hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パラメータの逐次推定に基づく確率動的計画法に関する研究

本研究はLRU(Least Recently Used)スタック(=要素をアクセスした時系列順に並べておくようなデータ構造)をいかに効率よく実現するかという問題について取り組んでいる。スタックを配列で実現し、アクセスが起こる毎にその要素を先頭に移動するような素朴なアルゴリズムだと、毎回の移動コストが非常に大きくなる。この点に注目したBarrigaとAyaniは、配列のインデックスに関して昇順または降順にアクセスされている間は要素の移動を行わず、その昇(降)順性がくずれたときにまとめて移動を行う方法を発表した。しかしアクセスがインデックスに関して不規則にくるような場合には、この方法は全く役に立たない。そこで我々はアクセスが不規則であったとしてもある時点までは移動を行わず、リンク情報により時系列順を記録しておき、要素の探索コストがある限界を越えて大きくなったときに初めて再構築するような実現方法を考案した。この方法のもとで、残りn個のリクエストがあるときの期待コストによる動的計画問題として定式化した。その際要素に対するリクエストがすべてのインデックスに関して一様に分布していると仮定した場合(第3章)、およびスタックの先頭が最もアクセス確率が高いような準幾何分布に従っていると仮定した場合(第4章)について調べた。すなわちそれぞれの場合で配列の最大アクセスインデックスrをパラメータとした期待コストの上下限を算出し、残りnステップで再構築したときと再構築しないとさの期待コストを比較して、再構築が最適となるrの値を求めた。これによれば特に一様分布の場合はスタックの全要素数の5/7を越えたときに再構築するのが最適であることが分かった。さらに、インデックスrあるいは残りステップ数nが増加したとき、一度最適な時点を越えると再び非最適とはならないような単調性が存在することが分かった。本年度はモデル構築について大部分の時間を費やして入念な文献調査を行い、2000年秋までに新しいモデル構築を完成した。さらに2001年春には動的計画法を用いた解析を7割方終え、今後はオペレーションズリサーチ学会等において発表および雑誌への投稿を行う予定である。具体的に取り組んでいるのは、要素の挿入および削除を要求する2種類のリクエスト列に対してコンピュータのメモリに動的に表を割り当てる問題である。表がいっぱいになると新しい大きな領域を割り当て、それまでの要素を移動する。また逆に表のサイズに対して要素数が少なくなり過ぎると、できるだけ効率的に表を利用したいので、より小さいサイズの領域を確保してそこに要素を移す。このときどの時点で表の拡大・縮小を行うべきかについて動的計画法を用いた分析を行い、モデルの環境下における最適な時点に関する結果が得られた。すなわち表を拡大する場合は要素が表いっぱいに満たされるまで新しい領域を確保して移動する必要はなく、縮小する場合は要素数がコピーのコストCと効率度Rの比のある関数で与えられる値以下となった場合に行えばよいことが分かった。従来この問題はならし解析と呼ばれるアルゴリズムの評価の手法によって分析が行われていたが、確率動的計画問題として解くことにより、さらに精密な結果が得られた。今後の発展的課題としてはリクエストが複数個の要素の挿入・削除があり得る場合の評価、いくつか先のリクエストも分かるという条件のもとでの評価、あるいは挿入リクエストと削除リクエストの確率が分からない場合の評価についても考察する必要がある。

この点に注目したBarrigaとAyaniは、配列のインデックスに関して昇順または降順にアクセスされている間は要素の移動を行わず、その昇(降)順性がくずれたときにまとめて移動を行う方法を発表した。しかしアクセスがインデックスに関して不規則にくるような場合には、この方法は全く役に立たない。そこで我々はアクセスが不規則であったとしてもある時点までは移動を行わず、リンク情報により時系列順を記録しておき、要素の探索コストがある限界を越えて大きくなったときに初めて再構築するような実現方法を考案した。この方法のもとで、残りn個のリクエストがあるときの期待コストによる動的計画問題として定式化した。その際要素に対するリクエストがすべてのインデックスに関して一様に分布していると仮定した場合(第3章)、およびスタックの先頭が最もアクセス確率が高いような準幾何分布に従っていると仮定した場合(第4章)について調べた。すなわちそれぞれの場合で配列の最大アクセスインデックスrをパラメータとした期待コストの上下限を算出し、残りnステップで再構築したときと再構築しないときの期待コストを比較して、再構築が最適となるrの値を求めた。これによれば特に一様分布の場合はスタックの全要素数の5/7を越えたときに再構築するのが最適であることが分かった。さらに、インデックスrあるいは残りステップ数nが増加したとき、一度最適な時点を越えると再び非最適とはならないような単調性が存在することが分かった。
黒曜石の流通と消費からみた環日本海北部地域における更新世人類社会の形成と変容

