hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自殺企図者の精神医学的研究:自殺企図の精神病理および生物学的背景、危険因子の研究

本研究では、自殺企図の生物学的背景の探索も行われるが、2004年度は、59名の患者で、書面による同意に基づき末梢静脈採血を行い、ゲノムを抽出した。現在、セロトニン・トランスポーター遺伝子の遺伝子多型の解析を行い、遺伝子型の頻度を調べている。これまでのところ、有意な所見は得られていないが、来年度以降は、さらに自殺企図時の心理・精神病理、自殺企図者の人格傾向、精神疾患などの相互の関連性について解析を行い、また、ゲノム解析については、対象とする遺伝子を拡げて臨床データとの間の関連研究をすすめたい。平成17年度は、自殺企図により横浜市立大学医学部附属市民総合医療センター・高度救命救急センターに搬送され、精神医療センターを受診した患者(累積)222名(男性85名、女性137名、平均年齢37.9歳)を対象に研究を行った。患者の心理・社会的背景、臨床データを収集するとともに過去の自殺企図の有無と内容、今回の自殺企図についても詳細に調査した。また、構造化面接を行い精神医学診断を確定した。さらに精神症状・人格傾向については、抑うつ症状、衝動性、攻撃性を、標準化されたスケールを用いてそれぞれ評価した。自殺企図者の年齢構成を見ると、精神医学診断は、83%がDSM-IVのI軸診断を有し、その内訳はうつ病を含む気分障害が32%と最多で、適応障害が23%と続いた。男性では、女性に比してより致死性の高い自殺企図手段をとること、精神科受療率が低いことなどがうかがわれた。17年度は、60名の対象者について遺伝子多型の解析を行い。1)セロトニン・トランスポーター遺伝子の5-HTTLPR多型、2)セロトニン1B受容体遺伝子のG861C多型、3)TPH遺伝子のA218C多型の解析を行った結果、1)ではアレル頻度で1:s=15.8:84.2、2)ではG:C=50.6:49.4、3)ではA:C=52.5:47.5という結果を得ている。これまでのところ、自殺企図者におけるこれらの頻度と、文献値とで有意差は得られていないが、対照群の検体を集め、解析を進め、さらに比較検討を進める。また、来年度以降はさらに、1)のイントロン2多型、センロトニン2A受容体多型など、遺伝子のターゲットを拡げるとともに、それぞれ100人以上の自殺企図者および対照群について解析を進める予定である。そして、対象者の背景データ・臨床データとの関連性を解析する予定である。平成18年度は、自殺企図により横浜市立大学医学部附属市民総合医療センター・高度救命救急センターに搬送され、精神医療センターを受診した患者320名(2003年より累積;男性126名、女性194名)を対象に研究を行った。自殺企図者の年齢構成を見ると、精神医学診断は、95%が診断可能で、81%がDSM-IV・I軸診断を有し、その内訳はうつ病を含む気分障害が24%と最多で、適応障害が18%、精神病性障害が17%と続いた。自殺企図手段で激烈な方法を選択したものは有意に年齢が高く、単身生活が有意に多かった。遺伝子多型解析は、平成17年度よりさらに対象者数を増やし92名の対象者と、あらたに112名の健常対象群の協力を得て解析を行った。5-HTT・LPR多型については遺伝子型(χ2検定、P=0.423)、アレル頻度(χ2検定、P=0.202)の分布に自殺企図群と健常対照群との間に有意差は認められなかった。5-
ゲノム構成要素としての転移因子の組み換え機構解析のためのバキュロウイルスの利用

レトロトランスポゾンは転移因子として分類されているが、キイロショウジョウバエのテロメアにおける末端保護配列という新たな機能を獲得したように、染色体の重要な構成要素として位置付けることが出来る。また、最近、これらの転移因子様配列が修復に関係している報告が出てきており、この視点からも、ゲノムへのそれらの挿入機構を解析することは、染色体そのものの成り立ちを探る上で重要な意味をもつ。そのためにバキュロウイルスに組み込んだ効率の良い解析系を使用したカイコnon-LTR型レトロトランスポゾンBMC1の挿入機構の解析進めることにした。この解析系を利用してリボゾーマルDNAクラスターに特異的に挿入されているレトロトランスポゾンR2Bmを解析した結果、エンドヌクレアーゼと逆転写酵素のORFを一つしか持たないR2Bmは、Target Primed Revers Transcription(TPRT)反応により3'末端は挿入できるが、5'末端は挿入できなかった。そこで将来的にも利用範囲の広いgag様配列を含むORF1とエンドヌクレアーゼと逆転写酵素を含むORF2をもつBMC1を候補に選んだ。われわれが単離した配列はORF1を含まなかったので、ORF1及びORF2を含む配列をPCR法により構築し、バキュロウイルスへの組み込みを進めている。コードしている配列が確かに目的のペプチドに変換されるかを昨年検証し、エンドヌクレアーゼ・ドメインをクローン化し大腸菌中でペプチドを生成しそのアミノ酸配列をGCマス・スペクトロメーターで解析し目的のペプチドを確認した。ORF1を持つモデルとしてリポゾーマルDNA特異的に挿入が起こるR1BmについてもPCR法でクローン化しバキュロウイルスへの組み込みを今年度行い細胞への導入を行った。結果、効率はそれほど高くないが導入が認められた。またR1Bmの導入位置については、部位特異的と考えられているが実際はそれほど固定されていなかったことから、R2Bmとは異なる機構が働いているかもしれない。この問題については、R1Bm同様にORF1を持つBMC1についても検証を行うことが必要である。BMC1についてはベクター内に構築されたが引き続き導入実験を進めている段階である。我々の構築した解析系がレトロトランスポゾンを初めRNA型転移因子様配列の導入解析に極めて有効であることが再度確認できたことから、トランスポゾンのようなDNA型転移因子の解析にも利用できると考えている。この視点から、ゲノムへのそれらの挿入機構を解析することは、染色体そのものの成り立ちを探る上で重要な意味をもつ。この解析系を利用してリポゾーマルDNAクラスターに特異的に挿入されているレトロトランスポゾンR2Bmを解析した結果、エンドヌクレアーゼと逆転写酵素のORFを一つしか持たないR2Bmは、Terminal Primed Reverse、Transcription(TPRT)反応により3'末端は挿入できるが、5'末端は挿入できなかった。コードしている配列が確かに目的のペプチドに変換されるかを検証するために、エンドヌクレアーゼ・ドメインをクローン化し大腸菌中でペプチドを生成しそのアミノ酸配列をGCマス・スペクトロメーターで解析し目的のペプチドを確認した。ORF1を持つモデルとしてリポゾーマルDNA特異的に挿入が起こるR1BmについてもPCR法でクローン化しバキュロウイルスへの組み込みを進めている。ORF1を持つモデルとしてリポゾーマルDNA

