hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
B型肝炎ウイルス複製モデルを用いた肝病態進展メカニズムの解明

(1)B型肝炎ウイルス(HBV)感染・複製機構の解明(1)HBVの複製とコア蛋白の産生量に相関があり、コアプロモーター領域の変異が複製に大きな影響を与えていることがわかった。(2)臨床的に単独感染の報告がない遺伝子型Gの複製メカニズムにもコア蛋白が関与していた。(3)HBVが感染可能な三次元肝細胞培養系を構築した。(2)肝病態進展メカニズムの解明:免疫不全状態で、遺伝子型Cやプレコア変異株による免疫系を介さない直接的な肝傷害を確認し、酸化ストレスが関与していた。1.HBVの複製とコア蛋白の産生量に相関があり、それはHBV遺伝子型間の違いとしても現われていた。その詳細に検討するために、まずコア蛋白を外部から供給する検討を行った。それにより、コア蛋白量依存的に複製が亢進した。一方、HBs蛋白ではその効果は認められなかった。この効果は、どの遺伝子型由来のコアを用いても同様であり、HBV複製効率の限定条件となっているのはコア蛋白であると考えられた。2.HBVとHCVをヒト肝臓置換キメラマウスへ共感染させ経過観察中である。両ウイルスともにマウスでの感染と複製が行われていることをリアルタイムPCRで経時的に確認した。3.肝癌特異的なウイルス変異であるC1653TとA1762T/G1764A変異に関して、これらの変異を組合せで持つX遺伝子を作製した。それらをマウスに遺伝子導入し、変異遺伝子導入マウスを3種類作出した。それらのマウスのホモ化と変異遺伝子導入部位の同定を進め、導入遺伝子の発現量とコピー数を定量しこれらのマウスの形質を確認した。4.各HBV遺伝子型につき複数株をキメラマウスへ感染させ、長期に飼育し肝病態を観察した所、臨床的での報告例と相関して、遺伝子型Cが感染したマウスでは肝傷害が認められ線維化の進展が観察された。一方で、遺伝子型Aの感染ではそのような病態は見られず、遺伝子型により肝傷害の程度に違いが生まれた。このマウスは、免疫不全(抑制)化でのB型肝炎による急速な線維化の進展という臨床病態(Fibrosing cholestatic hepatitis)を模倣したモデルマウスであると考えられた。1. HBVの細胞傷害機構の解明(1)ヒト肝細胞置換キメラマウスにHBVを感染させ、病態進展に関わる因子を病理学的及び分子生物学的手法により既に同定しており、今年度はHBV感染が成立したキメラマウス肝臓を経時的にcDNAマイクロアレイで解析し発現遺伝子の動態を確認した。また免疫不全下でのHBV感染により自然免疫系の働きとその変化を解析し、特にHBVの持つ病原性発現機構に関しては検討を重ね、獲得免疫系を介さずに肝傷害が起こることを示し、これらの結果はHBVには細胞傷害性がないと言われてきた定説を実験的に覆すものであり移植後肝炎モデルとなり得ると分かった。(2) HBV変異による肝発癌メカニズムを明らかにするために、トランスジェニックマウス(TGマウス)により解析をした。本邦に多く見られるHBV遺伝子型Cでは、既知のBCP変異(A1762T/G1764A)に加えて、X蛋白変異を伴うC1653T変異が肝細胞癌へ寄与する独立因子であることを示した。上記の2領域の変異の有無で組み合わせを作り、それぞれの変異X遺伝子を導入したTGマウスをすでに作製し解析を開始した。2. HBV感染・複製機構の解明(1)複製メカニズムの解明-HBV遺伝子型の違いがウイルス複製やウイルス蛋白合成の違いとして現われている。HBV遺伝子型の違いは様々あるが、最も複製効率に寄与する因子がHBVコア蛋白質の違いであることを示す予備データが得られていた。今年度は各種キメラクローンを作成して検討した結果、コアプロモーター領域の変異が複製に大きな影響を与えていることがわかった。(2)複数のHBV遺伝子型もしくはHCVとHBVの共感染を再現し、臨床的に観察される共感染機構を明らかにするため、キメラマウスを用いて検討したが、HCVとHBVの共感染の効率が悪い事が分かった。
食品の酸化障害抑制作用および血小板凝集抑制効果・血流改善効果について

血栓性疾患においては,動脈硬化による血管の柔軟性の欠如を基礎疾患とし,これに血小板凝集能の冗進,赤血球変形能の低下,白血球接着現象の増加などによる血液流動性の低下が考えられる。血流の改善効果に関する研究は多方面で行われているが、血液に関するこれらの実験は血小板凝集測定などの手法によるものが多く,血液の流れそのものを研究したものはほとんど見当たらない。申請者は食品の活性酸素消去活性や血流改善効果,血小板凝集抑制などについて研究し,総合的に「血液サラサラ」効果のある食品の検索を行っている。この研究で得られる情報は,広く生活習慣病の予防に役立つものと考えられる。申請者らは野菜の活性酸素消去能,抗酸化活性,血小板凝集阻害活性,血液流動性改善効果に関して,超音波血流計,ヘマトレーサーなどを用い血流や血小板凝集阻害作用について検討した。また,今年度申請したレーザー組織血液酸素モニターを設置後は血流量の変化をマイクロレオロジー測定装置,ヘマトレーサーとあわせ検討し,血管拡張による血流改善効果と,血液の性状改善に関わる血流向上を検討した。また、これらの食品によるDNA酸化障害抑制効果も検討した。その結果,血流や血小板凝集阻害に顕著な改善効果を示したレモンなどの刺激の少ない食品は超音波血流計では血流に顕著な結果を示さなかったが,香辛料を用いた食品は顕著な血液流量の増加や血管拡張が確認できた.血管拡張と酸化障害抑制効果に関する研究は、更なる検討を要するが、食品摂取による酸化障害抑制効果や血液レオロジーに及ぼす影響など、多くの知見が得られた。血流の改善には赤ワイン中のポリフェノールやイワシなどの青黒脂質中のイコサペンクエン酸(EPA)が効果を示すことが広く知られている。しかし,血液に関するこれらの実験は血小板凝集測定などの手法によるものが多く,血液の流れそのものを研究したものはほとんど見当たらない。申請者らは野菜の活性酸素消去能,抗酸化活性,血小板凝集阻害活性,血液流動性改善効果に関して,細胞マイクロレオロジー測定装置,ヘマトレーサーなどを用い血流や血小板凝集阻害作用について検討した。また,今年度申請したレーザー組織血液酸素モニターを設置後は血流量の変化を細胞マイクロレオロジー測定装置,ヘマトレーサーとあわせ検討し,血管拡張による血流改善効果と,血液の性状改善に関わる血流向上を検討した。その結果,血流や血小板凝集阻害に顕著な改善効果を示したレモンなどの刺激の少ない食品はレーザー組織血液酸素モニターでは血流に顕著な結果を示さなかったが,キムチなど香辛料を用いた食品は顕著な血液流量の増加や血管拡張が確認できた。血流の改善には赤ワイン中のポリフェノールやイワシなどの青黒脂質中のイコサペンクエン酸(EPA)が効果を示すことが広く知られているが,血液に関するこれらの実験は血小板凝集測定などの手法によるものが多く、血液の流れそのものを研究したものは余り実験されていない。また、申請者らは、種々の食品の血流改善効果の検討を行ってきたが、この改善効果が、血管の拡張によるものと、血液の性状によるものとを明確にする必要があると考えている。申請者は昨年に引き続き、野菜の活性

