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イングリッシュネスのなかのカソリシティ－－新しい伝統の創成過程研究

「異形なものの」としてイングランドの体制文化を聖化する役割を担わされてきたカトリシズムは、体制文化こそ本来の姿からの「逸脱」だと批判し、カトリック中世の価値を主張することで、イングリッシュネスの回復を主張した。G.K.チェスタトン、H.ベロックなどのカトリック者は、物質主義による霊的価値の喪失、帝国主義が愛国心に誤読されたことに刺激され、一つのヨーロッパを実現していたクリスンダムに再接続される必要を感じた。アングロカトリックのT.S.エリオットも、17世紀のアングリカニズム内部にあったカトリック性をイングリッシュの根幹に位置付けた。総じてカトリック的立場に立つ人々の志向性は反近代主義にある。Jed Esty, A Shrinking Island: Modernism and National Culture in England (2004)の「縮小する島イングランド」の議論は、ポストコロニアル時代へと動き始めたネイションの想像に、元来コスモポリタン的であったモダニズムの位相に代わって、自己の文化伝統へと向かわせる内向きな視点が誕生したことを指摘するものであった。しかしこうした変化は、モダニズムというハイブラウな文学の登場以前にも、少なくても思想型としては、G.K.チェスタトンに見て取ることができる。Julia Stapleton, Christianity, Patriotism, and Nationhood: the England of G.K. Chesterton (2009)を議論の出発点とし、ボーア戦争時において活発となったエドワード時代の「愛国心」をめぐる議論の状況を精査し、カトリシズムを前面に押し出す中世主義的な主張がなぜ無視されなくなったのか、チェスタトンの最初の小説である『ノッティングヒルのナポレオン』を主な検討資料として明らかにした。The Victorian Age in Literatureなどの批評、いくつかのエッセイ集、自叙伝にみられる見解についても考察し、カソリシズムによる愛国心は拡大を続ける大英帝国主義に反対する立場である「小イングランド」主義に帰結することを明らかにした。小イングランドのイメージは、多分に中世主義的な相貌を備えた、中世におけるイングランドを規範的価値とするものであり、チェスタトンはカトリック信仰者として帝国主義を否定し、イングリッシュネスの不可欠な要素として「収斂するイングランド」、その意味ではエスティの指摘した動きと重なりあうものと言える。近代国民国家イングランドはナショナルアイデンティティを構成する文化伝統・規範としてプロテスタンティズムを選択したが、本研究は、その外に位置し、「異形なものの」としてイングランドの体制文化を聖化する役割を担わされてきたカトリシズムが、どのようして「英文学」として組み込まれる作品を生み出したのかを考察する。イングランド文化を規定するイングリッシュネスにカトリシズムの価値体系がいかに対峙され、どのようにカソリシティがイングリッシュネスに包摂されていったのか、二人の代表的カトリック作家、チェスタトンとエリオットを中心に検証することを目的とする。本年度は、まずヴィクトリア時代後期に生まれ、世紀末に成人し、エドワード7世時代にジャーナリスト、批評家、作家として、反時代的な言説を発表して名を成したチェスタトンの「リトル・イングランド主義」の特質を明らかにした。わが国のチェスタトン理解はもっぱらブラウン神父ものの推理小説家としての姿が強調されているので、本研究は英米の研究に追いつく為にも意義があると言える。チェスタトンは世紀末の無神論と戦い、(アングロ・)カトリシズムに生きるようになっていた。ボーア戦争を契機に当時の体制派の誰もが受け入れていた(フェビアン主義者ら社会主義者、リベラル派すらも支持していた)「大英帝国主義」を明確に拒否し、イングランド精神の真のあり様を全ての民族、国家の自治を保証するpatriotismに求め、他国、他民族を飲み込み無限に拡大する帝国主義を批判した。近代の悪弊の起源を宗教改革に求め、中世に問題解決の理想型を見た。チェスタトン初期の「愛国心」を明らかにする為に不可欠な文献、Lucien Oldershaw, ed., England: A Nationは、国内はもとより、古本のネット販売でも入手が不可能な稀覯本を英国図書館で閲覧できたことは幸いであった。T.S.エリオットのアングロ・カトリシズムへの回心は、1927年6月末の受洗に帰結するが、翌年刊行のエッセイ集『ランスロット・アンドルーズのために』(For Lancelot Andrewes)の「序文」において、自身の新しいアイデンティティを三つの言葉で規定して見せた。すなわち「文学においては古典主義者」、「政治においては王政主義者」、「宗教においてはアングロ・カトリック」である。この自己規定は、キリスト教の根幹である神理解、すなわち、「一つにして三つ、三つにして一つ」である「三位一体」の教義のようにも見なすべき価値を持つものである。『ランスロット・アンドルーズのために』は、保守反動主義者エリオットの誕生を告知する文集であり、ヴィヴィアンとの結婚の実質的破綻から、エリオットがいかに自己を再生させようと計画したか、その指針を規定している。

無秩序と化し、混沌とした私的生活を統御するために、何らかの権威を有する存在を希求した結果が受洗、国教会への帰属だったのであり、それは人生の転回点、まさにコンヴァージョンとして、自己革新の契機として到来した。エリオット個人の反近代主義的(アンチモダン)な文化政治学のマニフェストとして理解される三つの自己規定は、イングリッシュネスの構成要素に、カトリシズムの価値体系を対峙させ、結果的にcatholicity(普公性)という価値を包摂させようとする試みでもあった。宣言は、ジャコビアン時代のイングランド社会に理想を見出したことを示し、プロテスタンティズムを基本とするイングランド中心主義を、ヨーロッパ主義を含むものに書き換え、J.H.ニューマンらのオックスフォード運動によって国教会内部に再発見された普公性(カソリシティ)を活性化させ、それを自らの文学的営為によって、英文学の新しい正典(キャノン)として確定させようとしたことを示している。英文学元来の構想では、すでにエリオットに関する議論が論文の形で発表されているはずであった。しかし学内行政業務(副研究科長職)遂行のためにエフォートを割かざるを得ない状況となり、研究は資料収集、検討を加える段階にとどまったため、上記の自己評価とせざるを得ない。研究計画では年度内にG.K.チェスタトンの「イングリッシュネス」の特質と愛国心のありようについて、論文にまとめる予定であったが、学内行政職に予想以上の時間が取られ、資料の読み込みと構想の段階にとどまり、まとめることが出来なかったため。エリオットのカトリック信仰はイングランドの愛国的雰囲気と共鳴し、『四つの四重奏』という長詩を生んだ。ボーア戦争を契機とする思考の結果到達したチェスタトンの小イングランド主義思想は、小さなborough単位の市民的自由を強調するかに見える『ノッティングヒルのナポレオン』を生んだ。「異形のもの」として近代主権国家イングランドのなかで位置づけられてきたカトリシズムが、イングリッシュネスに組み込まれるためには、戦争期の愛国心と結びつけられる必要があったようである。最終年度においてはJason Harding, The Criterion: Cultural Politics and Periodical Networks in Inter-War Britain (2002)、Christendomなどの新聞・雑誌メディアに収載された記事を解読し、イングリッシュネスの不可欠な要素としてキリスト教信仰を再活性化させることに根ざす、チェスタトンとエリオットの反近代主義的文学思想のありようを、先行するヴィクトリア時代との差異を踏まえて整理する。ニューマンの衣鉢を継ぐものとしてチェスタトン、エリオットの姿を浮かび上がらせる。カトリシズムをイングリッシュネスに含まれるべき価値の体系として広く認知させるのに決定的役割を果たしたのは間違いなくT.S.エリオットである。
スキル獲得と車両運動データベースによる農作業用ヒューマンインターフェースの開発