特異的に挿入が起こるR1BmについてもPCR法でクローン化しバキュロウイルスへの組み込みを今年度行い細胞への導入を行った。結果、効率はそれほど高くないが導入が認められた。またR1Bmの導入位置については、部位特異的と考えられているが実際はそれほど固定されていなかったことから、R2Bmとは異なる機構が働いているかもしれない。この問題については、R1Bm同様にORF1を持つBMC1についても検証を行うことが必要である。BMC1についてはベクター内に構築されたが引き続き導入実験を進めている段階である。我々の構築した解析系がレトロトランスポゾンを初めRNA型転移因子様配列の導入解析に極めて有効であることが再度確認できたことから、トランスポゾンのようなDNA型転移因子の解析にも利用できると考えている。
歯胚の発生制御機構の解析

ヒト歯胚完全長cDNAライブラリーの構築SMART法(Biotechniques 26:542-8)の原理に従い、DNase処理したヒト鐘状期歯胚poly-A RNAを鋳型としセンス/アンチセンス両鎖の5'-末端にアンカー配列を付加したcDNAライブラリーを構築した。但し、原法ではセンス/アンチセンス両鎖の末端に共通のアンカー配列を付加するのに対し、本研究においてはセンス鎖末端にはAAGCAGTGGTAACAACGCAGAGTをアンチセンス鎖末端にはGCTGATGGCGATGAATGAACAを付加することにより、5'-RACE/3'-RACEの特異性の改善を図った。つぎに両アンカー配列をプライマーとしたPCRでds cDNAを増幅したのち、ベクターに組み込んでライブラリーを構築した。ヒト歯胚特異的遺伝子の同定平成11年度にSAGE法で得たtagシークエンスの陽性クローンをライブラリーよりコロニーハイブリダイゼーション法により選択しtagシークエンスと5'-アンカーあるいは3'-アンカーを用いてRACE cDNA cloneを増幅し、ベクターにサブクローニングしたのち配列を決定した。これまで、3つのクローンの遺伝子配列を決定したがホロモジー検索の結果、いづれもイントロンを含む既知のゲノム配列に一致していた。この結果はDNase処理したpoly-A RNAをcDNAの鋳型とした事実と矛盾するためその原因を追求している。平成10年度は、研究計画に従って歯胚に発現するmRNA量を反映した遺伝子ライブラリーをSerial Analysis of Gene Expression(SAGE;Science 270:484-,′95)に準じて作成した。当初の計画ではマウスの歯胚を実験材料としていたが、得られる遺伝子情報の有用性を考慮し、ヒト歯胚より遺伝子ライブラリーを作成した。ヒト歯胚として、矯正歯科臨床でarch length discrepancyの解消を目的として摘出された第三大臼歯を用いた。摘出された歯胚はcap stageの中期から後期にあたりエナメル器の咬頭部分が石灰化しはじめていた。このエナメル器より抽出したtotal RNAより逆転写反応でcDNAを合成した。PCRによりアメロゲニンの遺伝子発現を調べることで、cDNAのクオリティーをチェック後、SAGEのプロトコールに準じて遺伝子ライブラリーを作成した。SAGEにより作成されるライブラリーは10mer前後の異種オリゴマー約50分子からなるコンカテマー遺伝子クローンにより構成される。ライブラリー作成にあたり、まず既知遺伝子の部分配列のホモロジー検索をEntrez BLAST searchで行ったところ910merではもとの既知遺伝子をヒットすることか出来なかった。そこで、我々は的確にもとの遺伝子クローンをヒットできる16merの異種オリゴマーからなるコンカテマー遺伝子クローンを作成した。平成11年度はこのクローンのシーケンシングとホモロジー検索を進める予定である。平成11年度に行った鐘状期ヒト歯胚mRNA由来のSAGE concatemercDNA cloneの解析の結果、延べ1055のtagシークエンスを得た。構成的に発現している遺伝子以外の既知のヒト遺伝子あるいはヒト以外の種の既知遺伝子とホモロジーの高い遺伝子には下記のものが含まれた。
角柱三軸試験による3次元下における地盤材料の分岐現象の把握とそのシミュレーション

本研究では,三次元条件下での地盤材料の変形・破壊挙動の正確な把握を目的とし,再構成粘土の角柱供試体を用いて圧密非排水三軸圧縮試験を行った。供試体寸法および載荷速度を変化させ,正規圧密・過圧密それぞれの場合について試験を実施した。供試体に2mm格子のメッシュを描いたゴムスリーブを被せて設置し,せん断中に随時供試体二側面をデジタルカメラで撮影し,画像解析によってひずみの局所化を可視化し,定量化を行った。本研究で得られた主な知見は以下の通りである。小ひずみ領域においては,載荷速度が速いほど,軸差応力および破壊時の応力比が大きくなり,ひずみ速度依存性挙動が角柱供試体を用いた実験においても確認できた。一方,変形モードにも載荷速度の影響が現れ,載荷速度が遅いほど,より自由度の大きい供試体側面部において,より顕著に変形の局所化が観察された。また,全般的に過圧密粘土の方が正規圧密粘土よりもひずみの局所化の現れる範囲が大きい。また,正規圧密粘土の方がより顕著に,ひずみ速度が変形の局所化に与える影響が大きい。一方,最終的な変形モードは正規・過圧密といった粘土自身の性質よりも,断面形状,細長比等の供試体形状が支配的である。応力ひずみ曲線と供試体の変形に関しては,供試体が座屈するように折れ曲がって変形したものは軸差応力が急激に低下し,ひずみ軟化の度合いが大きい。一方,複数のせん断帯が複雑に交差して破壊した供試体の応力ひずみ曲線は,ひずみ軟化の度合いが小さく,ピーク強度から急激な減少は見られずに安定して推移する。また,変形の局所化の結果として現れるせん断帯は複数見られるが,それらの角度が揃い高次の分岐パターンを呈しているものは,そうでないものよりも大きい強度を示す傾向にある。供試体形状に関しては,細長比の大きな供試体ほど,座屈に近い変形モードが生じやすく,応力ひずみ関係も不安定であることが明らかとなった。本研究では,3次元条件下での地盤材料の変形および破壊挙動の正確な把握を目的として,再構成正規圧密粘土の角柱供試体を用いた三軸試験を行った。4種の寸法の角柱供試体を作製し,数種類の軸ひずみ速度で非排水三軸圧縮試験を行った。せん断時には,メンブレンに2mm角の格子状メッシュを描き,軸圧縮中に供試体側面に現れる変形の様子を2方向からデジタル写真撮影し,変形の進行を詳細に観察した。その際,アクリルセルおよびセル内の水による屈折率を考慮して座標を補正している。得られた各軸ひずみレベルでの供試体側面の座標をもとに,各節点の変位や各要素内のせん断ひずみを算出した。以上の実験の結果,次の知見を得た。1)小ひずみレベルから供試体には不均一な変形が現れ,同時に応力ひずみ曲線にも差が生じ始める。その不均一なせん断ひずみの分布形状が徐々にある一定方向に集中して,ひずみの局所化が発生し,最終的にせん断面へと発展する。2)供試体が細長いほど,非排水せん断中に軸差応力が急激に低下する不安定な挙動を示す。しかし,破壊モードは比較的単純な座屈型の破壊モードを発現する。一方,供試体長が短いものは,複雑な破壊モードを発現するが,軸差応力は大きく不安定な挙動はみられない。

