hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児の受動喫煙と歯肉のメラニン色素沈着に関する研究

1.唾液中コチニン測定による「受動喫煙あり」の判定が11名,「受動喫煙の可能性あり」が10名,「受動喫煙なし」が29名であった。「同居者に喫煙あり」群の唾液中コチニン濃度は,平均0.78ng/mlで,「同居者に喫煙なし」群の平均0.26ng/mlであり,2群間に有意差を認めた(Welch's t-test, p=0.03)。唾液中コチニン測定で「受動喫煙あり」と判定された小児11名のうち9名は同居者に喫煙者がおり,1名は母親の実家に喫煙者があった。また,「同居者の喫煙場所が同室」群の唾液中コチニン濃度は平均1.50ng/mlで,「同居者の喫煙場所が同室でない」群の平均0.58ng/mlに比較して高かった(Welch's t-test, p=0.08)。2.歯肉のメラニン色素沈着の濃さおよび沈着範囲と正の相関関係を示したのは,「日焼け」,「同居者の喫煙の有無」,「頭髪の色」,「口呼吸」の4項目であった。「皮膚の色」,「性別」,「上顎前歯部唇側歯肉の腫脹」,「上顎歯肉の露出」,「食べ物の好き嫌い」,「被験者の唾液中コチニン濃度」は,歯肉のメラニン色素沈着との間に相関関係を認めなかった。「年齢」は沈着の濃さとのみ相関関係を認め,沈着範囲との間には相関関係を認めなかった。小児歯肉のメラニン色素沈着は多様な因子が関連して起こり、受動喫煙もそのうちの1つであることが示された。さらに、受動喫煙が必ずしもメラニン色素沈着の誘因となるわけではないことも今回の研究で明らかとなった。臨床で歯肉の色素沈着に遭遇した場合,原因因子として「受動喫煙」のみを強調するのではなく他の因子も関係することも説明しなければならない。一方,「喫煙は家族の歯肉にメラニン色素沈着を生じることもある」という今回の結果は喫煙者の禁煙対策の一助となることも示された。
心筋異常電気活動の薬物による抑制の理論的解析

不整脈治療の主要な手段である抗不整脈薬、電気的治療法について、細胞レベルから臨床まで広範囲に亙る方法論を用いて研究した。クラスI抗不整脈薬の作用部位であるNaチャネルについて真柴はヒト心房筋を材料にしてその機能を生化学的に検討し、薬物作用を研究する基礎実験を行った。また橋本は新規クラスIの薬物につきモデル不整脈に対する作用を検討した。臨床的には早川は加算平均心電図を用いて、クラスIIVの各薬物の作用の特徴が認められるか、また催不整脈作用を予測する変化があるかを検討した。クラスIII抗不整脈薬に関しては、菅野と中屋は多細胞摘出心筋標本で新規の薬物を比較するとともに、単離心筋細胞の電位固定法によりK電流抑制作用の機序を検討した。また橋本はアミオダロンなどのイヌ不整脈に対する作用を検討し、有用性とともに催不整脈作用があること、アミオダロンに関してはクラスIIIだけでは説明できない作用があることを新らかにした。児玉もアミオダロンの慢性及び急性投与を摘出ウサギ心筋で検討し、クラスIIIの作用以外にNaチャネルに対する作用があることを明らかにした。橋場はクラスIIIの薬物の上室性不整脈に対する作用を、無菌心嚢災イヌ不整脈モデルと臨床例で検討した。飯沼はイヌの心室細動誘発モデルに対してクラスIII抗不整脈薬の有用性を示した。山崎はCaの細胞内の変化を指標に虚血や再灌流時の不整脈の発生機序を検討するとともに、治療薬としてのCa拮抗薬につき研究した。不整脈の電気的治療に関して、摘出心筋に対する通電の作用を児玉と笠貫が検討し、さらにイヌでアブレ-ション時の血行動態に対する危険な作用がありえることを指摘したが、臨床での成績は比較的良好であることも明らかにした。また中屋は心磁界計測による新しい不整脈発生源同定に関しての新しい技術が未熟ではあるが、将来性のあることを示した。
外傷性神経損傷に対する神経幹細胞移植の細胞再生および機能再建メカニズム解析

神経損傷に際して脊髄障害周辺部で神経細胞のapoptosisが生じるか否か、さらに脊髄障害後のglutamate放出の変化を検討した。1.動物および脊髄障害モデル:雄Sprauge-Dawleyラット(300-350g)を麻酔し、1)脊髄虚血では,2F-Fogarty balloon catheterを大動脈に留置し,合わせて脱血性低血圧を施す(6分間:非致死的,12分間:致死的).また、大槽よりITにループ型マイクロダイアリシスプローベを挿入し、先端が腰髄1-2レベルに位置するよう留置する。手術後3日目に再度麻酔を行い、実験を行う.2)外傷性脊髄障害では,2F-Fogarty balloon catheterを硬膜外腔(第11-12胸椎レベル)に挿入したのち、0.1mlの生理食塩水でバルーンを膨らませ1分間脊髄に圧迫損傷を加え、4、12、24時間、7日、1カ月まで観察した。2.脊髄障害後のglutamate放出:ハロタン(1%)/酸素吸入下で,実験1),2)共にダイアリシスプローベに人工脳脊髄液を潅流し、障害負荷および解除後4時間まで採取した。ラットを任意に以下の群に分け、薬物投与は脊髄障害10分前より開始し、解除後4時間まで持続注入した。(1)偽手術群:手術のみ、(2)非治療群:生理食塩水を持続静注し、1分間の脊髄圧迫を行った後解除し、4時間まで透析液の採取、3)薬物治療群:脊髄障害負荷前より実験:終了まで、持続投与した。透析液は分析まで-80°C下で保存し、透析液中のglutamate濃度はOPA誘導体化して、HPLC-ECD法で定量的に測定した。以上の実験より、脊髄障害後のglutamate放出は非治療群では虚血開始20分後より再還流10分後まで基準値に対し、有意に増加したのち、減少したが、120分で再度増加した。一方、治療群では優位な変化は示さなかった。神経損傷に際して脊髄障害周辺部で神経細胞のapoptosisが生じるか否か、さらにc-fos遺伝子発現があるかを検討する。さらに、遺伝子発現とapoptosisが、神経栄養因子、ラジカルやサイトカインとどのような相互関係にあるか,それぞれの阻害薬投与による修飾作用から検討している。1.動物および脊髄障害モデル:雄Sprauge-Dawleyラット(300-350g)をハロタン(23%)/酸素をマスクで吸入させ、1脊髄虚血では,2F-Fogarty balloon catheterを大動脈に留置し,合わせて脱血性低血圧を施す(6分間:非致死的,12分間:致死的).また、大槽よりITにループ型マイクロダイアリシスプローベを挿入し、先端が腰髄1-2レベルに位置するよう留置する。手術後3日目に再度ハロタン(23%)/酸素吸入下で実験を行う。2)外傷性脊髄障害では,2F-Fogarty balloon catheterを硬膜外腔(第1112胸椎レベル)に挿入したのち、0.1mlの生理食塩水でバルーンを膨らませ1分間脊髄に圧迫損傷を加える。その後圧迫を解除しバルーンを抜去し、4、12、24時間、7日、1カ月まで観察している。2.脊髄障害後のglutamate放出:ハロタン(1%)/酸素吸入下で,実験1),2)共にダイアリシスプローベに人工脳脊髄液を潅流し、障害負荷および解除後4時間まで採取する。ラットを任意に以下の群に分ける。薬物投与は脊髄障害10分前より開始し、解除後4時間まで持続注入する。(1)偽手術群:手術のみ、(2)非治療群:生理食塩水を持続静注し、1分間の脊髄圧迫を行った後解除し、4時間まで透析液の採取、3)薬物治療群:脊髄障害負荷前より実験終了まで、持続投与する。透析液は分析まで-80°C下で保存し、透析液中のglutamate濃度はOPA誘導体化して、HPLC-ECD法で定量的に測定している。3.分子生物学的(病理学的)検討:脊髄障害後2、12、24、48時間、7日目に脊髄を摘出、凍結し、クライオスタットにて厚さ10μmの凍結切片を作成する。これらの組織切片に対してc-fos遺伝子発現をin situ hybridization法にて検討する。また、異なる組織切片でDNA断片化に対するTUNEL染色とFas、Fas-ligandに対する免疫染色を検討する。次に、apoptosisがラジカル、サイトカインとどのような相互関係を有するかを検討するために、カタラーゼ,SOD(ラジカル捕捉剤)、interleukin-1 receptor阻害薬、TNF-α阻害薬を経静脈的に投与して遺伝子発現と細胞死を観察する.研究分担者が作成したTNF-a欠損マウスを用い,脊髄虚血を行い,その関与をさらに確認している神経損傷に際して脊髄障害周辺部で神経細胞のapoptosisが生じるか否か、さらに脊髄障害後のglutamate放出の変化を検討した。手術後3日目に再度麻酔を行い、実験を行う.

