hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
最近の材料複合化における接合プロセスの信頼性,安全性に関する調査,研究

複合材料は次世代主力工業材料として期待されているが,その利用を求める工業的展開も極めて急速であり,それら複合材の,特にその複合化の接合界面の諸特性の信頼性,安全性については,十分に研究されていない.このため,今後の複合材の信頼性安全性の点から,各分野で独立的に行なわれている接合研究の現状と問題点を早急に把握し,今後の基礎研究の方向を明らかにする必要がある.本研究はそのための調査検討を目的としている.1.アンケート調査を299ヶ所の大学,中立研究機関,企業の関連研究者に行ない,材料複合化に対する現在の研究状況,問題点及び将来の研究動向について回答を得た(回答:101件).要約すると,次のようになる.○材料の複合化技術,複合化材料の接合技術はまだ未だ未成熟の技術といえる.このため試行錯誤の状態で研究,実用化が行なわれている.○中立研究機関と企業間での集計データの傾向は大略同傾向であるが一部相違が見られる.中立研究機関では可能性の検討,企業では具体性及び実用性の検討に重点が置かれている.○接合界面の物性と,信頼性についての基礎的ならびに実用的な解明の要望が極めて強い.2.材料複合化に関する研究集会を関係者190名の参加のもとに行ない,材料複合化のための材料的基礎,接合プロセス,信頼性評価のそれぞれの観点からの報告・討論を行ない,多くの問題点を検討・整理した.3.以上のことより,今後,複合材料の製作,使用がますます広がって行くものと考えられるが,これらが安全性の強い材料として社会的ニーズに応えていくためには,複合化のための「接合界面物性とその信頼性」について基礎と実用の両方の面からの研究を,重点的,総合的に推進することが緊急課題であることが確認された.複合材料は次世代主力工業材料として期待されているが,その利用を求める工業的展開も極めて急速であり,それら複合材の,特にその複合化の接合界面の諸特性の信頼性,安全性については,十分に研究されていない.このため,今後の複合材の信頼性安全性の点から,各分野で独立的に行なわれている接合研究の現状と問題点を早急に把握し,今後の基礎研究の方向を明らかにする必要がある.本研究はそのための調査検討を目的としている.1.アンケート調査を299ヶ所の大学,中立研究機関,企業の関連研究者に行ない,材料複合化に対する現在の研究状況,問題点及び将来の研究動向について回答を得た(回答:101件).要約すると,次のようになる.○材料の複合化技術,複合化材料の接合技術はまだ未だ未成熟の技術といえる.このため試行錯誤の状態で研究,実用化が行なわれている.○中立研究機関と企業間での集計データの傾向は大略同傾向であるが一部相違が見られる.中立研究機関では可能性の検討,企業では具体性及び実用性の検討に重点が置かれている.○接合界面の物性と,信頼性についての基礎的ならびに実用的な解明の要望が極めて強い.2.材料複合化に関する研究集会を関係者190名の参加のもとに行ない,材料複合化のための材料的基礎,接合プロセス,信頼性評価のそれぞれの観点からの報告・討論を行ない,多くの問題点を検討・整理した.3.以上のことより,今後,複合材料の製作,使用がますます広がって行くものと考えられるが,これらが安全性の強い材料として社会的ニーズに応えていくためには,複合化のための「接合界面物性とその信頼性」について基礎と実用の両方の面からの研究を,重点的,総合的に推進することが緊急課題であることが確認された.
クロマチンリモデリング関連遺伝子の変異に基づく新規がん治療法の開発

本研究は、様々ながんで10-50%と非常に高頻度に変異・異常のあるクロマチンリモデリング(CR)関連遺伝子に着目し、それらの遺伝子と合成致死性を示す遺伝子を探索する研究である。本年度において、がんで高頻度に異常のあるSWI/SNFクロマチンリモデリング遺伝子ARID1AおよびSNF5との合成致死遺伝子の探索を行った。ARID1A遺伝子との合成致死遺伝子の探索について、ARID1A野生型およびノックアウト細胞株を用いて、1478種類の創薬標的遺伝子に対するsiRNAライブラリーを用いて、合成致死スクリーニングを行った。その結果、ARID1A遺伝子の合成致死遺伝子となる候補遺伝子として遺伝子Xが得られた。遺伝子Xは酵素活性を持たないもののその遺伝子産物は、酵素活性をもつタンパク質Yと複合体を形成していた。そこでARID1Aと遺伝子Yとの合成致死性を検討した。その結果、遺伝子YもARID1Aと合成致死性の関係にあることが分かった。即ち、ARID1A変異株においてXYからなる複合体を抑制することで合成致死性を示すことが示唆された。したがって、創薬標的の観点において、Yの阻害剤あるいはXY複合体の結合阻害剤等を開発することでARID1A変異がんに特異的に有効な合成致死治療法が期待できることが示唆された。SNF5遺伝子との合成致死遺伝子の探索について、SNF5欠損型変異細胞株と正常型細胞株を用いて、138種類のクロマチン制御関連遺伝子に対するsiRNAライブラリーを用いて、合成致死スクリーニングを行った。その結果、候補遺伝子が複数種類得られた。現在それらについて、他のSNF5変異細胞株を用いて検証している状況である。平成26年度において、がんで高頻度に異常のあるSWI/SNFクロマチンリモデリングARID1A遺伝子およびSNF5遺伝子との合成致死遺伝子のスクリーニングを行った結果、候補遺伝子XおよびYが得られた。平成27年度において、それぞれの遺伝子変細胞株を用いて、遺伝子変異との合成致死性を検討した。ARID1A遺伝子KO細胞株の生存は、候補遺伝子Xに依存していることが分かった。しかし、ARID1A遺伝子変異細胞株の生存には一部では候補遺伝子Xに依存していたが、すべてのARID1A遺伝子変異細胞株の生存に共通して依存している結果は得られなかった。同様に、SNF5遺伝子変異細胞株の生存には必ずしも候補遺伝子Yに依存していなかった。これらの結果を踏まえて、化合物ライブラリースクリーニングによる合成致死標的の探索を検討した。HCT116 ARID1A-WT/ARID1A-KO細胞を用いて、文部科学省新学術領域研究化学療法基盤支援活動より分与頂いた既知の分子標的薬363化合物による化合物ライブラリースクリーニングによって、ARID1A-KO細胞に特異的に増殖抑制を示す化合物Xを同定した。化合物Xは、ARID1A変異卵巣がん細胞株に対してin vitro細胞株モデルおよびin vivo移植腫瘍モデルいずれにおいても合成致死性を示した。様々ながんで10-50%と非常に高頻度に変異・異常のあるクロマチンリモデリング(CR)関連遺伝子の中でもARID1Aが最も変異頻度が高い遺伝子である。ARID1Aノックアウト細胞株を用いて、分子標的薬の中からARID1A変異がんにおける有望な薬剤候補を抽出することができたため。本研究は、様々ながんで10-50%と非常に高頻度に変異・異常のあるクロマチンリモデリング関連遺伝子に着目し、それらの遺伝子と合成致死性を示す遺伝子を探索する研究である。平成27年度において、HCT116 ARID1A-WT/ARID1A-KO細胞を用いて、ARID1A-KO細胞に特異的に増殖抑制を示す化合物Xを同定した。平成28年度において、化合物XがなぜARID1A欠損細胞に特異的に増殖抑制効果を示すかについて検討した。HCT116 ARID1A-WT/ARID1A-KO細胞を用いて、化合物Xを処理したときの遺伝子発現変動を調べるために網羅的発現解析を行った。この解析の中で、ARID1A-KO細胞で特異的に発現変動する遺伝子についてパスウェイ解析を起こったところ、アポトーシス経路と関連があることが分かった。実際に、ARID1A-KO細胞に化合物を処理するとアポトーシスを誘導するがARID1A-WT細胞ではアポトーシスが誘導されることが分かった。これらのことから、化合物XはAIRD1A欠損細胞に特異的にアポトーシスを誘導することによって特異的な増殖抑制作用を示すことがわかった。網羅的発現解析において、ARID1A-WTで遺伝子発現変動し、ARID1A-KO細胞では遺伝子発現変動が有意に見られない遺伝子についてパスウェイ解析を行った結果、ある代謝経路と関連があることが分かった。即ち、ARID1A-WTでは化合物Xによりその代謝経路が活性化するが、ARID1A-KO細胞では活性化されなかった。以上のことから、ARID1Aによる、この代謝経路の機能的制御が化合物Xの特異性を決定的にしていることが考えられた。

