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中世遺跡の保存と活用に関する基礎的研究

考古学研究と埋蔵文化財行政は、知識・技術・思考などの諸側面で密接な関係にある。遺跡の発掘調査は考古学研究の出発点であるが、ここ2030年の記録保持のための発掘調査の進展で、日本考古学はいちじるしい情報過多に陥っている。それは中世資料に関してもなんら例外ではない。行政機関やその外郭団体などによって掘り出された考古資料は、急速な発掘調査の進展状況に整理や分析が追いついていない情況にあって、学校教育などへの活用も容易ではない。したがって、埋蔵文化財行政・博物館・研究所・大学等が各々の環境に基づいた研究を進め、総体としての国民の豊かな生活、いかえれば歴史のストックを活かした街づくりに考古資料を十分に活用できるような体制づくりが急務になっている。そして、そのための調査・研究とそれに基づいた政策提言が不可欠になっている。いっぽう、記録保持のために投下された費用にたいして、その効果が十分に表れているかというと、こちらもそうとは言い難い情況にある。国民が歴史像を形づくっていく拠点としての史跡公園や歴史博物館が、わかりやすい歴史情報を提供しているかどうかも、いま一度再検討する必要に迫られている。つまり、国民の歴史意識形成のための考古学研究という視座にたった体系的歴史像を樹立しなければならない。国民の知的要求に応えることがいま急務になっている。現代を理解していくばくかの未来への見通しに寄与する研究が求められている。そういった観点に基づいた調査・研究と基礎的考察を実施した。中世遺跡をはじめとした、「記録保存」のための発掘調査で蓄積した出土品の保管や、歴史情報の管理等について、各地の自治体の教育委員会、ならびに外郭団体の埋蔵文化財センターでの実態調査を実施した。出土品の大半は一応収蔵庫に保管されてはいるが、十分にデータベース化されていないところが多く、外部からの照会に応じての対応に課題を残すところが顕著であった。国史跡の整備・活用については、いくつかの課題が指摘できる。まず、画一化した史跡の整備が増えているが、整備の理念についての議論が十分とはいえないし、活用の仕方を前提にした多様な整備が必要とみなしうるとこが目につく。また、資料館等が併設された史跡公園はいいが、そうでないところでは専門家が不在で、歴史の学習には不十分であった。情景復元をした史跡やそうでない史跡など、多様化の兆しはあるが、もっと多彩な整備・公開があっていい。なお、マスコミ等をつうじて国民に周知されたものは、おおむね入園者が多かったが、そのほかの史跡に訪れる人はさほど多くはない。これらでは広報が徹底されていないし、交通アクセスについても多くの課題を抱えているのが普通であった。海外では、ベトナムのタンロン宮殿遺跡の保存会議に出席したが、ハノイの中心部という市街地における保存と活用の困難さが浮き彫りにされた。また、市街地で深く掘り下げねばならない、重層化した遺跡の調査にも課題が残された。いっぽう、高句麗遺跡は観光資源として活用されていて、その利用度は高いが、修復における学術的根拠といった観点からは問題がないとはいえない。
高等学校家庭科における住宅事情・住宅問題・住宅政策学習の研究

本研究は、高等学校家庭科での「住宅事情・住宅問題・住宅政策」学習(居住改善学習)の指導実態と意識を質問紙調査等によって明らかにし、この分野の学習を充実させるために必要な課題について考察することを目的とした。主な結果は以下の通りである。1)家庭基礎による授業時間数不足と内容精選が、住生活領域と居住改善学習の機会と内容の縮減を一層促している。2)居住改善学習は指導上の様々な問題を抱える分野だが、教員の多くがその必要性を認識している。3)居住改善学習の教材開発と授業実践を試行的に実施した結果、他分野との連携した授業展開の可能性などが見いだせた。本研究は、家庭科教育における住教育の改善・発展に向けた研究の一環であり、中でも高等学校家庭科の「住宅事情・住宅問題・住宅政策」学習の実態や課題を客観的に検証した上で、具体的な教材開発を提案することを目的としている。本年度の研究計画では「(1)『住宅事情・住宅問題・住宅政策』分野の内容構成の特徴の把握」「(2)教師の学習指導の実態と意識の把握」を挙げその実施に取り組んだ。研究成果は以下の通りである。(1)高等学校家庭科教科書における居住改善学習(住宅事情・住宅問題・住宅政策分野)の特徴についての分析結果をまとめた論文が日本家政学会誌に掲載された。平成元年度と平成11年度の学習指導要領に準拠する教科書30冊を対象にして得られた主な結果は、1)家庭総合は学習指導要領に居住改善学習分野が無記載にもかかわらず全教科書にその内容が入っているが、家庭基礎では約3分の1の教科書に記載がない。2)平成11年度の教科書では、現在の住宅事情や住宅問題を把握する資料や住宅政策への居住者参加を促す記述が削減傾向だった、ということである。こうした実態から、家庭基礎における居住改善学習の意義を考察し、家庭基礎での学習の機会を保障する方策を検討する課題が見いだせた。(2)「高等学校家庭科の住生活領域と居住改善学習に関するアンケート」調査を実施した。調査対象は全国27都道府県の国公私立高等学校3220校の家庭科教員で、近畿6府県と首都圏4都県は全数調査とした。調査方法は郵送配票・郵送回収による自記式調査で、配票数3220票、回収数670票であった。主な調査項目は「家庭科の実施状況」「住生活領域の授業実態」「居住改善学習の授業実態」「居住改善学習についての考え」であるが、これらを教員の基本属性や生徒の特性、地域性などの側面から分析していく。データ入力作業は終え、解析作業に入っており、考察は引き続いて次年度に行う。平成26年度は、研究計画で「(1)『住宅事情・住宅問題・住宅政策』分野の内容構成の特徴の把握」と「(2)教師の学習指導の実態と意識の把握」を挙げ、その研究実績として、1高等学校家庭科の教科書分析結果の論文化、及び2高等学校家庭科教員への住生活領域と居住改善学習に関するアンケート調査の実施(全国27都道府県に国公私立高等学校3220校に配布、回収数670票)を遂行した。平成27年度の研究計画では、前年度に実施したアンケート調査結果の分析・考察を進めて論文化するとともに、「(3)『住宅事情・住宅問題・住宅政策』の先駆的実践例の特徴の把握」をするために教員へのインタビュー調査を実施し、教育現場での住教育の実態を詳細に分析・考察する予定であった。しかし、研究期間途中に産休・育休により研究を一時中断したためいずれも遂行できていない。平成27年度の研究期間途中に産休・育休を取得し、研究の一時中断をしたため、研究計画の提出時よりも研究が遅れている。本研究は、家庭科教育における住教育の改善・発展に向けた研究の一環であり、特に高等学校家庭科の「住宅事情・住宅問題・住宅政策」学習の実態や課題を客観的に検証した上で、この分野における具体的な教材開発と教師への支援体制を提案することを目的としている。平成28年度は主に以下の3つの内容を遂行した。1)教員アンケート調査の結果を分析・考察した内容を学会発表により公表した。全国的に家庭基礎を設置する高校が多く、家庭基礎の場合に「授業時間数不足」を理由として住生活領域の指導率が低いことが明らかになった。また、居住改善学習(住宅事情・住宅問題・住宅政策の学習)は、教師からみて必要性意識は高いが、実際には指導率が低く、教師の苦手意識が高く、生徒の学習意欲が低いと考えられており、例えば「住まいの計画・設計」分野はその対極にある分野であった。これらから、1家庭基礎で住生活領域の時間を確保し、何をどのように教えるかの検討、および2居住改善学習は生徒が意欲を持つ分野と有機的つながりを持たせる工夫が必要、という課題が見いだせた。2)先駆的授業をしている家庭科教員へのインタビュー調査を実施した。教材研究の経験が豊富な4名の教員の方々にご協力いただき、授業実践事例や居住改善学習に対する考え、生徒のプライバシーの配慮の問題など、教育現場での指導実態を具体的に伺い、教材開発に向けての基本的な課題を整理した。3)アンケートにご協力いただいた教員の方々への調査結果の報告(郵送)とインタビュー調査依頼を行った。また上記以外に、教材開発の提案に向けて関連する資料・文献の収集と整理を継続して行った。

