hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳卒中足関節麻痺へのミラーセラピーとトレッドミルの相乗効果

平地快適歩行速度(=ベルトスピード)の平均値は、1回目1.4km/h, 2回目1.8km/hであった。患者ごとのトレッドミル歩行周期パターンを患側単脚支持割合、健側が前の両脚支持割合、健側単脚支持割合、患側が前の両脚支持割合の順で各期の平均値を列挙すると、1回目1.0km/h以下が、21.1%、27.9%、29.1%、21.8%、1回目1.1km/h以上が、29.8%、18.6%、34.9%、16.7%. 2回目1.0km/h以下が、24.8%、26.6%、32.0%、16.5%、2回目1.1km/h以上が32.3%、16.6%、35.7%、15.5%であった。歩行速度の設定を高速(1.1km/h以上)にすることで、トレッドミル歩行周期パターンの左右差が是正され歩行能力の改善を導く可能性が示唆された。今後の研究により足関節運動麻痺の重症度に応じた最適なトレッドミル歩行速度を検討する予定である。三次元動作解析装置を用いた定量的片麻痺足関節評価を進めている.片麻痺の足関節機能の臨床評価は,視診による主観的な順序尺度が中心であり,評価者間で相違が生じやすい.先行研究では,第5中足骨頭にマーカを置いた三次元動作解析による定量的評価法が開発されているし.しかし,第5中足骨頭の動きのみからでは分離運動に乏しい患者の麻痺程度の判別が容易ではなかった.この点を改善するため,本研究では新たに第1中足骨頭マーカを加え,SIAS Foot-pat testとの関連を検討した.対象は,指示理解良好な脳卒中片麻痺患者20名である.平均年齢64.0±14.0歳,男性12名,女性8名,脳出血10名,脳梗塞10名,右片麻痺15名,左片麻痺5名,発症から計測までの平均期間75.1±26.0日であった.SIASのFoot-pat testの得点は,4点が4名, 3点が4名,2点が3名,1点が6名,0点が3名であった.評価は,6名の検者から無作為に2名を選出し,2日に分けて3日以内に行った.第1中足骨頭と第5中足骨頭に直径3.0cmのマーカを取り付け,5回連続してSIAS Foot-pat testを行い,5回施行のうち最大値と最小値を除いた3施行の各マーカの平均移動距離(cm)を三次元動作解析装置KinemaTracer(株式会社キッセイコムテック社製)で計測した.第1中足骨頭マーカの移動距離の検者間信頼性の統計には級内相関係数(Intraclass correlation coefficient,以下ICC)を用いた.妥当性の検討には,1日目の第1中足骨頭マーカ,第5中足骨頭マーカの平均移動距離とSIAS Foot-pat testとの相関を用いた.さらに移動距離が1.0cm以上となった患者を抽出し,SIAS Foot-pat testの得点を比較した.リハビリテーションミラーセラピーの介入研究は計画通りに進んだが、平成23年度以降は足関節運動麻痺を呈する初発脳卒中患者数が減少しておりトレッドミル歩行分析の適応件数が少ない。本研究の対象である足関節運動麻痺を呈する初発脳卒中患者数が減少しており計測データが少なくなっている。ミラーセラピーの介入研究は計画通りに進んだが、平成23年度は足関節運動麻痺を呈する初発脳卒中患者数が減少しておりトレッドミル歩行分析の適応件数が少ない。足関節運動麻痺を呈する初発脳卒中患者数が減少しているため大規模な介入研究が困難な状況にある。対応策として適応患者の経過を詳細に評価することで麻痺回復過程を多角的に分析していきたい。足関節運動麻痺を呈する初発脳卒中
高専における「試行錯誤」を伴なう数学教材の開発・評価に関する実践的研究

[1]はじめに本研究の目的は、高専1年生を対象に、個々の学生の能力や関心の向け方により様々な解答の仕方があり、その解答を考えるにはある程度の試行錯誤が必要であるような数学教材を収集・開発し、そのような課題に対して提出されたレポートの評価方法を確立することにある。そのため、長期休業等を利用して試行錯誤を伴う課題を提示した。たとえば、三平方の定理を成立させるような自然数に関する考察や、関数のグラフで囲まれた図形の面積の求め方に関する考察などを行わせた。[2]学生の感想・課題の評価このような課題に対して、成績下位の者でも70%は「面白かった」「楽しかった」「勉強になった」との感想を述べている。その感想は、成績の上下や数学の好き嫌いにはよらない。成績下位者でも、半数弱が「数学的なことで新しい発見があった」としている。個々の学生のレポート内容を、指摘事項の数、数学としての到達度等の幾つかの項目ごとに評価して相互の関連性を探ると、記述の一般性と思考の流れの発展性を組み合わせると新規事項の発見に対する認識の有無との間で強い関連性がみられた。[3]まとめ数学の1つの問題を長時間考え抜く体験をさせることにより、数学的な事柄に関して何かに気づく発見の喜びを多くの学生に感じさせることができた。それは、成績の上下や数学の好き嫌いにはよらない。成績が下位の学生でも何かに気づくことができたのは、テクノロジー利用の効果が大きいと思われる。課題の考察は長期休業等を利用しているので、通常の授業体系を変更する必要はない。多様な内容で提出される課題の評価の仕方は残念ながら確立できなかったが、その評価にあたっての一つの視点を得ることができた。今後は、その方向での評価の具体的な方法を引き続き検討していきたい。[1]はじめに本研究の目的は、高専1年生を対象に、個々の学生の能力や関心の向け方により様々な解答の仕方があり、その解答を考えるにはある程度の試行錯誤が必要であるような数学教材を収集・開発すること、そして、そのような課題に対して提出された、レポートの評価方法を確立することにある。そのため、研究初年度(平成16年度)は、数式処理電卓(TI-89)を貸与して以下のことを行った。[2]課題の提示夏季休業時、秋季、冬季の3回にわたり、試行錯誤を伴う課題を複数題提示して、その中からそれぞれ1問を選択させて解答させた。学生に提示した課題は、例えば以下のような内容である。(2)連分数1/(1+1/(1+1))等の値に関する考察(3)三平方の定理a^2+b^2=c^2を成立させるような自然数a,b,cに関する考察[3]課題の提出状況と分析状況どの時期の課題も提出率は90%を越えている。提出された課題は、現在、さまざまな角度から分析中である。[4]本研究を遂行してみての所感この課題に取り組んで、多くの学生が「数学的なことを発見した喜び」を語っている。「おもしろかった」「楽しかった」という感想が目白押しであり、教師側の予想を上回る教育効果が得られている。なお、提示課題と学生の感想は、下記のホームページで公開している。[1]課題の提示この年度も、試行錯誤を伴う課題を複数題提示して、その中から選択解答させた。具体的には、(x^2+x+1)^nの展開式の係数と指数nとの関係や、関数のグラフで囲まれた図形の面積の求め方に関する考察などを行わせた。[2]学生の感想このような課題を行った事後の学生の感想をみると、成績下位の者でも70%は「面白かった」「楽しかった」「勉強になった」との感想を述べている。

