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光合成機能の可塑性に着目した林木育種の新展開

当初仮説と異なるものの、クローンごとに順化反応が異なるという結果は、スギの環境変動に対する順化反応が一律でないことを示している。この結果は重要な成果であり、今後の気候変動に対する順化能力の高い品種を選抜するにあって重要な知見となるだろう。今年度はこの仮説をより詳しく検証していく。樹木は、長寿で固着性であるため、様々な環境変化に対応できる高い表現形可塑性を保持しながら進化してきた。たとえば、葉の形態は、樹冠内における光環境の垂直変化に応じて可塑的に変化する。林木育種において、植林から収穫までの長期間に起こりうる様々な環境変化や、今後予想される地球規模の環境変動に耐えうる造林木を開発するためには、従来のように特定の優良形質を選抜するだけでなく、樹木が本来有する高い表現形可塑性を保持する育種を行うことが有益である。本研究の目的は、人工林および天然林において、表現型可塑性の高い品種や集団を探索し、気候変動に対する順化能力に関連する基礎生理・生化学データを取得することである。全国のブナを対象に調査を行った結果、北海道・東北などの北限域および長野・新潟などの標高限界付近では、個体の表現型可塑性が高く、西日本の孤立集団では可塑性が低いことが明らかになった。可塑性の低い西日本のブナは、気候変動に対する順化能力が低い可能性があり、従来の予想よりも早く消滅する恐れがある。スギ精鋭樹クローンを比較した研究では、可塑性の高いクローンほど材積成長が良い、という結果が得られた。最終年度は、針葉樹の中で最も高い表現型可塑性を示すセコイアメスギ研究の第一人者である、カリフォルニア州立大学のSillett教授を訪問し、これまで得られた成果を共有するとともに、今後の研究展開について意見交換を行った。樹木は作物などの1年生植物と異なり長寿であることから、長い生育期間中の環境変化に対して可塑的に対応できる系統こそが「優良品種」であると言える。本研究の成果から、人工林では可塑性の高い品種を選抜し、天然林では可塑性の低い集団を保護することが、森林管理における温暖化適応策につながると考えられる。今年度の成果から、表現型可塑性の指標である形態・生理的順化反応がクローンごとに異なる可能性が示唆された。生理的順化と比べて、形態的順化は物質配分の変化しか伴わないため、コスト的に簡単であると考えられている。また、光合成産物を構造と機能(酵素など)のどちらに配分するかは、トレードオフ関係にあると考えられる。今年度は、試験地を追加してより多くのクローンのデータを得るとともに、スギの原生林において、自生種や老大木の可塑性の調査も行う。2年間の実験結果から、スギ精鋭樹では、クローンによって形態・生理的順化の戦略が異なる可能性が示唆された。そこで、今年度はこの違いに注目して実験を行うとともに、成果を新しい仮説として公表することで、学会等で他の研究者からのフィードバックを得る。具体的な実験としては、九州大学宮崎演習林および鹿児島大学高隈演習林の精鋭樹検定林において、斜面の異なる位置に植栽された同じクローンのデータを比較することで、立地条件=栄養条件が順化能力に与える影響を評価する。仮説として、窒素などの栄養分が制限される斜面上部では、化学的可塑性が低下すると考えられる(Ishii et al. 2007)。また、生理的順化能力が高いクローンの成長量は栄養制限の影響をより強く受けると考えられる。
翻訳後修飾を指標にしたマウス神経幹細胞の分化・未分化を司る核内スイッチ分子の探索

神経幹細胞は自己複製能を持つと同時に、さまざまな分化制御を受けながらニューロン、アストロサイト、オリゴデンドロサイトを作り出すことができる。神経幹細胞がニューロンやグリア細胞へと分化する過程には、細胞外来性シグナルと細胞内在性プログラムが関わっており、個体の発生初期から成体に至るまで時空間的に厳密に制御されている。そこでこれらに関わる重要な蛋白分子群とその翻訳後修飾を含む構造と機能の変化を明らかにするため、翻訳後修飾プロテオミクス解析による神経幹細胞分化制御因子のスクリーニングを試みた。その結果、未分化刺激の有無により発現量が変化した蛋白質が80個検出され、その中でも80個中の24個はリン酸化蛋白質であることが明らかとなった。これらの分子群を質量分析により同定した結果、転写調節、クロマチンリモデリングなどの核内動態に関与する蛋白質が含まれていた。神経幹細胞を培養する培地からFGF2の除去と再刺激の後、核蛋白質を分画し、これを二次元電気泳動で分離し画像プロファイルを比較定量解析し、分化・未分化状態で蛋白質の発現に差異の見られる核内因子を検出した。その結果、FGF2刺激により発現量が変化した蛋白質が80個検出され、さらにリン酸化蛋白質を特異的に染色する試薬を用いた解析から、80個中の24個はリン酸化蛋白質であることが判明した。これらの分子群を質量分析により同定した結果、転写調節因子、クロマチンリモデリングなど核内動態に関与する蛋白質が含まれていた。なかでも本研究により見出された転写調節因子のリン酸化が亢進すると神経幹細胞の未分化性が維持されることが明らかとなった。このことからこの分子のsiRNA処理を施すことで細胞が分化するか否か試みた。その結果、siRNA処理により細胞の未分化性維持が破綻し、分化が促進されたことで神経突起が伸長しニューロンへと分化する現象が観察された。これらの結果から転写調節因子のリン酸化による神経幹細胞の分化調節の一端が明らかとなった。なかでも同定された分子の一つである転写調節因子がリン酸化すると神経幹細胞の未分化性が維持されることに着目した。そこで、この分子のsiRNA処理を施すと細胞の未分化性維持が破綻し、神経突起が伸長しニューロンへと分化する現象が観察された。また、この転写調節因子のリン酸化が神経幹細胞の未分化性維持に働いていることから、この分子をリン酸化する責任酵素の同定を試みた結果、「リン酸化責任酵素」を同定することができた。本研究により同定された転写調節因子とリン酸化責任酵素による相互作用が神経幹細胞の分化調節に大変重要であることを明らかとなった。
新規キラル化合物クアテルナフチルジォールを基盤とするシス型不斉反応場の構築

