hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中脳から前頭皮質に投射する上行性コリン作動性神経線維の選択的同定

新しく開発したブチリルコリンエステラーゼ(BChE)染色法を応用し、ラット前頭葉の内側部と外側部にBChE陽性線維が分布することを確認した。これは、従来の組織化学によるコリン作動性神経線維の分布とは明らかに異なるものであった。その線維は内側前脳束から内外側に分かれて上行し、基底核淡蒼球の腹側部から前頭葉にいたる経路をたどっていた。皮質下にはこれらの線維を投射すると思われるBChE陽性神経細胞集団があり、視床前核などの視床内亜核群と中脳脚橋核/背外側被蓋核の中脳コリン作動性神経細胞核群が含まれる。これらを鑑別する方法として、fluoro-gold(FG)を用い逆行標識法で標識された中脳神経細胞のうち、脚橋核、背外側被蓋核のBChE陽性神経についてBChE組織化学との二重標識法で検討した。ならびに、大脳皮質前頭葉に投射している視床前核群のBChE陽性神経からの投射によるものとの識別を行うために脚橋核、背外側被蓋核の神経細胞をibotenicで傷害する寒験を行った。前頭葉外側部のF溶液注入では、脚橋核、背外側被蓋核に、標識された大型神経細胞が一部観察された。その数は非常に少数で、全切片を観察しても815個(5匹のratで平均11個)であった。多くは同側の脚橋核に限局しており、同側の背外側被蓋核には01個観察されるのみであった。対側部脚橋核では02個であった。脚橋核内でも分布は最吻側に多く、尾側には認められなかった。このうちほぼ60%がBChE陽性であった。IAによる傷害では、脚橋核ならびにその周辺に限局して傷害を受けた場合は、傷害側の前頭葉外側部のBChE陽性線維が消失していた。他方、前頭葉内側部のBChE陽性線維は変化がなかった。すなわち、中脳脚橋核のコリン作動性神経から前頭葉外側部に直接神経線維が投射することが確認できた。今後は、前頭葉内側部のBChE陽性線維を投射する部位を同定するつもりである。ペントバルビタールで深麻酔下のウィスター系ラットを、2%パラホルムアルデヒド(PFA)と2%グルタールアルデヒド(GLU)の固定液で潅流固定し、4%PFAで24時間浸漬固定をした後クリオスタットにて凍結切片を作製した。切片は0.1M燐酸緩衝液で保存し、改良BChE染色法でこれらを染色した。反応液は0.1M燐酸緩衝液(pH7.4)に硫酸銅とフェリシアン化カリウムをそれぞれ0.04mMと、0.005mMの濃度になるよう加え、基質のヨウ化ブチリルチオコリンを0.0005%の濃度に溶解して作製した。室温で2時間反応してから、引続き染色操作を行った。染色液は0.05Mトリス緩衝液(pH7.4)にジアミノベンチジンと硫酸ニッケルアンモニウムをそれぞれ0.05%、1%の濃度になるように溶解し、さらに、過酸化水素を0.0045%加えた。特異的抑制剤にはiso-OMPAを用いた。その結果、本年度の研究ではラット前頭葉の内側部と外側部にBChE陽性線維の分布を認めた。これは、従来のアセチルコリンエステラーゼ(AChE)やコリンアセチル基転移酵素免疫組織化学によるコリン作動性神経線維の分布とは明らかに異なるものであった。その線維は内側前脳束から内外側に分かれて上行し基底核淡蒼球の腹側部から前頭葉にいたる経路をたどっていた。皮質下にはこれらの線維を投射すると思われるBChE陽性神経細胞集団があり、視床前核などの視床内亜核群と中脳脚橋核/背外側被蓋核の中脳コリン作動性神経細胞核群がふくめられる。これらを鑑別する方法として、次年度の研究では中脳のコリン作動性神経細胞核群を傷害した実験で行う予定である。

その数は非常に少数で、全切片を観察しても815個(5匹のratで平均11個)であった。多くは同側の脚橋核に限局しており、同側の背外側被蓋核には01個観察されるのみであった。対側部脚橋核では02個であった。脚橋核内でも分布は最吻側に多く、尾側には認められなかった。このうちほぼ60%がBChE陽性であった。IAによる傷害では、脚橋核ならびにその周辺に限局して傷害を受けた場合は、傷害側の前頭葉外側部のBChE陽性線維が消失していた。他方、前頭葉内側部のBChE陽性線維は変化がなかった。すなわち、中脳脚橋核のコリン作動性神経から前頭葉外側部に直接神経線維が投射することが確認できた。今後は、前頭葉内側部のBChE陽性線維を投射する部位を同定するつもりである。本年度の研究では、大脳皮質前頭葉に投射する中脳のブチリルコリンエステラーゼ(BChE)陽性コリン作動性神経を同定するために、逆行性tracerとしてfluoro-gold(FG)を用いた。FGで逆行標識された中脳神経細胞のうち、脚橋核、背外側被蓋核のBChE陽性神経についてBChE組織化学との二重標識法で検討した。また同じく大脳皮質前頭葉に投射している視床前核群のBChE陽性神経からの投射によるものとの識別を行うために脚橋核、背外側被蓋核の神経細胞をibotenic acid(IA)で傷害する実験を行った。前頭葉外側部のFG溶液注入では、脚橋核、背外側被蓋核の大型神経細胞の一部に、逆行輸送されたFGで標識された大型神経細胞1が観察された。そのほとんどは同側の脚橋核に限局しており、同側のLDTgには01個観察されるのみであった。この切片をglass slideから外してBChE染色するとほぼ60%がBChE-positiveであった。IAによる傷害では、脚橋核ならびにその周辺に限局して傷害されていた3匹のratの検討を行った。その結果、前頭葉BChE陽性線維は、傷害側の前頭葉外側腹側部において、対側ならびに対照動物の同部位と比較してほぼ消失していた。これらをまとめると、中脳脚橋核のコリン作動性神経から前頭葉外側部に神経線維が投射されていることが確認できた。今後は、前頭葉内側部のBChE陽性線維を投射する部位を同定する必要がある。
有機薄膜トランジスタのホール測定と歪みの効果

