hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
数種そ菜におけるN^^<15>ならびにCa^^<45>の吸収と転流・同化

Nを,KNO_3,(NH_4)_2SO_4およびCO(NH_2)_2の形で根から施与し,その後定期的に植物体を採取して器官および部位別に分解して^<15>Nの体内分布を調査した.その結果,いずれの生育段階でもNO_3は葉に多く存在し,NH_4は果実に多く存在した.また,^<15>NH_2がトマト植物体でも確認されたのでCO(NH_2)_2が吸収されていることは確認されたが,NO_3やNH_4に比べるとその存在量は少なかった.このことは,KNO_3や(NH_4)_2SO_4に比べるとCO(NH_2)_2は吸収されにくいことを示している.果菜類・葉菜類あわせて8種類の野菜の葉の表と裏に^<45>Caを施与し,24時間後に吸収・転流量を測定した.その結果,いずれの野菜も表より裏からのほうがよく吸収・転流することがわかったが,Caが葉の裏から吸収・転流されやすい程度は,野菜によってかなり異なった.トマトを水耕して,育苗期,第1花房開花期,同果実肥大期,同成熟期にそれぞれ^<45>Caを根から施与し,24時間後に植物体を収穫して部位および器官別に分け,それぞれの^<45>Caを測定した.その結果,開花期および果実肥大期の部位別Ca含量は乾物重の分布と同様であり,いずれも開花期には第1果房の下部が,また第1果房果実肥大期には第1果房が最も高かった.しかし,果実収穫期には乾物重とCaの分布に違いが見られ,乾物重の分布は第1果房が最も高く34%を示したものの,Caの分布は第1果房の下部で低く,第1果房から第5果房まではいずれも19-14%と大差なかった.果実成熟期には,第2果房以下におけるCaの分布は茎で最も高く,次いで葉柄,葉身の順であった.しかし,第3果房より上位では逆の傾向が見られて,葉身が最も高く,次いで葉柄,茎の順となった.果房へのCa分布は第1果房へは極めて少なく(0.04%),第3果房で4.78%と多く,第5果房では0.31%と少なかった.トマト苗を水耕し,3段階のpH(4.5,6.0,7.5)でそれぞれ^<15>Nで標識した硝酸,アンモニウム,尿素を与えて,24時間の吸収と器官別の分布を調査した.その結果,^<15>N含量は硝酸>アンモニウム>尿素の順であった.pH6.0に比べ4.5では尿素,硝酸の吸収が増加し,アンモニウムの吸収は逆に減少した.いずれの窒素源でも,吸収された^<15>Nの約半分は葉柄に分布し,次いで根,茎,葉柄の順に減少した.尿素は吸収量は少ないが,吸収後は硝酸同様速やかに地上部へ送られることが示された.^<45>Ca溶液をスポット状にして,主葉脈上ならびに枝脈間に施与し,オートラジオグラフィーを作成した。別に主脈上に帯状に施与して,スポット状施与と比較した。その結果,主脈上に施与した場合には,枝脈間に施与した場合よりも^<45>Caの吸収・移動が多く,葉脈を伝わって^<45>Caが葉身の先端方向へ移動する様子が良く観察できた。また,枝脈間スポット状施与と主脈上の帯状関与の結果からも,葉の表面より裏面からのv5Caの吸収・移動が多いことがわかった。以上のように,Caは葉の裏,特に葉脈部分に与えられた場合,多く吸収・転流されることがわかった。顕微鏡観察の結果,葉の裏には気孔が表よりも高密度で分布している野菜が多かったが,気孔の大きさや密度とCa吸収の多少との関係は認められなかった。^<15>Nを利用して,苗,開花期,果実肥大期,果実収穫期に与えた窒素の吸収・分配並びにその後の転流を調査した。尿素の吸収量は生育段階によって変化し,幼苗期には硝酸の25%であったが,その後の生育段階では80%まで増加した。同様に,尿素の転流は苗では制限されたが,その後の生育段階では硝酸と同じように早かった。施与直後の^<15>Nは,尿素と硝酸では葉身に,アンモニウムでは茎と果実に多く検出された。開花期,果実肥大期に吸収した^<15>Nは,それぞれ収穫期には果実並びに上位部分に多く転流していた。
ヒト iPS細胞における（プロ）レニン受容体の機能解析

(プロ)レニン受容体(以下(P)RR; (pro)renin receptor)は、プロレニンを非蛋白融解的にレニン活性化させるレニンアンジオテンシンシステム(RAS)の新しい一因子であるが、RAS非依存的機能の存在も指摘されている。我々は、(P)RRがhuman iPS細胞において高発現していることを発見し、さらに興味深いことに細胞内局在ではその多くが核に局在し、分化誘導において極めて重要な機能を有していることが示唆された。平成27年度の研究計画としてHuman iPS細胞におけるプロレニン受容体((P)RR)の発現レベル、細胞内局在、並びに(P)RR切断酵素の発現レベルを掲げた。Human iPS細胞の(P)RR発現レベルをqPCR (reference gene: GAPDH)を用いて確認したところ、極めて高発現レベルを示した。次にhuman iPS細胞をRIPA bufferを用いて細胞可溶画分を抽出し、(P)RRのC末端領域を認識する抗体を用いてウエスタンブロット解析を施行したところ、興味深いことに分子量40 KDa付近にバンドを認めた。Full-length (P)RRは、およそ39 KDaであるから、human iPS細胞において高発現を示した(P)RRは、full-length (P)RRであることが示唆された。そこでヒトiPS細胞における(P)RRの局在を確認するために、(P)RRのC末端領域を認識する抗体を用いて免疫染色を施行したところ、興味深いことにヒトHuman iPS細胞において((P)RR)は核に局在していることが判明した。興味深いことにヒトHuman iPS細胞において(P)RRは核に局在していることが判明した。この結果は全く予想外であった。(P)RRは、核局在シグナル(Nuclear localization signal:NLS)を有していないにも関わらず、どのようなメカニズムで核内移行するかを検証する予定である。更にエピソーマルベクターpEBMultiに(P)RRーGFPを挿入したpEBMulti (P)RRーGFPを作製し、lipefectamine 3000を用いてhuman iPS細胞に遺伝子導入し、human iPS細胞における(P)RRの細胞内動態を観察可能な細胞を作製中である。研究目的1)患者皮膚組織より線維芽細胞を初代培養し、それより誘導したhuman iPS細胞における(プロ)レニン受容体の発現レベル、細胞内局在並びに分泌型(プロ)レニン受容体分泌量を検証し、未分化細胞における(プロ)レニン受容体の機能解析を実証する。2)human iPS細胞の中胚葉分化誘導における(プロ)レニン受容体の機能解析を行う。3)human iPS細胞の、(プロ)レニン受容体を介したWNT signaling制御機構を検証することを掲げている。初年度は、ヒトiPS細胞において、プロレニン受容体が高発現しており、特に興味深い結果として、ヒトiPS細胞において(プロ)レニン受容体は、確認に高発現していることは、前回の概要に掲げた。最終年度は、ヒトiPS細胞の中胚葉分化誘導における(プロ)レニン受容体の機能解析とhuman iPS細胞の、(プロ)レニン受容体を介したWNT signaling制御機構を検証する予定であったが、NLS(Nnuclear localization signal.核移行シグナル(NLS)とは,細胞内で合成され核に移送されるべきタンパク質の1次構造中に存在るもの。)シグナルを有さないにも関わらず、核内に存在するメカニズムと、この局在とWNTシグナル受容体結合が、どのようなメカニズムを介して中胚葉誘導に影響を及ぼし、中胚葉誘導におけるキーファクターとして(プロ)レニン受容体の機能連関を解明し、未分化細胞における(プロ)レニン受容体のレニンアンジオテンシンシステム(RAS)非依存性機能を見出す。Human iPS細胞において(P)RRは核に局在していることは、予想外であった。そのため、まずは核内移行メカニズムの検証を行う予定である。最終的にはヒトiPS細胞におけるWNTシグナル伝達との連関メカニズムを確認する予定であり、本年度は、Crisparを用いて(P)RRノックダウンさせたヒトiPS細胞の分化誘導能を検証しプロジェクトをまとめる。心不全、再生医療、細胞内伝達情報予定通りであれば、ヒトiPS細胞におけるプロレニン受容体とWNTシグナルの連関の実験を開始する予定であったが、プロレニン受容体がiPS細胞の核に局在することが判明した為、エピソーマルベクターpEBMultiに(P)RRーGFPを挿入したpEBMulti (P)RRーGFPの作製を先行することとなり、抗体等の購入を次年度に繰り越すことに決定したため。pEBMulti (P)RRーGFPの作製は、終了しており、予定通り実験を遂行する環境は整っている。
3D活性サイト科学の海外拠点・国際ネットワーク構築