二点補足による分子状酸素あるいは過酸化水素の活性化を機軸とする触媒的不斉酸化反応の実現に向けて、新規三脚型キラルアミン(LH_2)を合成し、これを配位子としてシス構造を有する各種金属錯体の調製を行い、その不斉触媒能の評価および配位構造の解析を行った。これまでに、触媒活性や不斉誘起能はともに不十分ながらも、LH_2とTi(O^iPr)_4から調製したチタン錯体が過酸化水素を共酸化剤としてスルフィドの不斉酸化反応を触媒することを見出した.(5mol%,38%,39%ee)。L・Tiは溶液中では単核のシス構造をとっていることが^1H NMRの解析から示唆されたが、徐々に加水分解を受けて触媒不活性なトリ-μ-オキソ三核錯体を生成することが分かった。また、この三核錯体の単結晶X線構造解析に成功し、各チタン原子は不斉中心となっており、同一の絶対配置をとっていることを明らかにした。これは、配位子上の不斉中心がキラルなコンホメーションを制御し、これが中心チタン原子の立体化学を決定していることに起因している。一方、キラルアミンLH_2は、同一分子内に塩基性および酸性部位を有しており、これらの官能基の協同効果により特異な不斉反応場を構築するものと期待した。そこで、LH_2を有機触媒(5mol%)としてメソ型環状酸無水物の不斉加メタノール分解(不斉非対称化)を検討したところ、かさ高い基質に対して最高78%eeの不斉収率を達成した。興味深いことに、LH_2のフェノール性水酸基を片方だけまたは両方ともメトキシメチル基で保護した誘導体は全く不斉誘起を示さず、触媒活性も著しく低下した。また、この種の反応ではこれまでにシンコナアルカロイド誘導体を用いて高エナンチオ選択性が達成されているが、本研究で用いたかさ高い基質は全く反応しないことが報告されている(投稿準備中)。本研究では、シス型反応場を構築する新しい不斉配位子とその金属錯体を触媒とする不斉合成反応の開発を目指した。所期の目的は達成されていないが、以下に示す興味ある知見を見出すことができた。ビナフトールユニットをC2位で直結させた軸性キラル化合物クアテルナフチルジオール(QNOL)は、そのC3(3''')位に様々な官能基を導入することにより、各種遷移金属イオンに配位してシス型反応場を形成するものと期待された。収率に尚改善の余地が残されているものの、2,2'-ビナフトール(BINOL)から4行程で光学活性なQNOLを不斉合成するルートを確立することができた。一方、光学活性なQNOLの構造について興味ある知見を得ることができた。(S,S)-QNOLのX線単結晶構造解析を行ったところ、C2およびC2'''位水酸基の間に分子内水素結合が作用し、2',2''-ビナフチルユニット間に軸不斉(R)が誘起されることが分かった。これは、分子間で水素結合ネットワークを形成するBINOLとは大きく異なる点である。また、再結晶溶媒として用いたジエチルエーテルがC2位水酸基との水素結合およびナフチル基とのCH-π相互作用を介して結晶格子中に補足されることを見出した。これとは対照的に、C2およびC2'''位水酸基をメチルエーテルで保護したQNOL類縁体は、メトキシ基どうしの反発を避けるためにC2'-C2''軸におけるキラリティーのセンスが逆転した。これらX線構造解析の結果より、QNOLはBINOLでは実現できない特異な不斉反応場を提供するものと期待された。そこで、QNOL骨格を基盤とするシス型不斉反応場の構築と並行して、キラルブレンステッド酸、不斉プロトン化剤、各種金属QNOL錯体触媒などの開発に向けて検討を行った。これまでに予備実験を行い、最高40% eeの不斉収率が得られている。

そこで、LH_2を有機触媒(5mol%)としてメソ型環状酸無水物の不斉加メタノール分解(不斉非対称化)を検討したところ、かさ高い基質に対して最高78%eeの不斉収率を達成した。興味深いことに、LH_2のフェノール性水酸基を片方だけまたは両方ともメトキシメチル基で保護した誘導体は全く不斉誘起を示さず、触媒活性も著しく低下した。また、この種の反応ではこれまでにシンコナアルカロイド誘導体を用いて高エナンチオ選択性が達成されているが、本研究で用いたかさ高い基質は全く反応しないことが報告されている(投稿準備中)。
伝搬遅延を含む等価回路に基づくメタマテリアルの設計手法の構築

複雑な導体構造における電磁現象のモデルとして、伝搬遅延を含む等価回路を提案し、その特性を明らかにした。まず導体球と導体線から成る構造に対して、Maxwell方程式から系統的に伝搬遅延を考慮した回路モデルを導出し、放射の反作用としての減衰を表現した。また、メタ原子の相互結合に対して遅延を考慮することにより、モードの共振周波数と損失の関係を明らかにした。さらに、周期構造に対して分散特性を導出し、ライトライン付近における特異な振舞を明らかにするとともに、その外側においては損失が消滅することを示した。また、単導体線路についても遅延相互作用により放射の反作用としての減衰が表現できることを示した。Maxwell方程式から系統的に回路モデルを導くことができる構造として、導体球と導体線からなる構造に対して、電磁波の伝搬遅延を考慮したモデル化の手法を開発した。これにより、従来インダクタンス行列や電位係数行列として定式化されていたものが、遅延作用を含む形になることを示した。また、この表現は周波数領域では、従来実数であったインダクタンス行列や電位係数行列が虚数成分をもち、一般に複素数となることを意味する。一方で、インピーダンスという視点では従来純虚数で表現されていた行列が実数成分をもつことに対応する。この表現法の妥当性を評価するために、導体線1本が2個の導体球で終端された構造について、損失成分の計算を行った。その結果、提案回路モデルにおいて導出された損失分が従来遠方界のポインティングベクトルから算出されたヘルツダイポールの放射抵抗と一致することを示した。これは、従来遠方界を用いて評価されていた放射の影響が近傍界による評価のみで表現できることを示している。次にこの構造を平行に並べると、遅延結合をもつ結合共振器として表現される。この遅延結合は結合係数の方向性に影響を与えるため、偶モードと奇モードの共振周波数の大小関係が共振器間の距離により変化することを明らかにした。また、それに伴って両モードの放射量の大小関係も入れ替わることを示し、電磁界解析との比較からその妥当性を確認した。さらに、これらの理論を実験で確認するため、プリント基板上に構成できるメタ原子構造の検討を行い、導体円盤と導体線の構造について、Maxwell方程式から等価回路を導出する方法を開発した。また、実際に基盤加工機によりその構造を作成し、ストリップ線路の間に挿入することにより評価を行った。メタ原子間の距離を変化させながら各モードの共振周波数を測定した結果、距離に依存して共振周波数の大小関係が入れ替わることを確認した。遅延の影響を評価する方法として、導体球と導体線の構造については、Maxwell方程式から系統だって導出された理論値が、従来の放射抵抗と一致することが明らかになり、遅延の影響を定量的に根拠付けできたという意味で重要な成果が得られた。このことは放射の反作用である電流の減衰が定式化できたという意味も持っている3。また、従来遠方界のポインティングベクトルで評価されていた放射量が近傍の電磁界遅延により評価できることが明らかになったので、近傍界による遠方解の評価という意味で、今後の応用が期待できる。さらに、遅延を含む結合が共振モードの周波数に影響を与えることが明らかになったため、今後伝搬遅延をモード設計に利用できることが確認できた。また、遅延相互作用の影響を実際の実験で評価する方法として、プリント基板上にメタ原子を実装する方法を確立するとともに、その等価回路の導出法も開発できた。これにより理論の妥当性を電磁界シミュレーションだけでなく実験により確認できるようになったことは、今後の研究を進める上で重要な進捗であると言える。導体球と導体線から成るメタ原子を1次元に並べ、その分散特性の評価を行った。個々のメタ原子は共振回路として等価回路モデルを構成でき、遅延の影響はインダクタンス成分とキャパシタンス成分の虚部として現れる。伝搬遅延を考慮しない場合は群速度は正になるが、遅延を考慮するとlight-lineを境にして左は負の群速度になる。また、分散特性の角周波数が複素数として得られ、その虚部は損失に対応するが、light-lineの左側では損失が大きく、右側では損失が小さいという結果が得られた。これは物理的にも妥当な結果と言える。分散特性の特徴を明確化するため、周期境界条件を用いた定式化を行った。この場合は回路の特性を表す行列が巡回行列になり、固有値や固有ベクトルの理論値が得られるため、分散特性を容易に計算することができる。この定式化によりlight-lineにおいて支配的固有値が変わり、分散特性が分断される構造が明確化された。波長に比べて十分小さいとは言えない細線構造のメタマテリアルのモデル化として、単導体線路という分布定数モデルを提案した。通常の分布定数線路モデルは帰路線をもち、電圧と電流を変数として表現するが、単導体線路は帰路線をもたない構造にも適用可能である。ただし、電圧という物理量が定義しにくいので、電荷と電流を変数とする波動方程式として単導体線路のモデル化を実現した。有限長単導体線路は端点において放射が生じるが、この電界を定式化し、それが遅延を伴って導体自身に作用するというモデルによって放射の反作用としての導体上の電流の減衰が表現できることを示した。これは近傍界における遅延相互作用による放射の反作用の表現となっている。また、外部励振を行ったときに、この表現とハレンの方法による定式化と比較することで、提案手法の妥当性を確認した。

