hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X線照射ラットニューロンにおける機能的シナプス形成

ラットの胎生1518日目は大脳皮質VIII/III層ニューロンが順に誕生する時期であり、この時期にX線照射をうけたラットは小頭症となり攻撃的・過敏性などの異常行動を示すことが知られている。本研究では、胎生期の一時的異常・ストレスが終生残存する神経回路異常をきたす機序を明らかにするために、このX線を照射した小頭症ラット胎仔の大脳皮質ニューロンのシナプス形成能について電気生理学的に検討した。正常ラット胎仔大脳皮質ニューロンをアストロサイト単層培養上で培養すると、神経ネットワークによるシナプス性周期的脱分極活動が観察される。大脳皮質各層ニューロンが誕生する胎生各時期にX線照射をうけたラットニューロンにおいても、これらの周期的脱分極活動が観察され、各層ニューロンを欠如しても機能的な局所のシナプス形成が可能かどうかを検討した。その結果、X線照射ラットではニューロン総数が激減しているにもかかわらず、GABAニューロンの比率が増加していること、周期的脱分極活動は正常と同様に観察されるが、そのamplitudeは低く、またspikeの頻度も少ないことがわかった。以上の結果は、胎生期に一時的ストレスをうけても、残存しえたニューロンは適切な環境下であればシナプス形成が可能であるが、その発達は正常とは異なり、抑制性シナプス優位であることを示している。この抑制性入力の優位性がその後の神経発達障害や異常行動などをひき起している可能性がある。また、この研究結果は、胎生期のストレス後早期に適切な治療を行えば、出生後に生じてくる神経後障害を予防あるいは軽減できる可能性があることを示唆している。我々は、ラット胎仔大脳皮質ニューロンをアストロサイト上に培養し、シナプス形成によるニューロンの同調活動を観察することにより、大脳皮質神経回路網の機能的発達モデルの確立をめざして研究している。今年度は、この同調活動にはG1utamateのみならずGABA性ニューロンも同調発火していること、細胞内外のCl^-濃度が回路網の発火性に強く関与していることを明らかにし、我々のモデル系はin vivoの大脳皮質局所回路に似た性質をもつことを明らかにした(Brain Res.in press)。大脳皮質IV層ニューロンが誕生する胎生17日目にX線照射したラット(E17照射ラット)を用いて、IV層ニューロンを欠く系においても同様の同調活動がみられるかどうかを観察した。まずE17照射ラットでは、すでに報告されているように、大脳皮質IV層ニューロンが消失し、小頭症になることを確認した。また、E17照射ラットから胎生18日目(E18;X線照射の翌日)に大脳皮質ニューロンをとりだしたところ、ニューロン数は健常ラットに比較して約1/4に減少していた。このニューロンを健常アストロサイト上に培養したところ、健常ラットと同様のシナプス連絡によるニューロンの同調活動が観察された。このことは、E17照射ラットニューロンにおいても、ニューロンの密度が変わらなければシナプス形成が可能なことを示している。さらに、同調活動あるい照射ラットニューロンの性質を細かく解析し、出生後、行動過敏を示すE17照射ラットの本態を解明し、神経回路網発達に影響を与える因子について検討していく予定である。ラット胎仔大脳皮質ニューロンをアストロサイトと共に長期間培養しパッチクランプ法を用いて解析すると、シナプス形成によるニューロンの同調活動を観察でき、大脳皮質神経回路網の機能的発達モデルとして応用できる。これを用いて昨年度、大脳皮質IV層ニューロンが誕生する胎生17日目に母体を介してX線照射したラット(E17照射ラット)のニューロンの機能的性質について検討した。E17照射ラットの大脳皮質ニューロンを取り出し培養したところ、ニューロン数は健常ラットに比較して約1/4に減少していたが、シナプス連絡による同調活動は培養ニューロンの密度が同じであれば、健常ラットと同様に観察されることがわかった。

今年度は、他の層ニューロンが欠如した系においても、機能的にシナプス形成が可能かどうかを検討した。より深層である大脳皮質VI層ニューロンが誕生する胎生15日目にX線照射したラット(E15照射ラット)の大脳皮質を取り出し培養した。E15照射ラットニューロンにおいても、同様にニューロン数は減少していたが、シナプス連絡による同調活動は観察することができた。また、E15照射ラットアストロサイト上にニューロンを培養しても、同様の同調活動を観察できた。このことは、X線照射により、ニューロンの総数は減少するが、残存しえたニューロンは適切な環境さえ整えば機能的にシナプス形成が可能なことを示唆している。さらに、照射ラットニューロンの性質を細かく解析し、生後、行動過敏を示すX線照射ラットの本態を解明し、行動異常を予防する方法について検討していく予定である。胎生期の一時的ストレスが終生残存する器質的脳障害となるメカニズムを明らかにする目的で、胎生期にX線照射したラットの大脳皮質ニューロンを培養し、そのシナプス性自発活動を観察した。これまでに、大脳皮質IV層ニューロンが誕生する胎生17日目にX線照射をうけたラット、(E17照射ラット)の大脳皮質ニューロン数は健常ラットに比較して約1/4に減少していたが、ニューロンの播種密度が同じであればシナプス性自発活動は健常ラットと同様に観察されることがわかっている。今年度は、より深層の大脳皮質VI層ニューロンが誕生する胎生15日目にX線照射したラット(E15照射ラット)についてさらに詳しく検討した。E15照射ラットは健常ラットに比較して、体量が約半分であり、脳重量も約半分であった。また、大脳皮質ニューロン数は健常ラットに比較して約1/5に減少していた。しかし、アストロサイト上に同じ播種密度で培養すると、X線照射ラットニューロンにおいても健常ラットと同様にシナプス性自発活動を観察することができた。また、健常ラットニューロンにおけるシナプス性自発活動は培養が進むにつれて瀕回となるが、E15照射ラットニューロンにおいても同様の傾向を観察できた。このことはX線照射により、ニューロンの総数は減少するが、残存しえたニューロンは適切な環境さえ整えば機能的にシナプス形成が可能なことを示唆している。今後は、照射ラットニューロンの特徴を免疫化学的に解析し、生後、小頭症を示すX線照射ラットの病態を解明し、発達障害を予防する方法について検討していく予定である。ラットの胎生1518日目は大脳皮質VIII/III層ニューロンが順に誕生する時期であり、この時期にX線照射をうけたラットは小頭症となり攻撃的・過敏性などの異常行動を示すことが知られている。本研究では、胎生期の一時的異常・ストレスが終生残存する神経回路異常をきたす機序を明らかにするために、このX線を照射した小頭症ラット胎仔の大脳皮質ニューロンのシナプス形成能について電気生理学的に検討した。正常ラット胎仔大脳皮質ニューロンをアストロサイト単層培養上で培養すると、神経ネットワークによるシナプス性周期的脱分極活動が観察される。
交替制勤務者の睡眠習慣・インスリン抵抗性とメタボリック症候群に関する研究

