hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X線CTR散乱ホログラフィによる原子分解界面構造解析法の開発とその応用

さらに、測定の対象を有機超薄膜に広げた。Bi基板上に成長させたペンタセン超薄膜では、ペンタセンはこれまで知られているバルク相や単結晶相とは異なる分子配向をとることが分かった。Si基板上にエピタキシャル成長したBi超薄膜について、原子分解能で原子層を再構成できた。とくに、界面にある濡れ層の存在をモデルを仮定することなく直接的に示すことに成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。位相回復して直接的に原子分解能で構造を求めることをいくつかの注目されている系で行い、方法論を確立するとともに、それらの系で重要な知見を導き出す。
腎由来細胞株におけるシスプラチン誘導アポトーシスの細胞内機構の解明

シスプラチン(CDDP)誘導性アポトーシス(AP)の細胞内機構をSV40大型T抗原遺伝子導入トランスジェニックマウス由来近位直尿細管終末部(S_3)細胞を用いて検討した。(1)誘導される細胞死形態:CDDPにより形態学的および生化学的にAPに特徴的な変化が認められた。(2)Caspaseの関与:APの実行に関与するcaspasefamily proteaseの中でCDDPによるAPにおいてはcaspase-3の関与が、protein kinase C阻害剤スタウロスポリン(STS)によるAPではcaspase-3以外のcaspase family proteaseの関与が示唆された。すなわち誘導刺激によって相異なるcaspaseが関与することが示唆された。さらにcaspase-3 mRNA発現の腎内分布を検討したところ,糸球体から集合管に至るすべてのネフロンセグメントに発現が認められ,特に遠位尿細管および集合尿再管で最も高かった。(3)細胞周期の関与:Caspase活性の阻害によりCDDP処理S_3細胞で認められる細胞周期上のG_2 arrestの増加が認められた。すなわちCDDPによるcaspase活性化が細胞修復に関与するG_2 arrestを減少させ細胞死を誘導することが示唆された。(4)活性酸素の関与:CDDP処理S_3細胞において蛍光プローブと共焦点顕微鏡を用いてH_2O_2の発生を検出した。さらにH_2O_2処理S_3細胞においては細胞死形態としてAPに加えてnecerosis,oncosis及びapoptotic oncosisが観察された。(5)Oncogeneの関与:CDDP処理S_3細胞においてc-fos mRNA発現の亢進が認められた。また、bcl-2の過剰発現によりCDDP処理S_3細胞でのcaspase-3活性化および細胞死が抑制された。結論としてS_3細胞におけるCDDP誘導APにおけるcaspase,細胞周期,活性酸素及びoncogeneの関与が示唆された。本年はSV40大型T抗原遺伝子導入transgenic mice由来近位直尿細管(S_3)細胞でのシスプラチン(CDDP)によるアポトーシスにおけるInterleukin-1β-converting enzyme (ICE) proteasefamilyの役割について検討した。まずICE protease familyのペプチド阻害剤のCDDPによる細胞障害に対する影響を指標として,関与するICE proteaseの同定を試みた。用いた阻害剤はICE阻害作用のみを示すAc-Tyr-Val-Ala-Asp-H,ICEおよびICE-like proteaseの両者の阻害作用をもつZ-Asp-CH_2-DCBさらにはICE-like proteaseの一つであるCPP32の阻害剤Ac-Asp-Glu-Val-Asp-Hである。いずれの阻害剤によってもCDDPによる細胞障害は抑制され,CDDPによるS_3細胞でのアポトーシスにICEおよびCPP32を含むICE-like proteaseが関与することが示唆された。またICE protease familyを幅広く阻害する蛋白質CrmAの遺伝子導入によってもCDDPによる細胞障害は抑制された。次にICEおよびCPP32の蛍光基質であるAc-Tyr-Val-Ala-Asp-MCAおよびAc-Asp-Glu-Val-Asp-MCAを用いて,CDDP処理S_3細胞でのICEおよびCPP32酵素活性を測定した。その結果CDDPによりCPP32活性の亢進は認められたがICE活性には変化は認められなかった。CDDPによるCPP32活性の亢進はZ-Asp-CH_2-DCBおよびAc-Asp-Glu-Val-Asp-Hによって抑制されたが,Ac-Tyr-Val-Ala-Asp-Hによっては影響されなかった。

結論としてCDDPによるS_3細胞でのアポトーシスの実行はCPP32の活性化によることが明らかとなった。本年は温度感受性SV40大型T抗原遺伝子導入transgenic mice由来近位直尿細管終末部(S_3)細胞でのシスプラチン(CDDP)によるアポトーシス(AP)における細胞周期制御について検討した。CDDP処理S_3細胞において濃度および時間依存的な細胞周期上のG_2arrestが認められた。APの実行に関与するInterleukin-1β-converting enzyme(ICE)proteasefamilyのペプチド阻害剤Z-Asp-CH_2-DCBおよびウイルス由来の蛋白質であるCrmAの遺伝子導入によるICE protease familyの阻害により,CDDP処理S_3細胞でのAPの抑制およびG_2 arrestの増強が認められた。CDDP処理S_3細胞において濃度依存的なcdc-2kinase活性およびcyclin B蛋白レベルの低下が認められ,それらの変化はZ-Asp-CH_2-DCBにより影響されなかった。G_2 arrestはCDDP処理L1210細胞,OK細胞およびetooside処理S_3細胞においても認められたが,ICE family protease阻害によるG_2 arrestの増強はetooside処理S_3細胞においてのみ認められた。培養温度を33°Cから39.5°Cに変えSV40大型T抗原遺伝子を不活性化しても,ICE family protease阻害によるCDDP処理S_3細胞におけるG_2 arrestの増強は認められた。結論としてICE family protease阻害によりCDDP処理S_3細胞においてAPの抑制およびG_2 arrestの増強が認めれた。このことからICEfamily proteaseがG_2 arrestを抑制しAPを誘導することが示唆された。またこのG_2 arrestの増強はcdc-2 kinaseおよびcyclin B以外の細胞内因子によると考えられた。SV40大型T抗原遺伝子導入トランスジェニックマウス由来近位直尿細管終末部(S_3)細胞におけるシスプラチン(CDDP)誘導アポトーシス(AP)誘導の細胞内機構を解明すべく以下の検討を行った。(1)S_3細胞でのCDDP誘導APにはRNA合成,蛋白合成,endonuclease活性化及びc-fosmRNA発現が関与することを阻害剤およびRT-PCR法を用いて明らかにした。
アフリカ農村における焼畑を基盤とした産業植林による内発的発展の可能性と課題の検討

