hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロシアにおける不平等の規定要因に関するミクロ計量分析：労働市場と社会保障

本研究は,体制転換の中で急激に拡大したロシアの不平等が,移行不況を脱した2000年以降も改善されずに高水準を維持しているのは何故なのかについて,ロシア全国レベルあるいは地域レベル(連邦構成主体レベル)の代表性をもつ大規模家計調査の個票データを用いた実証分析とロシア生活保護関連法に関する詳細な制度分析に基づき検証している。ロシアは,1990年代初めから続いた長く深い移行不況を2000年頃に脱し,安定的な経済成長を享受するようになった。このような持続的な経済成長の中,全国レベルの貧困者比率は2000年代に徐々に減少していった。しかし,その一方で,依然として,不平等度は高い水準で維持されているのが現状である。本研究の目的は,高い水準で維持されるロシアの不平等のメカニズムを実証的に明らかにすることである。第二年目にあたる平成25年度は,前年度にあたる平成24年度の研究成果を発展させた。つまり,平成25年度の研究では,所得ショックに直面する場合,特に農村家計が個人副業経営というインフォーマルなセーフティネットの機能を強めるが,これはロシアではフォーマルなセーフティネットが機能不全あるいは上手く機能していないからであるという点を明示した。これらの研究成果は,インフォーマルな調整機能もが機能不全になった場合,ロシアにおける地域間格差はさらに拡大する可能性があることを示唆していると考えられる。また,上記の研究成果を海外に向けて発信することにも努め,ソウル大学主催の国際カンファレンス(Conference on the Pacific Rim Economies: Institutions, Transition and Development)において研究報告を行った。その他,ロシア連邦コロムナ市においてモスクワ州立人文社会大学が主催した国際カンファレンス(ГосударственнаявластьикрестьянствовXIX - началеXXI века)に招待された。日程の関係上,渡航はできなかったが,上記国際カンファレンスに先立ち刊行された論文集において研究成果の一部を公表することができた。本研究の目的は,1990年代の移行不況から脱した後,2000年代に10年ほど持続的な経済成長が続いた一方で,依然として高い不平等度が維持されているロシアの不平等のメカニズムを解明することである。初年度にあたる平成24年度は,ロシアにおける不平等のメカニズム解明の第一歩として,農村家計のインフォーマル就労(個人副業経営)に焦点を絞り研究を進めた。この研究の一部として,所得ショックに直面する場合,特に,農村貧困家計が個人副業経営のセーフティネット機能を強めることを,地域レベルの代表性をもつロシア家計調査(政府統計)の個票データを用いて,実証的に明らかにした。既存研究により,動学的な貧困の罠のモデルが仮定する低位均衡がロシアでみられないことが発見されていたが,その調整機能の正体は明らかにされていなかった。本研究の最も重要な意義は,この調整機能の正体がインフォーマル就労(個人副業経営)であることを実証的に示したことである。また,多くの既存研究が個人副業経営の地域的多様性について言及しており,従って,こういった地域性を十分に考慮した上で分析を行うことが重要であると考えられた。しかし,これまで,地域の多様性を十分にコントロールした分析は存在していなかった。本研究のその他の意義の一つは,この問題をクリアするために,地域レベルの代表性をもつロシア家計調査を用いて実証分析を行っている点である。本研究の成果は,査読付き学術誌や研究集会等で発表された。また,ロシア貧困・不平等に関する本研究の成果の一部は,応用研究として,カザフスタン最低生存費の研究へと発展し,カザフスタン共和国の最低生存費改訂の際に利用された。ロシアでは,1990年代の移行不況の中,貧困が急激に拡大したが,2000年頃に長く深い移行不況から脱し安定的な経済成長を享受するようになると,全国レベルの貧困者比率が徐々に減少していった。しかし,その一方で,依然として,不平等度は高い水準で維持されているのが現状であり,また,近年,経済成長にも陰りが見え始めている。本研究の目的は,労働及び社会保障の側面から,高い水準で維持されるロシアの不平等のメカニズムを実証的に明らかにすることである。最終年度にあたる平成26年度は,前年度及び前々年度の研究成果を総括すると同時に,主に,貧困・不平等に関わる社会保護制度の研究をおこなった。この研究において,(1)移行不況期にロシアの貧困は急激に拡大したが,貧困層向けの生活保護制度の整備は遅れ,日本の生活保護法に相当する国家生活扶助法が成立したのは,経済成長の兆しが見え始めた1999年であること,(2)移行不況期も移行不況期後も,ロシアの代表的な貧困層は,年金生活者など高齢者層ではなく,子供をもつ勤労家計であり,また,貧困者全体に占める比率は小さいが,失業者の貧困に陥る確率が高いこと,(3)ロシアの国家生活扶助法はソ連時代の特典的要素の色彩を帯びており,貧困層のターゲティングには失敗しているが,近年,社会的契約に基づく就労や職業訓練など自立を促す積極的支援が導入されていることが明らかにされた。

なお,本研究は,大規模家計調査(ロシア全国レベル)を用いて実証的に貧困プロファイルをおこない,その実証結果に基づきロシアの社会保護制度を分析した我が国初の研究である。以上の研究成果を内外の研究集会で報告することに努めた。なお,上記の社会保護制度に関する研究は,学術誌に公表されることが確定している。ロシア経済.開発経済学.労働経済.研究成果の一部を,国際学会で発表した他,ロシア国内外の研究者たちが執筆する論文集においても発表し,海外に向けて発信することができた。このような点から,本研究はおおむね順調に進展しているといえる。初年度である平成24年度には,文献収集,データの精査,試験的分析が中心的作業になると考えられたが,当初の計画以上に研究が進み,その研究成果を学術誌や研究会等において発表することができた。平成25年度は,農村の不平等拡大の緩和要因に関して,その研究成果の一部を海外に向けて発信することができた。しかし,都市の不平等を規定する要因についてはまだ研究を深められていない。そこで,今後は,ロシアにおける不平等の全貌を明らかにするために,都市の不平等を規定する要因についても研究を深めることを計画している。今後は,農村家計のインフォーマル就労だけでなく,さらに,研究対象を都市の家計経済に広げ,大規模家計調査の個票データに基づき,ロシアにおける不平等と非正規雇用について試験的分析を進める。これらの実証研究の成果は,比較分析の観点から,日本における不平等のメカニズムの解明の一助になることも期待される。その他,研究成果の英文雑誌への投稿,及び,国際学会での報告を計画している。資料整理のためにファイリング用品を購入する予定だったが,手違いで購入をしなかったため。翌年度分として繰り越した分を用いて,ファイリング用品を購入する。該当なし。
食品のテクスチャーと咀嚼能力の関係について

