hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エマージング感染症のための教育用プログラムの開発

平成18年に九州大学医学部と薬学部の学生にアンケート調査を実施して、新型インフルエンザなどエマージング感染症の発生の際、どこに情報源をもとめるか調査した。その結果、実に70%がインターネットに情報を求めるという結果を得た。こうした時代の要請により、九州大学にサーバーを設置し、グローバルIPアドレスを九州大学から取得して新型感染症解決型ホームページを立ち上げた。サイト名をe防人と命名して、URLをhttp://esakimori.med.kyushu-u.acjp/として平成19年4月より一般公開した。全文検索サーチエンジンには新型インフルエンザ対策行動計画としてすでにネット上に公開されているPortable Document Format(PDF)文章を集め、国や各都道府県の新型インフルエンザ対策がスムーズ検索できるようにした。このサーチエンジンの有用性について平成19年3月に佐賀県で行われた第3回人工頭脳工学シンポジウムに発表し、論文としてアクセプトされた。エマージング感染症が起きた時に、どのようなことが実際に行われたかを検証するため、平成17年に香川県で起きた腸管出血性大腸菌O157による集団感染を九州大学医学研究院等倫理委員会の承認を得て調査した。この結果をe防人に示した。九州大学が開発した高速ブロードバンドAsia-Kyushu Advanced Medical Networkを使って、平成18年7月にシンガポールで開催されたAsia-Pacific Advanced Network会議に九州大学から参加した。e防人を使ったアジアにおける感染症ネットワークの重要性について発表した。厚生労働省の新思考型感染症戦略研究事業の研究協力者として新思考による感染症戦略テキストを作成した。このテキストはe防人のデータベースとなりうる。平成19年度に日本公衆衛生協会から全国の保健所などに「暫定版」として配布される。鳥インフルエンザがグローバルな広がりを見せる中、従来の知識一辺倒な教育では、エマージング感染症に対して感染パニックを起こしかねない。この研究はエマージング感染症が起きたとき、医師として、どのように対処すべきか、情報を整理して上位機関にどのように伝えるべきか、また社会に対してどのように教育・指導するべきかを目的とした。ネット環境作りのため九州大学大学院医学研究院細菌学分野にサーバーを設置し、global IP adressを大学から取得してホームページを閲覧できる環境を整えた。サイト名をe-sakimoriと命名して、エマージング感染症のための九州情報発信起点とすることを決めた。e-sakimoriの運用法を検討し、1)感染症の九州専門家集団をネット上に集め、重要なことをネットカンファレンスできる環境をつくる。そのため来年度はネットでの専門家の発言がlogとして追加されるよう、サーバーにリレーショナルデータベースの導入を検討している。また九州大学が開発した高速ブロードバンドAQUA(Asia-Kyushu Advanced Medical Network)を使って、感染症のネット会議を行うことを決め、共同研究者が存在する佐賀大学に、このブロードバンドをつなぐことを大学倫理委員会に申請し、許可された。2)地域健康危機管理ガイドラインに基づき、感染症パンデミックやアウトブレイクを予想した平常時におけるネット上での健康危機管理対策を富山県庁と共同で考案した。この結果は日本公衆衛生協会から出版される予定である。3)全文検索サーチエンジンを感染症データベースに利用できるか検討し、良好な結果を得た。データベースについては著作権や患者の守秘義務の問題を議論した。
英語教育における目標基準準拠評価(絶対評価)の動機付け効果の検証

事前準備として以下の調査を行った。(1)目標基準準拠評価(以下「絶対評価」)について指導要領は具体的にどのような「効果」を狙っているのかを調査した。(2)絶対評価についてどのような意見があるのか、新聞、雑誌などを調べてまとめた。(3)国内外の文献を調べ、これまでに絶対評価の動機付け効果に関する調査が行われているかどうか、行われているとすればどのような結果が得られているかを調査した。さらに、予備調査として、(4)中学・高校教員が絶対評価をどの程度正確に理解しているかを面接・アンケート調査した。これまでの結果、絶対評価については、特に中学校において綿密な計画のもとに実施され、ある程度動機付けの効果を上げていることがわかった。しかしながら、基準・規準の設定があまりに綿密であるがために、実際に使えないなどの問題も観察された。また、高校においては学校間の格差が大きいなどの理由から、あらゆる高校に適用できる基準・規準の設定が難しく、現場に混乱を招いているなどの問題もある。したがって、生徒を動機付ける以前の段階でとまってしまっているという現状もある。すなわち、「相対評価」、「絶対評価」、「目標準拠評価」、「集団準拠評価」などの区別について必ずしも正確な知識が行き渡っていないこと、学年開始時までに目標項目を作成しリストしてあるものの実際にはそれを基準・規準として使うには抽象的にすぎ、効果的に運用されていないことがわかった。いわゆる相対評価に比べ、絶対評価の方が生徒を動機付ける効果が高いという考え方が多くの教員の間に行われているものの、基準・規準を基にして生徒にテストの事後指導を行うというところまでは至ってないようである。上記の結果に基づき、生徒が評価をどのようにとらえているかを確認し、評価によって動機付けられているかどうかを調査した。アンケートおよび面接を行い、中学生、高校生が評価について何か気づいた点はあるかどうか、どのような印象をもっているかを確認した。質問項目は、「テストや評価に関するできごと」と「それに応じた具体的なやる気の表れ」、「『相対評価・絶対評価』について知っていることを記す」、以上である。さらに授業観察もあわせて行った。定性的分析の結果、生徒はほとんど評価方法について知らないこと、目標準拠評価の診断的機能はほとんど機能しておらず、生徒は得点、とくに特定の集団の平均点を基準に自分の能力(到達度ではない)を判断していることがわかった。結論として、単に目標準拠評価を導入するだけでは動機付け効果は上がらないこと、絶対的な基準を使うにしても、平均レベル(典型的な到達レベル)が明示されていてそれが生徒に具体的なイメージとして伝えられていなければならないこと、などがわかった。また、目標基準・規準は一度作ればよいというものではなく、生徒の到達度にあわせて絶えず改訂して、より具体的な内容にしてゆくことも重要である。データ分析はまだ途中であり、結果も主観的な傾向があることは否めない。本調査の最中に中国・韓国の生徒の英語能力、自己評価に関するデータを収集・分析する機会に恵まれた。現在、さらに分析を進め、より広い視野から教員、生徒、授業、テストを結びつけ、評価と外国語学習動機のモデル化を行っているところである。