酸素消去能,抗酸化活性,血小板凝集阻害活性,血液流動性改善効果に関して,細胞マイクロレオロジー測定装置,ヘマトレーサーなどを用い血流や血小板凝集阻害作用についての検討と,昨年度申請したレーザー組織血液酸素モニターを用い、血流量の変化を測定し、血管拡張による血流改善効果と,血液の性状改善に関わる血流向上を検討した。また、昨年はフリーラジカル分析システム(FRAS4)による酸化ストレスと抗酸化力実験も追加した。その結果,血流や血小板凝集阻害に顕著な改善効果を示す食品も、レーザー組織血液酸素モニターを用いた血流量変化の測定では変化が認められないことがわかった。細胞マイクロレオロジー測定装置などで効果が確認されている食品でも、刺激の少ない食品はレーザー組織血液酸素モニターでは血流に顕著な結果を示さなかったが,カレーライスなど香辛料を用いた食品は顕著な血液流量の増加や血管拡張が確認できた.
ヘテロ構造ナノワイヤーの合成

本研究は、ナノ構造の上に更に異種材料ナノ構造を積層合成する、ヘテロ構造1次元ナノ材料の合成にチャレンジしたものである。従来「破壊過程」であると認識されてきたスパッタリング現象を、「一工夫加えることで、固体表面上に自在にナノ構造を形成する『ナノ材料・構造作製手法』へと展開が可能である」との独自の発想に基づく。主な研究成果は以下の通りである。1)種々の基板上でのナノ構造形成条件の確立:試作された「ヘテロ構造ナノワイヤー合成システム」を用い、Si基板について、触媒金属粒子を供給しつつ表面のイオンスパッタを種々の条件で行うことで、発現形態の詳細が明らかにされた。また、C基板では、最適スパッタ条件下で、円錐状突起の先端からCナノワイヤー(CNW)が室温でも成長することが明らかにされた。CNW直径20-50nm、長さ10μmに及ぶ物も形成された。結晶構造は中空の無いアモルファス構造であった。数密度2.5x10^5mm^<-2>以上の高密度合成も可能であった。この室温合成CNWをテンプレートとして用いることで、任意の基板上へのナノ構造の室温高密度形成が可能であった。2)ヘテロ構造ナノワイヤーの合成:基板となる材料を問わず、基板材料ナノ構造先端へのヘテロ構造CNWの室温合成が可能であった。また、プラスチック基板上でのCNW/ZnO、或いは、Si基板上でのZnO/SiO_2等、種々のヘテロ構造1次元ナノ構造体の形成が可能であった。3)ヘテロ構造1次元ナノ材料の応用:任意の基板上に成長したCNWの電子放射源応用のみならず、市販走査プローブ顕微鏡(SPM)探針上に形成された単一CNWでは、高アスペクト比試料に対して良好なSPM分解能と長時間の耐久性を有し、実用に耐えうることが実証された。ZnO/SiO_2ヘテロ構造1次元ナノ構造体では、室温での、紫外線のランダムレーザ発振が確認された。a)全体計画の討議、及び、実験システムの設計・制作・調整:研究期間は3カ年であり、本年度が初年度である。現有の差動排気型大電流密度イオン銃、触媒金属蒸気源、4軸可加熱試料ステージに、新たに大型の異種材料(ヘテロ材料)供給源を追加装備した、「ヘテロ構造ナノワイヤー合成システム」の設計・試作・調整を行った。ナノワイヤーの合成は、真空の質に依存するため、既存本体チャンバーは、ポンプ油成分フリーの、イオンポンプ排気による超高真空チャンバーである。既設イオン銃は差動排気型(日本電子製、MIED型)を採用しており、また、ナノ構造発現を促す既設触媒金属蒸気源も、金属ターゲットの局所アーク放電を基本原理とする蒸発方式(日本真空製;アークプラズマガン)を用いており、超高真空下での基体ナノワイヤーの合成が可能である。この特長を最大限に活かしつつ、その基体に異種ナノワイヤーを合成するためには、新たに追加するヘテロ材料供給源には、(i)超高真空中で粒子供給が可能であること、(ii)粒子供給速度が速いこと、の2点が要求される。これらの点に鑑み、本システムでは、「超高真空成膜装置」としてレーザーアブレーション法をヘテロ粒子供給源として採用した。

試作システムの到達真空度は、7×10^<-7>Paであり、合成中も、10^<-6>Pa台の真空度を保つことが可能であった。b)応用探索:応用探索の一環として、カーボンナノチューブと水素吸蔵金属微粒子とのヘテロ構造複合体について、水素との反応解析を行った。その結果、複合化により、通常とは異なる構造の水素化物の形成が認められ、従来構造の2倍の水素吸蔵も可能であることが明らかにされた。更に、省エネルギー材料としての応用の可能性を探るべく、ナノチップからの電界電子放射に関する理論的考察も行った。a)Si基板上でのナノ構造成長条件の確立:発現するナノ構造のサイズ、結晶構造、成長速度と基板温度、触媒金属粒子供給速度(D)とスパッタ速度(S)との相関を明らかにすべく、イオン入射角45゚の場合について、種々の条件で、触媒金属粒子を供給しつつSi表面のイオンスパッタを行った。その結果、S値一定の条件下では、形成される形状はD値に依存して様々に変化し、また、形態発現のS/D閾値は試料温度の上昇と共に増加することが明らかにされた。b)カーボンナノワイヤーの室温成長:C基板で同様の実験を行った所、最適スパッタ条件下では、円錐状突起の先端からCナノワイヤー(CNW)が室温でも成長することが明らかにされた。CNWの直径は20-50nm、長さは10μmに及ぶものも形成された。結晶構造は中空の無いアモルファス構造であった。数密度2.5x10^5mm^<-2>以上の高密度合成も可能であった。また、任意の基板上にC膜を堆積し最適スパッタを行うことで、任意の基板上へのCNWの室温合成が可能であった。従来、カーボンナノチューブ(CNT)、CNW(カーボンナノファイバーとも呼ばれる)の合成には500°C以上の合成温度が必要とされてきたが、本研究のイオン衝撃法は、従来の合成手法とはその合成原理を全く異にし、室温大量合成が可能であることから実用上極めて有用で画期的手法である。C)ナノワイヤーの物性計算及び物性測定(応用探索):1次元ナノ材料の電子デバイスへの応用をにらみ、電界電子放射特性の理論解析を行うと共に、Si基板上に形成された高密度CNWについて、その電界電子放射特性を測定し、高温合成CNTと遜色ない値が得られた。本スパッタ手法によるCNW合成は室温プロセスであることから、フラットパネルディスプレイ等への応用が強く期待される。a)ヘテロ構造ナノワイヤーの合成昨年度の成果を踏まえ、主に、Si、ZnO(酸化亜鉛)、C、金属材料のナノ構造先端へのカーボン及び金属-カーボン複合ナノワイヤーの室温でのヘテロ成長、及び、ZnO/SiO_2ヘテロナノ構造体(ナノニードル)の低温形成に注力した。カーボン系ナノワイヤー(C-NW)では、基板となる材料を問わず、基板材料ナノ構造先端へのヘテロ構造C-NWの室温合成が可能であった。室温合成の利点を活かし、プラスチック基板上へのC-NW/ZnOヘテロナノ構造体の合成も可能であった。また、NWの疎密成長制御も可能であった。ZnO/SiO_2ヘテロナノニードルでも、低温での高密度形成が可能であり、Si基板上に形成されたZnO/SiO_2ヘテロナノニードルからは、室温での、紫外線のランダムレーザ発振が確認された。b)研究成果全般の検討任意材質のナノ構造先端へのC-NW合成条件が確立されたことを踏まえ、種々の応用展開を積極的に図った。基板材料のナノ構造先端に選択的に単一C-NWが成長する特質を利用し、市販走査プローブ顕微鏡探針上への単一C-NWの合成を行った。
乳癌細胞における骨形成因子(BMP)、BMP受容体の発現と骨転移形成における意義

