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民俗芸能の音楽における「主題と変奏」―囃子のモチーフの通時的・共時的研究―

本研究は、日本の民俗芸能の音楽に広く用いられているモチーフ(「テケテットン」「おかざき」「鼓笛隊」「風流」「道行」)の分布を調査し、各地の事例でどのように変奏されているのか、その通時的・共時的研究を試みるものである。1年目は、東北・関東・中部地方の民俗芸能を中心に調査を行った。特別研究員奨励費を使用していない調査も含めると、調査は計40回、事例は計67となる(民俗芸能の公演等も含む)。調査の結果、それぞれのモチーフは、東北・関東・中部地方の各地で、様々に形を変えて分布していることが明らかになった。また調査の中で、新たにいくつかの事例に共通するモチーフを析出することもできた。来年度の中部・近畿・中国四国地方の調査では、「道中歌」「太神楽」「間奏」と便宜的に名称を付したこれら三つのモチーフも調査対象に加える。1年目の調査研究で得られた結果については、いくつかの学会で発表した。第77回神戸人類学研究会では「テケテットン」「道中歌」、韓国日本文化学会第55回国際学術大会では「テケテットン」、日本音楽学会第69回全国大会では「太神楽」、民俗芸能学会東京大会シンポジウム「民俗芸能研究の新しい視点に向けて」では「テケテットン」「間奏」、日本民俗音楽学会第32回大阪大会では「おかざき」のモチーフの分析を行った。また、特別研究員奨励費は用いていないが、パリで開催された「ジャポニスム2018」参加企画のシンポジウム「日本文化の精神、美、伝統」に登壇し、フランス語講演を行った。1年目に調査した民俗芸能「鬼来迎」の様々な「音」について、クロード・レヴィ=ストロースの構造論(特に「料理の三角形」理論)に依拠して分析を試み、フランスの研究者の様々な意見を聞くことができた。当発表はモチーフの分析ではないものの、この発表で得られた方法論的な知見は、2年目以降のモチーフ分析において応用していく予定である。調査については、日程等の関係で当初予定していた事例を別の事例に変更することはあったものの、東北・関東・中部地方の広範囲の事例を調査することができた。さらにこれらの調査に加え、2年目以降への足掛かりとして、2年目の調査対象である中部・近畿・中国四国地方、3年目の調査対象である北海道・九州沖縄地方の事例もいくつか調査した。上記調査のうち、撮影不可能な公演等以外では、録音、録画、撮影を行うことができた。研究では、上記調査で採集した様々な音楽を分析し、使用されているモチーフを判定し、変容の実態を明らかにした。その結果、当初広範な分布を示すモチーフとして挙げていた五つのモチーフの分布域はこれまで以上に拡大し、さらに新たな三つのモチーフの発見に至っている。また、これらの研究成果のうち、「テケテットン」「おかざき」「道中歌」「太神楽」「間奏」のモチーフについては、学会で口頭発表を行うこともできた。「テケテットン」については、高麗楽「納曽利」に用いられるリズム型「揚拍子」が起源であるという作業仮説を既に発表している(2016年の論文)。韓国日本文化学会では、早池峰神楽の演目「竜殿・竜天」のリズム型と、「テケテットン」との歴史的な関係性を検討し、かつ韓国の芸能研究者の意見も聞くことができた。これは通時的研究の成果である。これに対し、芸能史的な説明が困難なモチーフの類似性についても考察することができた。神戸人類学研究会、民俗芸能学会、日本民俗音楽学会では、これらのモチーフの「形」に注目し、その変形の論理的構造を描き出した。これは共時的研究の成果といえる。さらに、神戸大学の文化人類学コースに所属する中で、人類学における「存在論的転回」を視野に入れることができ、方法論的な面でも研究を深化させることができたことは、特別研究員制度ならではの成果である。以上の点から当初の計画以上に進展していると考える。2年目も引き続き、民俗芸能の調査を行い、モチーフの通時的・共時的研究を行っていく。中部・近畿・中国四国地方において未調査の芸能を中心にモチーフの探索を行うほか、3年目の北海道・九州沖縄地方の調査に向けた下調べ等も並行して行う予定である。中部地方は1年目にも調査したが、特に東部の調査が中心となったため、2年目は西部を中心に調査を行う。1年目は、特別研究員奨励費により、前述のように広範囲にわたって調査を行うことができたものの、東北・関東・中部地方の民俗芸能を1年間で網羅的に調査することは不可能であるため、先行研究において特に注目されている事例を中心に、かつ民俗芸能の分類上、偏りがないよう慎重に選定して調査することとなった。また、1年目には調査できなかった県もあるため、東北・関東・中部地方のいくつかの事例については、2年目以降に追加調査を行うことも視野に入れている。研究の発信については、当初1年目に予定していた論文としての発表を、学会での口頭発表に切り替えたため、2年目以降に学会誌に投稿する。2年目の前半では、1年目の調査結果を基にして、東北・関東・中部地方におけるモチーフの分布図を作成する予定である。2年目の後半では、1年目に口頭発表を行った研究を中心に論文を執筆し、学会誌に投稿するほか、1年目と同様に、国内外の学会で積極的に口頭発表も行う。

