hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エイジング社会における企業戦略

本年度実施した研究の主な成果は、(1)半成21年4月実施のアンケート調査の報告書執筆、(2)平成21年4月実施のアンケート調査データを用いた多変量解析、(3)山口市民を対象としたアンケート本調査の実施、の2点である。(1)アンケート調査報告書執筆においては、学生諸君にアンケート回答を依頼し、有意抽出という条件はあるものの、(a)自分自身へのこだわりの強い若者が多く、(b)消費に対しては肯定的であり、(c)華やかな消費への憧れは、人によって態度に散らばりがある、といった傾向が見られた。必ずしも、反消費主義的な傾向を、多くの若者が持っているわけではないことが示唆された。(2)同データを用いて、因子分析、クラスター分析を行った結果、「違い重視」群、「バブル傾向」群、「アンチ・バブル」群、「自分へのこだわり」群、「平均人」群の、5つのサブグループに分かれることが明らかとなった(群名は、仮称)。現代の若者は、消費に対して消極的であるとの議論があるが、消費への態度の観点から見ると、積極的と思われる群(バブル傾向)が存在していることが分かった。これらの群が、他の年齢層にも見られるのか、世代間で違いが見られるのか、などを明らかにするために、幅広い年齢層を対象とした調査研究(3)を行った。(3)アンケート本調査に関しては、学生諸君へのアンケート調査の結果を経て、質問項目の修正・改善を行い、山口地区在住の20歳以上70歳未満の男女を対象として、1000名の方にアンケート票を送付、464名から回答を得た(全回答率46.4%)。また、データ入力作業を終えた状況である。本年度実施した研究の主な結果は、(1)消費行動に関する統計分析のためのミクロデータ目的外使用への申請、承認、受け取り、(2)少数サンプルでのパイロット調査、の2点である。(1)においては、一橋大学経済研究所社会科学統計情報研究センターが行っている「学術研究のための政府統計ミクロデータの試行的提供」を通じて、全国消費実能調査(2004)のミクロデータの目的外使用の承認を得、3月28日にデータ受領、消費行動に関する統計分析に必要なデータセットを得た。このデータセットを用いた分析を行う利点は、単身世帯、二人以上世帯わせて5万程度の大規模サンプルが、低コストで利用可能である点にある。使用許可を得るまでの手続きが煩雑で、時間がかかるという点や、集計方式などを事前に決定しなければならず試行錯誤的な研究ができないなどというデメリットはあるものの、それらを上回るメリットがあると判断した。(2)においては、西南学院大学および山口大学では2008年1月15日実施、サンプル数120、山口大学では2008年1月17日実施、サンプル数209、総サンプル数329である。この調査は、次年度予定の本調査のための予備調査ではあるが、消費の意思決定者と貨幣の支払担当者との乖離が消費行動にどのように関係しているのかなどを明らかにするという、独立した価値を持つ調査であると考える。現在、報告書を作成中である。本年度実施した研究の主な成果は、(1)平成19年度実施のパイロット調査の報告書執筆、(2)平成19年度に申請・承認・受け取りを行った全国消費実態調査(2004年)のミクロデータを用いた集計表の作成、(3)アンケート本調査のためのサンプリングをはじめとする準備、の3点である。(1)パイロット調査においては、有為抽出による標本であるという条件はあるものの、(a)一人暮らしの大学生の3割から4割近くが、親の銀行口座からの引き落としによって光熱費などを支払ってもらっている、(b)冷蔵庫やパソコンといった生活必需品は親のお金で購入し、デジタルカメラや携帯型音楽プレーヤーなどの贅沢品は自分のお金でまかなっている割合が高い、などの知見を得た。(2)ミクロデータ集計表に関しては、今後の計量分析の基礎となるように、年間収入、世帯形態、世帯主年齢、地域によって全世帯をカテゴリーに区分し、薄型テレビ(プラズマ、液晶)などの所有状況の一覧表を作成した。引き続き、ミクロデータを利用するために、データ利用の申請を行い、承認を得た。(3)山口地区在住の20歳以上70歳未満を対象として、系統抽出法により1000名を抽出する作業を行った。住民基本台帳の閲覧許可を山口市に申請、承認を受けての作業である。

現代の若者は、消費に対して消極的であるとの議論があるが、消費への態度の観点から見ると、積極的と思われる群(バブル傾向)が存在していることが分かった。これらの群が、他の年齢層にも見られるのか、世代間で違いが見られるのか、などを明らかにするために、幅広い年齢層を対象とした調査研究(3)を行った。(3)アンケート本調査に関しては、学生諸君へのアンケート調査の結果を経て、質問項目の修正・改善を行い、山口地区在住の20歳以上70歳未満の男女を対象として、1000名の方にアンケート票を送付、464名から回答を得た(全回答率46.4%)。また、データ入力作業を終えた状況である。
小脳プルキンエ細胞の分化に伴う自発発火特性の発達機構と役割

Resurgent電流の成立機構を明らかにする目的で、Nav1.6遺伝子のスプライス変異型を探索したところ、二種の新規のスプライス変異を同定した。これらはドメイン1のみからなるタンパク(Delta2,Delta5)をコードした。以前報告されているドメイン1と2からなるスプライス変異(Delta4)ともあわせて全長型、不完全長型3種、に関してRT-PCR法により、RNAの発現時期を調べたところ、Delta4が全長型の増加に伴い消失するのに対して、Delta2とDelta5は生後数週齢まで残存していた。これらスプライス変異型分子の機能的な意味を探るため、アフリカツメガエル卵母細胞への発現実験を行なった。Delta2,4,5の単独ではいずれも電流を形成することはなかった。また、全長型Nav1.6との共発現で、電流量、キネティクスに有為な差はなく、Resurgent電流の出現も確認できなかった。3つの不完全長型分子がドメイン1と2の間の細胞内ループを有しておりこの部位がPKAのリン酸化を介したチャネル発現の促進現象に関わることから、全長型のPKAによる発現促通現象を抑制する可能性が考えられたので、PKAカクテルおよびbeta-adrenergic receptorの刺激による発現促通現象を定量したものの、これについても不完全長型サブユニットによる有為な効果は認められなかった。従って、Delta2,4,5の機能的な意義は、それらのタンパク発現にもとづくものは考えにくく、むしろ不完全な転写抑制によりもれ出るチャネルmRNAからの発現を抑制するためのメカニズムと考えられる。
次世代高性能磁石開発を目指したナノコンポジット磁性粉体の新規製造法