本研究の目的は、ヒューマンインターフェースを介して車両運動データベースを参照することで、比較的初心者でも車両の運転を安全に行うことができるシステムの開発にある。具体的には、初歩的な技能しか持たない運転者が車両を安全に誘導する技術、クローラ型の車両を正確に誘導する技術、初心者でもトラクタに装着したトレーラを目標点まで後退走行させる技術を検討した。さらには、GPSを利用できない果樹園環境でも、樹木の幹をレーザーセンサでスキャンしてルートを探索するシステムを開発した。本年度の研究成果は以下のように要約できる。1.車両の直進走行を補助するヒューマンインターフェースの実現のために必要なタイヤへ作用する力と,車両の運動との関係を明らかにするための試験方法を検討した。まず,ユニバーサル・マシンによるタイヤの振動試験を行うためにタイヤの取り付け台を作製した。2.傾斜地や軟弱地での安全性の確保のためのヒューマンインターフェース開発を目的として、現有する履帯型トラクタの改造を行った。その内容は次のとおりである。これまで、車体に直接配備していたジャイロセンサ、GPSレシーバー、レーザーレンジファインダをコントロールボックスに収納し、走行安全のためのシステムを一元化できた。3.ヒューマンインターフェースによるトレーラ後退制御には、理論的に求められるトラクタとトレーラとがなす角度になるように単純な比例フィードバック制御を用いていたが、トラクタとトレーラがなす角度が小さくなると入力への応答が極端に小さくなる問題があった。そこで応答の高速化のために、単なる比例制御ではなく極配置による制御を導入して,その効果をシミュレーションによって検討した。その結果、後退時のトレーラの応答性が向上することを確認できた。4.傾斜地での安全性確保のためのヒューマンインターフェースのために必要なセンシング法について検討した。まず予備実験として、ランドマーク(道路コーン)を任意して道路走行する実験を行い、走行が可能であることが確かめられた。しかし、より精度を向上させるには、コーンを識別にパターンマッチング手法を用いることが必要と考えられる。本研究の成果は下記のとおりである。1.機械と人とのインターフェースに学習効果を持たせることで、習熟を要する「技術を要する運転」「安全を確保する運転」などの人を補助する機能の実装を目指して,直進性の維持のための補助システムの開発を行い,20cm程度の応答のある圃場ではトラクタ車輪を大きく動かさずとも直進性を得られることができた。2.精密農業における位置決め能力を生かすことにより,樹園地において形態,粒度,比重が異なる4種類の肥料を目的とする場所に正確に施用するためのシステムを検討した。具体的には,空気輸送により肥料を樹木の根圏上部に施用する実験を行った。その結果,粒状肥料は比重が大きいため園地の樹木列の両側に比較的均一に施用できるが,粉上の肥料では,到達距離が短く,かつ風の影響も大きく受けることが分かった。そこで,空気輸送とスクリュー方式での施用を組み合わせる方法を検討している。3. GPSが利用できない林道などでの安全な材木運搬を目的として,樹木の位置を計測することによって林道を走行する実験を行った。今回の実験では,樹木の幹に見立てたポールを使用し,林道を走行可能であることを確認できた。しかし,樹木によるGPS位置決め精度の低下は顕著であった。そこで,ランドマークとなる樹木の検出による精度向上を図ったが,木の周りの雑草で明確な位置決めは困難であった。しかし,木の1m程度の高さでの形状を検出することで位置決めが可能であることを確認できた。4.障害物がある環境下での林材運搬を実現することを目的として,筑波大学農林技術センターの2階建ての倉庫の周囲を巡回し,目標地点に自動的に走行する実験を行った。その結果,建物の影響を受けた領域もあったが,目標とした巡回が可能であることを確認できた。しかし,走路からの変位が30cm程度以上生じており,ランドマークの利用などで精度を向上させる必要があった。本研究の目的は、ヒューマン・インターフェースを介して、車両運動データベースを参照することで、車両の運転を補助するシステムを開発することにある。研究では、まず劣駆動特性を持つシステムであるクローラ型車両に装着したトレーラを目標地点まで誘導するアルゴリズムの開発を行った。劣駆動のクローラ型の車両では、旋回は連続的に制御できないため、一定区間ごとにピボットターンを行ってトラクタとトレーラとがなす角度を制御する、続いて車両を一定距離後退させ、設定した位置にトレーラを誘導する。この過程を繰り返すことによって、車両を予め設定した軌道を走行させることができる。もちろん、車両には到達できない領域があり、車両は「到達可能領域(リーチャブル・エリア)」が存在し、制御軌道はこの範囲でしか動けない。実験ではこの領域を考慮して行った。続いて、人の運転する車両の後退制御を、車両の運動を逆解析することによって制御するシステムを開発し、車両・トレーラ系の運転するシステムの実験を行った。このシステムを組み込んだ車両によって、初心者の被験者に運転を行ってもらった。その結果、トレーラを後退させることが可能であることを示すことができた。

しかし、後退精度は被験者によって大きく異なり、繰り返しの実験でも精度向上は見られなかった。この問題を解決するには、逆運動も出るだけでなく、人の行うミスをカバーするソフトウェアが必要と考えられる。最後に、樹林地や果樹園での走行制御について研究した。果樹園などでは、観察できる空間が限られるため、通常の位置決め方法、例えばGPSを利用できない。そこで、この実験では樹木の幹を、レーザーセンサを利用してルートを探索して走行する実験を行った。その結果、ほぼ問題なく走行制御することが可能となった。しかし、周辺環境のノイズ消去が必要であり、続いて研究を行う必要がある。
TGF-βによる血管壁細胞の増殖調節機構の分子レベルでの解明

