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ロマンス語辞典編纂学における語源辞典の比較に関する基礎的研究

これは,前期版にはなく後期版に新たに加えられた項目,例えば,1a,31a,33a,42a,51a,51b,55a,58a,71a,71b,87a,97a等や前期版にはあったが後期版において削除された項目,例えば,3,22,26,36,40,48,54,60,64,75,83,84,97等を詳しく考察すれば明らかとなるのである。また,後期版において新たに加わった参考資料に注目すると,後期版ではAIS, AOR, AR, BAE, Baric'のAlbanorum.Studien, Battisti, Trent.など相次いで出版されたロマンス語学史上,重要な資料が加えられている。Meyer-LubkeのRomanisches etymologisches Worterbuchの前期版と後期版の違いは,ロマンス語学の進歩と密接な関係があり,ロマンス語学の発展を反映した成果が後期版であると考えられる。結論として,Diez, Korting, Meyer-Lubke前期版,同後期版という四種類のロマンス語語源辞典が存在するとかんがえてよい。昨年度から引き続き考察しているWilhelm Meyer-Lubkeのロマンス語語源辞典Romanisches etymologisches Worterbuchの各版(初版-6版)間の比較検討のため,前期版である初版と後期版である第3版の全項目をデータベース化する作業の途中である。また,入力し終えた項目に関しては,Friedrich DiezやGustav Kortingのロマンス語語源辞典との関連性の考察を進めている。また,後期版において新たに加わった参考資料に注目すると,後期版ではAIS, AOR, AR, BAE, Baric'のAlbanorum. Studien, Battisti, Trent.など相次いで出版されたロマンス語学史上,重要な資料が加えられている。
炎症に伴うリンパ節構造のリモデリングによる抗体産生応答制御機構の解析

本研究では、リンパ節のリモデリングによる抗体産生応答制御機構の解明を目指して解析を行い、以下の知見を得た。1)抗体産生細胞ニッチであるリンパ節髄質の間質ネットワーク構成分子は、T細胞領域におけるそれと酷似している、2)抗原非特異的B細胞によって誘導されるリンパ節髄質領域のリモデリングが、抗原特異的抗体産生応答を制御する、3)間質ネットワークを構成する主要な細胞である細網線維芽細胞(FRC)は、活性化によって数的変動を伴わずに入れ替わる、4)活性化FRCによって、抗体産生応答の重要な制御因子である濾胞ヘルパーT細胞をはじめ、ヘルパーT細胞応答の減衰が促進される。(1)リンパ節間質細胞応答の解析:ウイルス感染およびアジュヴァントを用いたモデル抗原投与に対するリンパ節間質細胞、とくに細胞線維芽細胞(FRC)の応答を量的に解析し、リンパ球の数的変動に比してFRCはごく小さな数的変化しか示さないことが明らかになった。一方、刺激後45日後からFRCの「入れ替わり」が起き、14日目までにおよそ60%の細胞が免疫応答の過程で新たな細胞に置き換わっていたことから、FRCは炎症環境下で動的平衡状態にあることが明らかになった。(2)活性化FRCの表現型解析:網羅的遺伝子発現解析により質的変化の同定を試みた結果、細胞の入れ替わりと相関して各種代謝経路を担う遺伝子の発現が増加していた。さらに、クラスII MHCおよび関連遺伝子や細胞外基質構成因子の発現が刺激後に増加することも明らかになった。しかし、抗体産生細胞の支持基盤となるようなニッチ形成に関わると考えられる分子の同定には至らなかった。(3)活性化FRCの機能解析:FRC応答と抗体産生応答の関係をCD4 T細胞応答を切り口として解析したところ、FRCをはじめとする間質細胞で変異型クラスII MHCを発現するマウスでは、OVA特異的CD4 T細胞の増殖が亢進し、数的優位が維持されたままメモリー細胞形成に至ることがわかった。この時、とくに濾胞ヘルパーT細胞の増加が顕著に認められることから、FRCによる獲得免疫応答制御によって抗体産生応答が間接的に制御されうる可能性が示された。(4)全体を通じて実施した研究成果の概要:リンパ節髄質領域のremodelingによって形成されるニッチの分子構成の同定には至らなかったものの、remodeling誘導因子の同定とリンパ節内のニッチ・足場形成を担うFRCの応答特性、またFRCによるCD4 T細胞応答の制御を介して抗体産生応答にも寄与しうる可能性を見出した。1.リンパ節髄質領域のremodelingによって形成される「足場」の分子構成の同定免疫蛍光組織染色による解析を行った結果、リンパ節髄質領域における間質ネットワーク構成は、傍皮質領域と類似していることが明らかとなった。そのため、remodelingによって髄質領域に形成される「足場」の分子実態を捉えるためには、網羅的な分子発現検索が必要であると考えられた。その足掛かりとして髄質領域に存在する間質ネットワーク構成細胞を同定しうるフローサイトメトリーにより表面分子抗原の探索を行ったところ、細胞線維芽細胞の中で2つのサブセットを分離しうる抗原が見出された。この抗原に対して免疫蛍光染色を行ったところ、髄質実質領域で選択的に発現が認められなかったことから、髄質領域の間質細胞を同定する細胞表面分子マーカー候補が得られたと考えられる。2.リンパ節髄質領域remodelingの抑制による抗体産生応答への影響Lymphotoxin-b受容体Fc融合タンパクの投与により髄質領域のremodelingを阻害することで、抗原特異的なT細胞依存的抗体産生応答が抑制されることが明らかとなった。さらに、B細胞欠損マウスに大量の抗原非特異的B細胞と少量の抗原特異的B細胞を分けて養子移入したところ、抗原非特異的B細胞の移入のみでremodelingが回復すること、少量の抗原特異的B細胞のみではremodelingが回復しないこと、またremodelingが回復した条件下でのみCD4陽性T細胞応答の回復を伴わずに抗体産生応答の回復が認められることを見出した(注: B細胞欠損マウスでは、B細胞応答で中心的役割を果たす濾胞ヘルパーT細胞応答が減弱化する)。したがって、髄質領域のremodelingは抗体産生応答と密接な関係を持つ現象であることが示唆される。なお、本実績は論文として発表を行った。1.リンパ節髄質領域のremodelingによって形成される「足場」の分子構成の同定当初計画では、とくに細胞外マトリックス構成分子とその受容体に焦点を当てた解析を行うことで、remodelingによって形成される抗体産生応答の「足場」を構成する分子の同定を目指したが、その構成に他のリンパ節領域(とくに傍皮質領域)との間に大きな差異は認めることができなかった。一方で、より詳細な解析を行うために必要となる細胞の分画に使用しうるマーカー分子の候補を見出すことには成功しており、別アプローチによって当初よりもさらに詳細な形で目的を達成しうる可能性が見えている。

