hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
界面を利用した有機ケイ素化合物の構造制御と光誘起電荷・エネルギー移動機構

有機ケイ素化合物の基礎的分子内光化学諸過程(励起状態の挙動、エキシマー形成能、電荷移動錯体形成能、励起1重項エネルギー移動、励起3重項エネルギー移動)の本質である学理を解明し、界面(固-固、固-気界面)を利用したケイ素鎖コンポメーション制御による物性(電荷輸送能、エネルギー移動効率など)を制御する技術について確立する。これまでの研究成果である、主にアントラセンとナフタレンを鎖数n=1-6のケイ素鎖で連結した化合物群について,分子内光物理・化学諸過程について時間分解蛍光法を用いて時定数を求め,化合物群の中から選択した物質により青色有機EL素子を、また赤色リン光材料と組み合わせることにより白色有機EL素子を作成する事に成功した。これまでの研究成果をもとに、本年度は有機ケイ素化合物の基礎的諸過程の学理解明と、その物性を活かした材料としての応用研究を目指した、3項目について成果を得た。(1)励起3重項エネルギー移動についてT_n←T_1吸収の測定から励起エネルギーの異なるナフタレンとアントラセンを鎖の両端に連結した化合物で検討を行ったが、吸収波長が同エネルギーの場所に現れたため測定できなかった。そこで吸収波長が分離したナフタレンークリセン連結系について合成し、2波長段階的2段階励起により過渡吸収のブリーチングを観測した。(2)アントラセン置換位置異性体の検討からこれまで議論のあるCT機構がσ→π*OICT機構かπ*→3d機構について検討を加えた。アントラセンの置換位置により、アントラセン環平面とケイ素鎖σ結合のなす角度を立体的に制御でき、その角度によるπ軌道とσ軌道の相互作用に関する実験的データと、量子力学的な計算結果からCT機構について検討を加た。(3)ガラス基板上やポリマーマトリックス中でのコンホメーション制御を検討し、特に発光能やについて評価加えた。さらに、これらの諸物性の検討の中から優れた性質を持つ化合物について、有機エレクトロルミネスセンスデバイスを作製して、その動作能に検討を加えた。有機ケイ素化合物の基礎的分子内光化学諸過程(励起状態の挙動、エキシマー形成能、電荷移動錯体形成能、励起1重項エネルギー移動、励起3重項エネルギー移動)の本質である学理を解明し、界面(固-固、固-気界面)を利用したケイ素鎖コンボメーション制御による物性(電荷輸送能、エネルギー移動効率など)を制御する技術について確立する。これまでの研究成果である、主にアントラセンとナフタレンを鎖数n=1-6のケイ素鎖で連結した化合物群について,分子内光物理・化学諸過程について時間分解蛍光法を用いて時定数を求め,化合物群の中から選択した物質により青色有機EL素子を作成する事に成功した。そこで吸収波長が分離したナフタレン-クリセン連結系について合成を行った。アントラセンの置換位置により、アントラセン環平面とケイ素鎖σ結合のなす角度を立体的に制御でき、その角度によるπ軌道とσ軌道の相互作用からCT機構について検討を加えた。(2)アントラセン置換位置異性体の検討からこれまで議論のあるCT機構がσ→π*OICT機構かπ*→

3d機構について検討を加えた。アントラセンの置換位置により、アントラセン環平面とケイ素鎖σ結合のなす角度を立体的に制御でき、その角度によるπ軌道とσ軌道の相互作用に関する実験的データと、量子力学的な計算結果からCT機構について検討を加た。(3)ガラス基板上やポリマーマトリックス中でのコンホメーション制御を検討し、特に発光能やについて評価加えた。さらに、これらの諸物性の検討の中から優れた性質を持つ化合物について、有機エレクトロルミネスセンスデバイスを作製して、その動作能に検討を加えた。
不確実性・多地域・動的環境での費用便益分析の厚生経済学的基礎に関する研究

本研究は,不確実性があり移住が可能な多地域経済であり動学的状況下にある世界に注目し,便益の定義,計測可能性,効用水準との整合性,補償基準との整合性に関する見解を整理することを目的とする.その主な成果は以下のとおりである.1.不確実性下の便益の定義および計測式と補償基準との関係分析:不確実性下の便益の定義としてアレー余剰の適用を提案し、(1)この定義は期待効用関数と不確実性下の補償基準の両者に対して必要十分な関係であること、(2)定義した便益は不確実性下の個人の防災行動を観察することによって計測できることを示した.2.多地域(動的)経済下での便益計測式の提案:(1)交通整備によって企業や人々が都市に集積して混雑がさらにひどくなるという現象は集積の経済が存在する場合のみに発生することを示し,交通改善便益(混雑悪化不便益)に加えて集積の経済の便益を計測する必要があることを示した.(2)小開放都市(small open)の仮定を導入しないで地価の変化で地方公共財の便益を計測する公式を提案した.(3)SCGEにおける運輸部門の取り扱いを明示的に経済活動として定式化し,交通施設整備の便益計測式を改善した.3.動的環境下の地球環境経済評価:日本を1地域とした修正RICEモデルを開発し、(1)便益=GDP+WPT,費用=投資、純便益=消費と定義して、市場に任せた場合の将来の姿を最適化問題で示す方法を開発した。(2)時間選好率と限界効用の消費弾性値の組み合わせによる感度分析を行った。4.動的不確実性下の評価モデル:中止・休止オプションを明示的に考慮した公共事業の事前・再評価モデルを開発するとともに,これらのオプションの経済価値の計測方法を提案した.本研究は,不確実性があり移住が可能な多地域経済であり動学的状況下にある世界に注目し,便益の定義,計測可能性,効用水準との整合性,補償基準との整合性に関する見解を整理することを目的とする.その主な成果は以下のとおりである.1.不確実性下の便益の定義および計測式と補償基準との関係分析:不確実性下の便益の定義としてアレー余剰の適用を提案し、(1)この定義は期待効用関数と不確実性下の補償基準の両者に対して必要十分な関係であること、(2)定義した便益は不確実性下の個人の防災行動を観察することによって計測できることを示した.2.多地域(動的)経済下での便益計測式の提案:(1)交通整備によって企業や人々が都市に集積して混雑がさらにひどくなるという現象は集積の経済が存在する場合のみに発生することを示し,交通改善便益(混雑悪化不便益)に加えて集積の経済の便益を計測する必要があることを示した.(2)小開放都市(small open)の仮定を導入しないで地価の変化で地方公共財の便益を計測する公式を提案した.(3)SCGEにおける運輸部門の取り扱いを明示的に経済活動として定式化し,交通施設整備の便益計測式を改善した.3.動的環境下の地球環境経済評価:日本を1地域とした修正RICEモデルを開発し、(1)便益=GDP+WPT,費用=投資、純便益=消費と定義して、市場に任せた場合の将来の姿を最適化問題で示す方法を開発した。4.動的不確実性下の評価モデル:中止・休止オプションを明示的に考慮した公共事業の事前・再評価モデルを開発するとともに,これらのオプションの経済価値の計測方法を提案した.本研究は,不確実性下,移住が可能な多地域経済下,動学下の世界に注目し,便益の定義,計測可能性,効用水準との整合性,補償基準との整合性に関する見解を整理することを目的としている.本年度の成果は以下のとおりである.1.不確実性下における便益の定義と補償基準の関係分析:従来,不確実性下の便益の定義として推奨されているオプション価格は,補償基準とは整合性を持たないことを示した.また,確実性等価とフェアーベット価格による便益の定義が補償基準と必要十分な関係にあることを示した.2.静的多地域経済下の便益計測式の提案:小開放都市(small open)の仮定を導入しないで地価の変化で地方公共財の便益を計測する公式を提案した.また,SCGEにおける運輸部門の取り扱いを明示的に経済活動として定式化し,交通施設整備の便益計測式を改善した.3.動学モデル分析:地球温暖化予測・評価のための経済成長モデルにカタストロフィーを導入したときの成長経路の性質を明らかにした.また,環境資源経済学における最適成長論を展望した.さらに,内生的経済成長モデルにおいて,社会資本に関する競合性と減耗が存在する下での経済成長経路について分析し,均整成長状態へ到達し得ない初期状態領域が存在することを示した.社会資本への新規および維持補修投資の便益を,毎期の効用を動学経路に沿って積分した値のプロジェクト前後での差分によって定義することにより,社会資本整備政策のマクロ経済的効果を知ることができることを示した.4.動的不確実性下における公共事業評価:事業の中止オプションならびに休止オプションを明示的に考慮に入れた公共事業の事前・再評価モデルを開発するとともに,これらのオプションの経済価値を計測する方法論を提案した.

