hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
冬季道路の線的路面管理システムの構築

本研究は,凍結防止剤の効率的な事前散布を支援するための線的路面凍結予測モデルを作成し,積雪寒冷地において冬季交通安全の確保,雪氷管理費の削減さらには環境負荷の低減を可能にする冬季道路の線的路面管理システムの構築を目指すものである。このためにニューラルネットワーク,判別分析を用いて路面温度予測モデル,路面上水分検知モデルを作成し,両者の結果を統合することによって,路線上の複数地点の路面凍結予測がある程度の精度で予測可能なモデルを示した.1)資料収集およびデータベースの作成:冬季道路の線的路面管理を支援する路面凍結予測モデルを構築するために,研究対象地域である福島県国道49号,国道13号における気象観測データ,交通流観測データ,凍結防止剤散布実績データ,気象庁GPVデータを収集し,データベースを作成した.さらに,対象路線として磐越自動車道を追加し,一般国道,高速道路における路面状態予測モデルの構築のためのデータベース作成を行った.2)線的路面温度予測モデルの作成:対象路線を広範囲にカバーできる線的路面管理システムを構築する前に,まず線的路面温度予測モデルの構築をニューラルネットワークと判別分析を用いて試みた.これは,現在までのデータより,凍結防止剤散布が完了する3時間後の路面温度を予測するものであり,入力変数,中間ユニット数を変化させ,学習時の再現性能,予測時の予測性能を有するモデルを決定する.検討の結果,国道49号と磐越自動車道の線的な路面温度予測はある程度可能である結果を得た.3)路面上水分検知モデルの作成:路面凍結は路面上の水分が凍結することにより発生することより,3時間後の路面上水分検知モデルついて判別分析,ニューラルネットワークを用いて検討を行った.その結果,国道49号についてはある程度の精度で水分検知が可能であることが示されたが,さらなる精度向上が必要でする.また磐越自動車道についても同様であった.次年度以降予測モデルの精度向上を目指す必要がある.1)線的路面温度予測モデルの構築:福島県内の国道49号,磐越自動車道の線的路面凍結あるいは路面状態予測を行うために,まずニューラルネットワークを用いた路面温度予測モデルの作成を行った.その結果,まず国道49号,磐越自動車道の各地点での路面温度の予測は可能であることを再度確認した.さらに得られた学習モデルを用いて路線上の他地点の予測を試みたところ,高い精度を有していることを確認し,一般国道および高速道路における線的路面温度予測は可能であることを示した.2)線的路面上水分検知モデルの構築:国道49号,磐越自動車道の路線上の路面上水分検知モデルの作成を行った.このために,まず路面上水分有無に関連する変数を選定するために,変数選択式判別分析を実施した.その結果を用いて判別分析,ニューラルネットワークによる水分検知モデルを作成し,各地点の状態を再現できるかの確認を行った.さらにその予測モデルを用いて路線上の他地点の路面上水分を検知できるかの検討を行った.その結果,両路線ともある程度の精度で予測可能であること確認した.3)線的路面凍結,路面状態予測モデルの構築:両者の結果を総合し,路線上の路面凍結,路面状態予測を可能にするモデルの構築を試みた.その結果,ある程度の予測精度は確認できたが,線的路面管理システムを構築するためには,さらなる予測精度の向上が必要である.これについては最終年度の課題である.線的路面温度予測は一般道,高速道路ともに可能であることを確認した.路面上水分検知もある程度予測可能であることを確認している.1)線的路面温度予測モデルの構築:福島県内の国道49号,磐越自動車道の線的路面凍結,路面状態予測を行うために,ますニューラルネットワークを用いた路面温度予測モデルの作成を行った.その結果,国道49号,磐越自動車道の各地点における路面温度予測は可能であることを再度確認した.さらに得られた学習モデルを用いて路線上の他地点の予測を試みたところ,高い精度を有していることを確認し,一般国道および高速道路における路面温度の線的予測は可能であることを示した.なお,高速道路における線的路面温度予測結果については学術誌に公表した.2)線的路面上水分検知モデルの構築:国道49号,磐越自動車道における路線上の水分検知モデルの作成を行った.このために,まず路面上の水分有無に関連する変数を選定するために,変数選択式判別分析を実施した.つぎに,得られた変数を用いて判別分析,ニューラルネットワークによる水分検知モデルを作成し,各地点の状態を再現できるかの確認を行った.さらにその予測モデルを用いて路線上の他地点の路面上水分有無を検知できるかの検討を行った.その結果,国道49号,磐越自動車道ともある程度の予測精度を有していることを示した.3)線的路面凍結,路面状態予測モデルの構築:両者の結果を統合し,路線上の路面凍結,路面状態予測を可能にするモデル構築を行った.その結果,一般道路および高速道路における線的路面凍結並びに路面状態予測は可能であることを示した.なお,一般国道における線的路面凍結予測モデルに関しては,学術誌に論文投稿を計画している.本研究は,凍結防止剤の効率的な事前散布を支援するための線的路面凍結予測モデルを作成し,積雪寒冷地において冬季交通安全の確保,雪氷管理費の削減さらには環境負荷の低減を可能にする冬季道路の線的路面管理システムの構築を目指すものである。このためにニューラルネットワーク,判別分析を用いて路面温度予測モデル,路面上水分検知モデルを作成し,両者の結果を統合することによって,路線上の複数地点の路面凍結予測がある程度の精度で予測可能なモデルを示した.

データベース作成は順調に進んでおり,路面温度予測については,一般国道,高速道路とも線的予測がある程度可能であることを確認している.今後は線的路面凍結,路面状態予測モデルの構築を行い,効率的な冬季路面管理を支援するシステムの構築を目指したい.交通工学今後は路面上水分検知モデルの精度向上と両者を合わせた路面凍結予測モデル作成へと進む予定である.次年度も継続のため,次年度に有効活用するため.年度末に出張を予定していたが,処理が間に合わず,次年度に繰り越した.論文投稿費用等に使用する.旅費として使用する予定である.
高齢者向けの各種住宅提供サービス事業にみる生活環境と福祉サービスの利用

