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認知言語学における動的用法基盤モデルの通時的言語変化と言語習得論への応用

本年度は研究計画最終年度として、著書(共著)を1点と国際学会での研究発表を1点、および論文1本(印刷中)を形とした。まず出版された著書は『認知文法の新展開-カテゴリー化と用法基盤モデル』(研究社)で、学部学生および大学院生に向けた研究書である。ここではまず動的用法基盤モデルの概要について詳細に説明を行い、更に通時的言語変化への応用として、先行研究であるway構文や二重目的語構文、また研究者本人のhave構文の分析などを検討し、その有効性と今後の歴史変化研究への発展の可能性について述べている。また、言語習得論に関しての応用として、先行研究を広く概観し、それを敷衍してのhave構文の習得過程への考察を含め、用法基盤モデルの有望性と今後の課題について述べている。また、国際学会での研究発表としてHow Adjective Adjuncts are Motivated : A Usage-Based Account (2005.7.18於国際認知言語学会韓国延世大学)を公表した。これはこの研究計画3ヵ年において着目してきた、英語において副詞が好まれるはずの自動詞隣接位置に形容詞が生じるケースについて、その意味的な制約と構文としての認定可能性について論じたものである。最後の論文1点については、公刊が遅れ印刷中であるが、『認知言語学と英語教育』(EX ORIENTE 15号)に執筆している。これは認知言語学がいかに英語教育の分野に貢献しうるのかについての試論で、構文研究、意味のネットワーク研究、および談話分析研究の3分野について個々にとりあげ、英語教育の現場に具体的に行える提言があることを示唆した。構文研究からは、現場で多用される書き換え練習が単なる器械的操作ではなく、ひとつの場面に対する複数のものの見方の練習という、認知パターンの転換練習であると示せること、意味ネットワーク研究からは熟語や動詞句の効果的な教授法について、また談話研究からは日英語の発想の違いに対する根本的な理解を促せること、を議論した。今年度は、歴史変化とDynamic Usage-Based Model(DUBモデル)との接点に関するケーススタディとして、従来検討してきたhave構文の歴史的発達と共時的多義についてまとめたものを、単著『英語構文のカテゴリー形成』の第7章として結実させた。ここではhave構文の多義性のカテゴリーについての検討を行った。元来<所有>を表す動詞haveが<使役>と<受動>の意味の混在する構文へと拡張を見せる過程について、歴史コーパスなどのデータを一部利用して明らかにした。また、その他の類似の使役構文(make, let+原形、cause, bring+to不定詞など)との関わりにも目を向け、補文形式の違いと、形式の違いが概念・経験上の違いを表すとするiconicityの問題について、DUBモデルでの包括的な説明を目指した。また、もう一つのケーススタディとして、stand/sit/lieやgo/come+-ing/-edを用いた、いわゆる<自動詞+分詞・形容詞>という形式をとる文に焦点をあてた。この文形式がとった歴史的発達のプロセスと、主体化現象(実際には客観的移動が認められない場面状況に対して、話者が移動動詞を用い、視線の移動やメンタルイメージ上での移動などを主体的に重ね合わせるという現象)との関わりが見られるものへと順次拡張発達をみせるということを、小論を月刊『言語』に発表、及び投稿中であるが大阪外国語大学言語社会学会発行の『EX ORIENTE』にまとめた。本年度の成果はコーパス利用による動的カテゴリー論の事例研究を行ったことと、言語習得に関わる過去の研究、特に近年認知言語学の分野で頭角を現しているTomaselloの一連の研究を追い、その意義を検討・評価することの2面に集約される。まず、英語のコピュラ文の意味と成立に関し、その中でもよく用いられる姿勢維持動詞(sit, stand, lie)の例の使用実態を、現時点での大規模コーパスとして定評のあるBNC(British National Corpus)コーパスを通じて検討し、量的な側面からのサポートを得た。特に、副詞を用いるのが規範文法的に正しいとされる表現において、形容詞を用いている場面文脈を検討することで、姿勢維持動詞の意味がより静的な読みを強く出し、コピュラ的な連結用法に近くなっていると言えることを導き出すことができた。その成果の一部は第24回英語コーパス学会(於日本大学2004年10月2日)のシンポジウムにて発表(コーパスと認知言語学-英語における姿勢維持動詞の意味と構文の発展について)した。この研究に関しては通時的な発展も含め、引き続き研究を続ける予定である。また、言語習得の文献に関して広く概観し、認知言語学との関わりについて検討した。その成果の一部は研究社出版『認知文法の新展開-カテゴリー化と用法基盤モデル』(共著)にて、2005年度中に公表発表する予定である。

また、国際学会での研究発表としてHow Adjective Adjuncts are Motivated : A Usage-Based Account (2005.7.18於国際認知言語学会韓国延世大学)を公表した。これはこの研究計画3ヵ年において着目してきた、英語において副詞が好まれるはずの自動詞隣接位置に形容詞が生じるケースについて、その意味的な制約と構文としての認定可能性について論じたものである。最後の論文1点については、公刊が遅れ印刷中であるが、『認知言語学と英語教育』(EX ORIENTE 15号)に執筆している。これは認知言語学がいかに英語教育の分野に貢献しうるのかについての試論で、構文研究、意味のネットワーク研究、および談話分析研究の3分野について個々にとりあげ、英語教育の現場に具体的に行える提言があることを示唆した。構文研究からは、現場で多用される書き換え練習が単なる器械的操作ではなく、ひとつの場面に対する複数のものの見方の練習という、認知パターンの転換練習であると示せること、意味ネットワーク研究からは熟語や動詞句の効果的な教授法について、また談話研究からは日英語の発想の違いに対する根本的な理解を促せること、を議論した。
適応制御による超高密度フォトニックネットワークの研究

