hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顔面神経障害へのゲノム解析アプローチに関する研究

顔面神経には種々の原因により多様な程度の障害が生じるが、障害程度の差により回復過程は異なる。顔面神経麻痺の新たな程度診断法として、顔面神経の支配筋である表情筋の変化に着目した。本研究では実験動物の顔面神経に「切断と挫滅」という2種類の障害を負荷し、その後に生ずる遺伝子発現の変化を経時的に観察した。その結果、切断と挫滅で表情筋に発現する遺伝子に差異のあることを明らかにし、臨床応用への可能性が示唆された。顔面神経障害が加わると、その障害部位より末梢に向かってWaller変性が生じる。電気生理学的手法によりその変化を捉えることは、障害の程度や予後を診断するのに有用である。一方、顔面表情筋においても顔面神経変性に伴う様々な変化が生じることが知られている。その変化を遺伝子レベルで捉えることで、顔面神経障害の程度診断や予後診断、リハビリテーションの指標、新たな治療法開発に応用できる可能性がある。今回、顔面神経障害後に顔面表情筋に生じるRNA発現の変化を障害程度別に検討し、障害程度のマいカーとなり得る遺伝子を、時期別に同定することを目的として研究を行った。ウィスター系ラット(8週齢)を用いて、全身麻酔(キシラジン/ケタミン筋肉注射)下に顔面神経本幹を露出し、処置を加えた。本幹を剪刀にて切断(切断群)、本幹をマイクロ持針器にて10分間圧迫(挫滅群)の2群に分けて検討を行った。顔面神経処理置後、1、2、4週間後に各2匹ずつ右顔面表情筋を採取し、検体から全RNAを抽出し、マイクロアレイ法によるRNAの網羅的解祈を行った。解析方法としては、障害程渡別にラットの全遺伝子の発現量を比較し、それぞれシャムオペ群と切断群、挫滅群の比を求め、2倍以上または0.5倍以下に変動したRNA数をカウントした。さらに、これらのデータを基に障害程度のマーカーとなり得るRNAを選出した。その結果、神経障害程度や筋採取時期によって、顔面表情筋における遺伝子発現に様々な変化が生じることが示唆されたこれらのデータを基にして、遺伝子発現量の変化が大きかった計14種類のRNAを選出した今後、リアルタイムPCR法により遺伝子発現を定量評価ることで、顔面神経麻痺の病態診断や治療のツーブレとして臨床応用が期待できると考えられた。ベル麻痺をはじめとした顔面神経麻痺の主病変は側頭骨内にあり、主病変部位での障害程度の差を末梢で診断する方法は、電気生理学的にも分子生物学的にも確立されていないのが現状である。そこでラットを用い、障害程度の異なる神経変性モデルを作成し、神経終末を含む顔面表情筋に発現する遺伝子を解析することで、障害程度の差の診断が可能か検討を行った。ウィスター系ラットを深麻酔後、顔面神経本幹を露出し、切断と挫滅という2種類の障害モデルを作成した。14週間後に表情筋を採取後、total RNAを抽出し、マイクロアレイにより全RNAの発現を解析した。障害程度により表情筋の遺伝子発現に様々な変化がみられた。さらに早期に発現する遺伝子を選択し、リアルタイムPGR法を用いてRNA発現量の定量的解析を行った。Myogenin、Vesicle-associated membrane protein 2、Insulin-like growthfactor binding protein 6の3種のRNAを選択し、その発現を定量化した。いずれも、切断群での発現増加は挫滅群よりも著しく、7、14日目において統計学的に有意差を認めた。さらにin situ hybridization法を用いて顔面表情筋におけるRNA発現の局在を検討したところ、処置後7日目の切断群でRNA発現増加は顕著であり、表情筋の筋線維辺縁に強い放射線活性がみられ、筋衛星細胞での発現増加が示唆された。本研究は顔面神経に「切断と挫滅」という2種類障害を加え、その支配筋である顔面表情筋に発現する遺伝子の変化を解析した。その結果、処置後1週目の電気生理検査でいずれも高度障害と評価されたものの、両者の遺伝子発現には大きな差異のあることが分かった。麻痺の予後は挫滅群の方が切断群よりも有意に良好であることから、遺伝子解析は予後診断に応用できる可能性がある。
情報科教員のための研修用ｅラーニングと授業支援教材の開発

