hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
知恵と社会的適応を育み心理・行動上の問題を予防する持続可能な心理教育に関する研究

本研究では、心理・行動上の問題への予防が報告されている心理教育“サクセスフル・セルフ"が、児童期から成人前期にわたって持続可能な取り組みになることを目的に、対象者の拡大および内容の充実を図った。その結果、小学1年生から新人職員まで適応が広がり、自己理解力、人間関係力、困難な状況への対処解決力を育む内容となった。結果を包括して、小学1年生から中学3年生まで継続して行うワークブック、多職種新人向けワークブックを作成した。平成25年度においては,本研究で新たに実施した小学13年生,多職種新人医療従事者を対象とした,各プロセス評価研究の結果に基づいて,それぞれ改訂した心理教育“サクセスフル・セルフ"プログラムを用いて実践を行い,効果に関する検討を行った。その結果,以下のような変化が示された。レッスンの間隔や実践者,学校規模が異なる2校の全児童(1,007名)を対象に実践を行った。その結果,いずれの学校の男女とも,統計的有意に介入前から介入後で,衝動性・攻撃性のコントロール,問題行動の誘いを断る自己効力感,社会性の向上,うつ傾向,いじめの減少が見られた。新人医療従事者を対象としたものについては,4年間にわたり改訂を重ねながら行っている実践のプロセス評価研究を行った。各年度の入職1年目の多職種新人医療従事者85名を対象に,効果に関する検討を行った。その結果,いずれの年度に実施した群においても,統計的有意に介入前から介入後で,社会性,対人関係に関する自己効力感の向上が見られた。半年後に追加のセッションを設けた3年目以降の群では,実践研究2年目までの群で見られた休職者が,認められなかった。これらより,“サクセスフル・セルフ"は,児童期から成人期前期の人たちの心理・行動上の問題を予防し,心の健康や社会的適応を育むことが可能な心理教育のひとつとなる可能性が示唆された。また,特別支援学校においては,比較的認知の高いグループへ対象を広げ,高等部の全学年の生徒28名を対象に実践を行った。プロセス評価の結果,授業に対する前向きな態度など多面的で肯定的変化が見られた。さらに,糖尿病をもつ人を対象とした心理教育“サクセスフル・セルフ"を作成し,糖尿病教室で実践を行った。42名を対象にプロセス評価を行った結果,糖尿病について振り返る機会となり,今後の生活に役立つ可能性が示唆された。本研究では,人々の心理・行動上の問題を予防し,心の健康や社会的適応を育むことが報告されている心理教育“サクセスフル・セルフ"(安藤, 2007等)が持続可能な心理教育になることをねらいとして,小学1年生から3年生向けのプログラムを新たに追加し,実践的研究を行った。公立A小学校の全校児童327名を対象に学級単位で実施し,児童に自記式調査を行い,効果に関する評価を行った。その結果,介入前から介入後で,学年・性に関わらず,衝動性・攻撃性のコントロール,いじめ・器物破壊・対人暴力・不登校の誘いを断る自己効力感の増加,不眠の減少が見られた。さらに,学年によっては,対人暴力,夜遊び,落ち込み,泣いたり泣きたい気持ちの減少も見られた。以上より,本プログラムは,小学生の心理・行動上の問題を予防し,心の健康を育むことが示唆された。“サクセスフル・セルフ"大学生版を応用し,研修医版を発展させ,新人医療従事者を対象とした“サクセスフル・セルフ"プログラムを作成し,改訂を重ねながら3年間にわたる実践的研究を行った。A総合病院における各年度の入職1年目の新人医療従事者(医師,看護師,薬剤師,臨床工学技士,放射線技師)62名を対象に自記式調査を行い,効果に関する評価を行った。その結果,介入前から介入後で,いずれの年度に実施した群でも,社会性の増加が見られた。改訂を重ねた平成24年度のプログラムで実施した群では,さらに,混乱の減少,困難や問題解決の自己効力感の増加が見られた。プログラム終了後の感想分析から,いずれの群においても本プログラムへの参加は,自己理解,対人関係の重要性,他者意見の有用性を認識する機会になったと考えられた。以上より,本プログラムは,多職種の新人医療従事者の社会的適応を育み,心理・行動上の問題を予防し,心の健康を育むことが可能であることが示唆された。平成26年度は,小学生対象の実践では,学校で継続して実施している心理教育を家庭生活へつなげていくことを目的に,学校で実施した内容に基づいた保護者と一緒に取り組むホームワークを作成し,プロセス評価を行った。その結果,親子間のコミュニケーションが促進されたことが示唆された。中学生に対しては,学校教員が主体となり,実践を継続した。その結果,生徒の人間関係のトラブルの減少傾向,友達の話を最後まで聞く態度の向上が示された。医療従事者を対象とした実践については,更に職種を広げ,多職種の新人を対象とした心理教育“サクセスフル・セルフ"を行った。実施後のアンケート調査から,これまで同様に建設的な結果が示された。この結果を受けて当該年度は,キャリアアップを要請された中堅医療従事者を対象とした取り組みを開始した。プロセス評価を行った結果,自己理解や人間関係力向上の機会になったことが示唆された。これまで実施して有効性が示唆されている中学生版・大学生版の内容を応用し,高校生を対象とした心理教育“サクセスフル・セルフ"を実施した。実施前後に「日常生活調査」を行い統制群と比較検討した。