2)外傷性脊髄障害では,2F-Fogarty balloon catheterを硬膜外腔(第11-12胸椎レベル)に挿入したのち、0.1mlの生理食塩水でバルーンを膨らませ1分間脊髄に圧迫損傷を加え、4、12、24時間、7日、1カ月まで観察した。2.脊髄障害後のglutamate放出:ハロタン(1%)/酸素吸入下で,実験1),2)共にダイアリシスプローベに人工脳脊髄液を潅流し、障害負荷および解除後4時間まで採取した。ラットを任意に以下の群に分け、薬物投与は脊髄障害10分前より開始し、解除後4時間まで持続注入した。(1)偽手術群:手術のみ、(2)非治療群:生理食塩水を持続静注し、1分間の脊髄圧迫を行った後解除し、4時間まで透析液の採取、3)薬物治療群:脊髄障害負荷前より実験:終了まで、持続投与した。透析液は分析まで-80°C下で保存し、透析液中のglutamate濃度はOPA誘導体化して、HPLC-ECD法で定量的に測定した。以上の実験より、脊髄障害後のglutamate放出は非治療群では虚血開始20分後より再還流10分後まで基準値に対し、有意に増加したのち、減少したが、120分で再度増加した。一方、治療群では優位な変化は示さなかった。
日本語ネイティブ遠隔参加型グループ別ピア・ラーニング授業の構築に関する実証研究

本研究は、日本で日本語教授法を学習する学生が日本国内及び海外で行われている日本語教師の多様な授業を見学、参加することにより、日本語教授法を学べる実践的な授業プログラムを考案し樹立することを目的とする。その方法としては、スマートフォンやタブレット端末等のモバイル機器を通じて、日本国内及び韓国や中国の日本語教育現場に遠隔で参加し日本語教授法を実践的に学ぶもので、学生には教授法の、日本語学習者には日本語の習得の効率化を同時に図る授業方式を考案したものである。授業実践により、日本語教授法を学習する学生並びに日本語学習者のインタラクティブな相互交流が行われ、学習の効率化が図られたことが実証された。本研究は、日本国内の日本語教授法を学習している学生と海外にいる日本語学習者間の教育現場における直接的な授業能率の向上を目指した双方向遠隔参加型の授業方式の開発及びその妥当性に関する実証的な研究を目的としている。具体的には、インターネットやスマートフォン等のモバイル機器の多様な応用による会話や作文授業の連携を通じて、双方が効率的に学習できる授業方式を樹立し、汎用化を図るものである。以下の2点の目標を達成していく。1.日本語教授法を学ぶ学生に対する日本語教授機会の提供、並びに日本語学習者に対する遠隔ネイティブ参加型グループ別ピア・ラーニング授業の機会を提供する。授業を通じた事例を蓄積し遠隔授業方式のマニュアルや指導案の作成を目指す。2.教室授業内にスマートフォン及びモバイル機器の機能を積極的に活用した授業方式の効率化に対する方案を構築し、授業内でのモバイル機器の活用案の作成を目指す。これらの目的を鑑み、本年度は3年計画の1年目であるため、本研究に協力してくれる大韓民国の大学3校(明知大学校、韓国放送通信大学校、弘益大学校)において、教員と研究打ち合わせを行い、遠隔授業の実施計画を考案した。そして、高知大学と明知大学校をSkypeで繋いで行われた中上級レベルの留学生対象の日本語授業に日本人学生チューター4名が参加し、少人数グループに分かれて討論、発表並びに学生交流を行い、遠隔授業方法に関するアンケート調査を実施した。また、中国においても東北大学秦皇島分校や常州大学の教員と話し合いを持ち、遠隔授業の多様な授業方法の構築に関する可能性を模索した。本年度は、研究計画に必要な授業の確保及び実践授業の準備を進め、韓国と中国の研究協力者との話し合いを持った。また、高知大学と韓国の明知大学校で行われている中上級レベルの日本語学習者対象の授業に日本人学生チューターが参加し、実践的な少人数グループ化日本語協働授業が実施された。その実践授業の成果をまとめた研究を2016年9月に開催される日本語教育国際研究大会で発表することが採択されているためである。本研究は、日本語教授法を学ぶ学生を対象に国内外の日本語教育現場で実践的な教授法を遠隔で学習するとともに、日本語学習者にとってコミュニケーション能力を図るためにグループ別ピア・ラーニング授業を実施し、その長所、短所及び特性の把握、分析を通して教育現場での直接的な応用を研究するものである。遠隔授業の方法としては、日本語教育現場で実際に行われている授業に遠隔で参加した後、授業の狙いや教授方法について担当教師に直接指導を受ける。その後、日本語教育実習として会話及び作文の授業において日本現地から複数の日本人学生チューターがインターネットを通じて参加し、学習者との対話を中心に授業を進行していく。また、小グループ人数の妥当性やレベル別日本語学習能力の向上に焦点を当て各授業を比較するとともに、学習者の会話及び作文能力に対する分析を基に考察を行い、教育現場への実践可能な応用を考案していく。これらの研究実施計画に基づき、本年度は3年計画の2年目であるため、本研究に協力してくれる大韓民国の明知大学校と高知大学をSkype並びにモバイル機器で繋ぎ、小グループに分かれてピア・ラーニング授業が行われた。本授業は中上級レベルの留学生対象の日本語授業であるが、日本人学生チューターが参加し、少人数グループに分かれて討論、発表並びに学生交流を行い、遠隔授業方法に関するアンケート調査が実施された。また、中国においても高知大学と常州大学で実施されている中級レベルの日本語学習者対象の授業内でSkype及びモバイル機器を繋いで実践的な研究が行われている。その授業にも日本人学生チューターが参加し、小グループに分かれて実践的なピア・ラーニング授業を実施しているところである。本年度は、高知大学と韓国の明知大学校で行われている中上級レベルの日本語学習者対象の授業に日本人学生チューターが参加し、実践的な少人数グループ化日本語協働授業が行われた。その実践授業の成果をまとめた研究が2016年8月に行われたSPOD(四国地区大学教職員能力開発ネットワーク)フォーラム2016にて「国際教育を主眼とした日韓遠隔協働学習授業の構築」というタイトルで発表された。さらに、2015年度に高知大学と韓国の明知大学校とで行われた実践研究が2016年9月に開催された日本語教育国際研究大会BALI ICJLE2016にて「学習者参加型日韓グループ別遠隔日本語協働授業の構築ー画像通話機能を活用したピア・ラーニングの取り組みー」という題目で口頭で発表された。また、高知大学と中国の常州大学で実施されている中級レベルの日本語学習者対象の授業においても日本人学生チューターが参加し、ピア・ラーニング授業が行われているところであるためである。

