hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
向社会行動を支える心と社会の相互構築

平成29年度には、行動・心理・脳構造・遺伝子多型データセットの解析を進め、ゲーム行動と脳構造の関連性に関する実験を行った。その結果、以下の知見を含む複数の知見を論文化した。知見1:社会的規範の逸脱者への罰は、従来の研究では社会的公正動機に基づく利他的な行動と考えられてきた。しかし本研究の結果、規範逸脱者へ単に苦悩を与えたいという公正さとは無縁な攻撃的動機に基づく罰行使者もかなりの比率で存在することが明らかになった。さらに攻撃的罰行使者は左尾状核が大きいという脳形態的特徴があり、この尾状核は線条体に含まれることから、罰行使で何らかの満足を得ている可能性が示唆された。知見2:攻撃性と社会規範成立との関係については、学生参加者による検討から社会的地位の高さとテストステロン量の多さが、相手への支配的行動を強めることも明らかにされている。本研究の知見は、複数の罰行動の背後にある心理・神経基盤を混同してきた従来の研究へ警鐘を鳴らし、攻撃的な罰が社会的公正の達成へ正負いずれの方向に機能しうるかという観点からの研究の重要性を示唆するものである。海外の研究者と共同で信頼ゲーム実験を17カ国で実施し、ペアの相手の集団所属性について国を単位として内集団・外集団・不明集団で操作したところ、偏狭的利他性(内集団成員をより信頼・協力する)が文化・社会を超えた普遍的な心理的基盤である可能性と、そうした利他性は評判に基づいた間接互恵性によって相殺される可能性も併せて示された。これにより関係形成型独立性へと移行する社会制度設計に評判が重要な役割を果たすことが示唆された。本研究の最終目的につながる文化形成実験は、社会的ニッチ構築の観点からの心の文化差の説明を検証する世界初の本格的実験であるが、プレテストを繰り返し実施する中で適切な実験デザインを確定し、社会的ニッチ構築理論の精緻化を進めた。H29年度前半には北海道大学にてリクルートシステム構築準備作業中に、学生を対象とした大規模なプレテストを開始した。この文化形成実験は社会的ニッチ構築からの心の文化差を検討する世界で初めての本格的実験研究であり、適切な実験パラダイムを確立するまでには大規模なプレテストを繰り返す必要がある。そのため、当初は計画に入れていなかった学生サンプルを用いたプレテストを一般人参加者による実験に先行する形で実施した。これは社会的ニッチ構築理論の検討の観点からも必要、かつ、妥当な修正であったといえる。H29年度後半からは一般人参加者を対象に本格的な文化形成実験を開始し、現在、デザインを追加・修正しながらデータの蓄積・解析、理論構築作業を行っており、当初の予定よりも早い段階で堅実なデータの収集に成功している。平成30年度には引き続き、北海道大学社会科学実験研究センターで一般人を対象とした「文化形成実験」を実施すると同時に、玉川大学においても本プロジェクト開始時点から継続的に参加していただいている参加者に対して、これまで得られた知見をもとに文化・制度の異なる状況下で社会的選好の違いが意思決定に与える影響を検討する第10次調査実験を実施予定である。また、平成30年度夏には、海外の研究者と共同で推進する大規模な国際調査実験に参加し、30カ国で囚人のジレンマゲーム実験を行う予定である。その際に文化的自己観も併せて測定し、「法の支配」についての国別指標、その他経済指標、人口構成、教育水準等のマクロな指標との関連を社会・文化単位で検討する。平成27年度には心理・行動・脳構造に関してこれまで蓄積した大規模一般人データに新たな心理・行動・機能的脳撮像データを追加すると同時に、参加者の唾液から遺伝子多型データを採集し、これらの要因間の関係性についての分析を進めた。その結果、以下の知見が27年度中に論文化した。知見1:オキシトシン遺伝子(OXTR)のAA多型の持ち主はそれ以外の人たちに比べ一般的信頼が高く、また信頼ゲームにおいて実際に相手を信頼する傾向をより強く見せる。ただしこの傾向は男性だけに見られ、女性には見られない。知見2:一般的信頼には、これまで注目されてきた他者の人間性についての信念である認知的信頼に加え、信頼すること自体に対する選好としての感情的信頼がある。認知的信頼は信頼ゲームにおける信頼行動を予測しないが、感情的信頼は信頼行動を予測する。知見3:学生を対象として実施した囚人のジレンマでの意思決定時における機能的脳撮像実験結果の分析を進め、協力的傾向の強い参加者と利己的傾向の強い参加者との間に偏桃体及び背外則前頭前野の体積とその活動に差があることを明らかにした。この結果は一般に協力的傾向が強い参加者は自動的に協力行動を取りやすいのに対して、利己的傾向の強い参加者は熟慮の上で非協力行動を取る傾向があることを示している。同様の知見は感情再評価傾向を用いた分析においても明らかにされており、自発的利他行動が直感的に取られやすいのに対して、利己的行動は感情を認知的に再評価したうえで取られやすいことが示されている。これらの研究成果に加え、27年度には無条件で自発的な集団間攻撃行動が実験室ではほとんど取られることがないという知見、心の文化差を説明する原理としての社会的ニッチ構築アプローチの有効性を示す知見などが得られている。また自己観の文化差とマクロ変数としての社会制度との関連を示す国際共同実験の準備作業を進めた。

