hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機溶剤依存の病態および治療に関する分子生物学的研究

動物を透明なプラスティック容器(60×40×35cm)内にトルエン(2ml,2000ppm)を吸収させたろ紙の入ったシャーレを置き、その中に飼育ケージごと動物を3時間ずつ吸入曝露させた。トルエン吸入曝露させた群を単回投与(急性曝露)と2週間連続投与(慢性曝露)のものを作製し、対照動物も同様の処置をトルエンの入っていない別の容器を用いて同時に行った。また、容器内のトルエン濃度・酸素濃度も同一条件にした。4%パラホルムアルデヒドで灌流固定後脳を摘出し、クリオスタットにて切片を作成した。synaptophysinに対する特異抗体(1次抗体)を室温で4日から7日間反応させたのち、型通りのABC法をおこない光学顕微鏡を用いて観察した。その結果、トルエン急性曝露群において、対照群に比してsynaptophysin免疫反応が大脳皮質前頭前野,側頭葉皮質,側坐核で増強する傾向が認められた。また慢性曝露群においても側頭葉皮質,側坐核の一部で増強する傾向が認められた。これらが、依存等に関与するドーパミンA10ニューロンの分布に合致することから、有機溶剤による依存の形成にsynaptophysinが関与していることが示唆された。現在、さらにRT-PCRやノーザンブロットを用いて、synaptophysin遺伝子の発現量をより定量的に検索している。
学習障害の評価・判断手法の開発に関する研究

学習障害の判断には子どもの学習状況や学力の把握が不可欠であり、本邦では結果に基づいて指導方略も作成できるような、いわゆる教育診断法的な評価手法の開発が早急に求められている。12年度はLDDI : Learning Disabilities Diagnostic Inventory (Hmmil & Bryant、1998)、学習領域スキル別つまづきチェックリスト(海津、2000)を検討し、学習指導要領を参考にしながら聞く、話す、読む、書く、計算する、推論するの6領域における特異な学習のつまずき、学習行動として103項目を選び出した。また、学習障害の要素として定義には含まれていないが、しばしば学習障害の子どもにみられ、また学校現場で対応に苦慮される問題を捉えるため、行動、社会の2領域21項目を加えた。全134項目から成る学習障害調査(Learning Disabilities Inventory)は、評定者は対象となる子どもに、その学習問題/行動をどの程度頻繁に示すかを、「1=ない」から「4=よくある」の4段階で回答する。13年度はこの調査方法の信頼性および妥当性を検討するために予備調査を行った。5県1都で小学校の通常学級、通級指導教室、特殊学級並びに民間の指導機関で学習障害(以下LD)のある児童あるいは一般の児童の指導を行っている30名の教師/指導者が協力者として評定を行った。協力者が実際指導にあたっている小学校2年、4年、6年の児童生徒52名(男子37名、女子15名)の評定結果が回収され、このうち21例(40%)がLDの診断/判断を受けていた。調査結果から、いずれの学年のいずれの領域においてもLDのある子どもたちは、LDのない子どもたちと比べて、評点が高かった(学習のつまずきが多い)が、推計学的に有意差がみられたのは「聞く」、「話す」、「読む」、「書く」、「行動」、「社会性」だった。評点はほとんどの項目で学年による差はみられなかった。内的信頼性はαモデルによって検討し、8領域で.900以上の高い値を得た。また、調査票が学習障害の有無や学力を弁別することができるか否かを検討するため、領域・学年ごとに判別分析を行った。その結果、高得点はLDの有無と、教師が評価した相対的学力の双方に関連していた。LDの可能性を判断するためには、その子どもの全領域のプロファイルを作成して、特異な学習領域の問題があるか、どのようなプロファイルを示す子どもをLD、あるいはLD疑いと判断されるかを検討することが今後必要となる。米国で出版されているLDDI:Learning Disabilities Diagnostic Inventory(1998,Hammill)は学習障害あるいはその周辺の問題を持つ子どもを評価、判断する診断的質問紙テストである。テストは学習障害の中核の問題となる聞く、話す、読む、書く、計算する、推論するの6つの尺度で構成され、教師、学校心理士、あるいは言語療法士等の専門家によって評定される。

このLDDIを翻訳し、その内容について検討した結果、質問項目の多くは我が国で理解されている学習障害の特徴や臨床像を捉えていると考えられた。同時に、言語の違いと教育課程の違いから、質問項目の変更や修正を加えることも明らかに必要と判断した。学習障害の研究および実践で業績の著しく、日本の教育事情にも明るいDr.SharonVaughnの指導助言を得た。学習障害を拾い出す際の特に鍵となる特徴、問題につき助言を得た。また、日本版を作成する場合、我が国での学習障害の臨床像の捉え方の特徴を考慮すると、6つの尺度に加えて行動上、社会性の領域を設ける可能性があるが、これについては注意欠陥多動性障害のある子どもとの重複、および判別の必要性を指摘された。本邦で出版されているスクリーニングテスト以外に、この領域の研究者あるいは都道府県の教育センターなどで試作、活用されている学習障害に関する質問表なども検討した。中でも、学習障害児と健常児あわせて300人余りを対象にして検討された、海津(2000)の学習領域スキル別つまづきチェックリストは、信頼性の検討が必要とされるが、基礎学力のつまづきの発見には有用であると思われた。海津氏に研究協力を依頼し、LDDIの内容を基に、学習領域スキル別つまづきチェックリストと突き合わせて協議を重ねた。その結果、聞く、話す、読む、書く、計算する、推論するの基礎的学力に加え、行動面、社会性の2領域を加えて、各領域15項目から20項目からなる仮称Learning Disabilities Inventoryを作成した。13年度早々に学習障害児および健常児を対象としたパイロットスタデイを行い、項目の妥当性を検討する。学習障害の判断には子どもの学習状況や学力の把握が不可欠であり、本邦では結果に基づいて指導方略も作成できるような、いわゆる「教育診断法」の開発が早急に求められている。今年度はこの調査方法の信頼性および妥当性を検討するためにパイロット研究を行った。5県1都で小学校の通常学級、通級指導教室、特殊学級並びに民間の指導機関で学習障害(以下LD)のある児童あるいは一般の児童の指導を行っている20名の教師/指導者を協力者とした。協力者が実際指導にあたっている小学校2年、4年、6年の児童生徒52名(男子37名、女子15名)の評定結果が回収され、このうち21例(40%)がLDの診断/判断を受けていた。評価は4件法(1点4点)でつまずきの程度が著しいほど評点が高くなり、LDの特徴を有していることになる。統計的検討から(1)項目の信頼性については「推論する」以外の領域は.900以上の高い信頼係数を得た。学年ごとの結果も2年の「推論する」の.41以外はいずれも.882から.978の範囲にあった。また、(2)項目の妥当性については学習障害の疑いがある21例をLD群とし、残りの31例を対照群とし8領域の評点平均を比較検討を行った。いずれの学年のいずれの領域においてもLD群の領域評点はCON群のそれよりも高かったが、推計学的に有意差がみられたのは、全体では「聞く」、「話す」、「読む」、「書く」、「行動」、「社会性」、2年は「聞く」、4年は「聞く」、「話す」、「書く」、「行動」、「社会性」、6年は「聞く」、「話す」、「読む」、「書く」、「社会性」の領域だった。次に、
「判決書教材」を活用した「市民性」を育成する東アジア型社会科授業の総合的研究

