hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オクタカルシウムフォスフェートによるインプラント周囲骨形成促進に関する戦略的研究

本研究で得られた反射電子像や接触率の比較により,オクタカルシウムフォスフェートを用いてインプラントを行った実験動物ではインプラント体周囲に有意に多くの新生骨が認められた.また,形成された新生骨のカルシウムとリンの元素分析の結果より,オクタカルシウムフォスフェートの投与は、既存の皮質骨と新生骨の成分自体には影響を及ぼさなかった.新生骨ではカルシウム・リンともに,重量パーセントが低い値を示したことは骨が幼弱であることを示唆していた.以上の結果よりオクタカルシウムフォスフェートはインプラント周囲骨の骨形成促進に一定の効果を認めることが示唆された.本研究で得られた反射電子像や接触率の比較により,オクタカルシウムフォスフェートを用いてインプラントを行った実験動物ではインプラント体周囲に有意に多くの新生骨が認められた.また,形成された新生骨のカルシウムとリンの元素分析の結果より,オクタカルシウムフォスフェートの投与は、既存の皮質骨と新生骨の成分自体には影響を及ぼさなかった.新生骨ではカルシウム・リンともに,重量パーセントが低い値を示したことは骨が幼弱であることを示唆していた.以上の結果よりオクタカルシウムフォスフェートはインプラント周囲骨の骨形成促進に一定の効果を認めることが示唆された.歯科領域では,インプラントを用いた補綴治療が選択される機会が増加の一途をたどっており,今日では補綴治療の一選択肢としての地位を確立しつつある.しかしながら,従来のインプラント治療においては骨の創傷治癒に十分な期間を設けたり,埋入後にも完全なオッセオインテグレーションが得られるまで十分な待機期間を設けるなど,治療開始から一連の処置が終了するまでの期間が長くなる傾向にある.このため,抜歯後即時埋入や即時加重,早期埋入や早期加重などの術式が開発され一部の症例で応用されているが,本術式では埋入直後に十分な初期固定が獲得できることや,可及的速やかに十分なインプラント周囲骨の形成がなされることが要件であり応用範囲が限定されているのが現状である.そこで,本研究では強力な骨誘導作用を有するオクタカルシウムフォスフェートを用い,インプラント周囲骨の形成促進を試みる.これにより,早期の骨形成による治療期間の短縮や,強固なオッセオインテグレーションの獲得による長期的な予後の安定を試みるものである.本研究では実験動物を用い,インプラント床にオクタカルシウムフォスフェートを貼付およびインプラント表面にコーティングし,経時的に組織像の観察,組織形態計測およびインプラント除去トルク値について比較検討を行うことにより,応用方法による効果の違いを明らかにする.歯科領域では,インプラントを用いた補綴治療が選択される機会が増加の一途をたどっており,今日では補綴治療の一選択肢としての地位を確立しつつある.しかしながら,従来のインプラント治療においては骨の創傷治癒に十分な期間を設けたり,埋入後にも完全なオッセオインテグレーションが得られるまで十分な待機期間を設けるなど,治療開始か照一連の処置が終了するまでの期間が長くなる傾向にある.このため,抜歯後即時埋入や即時加重,早期埋入や早期加重などの術式が開発され一部の症例で応用されているが,本術式では埋入直後に十分な初期固定が獲得できることや,可及的速やかに十分なインプラント周囲骨の形成がなされることが要件であり応用範囲が限定されているのが現状である.そこで,本研究では強力な骨誘導作用を有するオクタカルシウムフォスフェートを用い,インプラント周囲骨の形成促進を試みる.これにより,早期の骨形成による治療期間の短縮や,強固なオッセオインテグレーションの獲得による長期的な予後の安定を試みるものである.本研究では実験動物を用い,インプラント床にオクタカルシウムフォスフェートを貼付およびインプラント表面にコーティングし,経時的に組織像の観察,組織形態計測およびインプラント除去トルク値について比較検討を行うことにより,応用方法による効果の違いを明らかにする.歯科領域では,インプラントを用いた補綴治療が選択される機会が増加の一途をたどっており,今日では補綴治療の一選択肢としての地位を確立しつつある.しかしながら,従来のインプラント治療においては骨の創傷治癒に十分な期間を設けたり,埋入後にも完全なオッセオインテグレーションが得られるまで十分な待機期間を設けるなど,治療開始から一連の処置が終了するまでの期間が長くなる傾向にある.このため,抜歯後即時埋入や即時加重,早期埋入や早期加重などの術式が開発され一部の症例で応用されているが,本術式では埋入直後に十分な初期固定が獲得できることや,可及的速やかに十分なインプラント周囲骨の形成がなされることが要件であり応用範囲が限定きれているのが現状である.そこで,本研究では強力な骨誘導作用を有するオクタカルシウムフォスフェートを用い,インプラント周囲骨の形成促進を試みる.これにより,早期の骨形成による治療期間の短縮や,強固なオッセオインテグレーションの獲得による長期的な予後の安定を試みるものである.本研究では実験動物を用い,インプラント床にオクタカルシウムフォスフェートを貼付およびインプラント表面にコーティングし,経時的に組織像の観察,組織形態計測およびインプラント除去トルク値について比較検討を行うことにより,応用方法による効果の違いを明らかにする.
系統ゲノム学による頭足類の進化の統合的理解