総義歯の製作を希望して東京医科歯科大学歯学部付属病院に来院した上下顎総義歯装着者を対象にして調査を行った。各被験者の顎堤の状態を評価するため、義歯床内面の3次元形態を咬合採得が終了した作業模型上で計測した。この計測値から義歯床内面の表面積、咬合採得で決定した仮想咬合平面に投影した投影面積、義歯床内の体積を算出した。この数値から顎堤の形態によって被験者を4つのグループに分類した。またそれとともに義歯床下粘膜の性状により被験者を4つのグループに分類した。義歯を装着し諸調整が終了し、新義歯になれた被験者についてデンタルプレスケールで最大咬合力を計測した。最大咬合力を計測した被験者に対して篩分法による粉砕能力の評価、咀嚼能力判定用ガムを用いた評価、摂取可能食品の調査を行い3種類の方法で各被験者の咀嚼能力を評価した。今回調査している評価法間に高い相関があることが明らかになった。被験者の性別、年齢、顎堤の状態、床下粘膜の状態、最大咬合力がテクスチャーの異なる食品の咀嚼能力に及ぼす影響を検討するため、3種類の咀嚼能力評価法相互の回帰直線からえられた被験者に共通する因子を多変量解析を用いて分析した。その結果被験者の顎堤の状態と最大咬合力がテクスチャーの異なる食品を咀嚼する能力に影響する可能性が示唆された。総義歯の製作を希望していた上下顎総義歯装着者を対象にして調査を行っている。各被験者の顎堤の状態を評価するため、義歯床内面の3次元形態を咬合採得が終了した作業模型上で計測している。この計測値から義歯床内面の表面積、咬合採得で決定した仮想咬合平面に投影した面積、義歯床内の体積を算出している。この数値から顎堤の形態によって被験者を4つのグループに分類している。義歯床下粘膜の性状により被験者を4つのグループに分類している。義歯を装着し諸調整が終了し、新義歯になれた被験者についてはデンタルプレスケールで最大咬合力を計測している。最大咬合力を計測した被験者に対して節分方による粉砕能力の評価、咀嚼能力判定用ガムを用いた評価、摂取可能食品の調査を行い3種類の方法で各被験者の咀嚼能力を評価している。今回調査している評価法間に高い相関があることが明らかになってきた。今後は被験者の人数を増やしより詳細な検討を加える。被験者の性別、年齢、顎堤の状態、床下粘膜の状態、最大咬合力がテクスチャーの異なる食品の咀嚼能力に及ぼす影響を検討するため、3種類の咀嚼能力評価法相互の回帰直線から離れた被験者に共通する因子を多変量解析を用いて分析する予定である。
選択的冠血流計測(レーザドプラカテーテル)による心筋内冠循環の病態解析

心筋内冠循環の解析の重要性は広く認識されているが,計測方法における技術的制約のため,心筋内冠循環動態に関する知見は,極めて少ない.本研究の目標は,レーザドプラ血流計を応用して,正常および病態心における心筋内冠循環動態の解析を行いうる実験プロトコールならびにその評価モデルを作成することである.本年度は,心筋内冠循環系への入力および出力である冠動静脈血流の計測により,心筋内冠循環系をシステムとしてモデル化し,その機能的特性とくに冠血流調節メカニズムについて検討した.麻酔開胸犬の左冠動脈主幹部と前下向枝にカニュレを刺入し,他端をコンピューター制御の冠潅流圧制御装置に連結して冠潅流圧を制御した.カニュレ先端で潅流圧と冠動脈血流を計測し,心筋内冠循環系からの血液流出である大心静脈血流を光ファイバ型レーザドプラ血流計で計測した.冠循環系が定常状態になった後,冠動脈血流(入力)を遮断し,それに対する大心静脈血流(出力)の応答を解析した.これを血管トーヌス,冠潅流圧,心収縮性,心拍数などを変化させた場合についてくりかえした.冠動脈血流遮断後,大心静脈血流は指数関数状に減少し, 10拍以内にほぼ0となった.この過程を指数関数の和で近似した結果,数学的(AIC規準)に単一指数関数で表されることがわかった.従って,収縮期の心筋内冠循環は,定常状態で心筋内に貯溜している可窄性の血流量(Vo)と,心筋収縮による血液搾り出しの時定数(T)により規定されることになる.前述した種々の条件下で冠静脈血流量とVo,Tの関係を検討した結果,冠静脈血流量はVoと高度の相関を有したが, Tとは有意の相関を示さなかった.従って,冠静脈血流は,主として心筋内微少循環系に貯溜する血液量により調節されていると考えられた.これは,心拍出量調節のスターリング機構と同一である点,興味深い.心筋内冠循環の解析の重要性は広く認識されているが,計測方法における技術的制約のため,心筋内冠循環動態に関する知見は,極めて少ない.本研究の目標は,レーザドプラ血流計を応用して,正常および病態心における心筋内冠循環動態の解析を行いうる実験プロトコールならびにその評価モデルを作成することである.本年度は,心筋内冠循環系への入力および出力である冠動静脈血流の計測により,心筋内冠循環系をシステムとしてモデル化し,その機能的特性とくに冠血流調節メカニズムについて検討した.麻酔開胸犬の左冠動脈主幹部と前下向枝にカニュレを刺入し,他端をコンピューター制御の冠潅流圧制御装置に連結して冠潅流圧を制御した.カニュレ先端で潅流圧と冠動脈血流を計測し,心筋内冠循環系からの血液流出である大心静脈血流を光ファイバ型レーザドプラ血流計で計測した.冠循環系が定常状態になった後,冠動脈血流(入力)を遮断し,それに対する大心静脈血流(出力)の応答を解析した.これを血管トーヌス,冠潅流圧,心収縮性,心拍数などを変化させた場合についてくりかえした.冠動脈血流遮断後,大心静脈血流は指数関数状に減少し, 10拍以内にほぼ0となった.この過程を指数関数の和で近似した結果,数学的(AIC規準)に単一指数関数で表されることがわかった.従って,収縮期の心筋内冠循環は,定常状態で心筋内に貯溜している可窄性の血流量(Vo)と,心筋収縮による血液搾り出しの時定数(T)により規定されることになる.前述した種々の条件下で冠静脈血流量とVo,Tの関係を検討した結果,冠静脈血流量はVoと高度の相関を有したが, Tとは有意の相関を示さなかった.従って,冠静脈血流は,主として心筋内微少循環系に貯溜する血液量により調節されていると考えられた.これは,心拍出量調節のスターリング機構と同一である点,興味深い.
成果主義に係わる新たな業績評価制度及び会計情報利用の実態と理論