平成30年度は、本科研の目標である(1)情報科教員研修用のeラーニング教材の開発、(2)授業改善のための授業評価システムの開発、(3)次期教育課程に対応する情報科の教材の開発に関して、以下に示す成果を上げることができた。(1)については、情報科の科目「社会と情報」に関わる「情報社会と教育」と「情報倫理」、さらに「情報の科学」に関わる「情報ネットワーク」、「マルチメディア技術」、「計算機システム」および「プログラミング」の動画教材を編集した。編集した動画教材をWebサイトで一般公開するまでは至らなかったが、動画教材の音声と板書で検索可能な閲覧システムを開発するとともに、プログラミング教育用の教員対象の動画教材(使用言語は「Scratch」)については、印刷教材とセットで高校の情報科教員が視聴できるよう、公開に向けて教育委員会の指導主事と協議中である。(2)については、システムを完成させるとともに、情報科のベテラン教員の授業を撮影し、授業評価システムを活用して熟達した教員(3名)の授業分析を実施した。精緻化の観点から、ベテラン教員と未熟達者(教職課程の学生)の授業分析を可視化した結果、ベテラン教員は未熟達者に比べて、精緻化の手法を用いる回数が多く、また多様な精緻化の手法を用いていることがわかった。さらに、多角的なリフレクションの刺激を提供する教材中心型の授業設計支援システムの研究に着手した。(3)については、情報科の教育内容で特に重点化されるプログラミング学習の教材として「micro:bit」に着目し、プログラミング教材を作成し、現職の情報科教員を対象に研修会を実施して教材の評価および改善を実施した。また、H29年度に作成した「Scratch」を用いたゲームプログラミング作成用の印刷教材を、高校情報科の授業で利用し、授業および生徒の実態に合わせて教材を改訂した。平成28年度は、本科研の目標である(1)情報科教員研修用のeラーニング教材の開発、(2)授業改善のための授業評価システムの開発、(3)次期教育課程に対応する情報科の教材の開発に関して、以下に示す成果を上げることができた。(1)情報科教員研修用eラーニング教材の開発に関しては、開発済みのeラーニング教材(プログラミング、計算機システム、情報ネットワーク、情報倫理等)を、新しい情報科の教育課程の観点から教材の内容を検討し、改訂の必要性の高いeラーニング教材から、授業を新しく撮影するなど改訂の作業に入った。また、情報社会や情報倫理に関連するeラーニング教材の開発にも着手した。次期教育課程で重視される情報科の学習内容、特にプログラミングの授業内容を撮影・編集してeラーニング教材の開発を行った。さらに、情報科教員に公開するための準備段階として、九州工業大学で実施している高等学校情報科の追加免許取得のための免許法認定公開講座で公開する準備を行った。(2)授業評価システムを用いた情報科教員の授業評価・改善に関しては、開発済の授業の映像に授業のコメントを記述して評価する授業評価システムに、新たに、授業者の授業ビデオを視聴しながら授業目的などの情報提示による授業評価や授業リフレクションを促進する機能と、特定のOSやソフトウェアに依存しないWeb環境で、グループでリアルタイムに相互評価を行う機能を追加し、教職課程の授業で試用した。(3)高校新教育課程での情報科教育用教材に関しては、特に次期学習指導要領で重視されるプログラミングの教育方法について、ProcessingやScratchを用いたプログラミング教材を開発し、教員免許状更新講習にてその教材を用いてプログラミング教育の指導力向上を目的とした科目を実施し、研究会で発表した。また、現行の情報科で使用する4種類の教科書を改訂して出版した。当初予定していた平成28年度の研究計画では、(1)情報科教員研修用のeラーニング教材の開発では、開発済みのeラーニング教材を新しい情報科の教育課程の観点で総点検して改訂すること、さらに次期教育課程で重視される情報科の学習内容(情報の科学的理解)に対応する講義を撮影し、授業コンテンツを作成することを目標に掲げていた。これらについては、ほぼ目標を達成できている。なお、「情報社会」に関連するeラーニング教材の開発も予定どおり着手できている。(2)授業改善のための授業評価システムの開発では、当初、開発済の授業の映像と授業のコメントを記述して授業評価システムに、1)授業者の授業ビデオを視聴しながら授業目的などの情報提示による授業評価や授業リフレクション促進支援システム、および、2)授業動画から半自動的に授業のカテゴリー分析を行うことができる機能の追加を目標に掲げていた。1)については目標をほぼ達成した。2)については平成28年度の当初にほぼ開発が完了した。さらに、1)を特定のOSやソフトウェアに依存しないWeb環境で機能するシステムに改訂して、教職課程の授業で試用した。(3)次期教育課程に対応する情報科の教材の開発では、当初、現教育課程での情報科の学習内容に沿って授業用教材を開発することを目標に掲げていた。実際には、文部科学省から情報科の次期教育課程の学習内容の概要が発表されたため、それに従って、新しく重視される学習内容であるプログラミングについて、ProcessingやScratchを用いたプログラミング教材を開発し、教員免許状更新講習にてその教材を用いてプログラミング教育の指導力向上を目的とした科目を実施した。また、現行の情報科で用いる教科書も改訂した。以上のように、平成28年度当初に予定した3つの目標をほぼ達成していることから、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。平成29年度は、本科研の目標である(1)情報科教員研修用のeラーニング教材の開発、(2)授業改善のための授業評価システムの開発、(3)次期教育課程に対応する情報科の教材の開発に関して、以下に示す成果を上げることができた。

(1)情報科教員研修用eラーニング教材の開発については、情報科の科目「社会と情報」に関わる「情報社会と教育」と「情報倫理」、さらに「情報の科学」に関わる「情報ネットワーク」、「マルチメディア技術」および「プログラミング」の研修用動画教材を作成中で一部を完成させた。次期情報科の教育課程で重視されるプログラミング教育用の動画教材については、高校の情報科教員が視聴して自らのプログラミングの授業で活用した。また、その教員からの評価を得て教材の改善を行い、教員用研修教材として利用可能にした。(2)授業改善のための授業評価システムの開発については、情報科の授業をリアルタイムに相互評価することが可能なシステムを開発した。使用するコンピュータのOSに依存せず、インターネットに接続可能なデバイスであれば、リアルタイムでの相互評価が可能になった。教職課程の授業で試用し、学生の模擬授業の相互評価が別の学生の評価活動に与える影響について実践で検証した。その結果、開発した授業評価システムを利用することによって、授業改善のための「気づき」が促進できることがわかった。(3)次期教育課程に対応する情報科の教材開発については、情報科の教育内容で特に重点化されるプログラミング学習の教材として「micro:bit」に着目し、情報科の次期カリキュラムにおいても中心的な単元である「アルゴリズムとプログラム」や「情報と問題解決」のプログラミング教材として「micro:bit」の利用が有用であることを確認した。また、研究代表者と分担者の1名が編著者として参画して情報倫理関係の図書を2冊発行した。平成29年度当初予定していた研究計画のうち、(1)情報科教員の研修用eラーニング教材の開発に関しては、情報科教育の専門家や高等学校の情報科教員の協力を得て、開発した教材の視聴と評価を依頼し、評価に従って研修用eラーニング教材の改善を行うことを計画していた。そこで、情報科の次期教育課程において重要となるプログラミングの研修用動画教材を開発し、その教材を高校の情報科教員が実際に利用し、評価を得た。また、その評価に従って動画教材を改善することができた。さらに、開発した動画教材の評価を行った際、教材を有用に活用するには、情報科を担当する教員の授業設計スキルが求められ、それを向上させるための研修教材の開発の必要性が指摘され、インストラクショナルデザインに基づく情報科の授業設計ツールの開発も開始している。(2)授業評価システムを用いた情報科教員の授業評価・改善に関しては、開発した授業評価システムを、大学の教職課程の授業で実施する模擬授業において活用し、授業の相互評価および評価結果に基づく授業改善に活用することを計画していた。当初の予定は、昨年度開発した授業評価システムをそのまま模擬授業で利用する予定であったが、相互評価を行いやすい授業評価システムに改良した上で、当初の計画どおり模擬授業で活用した結果、授業の相互評価・改善に有効であることが明らかになった。
メタボリックシンドロームの新たなバイオマーカー開発を目指したMCT4の基礎的検討

