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日本仏塔の建築技術、立地条件、造営過程と信仰形態に関する調査研究

日本の仏塔について、建築史学・考古学・文献史学・宗教史学の4分野から遺例、遺跡・遺物、文献・棟札・絵画等を調査して、以下のデータを集積した。1.近世以前の遺例に関する建立年代・構造手法型式・伽藍配置・立地条件2.古代・中世の遺例に関する形態・伽藍配置・立地条件・出土遺物3.中世・近世における造営・修復に関する文献・棟札等4.中世・近世における信仰・参詣に関する文献・絵画等以上のデータにもとづき、日本仏塔の建築技術、伽藍配置、立地条件、造営過程及び信仰形態について考察を行った。その結果の一部として、以下の論考を得た。1.近世以前の仏塔遺例について、伽藍配置・立地条件がどうなっているかを、地域ごとに整理した。2.古代に築造された石塔・石堂など石造建築について、遺例・遺跡・遺物を調査し、その築造技術と性格に関し考察した。3.広島県尾道市の浄土寺多宝塔を例にとり、中世に建立された仏塔が近世に近郷の町人達によって維持されてきた過程を、寺蔵文書をもとに明らかにした。4.古代末に京都で行われた百塔詣の状況を古記録によって明らかにし、下って現在近畿地方で行われている仏塔巡拝について考察した。1.各自の研究分担にしたがって、下記の現地調査を行った。イ.五重塔・三重塔・多宝塔の遺例24塔について、建築技術、伽藍配置、立地条件等を調査。ロ.寺院跡や埋文センター等23ヵ所について、伽藍配置、立地条件、出土遺物等を調査。ハ.寺院・神社や図書館等12ヵ所について、造営文書、勧進帳等を調査。ニ.神社・寺院や図書館等15ヵ所について、参詣曼荼羅、境内絵図等を調査。2.全員で遺例9塔と寺院趾3ヵ所の現地調査を行い、建築史学・考古学・歴史学・宗教史学の各立場から研究課題全体にかかわる問題を検討した。3.寺院趾発掘調査報告書等から仏塔の遺跡・遺物に関する記録を抽出し、青森県から愛知県まで22県について228ヶ所をリストアップした。1、下記について、全国各地の現地調査を行い、資料を収集して考察を加えた。イ、塔の配置・立地と周辺の自然環境について.古代・中世の寺院趾のうち、山地寺院における塔のあり方をいくらか明らかにすることが出来た。なかでも福島県の流廃寺(棚倉町)や観音寺廃寺(磐梯町)などの例は興味深いものがあり、従来あまり知られなかった東北地方の古代・中世の寺院の一端を知ることが出来る。ロ、従来あまり知られなかった土築塔の実態と性格について.ハ、古代・中世の塔に対して行われた近世の修復について.文献史料の調査によって、近世の大衆の力による修復のあり方が少しずつ明らかになってきた。なかでも、広島県の浄土寺多宝塔(尾道市)における近在の人々の寄進の実態については興味深いものがある。ニ、塔に対する大衆の信仰、参詣の習俗について.2、全国の発掘調査報告書からの、塔がある寺院趾に関する報告の抽出・整理をほぼ終了した。日本の仏塔について、建築史学・考古学・文献史学・宗教史学の立場から、以下の事項について現地調査を主とした調査を行い、それぞれのデータを集積した。1.近世以前の遺例に関する建立年代・構造形式・伽藍配置・立地条件2.古代・中世の遺跡に関する伽藍配置・立地条件・出土遺物3.中世・近世における造営・修復に関する文献・棟札4.中世・近世の信仰・参詣に関する文献・絵画以上のデータを整理、分析して、以下の考察を行った。1.近世以前の仏塔遺例について、構造形式や伽藍配置が時代と共にどのように変化していったか。また、立地条件はどうか。2.古代・中世の仏塔遺跡について、どのような形態のものがあるか。伽藍配置・立地条件はどうなっているか。どのような遺物が出土し、それが何を物語るのか。3.中世・近世の仏塔の造営・修復について、誰がどのような組織でもって計画・実施したのか。資金の調達はどうしたか。4.中世・近世の仏塔に対する信仰・参詣について、誰が何の目的で行ったか。その形態はどうであったか。以上の調査研究の結果に関し、その一部を成果報告書として刊行する。
近距離音場に発生する音響流の制御と高出力音響アクチュエータへの応用