本班は3D活性サイト科学を基盤とした日本の強い科学技術を世界に広めることを目標に、本領域の概念と意義について深く理解する研究者コミュニティーの海外開拓を行ってきた。欧州の放射光実験施設との連携を強化し、国際活動支援体制の基盤造りを進めスウェーデンの世界最先端次世代中型放射光施設MAX IVと共同で開催した国際ワークショップの成功は、蛍光X線ホログラフィーの共同研究の開始や、光電子回折法を習得した卒業生が、現地のスタッフとしての活動を開始するきっかけとなった。フランスESRFに蛍光X線ホログラフィーの高速蛍光X線検出の研究の新拠点を構築しスイス放射光施設光電子回折ビームライン次期計画策定委員会に参画した。ハンガリーとの新規光電子ホログラフィー装置の共同開発プロジェクト、ボ゙ルドー大との第一原理大規模シュミレーションによるナノ触媒機能解明の共同研究、マールブルグ大との共同研究とメルカトル・フェローを通じた人事交流など多彩な国際交流活動が展開された。また本領域による光電子ホログラフィーの全データのカタログの作成を完了し、周期表から代表的な光電子ホログラムデータを検索し、どのような実験が可能か一目でわかるようにした。これをテンプレートに他手法のデータベース構築を進めている。こうした成功を受け、在英日本大使館と学術振興会欧州支局の支援を得た国際ワークショップには日英3D活性サイト研究者が一堂に会し、継続した共同研究計画が語られる場となった。国際支援活動班の目標は新学術領域研究「3D活性サイト科学」を基盤とした強い日本の科学技術を世界に広めることである。まず、ホログラムデータ形式の標準化や解析コードの配布を目指したデータベース構築を始めた。そのために有力な海外研究者を本新学術領域研究活動に参画させ、本領域の概念と意義について深く理解するユーザー開拓を行っている。また、国際活動支援体制の基盤作りとして、欧州の放射光実験施設内に拠点の設置を準備している。中型放射光施設MAX IV(Sweden)に出向き、施設責任者と拠点活動についての協議を行った。並行してESRF(仏)とSLS(Swiss)にて共同実験を行った。松下・松井・大門らが開発している小型・高性能分析器をMAX IV/SLSの軟X線ビームラインに設置することを前提に、実際に現地で共同製作するなど技術供与・共同研究の具体案を協議した。この新型分析器の重要部品である高精度加工電極メッシュは国内で準備する。さらに蛍光X線ホログラフィーについては高速蛍光X線検出装置を新たに現地で製作して、ESRFのゴニオメータに組み込む。装置の重要部品である湾曲グラファイトは国内で準備し、他の部分は林・細川が主導して現地で共同開発する。第一原理オーダーN法コードConquestへの有限温度分子動力学法と、反応自由エネルギー障壁計算手法の組み込みにボルドー大グループと共同研究に着手した。不均一触媒反応に適用し、大規模シュミレーションによるナノ触媒の特異な反応性を発現する「反応の活性サイト」の構造と電子状態を調べ、反応性を支配する要因について明らかにすることを目指し、森川が現地で基盤づくりのための打合せを行った。蛍光X線ホログラフィー測定の検出器として新たに候補となるエネルギー分解型光子数計数2次元検出器の適用について、佐藤が開発元であるDESYグループへ赴き、共同研究及び試用実験の可能性について協議を行った。本領域メンバーは個人レベルで国外放射光施設での実験が日常化しており、また領域メンバーを海外で継続的に活動できる海外研究拠点についても、申請準備段階から協議を続けてきた。今回、ESRFおよびスイス放射光施設にてビームタイムを獲得し、共同実験を実施し、並行して当新学術領域の活動にて開発してきた分析器・解析ソフトの普及について議論する機会を確保できた。海外で使用する分析器用の直流電流・電圧発生器および湾曲グラファイトの購入を予定通り行った。国際支援活動班の目標は新学術領域研究3D活性サイト科学を基盤とした強い日本の科学技術を世界に広めることである。本年は英語版のマニュアル作成も行った。また、国際活動支援体制の基盤造りとして、欧州の放射光実験施設内に拠点の設置を進めている。中型放射光施設MAX IV(Sweden)のユーザーミーティングに参加し、施設責任者と拠点活動についての協議を行った。松下・松井・大門らが開発している小型・高性能分析器をMAX IV/SLSの軟X線beam lineに設置することを前提に、実際に現地で共同製作するなど技術供与・共同研究の具体案を協議した。さらに蛍光X線holographyについては高速蛍光X線検出装置を新たに現地で製作して、ESRFのゴニオメータに組み込む。装置の重要部品である湾曲グラファイトは国内で作製した。他の部分は林・細川が主導して現地で共同開発する。第一原理order N法コードConquestへの有限温度分子動力学法と、反応自由energy障壁計算手法の組み込みにボルドー大グループと共同研究を進めている。不均一触媒反応に適用し、大規模simulationによるナノ触媒の特異な反応性を発現する「反応の活性サイト」の構造と電子状態を調べ、反応性を支配する要因について明らかにすることを目指し、森川が現地で基盤づくりのための打合せを行った。蛍光X線holography測定の検出器として新たに候補となるエネルギー分解型光子数計数2次元検出器の適用について、共同研究及び試用実について協議を進めている。