EPMA、hXRF、NAA法を用いて北海道の更新世遺跡出土黒曜石製石器の産地同定分析を行い、さらに既存の産地同定例を集成し出土パターンを解析した。同時に黒曜石生成の地質学的プロセスの実態解明と各産地産黒曜石の標準元素化学成分を確定して、考古学的産地分析研究の標準化を達成した。その上で、環日本海地域における黒曜石の消費と流通の実態を明らかにし、そのパターンに見られる画期から、更新世人類社会の動態を描き出した。石器は、更新世人類の行動研究を具体的に行いうる唯一の量的に保証された資料である。環日本海北部地域の石器石材には黒曜石が多く利用されており、しかも黒曜石は原産地推定が比較的可能な分析水準にある。しかしながら、当該地域では遺跡出土資料の具体的分析例に乏しいため、考古学的行動研究が進展を見せていない。そこで、本研究では、EPMAを用いて遺跡出土石器類の原産地を具体的に同定し、その石材消費行動バターンの考古学的分析を行い、民族考古学等の先行研究との比較・総合によって得られた行動戦略モデルを通して、更新世人類社会の形成と変容のプロセスを明らかにすることを目的としている。本年度は、研究初年度にあたるため、既存の黒曜石原産地推定データのコンパイル作業に着手し、北海道・東北の集成を終了した。資料獲得を意図した北海道北見市吉井沢遺跡の発掘調査を10月に実施し、整理作業を3月に行った。EPMA分析に着手し、特に北海道厚真町モイ遺跡等の原産地再分析では、既存分析とは異なる結果を得た。また、春に東大で研究打ち合わせ会議を行い、秋に首都大にて、公開シンポジウム「黒曜石が開く人類社会の交流」を実施し、全国的な黒曜石研究の事例の検討を行った。本研究では、EPMAを用いて遺跡出土石器類の原産地を具体的に同定し、その石材消費行動パターンの考古学的分析を行い、民族考古学等の先行研究との比較・総合によって得られた行動戦略モデルを通して、更新世人類社会の形成と変容のプロセスを明らかにすることを目的としている。研究第2年度にあたる本年度は、昨年度に引き続き、各分析項目ごとの研究を継続して実施した。まず分担者を中心として、北海道・東北地方およびロシア極東の遺跡出土黒曜石のEP肌分析を進めた。既存黒曜石原産地推定データのコンパイル作業を継続し、北海道・東北・関東地方といった国内のデータ収集とともに、ロシア・韓国等の国外データの収集を開始した。黒曜石を利用した行動論分析資料の獲得を意図した北海道北見市吉井沢遺跡の発掘調査を、本年度は9月末10月上旬に行い、整理作業を23月に実施した。昨年度に引き続き、5月に東大で公開シンポジウム「黒曜石が開く人類社会の交流II」を実施し、昨年度とは異なる列島各地の黒曜石研究の事例の検討と討論を行った。10月下旬から11月上旬にかけて、国立極東大学とロシア科学アカデミー極東支部地質学研究所に所属する海外研究協力者と共同で、ロシア沿海州ハサン地域の黒曜石石器群出土遺跡の現地調査と黒曜石原産地の踏査を行った。沿海州で産出する黒曜石は、列島の黒曜石産地とは成因を異にすることが明らかとなり、注目すべき調査成果を挙げることができた。本研究では、EPMAを用いて遺跡出土石器類の原産地を具体的に同定し、その石材消費行動パターンの考古学的分析を行い、民族考古学等の先行研究との比較・総合によって得られた行動戦略モデルを通して、環日本海北部地域に展開した更新世人類社会の形成と変容のプロセスを明らかにすることを目的としている。研究第3年度にあたる本年度は、昨年度に引き続き、各分析項目の研究を継続して実施した。まず分担者を中心として、北海道・東北地方およびロシア極東の遺跡出土黒曜石のEPMA分析を進めた。既存黒曜石原産地推定データのコンパイル作業を継続し、東日本を中心とした国内およびロシア・韓国等の国外データの収集に努めた。黒曜石を利用した行動論分析資料の獲得を意図した北海道北見市吉井沢遺跡の発掘調査を、本年度は10月の3週間行い、整理作業を23月に実施した。10月下旬から11月上旬にかけて、明治大学黒曜石研究センターと共同で、アメリカ・ロシア・韓国から黒曜石産地分析を精力的に進めている分析化学者6名を招聘し、国内の分析学者とともに、北海道の黒曜石原産地(白滝・置戸・十勝)の国際巡検を行い、長野県長和町に所在する明治大学黒曜石研究センターで国際ワークショップを開催した。東アジアの黒曜石の産地分析が進むにつれて、産地名称や標準資料の共有が喫緊の課題と成りつつあるため、その問題解決を目指した東アジア最初の試みである。国際巡検で共同で獲得した資料を分割して、参加した各ラボで化学組成を測定し、ラボ間の分析偏差を確認する作業を行った。この成果は、現在取りまとめ中であり、今年度国際誌に投稿予定である。

本研究では、EPMA、hXRF、NAA等を用いて遺跡出土黒曜石産地同定を行い、同時に既存の分析例データベースと統合した上で、その石材消費行動と流通を考古学的に解析し、民族(俗)考古学等の研究との比較・総合によって得られた行動戦略モデルを通して、環日本海北部地域に展開した更新世人類社会の形成と変容のプロセスを明らかにすることを目的としている。研究最終年度にあたる本年度は、研究の完成を目指して、前半は各研究項目の完遂と補足調査を行い、後半は研究計画全体の完成と報告書の作成作業を実施した。昨年に引き続き、黒曜石を利用した行動論的分析資料の獲得を意図した北海道北見市吉井沢遺跡の発掘調査(10月3週間)と整理作業(12月2週間)を実施した。国内(2箇所)およびインドで関連資料調査を行った。8月と11月に国際シンポジウム(Stories Written in Stones、セッション企画、8月20日25日、ルーマニア国ヤシ市; Changes in Behavioral and Technological Adaptation around the LGM in Eurasia、11月29日、首都大学東京)にて研究成果を発表した(J. Lithic Studies, vol. 1, 2014.3)。黒曜石産地同定分析に関するロシア・アメリカ・韓国・国内研究者との国際共同研究の成果をまとめた英文の論集(BAR International Series 2620, 2014, Oxford)を刊行した。年度末に研究成果報告書2冊(計563頁)を刊行した。本研究では、EPMA、XRFを用いて遺跡出土黒曜石製石器の産地同定を行い、その石材消費行動と流通を考古学的に分析し、民俗考古学等の先行研究との比較・総合によって得られた行動戦略モデルを通して、環日本海北部地域に展開した更新世人類社会の形成と変容のプロセスを明らかにすることを目的としている。研究第4年度にあたる本年度は、昨年度に引き続き、各分析項目の研究を継続して実施した。初年度から行ってきた黒曜石産地分析データ集成作業のうち、北海道に関する集成と分析を終了させ、その成果を国際シンポジウム(10月27日28日、明治大学)にて発表し、『旧石器研究』(日本語、日本旧石器学会誌、25年6月刊行予定)およびERAUL(英語、ベルギー・リュージュ大学出版会)に投稿した。昨年度に引き続き遺跡出土黒曜石のNAA、ED-XRF分析を進め、昨年度実施した国際WSの研究成果とともに、BAR International Series中の論集として編集中である。平成25年度刊行を予定している。2月には、新規に導入したPortable XRFを用いて、北海道帯広市所蔵の更新世遺跡出土黒曜石資料の産地分析を行った。黒曜石を利用した行動論分析資料の獲得を意図した北海道北見市吉井沢遺跡の発掘調査を11月に3週間行い、整理作業を12月に実施した。インドネシア・ロシア(2回)・韓国および国内で関連資料調査を行った。10月には、研究成果の中間報告書を刊行した。資料収集と発掘調査はおおむね順調であるが、昨秋実施した国際巡検とWSの成果は、当初予想したよりも大きく、標準資料の共有化に目処がつき、なによりも国際間の研究活動の活性化が展望できたのは、今後の研究に非常に貢献すると思われる。また1月に実施した中国吉林省での資料調査では、現地研究機関が実施した黒曜石原産地遺跡の調査成果が予想よりもはるかに良好で、今年度以降共同研究を実施できる可能性が高くなった。
視覚・知的重複障害者の触読における般化の困難性の様相

