hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境応答性と光触媒能を示す発光性白金錯体光機能界面

そこで,この白金複核錯体に,表面固定のためのアンカー置換基になるとともに,水溶液への溶解性もコントロールできるカルボキシル基の導入を行った。[Pt_2(pcppy)_2(pyt)_2](Hpcppy=p-carboxy-2-pyridine,Hpyt=pyridine-2-thiol)は,弱塩基性水溶液中で高い溶解性を示し,強発光性を示すことが見出された。また,二価と三価の酸化状態を化学的に容易に制御することができ,メチルビオロゲン(MW^<2+>)への電子移動反応による効果的なMV^+・の生成も認められた。
大河の時間変動と熱水生態系の進化

「海底下の大河」の活動の時間変動を評価することを目的として、地球化学的解析と生物学的解析から年代情報を得る手法を確立した。地球化学的解析としては、熱水性鉱床から得られる熱水性鉱石に対して異なる原理に基づく複数の年代決定法を適用した。生物学的解析としては、様々な熱水域固有生物種に対して遺伝的情報ならびに生態群集遷移を解析して年代情報を得た。同一の海底熱水域からの試料採取を共同して行い、両者から得られる年代情報をすりあわせることで、熱水域生態系の発達と熱水活動の消長の関連を議論した。「海底下の大河」の活動について数年から数千万年にわたるタイムスケールでの時間変動を評価することを研究目的とする。「大河」の活動記録として海底面上に形成される熱水性鉱床と熱水域の生物群集に着目し、地球化学的な解析と生物学的な解析によって年代情報を取得する手法をそれぞれ確立する。次に対象とする熱水域に対してそれらの解析を行って、「大河」の活動の時間変動に伴う熱水特性の変遷史と熱水域固有生物種の進化史の関連を議論する。研究初年度の平成20年度は、計測システム・試料処理システムの導入・整備および分析方法の基礎検討を中心に研究を展開した。合わせて次年度以降の研究計画の議論を行った。石橋(研究代表者:九州大)は、透過顕微鏡と流体包有物加熱冷却ステージを導入し、熱水性鉱物中の流体包有物の均質化温度・凝固温度を計測するシステムを構築した。豊田(研究分担者:岡山理科大)は、鉱石薄片加工装置と鉱物磁気分離装置を導入し、年代決定法に供する鉱物を高い純度で分離するシステムを構築した。さらに既存の試料を用いてESR法による重晶石の年代測定の適用を検討した。中井(研究分担者:東大地震研)は、既存の試料を用いて、U-Th法を適用するための基礎検討を行った。熊谷(研究分担者:海洋研究開発機構)は、加熱レーザ装置を導入し、板谷(連携研究者:岡山理科大)との議論をもとに鉱物中の微小領域から熱水変質年代を決定するシステムを構築した。また、藤倉(連携研究者:海洋研究開発機構)とともに、吸引式熱水性生物採集装置を導入した。小島(研究分担者:東大海洋研)は、熱水域に固有のイトエラゴカイ類について、既に採集保存されている試料を用いて海域間の集団分化と分散過程を明らかにした。また熱水域固有生物種オガサワラマンジおよびヨモツヘグイニナの生活史特性を飼育実験等により解析した。さらに深海性魚類の分子系統解析から、分子進化速度を仮定せず集団の分岐年代を推定した。平成21年2月に研究打ち合わせを行い、既存試料の分配および研究計画の確認を行った。3月には領域全体会議に参加して、次年度以降の研究調査航海の実施要領について議論した。これらと平行して、海底熱水系を対象とした地球化学的年代決定法について、および、熱水域固有生物種を対象とした進化速度の推定法について、既存の研究をレビューしまとめた総説をそれぞれ国内誌に投稿した。平成21年度は本研究の2年目にあたる。