その結果,実施群では,いじめの加害,被害の減少,問題行動の誘いを断る自己効力感の向上と問題行動の減少が有意に見られた。また,特別支援学校高等部では,学校生活に困っている生徒への個別支援,比較的認知の高い生徒を対象としたグループ支援を引き続き実施した。実践を通して,いずれのアプローチにおいても,自己理解や他者との関係を含む適応の向上が,参加者のワークシート,教員の観察から見られている。さらに,糖尿病をもつ人を対象とした心理教育“サクセスフル・セルフ"では,改訂版を実施し,その意義について検討した。その結果,本取り組みは比較的少ない抵抗感で心理面に目を向けながら,負担感の緩和をもたらす可能性が示唆された。平成27年度は当該研究テーマの最終年度となるため,これまでの心理教育“サクセスフル・セルフ"を活用した実践研究をまとめて分析し,成果と今後の展望を見いだすことを試みた。児童生徒向けの実践のうち初年度の実践学級(小学校38学級,2341人;中学校15学級,2013人)を対象に,いじめ行動の変化についてメタ分析を行った。その結果,小中学校とも減少の方向に効果量の変化が見られ,特に小学校では有意な変化が見られた。児童生徒のいじめ行動を減少させるには,少なくともいじめに関連するシナリオを活用して対処と解決スキルを育むセッションを行うこと,本心理教育の核である自己理解,人間関係,困難な状況への対処と解決をテーマとしたセッションを網羅し,年間4セッションを行うことが望ましいと考えられた。また,全校で継続して取り組んだA小学校の学級担任28人の実践に関する174の感想を質的分析した結果,本心理教育の主旨から外れないようにかつ児童生徒の実態に合わせていくことが,実践の充実につながることが示された。医療従事者を対象とした実践については,B総合病院において心理教育“サクセスフル・セルフ"を行った。プロセス評価に基づく改訂を4年間重ねることで,多職種新人医療従事者向けとして実施可能な教育・支援活動となった。ブースターセッションを設けた3,4年目では,心理的負担感による休職は認められなかった。この4年間の評価期間の各年度に入職した1年目の新人医療従事者85人の心理社会的側面の変化について検討した。その結果介入前後の変化としては,「社会性」「対人関係に関する自己効力感」の向上が見られた。さらに3年目以降の群では,「緊張ー不安」の減少も見られた。本取り組みは,新人医療従事者の心の健康や対人関係能力を保持増進し,多職種チームで連携力を育む機会となったと考えられた。本研究では、心理・行動上の問題への予防が報告されている心理教育“サクセスフル・セルフ"が、児童期から成人前期にわたって持続可能な取り組みになることを目的に、対象者の拡大および内容の充実を図った。その結果、小学1年生から新人職員まで適応が広がり、自己理解力、人間関係力、困難な状況への対処解決力を育む内容となった。結果を包括して、小学1年生から中学3年生まで継続して行うワークブック、多職種新人向けワークブックを作成した。
(6-4)光回復酵素及びそのヒト・ホモログ蛋白のDNA修復機構における役割

紫外線による主なDNA損傷としてピリミヂンダイマーと(6-4)光産物が知られている。(6-4)光産物の突然変異誘発能はピリミヂンダイマーに比べ格段に強く、生成量は少ないものの、紫外線の生物影響を考えるうえで重要な損傷であると考えられている。生物が紫外線によるDNA損傷を修復する機構の一つに光回復がある。光回復は、可視光のエネルギーを利用して紫外線損傷を修復するもので、間違いが無いうえに効率が良く優れたDNA修復機構である。バクテリアから有袋類まで幅広くその存在が知られている。光回復により修復されるのはピリミヂンダイマーのみであると信じられてきたが、我々は(6-4)光産物に特異的に働く光回復酵素がショウジョウバエ細胞に存在する事を世界に先駆けて見い出し、その遺伝子を単離した。更に脊椎動物であるXenopusからも同様の活性を持つ遺伝子を単離すると同時にヒトからもそっくりのアミノ酸配列を持つ遺伝子を単離し、この酵素遺伝子が現存生物に幅広く分布している事、さらにピリミジンダイマー光回復酵素、植物のblue light photoreceptor等とともに青色光を利用する蛋白としておおきな蛋白ファミリーを形成していることをあきらかにしていた。本年度は、ヒト・ホモログの機能を知るという最終目標にむかって、ノックアウトマウス作成及びショウジョウバエからこの遺伝子を単離しその生体での機能を解析した。ショウジョウバエの遺伝子を高発現するトランスジェニックハエを作成しその行動を調べたところ、この遺伝子がサー力ディアンリズムの光受容体として働いていることが明らかになった。さらに作成したノックアウトマウスを使いマウスでの昨日を解析中である。
筋萎縮性側索硬化症の病早期白質浸潤ミクログリアによる運動ニューロン逆行性変性起源

【研究期間全体を通じて実施した研究成果】1) ALS脊髄に出現するミクログリアについて、活性後の時間経過により発現が変動する遺伝子に着目した研究はこれまで皆無であった。本研究により活性早期発現遺伝子であるosteopontin陽性細胞は運動ニューロン脱落が顕著な灰白質前角に、活性後期発現遺伝子であるp22phox陽性細胞は運動ニューロンが残存している灰白質前角に、活性後期発現遺伝子galectin-3 (Gal3)は白質前側索に各々局在性を有し分布する事を世界で初めて明らかにした。この中でGal3陽性細胞数のみTDP-43病理を有する運動ニューロン数と有意に正相関した。免疫組織化学的にミクログリアを標識する抗Iba1抗体は、活性後の時間経過に関する情報を提供しない。従ってIba1陽性ミクログリアの中から変性過程の早期、後期に関わる特異的な発現分子を分離し、初の分子標的療法を開発する上で一助となり得る新しい知見を示せた点が、本研究の意義ある成果と言える。2)我々が作成したRed-Greenマウス(CCR2-RFP/CX3CR1-GFPマウス)×mSOD1マウスは、世界初のALSグリア炎症モデルとなる可能性がある。【最終年度に実施した研究成果】研究計画書に基づき前年度までの成果を参照し、Gal3遺伝子抑制による治療効果に関する実験へと進めた。まず予備実験としてsiRNA導入効率を評価するために、FITC標識した合成siRNAをHEK-293に導入し、24時間後に標識細胞数をフローサイトメトリーで定量した。この結果3回とも何れも30%前後と低い導入率であった。このため対象細胞をHeLa細胞に変更したが、同様な低導入率であった。この原因として試薬量や播種細胞数などの条件が考えられ、24 well plateを用いて細胞数と試薬量を複数ポイントに割り振り、最適条件を検討している。孤発性ALS7例とコントロール5例のホルマリン固定、パラフィン包埋5μ厚脊髄水平断切片を用いてIba-1、CD68、TDP-43、活性早期発現遺伝子(424 hr)であるosteopontin (Ost)、活性後期発現遺伝子(3-7 days)であるgalectin-3 (Gal3)への一次抗体を用いて免疫染色を行った。錐体路(CST)、CSTを除く前側索(ALFoc)、灰白質前角(AH)における免疫陽性細胞数とTDP-43病理を有する運動神経細胞数を定量した。この結果、Ost陽性細胞はAHに、Gal3陽性細胞はALFoc/CSTとに明確に分かれて認めた。Iba-1/CD68染色とOst/Gal3染色で認める陽性細胞(+)の形態は一致しており、AHでは点/円状、ALFoc/CSTでは泡沫状であった。Iba-1 +に対するOst/Gal3+の割合は58.5/36.4%であった。相関解析では、ALFocに存在するGal3+数のみTDP-43病理を有する運動神経細胞数と正相関したが(r=0.559, p=0.018)、Ost+や他の領域について相関はなかった。以上よりALS脊髄ではMi/Mφの浸潤がAHよりもALFoc/CSTで先に生じる可能性が考えられた。この所見との比較のため、当科でRed-Greenマウス(CCR2-RFP/CX3CR1-GFPマウス) ×mSOD1マウスを作成し解析した。この結果、脊髄より早期に脊髄前根でCX3CR1+ (常在性ミクログリア)、CCR2+ (末梢血単球)の活性化がみらた(CX3CR1:前根では8週、灰白質は12週より。CCR2:前根では8週、灰白質は20週より)。髄内(ヒト)か髄外(本マウス)の違いはあるが、グリアは灰白質前角よりも先に前根で活性化する可能性が示唆され、ALSの変性起源を考える上で新たな知見である。ALSの脊髄における活性化ミクログリアについて、活性後の時間経過で変動する発現遺伝子プロフィールに着目した研究は皆無であった。しかし本研究により活性早期発発現遺伝子であるosteopontinは運動ニューロンの存在する脊髄灰白質に、活性後期発現遺伝子galectin-3は灰白質に隣接する前側索にそれぞれ局在を示し存在する事を世界で初めて示した。さらに我々の作成したRed-Greenマウス(CCR2-RFP/CX3CR1-GFPマウス) ×mSOD1マウスはALSのグリア性炎症モデルとなる可能性を示した。1)前年度の成果に基づき、galectin-3に着目しALS突然死例の剖検時に脊髄組織から採取し凍結保存したtotal RNAを用いて、RT-PCR法により遺伝子発現解析を行った。GenBank (https://www.ncbi.nim.nih.gov/nuccore/AB086821.1)の情報をもとに作成したgalectin-3 exon3 (497bp)に対するプライマーの反応性をまず確認したところ、20サイクル付近で、notemplate controlにおけるプライマーダイマーの生成が確認された。このため現在、PCR至適条件の再考、プライマーの再設計を検討している。2)海馬ニューロンを用いてtriple chamberneuron device (フナコシ社)により、活性化ミクログリア由来サイトカイン/ケモカインを軸索のみに作用させた際に生じる変化を検討した。