本研究は、不確実性、移住が可能な多地域経済下、動学下の世界に注目し、便益の定義、計測可能性、効用水準との整合性、補償準との整合性に関する見解を整理することを目的とする。本年度の成果は以下のとおりである。1.不確実性下における便益の定義と計測式と補償基準との関係分析:不確実性下の便益の定義としてアレー余剰を適用することを提案した。第1に、この定義は、期待効用関数とも不確実性下の補償基準とも必要十分な関係であることを示すことができた。第2に、その計測に関して、不確実性下の個人の防災行動を観察することによって便益を計測できることを示した。2.移住が可能な多地域経済下での便益計測式の提案:(1)代替・補完財が存在するときに旅行費用法を適用しようとすると、訪問者の行動を観察しても需要曲線を発見することが困難にるという事実を示した。(2)国際観光を対象にして1回の旅で複数の観光地を訪問するモデルの構築を行った特徴は、ランカスターモデルによる観光地の魅力を消費する点であり、訪問者の便益を大きくするのは、魅力の異なる複数の観光地の開発が望ましいとの結論を得た。(3)交通整備をするとますます企業や人々が都市に集積して混雑がかえってひどくなるという現象に注目したこの現象は完全競争下では発生せず集積の経済が存在する場合のみに発生することを示し、便益としては、次善経済の状況であるので、交通改善便益(混雑悪化不便益)に加えて集積の経済の便益を計測する必要があることを示した。3.動的環境下の地球環境経済評価:昨年作成したカタストロフィーを導入した経済成長モデルの数値計算を行い、均衡解の性質を比較した。解の定性的な違いはなく、安定解と不安定解の複数均衡がある均衡温度は、カタストロフィーを導入したとき低めになることが判明した。4.動的不確実性下における群衆行動モデルの開発:避難行動を対象とし、公的情報と個人情報の2つがあるもとで避難をするか否かを他人を観察しつつ行うものとする。一般に、非常に非効率な状況が発生しやすく、公的情報に加えて日頃からリーダーを育てる必要か高いことか判明した。本研究は,不確実性,移住が可能な多地域経済下,動学下の世界に注目し,便益の定義,計測可能性,効用水準との整合性,補償基準との整合性に関する見解を整理することを目的とする.本年度の成果は以下のとおりである.1.不確実性下における便益の定義と計測式と補償基準との関係分析:不確実性下の便益の定義としてアレー余剰を適用することを提案した.第1に,この定義は,期待効用関数とも不確実性下の補償基準とも必要十分な関係であることを示すことができた.第2に,その計測に関して,不確実性下の個人の防災行動を観察することによって便益を計測できることを示した.2.移住が可能な多地域経済下での便益計測式の提案:交通整備をするとますます企業や人々が都市に集積して混雑がかえってひどくなるという現象に注目した.この現象は完全競争下では発生せず集積の経済が存在する場合のみに発生することを示し,便益としては,次善経済の状況であるので,交通改善便益(混雑悪化不便益)に加えて集積の経済の便益を計測する必要があることを示した.また、都市集積の動的状況を分岐理論で定式化し、さまざまなパターンがあり得ることを示した。3.動的環境下の地球環境経済評価:日本を1地域とした修正RICEモデルを開発し、時間選好率と消費弾性値の組み合わせにより、如何なる政策が最も効率的であるかを明らかにした。また、便益=GDP+WPT,費用=投資、純便益=消費と定義して、市場に任せた場合の将来の姿を最適化問題で示す方法を開発した。
両眼情報の統合メカニズムに関する心理物理学的・瞳孔計測的研究

