hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ベイズの定理から再構築する態度理論と集団形成過程

その結果,データ収集のプロセスを省いてモデルそのものの検証段階に移れたことにより,いくつかの成果を得ることができた。また初年度に見出された知見から,測定方法を変えた新しい調査アプローチの予備的調査実験を行うことができ,次年度以降の展開に弾みをつけることができたと考える。当初の計画とは違う形でのデータになったが,研究全体としてはベイジアンモデリングによる態度理論の刷新という基本方針そのままに,理論的にも実践的にも展開できている。本研究の目的は,統計学におけるベイズの定理に基づいて集団成員の態度変容モデルを再構築することである。態度変容過程としてベイズの定理を適用したエージェントとしての集団成員が,局所的相互作用によって集団現象を生み出すメカニズムを解明する。本研究ではベイズの定理や事前分布・事後分布といった確率事象に関する統計学的観点を,人間の態度過程そのものを捉える枠組みとすることが特徴である。多くの変数の相関関係から構成概念を抽出したり,構造モデルを当てはめたり,予測値を算出したりする統計技法は,ひとりひとりの人間がおこなう態度形成,因果推論,予期や期待をすることと同じであると考える。これまでも統計技法を認知モデルと捉える研究は散見されるが,個人が事前にもっている経験的情報や将来展望といった心理学的概念をモデル内部に組み込むことができる点で,ベイズ的アプローチの方がより生態学的妥当性が高いと考えられる。ベイズ統計学の基本原理は,事前の仮定にデータを与えてその仮定を更新する点にある。これは調査や実験的アプローチで,前後の状況や環境から切り出した対象しか研究できなかった問題点を解決しうる着想である。ただし,この原理を取り込むことで,態度を確率分布として理論的に定義し直すことが必要になる。これまでは正規分布する個人の静的な態度得点が仮定されていたが,ベイズ的観点からは正規性に限定されない確率分布として概念を捉える枠組みを刷新しなければならない。また新しい観点を導入する利点として,集団や社会を確率分布の分布を仮定した階層ベイズモデルとして表現することができるようになる。本研究では,態度理論の基礎的仮定をベイズ的に書き改めた,新しい態度理論の枠組みをと方法論的革新の萌芽となるものになった。今年度は当初の計画通り,態度の時系列的変化をベイズ的に予測するモデルを構築するために,新たなデータ収集についての計画を立てる段階に進む。当初の計画では小集団実験を念頭に置いていたが,今年度に得られた知見から再検討すると,「態度の分布」を前提にした調査法,実験法の再構築が必要であると考えられる。心理尺度を使った調査法では,個人の態度が尺度値として点推定され,個人の中で分布したものの代表値という性格を持ち得ない。個人内で正規化された分布としての態度を測定するための尺度更生法を新たに考える必要がある。また,機械学習の研究からは,直接個人が判断する確率パラメータを研究対象に扱うことができるが,これを対人関係に拡張した場合どのような実験計画の立案が可能か,探る必要がある。この方向からも予備的な実験を重ねていく。
温度制御式反復温熱刺激による骨芽細胞分化誘導法の検討

我が国では、骨粗鬆症等の骨関連疾患が年々増加しているが、薬物療法を基本とするその予防・治療法には副作用等の解決すべき課題も多いのが現状である。そこで本研究計画では、培地温度を制御する独自のシステム、温度制御式反復温熱刺激(略称:TRTS)を用い、前骨芽細胞株の骨芽細胞分化に与える影響やその機序の解析を実施する。これにより、TRTSを活用した細胞環境温度制御による低侵襲かつ安全な骨芽細胞分化誘導法を開発し、またその分子機構を解明することで、骨粗鬆症等の骨代謝異常症に対する画期的治療法の開発に寄与するものである。
神経毒のニューロン死機構:アポトーシスの関与と新規神経由来因子の防御作用

培養C6グリオーマ細胞において、エンドトキシン(LPS)とインターフェロンγ(IFN-γ)を同時刺激することによって誘導型NO合成酵素(iNOS)が発現することを見い出した。その詳細な情報伝達機構を解析するため種々検討した。この二つの薬物によるiNOSの誘導はチロシンキナーゼ阻害薬であるハービマイシンAで抑制されたことから、蛋白質リン酸化が必要であることがわかった。IFN-γはJAK2キナーゼの自己リン酸化(チロシン残基)を引き起こしたが、このリン酸化はハービマイシンAによって抑制されなかった。一方、LPSは核内転写因子のNF-kBの活性化を引き起こした。この活性化はiNOS誘導を抑制する濃度のハービマイシンAで抑制された。また、LPS刺激は低分子量GTP結合蛋白質のRasを不活性型(GDP型)から活性型(GTP型)にさせた。さらに、この活性化に伴うmitogen-activated proteinkinase(MAPK)の活性化をも引き起こした。この活性化にもチロシンキナーゼが関与していることから、このカスケードも酵素誘導に関与している可能性が示唆された。次に、NOドナー(sodium nitroprusside(SNP),S-nitroso-N-acetylpenicillamine (SNAP))をニューロンモデル細胞(PC12細胞やNG108-15細胞)に作用させると、細胞死の指標の一つである乳酸デヒドロゲナーゼ(LDH)の漏出がおこった。さらには、NG108-15細胞では同時にDNAの断片化も見られた。このことから、NOは細胞死を引き起こすことがわかった。SNPはglyceraldehyde-3-phosphate dehydrogenase(GAPDH)とNADとの反応(GAPDHの修飾)を亢進させ、活性の低下をも引き起こした。このGAPDHの阻害薬であるkoningic acidをNG108-15細胞に作用させるとLDH漏出が起こったことから、NOによる細胞死のメカニズムの一つにGAPDHが関与することが示唆された。
茶文化の総合的研究――茶論・絵画・女性を中軸として