ARID1Aノックアウト細胞株を用いて、創薬標的遺伝子の中からARID1Aとの合成致死遺伝子の候補を抽出することができたため。ARID1Aと候補分子標的薬との合成致死性の関係ついて、今後はARID1A変異がん細胞株を複数種類用いて、ARID1Aノックアウト細胞株だけではなく、ARID1A変異がん細胞株において特異的な合成致死性を示すかを検証する。その結果を踏まえて、in vivoでの合成致死性の検証や合成致死性のメカニズムを検討していく。腫瘍治療学ARID1Aと合成致死遺伝子XYとの研究において、今後はARID1A変異がん細胞株を複数種類用いて、ARID1Aノックアウト細胞株だけではなく、ARID1A変異がん細胞株でも遺伝子XYを抑制することで合成致死性を示すかを検証する。SNF5との合成致死遺伝子のスクリーニングにより得られた標的候補遺伝子についても、複数のSNF5変異がん細胞株を用いて合成致死に一般性があるかを検証していく。siRNAスクリーニングによる標的遺伝子を同定できた場合においてもその遺伝子自体が創薬標的になり得ない場合も有り得る。そうした問題に対して、化合物ライブラリーを用いたスクリーニングについても今後検討していきたいと考えている。当該年度で使用した消耗品は研究室既存の消耗品で賄えたため。当該年度で使用した消耗品は研究室の既存の消耗品で賄えたため。次年度における研究に必要な消耗品の購入に使用する。
大強度陽子加速のための多変数フィードバックの研究

近年、大強度(ビームパワーにして約1-5MW級)の陽子加速器は高エネルギー、原子核物理学のみならず、中性子散乱やミュオンを用いた広範囲な物性、生物、化学実験においても極めて有用であることから、その実現が広範な研究分野から待望されている。しかしながら、この実現にはさまざまな加速器の技術開発が必要であり、とりわけビーム損失を押え安定にすべてのビームを加速するための高周波加速システムの開発が必要不可欠である。この高周波加速システムは加速空胴および高周波増幅器のハイレベルRF部とその制御を行うオーレベル部から構成される。近年、高周波加速空胴に関して金属磁性体を用いた従来のフェライト空胴の性能を一桁上回る高加速勾配を持つ新型加速空胴が開発され、次世代の大強度陽子加速器の加速空胴として注目されている。このような加速空胴をハイレベルRFに用いることに従来まで加速システムのトラブルの原因であったバイアス電源を用いたチューニングシステムが不要である。本年、このことはローレベル系の制御に広い安定領域を与えることが回路シミュレーションコードを用いた制御回路の解析によって明らかになった。また、これにより従来のシステムでは不可能であった多変数のフィードバック制御が可能となった。またこの空胴により多周波数でのRF制御を行いより大電流のビームを加速できる可能性が出てきているが,この制御のためには最終的に超高速のDDSシステムが必要となるが、そのための基礎的開発として、電圧制御発振器を製作し、動作を確認した。また、小型の簡易型DSP(デジタルシグナルプロセッサ)を購入し、基本動作を確認した。今後DDSシステムを更に改良開発し実際のビームの加速に使用することを目指したい。このようなDDSを用いたビーム加速制御の可能性は本年四月米国で開かれるPAC国際会議の招待講演の中で話す予定である。大強度の陽子加速器は高エネルギー、原子核物理学のみならず、中性子散乱やミュオンを用いた広範囲な物性、生物、化学実験に極めて有用であることから近年注目されている。この実現にはさまざまな加速器技術の開発が必要であるが、中でもビーム損失を押え安定にすべてのビームを加速するための高周波加速空胴と高周波電源と高周波制御システムの開発が必要不可欠である。近年、高周波加速空胴に関して金属磁性体を用いた従来を一桁上回る高加速勾配を持つ新型加速空胴が開発され、次世代の大強度陽子加速器の加速空胴として注目されている。この加速空胴は広帯域であるため、従来まで加速システムのトラブルの原因であったバイアス電源を用いたチューニングシステムが不要である。本年、より広い安定領域を持つことが回路シミュレーションコードを用いた制御回路の解析によって明らかになった(本年3月KEKにおいてAPAC98で発表予定)。また、電圧制御発振器を製作し、動作を確認した。これまで、国内では陽子加速器の高周波制御はアナログ方式か基本であり、次期の大強度陽子加速器の基本設計においてもこのアナログ方式がまず考えられているが、この様なDSP、DDS(ダイレクトデジタルシンセサイザー)、デジタル櫛形フィルターなどを高周波制御に用いることにより、アナログ方式では選ばれなかった再現性や安定性が選ばれることが今後期待できる。
創造的活動としての遊びと発達に関する実証的研究:援助する保育者の視座からの検討