本研究では,「人権教育」「市民性」「社会科授業」の3つの視点をもとにして,日本・中国・韓国・台湾などの学校現場のリサーチから理論的枠組みを導出し,人権教育を核にした「東アジア型」社会科授業を構築した。特に,本研究では,「判決書教材」を活用し,東アジアにおける人権教育を核とした「市民性」を育成するための社会科授業モデルの構築を目的として,(1)「人権教育」「市民性」「社会科授業」の比較・検討のための分析的な枠組みの考察,(2)日・中・韓の学校現場でのリサーチによって構築された理論的な枠組みの検証,(3)「東アジア型」社会科授業への実践的なパースペクティブの構築とそのモデル化の3点を明らかにした。東アジアでは,21世紀を生きる子どもたちに向けて,「市民性」を育成する社会科授業が模索されている。例えば,日本社会科教育学会や全国社会科教育学会をはじめ,社会科教育を中心的な研究テーマとする学会においても,東アジアを意識したシンポジウムが何度も開催され,そのなかで,新たな「市民性」を構築することが共通の課題となっている。しかし,現実には,東アジアの国々の目指す志向性は必ずしも一致していないため,政治的な体制に教育のあり方が左右されている傾向がある。特に,歴史教育を包含する社会科教育においては,領土問題や戦後補償をめぐる問題も重なって,その傾向が顕著である。では,東アジアにおいて共通の価値観をもった「市民性」を育成する可能性はないのだろうか。これまでにも歴史教育の分野では共通教材を開発することでお互いの歴史への理解を深めてきた。しかし,現時点では,歴史の溝を埋める段階には至ってはいない。こうした学術的背景から本研究では,東アジアにおいて追究すべき「市民性」を育成する授業モデルとして,「人権教育」を核にした社会科授業を構築することを検討する。本研究では,「人権教育」「市民性」「社会科授業」という3つのキーワードをもとにして,日本・中国・韓国の学校現場でのリサーチから理論的枠組みを導出し,社会科授業のパースペクティブのモデル化によって,人権教育を核にした「東アジア型」社会科授業を構築する。本研究は,(1)東アジアの社会科授業を「人権教育」を核に据えて分析する研究の方法論,(2)東アジアの社会科授業を教師と子どもの関係性から解明する研究の対象,(3)東アジアの社会科授業を理論と実践の双方から構築する研究成果の還元nの3点において斬新さとチャンレジ性を有している。本研究では,3か年の研究期間で,(1)初年度は,日本・中国・韓国での文献・アンケート調査を実施すること,(2)次年度は,調査結果をもとに,学校現場における人権教育の実際とそこで育成される「市民性」の具体像を授業観察やインタビュー調査から比較・検討すること,(3)最終年度は,(1)(2)をもとに,「東アジア型」社会科授業のパースペクティブをモデル化し,研究成果として国内外の学会などで報告することの3点をもとに所定の研究成果を得たい。本年度は,(1)東アジアで模索されている「市民性」を文献やアンケート調査でリサーチし,日本・中国・韓国の社会科教育に関する文献を検討し,「市民性」について共通理解を図り,それをもとに学校現場へアンケート調査等を実施すること,(2)東アジアの研究者や実践者との連携を図り,授業分析の枠組みを検討し,日本・中国・韓国の社会科教育に関わる研究者や実践者と研究交流を図り,「市民性」に対する東アジア各国の取り組みについて意見を交換し,それらを支える授業分析の枠組みを抽出して,学会や研究会などで報告することの2点をもとに,研究を進めた。本研究では,東アジアにおいて追究すべき「市民性」を育成する授業モデルとして,「人権教育」を核にした社会科授業を構築することを目的としている。本研究では,「人権教育」「市民性」「社会科授業」という3つのキーワードをもとにして,日本・中国・韓国の学校現場でのリサーチから理論的枠組みを導出し,社会科授業のパースペクティブのモデル化によって,人権教育を核にした「東アジア型」社会科授業を構築するために,(1)東アジアの社会科授業を「人権教育」を核に据えて分析する研究の方法論,(2)東アジアの社会科授業を教師と子どもの関係性から解明する研究の対象,(3)東アジアの社会科授業を理論と実践の双方から構築する研究成果の還元の3点に着目して研究を進めている。本年度は,日本・中国・韓国の社会科教育に関わる研究者や実践者と研究交流を図り,「市民性」に対する東アジア各国の取り組みについて意見を交換することができた。また,それらを支える授業分析の枠組みを抽出して,学会や研究会などで報告することができた。特に,東アジアの研究者や実践者との連携を図り,数回にわたり、台湾や、中国、韓国の研究者と会合を開催し、最新の教育、研究環境をめぐる同行の確認や、教科書記述、授業実践の状況について、具体的な意見交換、本研究の独自性や意義、役割、日本の教育内容改革との関係など、詳細に検討することができた。また、あわせて、異なる国に置ける授業分析の方法等についても検討した。本研究では,3か年の研究期間で,(1)初年度は,日本・中国・韓国での文献・アンケート調査を実施する,(2)次年度は,調査結果をもとに,学校現場における人権教育の実際とそこで育成される「市民性」の具体像を授業観察やインタビュー調査から比較・検討する,

