hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物工場における食中毒関連細菌計数用デバイスに関する研究

本研究は、微小流路内でPolymerase chain reaction (PCR)を行うデバイス開発である。本研究では, hydrogel molding method(HGM法)により複雑な微小流路を簡単・再現性良く作製するため、分注ロボットを用いて微小流路を作製し、PCRの実施と評価を行った.微小流路の作製では、ゲル鋳型の作製条件(ゲルの加熱・冷却温度、射出圧力、分注ロボットの移動速度、分注の射出位置)を明らかにした. CF-PCR実験では、作製した微小流路内でCF-PCRを行うために必要となる最適な実験条件(試薬流量、ポリメラーゼ濃度、増幅サイクル数)を明らかにした.本研究は、微小流路内でPolymerase chain reaction (PCR)を行うデバイス開発である。本研究では, hydrogel molding method(HGM法)により複雑な微小流路を簡単・再現性良く作製するため、分注ロボットを用いて微小流路を作製し、PCRの実施と評価を行った.微小流路の作製では、ゲル鋳型の作製条件(ゲルの加熱・冷却温度、射出圧力、分注ロボットの移動速度、分注の射出位置)を明らかにした. CF-PCR実験では、作製した微小流路内でCF-PCRを行うために必要となる最適な実験条件(試薬流量、ポリメラーゼ濃度、増幅サイクル数)を明らかにした.本研究は、無菌状態を目指した植物工場における細菌数計測のためのデバイス開発である。植物工場や食品工場の製造現場では各種細菌の検査が行われている。空中浮遊細菌の検査では空中落下細菌測定法が主流であるが、培養に時間を要するためリアルタイムの計測は出来ない。現在本体とサンプラーが一体となった、リアルタイム装置、PCRデバイスは存在しない。植物工場、食品工場では、大腸菌をはじめとする食中毒関連細菌のリアルタイム計数が重要であり、本研究では、植物工場や食品工場において食中毒関連細菌の計数を目標に当該細菌をPCRにて増幅できるリアルタイム計測を目指したLab on a Chipデバイスを開発することである。微生物DNA増幅のための、微小流体デバイスを使用したPCRに関する研究において、現在は、アガロースゲルを用いたPDMS微小流路の作製における作製条件の検討、および、微小流路内でPCRを実施するための設計を終え、試作したデバイスを用いた大腸菌由来DNAの増幅実験を行っている。微小流路の作製においては、ディスペンサーロボットを用いたアガロースゲル鋳型の描画における描画速度、設定温度を変化させ、微小流路の流路幅とその精度に与える影響を検討した。また、微小流路内でPCRを実施するにあたり必要となる、流体の温度制御について、シミュレーションと計算を通じて、温度および流体の制御における目標温度と流量について、最適となる値を求めた。そして現在、作製した微小流路とヒーターのPID制御を行う温度制御系を組み合わせたPCR実験装置を試作し、大腸菌λDNAテンプレートの増幅実験を行った。本研究は、微小流路内でPolymerase chain reaction (PCR)を行うデバイス開発の研究である。PCRは酵素を含む溶液の温度を上下することでDNAを特異的に増幅する技術であり,微小流路内において反応を行うことで,高速化や並列化を図ることが可能である.しかし,微小流路作製は,高い熟練度が求められるフォトリソグラフィーを用いたものが多いため、その作製の難しさが、微小流路の応用を推進させる上で障害の一つとなっている.一方、先行研究において,ハイドロゲルを鋳型として用いた微小流路のrapid prototyping手法であるhydrogel molding method(HGM法)が実現され、熟練度を必要としない手作業による微小流路のrapid prototypingが可能になった。しかし、HGM法を手作業のみで実施する場合、PCRに利用できるような複雑な流路構造を作製するには、技術的限界があった。本研究では,複雑な微小流路を簡単に再現性良く作製するため、ディスペンサーロボットを用いてゲル鋳型を描画し、その鋳型から微小流路を作製した。また、作製した微小流路内においてcontinuous-flow PCR(CF-PCR)を実現するため,作製した微小流路を用いてCF-PCRの実施と評価を行った.微小流路の作製では、ゲル鋳型の作製条件(ゲルの加熱・冷却温度、ゲルの射出圧力、ディスペンサーロボットの移動速度、ディスペンサーの射出位置)に対する,ゲル鋳型の描画結果を明らかにした. CF-PCR実験では、作製した微小流路内でCF-PCRを行うために必要となる最適な実験条件(試薬流量、ポリメラーゼ濃度、増幅サイクル数)を明らかにした.今回の成果は,装置の設計から試作および実験まで,簡便な手法によりCF-PCRデバイスを実現した.微小流体工学本年度は、主としてPCR部の流路作製ならびにPCRの確認を行った。流路作製法は、本研究室で開発したハイドロゲルモールディング法で実施した。製作にはディスペンサーロボットにより、鋳型となるアガロースを用いて均一に塗布できる条件を求めた結果、精度良く再現できる方法を見いだした。デバイスは、94°C、72°C、55°Cになるようにヒーターを3種類用意して、微小流路がヒーターの上を往復する構造にして温度履歴を与えことができた。空気圧によるバルブの開閉機構を完成させて、流路内の流れの方向制御を行い、DNAの増幅確認を行う。サンプルが流れる流路は半円形で、これを空気圧により押し縮めて開閉を行う。バルブ作成法に関しては、2枚のガラスを100umのスキマゲージに挟み、その間にシリコンゴムを流すことで作製する。

バルブは液体用流路をすべて閉じなくても流れを止めることが出来るようにするために、微小隙間があっても液体を止めることが出来る。サンプリングした材料からのDNA抽出に関しては、高電圧による細菌破砕を行う。要素技術については完成の域に達することを目標とする。
神経ペプチドノシスタチン結合タンパク質による疼痛制御