アプローチの変更こそあったものの、その基礎となるデータは既に得られていることから、本計画はおおむね当初の予定通りのスケジュールで進行していると考えられる。2.リンパ節髄質領域remodelingの抑制による抗体産生応答への影響当初計画の通り、リンパ節髄質領域のremodelingと抗体産生応答の関係性について、2つの実験条件下での検証を行った。その結果、いずれの実験においてもremodelingの消長が他の現象(CD4陽性T細胞応答、リンパ球のリンパ節への動員など)とは独立して抗体産生応答の強度と密に相関するという知見を得た。今後の解析によってそのメカニズムを解明することで本研究の目的を達成しうることから、当初の計画通りに研究が進展していると考えられる。正常状態と免疫応答時(remodelingが誘導される条件下)での網羅的遺伝子発現解析、ならびにその比較を行うことで、remodelingに伴って間質細胞において発現の変動する遺伝子を同定する。ここで同定された遺伝子群については、タンパクの組織内局在を免疫蛍光組織染色によって明らかにするとともに、remodelingの阻害/回復との相関性、抗体産生応答との関連性について検討を行う。また、免疫応答における生理的意義という観点に基づき、抗体産生細胞をはじめとする免疫担当細胞と同定した遺伝子によってコードされるタンパクの相互作用(共局在性)について解析を行う。とくにremodelingの原因ではなく結果として変動すると考えられる細胞外マトリックスタンパクをコードする遺伝子群に着目することで、remodelingによって形成される「足場」についてリンパ節構築・微小環境の観点から新たな知見を得ることを目指す。最終的に、同定した分子を発現量、remodeling・抗体産生応答との相関性、抗体産生細胞/免疫担当細胞との共局在性という観点からさらに絞り込み、抗体や薬剤ないしは遺伝子改変マウスを用いた解析により、remodeling誘導後のリンパ節構築の変化(新たな「足場」の形成)が抗体産生応答に果たす意義の解明を目的として研究を進展させる。上記の研究推進方策に則り、次年度は(1)リンパ節間質細胞の次世代シークエンサーを用いた網羅的遺伝子発現解析(申請者の所属教室出身である橋本真一特任教授(金沢大学)の協力のもと行う)、(2)発現解析の結果に基づいた髄質領域間質細胞およびremodeling後の髄質領域に特異的なマーカー・「足場」構成因子の同定、(3)野生型ないし遺伝子改変マウスを用いたin vivoでのリンパ節髄質領域remodelingの評価・抗体産生応答・リンパ節構築の解析、(4)遺伝子発現解析等により同定された分子に対する機能阻害薬・抗体等を用いたremodeling・抗体産生応答・リンパ節構築の解析を行う。そのために必要となる分子生物学・細胞生物学実験用試薬、フローサイトメトリー・免疫蛍光組織染色用試薬/抗体、各種プラスチック消耗品、ならびに実験動物(Jackson laboratoriesなどにより販売されている遺伝子改変マウスを含む)を購入する。
摂食・飲水調節に関与する延髄A_2領域のドーパミン・ノルアドレナリンの動態(マイクロダイヤリシス法による分析)

まず、胃伸展刺激に対して応答する弧束核ニューロンの生理学的特性を明らかにしようと試みた。一次感覚性ニューロンレベルでは、胃伸展刺激にたいして放電頻度が増加するもののみであるに関わらず、弧束核ニューロンでは放電頻度の減少するものが認められら。また、胃伸展刺激に対して応答するニューロンのあるものは、門脈内に注入したブドウ糖にたいしても応答し、放電頻度の減少するものが存在した。この種のニューロンは、ブドウ糖による満腹感の発生に関与するものと思われる。最後野中のブドウ糖応答性ニューロンについて、新鮮脳スライス標本用いたin vitro実験から、従来われわれがin vivo実験で明らかにしてきたブドウ糖受容性ニューロンとブドウ糖感受性ニューロンの二つのタイプがたしかに最後野内に存在することを確認した。これらのニューロンとは別に、CTZとしての役割を果たしていると思われるニューロンも存在し、ドーパミン作動性であることが分かった。マイクロダイヤリシス法により、この領域からドーパミンを検出することができたが、悪心を生じさせるような生理的な刺激に反応して変動するような事実を明らかにするまでにはいたらなかった。高張食塩水を門脈に注入すると放電頻度の増加するニューロンが迷走神経背側運動核内に存在することが明らかとなった。門脈浸透圧受容性求心神経系で検出された情報は迷走神経背側運動核に伝達され、腸管からの電解質あるいは水の吸収を制御しているものと思われる。迷走神経背側核中にもブドウ糖応答性ニューロン及び浸透圧受容性ニューロンが存在し、Fail safe機構として作動すると同時に脳幹レベルでの統合に重要な働きをすることが示唆された。今回不幸にしてA2のドーパミンに変動が認められなかったが、実験方法を改良し、ノルアドレナリン、セロトニンなども指標にして引き続き研究を進める予定である。本年度の実施計画にもとづき、まず胃伸展刺激に対して応答する孤束核ニューロンの生理学的特性を明らかにしようと試みた。一次感覚性ニューロンレベルでは、胃伸展刺激にたいして放電頻度が増加するもののみであるに関わらず、孤束核ニューロンでは放電頻度の減少するものが認められた。この種のニューロンは、ブドウ糖による満腹感の発生に関与するものとして興味深い。A2領域に属する最後野中のブドウ糖応答性ニューロンについて、新鮮脳スライス標本用いたin vitro実験から、従来われわれがin vivo実験で明らかにしてきた血糖値上昇にたいして放電頻度の増加するブドウ糖受容性ニューロンと、逆に放電頻度の減少するブドウ糖感受性ニューロンの二つのタイプのブドウ糖応答性ニューロンがたしかに存在することを確認することが出来た。また、これらのニューロンとは別に、CTZとしての役割を果たしていると思われるニューロンも存在し、ドーパミン作動性であることが分かった。マイクロダイヤリシス法により、この領域からドーパミンを検出することができたが、悪心を生じさせるような生理的な刺激に反応して、このドーパミン量が変動するような事実を明らかにするまでにはいたらなかった。一方、門脈の浸透圧受容性求心系に関しては、高張食塩水を門脈に注入すると放電頻度の増加するニューロンが迷走神経背側運動核内に存在することが明らかとなった。すなわち、門脈浸透圧受容性求心神経系で検出された情報は迷走神経背側運動核に伝達され、腸管からの電解質あるいは水の吸収を制御しているものと思われる。まず、胃伸展刺激に対して応答する孤束核ニューロンの生理学的特性を明らかにしようと試みた。