地球化学的研究においては、種々の年代測定法を熱水性鉱物試料へ適用するための基礎検討に主眼を置いた。生物学的研究においては、次年度の潜航調査を予定する南部マリアナの熱水活動域において優占する動物群を対象とした予備的な研究を開始した。また、これまでの関連分野の研究をまとめた和文の総説論文を特集号に発表した。1.石橋(研究代表者)は、既存の熱水性鉱物試料を用いて、鉱物組成解析および鉱物中の流体包有物の物性計測を進め、熱水特性の変動から熱水活動の変遷史を推定するためのデータの蓄積を進めた。2.豊田(研究分担者)は、研究協力者の奥村とともにESR(電子スピン共鳴)法による年代測定法の基礎検討として、年間線量率の精確な推定などを進めた。熱水性鉱物の一つである重晶石への同法の適用について成果をまとめ学会誌に投稿した。3.中井(研究分担者)は、ICP質量分析計を導入して熱水性鉱物中のウラン・トリウムの同位体比および微量元素組成を高精度で分析できるシステムを構築した。また熱水性鉱物の化学分離手法として、陰イオン交換樹脂法と溶媒抽出クロマトグラフィーの二法を検討し、前者が妨害成分となるバリウムの除去に優れていることを見いだした。4.熊谷(研究分担者)は、前年度に導入した加熱レーザ装置を用いた熱水変質年代測定システムについて、レーザ照射試験・ガス抽出試験などの基礎検討を進めた。5.小島(研究分担者)は、渡部(連携研究者)と協力しながら、アルビンガイおよびその近縁種の巻貝類を対象とした新規遺伝子マーカーの開発を進めた。さらに、群集の遷移の時間スケールを決める重要な要素である幼生の付着機構に関する生化学的研究を開始した。

また日本近海の熱水活動域および近隣のメタン湧水域の生物群集の類似性を定量的に比較検討した成果を海外学術雑誌に投稿し受理された。平成22年度は本研究の3年目にあたる。地球化学的手法および生物学的手法による年代情報を重ね合わせる研究を実海域で行うために、南部マリアナ熱水活動域で「しんかい6500」潜航調査航海を行い、熱水性鉱石や岩石などの地質試料の採取と熱水域固有種の成体・プランクトン幼生の分布調査および採集をおこなった。またこれとは別に石橋(研究代表者)は、沖縄トラフ熱水活動域で実施されたIODP Expedition 331航海に参加して、最大深度150mにおよぶ熱水域海底下からの鉱石試料・堆積物試料を取得した。地球化学的研究では、南部マリアナ熱水活動域で採取された熱水性鉱石試料に対して、異なる年代決定の手法によるクロスチェックを実施した。中井(研究分担者)は、磁性によって分離したU/Th比の異なる部位の測定からアイソクロンを得ることで、230Th-234Uの放射非平衡を用いた年代決定の精度を高めた。豊田(研究分担者)は熊谷(研究分担者)と協力して「しんかい6500」潜航調査などの機会を利用した熱水活動域の放射線測定を実施して、ESR法による年代決定に必要な年間放射線積算量の確度を高めた。クロスチェックによって、両者による年代値に差が見られるものの鉱石の成長に対する傾向は一致した結果を得ることができた。また熊谷は、加熱レーザ装置を用いた熱水変質年代測定システムによる実試料の分析試験を行った。生物学的研究では、小島(研究分担者)は、渡部(連携研究者)と協力しながら、熱水噴出域生物群集の分散・形成から熱水噴出域の活動史を推定することを目的として、昨年度開発した遺伝子マーカー等を用いた集団構造と幼生分散の推定をおこなった。また渡部はインド洋中央海嶺において同様の研究調査をおこなうとともに、熱水域固有種ヨモツヘグイニナで新しい幼生型を発見した。平成23年度は本研究の4年目にあたる。地球化学的手法および生物学的手法による年代情報を重ね合わせる研究を実海域で行うことを目的として、沖縄トラフ熱水活動域で無人潜水艇による潜航調査航海を行い、熱水性鉱石や岩石などの地質試料の採取と熱水域固有種の成体・プランクトン幼生の分布調査および採集をおこなった。