プラスティックフィルム上に作製した有機トランジスタに対して、折り曲げ歪み下で精度の高いホール測定を行うことにより、フレキシビリティーと分子構造、結晶粒界の関係を明らかにすることを目的とし取り組んできた。一連の研究を通じて、有機トランジスタのような高インピーダンスのHall測定技術を確立すると伴に、結晶粒界内でのバンドライクな伝導と結晶粒界間の熱的励起(ホッピング)伝導が融合した特異な伝導機構を明らかにすることができた。また、これらの伝導が折り曲げ時にどのように変化するのかについても、明らかにすることができた。これら基礎的な伝導機構解明を行う中で、新しいフレキシブルデバイスの開発に着手し、伸縮できるディスプレイや世界で初めてプラスティックフィルム上に大面積有機フラッシュメモリの開発にも成功した。一連の成果は2009年5月の英国Nature Materials誌や12月の米国Science誌の掲載され、話題を呼んだ。折り曲げ可能な有機トランジスタの試作・評価と大面積エレクトロニクスヘの応用本研究プロジェクトでは、ペンタセンを用いて有機トランジスタとしては世界最高水準である移動度1[cm^2・V^<-1>・s^<-1>]以上を実現し、これを応用しフレキシブルなエレクトロニクスの実現に向けて取り組んできた。ペンタセンを用いたフレキシブル有機トランジスタに、圧縮・伸張歪みを加えたときの電気伝導特性・ホール電圧・閾値電圧を広い温度領域で測定し、有機トランジスタの形状変化と伝導特性・移動度の関係を明らかにしてきた。その結果、作製された有機トランジスタの可撓性は、表面かきわめて平坦なポリイミドゲート絶縁膜と多結晶状態に組織化されているチャネル層の有機半導体、ペンタセン、が極めて重要な役割を果たすことをつきめた。これまでに、歪をかけた際にトランジスタの特性変化を抑制し、歪下でも極めて安定に動作する有機トランジスタの作製と電気的特性の評価に取り組んだ。大きな歪をチャネルに生み出す要因は、基板フィルムの厚みであるため、これを10μmまで薄膜化した。また、トランジスタ全体を覆うパリレン高分子封止膜を基板フィルムとまったく同じ厚み10μmにコントロールする技術を確立した。これにより、チャネル層を歪に対して完全に中立な位置に配置し、歪を緩和することに成功し、限界曲げ半径は500μmまで極めて安定にトランジスタ動作することを示した。これまでの研究を通して、折り曲げることによる歪の効果を分子レベルで理解し、歪印加下で安定して動作する構造を検討し、高精度のHall測定技術を開発した。その結果、プラスティックフィルム上の有機半導体のHa11測定に世界で始めて成功した。また、昨年度には、結晶構造と伝導特性の関係を明らかにすることを目的とし、多結晶ペンタセン有機トランジスタのホール効果の温度依存性や、微細化の効果を測定してきた。その結果、温度増加に伴い、また、トランジスタの微細化に伴い、有機トランジスタで見られている特有のキャリア局在現象が小さくなることを確認したさらには、最近では、サプフェムトリットルの液滴を用いて、1ミクロンの印刷有機トランジスタの作製に成功し、アメリカ科学アカデミー紀要に掲載され、高い評価を得た。平成20年度は、結晶構造、分子間距離、結晶粒界と伝導特性の関係を明らかにすることを目的とし、ペンタセンとは異なる結晶構造を持つ有機物、例えば、銅フタロシアニン(CuPc)、チオフェン系高分子、NTCDI(N型多結晶有機半導体)などの有機半導体を用いた有機トランジスタのホール測定を行ってきた。移動度が低い材料であるため、より低電圧を測定できる測定系の改良を行い、従来の測定精度より一桁上げることが出来るようになった。また、X線やSEM、AFMなどを用いることで異なる結晶構造のホール効果を調べ、分子間距離や結晶粒界が伝導メカニズムに与える影響を解析してきた。また折り曲げ時の有機半導体の伝導機構の解明をめざし、分子構造、分子間距離の観察を行い、ホール測定と直接観察を通して分子レベルで伝導機構の解析に着手することが出来た。一年目(平成19年度)にホール測定系の高精度化を目指し、低温同軸配線を用いた微小電流測定プローブを立ち上げ、フレキシブルなペンタセントランジスタのホール効果の温度依存性を詳細に調べることができた。また、サブフェムトリットルインクジェットを用いてデバイスの微細化に取り組み、チャネル長1ミクロンの微細電極を持つ有機トランジスタの作成に成功した。

2年目(平成20年度)には、ペンタセンとは異なる結晶構造を持つ有機物、例えば、銅フタロシアニン(CuPc)、チオフェン系高分子、NTCDI(N型多結晶有機半導体)などの有機半導体を用いた有機トランジスタのホール測定を行い、分子間距離や結晶粒界が伝導メカニズムを明らかにしてきた。最終年度(平成21年度)には、有機トランジスタに系統的な折り曲げ歪みを加えたときのホール測定を行い、伝導現象における分子間距離や結晶粒界の関係について調べることを目的とした。特に、Hall測定を中心とした伝導特性と微小スポット径を持つX線回折装置や原子間力顕微鏡(現有)を用いて分子構造など構造変化との相関を明らかにすることができた。一連の研究を通じて、有機トランジスタのような高インピーダンスのHall測定技術を確立すると伴に、結晶粒界内でのバンドライクな伝導と結晶粒界間の熱的励起(ホッピング)伝導が融合した特異な伝導機構を明らかにすることができた。また、これらの伝導が折り曲げ時にどのように変化するのかについても、明らかにすることができた。これら基礎的な伝導機構解明を行う中で、新しいフレキシブルデバイスの開発に着手し、伸縮できるディスプレイや世界で初めてプラスティックフィルム上に大面積有機フラッシュメモリの開発にも成功した。一連の成果は2009年5月の英国Nature Materials誌や12月の米国Science誌の掲載され、話題を呼んだ。
スピンオフ連鎖ベースの新産業集積形成に関する地域間比較研究