近距離音場における音響放射圧および音響流を動力源とする,制御可能な新型音響アクチュエータの実現を試みた。有限要素法による非線形性を考慮した構造・音響・流体の連成解析によって,音響流の発生を把握し,音響粘性力による浮揚物体に働く搬送力を見積もることに成功した。また,浮揚物体が振動振幅の大きい振動板上に搬送される際に生じる非線形運動をスライディングモード制御により改善した。さらに,同様の搬送原理を応用して,音響タービンおよび無弁音響空気ポンプを試作した結果,動作原理の確認がなされた。今後,音響流解析を有効に活用して,性能の改善が期待できる。本研究は近距離音場の音響放射圧・音響流を利用した物体の非接触搬送において,搬送力となる音響流の発生と制御および動力への変換を行い新たな高出力音響アクチュエータを実現することである。本年度の研究実績は次の通りである。1.有限要素法解析により,2つの振動板に挟まれた空間に浮揚物体が存在する場合の音場解析および浮揚物体に働く力の線形解析を行った。振動板と浮揚物体の距離および振動板の振動位相差により,浮揚物体に働く力に変化が生じることを明らかにした。非線形性により発生する音響流の解析は搬送力(保持力)の発生の把握に必要であるがまだ解析に課題がある。実験的検討において,対抗する振動板の距離を小さくすると保持力が増大し,逆位相励振の場合に浮揚距離は小さくなるが保持力は増大することを明らかにした。したがって,2つの振動板で浮揚物体を挟み込む構成は音響アクチュエータの高出力化に有効であることを明らかにした。2.回転型音響アクチュエータの製作を行った。扇形振動板を円周上に配置し,2つの板状ロータを回転軸に連結し,狭い間隔で振動板に対抗させた構成を試みた。近距離音場浮揚時に生じる音響流の発生を利用し,ロータの回転・移送を試みたが連続した動作は実現できなかった。原因は十分な音響流が発生しなかったこと,回転軸の摩擦損失が推力に比べて大きすぎたことなどが考えられる。また,2次元浮揚搬送装置の製作を行った。正方形振動板を2次元に配置させ,励振する振動板を切り替えて,正方形浮揚物体の直線型および回転型のステップ搬送を実現した。3.振動板と浮揚物体の位置のずれを補正するような向きに両者間の空間に発生する音響流を利用して無弁音響ポンプ(空気ポンプ)を製作した。試作実験により最大0.07m/s程度の風速が観察されたが,吐出口では風速が得られない場所もあり,空気の流れの詳細な把握が必要である。本研究は近距離音場の音響放射圧・音響流を利用した物体の非接触搬送において,搬送力を生み出す音響流の発生と制御および動力への変換を行い,新たな高出力音響アクチュエータを実現することである。本年度の研究実績を以下に述べる。1.搬送力は音響流の発生によって得られるため,様々な音場に対する音響流の発生状態を把握する必要がある。しかし,様々な条件下における音響流の実験的な観察は困難であるため,シミュレーションによる音響流の把握を試みた。非線形性を考慮した有限要素法解析による構造ー音響ー流体の連成解析を汎用有限要素解析ソフト(Comsol Multiphysics)により実施した。この解析方法は音響空気ポンプの先行研究で報告されているものを参照し,浮揚物体の搬送へ適用させた。実験的に音響流の発生具合が確認されているモデルに対して解析した結果,観察結果と良好な一致が見られた。浮揚物体への搬送力の発生は音場内の音響流の搬送方向の平均流速に強い相関があることが確認され,搬送力の見積りの可能性を示した。今後,本解析方法を用いて音響アクチュエータの構造設計を行う。2.浮揚物体は隣り合う2つの振動板上に跨っているとき,振幅の大きい振動板の方に搬送される。その際,2つの振動板からは異なる音響放射力が浮揚物体に加わることになるため,浮揚物体が傾斜することが推測される。しかし,これまでの実験では浮揚物体お移動が伴うため確認が難しかった。浮揚物体の搬送方向の移動を制限する一方,浮揚方向には拘束しない実験装置を用いて観察したところ,予想通りに僅かに傾斜することが明確になった。浮揚物体が傾斜すると搬送方向の音響流が大きくなり,浮揚物体に働く音響粘性力も増大することが明確になった。これまでは実験中心に研究計画を立て,実験により音響アクチュエータを検討したが,想定外の現象が多く観察された。そのため,音響アクチュエータの設計には音響流の解析が重要と判断し,その解析方法の開発と有用性の検討に時間を要したため,やや遅れていると判断した。本研究は近距離音場の音響放射圧・音響流を利用した物体の非接触搬送において,搬送力を生み出す音響流の発生と制御および動力変換を行い,新型音響アクチュエータを実現することである。テーマ1)近距離音場・音響流解析と移送力の増大化の試み物体が隣り合う2つの振動板上に跨って近距離場音波浮揚するとき,浮揚物体は振幅の大きい振動板の方に搬送される。このモデルに対して有限要素法解析による非線形性を考慮した構造ー音響ー流体の連成解析を行い,発生する音響流の把握を,研究期間を通じて試みた。

浮揚物体に働く搬送力は音場内の音響流の搬送方向の平均流速に強い相関があり,浮揚物体表面に加わる力の算出により,搬送力の見積りを可能にした。本年度は,2つの振動板に跨って浮揚物体が停留する現象に対して解析を行った。停留位置で搬送力がゼロになり,その前後では停留位置に戻す方向の搬送力の発生を明らかにした。また,浮揚物体の僅かな傾斜を考慮すると,より実験に近い結果が得られ,搬送方向への傾斜により搬送力が増大することを明らかにした。テーマ2)音響アクチュエータの構成法の検討2つの振動板を跨ぐ寸法の物体の浮揚の場合,浮揚物体は振動振幅の大きい振動板上に搬送され,揺動を伴って停留する。揺動周期は揺動振幅によって変化し,非線形問題である。浮揚物体の位置によって振動振幅が変化することを明らかにし,振幅一定制御およびスライディングモード制御により,浮揚物体のダンピングを高め,運動制御特性を改善した。また,同様の搬送原理を回転搬送に応用した,回転型音響アクチュエータの試作機に対して音響流解析を行った結果,音響流が円周方向には殆ど発生せず,回転しない原因を明らかにし,適切な音響流を発生できる振動モードおよびロータ形状を見出した。また,無弁音響ポンプ(空気ポンプ)の試作機に対して音響流解析を行った結果,実験結果と非常に良く合致した。近距離音場における音響放射圧および音響流を動力源とする,制御可能な新型音響アクチュエータの実現を試みた。有限要素法による非線形性を考慮した構造・音響・流体の連成解析によって,音響流の発生を把握し,音響粘性力による浮揚物体に働く搬送力を見積もることに成功した。また,浮揚物体が振動振幅の大きい振動板上に搬送される際に生じる非線形運動をスライディングモード制御により改善した。さらに,同様の搬送原理を応用して,音響タービンおよび無弁音響空気ポンプを試作した結果,動作原理の確認がなされた。今後,音響流解析を有効に活用して,性能の改善が期待できる。音響アクチュエータの推力発生の要素の一つである音響流の解析が予定通りに進んでいない。音響流は強力音場中の非線形性により発生するが,非線形を考慮した音場解析においてはまだ解析結果に問題が多く,実験と良く合致する音響流の解析が実現できていない。その他は概ね研究実施計画通りであるため,やや遅れているとの達成度判断をした。音響流,音響粘性力の解析に有用な解析ツールを作成できたため,提案している種々の音響アクチュエータ,音響タービン,音響ポンプの設計,試作を行い,実験によりその性能を明らかにする。超音波工学音響ポンプでは想定外の空気の流れが生じている可能性があることが実験により把握できたため,音響流の解析を進めるとともに,音響流の観察,計測の充実を図る。また,回転型では十分な搬送力が得られなかったため,振動系を単純化し再検討を行う。他は概ね研究実施計画通りに進める。残高が少額になり有効な利用ができないため,次年度の予算と合算して使用することにした。次年度の予算に加えて物品の購入にあてる。
高齢者の全人的健康に向けた持続可能な地域構築のために有効な支援プログラムの開発

本研究は国民の25%が1日2ドルの以下の経済状態にありながら、平均余命78歳を達成し、生活習慣病が増加するなど先進工業国と類似した健康問題に直面しているスリランカの地域高齢者を対象に、1)「主観的幸福観指標」調査、2)健康行動および社会行動の参与観察、3)半構造化インタビューによる高齢者の成育歴や自らの老いの認識を明らかにする。4)1)から3)の結果を統合し、高齢者の主観的幸福感と日常生活の構成因子との関係を分析する。それによって、世界的規模で超高齢化を迎えるライフシフト時代に対応するための個別性を重視した政策づくりに繋がる新規性に富んだ成果が期待できる。
高性能ミセルクロマトグラフィーによる血清中のアルミニウム測定法の開発