近年、子どもの遊びが変化してきていると言われる。また少子化の進む現在、子どもが集団となって遊ぶことができる場としての集団保育の重要性が増している。そこで、本研究では、保育所における自由遊びを観察することで、(1)子どもの遊び変化の内実を明らかにすること、(2)保育者による遊び援助の視座を明らかにしていくことを主たる目的とした。またその際、日々の実践を通して、子どもの遊びと発達を援助している保育者の側からみた「子どもの遊びの変化」および、それに対応した「遊び援助の視座」を分析することを目標とした。本年度は、遊びの主体者としての子ども、遊びを援助・指導する人的環境としての保育者、物的環境としてのモノ(玩具等)という重層構造をなす保育における遊びを、フィールドにおける参与観察から明らかとした。さらに、保育者の側からみた援助の視座について分析するために、参与観察により得られた客観的データおよびその解釈について、保育者とデータセッションを行った。その結果、第一に子どもの日常的実践と保育における遊びは切り離すことができないことが明らかとなった。第二に援助の視座としては、遊びの発達のみならず、主体者としての子どもの全人的な発達の援助を目指すための複眼的視座が必要であることも明らかとなった。次に、具体的にどのように遊びを通した発達を促していくべきかについて、(1)保育者の援助内容を把握するためのカテゴリー表及び質問項目作成のため、国内外の先行研究整理を行うこと、(2) (1)に基づいて保育者に質問紙調査ならびに面接調査を実施することを計画していた。しかし、研究年度途中に研究代表者が妊娠し、その経過が思わしくなかったことから研究は中断を余儀なくされ、来年度に研究を延期することとした。保育における遊びを捉えるとき,保育者による援助の役割は大きい。保育者を媒介としながら,子どもたちの日常/保育生活と遊びが融合する場に,保育における遊び世界が成立するものと考えられる。そこで本研究では, 1.相互行為分析を行い, 2.遊びを支える保育・教育方法を提示することを目的に据えた。その際に, (1)の主体者としての子ども, (2)遊びを援助・指導する人的環境としての保育者, (3)物的環境としてのモノ(玩具等)という重層構造をなす保育における遊びという観点から分析を行った。具体的には, 1.保育所をフィールドとして, 2歳から5歳児までの保育場面をビデオカメラ及びICレコーダーで記録した。データを文字化したものを分析の対象としたが,その際に子どもの動き,発話,使用しているモノ,保育者の発話,保育者の動きについてもトランスクリプト化し,遊び場面状況の生成について検討した。2.保育者が現代の子どもの遊びの成立過程についてどのように捉えているかを調査した。質問項目を用意したが,できるだけ保育者の自由な語りを引き出す形でインタビューを行った。まだ記録したビデオデータを保育者と一緒に分析し,遊びの重層構造の構成要因として,生活面からのコンテクストを得ることができた。その結果,保育者が捉える子どもの遊びは,幼児の全人格的活動の一部であり,そこから切り離されて存在しえない現象であるということを考察した。すなわち,保育における遊び援助の視座とは,その活動から子ども一人一人の発達の把握し援助するためにある。子どもが変わってきたといわれる現在,幼児の主体的活動たる遊びから,そうした変化を読み取り,発達を援助していく視座が必要であると考察した。
循環型社会における木材の役割を重視した木の環境学習教材の開発と実践

木材を活用した環境学習教材、プログラムを開発して実践を行った。木材学習を、環境教育として位置づける学習プログラムとして3つ開発した:(1)割り箸から木材の違いや性質を知るプログラム、(2)木材ブロックの浮力実験を通じて、木の性質の違いを学ぶ、(3)木材組織写真つきのサイコロ作成から木材組織の構造を学ぶ。プログラムを小、中学生、高校生、一般を対象に実施した結果、高い評価が得られ、プログラムの有効性が示された。森林環境激育では、森林整備に関しては森林体験学習等の実践が多くなってきたが、木材利用については木工の技術指導にとどまっており、材料である木の種類や国産材と外材の区別の理解、森林・木材と地球環境との関わりを考えるといった循環型資源としての木の役割など、循環型社会における木材の役割を重視した木の環境学習教材の開発と実践が必要である。日本の代表的な針葉樹材と広葉樹材としてヒノキとケヤキを選定し、それらの3cm角ブロックをルーペで観察させ、3断面の光学顕微鏡写真およびSEM写真のそれぞれを一面とした正6面体の立体模型の教材を用いて、木材の組織的構造および針葉樹材と広葉樹材の違いを学習させた。軽重までの密度の異なる樹種の木材片(2cm角で長さ15cm)を用いて、どの程度水に浮くかを体験させることにより、木材の密度を浮力として視覚的に理解させた。また、一般的に水に浮くと考えられている木材の中にも、水に入れたら沈んでしまう高密度材があることの驚きを経験させた。その後、数種の身近な木材つまり割り箸を材料として、組織的特徴による識別を学習させ、それぞれの産地との関係から地球環境問題を考えさせた。中学生を対象として2回(5名/回、合計10名)、そして小学校低学年からお年寄りまで輻広い年齢構成の15名を対象として1回実施した。講座全体の感想は、全体で9割以上が肯定的な評価であり、講座を通して、木材についての理解を深めることが出来た。プログラム別では、立体模型についての評価が中学生でやや低かった。この理由は、講座に対する意欲が高い中学生からの評価は高いが、講座に対する意欲が低い中学生からの評価が低いためである。中学生の意欲とプログラムの評価との関係は、割り箸実習にも見られた。最も体験的な木の浮き沈み実験では、プログラムの評価と講座への意欲には関係がなかった。国産材利用の推進が持続可能な循環型社会の実現につながるものであることへの国民の理解を得ていくことは環境教育のテーマとしても最も重要なものの一つである。しかし、これまでの木材利用に関する学習は従来の木工の技術指導にとどまっている。そのため、循環型資源としての木材の良さやその利用の意義を学ぶ木育が推進されており、そのためには標本等の実物の木材を使った教材の開発と実践が必要である。そこで、木の環境学習のための教材の開発を行い、循環型社会における木材の役割を重視した3種類のプログラムを作成した。また、実践を通じて効果を検証した。開発した教材は、(1)基礎知識として木材の組織的構造を学習する教材:針葉樹材と広葉樹材の識別に始まる木の種類、国産材と外材の区別などを学ぶために、日本の代表的なヒノキとケヤキを選定した。それらの3cm角の木片(ルーペでの観察用)と3断面の光学顕微鏡写真およびSEM写真のそれぞれを一面とした正6面体の立体模型の教材、(2)木材の密度の多様性を体感する教材:軽重(比重:約0.31.1)までの密度の異なる6樹種の木材片(2cm角で長さ15cm)(水に浮くかの実験用)。補足的に身近な木材である割り箸を利用した。また、それぞれの教材を使って、環境学習のためのプログラムを開発し、カーボンニュートラルな資源である木材の特性と性質を、木材の組織的構造に注目させながら理解できるようにした。開発したプログラムは、中学生を対象とした実践、小学校低学年からお年寄りまで幅広い年齢構成を対象とした実践、高校生を対象とした実践を行い、受講生へのアンケート調査を行った。その結果高い評価が得られ、木材を使った環境学習としての効果が見られるプログラムを開発することができた。
心疾患における細胞時計・炎症制御プログラムの連携機序解明