本研究では,従来の製造方法では開発できなかった,Sm-Fe-Co-N系磁性相(Sn_2Co_<17-x>FexN_y:硬磁性相)とCo-Fe合金(軟磁性相)からなるナノコンポジット磁石の開発を最終目標として,ナノコンポジット磁石調整に適していると考えられるマイクロエマルション法を用いて,ナノコンポジット磁石の中心成分であるSm_2Co_<17-x>FexN_y磁性粉の開発研究を行った。その結果,次の成果が得られた。1)マイクロエマルション法ではSm-Fe系磁性粉を調整することは困難であり,Alが共存する場合に限り,2-17構造のSm-Fe系磁性粉が得られた。この結果から,マイクロエマルション法で2-17構造のSm-Fe系磁性粉を得るためには,2-17構造となりやすい第三成分金属が必要であるという極めて重要な知見が得られた。2)1)の知見から,Sm-Fe系ではなく,本プロジェクトの目標物質であるSm-Co-Fe系磁性粉の調整を検討した。その結果,マイクロエマルション法によって,Sm_2Co_<17-x>Fex磁性粉を調整することに成功した。マイクロエマルション法のような液相法を用いて2-17型のSm-Co-Fe系磁性粉を調整した例はこれまでになく,磁性粉開発のブレークスルーとなりうる成果と言える。3)マイクロエマルション法によって調整したSm_2Co_<17-x>Fex磁性粉は,従来法で調整する場合よりも小さい結晶子径を有していた。しかし,Smが完全に合金化されていないことも判明し,磁気性能を向上させるまでには至らなかった。また,Sm_2Co_<17-x>Fex磁性粉を窒化することによって,本研究の目的物質であるSm_2Co_<17-x>FexN_2磁性粉を調整することにも成功した。本研究では,Sm-Co系合金を硬磁性相としCo金属を軟磁性相とするナノコンポジット磁石を創製することを目的とし,その創製に向けた基礎的検討を行った。本年度は,硬磁性相あるいは軟磁性相のどちらかを連続相とし,その中にナノスケールの他方の磁性相が分散した状態のナノコンポジット磁石の創製を検討した。このような状態は,一方の成分を過剰にすることで得られる可能性があると考え,まずコロイド沈殿法を用いてSmとCoの組成を大きく変化させて合金を調製する検討を行った。しかし,Sm/Co比を0.0250と大きく変化させても,マクロスケールで均一な磁性粉しか得ることはできなかった。次に,分散相をシリカで被覆しておき,そのシリカ被覆ナノ粒子を連続相の中に埋め込む検討を行った。まず,分散相をSm-Co合金として,シリカ被覆Sm-Co合金ナノ粒子の調製について検討した。この場合,Sm-Co合金前駆体をシリカで均一被覆したナノ粒子を得ることはできたが,その粒子をCa還元拡散処理してSm-Co合金とすることができなかった。そこで,分散相を軟磁性相のCo金属とする場合について検討した。Coの還元は容易であるため,シリカ被覆Coナノ粒子を調製することができた。さらに,この被覆ナノ粒子とSm-Co合金前駆体粒子を均一混合してCa還元拡散処理を行ったところ,Co金属+Sm_2Co_7合金+SmCo_2合金が共存した磁性粉が得られた。これらの結晶相の組み合わせは,従来報告されている相図では共存し得ないものである。また,この試料のTEM観察からCo金属ナノ粒子がSm-Co合金相の中に分散している様子も認められ,軟磁性相であるCo金属相と硬磁性相であるSm-Co合金相を共存したナノコンポジット磁石に近い状態を得ることに成功した。3)マイクロエマルション法によって調整したSm_2Co_<17-x>

Fex磁性粉は,従来法で調整する場合よりも小さい結晶子径を有していた。しかし,Smが完全に合金化されていないことも判明し,磁気性能を向上させるまでには至らなかった。また,Sm_2Co_<17-x>Fex磁性粉を窒化することによって,本研究の目的物質であるSm_2Co_<17-x>FexN_2磁性粉を調整することにも成功した。
焦電性単結晶を用いた小型X線源の高効率化に関する研究