欧米茶文化形成過程を以下の三視座から総合的に研究した。(1)欧米茶書の系譜(2)日常生活における茶の実態や意味(絵画と詩文学・思想書に見られる茶の表象と表現)(3)日本・中国・アジア諸地域との茶文化比較(女性とコミュニケーションの視点を含む)イギリス、オランダ、スイスにおいて現地調査を行い、研究者との国際交流を図り、図書館や美術館・博物館で貴重な一次資料を発見した。文献・絵画資料の整理・読解・分析を通して1718世紀欧米における茶文化形成過程を実証的かつ多面的に解明した。今後の課題は日本やアジアの茶文化との比較研究を進め、欧米茶文化の特質と近代世界文化への影響について考察を深めることである。平成25年度に実施した研究の主な成果として、以下の3点をあげることができる。第一は、博士論文『欧米茶書の比較文化史的研究ーイギリス茶文化の形成と紅茶論争ー』を執筆し提出したこと。(平成26年3月大東文化大学大学院アジア地域研究科より博士号授与)本論文の執筆過程において、過去数十年間続けてきた茶文化研究の資料整理、ならびに自著・論文の見直しとデータ入力を行うことができた。これまでの研究を整理してひとつにまとめる作業をとおして、今後進むべき方向や課題を明らかにできたことは大きな成果だったと考えている。第二は、チュラロンコーン大学文学部歴史学科ならびにタイ研究所の研究者と意見交換できたこと。アユッタヤー朝の専門家で日本・オランダ・イギリスとの文化交流史にも造詣の深い研究者とも情報交換ができた。日本と欧米の茶文化比較に際し、東南アジア諸国の研究者との協力関係をさらに進展させたいと考えている。第三は、ヨーロッパの絵画と茶道具に関して、新しい本の原稿を執筆したこと。これは「研究実施計画」の中の絵画と茶道具の研究にあたる。平成26年度も執筆を続け、年度内の刊行を予定している。上記のとおり、科研費交付により、初年度は博士論文執筆、タイの研究者との交流、茶道具と絵画に関する著書の執筆など順調に研究を進めることができた。平成26年度は、1)イギリス、スイス、オランダ等における海外調査実施2)欧米茶書に関する系統的研究の継続と論文執筆3)茶道具と絵画に関する研究成果公表を計画している。平成26年度に実施した研究の主な成果として以下の3点を挙げることができる。1.平成26年4月(イギリス)、89月初旬(イギリス、オランダ、スイス)、平成27年3月(オランダ)と合計3回の海外調査を行い、ヨーロッパ茶文化史上重要な文献と絵画、茶道具に関わる資料を収集した。茶論では、オーヴィントン、スポン、ドュフール関連の貴重な資料を入手した。茶道具・絵画関連では、所蔵博物館の変更などで追跡困難だったデルフト絵皿(オランダ)の所在をつきとめることができた。、イギリスではNational Trust所管の貴族の館で17世紀のティーポットを見学・撮影できた。2.海外調査の過程で、現地の図書館・博物館関係者、歴史的建造物の学芸員、研究者との交流が新たに始まり、国際情報交換に向けての信頼関係を築くことができた。これは今後の研究推進の上で大きな力になると考えられる。ロンドンでは大英図書館(18世紀初期の書簡ほか)、Friends Library(クェーカーの茶商と医者に関する資料、書簡)、Welcome Library(医学史関連)等。オランダではライデン大学図書館貴重書室、ボーハーフェ博物館図書室(医学史)等。ジュネーブでは画家リオタール研究の第一人者と面談し、多くのご教示を得た。3.『お茶を愉しむ絵画でたどるヨーロッパ茶文化』(2015.3月:大東文化大学東洋研究所:ISBN978-4-904626-19-1)の出版。本書は学術書でありながら、一般の愛好者にもわかりやすく、絵画(図版100枚以上)をとおしてヨーロッパ喫茶文化の誕生とその展開をたどることをねらいとしている。科研費による研究成果の公表として、大きな意義を持つものと言える。平成27年度は、海外調査と資料収集を継続しつつ、茶論関連の論文執筆とJ. E.リオタール研究の基礎的作業を開始したいと考えている。最終年度である平成27年度はこれまで収集した資料の整理・分析を行うとともに、8月後半から9月初旬にかけて海外調査を行い、さらに研究の進展を図った。今年度の海外調査は、スイスのジュネーブ大学図書館貴重書室における古文献の調査、スコットランドのエディンバラ美術館におけるリオタール展見学と講演会出席、ならびにオランダでの調査が中心となった。ジュネーブ大学図書館貴重書室では、17世紀フランス語による茶・コーヒー・ココア論の著者であるヤコブ・スポン関連の資料をはじめ、多くの茶論関連資料を発見し収集することができた。スイス滞在中に、リオタールの専門家であるマルセル・ロスリスベルガー氏(元ジュネーブ大学教授)ならびに日本の茶道に造詣の深いフィリップ・ニーゼル氏とも面談し、昨年度に引き続き交流を深めることができた。今後、収集した資料の読解と分析を続け、茶の比較文化史的研究のデータベースを形成したいと考えている。本研究では茶の文化学の基礎を構築するために、欧米の茶文化の形成とその展開を総合的に考察した。具体的には以下の3つの多元的視座から研究をおこなった。(1)欧米茶書の系統的研究(2)日常生活における茶の実態や茶の意味に関する研究(絵画と詩文学・思想書にみられる茶の表象と表現)(3)日本・中国・アジア諸地域の茶

文化と欧米茶文化の比較研究(女性とコミュニケーションという視点を含む)上記の目的を達成するために、古典を読みこむという文化史的研究手法に加えて、イギリス・オランダ・スイスにおいて現地調査を行い図書館や美術館などで貴重な一次資料を入手し分析・整理することで、主に1718世紀欧米における茶文化の形成過程を実証的かつ多面的に解明することができた。今後さらに日本やアジアの茶文化との比較研究をとおして、欧米の茶文化の特質について考察を深め、茶の比較文化史的研究に寄与したいと考える。欧米茶文化形成過程を以下の三視座から総合的に研究した。(1)欧米茶書の系譜(2)日常生活における茶の実態や意味(絵画と詩文学・思想書に見られる茶の表象と表現)(3)日本・中国・アジア諸地域との茶文化比較(女性とコミュニケーションの視点を含む)イギリス、オランダ、スイスにおいて現地調査を行い、研究者との国際交流を図り、図書館や美術館・博物館で貴重な一次資料を発見した。文献・絵画資料の整理・読解・分析を通して1718世紀欧米における茶文化形成過程を実証的かつ多面的に解明した。今後の課題は日本やアジアの茶文化との比較研究を進め、欧米茶文化の特質と近代世界文化への影響について考察を深めることである。当初の計画以上に順調に進展していると考える理由としては、a)3度の海外調査をとおして今後の研究の基礎となる重要資料を多く収集できたこと、b)調査の成果を踏まえ、資料整理と執筆に力を注いで、まず喫茶画に関する研究をとりまとめたこと(『お茶を愉しむ絵画でたどるヨーロッパ茶文化』)などが挙げられる。「研究目的」として交付申請書には1)欧米茶書の系統的研究2)日常生活における茶の実態や茶の意味に関する研究(絵画と詩文学・思想書に見られる茶の表象と表現)3)日本、中国、アジア諸地域の茶文化と欧米茶文化の比較研究(女性とコミュニケーションという視点を含む)を記載した。このうち1)の茶論に関しては、イギリス、オランダにおける調査(4月、8ー9月、平成27年3月)により予想以上に多くの貴重な文献資料を入手することができている。これは科学研究費の交付を得たことにより複数回の渡航が可能となり、十分な海外調査日数を確保することができたこと、調査先の図書館等で文献資料の電子化が進んでおり、電子データによる資料の取得をスムーズに行えたことなどが関与している。2)に関しては図版を多く含む著書(単著)の形で研究成果を公表している。3)に関しては日本の茶と食の文化史について、茶の湯文化学会を中心に研究会に参加して知見を深め、今後の比較研究の基礎づくりに励んでいる。人文学文化学比較文化史今後の研究の推進方策としては、現在のところ順調に進展しているので、今後もほぼ研究計画書通りに進めたいと考えている。今年度は最終年度に当たるため、これまでの2年間の成果を踏まえて、さらに発展させることを目指す。1)茶論に関しては、オーヴィントン(イギリスとインド)、スポンとドュフール(フランススイス)を中心に調査を進め、論文を執筆して成果を公表する。
自己内対話と他者対話の同型性に着目したメタ思考能力育成支援ツールの開発