結論として、単に目標準拠評価を導入するだけでは動機付け効果は上がらないこと、絶対的な基準を使うにしても、平均レベル(典型的な到達レベル)が明示されていてそれが生徒に具体的なイメージとして伝えられていなければならないこと、などがわかった。また、目標基準・規準は一度作ればよいというものではなく、生徒の到達度にあわせて絶えず改訂して、より具体的な内容にしてゆくことも重要である。データ分析はまだ途中であり、結果も主観的な傾向があることは否めない。本調査の最中に中国・韓国の生徒の英語能力、自己評価に関するデータを収集・分析する機会に恵まれた。現在、さらに分析を進め、より広い視野から教員、生徒、授業、テストを結びつけ、評価と外国語学習動機のモデル化を行っているところである。以下、標記のテーマについて本年度行った調査の経過報告である。事前準備:(1)目標基準準拠評価(以下「絶対評価」)について指導要領は具体的にどのような「効果」を狙っているのかを調査する。(2)絶対評価についてどのような意見があるのか、新聞、雑誌などを調べてまとめる。(3)国内外の文献を調べ、これまでに絶対評価の動機付け効果に関する調査が行われているかどうか、行われているとすればどのような結果が得られているかを調査する。予備調査:(4)中学・高校教員が絶対評価をどの程度正確に理解しているかを面接・アンケート調査する。以上が、応募書類に記載した計画のうち、本年度に行うことのできたものである。これまでの結果、絶対評価については、特に中学校において綿密な計画のもとに実施され、ある程度動機付けの効果を上げていることがわかった。しかしながら、基準・規準の設定があまりに綿密であるがために、実際に使えないなどの問題も観察された。また、高校においては学校間の格差が大きいなどの理由から、あらゆる高校に適用できる基準・規準の設定が難しく、現場に混乱を招いているなどの問題もある。したがって、生徒を動機付ける以前の段階でとまってしまっているという現状もある。ここまでの成果に基づき、今後は以下について調査を続ける。(5)生徒が絶対評価について何か気づいた点はあるかどうか、どのような印象をもっているかを調査する。(交通の便を考慮し、東北地域で実施する。)(6)面接アンケート結果を分析し、絶対評価に関する理解が特に深くかつ成果を挙げている学校を数校特定する。(7)同時に、絶対評価について、あまり理解が進んでおらず、従来の集団基準準拠評価(相対評価)から変化のあまり見られない学校を数校特定する。(8)各校に調査の依頼を行う。(面接調査、授業観察を許可していただけるかどうかを伺う)(9)許可の得られた学校について、より詳細な設定基準、基準の運用の仕方、教授内容、カリキュラムの構成、学校全体の協力体制などについて直接お話を伺い、情報を得る。(10)結果を分析し、特に動機付けに関係する重要な要因をまとめる。
微粒子の非接触パイプライン輸送

本研究は、サブミクロンの微粒子の非接触輸送を可能にする方法を開発することを目的として計画された。当初、管内にノズル部、それに続く広がり部を設け、剥離を伴う流れ場を作り、その中において荷電した粒子を気体力によって通過させ、電気的反力と剥離による流れの加速部を利用する予定であった。数値計算上では非接触輸送が可能であることが確認されたが、実験では流れの乱れによる壁面への付着を防ぐことが困難であった。また電極が管壁に沿って配置されているため、電気力が有効に作用しないことが明らかになった。そこで途中から方針を変更し電気力の作用が有効なように、二重円筒のそれぞれを電極とする方法に切り換えた。この方法では電極の近接が可能であるので、電気力は効果的に荷電粒子に作用する。二重円筒の外筒は静止、内筒を回転させクエット流を作った。この流れ場にある粒子には遠心力が働き粒子は外筒へ向かう傾を持つ。微粒子を荷電し、電気の符号を粒子が内筒に向かうように定めると、内筒の回転により粒子は外筒へ向かう力を受けるが、静電気力によって内筒に向かう力も同時に生じ、粒子は二重円筒間に閉じ込められることになる。本研究では、回転数と電位差を系統的に変化させて実験を行った。先ず粒子を荷電せず内外筒の壁面にも電位差を与えない場合に対し、回転のみの影響について調べた。その結果、流れ場が回転すると乱れ度が増すため、回転しない場合に比べ粒子は周囲の壁面へ沈着しやすくなる。次に粒子を荷電し壁面にも電位差を与えた。適当な電位差では明らかに電気力の効果が表れ、電気力がない場合よりも沈着の程度を下げることができた。しかし、完全な非接触状態にはほど遠い結果であった。この原因は、流体の乱れの影響を過小評価したことにある。この点は本研究全般を通じての反省である。管内にノズル部、それに続く広がり部を設け、剥離を伴う流れ場を作った。その中において荷電した粒子を気体力によって通過させ、電気的反力と剥離による加速部を利用する方法を試みた。数値計算上では非接触輸送が可能であることが確認されたが、実験では流れの乱れによる壁面ほの付着を防ぐことが困難であった。また電極が管壁に沿って配置されているため、電気力が有効に作用しないこともわかった。また、この経験を通じて単分散の微粒子を発生させる技術と計測技術を取得する必要が感じられたので、改めて粒子発生装置(ネブライザ)と多分散の粒子をを分散し単分散粒子を得る装置(モビリテイアナライザ)を製作した。購入した凝縮粒子カウンタを用いて粒径を測定した結果、0.05μmから0.2μmの範囲の単分散粒子(NaC1)を得ることができることを確認した。続いて、粒子が壁面に対し非接触を保つ方法として、当初の方法を諦め、電気力の作用がさらに有効になる方法に切り換えた。すなわち電極の近接が可能なように、二重円筒のそれぞれを電極とする方法を試みることにした。方法は具体的には以下の通りである。外筒は静止、内筒を回転させクエット流を作る。内筒と外筒に電位差を与え、さらにその間に荷電微粒子を供給する。電気の符号は粒子が内筒に向かうように定める。内筒が回転すると粒子は遠心力によって外筒へ向かう力を受けるが、静電気力によって内筒に向かう力も同時に生じ、粒子は二重円筒間に閉じ込められる。

二重菅筒の両端部は平板で仕切られているが、粒子および気流の出入りが可能のように一部に穴を設ける。この穴を通して気流を与えると、粒子は回転運動を伴いながら進行する。以上が新しく考案した非接触輸送法の原理である。上述の粒子測定に加え、本年度は数値計算により、非接触が実現される回転数、電位差、粒径の関係を明らかにした。以下の原理によって微粒子が非接触を維持する機構を考え、実行に移した。外筒は静止、内筒が回転する二重円筒内のクエット流を作り、この二重円筒間に微粒子を供給する。内筒と外筒に電位差を与え、さらに微粒子を荷電する。電気の符号は粒子が内筒に向かうように定める。内筒が回転すると粒子は遠心力によって外筒へ向かう力を受けるが、静電気力によって内筒に向かう力も同時に生じ、粒子は二重円筒間に閉じ込められる。この原理によってどの程度非接触が可能であるかを確認するのが、本年度の目標であり、以下の順に研究を進めた。1.先ず粒子の運動方程式をたて数値計算により、非接触が実現される回転数、電位差、粒径の関係を明らかにした。2.数値計算結果に基づき二重円筒の回転流れ場を製作した。3.単分散食塩粒子発生装置を製作した。先ず食塩水溶液の噴霧を乾燥し、固体の食塩粒子を得た。この粒子は多分散であるので、モビリテイアナライザ(電場内の粒子運動から荷電量を求める装置)により粒径のそろったサブミクロン粒子を得る方法を取った。すなわち多分散の食塩粒子をボクサーチャージャーで単極荷電し、モビリテイアナライザにおいて粒子の電気移動度の差によって粒子を分級し、単極に荷電された単分散粒子を得た。4.凝縮核測定器により流れ場にある粒子の個数を測定し、壁面への付着によって失われる粒子の割合から非接触の程度を定量的に測定した。その結果、完全に非接触状態を維持することは困難であるが、回転数に応じて最適な電位差があることがわかった。
農業環境から見るエミリィ・ディキンスン――マサチューセッツ農科大学誘致を中心に