その方法としては、日本語教授法を学習する学生がスマートフォンやタブレットPC等のモバイル機器を通じて、日本国内及び大韓民国や中国内の日本語学習者の授業に遠隔で参加し日本語教授法を実践的に学ぶものであり、学生にとっては教授法の、日本語を学習する学生にとっては日本語の習得の効率化を同時に図る授業方式の考案を目指したものである。これらの研究実施計画に基づき、3年間の研究期間において大韓民国の明知大学校との遠隔授業を学期を通して2回、中国の常州大学との遠隔授業も学期を通して2回実施した。授業の方法としては、「主題別講義型」と「共通項目抽出型」の二通りの遠隔日本語協働授業を構築し、日本語教授法を学習する日本人学生には授業に参加してもらい、日本語を学習する学生の日本語の教育をサポートする役割を果たすとともに日本語教授法を実践的に学べるようにした。具体的には、海外の大学と高知大学をSkype並びにモバイル機器の画像音声チャット機能を利用して繋ぎ、小グループに分かれてピア・ラーニング授業を実施した。これらの実践授業により、日本語教授法を学習する学生並びに日本語学習者のインタラクティブな相互交流が行われ、学習の効率化が図られたことが実証された。また、日本語教授法を学ぶ学生が日本語授業に参加することにより、授業の活性化が図られ、日本語学習者のモチベーションが維持され積極的な授業参加が促された。さらに、日本語教授法を学ぶ学生にとっては、実践的な日本語教授法を学ぶ機会になり、多様な視点やおのれの役割を実感する機会となった。本研究は、日本で日本語教授法を学習する学生が日本国内及び海外で行われている日本語教師の多様な授業を見学、参加することにより、日本語教授法を学べる実践的な授業プログラムを考案し樹立することを目的とする。その方法としては、スマートフォンやタブレット端末等のモバイル機器を通じて、日本国内及び韓国や中国の日本語教育現場に遠隔で参加し日本語教授法を実践的に学ぶもので、学生には教授法の、日本語学習者には日本語の習得の効率化を同時に図る授業方式を考案したものである。授業実践により、日本語教授法を学習する学生並びに日本語学習者のインタラクティブな相互交流が行われ、学習の効率化が図られたことが実証された。今後の研究の推進方策としては、大韓民国においては、引き続き中上級レベルのアカデミック日本語の授業でスマートフォン等モバイル機器を運用した遠隔授業を実施し、学習者のコミュニケーション能力の向上に関する授業分析を行う。また、複数のチューター参加型遠隔授業において、少人数グループを何名で形成するのが妥当かについても同一クラス内でチューターの人数を変えて授業を実施し、学習者の発話・質問回数及び内容や授業アンケートを分析した上で明らかにしていく。また、中国においては研究協力校と遠隔授業を実施するための研究打ち合わせをした上で、中国のインターネット環境を鑑み、実践可能な方法で授業計画を樹立する。その上で、日本と中国現地の教授者が共同で遠隔ティームティーチング授業が実施できるよう計画を立てて実践していく。
アモルファス合金からの多孔質触媒の調製と水素生成反応への応用