同deviceのmicrogrooveの長さは標準的な450μmを使用したが、MAP2、tauへの一次抗体を用いた免疫染色の結果、microgrooveバリア内に樹状突起が入り込んでいることが確認された。このため長さが900μmのものに変更して培養を行い観察(免疫染色、annexin V/PI)したが、軸索伸長が不十分である14日目頃においてニューロン死が生じた。このため培養条件を再構築している。3)Byrnesらの脊髄損傷の実験結果(Glia, 2006)を参考に、活性後ミクログリアで発現が増加する複数の遺伝子に着目し、ALS剖検脊髄を用いて免疫染色を行った。結果、galectin-3やosteopontinの他にp22phox (活性後の発現ピーク:72時間7日)陽性ミクログリアが、脊髄前側索のみでなく運動ニューロンがよく残存している灰白質前角において多数出現することを確認した。1)研究計画調書に基づき、RT-PCRによる遺伝子発現状況解析、triple chamberneuron deviceを用いた海馬ニューロンの培養実験を行った。予期せぬ事象が観察されたが、「研究実績の概要」に記載した通り代替手段による実験継続が可能である。2)ALS剖検脊髄を用いた免疫染色により、新たにp22phox陽性ミクログリアが運動ニューロンがよく残存している脊髄灰白質前角で多数出現していることを発見した。ミクログリアを標識するために汎用されているIba-1抗体は、様々な活性化状態、様々な性格を有するミクログリアを一律に染色してしまうが、その中でp22phox陽性細胞はALSの運動ニューロン変性初期に関与するミクログリアとして分離できる可能性を初めて示した。【研究期間全体を通じて実施した研究成果】1) ALS脊髄に出現するミクログリアについて、活性後の時間経過により発現が変動する遺伝子に着目した研究はこれまで皆無であった。本研究により活性早期発現遺伝子であるosteopontin陽性細胞は運動ニューロン脱落が顕著な灰白質前角に、活性後期発現遺伝子であるp22phox陽性細胞は運動ニューロンが残存している灰白質前角に、活性後期発現遺伝子galectin-3 (Gal3)は白質前側索に各々局在性を有し分布する事を世界で初めて明らかにした。この中でGal3陽性細胞数のみTDP-43病理を有する運動ニューロン数と有意に正相関した。免疫組織化学的にミクログリアを標識する抗Iba1抗体は、活性後の時間経過に関する情報を提供しない。従ってIba1陽性ミクログリアの中から変性過程の早期、後期に関わる特異的な発現分子を分離し、初の分子標的療法を開発する上で一助となり得る新しい知見を示せた点が、本研究の意義ある成果と言える。2)我々が作成したRed-Greenマウス(CCR2-RFP/CX3CR1-GFPマウス)×mSOD1マウスは、世界初のALSグリア炎症モデルとなる可能性がある。【最終年度に実施した研究成果】研究計画書に基づき前年度までの成果を参照し、Gal3遺伝子抑制による治療効果に関する実験へと進めた。まず予備実験としてsiRNA導入効率を評価するために、FITC標識した合成siRNAをHEK-293に導入し、24時間後に標識細胞数をフローサイトメトリーで定量した。この結果3回とも何れも30%前後と低い導入率であった。
レーザ光の光周波数掃引法による高精度で非接触な物体形状計測システムの開発