その感想は、成績の上下や数学の好き嫌いにはよらない。また、成績が下位の者でも、半数弱が「数学的なことで新しい発見があった」としている。[3]課題の評価個々の学生の課題内容を、指摘事項の数、数学としての到達度、他の者が気づかなかったことの指摘の有無、一般化の程度等の幾つかの項目ごとに評価して相互の関連性を探ったところ、以下の傾向がみられた。(1)記述の一般性と思考の流れの発展性を組み合わせると、新規事項の発見認識の有無との関連性が高い。(2)数式処理電卓の利用頻度の高い者は、課題の到達度が高い。(3)指摘事項の数が多くても、必ずしも「新しいことを発見した」と感じているわけではない。[4]まとめ数学の1つの問題を長時間考え抜かせることで、数学的な事柄に関する発見の喜びを多くの学生に感じさせることができた。それは成績の上下や数学の好き嫌いにはよらない。成績下位学生でも何かに気づくことができたのは、テクノロジー利用の効果が大きいと思われる。課題の考察は長期休業等を利用しているので、通常の授業体系を変更する必要はない。多様な内容で提出される課題の評価の仕方については残念ながら確立できなかったが、その評価にあたっての一つの視点を得ることができた。今後は、その方向で評価の具体的な方法を引き続き検討していきたい。
胎児付属物由来多能性幹細胞Muse細胞の特性解析と細胞移植治療を目指した基礎研究

胎児付属物由来のMuse細胞の特性解析を行った。臍帯組織に散在性に存在するMuse細胞はNanog、Oct3/4などの多能性幹細胞マーカーを発現し、自己複製能、自発的または分化誘導による三胚葉性の細胞への分化能を示した。また、免疫不全マウスであるSCIDマウスの精巣へ臍帯組織由来Muse細胞を移植しても腫瘍形成は認められなかった。臍帯組織由来Muse細胞はすでに報告されている成人組織由来Muse細胞と同等の性質を備えており、再生医療におけるMuse細胞の新規細胞ソースとしての可能性が示唆された。本研究では、ヒト生体由来の多能性幹細胞であるMuse細胞の新規細胞ソースとして胎児付属物の利用可能性の検証を目的として、胎児付属物からのMuse細胞の単離とその特性解析を試みた。本年度は下記の成果を得た。1)臍帯組織由来Muse細胞の形態学的特徴と多能性の解析:臍帯組織からexplant法にて間葉系細胞を樹立し、その中にMuse細胞のマーカーであるSSEA-3を発現する細胞が約2%内在することを確認した。臍帯組織由来Muse細胞の細胞表面マーカーをFACS解析すると、成人由来Muse細胞と同様、CD105、CD90などの間葉系マーカーを発現するものの、造血系マーカー、神経堤由来幹細胞マーカー、内皮前駆細胞マーカーの発現は認められなかった。また、この細胞の遺伝子発現解析の結果、Nanog、Oct3/4、Sox2などの多能性幹細胞マーカーを発現することが確認された。この細胞をFACSで単離し、single suspension cultureすると、1細胞からES細胞の胚葉体様の多能性幹細胞マーカーを発現する細胞塊が形成された。この多能性細胞塊は接着培養することで自発的に三胚葉性の細胞へと分化した。これらの結果から、臍帯由来Muse細胞は成人由来Muse細胞同様、多能性を持つことが示唆された。2) In vitroでの分化誘導:臍帯組織から採取したMuse細胞をサイトカインにより分化誘導することで、神経幹細胞、肝細胞、血管内皮細胞、骨芽細胞、脂肪細胞に誘導できることが確認された。まず、臍帯組織からexplant法にて間葉系細胞を樹立し、その中にMuse細胞のマーカーであるSSEA-3を発現する細胞が約2%内在することを確認した。臍帯組織由来Muse細胞の細胞表面マーカーをFACS解析すると、成人由来Muse細胞と同様、CD105などの間葉系マーカーを発現するものの、造血系マーカー、神経堤由来幹細胞マーカー、内皮前駆細胞マーカーの発現は認められなかった。この細胞の遺伝子発現解析の結果、Nanog、Oct3/4、Sox2などの多能性幹細胞マーカーを発現することが確認された。また、Muse細胞の多能性を機能の指標として自己複製能を持つことが示された。臍帯組織由来Muse細胞を特定のサイトカインにより分化誘導することで、神経幹細胞、肝細胞、血管内皮細胞、骨芽細胞、脂肪細胞に誘導できることが確認された。免疫不全マウスであるSCIDマウスの精巣に臍帯組織由来Muse細胞を移植したが、6ヶ月を経過しても腫瘍形成は確認されなかった。また、TERTの発現は体細胞と同程度の発現であり、腫瘍形成能はないと考えられる。上記の結果より、臍帯組織由来Muse細胞はすでに報告されている成人由来Muse細胞と同等の性質を備えていると考えられる。今年度は、臍帯組織由来のMuse細胞の形態学的特徴と多能性の解析およびin vitroでの分化誘導を検討した。臍帯組織からexplant法にて樹立した間葉系細胞に約2%のMuse細胞が内在することを確認した。臍帯組織由来Muse細胞の細胞表面マーカーは成人由来Muse細胞と同様であり、遺伝子発現解析の結果からNanog、Oct3/4、Sox2などの多能性幹細胞マーカーの発現することが確認された。この細胞をFACSにより単離後、浮遊培養すると、1細胞から多能性幹細胞マーカーを発現する細胞塊が形成された。

この多能性細胞塊は接着培養することで自発的に三胚葉性の細胞へと分化することが確認された。さらに、臍帯組織由来Muse細胞は、培養において、神経、肝臓、血管内皮、骨、脂肪に分化誘導できることが確認された。このように臍帯組織由来Muse細胞は成人由来Muse細胞と同様の性質を持つことが確認されたことは大きな成果である。臍帯血、胎盤組織由来のMuse細胞について単離はできているものの、培養条件の設定が十分でないことから、引き続き検討を重ねたい。医歯薬学1)胎児付属物由来Muse細胞の形態学的特徴と多能性の解析:胎児付属物由来Muse細胞と成人由来Muse細胞の違いについて明らかにするために、透過型電子顕微鏡を用いてミトコンドリア数や微細形態の違いを形態学的に解析する。また、定量PCR、DNAマイクロアレイ、mRNA発現プロファイルなどを用いて、多能性関連遺伝子や細胞周期関連遺伝子の発現の差やその発現パターンを網羅的に解析する。レーザーマイクロダイセクション法を用いて、臍帯、胎盤組織中のMuse細胞を選択的に採取し、多能性関連因子の遺伝子発現を定量PCR、single-cell PCRにより解析する。2)胎児付属物由来Muse細胞の腫瘍形成能と組織修復能の評価免疫不全マウスへのMuse細胞の移植による腫瘍形成の有無を形態学的、組織学的に解析する。また、がん関連遺伝子の発現やテロメラーゼ活性の解析を通じて、腫瘍形成能を評価する。胎児付属物由来Muse細胞の組織修復能を評価するために、肝障害モデル動物にGFPラベルしたMuse細胞を尾静脈投与し、細胞の生着、分化について組織学的解析を行い評価する。また機能回復については、マウス末梢血中でのヒトアルブミンの検出により評価する。
中性子星と核物質の理論研究