研究計画全体は概ね予定通り進行したが、脳構造・脳活動と実験ゲームでの行動との間に予想と異なる関連性(背側前頭前野の灰白質の厚い協力的傾向の強い参加者は直感的に協力行動を選ぶが、背側前頭前野の灰白質の薄い利己的傾向の強い参加者は熟慮の上で非協力行動を選ぶ)を発見したので、この発見の理論的意味を明らかにするために行動実験デザインの修正を行ったため、予定されていた行動実験を年度内に終了できなくなり、28年度にその実施を一部延期した。平成28年度には、行動・心理・脳構造・遺伝子多型データセットの解析を進め、ゲーム行動と脳構造の関連性に関する実験を行った。その結果、以下の知見を含む複数の知見を論文化した。知見1:従来、囚人のジレンマゲームにおけるステイクの大きさ(金額)は協力行動に効果を持たないとされてきたが、本研究で参加者内要因として操作した場合には大きな効果が認められた。一方で独裁者ゲームでは効果はみられなかった。この結果は感情的意思決定と選好に応じた計算による意思決定の比重が経済ゲームの種類で変化することを示す世界初の知見であり、人々は協力的に振る舞うコストが小さければ比較的気軽に協力するが、相手と相互依存関係にある場合にはコストの上昇に伴って非協力に転じることを示唆する。知見2:これまで、社会的価値志向性尺度によって測定される選好としての向社会性は加齢に伴って高まることが知られている。本研究プロジェクトでも一般人参加者を対象に検討したところ、選好に加えて、複数の経済ゲーム実験における行動レベルでも同様の年齢効果が認められた。さらに、選好を統制しても向社会的行動・協力行動に対する年齢効果が残ることを明らかにした。加齢により、自分に有利な不公平をあえて忌避する方が賢いという信念や、他者を利用することが社会的成功につながる賢い戦略だとは考えない傾向によって媒介されていることも併せて示された。制度設計の際に年齢効果についても考慮する必要があることが示唆された。また、本年度は海外の研究者と共同で信頼ゲームを17カ国で実施した。本研究の最終目的につながる文化形成実験は、プレテストを繰り返し実施し、適切な実験デザインの作成と、社会的ニッチ構築理論の精緻化を進めた。研究計画全体はおおむね予定通り進行したが、H28年度途中に参加者リクルートシステム構築知識を有するポスドク研究員が年度途中に海外に転出したため、北海道大学において一般人参加者を対象に実施を予定していた文化形成実験のためのリクルートシステム設計構築への協力が得られなくなった。そのため、当初の予定ではH29年度前半から北海道大学社会科学実験研究センターにて一般人参加者を対象とした実験を開始する予定であったが、H28年度後半に新たな研究員の確保、および、リクルートシステム設計の準備にあてる時間が必要となり、リクルートシステム構築という点については若干の遅れが生じることになったが、研究プロジェクト全体の進捗としてはおおむね予定通りであった。平成29年度には、行動・心理・脳構造・遺伝子多型データセットの解析を進め、ゲーム行動と脳構造の関連性に関する実験を行った。知見1:社会的規範の逸脱者への罰は、従来の研究では社会的公正動機に基づく利他的な行動と考えられてきた。しかし本研究の結果、規範逸脱者へ単に苦悩を与えたいという公正さとは無縁な攻撃的動機に基づく罰行使者もかなりの比率で存在することが明らかになった。
冷陰極電子エミッタに適用するナノチューブ膜の高速合成と特性評価

次世代省電力表示装置としてカーボンナノチューブ冷陰極電子エミッタで構成された電界電子放出デバイス(CNT-FED)の開発が期待されている。カーボンナノチューブは種々の手法によって合成できるが,CNT-FED用のナノチューブとしては,結晶性の高いナノチューブが必要であり,アーク放電法で合成されたものが最適であると見られている。本研究では,申請者が新たに開発したトーチアーク法を用いて,多層カーボンナノチューブ(MWCNT)を高速に合成し,冷陰極電子エミッタ源への応用を確立することを目的としている。初年度に得られた主要な結果は以下のとおりである。1)使用する基材は純黒鉛か,あるいはNi/Yを混入させた黒鉛が適当である。Ni, Cu,およびFe単体を混入させた黒鉛の場合,多層カーボンナノチューブの生成量は前者らの場合より少ない。2)連続的にアーク放電を発生させると,一旦合成された多層カーボンナノチューブは消滅してしまう。3)基材表面のアークスポットに形成された多層カーボンナノチューブは,基材面に対し起立している。しかしながら,CNT-FEDの製造当っては低コスト化のためスクリーン印刷法を利用することが要求されている。そこで,第2年度は,トーチアーク法の装置を改良することにより,MWCNTを黒鉛基板から剥離・回収する技術の開発を行った。その結果,トーチと黒鉛とが成す角度を約30°にすることにより,MWCNTの薄片(フレーク)として得ることができた。そのMWCNTフレークをペースト化し,スクリーン印刷により二極管構造のCNT-FEDを作製して電界放出特性を計測したところ,従来のMWCNTと同程度の特性を得ることができた。また,MWCNTフレークの製造技術開発の過程で,アーク放電を用いてカーボンナノホーン微粒子を選択的に合成する手法も開発した。次世代省電力表示装置として冷陰極電子エミッタで構成された電界電子放出デバイス(FED)の開発が期待されている。カーボンナノチューブは,それ自体が電界を集中させるのに十分なサイズと鋭利さを持ち,化学的に安定で,機械的強度も優れているという特徴を呈するため,FED素子材料として魅力的である。ナノチューブの電界電子放出特性はアーク放電で生成した多層ナノチューブが最も良い(他のCVD法や,レーザ法などによるものと比べて)。しかしながら,従来の低圧アーク放電法(陽極蒸発法)によるナノチューブの合成及び電子放出源作成法では,製造工程が多くかつ複雑であり,また,連続大量生産が困難であるという課題がある。そこで,本研究では,申請者が新たに開発したトーチアーク法を用いて,多層カーボンナノチューブを高速に合成し,冷陰極電子エミッタ源への応用を確立する。従来の陽極蒸発法に対し,申請者の方法はTIG(Tungsten-electrode-Inert-Gas)溶接アーク放電を用いて,黒鉛表面をナノチューブ化変形させる,表面変質法である。研究課題としては,(1)作製条件(主に触媒の関与)によるナノチューブ膜生成状況の把握とメカニズム解明,(2)ナノチューブ膜状態と電子放出特性との関係。(3)ナノチューブの固定,起立,不純物除去法の確立,などがある。本年度は,主に(1)および(3)について研究を進めた。その結果以下のことを明らかにした。Ni,Cu,およびFe単体を混入させた黒鉛の場合,多層カーボンナノチューブの生成量は前者らの場合より少ない。

2)連続的にアーク放電を発生させると,一旦合成された多層カーボンナノチューブは消滅してしまう。3)基材表面のアークスポットに形成された多層カーボンナノチューブは,基材面に対し起立している。次世代省電力表示装置としてカーボンナノチューブ冷陰極電子エミッタで構成された電界電子放出デバイス(CNT-FED)の開発が期待されている。カーボンナノチユーブは種々の手法によって合成できるが,CNT-FED用のナノチューブとしては,結晶性の高いナノチューブが必要であり,アーク放電法で合成されたものが最適であると見られている。本研究では,申請者が新たに開発したトーチアーク法を用いて,多層カーボンナノチューブ(MWCNT)を高速に合成し,冷陰極電子エミッタ源への応用を確立することを目的としている。初年度に得られた主要な結果は以下のとおりである。1)使用する基材は純黒鉛か,あるいはNi/Yを混入させた黒鉛が適当である。Ni, Cu,およびFe単体を混入させた黒鉛の場合,多層カーボンナノチューブの生成量は前者らの場合より少ない。しかしながら, CNT-FEDの製造当っては低コスト化のためスクリーン印刷法を利用することが要求されてる。そこで,第2年度は,トーチアーク法の装置を改良することにより, MWCNTを黒鉛基板から剥離・回収する技術の開発を行った。その結果,トーチと黒鉛とが成す角度を約30°にすることにより, MWCNTの薄片(フレーク)として得ることができた。そのMWCNTフレークをペースト化し,スクリーン印刷により二極管構造のCNT-FEDを作製して電界放出特性を計測したところ,従来のMWCNTと同程度の特性を得ることができた。また, MWCNTフレークの製造技術開発の過程で,アーク放電を用いてカーボンナノホーン微粒子を選択的に合成する手法も開発した。
伝達物質を指標とする運動調節回路系の解析