これら1年目の研究の発信と並行して、1年目の調査結果と2年目の調査結果を比較し、その関係性についても考察するほか、民俗芸能の音楽の構造人類学的研究に関する方法論的な検討も行っていく。1年目の特別研究員奨励費は、旅費だけでなく、パソコン用ソフトや書籍の購入等、研究の準備のための物品費にも割かれている。2年目以降の特別研究員奨励費は、ほぼ全て調査や学会発表のための旅費に充てる予定である。本研究は、日本の民俗芸能の音楽に広く用いられているモチーフ(「テケテットン」「おかざき」「鼓笛隊」「風流」「道行」)の分布を調査し、各地の事例でどのように変奏されているのか、その通時的・共時的研究を試みるものである。1年目は、東北・関東・中部地方の民俗芸能を中心に調査を行った。特別研究員奨励費を使用していない調査も含めると、調査は計40回、事例は計67となる(民俗芸能の公演等も含む)。調査の結果、それぞれのモチーフは、東北・関東・中部地方の各地で、様々に形を変えて分布していることが明らかになった。また調査の中で、新たにいくつかの事例に共通するモチーフを析出することもできた。来年度の中部・近畿・中国四国地方の調査では、「道中歌」「太神楽」「間奏」と便宜的に名称を付したこれら三つのモチーフも調査対象に加える。1年目の調査研究で得られた結果については、いくつかの学会で発表した。第77回神戸人類学研究会では「テケテットン」「道中歌」、韓国日本文化学会第55回国際学術大会では「テケテットン」、日本音楽学会第69回全国大会では「太神楽」、民俗芸能学会東京大会シンポジウム「民俗芸能研究の新しい視点に向けて」では「テケテットン」「間奏」、日本民俗音楽学会第32回大阪大会では「おかざき」のモチーフの分析を行った。また、特別研究員奨励費は用いていないが、パリで開催された「ジャポニスム2018」参加企画のシンポジウム「日本文化の精神、美、伝統」に登壇し、フランス語講演を行った。1年目に調査した民俗芸能「鬼来迎」の様々な「音」について、クロード・レヴィ=ストロースの構造論(特に「料理の三角形」理論)に依拠して分析を試み、フランスの研究者の様々な意見を聞くことができた。当発表はモチーフの分析ではないものの、この発表で得られた方法論的な知見は、2年目以降のモチーフ分析において応用していく予定である。調査については、日程等の関係で当初予定していた事例を別の事例に変更することはあったものの、東北・関東・中部地方の広範囲の事例を調査することができた。さらにこれらの調査に加え、2年目以降への足掛かりとして、2年目の調査対象である中部・近畿・中国四国地方、3年目の調査対象である北海道・九州沖縄地方の事例もいくつか調査した。上記調査のうち、撮影不可能な公演等以外では、録音、録画、撮影を行うことができた。研究では、上記調査で採集した様々な音楽を分析し、使用されているモチーフを判定し、変容の実態を明らかにした。その結果、当初広範な分布を示すモチーフとして挙げていた五つのモチーフの分布域はこれまで以上に拡大し、さらに新たな三つのモチーフの発見に至っている。また、これらの研究成果のうち、「テケテットン」「おかざき」「道中歌」「太神楽」「間奏」のモチーフについては、学会で口頭発表を行うこともできた。「テケテットン」については、高麗楽「納曽利」に用いられるリズム型「揚拍子」が起源であるという作業仮説を既に発表している(2016年の論文)。韓国日本文化学会では、早池峰神楽の演目「竜殿・竜天」のリズム型と、「テケテットン」との歴史的な関係性を検討し、かつ韓国の芸能研究者の意見も聞くことができた。
なぜ白癬菌は表皮角層内に存在するだけで炎症を惹起するのかー自然免疫から探るー

体の表面を覆う皮膚は、体を外敵から守る重要な臓器である。その最も外側にある表皮の大部分を占める表皮角化細胞には、物理的に体を守るバリアとしての働き以外にも、病原微生物の成分を認識する自然免疫の働きがあることが分かって来た。本研究にて、表皮角化細胞の受容体の発現は、病原微生物成分の刺激を受けて亢進することが分かった。従来免疫担当細胞として認識されていなかった表皮角化細胞においても、これらの受容体が機能しており、病原体を排除するための生体反応の引き起こすことが分かった。さらに、ヒスタミンが、表皮角化細胞の自然免疫活性化に影響を与えることが分かった。真菌成分を添加した培養ケラチノサイト産生サイトカイン、ケモカインの検討表皮角化細胞に真菌要素であるβ-glucanを添加培養すると、10μglm1をピークにIL-8、IL-1αの産生充進が見られた。しかし、Th1、Th2ケモカインの産生には影響がなかった。Trichophy七in液による刺激では、明らかな濃度依存性は認められなかったが、10-5PNUlm1付近の濃度でIL-8の産生充進を認めた。真菌成分を添加した培養KCにおけるinnate immune proteinsの発現β-glucanの添加により影響を受けると考えられる自然免疫関連蛋白として、TLR1、TLR2、TLR6、Dectin-1、β-defensinについて、real-timePCRでmRNAの発現を見た結果、Dectin-1、β-defensinの発現量亢進がみられた。そこで、β-glucanと同時にヒスタミンを添加し、同様系を検討したところ、すべてのmRNAの発現が相乗的に亢進した。次に、蛋白レベルでの発現を確認するために、β-glucanと同時にヒスタミンを添加した系でTLR2抗体を用いたフローサイトメトリー解析を行った結果、細胞表面のみを染色した場合より、細胞質内を染色した場合の方が、より発現量の変化を検出しやすいことが分かった。このことを確認するために、共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察したところ、やはり細胞質内の発現量の変化が、より検出しやすいことが確認された.真菌成分を添加した培養KCにおけるinnate immune proteinsの発現昨年度に真菌細胞壁の構成成分であるb-glucanを培養ケラチノサイトに添加することで、TLR1, TLR2, TLR6, Dectin-1, b-defensin2のmRNA発現が亢進すること、またIL-6, IL-8の産生亢進を確認した。そこで表皮ケラチノサイトにおけるTLR2の役割を確認するために、次のような実験を追加して行った。TLR-2を阻害するために抗TLR2ブロッキング抗体で処理をしたケラチノサイト、およびTLR2蛋白発現量を増加させるためにTLR2のcDNAをトランスフェクションしたケラチノサイトをペプチドグリカン、MALP-2で刺激し、IL-8産生量を測定した。その結果、MALP-2による刺激でTLR2を阻害したケラチノサイトからのIL-8産生は抑制されており、TLR2をトランスフェクションにより強発現させたケラチノサイトからのIL-8産生が亢進した。-方、ペプチドグリカンによる刺激では、IL-8の産生に実質的な影響はなかった。このことから、ペプチドグリカンはTLR2の発現を亢進させるが、TLR2を介してのケラチノサイトへの影響は少ないと考えた。真菌成分を添加した培養ケラチノサイト産生サイトカイン,ケモカインの検討昨年度、ヒスタミンを添加する事で、ケラチノサイトのTLR1, TLR2, TLR6, Dectin-1, b-defensin2のmRNA発現が亢進する事を報告したが、IL-1a, IL-8についても、ヒスタミン存在下で産生亢進することが分かった。このことから、ケラチノサイトの自然免疫応答にも、ヒスタミンが影響することが分かった。
ショウジョウバエ神経系形式の分子機構

われわれは比較的構成が単純なショウジョウバエの神経系をモデルとして、神経回路網形成の分子機構を解析している。本研究においては、(1)昨年度に引き続き、脊椎動物のF-spondinに相同性をもつ分子M-spondin(AN34より改名)および、G-spondin(♯3より改名)についてその機能解析を行った、(2)ホメオボックス転写因子mshの神経系形成における役割を示した。M-spondinは筋肉および少数の神経細胞で、G-spondinは中枢神経系のニューロパイルに沿って存在する特定のグリア細胞において特異的に発現する。このような発現の特異性、F-spondinについて示されているin vitroにおける機能などから、この新規の遺伝子ファミリーが神経軸索の誘導や細胞の接着に関与することが期待された。そこでこれら分子を本来発現しない神経細胞や筋肉等において異所発現させその影響を調べた。しかしながら神経系、筋肉等の形成に顕著な異常は見いだされなかった。(2)特定の神経細胞、筋肉の分化に関与する転写因子mshエンハンサートラップ株rH96を解析した結果、既知の遺伝子muscle segment homeobox(msh)遺伝子へのP因子挿入株であることが分かった。mshはホメオボックス転写因子をコードする遺伝子で、その転写産物は一部の筋肉、神経細胞等で強く発現する。msh欠損変異体、異所発現体の解析から、mshが筋肉及び神経系の特定の細胞の分化あるいはパターン形成に必須な分子であることを明らかにした。特に中枢神経系の初期発生過程において、mshは背側領域において特異的に発現し、その領域特異性の決定に関与することを示唆した。
ジェンダー的視点からみる日本語会話―ＯＰＩインタビューを通して―