本領域メンバーは個人レベルで国外放射光施設での実験が日常化しており、また領域メンバーを海外で継続的に活動できる海外研究拠点についても、申請準備段階から協議を続けてきた。本年も引き続き、スイス放射光施設ESRFにてビームタイムを獲得し、共同実験を実施し、並行して当新学術領域の活動にて開発してきた分析器・解析ソフトの普及について議論する機会を確保できた。本研究は3D活性サイト科学を基盤とした強い日本の科学技術を世界に広めることを目標に本領域の概念と意義について深く理解するユーザー開拓を行ってきた。新学術領域による光電子ホログラフィーの全データのカタログの作成を完了し、また代表的な光電子ホログラムデータを周期表上に並べどのような実験が可能か一目で分かるようにした。これをテンプレートに他手法のデータベース構築を進めている。本領域研究でつながりができた多数の有力な海外研究者にも総説記事を執筆頂きOpen Select制度を利用し特集号Advances in Local Structure Science by Three-Dimensional Atomic ImagesをJ. Phys. Soc. Jpn.誌から出版した。欧州の放射光実験施設との連携を強化し国際活動支援体制の基盤作りを進めておりスウェーデンの中型放射光施設MAX IVと共同で国際ワークショップSwedish-Japanese Workshop on Nano-Structure Science by Novel Light Sourcesを開催しMAX IVのQuitmann所長を迎え同所で総括班会議を開き今後の国際共同研究について議論した。またJSPS主催のMIRAIセミナーにも班員が参加し若手の短期派遣や放射光・中性子などの大型施設を使った共同研究体制について議論を行った。その後、林文部科学大臣がMAX IVを訪問した際、所長から日本とスウェーデンの協力研究に関して具体的に言及して頂く等認知が広まっている。湾曲グラファイトを国内で作製しESRFにて蛍光X線ホログラフィーの高速蛍光X線検出装置の新たな設置を進めた。エネルギー分解型光子数計数2次元検出器の適用についても協議を進めている。ハンガリーと新規光電子ホログラフィー装置の共同開発中である。第一原理order N法コードConquestへの有限温度分子動力学法と、反応自由エネルギー障壁計算手法の組み込みにボルドー大グループと共同研究を進めてきた。不均一触媒反応に適用し、大規模シミュレーションによるナノ触媒の特異な反応性を発現する「反応の活性サイト」の構造と電子状態を調べ反応性を支配する要因を解明することを目指している。
解析函数の理論とその応用

本研究は関数の理論とその関連分野を取り扱っている。二年間の研究成果は多岐にわたっているが、その主なものについて以下に報告する。1.複素2変数の解析的変換の局所構造に関して、残されていた困難な部分であった、変換の一次の部分の固有値の一つが1である場合の構造が解明された[3]。2.低順位の擬凹状集合と解析集合の真性特異点の性質が明らかにされた[8]。4.解析的偏微分方程式の理論において基本的なコ-シ-・ユウレフスキの定理の非線形の場合の縮小写像の原理のみに基づく簡明な証明が得られた[1]。5.退化シュレディンか-作用その評価と、その退化楕円型用素の準楕円性についての応用が得られた[5]。6.ソリッドオンソリッド(SOS)模型に対する星三角形関係と組合せ論的等式が示され、モジュラ-関数との関連性が解明された[7]。7.自己相似関数が絶対連続であるための必要十分条件が得られた[11]。8.分散が変化するガウス過程について研究し、分布の裾についての詳しい評価を得た[9]。なお特異点をもつ解析的微分式系の研究は一応の進展を見ているが、現在論文として発表する段階に至っていない。今後の継続的研究が必要である。これらの研究は解析的変換の無限反復の極限の諸様相を解明するものとして、それぞれの将来の発展が期待される。本研究計画は2年継続の初年度であるが、各分担者の努力によって既に相当程度の成果が挙がりつつある。順調に進展していると言える。本研究の中心課題である多複素数の解析関数に関連した成果としては、分担者上田による、2変数の局所解析変換の研究がある。これは、不動点に於ける2つの固有値の一方の絶対値が1である場合について、変換の特徴的性格を明らかにする一種の標準型を求めようと言う計画の一環で、今回得られた知見がプレプリントとしてまとめられている。今後更に大きな成果が見込まれるものである。進展中のものとしては、武内、河合等の解析的写像についての研究がある。複素解析空間あるいは解析集合の特異点の研究については上田の一般位数の擬凹状集合に関するものがプレプリントにまとめられている。更に、関連した話題としては、西和田の再術幾何平均の正則構造の研究が発表されている。偏微分方程式に関連した研究は浅野、森本、伊達によって進められて一部は論文の形にまとめられている。河野による非可微分関数の研究は自己相似関数と併せて、解析変換の無限反復の極限において現れる特徴ある複雑な集合の性質と関連して今後の展開が楽しみである。これらについての中間結果は論文にまとめられている。以上のように本研究の初年度の目標は十分に達成されつつある。本研究は解析関数の理論とその関連分野を取り扱っている。研究成果は多岐にわたっているが、その主なものについて報告する。1.上田は複素2変数の解析的変換の局所構造について研究し、残されていた困難な部分であった、変換の一次の部分の固有値の一つが1である場合の精細な構造の解明が更に進められた。この結果は論文にまとめられ、投稿中である[1]。2.西和田は二つの複素数に対するガウスの算術幾何平均の正則構造についてのコクスの定理の新しい証明を得た[4]。3.森本は退化シュレデインガ-作用素の評価と、その退化楕円型作用素の準楕円性についての応用を示した。この結果は要点を学士院記事に予報していたが、今回その詳細がプレプリントの形にまとめられ、論文として投稿予定である[2)。4.伊達はソリッドオンソリッド(SOS)模型に対する星三角形関係と組合わせ論的等式を示し、モジュラ-関数との関連性の解明を進めた[3]。5.河野は分散が変化するガウス過程について研究し、分布の裾についての詳しい評価を得た[5]。なお特異点を持つ解析的微分式系についての研究は一応の進展を見ているが、現在論文として発表する段階に至っていない。
動的スピン分極によるＥＰＲ感度向上を利用した一重項酸素濃度の新規定量法