神経ペプチドノシスタチンは、神経損傷後の慢性痛や炎症性疼痛に対し抑制効果を示す。我々は、マウス脊髄シナプス膜よりノシスタチンに結合するタンパク質(Nocistatin binding protein, NSP)を同定した。ノシスタチンは神経組織に広く存在しているN末端の欠損した29kDaのNSPと結合した。NSP遺伝子欠損マウスでは、野生型で認められたノシスタチンによる触覚刺激によるアロディニアの抑制効果の消失に加え、炎症性疼痛の増強も認められた。神経ペプチドノシスタチンは、神経因性疼痛に伴い発症するアロディニアや炎症性疼痛に対し抑制効果を示す。我々は、ノシスタチン結合タンパク質(NSP1)の同定に成功した。NSP1は、後シナプス肥厚部に存在することが報告されているが、機能不明のタンパク質である。そこで、NSP1の遺伝子欠損マウスを作製し、その表現型からその機能に迫るという戦略をとった。遺伝子欠損マウスでは、ノシスタチンによるアロディニアの抑制効果が消失したことより、ノシスタチンによる痛覚伝達に関与する分子であるがその詳細な機序は明らかではない。本年度は、NSP1のプロセッシング、局在、疼痛制御における位置づけおよび会合分子に関する解析を行い以下の知見を得た。1.NSP1の細胞発現系の解析により、NSP1は、N末端アミノ酸がプロセッシングされた29kDaのC末端側を細胞内ドメインとする膜一回貫通型の膜タンパク質であることが明らかになった。29kDaのタンパク質は、脳、脊髄、肝臓および腎臓に発現しており、シナプス膜画分とミトコンドリアに局在していた。2.NSP1遺伝子欠損マウスでは、痛覚伝達に関与するグルタミン酸受容体、一酸化窒素合成酵素、神経細胞、グリア細胞のマーカータンパク質の発現に顕著な変化は認められなかった。しかしながら、遺伝子欠損マウスでは、カラゲニン投与1日後における熱刺激に対する痛覚過敏反応の増強が認められた。また、ホルマリン試験のII層の後半期における痛覚反応の亢進と、それに伴う脊髄におけるERKのリン酸化の増強が認められた。3.NSP1に会合するCa透過性チャネルが明らかになった。NSP1は、炎症性疼痛における中枢性感作の維持機構に関与する分子であることが示唆された。今後、NSP1会合分子による修飾機構を中心に、NSP1の生理機能および疼痛制御機構を明らかにする。本年度は、NSP1遺伝子欠損マウスを用いたNSP1の疼痛制御における位置づけおよび会合分子に関する解析を行い以下の知見を得た。1.NSP1遺伝子欠損マウスでは、痛覚伝達に関与するグルタミン酸受容体、一酸化窒素合成酵素、神経細胞、グリア細胞のマーカータンパク質の発現に顕著な変化は認められなかった。しかしながら、侵害性の機械刺激や熱刺激に対して痛覚過敏反応を示した。さらに、カラゲニン投与1日後における熱刺激に対する痛覚過敏反応の増強が認められた。2.NSP1に会合するカルシウムイオン透過性チャネルを明らかにした。NSP1と共発現細胞系において、そのチャネル活性は抑制された。NSP1は、侵害性刺激に対する痛覚過敏反応および炎症性疼痛における中枢性感作の維持機構に関与する分子であることが示唆された。我々は、ノシスタチンの結合分子として、ノシスタチン結合タンパク質(NSP)を同定し、その遺伝子欠損マウスではノシスタチンのアロディニア抑制効果が消失することを見出した。本年度は、NSP遺伝子欠損マウスを用いNSPの生理機能と会合分子による制御機構に関する解析を行い以下の知見を得た。1. NSPの生理機能:NSP遺伝子欠損マウスでは、炎症性疼痛モデルのホルマリン試験における痛覚過敏反応の亢進と、それに伴う脊髄におけるERKのリン酸化の増強が認められた。また、神経因性疼痛に伴うリン酸化やマイクログリアの活性化に対しても増強効果を示した。

NSPは、炎症性疼痛や神経因性疼痛において、脊髄後角における中枢性感作に関与する分子であることが明らかになった。NSPは、脳や脊髄の他に肝臓および腎臓にも発現が認められた。NSP遺伝子欠損マウスにおいては、脂肪・下肢骨格筋の肥大化、肝細胞の縮小化などの末梢組織への影響が認められたことより、NSPが生体のエネルギー代謝の調節をも制御している可能性が示唆された。2. NSPの分子制御機構:NSPは、Transient receptor potential V (TRPV)6と結合し、そのCa^<2+>流入を抑制した。一方、NSPはGタンパク質シグナル伝達調節因子RGS2と相互作用を示した。RGS2はTRPV6とも会合し、TRPV6のCa^<2+>流入を抑制する。NSP遺伝子欠損マウスより調製した脳シナプトゾーム画分において、TRPV6とRGS2の相互作用は消失したことより、NSPはTRPV6とRGS2と複合体を形成することにより、TRPV6のチャネル活性を調節していることが明らかになった。
大域的多次元最適化問題の新しい解法とその応用に関する研究

本研究では多次元のリプシッツ関数の最適化(最小化)問題に関して,新しい解法を与え,その具体的応用例の一つとしてニューラルネットワークの学習問題への適用を検討している.即ち,従来困難として解決されていなかった「多次元有限被覆問題:与えられた一つの多次元球が別に与えられた他の有限個の多次元球によって被覆されるか否かを判定し,被覆されない場合には被覆されていない領域の一点を与える」を解決し,多次元リプシッツ関数の大域的最適化問題を根本的に解決している.具体的には1.「多次元有限被覆判定アルゴリズム」の構成とその高速化2.「多次元有限被覆判定アルゴリズム」を用いた大域的最適化(最小化)手法のバリエーションの探求3.ニューラルネットワークにおける評価関数のリプシッツ定数推定法を改良し,ニューラルネットワークの高速学習法を確立を検討し,いずれに関しても十分満足のいく成果を得ている.本研究では多次元のリプシッツ関数の最適化(最小化)問題に関して,新しい解法を与え,その具体的応用例の一つとしてニューラルネットワークの学習問題への適用を検討している.即ち,従来困難として解決されていなかった「多次元有限被覆問題:与えられた一つの多次元球が別に与えられた他の有限個の多次元球によって被覆されるか否かを判定し,被覆されない場合には被覆されていない領域の一点を与える」を解決し,多次元リプシッツ関数の大域的最適化問題を根本的に解決している.具体的には1.「多次元有限被覆判定アルゴリズム」の構成とその高速化2.「多次元有限被覆判定アルゴリズム」を用いた大域的最適化(最小化)手法のバリエーションの探求3.ニューラルネットワークにおける評価関数のリプシッツ定数推定法を改良し,ニューラルネットワークの高速学習法を確立を検討し,いずれに関しても十分満足のいく成果を得ている.本研究では多次元のリプシッツ関数の最適化(最小化)問題に関して,新しい解法を与え,その具体的応用例の一つとしてニューラルネットワークの学習問題への適用を検討している.即ち,従来困難として解決されていなかった「多次元有限被覆問題:与えられた一つの多次元球が別に与えられた他の有限個の多次元球によって被覆されるか否かを判定し,被覆されない場合には被覆されていない領域の一点を与える」を解決し,多次元リプシッツ関数の大域的最適化問題を根本的に解決しいる.具体的には1.「多次元有限被覆判定アルゴリズム」の構成とその高速化2.「多次元有限被覆判定アルゴリズム」を用いた大域的最適化(最小化)手法のバリエーションの探究3.ニューラルネットワークにおける評価関数のリプシッツ定数推定法を改良し,ニューラルネットワークの高速学習法を確立を検討し,いずれに関しても十分満足のいく成果を得ている.
原形質流動に関与する高等植物ミオシンの1分子レベルでの解析