高齢者向けの住宅提供サービス事業として、シルバ-ハウジングに関わる行政担当職員への聞き取り調査と数量的な調査、軽費老人ホームB型、ケアハウス利用者および職員およびシルバ-ハウジングのワ-デンと利用者に対しても聞き取り調査と数量的な調査を実施した。そのなかで明らかになった主要な点は、シルバ-ハウジングの位置づけが自治体によって異なること、その結果として提供される福祉サービスの内容や範囲が自治体によって、または担当するワ-デンによって異なることである。それは、シルバ-ハウジングを一般住宅の一部に付設して運営する場合と、建物の全体がシルバ-ハウジングとして建設されている場合との違いとしてもみられる。またシルバ-ハウジング利用者も軽費老人ホーム利用者も現在の住居に住み続け、出来れば終末もそこで迎えたいと願っていること、施設の職員と同様にワ-デンも専門性の必要を感じていることなども明らかになった。シルバ-ハウジングの現状はその設立を積極的に推進している東京都と他の自治体とで大きく異なっている。それは福祉サービスの提供を前提としてデイサービスセンターなどの近くに住宅を設置する東京都と、健康で自立している高齢者向け住宅として位置づけている地区との違いともいえる。しかし実際に、要介護状態になったときに各種の在宅福祉サービス等を利用して継続してシルバ-ハウジングに住み続けられるかどうかは、各自治体の姿勢にかかっている。またワ-デンの仕事を利用者や他の一般住民が理解しないことによる人間関係の問題も生じている。高齢者向けの住宅と福祉サービスの連携は今後ますます深まることが予測されるが、利用者の要望に必ずしも添った形態にはなっていない。利用者にとって生活を最後まで保障する住宅に近づける努力が必要であることを一連の調査結果は示している。高齢者向け住宅提供サービスと福祉サービスとの連携を目的として発足したシルバ-ハウジング・プロジェクトであるが、その実体は当初の目的が充分に達成されているとはいえないものであることが、関係者からの聞き取りおよび設置者である自治体などの既存調査の結果から明らかにされた。一方、現在ある福祉施設において住宅提供機能を明確に打出しているのは軽費老人ホームB型およびケアハウスであるが、これらの施設においても他の福祉サービスとの連携は現状では薄いといわれている。また軽費老人ホームB型やケアハウスの職員は、福祉サービスに関わる職種であるとの自己認識がなされたいる人々であるが、シルバ-ハウジングにおけるワ-デンは当初の言葉通りに「良き隣人」としての位置づけである。しかしその期待される役割は多様であり、単なる「良き隣人」では勤まらない内容となっている。そのために定着率は低いという既存調査の結果もみられた。このワ-デンの位置付けはシルバ-ハウジングの設置主体によっても異なることが既存調査からもうかがえた。本年は既存調査の分析検討、関係者からの聞き取りを主に行い、高齢者の住宅提供サービスの問題点を明確にすることに主眼をおいた研究を行った。そこで、すでに入居者のいるシルバ-ハウジングの設置主体と軽費老人ホームB型およびケアハウスを対象とした利用者実態と職員に関しての調査を実施することにした。しかし先駆的な施設が関西方面に大いにもかかわらず、今回の震災が発生したことで、関西方面の施設の回答が得れない危険が生じた。そこで調査の実施は大幅に遅れているが、状況が落ち着き次第に実施したいと考えている。高齢者向けの住宅であるシルバ-ハウジングではあるが、そこで提供されるワ-デン(管理人)によるサービスの内容は、それぞれの自治体により、またワ-デン(管理人)により異なっていた。これは住宅がある地域の特性、担当者(行政)の住宅に対する意識、居住者の社会的背景、身体的な特徴などによる面と、ワ-デン(管理人)の役割認知および役割遂行能力、性格、家族の協力関係などが大きく影響している面がある。

その結果、自治体が実施している各種在宅福祉サービスの利用を積極的に行いシルバ-ハウジングでの生活を維持しようとする姿勢が見られる住宅がある反面、在宅福祉サービスの利用は一時的な手段で、身体的な機能低下がみられた場合には基本的には施設福祉へ移行するという住宅もあった。一方、施設福祉のひとつである経費老人ホームB型では、住宅提供が中心的なサービスであるために、施設長および施設職員の基本的な姿勢としては、身体的な状況が基準に合わなくなった場合には他の福祉施設へ移ってもらうというものであった。しかし現実には他の老人ホームへの利用変更は難しく、また利用者はできるだけ現在の施設で過ごしたいと希望している。数的には少ないがワ-デン(管理人)ではなく正式な職員がいるために、かえって在宅福祉サービスの利用には結びつきにくい傾向があるようである。ケアハウスは同じ軽費老人ホームであっても、当初から外部の福祉サービスの利用を前提としているために、利用者の意識も職員の意識も在宅福祉サービスの利用には積極的である。しかし現在の段階では、ケアハウス利用者の多くが健康状態が良好であるために、外部サービスの利用状況の評価を行なうことはまだ難しいといえる。今後利用者が高齢化した時点で、サービスの提供能力などで問題が生じることは考えられる。本研究で明らかになった点は、軽費老人ホームB型、ケアハウスと、シルバ-ハウジングのどの形態の住居に入居している高齢者でも、その場所に最後までいたいという希望は多くみられたことである。しかし、軽費老人ホームB型とシルバ-ハウジングでは、介護サービスを必要とすると退去を求められることが多く、一般の在宅高齢者が利用できる在宅福祉サービスすら利用できないこともあった。しかし個々の入居者の生活を尊重しているのはケアハウスよりは軽費老人ホームB型とシルバ-ハウジングであった。居住環境では、シルバ-ハウジングは居室のなかの生活は整っているが買物などに不便な場所であったり、ワ-デンがいないために入居者の不安が高い場合もみられた。軽費老人ホームB型は自立が可能であることが前提であるために、設備的にも問題があった。配慮されていたのはケアハウスであり、利用者の評判もよかった。これは施設が新しいということともかかわっている。シルバ-ハウジングのワ-デンは他の施設の職員と比較しても悩み、不安が最も高く、ワ-デンは「よき隣人」意識のみで行える仕事ではないといえる。そのために高齢者福祉等の専門知識が必要であると考えている者もいる。また入居者との関係は行政担当者、ワ-デンの個人的な努力によって変化していくことが明らかにされたが、それはそれぞれが職務として期待されている内容以上のことであった。
新規Aβオリゴマー分解酵素によるアルツハイマー病発症病態・神経変性機構の解明