(3)最終年度は,(1)(2)をもとに,「東アジア型」社会科授業のパースペクティブをモデル化し,研究成果として国内外の学会などで報告することの3点をもとに所定の研究成果を得たい。本年度は,1)昨年度の分析・結果を整理し,より深化させ,文献やアンケート調査を補い,理論的な分析枠組みの精度を向上させたこと,2)東アジアの学校現場での「人権教育」を教材化した社会科授業の比較・分析し,「人権教育」への共通理解を図ったこと,3)日本・中国・韓国の社会科教育を担当する教師に依頼して,授業の観察やインタビューを計画を立案し,東アジア各国での「人権教育」のあり方を分析したことの3点が研究成果としてあげられる。本研究では,東アジアにおいて追究すべき「市民性」を育成する授業モデルとして,「人権教育」を核にした社会科授業を構築することを目的としている。そのため、本研究では,「人権教育」「市民性」「社会科授業」という3つのキーワードをもとにして,日本・中国・韓国の学校現場でのリサーチから理論的枠組みを導出し,人権教育を核にした「東アジア型」社会科授業を構築するために,(1)東アジアの社会科授業を「人権教育」を核に据えて分析する研究の方法論,(2)東アジアの社会科授業を教師と子どもの関係性から解明する研究の対象,(3)東アジアの社会科授業を理論と実践の双方から構築する研究成果の還元の3点に着目して研究を進めた。本年度は,東アジア各国での「人権教育」「市民性」を核にした社会科授業の観察やインタビュー,文献調査等の研究成果を踏まえ,実践的な枠組みを析出し,人権教育を核にした「東アジア型」社会科授業を提案した。そして,本研究のまとめとして,理論的・実践的な枠組みから導出した人権教育を核にした「東アジア型」社会科授業のパースペクティブをもとに,そのモデル化を図った。それをもとに,学会や学校現場でモデルの検証と報告を行った。本研究では,「人権教育」「市民性」「社会科授業」の3つの視点をもとにして,日本・中国・韓国・台湾などの学校現場のリサーチから理論的枠組みを導出し,人権教育を核にした「東アジア型」社会科授業を構築した。特に,本研究では,「判決書教材」を活用し,東アジアにおける人権教育を核とした「市民性」を育成するための社会科授業モデルの構築を目的として,(1)「人権教育」「市民性」「社会科授業」の比較・検討のための分析的な枠組みの考察,(2)日・中・韓の学校現場でのリサーチによって構築された理論的な枠組みの検証,(3)「東アジア型」社会科授業への実践的なパースペクティブの構築とそのモデル化の3点を明らかにした。本研究では,研究テーマとして掲げた「「判決書教材」を活用した「市民性」を育成する東アジア型社会科授業の分析的研究」を,(1)日本・中国・韓国における「市民性」の比較・検討のための枠組みの分析,(2)日本・中国・韓国における「人権教育」の比較・検討のための枠組みの分析,(3)日本・中国・韓国における「社会科授業」の比較・検討のための枠組みの構築,(4)(1)(3)をもとにした文献・アンケート調査等の結果の検証(学校現場における社会科授業の観察と教師へのインタビューの実施),(5)構築された枠組みとその検証結果を踏まえた「東アジア型」社会科授業のパースペクティブのモデル化,の5つの段階で明らかにする。本年度は,(1)(3)を中心に研究を進めた。今後は,次年度に向けて,(4)の作業に移行できるように収集した資料の分析を行う必要がある。今後は,本研究で研究テーマとして掲げた「「判決書教材」を活用した「市民性」を育成する東アジア型社会科授業の分析的研究」を次の3点から推進する。
不斉認識能を持つ電子受容性ポリカチオン型ヘリセン類の合成

非平面芳香族炭化水素であるヘリセンのヘリシティーを利用した機能開発に関する基礎的知見を得るため、ヘリセンの橋頭位炭素を四級窒素で置き換えた新規イオン化合物アゾニアヘリセン類の構築を行った。アゾニアヘリセン類の合成法として我々がこれまでに確立している3つのタイプの光閉環反応を用いた。すなわち、1-スチリルピリジニウム塩の光閉環(タイプA)、スチリルキノリジニウム塩の光閉環(タイプB)、スチリルピリジンの求核的光閉環(タイプC)を利用する反応である。まずタイプAの光閉環によりメチル置換キノリジニウム塩、ベンゾ[a]キノリジニウム塩、ナフトキノリジニウム塩を合成した。スチリル体を用いるタイプBの光閉環反応はヘリセン類の合成に利用できる。そこで前駆体であるスチリルキノリジニウム塩の合成反応を詳細に検討し、Knoevenagel縮合反応をアセトニトリル中で行うことにより、高収率でスチリル体を得ることができた。このスチリル体のタイプBの光閉環で8a-アゾニア[6]ヘリセン類の合成に成功した。次にこれらヘリセン類の異性体である四級窒素を湾部橋頭位にもつ16c-アゾニア[6]ヘリセン類の合成を行った。ベンゾ[h]キノリンあるいは1,10-フェナントロリンをトルエン中メチルリチウムと反応させることにより、それぞれのモノメチル体を得た。これを1-クロロ-2-ホルミルナフタレンと縮合反応させオレフィン体を合成した。2-[2-(2-クロロナフチル)ビニル]-ベンゾ[h]キノリンあるいは-1,10-フェナントロリンのアセトニトリル溶液に光照射し、タイプCの光閉環反応によりヘリックスの湾部橋頭位に四級窒素を持つ16c-アゾニア[6]ヘリセン類の合成に初めて成功した。新規に合成できたアゾニア[6]ヘリセン類は対応する炭化水素[6]ヘリセンより還元されやすいことが分かった。このように従来合成例のないヘリックスの外側および内側にそれぞれ四級窒素を持つ2種のカチオン型ヘリセン骨格の構築法を確立できた。本年度はまず、架橋位四級窒素を持つポリカチオン型ヘリセンの合成経路を確立するために、基本となるアゾニア[6]ヘリセンの合成を検討した。活性メチル基を持つ2-メチルベンゾ[k]フェナンスリジジニウム塩とベンズアルデヒドあるいは4-ホルミルピリジンとの縮合反応をピペリジン存在下アセトニトリル中で行い、高収率でスチルベン型化合物を得た。これに高圧水銀灯を用い光照射することにより、8a-アゾニア[6]ヘリセン(1)あるいは2-アザ-8a-アゾニア[6]ヘリセン(2)を合成した。さらに、化合物(2)とヨウ化メチルとの反応でアザ窒素をメチル化し、新規化合物ジアゾニアヘリセン(3)の合成に成功した。次に、^1Hおよび^<13>CNMRを詳細に検討し、対応する炭化水素ヘリセン類と比較した。