当該研究ではアモルファス合金の原子配列が触媒特性に与える影響について検討している。本年度は以下の2つのテーマについて検討した。Au-Zrアモルファス合金を出発原料とし、様々な浸漬時間でHF処理を施し残存Zr量の異なる多孔質Auを調製し、その触媒特性に関して評価した。多孔質Au上でベンジルアルコールの酸化反応を行なったところ、Zrが表面に多く残存するほど触媒活性が高かった。その要因に関して試料の酸素貯蔵能を測定し検討したところ、特異的に高い触媒活性を示した試料は酸素貯蔵能も高く、活性点であるAuと金属酸化物の接合界面がより多く存在していることが明らかになった。多孔質Cuの触媒活性をさらに向上させるため、多孔質Cu上にMOF修飾を施した。基板へのMOF修飾方法に関して、従来は基板に直接堆積させる方法やSAMs(自己形成単分子膜)を導入する方法が用いられてきたが、前者は耐久性に乏しく、後者は基板とMOFとの組み合わせが限られていた。本研究では、多孔質Cuを基板だけでなく金属源としても利用することで、より強固に多孔質Cu上にMOFを成長させることができた。Cu-Tiアモルファス合金から調製した多孔質Cuを極性の異なる溶媒に浸漬させMOFの有機配位子と硝酸を加えることで多孔質Cu上にMOFを形成できた。その適切な溶媒に関して検討するとともにオレフィンの水素化反応における触媒特性について評価したところ、DMFを用いることで微細なMOFが修飾され、優れた触媒特性を得ることに成功した。28年度が最終年度であるため、記入しない。当該研究ではアモルファス合金の構造変化が触媒特性に与える影響について検討し、昨年度まではNi-Zrアモルファス合金やCu-Tiアモルファス合金に結晶化に至らない程度の熱処理を施すことで作製した多孔質金属触媒の活性が向上することを報告した。本年度は、以下の3つのテーマについて検討を行った。1NiZrアモルファス合金から調製した多孔質Niへ加熱処理を施し、加熱処理中の雰囲気ガス制御を行い、得られた試料の表面状態と触媒作用との関連について調査した。NiZrアモルファス合金にHF処理を施し調製した多孔質Niに酸素雰囲気下で加熱処理を施すことで表面構造が微細化した。作製した試料は不活性なNiOに覆われているため水素雰囲気下で加熱処理を行うことでNiOからNiに還元され、オクテンの水素化反応において非常に高い触媒活性を示した。2Pd-Zrアモルファス合金から調製した多孔質Pdは非常に高い活性を示した。しかしながら、オクテンの水素化反応において異性体が多く生成し、選択性が非常に低かった。そこでPd-ZrにNiを5at%添加したアモルファス合金から多孔質PdNiを調製し、オクテンの水素化反応を用いたところ、生成した異性体は添加したNiによって速やかに水素化され、選択性を飛躍的に向上させることができた。3Au-Zrアモルファス合金を出発原料とし、Zrを選択的に溶出するために、HF溶液に浸漬させ多孔質Auを得た。作製した多孔質Auについて、ベンジルアルコールの酸化反応を行い、触媒活性を比較検討したところ、反応活性はHF処理時間に強く影響を受け、表面にZrO2を多く残存させることで極めて高い触媒活性を示す多孔質Auを得ることができた。当該研究ではアモルファス合金の構造変化が触媒特性に与える影響について検討している。(1)Pd-Zrアモルファス合金に様々な温度で熱処理を施すことで作製した結晶度の異なる試料に対し、化学処理を行なうことで多孔質Pdを調製した。1-オクテンの水素化反応を行ない多孔質Pdの触媒特性について比較したところ、アモルファス合金から調製した多孔質Pdの触媒活性が特異的に高かった。さらに貴金属であるPd使用量削減を目的とし、Pd-Zrアモルファス合金に第三元素としてNiを添加したPd-Ni-Zrアモルファス合金から多孔質Pd-Niを調製したところ、Niを添加することで触媒活性・オクタン選択性が向上するということを見出した。(2)Au-Zrアモルファス合金から調製した多孔質Auの触媒特性ー1HF処理による表面化学組成の制御と残存Zrの影響ーAu-Zrアモルファス合金を出発原料とし、様々な処理を施すことで得た多孔質Auの触媒特性について評価した。Au-Zrアモルファス合金に様々な浸漬時間でHF処理を施し残存Zr量の異なる多孔質Auを調製した。多孔質Au上でベンジルアルコールの酸化反応を行なったところ、Zrが表面に多く残存するほど触媒活性が高いことがわかった。2ー前駆体の原子配列が多孔質Auの触媒特性に与える影響ー前駆体合金の原子配列に注目し、アモルファス合金、結晶合金それぞれから調製した多孔質Auの触媒特性について比較検討したところ、アモルファス合金から調製した多孔質Auの方が優れた触媒特性を示すことを見出した。アモルファス合金から調製することでより配位不飽和なAu原子を多く含むAuリガメントが調製でき、その結果触媒活性が向上したと考えられる。

本申請研究ではアモルファス合金からの多孔質触媒の調製と前駆体構造が触媒特性に与える影響について検討を行なっている。当該年度は特に、Au-Zrアモルファス合金から調製した多孔質Au触媒について残存Zrや前駆体合金の構造が触媒特性に与える影響を調査した。高輝度光科学研究センター(SPring-8)での放射光XAFSを利用し、カーブフィッティング法により配位数・原子間距離などを算出することでAuや残存Zrの配位状態を解析し、XPS測定やSEM観察などの手法も組み合わせることで、残存Zrや前駆体構造が触媒活性に強く影響を与えることを見出し、前駆体合金の構造としてはアモルファス合金が適していることが分かった。さらに、Pd-Zrアモルファス合金から調製した多孔質Pdの触媒特性について、前駆体構造や第三元素が触媒特性に与える影響についても検討した。様々な原子配列を有するPd-Zr合金から調製した多孔質Pdの触媒特性を比較すると、前駆体としてアモルファス合金を利用することで優れた触媒特性を示す多孔質Pdが調製できることが分かった。多孔質PdへのNi添加効果についても検討し、Pd-Zrアモルファス合金にNiを添加した合金から調製した多孔質Pd-Niは、オクテンの水素化反応において多孔質Pdよりも極めて優れた選択性を示すことがわかり、わずかなNi添加でも触媒活性や選択性を改善することができることを見出した。これらの結果をもとに、当該年度において計2報の論文投稿や国内外学会で11件の発表を行なうなど、多くの研究成果を出している。これらの研究成果をフィードバックし、より詳細な構造解析を行うことで当該研究の更なる進展が見込まれる。当該研究ではアモルファス合金の原子配列が触媒特性に与える影響について検討している。本年度は以下の2つのテーマについて検討した。Au-Zrアモルファス合金を出発原料とし、様々な浸漬時間でHF処理を施し残存Zr量の異なる多孔質Auを調製し、その触媒特性に関して評価した。多孔質Au上でベンジルアルコールの酸化反応を行なったところ、Zrが表面に多く残存するほど触媒活性が高かった。その要因に関して試料の酸素貯蔵能を測定し検討したところ、特異的に高い触媒活性を示した試料は酸素貯蔵能も高く、活性点であるAuと金属酸化物の接合界面がより多く存在していることが明らかになった。多孔質Cuの触媒活性をさらに向上させるため、多孔質Cu上にMOF修飾を施した。基板へのMOF修飾方法に関して、従来は基板に直接堆積させる方法やSAMs(自己形成単分子膜)を導入する方法が用いられてきたが、前者は耐久性に乏しく、後者は基板とMOFとの組み合わせが限られていた。本研究では、多孔質Cuを基板だけでなく金属源としても利用することで、より強固に多孔質Cu上にMOFを成長させることができた。Cu-Tiアモルファス合金から調製した多孔質Cuを極性の異なる溶媒に浸漬させMOFの有機配位子と硝酸を加えることで多孔質Cu上にMOFを形成できた。その適切な溶媒に関して検討するとともにオレフィンの水素化反応における触媒特性について評価したところ、DMFを用いることで微細なMOFが修飾され、優れた触媒特性を得ることに成功した。アモルファス合金からの多孔質触媒の調製と前駆体構造が触媒特性に与える影響について検討を行っており、本年度は雰囲気ガス制御・添加元素の効果・残存元素の効果について検討を行った。Ni-Zr
オートファジー膜形成におけるリン脂質供給機構の解析