焦電性結晶(LiTaO_3)の温度変化のみによるX線発生法はX線管と比べて、X線強度が不安定かつ原理上不連続である。本研究では、不安定性の原因の解明および不連続性の改善を目的とした。結晶表面における沿面放電が不安定性の要因であり、光電効果による電子供給、温度変化の周期の最適化により劇的に改善された。複数の結晶を用いて温度変化の周期・位相を制御し、ターゲットの形状と材質の最適化により強度を安定かつ連続化できた。高真空封入式の小型X線発生装置を試作し、良好な特性を得た。本研究では、X線発生のメカニズムを検討し、再現性が悪い原因について調べた。また、X線発生の不連続性を改善するため、複数個の焦電性結晶を用いてX線発生を行い、その特性を調べた。その結果以下の結論を得た。発生装置の筐体にX線が照射されたときに発生する光電子のX線発生への寄与を調べるために、強度が微弱な管球タイプのX線源を用いて、フィラメント電流とX線発生強度との相関性を調べた。その結果、適度の量の光電子の発生はX線強度の増加と安定性に寄与することが確認された。焦電性結晶の温度が周期的に変化する場合、結晶の電気面であるz面の理想的な面電荷密度の変化を計算することが可能であり、面電荷密度は温度変化の周期と同じ周期で変化することが分かった。温度変化の周期Lの大小関係によって、面電荷密度の変化の仕方が変わることが分かった。+z面,-z面のいずれの場合についても加熱中と冷却中でX線発生のメカニズムが異なることが、冷却中には気体の電離による電子の生成及び-z面から電子が放出され、これらがX線発生に寄与する。X線発生の不安定性の原因の1つは放電であることが,X線発生強度と結晶からの放電光との相関性からほぼ確実であることが分かった。放電には持続的な放電と、瞬間的に起こる放電がある。後者は主に沿面放電であり、X線発生を不安定化させ、結晶表面を破壊する。沿面放電の原因として,結晶表面における正電荷の蓄積が考えられる。特に,正電荷の蓄積はX線強度に周期的な変動を引き起こす原因となると考えられる。これを改善するために、温度変化の周期を変化させた結果、安定性が極めて良好なる周期が見いだされた。複数個のLiTaO3単結晶を用いたX線発生法において、結晶を3個または6個用い、温度変化を適切に制御することでX線が連続的に発生した。LiNbO3やLiTaO3などの焦電性結晶を用いたX線発生法では、そのX線発生の詳しいメカニズムが解明されていなかった。また発生するX線も断続的であり、強度の安定性も悪かった。本研究では、高真空中で、焦電性結晶としてLiTaO3単結晶を用いたX線発生法におけるX線発生のメカニズムの検討、X線強度の不安定性の原因とその改善方法の検討、X線を連続発生させる方法として複数個の結晶を用いた場合の基本的な特性を調べられ、以下の結論が得られた。結晶の加熱中と冷却中でX線発生のメカニズムが異なることが明らかとなった。X線発生の不安定性の原因の1つが結晶沿面放電と関係していることが分かった。沿面放電が起こる原因を検討した結果、結晶表面の電荷の蓄積が考えられた。また、X線強度が各周期間で、周期性をもって変動する現象も、放電が引き起こしていることが明らかとなった。沿面放電の発生頻度が温度変化の周期Lに依存する。結晶表面に蓄積した正電荷に対し二次的に吸着、脱離する電子の存在を仮定したモデルを考案し、沿面放電の発生メカニズム、放電発生後の強度推移、および、Lの値と安定性との関連性に対する説明を与えた。良好な安定性が得られるLのおおよその値の1つを提案した。X線発生を連続化するために、3個以上の結晶を用いた場合X線の連続発生が可能であることおよび6個の結晶を用いたX線発生において、Lの値が小さいとき強度が安定する傾向がある。外部からチャンバー内の金属にX線照射を行いながら結晶の温度を変化させた場合、ある適切な照射強度において外部からのX線がもたらす光電効果により電子が発生し、結晶-ターゲット間に供給されことによりX線発生の高強度化、安定化が同時に達成される。本方式による、封入式の小型X線発生装置を試作し、良好な特性を示すことを明らかにした。研究成果を論文・口頭発表した。(1)本研究で製作している小型x線発生装置の筐体内面の金属に,本年度購入した管球タイプの微弱強度のx線発生装置からのx線を照射するための治具の製作を行った。(2)複数個のLiTaO

3単結晶を用いたX線発生法において,温度変化を適切に制御することでX線が連続的に発生した。また,結晶が対向配置になるように結晶を用いた場合,総カウント数の再現性が向上した。また複数個のLiTaO3単結晶を用いたX線発生法において,発生するX線の強度はチャンバーの材質よりも,ターゲットの材質(仕事関数)と形状に大きく影響されることが分かった。また,円錐型ターゲットを用いる場合,その頂角は温度変化幅によって最適値が異なるため,温度変化幅を考慮して設計する必要があることが明らかとなった。(3)結晶の温度が周期的に変化する場合,温度の時間変化をフーリエ級数で表すことで,z面の理想的な面電荷密度の変化を計算することが可能であり,面電荷密度は温度変化の周期と同じ周期で変化することが明らかとなった。(4)+z面,-z面のいずれの場合についても加熱中と冷却中でX線発生のメカニズムが異なることが分かった。すなわち,+z面使用時は加熱中に気体の電離による電子の生成,及び+z面から電子が放出され,冷却中には結晶周囲の気体の電離によって電子が生成され,これらがX線発生に寄与する.逆に,-z面使用時は加熱中に結晶周囲の気体の電離によって電子が生成され,冷却中には気体の電離による電子の生成,及び-z面から電子が放出され,これらがX線発生に寄与する。(5)X線発生の不安定性の原因の1つは放電であることが判明した。放電には持続的な放電と,瞬間的に起こる放電があり,後者は主に沿面放電であり,X線発生を不安定化させ,結晶表面を破壊する。沿面放電の原因として,温度変化幅が大きすぎる,及び表面における正電荷の蓄積が考えられた。1方向に分極を揃えた焦電性結晶を温度変化させることにより、高圧電源を使用せずともX線が発生することが見いだされていた。従来の電子発生部と電子加速部が別々ないわゆるレントゲン方式のX線発生装置とは異なり、本方式では、X線発生が断続的であることと、発生するX線の強度弱く且つ不安定であることが最大の欠点である。本研究によって、36個の結晶を一つの発生装置内に適宜配置し、結晶の温度変化の位相を適宜ずらせることにより断続性は改善された.またその際にここの結晶により発生するX線は、他の結晶が設置されている近傍での物質から光電子の発生させる役割を持つことが平成23年度に購入された従来のレントゲン方式の管球タイプの低強度X線源を用いた行われた本研究から明らかになった。またこれにより結晶表面に蓄積する電荷により発生する沿面放電もかなり抑制することが可能であることが分かった。したがって、本研究の成果を用いることにより、連続性が良好で、X線強度が安定な小型X線源を作製する目途がついた。今後は、種々の条件の最適化を図る。研究に従事した大学院生の多大な協力により,当初の予定よりさらに多くの知見が得られるとともに,各実験結果に対して深い考察がされたために,研究が予想以上に進展した。本年度購入した管球タイプのx線源から,本研究で製作している小型x線発生装置へのx線照射するために製作した治具が,少しの改良で良好に動作したことにより,次段階の研究への大きな進展が期待された。結晶表面の電荷分布を実測ではなく,現象論的ではあるが,理論的に評価可能な方法が開発されたために,温度変化の周期あるいは温度差の最適化への目途がついた。x線強度の不安定性の主要因が,結晶近傍における放電による絶縁破壊であることが分かったために,結晶の配置,ターゲットの形状,温度変化のスパン等について極めて重要な知見が得られた。微弱な強度の管球タイプのX線源を本X線発生装置に付加して、光電効果の寄与の調査を行った結果、光電子がX線強度の高強度化と沿面放電の抑制に効果があることが客観的に確かめられた。
分裂酵母の接合型変換におけるゲノムアダプテーションの分子基盤