現代のアフリカ農村社会は、いかにして地域の生活向上と環境保全を両立するかという課題に直面している。本研究では、この問題を解決する糸口として、タンザニア南部の焼畑農民が自ら木を植えて林業景気に沸いていることに着目した。彼らが「利用するための林」を創出し継続的に管理・更新するために、さまざまな技術と社会的仕組みを運用し、また新たに創出してきたことを明らかにした。とりわけ、森林火災の被害を防ぐことが重要視されていることを指摘した。タンザニア南部の農民がおこなう焼畑を基盤とした産業植林は、製炭や製材に適した外来樹(モリシマアカシアやパツラマツ)の植物学的特性と、伝統的な焼畑技術、および近代的な植林・育林技術とを融合することによって、人工林を10年サイクルで利用・再生するものである。この農法は、低迷するアフリカ農村経済の内発的発展を促す、住民主導の農林業複合(アグロフォレストリー)の事例として注目に値する。一方で、その急激な変化、すなわち自給食料生産に要する焼畑用地面積をこえた植林の拡大は、在来樹種の生育場所である放牧地の面積を圧迫する、世帯間に資源アクセスの格差や経済格差をもたらすといった、地域の生態、社会、経済に新たな問題を引き起こす可能性もはらんでいる。このような産業植林がもつ可能性と課題を明らかにするために、タンザニア南部ンジョンベ州K郡の農村において、9月10月に約60日間の現地調査と資料収集をおこない、また日本でデータや資料の分析によって以下を調べた。第一に、調査地域内の土地の使い分けと土地制度の歴史的変遷について、行政関係者および住民に聞き取り調査を実施した。この結果を踏まえて、来年度の植生調査にむけて、調査区画を選定し、土地保有者の了解をとるなどの準備作業をおこなった。また、ArcGISを用いて、1960年代以降に撮影された調査地の空中写真と衛星画像のデータ解析に着手した。第二に、地域の社会経済状況について、世帯レベルでは、食料生産および現金稼得活動と生計、それにかかる土地や労働力の保有に関する聞き取り調査をおこなった。また、K郡全体の景況をとらえるために、多くの世帯が加入する貯蓄貸付協同組合のK郡支所で、職員へのインタビューと財務資料収集をおこなった。タンザニア南部の農耕民ベナがおこなう焼畑を基盤とした産業植林は、製材用のパツラマツを植えて、その人工林を10年サイクルで利用・再生するものである。平成27年度は、前年度および今年度の現地調査で収集したデータ・資料の分析と、空中写真および衛星画像を用いた景観の通時的変化の分析をとおして、以下の点を明らかにした。1)ベナの人びとは、主に村有の草地(放牧地)を植林地へ転換して林業を発展させてきた。村有地の割譲にかんする現在の仕組みは、一部の世帯が植林地を拡大し、それを元手に林業や関連事業で儲けてさらに植林地を拡大する、というふうに土地保有の格差を雪だるま式に広げる可能性を内包しており、数百エーカーの植林地を保有する大規模林家が出現していた。2)しかし、土地保有の格差にかんする大きな不満はみられなかった。大規模林家は、その地域に外部の技術を導入し改良を加えて林業を盛り上げてきた功労者であり、周囲の人たちと林業で雇用関係にあるだけでなく、林業に参入しようとする若者を手厚く支援したり、森林火災の被害を抑制する消火ネットワークの結節点となったり、また水道敷設などの公共事業を積極的に牽引したりするなど、周囲の住民にさまざまな便宜をはかっていた。3)掛谷(1987)は、アフリカ農耕社会では、不平等化をもたらすような行為(生産資源や富の集積)を病や不幸と連動させることによって、負のフィードバックをかけながらコントロールしてきた、と述べている。大規模林家が見せる社会貢献には、恨みや妬みに由来する火災(放火)を回避しようという意識が働いているのかもしれない。市場経済化が進むベナ社会をみるかぎりでは、地域社会から信頼されている大規模林家がもつ余剰、すなわち平準化に根ざした格差は、むしろ農村の発展に貢献し、地域の経済発展を牽引して生活水準の底上げにつながると考えられるようになっている。タンザニアにおいて現地調査をおこない十分なデータ・資料を収集できた。前年度の調査結果とあわせて研究成果を学会発表や図書収録論文(「半乾燥地域の林業を支える火との付きあい方ータンザニア南部、ベナの農村の事例から」重田眞義・伊谷樹一編『争わないための生業実践ー生態資源と人びとの関わり』)にまとめることができた。最終年度となる2016年度は、8月9月にタンザニア連合共和国で補足調査を実施するとともに、成果のとりまとめを実施した。1年目、2年目で収集したデータを整理し、一連の研究成果をもとに、2016年9月にタンザニアにおいて、造林焼畑を基盤とした産業植林による地域の内発的発展に関するワークショップを企画・実施した。このワークショップには、造林焼畑を基盤とした産業植林の先進地域であるンジョンベ州と、近年になって産業植林の取り組みをはじめたルブマ州の行政官、農業普及員、および地域住民、そして東アフリカの農村開発研究を専門とするソコイネ農業大学の研究者が参加した。経済基盤としての林地の持続的な維持管理と水源環境保全の両立や、コミュニティーの共有林の運営を通じた教育・医療・水道などの社会基盤整備への投資に関して、技術面と社会面の双方から意見交換を実施した。その成果は冊子"TAARIFA YA

WARSHA:Miti, Maji, na Mazingira"(R. Kurosaki, F. Kondo and J. Nsenga 2017)にまとめた。また、補足の植生調査の結果、一部のパツラマツ植林地において樹皮が黒変する病害の発生が観察された。住民からの聞き取りによると、枯死に至ることもあるというが、今回の研究期間中には、地域全体での病害発生状況の把握や木材生産へ与える影響の分析まではおこなえなかった。パツラマツの単一林が植林地面積の多くを占める現状では、今後、急速に被害が拡大して地域の社会経済に大きな影響を与える恐れもある。原因の特定と対策の立案、そしてより安定的な産業植林の仕組みづくりにむけて、今後の更なる調査研究が必要であり、ソコイネ農業大学の林学研究者との連携も視野に入れて検討をすすめる。現代のアフリカ農村社会は、いかにして地域の生活向上と環境保全を両立するかという課題に直面している。本研究では、この問題を解決する糸口として、タンザニア南部の焼畑農民が自ら木を植えて林業景気に沸いていることに着目した。彼らが「利用するための林」を創出し継続的に管理・更新するために、さまざまな技術と社会的仕組みを運用し、また新たに創出してきたことを明らかにした。とりわけ、森林火災の被害を防ぐことが重要視されていることを指摘した。タンザニアにおいて現地調査をおこない、十分なデータを収集できた。ただし調査地域内の土地の使い分けと土地制度の歴史的変遷について、調査村およびK郡の行政担当者から現場レベルの実態を聞き取り調査することはできたが、法律や行政指導などの側面は州の担当者の出張不在などによって十分な情報を得られなかった。この点は、平成27年度も調査を継続する予定である。当初計画どおり、これまでのデータを整理し、東南アジアなど他地域の事例と比較しながら、アフリカにおける焼畑を基盤とした産業植林の持続可能なあり方について、課題と展望を考察する。必要に応じて補足調査を実施する。一連の研究成果をもとに、タンザニアでワークショップを実施し東アフリカの農村開発研究を専門とするソコイネ農業大学の研究者や現地の行政官、農業普及員たちと意見交換することを目標とする。ただし、アフリカでは最近、テロの発生など治安の乱れや、エボラ出血熱など危険な伝染病の流行も起こっていることから、現地調査・ワークショップに際しては事前に情報収集を入念におこない、安全な活動が可能な時期を選定する。地域研究当初計画どおり、前年度から継続して、住民への聞き取り調査や、植生調査、空中写真や衛星画像のデータ解析をおこない、これらを統合して調査地域内の土地の使い分けと土地制度の歴史的変遷、およびそれが現地の植生に及ぼしてきた影響を分析する。また、地域の社会経済状況に関しては、とくに世帯間での経済格差の生起や、その是正に関する動きに注目して調査を実施する。ただし、今年10月にタンザニア総選挙が予定されており、その前後は治安が乱れる恐れもあることから、現地調査に際しては事前に情報収集を入念におこない、安全な調査が可能な時期を選定する。2ヵ月間のタンザニア現地調査を予定していたが、治安の乱れを回避して安全に調査するため、タンザニア総選挙(2015年10月25日)が終わるまで渡航を控えた。その後、所属機関を変わることになり、諸手続きのため渡航期間を1ヶ月に短縮せざるを得なかったことで、次年度使用額が生じた。
希土類錯体における緩和発光過程