一次感覚性ニューロンレベルでは、胃伸展刺激にたいして放電頻度が増加するもののみであるに関わらず、孤束核ニューロンでは放電頻度の減少するものが認められた。また、胃伸展刺激に対して応答するニューロンのあるものは、門脈内に注入したブドウ糖にたいしても応答し、放電頻度の減少するものが存在した。この種のニューロンは、ブドウ糖による満腹感の発生に関与するものと思われる。最後野中のブドウ糖応答性ニューロンについて、新鮮脳スライス標本用いたin vitro実験から、従来われわれがin vivo実験で明らかにしてきたブドウ糖受容性ニューロンとブドウ糖感受性ニューロンの二つのタイプがたしかに最後野内に存在することを確認した。これらのニューロンとは別に、CTZとしての役割を果たしていると思われるニューロンも存在し、ドーパミン作動性であることが分かった。マイクロダイヤリシス法により、この領域からドーパミンを検出することができたが、悪心を生じさせるような生理的な刺激に反応して変動するような事実を明らかにするまでにはいたらなかった。高張食塩水を門脈に注入すると放電頻度の増加するニューロンが迷走神経背側運動核内に存在することが明らかとなった。門脈浸透圧受容性求心神経系で検出された情報は迷走神経背側運動核に伝達され、腸管からの電解質あるいは水の吸収を制御しているものと思われる。迷走神経背側核中にもブドウ糖応答性ニューロン及び浸透圧受容性ニューロンが存在し、Fail safe機構として作動すると同時に脳幹レベルでの統合に重要な働きをすることが示唆された。今回不幸にしてA2領域のドーパミンに変動が認められなかったが、実験方法を改良し、ノルアドレナリン、セロトニンなども指標にして引き続き研究を進める予定である。
超硬質薄膜の利用によるマイクロ押出し加工の実現

マイクロ押出加工の実現に際し,最も重要なキーテクノロジーは,工具のトライボ特性を上げるための硬質薄膜の応用である.種々硬質被膜が作られているが,必ずしも塑性成形用工具面への適用に対応したものではない.本研究では,まず実験室トライボメータにて各種被膜のトライボ特性評価を試みた.さらに熱間における特性評価のための試験法の検討を行った.以下に得られた結果をまとめて示す.1)硬質皮膜ダイスとSKD11ダイスとでは異なる定着形態を示し,SKD11ダイスにおいては摩擦係数μと加工後成形表面粗さに相関性がみられるが,硬質被膜ダイスにおいてはみられない.2)加工後のダイス表面形状,加工中の摩擦係数μによる各種被膜の性能評価は次のとおりである.・ダイス表面状;TiCrN, CrN, TiN, TiAlN, DLC-Siの順に付着物量は少なくなっていく.TiNについては,膜の製法による付着物量の違いは見られない.また,DLC-Siでは,付着物は見られないが,クラッカーが確認される.3)母材の硬度が高い程,薄膜硬度も高くなり,実用特性としては良好である.また,耐剥離性も高く微細加工への適用が有望である.多層膜になる程微小な弾性変形に対しても追随し,微細加工用ダイスには適している.DLC-Siは比較的高温でも有効で,マイクロ押出し加工等の微細加工には有望な被膜と考えられる.マイクロ押出加工の実現に際し,最も重要なキーテクノロジーは,工具のトライボ特性を上げるための硬質薄膜の応用である.種々硬質被膜が作られているが,必ずしも塑性成形用工具面への適用に対応したものではない.本研究では,まず実験室トライボメータにて各種被膜のトライボ特性評価を試みた.さらに熱間における特性評価のための試験法の検討を行った.以下に得られた結果をまとめて示す.1)硬質皮膜ダイスとSKD11ダイスとでは異なる定着形態を示し,SKD11ダイスにおいては摩擦係数μと加工後成形表面粗さに相関性がみられるが,硬質被膜ダイスにおいてはみられない.2)加工後のダイス表面形状,加工中の摩擦係数μによる各種被膜の性能評価は次のとおりである.・ダイス表面状;TiCrN, CrN, TiN, TiAlN, DLC-Siの順に付着物量は少なくなっていく.TiNについては,膜の製法による付着物量の違いは見られない.また,DLC-Siでは,付着物は見られないが,クラッカーが確認される.3)母材の硬度が高い程,薄膜硬度も高くなり,実用特性としては良好である.また,耐剥離性も高く微細加工への適用が有望である.多層膜になる程微小な弾性変形に対しても追随し,微細加工用ダイスには適している.DLC-Siは比較的高温でも有効で,マイクロ押出し加工等の微細加工には有望な被膜と考えられる.本年度は工具・被加工材間の摩擦制御の立場から研究を行った.微細形状断面を有する押出し材の加工法の実現の為の最も重要な課題は,工具表面改質により,ダイス表面の摩擦をいかに下げるかである.適用可能と考えられる約10種類の硬質薄膜に対して,その基礎的特性を明らかにした.さらに高温(180°C)での圧縮回転式摩擦試験を行った.相手材を1197AL合金とした場合,PCVD法による,TiA l N・4層膜が裁量の摩擦特性を示した.一般に膜厚が大きくなる程,摩耗深さが小さくなる傾向が見られた.TiA l N膜の場合の膜厚と摩耗深さの関係を詳細に調べた.すべり距離が約10kmまでは膜圧の影響はほとんどみられないが,10km以上になるとその差が明確に現れる.膜厚が約3μm以上になると,膜厚による違いが現れないまま,摩耗深さが増大していく.現在まで得られた結果から,PCVD法によるTiA l N4層で,膜厚3μm程度が最適であるといえる.被膜の摩耗形態の観察も行った.その結果,摩耗の進行のトリガーは暇苦衷に存在するわずかな欠陥部(キャビティ)に被加工材が疑着することであることが分かった.均質な被膜構造と平滑な表面仕上げの必要性が再確認された.圧縮回転式試験法より,摩擦条件が厳しく,実加工の接触条件をより具視し得る引抜き形摩擦試験機を用いることとし,工具設計および表面改質法の検討も行い,主要試験部の製作は終了した.本試験機を用いて,耐剥離性評価法の検討も行い,あらたな試験法の提案を行う,押出し条件の検討を行った.この結果,膜厚が大きい程,工具寿命が長いという結果が得られ,基礎試験による摩耗特性の傾向と相関がみられた.各種加工における基礎的現象の解明およびそれらを通して達成される新たな加工法の開発が強くのぞまれている.工具と被加工材との接触は必然的におこることである,両者間のトライボ現象についはまだ不明な点が多々ある.工具,被加工材間の摩擦のせいぎょがすべての過去言うの成否を律すると言っても過言ではない.本年度は,塑性加工シミュレートタイプのトライボメータを用いて硬質薄膜のトライボ特性評価を行った.研究代表者らが開発したしごき形摩擦試験機を用い,高張力鋼板に対する各種硬質被膜のトライボ特性を調べた.