本研究では、視野闘争などの諸現象を取り上げて、両眼情報の統合メカニズムを検討するとともに、知覚内容の変化と瞳孔反応との対応関係について検討した。瞳孔計測実験においては、瞳孔反応が異眼間抑制を検討するための客観的指標として利用できることを示す証拠を提供するとともに、刺激変化だけでなく見かけの明るさの変化にも対応した変動を瞳孔反応が示すことを明らかにした。闘争刺激の見えの変調現象を利用した心理物理実験においては、刺激提示眼に基づく両眼情報の統合処理と刺激属性に基づく統合処理がなされる刺激条件を明らかにした。また実験結果から、刺激属性に基づく統合処理には、色や方位などの視覚属性を個別に処理する初期視覚過程だけでなく、視覚属性の組み合わせに対して選択的に応答する視覚過程など、複数の過程が関与することが示唆された。本研究の目的は,心理物理学実験と瞳孔計測実験を並行して実施することによって両眼間での情報統合の諸特性を検討し,その基礎メカニズムを明らかにすることである。今年度の主な研究成果は以下の通りである。(1)異眼問抑制による知覚の変化と瞳孔反応の変化との対応関係の検討:永続的抑制(一方の眼に高コントラストの縞刺激を提示すると,その後に他方の眼に提示された刺激が安定して抑制される現象)に関して,縞刺激を検査刺激として空間周波数依存性を検討した。その結果,検出閾を測定した心理物理学実験では空間周波数に選択的な抑制効果が得られたのに対して,瞳孔計測実験では空間周波数選択性は顕著ではなく,抑制刺激の空間周波数が低い場合に,より大きな抑制効果が認められた。以上の結果から,永続的抑制による異眼問抑制のメカニズムは,視知覚系と瞳孔反応制御系とでは少なくともその一部が異なっており,瞳孔反応の結果は皮質下における異眼間相互作用を反映しているのではないかと考えられる。この結果は,異眼間抑制による知覚の変化と瞳孔反応の変化が対応しないことがあることを示しているが,抑制の基礎メカニズムに関してはさらに検討が必要である。(2)見えの変調現象を用いた両眼情報統合メカニズムの検討:見えの変調現象とは,視野闘争時の刺激の見えが先行して提示された刺激の影響を受けて変わる現象を指す。今年度は主として色縞を用いて見えの変調現象について検討し,色と方位の両眼間統合に関して検討を加えた。その結果,先行刺激による変調効果の結果として,色縞の色と方位が物理的には存在しない形で結合されて知覚される誤結合現象が生じることを発見した。また,両眼間での色と方位の統合は常に固定された様式で行われるわけではなく,縞の輝度コントラストや提示時間などの条件に依存して変わることが示唆された。本研究は、心理物理学実験と瞳孔計測実験を並行して実施することによって両眼間での情報統合の諸特性を検討し、その基礎メカニズムを明らかにすることを目的としている。(1)異眼間抑制事態における知覚の変化と瞳孔反応の変化との対応関係の検討:今年度は、2007年度に報告した、永続的抑制(一方の眼に高コントラストの縞刺激を提示すると、その後に他方の眼に提示された刺激が安定して抑制される現象)の空間周波数依存性に関して、心理物理実験と瞳孔計測実験においてさらに検討を加えた。その結果、瞳孔反応の振幅と潜時において異なる抑制効果が認められるという興味深い知見が得られた。すなわち、瞳孔反応の潜時を分析すると、心理物理学実験と同様、空間周波数に選択的な抑制効果が認められたのに対して、瞳孔反応の振幅を分析すると、空間周波数選択性は顕著ではなく、抑制刺激の空間周波数が低い場合により大きな抑制効果が認められた。この現象の生理学的メカニズムは未だ明らかではないが、永続的抑制によって2種類の異なる異眼間抑制(刺激属性に選択的な抑制と非選択的な抑制)が生じていることが示唆される。そして、異なる抑制が、瞳孔反応を媒介する異なる視覚経路で生じていることが考えられる。(2)見えの変調現象を用いた両眼間相互作用の基礎メカニズムの検討:今年度は、色やパターンといった異なる視覚属性が両眼間で統合される際の相互作用に関して、見えの変調現象(視野闘争時の刺激の見えが、先行して提示される刺激の影響を受けて変わる現象)を用いて検討した。その結果、色縞闘争刺激が両眼間で統合される際には、色やパターンという単一属性に基づく処理過程だけでなく、両属性の組み合わせに基づく処理過程も寄与することが示唆され、対応する生理学的メカニズムに関して考察を加えた。本研究は、心理物理学実験と瞳孔計測実験を並行して実施することによって両眼間での情報統合の諸特性を検討し、その基礎メカニズムを明らかにすることを目的としていた。今年度、瞳孔計測実験に関しでは、知覚変化と瞳孔反応の関係を主として検討した。

実験では、白刺激と黒刺激の離眼提示により視野闘争を生じさせ、物理的に提示されている刺激とそれに対する知覚内容が食い違う事態における瞳孔反応を検討した。その結果、刺激系列が物理的に同一であっても、見かけの明るさの増加が大きい場合の方が、瞳孔反応の振幅が大きくなること、すなわち、瞳孔反応は見えの変化に対応した変化を見せることが明ちかとなった。さらに、視野闘争時の定常的な瞳孔径に関しても検討したところ、物理的には同一の闘争刺激を観察していても、白を知覚している場合の方が瞳孔径は小さくなることが明らかとなった。輝度変化に対する瞳孔反応は、皮質下の視覚経路によって制御されていると考えられているため、本研究の結果は、異眼間抑制による知覚的変化に対応する神経活動は、皮質だけでなく皮質下経路における視覚処理に対しても影響することを示唆している。心理物理実験に関しては、今年度は主として、色と運動、あるいは、色と方位の組み合わせから成る闘争刺激の見えがどのように決定されるかを、見えの変調現象(視野闘争時の刺激の見えが、先行提示される刺激の影響を受けて変わる現象)を用いて検討した。その結果、色と運動の誤結合現象を発見するとともに、闘争刺激の優勢/抑制の決定が主として単一属性の処理に基づくのに対して、刺激の見えは属性の組み合わせに影響されることを明らかにした。この結果から、闘争の解決には個々の視覚属性が並列的に処理される初期段階を含めた複数の処理過程が関与していると考えられる。
ｓＩＬ－１ＲＡｃＰの歯周病診断血清マーカーとしての可能性に関する研究

歯周病の炎症の程度を簡便且つ正確に検出する血清病態マーカーはまだない。そこで本研究では、歯周炎の血清病態マーカーとしての可能性について血清中の炎症性サイトカイン受容体補助タンパク(インターロイキン1受容体補助タンパク, IL-1RAcP)に着目し、研究を進めている。当初の予定では研究内容を十分に説明した上で、インフォームド・コンセントの得られた被験者(歯周組織健常者(HC群,88名)、慢性歯周炎患者(初診時)(iCP群,88名)、慢性歯周炎患者(サポーティブ・ペリオドンタル・セラピー時)(sptCP群,88名))を選択し、前腕肘正中皮静脈より採血(サンプリング)を行い、末梢血から遠心分離により血清成分を抽出する予定であった。当初の計画よりも人数は少ないが、HC群59名、iCP群67名、sptCP群60名でsIL-1RAcP、hs-CRPの測定を行い、統計解析を行った。そこで本研究では、歯周炎の血清病態マーカーとしての可能性について血清中の炎症性サイトカイン受容体補助タンパク(インターロイキン1受容体補助タンパク,IL-1RAcP)に着目し研究を進めている。当初の平成25、26年度の計画では、研究内容を十分に説明した上で、インフォームド・コンセントの得られた被験者(264名)(歯周組織健常者(HC群,88名)、慢性歯周炎患者(初診時)(iCP群,88名)、慢性歯周炎患者(サポーティブ・ペリオドンタル・セラピー時)(sptCP群,88名))を選択し、前腕肘正中皮静脈より採血(サンプリング)を行い、末梢血から遠心分離により血清成分を抽出する予定であった。現在(平成26年4月現在)の被験者数は、HC群46名、iCP群63名、sptCP群50名であり、遠心分離により血清成分を抽出し、-80°Cで冷凍保存してある。これは当初の予定被験者数の約6割であり、順調に進んでいると考える。また当初の計画を前倒しし、一定数のサンプルが集まり次第、sIL-1RAcP、hs-CRPの測定を行っている。まだ統計解析を行っていないため、具体的な結果を示すことはできないが、傾向としてiCP群は他の群と比較してsIL-1RAcPが多く産生されていることがわかっている。この成果に関しては、第8回日本歯周病学会中部地区大学・日本臨床歯周病学会中部支部合同研究会で口頭発表にて報告した。現在(平成26年4月現在)の被験者数は、HC群46名、iCP群63名、sptCP群50名である。予定被験者数の約6割を集めており、今後もさらに多くの被験者を必要とするが順調といえる。また計画よりも前倒しでsIL-1RAcP、hs-CRPの測定を行っている。まだ統計解析は行っていないため、具体的な結果を示すことはできないが傾向として、iCP群は他の群と比較してsIL-1RAcPが多く産生されていることがわかっている。今後も引き続き被験者を獲得すべく、働きかけていく予定である。被験者数としてiCP群は順調に集まっているが、HC群が予定被験者数の約半数なため、今後も研究への協力をお願いしつつ、理解していただけるよう働きかけていく予定である。また予算の関係上、平成25年度にsIL-1RAcP、hs-CRPの測定を行えていないサンプルが冷凍保存されているため、そちらに関しても進めていきたいと考えている。ELISAkitを購入する際、当該年度の残金では購入不可能であったため、残金を次年度に持ち越しとする。残金と併せて、平成26年度にELISA kitの購入、外部委託の検査費等に使用する。
変形性腰椎症の分子病態解明と治療標的分子同定を目指した戦略的研究