視覚・知的重複障害者への触読指導では、指導対象者の名前やライトのon・offなどを打ち出した点字ラベルを豊富に配置するなどの環境設定と、指導対象者の生まれ育った文化、対人・生活環境、趣味や好みを考慮した指導語彙の精選により、指導対象者は触覚的に獲得されるべき点字のひな型を覚えることができ、主体的な学習が促進されると考えられている。しかし、このような実用的指導法において対象児の興味や好みに基づく文字や単語が触読できるようになったとしても、他の様々な文字数で構成される触読材料の触読が成立するか否かという般化の問題がある。そのため、本研究では視覚・知的重複障害者の触読における般化の困難性の様相について明らかにすることを目的としている。H29年度は研究対象者の確認・選定をするため、複数の視覚特別支援学校ならびに視覚障害者施設等を訪問し、研究対象者候補者の触読能力について把握するため、研究対象候補者の触読場面の観察と、指導者及び施設長への意見聴取を行った。さらに、日常生活や学習場面において使用頻度の高い点字についても同様に情報を収集した。これを基に実験で使用する触読材料について検討・作成し、実験システムに必要となる実験器具の作成を行った。H30年度は予備実験を実施し、その結果に基づき実験システムの修正及び研究対象者の実態に合わせた触読材料の修正・作成を継続して行った。現在実験データを収集しており、結果がまとまり次第学会及び研究会等での発表及び論文執筆を予定している。視覚特別支援学校に在籍、または卒業した視覚・重複障害児者の中である程度点字触読能力を身に着けている者の数が非常に少ないため、データの収集が困難な状況である。継続してデータの収集に努めるが、事例的研究への修正を検討している。現在、触読者において予備実験を実施しており、実験システムの確認をしている。この結果を踏まえ、研究対象者の実態に合わせ触読材料をさらに修正・作成し、実験データを収集していく予定である。視覚・知的重複障害者である程度触読技能を備えている研究対象者の数が少ないため、当初の研究計画からはやや遅れている状況である。視覚・知的重複障害者である程度触読技能を備えている対象者が少ないため、触読の般化を論じることの困難性が生じつつあるが、その場合は視覚・知的重複障害者の触読指導について事例的に検討することに変更する可能性がある。

当該年度に予定していた外国施設等への視察が都合により行えなかったため、使用予定金額が余っている状態である。次年度以降に外国施設等への視察を計画し、これを実施する際に使用したいと考える。研究の進捗状況が思わしくないため、予算を適切に使用できていない状況にある。610月初旬までにデータを収集を完了する予定のため、これに合わせて点字プリンター購入、データ収集に関する旅費及び実験参加者への謝金支払い、学会や研究会等での発表など適切な予算の執行に努める。
細胞内寄生性細菌を用いた特異的細胞内ドラッグデリバリー法の開発とワクチンへの応用

細胞内寄生性リステリア菌をベクターとして用いた細胞種特異的な遺伝子導入法、DNAワクチン法を確立し、ついで、マクロファージ/樹状細胞をターゲットとしてT細胞の機能的分化に重要な種々の遺伝子を導入することにより個体の免疫系をコントロールし、次いでアレルギー性疾患発症準備状態に対する遺伝子治療法・DNAワクチン法への応用を検討することを目的に解析を進めている。温度感受性プラスミドおよびHomologous recombinationを利用していくつかの自己融解性変異株を作製し、この変異株にリステリア菌と動物細胞内で発現可能なシャトルベクターに組み込んだ遺伝子を導入して、基礎的な解析を行ない、遺伝子操作リステリア菌を感染させることにより、培養細胞に遺伝子を導入し発現させることが可能であり、リステリア菌が細胞内への遺伝子導入のベクターとして有効であることを確認した。この系を用いて、in vivoでの感染防御効果を調べたところ、感染感受性マウスに感染抵抗性を賦与することが可能であることが明らかになった。現在、より効率のよいベクター、投与法を昨年度に引き続き検討している。さらに、リステリア菌感染により宿主免疫系がアレルギーを抑制する方向にシフトすることを利用して、アレルギーの主体となるIgE反応に対する制御効果を検討中である。温度感受性プラスミドおよびHomologous recombinationを利用していくつかの自己融解性変異株を作製した。この変異株にリステリア菌と動物細胞内で発現可能なシャトルベクターに組み込んだ遺伝子を導入して、基礎的な解析を行った。この結果以下の知見を得ている。(1)遺伝子操作リステリア菌を感染させることにより、培養細胞に遺伝子を導入し発現させることが可能であり、リステリア菌が細胞内への遺伝子導入のベクターとして有効である。(2)この系を用いて、in vivoでの宿主免疫応答の制御を試み、L.major感染に対する感染防御効果を調べたところ、感染感受性マウスでのL.majorの増殖が、感染抵抗性マウスよりも低く押さえられる結果が得られた。したがって、本法により、感染感受性マウスに感染抵抗性を賦与することが可能であることが明らかになった。現在、より効率のよいベクター、投与法を検討している。
グルタチオン合成代謝系酵素の立体構造と機能

本研究では、グルタチオンの合成を制御するキーとなる大腸菌由来γ-グルタミルシステイン合成酵素(GCS)およびグルタミン酸脱水素酵素(GLDH)について、X線結晶構造解析によって構造を明らかにし、酵素レベルでのフィードバック制御やアロステリックな調節に基づいたグルタチオン合成代謝系制御の分子機構の解明を目指した。GCSについては、真核生物由来の酵素の場合と同様になんらかの活性調節因子が酵素分子表面にあるシステイン残基と反応し、それによってグルタチオンによるフィードバック阻害が制御されている可能性について検討するため、表面システイン残基をセリンに系統的に置換した変異体を作成し、その酵素化学的・生化学的性質について検討を行った。その結果、グルタチオンによるフィードバック阻害制御には直接関与しないこと、従って異なるフィードバック阻害機構が存在することが示唆された。一方、既にnative GCSの結晶化には成功しており、さらに位相決定のための重原子誘導体結晶の作成を行った。Methionine pathwayinhibition methodを用いてSeMet変異体を作成し、シッティングドロップ法によるその結晶化に成功した。そこで、Spring8のビームラインBL41XUにおいてMAD解析を行うための回折データの収集を行った。得られた回折データについては現在解析中である。GLDHに関しては、ハンギングドロップ法を用いて結晶化条件の検討を行った。結晶化剤として硫酸アンモニウムを用いてglutamate-NADH-GLDH複合体結晶が、PEGメチルエーテル5000を用いて2-oxoglutarate-NADH-GLDH複合体結晶が得られた。特に後者の複合体に関してはこれまでに結晶化が報告された例はなく、本酵素の構造変化と機能の関係について新たな知見が得られるものと期待される。大腸菌B株由来γ-グルタミルシステイン合成酵素の触媒機能の解明を目指してこれまでその遷移状態アナログの開発を行ってきた。本研究ではさらに本酵素のフィードバック阻害機構を明らかにするため、X線結晶構造解析による立体構造モデルの構築を目指して、その結晶化を行った。大腸菌B株のグルタチオン阻害脱感作変異株であるRC912株からクローニングされた酵素を用いて結晶化条件の検討を行ってきたが、この場合良質の結晶は得られなかった。これは、本酵素は516アミノ酸残基から構成される分子量58,300の単量体として存在するが、分子表面に存在するシステイン残基が容易にS-S結合を形成することで不均一な多量体を形成することが原因と考えられた。そこで化学修飾により同定された分子表面に存在する4つのCys残基(106C,164C,205C,223C)を、部位特異的変異導入法によりSer残基に置換した変異型酵素を作成した。この変異型酵素は野生型酵素と比較して活性に大きな違いはなかった。Native-PAGEと動的光散乱による解析の結果、変異型酵素はより分子量的に均一であることが判明し、結晶化能(結晶化し易さ)が向上していると考えられた。そこで、さらにこの変異体酵素を用いて結晶化条件の検討を行った。沈澱剤としてギ酸ナトリウムを使用し、20°Cにおいてシッティングドロップ蒸気拡散法による結晶化を行ったところ、大きさが0.25×0.25×0.2mm程度の菱形の結晶が得られた。本結晶をSPring-8のビームラインBL40B2を用いてX線解析強度データの測定を行ったところ、2.5A^^゚分解能をこえる回折斑点が観測された。その結果、本結晶は三方晶系に属し、空間群はR3またはR32、格子定数はa=b=326.6A^^゚、c=104.2A^^゚、α=β=90゚、γ=120゚であった。
重症頭部外傷患者の局所脳組織・髄液代謝に及ぼす頭蓋内圧亢進・全脳虚血と低体温療法 : 脳組織・髄液の酸素代謝、酸塩基平衡、興奮性アミノ酸、脳温、脳血流の連続モニタリング