メタボリックシンドローム(MetS)発症要因分析を行った.対象は製造業男性社員のうち,明らかな睡眠障害者,および糖尿病,高血圧,脂質異常症,心脳血管疾患,高尿酸血症のいずれかで治療中の者を除く34-64歳3, 054人である. MetS予測をロジスティック回帰分析で行ったが,血清インスリンの寄与が最大で,次に肝臓酵素,尿酸,非喫煙が選択されたが,勤務状況や睡眠時間は選択されなかった.(1)交替制勤務者にとって良質の睡眠を確保することは,健康保持と職務の安全履行のために不可欠である.交替制勤務者への労働負担が,メタボリック症候群(以下,MetSと略)発症に及ぼす影響について,腕時計型体動検出器を用いた睡眠指標と,問診票による睡眠・その他の生活習慣状況を用いて検討する.(2)MetS発症には,インスリン抵抗性が肥満とならんで重要な要因と考えられる.交替性勤務者は,栄養・睡眠・休養という疲労回復のための3要素に対する対処行動を学ぶことになるが,特に疲労が蓄積・持ち越されやすい35歳以上の男性社員で,交替制勤務者のMetSリスク評価を行う.メタボリックシンドローム(MetS)発症要因分析を行った.対象は製造業男性社員のうち,明らかな睡眠障害者,および糖尿病,高血圧,脂質異常症,心脳血管疾患,高尿酸血症のいずれかで治療中の者を除く34-64歳3, 054人である. MetS予測をロジスティック回帰分析で行ったが,血清インスリンの寄与が最大で,次に肝臓酵素,尿酸,非喫煙が選択されたが,勤務状況や睡眠時間は選択されなかった.【はじめに】MetS発症には,インスリン抵抗性が肥満とならんで重要な要因と考えられる.特に疲労が蓄積・持ち越されやすい男性社員で,交替制勤務者のMetSリスク評価を行った.【対象と方法】自動車製造企業男性杜員のうち,明らかな睡眠障害で治療中の者を除く50歳代を対象とした.法定健診項目以外に血清インスリン(EIA法)を測定した.併せて,睡眠や交代勤務状況を含む生活習慣問診票を用いた.交替制勤務者の一部には,アクチウォッチを装着し睡眠状況を観察した.【結果およびまとめ】5060歳男性は1037名で,平常日勤572名,2交替勤務387名,3交代勤務61名,その他14名であった(欠損3名).問診票による睡眠時間は,6時間以上461名,56時間425名,45時間137名,4時間未満10名であった(欠損4名).勤務状況別MetS割合は,平常日勤23.1%(132/572),2交替勤務19.9%(77/387),3交代勤務24.6%(15/61)であった,また,勤務状況別にみた睡眠で休養が取れない割合は,平常日勤33.1%(187/565),2交替勤務49.2%(185/376),3交代勤務51.7%(31/60)であり,2交替または3交替勤務者は日勤者よりも睡眠問題を訴える割合が有意に高かった.一方,勤務状況別にみた血清インスリン幾何平均(幾何標準偏差)は,平常日勤6.1(1.8)uIU/mL,2交替勤務5.2(1.7)uIU/mL,3交代勤務6.4(1.9)uIU/mLで,2交替勤務者のインスリン値は他の2群よりも有意に低かった.さらに,3交替勤務者14名について,アクチウォッチ(ITC社製)による睡眠時間平均値(標準偏差)を測定した結果,平常日勤433.0(53.4)分,2直410.6(75.1)分,3直375.1(92.0)分であった(統計的有意差なし).【はじめに】メタボリックシンドローム(MetS)発症には,インスリン抵抗性が肥満とならんで重要な要因である.特に疲労が蓄積・持ち越されやすい男性社員で,交替制勤務者のMetSリスク評価を行った.【対象と方法】自動車製造企業男性社員のうち,明らかな睡眠障害で治療中の者を除く40歳代を対象とした.法定健診項目以外に血清インスリン(EIA法)を測定した、併せて,睡眠や交代勤務状況を含む生活習慣問診票を用いた.交替制勤務者の一部には,アクチウォッチを装着し睡眠状況を観察した.【結果およびまとめ】4049歳男性は1611名で,平常日勤921名,2交替勤務570名,3交代勤務87名,その他33名であった(欠損1名).問診票による睡眠時間は,6時間以上463名,56時間773名,45時間340名,4時間未満35名であった(欠損1名).勤務状況別MetS割合は,平常日勤17.2%(158/921),2交替勤務13.3%(76/570),3交代勤務13.8%(12/87),勤務状況別にみた睡眠で休養が取れない割合は,平常日勤48.5%(443/914),2交替勤務51.5%(290/563),3交代勤務44.8%(39/87)であった.これらの割合に統計的有意差は認めなかった.