さらにモーメント法による結果とも比較し、妥当性の確認を行った。昨年度はメタ原子に相当する導体球と導体線から成る構造に伝搬遅延を含ませることで、ヘルツダイポールからの放射がモデル化できることを示したが、本年度はこれを1次元上に並べたメタマテリアルとしての構造に対する定式化を行った。これにより、分散特性において伝搬遅延の与える影響を定量的に評価することができるようになった。また、そのモデルから得られる分散特性の特徴としてlight-line付近における特異な現象を見つけるに至り、その特異な現象の背景には遅延作用素による無限個の極の実部の大小関係が影響していることが見えてきた。分布定数線路モデルとしての単導体線路に関しては、まず無限長導体に対して電荷と電流を導入することにより波動方程式を導出し、有限長の場合の端点からの放射の影響を遅延相互作用としてモデル化することができた。また、その妥当性をアンテナのモデルとして知られるハレンの方法との比較により理論的に示すとともに、モーメント法による結果との比較においても広い周波数範囲において妥当性が得られた。このように、集中定数モデルにおいてはメタ原子の妥当性をもとに1次元メタマテリアルの分散特性評価、light-line付近における特異現象の発見という形で順調な進捗が得られていると同時に、新たに細線構造の単導体線路モデルに対しても遅延相互作用という形で放射の影響が表れることを提案し、その妥当性を理論的に示せたことは今後のより複雑な細線構造への道が開けたといえる。メタマテリアルなどの複雑な導体構造における電磁現象において、その伝搬遅延に注目し、導体球と導体線から成る構造に対して、Maxwell方程式から系統的に等価回路を構成する方法を開発するとともに、回路解析から遅延が物理現象に与える影響を明確化し、制御する方法の提案を行った。まず、回路においてインダクタンスやキャパシタンスに遅延を考慮することで、放射の反作用である減衰を表現できることを、微小ダイポールに対して遠方界放射と対応させることで数式として確認した。また、伝搬遅延を変化させたときに、各モードにおける放射損と共振周波数が関係して変化することを実験においても確認し、その関係性を表現できる素子として遅延結合素子を回路素子として導入し、従来の分布定数線路による遅延と本質的に異なることを明確化した。また、共振モードの損失を与える要素を明確化し、周期構造においてはライトラインの外側で損失が無くなることを回路モデルを用いて理論的に示すとともに、ライトライン付近において分散特性が大きく湾曲し、特異性が現れることも解析的に示した。導体線構造に対しては、波長よりも長い構造もモデル化可能な波動方程式に対して、外部電界の強制項を付け加え、その係数を無限長円柱構造の散乱問題から定めることで、単導体線路方程式を構成した。また、放射の反作用に関しては、端点において生成される電界を時間領域で解析的に与え、その電界が導体に遅延を伴って誘導を引き起こすことで説明できることを明らかにした。さらに、端点における蓄積電荷を考慮すると、自己への影響に関しては係数2/3が必要になることを理論的に示した。一方で、複雑な導体線構造においても定式化可能な境界条件を与え、接続行列を用いて回路方程式として定式化する方法を構築した。
末梢型慢性血栓塞栓性肺高血圧症に対する新たな治療法の確立

予後不良の疾患である慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)に対して、経皮的肺動脈形成術(PTPA)を確立することを目標に研究してきた。我々は光干渉断層法(OCT)(Circ J. 2013;77:1081Eur Heart J. 2013;34:2121)を用い重大な合併症の克服を試みた治療効果と安全性を2013年欧州呼吸器学会議で報告した。また、カテーテル中に採取した血液検体より、CTEPHの原因として、血栓における線溶抵抗性にTAFIが関与することを2013年11月のアメリカ循環器学会で報告した。現在までに61名に加療を行い、その安全性、有効性を論文、学会へ報告する予定である。慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)は、器質化した慢性血栓により肺高血圧症に至る予後不良の疾患である。末梢型CTEPHには血栓内膜摘除術の適応がなく、予後が不良であるため、新たな治療法の確立が必要とされている。以上から、以下の点について検討してきた。PTPAの効果の検討2.合併症としての肺水腫の検討循環器内科現在までに56名に我々の治療法での加療を行い、安全性、有効性が確立でき、その成果を論文、学会へ報告してきた。CTEPH症例に対するPTPA治療は33例目まで増加し、順調に増加してきている。臨床データの集積も順調であり、上記に示したように、その結果を学術集会や論文にて報告できている。今後は分子生物学的観点から研究を進め、結果を示していきたい。症例は順調に増加してきており、安全性も十分示すことができた。今後は分子生物学的観点から研究を進めていきたい。今後、アメリカ胸部疾患学会、ヨーロッパ呼吸器病学会で結果を報告予定である。また、新たな結果については論文化を進めていく予定である。参加学会が近隣開催であり、経費が抑えられたため。平成26年度は、国内外学会への参加を計画しており、平成25年度分と併せて執行を行う。該当なし
自己相似確率過程の研究