複雑な破壊モードほど高次の分岐モードを発現していると考えられ,低次の分岐モードの方が軸差応力が小さいという分岐理論とも一致している。3)軸ひずみ1%以下の小ひずみレベルにおいては,供試体が均質であるにも拘らず,ひずみ速度が大きいほど軸差応力が大きくなるひずみ速度依存性の挙動が現れる。それ以上のひずみレベルになると,軸差応力の大きさは供試体の不均質な変形に応じて変動する。供試体の変形・破壊モードはある程度ひずみ速度に依存しているが,同じひずみ速度であっても他のモードに分岐して変化することもあり,必ずしもひずみ速度に一意なものではない。本研究では,3次元条件下での地盤材料の変形および破壊挙動の正確な把握を目的として,再構成正規圧密および過圧密粘土の角柱供試体を用いた三軸試験を行った。4種の寸法の角柱供試体を作製し,数種類の軸ひずみ速度で非排水三軸圧縮試験を行った。せん断時には,メンブレンに2mm角の格子状メッシュを描き,軸圧縮中に供試体側面に現れる変形の様子を2方向からデジタル写真撮影し,変形の進行を詳細に観察した。その際,アクリルセルおよびセル内の水による屈折率を考慮して座標を補正している。得られた各軸ひずみレベルでの供試体側面の座標をもとに,各節点の変位や各要素内のせん断ひずみを算出した。以上の実験の結果,平成14年度には主に次の知見を得た。1)小ひずみ領域において,載荷速度が速いほど軸差応力が大きくなっており,また,破壊時の応力比についても載荷速度が速いほど大きい。このことから,粘性土に見られるひずみ速度依存性が確認された。また,変形モードにも載荷速度は影響を与えており,載荷速度が遅いほどより自由度の大きい供試体側面部分において変形が現れる傾向にある。2)全体として,過圧密粘土の方が正規圧密粘土よりもひずみの局所化の現れる範囲が大きい。また,変形のひずみ速度依存性による挙動が正規圧密の方が顕著に現れている。一方,変形モードは正規・過圧密にはよらず,供試体形状による。3)座屈したものは軸差応力が急激に低下し,複数のせん断帯が複雑に交差して破壊したものは安定して推移する。また,現れるせん断帯の角度が揃ったものはそうでないものよりも大きい強度を示す傾向にある。4)細長い形状のものほど座屈を生じやすく,不安定である。5)過圧密粘土においてはせん断帯の体積が膨張するために含水比が周辺よりも大きくなる。また,供試体中心部は最も圧縮されるために周辺よりも含水比が小さくなる。
来談意欲を高める援助者のコミュニケーション：解明と実践

本研究の目的は,相談場面において相談者の来談意欲を高める援助者の効果的なコミュニケーションを解明することである。そのために,相談場面において援助者のコミュニケーションを録画し,映像解析と対人プロセス想起法をもとに来談意欲との関連を検討した。その結果,相談者の来援意欲に関連する援助者のコミュニケーションが明らかになった。また,解明された効果的なコミュニケーションについて援助者養成への応用可能性を検討するため実践を行った。その結果,相談者の来談意欲を高めるために効果的な援助者コミュニケーションは,レクチャーすることによって相談内容に改善がみられることが明らかになった。本研究の目的は,相談者の来談意欲を高める援助者のコミュニケーションを解明することである。その際,援助者の言語的および非言語的コミュニケーションの両方を包括的に取り上げる。具体的には,1相談場面を録画し映像解析を行うことにより,援助者の言語的および非言語的コミュニケーションと相談者が評定した来談意欲との関連を統計的に明らかにする,2相談者に相談場面の映像を観て相談中の体験を振り返ってもらう対人プロセス想起法により,援助者のコミュニケーションが来談意欲へどのように影響を与えたのかという体験プロセスを質的に明らかにすることである。そのため,平成28年度は,来談意欲を高める援助者のコミュニケーションを解明するために2つの手法を用いた研究を行った。まず,相談場面を録画した映像の解析によってコーディングされた援助者のコミュニケーションと相談後に相談者が評定した来談意欲との関連を統計的検定により検証した(研究Iーi)。次に,録画した映像を相談者に観てもらい,相談中の体験プロセスを対人プロセス想起法によりインタビューし,質的に考査した(研究Iーii)。これらの研究により,相談者の来談意欲と関連のある援助者の言語的・非言語的コミュニケーションが明らかになった。また,それらの関連が相談者のどのような体験プロセスから起こったのかについても明らかにすることができた。これらの知見は,援助者が相談者の来談意欲を高めるためにどのようなコミュニケーションを行えば良いか検討する上で,重要な知見になるだろう。当初予定していた通り,研究Iーi,研究IIーiiを実施することができたため,おおむね順調に進展していると考えられる。そのために,相談場面における援助者のコミュニケーションを録画し,映像解析と対人プロセス想起法をもとに来談意欲との関連を検討した。その方法として,相談場面を録画した映像の解析によってコーディングされた援助者のコミュニケーションと相談後に相談者が評定した来談意欲との関連を統計的検定により検証した。次に,録画した映像を相談者に観てもらい,相談中の体験プロセスを対人プロセス想起法によりインタビューし,M-GTAを用いて質的に考査した。その結果,相談者の来談意欲に関連する援助者のコミュニケーションが明らかになり,そのコミュニケーションを相談者がどのように体験しているかが明らかになった。これらの成果は,日本カウンセリング学会第50回記念大会および日本心理学会第81回大会において発表された。その方法として,研究参加者は大学生とし,解明された効果的なコミュニケーションについてレクチャーを行った。そして,実践前後に試行カウンセリングを行い,映像解析によってコーディングされた研究参加者のコミュニケーションを統計的検定により比較した。研究Iーi,研究IIーiiを実施することができたが,その成果を報告することができていない。今後はそれらの結果をまとめて,論文や学会発表の形で報告することを目指す必要があるだろう。また,今年度は研究II「援助者養成プログラム開発に向けた実践」の実施を予定しているため,その準備も進めていく必要がある。29年度が最終年度であるため、記入しない。臨床心理学29年度が最終年度であるため、記入しない。
言語計算システムの最適性条件と認知システムと脳科

