hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
両眼・単眼視におけるテクスチャー情報の抽出機構

ネコの二次視覚野(18野)及び比較のために一次視覚野(17野)において、テクスチャー刺激を用い視覚刺激を行いながら細胞外記録により神経細胞の反応を記録した。逆相関法により、テクスチャー刺激と明るさの変化による刺激に対する一般化した受容野を測定し、モデルによる予測と比較した。また、両眼視、ステレオ視におけるテクスチャーの役割を探るために、記録したデータを逆相関法により分析し、奥行き方向を含む3次元空間での受容野を求めた。高い空間周波数のキャリアのコントラストに強弱をつけた振幅変調正弦波をテクスチャー刺激として用い、両眼刺激による相互作用を調べたところ、二次視覚野の細胞にはコントラストの変化による2次の刺激に対して反応を示す細胞が多く見られた。このような反応は従来の線形受容野モデルでは予測できず、非線形な要素を通過した後に空間的な加算を行うようなモデルが必要であることがわかった。このようなモデルにより、従来の受容野の外からの修飾効果とよばれてきた周辺効果は高次の一般化された受容野としてとらえることができることを示した。また、逆相関法を空間周波数・方位の領域で応用した、サブスペースマッピングによる周波数領域受容野の精密測定を短時間で行い、これを従来の運動する正弦波グレーティング刺激による測定法と比較した。ほとんどの神経細胞について、最適空間周波数と方位を求めるためにはサブスペースマッピングは従来の方法を代替できる効率の良い方法であることを示した。平成13年度には、2次のテクスチャー刺激を使う実験システムのセットアップと動物実験環境の整備とを行い実験を開始した。また、一次視覚野以降の中間段階の脳領域における視覚情報処理の定量的モデルを構築し、定量的な細胞の反応予測をおこなった。本研究で、モデル構築に使用した神経細胞の機構は、テクスチャー(模様)の境界に反応する細胞、すなわち「テクスチャー細胞」であり、一次視覚野の単純型・複雑型細胞の出力を統合して作られており、視覚皮質の3段及び4段目の細胞であるとの仮説に基づいている。このような神経回路構造を、エネルギーモデルとよばれる神経回路を2段直列につないだ、「カスケード・エネルギーモデル」として実現した。このモデル細胞にさまざまなテクスチャー視覚刺激を提示して、モデルの各部位の細胞での反応を計算した。この結果、ちょうど従来の一次視覚野の単純型・複雑型細胞が、明るさの違いで定義される物体の境界を抽出するのに適した特性をもっているのと同様に、カスケード・エネルギーモデル、すなわちテクスチャー細胞の出力は、テクスチャーの違い(あるいは有無)によって定義される物体の境界をよく抽出することを定量的に示すことができた。この計算実験に使われた視覚刺激には、いわゆる「主観的輪郭」と呼ばれる一群のパターンがあり、このようなパターンの境界線を、我々が見た時に得る境界の知覚と同様にモデル予測により示すことができた。次年度は、2次のテクスチャー刺激を使い、ネコの二次視覚野(18野)及び比較のために一次視覚野(17野)において、計算実験で使用したテクスチャー刺激を用い細胞の受容野構造を計測する。また、両眼の同時刺激に対する反応を、テクスチャー刺激、明るさパターンの刺激両方について記録する。
慢性低酸素性肺高血圧症の進展に対するレチノイン酸の効果

目的肺高血圧症の進展に対するレチノイン酸の効果を、慢性低圧低酸素性肺高血圧およびモノクロタリン投与による肺高血圧ラットを用いて検討した。方法慢性低圧低酸素性肺高血圧ラットは、雄の8週齢SDラットを気圧380mmHgの低圧チャンバー内で2週間飼育することにより作成した。モノクロタリン肺高血圧ラットはモノクロタリン60mg/kgの皮下投与により作成した。これらのラットにcottonseed oilで溶解したall-trans-retinoic acid(ATRA)500ug/kgもしくは溶媒を同容量、腹腔内に連日投与した。これらの薬剤の投与はチャンバー内での飼育1週間前もしくはモノクロタリン投与1週間前から開始し、2週間連日行った。2週間後にケタミン、ペントバルビタールによる痲酔下に頚動脈および肺動脈にカテーテルを挿入留置した。翌日に麻酔から完全に覚醒した後に体血圧、肺動脈圧を測定した。右心負荷の指標として右室/左室・心室中隔重量比を計測した。結果慢性低酸素性肺高血圧ラットでのATRA投与群、対照群での平均肺動脈圧はそれぞれ34.3±7.9,31.8±4.0mmHgであった。右室/左室・心室中隔重量比も2群間で差は認められなかった。モノクロタリン肺高血圧ラットではATRA投与群、対照群での平均肺動脈圧はそれぞれ31.5±3.5,32.9±5.2mmHgで、右室/左室・心室中隔重量比はそれぞれ60.4±6.5,54.6±9.1%で2群間に差は認められなかった。以上よりall-trans-retinoic acid 500ug/kgの投与によっても慢性低酸素性およびモノクロタリンによる肺高血圧進展、右心負荷の進展に対する改善効果は認められなかった。[目的]肺高血圧症の進展に対するレチノイン酸の効果を、慢性低圧低酸素性肺高血圧ラットを用いて検討した。[方法]雄の8週齢SDラットを380mmHgの低圧チャンバー内で2週間飼育し、肺高血圧ラットを作成した。これらのラットにcottonseed oilで溶解したall-trans-retinoic acid 500ug/kg、もしくは溶媒としてのcottonseed oilを同容量、腹腔内に連日投与した。これらの薬剤の投与はチャンバー内での飼育1週前から開始し、チャンバー内での飼育中連日投与を行った。低圧チャンバー飼育後に、ケタミン、ペントバルビタールのよる麻酔下で頸動脈および肺動脈にカテーテルを挿入留置した。翌日に麻酔から完全に覚醒した後で、体血圧と肺動脈圧を測定した。体血圧、肺動脈圧の測定後に右心負荷の指標として右室/左室・心室中隔重量比を計測した。[結果]ATRA投与群、対照群での平均体血圧はそれぞれ122.8±7.2、124.8±4.9mmHg、平均肺動脈圧はそれぞれ34.3±7.9、31.8±4.0mmHgで2群間で優位な差は認められなかった。右心負荷の指標としての右室/左室・心室中隔重量比も2群間で差は認められず、all-trans-retinoic acid 500ug/kg/dayの腹腔内連日投与では慢性低圧低酸素性肺高血圧の進展、右心負荷の進展に対する影響は認められなかった。
看護師はうつ病患者に共感的理解ができるのか?