平成20年度においては、MCT4の発現に影響を及ぼす可能性のある様々な因子について検討を行うと共に、バイオマーカーとしての有用性の有無について引き続き検討を行った。ポリクローナル抗体を用いて、高グルコースや高インスリン、並びに骨格筋運動を疑似的に再現した圧力負荷条件下において、ラットL6骨格筋細胞のMCT4がどの様な変動を示すかについてimmunoblot法やreal-timePCRで検討した。筋管細胞(分化誘導8日目)において、高グルコース(400mg/dl)環境下で圧力を24時間負荷した場合、MCT4遺伝子が増加することが明らかになった。また、高グルコース環境に加えて高インスリン(20ng/ml)を負荷した環境において、MCT4蛋白質と遺伝子は増加を示したが、圧力負荷はMCT4遺伝子を抑制した。また、MCT4遺伝子は高グルコース環境下でインスリン濃度に依存して増加した。一方平成19年度の検討結果から、MCT4が血清中に存在する可能性が示唆されたことから、バイオマーカーとしての有用性の有無を培養系を用いて検討した。MCT4が実際に細胞外に排出されるか否かについて、細胞培養液中のMCT4の動向を免疫沈降法を用いて詳細に検討した結果、高グルコース並びに高インスリンの存在下において、MCT4蛋白がimmunoblot法で検出された。以上の結果から骨格筋細胞のMCT4は、細胞外のインスリン濃度や糖並びに圧力負荷により変動する可能性が明らかとなった。MCT4は、骨格筋の糖代謝関連疾患の病勢や病態を推し量る指標として有用であると予想されるため、今後はサンドイッチ法を基本とするELISA法を用いた血清MCT4蛋白の定量とその意義の解明へ向けて、研究をさらに発展させる価値があると考えられた。平成19年度は主にMCT4蛋白を中心とする検討を行う予定であったが、蛋白質の変化の背景を遺伝子の観点から確認する必要性が生じた事から、平成20年度予定の遺伝子の関する検討も一部並行して行った。まずポリクローナル抗体を用いてラットL6骨格筋細胞おけるMCT4蛋白の動向をimmunoblotで検討した結果、免疫沈降法や蛋白濃縮を行っていないサンプルにおいてもMCT4蛋白の検出が可能であった。そして、未分化のL6細胞と、分化が完了したL6細胞ではMCT4蛋白の量に違いが有る可能性を示す結果が得られた。さらに、骨格筋運動による筋内圧上昇を擬似的に再現した圧力負荷を3時間加えたL6細胞では、MCT4遺伝子の発現が抑制される可能性が示唆された(リアルタイムRT-PCR)。一方、本研究はMCT4のバイオマーカーとしての可能性を検討する事を目的としていることから、病態に於けるMCT4の変化についても基礎的な検討を行った。まずメタボリックシンドローム環境に於ける高血糖を想定し、糖尿病モデルマウス(KK-ay)について検討を行った。対照として正常マウス(C57)の血清を採取し、MCT4の血清濃度を検討した結果、糖尿病モデルマウスではMCT4が高値を示し、特に血清インスリン濃度と正の相関を持つ可能性が示された。これらの検討は、サンプル中の蛋白を検討する際に用いられる最も簡易な方法であるimmunoblotを用いて検討した結果であるが、MCT4蛋白質の分子量に相当する部位にバンドが認められたことから、今後2種類の抗体を用いたサンドイッチ法を基本とするELISA法を用いた血清MCT4蛋白の定量へ向けた研究へ発展、応用させる価値があると考えられた。今後は、グルコース濃度を増加させて糖尿病環境を再現した培養液を用いて、MCT4の動向をさらに詳細に検討する予定である。
非天然型アミノ酸の部位特異的導入法によるチトクロムP450アミノ酸残基の役割の証明

チトクロムP450の幾つかの活性部位アミノ酸残基を部位特異的に非天然型アミノ酸で置換する系の確立を目指して、先ずP450camの252位へのスレオニン誘導体の導入を実施した。252位のスレオニンは従来のアミノ酸置換法による解析から、その水酸基の酸触媒としての役割が提唱されていた。本研究ではこれを検証するために、スレオニンの水酸基がメチル基で保護され酸触媒として働き得ないO-メチルスレオニン(OMe-Thr)を252位へ導入し、その酵素活性への影響を解析することを試みた。その結果を以下に述べる。1.P450camの252位へOMe-Thrを導入することに成功した。これは国内で、又、ヘム蛋白質として初めての非天然型アミノ酸の部位特異的導入例である。2.252位へOMe-Thrを導入した変異P450camを大量合成、部分精製し、酵素活性測定や分光学的解析に必要な量及び純度のP450camホロタンパクの調整法を確立した。3.上記の変異P450camの機能解析から、252位スレオニンの水酸基が遊離型であることはP450camの触媒作用に必須条件でないことが明らかになった。従って、従来のスレオニンの水酸基の酸触媒説を修正した新しい仮説-スレオニン水酸基の酸素との水素結合によって保持された水分子が酸触媒として働く-を提唱した(BBRC,1995印刷中)。今後この新しい仮説を更に検証するため、種々の水素結合能を有するスレオニン誘導体の252位への導入を行うと共に、今回確立した手法を用いてP450camの他の活性部位アミノ酸残基の役割の解析を実施することを計画している。
明治期国語調査委員会の方言研究資料に関する研究

明治期の国語調査委員会(文部省)による全国的な口語法調査は、世界の学界活動としても先進的なものである。その報告である「口語法調査報告書」と方言分布地図としての「口語法分布図」は、当時の日本語の全国的実態資料として、極めて貴重なものである。その結果ははじめて東西方言の状況と境界線の存在を実証した。ところが「口語法調査報告書」と「口語法分布図」は十分に資料分析が行なわれているとは言いがたく、両者の間に見られる相違・矛盾については、全くといっていいほど研究されていない。そこでこの研究では「口語法調査報告書」を詳細に分析し、データベース化を実施する。分析を通じて幾多な新事実が発見された。データベースは資料として公開し、分析・研究編も別途刊行する。分析研究編の内容は以下の通り。第一章作業の概要。第二章地点の概要。第三章データベースの概要。第四章回答に見られる表記の問題。第五章地域別回答傾向。第六章「口語法分布図」との対照に関する諸問題。付録(1)作業分担者一覧、各項目凡例など。(2)「口語法調査報告書」序言、口語法分布図に関する注意及び分布図目録。(3)各府県口語法調査区域一覧。明治期に文部省内に設置された国語調査委員会の行った活動の中で、音韻と口語法(話しことばの文法)に関する方言調査は、特に注目を集めるものである。上田万年の指導のもとで実施されたこの調査は、世界の方言研究史の中でも出色のものである。口語法に関する調査結果は『口語法調査報告書』2巻と『口語法分布図』37葉として公刊された。『口語法分布図』は、報告書の結果を整理して展望するためにまとめられたものであるが、そこに現出した東西両方言の対立は目を奪うものであって、そこからながくその後の日本の方言研究の中核をなしてきた方言区画論が発展した。しかしいまつぶさに『口語法調査報告書』を検討すると、どうしたことか報告書の内容と分布図の間に差が見出だされる。ひとつには報告書の内容が複雑なため、それを37葉に要約する際に生じたズレが原因であろう。そこで今回は、『口語法調査報告書』の内容をできるだけ正確に白地図に移すことを考えた。この研究の成果によって、真正の明治期の方言の実態が明らかになり、あわせて『口語法分布図』の性格が開示されると期待される。今期は上の目標を達成するために慎重な準備を行い(会合数回・報告書の複製・必要な白地図等の用意など)、多数の協力者の力を借りて地図化を実行している。明治期の国語調査委員会の実施した口語法調査の結果の分析・データベース化および地図化は、順調に進行している。当時、全国各地から集められた資料には自ずから精粗があり、また地名などにも現在と違うところがある。現地の音声の表記も仮名によっているため不正確なところがあり、ことに拗音表記や促音表記について不分明な点が多かったが資料の分析にあたっては、慎重の上にも慎重に取り扱った。この研究は、過去に集められた方言資料を対象とする文献批判的研究(文献方言学)として、先駆的なものである。日本各地に伝えられた伝統的方言は、日本語の本質・日本語の歴史を考える上でのかけがえのない資料であるが、いまや全面的崩壊の危機に瀕しており、現地調査などによって伝統的方言を求めることは、日に日に困難さを増している。過去に集められた方言資料の価値が、相対的に増していくことは必然的な帰結なのである。今年度の研究は、昨年度に引き続き、会合を重ね、着実に進行している。多数の協力者は真剣に資料の分析・データベース化および地図化に従事しており、研究代表者としては、心から感謝している。明治の国語調査委員会の関係者(上田万年・新村出ら)も泉下で喜んでいるに違いない。この研究が完成し、データベースおよびそれにもとづく分布地図が公開されることになれば、学界に大きな衝撃を与え、今後の研究の刺激となるに違いない。第一章作業の概要。第二章地点の概要。
頭頸部癌・癌幹細胞における特異的マイクロＲＮＡの解析と分子標的治療への応用