黒質および線条体に分布するセロトニン線維の,起始核を明らかにし,セロトニンニューロンと錐体外路系諸核との間の神経回路の形態的機能的意義を検索した.Wistar系ラットを用い,黒質ならび線条体領域に蛍光色素(3%True Blue水溶液0.25μlまたは5%Propidium iodide水溶液0.3μl)をミクロピペットを使用して定位的に注入,逆行性標識法によって起始ニューロンを同定,さらにセロトニン免疫組織化学(PAP法またはABC法)を行い,蛍光標識されたニューロンとセロトニンニューロンの関係を追究した.一側の黒質に蛍光色素を注入した場合に逆行標識されるニューロンは,背側縫線核とその周辺の中心灰白質(laterodorsal tegmental nucleus)に分布し,一部は被蓋網様体の中に散在性に存在していた.しかし他の縫線核にはその出現は観察できなかった.標識ニューロンの分布域を詳しく分類するため,背側縫線核を4部,すなわち腹内側,背内側,および左右の外側部に分け,セロトニンならびに非セロトニンニューロンの標識率を定量的に検討した.その結果,標識ニューロンの44%は背側縫線核の同側の外側部に, 33%は背内側部, 21%は腹内側部, 2%が対側の外側部に認められた.蛍光標識されたニューロンのから62%はセロトニン含有ニューロンで,他は非セロトニンニューロンであった.なお蛍光色素とセロトニン免疫組織化学とによって二重標識されるニューロンは,同側の外側部46%,背内側部32%,腹内側部19%,対側の外側部3%で,背側縫線核の外側部および背内側部のセロトニンニューロンが主として黒質に線維を送っていた.蛍光標識される非セロトニンニューロンは同側の外側部41%,背内側部35%,腹内側部23%,対側の外側部1%で,線条体と黒質にそれぞ別種の蛍光色素を注入した時,両色素で二重標識されるニューロンは,背内側部に存在するニューロンであった.黒質および線条体に分布するセロトニン線維の,起始核を明らかにし,セロトニンニューロンと錐体外路系諸核との間の神経回路の形態的機能的意義を検索した.Wistar系ラットを用い,黒質ならび線条体領域に蛍光色素(3%True Blue水溶液0.25μlまたは5%Propidium iodide水溶液0.3μl)をミクロピペットを使用して定位的に注入,逆行性標識法によって起始ニューロンを同定,さらにセロトニン免疫組織化学(PAP法またはABC法)を行い,蛍光標識されたニューロンとセロトニンニューロンの関係を追究した.一側の黒質に蛍光色素を注入した場合に逆行標識されるニューロンは,背側縫線核とその周辺の中心灰白質(laterodorsal tegmental nucleus)に分布し,一部は被蓋網様体の中に散在性に存在していた.しかし他の縫線核にはその出現は観察できなかった.標識ニューロンの分布域を詳しく分類するため,背側縫線核を4部,すなわち腹内側,背内側,および左右の外側部に分け,セロトニンならびに非セロトニンニューロンの標識率を定量的に検討した.その結果,標識ニューロンの44%は背側縫線核の同側の外側部に, 33%は背内側部, 21%は腹内側部, 2%が対側の外側部に認められた.蛍光標識されたニューロンのから62%はセロトニン含有ニューロンで,他は非セロトニンニューロンであった.なお蛍光色素とセロトニン免疫組織化学とによって二重標識されるニューロンは,同側の外側部46%,背内側部32%,腹内側部19%,対側の外側部3%で,背側縫線核の外側部および背内側部のセロトニンニューロンが主として黒質に線維を送っていた.蛍光標識される非セロトニンニューロンは同側の外側部41%,背内側部35%,腹内側部23%,対側の外側部1%で,線条体と黒質にそれぞ別種の蛍光色素を注入した時,両色素で二重標識されるニューロンは,背内側部に存在するニューロンであった.
ＰＥＴ用薬剤としてのＦ１８標識コリンの集積機構と臨床への展開