【目的】重症頭部外傷患者の脳酸素代謝,嫌気性代謝産物に影響される脳酸塩基平衡と脳血流をモニタリングし,頭蓋内圧(ICP)亢進と脳灌流圧(CPP)低下に伴う全脳虚血の影響と神経集中治療法のうちとくに過換気療法(HV),低体温療法(HT)の効果を解析し,その意義を検討する.【対象と方法】重症頭部外傷13例(限局損傷9,びまん性損傷4;17-66,平均39歳)に対し,受傷2週以内の脳室内髄液の温度,pH,PCO2,HCO3-,塩基過剰,PO2,SO2の連続モニタリング(10-288時間,平均94)と乳酸(La)・ピルビン酸(Py)測定(n=8)を行い,頚静脈血(jb)と対比,Tjbで補正した髄液と頸静脈洞酸素飽和度(SjO2),局所脳酸素飽和度,頭蓋内圧(ICP)・脳灌流圧(CPP),JB温,呼気終末PCO2(PetCO2)との関係から解析し,脳アシドーシスに対するHVとHTの意義を検討した.【結果】1.髄液では,POC2上昇又はHCO3-低下によりpH低下したが,jbではほぼ正常であった.2.髄液・jb共にLa,Pyは上昇,La/Py比は低下傾向を示した.髄液La,Pyと髄液pHは負の相関を示した.3.髄液pHは,髄液やjbのPO2/SO2と相関したが,ICP・CPPとは相関しなかった.4.HV:PetCO2低下は,髄液PCO2や髄液pHと常に相関しなかった.5.HT:髄液PO2やSO2上昇傾向を示し,髄液pHも上昇した.【結論】重症脳障害患者の髄液アシドーシスは,LaとPy上昇に伴うHCO3-低下・PCO2上昇に起因,ICP・CPPより脳酸素代謝障害と関連し,HVよりHTにより改善傾向が明確である.【今後の方向】脳実質における酸塩基平衡と脳血流の変化との関係の解析は,モニタリングシステムが完成した段階であるが,今後詳細を検討予定である.また脳実質における興奮性アミノ酸測定の臨床応用はその方法論を含め本邦では制約があり,プロトコールの再検討が必要である.【目的】重症頭部外傷患者の脳酸素代謝,嫌気性代謝産物に影響される脳酸塩基平衡と脳血流をモニタリングし,頭蓋内圧(ICP)亢進と脳灌流圧(CPP)低下に伴う全脳虚血の影響と神経集中治療法のうちとくに過換気療法(HV),低体温療法(HT)の効果を解析し,その意義を検討する.【対象と方法】重症頭部外傷13例(限局損傷9,びまん性損傷4;17-66,平均39歳)に対し,受傷2週以内の脳室内髄液の温度,pH,PCO2,HCO3-,塩基過剰,PO2,SO2の連続モニタリング(10-288時間,平均94)と乳酸(La)・ピルビン酸(Py)測定(n=8)を行い,頚静脈血(jb)と対比,Tjbで補正した髄液と頸静脈洞酸素飽和度(SjO2),局所脳酸素飽和度,頭蓋内圧(ICP)・脳灌流圧(CPP),JB温,呼気終末PCO2(PetCO2)との関係から解析し,脳アシドーシスに対するHVとHTの意義を検討した.【結果】1.髄液では,POC2上昇又はHCO3-低下によりpH低下したが,jbではほぼ正常であった.2.髄液・jb共にLa,Pyは上昇,La/Py比は低下傾向を示した.髄液La,Pyと髄液pHは負の相関を示した.3.髄液pHは,髄液やjbのPO2/SO2と相関したが,ICP・CPPとは相関しなかった.4.HV:PetCO2低下は,髄液PCO2や髄液pHと常に相関しなかった.5.HT:髄液PO2やSO2上昇傾向を示し,髄液pHも上昇した.【結論】重症脳障害患者の髄液アシドーシスは,LaとPy上昇に伴うHCO3-低下・PCO2上昇に起因,ICP・CPPより脳酸素代謝障害と関連し,HVよりHTにより改善傾向が明確である.【今後の方向】脳実質における酸塩基平衡と脳血流の変化との関係の解析は,モニタリングシステムが完成した段階であるが,今後詳細を検討予定である.また脳実質における興奮性アミノ酸測定の臨床応用はその方法論を含め本邦では制約があり,プロトコールの再検討が必要である.