医療分析において重要な意義をもつ血清中のアルミニウムに対して,8-キノリノールを用いる速度論的識別モードのミセルクロマトグラフィーによって,高性能かつ簡便な日常計測法を開発した.操作としては,血清60マイクロリットルを用いて,塩酸によってアルミニウムをキャリアータンパクから遊離させ,8-キノリノールとpH7.0において瞬時に反応させる.この試料溶液のうち10マイクロリットルをHPLCへ注入して,蛍光検出(Ex=370nm,Em=504nm)する.本法の高選択性と高感度性の機構としては,速度論的識別によって置換不活性な錯体だけがカラム内で生き残ってピークを与える現象,移動相にミセルを添加することで得られる蛍光強度の増大,ならびに血清の直接注入が可能なカラムを用いることによって除タンパクが不要である点,があげられる.界面活性剤の種類としては,ドデシル硫酸ナトリウムが最適で,非添加時と比べて約4倍の増感効果を示し,また血清タンパク質とアルミニウム錯体ピークとの分離にも有効であった.その他の共存物質の影響を検討した結果,銅,鉄,亜鉛、ヘモグロビン等血清中に過剰に存在する成分の妨害を受けないことが判明した.なお,微量アルミニウム測定に際しては,操作全体を通してアルミニウム汚染を防止することが重要であり,試薬類の精製によってこの問題が軽減されppbレベルの測定が達成された.本法の定量限界は1ppbである.長期人工透析患者および健常者の血清試料について,多数の分析を行い,従来唯一の測定法であったフレームレス原子吸光法との良好な一致をみた.本法の利点は,これまでフレームレス原子吸光法について指摘されてきた問題点,すなわち不完全燃焼や有機物のbuild-up,共存無機イオンによる干渉等の難点がなく,煩雑高価な機器を必要とせずに,技術的にも簡便な日常分析法を与える点にある.本研究では速度論的識別モードによるHPLC分析により,医療現場における日常分析法として使用に耐える新たな血清中アルミニウムの測定方法を開発しょうとするものである。従ってその測定系では1ppbの血清中のアルミニウムの測定が可能で、かつ、瞬時に完了する錯形成反応と血清の除タンパク操作不要の直接注入方式の採用が必要である。平成7年度は血清中のアルミニウムイオンを除タンパク操作なしで高感度測定するための基礎研究を行った。(1)KDモード蛍光検出ミセルクロマトグラフィーの開発初年度の検討により、8-キノリノールはKDモードにおいてアルミニウムイオンを特異的かつ高感度検出可能な試薬であることが明らかとなった。同時に蛍光検出時に有効な増感効果や、波長シフト効果のある界面活性剤の検討を行った結果、ドデシル硫酸ナトリウム(SDS)が有効な添加剤であり、無添加の系と比べて最大で約4倍の増感効果が得られた。(2)血清直接導入システムの開発除タンパク操作なしで血清を直接注入できる分析カラムに関して知見を得た。結果として、従来型のタンパク質を疎水基表面にコーテイングしたタイプのカラムでは耐久性に問題があり、本測定系では、疎水性官能基であるフェニル基をもつ表面に親水性のポリマーネットワークを配したカラムが適合することが判明した。また、移動相の有機溶媒濃度を上げずに血清中タンパク質の追い出し効果を高め、アルミニウムピークの溶出時間も早めるために、前述したSDSの効果を用いた。SDSは、タンパク質と特異的に結合し、タンパク質自体を負電荷で被う性質があり、逆相系のカラムでは、血清タンパク質の追い出し効果が得られた。医療分析において重要な意義をもつ血清中のアルミニウムに対して,8-キノリノールを用いる速度論的識別モードのミセルクロマトグラフィーによって,高性能かつ簡便な日常計測法を開発した.操作としては,血清60マイクロリットルを用いて,塩酸によってアルミニウムをキャリアータンパクから遊離させ,8-キノリノールとpH7.0において瞬時に反応させる.この試料溶液のうち10マイクロリットルをHPLCへ注入して,蛍光検出(Ex=370nm,Em=504nm)する.本法の高選択性と高感度性の機構としては,速度論的識別によって置換不活性な錯体だけがカラム内で生き残ってピークを与える現象,移動相にミセルを添加することで得られる蛍光強度の増大,ならびに血清の直接注入が可能なカラムを用いることによって除タンパクが不要である点,があげられる.界面活性剤の種類としては,ドデシル硫酸ナトリウムが最適で,非添加時と比べて約4倍の増感効果を示し,また血清タンパク質とアルミニウム錯体ピークとの分離にも有効であった.その他の共存物質の影響を検討した結果,銅,鉄,亜鉛、ヘモグロビン等血清中に過剰に存在する成分の妨害を受けないことが判明した.なお,微量アルミニウム測定に際しては,操作全体を通してアルミニウム汚染を防止することが重要であり,試薬類の精製によってこの問題が軽減されppbレベルの測定が達成された.本法の定量限界は1ppbである.長期人工透析患者および健常者の血清試料について,多数の分析を行い,従来唯一の測定法であったフレームレス原子吸光法との良好な一致をみた.本法の利点は,これまでフレームレス原子吸光法について指摘されてきた問題点,すなわち不完全燃焼や有機物のbuild-up,共存無機イオンによる干渉等の難点がなく,煩雑高価な機器を必要とせずに,技術的にも簡便な日常分析法を与える点にある.血清中のppbレベルのアルミニウムの高性能かつ迅速な測定法の開発を目的として,初年度に成果を得た8-キノリノールを用いる速度論的識別モードのミセルクロマトグラフィーについて,本年度は特に実用化へ向けての研究を行った.その結果として,医療現場で簡便に使用できる新しいアルミニウム測定法としての完成をみた.