平成28年度に計画していた1教員アンケート調査の分析・考察内容の公表と、2先駆的授業をしている教員へのインタビュー調査の実施を行い、居住改善学習に関する基本的な課題と教材開発に向けた基本的な方向性を整理することができた。ただ、当初予定していた論文投稿が途中段階にあるため、引き続いて次年度に行う。本研究は、家庭科における住教育の改善・発展に向けた研究の一環であり、特に高等学校家庭科の「住宅事情・住宅問題・住宅政策」学習の実態や課題を客観的に検証した上で、この分野の具体的な教材開発と教師への支援体制を提案することを目的としている。平成29年度は主に以下の内容を遂行した。1)教員アンケート調査結果のうち自由記述回答(281票)の分析・考察内容を学会発表により公表した。自由記述回答は4割強で、その内容は現状報告型、問題提起型、解決提案型がみられた。住生活の授業が不十分との記述が約5割、家庭科の授業時数不足への言及も約4割あり、これらは相関していた。生徒の家庭環境や生活格差による教えにくさ等に触れたプライバシー関連の記述や、教材の希望や提案に関する記述は各々15%程度みられ、災害・防災等に絡めた授業展開の必要性の意見も約1割あった。従来指摘のある住生活特有の教えにくさに加え、「家庭基礎」履修に伴う授業時数不足が住生活領域の阻害要因として働くため、居住改善学習は一層教えにくい状況にある。こうした教員の悩み、工夫、提案等の分析を進め解決策を図るとともに、それらを教員間で共有できる環境づくりも課題である。2)家庭科教員への追加インタビュー調査の実施、及び教材開発の試行的研究に取り組み、府立高校の家庭科教員の協力を得て「リビングデザイン」での授業実践を試みた。居住問題学習の本質的な問いに関わる「住まいを失う場面」「住まいがないと困ること」「住まいの改善主体は」「適切な住まいとは」等をテーマに授業展開し、一定の啓発的効果は得られたが、限られた時数内での展開方法や、居住改善学習の理念となる「居住の権利」学習の具体的な教材開発には課題がある。3)調査結果報告書を家庭科教員へ配信し支援体制の基盤形成を試みた。本研究のまとめとしての居住改善学習資料の提供及び常設研究会の設置準備は継続する。本研究は、高等学校家庭科での「住宅事情・住宅問題・住宅政策」学習(居住改善学習)の指導実態と意識を質問紙調査等によって明らかにし、この分野の学習を充実させるために必要な課題について考察することを目的とした。主な結果は以下の通りである。1)家庭基礎による授業時間数不足と内容精選が、住生活領域と居住改善学習の機会と内容の縮減を一層促している。2)居住改善学習は指導上の様々な問題を抱える分野だが、教員の多くがその必要性を認識している。3)居住改善学習の教材開発と授業実践を試行的に実施した結果、他分野との連携した授業展開の可能性などが見いだせた。本年度の取り組みとして掲げた「(1)『住宅事情・住宅問題・住宅政策』分野の内容構成の特徴の把握」と「(2)教師の学習指導の実態と意識の把握」の2点について、論文化と調査実施を遂行できた。前者については教科書分析の結果をまとめることができたが、授業実践例の収集・整理などは作業途中である。
神経修飾物質による内的な時間経過の制御と計時機構の解明

海馬や線条体を損傷した患者では、時空間認知に異常が生じる。なかでも本研究は特に時間情報処理に着目する。私はすでにラットを用いて分単位の時間経過を脳内で表象する神経発火を発見した。つまり個体内の時間のながれを推定する指標を神経活動という形で得た。本研究では内的な時間経過の速度が経験や情動によって変化するメカニズムを解明すべく、神経修飾物質による制御機構について検証していく。具体的には、細胞種特異的な神経活動操作・記録を光遺伝学的手法で行い、各神経修飾物質による内的な時間経過への影響を行動や神経活動から推定していく。本研究によって数分単位で生じる生命現象に共通する制御機構の一端の解明を目指す。
細胞内の自発的超分子構築を駆動する分子針の開発