18F-FDGが舌癌より顎骨浸潤を伴う歯肉癌に対し高集積を示すことを統計学的に証明すると共に、18Fや11Cで標識したCholineと比較した。18F-FDGを用いたPETでは、顎骨浸潤を伴う歯肉癌は舌癌より大きなSUVを示した。18Fで標識したCholineは、舌癌に対し18F-FDGと同等の集積を示すにもかかわらず、顎骨浸潤症例に対しては大きな違いを示さない。18F-FDGはCholineと異なり腫瘍細胞のみならず、炎症に関連する細胞や、骨代謝に関連するosteoblastやosteoclastなどの骨代謝関連細胞へ集積している事が推測された。口腔癌を治療し、その後経過観察をしている中で、骨髄炎と類似した臨床所見を呈した場合、それが癌の再発なのか、あるいは放射線による単なる骨髄炎なのか、その鑑別は困難である。本研究期間では、18F-FDGあるいは18Fで標識したCholineを用いたPETとを比較し、顎骨浸潤に対する両トレーサー集積の特性を明らかにすることを目的とした。対象は、舌癌あるいは歯肉癌の診断により治療を受け、その後の経過観察において骨髄炎が強く疑われ、癌再発の鑑別のためにFDG-PETが施行された4例とした。対照として顎骨浸潤を伴う歯肉癌20例とした。症例は全て組織学的に扁平上皮癌とした。18F-FDG集積量は、体内に投与した放射能と患者体重とで標準化したSUVmaxとして評価し、以下の成績が得られた。(1) 18F-FDGのSUVをそれぞれ比較したところ、骨髄炎の場合は平均5.5、顎骨浸潤を伴う歯肉癌の場合は、11.5と後者の平均値が高かった。しかしながら統計学的に両者の平均値に差はなく、SDが大きくオーバーラップしており、SUVから両者の鑑別は困難であることが明らかになった。(2)SUVが8を越える場合には、癌の可能性が非常に高いことが判明した。(3)放射線性骨髄炎の例で、SUVの1時間値と2時間値を比較したところ後者でSUVが高く、癌の場合と同様の傾向を示すことから、time courseによる鑑別はできないことが判明した。これらの成績から、18F-FDGはCholineと異なり腫瘍細胞のみならず、骨代謝に関連するosteoblastやosteoclastなどの骨代謝関連細胞へ集積し、見かけ上SUVが高値を示し、癌と骨髄炎の鑑別への応用は難しい事が推測された。本研究期間では、18F-FDGが舌癌より顎骨浸潤を伴う歯肉癌に対し高集積を示すことを統計学的に証明すると共に、18Fあるいは11Cで標識したCholineを用いたPETとを比較し、顎骨浸潤に対する18F-FDG集積の特性を明らかにすることを目的とした。対象は、歯肉癌35例(顎骨浸潤あり:20例、浸潤なし:15例)、舌癌28例とした。18F-FDGあるいはCholine集積量は、体内に投与した放射能と患者体重とで標準化したSUVmaxとして評価し、以下の成績が得られた。(1) 18F-FDGのSUVは、顎骨浸潤を伴わない歯肉癌と舌癌とで差はなかったが、歯肉癌が顎骨浸潤を伴う場合、舌癌より大きなSUVを示した。(2) 18F-CholineによるPETでは、舌癌と顎骨浸潤を伴う歯肉癌に対して有意なSUVの違いは認められず、舌癌に対する18F-FDGと同程度のSUVを示した。(3)顎骨浸潤を伴う歯肉癌に対し、18F-FDGは18F-Cholineより高い集積を示した。18F-FDGを用いたPETでは、顎骨浸潤を伴う歯肉癌で大きなSUVを示す理由には2つの可能性がある。1つは18F自身が骨のハイドロオキシアパタイトへ結合すること、他方は18F-FDGが破壊された骨の近傍にある骨代謝関連細胞へ集積している可能性である。しかし18Fで標識したCholineは、舌癌に対し18F-FDGと同等の集積を示すにもかかわらず、顎骨浸潤症例に対しては大きな違いを示さない。すなわち18F自身のハイドロオキシアパタイトへの結合は少ないと思われる。これらの成績から、18F-FDGはCholineと異なり腫瘍細胞のみならず、骨代謝に関連するosteoblastやosteoclastなどの骨代謝関連細胞へ集積し、見かけ上SUVが高値を示している事が推測された。PET検査で最も使用される癌細胞トレーサーは18F-FDGである。筆者は、口腔癌において顎骨浸潤を伴う原発巣では18F-FDG集積が非常に高いことを本研究課題にて見出している。

このような特徴は11C-コリンあるいは18F-コリンでは認められなかった。昨年度から引き続き、歯肉癌から顎骨に骨浸潤がある症例と、癌治療後の経過観察中に起こった放射線性骨髄炎の鑑別に対する18F-FDGを用いたPETの有用性を検討した。下顎骨髄炎が疑われたが、病理学的診断あるいは治療後の経過観察から癌が否定された6例においてFDG-PETが施行できた。対象症例は下顎骨に癌浸潤を認める下顎歯肉癌20例とした。その結果、骨髄炎のSUVは6.2±1.9であり、下顎歯肉癌では11.2±5.7となり、統計学的にも骨髄炎に対するFDG集積は歯肉癌より低値を示すことが明らかになった。またSUVが8以上の場合、癌再発の可能性が極めて高いことが推測された。一方、歯肉癌ではFDG投与後1時間移行もSUVが徐々に上昇することが知られている。今回、下顎骨髄炎でも上記所見が認められるか否かを検討した。今期は3例に対し、FDG投与1時間後の早期像および2時間後の後期像のPETが施行できた。その結果、後期像は早期像と比較し、同等もしくは軽度上昇することが示され、癌と骨髄炎とをFDG集積の経時的変化から鑑別することは困難であることが明らかになった。歯科放射線学歯科医療センターを受診した口腔癌(扁平上皮癌)の患者に対し、18F-FDGを用いたPETを当初年度内に15例遂行する予定であったが、19例のPETを行うことができた。癌の治療後に生ずる放射線性骨髄炎と癌再発との鑑別を行うためには、前者の症例が4例と不足しており、統計学的に明瞭な結論を出せなかった。特に放射線性骨髄炎に対してCholineを用いたPETができなかったので、今後Cholineの症例を増やすことが必要である。研究の考察として、18F-FDGはCholineと異なり腫瘍細胞のみならず、骨代謝に関連するosteoblastやosteoclastなどの骨代謝関連細胞へ集積し、見かけ上SUVが高値を示している事を推測しているが、in vivoでも証明することが必要であり、今後の研究課題として残されている。歯科医療センターを受診した口腔癌(扁平上皮癌)の患者に対し、18F-FDGを用いたPETを当初年度内に15例遂行する予定であったが、36例のPETを行うことができた。18F-Cholineを用いたPETについては、以前のデータを比較することができ、研究実績の概要に示す成績が得られたが、口腔底癌については症例が少なく統計的な比較ができなかった。研究の考察として、18F-FDGはCholineと異なり腫瘍細胞のみならず、骨代謝に関連するosteoblastやosteoclastなどの骨代謝関連細胞へ集積し、見かけ上SUVが高値を示している事を推測した。しかしながら文献的に骨浸潤巣に存在する癌の幹細胞は、粘膜に限局している幹細胞と性質が異なるという報告があり、このことが歯肉癌でも生じているとすれば、未だ18F-FDGが骨浸潤を伴っている癌細胞へ良く取り込まれているという可能性は捨てきれない。骨浸潤を伴う癌細胞では特に糖代謝亢進しているか否かを調査するには、in vivoで証明することが必要であるが、今後の研究課題として残されている。症例数は少ないものの、今期で行われた研究結果をまとめ2012年10月には日本核医学会にて、演題名「下顎歯肉癌の顎骨浸潤様式と18F-FDG集積との関係」を発表できた。現在、原著論文として執筆中であり、今期の成果についてはおおむね順調に進展していると思われる。
微分幾何学への代数計算理論の適用と応用