目的:重症頭外傷患者の酸素代謝障害に伴う脳アシドーシスに対する過換気(HV),低体温(HT),tromethamine(THAM)の治療効果を,髄液と頚静脈血(JB)のpH,PCO2,HCO3-,PO2,SO2,乳酸・ピルビン酸(La/Py),さらに頸静脈洞酸素飽和度(SjO2),局所脳酸素飽和度(rSO2),頭蓋内圧(LCP)・脳灌流圧(CPP),頸静脈血液温(Tib),呼気終末PCO2との関係から解析し,その意義を検討する.対象と方法:対象は,重症頭外傷13例(限局損傷9,びまん性損傷4;17-66,平均39歳).全例,受傷2週以内の急性期に脳室内髄液の温度,pH,PCO2,HCO3-,塩基過剰,PO2,SO2の連続モニタリング(10-288時間,平均94)とLa/Py測定(n=8)を行い,JBでも同パラメータを1-4回計測,Tjbで補正した髄液とSjO2,rSO2,ICP・CPP,Tjb,PetCO2との関係を解析した.評価は,各パラメータと,1)HVではPetCO2とJBCO2との相関,2)HT(n=9)はTjbとの相関,3)THAM(n=2)は0.3M溶液pH(pH8.0)を500ml急速点滴静注し56分間の各パラメータと中大脳動脈の血流をも解析した.結論:重症頭部外傷患者の髄液アシドーシスに対するHV,HT,THAMの効果は直接的ではなく,酸素代謝障害の改善に基づいた軽度アシドーシス下での管理が適切と思われるが,そのためには髄液(細胞外液)におけるモニタリングが必要で,今後の解析が望まれる.【目的】重症頭部外傷患者の脳酸素代謝,嫌気性代謝産物に影響される月脳酸塩基平衡と脳血流をモニタリングし,頭蓋内圧(ICP)亢進と脳灌流圧(CPP)低下に伴う全脳虚血の影響と神経集中治療法のうちとくに過換気療法(HV),低体温療法(HT)の効果を解析し,その意義を検討する.[対象と方法]重症頭部外傷13例(限局損傷9,びまん性損傷417-66,平均39歳)に対し,受傷2週以内の脳室内髄液の温度,pH,PCO2.HCO3-,塩基過剰,PO2,SO2の連続モニタリング(10-286時間,平均94)と乳酸(La)・・ピルビン酸(Py)測定(n=8)を行い,頚静脈血(jb)と対比,Tjbで補正した髄液と頸静脈洞酸素飽和度(SO2),局所脳酸素飽和度,頭蓋内圧(ICP)・脳灌流圧(CPP),JB温,呼気終末PCO2(PetCO2)との関係から解析し,脳アシドーシスに対するHVとHTの意義を検討した.【結果】1.髄液ではPCO2上昇又はHCO3-低下によりpH低下したが,jbではほぼ正常であった.2.髄液・jb共にLa.Pyは上昇,La/Py比は低下傾向を示した.髄液La,Pyと髄液pHは負の相関を示した.3.髄液pHは,髄液やjbのPO2/S02と相関したが,ICP・CPPとは相関しなかった.4.HV:PetCO2低下は,髄液PCO2や髄液pHと常に相関しなかった,5.HT:髄液P02やSO2上昇傾向を示し,髄液pHも上昇した.【結論】重症脳障害患者の髄液アシドーシスは,LaとPy上昇に伴うHCO3-低下・PCO2上昇に起因,ICP・CPPより脳酸素代謝障害と関連し,HVよりHTにより改善傾向が明確である.【今後の方向】脳実質における酸塩基平衡と脳血流の変化との関係の解析は,モニタリングシステムが完成した段階であるが.今後詳細を検討予定である.また脳臭質における興奮性アミノ酸測定の臨床応用は,その方法論を含め本邦では制約があり,プロトコールの再検討が必要である.
建築・聖教・美術から見た新義・古義を包括的に捉える日本密教史の再構築

研究目的に従って、従来から行っている史料調査と収集に重点を置いて実施した。根来寺所蔵の史料については、継続して調査を実施した。特に約2000点にのぼる本尊大日如来納入史料について、その複雑な納入状況を踏まえて、その評価と今後の保存を見据えて、データベースのシステム構築を考慮しつつ、調査と整理に当たった。根来寺の美術作品についても、本尊の再調査・再撮影と、寺史の重要な転換点に活躍した僧侶の肖像彫刻の詳細な調査を実施した。同じ新義真言教団のもう一方の本山である智積院の聖教については、引き続き運敞蔵・智山文庫の史料を調査するとともに写真撮影も行い、必要史料の調査を完了した。ただし、調査の過程で、智積院新文庫所蔵史料について、関連史料が多数存することが確認されたため、智積院独自の調査および他の調査団の調査進行との関係も考慮しつつ、調査実施についての可能性を同院と協議した。29年度から実施が可能となった豊山派本山長谷寺の所蔵史料について、新義真言教団の動向を示す史料を調査・蒐集した。地方寺院に所蔵されるの関連史料について、なお収集の余地があり、既存の史料集や調査成果を博捜しつつ、今後の展開の可能性を探った。これまでに収集した史料を整理・統合して、新義真言教団の中核となる根来寺についての寺史関係史料稿の作成を継続した。史料の再確認と史料間の相互関係の整理に作業時間を要しているが、本科研終了時には完成する予定である。以上を踏まえて、各蒐集史料の整理と分析作業を継続した。史料収集は予定通り進行しているが、調査の進展とともに新たな関連史料の存在が確認され、調査拡大が必要となっている。一方で史料所蔵者の都合により、調査の継続の可能性は常に不安定である。このような状況で、科研期間終了時に一定の成果を挙げるべく調整を重ねている。智積院とは調査継続の可能性を協議中であるが、長谷寺に関しては所蔵者の都合により調査の継続が中断されることになった。一方で、中部地方に比較的多い新義真言教団寺院の関連史料のが所蔵状況を把握し、今後の研究に資することとなる。根来寺については引き続き史料・美術作品の調査を継続する。本科研費による調査・研究は、28年度までの基盤盤研究(B)「根来寺史の総合的研究に基づく中世後期寺院社会像の再構築」(以下前科研と称する)を継承・発展させる内容のものであり、調査・蒐集史料も前科研を継承している。このためまずは新義真言教団の中核となる根来寺寺史関係史料稿の完成を急ぎ、項目選定と史料再確認作業を継続した。史料調査としては、新たに長谷寺所蔵史料の調査が可能となり、近世根来寺や新義真言教団の活動を解明する重要な手がかりが得られることとなった。予備調査の後、第一段階として「萬記録」の一部の調査し、近世の新義真言教団の動向を示す史料を多数蒐集した。同じ新義真言教団のもう一方の本山である智積院の聖教については、前科研の成果を引き継ぎ、写本を中心に調査を実施し、必要史料の8割程度を調査し終えた。根来寺所蔵の史料については、前科研に継続して調査を実施している。特に根来版の版木の調査をほぼ終了した。根来寺の美術作品についても前科研に引き続いて実施し、絵画・不動堂五大尊などの詳細な調査を実施した。建造物については、棟札等の関連金石文史料の補足調査や不動堂墨書の精査を実施し、境内主要建造物の建築史的特質を報告書にまとめることができた。また関連寺院所蔵史料のうちの写真ネガフィルムのあるものについて、デジタルデータに変換し、今後のデータベースとしての活用に備えた。懸案であった長谷寺の所蔵史料の調査が可能となり、研究が進展した。その他の調査は順調に進展している。編年史料稿は概ねできあがっているが、資料の点検に手間取り、やや遅れている。