日本語学習者の日本語会話能力を評価測定するためのインタビューテストである日本語OPIに関する考察を通して、日本語OPIの評価は日本語母語話者を頂点とし、日本語母語話者を基準とする傾向がある、ということを明らかにした。これは、日本語教育全般で見られる特徴でもある。日本語学習者には、日本社会や文化を肯定的に受け入れる姿勢が求められているといってもよい。これからの日本語教育は、ジェンダーや社会階層、地域、そして、非母語話者といった多様性にいかに向き合っていくべきか、今後も研究を続けていきたい。日本語OPIについてジェンダー的側面から考察を加えることが目的の一つであるため、まず、日本語OPI及び日本語プロフィシエンシー関連書籍の収集・整理をおこなった。一方で、おもに社会学的視点から取り組まれているジェンダーに関する諸研究について、同様の作業をおこなった。学際的な研究が求められているいま、日本語教育という領域についても、従来みられるような、言語学的あるいは教育学的諸研究からの考察のみならず、より幅広いパースペクティブからの知見の導入が有意義であると思われる。筆者の専門でもある社会学的知見の積極的活用を試みたいと思っている。また、今後、実際に会話分析する段階で使用を検討している、宇佐美まゆみ(2012)「BTSJ文字化入力支援・自動集計・複数ファイル自動集計システムセット(2012年改訂版)」について、講習会に参加し、利用許可を取得した。なお、同時に、宇佐美まゆみ監修(2011)「BTSJによる日本語話し言葉コーパス(トランスクリプト・音声)2011年版」利用許可も得ている。これは、自然会話分析を通して、人と人の相互作用やコミュニケーションを動的に捉えることを目的として開発され、普及が目指されているものであり、筆者がこれらを適切に使用することによって、上述の目的達成に向けて、たいへん有効ではないかと考えられる。独自の入力方法や記号等が少なくないため、今後、同講習会参加者らと協力し、これらの習得やスキル・アップのための機会をつくっていくつもりである。さらに、日本語学習者に対するOPIインタビューも断続的に実施してきた。OPIテスターとしての感性や技術を維持し、自然会話データの蓄積を行うことが目的である。同様の理由から、OPI関連の研究会や学会等にも参加した。常に最新の知見に触れ、自身の研究をより充実したものにしていきたいと考えている。本研究の着想に至った背景に存在する、日本語教育における運用力の育成重視、言い換えれば、プロフィシェンシー重視の傾向について、先行研究等の整理を行い、考察を加えた。これらの成果については、学会や研究会等において、口頭発表を行い、周囲からの質問・助言・批判等を得る機会とした。具体的には、日本語OPIや国際交流基金のJF日本語教育スタンダード、CEFR(ヨーロッパ言語共通参照枠)で求められている能力を比較検討し、それらの異同について明らかにしようと試みた。さらには、日本語OPIが包含していると考えられる、言語外の社会的文脈をどのように処理し、評価していくのか、という問題点については、母語話者中心思想や母語話者を軸とした評価基準の存在等の点から、批判的に考察した。また、日本語OPIにみられる、これらの特徴と日本国内外における日本語教育が歴史的・社会的にいわば必然として身に帯びてきた、ある種の性質との関連性についても言及した。つまり、日本語を学ぶということは、日本文化・社会を学ぶということと同様だと見なす考え方が日本語教育の領域では根強く存在し、学習者は、それらへの「適応」(時代によっては「同化」と表現されるもの)を期待されている、という事実である。日本語OPIのプロフィシェンシーに関する考察から、これまで、これらのことが明らかになったと思われる。本研究の目的は、日本語OPIについて、おもにジェンダー的側面から考察することであるため、今後は、ジェンダー的考察に焦点を絞り、分析を進めていきたいと考えている。その際、日本語教育に対する、より相対的な検討を実現するために、欧米における議論や社会学など、他領域における研究も積極的に参考にしていきたいと考えている。日本語学習者の日本語会話能力を測定するための会話テストである、日本語OPI(Oral Proficiency Interview)において、ジェンダーを含む言語外の文化・社会的文脈がどのように扱われ、評価する過程でどのように作用しているのか等について、参考文献やインタビュー等の調査を通して考察を試みた。国際交流基金のJF日本語教育スタンダードや欧州評議会の「言語のためのヨーロッパ共通参照枠」(CEFR:Common European Framework of Reference for Languages : Learning, teaching, assessment)等に見られる、課題遂行能力や異文化理解能力の重視といった国際的な動向は、実は外国語教育のみならず、近年、高等教育等の幅広い領域で認められるものであり、グローバル化を迎えつつある現代社会の傾向の一つでもある。高等教育における評価をめぐる議論においても既に指摘されているように、このような課題遂行能力を求める傾向は、財界からの要請と深い関係を持っていると考えられる。言語教育、言語評価研究と言えども、これらの社会的背景を踏まえた上での議論が不可欠であろう。

日本語教育特有の問題としては、日本語OPIの評価基準からも明らかなように、母語話者優位思想に裏付けられているという特徴がある。母語話者を頂点とするレベル設定や母語話者を基準とした評価等は、必ずしも日本語OPIに限ったものではなく、日本語教育全体が内包する一側面であるともいえる。ジェンダーや社会的階層、地域等の違いなど、母語話者の多様性にも目を向けつつ、日本語非母語話者の日本語も含めた日本語のバリエーションをいかに位置付けていくのか、日本語教育のさらなる拡充を目指す動きに伴い、これらの課題についても議論を重ねていく必要があると思われる。日本語教育OPIに関連する海外の先行研究の収集が順調に進んでいないため。また、勤務に関連する日常業務やその他、個人的事柄(育児休暇からの復帰にともなう諸々)に可処分時間の多くが費されているため。日本語OPI及び日本語教育に関するジェンダー的視点からの先行研究は、まだ十分に展開されているとはいえず、関連のある他領域における研究を参照する必要があるため。本研究テーマについて考察する前提として、日本語教育において求められる「能力」とは何か、という課題にまず直面したため、それに対する何らかのこたえを得た後、ジェンダー的課題について検討する必要性を感じたため。資料の収集及び整理を継続しておこない、問題点をより明らかにしたうえで、実際の会話分析に着手する。また、途中経過を研究会や学会等で発表し、周囲の助言を求める。日本語教育、日本語OPIに関するジェンダー的側面からの先行研究を整理し、それらに関して批判的検討を行う。言語教育のみならず、社会学等の知見も積極的に利用し、研究会や学会等を利用して、他研究者との意見交換も積極的に行い、当初の予定通り、研究を推進していきたいと考えている。資料購入、学会・研究会等の出張、専門知識の提供、研究成果発表、調査協力、複写、物品購入等に関する支払い。書籍購入の際、結果として、当初の予定より、冊数を少なく注文することになったため。昨年度、購入予定であった書籍を今年度購入予定。
プロスタグランジンＤ合成酵素の分子内ＳＳ結合形成による睡眠誘発物質放出機構の解明