増加の一途を辿る光ファイバ通信需要に対応するために,通信基盤であるフォトニックネットワークの大容量化は急務である.しかし,実現可能な通信容量は光ノードで生じるスペクトル狭窄効果によって厳しく制限される.この制限を超えた大容量フォトニックネットワークを構築するためには,光信号の物理的伝送特性とネットワークの信号制御を同時に考慮した適応的ネットワーク運用が求められる.本研究は,スペクトル狭窄効果緩和のための新規技術を提案した上で光信号の伝送特性を明らかにし,それに適する変調方式,信号経路および周波数帯域を割り当てることで大容量化を実現するものである.本研究を完遂するために解決すべき課題は以下の5つに分割される.ネットワークのサブシステムである(A)送信器,(B)光ノード,(C)受信器におけるスペクトル狭窄効果補償技術の開発,(D)補償技術を考慮した伝送特性の解析,および(E)伝送特性に基づく適応的ネットワーク制御により大容量化を行う.H30年度は課題A,C,D,およびEについて検討を行った.課題Aに関しては,送信器のディジタル信号処理によりスペクトルを適切に成形することで良好な信号品質が得られることを示した.課題Cに関しては,受信器のディジタル信号処理においてスペクトル成形と系列推定を結合することで伝送距離を最大2.3倍に延伸可能であることを示した.課題Dに関しては,課題Aおよび課題Cにより得られた技術を組み合わせることで伝送距離のさらなる延伸が可能であるとの見通しが得られている.課題Eに関しては,変調方式,信号経路および周波数帯域を適応的に割り当てることで最大1.8倍の周波数利用効率向上が確認された.これらの成果に関して,学術論文誌(英文)3件,国際会議4件,国内会議7件の発表に至った.さらに,本成果に関する発表に対して,指導学生がIEEEおよびIEICEより表彰を受けた.本研究において解決すべき課題は,(A)送信器,(B)光ノード,(C)受信器におけるスペクトル狭窄効果補償技術の開発,(D)補償技術を考慮した伝送特性の解析,および(E)伝送特性に基づく適応的ネットワーク制御により構成される.当初の計画では,H30年度は課題Aの100%,課題Cの75%,課題Dの60%を終了する予定であった.一方,研究期間全体に対する現在の達成度は,課題Aは100%,課題Cは100%,課題Dは80%であり,当初の研究計画に先行する結果が得られた.上述のように,送信器および受信器におけるディジタル信号処理技術はそれぞれ完成している状況であり,さらに送受信器におけるディジタル信号処理を統合することによって相乗効果が得られることも確認している.これらの成果に関して,光ファイバ通信分野における世界最高峰会議である欧州光通信会議(European Conference on Optical Communication, ECOC 2019)において口頭にて発表した.さらに,R1年度に行う予定であった課題Eの適応的ネットワーク制御にも着手し,既に50%が終了している状況である.変調方式,信号経路および周波数帯域を同時かつ適応的に制御することで,周波数利用効率の飛躍的向上が可能であることを定量的に確認している.本課題に関しては,既に成果の一端を論文に纏め,権威ある学術論文誌であるIEEE Photonics Technology Lettersにおいて発行済みである.以上のように,当初の予想を超える進展が得られている.上述の通り,当初の研究計画以上の成果が得られている.このため,R1年度では,R2年度に実施を予定していた課題についても先行して着手する予定である.具体的には以下の手順で研究を進める.第一に,課題Bの光ノードにおけるスペクトル狭窄効果の補償技術に関する検討を進める.その後,課題Aの送信器における補償技術,課題Bの光ノードにおける補償技術および課題Cの受信器における補償技術の全てを統合した上で,課題Dである補償技術を取り入れた際のフォトニックネットワークの伝送特性を評価する.ここで,伝送特性評価のためには莫大な数のデバイス特性パラメータが存在するため,並列計算機による広範なシミュレーションを実施する.さらに課題AからDの取り組みによって得られた技術および知見を駆使した適応的ネットワーク制御方式を考案し,フォトニックネットワーク全体の周波数利用効率の向上を図る.この評価は大規模なネットワークシミュレーションにより実施される.続いて,伝送実験に着手する.フォトニックネットワークを構築し,これまで得られた結果の妥当性を伝送実験による信号品質評価を通じて実証する.ここで,伝送距離が数10km数100kmの都市規模ネットワークおよび数100km1,000km超の基幹回線ネットワークを模擬した光ファイバ伝送路を使用して実験を行う.さらに,変調方式や周波数帯域を変更し,それぞれの伝送特性を包括的に評価する.この実験により,当初の計画で予定していた「現行フォトニックネットワークの5倍の周波数利用効率」という数値目標を達成する予定である.本研究成果により,次世代の情報社会を支える大容量フォトニックネットワークの実現が期待できる.増加の一途を辿る光ファイバ通信需要に対応するために,通信基盤であるフォトニックネットワークの大容量化は急務である.しかし,実現可能な通信容量は光ノードで生じるスペクトル狭窄効果によって厳しく制限される.この制限を超えた大容量フォトニックネットワークを構築するためには,光信号の物理的伝送特性とネットワークの信号制御を同時に考慮した適応的ネットワーク運用が求められる.本研究は,スペクトル狭窄効果緩和のための新規技術を提案した上で光信号の伝送特性を明らかにし,それに適する変調方式,信号経路および周波数帯域を割り当てることで大容量化を実現するものである.本研究を完遂するために解決すべき課題は以下の5つに分割される.ネットワークのサブシステムである(A)送信器,(B)光ノード,(C)

受信器におけるスペクトル狭窄効果補償技術の開発,(D)補償技術を考慮した伝送特性の解析,および(E)伝送特性に基づく適応的ネットワーク制御により大容量化を行う.H30年度は課題A,C,D,およびEについて検討を行った.課題Aに関しては,送信器のディジタル信号処理によりスペクトルを適切に成形することで良好な信号品質が得られることを示した.課題Cに関しては,受信器のディジタル信号処理においてスペクトル成形と系列推定を結合することで伝送距離を最大2.3倍に延伸可能であることを示した.課題Dに関しては,課題Aおよび課題Cにより得られた技術を組み合わせることで伝送距離のさらなる延伸が可能であるとの見通しが得られている.課題Eに関しては,変調方式,信号経路および周波数帯域を適応的に割り当てることで最大1.8倍の周波数利用効率向上が確認された.これらの成果に関して,学術論文誌(英文)3件,国際会議4件,国内会議7件の発表に至った.さらに,本成果に関する発表に対して,指導学生がIEEEおよびIEICEより表彰を受けた.本研究において解決すべき課題は,(A)送信器,(B)光ノード,(C)受信器におけるスペクトル狭窄効果補償技術の開発,(D)補償技術を考慮した伝送特性の解析,および(E)伝送特性に基づく適応的ネットワーク制御により構成される.当初の計画では,H30年度は課題Aの100%,課題Cの75%,課題Dの60%を終了する予定であった.一方,研究期間全体に対する現在の達成度は,課題Aは100%,課題Cは100%,課題Dは80%であり,当初の研究計画に先行する結果が得られた.上述のように,送信器および受信器におけるディジタル信号処理技術はそれぞれ完成している状況であり,さらに送受信器におけるディジタル信号処理を統合することによって相乗効果が得られることも確認している.これらの成果に関して,光ファイバ通信分野における世界最高峰会議である欧州光通信会議(European Conference on Optical Communication, ECOC 2019)において口頭にて発表した.さらに,R1年度に行う予定であった課題Eの適応的ネットワーク制御にも着手し,既に50%が終了している状況である.変調方式,信号経路および周波数帯域を同時かつ適応的に制御することで,周波数利用効率の飛躍的向上が可能であることを定量的に確認している.本課題に関しては,既に成果の一端を論文に纏め,権威ある学術論文誌であるIEEE Photonics Technology Lettersにおいて発行済みである.以上のように,当初の予想を超える進展が得られている.上述の通り,当初の研究計画以上の成果が得られている.このため,R1年度では,R2年度に実施を予定していた課題についても先行して着手する予定である.具体的には以下の手順で研究を進める.
人の歩行時における下肢筋の運動単位の発火・漸増制御メカニズムの解明