(1)ショウジョウバエの新規SmadであるMedeaおよびdSmad2を同定した。Madはレセプターによりリン酸化されMedeaと複合体を形成した。その結果、細胞質から核内へと移行した。DadはMadのリン酸化を阻害することによりMadおよびMedeaによるシグナル伝達を抑制した。以上より、Smadによるシグナル伝達はショウジョウバエと哺乳類との間で保存されていることが明らかとなった。(2)Smad2およびSmad3はTGF-β刺激の無い状態では単量体として存在することを明らかにした。これらのSmadはTGF-βレセプターによりリン酸化されるとホモ多量体およびSmad4とのヘテロ複合体を形成した。Smad2とSmad4がヘテロ多量体形成に当たっては競合することから、結合部位を共有していることが示唆された。Smad3のホモ多量体およびSmad3-Smad4のヘテロ多量体のいずれもDNAへの結合能を示した。(3)Smad2およびSmad3はTGF-βの刺激に応じてp300と結合した。p300はTGF-βによるレポーターの活性化を促進した。一方、p300と結合するアデノウィルス蛋白であるE1AはTGF-βの転写活性化を阻害した。Smadとの結合を欠くp300はTGF-βによる転写活性化を抑制した。以上よりTGF-βによる転写活性化にはp300(あるいはCBP)が必要であると考えられた。(4)遺伝性出血性血管拡張症(HHT)の原因遺伝子として同定されているALK1がTGF-βを結合すること、さらにSmad1をリン酸化することを見出した。TGF-βが!ALK1を通して血管の形成に関わっていることが示唆された。
発声学習能における新たに同定したペプチド断片の機能解析

発声学習能とは模倣を通して新しい音声パターンを学習し発声する能力であり、ヒトの言語獲得に必要な能力の1つである。言語能力や社会性との関連が推測される遺伝子Aのオルソログを、発声学習能を示す小鳥キンカチョウでクローニングした。キンカチョウ遺伝子Aは、さえずり行動を制御する脳領域で遺伝子は高発現を示し、遺伝子Aがコードするペプチドホルモンも同領域で存在した。このペプチドホルモンによって引き起こされるキンカチョウのさえずり行動の変化や作用部位を明らかにすることによって、発声学習を可能にさせる分子基盤の解明だけではなく、コミュニケーション能力を支える社会性の分子機序の解明に貢献できる可能性がある。
オホーツク海太平洋交換流・混合と太平洋深層構造観測研究

ロシア海洋調査船によるロシア海域の観測航海を2014年夏季に行い、ブッソル海峡およびウルップ海峡での多層流速計係留観測や乱流計搭載水中グライダ観測など約3週間の連続観測や千島南方太平洋海域の統合的観測を成功させた。ブッソル海峡での大きな鉛直混合が、海峡を流出するオホーツク海水の層厚・鉄分布等を変化させ、太平洋の水塊構造や生物生産に大きな影響を与えることを明らかにした。この海峡部での強乱流の発生原因が、1)比較的深いブッソル海峡で、内部潮汐流・倍調流と平均流が重なる流速シア強化、2)浅いウルップ海峡では、地形性捕捉波動に伴う斜面を駆け下りる流速強化、であることを明らかにした。1)ロシア海域観測準備2014年度に実施を予定しているロシア・極東水文気象研究所(FERHRI)所属調査船マルタノフスキーを用いたロシア排他的経済水域・領海の日露共同観測に向けて、観測計画を立てるとともに、ロシア政府の許可を得るために、2014年3月にウラジオストク・FERHRIを訪問し、航海計画の詳細打ち合わせを行った。千島海峡部2か所での多層流速計観測、乱流計搭載グライダ観測、舷付け超音波流速計観測、CTD取り付け型乱流計観測、自由落下型乱流計観測、CTD取り付け型流速計観測、などほぼ申請通りに観測が許可された。経費を繰り越して購入したグライダ搭載用多層流速計の運用を学ぶために2014年4月に米国ファルマスのWebb Research社で研修を行い、世界で初めて乱流計および多層超音波流速計の両方を搭載した水中グライダの観測準備を整えた。2)鉛直混合および鉛直循環評価手法の開発と北太平洋中深層データへの適用高速水温計をCTDに取り付けた深層までの鉛直混合観測を2013年4月の白鳳丸KH-13-3航海および2013年12月から2014年3月の白鳳丸KH-13-7航海において実施するとともに、高速水温計データを解析するルーチンを導入して解析手法の検討を開始した。千島列島海峡部での乱流計観測との比較によって開発した、密度逆転を用いた間接的鉛直混合強度の見積もり手法の論文を出版(Yagi and Yasuda, 2013)するとともに、ブッソル海峡を横切るCTD繰り返し観測に適用し海峡を横切る乱流鉛直混合係数の平均分布を明らかにした論文を出版した(Ono et al. 2013)。オホーツク海中層を南下する高濃度の溶存鉄を含むオホーツク海中層水が千島海峡部での大きな潮汐による鉛直混合によって太平洋へ流出する際に上下に混合し、西部北太平洋の生物生産を活発化しているとともに、低クロロフィル高栄養塩の状態を制御する大きな要因となっていることを示した。1)ロシア海域・亜寒帯域太平洋横断・道東親潮観測2014年6月2日から7月8日にロシア・極東水文気象研究所(FERHRI)所属調査船マルタノフスキーを用いたロシア排他的経済水域・領海の日露共同観測を実施した。当初予定のロシア領海からは若干ずらすことにはなったが、千島ウルップ海峡での係留式多層流速計観測、ブッソル海峡での係留式多層流速観測および多層流速計・乱流計搭載グライダ観測、太平洋側における深層に至る観測を実施することができた。2014年7ー8月には、海洋研究開発機構の北緯47度太平洋横断航海時のCTDに乱流計を取り付け、120キャスト以上の海底直上までの乱流観測を成功させた。さらに、2015年3月6ー26日には白鳳丸KH-15-1航海において、冬季道東親潮海域における乱流計搭載水中グライダ、水塊・流速・鉛直混合観測を実施できた。2)鉛直混合および鉛直循環評価手法の開発と北太平洋中深層データへの適用自由落下型乱流計で従来から用いられているシアプローブと同時に測定した高速水温計による鉛直混合観測手法について研究を進め、水温勾配スペクトルに対して補正を行うことによって、水温データから乱流エネルギー散逸率を求めることが可能であることを明らかにした。さらに、CTDに取り付けた高速水温計データを用いる際には、水温勾配スペクトルのピークが不明瞭なデータおよびCTDの降下速度Wの変動が大きいデータを除去することによって、不良データを除けることを示した。密度逆転を用いた鉛直混合推定手法をブッソル海峡横断CTD観測に適用して鉛直混合強度を再評価して求めた等密度面を横切る流速から、オホーツク海側の厚い水塊がブッソル海峡を通過する際に、薄くなって太平洋側に流出するという、水塊分布と整合的であり、ブッソル海峡での鉛直混合の鉛直構造が太平洋側の海洋構造に大きな影響を与えるということを明らかにした。1)ロシア海域・亜寒帯域太平洋横断・道東親潮観測2014年6月2日から7月8日に行ったロシア・極東水文気象研究所(FERHRI)所属調査船マルタノフスキーを用いたロシア排他的経済水域・領海の日露共同観測結果を解析した。太平洋側における深層に至る観測からは、200m以深で20-30Sv(106 m3/s)に及ぶ千島海溝に沿う北上流がカムチャッカ半島沖まで到達し、深層水の大きな輸送が存在することが明らかになった。