本研究の主な目的は、頭足類の進化を総合的に理解することである。目的を達成するためには、以下の二つのサブテーマで研究を進めて行く。1.頭足類オウムガイの貝殻基質タンパク質の同定本研究で,オウムガイNautilus pompiliusの貝殻基質タンパク質の同定をした.具体的には,61個の貝殻基質水溶性タンパク質を同定した.そのうちの36タンパクについて,保存的機能ドメインの同定が出来た.また,ゲノム情報が報告された貝殻を持つ軟体動物(貝殻亜門)の3種のアコヤガイ,カサガイ,カキの情報と比較ゲノム学的解析を行った結果,同定された様々なドメインのうち,14個が4種の全て(オウムガイ,アコヤガイ,カサガイ,カキ)にあることがわかった.その結果をもとに,軟体動物における貝殻形成や生体鉱物関連遺伝子やタンパク質の進化について議論した.上記した結果についての中間報告を学会で3回報告した(2012バイオミネラルワークショップにポスター発,2013JPGU(地球惑星科学連合大会)及び2015バイオミネラルワークショップで口頭発表).研究が最終段階まで到達したため現在,すべての結果をまとめて文章に起こしており,今年の上半期には論文投稿する予定である.2.頭足類の系統ゲノム解析現在,HiSeq次世代シーケンサーによるトランスクリプトーム配列決定が終わり,そのシーケンスアセンブリーも終わった.これから,系統解析に有用な相同遺伝子マーカーを選び、次いで、系統解析や分岐年代推定を行う予定である.本研究の最終成果を27年度中に学術論文に報告することを目指している.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、サンプルの採取およびRNA抽出を主に行った。計画した10種のうち、6種(コウイカ、ヒメコウイカ、トラフコウイカ、ミミイカダマシ、マダコ、オウムガイ)の生体標本の入手に成功し、それらの標本から転写RNAの抽出を行った。今後これらのRNAサンプルをもとに、順次次世代シーケンサーによるトランスクリプトームデータの取得を行う計画である。また、本年度は、本研究の系統ゲノム解析における外群として用いる二枚貝類アコヤガイについて、そのゲノムにコードされている発生関連の遺伝子のアノテーションを行った。昨年度ゲノム概要配列が解読されたアコヤガイにおいて、特に体軸形成などの初期発生過程で重要な役割を持つFGF、Hedgehog、PDGF/VEGF、rGFβ、Wntファミリー等のシグナル伝達に関与する遺伝子を同定し、他の冠輪動物、脱皮動物、後口動物のゲノムで同定されている相同遺伝子との比較を行うことで、これらの遺伝子ファミリーの進化過程における各遺伝子の獲得(重複)、欠失等のイベントを復元した。そのような復元を通して、アコヤガイゲノムがこれらの遺伝子に関して、冠輪動物や左右相称動物の祖先が持っていた祖先的遺伝子セットをほぼそのまま保持していることを明らかにした。また、この結果から、アコヤガイゲノムが、今回系統ゲノム解析を行う同じ軟体動物の頭足類のゲノムを調べる際のレファレンスとしてあるいは外群として有用であることが示唆された。A.頭足綱の系統ゲノム解析まずその一つ目の課題は、全ゲノムデータを反映するとトランスクリプトームデータを用いて系統解析をする「系統ゲノム解析」を行うことで、頭足類の進化経緯を理解することである。その後、系統解析結果から得られるだろう頑健な系統樹と、化石情報や生物地理学的情報など地質学的情報を制約として用いて、分岐年代推定を行う。得られる年代と系統情報を、古環境情報や古気象情報に照らし合わせれば、頭足類の大分類群がどのようにして分岐し進化したかを探ることが出来ると期待される。B.頭足綱オウムガイ類の貝殻タンパク質の網羅的解析核ゲノムデータがない分類群について、次世代シーケンサーを用いる全mRNA(トランスクリプトーム)配列を決定することが主な手法である系統ゲノム解析は、日本国内では初挑戦であるため、技術的な面においても様々な問題に直面する。そのため予備解析と言った意味もかねて、私たちはオウムガイの貝殻タンパク関連遺伝子の探索の研究を実行した。この研究では、トランスクリプトーム解析とプロテオム解析による行われた。研究の目的である現生頭足類の貝殻タンパク関連遺伝子の同定および軟体動物の貝殻タンパクの進化についての知見が得られることはもちろんだが、主な研究テーマである頭足類の系統ゲノム解析に二つの知見、意義を与えてくれた:(1)技術的意義:どのような次世代シーケンサーの機種を使えば良いか、得られる膨大なデータをどのようにして編集・管理するかなど;(2)オウムガイを深く読むことにより、参考に出来るゲノム情報がなくても、疑似参考データとして使える。1.頭足類オウムガイの貝殻基質タンパク質の同定本研究で,オウムガイNautilus pompiliusの貝殻基質タンパク質の同定をした.具体的には,61個の貝殻基質水溶性タンパク質を同定した.そのうちの36タンパクについて,保存的機能ドメインの同定が出来た.

また,ゲノム情報が報告された貝殻を持つ軟体動物(貝殻亜門)の3種のアコヤガイ,カサガイ,カキの情報と比較ゲノム学的解析を行った結果,同定された様々なドメインのうち,14個が4種の全て(オウムガイ,アコヤガイ,カサガイ,カキ)にあることがわかった.その結果をもとに,軟体動物における貝殻形成や生体鉱物関連遺伝子やタンパク質の進化について議論した.上記した結果についての中間報告を学会で3回報告した(2012バイオミネラルワークショップにポスター発,2013JPGU(地球惑星科学連合大会)及び2015バイオミネラルワークショップで口頭発表).研究が最終段階まで到達したため現在,すべての結果をまとめて文章に起こしており,今年の上半期には論文投稿する予定である.2.頭足類の系統ゲノム解析現在,HiSeq次世代シーケンサーによるトランスクリプトーム配列決定が終わり,そのシーケンスアセンブリーも終わった.これから,系統解析に有用な相同遺伝子マーカーを選び、次いで、系統解析や分岐年代推定を行う予定である.本研究の最終成果を27年度中に学術論文に報告することを目指している.26年度が最終年度であるため、記入しない。技術的問題:本研究は次世代シーケンサーを用いて全mRNAを決定することが最も重要な部分であるため、RNAの質が非常に大事である。しかしながら、サンプル採取の段階から保存まで、そして配列決定までの間のRNA質を維持することが難しく、一部のサンプルのRNA質が悪かった。また、どのような次世代シーケンサー(機種やテックニックなど)を用いるかについても、悩んでいた。科学的問題:本研究の第2のサブテーマには、頭足類の中の系統関係及びその進化史(ディープ・ファイロジェニー、高次系統関係)を明らかにすることが最終目標である。そのため、タキソンサンプルの選定が大変重要である。当初の計画である10種のみのタキソンサンプリングだけでは、系統関係を明らかにすることが難しいと判断したため、タキソンサンプルの種数を増やす必要がある。そのため、サンプル採取に当初の計画よりも長い時間が必要になった。サンプリング問題については、解決が出来た。国内外の共同研究者からの提供や、自分で採取することで、サンプリングについての問題は、解決出来、必要な重要種のサンプルの採取が出来た。そのため、より制度の高い系統樹が期待出来る。技術的問題については、数名の専門家に相談し、そして実際事前研究にもなるオウムガイのバイオミネラル遺伝子解析についての研究で、どのようなものを使えば良いか解り、Illumina社HiSeqを用いて配列決定したが。現在、すべてのサンプルの配列決定が行われており、予定では5月末ぐらいにシーケンス決定が終了する。そこから、配列データのアッセンブルや編集などを行い、そして系統解析を行う。必要なバイオインフォマティックスパイプラインを、発表済みのツールを用いるか、必要な時に自分で作る予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度実施計画だった次世代シーケンサーによる配列解析を開始することができなかったため。これは使用予定だったシーケンサーよりも桁違いに性能のよいシーケンサーが登場し、その新機種による解析が軌道に乗るまで分析を行わなかったことにも起因する。
乾燥・流砂地域の植物の適応メカニズム：通水機能の回復に関する水力学的機構の解明