健康成人,老年者の通常歩行あるいは歩行速度を変化させた時(若年者のみ)の下肢筋の運動単位制御を明らかにする目的で,表面筋電図周波数を非線型システムMemCalcで分析し,以下のことが示唆された。歩行周期における下肢筋活動は,遊脚相より立脚相に強かった。TAでは立脚相初期の顕著な活動には遅筋線維と速筋線維に分布する運動単位をバランスよく発火,漸増し制御していた。VLでは立脚相初期の強い筋活動には,選択的に遅筋線維に分布する小さな運動単位を抑制し,速筋線維に分布する大きな運動単位を優位に発火,漸増させて制御していた。一方,MHの立脚相初期の強い筋活動は,選択的に速筋線維に分布する大きな運動単位の発火,漸増を抑制し,遅筋線維に分布する小さな運動単位を優位に多く漸増させて制御していた。MGは立脚相全般に活動し,特に中期にその筋活動が最も高く,これは速筋線維に分布する大きな運動単位がより多く発火,漸増しており,歩行時の蹴り出しの移行期に重要な役割を演じていると考えられた。各筋による運動単位制御の特徴は、歩行速度が変化した時でも同様の傾向がみられた。65歳以上の健康老人の通常歩行では,若年者より下肢筋の筋活動は高く,この制御には各筋により違いが見られた。すなわち,老人におけるTAは,遅筋線維,速筋線維に分布する運動単位をバランスよく漸増させて制御していることが示唆され,一方,老人におけるMG,MHでは,速筋線維に分布する大きな運動単位を多く漸増させて制御していることが示唆された。また,VLでは,選択的に遅筋線維に分布する小さな運動単位を,多く漸増させて制御していることが示唆された。健康成人15名を対象に速い,通常,遅い歩行時での下肢筋(前脛骨筋:TA,腓腹筋内側頭:MG,大腿外側広筋:VL,内側ハムストリングス:MH)の筋電図周波数分析を行った.周波数解析は,非線型時系列解析ソフトMemCalcを用いて中間パワー周波数(MdPF),積分値を求めフットスイッチを同期させて立脚相初期,中期,後期における各筋のMdPFを比較した.その結果,常歩行時では,立脚相初期での4筋の比較においてVLのMdPFがTAのMdPFより有意に高かった.また,立脚相中期,後期のMGのMdPFと積分値は,立脚相初期のそれより有意に高かった.以上から,VLは,立脚相初期においてTAより,より大きな運動単位の漸増が起こっていることが示唆された.MGでは,立脚相初期より中期後期の蹴りだしには,より大きな運動単位の漸増によって筋力を発揮していることが示唆された.次に歩行速度を変えた場合,歩行速度の増加に伴い筋活動は大きくなり,速い歩行時,TA,MGの立脚相初期におけるMdPFは通常あるいは遅い歩行時より有意に高かった.その他のVL,MHでは有意差はなかった.速い,遅い歩行時での立脚相初期の各筋のMdPFを比較した場合,通常歩行時とは異なっていた.これは,歩行速度が変化すると,各筋の筋活動の大きさの比率も異なり,筋組織の違いなども影響して運動単位の制御が個々に違いがあることが示唆された.以上の結果は,第36回日本リハビリテーション医学会(平成11年5月20採択),第11回国際筋電図&臨床神経生理学会(平成11年9月,投降中)に発表予定である.今後,さらに症例を増やし,詳細な高周波成分の解析や廃用性筋萎縮の患者の分析を行い検討していきたい.健康成人(2030代)の通常歩行あるいは歩行速度を変化させた時の下肢筋の運動単位制御を明らかにする目的で、表面筋電図周波数を非線型システムMemCaleで分析した。

各相における中間パワー周波数、積分値、帯域別積分値の割合を求め、これらのパラメータを相互に比較することで遅筋線維、あるいは速筋線維に分布する運動単位の発火、漸増の制御を検索した。尚、下肢の被検筋を右側の前脛骨筋(TA)、腓腹筋内側頭(MG)、大腿外側広筋(VL)、内側ハムストリングス(MH)とした。歩行周期における下肢筋活動は、遊脚相より立脚相に強かった。TAでは立脚相初期の顕著な活動には遅筋線維と速筋線維に分布する運動単位をバランスよく発火、漸増し制御していた。VLでは立脚相の強い筋活動には、選択的に遅筋線維に分布する小さな運動単位を抑制し、速筋線維に分布する大きな運動単位を優位に発火、漸増させて制御していた。一方、MHの立脚相初期の強い筋活動は、選択的に速筋線維に分布する大きな運動単位の発火、漸増を抑制し、遅筋線維に分布する小さな運動単位を優位に多く漸増させて制御していた。MGは立脚相全般に活動し、特に中期にその筋活動が最も高く、これは速筋線維に分布する大きな運動単位がより多く発火、漸増しており、歩行時の蹴り出しに大きく貢献していることを示していた。通常歩行時における下肢筋の運動制御の傾向は歩行速度が変化した時でも同様に見られた。歩行速度が増加するとどの筋も強く活動し、歩行を増加させるにはTA、MGでは選択的に小さな運動単位を抑制し、より大きな運動単位を漸増させて踵接地時の衝撃緩和や蹴りだしを制御していた。65歳以上の健康老人の通常歩行では、若年者より下肢筋の筋活動は高く、これは選択的に速筋線維に分布する大きな運動単位を多く漸増させて制御している傾向よるものであり、殊にMHに顕著であった。
現代英文学および英語翻訳文学における「ポストコロニアリズム」の表象研究