具体的に検討を加えた事項としては,蛍光検出のためのミセル増感効果,分析カラムの最適化,全自動計測システムの導入,ならびにコストパフォーマンスの追求,等があげられる.本法の定量限界は1ppbで,健常者血清のアルミニウム濃度(5ppb以下と報告されている)にも十分応用できることが実際に確認された.また,血清成分とアルミニウム錯体のピークの分離は良好であり,銅,鉄,亜鉛,ヘモグロビン等血清中に過剰に存在する共存物質の影響を受けない.さらに,微量アルミニウム測定における留意点として,操作全体を通してアルミニウム汚染が重要な問題となることが判明した.本研究で用いた試薬中にもこの汚染が認められ,試薬ブランクとその変動が定量限界を支配するが,試薬類の精製によってこの問題が軽減されppbレベルの測定が達成された.長期透析患者の血清試料についても前年度のデータに加えて多数の分析を継続し,原子吸光法との良好な一致をみた.以上,本年度の成果は,8-キノリノールを用いる速度論的識別モードのミセルクロマトグラフィーがもつ高選択性と高感度性を,血清アルミニウムに適用して,簡便迅速な日常分析としての完成をみたものである.
唾液腺癌における抗癌薬耐性機構の解明と転写因子を利用した克服法の開発

本研究代表者はこれまで、抗癌剤耐性に関与する転写因子として知られるYB-1の機能について検討してきた。本研究では、唾液腺癌、特に腺様嚢胞癌が他の口腔癌と比較して抗癌剤抵抗性を示す点に着目し、唾液腺癌の抗癌剤耐性機序におけるYB-1の機能解析を目的としている。間接蛍光抗体染色法、ウェスタンブロット法で腺様嚢胞癌細胞内のYB-1の局在・発現を検討し、更にTwo-Hybrid ScreeningにてYB-1と唾液癌細胞内で相互作用する蛋白を同定し、その蛋白とYB-1との相互作用について検討した。本研究代表者は抗癌剤耐性に関与する因子として知られるYB-1の機能について検討してきた。本研究では、唾液腺癌の抗癌剤耐性におけるYB-1の機能解析を目的とし、唾液腺癌、特に腺様嚢胞癌が他の口腔癌と比較して抗癌剤抵抗性を示す機序を解明する為に、間接蛍光抗体染色法、ウェスタンブロット法で腺様嚢胞癌細胞内のYB-1の局在・発現を検討し、更にTwo-HybridScreeningにてYB-1と唾液癌細胞内で相互作用する蛋白を同定した。1,培養唾液腺癌細胞におけるYB-1の局在:腺様嚢胞癌細胞株(ACCS、ACCT)におけるYB-1の局在を蛍光抗体染色法にて検討したところYB-1は通常細胞質に局在していた。さらに、これらの細胞をCDDPや5-Fu等の抗癌剤を存在下で培養したところ、これらの抗癌剤に抵抗性を示した細胞ではYB-1の蛋白レベルが上昇していることがウェスタンブロット法にて確認され、YB-1が核に局在することが蛍光抗体染色法にて確認された。2,YB-1相互作用蛋白の同定:YB-1と相互作用する蛋白を同定する目的でACCS細胞を用いてcDNAライブラリーを作成した。そのcDNAをpPC86発現ベクターに組み込み、pDBLeu発現ベクターに組み込んだYB-1とともに酵母細胞に遺伝子導入してTwo-Hybridスクリーニングを行ないYB-1相互作用蛋白を検索したところ、転写因子を含む17個の細胞内蛋白が得られた。さらにDNAマイクロアレイハイブリダイゼーションにて遺伝子の発現変化を検討したところ、上記Two-Hybridスクリーニングにて得られた蛋白遺伝子が複数個発現上昇していることが確認された。これらの蛋白の中でもDNA障害性ストレスに関係する蛋白である蛋白2つに着目し、GST-pull down assayにてYB-1とのin vitroでの結合を確認した。また、ACCS細胞を用いた免役沈降法でもこれらの蛋白とYB-1の結合が確認できた。本研究代表者はこれまで抗癌剤耐性に関与する因子として知られるYB-1の機能について検討してきた。本研究では、唾液腺癌の抗癌剤耐性におけるYB-1の機能解析を目的とし、唾液腺癌、特に腺様嚢胞癌が他の口腔癌と比較して抗癌剤抵抗性を示す機序を解明する為に、唾液癌細胞内でYB-1と相互作用する蛋白を同定した。1、唾液腺癌組織及び唾液腺癌培養細胞におけるP-糖蛋白及びYB-1発現の検索昨年度に引き続き、唾液腺癌組織におけるP-糖蛋白および-YB-1の発現を手術組織を材料とした免疫組織学的染色、Insitu hybridizationによって検索した。数例の組織ではP糖蛋白およびYB-1が核内に高発現しており、細胞質のみの局在する症例もあった。これらの発現および局在(核移行の有無)と予後、転移の有無など臨床的および病理組織学的所見との相関をデーター化しており、来年度も引き続き行う予定である。2、昨年度のTwo-Hybridスクリーニングにて得られた、腺様嚢胞癌細胞内でYB-1と相互作用する蛋白17個のうち、DNAマイクロアレイハイブリダイゼーションにて抗癌剤耐性細胞内で発現上昇している2種の蛋白について、手術組織内での発現を免疫組織学的染色、In situ hybridizationによって検索した。さらに、抗癌剤存在下で腺様嚢胞癌細胞を培養し、耐性を示す細胞内での発現および局在をウェスタンブロット法、蛍光抗体法で確認した。3、shRNAを用いた遺伝子ノックダウン法により上記同定因子のノックダウンをおこなう目的でshRNAを作成し、腺様嚢胞癌細胞株に導入した。この蛋白の存在下・非存在下でのYB-1の腺様嚢胞癌細胞株内での発現量、局在をウェスタンブロット法・蛍光抗体法にて検討中である。本研究代表者はこれまで抗癌剤耐性に関与するとして知られるYB-1の機能について検討してきた。本研究では、唾液腺癌の抗癌剤耐性におけるYB-1の機能解析および分子標的治療を目的とし、唾液腺癌、特に腺様嚢胞癌が他の口腔癌と比較して抗癌剤抵抗性を示す機序を解明する為に、唾液癌細胞内でYB-1と相互作用する蛋白を同定し相互作用について検討した。

1、唾液腺癌組織及び唾液腺癌培養細胞におけYB-1発現の検索初年度より継続して、唾液腺癌組織におけるYB-1の発現を手術組織を材料とした免疫組織学的染色、In situ hybridizationによって検索した。症例によってYBー1が核内に高発現している症例、細胞質のみに局在する症例があった。これらの発現量および局在(核移行の有無)と予後、転移の有無など臨床的および病理組織学的所見との相関をデーター化、分析しており、学会発表予定である。2、Two-Hybridスクリーニング、DNAマイクロアレイハイブリダイゼーションを行った結果、YBー1と相互作用している可能性がある2種の蛋白を同定した。更にGST pull down法、In situ hybridizationによって検索した結果、核/細胞質間をシャトルする機能を持つNPMとYB-1との相互作用していることが明らかになった。抗癌剤存在下で腺様嚢胞癌細胞を培養し、耐性を示す細胞内での発現および局在をウェスタンブロット法、蛍光抗体法で確認したところ、耐性を示す細胞では共に核に局在していた。3、shRNAを用いた遺伝子ノックダウン法により上記同定因子のノックダウンをおこなう目的でshRNAを作成し、腺様嚢胞癌細胞株に導入した。この蛋白の存在下・非存在下でのYB-1の腺様嚢胞癌細胞株内での発現量、局在をウェスタンブロット法・蛍光抗体法にて検討した。shRNAを用いた遺伝子ノックダウン法の実験を行う際に、shRNAベクターをトランスフェクションする際にトランスフェクション効率が低かったり、安定したノックダウン細胞が得られなかったりして、標的部位を変更するなど必要となった為、予定よりややくれる結果となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の予定に従い、本研究を推進する。平成23度トランスフェクションやノックダウン細胞を作製する際に時間がかかり、当初の予定よりやや遅れているので、反省点をふまえながら研究を遂行する。
調理操作後も残存したレクチンの免疫賦活作用とそれを応用した新規調理法