乳癌の骨転移は造骨性・溶骨性の混合性骨転移をきたすことが特徴であるが、その機序についての検討は殆どない。Bone morphogenetic proteins(BMPs)は最も強力な骨形成因子であり、乳癌細胞におけるBMPおよびその受容体の発現について検討を行った。1)乳癌手術材料におけるBMPsの発現:乳癌組織におけるBMPs及びBMP-receptorの発現をRT-PCRを用いて検討し、全ての乳癌サンプルにおいて複数のBMPsが発現していたが、骨転移との相関が認められたのはBMP-6の発現であった。一方、BMP-receptor type1,2の発現はほぼ全ての乳癌サンプルに認められ、骨転移との相関は認められなかった。2)乳癌細胞株に対するBMPの影響:乳癌細胞株にたいするBMP-2/BMP-4による増殖に対する影響の有無を検討し、BMPはestrogen receptor(ER)陽性細胞株において明らかな増殖抑制効果を示し、estradiolはBMPの増殖抑制効果に拮抗した。estrogenによるER活性の亢進に対するBMPの効果をみたところ、影響は認められず、ERを介してはいないことが明らかになった。さらにBMPによって転写因子であるSTAT-3のリン酸化が抑制された。3)BMPと骨転移形成能との関係:マウス左心室に乳癌細胞株を注入する骨転移モデルおよびマウス乳房に乳癌細胞株(4T1)を注入する骨転移モデルを確立し、BMP発現よる骨転移への影響を検討している。また、transforming growthfactor(TGF-β以外のTGF-βsuperfamily proteinの乳癌細胞における増殖、分化調節に対する関与についても報告は少ない。bone morphogenetic proteins(BMPs)は最も強力な骨形成因子であり、前立腺癌の骨転移においてはBMPとの関係も報告されていることから、乳癌細胞におけるBMPおよびその受容体の発現について検討を開始した。1)乳癌手術材料におけるBMPsの発現:乳癌組織におけるBMPs及びBMP-receptorの発現をRT-PCRを用いて多数例で検討し、臨床的な骨転移および微小石灰化との相関を検討したところ、全ての乳癌サンプルにおいて複数のBMPsが発現していたが、骨転移との相関が認められたのはBMP-6の発現であった。石灰化との有意な相関は認められなかった。一方、BMP-receptor type1,2の発現はほぼ全ての乳癌サンプルに認められ、receptorの発現と骨転移との相関は認められなかった。2)乳癌細胞株に対するBMPの影響:乳癌細胞株に対するBMPの効果の詳細な検討を開始した。まず当化学療法センターが所持する乳癌細胞株6株について、BMP-2による増殖に対する影響の有無をTGF-β、Activinと比較して検討した。BMP-2はER(+)細胞株(MCF-7,ZR-75-1)において明らかな増殖抑制効果を示した。さらにEstrogenによる増殖効果との相互作用、またPTHrP,TGF-βreceptorの骨転移に影響を及ぼすことが知られている遺伝子の発現レベルに対する影響について検討している。また、transforming growthfactor (TGF)-β以外のTGF-βsuperfamily proteinの乳癌細胞における増殖、分化調節に対する関与についても報告は少ない。bone morphogenetic proteins (BMPs)は最も強力な骨形成因子であり、前立腺癌の骨転移においてはBMPとの関係も報告されていることから、乳癌細胞におけるBMPおよびその受容体の発現にて浮いて検討を開始した。

1)乳癌手術材料におけるBMPsの発現:乳癌組織におけるBMPs及びBMP-receptorの発現をRT-PCRを用いて多数例で検討し、臨床的な骨転移および微小石灰化との相関を検討したところ、全ての乳癌サンプルにおいて複数のBMPsが発現していたが、骨転移との相関が認められたのはBMP-6の発現であった。石灰化との有意な相関は認められなかった。一方、BMP-receptor type 1,2の発現はほぼ全ての乳癌サンプルに認められ、receptorの発現と骨転移との相関は認められなかった。2)乳癌細胞株に対するBMPの影響:乳癌細胞株6株について、BMP-2による増殖に対する影響の有無をTGF-β、Activinと比較して検討したところ、BMP-2はER(+)細胞株(MCF-7,ZR-75-1)において明らかな増殖抑制効果を示した。さらにEstrogenによる増殖効果との相互作用、またPTHrP,TGF-βreceptor等の骨転移形成能との関係:マウス左心室に乳癌細胞株を注入する骨転移モデルを確立し、BMPまたはBMP receptor発現レベルの違いによる骨転移能の差、BMP発現抑制による骨転移抑制の有無の検討を開始した。乳癌の骨転移は造骨性・溶骨性の混合性骨転移をきたすことが特徴であるが、その機序についての検討は殆どない。また、transforming growthfactor(TGF)-β以外のTGF-βsuperfamily proteinの乳癌細胞における増殖、分化調節に対する関与についても報告は少ない。bone morphogenetic proteins(BMPs)は最も強力な骨形成因子であり、前立腺癌の骨転移においてはBMPとの関係も報告されていることから、乳癌細胞におけるBMPおよびその受容体の発現について検討を開始した。1)乳癌手術材料におけるBMPsの発現:乳癌組織におけるBMPs及びBMP-receptorの発現をRT-PCRを用いてさらに多数例で検討し、全ての乳癌サンプルにおいて複数のBMPsが発現していたが、やはり骨転移との相関が認められたのはBMP-6の発現であった。一方、BMP-receptor type1,2の発現はほぼ全ての乳癌サンプルに認められ、receptorの発現と骨転移との相関は認められなかった。乳癌の溶骨性骨転移成立において重要と考えられているPTHrP遺伝子の発現レベルに対する影響は明かでなかった。3)BMPと骨転移形成能との関係:マウス左心室に乳癌細胞株を注入する骨転移モデルを確立し、またマウス乳房に乳癌細胞株(4T1)を注入する骨転移モデルも使用し、BMPまたはBMP receptor発現レベルの違いによる骨転移能の差、BMP発現抑制による骨転移抑制の有無を検討している。乳癌の骨転移は造骨性・溶骨性の混合性骨転移をきたすことが特徴であるが、その機序にいての検討は殆どない。また、transforming growth
多孔質体の細孔空間を利用した微細粒子の電気化学的堆積とその形態・組織制御