近年、外来タンパク質を細胞内へ輸送するための様々な分子システムが研究されている。高分子への内包、シグナルペプチドの修飾、エレクトロポレーション等による従来の細胞内蛋白質輸送は、その輸送効率の低さと不均一性、細胞毒性、蛋白質変成等の問題から、単一分子で機能する蛋白質の輸送に限られていた。本手法では、分子針が六量体から形成されている特徴を活かし、分子針当たり6個の蛋白質の輸送により、単量体の高い細胞内局所濃度の維持が可能となる。本研究では、バクテリオファージT4の有する大腸菌外膜透過タンパク質を基盤とする人工細胞膜貫通タンパク質針(Protein Needle, PN)の輸送タンパク質としての利用に着目した。これまでsfGFPとPNを遺伝子工学的に融合させた複合体を用いて、細胞内へのGFP輸送に成功している。本研究では、PNにより細胞内へ導入した外来タンパク質の機能を発現させる新たな系の構築を目的とした。そこで特異的な遺伝子配列を認識し、その組み換え反応を触媒する酵素Cre recombinase (Cre)を外来タンパク質としてPNに融合した。PNとCreを結ぶリンカー部位に細胞内在性の加水分解酵素であるFurinにより切断されるフラグメントを導入し、効率的なCreのPNからの解離と機能発現を実証した。28年度が最終年度であるため、記入しない。高分子への内包、シグナルペプチドの修飾、エレクトロポレーション等による従来の細胞内蛋白質輸送は、その輸送効率の低さと不均一性、細胞毒性、蛋白質変成等の問題から、転写因子や電子伝達蛋白質等の単一分子で機能する蛋白質の輸送に限られていた。具体的には、バクテリオファージT4の有する大腸菌外膜透過タンパク質を基盤とする人工細胞膜貫通タンパク質針(Protein Needle, PN)の輸送タンパク質としての利用に着目した。そこで特異的な遺伝子配列を認識し、その組み換え反応を触媒する酵素Cre recombinase (Cre)を外来タンパク質としてPNに融合し複合体の構築を検討した。本手法では、細胞中で機能発現したい超分子のビルディングブロックを天然、非天然に関わらず細胞内輸送し、細胞内の自己集合反応により超分子構造体に作り上げることを目的とした。従って、巨大な超分子集合体を構成する単量体の高効率輸送を実現し、超分子機械の細胞内形成を促進するシステムとなる。具体的には、期間内に分子針技術を用いた超分子構造体の高効率な細胞内形成を達成するため、機能タンパク質と分子針の複合体による機能化ナノケージ構造体の細胞内合成と機能発現について検討をおこなった。得られた結果をもとに、当該領域のロボット工学的要素を取り入れたシステム開発の融合研究を計画し、実験・理論の相補的な連携により分子針の設計指針を確立し、分子ロボット構築のための新しい分子操作技術開発を目指す。本手法が確立できれば、蛋白質だけではなく、非天然化合物も融合したヘテロ超分子を化学ツールとする革新的な分子操作技術として、細胞生物学やケミカルバイオロジー研究から、医薬応用に向け大きなインパクトを与えると考えられる。
小学校英語教育における児童が協働制作したAR教材の家庭学習への活用法の検討

平成32年度に新学習指導要領が全面実施されるが、国際共通語である英語力の向上が、現代の日本人に重要となってきている。筆者は小学校児童の英語学習の意欲向上のため、AR(現実拡張)教材の開発を行い、児童が自分たちでAR教材を制作することできる学習システムを開発した。AR教材では紙面にタブレット端末を翳すと英語の音声や画像を、端末画面を通して、まるで紙面上に出現しているように再生することができる。この教材ではネット接続を必要としないので、高いセキュリティのもと、児童が描いた画像を場所を選ばずに利用することができる。前年までに本校高学年を対象に本教材を活用する実践をしたところ、児童の本学習システムを活用する英語学習に意欲を高めることができたが、授業後に自由に学べる環境を整えても、その活用頻度は予想以上に低かった。そこで、今回、筆者は本教材を活用する英語学習を家庭でも利用できるようにして、本教材の活用頻度を調査した。結果として調査対象児童において本教材を活用する英語学習は1人あたり1日平均2、2分、7日間合計で1人あたり平均15, 8分、1週間のうち平均1人あたり1.5日間であった。本学習システムの利用は家庭において否定的な結果だった。記述回答では「タブレットに慣れてないし、(端末を)あけなかった。」「みんなでやらないとする気にならない」という意見があり、現段階において本学習システムの家庭での今回の活用方法は英語の児童の学習意欲を高める効果が期待できないことが分かった。今後は家庭での有効な活用法の更なる探索を行う他、授業時間だけでなく朝の帯学習の活用についても検討を進める。
遊びの要素を持った脊髄性筋萎縮小児のコミュニケーション補助システムの開発