・自己相似確率過程の典型であるfractionalBrownian motionについて滞在時間の関数型極限定理を研究した。通常の線形な正規化では極限の確率過程が退化してしまうが、時間軸を対数目盛りで考えるとextremal processの逆過程が現れることを証明した。・上記の結果をより一般の正規確率過程について、潜在時間が緩変動しているようなある種のクラスにおいても同様な極限定理が成り立つことを証明した。・fractional Brownian motionの局所時間のパラメータに関する漸近挙動の研究を行った。(指数)×(次元)が1に近づくとき、1次元分布は指数分布に近づくが、確率過程としては自己相似性の指数が丁度1に成るような非線形の時間変更を行うと特異極限にextremal processの逆過程が現れることを示した。・関数族に対する不変集合は、自己相似性をもっているが、この位相的性質についての研究を行った。・セルオートマトンの極限集合の存在について、遷移規則との関係および、関数解析的アプローチによる存在に関する研究を行った。1.自己相似確率過程の典型であるfractionalブラウン運動について次のような結果を得た。(1)2次元ブラウン運動に関するKallianpur-Robinsの定理の一般化である河野敬雄氏定理を関数型に拡張した。非線形のある種の正規化を行うと、極限過程としてextremal processの逆過程が得られる。この結果は笠原・小谷の定理の拡張でもある。(2)局所時間のモーメント評価を与えることにより、その分布がMittag-Leffler分布に近いが一致はしないことを示し、(指数)×(次元)が1に近づくとその分布が指数分布に近付くことを示した。またさらに、確率過程としての極限を考えるとextremal processの逆過程が得られることを得た。(3)ブラウン運動に関する逆正弦法則の一般化について、計算機シミュレーションを行ない、或種の予想を得た。これについての数学的な証明を準備中である。2.その他、関連する研究として次の問題等に関する成果を出版した。(1)リーマン面上の双曲計量と極限計量の比較を正則2次微分の可積分ノルムと誘拐ノルムの比を考えることにより行なった。(2)ある関数族に関する不変集合の位相構造について調べた。・上の結果をより一般の正規確率過程について、滞在時間が緩変動しているようなある種のクラスにおいても同様な極限定理が成り立つことを証明した。fractional Brownian motionの局所時間のパラメータに関する漸近挙動の研究を行った。セルオートマンの極限集合の存在について、遷移規則との関係および、関数解析的アプローチによる存在に関する研究を行った。
モーバイルエージェント間の共有資源アルゴリズムの実装と評価

この研究では、モバイルエージェントを実現するランタイムシステムの設計・実装を行うとともに、計算資源の共有を前提としたモバイルエージェント間の協調アルゴリズムを実現した。ランタイムシステムはJava言語の仮想機械上で動作し、エージェントの自体もJava言語オブジェクトとして実現され、実際的なアプリケーションも記述可能となっている。一方、協調アルゴリズムは各種計算リソースの消費・占有に対して、経済的なメタファを利用した機構を提案した。これはエージェントがファイルや通信ネットワークなどの計算リソースを利用する際には、その使用量に応じて対価を支払うものである。競合する計算資源を対象として、個々のコンピュータ内の排他的な資源共有は入札・競売の概念を導入した方法も提案した。これは、各エージェントが入札・競売を行ない、公平性と効率を実現するものであり、各エージェントに対して安価な計算資源を提供するコンピュータへ移動する機能を導入することにより、システム全体の負荷分散と耐故障性を可能にする。また、アルゴリズムの評価では、計算資源の公平な共有・排他を検証するとともに、コンピュータ間の負荷分散、通信トラフィックの軽減の可能性についても評価を行う。また、本アルゴリズムの応用可能性を判定するために、ワークフローや分散検索などの実際的な計算処理を本アルゴリズムをもとで実現し、その性能や汎用性を明らかにした。この研究では、計算資源の共有を前提としたモーバイルエージェント間の協調アルゴリズムを設計・実装を行っている。研究初年度では、モーバイルエージェントを実現するランタイムシステムの設計・実装を行った。これはJava言語の仮想機械上で動作し、エージェントのコンピュータ間移動にはTCP/IPやSMTPなどの広範な通信プロトコルを利用可能である。また、エージェントの自体もJava言語オブジェクトとして実現され、実際的なアプリケーションも記述可能となっている。このランタイムシステムでは、モーバイルエージェント間の協調機構として、非同期メッセージ送信、メソッド呼び出し、フューチャー通信などの基本的なエージェント間通信に加えて、KQMLをベースとした高次な協調アルゴリズムも実現した。また、モーバイルエージェント間の協調アルゴリズムとして、各種計算リソースの消費・占有に対して経済的なメタファを利用した機構を提案した。これはエージェントがファイルや通信ネットワークなどの計算リースを利用する際には、その使用量に応じて対価を支払うものである。これにより、特定エージェントが計算リソースを長時間占有することがなくなり、公平性が保たれ、分散システム全体としても効率化する。また、これらの機構は、上述のモーバイルエージェントシステムに実装され、その効果を測定した。その結果が、実際的運用においても効果的であることが確かめられた。
積層三角格子系およびハルディン系における磁場中新秩序相の実験的研究