光周波数が掃引されたレーザ光源を用いるFMCWセンシングシステムを用いて、距離測定精度100μmの光距離センサを開発した。本システムでは、レーザ光の光周波数掃引の非線形性により距離測定精度が大きく劣化する。そこで、非線形性の影響を除去できる同期サンプリング法を開発するとともに、測定信号に補間法を適用することにより、標準偏差10μm以下の距離測定精度を達成した。このシステムを用いて工作加工物や硬貨の形状計測を行い、段差150μm以下の形状計測が可能であることを実証した。また、光周波数掃引が線形となるようにレーザ光源の変調波形を補正する方法を考案し、その有効性を実証した。レーザ光源の光周波数掃引による光距離センサにおいて、空間分解能と測定精度の向上と、物体形状計測に関する研究を行った。本システムは、参照光と測定物体からの反射光の干渉信号を周波数解析することにより距離を求める方法である。本システムでは光周波数を時間に対して完全に線形に掃引することが不可欠であるが、実際には光周波数掃引に残存する非線形性のために、空間分解能および測定精度が大きく劣化する。そこで本研究では、補助干渉計を設けて、その干渉信号よりサンプリング信号を生成し、実際のセンシング信号をサンプルしFFT解析を行った。サンプルした干渉信号のデータ点数は有限であるが、サンプル点にゼロ信号を追加し、かつ、FFT解析後の信号のピーク補間により正確な距離を求めるアルゴリズムを改良した。さらに、光周波数掃引において光周波数が高くなるときと低くなるときで外乱の影響により測定距離が異なることを明らかにし、その補正を行った。その結果、1000回測定において30μmの標準偏差で測定できることを示した。また、レーザ光をビームスキャナで2次元的にスキャンすることで、物体の形状を測定するシステムを構築した。レーザ光を測定対象上に焦点を当てることにより横方向の分解能を高め、かつ、荒れた表面から散乱される微弱な信号光の受光を可能とした。さらに、レーザ光をスキャンすると測定距離が実際より長く測定されるため、プログラムでその補正を行った。その結果、1mm以下の段差の測定が可能となり、シャープペンシルの芯の形状計測が可能であるとの予備測定結果を得た。レーザ光源の光周波数掃引による光距離センサにおいて、空間分解能の向上と測定精度の向上に関して研究を行った。サンプルした干渉信号のデータ点数は有限であるが、サンプル点にゼロ信号を追加することによって干渉信号の連続性を損なうことなくデータ数を増加することにより、測距間隔の高密度化を図った。また、FFT解析後の信号は離散的であるために正しい距離が測定できないので、FFT解析信号のピーク付近のデータを補間して、より高精度で距離を求めるアルゴリズムを開発した。その結果、約1m遠方において100μmの距離変化を30μmの標準偏差で測定できることを示した。また、測定対象が粗面であった場合も、同等の測定精度で距離測定が可能であることを示した。空間分解能は1.5mm程度であった。さらに、空間分解能および測定精度の向上を目指して、周波数解析に最大エントロピー法を適用したが、解析条件の最適化には至らず、FFT解析と比べると空間分解能は向上したが、測定精度についてはFFT解析と同程度であった。光周波数を掃引したレーザを光源に用いるFMCW方式の光距離センサにおいて、空間分解能および測定精度の向上と、物体形状計測に関する研究を行った。本システムは、参照光と測定物体からの反射光の干渉信号を周波数解析することにより距離を測定する方法である。本システムでは光周波数を時間に対して完全に線形に掃引することが不可欠であるが、実際には光周波数掃引に残存する非線形性のために、空間分解能および測定制度が大きく劣化する。サンプルした干渉信号のデータ点数は有限であるが、サンプル点にゼロ信号を追加し、かつ、FFT解析後の信号のピーク補間により正確な距離を求めるアルゴリズムを採用した。さらに、光周波数掃引において光周波数が上昇するときと低下するときで外乱の影響により測定距離が異なることを明らかにし、その補正を行った。

また、レーザ光をビームスキャナで2次元的にスキャンすることで、物体の形状を測定するシステムを構築した。レーザ光を測定対象上で集光することで横方向の分解能を高め、かつ、荒れた表面から散乱される微弱な信号光の受光を可能とした。さらに、レーザ光のスキャンにより測定距離が実際より長く測定されるため、プログラムでその補正を行った。その結果、100円硬貨(刻印の段差150μm)や1円硬貨(刻印の段差60μm)などの、1mm以下の段差形状の計測が可能であることを示した。さらに、レーザ光を集光せずに大きなビーム径で測定対象に照射し、光検出器アレイで干渉信号の空間分布を測定するシステムも開発し、並列測定が可能で測定時間の短縮が可能であることも示した。光電子計測工学平成25年度の研究実施計画は、(1)光周波数掃引の非線形性の影響をキャンセルし、高い測定再現性を得ること、(2)物体形状計測システムを構築すること、の2点が目標であった。(1)については、補助干渉計を設けてサンプリング信号を生成するシステムことにより、標準偏差30μmでの距離測定が可能である結果を得ている。また、本システムを用いないときの距離測定の標準偏差はミリメートルオーダーであることから、目標は十分達成している。さらに、本システムでは光源の光周波数を三角波状に周期的に掃引するが、光周波数が高くなるときと低くなるときの測定距離の差異を明らかにして、より信頼度の高いシステムを構築していることから、目的は十分達成している。(2)については、レーザ光をスキャンする方法を採用し、レーザ光が斜めに照射されることによる測定距離の補正と微弱な信号光受光が可能となるシステムを構築し、1mm以下の段差の測定が可能であることを示しており、目標は十分達成している。平成24年度の研究実施計画は、(1)光周波数掃引の非線形性の影響をキャンセルするサンプリング法を確立すること、(3)距離測定精度100μmを達成すること、(3)測定の高速化、の3点が目標であった。(1)については、補助干渉計を設けてサンプリング信号を生成するシステムことにより、空間分解能1.5mmを得ている。本システムを用いないときの空間分解能は5cm程度であるので10倍以上の空間分解能向上を得ており、目標は十分達成している。なお、理論的な空間分解能より劣化しているが、これは、有限のサンプリング点数によるものである。現在は測定距離として数mを想定しているが、測定距離を数10cm程度と短くすれば1mm以下の空間分解能が得られると考えられる。(2)については、仮想的なデータ点数の増加やFFT解析のピーク補間法により、標準偏差で30μmの精度で距離測定が可能であることを示しており、目標は十分達成している。(3)については研究は行っていないが、長い測定距離での測定の高速化は干渉信号の高周波化をもたらし、電子回路の動作範囲を超えてしまう。そこで、(1)と同様に測定距離を短くすることにより測定の高速化は可能である。実験的検証は行っていないが設計は終わっており、目標を達成している。光学系の最適化および測定アルゴリズムの改良により、(1)測定精度の向上、(2)三次元形状測定、を行う。
エジプト古王国の私人墓壁画に見る女性の役割と地位