口頭による音声会話ができない脊髄性筋萎縮症小児のためのコミュニケーション補助装置の開発では,理解力に応じた段階的な装置の適用が重要である.おもちゃを動かす装置,図形の形を合わせるPCゲームの適用を経て,「選択概念」を獲得させた.これらの過程を経て,左右の手指のわずかな動きで「はい・いいえ」を音声回答するシステムを理解させ,介護者の質問に回答できる状態にすることができた.「遊び」を通した段階的な装置の継続適用が,選択回答の概念を獲得させるとともに,左右の手指の独立した動きの獲得を強化させたと考えられる.口頭による音声会話ができない脊髄性筋萎縮症小児のためのコミュニケーション補助装置の開発では,理解力に応じた段階的な装置の適用が重要である.おもちゃを動かす装置,図形の形を合わせるPCゲームの適用を経て,「選択概念」を獲得させた.これらの過程を経て,左右の手指のわずかな動きで「はい・いいえ」を音声回答するシステムを理解させ,介護者の質問に回答できる状態にすることができた.「遊び」を通した段階的な装置の継続適用が,選択回答の概念を獲得させるとともに,左右の手指の独立した動きの獲得を強化させたと考えられる.進行性脊髄性筋萎縮症(SMA : Spinal Progressive Muscular Atrophy)の幼児・小児を対象にした,コミュニケーション補助装置の開発には,対象児の発達段階を考慮する必要がある.本研究では,遊び感覚を取り入れることで,対象児の知的な発達を促進させる効果も持たせたシステム開発を行った.SMA児2名(もりおか子ども病院)に対して,光や音,動きがするおもちゃをスイッチ入力(対象児に合わせて開発したマイクロスイッチ入力装置)で操作するという「遊び」を経験させる過程を経て,コンピュータを使った補助システムの適用に移行した.このシステムでは,「選択」という概念を獲得することを目的の一つとした.対象児の手指・足指のわずかな動きを負荷の小さなマイクロスイッチで検出し,「できマウス。」を使ってUSB経由でノート型PCに信号を取り込んだ,コミュニケーションの確立していない段階では,対象児がシステムを理解してスイッチ押しをしているか否かは,正しいと思われる選択肢を選んでいるかどうかで判断することになる.初期段階で適用した「図形の形合わせゲーム」では,不正解の図形を選択しないことで意図的なスイッチ押しを行っており,課題の意図を理解していると判定できた.この結果を受け,「はい/いいえ」を選択するためのシステムの開発と適用を行った.インジケータを利用した1スイッチ入力方式と左右の手指の動きを利用する2スイッチ入力方式の両方ができるシステムとした.さらに,出力としてVOCAの機能も付けた.適用者の声掛けに対するスイッチ押しのタイミングから,開発装置の試験的な適用ができた対象児(1名)では,「はい/いいえ」を区別して選択していると判断できる結果が得られた,今後,病室の限られたスペースで利用できるように試作システムを改良することで,「はい/いいえ」を使ったコミュニケーション確立の基礎段階が整うことになる.進行性脊髄性筋萎縮症(SMA: Spinal Progressive Muscular Atrophy)の小児を対象にして,コミュニケーション補助装置の開発と適用を行っている。2名の対象児がいるが、体調等の関係で、男子1名を中心に研究を進めた。これまで、手指のわずかな動きを利用した1スイッチ入力による図形選択システム・「はい/いいえ」選択システムなどの適用と並行して左右の手指の運動のリハビリテーションを継続してきた結果、当初は分離して動かせなかった左右の手指を独立して別々に動かすことができるようになってきた。この状況変化に合わせて、左右の手指の動きを「いいえ/はい」に割り当てる2スイッチ入力の音声出力(VOCA)機能を持たせた「はい/いいえ」選択システムを適用した。これにより、コミュニケーションの可能性が広がった。また、補助装置の無い状態でも、左右の手指の動きを利用した簡単なコミュニケーションができるようにもなってきた。左右の手指の動きを積極的に使用することで、本来衰えると考えられていた運動機能が維持・強化されていると評価できる。さらに、「はい/いいえ」回答システムをスタンドに常設し、さらにディスプレイのサイズも大型化した。回答システムを病室内の環境に適用させることで、普段の生活の中で開発したシステムを使用しやすくできた。これにより利便性が高まるとともに、装置を使用する頻度が増えることで手指の運動能力の維持も期待できるようになる。この後の問題としては、教育的な要素をシステムの中にどのように取り入れていくかである。また、体調の悪い対象女児は、足指の動きしか検出できないので、足指の動きの検出方法を改善するとともに,スイッチ操作の動きを対象児本人にフィードバックする方法を取り入れていく必要があることも明らかになってきた。進行性脊髄性筋萎縮症(SMA : Spinal Progressive Muscular Atrophy)の幼児・小児を対象にした,コミュニケーション補助装置の開発と実践的な適用を行ってきた。左右の手指の微弱な運動ができる男子を中心に、「はい/いいえ」の選択的回答をできるVOCA機能を有した2チャネル入力方式の補助装置を開発し、適用を続けてきた。この装置の前段階で音や光応答のするおもちゃの適用をしたときには、左右の手指・足指が同時に動き、運動機能の分化が形成できていなかったが、おもちゃを使った機器から「はい/いいえ」を使ったシステムへと適用を継続した結果、左右の手指を別々に動かせるようになり、簡単な質問に対し、左右の手指を動きで「はい/いいえ」を回答できる状況になった。

本来であれば、運動機能が低下するはずであるが、運動を積極的に続けさせることで、運動機能の強化がされたと考察できる。次の段階としては、対象児が会話の発信者になることであり、2選択機能の延長となる会話システムを導入する段階にきたと言える。ただし、看護側からは簡単なコミュニケーションができれば十分で、装着の面倒な装置の利用は望まれていない。そのため、装置が有効であっても十分な適用時間を増やすことができない。装着が簡易で安定した入力ができる装置の開発が要である。対象児の知的な発達や教育を考えた場合、視覚的な情報が有効であると考え、USBカメラを使った視野拡大システムの適用を検討した。これにより、これまで固定されていた視界を自分の意志で変えることできるようになる。入力装置の常設と生活視界の拡大により、少しずつではあるが、対象児の生活環境が改善されると期待できる。
イソプレン鎖延長酵素の触媒機能発現機構

1)ウンデカプレニルニリン酸合成酵素遺伝子のクローニングとZ型プレニル鎖延長酵素の保存配列の同定:Z型プレニル鎖延長酵素としては世界で初めての例として、Micrococcusluteus B-P26のウンデカプレニルニリン酸(UPP)合成酵素遺伝子のクローン化に成功し、大腸菌細胞内での大量産生系の構築、大量精製法の確立を行い、結晶化に成功した。データベース検索を進めた結果、Z型プレニル鎖延長酵素はE型プレニル鎖延長酵素とは全く異なる保存領域を持つ、進化的に独立した遺伝子ファミリーを形成していることが分かった。同じファミリーに属する酵母やヒトの2種類の遺伝子の同定を進めている。2)ヘプタプレニルニリン酸合成酵素のヘテロサブユニット構造と触媒機能発現機構の解析:2つの解離性成分(IとII)の会合によって発現されるヘプタプレニルニリン酸(HepPP)合成酵素の動的な触媒機能の発現機構をゲルろ過法と2つの成分の抗体を用いた免疫ブロッティング法および光親和性基質アナログによる標識実験によって追究した。最初にアリル性基質の疎水性アルキル部分と成分Iが結合し、これがMg^<++>の存在下で成分IIと触媒機能を有する複合体を形成して酵素反応が開始され、HepPPが合成されると成分IとIIは解離することでターンオーバーを維持している動的な触媒機構が解明できた。3)遺伝子工学によるプレニルトランスフェラーゼの触媒部位の同定:ファルネシルニリン酸合成酵素(FPS)、HepPP合成酵素、およびUPP合成酵素の各遺伝子に部位特異的変異やランダム変異を導入して、触媒機能が欠失したり、大きな変化をきたした変異型酵素を産生するクローンを選別し、変異の原因を探ることにより、それぞれの酵素の触媒機能発現に直接関与しているアミノ酸残基を同定し、酵素の構造と触媒機能の相関を追究した。1)ファルネシル二リン酸(FPP)合成酵素の部位特異的変異体やキメラ体酵素作製による、一次構造と触媒機能との相関の解析:好熱性細菌BacillusstearothermophilusのFPP合成酵素遺伝子に部位特異的変異導入を行い、プレニルトランスフェラーゼによく保存されている7つの保存領域の内、領域IIIおよびIVについて解析した結果、これらの領域に保存されているAspは、基質の結合に重要で、特に領域IVに関しては生成物の鎖延長停止機構にも影響を与える部位であることが分かった。また、C_<35>のヘプタプレニル二リン酸(HepPP)合成酵素とのキメラ体を作製し、不完全ながらプレニルトランスフェラーゼ活性を示すものが得られた。2)HepPP合成酵素のヘテロ二量体構造と触媒機能発現機構の解析:枯草菌Bacillus subtilisのHepPP合成酵素は2つの解離性サブユニットより成る特異な二量体構造を持つ。この2つのサブユニットの会合と触媒機能発現機構の解明を行った。2つのサブユニットは基質FPPが存在すると触媒活性を持つ複合体を形成し、これにイソペンテニル二リン酸(IPP)が加わることで反応が進行し、水溶性の基質から疎水性に富むHepPPを効率よく合成自らは解離することで、反応のターンオーバー維持がなされていることが分かった。3)ウンデカプレニル二リン酸(UPP)合成酵素遺伝子のクローニングと大量産生系の構築:Z型イソプレン鎖延長酵素としては初めての例として、Micrococcus Iuteus B-P 26のUPP合成酵素遺伝子のクローニングに成功し、大腸菌内での大量産生系の構築、大量精製法の確立を行った。