史料の再確認と史料間の相互関係の整理に作業時間を要しているが、本科研終了時には完成する予定である。以上を踏まえて、各蒐集史料の整理と分析作業を継続した。史料収集は予定通り進行しているが、調査の進展とともに新たな関連史料の存在が確認され、調査拡大が必要となっている。一方で史料所蔵者の都合により、調査の継続の可能性は常に不安定である。このような状況で、科研期間終了時に一定の成果を挙げるべく調整を重ねている。史料調査については長谷寺・智積院所蔵史料の調査継続を行うと共に、他の関連寺院の調査の交渉に当たる。美術作品については根来寺所蔵のものを中心に精査を続ける。関連寺院史料。美術作品の調査にも当たる予定である。同時に課題の目的に向けた史料分析を、各分担者が推進し、最終的成果の取り纏めに向けた考察の作成準備にかかりたい。智積院とは調査継続の可能性を協議中であるが、長谷寺に関しては所蔵者の都合により調査の継続が中断されることになった。一方で、中部地方に比較的多い新義真言教団寺院の関連史料のが所蔵状況を把握し、今後の研究に資することとなる。根来寺については引き続き史料・美術作品の調査を継続する。
iPS細胞の初期化機構の個体差解明を介した新規再生歯科補綴治療の探索

iPS細胞は,補綴歯科治療において,広範な歯槽骨の欠損を補う新たな再生医療の有用な細胞源である。しかし,iPS細胞を作製する際の初期化機構の解明が臨床応用に向けた重要な課題である。初期化過程において細胞内で生じる核初期化タンパク質の修飾や他のタンパク質への結合を制御することが初期化に重要であることから、本研究では,初期効率の高い歯肉線維芽細胞に初期化因子を遺伝子導入し,核初期化タンパク質を変性させずに抽出し,「核初期化タンパク質の翻訳後修飾や形成する複合体」と「初期化」の関連および,その個体差の有無を解析し,核初期化機構の個体差解明から,新たな再生歯科補綴治療を探索する。
栄養膜細胞のCdx2遺伝子発現制御に作用するインプリント遺伝子の探索

本研究では、雄核発生胚由来栄養膜幹細胞(ATS細胞)におけるFgf4非依存的なCdx2発現機構を解明し、Cdx2発現制御に関わる雌雄ゲノムの役割を明らかにすることを目的とした。ATS細胞においてFgf4非依存的にCDX2を発現する細胞を検出した結果、本来発現しないはずの巨細胞においてCDX2陽性が認められた。また、TS細胞におけるCdx2の発現にはMEK-ERK経路が関与しているが、ATS細胞ではMEK-ERK経路のみならずMEK-ERKを介さない経路の関与が示唆された。本研究で新たに明らかとなったATS細胞特異的特性がCdx2発現制御に関わる雌雄ゲノムの解明に向けた鍵となると考えられた。胎盤の幹細胞である栄養膜幹細胞(TS細胞)はFgf4依存的に転写因子Cdx2を発現し未分化能を維持する。雄ゲノムしか持たない雄核発生胚から樹立した栄養膜幹細胞(ATS細胞)では、Fgf4非存在下でもCdx2が発現する。そこで、本研究ではATS細胞におけるCdx2発現機構を明らかにすることにより、胎盤形成における雌雄ゲノムの役割について新たな知見を得ることを目的とした。TS細胞においてFgf4依存的なCdx2の発現には、MEK-ERK経路を介したシグナル伝達系が関与していることが知られている。そこで、ATS細胞におけるFgf4非依存的なCdx2発現にMEK-ERK経路が関与しているかの明らかにするために、阻害剤U0126がCdx2の発現に及ぼす影響について解析を行った。その結果、U0126を添加したATS細胞では、Cdx2の発現量は非添加区と比較して減少した。したがって、ATS細胞ではFgf4非依存的にMEK-ERK経路を介してCdx2を発現維持していると考えられた。また、阻害剤によりCdx2の発現が完全に抑制されなかったことから、ATS細胞にはMEK-ERK経路を介さないCDx2発現制御機構が存在すると考えられた。また、ATS細胞ににおいてFgf4非存在下でCdx2の発現を維持させる原因遺伝子を特定するために、Fgf4非存在下でTS細胞と比較してATS細胞で発現が上昇する遺伝子をマイクロアレイを用いて網羅的に解析した。Cdx2と類似した発現変動を示す遺伝子を抽出した結果、225遺伝子は候補遺伝子として選出された。現在、抽出された遺伝子から候補遺伝子を絞り込んでいるところである。胎盤の幹細胞である栄養膜幹細胞(TS細胞)はFgf4依存的に転写因子Cdx2を発現し、未分化能を維持する。そこで本研究では、ATS細胞におけるCdx2発現機構を明らかにすることにより、胎盤形成における雌雄ゲノムの役割について新たな知見を得ることを目的とした。ATS細胞においてFgf4非存在下でCdx2の発現を維持させる原因遺伝子を特定するために、Fgf4非存在下でTS細胞と比較してATS細胞で発現が上昇する遺伝子をマイクロアレイを用いて網羅的に解析した。Cdx2に似た発現変動を示す遺伝子を抽出した結果、225遺伝子が選出された。これらの遺伝子のうち、胚発生、細胞増殖・分化に関与することが報告されている4つの遺伝子(Id2, Pdzrn, Dnmt3b, Gtf2i)を選出した。次に、これら遺伝子についてReal-time PCRにより、定量発現解析を行った。その結果、Id2のみがATS細胞において高い発現が認められた。そこで、siRNAを用いてId2の発現をノックダウンしたATS細胞におけるCdx2の発現を解析した結果、Cdx2の発現低下は、認められなかった。したがって、ATS細胞のCdx2発現にはId2が関与していないと考えられた。TS細胞において、Fgf4依存的なCdx2に発現にはMEK-ERK経路を介したシグナル伝達系が関与している。しかし、ATS細胞ではMEK-ERK経路を阻害してもCdx2の発現低下は認められなかった。そこで、次年度はMEK-ERK以外のシグナル伝達系の阻害剤を用いてATS細胞におけるCdx2の発現に関与する伝達系を明らかにする。胎盤の幹細胞である栄養膜幹細胞(TS細胞)は、Fgf4依存的に転写因子Cdx2を発現し、未分化能を維持する。したがって、ATS細胞ではFgf4非依存的にCdx2の発現が維持することが明らかとなった。そこで本研究では、ATS細胞におけるFgf4非依存的なCdx2発現機構を解明し、胎盤形成における雌雄ゲノムの役割について新たな知見を得ることを目的とした。ATS細胞においてFgf4非依存的にCdx2を発現する細胞を同定するために、抗CDX2抗体を用いた免疫染色により、CDX2陽性細胞を検出した。その結果、Fgf4非存在下でCDX2を発現する細胞は、様々な大きさの核を有していた。コントロールである受精卵由来TS細胞では、Fgf4非存在下では巨核化する細胞が認められるが、CDX2は発現していない。したがって、ATS細胞では巨核化した細胞においてもCDX2が発現していると考えられた。そこで、Cdk1の阻害剤RO3306により特異的に巨核化させた細胞におけるCDX2の発現を解析した。