創造的思考の礎としてのメタ思考能力を育成する教育メソッドの開発・共有・洗練の情報基盤をオントロジーを基礎にして構築した.具体的には,次の3点に取り組んだ.(1)潜在的なメタ思考の概念をオントロジー工学的手法により峻別し,メタ思考オントロジーを構築した.(2)共同思考の振り返りにより自己内思考の吟味を促すメタ思考学習支援ツールを開発した.(3)(2)メタ思考の熟達モデルと教育実践知を構造化した.その共有・洗練・普及のサイクルを支える実践知リポジトリを構築した.本研究では,創造的思考の礎としてのメタ思考能力を育成する教育メソッドの開発・共有・洗練の情報基盤をオントロジーを基礎にして構築することを目的としている.このために本年度は,(1)潜在的なメタ思考の概念をオントロジー工学的手法により峻別することでのメタ思考オントロジーの構築に着手した.また,(2)自分の思考に閉じこもらず自らの思考を他者視点から相対的に捉える能力を培うため,共同思考の振り返りにより自己内思考の吟味を促すメタ思考学習支援ツールの開発に取り組んだ.さらに,(3)大学初年次生を対象として,メタ思考能力を育成する教育メソッドを開発し,実践するとともに議論鑑賞課題を与えることにより有用性を評価した.この結果,(1)で構築したオントロジーに基づいてメタ思考の表出化と同型性の理解に基づいた自己内対話への内面化を促進することで,メタ認知的気づきが促進され,他者のメタ思考についての推察活動が活性化されることが示唆された.(2)については,以下の2点の課題【課題1】自己内対話は潜在的であり,表現の基礎になる概念体系の欠如が,メタ思考に関する知の交流を本質的に難しくしている,【課題2】他者の内的思考は観察できない.共同思考でメタ思考的発言が表出化されても,メタ思考実施の暗黙的ノウハウの内面化を難しくしている,の解決を支援することを目的とし,以下の(a)(c)の3つの知的機能の実現に取り組んだ.(a)意見の「発現」「修正」「撤回」「棄却」のイベントに着目した共同思考の再構成過程の可視化機能,(b)共同思考の振り返り過程で参加者の自己内でなされた潜在的メタ思考内容をオントロジーに基づいて対話的に分析する機能,(c)自己内対話との差異分析機能.本研究では,創造的思考の礎としてのメタ思考能力を育成する教育メソッドの開発・共有・洗練の情報基盤をオントロジーを基礎にして構築することを目的としている.このために本年度は,(1)潜在的なメタ思考の概念をオントロジー工学的手法により峻別することで前年度に開発着手したメタ思考オントロジーの洗練に取り組んだ.また,(2)オントロジーに基づいたメタ思考教育実践知の検索エンジンの開発に取り組んだ.(1)で構築しているメタ思考教育オントロジーに基づいて動作し,メタ思考のエピソード検索,構成意図の理解に基づいた授業シナリオの意味検索に取り組んだ.さらに,エピソードに残されたメタ思考の内容と教育活動の内容を分析し,2つのオントロジーの関係性を実証的に洗練・検証している.(3)構築したオントロジーとツールの有用性のパイロット評価に取り組んだ.初年次学生対象の講義科目では先行研究で開発した半構造化インタビューと刺激再生インタビュー[1]を併用してメタ思考力形成と意識変容プロセスを調査している.この結果,(1)で構築したオントロジーに基づいてメタ思考の表出化と同型性の理解に基づいた自己内対話への内面化を促進することで,メタ認知的気づきが促進され,他者のメタ思考についての推察活動が活性化されることが分かってきた.異なる文化的背景,価値観を有する学習者での議論においては,システムに組み入れたメタ認知的な問いが,自身の疑いの余地なき信念を反故にし,異文化を理解しようとする態度が涵養される可能性が示唆された.本研究では,創造的思考の礎としてのメタ思考能力を育成する教育メソッドの開発・共有・洗練の情報基盤をオントロジーを基礎にして構築することを目的としている.このために本年度は,これまでに実施した教育プログラムにおける蓄積データをもとに共同思考プロセスの変容を分析し,構築したオントロジーとツールの有用性評価を試みた.初年次学生対象の講義科目では先行研究で開発した半構造化インタビューによりメタ思考力形成と意識変容プロセスを調査した.実践知リポジトリは,構成意図の了解性,授業シナリオ設計への有用性の観点から意味検索機能を評価した.さらに,オントロジーと支援システムの開発に前年度の結果をフィードバックして洗練を行った.加えて,本研究の成果をメタ思考教育モデルとして一般化することを目指し,共同思考と自己内対話変容の相関を分析(他者対話と自己内対話と同型性に基づく変容分析)し,汎用技能としてのメタ思考能力の熟達プロセスモデルを構築する足がかりとなる知見を得た.総合すると,メタ思考の表出化と同型性の理解に基づいた自己内対話への内面化を促進する適応的な刺激をシステムが与えることにより,メタ認知的気づきが促され,他人の思考についての推察活動が活性化されることが分かってきた.そして,より適応的な助言生成機構を実現し,有意義なメタ認知的気づきを与えるタスク設定の方法として,プレゼンテーションスライドを事前に準備しておき,プレゼンテーションをそこから選択することで構成するアプローチに関する着想を得た.