分裂酵母の接合型変換の素過程は、接合型座(mat)における厳密な反応極性を有する遺伝子変換である。この極性制御は、matでのヘテロクロマチン形成(染色体コミュニケーション)とクリプテックなゲノム情報の世代を超えた発現(インプリンティング)が、深く関係している。本研究では、その反応機構の解明を目指し、特に、染色体の動態に注目して解析した。ChIP-Seq解析の結果、接合型の違いによって、mat領域でのSwi2蛋白質の局在が異なり、この違いは、Swi6蛋白質に依存することを明らかにした。また、3C法によって、接合型が異なる細胞間ではmat領域の染色体の空間配置が異なることを明らかにした。分裂酵母の接合型変換の素過程は、接合型決定座位(mat1)とサイレントな座位(mat2,mat3)との間での遺伝的組換え(遺伝子変換)である。しかし、一般相同組換えと異なり、厳密な反応極性を有する。この極性機構は、サイレントな遺伝子座位でのヘテロクロマチンによる高度な制御(染色体コミュニケーション)とmat1近傍のゲノム情報の世代を超えた発現(インプリンティング)が、深く関係している。しかるに、分裂酵母の接合型変換は、体細胞分裂期のゲノムアダプテーションを理解する上で優れたモデル系である。本研究では、その反応機構を徹底的に解析して、ゲノムアダプテーションの分子反応メカニズムのパラダイムの確立を目指す。H22年度は、(1)接合型変換の試験管内再構成系と(2)mat遺伝子座のクロマチンの動態を中心に解析し、特に、(1)において、次に述べる特段の成果を得た。すなわち、精製したタンパク質を用いた試験管内再構成系を構築して解析する目的で、まず、Rad51からなるDNA鎖交換反応系の特徴を解析する必要があった。そこで、比較対象となる減数分裂特異的なリコンビナーゼDmc1のHolliday構造形成能について解析し、新たに、その形成能と分岐点移動活性を発見した。この極性はバクテリアRecAと同じで、Rad51とは逆のものであった。すなわち、Rad51の極性は、真核生物Rad51型リコンビナーゼに特異的であり、この特徴が接合型変換の鎖交換においても優位に働くものと予想された。分裂酵母の接合型変換は、ゲノムアダプテーションを理解する上で格好のモデル系であり、本研究ではその反応の分子機構を明らかにしようとしている。そのために、1)精製タンパク質を用いた試験管内再構成系の構築、2)接合型変換時のDNA鎖交換反応と相同組換えにおけるDNA鎖交換反応との生化学的差違の解明、3)3C法によってmat座位における染色体のダイナミクスや核内配置を解析、等々を計画している。これらの実験計画について、当該年度は、次の成果を得た。1、Swi2-Swi5複合体の安定供給体制の確立これまでに、Swi2はSwi5、Swi6と複合体を形成し、この複合体がRad51リコンビナーゼと相互作用して、Rad51組換え依存的な接合型変換反応を活性化することを示唆してきた。これを生化学的に証明するために、Swi2タンパク質の精製系の確立を試み、少量のswi2-Swi5複合体の精製はできた。しかし、安定供給体制には至らなかった。2、Swi2相互作用因子の同定Swi5,Swi6,Rad51以外のSwi2タンパク質相互作用因子を同定する目的で、質量分析による解析を行ったが、分裂酵母細胞内での発現量が少なく、成功しなかった。そこで酵母2ハイブリッド法を用いて、cDNAライブラリーをスクリーニングする方法に変えた。今回、3x10ex6個スクリーングし、最終的に50個余りの候補タンパク質を得た。現在のこれらの遺伝子が接合型変換に関与するかどうか、変異株を作製して解析している。3、3C法の方法論の確立DNA-タンパク質複合体の抽出(サンプル調整)が、再現性よく安定して調整できる系を検討した。今後は、このサンプルを元に、deep sequence解析を行う。分裂酵母の接合型変換の素過程は、接合型決定座位( mat1 )とサイレントな座位(mat2, mat3 )との間での厳密な反応極性を有する遺伝子変換である。この極性制御は、サイレントな遺伝子座位でのヘテロクロマチンによる高度な制御(染色体コミュニケーション)とmat1近傍のゲノム情報の世代を超えた発現(インプリンティング)が、深く関係している。本研究では、その反応機構の解明を目指している。接合型変換時の遺伝子変換を行う中心的なタンパク質はRad51リコンビナーゼである。我々は、Rad51を制御する補助因子としてSwi2-Swi5複合体が働くことを明らかにしている。

一方、一般的な組換えや組換え修復においては、Rad51補助因子として、Swi5-Sfr1複合体が働く。これまで、我々は、Swi5-Sfr1複合体の機能解析を行い大きな成果をあげてきた。Sfr1とSwi2は相同性を有しパラログ同士の関係にあることから、Swi2-Swi5複合体も、Swi5-Sfr1複合体と同様にRad51のDNA鎖交換活性の促進効果が予想される。米国のグループの解析から,Swi2蛋白質の局在が接合型変換の方向性の制御を決定するというモデルが提唱されている。また、Swi2蛋白質が特に多く蓄積する領域としてmat3近傍の配列SRE3が知られている。2013年度は、mat領域の染色体配置と接合型変換の関係性に注目した。まず、P株もしくはM株に固定されたヘテロタリック株のmat座におけるSwi2の局在をChip-Seqによって解析した。その結果、P株とM株において、Swi2の局在が大きくことなることを見いだした。また、この局在がSwi6に依存することも明らかにした。また、3C (Chromosome conformation capture)法によってmat座位における染色体の配置を解析した。その結果、P株とM株で大きくことなる染色体配置であることが予想された。分裂酵母の接合型変換の素過程は、接合型決定座位(mat1)とサイレントな座位(mat2, mat3)との間での厳密な反応極性を有する遺伝子変換である。この極性制御は、サイレントな遺伝子座位でのヘテロクロマチンによる高度な制御(染色体コミュニケーション)とmat1近傍のゲノム情報の世代を超えた発現制御(インプリンティング)が、深く関係している。本研究では、その反応機構の解明を目指した。接合型変換時の遺伝子変換を行う中心的なタンパク質は、相同組換えの駆動蛋白質と知られるRad51リコンビナーゼである。Rad51を制御する補助因子としてSwi2-Swi5複合体が働く。Swi5-Sfr1複合体とのアナロジーから、Swi2-Swi5複合体はRad51のDNA鎖交換活性の正の活性化因子であると予想される。2004年、米国のGrewalのグループは、Swi2蛋白質が多く蓄積する領域としてmat3近傍の配列SRE3を同定し、Swi2が最初に結合する場所であると主張した。さらに、一連の解析から、Swi2蛋白質のmat領域における局在が接合型変換の方向性の制御を決定するというモデルを提唱している。本研究課題で、我々はChIP-seqを用いてSwi2の局在を解析した。その結果、ホモタリックなh90株やヘテロタリックなP株でSRE3にSwi2の局在を認めたが、M株ではそれが減少し、あらたに、mat2近傍に局在する領域が存在することを明らかにした。また、h90でみられるSwi2のmat座における局在は、Swi6蛋白質に依存することを明らかにした。また、3C法によって染色体の空間配置を解析して、P株とM株で、染色体の空間配置が異なることを明らかにした。これらの結果を元に、Grewalのモデルを修正し、接合型変換の新反応モデルを提唱した。分裂酵母の接合型変換の素過程は、接合型決定座位( mat1 )とサイレントな座位(mat2, mat3 )との間での厳密な反応極性を有する遺伝子変換である。
21世紀へ向けての医学と医療

