製作し、基礎的な評価を行い、ほぼ要求通りの共振周波数、共振深さ、結合定数での製作ができていることを確認した。また低温HEMTアンプのノイズ測定、磁気シールドの製作、極低温配線と室温高周波回路の構築、復調回路の検討など読み出し回路の構築を始めている。昨年度は、冷却試験装置のトラブルにより、超伝導共振回路とマイクロカロリメータの結合試験に至らなかったが、マイクロ波源の導入等測定再開への準備を進めた。宇宙論シミュレーションデータによる擬似観測研究における、大量のシミュレーションデータの保存、処理方法を構築した。またX線検出器のGHz読み出し手法の開発的研究においては共振回路の設計、製作などは予定通りに進捗し、研究年度1年目における立ち上げが順調に推移したものと考えている。冷却試験装置の不具合は予定外ではあったが、別の装置への移動準備などを進めた結果、2019年度前半に実験再開の見込みがたっている。シミュレーションを用いた擬似観測研究においては、複数の研究者との議論を行い、段階的にでも論文として発表をおこなっていく。また、高エネルギー分解能X線検出素子と、超伝導共振回路の結合試験においては、測定環境の構築を進め、今年度前半にも測定を開始する。
非熱的揺動力による新しいコロイドメゾ構造の創成

我々は親水・疎水半球を持つ微粒子(AJ粒子、粒径数μm)を水、油と混合し、その凝集構造形成について研究した。その結果、粒子は定性的にはセッケン分子と同様に振る舞い凝集構造を形成する一方、固体微粒子であるため凝集体の構造は凍結され、かつ凝集構造は粒子の異法的構造を強く反映することが分かった。また同様に金属-誘電体半球からなる微粒子を用いることで、金属微粒子を誘電体被覆することにも成功した。我々は近年注目が高まっている異方的微粒子(コロイド粒子)系の中で、「両親媒性コロイド粒子分散系」における凝集構造の形成及びその機構の解明を目的とし、研究を行なっている。特に本研究では、このような系は熱揺動での平衡化が困難であるため、強い非熱的揺動(超音波)を加えることにより平衡構造を形成した。最終年度までに、以下の成果を得た:(i)金属蒸着による両親媒性ヤヌス粒子の作成及び斜め蒸着によるヤヌス形状の制御に成功した。(ii)粒子の一部をパラフィンでマスクすることによる両親媒性ヤヌス粒子の作成に成功した。(iii)(i)の粒子を用い、水ー油ー両親媒性粒子3成分系に超音波印加することにより、界面活性剤分子系と同様の凝集構造を形成することに成功した。最終年度には、以下の成果を得た:(iv)(iii)の研究を進め、凝集構造の変化及び構造形成の物理的機構を解明した。(v)ヤヌス粒子を用いた金属粒子の誘電体被覆に成功した。この実験では、両親媒性の機構を発展させ、金属間・非金属間のファンデルワールス力の違いを利用することにより、2次元分散系において金属微粒子をヤヌス粒子で被覆した。これは極めて凝集しやすい金属粒子を"エマルション化"することにより分散安定化できる可能性を示したものといえる。以上の研究により、「メソ界面活性粒子」である両親媒性ヤヌス粒子特有の性質を解明することに成功した。これはこの粒子系の界面活性作用などの活用に資するだけでなく、近年特に注目されている「パッチ粒子系」の自己組織化機構の一端を解明したものとしても意義がある。また当初の計画を変更し、ヤヌス粒子を用いた金属粒子の誘電体被覆にも取り組み、成功した。これは固体粒子界面活性剤であるヤヌス粒子特有の構造であり、新規なメソ複合構造作成手法としても意義がある。我々は近年注目が高まっている異方性コロイド粒子系の中で、「両親媒性コロイド粒子分散系」における凝集構造の形成及びその機構の解明を目的とし、研究を行なっている。特に本研究では、このような系は熱揺動での平衡化が困難であるため、強い非熱的揺動(超音波)を加えることにより平衡構造の形成を目指している。平成23年度においては、粒子の作成及びそれらを用いた構造形成に関し大きな進展が見られた:(i)購入した装置を用いることで、金属蒸着による両親媒性ヤヌス粒子の作成及びGlancing Angle Deposition法によるヤヌス形状の制御に成功した。後者は当初計画以上の進展である。またチオール化合物を用いた表面処理により、両親媒性の度合いを制御する手法も確立できた。(ii)ピッカリングエマルションを用いた両親媒性ヤヌス粒子の作成に成功した。こちらはコロイド粒子の一部をマスクし、それ以外の部分をシランカップリング剤で化学処理する手法である。