(1)PVD法による被膜では,TiCrN,CrN,TiN,TiAlNの順に相手材の凝着が少ない.また,TiNについては、膜の製法による凝着量のちがいは見られない.(3)熱間押し出し加工による特性評価も行った.評価尺度はダイスの破損、膜の剥離までの総被加工材重量により評価した.実験室的トライボ特性評価結果と異なり,同一被膜であっても,製作条件の僅かな違いがその特性に大きく影響する事がわかった.(4)摩擦条件がそれぞれ異なる3種の試験,高温圧縮回転式摩擦試験,冷間しごき形摩擦試験および熱間押し出し試験を行った結果から,各種硬質被膜のトライボ特性を明らかにした.(5)硬質被膜の熱間加工への応用についての問題点が明らかとなり,今後の被膜生成の指針を得た.
日本の総合電機企業における経営者教育の実態とその変遷をめぐる研究

本研究は、日本企業の幹部候補生に対する実務教育について、企業の元幹部への集中的な聞き取り調査を実施し、OJTの内側で実践されてきた、実務教育の実態とその変遷を明らかにする。近年、世界中の企業でグローバルリーダーの育成という課題に関心が集まっているが、日本企業内部では実際、どのような経営者教育が行われきたのだろうか。先行研究では「OJTを中心とする教育訓練と内部昇進競争」という点から説明が試みられてきたが、OJTが実際に幹部候補生にどんな実務能力を付与してきたのかは不明点が多い。そこで本研究では、日本企業がOJTの内側で実際にいかなる実務的能力を付与してきたのかを、歴史的射程から検証する。
女性の職場・職業定着に対する適応と選択--新しい「つながり」の探索

本研究は、女性の継続就業に取り組む22の企業・団体における女性のインフォーマルな「つながり」についての事例研究である。その成果は、女性の就業継続を促進する諸要因を明らかにする上で、情報提供機能、情緒サポート機能、ロールモデル機能、さらにはキャリア展開のための学習機能を有する、女性同士の「つながり」が重要であることを示している。またそれを効果的に就業継続に結びつけるために、「つながり」の徒弟制化をはかることと、組織的な立場を乗り越えることの可能性が示唆される。今年度は、主として女性労働者の就業の継続に関する先行研究レビューを中心とした文献研究と、次年度以降の本調査に向けた予備的な聞き取り調査を行った。文献研究の結果として、キャリア形成、人的・社会的資源の蓄積、技術・技能獲得の面で就業の継続がきわめて重要であることが確認されたうえで、女性の就業の継続の困難に関して次の2つが明らかとなった。(1)女性の就業の継続の主たる困難として挙げられているのは、出産・育児、要介護者の有無である。(2) (1)に加えて近来、女性労働者の非正規雇用化が進行し(例えば若年女性労働者の非正規化ならびに派遣労働の規制緩和等にともなう長時間働く女性の非正規化)、女性労働者の就業の継続は一層困難になっている。この2点を踏まえて、長期就業継続中ならびに長期就業継続経験のある保育士・看護師・販売員などの女性に簡単な聞き取り調査を行った結果、勤続を長期化するうえで、育児休業・介護休業のような制度的要素の影響の大きいことが確かめられた。またあわせて保育・介護体制の確立が必要であることが示された。ただし調査対象者の多くが制度的支援の充実している女性労働者中心の職場で働いており、かつ制度的な恩恵の受けやすい正社員などの職務・雇用区分にあった。今後は本調査に向けて制度的な面での支援を受けにくい長期就業継続者を中心に聞き取り調査を継続実施するとともに、就業の継続と職場内外における女性どうしのつながりとの関連について検討する。前年度は、主として女性労働者の就業の継続に関する先行研究を中心とした文献研究と、次年度以降の本調査に向けた予備的な聞き取り調査を行った。文献研究の結果として、キャリア形成、人的・社会的資源の蓄積、技術・技能獲得の面で、就業の継続がきわめて重要であることが確認された。そのうえで、女性の就業の継続の困難に関して、これまで指摘されていた出産、育児、要介護者の有無といった事情による就業の中断だけでなく、近来においては非正規雇用化の進行等によって女性労働者の就業継続はいっそう困難であることが明らかとなった。この結果をふまえ、長期就業継続中ならびに長期就業継続経験のある保育士・看護師・販売員などの女性に予備的な聞き取りを行った。勤続を長期化するうえで、育児休業・介護休業のような制度的要素の影響の大きさが確かめられ、保育・介護体制の確立が必要であることが示された。ただし調査対象者の多くが制度的支援の充実している女性労働者中心の職場で働いており、かつ制度的な恩恵の受けやすい正社員などの職務・雇用区分にあり、制度的な面での支援を受けにくい労働者の実情はわからなかった。今年度は産前産後の休暇および育児休業による研究の中断後、2ヶ月間の期間中に、研究中断前におこなった文献研究を継続した。来年度の本調査につなげる形で、就業の継続と職場内外における女性どうしのつながりとの関連について検討した。今後は、これまでの文献調査結果と、前年度の予備調査の結果をふまえつつ、とりわけ制度的な面で恩恵の少ない職場・職務について調査を行う予定である。本年度は、前年度までに行った文献調査と予備調査をふまえ、(1)女性従業者の就業形態とその状況、(2)女性従業者への就業継続への支援、(3)職場内外における女性どうしのつながりとの関係(個人の技術習得・就業意欲・キャリア形成等との関係)、の3つの項目を明らかにするために栃木県内および東京都内の22の企業・団体を訪問し、女性従業者、人事担当者、男女共同参画推進施策担当者などから聞き取りを行った。その結果、現在までに次のことがわかった。第1に、女性をとりまく就労環境は厳しさを増しているものの、育児・介護に関しては育児・介護休業法施行に伴う企業側の休暇保障の導入等の諸対応と、時短勤務などの復職支援が定着しつつあり、女性従業者の長期就業に大きく寄与している。しかしながら中小規模の企業においては、人員の余裕のなさなどから対応が難しく、依然として就業継続を断念する事例がある。第2に、一般にパートタイマーなどの非正規の女性従業者は離職率が高いとされるが、長期的に就業する事例も少なからずあり、企業側も人件費抑制の点から積極的に採用・活用施策を講じている。しかしながら、そうした女性従業者の実態(人数・年齢・キャリア・家庭状況等)については把握しておらず、就業継続のための支援制度もほとんど整備されていない。

第3に、企業規模および正規・非正規といった雇用形態の違いは女性の就業期間の長短と密接に関係しているが、そうした違いにかかわらず、職場内外の女性ロールモデルのありようが、女性個人の技術習得や就業意欲、就業期間に影響を与えている可能性がある。このようなロールモデルが果たす役割については未だ検討中のため、さらに整理分析をすすめ、最終年度の報告につなげる。本研究の目的は、女性の職場・職業定着に対し、労働現場における女性同士のインフォーマルな「仲間」の関係性が、どのように機能しているかを明らかし、これを新たな「つながり」として展開するための基盤を見いだすことであった。そのため、最終年度にあたる本年度は(1)前年度までに行った調査の整理と補足調査、(2)(1)の分析作業と研究会・学会での発表を行った。以下に具体的な成果を示す。(1)これまでに収集した資料ならびに女性労働者、人事担当者、男女共同参画推進施策担当者への聞き取り調査のデータを整理した。そして育児休業・介護休業といった制度的恩恵を受けにくいと考えられる中小企業の女性労働者、および非正規雇用者の事例を収集するため、介護サービス業の非正規労働者、中小規模の製造業経営者への聞き取り調査を追加実施した。そのなかで、企業規模および正規・非正規といった雇用形態の違いにかかわらず、長期間に就業継続した女性労働者が多いこと、そこから管理職に登用された女性がいること、そうした女性同士での交流のあること、さらにはそれらが従業員に周知されていることが、女性労働者の技術習得や就業意欲、就業期間に影響を与えるという事例が見いだせた。ここから女性の職場定着に対し、労働現場においてロールモデルとなる女性従業者を中心とした、女性同士の「つながり」の有無が重要性を持ちうることを認識することができた。(2)前年度ならびに本年度行った聞き取り調査の分析を行った。ここで得られた知見の一部について感情労働の概念を参照しつつ、「感情労働の『他律性』と『自律性』」として文化人類学会、関西相対研究会で報告した。今後さらに国際学会での発表を計画しており、成果の海外発信に努めていく。調査先の都合により調査の実施時期が当初の予定より半年ほど遅れ、中間的な成果報告ができなかったため。また前々年度に研究代表者が育児休暇を取得し1年ほど研究を中断したが、復職後も育児時間により本研究にかかる訪問調査時間に制限が生じたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの調査結果を整理分析し必要に応じて追加調査を行うが、その成果についてできる限り随時コメントやアドバイスを受ける機会を持ち、口頭発表・論考・最終報告書などの形での公表につなげていく。
人と人との関わりを高めケアリングを育む家庭科授業プログラムの開発