Nd^<3+>イオンをドープしたLaF_3結晶,Tm^<3+>イオンをドープした非線形物質LiNbO_3やYSGG(Y_3Sc_2Ga_3O_<12>)結晶,Er^<3+>イオンをドープしたLiNbO_3結晶について吸収・発光などの分光学的研究を行うと同時に吸収帯・発光帯の遷移確率などの理論的計算を行った.LaF_3:Nd^<3+>結晶およびLiNbO_3:Er^<3+>結晶については,ストークス発光の測定だけでなく,励起方法として多光子吸収過程による方法を用いそれに伴うアップコンバージョン発光を詳しく調べた.二光子吸収や三光子吸収によるアップコンバージョン過程を通しての反ストークス発光における多フォノン無幅射緩和過程と,通常の一光子吸収によるストークス発光における多フォノン無幅射緩和過程の違いを明らかにした.LiNbO_3:Tm^<3+>結晶については,1800-200nm領域に現れるTm^<3+>イオンによる吸収帯の振動子強度f^<exp>と,Judd-Ofelt理論より計算され理論的に求められたf^<cal>の値とを比較した.両者にかなりの一致が見られた.さらに,吸収遷移が電気双極子遷移によるものと磁気双極子遷移によるものとの両者から起こっているとして計算した.同様にして,発光遷移確率A,蛍光寿命τ_<rad>,各発光帯での成分比β,蛍光遷移断面積σを計算した.実験値にかなり一致する理論値が得られた.YSGG:Tm^<3+>結晶は2μmの波長のレーザーを発振することが知られている.このレーザーのCWレーザー発振においては,ポンプ光のゆらぎに対応してレーザー強度のゆらぎが生ずるが,このゆらぎについてスミルノフ教授らのグループと共同してレート方程式を用いて理論的に調べた.レーザー共振器の間隔を長くするか,モジュレーターを挿入することにより,ジャイアントパルスを得ることが可能であると予言できた.Nd^<3+>イオンをドープしたLaF_3結晶,Tm^<3+>イオンをドープした非線形物質LiNbO_3やYSGG(Y_3Sc_2Ga_3O_<12>)結晶,Er^<3+>イオンをドープしたLiNbO_3結晶について吸収・発光などの分光学的研究を行うと同時に吸収帯・発光帯の遷移確率などの理論的計算を行った.LaF_3:Nd^<3+>結晶およびLiNbO_3:Er^<3+>結晶については,ストークス発光の測定だけでなく,励起方法として多光子吸収過程による方法を用いそれに伴うアップコンバージョン発光を詳しく調べた.二光子吸収や三光子吸収によるアップコンバージョン過程を通しての反ストークス発光における多フォノン無幅射緩和過程と,通常の一光子吸収によるストークス発光における多フォノン無幅射緩和過程の違いを明らかにした.LiNbO_3:Tm^<3+>結晶については,1800-200nm領域に現れるTm^<3+>イオンによる吸収帯の振動子強度f^<exp>と,Judd-Ofelt理論より計算され理論的に求められたf^<cal>の値とを比較した.両者にかなりの一致が見られた.さらに,吸収遷移が電気双極子遷移によるものと磁気双極子遷移によるものとの両者から起こっているとして計算した.同様にして,発光遷移確率A,蛍光寿命τ_<rad>,各発光帯での成分比β,蛍光遷移断面積σを計算した.実験値にかなり一致する理論値が得られた.YSGG:Tm^<3+>結晶は2μmの波長のレーザーを発振することが知られている.このレーザーのCWレーザー発振においては,ポンプ光のゆらぎに対応してレーザー強度のゆらぎが生ずるが,このゆらぎについてスミルノフ教授らのグループと共同してレート方程式を用いて理論的に調べた.レーザー共振器の間隔を長くするか,モジュレーターを挿入することにより,ジャイアントパルスを得ることが可能であると予言できた.
気相分子の回転固有状態の波動関数イメージング