マメ類やイモ類には、抗栄養成分のレクチンが含有されており、不十分な加熱では含有されるレクチンが人体にマイナスの影響を示す。しかし微量なレクチンは抗栄養的な影響を示すよりはむしろ免疫系にポジティブな影響を示すことが知られ始めている。加熱調理後も、キントキマメとサトイモにはレクチンが含有され、その含有されているレクチンによるガン細胞や免疫系に与える影響について研究を進めている。B16マウスメラノーマ細胞に対して、生キントキマメから精製したレクチン及び、加熱マメから精製したレクチンの画分の一部が同細胞に特異性を示し、細胞増殖抑制効果を示した。その増殖抑制効果の強度は、レクチンの画分ごとに異なっていた。一方生サトイモからのレクチンは、同細胞に対して増殖抑制は示すものの、キントキマメレクチンよりその増殖抑制強度は弱い結果を得た。サトイモレクチンは、キントキマメレクチンとは異なった糖に対する特異性を持っている。そこで、この糖の特異性の結果を参考にして、細胞増殖抑制を起こす可能性のあるガン細胞を選択して、現在その増殖抑制の実験を実施している。マウス腹腔からマクロファージを採取し、レクチンで処理後に炎症刺激を加え、抗炎症マーカーの遺伝子発現変動を調べ、免疫機能に与えるレクチンの影響について検討した。生キントキマメと生サトイモレクチン、加熱した両試料から粗抽出したレクチンでは炎症抑制作用が認められたが、精製したレクチンではデータにばらつきがあり、詳細に検討中である。研究成果を還元するために、「豆と芋を使って免疫アップ」の講座を香川県高松市と岡山県岡山市において開催をした。免疫に関するミニ講座と芋と豆を使用した料理3品目の実習を実施し、食材の効能や免疫についての基礎知識を深め、「薬食同源」の考え方の浸透を図った。研究代表者に勤務先の異動が生じ以前の勤務先と類似した環境にて実験を実施することが困難になったため、遅れが生じている。特に、マウスの飼育が困難であるため、マウス血液を指標として行っているレクチンの採取及び、特異性、細胞増殖抑制作用を検討する実験が遅れ気味である。キントキマメレクチンについては、加熱後の試料から精製したレクチンにおいてもB16ガン細胞への特異性を有していたことが明らかになった。キントキマメレクチンはB16細胞以外のガン細胞に対しても特異性を示すことが知られているため、B16細胞以外のガン細胞を使用して細胞増殖抑制作用を検討する予定である。一方、サトイモレクチンについては、特異的な細胞はあるものの、明確な結果は出ていないため、引き続き検討する。調理の基本操作である「煮る」により、食品に含有されるレクチンの免疫に及ぼす作用が生の食品から得られた試料と異なるのか、細胞の種類を変えて実施する予定である。免疫賦活作用は、マウスからマクロファージを採取して、in vitroでの実験を継続して行っている。キントキマメ、サトイモ双方から得られたレクチンはともに、粗抽出段階では加熱後も免疫賦活作用を有していた結果を得ている。これらの結果を踏まえて、マウスへのレクチンの経口投与を行った後の免疫賦活作用について検討を実施する予定である。これまでに植物性食品(とら豆、サトイモ、ブロッコリー)などのレクチンの精製を行い、それらのマウス投与により脾臓肥大が起った結果より、レクチンが免疫系で何らかの機能を果たしていることが推察された。レクチンは赤血球凝集活性などの抗(反)栄養作用を持つが、微量では抗ガン作用を示す。本研究では耐熱性の高いレクチンを含む食品を選び、それが本来持つ抗栄養作用を軽減した調理操作を行い、それでも残存したレクチンにより誘導される免疫賦活機能をin vivo、in vitroで明らかにすることを目的としている。初年度の27年度は、レクチン含有量が特に多く、耐熱性の高い、マメ、イモ、花野菜の使用実態とそれらの調理方法の調査(アンケート)から最も使用頻度の高い調理方法の基礎データを集めた。次にイモ類のサトイモ、花野菜類のブロッコリー、マメ類の金時マメを材料として選択し、加熱時間を変化させHA活性の変化を追うとともに、内部温度とかたさも測定し、食用に適した材料であるかの判定を行う。それらの食用に適した加熱を施した試料からレクチンを精製する。レクチンは生材料と加熱した材料双方から抽出して、電位泳動パターンの変化やHA活性を測定することにより、加熱によるタンパク質の変性、あるいは物質相互間の影響によるレクチンの変性状態を追った。日々調理に携わる人からの調理条件のデータを基にして、マメ、イモ、花野菜の調理条件の検討を行った。これらのデータをもとにして、加熱条件を変化して3種類の食品からレクチンを精製した。特にマメの加熱時間による試料の硬さの変化測定を残すのみとなっている。レクチンは生の食品から精製されることが多く、加熱して食用となる状態でのレクチンの精製やその生物学的性質の研究は管見の限りみられない。そこで、属の異なる三種の食品を選定して、加熱後にも残存するレクチンを精製するとともに、その生物学的性質を食品を摂取した場合に期待できる免疫学的側面から明らかにすることを目的としている。豆類からキントキマメ、野菜からブロッコリー、芋類からサトイモを選定して、生の状態のみならず、加熱し食用となる状態からレクチンを精製して、電気泳動によりその構造の変化を検討した。生とは異質のタンパク質に熱変性していることがその結果から明らかになった。