21世紀のグローバリゼーションに対する英語圏文学の応答として、一つにはポストコロニアル批評が、他方には多文化共生の視点に促された翻訳学の理論的展開がある。この二つの流れの密接な相互関係を探り、翻訳文学を含む現代英語圏文学における新たな可能性を検証した。ポストコロニアル批評が関わる文化的政治的マイノリティの言説が、翻訳論においては「他者性」の問題を照射し、歴史の再読・再記述に繋がる翻訳文学の可能性が拓かれたことが後づけられた。平成20年度は、本研究の初年度であるが、平成17年19年度の科研による研究「現代英文学が志向する『平和構築』の可能性-歴史観・政治意識・倫理の表象研究」(基盤研究C課題番号17520199)をさらに発展させたところに本研究の意義をおくものであるため、報告論文の最終章で扱ったパレスチナ文学の考察に、さらにその後の文献収集とそこで得られた知見を展開させた研究を展開した。具体的な内容としては、惜しくも6月に死去したパレスチナの詩人Mahmoud Darwishの散文詩を中心に、Edward W.Saidの「国家とアイデンティティ」をめぐる思想を援用してパレスチナ文学の越境性と政治的な性格をあぶりだした。コペンハーゲンで行われたIBBYの国際会議に出席したパレスチナ代表の作家を介して、Darwishの英訳者であるIbrahim Muhawiとのインタビューを通してその成果についてはフィードバックを行い、その過程で、ポストコロニアル理論が文学テクストの「政治意識」を牽引するものであることが明らかになった。平成21年度は、本研究の第二段階として、おもに翻訳理論に焦点を当てた研究を行った。まず翻訳理論の概念の構築を行うに際して、ポストコロニアル理論とのリンクを試論として展開し、Lawrence Venutiら現在も活発に批評活動を行っている研究者の「批判理論」を軸にした観点にたった研究として、成果を通訳翻訳学会で発表した。ポストコロニアル理論とのリンクで注視したのが、ポストコロニアル批評家の中でも特にEdward Said, Gayatri Spivak, Homi Bhabhaである。前者2人のポストコロニアル理論における新たな視点を翻訳理論に応用して翻訳における「他者性」の問題をポストコロニアル理論に繋げる視座をまとめたのが『紀要』に発表した論考「『他者』を語ることば:翻訳論の現代的課題」である。その翻訳理論をもとに、次の段階では、研究課題でもある現代英語翻訳文学に応用する目的で、母語の喪失から「自己」翻訳としての自伝を書いて高く評価された作家Eva Hoffman研究に着手した。2009年夏に実際にHoffmanへのインタビューが実現したことで本研究の方向性が新たに示唆され、彼女の代表作となったAfter Such Knowledgeの翻訳を行いながらナラティヴ論の研究を展開することが2010年の課題である。研究方法としては、翻訳の行為を通して、著者とのフィードバックを行いながら、そこにどのような「他者性」の表象が顕現してくるかに注目する。その際に有効だと思われるポストコロニアル理論は、上記の3人の批評家の中でナラティヴに注目しているHomi Bhabha、さらに英国Manchester大学で翻訳のプロジェクトを推進しているMona Bakerである。両者の研究を考察しながら、現代翻訳文学とポストコロニアル理論の相互作用への考察を最終年度の課題とする。平成22年度は、本研究課題の最終年度として3年間の研究成果を論文の形で統括した。1980年代以降の文学批評の展開において、従来のヨーロッパ中心主義の基軸を大きく移動させることで異なる世界観を呈示したポストコロニアル批評と、他方で他者性との関係性の構築を言語の界面で促し、言語における権力構造を照射することによって言語文化を社会的政治的に機能させる視座から歴史の再読・再記述を照射した翻訳理論がさまざまの形で交差し、協働する現象を考察した。その交叉点を「越境のアポリア」であると想定し、すぐれて現代的課題である「他者」と「主体」の問題に、この二つの批評理論-ポストコロニアル批評と翻訳論-がどのように関わり、またそこからどのような言説が拓かれたのか、その可能性に光を当てた。その過程でナラティヴ論の転換やポストモダニズムの再考にも踏み込むことになった。このように、翻訳論を20世紀後半からのさまざまの批評理論に関連付けて捉えたことが、本研究一つの成果である。この流れに沿って、「越境のアポリアに立つ」(論文160,000字)を報告論文として作成した。全体は5章から成り、文化批評としての翻訳理論を基点に(I章)、ポストコロニアル批評との関連性(II)そこからポストモダニズムによるナラティヴの転換をリンクさせ(III)、具体的なテクスト分析をホロコースト文学の翻訳を対象に行った(IV)。最終章は、そこから得られた知見をもとに、ポストコロニアル批評の視座を翻訳論と関連付けた「世界文学」の方向性を探るものである(V)。

在外研究によるイギリスでの共同研究や研究活動を通して、翻訳理論の重要性を認識するに至ったことも、今後の展開にはきわめて重要な成果となったといえる。
現代刑事事実認定における経験則の実際的機能と理論的意義についての総合的研究

本年度は、特に、間接事実の推認力評価ならびに供述証拠の信用性評価と経験則との関係を中心に、研究を行った。まず間接事実の推認力評価との関係では、自白的言動や暴力団の行動様式といった間接事実の推認力評価を合理化する「経験則」について検討を行った。前者の自白的言動については、一般的に間接事実(情況証拠)の一種とされる一方、自白供述と同様の性格をも併せ持っている点で他の間接事実の類型と異なる考慮を要する。後者の暴力団の行動様式については、実証的裏付けのない、暴力団に対するステレオタイプが「経験則」とみなされる傾向がある。また供述証拠の信用性評価との関係では、供述心理学鑑定の成果と職業裁判官の「経験則」との相違の原因について検討を行った。すなわち裁判官は供述の信用性評価を担ってきたことから、供述心理学鑑定と自由心証主義との対立が指摘されてきた。しかし一般的に、鑑定とは職業裁判官の経験則の不足を補うものと位置付けられ、かつ、自由心証主義も経験則による規制に服すると考えられているから、本来、鑑定と自由心証主義とは対立しないはずである。そうすると、上述の対立は、職業裁判官の「経験則」のソースが供述心理学鑑定とは別のところにあるということによる。以上の考察から、ひとくちに「経験則」といっても、そのソースと実証性について、具体的に検討する必要があるという問題意識を持つに至った。すなわち、かかる検討にあたっては、具体的事案へのあてはめに着目することによって、その実態を明らかにすることに努めた。初年度ながら研究の成果を論文を公刊することができた。次の論文の公刊も準備中である。事例研究を精力的に行い、「経験則」のあてはめを分析することによって、「経験則」の実態を明らかにする。また経験則を適用する立場である裁判官経験者へのインタビュー、弁護人へのインタビュー、鑑定に携わった学識経験者のインタビュー調査を行う。調査は行ったが、招待による講演等の機会を利用したので、旅費や謝金が発生しなかったため。
スコットランド啓蒙における自然神学と社会科学の生成-市場社会認識の端緒