変形性腰椎症データベースを用いたGWASによって疾患との関連が強いSNPを調べ、該当する遺伝子を2つ絞りこんだ。これらの遺伝子はともに、マウスとヒトの椎間板線維輪に強く発現しており、椎間板変性とともに発現が減少していた。それぞれコンディショナルノックアウトマウスを作成し、マウスモデルにて解析を行っている。変形性腰椎症統合データベースを基にしたゲノムワイド関連解析(GWAS)について、我々が保有する大規模データベースについて、X線写真を用いてKellgren/Lawrence(KL)分類(0-4)を行い、独自に開発した腰椎単純X線自動定量評価システムを用いて多面的な重症度定量評価を行った。また400項目におよぶ臨床情報を解析して、因子分析による潜在的要因・背景に存在する要素の分析を行い、さらに多変量解析によって部位別・重症度別の環境要因に関わる危険因子を抽出し、データベースを階層化・層別化して危険因子の重みづけで平均化し、さらにその上でデータベースからcontrol(全椎間KL1以下)200例、case(全椎間KL3以上)200例を無作為抽出して、Affymetrix Genome-Wide Human SNP Array 6.0を用いてゲノム上のマーカーSNPのジェノタイピングを行った。各々の多型に関してHardy-Weinberg平衡にあるか否かを検討し、通過した多型に対し、アレル頻度に応じx^2検定もしくはFisherの正確検定を行った。一連の作業において、変形性腰椎症に非常に強い相関(P<10^<-6>)を示すSNPを8つ絞りこむことに成功した。最も強い相関を示すSNPについては、局在する部位の遺伝子について機能解析を始めている。メカニカルストレスによる軟骨変性・骨化in vitroモデルについては、軟骨系細胞株に20MPaの水圧を負荷し、X型コラーゲン、MMP13、Runx2などの変性・骨化マーカーの発現を誘導する系の確立に成功した。我々が保有する大規模データベースについて、初年度に因子分析による潜在的要因・背景に存在する要素の分析を行いデータベースを階層化・層別化して危険因子の重みづけで平均化した。本年度はデータベースからcontrol(全椎間KL1以下)200例、case(全椎間KL3以上)200例を無作為抽出して、Affymetrix Genome-Wide Human SNP Array 6.0を用いてゲノム上のほぼ全てのSNPのジェノタイピングを行い、ジェノタイピングした全ての多型について、SNP間に於ける連鎖不平衡係数を算出し、連鎖不平衡ブロックとハプロタイプ頻度を推定して疾患感受性ブロックを絞り込んだ。続いて疾患感受性ブロック内の全SNPについて、DigiTag2法によって高速・高精度なリシークエンスを行った。得られたより正確な多型情報から各SNPおよびハプロタイプの疾患との相関を解析し、疾患感受性遺伝子、もしくはゲノム領域を同定した。その結果としてp値が10^<-7>以下の強い疾患感受性を示す遺伝子が複数得られた。この中で最も相関の強い遺伝子Xについて、その発現をマウスで解析したところ、椎間板線維輪に発現が見られた。またヒト手術サンプルを用いて解析したところ、やはり椎間板線維輪に発現することが判明した。より詳細な機能を解析するため、その遺伝子Xのノックアウトマウスの作成に着手した。またその遺伝子Xの領域にあるSNPはintronやexonに多数散在していることが分かった。我々が保有する大規模データベースについて、初年度に因子分析による潜在的要因・背景に存在する要素の分析を行いデータベースを階層化・層別化して危険因子の重みづけで平均化し、昨年度にデータベースからcontrol(全椎間KL1以下)200例、case(全椎間KL3以上)200例を無作為抽出して、Affymetrix Genome-Wide Human SNP Array 6.0を用いてゲノム上のほぼ全てのSNPのジェノタイピングを行い、ジェノタイピングした全ての多型についてSNP間の連鎖不平衡係数を算出し、疾患感受性ブロックを絞り込み、さらに疾患感受性ブロック内の全SNPのリシークエンスを行った。本年度はこれら得られたより正確な多型情報から各SNPおよびハプロタイプの疾患との相関を解析し、疾患感受性遺伝子、もしくはゲノム領域を複数同定した。さらにその結果p値が10-7以下の強い疾患感受性を示す遺伝子が複数得られた。この中で最も相関の強い遺伝子XとYについて、その発現をマウスで解析したところ、椎間板線維輪に発現が見られた。より詳細な機能を解析するため、その遺伝子XとYのノックアウトマウスの作成を行い、Xについては椎間板変性モデルを作成して解析の取り掛かっている。Yについては作出し終えた段階であり、解析は今後の課題となる。これらの分子の機能をin vitroで検証するためのin vitroメカニカルストレスモデルについては、高圧負荷時の機器のトラブルが相次いだが、ようやく本年度に安定した静水圧負荷モデルが完成し、現在サンプルを回収してマイクロアレイなどによる検証を進めている。

当初の計画通り、疾患感受性の強い遺伝子を複数同定することができ、さらに一番強い遺伝子Xについては脊椎での発現も確認することができるなど、GWASに関する経過としては極めて順調であるが、in vitroストレスモデルの開発については細胞間、実験間によるばらつきなどがあって安定した手法を確立できていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。遺伝子Xについてはin vivo,in vitro両面で機能を解析していくほか、他の疾患感受性遺伝子についても同様の実験を進めていく。In vitroストレスモデルについては、2次元圧縮モデルや単回水圧負荷モデルに加えて、反復水圧負荷モデルにも着手する。
HPV陰性子宮頸部腺癌の分子生物学的および腫瘍免疫学的特性の解明