蒸着とは異なる物性を付与できることも確認した。形成された凝集塊(クラスター)やエマルションの構造がヤヌス形状を反映していること、及び球状エマルションの体積・表面積比が理想的な界面活性剤挙動のものに対応することが分かった。このように、研究に必要な粒子の作成手法を確立することが出来た。また両親媒性ヤヌス粒子の理想的な界面活性剤挙動を、本研究により初めて示すことが出来た。本成果に関しては、現在論文準備中である。平成23年度は、研究に必要な両親媒性コロイド粒子の作成手法を確立することが出来た:研究計画にあった、真空蒸着による金属被覆ヤヌス粒子の作成及び各種チオール化合物による表面物性の制御に成功した。また粒子の半面ではなく一部分のみを被覆した、非対称なヤヌス粒子の作製にも成功した。後者は当初計画以上の進展であった。また当初計画のマイクロ流路を用いた作成法ではなく、溶融ワックスにより粒子の一部をマスクし、露出部分をシランカップリング処理することによるヤヌス粒子作成手法にも取り組み、こちらにも成功した。この手法はより純粋に表面の化学的性質を制御でき、表面物性制御の自由度が高まった。またこのように作成した粒子を用い、超音波印加による凝集構造形成に関し一定の新規な成果を得ることにも成功した。

通常の両親媒性分子系の物理的挙動との比較から、両親媒性ヤヌス粒子特有の興味深い凝集構造形成が明らかとなった。以上のように、当初計画からの多少の変更もあったが、研究に必要な手法の確立、およびそれを用いた実験ともに概ね計画通りかそれ以上の進展が見られているため。これまでは順調に研究が進展しており、基本的には当初計画の方向にそって研究を進めていく予定である:特に試料作製手法は平成23年度にほぼ確立できたので、構造形成の研究に注力する。具体的には、平成23年度に主に研究した対称ヤヌス構造を持つ粒子の凝集構造に加え、非対称ヤヌス粒子を用いた場合の研究を推進する。また粒径分散の及ぼす影響など、異なる粒子の混合系における構造形成の研究も進める。以上によりヤヌス構造・粒子サイズ・サイズ分散・両親媒性と構造形成の関係を解明し、最終的には「両親媒性コロイド粒子分散系」の構造形成機構全般の理解に繋げて行きたい。ヤヌス粒子の作成に関しても、高分子被覆などのまだ試していない質的に異なる表面処理が存在する。これらは必ずしも当初計画には含まれていないが、それ以上の進展を図るため積極的に取り組んで行きたい。主な使途は、試料などの消耗品費、学会出張費である:試料として、シリカ・ポリスチレンなどの様々なコロイド粒子や、それらの表面処理のためのチオール・シランカップリング剤・蛍光色素、各種溶媒などを購入する。またガラスセル・キャピラリーなどの消耗品も購入する。参加する学会としては、日本物理学会、IACIS 2012(International Association of Colloid and Interface Scientists, Conference)などを予定している。
衰退した藻場の自律的な回復機構の解明、およびそれを模倣した藻場再生技術の開発

アラメなどの大型褐藻からなる藻場は海中林とも言われ,海洋生物の生育の場として重要な役割を担っている。しかし日本沿岸では,このような藻場が減少し,大型褐藻群落の見られない磯焼け地帯が拡大した。そのような現状において,これまでウニの過剰な摂食により衰退し続けていた宮城県泊浜地先の天然アラメ場海中林では,2006年春,新規のアラメ個体の再加入による自律的な回復が認められつつあった。この藻場の自律的再生能力発現のメカニズムを明らかにし,それを人工的に模倣・整備していくことで,再生された藻場の持続的な維持がはじめて可能になると考えられた。そこで本研究では,自律的再生能力を有することで,攪乱に対する安定性が高く,持続的に維持される藻場の再生技術,ならびに維持管理技術を開発することを目的として,ウニの過剰な摂食により衰退していた藻場の自律的再生が,潜在的にどのような環境条件下,ならびに場所で発現しうるのか?を検討した。水温の著しい低下(<5.9oC)が認められた冬季の年に,多くのアラメ幼体の生育が観察された。この一因として,水温低下による植食動物ウニの摂食圧の減少が推察された。またマクサ・オバクサ群落の繁茂する場所では,これらの海藻の被覆に伴う物理的攪乱に対するウニの基盤への付着力の減少により,ウニの移動が制限された結果,アラメ幼体が生残し,自律的にアラメ場が回復した可能性が推察された。