本研究では微分幾何学への代数計算理論の適用と応用を試みた.本研究の成果として,複素空間型内の実超曲面の部分多様体としての構造と,概接触構造から構成される幾何学的不変量に注目し,研究をすすめた.また,代数計算理論分野との交流により,最新の計算代数システムおよび可視化ソフトウェアを収録したDVD起動型LinuxシステムMathLibreの開発,公開を行った.MathLibreは数学ソフトウェアの活用だけでなく,ライブアーカイブとしても重要である.以下の研究会を主催し,計算代数の最近の成果についての情報収集と微分幾何学への応用について議論を行った.1. 2013年8月21日--8月23日, IMI研究集会「数式処理研究と産学連携の新たな発展」,九州大学伊都キャンパス2. 2013年9月23日,数学ソフトウェアとフリードキュメント/17,愛媛大学3. 2014年3月14日,数学ソフトウェアとフリードキュメント/18,学習院大学IMI研究集会は,照井章(筑波大学),小原功任(金沢大学),横山俊一(九州大学),穴井宏和(富士通研究所/九州大学),横田博史(東芝インフォメーションシステムズ),濱田から構成される組織委員会によって開催された.この研究集会の成果はMIレクチャーノートシリーズより刊行された.2013年8月に佐賀大学で開催された研究集会「部分多様体の微分幾何学及び関連課題」についてもWorld Scientific社よりProceedingsが刊行され,新たに得られた複素射影空間内の実超曲面に関する結果が収録されている.「数学ソフトウェアとフリードキュメント」については,様々な分野の研究者が集い交流を行う貴重な機会となっている.2014年3月には,幾何学,計算機代数,計算機科学等の複数の専門家の協力を得て,数学に関連するオープンソースソフトウェアを収集したコンピュータ環境MathLibre 2014を開発,公開した.配布を通して,新たな専門家と研究交流を行うことによって,今後の研究の進展が期待される.以下の研究集会を主催し,計算代数の最近の成果についての情報収集と微分幾何学への応用について議論を行った.1. 2012年7月4日--7月6日RIMS共同研究「数式処理研究の新たな発展」,京都大学数理解析研究所2. 2012年9月17日数学ソフトウェアとフリードキュメント/15,九州大学病院キャンパス医学部百年記念講堂3. 2013年3月19日数学ソフトウェアとフリードキュメント/16,京都大学吉田南総合館RIMS共同研究「数式処理研究の新たな発展」においてはGeoGebraの開発コミュニティから,Zsolt Lavitza(University of Cambridge), Balazs Koren(ELTE University)の2名を招き,動的幾何学ソフトウェアの最新事情についての情報交換を行った.また,2013年8月4日から,佐賀大学で行われた研究集会「部分多様体の微分幾何学及び関連課題」に参加し,部分多様体に関する最新の研究情報を得た.その成果はWorld Scientific社よりProceedingsとして出版される予定である.同じく2012年8月には広島大学の田丸博士氏,星川祐次氏との共同研究成果がJournal of Geometryに掲載された.2012年11月には大韓数学教育学会において招待講演の機会を得た.この講演は動的幾何学ソフトウェアの研究,教育利用についてであるが,数学ソフトウェアの研究,教育利用の可能性について十分に伝えられたものと考えている.2013年3月には,幾何学,計算機代数,計算機科学等の複数の専門家の協力を得て,数学に関連するオープンソースソフトウェア環境MathLibre 2013を開発,公開した.配布を通して,新たな専門家と研究交流を行うことによって,今後の研究の進展が期待される.複素空間型内の実超曲面の部分多様体としての構造と,自然に導入される概接触構造に注目し,Ricci starテンソルと呼ばれる幾何学的不変量についての考察を行った.その結果,Ricci starテンソルが平坦になる場合について,完全に分類することができた.このような実超曲面が複素射影空間内には存在しないことを示し,また,複素双曲空間内では,ある半径を持つ測地球に限ることを示した.また,佐賀大学の山下勝文氏と共同で複素空間型内のA型と呼ばれる実超曲面について研究を進め,新たな特徴付けを行った.以下の研究会を主催し,計算代数の最近の成果についての情報収集と微分幾何学への応用について議論を行った.1. 2014年9月24日,数学ソフトウェアとフリードキュメント/19,広島大学2. 2015年3月20日,数学ソフトウェアとフリードキュメント/20,明治大学「数学ソフトウェアとフリードキュメント」については,様々な分野の研究者が集い交流を行う貴重な機会となっている.2015年3月には,幾何学,トポロジー,計算機代数,計算機科学等の複数の専門家の協力を得て,数学に関連するオープンソースソフトウェアを収集したコンピュータ環境MathLibre 2015を開発,公開を行った.2015年9月12日に「数学ソフトウェアとフリードキュメント/21」(於京都産業大学),2016年3月15日に「数学ソフトウェアとフリードキュメント/22」(於筑波大学)を主催し,計算代数の最近の成果についての情報収集と微分幾何学への応用について議論を行った.レコメンデーションシステム,人工知能グランド・チャレンジ「ロボットは東大にはいれるか」に関する専門家を招き,講演が行われた.この研究会を通して,計算機代数および統計学の応用面について,新たな見識を得ることができた.年に2回,継続して開催されているこの研究会は,様々な分野の研究者が集い交流を行う貴重な機会となっている.

2016年3月には,幾何学,計算機代数,計算機科学等の複数の専門家の協力を得て,数学に関連するオープンソースソフトウェアを収集したコンピュータ環境MathLibre 2016を開発,公開した.配布を通して,新たな専門家と研究交流を行うことによって,今後の研究の進展が期待される.本研究では微分幾何学への代数計算理論の適用と応用を試みた.本研究の成果として,複素空間型内の実超曲面の部分多様体としての構造と,概接触構造から構成される幾何学的不変量に注目し,研究をすすめた.また,代数計算理論分野との交流により,最新の計算代数システムおよび可視化ソフトウェアを収録したDVD起動型LinuxシステムMathLibreの開発,公開を行った.MathLibreは数学ソフトウェアの活用だけでなく,ライブアーカイブとしても重要である.MathLibreについては,これまでの研究の蓄積を通して構築システムがある程度のレベルまで安定させることができた.幾何学一般の複素n次元の複素空間型内の実超曲面でRicci starテンソルが平行なものについては,研究途上である.今年度中には,ある程度の見通しをたてたいと考えている.これに関連して,2015年10月に韓国の大田で開催される国際会議に参加する予定である.韓国のYoung Jin Suhを始めとする専門家との交流によって,今後の研究の進展を目指している.MathLibreに関連して,計算機代数システムを含む動的数学ソフトウェアについての研究も進める予定である.これについては,オーストリア,リンツで開催される国際会議において微分幾何学との関係から発表を行う予定である.MathLibreシステムについては,韓国に続き,台湾,ハンガリー等でも紹介し,研究交流を行う上で重要な位置を占めている.また,毎年,インドのMTTSにおいて独自に配布されており,今後の発展が期待される.計算機代数システムを包含した動的幾何学ソフトウェアの微分幾何学への活用については,ある程度コンテンツが揃いつつある.また,統計,トポロジー等,他の分野との連携が着実に進んでいる.一方で,実装がまだ実験段階という事もあり,安定性に欠けることが難点である.今のところ,複素双曲空間内のリー実超曲面に関しては,あまり進展していない.本来であれば,リー実超曲面の幾何学的不変量について,ある程度の結果が得られて然るべきであるが,来年度以降の課題とする.実超曲面の研究については,複素射影空間内のある種の対称テンソルに注目し,A型と呼ばれる等質実超曲面の新たな特徴づけを行った.A型超曲面は数ある等質実超曲面のなかでも,特に良い性質を備えているものであり,今後も引き続き研究を進める予定である.また,複素双曲空間内のリー実超曲面に関して広島大学の田丸博士氏,星川祐次氏と共同研究がJournal of Geometryに掲載された.今後は代数的な立場と部分多様体論の立場の両方の観点から,さらに研究を進める予定である.
C-H活性化を用いたタンデム型反応による含窒素複素環化合物の合成法の開発