その一次構造はE型鎖延長酵素に特徴的な保存領域が全く無い新規なものであることが判ったので、結晶構造解析による立体構造の解明が持たれる。1)ウンデカプレニル二リン酸合成酵素遺伝子のクローニングとZ型プレニル鎖延長酵素の保存配列の同定:Z型プレニル鎖延長酵素としては世界で初めての例として、Micrococcus luzteusB-P26のウシデカプレニル二リン酸(UPP)合成酵素遺伝子のクローン化に成功し、大腸菌細胞内での大量産生系の構築、大量精製法の確立を行い、結晶化に成功した。データベース検索を進めた結果、Z型プレニル鎖延長酵素はE型プレニル鎖延長酵素とは全く異なる保存領域を持つ、進化的に独立した遺伝子ファミリーを形成していることが分かった。同じファミリーに属する酵母やヒトの遺伝子2種の同定を進めている。2)ヘプタプレニル二リン酸合成酵素のヘテロサブユニット構造と触媒機能発現機構解朋:2つの解離性成分(IとII)の会合によって発現されるヘプタプレニル二リン酸(HepPP)合成酵素の動的な触媒機能の発現機構を2つの成分の抗体を用いた免疫ブロッティング法と光親和性基質アナログによる標識実験によって追究した。最初にアリル性基質の疎水性アルキル部分と成分Iが結合し、これがMg^<++>の存在下で成分IIと触媒機能を有する会合体を形成して酵素反応が開始される過程が解明出来た。3)ランダム変異導入によるプレニル鎖延長酵素の触媒部位の同定:Z型プレニル鎖延長酵素としてUPP合成酵素、ヘテロサブユニット会合によるE型中鎖プレニル二リン酸合成酵素としてHepPP合成酵素の各々の触媒部位の同定を、各酵素遺伝子にランダム変異を導入して変異型酵素のライブラリーを作製し、触媒機能が欠失した変異型酵素を選別することで行った。UPP合成酵素では保存領域IIのAsnやTrpが、HepPP合成酵素の成分Iでは領域B内のSerやC末端領域が触媒機能発現やアリル性基質の結合部位として重要な役割を担っていることが判明した。
消化器癌におけるTRAIL耐性機序の解明とそれに基づく新たな治療法の開発

TRAILは,FasやTNFホモロジー解析から同定された新しい腫瘍壊死因子である.TRAILは,そのレセプターであるKILLER/DR5やDR介して,腫瘍細胞のアポトーシスを誘導することが知られており,特に正常細胞への影響が少ないことから,癌治療への期待が持たれている.しかし,一部の癌細胞においては既に耐性が生じていることから,その克服が重要となっている.そこで,本研究では,その耐性機構を明らかにし治療への応用を検討した.まず最初に,癌細胞に対するTRAILの効果を検討したところ,TRAILに非常に感受性のある細胞(HCT116,SW480)と耐性の細胞(SKOV3,HS27)が認められた.これらの細胞における遺伝子profileをレトロウイルスライブラリーならびにDNA chipで検討したところ,FLIPの発現がTRAIL耐性に関与していることが判明した.現在,残り2つのクローンの遺伝子を解析し新たな耐性分子を解析中である.また,逆に感受性のある細胞HCT116では,KILLER/DR5の発現が亢進していた.そこで,まずFLIPの発現を抑制する目的でsiRNAをSKOV3細胞に導入し,TRAILの効果を検討したところ感受性が高まったことからFLIPの発現抑制は耐性克服に有用であることが示唆された.一方,TRAILシグナルを伝達するDR5受容体は,p53の標的遺伝子であることが示されている.そこで,DR5受容体の発現増強がTRAIL感受性を増強するか否か,耐性を克服する可能性があるか否か検討した.すでに,我々はアデノウイルスによる野生型p53の強制発現がTRAILの感受性を増強することを見いだしている.そこで,今回癌細胞の多くが変異型p53を発現していることに着目し,変異型p53を野生型に改変する修飾剤CP31398を使用したところ,DR5の発現は増強し更にTRAILの感受性は高まった.以上のことから,DR5の発現増強を介してTRAIL耐性の克服が可能であることが示唆された.今後,同薬剤やsiRNAを用いたTRAILとのcombination therapyが期待される.TRAILは,FasやTNFホモロジー解析から同定された新しい腫瘍壊死因子である.TRAILは,そのレセプターであるKILLER/DR5やDR介して,腫瘍細胞のアポトーシスを誘導することが知られており,特に正常細胞への影響が少ないことから,癌治療への期待が持たれている.しかし,一部の癌細胞においては既に耐性が生じていることから,その克服が重要となっている.そこで,本研究では,その耐性機構を明らかにし治療への応用を検討した.まず最初に,癌細胞に対するTRAILの効果を検討したところ,TRAILに非常に感受性のある細胞(HCT116,SW480)と耐性の細胞(SKOV3,HS27)が認められた.これらの細胞における遺伝子profileをレトロウイルスライブラリーならびにDNA chipで検討したところ,FLIPの発現がTRAIL耐性に関与していることが判明した.現在,残り2つのクローンの遺伝子を解析し新たな耐性分子を解析中である.また,逆に感受性のある細胞HCT116では,KILLER/DR5の発現が亢進していた.そこで,まずFLIPの発現を抑制する目的でsiRNAをSKOV3細胞に導入し,TRAILの効果を検討したところ感受性が高まったことからFLIPの発現抑制は耐性克服に有用であることが示唆された.一方,TRAILシグナルを伝達するDR5受容体は,p53の標的遺伝子であることが示されている.そこで,DR5受容体の発現増強がTRAIL感受性を増強するか否か,耐性を克服する可能性があるか否か検討した.すでに,我々はアデノウイルスによる野生型p53の強制発現がTRAILの感受性を増強することを見いだしている.そこで,今回癌細胞の多くが変異型p53を発現していることに着目し,変異型p53を野生型に改変する修飾剤CP31398を使用したところ,DR5の発現は増強し更にTRAILの感受性は高まった.以上のことから,DR5の発現増強を介してTRAIL耐性の克服が可能であることが示唆された.今後,同薬剤やsiRNAを用いたTRAILとのcombination therapyが期待される.TRAILは,FasやTNFのホモロジー解析から同定された新しい腫瘍壊死因子である.TRAILは,そのレセプターであるKILLER/DR5あるいはDR4を介して癌細胞特異的にアポトーシスを惹起するが,Decoyレセプターが多く発現している正常細胞ではアポトーシスが起こらず,癌特異的アポトーシス誘導因子として注目されている.一方,進行消化器癌では抗癌化学療法で必ずしも良い生命予後が得られておらず,新しい治療戦略の開発が望まれている.TRAILはln vitroの検討で,多くの消化器癌細胞のアポトーシスを誘導し,正常細胞への影響も少ないことから臨床応用への期待が高まっている.しかし,最近の報告でTRAIL耐性癌細胞株の存在が明らかにされ,今後その耐性メカニズムの解明あるいはその克服が重要となっていくと考えられている.そこで,本研究ではTRAILの耐性機序をDNA microarrayを用いて多様な遺伝子解析を行いそれを解明する.各種消化器癌細胞株にTRAILを暴露し細胞増殖抑制,アポトーシス誘導を検討し,またWestern blotまたはflowcytometryによるactive caspase 3を測定した.その結果,TRAIL感受性株(HCT-116,SW480)では,TRAILにより有意な細胞増殖抑制を認め,Caspase 3のcleavageを伴ったアポトーシスが惹起されていた.一方,TRAIL耐性株(WI38,HS27,SKOV3)では上述したアポトーシス誘導は認められなかった.