本研究では乾燥・流砂環境への適応メカニズムの重要な要素の一つであると考えられる通水機能の維持メカニズムについて、針葉樹の通水機能の低下が木部内に水が分布した状態でも壁孔壁の通水抵抗の増加によってもたらされること、またそれの回復に水の再分配特性といった効率的な吸水特性が関与している可能性があることを明らかにした。砂漠化が進行する乾燥・流砂地域の植物の適応メカニズムの一つである通水機能の回復にかかわる水力学的な側面の一連のメカニズムを明らかにするために、初年度には主に、1様々な生活形を有する樹種のキャビテーション抵抗性と木部通水機能の回復性の評価、2乾燥地域に生育する樹種の吸水特性の解明、について解析を進めた。1については、常緑性・落葉性、高木性・低木性・匍匐性、など生活形が異なる樹種を対象として、キャビテーション抵抗性と木部の回復性について測定を行った。その結果、種特性や、落葉性と常緑性といった生活形の違いを明らかにすることができた。2については、乾燥地域に生育樹種のうち、匍匐性の常緑針葉樹であるJuniperus sabinaについて、降雨に関連した土壌層別の水分の不均一性に伴う不定根間での水の移動から、吸水特性、ならびに水利用特性を明らかにした。主根と不定根間の主軸および匍匐枝上(主軸、枝_基部)と、匍匐枝上の不定根より先端側(枝_先端)に樹液流センサーを設置し測定した。その結果、いずれの個体も夜間の正の樹液流(Vh)は無降雨期に主根と不定根間(主軸と枝_基部)のみで認められ、降雨後は速やかに低下した。枝_先端では認められなかった。日中のVhは無降雨期は低く降雨後に速やかに上昇した。一般化線形混合モデルにより、夜間のVhを目的変数、大気飽差および主根部と不定根部の土壌層間の水ポテンシャル差(ΔΨ)を説明変数として解析を行ったところ、夜間のVhはいずれのセンサー位置でも大気飽差が説明変数として選択され、ΔΨについては主根と不定根間(主軸と枝_基部)で選択され、枝_先端については選択されなかった。以上より、無降雨期の夜間に、湿潤な土壌層の主根から乾燥した表層土壌へ不定根を介した水の移動が起こっており、これにより降雨および地下水の効果的な利用が実現していると考えられた。昨年に引き続き、樹木の吸水特性に関する解析を行った。中国の半乾燥地に自生する匍匐性低木であるJuniperussabinaを対象として、降雨に関連した土壌層別の水分の不均一性に伴う主根および不定根を介した異なる土壌層の水の移動(Hydraulic Redistribution)について調べた。これまでは樹液流速度の測定結果からHRの存在の可能性が示唆されていた(昨年度の実績に記載のYang et al. 2013)が、今回重水(H218O)を灌水するトレーサー実験を行うことにより、湿潤な主根部土壌から乾燥した不定根部土壌への水の移動(HR)の存在の確認に成功し、乾燥・流砂地域において非常に重要な吸水の仕組みを明らかにした。J. sabinaは匍匐性であることから流砂防止の効果が高く、またこのHRにより土壌表層の水分条件の涵養効果も高いことが見込まれる。応用的な側面を考慮し、緑化植物の一つでありJ. sabinaと同じ固定から半固定砂丘上に分布する落葉半灌木のArtemisia ordosicaとの種間関係についても解析を行った。解析スケールにより若干傾向は異なるが、J. sabinaの分布するところで小型の株の現存量が高い傾向が認められた。従って、資源要求量の少ない生育ステージでは、J. sabinaによる砂の移動の防止効果や土壌表層の乾燥の緩和効果などによって、A. ordosicaの定着にポジティブな影響が考えられた。また、木部の構造的特性とキャパシタンスの関係についても光学顕微鏡画像やcryo-SEM画像を用いて解析を行った。その結果、木部の貯水組織として、全ての種で道管(特に木部面積における道管面積)が寄与し、種によっては木部繊維も寄与していることが明らかとなった。今後は、回復性との関係性を考慮して、個々の道管の柔細胞に接する割合などの解析を進める予定である。本年度は通水機能の回復のプロセスの異なる針葉樹および広葉樹それぞれについて、通水機能の回復性のメカニズムおよび回復性に影響を与える生理的特性について調べた。針葉樹では乾燥ストレスにより生じた仮道管の空洞化に伴う木部通水機能の損失は不可逆的であると考えられてきた。しかし、壁孔壁の位置の移動に伴い壁孔の通水抵抗が可逆的に変化することで木部の通水機能も変化しうることから、乾燥条件下で仮道管が水を保持したまま壁孔の通水抵抗の増加により木部通水機能が低下しているかもしれない。そこで、中国半乾燥地の代表的な緑化植物を用い、異なる乾燥強度下において木部の水分通導度に仮道管の空洞化および壁孔壁の位置が与える影響について検討した。吸水を制御し異なる乾燥強度にさらしたポット苗木4個体を用いて、木部の水ポテンシャルおよび水分通導度(Ks)の測定、サフラニンによる通導部位の染色、cryo-SEMによる木部内の水分布と壁孔壁の観察を行った。