多孔質アルミナの細孔中に電気化学的にヨウ化銀を堆積させ、コンポジットイオン伝導体を利用して、その組織構造と電気伝導度の関係を調べた。本系では、細孔とヨウ化銀との界面の組織と構造は、電気伝導度に大きな影響を及ぼすと考えられる。そこで、多孔質アルミナを作製後に種々の物質で処理することによる細孔内面の化学修飾、或いは多孔質アルミナの作製条件を変化させることによる生成相の変化等により、アルミナ細孔内面の組織と構造を変化させ、それらがイオン伝導度に及ぼす影響を調べた。有機酸アンモニウムにより処理した多孔質アルミナを用いた場合は、無処理の試料と比較して電気伝導度に対する影響は認められなかった。一方、アルミナ表面で強く化学吸着するクロロトリメチルシランの場合は、電気伝導度の低下がみられたがその程度は非常に小さかった。XPSを用いたアルミナの表面分析によると、有機酸アンモニウムに含まれる窒素の同定はできなかった。一方、アルミナに含まれている不純物であることは完全には否定できないが、クロロトリメチルシランに含まれるケイ素は明確に認められた。これらのことから、アルミナの細孔表面に異種物質が吸着したとしても、その影響は小さいものと考えた。次に、種々の割合でαアルミナ以外の結晶相を含む多孔質アルミナについて検討した。その結果、γやδ相を含む試料において電気伝導度の増大が認められることが分かった。このことは内因的に格子欠陥を多く含む結晶相において、電気伝導度が増大するという説を支持する。しかし、α相の割合を小さくすると、細孔径も小さくなることが分かった。このために現段階では、界面の構造が格子欠陥濃度を高めている機構と、微結晶のために表面の格子欠陥濃度が高まるとの両方の機構が、電気伝導度の増大を説明するのに適用可能である。どちらの因子が支配的であるかを決定するには、さらに詳細な検討が必要であると考えられる。錠剤状多孔質アルミナの細孔空間中で、フッ化銀及びヨウ化ナトリウム水溶液を異なる方向から浸透させて、その中央付近で両水溶液を反応させ、溶解度の極めて小さいヨウ化銀を堆積させることにより、ヨウ化銀-アルミナ系コンポジットを作製した。細孔空間中の堆積により、ヨウ化銀とアルミナの界面が形成されること、堆積する粒子の大きさが細孔径の大きさにより制限されること、或いは成長過程の各段階で組織や構造に差が生じることなど、水溶液同士の直接混合による自由成長にはない因子が導入されるので、これらの因子を考慮に入れた試料の分析と解析を行った。初期段階では、溶解度が非常に小さいヨウ化銀が細孔空気間中で瞬時に堆積することが判明した。次の段階では、水溶液同士の直接的な接触が断たれるので、堆積ヨウ化銀中を銀イオンが移動し、ヨウ化ナトリウム水溶液側でヨウ化物イオンと出会ってヨウ化銀を形成すると堆積された。実験的には、堆積したヨウ化銀のヨウ化ナトリウム側へ一方向的に堆積が進行することが判明し、堆測したモデルが正しいことが確かめられた。次に、一方向へ選択的な成長では、成長過程の各段階で組織や構造が異なることが推測されたので、堆積した粒子の形態・生成相・配向度・結晶子径などの空間的な分布を調べた。走査型電子顕微鏡及び原子間力顕微鏡による観察を併用し、さらにコンポジット試料を細かくセクショニングした試料に関するX線回折を行い、堆積した粒子の構造と形態の空間的な分布を求めた。その結果は、次のように要約できる。(1)初期堆積部分の粒子は全く粒子配向を示さなかったが、それに引き続いて堆積した部分の粒子は配向性を示し、堆積の進行と共に次第に配向度が増加してほぼ一定値に達して飽和した。(2)配向度はヨウ化銀の(001)と(hh0)方向の結晶子径の比に依存し、その比に配向度が強く依存することが明らかになった。(3)水溶液の温度を変化させることにより、結晶子径の比とその空間的な分布が制御できることが分かった。(4)ヨウ化銀が成長するヨウ化ナトリウム水溶液側の温度は、細孔空間中の堆積物の占有率に大きく影響し、温度が高くなると占有率が減少することが分かった。以上により、多孔質アルミナの細孔空間中に堆積させたヨウ化銀粒子に関して、水溶液の濃度と温度は、その組織と構造の制御因子として使えることが明らかとなった。

一方、アルミナに含まれている不純物であることは完全には否定できないが、クロロトリメチルシランに含まれるケイ素は明確に認められた。これらのことから、アルミナの細孔表面に異種物質が吸着したとしても、その影響は小さいものと考えた。次に、種々の割合でαアルミナ以外の結晶相を含む多孔質アルミナについて検討した。その結果、γやδ相を含む試料において電気伝導度の増大が認められることが分かった。このことは内因的に格子欠陥を多く含む結晶相において、電気伝導度が増大するという説を支持する。しかし、α相の割合を小さくすると、細孔径も小さくなることが分かった。このために現段階では、界面の構造が格子欠陥濃度を高めている機構と、微結晶のために表面の格子欠陥濃度が高まるとの両方の機構が、電気伝導度の増大を説明するのに適用可能である。どちらの因子が支配的であるかを決定するには、さらに詳細な検討が必要であると考えられる。
消費者契約法の理論的考察