第1に、成果主義的報酬制度と会計的業績評価とのリンクを人事管理指向と業績管理指向とに峻別し、両者における会計情報の利用の仕方の違いを明らかにした。第2に、代表的な業績管理制度の実施・検討と上記業績管理指向を持った成果主義の導入・実施が並行して行われていることを明らかにした。第3に、会計的業績評価に基づく成果主義的報酬制度と戦略実行に向けた人的資源の獲得・開発とを整合させた「統合的業績管理システム」の概念を提示し、その意義とモデル構築に向けた課題を明らかにした。平成18年に実施した東京証券取引所1部上場企業に対する郵送質問票調査のデータに基づく分析を実施し、学会での報告及び論文での発表を行った。この研究では、近年の日本企業における成果主義的な報酬制度と会計的業績評価とのリンク(会計的業績評価情報の利用)について、それらを、主として人事管理制度の機能を強化する意図を持ったものと、主として業績管理制度の機能を強化する意図を持ったものとに、制度適用対象や制度導入年度の違いを視点に峻別し、加えてそれぞれにおける会計情報の利用の仕方の違いを初めて明らかにすることができた。この分析結果により、日本企業のマネジメント・コントロールの仕組みが、単なる欧米型の管理制度を模倣するものでもなく、また旧来からの日本型の管理制度をそのまま踏襲するものでもないことを実証的に明らかにすることができた。これら統計的分析と並行して、大規模企業の人事担当者に対する、企業実務(成果主義的制度とそこでの会計情報の利用)に関するインタビュー調査を開始し、平成19年度は4企業にインタビューを行うことができた(これらのうちの一部は、科学研究費補助金による旅費の補助に基づくものである)。当該インタビュー調査については、平成20年度以降も、新たな研究サイトでの調査も加え、継続していくとともに、これら調査データの比較分析等を通じだ、理論(モデル)構築を開始していく予定である。考察するモデルの拡充を図るべく、平成18年度に実施した東京証券取引所1部上場企業に対する郵送質問票調査データに基づく分析を継続し、論文での発表を行った。平成19年度に発表した論1文において、日本企業での成果主義的な報酬制度について、人事管理指向と業績管理指向を確認・峻別し、それぞれにおける会計情報の利用の仕方の違いを明らかにした。平成20年度においては、社内資本金制度やバランスト・スコアカードといった代表的な業績管理制度と、上記業績管理指向との整合性について分析を行った。分析の結果、業績管理制度の実施と成果主義における業績管理指向とについて、成果主義の適用対象並びに導入時期を分析視点とした場合、整合性を確認することができた。すなわち、業績管理制度の実施や実施検討と業績管理指向を持った成果主義の導入・実施が並行して行われていることが明らかになった。また、会計情報の利用の仕方を分析視点とした場合には、概ね整合性が確認されたものの、一部で整合性の確認できない結果も得られ、この点については今後のインタビュー調査等において解決を図る研究課題とした。調査データに基づく統計的分析と並行して、大規模企業の人事担当者に対するインタビュー調査も継続して行った。平成19年度にインタビューを実施した4企業に加え、平成20年度においては、新たに1企業に対してインタビューを行うことができた。当該インタビュー調査については今後も継続し、調査データに基づく統計的分析結果と組み合わせて、理論(モデル)の構築に努めていきたい。平成19年度から20年度にかけて行った企業の人事担当者に対するインタビュー調査、および私が参加した他機関での実態調査を通じて、効果的な業績管理に向けては、業績評価と成果主義的報酬を通じた動機づけとともに、有為な人的資源の獲得・開発が重要な役割を果たしていること、並びにそこでの会計情報の利用の実態が明らかとなった。加えて、研究実施計画に記載の通り、平成20年度より日本会計研究学会スタディ・グループのメンバーとして活動する中で、インタンジブルズとしての人的資源の開発とその戦略への整合、企業業績・企業価値向上への貢献という研究視点を得た。そこで平成21年度においては、他の組織要素を含めた、成果主義に係わる新たな業績評価制度についての規範論的検討、モデル化という当研究課題の目的を果たすべく、戦略実行に向けた人的資源の獲得・開発と整合した、「統合的業績管理システム」という概念を提示して、そのモデル化に研究のフレームワークを拡充させた。そして、これまで企業実務、学術研究において分断されてきた人事管理と業績管理それぞれに関して、戦略的人的資源管理の諸研究と、インタンジブルズの管理を視野に入れた業績管理の諸研究を並行的に検討し、統合的業績管理システムの意義とモデル構築に向けた研究上の諸課題について明らかにした。これらは、戦略設定、人材開発、業績評価、報酬付与といった、企業における人事管理制度と業績管理制度との整合性維持と、それによる戦略の実行、企業業績・企業価値向上への協働的貢献に向けたシステムについての初めての体系化の有力な足掛かりとなるものと期待できる。
消化器癌における染色体不安定性検出DNAアレイの開発

近年、発癌において広範な遺伝子欠失や増幅が加速度的に積み重なる染色体不安定性(chromosomal instability-CIN)が報告されている。本研究では、切除癌組織および生検癌組織を対象にCINを検出するためのCIN検出用DNAアレイフィルターを作成し、CINを有する細胞株において簡易に検出可能かどうか明らかにすることを目的とした。まず、染色体上のすべての領域をカバーするように1000種類程度の一塩基置換(single nucleotide polymorphisms-SNPs)を選定し、DNAアレイフィルターを作成した。SNPsは、JSNP(htt://snp.ims.u-tokyo.ac.jp/)に登録されているもののうち原則としてアリル頻度50%に近いものをマーカーとして用いた。DNAアレイとしては、オリゴヌクレオチドを用いて基板などの工夫とプレハイブリダイゼーションを併用することによりバックグラウンドを低下させ、一塩基置換を検出可能なものを開発し、同法を用いてSNPsの検出を行なった(CINアレイ)。つぎに、染色体不安定性(CIN)を示す胃癌・膵癌・大腸癌細胞株を用いてそれぞれ15継代、30継代した細胞亜株をそれぞれ数クローン作成し、作成したCINアレイを用いて、各染色体の欠失、増幅を定量化し、簡易なCINの検出系であることを確認した。また、胃癌・膵癌・大腸癌の腫瘍組織をSCIDマウス皮下に移植した腫瘍を用いて、CINの検出とこれらの腫瘍にはミスマッチ修復遺伝子の異常に基づくマイクロサテライト不安定性もDNAメチル化がゲノムワイドにおこるCIMP(CpG island methylator phenotype)の性質のいずれも陰性であることを確認した。さらに、胃癌・膵癌・大腸癌の切除材料を用いて、CINアレイを用いてCINの形質を示すものにつき細胞株の樹立を行ない、樹立された細胞株を用いて15継代、30継代した細胞亜株をそれぞれ数クローン作成し、CINとしての形質をもつことを確認した。CIN陽性切除組織を用いて、原因遺伝子単離を目的に、癌組織および非癌組織を用いた発現アレイ解析、およびすでに確立した遺伝子単離法であるRepresentational difference analysis (RDA)法を用いた解析を試みた。
代数群とリー環の研究