上記細胞株のDR4あるいはDR5の発現,アポトーシス関連分子(caspase 8,caspase3,FLIP, XIAP1,DECOYレセプター)をwestern blotで確認しところ,TRAIL耐性株ではFLIPの発現が亢進している傾向が認められた.この結果は,過去の報告に矛盾しない結果であった.そこで,更にTRAIL耐性に関与している分子を検索する目的で,最もTRAILに感受性の高い細胞株と低い株のTRAIL処理前後の発現遺伝子の相違をDNA microarray(Affymetrix社,Gene Chip)を用いて検討した.その結果,耐性株においてFLIP,既知のBcIXL以外の遺伝子10数種類が感受性株よりも亢進していることが判明し,現在その遺伝子の関与を検討中である.TRAILは,FasやTNFホモロジー解析から同定された新しい腫瘍壊死因子である.TRAILは,そのレセプターであるKILLER/DR5やDR介して,腫瘍細胞のアポトーシスを誘導することが知られており,特に正常細胞への影響が少ないことから,癌治療への期待が持たれている.しかし,一部の癌細胞においては既に耐性が生じていることから,その克服が重要となっている.そこで,本研究では,その耐性機構を明らかにし治療への応用を検討した.まず最初に,癌細胞に対するTRAILの効果を検討したところ,TRAILに非常に感受性のある細胞(HCT116,SW480)と耐性の細胞(SKOV3,HS27)が認められた.これらの細胞における遺伝子profileをDNA arrayで検討したところ,FLIPの発現がSKOV3細胞で亢進していることが判明した.また,逆に感受性のある細胞HCT116では,KILLER/DR5の発現が亢進していた.そこで,まずFLIPの発現を抑制する目的でsiRNAをSKOV3細胞に導入し,TRAILの効果をけんとうしたところ感受性が高まったことからFLIPの発現抑制は耐性克服に有用であることが示唆された.一方,TRAILシグナルを伝達するDR5受容体は,p53の標的遺伝子であることが示されている.そこで,DR5受容体の発現増強がTRAIL感受性を増強するか否か,耐性を克服する可能性があるか否か検討した.変異型p53を野生型に改変する修飾剤CP31398を使用したところ,DR5の発現は増強し更にTRAILの感受性は高まったことから,DR5を介してTRAIL耐性の克服が可能であることが示唆された.今後,同薬剤やsiRNAを用いたTRAILとのcombination therapyが期待される.
マルチプルレドックス過程を含む遷移金属触媒反応の設計

高い付加価値を有する有機化合物の効果的な合成には、均一系触媒反応が有力な手段である。新反応の開発の鍵として、金属のとりうる複数の酸化還元過程の触媒サイクルへの組み込みという独自の考えを導入し、従来の触媒では達成できない反応速度、反応選択性をもつ新しいヒドロシリル化反応の開発を検討した。触媒として、Rh(I)⇔Rh(III)⇔Rh(V)をとりうるロジウム錯体RhCl(PPh3)3を用いた。また、高原子価中間体を作りやすい有機ケイ素前駆体として、2つのSi-H基を炭素鎖でつないだ化合物に注目し、炭素鎖の長さ、構造、ケイ素上の他の置換基を変化させた一連の化合物を合成した。また、反応を支配する因子として、先にあげた触媒、複核ヒドロシランを変化させ、ケトン、オレフィン、アセチレンの各有機基質を用いて、系統的にその反応の結果を探ったところ、ある一定の距離内に2つのケイ素基があるシランが、通常のシランの反応と比較して、異常なほどの速い反応をおこすこと、および、1つのシリル基のみの反応で止る選択性を示した。とくに、ケトンのヒドロシリル化において、反応基質を細かく変化させてその全体像を明らかにした。この異常な加速効果と選択性は、これまでのヒドロシリル化にない現象であるため、反応中間体をスペクトル的に捕捉し、構造を解析した。これらを通じて、Rh(I)⇔Rh(III)⇔Rh(V)の酸化還元過程を含む触媒サイクルを提唱し、今後のヒドロシリル化を初めとした高原子価中間体を含む触媒反応の開発へ向けての基礎過程への重要な知見を得た。
計算知能による逐次近似多目的ロバスト最適化と工学問題への応用