リポカリン型プロスタグランジンD合成酵素(L-PGDS)は、睡眠調節薬開発のターゲットとして多くの研究が為されてきたが、生成物(PGD2)の放出過程のメカニズムは明らかになっていない。本研究では、L-PGDSのPGD2認識・放出機構を熱力学的および構造生物学的に明らかにした。まず、従来考えられていたL-PGDSと基質/生成物の1:1相互作用モデルとは異なる、1:2結合モデルで相互作用することが明らかにした。また、活性中心のCys65が、生成物PGD2との相互作用にも非常に重要な役割を果たしていることが示された。さらに、得られた構造情報から基質の結合に重要な2つの領域を同定した。リポカリン型プロスタグランジンD合成酵素(L-PGDS)は、他に類を見ない“輸送体型酵素"である。これまで、L-PGDSは睡眠調節薬開発のターゲットとして多くの研究が為されてきたが、この酵素の律速となっているPGD2放出(受容体との受け渡し)過程のメカニズムは全く明らかになっていない。本研究では、L-PGDSのPGD2認識機構と放出機構を熱力学的および構造生物学的に明らかにしていくことを目的としている。平成24年度では、野生型(WT)L-PGDSの大量発現および精製法を確立し(研究実施計画-(1))、等温適定型熱測定法(ITC)にて、L-PGDSとプロスタノイドの相互作用解析を行った(研究実施計画-(2))。さらに、平成25年度では、L-PGDSと基質誘導体の複合体のNMR測定を行い、NMRシグナルの帰属を完了し、その情報を用いて構造決定に至った(研究実施計画-(3))。得られた結果から、従来考えられていたL-PGDSと基質/生成物の1:1相互作用モデルとは異なる、1:2結合モデルで相互作用することが明らかになった。さらに、新たに得られた構造情報から基質の結合に重要な2つの領域を同定し、酵素反応サイクルにおけるそれぞれの役割を明らかにした。それらの情報を基に、従来の酵素反応モデルとは異なった、新たなL-PGDS酵素反応および生成物放出機構のモデルの構築を行った。平成24年度では、物理化学的実験には、大量かつ高純度の蛋白質試料が必要になる為、野生型(WT)L-PGDSの大量発現および精製法の検討を行った(研究実施計画-(1))。従来の精製法に改良を加え、大腸菌1 L培養当たりにして約10倍(20 mg protein/1 L培養液)の高収量でWT L-PGDSを獲得する方法を確立できた。そこで、さらに等温適定型熱測定法(ITC)にて、L-PGDSとプロスタノイドの相互作用解析を行った(研究実施計画-(2))。すでに、WT L-PGDSと基質誘導体U-46619(PGH2 analog)、生成物PGD2、および、他2化合物との相互作用解析を完了した。また、さらにL-PGDSの変異体とプロスタノイドの相互作用解析も行うことができた。その結果、従来考えられていたL-PGDSと基質/生成物の1:1相互作用モデルとは異なる、1:2結合モデルで相互作用することが明らかになった。これらの結果から、従来の酵素反応モデルとは異なった、新たなL-PGDS酵素反応および生成物放出機構のモデルが構築できる可能性が出てきた。さらに、平成25年度に行う予定だったL-PGDSと基質誘導体の複合体のNMR測定を行い、NMRシグナルの帰属まで完了した。平成24年度に計画していた実験に関しては、ほぼ全て完了できた。(1)物理化学的相互作用解析に必要量の蛋白質サンプルの発現精製系の構築、(2)等温適定型熱測定による相互作用解析、さらに、(3)変異体を用いた詳細な相互作用解析を遂行し、本研究の目的である基質相互作用や生成物の相互作用に関する新たな知見を多く得ることができた。

また、従来予想していたこと以上に重要な知見が得られた為、平成25年度にさらなる研究の発展が期待できる。当初の計画通り、L-PGDSと生成物PGD2との複合体構造解析を行っていく。また、平成24年度の結果から、基質/生成物は、L-PGDSの2つの領域に2分子結合することが明らかになった。結合サイトの一つは活性中心Cys65付近であることも明らかになった。しかし、もう一つの結合サイトは精査されていない。そこで、L-PGDSの活性中心変異体(C65A)を用いれば、生成物とのもう一つの結合サイトが明らかにできる。C65A L-PGDSとPGD2複合体の立体構造解析も進めていく。また、構造情報が得られた場合、それを基に結合部位変異体を遺伝子操作によって作製し、ITCによるプロスタノイドとの相互作用解析を進めていく。平成25年度では、複数の変異体によるITC相互作用解析およびNMR構造解析を進めていく予定である。その為に、培養後の大腸菌を破砕して蛋白質サンプルを迅速に回収する為に、小型の超音波破砕機(30万円程度)を計上する。また、平成25年度のNMR構造解析の準備実験の為、平成24年度にNMR用蛋白質選択ラベル化試薬(0.5 gで40万円程度)を研究費に計上していたが、国内外の在庫が枯渇していた為、購入できなかった。本年度では、入手しやすい試薬を用いた同位体ラベル化を行う。さらに、遺伝子操作や大腸菌培養および蛋白質の精製に必要な試薬・器具類の購入の為、最低70万円程度必要である。平成24年度で得られた研究成果を学会等で報告したり、研究打合せに行ったりする為の旅費等として30万円を計上する。
複合基質各成分に対する二相嫌気性消化法適用の効果の比較に関する研究