真核生物が持つ主要な分解系であるオートファジーは細胞内の恒常性維持において重要な役割を果たしている。オートファジーによる分解を実行する二重膜小胞であるオートファゴソームの形成機構は未解明な部分が多く、特に膜脂質の供給が如何にして行われているかは大部分が未知である。本研究では、生体膜の主要な脂質であるホスファチジルコリン(PC)の合成において律速酵素として働くCTP:phosphocholine cytidylyltransferase(CCT)が如何にしてオートファゴソーム形成に寄与しうるか明らかにすることでオートファゴソームへの膜脂質供給機構を解明することを目的としている。研究代表者はコリンのアナログであるプロパジルコリンを用いてPCの可視化を行い、長時間の飢餓条件において新規合成PCがオートファゴソーム膜に取り込まれること、その現象にKennedy経路の律速酵素CCTβ3が関与していることを明らかにした。またマウス繊維芽細胞におけるCCTβ3が、1)長時間飢餓条件において脂肪滴へとリクルートされる、2) CCTβ3がリクルートされた脂肪滴近傍からオメガソーム、オートファゴソームが形成される、3) MEF細胞においてCCTβ3の発現量を抑制することで長時間飢餓時のオートファジー活性が減少する、などの現象を見出した。これらの結果は、飢餓時間が延長するに従ってオートファゴソームへの脂質供給機構が変化することを示唆している。従来の研究では飢餓などの条件が長時間にわたって続く際にオートファジーがどのように維持されるかについては検討されておらず、その生理的な役割もまた不明であったが本研究により、短時間の飢餓条件下では活性があまりなく、長時間飢餓条件時に機能するオートファジー維持機構の存在が示唆された。オートファゴソーム膜への新規合成PCの分布を示すために、急速凍結割断レプリカ法を用いて解析を行い、他の膜構造に比べオートファゴソームにより多くの新規合成PCが分布することをナノレベルで示した。また新規合成PCがオートファゴソーム形成のどの段階で取り込まれるか各種オートファジー関連タンパク質を発現する細胞で解析したところ、オートファジーの初期構造オメガソーム形成時に新規合成PCが取り込まれることが分かった。CCTがオメガソームの形成に関与していることが示唆されたので、CCT過剰発現細胞におけるオメガソームの構造を解析した。その結果オメガソームの形成が促進されることと、オメガソーム自体の肥大化が起きることが明らかとなった。このことからCCTがオートファジーの初期過程で膜供給を制御していることが示唆された。この点を明らかにするためにCCT KO細胞およびCCT KOマウスをCRISPR CAS9 systemを用いて作製した。今後CCT KO細胞およびマウスを用いた解析によってこれまでに報告のなかったCCTが関与するオートファゴソーム膜の形成機構が明らかにできると考えている。新規合成PCがオートファゴソーム膜へ取り込まれていることをナノレベルで明らかにでき、膜の供給がオメガソーム形成時に起きていることも示すことができた。当初の予定通り新規合成PCの挙動を解析すればオートファゴソームの膜形成機構を明らかにできることがより明確になった。CCTの役割を解析するためのKO細胞およびマウスも既に作成できており、この細胞とマウスを用いてオートファゴソーム膜形成機構を明らかにしたい。

従来の研究では飢餓などの条件が長時間にわたって続く際にオートファジーがどのように維持されるかについては検討されておらず、その生理的な役割もまた不明であったが本研究により、短時間の飢餓条件下では活性があまりなく、長時間飢餓条件時に機能するオートファジー維持機構の存在が示唆された。1.CCT過剰発現およびCCT KO細胞を用いてCCTのオートファジーにおける役割を細胞レベルで示す。
シグナリング・ゲームとしての対人相互作用・心的推論に関する研究