一方,勤務状況別にみた血清インスリン幾何平均(幾何標準偏差)は,平常日勤6.8(1.8)uIU/mL,2交替勤務5.6(1.8)uIU/mL,3交代勤務6.1(2.0)uIU/mLで,2交替勤務者のインスリン値は日勤者のそれよりも有意に低かった.さらに,3交替勤務者1名について,アクチウォッチ(ITC社製)による睡眠時間を各1週間ずつ測定した結果,日勤299.0分,2直476.0分,3直323.0分であった.また,2交替勤務者4名について,同様の比較を行ったが,早出日勤338.0分,2直388.8分であった.2直勤務は睡眠時間がより長くなる結果であった.【はじめに】メタボリックシンドローム(MetS)発症には,インスリン抵抗性が肥満とともに重要な要因である.特に疲労が蓄積・持ち越されやすい男性社員で,交替制勤務者のMetSリスク評価を行った.【対象と方法】自動車製造企業男性社員のうち,明らかな睡眠障害で治療中の者を除く35-39歳を対象とした.法定健診項目以外に血清インスリン(EIA法)を測定し,睡眠や交代勤務状況を含む生活習慣問診票も用いた.交替制勤務者の一部には,アクチウォッチを装着し睡眠状況を観察した.【結果およびまとめ】3539歳男性は850名で,平常日勤453名,2交替勤務332名,3交代勤務58名,その他7名であった.問診票による睡眠時間は,6時間以上222名,56時間439名,45時間168名,4時間未満20名であった(欠損1名).勤務状況別MetS割合は,平常日勤12.4%(56/453),2交替勤務8.4%(28/332),3交代勤務25。9%(15/58)で,統計的有意差を認めた.勤務状況別にみた睡眠で休養が取れない割合は,平常日勤46.7%(210/450),2交替勤務48.9%(162/331),3交代勤務51.7%(30/58)で,統計的有意差を認めなかった.勤務状況別の血清インスリン幾何平均、(幾何標準偏差)は,平常日勤6.4(1.9)uIU/mL,2交替勤務5.3(1.9)uIU/mL,3交代勤務7.2(2.1)uIU/mLで,2交替勤務者のインスリン値は日勤者および3交替勤務者のそれらよりも有意に低かった.さらに,3交替勤務者1名について,アクチウォッチ(ITC社製)による睡眠時間を各1週間ずつ測定した結果,日勤379.3分,2直349.5分,3直249.5分であった.これらのデータと過去2年間のデータを総括して,交替制勤務者におけるインスリン抵抗性・MetSと睡眠習慣との関連性を詳細に検討したい.【はじめに】メタボリックシンドローム(MetS)発症には,インスリン抵抗性が重要な要因であると考えられている.特に疲労が蓄積・持ち越されやすい男性社員で,交替制勤務者のMetSリスク評価を行った.【対象と方法】自動車製造企業男性社員のうち,明らかな睡眠障害の者,および糖尿病,高血圧,脂質異常症,心脳血管疾患,高尿酸血症のいずれかで治療中の者を除く34-64歳3,054人を対象とした.法定健診項目以外に血清インスリン(EIA法)を測定し,生活習慣問診票で勤務状況を確認した.【結果およびまとめ】平常日勤1,700名,2交替勤務1,125名,3交代勤務182名,その他44名,欠損値3名であった.
子育て困難の個人差に関わる社会神経科学的メカニズムの解明

現代ストレス社会の問題の1つに養育困難や養育失調(最悪な事態として自殺や虐待)がある。たとえどんなに子ども思いの養育者であっても,体の疲れだけではなく,目に見えない心の疲れの蓄積から養育困難や失調に陥ってしまうリスクの線上にいると考えられる。養育者の健全養育の維持や促進を導くため,養育上の深刻な事態を招かないためにも,予防的な養育支援システムの構築に資する科学的エビデンスの蓄積が必要とされる。本研究課題では,養育者の子育て困難の個人差に焦点を当て,社会的情報処理の機能低下および神経科学的な基盤の解明を目指すものである。大人から子どもに教育的に働きかける社会的調整能力,特に対幼児発話(ペアレンティーズ)を取り上げ,対幼児発話を産出することに関与する神経基盤に関して機能的MRI実験により検討を行った。実験では,就学前の子どもを育児中の養育者を対象に,子どもまたは大人に対して,その相手が持っている物の名前を口頭で教える課題を実施し,その課題遂行中の脳活動を機能的MRIにより計測した。対幼児発話の産出は,対大人発話と同程度に言語野の活動を示したが,対大人発話とは異なる脳活動を示す部位として腹内側・背外側前頭前野のより強い機能的関与が認められた。なお,それらの部位の脳活動は抑うつ症状などとの関連性はなく,ストレス脆弱性は認められなかった。これまでに対幼児発話の「理解」に関わる神経基盤の一端には古典的言語野が重要な役割を担うとされてきたが,本研究は対幼児発話の「産出」に関わる神経基盤の一端を明らかにした最初の脳研究として位置づけられ、ヒト養育/教育能力の理解を深めることに貢献するものといえる。現代ストレス社会の病理の1つに子ども虐待がある。子どもの未来を育む養育者が子どもに対して不適切な養育行動(虐待行動)を取ってしまうことを予防するためには,養育者の子育て困難の背景にある生物学的な脆弱性の解明が必要であるといえる。本研究課題では,養育者の子育て困難の個人差に焦点を当てて,社会的情報処理の機能低下および脳神経科学的な基盤の解明を目指すものである。そこで本年度は,養育者の子育て困難を反映する抑うつ症状に焦点を当て,その症状が深刻なほど,他者の心的状態を推測する共感能力の機能低下が認められ,その能力に関与する脳神経基盤の機能および機能結合に異常が認められる,という仮説を検証する脳イメージング実験に取り組んできた。その実験の結果,抑うつ症状がより高い養育者ほど,他者の心的状態を推測する共感性課題を遂行中の右半球の下前頭領域の活動が有意に低下し,また,その部位と下後頭領域の機能結合が有意に低下していることが明らかとなった。ただし,その共感性課題の成績は,抑うつ症状の高さとは関係なく,標準的なままで低下することはなかった。適切な養育者支援により養育ストレス状態を緩和することが必要であることは言うまでもないが,この脳イメージング実験の結果は,社会的認知の機能低下に先立って社会脳の機能低下が生じるという前駆現象と解釈され,養育ストレス状態が深刻化する前の予防的指標の開発に繋がる可能性を示唆している。本年度は計画調書に記載された研究を予定通り遂行できただけでなく,研究データの解析から論文執筆・投稿までを完了することができた。また,本研究課題の研究成果を特許として出願することができた。その点で,おおむね順調に進展しているといえる。たとえどんなに子ども思いの養育者であっても,体の疲れだけではなく,目に見えない心の疲れの蓄積から養育困難・失調に陥ってしまうリスクの線上にいると考えられる。養育者の健全養育の維持や促進を導くため,また,養育上の深刻な事態を招かないためにも,養育者の子育て困難の背景にある認知行動および神経科学的な脆弱性の解明が必要であるといえる。本研究課題では,養育者の子育て困難の個人差に焦点を当てて,社会的情報処理の機能低下および神経科学的な基盤の解明を目指すものである。研究1では養育者の社会的認知を取り上げ,より強い抑うつ気分の人ほど,子どもではなく大人の表情から気持ちを推測する課題の遂行時に右下前頭回の活動がより低下したが,一方で,その課題成績(正答率など)に低下はなく維持されることが分かった。養育環境ストレスの深刻化に伴う育児中の共同養育者間のコミュニケーションの問題に先立って,社会脳機能が低下する前駆現象があることが示唆され,予防的指標の開発に繋がる知見といえる。また,研究2では養育者の社会的調整を取り上げ,子どもまたは大人に対して,その人が持っている物の名前を口頭で教える発話課題を遂行中の脳機能計測を行った。子どもに教えるときでは、大人に教えるときに比べて,腹内側前頭前野や背外側前頭前野の活動がより強く修飾されることが分かった。それらの脳領域が対幼児発話の産出に関与する神経基盤として重要な役割を担っていることが示唆された。研究1では成果を関連学会に発表また国際学術雑誌に報告し,広くメディアを通して社会に発信した。研究2では成果を関連学会に発表し,データの解析から論文執筆・投稿までを完了することができた。