本研究では、国内外の新産業集積形成におけるスピンオフ連鎖の事例研究を通じて、「スピンオフ企業家が、母体組織において創業に必要な製品開発能力をどのように習得するのか」、「地域におけるスピンオフ連鎖のメカニズムとはどのようなものか」、「大企業が知識創造経営を進めていく一方で、スピンオフ・ベンチャーがWin-Winの友好的関係の中で創出される条件とは何か」といった3つの研究課題に答えていった。本研究は、スピンオフ企業家の集中的発生(スピンオフ連鎖)、新産業集積の形成メカニズムについて、「業種別比較研究」「地域間比較研究」を通じて実証的に解明することを目的とする。今年度(平成20年度)は、国内における新産業集積の地域間比較研究を行った。具体的には、浜松地域と札幌地域のソフトウェア集積(新産業集積)を事例研究の対象にして、その実態を比較分析した。研究の方法は、(1)地域の社会文化・支援制度、(2)産業構造(市場・技術)、(3)母体組織、(4)スピンオフ企業家(学習者)の4つの視点から、浜松地域と札幌地域のソフトウェア集積におけるスピンオフ連鎖の実態を分析した。中でも、(4)スピンオフ企業家(学習者)の視点からの分析には注力し、スピンオフ企業家のライフヒストリーに関する丹念なインタビューを行った。当初研究計画のとおり、今年度は、1年目のプレ調査という位置づけであった。その意味では、上記のような「研究の方法」を確立できた意義は大きい。また、スピンオフ企業家(学習者)の視点から分析した結果、「地域におけるスピンオフ連鎖のメカニズム」の理論化にあたって、「実践共同体(Wenger,1998およびWenger et al.,2002)」という概念を活用する道を見出すこともできた。来年度以降は、このように今年度に確立した「研究の方法」にもとづき、「業種別比較(既存産業と新産業の比較)研究」と「地域間(国内外)比較研究」を行い、より普遍的な新産業集積形成メカニズムを提示していけるよう鋭意努力したい。今年度(平成21年度)は、海外と国内における新産業集積の地域間比較研究を行った。具体的には、北京中関村地域(海外)と浜松・札幌地域(国内)のソフトウェア集積(新産業集積)を事例研究の対象にして、その実態を比較分析した。研究の方法は、(1)地域の社会文化・支援制度、(2)産業構造(市場・技術)、(3)母体組織、(4)スピンオフ企業家(学習者)の4つの視点から、北京中関村地域と浜松・札幌地域のソフトウェア集積におけるスピンオフ連鎖の実態を分析した。中でも、(4)スピンオフ企業家(学習者)の視点からの分析には注力し、北京中関村地域におけるスピンオフ企業家のライフヒストリーに関する丹念なインタビューを行った。当初研究計画のとおり、今年度は、海外の新産業集積の形成プロセス、スピンオフ連鎖の実態調査を中心に取り組んだ。北京中関村地域に関する先行研究は相当な蓄積があるが、本研究のような視点から実態調査したものは見当たらない。調査途上の現時点においても、本研究でつかんだ「中関村のスピンオフ連鎖」のファクトには新規性があるといえるだろう。来年度は、「北京民営実業者協会」とのパイプを活かしてアンケート調査を実施し、中関村のスピンオフ連鎖の全貌を解明したい。ひいては、「業種別比較」と「地域間比較研究」を行い、より普遍的な新産業集積形成メカニズムを提示していけるよう鋭意努力したい。今年度(平成22年度)は、海外と国内における新産業集積の地域間比較研究を行った。具体的には、北京中関村地域(海外)と浜松地域(国内)のソフトウェア集積(新産業集積)を事例研究の対象にして、その実態を比較分析した。特に、北京中関村地域の実態調査に関しては、個別企業に対するヒアリング調査に加えて、ソフトウェア企業の経営者およびマネージャーに対するアンケート調査も実施した。アンケート調査の項目は、(1)企業概要、(2)創業者の属性・創業時の状況、(3)創業から現在までの発展プロセス、(4)人事労務・雇用制度、(5)スピンオフへの対応、(6)中関村クラスターの特徴などである。以上の海外と国内の事例比較研究を通じて、日本におけるスピンオフ・ベンチャーの創出条件を明らかにすることができた。現在の日本は知識労働市場の流動性が低くスピンオフが生まれにくい状況にあるが、その一方で、大企業の日本的経営システムは変容し、知識経営の一環としてコーポレート・ベンチャリングを進めている。ただ、多くの大企業では、欧米流のオープンイノベーション・モデルを描くことが出来ず、知識経営とスピンオフ問題とのジレンマに悩まされている。日本でスピンオフ・ベンチャーを創出するには、安易にシリコンバレー・モデルを移植するのではなく、こうした制度的制約を前提とした「起業学習モデル」を構築する必要がある。

本研究では、個人と組織、大企業とベンチャーの対立項を乗り越える「実践コミュニティ」の概念を導入し、日本版のスピンオフ・モデルを提唱した。研究成果の詳細は、長山(2011)を参照のこと。今後、これまでの研究成果を体系的に取りまとめ、2011年度内に単著を発行する予定である。
多人数被ばく者に対応した染色体被ばく線量評価法の開発

本研究課題は、被ばく線量評価法として確立されている二動原体型染色体異常を指標とした被ばく線量推定法をハイスループット化することを目的とし、ギムザ染色と顕微鏡下での形態学的染色体分析による線量評価では対応が難しい多人数被ばく者の迅速な線量評価を可能にすることを目指した。染色体と動原体を蛍光標識し、一本一本の染色体における動原体の量的変化を解析した結果、染色体が形態を維持したまま、動原体と染色体が二重染色されていることを顕微鏡下にて確認することができ、フローサイトメトリーによる解析ではX線の線量に依存して二動原体型染色体異常を持つと推察される染色体の比率が増加することが確認された。本研究課題は、被ばく線量評価法としてすでに確立されている二動原体型染色体異常を指標とした被ばく線量推定法を簡便化し、さらにハイスループット化した方法を開発することを目的としている。研究実地計画においては1.免疫染色に耐えうる染色体展開方法の確立、2.染色体標本に対する免疫染色法の確立、3.免疫染色標的部位の選定、4,従来の線量評価法との相互比較、を行う必要を上げ、本年度においては、23年度に行った1.2.3についての検討を基に、線量応答ー効果関係を検証し、これが確立した後にヒト抹消血リンパ球における最適条件を決定することとしている。本年度はまず1および2について更なる条件の最適化を目指した検討を続けた。また3については、動原体タンパク質であるCENP-Aの抗体反応に加えて動原体のPNA FISHプローブによる標識方法を検討した。その結果PNA FISHによる染色はCENP-Aの抗体染色に比べて特異性と蛍光強度が高く平板上での観察においてはより明瞭な染色体異常の観察を行うことができた。また染色時間についても従来のFISH法に比べて大幅に早く行うことが可能であり、抗体染色と比べても劣らない反応時間での染色が可能であった。これらの改善した条件設定より、免疫染色法に加えてFISH法の二つの方法を用いて平板上に染色体を展開させ顕微鏡下で観察する方法とフローサイトメトリーでの検出感度の向上が可能か検討を行う。本研究課題は、被ばく線量評価法として確立されている二動原体型染色体異常を指標とした被ばく線量推定法をハイスループット化することを目的とした。これにより現在は対応が難しい多人数被ばく者の迅速な線量評価を可能にすることを目指す。二動原体型染色体異常を自動的に判定するために、染色体と動原体を蛍光標識し、一本一本の染色体における動原体の量的変化をフローサイトメトリーにより測定する方法を検討した。分裂期細胞の染色体を細胞から形態を維持したままバッファー溶液に抽出し、その動原体を動原体タンパク質であるCENP-Aにより染色し、さらに染色体全体を核酸染色色素にて染色した。その結果、染色体が形態を維持したまま、動原体と染色体が二重染色されていることを顕微鏡下にて確認することができた。さらにこの染色体をフローサイトメトリーによって解析したところ、X線の線量に依存して動原体染色の蛍光強度が強い(すなわち二動原体型染色体異常を持つと推察される)染色体の比率が増加することが確認された。これに加えて当初研究計画にはなかったが、動原体部DNAのPNA FISHプローブによる標識方法を検討したところ、PNA FISHによる染色はCENP-Aの抗体染色に比べて特異性と蛍光強度が高く顕微鏡下での観察においてはより明瞭な染色体異常の観察を行うことができた。また染色時間についても、抗体染色と比べても遜色のない反応時間での染色が可能であった。またフローサイトメトリーにおいては、PNA FISH法により、1グレイから5グレイの間で線量に依存した動原体染色の蛍光強度が強い染色体の増加が確認された。本法は従来法に比較して依然検出感度で劣るものの急性放射線障害の線量域はカバーしており、さらなる検出精度の向上を図りつつ実用的なハイスループット線量評価法として展開することが可能と考えられる。研究実地計画においては1.免疫染色に耐えうる染色体展開方法の確立、2.染色体標本に対する免疫染色法の確立、3.免疫染色標的部位の選定、4,従来の線量評価法との相互比較、を行う必要を上げ、平成23年度においては、1.2.3について培養細胞を用いて方法を検討し、これが確立した後にヒト抹消血リンパ球における最適条件を決定することとしている。