その結果、乾燥の進行に伴う通水機能の低下には、仮道管の空洞化に加えて、壁孔の通水抵抗の増加が関与する可能性が示唆された。広葉樹の通水機能の回復性は、空洞化した道管が再び水で満たされること(再充填)によって起こると考えられている。道管の再充填による回復性は種によって様々であるが、種特有のどのような生理的特性が種間差に影響するのかについては明らかにされていない。本研究では、回復性の異なる落葉広葉樹6種のポット苗を用いて、木部の構造的特性や、湿潤時と乾燥時の樹体の各種生理活性を求め、これらと通水機能の回復性との関係性を評価した。その結果、回復性の種間差には、湿潤時の光合成能力の高さや幹の可溶性糖含量の高さが関与していると考えられた。さらに、乾燥時の葉の活性の高さが、乾燥下における葉から幹への糖の転流や空洞化した道管への糖の輸送に寄与している可能性が考えられた。初年度に行った、様々な生活形を有する樹種のキャビテーション抵抗性と木部通水機能の回復性の結果については、本年度、論文として公表することができた。また、初年度から2年目にかけて、予定を前倒しして行ってきた乾燥地域に生育する樹種の吸水特性の結果については、すでに一部について論文として公表することができており、その他にも論文を投稿中である。また、これに関連した他種との種間関係の結果についても、その一部を論文として公表することができた。また、これまで通水機能の回復性について継続的に解析を進めていく中で、木部のキャパシタンスの他に、樹木の生理活性の影響も非常に大きいことが想定されたことから、これまでのキャパシタンスの解析に加えて、樹体の生理活性や木部構造についても評価を行った。その結果、非常にクリアーで極めて新しい知見を得ることができた。これについては、早期に論文として公表できるよう準備を進めているところである。更に、広葉樹と回復性のメカニズムの異なる針葉樹についても、回復性のメカニズムの解明に向けた極めて有効な結果を一部得ることができた。このような状況を踏まえて、2の概ね順調に進展していると判断した。本年度は昨年度に引き続き、針葉樹および広葉樹について通水機能の回復性のメカニズムおよび回復性に影響を与える生理的特性について調べた。針葉樹では、乾燥による通水機能の損失は仮道管内の水分消失(空洞化)が原因であると考えられてきた。その一方で、壁孔壁の移動による仮道管有縁壁孔の通水抵抗の可逆的な変化が、空洞化を伴わずに通水機能を変化させる可能性も指摘されているが確認には至っていなかった。本研究では中国半乾燥地の自生種を用いて、乾燥の進行に伴った木部通水機能の低下に対して、仮道管の空洞化に加え、壁孔壁の移動による壁孔の通水抵抗増加が与える影響について検討した。その結果、乾燥の進行に伴った通水機能の低下は仮道管の空洞化に加えて、空洞化していない仮道管間の壁孔壁の移動による通水抵抗の増加により生じることが自然張力下で新たに確認された。広葉樹の通水機能の回復性は、空洞化した道管が再び水で満たされること(再充填)によって起こると考えられているが、種特有のどのような生理的特性が道管の再充填による回復性の種間差に影響するのかは明らかにされていない。本研究では、回復性の異なる落葉広葉樹6種のポット苗を用いて、木部の構造的特性や、乾燥時の樹体の各種生理活性を求め、これらと通水機能の回復性との関係性を評価した。生理活性には、昨年評価した特性に加えて、幹の貯水性についても評価した。その結果、糖含量やその生産や輸送に関わる生理活性が再充填による通水機能の回復性の種間差を決める重要な特性であることが明らかとなった。
白血病ウイルス感染による病原性発現に関与する細胞性因子の解析

申請者は、レトロウイルスの感染によって白血病を発症するモデルマウスを用いて、ウイルス挿入の標的となる遺伝子群を網羅的に同定し、その機能や相互作用の解析を通して、病原性発現に関わる細胞性因子の探索を行っている。これまでの大規模解析から、高頻度に単離される標的として、ヒストンのメチル化酵素17種と脱メチル化酵素11種を同定した。メチル化、アセチル化、リン酸化などヒストンの翻訳後修飾は、転写制御、DNA複製、X染色体不活性化をはじめとする様々な生物学的現象に関与している。ヒトのがんでは、アセチル化酵素の変異や脱アセチル化酵素の発現異常が検出され、脱アセチル化酵素の阻害剤が既に抗がん剤として開発されているので、メチル化と発がんとの関係も大変注目されている。本年度は、標的として同定したメチル化制御酵素群について、ヒトがん組織での発現を調べた結果、発現異常が高頻度に検出されることがわかった。また、酵素を高発現する数種のがん細胞株では、酵素の発現をノックダウンすると、細胞増殖の抑制が観察され、ヒストンのメチル化の脱制御が、発がんに密接に関係することが確認された。さらに、酵素の発現異常が細胞内の遺伝子発現に与える影響を調べるために、がん遺伝子やがん抑制遺伝子候補の酵素の発現をON/OFFできる細胞株を樹立し、cDNAの大規模シークエンシングによる発現プロファイリングを行った。今回、ヒト食道がんなどで変異が見られるがん抑制遺伝子候補Utx脱メチル化酵素が、細胞の増殖を負に制御することを見いだし、その際、ピストンH3の27番目のリジン(H3K27)の脱メチル化を介して、RbおよびRb12がん抑制遺伝子の発現上昇を誘導することを明らかにした。このように、標的遺伝子の発現とともに、ヒストンの翻訳後修飾の変化を調べることで、がん細胞における遺伝情報発現異常の本質を理解していきたい。これまでの大規模解析から、高頻度に単離される標的として、ヒストンのメチル化酵素17種(Ezh2, Setd7, Smyd2など)と脱メチル化酵素11種(Fbxl10, Jmjd3, Jmjd2cなど)を同定した。ヒトのがんでは、ヒストンのアセチル化酵素の変異や脱アセチル化酵素の発現異常が検出され、脱アセチル化酵素の阻害剤が既に抗がん剤として開発されている。これに対し、ヒストンのメチル化と発がんの関係は、解析がまだ進んでおらず、がんの新しい分子標的として、メチル化制御酵素は大変注目される。私たちは、同定したメチル化制御酵素について、ヒト肺がんにおける発現解析や、遺伝子発現に与える影響の網羅的な解析を進行している。本年度は、食道がんで高発現が見られるJmjd2c脱メチル化酵素が、Mdm2がん遺伝子の発現上昇を誘導し、細胞内のp53がん抑制遺伝子産物の減少を引き起こすことを明らかにした。また最近、これらの酵素のなかに、ヒストンばかりでなく、p53などの転写制御因子や、NFkBやWntシグナル経路の因子に影響を与える酵素が複数存在することがわかった。すなわち、リン酸化などの翻訳後修飾と同様、メチル化が、普遍的にタンパク質の機能調節に重要である証拠と考えられる。さらに、特定の病原性ウイルスの増殖を阻害する可能性のある酵素も見つけており、宿主の免疫から逃れるウイルスの特性との関連や、治療の標的としての可能性を検討していきたい。
長寿ファミリー企業の革新とコミュニティーの地域間比較

本研究は、長寿ファミリー企業(以下長寿FB)における企業家活動のダイナミズムを分析するのが目的である。関西地域の長寿FB企業を対象にアンケートとヒアリングを実施し、独自に集めたデータをもとに、長寿FBの企業家活動や企業家的志向性の差異を類型化し、どのような類型の長寿FBが、いかなるコミュニティーに埋め込まれているのか、当該コミュニティーは企業の革新活動や存続にどのような機能を果たしているのかなどを明らかにする。そのさい、長寿FBの企業家活動や企業家的志向性と、京都、滋賀、大阪といった地域性についても検討を加える。
20、30歳代の自殺とストレスコーピングの関係についての研究