高密度多成分物質、中性子過剰物質、コンパクト天体現象の3つの方向から中性子星と核物質の理論研究を進め、約370編の出版論文でその成果を発表した。実験・観測と連携した代表的な成果として、反K中間子核束縛エネルギーの予言と検証、ハイペロン・原子核ポテンシャルの強さの決定、運動量相関によるΛΛ相互作用パラメータの制限、低エネルギーE1強度と中性子スキンの相関の予言、中性子過剰核衝突におけるπー/π+比の予言、冷却原子状態方程式を用いた対称エネルギーパラメータの制限、天体現象に適用できる新たな微視的状態方程式の作成、星震データによる対称エネルギーの制限などが挙げられる。平成25年度は(A)高密度領域、(B)低密度領域、(C)天体物理のそれぞれにおいて次のような成果を得た。(A)高密度領域では、ハイペロン・反K中間子(Kbar)を含む3体力が重要な役割を果たす。今年度はグリーン関数法によるΣNN、KbarNN生成スペクトル(原田)、複素スケーリング法に基づくKbarN、KbarNN3体系構造(土手)等、相互作用と3体系研究を進めた。また、A=40領域のΛハイパー核における超変形状態(木村・大西・土手)、陽な3体力を取り入れた相対論的平均場理論(椿原・大西)等についての研究も進んでいる。(B)低密度領域では、対称エネルギーの大きさと密度依存性を探る研究が国際的に進んでいる。今年度は、半微視的相互作用に基づく核図表全体での魔法数の現れ方(中田)、巨大共鳴を含むE1偏極率と対称エネルギーパラメータLの相関(稲倉・中田)、重イオン衝突での3H/3He比に対するα生成の影響(小野)等において新たな知見を得た。また、2中性子しきい値近辺に中性子対が広がった状態が普遍的に現れることを見出した(松尾)。(C)天体物理では、状態方程式・非一様相、およびこれらと観測量の関係についての研究が進んでいる。今年度は、低質量中性子星の質量・半径が核物質の状態方程式パラメータを組み合わせた1変数により記述できることの指摘(祖谷・飯田・親松・大西)、カイラルQMC模型に基づく非一様領域を含む状態方程式構築(中里)、現実的な状態方程式を用いたクラスト振動の分析による原子核飽和密度パラメータの制限(祖谷)、高密度領域で現れる非一様カイラル凝縮が引き起こす速い冷却機構の発見(巽)等の成果が得られた。また、連携研究者によるカイラル有効場理論からの2体・3体核力、多ポメロン交換からの3体力、ハドロン・クォーク・クロスオーバー等に基づく状態方程式(河野、山本、高塚)も重要な成果である。平成26年度は(A)高密度領域、(B)低密度領域、(C)天体物理のそれぞれにおいて次のような成果を得た。今年度はJ-PARC実験における4He(K-,pi-)生成スペクトルと4ΣHeのP波共鳴・ΣN力の関連(原田)、結合チャネル複素スケーリングとフェッシュバッハ射影を組み合わせたK-ppの分析(土手)、中性子過剰Λハイパー核に特徴的な基底状態バリティ反転(木村)等の研究が進展した。また、高エネルギー重イオン衝突におけるΛΛ相関からΛΛ相互作用に制限がつけられることを示した(森田・大西)。今年度はカイラル有効場理論に基づく3体力由来のスピン軌道(LS)力による原子核のLS力問題の解決(中田・稲倉)、中性子過剰核におけるダイニュートロン相関の普遍性の証明(松尾)等の成果が得られた。また重イオン衝突において対称エネルギーやクラスター相関がπ-/π+比に与える効果が明らかになりつつある(池野・小野・大西)。今年度は、時間に依存ハートリー・フォック理論に基づく低密度中性子星物質非一様構造の研究(飯田)、クォーク物質での非一様カイラル相の磁性・自発磁化・安定性と強い磁場下の状態方程式(巽・李)、非一様状態相を含むクラスター変分法による新しい有限温度状態方程式の構築(中里)、核物質状態方程式の情報をまとめたオンラインデータベース開発(石塚・大西)、等の成果を得た。また、連携研究者による極低温フェルミ原子ガスの相図解明(大橋)も重要な成果である。平成27年度は(A)高密度領域、(B)低密度領域、(C)天体物理のそれぞれにおいて次のような成果を得た。今年度は、J-PARC E10実験における6Li(pi-,K+)生成スペクトルの解析とΣ,Λ核間ポテンシャルの分析(原田)、K-ppにおけるダブルポールの存在の可能性を指摘(土手)、Λ粒子によるBeやAr同位体における超変形状態の変化(木村)、J-PARC E31実験におけるK-d散乱反応断面積の3体散乱方程式による解析(大西(祥))、重イオン衝突でのハドロン相関によるハドロン相互作用の制限(森田・大西)、等の研究が進展した。