Aβオリゴマー分解活性をもつ腹水精製抗Aβオリゴマー特異的抗体による受動免疫療法を老人斑・神経原線維変化を再現する3x-Tgに投与し、Aβオリゴマー特異的分解制御がAβオリゴマーを起点とした記憶障害(AD発症)から神経変性(tauopathy)に至るアミロイドカスケードに及ぼす影響をin vivoで直接的に検証した。神経原線維変化が100%認められる26ヶ月例まで週一回5週間継続投与で、アルツハイマー病モデルマウスの記憶障害が著明に改善することを新奇物体探索試験にて確認したが、この結果はこれまで他のアルツハイマー病モデルマウス(Tg2576)で認められた抗体投与群における結果と同等であった。本年度の研究ではこのTg2576マウスで観察困難であったAβオリゴマーと神経原線維変化との直接的因果関係を、治療群と未治療群において脳病理組織学的に直接検証した。神経原線維変化の検証はGallyas-Braak銀染色を用いて行い、リン酸化タウ抗体陽性でGallyas-Braak染色陰性をpre-tangle、リン酸化タウ抗体陽性でGallyas-Braak染色陽性のNFTと分類し検証した。Aβオリゴマー特異的分解活性を併せ持つ抗体でAβオリゴマー制御をした結果、抗体投与群脳内でpre-tangleとNFTの両者の形成が著明に抑制されることが明らかとなった。本結果はAβオリゴマーを標的とし、その分解活性を持つ抗体投与がアルツハイマー病治療に有用である可能性を示唆している。Aβオリゴマーはシナプス毒性を持ち、アルツハイマー病における記憶障害惹起分子と考えられている。本年度は我々の発見した腹水精製抗Aβオリゴマー抗体とのみ共抽出されるAβオリゴマー特異的分解酵素同定を試るため、Aβオリゴマー分解活性をもつ腹水精製抗Aβオリゴマー特異的抗体とAβオリゴマー分解活性のない培養上清から精製した抗Aβオリゴマー特異的抗体、他の腹水精製抗Aβ抗体及び腹水のみを作製した。Native-PAGE上で、腹水精製抗Aβオリゴマー特異的抗体でのみAβオリゴマー分解活性を示し、既存のプロテアーゼインヒビター存在下でその分解活性が減弱することを確認した。さらに、このAβオリゴマー分解活性をもつ腹水精製抗Aβオリゴマー特異的抗体による受動免疫療法をを老人斑・神経原線維変化を再現する3x-Tgに投与し、Aβオリゴマー特異的分解制御がAβオリゴマーを起点とした記憶障害(AD発症)から神経変性(tauopathy)に至るアミロイドカスケードに及ぼす影響をin vivoで直接的に検証した。神経原線維変化が100%認められる26ヶ月例まで週一回5週間継続投与で、アルツハイマー病モデルマウスの記憶障害が著名に改善することを改善することを新奇物体探索試験にて確認した。
エネルギー代謝と慢性炎症を制御するミトコンドリアダイナミクス

ミトコンドリアダイナミクスがミトコンドリア自身の品質管理のみならず、エネルギー代謝や、自然免疫を介する慢性炎症に関与すること、そしてその制御機構を明らかにすることを目的に、肝臓に加え、今年度はマクロファージにも焦点を当て、DRP1およびMFFの機能解析を進めた。1小胞体ストレスを介したエネルギー代謝恒常性維持機構Drp1LiKO初代培養肝細胞において、Fluo4を用いたCa2+イメージングにて、グルコース応答性の小胞体からのCa2+放出の低下を明らかにし、Drp1を介するミトコンドリアの分裂がミトコンドリア-小胞体間のCa2+恒常性に不可欠であることを明らかにした。過栄養などの代謝ストレスに応じてミトコンドリアは分裂する。このミトコンドリア分裂が障害されれば、小胞体からのCa2+放出が低下し、小胞体ストレスが惹起されることを明らかにした。またその結果として細胞内のCa2+濃度が低下し、細胞本来の機能も低下することが示唆された。2自然免疫、オートファジーを介する慢性炎症惹起機構1)自然免疫応答制御:Drp1LiKOマウスにLPSを腹腔内投与すると、NLRP3インフラマソーム/NFκB経路を介した炎症性サイトカイン産生が著明に亢進することを明らかにした。すなわち、ミトコンドリアの分裂は抗炎症に働くことが示唆された。2)オートファジー制御:高脂肪食飼育下の野生型マウス肝組織においてみられるオートファジーが、Drp1LiKOでは見られない。ミトコンドリア分裂はオートファゴソームの形成に不可欠であることを明らかにした。今年度の到達目標をほぼ達成できている。1小胞体ストレスを介したエネルギー代謝恒常性維持機構:これまでに肝細胞特異的Drp1欠損マウス(Drp1LiKO)ではMAMの減少、小胞体の形態異常(膨化、短縮)がみられ、高脂肪食負荷でUnfolded protein response (UPR)が誘導され、PERK-eIF2a-Atf4経路の活性化しFGF21の増加がみられることを明らかにしている。またDrp1LiKO初代培養肝細胞において、Caイメージングにて小胞体ストレス惹起機構を明らかにした。今年度はリピドローム解析を行い、Drp1LiKOマウス肝組織のリン脂質解析でPC/PE比の低下が見られることを明らかにした。細胞膜を構成するリン脂質合成において、ミトコンドリア分裂が不可欠であることが示された。2自然免疫、オートファジーを介する慢性炎症惹起機構MffLiKOマウスに高脂肪食負荷をかけると、野生型マウスと比較し著明な脂肪肝、炎症(マクロファージ浸潤)、線維化がみられることを明らかにしたが、小胞体ストレスは惹起されない。Drp1のミトコンドリア外膜上の受容体にはMffの他、Mid49、Mid51が代償性に機能している可能性が示唆される。1エネルギー代謝恒常性維持機構の解明に向け、Drp1LiKOおよびMffLiKOマウスの個体レベルでの解析を進める。高脂肪食負荷時、絶食時におけるDrp1、Mffを含めたミトコンドリアダイナミクス関連蛋白の発現を解析し、エネルギー代謝の日内リズムとの関連を明らかにする。2慢性炎症惹起機構の解明に向け、ATPシグナルとミトコンドリアダイナミクスとのクロストークをDrp1LiKOおよびMffLiKO初代肝細胞を用いて解析する。ミトコンドリアの分裂・融合はエネルギー需要と密接な関係にあることが知られている。またミトコンドリアで産生されたATPは細胞外へ分泌され、炎症を惹起するDAMPsとして作用する。過剰なエネルギーが炎症を惹起するメカニズムを明らかにする。また、ミトコンドリアの分裂はオートファジーに不可欠であることを明らかにしている。マイトファジーは慢性炎症性疾患のみならず、急性肝障害を含め他様々な疾患との関連が示唆されており、その解明は極めて重要である。ミトコンドリアダイナミクスが慢性炎症応答ネットワークの共通の基盤として機能し、生活習慣病をはじめとする慢性炎症性疾患の治療標的となる可能性を明らかにする。ミトコンドリア(Mt)ダイナミクスがミトコンドリア自身の品質管理のみならず、エネルギー代謝や、自然免疫を介する慢性炎症に関与すること、そしてその制御機構を明らかにすることを目的に、肝臓に焦点を当て、DRP1およびMFFの機能解析を進めた。1ERストレスを介したエネルギー代謝恒常性維持機構Drp1LiKO初代培養肝細胞において、Fluo4を用いたCaイメージングにて、グルコース応答性ERカルシウム放出の低下、Rhod2を用いてグルコース応答性Mt外へのカルシウム流出の異常を観察した。Mt-ER間のCa2+の移動の障害によりERストレスが惹起されることを明らかにした。Thapsigarginおよびパルミチン酸によりESストレスが用量依存的に亢進し、Drp1LiKO肝細胞において顕著であった。ThapsigarginはSERCA (sarcoplasmic/endoplasmic reticulum Ca2+ ATPase)阻害剤であり、Drp1を介するMtの分裂がMt-ER間のCa2+恒常性に不可欠でありことを示唆している。2自然免疫、オートファジーを介する慢性炎症惹起機構1)自然免疫応答制御:野生型マウスにLPSを腹腔内投与すると、NLRP3インフラマソーム/NFκ