アゾニアヘリセン(1)の正電価は、四級窒素近傍の環に局在化しているが、ジアゾニアヘリセン(3)とすることにより、ヘリセン環全体に正電価が広がることを明かにできた。また、還元電位を測定したところ、いずれのアゾニアヘリセン類も、対応する炭化水素ヘリセンより還元され易くなっていることがわかった。一方、四級窒素を数個含む多環のヘリセン類を合成する新規ルートとして、ピリジンとアセチルピリジンを出発物質とする方法を検討した。すなわち、4-アセチルピリジンを臭素化した後、ピリジンとの四級化、還元反応ついで脱水により、スチルベン型とした。これを光照射することにより閉環し、10-アザベンゾ[a]キノリジニウム塩の合成に成功した。今後、10位のアザ窒素を四級化し、同様の反応を繰り返すことにより、多環のヘリセン類に導ける可能性があり、新規合成ルートへの手がかりができたと言える。昨年度は、光閉環反応を利用してヘリックスの外側橋頭位に四級窒素をもつ8a-アゾニア[6]ヘリセン類の合成を行った。本年度は、それらヘリセン類の異性体である四級窒素を湾部橋頭位にもつ16c-アゾニア[6]ヘリセン類の合成を行った。ベンゾ[h]キノリンあるいは1,10-フェナントロリンをトルエン中メチルリチウムと反応させることにより、それぞれのモノメチル体を得た。これを2-クロロベンズルデヒドあるいは1-クロロ-2-ホルミルナフタレンと触媒量の塩化亜鉛存在下無水酢酸中で縮合反応させ、4種のオレフィン体を合成した。2-[2-(2-クロロフェニル)ビニル]ベンゾ[h]キノリン誘導体のアセトニトリル溶液に光照射すると、求核的閉環が起こりアゾニア[5]ヘリセンを生成するが、さらに湾部位で酸化的閉環反応が起こり12b-アゾニアベンゾ[ghi]ペリレンが得られた。一方、1位にアザ窒素を持つオレフィン体を用いれば、酸化的閉環は起こらずアザアゾニア[5]ヘリセンを単離できた。さらに、2-[2-(2-クロロナフチル)ビニル]-ベンゾ[h]キノリンあるいは-1,10-フェナントロリンのアセトニトリル溶液に光照射することにより、ヘリックスの湾部橋頭位に四級窒素を持つ16c-アゾニア[6]ヘリセン類の合成に初めて成功した。ヘリックスの湾部橋頭位および外側橋頭位に四級窒素をもつアゾニア[6]ヘリセンの還元電位を測定したところ、いずれのアゾニアヘリセンも対応する炭化水素[6]ヘリセンより還元されやすくなっており、湾部橋頭位にアゾニア窒素をもつヘリセンは外側橋頭位のヘリセンより還元されやすいことが分かった。
スピロケタール誘導体の合成と構造活性相関研究

Reveromycin A(1)は放線菌Streptomyces sp. SN-593株より生産され、上皮増殖因子によるマイトジェン活性の阻害剤として単離された6,6-スピロケタール構造を有するポリケチド系抗生物質あり、spirofungin A(2)およびB(3)は抗真菌活性抗生物質として単離された6,6-スピロケタールである。1はイソロイシンtRNA synthetase阻害活性に基づく真核細胞選択的なタンパク質合成阻害活性、破骨細胞に対する強いアポトーシス誘導活性を有し、新しい抗腫瘍剤および骨疾患治療剤としての応用が期待されている。我々は既にこれら天然物の全合成に成功しているので、その合成法を基盤としてより安定で且つ活性の増強を期待して誘導体の合成を行った。その結果、安定で強いisoleucyl-tRNA合成酵素阻害活性を示す誘導体として2,3-dihydroreveromycin A、4-hydroxyreveromycin Aおよび3,5-dihydroxyl体を見いだした。5-Epireveromycin Aのisoleucyl-tRNA合成酵素阻害活性は1/128と減少し、5位水酸基の立体の重要性が示唆された。また、強い破骨細胞に対する骨吸収阻害活性を示す為にはトリカルボン酸が必須で有ることが明らかとなった。また、1の最初の合成ではその三級アルコールのサクシネートの構築に超高圧法を用いたが、超高圧法では反応スケールや反応装置の維持に問題があった。そこで新しい構築法を考案した。すなわち、3-butyn-1-olより11行程で得られたラクトン由来のエノールトリフレーと有機亜鉛試薬から合成したジヒドロピランの酸化的開裂反応を行なうことにより、三級アルコールのサクシネートを構築するという新しい方法を見いだした。さらに、その三級アルコールのサクシネートとアルキンの反応を経由して6,6-スピロケタールへの変換も行なった。SpirofunginA(1)およびB(2)は抗真菌活性抗生物質であり、reveromycinA(3)は放線菌Streptomyces sp.SN-593株より生産され、上皮増殖因子によるマイトジェン活性の阻害剤として単離された6,6-スピロケタール構造を有するポリケチド系抗生物質である。3はイソロイシンtRNA synthetase阻害に基づく真核細胞選択的なタンパク質合成阻害活性、破骨細胞に対する強いアポトーシス誘導活性を有し、新しい抗腫瘍剤および骨疾患治療剤としての応用が期待されている。これら6,6-スピロケタール天然物はヘミサクシニル基や右側鎖にγ-ハイドロキシ-α,β-不飽和カルボキシル基を有しているので酸および塩基に不安定である。我々は既にこれら天然物の全合成に成功しているので、その合成法を基盤として本年度はより安定で且つ活性の増強を期待して3の1,2-ジヒドロ体4、4-ヒドロキシ体5およびそれらの5α-ヒドロキシ誘導体6,7を合成した。また、合成した純粋な1および2や1の5-ヘミサクシネート8の活性も調べ、強い活性を有する3と比較した。その結果、安定な誘導体と期待された4および5は3と同等の活性を示した。また6,7の活性は3の1/20-120と減少した。さらに8は全く活性を示さなかった。置換基の有無および立体が活性に強く影響していることが判明したので、さらに強い活性を求めてこの構造活性相関研究を進展させる。Reveromycin A(1)は放線菌Streptomyces sp.SN-593株より生産され、上皮増殖因子によるマイトジェン活性の阻害剤として単離された6,6-スピロケタール構造を有するポリケチド系抗生物質あり、spirofungin A

(2)およびB(3)は抗真菌活性抗生物質として単離された6,6-スピロケタールである。1はイソロイシンtRNA synthetase阻害活性に基づく真核細胞選択的なタンパク質合成阻害活性、破骨細胞に対する強いアポトーシス誘導活性を有し、新しい抗腫瘍剤および骨疾患治療剤としての応用が期待されている。我々は既にこれら天然物の全合成に成功しているので、その合成法を基盤として本年度もより安定で且つ活性の増強を期待して誘導体の合成を行ない、活性を示す最小構造を探索した。また、1の最初の合成ではその三級アルコールのサクシネートの構築に超高圧法を用いたが、超高圧法では反応スケールや反応装置の維持に問題があった。そこで新しい構築法を考案した。すなわち、3-butyn-1-olより11行程で得られたラクトン由来のエノールトリフレーと有機亜鉛試薬から合成したジヒドロピランの酸化的開裂反応を行なうことにより、三級アルコールのサクシネートを構築するという新しい方法を見いだした。さらに、その三級アルコールのサクシネートとアルキンの反応を経由して6,6-スピロケタールへの変換も行なった。
アジアからの社会学を求めて―その基礎的研究―