養育者の健全養育の維持や促進を導くため,養育上の深刻な事態を招かないためにも,予防的な養育支援システムの構築に資する科学的エビデンスの蓄積が必要とされる。本研究課題では,養育者の子育て困難の個人差に焦点を当て,社会的情報処理の機能低下および神経科学的な基盤の解明を目指すものである。大人から子どもに教育的に働きかける社会的調整能力,特に対幼児発話(ペアレンティーズ)を取り上げ,対幼児発話を産出することに関与する神経基盤に関して機能的MRI実験により検討を行った。実験では,就学前の子どもを育児中の養育者を対象に,子どもまたは大人に対して,その相手が持っている物の名前を口頭で教える課題を実施し,その課題遂行中の脳活動を機能的MRIにより計測した。対幼児発話の産出は,対大人発話と同程度に言語野の活動を示したが,対大人発話とは異なる脳活動を示す部位として腹内側・背外側前頭前野のより強い機能的関与が認められた。なお,それらの部位の脳活動は抑うつ症状などとの関連性はなく,ストレス脆弱性は認められなかった。これまでに対幼児発話の「理解」に関わる神経基盤の一端には古典的言語野が重要な役割を担うとされてきたが,本研究は対幼児発話の「産出」に関わる神経基盤の一端を明らかにした最初の脳研究として位置づけられ、ヒト養育/教育能力の理解を深めることに貢献するものといえる。今後は,社会性課題時の脳機能画像データ解析で同定された養育ストレス脆弱性の神経基盤に対して,安静時の脳機能動態や脳形態との関連性を検討していく。また,養育ストレス脆弱性の背景要因としてのオキシトシン関連遺伝子やその関連遺伝子のメチル化などのゲノム・エピゲノム解析にも取り組んでいく。さらに,共感性から向社会的行動に至るプロセスを反映する社会性課題を設計し,社会的情報処理の入力-出力の包括的な枠組みで養育ストレス脆弱性の神経基盤の検討に取り組んでいく。今後は,社会能力に関わる課題時の脳機能画像データ解析で同定された養育ストレス脆弱性の神経基盤に関して,ストレスに伴う認知行動および脳機能面の変化を縦断的なアプローチで明らかにしていく。また,養育ストレス脆弱性の背景要因としてのオキシトシン関連遺伝子やその関連遺伝子の多型やメチル化などのゲノム・エピゲノム解析にも取り組んでいく。複数の脳科学実験に係る装置の使用料,実験参加者への謝金など,多額の研究費用が見積もられるため。次年度の平成30年度は,複数の認知行動実験や脳科学実験を予定しており,実験装置の使用料,実験参加者への謝金など,多額の研究費用が見積もられるため,平成29年度で繰り越した金額で充填する予定である。次年度は,複数の脳科学実験を予定しており,装置の使用料,実験参加者への謝金など,多額の研究費用が見積もられるため,本年度で繰り越した金額で充填する予定である。
教職大学院での学びに関する研究－実践的指導力育成についての社会学的分析を通して

本研究の目的は教職大学院の学びの実態を,教育課程は基より院生生活も含めた社会学的な側面でも明らかにすることである。研究の成果として、1教育課程上の効果として,「授業実践」「児童生徒理解」の能力が培えた2文化的要因として,「コミュニケーション力」を培うとともに教員間のネットワークを広げていた点なども明らかになった。以上の点は,教職大学院の学びの成果は教育課程の検討だけでなく,研究環境の整備等の重要性をも示唆するものである。第1年次(平成26年度)は、教職大学院における教育課程と運用実態に着目し、その特徴および課題整理を行った。具体的には1各教職大学院の教育課程の資料収集による教育課程の類型化2先進的な実践を行っている教職大学院へのヒアリング調査3新たに教職大学院の創設を予定している大学へのヒアリング調査からみた教職大学院の今後の方向性4先行研究の整理などについて調査研究を行った。これらの調査の結果、明らかになった点は以下の通りである。第一に、教育課程の類型化によって1コース設定が専門領域型か経験年数型か2実習が短期集中型か年間継続型か3修了研究の分量・方法論等の違いという視点で分類できた。そして、これらの類型の違いによって、教育成果にどのような違いが生じるのかが新たな課題として残った。第二に、先進的な実践を行っている教職大学院へのヒアリング調査から、運用面での課題やその改善の方向性を明らかにすることができた。特に着目した視点は1理論と実践の融合・往還の具体化としての教育課程の側面からの工夫2ストレート院生と現職院生双方に効果的な教育課程のあり方3研究者教員と実務家教員の協働体制の実態(授業・実習・修了研究指導等の役割分担)4教育委員会との連携体制などである。調査の結果、どの視点についても、それぞれの長所と短所を自覚しつつ運営し、それが各教職大学院の特色になっていた。このことにより学びの成果が教職大学院単位でも相当に異なることが予想された。第三に、今後教職大学院の創設を予定している大学院へのヒアリングによって、これまでの教師教育で見られた課題を克服するための教育課程についてさまざまな工夫を凝らした構想を考えていることが明らかになった。以上の研究成果により、教育政策としての教職大学院の方向性や存在意義、そして検討すべき課題をより具体的な形で明確化させることができた。第2年次(平成27年度)の実績は、以下の通りである(1)第1年次で課題と感じた現職と学部新卒との院生の学びの違いについて、当方の担当する授業を活用し、その分析を行い、論文にまとめた。具体的には、学級経営における実践発表の捉え方が現職院生と学部新卒院生とで、どのように異なるかを授業中の「振り返りシート」からテキストマイニング分析により、分析・考察を行った。その結果、学部新卒院生は、子ども理解という部分に関心が行き、若手の現職であれば、学校全体を俯瞰する観点に、そして、中堅・ベテランとなれば、学校組織の一員としても学級経営を捉えていることが特に明らかになった。このことは大学院の教育課程上「学部新卒」「現職」では異なった授業到達目標を掲げることが重要であるとともに、こういった傾向を配慮した授業実践の行い方もまた重要であることをデータによって示すことができたと考えられる。(2)第1年次で課題と感じた、大学および大学院での学びの成果が、教育現場で教育実践を行うにあたり、どのような影響力を持っているのかについて、アンケート調査を行った。具体的には、本学の教職大学院修了生、修士課程修了生、そして北海道全体の小中学校に勤務する教職員に合計約1500票のアンケートを行い、「大学時代・大学院時代の教育課程」「大学・大学院での活動」「現在の状況及び課題」「教師の能力観」という4つの観点の関係性を測定すべく調査を行った(回収約1000票)。調査の結果は、まだ自由記述の集計が終了した程度であり、作業が遅れているものの、教育課程というよりは学生時代の活動のほうが、現在の教育実践や課題の見える部分との関連性が強い傾向が見え隠れしている状況であり、さらに詳細な分析が必要な状況である。今年度の本研究は、アンケート調査を行い、集計することが最大の目標であったが、別件の業務などで、調査票の作成が1月上旬まで遅れた。そのため調査の実施が当初の予定から約一ヶ月ほど遅れ、1月下旬2月中旬に行ったため、集計作業が回答者の属性と自由記述程度にとどまっているため、やや遅れていると判断した。最終年次(平成28年度)の実績は以下の通りである。(1)第2年次に実施したアンケート調査の集計を行うとともに,基礎的な分析を行った。その結果,修士課程と教職大学院とでは,大学院入学前の勉学・生活活動の違いが明らかになった。また,北海道教育大学教職大学院におけるキャンパス間(札幌・旭川・釧路)の学びの違いも明らかになった。(2)北海道内の現職の小中学校の教職員にヒアリング調査を行った(学部卒,修士課程卒,教職大学院卒)。調査の観点は,第2年次に実施したアンケート調査をふまえ,その結果だけでは不明な部分である(約10名)。学部卒者に関しては,特に卒業後のライフコースが現在の課題との関連性に大きく影響を及ぼしていた。修士卒者に関しては,研究室(指導教員)の影響を大きく受けた学びが現在の教師としての資質・能力に影響を及ぼしていることが示唆された。