今年度は、カイラル有効場理論に基づく3体力由来のスピン軌道(LS)力による球形原子核の荷電半径問題の解決(中田)、中性子星内殻における原子核励起状態の密度汎関数理論による分析(松尾、稲倉)、等の成果が得られた。また重イオン衝突において対称エネルギーやクラスター相関がπ-/π+比に反映される機構を解明した(池野・小野・大西)。(C)天体物理では、状態方程式・非一様相、およびこれらと観測量の関係についての研究が進んでいる。今年度は、中性子星内部で現れうる超重元素の一粒子エネルギー計算(飯田)、クォーク物質での非一様カイラル相の磁性と揺らぎに対する安定性(巽・李)、強い磁場下の状態方程式と第3分岐の可能性(巽・祖谷)、非一様状態相を含むクラスター変分法による有限温度核物質状態方程式作成(中里)、等の成果を得た。連携研究者による星震学からの状態方程式制限、冷却原子からの中性子物質状態方程式、K凝縮研究等も進んでいる。平成27年度は、それぞれの課題で大きな進展が見られた。高密度領域に関わるストレンジネス核物理では、当初から進めていたK中間子原子核K-ppについてダブルポール構造が存在する可能性が指摘されるという大きな成果が見られる。開始されたJ-PARC実験(E10, E31)の理論的分析も本格的に進められつつある。結合チャネル効果が観測量に及ぼす影響は3体力への重要な情報である。低密度領域に関わる中性子過剰核の物理では、3体力の役割の一つが明確になった点が大きな進歩である。これまで2体LS力では原子核のスピン軌道分裂を説明するのに弱すぎることが長年の問題であった。今年度の大きな成果はカイラル有効場理論に基づく3体力起源のLS力により,Pb核のisotope shift kinkだけでなく半世紀近くに亘る難問であったCa40とCa48の荷電半径がほぼ等しいこともconsistentに説明できることを示した。また,この3体LS力が飽和密度に数%の影響を持ち得ることも分かった。平成27年度に開始した中性子星内殻原子核の励起状態研究でも、対相関(超流動性)が本質的な役割を果たすAnderson-Bgoliubov modeが広いエネルギー領域で現れることを発見するなど、大きな進展が見られる。天体物理研究では昨年示した強磁場下での状態方程式の硬化が白色矮星・中性子星に続く第3分岐(クォーク星)を生み出す可能性の指摘が大きな成果といえる。また、第一原理計算から出発し、低密度での非一様性を取り入れた新たな状態方程式作成も大きな成果といえる。こうした研究の進展は、原子核の密度汎関数へのより深い理解につながっており、例えば超重元素の一粒子エネルギー計算等も行われた。これらの進展から、本計画研究は順調に進展していると判断できる。平成24年度は(1)低密度領域、(2)高密度領域、(3)天体物理のそれぞれにおいて次のような成果を得た。(1)低密度領域では、対称エネルギーと対相関が大きな課題である。新たに開発した半微視的核子間有効相互作用を用いて対称エネルギーに敏感な低エネルギー双極子励起を分析(中田・稲倉)するとともに、中性子過剰Zr同位体の巨大中性子ハローにおける対相関の役割を調べた(松尾)。また、原子核衝突では反対称化分子動力学(AMD)により、破砕片分布の対称エネルギー依存性について研究を進めている(小野)。(2)高密度領域では、ハドロンと核子・核物質の相互作用の研究を進めた。
周産期胎児脳障害発生の機構とその予防

1.慢性実験モデルを用いた脳障害に関する研究。胎仔平均血圧が30mmHg以下の低血圧を積算で10分間持続するように臍帯血流遮断実験を行い、血液ガス所見、胎仔血圧、脳血流の相互の関係と、さらに脳の組織学的な障害の程度との関係を検討した。また、フルクトースの脳保護効果を検討するために、血流遮断中に胎仔に持続点滴をおこなった。最終的に組織学的検討が行えたのは生理的食塩投与群4頭、フルクトース投与群5頭であった。組織学的重症度評価は大脳神経細胞、大脳グリア細胞、海馬の3箇所で行い、それぞれ5段階で評価した。脳障害の程度は胎仔の生化学的パラメーターより循環パラメーターに良く相関し、特に循環パラメーターの中でも脳血流量の低下が脳障害発生に最も重要な因子である事が示唆された。フルクトース投与群と生理的食塩水投与群で脳障害の程度には差がなく、今回の実験ではフルクトースの脳保護効果を確認することはできなかった。2.7日目新生児ラットを用いた低酸素・虚血脳障害の発生メカニズと低体温による保護効果に関する研究。新生児ラットに対し、左側頸動脈を結紮後8%の低酸素負荷を1時間行った。その後37°Cで観察するコントロール群と、24時間30度に保った低体温群の二群にわけて検討を行った。コントロール群では結紮と反対側に広範囲な組織学的病変を認めたが、低体温群では脳の組織学的変化は全く認めず、MAP染色でも病変の消失が確認された。活性型caspase3は24時間で増加し以後48,72時間と漸減したが、低体温群ではコントロール群に比較し24時間で優位に低値であった。低体温の脳保護効果はcaspase-3を介したアポトーシスの抑制が主要な作用機序であることが示唆された。3ヶ月後にABR(auditory brainstem response)を行い、長期神経学的予後について検討した。コントロール群ではIII-V波潜時の延長、I波とV波の振幅比の減少を認めたが、低体温群ではいずれの値も改善を認めた。また、ABRの異常の程度は組織学的病変の程度と相関を示した。低酸素・虚血負荷後の低体温は、組織学的変化を抑制するだけでなく、長期的神経予後をも改善する可能性が示された。母獣麻酔下に子宮切開を加え胎仔を取り出し、胸部皮下に心電電極を固定、羊水腔内、両側腋下動脈、両側腋下静脈にカテーテルを挿入しそれぞれ羊水圧、動脈圧、中心静脈圧をモニターした。また頸動脈に超音波血流系を固定し脳血流を測定した。さらに臍帯周囲にオクルーダーを留置した後閉腹し慢性実験モデルを作成した。母獣および胎仔の回復を待って術後三日目に臍帯オクルージョン実験を行った。今回行ったオクルージョンは臍帯血流の部分遮断で、胎仔動脈血圧が20mmHg以下となるような低血圧を10分間持続した。