慢性炎症は生活習慣病に共通した基盤病態である。生活習慣病の慢性炎症では、炎症がうまく収束できずに遷延し、長期に低レベルで炎症が継続することにより、最終的には組織機能を障害してしまうことが問題となる。この慢性炎症の中で、マクロファージは非常に多彩な機能を持つ。例えば初期には炎症を進め、組織障害を引き起こすが、炎症の慢性期には線維化を進めたり、炎症を抑制するように働く。本研究では長期的な時間の中でのマクロファージの機能変化が、マクロファージに内在するプログラムによって制御されていると考え、検討した。その結果、細胞時計と、炎症を制御する転写因子との間に相互作用があることが示唆された。これまでの研究によって、生活習慣病の慢性炎症プロセスにおいて、マクロファージが極めて多機能なエフェクター細胞として、時間・空間的にその機能をダイナミックに変化させ、病態形成に中心的な役割を果たすことを見いだした。例えば、腎臓において病態初期に集積するM1マクロファージは、炎症や組織破壊を推進するが、遅れて誘導されるM2マクロファージは、線維化を進めるとともに、炎症を収束させる。マクロファージの急性期応答については、詳細な分子機序が明らかにされているが、より長い時間相で生じる変化の制御機構はよく分かっていない。本研究では、長時間相におけるマクロファージの機能変化が、細胞時計と炎症制御プログラムのリンクによってもたらされると考え、その分子機序を明らかにすることを目的として検討を進めた。まず培養マクロファージを刺激した際に時計遺伝子群の発現が変動することを見いだした。興味深いことにマクロファージの血清刺激とLPS刺激では時計遺伝子の律動が異なり、また、LPSによるシグナルが時計遺伝子群の発現律動に影響を与えることから、時計遺伝子による細胞時計の制御と炎症応答のシグナル機序の間に相互作用が存在することが示唆された。さらにChIP-seq法によりBmal1の結合領域をゲノムワイドで検討したところ、時計遺伝子に加えて多数の代謝関連遺伝子と炎症関連遺伝子の制御領域に結合していることを見いだした。その結合領域はマクロファージのマスター転写因子であるPU.1との重なりが多く、マクロファージにおいては、マクロファージ特有の転写プログラムとBmal1とが相互作用している可能性が示唆された。以上の結果から、マクロファージでは細胞時計と炎症応答のプログラムが密接に連結していると考えられる。循環器内科額
心臓リハビリテーションが心疾患患者の内因性NO産生能に及ぼす影響の検討

心筋梗塞と心不全患者においての心臓リハビリテーション(心リハ)は運動耐容能の改善、予後の改善の効果があるが、その効果のメカニズムに関しては未だ十分分かっていない。一酸化窒素(NO)は生体内で血管内皮細胞より産生され、血管拡張作用を有する。心筋梗塞や心不全患者において、血管拡張能の異常があり、これにNOが強く関与しており、病態生理学的にみて極めて重要な役割を果たしている。最近呼気中のNOが測定可能となり、内因性NO産生の異常を臨症例で検討できるようになったが、心筋梗塞と心不全患者においての検討は未だない。さらに、心リハが内因性NO産生系、ANP、BNPといった神経体液性因子に及ぼす影響は不明である。そこで今回、心筋梗塞患者を対象として、心リハが内因性NO産生能、心房性(ANP)及び脳性(BNP)利尿ペプチドに及ぼす影響を検討した。呼気中NO排出量の変化を測定したところ、心筋梗塞患者では運動中の呼気中NO排出量が正常者に比べて低下していな心リハにより運動時の呼気中のNO排出量は増加した。また血中ANP、BNPが心リハ前で高かった症例では、心リハ前に比べてこれらの値は低下した。嫌気性代謝闘値や最大酸素摂取量などの運動耐容能の指標も増加した。以上より、心筋梗塞患者では内因性NO産生能が低下しているが、心リハにより内因性NO産生能が増加し、血管拡張能の異常が改善したと考えられた。また心リハはより血中ANP、BNPの改善に示されるように心機能も改善した。心筋梗塞患者の心リハは、内因性NO生産能の異常、つまり血管拡張機能の異常を改善させ、これが心機能も改善し、運動耐容能の増加につながると考えられた。最近呼気中のNOが測定可能となり、内因性NO産生の異常を臨症例で検討できるようになったが、心筋梗塞と心不全患者においての検討はわずかであり、さらに心リハが内因性NO産生系、ANP、BNPといった神経体液性因子に及ぼす影響は不明である。そこで今回、慢性心不全患者8例を対象として、心リハが内因性NO産生能、心房性(ANP)及び脳性(BNP)利尿ペプチドに及ぼす影響を検討した。呼気中NO排出量の変化を測定したところ、慢性心不全患者では運動中の呼気中NO排出量が正常者に比べて低下していた。心リハにより運動時の呼気中のNO排出量は増加した。嫌気性代謝閾値や最大酸素摂取量などの運動耐容能の指標も増加した。以上より、慢性心不全患者では内因性NO産生能が低下しているが、心リハにより内因性NO産生能が増加し、血管拡張能の異常が改善したと考えられた。また心リハにより血中ANP、BNPの改善に示されるように心機能も改善した。慢性心不全患者の心リハは、内因性NO産生能の異常、つまり血管拡張能の異常を改善させ、これが心機能も改善し、運動耐容能の増加につながると考えられた。

心筋梗塞と心不全患者においての心臓リハビリテーション(心リハ)は運動耐容能の改善、予後の改善の効果があるが、その効果のメカニズムに関しては未だ十分分かっていない。一酸化窒素(NO)は生体内で血管内皮細胞より産生され、血管拡張作用を有する。心筋梗塞や心不全患者において、血管拡張能の異常があり、これにNOが強く関与しており、病態生理学的にみて極めて重要な役割を果たしている。最近呼気中のNOが測定可能となり、内因性NO産生の異常を臨症例で検討できるようになったが、心筋梗塞と心不全患者においての検討は未だない。さらに、心リハが内因性NO産生系、ANP、BNPといった神経体液性因子に及ぼす影響は不明である。そこで今回、心筋梗塞患者を対象として、心リハが内因性NO産生能、心房性(ANP)及び脳性(BNP)利尿ペプチドに及ぼす影響を検討した。呼気中NO排出量の変化を測定したところ、心筋梗塞患者では運動中の呼気中NO排出量が正常者に比べて低下していた。心リハにより運動時の呼気中のNO排出量は増加した。また血中ANP、BNPが心リハ前で高かった症例では、心リハ前に比べてこれらの値は低下した。嫌気性代謝閾値や最大酸素摂取量などの運動耐容能の指標も増加した。以上より、心筋梗塞患者では内因性NO産生能が低下しているが、心リハにより内因性NO産生能が増加し、血管拡張能の異常が改善したと考えられた。また心リハにより血中ANP、BNPの改善に示されるように心機能も改善した。心筋梗塞患者の心リハは、内因性NO産生能の異常、つまり血管拡張能の異常を改善させ、これが心機能も改善し、運動耐容能の増加につながると考えられた。
培養ヒト歯根膜細胞のコラーゲン代謝について