B経路を介した炎症性サイトカイン産生(IL-1b, IL-6, TNFa)が増加するが、Drp1LiKOではこの炎症性サイトカイン産生が著明に亢進することを明らかにした。すなわち、ミMt分裂が阻害されると炎症の悪化を招くことが示唆された。2)オートファジー制御:Drp1LiKOではオートファゴソームの形成不全がみられた。1ERストレスを介したエネルギー代謝恒常性維持機構:これまでに肝細胞特異的Drp1欠損マウス(Drp1LiKO)ではMitochondrial associated membrane (MAM)の減少、ERの形態異常(膨化、短縮)がみられ、高脂肪食負荷でUnfolded protein response (UPR)が誘導され、PERK-eIF2a-Atf4経路の活性化しFGF21の増加がみられることを明らかにしている。肝細胞特異的Mff欠損マウス(MffLiKO)ではMAMの減少はDrp1LiKOと比べ少なく、UPRの誘導は極軽度であり、その結果FGF21の増加も殆ど見られなかった。これはDrp1がMt上ではMAMに局在し分裂を誘導している一方で、MFFはMt外膜全体に分布する分子であり、MAMの機能に不可欠ではないためと推測された。またDrp1LiKO初代培養肝細胞において、CaイメージングにてERストレス惹起機構を明らかにした。リン脂質解析として、解析はこれからであるが、既にリピドローム解析を行っている。2自然免疫、オートファジーを介する慢性炎症惹起機構MffLiKOマウスに高脂肪食負荷をかけると、野生型マウスと比較し著明な脂肪肝、炎症(マクロファージ浸潤)、線維化がみられることを明らかにしたが、ERストレスは惹起されない。Drp1とそのMt上の受容体であるMffとの機能の違いを明らかにした。ミトコンドリアダイナミクスがミトコンドリア自身の品質管理のみならず、エネルギー代謝や、自然免疫を介する慢性炎症に関与すること、そしてその制御機構を明らかにすることを目的に、肝臓に加え、今年度はマクロファージにも焦点を当て、DRP1およびMFFの機能解析を進めた。1小胞体ストレスを介したエネルギー代謝恒常性維持機構Drp1LiKO初代培養肝細胞において、Fluo4を用いたCa2+イメージングにて、グルコース応答性の小胞体からのCa2+放出の低下を明らかにし、Drp1を介するミトコンドリアの分裂がミトコンドリア-小胞体間のCa2+恒常性に不可欠であることを明らかにした。過栄養などの代謝ストレスに応じてミトコンドリアは分裂する。このミトコンドリア分裂が障害されれば、小胞体からのCa2+放出が低下し、小胞体ストレスが惹起されることを明らかにした。またその結果として細胞内のCa2+濃度が低下し、細胞本来の機能も低下することが示唆された。2自然免疫、オートファジーを介する慢性炎症惹起機構1)自然免疫応答制御:Drp1LiKOマウスにLPSを腹腔内投与すると、NLRP3インフラマソーム/NFκB経路を介した炎症性サイトカイン産生が著明に亢進することを明らかにした。すなわち、ミトコンドリアの分裂は抗炎症に働くことが示唆された。2)オートファジー制御:高脂肪食飼育下の野生型マウス肝組織においてみられるオートファジーが、Drp1LiKOでは見られない。
契約の実証分析

本プロジェクトでは、現代の開発途上国および戦前の日本をフィールドとして、土地・金融・労働市場におけるさまざまな契約形態の含意を理論的・実証的に分析した。戦前日本では、減免付定額契約がマーシャルの非効率性を解決しつつ土地市場の機能に寄与したこと、現代のアフリカでも土地市場が機能しつつあることが明らかになった。また現代のアフリカでは共同体関係が小企業の信用へのアクセスを支えていること、現代の東南アジアで現物賃金が労働者家計のリスクを低減する役割を果たしていることなどが明らかになった。本研究は、契約理論、経済史、開発経済学の各分野の研究関心、研究対象、分析方法を総合することを通じて、契約に関する理論的枠組みと、過去・現在を通じて現実に存在してきたさまざまな契約形態に関する理解を深化させ、さらにこれを応用して発展途上国に対する政策上のインプリケーションを引き出すことを目的としている。具体的には、歴史資料の調査と現代の途上国のフィールド調査に基づき、特に小作、土地貸借(質地請戻し慣行)、金融(村借)、さらに村請制という課税制度などについて、契約理論の枠組を用いた事例研究を行うとともに、事例研究のなかで既存の契約理論では十分に捉えきれない部分を抽出し、そこから新たな視点に基づいた理論モデルを構築して、契約理論へのフィードバックを行う。また、契約理論と事例研究の相互のフィードバックを通した成果から、現代の途上国への政策的インプリケーションを引き出すことを目指している。1年目にあたる今年度は、各参加者が、それぞれの分担テーマについて海外でのフィールド調査、国内での歴史資料調査等を行って研究を進めると同時に、月1回のペースで研究会を開催して、中間的な研究成果を発表した。"Labor Contract, Incentives and Food Security in Rural Myanmar"(黒崎卓)、「戦前日本の鉄道業における輸送契約」(中村尚史)、「戦前日本の地主制と小作契約」(長谷部弘)、「近世日本の村請制」(有本寛)"Hedonic pricesand multitask incentives"(中林真幸)等の発表が行われた。前年度に引き続いて、各自が分担するテーマに関して実証分析を進め、定期的に開催した研究会で報告するとともに、まとめた成果をそれぞれ学会誌、著書に発表した。岡崎は、第二次世界大戦期の日本における政府の政策が、企業と労働者の契約関係および企業の生産性にどのような影響を与えたかを分析した論文、戦前期の企業と経営者の契約関係に関する論文等を発表した。歴史分析に関しては他に、中林が、戦前日本の織物産地における問屋と機屋の長期的な契約関係に関する論文を、橋野が戦前日本の織物業における問屋制契約から賃金契約への契約関係の変化を分析した論文を、中村が戦前日本の鉄道企業における雇用契約に関する論文を、それぞれ岡崎の英文の編著書の中に発表した。開発経済に関しては、澤田と大塚がケニアのマイクロファイナンスにおける契約関係に関する論文、フィリピンにおける労働市場の形成に関する論文を発表した。研究会では、これらの代表者・分担者の報告に加えて、随時、関連する外部の研究者のセミナーを行った。これらの研究発表と並行して、関連するデータの収集と整備を進めた。第一に、契約関係の発展の効果を定量的に測定するための基礎となる戦前日本の企業別・地域別データを、統計書類から収集して電子化した。第二に、契約関係の実態と効果をマイクロに把握するための個別企業に資料をいくつかの企業について行った。岡崎は中林と協力して,戦前日本の繊維企業の雇用契約に関する大規模な資料の収集を進め,その分析を開始するとともに,戦前期の日本企業のガバナンス構造を契約理論の観点から分析した論文を発表した。松島は,契約分析の基礎となる理論研究を行い,論文を発表した。大塚は,現代のサブサハラ以南のアフリカの土地売買市場について,編著書をまとめ,土地が希少化するとともに,より効率性の高い土地の配分を実現するために土地市場が急激に発展し始めている,土地の売買,貸借ともに,土地保有面積の大きい大農からそれが小さい小農に土地が移転される傾向が強い,すなわち,土地市場には土地の配分の効率性を高めるばかりではなくその公正な配分を高め,貧困の軽減に資する効果があるとう論点を提起した。黒崎は,現代のミャンマーの農家家計に関するマイクロデータを用いて,農家の政治的立場と作物の選択の関係に関する分析を行い,政治的に立場の弱い農家ほど不利な作物の作付けを余儀なくされているという結果を導いた。中林は,日本資本主義論争において山田盛太郎が示した戦前期の日本農業に関する見方が,アーサー,ルイス等の二重構造モデルに小作人のリスク回避性向を明示的に議論に組み込むことによってモデル化できることを示した。橋野は,羽二重生産の急増に伴って起こった粗製乱造問題に対応して,日本製品の評判が領事報告によって農商務省-府県-産地(同業組合)へと伝達され,府県と産地との連携のもとで,品質向上のための努力がなされたことを明らかにした。2008年度、研究代表者の岡崎は、中林と協力して戦前日本の繊維企業の雇用契約に関する大規模な資料の収集を行いこれを完了した。