臍帯オクルージョン解除後72時間後に胎仔を取り出し脳、腎臓、心臓及び肝臓の組織学的、生化学的検討を行った。脳の低酸素脳障害の組織学的重症度はgrade1からgrade5の5段階に分類した。すなわちgrade1は白質の軽度の変化(空胞化や細胞の集簇)は認めるが灰白質は正常のもの、grade2は白質の中等度の変化はあるが灰白質は正常のもの、grade3は白質の重度の変化(白質の軟化、神経細胞壊死)と灰白質の軽度の変化を認めるもの、grade4は白質の重度の変化と灰白質の中等度の変化を認めるもの、grade5は白質、灰白質とも重度の変化を認めるものとした。羊胎仔による低酸素・虚血性脳障害発生メカニズムの解析の基礎的研究段階として、ラットを用いてLevineらの開発した低酸素・虚血性脳障害モデルを作成し、低体温による脳障害予防効果とcaspase-3の出現を検討することにより、脳障害の発生とアポトーシスの関係、および低体温による脳障害予防効果発現のメカニズムを解明した。7生日のSprague-Dawley ratsをハロセン麻酔下に左頚動脈を5-0絹糸で結紮。1時間回復期間の後、37°C、酸素濃度8%(窒素による)の環境に1時間放置。その後低体温群と常体温群の二群に分け、24時間後には両群ともに母親と同じケージに戻した。低酸素後、24、48、72、168時間後に4°C9%の生食で還流後0.1MのPBSで希釈した4%ホルムアルデヒド(pH7.4 at 4°C)で還流した後脳を取り出し、同じ溶液でさらに24時間還流した。組織切片は通常のパラフィン包埋を行い、HE染色、anti-activated caspase-3 antibodyおよびanti MAP antibodyによる免疫染色を行った。結紮側と反対側の脳半球では、低体温および常体温群ともにいずれの日数でもactivated caspase-3 positive-cellsは殆ど認められず、またHE染色標本でも異常を認めなかった。このことは結紮と反対側ではアポトーシスが起きていないことを示す。それに対して、結紮した側の脳半球では、常体温群ではactivated caspase-3 positive-cellが168時間まで多数認められたが、低体温群ではactivated caspase-3 positive-cellの出現はわずかであった。またactivated caspase-3 positive-cellが陽性な部分はMAP染色が陰性の部分と一致し、その部位で組織学的な障害が起きていることが示された。低酸素・虚血性脳障害発生のメカニズムにはcaspase-3を介したアポトーシスが関与していることが示された。また、低体温による脳保護作用として、caspase-3の活性化を抑制しアポトーシスを回避することが示唆された。1.慢性実験モデルを用いた脳障害に関する研究。胎仔平均血圧が30mmHg以下の低血圧を積算で10分間持続するように臍帯血流遮断実験を行い、血液ガス所見、胎仔血圧、脳血流の相互の関係と、さらに脳の組織学的な障害の程度との関係を検討した。臍帯血流遮断によるinitial responseは末梢血管抵抗の上昇で、このため血圧は上昇し、脳血流は減少する。その後脳血流は徐々に増加するが、一旦上昇した血圧の低下に伴い脳血流は血圧依存性に低下する。この時血液ガス所見は著明なアシドーシスを示しており、アシドーシスが進行すると脳血流は血圧に依存することを明らかにした。脳の組織学的検討は現在行っている最中であり、この結果から脳障害の程度と脳血流との関係が明らかとなる予定である。
四重極近藤格子系における非フェルミ液体の磁場圧力効果

含希土類ホイスラー合金(立方晶金属間化合物)PrInAg_2は、少なくとも(比熱、電気抵抗の測定により)50mKまではorderが見られないないが、電気抵抗が低温で一旦停留値をとるもののおよそ2K以下で更なる降下をすることがYatskarらによって報告されている。また、比熱と中性子非弾性散乱の結果からPr^<3+>の結晶場の基底状態が非磁性非クラマース2重項Γ_3であることが確認されている。これらのことから、Yatskarらはこの物質が四重極近藤系の格子系の初めての例ではないかと主張している。本研究ではPrInAg_2の多結晶について希釈冷凍機を用いてまず常圧無磁場中での電気抵抗の測定を行った。この物質の低温での電気抵抗の変化は非常に小さく(Δρ/ρ【approximately equal】0.02)、これまでその温度変化の関数形は定かではなかった。しかし今回の精密測定により50mK1Kにおいて電気抵抗が+logT依存を示していることを初めて明らかにした。これは、四重極近藤系の希釈系の最有力候補であるU_xTh_<1-x>Ru_2Si_2(x【less than or equal】0.07)の低温(10K)での電気抵抗に非常に良く似ており関連性が期待できる。続いて最低温(40mK)における磁気抵抗の測定をこの物質で初めて行い、0.01T1Tの比較的弱い磁場下での磁気抵抗の振る舞いが+logH依存を示していることを明らかにした。更に6T,12Tの磁場下では、低温側で電気抵抗が一定値に落ち着く傾向が観測され、その温度は磁場が増大するに従い上昇することが確認された。これらの結果は既にPhysica Bに投稿され審査が済んだところである。同様に、電気抵抗の静水圧依存(8GPa)も4.2K以上で調べたが、その変化は加圧に対し単調減少であり、通常常磁性金属のそれとかわるところは無かった。今後は引き続き4.2K以下での測定を希釈冷凍機を用いて行う予定である。「四重極近藤効果」は非クラマース二重項基底に伴うマルチチャンネル近藤効果の一種で、たとえば電気抵抗が+logTで降下し更に低温ではいわゆる非フェルミ液体状態が予想されているものである。しかしながら実例はほとんどなく(U_XTh_<1-X>)Ru_2Si_2(x【less than or equal】0.07)が最有力候補であると言われているのみである。この現象は通常のf電子系近藤効果と同様に単サイトの効果であるので、高濃度化(周期化)した場合の振る舞いについて興味が持たれる。しかしながら、URu_2Si_2は秩序状態を持つためこの目的には合致しない。このような背景の中、近年Yatskarらのグループは低温でPrInAg_2の電気抵抗/比熱/帯磁率の測定を行い、この物質が四重極近藤効果を起こす周期系の最初の例である可能性を指摘した。PrInAg_2はホイスラー(立方晶)型金属間化合物で、1K付近より低温側で電気抵抗/比熱に異常がみられるものの、50mKまで磁気秩序状態がないことが確認されている。本研究ではPrInAg_2の各種物理量の低温での磁場・圧力応答を調べ、「この物質が四重極近藤効果を起こす周期系であるか否か」を議論する。さらに高濃度系固有の性質についても議論する。本年度は、まず常圧下の電気抵抗測定の追試を^3He冷凍機(0.5K)で直流法で行ない、また希釈冷凍機(60mK)で交流法で行った。その結果Yatskarらのグループの結果をほぼ再現できた。更に磁気抵抗測定を行なったところ、ヴァンヴレック常磁性であるにも関わらず大きな(正の)磁場依存がみられた。これらの実験は従来型のロックインアンプでは精度が足りず、本研究費で購入した18bitデジタルロックインアンプを用いることにより希釈冷凍機温度での測定に耐えうる程の微小電力で高精度のデータを得ることが出来た。来年度は、電気抵抗の圧力依存並びに、比熱・帯磁率測定を行う予定。これは、四重極近藤系の希釈系の最有力候補であるU_xTh_<1-x>Ru_2Si_2(x【less than or equal】

0.07)の低温(10K)での電気抵抗に非常に良く似ており関連性が期待できる。続いて最低温(40mK)における磁気抵抗の測定をこの物質で初めて行い、0.01T1Tの比較的弱い磁場下での磁気抵抗の振る舞いが+logH依存を示していることを明らかにした。更に6T,12Tの磁場下では、低温側で電気抵抗が一定値に落ち着く傾向が観測され、その温度は磁場が増大するに従い上昇することが確認された。これらの結果は既にPhysica Bに投稿され審査が済んだところである。同様に、電気抵抗の静水圧依存(8GPa)も4.2K以上で調べたが、その変化は加圧に対し単調減少であり、通常常磁性金属のそれとかわるところは無かった。今後は引き続き4.2K以下での測定を希釈冷凍機を用いて行う予定である。
複数移動ロボットのための自律分散アルゴリズムに関する研究