本年度は第3年目にあたり、全体のとりまとめが行われた。その内容は多岐にわたり、かつ膨大である。また、討議・討論の場も、種々のレベルで多くの機会をもった。その詳細は、別に提出する報告書に委ねるとして、ここには、全体の総括とも称すべき総会の内容を、その概略について記したい。第1班では「医の倫理における諸問題」として、科学技術の内容、人工と自然の関係などに触れつつ、新しい医の倫理追及、整理を試み、第2班からは「脳死とその法的認知」「わが国の精神病院入院制度の検討」を中心に医学・医療と法の問題が論じられた。第3班においては「国際医療協力の将来」という題目の下に、世界的に喬化しつつある疾病像に基いた、21世紀における国際医療協力の在り方が論じられた。さらに第4班では「医療保障制度の現状とその背景」「望ましい医療制度の経済的特質について」としてかなり具体的な実状、考えが示された。第5班からの「医学生意識調査の結果について」は、社会及び社会心理学の立場から、医学生を対象に意識調査を行ったものであり、第6班の「医用工学技術に対する社会の要請」「医学に応用できる工学技術の予測」「医用工学技術の評価と今後のあり方」は何れも医学・医療と工学・技術との接点をついたものであった。第7班では「ドラッグデザインとプロテインエンジニアリング」として近き将来の医・薬関係を予測し、第8班、「健康概音の21世紀への提言」は健康教育の理論、実践活動、並びにその評価にとって不可欠な中心概音に言及した。第9班から「卒前医学教育の改革」「医師としての人格形成」の2題が、何れも医師養成に関する重要事項として提起され、第10班の「臨床医学の展望」「からだとこころの仕組みについての人間科学的考察」をもって、一般的発表を閉じた。何れも初期に比し、はるかに熟した、かつ具体的内容に豊むものであった。
老化・加齢に伴う口腔疾患に対するラパマイシンを利用した新たな治療薬・治療法の探索

本研究は、老化に伴う口腔乾燥症状(ドライマウス)を含めた多くの口腔疾患に対する新たな治療薬や治療法の研究開発を目的とする。口腔乾燥症状は有効な治療は確立されておらず、対症療法に留まっているのが現状である。そこで本研究では、近年注目が高まっており今後活発な研究がなされるであろう老化・加齢分野に着目して検討を行い、これまでの老化・加齢に伴う多くの口腔疾患に対する対症療法とは異なり、根治治療へと繋がる新たな治療薬の開発や治療法の確立を目指す。
樹木の振動による斜面崩壊の可能性について

筑波大学の構内において樹高約3メ-トルのスギを一本選定し,自生の状況下において,スギの質量,固有振動数を測定した。これにおいてはこれまでの方法を改良し,付加質量の位置,質量をかえてより精密な方法によった。この結果これまでの簡便法とほとんど変わらない成果がえられた。風速については測点を1点より3点に増やしてより精密な観測を行なったが,粗放な林中での風速分布はかなり複雑で,これ自体今後の研究に値する問題のようである。本年度はあまり強い風がふかず,観測には多大の時間を要したが,それでもかなりのデ-タは得られた。抵抗係数は風速の自乗を多少加工したものの外力とし,線形の振動系について全体にフ-リエ変換をほどこし,一挙に抵抗係数を算出する方法を試みた。この方法によると,抵抗係数の周波数依存性がやや顕著に現われ,実用上はやや不便である。しかし,平均値としては0.3から1.0の間に分布しており,これまでの結果とよく一致する。さらに樹木がどのような条件下で切断,ねじきれ,あるいは根こぎの現象を生ずるかということについて実測デ-タを活用して推定を行ない,これまでの台風時のデ-タと比較してほぼ妥当な推定方法を得た。土の表面の破壊特性については実験値がなく,将来大規模な実測を行ない,本研究の裏付けを行なう必要がある。
感情能力に焦点をあてた健康行動促進のためのプログラムの開発