看護師が入院患者との関係で、共感的に関わるとはどういう現象なのか、特にうつ状態(病)の患者に対して看護師が共感できるのか、できないとしたらそれはどのような要因が関連しているのかを探索する目的でSchwart-Barcott、Kim(1986,1993)のハイブリッド法を用いて共感の概念分析を行った。平成17年度にはハイブリッド法のフィールドでの調査段階として、臨床の場で実際にどのような共感の現象が生じているのかの調査を行なった。本研究は平成17年筑波大学医の倫理委員会の承認を得て面接を実施した。被面接者は精神科看護師5名と一般科看護師8名の13名、さらに共感される側の体験者として総合病院入院患者6名と病院内で家族メンバーを失った遺族6名の合計12名であった。面接は、前年度の文献研究で抽出した共感の定義や影響要因をもとにインタビューガイドを作成し、半構成面接とした。面接時間は平均56分であった。面接内容は被面接者の同意を得た上で録音し、その後逐語録を作成し分析を行った。データの分析には修正版グランデッド・セオリー・アプローチ法(木下,2003)を用いた。分析の結果、一般科看護師の共感は看護師自身の私的な経験を基に思考されて生じることがあり、患者の気持ちをともに体験できたあとは患者へ声をかけ、アドバイスをすることによって患者の苦痛を軽減させることができた。しかし、「もし自分が患者だったら」と仮定した場合、患者から「一歩ひく」気持ちにもなることがあり、自分が揺れて苦しくなる事態を避けようとした。また、患者の気持ちに近づけない要因には看護師の経験年数が短いことだけでなく、患者自身の要因も関係していた。その要因には患者が良くなりたいと真剣に思っているようにみえない、自ら話そうとしない、暗い感じ、話しが発展しない、何を考えているのかわからないなどがマイナス要因として抽出され、これらはうつ病の症状に共通する現象であった。詳細な分析は継続して行うが、現時点での結論として、一般科の看護師にとってうつ状態(病)の患者の症状は看護師の共感を発生させにくい要因となっていることが示された。看護師がうつ病患者とかかわる時、患者を共感的に理解しようと試みる。しかし、看護師は本当に共感的理解ができるのだろうか。この研究問題に対し、Schwartz BarcottとKim(1986,1993)によって開発されたハイブリット法によって共感に関する研究論文のなかでどのように共感という概念が用いられているのかを分析し、さらに実際の臨床場面ではどのような現象か生じているかを調査することで検討するものである。今回はその第1段階としで、内外の研究論文30編あまりから"共感"の定義と属性、共感が発生する条件、帰結について検討した。その結果、共感が生じるための先行因子として看護師の認知能力、自我の成熟度が認められ、看護師は必ずしも共感できる状態にあるとはいえず、看護師が無意識に共感の発生を抑制することもあり得ることが示唆された。しかし、共感の帰結として患者が治療や看護に対し、満足を得ることが明らかとなっている。共感されることで患者自身が自分の健康問題を直視する勇気を持ち、感情のコントロールと情報の整理を促進することかできる。そのため、看護師が共感的な理解をおこなうことは、患者のQOLを高めることに寄与すると考えられた。この他、患者との間で展開される共感場面は、言語的および非言語的コミュニケーションの過程、ケアリングの時、治療的関係を構築し維持している時が想定された。今後、この第1段階において共感の操作的定義をおこなった後、ハイブリッド法の第2段階であるフィールドリサーチの実施に移行する予定である。本研究の課題であるうつ状態の患者を共感の対象としたとき、特にうつ病患者にとって共感体験は他者と分かり合える感覚となり、苦痛緩和のために重要であるが、彼らはネガティブな感情や思考の停滞等を伴うため上記の先行因子を伴わない看護師は一層彼らとのかかわり時に脅威を感じることが予測された。今後この点をさらに追究してうつ状態にある患者に看護師が共感できるための教育的示唆を検討していきたい。

分析の結果、一般科看護師の共感は看護師自身の私的な経験を基に思考されて生じることがあり、患者の気持ちをともに体験できたあとは患者へ声をかけ、アドバイスをすることによって患者の苦痛を軽減させることができた。しかし、「もし自分が患者だったら」と仮定した場合、患者から「一歩ひく」気持ちにもなることがあり、自分が揺れて苦しくなる事態を避けようとした。また、患者の気持ちに近づけない要因には看護師の経験年数が短いことだけでなく、患者自身の要因も関係していた。その要因には患者が良くなりたいと真剣に思っているようにみえない、自ら話そうとしない、暗い感じ、話しが発展しない、何を考えているのかわからないなどがマイナス要因として抽出され、これらはうつ病の症状に共通する現象であった。詳細な分析は継続して行うが、現時点での結論として、一般科の看護師にとってうつ状態(病)の患者の症状は看護師の共感を発生させにくい要因となっていることが示された。
モルフォリーノの特異的遺伝子発現抑制を介した先天性大脳白質形成不全症の治療研究

Pelizaeus-Merzbacher病は、中枢神経系の髄鞘形成不全を特徴とする小児神経難病である。最も頻度の高い変異であるPLP1重複は、過剰遺伝子発現がその病態と考えられるが、現在有効な治療法はない。そこで、本研究ではPLP1重複変異に対する治療法を開発するために、合成核酸様物質モルフォリーノによるPLP1遺伝子の特異的発現抑制を用いたアンチセンス療法の開発を試みた。特異的遺伝子発現抑制効果のある修飾モルフォリーノを設計・合成し、生後のPLP1トランスジェニックマウスの脳室内および脳実質内への投与実験を行った。モルフォリーノの脳組織毒性が明らかとなり、本治療法開発は困難と判断した。Pelizaeus-Merzbacher病(PMD)は、中枢神経系の髄鞘形成不全を特徴とする小児神経難病である。そこで、本研究ではPLP1重複変異に対する治療法を開発するために、合成核酸様物質モルフォリーノによるPLP1遺伝子の特異的発現抑制を用いたアンチセンス療法の開発を行う。モルフォリーノは、効果の持続性、効率、安全性から最も臨床応用の可能性の高いアンチセンスオリゴである。対象はPLP1重複のモデル動物であるPLP1トランスジェニックマウスで、脳実質内、脳室内、血管内、鼻腔内など様々な投与法について検討し、最も効果的な治療法を探る。この研究成果は、ゲノム病一般の治療法開発に応用可能な技術として期待できる。本年度は、まず培養細胞系でのVivoMの遺伝子抑制効率の検証を行った。標的遺伝子に対する最適なモルフォリーノの配列の選定は、PLP1遺伝子の翻訳開始部位を標的とし、GeneTools社の専用ソフトを用いて行った。十分な5'UTRを含むPLP1cDNAをGFP上流に組み込んだ発現プラスミドを構築し、これをHeLa細胞に一過性に導入した後、VivoMを投与し、遺伝子抑制効果を蛍光顕微鏡およびウェスタンブロットにより観察し、PLP1蛋白質の発現抑制効果を検証した。現在、生後13日の野生型マウスの脳室内および脳実質内への投与による組織毒性や遺伝子発現効果の検証を実施している。昨年度、培養細胞を用いたin vitroでのモルフォリーノ配列の選定と効果検証を行い、有効な遺伝子発現抑制効果を有するモルフォリーノを作成した。そこで、本年度はこのモルフォリーノを用いて、PLP1とランスジェニックマウスを用いてin vivoでの効果の検証をおこなった。モルフォリーノは、脳など移行性が低い組織への移行性を高めた修飾モルフォリーノ(vivo-morpholino)を使用した。GeneTools社にて合成したPLP1を標的とするvivo-morpholinoをマウス脳内に直接投与し、その安全性と効果をけんしょうしたが、通常濃度のvivo-morpholino投与にて、投与後死亡個体が多くでた。死亡個体では、脳内の投与部位の組織破壊が生じていることが判明した。投与法など検討が必要であることが判明した。初年度には培養細胞を用いたin vitroでのモルフォリーノ配列の選定と効果検証を行い、有効な遺伝子発現抑制効果を有するモルフォリーノを作成した。昨年度はこのモルフォリーノを用いてPLP1トランスジェニックマウスへの脳室内および脳実質内への投与実験を行った。組織移行性を向上させた修飾モルフォリーノを使用したが、コントロールを含め、死亡個体が多く出現したため、修飾モルフォリーノの組織毒性が推測された。