HPV陰性腺癌は頸部腺癌の約30%を占め、非内頸部型で割合が高くHPV陽性例に比べ発症年齢が高齢で進行例が多い。腫瘍が頸管内に限局して視認困難な症例が過半を占めた。20例の陰性腺癌のHIK1083、p53、p16、Ki-67、MUC6の免疫組織化学では、陽性率はHIK1083:40%、p53:40%、p16:75%、Ki-67:50%、MUC6:60%であった。免疫細胞浸潤は,CD4、CD8、CD20、FOXP3の全てで陽性腺癌と陰性腺癌に差はなかった。マイクロアレイの結果、陰性腺癌ではEIF2シグナルが活性化されていた。当院で2012-14年に診断した頸部腺癌の68症例を対象としPGMY-line blot法によりHPVの検出を行った。HPV陰性例について、HPV16型および18型のE6遺伝子をPCR法で検出し、陰性であることを確認した。HPV陰性例について、発症年齢、組織型、進行期など臨床病理学的因子、およびP53タンパクの発現を検討した。【結果】頸部腺癌68例のうちHPV陰性例は20例で29.4%を占めた。HPV陰性例の年齢中央値は53歳で、陽性例の42歳に比べ高かった(p=0.005)。各組織型でHPV陰性例が占める割合は、内頸部型で16.4%(9/55)、類内膜で75.0%(6/8)、漿液性(1/1)および胃型腺癌(4/4)で100%であり、非内頸部型で有意に高頻度であった(P<0.001)。HPV陰性例の臨床進行期分類はI期13例、II期以上が7例で、II期以上の進行例の割合(35%)はHPV陽性例(18.6%)に比べ高かった(P=0.0065)。P53タンパク陽性率は40%(8/20)で、組織型別では類内膜が83%(5/6)と、内頸部型の22%(2/9)、胃型の0%(0/4)に比べ高かった。さらにP53陽性の類内膜腺癌6例についてP53の遺伝子変異を検討したところ、5例で変異が検出された。HPV陰性子宮頸部腺癌20例を解析し、P53が高発現していることを明らかとしただけでなく、その多くで遺伝子変異が生じていることを示すことができた。すべて、新規の知見であり、HPV陰性腺癌の発生の解明に役立つと考えられる。本年度は臨床的な検討として、HPV陰性腺癌の発生部位と診断上の問題点を検討した。また、腫瘍免疫学的解析については、CD4,CD8,CD20,FOXD9の免疫染色を実施し、HPV陽性腺癌と陰性腺癌で細胞浸潤数に差があるか検討した。腫瘍局在の検討では、HPV陰性腺癌20例で検討したところ、腟部に主病変を認めた症例は7例にとどまり、このほかの13例は内頸部に主病変が存在した。これら13例のうち3例はコルポスコピーで外子宮口付近に限局した病変を観察可能であったが、10例は腟部に病変を認めず、診断には頸管内の組織採取が必要であった。以上から、HPV陰性腺癌は腫瘍が頸管内に限局して視認困難な症例が半数以上を占め、診断には頸管内病変の存在に留意した検索が重要であることが示された。免疫学的検討では、癌実質部に浸潤するCD8,CD4,CD20,FOXP3陽性細胞の密度を検討した。まず、HPV陽性11症例と陰性症例7例について、自動染色によって各マーカーを染色したのち、バーチャルスライドとして取り込み、さらにTissue Studioによって癌実質部での陽性細胞の浸潤数を自動計測し、1mm2あたりの免疫細胞浸潤を計算した。HPV陽性腺癌とHPV陰性腺癌で各免疫細胞浸潤数に差があるか検討したところ、4種の細胞全てで浸潤数に有意差はなかった(CD8:P=0.659、CD4:P=0.930、CD20:P=0.930、FOXP3:P=0.425)。これらのことから、主な免疫担当細胞の腫瘍認識はHPV陰性腺癌と陽性腺癌で差はないことが示唆された。臨床病理学的検討とともに、免疫学的検討が進捗している。平成29年度に新規治療した子宮頸部HPV陰性腺癌症例は2例であった。これらを加えて、前年までに検討した臨床病理学的特徴の検討を進めた。研究分担者川井田は、他大学の病理医とHPV陰性腺癌の組織型分類について、自験例をもとに検討した。結果、従来、通常型に分離していた症例でHPV陰性であった症例の多くは少なくとも一部に胃型腺癌の部分を認め、新分類では胃型腺癌に分類できる可能性がある。また、研究代表者は子宮頸部陰性腺癌の分子生物学的特徴を検討した。HPV陽性腺癌5例と陰性腺癌6例の新鮮凍結組織を用いてmRNAを抽出し、Agilident SuperPrint G3 Human Gene Expression 8x60K v3 Microarrayを用いて発現する遺伝子の解析を行った。

細胞内シグナルや調節遺伝子の解析はweb上のオントロジー解析ソフトであるIngenuity Pathway Analysis (IPA)を用いた。1500の調節遺伝子を各々抽出したところ、約1300種の遺伝子発現が両群で相似していたのに対し、180種の遺伝子は異なる発現様式であった。次に陰性腺癌において陽性腺癌に比べて活性化している癌シグナルを解析したところ、EIF2シグナルが陰性腺癌において活性化し、Sirtuineシグナルが抑制されていた。調節遺伝子ではNUPR1、GLI1などが活性化、RBPJ、SOX3、EGFRなどが抑制されていた。HPV陰性腺癌は頸部腺癌の約30%を占め、非内頸部型で割合が高くHPV陽性例に比べ発症年齢が高齢で進行例が多い。腫瘍が頸管内に限局して視認困難な症例が過半を占めた。20例の陰性腺癌のHIK1083、p53、p16、Ki-67、MUC6の免疫組織化学では、陽性率はHIK1083:40%、p53:40%、p16:75%、Ki-67:50%、MUC6:60%であった。免疫細胞浸潤は,CD4、CD8、CD20、FOXP3の全てで陽性腺癌と陰性腺癌に差はなかった。マイクロアレイの結果、陰性腺癌ではEIF2シグナルが活性化されていた。今後、さらに症例数を増やして検討する。また、Gene-Chip解析を行い、より詳細にHPV陰性腺癌の分子学的特徴をあきらかとする。今年度はGene-Chip解析を行い、細胞内シグナルの特徴を検討していく。婦人科腫瘍学当初のマイルストーンは達成できており、効率的な研究を実施した結果である。効率的に研究を進めた結果です。また、P53以外の腫瘍関連分子について、免疫染色による検討を行う。さらにGene-Chipを用いた遺伝子解析を実施する。この費用に昨年度余剰分を充当する。遺伝子解析の費用に充当します
家畜における安定同位体を用いた微量ミネラル利用性評価法の開発