メタ思考は暗黙性、潜在性、状況依存性が強い暗黙知である.自らの思考プロセスを外化し共同思考を通じてこれを相対的に捉え,思考のあり方への気づきの積み上げを促すことで,暗黙知ベースへの内面化へと導くオントロジーを構築する.そして,このプロセスを支えるツールを整備した.このことにより,以下の3つの課題の軽減に寄与したと考えている.課題(1)表出化の難しさ:自己内対話は潜在的である,表現の基礎になる概念体系の欠如が,メタ思考に関する知の交流を本質的に難しくしている.課題(2)内面化の難しさ:他者の内的思考は観察できない.共同思考でメタ思考的発言が表出化されても,メタ思考実施の暗黙的ノウハウの内面化を難しくしている.課題(3)カリキュラム策定の難しさ:認知心理学的知見に基づくメタ思考教育の試みは認知心理学の専門家によりなされている[a].非専門家には心的過程の構成概念が共有されていないためカリキュラムの構成意図の理解が難しく,その共有・実践を難しくしている.より具体的には,以下の研究成果を得た.1.オントロジーの構築:実践と理論の両面からアプローチしてメタ思考とその教育を特徴付ける概念基盤を構築し,自己内対話と他者対話の同型性を計算機が意味理解可能な形で明らかにした.2.ツールの開発:1で構築したオントロジーを組み入れる形で,共同思考の振り返りツールを開発した.そして,実践知リポジトリを開発しその有用性を明らかにした.3.オントロジーとツールの有用性評価:共同思考プロセスの変容を分析し,構築したオントロジーとツールの有用性を評価した.先行研究で開発した半構造化インタビューにより,メタ思考力形成と意識変容プロセスを調査した.結果として,メタ思考への意識付けがなされ,他人が行うメタ思考の推察活動が他者との議論においても活性化することが示唆された.創造的思考の礎としてのメタ思考能力を育成する教育メソッドの開発・共有・洗練の情報基盤をオントロジーを基礎にして構築した.具体的には,次の3点に取り組んだ.(1)潜在的なメタ思考の概念をオントロジー工学的手法により峻別し,メタ思考オントロジーを構築した.(2)共同思考の振り返りにより自己内思考の吟味を促すメタ思考学習支援ツールを開発した.(3)(2)メタ思考の熟達モデルと教育実践知を構造化した.その共有・洗練・普及のサイクルを支える実践知リポジトリを構築した.スライド選択アプローチという新しいメタ思考力育成の方法を着想し,学習者の理解態度変容を促す新しい支援方法としてツールに実装し,パイロット評価を行うことができたたため,上記の区分とした.27年度が最終年度であるため、記入しない。教育システム情報学
口頭弁論終結後の承継人に拡張する既判力についての研究

本研究においては、主として口頭弁論終結後の承継人に対して拡張する既判力の作用の仕方の説明が十分になされていないという問題意識に基づいて、これについて主として比較法的な視座から検討を行った。その結果、ドイツにおいては、訴訟係属中の係争物の譲渡の場合に、被承継人が承継人の法定訴訟担当として訴訟追行すると考えられていることに着目して、わが国においても、口頭弁論終結後の承継人をその主体とする将来の法律関係について、被承継人による訴訟担当がなされているという説明が可能ではないかという仮説を得るに至った。本研究は、口頭弁論終結後の承継人に対する既判力拡張について、とりわけその作用の仕方の解明を目的とするものである。このような作業の第1段階として、本年度は基礎的な作業を行った。外国の関連する制度の調査としては、ドイツ法について若干の研究を行ったものの、なお成果としては現れていない。ドイツ法では、本研究が対象とする問題については、実体法上の依存関係というのみの説明で足りるとされることが多く、実体法レベルでの日本との仕組みの違いが影響を与えている可能性もあることから、次年度にはやや視野を広げる必要がありそうである。日本に関する制度の調査としては、本研究と密接な関連を持つ、係争物に関する仮処分、とりわけ占有移転禁止の仮処分について一定の研究を行った。その成果は、山本和彦ほか編『新基本法コンメンタール民事保全法』(日本評論社、2014年)242頁-259頁に公表されている。わが国は、当事者恒定主義を採用するドイツとは異なり訴訟承継主義を採用していることから、ドイツのように口頭弁論終結前の承継人に対しても既判力を拡張するということは、原則として想定していないが、このような規制の中で、当事者恒定効を発生せしめるのが係争物に関する保全処分である。このようなものである以上は、係争物に関する仮処分には、既判力拡張の前倒しという効果も認められる余地があるように思われるが、この点についても、上記の書物の中では言及している。本研究は、口頭弁論終結後の承継人に対する既判力の作用について検討しようとするものであるが、本年度は、これに関係する周辺の制度について研究を行うとともに、業績をいくつか公表した。第1は、山本和彦ほか編『新基本法コンメンタール民事保全法』(日本評論社、2014年)242-259頁であり、占有移転禁止の仮処分について、従来の議論を整理し、一定の私見を加えた。第2は、山本克己ほか編『新基本法コンメンタール破産法』(日本評論社、2014年)382-407頁であり、否認権の行使の効果等について執筆する過程で、転得者に対する、受益者を当事者とする否認訴訟の判決の既判力の作用の仕方等を整理した。いずれも、本研究が直接対象とする問題に密接にかかわるものであり、今後の研究の基礎となるものである。その他に、執行手続における配当異議訴訟を研究したものとして、「配当異議訴訟の競合」石川明=三木浩一編『民事手続法の現代的機能』(信山社、2014年)295-331頁が、再建型倒産手続と会社法の交錯を検討したものとして、「再建型倒産手続進行中の機関運営」神作裕之ほか編『会社裁判にかかる理論の到達点』(商事法務、2014年)571-605頁が、対世効を伴う判決の効力を受ける第三者による再審の訴えについて検討したものとして、「第三者による再審の訴えー訴え提起に係る手続的規制を中心として」伊藤眞先生古稀祝賀論文集『民事手続の現代的使命』(有斐閣、2015年)531-552頁がある。判決手続、執行手続、倒産手続に関わる基礎的な研究であり、間接的には、本研究の今後の進行において役立つことが期待される。、本研究は、口頭弁論終結後の承継人に対する既判力の拡張とはいかなる作用であるかを解明することを目的とするものである。最終年度には、本研究と関連を有する事項について3本論文を公表することができた。本研究の目的を達成したといい得る成果はなお公表に至っていないが、以下の通り、一定の方向性を得ることはできたように思われる。着想の元はドイツ法である。ドイツは当事者恒定主義を採用しており、訴訟係属中に係争物が譲渡されても、譲渡人は当事者であり続けるとともに、譲渡人が受けた判決の効力は譲受人にも拡張される。このことをどう説明するかは、ドイツにおいても様々な議論があるが、訴訟担当概念によって説明するのが一般的であろう。譲渡人は譲受人の権利について、訴訟担当として訴訟追行をするということである。かかる発想をわが国にも導入できないか、というのが本研究のアイディアである。もちろんドイツと異なり、訴訟承継主義を採用すると考えられているわが国では、訴訟係属中の係争物譲受人に対する既判力拡張は主要論点にならないが、口頭弁論終結後の承継人に対する既判力拡張も、訴訟担当構成により説明するということは検討されてよい。かかる発想によれば、被担当者たる承継人の権利それ自体が審判の対象となると考えられるため、既判力の作用の把握は極めてシンプルになるのである。もっとも、かかる議論をするためには、いくつかのハードルを越える必要がある。2点のみ挙げると、第1に、将来承継人となるべき者という匿名の者を被担当者とする訴訟担当が可能かを議論する必要がある。