磁性体における相転移現象は,いわゆる普遍性の概念によって格子次元とスピン対称性のみによって支配されると考えられてきたが,最近の理論的考察の進展によって普遍性の概念がより深化されねばならない状況下にある。本研究においては,以下の2つの課題について実験的な究明を行ない,相転移現象に関する統一的理解にとって重要な成果を得た。1.連続スピン系積三角格子磁性体における新秩序相の究明に関連して,系を特徴づける連続的なスピン対称性とフラストレーションに由来する離散的なカイラル対称性との結合から生じる新しい普遍群に属する磁気秩序相をXY型異方性をもつCsMnBr_3について検証した後,イジング型異方性をもつ類似物質CsMnI_3,CsNiBr_3の相転移の解明に向けて研究を発展させた。2.整数スピン一次元ハイゼンベルグ系に分おけるハルディン相の究明に関連して,S=1 Ni^2^+化合物NENPおよび関連物質の新奇な基底状態を微視的実験手段によって究明し,外部磁場の存在下における基底状態の破壊の移行過程と,それに伴なって出現する磁場中秩序相の性格を究明した。これらの研究の実施にあたっては,実施計画に従って,交付補助金を有効に活用してモデル物質群の作製および6T超伝導磁石の設置など実験装置の整備を行ない,これらを用いて磁気共鳴,強磁場磁化,中性子回折などを駆使した多様な研究を期間内に行なった。得られた成果は内外の学会誌,学会発表で公表済である。より理想的なモデル物質群についての準備的研究も行ない予備的な結果も得ているので,今後は上記課題を発展させた研究を推進する。磁性体における相転移現象は,いわゆる普遍性の概念によって格子次元とスピン対称性のみによって支配されると考えられてきたが,最近の理論的考察の進展によって相転移に関する普遍性の概念がより深化されねばならない状況下にある。このような観点から本研究においては,以下の2つの課題について実験的な究明を行ない,相転移現象に関する統一的な理解にとって重要な成果を得た。1、積層三角格子反強磁性体における新秩序相の究明スピンフラストレ-ション効果に由来する秩序化現象の特異性を解明するために一連のAB×3型化合物に対する磁気共鳴,中性子回折,高磁場磁化測定を系統的に行なった。スピン対称性の異なるCsMnBr_3,CsMnI_3について種々の臨界指数を精密に決定し,連続的スピン対称性と離散的力イラル対称性に由来する新しい普遍群の存在を確定的なものにした。関達して,RbMnBr_3について非整合スピン構造の磁場中転移,CsNiBr_3の遂次相転移,CoI_2の新奇な一次相転移,CsCoCl_3における高磁場中の遂次相転移の性格を解明した。2.整数スピン一次元ハイゼンベルグ系におけるハルディン相の微視的性質の解明と磁場中の未知なる相の究明整数・半整数スピンの違いに由来する新奇な基底状態を有するハルディン基底状態に対して,種々の摂動ー外部磁場や不純物ド-ピングーを加えることによってハルディン状態がどこまで保持され,いかに消失するかを微視的実験手段であるNMR,ESRを用いて究明し,磁場によって誘起されるスタガ-ド磁化の存在を明らかにすると共に,非磁性イオンによって希釈したハルディン系のESRスペクトルの解析からValence Bond Solid状態に対する知見を得た。磁性体における相転移現象は、いわゆる普偏性の概念によって格子次元とスピン対称性のみによって支配されると考えられてきたが、最近の理論的考察の進展によって普偏性の概念がより深化されねばならない状況下にある。本研究においては、以上の2つの課題について実験的な究明を行ない、相転移現象に関する統一的理解にとって重要な成果を得た。1、連続スピン系積層

三角格子磁性体における新秩序相の究明に関連して、系を特徴づける連続的なスピン対称性とフラストレーションに由来する離散的なカイラル対称性との結合から生じる新しい普偏群に属する磁気秩序相をXY型異方性をもつCsMnBr_3について検証した後、イジング型異方性をもつ類似物質CsMnI_3、CsNiBr_3の相転移の解明に向けて研究を発展させた。2、整数スピン一次元ハイゼンベルグ系におけるハルディン相の究明に関連して、S=1Ni^<2+>化合物NENPおよび関連物質の新奇な基底状態を微視的実験手段によって究明し、外部磁場の存在下における基底状態の破壊の移行過程と、それに伴なって出現する磁場中秩序相の性格を究明した。これらの研究の実施にあたっては、実施計画に従って、交付補助金を有効に活用してモデル物質群の作製および6J超伝導磁石の設置など実験装置の整備を行ない、これらを用いて磁気共鳴、強磁場磁化、中性子回折などを駆使した多様な研究を期間内に行なった。得られた成果は内外の学会誌、学会発表で公表済である。より理想的なモデル物質群についての準備的研究も行ない予備的な結果も得ているので、今後は上記課題を発展させた研究を推進する。
相変化材料を用いた太陽熱暖房システムの開発

本研究は、太陽熱利用暖房における高密度蓄熱システムの開発に関する研究であり、特に、飛躍的に大きい蓄熱容量を有し高密度蓄熱材料である相変化蓄熱材(PCM)を活用しようとするもので、コンパクトで一定温度の出力が可能であるというPCMならではの特徴を活かした研究である。太陽熱を利用した冬期の暖房と夏期の自然換気促進のためのソーラーチムニーの研究を以前より継続して行っており、PCMを蓄熱材として活用することにより日射がない夜間の性能向上を図ることができると期待される。本研究にあたっては、ソーラーチムニーに最適な相変化温度のPCMの探索、PCMの熱物性の測定、蓄熱システムの伝熱特性のモデル化、システムシミュレーションによるシステム性能の検証を順次実施することにしている。これまでは、蓄熱材が無い条件ではあるが、実験によるソーラーチムニー内部の空気流動特性と伝熱特性の把握、伝熱モデルの構築と共に、ソーラーチムニーを装備した戸建住宅を対象モデルに日本各地の気象条件によるシミュレーションを実施してきた。それらの成果を踏まえ、初年度は、蓄熱材として用いるPCMの基本的な熱特性把握とシステム特性の予測に関する研究を中心とした以下の研究を行った。1.安全で安価な種々のPCMの熱物性を検討することにより、ソーラーチムニーに最適な相変化温度、潜熱を持つPCMを探索・検討すると共に、検討したPCMの熱物性の調査を行い、相変化温度の範囲と潜熱量を確認した。2.蓄熱を持たない場合の様々なシミュレーションをパーソナルコンピュータを用いて行い、設置場所や季節変化の影響、日サイクルのシステム特性などを検討することにより、蓄熱した場合のソーラーチムニーの効果予測のための準備を行った。3.ソーラーチムニーを有効に活用できる換気・暖房システムの検討を行い、PCM蓄熱装置の組込み位置および組込み方法の検討を行った。
わが国の現代舞踊前史としての1920年代における軽演劇の舞踊に関する研究