本研究は、アメリカ合衆国の詩人エミリィ・ディキンスンを、地元アマーストにおける科学的知見を生かした農業の推進とマサチューセッツ農科大学のアマーストへの誘致という地域の農業環境の中に位置づけ、農業という観点から彼女の詩作環境を明らかにした。そうすることで、社会とのかかわりが薄いと思われてきた詩人像に修正を施し、農業という公的領域と密接なつながりを持って詩作を行っていたディキンスン像を浮き彫りにした。本研究はマサチューセッツ州アマストへの農科大学誘致という地域の農業環境にアマストの詩人エミリィ・ディキンスンを位置付けて、農業という観点から彼女の詩作環境を明らかにし、彼女の詩と農業との関係に焦点を当てることが目的であるが、平成26年度は農業の中でも果樹(栽培)に焦点を絞って、ディキンスンの詩作環境の一端を明らかにした。その成果は、ディキンスン家に小規模ながら存在した果樹園が彼女に詩の題材を提供し、彼女が詩を書く環境を作りあげていたことを、新英米文学会第45回全国大会のシンポジウムで「育まれ成熟する場所ーディキンスンの果樹園」(関西外国語大学、8月)と題して発表し、その後、当学会の学会誌に投稿したことに表れている(査読結果は平成27年5月頃に出る予定)。この発表準備を通して、当時の新聞記事に果樹栽培や果実酒造りについての指南文が掲載されていたことを知ったことは大きな収穫である。第二の成果は上述の内容とも関係するが、アマストにおける農業関係の新聞記事を収集できたことである。これは当初の予定通り、当該新聞を所蔵しているアマストのJohns Libraryへの出張と別の新聞のアーカイブを提供しているインターネットサイトの利用によるものである。渡米は国際エミリィ・ディキンスン学会への参加と時期を合わせ、帰国後、学会参加報告文をまとめた。第三の成果はアマストやマサチューセッツ州、アメリカ合衆国の農業に関する図書、マサチューセッツ農科大学初代学長のウィリアム・スミス・クラーク関連の図書、エミリィ・ディキンスンの研究書を収集できたことである。ディキンスンの研究書のうち『白の修辞学ーエミリィディキンスンの詩学』(松本明美著、2014年)については、書評の執筆に結びついた(平成27年度7月発行の新英米文学会会誌に掲載予定)。本研究はマサチューセッツ州西部のアマストにおける農科大学誘致、並びに地域の農業環境に詩人エミリィ・ディキンスンを位置づけて、農業という観点から彼女の詩作環境を明らかにし、彼女の詩と農業との関係に焦点を当てることが目的であるが、平成27年度は研究発表や論文執筆を通じて、現時点における研究成果の一端を公表した。第一の成果は、昨年度に執筆した「育まれ成熟する場所ーディキンスンの果樹園」が新英米文学会の機関誌New Perspective第201号(平成27年7月発行)に掲載されたことである。本論文は果樹や果樹園がディキンスンに詩題や詩作環境を提供していたことを論じたもので、農業という観点から果樹栽培とディキンスンとの親和性に迫ることができた。第二の成果は、かねてより参加していた研究プロジェクト「アメリカ文学と革命」で論集(平成28年度出版予定)をまとめるに当たり、農業と表裏一体の関係にある産業という観点からディキンスン論を執筆したことである。鉄道や電信といった産業革命の産物を題材にした彼女の詩を通して、彼女が産業革命を社会的現実として受け止めていたことを論じた。第三の成果は「エミリィ・ディキンスンと農村社会ーエドワード・ヒッチコックを手がかりに」と題する研究発表を2015年度東京都立大学・首都大学東京英文学会(平成27年12月)で行ったことである。自然神学者・地質学者として当時有名で、ディキンスンもその知見に触れていたヒッチコックが、科学的知識に基づいた農業を推進し、農科大学をディキンスンの地元に誘致しようと尽力した有力者の一人だったという社会的背景にディキンスンを据えた。その他の成果として、日本エミリィ・ディキンスン学会でワークショップを主導し、共著論文を執筆した。また、エッセイ集『私の好きなディキンスンの詩』(平成28年度出版予定)に小論を執筆した。平成27年度の研究実施計画のうち、地元発行の二紙Hampshire Franklin ExpressとSpringfield Daily Republicanの調査・整理は前者ではあまり進まなかったが、後者では資料がまだ十分ではないにしてもまとまりつつある。ディキンスンの地元アマストの農業に関する議論の整理は、特にヒッチコックの観点で進展した。彼は自然神学者・地質学者としての側面が強いことは確かだが、農業教育にも関心を払っていたことと、農科大学をアマストに誘致する立て役者の一人であったこととが結びついたことは、本研究の大きな進展である。27年度に計画していた研究で最も進展が乏しかったのは、当時の地元紙を調査する過程で発見した価値の高い記事の紹介文や、ディキンスン関連書籍の書評文の執筆がなかったことである。本研究の最終年度にあたる28年度は、これまで行ってきた研究の周辺に目を向けて、より局所的な視点とより広範な視点から、エミリィ・ディキンスンの農業環境を浮かび上がらせる試みを行った。その大きな成果は、「合衆国における貧乏白人の文化的表象の歴史的変遷」を研究課題にする研究会で行った「エミリィ・ディキンスンとディキンスン家の労働者たち」と題する研究発表に表れている。この発表では、ディキンスン家で働いていた黒人、白人、アイルランド系移民を主とする男性労働者の表象を、彼女の書簡文を通して分析した。