アラメなどの大型褐藻からなる藻場は海中林とも言われ、海洋生物の生育の場として重要な役割を担っている。しかし日本沿岸では、このような藻場が減少し、大型褐藻群落の見られない磯焼け地帯が拡大した。そのような現状において、これまでウニの過剰な摂食により衰退し続けていた宮城県泊浜地先の天然アラメ場海中林では、2006年春、新規のアラメ個体の再加入による自律的な回復が認められつつあった。この藻場の自律的再生能力発現のメカニズムを明らかにし、それを人工的に模倣・整備していくことで、再生された藻場の持続的な維持がはじめて可能になると考えられた。そこで本研究では、自律的再生能力を有することで、攪乱に対する安定性が高く、持続的に維持される藻場の再生技術、ならびに維持管理技術を開発することを目的として、ウニの過剰な摂食により衰退していた藻場の自律的再生が、潜在的にどのような環境条件下、ならびに場所で発現しうるのか?を検討した。水温の著しい低下(<6.1°C)が認められた冬季において、幼体加入によるアラメ場の回復が観察された。一方、高水温(>22°C)の観測された夏季の後には、アラメの分布域は後退していた。これらの一因として、水温変化に伴う植食動物ウニの摂食圧の増減の影響が推察された。また新規加入のアラメ幼体が生残し、成体を含むアラメ群落が自律的に再生した場所では、ウニの移入が制限され、流動によるウニの移動制限の可能性も示唆された。そのような現状において,これまでウニの過剰な摂食により衰退し続けていた宮城県泊浜地先の天然アラメ場海中林では, 2006年春,新規のアラメ個体の再加入による自律的な回復が認められつつあった。

そこで本研究では,自律的再生能力を有することで,撹乱に対する安定性が高く,持続的に維持される藻場の再生技術,ならびに維持管理技術を開発することを目的として,ウニの過剰な摂食により衰退していた藻場の自律的再生が,潜在的にどのような環境条件下,ならびに場所で発現しうるのか?を検討した。水温の著しい低下(<5.9°C)が認められた冬季の年に,多くのアラメ幼体の生育が観察された。この一因として,水温低下による植食動物ウニの摂食圧の減少が推察された。またマクサ・オバクサ群落の繁茂する場所では,これらの海藻の被覆に伴う物理的撹乱に対するウニの基盤への付着力の減少により,ウニの移動が制限された結果,アラメ幼体が生残し,自律的にアラメ場が回復した可能性が推察された。
核融合実験装置用大型超電導マグネットの冷却安定化及び保護

研究の成果を要約すると次のようになる。1.擾乱の定量化、安定性評価に関し、マグネットに生じる擾乱エネルギーの大きさを明らかにする見通しを得た。また、液体ヘリウムの種々の条件下での定常および過渡熱伝達特性のデータを集積し、高電流密度大型マグネットの安定評価基準を明らかにした。さらに、交流磁界による損失下での安定性を解析した。2.クエンチ検出・保護および診断に関し、超電導マグネット環境下における液体ヘリウムの絶縁特性のデータを取得し、クエンチ時のマグネットの保護方式に有用なデータを得た。また、音響方式による新しいクエンチ検出方式を提案し、その原理を検証した。さらにマグネット巻線の応力とAEの関係を明らかにした。3.冷却方式に関し、高電流密度大型マグネットに適していると考えられているSHE強制冷却導体について、導体の通電特性、SHEの流動特性、冷却特性さらに擾乱に対する流体の挙動を明らかにした。また、ヘッド圧を利用した加圧HeII冷却方式について導体の安定性向上を確認した。4.動的安定化に関し、先進材に適した新しい安定化法の概念を提案し、理論的、実験的検証を行なった。5.電流リード方式に関し、損失を大幅に低減する多段冷却電流リード方式について検討を行い、その優位性を明らかにした。以上の成果により、次期大型ヘリカル装置用超電導マグネットの設計に具体的に役立つデータが得られた。また、次期大型トカマク装置の超電導化に有用なデータが与えられるとともに今後のR&Dの方向性が明らかになった。
部分観測マルコフ決定過程理論に基づく発達尺度の模倣関連タスクの包括的実現