本研究では、成人若年層においては自殺を問題解決方法として考える傾向が高いことが示された。これらの自殺傾性や抑うつ状態の危険因子として、情緒的なストレスコーピングと社会的役割に対する満足度の低下が示唆された。一方、予防因子としては冷静で計画的なストレスコーピングが示唆された。これらより、適切なストレスコーピングを習得するための臨床心理学的介入や、就労支援などの具体的な社会的支援が、自殺予防に重要と考えられた。1.研究の目的:近年、日本では20、30歳代の自殺既遂者数が増加している。今回、20、30歳代の自殺予防を目的とし、ストレスコーピングと自殺についての関係を調べた。3.平成22年度の結果と考察:予備調査として大学生を中心とした157名から回答を得た。そのうち98名(20.7±1.4歳)について解析を行った。その結果、SDS得点とCISS情緒優先対処得点にはかなりの相関が認められた。また、自殺を問題解決の手段として捉える群では、情緒優先対処得点が高い傾向がみられた。また、SDS得点とSF-36による「心の健康」と「活力」で強い負の相関がみられた。自殺を問題解決の手段として捉える群では、SF-36の日常役割機能と社会生活機能の低下がみられた。これらより、情緒を優先するストレスコーピングは抑うつ状態や自殺の危険因子である可能性が示唆された。また、自殺予防には、日常生活・社会生活上の充実感に着目する必要性も示唆された。これらの結果を基に、今後症例数を増やすとともに、更に詳細な解析をしていく予定である。1.目的:20、30歳代の自殺とストレスコーピングの関係を調べることにより、若年者の自殺の危険因子・予防因子を見出し、自殺予防への適切な介入方法・治療方法につなげることを目的とした。3.結果:767名からの回答を得た。今年度は、アンケートから得られた自殺関連行動・自殺観に着目し解析を行った。まず、385名について自殺関連行動・自殺観とCISS得点・SF36得点の関連を解析した結果、自傷行為経験群(14%)は未経験群に比べ課題優先対処得点が低く(p<0.05)、情緒優先対処得点が高く(p<0.05)、回避優先対処得点は低い(p<0.05)ことが示された。自殺念慮有群(16%)および自殺企図有群(6%)ではともに情緒優先対処得点が高く示された(それぞれ、p<0.01、p<0.05)。また、自殺を肯定的にとらえる群ではSF-36の「社会生活機能」が有意に低く示された(p<0.05)。続いて601名を対象とし、自殺観を従属変数、SDS得点・CISS得点を独立変数としてロジスティック回帰分析を行ったところ、自殺を肯定的にとらえることに影響する変数は、男性では情緒優先対処得点(p<0.05)、女性ではSDS得点(p<0.05)となった。3。考察:自殺関連行動・自殺観からみても、情緒優先対処は若年者の自殺の危険因子である可能性が示された。平成24年度は、約1000名の調査結果に対して詳細な解析をする予定である。<背景と目的>近年、20、30歳代の自殺関連行動が増加しており、この世代の自殺予防対策が急務とされている。そこで、我々は自殺の危険因子を見出すために、成人若年層の自殺とストレスコーピングの関係を調べた。さらに、教員のメンタルヘルスの悪化も社会問題となっていることより、教員を対象とした生活の質(QOL)についても追加解析をした。<対象と方法>関西圏在住者1545名に調査用紙を配布した。調査内容は、自殺観・自殺関連行動についてのアンケート、ストレスコーピング調査、抑うつ感調査、生活の質(QOL)調査とした。個人情報は収集せず、文章ならびに口頭で本研究の内容と主旨を説明し、同意を得たものからのみ回答を得た。<結果>回答を得た1132名(回収率73.3%)中、18-39歳の809名(20.3±4.0歳)について解析を行った。その結果、「自殺をしても構わない」は7.9%、「問題解決手段として自殺もあり得る」は30.0%と高い数値を示した。自殺観とストレスコーピングとの関係は、「自殺をしても構わない」と考える傾向のあるものは情緒優先対処を取りやすいことが示された。抑うつ感との検討でも、自殺念慮が高いものは情緒優先対処を取りやすいことが示された。QOLについては、「社会での役割」に対する満足度が低く示された。また、82名の教員(43.8±11.4歳)のサブグループ解析でも「社会での役割」の低下が示された。<考察>

今回の結果より、成人若年層では自殺を問題解決方法として選ぶ可能性が高く、情緒的なストレスコーピングが自殺傾性の危険因子として考えられた。また、成人若年層のみならず教員においても「社会での役割」の満足度が低いことが示唆された。適切なストレスコーピングスタイルを習得するための心理的介入方法や、具体的な社会的支援が自殺予防に重要であると考えた。調査協力者も順調に得られ、また解析も順調に進んでいる。本研究から多くの副次的研究結果が見いだされるとともに、付随的に自殺・抑うつ状態関連の研究成果も同時にあがっており、研究全体としてはおおむね順調に進展していると考える。しかし、対象者として私企業に勤務する20、30歳代の協力を得るのが困難な状況がある。また、国内外の学会発表との兼ね合いから、論文投稿が予定より遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策としては、以下の通りである。(1)関係各機関(商工会議所・企業等)への協力依頼をより積極的に行っていき、私企業に勤務する20、30歳代の協力者を増やす。(2)統計専門家の協力を得て、データの解析をさらに進める。(3)国内外の学会発表で研究結果を公表する。(4)国内外の学術雑誌への投稿を行う。(5)研究内容又は研究成果を、一般向け講演会やホームページで公開し自殺予防啓発教育に役立てる。
原発性硬化性胆管炎の病態解明と診断法の開発