そこで本年度は、投与する濃度を低くするなど投与方法の検討を行ったが、組織毒性の回避をしつつ、治療効果を発揮することは困難であるという結論に至ったため、モルフォリーノを用いた治療法開発は困難と判断した。現在は、モルフォリーノ以外の発現抑制治療として、AAVを用いたshRNAによる発現抑制治療法の検討を実施している。Pelizaeus-Merzbacher病は、中枢神経系の髄鞘形成不全を特徴とする小児神経難病である。最も頻度の高い変異であるPLP1重複は、過剰遺伝子発現がその病態と考えられるが、現在有効な治療法はない。そこで、本研究ではPLP1重複変異に対する治療法を開発するために、合成核酸様物質モルフォリーノによるPLP1遺伝子の特異的発現抑制を用いたアンチセンス療法の開発を試みた。特異的遺伝子発現抑制効果のある修飾モルフォリーノを設計・合成し、生後のPLP1トランスジェニックマウスの脳室内および脳実質内への投与実験を行った。モルフォリーノの脳組織毒性が明らかとなり、本治療法開発は困難と判断した。効率的な遺伝子発現抑制効果をもつモルフォリーノの配列を決定し、これを用いたvivo-morpholinoを合成した。また、出生直後の新生仔マウスへの脳内投与に関する技術を確立した。これらの過程はほぼ予定通りに順調に運んだ。一方で、vivo-morpholinoの組織毒性の可能性が浮上しており、検討が必要となっている。神経遺伝学、分子生物学、神経科学新生仔マウスの脳内への薬剤投与技術を確立することができたが、vivo-morpholinoの組織毒性という予想しなかった問題に直面しており、投与量や投与法の再検討が必要になっている。また、vivo-morpholinoの臨床応用が困難なようであれば、shRNAなど他のアンチセンスを用いる必要性に関しても検討していく予定である。当初計画においては、1.培養細胞系でのVivoMの遺伝子抑制効率の検証としてA.標的遺伝子に対する最適なモルフォリーノの配列の選定、B.培養細胞を用いた遺伝子抑制効果の検証。2.野生型マウスでのVivoMの各種投与法による発現抑制効率の検証とプロトコールの確立として、生後数日の野生型マウスの脳室内あるいは脳実質内へのモルフォリーノ投与技術及び評価法の確立を実施し、ほぼ計画通りに実施することが出来た。vivoモルフォリーノをPLP1トランスジェニックマウスに投与して、治療効果を検証する計画であったが、実験に使用するマウスの交配で予定通りに変異個体が得られず、十分な個体数を確保することができなかった。また、vivoモルフォリーノに、当初予想していなかった細胞障害性が存在することが明らかとなり、当初の計画通りに実施できず、研究計画の変更が必要になった。平成26年度は、脳内への直接投与の系が確立した際には、臨床応用を見据えた投与方法の確立として、非侵襲的投与方法の開発と効果の検証として、血管内投与および鼻腔内投与などについて、検討を行う予定である。同時に、本治療法の標的となるPLP1重複変異のモデルマウスであるPLP1トランスジェニックマウスに対する治療効果の検証を実施する予定である。まずは、脳室内および脳実質内への投与による治療効果の検証を行う。
地域全体を「社会の寺子屋」にして若者を育む教育システムの構築

本研究の目的は、地域コミュニティと学校が協力して教育を行うための新しい教育システムを構築することにある。そのためには、公共教育機関と地域コミュニティからなる地域全体で児童・生徒のポートフォリオを蓄積し、活用できる方法を検討する必要がある。本研究では、金沢市立三和小学校とその保護者会の協力を得て、地域におけるポートフォリオ導入の問題点を調査し、要望の多かったタイムカプセル機能をポートフォリオシステムに付加する方法を検討した。試作したアプリケーションはセキュリティ面に配慮し、ポートフォリオを地域コミュニティで蓄積、管理できる。さらに小学校児童でも使用できる簡易なインターフェースとした。本研究の目的はこれまで自治体頼りであった児童生徒の教育を見直し、地域コミュニティと学校が協力して教育における「新しい公共」を構築していくことである。児童生徒は各自のポートフォリオを地域コミュニティの中で蓄積していくことを目標に活動する。学校と地域コミュニティはその活動を支えていく。本研究はポートフォリオを地域共通の参加証明証(教育推進ID)として活用する仕組みを考え、実践を通してシステムとして構築できることについて検討する。本研究は、小中一貫教育、中高一貫教育、高大の円滑な接続といったことが問題となっている現状に対して、それらが抱える問題に地域コミュニティが緩衝役を務めることができる生涯学習基盤づくりを推進する。本年度は、1)ポートフォリオシステムを試作する協力校を選定し、システムの規模について検討した。長期間に及ぶデータの蓄積に対してどの程度まで児童生徒の学習成果物を保存すべきか、クラウド上に保存するデータをどのような情報端末を使って活用するのかについても検討した。2)地域教育コミュニティの構築において学校教育および地域教育の両面において学習成果物の記録方法を検討した。小学生に対するものづくり系の訪問授業の実施を想定して、授業内容を検討した。さらに訪問授業を実施し、ポートフォリオにどのようなデータを蓄積すべきかも検討した。3)ポートフォリオ活用法の検討として、休日に実施する訪問授業と学校教育をどのように関連づけるかについて検討した。本研究の目的はこれまで初等・中等教育機関に頼りきりであった児童生徒の教育を見直し、地域コミュニティと学校が協力して教育における「新しい公共」を構築していくことである。少子化問題を憂うのではなく、これを機会に地域全体として子どもを育むことのできることを喜び、教育の地域格差が起こらない地域型教育システムを考える。学校と地域コミュニティはその活動を支え、児童生徒のポートフォリオ蓄積に対する助言をしていく。本研究では金沢市立三和小学校および保護者会の協力を得て小学校の現状の要望に合わせたポートフォリオシステムの構築を導入の第一歩として、ポートフォリオシステムの中でも特に要望に挙げられたタイムカプセル機能の開発を優先して実施した。試作したアプリケーションは、小学校児童が授業の合間に自身の思い出の写真撮影を行い写真を収集し、本アプリケーションからデータベースに蓄積する。その際、擬似的にタイムカプセルを埋めることを体験するためのアニメーションが表示されるようにした。試作したアプリケーションを児童に使用してもらったところ非常に好評であった。今後、CDなどの記憶媒体に思い出を保存し、公民館などの地域施設で保管することによって災害・浸水などによる内容物の破損などを起こすことがない。さらに、このシステムを使うことで物理的にタイムカプセルを埋めることができない土地などで使用することができることから、ポートフォリオを地域コミュニティで蓄積、管理できるものと考えている。研究協力を得ることができる地域コミュニティーにおいて連携が順調に進んでいるためである。特に科学講座の運営に加え、ポートフォリオシステム構築においても協力校において試行の体制が整った。教育工学当初の予定通りに推進する。今年度は訪問授業における児童からの成果物を検討し、ポートフォリオシステムを試作する。学校教育ポートフォリオ試行のための訪問授業については訪問授業を実施し、ポートフォリオ活用実験を実施する。地域教育ポートフォリオ試行のための課外講座については課外授業を実施し、ポートフォリオ活用実験を実施する。大学生に対するポートフォリオ活用訓練を実施についてはステークフォルダの一員として小学生および中高生との交流を実施する。今年度購入を予定していたWindows系タブレットパソコンおよびMacintosh系タブレットパソコンの新機種の動向から、購入を遅らせたためである。次年度において購入予定の機材を予定どおり購入する。これは研究推進の順序に変更が生じたためであり、その進捗には影響しない。
マイクログラビティでの結晶の核形成