(1)アジア非一神教世界の特性として、万物を流転するものと捉えられ、その多様性と流動性について基本的に両義的関係を軸として理解されていた。(2)偶然の機会を重視し、共存と調和の実現こそ重要となっていた。(3)新たな事物の生成や創造は、両義性に示されるような相異なるものの融合・習合から生み出されていると把握されていた。(4)明瞭性と曖昧性、静と動など相互補完関係への着目こそ意味を持つことが明らかになった。分析枠組みの再検討を行った。『四書五経』、『荘子内外雑編』および『大パリニッバーナ経』、『大日経・金光頂経』、『華厳経』、『中論』を中心としたこれまでの分析概念をさらに深める作業を行った。また、欧米の社会学理論をアジアからみた社会学という視座からの位置づけを行った。これらの作業を行う中で、改めて曼荼羅の位置づけについて追加検討する必要が認められた。そのため、鶴見和子、南方熊楠の研究についての批判的検討を集中的行った。資料調査、聞き取り調査に関しては、日本における曼荼羅的世界の解明ということに力点をおいておこなった。とくに、高野山金剛峰寺におけるそれらは、極めて意義深いものがあった。これら一連の作業・検討および調査から、曼荼羅を重視する密教の世界は、顕教の世界と一対をなしていることの重要性が確認できた。このことは、曼荼羅に示される世界観は実のところ、顕教・密教という両義的世界の部分をなすものであり、相応の限定性をもってとらえなければならないという新な知見を得ることにつながった。また、その世界観は両義性の一方を構成する「語らることが忌避される世界」と密接につながっていること、流動する世界の把握方法と関連していることも明らかにできた。これらの内容は、アジア的な社会観を考える上で、新たな地平を開く内容につながっている。本年度の研究成果については、日中社会学会大会における研究報告に活かすことができた。また、関連する内容を論文として刊行した。グローバリズムの進展のなか、欧米の社会学理論に対して、アジア非一神教世界の知・知の体系にもとづく理論構築を行うための研究を実施した。本年度は古典的な欧米社会学理論の批判的検討と台湾、ネパール、カンボジアを中心とした諸既存データの分析作業を行った。前者についてはK.マルクス、M.ウェーバー、E.デュルケーム、G.ジンメルの理論を対象とし、オリエンタリズム的指向の度合い、およびギリシア・ローマ精神およびキリスト教精神との関連を軸とした検討が主たる内容となった。そのなかから、多かれ少なかれではあるが、これら諸理論はアジア的な思考体系と社会理解の基盤そのものを異にしていることを明らかにした。一連の知見は、アジアからの社会学理論構築の端緒を捉えたものと位置づけることができた。後者については、台湾高雄市および宜蘭県、ネパール・カトマンズ市、カンボジア・プノンペン市で行った宗教、価値意識を主内容とする聞き取り調査の分析検討である。そのいずれでも、異なる価値体系の習合、共存が顕著にみられていた。これは、両義性、流動性という本研究のアジア非一神教世界を捉える枠組みに合致するものであった。ただし、台湾とネパールの場合では習合、共存の在り方に一定の相違がみられており、これはアジア内部での多様性を示すものとして理解できた。なお、カンボジアについて、かつてポルポト政権下で生じた大虐殺などは、こうした習合や共存の拒絶から生じたものであったことを明らかにできた。これはとりもなおさず、アジア非一神教世界が内包する脆弱性を示すものに他ならないと位置づけることができた。アジア非一神教世界の社会知や知の体系にもとづく理論構築を行うための研究を,本年度は環境社会領域を中心として実施した。そこでは,とく文明論的視角と価値意識に着目することとした。E.F.シュマッハー、レオポルド・コール、サティシュ・クマール、I.イリイチ,さらにはK.ポランニーらが暗黙の前提としていた価値意識についての理論的整理を行うとともに,宇井純や中岡哲郎,小島麗津,玉野井芳郎らの議論から環境領域との関連での位置づけを行った。その上で,論語,荘子,老子などの中国思想,道徳経や涅槃経などの仏典の検討作業に取り組んだ。一方で,J.ニーダムによる中国科学史・中国文明に関する研究およびB.ウォードの人間居住に関する研究の検討作業を行いつつ,中国などで以前に実施した現地調査によって得られた諸データから,アジアにおける有機体的自然観や文明観,価値意識が現代社会においてもつ意味を明らかにした。これら一連の検討から,アジアからの社会学の考える上で,とくに現地実証を踏まえた理論を提示しようとするならば。環境領域における文明論・価値意識と関連する内容は,その重要な柱の一つになるという知見を得ることができた。実証を踏まえた理論提示を行おうとする本研究においては,これは大きな成果である。ただし,ネパール地震,高雄地震の影響から予定していた研究を十分に行うことができなかったという問題が残されてしまったことも,率直に記しておきたい。ネパールと台湾における地震の影響である。ネパールの地震では,カトマンズとカトマンズ近郊の調査予定地が,大打撃を受けた。その復旧にも多大な期間を要することとなった。そのため,必要な現地調査について,予定していた時期はもとより,年度内での実施すら困難となった。