N-アリール化と酸化的C-H活性化を経由したタンデム型反応によるカルバゾール骨各の一挙合成法のさらなる展開を目指し、酸化的C-H活性化の反応機構の解明と、カルバゾール骨格を有する抗癌剤リード化合物の創出を志向した構造活性相関研究を行った。まず反応機構の解明を目的とし、重水素化したジアリールアミンを用い速度論的同位体効果を測定した。その結果、同位体効果はほとんど観察されなかったことから、求電子置換反応が反応機構に関与していると考えられる。また、反応中間体の補足実験により、酸化的C-H活性化において最初の反応は、より電子豊富な側から進行していることが強く示唆された。これらの結果は新規反応開発に関する有用な基礎的知見を提供するものと判断される。続いて、本カルバゾール合成法を抗癌剤リード化合物の創出を目指した構造活性相関研究へと展開した。上述のone-pot反応により得られたカルバゾール誘導体のEg5阻害活性を評価したところ、いくつかの化合物に阻害活性が認められた。中でも、2位にトリフルオロメチル基を有するカルバゾールが有望な阻害活性を示し、ヒト培養細胞において有糸分裂停止の表現型を引き起こすことを見出した。そこで、さらなる構造活性相関研究を行った結果、より強力なEg5阻害活性を示す7-トリフルオロメチル-β-カルボリンを見出した。これらの構造展開を行う上で、報告者が開発したone-potカルバゾール合成反応は極めて有用であった。N-アリール化と酸化的C-H活性化を経由したタンデム型反応によるカルバゾール骨格の一挙合成法のさらなる展開を目指した。様々なアリールトリフラートとアニリンを反応させることでカルバゾールライブラリーを構築し、適用基質拡大を図った。その結果、一置換もしくは多置換カルバゾールを良好な収率で得ることができ、酸化的C-H活性化の段階において顕著な置換基効果の影響が見られた。また、通常酸化的C-H活性化は立体障害を避けるようにして進行するが、分子内でパラジウムとキレートを形成することが出来る置換基を有する場合、込み合った位置でC-H活性化が進行することを見出した。酸化的C-H活性化の反応機構を調べるため、重水素化したジアリールアミンを用い速度論的同位体効果を測定した。また、反応中間体を捕捉したところ、ジアリールアミンのより電子豊富な側で反応が進行していることが明らかとなった。このことから、酸化的C-H活性化において最初のC-H活性化は、より電子豊富な側から進行していることが強く示唆された。上述のカルバゾールライブラリーの薬理評価を行ったところ、2位もしくは3位に疎水性置換基を有するカルバゾールに抗腫瘍活性があることが分かった。そこで、それらの構造を元に構造活性相関研究を行うことで、さらに強力な活性を有したカルバゾール誘導体を得ることができた。
スポーツ組織におけるOB会の国際文化比較

スポーツの世界は実力だけが評価される世界であると一般的には考えられている。しかし、日本では、選手を選ぶとき、あるいは組織をつくるときには、人的ネットワークであるOB会の影響を受ける。つまり、一見メリトクラシー(実力主義)社会のように見えるが、その背景にOB会組織が機能しているのである。また、スポーツ選手としてのメリトクラシーから撤退した人によって、身体的な能力を問われない新たな代替的な場所として、OB組織が存在し、そのなかで、そのスポーツへの関わり方を強め、再びその中での上昇志向をしていこうとする。あるいは、スポーツ関連の協会でのある一定の地位に付けなかった人によって、新たな地位を確保する集団として、OB会がその対象となることもある。つまり、その世界での権力構造から排除されて人によって、作られるOB会組織という点からして、これらは「代替的加熱」というにふさわしいものである。精確に言えば、スポーツ集団の中で形成された階級文化としての年功序列が、OB会組織の基盤であるといっても良い。さらに、経済的な側面から、OB会の援助に依存することから、そこに権力構造が生起しやすい。しかし、欧米では、OB会は日本の大相撲の「タニマチ」と同じように、パトロンとして存在し、サポーターとして、権力関係を構築することはない。プロ野球では、監督コーチにその球団のOBが多いが、米国のそれは、まったく関係がない。メジャーリーグの選手でなくとも、監督コーチとしての専門的な実力が認められるとなれる。その意味で、日本のプロ野球の組織は、OB会の権力構造を有していると言える。しかし、Jリーグは歴史も浅いこともあり、地元密着型を指向していることもあって、あまり偏ったOB組織を持っていない。今後は各種のスポーツ種目団体のOB会の権力構造について研究していく必要がある。周知のとおり、日本のスポーツ組織は学校を中心に発展してきた。とりわけ、明治の中期に学校運動部が校友会として、学校を代表する存在となったことをきっかけとして、学校へのアイデンティティを強めていくようになる。と同時に、学校からの経済的な援助を受けることによって、学校運動部は学校の権力構造の中に取り込まれることになった。しかし、単に学校からだけの援助では賄いきれなくなると、卒業生に経済的な援助を求めるようになり、そこにOB会が形成される。さらに、スポーツは身体的な経験が重要な意味を持っているため、指導にあったっては、その種目の経験豊かな人材を投与する必要があり、その意味でOB会から指導者を招聘することになる。このようにして、OB会は学校運動部の運営に関しての経済的・政治的な影響力が強くなり、OB会による学校運動部のコントロールが働くようになった。また、次第に組織が拡大していき、各種の競技団体が全国組織を形成していくようになると、その組織を運営するために、各学校から代表者を出すことになり、そこに各学校のOBが就任するようになった。そして、各学校のベネフィットをめぐって、スポーツ組織にある種の学閥を形成する結果となっていったのである。一方、米国においても、いわゆるOB会は存在するが、それはあくまでファンクラブのような存在であり、チームの運営に関して何ら影響力を持つことはない。もちろん、米国においてもスポーツは学校が中心であるが、学校自体が地域との関連を強く持っていて、チーム自体も自立して活動している。したがって、経済的な援助や指導といったチームの経営に関する面では、それぞれの専門家に任されており、OB会が介入する余地はない。今後は、欧州におけるスポーツ組織のOB会について、調査する予定である。