千島ウルップ海峡での係留式多層流速計観測および係留系周辺での2回の1日連続観測からは、ウルップ海峡付近では日周潮汐流は表層で振幅が大きく、日周潮汐流に伴う陸棚斜面を駆け下る流れが強化される際に、大きな乱流が発生し、必ずしも数10mスケールの流速鉛直シアとは対応していないことが明らかになった。ブッソル海峡での係留式多層流速観測および1日乱流計観測からは、海底付近程大きい振幅を持つ日周潮汐流とその倍調流および平均流が重なることで、大きな流速鉛直シアが海底から数100m離れた場所に発生し、その結果極めて大きい乱流が発生することが明らかになった。2)鉛直混合および鉛直循環評価手法の開発と北太平洋中深層データへの適用CTDに取り付けた高速水温計による鉛直混合観測手法について研究を進め、水温勾配スペクトルに対して過去に示されてきたよりも強い補正を行い、CTDの降下速度Wの変動が大きい(|dW/dz/W|>0.3)のデータを除去することによって、10-1010-8 W/kgの範囲で乱流エネルギー散逸率を求めることができることを新たに明らかにした。この手法を用いて、2014年7ー8月に取得された北緯47度太平洋横断観測に適用し、太平洋を東西に横断し、海面から海底までの鉛直混合強度分布を明らかにした。ロシア海洋調査船によるロシア海域の観測航海を2014年夏季に行い、ブッソル海峡およびウルップ海峡での多層流速計係留観測や乱流計搭載水中グライダ観測など約3週間の連続観測や千島南方太平洋海域の統合的観測を成功させた。ブッソル海峡での大きな鉛直混合が、海峡を流出するオホーツク海水の層厚・鉄分布等を変化させ、太平洋の水塊構造や生物生産に大きな影響を与えることを明らかにした。この海峡部での強乱流の発生原因が、1)比較的深いブッソル海峡で、内部潮汐流・倍調流と平均流が重なる流速シア強化、2)浅いウルップ海峡では、地形性捕捉波動に伴う斜面を駆け下りる流速強化、であることを明らかにした。ロシアに係留系などの観測機材を送付して千島海峡部に設置した観測をFERHRIに委託するという当初計画であったが、ロシアに観測機材を送付し、観測終了後日本に戻す、ということは、現在の日露関係ではあまりにも問題が多いことということから、断念する旨がロシア側から伝えられ、係留系を送付する計画は断念することになった。一方、ロシア政府に申請していた2014年6ー7月のロシア船による観測については、ほぼ申請通りに許可され、航海期間中という制約はあるが、15年ぶりに海峡部での係留流速観測が実施できる、また、世界初となる乱流計・超音波流速計搭載水中グライダ観測が実施できる見通しがついたことは、快挙といえる。鉛直混合評価については、CTD取り付け型乱流計の高速水温計観測について、深層に至る観測が実施された他、解析手法の検討を行い、順調に研究は進行しつつある。ロシア政府に申請していた2014年6ー7月のロシア船による観測は、当初の計画から寄港地がウラジオストクになり、霧の中で係留系回収に手間取るなどはあったものの、15年ぶりに海峡部での係留流速観測が実施でき、また、世界初となる乱流計・超音波流速計搭載水中グライダ観測が千島海峡部で実施できるなど、大成功で終了できた。海峡部での係留系観測は15年ぶり、太平洋側の観測も10年ぶりに観測が実施できるなど快挙である。さらに、2014年7ー8月には、海洋研究開発機構の北緯47度太平洋横断航海時のCTDに乱流計を取り付け、120キャスト以上の海底直上までの乱流観測を成功させた。また、2015年3月6ー26日には白鳳丸KH-15-1航海において、冬季道東親潮海域における乱流計搭載水中グライダ、水塊・流速・鉛直混合観測を実施できた。
インターロイキン18による抗血管新生作用および抗腫瘍効果に関する研究

強力なIFN-γの産生誘導因子として発見されたIL-18は、IFN-γの産生にIL-12を必要とし、IL-12とIL-18はsynergenicに作用する。また、IL-18は単独で血管新生抑制作用を持つことも報告されており、IL-12との併用により、血管新生抑制作用が増強される可能性も示唆されている。そこで、本研究では(1)担癌患者におけるIL-12、IL-18とIFN-γの血中動態を測定し、病態との関連を明らかにすること。(2)実験動物の腫瘍モデルにおいてIL-12とIL-18が、IFN-γを介さない抗腫瘍効果を持っているか。という点について検討した。(1)各種婦人科癌患者血清におけるIL18濃度の測定:婦人科担癌患者8名において、IL-12,IL-18,INF-γを、非担癌女性38名においてIL18をELISA法にて測定した。癌患者8名でIL-12,INF-γは全ての症例において検出感度以下であったが、IL-18は、全例検出感度(0.02ng/ml)以上で、1例のみ0.1ng/ml以下(非担癌女性レベル)であったが、7例は0.1ng/ml以上(0.12-0.87ng/ml)であった。非担癌女性のIL-18は、27例が検出感度以下(0.02ng/ml)であり、38名の平均は0.031ng/ml、正常レベルは0.08-0.1ng/ml程度と決定した。この結果より、担癌患者においてIL-18はなんらかの免疫学的働きを持つことが示唆された。(2)マウスモデル実験:重症免疫不全マウス(SCIDマウス)に絨毛癌を移植しIL-18が絨毛癌のIn vivoでの発育に関与するかを検討した。その結果、移植絨毛癌の発育はIL-12共存下でのIL-18の投与により著明に抑制された。その腫瘍発育が抑制されている例の病理像では、宿主側の細胞浸潤が見られ無いにも関わらず、著明な腫瘍への血管増生が抑制されていた。この事より、本モデルにおけるIL-18の抗腫瘍効果はIL-18による免疫担当細胞を介した抗腫瘍効果ではなく、血管新生抑制による抗腫瘍効果である可能性が示された。IL-12,INF-γはいずれの癌患者症例においても検出感度以下であった。一方、IL-18は、全例検出感度(0.02ng/ml)以上であり、1例のみの0.1ng/ml以下(非担癌女性レベル)であったが、7例は0.1ng/ml以上(0.12-0.87ng/ml)であった。非担癌女性におけるIL-18濃度は、27例が検出感度以下(0.02ng/ml)であり、38名の平均は0.031ng/ml(SD:0.054)で、正常レベルは0.08-0.1ng/ml程度と決定した。(2)基礎実験として、IL-18の発現がすでに認められているmouseの卵巣においてABC染色法を確立した。また、mouse卵巣において、IL-18のPCR法を試みた。その結果、mouse卵巣の顆粒膜細胞および黄体におけるIL18の局在を確認できた。今後は、腫瘍細胞および、腫瘍細胞周囲におけるIL-18の局在を検討する目的で、婦人科癌組織におけるIL-18のABC染色,PCRおよびin situ hibridyzation法を行う予定である。