契約にかかわる消費者の法的保護の重要課題として、1不動産賃貸借契約における更新料条項の有効性をめぐる契約内容の問題、および、2投資サービスの販売・勧誘における説明義務・適合性原則違反の問題を中心に、ドイツ・ヨーロッパの比較法的検討を踏まえた研究成果を公表した。1については、不動産賃借人の保護については、不当条項規制における第三者関与モデルという視点から、最高裁判決の結論に対する批判的検討を行った。2については、公法と私法の協働という視点を踏まえて、狭義・広義に分けて議論してきたわが国の議論を再評価すべきこと、私法理論としての多元的把握の必要性を主張した。1.平成25年度の研究活動の中心は、適合性原則に関する従来の研究成果を一書に纏めたことである。適合性原則とは、顧客の属性(知識・経験・財産状態、契約の目的)に適合しない商品・サービスを勧誘してはならないとのルールである。アメリカの証券取引の領域における自主規制や行政監督ルールに起源を有するこの投資家保護ルールは、今日、金融サービスの領域におけるグローバル・スタンダードとなっている。わが国においても適合性原則は、金融サービスの領域における勧誘・販売ルールの中核をなし、金融危機を経て一層の重要性を獲得しつつあるが、同時に、消費者法や民法(債権関係)改正における適合性原則の要請の部分的な実現、更には消費者契約法への導入が論じられるなど、投資家保護の領域を超えて消費者保護のルールへと変貌も遂げつつある。このような発展は、他国に例をみないわが国特有のものである。このような複合的な発展を遂げつつある適合性原則について、ドイツ法の比較法的検討、それも19世紀末から近時の金融危機後の規制改革まで120年余りにわたる法発展を追いながら、投資家保護と消費者保護の交錯に光を当て、個人の権利救済を実現する民事ルールとしての「適合性原則」の可能性について検討を加えた。2.消費者委員会における消費者契約法検討作業チームに参加し、「適用範囲」「適合性原則・不招請勧誘」についての検討・報告書作成を担当した。3.EU委員会の不動産賃貸借に関する国際研究プロジェクトへの協力活動の一環として、日本法レポートの監修を行った。消費者契約法が施行されて10年以上が経過したが、そのなかで不動産賃貸借契約をめぐる裁判例が圧倒的存在感を示している。消費者契約法は、賃借人保護という古くからある課題に何をもたらしたのか。また、消費者契約法の解釈適用の課題として、何をもたらしたのかを検討した。結論としては、1消費者契約法は、敷金や礼金、更新料という賃料以外の金銭的負担という従来からみられた取引慣行に、市場における公正性テストに耐え得るかという視点からの法的審査を行ったこと、2このことは、住居不動産賃貸市場の構造的変化を経て、従来の賃借人保護法理を支えてきた「経済的弱者」としての賃借人という像は今日妥当せず、市場のルールとしての消費者契約法によって律せられるようになったことを意味する、3ただし、平成23年に相次いで現れた敷引条項と更新料条項をめぐる最高裁判決は、住居不動産賃貸市場の構造的変化をもっぱら需給バランスの変化(住居の絶対的不足から空家率上昇の時代へ)に収れんさせて捉えており、仲介業者の役割が変化していることには十分な考慮が払われていないことを明らかにした。以上の問題意識から、ドイツ法・ヨーロッパ法の議論を参考に、「不当条項規制における第三者関与モデル」を提唱した。そのほか、平成24年9月には、ドイツ法曹大会において「ドイツ消費者法の将来像」が論題に取り上げられ、議論がなされた。同大会を傍聴し、傍聴記を執筆・公表した。1.「適合性原則」は、もともとはアメリカの証券取引の自主規制や監督ルールであったが、わが国においては、ひろく金融商品取引一般のみならず消費者法の領域にも立法化がなされており、消費者契約法という民事ルールとしての導入可能性も模索されている。このような拡がりは、従来、顧客の保護は自己決定を可能とするような情報提供義務を事業者に課すことによって実現されるという「情報提供モデル」が、投資者保護・消費者保護いずれの領域においてもリベラルな法的介入のあり方として中核を担ってきたが、その限界が露呈し、問題点が認識されるに及んだことと関係がある。平成25年度に公表した拙著『適合性原則と私法理論の交錯』(商事法務、2014)は、このことをドイツ・ヨーロッパ法の120年余りの史的展開を追うことを通して明らかにしたものである。平成26年度には、この分析を踏まえ、ヨーロッパにおける金融危機後の金融法制改革の決定版というべきEU第2次金融商品市場指令(MiFIDーII)が2014年5月13日に成立したことを踏まえ、フォローアップ調査を実施したうえ、類似の問題を抱えるわが国の状況にリアルタイムな示唆を求めた。また、拙著の分析結果を踏まえ、わが国の裁判例に関する分析を行った。

2.平成26年度には、ヨーロッパにおける契約法の統一に向けた議論に進展があったことを受け、現地調査を実施した。EU立法のなかで消費者保護法の占める位置づけ、EU域内における電子商取引の発展を支援する立法のあり方等について、検討を加えた。その研究成果については、国際経済法学会(平成26年11月1日)におけるシンポジウム「地域経済統合と法の統一」において、「ヨーロッパにおける契約法の統一」について報告を行う機会を得た。民事法学適合性原則の私法理論的検討については、その重要性が認識されながら、変化が激しいためにまとまった研究成果がない状況であった。民法(債権関係)改正の議論動向を踏まえれば、良いタイミングで、まとまった研究成果を世に問うことができたと思われる。第1点目は、平成24年度日本私法学会シンポジウムの報告であったため、スケジュール管理上の失敗が許されなかった。第2点目のドイツ消費者法の将来像については、理論的により深めた検討は次年度以降の課題とし、民法改正論議が進展する我が国にとっても参考になるような情報提供に特化した。1.消費者概念・事業者概念や、消費者契約法の法的介入の正当化原理について、理論的検討を進める。2.適合性原則に関する研究成果について、欧文での研究発表の機会を探る。3.ヨーロッパ契約法の動向調査のため、夏期に3週間程度の現地調査を実施する。民法(債権関係)改正論議の進展状況をにらみながら、消費者契約法の実体法部分の改正の方向性とその理論枠組みについて、引き続き、検討を加える。消費者委員会における消費者契約法検討作業チームに参加し、チーム内で1消費者契約法の適用範囲、2適合性原則・不招請勧誘禁止の導入可能性を担当していることから、そこでの議論を手がかりとしながら、各論的検討を深めたい。各論的課題のひとつとして、消費者契約法への適合性原則の導入の可否というわが国特有の議論については、従来から行ってきた私法理論的検討を纏めて単著として出版する。研究成果の公表に向けた資料整理をお願いしている助手の勤務時間の事前予想が困難であったため。資料整理の人件費年度計画を適切に遂行することに努めつつ、予算の効率的な執行に鋭意努力したが、最終的には8164円の未使用額が発生した。なお、平成24年度に発生した未使用額については、平成25年度の予算と合わせて執行する予定である。具体的な使途としては、各論的課題のひとつとして、消費者契約法への適合性原則の導入の可否というわが国特有の議論については、従来から行ってきた私法理論的検討を纏めて単著として出版に向けた準備を行う。そのために、従来の研究業績の校正や情報整理のための作業員を雇用する。また、ドイツ・ヨーロッパレベルにおいて、消費者法・契約法の統一化に向けた議論が進展していることから、夏季に現地調査を実施する。
複素多様体上のエルミート幾何の展開