TGF-βが歯周組織のコラーゲン代謝にどのような影響を及ぼすかを、歯周組織を構成している歯根膜細胞や歯肉線維芽細胞が産生するコラーゲン量およびコラゲナーゼインヒビター活性、コラゲナーゼ活性を指標として調べた。コラーゲン合成に及ぼす影響については、歯根膜細胞、歯肉線維芽細胞の両細胞とものその合成量は増加した。これは、TGF-βの作用による細胞数の増加に伴う合成量の増加の可能性が考えられたが、両細胞の細胞数は、本実験の3日間ではその増減を示さなかった。したがって、コラーゲン合成量の増加は、TGF-βの効果によるものであり、TGF-βは両細胞のコラーゲン合成量を促進させる働きがあるものと考えられる。コラゲナーゼインヒビター産生に及ぼす影響については、TGF-βの添加により両細胞の産生するコラゲナーゼインヒビター活性は濃度依存的に上昇し、TGF-β5ng/mlの添加ではコントロールに比べて23倍の上昇を示した。コラゲナーゼ産生に及ぼす影響については、3症例中2症例がTGF-βの添加によってその活性が低下した。以上の結果から、TGF-βは組織のコラーゲン代謝において分解を抑制する方向に働いていることが示唆された。TGF-βは炎症反応における増幅因子としても注目されているが、本実験の結果では、組織の修復や創傷治癒でも重要な役割があると考えられる。またTGF-βの作用は、その濃度や作用時の細胞の集密度の違いなどによる相反する結果も報告されている。今後、組織のコラーゲン代謝において分解を抑制する因子の役割を知ることは、組織の修復を促進させ、歯周炎に見られるattachment lossを防ぐものと考えられる。
中国黒龍江省における危機に瀕するダグル語の社会言語学的研究

1)2018年4ー7月までに収集したデータの分析などを行い、8月に現地にて物語などのデータの収集や補充調査を行った。9月11日、12日に大分で開催された「第七回日中国際ワークショップ」(科研基盤B、Cによる主催)にてダグル語や満洲語を事例として、中国東北地域における少数言語の保護と継承の現状について口頭発表を行った。2)収集したデータを確認するため、2019年2月と3月に二回にわたって現地を訪れ、ダグル語の物語のデータを国際音表記で記録転写し、それについてもう一度確認をし、論文「言語接触の視点からみるチチハル市梅里斯ダグル語の特徴ー物語「結婚と生活の礼節」を事例としてー」を作成し、『現代中国における言語政策と言語継承』(第四巻)に掲載した。ダグル語と中国語との言語接触の実態をある程度まで解明できた。3)アンケート調査やインタビュー調査の研究分析結果を「言語使用と言語意識」としてまとめ、『現代中国における言語政策と言語継承』(第四巻)に掲載し、またダグル語の保護や継承の実態についてもまとめた。4)2017年と2018年に開催された「日中国際ワークショップ」での発表論文、特にダグル語を中心とした研究成果をまとめ、論文集『現代中国における言語政策と言語継承』(第四巻)に収録し、出版した。本研究は、社会言語学の視点から危機に瀕するダグル語の調査研究を行うことによって、今まで明らかにされていなかった中国黒龍江省チチハル市梅里斯におけるダグル語と中国語との接触実態を解明し、語彙の借用やコードスイッチングに留まらず、文法的な要素の借用乃至バイリンガル動詞などが生じている言語接触のプロセスを解明できた。また異なる年齢層のダグル人の言語使用の実態を明らかにした。今後、データに関する詳細な分析をさらに進め、他の地域のダグル語とも比較を行うことは大変重要な意義を持つ。平成28年度に以下の調査研究を行った。1)2016年9月15日-21日までに分担者の呉人徳司氏とともに一週間程度の現地調査を行った。黒龍江省チチハル市梅里斯ダグル族区におけるダグル語の言語実態及びその使用実態を調査し、当地域のダグル語に関する情報収集を行うことができた。2)言語調査を行う際、まず梅里斯ダグル族区におけるダグル語の高齢者母語話者の徳新氏(81歳)、鄂氏(78歳)を対象にし、語彙や物語などを語ってもらい、データの収集作業を行った。さらに黒龍江省チチハル市梅里斯ダグル族区におけるダグル族中学校のダグル人生徒を対象にし、言語使用や言語意識に関する調査を実施した。そして、9月21日午前にチチハル市に戻り、チチハル市民族高校のダグル人生徒(一部)を対象にし、同様なアンケート調査を行った。3)2017年3月下旬にて再び現地入りをし、チチハル市民族高校において、ダグル人教員やダグル人(前回不在で回答が得られなかった)生徒を対象にし、言語使用や言語意識に関するアンケート調査を実施した。4)現在、言語データやアンケート調査について分析を行っているところである。今年の10月にマカオで開催される国際都市言語学会にてアンケート調査の結果について発表を行う予定である。平成28年度に計画していた黒龍江省チチハル市梅里斯ダグル族区におけるダグル語の言語実態に関する調査、及びアンケート調査ができ、データの収集が順調に進展している。従って、基本的に当初の予定通りである。(3)2017年11月25日に開催された会議にて、分担者と共にダグル語に関する研究成果をそれぞれ発表した。(4)2018年2月下旬にて黒龍江省富裕県大登科村に行って現地調査を行った。主にハイラルダグル方言との違いを見るためだった。同時に、当地域に関するメタコミュニケーション情報を収集し、ダグル語の言語使用状況をある程度まで知ることができた。(5)2018年3月下旬に分担者とともに黒龍江省チチハル市梅里斯にて、語彙、歌、物語などの調査を行い、ダグル語のデータを収集することができた。(6)調査データに基づき、言語接触と言語変異の視点による解析を行い、2018年に出版予定の『現代中国における言語政策と言語継承』(第4巻)に掲載する見込みである。2017年2018年にわたって得た調査データの分析を行っている。そして、2018年に出版する『現代中国における言語政策と言語継承』(第4巻)にその成果を掲載する予定である。