(2)マウスモデル実験:重症免疫不全マウス(SCIDマウス)に絨毛癌を移植しIL-18が絨毛癌のIn vivoでの発育に関与するかを検討した。その結果、移植絨毛癌の発育はIL-12共存下でのIL-18の投与により著明に抑制された。その腫瘍発育が抑制されている例の病理像では、宿主側の細胞浸潤が見られ無いにも関わらず、著明な腫瘍への血管増生が抑制されていた。この事より、本モデルにおけるIL-18の抗腫瘍効果はIL-18による免疫担当細胞を介した抗腫瘍効果ではなく、血管新生抑制による抗腫瘍効果である可能性が示された。
磁石と磁気抵抗素子を利用した深度別沈下計の開発研究

本研究は磁気抵抗素子を利用した層別、深度別沈下計とその周辺機器の開発について行ったものである。また本沈下計の適用性について検討するために、神戸市東部の人工島に観測孔を設けて層別沈下計測を行い、その計測結果の妥当性について観察するとともに、この実測値に基づいた沖積粘土層の将来沈下予測手法についても考察を行ったものである。本研究によって得られた成果を要約すると以下のようである。1.磁気抵抗素子の感度と永久磁石片との位置関係、ならびに距離について不平衡電流特性を基にして検討した結果、2個の磁気抵抗素子を逆の特性が得られるように配置するのが最適であることが認められた。この方式によって沈下素子である磁石の位置を検出するのに、電流変化が零となる零位法を採用することによって、計測の精度を高めることが可能となった。沈下素子の設置法には、垂直方向の力を水平方向の力に変換できる、非常にコンパクトなピストンを考案し、それによってボーリング孔内から地層内へ、沈下素子を直接挿入することが可能となり、本沈下計の大きな特徴となっている。2.神戸市東部の人工島ににおいて、深度約130mの観測孔を設けて層別沈下計測を行った結果、非常に良好な計測結果が得られた。特に深い洪積粘土層まで、1本の観測孔で精度よく計測できることが確認され、有用性の高い沈下計であることが認められた。3.実測値に基づいた沈下の予測手法に関して、本沈下計による観測孔の沖積粘土層の計測結果を用いて、検討した。その結果、計測初期に見られるデータのばらつく期間を除外したのち、約2年間程度の測定結果を用いて沈下予測を行うと、高い精度が得られることを示唆した。本年度においては、主に磁気式深度別沈下計、およびその先端部で沈下素子を感知するプローブの製作を行った。この研究は以前までは手作りの試作器を使用していた。本年度は特にこの沈下計を完成品化するために、まずいくつかの試作器を作製して、磁気センサーの配置と磁石に対する反応特性、磁気センサーと磁石との距離と反応特性について室内実験を行った。これらの実験を通して、より完成度の高い沈下計を開発するために、沈下計の制御部と計測部の改良を行うとともに、沈下素子である磁石をより高い精度で検知するために、複数の磁気センサーを利用してプローブを作製した。また測定値をパソコンのフロッピーディスクに集録することを試みた。沈下素子をボーリング孔内から保縞管を打ち抜いて地層内に打設する時、以前はくさび状のピストンを利用して垂直動を水平動に変換して打ち込んでいたが、ピストンとベアリングとの摩耗が激しいためにこの部分の材質を変更した。さらに(株)機動技研で開発された全く新しい手法を用いた打込み装置を購入して、この適用性について検討を行った。この結果、この新しい打込み装置は、直接油圧によって沈下素子を打ち込む構造となっており、かなり軽量化され作業能率はよいが、深度が大きくなると若干問題があるために、現在その改良中である。沈下素子である磁石の形状についても種々の試作を行った結果、磁石先端部を凹型のわん状とすることが有利な点が多かったが、この点に関しては今後さらに実地試験を行い検討する必要がある。本年度には神戸市六甲アイランド内の3地点に深度約130mの観測孔を設け、各孔には約20点に沈下素子を設置して沈下観測を開始した。今後はこれらの観測孔の計測を継続して行くことにより、本沈下計の有効性について検討を行うとともに、沈下素子である磁石の最適な材質について検討を行う予定である。

本年度は、主に神戸市六甲アイランドの一区画において、深度約130mの観測孔で、昨年度開発した磁気式沈下計を用いて層別沈下計測を行っている。沈下計測の結果、最も大きな沈下量を示しているのは沖積粘土層で、1ケ月当たり平均約6.6mmの沈下を示している。また、沈下曲線の勾配はほぼ直線的な減少を示していることから、今後もさらに沈下が続くものと考えられる。洪積粘土層は、1ケ月当たり平均約2.3mmの沈下を示している。またその勾配は、沖積粘土層のそれに比べると緩やかであるが、ほぼ直線的な減少傾向を示していることから、沖積粘土層と同様、今後この傾向は変わらないものと思われる。概略以上のような沈下観測結果が得られたが、沖積粘土層において、この観測結果と圧密理論解析による圧密曲線とを比較した場合、よく一致した傾向を示しており、本沈下計の有効性が認められたものと考えられる。しかし、さらに詳細に検討を行うために、来年度も引き続き観測を継続する予定である。沈下素子である永久磁石片の材質については、沈下素子として適当と思われる粉末磁石と希土類磁石を対象として、基礎的な比較実験を行った結果、磁気能率の点で最も優れている希土類磁石が有用と思われるが、磁石本体の強度の点で若干問題があるため、今後更に検討する予定である。長期的な観測を行う場合、保孔管に作用するネガティブフリクションを軽減する必要があるが、その対策法を考案するため基礎的な実験を行った。その結果、保孔管にグリースを塗布し、その上からビニールチューブで覆った場合と薄いアルミ管で覆った場合が有効であることが認められた。しかし、今後実証実験も含め更に詳細な検討が必要と考えられる。本年度は、主に神戸市六甲アイランドの一区画において、深度約120mの観測孔で得られた測定結果の解析を主に行った。A観測孔は、全く地盤改良が施されていない場所で、B観測孔においては、沖積層の上部がサンドドレーンによって地盤改良された区域である。A観測孔の計測結果から、沖積粘土層が最も沈下量が大きく、全沈下量の約82%を占めている。この沖積粘土層を上層、下層の2層に分割して、それらの沈下傾向を比較すると、ほぼ類似した変化がみられた。これに対して、B観測孔の沖積粘土層は、同じ期間のA観測孔の沖積粘土層と比べると、その沈下量は約半分となっている。また、B観測孔の沖積粘土層を上下2層に分割して、それらの沈下傾向を比較すると、地盤改良が施された上層の沈下が明らかに小さいことが認められ、下層の沈下量の約3分の1程度の値となった。両観測孔の洪積粘土層に関しては、B観測孔周辺部には、高層建築物が多く存在しており、その支持層は洪積粘土層の上部にあるN値が50以上の洪積砂礫層としている。そのため、B観測孔における洪積粘土層の沈下量は、A観測孔の洪積粘土層の沈下量の約2.7倍程度となっている。洪積粘土層の沈下の機構については、種々な見解があるが、大きな重量構造物が建設される場合には、洪積粘土層の沈下についても考慮する必要があるものと思われる。また、今年度は最も大きな沈下を示した、沖積粘土層における沈下の将来予測について、実測値を基にして行った。沈下計測した値を用いて、沈下の将来予測を行う手法は、双曲線法、浅岡法、星埜法等あるが、本年度はこれらの手法について比較検討するとともに、期間を分割して沈下予測を行い、最終値と
国際理数科教育協力に対する生徒実験支援ツールの作製とその現職教員研修における評価