ミオシンXIは、Ca^<2+>により運動が阻害される。ミオシンをpCa5.5以上の高濃度のCa^<2+>で処理をすると、軽鎖であるカルモジュリンが解離し、アクチンフィラメントとの相互作用が低下した。この時、ヘッドのATPase活性にほとんど変化は見られなかった。高濃度Ca^<2+>存在下(pCa 4)でも、アクチンに相互作用できるミオシンの数を増やすか、ATP濃度を下げることで、アクチンはミオシン上を連続的に運動できるようになった。これらの結果から、Ca^<2+>による軽鎖CaMの解離が、ミオシンXIのプロセッシブ運動能を低下させることが示唆された。Rigor結合させたアクチンの熱運動による回転からミオシン1分子のねじれ弾性を見積ったところ、Ca^<2+>処理による増加が見られた。この結果は、CaMが解離したネックが短くなることを示唆している。電子顕微鏡による観察から、ミオシンのネック部位がCa^<2+>存在下では約30%短くなっていることが明らかとなった。光ピンセットによる1分子計測より、ミオシンはpCa4でもプロセッシブ運動を示したが、その平均発生力は小さくなり、ステップサイズも24nmに減少していた。また、このステップサイズは負荷依存性があり、低負荷(0-0.5 pN)では27nm、高負荷(0.5-1 pN)では22nmであった。一方、未処理のミオシンXIの35nmステップには負荷依存性は見られなかった。以上より、軽鎖カルモジュリンは、ミオシンに結合することによりネック部位に弾性と長さを与え、大きな歩幅でのプロセッシブ運動に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。高等植物ミオシンXIの速度発生やプロセッシプ運動の機能をより詳細に解析するために、ミオシンXIの発現系を確立し、分子生物学的、構造学的解析を行う。このためにタバコ培養細胞のcDNAライブラリーを作製した。我々は、原形質流動に関与するミオシンXIをタバコ培養細胞BY-2から精製し、これが1分子のATP分解によって、35nmステップでアクチンフィラメント上をプロセッシブ(連続的)歩けるタンパク質モーターであることを明らかにした(EMBO J.2003 vol.22pp.1263-1272)。原形質流動は細胞内Ca^<2+>の上昇によって阻害されることが知られているが、分子レベルでの制御機構に関してはほとんど分かっていない。本研究では、原形質流動に関与するミオシンの分子レベルでのCa^<2+>制御機構をin vitroで解析した。in vitro運動アッセイにおいて、ミオシンをpCa5.5以上の高濃度のCa^<2+>で処理をすると、アクチンフィラメントから解離した。この時、ミオシンから軽鎖であるカルモジュリンが解離していた。ミオシンの表面密度を上げる、あるいはATP濃度を下げると、高濃度Ca^<2+>存在下でも滑り運動が観察された。以上の結果は、Ca^<2+>によるネック部位の変化が、ミオシンXIのプロセッシブ運動を抑制しことを示している。この時の、ネック部位の変化を解析するために、短いアクチンフィラメントをミオシン1分子にrigor結合させて、ブラウン運動によるアクチンフィラメントの回転からミオシン分子のねじれ弾性を見積もった。その結果、アクチンフィラメントの回転はpCa5.5以下では抑制された。このことから、軽鎖カルモジュリンが外れることにより、軽鎖結合部位が折りたたまれて短くなり、硬くなったと考えられる。以上より、ネック部位の軽鎖結合部位の弾性変化がミオシンのプロセッシブな運動を抑制したと考えられる。カルシウムによるネック部位の構造変化が、ミオシンのプロセッシビティーに影響を与えるという、非常に興味深い結果が得られたことから、現在、論文投稿準備中。

以上より、軽鎖カルモジュリンは、ミオシンに結合することによりネック部位に弾性と長さを与え、大きな歩幅でのプロセッシブ運動に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。高等植物ミオシンXIの速度発生やプロセッシプ運動の機能をより詳細に解析するために、ミオシンXIの発現系を確立し、分子生物学的、構造学的解析を行う。このためにタバコ培養細胞のcDNAライブラリーを作製した。
小学校算数科における計算及び見積もり指導の問題点とその改善について