第2に、将来の法律関係が審判対象であると考えることになるが、そのような構成が訴えの利益論と十分に整合的であるかを検証する必要がある。これらの問題の検証にはなお慎重を要するが、かかる問題を析出し得たということも本研究の成果と言えよう。本研究においては、主として口頭弁論終結後の承継人に対して拡張する既判力の作用の仕方の説明が十分になされていないという問題意識に基づいて、これについて主として比較法的な視座から検討を行った。その結果、ドイツにおいては、訴訟係属中の係争物の譲渡の場合に、被承継人が承継人の法定訴訟担当として訴訟追行すると考えられていることに着目して、わが国においても、口頭弁論終結後の承継人をその主体とする将来の法律関係について、被承継人による訴訟担当がなされているという説明が可能ではないかという仮説を得るに至った。本研究は、口頭弁論終結後の承継人に対する既判力の拡張について、比較法的考察による検討を加えることを目的とするものであるが、直接の研究対象の周辺の制度まで視野に入れて考察することに力を入れることを予定している。この観点から見ると、民事保全法、民事執行法、倒産法等の関連諸分野について幅広く検討を加え、業績として公表することができている現状は、概ね順調と評価してよいと思われる。民事訴訟法基本的には、従前の研究方法を推し進めることになる。より具体的にいえば、視野の広い研究を続けつつも、なお十分に業績として公表できていない比較法的な考察に注力する予定である。これにより、問題を様々な角度から検討することが可能となり、本研究の深みはより増すものと思われる。2013年度は、基礎的な作業に費やす予定であったが、外国法および日本法のいずれについても、当初想定していてた程度の調査はできており、概ね予定通りであるといえる。書籍を中心とする必要かつ年度内に入手可能な物品はすでに購入できており、また、残額も少額であることから、次年度に刊行される書籍の購入に回すのが相当であると判断したことによる。概ね、当初の研究計画の通りに勧めれば足りると思われる。ただし、研究実績の概要でも述べた通り、外国法の調査については、実体法にまで視野を広げる必要があると思われる。主として書籍(とりわけ外国語の書籍)の購入に充てることを計画している。623円の次年度使用額が生じたが、これは、文献調査を前提とする本研究において最重要である書籍購入には少額すぎ、次年度助成金と合せて使用するのが効率的と考えられたためである。理由において記載した通り、書籍購入に充当する予定である。
中枢神経原発悪性リンパ腫におけるオーロラキナーゼの発現・機能解析

2000年以降の当施設で手術摘出した頭蓋内悪性リンパ腫30例の組織でのAurora発現を検討した所、ほぼ全ての組織でAurora-A,Aurora-Bキナーゼの発現亢進を認めた。また、Auroraキナーゼの発現は、特に分裂期の細胞およびMIB-1で染色される細胞での発現が多かった。摘出した悪性リンパ腫からの細胞株の樹立は難しく、現在も細胞株の樹立中である。また、Auroraキナーゼのノックダウンによる細胞死や細胞周期の解析も現在検討中であるが、Auroraキナーゼのノックダウンによりアポトーシスが増加する傾向が認められた。頭蓋内悪性リンパ腫におけるAurora-A,Aurora-B蛋白の高発現より、頭蓋内悪性リンパ腫の治療標的としてこれらの蛋白の阻害が奏功する可能性があると考えられた。1)中枢神経原発悪性リンパ腫の培養細胞の樹立当院で手術摘出した中枢神経原発悪性リンパ腫患者3例の腫瘍細胞をRPMI培地で培養を行った。腫瘍細胞の増殖は非常に緩徐であるが、継代培養が可能な状態となった。現在までに、2例で細胞株が樹立されている可能性がある。培養で増殖してきた細胞が中枢神経原発悪性リンパ腫細胞であるか、免疫染色やFACSを用いた表面マーカー解析,染色体検査、サザンプロットなどでの遺伝子再構成などを解析し、摘出時の結果と比較して中枢神経原発悪性リンパ腫であることを確認することを計画している。2)中枢神経原発悪性リンパ腫におけるAurora-Aの発現について中枢神経原発悪性リンパ腫の患者の腫瘍組織のパラフィン切片を用いて、Aurora-Aの発現を検討すると、多くの症例のリンパ腫細胞でAurora-Aの発現を認めた。MIB-1染色を行い、増殖能のある細胞を見ると、Anrora-Aは増殖能の盛んな細胞で特に発現が上昇していることが観察された。これは、やはりAurora-Aが分裂期キナーゼであることを示唆する所見であった。今後、更に症例を増やして検討する必要がある。また、オーロラにはその他Aurora-B,Aurora-Cが存在するが、これらの蛋白発現量については今後検討する予定である現在、いくつかの摘出した腫瘍組織から細胞株を樹立する試みを行っている。頭蓋内悪性リンパ腫の細胞株樹立は、増殖能があまりないために難しく、また樹立した細胞株が、中枢神経原発悪性リンパ腫細胞であるかは、免疫染色やFACS,染色体検査など樹立した細胞も細胞表面抗原で検討したが、リンパ腫細胞と断定できないこともあり、細胞株樹立に困難であった。しかし、今後も、さらに手術摘出した組織より細胞株を樹立するようにする。中枢神経原発悪性リンパ腫の患者の腫瘍組織のパラフィン切片を用いて、Aurora-Aの発現を検討すると、多くの症例のリンパ腫細胞でAuroraの発現を認めた。MIB-1染色を行い、増殖能のある細胞を見ると、Auroraは増殖能の盛んな細胞で特に発現が上昇していることが観察された。また、頭蓋内原発悪性リンパ腫の細胞株であるBML細胞にAurora-A蛋白をsiRNAでノックダウンして細胞周期、細胞死等を検討したが、十分なノックダウンが出来ず、現在も解析中である。しかし、Auroraキナーゼのノックダウンによりアポトーシスが増加する傾向が認められた。
Ublシステムの遺伝学的機能解析