二相嫌気性消化法は嫌気性消化法の改良法としてその有効性が注目されている。しかし、その根拠として引き合いに出されるのはグルコースのような極めて分解が容易な有機物を基質とした実験結果である場合が多い。一方、現実の廃水は様々な成分から構成されており、それらの分解反応・速度はそれぞれ異なることも明らかになってきている。本研究では、廃水に通常含まれる成分として、炭水化物,タンパク質,脂質を取り上げ、二相嫌気性消化法における各々の成分の分解を調べることによって二相嫌気性消化法の有効性の評価を行うことを目標とした。複合基質の例としてベビーミルク(脂質、炭水化物が主成分、BMと略記)、スキムミルク(蛋白質、炭水化物が主成分、SMと略記)を使った実験結果は次のようである。(1)上向流式濾床をメタン反応槽として使うことによって、COD(cr)200mg/lという低濃度排水に対しても、20°Cの条件下で80%程度のCOD除去率を得られることが確認された。(2)その時に水理的滞流時間は1.52程度で十分であることがわかった。(3)除去CODのメタンガスへの転換量は低濃度排水の場合に理論値の80%程度と低くなる傾向が認められたがこれは、メタンガスが処理時に溶存したままで系外へ排出されるためと考えられた。(4)相分離の効果はスキムミルクの場合はそれほど顕著ではなかったが、ベビーミルクではメタン転換率においてきわだった効果が認められた。これは脂質成分がその加水分解時に生じる高級脂肪酸のメタン生成菌に対する阻害作用が、相分離を行なうことによって緩和されるためと考えられる。(5)基質を構成する有機物の組成を知ることは嫌気性消化システムの構成、運転条件を決定する上で重要な因子となることが明らかになった。
グラムシ「獄中ノート」の基礎的研究

「獄中ノート」校訂版(全32冊)のなかで、特に重要なのが一連の「特別ノート」であるが、本研究では、この「特別ノート」の分析をおこなった。そこにおける研究成果は以下の点である。1.「第三インター」系社会理論の経済主義的決定論や階級還元論批判およびその哲学的基礎としての機械的唯物論についての批判的考案は「第10・第11ノート」(いわゆる「哲学ノート」)で基本的に完了し、それ以降の「特別ノート」は、ヘゲモニ-・ヘゲモニ-装置論を中心テーマとしつつ、政治科学・歴史科学・文化論などの諸テーマに分節化される。2.「第12ノート」(知識人論ノート)は、最も完成度の高い「特別ノート」であり、それ以降の文化とヘゲモニ-の相互関係の分析に関する「文化論関連ノート」の基礎である。とくに知識人集団のヒエラルヒ-的編成の問題は、ヘゲモニ-関係の具体的分析にとって中心的モメントとなることを解明した。3.「国家=政治社会+市民社会」というグラムシの規定に明確なごとく、政治・社会理論としての市民社会論に関する考案の重要性を解明した。それはヘゲモニ-関係、ヘゲモニ-斗争の場であると同時に、アソシエーション(自発的結社)を通じての政治社会に対する「自己統治能力」形成の場であることをグラムシは強調した。4.従来の研究において不十分であった「トラスフォルミズモ、Trasformismo」(変異主義)や「コンフォルミズモ、Conformismo」概念の分析をおこなった。前者は、市民社会と政治社会との不均衡を示す分析概念であり、後者は文化的ヘゲモニ-の多様性、複合性を示す概念であることを明らかにした。以上の研究を通して、ヘゲモニ-論の考案が、政治的次元から文化的・社会的次元へと移行し、「獄中ノート」後半部における考案が文化論を中心とするテーマとなっていくことを明らかにした。平成6年度は、「獄中ノート」の全体構造を把握するうえで、決定的に重要なのが、いわゆる獄中第二軸(19311933年末)に執筆された「特別ノート」(第8ノートから第17ノート)であるという作業仮説のもとで、特に第二期前半のノートの分析を行なった。とくに「第10ノート」から「第13ノート」(クローチエ、ブハーリン論,知識人論,マキァヴェリ論)の「獄中ノート」全体構造における重要性が明らかとなった。すなはち、「第10,第11ノート」におけるクローチエの歴史主義的方法論の批判的摂取,ブハーリンの実証主義的・機械的唯物論の方法論的批判を経て、「第12ノート」における知識人論,「第13ノート」におけるマキアヴェリ論が展開される過程が明確となった。従来、「第13ノート」は、「現代の君主」としての政党論に焦点をあてたノートと理解されてきたが(エイナウディ版問題別編集の重大な欠陥もそこにある)、グラムシが「第13ノート」において主要テーマとしたのは、(1)「実践の哲学」における「政治」の問題の解明,(2)「政治の科学scienza」と「政治のアルテarte」の関係、とくに後者(arte)の特自の意義、(3)実践知としての賢慮・識見prudenza(フロネシス)の重視(arteの知的基盤として)の三点であることが明確となった。

政治社会(強制のモメント)と市民社会(同義のモメント),ヘゲモニ-とヘゲモニ-装置,知識人,受動的革命等の諸概念も前述の三点をふまえて、理論的にも歴史的にも豊富化され、リソルジメント論(第19ノート)フォード主義(第22ノート)等のノートに発展させられていくことが明らかとなった。その意味で、「第13ノート」(この主題は、後続の第14第16ノートにひきつかれていくが)の特別の意義が明らかとなったことは、今後の「獄中ノート」全体構造の解読と再構成に大きな意義をもつといえよう。平成7年度は、「獄中ノート」第二期の「特別ノート」(第8ノート第17ノート)における、「ノート」全体の中核的概念である「市民社会」概念の分析を軸に「ノート」の再構成を行なった。まず第一には、「国家=政治社会+市民社会,強制の鎧を着けたヘゲモニ-」というグラムシの定義において、狭義の国家「強制-服従)に対する、同意と指導の体系としての広義の国家(「拡張された国家」)における「市民社会の諸組織(アソシエーション)」の重要性に関する探究が「第一ノート」から着手されており「アソシエーションの体系」としての市民社会という視点が明確化されることである。第二には、したがって、「市民社会のヘゲモニ-装置」をめぐるヘゲモニ-抗争が展開される場、領域としての市民社会(陣地戦)という位置付けが明確となり、そこにおける知識人(ヘゲモニ-形成の担い手)とアソシエーション、社会集団との関係、コモンヤンスの問題等が市民社会概念の内在的発展として展開される。(「第12ノート、知識人論」の意義はそこにあるといえよう。)第三には、「永続革命」論批判としての「市民社会」概念であり、そこでは、マルクス的「国家の死滅」テ-ゼは、遠ざけられ、「政治社会の市民社会への再吸収」「新たな市民社会形成」の課題(societa regolata形成)が理論的に整序され、市民社会を「過程としての再吸収」の諸契機「自己統治、経済的平等にもとづく政治的平等等)を内包する社会として把握する視点がより明確になってくる。以上の三点を総合した「市民社会」概念をふまえた、各ノート(主題別特別ノート)の分析が今後の課題である。とくに、「第12ノート」(知識人論)「第13ノート」(マキアヴェリ論)が第二期「特別ノート」のなかで、特別の重要性をもつ「ノート」であることが明らかになってきたといえよう。本年度は、グラムシ「市民社会論」を『獄中ノート』校訂版にもとづいて、再構成し、あわせて、戦後社会科学における「市民社会論」におけるグラムシ市民社会論の意義を検討した(共著『転換期の社会と人間』、法律文化社所収論文)。とくに従来解明されないままであった「Societa regolata自律的社会」が「自治社会Autogoverno」と同義であることを明らかにし、さらにこの論点が近代国民国家形成期(リソルジメント期)における「コム-ネcomune」(自治体)問題の位置づけをめぐる論争(いわゆる自治体社会主義論、Socialismo municipale)と内在的に関連していることを明らかにしえた(『歴史評論』1997年1月号所収論文)。また「市民社会論」が「第12ノート:知識人論」へ展開し、中・後期各「ノート」の文化論的展開の媒介的位置を占めることを解明しえたことは、今後の「ノート」の文化論的各テーマの解読に大きな手がかりを得たと考える。いいかえれば、中・後期における「文化論ノート」は、市民社会論の「知識人論」的再編を起点として形成されるということであり、民衆文化論,フォークロア論,コモンセンス論等の多様な「文化論関係ノート」は、市民社会論・知識人論の内在的展開として位置付けられる必要があるという点である(「グラムシ『知識人論ノートの再検討(I)、(II)」『立命館産業社会論集』32巻3号・4号所収論文)。
鉄鋼材料における異相界面構造の制御と高機能化