ディキンスンが納屋や果樹園で仕事に勤しむ労働者たちとのやり取りや彼らの様子を頻繁に手紙文にしたため、時には詩の題材にしていたことをあぶり出して、彼女と労働者たちの近さを、ひいては、彼女と(農業)労働との接合点を浮き彫りにした発表である。もう一つの成果は、かねてより参加していた研究プロジェクト「アメリカ文学と革命」の成果が科研費の研究成果公開促進費の助成を得て12月に出版されたことである。この共著論文集『アメリカ文学と革命』には拙論「19世紀の交通革命と通信革命ーエミリィ・ディキンスン、鉄道、電信」が所収されており、農業と表裏一体の関係にある産業という観点からディキンスンを捕らえ直している。鉄道網の発達に伴い地元によそ者が流入して産業が発達し、農業が空洞化していく様はディキンスンにとって受け入れがたい現実であった一方で、その現実を柔軟に受け止める一面も持ち合わせていたことを論じた。この論文はマサチューセッツ農科大学を誘致・設立していくディキンスンの地元アマストの農業環境と接続する内容となっている。本研究は、アメリカ合衆国の詩人エミリィ・ディキンスンを、地元アマーストにおける科学的知見を生かした農業の推進とマサチューセッツ農科大学のアマーストへの誘致という地域の農業環境の中に位置づけ、農業という観点から彼女の詩作環境を明らかにした。そうすることで、社会とのかかわりが薄いと思われてきた詩人像に修正を施し、農業という公的領域と密接なつながりを持って詩作を行っていたディキンスン像を浮き彫りにした。平成26年度の研究実施計画のうち、ディキンスンの地元の新聞記事を収集・整理することは大きな比重を占めていたが、二度にわたる滞米計画の二度目が延期になってしまったため、十分な分量の記事を収集するまでには至らなかった。更に、一度だけの滞米中は国際ディキンスン学会に合わせての日程で十分な調査日数を確保できなかった上、図書館の臨時休館にも重なってしまった。加えて、新聞はマイクロフィルムでの所蔵だったために、文字を認識すること自体に困難を伴った。インターネットのアーカイブサイトも、クリックしても記事を閲覧できないことが多々あり、記事の収集は容易ではなかった。アマストやマサチューセッツ州の農業、ウィリアム・スミス・クラーク、エミリィ・ディキンスンについての研究は、それぞれ十分とは言えないまでも概ね良好である。本研究も最終年度を残すのみとなった。最終年度の重要課題は、研究成果を引き続き公表し、本研究の成果を総合的にまとめることである。その第一課題として、「エミリィ・ディキンスンと農村社会ーエドワード・ヒッチコックを手がかりに」の発表原稿に修正を加え、研究論文として投稿することを計画している。第二課題としては、本研究においてヒッチコックと双璧をなす存在であるウィリアム・スミス・クラークを中心にして、アマストの農業と農科大学誘致の状況をまとめ、それにディキンスンを位置づける発表を行うことである。第三の課題はヒッチコック、クラークにディキンスンの父、エドワードを加えてアマストの農業環境を包括的にまとめ直し、その環境とディキンスンの生活や詩との関係を探ることである。人文学継続してディキンスンの地元で発行された新聞から農業に関連する記事を収集する。
気管支喘息および慢性閉塞性肺疾患の新たな病態分類に基づいた個別化薬物療法の構築

喘息や慢性閉塞性肺疾患(COPD)において、プレシジョンメディスンの実践が求められており、適切な病態分類とサブタイプの特徴に合わせた治療法の構築が重要となる。近年、特に治療の層別化が求められているサブタイプとして、喘息とCOPDを合併する喘息・COPDオーバーラップ(Asthma-COPD overlap, ACO)や通常の喘息治療に対し治療抵抗性を示す重症喘息がある。しかし、これらサブタイプの詳細な病態解析は未だ不十分であり、最適な治療の構築には至っていない。本研究は分子病態型および遺伝子多型解析によりACOや重症喘息の病態を特徴づけ、疾患増悪因子および治療抵抗性因子を明らかにすることを目的とした。上記の研究目的を達成するため、本年度は、同意の得られた患者より収集した血液検体等を用いて炎症マーカーの測定、遺伝子多型解析、遺伝子発現解析等を行い以下の知見を得た。1)喘息患者の2型炎症のマーカーであるペリオスチンおよびCOPDの病態マーカーとして報告されているchitinase-3-like protein 1 (YKL-40)を喘息、ACOおよびCOPD患者において測定したところ、ACO患者ではペリオスチンおよびYKL-40の血清中濃度がともに高値であり、ACOの病態を特徴づける新たなバイオマーカーとして有用性が示唆された。2)喘息患者における吸入ステロイドの治療反応性に関与することが報告されている、glucocorticoid induced 1 (GLCCI1)に注目し、重症喘息の病態との関連を解析した。重症喘息患者では、末梢血単核球中のGLCCI1遺伝子発現量が有意に低下しており、遺伝子発現量の低下は将来の増悪発現のリスク因子となることが示された。このことより、GLCCI1を含む関連分子が重症喘息患者の新たな治療ターゲットとなる可能性が考えられた。喘息と慢性閉塞性肺疾患(COPD)を合併する喘息・COPDオーバーラップ(ACO)は各々の単独症例に比べ疾患増悪リスクが高いことが報告されている。しかし、疾患を規定する境界が不明瞭であることから、ACOの診断基準は構築されておらず、薬物療法の最適化に関する検討はされていない。本研究はACO、気管支喘息およびCOPDを現在の疾患区分に依らず、分子病態型解析および遺伝子型解析により疾患を層別化し、疾患増悪因子および治療抵抗性因子を明らかにすることを目的としている。初年度は、ACOの診断に有用なマーカーについて検討を行った。喘息患者152名およびCOPD患者50名を対象に採取した血液より末梢血単核球を分離し、ヘルパーT細胞転写因子の遺伝子発現量を定量した。さらに、遺伝子発現量、末梢血白血球分画および患者背景因子を共変量としクラスター解析を行った。その結果、202名の患者は4つのクラスターに分類され、そのうち1つは喘息様所見およびCOPD様所見の両方を有し、ACOの特徴を示すクラスターであるものと考えられた。ACOクラスターを鑑別する因子として、非特異的IgE濃度≧310 IU/mL、末梢血好酸球数≧280/μL、TBX21 mRNA/GATA3 mRNA比高値、Pack-years ≧10および1秒率<0.67が抽出され、その予測精度はROC解析において、AUC 0.94、感度86%および特異度91%であり、高い精度で鑑別できることが示された。本研究成果はACOのフェノタイプを特徴づける新たな知見であり、喘息およびCOPD患者の層別化治療に寄与するものと考えられる。今後はさらに、炎症病態や薬物応答性に関連する分子の遺伝子多型解析を行い、疾患増悪因子および治療抵抗性因子に関し検討を行う。症例の集積はおおむね完了しており、初年度の目標は一定の水準で達成している。また、次年度以降に行う予定でいる遺伝子解析等の解析系についてもほぼ確立している。しかし、詳細な病態解析は未だ不十分であり、最適な治療の構築には至っていない。本研究は分子病態型解析および遺伝子多型解析によりACOの病態を特徴づけ、疾患増悪因子および治療抵抗性因子を明らかにすることを目的としている。上記の研究目的を達成するため、本年度は、同意の得られた患者より収集した血液検体等を用いて遺伝子多型解析、遺伝子発現解析等を行い以下の知見を得た。1)遺伝子多型解析による疾患増悪因子の検討を行った結果、誘導型一酸化窒素合成酵素(NOS2)のプロモータ領域に存在する5塩基繰り返し配列の繰り返し数の差異が増悪発現リスクと関連することを明らかにした。2) ACOの病態を特徴づけ、最適な治療ターゲットを探索するため、ノンコーディングRNA (ncRNA)として知られる血漿中マイクロRNA (miRNA)を用いた病態解析を行った。その結果、ACO、喘息およびCOPD患者の3群間において、ACOに特徴的な発現パターンを示すmiRNAが複数確認された。現在、それらmiRNAが制御する遺伝子との関連について検討を行っている。3) ncRNAの1つであるtransfer RNA (tRNA)より産生されるtRNA-derived RNA fragments (tRFs)に注目し、病態との関連について解析を行った。tRFsの産生を1-methyladenosine (m1Ado)に対する特異的抗体を用いて検出したところ、血漿中および唾液中m1Ado濃度は酸化ストレス関連分子との相関が認められ、増悪発現予測マーカーとなる可能性が示唆された。