結晶の核形成に振動や流れが影響することは経験的に知られている事実である。ところが逆に流れを完全に抑制した条件下での核形成実験を微小重力を利用して行った。実験はダイヤモンドエアサービスの航空機を用いて放物線飛行の間の20秒間の微小重力を利用した。結晶は珪酸塩結晶(Diopside:融点1350°C)とLiBO_2結晶(融点850°C)を用いた。結晶化の状況は高温その場観察装置でリアルタイムで行った。画像はビデオレコーダで収録し解析を行った。結果は以下の通り。(1)高温で結晶が核形成、成長する姿がその場観察法で初めてとらえられ、成長温度、流体の流れとの関連データも取得できた。(2)LiBO_2結晶の成長速度の過冷却度依存性を微小重力で正確に測定できた。これより、融液からの結晶成長でも、表面キネティクス(主に界面での分子の取り込み)が重要な律速過程であることが示された。ちなみに1gでは相関性はほとんどない。これは重力下での複雑な対流(熱対流、溶質対流、マランゴニー対流)のせいであろう。μgでの結晶成長/溶解速度は1gよりはるかに小さい。(3)1gでは極めて核形成が容易な過冷却度でLiBO_2結晶のμg実験を行ったところ、核形成は起こりにくかった。珪酸塩結晶でも同様の傾向が確認された。重力下での核形成は雪崩的に起こり温度分布との位置的相関が見られないのに対して、μgでは温度分布に完全に依存することが初めて明らかになった。これにより、核形成条件が位置的にも正確に決められた。この観察は、2次核発生の究明にとっても重要であろう。結果は以下の通り。
次世代シークエンサを用いた胸腺癌新規治療標的遺伝子の同定

本研究の目的は、胸腺癌組織のゲノム・トランスクリプトーム解析により、治療標的となりうる変異・増幅・融合等の遺伝子異常の同定を行うことである。胸腺癌52例のFFPE腫瘍組織でIonAmpliseq Cancer Hotspot Panel v2によるがん遺伝子hot spotの遺伝子変異解析が行われ、7人の患者にTP53, KRAS, FBXW7, NRASの変異が同定された。腫瘍組織および正常組織の新鮮凍結組織(10例)で次世代シークエンサー解析を行い、C>T transitionsが63.4%と優位であり、TET2変異と高頻度のメチル化、mRNA発現レベルの低下の相関を認めた。胸腺がんのホルマリン固定パラフィン包埋検体53例のうち解析可能な質のゲノムDNAの得られた25例について、50個のがん関連遺伝子のTarget sequencingを行い、既知のがん関連遺伝子の異常の探索を行った。うち、18例については凍結組織のゲノムDNAも得られたことから、併せて解析を行った。主要な遺伝子変異としてTP53 (16%, 4/25), FBXW7 (8%, 2/25), KRAS (8%, 2/25)の変異が認められた。その他、ATM、EGFR、NRAS、STK11遺伝子の変異が1例(4%)で認められた。検出された遺伝子変異の中では、既存の分子標的薬の奏功性との関連が推察される変異は認められなかった。凍結組織18例のうち十分量のゲノムDNAが得られた13例について次世代シークエンサーを用いた全エクソンシークエンス解析を行った。特に正常組織DNAが得られた7例について、集中的に解析を行った。その結果、これまでに胸腺がんでの変異が報告されているCYLD遺伝子に2例変異が認められた。その他にも、数十個の変異遺伝子を同定した。またRNAの得られた17例について全RNAシークエンス解析を行った。その結果、白血病や肺がん等で知られる既知の遺伝子融合や複数例にみられる遺伝子融合は存在しなかった。また、残余DNAの得られた10例について、DNAチップ解析による増幅遺伝子の探索に着手した。1973年から2014年に国立がん研究センター中央病院にて治療を受けた胸腺癌64例の臨床経過を明らかにし、またホルマリン固定パラフィン包埋検体52例について50個のがん関連遺伝子のTarget sequencingを行い、既知のがん関連遺伝子の異常を探索した。7例(13.5%)において遺伝子異常が認められ、その内訳はTP53(7.5%, 4/52), KRAS(3.8%, 2/52), FBXW7(3.8%, 2/52), NRAS(1.9%, 1/52)であった。2例でTP53とKRAS,TP53とFBXW7の重複変異を認めた。本研究結果はLung cancer誌にて2016年公表された。腫瘍組織と正常組織の凍結組織が利用可能であったSampleに対して次世代シークエンサーを用いた全エクソンシークエンス解析、全RNAシークエンス解析を行った。その結果、これまでに胸腺癌で変異が報告されているCYLD遺伝子の変異を2例認めた。その他にも数十個の変異遺伝子を同定した。現在次世代シークエンサー解析により得られた結果をさらに解析を行っている。予定したTarget sequencing,全エクソンシークエンス解析、全RNAシークエンス解析を終了し、解析中である。前半部分に関しては論文公表を行った。腫瘍組織と正常組織の凍結組織が利用可能であった10例のSampleに対して次世代シークエンサーを用いた全エクソンシークエンス解析、全RNAシークエンス解析を行った。その結果CpG dinucleotidesでのC>T substitutionsを高率に認めた。TET2変異を10例中3例に認め、TET2変異を有する胸腺癌では高度メチル化された遺伝子を有していた。これらの結果は現在投稿中である。予定したTarget sequencing、全エクソンシークエンスや全RNAシークエンスが終了した。よって、進捗は順調であると言える。全エクソンシークエンス、全RNAシークエンスを行った結果をさらに解析し、公表する予定である。腫瘍内科今後以下の解析を行う。正常組織の得られなかった7検体や、少量のゲノムDNAの得られた4例について、プロトコルや解析プログラムを改良し、エクソーム解析からの変異遺伝子の同定を行い、複数例において共通に変異している遺伝子群の同定を行う。コピー数変化とRNAシークエンス遺伝子発現データを組み合わせ、遺伝子増幅に伴う高発現遺伝子の同定を行う。また、エピゲノム変化の解析に着手する。ほぼ計画通りに試験試薬を購入、使用している予定したTarget sequencing、全エクソンシークエンスや全RNAシークエンスが終了し、進捗は順調であるが、ゲノム解析のプロトコルやプログラムの改良が必要であり、次年度使用額が生じた。