地球化学的研究では、南部マリアナ海域から採取した試料を中心に年代測定を進めた。U/Th放射非平衡年代測定とESR年代測定の二つの手法から定性的に一致する結果が得られた。調査海域内の3つの熱水域から得られる年代は08000年と幅を持っており、背弧拡大中心からの距離をもとにして推定されるマグマ活動時期を反映している可能性が示唆された。またBMS掘削によって得られるコア試料の深さ方向に対する年代測定結果をもとにして鉱床成長速度の見積りが可能であることが示唆された。さらにESR年代測定の確度を向上させるために熱水域内外の放射線量データの実測を進めた。生物学的研究では、南部マリアナ海域から採集したアルビンガイおよびプランクトンサンプルの解析を進めた。ミトコンドリアDNAの塩基配列に基づく解析から過去約50万年間の集団の縮小、拡大や分断の歴史を推定した。初めてアルビンガイの着底直前個体をDNAバーコード解析により特定し、系統地理学的解析から予想された本種の高分散能力を裏付ける結果を得た。
準安定βチタン合金の変形メカニズム依存型多軸圧縮弾塑性挙動の解明と構成モデル開発

準安定βチタン合金は,β安定化元素添加量に応じて主要な塑性変形機構が変化する.そのような変形機構の違いが力学的挙動に及ぼす影響を明らかにするため,本研究では,ニオブ添加量が異なるTi-Nb合金に対し,独自の試験機により様々なひずみ経路の二軸圧縮を実施した.また,電子顕微鏡解析により各変形機構の活動を評価し,それらと力学的挙動の関係を調べた.その結果,ニオブ添加量に基づく変形機構の遷移に強く依存して,ひずみ硬化率変化や異方硬化などの特徴的な圧縮挙動が現れることを定量的に解明した.これらの成果から,塑性挙動のニオブ添加量依存性を統一的に表現できる構成モデルの提案を行った.本研究は準安定βチタン合金を対象とし,β安定化元素添加量による変形メカニズムの違いが二軸圧縮塑性挙動に及ぼす影響を解明することにより,その変形を統一的に表現可能な構成モデルの構築を目指すものである.今年度は研究期間の2年目として,Ti-20, 30, 35, 45mass%Nb合金圧延材に対する比例ひずみ経路二軸圧縮試験を,経路依存性が明瞭となる大変形域まで実施し,構成モデル構築に不可欠な硬化挙動について詳細な検討を加えた.その際,各素材に対して,ほぼ等方性に近い初期状態が得られるような前処理手法を検討し,選択実施している.結果として,Nb添加量によって異方硬化挙動に明瞭な差異が現れることがわかった.加えて,一連の試験から得られた等塑性仕事点に異方性降伏条件を適用するとともに,新たに異方硬化を評価するパラメータを導入することにより,その定量的評価に成功した.具体的には,すべり変形の寄与が大きいTi-20Nb合金とTi-45Nb合金では,Nb添加量が大きく異なるにもかかわらず等二軸圧縮方向への異方硬化挙動がほぼ類似していた.対照的に,変形双晶が主体的なTi-35Nb合金においては異方硬化の進展が大きく,変形双晶による集合組織形成の影響が推察される結果となった.一方,詳細な結晶方位解析を行ったところ,変形機構には,Nb添加量だけでなくひずみ経路も少なからず影響を及ぼす可能性が示唆された.これらの研究成果は構成モデル構築に極めて有用な情報であり,今年度は国内の代表的な講演会2件と,国際会議1件で報告するに至った.準安定βチタン合金は,β安定化元素添加量に応じて主要な塑性変形機構が変化する.そのような変形機構の違いが力学的挙動に及ぼす影響を明らかにするため,本研究では,ニオブ添加量が異なるTi-Nb合金に対し,独自の試験機により様々なひずみ経路の二軸圧縮を実施した.また,電子顕微鏡解析により各変形機構の活動を評価し,それらと力学的挙動の関係を調べた.