・有理整数環Z上のA^^<(1)>__1型のKac-Moody群が全部で5種類あって、それらをG_0,G_1,G_2,G_3,G_4とおくとき、これらがKleinの四元群V_4={υ_0(=e),υ_1,υ_2,υ_3,(=υ_1υ_2)}の部分群と一対一に対応していることが判った。さらに、G_iの交換子群をG′_iとすると、G_4/G′_4【similar or equal】Z_6×Z_6かつG_3/G′_3【similar or equal】Z_6×Z_<12>となっていること、G_1【similar or equal】G_2であり1→Z_2→G_0/G′_0→G_1/G′_1→1となっていることが示せた。・一般のKac-Moody群において、大域Gauss分解が成立していることが発見された。これは、共役類に関しての局所Gauss分解への道が大いに有望であることを示しており、大変に画期的なことである。・代数的K群のうちで、pが5以上の素数に対するものして、K_2(2,Z[1/p])が中心的ではないこと、さらにK_2(2,Z[1/p])〓Z_∞×Z_<P-1>となっていることが示された。これらは、その構造を具体的に述べたもので、今までにない新しい結果である。・交代群と双曲型Coxeter群との間の新たな関係を発見し、それを用いて種数が1+{(p-1)!(p-6)/24}となるコンパクトRiemann面を構成した。さらに、その応用として、SL(2,Z)の合同部分群と(].SU.[)の正規閉包との間の構造について研究した。・以上の研究と共に、量子群論的、代数幾何学的、有限群論的、リー群論的、数論的、環の表現論的考察を研究分担者と行った。そして、得られた研究成果について国際研究集会や学術雑誌等で発表した。・有理整数環Z上のA^<(1)>_1型のKac-Moody群が全部で5種類あって、それらをG_0,G_1,G_2,G_3,G_4とおくとき、これらがKleinの四元群V_4={υ_0(=e),υ_1,υ_2,υ_3(=υ_1υ_2)}の部分群と一対一に対応していることが判った。さらに、G'_iの交換子群をG'_iとすると、G_4/G'_4【similar or equal】Z_6Z_6かつG_3/G'_3【similar or equal】Z_6Z_<12>となっていること、G_1【similar or equal】G_2であり1→Z_2→G_0/G'_0→G_1/G'_1→1となっていることが示せた。

・代数的K群のうちで、pが5以上の素数に対するものして、K_2(2,Z〔1/p〕)が中心的ではないこと、さらにK_2(2,Z〔1/p〕)【similar or equal】/Z_∞×Z_<p-1>となっていることが示された。これらは、その構造を具体的に述べたもので、今までにない新しい結果である。・交代群と双曲型Coxeter群との間の新たな関係を発見し、それを用いて種数が1+{(p-1)!(p-6)/24}となるコンパクトRiemann面を構成した。さらに、その応用として、SL(2,Z)の合同部分群と(〕.su.〔)の正規閉包との間の構造について研究した。・以上の研究と共に、量子群論的、代数幾何学的、有限群論的、リー群論的、数論的、環の表現論的考察を研究分担者と行った。そして、得られた研究成果について国際研究集会や学術雑誌等で発表した。
自閉症児における社会的認知発達支援プログラムの開発に関する研究

研究の目的/本研究は、定型発達児における社会的認知発達の基盤となる「意図の共有」の発達研究の研究成果を踏まえ、自閉症児の「意図共有」発達支援プログラムの開発に向けたアセスメント方略及び社会的認知発達支援における「スクリプト」指導の妥当性を追究することを目的とした。研究の方法[研究1]<基礎研究/アセスメント研究>ここでは、Prizantら(2006)による「SCERTSモデル」から自閉症発達支援の方略について理解を深め、また、定型発達児の「意図の共有」を評価方法(Carpenter, et. al.,2005、.Warneken,Chen,Tomasello,2006ら)についての文献に基づき、自閉症児に有効な「意図の共有」の評価方法について検討した。また、検討したアセスメントを特別支援学校小学部在籍の自閉症児9名(CA7:0012:00、MA1:00前半5:00前半)を対象に「意図の共有」のスタートガイド(初期評価)として実施し、これを分祈した。[研究2]<指導法研究>「意図共有」における3つの水準である、「行動と情動の共有」段階、「目標と知覚の共有」段階、「意図の共有」段階それぞれにおける、指導プログラムを計45検討し、このプログラムにおけるスクリプトベース指導の妥当性を検証するために、事例研究を行った。研究成果研究1では、自閉症児の初期認知発達をマクロな視点とミクロな視点で評価し、支援プログラムを決定できる評価方法を検討した。マクロ水準の評価では、「意図共有」における3つの段階を「模倣・役割理解」「共同注意」「情動共有」「コミュニケーション」の4つの領域のプロフィール評価を行えるものを検討した。9名の自閉症児にこのマクロ評価を実施したところ、ある程度活動の共有が可能だが視線や情動共有が困難なタイプAと注意や情動を共有しながら活動できるが意図の共有が困難なタイプBにわかれることが明確になった。タイプAは、「目標と知覚の共有」段階(2段階)の共同注意が成立しているにもかかわらず、「行動と情動の共有」段階(1段階)の共同注意が成立していないという逆転現象が生じ、自閉症幼児の対人認知特性を示す結果となった。研究2(事例)、手をつないでAからBの地点に移動するという文脈をある活動に位置づけ、手を離さず「またぐ」「くぐる」動作を意図的に組み込んだ。手をつなぐことすらできなかった児童が、手をつないだ相手の様子をうかがいながら障害物を乗り越えて移動する活動を通して、他者への視線の促しや、他者の状態の確認といった行動を獲得していった。この指導からは、AからBという共通の目標を達成させるプロセスの中で、自己の目標と他者の目標の気づきから、やがて一緒に行動し、目標達成のための相手の意図(プラン:ここでは、相手がうまくまたげない、くぐれないといった状態)に協調しながら互いの目標(AからBに移動する)を達成するという段階への芽生えが確認された。今後は、各プログラムにおける事例研例を蓄積しながら、本支援プログラムの妥当性を検証していきたい。尚、本研究は、筑波大学人間総合科学研究科長崎勤教授の指導に基づき、筑波大学附属大塚特別支援学校小学部の吉井勘人教諭、若井広太郎教諭と共同で行った。