本研究は、エジプト古王国時代の私人墓(王族や官僚の墓)の壁画に登場する女性、特に墓主の妻たちに焦点を当て、彼女たちに期待された役割と社会的地位、およびそれらの変化について、図像と銘文の分析を通じて明らかにしようとするものである。墓壁画の女性像は現実そのままではなく、墓主である支配層男性の女性観や願望が顕在化したものと考えられる。本研究ではその特徴や変化を検証することにより、古王国時代の支配秩序の中で女性たちがどのように位置づけられていたのか明らかにするとともに、支配層の家族観や世界観、古王国社会の変化との関連について考察する。
時系列分析手法を用いたValue at Riskの検証と銀行のリスク管理手法

為替レートのヒストリカルデータを用いて、VAR(Value at Risk)の有効性を検討した。具体的には円・ドル、ドル・マルク、ドル・スイスフラン、ドル・フランスフラン、ドル・ボンドの5つの通貨のヒストリカルの日次データ(約5000)を用いて、時系列分析の手法を用いて、ヒストリカル・ボラティリティの計測を行った。1.通常のヒストリカル・ボラティリティの計測結果とランダムウォーク・モデルによるボラティリティの計測結果の比較を行うとともに、後者のモデルの適用可能性を検討した。2.ランダムウォーク・モデルにおける分散不均一性のテストを行い、ARCH効果の測定を実施し、同効果が当該5通貨すべてで認められることが明らかとなった。3.ARCHタイプのモデル(ARCH、GARCH、GRCH-M)によりヒストリカル・ボラティリティを計測し、ヒストリカル・データの標本分散を基にしたヒストリカル・ボラティリティと比較し、相互の相違を検討した。4.結果として、時系列モデルでボラティリティを計測する場合には、ARCHタイプのモデルを用いることが必要であることが示された。また、10日間のボラティリティを計測する場合、推計された日次のボラティリティを10^∧(1/2)するよりも、10日間のボラティリティを一つのデータとしてボラティリティを推計した値の方が小さくなる傾向が示された。
日本語版SPMの標準化に関する研究

発達障がい児の感覚処理の問題は、日常生活や社会参加にも関連するため、早期からの支援が重用である。しかし、感覚処理に関連する行動特性を、家庭環境・学校環境といった複数の視点から包括的に捉えることができる評価スケールは国内では標準化されていない。本研究は、国際的に広く使用されている質問紙であるSensory Processing Measure (SPM)を国内で標準化することを目的として実施された。具体的には、文化社会的背景を考慮した上で逆翻訳の手続きを実施し、日本版SPMを作成した。次に、日本版SPMを用いて定型発達児ならびに発達障がい児のデータを収集し、信頼性・妥当性の検証を行った。本研究は、国際的に使用されているSensory Processing Measure (以下、SPM)の日本における標準化と、妥当性・信頼性の検証と臨床的活用を目的とする。SPMは学齢期の児童の感覚処理過程の問題、行為機能そして社会参加を評価するための評価用紙である。本評価用紙の国内における臨床的活用が可能になることは、発達障がい児の支援への活用のみならず、国際的な観点からの発達障がい児支援の発展に貢献しうる可能性がある。特に自閉症スペクトラム障がい児の多くが、感覚処理過程に問題を有していることは様々な研究で報告されており、平成26年度に就学前の児童を中心に行ったプレ調査でもその傾向が示された。SPMは、保護者もしくは教師が、家庭や学校生活での子どもの行動に基づき記入を行う質問紙である。そのため、社会文化的背景を考慮すると共に、記入者である保護者・教師が質問項目を適切に理解できるよう、その内容や表現を検討する必要がある。そこで、平成26年度は、原版のSPMを日本語に翻訳し、項目内容・表現の妥当性を検討した。具体的には、発達障がい児に対する作業療法経験が10年以上ある作業療法士5名・特別支援学校教員2名・児童デイサービスのスタッフ1名・療育教室の心理士1名を対象に、項目内容・表現に関する調査を実施した。この調査の結果から得られた意見を各項目に反映させ、日本語版SPMを作成した。日本語版SPMは翻訳者としての基準を満たした2名の翻訳者によって逆翻訳がなされ、さらに別の翻訳者1名がこの2名が行った翻訳の相違点を検討した。逆翻訳がなされた日本語版SPMは、開発元であるWestern Psychological Serviceにおいて、原版のSPMとの整合性の検証がなされている。自閉症スペクトラム障害児を中心とした発達障がい児の多くは、感覚処理に関連する行動の問題(過剰反応や低反応など)を、日常生活で示すことが知られている。Sensory processing measure(以下、SPM)は、感覚処理に加え、社会参加や行為機能といった、発達障がい児が生活環境で困難をかかえやすい行動上の特性を評価するために米国で開発された国際的な質問紙である。日本でもSPMが活用できるようになれば、発達障がい児の感覚処理に対する支援の発展と内容の充実につながることが期待される。本研究では、日本版SPMの信頼性・妥当性を検証し、国内で標準化を行うことを目的としている。平成26,27年度では、文化社会的背景を考慮する上で、SPMの各質問項目に関して複数の専門家による内容的妥当性の検証を行い、プレテストを含めた逆翻訳の手続きを行った。日本版SPMを完成させる際には、原版の開発元であるWestern Psychological Service(WPS)による検証を受け承認を得ている。平成27年度後半からは、国内の定型発達児・発達障がい児のデータを収集を開始し、国際比較による検証を進めている。現時点では、各群ともに約3040名のデータ回収状況であり、予定しているサンプル数には至っていない。しかし、日本の定型発達児に関しては、米国の標準化サンプルに比べ、感覚処理に関連する行動特性を示す頻度が少ない傾向が明らかとなっている。そのため、SPMの粗点から得られる結果を解釈していくためには、日本独自のT-scoreの算出が必要である。平成28年度も引き続き、国内の定型発達児ならびに発達障がい児のデータを収集することにより、国内での日本版SPMの標準化を目指して取り組む。SPMは家庭用と学校用があり、家庭環境での様子を保護者が記入し、学校環境や園の環境での様子を教員が記入することで、異なる環境における子どもの状態を包括的に理解することができる。そのため、一人の対象児に関して、保護者と教員の両者が同時期にSPMの質問項目に回答することが必要であり、家庭と学校・園の協力が不可欠である。しかし、平成27年度に予定していた一部の研究協力機関(地域の小学校)から、機関の事情により研究協力が得られなかった。そのため、当初予定していたサンプル数には至っていない。国内での標準化を行うためには、信頼性・妥当性を検証するための十分なサンプル数が必要であり、今後、新たな研究協力機関に依頼をしていく必要ある。本研究の目的は、自閉症スペクトラム障害児を中心とした発達障がい児の感覚処理に関連する行動上の問題(例:感覚刺激に対する過剰な反応や過小な反応、協調運動、社会参加)を、早期から継続して支援するための質問紙(Sensory processing measure;以下、SPM)を国内で標準化し、妥当性・信頼性を検証することである。SPMは、国際的に広く使用されている質問紙であり、家庭・学校といった異なる環境における子どもの様子を包括的に捉えることが可能である。日本版SPMは、複数の専門家ならびに保護者の協力を経て妥当性を検証し、逆翻訳の手続きを経て作成した。