今年度の研究により、軽演劇の各段階において、以下のような成果が得られた。1.浅草オペラの舞踊は、女性の脚部の存在を強調し、エロチシズムをその一要素として位置付けた。2.映画館のアトラクションは、浅草レビュー以前に、スピーディな展開とエロチシズムの2つの特性を含め、レビューを浅草の大衆に紹介した。上演された舞踊は、"エロ"と"脚線美"の2つを提供する存在だった。3.浅草レビューではエノケンこと榎本健一の他、様々なレビュー劇団や舞踊団の活動も合わせ、改めて概観、浅草オペラの俳優のほとんどがエノケンとは別に活動した。ジャズ音楽、規制を受けるほどの西洋風のエロチシズムに満ちた舞踊、思考を要さず感性や感覚に訴える内容が、当時のエロ・グロ・ナンセンスに象徴される退廃的・刹那的・享楽的な風潮に合致し、また他の大衆文化にはない魅力として、浅草の大衆の支持を得た。4.芸術舞踊に対し、軽演劇の舞踊は、エロチシズムが重要な要素であり、芸術性の追及は行われなかったという点に限界があった。5.以上の研究成果は、映画館のアトラクションに関し、第42回舞踊学会にて演題「映画館のアトラクションに関する一考察I-浅草レビュー期において-」で研究発表(96年12月)、浅草レビューに関し、日本体育学会第47回大会にて演題「1920年代の浅草の大衆文化における女性ダンサー-浅草レビューの女性ダンサーに関する一考察-」で研究発表(96年9月)、スポーツ史学会会報「ひすぽ」第35号にて「浅草レビューの舞踊における衣装」の題名で報告(97年2月発行)の他、「浅草レビューの舞踊スタイル-1920年代における軽演劇の舞踊-」にまとめた(97年3月刊行の『早稲田大学人間科学研究』第10巻第1号に掲載予定)。
数論的体上の代数多様体の代数的サイクルについての研究

本年度も昨年に引き続き三次曲面の有理点について研究した.特に,有理数体上の対角的三次曲面に有理点が存在するための条件について考察し,楕円曲線のTate-Shafarevich群の有限性の仮定の下,有理点が存在するための係数に関するいくつかの十分条件を与えた.昨年度には,有理点を持つような特別な対角的三次曲面の無限族を構成した.本年度に得られた結果は,同様に楕円曲線のTate-Shafarevich群の有限性の仮定の下,ある素数pに対して係数がp進数体においていくつかの条件のうち一つを満たす場合に,対角的三次曲面に対して有理点の存在に関するHasse原理が成り立つ,というものである.なお,素数pが3でない場合にはSwinnerton-Dyerによる結果があり,我々の結果はp=3の場合にも適用できる.上記の条件のうち,係数が満たすべき条件は,比較的容易に確かめられるものである.上で得られた条件を満たすような対角的三次曲面に対しては,「Brauer-Manin障害」と呼ばれる, Hasse原理の障害が存在しないことが既に知られていた.したがって,非常に限られた場合ではあるが,対角的三次曲面のあるクラスに対してはBrauer-Manin障害はHasse原理が成り立つためのただ一つの障害であることが証明できたことになる.一般の対角的三次曲面(あるいは,非特異三次曲面)に対しては, Brauer-Manin障害はHasse原理が成り立つための唯一つの障害であるかどうかは知られていない.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、有理数体上の三次曲面の有理点について研究した。具体的には、有理数体上の任意の楕円曲線のTate-Shafarevich群の有限性を仮定したとき、有理数体上の対角的三次曲面に対して、それが有理点を持つための方程式の係数についての数値的な十分条件を与えた。この研究は、以下で述べるように、研究計画における「Brauer-Manin障害」に関するある予想の証拠の一つを提出している。代数体上の代数多様体の有理点の存在が、局所的な有理点の存在に帰着されるとき、Hasse原理が成り立つと呼ばれる。一般に非特異射影的三次曲面に対してはHasse原理が成り立たないことが知られいるが、代わりに有理点を持つためにはBrauer-Manin障害が唯一つの障害であると予想されている。Colliot-Thelene、Kanevsky、Sansucにより、Brauer-Manin障害が存在しないような対角的三次曲面のあるクラスが発見された。本研究で考えられた曲面は、このクラスの中でさらに特別な場合を扱っている。この研究のアイディアのもととなる対角的三次曲面上の有理点の存在に関する結果は、Heath-Brownによりまず与えられ、BasileとFisherが同じ結果に対して別証明を与えている。我々の研究は主にBasileとFisherの手法に基づき、対角的三次曲面に付随するある楕円曲線のTate-Shafarevich群の有限性の仮定の下で、Selmer群の中からHasse原理を満たす曲線で代表される元を持ってくることにより証明がなされる。なお、BasileとFisherの手法を用いて、Swinnerton-DyerはHeath-Brownの結果を一般化しているが、我々の結果はSwinnerton-Dyerによる仕事には含まれない場合を扱っている。「研究の目的」にある「二次超曲面束のChow群」に関してあまり進展はみられなかったが、「Brauer-Manin障害」に関して、三次曲面の有理点という観点から研究が進展したため。本年度の研究を引き続き遂行する。二次超曲面束のChow群に関してはあまり進展がみられなかったので、今後は三次曲面の有理点、特に有理点の存在に関するBrauer-Manin障害について研究を進める。Brauer-Manin障害が存在せず、Swinnerton-Dyerの方法以外で有理点の存在が示せるような有理数体上の対角的三次曲面のクラスについて考察する。
ペルチェモジュールによりモータ冷却する精密位置決め装置の熱変形ドリフト低減