教職大学院卒に関しては,学部卒であった修了生は,教育課程のみならず,教育課程外の活動(時間講師)と日常の教育課程との間での理論と実践の往還の有効性が示唆された。現職院生であった修了生は,実際にスクールリーダーの立場になってから,教職大学院での学びの有効性が自覚的になったとの示唆を得た。(3)北海道教育大学教職大学院での学びの集大成ともいえる「MOB(マイオリジナルブック)」の抄録をもとに,所属コース(3種類)と学部卒・現職との6カテゴリ間の学びの違いを分析し,それらの特徴をテキストマイニング分析によって明らかにした。本研究の目的は,教職大学院の学びの効果を教育課程のみならず教育社会学的な側面からも明らかにすることにある。そのため特に(1)(2)に関してはまだまだ分析の余地は大いに残されている。今後さらに学部卒・修士卒・教職大学院卒間における大学での学びの違いや現在の教師としての能力との関連性を中心に明らかにしていく。本研究の目的は教職大学院の学びの実態を,教育課程は基より院生生活も含めた社会学的な側面でも明らかにすることである。研究の成果として、1教育課程上の効果として,「授業実践」「児童生徒理解」の能力が培えた2文化的要因として,「コミュニケーション力」を培うとともに教員間のネットワークを広げていた点なども明らかになった。以上の点は,教職大学院の学びの成果は教育課程の検討だけでなく,研究環境の整備等の重要性をも示唆するものである。本研究は、第2年次(平成27年度)の交付金が申請時よりも大幅に減額されたため、第1年次はいかに費用を節約しつつヒアリング調査を行うかが最も大きな課題であった。そこで大学の教育研究費等を用いたり、旅程を工夫することで、予定6校(既存大学院3校、教職大学院3校)のうち、既存大学院2校、教職大学院3校に調査を行うことができた。また、資料収集に関しては本学の本部の活動も積極的に利用することで、費用を抑えて資料を入手できた。さらには、各学会や大会に参加し、本研究に関連する資料を入手するとともにネットワークを広げることで新たな資料を入手できた。以上の取り組みにより、研究概要にも示したような観点での教職大学院の教育課程の特色や運用上の課題を新たに発見できた。これらをふまえ、表記のように自己評価をした。今後は、一刻も早く集計を完了させ、分析が行えるデータベースを構築する。そして、分析を行う時間を確保し、分析をすすめていく。また、アンケート調査だけでは見えなかった部分についてはヒアリング調査を行う。さらには本研究を通じ成果や課題と感じた部分は日常の授業実践にも反映させ、教育実践論文の執筆も行う。現在特に課題となる部分は、データベースの作成が遅れているにもかかわらず授業の繁忙期が重なっている点である。この手だてとしては、予算に多少の余裕があることを活用し、一日も早くデータを完成させることと考える。教育社会学今後は,第1年次の研究実績にもとづいて、アンケート調査の基盤となるような観点を整理する。また、同時に「教師に求められる資質・能力」「社会人基礎力」に関連する先行研究を分析しアンケート調査項目をまとめる。そしてこのことを考慮に入れつつ、修了生・教育現場の教員等にインタビューによる予備調査を行い、質問票の項目をより具体化していく。以上の作業からアンケート調査票を作成し、下半期にはアンケートを実施する。
インターネット利用の社会的帰結-社会関係資本の視点から-

地域コミュニティの活性化は、地域の治安の悪化、高齢化、少子化などに直面する現代日本社会において喫緊の課題であり、インターネットの有効活用は1つの可能性として期待されている。本研究は、インターネット上で地域住民間の集合的コミュニケーションを実現する地域オンラインコミュニティがもたらす帰結について、代表性あるサンプリングデータに基づいた定量的研究を行った。2006年8月9月に、千葉県千葉市美浜区で確率比例二段抽出法によるサンプリング調査を行った。対象は千葉市美浜区の大規模集合住宅「幕張ベイタウン」の居住者のうち、20歳から79歳までの男女2000人であり、有効回答数は869 (うち男性.361名、女性502名、不明3名)、回収率は43.5%であった。「幕張ベイタウン」が調査対象として選定されたのは以下の理由による。まず、事前の調査によって街区ごとのメーリングリストや幕張ベイタウン全体の電子掲示板など、重層的な地域オンラインコミュニティの存在が多数確認された。さらに、地域オンラインコミュニティの利用のレベルが一様に高いわけではなく、地域オンラインコミュニティを持たない街区も多く準社会実験的な状況を実現していることから、調査対象地域として適切であると判断された。多変量解析の結果、地域オンラインコミュニティは地域コミュニティに対してプラスの効果をもたらすことが明らかにされた。まずは地域オンラインコミュニティの利用に対しては社会属性的な要因が影響しているが、利用者の中での投稿の有無に対してはPCメール利用量が重要な規定要因となっていることが明らかにされた。さらに、地域オンラインコミュニティで発言や投稿をすることは地域社会参加や地域関心を高める一方、閲読することは地域関心のレベルを高めることが示された。
新規設定中心咬合位への咀嚼運動の順応状態に関する研究