平成6、7年度の2年間は主として、啓蒙期に伏在する神学思想の探求、とりわけスコットランド啓蒙における自然神学とその社会科学の形成への影響関係に焦点を絞った研究を行った。その過程で、スコットランド啓蒙研究におけるいわゆる「シヴイック・ヒューマニスト・パラダイム」への批判も展開した。平成8年度は3カ年計画の最終年度でもあり、これらを踏まえた成果発表と出版準備のための草稿執筆にに力を注いだ。まず、7月6-9日の第10回18世紀スコットランド学会グルノ-ブル大会(フランス・スタンダールIII大学)において、Natural Religion and Social Science in the Scottish Enlightenment : The Scientific Implications in Lord Kames's Essays"という報告を行った。また、同月の第23回国際ヒューム学会(イギリス:ノッティンガム大学)、第4回イギリス・北アメリカ合同科学史学会(イギリス:エディンバラ大学)に参加の後、エディンバラ大学中央図書館にて本研究課題にかかわる、18世紀前半のスコットランド知識人の著作・パンフレット、開明的教会人の説教などを閲覧・調査をした。夏期休暇中には、主にユニヴァーシティ・カレッヂ・ロンドンの貴重書室、ブリティシュ・ライブラリーにおいて、18世紀スコットランドと19世紀イングランドとの思想的影響関係にかかわる文献の調査を行った。9月9日にはユニヴァーシティ・カレッヂ・ロンドンでの、日英功利主義共同研究プロジェクト設立集会にて、"What Jutice? What Impartiality?: Some Comments on Brian Barry's Justice as Impartiality"という報告を行った。これは、産業社会の市場や経済の中で正義や公共性がどのように構想され、具体的に確保されるのかを問うもので、本研究課題の成果を踏まえた今後の研究方向の一端を示すものである。以上を通じて、当該分野の研究の空白・弱点を埋める端緒が開かれたと確信している。6年度は、17世紀後半から18世紀前半にかけての神学上の論争のうち、社会科学の成立関連するデザイン論と自由・必然論、およびこの議論にかかわる時間・空間論の検討を行った。具体的には、まず、(1)社会科学成立の神学的背景として英国理神論をジョン・ト-ランド『キリスト教は神秘的ではない』(1696)とその匿名批判書の分析を通じての検討である。次に、(2)アダムス・スミスの『国富論』に至る社会の経済的把握の発展を、スミスの自然神学の内容、同時代の知的環境の両面から検討した。学会等では、6年7-8月に、ケンブリッジ大学での歴史サマーセミナーの啓豪思想のコースに参加し、当時の西欧全般の知的状況を概観するとともに、エディンバラ大学図書館において18世紀スコットランドの神学論争についての文献調査を行った。また、6年10月の社会思想史学会全国大会では、ヒュームとスミスのセッションにおいて「田中正司『アダムス・スミスの自然神学』をめぐって」と題する報告、7年1月には横浜6大学学会連合経済学史部会にて「理神論と社会科学--ト-ランド『キリスト教は神秘的ではない』をめぐって--」と題する報告を行った。発表論文では、裏面のリストにあるように、スミスの経済学形成に関わる論考、ト-ランドの理神論に関わる口論を紀要等に掲載し、わが国の研究史の空白・弱点を埋めるという意味において、それぞれ当該分野研究の発展に貢献した。7年度は、6年度の研究成果と科学研究費によって購入した文献・資料、および同費による資料整理等をふまえて、よりスコットランドに焦点を絞った研究、すなわちケイムズ・ヒューム・スミスをめぐる社会科学成立史を検討する予定である。7年度は、これまでの神学的背景の研究をふまえて、主としてアダム・スミスに至る経済学形成への系譜的検討とそれに伴ういわゆる「シヴィック・ヒューマニスト・パラダイム」批判を行った。

また、夏期休暇中は英国・スコットランドのエディンバラ大学で、昨年に引き続く1750年代のケイムズをめぐる異端論争関係の文献調査を行うと同時に、アバディーン大学での18世紀スコットランド学会1995年度年次大会に参加し、更にユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドンのベンサム・プロジェクトにてベンサムとスミスの影響関係について文献調査を行った。国内では、社会思想史学会(10月:長崎総合科学大学)経済学史学会(10月:西南大学)に参加。特に後者では、個人自由論題報告「シヴィック・ヒューマニスト・パラダイムによるアダム・スミス像批判」およびシンポジムウ「文明社会の光と影:スコットランド啓蒙の思想課題」の組織と司会を行うなど、当該分野の研究の進展に尽力した。新たに得られた知見は、主にスコットランド啓蒙にかかわる3本の雑誌論文に結実(裏面参照)したが、これらはわが国のスコットランド啓蒙研究に明確なシヴィック批判の立場から一石を投ずるものになったと自負している。最終年度にあたる次年度は、成果を発表しつつまとめる所存であり、まずは、18世紀スコットランド学会グルノ-ブル大会にて「ケノムズの自然神学と社会科学」(仮題)と題する報告を予定している。平成6,7年度の2年間は主として、啓蒙期に伏在する神学思想の探求、とりわけスコットランド啓蒙における自然神学とその社会科学の形成への影響関係に焦点を絞った研究を行った。その過程で、スコットランド啓蒙研究におけるいわゆる「シヴィック・ヒニ-マニスト・パラダイム」への批判も展開した。平成8年度は3カ年計画の最終年度でもあり、これらを踏まえた成果発表と出版準備のための草稿執筆に力を注いだ。まず、7月6-9日の第10回18世紀スコットランド学会グルノ-ブル大会(フランス・スタンダールIII大学)において、"Natural Religion and Social Science in the Scottish Enlightenment : The Scientimplications in Lord Kmes.Essays"という報告を行った。9月9日にはユニヴァーシティ.カレッジ・ロンドンでの、日英功利主義共同研究プロジェクト設立集会にて、What Jutice?What Impar tiality?: Some Comments On Brian Barry's Justice as Impartiality"という報告を行った。これは、産業社会の市場や経済の中で正義や公共性がどのように構想され、具体的に確保されるのかを問うもので、本研究課題の成果を踏まえた今後の研究方向の一端を示すものである。以上を通じて、当該分野の研究の余白・弱点を埋める端緒が開かれたと確信している。
機能性RNAネットワーク解析に基づくアルコール依存・再燃制御機構の解明