原発性硬化性胆管炎に対する生体肝移植症例について、肝移植後再発のリスクファクターとして血縁ドナー、サイトメガロウイルス感染が明らかとなった。これは原発性硬化性胆管炎の病態として、遺伝的素因と環境因子の両者が関与していることを示唆している。1.原発性硬化性胆管炎(PSC)の肝移植後症例の臨床像の解析これまで京都大学にて施行されたPSCに対する肝移植症例30例の臨床像についての詳細な解析を行った。まず、グラフト生存と再発の現状について解析し、その後グラフト生存とPSC再発に関与する危険因子の解析を行った。その結果、単変量解析(logrank test)と多変量解析(Cox regression analysis)の両方で有意差をもって同定されたPSC再発のリスクファクターは、血縁ドナーであること、周術期のサイトメガロウイルス(CMV)感染症、の2つであった。グラフトロスに関与する因子の解析から、年齢が低いことが唯一のリスクファクターとして同定された。2.原発性硬化性胆管炎(PSC)の肝組織における遺伝子発現の網羅的解析これまで京都大学にて施行されたPSCに対する肝移植症例30例の中で、典型的なPSCの臨床像を示し、若年発症かつ潰瘍性大腸炎合併例10例について、摘出肝組織(凍結標本)よりRNAを抽出した。さらにコントロールとして、正常肝(ドナー肝)、ならびに同様に胆汁うっ滞性肝硬変を呈する原発性胆汁性肝硬変(PBC)の肝移植症例の摘出肝、それぞれ10例ずつからRNAを抽出した。抽出したPSC、PBC、正常肝の3種のRNAを使用し、肝臓内でのmRNAの発現状態の違いについて、マイクロアレイ法を用いて網羅的に解析を行った。その結果より、正常肝やPBCの肝組織にて発現を認めず、PSC特異的に発現している遺伝子の探索を行い、PSC特異的に発現している可能性のある遺伝子候補を10個同定した。現在これらの遺伝子について、複数例のPSC症例ならびにコントロールの肝組織にて発現の確認を行っている。原発性硬化性胆管炎(PSC)の肝移植後再発のリスクファクター解析全国の移植施設へのアンケート調査により、PSC肝移植後長期成績に関する全国多施設共同研究を行った。2008年12月までに行われたPSC症例に対する肝移植例114例の集計を行った。0.3-153ヶ月(中央値42ヶ月)の観察における患者生存率は1年83%、5年74%、10年57%、グラフト生存率は1年82%、5年70%、10年34%であり、欧米の成績より明らかに低い成績であった。成績が悪い原因として、PSC再発の問題が明らかになったため、PSC再発に関与する因子について検討を行った。その結果、単変量解析(logrank test)と多変量解析(Cox regression analysis)でともに有意差をもって同定されたPSC再発のリスクファクターは、術前のMELDスコアが24以上、一親等ドナーからの肝移植例、3ヶ月以内のサイトメガロウイルス(CMV)アンチゲネミア陽性、1年以内の胆管吻合部合併症の4つであった。さらに、PSC肝移植後のグラフトロスに関与する因子の解析を行った。その結果、術前のMELDスコアが24以上であることと一親等ドナーからの肝移植例の2つが独立したリスクファクターとして同定された。また、京都大学においてPSC再発からグラフトロスに至った症例の病理組織学的な解析からは、自己免疫性肝炎様の活動性肝炎の合併が、肝移植後の再発PSCの急速な進行に関与することが明らかとなった。すなわち、PSCに自己免疫性肝炎が合併することによって、急速に肝不全へと進行する可能性が考えられた。
女性アスリートの足関節捻挫発生に関するリラキシンの関与と関節の形態学的構造の分析

足関節捻挫はスポーツ現場で頻発する外傷のひとつであり、男性よりも女性に多く起こる。また、捻挫後約3070%が慢性的な足関節不安定症へ移行するが、その発症頻度も男性よりも女性が有意に高い。この理由として、月経周期に伴うホルモン変動により靭帯の弛緩性が高いこと、骨形状およびその配列や適合性による関節の構造が男女で異なることがあげられている。このことから、女性特有のホルモン(リラキシン)と足関節捻挫の関連、および足関節の形態学的特徴の性差について検討することを本研究の目的として実施する。
消化器癌の血清遊離DNA断片を標的とした新しい悪性度診断法の基礎的臨床的検討

基礎研究では、ヒト大腸癌移植ヌードマウスモデルを用いて、消化器癌における「遊離DNA断片の長鎖と短鎖の比」に関して検討した。血清中に存在する「遊離DNA断片の比率」はマウスにおける化学療法の効果判定に有用であることが明らかとなった。臨床研究では、大腸癌患者の血清中に存在する「遊離DNA断片の比率」と臨床腫瘍学的因子との関連性を検討した。「遊離DNA断片の比率」は、癌・非癌の鑑別に有用であり、CEAやCA19-9よりも診断能が高いことが明らかとなった。基礎研究では、BALAB/cA-nu/nuヌードマウスにヒト大腸癌細胞株(WiDr)を皮下に移植して腫瘍を形成させた。5-FU50mgの5回投与群と5-FU100mgの5回投与群、非投与群の3群を設定して、末梢血液の血清中に存在する長いDNA断片と短いDNA断片の比(Alu247DNA/Alu115 DNA比)の測定を行った。次に推定腫瘍重量とDNA断片の比(Alu247DNA/Alu115 DNA比)の関連について検討した。結果は5-FU投与量に応じて腫瘍重量が減少し抗腫瘍効果がこの投与モデルで確認できた。さらに、DNA断片の比(Alu247DNA/Alu115 DNA比)は5-FU投与量が増加するにつれて増加した。すなわち抗腫瘍効果とDNA断片の比(Alu247DNA/Alu115 DNA比)は相関することが明らかとなった。臨床研究では、藤田保健衛生大学坂文種報徳會病院外科で診療する胃癌と大腸癌症例において、患者血液中のDNA断片の比(Alu247DNA/Alu115 DNA比)の臨床腫瘍学的意義を検討5した。胃癌17例、大腸癌46例、それぞれ50検体、176検体について、末梢血液の血清中に存在するDNA断片の比(Alu247DNA/Alu115 DNA比)の測定を行った。胃癌においては、T, N, stageなどとDNA断片の比(Alu247DNA/Alu115 DNA比)は相関しなかった。しかし大腸癌において、DNA断片の比(Alu247DNA/Alu115 DNA比)が相関する傾向が認められた。以上よりDNA断片の比(Alu247DNA/Ah115 DNA比)は癌の進行度や化学療法の効果に関係する可能性が示唆された。【目的】われわれはヒト大腸癌移植ヌードマウスを用いて消化器癌における遊離DNA断片の長鎖と短鎖の比に関する基礎的な検討を行った。【材料と方法】ヒト大腸癌細胞株(WiDr)移植ヌードマウスモデルの作成をした。自然経過群は癌移植後に、腫瘍切除群は両側腹部に癌を移植し腫瘍の片側を切除し1週後に採血を行った。化学療法群は腫瘍を形成後に5-FUを腹腔内投与し、抗腫瘍効果を確認し採血した。血清中遊離DNA断片の測定は採取した血液からDNAを抽出し、Alu115とAlu247のprimerを用いてReal Time PCRを行った。Alu115とAlu247のDNA量を定量し、【結果】自然経過群では腫瘍増大に伴うDNA integrityは癌接種1ヶ所群と2ヶ所群のでは両群に差は認めなかった。腫瘍切除群でも切除しない群との差はなかった。化学療法群において100mg/kg投与群ではコントロール群に比較し上昇を認めた(p=0.029)。【考察】ヌードマウスにおいて腫瘍増大に伴うDNA integrityの増加が予測されたが、コントロール群との差はなかった。この理由としてヌードマウスの皮下に移植された腫瘍が膨張性に増大し、浸潤性には増殖しないため腫瘍壊死がおこりにくいと推察された。化学療法群においてDNA integrityは上昇を認めたことより、腫瘍が化学療法によって壊死を伴い縮小することで血清中の長鎖DNAの割合が増加することが示唆された。【結論】血清の「200bp/160bpDNA割合」はマウスにおいて化学療法における効果判定の有用性が示唆された。【はじめに】大腸癌に対する治療において早期発見の困難や局所再発や多臓器転移が問題となる。その原因として微小癌の早期発見が容易ではないことが挙げられる。末梢血液中のいくつかの癌関連核酸異常を検出できれば、画像上捉えられる以前に微小大腸癌の早期発見が可能となる。血清中の癌細胞由来の遊離DNA断片が悪性腫瘍の診断のバイオマーカーになりうると考え、大腸癌における遊離DNA断片に関する臨床的意義について検討した。【目的】大腸癌患者の血清中に存在する「遊離DNA断片の長鎖と短鎖」をAlu DNA配列(Alu247とAlu115)で解析し、「遊離DNA断片の長鎖と短鎖の比率(Alu247/Alu115 ratio)」が臨床腫瘍学的因子と関連するかを明らかにする。【対象と方法】