今年度は、非共鳴高強度短パルスレーザーを用い、気相分子の回転波束を生成し、波束の完全な再構築、すなわち波束の位相・振幅の実験による決定を目指した。具体的には、ベンゼン分子に遅延時間τを持つ高強度ダブルパルス(810nm,70fs,10TW/cm^2)を照射し、その結果生成した回転波束の回転状態分布の測定を行った。特に、特定の回転状態のポピュレーションが、遅延時間τに対してどのような変化をするか測定した。このような測定によって、回転波束を完全に再構築できることが理論的に明らかとなったため、当初の目的であったイメージングを用いた回転波束の測定から、このダブルパルスを用いた手法に切り替えて研究を進めた。実験では、ベンゼンのS1-S0601バンドのrR0(0)遷移を用いた二光子共鳴イオン化法で、電子基底状態の回転状態JK=00の遅延時間τ依存性を測定した。開発した理論を用いることで、測定したJK=00のτ依存性から回転波束の位相・振幅を実験的に決定することができた。本研究によって、高強度超短パルスによって生成した回転波束(波動関数)を、実験的に初めて決定することができた。またベンゼン分子の非共鳴高強度短パルス光による回転励起シミュレーションコードを作成し、実験と計算で得られた位相・振幅を比較した所、良い一致が得られた。また、シミュレーションによって、回転波束の位相が光強度に大きく依存すること、そしてこれが強レーザー場に特有な現象であることがあきらかになった。今年度は、非共鳴高強度短パルスレーザーを用い、気相分子の任意の回転状態の生成およびその励起メカニズムの解明を行った。具体的には、NO分子に高強度レーザー(810nm,150fs,30TW/cm^2)を照射し、その結果生成した回転量子波束の回転状態分布の測定を行った。回転状態分布はエネルギー分解能の高い(ΔE=0.3cm^<-1>)ナノ秒色素レーザーを用いて、二光子共鳴イオン化法を用いて測定した。高強度レーザー照射後の分子の回転状態分布は、通常の熱分布とは大きく異なり、励起メカニズムを反映した分布になることが実験的に初めて明らかとなった。高強度レーザーを2つ用いるダブルパルスの実験によって、この励起メカニズムを解明することに成功した。具体的に、初期状態を回転冷却したJ=0.5として、高強度レーザーを照射すると、選択則ΔJ=0,±1,±2に従って、段階的に高い回転状態に励起する。また、この時にΔJ=1の相互作用はΔJ=2に比べて弱いために、主にΔJ=2の遷移によって回転量子波束が生成することが分かった。また、ダブルパルスの実験では、2つのパルスの時間間隔を制御する事により、回転状態分布の制御や、特定の回転状態を励起する事が可能である事が示された。特にダブルパルスの時間間隔を10.4psにすると、90%以上の割合でJ=2.5の回転固有状態にポピュレーションを移動させる事が出来た。
新規生体素材を用いた脳の組織再生の試み

前年度までの研究で、新規生体素材「ゼラチン-GMSM」の埋入および切片の作成までは終了している。その切片を使用しての各種細胞マーカー(tomato-lectin、NeuN、GFAP、Ibal)での免疫染色により、生体素材内の細胞同定を行った。その結果、血管内皮、アストロサイト、ミクログリアは多数同定され、それらのうちの一部は分裂マーカーも陽性であった。その一方、神経細胞の新生は認められなかった。このことは、現方法のままでは神経細胞を有する正常脳の組織再生は困難であることを示している。その結果、血管内皮、アストロサイト、ミクログリアの新生は認めたが、やはり本方法でも神経細胞の新生は認められなかった。神経新生を生じさせるためには、さらにより最適な成長因子cocktailの作成などを開発していく必要があると思われる。ゼラチンとGPSMの混合物を凍結乾燥して、孔径190±15imの多孔性担体を作製した。12週齢ウィスターラットの右前頭部を開頭し、脳皮質を切り取って欠損を作成し、担体を埋入しないコントロール群と、多孔性担体を埋入した群を作成した。さらに担体内にbFGFとEGFをそれぞれ0、1、5igずつ含浸させ、脳欠損直後に埋入する3群と、0、5igずつ含浸させ、脳欠損30日後に埋入する2群の合計6群とした(各群n=5)。埋入後1、2、3日後にBrdUを投与し、60日後に断頭し切片を作成した。HE染色による組織学的検索と、各種細胞マーカーを用いての免疫染色にて担体内の細胞種の同定を行った。コントロール群では新しい組織は認められなかったが、担体埋入群では担体周囲の孔内へ組織の侵入が認められた。担体内組織の体積を定量すると、含浸したbFGFとEGFの用量依存性に増加し、また、脳欠損30日後に担体埋入群は、欠損直後に埋入群より担体内組織の形成は少なかった。担体内組織内には血管内皮細胞、アストロサイト、ミクログリアが認められ、特にアストロサイトが多く認められた。3種類の細胞はどの実験群においても担体内組織で同様の分布であった。しかし、神経細胞はどの群においても認められなかった。BrdU陽性細胞もbFGFとEGFの用量依存性に増加し、少数の血管内皮やアストロサイトでの取り込みを、また多くのアストロサイトでの取り込みを認めた。ゼラチン-GPSMは中枢神経系の損傷部位に対して生体親和性を持ち、bFGFとEGFの併用により、脳組織再構築の有用な足場として機能する可能性があることを示した。
アミノ酸トランスポータATAの細胞内トラフィッキングを制御する分子群の同定

マウスATA2(mATA2)のポリクローナル抗体2種類をウサギを2羽ずつ用いて作製し、評価した。EGFP-mATA2をHEK293細胞に一過性に発現させ、ライセートを電気泳動し、ウェスタンブロットを行った。その結果、抗GFP抗体によるシグナルと一致するサイズに抗ATA2抗体のシグナルが得られるものがあった。内因性のATA2と思われるバンドも見られたが詳細は検討の余地がある。また、pull-down法によりATA2に結合する蛋白の情報を収集した。FLAGtagをつけたATA2コンストラクトを作製し、HEK293細胞に導入した。そのライセートを用いて抗FLAG抗体で免疫沈降を行い、質量分析計で蛋白の同定を行った。しかし、注目すべき特異的な蛋白は見つからなかった。前年度と合わせて本研究では、ATA2の細胞内トラフィッキングに関して、細胞膜へのtranslocation(exocytosis)にインスリンシグナル、degradationにプロテアソーム系の関与を明らかにし、更にポリユビキチン化によるinternalization(endocytosis)を示し、脂肪細胞におけるATA2の細胞内トラフィッキングの機構の詳細を明らかにした。つまり、本研究では、脂肪細胞におけるATA2のstorage→exocytosis→endocytosis→degradationもしくは再storageのモデルを完成させた。これらの成果の一部を第40回日本発生生物学会・第59回日本細胞生物学会合同大会でポスター発表した。また、これらの研究成果が認められ、第2回トランスポーター研究会にシンポジストとして招待され講演した。糖原性アミノ酸トランスポータATA2の細胞膜表面へのトランスロケーション及び細胞膜表面からの内在化及び分解を生化学、細胞生物学の手法を用いて検証し、これらの現象のシグナル経路、輸送経路とそれに関わる分子群を同定した。培養脂肪細胞3T3-L1ではATA分子種の中でATA2のみ発現が高いことを確認し研究材料に用いた。インスリン刺激によるATA2の細胞内貯蔵部位から細胞膜表面へのトランスロケーションを脂肪細胞において初めて見出した。この一部はGLUT4と同じPI3キナーゼ・アクチン重合促進経路を介した。ATA2は初期エンドソームマーカーEEA1でなく、TGNマーカーsyntaxin 6と共局在した。brefeldin A (BFA)によるTGNからの小胞輸送阻害時のATA2貯蔵部位の形態変化とトランスロケーションの阻害を見出し、ATA2はTGNに貯蔵されインスリンに反応して細胞膜表面にトランスロケーションすることを明らかにした。BFAへの反応性の違いから、ATA2とGLUT4のトランスロケーション経路の一部は異なっている。内在化、分解の経路に関しては、初めてユビキチン・プロテアソーム系の関与を示した。Nedd4-2がATA2のユビキチンリガーゼであることを明らかにした。Nedd4-2のRNAiは、細胞表面のATA2のポリユビキチン化を抑えATA2の活性を増加させた。細胞表面のATA2はNedd4-2によりポリユビキチン化され内在化し、プロテアソームによる分解を受けることを明らかにした。これらを2報の論文(JBC 281:35922-35930、JBC281:39273-39284)、国際生化学・分子生物会議、トランスポーター研究会で発表した。なお、ATA2mRNA発現の、糖尿病・メタボリックシンドロームX患者の脂肪細胞での減少を見出し、ATA2と疾病の関連性を予想した。
葉緑体光定位運動におけるCHUP1シグナリング複合体構成因子の解析