私は一重項酸素消光でラジカル上に生じる動的スピン分極を利用した新規の一重項酸素濃度の定量法の開発を目指した.1年目である本年度はラジカルの一重項酸素消光で生じる動的スピン分極の大きさを様々なラジカルについて定量した.その結果,動的スピン分極の大きさと一重項酸素の消光速度定数の間に,負の相関があることが分かった.この負の相関について,ラジカルによる一重項酸素消光メカニズムと動的スピン分極発生理論に基づいて議論した.消光速度定数が大きく一重項酸素のラジカルによる消光が遠距離で起こるラジカルでは発生する動的スピン分極が小さく,消光速度定数が小さくラジカルと一重項酸素が十分に近づいた際に消光が起こるラジカルでは動的スピン分極が大きくなると結論した.このような消光メカニズムや動的スピン分極発生機構を明確にすることは,発生した動的スピン分極を利用した検出法の開発において重要である.発生する動的スピン分極によるEPR信号増強の有用性を示すため,光重合反応初期過程の計測に挑んだ.光分解で生じたラジカルでは動的スピン分極によりEPR信号が増強され,短寿命種のEPRによる直接的な観測が容易になる.ラジカルのモノマーへの付加反応機構の解明や,速度定数の測定を行った.また,測定した反応速度定数を量子化学計算によって見積もったエネルギーより議論した.様々なラジカル-モノマーの組み合わせで反応速度定数をラジカルを直接観測しながら測定できたことは,動的スピン分極による測定の利点である.この研究により動的スピン分極を利用したEPR測定の有用性を示した.上記の研究内容については国内外の学会で計7件の発表がある.また,分子科学会優秀ポスター賞(第10回分子科学討論会)など計3件の受賞がある.また,英文論文誌Molecular Physicsに論文が掲載された.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
骨髄移植後の抗ウイルス抗体産生に関する基礎的研究

骨髄移植は悪性疾患などの根治療法として理想的なものであるが骨髄移植後の日和見感染症(ウイルスなどによる)が問題となっている。本研究はこの問題をドナー由来の細胞による免疫学的再構築の観点からとらえ,実施されたものである。(1)骨髄移植を受けたヒトにおける血清ポリオ抗体の経時的変化:血清中の特異抗体価は1年を越えても維持されている症例が多くみられた。骨髄移植直後から数ヵ月の間の抗体は移植前から血清中にあった抗体の残存と、移植骨髄に含まれる分化したB細胞からの産生されたものの総和と考えられる。レシピエント由来の抗体は数ヵ月で消失することが明らかになっているのでその後はドナー由来の抗体であろう。この抗体のレベルはGVHDには影響を受けずむしろ高い例もあった。(2)in vitroのリンパ球の活性:GVHDはときにさまざまなサイトカインが産生されて抗体産生に影響を与えていることが想定される。そのin vitroモデルとしてリンパ球混合培養やキメラマウスを用いて先ずIL-2を測定した。しかし検出されるIL-2はごく微量であり、少なくともIL-2を介して影響を与えている可能性は少ないと考えられた。(3)ワクチン接種の影響:骨髄移植を受けた患者でポリオに対する特異抗体レベルの低い患者にポリオ死菌ワクチンを接種した。接種したのは3例であるがすべてに良好な特異抗体の産生がみられた。そのうちの1例は慢性GVHDを合併していたがやはり反応は良好であった。これらのことから骨髄移植患者では抗ウイルス抗体は少なくともポリオに限っては概ね良好な例が多く、低い場合でも新たな抗原刺激により抗体が産生されることが判明した。またGVHDはこの特異抗体産生の障害とはならないようである。この成績は骨髄移植患者のワクチン接種につながるもの。
犬の肥満細胞腫における新たな分子標的候補遺伝子に関する基礎的な検討