前年度までにアルコール依存時における脳内のマイクロRNAの変動およびそのターゲットとしてのToll-like receptorの関与が得られている。本年度はアルコール依存時におけるマイクロRNAのさらなる発現変化を検討するためにマイクロRNAアレイを用いた網羅的な解析を行った。これまでの研究で確立しているアルコール依存動物を用いて脳を摘出し、total RNAを抽出し、Cy3をライゲーションした後に16000個のマイクロRNAプローブをもつアレイスライドにハイブリダイゼーションさせ、マイクロアレイリーダーで検出した。その結果、前年度までに得られたマイクロRNAとは別のマイクロRNA47種について有意な発現増加が認められた。そこで、得られた47種のマイクロRNAについてデータベースからターゲットスキャンを行い、1019種の候補遺伝子を同定した。その候補遺伝子の中でmiR-3063-3pのターゲットであるhistone deacetylase (HDAC) 7に着目した。HDAC7はクラスIIのHDACであり、脳内にも発現しているが脳における機能は明らかではない。一方、HDAC7はマクロファージにおいてTLR4を介した炎症反応に関わっていることが報告されている。また、我々は以前非選択的クラスIIHDAC阻害薬であるトリコスタチンAがアルコールの再燃形成を抑制することを明らかにしている。これらのことからアルコール依存形成におけるmiR-146aを介したTLR4の活性化においてmiR-3063-3pを介したHDAC7の発現調節が関与している可能性が示唆された。本研究では、マウスを用いてアルコール依存モデルを作成し、依存時および離脱時のmicroRNAの発現変化を様々な脳部位において検討した。実験動物には6週齢のC57BL/6J雄性マウスを用いた。マウスにエタノールを含む液体試料を10日間摂取させた後、脳を摘出し、それぞれ側坐核、腹側被蓋野、扁桃体、前頭皮質に分画した。アルコール依存時の脳内におけるmicroRNAの発現をこれらの部位において、それぞれ、miR-124, miR-132, miR-212, miR-146a, miR-29a, let-7bについてreal-time RT-PCRにて行った。アルコールを慢性処置したマウスは休薬後、著明な離脱症状を示し、依存形成が確認された。アルコール依存時の脳内におけるmicroRNAの発現は、過去の研究と同様に側坐核においてmiR-124の有意な増加が認められた。一方、腹側被蓋野において、miR-212,miR-146aの発現低下が認められた。次に、アルコール依存形成後、アルコールを含まない飼料に置き換えて離脱させた離脱モデルのmicroRNA発現変化を検討した。アルコール離脱9時間後のmicroRNAの発現を検討した結果、腹側被蓋野におけるmicroRNAの発現低下が維持されていた。さらに、扁桃体において、miR-212, miR-146a, miR-29aの発現が有意に低下した。本研究の結果、アルコール依存時における脳でのmicroRNAの発現は部位によって異なることが明らかとなり、特に腹側被蓋野および扁桃体におけるmicroRNAの持続的な低下がアルコール依存形成に一部関与している可能性が示唆された。血中からの確実なエクソソーム抽出方法を確立するのに時間がかかったため本年度は、アルコール依存形成動物の血中より得られたエクソソームを用いてmiR-132, miR-212, miR-146aおよびlet-7bの発現変化をreal-time PCRにて行った。しかしながら、いずれのmicroRNAにおいても有意な変化が認められなかった。一方、前年度の結果を基に、脳内の腹側被蓋野にて変化が認められたmiR-146aならびにmiR-212のターゲットを探索し、toll-like receptor (TLR) 4およびTLR7を候補として見出した。そこで、アルコール依存時における脳内TLR4およびTLR7の発現変化をウェスタンブロット法にて検討した。その結果、TLR4およびTLR7ともに腹側被蓋野領域において有意な発現上昇が認められた。次に、アルコール依存形成におけるTLR4およびTLR7の役割を検討するため、まず、TLR4の阻害薬であるTAK-242を一日一回脳室内投与し、アルコール依存形成に及ぼす影響を検討した。しかしながら、TAK-242の脳室内投与ではアルコール依存形成後の離脱症状を抑制することができなかった。また、アルコール依存動物で認められたTLR4の増加はTAK-242の投与によっても抑制が認められなかった。これらのことより、TAK-242の投与が効果を示していないことが示唆される。そこで、オスモティックミニポンプによるTAK-242の持続的な注入を試みた。その結果、アルコール依存形成後の離脱症状が抑制傾向にあることが認められた。したがって、アルコール依存形成に腹側被蓋野領域のTLR4の活性化が一部関与している可能性が示唆された。血中から得られたエクソソームにおいて予想していたmicroRNAの発現変化が得られていないため。

その結果、前年度までに得られたマイクロRNAとは別のマイクロRNA47種について有意な発現増加が認められた。そこで、得られた47種のマイクロRNAについてデータベースからターゲットスキャンを行い、1019種の候補遺伝子を同定した。その候補遺伝子の中でmiR-3063-3pのターゲットであるhistone deacetylase (HDAC) 7に着目した。HDAC7はクラスIIのHDACであり、脳内にも発現しているが脳における機能は明らかではない。一方、HDAC7はマクロファージにおいてTLR4を介した炎症反応に関わっていることが報告されている。また、我々は以前非選択的クラスIIHDAC阻害薬であるトリコスタチンAがアルコールの再燃形成を抑制することを明らかにしている。これらのことからアルコール依存形成におけるmiR-146aを介したTLR4の活性化においてmiR-3063-3pを介したHDAC7の発現調節が関与している可能性が示唆された。研究計画に従って、アルコール依存動物モデルでの血中エクソソーム由来miRNAの発現変化を検討し、脳内での発現変動と比較する。また、培養細胞でのアルコール依存モデルを用いた検討も行っていく。本年度の研究結果から、血中のエクソソーム由来miRNAの発現変化について、網羅的な解析が必要と思われるため、miR arrayを用いた解析を行う予定である。また、脳内のtoll-like receptorの関与についても引き続き例数を追加し、検討を行っていく。試薬等が現在所有しているもので多少まかなえたことから物品費に少し余裕ができたことおよび次年度の学会発表を増やしたいため、旅費に充当させたかった。次年度仕様額が生じた理由は使用する器具および試薬等が現在所有しているものでまかなえるものがあったことから物品費に少し余裕ができたことおよび次年度の学会発表のために旅費に充当させたかった。使用計画としては物品費、人件費、謝金およびその他に関しては計画通り使用する。旅費に関しては前年度の残りを充当させる。次年度使用額は物品費、人件費、謝金、その他に関しては計画通り使用する。旅費に関しては学会の旅費のとして前年度の残りを充当させる。
劣条件下の混合音響信号の分離とその音声認識への利用