葉緑体光定位運動は周りの光環境変化に応じて、光合成の効率化と強光下での光傷害回避に必須の生理反応である。葉緑体は常に光の強度と方向を感じながら、葉緑体外包膜上で葉緑体アクチン繊維(chloroplast actin filament, cp-actin)が再構築することでどちらの方向へも移動し得る。本研究では、cp-actinを制御するCHUP1シグナリング複合体の分子間相互作用,青色光刺激によって葉緑体外包膜上で起こるダイナミックな制御機構を解析した。葉緑体の細胞幕への定着とcp-actinの束化はCHUP1シグナリング複合体の青色光依存的phot2によるリン酸化で可逆的に制御されている。細胞膜にアンカーされている葉緑体が速やかに動くためには、葉緑体外包膜上に局在するCHUP1は青色光依存的にダイナミックな局在変化を伴い様々な因子との可逆的な相互作用が必要である。本年度は、CHUP1シグナリング複合体の構成因子間の相互作用、CHIP1の生理機能、およびphot2を介した構成因子のリン酸化を検討した。1.CHUP1シグナリング複合体を構成する新規因子を探るため、CHUP1-GFP、CHUP1-TAPi融合遺伝子を導入した形質転換植物体における発現量や生理応答の確認、そして膜分画からCHUP1の免疫沈降に成功した。また、CHUP1局在に関与する既存の因子に対しては構成因子間の相互作用を検討した。2.CHUP1の結合タンパク質であるCHIP1の葉緑光定位体運動における生理機能を調べた。chip1変異体は葉緑体運動における顕著な表現型を示さなかった。そこでchip1のホモログであるchil1、chil2変異体をSALKラインから入手し、多重変異体を構築したが、chip1chil2など二重変異体もchup1変異体が示す様な顕著な葉緑体運動の阻害は認められなかった。このことはCHIP1ホモログ同士が高いリダンダンシーを示すと考えられる。一方、ゼニコケでは1種類のCHIP遺伝子しか存在しない。京都大学の河内研究室との共同研究でゼニコケのchip欠損変異体を構築し、葉緑体光定位運動を調べた。野生型の細胞では葉緑体が細胞全体に均一に定位するが、chip欠損変異体の細胞では葉緑体が細胞内の一カ所に集まっていた。この表現型はchupとkac欠損変異体においても同様に観察された。以上の結果は、CHIPはCHUP、KACと同様に葉緑体アンカー機能に必須である。3.CHUP1シグナリング複合体の制御にphot2からのリン酸化がどのように関わっているかを調べた。特に、CHIP1とTHRUMIN1は試験管内で青色光依存的にphot2によって直接リン酸化される、phot2の基質であることを明らかにした。葉緑体は、時々刻々変化する自然光環境下で、青色光の強度と方向を常に認識しながら細胞内の最適な場所に速やかに移動する。細胞膜と葉緑体外包膜間に局在するCHUP1複合体のダイナミック、かつ可逆的な局在変化は、葉緑体の細胞膜への定着とcp-actin依存的葉緑体運動の制御に必須である。本年度は、CHUP1複合体の構成因子間の相互作用、生理機能、およびphot2を介したリン酸化について以下の解析を行った。1.CHUP1の新規複合体因子CHIP1の機能解析:葉緑体の細胞膜へのアンカーに必須のCHIPの詳細な分子機構をシロイヌナズナで解析するためには、CHIP1ホモログの欠損変異体が必要である。そこで、CRISP/Cas9システムを用いてCHIP1ホモログであるCHIL1, CHIL2のノックアウトの構築を試みた。それぞれ30-50ラインのT2世代についてノックアウトを探したが、CHIP1ホモログの多重欠損変異体は未だ得られてない。形質転換体のwestern blot解析から、Cas9の低い発現量がその原因である可能性が示唆された。2.CHUP1複合体因子の相互作用:CHUP1複合体因子のphot2依存的相互作用を確かめるため、chip1変異体にCHIP1-GFPとCHIP1-RFP遺伝子を導入した形質転換体を作製し、内在性CHIP1タンパク質並みの発現量を示すラインを選抜した。詳細な生理応答と細胞内局在の変化については実験中である。また、タンパク質因子間のin vitroにおける相互作用を調べるために、CHUP1複合体因子の組み替えタンパク質の精製条件を検討した。3.CHUP1複合体因子のリン酸化制御:phot2の基質であるTHRUMIN1とCHIP1のphot2特異的リン酸化サイトに変異を導入し、リン酸化の不活性型及び活性型の形質転換体を作出した。現在、T3世代のホモラインの選抜を進めている。本年度は、CHUP1の細胞膜への結合に必要なCHIP1の機能解析、さらにcpーactinの束化因子であるTHRUMIN1の構造解析を行った。CHUP1の複合体因子として葉緑体の細胞膜へのアンカーに必須のCHIPの詳細な分子機構をシロイヌナズナで解析するために、CHIP1ホモログであるCHIL1, CHIL