工学設計など多くの実際問題に対する最適化においては、モデル誤差や実施誤差がどうしても生じ、解としてはできる限り最適であると同時にこれらの誤差に対しロバストであるという性質が望まれる。また、実際問題では評価関数が設計変数によって陽に表せないことが多く、ここに、逐次サンプル点を追加してメタモデルの精度を上げていくことにより、解の精度も上げていく逐次近似最適化が重要な役割を果たす。本研究では、多目的をもつ工学問題に対し、ロバスト性を加味した逐次近似多目的最適化モデルとその解法について考察した。これまでロバストな設計を行うための方法としてタグチメソッドやシックスシグマ法が有名であるが、いずれも単目的最適化をめざしたものである。しかし、実際問題の多くは複数の視点から最適化する必要があり多目的最適化問題として定式化されることが多い。本研究の目的は多目的最適化問題に対するロバスト最適解を求める有効な方法を提案し、工学設計問題に適用してその有用性を検証することである。本年度は本研究の初年度として、多目的最適化問題において、誤差や外乱など環境の変化によってパレート最適性ができる限り保持される性質をロバストな解として定義し、多目的最適化問題におけるロバスト性を評価する指標についていくつか検討をおこなった。次に、パレート最適性の保持と言う意味でのロバストな解を実際に求めるための最適化モデルを構築した。さらに、実際の工学設計の問題等では評価関数が設計変数によって陽に表せないことが多く、ここに、計算知能を用いたメタモデルを利用することが重要な役割を果たすが、メタモデル自体が誤差を多く含むことになるので、これに対するロバスト性を加味したロバスト最適化モデルとその解法について考察をおこなった。さらに、実際問題の多くは複数の視点から最適化する必要があり多目的最適化問題として定式化されることが多い。本年度は、多目的最適化問題において、実施誤差の下でパレート最適性ができる限り保持されるというロバスト性を評価するための指標を提案し、数学的な性質を吟味した。これにより、ある目的についてはロバストであっても他の目的についてはロバストでない事例も普通に起こり得ることが明らかになり、意思決定に際しては総合的に判断しなければならないことを示した。また、上記の理論や手法を実際の工学問題に適用するには数学的モデルが正確に得られることはほとんどなく、限られたサンプルデータからモデルを逐次予測しながら同時に最適化を行うという逐次近似最適化の枠組みの中で実施することが必要となる。ここに、計算知能を用いたモデル予測が重要な役割を果たすが、逐次近似多目的最適化においてモデル誤差が解のロバスト性にどのように影響を与えるかについて考察した。提案したいくつかの方法の有効性はベンチマーク問題で検証を行った。多目的最適化問題における解のロバスト性は、誤差や外乱など環境の変化によってパレート最適性ができる限り保持される性質として定義できる。近年、Paretoフロンティア全体のロバスト性を考察する研究が出始めているが、本研究では実際の意思決定の観点から、むしろ希求水準法などにより求めた意思決定解のロバスト性を吟味する方法について検討し、具体的には満足化トレードオフ法を用いて対話的に意思決定者が望ましいと思う解を見つけるとともに、その解がロバストであるかどうかを判定する方法を提案した。また、実際の工学設計の問題等では評価関数が設計変数によって陽に表せないことが多く、ここに、計算知能を用いたメタモデルを利用することが重要な役割を果たすが、逐次サンプル点を追加してメタモデルの精度を上げていくことにより、解の精度も上げていく逐次近似最適化において、解のロバスト性がどのように影響を受けるか分析し、ロバスト性を加味した逐次近似多目的最適化モデルとその解法について考察した。Pareto最適性の保持というロバスト性を評価する新しい指標を提案し、その有効性をいくつかのベンチマーク問題で検証した。モデル誤差が解のPareto最適性に与える影響の分析は困難な問題も多いので十分に突き止められていない理論的分析もあるが、シミュレーションによって数学的性質の大枠は捉えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。解のPareto最適性の実施誤差に対するロバスト性の理論的および実験的考察はほぼ完了している。今後はモデル誤差に対するロバスト性の考察を重点的に行う。

すでにシミュレーションでは大枠の性質を捉えているので、今後は理論的な検討を加え、実施誤差やモデル誤差がともに起こり得る多目的最適化における解のロバスト性、特にPareto最適性に対するロバスト性の理論分析を構築し、有効な解法を提案し、実問題でその有効性を示す予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
腹部大動脈瘤のコラーゲン構造解析と力学的ストレスのコンピュータシミレート