ユビキチン(Ub)は標的蛋白質に共有結合して,蛋白質の分解を指令する.ごく最近Ub以外に様々なUb様(Ub-like : UBL)蛋白質が生体内に存在する事が明らかとなり,それがUbと同様にE1様酵素,E2様酵素を介して標的蛋白質に共有結合する事が明らかとなった.細胞周期やシグナル伝達そして形態形成の制御因子がこのUb/UBLシステムによって修飾されることが次々と明らかとなっているが,その生理的役割は不明であり,その解明が大きな課題となっている.私はこれまでにUBL蛋白質の一つであるNEDD8がCullinファミリータンパク質からなる多様な複合体型ユビキチンリガーゼを翻訳後修飾し,そのユビキチンリガーゼ活性を促進することを報告してきた[EMBO J.,20,4003(2002)].また本修飾システムは分裂酵母ならびに哺乳動物において必須であった[EMBO J.,19,3475(2001);J.Cell Biol.,155,571(2001)].さらに酸化ストレス応答やDNA損傷修復に関わる因子がCullinファミリータンパク質と複合体を形成してユビキチンリガーゼとして機能することを明らかにした[Mol.Cell Biol.,24,7130(2004);DNA repair,4,537(2005)].真核生物ではその他に様々なUBL蛋白質が保存されており,Ub修飾系と連携して生体機能を制御していると考えられる.本研究ではさらにその他の様々なUBL修飾システムについても解析を行ない,新たなユビキチン様修飾機構Ufm1修飾系の同定と(EMBO J.,23,1977-1986),ノックアウトマウス解析を行った.また自食作用(オートファジー)に必須なUBL修飾系のコンディショナルノックアウトマウスを作製し,オートファジーはユビキチン化タンパク質の分解にも重要な役割を果たすことを明らかにした(J.Cell Biol.,in press).I型に属するユビキチン様蛋白質はユビキチンシステムと類似した独自の酵素系で標的蛋白質に共有結合する.ユビキチンと最も相同性の高いNEDD8のE1様酵素はAPP-BP-1とUba3の異種複合体であり,E2様酵素はUbc12である.NEDD8の標的蛋白質はCullinファミリー蛋白質であり,それは多様なE3ユビキチンリガーゼのコアサブユニットである.NEDD8修飾系は真核生物を通じて保存されており,その生理学的意義を明らかにする目的で,まずUba3のノックアウトマウスを作製し多細胞生物における役割を解析した.また分裂酵母を用いた遺伝学的な解析も行ない,NEDD8修飾系がCullinファミリー蛋白質の機能に必須であることを明らかにした.その分子機構については,Cullin1をコアとするSCFユビキチンリガーゼの組み換え蛋白質による試験管内ユビキチン化反応系を構築し,NEDD8修飾系によるユビキチンリガーゼ活性制御を解析した.これらの結果からNEDD8修飾系はSCFユビキチンリガーゼ活性を促進し,Cullinファミリー蛋白質の機能に必須であることを明らかにした.またノックアウトマウスの解析からNEDD8修飾系は細胞周期制御のみならず個体の形態形成に必須であることが明らかとなった.他方,ユビキチンやユビキチン様蛋白質の共有結合は可逆的反応であることが明らかとなってきた.そこで新規脱ユビキチン化酵素および脱SUMO-1化酵素を単離し,遺伝子構造,細胞内局在,生化学的特性などを明らかにした.本年度は,最初にNEDD8の作用機構,即ち,NEDD8によるSCF複合体(細胞周期やシグナル伝達の制御に関与するユビキチンリガーゼ:Skp1-Cullin1-F-box protein-Roc1複合体)の活性化機構の解明を目指した.本研究ではSCFβTrCPの標的基質として我々が見出してきたIκBα(NF-κBの阻害分子)を使用した。このためIκBαのユビキチン化に必要な酵素系:IκBα,IKKβ,ユビキチン,E1(Uba1),E2(Ubc4),E3(SCFβTrCP)とNEDD8システムの酵素系:NEDD8,E1(APP-BP1/Uba3のヘテロダイマー),E2(Ubc12),の全てを組み換えタンパク質として作製し、インビトロの再構成システムを構築した.これらを用いて解析した結果,SCF複合体のNEDD8修飾が,E2-ユビキチンをSCF複合体へリクルートする機能を著しく増幅すること,即ち安定なE2-E3複合体の形成を促進することを突き止めた(EMBO J.20,4003-4012,2001)。このようにして長い間不明であったSCF複合体の正の調節因子として作用するNEDD8システムの作用機構が解明された。さらにNEDD8システムの生理的意義を個体レベルで解析するために、NEDD8の活性化酵素であるE1(APP-BP1/Uba3異型複合体)を構成する触媒サブユニットUba3のノックアウトマウスを作製した。

Uba3欠損マウスは早期胎生致死になり、このモディファイヤーシステムがホ乳動物細胞の細胞周期制御やシグナル伝達において必須な役割を果たしていることを明らかにした(J. Cell Biol. 155,571-580,2001).本研究から,最も主要なユビキチンリガーゼと見なされているSCF複合体に巧妙な制御系が備わっていることが明らかとなった.I型に属するユビキチン様蛋白質はユビキチンシステムと類似した独自の酵素系で標的蛋白質に共有結合する.ユビキチンと最も相同性の高いRub1/NEDD8はCullinファミリー蛋白を修飾し,そのユビキチンリガーゼ活性を促進する.その生理学的意義を明らかにする目的で,NEDD8のE1様酵素であるUba3のノックアウトマウスを作製した.Uba3欠損マウスは早期胎生致死であり,NEDD8修飾系はホ乳動物の細胞周期制御や形態形成シグナルの制御に必須であることが判明した.本年度はさらにコンディショナルノックアウトマウスの作製を行っしている.次にオートファジー経路に必須であるユビキチン様のAPG修飾系についても,そのE1様酵素であるAPG7のコンディショナルノックアウトマウスとE2様酵素APG3のノックアウトマウスを作製した.これらの表現型は現在解析中である.これらの成果に加えて,本年度は,(1)プロテアソームサブユニットZのコンディショナルノックアウト細胞を作製し,プロテアソーム依存性タンパク質分解の生理的意義を解析した.また,(2)Fbx2がN型糖鎖を認識するF-box蛋白質であり,小胞体関連蛋白質分解に関与するユビキチンリガーゼであることを明らかにした.そして(3)脱ユビキチン化酵素UBP69とUBP45がmRNAの選択的スプライシングによって合成され,その発現制御が筋分化を制御することを明らかにした.最後に,(4)プロテアソーム活性化因子PA28のノックアウトマウスを用いて,Hsp90がPA28非依存性の抗原提示に必須であることを明らかにした.I型に属するユビキチン様蛋白質はユビキチンシステムと類似した独自の酵素系で標的蛋白質に共有結合する.オートファジー経路に必須であるユビキチン様蛋白質APG8およびAPG12はE1様酵素APG7によって活性化される.このAPG7のコンディショナルノックアウトマウスを作製し,Cre発現トランスジェニックマウスと交配することによって肝臓におけるAPG修飾系の生理機能を解析した.その結果APG修飾経路は哺乳動物においても飢餓時のオートファジーに必須であることが判明した.またオートファジーはオルガネラの新陳代謝に関与しており,ArG7遺伝子欠損肝では異常なオルガネラやユビキチン様性の凝集体が蓄積することを発見した.またAPG8修飾系特異的なE2様酵素APG3のノックアウトマウスを作製したので,APG7欠損マウスとあわせて胚発生における表現型を解析している.またその他にユビキチンと構造的に類似した新規蛋白質Ufm1 (Ubiquitin Fold Modifier 1)を同定し,それが新規E1様酵素Uba5,新規E2様酵素Ufc1を介して標的蛋白質に共有結合することを明らかにした.Ufm修飾系のノックアウトマウスについても現在作製中である.昨年にN型糖鎖を認識するユビキチンリガーゼFbs1/Fbx2を同定し報告した.本年度はFbs1のX線構造解析から糖鎖認識機構が明らかになったので報告した.またFbs1と相同性の高いFbs2も糖鎖を認識するユビキチンリガーゼであることを報告した.さらにプロテアソームの条件的遺伝子欠損細胞を用いて,プロテソームが脊椎動物細胞のG2/M期進行に必須であることを明らかにした.ユビキチン(Ub)は標的蛋白質に共有結合して,蛋白質の分解を指令する.ごく最近Ub以外に様々なUb様(Ub-like : UBL)蛋白質が
コウモリの聴覚野FM-FMニューロンのモデリング