日本版SPMを用いた国際比較では、原版の標準化サンプルに比べ、日本の定型発達児は感覚処理に関連する行動特性を示す傾向が低いことが明らかとなった。平成28年度以降には、定型発達児のデータに加え、発達障がい児のデータ収集を開始した。発達障がい児群は、定型発達児群よりもSPMの9つ全てのスケール(「社会参加」「視覚」「聴覚」「触覚」「嗅覚・味覚」「身体への気づき」「バランス」「プランニング・アイディア」「総感覚システム」)で有意に高い得点を示し、感覚処理に関連する行動の問題を示す頻度が日常的に高いことが確認された。さらに、定型発達児郡に比べ発達障がい児群では、各スケールの得点が高いものから低いものまで広範囲に分布しており、過視化されるプロファイルから、個別性の高い結果を得ることが可能であった。また、家庭用と学校用の得点比較を行ったところ、定型発達児群では「味覚・嗅覚」「身体への気づき」を除く7つのスケールで有意な差が認められ、発達障がい児群では、「社会参加」、「視覚」、「触覚」において有意な差が示された。子どもの行動は異なる環境では変化する可能性があり、SPMの様な環境を考慮した質問紙は有用であることが確認された。発達障がい児の感覚処理の問題は、日常生活や社会参加にも関連するため、早期からの支援が重用である。しかし、感覚処理に関連する行動特性を、家庭環境・学校環境といった複数の視点から包括的に捉えることができる評価スケールは国内では標準化されていない。本研究は、国際的に広く使用されている質問紙であるSensory Processing Measure (SPM)を国内で標準化することを目的として実施された。具体的には、文化社会的背景を考慮した上で逆翻訳の手続きを実施し、日本版SPMを作成した。次に、日本版SPMを用いて定型発達児ならびに発達障がい児のデータを収集し、信頼性・妥当性の検証を行った。質問項目の翻訳・逆翻訳のプロセスにおいて、その妥当性を高めるために、検討時間が予定より多く必要であった。そのため、平成26年度内でプレ調査を完了する段階までは、研究を進めることは出来ていない。しかし、平成27年度の調査実施にむけて、対象者に関する基本情報の収集などは既に進めており、平成26年度に作成した日本語版を用いた調査が開始可能な状況となっている。そのため、研究全体としては、おおむね順調に進展している。本年度は、現時点での研究成果を学会等で報告を行い、質問紙の内容・意義等を全国的に広く広報をすることで、大規模調整を進めていく上での研究協力機関を増やしていく予定である。また、便宜的サンプリングではあるが、研究責任者・研究協力者の知人を中心に学校・教育関係者への広報を行いながら、サンプル数を増やすことを予定している。年度内に、当初の目標とするサンプル数のデータを収集し、日本版SPMの信頼性・妥当性の検証を行う。また、感覚刺激に対する自律神経反応など生理的な指標との関連や介入効果の検証に使用する上での妥当性に関しても発展的・応用的に検証を進める。
CMOSインピーダンスセンサーアレイによる単一細胞の非標識非侵襲計測技術の研究

本研究は、生きた細胞にダメージを与えずその様子を計測し可視化するためのセンサーとそのための電子回路設計に関するものである。CMOS集積回路チップ上の非常に微小な電極によりインピーダンスと呼ばれる電気的な特性を測定することで、その上に滴下された溶液中の細胞の密度・形状・サイズおよび薬剤に対する応答などを計測する事が可能となる。微小なセンサーを高密度で配置し高精度の測定を行うために、CMOS集積化技術を活用し、計測用電子回路をセンサーと同一チップに集積して細胞計測することを目指す。
嗅覚神経細胞における匂い刺激応答の再構成と可視化

外界から鼻に入ってくる様々な匂いは、嗅上皮の嗅神経細胞繊毛上に発現しているGタンパク質共役型嗅覚受容体によって認識される。本申請研究の一年目の目的として、匂い物質と受容体との対応を明らかにするために、嗅細胞内Ca^<2+>濃度変動を利用した分子レベルおよび組織レベルでの匂い応答の解析を行った。ある特定の匂いが嗅上皮のどの部分を刺激するか、嗅上皮上の匂いマップを作製するために、細胞内Ca^<2+>上昇を指標に匂い応答の可視化を試みた。すなわち、新生マウスの新鮮前額断切片をマイクロスライサーで作成し、生スライスに蛍光指示薬fura-2をロードし、切片における匂い応答のin situ測定に成功した。2年目において、マウスで約千種類といわれている嗅覚受容体のクローニング当初は匂い物質と結合する証拠はなかったが、我々はCa^<2+>イメージングを使って匂いに応答する嗅細胞を同定したのち各々の応答細胞から発現受容体をクローニングし、アデノウイルスで受容体遺伝子を嗅細胞に導入して匂い物質に対する特異的応答を再構成することによって嗅覚受容体が匂い物質を認識するという証拠を得た。さらに、匂い受容体のリガンド特異性を解析することにより、匂い受容体は同じ匂いを呈する物質を認識するのではなく、同じ匂いとは限らない構造的に類似する物質を認識することが明らかにした。また、HEK293培養細胞を用いて受容体の再構成を行い、嗅覚受容体がGsタイプのGタンパク質に共役し細胞内cAMP濃度を上昇させるという結果も得た。アルデヒド類、鎮静作用を持つラベンダー、興奮作用をもつジャスミンなど様々な匂い物質を用いたところ、鼻腔内嗅上皮上で、応答を示す領域が限られていることを確認した。さらに、匂い物質の濃度を変化させると応答を示す細胞数が濃度依存性に増えることから、ある特定の匂い物質の濃度による「匂い」の違いが、嗅細胞の受容体の認識のレベルでも議論できることが示された。今後、さらに詳細に応答を示す細胞の領域を解析することにより、受容体種とその発現領域とリガンド特異性との相関関係を明らかにしていきたい。また、本研究において開発した生切片における匂い応答測定技術を、鋤鼻器官におけるフェロモン応答などにも応用していく予定である。嗅覚情報伝達において個々の受容体レベルでの認識パターンと嗅上皮全体でのマクロな細胞レベルでの応答パターンとを比較することによって匂い分子認識のチューニング機構の解明をめざす。マウスで約千種類といわれている嗅覚受容体のクローニング当初は匂い物質と結合する証拠はなかったが、我々はCa^<2+>イメージングを使って匂いに応答する嗅細胞を同定したのち各々の応答細胞から発現受容体をクローニングし、アデノウイルスで受容体遺伝子を嗅細胞に導入して匂い物質に対する特異的応答を再構成することによって嗅覚受容体が匂い物質を認識するという証拠を得た。