本研究では、発達尺度のタスクのうちで模倣に関連するものを多数行うことのできるエージェントを開発することを目的とした。その際、部分観測マルコフ決定過程(POMDP)理論を用いることによって、どのような模倣を行うべきかをエージェントが判断できるようにするとともに、各タスクの遂行においてどのような情報処理を行えばよいかを、エージェント自身が自動的に最適化できるようにすることを目指した。前年度までの研究で、ヒトがロボットに対して音声で行って欲しい動作を伝えることや、その動作を実現するために必要な情報処理の最適化をロボットが行うことのできるシステムを作成していたので、本年度はそのシステムの性能評価及び改良、そして成果の発表のために研究を進めた。その結果、他者が描いた図形をロボットが模写するというタスクや、複数の絵の中から言葉で指定された絵を指し示すタスクに関しては、タスク成功率や最適化に必要な時間などの性能評価を行うことができた。また、両方のタスクを一台のロボットに行わせた場合の性能評価も行うことができた。さらに、行わせるタスクが増えると最適化の処理に時間がかかるようになるという問題があったが、これを高速化するために、先読みによる最適化だけではなく、過去の処理結果を学習しそれを活かして最適化を行えるように改良を行うことができた。これらの結果の一部については学会発表を行うことができた。論文発表については年度内に投稿することができなかったが近日中に行う予定である。本研究では、発達尺度のタスクのうちで模倣に関連するものを多数行うことのできるエージェントを開発することを目的としている。その際、部分観測マルコフ決定過程(POMDP)理論を用いることによって、どのような模倣を行うべきかをエージェントが判断できるようにするとともに、各タスクの遂行においてどのような情報処理を行えばよいかを、エージェント自身が自動的に最適化できるようにすることを目指している。本年度は、「他者が円などの図形を紙に描くのを見て、同じ図形を描く(2歳9ヶ月レベル)」、「他者が積木で家などを作るのを見て、同じ形状を作る(2歳10ヶ月レベル)」、「他者が棒で物を叩くのを見て、同じ物を同じリズムで叩く(3歳10ヶ月レベル)」などから2個以上のタスクを行えるようにすることを計画していたので、その実現のために研究を進めた。その結果、紙に描かれた二次元図形の計測、三次元物体の形状の計測、およびリズム動作の計測などの計測部分についてはほぼ行えるようになった。しかしそれらの計測結果をもとにロボットの動作を制御するために用いた確率的な最適化手法の性能が不十分である(具体的には、最適化の計算が収束しないことが多いという問題がある)ことがわかり、実際のタスク遂行には至らなかった。そこで、その障害を取り除くために研究を進め、最適化手法の性能を向上させることに成功した。この成果について論文にまとめ、投稿した。「研究実績の概要」に記したように、計測部分については順調に研究が進んだが、最適化手法の部分に問題があることがわかったので、当初の計画通りには進まなかった。しかしその問題は本年度中に解決できたので、今後は計画通り研究を進めることができる見込みである。本年度は、前年度に引き続き、「他者が円などの図形を紙に描くのを見て、同じ図形を描く(2歳9ヶ月レベル)」、「他者が積木で家などを作るのを見て、同じ形状を作る(2歳10ヶ月レベル)」、「他者が棒で物を叩くのを見て、同じ物を同じリズムで叩く(3歳10ヶ月レベル)」などから2個以上のタスクを行えるようにすることを計画していたので、その実現のために研究を進めた。その結果、一つ目(図形の模写)についてはほぼ行えるようになり、二つ目・三つ目についても実現に近づいた。また、それらのタスクを一つのエージェントが状況に応じて適切に切り替えて行えるようにすることも計画していたので、その研究も進めた。具体的には、対話によってヒトがロボットに行なって欲しい動作を伝えるという状況を考え、この対話を成功させるという問題をPOMDPを用いて定式化し、そのPOMDP問題をPOMCPという手法を用いて解くシステムを作製した。まだ実際のロボットに動作を行わせるまでには至っていないが、計算機シミュレーション上ではこのシステムが想定通りに動作することを確認できた。「研究実績の概要」に記したように、予定していた2個以上のタスクの実現がまだ完全にはできていない。理由は研究時間がとれなかったためで、研究内容に問題が生じているわけではない。本年度は、発達尺度のタスクのうちで「他者が円などの図形を紙に描くのを見て、同じ図形を描く(2歳9ヶ月レベル)」が行えるようになり国内学会および国際学会で発表した。