モータとボールねじからなる精密位置決め装置に存在する数箇所の熱源(主に,ボールねじ部と軸受部)により,位置決め装置のステージの熱変形ドリフト(熱に起因する位置決め誤差)が生じる.そこで本研究では,精密位置決め装置の軸受ハウジング側面2箇所とステージ上面の計3箇所にペルチェモジュール(以下,ペルチェと呼ぶ)を取り付け,ペルチェにかかる電圧を制御しながら冷却を行い,熱変形ドリフトを低減することを目指した.実験の結果,ハウジング部に対しては温度フィードバッグ制御を,ステージに対しては軸の熱変形量をフィードバッグ制御することにより,速度250mm/s,加速度1Gまでの条件下で,軸の熱変形量を2μm程度まで低減することに成功した.モータとボールねじからなる精密位置決め装置に存在する数箇所の熱源(主に,ボールねじ部と軸受部)により,位置決め装置のステージの熱変形ドリフト(熱に起因する位置決め誤差)が生じる.そこで本研究では,精密位置決め装置の軸受ハウジング側面2箇所とステージ上面の計3箇所にペルチェモジュール(以下,ペルチェと呼ぶ)を取り付け,ペルチェにかかる電圧を制御しながら冷却を行い,熱変形ドリフトを低減することを目指した.実験の結果,ハウジング部に対しては温度フィードバッグ制御を,ステージに対しては軸の熱変形量をフィードバッグ制御することにより,速度250mm/s,加速度1Gまでの条件下で,軸の熱変形量を2μm程度まで低減することに成功した.1.定格出力AC100Wのモータ回転子とボールねじ軸が継がっている一軸の精密位置決め装置(マツタメ社製KM45)で、ペルチェモジュールをモータの両サイドに取り付けるようにした。この位置決め装置は、セミクローズド制御が適用されている。2.ペルチェモジュール、ヒートシンク、冷却用ファンを組合わせ、モータの外筒を冷却を可能にした。3. 23±0.3°Cの恒温室で、精密位置決め装置のステージ(ストローク300mm,質量7.3kg)を加減速度2G、定速度v=200,300mm/sの台形波速度で動かし続け、時間t=0,90,180分でモータを停止してボールねじ温度を接触式温度計で測った。モータその他数ヶ所の温度は熱電対で絶えず計測した。一例として、v=300mm/sの場合の結果を以下に示す。なお、長手方向をx座標としている。(1)非冷却(t=090分):ステージの発進(t=0分)後、時間t=約30分でモータに近い位置x=0mm(原点)でのねじ温度はT=45°Cまで飽和上昇する。(2)冷却(t=90180分):その後、ペルチェモジュールに電流を流すと、ただちに位置決め装置は冷却されはじめる。t=180分で、x=0mmにおけるボールねじ温度はT=27°Cまで下がり、そこ以外のボールねじはじめ装置の大部分はT=2324°Cに冷却されていることが、判明した。(3)浜松工業技術支援センターにおいて、三次元測定機(Zeiss社製UPMC)のテーブル上で前記3(1),(2)と同条件でステージを動かした。その際、t=0,90,180分で、位置決め装置のステージを50mmづつ移動し、位置決め誤差Δxと姿勢変化(ピッチング、ヨーイング、ローリング)の測定を行った。その結果、t=090分までのボールねじ熱膨張と姿勢変化による熱変形ドリフト20μmは、t=180分において3μm以内になった。1,モータ軸(定格出力200W)とボールねじ(外径15mm,リード10mm)はカップリングでつながっている。この位置決め装置を「2号機」と名付ける。ステージストロークは300mmである。なお、1号機は平成22年度に各種基礎実験に使ったもので、モータ軸(出力100W)とボールねじ(外径15mm,リード10mm)が直結しているものである。2.2号機の主な発熱源は、モータ、ボールねじナット、ボールねじのモータ側サポート玉軸受(アンギュラコンタクトDF2個)であるが、位置決め装置のボールねじ熱膨張に影響を及ぼすのは、ボールねじのモータ側サポート玉軸受が一番大きく、次にボールねじナットであることが判明した。3.サポート部材料(A5052)と玉軸受の間は約20μmのクリアランスがあり、サポート部をペルチェモジュールで冷却しても、ねじ軸はあまり冷却されない。実験により、サポート部に玉軸受を約10μmのしまりばめで組み込み、サポート部を2か所で冷却することが非常に効果的であることを発見した。さらに、サポート部を熱伝導率の大きい無酸素銅にするとボールねじはさらによく冷却されることがわかった。4.ステージをペルチェモジュールで冷却するとナットを通じてボールねじがよく冷却されることが判明した。5.ボールねじの軸端の軸方向変位を非接触変位センサで測定すると、ねじ軸膨張量が測定でき、これをペルチェモジュールで補償することに成功した。モータとボールねじからなる精密位置決め装置に存在する数箇所の熱源(主に,ボールねじ部と軸受部)により,位置決め装置のステージの熱変形ドリフト(熱に起因する位置決め誤差)が生じる.

そこで本研究では,精密位置決め装置の軸受ハウジング側面2箇所とステージ上面の計3箇所にペルチェモジュール(以下,ペルチェと呼ぶ)を取り付け,ペルチェにかかる電圧を制御しながら冷却を行い,熱変形ドリフトを低減することを研究の目的とした.実験装置に用いた位置決め装置はTHK株式会社製KR45であり,ステージのストローク300mm,Vmax=300mm/s,モータの定格出力200Wである.モータ軸と2枚板式カップリングで繋がれているボールねじは,外径15mm,リード10mm,SCM445,高周波焼入れ後に研削仕上げしてある.ボールねじの軸端の変位量を非接触変位センサで測定すると,ねじ軸の熱膨張量を測定でき,これをペルチェで補償できるようにした.ペルチェ冷却の効果を高めるため,ボールねじのスラスト荷重を受けるアンギュラコンタクト玉軸受の支持台とモータ軸を繋ぐハウジング部分は熱伝導率の高い無酸素銅製とした.ボールねじナットを含むステージはSCM420製であり,4条のLMガイドによって支持されている.この実験装置を用いて,ステージの往復運動をさせながら,ハウジング部に対しては温度フィードバッグ制御を,ステージに対しては軸の熱膨張量をフィードバッグ制御することにより,速度250mm/s ,加速度1Gまでの条件下で,軸の熱膨張量を2μm程度まで低減することに成功した.また,ハウジング温度については,温度フィードバッグを行うことにより20.5°C±0.5°C以内に安定させることができた.1.ボールねじを外側から3個のペルチェモジュールで冷却することで、熱膨張を自在に制御することができた。2.熱解析が遅れている。3.外径の大きいボールねじついての検討はこれからである。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.モータ軸とねじ軸が直結した新しい実験装置(3号機)を完成させ、熱変形ドリフト対策を構築する。2.昨年度の実験装置(2号機)と3号機のボールねじ熱膨張量、熱に起因するステージ変位誤差を1μm以下にするために、比例・積分制御を適用する。3.各部の熱解析を行う。4.モータ熱、ボールねじ支持軸受で発生する熱、ねじ・ナットで発熱する熱、これら3か所で発生する熱をペルチェモジュールで冷却することにより、熱に起因するステージ変位誤差を1μm/300mm以下にすると同時に、同じく熱起因のステージ姿勢変化(ピッチング、ヨーイング、ローリング)も補償することを目指す。
税と社会保障の一体的改革-格差問題と国際化への対応