つまり、一見メリトクラシー(実力主義)社会のように見えるが、その背景にOB会組織が機能しているのである。また、スポーツ選手としてのメリトクラシーから撤退した人によって、身体的な能力を問われない新たな代替的な場所として、OB組織が存在し、そのなかで、そのスポーツヘの関わり方を強め、再びその中での上昇志向をしていこうとする。あるいは、スポーツ関連の協会でのある一定の地位に付けなかった人によって、新たな地位を確保する集団として、OB会がその対象となることもある。つまり、その世界での権力構造から排除されて人によって、作られるOB会組織という点からして、これらは「代替的加熱」というにふさわしいものである。精確に言えば、スポーツ集団の中で形成された階級文化としての年功序列が、OB会組織の基盤であるといっても良い。さらに、経済的な側面から、OB会の援助に依存することから、そこに権力構造が生起しやすい。しかし、欧米では、OB会は日本の大相撲の「タニマチ」と同じように、パトロンとして存在し、サポーターとして、権力関係を構築することはない。プロ野球では、監督コーチにその球団のOBが多いが、米国のそれは、まったく関係がない。メジャーリーグの選手でなくとも、監督コーチとしての専門的な実力が認められるとなれる。その意味で、日本のプロ野球の組織は、OB会の権力構造を有していると言える。しかし、Jリーグは歴史も浅いこともあり、地元密着型を指向していることもあって、あまり偏ったOB組織を持っていない。今後は各種のスポーツ種目団体のOB会の権力構造について研究していく必要がある。
超原子価硫黄の特性を利用する分子設計

我々が最近開発した超原子価硫黄化合物、10π電子系テトラキス(アルキルチオ)チエノ[3,4-c]チオフェン(1)および12π電子系テトラアザペンタレン誘導体(2)について、その反応性を調べると共に有用な新規物質への変換反応を検討した。その結果、1)化合物1(R=Bu^t)とトルフルオロ酢酸との反応では、1位のプロトン化、つづいてBu^t-S結合の切断を経て、チエノ[3,4-c]チオフェン-1-チオン誘導体(3)が生成すること、またこの誘導体3をNaH、ついでRIで処理すると、チエノ[3,4-c]チオフェン環が復元することを見出し、新しい置換基変換法を確立した。2)化合物1(R=Pr^i)と求電子試薬Me_2N^+=CHCIとの反応では、求電子試薬の付加とRS基の脱離が起こり、反応後、水で処理すると、モノおよびジホルミル置換体が生成することを見出した。3)1(R=Bu^t)と5倍モル量のヨウ素との反応は、-30°Cで1:I_2=1:2.5の組成比の黒緑色錯体を与えること、しかし、この錯体は塩化メチレン中室温で定量的にトリチオアンヒドリドに変化し、ヨウ素によるチエノ[3,4-c]チオフェン環の酸化が起こることを明らかにした。4)化合物2(R=Me)とω-ハロゲノアルキルイソチオシアナ-トとの反応は、付加、脱離、S-アルキル化を経て新規メチレン鎖縮合環系テトラアザペンタレン誘導体を、また2(R=Et)とp-キシリレンジイソチオシアナ-トとの反応は、2個の-NCS基をもつテトラアザペンタレン誘導体を与えることを見出した。さらに、この誘導体の2個の-NCS基をジアミンと反応させ、包接能を有する新しい大環状超原子価硫黄化合物を合成した。5)化合物2(R=Me)はヨウ素やTCNQと安定な電荷移動錯体を形成すること、またその錯体は良好な暗電導性を示すことなどを明らかにした。
言語と物質性からみた地理的モダニティの構築に関する地理学史的研究

本研究は,近代地理学的な諸概念や諸言説がいかに近代的諸空間の構築に役立ってきたか,また,逆に近代的諸空間がいかに近代地理学的な諸概念や諸言説の構築に作用してきたかを解明した。具体的には,近代地理学と近代空間の双方を,「地理的モダニティ」という新しい概念のもとで統合的に理解し,それらの動態を言語と物質性の相互作用の側面から把握した。研究成果は,国内における研究集会の開催や,国際地理学連合京都国際地理学会議におけるセッションの開催を経て,和文報告書2冊と英文報告書1冊として結実した。平成23年度は,理論・方法論系研究班,言説・図像系研究班,実践・空間系研究班の各メンバーが,それぞれ総括担当者のもとで個別に研究を進展させた。全体研究会は二度開催され,各班の研究進捗情況の報告に代えるかたちで,多くの科研メンバーの研究発表が行われた。一度目は,平成23年9月24日26日に大分県別府市の「公立学校共済組合保養所豊泉荘」で開催され,5本の研究発表とディスカッションが行われた。二度目は,平成24年3月21日22日に沖縄県那覇市の「てんぶす那覇」で開催され,11本の研究発表とディスカッションが行われた。また,平成23年8月にドイツ・フランクフルトで開催された第6回批判地理学国際会議(ICCG)ではメンバーのうち6名が発表し,平成24年2月にマレーシア・スランゴール州で開催された第6回東アジアオルタナティヴ地理学地域会議(EARCAG)では3名が発表して,研究成果の一端を国際的に発信した。また平成24年度への繰越金を使用して,平成24年8月にドイツ・ケルンで開催された第32回国際地理学会議(IGC)に1名が参加して研究発表を行うとともに,会議に先立って開かれた国際地理学連合(IGU)地理学史コミッションの集会およびエクスカーションに参加し,情報交換を行った。平成24年3月には,本科研に関連するかたちで『空間・社会・地理思想』第15号が刊行され,本科研メンバーのうち1名が論文を執筆し,2名が翻訳の執筆に関わった。これらはPDF化され,ウェブ上で公開されている。平成24年度は,昨年度に引き続いて,理論・方法論系研究班,言説・図像系研究班,実践・空間系研究班の各メンバーが,それぞれ総括担当者のもとで個別に研究を進展させた。全体研究会は平成24年11月3日4日に奈良県奈良市の「公立学校共済組合奈良宿泊所春日野荘」で行われ,5本の研究発表を得て有益なディスカッションがなされ,またビジネスミーティングが持たれて今後の方針についてのディスカッションや再確認がなされた。国際研究交流に関しては,平成24年8月にドイツ・ケルンで開催された第32回国際地理学会議(IGC)において,今年度配分の経費を使用してメンバーのうち6名が研究発表を行い,国際的な研究交流に大きな成果を挙げることができた。また,同じく平成24年8月にチェコ・プラハで開催された第15回歴史地理学国際会議(ICHG)にもメンバーのうち4名が参加して研究発表を行った。年度末の平成25年3月には,予定通り『空間・社会・地理思想』第16号を刊行した。これには論文3本,研究ノート1本,翻訳3本が掲載され,全体で129頁という充実した中味をもつものになった。うち論文2本,研究ノート1本,翻訳2本は科研メンバーによる寄稿であり,本科研による研究成果が適切に反映されるとともに,英文論文が1本含まれたことは,本科研における国際研究交流にとって画期的な成果ということができる。これらはいずれもPDF化され,ウェブ上で公開されている。諸事情により補助金の一部を平成24年度に繰り越すこととなったが,その分は第32回国際地理学会議および国際地理学連合地理学史コミッション集会・エクスカーションへの参加費に充てることができ,本科研の研究成果の国際的発信および情報交換の面で大きな成果を挙げることができた。三つの班の研究目的も,各班のメンバーの個別研究に基づいておおむね順調に達成されており,全体研究会も当初の予定を超えて二度開催することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。ドイツ・ケルンにおける第32回国際地理学会議(平成24年8月)において6名が研究発表を行い,国際的な研究交流に大きな成果を挙げることができた。また,奈良市における全体研究会(平成24年11月)にも多くのメンバーが結集し,有益なディスカッションを行うことができた。また年度末(平成25年3月)には,予定通り『空間・社会・地理思想』第16号を刊行することができた。