既存のUTSCCバイオ細胞シリーズを用いて、その細胞集団に含まれる癌幹細胞の分離と証明を目的とした研究を行なった。まず、SCC細胞の癌幹細胞マーカーと言われているCD44表面マーカーの陽性率をFACS装置にて解析した。細胞はUTSCC90とUTSCC9を用いた。結果は両細胞ともに90%以上の高い陽性率であった。最近の論文では、SCC細胞株のCD44陽性率が高く、癌幹細胞特異的表面マーカーにはならないのではと言う見解とであり、その結果と今回の結果が一致した。そこで、アルデフローアッセイを用いて、癌幹細胞を分離することとした。FACS装置を用いて解析した結果、アルデフロー陽性率はUTSCC90で13.7%、UTSCC9で14.3%であった。FACSAriaを用いてソーティングを行ない、両細胞をアルデフロー陽性細胞と陰性細胞を抽出した。抽出した細胞を、幹細胞関連転写因子であるALDH1、SOX2、Nanog、Oct4をreal-time PCRを用いて発現を比較したが、有意な差は出なかった。そこでsphere assayを行なうこととした。両細胞集団が、非接着プレート上でsphereを形成する事を確認して、FACSAriaで分離されたアルデフロー陽性細胞と陰性細胞がsphere形成をするかどうか確認することとした。今回は退職をするため一旦研究は中断とした。それに伴い科研費は中止となった。平成24年度では、既存のUTSCCバイオ細胞シリーズを用いて、その細胞集団に含まれる癌幹細胞の分離と証明を目的とした研究をおこなった。はじめに、SCC細胞の癌細胞マーカーと言われているCD44細胞表面抗体を用いて分離を試みた。しかし、染色される細胞がほとんど見られなかったことと、論文よりCD44はSCC細胞の癌細胞抽出の精度があまり高くないとのことで精度の高い分離を行なうことが出来なかった。そこで、癌細胞分離でALDH1の活性を見るALDEFLUOR assayに切り替えて癌幹細胞の抽出を試みた。また、癌幹細胞の抽出に必要な、FACSAriaの操作の講習を受け、FACSAriaでソーティングを行なうことにより、ALDEFLUOR assayにおけるALDH1強陽性細胞(全体の約10%)とALDH1陰性細胞(全体の約10%)を、FACSAriaを用いて分離抽出に成功した。現在行なっている作業は、十数種類のUTSCCバイオ細胞シリーズの細胞株を用いて、ALDEFLUOR assayにおけるALDH陽性率の検索と、分離した細胞の癌細胞の証明の確認作業をおこなっている最中である。証明方法としては抽出したALDH1陽性細胞と陰性細胞からmRNAを取り出し、real-time PCRを用いて幹細胞特定遺伝子(FOX2やALDH1など)での評価や、幹細胞のみ培養されるsphereassayでの評価を用いて検索中である。癌細胞の幹細胞抽出方法を、表面抗体やアルデフローアッセイ等のいく種類の方法を用いて行い、FACSARIAにて分離までは行えるも、その分離した細胞を用いた幹細胞の性質確認作業で十分幹細胞と証明できる評価が出来ていないため。手持ちの癌細胞を数から数十種類用いて、同様の分離方法にて分離を行い、幹細胞性質が証明される細胞を検索する。また、スフィアアッセイを用いての幹細胞分離も予定している。癌幹細胞様の細胞が分離、照明が出来れば、癌幹細胞の性質について、検索していく予定である。その方法としては、ターゲットとなる数種類のmicroRNAの発現を検索し、その遊走能などを数種類のアッセイを用いて特異的な性質を模索する。癌幹細胞抽出のためのアルデフローアッセイ試薬、スフィアアッセイに用いるFGF等の細胞増殖因子、幹細胞の特定遺伝子(ALDH1、SOX2など)、幹細胞に関与していると言われているmicroRNA(miR17、miR18など)の購入に使用する予定である。
戦国期印章・印判状に関する総合的研究