2のノックアウトを構築した。CHIP1ホモログの2重欠損変異体は、野生型より葉緑体運動の速度が低下していることを確かめた。さらに、chip1変異体にCHIP1-GFPとCHIP1-RFP遺伝子を導入した形質転換体を構築した。これらの形質転換体は、内在性CHIP1タンパク質並みのCHIP1-GFPとCHIP1-RFP発現量を示し、欠損変異体の機能を回復した。また、CHUP1とKAC1が示す青色光依存的細胞内局在の変化を確かめた。CHIP1とCHUP1の結合には、CHUP1-NとCHIP1の同士の結合に因るものであることをY2Hシステムにより分子間相互作用を用いて確定した。CHUP1複合体因子であるCHUP1-N、CHIP1、THRUMIN1の組み替えタンパク質の精製条件を確立した。その内、THRUMIN1のC末端はタンパク質結晶構造解析に成功した。THRUMIN1はC末端領域を介して二量体を形成した。さらに、Cys-rich領域はZincと結合するモチーフであった。葉緑体光定位運動は周りの光環境変化に応じて、光合成の効率化と強光下での光傷害回避に必須の生理反応である。葉緑体は常に光の強度と方向を感じながら、葉緑体外包膜上で葉緑体アクチン繊維(chloroplast actin filament, cp-actin)が再構築することでどちらの方向へも移動し得る。本研究では、cp-actinを制御するCHUP1シグナリング複合体の分子間相互作用,青色光刺激によって葉緑体外包膜上で起こるダイナミックな制御機構を解析した。葉緑体の細胞幕への定着とcp-actinの束化はCHUP1シグナリング複合体の青色光依存的phot2によるリン酸化で可逆的に制御されている。これまでの研究により、CHUP1の細胞膜への結合に必要なタンパク質(CHIP1)を同定したこと、CHUP1複合体の構成・解除にはphot2を介した青色光依存的リン酸化と未知のフォスファターゼによる脱リン酸化が必要であること、リコンビナントタンパク質を精製したことなど、CHUP1複合体の分子機構の解析は順調に進んでいる。CHIPホモログの多重変異体の作製は遅れているが、全体的には計画した研究が順調に進行していると言える。植物生理CHUP1の細胞膜との結合、細胞膜からの離脱、葉緑体外包膜上の移動の3過程について、CHUP1複合体因子、特にCHIP1とKACを個別に解析し、その機能を明らかにする。リン酸化・脱リン酸化を介したCHIP1とKACのCHUP1との結合・離脱には、CHUP1とCHIP1のドメイン同士の結合部位の解明が必須であるので、in vitro実験により分子間相互作用を確定し、さらに結晶構造解析を行う。CHIP1とTHRUMIN1のリン酸化サイトをアラニンもしくはアスパラギン酸に置換した形質転換体を用いて、CHIP1とTHRUMIN1の青色光依存的細胞内局在と生理応答について詳細な機能解析を行う。
対抗宗教改革期のフィレンツェにおける中世・ルネサンス美術の再設定

16世紀半ばのフィレンツェでは、サンタ・マリア・ノヴェッラ聖堂やサンタ・クローチェ聖堂をはじめとする多くの聖堂で内部装飾の刷新が行われた。本研究では、それらの装飾刷新の過程で既存の美術作品がどのような扱いを受けたかを調査した。さらに、作品の扱いについて、16世紀半ばの美術史・美術批評的言説との対照を行い、16世紀後半の聖堂改修における壁画の保存には、作品の持つ宗教的な意味合いや美的な価値に加えて、作品が制作された時期を考慮に入れた歴史的な評価が重要な要因として作用したことを示した。サンタ・マリア・ノヴェッラ聖堂およびサンタ・クローチェ聖堂(フィレンツェ)について、研究の対象とする範囲を明確とするための基礎調査を行った。具体的には、改修前の両聖堂に制作されたことが判明している作品をリスト化するとともに、改修の時点で制作された祭壇画についても現状の確認を行った。E. Giurescu, Trecento Family Chapels ..., Diss., 1997やM. Hall, Renovation and Counter-Reformation, Oxford, 1979を主たる資料とし、各種のモノグラフなどで情報を補完した。また当初の予定通り、聖堂改修後のサンタ・マリア・ノヴェッラ聖堂の主礼拝堂の装飾の変遷について、特に集中した調査を行った。同聖堂修道院付属古文書館での調査では、礼拝堂の18世紀末の様子を詳細に記述した史料を発見し、現在は各地に散逸している主祭壇画の再構成を行うことが可能となった。同作品は15世紀末にギルランダイオによって制作されたが、16世紀の聖堂改修で場所を変更されたうえで、19世紀初頭まで使用され続けた。諸聖人の姿を描いた主要画面の再構成について、現在一般に受け入れられているものとは異なる配置が18世紀当時になされていたことを特定し、16世紀後半の聖堂改修との関連を分析した。また、プレデッラについても図像内容の全貌を明らかとしたうえで、新たに3パネルをその一部であると特定した。同研究の結果は英文にて既に論文化し、Mitteilungen des Kunsthistorischen Institutes in Florenz誌上での掲載が決定している(2015年出版予定)。また聖堂改修の前後における祭壇画の移動については、別途『恵泉女学園大学紀要』26号(2014年)掲載の論文で論じた。また、夏季および春季にフィレンツェにおける現地調査を行い、先行研究の収集、作品の実見などを行った。特に関連聖堂に由来する壁画作品に関する調査を重点的に行い、その結果をもとに現在論文執筆を行っている。また次年度以降の研究に備えて、同時代に行われたフィレンツェの諸聖堂の改修を比較対象として調査した。なかでも、サンティッシマ・アヌンツィアータ聖堂を重要な検討対象として、関連作品の文献調査などを行った。本研究においては、対抗宗教改革期のフィレンツェにおいて行われた既存の美術作品の再設定(改変や移設、再利用)について、その意図や必然性を、同時代の美術史・美術批評的概念を踏まえて分析した。16世紀半ば以降、ルードスクリーンの撤去や聖職者席の移動など、聖堂の内部空間の抜本的な再構成を伴う改修事業が多数実施され、祭壇画をはじめとする既存の美術作品も多くの改変を受けた。本研究では特に、サンタ・マリア・ノヴェッラ聖堂およびサンタ・クローチェ聖堂の装飾を主たる研究対象とし、中世末からルネサンスに制作された作品に対する再設定を、ヴァザーリの『芸術家列伝』などに見られる同時代の言説と対照するという手法を採用した。最終年度である2015年度においては、夏季のフィレンツェ調査、冬季のローマ・ベルリン調査などを通じて実施した文献調査・作品実見の内容をもとに、前年度までの研究の知見をより広範な文脈に位置付けることを目指した。その結果として、16世紀後半の聖堂改修における壁画の保存には、作品の持つ宗教的な意味合いや美的な価値に加えて、作品が制作された時期を考慮に入れた歴史的な評価が重要な要因として作用したことを示した。また、諸聖堂の改修は聖堂内部に統一的な装飾を施すことを目的の一つとしていた一方で、現実的には必要に応じて様々な方策を採用しながら、聖堂内部の新しい姿を作り出していくことになったことを跡付けた。これらの研究成果の一部は、「ヴァザーリ時代の史的美術批評とフィレンツェ諸聖堂改修におけるフレスコ画の保存」、『恵泉女学園大学紀要』28号、2016年として発表した。文献資料による調査のほか、所属大学の夏季・春季の授業休止期間を利用した実地調査を行った結果、研究はおおむね順調に進展している。基礎的資料として用いるために平成25年度に制作した作品リストにもとづき、研究対象の絞り込みを行った結果、現在は関連する壁画作品に関する調査を重点的に行っている。サンタ・マリア・ノヴェッラ聖堂主祭壇