本研究で提案した強命題によれば、従来の規則適用に課せられる条件は、言語システムにはもはや存在しないことになる。したがって、これらの条件によって扱われていた「島の制約」は、もはや言語計算システムによって扱うべきものでなく、知覚システム(知覚の操作)によって説明されるべきものである。この実施計画に従って、知覚の操作に関わる研究を進めた結果、Nakamura(2002)において提案した、島現象は当該の島が統語的処理(認可)を終了した時点で統語操作の領域から不可視的になる(invisible)という提案に呼応する知覚上の条件が存在することが判明した。すなわち、「島」をなす主語条件とか付加詞条件は、それらの文法的処理が済むと同時にon-lineの短期記憶から排除される、いわば、忘れられることによって、その領域にはそれ以上の文法操作が適用できなくなり、島の効果が生じる。この説明は、言語計算システムにおいて、文法的処理が終了するとその部分がそれ以上言語計算システムによって不可視的になるのはなぜかという問いに、知覚処理の観点から説明を与えている点できわめて興味深い。さらに、知覚システムの研究は、日英語のように構造の異なる言語の文解析においても役立つので、言語理論の研究と知覚の研究を実際の教育に応用する試みを行い、英語の学習文法について、(A)学習文法として必須な要素は何か(学習項目の選定)、(B)学習項目の配列はどのようにするのが適切か(学習項目の配列)、(C)生成文法の成果をどの程度盛り込むか(学習内容の説明方法)について試案を述べ、そのような学習英文法の一例として、英語動詞の詳しい記述及びその他の事項の選定を行い、今後の研究の足がかりとした。生成文法のミニマリスト・プログラム(MP)は、これまでのGB理論とはまったくオリエンテーションの異なる理論であり、言語能力を言語計算体系とみなし、言語計算は常に正しく行われなければならず、言語計算が誤ることはないという主張を内包している。この考え方によると、不適格な文は、文法によって派生可能であるが他の条件によって排除されるというのではなく、そのような不適格文は言語計算システムではそもそも派生不可能(underivable)でなければならない。このような観点から、現在のMPを見ると、不必要な派生が、主語繰り上げ構文やwh移動(wh-島現象)の説明に見られる。このような非経済性を排除するためには「派生は適格文を生成するようにのみ展開する」という命題を遵守する必要があり、そのためには「非適格な要素は、派生においてできるだけ早く処理せよ」という早期適用の原理が必要である。この原理は、派生の途中で、未処理の項目を長く記憶に留めておくことは、記憶に大きな負担を強いるものであり、早期処理が記憶の負担を軽くすることを意味している。この点で、脳の働きが直接関わってくる。このように、言語計算システムに早期適用の原理が必要であることを論証した。もう一つの課題は規則の適用条件に関わるものである。従来規則の適用条件をみなされていた様々の条件は、言語計算体系システム外の現象としなければならない。というのは、非文が規則の適用条件あるいはフィルターによって排除されるとすると、そのような文法は、非文を生成しその後にそれらの非文を排除するとう極めて非経済的なメカニズムであることになる。一例をあげると、主語からの抜き出しを禁ずる主語条件は、従来の説明と異なり、主語が屈折要素と一致関係を樹立する点にあると考えられる。このことはバスク語やトルコ語などで目的語と動詞が一致現象を示すと目的語からの抜き出しが阻止されることからも支持される。本年度は、意味論を動的なものとして捉える動的意味論を提案し、意味の合成、組み替え、埋め込みなどの動的意味操作によって、結果構文、中間構文、補文構造、推論規則の諸特徴を説明する研究をした。その内容は次の通りである。まず、生成的意味論であるX'意味論の枠組みを提案し、意味合成の事例を検討した上で、意味の埋め込み現象について、意味の埋め込みを許す4つの意味述語を基にして、その意味述語の特性及び埋め込みに課せられる制限について検討した。さらに、これまで様々の研究が行われてきた非対格性について論じ、非対格性は意味構造の段階で決定される現象であることを指摘する。動的意味論では、意味を動的なものとして捉えるので、意味の合成、付加、削除などが可能となるが、結果構文は意味合成によって派生的に得られる構文であると仮定し、その生産性を説明するとともに、可能な結果構文と不可能な結果構文を予測することによって、可能な意味構造と不可能な意味構造の区別をする。さらに、動的意味論では一定の操作を意味に適用できるので、その一例として、意味の受動化規則によって中間構文の諸特徴を説明することを試みている。さらに、動詞の意味とその補文の統語形式(時制文と不定詞補文)との間に相関関係が存在することを指摘し、意味構造から補文の統語形式が予測可能であることを論じている。最後に、動詞の意味と統語構造の間には不整合が見られる場合があるが、その不整合は推論規則によって説明されることを論じている。

この実施計画に従って、知覚の操作に関わる研究を進めた結果、Nakamura(2002)において提案した、島現象は当該の島が統語的処理(認可)を終了した時点で統語操作の領域から不可視的になる(invisible)という提案に呼応する知覚上の条件が存在することが判明した。すなわち、「島」をなす主語条件とか付加詞条件は、それらの文法的処理が済むと同時にon-lineの短期記憶から排除される、いわば、忘れられることによって、その領域にはそれ以上の文法操作が適用できなくなり、島の効果が生じる。この説明は、言語計算システムにおいて、文法的処理が終了するとその部分がそれ以上言語計算システムによって不可視的になるのはなぜかという問いに、知覚処理の観点から説明を与えている点できわめて興味深い。さらに、知覚システムの研究は、日英語のように構造の異なる言語の文解析においても役立つので、言語理論の研究と知覚の研究を実際の教育に応用する試みを行い、英語の学習文法について、(A)学習文法として必須な要素は何か(学習項目の選定)、(B)学習項目の配列はどのようにするのが適切か(学習項目の配列)、(C)生成文法の成果をどの程度盛り込むか(学習内容の説明方法)について試案を述べ、そのような学習英文法の一例として、英語動詞の詳しい記述及びその他の事項の選定を行い、今後の研究の足がかりとした。
動脈硬化におけるNF-κBの役割