また、戦前日本の小作契約を契約理論の観点から分析した論文を国際経済史協会のコンファレンスで発表した。中林は上記の作業と並んで、温情主義的な小作契約関係を軸とした農村社会が大恐慌で解体した際に、当時、経済学者達が予想していたのと相違して、日本は純粋な市場経済に向かうのではなく、政府による計画・統制経済に向かったという見取り図を示した。橋野は、19世紀末20世紀初めの羽二重輸出の増加に伴っての生じた粗製濫造問題に焦点を当て、中央政府、地方政府および産地がそれをどのように解決したかについて検討した。中村は、近代企業が、明治期の日本において早熟的に出現する過程と、その企業組織をめぐる所有と経営の対抗関係を、会社法制や税制といった法制度の影響にも注目しながら明らかにした。日本で歴史上観察された以上のような契約現象を、現代の発展途上国における契約現象と比較するとともに、その理論的含意について考察した。途上国については大塚が、アフリカ諸国における最近の農地市場の活発化と、その貧困、所得分配、効率性への影響を体系的に分析した書物を編集した。黒崎は、途上国の経済発展における雇用形態の多様性とその機能について、現物賃金が果たす家計の食粗確保という役割に焦点を当てて分析した。加賀兄は、以上の実証研究を踏まえて、契約と法の関係、および法の概念について理論的に検討し、「契約」を単に当事者間の合意と捉えるだけではなく、そのガバナンスに関わる法制度にまで視野を広げる必要があること、法はハードローとソフトローとの複合体として存在しており、その全体的な機能を解明することで、「契約」に関するより深い理解が可能となることを論じた。伊藤は、市場と組織に関する経済理論を展望し、企業と組織の相互浸透という現象に関する理論的な見方を提示した。
医療・患者情報の電子化によるパーソナル看護拠点の出現とそれに伴う病棟平面の再構成

現在,カルテの電子化が本格稼働し始めたことで,医療・患者情報や記録業務が患者のベッドサイドで行われるようになり,看護拠点そのものが役割を喪失し始めている。本研究はこうした情報化の進展の基で,1)これまでの看護業務から何がどう変わったのか,それに対応して,2)これまでの看護拠点の役割はどう変わったのか,またこれらを踏まえ,3)パーソナルな看護拠点(ワゴン等)や共有の看護拠点がそれぞれどのように位置づけられ,利用されるべきかを検討し,看護師が集まる場としての看護拠点は解体し得るか,について検討したものである。研究は,1)看護拠点の違い(集中→分散→パーソナル・消滅)と看護動線・看護内容に視点を絞り,看護拠点と患者(病室)の位置関係・看護動線・内容の関係を明らかにし,2)これまでの調査で得た看護動線に関して,ARENA(米国Rockwell Software社)を用いてシミュレーションを行った。シミュレーションの結果,1)拠点の機能設定が,特定の行為のみに対応している場合には,動線短縮に係る効果は少なく,多機能の拠点の場合には,その効果が大きいこと,2)拠点の数は,看護師の担当エリアに1箇所で充分であり,それ以上数を増やしても効果は上がらないこと,3)逆に,担当エリアが広がっている場合には,拠点の数を増やしても意味のないこと,等々が明らかになった。また,パーソナル看護拠点に必要な機能は,PC・手洗い・廃棄物処理・準備片付けであり,看護材料・薬品などは,別途何らかの方法で拠点への供給方法を検討する必要があることも理解できた。近代の病院・病棟の平面構成は,患者と看護師との距離を如何に短縮するか,また看護師の拠点から病棟への出入り(動線)が如何に監視できるか,という主としてこの2つの点を同時に満たすべく種々の検討が行われてきた。しかしここ数年,カルテの電子化が本格稼働し始めたことで,医療情報や患者情報が端末を介してやりとりされるようになり,看護業務においても,記録業務が発生源,すなわち患者のベッドサイドで行われ,また看護師間の情報交換も端末上で行われることになり,看護拠点そのものが役割を喪失し始めている。本研究はこうした情報化の進展の基で,1)これまでの看護業務から何がどう変ったのか,それに対応して,2)これまでの看護拠点の役割はどう変わったのか,またこれらを踏まえ,3)パーソナルな看護拠点(ワゴン等)や共有の看護拠点がそれぞれどのように位置づけられ,利用されるべきかを検討し,看護師が集まる場としての看護拠点は解体し得るか,について検討するものである。今年度は,看護師が行った業務内容・その場所・携帯物品・会話などを交わした相手・患者への直接看護,について,内科系・外科系の一般病棟における,看護師全員分の終日・24時間のデータを収録した。調査対象は,東京臨海病院(東京),友愛会病院(大阪)の2施設である。これらの施設は,前者が建築的対応はなされていないが,情報機器が整えられている施設で,後者は建築対応がなされているが,情報機器の整備が行われていない施設である。現在,収録したデータを分析中であり,また来年度に実施する予定の榊原記念病院(東京)の調査企画を進行中である。研究の目的近代の病院・病棟の平面構成は,患者と看護師との距離を如何に短縮するか,また看護師の拠点から病棟への出入り(動線)が如何に監視できるか,という主としてこの2つの点を同時に満たすべく検討が行われてきた。