本研究の目的は、小学校算数科における計算及び見積もり指導の問題点を明らかにするとともに、その改善についての具体的な提案を行うことである.この目的のために,3ヶ年計画のもとに次のような研究を行った.1.現在の計算指導の問題点を把握するために、教科書の分析を中心に,第1から第6学年までの指導内容について、指導のねらい・指導内容・指導時間を分析し、現行カリキュラムの問題点を考察した.この分析を通して、現行の計算指導では複雑なアルゴリズムの習熱に当てられる部分が予想以上に大きいこと、見積もりの指導や電卓利用による指導については、その実際の扱いについてこれから明らかにすべき事柄が多いことがわかった.2.算数科における計算指導の新しいカリキュラム作成の基本方針を検討し、この方針に基づいて、第1学年から第6学年までの計算に関するカリキュラム案を示した.このカリキュラム案では、筆算、見積もり、暗算、電卓の4項目の指導内容を、現行カリキュラムと対比して示した.3.このカリキュラム案を具体化した実験授業を行って児童の学習状況を分析し、カリキュラム案の部分的な評価を試みた.4.新しいカリキュラム実行のための基礎資料として、小・中学校教師及び小学校児童の保護者が現在の計算指導をどのように考えているか、これからの計算指導に何を期待しているのかを調べた.その結果,例えば小学校教師の約7割は現在の指導内容を削減する必要があると考え、また現在の計算指導の方法についても変える必要を感じていることなどが明らかになった.本研究の目的は、小学校算数科における計算及び見積もり指導の問題点を明らかにするとともに、その改善についての具体的な提案を行うことである.この目的のために,3ヶ年計画のもとに次のような研究を行った.1.現在の計算指導の問題点を把握するために、教科書の分析を中心に,第1から第6学年までの指導内容について、指導のねらい・指導内容・指導時間を分析し、現行カリキュラムの問題点を考察した.この分析を通して、現行の計算指導では複雑なアルゴリズムの習熱に当てられる部分が予想以上に大きいこと、見積もりの指導や電卓利用による指導については、その実際の扱いについてこれから明らかにすべき事柄が多いことがわかった.2.算数科における計算指導の新しいカリキュラム作成の基本方針を検討し、この方針に基づいて、第1学年から第6学年までの計算に関するカリキュラム案を示した.このカリキュラム案では、筆算、見積もり、暗算、電卓の4項目の指導内容を、現行カリキュラムと対比して示した.3.このカリキュラム案を具体化した実験授業を行って児童の学習状況を分析し、カリキュラム案の部分的な評価を試みた.4.新しいカリキュラム実行のための基礎資料として、小・中学校教師及び小学校児童の保護者が現在の計算指導をどのように考えているか、これからの計算指導に何を期待しているのかを調べた.その結果,例えば小学校教師の約7割は現在の指導内容を削減する必要があると考え、また現在の計算指導の方法についても変える必要を感じていることなどが明らかになった.(1)計算及び見積もりの指導の状況を把握した。平成4年度から使用される教科書(東京書籍)を基にして、計算(筆算と暗算)及び見積もりの指導のねらいと学習内容(第2学年から第5学年まで)について調査・分析した。この分析は、初めに計算指導のねらいから見た・育成したい数学的な考え方を明らかにし、次に予定されている指導時間及び具体的題材がそのねらいから見て適切であるかどうかについて、各学年ごとに検討したものである。(2)電卓・見積もり・暗算という3つの項目について、それぞれを指導に取り入れることの意義を考察した。今年度は、特に電卓に焦点を当てて、「電卓を活用した指導」及び「電卓についての日光比較」という2つの観点から考察した。(3)新しい計算指導のあり方を探るために、アメリカやイギリスなどの最近の算数教育、及びその研究の動向を調査した。アメリカでは、見積もりや数感覚に関する実証的な調査がいくつか行われており、その一部は本研究においても参考にすることができる。また、アメリカやイギリスで近年になって提案されたカリキュラムでは、筆算を大幅に削減すること、電卓を用いた学習活動を低学年から積極的に取り入れることなど、大胆な提案がなされており、本研究に手かがりを与えることがわかった。(1)計算指導に関する意識調査・小学校教員は「計算の意味を理解し、式を立てることができる」ことや「筋道を立てて考えること」を計算指導の目標として重視しており、これに対して「速く、正しく計算ができるようになる」ことはあまり重視していないことが分かった。・計算の指導内容を削減すベきだと考えている人は、小学校教員の70%をこえている。また、筆算としては、3位数以上の乗法・除法及び帯分数の計算はあまり大切ではないと見なす人が多いことも分かった。・電卓の導入については、電卓を導入したいと思うが、その目標や方法が不明確であると捉えている人が過半数に達している。電卓の一層の利用については、賛否が半々に分かれた。(2)実験授業及び調査電卓を導入した計算指導へと切り替えるために、電卓の使用方法、見積もりの仕方とその利用、及び見積もりに必要な暗算の指導について、どのような授業を実践すればよいか。この課題を解明するための実験授業と、その授業後の児童の実態調査とを実施した。(3)計算指導カリキュラム第1学年第6学年までの計算指導のカリキュラムを作成した。第2学年から電卓を導入し、複雑な筆算は削除し、電卓による計算処理へ移行した。

その際、筆算のアルゴリズムを指導することが、数学的な考え方の育成など算数科の目標から見て教育的価値が認められるのは、どの範囲であるかを確定した。そして、電卓による計算処理には見積もりを並行して行わせることにし、これにより計算結果の大まかなチェックができるようにした。本年度は研究の最終年度であり,研究計画にしたがって,前2年間に行ってきた研究をより充実してまとめを行うとともに,以下の事項を実施した.1.研究報告書の作成.平成3,4年度に行った研究成果,およびそれを本年度さらに分析した内容を含む,以下の項目からなる報告書を作成した.(1)新しい計算のカリキュラム.これは,算数科における計算指導のねらいを確認した上で,新しいカリキュラム作成の基本方針を検討し、この基本方針に基づいて、第1学年から第6学年までの計算に関するカリキュラム案を示したものである.(2)電卓・見積もり・暗算を取り入れた実験授業と調査.これは,上記のカリキュラム案を具体化し、電卓と見積もり・暗算を積極的に導入した実験授業を行って児童の学習状況を分析し、カリキュラム案の部分的な評価を試みたものである.(3)計算指導の在り方に関する意識調査.これは、新しいカリキュラムの実行のための基礎資料として、小・中学校教師および小学校児童の保護者が現在の計算指導をどのように考えているか、また、これからの計算指導に何を期待しているのかを調べたものである.2.研究成果の発表と公開.上記1の報告書を印刷・公開するとともに,研究成果を日本数学教育学会全国大会および論文発表会において発表した.
IoTネットワーク構築のための気中ナノ粒子(PM0.1)リアルタイムセンサの開発

本研究の最終目的は「いつ,どこで,どのくらい人はPM0.1にばく露するのか」という問いに答えることである。そのためには,気中ナノ粒子(PM0.1)健康リスクを評価する新しいツール「PM0.1と人間動態の同時多点観測のためのIoTネットワーク」が必要であると考え,この構築に挑戦する。本申請研究は,IoTネットワーク構築を想定したふたつの技術「PM0.1リアルタイムセンサ」と「人間動態モニタ」のうち,前者の開発を目的とするタイとの国際共同研究である。
T細胞受容体再構成異常が基盤とした発がん機構の解析