私達は、戦国期に大名や領主、奉行人などが発給した文書の内、印が捺されて出された印判状に注目して、そこに捺されている印章の印影・印文・大きさ・色などを調査して印章台帳及び印章目録を作成した。本来は、全ての地域・領国にわたって調査し、収集する予定であったが、研究期間内には調査、収集することが出来なかった地域・領国も存在するが、集成した結果は、戦国期に使われていた印章は350点以上判明した。その内訳は、次の通りである。伊達氏関係38点関東地方非北条氏系領主関係81点上杉氏関係31点武田氏関係77点今川氏関係29点徳川氏関係36点畿内近国地方10点四国地方15点九州地方23点これまで知られていた点数(『国史大辞典』収載の戦国期印章点数)と比較すると約2.5倍の数である。こうした成果は今後の戦国期研究の基盤を拡充したといえる。これら印章の個々の特色についてや印判状の機能・役割について、先行研究でも一定の意味付けがなされているが、おそらく今回の集成結果によって根本的に見直さなければならないのではないかと考える。そのことは報告書に掲載した研究報告9本の論文にも既に示されているところである。4年間の研究期間の第1年度に当たり、研究内容、研究分担、情報の集積と交換等の方法について、分担者・協力者の間で打ち合わせを行い、それぞれ研究に着手した。まず、情報の交換と公開のために、代表者のもとで「戦国期印章研究会」の名でホームページを立ち上げた。ついで印章台帳・印章目録・印判状目録の形式を策定し、用紙を作成してそれぞれに送付した。代表者・分担者・協力者は各自役割分担に従って適宜調査、史料の収集を行い、印章台帳等の作成を行った。第1年度においては部分的な集約であるが、すでに30点近くの印章の情報が集まっている。また、昨年暮れには第1回の研究会(於山口市)を行い、研究分担者・協力者によって次のような報告が行われ、研究課題の輪郭が明らかにされ、一定の研究の進展が見られた。【研究代表者・分担者の報告】有光友學戦国期印章・印判状研究の紹介綿貫友子伊達氏印章・印判状研究の紹介秋山伸隆毛利領国における印章使用例について市村高男土佐戦国史研究の現状と課題仁木宏惣構論序説-戦国期都市論の一視角-【研究協力者・補助者の報告】阿部浩一中近世移行期の蔵論をめぐって-近年の研究動向を手がかりに-和田秀作大内氏の印章について千葉真由美近世百姓印研究さらに、研究会の折りに戦国大名大内氏の遺跡を見学し、また、山口市文書館において戦国期文書の調査を行い種々の知見を得た。4年間の研究期間の第2年度に当たり、前年度に引き続いて、代表者・分担者・協力者は各自役割分担に従って適宜調査、史料の収集を行い、印章台帳等の作成を行った。また、昨年秋には第2回の研究会(於横浜市)を行い、研究分担者・協力者によって次のような報告が行われ、研究課題について具体的に明らかにされ、研究の進展が見られた。【研究分担者の報告】井原今朝男「室町・戦国期の無利子の借銭」市村高男「佐竹氏の印判について」川岡勉「四国における印判状について」森田恭二「豊臣秀次・秀頼の朱印状」【研究協力者・補助者の報告】片桐昭彦「印判状発給の在り方から権力を考える」立花京子「明智光秀の印章と花押」坂本彰「小机城について」さらに、研究会の初日には、神奈川県立歴史博物館において、同館所蔵の狭山北条家文書・本光寺文書・桜井家文書・江梨鈴木家文書などについて説明を受け、見学した。引き続いて、同館の常設展を見学した。また、最終日には、戦国大名北条氏の支城である小机城を見学した。

なお、研究会には、研究代表者・分担者・協力者・補助者だけでなく院生・学生も参加して、研究体制に広がりを見せた。4年間の研究期間の第3年度に当たり、前々年度・前年度に引き続いて、代表者・分担者・協力者は各自役割分担に従って適宜調査、史料の収集を行い、印章台帳等の作成を行った。また、昨年秋には第3回の研究会(於大分市)を行い、研究分担者・協力者によって次のような報告が行われ、研究課題について具体的に明らかにされ、研究の進展が見られた。【研究分担者の報告】鈴木敦子「戦国期肥前国の動向について」【研究協力者・補助者の報告】立花京子「天下布武印の形状について」鹿毛敏夫「大友館・府内町について」三重野誠「戦国都市臼杵について」坂本嘉弘「発掘より見た府内町について」坪根伸也「発掘より見た府内町大友館について」さらに、研究会の二目目には、研究会の会場である大分県立先哲史料館において、同館所蔵の戦国期の古文書である「甲斐家文書」「城内文書」「大友文書」「渡辺文書」「平林文書」「田北文書」などについて説明を受け、見学した。また、最終日には、大分県・大分市教育委員会埋蔵文化課の担当者による案内と説明のもと大友館及び府内町の遺跡及び遺物の見学を行った。研究計画の最終年度により、各自の分担地域における戦国大名発給印判状の悉皆的調査・収集に従事する。又、研究分担者ではカバーできない地域における戦国大名発給印判状の調査・収集について、該地域における戦国期研究者を研究協力者として依頼し、その集約に努力する。以上の調査・収集の成果をうけて、研究計画初年度より取り組んできた印章台帳・印章目録・印判状目録の作成を各研究分担者及び代表者の下で行う。引き続いて、順次、それらの台帳・目録を研究代表者の下で研究補助者によって統一基準でもってパソコン入力を行う。さらに、各研究分担者・協力者によって、収集されたデーターをふまえて各戦国大名、領国、地域ごとにその実態、特色、役割等について研究を深め、論文の作成に従事した。以上の諸成果をもとに、報告書作成のための編集を行い、印刷に付した。総頁500頁近い報告書が刊行されることとなっている。なお、今年度も研究代表者・分担者・協力者・補助者が一堂に会して研究会を下記のように実施した。2003(平成15)年10月11日(土)から13日(月)に、仙台市博物館及び周辺史跡巡見として行った。研究報告市村高男関東における非北条氏系領主層の印章について菅野正道伊達氏における印判状の成立福島金治戦国島津氏琉球渡海印判状と船頭・回船衆井原今朝男中世の印章と出納関係文書について文書見学仙台市博物館所蔵文書、展示見学同博物館特別展示「禅と武家」史跡見学伊達氏3代御霊屋など
第2言語習得における学習開始年齢と長期的到達度に関する実証的研究