対人的相互作用において用いられるシグナルの重要性について罪・自己罰、対人的賞賛、関係へのコミットメントについて検討した。謝罪・自己罰についての研究では、謝罪及び自己罰というシグナルの正直さがコストによって保証されていることを一連の実験により示した。対人的賞賛に関する研究では、他者から賞賛を受け取った人々はそれに経済的資源を用いて返報しようとすることを示した。関係へのコミットメントに関する研究では、我々がパートナーから向けられる注意をシグナルとして用い、相手に対する親密さを調整していることを一連の実験により示した。これらのテーマの研究は、一貫して、対人関係を維持する際に我々が実質的な資源よりも社会的な資源(シグナルの交換)に依存していることを示した。それが良好な関係の維持に本質的に重要であることを示し、絆の形成・維持という現代的な課題に対して一定の回答を与えた。本年は、申請書に記載した五つのプロジェクトのうち、4つのプロジェクトに関わる実験研究を実施した。具体的には、(1)人々がコストのかかるシグナルとして謝罪を行うのかを検証する実験(渡邊・大坪,2009a,2009b)、(2)コストのかからないシグナルとしての賞賛とお世辞の区別に関する研究(松村・大坪,2009a,2009b)、(3)コストのかかるシグナルとしての信頼行動の効果についての研究(李・大坪,準備中)、(4)コストのかかるシグナルとしての男性の求愛行動についての研究(大坪・吉原,準備中)である。(1)の研究からは、意図せずに不公正な行為をとった者が、その行為についてたとえ何らかのコストを負わなければならないとしても謝罪することが明らかになった。さらに、そのような謝罪行動には個人差があり、平等主義者ほどそのような謝罪を行いやすいことが明らかになった。(2)の賞賛とお世辞に関する研究では、お世辞が用いられやすい状況要因に人々が無頓着な場合とそうでない場合があること、特に自らがコストを負って相手に報いるかどうかを決定する際には人々はお世辞と賞賛の違いに敏感であることが分かった。(3)の研究では、一方が自らの運命を相手にゆだねることは必ずしも信頼行動と相手からみなされないこと、そのため必ずしも相手からの協力行動を引き出さない可能性が示唆された。(4)の男性の求愛に関する研究では、長期的な配偶戦略をとる者ほどパートナーと一緒に時間を過ごすなど時間をコストとするシグナルを用いやすいごとが明らかになった。平成22年度は、研究計画書に記載した5つの研究プロジェクトのうち、以下の3つの研究プロジェクトについて実験によるデータ収集を行った(他の2つのプロジェクトについても、昨年のデータの解析、文献調査などを実施した)。(1)コストリー・シグナリングとしての謝罪に関する研究プロジェクトでは、意図せずに他者に不公正なふるまいをした者が、コストをかけて謝罪する傾向があることを確認し、コストのかかる謝罪を導く至近要因が罪悪感(guilt)と恥(shame)の両方を含む感情であることを確認した。この結果は、間接互恵性のモデルによる安定的な協力行動の説明に対して実証的な証拠を提供するものである。(2)お世辞・賞賛研究プロジェクトについては、下心が疑われない状況で行われる賞賛には、相手からの金銭的返報を引き出す効果があることを確認した。この知見は、脳神経科学の研究で得られた、賞賛が経済的資源と同様に人間の脳内の報酬系を賦活するという知見から予測される結果である。つまり、賞賛と経済的資源が脳での処理上等価であるならば、いずれの資源も互恵的返報を導くと予測された。(3)求愛シグナルに関するプロジェクトでは、パートナーに新しい相手ができそうな場面(つまり、ふられそうな場面)をプライミングすることにより、男性の求愛シグナル傾向を強化することができることを確認した。この知見は、コストのかかる求愛シグナルがパートナー保持戦略のひとつであるとする進化心理学のアイデアを支持するものである。本年度は申請書に記載した5つの研究プロジェクトのうち2つに関する実験を実施した。まず、コストのかかる謝罪及び自己罰についての研究プロジェクトでは、自己罰を行いやすいのがどのような人物かを明らかにするために複数の方法での個人差測定と自己罰実験を組み合わせた実験を行った。一般的な性格検査だけではなく、友人と一緒に実験に参加してもらい、友人からどのような人物と考えられているかを測定した。また、参加者のセロトニン・トランスポータ遺伝子の多型及びオキシトシン受容体遺伝子の多型についても調査した。その結果、オキシトシン受容体遺伝子の多型が自己罰傾向とかかわっている可能性が示唆された(この結果については、H24年度に改めて追試検討する予定である)。

また、これと並行して場面想定法実験によりどのような相手にコストのかかる謝罪を行うのかを検討してきた。その結果、親しすぎない関係において、相手との関係継続期間を長く見積もっているほどコストをかけた謝罪をしやすいことが明らかになった。この結果は、ひとくちで謝罪といっても、我々は関係の近さや、その関係の継続見込みなどで異なる謝罪戦略を用いている可能性を示唆するものである。第2のプロジェクトとして、友情及び愛情のシグナルに関する検討を行った。H22年度に行ったシナリオ実験の結果及び近年の動物行動学の知見を踏まえて、社会的な注意が友情・愛情の知覚を促すとする仮説を実験室実験で検討した。その結果、パートナーが自分に注意を払ってくれているという事実がパートナーの応答性の知覚を喚起することが明らかになった。これまでの当該領域の研究では、応答性の知覚と相関する客観的変数が見出されておらず、本研究の知見は応答性の知覚を規定する客観的要因を初めて明らかにしたものと位置付けることができる。平成24年度には、平成23年度の研究の継続と完了を目指して研究を行った。具体的には、自己罰傾向とオキシトシン受容体遺伝子多型の関連について追試実験を行い、平成23年度に得られた予備的結果の妥当性を確認した。実験の結果、オキシトシン受容体遺伝子のG型をもつ者ほど意図せぬ不正行為の後に自己罰を行いやすいことが明らかになった。この結果は、平成25年度に学会発表の後、学術雑誌に投稿予定である。また、同じ実験から自己罰傾向がshame傾向と相関することも明らかになった。従来、謝罪や自己罰の至近要因としては罪悪感(guilt)が想定されてきたが、謝罪や自己罰といった対人的違反場面におけるシグナルの至近要因が社会的受容に関わるshameであることを明らかにしたこと、そしてそれがオキシトシン受容体遺伝子多型とは独立に自己罰を規定していることを明らかにしたことは、本研究の極めてユニークな貢献であると考えられる。また、対人的な謝罪のシグナル機能の検討という点では、関係の重要性がシグナルにかけるコストを上昇させるという知見を場面想定法実験により得た。上記の研究と合わせて、対人的違反場面でのシグナルの機能と至近メカニズムの解明が進んだと考えている。同じく平成23年度のフォローアップ研究として、社会的注意がパートナーの応答性の知覚を上昇させるという知見を、2つの追加研究により確認した。パートナーの応答性の知覚は、親密な関係の発展にとって重要な要因であり、最終的には相手の価値を高めると考えられる。したがって、これらの研究は、いずれも健全な関係の発展及びその関係が危機に直面した場合の対処行動に関わるシグナルの意義を検討したことになる。これらの知見は、社会における絆という非物質的資源を増進に資するものである。本申請研究の中心をなすのは5つのプロジェクトのうち、謝罪、賞賛、愛情・友情に関する3つのプロジェクトである。謝罪、友情についてのプロジェクトは、申請書に記載した仮説通りの結果ではないが、着実に成果を上げている。
DNA修復阻害・腫瘍内酸素化改善による放射性医薬品内照射療法の抗腫瘍効果増強