画(ドメニコ・ギルランダイオ作)に関して行った追加的調査では、ヴァザーリの『美術家列伝』の内容との照合などの作業を経て、これまで特定されていなかった複数のプレデッラ・パネルの発見や、ドメニコ・ギルランダイオ工房で助手を務めていた逸名画家プセウド・グラナッチの特定など、大きな成果を得られた。美術史学研究の最終年度である今年度は、研究の成果をより広範な美術史上の文脈に位置づけるための研究を行う。平成26年度に既に行ったフィレンツェのサンティッシマ・アヌンツィアータ聖堂のほか、フィレンツェの諸聖堂との形式上の類似を見せるトスカーナ・ウンブリア地方の諸聖堂や、ルードスクリーンなどに関して対抗宗教改革期以前の様子を留める北イタリアの諸聖堂の事例との比較を積極的に行う。さらに、対抗宗教改革期に行われた作品の再設定を、16世紀半ばの芸術家が過去を一方的に解釈した結果として分析するだけでなく、既存の美術作品の形式が聖堂改修に伴う新規の作品制作にも影響を与え得たという双方向的な関係として捉えるための調査を行う。一例をあげれば、フィレンツェの聖堂改修に先立って、ヴァザーリはアレッツォのピエーヴェ聖堂の改修を行った。同聖堂の主祭壇にはもともとピエトロ・ロレンツェッティの手になる多翼祭壇画が設置されていたが、改修に際してヴァザーリはこれを廃し、サンタ・マリア・ノヴェッラ聖堂のギルランダイオの祭壇画に極めて近い形状をもった両面祭壇画を自身の手で制作した。ヴァザーリが『列伝』においてギルランダイオの祭壇画に高い評価を与え、かつ聖堂改修後も利用し続けたことを鑑みると、同祭壇画をモデルとしてピエーヴェ聖堂の新祭壇画が制作された可能性を指摘できる。このために、同様の事例についての調査を行う。年度の前半には先行研究の確認を中心に行い、フィレンツェ以外の都市での関連事例を特定する。夏季に現地調査を行い、特定した事例の実見検証を行うと同時に、関連研究を収集する。また現在準備中の壁画に関する論文を完成させ、年度内に投稿を行う予定である。文献資料による調査のほか、所属大学の夏期・春期の授業停止期間を利用した実地調査を行った結果、研究はおおむね順調に進展している。基礎的資料として用いるために準備した作品リストの制作にあたっては、来歴の特定が困難な作品も多く、今後の対応を検討している。サンタ・マリア・ノヴェッラ聖堂の主礼拝堂の調査においては、新出の古文書の情報により、当初期待していた以上の成果が得られた。所属研究機関の年度末の期間における会計処理の問題によって生じたものである。当初の計画通り、2013年度中に作成した関連作品リストを基礎資料とし、16世紀半ばの美術史・美術批評的言説との対照を行う。主たる分析対象とするヴァザーリの『芸術家列伝』では、初版と第2版の対比を行うために、両版を収録したバロッキ版(P. Barocchi - R. Bettarini, eds, Firenze, 1966-)を底本とし、関連個所を特定する。その他のヴァザーリの書簡やボルギーニなどの関連人物の言説に関しても先行研究を参照する。ただし、板絵や彫刻などの移動が容易な作品については来歴の特定が困難なものも多く、一貫性のある分析を行うことが難しいことも多いため、壁画などの移動の少ない作品を集中的な分析の対象とすることも検討する。
熱回収型太陽電池の原理実証

従来棄てられている自身の排熱の一部を熱電変換による熱起電力として回収することのできる新概念太陽電池「熱回収型太陽電池」の原理実証を行うことを目的とする。これは太陽電池に熱電変換機能を持たせることにより、従来の理論限界(SQ限界)を超えるエネルギー変換効率が得られることを実証するためのプロジェクトである。
抗日根拠地における“階級対立"と共産党支配確立の再検討:山東省〓南県大店鎮

中国共産党による革命の正当化の根拠として、同党が実施した土地政策が挙げられる。地主に極端に集中する土地を一般農民に分配し、村落における封建的支配関係を消滅させた。地主による村落に対する経済的・政治的支配は、共産党のテーゼによれば中国社会の遅れであるとされている。本研究は、この強固な地主-農民関係の起源について検討した。山東省南部の事例では、社会の遅れの為に地主が農民を支配するのではなく、19世紀後半の社会の変動(捻匪の反乱)によって地域社会が大きな打撃を被り、不安定な情勢を乗り切る為に地主をリーダーとして農民が結集したからであるとした。即ち、上述の関係は「近代」の特殊な歴史的過程の産物によるものであると考えられる。この関係は、抗日戦争期に当地に勢力を拡大していこうとする中国共産党にとって不都合な存在であった。抗戦の為に住民を動員するに際しても、人々は共産党という外来者よりも従来の地主というリーダーの指導下にあることを望んだ。そこで共産党は当初は地主と妥協的な関係を結んでその政権への参画を促した。43年後半に軍事的情勢が好転したのをきっかけに、共産党の地域での単独優勢が確立された。そこで、地域内の地主の経済的基盤を破壊する為に査減運動が展開された。続いて、政権内部に取り込まれた比較的共産党よりの地主たちに対しても整風運動という形式で、攻撃が加えられた。これらの運動を通じて、地主は村落における政治的・経済的支配力を喪失した。ここに共産党の地域支配が完成したと言える。本年度は対象地域である山東省〓南県大店鎮近辺に関する文献調査を中心に行った。(1)山東省南部東部の清-民国期の地方志(嘉慶年間『〓州志』、民国年間『〓志』など)を東洋文庫等の機関で閲覧・複写をした。(2)山東省青島市、済南市等の図書館で文献の収集を行った。(3)旧日本軍作成の10万分の1地形図[北支那・沂州編]を購入し、そこに日本軍、国民党、共産党の活動をそれぞれ時系列を追ってプロットした。これらの作業から大店鎮を拠点とする大地主、荘氏一族の成長と、共産党に打倒される過程をトレースした。内容は以下の通り。荘氏が地域の大地主へと成長するのは1850年代の捻匪の反乱が地域に波及した事件を契機とする。この反乱時に地域社会の在来のあり方は大混乱に陥った。結果、大地主が没落し中小地主層から新興勢力(荘氏もその一つ)が出現がした。彼らは19世紀末から20世紀初頭にかけて大地主へと成長した。この大地主は単なる大土地所有を実現しただけではなく、地域社会において名望・声望を有していた。政治的・経済的に圧迫する一方で人々の尊敬の念を集め、その地域社会での"君臨"が納得して受け入れられていた。これが地域社会の一種の"秩序"であると考えられる。抗日戦争時期にこの地域で共産党軍は日本軍と国民党軍と対抗した。大多数を占める農民層の取り込みを目的とする以上、荘氏などが取り持つ地域社会の秩序と対決せざるを得なかった。その手段の一つが44年以降顕著な地主層への攻撃、土地改革の施行である。同時に共産党はその行為の正当化のために、地主による強烈な政治的・経済的支配という側面を強調することとなる。以上の内容については、2003年度夏季の明清史夏合宿で発表する予定である事を付言しておく。本年度は前年度に引き続き対象地域である山東省〓南県大店鎮近辺に関する文献調査を中心に行った。山東省南部東部の清-民国期の地方志を閲覧した。ならびに2003年8月11日に高知で開催された「明清史夏合宿の会」にて「1850-1950年華北地域社会の地主と農民:山東省南部〓南県の荘氏」というタイトルでの報告を行った。その内容は以下の通り。