その結果、受精卵由来TS細胞においてRO3306により巨核化した細胞ではCDX2の発現は認められなくなるのに対し、ATS細胞ではCDX2の発現が認められた。以上の結果から、ATS細胞では、巨核化した細胞においてもCDX2が発現することが明らかとなった。本研究では、雄核発生胚由来栄養膜幹細胞(ATS細胞)におけるFgf4非依存的なCdx2発現機構を解明し、Cdx2発現制御に関わる雌雄ゲノムの役割を明らかにすることを目的とした。ATS細胞においてFgf4非依存的にCDX2を発現する細胞を検出した結果、本来発現しないはずの巨細胞においてCDX2陽性が認められた。また、TS細胞におけるCdx2の発現にはMEK-ERK経路が関与しているが、ATS細胞ではMEK-ERK経路のみならずMEK-ERKを介さない経路の関与が示唆された。本研究で新たに明らかとなったATS細胞特異的特性がCdx2発現制御に関わる雌雄ゲノムの解明に向けた鍵となると考えられた。マイクロアレイを用いた網羅的遺伝子解析の結果、ATS細胞におけるFgf4非依存的なCdx2発現に関与する遺伝子を特定することが出来なかったため。動物発生工学これまでの結果から、ATS細胞におけるFgf4非存在下でのCdx2の発現には、MEK-ERK経路依存的、非依存的の両方が関与していると考えられた。MEK-ERK経路の活性化には、タンパク質のリン酸化が必要である。そこで、Fgf4非依存的なCdx2の発現がMEK-ERK経路を介しているか銅貨を検証するために、タンパク質のリン酸化状態を解析する。さらに、ATS細胞ではMEK-ERK経路以外のシグナル伝達系によりCdx2の発現が維持されている可能性もある。そこで、様々なシグナル伝達系の阻害剤を用いて、Cdx2の発現に及ぼす影響を明らかにする。交付申請書に記載した平成25年度の研究実施計画の内容をほぼ達成できたため、おおむね順調に進展していると判断した。年度内での使用金額を当該年度の所要額(B)の範囲内に抑えたため、端数として生じた。平成25年度に、マイクロアレイ解析により抽出された候補遺伝子が、ATS細胞におけるCdx2発現に関与しているのかを検証するために、候補遺伝子のsiRNAをATS細胞へ導入し、候補遺伝子の発現を抑制させる。発現が抑制されたATS細胞においてCdx2の発現が抑制されるかを評価する。また、ATS細胞ではFgf4非依存的にMEK-ERK経路を介してCdx2を発現維持していると考えられた。MEK-ERK経路の活性化には、タンパク質のリン酸化は必要である。そこで、Fgf4非依存的なCdx2の発現がMEK-ERK経路を介しているかどうかを検証するために、タンパク質のリン酸化状態を解析する。消耗品費に計上して、平成27年度に使用する。消耗品費に計上して、平成26年度に使用する。
サブユニット組成によるノルリグナン生合成反応の制御機構

ノルリグナンは、2個のベンゼン環と5個の炭素原子の側鎖からなる化合物の総称で、スギやヒノキなどの針葉樹の心材に多く蓄積し、抗菌性などの生理活性を示す。近年、研究代表者らは、非ノルリグナン炭素骨格のp-クマル酸p-クマリルから、ノルリグナン炭素骨格を有するcis-ヒノキレジノールへの変換は、二種類のサブユニット(αとβ)から成るヘテロ二量体酵素のcis-ヒノキレジノール合成酵素により触媒されることを示した。さらに、天然型のαβヘテロ二量体酵素は光学的に純粋な天然型のcis-ヒノキレジノールのみを生成させるのに対し、非天然型のααやββのホモ二量体酵素は、光学純度の低い非天然型のtrans-ヒノキレジノールのみを生成させることを明らかにした。すなわち、サブユニット組成の違いにより、酵素反応のシス-トランス選択性およびエナンチオ選択性が制御される新規な機構を見出した。そこで、本研究では、X線結晶構造解析により、サブユニット組成による酵素反応の制御機構を明らかにする。昨年度、X線結晶構造解析のための組換えタンパク質の大量調製を行ったが、精製酵素は複数の多量体の混合物として存在している可能性が示唆されたたため、本年度は、熱シフトアッセイにより、精製タンパク質の安定化条件を調べたところ、αβ酵素およびββ酵素について、二量体として安定的に存在する条件を見出した。さらに、この条件で保存された精製酵素に対し、種々の条件下で結晶化実験を行ったところ、ββ酵素については結晶が生成した。この結晶をX線回折実験に供し、ββ酵素結晶の格子定数を求めることに成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。近年、研究代表者らは、非ノルリグナン炭素骨格のρ-クマル酸ρ-クマリルから、ノルリグナン炭素骨格を有するcis-ヒノキレジノールへの変換は、二種類のサブユニット(αとβ)から成るヘテロ二量体酵素のcis-ヒノキレジノール合成酵素により触媒されることを示した。すなわち、サブユニット組成の違いにより、酵素反応のシス-トランス選択性およびエナンチオ選択性が制御される新奇な機構を見出した。そこで、本研究では、結晶構造解析により、サブユニット組成による酵素反応の制御機構を明らかにする。H23年度は、結晶構造解析のための組換えタンパク質の大量調製法を確立することを目的として検討を行った。その結果、大腸菌を用いたヒノキレジノール合成酵素のααホモ二量体酵素の異種発現系および陰イオン交換高速液体クロマトグラフィーを用いた精製系を確立した。SDS-PAGE上では精製酵素は単一バンドを示したが、Native PAGE上では複数のバンドに分れたことから、精製酵素は複数の多量体の混合物として存在している可能性が示唆された。当座の到達目標としていた、組換えダンパク質の大量生産および精製手法を本年度中に確立することが出来、次年度はその手法を使って、結晶化実験用タンパク質を調製することが出来ると考えられることから、研究の目的の達成度としては、お部むね,順調に進展していると考えられる。

現在の問題点は、Native PAGE上では生成した酵素が複数のバンドに分れており、サブユニット数の異なる多量体として存在している可能性が示唆されている点である。多量体を形成している場合、タンパク質分子は高多分散性となり、結晶化が困難になる傾向があるため、動的光散乱法により精製酵素溶液中のタンパク質分子め単分散性を調べることを予定している。精製酵素が高多分散性ならば、タンパク質発現系を変えるなどの方法により、単分散性のタンパク質分子を得られるように検討する。
二次元極小角X線散乱法を用いた延伸ゴム中のフィラー凝集構造の解明