本研究はこうした情報化の基で,1)これまでの看護業務から何がどう変わったのか,それに対応して,2)これまでの看護拠点の役割はどう変わったのか,またこれらを踏まえ,3)パーソナルな看護拠点(ワゴン等)や共有の看護拠点がそれぞれどのように位置づけられ,利用されるべきかを検討し,看護師が集まる場としての看護拠点は解体し得るか,について検討するものである。本年度は,以下のように調査研究を進め,現在昨年度の結果と合わせ,分析中である。1)昨年度に引き続き,下記のように,看護拠点の違い(集中→分散→パーソナル・消滅)と看護動線・看護内容に視点を絞り,看護拠点と患者(病室)の位置関係・看護動線・内容の関係を明らかにしてきた。2)調査は,昨年度同様,看護師が行った業務内容・その場所・携帯物品・会話などを交わした相手・患者への直接看護,について,内科系・外科系の一般病棟における,看護師全員分の終日・24時間のデータを収録した。3)調査の対象は,榊原記念病院(東京)で実施した。他に,香川県立中央病院など,電子カルテ導入を前後する医療施設と調査実施に向けて交渉したが,実施時期の問題などで折り合いが付かず断念した。なお,榊原記念病院については,電子カルテが導入され,またそれに対する建築的対応がなされている施設である。本年度は,最終年度に当たり,これまでの調査で得た看護動線に関して,ARENA(米国Rockwell Software社)を用いてシミュレーションを行った。看護拠点の意義と今後の可能性(建築計画的な/平面計画的な)を探ろうとするものである。シミュレーションには,2人の看護師業務データ(榊原記念病院調査で収録の日勤時)をモデルとして利用した。看護師の行為内容と担当患者は調査時データのまま固定し,拠点の位置(機能)と拠点数を変動させ,その影響について,動線量と担当エリアでの滞在時間の変化を見た。拠点の機能設定が,特定の行為のみに対応している場合には,動線短縮に係る効果は少なく,多機能の拠点の場合には,その効果が大きいこと。拠点の数は,看護師の担当エリアに1箇所で充分であり,それ以上数を増やしても効果は上がらないこと。逆に,担当エリアが広がっている場合には,拠点の数を増やしても意味のないこと。等々が明らかになった。必要な機能は,PC・手洗い・廃棄物処理・準備片付けであり,看護材料・薬品などは,別途何らかの方法で拠点への供給方法を検討する必要がある。
異常化タンパク質の検出、回収、および再生を指向したナノ界面設計

骨格分子にはpHや温度によって二次構造転移するポリL-リジン(PLL)を選択し、これにポリエチレングリコール(PEG)を結合させたナノ構造体(PLL-g-mPEG)を作製した。さらに、このポリマーにリン脂質ホスファチジン酸(PA)を結合させることによってもナノ構造体の作製を行った(PLL-g-mPEG/PA)。これらの構造体はpHや温度を変化させることにより、骨格PLLの二次構造が変化して膨潤・収縮および集合化・崩壊の挙動を示した。特に高温、高pHにするとβシート構造となり、集合化して不定形の凝集塊を形成した。PLL-g-mPEGの場合はβシート構造への変化に伴って粒子状になった。この状態でPLLのε-アミノ基を架橋することにより二次構造が凍結されたPLL-g-mPEGナノ粒子(平均粒子径1080nm)を得ることができた。また、PLL-g-mPEG/PAはPA部分の疎水性相互作用によりナノ粒子となった。これらナノ粒子にクロロホルムに溶解した蛍光物質を添加し、その後クロロホルムを除去することにより粒子内に蛍光物質を担持させることができた。このナノ粒子は蛍光物質を徐放し、DDSキャリアとしての応用できることがわかった。またpHが高くなると放出が速くなることもわかった。薬物の電荷に関係なく、疎水性物質一般に適用できるナノキャリアとして期待できる。次にPLL(Mw:3000070000)の凝集に対するPLL-g-mPEGの添加効果について検討を行った。PLLは65°Cに昇温後、室温にするとβシート構造を形成して目視で確認可能な凝集塊となる。ここにPLL-g-mPEGを共存させると溶液は透明のままであり、凝集が阻止されることがわかった。このことよりPLL-g-mPEGのようなポリマーはタンパク質の異常化を阻止するナノバイオマテリアルとして期待できることがわかった。β構造を提示した粒子表面へのβシート状ポリペプチドやタンパク質の吸着性を調べることにより、β構造とタンパク質の相互作用について検討を行った。吸着性を評価するため、タンパク質の非特異的吸着を抑制する表面を持つスチレン・グリシジルメタクリレート共重合ナノ粒子(SG)を提示担体として選択した。タンパク質の二次構造モデルにはpoly-L-lysine(PLL)を選択し、βシート構造のPLL(βPLL)を表面に導入したナノ粒子(β-SG)を作製した。二次構造の比較としてαヘリックスのPLLを導入した粒子(α-SG)、また担体材料の比較としてポリスチレン粒子(PS)にβPLLを導入した粒子(β-PS)も同様に作製した。粒子表面に導入後のPLLの各構造をコンゴーレッドにより評価したところ、SG粒子表面に導入したPLLの各二次構造は保持されていたが、PS粒子上の構造は崩れてしまっていることがわかった。次に各粒子へのβPLLの吸着性を検討したところ、β-SGへの吸着率は最大で約50%を示した。一方、α-SGでは約20%、β-PSにはほとんど吸着しなかった。この結果は、添加したβPLLが粒子上のβPLLと強く相互作用することにより、粒子表面に集積したことを示すものである。これより、βシート提示表面へのポリペプチドの吸着においてβ構造間に特有の相互作用が働くことが示唆された。また、種々のタンパク質の吸着挙動を調べ、吸着平衡定数を親和性の指標として比較したところ、βラクトグロブリンと免疫グロブリンGのβ-SGへの吸着平衡定数が、α-SGやβ-PSのそれよりも2倍以上の値となった。

さらにβラクトグロブリン分子内のチオール基をカルボキシメチル化することにより立休構造を変化させたところ、α-SGとβ-SGへの吸着平衡定数の差はほとんどなくなった。以上の結果は、タンパク質の吸着性にもβ構造が影響を与えており、それはタンパク質の立体構造と相関することがわかった。アルツハイマー病やプリオン病など,タンパク質の構造異常による疾患(conformational disease)が問題となっている。いずれの疾患もβアミロイドタンパク質(AβP),プリオンタンパク質が,水溶液中で会合(多量体化;aggregation)して難溶性のβシート構造を形成しやすい性質を持っている。AβPが細胞膜に侵入する過程では,AβPのLys,Argなどの中性pHにおいて正電荷を持つ残基と,脳内の細胞膜中に多く分布している酸性リン脂質であるphosphatidylserine(PS)との間の静電引力の影響が大きいと考えられている。このように,脂質膜とタンパク質(ペプチド)との相互作用は,細胞機能障害と深い関係を持っていると考えられることから、本研究では脂質膜とアミロイドとの相互作用,特に吸着に伴う二次構造の変化について検討を行った。アミロイドモデルとしてpoly-L-lysine(PLL)を選択し、細胞モデルのリポソームにおける酸性リン脂質phosphatidic acid(PA)の含率を増加させると吸着したPLLの二次構造がランダム構造からβ構造へと変化することを見出した。また,温度を変化させたり,リポソームにコレステロールを混合させることによって膜の流動性を制御したところ,膜流動性が低いリポソームの場合にはPLLのβ構造への変化は抑制されることも見出した。以上のように,脂質膜の化学組成および物性,特に流動性を制御することによりPLLの吸着やその二次構造を制御できるという有意な結論を得ることができた。骨格分子にはpHや温度によって二次構造転移するポリL-リジン(PLL)を選択し、これにポリエチレングリコール(PEG)を結合させたナノ構造体(PLL-g-mPEG)を作製した。さらに、このポリマーにリン脂質ホスファチジン酸(PA)を結合させることによってもナノ構造体の作製を行った(PLL-g-mPEG/PA)。これらの構造体はpHや温度を変化させることにより、骨格PLLの二次構造が変化して膨潤・収縮および集合化・崩壊の挙動を示した。特に高温、高pHにするとβシート構造となり、集合化して不定形の凝集塊を形成した。PLL-g-mPEGの場合はβシート構造への変化に伴って粒子状になった。この状態でPLLのε-アミノ基を架橋することにより二次構造が凍結されたPLL-g-mPEGナノ粒子(平均粒子径1080mm)を得ることができた。また、PLL-g-mPEG/PAはPA部分の疎水性相互作用によりナノ粒子となった。これらナノ粒子にクロロホルムに溶解した蛍光物質を添加し、その後クロロホルムを除去することにより粒子内に蛍光物質を担持させることができた。このナノ粒子は蛍光物質を徐放し、DDSキャリアとしての応用できることがわかった。またpHが高くなると放出が速くなることもわかった。薬物の電荷に関係なく、疎水性物質一般に適用できるナノキャリアとして期待できる。
光情報の伝達と発現機構の研究