家庭科の学習内容の整理と,米国「家族と消費科学」における動向把握をふまえ,人と人との関わりに焦点をあてた授業プログラムを提示した。うち,小学校での家族との共有時間,中学校での家事労働と家族の関わり,高等学校での高齢者福祉を題材とした授業の実施,分析により,ケアリングを育む家庭科指導のあり方を考察した。その結果,他者との関わりの相互性に目を向ける教師の発問や役割演技,体験的実習の効果を明らかにした。米国のFCS(Family and Consumer Science)教育における授業実践の収集と分析を行い,ケアリングの視点が授業の実践レベルでどのように生かされているのか明らかにすることを目的として研究を行った。具体的には,米国の研究者Dr.MaryPickardの協力を得て,米国ノースカロライナ(NC)州の教育局と学校およびヴァージニア州の学校へ情報提供と授業視察を依頼し,実地調査を行った。またNC州家政学会ラウンドテーブルで,日本の家庭科の状況とケアリングについてのプレゼンテーションを通じて現地研究者,教師と交流を図り,FCSカリキュラムおよび中等学校における授業の実態,課外活動であるFCCLAについてインタビューを行った。実地調査を平成22年3月初旬から中旬に行ったため,収集した資料および授業記録,インタビュー記録の分析は3月末現在完了していないが,これまでに明らかとなった研究の成果は次のとおりである。NC州教育局が示すFCSカリキュラムは,米国の多くの州同様,キャリア技術教育の一教科としておかれ17科目が示されている。ケアリングは「親業」「児童発達」の科目において主に扱われているほか,キャリア形成の基礎的科目のなかで,その必要性が取り上げられていた。高等学校におけるFCSの科目は,学期末に州の共通試験が課されるために,授業内容が州の学習スタンダードに規定されているという特徴をもっていた。共通試験の導入によって授業の標準化が行われ,経験の浅い教師のための教材等が充実した利点があることは授業観察からも伺えた。一方,ケアリング形成に重要である課外活動のための時間や資源の配分は,共通試験に直接貢献しないという理由から個々の教師の力量にまかされ,活動促進と活動の質には課題のあることが分かった。H21年度に引き続き,米国視察によって収集した資料および授業実践記録の分析を行った。授業記録より,学習内容としてケアについて学ぶ高等学校の専門科目「児童発達II」では,課外活動として行った幼稚園実習の気づきを検討する場面で,ケアの質や教員と園児の関わりの相互作用性を生徒の議論によって導き出すなど,専門職としてのケアリング形成の重要性が扱われていた。他方,食生活などの授業でも,生徒同士の関わりを促すことでケアリング形成をはかる工夫がみられた。とくに課外活動であるFCCLA活動の活用が視察先の多くの教師に意識されており,授業内外でのピアエデュケーションが重視されていた。FCCLA本部の活動として,授業とFCCLA活動を連携させる事例が収集されるなど日本の家庭クラブ活動活性化にもつながるアイデアを得ることができた。また,高等学校家庭基礎の「高齢者の生活と福祉」を題材に,ケアリング視点を導入して試行的に行った授業実践(4時間)の評価を行った。体験的介助実習と,授業と関わらせた高齢者の学習会を少人数の家庭クラブ活動で実施してクラス全体にフィードバックする方法を取りいれたことで,ケアの相互性を意識づけるなどケアリング形成に寄与する可能性が示された。一方,授業および家庭クラブ活動をとおして,生徒の自主的活動やピアエデュケーションにつながる意欲づけの必要性が課題として残った。以上の知見と学習指導要領等の整理を行い,家庭科の学習内容として小学校では家族との関わり,中学校,高等学校では家族と地域の人との関わりを高める視点と,家庭科の指導方法の工夫としてピアエデュケーションや議論などを取りいれた授業プログラム開発に着手した。前年度までの研究で整理した家庭科における人と人との関わりに関する学習内容から,各学校段階に特徴的な視点を含む内容について,授業分析を行った。小学校では,自分と家族の関わりについて,家族とともにすごす時間を考え生活時間や関わり方を工夫する授業,中学校では,家族の家事労働分担をテーマとしたロールプレイの授業,高等学校では,高齢者の生活と福祉を題材に介助実習を取りいれた授業を事例に,授業構成や児童の認識を分析した。その結果,家庭の状況に応じて継続的な実践を促す指導の有用性や,短時間であっても共通の実習体験をもたせ人と人との関わりを考えさせることの有用性が明らかとなった。小中高等学校での実践を総括し,家庭科における人と人との関わりを育むための授業プログラム実施の意義と課題が考察された。まず,ケアリング視点をもって家族や高齢者など人のケアに関わる授業を構成することは,家事労働や介護が,ケアする側からケアされる側への一方的営みでなく,人と人との相互作用により営まれる生活行為であるとの認識を児童生徒にもたせる意義がある。

また,人と人との関わりを学ぶ際に,児童生徒同士が学び合う場の設定は有効であると確認されたものの,実際の演習や実習指導において,教師の働きかけが意図的になされなかったために学び合いが機能しない授業場面も散見され,教師の力量に大きく左右されないための精緻な教材や指導書づくりの必要性が課題として示された。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒトiPS細胞由来肝・前駆細胞の増殖分化の分子メカニズム