犬の肥満細胞腫は皮膚悪性腫瘍の中で最も一般的な腫瘍である。これに対し我々は、同腫瘍の家族性発症が疑われる症例群(F群)に遭遇し、マイクロアレイ解析と既報をもとに、13種の候補遺伝子を想定した。これらに対しmRNAの定量解析を行ったところ、F群においてPRKCE、PPP2R1A、CD3E、C6の4種の遺伝子に有意な差異を認めた。とくにPRKCEとC6に注目して解析を進めたが、遺伝子配列には有意な変異は認められず、この差異は周囲の反応に影響されたものと思われた。本検討により、肥満細胞種の発症への関与が示唆される4種の遺伝子が新たに見出された。今後、さらに詳細な解析が期待されるものである。犬の肥満細胞腫は皮膚に発生する悪性腫瘍の中で最も一般的に認められ、とくに高グレードのものでは明瞭な予後因子の特定が難しいこと、さらには治療への反応性も乏しい難治性疾患として広く知られている。これに対し我々は、同腫瘍の家族性発症が疑われる症候群に遭遇し、DNAマイクロアレイ解析により発現に異常を認める新たな9種の候補遺伝子を得た。一方、Giantinら(2014)は自然発症した犬の肥満細胞腫51症例に対し同様のアレイ解析を行い、前述の9種とは全く異なる13種の候補遺伝子を報告し、このうち4種においては発現量と生存率に明確な相関が認められたことを報告している。しかしながらこれらの候補遺伝子が、実際の家族性発症の原因となる因子であったかどうか、あるいは腫瘍組織中でどのような役割を果たしているのか、などについては全く明らかとされていない。そこで我々は、上述21種の候補遺伝子について、犬の肥満細胞腫腫瘍組織における発現動態をより詳細に解析するために、まずmRNAレベルの定量を行った。平成27年度では、これらすべての候補遺伝子に対するプライマーを設計し、mRNA定量を行うためのリアルタイムPCR測定系を確立するに至った。またこれと並行して、帯広畜産大学動物医療センターに来院された自然発症の肥満細胞腫症例犬4例において、初回外科的切除時、再発時、剖検時などの病期ステージに応じて経時的な腫瘍組織の採材を行った。平成28年度以降は、これらの自然発症症例の腫瘍組織におけるmRNAレベル、さらにはタンパク質レベルでの発現動態の解析を進めることで、犬の肥満細胞腫の癌化や、病態維持における新たな分子病態を明らかにできるとともに、分子標的薬とはまた異なった観点からの新しい診断・治療法の提案に繋がっていくものと考えている。2犬肥満細胞腫の自然発症症例の腫瘍組織の採材:帯広畜産大学動物医療センターに来院された自然発症の肥満細胞腫症例4例に対し、初回外科的切除時、再発時、転移した組織、あるいは剖検時などの、病期ステージ分類に対応した可能な範囲での経時的な採材を行った。また、外科的切除により採材した腫瘍組織と同時に、Tru-cut生検による組織量においても、十分な量のcDNAが得られることを確認した。3採材した腫瘍組織中の候補遺伝子mRNA発現量の解析:採材した腫瘍組織はすべてRNAlater内に浸漬した後、-80°Cにて冷凍保存した。一部については解析を行っており、これらの解析と臨床データとの照らし合わせも行っている。またこの発現量の解析は、次年度以降も継続してく予定である。しかしながらこれらの候補遺伝子が、実際の家族性発症の原因となる因子であったかどうか、あるいは腫瘍組織中でどのような役割を果たしているのか、については全く明らかとされていない。そこで我々は、上述21種の候補遺伝子について、犬の肥満細胞腫腫瘍組織における発現動態をより詳細に解析するために、まずはmRNAレベルの定量を行った。平成27年度までに確立された測定系を用い、家族性発症犬2頭を含む肥満細胞腫症例14症例について、上述の候補遺伝子を対象としてmRNA遺伝子発現量の解析を行った。またこれと並行して、帯広畜産大学動物医療センターに来院された自然発症の肥満細胞腫症例犬から病気ステージに応じた計時的な腫瘍組織の採材を行った。また多角的な評価を考慮し、肥満細胞腫以外の腫瘍罹患犬からの腫瘍組織の採材も行った。平成28年度以降では、これらの症例数をさらに増やし同様の解析を進めるとともに、解析結果を踏まえて候補遺伝子をさらに絞り、有用性の高いものを対象として、mRNA遺伝子配列に対するダイレクトシーケンスや、タンパク質レベルでの発現解析などについて、より詳細な検討を行う予定である。平成27年度までで、1候補遺伝子の選定(家族性発症に関連性の疑われる9種、Giantinらが報告した肥満細胞腫に関連性の高い4種、内部標準3種の計16種)、測定系の確立、2犬肥満細胞腫の自然発症症例の採材、3mRNA発現量の解析を行った。平成28年度では、2と3について継続した採材、解析を行った。肥満細胞腫症例として、家族性発症犬

2頭を含む14頭の腫瘍組織を採材し、解析を行った。この結果、DNAアレイ解析結果からポジティブ遺伝子と考えていた7種の遺伝子のうち、PPP2R1AならびにCD3Eで、家族性発症犬において顕著な増加傾向が認められた。またネガティブ遺伝子と考えていた2種の遺伝子のうち、C6において顕著な減少傾向が認められた。また、ポジティブ遺伝子と考えていたPRKCEについて、症例数を増やして検討をくわえたところ、自然発症犬において顕著に減少していることが確認された。一方で、Giantinらの報告した4種については、自然発症犬とその他の肥満細胞腫症例犬において、有意な差異は認められなかった。上記結果は、単純にmRNA発現量を比較したのみであり、病期ステージや病理のグレードなどを含めた総合的な解析については十分に検討できていない。また家族性発症に関連が疑われる犬種特異性(短頭種vsその他の犬種に対する精査)についても今後、詳細な検討を加える必要がある。さらに、これらの候補遺伝子について多角的な視点から評価することを目的として、その他の腫瘍発症犬においても同様の腫瘍組織採材を行った。現在15症例の採材を行っており、腫瘍特異性についての検討を考慮し、今後も継続して症例数を増加させる必要があると考えている。犬の肥満細胞腫は皮膚に発生する悪性腫瘍の中で最も一般的なものであり、とくに高グレードでは明瞭な予後因子の特定が難しいこと、さらには治療への反応性も乏しい難治性疾患とされている。これに対し我々は、同腫瘍の家族性発症が疑われるフレンチブルドッグの症例群(F群)に遭遇し、これらと遺伝学的に関連のない肥満細胞腫罹患犬コントロール群(C群)と比較したDNAマイクロアレイ解析により、発現に異常を認める新たな9種の候補遺伝子を得た。一方でGiantinら(2014)は、同様のアレイ解析にて予後因子の可能性をもつ別の4腫の候補遺伝子を報告していた。そこで我々は、これら13種の候補遺伝子に注目し、犬の肥満細胞腫腫瘍組織における発現動態を解析することで、F群における腫瘍発症機構の解明につながるものと考えた。まず13種すべての候補遺伝子で、腫瘍組織中のmRNAレベルでの定量解析を行った。この結果、F群(2症例)において、C群(14症例)と比較して、とくにPRKCE遺伝子の発現量に著しい減少傾向を認めた。またPPP2R1A、CD3E、C6の3種の遺伝子では、F群における増加傾向を認めた。このうち、とくに差が大きかったPRKCEに注目し、F群とC群とを対象として全長の遺伝子配列の比較を行った。しかしながらF群には、アミノ酸配列に影響のある新たな変異は認められなかった。PRKCEがリン酸化に関係するたんぱく質であることから、F群におけるこの発現量の低下は、リン酸化反応カスケードの前後の変化に影響されている可能性などが考えられた。本検討により、フレンチブルドッグの家族性発症に影響を与えている候補遺伝子として、PRKCEをはじめとした4種の遺伝子が新たに見出された。今後、これらが腫瘍発生にどのように関連しているか、詳細な検討が必要となるものである。犬の肥満細胞腫は皮膚悪性腫瘍の中で最も一般的な腫瘍である。
多電子散乱状態による開放量子系における電気・スピン伝導の解析