論文発表の投稿料として計画している正常組織の得られなかった7検体や、少量のゲノムDNAの得られた4例について、プロトコルや解析プログラムを改良し、エクソーム解析からの変異遺伝子の同定を行い、複数例において共通に変異している遺伝子群の同定を行う。コピー数変化とRNAシークエンス遺伝子発現データを組み合わせ、遺伝子増幅に伴う高発現遺伝子の同定を行う。また、エピゲノム変化の解析に着手する。
フランスにおける就職困難層に対する社会的参入支援事業についての研究

フランスのイル・ド・フランス県を中心に,就労困難層についての現地調査を実施した。調査の重点をパリにおき、フランスにおけるこれらの施策のより具体的な取り組みを明らかにした。他方、フランスに限らず欧州全体においても、欧州連合が主体となって、欧州雇用戦略と社会的排除との闘いの政策のもとで就労困難層に対するもろもろの施策が取り組まれている。今回の調査研究では、この両方を視野に入れて、就労困難層に対する支援のより効果的な取り組みを分析した。日本においては、同様の問題が深刻化するなかで、「自立支援」をキーワードとして一連の政策が実施に移されてきている。もちろん「自立」「自立支援」は当然必要なことであるとはいえ、それが容易でないこと、自立できない状況を生みだした要因に社会経済的なものであることが多いなかでは、あらためて「社会の側」の対応が求められている。欧州で、社会的排除、社会的包摂(フランスでは社会的参入)という概念が1990年代からさかんに使われはじめた背景にはまさにこうした認識が横たわっているのである。ここでは、この社会への包摂(あるいは参入)を、福祉的施策だけでなく就労を通して実現することがめざされている。しかし、重要なのは、この就労への包摂・参入--とくに就労困難な人びとの場合なおさらその実現は困難であるが--をいかなる施策によって実現するかという点である。いわば、ワークフェアへの道が先進諸国で共通なものとなっているが、それをハードな施策によって実現するか、ソフトな施策でもって実現するかについては、大きな隔たりがある。社会的包摂・参入の概念は、より包括的な視点からこの課題に応えようとするものであり、フランスの参入支援施策は一つのモデルであるといえる。2004年12月にフランスのパリとリールにおいて,就労困難層についての現地調査を実施した。調査の重点をパリに置き、それとの比較対象となるリールでは小規模の調査を行なった。パリでは,ホームレス生活者の問題とパリ市北部にある19区の就労困難な人々が多く暮らす地区への生活・就労支援活動について調査をし(16の団体・研究者・行政機関担当者へのインタビュー),リールでは,行政機関担当者へのインタビューを行なった。この調査の成果について,研究代表者はある研究会で中間報告を行なった(「社会的排除とコミュニティケア」研究会,代表:福原宏幸,2005年1月21日)。ここでの議論を踏まえてさらに調査データの整理・取りまとめを進めている。他方,フランスをはじめとする欧州各国の雇用政策ならびに社会的保護政策は2000年以降EUの雇用政策・社会的保護政策に大きく影響されるようになってきたことから,EUのこれらの政策についても調査を行ない,その成果の一部は雑誌論文としてとりまとめ,発表を予定している(『部落解放・人権研究』163号,2005年4月)。以上のように本年度は,一方で現地調査を実施するとともに,他方では主題研究の前提となる重要な要因についての研究・調査も行なった。次年度はこれらをもとに現地調査のデータ分析とその取りまとめを行なう予定である。これらの聞き取り調査によって、就職困難層といっても多様な人々がいること、これらの人々に対するさまざまな支援プログラムが存在すること、ケースワーカーによる「付き添い活動」によるていねいな相談事業が実施されていることがわかった。しかし、だからといって問題がこれによってすべてうまく解決されつつあるとは言えないことが、明らかになった。こうした現状の一部は、草稿「パリ、ホームレス生活者等の調査」としてまとめ、発表した(社会的排除とコミュニティケア研究会編『中間報告書社会的排除をめぐる諸問題』2005年9月)。以上のように、2年目にあたる2005年度は、よりいっそう深い現地調査を実施するとともに、この問題の困難な側面を知ることができた。

最終年度である2006年度は、これらの調査データのとりまとめと、報告論文の作成を行う予定である。同時に社会的企業についての理論的研究の成果をサーベイするとともに、こうした取り組みの日本における取り組み状況についても合わせて調査を行った。社会的企業については、フランスをはじめ多くの欧州諸国でその形態に違いがあるとはいえ実施されており、それが有効に機能していることがわかった。とくにこれら欧州諸国の中にあって、フランスの特徴は、最低限所得保障とセットにして、しかも多様な困難にある人々に対し個別的な対応ができるようにメニューが豊富に存在していることであった。日本においても、今後、就労困難層問題が深刻化することが予想されるが、それに対する施策・制度構築にあたって、フランスの参入支援企業は参考となる一つのモデルを提示できるだろう。フランスの研究者との意見交流もまた、今回は大いに参考となった。この研究の成果は、日本においては学術雑誌や学術書へ寄稿することで、市民社会への伝達広報につとめる。
蛍光性キナゾリンをプローブとする生体内イオンの可視化