また、「他者が棒で物を叩くのを見て、同じ物を同じリズムで叩く(3歳10ヶ月レベル)」も行えるようになり、学会発表を準備している。さらに、複数のタスクを一つのエージェントが状況に応じて適切に切り替えて行うようにすること、そして各タスクの遂行においてどのような情報処理を行えばよいかをエージェント自身が自動的に最適化できるようにすることも計画していたので、その研究も進めた。具体的には、音声によってヒトがロボットに行なって欲しい動作を伝えることや、その動作を実現するために必要な情報処理の最適化を行うことの出来るシステムを作成した。前年度は計算機シミュレーション上でシステムが想定通りの動作をすることを確認できたところであったが、本年度は実際のロボットでの動作にも成功した。この結果については論文発表を準備している。初年度の研究において、ロボットの動作制御に用いていた最適化手法の性能が不十分である(具体的には、最適化の計算が収束しないことが多い)という問題があることがわかり、目的としていた模倣関連タスクの実現に至らなかった。上記の問題に関しては回避する手法を考案し、論文発表もすることができたが、全体の研究遂行が遅れてしまった。次年度までの研究期間の延長を許可していただいたので、当初の目的を達成すべく研究を進めたい。本研究では、発達尺度のタスクのうちで模倣に関連するものを多数行うことのできるエージェントを開発することを目的とした。その際、部分観測マルコフ決定過程(POMDP)理論を用いることによって、どのような模倣を行うべきかをエージェントが判断できるようにするとともに、各タスクの遂行においてどのような情報処理を行えばよいかを、エージェント自身が自動的に最適化できるようにすることを目指した。前年度までの研究で、ヒトがロボットに対して音声で行って欲しい動作を伝えることや、その動作を実現するために必要な情報処理の最適化をロボットが行うことのできるシステムを作成していたので、本年度はそのシステムの性能評価及び改良、そして成果の発表のために研究を進めた。その結果、他者が描いた図形をロボットが模写するというタスクや、複数の絵の中から言葉で指定された絵を指し示すタスクに関しては、タスク成功率や最適化に必要な時間などの性能評価を行うことができた。また、両方のタスクを一台のロボットに行わせた場合の性能評価も行うことができた。さらに、行わせるタスクが増えると最適化の処理に時間がかかるようになるという問題があったが、これを高速化するために、先読みによる最適化だけではなく、過去の処理結果を学習しそれを活かして最適化を行えるように改良を行うことができた。これらの結果の一部については学会発表を行うことができた。論文発表については年度内に投稿することができなかったが近日中に行う予定である。当初の計画通り、まずは、「他者が円などの図形を紙に描くのを見て、同じ図形を描く(2歳9ヶ月レベル)」、「他者が積木で家などを作るのを見て、同じ形状を作る(2歳10ヶ月レベル)」、「他者が棒で物を叩くのを見て、同じ物を同じリズムで叩く(3歳10ヶ月レベル)」などから2個以上のタスクを行えるようにする。
JSL児童生徒への教科学習支援におけるパラフレーズの活用―文章理解を中心に―

日本語を第二言語とする児童生徒(以下、「JSL児童生徒」)が在籍する学校では、日常会話レベルの日本語から教科書レベルの日本語への橋渡しが課題となっている。本研究では、JSL児童生徒への学習支援のあり方とその方法をパラフレーズ(言い換え・書き換え)の面から検討した。教科書の文章のリライトを取り上げ、背景知識に配慮した調整が必要であることを、教員、指導補助者、大学生ボランティアを主な対象としたワークショップを通して提示した。本研究は、JSL(Japanese as a Second Language)児童生徒への学習支援のあり方とその方法をパラフレーズの面から明らかにすることを目的としたものである。取り出し指導終了後の「口頭での説明は理解できるが、教科書の文章が理解できない」といった段階に焦点を当て、文章理解を促すパラフレーズと具体的な学習支援方法の提示を目指す。この研究目的を達成するために、平成25年度は以下の三点に取り組んだ。第一に、JSL児童生徒への学習支援にパラフレーズを役立てるための理論的な枠組みをバイリンガル教育及び文章理解研究の見地から検討した。文章理解には、個々の言語表現の理解(ボトムアップ処理)の他に、文脈や読み手の既有知識(トップダウン処理)との関連が大きいという先行研究の知見に基づき、従来のリライト手法に見られる問題点を整理した。第二に、「テキストの学習(learning of text)」と「テキストからの学習(learning from text)」を区別した上で、後者に関係する社会科と理科の小学校検定教科書の文章に関する定性的分析を行った。