平成23年度において、1および2については細胞を破裂させ、染色体を展開させるための低張処理における塩の組成・濃度を検討し、抗体反応を阻害しない組成を決定することができた。また低張処理した細胞を平板上に遠心力を加えることによって染色体を展開する条件の設定、フローサイトメトリーによる分析を前提とした浮遊溶液中の染色体を展開する条件の設定をおこなった。3については、動原体タンパク質であるCENP-AおよびCENP-Bの抗体反応を検討し、1および2の条件設定とあわせてCENP-Aを蛍光免疫染色した際のシグナルノイズ比が優れていたことから、CENP-A抗体を用いることとした。これらの条件設定は本研究を進める上で基本的な方法論を確立できたこととなり、特に平板上に染色体を展開させ顕微鏡下で観察する場合においては、二動原体型染色体異常を識別することが可能となった。申請時に計画した24年度計画をほぼ達成している。申請時に計画した23年度計画をほぼ達成している。これまでほぼ研究計画に沿って進行できていることから次年度においても計画通り、さらなる最適化とフローサイトメトリーへの適応に続き、従来法との相互比較を行う。また得られた成果の学会発表および誌上発表を行う。これまでほぼ研究計画に沿って進行できていることから次年度においても計画通り、得られた条件のさらなる最適化とフローサイトメトリーへの適応を行う。これまで確立した方法に使用する試薬および消耗品の購入、研究成果の学会および誌上での発表のための旅費および校閲費に使用する予定。蛍光免疫染色の条件設定に必要な試薬および細胞培養器具等消耗品の購入、学会での発表に関わる旅費、誌上発表のための英文校閲に使用する。
高齢者の社会的空間の広がり

本研究は高齢者の社会的空間の広がりを測定し,空間の広がりと適応の関係を調べる目的で行われた.調査対象者は,岩見沢市と三笠市に住む65歳以上の高齢者である。これまでの両市を対象とした調査結果を考慮し,岩見沢市では公務員経験者を,三笠市では博物館協力会化石部会のメンバーを中心とした.調査項目は,(1)被調査者の属性(年齢,性別,就業状態等),(2)被調査者のネットワーク(社会的な活動の状況,付き合いの程度,メンタルディスタンス等),および(3)適応の尺度(改訂版PGCモラール・スケール,改訂版UCLA孤独感尺度等)からなっている.今回の結果で特徴的だったのは,三笠市の博物館協力会のメンバーでモラール得点が高く,孤独感が低い傾向がみられたことである.三笠市立博物館は自然科学部門と人文科学部門からなっており,特に自然科学部門には世界的に有名なアンモナイトやエゾミカサリュウなどの化石が集められている.これらの化石は博物館協力会化石部会のサポートなしで展示することはできず,会のメンバーの中には新種を発見するなど研究熱心な人も数多くいる.博物館協力会化石部会は唐松愛石会,三笠化石研究保存会,北海道化石会の3つからなっており,会員の職業は公務員,旧国鉄職員,炭坑関係者とさまざまである.このような化石を通じた仲間との付き合いによって社会的な空間が広がり,上述のような結果が得られたと考えられる.今後はさらに,さまざまな属性の高齢者との比較が必要となろう.また,被調査者のネットワーク測定に用いたメンタルディスタンスでは,岩見沢市の被調査者に「できない」という回答がみられた.これまでも「難しい」という回答はあったが回答は可能であった.回答方法について今一度検討が必要となった.本研究は高齢者の社会的空間の広がりを測定し,空間の広がりと適応の関係を調べる目的で行われた.調査対象者は,岩見沢市と三笠市に住む65歳以上の高齢者である。これまでの両市を対象とした調査結果を考慮し,岩見沢市では公務員経験者を,三笠市では博物館協力会化石部会のメンバーを中心とした.調査項目は,(1)被調査者の属性(年齢,性別,就業状態等),(2)被調査者のネットワーク(社会的な活動の状況,付き合いの程度,メンタルディスタンス等),および(3)適応の尺度(改訂版PGCモラール・スケール,改訂版UCLA孤独感尺度等)からなっている.今回の結果で特徴的だったのは,三笠市の博物館協力会のメンバーでモラール得点が高く,孤独感が低い傾向がみられたことである.三笠市立博物館は自然科学部門と人文科学部門からなっており,特に自然科学部門には世界的に有名なアンモナイトやエゾミカサリュウなどの化石が集められている.これらの化石は博物館協力会化石部会のサポートなしで展示することはできず,会のメンバーの中には新種を発見するなど研究熱心な人も数多くいる.博物館協力会化石部会は唐松愛石会,三笠化石研究保存会,北海道化石会の3つからなっており,会員の職業は公務員,旧国鉄職員,炭坑関係者とさまざまである.このような化石を通じた仲間との付き合いによって社会的な空間が広がり,上述のような結果が得られたと考えられる.今後はさらに,さまざまな属性の高齢者との比較が必要となろう.また,被調査者のネットワーク測定に用いたメンタルディスタンスでは,岩見沢市の被調査者に「できない」という回答がみられた.これまでも「難しい」という回答はあったが回答は可能であった.回答方法について今一度検討が必要となった.
構成主義的観点からのフッサール志向性理論の意味論的研究