近年、情動知能(Emotional Intelligence,以下EI)が、ヘルスリスク行動などセルフコントロールと関連するとされ、EIに基づく行動変容のプログラム開発が期待されている。しかし、実証研究が進んでおらず、感情能力を高めることと行動の関連についての研究は、国内外で開発途上の段階である。本研究の目的は、自己や他者の感情を認識し調整する能力の健康関連行動への影響を明らかにすることにあった。300名の一般成人を対象とした調査から,EIが社会的支援の度合いを通してストレス反応を予測することが明らかになった。EIと健康行動の直接の関係は導かれなかったが,先行研究では,ストレス反応およびネガティブな感情状態がセルフコントロールを阻害するとの知見が得られており,今後,EIとストレス反応の関連を考慮しながら,健康関連行動への影響を検証していく必要があることが示唆された。近年、情動知能(Emotional Intelligence,以下EI)が、ヘルスリスクを含めたリスクを負う行動と関連するとの報告がある。しかし、実証研究が進んでおらず、感情能力を高めることがこれらの行動にどのような変化をもたらすかについての研究は、欧米においても日本においても開発途上の段階であり、感情能力に基づく行動変容のプログラム開発が期待されている。本研究の目的は、以下の2つである。(1)自己や他者の感情を認識し調整する能力が、ヘルスリスク行動や健康促進行動にどのように影響するのかを明らかにすること、(2)従来の健康関連行動を説明する理論で部分的にとりあげられた感情と行動の関連に焦点をあて、健康行動促進のためのより有効なプログラムを試作し、その有効性を実証する。平成18年度は、調査環境の整備および予備的な調査を行った。1)感情能力、ストレス、ヘルスリスク行動の関連性についての調査300人の社会人を対象としたweb上のモニター調査を行い、健康関連行動と感情、および心身の健康の関連についての予備調査を行った。現在詳細の結果を分析中である。調査の結果は、2007年7月に開催されるThe 28th Stress and Anxiety Research Society Conferenceで口頭発表の予定である。2)感情能力を測る尺度の検討海外研究協力者Peter Salovey氏/Marc A.Brackett氏と打ち合わせを行いながら、研究協力者のEIリサーチのグループの協力を得ながら、感情能力の測定尺度を開発に着手した。平成18年度は、既存の感情能力測定尺度であるMSCEITを参考に、パフォーマンスアセスメント型の尺度の項目を収集した。近年、情動知能(Emotional Intelligence,以下EI)が、ヘルスリスク行動など自己制御行動と関連するとされ、感情能力に基づく行動変容のプログラム開発が期待されている。しかし、実証研究が進んでおらず、感情能力を高めることと行動のアウトカムの研究は、欧米においても日本においても開発途上の段階である。平成19年度は、主に以下の2つの課題を行った。1)感情能力測定尺度の信頼性および妥当性の検証を目的とした調査の準備を行った。実際の調査を平成20年度に実施する。尺度の信頼性および妥当性の側面から尺度の有用性を実証することにより、感情能力が健康行動にどのように規定するのかが明らかになることが考えられる。2)研究協力者EIリサーチ(株)と共同で、企業人を対象としたストレスおよび感情のマネジメントに関する自習マニュアルの作成を行った。企業研修の場所で、感情能力や行動特性のアセスメントを受検後、自ら結果を解釈し行動変容することで、心身のネガティブな状態を予防することが可能になると考えられる。有用性を今後の調査研究で明らかにする必要がある。(1)自己や他者の感情を認識し調整する能力が、ヘルスリスク行動や健康促進行動にどのように影響するのかを明らかにすること、(2)従来の健康関連行動を説明する理論で部分的にとりあげられた感情と行動の関連を明らかにすること。平成20年度は、1)感情能力測定尺度の洗練のための調査、2)感情能力とストレス反応に関する研究の成果発表、3)ストレス反応のメカニズムに関する調査研究、4)健康促進行動プログラムの効果に関する先行研究のレビューを行った。

詳細は次のとおりである。1)研究協力者のEIリサーチのグループの協力を得ながら、感情能力の測定尺度を開発に着手した。Meyer & SaloveyらのEI理論に基づきEIリサーチが開発した尺度(Emotional & Social Behavior Index:ESBI)の妥当性検討のためのデータ収集を行った。社会人を対象としたため、データ収集が予定どおりに進まず(平成20年度末で90名であり予定の約1/3のデータ収集が終了)、分析は次年度に持ち越しとなっている。2)感情能力とストレス過程に関する研究成果を、XXIX International Congress of Psychologyにおいて発表した。3)ストレス反応によるネガティブ感情が、健康行動を阻害するとの先行研究をふまえ、職業ストレスと組織行動の関連を明らかにする調査研究を行った。公的研究機関の職員534名を対象に調査を実施した。現在、成果発表の準備を行っている。
非教科型テストの問題項目の特徴分析による良質な問題の継続的な作成に関する研究

非教科型テストの開発の難しさは,安定した品質の問題項目を継続的に作成する点にある.本研究では,解答データの分析から良質と判明した問題項目の特徴を,新たな問題項目の作成に生かすための検討を行う.また,非教科型テストの特徴の安定性についても,一定の属性を持つ受検者集団から定点観測的に解答データを収集して,分析を行う.非教科型テストの一例として多肢選択式の空間テストに着目して,属性が同じ集団で複数年度にわたって収集した解答データを基に,得点の安定性を検討した.分析の結果,同一の大学の理工系学部1年生男子の入学後半年の時点で実施した空間テスト得点の平均点が長期間にわたって安定していることが確認された.当該大学において工学系の基礎科目である図法幾何学や3D-CAD/CGソフトによる実習の履修順が変更されたことによって空間認識力の育成効果に変化が生じたかどうかを検討するために,安定性が確認された空間テストを指標として用いた調査を行った.講義前後で受講者の平均点に差が生じたかどうかを検討したところ,履修順の変更の影響は年度によって異なる傾向を示した.これは受講者数の少なさが一因と思われるので,今後継続的に調査を行ってデータ数を増やした分析を行う必要がある.以上の分析結果は,2018年度日本図学会春季大会と2018年度日本図学会秋季大会において口頭発表した.2018年度日本図学会春季大会の発表をもとに投稿した論文が,『図学研究』の論文として採択された.投稿した論文を査読結果に基づいて修正するのに時間がかかったため,良質な問題項目を抽出するための検討を行う時間が不足した.多肢選択式の非教科型テストに関して,これまでに蓄積した解答データを再分析して,識別力が良好な項目を抽出して,問題および選択枝の特徴について検討する.得られた知見については,学会発表などを通じて専門家との意見交換を行う.非教科型テストの開発の難しさは,安定した品質の問題項目を継続的に作成する点にある.本研究では,解答データの分析から良質と判明した問題項目の特徴を,新たな問題項目の作成に生かすための検討を行う.また,非教科型テストの特徴の安定性についても,一定の属性を持つ受検者集団から定点観測的に解答データを収集して,分析を行う.非教科型テストの一例として多肢選択式の空間テストに着目して,属性が同じ集団で複数年度にわたって収集した解答データを基に,得点の安定性を検討した.分析の結果,同一の大学の理工系学部1年生男子の入学後半年の時点で実施した空間テスト得点の平均点が長期間にわたって安定していることが確認された.当該大学において工学系の基礎科目である図法幾何学や3D-CAD/CGソフトによる実習の履修順が変更されたことによって空間認識力の育成効果に変化が生じたかどうかを検討するために,安定性が確認された空間テストを指標として用いた調査を行った.講義前後で受講者の平均点に差が生じたかどうかを検討したところ,履修順の変更の影響は年度によって異なる傾向を示した.これは受講者数の少なさが一因と思われるので,今後継続的に調査を行ってデータ数を増やした分析を行う必要がある.以上の分析結果は,2018年度日本図学会春季大会と2018年度日本図学会秋季大会において口頭発表した.2018年度日本図学会春季大会の発表をもとに投稿した論文が,『図学研究』の論文として採択された.投稿した論文を査読結果に基づいて修正するのに時間がかかったため,良質な問題項目を抽出するための検討を行う時間が不足した.多肢選択式の非教科型テストに関して,これまでに蓄積した解答データを再分析して,識別力が良好な項目を抽出して,問題および選択枝の特徴について検討する.得られた知見については,学会発表などを通じて専門家との意見交換を行う.成果発表のために出席した学会のうちの1つが都内で開催されたため,旅費の支出額が少なくて済んだ.また,採択された論文が掲載される学術誌の発行が約1ヶ月遅れたため,投稿料の支出が次年度に持ち越された.物品費については,パソコンを新規に購入せずに既存のものを活用した.以上の理由により,次年度使用額が生じた.次年度使用額については,採択された論文が掲載された学術誌が発行され次第,投稿料として支出すると共に,次年度に参加予定の学会に参加するための旅費や,分析に必要なソフトウェアの購入費にあてる予定である.
北太平洋西部沿岸におけるコンブ類の種多様性とその由来の解明