その結果,ニオブ添加量に基づく変形機構の遷移に強く依存して,ひずみ硬化率変化や異方硬化などの特徴的な圧縮挙動が現れることを定量的に解明した.これらの成果から,塑性挙動のニオブ添加量依存性を統一的に表現できる構成モデルの提案を行った.本研究は準安定βチタン合金を対象とし,β安定化元素添加量による変形メカニズムの違いが二軸圧縮弾塑性挙動に及ぼす影響を解明することにより,その変形を統一的に表現可能な構成モデルの構築を目指すものである.今年度は,代表的な準安定βチタン合金としてTi-20, 30,35,45mass%Nb合金圧延材を入手し,溶体化後焼入れ処理から電解研磨までの処理方法を確立した.続いて,単軸圧縮試験および2種類の比例ひずみ経路二軸圧縮試験を実施した.その結果,Ti-35Nbの圧延方向に圧縮した場合のみ,特徴的な3段階のひずみ硬化挙動,すなわちひずみ硬化率の停滞が認められた.このことは,Ti-35Nbにおいて変形双晶が優先的に活動することを示している.次に,二軸圧縮において,いずれの合金でも変形の進行に伴って異方硬化が成長するが,塑性仕事増分に対する異方硬化の成長度合はNb添加量が多いほど顕著になること,また,変形初期の等塑性仕事曲線には,合金組成に依存した異方性が現れること等,β安定化元素添加量に依存する変形の特徴を明らかにした.一方,圧縮後の材料に対して顕微鏡観察および後方散乱電子線回折法による結晶学的解析を行った.その結果,室温にてαプライム準安定βの組織状態となっており,先に述べた処理方法の妥当性が証明された.また,Ti-20Nb,35Nb,45Nbにおいて,室温での主体的な塑性変形メカニズムがそれぞれ,応力誘起マルテンサイト,変形双晶,粗大すべりであることがわかった.これらの情報は今後,各合金の二軸圧縮塑性変形挙動の特徴とその主因を明確化するために極めて有用な知見となり得る.本研究は準安定βチタン合金を対象とし,β安定化元素添加量による変形メカニズムの違いが二軸圧縮挙動に及ぼす影響を解明することにより,その変形を統一的に表現可能な構成モデルの構築を目指して実施したものである.今年度は最終年度として,Ti-Nb合金における主要な塑性変形メカニズムの定量評価を試みた.

まず,昨年度とは異なる比例ひずみ経路二軸圧縮試験を追加的に実施して結果の確実性を増すと共に,連続的な電子顕微鏡解析によって変形メカニズムを調べた.続いて,異方硬化表現に導入した異方性パラメータに関して,二軸圧縮時にすべりのみが活動する純鉄ならびにすべりと副次的な変形双晶が活動する純チタンとの比較を行うことにより,Nb添加量に応じて現れる特徴的な変形メカニズムが二軸圧縮時の力学的挙動に与える影響を評価した.以上の成果については,既に国内の代表的な講演会および国際会議にて報告を行っている.研究期間内で得られた成果を総合的に整理した後,変形双晶などの特徴的な変形メカニズムの影響を組み込んだ構成モデルについて検討を開始した.精度が十分とは言い難いものの,Ti-Nb合金の二軸圧縮挙動を表現する構成モデルの構築に繋げることができた.また,新たに非比例ひずみ経路二軸圧縮を実施し,ひずみ経路変化後の硬化挙動が,Nb添加量による変形機構に依存することを見出した.これらの非比例ひずみ経路における結果を,構成モデルの更なる精度向上に役立てる計画である.以上の成果については,平成27年度の学会発表を予定している.なお,計画当初に挙げていた温間域の二軸圧縮弾塑性挙動について予備的検討を行ったところ,Ti-Nb合金では,昇温時のわずかな酸化がβ安定化に影響し,力学的特性を変化させる可能性のあることがわかった.すなわち温間試験は雰囲気制御に特別な配慮が必要であり,装置改良も含めて今後の課題としたい.