本研究期間における研究では、分散安定結婚問題において、一旦得られた安定マッチングから異なる安定マッチングへ遷移するパートナー交換手法を拡張し、一つの再構成プロセスの実行中に新たに再構成プロセス一つ起動できることを証明した。また、並列機械問題において、動的な環境変化に柔軟に対応できるメッセージ通信を用いた自律分散スケジューリング手法を提案した。安定結婚問題では、ひとつの入力例(プリファレンス・リスト)に対して通常複数の安定マッチングが存在する。最多のケースでプリファレンス・リストのサイズの指数乗個以上存在することが示されている。これは、分散安定結婚問題においても成立つ。安定マッチングが複数存在する場合に、ある安定マッチングから異なる安定マッチングへ参加者の自律的な行動により遷移する手法を「マッチング再構成」と呼んでいる。先の研究では、実行中の再構成プロセスがある場合、それが終了するまで新たに再構成プロセスは起動されないと仮定していた。この仮定のもとでは、任意の参加者によって起動された再構成プロセスが実行中であるとき、他の参加者はその再構成プロセスが終了するまで待つことになり、自律移動ロボットの協調作業におけるマッチングへ適用するには厳しい制限となる。今回の科学研究費補助期間内の研究においては、より自律分散環境へ適した手法として、複数の参加者によるマッチング再構成について検証を行ない、複数の基礎となる一つの再構成プロセス実行中に新たに一つの再構成プロセスを起動することを可能とする「ニ並行マッチング再構成」による安定マッチングの遷移が可能であることを証明した。メッセージ通信を用いた分散アルゴリズムでの自律分散スケジューリングを提案した。コンピュータシミュレーションにおいて、提案したSchemeIIがSchemeIに比べて納期遅れ総和時間を早く減らすことが出来ることを確認した。さらにコンピュータシミュレーションによりSchemeIとSchemeIIを組み合わせた手法で実行することでさらに良い結果が得られた。追加ジョブやマシン故障に対する柔軟性については、これまでのスケジュールを利用した再スケジューリングを行うことで、素早く解の収束を導くことが出来、本手法が追加ジョブなどの環境の動的変化に対して有効な手法であることを示した。求めたスケジュール解の最適性については、GAと比べると解は良くなかった。しかし、若干の劣化であるのでおおよそリーズナブルな解と言える範疇であると考えられる。またGAと比べて非常に短い実行時間でスケジュール解を得ることが出来た。今回手提案した手法は自律移動ロボットの協調に利用できる。平成10年度における研究では、分散安定結婚問題において複数の参加者の要望によるマッチングの再構築を同時に実行する手法を提案した。また、神経回路網を用いた自律移動ロボットの行動学習において問題の規模に合ったユニットの数を定める手法を提案した。安定結婚問題では、ひとつの入力例(プリファレンス・リスト)に対して通常複数の安定マッチングが存在し、これは、分散安定結婚問題においても成立つ。先行研究において、現在のパートナーに不満を持つ参加者が現在のマッチングを解消し、より上位のパートナーを得るため自律的行動「マッチングリコンストラクション」を行う分散アルゴリズムを提案した。先行研究におけるマッチングリコンストラクションを起動する際には、同時には唯一人の参加者のみ実行可能であるとの条件を設けていた。本研究においては、各参加者が望むタイミングでマッチングリコンストラクションを起動する手法を提案した。

提案手法では、複数の参加者が同時にマッチングリコンストラクションを起動する際には、メッセージ送受信のタイムスタンプを利用することにより、優先順位を付けている。これにより、複数の参加者が同時にマッチングリコンストラクションを起動することを許している。自律移動ロボットの行動学習では、これまで神経回路網のユニットの数を固定して扱っていた。このことにより問題の規模にあったユニットの数を決定することが困難であった。本研究においては、神経回路網の構造を木構造にすることによりユニットの数を可変的に扱う手法を提案した。提案手法では、学習の最中に問題に適した構造を構築しており、これまでの手法より容易に多様な環境への適用が可能である。本研究期間における研究では、分散安定結婚問題において、一旦得られた安定マッチングから異なる安定マッチングへ遷移するパートナー交換手法を拡張し、一つの再構成プロセスの実行中に新たに再構成プロセス一つ起動できることを証明した。また、並列機械問題において、動的な環境変化に柔軟に対応できるメッセージ通信を用いた自律分散スケジューリング手法を提案した。安定結婚問題では、ひとつの入力例(プリファレンス・リスト)に対して通常複数の安定マッチングが存在する。最多のケースでプリファレンス・リストのサイズの指数乗個以上存在することが示されている。これは、分散安定結婚問題においても成立つ。安定マッチングが複数存在する場合に、ある安定マッチングから異なる安定マッチングへ参加者の自立的な行動により遷移する手法を「マッチング再構成」と呼んでいる。先の研究では、実行中の再構成プロセスがある場合、それが終了するまで新たに再構成プロセスは起動されないと仮定していた。この仮定のもとでは、任意の参加者によって起動された再構成プロセスが実行中であるとき、他の参加者はその再構成プロセスが終了するまで待つこととなり、自律移動ロボットの協調作業におけるマッチングへ適用するには厳しい制限となる。今回の科学研究費補助期間内の研究においては、より自律分散環境へ適した手法として、複数の参加者によるマッチング再構成について検証を行ない、複数の基礎となる一つの再構成プロセス実行中に新たに一つの再構成プロセスを起動することを可能とする「二並行マッチング再構成」による安定マッチングの遷移が可能であることを証明した。メッセージ通信を用いた分散アルゴリズムでの自律分散スケジューリングを提案した。
整形外科インプラントのMRI発熱予測システムの開発