対合歯による嵌合を失った症例の中には、下顎位が不安定で咬合採得に困難を来すものの頻度が高い。これは、下顎位が、顎関節の緊縛度、周囲筋群の力の均衡および重力の作用方向等によって決定されるものと考えられる。ここで、下顎位が不安定な患者では、咬合採得時に偶然的に不適切な下顎位が設定される危険性があるので、義歯の試適時あるいは義歯の装着時に、下顎位の適切さの診断が行なわれる。しかしながら、新義歯を装着すると、その義歯の嵌合位すなわち新規設定嵌合位への順応が起こるために、下顎位の適切さの診断のためには、新規設定嵌合位への順応状態を把握し、その所見を基に、下顎位の診断法を確立する必要がある。本研究では、下顎位の診断法を確立するために必要となる4つの事柄すなわち1)側方偏心設定嵌合位に対する咀嚼運動の順応状態について、2)局部義歯の機能的適合性に関する研究、3)局部義歯設計の差異が咀嚼運動に及ぼす影響について、4)局部義歯の装着が咀嚼運動に及ぼす影響について、調査を行なった。その結果、適切な下顎位において好ましい嵌合を設定した局部義歯においては、咀嚼運動には、義歯側と健全側とに有意差が認められないこと。義歯設計条件を変化させても、咀嚼運動に有意な変化が現われないこと。さらに、多数歯欠如症例では、1.0mm程度の偏心下顎位に対して咀嚼運動が順応しうること。等が明らかとなった。以上の結果から、咀嚼運動は、適切な下顎位にあるならば、新規に設定された嵌合位に、比較的早い時期に順応することが認められたが、下顎位の不安定な患者が、新規に設定された嵌合位に、どのように順応するかについては、さらなる検討を要する。等が明らかとなった。これは下顎位が顎関節の緊縛度、周囲筋群の力の均衡および重力作用方向等によって決定されているものと考えられる。このような症例では、咬合採得時に偶然的に不適切な下顎位が設定される危険性がある。このために、試適時あるいは義歯装着時に、下顎位の適切さの診断が行なわれるが、新義歯を装着すると、その義歯の嵌合位すなわち新規設定中心咬合位への順応が生じるために、新規設定中心咬合位への咀嚼運動の順応状態を把握したうえで、当該下顎位の適否をを診断する必要がある。このような観点から、種々に設定した新規設定咬頭嵌合位への咀嚼運動の順応状態について検討を進めた。本研究においては、4例の被験例に対して、本来の中心咬合位から1mmおよび2mm側方に偏心させた下顎位を新規設定中心咬合位に設定したoverlay dentureを装着し、義歯装着直後から2週間後までの間に、咀嚼運動経路ががどのように変化するかについて分析を進めた。その結果、いずれの被験例においても、義歯装着直後には、咀嚼運動経路が、本来の中心咬合位を起点とした咀嚼運動経路とは異なっているが、装着

1週間後の時点で、その咀嚼運動は、本来の中心咬合位を起点とした咀嚼運動経路と同様な経路を採ることが判明した。さらに、側方への偏心1mmでは4例中3例が、側方への偏心2mmでは4例中2例が、それぞれ新規設定中心咬合位に順応した咀嚼運動を行なっていると判定された。対合歯による嵌合を失った症例の中には、下顆位が不安定で咬合採得に困難を来すものの頻度が高い。これは、下顎位が、顎関節の緊縛度、周囲筋群の力の均衡および重力の作用方向等によって決定されるものと考えられる。ここで、下顎位が不安定な患者では、咬合殊得時に偶然的に不適切な下順位が設定される危険性があるので、義歯の試適時あるいは義歯の装着時に、下顆位の適切さの診断が行なわれる。しかしながら、新義歯を装着すると、その義歯の嵌合位すなわち新規設定嵌合位への順応が起こるために、下顎位の適切さの診断のためには、新規設定嵌合位への順応状態を把握し、その所見を基に、下顎位の診断法を確立する必要がある。本年度は、下顎位の珍断法を確立するために必要となる事柄の中から、1)局部義歯設計の差異が咀嚼運動に及ぼす影響について、2)局部義歯の装着が咀嚼運動に及ぼす影響について、調査を進めた。その結果、適切な下顎位において好ましい嵌合を設定した局部義歯においては、義歯側での咀嚼運動と健全側での咀嚼運動との間にほとんど有意差が認められないこと、ならびに、義歯設計条件を変化させても、咀嚼運動に有意な変化が現われないこと、等が明らかとなった。以上の結果と昨年度までの調査結果から、咀嚼運動は、適切な下顎位にあるならば、新規に設定された嵌合位に、比較的早い時期に順応することが認められたが、下顎位の不安定な患者が、新規に設定された嵌合位に、どのように順応するかについては、さらなる検討を要する。
日米での抗がん剤承認審査に及ぼす開発戦略と医療環境の影響の研究