2008年2月から2009年12月までに手術を行なった初発大腸癌60例、健常者24例を対象とした。手術1週間前に採血を行ない、全血から血清を分離後にDNAを抽出した。real time PCRにより測定したAlu247とAlu115のDNA量を用いてAlu247/115 ratioを算出した。健常者とDukes分類、壁深達度、分化度、リンパ管侵襲の有無、静脈侵襲の有無、リンパ節転移の有無、遠隔転移の有無などについて比較検討した。統計には一元配置分散分析、T検定、χ二乗検定を用いた。【結果】健常者とDukes分類(A+B)とDukes分類(C+D)、リンパ節転移の有無で差を認めた。ROC曲線にてAlu247/Alu115 ratioのcut off値を0.135に設定すると、Alu247/Alu115 ratioはCEAとCA19-9より、高感度に癌か非癌かを鑑別することが可能であった(P<0.001)。
幼児の喘息疾患管理アドヒアランス向上のための支援モデル開発

本研究は、Web上の喘息日誌を活用して養育者に介入を行い、養育者の喘息疾患管理のアドヒアランス向上のための支援方法を検討することを目的とした。本研究は、喘息の幼児をもつ養育者の喘息疾患管理へのアドヒアランスを高める目的で開始した。携帯端末を利用した喘息日記への記載を依頼することとした。ケース群A(喘息日誌を使用する)とコントロール群B(喘息日誌を使用しない)と二つの群に分け、ケース群へは週1回、喘息および疾患管理の状況をフィードバックする。コントロール群へのフィードバックを実施しない。介入研究であるため、介入内容の効果と被験者への負担などを慎重に検討した。さらに、介入効果を測る測定尺度を改めて吟味した。本研究では、介入前と介入後(1ヶ月)に、子どもの喘息状態、養育者のアドヒアランス、育児ストレス、家族機能、喘息の子どもをもつ養育者のQOLを測定する予定であるが、これらをインターネット上のアンケートシステムにて実施する。この運用のために、民間のシステム会社数社にサービスの内容とコストについて検討を依頼し、実現可能性の高いシステムの活用を検討した。この数社のうち最も安価で適切な調査が実行可能である、SurveyMonkey社のアンケートシステムを採用することとし、システムに喘息日誌内容(被験者の入力項目)を入力し、運用テストを続けている。さらに、運用は医師、研究者(看護師)、臨床心理士と多職種がチームとなって連携するため、各職種の役割分担を明確にし効率を高め、被験者の安全を確保できるよう検討を進めている。上記と同時に、倫理申請への準備を進めている。研究の進捗度は、倫理申請の準備と研究実施のための環境準備を進めている状況である。現在、進捗がやや遅れている理由として、下記のとおり4点が考えられる。介入研究であるため、1)ケース群A(喘息日誌を使用する)への介入内容について、被験者の負担と安全性を慎重に吟味していることがある。また、2)育児ストレスなどの心理測定尺度を複数使用することから、これら尺度の適切性などを検討したこともある。さらに、これらをインターネット上のアンケートシステムにて実施する。3)この運用のために、システム会社数社にサービスの内容とコストについて検討を依頼し、実現可能性の高いシステムの活用を検討していることなどがある。また、研究全体の運用は、医師、研究者(看護師)、臨床心理士と多職種がチームとなって連携するため、4)各職種の役割分担を明確にし効率を高め、被験者の安全を確保できるよう検討を進めていることがある。以上から、研究の進捗がやや遅れていると考えられる。介入方法は、養育者がWeb上の喘息日誌を1ヶ月入力し、1週間単位で研究者がコメントを返信する。1週間の服薬状況と喘息状態を視覚化することで変化に対する認識を促すことを目指すものであった。対象者は、適格基準に従い、小児アレルギー外来の医師が喘息治療で通院中の幼児の養育者の中から選出した。対象者には、参加の同意を得た順で交互に振り分けて2群をつくり比較した。A群は最初の1ヶ月は介入せず、B群は最初から1ヶ月介入し、2群間の同時期の1ヶ月の変化を比較する。A群はその後1ヶ月介入し、同一者の非介入の1ヶ月との違いを分析した。調査は介入前後に、Web上でA群は3回、B群は2回行った。調査内容は、属性、喘息のコントロール度と重症度、喘息疾患管理行動のアドヒアランス、家族機能、育児ストレス、小児気管支喘息の養育者のQOLである。介入の1ヶ月間はWeb上で毎日、喘息日誌を記入してもらい、服薬状況と喘息の状態を調査した。A大学病院小児科外来で58人をリクルートし、5名(8.3%)が参加を拒否し、53名(93.3%)が研究参加に同意した。そのうち6名(9.0%)が脱落した。47名(90.9%)が研究を終了したが、喘息日誌の記載が著しく低い(記載率70%以下)と考えられた2名、質問項目の欠損が著しい1名については、分析から除外した。結果、A群21名、B群23名を分析対象とした。現在は、分析中である。計画立案時、実現可能性を考慮し、Web上で入力するプラットホームを決定するのに時間を要したためやや遅れているが、データ収集そのものは問題も少なく経過した。倫理申請終了後、直ちに23名のプレテストを実施、喘息日誌の運用状況を確認後、進捗に影響を与えうる要因についての検討を行い、調整後、本格的なデータ収集を開始する。調査は6ヶ月程を予定しており、研究分担者及び研究協力医師と連携し収集をする。6ヶ月後をめどに分析を進める。データ数が目標に見立たない場合は、研究協力施設を増やす、もしくは、研究期間の延長をし、目標数を達成できるようにする。分析終了後、結果のポスター発表及び論文執筆を行い、関連雑誌への投稿を行う。データ収集が終了し、現在、分析中である。今後は、10月に行われる国際学会での発表を予定している。また、国際誌に投稿予定である。

予定していた情報機器及びデータ収集実施のためのインターネットシステムの活用について検討を重ねた結果、購入を先延ばしにしたものもあったため、使用額変更が生じた。研究進捗の遅れがあり、国際学会における結果発表に使用する予算、国際雑誌に投稿するための英文校正代が未使用であるため、次年度使用が生じた。次年度は上記を実施予定である。データ収集後のデータ分析に必要なソフト及びパソコンを購入予定である。そのほか、英論文のための英文校正を使用する。そのほか、学会参加のための参加費、交通費を使用予定である。
高齢者の術後回復に及ぼす口腔ケアの有用性に関する無作為化臨床研究