台湾での現地調査についても,台南市,高雄市・美濃区での現地調査を予定していたのだが,調査予定時期に被災地に,地域によっては震源地となってしまい,実施が不可能となった。研究の遅延はひとえに,これら自然災害の影響のためである。アジア非一神教世界の知・知の体系にもとづいた理論構築に取り組んだ。仏教、ヒンズー教、儒教、道教の古典について、本研究課題と関連づけた最終整理を行った。そのうえで、台湾、中国、カンボジア、日本において関連する実地調査を行うとともに、調査結果の検討作業を、オランダ、カンボジア、ネパール、中国、台湾および日本の関連研究者との間で行った。なお、予定していたネパール調査は地震の影響で実施不能であったため、カンボジア調査に統合して依頼実施するという代替措置をとった。また、中国調査は諸般の事情から限定的なものとなった。現地調査と結果検討から得られた知見は次の通りである。(1)アジア非一神教世界にほぼ共通する特性として、根源的な多様性を基本におき、万物を流転するものと捉えるということがあり、その多様性と流動性は、概ね両義的関係を軸として構築されていることを明らかにできた。(2)新たな事物の生成や創造は、両義性に示されるような相異なるものの融合・習合から生み出されると概ね把握され、この生成や創造については、偶然の契機を重視し、共存と調和の実現を目指すものとなっていたことを解明できた。(3)外在的な法や規範ではなく、内面的な自律や自制に重きを置いていたことを指摘できた。(4)両義的世界、流転する世界、転換する世界、曖昧な世界の重要性を明らかにできた。さらに、明瞭さと曖昧さ、静と動、加えて欧米社会学とここにいうアジア社会学は相互補完してこそ意味をもつことを解明できた。(5)アジアからの社会学を考えるとき、「無常、化身、渾沌、規矩、和諧、作法、縁分、融合、習合」という一連の概念が重要な意味をもつこと、あわせて行動レベルでは「邂逅、自覚」に着目する必要があることを明らかにできた。(1)アジア非一神教世界の特性として、万物を流転するものと捉えられ、その多様性と流動性について基本的に両義的関係を軸として理解されていた。(2)偶然の機会を重視し、共存と調和の実現こそ重要となっていた。(3)新たな事物の生成や創造は、両義性に示されるような相異なるものの融合・習合から生み出されていると把握されていた。(4)明瞭性と曖昧性、静と動など相互補完関係への着目こそ意味を持つことが明らかになった。既存データの分析に時間を要したためである。このことが達成度を下げた原因である。台湾の各現地については,もはや調査実施に問題はないことを確認している。ネパールの各調査予定地についても,復旧はある程度進み,現地の人々の生活もかなり落ち着いていることを確信している。研究の遅延については,十分に回復可能であると判断している。社会学昨年度に遅れを生じた東南アジア・南アジアでの資料調査、聞き取り調査を集中的に行うこととする。あわせて、日本、台湾における調査も実施する。一方で、種々の研究の取り纏め作業に精力を傾注する。分析枠組みの検討、アジア的世界観の検討、欧米の社会学理論の検討という目的については、大きな進捗をみることができた。また、曼荼羅という重要な内容について、多くの新たな知見を得ることができた。
インド社会における薬用酒が内包する多元性と多層性

本研究は人々の認識や社会おける発酵という現象の位置づけ、原材料を育む生態環境との相互作用なども含め、地域に根付く発酵文化のありようについて、薬用酒を事例に、包括的に明らかにするものである。そして、自然環境と文化の連関について、発酵を通じて論じる。世界各地にある発酵を利用した土着技術は世界各地にあり、発酵という現象を通じて、生物文化多様性保全や包括的な視野を養う教育などに新たな視点を提供することを目指している。インドの薬用酒(Asava, Arishta)は、その製造法や効能についての自然科学研究はあるが、社会文化や生態環境という地域固有性も含めた包括的な研究が非常に少ない。インドでは、一般に酒類は不浄なものとされ、新鮮でない食品は非衛生的とされるにも関わらず、発酵された薬用酒は生活や文化に根差して重宝されている。インド国内の異なる3地域でフィールドワークを行い、発酵という現象が人々への解釈、熟成(発酵)させている理由、発酵プロセスと地域性の関係、地域独自の概念・価値などの社会的副産物および社会文化と自然環境との関係を明らかにする計画である。1年目の本年はホリスティックサイエンス分野の研究者に、研究指導を受け、議論を深めた。そして、フィージビリティ調査として1月にインドに42日間滞在し、南インド(ケーララ州、タミル・ナドゥー州)調査候補施設や民家を訪問し、聞き取りを行った。そのうえで、現況から調査手法や調査可能項目の見直しを行った。2年目については、特別研究員奨励費(研究内容は本研究とは異なる)が採用されたために辞退した。本研究については民間財団からの助成金を得ており、継続する予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
意識認識における前行性神経信号の役割の解明

ヒトの脳は外界からの知覚入力を、どのようにして意識表象に変換しているのか?この問題は神経科学における重要な未解決問題である。ある研究者は脳の広範な領域における集団的な神経活動が意識表象の発生に重要であると考えている。他の研究者は、脳の高次野から低次野へと伝達されるフィードバック信号が鍵であると考えている。本研究において我々は、刺激提示後の比較的遅い段階で発生するフィードフォワード信号(第2前行性信号)に注目し、それが意識知覚表象の発生において果たす役割を実証した。本研究の目的は、主に視覚情報が脳内で意識的に認識される仕組みを、前行性信号(低次野から高次野へと伝達される神経信号)に注目しながら解明することである。交付申請書に記載の通り、計画1年目にあたる平成26年度は、1心理学的アプローチ・2脳活動計測アプローチつの2つを行った。その結果、まず連続フラッシュ抑制によって意識的認識が出来なくなった刺激を物理的に画面から消去すると、その刺激の意識表象が一瞬だけ出現することを発見した(心理学的アプローチ)。そしてその時の脳反応を調べたところ、意識表象発生時に特徴的な脳反応の波形を実際に観察した(脳反応計測アプローチ)。これらの結果は「刺激の物理的消滅」という外界からの感覚信号が、脳内では逆に意識表象の出現を促したことを示す(offset-triggered conscious perception)。無意識表象を意識表象に変換する最終的なトリガーの1つはボトムアップ(前向性)信号にあることを示唆する結果であり、意識認識における前向性信号の役割を支持する結果であると言える。成果は英語論文として国際誌に投稿・受理された。その他にも、平成26年度の交付申請書において記載(予測)した視覚の新現象(ある視覚刺激の意識認識が、別の視覚刺激によって事後的に促進される現象)を、被験者数十人を対象とした心理実験を行うことで統計的に立証した。この現象もまた意識認識における前向性信号の役割を支持する発見であり、今後国際誌に投稿予定である。計画2年目にあたる平成27年度は、1心理学的アプローチ・2脳活動計測アプローチ・3脳刺激アプローチの3つを行った。その結果、まず1では交付申請書において記載(予測)した視覚の新現象(ある視覚刺激の意識認識が、別の視覚刺激によって事後的に促進される現象)を、被験者数十人を対象とした心理実験を行うことで統計的に立証した。この現象は意識認識における前向性信号の役割を示唆する発見である。然るべきコントロール実験のデータを追加した後に英文国際誌に投稿し、受理された。また2では、過去の計画書に記載の通り、無意識知覚中の逆行性神経信号(前向性信号とは逆に、高次野から低次野へと伝達される信号)を観察することを主眼としている。この目的を達成するための実験パラダイム(脳波や脳磁図計測に転用可能な無意識刺激)は既に開発し、これも英文国際誌に発表した。最後に3に関しては脳刺激装置を導入し、予備的な実験・解析を行った。この装置は経頭蓋電気刺激と呼ばれ、脳内に直流性または交流性の電気刺激を与える手法である。刺激電極の一方を高次野・もう一方を低次野(一次視覚野)に置き、視覚刺激提示後の特定時間帯で脳を電気刺激したところ、視覚刺激の識別成績が上昇することを発見した。今後は参加者の数を更に増やし、前向性信号との関係性を探る予定である。意識知覚における前向性信号の重要性を支持する成果が得られているため。また英文国際誌への論文発表も既に行っているため。前年度までに引き続き、1心理学的アプローチ・2脳活動計測アプローチ・3脳刺激アプローチの3つを同時並行で行った。その結果、まず1では、被験者に特殊な運動系課題を行わせることで、意識知覚の時間的側面(刺激の主観的な長さなど)を誤認させる新しい心理現象(錯覚)を発見した(英文国際誌に原著論文を発表済み)。この錯覚は視覚入力(刺激提示法)に依存して発生するため、メカニズムの一部は視覚の前行性信号に関わる可能性が高い。つまり前向性信号が意識表象に与える影響を解析する新たなツールになり得ることから、今年度も引き続き研究を進める。次に2では、前年度(平成27年度)に開発した実験パラダイム(無意識知覚中の逆行性神経信号を観察するためのパラダイム)を、実際の脳波・脳磁図計測に応用した。既に最初の実験は終了しており、現在データを解析している。最後に3に関しては、経頭蓋電気刺激(脳内に直流性または交流性の電気刺激を与える手法)が、視覚刺激の意識知覚に与える影響を調べた。既に主実験は完了しており、特定の脳部位に特定のタイミングで電気刺激を与えると、刺激の認識能力が有意に変動することを発見した。ただし電気刺激が作用したのが前行性信号であることを立証するには、更に数個の補足実験(コントロール実験)が必要となる。それらを終了させたのち、国際誌への論文投稿を予定している。