肝前駆細胞は高い増殖能と肝細胞・胆管細胞への分化能を有している。本研究は細胞表面分子に注目し、ヒトiPS細胞由来肝前駆細胞の性状の解析と増殖機構の解明を目的とした。肝前駆細胞のマーカーであるCD13、CD133に対する抗体と、様々な細胞表面分子に対する抗体を共染色し、その発現を解析した。本研究ではヒトiPS細胞由来CD13+CD133+細胞の表面分子の発現プロファイルを明らかとし、IGF-1R、EGFR、erbB2、Fn14が強発現する新規肝前駆細胞マーカーであることを見出した。さらに、IGFやTWEAKがヒトiPS細胞由来CD13+CD133+細胞の増殖を制御していることを明らかとした。これまでにヒトiPS細胞より分化誘導したCD13(aminopeptidase N)とCD133(Prominin 1)両陽性分画に、高増殖性で肝細胞・胆管系細胞への2方向分化能をもつ肝前駆細胞が濃縮されていることが明らかになっている。ヒトiPS細胞由来CD13+CD133+細胞の細胞表面分子に注目し、網羅的な細胞表面分子の探索を行い、ヒトiPS細胞由来肝前駆細胞の性状解析と増殖機構の解明を目的とした。ヒトiPS細胞を、液性因子の連続添加(Activin A、FGF、BMPおよびHGF)によって肝臓系細胞へと誘導した後に、CD13、CD133に対する抗体と、様々な細胞表面分子に対する抗体をそれぞれ共染色し、フローサイトメトリーを用いて網羅的に解析を行った。ヒトiPS細胞由来CD13+CD133+分画における細胞表面分子の網羅的発現解析では様々な分子が不均一な発現をしていることが分かった。また、CD13+CD133+分画において、強く発現する20種の細胞表面分子の中で、長期継代培養過程においてCD221(insulin like growth factor-1 receptor; IGF-1R)とCD325(N-cadherin)の発現が低下することを見出した。IGF-1Rに対する、ブロッキング抗体や特異的阻害剤を用いると、CD13+CD133+細胞の増殖能の低下がみられ、IGF-1Rシグナルを介する増殖シグナルがヒトiPS細胞由来肝前駆細胞の増殖に関与していると考えられた。網羅的な細胞表面分子に対する実験は予定通り進んでいる。また、増殖に関与すると考えられる受容体に対する増殖シグナルの検討についても予定通り進行している。消化器内科学増殖に関与すると考えられるさらなる細胞表面分子に対する検討を行う。受容体に対するリガンドや特異的阻害剤・ブロッキング抗体を添加し、コロニー形成アッセイを行い増殖性の評価を考えている。物品費について予定金額を下回った。今後も必要な物品について購入していく。申請通り、ヒトiPS細胞由来の分化誘導・培養系を用いて、肝幹・前駆細胞の増殖・分化の分子メカニズム解析を行う。そのための研究経費として、ヒトiPS細胞の維持・分化培養に必要な消耗品、サイトカイン等を想定している。また、研究成果の発表の為の、論文校正、旅費の支出を計画している。
小倉小笠原藩「笠家文庫」に関する復元的研究

現在ではほぼ礼法や武家故実の書物しか残されていない小笠原藩主の蔵書が、かつてはどのような姿をしていたのか、小笠原氏の領国であった小倉と豊津の二箇所に残された書物を中心に、日本各地に残る小笠原氏の旧蔵書を蔵書印を手がかりに追いかけ、その姿を復元的に追求する研究である。この研究を通して、大名の教養として受け継がれた中世以来の教養がどのようなものだったのかについても解明を目指している。
地盤水理のサイト・キャラクタリゼーションに関する開発研究

研究の目的降雨や浸透水に起因する地盤災害,あるいは地盤の地表汚染に適切に対処し防止するためには,地盤の水理特性(透水性と保水性)を迅速にかつ精度良く評価する必要がある。このためには,地盤の広がりと深さ方向をトータルにとらえたサイト・キャラクタリゼーションを実現したシステムの開発が不可欠である。本研究では,これまでに開発を進めてきた原位置透水試験法に,新しく,地盤の礫含有率の評価ができるボアホールレーダならびにボアホール透水計を組み合わせることにより,地盤水理のサイト・キャラクタリゼーション・システムを開発する。現地実証試験を含めた3年間の研究期間を設定した。研究成果の概要1)平成17年度:地盤のトータルな透水性は,原位置透水試験によって測定されるピン・ポイントの地盤土の透水係数と地盤の礫率によって決定できる。室内で作製した小規模地盤に降雨を負荷したのち,地盤内から生じる流出量を測定し,数理モデルを利用して3次元浸透状況下における地盤水理モデルの有効性を確認した。2)平成18年度:地盤中を伝播反射する電磁波伝播速度の測定データを分析する際,プロファイル測定画像から反射面の深度を定量的に評価するうえで,測定波の変状を区分するための視覚的な経験が必要となる。粒度が均質な砂丘砂地盤において,浅い地盤を対象としたCMP測定試験を実施し,レーダー法による地盤の物理状態の違いの検出性能を確認した。合わせて,現地実験を通して,原位置透水試験法をベースとした地盤水理特性の逆推定法の検討を行った。礫を含まない均質な浅い地盤に対して,十分に実用的な推定法を開発できた。3)平成19年度:原位置透水試験法とレーダ法を組み合わせることにより,地盤水理モデルをベースにしたサイト・キャラクタリゼーション・システムの実用化を探った。確認の調査試験のために,砂丘列圃場の斜面地形を利用した小規模な土砂地盤プロットを造成・設定し,雨量,地盤水分動態等の局地水文観測値と照らし合わせて,システムの妥当性を検証した。合わせて,研究成果を公表し不飽和土工学に関わる情報を収集するため,9月に「不飽和土研究会」(30名の参加)を開催し,研究発表論文集を上梓した。本年度(平成18年3月31日)の研究実績概要研究初年度における検討課題と研究経過は次の通りである。1.地盤水理モデルの検証試験地盤のトータルな透水性は,原位置透水試験によって測定されるピン・ポイントの地盤土の透水係数と地盤の礫率によって決定できる(地盤水理モデル)。室内で作製した小規模地盤に降雨を負荷したのち,地盤内から生じる流出量を測定し,数理モデル(有限要素法を用いた