本年度の研究では、中期志向性理論研究を継続し、また残された課題であった初期時間論と志向性理論の関係に関する研究にも着手した。中期志向性理論研究としては、実際の経験の具体的な時間的進行プロセスにおける経験の志向的組織化の働きに着目し、同一性の構成の問題としてノエマ概念の特有の位置をより正確に特徴づける研究を進め、日本哲学会『哲学』第65号に掲載された。また、これら中期志向性理論の研究成果とそれまでの初期志向性理論の研究成果からフッサール志向性理論における志向性の概念と真理の概念との緊密な連関に着目し、梶尾悠史『フッサールの志向性理論』合評会に招かれた際、その観点から批判的・補完的コメントとなる提題をさせていただいた。初期時間論と志向性理論との連関については、しばしば誤解の下で批判的に言及されがちなフッサールの初期時間論の概念装置を、あくまでも志向的分析として読み抜くことでその理論的潜在力を最大限に汲み取ることを試みる研究を進め、日本現象学会の大会において発表した。現代分析哲学におけるダメットの反実在論の枠組みを補助線として用いるこの研究はフッサール時間論の独特の性格をフッサール研究者以外の哲学研究者にも接近可能なものとして議論の場を開くことをも意図しており、学会誌『現象学年報』への掲載も査読を経て内定している。これらの研究と並行して、フッサールの数学論と現代の数学の哲学との連関をどのように考えることが生産的であるかという観点からこれまでの初期志向性理論研究を踏まえてフッサールの「直観」概念を要に位置づけ、フッサール研究会特別企画として開催された鈴木俊洋『数学の現象学』合評会にてこの視点の重要性についての批判的・補完的コメントとして提題させていただいた。この成果を元に執筆した書評論文は東北大学倫理学研究会編『MORALIA』第20・21合併号に掲載されている。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究では、それまでの研究の主題であったフッサール初期志向性理論の解明の整理・再検討と並行して、初年度研究計画の予定通り、フッサール中期志向性理論の構造解明を行った。初期志向性理論については、それまでの研究で明らかになっていた志向性理論の基本構造を「実在論」と「反実在論」という観点から捉え直し、この理論がどのような性格をもった理論となっているのかを様々な観点から分析し直すことによって、この理論を新たな視点で見直すことに成功した。具体的には、フッサール初期志向性理論が(a)普遍者ないしイデアールな対象性に関する実在論、(b)知覚対象に関する直接実在論、(c)ダメット的な意味での意味論的実在論、の三点において強い実在論的傾向性を有すること、それにも関わらず、その基本的な精神はむしろダメット的な意味での意味論的反実在論に通じる洞察に貫かれていたことを明らかにした。この成果は、2012年11月の哲学会において発表した。中期志向性理論に関しては、初期志向性理論との対比においてノエマという概念の問題性を指摘しつつ、この問題性を克服するための鍵として、ノエマ概念との緊密な連関の下に地平志向性概念が導入されているこつと、このふたつの概念が初期志向性理論との差異を測る決定的な鍵であることを明らかにした。この成果は、2012年11月の日本現象学会において発表し、この成果が査読を経て同学会『現象学年報』に掲載されることが決定している。さらに、こうした志向性機能の眼目を「経験の進行における組織化機能」という観点から再整理し、2013年1月に北海道大学フィレスセミナーにて発表した。この観点の延長上に、ノエマの規定可能なXを巡る議論を2013年5月の日本哲学会において発表することが決定している。本年度の研究においては、交付申請書に記載した3点の課題のうち、中期志向性理論の構造解明と初期志向性理論のさらなる明晰化に重点を置いた。中期志向性理論の構造解明については、これまでの初期志向性理論に関する研究を踏まえ、とりわけノエマの概念の意義に注目することによって研究を推し進めた。具体的にはノエマ概念の導入が初期志向性理論と中期志向性理論のあいだにどのような実質的差異を生み出すのか、その導入の眼目は単一の作用に注目した孤立した分析では見出され得ず、より広い具体的な経験連関の中で志向性が果たす動的な組織化機能からその眼目を考察しなければならないことを明らかにし、ノエマが規定可能なXによる同一化機能をもつことによって初期志向性理論における「意味」とも「対象」とも異なるその特異な性格を有していることを解明した。この成果は2013年5月の日本哲学会大会において発表し、2014年発行の『哲学』65号に掲載予定である。この成果に関する相補的な考察として、同一化の機能に正しく着目することなしに意味論的値として考えられた際には、ノエマ概念はいくつかの理論的困難を抱え込むことになること、そしてその際にも、ノエマ概念と地平概念とのある重要な連関を指摘できることを2013年発行の『現象学年報』29号掲載論文において論じた。

また、初期志向性理論のこれまでの研究を踏まえたさらなる明晰化については、それをダメットの分析を用いて現代の実在論-反実在論論争を踏まえた文脈の中に位置づけ、その理論的特徴をより広角的な視点から俯瞰する試みを2013年発行の『哲学雑誌』第128巻第800号掲載論文において展開し、他方それを歴史的な視点からアリストテレス以来の志向性の哲学史の中に位置づけ、その特異な位置と功績の内実を見定める試みを2014年発行の『フッサール研究』第11号掲載論文において展開した。本年度の研究では、中期志向性理論研究を継続し、また残された課題であった初期時間論と志向性理論の関係に関する研究にも着手した。中期志向性理論研究としては、実際の経験の具体的な時間的進行プロセスにおける経験の志向的組織化の働きに着目し、同一性の構成の問題としてノエマ概念の特有の位置をより正確に特徴づける研究を進め、日本哲学会『哲学』第65号に掲載された。また、これら中期志向性理論の研究成果とそれまでの初期志向性理論の研究成果からフッサール志向性理論における志向性の概念と真理の概念との緊密な連関に着目し、梶尾悠史『フッサールの志向性理論』合評会に招かれた際、その観点から批判的・補完的コメントとなる提題をさせていただいた。初期時間論と志向性理論との連関については、しばしば誤解の下で批判的に言及されがちなフッサールの初期時間論の概念装置を、あくまでも志向的分析として読み抜くことでその理論的潜在力を最大限に汲み取ることを試みる研究を進め、日本現象学会の大会において発表した。現代分析哲学におけるダメットの反実在論の枠組みを補助線として用いるこの研究はフッサール時間論の独特の性格をフッサール研究者以外の哲学研究者にも接近可能なものとして議論の場を開くことをも意図しており、学会誌『現象学年報』への掲載も査読を経て内定している。これらの研究と並行して、フッサールの数学論と現代の数学の哲学との連関をどのように考えることが生産的であるかという観点からこれまでの初期志向性理論研究を踏まえてフッサールの「直観」概念を要に位置づけ、フッサール研究会特別企画として開催された鈴木俊洋『数学の現象学』合評会にてこの視点の重要性についての批判的・補完的コメントとして提題させていただいた。この成果を元に執筆した書評論文は東北大学倫理学研究会編『MORALIA』第20・21合併号に掲載されている。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り、中期志向性理論の解明に見通しをつけることが出来、さらに当初の計画では初年度では困難と思われていた初期志向性理論の再検討に関しても実質的な進展が想定以上に達成されたため。記載した3点の研究課題のうち中期志向性理論の構造解明と初期志向性理論のさらなる明晰化については十分な進展が得られ、また論文・発表の形で公表することも出来たが、もうひとつの課題であった初期時間論との関連づけに関してはある程度の着想と見通しは得られたものの、論文としてまとめられる成果には到らなかったため。中期志向性理論の解明によって得られた成果をまとめ、その理論構造の全体像を素描する。その結果を初期志向性理論研究と合わせて、そこに貫かれた洞察とその理論発展において蒙った変容を明らかにする。以上の作業と並行し、研究計画におけるもうひとつの課題であるフッサール初期時間論とのこれら志向性理論の事象的連関を明らかにする作業にも着手する。中期志向性理論および初期志向性理論の基礎的な構造の解明についてはこれまで十分な研究の進展に成功したため、これらを継続しつつ、残る課題である初期時間論との関連づけに重点をおいた研究を行う。
時間に依存する電圧下での第一原理伝導計算