生命機能解明のツールへの展開を目指し、橙色赤色発光するキナゾリン誘導体を合成した。UVスペクトルと酸化ー還元電位の実測値から換算したHOMOーLUMO間のエネルギー差と、DFTを用いた理論解析の結果に相関がみられた。金属認識部位結合キナゾリン蛍光団を合成できた。蛍光性と抗がん性を持ち合わせもつ誘導体が速やかに細胞に取り込まれ、長時間持続して標的タンパクに結合することが分かった。生命機能解明のツールとなるカチオンセンサーやバイオイメージング剤創製への展開を目指し、汎用性のある蛍光団の開発を検討した。研究代表者が見出した、2-メチルアミノキナゾリル骨格を最小構造単位とする蛍光団の発光メカニズムを解明する目的で、実験及び理論計算を行った。UVスペクトルとサイクリックボルタンメトリーの酸化ー還元電位の実測値から換算したHOMO-LUMO間のエネルギーギャップと密度汎関数理(DFT)を用いた理論的解析の結果には、相関がみられた。生体分子検出に最適な特性(低分子、長い発光寿命、発光極大波長600 nm以上、吸収極大波長と発光極大波長との差が150 nm以上)を持つ分子の合成を目指し、新規蛍光性物質の合成研究を行った。キナゾリン環6位を起点とした分子骨格伸長による蛍光発光波長の長波長側へのシフトを狙い、6位にスチリル基やフェニル基を有する誘導体を合成した。また、キナゾリン環2位置換基と6位置換基間のPush-Pull効果による蛍光強度および波長への影響を調べるため、6位に電子供与基、電子求引基などが導入された化合物を合成した。そして、大きなStokes' shiftを持つ誘導体を発見した。蛍光団となるキナゾリン骨格とアザクラウンエーテルとを内蔵した化合物を合成し、金属イオンセンサーとしての機能を評価した。様々な金属イオンへの応答の有無を確かめたところ、認識する金属の種類に一定の共通点があることが分かった。当初の予定では、初年度に、1)蛍光発光メカニズムの解明、2)高機能性蛍光団の開発、を計画していた。2)は、a)キナゾリン4位からの分子骨格の伸長、b)6位置換基の検討、とからなる。1)として、密度汎関数理論を用いた理論計算や化合物の酸化ー還元電位の測定をすることで、一定の成果は得られた。2)-a)は、わずかな例しか合成を達成できていない。2)-b)では、計画していた置換基のうち一部の導入に成功し、光化学的、電気化学的特性を評価できた。一方、二年目以降に行う予定であった、2)-c)6位からの分子骨格伸長と、3)イオンセンサーの合成を初年度に行うことができた。初年度に引き続き、蛍光性キナゾリンの誘導体合成とUV-vis,蛍光スペクトルの測定、密度汎関数理論を用いた理論計算を行った。キナゾリン骨格は、多くの場合アントラニル酸と尿素との反応により構築し、続くクロロ化により2,4-ジクロロ体とし、その後の誘導化に用いた。キナゾリン環の2位アミノ基、6位置換基、4位置換基を変化させた誘導体を合成し、構造変化による吸収および蛍光特性の違いを確認した。置換位置や置換基の種類による吸収・発光波長や蛍光量子収率にある程度の規則性が観察された。そこで、得られた知見に基づき、生体分子のプローブとして用いるために適している赤色蛍光を示すキナゾリン誘導体の合成に取り掛かった。6位の置換基と4位置換基の選択により、橙赤色に蛍光する新規誘導体の開発に成功した。いくつかの化合物に関して理論計算を行ったところ、蛍光波長、HOMO-LUMOエネルギー差について、計算値と実験値に良い一致が見られた。エピジェネティックス関連生体分子の分子プローブの開発を目指し、蛍光プローブを合成した。モデル基質を用いて合成した分子プローブと反応させると、無蛍光であった分子プローブが結合と共に蛍光性の化合物に変換することを観察した。目的の生体分子との反応も試みたが、同様の蛍光性化合物の生成は確認できなかった。反応条件の検討も必要ではあるが、今後は、より認識能の優れた(反応性の高い)プローブのデザインが必要であることが示唆された。当該年度は、特定のイオン検出のためのプローブ合成は進めることはできなかったが、主年度に進展させることのできなかったキナゾリン4位からの分子骨格伸長による種々誘導体の合成を行うことができた。また、キナゾリン6位からの分子骨格伸長も行い、いくつかの誘導体を合成、蛍光特性を検討することができた。課題申請時に計画していた誘導体の合成はほぼ一通り完了できたといえる。また、目標としていた赤色蛍光を示すため必須構造も実験的に突き止めることができた。本研究課題は、生命機能解明のツールとなるカチオンセンサーやバイオイメージング剤創製への展開を目指し、汎用性のある蛍光団の開発を目的として開始された。現在一般に用いられる緑色蛍光色素との並用や、生体内分子の自己蛍光によるバックグラウンドの影響を回避するためには、赤色蛍光色素の利用が有効である。前年度に、橙色赤色発光するキナゾリン誘導体を合成できたため、これらの誘導体の構造を基盤とし、他の原子団や担体と結合可能な連結部を有する化合物の合成を試みた。一般に、共役系が伸びることで長波長側(赤色側)に蛍光性を示す傾向があるため、ほとんどの赤色蛍光色素は分子量450以上である。

検出対象分子の機能への影響を最小に保つため、生体内分子のイメージングやプローブ用の蛍光団は小分子であることが理想であり、小分子かつ赤色蛍光を示す色素の開発が望まれる。研究代表者らがデザインした蛍光団は、基本骨格の分子量が300以下である。様々な誘導体を合成する中、蛍光性キナゾリン誘導体と同じ基本骨格を持つにも関わらず無蛍光な誘導体を発見した。この化合物は固体状態でも溶液状態でも無蛍光である。発光性が失われたメカニズムを解明することで、蛍光のON-OFFを制御する分子デザインや、これを利用した分子プローブ開発が可能と考えた。そこで、この化合物に関して、各種溶液中での蛍光スペクトル、X線構造解析、NMRによる解析を行った。この結果、当該分子のソルバトクロミズムが確認でき、酸応答センサーとしての利用の可能性を見出した。生命機能解明のツールへの展開を目指し、橙色赤色発光するキナゾリン誘導体を合成した。UVスペクトルと酸化ー還元電位の実測値から換算したHOMOーLUMO間のエネルギー差と、DFTを用いた理論解析の結果に相関がみられた。金属認識部位結合キナゾリン蛍光団を合成できた。蛍光性と抗がん性を持ち合わせもつ誘導体が速やかに細胞に取り込まれ、長時間持続して標的タンパクに結合することが分かった。初年度に進展させることのできなかった、2)-a)キナゾリン4位からの分子骨格の伸長による高機能性蛍光団の開発を行う。窒素複素環式カルベン(NHC)の触媒反応、Heck反応、鈴木ー宮浦反応を用いて、種々の置換基を4位に導入する予定である。2)-b)6位置換基の検討も引き続き行う。芳香族求核置換反応や金属触媒によるカップリング反応を用いて合成を検討する。また、金属イオン認識のメカニズムを探るため、アザクラウン環のサイズと置換位置を変化させた誘導体を合成し、その機能を評価する。金属イオンのみならず、タンパク、DNAなどの生体内分子を蛍光染色するためのプローブ開発を目指す。前年度に得られた知見から、赤色蛍光を持つキナゾリン骨格を利用し、生体分子の認識プローブに組み込むための蛍光団合成を行う。多様な利用法を可能にするために、担体などとの結合に利用できる官能基を併せ持つ構造を想定している。また、水系での利用を考えて、水溶性を増すためのアミノ基などの導入も検討する。合成完了後は、光物理的挙動を調べ、プローブの合成、認識機能の確認を行う。有機化学海外の共同研究者とともに、現地の助成金に応募し、2015年夏に採択された。この助成金を利用して、申請者の研究室に所属する大学院生を海外に派遣し、現地で研究を行わせた。このため、物品費の支出額を当初の計画より大幅に抑えることができた。また、当初本研究費にて初年度に購入を計画していた備品は、予定外に所属機関から支給された研究費により購入することができた。初年度に海外共同研究の現地助成金を利用し、現地に学生派遣、実験ができたこと、および、28年度に予定していた備品修理が業者の都合により間に合わず(多額が)未払いになっていることが主な理由である。また、年度末の研究室移転に伴い、実験期間が短縮されたことも理由として挙げられる。消耗品として次の支出を予定している:抽出・精製用溶媒500千円、NMR用重溶媒50千円、反応用試薬400千円、薄層クロマトグラフィープレート120千円、ガラス器具他約300千円。
精神分裂病者の症状マネージメント-病状の読みとその対処方法