研究2(事例)、手をつないでAからBの地点に移動するという文脈をある活動に位置づけ、手を離さず「またぐ」「くぐる」動作を意図的に組み込んだ。手をつなぐことすらできなかった児童が、手をつないだ相手の様子をうかがいながら障害物を乗り越えて移動する活動を通して、他者への視線の促しや、他者の状態の確認といった行動を獲得していった。この指導からは、AからBという共通の目標を達成させるプロセスの中で、自己の目標と他者の目標の気づきから、やがて一緒に行動し、目標達成のための相手の意図(プラン:ここでは、相手がうまくまたげない、くぐれないといった状態)に協調しながら互いの目標(AからBに移動する)を達成するという段階への芽生えが確認された。今後は、各プログラムにおける事例研例を蓄積しながら、本支援プログラムの妥当性を検証していきたい。尚、本研究は、筑波大学人間総合科学研究科長崎勤教授の指導に基づき、筑波大学附属大塚特別支援学校小学部の吉井勘人教諭、若井広太郎教諭と共同で行った。
髄鞘形成と維持におけるリソソーム膜タンパク質LAMTOR1の役割

オリゴデンドロサイトによる髄鞘形成は中枢神経系における情報伝達の効率化にとって重要である。現在までに、個体及び細胞を用いた研究によりオリゴデンドロサイトの分化にはmTORシグナル経路、MAPK/Erkシグナル経路の関与が示唆されているが、その分子機構に関しては不明である。従来分解の場として捉えられていた後期エンドソーム/リソソームは近年の研究によりシグナル伝達にも重要な役割を果たすことが明らかになっている。後期エンドソーム/リソソームに局在する膜係留タンパク質であるLAMTOR1はmTORシグナル、MAPK/ERKシグナルのいずれの活性化にも重要な役割を果たすことより、本研究では、中枢神経系特異的なLAMTOR1遺伝子欠損マウスを作製し、その解析をおこなった。結果、LAMTOR1遺伝子欠損マウスは生後15日前後で振戦、癲癇様発作を呈して致死となることが分かった。また、形態解析により、ニューロンの分化、軸索進展、オリゴデンドロサイトの分化には大きな変化が認められなかった一方で、中枢神経系全般にわたって髄鞘形成不全が確認された。詳細な解析により、オリゴデンドロサイト前駆細胞の誘導、移動には影響がなかったものの、オリゴデンドロサイト前駆細胞の増殖及び分化が顕著に抑制されていることが明らかとなった。また、その際、MAPK/ERKシグナルには変化が認められないにもかかわらず、mTORシグナルは有意活性が抑制されていた。以上の結果より、オリゴデンドロサイトによる中枢神経系における髄鞘形成にはLAMTOR1を介したmTORシグナルの活性化が重要であることが示唆された。現在までに、初年度の目標であるLAMTOR1を介した中枢神経系における髄鞘形成機構を明らかにし、論文投稿準備中である。また、次年度の目標であるMRIを用いた拡散テンソル画像(Diffusion Tensor Image; DTI)の解析による、脱髄の高解像度かつ定量的な診断も予定より早く進展している本年度は、研究室、動物施設の移転に伴い、若干の予定の遅延はあったものの、データ整理及び論文執筆に充てた。今後の研究に関しては引き続き予定通り進められる。本年度は、研究室、動物施設の移転に伴い、若干の予定の遅延はあったものの、データ整理及び論文執筆に充てた。次年度の研究に関しては引き続き予定通り進められる。
コンピュータネットワークによるテストシステムの開発

本研究は学校で実際に使えるネットワークテストシステムを開発にまつわる基礎的諸問題を解決し、システム開発に役立てることを目的とした。ベイズ法と項目応答理論によって「その場解析」のできるシステムを考えた。項目応答理論においては一連のテスト項目にたいする被験者の応答から被験者の潜在能力、設問の困難さ、というパラメータを推定した。この項目応答理論にベイズ連鎖法を適用してパラメータ推定を行う方法を開発した。単純なモデルシミュレーションにおいては充分な精度で児童生徒の能力パラメータの決定も行えることが確かめられた。実際のネットワークで運用する際の問題を考察した。絵や音声の入ったマルチメディアデータの含まれたテストをネットワークを通じて示すためには、高速情報ネットワークの存在が欠かせない。この高速情報ネットワークの一般的な教育利用は様々に議論されているが、ここではテスト提示用ネットワークを提言している。1.スコアリングルール法による主観確率データをBeyes連鎖法で処理し、学習者の理解度や項目困難度、項目識別力を決定するためのプログラムを開発した。2.テストの問題の間の構造を解析する方法として、傾向論理と多次元尺度法を適用した手法を開発した。3.上記の多次元尺度法をテストと類似しているアンケート調査の分析に適用した。4.コンピュータネットワーク、特に高速映像情報転送技術の教育利用について調べた。本研究において学校で実際に使える、コンピュータネットワークによるテストシステムを開発している。これは児童生徒自らが操作して自ら解答し、自らの理解度がその場でわかることを目的としたシステムで、児童生徒の自己評価を支援するものである。本年度(初年度)は以下の開発を行った。・主観確率測定の方式の多肢選択テストにベイズ連鎖モデルを用いて項目応答理論を適用るためのプログラム開発を行った。このプログラムは「テスト問題提示サーバ」上で作動させる。「テスト問題提示サーバ」はベイズ連鎖により被験者の能力を推測しながらそれに適した問題を提示する。・問題を蓄積する「テスト問題データベースサーバ」のデータベース管理システムを用意している。・上記のサーバ群及びクライアントマシンからの連動テストを合わせて行っている。本ネットワークテストシステムは・実際のテストのシミュレーションの準備を行っているいる。特に実用的なクライアント数、問題数で信頼のおける推定がどの程度まで的確に行えるか検討を行なっている。本研究において、学校で実際に使うための、コンピュータネットワークによるテストシステムを開発している。平成13年度(2年度)は以下の開発を行った。・前年度に主観確率測定の方式の多肢選択テストにベイズ連鎖モデルを用いて項目応答理論を適用するためのプログラム開発を行い、これを「テスト問題提示サーバ」上で試験的に作動させた。この「テスト問題提示サーバ」はベイズ連鎖により被験者の能力を推測しながらそれに適した問題を提示する。今年度は、ベイズ連鎖モデルの改善を行い、高速化を行った。今年度は上記のサーバ群及びクライアントマシンからの連動テストを実行し、インターネット上に載せる準備を行った。この項目応答理論にベイズ連鎖法を適用しパラメータ推定を行う方法を開発した。

2.テストの問題の間の構造を解析する方法として、傾向論理と多次元尺度法を適用した手法を開発した。3.上記の多次元尺度法をテストと類似しているアンケート調査の分析に適用した。4.コンピュータネットワーク、特に高速映像情報転送技術の教育利用について調べた。
匂い成分オンサイト質量分析による水稲害虫トビイロウンカの品種選好・増殖特性の解明