多電子散乱状態の厳密解を通じて,開放型量子ドットの輸送特性と共鳴現象を調べました.まず,スピン自由度を持つ並列二重量子ドットの2電子散乱状態を厳密に構成し,クーロン相互作用の効果により, 2体束縛状態が現れることを見出しました.また,この束縛状態が「共鳴状態と反共鳴状態の対」として理解できることを示しました.次に,相互作用共鳴準位模型で記述される開放型量子ドットの電子輸送を調べました.ランダウアー公式の拡張により,有限バイアス下の系の平均電流を相互作用パラメータの1次で計算し,高バイアスでの電流の抑制(負性微分伝導度)と,系の非対称性による抑制電流の回復を見ました.一般の開放型二重量子ドット系に対して、多電子散乱状態の厳密解を得ました。この系は前年度に扱った並列二重量子ドットを特殊な場合として含み、直列二重量子ドット、T型二重量子ドット、さらにアハロノフーボーム磁束が存在する場合を統一的に扱うことができます。本研究では量子ドット上には1準位のみ存在するとし、量子ドットに局在する電子に対してドット間クーロン相互作用を想定します。自由電子平面波として入射された電子は、相互作用の効果により、多体束縛状態として散乱されます。ここで、2体束縛状態には量子干渉効果の影響が現れることを見出しました。例えば、並列、T型の場合のように左右の導線をつなぐ二径路が存在する場合には二種類の束縛長が現れ、直列の場合には一種類の束縛長のみが現れます。構成された散乱状態の厳密解をランダウアー公式の拡張に適用し、二重量子ドットを2電子が同時に占有する確率(同時占有率)をバイアス電圧の関数として計算しました。並列二重量子ドットの場合、2つの量子ドットのゲート電圧差が量子ドットの準位幅に比べて小さい場合には同時占有率は単調増加しますが、ゲート電圧差が準位幅に比べて大きい場合には非単調な増加が見られました。この非単調性は、バイアス電圧による量子コヒーレンスの破壊として解釈されます。二重量子ドット系における多体束縛状態の出現を、共鳴状態を用いて説明しました。共鳴状態は散乱の共鳴極を固有エネルギーとする固有状態で、ヒルベルト空間には属しませんが、メゾスコピック系の共鳴伝導や崩壊原子核の研究において重要な役割を果たすことが分かっています。本研究により、二体束縛状態は一体共鳴状態の対として理解できることが分かりました。同様に、三体束縛状態は二体共鳴状態により理解されます。また、この二体共鳴状態を定めるSiegert条件を見出しました。相互作用共鳴準位模型で記述される開放型量子ドットの多電子散乱状態の厳密解を構成し、これを用いて、有限バイアス電圧下の系の電流電圧特性を解析的に得ました。この結果により、相互作用による負性微分伝導度と系の非対称性による電流の回復現象を見ました。開放型量子ドットの模型として、量子ドットに導線が左右非対称に接続された相互作用共鳴準位模型を用いました。量子ドット付近のクーロン相互作用の強さも、一般に左右非対称であるとしました。また、導線の分散関係はフェルミ面付近で線形近似しました。この開放型量子ドットの多電子散乱状態の厳密解を構成しました。左右非対称な場合には、従来用いられてきた「導線2本の量子ドット系を2つの導線1本の系に写像する変換」が使用できないため、純粋なる導線2本の量子ドット系を扱う手法を開発しました。これにより、任意のNに対するN電子散乱状態の厳密解を得ました。相互作用の効果は2電子束縛状態として現れることが分かりました。この多電子散乱状態を「ランダウアー公式の拡張」に適用することにより、有限バイアス電圧下の系の平均電流を得ました。まず、N電子散乱状態を用いて、電流演算子の量子力学的期待値を相互作用パラメータの1次まで計算しました。この期待値においてN無限大の極限をとることにより、電流の統計力学的期待値(平均電流)を得ました。得られた結果は紫外発散を含むため、これを繰り込み群の手法で処理し、「近藤温度」と非対称パラメータで特徴付けられる普遍電流を得ました。得られた普遍電流の電流電圧特性から、クーロン相互作用により、高バイアスで電流が抑制される現象、負性微分伝導度を見ました。これは散乱状態に現れた2体束縛状態により説明されます。また、系の非対称性により、抑制された電流が回復されることが分かりました。これらは数値繰り込み群による結果とも一致します。多電子散乱状態の厳密解を通じて,開放型量子ドットの輸送特性と共鳴現象を調べました.まず,スピン自由度を持つ並列二重量子ドットの2電子散乱状態を厳密に構成し,クーロン相互作用の効果により, 2体束縛状態が現れることを見出しました.また,この束縛状態が「共鳴状態と反共鳴状態の対」として理解できることを示しました.次に,相互作用共鳴準位模型で記述される開放型量子ドットの電子輸送を調べました.ランダウアー公式の拡張により,有限バイアス下の系の平均電流を相互作用パラメータの1次で計算し,高バイアスでの電流の抑制(負性微分伝導度)と,系の非対称性による抑制電流の回復を見ました.2つの量子ドットが左右の導線に対して並列に結合した並列二重量子ドット系に対して、多電子散乱状態の厳密解を得ました。

この並列二重量子ドット系は、半導体ヘテロ接合上に作製されたアハロノフーボームリングの各腕に量子ドットを埋め込むことにより、実験的にも実現されています。また、伝導度における近藤効果の測定により、電子間相互作用が量子輸送に影響を及ぼすことが知られています。本研究では、各量子ドットには(スピンに関して縮退した)エネルギー準位が1つだけ存在すると仮定し、これらをゲート電圧により独立に調整できるとしました。アハロノフーボーム磁束を0とする代わりに、ゲート電圧差を有限にすることで、左右の導線をつなぐ2本の経路は非自明な量子干渉をもたらします。また、量子ドット上の局在電子に対して、ドット上のクーロン相互作用とドット間のクーロン相互作用の両方を考慮しました。本年度は、自由電子平面波を入射状態とする2電子散乱状態の厳密解を構成することにより、非自明な量子干渉とクーロン相互作用が量子輸送にどのような影響を与えるかを議論しました。結果として、ゲート電圧差が有限の場合には、クーロン相互作用により、自由電子平面波が部分的に束縛状態として散乱されることが分かりました。この束縛状態は2電子間距離に関して指数関数的に減衰する2体束縛状態で、その束縛の強さがゲート電圧差によってコントロールされることが分かりました。これは1ドット系に現れた2体束縛状態には見られなかった新たな性質で、非自明な量子干渉と相互作用の協力現象と考えられます。この散乱状態の厳密解は3電子以上にも拡張され、有限バイアス電圧下での物理量の計算に応用されます。現在のところ、概ね順調に進行しています。前年度の並列二重量子ドットにおいて得られた結果を一般の二重量子ドットに対して拡張できたことは、大きな成果でした。これは、「2リードの系を一旦1リードの系に変換して扱う」という従来の手法を介さず、直接2リードの系が扱う手法を開発したことにより可能になりました。また、共鳴状態という新たな視点を手に入れることにより、本研究結果の重要性をあらためて認識することできました。現在のところ概ね順調に進行しています。スピン自由度を持つ量子ドット系の有限バイアス電圧下での性質を議論するのが本年度の計画でした。多電子散乱状態の厳密解の構成が1ドットの場合を飛び越えて、二重量子ドットの場合にも成功したのは当初想定していた以上の成果です。これにより、1ドットの場合には見られなかった著しい性質を発見することができました。有限バイアス電圧下での性質としては、2つのドットを同時に電子が占有する確率を意味する同時占有率の計算に成功し、国際会議、国内学会で口頭発表することができました。現在、論文を執筆中です。本年度に開発された直接2リードの系を扱う方法を用いて、相互作用が左右非対称に入る開放型量子ドット等の輸送特性を調べます。これらはこれまで数値計算のみで扱われてきたものです。また、これまでは散乱状態の厳密解が構成できる場合のみを扱ってきましたが、厳密解が構成できない場合についても解析を進め、本研究手法の一般性について議論します。本年度に得られた並列二重量子ドット系の厳密解を拡張されたランダウアー公式に適用し、有限バイアス電圧下での物理量の計算から輸送特性を解析します。絶対零度での解析を拡張して、有限温度の場合も議論します。
非接触光・電場変形法による金属ナノ構造の制御と局所電場変調