具体的には、教科書の文章で前提とされている経験や知識が必ずしもJSL児童生徒にとって身近ではないと思われる記述を抽出し、類型化を行った。この類型化は、次年度の中学校検定教科書の分析結果とあわせて最終的に学習支援方法の提示に活かす予定である。第三に、日本語母語話者によるリライト、記述式アンケート、フォローアップ・インタビューの分析を通して、経験があまりない段階における困難点を考察した。その結果、リライト作成では、個々の言語表現を重視する一方で、文章の全体的な理解に関わる背景知識に関しては、認識の有無に関わらず、反映されにくいことがわかった。本年度の研究成果は、次年度以降、関連学会で発表する予定である。本年度は、主に以下の四点に取り組んだ。第一に、前年度に引き続き、あまり経験がない日本語母語話者の教科書リライトに見られる困難点について考察した。傾向として、a)個々の表現を忠実に書き換えても全体として読みやすくなっていないケース、b)パラフレーズによって新たな読みにくさが生じているケース、c)書き換えたほうがよいと判断していても適切な表現が見つからずに原文の表現を残すケースなどが見られたことから、これらをふまえ、単語や文にとどまらず文章全体への視点からリライトを作成する手順と着眼点を提示した(平成26年7月に開催されたInternational Conference on Japanese Language Education 2014にて発表)。第二に、教科書リライトにおける背景知識の扱いについて検討した。従来のリライト方法では単語や文に重点が置かれがちであったため、取り出し指導終了後の段階として背景知識に関係する内容をリライトに含めることとし、その方法と留意点を整理した(平成26年6月に開催された異文化間教育学会第35回大会にて発表)。第三に、中学校教科書(社会科・理科)の文章を定性的に分析した。文化的・社会的スキーマの構築とともに、個々の語が文脈で持つ意味、また省略されている意味の理解につなげるためのパラフレーズを中心に考察し、学習支援方法の提示に向けた基礎的資料とした。第四に、上述した第一から第三の検討をふまえ、研究最終年度に予定しているワークショップなどで活用する教材「リライト作成タスク」の試案を作成した。支援側が複眼的に考えられるようになることも考慮した。以上により、あまり経験がない支援者でも学習支援に取り組めるような方法論に関して具体的な示唆を得ることができた(前年度に確定した上記2件の研究発表は平成25年度の実績報告書に記載済み)。最終年度は、主に以下の点に取り組んだ。第一に、教科書のリライトにおけるパラフレーズの方法をプロフィシェンシーの観点から考察した。単語や文法といったボトムアップ処理のみならず、スキーマ等のトップダウン処理を支えるために、抽象から具象への三つの段階を想定したパラフレーズ方法を考案し、社会科教科書のリライト試案を作成した(平成27年7月31日8月2日に開催された「第10回OPI国際シンポジウム」にて発表)。第二に、研究内容を教育現場に役立てるために、教員・指導補助者・大学生ボランティアを主な対象にしたワークショップの内容と構成を検討するとともに、その際に配付する冊子を作成した。第三に、上述したワークショップ「ことばを言い換えるために知っておきたい三つのことー教科書のリライトを例にー」を栃木県宇都宮市、山梨県甲府市、北海道函館市、山形県山形市の四地域で実施した。前者二地域は、JSL児童生徒(日本語を第二言語とする児童生徒)が相当数に上る地域である。後者二地域は、散在する地域である。理論と実践の両面から考えることができるように〔第I部理論編〕と〔第II部実践編〕の二部構成とし、グループ討議を交えながらパラフレーズの着眼点と留意点を示した。回を重ねる中で参加者に意見を求め、改善を図った。内容に関するアンケートでは、総じて良好な評価が得られた。総括として、実施後に『日本語教育ワークショップ報告書』(A4判、全67頁)を発行し、関係機関等に送付した。