先行研究で品種選好性が異なると考えられる2品種「ヒノヒカリ」と「たちすずか」(播種後4ー5週間)を同じケージ内に入れ,10個体の長翅雌を同時に供試して選好性を比較した.その結果,先行研究ほどに2品種間に明確な違いは見られなかったが,どちらか一方のイネ体に大きく偏った数の個体が取りつき吸汁することが明らかになった.そこで,ビデオカメラを用いた行動解析を行ったところ,最初に取りついた個体が選んだイネ体が,その後もより多くの個体に選好され,その結果どちらかに偏った分布を示すことが明らかとなった.この結果から個体が吸汁を開始した際に発する匂い成分によって次の個体が引き寄せられる可能性が考えられた.圃場試験については,トビイロウンカの増殖過程の品種間差異とその要因解明に関して4品種を用いた3年間の個体数推移のデータを解析したところ,「にこまる」でトビイロウンカの後期発生量が多い(第1世代から第2世代にかけての増殖率が高い)原因として,穂揃期の茎非構造性炭水化物の蓄積量が多いことが確かめられた.匂い成分を遠隔サンプリングできるイオン源を製作し,品種選好性の異なる2品種の茎表皮を対象に分析したところ,特異的な含窒素化合物が検出された.この方法で甘露の匂い成分について分析したところ,分子シグナルは観測できなかった.同じ2品種から採取した甘露成分について,プレッシャープローブエレクトロスプレーイオン化質量分析法を用いて分析したところ,ショ糖,有機酸の他,アミノ酸の分子種に特異的な品種間差が観測された.以上の代謝産物解析の結果から,トビイロウンカの品種選好及び増殖には,圃場試験の結果で認められた穂揃期の茎非構造性炭水化物とともに,イネ茎における窒素代謝が密接に関与する可能性が示唆された.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。品種選好性に関わるイネの匂い要因を解明するため、全暗条件下でのトビイロウンカの品種選好過程を赤外線ビデオカメラで撮影し、行動パターンを解析した。実験装置に異なるイネ品種を一本ずつ入れ、その中間地点に長翅雌をセットし、イネに取りつく行動を24時間撮影した。選好性がみられた実験区では、5時間以上が経過してから最初の個体がイネに取りつき、その後、他の個体が次々に取りつく行動を観察できた。これらの行動にどのような要因が関係しているかについて、さらにデータを蓄積し解明する。オンサイトで稲の匂い成分分析を行うことを目的として、1mの長さのテフロン管を用い、匂い成分を遠隔サンプリングできるイオン源を製作し、ポット稲を対象に測定に供した。甘露由来の匂いについても同様の分析に供した。また、採取した甘露液成分を対象にプレッシャープローブエレクトロスプレーイオン化を用いた質量分析を行い、一定の成果が得られた。トビイロウンカの圃場における増殖過程の品種間差異とその要因解明に関しては、201416年に行った水田における個体数推移調査と、出穂期前後のイネの栄養状態の測定(全窒素、全リン酸含量、ケイ酸含量、非構造性炭水化物(NSC)含量)に基づいて、トビイロ発生量の品種間差異とその要因を解析した。その結果、「にこまる」では「ヒノヒカリ」に比べて、トビイロの第1第2世代にかけて顕著な密度増加がみられた。また、インディカ品種「TN1」と日印交雑品種「北陸193号」においても、トビイロの発生量は「にこまる」と同様に多かった。穂揃期のNSC含量がトビイロの第1第2、第3世代にかけての増殖率に関与しており、加えて穂揃期の葉身窒素含量も第2第3世代にかけての密度増加に関与していた。以上から、穂揃期の茎における高いNSC蓄積量という特性が、「にこまる」でトビイロの後期発生量が多い原因である可能性が示唆された。選好性実験では、赤外線ビデオカメラを用いることで、全暗条件での行動解析が可能となり、品種選好性に関わる行動解析の実験は順調に進捗している。しかし、赤外線ビデオカメラで明瞭な画像を得るためには撮影設定が難しいこと、一回に撮影できる実験区の数が限られること、撮影が成功した場合でも選好性がみられない実験区では解析ができないことなどから、解析に用いられたデータはまだ少ない。このため、引き続きデータを蓄積し、選好性に関わる行動パターンを解明する必要がある。オンサイト匂い成分質量分析システムを用いてポット稲の匂い分析を行ったところ、トビイロウンカが定位する茎部分においてのみ、特異的な含窒素化合物が検出された。また、選好性が異なることが示唆されている複数の水稲品種に放飼したトビイロウンカから採取した甘露を対象に匂い分析を行った。既存の匂い分析システムでは、上記の物質以外に特定の分子シグナルを観測するには至っていない.プレッシャープローブエレクトロスプレーイオン化を用いた質量分析ではナノリットル以下の甘露液を対象に不揮発性成分を分析できることが確認できた.またこの方法で甘露液の成分に品種間差が認められた。トビイロウンカの圃場における増殖過程の品種間差異とその要因解明に関しては、研究開始前の2年間のデータを含めて3年間のデータが蓄積され、研究は計画通り順調に進捗している。