(α+γ)および(α+θ)層状二相組織の強冷延+焼鈍による二相組織の回復・再結晶挙動を調べ,サブミクロン粒径を持つ超微細二相組織が得られる.(α+γ)二相では,α相はサブグレイン組織を呈するが,(α+θ)二相の場合にはα粒界として大角粒界と小角粒界が混在した微細二相組織が形成される.γ中VC析出およびα中ε-Cu析出ともに,整合析出物を含む母相の強冷延+再結晶により析出物界面が非整合化して急速に粗大化する.fcc/bcc異相界面において実験的に観察されるファセット面は,特定の結晶方位関係の有無に関わらず,幾何学的理論における整合原子密度の高い面と一致している場合が多い.高炭素鋼のパーライト組織を(γ+θ)二相域でのγ逆変態処理後焼入れ焼もどしにより大部分のα粒界が大角粒界である(α+θ)微細二相組織を形成させた.この組織は良好な超塑性特性を示し,室温での強度-延性バランスも高い.オーステナイト中(非整合MnS+VC)複合析出物上でのフェライトおよびパーライト核生成においては変態生成物の結晶方位関係のランダム化が起こる.(α+γ)および(α+θ)層状二相組織の強冷延+焼鈍による二相組織の回復・再結晶挙動を調べ,サブミクロン粒径を持つ超微細二相組織が得られる.(α+γ)二相では,α相はサブグレイン組織を呈するが,(α+θ)二相の場合にはα粒界として大角粒界と小角粒界が混在した微細二相組織が形成される.γ中VC析出およびα中ε-Cu析出ともに,整合析出物を含む母相の強冷延+再結晶により析出物界面が非整合化して急速に粗大化する.fcc/bcc異相界面において実験的に観察されるファセット面は,特定の結晶方位関係の有無に関わらず,幾何学的理論における整合原子密度の高い面と一致している場合が多い.高炭素鋼のパーライト組織を(γ+θ)二相域でのγ逆変態処理後焼入れ焼もどしにより大部分のα粒界が大角粒界である(α+θ)微細二相組織を形成させた.この組織は良好な超塑性特性を示し,室温での強度-延性バランスも高い.オーステナイト中(非整合MnS+VC)複合析出物上でのフェライトおよびパーライト核生成においては変態生成物の結晶方位関係のランダム化が起こる.1.オーステナイト中のVCの形態と結晶学に及ぼす冷間圧延-再結晶の影響過飽和γからVCが析出するFe-12Mn-0.3V-0.8C合金を用いて,γ母相より生成したVCの形態・結晶学的特徴の冷間圧延後の再結晶・粒成長過程のおける変化を透過型電顕観察により調べた.γ溶体化後1173Kで時効を施した場合,時効初期にはVCの形態は{111}ファセットに囲まれた八面体(Octahedron)であり、γ母相に対しcube-cubeの方位関係を持って析出する。時効時間が長くなると、八面体の頂点の部分が{001}ファセット面で切られた形の十四面体(Tetrakaidecahedron)に近い形状に変化する。このようなVCの形態変化は、界面エネルギーがより低い平衡形状に近づくためである.一方、時効後80%冷間圧延を施すと,VCは圧延前とほぼ同じサイズと密度を有するが、γに対する結晶方位関係がランダム化する。冷延後の1173K焼鈍によりγは再結晶するが,この試料では,単純時効材と同様の形態・結晶学的特徴を持つ微細VCと,γと特定な方位関係を持たず形態も不規則である比較的粗大なVCの2種類が観察される。この結果はVCが圧延・再結晶により界面が非整合化して粗大化が早く起こること、微細なVCが,界面エネルギーの増大により不安定になり再結晶焼鈍中に一部溶解後再析出したことを示唆する。2.非整合MnS上のB1型炭化物複合析出の結晶学および界面構造Fe-12Mn-0.8C-0.3V合金のオーステナイト粒内には非整合なMnSが分散するが,γ溶体化後1173K時効により,このMnS上にVCが複合析出する.このような複合析出物は,フェライトやパーライト変態における優先核生成サイトとして働く.複合析出したVCは単独析出とは異なり母相に対する方位関係・晶癖面とも個々の析出物によって異なる.一方,MnS/VC間の結晶方位関係についても,特定の関係は観察されない.このことは,非整合介在物上複合析出では結晶方位関係のランダム化が起こることを強く示唆する.1.非整合介在物上での初析フェライト核生成の結晶学(非整合MnS+V(C,N))複合析出物上に核生成したフェライトの結晶学的特徴を,Fe_-2Mn_-0.2C_-0.3V_-0.0114N,Fe_-1.5Mn_-0.2C_-0.15V_-0.0215N(mass%)合金を用いて組織観察により調べた.