混合音響信号の分離、雑音除去、音声分析を中心に以下の成果を達成するとともに、音源分離、雑音除去後の音声認識の予備実験を行い、波形歪みと認識率との関係を調べた。1.2音源2マイクロフォンの場合について、DUETや適応Beam-formingと独立成分分析を行うことにより、マイクロフォン間の距離が2cmと小さい場合にも有効な音源分離手法を開発した。2.音声の無音区間から雑音の種類を推定し、それにより、最適の独立成分分析を行って、音源分離する手法を開発した。3、音声をコサイン変換して得られる係数について雑音の寄与部分を引き算する従来の閾値法において、EMD(Empirical Mode Decomposition)によって信号の周波数を幾つかの帯域に分け、雑音成分の大きな帯域で再度、波形レベルの閾値操作を行う手法を開発し、白色雑音を対象とした実験により、従来手法に対する優位性を示した。4.信号を帯域分割し、帯域ごとに最適次数の線形予測を行う手法があるが、EMDを用いて基本モード成分に分割することにより、従来のWaveletによるものより高い性能(同じ次数でより少ない予測誤差)を得た。5.音声信号をEMDにより分割した後、各成分について自己相関関数を求め、比較することにより、有声/無声の判定を行う手法を開発した。波形のパワー、自己相関等を用いる従来手法と比較して、判定性能に優れることを、実験的に確かめた。6.EMDにより信号を基本モードに分解した上で、基本周波数に対応するモードを選択することにより基本周波数を抽出する手法を開発し、従来法に対する優位性を実験的に示した。混合音響信号の分離を中心に、下記の成果を達成した。1.1マイクロフォンで音源分離を行う揚合、周波数-時間平面でのsparsenessを仮定した上で、スペクトルを独立成分に分解し、各音源成分への割り当てを行うが、スペクトルをフーリエ変換で得た場合、スペクトルが"にじむ"ため、良好な分離が困難であった。これに対し、Empirical Mode Decomposition (EMD)とHilbert変換により、繊細なスペクトルを求め、高精度の分離を達成した。2.2マイクロフォンの場合は、位相差と強度差から、音源方法を推定したBeam-formingを行うが、その際、Empirical Mode Decompositionによって分割したスペクトル成分を用いることで、反射などの影響の少ない、良好なBeam-formingを達成した。3.有効な雑音除去手法として、音声をコサイン変換して得られる係数について雑音の寄与部分を引き算する閾値法がある。特に雑音の寄与が主である係数についてのみ、雑音に比例した閾値操作を行うSoft閾値手法は、効果が高いが雑音が残るという問題があった。これに対して、EMDによって信号の周波数を幾つかの帯域に分け、雑音成分の大きな帯域で再度、閾値操作を行う手法を開発し、白色雑音を対象とした実験により、従来手法に対する優位性を示した。
固定化グルコシダーゼによる選択的グリコシル化を基盤とする生理活性天然配糖体の合成

本年度は得られたグルコシドから、種々の天然配糖体の合成を行なった。1.リパーゼによる位置選択的な加水分解反応を利用したn-ヘキシルO-β-D-グルコピラノシド1およびn-オクチルO-β-D-グルコピラノシド2の合成:酵素的グルコシル化で比較的良好な収率で得られた6'-ヒドロキシヘキシルO-β-D-グルコピラノシドおよび8'-ヒドロキシオクチルO-β-D-グルコピラノシドをアセチル化してペンタアセテートとした後、リパーゼAmano Pによる加水分解で位置選択的にアグリコン部の一級アセチル基のみが加水分解されたテトラアセテートを高収率で得た。アグリコン部の一級水酸基のヨウ素化と続く還元で水酸基を除去した後、脱保護により目的の1および2を得た。2. n-ヘキシルO-β-キシロピラノシル-(1→6)-β-D-グルコピラノシド3およびn-ヘキシルO-α-L-アラビノピラノシル-(1→6)-β-D-グルコピラノシド4の合成:上述の反応で得た1および2の一級水酸基のみをトリチル化した後、アセチル化と続く脱トリチル化で6位のみをフリー水酸基とした。次にこれらと1位がメチルチオ基で活性化されたキロース誘導体および1位が臭素で活性化されたアラビノース誘導体をそれぞれ縮合した後脱保護することにより1より3を、2より4を合成した。3. 2-フェネチルO-β-キシロピラノシル-(1→6)-β-D-グルコピラノシド5、2-フェネチルO-α-ラムノピラノシル-(1→6)-β-D-グルコピラノシド6および2-フェネチルO-α-L-アラビノピラノシル-(1→6)-β-D-グルコピラノシド7の合成:酵素的グルコシル化で比較的良好な収率で得られた2-フェネチルβ-D-グルコピラノシドを上述の方法により6位のみをフリー水酸基とし、その他の水酸基をアセチル基で保護した。次にこれと1位がメチルチオ基で活性化されたキロース誘導体、1位がメチルチオ基で活性化されたラムノース誘導体および1位が臭素で活性化されたアラピノース誘導体をそれぞれ縮合した後脱保護することにより5,6および7を合成した。1.先ず基質としてパラニトロフェニル-β-グルコピラノシドを、酵素としてβ-グルコシダーゼを用い、官能基化された種々のアルコールへのグリコシル化を水系で検討した。その結果炭素数が5個程度のアルコールでは、18-25%の収率で目的とするβ-グルコシドが得られたが、n-Octanolのように炭素数が多いものでは、ほとんど成績体が得られなかった。一方炭素数が多くてもジオール類では、約20%の収率で成績体が得られた。2.次いで基質として無保護のグルコースを、酵素として光架橋性樹脂で固定化したβ-グルコシダーゼを用いて、有機溶媒中で反応を行うことによる反応の効率化を検討した。(1)基質となるアルコール自身を溶媒として用い反応を行なった結果、炭素数が5個以下のアルコール、ベンジルアルコール及びジオール類では、ほぼ良好な収率(50-68%)で目的とするβ-グルコシドが得られたが、フェネチルアルコール及びn-Octanolのように炭素数が多くなると収率が低下した(14-34%)。また固定化酵素を用いた場合、固定化していない酵素を使用した場合とほぼ同等またはそれ以上の収率でβ-グルコシドが得られ、さらに回収した固定化酵素は、繰り返し使用することが可能であった。(2)基質であるグルコースを溶解可能で、かつそれ自身は反応しないと考えられるt-BuOHを溶媒として用い反応を行なった結果、上述の基質となるアルコール自身を溶媒として用いた場合よりは収率が低下するものの、8-19%の収率で対応するβ-グルコシドが得られた。3.上述の酵素的グルコシル化で得られたβ-グルコシドの糖部水酸基をアセチル保護した後アグリコン部の化学変換により、抗アレルギー作用を有する天然配糖体Rhodiocyanoside A,Osmaronin,Sutherlandinの合成に成功した。