ただし、2015年に行った圃場試験では自然発生が少なく、虫を放飼しての試験となったため、解析から除外せざるを得ない部分もあった。このため、次年度も本年度の同様の方法で圃場試験を継続する必要がある。品種選好性に関わるトビイロウンカの行動パターンを解明するため,全暗条件下での品種選好過程を赤外線ビデオカメラで撮影し,行動解析した.実験装置に異なるイネ品種を一本ずつ入れ,その中間地点に長翅雌10個体をセットし,イネに取りつく行動を撮影した.同時に,24時間後と48時間後にそれぞれの品種に取りついている個体数を計測した.その結果,24時間後までにイネに取りついた個体は全体の半数に満たなかったが,おおよそ48時間後には7割を超え,比較的長い時間をかけて徐々にイネに取りついていた.ビデオによる行動解析では,最初に取りついた個体が選んだ品種が,その後もより多くの個体に選好されていた.稲とウンカ代謝産物の相関関係を解明するため,稲やウンカを測定対象に分析できる遠隔質量分析法を適用し,タッチセンサーを組み込んだ探針エレクトロスプレーの開発を進めた.トビイロウンカの圃場における増殖過程の品種間差異とその要因解明に関しては,20142016年の3年間のデータ解析から,あと1年間のデータ追加が必要と判断されたため,これまでと同様の調査を2017年にも行った.具体的には,水田における個体数推移調査と,出穂期前後のイネの栄養状態の測定(全窒素,全リン酸含量,ケイ酸含量,非構造性炭水化物(NSC)含量)を行った.その結果,昨年までの傾向と同様に,「にこまる」では「ヒノヒカリ」に比べて,トビイロの第1第2世代にかけて顕著な密度増加がみられた.稲体成分の分析においても,この時期の穂揃期のNSC含量がトビイロの第1第2世代にかけての増殖率に関与しており,穂揃期の葉身窒素含量も第2第3世代にかけての密度増加に関与していた.以上から,穂揃期の茎における高いNSC蓄積量という特性が,「にこまる」でトビイロの後期発生量が多い原因である可能性が裏付けられた.昨年までに行っていた選好性実験では,24時間後までの行動解析を行い、最初の個体が取りつくまでに5時間以上かかっていたこと、また24時間後でもイネに取りついていない個体が少なくなかったことから、本年度はさらに48時間後まで実験を継続し,行動を解析した.その結果,24時間後までに取りついた個体は平均して40%程度で半数に満たなかったが,48時間後では70%以上の個体がイネに取りついていた.その間に特に活動が活発になるような時間帯を検出することはできず,比較的長い時間をかけて徐々に取りついていることが明らかになった.一方で,赤外線ビデオカメラによる解析では,最初の個体が取りついたイネ品種が,24時間後,48時間後にもその他の個体に選好される傾向がみられ,最初に個体が取りついた品種の重要性が示された.昨年度までのプレッシャープローブエレクトロスプレーイオン化による甘露分析において代謝産物に品種間差が認められている.オンサイトのイネ匂い成分質量分析では特異的な含窒素化合物が検出されたものの,甘露匂い成分については分子シグナルを観測できなかった.
『狭衣物語』現存写本の悉皆調査と新校本作成のための基礎的研究

1,押小路本、鷹司本、旧東京教育大学本(現、筑波大学蔵)の詳細な調査・検討を行ったほか、熊本大学において永青文庫本、昨年度に引き続き肥前島原松平文庫において松平文庫本の調査を実施した。また、国文学研究資料館が所蔵するマイクロフィルムによる調査も行い、主に、従来、詳しい考察が行われていない現存写本の調査をすすめた。この調査によって、既存の『狭衣物語』本文系統を少なからず見直さなければならないことが明らかになった。これらの研究成果は、随時、公開していく予定である。2,現存写本だけではなく、古筆切の調査・収集にもつとめた。おおよそ五十種二〇〇葉を超える断簡を確認することができた。3,これまでの調査結果をもとにして、現存写本の書誌情報や翻刻・研究の有無をまとめた「狭衣物語諸本総覧」の執筆を進めた。現存する全ての諸本の情報をまとめるには到らなかったものの、個々の写本がもつ特徴を一覧にすることで、本文情報以外の共通点も発見することができた。『狭衣物語』の考察を前進させていくためにも、また、物語伝本の享受を考えていく上でも、必要不可欠な基礎資料ということができるだろう。4,『校本』を欠く巻四の研究を推進していくため、巻四の本文対照データの作成を行った。5,上記した諸本・古筆切研究のなかでも、特に、近世期の流布本、あるいは、それと深い関わりをもつと考えることができる押小路本グループの研究を進めた。6,狭衣物語の調査と関連して、源氏物語の諸本・享受の研究も行った。国文学研究資料館が所蔵する橋本本や鹿児島大学が所蔵する玉里文庫本の研究を実施し、鎌倉期写本がもつ書誌的特徴の一端を明らかにした。1,『狭衣物語』現存写本の悉皆調査に先だって、『日本古典籍総合目録データベース』や各機関刊行目録、中田剛直氏『校本狭衣物語』(全三巻、桜楓社、1976年1980年)などを用いて、概要調査を実施した。これらの先行調査には、重要な内容もいくらか指摘されているのだが、写本の名称が異なっているばあいもあり、その概要を知るためには不都合も多かった。この度、冊数や形態を整合させることによって、固有名称の統合を行うことができた。これに加えて、売り立て目録にも可能な限り目をとおし、現存写本のおおまかな全体像を明らかにした。さらに、たとえば、美術的な価値をもつ古写本のばあい、所蔵者が変更されることも多い。今後の調査にあたって必要不可欠な、現所蔵者の情報も収集した。2,悉皆調査における基準テキストとして、現存写本全体の中心に位置すると考えられる(1)深川本、(2)元和九年古活字本、(3)九条家旧蔵本、(4)伝為家筆本、(5)飛鳥井雅章筆本のテキストデータ化作業を実施した。3,悉皆調査の参考とするため、東海大学付属図書館において、『狭衣惜春抄』『狭衣物語系統早見』(どちらも桃園文庫)を調査した。前者は、『源氏物語』研究者として知られる池田亀鑑による『狭衣物語』注釈として注目できるものであり、いくつかの新見も認められることが確認できた。後者は、先ほどと同じく、池田亀鑑による『狭衣物語』の本文系統を分別する指標を定めたものであり、今後の調査に益するものであった。4,金沢大学附属図書館において、四高本を調査した。四高本は、重要テキストのひとつである蓮空本の欠巻部分を補う貴重な資料として知られていたにもかかわらず、これまで、転写本による翻刻しか存在していなかった。この調査によって、従来の翻刻の誤りを是正することが可能となった。本年度は、次年度以降に計画している悉皆調査に先だつ概要調査を計画・実施した。そのため、重要テキストの選定、紙焼き資料の請求、および、いくつかの実見調査を実施することはできたものの、それにとどまり、研究成果を社会に問うことができなかった。いうならば、予備調査にあたる本年度の研究は、研究成果に直結するものではないものの、成果公表がはたせなかった点は、研究の遅れとみるべきである。次年度以降の課題とする。1,京大五冊本、京都大学吉田南総合図書館蔵本、河野美術館蔵十冊本の詳細な調査・検討を行ったほか、肥前島原松平文庫において松平文庫本、学習院大学において三条西家本、伝中院通躬筆本の調査を実施した。この調査によって、上記した写本が『狭衣物語』の本文系統の大幅な見直しを迫るものではないながらも、少なくはない特異な本文をもつことが判明し、『狭衣物語』の読解の歴史を考えるときに貴重な証言を有することがわかってきた。これらの研究成果は、次年度以降に公開していく予定である。2,昨年度に引き続き、諸本を考察するうえで重要と思われる写本については、そのテキストのデータ化作業をすすめた。今年度の対象としたのは、1伝為明筆本、2伝慈鎮筆本、3伝清範筆本、4保坂本、5紅梅文庫本の五本である。特に、『校本』を欠く巻四については、『校本』にかわる新たなスタイルを模索しながら、データ化した本文の対照を試みた。