変更:事実発生2014年4月1日材料力学,弾塑性工学,応用固体力学平成25年度における研究計画の主項目は,(1)複数種類のTi-Nb合金に対する比例ひずみ経路二軸圧縮試験の大変形域までのデータ取得とその包括的検討,(2)Nb添加量に依存する主要塑性変形機構が異方硬化挙動に及ぼす影響の検討とその定量的評価,(3)非比例ひずみ経路二軸圧縮試験の実施,の3点であった.(1)については,比例ひずみ経路二軸圧縮試験を,相当塑性ひずみ0.3に近く,異方硬化が明瞭となる大変形域まで実施し,一連のデータを取得することができた.(2)については,(1)によって得られた等塑性仕事点に対して異方性降伏関数を適用するとともに,異方硬化を表現するパラメータを新たに導入することによって,その定量的評価を行った.(3)については若干計画から遅れているものの,自作試験機において非比例ひずみ経路を精度良く実施する手法を確立し,現在,データ取得を行っているところである.以上のように,本研究はほぼ当初の計画通り進展しており,今後の最終目的に向けた研究遂行にも大きな支障は無いと考えている.平成24年度における研究計画の主項目は,1複数種類のTi-Nb合金の入手と,それらに対するβ構造化処理手法の確立.2各材料に対する単軸・比例ひずみ経路二軸圧縮試験の実施とデータ取得,3顕微鏡観察および結晶学的解析よる変形メカニズムの同定,の3点である.1については,市販されていないTi-Nb合金を研究用材料として製造委託し,Nb添加量の異なる4種類のTi-20, 30, 35, 45mass%Nb合金圧延材を入手した.また,真空電気炉を用いた溶体化後焼入れ処理によって,室温にてβ組織を得る手法を確立した.2については,自作の試験機を用いて単軸および二軸圧縮試験を実施し,今のところひずみ経路は限られているものの,一通りの応力ーひずみ関係を取得することができた.3については,電子顕微鏡による結晶解析に不可欠な研磨方法を確立し,各合金における変形機構を明確化するに至っている.以上,本研究は今のところほぼ計画通り実施し,当初予定していた研究成果を得ることができていると考える.次年度は3年計画である本研究課題の最終年度であり,今年度までに得られた研究成果を基に,本課題の最終目標である構成モデル構築に繋げる予定である.具体的には,これまでの比例ひずみ経路に加えて,構成モデルの検証に必要な非比例ひずみ経路におけるTi-Nb合金の塑性挙動に関するデータを取得する.また,Nb添加量に応じて変化する主体的あるいは副次的な活動変形メカニズムの影響について定量的評価を行う.
分子基盤に立脚する栄養指導を目指した糖尿病腎症低タンパク食事療法の効果機序解明

糖尿病腎症患者の増加は顕著で、透析導入患者増加の主要因である。糖尿病食事療法は、炭水化物を抑えるあまり高たんぱく質食である。このような高たんぱく食が腎症増加の一要因ではないかと考え、たんぱく質が2型糖尿病腎機能・糖代謝に及ぼす影響について検討した。その結果、同じエネルギー量・脂質量下において低たんぱく高炭水化物食は、高たんぱく低炭水化物食より腎機能だけではなく糖代謝に対しても有効であった。【目的】糖尿病腎症患者の増加は顕著で、透析導入者増加の主要因である。糖尿病食事療法のたんぱく質量は、腎症第2期においても健常人よりも高い設定で、炭水化物を抑えるあまり高たんぱく質食傾向である。このような高たんぱく質食となる食事療法が腎症発症・進展の一要因ではないかと考えている。症例検討のみでは、食生活に関する長期研究・機序解明は困難である。本研究では、腎機能や糖代謝に及ぼす食事の影響を分子レベルで解析可能な動物モデルを確立する。さらに、本モデルを用いて、食事療法の効果機序を明らかにし、適正な食事療法開発のための科学的根拠の獲得を目的とする。【方法】4週令雄性2型糖尿病モデルマウスと野生型マウスを用いた。