本年度は、本科研費の最終年度であり、4年間の研究成果報告書を仕上げたことが特筆すべきことであった。本研究期間内に、筆者は3つの大きな実験を行った。その第3番目の報告(実験3)が今年度の主目的であるので、その研究報告を以下に記載したい。日本語の束縛形式である「自分」の持つ3つの文法特性、主語指向性、局所束縛性、長距離束縛性の習得を題材に、言語習得の臨界期仮説について第二言語習得研究の立場から考察を加えた。被験者は、日本に連続して5年以上在住し、かつ日常生活で日本語を頻繁に使用している59名の英語母語話者である。独自に作成した絵を用いて、真偽テストを被験者に課し、「自分」の3特性の習得を調査した。実験結果として、被験者全体では、学習開始年齢が高くなればなるほど、真偽テストでの成績が下降して行く傾向を示した。しかし、滞在年数が10年以上の被験者に限って分析すると、同一の下降傾向は見出されなかった。すなわち、思春期を過ぎた学習者であっても「自分」の特性が習得可能だということである。学習開始年齢にさほど影響を受けない文法項目が存在し、普遍文法(UG)の原理はそのような項目である可能性が示唆される。ただし、Shirahata(2002)で調査した子どものL2学習者と、その習得に要する時間に大きな差があり、このような習得に要する時間の差が年齢効果なのかも知れない。以上が実験3の内容であり、実験1と実験2の結果とともに研究成果報告書に掲載した。当科研費(基盤研究(C)(2)、「第2言語習得における学習開始年齢と長期的到達度に関する実証的研究」)の採用通知を、平成11年10月末に頂いたこともあり、本年度中に実施できた内容は実験問題の作成と被験者を集めることの2点であり、何らかの実験は施行することはできなかった。ただ、本科研費は4年間継続のものであり、平成12年度以降は十分な研究成果を公表することができると考えている。実験問題作成であるが、まず、どのような項目を調査するかということを検討した。その結果、被験者の発話資料を収集することの他に、まずもって、句構造規則、機能範疇、束縛理論、数量詞遊離の4項目に関する実験問題を作成することに決め、一応の完成を見た。これらの実験問題を使用して、最初に予備実験をおこないたい。被験者は日本(静岡県)に滞在し、筆者の研究に理解を示してくれた外国人の方々を数名確保できた。平成12年度はこれらの被験者を対象に、第2言語の学習開始年齢が長期的到達度にどのように影響を及ぼすか、そして、習得困難な項目を明らかにしていきたい。本基盤研究(C)(2)「第2言語習得における学習開始年齢と長期的到達度に関する実証的研究」は、言語習得の臨界期について、第2言語の習得過程から考察をしようとするものである。平成11年度から4年間の交付を受けた研究であり、本年度はその2年目に当たる。昨年度は、補欠採用ということもあり、時間的に十分な研究が遂行されたとは言えなかった。今年度は実験問題の一部も完成し、実際に被験者を使って実験を行うことができた。実験内容は、数量詞連結構文の習得である。刺激文を73用意し、日本で日本語を学ぶ外国人学習者に各文の文法性を判断してもらった。また、統制群として、同一の問題を日本語母語話者20名にも実施した。その研究結果の一部は、静岡大学教育学部研究紀要に載せることができた。研究結果の一部として次のようなことが判明した。

言語習得の臨界期と言われる思春期を過ぎてから第2言語として日本語を学習し始めた学習者でも、少なくとも数量詞連結構文の習得に関して、日本人と同様の言語知識を身に付けることができる。この点からも臨界期仮説について再考する必要が生じてくる。また、今後の研究成果報告として、3月24日に静岡大学で開かれる日本第二言語習得学会と、10月にハワイ大学で開がれるPacSLRFで成果を発表する予定である。研究発表と平行して、調査項目をさらに増やし、より一般化できる仮説を提示したいと考えている。論文「研究開発学校で英語に接した児童のその後の英語能力」において、国際理解教育の研究開発学校として、文部省より3年間の指定を受けた小学校(A小学校)で「英語学習」を経験した生徒の、中学校入学後の英語能力を、中学生になって初めて英語学習を開始した生徒の英語能力と、3つの実験により比較調査した。小学校で国際理解教育の一環として「英語教育」を行なう場合、何が期待でき、何を期待すべきでないかを調査した。以下を調査課題として立て、実験を行ない、結果を分析することにした。調査課題:英語授業を週1回3年間、合計105時間行なうと、次のような効果が期待できる:(a)英語教育経験者であるExは非経験者のNon-Exよりも音素識別能力に優れる。(b)ExはNon-Exよりも英語発音能力が優れる。(c)ExはNon-Exよりも英語で積極的に話そうとし、発話数も多くなる。実験1として、音素識別テストを実施した。その後、ExとNon-Exの1年生の中から無作為に選んだ被験者(それぞれ20名)に対して、彼等の英語発音能力を測定し、両者の結果を比較した。これを実験2とする。さらに、実験2と同じ被験者に5分間自由に英語で話をして貰い、量的視点から彼等の英語発話語数を比較した。これを実験3とする。実験結果は、Exの英語運用能力とNon-Exの英語運用能力とは全く変わらないというものであった。A小学校で実践された授業方法では英語能力の伸長に効果がなかった理由は、とても単純だと思える。それは、英語に接触する時間があまりにも少なかったためである。週1回で、教師からの発音指導もさほど期待できず、ビンゴゲームなどの遊びの要素の強いゲームを中心とした活動では、年35時間で、たとえ3年間継続しても、英語能力そのものの発達には、効果は期待できないということであろう。本年度は、本科研費の最終年度であり、4年間の研究成果報告書を仕上げたことが特筆すべきことであった。本研究期間内に、筆者は3つの大きな実験を行った。その第3番目の報告(実験3)が今年度の主目的であるので、その研究報告を以下に記載したい。日本語の束縛形式である「自分」の持つ3つの文法特性、主語指向性、局所束縛性、長距離束縛性の習得を題材に、言語習得の臨界期仮説について第二言語習得研究の立場から考察を加えた。被験者は、日本に連続して5年以上在住し、かつ日常生活で日本語を頻繁に使用している59名の英語母語話者である。独自に作成した絵を用いて、真偽テストを被験者に課し、「自分」の3特性の習得を調査した。実験結果として、被験者全体では、学習開始年齢が高くなればなるほど、真偽テストでの成績が下降して行く傾向を示した。しかし、滞在年数が10年以上の被験者に限って分析すると、同一の下降傾向は見出されなかった。すなわち、思春期を過ぎた学習者であっても「自分」の特性が習得可能だということである。学習開始年齢にさほど影響を受けない文法項目が存在し、普遍文法(UG)の原理はそのような項目である可能性が示唆される。
人工現実感を利用した人間の空間知覚特性の解析に関する研究