本研究の目的は、エルミート多様体上にエルミート接続を用いた微分幾何学を展開することであった。そのために、まずレヴィ・チビタ接続を用いた所謂リーマン幾何学、特にレヴィ・チビタ接続とエルミート接続の接点であるケーラー幾何学における諸結果のエルミート・アナロジーを考えることより始めた。リーマン幾何学でいう所謂共形平坦性のアナロジーとして局所共形エルミート平坦性を導入し、ワイルの共形曲率テンソルに対応するテンソルを構成した。また、ケーラー多様体上にボホナ-によりワイルの共形曲率テンソルの形式的アナロジーとして導入された所謂ボホナ-曲率テンソルにエルミート幾何学の立場からその幾何学的意味付けを新しく行うことができた。これらのテンソルの共形不変性からすると、これらは局所共形ケーラー(LCK)幾何学の研究において重要な役割をもつ可能性があると考えられる。また、エルミート部分多様体論においては対称な第2基本形式をもつものとしてLCK多様体の複素部分多様体(これ自体もLCKとなる)があげられる。エルミート多様体の複素部分多様体について、スカラー曲率に関するピンチングが断面曲率に関するピンチングを意味するというチェン・奥村の定理、ボホナ-平坦なケーラー多様体のボホナ-平坦な複素部分多様体についての山口・佐藤の定理などのエルミート・アナロジーが得られた。今後の課題としては第2基本形式の長さに関するラプラシアンの評価、所謂サイモンズの微分方程式のエルミート・アナロジーを考えることがあげられる。今年度の研究計画の中心は、コンパクトで局所共形エルミート平坦なエルミート多様体の具体的な構成であった。その方法の1つにあげた2つの概接触リーマン多様体のリーマン直積により、コンパクトではないが具体例を構成できたのでその報告をする。森本氏は2つの概接触多様体の直積多様体上に概複素構造を定義し、この概複素構造が可積分であるための必要十分条件は2つの概接触多様体が共に正規であることを証明した。また、2つの概接触リーマン多様体のリーマン直積計量は森本氏の概複素構造と適合する。したがって、2つの正規な概接触リーマン多様体のリーマン直積多様体は1つのエルミート多様体である。コンパクトな正規概接触リーマン多様体の具体例として奇数次元の球面(佐々木多様体)がある。よって、2つの奇数次元球面の直積(Calabi-Eckmann多様体)に局所共形エルミート平坦な構造が入るかどうかに興味をもつが、上の方法では入らないことが分かった。但し、奇数次元球面と円との直積(Hopf多様体)には上の方法で局所共形ケーラー平坦な構造が入る。コンパクトでない正規概接触リーマン多様体の具体例としては剣持多様体がある。2つの剣持多様体のリーマン直積はエルミート平坦な構造をもつことが分かった。また、佐々木多様体と剣持多様体のリーマン直積には局所共形ケーラー構造が入ることも分かった。特に、定曲率1の佐々木多様体(例えば、奇数次元単位球面)と定曲率-1の剣持多様体のリーマン直積には局所共形ケーラー平坦な構造が入る。剣持多様体の知られている例は直線と複素ユークリッド空間のワープ積であるが、これは定曲率-1をもつ。しかし、この場合の定曲率1の佐々木多様体とのリーマン直積計量は大域的な共形ケーラー平坦計量であることが分かる。今年度の研究計画の中心は、エルミート多様体の部分多様体論の研究であった。具体的には複素多様体Mからエルミート多様体Nへの正則はめ込みを考えた。この場合、取り巻くエルミート多様体Nのエルミート接続からM上に誘導される接続はM上の誘導エルミート計量に関するエルミート接続になる。リーマン幾何学における部分多様体論のガウスやワインガルテンの公式、ガウス・コダッチ・リッチの方程式のアナロジーを考え、この研究の目的の一つでもあるケーラー多様体の複素部分多様体に関する結果を、基本的な部分についてではあるがエルミート多様体の複素部分多様体に関するものに拡張できた。

例えば、複素部分多様体Mの正則断面曲率は取り巻くエルミート多様体Nの正則断面曲率を越えないこと等が分かった。複素部分多様体Mの第二基本形式はリーマンの場合とは異なり、一般には対称性を持たない。1932年にハイデンはねじれを持つ空間の部分空間について研究し、『半対称』な接続の概念を導入した。『半対称』な計量的接続に関する第二基本形式は対称である。エルミート接続の場合にこの『半対称』性を一般化した概念を導入した。このようなエルミート接続に関する第二基本形式は対称である。また、この概念はエルミート多様体が局所共形ケーラー多様体になることと同値であることが分かた。局所共形ケーラー多様体の複素部分多様体論はエルミート接続を用いた場合もその第二基本形式は対称であり、基本公式・基本方程式等もケーラー部分多様体論とほぼ同様に使用できるので、ケーラー部分多様体に関する多くの結果がエルミート幾何学に拡張されうると確信する。エルミート多様体にエルミート接続を考えた幾何学を『エルミート幾何学』と呼び、今年度は『エルミート幾何学』における部分多様体論を研究対象としてきた。エルミート接続の正則なはめ込みによる誘導接続はエルミート接続であるが、一般に部分多様体の第2基本形式は対称ではない。しかし、LCK(局所共形ケイラー)多様体の複素部分多様体はLCK多様体であり、その第2基本形式も対称である。対称な第2基本形式をもつ複素部分多様体の場合は曲率に関するガウス・コダッチ・リッチの基本方程式も取り扱い易くなる。取り巻く空間には通常、CSC(断面曲率一定)或いはCHSC(正則断面曲率一定)等の条件が仮定される。しかし、エルミート接続の曲率テンソルはビアンキの第1恒等式を満足しないため、CSC・CHSCの条件を仮定してもその形が定まらない。そこでこれらの条件を表現するためにエルミート接続の曲率テンソルを用いて擬曲率テンソルL、Pを構成した。Lを用いた結果として各点ごとにCSCなエルミート多様体の対称な第2基本形式を伴ったエルミート部分多様体のスカラー曲率に対するピンチングが部分多様体の断面曲率に対するピンチングを意味するというチェン・奥村型の定理や、ある種のコンパクト複素部分多様体の非存在性を得ることができた。また、Pを用いて各点ごとにCHSCなLCK多様体の特徴付けを行った。この結果はヴァイスマンの結果の改良になっている。一方、エルミート計量の共形変形のもとでの擬曲率テンソルPの変形公式より共形不変な擬ボホナ-曲率テンソルB_Hが自然に得られた。B_Hを用いた結果としてボホナ-平坦なケーラー多様体の複素超曲面に対する山口・佐藤の定理のエルミート多様体への拡張を得た。また、擬ボホナ-曲率テンソルB_Hの共形不変性はLCK幾何において重要な役割をもつ可能性があると考えられる。
ヘパラン硫酸による神経堤細胞の分化制御機構の解明と緑内障の新しい病態概念の確立