ダグル語と中国語との言語接触の実態をある程度まで解明できた。3)アンケート調査やインタビュー調査の研究分析結果を「言語使用と言語意識」としてまとめ、『現代中国における言語政策と言語継承』(第四巻)に掲載し、またダグル語の保護や継承の実態についてもまとめた。4)2017年と2018年に開催された「日中国際ワークショップ」での発表論文、特にダグル語を中心とした研究成果をまとめ、論文集『現代中国における言語政策と言語継承』(第四巻)に収録し、出版した。本研究は、社会言語学の視点から危機に瀕するダグル語の調査研究を行うことによって、今まで明らかにされていなかった中国黒龍江省チチハル市梅里斯におけるダグル語と中国語との接触実態を解明し、語彙の借用やコードスイッチングに留まらず、文法的な要素の借用乃至バイリンガル動詞などが生じている言語接触のプロセスを解明できた。また異なる年齢層のダグル人の言語使用の実態を明らかにした。今後、データに関する詳細な分析をさらに進め、他の地域のダグル語とも比較を行うことは大変重要な意義を持つ。1)今後も引き続き調査を行い、分担者と緊密に連携を取り、データのまとめなどを行う予定である。2)今年の9月に現地調査をし、11月下旬に、東京にて日中国際ワークショップを開催する予定である。その際、主にダグル語を中心にする予定である。3)国際会議を通じて、同分野の研究者らと意見交換を行い、ダグル語の研究動向などに注目していきたい。(1)2018年に『現代中国における言語政策と言語継承』(第4巻)を出版する予定である。(3)2018年9月に開催する第七回日中国際ワークショップ」にて発表される研究成果も合わせて、『現代中国における言語政策と言語継承』(第4巻)に収録する予定である。(4)今年の研究計画通り、ダグル語の研究を進めていく予定である。2017年11月25日にて、科研費(基盤研究B、C研究代表者包聯群)と基幹研究「多言語・多文化共生に向けた循環型の言語研究体制の構築」(LingDy3)(東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所)による「第六回日中国際ワークショップ「現代中国における言語政策と言語継承少数言語(ダグルを中心)について考える」を共催した。
炎症時に発現される新しいADAMファミリー遺伝子ADAMTS-1の機能発現解析

ADAMTS-1は他のADAMファミリー分子とは異なり、膜貫通領域を持たず、そのかわりに3つのトロンボスポンジン(TSP)タイプIモチーフを有するユニークなADAMファミリー分子である。本年度はCOS-7細胞発現系を用いADAMTS-1蛋白の分泌性等の基本的性質について調べた。その結果、COS-7細胞発現系では、ADAMTS-1蛋白は分泌性であるにもかかわらず、その培養上清中にほとんど検出されないことがわかった。その後、これはADAMTS-1蛋白が細胞外マトリックスに取り込まれるためであることがわかった。この時、ADAMTS-1蛋白は、プロドメインを有する前駆体およびプロドメインが除去された成熟型として細胞外マトリックス分画に検出される。またヘパリン存在下で同様に発現を行った場合、ADAMTS-1蛋白は細胞外マトリックスからはずれて、培養上清中に放出されることがわかった。このことから、ADAMTS-1蛋白はヘパラン硫酸等の硫酸化多糖を介して細胞外マトリックスに結合すると考えられる。さらに同タンパクのECM結合領域を調べるため、種々の部分欠損変異体を作製して解析した結果、C末端領域の3つのTSPタイプIモチーフおよびその間のスペーサー領域が、それぞれECM結合能を有することがわかった。以上のことから、ADAMTS-1蛋白は、細胞から分泌された後、C末端側領域における複数のECM結合部位を介して産生細胞のECMに取り込まれる一方、プロテアーゼ部分はフリーの状態であることが示唆された。ADAM(A Disintegrin And Metalloproteinase)はヘビ毒メタロプロテアーゼおよびディスインテグリン群と相同性を示す新しい遺伝子群の総称である。我々は最近、癌悪液質誘導性のマウスcolon26腫瘍が発現するADAMTS-1という新しいADAMファミリー遺伝子を同定し(Kuno K.et al.,1997)、その解析を行っている。ADAMTS-1は膜貫通領域を持たず、そのかわりに3つのトロンボスポンジン(TSP)タイプIモチーフを有する新しいタイプのADAMファミリー分子である。我々は同遺伝子欠損マウスの作製と解析に先立ち、マウスADAMTS・1染色体遺伝子の構造を解析した。マウスFIX・II genomic libraryのスクリーニングを行ない3つのgenomic cloneを得た後、そのDNA塩基配列を決定した。その結果、マウスADAMTS-1遺伝子は全長9.2kbで9つのエクソンから成ることがわかった。またプロプロティン、ディスインテグリン様ドメインおよび中央部TSPタイプIモチーフは、それぞれ単一のエクソンにコードされていることから、いくつかのエクソンは機能ドメインに対応することがわかった。これまでADAMファミリーでは、MDC及びMS2遺伝子についてその染色体遺伝子構造が調べられており、いずれも二十数個の短いエクソンからなることが報告されている。ADAMTS-1染色体遺伝子の構造はこれらのものとはかなり異なることから、ADAMTS-1は同ファミリーの中でもすこし離れた遺伝子であると推定される。またFISH法により同遺伝子の染色体マッピングを行った結果、ADAMTS-1遺伝子はマウス染色体16番C3-C5の領域にマップされることがわかった。現在のところ、同領域には他のADAMファミリー遺伝子はマップされておらず、また他のグループの報告からも、ADAMファミリー遺伝子群は同一染色体上でクラスターを形成していないと思われる。
ナノ界面プラズマ処理によるポリマー膜のバリア性能の制御