血管内皮細胞をIGF-1,EGF,VEGF,PDGFで刺激したところ、刺激後にNF-κB量の増加を認めた。この核内NF-κBの増加は活性抑制型Rasの発現で抑制され、またMEK(MAPK/ERK kinase)阻害剤にて減少ししたためRas-MAPK経路を介してNF-κBの増加がなされることが判明した。一方、Gタンパク共役受容体Endothelin-1(ET-1)はやはり刺激後にNF-κB量の増加を認めた。この効果は活性抑制型Rasでは抑制されず、MEK阻害剤では不完全であった。特異的プロテインキナーゼC(PKC)阻害剤投与によりNF-κB発現は著明に低下した。細胞分画法にて検討したところ、PKCのアイソフォームのうちPKCα、βが活性化されていた。細胞内信号伝達経路の違いが活性化に影響するかを次に検討した。このためNF-κB/I-κB複合体のリン酸化を観察したところ、チロシンキナーゼ型受容体とGタンパク共役型受容体ではリン酸化の部位に違いがあることが判明した。現在この違いがNF-κBの活性化に影響を及ぼしているかを検討中である。培養血管内皮細胞をinsulin・EGF・IGF-1にて刺激したところ、刺激後に核内NF-κB量の増加を認めた(細胞の核分画に対するelectrophoretic mobility gel shift assayにより測定)。また、insulin+高濃度ブドウ糖はinsulin単独よりもさらにNF-κBの核内への移行を促進した。H7(PKC inhibitor)はこのNF-κBの核内への移行を抑制したことより、高濃度ブドウ糖による効果はPKCを介しているものと考えられた。insulin・EGF・IGF-1による核内NF-κB量の増加はMAPK/ERK inhibitorであるPD98059にて減少したことにより、MAPKがNF-κBの活性化(遊離および核内移行)に関与している可能性が示唆された。Insulinはfocal adhesion kinase(FAK)の脱リン酸化をおこすが、これもPD98059により抑制された。Integrin→FAKのシグナリング経路がNF-κBの活性化に影響するとの報告もあり、今後はMAPKを介するシグナルあるいはintegrin→FAKを介するシグナル、およびその両者がいかにNF-κB/lκB複合体のlκBをリン酸化・分解し、遊離したNF-κBが核内へ移行することに関与するかを詳細に検討していく予定でる。
非環状キレート配位子による白金族元素の選択的分離能に関する基礎研究

本研究では、パラジウムや白金などの白金族元素の選択的相互分離系の構築を目的として、非環状な硫黄原子を配位子とするo-キシリレンビス(ジエチルジチオカルバメイト)(o-XEDTC)および長鎖8-キノリノール誘導体による正逆抽出におよぼす補助錯化剤の効果検討した。パラジウム(II)および白金(II)のo-EXDTCによる抽出速度は補助錯化剤Br^-,Cl^-<SCN^-<チオ尿素の順に加速されるた。白金(II)のo-XEDTCによる抽出におよぼす補助錯化剤の効果およびパラジウム(II)からの分離について検討した。白金(II)の抽出はたいへん遅いが、パラジウム(II)では10分でほぼ100%抽出される。ところが白金(II)が単独では全く抽出されない条件でも、パラジウム(II)が共存すると白金(II)の抽出率はパラジウム(II)濃度とともに増大する。振り混ぜ時間が短く、o-XEDTC濃度を小さい方が高い相互分離効率が達成された。次に白金(II)のo-XEDTC(0.04M)による抽出におよぼすチオ尿素の影響を検討した。2x10^<-5>Mまで抽出が増大し、最大85%に達しそれ以上では濃度の増大とともに減少する。一般に硫黄原子を有する配位子が配位した白金(II)およびパラジウム(II)錯体は逆抽出されにくいが、チオ尿素により白金及びパラジウム(II)はそれぞれ50%、80%逆抽出された。2-メチル-5-オクチルオキシメチル-8-キノリノール(HMO_8Q)および5-オクチルオキシメチル-8-キノリノール(HO_8Q)による塩化物イオン共存下でパラジウム(II)はPd(MO_8Q)_2およびPd(O_8Q)_2として抽出される。抽出定数はHMO_8Q<8-キノリノール<HO_8Q<Kelex100の順に減少する。HMO_8Qの抽出定数が最も小さいのは2位のメチル基の立体障害によるものと推察される。0.3M SCN^-存在下、pH3でPd(MO_8Q)_2が100%逆抽出されるが、Pd(O_8Q)_2は19%程度しか逆抽出されない。パラジウム(II)はHMO_8Qにより、正及び逆抽出を組み合わせることにより他の金属イオンから選択的な分離が可能と期待される。
大腿骨骨折を経験した女性高齢者への支援に関する基礎的研究

本研究の研究期間は3年間であり、平成30年度は最終年度であった。本研究の目的は、大腿骨骨折を経験した女性高齢者の在宅復帰に向けたソーシャルワーク実践に関して、回復期リハビリテーション病棟の入院患者(特に女性の高齢患者)への支援に関する現状と課題を整理し、多職種協働を基調とした、病院から在宅へ移行する際の効果的な支援方法を検討することにある。平成28年度は、まず大腿骨骨折を経験した女性高齢者の現状把握・当事者が抱える固有の課題抽出・医療ソーシャルワーカーが行う退院援助の課題検討を主に文献等によって行った。そして、先行研究等によって得られた仮説をもとに調査項目を検討した。平成29年度は、アンケート調査の実施にあたってプレテストを実施した。その際、調査項目の再検討の必要性が指摘されたため、当事者が抱える固有の課題や医療ソーシャルワーカーの退院援助等について、先行研究等の見直しや調査項目の練り直しを行った。平成30年度は、全国の回復期リハビリテーション病棟のある病院の郵送リストを最新の情報に更新した。そして、調査項目を確定し、1,181か所へ郵送した。その結果、345名の医療ソーシャルワーカーから回答を得た(回収率は29.2%)。支援の実施状況については、廃用症候群の患者に比べ大腿骨骨折の患者への支援は行われているものの、脳血管疾患の患者より実施されていない傾向にあることが明らかになった。さらに性別でみた場合、支援における男女差はないとする意見がある一方で、男性に比べ女性への家事支援が多く実施されていた。本研究の成果として2本の論文を投稿した(1つめは掲載済、2つめは投稿中)。本研究は、2年間で実施するものであり、平成28年度は1年目であった。本研究の目的は、大腿骨骨折を経験した女性高齢者の在宅復帰に向けたソーシャルワーク実践に関して、回復期リハビリテーション病棟の入院患者(特に女性高齢者の患者)に対する現状と課題を整理し、多職種協働を基調とした、病院から在宅へ移行する際の効果的な支援方法を検討することにある。支援方法の検討にあたっては、回復期リハビリテーション病棟のある病院と地域の連携機関等とが構築しているネットワークと退院援助の関係性を明らかにすることで、多職種協働を念頭においたソーシャルワーク実践の検討につなげていく。平成28年度では、まず大腿骨骨折を経験した女性高齢者の現状把握・当事者が抱える固有の課題抽出・医療ソーシャルワーカーが行う退院援助の課題検討を主に文献等によって行った。そして、医療ソーシャルワーカーへアンケート調査実施を念頭におき、先行文献等によって得られた仮説をもとに調査項目を作成した。また、調査対象である医療ソーシャルワーカーは、全国にある回復期リハビリテーション病棟の医療ソーシャルワーカーとしたため、郵送対象リストの作成を行った。アンケートの発送に向けた準備として、プレテストの実施や調査時期を含めた最終確認を行ってきた。平成29年度ではアンケートを印刷・発送し、データ集計及び分析を実施していく。また研究の最終年度として研究成果のまとめを行う予定である。研究計画全体の進捗状況としては、やや遅れている状況にある。理由としては、1先行研究等によって得られた内容を調査項目へ反映させる作業に時間を要したこと、2調査の精度をあげることを重視したため、調査項目の検討を丁寧に行ったことにあると考える。本研究の研究期間は3年間としており、平成29年度は2年目であった。支援方法の検討にあたっては、回復期リハビリテーション病棟のある病院と地域の連携機関等とが構築しているネットワークと退院援助の関係性を明らかにすることで、多職種協働を念頭においたソーシャルワーク実践の検討に繋げていく。そして、医療ソーシャルワーカーへアンケート調査実施を念頭におき、先行文献等によって得られた仮説をもとに調査項目を検討した。平成29年度については、調査対象者を医療ソーシャルワーカーとしていたため、調査対象者が所属する回復期リハビリテーション病棟のある全国の病院について、郵送先リストを作成した。アンケートの実施にあたってプレテストを行った際、調査項目の再検討の必要性が指摘されたため、当事者が抱える固有の課題や医療ソーシャルワーカーの退院援助等について、先行研究等の見直し及び調査項目の練り直しを実施した。研究計画全体の進捗としては、遅れている。理由として、2年目に調査のプレテストを行った際に、調査項目について再検討の必要性が指摘されたため、調査の精度をあげるうえで研究全体の見直しを行ったことが挙げられる。