前年度までに確立した二次元規則配列Ag二量体構造において表面増強ラマン散乱(SERS)による単一分子の直接的観測ならびに金属表面における動的な拡散挙動を検討した。Ag二量体ギャップ表面へ2,2 ́-bipyridine(22bpy)及び4,4 ́-bipyridine(44bpy)分子を吸着させた後、顕微ラマン分光装置にてラマン散乱スペクトルの経時観察を行なったところ、100μMの混合水溶液中ではどちらか1成分のスペクトルのみが観測されることがあった。この濃度領域では44bpy分子がほぼ飽和吸着していることが報告されており、その様な状況下22bpy1成分のみが観測されたことから、hot siteのサイズは電磁気学的に予想されているギャップ間隙よりもはるかに小さく、分子に匹敵するサイズであることが明らかとなった。さらに非飽和吸着の濃度領域である1μMの混合水溶液中ではピーク幅が非常に狭く、また、高頻度でどちらか一方のみのスペクトルが観測されたことから上記考察が支持された。さらに、両者のスペクトルが瞬間的に入れ替わる挙動が観察された。統計学的解析の結果、本現象は2個以上複数の分子が同時に入れ替わったとは考えられず、単一分子からのシグナルを検知していたものと結論付けられた。これまで、固体基板上に設計された金属微小構造体から単一分子由来のシグナルを観察した直接的証拠を示した研究例はなく、以上の結果は電磁気学的理論で予測されている局在電場によるラマン増強効果に加えて原子サイズの化学的増強サイトが存在することを示し、さらにはその周囲における単一分子の動的な表面拡散を直接的に観察したものである。金属微粒子の非接触光・電場変形の機構解明ならびに異方的構造制御について二次元規則配列金属微粒子基板を用いて検討を行った。二次元規則配列金属微粒子構造の作製はガラス基板上にポリスチレンラテックス粒子の単層六方最密構造を作製し、ポリスチレン粒子間の隙間に金属を蒸着し、その後ポリスチレン粒子のみを除去することにより行った。基板上へのポリスチレン粒子の配列について種々の手法を検討した結果、水面上にポリスチレン粒子の分散液を展開し、配列した粒子をすくい上げるという手法により、大面積にて単層かつ方位のそろった配列構造を簡便に作製することが可能となった。このマスク基板を用いて多段階蒸着することにより作製した異方性を有するAg微粒子の規則配列構造について非接触光・電場変形を行い、照射光偏光方位や添加イオンの効果を可視-近赤外吸収スペクトル測定により追跡したところ、表面プラズモン励起が構造変形挙動に大きく関与していること、また微粒子の構造変化を誘起する反応はAgの化学的溶解析出反応であり、電場印加が溶解析出に関与するイオンの拡散を促進していることが明確となった。さらには照射光の偏光方位によりその構造変形の方向性も制御可能となることが明らかとなった。次に本手法を表面増強ラマン散乱(SERS)活性な基板作製へと応用した。二次元規則配列したAg二量体の長軸方位に起因する表面プラズモンを励起することにより非常に高感度なSERS信号を得ることに成功した。またラマン信号強度の励起偏光方位特牲やAg二量体間の距離依存性から、得られた信号はAg二量体間の数ナノメートルの領域内に吸着した極少数分子からのものであることが明らかとなった。さらに非接触光・電場変形により二量体粒子間距離を制御することにより最大のSERS活性を示す構造へと最適化することが可能となった。1年目では二次元規則配列Ag微粒子基板の作製と大面積化に成功した。またその基板が非常に有用な表面増強ラマン散乱(SERS)活性基板であることが示された。2年目では本基板におけるSERS強度の最適化ならびに、単一分子のラマン散乱検出とその吸着状態評価を試みた。様々な直径のポリスチレンラテックス粒子をマスクとして用い、蒸着角度などの最適化を行った結果、10^9倍のラマン散乱増強率を得ることが可能となった。この値は比較的大きな値であり、最近報告されたAg粒子のサイズと配列を注意深く調製した系で報告された値とほぼ同等、もしくはそれよりも若干高い値となった。この基板を用いて1mMの4,4'-bipyridineと2,2'-bipyridineの混合水溶液中にてSERS測定を行ったところ、それぞれの分子の特徴を示すスペクトルが時間とともに入れ替わる様子が観測された。この現象は複数分子を検出している状態では生じ難く、単一分子の検出に成功したことが強く示唆される。これまでのSERSによる単一分子検出は非常に低濃度下(pMfM)で行われ、しかも未だ原因不明なシグナルのblinkingなどをその証拠としていたことから信頼性が低かったのに対し、本結果は直接的に単一分子の入れ替わる挙動を観察したものであり非常に信頼性があると考えられる。さらに、この様な単一分子測定条件下においては4,4'-bipyridineにおいて通常観測される全対称な振動モード以外のラマンバンドがしばしば観測された。非経験的分子軌道計算との比較により、それらのバンドは局所的な異方電場の存在下にて分子が特異的な吸着配向を示した場合に出現し得ることが示された。以上の結果から二次元規則配列Ag微粒子基板を用いることにより単一分子の吸着配向性の時間変化を追跡することを可能とした。