本研究は、この強固な地主-農民関係の起源について検討した。山東省南部の事例では、社会の遅れの為に地主が農民を支配するのではなく、19世紀後半の社会の変動(捻匪の反乱)によって地域社会が大きな打撃を被り、不安定な情勢を乗り切る為に地主をリーダーとして農民が結集したからであるとした。即ち、上述の関係は「近代」の特殊な歴史的過程の産物によるものであると考えられる。この関係は、抗日戦争期に当地に勢力を拡大していこうとする中国共産党にとって不都合な存在であった。抗戦の為に住民を動員するに際しても、人々は共産党という外来者よりも従来の地主というリーダーの指導下にあることを望んだ。そこで共産党は当初は地主と妥協的な関係を結んでその政権への参画を促した。43年後半に軍事的情勢が好転したのをきっかけに、共産党の地域での単独優勢が確立された。そこで、地域内の地主の経済的基盤を破壊する為に査減運動が展開された。続いて、政権内部に取り込まれた比較的共産党よりの地主たちに対しても整風運動という形式で、攻撃が加えられた。これらの運動を通じて、地主は村落における政治的・経済的支配力を喪失した。ここに共産党の地域支配が完成したと言える。
世界コメ貿易市場の特徴に関する経済学的・政策学的研究

本研究の目的は(1)世界コメ貿易市場の特徴を他の主要畑作穀物の貿易市場との比較で、政策、技術、人口、所得分配、自然資源と気候の視点から明らかにする。(2)日本のコメ輸入の、国際貿易米価への影響を通じてのアジア諸国の国内米価と低所得層の福祉への影響と国際貿易米価の変動性への影響を明らかにする。(3)これら(1)、(2)の研究結果をもとに、アジアコメ市場との関係で日本のコメ政策のあり方を考察する、である。平成7年度は政策、技術の視点から米と穀物の需要、および世界の穀物の供給の将来性の研究を実施した。平成8年度は、人口と所得分配の視点から米と穀物の需要、および世界の穀物の供給の将来性の研究を実施した。平成9年度はこれら研究の総括を行い、最終報告書を英文で出版した。世界、特にアジアで、2020年にわたってピーク状態になる人口爆発と、中国を中心としてアジアで急速に伸びる一人当り所得とがコメと穀物、特に飼料穀物の需要を2020年にかけて爆発的に増加させるとの結論を得た。アジア及び世界の穀物の供給は技術、土地、水の制約から2020年ににかけて増加率が停滞するとの結論に達した。故に2020年には大幅な穀物の不足が予想されることが明らかになった。この不足予測の下、日本、高所得諸国、および発展途上諸国は公正で持続的なコメ・農業政策として最適自給率政策を実施すべきであるとの結論に達した。本研究の目的は(1)世界コメ貿易・国内市場の特徴を、他の主要穀物の貿易・国内市場との比較で、政策、技術・サステェイナビリティー、人口、経済成長、所得分配、自然資源と気候の視点から提示。(2)日本のコメ市場開放とコメ輸入の増大の、国際貿易米価水準と同価格の変動性への影響およびアジア諸国の国内米価水準と変動性さらにアジア諸国の低所得層の福祉への影響の解明。(3)これら(1)、(2)の研究結果をもとに、アジアコメ市場・経済との関係で日本のコメ政策のあり方の考察、である。平成7年度には、世界コメ貿易市場の薄さ・不安定さ・頼りなさを他の主要穀物である小麦ととうもろこしの貿易市場との比較で、政策、技術、人口、経済成長、所得分配、自然資源の視点から明らかにした。方法としては、定性的経済分析、計量経済分析、統計分析、記述分析を使用した。政策面では、アジア諸国のコメ政策がコメ自給・国内コメ供給米価安定化政策であるのに対して、アメリカやEU諸国のコメ、小麦やとうもろこしにたいする政策は過剰生産・ダンピング輸出政策という特徴を持っていることを示し、アジアと欧米のそれら政策の規程要因を明らかにした。技術面では、生産面の技術進歩・単収増の最近の停滞の穀物供給への影響とこの停滞の規程要因を究明した。人口・経済成長面ではこれらの穀物需要の爆発に及ぼす影響を、中国に注目しながら検討した。所得分配面では特にコメ貿易市場の自由化と日本、韓国、フィリピンなどのWTO体制の下のコメ輸入の増加が、国際貿易米価およびアジア諸国の米価の上昇と不安定化を通じて、アジアに集中する貧困・飢餓人口に及ぼす悪影響を検討した。自然資源に関しては耕地の絶対的減少が70年代中期から世界で進行していることの、穀物供給への含意を検討した。これらの研究の総括として、2020年におけるコメ及びその他穀物の大幅は供給不足を予測した。

平成8年度は、人口と所得分配の視点から米と穀物の需要、および世界の穀物の供給の将来性の研究を実施した。世界、特にアジアで、2020年にわたってピーク状態になる人口爆発と、中国を中心としてアジアで急速に伸びる一人当り所得とがコメと穀物、特に飼料穀物の需要を2020年にかけて爆発的に増加させるとの結論を得た。アジア及び世界の穀物の供給は技術、土地、水の制約から2020年ににかけて増加率が停滞するとの結論に達した。故に2020年には大幅な穀物の不足が予想されることが明らかになった。この不足に対して、日本、高所得諸国、および発展途上諸国がいかに対処するかが現在の政策問題である。本研究の目的は(1)世界コメ貿易市場の特徴を他の主要畑作穀物の貿易市場との比較で、政策、技術、人口、所得分配、自然資源と気候の視点から明らかにする。(2)日本のコメ輸入の、国際貿易米価への影響を通じてのアジア諸国の国内米価と低所得層の福祉への影響と国際貿易米価の変動性への影響を明らかにする。(3)これら(1)、(2)の研究結果をもとに、アジアコメ市場との関係で日本のコメ政策のあり方を考察する、である。平成7年度は政策、技術の視点から米と穀物の需要、および世界の穀物の供給の将来性の研究を実施した。平成9年度はこれら研究の総括を行い、最終報告書世界、特にアジアで、2020年にわたってピーク状態になる人口爆発と、中国を中心としてアジアで急速に伸びる一人当り所得とがコメと穀物、特に飼料穀物の需要を2020年にかけて爆発的に増加されるとの結論を得た。故に2020年には大幅な穀物の不足が予想されるひとが明らかになった。この不足予測の下、日本、高所得諸国、および発展途上諸国は公正で持続的なコメ・農業政策として最適自給率政策を実施すべきであるとの結論に達した。