ロシア極東域のペトロパブロフスクカムチャツキー周辺、マガダン周辺、コルサコフ周辺、ウラジオストク周辺の4海域において、コンブ類を対象とした潜水調査を行い、各種の生態を明らかにするとともに、暖流影響域の磯焼けの実態も記録した。更に、得られた胞子体を用いて形態調査と分子系統解析を行い、希有な地域固有種を含む現地のコンブ類の多様性を解明し、互いの系統類縁関係を推察した。そして、サハリン南東部やカムチャツカ半島南東部に生育する特定系統群が北海道産種の多様性の由来に関係していることを考察した。サハリン南部におけるコンブ類やその他海藻の種多様性と生育状況を把握する目的で、2013年8月に潜水をともなう植生調査を行った。潜水は、サハリン南部の多様な海洋環境の海岸を広くカバーするため、日本海側の磯焼け地帯を代表するYablochnyy、そこに隣接して磯焼けが見られないGornozavodsk、日本海側で海洋学的には海底湧昇流の存在の可能性が指摘されているクリリオン岬のShebunino、日本海側より水温が低いアニワ湾のPrigorodnoye、さらに水温が低いオホーツク海側のLesnoyeで行い、海藻が最も豊富なオホーツク海側でも群落がみられる下限付近の水深は10m程度であることから水深0mから10m付近までを調査した。その結果、水温が低いほどコンブ類は深い場所まで出現する傾向があり、磯焼け地帯のYablochnyyでは水深1m以浅にコンブの出現が限られ、それよりも深い場所には海藻が見られずウニ類だけが出現していたが、近隣のGornozavodskではコンブが水深5m付近まで生育していた。一方、Prigorodnoyeと海底湧昇の関係で水温が低いShebuninoでは水深5m付近まで、最も水温が低いLesnoyeでは水深10mまで濃密なコンブ群落が見られ、Lesnoyeにおいてコンブ類の種組成が他とは異なり北方系となっていた。なお、DNA多型解析の結果、日本海側2地点とPrigorodnoyeに生育するSaccharina japonicaは、北海道沿岸のS. japonica var. ochitensisやS. japonica var. diabolicaと類似度が高いことが示された。また、これまでのところYablochnyy、Gornozavodsk、Lesnoyeから緑藻8種、褐藻30種(コンブ目9種を含む)、紅藻32種の海藻を同定し、押し葉標本117点、シリカゲル標本73点を作製した。カムチャツカ半島南東部におけるコンブ類やその他海藻の種多様性と生育状況を把握する目的で、2014年8月に潜水をともなう植生調査を行った。潜水は、カムチャツカ半島南東部の多様な海洋環境の海岸を広くカバーするため8か所(Avacha Bay、Listvennichnaya Bay、Listvennichnaya Bay、Russkaya Bay、Vilyuchinskaya Bay、Grotov Bay、Treugolka Bay、Starichkov Island)で行い、調査内容については前年度に実施したサハリン調査に準じた。今回、8地点から採集されたコンブ類は8属14種に分けられ、これらのなかで最も種多様性に富むのはカラフトコンブ属(Saccharina)であった。そのうち、S . bongardiana f. bongardianaは全ての調査地点で主要な藻場の構成種であり、群落内の被度と頻度は何れも高い値を示した。各地点の個体は葉長や葉幅はさまざまであるが、葉長/葉幅の値には一定の傾向が見られた。なお、本種は調査地点をまたがって3つの形態的特徴を示す個体が確認され(1f. subsessilis、2f. taeniata、3これまでに報告のない厚く凹凸のある葉を持つ藻体)、さらに、f. bongardianaとf. subsessilisの中間形質を示す個体も見つかった。これらについて、RuBisCo spacerとCox I、ITS領域の塩基配列を比較した結果、各品種・中間体を含め、全てが相同な配列を示していた。本種は形態的な変異が著しく中間形も存在し、さらに遺伝的な差異が見られなかったことから、S. bongardianaの複数の変異個体間には種レベルでの差異は存在せず、何れも単一種内の品種として扱うのが妥当であると考えられる。また、これまでのところ8か所から緑藻24種、褐藻32種(コンブ目14種を含む)、紅藻52種の海藻を同定した。ウラジオストク、および周辺海域において、2015年7月に潜水をともなう植生調査を行った。調査はウラジオストクが面するピュートル大帝湾奥部とその東方に位置するナホトカとし、潜水調査は前者のTroitsa Bay内の3か所(I: 42.36N, 130.55E; II: 42.37N, 130.44E; III: 42.40N, 130.46E)と後者のRifovaya Bayの1か所(42.53N, 132.46E)で実施した。調査内容はこれまでの調査に準じたが、何れにおいても食植動物のウニの生育が多数確認されたことからその現存量と殻長・重量を測定し、生殖巣の色・形を記録した。