MRIは磁場を用いるため磁性体金属は牽引・発熱などの危険性があるが、人工関節などの整形外科用インプラントは非磁性体金属であるため安全とされていた。しかし高磁場MRI装置では非磁性体でもインプラント周囲に発熱が生じることが分かってきた。我々は発熱リスクを予測するために模擬インプラント装置を作成し、発熱の因子を検討した。装置ごとに発熱しやすい長さと角度があることが分かった。またラジオ波のエネルギーが高い撮像シークエンスほど発熱量が多いことが判明した。これらのことからMRI装置ごとに安全な撮像方向と危険なインプラントの長さを調べることで安全な撮像を行う事ができる可能性が示された。単純な形状のインプラント発熱計測を行った。3TのMRI装置で模擬インプラントを用い、発熱量と長さの関係を解析を行い、MRI装置の地場強度によりピークを示す長さが異なることが再確認できた。発熱を予測する長さ以外の因子として、撮像時のラジオ波のパワーが大きな因子であることが分かった。シークエンスごとに発熱量が異なる現象が認められていたが、パワーと発熱量がほぼ相関することからシークエンスごとの発熱量を予測できる可能性がある。将来安全なインプラントが入っている患者さんでも安全な撮像シークエンスを開発するための一助となる可能性がある。予定通り単純な形状のインプラントで発熱計測を行った。模擬インプラントを作成し、装置ごとに発熱計測を行った。インプラントをファントム内で同じ位置・同じ角度に設定しても撮像シークエンスによって発熱量が異なることが判明した。撮像シークエンスごとに固有のパワーがあり、そのパワーと発熱量が相関することが判明した。結果的に発熱量の予測式を作成することができた。しかし装置ごとにパワー表示が異なるため複数の装置の発熱予測を満たす式を作成することは困難であることが分かった。また装置ごとに表示されたパワーと実際の出力パワーに乖離があることが分かった。これについてはメーカーに協力を仰ぎ、実際の出力を計算する方法を検討中である。装置ごとに最も発熱する角度としない角度がある事もわかった。その角度は装置ごとに長軸に対して0度であったり90度であったりと異なる。MRI装置のコイルの位置で決定されると思われる。他にもファントム内に深くインプラントを沈めるほど発熱量は抑制されることが判明した。このようにMRI撮像時のインプラント発熱量は、シークエンスのパワー、インプラントの角度、体表からの位置で決定される事が判明した。インプラントの体表からの位置は撮像時に変更することはできないため、発熱量を抑制するには撮像時の体位とシークエンスのパワーを最も発熱が少ないと予測される値に設定する事である。装置ごとに角度・予測式は異なるが、これらの情報が判明していれば、インプラントが入った患者さんをMRI撮像せざるを得ない時に最も発熱が少ない方法を設定することが可能である。インプラントの発熱シミュレーションを開発する予定であった。インプラントの体表からの深さ、MRI装置内の角度、MRI装置のパワーから予測式が作成できることが判明した。装置ごとにパワー表示が異なるため装置ごとに予測式を作成することが必要である事が判明した。パワーと発熱量は線形の関係にあるため、現在装置ごとに係数を決定するため総当たり式に計測を行っている。1.5T , 3.0T MRI装置で模擬インプラントを用いた発熱計測を行った。角度・深さによってどの程度発熱量が変化するかを検討しその分布を詳しく検討した。計測のたびに変動があるため再現性に問題があり、予測式の作成は困難であった。しかし最も発熱が高くなる角度は安定して計測できたため、それを臨床にフィードバックできると考えている。問題は装置ごとに最も発熱する角度が異なることである。装置メーカーに問い合わせをしているが内部の磁石の位置などを教えることは難しいという回答であったため、シュミレーションは難しいと判断した。ファントム内に深く沈めれば沈めるほど発熱量が減少する事、インプラントの両端に発熱が集中する事、装置ごとに最も発熱量が高くなる角度がありその90度の位置が最も発熱量が低くなるということが判明した。またシークエンスごとの発熱量はパワーに依存することが判明した。これらの数字は装置ごとにことなるため、計測を繰り返して平均値と分布を示すことで装置ごとの数字を発表する予定である。複雑な形状のインプラントで発熱を計測する。またMRI撮像時の発熱を予測するようなパラメータを模索する。装置ごとにパワー表示が異なり、装置によっては表示パワーと出力パワーの間に乖離があることが分かった。臨床利用のためには予測が必要であるため、パワー表示の問題を装置メーカーと協力して解決する予定である。また装置ごとに予測式の係数が異なるため装置ごとに総当たりで計測を行う予定である。

整形外科発熱計測用の装置を購入予定だったが、既存の装置を流用することで予定装置と同程度の計測が可能となったため。発熱計測用の装置を購入予定であったが、既存の装置を利用することで予定装置と同程度の計測が可能であることが判明したため。計測を続け、より高性能の装置を購入する。もしくは、より高度なシュミレーションソフトを購入する予定である。計測装置は既存装置で可能であることが判明した。しかし結果を出すには当初予定したよりも多くの計測回数が必要であることが判明したため、その計測費用に予算を使う予定である。
尿プロテオーム解析による慢性腎臓病の機序と進行リスクの疫学的検討

慢性腎臓病の病態解明と進行リスクの評価に尿プロテオーム解析が有用かどうか、検診を受診した一般住民と当院加療中のCKD患者を対象として解析し腎予後を追跡調査した。CKD患者では、尿プロテオームのピークパターンが尿蛋白の程度、腎の障害部位と関連した。検診サンプルでは、尿プロテオームパターンは1年後の腎機能変化と関連を示した。尿プロテオーム解析は、腎生検不能例や健診などマススクリーニングにも応用可能と思われる。【目的】早期のCKDの指標として蛋白尿が重要であるが、尿中蛋白プロファイルの詳細な解析(尿プロテオーム解析)はなされておらず、その臨床的意義には不明な点が多い。本研究では、慢性腎臓病の病態解明と進行リスクの評価に尿プロテオーム解析が有用か検討する。【方法】対象は2003年に住民健診を受診した山形県高畠町一般住民500人と当院加療中のCKD患者200人。質量分析計を用いて尿プロテオーム解析を行い腎予後を追跡調査する。【現時点までの結果】1、健常者、種々のCKD患者50例の尿プロテオーム解析を行ったところ、プロテオームパターンは疾患毎に大きく異なることが示唆された。2、検診サンプルを用いた検討では、年間の腎機能低下が大きい群では小さい群に比べて尿プロテオームのピークの数が多く、シグナルが強いことがわかった。3、当院に入院した各種腎疾患患者では尿蛋白量増加とともに尿プロテオームのピークの数は増加した。また糸球体病変を伴う例と、尿細管障害例では異なるプロテオームパターンを示した。住民検診受診者において尿プロテオームのピークの有無と尿中アルブミン濃度の中央値、尿β2ミクログロブリン濃度の中央値には関連が認められた。年間の腎機能低下は、ピークを認めない群と比較してピークを認める群では有意に大きかった。【今後の展望】尿プロテオーム解析が、CKDの診断、病態解明、予後評価に有効であることが明らかとなれば、腎生検不能例や健診などマススクリーニングにも応用可能と思われる。【現時点までの結果】1、現在まで、健常者、種々のCKD患者50例の尿プロテオーム解析を行った。プロテオームパターンは疾患毎に大きく異なることが示唆された。3、尿蛋白電気泳動のゲルを切り出し質量分析計で検討したところ、アルブミンとハプトグロビンのフラグメントであることが明らかになった。4、腎疾患患者において、尿プロテオームのピークパターンが、尿蛋白の程度、腎の障害部位と関連した。5、検診サンプルにおいて、尿プロテオームパターンが1年後の腎機能変化と関連を示した。
リモートセンシングによるタイ＝ラオスメコン友好橋（第1から第4）の効果と影響分析