本調査では消化器手術後急性期における口腔ケアの有効性を明らかにすることを目的としている。調査の対象者は消化器手術を受けた30名(平均年齢:74.9±7.8歳)である。便宜的無作為抽出にてケア介群と従来管理の対照群とに分けた。介入群では1日1回イソジン含嗽に加え、イソジン含嗽剤によるブラッシング、義歯のブラッシング、および舌清掃を行った。肺雑音の聴取において介入群では術前6.6%,術後13.0%と6.4%の増加であったのに対し,対照群では術前0%であったものが術後には26.6%に増加した。対照群においての肺雑音ありのものの増加は統計学的に有意であった(p<0.05,fisherの直接確率)。さらに,口腔,咽頭部に関する指標について評価した。一人平均の細菌同定数は、対照群では術前,3.64±1.34種類,術後,3.50±1.74種類と手術前後での変化が無いのに対し,介入群では術前3.08±0.95種類が術後5日では2.62±0.65種類と減少した。介入群における差は統計学的に有意であった(p<0.05,t検定)。揮発性硫化物についてみると,H_2S, CH_3SH, (CH_3)_2Sについて,介入群および対照群における術前から術後5日めまでの変化量(ng/10m1)は,それぞれ,H_2Sで-2.93±8.08,0.81±4.86,CH_3SHで-1.10±2.30,0.40±1.72,(CH_3)_2Sで-0.36±1.30,0.16±1.60であった。特に,CH_3SHにおいて差は統計学的に有意であった(p<0.001,t検定)。本調査では,口腔ケアの介入が口腔内や上部呼吸器の清浄化に影響し,肺雑音の増加を防ぐことができたと考えられる。以上,消化器手術を受ける高齢者の周手術期における口腔ケアが,口腔,咽頭部の細菌数の減少および呼吸器症状の軽減に影響することが明らかになった。目的:本調査は、消化器手術をうける高齢者を対象に口腔感染症予防として実施した口腔ケアが術後回復に及ぼす影響について、無作為化臨床研究により評価することを目的としている。対象および方法:消化器手術を受けた7080歳の患者12名を対象とした。調査に対する同意を確認した後、無作為に従来管理群(6人)と口腔ケア介入群(6人)に分類した。測定指標として、口腔健康状態(口腔乾燥の有無、残存歯数)、口腔気体中の硫黄化合物濃度、咽頭部細菌(カンジダ菌、緑膿菌、肺炎球菌、肺炎桿菌、ブドウ球菌)量を用いた。従来管理群では、1日2回イソジンによる含嗽を行った。また介入群に対しては、1日2回のイソジンによる含嗽に加え、1日2回のブラッシング、義歯洗浄および舌ブラシを用いた舌苔の機械的清掃を行った。口腔健康状態およ

ぴ咽頭細菌量については、術前に加え、術後1、3、5日目にも測定した。結果および考察:入院時における対象者の年齢は、従来管理群が74.5(SD=9.6)歳、口腔ケア介入群が71.7(SD=6.6)歳であった。また、残存歯数は、従来管理群が15.3(SD=12.8)本、口腔ケア介入群が17.8(SD=11.5)本であった。術前と術後5目目の計測から割り出した口腔気体の構成成分量の変化量を比較すると、H_2Sは、口腔ケア介入群で82.3(SD=219.4)ppb減少したのに対し、従来管理群では7.2(SD=42.7)ppb増加した。CH_3SHは、口腔ケア介入群では15.5(SD=97.2)ppb減少したのに対し、従来管理群では2.0(SD=68.6)ppb増加した。(CH_3)_2SHは、口腔ケア介入群で24.0(SD=28.0)ppb、従来管理群では6.5(SD=25.1)ppb減少した。しかし、いずれの差も統計学的には有意ではなかった。また、緑膿菌についてみると、術前には咽頭部に1人も認めらなかったが、術後5日目には従来管理群で6名中3名に認められた。以上より口臭に関しては、統計学的に有意ではなかったが、口腔ケアの介入により減少傾向が明らかであった。今後例数を増やす中でさらに関連性を評価していく予定である。目的:本調査は,消化器手術を受ける高齢者を対象とし,口腔ケアが術後回復に及ぼす影響について評価することを目的としている。対象および方法:調査の対象者は消化器手術を受ける60歳から98歳(平均年齢:74.9±7.8歳)の患者で,研究に同意の得られた30名である。等間隔抽出法にてケア介入群と従来管理の対照群とに分けた。介入群ではイソジン含嗽に加え,イソジン含嗽剤によるブラッシング,義歯のブラッシング,および舌清掃を行った。対照群に対してはイソジン含嗽のみを行った。肺雑音の有無,咽頭部の細菌同定数,揮発性硫化物の濃度,等について術前から術後5日目までの変化状況を介入群と対照群で比較した。結果および考察:介入群と対照群で年齢,疾患分布に有意な差は認められなかった。肺雑音の確認できた人の割合は,介入群では術前6.6%,術後13.0%と6.4%の増加であったのに対し,対照群では術前0%であったものが術後には26.6%に増加した(p<0.05,fisherの直接確率)。咽頭部における一人平均の細菌同定数は,対照群では術前,3.64±1.34種類,術後,3.50±1.74種類と手術前後での変化が無いのに対し,介入群では術前3.08±0.95種類が術後5日では2.62±0.65種類と減少した。介入群における差は統計学的に有意であった(p<0.05,t検定)。揮発性硫化物濃度は介入群で低下傾向が認められ,methyl mercaptanでは,対照群および介入群における変化量は,それぞれ0.40±1.72,-1.10±2.30(ng/10ml)で差は有意であった(p<0.05,t検定)。これらの結果は,消化器手術を受ける高齢者の周術期における口腔ケアが,口腔,咽頭部の細菌数の減少および呼吸器症状の軽減に影響することを示している。口腔ケアの全身状態への影響に関する文献的検討を行った。手術を受ける高齢者は.大きな侵襲をうけ,身体的にも精神的にもストレスにさらされる。特に,術後急性期には口腔乾燥も起きやすく,口腔細菌の増加を招きやすい。そして,口腔ケアを実施することで,咽頭部の細菌数が減少すると伴に,口腔内の揮発性硫化物濃度の減少することが報告されていた。また,呼吸器系への影響も考えられ,この点を踏まえ,平成14,15年度で実施したデータを整理した。解析結果について,共同研究者を交え評価した。その結果、術後急性期の高齢者に口腔清浄を主体とした口腔ケアを実施することにより,咽頭部細菌の種類の減少,および口腔内の揮発性硫化物成分濃度の低下が認められた。