症例の集積は完了しており、目標は一定の水準で達成している。喘息や慢性閉塞性肺疾患(COPD)において、プレシジョンメディスンの実践が求められており、適切な病態分類とサブタイプの特徴に合わせた治療法の構築が重要となる。近年、特に治療の層別化が求められているサブタイプとして、喘息とCOPDを合併する喘息・COPDオーバーラップ(Asthma-COPD overlap, ACO)や通常の喘息治療に対し治療抵抗性を示す重症喘息がある。しかし、これらサブタイプの詳細な病態解析は未だ不十分であり、最適な治療の構築には至っていない。本研究は分子病態型および遺伝子多型解析によりACOや重症喘息の病態を特徴づけ、疾患増悪因子および治療抵抗性因子を明らかにすることを目的とした。上記の研究目的を達成するため、本年度は、同意の得られた患者より収集した血液検体等を用いて炎症マーカーの測定、遺伝子多型解析、遺伝子発現解析等を行い以下の知見を得た。1)喘息患者の2型炎症のマーカーであるペリオスチンおよびCOPDの病態マーカーとして報告されているchitinase-3-like protein 1 (YKL-40)を喘息、ACOおよびCOPD患者において測定したところ、ACO患者ではペリオスチンおよびYKL-40の血清中濃度がともに高値であり、ACOの病態を特徴づける新たなバイオマーカーとして有用性が示唆された。2)喘息患者における吸入ステロイドの治療反応性に関与することが報告されている、glucocorticoid induced 1 (GLCCI1)に注目し、重症喘息の病態との関連を解析した。重症喘息患者では、末梢血単核球中のGLCCI1遺伝子発現量が有意に低下しており、遺伝子発現量の低下は将来の増悪発現のリスク因子となることが示された。このことより、GLCCI1を含む関連分子が重症喘息患者の新たな治療ターゲットとなる可能性が考えられた。前年度に引続き同様な研究体制で研究を継続する。炎症病態や薬物応答性に関与する遺伝子において多型解析を行い、さらに炎症性マーカーや酸化ストレスマーカーについて定量解析を行う。また、症例登録後の増悪発現および肺機能検査値の変化を記録し、疾患増悪発現に関与する因子を検討する。得られた研究成果を国際学会および研究論文として次年度に発表するため。国際学会への旅費および論文投稿費用として使用する。
味蕾におけるATPクリアランス機構に着目した抗がん剤による味覚障害発症機構の解明

がん化学療法に伴う味覚障害は患者のQOLを低下させるため、臨床上問題となっている。本研究では、これまでに白金系抗がん剤の一つであるoxaliplatinに着目し、抗がん剤誘発性の味覚障害の特性について解析してきた。しかしながら、その他の抗がん剤でも味覚障害が報告されている。その中で、多発性骨髄腫の治療に用いられるbortezomibは味覚障害を誘発すると報告されているが、その発症機序を含め詳細は不明である。そこで昨年度に引き続き本研究ではbortezomib投与マウスを用い、その味覚感受性への影響について検討した。その結果、control群と比較して、酸味溶液に対するlick ratioはbortezomib投与16日目以降で有意に減少し、さらにそのIC50は23及び26日目で有意に低かった。味蕾の形態、III型味細胞の数、酸味受容と関わることが報告されているPKD1L3及びPKD2L1のmRNA発現量は2群間での差異は認められなかった。一方で、PKD2L1のタンパク質発現量はbortezomib投与群において有意に高かった。加えて、bortezomibの投与中止後3日目以降でcontrol群とbortezomib投与群とのlick ratioの差は消失した。以上の結果より、bortezomibの繰り返し投与によりマウスの酸味感受性は可逆的に増大し、これはPKD2L1の発現量の変化に起することが示唆された。薬理作用機序の異なる抗がん剤での味覚障害の特性の違いを動物実験レベルで明らかにすることに成功したため。今後は、これまでとは異なる作用機序の抗がん剤での影響についての検討をすることにより、抗がん剤誘発性の味覚障害の実態解明をすすめる予定である。復職後は速やかに研究計画を遂行するため、動物実験のための消耗品を購入のために使用する計画である。抗がん剤投与による副作用の一つとして味覚異常が報告されており、これは患者の著しいQOLの低下を起こすため問題となっている。しかし、その基本五味に対する影響を含め、その詳細は不明である。そこで今回、大腸癌の治療に使用されている白金系抗がん剤であるoxaliplatinの味覚への影響について詳細に解析した。OxaliplatinをSD系雄性ラットに腹腔内投与した。有郭乳頭の味蕾を含有する舌上皮組織を剥離・摘出し、各種味受容体のmRNA発現レベルをreal-time RT-PCR、タンパク質発現を免疫組織染色法によって評価した。味覚行動は、ラットが味溶液をリックする回数を指標としたbrief access試験により解析した。なお、味物質としてsucroseを用いた。また、味蕾内の味細胞数については免疫組織染色法により検討した。Oxaliplatin投与7日目のラット有郭乳頭において、甘味受容体の一つであるT1R2 mRNAの発現レベルがcontrol群に比べて高かった。免疫組織染色においても、oxaliplatin投与7日目の味蕾でcontrol群と比べてT1R2の免疫活性が強かった。また、brief access試験においてsucrose溶液では投与3及び7日目にoxaliplatin群でリック回数が減少し、一方で、EC50はoxaliplatin群で有意に増加したことから、甘味反応性の低下が示唆された。また、oxaliplatin投与後3及び7日目における味細胞数は2群間で有意な差はなかった。以上の結果より、oxaliplatin投与はラットの甘味感受性に影響を与え、それは味細胞数の変動ではなく、甘味受容体T1R2の発現変動に少なくとも一部起因すると考えられた。前年度は白金系抗がん剤の一つであるオキサリプラチンによる味覚機能への影響について検討を行った。それ以外の抗がん剤についても味覚異常は報告されている。多発性骨髄腫の治療薬であるボルテゾミブは味覚異常を生じることが報告されているが、その味覚感受性に与える影響や発症機序などの詳細は不明である。そこで、ボルテゾミブ投与マウスの味覚感受性への影響について行動学的に評価し、さらにマウス有郭乳頭における味蕾の形態及び味受容体のmRNA発現プロファイルについて検討した。C57BL/6N雄性マウスにボルテゾミブ(1 mg/kg, twice/week, 4 weeks, s.c.)を投与し、味覚感受性の変化を五基本味の味溶液を用いたbrief-access試験によりマウスが舐めた回数(lick数)にて評価した。また味蕾の形態はHE染色により、味受容体のmRNAレベルでの発現量はreal-time PCR法により解析した。ボルテゾミブ投与マウスにおいて、投与後9日目以降に酸味及びうま味溶液に対するlick数は有意に減少した。投与後26日目に酸味溶液に対するIC50値はcontrol群に比べて有意に減少した。一方、その他の味溶液に対するlick数は変化しなかった。ボルテゾミブ投与マウスの有郭乳頭において、味蕾の形態及び酸味受容体のmRNAレベルでの発現量の変化はなかった。ボルテゾミブ投与マウスにおいて酸味感受性が増大し、それは味蕾の形態や酸味受容体の発現の変化ではなく、味覚情報伝達分子などの変動に起因するものと考えられる。抗がん剤の種類により、味覚異常の特性が異なることが明らかになったため。