本研究では、第一原理計算によって電子と格子の移動と相互作用を計算し、分子スイッチと分子熱電の熱電の機構解明を行った。はじめに、Cu(001)基盤上に吸着したMelamine単分子のプロトン移動によるスイッチを解析した。水素の配置によって伝導度に差が生じるため、スイッチ頻度を実験で求めることができるが、ミクロなスイッチ機構は明らかになっていない。電子格子相互作用行列から非弾性トンネル電子分光の信号を計算することができるため、実際にどのような振動モードがスイッチに関わるか、第一原理計算から調べることができる。計算の結果、スイッチ反応座標方向の振動モードが選択的に励起されることを確かめ、また一次元のポテンシャル井戸中での振動励起によって反応の近似をしてよいことを確かめた。最終的に、モデルに必要なパラメータをほぼすべて第一原理計算から求め、スイッチ確率を再現した。次に、超長距離電気伝導特性を持っ錯体分子ワイヤーの熱電特性について調べた。それに先立ち、まずフォノンの伝導を第一原理的に取り扱う手法を開発し、カーボンナノチューブの熱輸送特性を計算した。これまで提唱されていた古典的なモデルと異なり、熱伝導度にカイラリティ依存性があることが明らかになった。この手法を錯体分子ワイヤーへ適用し、熱電性能指数ZTまでを計算した。錯体分子ワイヤーはフェルミ準位近傍に多数の鋭い状態密度を持ち、そのため高い熱起電力を持つことが明らかになった。一方、室温程度のエネルギー範囲に複数の状態が入っていることで、温度に伴って熱起電力の符号が反転することを予測した。400KのZTは0.1に達し、現実的な分子ワイヤーで計算された値としては最高の値となる。(抄録なし)本研究では、時間依存の電気伝導を第一原理的に取り扱うためのプログラムの開発を行った。そのためには、電子の時間発展とその電極への緩和を記述するアルゴリズムを実装する必要がある。本年度は、電極中での電子の散乱を表現するために必要な、電子格子相互作用行列を求めるプログラムをSIESTAに実装した。このプログラムでは、微小な原子の変位に従ってハミルトニアン・重なり積分の差分を行い、基準振動方向に射影することで電子格子相互作用行列を求める。このルーチンは単独でも様々な物理量を求める上で有用であるため、これを用いて以下の二つの応用計算を行った。一つは、Cu(111)基盤上に吸着したCs単原子膜のコヒーレントフォノンの緩和である。緩和機構として表面での電子正孔対生成による緩和と、基盤のフォノンとの相互作用による緩和が考えられる。前者は、電子格子相互作用行列から第一原理ベースで求めることができる。計算の結果、前者の寄与は後者に比べて非常に小さく、無視できることを定量的に明らかにした。二つ目は、Cu(001)基盤上に吸着したMelamine単分子のプロトン移動によるスイッチの解析である。最後に、電子の時間発展から時間依存の伝導を取り扱うのではなく、断熱的な原子核の時間発展に対して電子の効果を摂動として取り込む手法も有力であると考えられる。その観点から、分子動力学シミュレーションについて知見を得るべく、酸化チタン・水界面のシミュレーションに取り組んだ。このような、構造の自由度の大きい固液界面を取り扱うためには古典力場が適しているが、半導体と水の相互作用を記述する力場には分極の効果が入っていない。そこで、第一原理計算から半導体の分極を計算し、その結果をもとに効率的な古典力場を構築する手続きを開発し、酸化チタン・水界面のシミュレーションに応用した。計算結果からは、これまで分極なしの古典力場で見つかっている構造に加え、第一原理分子動力学シミュレーションで見つかっている水の配位構造を得ることができた。

錯体分子ワイヤーはフェルミ準位近傍に多数の鋭い状態密度を持ち、そのため高い熱起電力を持つことが明らかになった。一方、室温程度のエネルギー範囲に複数の状態が入っていることで、温度に伴って熱起電力の符号が反転することを予測した。400KのZTは0.1に達し、現実的な分子ワイヤーで計算された値としては最高の値となる。時間依存の伝導計算のプログラムについては、電子の時間発展についてはアルゴリズムが完成したが、原子核の位置を動かしたときに問題が発生しており、進展に遅れが出ている。一方、電子格子相互作用の計算を活用した計算からは期待以上の成果が得られたため、全体の進度は満足できる程度と判断した。時間に依存する電圧を印加するためには、周期境界条件下にあり、なおかつ充填されたユニットセルに電位差をかけるアルゴリズムが必要となる。一定以上の真空領域が存在すればポテンシャル面の断裂面を導入することで電位をかけることができるが、セルが充填されている場合、ベクトルポテンシャルを用いて電位をかける必要がある。この方法は平面波基底関数では実現されているが、局在型基底関数ではベクトルポテンシャルの扱いに困難があり、まだ報告が見られない。この問題について、今後アルゴリズムの問題を解決する必要がある。(抄録なし)
転移前肝微小環境形成による転移促進の分子機序