高分子材料の物性向上や機能性付与により,新たな複合材料としての高分子利用を考えることは色々な状況下でのマテリアルニーズに答える材料応用を考える上で重要である.このような中,高分子材料の物性向上や機能性付与を目指した,硬質系材料と高分子材料を複合したコンポジットの研究が注目を浴びている.ここではプラズマ処理やプラズマCVD法を応用することで,より簡易な工程で高分子材料の複合材料化を目指した.具体的には,プラズマを使った表面改質や表面蒸着によるポリマーのバリア性や力学物性の制御,さらには新たに考案した表面蒸着ナノ粒子同時分散法によるコンポジットの作製と実用化に向けた力学物性評価を実施した.前者のプラズマ表面効果によるポリマーの改質の研究では昨年度に続いて薬剤含有ポリマーをプラズマ処理することで表面バリア特性を変化させ,薬剤溶出量を制御することを試みた.具体的には,既に薬剤溶出ステント(DES)に応用されている,2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン(MPC),エチレンビニルアセテート(EVA),ポリウレタン(PU)の3種のポリマーを薬剤担体として使用し,アルゴンガスを用いたプラズマ処理を5秒から45秒まで異なる処理時間で実施した.その結果,EVAおよびPUからの薬剤溶出量は処理時間を長くするにともなって溶出量が減少する傾向が得られた.MPCはプラズマ処理の有無にかかわらず,一定の薬剤溶出量であった.これらの違いは,表面組成の分析から,プラズマ処理による表面の組成変化が関わっていると考えられる.プラズマ表面蒸着によるコンポジット作製の課題においては,できたコンポジット材料の力学物性および熱物性を評価することを目的とした.具体的には,高分子材料としてポリエチレン(PE)を使用し,分散材として非晶質炭素(AC)を選びコンポジット化し,力学物性および熱物性を評価した.透過型電子顕微鏡像から,粒径が約100nmのACがPE中に分散していることが確認され,引張試験を実施した結果,ACを分散させたPEは,破断応力が最大でPEの約1.3倍,弾性率が約1.6倍となることが示された.熱物性も向上しており,ACが結晶核材として機能し,物性向上に寄与したと考えられた.プラズマ処理を用い,各種医用ポリマー材料のバリア性について,特に薬剤徐放に向けたポリマー材料の作製を行い,制御可能なプラズマ処理法について評価できた.またプラズマCVD法も新たに応用し,汎用プラスチックの代表であるポリエチレンを母材とした非晶質炭素/ポリエチレンコンポジットの作製にも成功した.これにより分散材の分散性も良好で,さらに力学物性および熱物性ともに向上したポリマー複合材料を作製することに成功し,おおむね順調に進展している,といえる.本年度の成果においては,特に非晶質炭素/ポリエチレンコンポジットの安定な作製条件を詰めることが出来た.今後は,詳細に力学物性および熱物性の2つの物性を評価する必要があり,その信頼性を上げることが応用に向けた第一歩となる.また,非晶質炭素由来の電気伝導性やガスバリア性の評価を行い,本研究で作製したコンポジットにどのように機能性付与されるかを定量的に評価することも重要である.さらに,今回は母材をポリエチレンに限定してコンポジットの物性評価を実施したが,今後は母材を他種ポリマーにも広げ,他種ポリマーへの応用可能性を検討したい.以上のように,機能性および多種ポリマーへの応用可能性を検討することで,従来の手法に比べ,より応用範囲の広いコンポジット作製手法の確立を目指す必要があると考えている.本研究ではプラズマを使った微細領域処理によりポリマーを機能化することを大きな目的としている.その中でもバリア性は材料物性でも重要な特性であり,表面プラズマがポリマーのバルク物性に与える影響について研究した.当該年度においては特に液体バリア性に着目し,その目下の応用分野である薬剤徐放を視野に入れた研究を実施した.血管狭窄に対する血管内カテーテル治療では,「薬剤溶出ステント(DES)」と呼ばれる金属製の網状の筒を狭窄部で拡張させ血流を回復し治療する手法が主流である.しかし,薬剤溶出ステント留置後の晩期では血栓症にともなう血管再狭窄が多数報告され重大な問題となっている.そのためステント表面が生体適合性に優れ,薬剤溶出速度が制御可能であり,さらに長期間薬剤溶出が保証されるDESの開発が求められている.我々はプラズマ化学蒸着法のアセチレンガス導入によって得られるダイヤモンドラークカーボン(DLC)薄膜が生体適合性に優れるばかりでなく,バリア性も有する点に着目した,DLCと薬剤含有生体適合性ポリマーの複合化により,薬剤の溶出性能を精度高く制御できる可能性がある.本研究では生体適合性に優れた親水性の2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン(MPC),疎水性のエチレンビニルアセテート(EVA)などを薬剤担体として選択した.ポリマー上にDLCを蒸着する際にメッシュを用いてマスキングすることで,マイクロサイズの格子状パターンを施した.格子サイズの異なるメッシュを用いることによりDLC被覆面積を調整し,DLC被覆面積により薬剤溶出量が制御可能か確認した.また,膜として蒸着されない酸素,アルゴンガスを用いて,同様の方法で処理面積を調整し,薬剤溶出量に与える影響も調べた.ここで薬剤含有ポリマー上の被覆面積率により薬剤の抑制効果を確認した.またEVAにおいてはアルゴンプラズマ処理面積率により,薬剤の抑制効果を確認した.

高分子材料の物性向上や機能性付与により,新たな複合材料としての高分子利用を考えることは色々な状況下でのマテリアルニーズに答える材料応用を考える上で重要である.このような中,高分子材料の物性向上や機能性付与を目指した,硬質系材料と高分子材料を複合したコンポジットの研究が注目を浴びている.ここではプラズマ処理やプラズマCVD法を応用することで,より簡易な工程で高分子材料の複合材料化を目指した.具体的には,プラズマを使った表面改質や表面蒸着によるポリマーのバリア性や力学物性の制御,さらには新たに考案した表面蒸着ナノ粒子同時分散法によるコンポジットの作製と実用化に向けた力学物性評価を実施した.前者のプラズマ表面効果によるポリマーの改質の研究では昨年度に続いて薬剤含有ポリマーをプラズマ処理することで表面バリア特性を変化させ,薬剤溶出量を制御することを試みた.具体的には,既に薬剤溶出ステント(DES)に応用されている,2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン(MPC),エチレンビニルアセテート(EVA),ポリウレタン(PU)の3種のポリマーを薬剤担体として使用し,アルゴンガスを用いたプラズマ処理を5秒から45秒まで異なる処理時間で実施した.その結果,EVAおよびPUからの薬剤溶出量は処理時間を長くするにともなって溶出量が減少する傾向が得られた.MPCはプラズマ処理の有無にかかわらず,一定の薬剤溶出量であった.これらの違いは,表面組成の分析から,プラズマ処理による表面の組成変化が関わっていると考えられる.プラズマ表面蒸着によるコンポジット作製の課題においては,できたコンポジット材料の力学物性および熱物性を評価することを目的とした.具体的には,高分子材料としてポリエチレン(PE)を使用し,分散材として非晶質炭素(AC)を選びコンポジット化し,力学物性および熱物性を評価した.透過型電子顕微鏡像から,粒径が約100nmのACがPE中に分散していることが確認され,引張試験を実施した結果,ACを分散させたPEは,破断応力が最大でPEの約1.3倍,弾性率が約1.6倍となることが示された.熱物性も向上しており,ACが結晶核材として機能し,物性向上に寄与したと考えられた.プラズマ処理を用い,各種医用ポリマー材料のバリア性について,特に薬剤徐放に向けたポリマー材料の作製を行い,制御可能なプラズマ処理法について評価できた.またプラズマCVD法も新たに応用し,汎用プラスチックの代表であるポリエチレンを母材とした非晶質炭素/ポリエチレンコンポジットの作製にも成功した.これにより分散材の分散性も良好で,さらに力学物性および熱物性ともに向上したポリマー複合材料を作製することに成功し,おおむね順調に進展している,といえる.本年度の成果においては,特に非晶質炭素/ポリエチレンコンポジットの安定な作製条件を詰めることが出来た.今後は,詳細に力学物性および熱物性の2つの物性を評価する必要があり,その信頼性を上げることが応用に向けた第一歩となる.また,非晶質炭素由来の電気伝導性やガスバリア性の評価を行い,本研究で作製したコンポジットにどのように機能性付与されるかを定量的に評価することも重要である.
食餌性アレルギーにかかわる市販乳製品中のアミノ-カルボニル反応生成物の検討