異なる3種類の食餌(12%、18%、24%:たんぱく質に由来するエネルギー比率)にて、(1)自由摂食条件、(2)ペアーフェッド条件にて腎機能・糖代謝について検討した。【結果】1)2型糖尿病腎症発症・進展に及ぼすたんぱく質量の影響について解析が可能なマウスモデルを確立した。2).糖尿病マウスにおいて、自由摂食条件では、たんぱく質量が多い程、有意に総摂食・摂水量が多く、腎臓に対する悪影響(尿中アルブミン排泄増、腎肥大、組織変化)、糖代謝に対する悪影響(空腹時血糖・尿糖高値)が大きかった。ペアーフェッド条件では、高たんぱく食による糖代謝(ヘモグロビンAlc・空腹時血糖・尿糖高値、膵島β細胞比率低値)に対する悪影響が認められた。3),野生型マウスの自由摂食条件では(摂食量に差がない)、高たんぱく食による腎臓に対する悪影響(尿中アルブミン排泄増、腎肥大、組織変化、レニンアンギオテンシン系遺伝子発現増強)が認められた。【考察】糖尿病と診断された時点から、食事たんぱく質量を抑える重要性が示唆された。確立した動物モデルを用いて、より詳細な効果機序を明らかにしたい。【目的】糖尿病腎症第1,2期の食事療法は、血糖コントロールを主体とするため、炭水化物摂取を抑えるあまり高たんぱく食傾向(食品交換表全配分例:たんぱく質エネルギー比率18%)にある。腎症第2期でも、たんぱく質推奨量0.9g/kg/日よりも高い設定である。糖尿病自体がCKD(慢性腎疾患)のハイリスク群であるにも関わらず、健常者より高たんぱく食であることが、腎症患者増加の一要因と考えられる。一方、腎症第3期以降はたんぱく制限食で、腎症第1,2期の食事療法との違いに困惑する症例が多い。現在の糖尿病食事療法が適切であるかどうか、たんぱく質摂取量が糖尿病病態に及ぼす影響について、検討可能な動物モデルを設定し解析を行った。その結果、低たんぱく食は過食を抑制し、腎機能悪化抑制とともに、糖代謝悪化抑制又は改善する事を報告した(European Journal of Nutrition 2012,in press)。本研究では、確立した動物モデルにて、より早期において、低たんぱく食が2型糖尿病の糖代謝・腎機能に及ぼす影響について再度検討し、適正な食事療法開発のための科学的根拠の獲得を目的とする。【方法】4週令雄性2型糖尿病モデルマウス(dbマウス)と野生型マウス(Cマウス)を用いた。たんぱく質エネルギー比率が12%(L食)、24%(H食)となる食餌(エネルギー量・脂質量一定)を用いて、4群(db-L、db-H、C-L、C-H)の摂食量が同じとなるようにした(ペアーフェッド実験)。メタボリックケージにて2週間飼育した。【結果】db-L食群では、摂水量、尿量、尿糖定量、尿中アルブミン定量、腎臓重量は、db-H食群に比べて有意に(p<0.001)低値を示した。一方、C-L食群では、尿中Cペプチドは、C-H食群に比べて低い傾向(p=0.07)を示した。摂水量と尿量には高い正相関(r=0.98)を認めた。【結語】糖尿病早期において、低たんぱく食が腎機能悪化抑制だけではなく、糖代謝悪化も抑制する可能性が示唆された。【目的】腎症第1, 2期の食事療法は高たんぱく食傾向にある。糖尿病自体が慢性腎疾患のハイリスク群であるにも関わらず、健常者より高たんぱく食である事が、腎症患者増加の一要因と考える。