今回生育が確認されたコンブ目植物は、Troitsa BayでSaccharina japonica、チヂミコンブ、スジメ、ワカメ、ツルモ、Rifovaya BayでSaccharina japonica、Vostok Bayで、チヂミコンブ、スジメであり、何れも日本産個体との間でRuBisCo spacerとCox I、ITS-1領域の塩基配列は相同であった。潜水調査の結果、Troitsa Bay内のサイト(I)では僅かにスジメが混生するS. japonica群落が主体であるのに対してサイト(II)ではほぼチヂミコンブの純群落となっており、生育環境の違いによる住み分けが確認された。一方、サイト(III)とRifovaya Bayの周辺域は無節石灰藻とウニが優先する磯焼けの様子を呈していた。ウニについて、エゾバフンウニとキタムラサキウニが出現し、前者が出現したのは水温が最も低かったサイト(I)に限られ、サイト(II)では密度が低く枠内には出現しなかったが、サイト(III)とRifovaya Bayでは殻径が小さく生殖巣指数の低いキタムラサキウニが高い密度と現存量で生息していることがわかった。また、本調査では潜水と磯歩きにより6回の海藻採集を行い、採集された海藻の種構成は北日本の日本海沿岸のものと類似していた。しかし、東北地方では見られない寒海性のナガマツモも採集された。緑藻5種、褐藻19種(コンブ目を除く)、紅藻26種について、押し葉標本129点とシリカゲル標本57点を作製した。昨年度、研究の推進方策として記したウラジオストク、および周辺域沿岸を計画通りに調査を実行し、解析を進めることができた。さらに、現地研究機関との交流の結果、調査地の環境情報も得ることができた。対象海域においてコンブ類は水深12m程度まで深度別に群落を構成していたが、水深6m付近には見られず、多数のウニが生息していた。今回、採取されたコンブ類は6種で、他地域では見られなかったLaminaria appressirhizaやL. inclinatorhizaが含まれていた。また、地域固有種であるTauya basicrassaの生育も確認され、サイトIとIVの水深9m付近に小規模群落(2.5個体/m2)を形成していた。分子系統解析を行ったところ、rDNA領域の塩基配列比較においてTauyaはSaccharinaと単系統となった。また、2008年にマガダンで得られた種名不明な藻体の配列(rDNA, RuBisCo spacer, COI)がT. basicrassaの配列と一致し、更に核染色による染色体観察から、藻体は本種の単為発生半数体であることがわかった。海藻フロラの調査では6回の採集を行い、緑藻8種、褐藻10種、紅藻25種を採集・同定し、押し葉標本166点、シリカゲル標本103点を作製した。構成種は寒海性種が主で、潮間帯には褐藻Fucusが優占し、漸深帯にはコンブ類に加え、褐藻Cystoseira、紅藻Tichocarpus、Neoptilota、Odonthalia、Chondrusに属する種が繁茂していた。ロシア極東域のペトロパブロフスクカムチャツキー周辺、マガダン周辺、コルサコフ周辺、ウラジオストク周辺の4海域において、コンブ類を対象とした潜水調査を行い、各種の生態を明らかにするとともに、暖流影響域の磯焼けの実態も記録した。更に、得られた胞子体を用いて形態調査と分子系統解析を行い、希有な地域固有種を含む現地のコンブ類の多様性を解明し、互いの系統類縁関係を推察した。そして、サハリン南東部やカムチャツカ半島南東部に生育する特定系統群が北海道産種の多様性の由来に関係していることを考察した。
大脳皮質における神経活動依存的な神経回路形成の制御機構

大脳皮質における神経結合の基本的枠組みは発生プログラムによって形成されるが、細部の神経回路形成は神経活動を介する因子によって制御されると考えらる。本研究では、培養した大脳皮質切片を用い、皮質間神経結合の形成過程において皮質ニューロン軸索の分枝の形成がどのように制御されるかを明らかにすることを目的とした。特に、大脳皮質の2/3層のニューロンから発するhorizontal axonに着目し、その成長、枝分かれ形成をシナプス伝達の遮断剤の存在・非存在下で、定量的に調べた。また、本研究では双極電極を用いた新たなエレクトロポレーション法を開発し、それによって培養したラットの大脳皮質切片内の少数の細胞に蛍光タンパクのベクターを導入することを可能にした。まず、生後0-1日目のラット大脳皮質切片を切り出し、無血清培地下で培養した。培養13-15日後に、2/3層を水平方向に伸長する軸索(水平軸索)を蛍光タンパク質GFPによって標識し、共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。その結果、通常の培養液下では平均約4個の枝分かれが生じた。ところが、DNQXとAPVとを加えて培養した場合、、枝の数が減少する傾向がみられた。また、APVの存在下では単位長さあたりの枝分かれの数が減少していた。以上の結果から、皮質ニューロンの枝分かれ形成には、神経活動が関与している可能性が強く示唆された。大脳皮質における神経結合の基本的構築は遺伝的プログラムによって形成されるが、細部の神経回路形成は神経活動を介する因子によって制御されると考えらる。しかしながら、実際に神経細胞の活動と軸索分枝などの形態学的な動態との関係についてはほどんど知られていないのが現状である。本研究では、まず培養した大脳皮質切片を用い、皮質間神経結合の形成過程において皮質ニューロン軸索の分枝がどのように制御されるかを明らかにすることを目的とした。特に、大脳皮質2/3層のニューロンの軸索に焦点を当て、その成長、枝分かれの形成を定量的に調べた。培養10-12日後に、蛍光色素によって標識した2/3層を水平方向に伸長する軸索(水平軸索)を生きた状態で共焦点レーザー顕微鏡を用いて経時的に観察した。その結果、幹となる軸索からは成長し続ける枝が半数以上を占める一方で、退縮する枝も観察された。また、主軸索や分枝からは非常に短い枝の出現が頻繁に観察され、そのほとんどが1、2時間程度で消失したが、一部だけが生き残ってさらなる分枝となって成長した。以上の結果から、皮質ニューロンの枝分かれ形成は動的な過程であり、当初過剰に出現した枝が取捨選択される機構があることが示唆された。その結果、通常の培養液下では数個から10個の枝分かれが生ずるのに対して、グルタミン酸受容体のブロッカーを添加した状態では、枝の数が優位に減少することが明らかになった。