1.名古屋市内及び周辺都市の保育園児1,514人を対象として、食餌性アレルギーの有無、原因食品、母親の食生活等を調査した。食餌性アレルギー児の割合は152人(10.0%)、発症時期は0歳(40.6%)が、また女子より男子に多く、原因食品の第1位は卵類(56.7%)、次いで乳製品(38.8%)であった。アレルギーの有無と離乳食、離乳の時期、授乳方法等に顕著な差は認められなかった。子供が食餌性アレルギーである場合には家族にアレルギー体質が顕著に高く(50%)、母親の妊娠中の食の好みも強かった。2.各種乳製品からモノクローン抗体を用いたA-C反応タンパク質の検出乳糖-タンパク質のA-C反応物に対し特異的なモノクローン抗体を用い、市販の乳児用調製乳、脱脂粉乳、殺菌乳及び乳飲料からA-C反応タンパク質の検出をELISA法、protein-blotting法を用いて試み、以下の成果を得た。1)乳児用調製粉乳8種類の内7標品から、乳糖とのA-C反応タンパク質の生成が認められた。1標品は乳糖を含まないものであった。製造からの貯蔵期間によっても反応性に顕著な差は認められなかった。2)脱脂粉乳6種類のうち鉄分を強化したもののELISA値は顕著に高く、反応性の高かったタンパク質は、casein、a-lactalbuminおよびβ-lactoglobulinであった。3)低温殺菌乳、高温殺菌乳、超高温殺菌乳および鉄分添加乳飲科、計19種類のうち、低温殺菌乳ではA-C反応タンパク質はほとんど検出されず、超高温殺菌乳および鉄分添加乳飲料のELISA値が高かった。乳糖と反応したタンパク質は主にcaseinであった。市販乳を長時間(60min)加熱すると、顕著にA-C反応生成物量は増加した。4)乳酸飲料、練乳等乳加工品11種類のA-C反応タンパク質は、標品によって異なった。無糖練乳に比べ、加糖練乳のELISA値は著しく低かった。本年度は次の2点について研究を行った。1.保育園児を対象として食餌アレルギ-の実態調査を行った。名古屋市内及び周辺都市の保育園児1,514人を対象として、食餌性アレルギ-の有無、原因食品、母親の食生活等を調査した。食餌性アレルギ-児の割合は152人(10.0%)、発症時期は0歳(40.6%)が、また女子より男子に多く、原因食品の第1位は卵類(56.7%)、次いで乳製品(38.8%)とこれらの食品が圧倒的に多かった。アレルギ-の有無に係わらず離乳食、離乳の時期、授乳の違い等に顕著な差は認められなかった。子供が食餌性アレルギ-である場合には家族にアレルギ-体質が顕著に高く(50%)、母親の妊娠中の食の好みも強かった。更に、地域差(名古屋市内に方が周辺都市より高い)が認められた(平成2年度家政学会総会にて発表)。2.モノクロ-ン抗体を用いたAーC反応タンパク質の検出乳糖ーオボアルブミンのアミノ-カルボニル(AーC)反応物で免疫したBALB/C

マウスの脾細胞をマウスミエロ-マ細胞(P3XAg 8.653)と融合し、乳糖ータンパク質のAーC反応物に対し特異的なモノクロ-ン抗体(L1,2)を産生するハイブリド-マを得た。一方、乳糖とラクトグロブリンの凍結乾燥混合物を50C,65%の相対湿度のもとで貯蔵してAーC反応の各段階生成物を調製した。アミノ基の減少度をfluorescaminを用いた蛍光法で測定してAーC反応の進行を確認すると共に、アミノ酸分析から初期段階生成物であることを確認した。この乳糖ーラクトグロブリンのAーC反応物のモノクロ-ン抗体(L1,2)との反応生をELISA法でマイクロプレ-トリ-ダ-を用いて測定した。この乳糖ーラクトグロブリンのAーC反応生成物を基準として用い、市販乳児用調製粉乳を8種類を購入してモノクロ-ン抗体L1,2との反応性をELISA法でマイクロプレ-トリ-ダ-を用いて現在検討中である。本年度は、乳糖ーリジンのAーC反応生成物に特異的なモノクロ-ン抗体(L1,2)を用いて、乳児用調製乳、市販乳におけるAーC反応タンパク質の検出を試み、次のような成果を得た。1)乳児用調製粉乳8種類を購入し、AーC反応タンパク質の検出を試みた。調製乳には乳糖以外に各種の糖が添加され、糖含量を50ー60%に調製されていた。また、これらの内の1標品は乳糖を除いたものであった。各標品中のタンパク質とL1,2との反応性をELISA法で比較したところ、乳糖を含まない標品では乳糖とのAーC反応タンパク質の生成が全く認められなかった。その他の調製乳ではほとんど同程度の反性が生じ、添加糖(Starch,Lacturose,dextrin etc.)によって、また、製造からの貯蔵期間によっても反応性に顕著な差は認められなかった。次に、調製乳中のタンパク質をSDSーPAGEで分離し、ProteinーBlottingによりニトロセルロ-スシ-トに転写し、L1,2およびperoxidase標識抗マウスIgGを用いた免疫染色により、乳糖と反応した各種乳タンパク質を検出した。乳タンパク質のうちで、乳糖との反応性の高かったタンパク質は、Lactoferrin,BSA,casein及びβーlactoglobulinであり、αーlactoalbuminの反応性は低かった。乳糖ーβーLgの種々の反応段階のAーC反応生成物を基準にして、乳糖ーリジンのAーC反応生成物を推定した。2)低温殺菌乳、高温殺菌乳、超高温殺菌乳(36,85,130,140°C)を購入し、L1,2を用いたELISAによりAーC反応タンパク質を比較した。低温殺菌乳では乳糖と反応したタンパク質は検出されず、超高温殺菌乳のELISA値が最も高かった。また、Proteinーblottingによると、市販乳中でも乳糖と反応してたタンパク質はcasein,βーlactogloburinであり、αーlactoalbuminの乳糖との反応性は極めて低かった。(一部、平成3年度日本栄養食糧学会で発表)本年度は、乳糖ーリジンのアミノ-カルボニル(A-C)反応生成物に特異的なモノクローン抗体(L1,2)を用いて、スキムミルク、各種殺菌温度の市販乳および乳製品におけるA-C反応タンパク質の検出の試み、更に加熱によるA-C反応タンパク質の変化を調べ、次のような成果を得た。1.スキムミルク6種類を購入し、A-C反応タンパク質の検出を試みた。各標品中のタンパク質とL1,2との反応性をELISA法で比較したところ、全てのスキムミルクからA-C反応タンパク質を検出した。6種類の標品のうち鉄分を強化したもののELISA値は顕著に高かった。