理科の授業において、実験観察は不可欠であり、開発途上国においては簡易的な実験手法の開発、実験材料の開発、地域の実態に合わせた改良工夫などが必要である。また、同時に教科書やシラバスの分析も必要である。本研究の最終年度にあたりまず、バングラデシュ、ザンビア、カンボジア、マレーシアおよびガーナの中等理科教科書・シラバス分析を行った。次いで、バングラデシュ、カンボジアおよびガーナの教育現場の実態調査を行い、問題点を解析した。その結果、シラバスはどこの国においてもあまり大きな問題点は見られなかったが、教科書においては、記述が不正確、教授順序が構造化されていない、生徒の発達段階が考慮されていない、生徒実験が少ない、など多くの問題点が指摘された。また、教育現場においてはほとんど生徒実験がなされていない実態が明らかとなった。そこで、広島大学によってバングラデシュで実施している教員再研修プログラムを通して、現場で実施可能な理科実験観察教材を開発した。開発した教材を実際の教員再研修に組み込んで試行し、その有用性を検証した。さらに、上記で開発した教材を、広島大学の大学院生のインターンシップとしてフィリピン大学理数科教師訓練センターの教員再研修に用いた。以上の結果、本研究で開発した生徒実験教材は、教員再研修において極めて有用であることが実証された。これらの結果は、本科学研究終了後も、ザンビア、カンボジア、マレーシア、ガーナの生徒実験開発の指針となる。広島大学では開発途上国から多数の理数科教員を受け入れ、また、フィリピン大学においては日本の国際開発協力機構を通して開発途上国(主にケニア)の理科教員研修を実施している。本研究では、開発途上国の理数科教員の実験観察技能向上を期し、ウェブ上で利用可能な生徒実験支援ツールを開発し、実施中の教員研修で実際に活用し、開発した教材の評価を試みる目的で研究を開始した。平成17年度においては、基本的には過去に日本の生徒用に開発したウェブ教材を、フィリピン・ケニアのカリキュラムと対照して途上国の環境に適合するように改良して編集し直し、一部簡易実験を加えて英語版を作製した。この教材をフィリピン大学で実施した第三国研修(ケニア集団研修)で実際に試験的に導入し、開発した教材の効果を検証した。実施にあたっては、研究代表者がフィリピン大学の状況を事前調査し、フィリピンのスタッフを日本に招聘して事前打ち合わせを行い、実施中には日本から大学院生を調査の目的で派遣し(ともに本科研の旅費を使用)、実施中の問題点の検討や事後評価を行った。その結果、開発した教材は、教員研修の教材として有効で、実験・観察の支援ツールとして十分に利用可能であることが明らかとなった。しかしながら、情報通信速度が遅くカラー動画等のダウンロードが必ずしもスムーズに利用出来ない、地方における利用を考慮すると電話回線利用が困難な場所も想定される、教材として現地で入手困難なものが多い、などの問題点も多いことがわかった。したがって開発した教材をCDに焼いて配布して提供を始めた。また、日本のカリキュラムにあわせたものを部分的に改変した状況では不十分であり、根本的に途上国のカリキュラムに沿ったものを開発する必要があることが解った。現在、ザンビア、バングラデシュ等のカリキュラムや教科書における実験観察の内容を調査しており、次年度以降の解決すべき課題が残された。1.バングラデシュ初等理科、ザンビアの中等化学、カンボジアの中等生物・物理の各教科について、教科書・シラバスの分析を実施した。2.バングラデシュ、ザンビア、カンボジアの教員養成および学校現場における理科授業の分析を行った。その結果教師中心の教え込みが多く、生徒の実験観察活動はほとんど行われていない実態が明らかとなった。その原因は、実験機材の不足は大きな要因ではあるが、教員養成段階で基本的な実験指導が適切になされていないことも要因である。教育現場の環境に合わせた実験観察の導入が急務である。3.ケニアと日本の高等学校物理・生物の授業比較分析を行った。ケニアの教員再訓練において、生徒の活動を重視したプロジェクトが進行中であるが、「生徒に考えさせる」場面が少ないことが示唆された。4.明治期から昭和期にかけて、理科実験観察に関する教師用書・生徒実験書を収集し、内容の分析を行った。

現在の日本の学校ではあまり実施されていない材料・器具・方法などで、開発途上国の現在の実態に適合したものもあり、情報の共有が必要である。ほとんどの著書は絶版となっているが、直接のコピーは著作権法の問題があるので、実験観察を再現・改良して映像化し、系統立てて実験支援ツールを開発する準備を行いつつある。5.アジアにおける教員再訓練プログラムの開発と改良を目指して、フィリピン大学理数科教師訓練センターにおける理科教師研修に関して、日本人や外国人学生のインターンシップ派遣を行い、研修プログラムの改善について調査を始めた。結果を早急に纏め、本課題の最終年度である平成19年度で集約する。理科の授業において、実験観察は不可欠であり、開発途上国においては簡易的な実験手法の開発、実験材料の開発、地域の実態に合わせた改良工夫などが必要である。また、同時に教科書やシラバスの分析も必要である。本研究の最終年度にあたりまず、バングラデシュ、ザンビア、カンボジア、マレーシアおよびガーナの中等理科教科書・シラバス分析を行った。次いで、バングラデシュ、カンボジアおよびガーナの教育現場の実態調査を行い、問題点を解析した。その結果、シラバスはどこの国においてもあまり大きな問題点は見られなかったが、教科書においては、記述が不正確、教授順序が構造化されていない、生徒の発達段階が考慮されていない、生徒実験が少ない、など多くの問題点が指摘された。また、教育現場においてはほとんど生徒実験がなされていない実態が明らかとなった。そこで、広島大学によってバングラデシュで実施している教員再研修プログラムを通して、現場で実施可能な理科実験観察教材を開発した。開発した教材を実際の教員再研修に組み込んで試行し、その有用性を検証した。さらに、上記で開発した教材を、広島大学の大学院生のインターンシップとしてフィリピン大学理数科教師訓練センターの教員再研修に用いた。以上の結果、本研究で開発した生徒実験教材は、教員再研修において極めて有用であることが実証された。これらの結果は、本科学研究終了後も、ザンビア、カンボジア、マレーシア、ガーナの生徒実験開発の指針となる。
外的環境が疼痛閾値に及ぼす影響