毛細血管拡張性運動症におけるT細胞分化異常はT細胞分化に必要なT細胞レセプター(TCR)の再構成で、特にα鎖の再構成異常があるためとされてきた。しかし我々のこれまでの研究でATM欠損マウスではDN期のDN2、DN3aからDN3aの移行にも大きな障害があることが示唆された。VDJ再構成の時RAG1/2依存によっておこるDNA2重鎖切断が修復される以前に細胞周期が進行してしまうため、TCR受容体遺伝子座内で染色体転座が起こり、また近傍の遺伝子増幅や欠失が起こり、TCRや免疫グロブリンエンハンサーやプロモーターが近傍のがん遺伝子を活性化することが腫瘍化につながることが明らかとなった。ATM欠損マウスを用いてT細胞分化を検討した。T細胞は胸腺内でCD4、CD8二重陰性細胞(DN細胞)からCD4、CD8二重陽性細胞(DP細胞)へと分化する。この過程でT細胞受容体のV(D)J領域で再構性が起こる。ATM欠損マウスではこのV(D)J領再構成がスムーズに進行しないためDN期、DP期で細胞分化が停滞することが明らかとなった。V(D)J領再構成過程はRAGによって切断されたV(D)J領域のゲノムDNAが非相同末端結合によって結合する。この際RAGによって生じたDNA2重鎖切断はDNA損傷として認識され、ATM依存のDNA損傷応答機構が活性化され、細胞周期停止を行いその間に非相同末端結合を行う。しかしATM欠損細胞ではRAGによってDNA2重鎖切断が起こっても、細胞周期停止が起こらず、DNA2重鎖切断をかかえたまま細胞周期が進行してしまい、染色体転座が起こることが明らかとなった。しかし染色体転座のみでは腫瘍化には十分でないことが明らかとなっている。染色体転座によって何らかの腫瘍化に係る遺伝子群の発現が変化することが予想される。そこで、どういった遺伝子群が変化するか、DN期細胞を満ちいて発現アレイ解析で検討した。その結果、ケモカインや自然免疫にかかわる分子がATM欠損細胞では発現量が変化することが明らかとなった。こういった遺伝子群の発現上昇が腫瘍化とどのような関係にあるか、今後一つずつ検討していきたい。ATM欠損マウスのを用いたin vivoの解析、OP9-DLL1細胞を使用した、in vitroでの野生型、ATM欠損マウスの造血幹細胞分化誘導実験を行った。従来ATM欠損細胞は胸腺でのT細胞分化においてDP期でのT細胞受容体α鎖再構成に異常があるとされてきた。今回、われわれの研究から、DP期のみならず、より早期のDN期での細胞分化が障害されていることが明らかになった。これはT細胞受容体δ再構成の停滞に起因している子明らかとなった。AT患者の末梢血で観察されるT細胞受容体α鎖を含んだ染色体転座は、従来から考えられていたT細胞受容体α鎖再構成の障害のみならず、DN期で起こるT細胞受容体δ鎖の再構成の失敗に起因し、ここでの染色体断裂が残存したまま細胞増殖することにより、T細胞受容体β鎖の再構成の際に染色体転座につながると考えられた。こういったT細胞の分化障害が腫瘍化にどのように寄与するか、慢性骨髄性白血病モデルマウスであるp210BCR/ABLトランスジェニックマウスとATM欠損マウスを交配し、白血病の急性転化がATMがヘテロに欠損することによって加速されることが明らかとなった。このことはATMのハプロの機能不全で発がん感受性が規定されていることが示唆され、毛細血管拡張性運動失調症保因者に疫学的に観察される、高発がん性を生物学的に裏付けることができた。本研究からん抑制分子としてのATMの機能と一般に存在するATMの遺伝的多型を持つ人、および発がん感受性との関連を明らかにする糸口となると考えられる。毛細血管拡張小脳失調症(以下AT)は常染色体劣性遺伝形式の先天性免疫不全症である。進行性の小脳失調症および、リンパ球減少を生じ、肺炎などの重症感染症及び、患者の20%に主にT細胞系白血病、悪性リンパ腫を発症する疾患である。免疫不全と発がんとの間に何らかの関係があることが予想されるが、その詳細は分かっていない。ATにおけるT細胞分化異常はT細胞分化に必要なT細胞レセプター(TCR)の再構成で、特にα鎖の再構成異常があるためとされてきた。胸腺内β-セレクションやγδ-セレクションのおける調節障害がT細胞減少につながり、免疫不全に関連していると考えられた。ATMはDNA2重鎖損傷を認識し、DNA2重鎖損傷が修復されるまで、TP53などを介し細胞周期を止め、その間にDNA修復へと誘導するのに必要な分子である。しかしATMは欠損しているとTCRα/δにおけるVDJ再構成の時RAG1/2依存によっておこるDNA2重鎖切断が修復される以前に細胞周期が進行してしまうため、胸腺内β-セレクションやγδ-セレクションでのチェックポイントが機能せず、T TCRα/δ遺伝子座を含むDNA2重鎖切断胆を起点とした染色体転座がTCRβ鎖やIGH鎖との間で起こり、また近傍の遺伝子増幅や欠失が起こり、TCRや免疫グロブリンエンハンサーやプロモーターが近傍のがん遺伝子を活性化することが腫瘍化につながることが明らかとなった。

またATMを含めたDNA損傷応答機構が発がんのバリアとして働いていることをBCR/ABLトランスジェニック慢性骨髄性白血病モデルマウスを用いて証明した。毛細血管拡張性運動症におけるT細胞分化異常はT細胞分化に必要なT細胞レセプター(TCR)の再構成で、特にα鎖の再構成異常があるためとされてきた。しかし我々のこれまでの研究でATM欠損マウスではDN期のDN2、DN3aからDN3aの移行にも大きな障害があることが示唆された。VDJ再構成の時RAG1/2依存によっておこるDNA2重鎖切断が修復される以前に細胞周期が進行してしまうため、TCR受容体遺伝子座内で染色体転座が起こり、また近傍の遺伝子増幅や欠失が起こり、TCRや免疫グロブリンエンハンサーやプロモーターが近傍のがん遺伝子を活性化することが腫瘍化につながることが明らかとなった。申さ血管拡張性運動失調症における染色体転座の一つの機構を明らかにし、腫瘍化との関連を説明できた。小児血液腫瘍学これまでの研究で一定の成果を挙げられた、これら研究から派生的得られたいくつかのデータがあり、今後、新たな研究へ展開できる可能性が考えられた、これらデータの解析を進め新たな研究テーマの書いたにつなげていく。発現アレイ解析によって得られた分子はこれまでATMとの関連は報告されていないものの、ATの病態からは関連は深いと推測される。今後これら分子の発現量の変化がATの病態にどの様に影響するか検討したい。細胞培養実験が中心となり、マウスを用いた実験が計画より遅れいているため、動物実験にかかわる費用が、あまりかからなかったため。発現アレイ解析によって得られたATM依存的に発現量が変化する分子がATの病態にどの様に影響するか、細胞生物学的に検討する。これら腫瘍化にはATM欠損細胞で観察された染色体転座とこれら分子の発現量がどのような関係にあるか検討する。前年度より引き続いて行われる動物実験に充当する。
多電極皿記録法による,培養胎仔鼻板GnRHパルス発生器電気活動の記録