シダ原糸体細胞から核を含む部分を摘出し,無核にした細胞に偏光照射・微光束照射を行い,葉緑体運動を誘導し,この現象に働くフイトクロム及び青色光吸収色素の発現が直接的な遺伝子発現を介さないことを明らかにした.この結果,膜の透過性が制御されている可能性が高いため,電気生理学的手法による現象の解析を可能にするための一段階として,フイトクロムの存在がはっきりしている原糸体先端部からプロトプラストを取る方法を検討し,成功した.また,フイトクロムの作用が明らかなシダ胞子発芽の検出可能な初期過程としてDNA合成期を指標に,光発芽過程にC^49イオンを必要とする時期の検討,光情報がフイトクロムを離れる時期の検討を行い,両者の間に10時間以上の開きがあることを明らかにするとともに, Cd^<++>イオンがフイトクロムの二次情報ではなさそうなことを示唆した(和田).光情報処理に異常があると考えられるキウリの突然変異体におけるフイトクロネ分子の諸性質を調べ,フイトクロムIIの異常又は情報発現の過程の異常であることを明らかにした(長谷).青色光によるクロレラのカーボニフクアンヒドラーゼの活性発現が遺伝子の転写レベルの制御ではなく,蛋白合成又はその後の成熟過程の制御であることを明らかにした(都筑).青色光吸収色素にるよ遺伝子発現機構を調べる準備段階として,ヒゲカビの胞子のう柄形成欠損突然変異株を単離するとともに,野性型の菌糸を光の存在下と暗黒下で培養し, MRNAを分離してクローニングし,青色光照射により特異的に発現する遺伝子由来のCDNAを選出した(大滝).視覚における二次情報の発現機構を電気生理学的に調べる準備段階として, lmside-out-cellの作成法を確立した(河村).光情報発現を遺伝子操作により研究するモデル系として,大腸菌における光回復酵素の発現が紫外線により誘発されることをβ-ガラリトシダーゼの活性により検出する系を確立した(大西).シダ原糸体細胞から核を含む部分を摘出し,無核にした細胞に偏光照射・微光束照射を行い,葉緑体運動を誘導し,この現象に働くフイトクロム及び青色光吸収色素の発現が直接的な遺伝子発現を介さないことを明らかにした.この結果,膜の透過性が制御されている可能性が高いため,電気生理学的手法による現象の解析を可能にするための一段階として,フイトクロムの存在がはっきりしている原糸体先端部からプロトプラストを取る方法を検討し,成功した.また,フイトクロムの作用が明らかなシダ胞子発芽の検出可能な初期過程としてDNA合成期を指標に,光発芽過程にC^49イオンを必要とする時期の検討,光情報がフイトクロムを離れる時期の検討を行い,両者の間に10時間以上の開きがあることを明らかにするとともに, Cd^<++>イオンがフイトクロムの二次情報ではなさそうなことを示唆した(和田).光情報処理に異常があると考えられるキウリの突然変異体におけるフイトクロネ分子の諸性質を調べ,フイトクロムIIの異常又は情報発現の過程の異常であることを明らかにした(長谷).青色光によるクロレラのカーボニフクアンヒドラーゼの活性発現が遺伝子の転写レベルの制御ではなく,蛋白合成又はその後の成熟過程の制御であることを明らかにした(都筑).青色光吸収色素にるよ遺伝子発現機構を調べる準備段階として,ヒゲカビの胞子のう柄形成欠損突然変異株を単離するとともに,野性型の菌糸を光の存在下と暗黒下で培養し, MRNAを分離してクローニングし,青色光照射により特異的に発現する遺伝子由来のCDNAを選出した(大滝).視覚における二次情報の発現機構を電気生理学的に調べる準備段階として, lmside-out-cellの作成法を確立した(河村).光情報発現を遺伝子操作により研究するモデル系として,大腸菌における光回復酵素の発現が紫外線により誘発されることをβ-ガラリトシダーゼの活性により検出する系を確立した(大西).
難治性疼痛に対する生体モルヒネ遺伝子導入に関する研究