長期にわたるデフレと進行する高齢化のなかで日本の財政は、厳しさを増している。同時に経済のグローバル化のなかで賃金は伸び悩み、非正規雇用の増大など雇用の流動化が生じている。そうした経済状況のもと、本研究は税と社会保障を一体でとらえ、受益と負担の実態分析を踏まえ、政策への貢献を目指した。研究成果は個別論文としてだけではなく、雑誌特集号として出版した。そのほか国家戦略相を招聘した政策シンポジウムや、財務省・財務総合研究所との共催事業および書籍出版などにより成果の公表を図った。(1)グローバル化の進展のなかで広がる(所得や資産)格差の是正と高齢化のなかで停滞している経済の活性化の二つの課題を前にして、実効性のある対応を行っていけるよう、社会保障制度と税制を一体とした制度改革に向けて主として財政サイドからの研究と政策提言を行う。(2)社会保障においては、財源確保の観点に留まらず、若年労働者の負担軽減、および効率性の観点も踏まえて税制と社会保障制度の整合性を重視した研究を行う。(3)経済がグローバル化するなか、近隣諸国の法人税の軽減等諸外国の税制改革がわが国の税制に与えるインパクトを考慮する。(4)また、税制と社会保障制度のデザインに留まらず、その税と社会保障の適切な執行に関わる諸課題についても研究を行う。「わが国の税制・社会保障の一体的改革」というテーマを念頭に、本研究プロジェクトの研究代表者・分担者・協力者とテーマに関連する研究者・政策担当者・実務家が加わって、およそ月1回のペースで計9回の研究会を行った。研究会では「歳出歳入一体改革」および「税と社会保障の一体改革」というテーマに沿って、それぞれのメンバーが専門分野のトピックについて発表した。歳出歳入一体改革では、年金、所得税、地方税、医療などの分野において、財政の持続可能性を確保するための改革に焦点を当てて議論した。また、税と社会保障の一体改革については、低所得者対策・少子高齢化対策を念頭に、生活保護、最低賃金、税額控除などのテーマを取り上げた。また、定例研究会の他にメンバー以外の研究者も交えて、特定のテーマについてセミナーやワークショップを開催した。すなわち、平成21年2月には、九州、関西、北海道などから研究者を招へいし、1.地域医療、2.生活保護、3.一般財源化と地域福祉、の3部構成からなるセミナー「地域と社会保障」を開催した。同3月には、「人口動態と財政」というテーマでワークショップを開き、内生的人口成長モデルの可能性について討論した。さらに、諸外国における税制改革や社会保障制度に関する調査ならびに関連の国際学会出席のため、数回の海外出張を行った。平成20年8月には、渡辺教授がベルギーで開催された「国際租税学会」に出席、また佐藤准教授は、ベルギーおよびカナダにおいて所得課税の動向を調査した。平成21年3月には、田近教授と研究協力者(京都産業大学・八塩講師)がスウェーデンに赴き、近年行われた税や社会保障の制度改革について、官庁や自治体を訪問してヒアリング調査を行った。平成20年度に引き続き、「わが国の税制と社会保障の一体的改革」というテーマを念頭に、1.格差への対応、2.少子高齢化への対応、3.政策を支えるしくみ、という3つのサブテーマに沿って、メンバー各自が一体改革のパッケージを整理する作業を進めた。それぞれの研究に一定の目処がたった平成21年9月、コンファレンスを開催し、個々の報告ならびに討論を行った。そして、コンファレンスでの討論結果も踏まえて個々の論文を修正し、平成22年度に向けて書籍化を念頭に置いて報告書の作成を検討している。平成20年度はまた、各論研究として「医療・介護と社会保障」および「人口動態と財政」というテーマで、それぞれの担当者が中心となって活発な研究活動を行った。まず田近研究代表者および研究協力者3名からなる医療・介護グループでは、7月および12月に介護医療分野の研究者を招へいし、研究会を行った。また並行して、福島県三春町保健福祉課の協力のもとに同地域の医療・介護データを収集・分析し、それに基づいて医療・介護保険財政、自治体財政に与える影響について検討を行った。さらに平成22年2月には、デンマークおよびドイツを訪問し、欧州における在宅ケアや介護保険制度などについて実態調査を行った。また、少子・高齢化すなわち人口動態の要因を研究テーマとする「人口動態と財政」グループでは、山重を中心に2回のワークショップ(1回目テーマ:「Endogenous Fertility Modelの可能性」、2回目テーマ:「次世代への投資」)を開催し、この問題に関する専門家との意見交換を重ねてきた。このワークショップは平成22年度も引き続き定期的に実施する予定である。税と社会保障の一体改革を通じて、所得や資産の格差是正と経済活性化を並行してどのようにして達成することができるかを課題として研究を行ってきている。本年度は、(1)全般的には、雑誌特集号を編集して、これまでの研究成果の一端を取りまとめた。

(2)税制については、法人税や資産課税についての最新の研究成果を踏まえて研究を進化させた。(3)医療・介護班では、デンマークやドイツへの海外出張などを踏まえた研究を進めた。(4)人口動態と財政班では、高齢化のなかで社会保障問題を理論的に検討した。以下、(1)(4)の各成果の概要である。(1)『一橋経済学』(一橋大学大学院経済学研究科発行)において一体改革の特集号を編集し、「一体改革の課題」、「一体改革を進めるための情報システム」、「介護保険財政分析の標準化」、「介護保険と高齢者住宅」、および「終身年金の行動経済学的分析」の5つの論文を掲載した。(2)法人税改革、資産所得税改革について最新の研究をもとに専門誌への寄稿、および海外で招待講演を行った。法人税では、とくに、経済の国際化を踏まえつつ、Mirrlees Reviewを踏まえた法人税改革のあり方についてご日本への示唆を含め研究成果を取りまとめた。(3)デンマーク及びドイツの医療・介護保険制度について取りまとめ、その日本への示唆について研究成果を取りまとめた。(4)研究会を開催しつつ、本年度は、社会保障と人口動態について、生活保護制度と年金制度をテーマに論文をまとめた。税と社会保障の一体改革をめぐる、2011年度の活動は以下の通りある。第1に、2010年度に続いて『一橋経済学』の「税と社会保障の一体改革」(特集号)を完結した。具体的には、特集号(下)としてグローバル化における税制のあり方(佐藤主光)、最適所得税の理論と最低賃金(國枝繁樹)、少子化と税・社会保障制度の一体改革(山重慎二)の3論文を新たに収録した。以上の成果に基づき、古川元久国家戦略相などを招待し、「どうする日本の社会保障と税一体改革への提言」(2011年11月25日)と題してシンポジウムを行った。第2に医療介護分野では、財務省・財務総合研究所と共催して国際シンポジウム「医療制度改革における公私保険の役割分担(The Roles and Functions of Pridvate and Public Health Insurances)」を開催した(2012年2月27日)。田近栄治・菊池潤の公的・民間保険の役割についての包括論文、および河口洋行の混合診療に関する論文の報告が行われ、それに基づき、海外参加者からオランダ、イギリスおよびカナダのケースが報告された。当日の報告に加えてドイツとフランスに関する論文(日本語)を収録し、成果は財務省・財務総合研究所発行『フィナンシャル・レビュー』とPublic Policy Reviewに特集号として掲載される予定である。第3に少子化問題の観点からの税と社会保障の一体改革の在り方に関しては、2つの成果を取りまとめた。山重慎二による『家族と社会の経済分析-日本社会の変容と政策的対応』は、少子化が日本の家族や共同体の変容と密接に結びついていることに注目し、経済学的分析に基づいて、望ましい社会保障制度・社会政策の在り方について研究した成果であり、2012年秋東京大学出版会から出版予定である。『人口動態と政策2050年の日本』は、山重慎二、加藤久和および小黒一正が編著者となり、研究会での成果をとりまとめたものである。