複合析出物上に生成したフェライトの形態は種々異なる.このようなフェライトはV(C,N)に対して一定の結晶方位関係を持たないが,低指数面および方向が比較的平行に近い関係を持つ場合が多い.SEM_-EBSP解析の結果,複合析出物上に生成した粒内フェライト間の方位関係は全てK_-S関係のバリアントで説明することはできない.また,Kikuchi線解析により決定した粒内フェライト/マルテンサイト間の関係も,K_-S関係のバリアントには当てはまらない.以上より,(非整合MnS+VC)複合析出物上フェライト核生成においては結晶方位関係のランダム化が起こることが明らかとなった.2.幾何学的理論を用いたfcc/bcc間の結晶学および界面構造の解析特定の結晶方位関係を満足しないfcc/bcc間の異相界面構造の解析を,与えられた結晶方位関係について2結晶間の原子位置の相対的ずれを計算し,整合原子対の密度を評価するNear Coincidence Site Lattice(NCS)理論を用いて行った.Ni-Cr合金のfcc母相粒界に析出したbcc相の両側の界面で実験的に観察されたファセット面は,特定の結晶方位関係の有無に関わらず,NCS密度の高い面と一致している場合が多い.すなわち,NCS理論が任意の結晶方位関係における界面構造の解析に有効であることがわかった.Fe-2Mn-0.2C亜共析鋼における(非整合MnS+V(C,N))複合析出物上に核生成した粒内フェライトの形態および結晶学的特徴におよぼす変態温度の影響を調べた.その結果,変態温度が高く過冷度が小さい場合には,フェライトは塊状で,母相オーステナイトに対して特定の結晶方位関係を持たないが,温度が低下して過冷度が大きくなると,板状・針状の形態に変化し,母相徒の間にK-S関係を満たして生成するようになることを見出した.Fe-16Cr-2Cuフェライト系ステンレス合金を用いて,過飽和α(bcc)から析出したε-Cu(fcc)の形態・結晶学的特徴・界面構造の冷間圧延および再結晶による変化を透過電顕観察し,界面の非整合化と粗大化過程との関連を調べた.その結果,αの再結晶によってε-Cuは母相αに対して析出時に持っていた特定の方位関係を失い非整合化すること,ε-Cuは非整合化後はα粒界に偏在して急速に粗大化することが明らかになった.Fe-33Ni-10Co-4Ti形状記憶合金において,オーステナイト域での時効によって生成するγ'析出物のサイズとマルテンサイト変態挙動との関連を調べた結果,γ'粒径が小さい場合には変態と共にγ'がシアーされて熱弾性マルテンサイトが生成するのに対して,γ'粒が粗大になると変態に伴って構造が変化せずにマルテンサイト中で非整合化し非熱弾性型のマルテンサイトが生成することを見出した.
三日熱マラリア伝搬阻止効果のある患者血漿を用いた新規ワクチン候補抗原の探索

主にアジアで流行する三日熱マラリアは、致死性の低さおよび原虫の入手が困難なことから、経済/保健衛生における影響の大きさにも関わらず対策が遅れている。媒介蚊の体内でマラリア原虫の発育を止める伝搬阻止ワクチンの開発が期待されているが、未だ実用化に至っていない。本研究は、流行地の住人の血漿に伝搬阻止効果が認められることに着目し、自然感染により獲得された伝搬阻止抗体が、どの原虫タンパク質によって誘導されたかを明らかにすることで、有効なワクチン抗原を探索することを目的とし、タイ王国の研究者と協力して遂行する。
時間変化を伴う統計的計算モデルによるソーシャルネットワークの統計的計算理論の構築

本年度は昨年と同様にソーシャルネットワークの一つである道路交通網を題材として1.「昨年度に提案した道路交通網の統計的計算モデルの情報統計力学に基づく統計的性能評価」,2.「より現実的な問題設定への統計的計算モデルの改良」の2点とより一般的なネットワークの問題として,3.「頂点情報を考慮したネットワークのコミュニティー抽出」の計3点について研究を行った.交通センサーには道路に固定されたセンサーの他に車載センサーなどがあり,実際の交通状況では交通データが収集できる道路の割合が時間によって変化するため,未観測道路の交通データを予測する統計的計算モデルを適用するにあたっては,予測アルゴリズムがデータを観測できる道路の割合に対して統計的にどの程度の予測が可能であるかを明らかにすることが必要となる.1.の研究では前年に提案した道路交通網の統計的計算モデルに対し情報統計力学的な解析を行い,統計的計算モデルの統計的性能評価を行うことに成功した.また,2.の研究では前年提案した統計的計算モデルをより現実的な問題設定に対して拡張し,ある一定時間に収集された部分的な欠損を持つデータセットから直接統計的計算モデルのモデルパラメータを推定する枠組みを提案した.このモデルでは使用する交通データを交通密度から速度データに変更ており,実際の道路交通網で観測できる交通データは速度データの場合が圧倒的に多いため,より現実な問題設定に即したモデルとなっている.また,3.の研究では頂点情報を考慮してネットワークのコミュニティ構造を抽出するアルゴリズムの開発を行った.このアルゴリズムはネットワークの構造だけでなくネットワーク上の情報も考慮してネットワークを分割するものであり,将来的には交通データと道路の構造から渋滞部分を予測する等の実際の交通問題への応用を目指している.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は1.統計的機械学習理論に基づく道路交通網の統計的計算モデルの開発2. 1.で定義した統計的計算モデルに基づく交通データの確率的推定法の開発3.より現実的な問題設定に対しての1.の統計的計算モデルと2.の推定法の改良の3点について研究を行った.センサーなどから収集される交通データに含まれるノイズやデータ間の確率的な関係性を数理的に扱うためには,データを上手く表現する統計的計算モデルを設計することが必要不可欠である.1.の研究では最尤法と正則化学習法と呼ばれる統計学および統計的学習理論の手法を利用することで道路の双方向性等を排除した比較的簡単な問題設定に対して良好な計算モデルを設計することに成功した. 2.の研究では, 1.の計算モデルと平均場近似と呼ばれる手法を利用することでセンサーの存在しない道路の交通データを推定する統計的計算アルゴリズムを提案し,数値実験により提案手法の有効性を確認した.これらの研究は,より高精度の渋滞予測や経路案内などのシステム開発の基礎となる重要なものである.1.および2.の研究内容は査読付き学術論文として英国物理学会の論文誌に掲載されると同時に,最近の注目すべき論文の一つとして同論文誌のホームページで紹介された.3.の研究は道路の双方向性やデータの偏りといったより現実的な問題設定への改良を目指したものである. 1.では全道路の過去のセンサーデータを利用可能として統計的計算モデルを設計していたが,この仮定は限られたセンサーしか存在しない現在においてはやや強引なものである.そこで, 3.ではEMアルゴリズムとよばれる統計的機械学習理論の手法を用いて全道路のセンサーデータを必要としない計算モデルの設計法を提案し,その計算モデルを利用した交通データの統計的計算アルゴリズムを構成した。さらに,人口データを用いて提案法の有効性の検証を行った.本年度は昨年と同様にソーシャルネットワークの一つである道路交通網を題材として1.「昨年度に提案した道路交通網の統計的計算モデルの情報統計力学に基づく統計的性能評価」,2.「より現実的な問題設定への統計的計算モデルの改良」の2点とより一般的なネットワークの問題として,3.「頂点情報を考慮したネットワークのコミュニティー抽出」の計3点について研究を行った.交通センサーには道路に固定されたセンサーの他に車載センサーなどがあり,実際の交通状況では交通データが収集できる道路の割合が時間によって変化するため,未観測道路の交通データを予測する統計的計算モデルを適用するにあたっては,予測アルゴリズムがデータを観測できる道路の割合に対して統計的にどの程度の予測が可能であるかを明らかにすることが必要となる.1.の研究では前年に提案した道路交通網の統計的計算モデルに対し情報統計力学的な解析を行い,統計的計算モデルの統計的性能評価を行うことに成功した.また,2.の研究では前年提案した統計的計算モデルをより現実的な問題設定に対して拡張し,ある一定時間に収集された部分的な欠損を持つデータセットから直接統計的計算モデルのモデルパラメータを推定する枠組みを提案した.このモデルでは使用する交通データを交通密度から速度データに変更ており,実際の道路交通網で観測できる交通データは速度データの場合が圧倒的に多いため,より現実な問題設定に即したモデルとなっている.また,3.の研究では頂点情報を考慮してネットワークのコミュニティ構造を抽出するアルゴリズムの開発を行った.このアルゴリズムはネットワークの構造だけでなくネットワーク上の情報も考慮してネットワークを分割するものであり,将来的には交通データと道路の構造から渋滞部分を予測する等の実際の交通問題への応用を目指している.26年度が最終年度であるため、記入しない。