1.目的人工現実感(virtual reality)システムは,コンピュータとの間の通信や移動ロボットの遠隔操作を行うための新しいマン・マシン・インタフェースとして注目されている.本研究では,人工現実感システムの最適設計を行うための基礎的研究として,人工現実感が与えられた場合の人間の運動制御能力とその限界,空間知覚特性あるいは心理的影響などを詳しく解析するための実験システムの構築を目的とした.2.方法本研究では,周囲空間の空間知覚特性に大きく依存する人間の姿勢制御特性に着目し,直立した被験者に呈示する視覚情報を,頭部装着用視覚入力装置(HMD;ソニー製バイザートロン)と計算機仮想空間に基づいて人為的に改変し,このときの姿勢制御系の応答を解析するためのシステムを構築した.被検者は,3個のLEDが正三角形の頂点にくるように配置されたヘルメットを装着して静止直立する.これらを光学式位置検出装置で計測した後,パソコンにおいて処理することにより頭部の座標が計算され,これに応じた線画の立体映像(対角線が連結された直方体)がHMDを通して被験者の左右両眼に呈示される.3.結果従来,人間の頭部運動を光学的に非接触で計測するためには,2台のカメラが必要であったが,本システムにより,1台のカメラだけで頭部の6自由度の運動をリアルタイムに計算することが可能となった.実験では,視覚刺激座標を時間離散的に呈示し,その呈示周期を徐々に増加させた場合の動揺開始時間を,視野を左または右だけに限定した場合について比較することにより,右脳の空間知覚機能における優位性を検討した.その結果,主としてHMDの視野の狭さが原因で,左右視野の間に有意な差を見いだすには至らなかった.1.目的人工現実感(virtual reality)システムは,コンピュータとの間の通信や移動ロボットの遠隔操作を行うための新しいマン・マシン・インタフェースとして注目されている.本研究では,人工現実感システムの最適設計を行うための基礎的研究として,人工現実感が与えられた場合の人間の運動制御能力とその限界,空間知覚特性あるいは心理的影響などを詳しく解析するための実験システムの構築を目的とした.2.方法本研究では,周囲空間の空間知覚特性に大きく依存する人間の姿勢制御特性に着目し,直立した被験者に呈示する視覚情報を,頭部装着用視覚入力装置(HMD;ソニー製バイザートロン)と計算機仮想空間に基づいて人為的に改変し,このときの姿勢制御系の応答を解析するためのシステムを構築した.被検者は,3個のLEDが正三角形の頂点にくるように配置されたヘルメットを装着して静止直立する.これらを光学式位置検出装置で計測した後,パソコンにおいて処理することにより頭部の座標が計算され,これに応じた線画の立体映像(対角線が連結された直方体)がHMDを通して被験者の左右両眼に呈示される.3.結果従来,人間の頭部運動を光学的に非接触で計測するためには,2台のカメラが必要であったが,本システムにより,1台のカメラだけで頭部の6自由度の運動をリアルタイムに計算することが可能となった.実験では,視覚刺激座標を時間離散的に呈示し,その呈示周期を徐々に増加させた場合の動揺開始時間を,視野を左または右だけに限定した場合について比較することにより,右脳の空間知覚機能における優位性を検討した.その結果,主としてHMDの視野の狭さが原因で,左右視野の間に有意な差を見いだすには至らなかった.
顔面けいれんの分析による脳神経の脆弱性予測および脳神経機能障害の治療法の開発

顔面けいれん患者を対象とし、顔面神経と聴神経を脳神経の運動および感覚神経のモデルとし研究を行った。手術中に人工髄液を聴神経の周囲に注入すると聴神経の機能の回復が速くなった。人工髄液のpHが生体内と同様に保たれ、神経保護作用があるとされるマグネシウムイオンが調整されているためと考えられた。術前の顔面神経のMRIの拡散強調画像での評価および術中の顔面神経核の異常興奮の測定は困難であった。顔面痙攣患者では、高血圧や糖尿病の罹患率が健常人と同等かむしろやや少ない。椎骨動脈で脳幹部が強く圧迫されている場合や手術中の止血剤(酸化セルロース)を多く使用した場合に術後の一過性の顔面神経麻痺が生じやすい。本研究は顔面けいれん患者を対象とし、その術前後の神経機能を検討して脳神経の機能障害の経過およびその原因を解明することを目的としている。顔面けいれんでは血管圧迫による顔面神経の過剰興奮を認めるが機能的にはほぼ正常であり、隣接する聴神経の機能も正常である。術後には過剰興奮の改善と共に、術中操作による神経機能障害が一過性に出現し、改善してゆく。本研究は、顔面神経と聴神経を脳神経の運動神経および感覚神経のモデルとし、手術操作、高血圧や糖尿病などの基礎疾患、MRIによる神経の解剖学的特徴など、脳神経の機能に影響を与える因子を検討するものである。本年は、約70名の手術があり、その全例で術中に調整脳幹誘発反応を記録した。また、患者の基礎疾患(高血圧や糖尿病など)を検討した。また、頭部MRIを撮像し、拡散協調画像により顔面神経のtensor imageの描出や顔面神経と圧迫血管の解剖学的関係の三次元画像により立体的に描出する試みを行ってきた。本年までの試みでは、顔面神経をtensor imageで描出するのは全例では困難であり、顔面神経のtensor imageと術後の神経障害の関連は明らかでない。患者の基礎疾患では、高血圧や糖尿病患者の罹患率が健常人よりむしろ少ないことが明らかとなった。また、椎骨動脈により、大きく脳幹部が圧迫されている患者では術後に一過性の顔面神経麻痺が生じやすいことが明らかとなった。一年目、すべての患者において聴神経のデータは集積しえた。また、既往歴や術後の顔面神経麻痺の出現の有無やその時期、また各患者の既往歴や動脈硬化の指標となるCAVIのデータについても記録はしえた。しかし、tensor imageによる顔面神経の描出が予想に反して困難であり、十分な解析に耐えるだけのデータは現時点では集まっていない。三次元構成のソフトウェアは入手し、今後の解析につなげる予定である。本年は、約65名の手術があり、その全例で術中に聴性脳幹誘発反応を記録した。また、顔面神経の異常興奮の指標である、異常電位の測定を行った。また患者の基礎疾患(高血圧や糖尿病など)を検討し、頭部MRIを撮像し、拡散協調画像により顔面神経のtensor imageの描出や顔面神経と圧迫血管の解剖学的関係の三次元画像により立体的に描出する試みを行ってきた。本年までの試みでは、顔面神経核の異常興奮を加算平均による手法で測定するのは困難であり、またtensor imageで描出するのは全例では困難であることが明らかとなった。顔面神経核の異常興奮の程度と術後の神経障害の関連は明らかでない。一年目および二年目と、すべての患者において聴神経のデータは集積しえた。また、二年目には顔面神経核の異常興奮の程度の指標となる顔面金の異常電位を測定しえた。既往歴や術後の顔面神経麻痺の出現の有無やその時期、また各患者の既往歴についても記録はしえた。三次元構成のソフトウェアによる解析をくわえ、今後につなげる予定である。顔面けいれんの術後には過剰興奮の改善と共に、術中操作による神経機能障害が一過性に出現し、改善してゆく。本年は、64名の顔面けいれんに対する神経血管減圧手術があり、その全例で術中に聴性脳幹誘発反応を記録した。また、顔面神経の異常興奮の指標である、顔面神経核からの異常電位および顔面表情筋からの異常活動の測定を行った。