本研究ではSPring-8において二次元極小角X線散乱法を用いてゴム中でのフィラー凝集構造を解明し、フィラーがゴムの補強効果に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。本年度は当初目的の通りに、1.極小角・小角X線散乱の高精度化、2.時分割極小角X線散乱実験によるゴム大延伸時のフィラー凝集構造変形過程の観察、3.時分割広角X線散乱実験によるゴム配向の測定とフィラー凝集構造変形過程との対応、4.X線光子相関法によるゴム中でのフィラーダイナミクスの観察を行った。極小角・小角X線散乱の高精度化に関しては、光学系を最適化して小角分解能の向上とビーム広がりによるsmearingを解消するとともに、検出器直前に減衰板を設置することで検出系の実効的なダイナミックレンジを向上し、実空間スケールで1nmから5μmに及ぶ広範囲の2次元散乱データを精度良く時分割測定することが可能になった。シリカ充填ゴムを大延伸した系にこのシステムを応用し、破壊に至る大延伸下でシリカ凝集構造が段階を踏んで変形・破壊している様子が観察された。これらの各段階と系の弾性率変化とが関連していることも確認された。また、広角X線散乱実験から各段階におけるゴム配向に関する情報を取得した。これらの結果を用いて検討を重ねることで、フィラー充填によるゴム弾性率向上への寄与が明らかになると考えられる。また、極小角・小角散乱実験に用いた試料に対してX線光子相関実験を行い、極小角・小角X線散乱実験から判明している凝集構造に対応してゴム中でのフィラーダイナミクスが変化していることが示唆された。時分割極小角・小角X線散乱実験とX線光子相関実験の両方で多量のデータ処理が必要であることから、大容量のHDDを購入し、またデータ処理用のプログラムを書くことで、次年度以降の大量のデータ処理に向けた環境を整えた。
学校統廃合過程における<京都方式>の検証－「地域」の固有性・多様性に着目して－

2018年4月第1回研究会において、京都精華大学研究紀要に投稿予定である、西陣中央調査班による「京都市における小学校の統廃合と地域社会ー西陣中央小学校物語ー」の報告を受け、全体で検討した。6月第2回研究会においては、各調査班の調査進捗状況報告、とくに下京渉成調査班については、それまでに得られた知見のまとめた報告を受け、全体で検討した。また、4月に実施した、京都市市会議員鈴木マサホ氏へのインタビューを通じて得られた、本科研調査対象の学校統廃合について、京都市議会においてどのような議論がなされたのか、また、どのような手順で統廃合が決定されたのかについて報告を行った。10月の第3回研究会においては、各調査班の調査進捗状況、とくに、向島調査班による報告書草稿「向島秀蓮小中学校物語」の報告を受け、全体で検討した。また、西陣中央調査班報告書について、提出最終稿を検討した。11月、2019年1月の研究会では、中断中の花背調査班の調査に関して今後の方針を検討、東山調査班と凌風調査班による調査終了と報告書作成に向けた方針の報告を受け、全体で検討した。2018年10月、静岡大学において開催された日本教育行政学会へ参加、とくに、公開シンポジューム「持続可能な地域コミュニティと学校システムの模索」では、都市部、過疎地域を問わず人口減少社会における学校統廃合と当該地域の持続可能性について知見を深めた。学会に引き続き、都市部(京都市)と過疎傾向地域(屋久島町/那智勝浦色川)における学校統廃合と地域の関係について、その相違点と類似性に関して色川地区住民及び学校関係者へ報告し、意見交換を行った。また、那智勝浦町の教育指針について教育長にインタビューを実施した。2018年秋に、研究代表者(中島勝住)が体調を崩したため、以降の調査研究に遅れが生じ、1年間の延長申請をした。1年間の延長期間内で残された調査を終了し、最終的な報告書作成へ向け、研究会を充実させていく予定である。報告書は、調査に協力してもらった京都市教育委員会、および各調査地域住民への配布はもちろんだが、広く社会に供するために公刊も考えている。年度初め、研究組織の立ち上げを行い、そこで年6回の共同研究会の開催が決まった。そして、まず、今後の調査に関して京都市教育委員会と学校統合推進室に協力依頼を行い、協力の承諾を得ることができた。現地調査は、伝統的地域として西陣中央小学校、固有の課題を抱える地域として東山開晴小中学校、それぞれの元学区を中心に行った。西陣中央小学校では現校長へのインタビューに加え、成逸、西陣、桃園、聚楽という4元学区の住民や有力者から、それぞれの元学区での統廃合までの経緯と議論の内容、さらには統合後現在までの校区の推移などを詳細に聞き取ることができた。東山開晴館小中学校は、粟田、有済、新道、六原、清水、修道、貞教の7小学校、洛東、弥栄の2中学校の、しかも2段階による広域統合によるものであった。ここではまず、元、現校長や関わりのあった教諭などの学校関係者へのインタビューを実施し、さらにそれぞれの元学区住民や保護者、有力者へのインタビューを行った。その中では、この地域固有の問題がどのように「解決」されていったのかをうかがい知ることができた。年度途中からは伝統地域の一つとして、菊浜、稚松(わかまつ)、植柳(しょくりゅう)、崇仁(すうじん)の4元小学校が統合して創設された下京渉成小学校での調査を開始した。その内容と方法は、上記した2校と同様である。ここについては、2017年度も継続調査する予定である。こうした現地調査の他に、統合の際提案されることが多くなった「小中一貫教育」について、京都市において小中一貫教育をすでに実施していた大原学院を通して、「小中一貫教育小規模校全国サミット」に参加し、全国的な小中一貫教育について知見を得ることができた。この件に関しては、東京都品川区を訪れ、区内での小中一貫教育の経緯と現状について聞き取り調査も実施し、京都市の場合との異同について考察を深めることができた。当初の計画は、1.研究組織の立ち上げ、2.京都市教育委員会へのヒアリングと資料収集、3.調査対象地域の選定と調査準備ということであったが、1と2については、順調に実施することができた。3についても、西陣中央、東山開晴館についてはほぼ調査を完了し、その他に、伝統地域の2校目として下京渉成小学校の調査に着手することができた。また、この他の調査対象地域についても、ニュータウンとしての向島、京都市内における過疎傾向地域としての花脊地区、固有の課題を抱える地域の2校目として凌風小・中学校における調査も2017年度に着手することが決定している。さらには、周辺的な調査として、東京品川区での調査や全国小中一貫教育小規模校サミットに参加するなどして、小中一貫教育と学校統合との関連について考察を深めることができた。ただ、研究会の開催については、6回の予定が5回に留まったため、共同研究者間の議論やデータの共有に関して、一層の充実が必要である。当初想定した6統合小学校のすべての地域において調査に着手することができた。具体的には、西陣中央小学校、東山開晴館は2016年度からの継続、春には新たに凌風学園、下京渉成小学校、夏には向島地域、秋には花脊小中学校の調査を開始した。