βエンドルフィンの前駆体proopiomelanocortin(POMC)を体外衝撃波(RSW)を使用する事により遺伝子導入を行い、長期間にわたり副作用なく強力な鎮痛作用を得ることを目的とした。炎症性疼痛モデル、神経障害性疼痛モデル、腰椎椎間板障害モデルを作成、POMCの筋注と同部位へRSWを照射し遺伝子導入を行った。von FreytestとCatwalkを用いた行動学的評価ではラットの疼痛行動が抑制され、後根神経節でのCGRP陽性細胞と脊髄後角のグリア活性は有意に減少した。POMCの遺伝子導入により、長期間にわたり副作用なく強力な鎮痛作用が得られる可能性が示唆された。モルヒネは強力な鎮痛作用を持つ一方、実際の臨床では呼吸抑制や依存性、耐性、便秘などの副作用が問題となる。脳内モルヒネとよばれる内因性オピオイドであるβエンドルフィンは強力な鎮痛作用を持ち副作用は全く無いが、代謝が早いため臨床応用されていない。そこで、βエンドルフィンの前駆体proopiomelanocortin(POMC)を体外衝撃波(RSW)を用いて遺伝子導入することにより、長期間にわたり副作用なく強力な鎮痛作用を得ることを目的とした。in vitroでSDラット筋由来の培養細胞を作り、POMCを添加し放射状体外衝撃波(RSW)照射により遺伝子導入を行い、安全に遺伝子導入が可能であることと有効な照射条件を調査した。in vivoでは、炎症性疼痛モデルとしてラット足背にComplete Freund's Adjuvant(CEA)を皮下注、神経因性疼痛モデルとしてchronic constriction injury model(CCI)を用い坐骨神経部分損傷を作成した。POMCはラットcDNAライブラリーより目的とするPOMC遺伝子を作成しプラスミドのインサートの配列をシーケンスにより配列を確認し、これをグリセロールストックとして保存した。pAP-tagベクターを使用し培養、QIAfilterplasmid kitを使用し精製した。POMC群としてはモデル作成後、左腓腹筋にPOMC100μgを筋注、同部位にRSWを照射し遺伝子導入を行った。von Freytestとcat walkを用いて行動学的評価を行った。心臓血採血により血液中エンドルフィン濃度をELISA法を用いて定量し、さらに灌流固定ののち後根神経節と脊髄腰膨大部、導入局所の筋線維を採取、疼痛ペプチドのマーカーCGRP・IB4、βエンドルフィンで免疫組織化学染色を行った。また、飲水量、食事量、排便量を測定し、副作用の有無を調べた。RSWを使用しPOMCを遺伝子導入することにより、局所にβエンドルフィンが発現し、ラットの疼痛行動が抑制された。後根神経節でのCGRP陽性細胞は有意に減少した。POMCの遺伝子導入により、長期間にわたり副作用なく強力な鎮痛作用が得られる可能性が示唆され、今後の難治性慢性疼痛の新たな治療法となりうると考えられた。通常の痛み止めが効かない難治性疼痛に対してはモルヒネが用いられるが、モルヒネは強力な鎮痛作用を持つ一方、実際の臨床では副作用が問題となる。in vivoでは、炎症性疼痛モデルとしてラット足背にComplete Freund's Adjuvant (CEA)を皮下注、神経因性疼痛モデルとしてchronic constriction injury model (CCI)を用い坐骨神経部分損傷を作成した。RSWを使用しPOMCを遺伝子導入することにより、局所筋線維にβエンドルフィンが発現し、血中のエンドルフィン濃度の有意な上昇を認めた。行動学的評価ではラットの疼痛行動が抑制された。

POMCの遺伝子導入により、長期間にわたり副作用なく強力な鎮痛作用が得られる可能性が示唆され、今後の難治性慢性疼痛の新たな治療法となりうると考えられた。将来的な臨床応用を目指してさらに基礎実験を重ねていく予定である。現在は癌性疼痛ラットを作成し、癌による痛みへのPOMCの効果を検討する予定である。通常の痛み止めが無効である難治性疼痛疾患に対してはモルヒネなどのオピオイドが使用されるが、モルヒネは強力な鎮痛作用を持つ一方その副作用が問題となる。脳内モルヒネとよばれ内因性オピオイドであるβエンドルフィンは強力な鎮痛作用を持ち副作用は全く無いが、生体内での代謝が早いため臨床応用されていない。そこで、βエンドルフィンの前駆体proopiomelanocortin(POMC)を体外衝撃波(RSW)を使用する事により遺伝子導入を行い、長期間にわたり副作用なく強力な鎮痛作用を得ることを目的とした。まずin vitroでSDラット筋線維細胞を作り、POMCを添加、放射状体外衝撃波(RSW)照射により遺伝子導入を行った。その結果、比較的効率よく遺伝子導入が可能であることと有効な照射条件が見出された。次にin vivoで左腓腹筋にPOMCを筋注、同部位にRSWを照射し遺伝子導入を行った。導入局所の筋線維においてβエンドルフィンの発現を認め、また、心臓血採血により血液中エンドルフィン濃度をELISA法で定量したところ有意な上昇を認めた。前駆物質であるPOMCの投与とRSW照射によってin vivoでのエンドルフィンの発現が確認された。上記を踏まえ以下の実験を計画した。ラット足背にComplete Freund's Adjuvant(CFA)を皮下注した炎症性疼痛モデル、またラット坐骨神経にchronic constriction injury model(CCI)を用い部分神経損傷を作成した神経障害性疼痛モデル、さらにラット腰椎椎間板を穿刺した腰椎椎間板障害モデルを作成した。モデル作成後、von FreytestとCatwalkを用いて行動学的評価を行った。さらに灌流固定ののち後根神経節と脊髄腰膨大部、疼痛ペプチドのマーカーCGRPで免疫組織化学染色を行った。また、飲水量、食事量、排便量を測定し、便秘等の副作用の有無を調べた。行動学的評価ではラットの疼痛行動が抑制され、後根神経節でのCGRP陽性細胞は有意に減少した。POMCの遺伝子導入により、長期間にわたり副作用なく強力な鎮痛作用が得られる可能性が示唆された。現在我が国の高齢化に伴い慢性腰痛などの難治性疼痛患者は増加していると考えられ、今後の新たな治療法となりうると考えている。
遷移金属―ホウ素二重結合を有するボリレン錯体の合成

金属-ホウ素二重結合を有するボリレン錯体の合成のためにいくつかの方法を試みたが,所期の化合物は得られなかった.しかし,金属一ホウ素結合の性質解明のために金属一ホウ素単結合を有するsp^3ボリル錯体の新しい合成法を開発し,ボリル錯体を生成する金属の範囲を拡大することができ,その結合性についても新たな知見を得ることができた.これまで用いてきた方法はCp^*基を有するメチル錯体に高圧水銀灯による光照射をしてBH_3・PMe_3と反応させるものであったが,この方法では鉄錯体の場合には収率が5%と極めて低かった.また同族のRu錯体の場合にはボリル錯体の生成はみられなかった.そこで金属陰イオン錯体とBH_2Cl・PMe_3との反応を試みたところ,鉄錯体では収率が14%に上昇し,またルテニウム錯体もこの方法で合成することができた(収率9%).ν(CO)伸縮振動および^<11>BNMRからM(δ-)-B(δ+)の極性の存在が示され,ホウ素および金属の電気陰性度から期待される極性の反対の極性になっていることは注目される.金属-ホウ素二重結合を有するボリレン錯体の合成のためにいくつかの方法を試みたが,所期の化合物は得られなかった.しかし,金属一ホウ素結合の性質解明のために金属一ホウ素単結合を有するsp^3ボリル錯体の新しい合成法を開発し,ボリル錯体を生成する金属の範囲を拡大することができ,その結合性についても新たな知見を得ることができた.これまで用いてきた方法はCp^*基を有するメチル錯体に高圧水銀灯による光照射をしてBH_3・PMe_3と反応させるものであったが,この方法では鉄錯体の場合には収率が5%と極めて低かった.また同族のRu錯体の場合にはボリル錯体の生成はみられなかった.そこで金属陰イオン錯体とBH_2Cl・PMe_3との反応を試みたところ,鉄錯体では収率が14%に上昇し,またルテニウム錯体もこの方法で合成することができた(収率9%).ν(CO)伸縮振動および^<11>BNMRからM(δ-)-B(δ+)の極性の存在が示され,ホウ素および金属の電気陰性度から期待される極性の反対の極性になっていることは注目される.