この研究は、痛みの認知を抑制する環境を見つけることを目的としたもので、レーザーで侵害刺激を与えた時の痛みの認知程度をVAS(visualanalogscale)で調べたところ、音楽を聞いている時のVAS値が有意に低下した。そこで、音楽を聞いている時の知覚閾値と痛覚閾値を知覚・痛覚定量分析装置(painvision)で調べた結果、バラードを聞いている時の足首での痛覚閾値は有意に上昇した。また、fMRI(functionalmagneticresonanceimaging)で音楽を聞いている時の脳内神経活動の変化調べると、帯状回部の活動が減弱していた。これらの結果より音楽は痛覚の認知や閾値に影響を及ぼすことが示唆された。我々は、痛みの認知を抑制する状況を調べる目的でこのような研究を実施している。ボランティア20名に対して、CO_2レーザーで足首に痛み刺激を与えた時、6種類の条件下で感じる痛みの程度をVAS(visual analogue scale)を用いて評価してもらった。同時にそれらの条件が自分にとって快か不快かというアンケートを行った。CO_2レーザーの出力を1.0W、照射時間を0.02sec、照射モードをREPEATに設定し、チップヘッドに#08Sのニードルチップを装着したCO_2レーザー(Opelaser Lite:ヨシダ株式会社)を用いて、チップの先と皮膚の距離を5mmとしてレーザーを照射した。右足の踝付近の5か所にマークを付け、各点1秒間の照射を10秒間隔で与え、次の条件i)-vii)での刺激に対しての痛みの認知程度をVAS値で評価し、それぞれを比較した。i)侵害刺激を与える。ii)箸を噛みしめている状態で刺激を与える。iii)無味のガムを噛んでいる時に刺激を与える。iv)飴をなめている時に刺激を与える。v)味付のガムを噛んでいる時に刺激を与える。vi)テンポの良い音楽を流して刺激を与える。vii)ゆっくりとした音楽を流して刺激を与える。これらの結果、条件i)-V)に対してvi)vii)では同様の痛み刺激に対して認知程度が有意に低値を示した。従って、音楽を聞いている時は、痛みの感受性が低下するのではないかと示唆される。また、アンケートの結果から音楽の嗜好にかかわらず、テンポの良い曲の方が痛み認知程度が低い傾向がみられた。今年度のボランティアは年齢層が20-40代と比較的若いためこのような結果が得られたとも考えられるので、今後この実験方法で年齢層が高い場合を調べると同時に、痛みに対して脳内のどの部位の抑制がみられるのかを、fMRIを用いて調べていく予定である。我々は、痛みの認知を抑制する環境を調べる目的でこのような研究を実施している。本年度はボランティア20名に、CO2レーザーで足首に痛み刺激を与えた時、6種類の条件下で感じる痛みの程度をVAS(visual analogue scale)を用いて評価してもらった。CO2レーザーの出力を1.0W、照射時間を0.02sec、照射モードをREPEATに設定し、チップヘッドに#08Sのニードルチップを装着したCO2レーザー(Opelaser Lite:ヨシダ株式会社)を用いて、チップの先と皮膚の距離を5mmとしてレーザーを照射した。右足の踝付近の5か所にマークを付け、各点1秒間の照射を10秒間隔で与え、次の条件i)-vii)面での刺激に対しての痛みの認知程度をVAS値で評価し、それぞれを比較した。V)味付のガムを噛んでいる時に刺激を与える。これらの結果、条件i)-v)に対してvi)vii)では同様の痛み刺激に対して認知程度が有意に低値を示した。また測定部位(腕・足首・口腔内-歯肉・舌・頬粘膜)において、双極電極を通して知覚・痛覚定量分析装置(Pain Vision PS-2100N: Nipro)から流れる電流に対する最小感知電流値を測定し(コントロール閾値)、さらに、同部位の疼痛閾値を定量する(痛覚のコントロール値)。そしてこれらの閾値が2種類の音楽を聴くことによりどのような変化があるかを調べた。上記の2つの方法より、音楽を聞いている時は、同刺激に対しても痛みの感受性が低下するという結果が得られた。今後は痛みに対して脳内のどの部位に抑制がみられるのかを、fMRIを用いて調べていく予定である。

現在までに音楽を聴いている時は痛みの認知程度が低下する事が証明されているため、本研究は音楽がどの程度疼痛閾値を変化すさせるか、またその時脳内帯状回の神経活動を調べた。被験者35名を対象に、被験者の前腕内側と足首内側に双極電極を貼り知覚・痛覚定量分析装置(Pain Vision PS-2100N: Nipro)を用いて知覚閾値と疼痛閾値を測定した(無条件時)。また口腔内用の電極を舌・頬粘膜・上顎歯肉・下顎歯肉に置き、上記と同様に疼痛閾値を測定した(無条件時)。測定は各3回ずつ、2種類の音楽(ポップス・バラード)をヘッドフォンから流し、各音楽を聴いている時の上記の各部位における知覚閾値と疼痛閾値を測定し比較検討した。被験者6名を対象に、Pain Visionで足首内側に80μAで侵害刺激を与えた時の脳内神経活動部位(帯状回)を機能的磁気共鳴装置(fMRI)で調べ、無条件時と音楽(ポップス)を聴いている時で比較した。前腕、足首、舌、頬粘膜、上顎歯肉、下顎歯肉の疼痛閾値(平均値±SD)は、それぞれ33.6±25.4、37.0±27.4、28.5±24.9、38.9±28.5、16.8±8.8、15.0±10.7μAであり、上下顎歯肉の疼痛閾値は前腕、足首、舌、頬粘膜に対して有意差が認められた(P <0.05:Dunnett test)。無条件時、ポップスを聴く、バラードを聴く時の前腕での知覚閾値と足首の疼痛閾値では、無条件時とバラードを聴く時の間に有意差が認められた(P <0.05:Dunnett test)。fMRIでは、3名の被験者において音楽を聴いている時の帯状回での神経活動に減弱が認められた。これらの結果より音楽を聴くことは知覚閾値や痛覚閾値に影響を及ぼし、音楽を聴くことは痛覚伝導系に抑制作用を与える可能性のある事が示唆された。研究の進行状況は計画通りに進んでいるが、研究する時間が限られているために被験者数は当初の予定よりやや少なめである。24年度が最終年度であるため、記入しない。昨年と同様に、知覚・痛覚定量分析装置(Pain Vision PS-2100N: Nipro)を用いて、痛覚閾値の定量および条件を与えた時のその閾値の変化を調べていく。また、今年度はfMRIを用いて足首に侵害刺激を加えた時の脳内の活性化部位を特定し、バラードやポップスの音楽を聞かせながら同様の侵害刺激を与えた時の画像を撮影する。それらの画像を解析して活性化部位の変化と活性化程度を明らかとする。
日中比較戯曲論ーその舞台構造を中心としてー