また、HEK293培養細胞を用いて受容体の再構成を行い、嗅覚受容体がGsタイプのGタンパク質に共役し細胞内cAMP濃度を上昇させるという結果も得た。以前から仮説として提唱されていた匂い分子認識機構、すなわち、単一匂い物質に対して複数の受容体が存在し、単一受容体に対しても複数の匂い物質が応答するという組み合わせ論を初めて実験的に立証した。一方で、ある匂い物質を認識する複数の受容体が嗅上皮上でどのように分布しているかという、鼻腔内での空間的な匂い認識という視点からの匂い物質と受容体との対応付けの例はない。そこで我々は、新生児マウスから生の前額断切片を作成し、嗅上皮上での匂い物質に対する応答をCa^<2+>イメージングによってin situで測定した。様々な匂い物質をこの生切片に与えたところ、応答細胞が嗅上皮上でどのように分布しているかが明らかになった。さらに、匂い物質の濃度を変化させたところ、濃度依存的に応答細胞数の増加が見られ、同一匂い物質でも濃度によって感じる香調が変わってくるという経験則を支持する結果が得られている。
RFID技術を利用した注文誘導型生産システムの開発に関する研究

顧客の製品嗜好の多様化や製品ライフの短期化に伴い,今日の生産企業には多種少量の製品を,顧客需要に柔軟に対応しながら生産する仕組みが求められている。しかしながら,顧客要求を生産プロセスに的確に反映させる仕組みの不整備や,生産プロセス内での仕事の進捗状況をリアルタイムに可視化する仕組みが十分でない為に,プロセス内での仕掛在庫の増大や納期遅れの発生といった,システムのパフォーマンスを低下させる事例が散見される。本研究では,このような問題意識のもと,RFIDタグ(無線ICタグ)を活用して,顧客からの"注文情報"と"モノ"とを一体化させ,受注から出荷までの生産プロセス全体をコントロールする"注文誘導型生産システム"の構築研究を2ヶ年に渡って実施した。研究の具体的な成果は以下のように要約される。1.製造プロセスにおけるモノと情報の流れ管理する為の基本ルールとなる"3つのユニット化概念(モノのまとまりのユニット化,作業領域のユニット化,時間の区切りのユニット化)"を提案した。この3つのユニット化概念は,市場からの多様な要求(注文)に柔軟に対応する生産システムを構築するとの狙いのもとで,製造プロセスにおけるモノと情報の一体化した管理ならびに製造プロセスにおけるモノの流れの整流化・可視化を実現するための概念と言える。2.更に,注文ユニットに添付されたRFIDタグを利用して生産実績(生産プロセスおける仕掛在庫状況や製造リードタイム等)をリアルタイムに把握し,生産プロセスにおける改善課題を可視化するための方法論を考察した。3.上記の理論考察に基づいてシステムを構築し,これをエンジン部品の金属加工プロセスに試験導入した。その上で,システムの有効性の検証を行うと共にシステムの問題点を明らかにしている。特に,有効性の観点では,在庫削減と納期遵守率の向上に資するシステムであることを確認した。顧客の製品嗜好の多様化や製品ライフの短期化に伴い,今日の生産企業には少量多品種の顧客需要に柔軟に対応して生産を行う仕組みが求められている。しかしながら,そこでは,仕掛り在庫の増大や納期遅れの発生,システム自身の肥大化やその管理コストの増大といったことが散見される。本研究では,このような問題意識のもと,RFIDタグ(無線ICタグ)を活用して,顧客からの"注文情報"と"モノ"とを一体化させ,受注から出荷までの生産プロセス全体を管理して効率的な生産を行うための"注文誘導型生産システム"を提案している。特に,2ヵ年の研究期間のうちの初年度となる平成17年度においては,次のような研究活動を実施した。1.同一の客先・品種・納期からなる注文を1つのユニットとして,この注文ユニットに基づいて製造プロセス全体のモノの流れを一貫して管理する"注文誘導型生産"の概念提案を行い,この生産方式の実務工場への導入を試みている。これを通じて,注文誘導型生産方式の導入が,製造現場での生産管理に有効に機能し,納期遵守率の向上や工程内在庫の削減に有効であることを検証した。2.各注文ユニットにRFIDタグを添付して生産管理を行う為のソフトウエア・システムの開発を行っている。この際コンピュータ・システムのネットワーク機能を利用せず,RFIDタグの情報保持機能だけを利用した,よりシンプルで多様な生産プロセスで活用可能なシステムの開発を目指し,このシステムの有効性および問題点についての考察・検証を行っている。3.更に,RFIDタグによって収集された生産実績のデータ(生産プロセスおける仕掛在庫状況や製造リードタイム等)から,生産効率を低下させている原因(生産プロセスにおける改善課題)を発見するための方法論を考察した。