がんの進展に伴い、がん周辺部には炎症に惹起された微小環境が形成され、がん悪性化に関与することが見いだされている。また、がんが転移する前の段階において、転移能を有するがん細胞は将来の転移先となる遠隔臓器の転移前微小環境を形成することが示唆され、本研究では、転移性がんに対する新たな治療戦略の展開を目指し、大腸がん肝転移における転移前微小環境形成の分子機序を解明することを目的とする。同定した転移前肝微小環境形成因子とS100A8による転移促進の分子機序を解析した。さらに、抗S100A8中和抗体は肝転移を抑制したことから、S100A8は転移先に依存しない転移前微小環境形成因子であることが示唆された。本研究は、肝臓における転移前微小環境形成因子の転移促進の分子機序を明らかにし、将来的に転移性がんに対する有効な早期予測分子マーカーや治療法の確立を目指すことを目的としている。当該年度に下記1)3)の知見を得た。1)転移前肝微小環境関与因子の候補受容体欠失マウスを用いた担がん実験により、肝臓への転移を含めたがんの進展が遅延することを見いだした。2)転移前肝微小環境関与因子の役割をさらに検証するため、共同研究により、ゲノム編集による関与因子遺伝子欠失マウスを作出した。次年度以降、戻し交配終了後、担がん実験を遂行し、関与因子による転移前微小環境形成能が臓器特異的であるかを検証する。3)転移前肺微小環境において発現上昇が認められるToll様受容体4(TLR4)内因性リガンドであるS100A8は、骨髄からの骨髄由来免疫抑制細胞の肺への動員を促すことが知られているが、肝臓においてもこの細胞群の動員が関与する可能性があることから、作出したS100A8中和抗体やTLR4/MD-2阻害薬エリトランを用いてTLR4/MD-2依存性S100A8機能を検証した。S100A8によるTLR4/MD-2の活性化は、転移前微小環境と腫瘍原発巣における免疫応答を調節することで、がんの増悪化に関与することを示した。次年度以降、マウス同所移植肝転移モデル系を用いて、S100A8阻害薬、S100A8中和抗体の作用を検証する予定である。ゲノム編集にて関与因子欠失マウスの作出を行い、既に作製した関与因子に対する中和抗体を用いて、転移前微小環境における阻害作用を検討した。次年度以降引き続きの解析を予定している。また、Toll様受容体4内因性リガンドS100A8によるTLR4/MD-2シグナル活性化はがん微小環境下の骨髄由来免疫抑制細胞や腫瘍随伴マクロファージの集簇を促進することによりがん進展に関与し、S100A8-TLR4/MD-2経路の遮断が新たながん炎症・がん転移治療分子標的となるえることを示唆した。がんが遠隔臓器に転移する場合、ある程度の指向性を持ち、転移先を決定していると考えられている。本研究では、肝臓における転移前微小環境形成因子の転移促進の分子機序を明らかにすることを目的とし、将来的に、肝指向性がんや転移性がんに対する既存の抗がん剤との併用療法の展開や転移早期予測分子マーカーとしての確立を目指す。当該年度中に下記1-2の検証を行った。1.Toll様受容体4内因性リガンドS100A8のTLR4/MD-2活性化と骨髄由来細胞の動員エンドトキシンフリーグレードS100A8リコンビナントタンパク質をマウスに投与すると骨髄由来抑制細胞の動員が亢進することを見いだした。この細胞集団が、遠隔臓器における転移前微小環境だけでなく、がん原発巣に存在するがん微小環境においても重要な役割を果たすことを示唆した。S100A8の機能をさらに明らかにするため、TLR4/MD-2活性化の分子機序を解析し、結合部位の同定とマウスモノクローナル中和抗体の作製を行った。2.転移前肝微小環境における骨髄由来細胞の動員の機能解析大腸がん同所移植マウスモデルを用いて、転移前肝微小環境形成後、肝臓における免疫応答細胞群を同定した。さらに、同定した免疫応答細胞を培養し、転移前微小環境形成因子添加後、サイトカイン等の発現を解析した。骨髄由来細胞GFP発現レポーターマウスを用いて骨髄から動員される細胞の同定を行った。また、ヒト臨床検体での転移前微小環境形成因子の血中濃度を検証した。候補因子の転移前肝微小環境形成への関与をin vivoレベルで検証するために作出した転移前微小環境形成因子遺伝子欠失マウスの戻し交配に少々時間がかかったが、転移前肝臓に集簇する細胞群の同定をほぼ今年度中に終えることができた。また、転移前肺微小環境形成因子S100A8のTLR4/MD-2結合部位の解析とモノクローナル中和抗体の作出することができ、作出した抗体は、次年度に解析を予定している臓器指向性の検証に用いる。がん進展に伴い、がん周辺部には炎症に惹起されたがん微小環境が形成され、悪性化に関与することが示唆されている。また、がんが転移する前の段階において、将来の転移先となる遠隔臓器に転移前微小環境が形成される。

本研究では、将来的に転移性がんに対する新たな治療戦略の展開を目指し、肝転移における転移前微小環境形成因子による転移促進の分子機序を解明することを目的とし、前年度の実験結果をもとに、本年度、次の1.3.の検証を行った。1.現在までに、転移前肺微小環境形成因子として同定したS100A8はTLR4内因性リガンドとして機能し、TLR4依存的に骨髄からの骨髄由来抑制性細胞の動員を誘導することを見いだしてきたが、肝転移にも関与するかは不明であった。予備実験により、転移前肝臓においてもS100A8の発現誘導が認められたことから、昨年度作製したS100A8中和抗体を大腸がん肝転移モデルマウスに投与し、肝臓への転移数を検証したところ、S100A8中和抗体は肝転移を顕著に抑制した。よって、S100A8は転移先に依存せず骨髄由来細胞の動員を誘導し、転移促進する働きを持つことを示唆した。2.転移前の段階での肝臓において、骨髄から動員される細胞集団を数種の細胞特異的表面マーカー抗体にて染色後、セルソーターにより細胞集団を分取した。分取した細胞に転移前肝微小環境形成因子刺激による発現プロファイルを解析した。さらに、転移前肝微小環境形成因子欠失マウス、転移前肝微小環境形成因子受容体欠失マウスにがん細胞を移植し、一定期間後の腫瘍のサイズや転移数を解析し、転移前肝微小環境形成因子の転移促進能を検証した。3.ヒト臨床検体を用いて、転移前肝微小環境形成因子の発現とステージに関連があるかを検証した。がんの進展に伴い、がん周辺部には炎症に惹起された微小環境が形成され、がん悪性化に関与することが見いだされている。また、がんが転移する前の段階において、転移能を有するがん細胞は将来の転移先となる遠隔臓器の転移前微小環境を形成することが示唆され、本研究では、転移性がんに対する新たな治療戦略の展開を目指し、大腸がん肝転移における転移前微小環境形成の分子機序を解明することを目的とする。同定した転移前肝微小環境形成因子とS100A8による転移促進の分子機序を解析した。さらに、抗S100A8中和抗体は肝転移を抑制したことから、S100A8は転移先に依存しない転移前微小環境形成因子であることが示唆された。前年度に引き続き、転移前肝微小環境に関与因子の作用機序を明らかにし、前年度作出した関与因子遺伝子欠失マウスの戻し交配が本年度中に完了するので、マウス担がん実験を行い、関与因子の臓器特異性なども含めて、作出するマウスを用いて検証する。また、前年度中に精製した関与因子の投与により、転移前微小環境の形成が肝臓特異的あるかを検証する予定である。転移前微小環境形成因子遺伝子欠失マウスに大腸癌細胞等を移植し、肝臓や他の臓器への転移、原発巣の進展に与える転移前微小環境形成因子の影響を検証する。平成28年度に引き続き、転移前微小環境形成担当細胞による転移促進の分子機序の解析と臓器指向性の検証を進める。腫瘍生物学必要な消耗品等の価格が残額を上回り、当該年度中の購入に不足であるため、次年度、必要試薬等の購入の一部として使用する予定である。購入希望価格が残額を上回ったため、当該年度中に購入が不可能であるため、次年度、経費の一部として使用する予定である。次年度に物品費の一部として使用する。次年度に必要試薬などの消耗品等の購入費の一部にあてる。
間葉系幹細胞におけるTAK1-Hippo経路の重要性の解明