意識知覚における前向性信号の重要性を支持する成果が得られているため。また英文国際誌への論文発表も既に行っているため。本研究の目的は、主に視覚情報が脳内で意識的に認識される仕組みを、前行性信号(低次野から高次野へと伝達される神経信号)に注目しながら解明することである。今年度の主要な結果として、以下の2つを得た。1.意識知覚の錯覚を生み出す脳内メカニズムの特定:錯覚は、物理刺激と意識知覚が乖離する現象である。そのため「物理信号がどのようにして意識知覚に変換されるか」という仕組みを調べるための有力な手法として用いられる。本研究課題においても独自の錯覚を考案し、それに伴う神経活動の変化(特に前行性信号の変化)を調べることで、両者の関連性を探った。まず前年度までのアプローチにより、意識知覚の時間的側面を誤認させる新しい錯覚を発見した(前年度の実績報告書参照)。今年度はその現象を脳活動計測実験と組み合わせ、錯覚の神経メカニズムを探った。その結果、視覚野から高次野へと伝播するアルファー波の抑制(前行性信号の1つ)が、錯覚発生の主要な原因である証拠を得た。視覚野におけるアルファー抑制のタイミングは比較的遅く(潜時にして200ミリ秒程度)、前行性信号の中でも二次的な(遅い)ものと考えられる。一連の結果はこのような遅い前向性信号が意識知覚(特にその時間的側面)と深く関わっていることを示しており、両者の直接的関連性を示唆する更なる証拠を得た。以上の結果は論文としてまとめ、英文国際誌に投稿中である。2.前向性信号における振動リズムの分析:上記のように視覚野から高次野に広がるアルファー抑制は、意識知覚の発生と深い関係がある。従来はアルファー「抑制」という言葉が示すように、意識知覚に伴うアルファー波の振幅の変化(縦の変化)が注目されてきた。だが我々はこのような縦の変化に加え、横の変化(アルファー波の振動リズムの時間的変化)もあることを新たに発見した。結果は論文としてまとめ、英文国際誌に投稿中である。ヒトの脳は外界からの知覚入力を、どのようにして意識表象に変換しているのか?この問題は神経科学における重要な未解決問題である。ある研究者は脳の広範な領域における集団的な神経活動が意識表象の発生に重要であると考えている。他の研究者は、脳の高次野から低次野へと伝達されるフィードバック信号が鍵であると考えている。本研究において我々は、刺激提示後の比較的遅い段階で発生するフィードフォワード信号(第2前行性信号)に注目し、それが意識知覚表象の発生において果たす役割を実証した。平成26年度の交付申請時に予想した現象を実際の実験において確認し、事前計画通りの成果が得られているため。また英文国際誌への論文投稿もいくつか行っているため。1心理学実験・2脳活動計測実験・3脳刺激実験という3種類全ての実験を同時並行的に推進する。特に3の脳刺激装置は、脳における神経信号(電気信号)の流れを変える可能性を持った機器である。この機器を用いて本研究がターゲットとする第2前行性信号を阻害あるいは促進することにより、同信号と意識知覚との因果関係を探る。最終年である今年度は、前年度に引き続き3つのアプローチ(心理学的アプローチ・脳活動計測アプローチ・脳刺激アプローチ)を同時並行的に推進する。得られた成果は積極的に国内外の学会にて発表を行い、英文国際誌への論文掲載を目指す。
新規概念(線量分布法)を利用した被ばく線量評価法の確立とそのソフトウェアの開発