亜鉛安定同位体である^<67>Zn(天然存在比4.1%)を用いて、ブタおよびヤギにおける亜鉛代謝を検討した。第一にICP-MSを用いたヤギ糞中同位体比の分析を検討し、亜鉛濃度が10μg/L以上では同位体比(^<67>Zn/^<64>Zn)が再現性、直線性、添加回収率ともに高く測定できることが示された。第二に、子ブタにおいてフィターゼ添加が亜鉛代謝に及ぼす影響を検討するために、^<67>Znをトレーサーとして経口投与した。糞中^<67>Znエンリッチメントは、トレーサー投与3日目以降急激に低下し、特に4、5日後では著しく低くなった。見かけの亜鉛吸収は両区の間に差は生じなかった。一方、真の吸収はフィターゼ添加により有意に増加した(P<0.05,18.25±1.37vs26.00±1.97mg/d(平均±標準誤差))。また、内因性糞中排泄はフィターゼ区で増加傾向が認められた(P=0.07,3.63±1.46vs9.62±2.15mg/d)。以上の結果から、飼料中フィターゼはフィチン酸を分解し亜鉛の吸収を促進すること、亜鉛吸収の増加に伴い内因性糞中排泄が促進されることが示された。第三に成ヤギにおける亜鉛代謝を検討するために^<67>Znをトレーサーとして経口投与した。トレーサー投与2日目に^<67>Znエンリチメントはピークとなり、その後急激に減少した。投与7日目ではエンリッチメントは10%を下回りほぼ一定となった。見かけのZn吸収は-0.6±1.2mg/d、真の吸収は9.6±1.2mg/d、内因性糞中排泄は10.2±0.6mg/dであり、十分量の亜鉛を給与された成ヤギでは真の吸収量と内因性糞中排泄がほぼ等しいことが示された。体重約13kgの交雑種種去勢豚を供試した。基礎飼料は75%トウモロコシ、20%大豆粕および亜鉛無添加のミネラル・ビタミンミックスからなる飼料とした。基礎飼料の総亜鉛濃度は60mg/kgであった。これらの飼料に20mg/kgの酸化亜鉛を添加し非標識飼料とした。また、亜鉛濃度が非標識飼料と同じになる様に20mg/kgの67Znを酸化亜鉛として添加した標識飼料を調製した。標識飼料には非吸収性糞中マーカーとして希土類であるディスプロシウムを250mg/kg添加した。飼料給与は12時間給餌/12時間絶食とし、1週間非標識飼料を給与した。試験期間第1日の給餌期開始時に200gの67Zn標識飼料を2時間給与した。その後、飼料を非標識飼料に置き換えた。5日間連続して糞を採取し、糞中総亜鉛を原子吸光法で、67Zn/64Zn同位体比ならびにディスプロシウムをICP-質量分析計で測定した。飼料に添加したディスプロシウム濃度は標識飼料給与2日目で最大となり、5日では投与したディスプロシウムの2%以下しか排泄されなかった。また、標識由来の67Znの排泄パターンもディスプロシウムの排泄パターンとほぼ同一であった。したがって、ディスプロシウムは亜鉛の吸収試験をする際には適切な非吸収性マーカーであることが示された。

本試験で得られた67Zn/64Zn同位体比の最大値は0.145±0.027(平均±標準偏差)であり、5日後の同位体比は0.095±0.002であった。添加回収試験による67Zn/64Zn同位体比の検出限界は0.092であったので、標識飼料添加後5日間の糞を用いて亜鉛吸収を検討する場合は、67Znを4mg与える必要があることが明らかになった。なお、本試験の結果から求めた亜鉛の見かけの吸収は12±4mg/d、真の吸収は20±6mg/dであり、内因性糞中亜鉛排泄量は8±3mg/dであった。飼料中フィチン酸はブタの亜鉛利用性を抑制し、フィターゼはその作用を低減することが知られている。フィターゼはフィチンを分解し亜鉛吸収を抑制すると考えられているが、ブタにおいて亜鉛吸収に及ぼすフィターゼの効果は明らかではない。本試験では安定同位体である67Zn(天然存在比4.1%)をトレーサーとして用い、フィターゼが亜鉛の吸収ならびに糞中内因性亜鉛排泄に及ぼす影響を検討した。離乳子豚10頭を用い、亜鉛要求量を満たしているトウモロコシ・大豆粕主体の飼料(亜鉛含量,90mg/kg;フィチン態リン,0.26%)を1日12時間給与した。飼料には非吸収性マーカーとして酸化クロムを添加した。また、5頭の飼料には750PU/kgの麹菌フィターゼを添加した。試験開始時に67Znで標識した200gの各飼料を絶食後2時間給与した。その後は各非標識飼料を給与した。5日間糞を採取し、糞中亜鉛ならびにCrを原子吸光分析器で、糞中67ZnエンリッチメントをICP-MSにより測定した。糞中総亜鉛ならびに67Zn排泄から、亜鉛の真の吸収と見かけの吸収を求め、これらの差から糞中内因性排泄を算出した。糞中67Znエンリッチメントは、トレーサー投与3日目以降急激に低下し、特に4、5日後では著しく低くなった。見かけの亜鉛吸収は両区の間に差は生じなかった。一方、真の吸収はフィターゼ添加により有意に増加した。また、内因性糞中排泄はフィターゼ区で増加傾向が認められた。以上の結果から、飼料中フィターゼはフィチン酸を分解し亜鉛の吸収を促進すること、亜鉛吸収の増加に伴い内因性糞中排泄が促進されることが示された。吸収された亜鉛(Zn)は主に消化管内に排泄されると考えられており、見かけのZn吸収ではZnの代謝やZnの生体利用性を検討することはできない。1960年代に放射性Znを用い、反芻動物における真のZn吸収を検討した試験がいくつか報告されているが、一貫した結果は得られていない。また、Znの内因性糞中排泄に関してはほとんど報告がない。そこで本試験では安定同位体である67Zn(天然存在比4.1%)をトレーサーとして用い、ヤギにおけるZnの真の吸収、内因性糞中排泄を検討した。体重約60kgの去勢ヤギ3頭に50mg/kg ADMのZnを含む飼料を1日に2回給与した。10日の予備飼育の後に、トレーサーとして67Znを非吸収性マーカーであるディスプロシウムとともに経口投与した。糞をトレーサー投与1日前、ならびに投与後6時間間隔で7日間採取した。試料を、マイクロウェーブ分解装置を用い硝酸と過酸化水素による湿式灰化を行った。糞中Znを原子吸光法で、糞中67ZnならびにディスプロシウムをICP-MSで測定した。67Znの消化管通過速度はディスプロシウムよりも速かった。そのため、本試験ではディスプロシウムをマーカーとして用いることはできなかった。トレーサー投与2日目以降に67Znエンリチメントは急激に減少したが、7日目では10%を下回りほぼ一定となった。トレーサー投与7日後までのデータを用いて算出した見かけのZn吸収(平均±標準誤差)は-1.07±1.85%(-0.0l±0.02mg/d・体重)、真の吸収は8.25±2.01%(0.16±0.02mg/d・体重)、内因性糞中排泄は0.17±0.01
近赤外吸収ジラジカル錯体を基盤とする新規カチオン認識分子モチーフの開発