本年度の研究実績(1)友好橋の効果を確認するため、本研究の対象である第1から第4のタイーラオスの友好橋に加え、国内(タイ、ラオス、カンボジアのメコン橋)のメコン橋、またはタイとラオス間以外(タイーミャンマー、タイーマレーシア、マレーシアーシンガポール、ラオスーミャンマー、ラオスーベトナム)の国際橋の現地調査を引き続き実施したと同時に、(2)クラウド環境においてリモートセンシングデータの分析を行った。新たに公開された夜間光や土地被覆データを再集計と分析に時間を要したためである。今後は論文執筆、発表及び投稿に専念する。1年目である本年度は既存のメコン友好橋(第1第4)の現地調査を行い、現状把握及び周辺地域の時系列データの収集を図った。平行して、2012年以降の夜間光を2、3ヶ月遅れで公表している新しいリモートセンシングデータを収集、対象地域のデータへの成形を進めている。地上及び上空で観測・生成されたデータの収集が、順調に進展した。本年度はクラウドコンピューティングを活用し、計量分析を行う。一部の現地調査計画が天候状況のため実施できなかった予定していた作業の一部を次年度で行う必要があるためである。
欧州のソーシャルイノベーション政策による持続可能社会システム構築のための調査研究

欧州連合(以下EU)におけるソーシャル・イノベーション(以下SI)政策展開は全分野にまたがっており、当該研究期間内で全分野のSI政策を体系化することは不可能だったことから、EUで最重要課題の一つとされている食農分野(フードシステム)に焦点を置き研究を進めた。食農・農村再生のためのSI醸成エコシステムを研究する上で、特に若者起業への支援政策を中心に、欧州、国家、州、地域に渡ってマルチレベルの調査研究を進めた。欧州レベルの調査では、SI推進財団、EU機関の会議への参加、技術イノベーション推進機関への訪問調査を行った。国は、食農問題への取組でEUをリードし、また、日本との地域的類似性もあるイタリアに焦点を当て、地域としては、農業地帯のプーリア州のPSR政策について、文献調査、現地調査を行った。また、イタリアの大学にて空間・都市計画・社会学等の研究者・実践者へのヒアリング、研究会を実施。また国家政策の実務についてはISMEA(農業研究機関)へのヒアリング調査を行った。地域レベルでは、LEADERプログラムや地理的表示保護制度の取り組み事例から優良事例を抽出し、各地域の地域再生の担い手であるlocal action group、農協等の地域組織団体への視察・インタビューを行った。研究成果として、最終年度では、EUから地域レベルにわたる食農を軸とした地域再生政策についての全容を把握することができた。特に、若者の田園回帰現象をうまく救い上げる形での若者就農支援政策は、効果的に機能している。ただし、補助金供給の仕組みについて、システム的課題があることが分かった。国際会議での発表・論文投稿、トリノの複数大学と龍谷大学との国際会議において日本と欧州のInner AreasにおけるSIについて研究会議を行うことができた。今後は、イタリアの複数大学との共同研究・学生交流を進めていく予定である。本研究では、2011年にスタートしたEU(欧州連合)の包括的戦略的SI政策(SIE)の全容を明らかにした上で、地域社会の課題の解決に資するSIを醸成する「エコシステム」について考察し、そのモデルを提示し、最終的にはその成果を日本の地域社会におけるSIの醸成に活かすことを目標とする。平成27年度は、北欧・南欧諸国のSIの実態を把握し、両者の相違点とSIEとの関係性を明らかにすることを目的に訪問調査を行った。訪問先は、SIEの一環として設置されたSI拠点であるTransitionとした。またモデルの実証実験の候補地京都府北部地域への調査を行った。北欧調査対象国は、イノベーション評価指数で上位のフィンランドとし、タンペレ市にあるTransitionあ産官学民協働のインキュベーションセンター「NEW FACTORY」と学生と企業とのプラットフォーム「Demola」を訪問し、Demolaセンター長にヒアリング調査を行った。また、New Factoryで行われていた企業によるプロジェクト・プレゼンテーションに参加した。南欧調査対象国としては、イノベーション評価指数の下位に位置するイタリアとし、Transitionが置かれているミラノ工科大学・DESIS(Design for Social Innovation and Sustainability)と、Impact Hub(SI育成の民間インキュベーション・ネットワーク)へ訪問ヒアリング調査を行った。DESISはSIの企画・プロセスデザインを進める国際デザインネットワーク拠点としても機能しており、SIのプロセスデザインを学生と共に開発している。両者の相違で明白なのは、フィンランドでは技術イノベーションに重点を置いているのに対し、産業界との結びつきが強いのに対して、イタリアでは社会課題解決に向けた活動推進の環境整備に力点が置かれている。海外調査について、当初予定していた地域、機関を予定通り訪問調査することができた。ただし、平成27年にミラノ万博が開催されることとなり、筆者の調査対象とする活動団体が参加していることと、SIの進捗の視察を行うため、平成27年に訪問予定であった欧州委員会のSIE担当部署については、平成28年に訪問することとし、先に南欧であるイタリア。ミラノのSI拠点を訪問調査することとなった。また、研究会の開催については、海外研究者を招聘して開催する予定であったが、海外研究者の一身上の都合により急きょ取りやめなければならなくなり、平成28年度に持ち越すこととなった。これまでの調査実績については、筆者が所属している研究センターにおける研究会において報告し、研究協力者からの批評、アドバイスを得ている。本年度は、1)Europe2020におけるソーシャル・イノベーション(以下SI)政策の全容解明のための調査研究、2)民間によるSIインキュベーション拠点の実態調査、3)海外研究者との協働調査の実施、4)研究会における調査報告、5)自治体における欧州SI推進拠点設置に向けた調査報告を行った。それぞれの具体的内容は以下の通りである。1)欧州連合(ブリュッセル)を訪問し、SI政策に関連する機関へのヒアリング調査を行った。また、SI研究機関Nesta(ヨーロッパにSI概念をもたらしSI政策を実装化させた)、Young Foundation(Nestaを創設し、ヨーロッパにおけるSI概念を確立させ、SI担い手育成といった教育機能を有するチャリティー団体)(イギリス・ロンドン)へのヒアリング調査を行った。これらの調査により、EUとしてのSI政策の全体像をとらえるべく情報収集することができ、今後の研究を発展させるうえで重要な研究者と協力を得らえる関係を築くことができた。2)民間によるSIインキュベーション拠点Impact Hubの発足から今日に至る軌跡と現状について現地訪問・ヒアリング調査を行った。3)縮小都市再生に取り組むイタリア・トリノより空間計画の研究者を招聘し、日本の中山間地域におけるSIの動向について訪問調査を行った。また、トリノにおける空間計画の全容についての研究発表を行った。