2. n-ヘキシルO-β-キシロピラノシル-(1→6)-β-D-グルコピラノシド3およびn-ヘキシルO-α-L-アラビノピラノシル-(1→6)-β-D-グルコピラノシド4の合成:上述の反応で得た1および2の一級水酸基のみをトリチル化した後、アセチル化と続く脱トリチル化で6位のみをフリー水酸基とした。次にこれらと1位がメチルチオ基で活性化されたキロース誘導体および1位が臭素で活性化されたアラビノース誘導体をそれぞれ縮合した後脱保護することにより1より3を、2より4を合成した。3. 2-フェネチルO-β-キシロピラノシル-(1→6)-β-D-グルコピラノシド5、2-フェネチルO-α-ラムノピラノシル-(1→6)-β-D-グルコピラノシド6および2-フェネチルO-α-L-アラビノピラノシル-(1→6)-β-D-グルコピラノシド7の合成:酵素的グルコシル化で比較的良好な収率で得られた2-フェネチルβ-D-グルコピラノシドを上述の方法により6位のみをフリー水酸基とし、その他の水酸基をアセチル基で保護した。次にこれと1位がメチルチオ基で活性化されたキロース誘導体、1位がメチルチオ基で活性化されたラムノース誘導体および1位が臭素で活性化されたアラピノース誘導体をそれぞれ縮合した後脱保護することにより5,6および7を合成した。
マイクロ磁気冷凍システムの構築とその最適化

磁気冷凍法は,ある種の磁性材料に磁場変化を付与した際に生ずる磁気熱量効果を利用した冷凍技術である.本研究は,小型磁気冷凍システムを構築し,冷熱を生ずる磁気作業物質と熱輸送媒体との間の熱交換特性を把握することに加え,熱交換向上技術を確立することを目的としている.本研究の結果,大きな磁場環境下ではより大きな温度差が得られ,流動条件によって温度差が最大値を示すことが明らかとなった.磁気冷凍法は,ある種の磁性材料に磁場変化を付与した際に生ずる磁気熱量効果を利用した冷凍技術である.本研究は,小型磁気冷凍システムを構築し,冷熱を生ずる磁気作業物質と熱輸送媒体との間の熱交換特性を把握することに加え,熱交換向上技術を確立することを目的としている.本研究の結果,大きな磁場環境下ではより大きな温度差が得られ,流動条件によって温度差が最大値を示すことが明らかとなった.本研究の目的は,小型磁気冷凍システムを構築し,システムに使用される磁気作業物質と熱輸送媒体との間の熱交換特性を把握することに加え,磁場の付与により連続的に生じる磁気作業物質からの吸発熱量を,素早く移動させる熱交換向上技術を確立することである.本年度の実施事項および研究成果を以下に示す.1.磁気冷凍法の特性を評価するための実験装置の製作磁気冷凍技術の核となる,磁気作業物質充填層の熱移動特性,およびシステムの性能を評価するための実験装置を製作した.本実験装置は主に,永久磁石を用いた磁気回路,磁気作業物質を封入した試験部,熱交換媒体駆動系,および各測定系から構成されている.磁場集中が生じる磁気回路の中心部には,磁気作業物質が封入されたセルを配置した試験部が設置される.2.磁気作業物質の選定本研究では,磁気熱量効果の大きいガドリニウムを主な磁気作業物質として採用した.加えて,ガドリニウムの数倍の磁気熱量効果を示すことが知られているランタン系化合物も磁気作業物質として検討し,その成型方法も含め評価の対象とした.3.冷却特性の実験制作した実験装置を用い,磁気作業物質と周囲熱媒体との間の熱移動特性およびシステムとしての冷却特性を検討した.実験パラメーターとして,励磁・消磁の周期,周囲流体の流量,および磁性材料の組成を変化させた.4.研究成果および特筆すべき点(1)蓄熱再生サイクルを適用することにより,小型・少量の磁気作業物質においてもある程度の冷却能力が得られることが確認された.(2)粉状のランタン系化合物材料を造流技術を応用して球状に成形することを試みた結果,比較的安定した粒子を短時間で大量に得ることができた.本研究の目的は,磁気冷凍システムにおける磁気作業物質と熱輸送流体との間の熱交換特性の把握,およびシステム特性の評価と性能予測技術を確立することである.本研究期間における実施事項および研究成果を以下に示す.1.熱移動評価のための基礎実験装置の製作および実験磁気作業物質充填層の熱移動特性を評価するための実験装置を製作した.本実験装置は主に,永久磁石を用いた磁気回路,磁気作業物質を封入した試験部,熱交換媒体駆動系,および各測定系から構成されている.磁気回路の中心部には,磁気作業物質が封入された試験セルが設置される.なお,磁気作業物質には粒子状のガドリニウムを用いた.制作した実験装置を用い,磁気作業物質と周囲熱媒体との間の熱移動特性およびシステムとしての冷却特性を検討した.実験パラメーターとして,励磁・消磁の周期,周囲流体の流量などを変化させた.2.小型磁気冷却システムの試作および冷凍能力の評価基礎実験の結果をふまえ,小型磁気冷却システムの試作機を構築した.本システムでは,基礎実験に用いた往復移動式の磁気回路に比べ,コンパクトで駆動力の小さいディスク回転型機構を採用した.構築されたシステムを用いて,冷却能力およびCOP等に関する検討を様々な条件下で詳細に行った.3.数値解析による磁気冷凍システムの性能予測磁気冷凍機の熱移動過程に関する数値解析モデルを構築し,作業物質充填層内の基礎的熱移動特性およびシステムの運転特性予測を行った.4.研究成果および特筆すべき点(1)ディスク回転型システムで得られる,冷却能力と高いCOPを定量的に確認した.(2)磁気熱量効果材料と熱交換流体の熱容量比の値により,冷凍能力に最適値が現れることがわかった.