特に、キントキマメについては加熱条件を一定にしていても、その条件のわずかな相違によりカラムクロマトグラフィーでのタンパク質の溶出パターンが相違する結果が明らかになった。そのために、まとまった量のレクチン試料の入手が困難となる事態が生じている。本年度はキントキマメに焦点をあてて、マウス細胞を使用して、免疫学的性質の一部を明らかにした。生キントキマメから精製されたレクチンと、加熱したマメから精製したレクチン画分とは、阻害される糖あるいは糖タンパク質の種類が大きく異なる。さらに、生マメから精製したレクチンに存在したマウスメラノーマ細胞に対する細胞毒性も、加熱マメから精製されたレクチンには存在した画分とそうでない画分が認められた。これは、レクチン画分の糖特異性の違いのためと考えられ、この違いが免疫学的な性質に影響を与えると推察している。キントキマメを加熱した試料からのレクチンの精製において、一定条件の加熱にも関わらずカラムクロマトグラフィーでの一定の溶出パターンが得られない結果となっている。そのため、サンプルの一定量の獲得が困難な状態に陥ったため、免疫学的性質の実験の一部に遅れが生じている。さらに、加熱したレクチンは、クロマトグラフィーでの分画後凍結乾燥を行い試料の保存をはかる。しかし、この凍結乾燥後の試料は(水)不溶性となるため、レクチン活性の指標とする赤血球凝集活性(HA活性)が消失することがある。このHA活性が阻害糖などを代表とするレクチンの生物活性の動向を把握するために必須の指標であるが、そのHA活性消失が活性把握のための困難な要素を生み出している。また、サンプルが十分に得られていないために、共同実験にも遅れが生じていることが進捗状況が遅れている主な要因ともなっている。加熱を施したマメは、1粒あたりの重量が異なるとカラム精製での吸着状態に大きな差がでることが明らかになり、新たにマメの重量を一定にして実験試料の採取量を増やす試みを始めた。生マメからのレクチンに比較して、加熱マメから精製したレクチンは、タンパク質の熱変性が起こり、性質が異なった樹脂に吸着された。この結果は、各々のレクチン自体の生物活性にも反映し、糖鎖を認識する能力を持つレクチンが示す糖による活性の阻害作用が、生と加熱マメからのレクチンでは異なる結果となったが、消化酵素への耐性は双方に存在した。一方、キントキマメとは対照的に岡山県産のナタマメは加熱に弱いレクチンであり、加熱したマメ中に活性は残存していなかった。しかし生マメからのレクチンには、マウスB16メラノーマ細胞に対する増殖抑制やNK活性が認められ、抗ガン作用を持つ試薬として使用できる可能性が示唆された。加熱したサトイモから精製されたレクチンも、生イモからのレクチンと異なった樹脂で溶出され、生とは異なる糖により活性は阻害され、酵素耐性も存在した。レクチンはその生物学的な性質として悪性細胞の増殖を抑制する作用を有する。そこでキントキマメとサトイモの生及び加熱したレクチンについて、B16メラノーマ細胞、HeLa細胞を使用しガン細胞に対する影響をin vitroで検討した。同時にマウス腹腔からマクロファージを採取しレクチンで処理後に炎症刺激を加え、炎症および抗炎症マーカーの遺伝子発現変動を調べ、免疫機能に与えるレクチンの影響について検討した。
インスリン抵抗性とメタボリックシンドロームに関する疫学研究

メタボリックシンドローム(MS)について,その成因の肥満とインスリン抵抗性が,MS関連疾患の脂肪肝とどう関連しているかなどを検討した.その結果,(1)肥満がなくともそれ以外のMS要素が多いと脂肪肝は増加し,現在のMS診断基準に問題があること,(2)肥満情報があればインスリン抵抗性はMS診断に大きな情報を付加しないこと,(3)BMIと腹囲は肥満の質の判別能力は低く,いずれをMSの診断基準にしても有病者の違いはほとんど認められないことが判明した.メタボリックシンドローム(MS)について,その成因の肥満とインスリン抵抗性が,MS関連疾患の脂肪肝とどう関連しているかなどを検討した.その結果,(1)肥満がなくともそれ以外のMS要素が多いと脂肪肝は増加し,現在のMS診断基準に問題があること,(2)肥満情報があればインスリン抵抗性はMS診断に大きな情報を付加しないこと,(3)BMIと腹囲は肥満の質の判別能力は低く,いずれをMSの診断基準にしても有病者の違いはほとんど認められないことが判明した.平成19年度は,主に「岡崎研究」の体制の整備とデータ収集を行い,横断研究の準備をした.岡崎市医師会公衆衛生センター(以下センター)の受診者のうち,岡崎市在住で35歳から79歳のものを岡崎研究の対象候補とし,研究の説明・案内と自記式の質問票を送付し,記入を依頼した(郵送作業はセンターが実施).以下に示す本研究に関連するべースライン体制を整備した.(1)人間ドック受診当日に研究の説明を行い,書面でインフォームドコンセントをとる.(2)記入済みの質問票をチェックし,不備があれば再記入を依頼する.(3)血液検体を遠心分離,分注し,センター内でインスリンを測定する.(4)質問票の内容をコンピュータ入力する.平成19年4月から10月までは,週3回作業を行い,センター業務の障害とならないシステム構築と調整を行った.システム構築が完了した11月より週6回の作業が可能となり,年度末までに,約4,000名の受診者に案内を送付し,うち約1,000名が研究協力に同意した.全例から問診情報,ドック検査情報(インスリン値含む)提供の同意を得て,使用可能な情報を全て入手した.全例についてコンピュータ入力が完了し,現在,データクリーニングを行っている.平成19年度末までに集まった対象約1,000名について,インスリン抵抗性と腹囲,BMIとの関連の強さを予備的に評価した.男女計でインスリン抵抗性と腹囲,BMIとの単相関係数は,順に0.503,0.514であり,腹囲がインスリン抵抗性をBMIよりよく説明できるわけではないことが示唆された.平成20年度は「岡崎研究」の体制の整備とデータ収集を続け,横断研究の準備と予備解析を行った.岡崎市医師会公衆衛生センター(以下センター)の受診者のうち,岡崎市在住で35歳から79歳のものを研究の対象候補とし,研究の説明・案内と自記式の質問票を送付し,記入を依頼した.以下に示すベースライン体制を整備した.(1)人間ドック受診当日に研究の説明を行い,書面でインフォームドコンセントをとる.(2)記入済みの質問票をチェックし,不備があれば再記入を依頼する.(3)血液検体を遠心分離,分注し,センター内でインスリンを測定し,インスリン抵抗性の指標HOMA-Rを算出する.(4)質問票の内容をコンピュータ入力する.平成19年2月の研究開始から平成20年度末までに,約3,600名の研究協力者が得られ,全例から問診情報,ドック検査情報提供の同意を得て,使用可能な情報を全て入手した.全例についてコンピュータ入力が完了し,現在,データクリーニングを行っている.平成20年12月までの.データを使用して,以下の結果を得たので,学会で発表した.(1)HOMA-Rは,男女とも脂肪肝の独立した関連要因であるが,他の情報があるときに脂肪肝診断に対するインパクトは小さい.現時点では,メタボリックシンドローム(MetS)診断の目的でマススクリーニングにHOMA-Rを用いる意義は大きくない.(2)BMIより腹囲のほうがMetSと強く関連しているというエビデンスは得られず,腹囲をMetS診断に積極的に使用することをサポートする結果は得られなかった.平成21年度は「岡崎研究」の体制の整備とデータ収集を続け,横断研究の準備と予備解析を行った岡崎市医師会公衆衛生センター(以下センター)の受診者のうち,岡崎市在住で35歳から79歳のものを研究の対象候補とし,研究の説明・案内と自記式の質問票を送付し,記入を依頼した.以下に示すベースライン体制を整備した.(1)人間ドック受診当日に研究の説明を行い,書面でインフォームドコンセントをとる.(2)記入済みの質問票をチェックし,不備があれば再記入を依頼する,(3)血液検体を遠心分離,分注し,センター内でインスリンを測定し,インスリン抵抗性の指標HOMA-Rを算出する.(4)質問票の内容をコンピュータ入力する,平成19年2月の研究開始から平成22年3月までに,約5,900名の研究協力者が得られ,全例から問診情報,ドック検査情報提供の同意を得て,使用可能な情報を全て入手した.全例についてコンピュータ入力が完了し,現在,データクリーニングを行っている.平成22年3月までのデータを使用して,以下の結果を得た,これらの題材については,学会誌に投稿予定である。