その中で、多発性骨髄腫の治療に用いられるbortezomibは味覚障害を誘発すると報告されているが、その発症機序を含め詳細は不明である。そこで昨年度に引き続き本研究ではbortezomib投与マウスを用い、その味覚感受性への影響について検討した。その結果、control群と比較して、酸味溶液に対するlick ratioはbortezomib投与16日目以降で有意に減少し、さらにそのIC50は23及び26日目で有意に低かった。味蕾の形態、III型味細胞の数、酸味受容と関わることが報告されているPKD1L3及びPKD2L1のmRNA発現量は2群間での差異は認められなかった。一方で、PKD2L1のタンパク質発現量はbortezomib投与群において有意に高かった。加えて、bortezomibの投与中止後3日目以降でcontrol群とbortezomib投与群とのlick ratioの差は消失した。以上の結果より、bortezomibの繰り返し投与によりマウスの酸味感受性は可逆的に増大し、これはPKD2L1の発現量の変化に起することが示唆された。薬理作用機序の異なる抗がん剤での味覚障害の特性の違いを動物実験レベルで明らかにすることに成功したため。抗がん剤による味覚障害に関与すると考えられる分子として、味受容体の発現レベルの変動が明らかになったため。今後は、これまでとは異なる作用機序の抗がん剤での影響について検討をさらに進める。加えて、味覚受容体の発現レベルに対する各種抗がん剤の影響を強制発現系などを用いて検討する予定である。今後は、これまでとは異なる作用機序の抗がん剤での影響についての検討をすることにより、抗がん剤誘発性の味覚障害の実態解明をすすめる予定である。今後は、味受容体の発現変動により、なぜ味覚障害が生じるのかについて、分子レベルでの解析を進める予定である。体調不良のため、4月より休職し、現在病気療養中であるため。復職後は速やかに研究計画を遂行するため、動物実験のための消耗品を購入のために使用する計画である。
プロスポーツおよび企業スポーツ発展へ向けてのスポーツと企業の相互関係構築

我が国の競技スポーツ発展においてプロスポーツと企業スポーツの貢献は大きい。しかし、近年、日本ではスポーツ・イベントやプロスポーツ・チームからのスポンサー離れ、そして、相次ぐ企業スポーツ・チームの廃部という局面を迎えている。これは、投資するだけの便益が企業に対して提供されていない、あるいは理解されていないことに原因があると思われる。企業が求めているものは、スポーツを支援することの明確なメリットであり、スポーツ組織はそのメリットを創造し、提供していくことが望まれる。これは、企業が求めるスポーツ価値の創造と提供といえる。本研究の目的は、プロスポーツと企業スポーツにおけるスポーツと企業の関係の現状を把握すると共に、スポーツ観戦者と企業の視点からプロスポーツおよび企業スポーツの価値を測定・分析し、我が国におけるスポーツと企業の関係改善へ向けての課題と解決策を探ることである。平成17年度は、プロスポーツクラブに焦点をあてた。まず、クラブ活動を把握するため主にJリーグクラブへのインタビュー調査を実施した。ここでは、スポンサー企業はクラブ人気と共に地域への密着度や地域担当者の活動などもクラブ価値と認識するケースがあること、一方ではディビジョンの昇格や降格に対して敏感に反応する一面があることがわかった。次に、在阪のJリーグクラブのホームタウン住民の意識調査を実施した。対象は、クラブが実施した地域貢献活動を通してホームゲーム招待券申込を行った住民であった。多くの回答者がクラブに関心を持ち、地域貢献活動や地域での広報活動を認知していることがわかった。また、クラブ価値を、選手を通して見出している住民の存在も明らかとなった。プロスポーツクラブの経営においては、スポンサー企業が求める価値とスポーツ消費者(ファン、観戦者、住民)の求める価値の把握に努め、それらを創造し、効率よく提供していくことが重要といえよう。また、スポーツ価値の測定と分析に関係する研究が多く報告される北米スポーツマーケティング学会に参加し、研究の動向把握と分析方法や分析結果に関する情報を収集した。これは、企業がスポーツに投資する資源(人、物、金)とそれに対する見返りのバランスが崩れている、つまり、投資するだけの便益が企業に対して提供されていないことに原因があると思われる。つまり、企業が求めるスポーツ価値の創造と提供である。15年度は、プロスポーツや企業スポーツへのインタビューを通して、スポーツと企業の関係の現状を調査・分析した。Jリーグやプロ野球のプロスポーツ・チーム、企業の撤退が多くみられるバレーボールやバスケットボール、そして野球の企業スポーツ・チームからいくつかをピックアップし、スポーツ価値およびスポーツと企業の相互関係の視点から関係者へのインタビューを実施した。インタビュー先は、海外での計画を取止めて国内に集中し、Jリーグチーム、プロ野球チーム、企業スポーツ・チームなど11のスポーツ組織とした。その結果、各チームともスポーツと企業との新しい関係を構築すべく多くの取り組みを行っているが、より説得力のある具体的な企業メリットの提示に至っていないケースが多いこと、お互いのメリットを創造するためにこれまでの枠組みにとらわれない新たな取り組みが求められていること、スポーツ・ファンの視点から見たスポーツの存在価値の確認の必要性などが浮き彫りとなった。平成16年度は、企業スポーツに焦点を当て、現状把握のための調査・分析を行った。具体的には、企業敷地内に体育館を持ち、そこで活動するバレーボールとバスケットボールの企業スポーツ・チームに対して、インタビュー調査、観戦者調査(2回)を実施した。また、企業の体育館の地域体育館としての価値を探るため、一般利用者を対象とした調査(1回)も実施した。その結果、同じ体育館を利用していてもバレーボールとバスケットボールの観戦者特性が大きく異なること、観戦者集客のマーケットは体育館が位置する市外も多く含み幅広いこと、観戦者や体育館利用者の意識の中では企業スポーツ・チームや企業体育館'と地域との結びつきは薄いこと、などが明らかとなった。これらの結果をもとに実施したインタビュー調査において、企業スポーツ価値の創造と向上において、地域からの観戦者の集客と地域との結びつきの強化が重要な視点であることがわかった。また、企業がスポーツを支援する価値の測定方法と現状に関する情報・資料収集のため、「スポンサーシップの測定評価に関するカンファレンス」(シカゴ)に参加すると共に、イリノイ大学で資料収集を行った。