抗がん剤におけるドラッグ・ラグは様々な原因が挙げられている。承認審査期間は欧米並みとなったが、依然として承認は遅い傾向にある。本研究は、承認の遅れの原因解析を目的として2001年から2014年の間に日米両国で新規承認された抗がん剤41品目を検討した。米国での承認が2010年までと2011年以降で比較すると承認は平均して日本の遅れが前者が57ヶ月で後者が9ヶ月であった。ガイドラインを含め解析を行ったが最も影響を与えたのは国際共同治験がpivotal studyであることであり、2011年以降に承認された8品目のうち7品目が該当した。早期承認のためには国際共同治験への参加が最も重要と考えられた。我が国では医薬品の承認・上市が欧米に比べて遅れがちであるドラッグラグが、特に生存に関わる抗がん剤では大きな問題となっている。原因として、非臨床試験あるいは治験の開発環境、治験実施期間の長さ、審査時間の長さが指摘されている。審査時間は短縮されているものの、分子標的療法を中心に依然時間を要している。本研究では、治験及び取り巻く医療環境と承認審査がどのようにお互いに関連しているのかを解明し、より適切で迅速な承認・上市に結びつける取り組みも含まれている。そして、審査情報が多く公開されている米国と本邦の審査状況を審査資料となった治験および医療環境との関連を検討し、治験の留意点、医療環境の差異をどのように治験・資料に反映するかをとりまとめ、より早期の承認に結びつけることを目的としている。研究は3ヶ年を予定しており、平成26年度は日米の2001年から2014年までに承認された抗がん剤のうち、本研究目的に合致した薬剤の絞り込みと適応や主要試験をとりまとめたデータベースの作成と添付文書あるいは審査資料等の必要なデータの収集を行うこととし、平成27年度に規制情報等の情報収集とデータベースの作成を終了し、平成28年度にデータベース及び収集資料の解析を行い、抗がん剤全体、あるいは疾患別・作用機序別に日米の差違を検討し、本邦における抗がん剤開発の障害となっている要素について絞り込み、特定を行う予定としている。平成26年度は、研究の進行により解析範囲を広げる可能性があるため、日米の全承認抗がん剤を対象として抗がん剤のリストアップを行い、適応の確認や添付文書の収集を行い、データベースの基本構造を完成させた。わが国では、医薬品の承認が欧米に比して遅れがちであるドラッグ・ラグが、特に生存に係る抗がん剤の分野では大きな問題とされてきた。原因として非臨床試験から治験に至る開発環境、治験実施期間の長さ(被験者集積の遅さ)、審査機関の長さが指摘されている。このうち、審査期間は短縮されているものの欧米に比して承認の遅さに目覚ましい改善は認められていない。本研究では、治験及びそれを取り巻く医療環境と承認審査がどのようにお互いに関連しているのかを解明し、より迅速で適切な承認・上市に結びつける方策を検討することを目的としている。そして、承認審査の公開情報を入手しやすい米国と本邦との比較、すなわち治験の審査資料を基として、そこに治験の実施環境と医療環境との関連を検討し、治験実施上の留意点と医療環境の差異がどのように治験あるいは添付文書に反映されているかをとりまとめ、早期承認へ結びつけることを目指す。研究期間は3年間で有り、2001年から2014年の間に日米で承認された抗がん剤のうち、平成26年度は、本研究に合致した品目を絞り込み、その適応や主要試験をとりまとめたデータベースを作成し、添付文書や審査報告書等の必要な資料の収集を行った。平成27年度は、審査報告書から非臨床試験の実施状況、あるいは適応が治療法あるいは治療ガイドラインにおける位置づけ、他の治療法の情報収集とデータベースへの追加を行った。最終年度の平成28年度にデータベースを基に解析を行い、抗がん剤全体あるいは疾患別・作用機序別に日米の差異を検討し、本邦における抗がん剤開発の障壁となっている要素について絞り込みを行い、解析する。平成26年度は、日米の規制当局の公開資料と製薬企業のホームページ等から対象薬品を50品目に絞り込み、適応と承認根拠となった主要試験(pivotal study)の概略をとりまとめたデータベースを作成した。平成27年度は、このデータベースに実施した、非理臨床試験、特に安全性試験の概略を調べ追記した。また、日本の適応は従来は「胃がん」あるいは「治療抵抗性急性骨髄性白血病」のように前治療あるいは治療の段階を考慮しないものが多かったが、最近では前治療で使用された薬剤が記載さている場合が増加している。しかしながら日米で第一選択療法あるいは第二選択療法がことなるがん腫もあり、これらが承認に影響を与えている可能性があることから、両国の代表的ガイドラインを踏まえた当該薬剤のポジションについても可及的にデータベースに追記した。最終年度の平成28年度はほぼ完成したデータベースの完成と解析を行う。データベースはほぼ完成していることから、今後の研究に支障を生じるできごとはないと考えられる。ネガティブデータが得られる可能性はあるが、その場合には、ガイドライン等の医療環境の差異が承認には影響を与えないという考察になり、これも従来の想定を覆す結果であり、研究の意義があるものと考えられる。我が国では、医薬品の承認が欧米と比して遅れがちであるドラッグ・ラグが特に生存に関わる抗がん剤の分野では大きな問題とされてきた。その原因として、非臨床試験から治験段階に渡る開発環境、特に治験実施期間の長さ、承認審査期間の長さが指摘されていた。

最近では承認審査期間は欧米並みとなっているが、依然として承認は遅い傾向にある。本研究は、治験実施環境と医療環境の関連を検討し、早期承認の障壁となっている問題点を抽出し、早期承認に繋げることを目的としている。2001年から2014年の間に日米両国で新規承認された抗がん剤のうち、補助療法を除き、直接的な治療を目的とした41品目を最終的に対象とした。そして適応と承認根拠となった主要評価試験(pivotal study)の概略を取り纏め、日米の標準治療をガイドラインを基にデータベースを作成した。日本で米国よりも早く承認された品目は1品目であり、米国での承認が2010年までと2011年以降で比較すると前者が33品目、後者が8品目であり、承認時期として平均して日本の遅れが前者が57ヶ月で後者が9ヶ月であり近年承認までの差は他の報告と同様に短くなっていた。国内では標準療法に関するガイドラインは整備されてきているものの米国がNCCN等で年次改訂されているのに比して遅いのは改善しておらず、そのため標準療法としての第一選択、第二選択等の位置付けが早期承認に関与しているとは言えなかった。その他の因子を含め解析を行ったが最も影響を与えたと考えられたのは国際共同治験がpivotal studyであり、2011年以降に承認された8品目のうち7品目が国際共同治験がpivotal studyであった。患者数、評価項目、標準治療における位置付け等の差が国により存在するが、早期承認のためには国際共同治験への参加が最も重要と考えられた。抗がん剤におけるドラッグ・ラグは様々な原因が挙げられている。承認審査期間は欧米並みとなったが、依然として承認は遅い傾向にある。本研究は、承認の遅れの原因解析を目的として2001年から2014年の間に日米両国で新規承認された抗がん剤41品目を検討した。米国での承認が2010年までと2011年以降で比較すると承認は平均して日本の遅れが前者が57ヶ月で後者が9ヶ月であった。ガイドラインを含め解析を行ったが最も影響を与えたのは国際共同治験がpivotal studyであることであり、2011年以降に承認された8品目のうち7品目が該当した。早期承認のためには国際共同治験への参加が最も重要と考えられた。平成26年度は、日米で承認された抗がん剤を対象として承認日、承認の適応症を基本骨格とするデータベースを作成した。元とした資料は、日本は医薬品医療機器総合機構のHPであり、米国はFDA (Food and Drug Administration)のDrugs@FDAとして、これらに掲載されていない資料は、製薬企業のHP等から入手した。このデータベースには、一部pivotal study等の情報を入力し、平成27年度に完成する予定である。全部で222品目であり、日米両国での承認は121品目、米国のみでの承認は67品目、日本のみでの承認は34品目であった。今回の研究では分子標的療法の対応や、最近の規制当局の対応を検討し、また、補助療法は医療環境、とりわけ臨床現場の状況に左右されやすいことから、直接的な区抗腫瘍効果を有し、2001年4月から2014年3月までに承認された抗がん剤に絞り込んだ。なお、どちらか一方の国で2001年4月以前に承認された抗がん剤は除外した。
長寿因子SIRT1による変形性関節症の治療の試み