(1) HOMA-Rは,男女とも脂肪肝の独立した関連要因であるが,他の情報があるときに脂肪肝診断に対するインパクトは小さい.現時点では,メタボリックシンドローム(MetS)診断の目的でマススクリーニングにHOMA-Rを用いる意義は大きくない。(2)BMIより腹囲のほうがMetSと強く関連しているというエビデンスは得られず,腹囲をMetS診断に積極的に使用することをサポートする結果は得られず,腹囲を使用するにせよ,BMIも同時に基準として使用する必要があると考えられた.
日本の政治過程におけるイギリス由来の政治モデル／アイディアの適用の研究

本研究は、イギリス由来の政治モデルやアイディアが現実の政治プロセスで発揮する機能を解明することを目的として、そのために言説的制度論や政治言説分析のアプローチを用い、分析対象として設定した特定の政治モデル/アイディア(「二大政党制」、「ウエストミンスター型内閣モデル」、「国家戦略局」)がイギリスの政治システムから日本の政治システムに翻訳・移植され、適用される過程を具体的に精査し、政治的アイディア/モデルが日本の政治改革過程において政治的に機能したし方を特定した。当該年度においては昨年度から引き続き文献サーベイ/分析、資料収集/分析を行い、文献レビューをまとめながら、より実証的な調査研究の作業を始め、それにより得られた暫定的な知見を海外の学会で発表した。具体的には、1)90年代以降の政治改革の過程におけるさまざまなアイディアの競争とネゴシエーションの過程を「生活」、「再生産」、「二大政党制」、「ウェストミンスター・モデル」などのキーワードを使って整理し直し、イギリス、カーディフで行われたPolitical Studies Association(PSA, 2013年3月)、イタリア、ミラノで行われたSociety for the Advancement of the Socio-Economics (SASE, 2013年6月)、European Sociological Association (ESA)の会議で報告した。さらに当該年度の期間から多少ずれるが2014年4月にイギリス、マンチェスターで行われたPSAにおいても2013年度の報告をアップデートした報告を行った。こうした学会での報告は、これまで行ってきた作業に対し、PSAに参加した比較政治の観点からフィードバックを得ることに役立ち、研究の進め方を再考し、作業を一層発展させていくことに役立った。2)90年代以降の政治改革にかかわった政治家、実務家、研究者のインタビューを行ない、それぞれの観点から政治改革の過程がどのようの捉えらていたのか、直接お話しを伺った。3)2013年9月にシェフィールド大学を拠点としてイギリス調査を行い、文献の収集、インタビュー、イギリス現代政治分析の研究者との意見交換、日英学術交流の実態調査を行った。以上の成果を得たことにより、2014年度に本研究を学術論文(英文/日本文)としてまとめていくことに、具体的な目途がたったと考えている。本研究の目的は、言説的制度論や政治言説分析のアプローチを用いて、イギリス由来の政治アイディアやモデルが日本に翻訳・移植され、適用される過程を精査することである。3年プロジェクトの最初の年である平成24年度は、「研究実施計画」にあるように、プロジェクト実施のための基礎的な作業(関連する分野の既存の研究のレビュー、分析枠組みの構築、インタビュー調査の準備)をすることを目指した。具体的に実施した研究の成果は以下の通りである。1.1990年代以降の日本の政治改革に関する既存の研究(日本語/英語)を書籍の購入や文献の複写を通じて収集して、批判的に検討した。2.分析枠組みの構築のため、言説的制度論と政治言説分析の研究手法についての既存の研究(日本語/英語)を書籍の購入や文献の複写を通じて収集して、批判的に検討した。3.「二大政党制」、「ウエストミンスター型内閣モデル」、「国家戦略局」の政治モデル/アイディアの日本への紹介の過程について、新聞記事、学術雑誌、書籍の検索・収集を通じて精査を開始した。また、1990年代以降の政治学研究の動向について、政治学者にインタビューした。4.「二大政党制」、「ウエストミンスター型内閣モデル」、「国家戦略局」の政治モデル/アイディアに関する英語圏での既存の研究を書籍や文献の複写を通じて批判的に検討し、英語圏での議論の傾向を特定する試みを開始した。5.イギリス、日本における研究協力機関/者の特定、合意の取り付けなど、日本、イギリスにおけるインタビュー調査の準備を進めた。6.日本におけるインタビュー調査を開始した(現在までに2名、計3回)。7.イギリス調査のための準備の一環として、Political Studies Association (PSA) Annual Conferenceに参加し、日本の政治改革過程に関連する研究発表を行った。当該年度においては、前年までに収集した言説データの質的分析、イギリス現地調査、インタビューによる実態調査と文献に書かれていることの背後にある事情の確認などの調査分析作業を主に執り行い、その上で学会発表と研究成果の発表のための出版への準備作業を行った。具体的には以下の3点の作業が特に重要である。1)2014年9月にイギリスのシェフィールドとロンドンにおいてUK-Japan 21st Century Groupやその他の日本とイギリスの知的交流に関わるチャリティ/学術団体および大学研究機関の関係者および政治家のアシスタントから日本とイギリス間での学術経験者および政治家の知的交流の実態に関するお話を伺い、イギリス国内での「二大政党制」と「ウエストミンスター・モデル」ということばの理解のされ方や両国の間での政治的アイディアの流通に関して経験的な知見の獲得に努めた。2)現地調査の結果と言説データの質的分析を突き合わせ、日本における「二大政党制」と「ウエストミンスター・モデル」ということばの意味の編成と再編成について具体的な理解に努めた。