2.LS180大腸癌担癌ヌードマウス皮下において、I-131標識抗大腸癌A7抗体による放射免疫療法を行った。治療効果を、未治療群、pentoxifylline投与群、放射免疫療法群、pentoxifylline併用放射免疫療法群において比較した。pentoxifylline投与のみでは腫瘍増殖に有意な影響を認めなかったが、pentoxifylline投与により放射免疫療法の治療効果は有意に改善された。抗体の体内動態の解析から、pentoxifylline投与は体内分布に影響を与えないことが判明した。一方、微小電極による酸素分圧測定の結果、pentoxifylline投与により腫瘍内酸素分圧が改善することが示された。以上の結果より、methylxanthine誘導体投与による複数の作用(腫瘍酸素化効果、周期停止抑制効果)の同調効果により放射性医薬品による内照射療法の効果が増強される可能性が示された。前年度の試験管内での検討に引き続き、担癌マウスにおける実験的放射免疫療法を行った。LS180ヒト大腸癌細胞株(機能的p53欠失)をヌードマウス皮下に移植し、I-131標識抗大腸癌A7抗体(4.63MBq)を投与し腫瘍増殖を観察した。治療効果を、未治療群、pentoxifylline(50mg/kg/day)投与群、放射免疫療法群、pentoxifylline併用放射免疫療法群において比較した。pentoxifylline投与のみでは腫瘍増殖に有意な影響を認めなかった(治療開始15日後の相対腫瘍径は、未治療群で16.8±3.60、pentoxifylline投与群で13.9±2.17であった)。しかし、pentoxifylline投与により放射免疫療法の治療効果は、有意に改善された(放射免疫療法群3.43±0.44、pentoxifylline併用放射免疫療法群1.86±0.59;p<0.05)。一方、微小電極による酸素分圧測定の結果、pentoxifylline投与により腫瘍内酸素分圧が改善することが示された(対照群16.9±9.75mmHg、pentoxifylline投与群25.6±11.3mmHg; p<0.01)。本年度のこれらの結果および前年度得た結果から、pentoxifylline投与による複数の作用(腫瘍酸素化効果、周期停止抑制効果)の同調効果により放射性医薬品による内照射療法の効果が増強される可能性が示された。
高齢者への虐待と支援に関する日本とスウェーデンの比較研究

東京医科歯科大学の研究プロジェクトとスウェーデンカルマール大学のDr.I.B.Savemanやウメオ大学の看毒職、医師の研究者、及びストックホルム保健大学のDr.H.Perssonらと共同研究を実施した研究及び活動の実績は以下の通りである。1.在宅における高齢者虐待調査(平成713年)スウェーデンにおける在宅高齢者への虐待調査を参考に、埼玉、山形、福岡3県の1800人の全保健婦対象、171人からケースが報告された。分析・検討を行い、その後4年後にfollow up調査を実施した。2.全国老人保健施設における老人虐待、不適切処遇に関する調査(平成1213年):スウェーデンにおけるナーシングホームの調査票を参考に実施した。全国老人保健施設(悉皆調査)2241施設のうち798施設から回答があった。調査個票の回収数は4951で、利用者への虐待、不適切処遇の事例は881例であった。3.「看護職、介護職員が受けた不快・不当な経験」に関する調査(平成1213年)全国老人保健施設調査の結果、看護職・介護職が利用者から受けた不快・不当な経験が1853例報告された。その内、身体的暴力は1786例で、骨折した例3例が含まれていた。4.老人虐待の電話相談の活動とその分析(平成9年13年):電話相談はサポートラインの名称でボランティア活動として実施し、相談例約200件について分析した。以上について、日本とスウェーデンの比較検討を行うと同時に、アメリカ、ドイツの情報収集を行った。老人虐待に関連して、日本で実施された調査研究と諸外国との比較を行った報告はほとんどないので、高齢者への虐待と支援に関する日本とスウェーデンの比較研究について、調査研究を実施した。今年度は、国際比較研究のための準備期間として、下記の活動を実施した。1)研究代表者らによる老人虐待に関する調査の検討・分析1995年59月に実施した老人虐待(埼玉、山形、福岡の3県の全市町村)の調査で171例の事例が把握された。国際比較のために、老人虐待という現象の構成要因を明確にする必要性がある。分析の結果、被害老人のADL、痴呆の有無などの要因、介護者(加害者)の健康状態、年齢、相談者の有無、介護上の困難などの要因、被害老人と介護者との関係、経済的側面、社会サービスの利用などの背景にある要因が関連していることがわかった。また、諸外国の文献レビューにより民族間の文化的な側面(慣習の違い)も考慮することが重要であることをふまえ、文化的な要因の特定化のために検討している・段階である。2)日本における老人虐待の電話相談(サポートライン)の実施・結果分析1996年9月(開設時)より1998年7月までの相談記録117例のうち、虐待と考えられる事例が86例把握された。その結果、被虐待老人は女性が79.1%と多く、寝たきり度や痴呆の程度など、身体的な自立の低下が直接的な虐待要因ではなく、様々な要因が関係していることが示唆された。また、虐待の内容は、金銭的・物質的搾取が最も多くなっていたが、虐待事例の多くは財産問題がともなうことが把握された。相談者については、当事者(高齢者と介護者)は身体的虐待に関わる訴えが多いのに対し、第3者からは介護拒否・放任の割合が多くなっていた(p<0.05)。現在、相談者のニーズ分析等もすすめている段階である。3)比較研究の基盤づくりおよび外国文献のレビュー一昨年、昨年度は研究代表者らとスウェーデンの研究者と交流を行い、比較研究を行うための本格的な調整・基盤づくりをした。スウェーデンで実施された調査研究の文献と日本の文献より、今回の研究に必要な国際比較のためのItemやFactorを抽出し、老人虐待の評価基準あるいは指標づくりの作業を行っている。

I.研究目的これまでの研究実績を踏まえ、日本と福祉先進国のスウェーデン研究者と老人虐待に関する共同研究を推進し、比較分析することにより、老人虐待及び抑制などの「不適切処遇」を含む課題について、具体的な基準やマニュアルを作成し、提言することを目的としている。II.研究方法筆者らが共同研究を進めているスウェーデンカルマール大学のI,Saveman及びウメオ大学の研究者らは、病院や施設で働く看護職などを対象に、老人虐待や「不適切な処遇」などに関する調査を行った。今年度はスウェーデンを訪問し、これらの調査の状況を把握して、日本において実施するための準備に着手するとともに、スウェーデンの保健医療福祉サービスの実態を把握した。一方、日本で筆者らが実施した在宅の老人虐待事例に対する追跡調査を行い、その後の状況把握を把握するとともに、援助の過程と援助結果を分析し、日本とスウェーデンにおける老人虐待の実態や要因・背景の違い、対策の違いなどの比較を行った。この他、虐待や抑制に関する文献検討、電話相談活動の結果分析を行った。III.研究結果1.日本の在宅老人虐待事例に対する追跡調査代表者ら高崎らは平成7年、8年に日本における在宅の老人虐待の実態調査を実施した。調査対象者は、埼玉県、山形県、福岡県の3県で、保健所、保健センター等368ヶ所に従事する保健婦を中心とした看護職約1800人で、その結果171人の虐待事例があげられ、約10人に1人の看護職は事例と接していたことがわかった。平成11年度は、これらの事例を受け持った保健婦に対する援助経過と転機について追跡調査を実施した。その結果、老人虐待の場合、施設入所や適切な援助により改善するタイプと、複雑な家族関係や財産問題のために適切な援助を提供しても改善しないタイプに分類され、より専門的な介入とサービスの必要性が明らかになった。2.スウェーデンの施設における老人虐待及び不適切処遇に関する調査スウェーデンカルマール大学のI,Savemanらが中心となって、ストックホルム市及びカルマール市の施設で働く看護職など約600人を対象に、高齢者への虐待を目撃したり、自分が患者や入居者から不適切または不快な対応を受けたか否かについて、調査を実施した。その結果、158件の報告があり、そのうち、10%が高齢者への虐待事例で、大部分はスタッフに対する行為であった。これらのうち、承諾を得られた60人のスタッフに対してインタビュー調査を実施した。この調査の結果、虐待や不適切処遇に直面したスタッフの葛藤が多く記述されていた。内容分析の結果、(1)一般的な仕事の一部としての暴力、(2)巻き込まれることと否認、(3)誠実さとモラル、(4)痛みと苦しみ、(5)報復としての報い、などに分類することができた。現在、日本での同様の調査を推進中である。3,電話相談の結果、その他の活動電話相談は、サポートラインの名称でボランテイア活動として実施している。電話相談に見る老人虐待では、特に財産など経済的な問題が絡む事例が多かった。以上の結果は、報告書の本文に詳細に掲載した。I.研究目的日本と福祉先進国のスウェーデン研究者と老人虐待に関する共同研究を推進し、比較分析することにより、老人虐待及び抑制などの「不適切処遇」を含む問題についてケアの方法や基準、ケアシステムの在り方を見出す。
学習者自らが住生活の本質に迫ることを目指す授業の開発とそれによって育つ能力