そして、先行研究等によって得られた仮説をもとに調査項目を検討した。平成29年度は、アンケート調査の実施にあたってプレテストを実施した。その際、調査項目の再検討の必要性が指摘されたため、当事者が抱える固有の課題や医療ソーシャルワーカーの退院援助等について、先行研究等の見直しや調査項目の練り直しを行った。平成30年度は、全国の回復期リハビリテーション病棟のある病院の郵送リストを最新の情報に更新した。そして、調査項目を確定し、1,181か所へ郵送した。その結果、345名の医療ソーシャルワーカーから回答を得た(回収率は29.2%)。支援の実施状況については、廃用症候群の患者に比べ大腿骨骨折の患者への支援は行われているものの、脳血管疾患の患者より実施されていない傾向にあることが明らかになった。さらに性別でみた場合、支援における男女差はないとする意見がある一方で、男性に比べ女性への家事支援が多く実施されていた。本研究の成果として2本の論文を投稿した(1つめは掲載済、2つめは投稿中)。平成29年度は、アンケート調査の回収・データ分析を実施する。また、研究全体のまとめを行うなかで、研究報告書を作成する。今後は再度プレテストを実施し、調査票の回収・データ分析を進めていく。また、研究全体の整理をし、論文の投稿及び研究報告書作成を行う。平成28年度の当初の研究計画には、アンケート調査の発送があったが、調査項目の作成に時間を要したため、次年度使用額が生じたと考えている。具体的には、先行研究等によって得られた内容を調査項目へ反映させるための作業に時間を要したこと、調査項目の検討を丁寧に行ったため項目作成までの計画にずれが生じたことが挙げられる。(理由)当初の研究計画では、アンケート調査を実施するため発送を行うことにしていたが、調査項目の再検討を行った結果、発送費用等を繰り越す必要が出てきたため、次年度使用額が生じた。(使用計画)調査項目を再検討し、倫理委員会による審査を受けたうえで、調査票を発送する。また研究全体の進捗に留意しながら実施する。調査時期の検討を行い、調査票を発送する予定である。その後の研究計画として、調査票回収及びデータ分析があるため、研究全体の進捗に留意しながら実施予定である。
ヒ素及び環境ホルモンの磁気分離と磁気クロマトグラフィーの研究

本研究ではヒ素及び環境ホルモンの磁気分離と磁気クロマトグラフィーの研究を行っている。前者のテーマでは、主にそれぞれを吸着する磁注材料を作製し、吸着実験を行った。ヒ素除去では2通りの手法で行った。第一法は共沈法によるヒ素のフェライト化を行った。本研究で使用した地熱水では成分中のシリカが多量に含まれているため、フェライト化反応が妨害されてしまう。本法では、硫酸第一鉄の添加濃度と反応時のpHを制御することにより、強磁性体の水酸化第一鉄様沈殿を生成させ処理後のヒ素濃度を0.010(mg/L)(環境基準値)以下にすることに成功した。第二法として、ヒ酸、亜ヒ酸イオンを吸着する磁性材料を開発した。本法では、強磁性体であるマグネタイトの表面に陰イオン交換基であるアミノ酸を化学修飾したものを作製した。この吸着材料を用いて処理した結果、残留ヒ素濃度を0.1(mg/L)(排出基準値)以下にできた。さらに、アルカリ処理することにより、ヒ素を脱離させヒ素吸着磁性材料を再利用できた。環境ホルモン浄化では、マグネタイト表面を疎水化した疎水性物質吸着磁性材料を作製した。この吸着磁性材料を利用することにより、疎水性であり環境ホルモンと疑われているビスフェノールAとノニルフェノールを8割以上浄化でき、さらに本吸着材料は洗浄して再利用することができた。また、波及効集として、使用済み水溶性切削加工油の浄化にも適用可能であることを確認した。磁気クロマトグラクィーは、磁気カラムを作製し、常磁性イオンを試料としてクロマトグラフィーを行った。その結果、印加磁場を大きくするほと溶出時間が長くなり、磁気クロマトグラフィーを実証することができた。また、溶出時間と各常磁性イオンの磁化率に比例関係があり、磁化率測定法としての可能性を見出すことができた。
UHF帯プラズマを用いた次世代大口径機能性薄膜プロセスの開発