3,これまでの調査結果をもとにして、現存写本の書誌情報や翻刻・研究の有無をまとめた「狭衣物語諸本総覧」の執筆に着手した。現存する全ての写本の情報をまとめ、公開することは、『狭衣物語』の考察を前進させていくために必要不可欠な作業である。4,現存写本だけではなく、古筆切の調査・収集にもつとめた。おおよそ五十種二〇〇葉を超える断簡を確認することができた。本年度は、現存写本の悉皆調査を開始し、いくつかの成果を挙げることができた。また、現存写本の全体像を把握するべく、「狭衣物語諸本総覧」の執筆も開始し、個々の写本の相関関係を検討できた点は大きな成果といえる。ただし、調査の過程で、未だ、学界に紹介されていない現存写本の存在も多く判明した。現存写本の悉皆調査をとおし、その全体像を見とおそうとする本研究では、現存写本をくまなく検討することが求められる。研究の遅れとみるべきである。次年度以降の課題とする。1,押小路本、鷹司本、旧東京教育大学本(現、筑波大学蔵)の詳細な調査・検討を行ったほか、熊本大学において永青文庫本、昨年度に引き続き肥前島原松平文庫において松平文庫本の調査を実施した。また、国文学研究資料館が所蔵するマイクロフィルムによる調査も行い、主に、従来、詳しい考察が行われていない現存写本の調査をすすめた。この調査によって、既存の『狭衣物語』本文系統を少なからず見直さなければならないことが明らかになった。これらの研究成果は、随時、公開していく予定である。2,現存写本だけではなく、古筆切の調査・収集にもつとめた。3,これまでの調査結果をもとにして、現存写本の書誌情報や翻刻・研究の有無をまとめた「狭衣物語諸本総覧」の執筆を進めた。現存する全ての諸本の情報をまとめるには到らなかったものの、個々の写本がもつ特徴を一覧にすることで、本文情報以外の共通点も発見することができた。『狭衣物語』の考察を前進させていくためにも、また、物語伝本の享受を考えていく上でも、必要不可欠な基礎資料ということができるだろう。4,『校本』を欠く巻四の研究を推進していくため、巻四の本文対照データの作成を行った。5,上記した諸本・古筆切研究のなかでも、特に、近世期の流布本、あるいは、それと深い関わりをもつと考えることができる押小路本グループの研究を進めた。6,狭衣物語の調査と関連して、源氏物語の諸本・享受の研究も行った。国文学研究資料館が所蔵する橋本本や鹿児島大学が所蔵する玉里文庫本の研究を実施し、鎌倉期写本がもつ書誌的特徴の一端を明らかにした。これまでの概要調査をうけて、重要テキストの調査を実施する。現時点では、武田祐吉旧蔵四冊本、京大五冊本、京都大学吉田南総合図書館蔵本、河野美術館蔵十冊本、九大細川本などの調査を予定している。写本がもつ本文だけではなく、実見調査によってしか知りえない情報(装訂・料紙・筆跡など)にも注意していきたい。これによって得られた成果は、学術雑誌、もしくは、口頭発表をとおして公表していく計画である。『狭衣物語』の本文が示す世界は広大だが、本研究によって、いっそうの広がりをもたらしていきたいと考えている。引き続き、現存写本の悉皆調査を実施するほか、「狭衣物語諸本総覧」の執筆、未知の写本の探索、古筆切の調査・研究を行う。現時点では、刈谷市中央図書館蔵本、イギリス・ケンブリッジ大学蔵本のほか、狩野文庫、稲賀文庫などの調査を予定している。
電磁面積計を用いた大動脈弁動作メカニズムの解明

平成6年度は、電磁面積計のキャリアを96k,98k,100kHzの3周波数に分け、3チャネル化した。試作した面積計を用いて大動脈弁計測実験、乳頭筋計測実験を実施した。大動脈弁実験:ペントバルビタール麻酔下の雑種成犬を人工心肺を用いた体外循環下に上行大動脈基部を切開し、数本の25μm径のポリウレタン線を左室流出路周囲、大動脈弁付着部(弁輪)、弁の辺縁(弁口)の3カ所に縫いつける。体外に設置した送信コイルからキャリアを送出し、縫いつけた導線を受信コイルとして、受信コイルの面積と信号強度が比例することを利用して面積計測を行った。カテーテル先端型血圧計で左心室圧、上行大動脈圧を計測し、弁下流約1cmの部位に装着した超音波トランシット型血流計を用いて心拍出量を計測した。結果:手術手技が難しく3カ所の同時計測には成功していない。左室流出路は弁の開口前には拡大し、収縮末期に縮小すること。弁は左室圧と大動脈圧の圧較差によって開くとされているが、左室圧が大動脈圧より高くなる前に開き始めることなどが示唆されている。しかし、十分なデータを得たわけではなく、今後の実験結果を積み重ねる必要がある。乳頭筋実験:雑種成犬より左室乳頭筋を摘出し、ポンプを用いて血液灌流標本とする。電気刺激を与え、乳頭筋の断面積変化、収縮距離の変化、収縮力の変化を計測した。その結果、筋肉の収縮力の変化は、一般的に用いられる指数曲線よりも2重指数曲線F(t)=C0-C*exp[-a*exp(-b*t)]を用いて近似する方がより相関が高くできることが判り、米国生理学会誌に報告した。
超大規模シミュレーションで再現する大地震の動的破壊過程

本研究は,地震の発生,すなわち動的破壊過程は,物理モデルを用いた超大規模シミュレーションでどこまで再現可能かという問いに答えることを目指す.そのために,数値シミュレーション手法の困難から無視されてきていた3次元断層形状を,忠実に考慮した物理モデルを構築する.3次元断層上の動的破壊過程をシミュレーションで扱うために,超高効率な数値計算を実現するFDP=H-行列法を3次元の大規模な動的破壊シミュレーションを超高効率で実行するという,世界初の試みを行う.実際に発生し,高精度な観測データが得られている大地震(2016年熊本地震など)を対象に物理モデルの構築とシミュレーションによる再現性の検証を行う.本研究は,地震の発生,すなわち動的破壊過程は,物理モデルを用いた超大規模シミュレーションでどこまで再現可能かという問いに答えることを目指す.そのために,数値シミュレーション手法の困難から無視されてきていた3次元断層形状を,忠実に考慮した物理モデルを構築する.3次元断層上の動的破壊過程をシミュレーションで扱うために,超高効率な数値計算を実現するFDP=H-行列法を3次元の大規模な動的破壊シミュレーションを超高効率で実行するという,世界初の試みを行う.実際に発生し,高精度な観測データが得られている大地震(2016年熊本地震など)を対象に物理モデルの構築とシミュレーションによる再現性の検証を行う.