変形性関節症は、発症の進行を遅延させる薬剤はなく、その開発が必要とされる。本研究では長寿因子SIRT1の活性化が変形性関節症の進行を遅延させるかを調べた。マウスに変形性関節症モデルを作成して、SIRT1の活性化薬剤であるSRT1720を全身投与した。4ー16週間投与の後、組織を採取して変形性関節症の進行について比較した。SRT1720を投与した群では投与していない群と比較して8、12週では変形性関節症の進行が抑制されていた。また、SRT1720投与群では軟骨の分解酵素少や軟骨細胞死、滑膜炎の減少がみとめられ、SIRT1活性化薬剤による変形性関節症に対する治療の可能性が示唆された。まず、野生型マウスを購入し、内側半月不安化による変形性関節症モデルを作成。作成後SRT1720を投与する群と投与しない群に群わけを行った。翌日よりSIRT1活性化剤であるSRT1720を10%DMSO含有生理食塩水に溶解し、25mg/kgに投与量を設定して、腹腔内に投与を開始した。コントロール群には10%DMSO含有生理食塩水を腹腔内投与した。週2回投与を術後8週間行った後に、膝関節を回収して組織学的解析を行った。OARSIスコアは,術後8週では両群間に有意差を認めなかったが,術後12, 16週でコントロール群のスコアが有意に高値でOAの進行をみとめた.SIRT1の発現は術後8週でSRT群がコントロール群に比して有意に高く,術後12, 16週では徐々に低下し,コントロール群との有意差は認めなかった.術後8週の免疫染色において, MMP-13, ADAMTS-5, cleaved caspase 3, PARP p85, acetylated NF-κB p65の発現はいずれもコントロール群で有意に高値であった.SIRT1過剰発現トランスジェニックマウスの購入が遅れたため。OARSIスコアは、術後8週では両群間に有意差を認めなかったが、術後12、16週でコントロール群のスコアが有意に高値でOAの進行をみとめた。一方、SIRT1の発現は術後8週でSRT群がコントロール群に比して有意に高く、術後12、16週では徐々に低下し、コントロール群との有意差は認めなかった。術後8週の免疫染色において, MMP-13、ADAMTS-5、cleaved caspase 3、PARP p85、acetylated NF-κB p65の発現はいずれもコントロール群で有意に高値であった。また、滑膜組織を採取して、滑膜炎の評価を組織学的に行ったところSRT投与群では有意に滑膜炎スコアが低値であった。本実験結果からは、SRT1720投与により、OAの進行を抑制できる傾向をみとめ、本薬剤が今後OAの治療に有用な可能性が示唆された。また、現在SRT1を過剰発現するSIRT1-KIマウスにOAモデルを作成し、さらにSIRT1を介したOA進行抑制効果について調べている。SIRT1過剰に発現するトランスジェニックマウスの購入をJackson Labより予定して、購入手続きは行ったものの、現在、獲得には至っていないために、実験の進行が遅れている。SIRT1過剰発現トランスジェニックマウスを交配にて増やしたのちに、変形性関節症モデルを作成して、変形関節症の進行を野生型のマウスと比較検討を行う。整形外科SIRT1を過剰に発現するトランスジェニックマウスを用いて、変形性関節症モデルを作成し、SIRT1の過剰発現の及ぼす影響を調べる予定。また、ヒト軟骨細胞にSIRT1活性化剤であるSRT1720の投与を行い、軟骨基質分解酵素や、軟骨細胞外基質遺伝子の発現に対する影響を調べる予定としている。予定していたよりも試薬の購入経費を抑えることが出来たため。平成26年度からの研究費残額は、平成27年度の研究において試薬購入費として使用する予定である。
キラルなホスト分子によるゲスト分子の選択的包接化の構造化学的研究

D-グルコピラノース単位が9ケよりなる、δ-シクロデキストリン11【H_2】0の結晶構造は、R=35%の現段階では、αー,βー及びγーと同じ円形の環状構造を示し、らせん軸で関係づけられた、かご形構造をしていると言える。β-シクロデキストリン11.6【H_2】Oの低温(-80°C)構造解析から、加熱DTA加熱曲線における-46°Cの大きな吸熱ピークの原因は、空洞内に閉じ込められ、disorderしている水の再配列によると結論できる。β-シクロデキストリン・サリチル酸分子複合体の結晶構造解析を行い、その結果を、β-シクロデキストリン・アスピリン・サリチル酸分子複合体のそれと比較した。これより、1)β-シクロデキストリン二分子が二級水酸基側で水素結合をした、head to head=量体をつくる。2)この空洞は約15【A!゚】の長さで、二量体中央の接合部分が最も広い空間をゲスト分子に提供している。3)この空間はゲスト分子の形状を認識し、ホストの疎水性内壁とゲストの疎水性部分がフアンデルワールス接触で、出来る犬密になるようにパッキングをしている。4)従ってβ-シクロデキストリンによるゲストの包接化を行いかつ、ゲスト分子にdisorderの無い結晶を得るには、例えば、ベンゼン環のメタ位に、メチル基をつける等で、ホストの空洞内にゲストが充満するような分子設計をする必要がある。最後に、7個のD-グルコピラノース単位より構成されるβ-シクロデキストリンのキラルな内部空洞が、光学異性体よりなるゲスト分子の立体構造を、どの程度認識し得るかを、イ)R,S-メチル-p-トリルスルフオキシド、ロ)S-メチル-p-トリルスルフォキシド、ハ)結晶性アレスリン(R,R,R-体とS,S,S-体とが対称中心で関係づけられた結晶)を、ゲスト分子に選び、分子複合体の結晶化,構造解析を行った。三者共、空洞内のゲストのdisorderが大きいが、イ)とロ)との結晶系やパッキングの様式が異ることより、立体選択性は高いと言える。