飽和・不飽和浸透流解析法)を利用して3次元浸透状況下における地盤水理モデルの有効性を確認した。2.ボアホールレーダによる礫率測定試験レーダ法で測定される反射波の減衰特性は,地盤土の比抵抗に反比例する。したがって,特定の礫含有率に調整した地盤での測定を繰り返すことによって,礫含有率に応じた反射波の特性化が可能となると考える。レーダ波の分析方法の習熟を含め,ボアホールレーダの性能を確認するための室内土槽試験を集中的に進めた。3.定水位ボアホール透水計の試作と性能試験地盤内に削孔したボアホール内にプローブを挿入し,その先端近傍の上部から,定水頭で浸潤を生じさせることにより,地盤土の透水性と保水性の測定が可能である。測定原理はおおむね把握していることより,有限要素法に基づく逆解析を用いて,水分量の時間変化の計測値から透水性・保水性を推定する方法を検討した。研究の目的降雨や浸透水に起因する地盤災害,あるいは地盤の地表汚染に適切に対処し防止するためには,地盤の水理特性(透水性と保水性)を迅速にかつ精度良く評価する必要がある。このためには,地盤の広がりと深さ方向をトータルにとらえたサイト・キャラクタリゼーションを実現したシステムの開発が不可欠である。本研究では,これまでに開発を進めてきた原位置透水試験法に,新しく,地盤の礫含有率の評価ができるボアホールレーダならびにボアホール透水計を組み合わせることにより,地盤水理のサイト・キャラクタリゼーション・システムを開発する。現地実証試験を含めた3年間の研究期間を設定した。本年度(平成18年4月平成19年3月)の研究実績概要(1)地中レーダー法のキャリブレーション・試行運用に関する検討地盤中を伝播反射する電磁波伝播速度の測定データを分析する際,プロファイル測定画像から反射面の深度を定量的に評価するうえで,測定波の変状を区分するための視覚的な経験が必要となる。このようなデータ分析の技術習熟・蓄積も兼ねて,粒度が均質な砂丘砂地盤において,浅い地盤を対象としたCMP測定試験を実施し,レーダー法による地盤の物理状態の違い(今回の試験検討では水分分布量の違い)の検出性能を確認した。検討成果は「地中レーダーを用いた浅層地盤における土中水分量の原位置計測」として公表した。(2)地盤の水理特牲の逆推定法に関する検討当初予定の数値実験を進めて,現地実験を通して,原位置透水試験法をベースとした地盤水理特性の逆推定法の検討を行った。礫を含まない均質な浅い地盤に対して,十分に実用的な推定法を開発できた。これらの検討成果は,「地盤土の透水性を探るシンプルで測定が簡便な原位置試験法の利用」,「土中水分計測データを用いた簡便な原位置試験法による不飽和砂質土地盤の飽和・不飽和透水係数の測定」等として公表した。(3)その他今後の研究進展に備えて,特に斜面等の地盤水理に影響を持つと考えられる地盤表面の植生の影響を,長期計測に基づいて検討し,その成果を「植生斜面における地盤水分動態の計測調査」として公表した。
実物観察にもとづく生命科学視覚教材の開発

本研究では、一分子イメージング技術を使ったナノメートルスケールの直接観察実験の結果をもとに、生体分子を学べる生命科学視覚教材を開発した。また、教材開発のための観察実験に必要な一分子イメージング技術や生体分子の固定化方法などの新技術も開拓した。実験結果に基づく本物の画像を用いることで、科学離れを防ぐ糸口となる豊かな学習効果をもつ教材として、学校教育および本物を知る質の高い科学教育者の育成に大きな効果を発揮することが明らかとなった。本研究は、新規一分子イメージング技術を使った実験結果をもとに、真の生体分子およびその動きを学べる視覚教材の開発を目的としている。平成18年度では、低温環境下でリアルタイム・ナノメートルの時間・空間分解能で画像化を行う新しい一分子イメージング技術として、低温走査型プローブ顕微鏡の開発を試みた。走査型プローブ顕微鏡は高い空間分解能で生体分子を直接観察するポテンシャルをもっている。そこで既存の温度制御範囲外である、水の凍らない範囲の溶液低温環境下(T=4°CRT)で、高速の生体反応を緩慢化させることに着目した。ゆっくりとした反応にすれば、溶液環境下で生のまま生体反応を分子レベルで直接観察が可能となると考えた。実際の装置構成としては、低温冷却装置を使って、試料部の冷却のみならず、検出部と制御部も同時に冷却し、各構成部間の温度差を生じさせないように冷却環境を工夫した。その結果、光軸のゆがみにより正確な像を取得できない、結露により電気回路がショートする、などの問題を解決することができた。現段階では、走査型プローブ顕微鏡の測定試料としてよく用いられるDNA分子であれば、十分満足な観測像を得ることができることを確認できた。しかし、低温冷却装置からの振動ノイズの影響、試料やカンチレバーの交換等の操作がより煩雑になるなどの、新たな問題点が生じることがわかった。ダイナミックな生命現象を分子レベルで直接観察するためには、より安定な動作等を保証するためのさらなる改善が今後必要であり、継続してこの課題を解決していきたい。平成19年度では、酵素反応等の生命現象の重要かつ興味のあるテーマについての可視化実験を試みるため、生体分子の固定化方法について研究を中心に実施した。一般に、タンパク質などの生体分子が固体表面に接触しただけで、その構造が歪み、生体機能を失ってしまう。また、生体分子の配向制御もしなければ、基板との立体障害によって生体反応がすすまない。生体分子を失活させずに任意の配向で固定することが必須である。これを解決するために、遺伝子組み換えと基板修飾を用いて、糊しろを創って化学的に固定化する工夫を行った。生体分子の糊しろとして、6個のヒスチジンを末端に発現させた融合タンパク質を遺伝子組み換え技術を使って創った。他方、基板側の糊しろとして、二価性架橋剤を基板上で自己組織化させて有機薄膜を形成させた。この膜には、タンパク質を基板に接触させないための「ソフトなベッド」としての役割もある。糊となるNi(II)を加えて錯形成させれば、複雑な高次構造を持つ蛋白質を活性を損なわずに固体表面に化学的に結合させることが可能となった。さらに、有機薄膜の表面密度を制御して、任意の量の生体分子を固定することができた。こうした有機薄膜中心の固定化技術の研究と同時に、次年度以降を予定しているITを利用した視覚教材化も試行し、成果をあげた。平成20年度では、酵素反応等の生命現象について走査型プローブ顕微鏡を用いて直接分子レベルで観察した実験結果に基づいた視覚教材の開発を行った。地域の高等学校や本校の附属小中学校、教員養成課程において開発した視覚教材を用いた授業を実践し、対象者別の学習効果を調査した。また、豊かな学習効果をもつ視覚教材の実現のため、既存の視覚教材との比較などから改善を繰り返し、学習効果を高める教材の完成を目指した。さらに、へき地指定学校や各家庭など様々な場で活用可能な発展性が期待できるためITを効果的に活用する方法を検討した。こうした教材化と同時に、コンテンツのさらなる充実を図るため、生命現象の重要かつ興味のある実験を継続して行った。その他に、現職教員向けの研修会を開催して、開発した視覚教材の普及を行った。本研究は、本物を知る理科教員の育成に大きな効果を生み、小・中・高の学校教育や大学等の高等教育などに質の高い教育機会を提供することができる手段のひとつと評価できる。
多孔質含油軸受における運転時間に伴う含油率低減に関する解析モデルの構築