1. GnRHニューロンの培養胎生13.5日齢のラット胎仔の鼻板と視床下部を別々に実体顕微鏡下で切り出し,あらかじめコラーゲンを処置した多点電極皿に静置し,器官培養を開始した。しかしながら,5-6日で,細胞は全面に広がり細胞密度が高すぎ,電気活動期録には不向きと考えられた。そこで,分裂阻止剤を処置し,この問題を解決した。後述する如く,培養は鼻板のみとした。2.電気活動の記録培養7日目より電気活動期録を開始した。当初,ノイズに悩まされたが,適時アース等を設置することにより,安定した記録が可能となった。このシステムを用いて活動電位と思われるいくつかの細胞外記録に成功したが,(1)期待した周期性がない,(2)鼻板の細胞のものからなのか視床下部のものからなのか不明,(3)予測より発火活動が少ない,等の問題点が明らかとなった。そこで当初予定していたオフラインでの活動電位の解析は,パルスカウンターにより単位時間当たりのスパイク数を計測することにした。本方法は,当教室で行っている多ニューロン発射活動記録の解析法である。また,他の実験から,培養液中にGnRHが蓄積するとパルス状のGnRH分泌が抑制されることを示唆する結果を得たため,環流系を構築することにした。培養は鼻板のみとした。電極皿および導出装置は,37°Cに保たれた自家製チャンバー内に設置し,保温装置からのノイズを極力押さえた。培養液を人工脳脊髄液に変更し,毎分150μlで環流することにした。このシステムで,単一鼻板からの記録を行っている。現在の問題点は,環流液吸引中に発生するノイズである。3.今後の実験の方向性(1)よりノイズの少ないシステムを構築する。(2)20-30分周期の電気活動が記録されたものにGnRHの蛍光免疫組織化学を行い,GnRHニューロンの位置と電気活動との関係を検討する。(3)環流液中のGnRHを測定し,電気活動との相関を検討する。
ストレッチャブル光センサ素子の塗布形成とイメージングシステムへの応用

金属ナノワイヤ(金属NW)やカーボンナノチューブ(CNT)は、湿式プロセスへ高い適合性を示しながら、高いアスペクト比の1次元形状であるため従来では達成しえなかった機械的柔軟性を示す機能性デバイスを実現可能である。本研究では、「金属NW電極とCNTを用いたストレッチャブル光センサ素子の塗布形成とイメージングシステムへの応用」という目標を掲げ、ナノ材料間で生じる電荷輸送の基礎的理解を行い、高性能・高機能な光センサ素子の創出を試みる。
平安期日本語主語標示の形態論的研究

本研究は平安期日本語をテキストとして古代日本語の主語名詞について語彙的意味および語形態の両観点から分析および記述することを目的としたものである。本研究における調査によって動詞述語とむすびつく主語名詞の諸語形態(名詞-φ、名詞-ノ、名詞-ガ)の文法的意味を整理し、その機能分担の様相をより明らかなかたちで提示することができた。本研究は平安期日本語の主語標示機能をになう諸形態について、その機能上の差異を明らかにするとともに文の種類と主語標示の形態との関係を明らかにすることを目的としている。昨年度は動詞述語文の主語標示との関係性のなかで対象語標示についての再検討をおこなうとともに、形容詞述語文の主語標示についての調査を開始し、以下のような研究成果をあげた。1)動詞述語文の対象語標示についての研究成果の一部を論文化した(「平安期日本語の対象語表示の名詞-ヲ再考」『外国文学』62号)2)形容詞述語文の主語標示について調査をおこない、その一部を論文化した(「平安期日本語における感情的な状態をあらわす形容詞を述語とする文の対象語についての一考察」『対照言語学研究』第22号)本研究は平安期日本語の主語標示機能をになう諸形態について、その機能上の差異を明らかにするとともに文の種類と主語標示形態との関係性を明らかにすることを目的としている。これまでに動詞述語文の対象語標示との関わりについての検討および形容詞述語文の主語標示機能についての基礎的研究をおこなった。形容詞述語文の主語標示について分析するに先立ち、動詞述語語文の主語標示についての再検討をおこなう必要が生じたことから、昨年度は『平安期日本語の主体表現と客体表現』の執筆にとりくみ、動詞とむすびつく主語名詞の諸形態について、これまでに進めてきた研究の整理、体系化と再検討課題についての分析をおこなった。本研究は平安期日本語の主語標示について、諸形態のになう機能上の差異をあきらかにするとともに、文の種類と主語標示形態との関係をさぐることを目標としている。具体的には、これまですすめてきた動詞述語文における諸形態の主語標示についての研究をふまえ、形容詞述語文において各形態(名詞-φ、名詞-ノ、名詞-ガ)のになう主語標示機能について記述的研究をすすめること、さらに、名詞-ハの主語標示機能についても先行研究をふまえながら記述研究をすすめて主語標示各形態との対照分析をおこない、諸形態の機能上の差異を捉えることを目標としている。本年度の研究成果としては、まずはじめに、基礎的調査・記述をはじめるにあたって研究の方向性および問題点を明確にするために、これまですすめてきた動詞述語文における主語標示と対象語標示の関係性について整理し、研究会での発表をおこなった。続いて、関連領域の先行研究の収集および整理をおこないながら、並行して、形容詞述語文の主語標示の調査をはじめた。その過程において、主語標示機能をになう名詞-ハの用法についての調査も他の主語標示形態に関する調査と平行しておこなう必要が生じたため、最終的な段階でおこなう予定であった名詞-ハのになう主語標示機能についての調査を先行させておこなうこととした。現在、源氏物語をテキストに、動詞述語文において主語標示機能をになう名詞-ハの用法についての基礎的調査をすすめている。平成25年10月24日より平成27年3月31日まで、育児休業のため研究を中断古代日本語の主語名詞のになう文法的意味を語彙・形態の両側面において記述し、形態間の機能上の差異を明らかにすることを研究目的とし、平安期文学作品をテキストとして調査をおこなった。当初は形容詞述語文における主語名詞の分析を研究対象とする予定で進めていたが、研究代表者がこれまでにおこなってきた動詞述語文における主語名詞の研究成果を整理する必要が生じ、動詞述語文についての研究成果を著書化(2014『平安期日本語の主体表現と客体表現』ひつじ書房)するにいたった。また、その過程において2013「平安期日本語の対象語表示の名詞-ヲ再考」(『外国文学』第62号)、2012「平安期日本語における感情的な状態をあらわす形容詞を述語とする文の対象語についての一考察」(『対照言語学研究』第22号)などの論文をまとめた。しかし、本研究当初の目的である形容詞述語文における主語名詞の分析については上記論文以外には成果をあげられておらず、課題を多く残している。育児休業(平成25年10月24日平成27年3月31日)のため、研究を中断したことによる。日本語学動詞述語文の主語標示についての分析結果をふまえ、形容詞述語文の主語標示について検討をおこなう。検討結果を精査し、考察内容を論文化する。昨年度は思わしい研究成果があげられなかったが、本年度は昨年度の調査結果をふまえ、これまで進めてきた分析内容を整理し、論文化することを通して、次年度におこなう研究の方向性を明らかにできた。動詞述語文の主語