カチオンを特異的に捕捉することで吸光や蛍光などの変化を生じる分子の設計は,生体及び環境計測分野における重要な課題の一つである.本研究課題では,配位子間電荷移動遷移による近赤外(NIR)吸収を示すジラジカル錯体を基盤として,新しいカチオン認識分子モチーフを開発することを目的とする.今年度は,ビス(o-ジイミノベンゾセミキノナト)Pt(II)と金属イオン間のカチオン-π相互作用形成に基づくカチオン認識能の検討を行った.ビス(o-ジイミノベンゾセミキノナト)Pt(II)のDMSO溶液にアルカリ金属イオン,アルカリ土類金属イオン,遷移金属イオンをそれぞれ添加した後のNIR吸収スペクトルを測定した.その結果,Mn(II)イオン,Fe(III)イオン,Pt(II)イオン,Cu(II)イオン,Ag(I)イオン,Hg(II)イオン,Pd(II)イオンを添加した際にNIR吸収の減少が見られた.これらの中でPd(II)イオン以外の6種類の金属イオンを添加した場合は,波長700 nmのNIR吸収が減少すると共に450, 820 nmの吸収が増加した.これらの吸収は一電子酸化二量体の吸収に一致することから,6種類の金属イオンが錯体を酸化することでNIR吸収に変化が生じたと考える.一方,Pd(II)イオンを添加した場合は一電子酸化二量体に帰属できる吸収は現れず,波長700 nmのNIR吸収の減少のみが生じた.これは,Pd(II)イオンが錯体のπ電子系と相互作用することで,配位子間電荷移動遷移に影響を及ぼしたためであると考える.今後,Pd(II)イオンと錯体間で形成する相互作用の様式を検討する予定である.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
求核触媒を用いる精密有機合成

ポリオールなどの多官能基性化合物の位置選択的な官能基化は現代有機化学が最も不得手としている分野で、信頼できる非酵素的手法は皆無に等しい。本研究では糖類の複数ある水酸基の位置選択的なアシル化を完全な選択性で起こす人工触媒の開発に成功した。本法の特徴は本来反応性の低い水酸基上で触媒主導による反応が進行すること、また第1級アルコールが共存しても、グルコースの2級水酸基のアシル化が優先する点である。多官能基性化合物への位置選択的な置換基導入は次世代の合成目標のひとつで、例えば糖類への位置選択的な保護基導入は多糖類の合成や天然物の全合成、コンビナトリアルライブラリー構築の鍵となるステップで、通常は保護-脱保護の操作を駆使して行なわれる。本研究ではこのような分子変換を一段階で行う触媒的方法の開発を目的としている。まず、多官能基性化合物として1つの1級水酸基と3つの2級水酸基を分子内に持つグルコース誘導体を選び、不斉求核触媒を用いるその位置選択的アシル化を行なった。分子認識能のない触媒(4-ジメチルアミノピリジン(DMAP)など)では最も反応性の高い6位1級水酸基が主にアシル化されるが、選択性は低く全体としてはランダムなアシル化が進行する。一方、我々が既に開発している不斉求核触媒のミニライブラリー(20種類程度)を用いて位置選択的アシル化を検討した結果、6位1級水酸基に優先して4位2級水酸基をアシル化する触媒を見いだした。位置選択性は最高61%であったが、それでも同反応について報告されている最高の位置選択性(5861%, Miller, et al. Acc.Chem.Res.2004,37,601)と同等で、位置選択的官能基化開発への糸口を見つけた。次にトリプトファンを認識部位とするC_2-対称不斉求核触媒を新たに設計、合成して上記化合物のアシル化に用いると91%の位置選択性で4位2級水酸基のアシル化が進行した。さらに反応条件を精査すると収率98%、位置選択性99%で、4位の2級水酸基のみがアシル化され、実質的に単一の生成物が得られた。同化合物は本触媒により一段階98%収率で得られるが、従来の保護-脱保護法では5工程を要し、総収率46%である。即ち、この方法の開発により糖類の合成ステップを大幅に短縮できた。また反応機構を精査し、ポリオール類の位置選択的官能基化の方法論を提案した。多官能基性化合物として1つの1級水酸基と3つの2級水酸基を分子内に持つ無保護単糖類を選び、不斉求核触媒を用いる位置選択的アシル化を行なった。一方、今回我々が開発した糖認識部としてトリプトファン構造を持つC2-対称性不斉求核触媒を用いて位置選択的アシル化を検討した結果、6位1級水酸基に優先して4位2級水酸基のアシル化が最高99%の位置および官能基選択性を伴って進行した。また本反応を基軸とする保護グルコースの合成を行なった。無保護グルコースを本触媒により4位選択的なアシル化に付した後、6位1級水酸基をTBS保護、ついで2位2級水酸基にBoc基を導入し、最後に3位2級水酸基にBOM基を導入した。全ての工程での位置選択性は99%以上で総収率94%であった。さらにこれらの保護基は選択的除去が容易で、保護モノオールがそれぞれ96%以上の収率で得られた。

多官能基性化合物として1つの1級水酸基と3つの2級水酸基を分子内に持つ無保護単糖類を選び、不斉求核触媒を用いる位置選択的アシル化を行なった。分子認識能のない触媒(4-ジメチルアミノピリジン(DMAP)など)では最も反応性の高い6位1級水酸基が主にアシル化されるが、選択性は低く全体としてはランダムなアシル化が進行する。一方、我々が開発した糖認識部としてトリプトファン構造を持つC2-対称性不斉求核触媒を用いて無保護グルコースの位置選択的アシル化を検討した結果、6位1級水酸基に優先して4位2級水酸基のアシル化が最高99%の位置および官能基選択性を伴って進行した。同化合物は本触媒により一段階98%収率で得られるが、従来の保護-脱保護法では5工程を要し、総収率46%である。本年度はこの位置選択的アシル化を種々の単糖、2糖について検討し、scope and limitaionを明らかにした。また通常のアセチル化などの単純アシル化に加えて、シンナモイル化、ガロイル化などの生理活性配糖体に多く見られる官能基を持つアシル基の位置選択的導入を行った。また、アミノ酸をアシル化剤として用い、糖-アミノ酸ハイブリッドの位置選択的合成を行った。
社会実験がサイレント層に与える影響を考慮した公共選択の費用削減可能性に関する研究