隅角線維柱帯組織の異常は緑内障を発症させる。隅角線維柱帯組織の構成成分であるヘパラン硫酸の役割を解明した。マウスでヘパラン硫酸が欠損すると神経堤細胞の分化が阻害され、緑内障を発症した。神経堤細胞の分化誘導におけるTGFβ_2シグナリングは、細胞表面に発現するヘパラン硫酸に依存していた。ヘパラン硫酸とTGFβ_2との相互作用を阻害する事で、線維芽細胞の活性化を抑制し、濾過手術の成績を動物眼で改善することができた。(1)隅角線維柱帯組織の機能低下は、眼圧を上昇させ、緑内障の病状を進行させる。隅角線維柱帯組織の構成成分であるヘパラン硫酸の隅角線維柱帯組織における役割を解明する。(2)緑内障手術治療に対する手術補助薬としてのヘパラン硫酸の効果を検証する。(3)隅角線維柱帯組織の発生に必須の分子を新たに同定する。隅角線維柱帯組織を含めて前眼部組織の多くの領域は発生学的に、神経堤細胞で構成されており、神経堤細胞の分化誘導異常が発達緑内障の発症に密接に関わっている。我々は、ヘパラン硫酸の合成酵素EXT1を神経堤細胞でコンディショナルにノックアウトしたマウス(Wnt1-EXT1-null)を作成し、その解析をおこなった。神経堤細胞でCre酵素を発現させるためにWnt1-CreトランスジェニックマウスをEXT1floxマウスと交配させた。Wnt1-EXT1-nullの前眼部組織では、隅角形成不全、角膜実質の菲薄化、角膜内皮の欠損、虹彩の一部欠損がみられ、Peters奇形と呼ばれる発達緑内障の病型で好発する奇形を伴っていた。神経堤細胞をLacZにて標識し、変異マウスで前眼部組織の神経堤細胞の遊走、到達部位を評価したが、ターゲット部位への到達には、目立った異常はみられず、組織内における分化能の異常による奇形であることが推測された。また、その表現型は、Tgfβ2のノックアウトマウスおよびTGFβreceptor type2の遺伝子変異マウスと酷似しており、ヘパラン硫酸はTGFβ2と結合することがELISAにて示された。また、TGFβ2の下流シグナルであるSmad2のリン酸化がノックアウトマウスでは低下しており、緑内障原因遺伝子である転写因子FOXC1とPITX2も低下した。ヘパラン硫酸の発現異常は、TGFβシグナリングを介して、神経堤細胞の分化誘導に不可欠な転写因子の発現を低下させ、発達緑内障に酷似した表現型の前眼部奇形を生じさせることが示された。緑内障の病状を進行させる最も重要な因子である眼圧値の上昇は、隅角線維柱帯組織の機能的障害を起点としていることが広く知られている。この隅角線維柱帯組織は、神経堤細胞に由来する細胞によって構成されており、神経堤細胞の分化異常が緑内障発症と密接に関わっている。隅角線維柱帯組織には細胞外基質グリコサミノグリカンが豊富に発現しており、このグリコサミノグリカンのうちヘパラン硫酸をマウスの発生段階で神経堤細胞で選択的に欠損させたところ、神経堤細胞の分化異常が生じ、隅角線維柱帯の奇形や角膜形成異常、口蓋裂、耳介奇形などヒトの発達緑内障Peters'奇形でみられる先天異常と酷似した発生異常がみられた。この奇形は、隅角線維柱帯組織の発生に重要なTGFSS2の欠損でみられるマウス奇形と酷似しており、このヘパラン硫酸の欠損マウスの眼組織では、TGFSS2の下流のシグナルSMADのリン酸化が挿制されていることや、TGFSS2刺激によって角膜組織で産生されるコラーゲンの産生も著しく低下していることが確認された。また、発達緑内障の原因遺伝子であるfoxc1やpitx2の発現も阻害されていた。ヘパラン硫酸の欠損した神経堤細胞を培養すると、TGFSS2による反応が低下しており、神経堤細胞の細胞表面に発現するヘパラン硫酸がTGFSS2による神経堤細胞の分裂、分化に極めて重要な因子であることが示された。実際、TGFSS2とヘパラン硫酸との相互作用を低下させると、隅角形成異常と眼圧上昇を合併する発達緑内障マウスが生まれた。本研究によって、神経堤細胞の分化におけるヘパラン硫酸の役割がin vivoとin vitroで証明された。隅角線維柱帯組織の構成成分であるヘパラン硫酸を合成する酵素の遺伝子Ext1をマウス個体発生の神経堤細胞でノックアウトさせたところ、ヒトのPeters奇形に酷似した発達緑内障モデルマウスが生まれた。ヘパラン硫酸の欠損でみられた表現型の分子メカニズムを検証したところ、TGFB2の下流分子であるSmad2のリン酸化が著しく低下していた。ヘパラン硫酸を介したTGFB2シグナリングが、生体内の神経堤細胞の発生に不可欠なメカニズムであるのかを確認する動物実験をおこなった。

Ext1欠損マウスとTgfb2欠損マウスで見られた特徴的な隅角の表現型が、2系統間の交配によってそれぞれの遺伝子が減数した個体(ダブルヘテロマウス)でその表現型が増強していれば、Ext1とTGFB2との間の相互作用が隅角発生に深く関わっていることを示す結果となる。Ext1ヘテロマウスとTgfb2ヘテロマウスのそれぞれ独立した個体では、正常なシュレム管及び線維柱帯組織を確認することが出来た。ところが、Ext1とTgfb2とのダブルヘテロマウスでは、シュレム管の構造が欠損しており、線維柱帯細胞の細胞数も減少していることがわかった。このダブルヘテロマウスは成獣まで発育した。トノラボを用いて眼圧を測定したところ、ダブルヘテロマウスは、野生型と比較して眼圧が有意に上昇していた。この結果は、隅角線維柱帯組織の発育には、ヘパラン硫酸とTGFB2との相互作用が必要であることを意味しており、この作用が障害されると、マウスに発達緑内障モデルが生じることがあきらかになった。神経堤細胞が毛様体上皮細胞、角膜実質細胞、角膜内皮細胞、線維柱帯細胞に分化する分子機構にヘパラン硫酸が必要であることをノックアウトマウスを用いた実験であきらかにした。毛様体上皮細胞への分化には、BMP-4とヘパラン硫酸の結合が密接に関わっていることと、角膜実質細胞、角膜内皮細胞、線維柱帯細胞への分化には、TGF-βとヘパラン硫酸の結合が不可欠であることがあきらかになった。線維芽細胞の活性化が、濾過手術の成績を悪化させる因子であることを臨床試験であきらかにするために、結膜における手術瘢痕によって線維芽細胞が活性化している緑内障患者と結膜に瘢痕がなく内眼手術歴のない緑内障患者の手術成績を比較する臨床試験をおこなった。我々のおこなった臨床試験では、結膜に瘢痕があり内眼手術歴のある緑内障患者群のほうが、濾過手術の成績が有意に悪いことがあきらかになった。さらに、緑内障患者の濾過手術直前に採取した前房水のタンパク組成をmultipleximmunoassayでスクリーニングしたところ、monocyte chemotactic protein-1(MCP-1)が内眼手術のある緑内障患者の前房水において、有意に発現上昇していた。白内障患者の白内障手術術前と術後1年後の前房水におけるMCP-1の濃度を比較したところ、21例の患者全例で術後にMCP-1の濃度が上昇していた。さらに、MCP-1をウサギの濾過手術モデルに投与したところ、濾過胞に単球、マクロファージの浸潤をみとめた。これらの炎症細胞は、TGF-ssを分泌し、線維芽細胞を活性化させ、線維芽細胞を筋線維芽細胞へと形質転換させる。一方、ヘパラン硫酸を投与すると、濾過胞の退縮が抑制された。ヘパラン硫酸はbindingassayにて、TGF-ssと結合した。線維芽細胞の細胞内タンパクを用いたウェスタンブロッティングをおこなったところ、ヘパラン硫酸の投与は、TGF-ssの下流シグナルであるSmad2のリン酸化を抑制した。以上の結果によって、緑内障患者における濾過手術の成績は、内眼手術の既往歴による線維芽細胞の活性化が重要なリスク因子であり、その分子メカニズムを明らかにすると共に、ヘパラン硫酸の投与によって、その問題点を改善する可能性を示すことができた。
接着系あと施工アンカーの破壊進行メカニズムの解明と引抜き耐力算定式の提案