標示についての検討を優先しておこなう必要が生じたことから、昨年度は著書『平安期日本語の主体表現と客体表現』(ひつじ書房)の執筆にとりくみ、動詞述語の主語標示について、分析結果の整理および再検討をおこなった。主な要因として、基礎的な調査をはじめるまえに、これまでの研究成果について整理し、発表をおこなったこと、また、形容詞述語文における主語標示機能に関する調査をはじめるまえに動詞述語文において名詞-ハのになう主語標示機能についての調査を先行させておこなう必要が生じたため、計画を修正し、後半に予定していた調査を早い段階からおこなうことにしたこと、などが挙げられる。産前産後の休暇および育児休業により研究活動を一時中断(平成25年10月24日平成27年3月31日)したため。次年度は形容詞述語文の主語標示についてさらに調査をすすめ、構文的環境と主語名詞の形態的差異との関連性について分析をおこなう。また、これまでの調査における分析結果と照らしあわせて分析内容を精査し、可能であればこれらの考察内容を論文化する。今後は昨年度の研究成果をとりいれ、動詞述語文の主語標示についての分析結果と照合しながら形容詞述語文の主語標示について検討をおこなう。また、これまでの検討内容を精査し、可能であれば考察内容を論文化する。今後は現在すすめている調査を継続しつつ、動詞述語文における各種主語標示形態についての調査もすすめ、各形態のになう主語標示機能の差異について明らかにすることに重点をおいてとりくむ予定である。なお、本年度おこなう調査の結果については分析内容を整理したうえで論文として発表する予定である。必要図書・論文等の購入費、出張費(学会・研究会等への参加および研究成果の発表・報告にともなう旅費)、印刷費などに使用する予定である。次年度は過年度と同様に学会・研究会等に参加するための出張旅費、資料収集のための出張旅費、書籍購入費、印刷費等を使用するほか、研究成果の発表、報告に伴う出張旅費、印刷費などを使用する予定である。産前産後の休暇および育児休業により、研究活動を一時中断(平成25年10月24日平成27年03月31日)するため。平成27年度より、学会・研究会等への参加および研究成果の発表・報告にともなう出張旅費、印刷費などに使用する予定である。概ね予定通りであるが、調査結果をデータ化する関係で若干人件費が必要となる。他の費用を削減することで工面したい。
アレルギー患者会の組織化にみる医療化の実証研究

1アレルギー患者会の組織化を分析するために、それぞれの団体の具体的な活動内容と自己規定を明らかにし、両者の関係について調べた。データとして、アレルギーの会全国連絡会が行った加盟団体へのアンケート回答を用いた。結果として、育児サークルタイプと消費者団体タイプの団体では活動内容と自己規定の一致が見られた。一方、非営利法人団体タイプ、患者会タイプ、市民運動団体タイプの団体ではそれほど一致していなかった。方法論として社会構築主義アプローチを採用したがその妥当性については同じデータからは判断できないという立場を採った。この結果については雑誌論文として発表した。2医療化の傾向を探るため、あるアレルギーの会の会報誌に掲載された会員投稿記事を拾い集め、内容について分析した。自らや子どもの症状をどのように記述しているのか、治療についての考えがどのように表現されているのかを分類して整理した。結果として、複数の医師、治療法にあたった場合、最終的に選択した医師が診断に用いる医学用語をそのまま用いて症状を記述している傾向が見られた。また、その医師の治療法が前提としている治癒モデルにしたがって症状の経過を記述している傾向が見られた。使ったデータがその治療法に賛意を示している会員が大半である会の会報誌のものなので、例外が見あたらなかった点が逆に方法論上、問題があったと考えられる。医療化の傾向に関する知見として、直接治療には関係のなかった生活様式の変更がこの治療法に結びつけて語られる記事が見られた。この結果については日本保健医療社会学会で報告予定である。1設立事情で3タイプに分ける。1)育児サークル型、2)病院主導型、3)市民運動型。1)が最も多く、組織として次の自然史を辿る。アレルギー患者の子どもを抱えた親同士が治療、食物、調理、保育園・幼稚園、小中学校といった、共有する関心事・悩み事について情報交換の場として活動を始める。会員数が増加するにつれて、定期的に会報誌を発行し日時を定めて例会を開催するようになる。設立当初は例会に参加する会員が中心だが、居住地域分布が拡大するにつれて会報誌のみ購読する会員が中心となる。運営が組織化していき、スタッフと一般会員の分化が生じる。子どもが成長するにつれてアレルギー疾患は落ち着く傾向があり、一般会員の入退会は激しい一方、スタッフは固定化され、後継者の養成が運営上の課題になってくる。2)3)のタイプは最初から組織化が進んでおり、1)のような自然史は辿らない。2)は自病院の患者への便宜を図る性格が強い。3)は医師等の専門家グループが中心となり、行政への働きかけを目的として明確化していることが多く単純に「患者」会と呼べない。2アレルギー患者会が自らをいかに定義しているかについて、定義内容よりも、定義行為が分析対象になる。設立目的・経緯の説明自体をその会の活動戦略の一環としての言説としてみることができる。1)タイプの会は目的・経緯が設立時点では曖昧であり、数的規模を拡大する意図をもったときに始めて明文化される傾向がある。2)3)タイプは当初から明文化されている。行政(厚生省、都道府県、市町村)への働きかけの際に、その会が要望書や請願書を提出する正当性を訴える武器として目的・経緯が用いられることがある。活動史などもその機にまとめられることになる。対外的活動が増すにつれ、対内的な連帯感を高める意図で、目的・経緯を再確認する行動が生じることがある。同じ意図で逆に、目的・経緯をぼかすこともある。
唐三彩を例として陶磁器の熱ルミネッセンス法による制作年代の推定のための基礎的研究