精神分裂病患者の病気の捉え方、病状の変化の捉え方、患者なりの病状悪化への対処方法について得られたデータについて内容分析を行った結果次のことが明らかになった。1.病気の捉え方:精神分裂病患者は、(1)症状、(2)病因、(3)生活の変化、(4)病気の見通しの4つの側面から自分の病気を捉える傾向にあった。2.病状の変化(悪化)の捉え方:精神分裂病患者は、病気の捉え方には、「幻聴がうんと多くなったり少なくなったりする。」に代表されるような(1)症状の量的変化の捉えや、「病気の出方には2つあってひとつは色々な人に私の考えがばんばん伝わる状態で、もう一つは何もできなくなる状態」に代表されるような(2)症状の種類の捉え、「仕事上のストレスが大きくなると異常な世界へ入っていく」に代表されるような(3)影響要因の変化の捉え、「4月23日24日という日はよく入院になる日」に代表されるような(4)時期的変化の捉え、「朝コーヒーを飲んでいて、周りで人が話しているのが自分のじゃまをしているような気がしてきたら、具合が悪くなることのはじまり」に代表されるような(5)生活行動の変化の捉えがあった。また、大変多くの患者が、病状の変化は突然で予測がつかないと捉える傾向にあることがわかった。3.対処行動:精神分裂病患者の病状の変化に対する対処方法には、(1)入院、(2)我慢、(3)自然にまかせる、(4)休む、(5)無理をしない、(6)生活を整える、(7)宗教、(8)魔術的な行動、(9)他のことに集中する、(10)避ける、(11)助けを求める、(12)薬を飲むなどの行動があることが明らかになった。患者の中には、独自の対処行動を持ちながら病状の悪化はどうしようもないと捉えているもの、逆に、なんとか病状をコントロールしていけるのではと捉えているものがいた。
微小管切断酵素とタウ蛋白質の競合関係に着目した認知症治療薬の創薬基盤

本研究は、微小管切断酵素であるkatanin p60 (kp60)と、微小管安定化因子であり神経変性疾患の原因蛋白質の一つ、タウの競合関係を解明することにより、神経細胞死から認知症の発症メカニズムの理解と治療薬の創薬基盤を築くことを目的とした。本年度は、kp60とタウの相互作用解析を進めるとともに、引き続きkp60の詳細な機能解析を行った。1.タウ蛋白質の微小管結合領域のR1R4ペプチドとkp60の相互作用実験に着手した。特に、R2およびR3がkp60の微小管切断を阻害する結果が示唆された。この結果は、タウの細胞内機能や異常リン酸化タウによる神経細胞死等の医学生理学上の重要な機能を解明するための重要な鍵となると考えられる。2.これまでに同定したkp60 N末端ドメイン(NTD)結合ペプチドとkp60 NTD間の結合が弱く、明確な解離定数を決定することができなかった。そこで、さらに強くkp60 NTDに結合するペプチドを設計し、両者の結合と微小管切断活性の阻害について検討を行った。3.カイコ-バキュロウイルス発現系システムを利用し、より安定な微小管切断活性を有したkp60を得ることができた。これにより、大腸菌発現系により調製したkp60を用いて予備実験を行った上で、精度の高い超遠心実験およびATPase活性測定を行うことができた。kp60とチューブリンC-tailの相互作用実験では、複数の実験系すべてから、ベータチューブリンC-tailペプチドのみがkp60の微小管切断を阻害し、kp60の微小管切断活性部位と直接相互作用する結果が示された。4.引き続き神経変性疾患の原因蛋白質の凝集性について研究を行い、これに関連した成果論文を国際学会誌へ発表した。1つは現在投稿中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、微小管切断酵素、katanin p60 (kp60)と微小管安定化因子、タウ蛋白質の競合関係を解明することにより、神経細胞死から認知症の発症メカニズムの理解と治療薬の創薬基盤を築くことを目的とした。本年度は、まず、kp60側の微小管作用機序を詳細に解析するために、研究実施計画に従った。1.他の微小管切断酵素やAAA ATPaseと比べ、kp60蛋白質試料の調製は非常に難しいことが言われており、活性の高い安定な試料の調製方法を確立することは重要である。研究代表者が、これまでに構築した大腸菌発現系システムは、それ自身十分有用なものである。しかし、それでも効率的な機能解析を進める上で、試料の収量、純度、安定性に疑問が残る。そこで、それらの改善を目指し、一つには、真核生物の無細胞系システムを試みた。kp60の発現を確認することができなかったものもあるが、順調に検討を進めている。一方で、より再現性の高いアッセイを行うために、高品質な微小管試料の大量調製に着手した。2.微小管側のkp60との結合領域を特定するために、微小管のC-tailに対する、kp60の結合・切断活性を超遠心実験により精査した。また、kp60の基質結合ドメインと微小管のC末端領域の組換え蛋白質のプルダウン実験を行ったが、結合の確定的な判定は難しかった。今後は、超遠心法やNMR法等を用いて解析する必要がある。3.高速AFMを用いて、kp60の微小管切断過程を観察したところ、微小管上でkp60オリゴマーが動的に振る舞い、切断後離れるといったおもしろい予備実験結果が得られた。これは、微小管切断酵素の動的運動をとらえる手法として期待が持てる。本年度は、kp60の微小管作用機序の詳細な解析を引き続き行うとともに、kp60とタウの相互作用解析を進めている。さらに、kp60の機能を抑制する阻害剤の探索研究から、新規のkp60結合ペプチドが得られた。1.チューブリンC-tailペプチドの添加によるkp60の微小管切断活性の阻害実験を新たに行い、これまでの研究結果と併せて、kp60の微小管作用機序に関する仮説を支持する成果が得られた。一方、kp60全長体の調製方法の最適化については、カイコ-バキュロウイルス発現系システムの利用により活性型kp60の純度を向上させることに成功し、今後の機能解析の進展が期待できる。2. kp60の微小管切断機能を阻害する新規化合物を探索するために、ファージディスプレイ法によりkp60 N末端ドメイン(NTD)に結合する候補ペプチドを同定した。アミノ酸配列の特徴から選定した候補ペプチドとkp60 NTDとの結合は、NMR化学シフト摂動法により確認した。同定した結合部位は、kp60 NTDのkp80 C末端結合領域と重複することがわかった。今後は、kp60 NTDとペプチド間の解離定数の定量的な評価を試みるとともに、ペプチドによるkp60の微小管切断機能の阻害について、試験管内および培養細胞を用いた検証実験を検討している。