間葉系幹細胞(MSC)は現在の再生医療における中心的な細胞材料の一つである。良好な臨床効果が複数報告されている一方で、細胞そのものの性質、幹細胞としての機能がどのように維持されているのかについてはほとんど分かっていない。申請者らはTgfbeta-activated kinase(TAK1)を欠くMSCが殆ど増殖できないという新しい知見を得た。本研究ではTAK1とHippo pathwayとの連関を中心にMSCの増殖制御機構に迫るとともに、TAK1阻害がもたらす静止期同期を応用した新しい移植用細胞調整法の可能性を検討する。
意志動力学（ウィルダイナミクス）の創成と推進

創造的で活力あふれる生活を送るには、困難を乗り切り、目標に向かって努力する力=意志力(ウィルパワー)の高さが不可欠である。一方、青少年における「やる気」「モチベーション」の減退およびそれらと障害の基盤を共有すると思われる摂食障害、気分障害、アパシー、ひきこもり、適応障害、現代抑うつ症候群(新型うつ病)などの罹患者の増加への対処が、未曾有の少子高齢化に見舞われるわが国の社会福祉政策の喫緊の課題となっている。本領域では、意志力という精神機能に対する社会環境・体内環境の影響を解明し、その動的平衡のパラメーターとなる環境因、脳内分子を探索する一方、それらを制御し意志力を育むための支援の方策を確立することを狙いとする。意志力の神経基盤を理解するとともに、スポーツや教育による支援の方策を検討するために、神経科学、精神医学、内科学、教育心理学、スポーツ科学の研究者が緊密に連携する分野間横断研究を推進する。総括班においては、上記のような学際的・融合研究を推進するための総合的なサポートを行った。具体的には、マウスの睡眠・覚醒解析支援、超解像レーザー顕微鏡、体内時計機能解析を中心とした研究支援活動を行ったほか、脳機能画像解析や電子顕微鏡による超微携帯解析ワークショップなどの技術支援を行った。また、若手・女性研究者のサポートを行い、若手主催の研究集会を行うほか、領域内の共同研究を促進し、若手研究者を支援ため、若手研究者の滞在支援をおこなったほか、成果発表会やシンポジウムを開催して領域内外の交流・情報交換を通して各研究グループの研究推進をサポートした。本領域をサポートするための総括班活動として本年度内にさまざまな活動を遂行してきた。研究支援活動としては、マウスの睡眠・覚醒解析支援を3件、超解像レーザー顕微鏡をもちいたコネクトーム解析を2件行った。また人工知能・脳機能イメージングセミナー(7/4名古屋市立大学)、「心理学系研究交流会」(9/28高知工科大学)を領域主催で開催したほか、resting-state fMRIを用いたfuncitonal connectivity解析入門・解析(9/30京都大学)のほか、Olga Pollatosky教授による失感情症に関する講演会(10/10慶應大学)、NIRSワークショップ(1/15鹿児島大学)、心理検査ワークショップ(1/23鹿児島大学)、電気生理学ワークショップ(3/12および3/18筑波大学)、統計ワークショップ(4/3同志社大)などの技術支援ワークショップを行った。また12月12日、次世代脳冬のシンポジウムにおいて、適応回路シフトおよび意志動力学領域の若手メンバーによるシンポジウムを共同開催したほか、12月21日には筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構との共催による国際シンポジウムを開催した。アウトリーチ活動では、ニュースレターを2号発行したほか、ホームページ、フェイスブックページの充実に加え、「中高生のためのモチベーション講座認知神経科学編(11/3同志社大学)を開催した。また研究成果の発表会、交流の場として成果発表会(秋葉原UDXカンファレンス2/8)をおこなった。以上のように概ね計画通り活動を行った。研究支援活動として、マウスの睡眠・覚醒解析支援、超解像レーザー顕微鏡によるコネクトーム解析支援、体内時計機能解析を行うほか、脳機能画像解析や電子顕微鏡による超微携帯解析、電気生理学の技術支援を計画している。また、若手・女性研究者のサポートを行い、若手主催の研究集会を行うほか、領域内の共同研究を促進し、若手研究者の滞在支援を行う。また、全体発表会のほか、12月には国際会議の共同開催を計画している。またアウトリーチ活動のため、2-3回の市民公開講座を解説する予定である。その他、ニュースレターの発行、ホームページの充実を含めたアウトリーチ活動を行う。近い将来の経済活動の主な担い手である青少年の活力・意欲の向上、「意志力」の回復は、日本の国力の維持・増進に必須である。本領域は、上記のような社会問題の根底にも繋がる「やる気・モチベーション」などの分子・神経基盤と、その障害による現代人の心的病態を、1神経科学的理解2教育・社会・運動などの生育環境理解、内分泌系や腸内細菌叢などの体内環境理解により多元的に紐解き4得られた知見の社会還元により、特に青少年のやる気・モチベーションを向上することを目標とする。H28年9月26日にはキックオフシンポジウム及び公募説明会を開催した。本領域では神経科学・精神医学・画像診断医学・教育心理学・スポーツ科学などの研究者が分野横断的に恊働し、成果の橋渡しをねらう。総括班では、こうした学際的な活動をサポートするため、各種実務委員会を設置し、適所に人材を配置することで、領域運営の効率化を考慮した。つまり、戦略マネジメント委員会(領域運営に関する企画・立案・調整を行う領域の意思決定機関であり、計画研究・公募研究の統括、計画研究間並びに計画研究・公募研究間の連携推進、総括班会議・研究報告集会・シンポジウムの主催などに当たる)の他、次世代研究者育成委員会、意欲臨床知見統合委員会、術教育支援委員会、橋渡し加速委員会、市民広報委員会を設立し、これまで10月1日-4日に第1回総括班会議、2月10日-12日に第2回総括班会議を行い、委員長及びメンバーを決定、今後の方策を各委員会にて決定した。次年度より公募班が決まることから、支援活動、アウトリーチ活動の計画及びワークショップ開催について協議した。昨年は公募研究班決定前の年度であったが、計画研究は各班において順調に進展しており、また総括班においては、各種委員会の設定、2回の総括班会議及び各員会の調整会議を開催した。総括班活動の一環として行われる支援活動の準備も整い、予定通り順調に進展している。