「社会実験がサイレント層に及ぼす影響を考慮した場合、公共選択における費用が減少する」という仮説について、その正当性の検証するための基礎となる調査を実施した.地区交通安全を目的とした,ハンプ設置社会実験をケーススタディとした研究では、社会実験がサイレント層に及ぼす影響について検討するとともに、社会実験の効果に関する情報提供がサイレント層に与える影響についても検討を行った。社会実験の前後にパネル調査となる住民意識調査を実施し,まず,社会実験後のサイレント層は,対策案を許容した上で,サイレントでいる,という仮説を検証した.さらに,社会実験後に対策案の本格実施を問うアンケート調査においては、社会実験時に実測した交通環境改善効果、および周辺住民の交通への危機感の情報提供をするグループとしないグループを設定することで、情報提供がサイレント層の対策案への納得度を向上させる効果があるという仮説を検証した。その結果、社会実験の実施が、対策案を理解し許容しているサイレント層を増加させること、そして、実験を実施するだけではなく社会実験の効果や現状の問題を伝えることで、実施する対策の許容度を上げることが可能であることが示唆された。これらの結果は,社会実験の実施によって,事業の本格実施後の反対意見表明による社会的費用を減少させる可能性を示唆しているとともに,適切な情報提供がその効果を一層高める可能性があることを示している.「社会実験がサイレント層に及ぼす影響を考慮した場合、公共選択における費用が減少する」という仮説について、その正当性の検証するための基礎となる調査を実施した.住民合意を必須とする交通対策の社会実験が行われる地区をケーススタディとして、住民意識調査と督促によるサイレント層の意識の捕捉、分析、を実施した。社会実験実施前後のアンケート調査を用いた分析からは,社会実験後のサイレント層は,非サイレント層よりも,実施された対策案に対する許容度が高いことが分かった.また,社会実験前には具体案の提案に対してサイレントであった人で,社会実験後に対策案について意見を述べるようになった人は,対策案に反対意見を述べている傾向があることや,事前に想像し辛い,対策案実施路線の「周辺」への影響から反対意見を述べていることが分かり,このような人々は社会実験によって自身への影響を理解し,サイレント層から非サイレント層に変化した人々であると考えられる.これらの結果から,地区交通計画社会実験が実施された後には,実験前には対策から自分が受ける影響を十分理解できていなかった人の内,悪い影響があると理解した人は自分の意見を表明し,一方で自身への悪影響がないと理解した人がサイレント層になっていると考えられる。社会実験の実施は,適切な意見表明を促し,事業本格実施後の反対意見表明による社会的費用を減少させる可能性が示唆された.「社会実験がサイレント層に及ぼす影響を考慮した場合、公共選択における費用が減少する」という仮説について、その正当性の検証するための基礎となる調査を実施した.地区交通安全を目的とした,ハンプ設置社会実験をケーススタディとした研究では、社会実験がサイレント層に及ぼす影響について検討するとともに、社会実験の効果に関する情報提供がサイレント層に与える影響についても検討を行った。これらの結果は,社会実験の実施によって,事業の本格実施後の反対意見表明による社会的費用を減少させる可能性を示唆しているとともに,適切な情報提供がその効果を一層高める可能性があることを示している.
自治政府設立後におけるキャンベラの都市開発および住民の人間関係

オーストラリアの首都であるキャンベラはほとんど何もないところに人工的に建設された都市である。当初、連邦政府がキャンベラを直轄していた。野邊はキャンベラの住民の人間関係に関する調査を1986年に実施し、その分析結果をまとめて博士論文を作成した。1989年に地方自治体であるACT政府が設立された。そこで、ACT議会の議員の選挙を通じて、住民は都市計画に民意を反映できるようになった。1986年の調査から四半世紀経過し、住民が大きく入れ替わった。本研究の目的は都市計画が近年どのように変化したかを探ると共に、四半世紀後に住民の人間関係がどのように変化したかを明らかにするのが本研究の目的である。研究代表者の野邊は2011年8月にキャンベラに行き、オーストラリア国立大学社会科学研究所Australian Demographic & Social Research Instituteの所長であるProfessor Peter McDonaldと交渉をおこなった。そして、野邊は2011年から2015年3月まで客員研究員として受け入れてもらうことになった。キャンベラで調査を2012年と2013年に実施する予定であるが、調査を請け負う調査会社(Datacol)を同大学の教授であるProfessor Larry Sahaにご紹介してもらった。調査会社の所長と調査方法や費用の支払い方法等を話し合った。また、研究協力者であるDr.Alden Kllovdahlから調査票の質問文について助言をもらった。キャンベラの後にメルボルンに行き、州議会議事堂でオーストラリア連邦の首都がメルボルンからキャンベラに移転したことに関する資料を収集した。2012年2月に研究協力者のDr.Alden Klovdahlが日本を訪問し、野邊がこれまでに地域調査を実施した大阪府富田林市寺内町、岡山県の岡山市、高梁市、吹屋などに行き、日本の地域社会に関する資料を収集した。さらに、キャンベラで実施する調査について話し合った。とくに、調査票の質問文を子細に検討した。2012年3月に野邊はキャンベラに行き、オーストラリア国立大学社会科学研究所Australian Demographic & Social Research Instituteの客員研究員となった。調査会社の所長に調査方法を説明し、見積書の提出を求めた。また、調査票の質問文を同大学の教員に見てもらい、表現を修正した。オーストラリア国立大学の倫理委員会に調査を申請するために、事務担当者と会って、申請方法を指導してもらった。現在、申請書を作成中である。平成24年度にキャンベラで住民の人間関係に関する個別面接調査を112票実施したのに引き続き、平成25年4月から5月にかけて個別面接調査を112票実施した。調査票を点検し、聞き漏らしなどがあったときには、調査会社に再調査をしてもらった。調査票を岡山大学に持って帰り、アルバイトを雇用し、調査票の回答をコーディング・シートに転記する作業をおこなった。調査期間中に日本円がオーストラリア・ドルに対して非常に安くなってしまったので、調査できた票数が当初の予定数の半分くらいにまで少なくなってしまった。また、予想以上に個別面接調査に費用がかさみ、平成25年度の科学研究費補助金がほとんど残らず、データの入力作業をコンピューターの会社に依頼することが本年度にはできなくなってしまった。キャンベラは都市計画に基づいて建設された人工都市である。4月から5月のキャンベラ滞在中に、最近における都市計画の方針の変更などに関する資料を収集した。キャンベラで岡山大学の名前を使って調査を実施しても、その住民は岡山大学の名前を知らないから、多くの住民が調査を拒否すると予想される。そこで、オーストラリア国立大学の倫理委員会に申請書および調査票を提出し、オーストラリア国立大学の研究プロジェクトとして調査を実施する承認をえた。これによって、オーストラリア国立大学の名前を使って調査をおこなえるようになった。野邊は英語を母語としないので、倫理委員会への申請書の記入および、倫理委員会からの問い合わせへの回答がとてもたいへんであった。キャンベラに住む共同研究者であるアルデン・クロブダール氏に助けてもらいながら、倫理委員会の承認をえることができた。国勢調査のデータにもとづいて、キャンベラから23地域を無作為に選び、それぞれの地域で何人に面接調査をするかを決めた。調査票の質問の英文をさらに推敲した。キャンベラの調査会社に委託して、平成25年3月に調査票を用いた個別面接調査をキャンベラの北部で実施した。当初の計画通り、122の個別面接調査を実施できた。申請者は3月にキャンベラに出張し、記入済みの調査票を点検し、不完全なものは再調査を指示した。調査会社の担当者からの報告によれば、オーストラリア国立大学の名前を使えたこともあり、調査はスムーズに行われ、重大なトラブルは起こらなかった。当初、別の調査会社が8月と9月に調査を実施することになっていた。