唐三彩の窯址出土の陶片を平成18年度に引き続き、分析をおこなうとともに、国内に所蔵される唐三彩の調査を行った。平成19年度は研究の最終年度であるので、これまでの得られた陶片の分析をさらにすすめ、また各種の唐三彩の特徴を詳しく検討を加えた。河南省鞏義市黄冶窯出土の唐三彩の分析を主に行ったが、国内に所蔵される出土地不明の小型唐三彩の分析についても行った。今回分析を行った出土地不明の小型唐三彩については、熱ルミネッセンス法の分析により、現代の倣製品ではないことが判明したものの、黄冶窯の出土報告書にある小型唐三彩と、胎土分析などから産地が異なるようであり、これは未知の唐三彩窯址の存在の可能性も含め今後研究が必要である。唐三彩が焼成された窯址が現在、6箇所発見されている。このうち、今回の熱ルミネッセンス法による焼成年代推定のために、最も重要な窯である河南省鞏義市にある黄冶窯の出土陶片の分析を平成18年度に引き続き行った。同時に、河南省の洛陽周辺の唐時代の墓から出土している唐三彩の製品が黄冶窯の製品であるかどうかについても、検討を行った。紀年墓出土の唐三彩の制作年代を基準とするために、これらと類似した唐三彩と今回、分析をおこなった唐三彩が同一の窯の製品であることを、示す必要があったからである。唐三彩の造形的な側面、唐三彩の施釉文様の側面、胎土の観察などを通して、窯址出土の唐三彩の考古学的な編年を推定し、平成19年度に熱ルミネッセンス法で分析をおこなった編年との比較を行った。今回の研究成果による報告書として「黄冶唐三彩窯址出土陶片の熱ルミネッセンス年代測定」(青木智史、長友恒人、出川哲朗)と題して『奈良教育大学教育学部紀要』に平成20年度に投稿するとともに、中国古陶瓷科学技術国際シンポジウム(2009年3月北京)でも発表の予定である平成17年度は分析資料の検討と資料採集方法についての基礎的な検討を行った。まず、これまでなされてきた熱ルミネッセンスの研究報告書をもとに、陶磁器の制作年代の測定が、どの程度まで精度があるのかについて調査を行った。その結果、測定機関によってばらつきがあることがわかった。また、これらの報告書の測定のサンプルが多様であり、唐時代の陶磁器のサンプルについて精度の比較検討するほどの研究はなされていなかった。平成18年度に本格的に分析を開始する唐三彩の分析サンプルの妥当性の検討がまず必要であり、国内にあるサンプルについて、真贋についても美術史的な観点を含め、さまざまな角度から検討を加えた。これまでに、陶磁器についておこなわれた熱ルミネッセンス法による論文を検討すると、分析の方法論よりも、まず、サンプル採取の手順の確立が重要であることが分かった。陶磁器のどの部分からどのような方法で、サンプルを採集しているのかは、各研究機関によって異なっている。現在は陶磁器の芸術的価値を損なわないことを前提にした採取方法で、その結果、年代測定の精度が高くない可能性がある。本研究では精度を高めるためのサンプル採取であり、陶片資料によって、十分な量の熱ルミネッセンスの資料を採集することにした。通常サンプル採取については、分析専門の機関が指定した専門家、あるいは分析者によりなされる。しかし、本研究は萌芽的な研究であるので、研究者自身で採取方法を検討するため、サンプル採取用工具を購入した。また平成18年度に、中国河南省鄭州市で河南省考古研究所が発掘した唐三彩の調査を実施するための準備をおこなった。この唐三彩は出土地や制作年代が限定されたものであり、この唐三彩を分析できれば、熱ルミネッセンスによる陶磁器の年代測定について、かなり有効なデータが得られると期待されることが分かった。唐三彩の窯跡出土陶片を熱ルミネッセンス法によって、分析するために、下記日程により河南省鄭州市、鞏義市、洛陽市において、研究者との意見交換、調査および必要なサンプルの収集をおこなった。平成18年7月20日河南省鄭州市の河南省考古研究所を訪問し、孫新民所長および唐三彩の発掘担当者であった郭木林氏と面会し、唐三彩に関しての意見交換を行った。また、2002年度に河南省考古研究所が発掘した窯址出土資料を調査し、熱ルミネッセンス法の分析に必要な量である数グラムの資料の提供を河南省考古研究所より受けた。河南省考古研究所に保管されている唐三彩の出土陶片以外に、唐三彩周囲の資料の放射線量に関する情報が必要であることから、7月21日に河南省鞏義市にある唐三彩の中心的な窯である黄冶窯において、河南省考古研究所の了解のもと、唐三彩が出土した周辺から数グラムのサンプルの収集を行った。また7月22日には洛陽市博物館において、唐三彩の墓葬出土品の調査をおこなった。これまで、唐三彩の窯址出土陶片を熱ルミネッセンス法によって分析されたことはなく、貴重な情報を得ることができた。唐三彩の正確な年代測定をするためには、唐三彩そのものの蓄積線量を測定するだけではなく、唐三彩が置かれた年間線量に関する情報が必要である。蓄積線量を年間線量で割り算することによって、焼成後の経過年数が導かれる。

唐三彩の制作年代については紀年のある墓葬からの出土品によって、7世紀後半から8世紀前半までの中で、かなり明確になってきている。この年代観と熱ルミネッセンスによる年代観が一致することから、熱ルミネッセンス法による年代測定が有効であることが分かった。唐三彩の窯址出土の陶片を平成18年度に引き続き、分析をおこなうとともに、国内に所蔵される唐三彩の調査を行った。平成19年度は研究の最終年度であるので、これまでの得られた陶片の分析をさらにすすめ、また各種の唐三彩の特徴を詳しく検討を加えた。河南省鞏義市黄冶窯出土の唐三彩の分析を主に行ったが、国内に所蔵される出土地不明の小型唐三彩の分析についても行った。今回分析を行った出土地不明の小型唐三彩については、熱ルミネッセンス法の分析により、現代の倣製品ではないことが判明したものの、黄冶窯の出土報告書にある小型唐三彩と、胎土分析などから産地が異なるようであり、これは未知の唐三彩窯址の存在の可能性も含め今後研究が必要である。唐三彩が焼成された窯址が現在、6箇所発見されている。このうち、今回の熱ルミネッセンス法による焼成年代推定のために、最も重要な窯である河南省鞏義市にある黄冶窯の出土陶片の分析を平成18年度に引き続き行った。同時に、河南省の洛陽周辺の唐時代の墓から出土している唐三彩の製品が黄冶窯の製品であるかどうかについても、検討を行った。紀年墓出土の唐三彩の制作年代を基準とするために、これらと類似した唐三彩と今回、分析をおこなった唐三彩が同一の窯の製品であることを、示す必要があったからである。唐三彩の造形的な側面、唐三彩の施釉文様の側面、胎土の観察などを通して、窯址出土の唐三彩の考古学的な編年を推定し、平成19年度に熱ルミネッセンス法で分析をおこなった編年との比較を行った。今回の研究成果による報告書として「黄冶唐三彩窯址出土陶片の熱ルミネッセンス年代測定」(青木智史、長友恒人、出川哲朗)と題して『奈良教育大学教育学部紀要』に平成20年度に投稿するとともに、中国古陶瓷科学技術国際シンポジウム(2009年3月北京)でも発表の予定である