本研究は、舞台構造、及び演劇の場の日中比較研究によって、1、両者の演劇の形成と信仰について、2、その受容層について、3、能、歌舞妓舞台における中国戯曲舞台の影響について考察を加えた。具体的に、両者の舞台機構、構造について述せば、その大きな相違として、観劇する観客の位置、掛橋、花道の有無などが指摘し得る。中国の舞台は、ほとんどが「朝南座北」であり、一般の観客は、対面する本殿と舞台の間に立ち観劇を楽しむ。これは、芝居はあくまでも本殿にいいる神に見せるものであり、人々はその付随的な形で演劇を楽しむという、芝居の本来的意味が保ち続けられたからに他ならない。反して日本は、大きな社寺の舞殿においても、村芝居においても、よしんば「朝南座北」の舞台が見られても(室町の催能など)、本殿は実質的に貴人の「看所」と化し、本来の宗教的意味がないがしろにされた例が多い。時代が進み、或ものは舞台を仏堂そのものに作ったり、本殿、拜殿とは別方向にもかかわらず、広い空間を求めて舞台を構築したり、拜殿そのものを利用したがために、演者は本殿に背を向けて演じるようになったなど、宗教的色彩よりも、純粋娯楽としての意味あいが全面に押し出されて行った。また、日本独得の掛橋、花道の発達も、その演劇観の相違とともに、舞台の置かれた位置によって導かれたものではないかと考える。他に、大舞台の地域的偏在は両国ともに認められるところであるが、中国においては、山西、安徽、河南、浙江、北京など、日本は大阪、東京を中心とした地域での、演劇受容における商業資本及び宮廷の関与形態について両者の相違が明らかになった。最後に、文字資料ではその影響について論じることの不可能であった日中戯曲の影響関係について、本研究は、その舞台構造の分析によって影響があると認めるが、詳細はもう少し深い考察を必要とする。
大変形追随型K_0圧密・平面ひずみ試験装置の試作研究

粘性土の強度・変形特性は、その応力履歴と載荷時の応力条件によって大きく影響を受ける。したがって、実際の土木構造物の設計計算に用いる土質定数は、原位置での応力履歴とその状態から破壊に至るまでの応力変化を忠実に再現できる試験によって決定することが重要である。本研究は、原位置で最も普通にみられる応力条件、すなわち、K_0圧密とそれに引き続く平面ひずみ状態の応力変化を再現できる直方体供試体用の3軸圧縮装置の開発を目的としたものである。本研究によって得られた主な結論は、次のように要約される。(1)本装置は剛板とバルサ材から構成された水平変位拘束装置を用い、そこに作用する水平応力(全応力)を主働的に計測し、同時に試供体の間隙水圧を測定する方式である。本装置を用いれば、K_0圧密試験中、測方応力を制御する必要がないので、長時間にわたって安定した状態で粘土のK_0圧密試験を行うことができる。(2)K_0圧密試験から平面ひずみ圧縮試験への移行は、最終圧密段階の過剰間隙水圧が消散した時点で水平ロ-ドセルにより測定した水平応力に等しい液圧を負荷し、その時発生した間隙水圧の消散後、圧縮型拘束装置を手動で解放することによって容易に行うことができる。(3)練り返した粘土のK_0値は、K_0圧密中の間隙水圧の消散過程で徐々に増加するが、消散後はその増加の割合が次第に減少し、ある値に収束する傾向にある。(4)圧密時間が長くなると粘土は擬似過圧密状態になり、密度の増加と間隙水圧の発生特性の変化に起因して、飽和粘土の非排水せん断強度は増加する。したがって、実際の土構造物の設計計算に用いる土質定数は原位置での応力履歴とその状態から破壊に至るまでの応力変化を忠実に再現できる試験によって決定することが重要である。本研究は、原位置でもっとも普通にみられる応力条件、すなわち、Ko圧密とそれに引き続く平面ひずみ状態での応力変化を再現でき、しかも粘性土を対象として、大変形まで追随できる立方供試体用の三軸試験装置を開発することを目的としたものである。今年度は、本研究の主要な目的であるKo圧密・平面ひずみ三軸室の開発製作と性能検定を行った。得られた主な知見は次の通りである。1.Ko圧密中に水平方向に変形せず、鉛直方向にのみ供試体とともに圧縮変形する拘束装置としては、バルサ材と鋼板を互層にしたものを用いることによって十分な精度で対応できる。2.上記拘束装置のバルサ材はその厚さを大きくし、枚数を減らした方がKo圧密中の供試体圧縮に伴なう載荷枠の追随性を改善できる。3.Ko圧密中の水平方向応力および平面ひずみ方向の応力測定は、拘束板を連結するタイロッドの張力によるよりも、直接供試体に作用する応力をロードセルを用いて直接検出した方が精度良く行える。三軸室の開発製作はほぼ計画通り達成されたが、試験操作上の問題として、Ko圧密から平面ひずみ試験に移行する段階で供試体に側方変形が生ずる場合があり、拘束装置の解放操作法に改良の余地がある。次年度は、上記改良点を踏まえた性能検定と、練り返した粘土を用いたKo圧密、平面ひずみ試験(非排水)を実施し、圧密時のKo値の経時変化、非排水強度に及ぼす圧密圧力と圧密履歴の影響を実験的に明らかにしていく予定である。

したがって、実際の土木構造物の設計計算に用いる土質定数は、原位置での応力履歴とその状態から破壊に至るまでの応力変化を忠実に再現できる試験によって決定することが重要である。本研究は、原位置で最も普通にみられる応力条件、すなわち、Ko圧密とそれに引き続く平面ひずみ状態での応力変化を再現できる直方体供試体用の三軸圧縮装置を開発することを目的としたものである。今年度は、試作したKo圧密・平面ひずみ三軸室の性能検定および練り返した粘土を用いたKo圧密・平面ひずみ圧縮試験(非排水)を実施した。得られた主な知見は次の通りである。1.本試験装置を用いると、試験中、側方応力の制御等の操作をすることなしにKo圧密試験を安定した状態で実施できる。2.引き続き、三軸室外からの簡単な操作で、均一な変形状態をなす平面ひずみ圧縮試験を実施できる。3.Ko圧密中のKo値は、間隙水圧の消散過程で徐々に増加するが、消散後はその増加の割合が次第に減少する。4.Ko圧密・平面ひずみ状態における非排水強度は圧密圧力に比例して増加する。5.同一の圧密圧力の場合においては、圧密期間が長くなると粘土は疑似過圧密状態になり、密度の増加と間隙水圧の発生特性の変化に起因して、非排水せん断強度は増加する。