本研究は、引張力を受ける接着系あと施工アンカーの破壊進行メカニズムを解明し、それに基づいた力学的合理性を有する接着系あと施工アンカーの引抜き耐力算定式を提案することを目的にしている。本年度は、昨年度行ったセメント系接着材を用いた接着系あと施工アンカーの引抜き試験結果について有限要素解析を実施し、実験結果との比較から接着系あと施工アンカーの破壊進行メカニズムについて解析的検討を行った。解析パラメータは埋込深さ、アンカーボルトと接着材間および接着材と母材コンクリート間のインターフェイス要素の付着構成則とした。その結果として、アンカーボルトと接着材間の最大せん断応力は埋込底部で生じており、引抜き時の最大荷重に達する前に埋込み底部でアンカーボルトの剥離が発生し、その後、コンクリート母材の上部でコーン状破壊が発生することが分かった。また、アンカーボルトと接着材間のインターフェイスを完全付着としてモデル化した場合、本解析の母材コンクリート強度(圧縮強度37.1 N/mm^2)であれば、実験結果に対して1.5倍の引抜き耐力を生じる可能性があると予測された。したがって、アンカーボルトと接着材間の付着特性を改善することは、セメント系接着材を用いた接着系あと施工アンカーの引抜き耐力を向上させるために非常に重要であることが解析的に明らかになった。以上より、本研究の目的である接着系あと施工アンカーの破壊進行メカニズムを解明と、接着系あと施工アンカーの引抜き耐力算定式の提案に資する有意義な結果が得られたものと思われる。平成30年10月より平成31年3月まで産休および育休を取得したため、当該年度は半年間の研究期間であった。当初の平成30年度研究実施計画の記載では、実大コンクリート版を作製し、接着系あと施工アンカーの引抜き試験を行う予定であったが、これについては実施出来ていない。研究計画に記載した有限要素解析は予定通り進んでいる。なお、1年間の研究期間の延長を申請しており、当初の研究計画の遂行は十分可能であると思われる。また、本研究の研究成果の一部については、査読付き国際論文誌に1編が掲載され、研究成果の達成度も概ね満足できるものと考えている。平成31年度(令和元年度)は、異形鉄筋の付着特性の評価方法を参考にアンカーボルトの付着試験を行い、定量的に接着面の付着応力、すべり量および埋込深さ方向の付着応力分布を確認し、有限要素解析の構成則を再検討する。さらに、接着系あと施工アンカーの引抜き破壊進行の過程で生じる内部応力をマクロモデルで近似する。マクロモデルを基にして、本研究の最終目的である力学的合理性を有する接着系アンカーの引抜き耐力算定式を提案する。本研究の総括として、提案した引抜き耐力算定式の有効性と適用範囲を確認するために、実大コンクリート版(2000×4000×300mm予定)を作製し、接着系あと施工アンカーの引抜き試験を行う予定である。本年度は、穿孔深さと接着材の異なる接着系あと施工アンカーの引抜き試験を行い、引抜き耐力と引抜き試験後の試験体のひび割れ状態を評価した。その結果として、コンクリートのコーン状破壊の引抜き耐力算定の精度向上には、現行の設計指針式で提案されているコーンの角度を45度一定とするのではなく、穿孔深さと反力用鋼板との位置関係で変化する角度を考慮することが有効であることを明らかにした。また、耐久性および耐火性に優れた超高強度繊維補強コンクリートを接着系あと施工アンカーの接着材として適用した試験体を作製し引抜き耐力を評価した結果、現行のエポキシ樹脂を用いた試験体と同等の引抜き耐力が得られた。さらに、超高強度繊維補強コンクリートを接着材に用いた接着系あと施工アンカーの引抜き性状について有限要素解析を実施し、実験結果との比較からその破壊進行メカニズムについて解析的検討を行った。その結果として、コンクリートと接着材(超高強度繊維補強コンクリート)間の界面要素にせん断付着軟化を考慮した有限要素解析によって、解析結果の引抜き荷重ー変位関係およびひび割れ分布は、実験結果と良い対応を示した。また、界面要素のせん断付着軟化の勾配を緩やかにすることで、引抜きを受ける接着系あと施工アンカーの最大荷重および変形性能を向上できることが解析的に示唆された。以上より、引張力を受ける接着系あと施工アンカーの破壊進行メカニズムの解明および力学的合理性を有する接着系あと施工アンカーの引抜き耐力算定式の提案に資する有意義な結果が得られたものと思われる。本年度は、穿孔深さと接着材の異なる接着系あと施工アンカーの引抜き試験を行い、コンクリートのコーン状破壊を対象とした破壊モードの引抜き耐力算定式に関する考察をおこなった。さらに実験結果の一部について有限要素解析を実施し、実験結果との比較から接着系あと施工アンカーの破壊進行メカニズムについて解析的検討を行った。これは、当初の研究実施計画に記載した内容に概ね沿ったものであり、次年度以降の研究実施計画に支障をきたすような研究進捗状況の遅れはないものと考えている。また、本年度の研究成果の一部については、セメント・コンクリート論文集に掲載(1編)、また査読付き論文集に投稿中(1編)であり、研究成果の達成度も概ね満足できるものと考えている。