実際の交通データには予想以上のデータの偏りがあり,本年度は時間変化するパラメータを導入した統計的計算モデルの設計までは至らなかった.しかしながら,交通データの時間帯の特徴を捉えたパラメータを本年度で提案した計算モデルに組み込むことで目的の計算モデルの構成は十分可能であると思われる.また,その一方で実際の仙台市を模したシミュレーションデータを利用して,来年度計画していた実データを用いた大規模な数値実験を既に行っており,本研究はおおむね順調に進展していると思われる.今後はまず,本年度で提案した統計的計算モデルを数理的にさらに深めていくとともに,時間変化するパラメータを取り入れた具体的な統計的計算モデルを確立する.ある決まった時間帯の交通データに対しては本年度の計算モデルで十分なことは既に示されている.そこで,時間帯のデータの特徴に反応して計算モデルのパラメータを変化させ,その時間帯に対応した計算モデルへと変化するような統計的計算モデルの設計をおこなう.計算モデルの設計後は当初の予定の通り統計物理学のスピングラス理論と確率過程の経路積分の方法を用いることで統計的計算モデルの数値的・解析的な統計的性能評価を行うことを予定している.
歯周基本治療による歯周組織の改善と血中レプチン，脳賦活化の関連について

本研究の目的は,慢性歯周炎に罹患した患者において,歯周基本治療を行い,歯周組織の改善が血中レプチン濃度の変化とともに脳活性に影響するかを検討する。歯周基本治療により,有意な歯周組織の改善,fMRI撮影では,高次脳機能の賦活を認めた。慢性歯周炎に起因する不快刺激が作業記憶をはじめとする課題遂行に必要な高次脳機能を阻害していたが,歯周基本治療により不快刺激が取り除かれ背外側前頭前野の本来の賦活が回復したものと考えられた。本研究の目的は,慢性歯周炎に罹患した患者において,歯周基本治療を行い,歯周組織の改善が血中レプチン濃度の変化とともに脳の活性に影響するかを検討することである。方法は,慢性歯周炎の患者に本研究の同意取得後,初診時に,歯周組織検査(PPD,PAL,BOP,排膿,動揺度),口腔内写真撮影を行う。また,当院口腔保健学科にて血中レプチン濃度測定および患者の全身状態評価のための血液検査{血計(WBC, RBC, Hb, Ht, Platelet),血液生化学(総蛋白,アルブミン,総ビリルビン,GOT,GPT,γGTP,BUN,クレアチニン,総コレステロール,HDLコレステロール,中性脂肪,血糖,インスリン,HbA1c,高感度CRP),血清(エンドトキシン)}を空腹時採血で行い,当院放射線科で認知課題(言語課題,計算課題)によるfMRIを行った。その後,TBI,SRPを中心とした歯周基本治療を約3か月間行った。SRP後終了後1か月後に初診時と同じパラメーターの測定を行った。歯周基本治療によって血中濃度が変化するかを3人のデーターで検討した結果,血中レプチン濃度は,初診時の11.2±12.13ng/mlから13.5±14.61ng/mlに増加した。また,歯周基本治療を行い,fMRIを用いて高次脳機能への影響を4名の解析を行った。その結果,高次脳機能を司る脳領域での賦活を認めた。特に言語課題遂行時に前頭連合野のより大きな賦活を認めた。歯周疾患は,記憶,計算作業において重要な役割を担っている前頭連合野の働きを阻害する可能性が示唆された。歯周疾患は前頭連合野に悪影響を与え,歯周基本治療を行うことによりその影響を取り除くことができると考えられる。歯周基本治療が終了した8名のデーターで検討した結果,PPDは初診時3.2±0.83mmから2.3±0.53mmに減少,アタッチメントレベルは,初診時3.7±1.03mmから2.8±1.12mmのアタッチメントゲインを認めた。血中レプチン濃度は,初診時の10.2±7.82ng/mlから7.5±4.67ng/mlに減少した。言語課題および計算課題遂行時のfMRI撮像では,ほぼ全ての被験者において,作業記憶の中枢と考えられている背外側前頭前野の活動を認めた。さらに,同一被験者の言語課題遂行時の背外側前頭前野の活動は,歯周基本治療により賦活した。この賦活は,慢性歯周炎による不快などにより阻害されていた背外側前頭前野の働き,つまり作業記憶が、歯周基本治療により取り除かれたためと考えられる。8名の被験者に歯周基本治療を行った。歯周基本治療を行うと,PPDは初診時3.2±0.83mmから再評価時2.3±0.53mmに減少,アタッチメントレベルは,初診時3.7±1.03mmから再評価時2.8±1.12mmのアタッチメントゲイン,出血は初診時42.3±28.41%から再評価時7.5±4.67%に減少した。血中レプチン濃度が,初診時10.2±7.82ng/mlから再評価時7.5±4.67ng/mlに減少した。また,歯周基本治療を行い,fMRIを用いて高次脳機能への影響を行った。その結果,高次脳機能の賦活を認めた。特に言語課題での前頭連合野のより大きな賦活を認めた。血中レプチン,fMRIの両方測定した患者は8名である。その結果,歯周基本治療を行うと歯周組織の改善と血中レプチン濃度の減少を認めた。