UHFプラズマの大口径機能性薄膜プロセスを開発するために,平成9年度から平成11年度に渡って,次世代の液晶ディスプレイデバイスのための大口径ガラス基板上への多結晶シリコン薄膜の低温堆積技術,ULSI用低誘電率薄膜形成技術について研究・開発を行い,下記の成果が得られた.1.室温あるいは300°Cの低温絶縁性基板上で,多結晶シリコン薄膜の結晶化率95%を達成した.また,薄膜初期成長過程の制御によりに基板界面に存在する非晶質シリコン中間層を6nm以下と極めて薄くすることにも成功した.これらの結果は,UHF帯プラズマ技術が多結晶薄膜トランジスタを実用化する上で極めて有望であることを示唆している.2.薄膜形成機構を解明するために,赤外半導体レーザー吸収分光法によるラジカル計測を進めるとともに電子付着型質量分析法による高密度プラズマ中の高次ラジカル計測を実行し,低誘電率薄膜形成に重要なフルオロカーボン系プラズマ中の高次ラジカルの挙動をはじめて系統的に解明した.UHF帯シランプラズマ中のラジカルとして極めて重要な役割を果たしている水素原子の密度計測法としてマイクロホロー型真空紫外吸収分光法を確立し,プラズマ中の水素原子密度をはじめて明らかにした.3.上記計測手法をUHF帯シランプラズマに応用し,Si原子と水素原子の計測結果から高品質多結晶シリコン薄膜の形成は,薄膜堆積時に入射するイオンエネルギーと堆積性ラジカルと水素原子とのバランスで決定されていることを解明した.本研究によって得られたUHF帯プラズマによる高品質多結晶シリコン薄膜の低温形成プロセスの開発成果,種々のラジカルの計測法の確立と薄膜形成機構に関する学術的知見は,プラズマによる機能性薄膜の大口径形成のための新しい指針を呈示するものであり,次世代機能性薄膜プロセスを開発する上で極めて有用である.UHFプラズマの大口径機能性薄膜プロセスを開発するために,平成9年度から平成11年度に渡って,次世代の液晶ディスプレイデバイスのための大口径ガラス基板上への多結晶シリコン薄膜の低温堆積技術,ULSI用低誘電率薄膜形成技術について研究・開発を行い,下記の成果が得られた.1.室温あるいは300°Cの低温絶縁性基板上で,多結晶シリコン薄膜の結晶化率95%を達成した.また,薄膜初期成長過程の制御によりに基板界面に存在する非晶質シリコン中間層を6nm以下と極めて薄くすることにも成功した.これらの結果は,UHF帯プラズマ技術が多結晶薄膜トランジスタを実用化する上で極めて有望であることを示唆している.2.薄膜形成機構を解明するために,赤外半導体レーザー吸収分光法によるラジカル計測を進めるとともに電子付着型質量分析法による高密度プラズマ中の高次ラジカル計測を実行し,低誘電率薄膜形成に重要なフルオロカーボン系プラズマ中の高次ラジカルの挙動をはじめて系統的に解明した.UHF帯シランプラズマ中のラジカルとして極めて重要な役割を果たしている水素原子の密度計測法としてマイクロホロー型真空紫外吸収分光法を確立し,プラズマ中の水素原子密度をはじめて明らかにした.3.上記計測手法をUHF帯シランプラズマに応用し,Si原子と水素原子の計測結果から高品質多結晶シリコン薄膜の形成は,薄膜堆積時に入射するイオンエネルギーと堆積性ラジカルと水素原子とのバランスで決定されていることを解明した.本研究によって得られたUHF帯プラズマによる高品質多結晶シリコン薄膜の低温形成プロセスの開発成果,種々のラジカルの計測法の確立と薄膜形成機構に関する学術的知見は,プラズマによる機能性薄膜の大口径形成のための新しい指針を呈示するものであり,次世代機能性薄膜プロセスを開発する上で極めて有用である.大口径UHF帯プラズマ反応装置において,SiH_4ガスを用いてアモルファスSi薄膜の形成を行なった.また,紫外吸収分光装置を用いて薄膜形成中のSiラジカル密度の計測と分光エリプソメーターを用いて表面反応過程の計測を行い興味深い知見を得た.前年度作製した周波数400MHz,スポ-クスアンテナを有したSiH_4プラズマ反応装置において,圧力13Pa,パワー400W,流量100sccmの条件下でアモルファスSi薄膜を高速堆積することに成功した.この堆積速度は,実用的に望まれている堆積速度(10A/s)を大幅に上回っており非常に興味深い結果である.高速堆積の機構を明らかにするために,紫外吸収分光法を用いてSi原子の密度計測を行ったところ,堆積速度とSi原子の密度には強い相関があることを見出した.また,Si原子密度の圧力依存性を調べたところ,圧力(2-13Pa)に対してSi密度はあまり変化しないことが分かった.この結果は,平行平板型SiH_4プラズマ中のSi原子の振る舞いと大きく異なっていることが判明した.薄膜堆積中の堆積速度と薄膜表面組成を分光エリプソメトリーによりリアルタイムで計測することに成功した.基板温度の上昇ともに膜中に含まれる欠陥密度は減少するが,膜厚はあまり変化しないことが見出された.これらの知見を基にして,今後は,高品質のアモルファスSi薄膜を高速堆積する技術を確立していく予定である.初年度作成した大口径UHF帯プラズマ反応装置において前年度のアモルファスシリコン薄膜形成プロセスの結果を踏まえてSiH_4ガスのほかH_2ガスを用いて多結晶シリコン薄膜の形成を行った。ラマン分光法や分光エリプソによって膜質を評価した。また、気相中の情報として、プラズマの電子密度、電子温度及びSi密度、発光種のH,SiH,Si等の相対密度を測定した。また、Ar,He,Xe等の希ガスをプラズマ中に微量添加し、発光種密度の相対変化から電子分布関数の推定を行った。

以上から、UHFパワー600W、SiH_4/H_2流量1sccm/200sccm圧力13Paの条件下で基板温度100°Cにおいても0.1nm/sの堆積速度で結晶化することが判明し、SiH_4/H_2系では最も低温の結晶化温度が実現できた。さらに、300°Cにおいては、多結晶膜と基板との界面に形成される初期成長時のアモルファス中間層が15nm程度と比較的薄い中間層になっていることがin-situ分光エリプソメトリーにより判明した。さらに同条件を中心に気相の解析を行い、電子温度の低下によるイオン衝撃エネルギーの低下(結晶化促進効果)とH_2の解離率低下によるH原子の減少(結晶化抑制効果)のバランスにより最適な圧力領域が存在することが判明した。これらの知見を基に、今後は高品質の多結晶シリコンの成長制御技術を確立して行く予定である。次世代の液晶ディスプレイデバイスのための大口径ガラス基板上への多結晶シリコン薄膜の低温堆積技術およびULSI低誘電率薄膜形成におけるラジカル計測技術と薄膜形成機構について研究・開発を行い、下記の成果が得られた。1.室温あるいは300°Cという低温絶縁性基板上で多結晶シリコン薄膜の結晶化率95%を達成した。また、デバイスの実現に重要である薄膜初期成長課程の制御により基板界面に存在する非晶質シリコン中間層を6nm以下と極めて薄くすることにも成功した。これらの結果は、UHF帯プラズマ技術が多結晶薄膜トランジスタを実用化する上で極めて有望であることを示唆している。2.薄膜形成機構を解明するために、赤外半導体レーザー吸収分光法によるラジカル計測を進めるとともに電子付着型質量分析法による高密度プラズマ中の高次ラジカル計測を実行し、低誘電率薄膜形成に重要なフルオロカーボン系プラズマ中の高次ラジカルの挙動をはじめて系統的に解明した。UHF帯シランプラズマ中のラジカルとして極めて重要な役割を果たしている水素原子の密度計測法としてマイクロホロー型真空紫外吸収分光法を確立し、プラズマ中の水素原子密度をはじめて明らかにした。さらに、上記方法を用いて、プラズマ中の窒素原子および炭素原子密度の計測にも成功した。3.上記計測手法をUHF帯シランプラズマに応用し、Si原子と水素原子の計測結果から高品質多結晶シリコン薄膜の形成は、薄膜堆積時に入射するイオンエネルギーと堆積性ラジカルと水素原子とのバランスで決定されていることを解明した。さらに、多結晶薄膜の初期成長過程において、水素原子が薄膜の結晶性に重要な役割を果たしていることを見出した。
ブラシノステロイドの情報伝達に関する生化学的研究