3.タウの微小管結合領域のR1R4ペプチドとkp60の相互作用実験に着手した。kp60の結合および微小管切断活性阻害に関わるタウの領域の特定、試験内での両者の競合現象の再構築を目指し、詳細な解析を進めている。本研究は、微小管切断酵素であるkatanin p60 (kp60)と、微小管安定化因子であり神経変性疾患の原因蛋白質の一つ、タウの競合関係を解明することにより、神経細胞死から認知症の発症メカニズムの理解と治療薬の創薬基盤を築くことを目的とした。本年度は、kp60とタウの相互作用解析を進めるとともに、引き続きkp60の詳細な機能解析を行った。1.タウ蛋白質の微小管結合領域のR1R4ペプチドとkp60の相互作用実験に着手した。特に、R2およびR3がkp60の微小管切断を阻害する結果が示唆された。この結果は、タウの細胞内機能や異常リン酸化タウによる神経細胞死等の医学生理学上の重要な機能を解明するための重要な鍵となると考えられる。2.これまでに同定したkp60 N末端ドメイン(NTD)結合ペプチドとkp60 NTD間の結合が弱く、明確な解離定数を決定することができなかった。そこで、さらに強くkp60 NTDに結合するペプチドを設計し、両者の結合と微小管切断活性の阻害について検討を行った。3.カイコ-バキュロウイルス発現系システムを利用し、より安定な微小管切断活性を有したkp60を得ることができた。これにより、大腸菌発現系により調製したkp60を用いて予備実験を行った上で、精度の高い超遠心実験およびATPase活性測定を行うことができた。kp60とチューブリンC-tailの相互作用実験では、複数の実験系すべてから、ベータチューブリンC-tailペプチドのみがkp60の微小管切断を阻害し、kp60の微小管切断活性部位と直接相互作用する結果が示された。4.引き続き神経変性疾患の原因蛋白質の凝集性について研究を行い、これに関連した成果論文を国際学会誌へ発表した。1つは現在投稿中である。本年度は研究実施計画の各項目に着手し、研究の目的の達成に向かい着実に進展している。kp60の微小管作用機序解明の鍵となる結果や試料の調製方法の改善を見出すことができた。さらに、新規のkp60結合ペプチドを同定する等の興味深い成果も得られた。しかし、試料の安定性や凝集性に関する問題点から、kp60とタウの競合実験については慎重な解析を進めている。27年度が最終年度であるため、記入しない。kp60とタウの競合関係についてより詳細な解析を行う。また、本研究で得られたkp60結合ペプチドの研究は、微小管切断酵素の新規阻害剤の合理的設計の基盤となる可能性を有しており、今後の展開に期待ができるため、さらなる解析を進める。研究を遂行する上での問題点は、アッセイ中のタウの自己凝集化があり、他の神経変性疾患の原因蛋白質の情報も利用して凝集研究に着手し、研究遂行の助けとする。本年度は微小管切断酵素の解析を中心に進め、研究の目的の達成に向かい着実に進展している。しかし、試料の不安定な性質に起因し、各実験系の高再現性を獲得することに時間がかかっている。その一方で、同じType I AAA ATPaseファミリーに属する、kp60とVps4の各基質結合ドメインのカルシウム結合部位の比較から、新たな知見が得られ、kp60のメカニズムに対する理解が深まった。今後も引き続き、各実験系に適したkp60の調製方法の検討を継続する。
高性能低価格希土類磁石の開発

現在,最大エネルギ-積30MGOe次上の高性能磁石にはSmco系,NdーFeーB系など希土類系化合物が用いられている。しかし,それらの主成分にはJm,NdあるいはCoを用いるため,資源的な問題をかかえた工業材料であり,価格当りの性能は低い。本研究では鉄が主成分である希土類(R)ーFeーB系に注目し,Rとして希土類元素の分離積製過程で得られる中間生成物で価格および資源的に有利である混合希土類Ceジジム(主成分Ce,Pr,Nd)を用いて(BH)max=300KJ/m^3以上の高性能希土類磁石を開発することを目的とした。その結果,Ceの含有量が5%以下のCe・ジジムを用いることによって320KJ/m^3の(BH)maxを得ることに成功した。得られた磁気特性と組織との関係をEPMA,TEMを用いて解析し,Ceジジムの中のCe量が35%の場合には主磁性相の磁気特性をほとんど変化させずに,焼結性を向上することを明らにした。これはCeが焼結組織においてR_2Fe_<14>B相の界面に偏折しやすい傾向をもち,焼結温度を低下させるためである。本系磁局のキュリ-混圧はCoの添加によって増加するが20%以上で保磁力が急激に低下する。これはR(FeCo)_3,R(FeCo)_2相の折出によるものである。本系磁石の製造工程は他の希土類磁石とほぼ同じあって工業化に対する支障はない。しかし希土類元素にCe,Prを含むために磁比の強さが低下するために,高い残留磁束密度が得られにくく,高(BH)max型の磁石材料よりも,低価格代の特長を主して調用性の希土類磁石として発展することが期待できる。また最近,機械的性質の改善と生産性の向上から,ゴムやプラスチィックを混合したボンデット磁石が増大している。本系磁石のボンデッド磁石甲磁性粉への応用を検討した結果,NdーFeーB原と同程度の特性が得られることから,ボンデッド磁石粉としても適応できることを明らかにした。以上,本研究によって高性能低価格希土類磁石の開発が可能になったと考える。本年度は高い最大エネルギ-積を示す希土類化合物磁石の中で、資源的、価格的に優位にあるセリウム(Ce)・ジジム(Nd、Pr)-鉄-ボロン系化合物の磁気特性について検討した。1.本系焼結磁石に用いる磁性粉の粒径が保磁力に影響を与え、2.02.5μmで高い値が得られる。2.本系磁石の焼結は液相焼結により進行する。焼結体の密度および磁気特性は30100MPaの圧縮成形圧力では、その影響はほとんど受けない。圧縮成形時の配向磁界の増加により本系磁石の飽和磁化、残留磁束密度の値は増加するが、保磁力はほとんど変化しない。3.焼結は800850°Cで開始する。収縮率は配向磁界方向がそれと垂直方向に比べて大きい。