また、あわせて、「生活」、「再生産」、「ジェンダー」という用語についても同様の作業を行った。こうした作業をすることによって、それまでに作成した報告論文などで充分に検討されていなかった論点(例えば、非常に属人化されたアイディアの流通経路)を特定することができたと考えている。3)上記の1)と2)を行うにあたって、暫定的な分析結果をEAJS,ISAおよびPSAで研究発表を行った。加えて、研究成果の本格的な発表にむけて、学術論文の草稿の作成のみならず、90年代以降の政治改革過程を言説とアイディアに着目し、読み解く英文単著の出版計画を作成し、ニューヨークのPalgraveと出版契約を締結した。政治学、政治社会学、日本研究上に記載したように、当該年度までの作業により学術論文(英文/日本文)を完成するための重要な材料を得ることができ、また学会報告を通じて海外の研究者からのフィードバックを受けた。さらに、学会報告のための原稿を用意するため、論文の草稿を作成した。論文をより質の高いものとし、また単行本の刊行を目指すためには、日英の学術交流の実態調査など、多少の調査研究の必要が依然として残されているが、それらは2014年度に予定していた追加調査で行える範囲の作業であり、したがって当初の「研究の目的」で目指していた研究年度内の論文の完成は充分に可能であると考えている。以上の理由により。「おおむね順調に進展している」の区分を選択した。3年計画の初年度である平成24年度は、プロジェクトを施し、完了するための基礎的な作業をする計画であった。具体的には、1)1990年代以降の日本における政治改革、言説的制度論と政治言説分析の領域における既存の文献のレビュー、2)分析枠組みの構築、3)日本及びイギリスにおけるインタビュー調査の準備を行うことを主に予定しており、こうした基礎的な作業に関してはほぼ当初の計画通りに進行したと言うことができる。研究を進める過程において、対象とする政治モデル/アイディア(「二大政党制」、「ウエストミンスター型内閣モデル」、「国家戦略局」)に関して、英語圏の政治学研究でも現在、活発に議論がなされており、研究が進んでいることに気が付いた。そこで、当初は予定していなかったが、Mark Bevir、RAW Rhodes、Matthew Flinders、Vernon Bogdanorなどの研究成果を収集し、検討する作業を研究計画に組み入れた。これにより、対象とする政治モデル・アイディアの日本への紹介や日本での流通を調査する作業に多少の遅れが生じたが、日本における議論をイギリスでの議論とより明確に比較し、検討することが可能になったので、有意義な変更であった考えている。また、インタビュー調査に着手した点とPSAで研究発表をした点においては、当初の予定以上の進展があったと言える。
非平面型金属錯体を用いた分子性伝導体結晶の開発

配位子に複数の金属イオンと配位可能なヘテロ原子を導入したニッケルージチオレン錯体を用いた系Na[ Ni(pdt)_2]の構築を試みた。この系は、ヘテロ原子として導入した窒素原子部位とナトリウムイオン間の立体的な配位結合により、三次元的なネットワークを形成する事がわかった。この系は半導体的挙動を示し、さらに磁化の温度変化からはヒステリシスが観測された。また、マンガン二核非平面型錯体からなる単分子磁石と伝導体の構成分子である平面型金属錯体である[ Ni(dmit)_2](-)を組み合わせたハイブリッド型金属錯体結晶による新規d-π系を構築した。本研究課題は、非平面型金属錯体を用いたd-π相互作用系の構築を目指すものである。当該年度はまず、四面体構造をとる可能性が高い、銅(II)、コバルト(II)、鉄(III)などの金属イオンと様々なジチオレン配位子を組み合わせた金属錯体の構築を試みた。上述の金属イオンとジチオレン配位子は非常に安定な錯体を形成する事がわかった。特にdmit(2-)配位子(dmit(2-)=2-thioxo-1,3-dithiole-4,5-dithiolate)は安定で収率もよく、本研究課題に好適な化合物である事がわかった。現在、電解結晶成長法、あるいは化学的酸化法を用いて当該錯体のラジカル化をを進め、d-π系の構築を試みているところである。また、別の系として、マンガン二核非平面型錯体からなる単分子磁石と伝導体の構成分子である平面型金属錯体である[Ni(dmit)2](-)を組み合わせたハイブリッド型金属錯体結晶による新規d-π系の構築を行ったところ、単分子磁石と伝導層が交互積層した新規結晶の開発にも成功した。この化合物は、単分子磁石的挙動を発現するともに、伝導層を組み込んだ事から従来の系にはない新しい伝導電子-局在スピン系の相互作用が期待できる。本研究課題は、予定通り進行しているといえる。来年度は、本年度に構築した化合物についての電子状態をより詳細に検討していく事を目標とし、新たな伝導電子-局在スピン系構築に対する設計指針に対する基礎的な知見を得る事を目指す。当該年度は前年度に構築した、四面体構造をとる可能性が高い、銅(II)、コバルト(II)、鉄(III)などの金属イオンと様々なジチオレン配位子を組み合わせた金属錯体の電解結晶成長法、あるいは化学的酸化法によるラジカル化をを進め、d-π系の構築を試みた。しかし、一連の当該錯体はラジカル化すると結晶性が悪く、現在のところ物性測定に至る結晶を得る事ができていない。そこで視点を変えて、配位子に複数の金属イオンと配位可能なヘテロ原子を導入したニッケルージチオレン錯体を用いた系Na「Ni(pdt)2]の構築を試みた。この系は、ジチオレン錯体部位は平面四配位構造をとる。しかし、二量体を形成し二量体を形成しかさ高い二核錯体として振る舞う事がわかった。さらに、ヘテロ原子として導入した窒素原子部位とナトリウムイオン間の立体的な配位結合により、三次元的なネットワークを形成する事がわかった。現在、磁気抵抗効果は観測されなかったものの、この機構の詳細な検討を行っている。また、前年度から継続している系として、マンガン二核非平面型錯体からなる単分子磁石と伝導体の構成分子である平面型金属錯体である[Ni(dmit)2](-)を組み合わせたハイブリッド型金属錯体結晶による新規d-π系については、磁気測定、電気伝導度測定、スペクトル測定、バンド計算により、詳細な電子状態を明らかにする事ができ、新規d-π系構築の基礎的な指針を与える事ができた。