本研究の目的は、空間情報を抽出する並列分散型の信号処理手法を構築することであり、このために標的距離に同調したコウモリのFM-FMニューロンのモデル化、および方位情報の抽出、信号数検出のためのための効率的なアルゴリズムの開発を行なった。1.標的距離に同調したFM-FMニューロンは、FM-FM野に規則的に配列されている。FM-FM野では、一つの距離情報が皮質上に広がりをもって表示されることになる。この状態を計算機上でシミュレートし、FM-FM野から導かれ得る距離情報抽出の精度をFM-FM野の応答の中心によって見積もった。反応の中心は、ニューロンの応答を重量と見なした時の重心の位置で定めた。その結果、対象となるこだま遅延全体に対し、極めて高い距離識別精度が達成された。このことから、領域内のニューロンの応答全体を情報識別に貢献させる事によって、鋭い識別が達成されることが分かった。特に、限られた範囲の標的距離において鋭い識別を与える重み付き総和と比較すれば、重心の位置の方がより現実的であると考えられる。2.波動を用いた空間情報の抽出法として、信号数および入射方位を同定することは、レーダ、ソナー、地震学、電波天文学、などで古くから重要な問題である。MDL基準に基づく信号数検出法および最大尤度方位推定法は、精度・分解能が高く、完全反射によって生ずるコヒーレントな信号にも適用可能である。しかしながら、多変数の非線形最適化の必要から、一般に膨大な計算を必要とする。本研究では、等間隔直線アレイの場合について、信号数検出法および方位推定法のための高い計算効率を有するアルゴリズムを開発した。現在、単一ニューロンに時間域応答を組み込んで、FM-FMニューロンの遅延同調特性の発現機構をモデルしている。信号数検出、方位推定のための並列分散型処理機構の開発は今後の課題である。
神経可塑性調節におけるNMDA型と代謝型グルタミン酸受容体の相互作用とその役割

記憶・学習に深く関与する海馬や扁桃体では、イオン透過型と代謝型という複数種のグルタミン酸受容体を介してシナプス伝達が行われる。シナプス伝達効率の長期増強(LTP)ではイオン透過型であるNMDA受容体(NMDAR)が重要な役割を果たすことが知られている一方、代謝型(mGluR)の役割には不明な点が多い。研究代表者は、海馬切片においてはmGluR刺激はLTPの誘導NMDARチロシンリン酸化を亢進する一方、mGluR刺激はLTPの誘導閾値を下げることを見出した。そこで本研究ではmGluRによるNMDARのリン酸化の可塑性閾値制御における役割を検討した。NR2Bの1472番目のチロシン残基をフェニルアラニンに置換したノックインマウス(YFマウス)において情動依存的な学習行動が顕著に低下していた。また扁桃体外側核(LA)において野生型ではシナプス後細胞の脱分極とシナプス入力のペアリング刺激によりLTPが誘導されたが、YFマウスでは同じ刺激によりLTPはほとんど誘導されなかった。また、YFマウスの扁桃体ではNR2Bとカルシウム・カルモジュリン依存性リン酸化酵素(CaMKII)との結合が極めて弱く、刺激依存的なCaMKIIリン酸化が顕著に減弱していた。一方海馬におけるLTPの誘導閾値には顕著な差は認められなかった。以上からNR2BのY1472チロシンリン酸化はNMDA受容体シナプス応答よりはむしろ、NR2B結合分子群との親和性を制御することで受容体下流のシグナル伝達系を制御している可能性が示唆された。一方、LAで海馬CA1領域に比べて基礎的シナプス伝達においてNMDA受容体電流が大きく、特にNR2Bサブユニットの貢献が大きいことも示された。これらの結果はNMDARリン酸化が可塑性や学習行動に重要な役割を担い、さらに領域によりサブユニット固有の役割があることを示唆するものである。記憶・学習に深く関与する海馬では、イオン透過型と代謝型という複数種のグルタミン酸受容体を介してシナプス伝達が行われる。既に従来の業績により、mGluRの活性化は可塑性の誘導閾値を下げてLTPを誘導しやすくすることを示したことから、本研究ではこの可塑性誘導閾値調節機構に着目した。特に、海馬切片においてはmGluR刺激はNMDARチロシンリン酸化を亢進することが示されたことから、まずNMDARのリン酸化の可塑性閾値制御における役割を検討した。既に、NMDARのサブユニットNR2BのY1472が強くリン酸化されるチロシン残基であると示されていたため、本年度の研究では、東京大学医科学研究所・癌細胞シグナル分野において作製されたNR2Bの1472番目のチロシン残基をフェニルアラニンに置換したノックインマウス(YFマウス)を用いて検討を行った。予備実験により情動依存的な行動に異常がみられたことから、まずは扁桃体外側核(LA)における可塑性の検討を行った。ホールセル記録によるNMDA/AMPA電流比にはYFマウスと野生型で変化は見られず、またAMPA

受容体媒介性の微小シナプス電流の大きさにも変化が見られなかったことから、NMDA受容体によるシナプス応答の大きさには変化が無いと考えられた。一方、LAにおいて野生型ではシナプス後細胞の脱分極とシナプス入力のペアリング刺激により、50分以上持続するLTPが誘導されたが、YFマウスでは同じ刺激によりLTPはほとんど誘導されなかった。一方、野生型マウスの扁桃体ではNR2Bはカルシウム・カルモジュリン依存性リン酸化酵素2(CaMKII)と共沈するが、YFマウスではこのような結合が極めて弱く、さらに刺激依存的なCaMKIIリン酸化が顕著に減弱していた。これらの知見から、NR2BのY1472チロシンリン酸化はNMDA受容体シナプス応答よりはむしろ、NR2B結合分子群との親和性を制御することで受容体下流のシグナル伝達系を制御している可能性が示唆された。今後はこのマウスにおけるmGLuRシグナルを詳細に検討することにより、神経可塑性誘導閾値調節におけるNMDARシグナリングとmGluRシグナリングの相互作用およびその生理的意義を解明することを目指す。記憶・学習に深く関与する海馬では、イオン透過型と代謝型という複数種のグルタミン酸受容体を介してシナプス伝達が行われる。シナプス伝達効率の長期増強(LTP)ではイオン透過型であるNMDA受容体(NMDAR)が重要な役割を果たすことが知られている一方、代謝型(mGluR)の役割には不明な点が多い。海馬切片においてはmGluR刺激はNMDARチロシンリン酸化を亢進することが示されたことから、NMDARのリン酸化の可塑性閾値制御における役割を検討した。本年度は昨年度に引き続き、東京大学医科学研究所・癌細胞シグナル分野において作製されたNR2Bの1472番目のチロシン残基をフェニルアラニンに置換したノックインマウス(YFマウス)を用いて検討を行った。情動依存的な行動に異常がみられたことから、まずは扁桃体外側核(LA)における検討を行った。ホールセル記録によるNMDA/AMPA電流比にはYFマウスと野生型で変化は見られず、またAMPA受容体媒介性の微小シナプス電流の大きさにも変化が見られなかったことから、NMDA受容体によるシナプス応答の大きさには変化が無いと考えられた。また、野生型マウスの扁桃体ではNR2Bはカルシウム・カルモジュリン依存性リン酸化酵素(CaMKII)と共沈するが、YFマウスではこの結合が極めて弱く、さらに刺激依存的なCaMKIIリン酸化が顕著に減弱していた。以上からNR2BのY1472チロシンリン酸化はNMDA受容体シナプス応答よりはむしろ、NR2B結合分子群との親和性を制御することで受容体下流のシグナル伝達系を制御している可能性が示唆された。一方海馬におけるLTPの誘導閾値には顕著な差は認められなかった。記憶・学習に深く関与する海馬や扁桃体では、イオン透過型と代謝型という複数種のグルタミン酸受容体を介してシナプス伝達が行われる。
免疫活性を利用した発毛再生とそのメカニズムの解明