しかし、近年、日本ではスポーツ・イベントやプロスポーツ・チームからのスポンサー離れ、そして、相次ぐ企業スポーツ・チームの廃部という局面を迎えている。これは、投資するだけの便益が企業に対して提供されていない、あるいは理解されていないことに原因があると思われる。企業が求めているものは、スポーツを支援することの明確なメリットであり、スポーツ組織はそのメリットを創造し、提供していくことが望まれる。これは、企業が求めるスポーツ価値の創造と提供といえる。本研究の目的は、プロスポーツと企業スポーツにおけるスポーツと企業の関係の現状を把握すると共に、スポーツ観戦者と企業の視点からプロスポーツおよび企業スポーツの価値を測定・分析し、我が国におけるスポーツと企業の関係改善へ向けての課題と解決策を探ることである。平成17年度は、プロスポーツクラブに焦点をあてた。まず、クラブ活動を把握するため主にJリーグクラブへのインタビュー調査を実施した。ここでは、スポンサー企業はクラブ人気と共に地域への密着度や地域担当者の活動などもクラブ価値と認識するケースがあること、一方ではディビジョンの昇格や降格に対して敏感に反応する一面があることがわかった。次に、在阪のJリーグクラブのホームタウン住民の意識調査を実施した。対象は、クラブが実施した地域貢献活動を通してホームゲーム招待券申込を行った住民であった。多くの回答者がクラブに関心を持ち、地域貢献活動や地域での広報活動を認知していることがわかった。また、クラブ価値を、選手を通して見出している住民の存在も明らかとなった。プロスポーツクラブの経営においては、スポンサー企業が求める価値とスポーツ消費者(ファン、観戦者、住民)の求める価値の把握に努め、それらを創造し、効率よく提供していくことが重要といえよう。また、スポーツ価値の測定と分析に関係する研究が多く報告される北米スポーツマーケティング学会に参加し、研究の動向把握と分析方法や分析結果に関する情報を収集した。
中世末・近世初頭における仏教・キリスト教・儒教三者の関連について

ザビエル以来の日本イエズス会士たちは、「日本人は理性的で、キリスト教の正しさを理性に基づいて理解することのできる特別な国民だ」との認識を持っていた。このことはイスラム教やユダヤ教の影響下にない当時の日本が、キリスト教の創造神の観念を受け入れる可能性があったことを意味している。その理由として、先学の海老沢有道氏は当時の日本に存在した「天道」の観念を挙げたが、この他に白本の大乗仏教とキリスト教が「天国・地獄・霊魂不滅」等の観念を共有していた事実を挙げることが出来る。しかし日本人は理性的だとは、スコラ哲学に基づく自然現象の説明による神の存在証明を当時の日本人たちが興味を持って受け入れたことを意味している。当時の日本側には天台本覚思想に基づき「国土草木悉皆成仏」が主張され、森羅万象に仏性が備わっているとの汎神論的な世界観が存在していた。これを基盤として、創造主宰神の観念は魅力的なものとして受け入れられた。特にイエズス会士たちの持っていた新プラトン主義に基づく流出論的な自然観は天台本覚思想の自然観や汎神論に近いものであった。来世信仰を否定し、現世主義的な近世思想をはぐくむ中心的な世界が政治権力者のブレーン集団である「おとぎ衆」にあり、政治支配の現実に立脚するという立場から全ての思想は相対化され、創造主宰神の観念は否定されたのである。思想史的な課題追求を課題としていた今年度の研究計画と、実際研究とは乖離がある。それは伊藤正敏氏の「境内都市」という議論に触れて、中世から近世にかけての日本の全体社会の変化に改めて関心を持ったからである。中世の商工業者たちは神仏の保護下にあり、「神人・供御人・寄人」という形で存在していた。彼らは共同体のメンバーにとっては異人であった。しかし、彼らが山から降りて平野部の「寺内町」や「城下町」の住人となると、彼らには新しい共同体の形成者になる可能性が生まれた。ここに来世信仰が一向一揆などの形を採って燃え上がり、爆発する根拠があった。一方これに対して信長は、この世に浄土としての「楽」を作り出そうとする「楽市楽座」政策を押し進めることにより、新しい社会秩序を形成しようとした。このことによって憂世から浮世へ、中性の仏教世界から近世の儒教世界への変化が引き起こされたのである。ところで一方「楽市楽座」を初めとする織豊期の研究者たちの間で、長い間「免許」という言葉は「免除」の意味であるとの理解が通説となっている。その原因は小野晃嗣氏が「近世城下町の研究」の中で述べた「楽市は完全なる課税免除の市場なり」にある。しかし小野氏のこの議論は論証されたものと見ることはできない。確かにこの時期の「免許」と「免除」の言葉には意味において近いものがある。しかし小野氏の議論によって「免許」イコール「免除」という理解が一人歩きを始めてしまったのである。小野説批判から始めて、信長の加納・金森・安土に対する「楽市令」、「寺内町」との比較、信長の都市政策と秀吉のそれとの比較をこれから直ちに始める予定である。今年度当初に纏めた論文1「戦国期日本の貿易担当者」では、禅僧とイエズス会士が共に「身分的動機に基づく交易者」として、共通した役割を演じていたことを明らかにした。論文2「博多《唐坊》と蒙古襲来」では、鎌倉期の博多「唐坊」と聖福寺の関係を南蛮貿易時代長崎の「岬の教会」と対比することを試みた。これらの研究は、昨年度夢中になっていた「楽市楽座」見直しの問題と同様、思想の担い手たちの社会的な活動を問題とする点で、我々のテーマに付随する問題である。論文3「バテレン追放令再考」において秀吉の神国論を取り上げ、続いて論文