本ワークショップの開催及び報告書の発行は、参加者相互の新たなネットワーク構築にもつながった。研究期間全体を通じて得られた成果を実際に活用しやすい形式に整えて具体化したこと、また参加者間の対話を通して各自の経験や工夫を共有したことにより、実践可能な方法論を提示することができた。日本語を第二言語とする児童生徒(以下、「JSL児童生徒」)が在籍する学校では、日常会話レベルの日本語から教科書レベルの日本語への橋渡しが課題となっている。本研究では、JSL児童生徒への学習支援のあり方とその方法をパラフレーズ(言い換え・書き換え)の面から検討した。教科書の文章のリライトを取り上げ、背景知識に配慮した調整が必要であることを、教員、指導補助者、大学生ボランティアを主な対象としたワークショップを通して提示した。おおむね計画どおりに進んでいる。本年度は、昨年度に行った教科書分析及びリライト分析の結果にさらに考察を加え、具体的な支援方法とその課題を提示することができた。研究最終年度に予定しているワークショップでは、これらの研究成果をもとに進めていく予定である。報告書の発行:『日本語教育ワークショップ報告書ーことばを言い換えて伝えるために知っておきたい三つのことー』,2016年応用言語学、日本語教育研究最終年度である平成27年度は、主に学校教員、大学生ボランティアなどを対象にしたワークショップを実施する予定である。これまでに得られた研究成果を学校現場で活用しやすい形式に整えて、内容理解に結びつくパラフレーズの方法を提示する。ワークショップ後には、参加者からの意見や感想、質問などを参考に全体を総括し、さらに改善を図る。今年度は、関連研究を概観した上で本研究の理論的枠組みを構築するとともに、さらに小学校検定教科書分析とリライト分析を進めることができた。研究初年度であったため、研究成果を発表するまでには至らなかったが、次年度の異文化間教育学会第35回大会(2014年6月7-8日)及びInternational Conference on Japanese Language Education 2014(2014年7月11-12日)で発表する予定である。概ね順調に進んでいることから、今後の研究の発展を考慮して、平成25年度後半に、経験があまりない日本語母語話者が書いたリライトの分析を新たに加えた。このことにより、より多面的な検討が可能になったと思われる。申請時には、小・中学校教科書分析を終えてから学習支援方法を検討することを計画していたが、今年度の進捗をふまえ、双方を並行して行うこととした。このことにより、入念な検討が相互に可能となり、より具体的な方法論の提示が見込まれる。
軽度認知症高齢者の強みを生かすケアに向けたIADL評価と生活機能のアウトカム評価

17年度は以下の基礎調査を行った。目的:地域に暮らす軽度認知障害(以下、MCI)および軽度ADの高齢者を中心に、認知機能の段階に応じた高齢者のIADL状況とIADL低下に伴う生活上の困難の実態を明らかにする。IADLのうち、服薬行動に焦点を当てる。方法:質問紙調査を計画、実施した。研究の対象者は、研究者らが主催した健康講座に参加した地域在住高齢者である。調査用紙は3種類で、質問紙1生活状況、ADL、服薬状況、服薬行動に対する自己評価15項目、服薬支援状況、質問紙2服薬場面を想定した計算問題、質問紙3認知機能テストである。質問紙1と2は、文献をもとに自作し、3は既存の尺度を用いた。結果:335名より協力が得られ、うち条件に該当した232名を分析対象にした。服薬している者は、163名(70.3%)であった。服薬場面を想定した計算問題と認知機能テストには中程度の相関が認められ、服薬場面を想定した計算ができない者は、認知機能も低下していることがうかがえた。しかし、これらと服薬行動に対する自己評価には、関連は認められなかった。多くの対象者は、服薬場面を想定した計算問題や、認知機能テストの点数に関わらず、服薬行動に対する自己評価が高かった。18年度は、17年度に実施した基礎調査の分析・検討を行い、論文化と投稿作業を行った。17年度の調査結果より、対象者のセルフリポートでは、服薬に関して困難な状況にあると自ら訴える者は少なかったが、服薬場面を想定した計算問題の回答状況は悪かった。18年度に行ったこの調査の分析を通して、19年度は訪問調査を行い、高齢者の服薬状況を詳細に明らかにすることで、高齢者の服薬に関する生活上の困難が見出されるのではないかとの結論に達した。調査を19年度まで延長するため、やや遅れているとした。訪問調査を行い、高齢者の服薬に関する生活上の困難な点を見出す。調査結果を元に認知機能の段階別に高齢者の服薬状況を評価する指標案を試作する。また、研究成果を関連学会で発表する。多くの対象者は、認知機能の程度に関わらず、服薬行動に対する自己評価が高かった。基礎調査のデータ収集が終了し、分析作業が進んでいる。