しかしながら,顧客要求を生産プロセスに的確に反映させる仕組みの不整備や,生産プロセス内での仕事の進捗状況をリアルタイムに可視化する仕組みが十分でない為に,プロセス内での仕掛り在庫の増大や納期遅れの発生といった,システムのパフォーマンスを低下させる事例が散見される。本研究では,このような問題意識のもと,RFIDタグ(無線ICタグ)を活用して,顧客からの"注文情報"と"モノ"とを一体化させ,受注から出荷までの生産プロセス全体をコントロールする"注文誘導型生産システム"の構築研究を2ヶ年に渡って実施してきた。2年目にあたる本年度は,主に,前年度に試験導入を行った注文誘導型生産システムに更なる改良を加え,システムの実製造プロセスへの利用可能性の拡大を狙った,次のような研究活動を実施している。1)単にRFID技術を利用して生産プロセス内での作業進捗を可視化するだけでなく,生産プロセス内での在庫の抑制と納期遵守を両立した注文誘導型生産を実現するための生産計画の立案支援機能について,論理的な考察を行い,システムへの機能付加を検討した。2)顧客からの注文内容(例えば,受注数量)の変更や,製造プロセス内での不良や納期遅延の発生等に対して,迅速にその発生を顕在化し,生産現場での対応をとりやすくする為のシステム改良を試みた。3)上記のような改良を施したシステムを,エンジン部品の金属加工プロセスに試験導入し,特に,在庫削減と納期遵守率の観点から,その有効性を確認した。4)また,生産フローの中に分岐や合流が起こる更に複雑なプロセス(組立ライン等)への"注文誘導型生産システム"の拡張方法・拡張可能性についても考察を実施した。
クロロフィルdによる光合成光化学系2電荷分離のメカニズムの新規性と普遍性の解明研究

クロロフィルdは近赤外領域に吸収極大を持つクロロフィルであり、クロロフィルa以外に反応中心クロロフィルとして機能する唯一のクロロフィルである。これは、光エネルギー変換の電荷分離の際に基底状態と励起状態のエネルギー差がクロロフィルaより小さいことを意味し、酸化側と還元側のエネルギー制御が必要になることを意味する。我々は本研究において光化学系II複合体の初期電子受容体と第二次電子受容体の酸化還元電位がクロロフィルaとクロロフィルdの差に相当する分シフトしていることを明らかにした。この結果、酸化側のエネルギー準位は変えずに還元側の準位を変化させることにより、クロロフィル種に応じてエネルギーの大小を補償している光合成光化学系の新規性を明らかにした。Acaryochloris marinaはエネルギーの低い近赤外光を吸収するクロロフィルdを主要色素としてもつため、光合成電子伝達系において、酸化還元電位の制御の面で非常に興味深い材料である。我々は、Acaryochloris marinaから高純度な光化学系II標品を単離精製することに成功し、可視および赤外分光法により、この反応中心がクロロフィルdの二量体であることを前年までに明らかにした。しかし、反応中心がクロロフィルdだとすると、そのエネルギーが小さいことから、酸化還元電位の調節を酸化側あるいは還元側で調節しなければならないが、どちらで行われているかは不明であった。我々は、本年度、還元側の初期電子受容体の酸化還元電位を滴定法により"直接"測定することにより、その調節は酸化側のエネルギーレベルを既存の光化学系IIと変えることなく、還元側で行われていることを明らかにした(Proc.Natl.Acad.Sci. USA, 2010)。これは、水分解のための酸化還元電位は、電子の供給源として変えられないものであり、酸化側は絶対的な電位を維持しなければならないという、光合成水分解反応の普遍性を示す重要な知見であった。また、本年度にAcaryochloris marinaの光化学系II精製法を再検討し、よりアンテナサイズの小さい複合体の精製に成功した(2009年度植物生理学会年会)。この標品にクロロフィルαが結合していることをHPLC色素定量および分光測定により明らかにした。現在、この標品から、アンテナサさらに小さい最小の電荷分離能を保持した反応中心複合体の単離・精製を試みている。光合成光化学電荷分離反応を担うクロロフィルとして、これまでにクロロフィルa、ジビニルクロロフィルa、クロロフィルdが知られている。とりわけ、クロロフィルdは吸収極大を近赤外領域にもつため電子伝達の電位の制御が注目されてきた。我々は、この電位制御がどのような原理で行われているかを種々の生物種を用いて本年報告した(Shibamoto et al. FEBS lett. 2010)。この結果から、光化学系IIタンパク質複合体の酸化側の構造変化が還元側の電位に影響を与えている知見を得た。また、珪藻には他の藻類に無い新たな表在性タンパク質Psb31が存在し、酸素発生に重要な役割をもつことを報告した(Nagao et al., J.Biol.Chem.2010)。海洋性シアノバクテリアProchlococcusにおいて、クロロフィルaが合成されず、ジビニルクロロフィルaへ置換される時、アポタンパク質の構造変化も同時に生じているが、これをクロロフィルaしか持たないSynechocystisを形質転換することにより、ジビニルクロロフィルを強制的に発現させた細胞において、吸収および蛍光特性の比較を行った。この測定から、エネルギーおよび電子伝達反応において、色素とタンパク質の最適化が重要であるとの知見を得た(Mimuro et al., Biochim.Biophys.Acta2010)。このような最適化はクロロフィルdを持つAcaryochlorisにおいても存在すると示唆される。また、国際会議においてクロロフィルd生物Acaryochlorisとクロロフィルa生物の還元側の電位の最適化について報告した(Tomo, Okazaki Conference2010)。クロロフィルdが反応中心として機能するということは、電荷分離の際の基底状態と励起状態のエネルギー差がクロロフィルaより小さいことを意味し、酸化側の水分解系と還元側の電荷分離後の電子伝達系のエナジェテイクスの制御が必要になることを意味する。我々は2010年に光化学系II複合体の初期電子受容体の酸化還元電位がクロロフィルaとクロロフィルdの差に相当する分、ポジティブシフトしていることを見いだしているが、本年度の研究において、光化学系II複合体の第二次電子供与体の酸化還元電位も同様にポジティブシフトしていることが観測された(Proc. Natl. Acad. Sci. USA)。

このことは、光化学系II複合体において初期電子受容体と第二次電子受容体の電位差も効率の良い電子伝達反応に必須であることを意味している。クロロフィルdという新規色素を用いて解析した本研究により、光合成の水分解反応において、変えてよいもの(還元側の酸化還元電位)、変えてはいけないもの(酸化側の酸化還元電位、初期電子受容体と第二次電子受容体のエネルギー差)が明らかになった。また、光化学系Iにおいても酸化側の電位が可視を吸収するクロロフィルaと保存されているため光合成の電荷分離反応において酸化側の電位が非常に重要な意味をもつものと推測される。これらの結果を応用して、これまでに無い、新たな波長領域に吸収極大を持つ薪規クロロフィルを用いての水分解型光合成反応が今後可能になると考えられる。これは、新たな光を用いての人工光合成にも応用可能で有り、本年度はその緒としてクロロフィルa型の光化学系IIを金粒子に結合させて酸素発生を可能にしたことを報告した。