本研究は運転時間に伴う多孔質軸受内部の含油率の減損を理論的に予測できる解析モデルを構築することを目的として行った.解析対象として,多孔質ジャーナル軸受を用いた.その際軸受すきま内の流れは液体と気体の界面(気液界面)の移動境界問題として取り扱い,多孔質体内部の流れは液体と気体の二相流れとして取り扱った.また,多孔質内部の液体と気体の両方が存在する領城(不飽和領域)では毛管圧力の作用および透過率の局所的な変化(相対透過率:液体の飽和度の関数)を考慮に入れた.なお,軸受すきま内の気液界面の表面張力は軸受内部の毛管圧力に比べて小さいとして無視した.以上のことを踏まえ,運転中に油を補給しないという一般的な条件下,含油率の時間的変化を数値計算により求めた,その結果,以下の点が明らかになった.(1)多孔質軸受内部の含油率の低下は運転開始直後が最も大きい.含油率はその後緩やかに低下し,時間の経過とともにある一定の値に近づく傾向を示した.この解析結果は従来の実験結果と定性的に一致した.(2)多孔質軸受内部の油の減損は軸受すきま内に発生する油膜圧力によって生じる.一方,毛管圧力は多孔質軸受内部に油を保持しようとする働きがあるため,油の減損を低下させる.(3)長時間にわたって軸受内部から軸受すきま内に油が流出するためには,軸受すきま内の気液界面の表面張力も考慮に入れた解析が必要である.(4)(3)に基づき,軸受すきま内の気液界面の表面張力の影響を調べるため,スライダー軸受(非多孔質)を用いて,運転時間と軸受すきま内の液体の飽和度(気液界面の移動)の関係を数値計算により求めた.その結果,表面張力によりすきま内に液体が保持されやすくなり,すきま内から液体が流出するために要する時間は表張力を考慮しない場合より増加することが明らかになった.本研究は運転時間に伴う多孔質軸受内部の含油率の減損を理論的に予測できる解析モデルを構築することを目的として行った.解析対象として,多孔質ジャーナル軸受を用いた.その際軸受すきま内の流れは液体と気体の界面(気液界面)の移動境界問題として取り扱い,多孔質体内部の流れは液体と気体の二相流れとして取り扱った.また,多孔質内部の液体と気体の両方が存在する領城(不飽和領域)では毛管圧力の作用および透過率の局所的な変化(相対透過率:液体の飽和度の関数)を考慮に入れた.なお,軸受すきま内の気液界面の表面張力は軸受内部の毛管圧力に比べて小さいとして無視した.以上のことを踏まえ,運転中に油を補給しないという一般的な条件下,含油率の時間的変化を数値計算により求めた,その結果,以下の点が明らかになった.(1)多孔質軸受内部の含油率の低下は運転開始直後が最も大きい.含油率はその後緩やかに低下し,時間の経過とともにある一定の値に近づく傾向を示した.この解析結果は従来の実験結果と定性的に一致した.(2)多孔質軸受内部の油の減損は軸受すきま内に発生する油膜圧力によって生じる.一方,毛管圧力は多孔質軸受内部に油を保持しようとする働きがあるため,油の減損を低下させる.(3)長時間にわたって軸受内部から軸受すきま内に油が流出するためには,軸受すきま内の気液界面の表面張力も考慮に入れた解析が必要である.(4)(3)に基づき,軸受すきま内の気液界面の表面張力の影響を調べるため,スライダー軸受(非多孔質)を用いて,運転時間と軸受すきま内の液体の飽和度(気液界面の移動)の関係を数値計算により求めた.その結果,表面張力によりすきま内に液体が保持されやすくなり,すきま内から液体が流出するために要する時間は表張力を考慮しない場合より増加することが明らかになった.多孔質含油軸受は,一般に軸受内部に含浸した油のみでの潤滑が期待されるため,外部からの給油なしで使用されることが多い.したがって運転時間が経過するにつれて外部に油が漏れ,含油量が低下する.これはしばしば摩擦係数の増加や軸受しゅう動面の温度上昇をまねき,さらには焼付きの原因となる.そのため,含油率(軸受内部の空孔にしめる油の飽和度)は軸受寿命を決定する要因となる.本研究は運転時間に伴う多孔質軸受内部の含油率の減損を理論的に予測できる解析モデルを構築することを目的として行われている.以下に本年度行った研究成果をまとめる.解析対象として,多孔質ジャーナル軸受を用いた.その際,軸受すきま内の流れは液体と気体の界面(気液界面)の移動境界問題として取り扱い,多孔質体内部の流れは液体と気体の二相流れとして取り扱った.また,多孔質軸受内部において,液体と気体の両方が存在する領域(不飽和領域)では毛管圧力の作用を考慮に入れた.なお,軸受すきま内の気液界面の表面張力は軸受内部の毛管圧力に比べて小さいとして無視した.以上のことを踏まえ,運転中に油を補給しないという一般的な条件下,含油率の時間的変化を数値計算により求めた.その結果,以下の点が明らかになった.(1)多孔質軸受内部の含油率の低下は運転開始直後が最も大きい.

含油率はその後緩やかに低下し,時間の経過とともにある一定の値に近づく傾向を示した.この解析結果は従来の実験結果と定性的に一致した.(2)多孔質軸受内部の油の減損は軸受すきま内に発生する油膜圧力によって生じる.一方,毛管圧力は多孔質軸受内部に油を保持しようとする働きがあるため,油の減損を低下させる.(3)長時間にわたって軸受内部から油が流出するためには,軸受すきま内の気液界面の表面張力も考慮に入れた解析が必要がある,多孔質含油軸受は,一般に軸受内部に含浸した油のみでの潤滑が期待されるため,外部からの給油なしで使用されることが多い.したがって運転時間が経過するにつれて外部に油が漏れ,含油量が低下する.これはしばしば摩擦係数の増加や軸受しゅう動面の温度上昇をまねき,さらには焼付きの原因となる.そのため,含油率(軸受内部の空孔にしめる油の飽和度)は軸受寿命を決定する要因となる.本研究は運転時間に伴う多孔質軸受内部の含油率の減損を理論的に予測できる解析モデルを構築することを目的として行われている.以下に本年度行った研究成果をまとめる.(1)昨年度の研究成果より長時間にわたって軸受内部から油が流出するためには,軸受すきま内の気液界面の表面張力を考慮に入れた解析が必要であることが判明した.そこで,スライダー軸受すきま内の液膜について運転時間とすきま内の液体の飽和度(気液界面の移動)の関係を,気液界面の表面張力を考慮して,数値計算により求めた.その結果,表面張力によりすきま内に液体が保持されやすくなり,すきま内から液体が流出するために要する時間は表面張力を考慮しない場合より増加することが明らかになった.(2)多孔質焼結軸受をガラスの小球を用いて製作した(ガラス球:直径0.5075mm,焼結温度725°C,保持時間1時間).製作したガラス焼結体の透過率および空孔率を測定し,さらに焼結体内に含まれる液体の飽和度と毛管圧力との関係を実験的に調べた.その結果,透過率は1.934×10^<-11>m^2,空孔率は15.5%であった.また毛管圧力は飽和度が1.0から0.95に減少するにつれて0から1.0kPaに急激に増加し,飽和度が0.950.32の範囲では1.0kPa1.2kPaでほぼ一定の値を示した.これは,従来のガラス小球を密に充填した多孔質体(焼結していない)を用いて得られた飽和度と毛管圧力の関係と定性的に一致している.なお,飽和度0.32以下では孔の大きさの不均一性により径の大きな孔から液体が優先的に流出してしまい,毛管圧力の測定が不可能となった.今後は焼結条件を変更してより均一な大きさの孔を有する焼結体を製作するとともに,さらに直径の小さいガラス球を用いた揚合の飽和度と毛管圧力との関係を調べる必要がある.