前年度までに確立した二次元規則配列Ag二量体構造において表面増強ラマン散乱(SERS)による単一分子の直接的観測ならびに金属表面における動的な拡散挙動を検討した。Ag二量体ギャップ表面へ2,2 ́-bipyridine(22bpy)及び4,4 ́-bipyridine(44bpy)分子を吸着させた後、顕微ラマン分光装置にてラマン散乱スペクトルの経時観察を行なったところ、100μMの混合水溶液中ではどちらか1成分のスペクトルのみが観測されることがあった。この濃度領域では44bpy分子がほぼ飽和吸着していることが報告されており、その様な状況下22bpy1成分のみが観測されたことから、hot siteのサイズは電磁気学的に予想されているギャップ間隙よりもはるかに小さく、分子に匹敵するサイズであることが明らかとなった。さらに非飽和吸着の濃度領域である1μMの混合水溶液中ではピーク幅が非常に狭く、また、高頻度でどちらか一方のみのスペクトルが観測されたことから上記考察が支持された。さらに、両者のスペクトルが瞬間的に入れ替わる挙動が観察された。統計学的解析の結果、本現象は2個以上複数の分子が同時に入れ替わったとは考えられず、単一分子からのシグナルを検知していたものと結論付けられた。これまで、固体基板上に設計された金属微小構造体から単一分子由来のシグナルを観察した直接的証拠を示した研究例はなく、以上の結果は電磁気学的理論で予測されている局在電場によるラマン増強効果に加えて原子サイズの化学的増強サイトが存在することを示し、さらにはその周囲における単一分子の動的な表面拡散を直接的に観察したものである。
景観アセスメントに配慮した交通関連施設の視環境再構築-サインシステム再考及び案内情報と宣伝情報の共生に関するガイドライン策定-

交通関連施設は、安全・機能性を基盤にしながらも、多数の商業施設を備えた都市の新しい拠点に生まれ変わりつつある。本研究の目的はこのような時代に即した交通施設の視覚的掲出物のあり方を探ることである。1.広告物等の宣伝情報と、パブリックな案内情報の共生を図り、景観に破綻の起きない方法を探った。具体的には、国内外の交通施設および掲出物の資料分析を行い、広告物は次のような方法で、駅構内景観と調和させ得ることが判明した。(1)建造物の構造との関係を強く持たせる。(2)広告物の配置は、ゲシュタルト心理学で言う「近接要因」や「連続性の要因」「類同要因」を利用する。(3)プロジェクションやLEDの利用等など、新技術を取り入れる。(4)見通しのよい巨大空間は、広告掲出の自由度が高い。などである。2.ミニマムな案内サインのデザイン条件を探った。広告やその他様々な情報があふれている施設内において、サインの情報をシンプルにすることはサインの見やすさに貢献する。そこで、サインの色彩に着目し、資料分析と瞬間提示実験によって考察した。サインの地色が何種類もあるときに路線を表す色などに混乱がおきやすく、特に近似色の間では誤認が起きやすいことを指摘した。解決策としてサインの地色を黒に統一することを提案し、印象評価実験によって、サインの見つけやすさ、及び駅全体の美しさ、駅全体の面白み、構内の雰囲気の点で適していることを検証した。また、広告物と案内サインの棲み分けについても有効であることを確認した。3.交通施設のサインシステム・ガイドライン以上を総括し、ターミナル施設のサインガイドラインを策定した。ガイドラインの主な内容は、サインと広告の棲み分けを図るための方法、交通施設内の視環境は景観として見るべきであることの指摘、さらにこの景観を阻害しないためのサインの要件、過剰な情報を整理するためのIT機器による可変式サインの導入などである。などである。交通機関のターミナルは、安全・機能性を基盤にしながらも、多数の商業施設を備えた都市の新しい拠点に生まれ変わりつつある。このような新しい時代に即した交通施設の視覚的掲出物のあり方を探ることが本研究の目的である。このため、本年度は主に次の2点について研究を行った。1.広告物などの宣伝情報と、パブリックな案内情報の共生を図り、景観に破綻の起きない方法を探った。具体的には、世界各地の交通機関の施設および掲出物の資料収集・整理を行い、広告物は次のような方法で、駅構内景観と調和させ得ることが判明した。(2)建造物の設計時に広告物用ディスプレイ装置をもうける。(3)広告物の配置については、ゲシュタルト心理学で言われるところの「近接要因」や「連続性の要因」「類同要因」を利用する。(4)壁や床へのプロジェクションやLEDの利用等など、新技術を積極的に取り入れる。(5)見通しのよい巨大空間は、広告物等のマイナーエレメントを呑み込んでしまうため、広告掲出の自由度が高い。日本の交通施設では案内サインだけでなく広告やその他様々な情報があふれている。サインの情報をシンプルにすることはサインの見やすさに貢献すると考えられる。そこで、サインに使われている色彩に着目し、資料収集分析と瞬間提示実験によって考察した。案内サインの地色が何種類もあるときにサインのピクトグラムや路線を表す色などに混乱がおきやすいこと、特に近似色の間では誤認が起こる確率が高いことを指摘した。

解決策としてサインの地色を黒に統一することを提案し、印象評価実験によって黒の地色のサインが「サインの見つけやすさ」および「駅全体の美しさ」「駅全体の面白み」「構内の雰囲気」の点で適していることを検証した。今年度は昨年度に引き続き、交通施設の視環境の再構築を目指し、つぎの2点を行った。1.高効率な案内サインシステムの検討広告や看板類と案内サインの棲み分けを探った。また、IT機器との連携についても再考した。(1)昨年度までに収集した資料の追加として、国内外の空港や鉄道駅・地下鉄駅・バスターミナルなどの資料を収集し、広告や看板類と公的サインとの棲み分け方法およびIT機器の活用方法を考究した。(2)広告や看板類と公的サインとの棲み分けの一つの方法として、サインの地色を黒に統一することや、広告の色や面積、配置などを変更する案などを検討した。これらの提案を画像上でシミュレートし、印象評価実験によってサインの見つけやすさや、駅構内の雰囲気などを検証した。この結果、広告を全くなくすと、サインが見つけ易くなるが駅構内の雰囲気が悪くなり、サインの地色を黒にすると、サインを見つけやすくかつ駅構内の雰囲気をよくすることが明らかになった。2.ターミナル施設のイメージ再考-サインシステム・ガイドライン策定-昨年度および今年度の研究結果(上記1.)を総括し、ターミナル施設のサインガイドラインを策定した。ガイドラインの主な内容は、サインと広告の棲み分けを図るための方法、交通施設内の視環境は景観として見るべきであることの指摘、さらにこの景観を阻害しないためのサインの要件、過剰な情報を整理するためのIT機器による可変式サインの導入などである。