大動脈の下腸間膜動脈レベルでは外膜コラーゲン分子構造が未熟で加齢により波状構造が平坦化するとともに中膜コラーゲンの方向性が加齢により強くなった。腹部大動脈瘤ではこれらの変化に加えて及びコラーゲン密度の低下は顕著であり、腹部大動脈瘤はコラーゲンの質の変化により形成されることが推測された。しかし中膜コラーゲンは加齢により方向性が強くなるのに対して腹部大動脈瘤では方向性が失われ、コラーゲンtype I占有率は加齢による上昇に反して腹部大動脈瘤では占有率が低下していることより、瘤形成及び増大には部位特異性や加齢性変化とは異なる要因の関与も示唆された。動脈瘤壁内では早期よりelastinや細胞成分が消失していることが知られ、力学的強度の高いcollagen (typeI)が壁の力学特性を規定していると考えられてきた。しかし、正常状態ではelastinの1000倍以上の強度を持つcollagenが主たる成分になっても、本来なら多少の張力に対し変化がないはずの血管壁に変化が起こるためには、collagenが力学的特性を発揮できないような不完全な分布または構造をとっていることは容易に想像される。本年度は、動脈瘤壁と比較するため、まずは動脈瘤化していない大動脈についてcollagenの種類、分布、走行性を測定した。具体的には動脈病変以外で死亡した剖検例を用いて若年(40歳以下)、中年(40から60歳)、老年(60歳以上)各5例ずつ検討した。動脈瘤のcollagenの含有量は原則として抗原抗体反応に基づくcollagen detection systemを用い、type IおよびtypeIIIの分布を検討した。また、走査型電子顕微鏡、偏光顕微鏡によりコラーゲン線維側の構造を解析し、FFT、retadationを測定した。コラーゲンは中膜、外膜の一部にtypeIIIコラーゲンが確認されたが、年齢部位で明らかな差異を認めなかった。走査型電子顕微鏡では、瘤化していない大動脈の中膜ではコラーゲン線維がシート構造しており外膜ではしめ縄状構造をすることにより強度を保っていた。これは部位や年齢において本質的に変化はなかった。しかし、偏光顕微鏡で線維束を細かく調べてみると、波状構造は加齢とともに平坦化し、線維側は加齢により細く密となっていた。FFTでみてみると線維の方向性は部位や加齢により大きな変化はなく、コラーゲン線維の全体としての均一性を評価するretardationでは上行大動脈では低値(均一)で腹部大動脈では高値であった。以上、加齢により幾つかの線維構造が変化していることが明らかとなった。動脈瘤壁内では早期よりelastinや細胞成分が消失していることが知られ、力学的強度の高いcollagen(typeI)が壁の力学特性を規定していると考えられてきた。昨年度の解析結果である動脈瘤化していない大動脈についてのcollagenの種類、分布、走行性を本年度新たに解析した動脈瘤壁と比較した。動脈瘤のcollagenの含有量は原則として抗原抗体反応に基づくcollagen detection systemを用い、typeIおよびtypeIIIの分布を検討した。また、走査型電子顕微鏡、偏光顕微鏡によりコラーゲン線維束の構造を解析し、FFT、retadationを測定した。正常大動脈の下腸間膜動脈レベルでは外膜のcollagen分分子構造が未熟で加齢により波状構造が平坦化し、中膜のcollagen bundleの方向性が加齢により強くなるというごとより、正常大動脈のcollagenは部位特異性及び加齢性に構造変化を来す可能性が示唆された。さらに同時に、正常大動脈の下腸間膜動脈レベルでの外膜のcollagen分子構造の未熟性、加齢による波状構造の平坦化及びcollagen fibril密度の低下は腹部大動脈瘤でさらに顕著となっていることから、腹部大動脈瘤は動脈壁collagenの質の変化により形成されることが推測された。また同時に、腹部大動脈瘤形成にはコラーゲン構造の変化とは異なる機序も関与している可能性が示唆された。走査型電子顕微鏡による解析では、大動脈IMAレベルにおいて中膜・外膜の両者でcollagen fibrilの単位では加齢性変化や動脈瘤での病的変化は明らかでないが、fibrilが集束したcollagen fiberやbundleの単位では密度が疎になり、bundleの平坦化という加齢性変化があり、AAAではさらに顕著であった。フーリエ解析による定量解析では、正常の上行大動脈及びIMAレベル大動脈の中膜においては加齢によりbundleの方向性は強くなるが、IMAレベル大動脈のAAA群では方向性は失われていた。

また中膜及び外膜のbundleの太さは正常群に比べてAAA群では有意に太かった。外膜膠原線維束波状構造の定性評価では、IMAレベルでは他部位と異なり若年では波状構造が強いが、加齢によりやや平坦化する傾向がみられた。光路差測定による定量解析では、外膜collagenの分子レベルの構造変化として、正常群におけるretardation値はIMAレベルでは他部位よりも有意に低値であり、AAA群ではさらに低値であった。免疫染色による中膜collagen subtype局在変化の解析では、正常群ではいずれのレベルでも加齢によりtype I占有率は増加するがtype IIIでは有意差はなかった。正常に比べてAAAではtype I占有率が低下するため相対的にtype III比率は高くなっていた。type Iが動脈壁の力学的強度を規定することから、中膜における強度がAAAでは低下していることが推測された。以上から正常大動脈のIMAレベルでは外膜のcollagen分子構造が未熟で加齢により波状構造が平坦化し、中膜のcollagen bundleの方向性が加齢により強くなるということより、正常大動脈のcollagenは部位特異性及び加齢性に構造変化を来すことが示された。また正常大動脈のIMAレベルでの外膜のcollagen分子構造の未熟性、加齢による波状構造の平坦化及びfibril密度の低下はAAAでさらに顕著となっていることから、AAAは動脈壁collagenの質の変化により形成されるということが推測された。しかし一方で、中膜bundleは加齢により方向性が強くなるのに対してAAAでは方向性が失われており、またtype I占有率は加齢により上昇するのに対してAAAでは占有率が低下していることなどより、AAA形成及び増大には部位特異性や加齢性変化とは異なる要因も関与していることが示唆された.
有機高分子材料の光劣化に対する波長効果と材料の寿命予測

有機高分子材料は、太陽光のもとで使用されるときに次第に劣化しその機能を失っていく。これら材料に、大型スペクトログラフ(OLS)を用いて、250ー500nmの範囲で任意の単色光を照射し,有機高分子材料が劣化を起こす波長を特定し、かつ、光強度の効果から材料の寿命予測を行うことを、今年度の目標とした。有機高分子材料として、ポリメチルメタクリレ-ト(PMMA)を用い、溶媒キャスト法によりフィルムとし、空気中および真空中(10^<-H>Torr)23°CでOLSにより光照射を行った。照射波長は、260,280,300,320,340,400,500nmである。照射後、化学構造の変化を、紫外吸収(UV)スペクトル,FTIRスペクトル(今年度本研究補助金で新規購入)により検出した。また、劣化の直接的指標となる分子量変化を粘度測定によって検討した。実験結果からPMMAの光劣化には波長依存性があることがみいだされた。すなわち、光劣化のしきい値は320nm付近にあり、PMMAの光劣化は320nmより長波長の光によっては起こらないことが明らかになった。また、空気中と真空中での光照射の結果を比較して260,280nm照射では、側鎖切断を経由して主鎖切断を起こす過程が、また、300nm照射では、主鎖が直接切断する過程が主として関与していることがみいだされ、PMMA光劣化に対し、上記2つの機構が提案された。この機構はESRにより直接反応中間体を測定することによっても支持された。さらに、光強度効果から同一光量の照射を行った時劣化は、単位時間当りの光強度を小さくして長時間照射を行った時の方が単位時間当りの光強度を大きくして短時間照射を行った時よりも、促進される傾向が認められ、寿命予測に関する基礎的なデ-タが得られた。さらに、光強度効果に関する研究を進めていく予定である。