メンバー相互のコミュニケーションをよりいっそう緊密にするとともに,国際的な研究交流に力を入れ,全体研究会を適切かつ効果的に開催することで,研究目的の達成を図る。また,『空間・社会・地理思想』の内容をさらに充実させて着実に刊行するとともに,外国語論文をも掲載する方向で検討する。25年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度ということで,過去2年間の研究成果を踏まえつつ,研究目的の達成に向けてメンバー相互のコミュニケーションを緊密に保ちながら研究活動に取り組んでゆきたい。とくに8月の京都国際地理学会議における研究成果の発表と情報交換が重要であり,その成果を年度末刊行予定の『空間・社会・地理思想』16号および"Japanese Contributions to the History of Geographical Thought(10)"に反映できるよう努力してゆきたい。
マウス系統特異抗体を用いたキメラマウス組織の解析と認識抗原遺伝子のクローニング

1)神経系異常ミュータントのリーラーマウスと正常マウス間でキメラマウスを作製し、その小脳組織のキメリズムを解析したところ、正常由来細胞の組織参加によってリーラー由来プルキンエ細胞が正常な位置に移動し機能することが分かった。しかし、正常由来の神経細胞の中にはその移動を阻害されているものもあり、リーラーマウスの異常は神経細胞の移動を支えるグリア系細胞の異常であることが示唆された。2)単抗体を用いてC3HマウスcDNAライブラリーをスクリーニングし抗原遺伝子のcDNA塩基配列とアミノ酸配列を決定し、この抗原蛋白はミトコンドリアに局在する新しい熱ショック蛋白ファミリーのひとつであることを示した。3)このcDNAを用いて陰性の系統の相同抗原遺伝子のcDNAの塩基配列を決定したところ、C3HとBALB/cの間で1925番目のGがAに、1943番目のCがGに変異している箇所が見つかったので、変異部を分離したキメラ遺伝子を作製し発現させた後、ウエスタンプロッティングにて検討した結果、後者の変異が抗体認識部位であった。4)染色体遺伝子の構造解析の結果、この遺伝子は17個のエクソンと16個のイントロンよりなっていることが解かった。この遺伝子は染色体マッピングによって18番染色体上にあることが解かった。また、この遺伝子には他にイントロンを含まない偽遺伝子が存在し、X染色体上にあることが解かった。1)各臓器の発生に伴うキメリズムの変化:BALB/cとC3H系統間でキメラを作成し、発生に伴う脳のキメリズムの解析を行なった結果、クローナルなマトリックス細胞集団から生み出された神経細胞は常に脳室面に垂直な方向に移動するとは限らず、水平方向の移動を経て大脳皮質の異なる領域に移動することがあることが解った。2)遺伝背景がキメリズムに及ぼす影響:近交系とF1などの雑種系統間のキメラでは雑種細胞のほうが常に優勢であった。これらを更に詳細に検討するためにCSA遺伝子を導入したコンジェニックマウスを作成して現在繁殖飼育中である。3)正常マウスと遺伝疾患マウスとのキメラマウス:C3Hマウスとpcdマウス間でキメラを作成した。しかし、繁殖試験の結果、キメラマウス個体を形成する疾患系統由来細胞は全てヘテロであり、現在、ホモ個体とのキメラ作成を行なっている。4)マウス系統特異抗原遺伝子のクローニング:抗CSA単抗体をプローブとして、C3H腎臓臓由来のライブラリーをスクリーニングして陽性クローンを得た。塩基配列の解析により、CSAは697残基のアミノ酸から構成されるタンパク質であることが明らかとなった。そのアミノ酸配列は、一連のHSP70ストレスタンパク質と非常に高い相同性を保持しており、そのタンパクのアミノ末端には約50アミノ酸残基よりなるリーダーペプチドが見い出された。おそらく、この配列がミトコンドリアへの輸送シグナルとして機能しているとおもわれる。ノーザンブロット分析を行なったところ、抗CSA単抗体と反応しないマウス系統の腎臓でもほぼ同じサイズのCSA転写物を確認することができた。以上、マウス系統間でエピトープの構造変化があることが示唆された。

3)このcDNAを用いて陰性の系統の相同抗原遺伝子のcDNAの塩基配列を決定したところ、C3HとBALB/cの間で1925番目のGがAに、1943番目のCがGに変異している箇所が見つかったので、変異部を分離したキメラ遺伝子を作製し発現させた後、ウエスタンブロッテイングにて検討した結果、後者の変異が抗体認識部位であった。4)染色体遺伝子の構造解析の結果、この遺伝子は17個のエクソンと16個のイントロンよりなっていることが解かった。この遺伝子は染色体マッピングによって18番染色体上にあることが解かった。また、この遺伝子には他にイントロンを含まない偽遺伝子が存在し、X染色体上にあることが解かった。