植物ステロイドホルモンであるブラシノステロイド(BR)は植物の生長と分化において重要な役割を持つ。近年、BRの情報伝達経路の解明が進み、受容体(BRI1)やコレセプター(BAK1)、そして下流のBKI1,BIN2,BES,BZR1などの構成成分が同定された。しかし、BRI1タンパクレベルでの調節機構などの情報伝達経路の初期段階については未だ十分には解明されていない。そこで、申請者は遺伝学的アプローチでBR情報伝達の成分とBRI1調節因子の解明を試みた。これまでにBRI1タンパク発現量が低い変異体bri1-5を用いてBR情報伝達に特異的なsbi1(suppressor of bri1-5)を単離している。Sbi1は劣性で、sbi1単独変異体ではBRI1タンパク量が増加し、またブラシノライドに対する感受性が高くなることを示している。Sbi1単独変異体を短日条件下で栽培すると野生型よりも大きい表現型を示す。これは植物ホルモンの内生量の変化が影響している可能性が考えられた。そこで、私たちの研究室で開発した植物ホルモンの高感度一斉分析を液体クロマトグラフィー質量分析装置で行なうシステムを用いて、詳細な内生ホルモンレベルを測定した。その結果この突然変異体ではホルモンの内生レベルが野生種のように回復しているのではなく、予想されたように感受性が異なっていることが示された。その他の生理実験と蛍光タンパクを用いた実験から膜の物質移動にこの変異が関与していることが示された。近年、BR情報伝達経路の解明が進み、レセプター(BRI1)やコレセプター(BAK1)、そして下流のBKI1、BIN2、BES、BZR1などの構成成分が同定された。しかし、BRI1タンパクレベルでの調節機構など情報伝達経路の初期段階についてはまだ十分に解明されていない。そこで、申請者は遺伝学的アプローチでBR情報伝達経路の成分とBRI1調節因子の解明を試みている。これまでにBRI1タンパク発現量が低い変異体bril-5を用いてBR情報伝達に特異的なsbi1(suppressor of bril-5)を単離している。sbi1はレセッシブで、sbi1単独変異体ではBRI1タンパク量が増加し、またブラシノライドに対する感受性が高くなることを示している。SBI1はBRI1タンパクの安定性を調節することでBR情報伝達の初期段階に関わっていると考えられ、現在これに関する実験を行っている。また、興味深いことに、このsbi1単独変異体を短日条件下で栽培すると野生型よりも大きな表現型を示す。これには植物ホルモンの内生量の変化が影響している可能性が考えられることから、高感度ホルモン分析によりBRおよび他のホルモンの定量を試みている。また、sbi1以外の新しいBR情報伝達経路の成分と予想される変異体の解析も進めている。
Bcl-2を高発現する濾胞性リンパ腫におけるオートファジーの分子機構

Bcl-2を強制発現させた697-Bcl-2細胞に抗がん薬であるエトポシドを添加しその影響を検討したところオートファジーに特徴的な所見であるLC3-IIの出現やBeclin-1蛋白の増加が認められた。オートファジーの阻害剤であるクロロキンを併用した場合は、エトポシドの細胞増殖抑制作用は増強された。同様の現象はBcl-2を高発現する濾胞性リンパ腫由来の細胞株でも認められた。以上より、Bcl-2高発現細胞においてエトポシドによるオートファジーは防御的に作用することが示唆された。Bcl-2を高発現させたp53が正常なB細胞性白血病細胞株(697-Bcl-2細胞)を用いて、Bcl-2の抗アポトーシス作用を克服する薬剤を探索する研究をおこなってきた。この研究の過程で、興味深いことにBcl-2を高発現させた細胞では、抗がん薬を加えた場合にnon-apoptoticな細胞死が誘導されることを見いだした(Yoshida A et al.Cancer Res.66(11):5772-5780,2006).具体的には、caspase-3/7,8の活性化を欠如し、DNA ladderの形成も認められなかった。形態学的にも、アポトーシスに特徴的な核の断片化は欠如していた(Yoshida A et al.Cancer Res.66(11):5772-5780,2006)。この細胞に抗がん薬であるエトポシドを加えた場合p53の発現上昇は認められたが、ミトコンドリアに存在するpro-apoptotic proteinであるPuma,Noxaの発現上昇は認められず、cytochrome-cの放出はなかった。したがって、Bcl-2高発現細胞では、ミトコンドリアをバイパスするユニークな経路で抗がん薬による細胞死が誘導されると考えられる。そこで我々は、抗がん薬であるエトポシドおよびボルテゾミブを加えてオートファジーの生化学的なマーカーであるLC-IIのプロセッシングを検索したところBcl-2を高発現させた細胞ではLC-IIのプロセッシングがウエスタンブロットにより認められた。MDC色素による検討でも、697-Bcl-2細胞にオートファジーが誘導されることが確認された。我々は、Bcl-2を高発現させたp53が正常なB細胞性白血病細胞株(697-Bcl-2細胞)を用いて、Bcl-2の抗アポトーシス作用を克服する薬剤を探索する研究をおこなってきた。この研究の過程で、興味深いことにBcl-2を高発現させた細胞では、抗がん薬を加えた場合にnon-apoptoticな細胞死が誘導されることを見いだした(Yoshida A et al. Cancer Res.66(11):5772-5780, 2006).具体的には、caspase-3/7, 8の活性化を欠如し、DNA ladderの形成も認められなかった。形態学的にも、アポトーシスに特徴的な核の断片化は欠如していた(Yoshida A et al. Cancer Res.66(11):5772-5780, 2006)。この細胞に抗がん薬であるエトポシドを加えた場合p53の発現上昇は認められたが、ミトコンドリアに存在するpro-apoptotic proteinであるPuma, Noxaの発現上昇は認められず、cytochrome-cの放出はなかった。さらにBeclin-1の発現上昇が認められるかどうか、ウエスタンブロットで検討したところ、発現の上昇が認められた。この研究の過程で、興味深いことにBcl-2を高発現させた細胞では、抗がん薬を加えた場合にnon-apoptoticな細胞死が誘導されることを見いだした(Yoshida A et al.Cancer Res.66(11) : 5772-5780, 2006).具体的には、caspase-3/7,8の活性化を欠如し、DNA ladderの形成も認められなかった。