本研究では、今日の多様化した格差の大きい住生活の実態を踏まえ、子ども達が「今」と「将来」において、必要に応じて自らの住生活を主体的に築いていくために必要な能力は何であるかを明らかにすること、そして、その能力の基礎を育てるために、住生活の本質に迫ることの出来る内容とその学習方法について、授業実践を通して明らかにすることを目的としている。平成29年度に実施した、高等学校における知識構成型ジグソー法による住生活の授業(自分の将来の住生活を考える、静岡)については、その成果を振り返ることから授業計画やエキスパート資料を中心に修正版を作成して、平成30年度には別の高等学校において授業実践を行い、現在、その成果を分析・考察中である。同様に、平成29年度に新潟の小学校で実践した実験を取り入れたジグソー法授業についても改善案を作成して、平成30年度には新潟だけでなく埼玉の小学校においても授業実践を実施して、現在、その成果を分析・考察中である。さらに、中学校については、平成30年度に、平面図を活用した安全を中心とするジグソー法授業を計画し、新潟、静岡、埼玉の各中学校1校において授業実践を行い、現在それぞれの成果を集計・考察中である。以上のように、平成30年度には、小、中、高等学校という各学校段階に於いて、それぞれ特徴的な学習内容・学習方法(ジグソー法という共通項を踏まえて)で住生活の授業を計画・実践した。児童・生徒がどのように学んで、どんな力をつけることができたのかについては、現在分析・考察中である。本研究では、学習指導要領に示された小、中、高等学校の住生活に関わる盛沢山な学習内容を概括して捉え直し(小学校では建築環境工学の課題である温熱環境、気流、明るさ、音。中学校では住生活の安全性に関する諸課題。高等学校では将来の住生活を考える)、学習方法についてはいずれも知識構成型ジグソー法を取り入れることにした点が特徴である。ジグソー法を活用する大きな理由は、住生活に充てる授業時間数が小、中、高等学校のいずれにおいても限られている学校現場の実態を踏まえており、それに加えて、小学校では実験という実践的・体験的学習方法を取り入れ、中学校では安全というテーマの下で多方面から考察して、一枚の平面図に総合的に表してまとめるという方法、高等学校では、現在の住生活ではなく「(自分の)将来の住生活を考える」という、将来に展望を持てる総合的な課題を設定したことが、もう一点の特徴である。これらの授業について、平成30年度までに、小学校の実践は新潟市で2回(修正版を含む)、さいたま市で1回、中学校の実践は新潟市1回、静岡市1回、さいたま市1回(3地点で内容が少しずつ異なる)、高等学校の実践は静岡県内で2回(修正版を含む)実践を行っており、これから、成果について修正版等と比較して検討する予定である。1点、研究計画書に書いたPCK(教育活動の過程において機能させる知識の、依拠する源泉、実践の知恵)を検討するための資料(ベテランと新米教師の授業実践の実施)については、適切な授業者を設定することができず、得ることができなかった。しかしながら、小、中、高等学校という普通教育の3学校段階での適切な住生活の授業実践を計画・実践でき、授業プロセスにおける児童・生徒の貴重な資料を入手することができたという成果は大きく、これからこれらの資料を集計・分析して考察を深めたいと考えている。平成31年度は、研究代表者が家政学研究科住環境学専攻を修了し、同年4月に教育学部の家庭科教育担当の助手として着任してからちょうど40年目に当たり、この間、住生活教育に関する情報、研究成果を目にした際には、欠かさず入手してきたと自負する膨大な資料をもとに「住生活学習によって育つ能力」について整理することが一つの重要な課題である。文献の主なものは、1山﨑古都子「住教育に関する既往の文献整理と概念化」1989年科研費報告書、2在塚礼子「生活技術と家庭科教育IIー住まいの学習をめぐってー」1996年1月、日本家政学会誌、3荒井紀子他「住環境づくりへの主体的意識を育てる高校家庭科の授業開発」1999年1月、日本家庭科教育学会誌、4長澤由喜子他「住生活学習における批判的思考の導入」2002年3月、年報・家庭科研究、大学家庭科教育研究会、5久保加津代「高等学校家庭科教科書にみる持続可能な社会をめざす住生活力」2010年1月、日本建築学会計画系論文集等がある。以上の先行研究の整理作業は、平成30年度に実施した小、中、高等学校における住生活の授業実践研究で明らかにする予定である「住生活学習を通して育つ能力」についての考察を、より深め、確かなものにしてくれると考える。「学習者自らが住生活の本質に迫ることを目指す」効果的なアクティブラーニングを開発するために、本年度は、まず、以下のようなジグソー学習を計画して実践し、学習者に育った力等について明らかにした。ジグソー学習の一つ目は、住まいを1自然との関わりと2人との関わりという二つの基本的な条件から見たときに特徴を持つ4つの住宅タイプ(A.伝統的な日本家屋、B.スマートハウス、C.超高層マンション、D.コレクティブハウス)をエキスパート課題とするものである。二つ目は、建築環境工学の4つのテーマ(A.熱、B.空気、C.光、D.音)の原理について理解することを目指す実験をエキスパート課題とするものである。前者については、高等学校用と中学校用の二通りのエキスパート資料を作成して、それぞれ1校ずつで授業実践を行い(高等学校は静岡