WntシグナルファミリーのWnt-10bは毛包発生初期に重要なシグナルであることが分かってきているが、その分子メカニズムは未解明のままである。昨年度、リンパ球から分泌されるWnt-10bの検出および精製、またその活性について調べたところ、マウス初代皮膚上皮細胞の分化誘導を促進させる作用があることをRT-PCRによる遺伝子解析、あるいは免疫染色で明らかにした(BBRC,2006,in press)。本年度、まず、マウスWnt-10b cDNAをCOS細胞に遺伝子導入し、クローニングを行い、recombinant Wnt-10b(rWnt-10b)を産生可能な細胞(Wnt-COS)の調整に成功した。そのWnt-COS細胞から分泌されるrWnt-10bは、リンパ球より分泌・精製したネイティブなWnt-10bと同様に、マウス初代皮膚上皮細胞の分化誘導を促進させた(BBRC,342:2006)。さらにこれらのシグナルは、canonical pathwayを介したシグナルであることも明らかとなった。さらに発毛初期段階におけるWnt-10bの影響を調べるため、胎児マウス背中皮膚組織をrWnt-10bを含む培養液で処理した場合、毛のう原器形成が著しく促進されることから、Wnt-10bは毛包形成段階に非常に重要な役割を果たしていることが示唆された。以上ことから、Wnt-10bは皮膚上皮細胞の分化誘導および毛包形成を有意に促進させることから、発毛再生において重要な因子であると考えられる。Wntシグナルファミリーは個体発生に重要な分泌性糖タンパクであり、そのサブファミリーのWnt-10bは発生分化、発毛に関与し、種々の臓器からも産生される。本年度の目標として、免疫細胞から分泌されるWntタンパクの検出および精製、またその活性について調べた。C3H/HeNマウス脾臓より単離したリンパ球を種々のT、B cell activatorで刺激し、Wnt-10bの分泌にどのように働くのかをELISPOT法により詳細に調べた。その結果、concanavalin A(ConA)が最も産生を亢進させることが明らかとなった。さらにこのConAで刺激したリンパ球より分泌されるWnt-10bをWnt-10b抗体固定化アフィニティカラムにより精製し、マウス皮膚初代上皮細胞培養系に添加することで、その分化制御ついて調べた。その結果、精製Wnt-10bの添加に伴い、遺伝子レベル(RT-PCR)あるいはタンパクレベル(免疫染色)で上皮細胞の分化誘導が引き起こされていることが明らかとなった。また、マウスより単離した初代毛乳頭細胞に精製Wnt-10bを添加すると、その増殖は著しく変化することがわかった(以上の結果は、第34回日本免疫学会総会にて発表)。以上のことから、Wnt-10bは免疫系細胞を介した発毛制御に重要な因子であることが考えられる。本年度の目標である、Wntタンパクの単離に成功し、in vitroでの活性が認められたため、来年度さらにin vivoでの活性を詳細に調べる予定である。
ＭＯＦを基盤としたカーボンアロイ触媒および高性能非白金燃料電池の設計・開発

29年度が最終年度であるため、記入しない。
非通常病原体(スクレイビ-病原体)の本能に関する研究-病原体精製画分の解離・再構成による解析、ならびに核酸成分検出の試み

1.SARと病原体の関係を抗SAF抗体を用いた中和反応により検討したがSAFに対する抗体はスクレイピ-の感染に何ら影響を与えなかった。SAFと病原体は密接に関連するのか、非特異的に吸着しているかを、脾・リンパ節に感染性が出現する早期からHrPも検出される否かにより検討した。脾は4週、リンパ節では6週から、発症に先立ってPrPが検出され、病原体とSAFは密接な関係を持っていることが示された。2.SAFと病原体の関係を知るため、6種の有機溶媒に溶解しが、何れも極微量溶解するにすぎなかった。フタノ-ルを選び、溶解したSAFをカラムクロマトで分画し、PrPの検出された画分を蒸留水に戻し、電子顕微鏡による観察同時に動物接種を行なった。不完全ながら、PrPが繊維状に再構成した蜘蛛の巣状の微細繊維が観察された。ブタノ-ル溶液を分画せずそのまま蒸留水に戻したものは病原性が確認されたが、分画したものでは現在なお観察中であるが発症していない。3.SAFは膜に存在するPrPが界面活性剤処理により解離後、特異的に凝集して形成されるとされている。難溶性のSARの形成を抑えるために界面活性剤を用すに膜画分を尿素を用いて溶解、分画して可溶性のPrPを得ることを計画した。予想に反して、かなりのPrPが脳内ですでに大きな難溶性の凝集物として存在し、SARはこの一部と尿素で解離する小さな凝集が界面活性剤により解かれたものを精製していたと推定された。凝集物はアミロイドの性状である偏光複屈折を示した。4.病原体精製画分中の遺伝子を生物学的に検出するため、病原体精製画分をプロテア-ゼ処理し、フェノ-ル抽出により“核酸画分"を得た。この画分を導入したL細胞を2週間培養し、マウスに接種した。精製画分感染細胞の対照群は発症したが、実験群はスクレイピ-を発症せず、全て自然死した。ここで用いた検出感度ではスクレイピ-特異な核酸は検出出来なかった。SAF(scrapie associated fibrils)の可溶化:修飾された宿主蛋白を主成分とするSAFが病原体又はその構成員の一部か病変に伴う副産物かを知るために,未変性又は可逆的に変性した状態で可溶化する必要がある. 8Mまでのグアニジン塩類は無効であり,尿素は再現性が無かった.蒸留水あるいは0.1mMの炭酸アンモニュウムにより部分的に70,000回転の遠心でも沈降しない可容性画分が得られた.しかし可容性のSAFは器壁に吸着しやすく,時間と共に溶媒から急速に消失した.またセファデックス等のカラムの担体にも吸着するため,さらに精製,解析を行うことが困難であった.吸着したSAFは熱SDSにより回収されるが不可逆的に変性し,生物活性は調べられなかった.