また患者の基礎疾患(高血圧や糖尿病など)を検討し、頭部MRIを撮像し、拡散協調画像により顔面神経のtensor imageの描出や顔面神経と圧迫血管の解剖学的関係の三次元画像により立体的に描出する試みを続けた。昨年までの結果より、顔面神経核の異常興奮を加算平均で評価するのは困難であることが判明しており、測定データを陽性化(rectify)し加重平均することとした。これにより、顔面表情筋と同様に顔面神経核からの異常信号を測定であったが、全例で測定できるわけではなく、接地電極などの工夫など今後も検討を続ける必要があった。顔面神経核の異常興奮の程度と術後の神経障害の関連は明らかでない。椎骨動脈により、大きく脳幹部が圧迫されている患者では術後に一過性の顔面神経麻痺が生じやすい傾向があったが、これは椎骨動脈の異動のために酸性の止血材料(サージセル)を使用したためと考えられた。術後の顔面神経麻痺の出現には酸性止血材料が関与していると考えられ、過剰な使用は術後の神経障害を誘発しうることが明らかとなった。顔面けいれん患者を対象とし、顔面神経と聴神経を脳神経の運動および感覚神経のモデルとし研究を行った。手術中に人工髄液を聴神経の周囲に注入すると聴神経の機能の回復が速くなった。人工髄液のpHが生体内と同様に保たれ、神経保護作用があるとされるマグネシウムイオンが調整されているためと考えられた。術前の顔面神経のMRIの拡散強調画像での評価および術中の顔面神経核の異常興奮の測定は困難であった。顔面痙攣患者では、高血圧や糖尿病の罹患率が健常人と同等かむしろやや少ない。椎骨動脈で脳幹部が強く圧迫されている場合や手術中の止血剤(酸化セルロース)を多く使用した場合に術後の一過性の顔面神経麻痺が生じやすい。今後は特に画像データの解析に注力し、術前の拡散協調画像の撮像条件を変更して工夫を行ってゆく。また、術中の顔面神経の直接刺激により顔面神経機能を術中にも評価し、その結果と顔面神経の機能障害の関連について評価する。また、聴神経および顔面神経の機能の保護および改善のために人工髄液の効果について検討を開始する。人工髄液はヒトの脳脊髄液の同様のpHに保たれ、マグネシウムイオンなど神経保護に有用とされる電解質が含まれている。術中にこれを使用した際の顔面神経や聴神経の電気生理学的変化について検討する。今後は加算平均による顔面神経核の興奮状態および画像データの解析(術前の拡散協調画像の撮像条件を変更して工夫)を行ってゆく。聴神経および顔面神経の機能の保護および改善のために人工髄液の効果について検討を続行する。機能的脳神経外科本年度は、術中の聴覚のモニターである聴性脳幹誘発反応はほぼ予定通りに記録可能であったが、顔面神経および顔面表情筋の電気生理学的検査の記録については術中のartifactやノイズが大きく、十分に記録できなかった例が散見された。このため、刺激および記録電極の消費が予想外に少なく、電極の購入費が抑制された。
ネコにおけるハイスループット薬物代謝酵素測定システムの開発

ネコの薬物代謝に関する知見は著しく不足している。本研究では薬物代謝に重要な数種のネコのシトクロームP450(CYP)の大腸菌膜発現系を用いた薬物相互作用のスクリーニング系を確立した。6種のCYPに好適な蛍光基質を選定し、ヒトの分子種特異的阻害薬や小動物臨床で使用されている薬の影響を検討した。その結果、一部の抗真菌薬や麻酔薬が低濃度で阻害作用を示した。ネコ肝臓に最も多く発現するCYP2Eを低濃度で抑制する薬は見つからなかった。ネコCYP3Aを阻害する多くの薬が確認されたが、ヒトやイヌのCYP3Aに比べて感受性が低かった。さらに多くの臨床薬の阻害作用について本システムを用いて検討する必要がある。昨年、発現できなかったネコCYP分子種の構築とその活性を測定できた。また、CYP2D6、CYP3A131について分子多型の探索を行った。AネコP450分子種の大腸菌発現系の構築とその代謝活性(前年度からの継続):これまで行ってきた脂溶性の高い5'末端を削ってウシのCYP17と取り替えるIwataら(1999)の方法に加えて、大腸菌膜タンパクであるompAにP450 cDNA全長を連結させることにより、新たに、CYP2A、CYP2B分子種の膜タンパクを作成できた。これらは市販の蛍光基(BFC、EFC)を代謝する。また、CYP3Aについてもヒトおよびイヌ由来分子種の発現にも成功した。これらはネコCYP3Aと同様にBFC代謝活性を示した。BネコP450分子種の遺伝的多型と代謝に及ぼす影響:CYP3A131:ネコ15匹のcDNA全長を調べた結果、2ヶ所の同義置換と5ヶ所の非同義置換が同定された。このうち、酵素活性に影響をおよぼす可能性の高い基質認識部位における2種の非同義置換の一方、および両者を持つCYP3A131を大腸菌に発現させた結果、3種の変異型はBFC活性のKm値が対照よりも一桁以上高くなり、Vmaxは半減した。CYP2D6:ネコ6匹のcDNA全長を調べた結果、同義置換および非同義置換ともそれぞれ4カ所が認められた。さらに、The amplificationrefractory mutationsystem (ARMS)プライマーを用いてSYBRGreenによるリアルタイムPCRを行う簡易検出法を確立して50匹のネコゲノムを調べた結果、基質認識部位に認められた非同義変異を持つ個体は2例であった。本研究の目的は、主要なコンパニオンアニマルでありながら代謝酵素に関する知見が大幅に不足しているネコについて、特にシトクロームP450分子種の性状を代謝活性を含めて明らかにすることである。A薬物代謝に関与する全P450分子種cDNA完全長の塩基配列と組織発現:ネコの薬物代謝に重要と思われるCYP2分子種のうち、新たにCYP2AとCYP2Bの全長配列を明らかにできた。CYP2Bは肝臓からは検出されず、肺と小腸で比較的多く発現していた。CYP2Cの類似配列も得られたが、偽遺伝子であった。肝臓ではCYP2E>2A>3A>1A>2Dの順に発現していた。また、小腸で発現しているCYP分子種はCYP3Aが圧倒的であり、ついでCYP2Bであった。これらの遺伝子はイヌと最も高い相同性を示し、ヒトがこれに続いた。BネコP450分子種の大腸菌発現系の構築とその代謝活性:CYP3A131とCYP1A2、CYP2E2のN末端を修飾したネコP450分子種を大腸菌に発現させることができた。ヒトのCYP分子種やネコの肝臓ミクロソームで代謝が報告されている蛍光基質のうち、CYP3A131は7-benzyloxy-4-trifluoromethylcoumarin(BFC)、1A2は7-ethoxy、7-benzyloxy、2E2は7-methoxyのそれぞれresorufin誘導体に対する代謝活性を示した。C医薬品のP450分子種代謝活性に対する阻害作用:多くの動物種で主要な薬物代謝酵素とされるCYP3A131の代謝活性に対する阻害薬の作用を観察した。BFCを基質としたところ、よく知られているCYP3A阻害薬であるミコナゾールやエリスロマイシンの他、デキサメサゾンやメデトミジンも強く阻害した。これらは併用が多いので、薬物相互作用の可能性が示唆された。