CT検査における患者の被ばく線量評価には,1960年代に開発された簡易な数学ファントム(medical internal radiation dose; MIRD)を評価対象とした換算係数(k-factor:dose length product; DLPから実効線量を換算するための係数)がいまだに多岐で利用されている.近年,CTやMRI画像から得られた詳細な人体構造データをもとに構築された国際的な標準人数学ファントム(国際放射線防護委員会;勧告110)へ変更されたこともあり,今後は標準人数学ボクセルファントムのような精度の高いファントムを評価対象にした線量評価が求められる.さらに,k-factorは,頭部,頸部,頭頸部,胸部,腹部,躯幹部の6領域に対してのみ与えられているため,本来,厳密に線量管理をするべきである限局した領域を重点的に撮影する特殊検査(例:冠動脈CT検査等)への利用が推奨されていない.本研究では,CTやMRI画像から得た詳細な人体データを参考にしたボクセルファントム(男性・女性の乳児,小児,成人,さらには体型を考慮)を評価対象にした新たな換算係数法を確立することを目的とし,そのソフトウェア化を行うことを目的とした.本研究では,従来の換算計数法では評価することができない領域の換算係数を確立するために新たに線量分布法を考案し,その正当性をMIRDファントムにて検証した.次に,より詳細な数学ファントム線量分布法で国際的な標準人ボクセルファントムをはじめ,性別(妊娠女性含む)・年齢・体型が異なるファントム(boundary representation:BREP)を解析し,その結果をもとに簡易評価用ソフトウェアを開発した.本研究は, X線CT検査にともなう被ばく線量を簡便に推定することができるk-factor;doselength product-実効線量換算係数をより詳細な人体データに基づき,任意の範囲で評価することができるソフトウェアを構築することを目的にしている.第32回日本診療放射線技師学術大会で報告した「患者体型と撮影領域を考慮したDLP-実効線量換算係数(k-factor)の考案」では,詳細な人体構造を模したboundary representation (BREP)ファントム)を利用した線量分布法の結果を報告した.なお,この学会報告は優秀賞(ポスター)を受賞した.初年度は,簡易的な人体構造を備えたMedical Internal Radiation Dose (MIRD)ファントムに対する線量分布法について(1)線量分布法の正当性の検証するために,線量分布法でMIRDファントムを解析して得た換算係数と従来法として報告された換算係数との比較,(2)換算係数が6領域に限定されている問題を解決するために,線量分布法(MIRD)の結果を利用したソフトウェアを構築し,任意の検査領域に対する換算係数を評価可能にした.ソフトウェアの動作確認と推定精度の検証を実施した.次いで,詳細な人体構造を備えたboundary representationファントムに対する線量分布法にてついて(1)線量分布法で性別・年齢・体型が異なるファントムを解析し,得られる換算係数法の違いを検証した.多くの医学系研究において,X線CT検査の被ばく線量評価には利便性が高い換算係数法(従来法)が利用されている.算出された線量値は,原子放射線の影響に関する国連科学委員会が発表する国連報告書にも多く引用されているほど,方法・結果ともに国際的に普及している.その換算係数とは,国際放射線防護委員会が勧告102において報告したCTの線量指標doselength productから実効線量を換算するための係数である.これまでに申請者は,従来法で算出した実効線量が適正に算出されていないこと,評価対象となる人体ファントム間で臓器吸収線量・実効線量に差が生じることを示してきた.被ばく線量の評価対象の定義は,従来法にも利用されている1960年代に開発された簡易的な数学ファントム(medical internal radiation dose)であったが,近年,CTやMRI画像から得られた詳細な人体構造データをもとに構築された国際的な標準人ボクセルファントム(国際放射線防護委員会;勧告110)へ変更された.従って,今後は,標準人ボクセルファントムを評価対象にした線量評価が求められる.また,k-factorは,頭部,頸部,頭頸部,胸部,腹部,躯幹部の6領域に対してのみ与えられているため,本来,厳密に線量管理をするべきである限局した領域を重点的に撮影する特殊検査への利用が推奨されていない.そこで申請者は,国際的な標準人ボクセルファントムに対してのみならず,性別,年齢,体型,を評価対象にした新たな換算係数法を確立するための研究を行い,6領域以外の任意の検査領域に対しても換算係数を評価可能なソフトウェアを構築することを目指す.本研究は,線量推定ツールとして活用することで被検者の被ばく線量を適正かつ簡便に評価できるため放射線医学研究に貢献し,被検者に安心を与えるためにも重要な研究である.平成28年には,線量分布法の正当性をMIRDファントムにて検証すること,線量分布法(対象;MIRD)の結果よりソフトウェア(Ver.0)を構築すること,その動作確認と推定精度の検証・提供を行った.平成29年にはファントム間(即ち,個人の性別・体型等)の違いによる線量分布法の影響をRef.P,BREPファントムで検証することを行った.CT検査における患者の被ばく線量評価には,1960年代に開発された簡易な数学ファントム(medical internal radiation dose; MIRD)を評価対象とした換算係数(k-factor:dose length product; DLPから実効線量を換算するための係数)がいまだに多岐で利用されている.

近年,CTやMRI画像から得られた詳細な人体構造データをもとに構築された国際的な標準人数学ファントム(国際放射線防護委員会;勧告110)へ変更されたこともあり,今後は標準人数学ボクセルファントムのような精度の高いファントムを評価対象にした線量評価が求められる.さらに,k-factorは,頭部,頸部,頭頸部,胸部,腹部,躯幹部の6領域に対してのみ与えられているため,本来,厳密に線量管理をするべきである限局した領域を重点的に撮影する特殊検査(例:冠動脈CT検査等)への利用が推奨されていない.本研究では,CTやMRI画像から得た詳細な人体データを参考にしたボクセルファントム(男性・女性の乳児,小児,成人,さらには体型を考慮)を評価対象にした新たな換算係数法を確立することを目的とし,そのソフトウェア化を行うことを目的とした.本研究では,従来の換算計数法では評価することができない領域の換算係数を確立するために新たに線量分布法を考案し,その正当性をMIRDファントムにて検証した.次に,より詳細な数学ファントム線量分布法で国際的な標準人ボクセルファントムをはじめ,性別(妊娠女性含む)・年齢・体型が異なるファントム(boundary representation:BREP)を解析し,その結果をもとに簡易評価用ソフトウェアを開発した.今年度の研究計画は,BREPファントムを対象としたソフトウェアを構築しインターネット上で無料配布する.そのためにはホームページも合わせて整備していく.また,論文で公に公表する予定でいる.平成30年度は,研究計画に従い,線量分布法(対象;Ref.P,BREP)の結果よりソフトウェア(Ver.1)を構築すること,その動作確認と推定精度の検証・提供を順次行い,公に公表していく.次年度使用額約300,000円は,旅費にあてる予定であった.研究助成費の受給を受けて当該年度に購入したモンテカルロシミュレーションソフトウェアはCPUで動作する.しかしながら,1つのシュミレーションに1週間の時間を必要とした.より多くの条件でのシュミレーションを実行するためにはより早く計算を実行させる必要がある,このソフトウェアの上位機種には,PCのグラフィックボードの並列計算を利用したGPUモードにバージョンアップすることが可能でである.しかし,その見積もり額は1,000,000円であった.そこで,今年度に受給される助成金と合わせてバージョンアップを検討して行きたい.初年度に購入したモンテカルロシミュレーションソフトウェアをバージョンアップするために前倒し支払い請求を行い当該年度にソフトウェアをバージョンアップしました.当初予定した当該年度の予算では仕様額は0以下となる.モンテカルロシミュレーションソフトウェアのバージョンアップに1,000,000円が必要である.本年度の助成金500,000円に昨年度約300,000円を加えて800,000円となり,購入金額を満たしていない.そのため不足分を翌年度から前倒しで使用を検討している.バージョンアップをすることで1週間必要であったシュミレーションが2日程度で計算できるためより多くの症例検討をすることができる.