4「天正十九年インド副王宛て秀吉書簡の分析」では、日本中世仏教思想史の機軸をなす天台本覚思想の発展として「インド副王宛て書簡」の神国論の部分は理解できることを明らかにした。当該書簡中の「森羅万象不出一心」の文言は、これまで誰も正確には解釈してこなかったが、「森羅万象」即「一心」の考えは既に道元の『正法眼蔵』にもあり、「森羅万象山一心」の考えは天台本覚思想に基づくものである。当時の日本の知識人たちがイエズス会士たちの布教するキリスト教に惹かれた最大の理由は「森羅万象」をデウスの「一心」によって説明する造化神の観念にあった。それ故この「インド副王宛て書簡」の神国論の部分にある「不出一心」の文言は、イエズス会士たちの云う「森羅万象山一心」に対する真っ向からの否定であり、キリシタンに対する思想的な対決を示しているのである。日本人は漢字に対して「音読み」「訓読み」と云う二通りの読み方をしてきた。これは日本が、文化的には漢字文化圏の影響下にありながら、他方、政治的にはその外側に立っていたことによっている。それ故、漢字・漢文で書かれた高度に理論的な思想に対しても、「和魂漢才」という二重の対応をしてきた。「漢才」とは中華の民と同様、書かれた漢文を正確に理解する能力のことである。これに対して「和魂」とは、理論信仰に陥ることなく、漢文で書かれたものの真意を大和言葉で要約し、その場その場に適した正しい対応を行うことを意味していた。外来思想を大和言葉で要約するこのような「和魂」の下で、仏教哲学の理解が進むと、平安期の「天台本覚思想」となった"全ての人には仏性が備わっている"とは、一面では確かに仏教哲学の正しい要約と言えるが、同時にここには"戒律"とか"修行"の排除、それ故宗教としての仏教の自己否定につながる面があったのである。近世初頭、キリシタンは神国日本の仏教を破壊する「邪教」と断じられた。「仮名性理」「本佐録」等々では現実の社会秩序維持の観点から来世信仰を主張する仏教は批判の対象となった。中葉の徂徠学・国学では朱子学・漢学に対する批判が行なわれた。「和魂」は本来、政治的判断力を重視していたが、近世に至り、現実の政治秩序を維持する立場に立つ政治思想、日本ナショナリズムにまで高まり、丸山真男の云う「イデオロギー暴露」として、外来思想は一言で要約され、批判されていったのである。他方「天台本覚思想」の中にあった「草木国土悉皆成仏」の自然観は、朱子学の「性理学」や西欧の合理主義、あるいはスコラ哲学・科学革命の持つ自然観と親和関係にあった。これがキリスト教排除の裏で、西欧の医学・天文学等の流入・定着をもたらし、近世社会に蘭学・洋学を定着させた原因だと考えられる。近世に於ける「和魂」や天台本覚思想展開の解明が今後の私の課題である。
超高齢社会に向けた交通医療福祉モデルの構築

運転免許の更新時期を控えた高齢運転者を対象に、更新時期の前後に質問紙調査を行った。回答者3188人のうち免許を更新しなかった人は5%で、免許更新の有無は健康状態や身体能力などと関連していたが、たとえ安全運転に自信がなくても代替交通手段がなければ免許を更新せざるをえない状況も明らかになった。こうした状況を改善するには、医療や福祉の観点から高齢者のモビリティを支えるコミュニティデザインが求められる。目的:移動手段(モビリティ)の確保が高齢者に運転免許の返納や運転中止を促すかどうか、運転しなくなったあとの生活や健康の維持に寄与するかどうかを、ベースライン調査と追跡調査からなる前向きコホート研究で検証する。本年度はベースライン調査を実施した。方法:運転免許の更新を6ヶ月前に控えた某県在住75歳以上の運転免許保有者に自記式調査票を郵送し、2385人より回答を得た。調査票のおもな項目は、外出頻度とその目的・おもな交通手段、自動車の運転頻度・運転能力、運転免許の更新予定、自動車の代替運転者の有無、自動車以外の移動能力・代替交通手段の有無である。データ収集は継続中のため、暫定的な記述統計量を算出し、対象者のモビリティの実態を把握した。結果:回答者のうち、男性は84%、配偶者を有する人は79%、週23日以上外出する人は89%、自動車を毎日運転する人は40%、週23日以上運転する人は84%に上った。一方、3%は安全運転にまったく自信がなく、12%は家族などから運転をやめたほうがよいといわれていた。自分の代わりに運転してくれる人が身近にいる人は72%、そのうち週23日以上運転してもらえそうな人は45%、また自宅からバス停まで歩行可能な人は86%に上った。しかし、93%は運転免許を更新する予定で、そのうち89%は更新後も週23日以上自ら運転する見込みであった。なお、主観的健康度がよくない人・あまりよくない人は17%、過去1年間に入院した人は16%に及んだ。考察:対象地域の高齢運転者は日常的に自動車を運転しており、代替交通手段があっても運転免許を更新し、運転し続ける人が大多数であった。本年度はベースライン調査のデータ入力を継続し、現在データ・クリーニングの最中であるが、研究対象者にデータ解析の一例を紹介するため、安全運転への自信と運転免許の更新の関連を身近に運転してくれる人がいる場合といない場合で暫定的に検討した。方法:研究対象者は、ベースライン調査時に運転免許の更新を6ヶ月前に控えた某県在住70歳以上の運転免許保有者である。データは自記式調査票を用いて郵送で回答を得た。結果:回答者4841人のうち、安全運転にまったく自信がない人の割合は3%、少しある人は29%、かなりある人は54%、非常にある人は14%であった。安全運転に少しでも自信がある人は、身近に運転してくれる人がいてもいなくても、9割以上が運転免許を更新すると回答していた。一方、安全運転にまったく自信がない人で運転免許を更新すると回答した人の割合は、身近に運転してくれる人がいる人で44%だったが、身近に運転してくれる人がいない人では74%に上った。考察:安全運転にまったく自信がない人において、身近に運転してくれる人がいる場合と比べ、いない場合で、運転免許を更新する人の割合が高かったということは、たとえ安全運転に自信がなく、運転をやめたいと思ったとしても、身近に運転してくれる人がいなければ(あるいは代替交通手段がなければ)、運転を続けざるを得ないということかもしれない。目的:高齢運転者の免許更新に代替交通手段の有無が影響するかどうか、また運転中止がその後の生活や健康に影響するかどうかを検証するコホート研究を実施した。方法:対象者は某県在住70歳以上の運転免許保有者で、2011年2月4月に運転免許の更新を控えた7827人を対象にした。ベースライン調査は2010年11月、追跡調査は2012年12月に実施し、3188人より自記式質問紙で回答を得た。結果:回答者の76%は男性、50%は75歳未満、7%は独居、7%は外出頻度が週1日以下の「閉じこもり」で、3%は安全運転にまったく自信がないと答えた。一方、自動車をほぼ毎日運転する人は45%、週23日以上運転する人は88%に上った。家族などから運転中止の助言を受けた人は7%、日常生活動作が困難な人は16%、1キロの歩行が困難な人は13%、過去1年間に入院した人は14%、主観的健康度がよくない人は12%であった。