たんぱく質量が糖尿病病態に及ぼす影響について、検討可能な動物モデルを設定し解析を行った。その結果、低たんぱく食は過食を抑制し、腎機能悪化抑制、糖代謝悪化抑制又は改善する事を報告した。本研究では、確立した動物モデルにて、混合液・プロリン負荷試験にて低たんぱく食が2型糖尿病の糖代謝に及ぼす影響について検討をした。【方法】4週令雄性2型糖尿病モデルマウス(dbマウス)と野生型マウス(Cマウス)を用い混合液・プロリン負荷試験を実施した。摂食実験で用いたH食、L食の組成(エネルギー・脂質量一定)から、脂質はリノール酸、炭水化物はマルトースまたは可溶性スターチを用い、たんぱく質はアミノ酸としてプロリンを用いた。H混合液(24%プロリン、59%炭水化物、17%リノール酸)、L混合液(12%プロリン、71%炭水化物、17%リノール酸)とする。プロリン負荷試験は、対照として水投与を行った。投与量は混合液2.5g/kg、プロリン1.0g/kgとし、血糖測定時間は投与前から投与後300分の間とした。【結果】120300分間において、混合液(マルトース)負荷試験では、dbマウス間において有意差はなかったが、混合液(可溶性スターチ)負荷試験では、db-L群はdb-H食群に比べて有意に低値を示した。プロリン負荷試験では、120300分間において、db・Cマウスともに、プロリン投与群は水投与群に比べて有意に高値を示した。【結語】用いる炭水化物によって血糖に異なる影響が生じる可能性が示された。また、用いるアミノ酸によって、投与後、血糖値が高まる可能性が示唆された。低たんぱく食は、糖代謝悪化を抑制する可能性が示唆された。より短期間での観察(メタボリック・ペアーフェッド条件下)でも見出した。24年度が最終年度であるため、記入しない。メタボリック・ペアーフェッド条件下(2週間飼育)での腎機能・糖代謝へ及ぼす影響について、検討済みであるため、低たんぱく食のより短期間での糖代謝へ及ぼす影響について検討する。(1.混合液の経口負荷試験、2.ソマトスタチン処理によるインスリン分泌抑制条件下での経口負荷試験)24年度が最終年度であるため、記入しない。
電気推進プラズマエンジンのための可変ピッチヘリカルアンテナの研究

研究代表者等は,推力・比推力を独立制御する単一ヘリカルアンテナ型電気推進用プラズマエンジンを提案した.単一アンテナのため,必ずしも効率が良くない.研究代表者は,アンテナの軸方向長を変化できる可変ピッチヘリカルアンテナを改善策として着想した.この課題の目的は,その有用性を実験的に調べることにある.模擬実験装置用に実際に可変ピッチヘリカルアンテナを試作した.アンテナ長変化に対して,プラズマ生成密度の高周波電力・磁場依存性は変化し,アンテナ長の効果を示唆する結果が得られた.しかし,高周波磁場計測では波動の励起は確認されなかった.今後,効果の物理機構を追及する必要がある.研究計画に沿った進展を阻害する事態が生じ,当初計画からずれる点も多いが,目標は変わっていない.本研究の主眼となる可変ピッチヘリカルアンテナの製作では,要となる材料である蛇腹状金属ストラップの入手に問題が生じたため,その進行が遅れている.設計を含めた部品調達により,全体を自作することとした.一方,可変ピッチヘリカルアンテナでの実験が滑らかに進むよう,従来型アンテナを使用した実験を実施し,知見の充実を図った.プラズマ点火の観点では,昨年度から実施しているガスのパルス入射を変化条件として,点火・維持に関する基本条件を調べた(電気関係学会関西連合大会で発表).また,生成したプラズマの径方向分布を測定したところ,周辺に局在する分布が見出された.パルス入射の変化条件に対する依存性を調べることが必要である.また,中心軸に対する非対称性も確認され,アンテナ構造の対称性についても留意する必要が示唆された.イオン加熱に関しては,測定信号の評価手法の見直しと,数値計算による真空容器内のガスの拡散の知見を総合して,加熱条件下で加熱を示唆する高速イオンの存在を見出した(プラズマ・核融合学会で発表).高速イオンの存在に対応する信号が,想定以上のエネルギーまで延びていることから,測定手法のいっそうの検討も必要と考えられる.予想外の事態や機器トラブルに見舞われながらも,当初目的に向かって計画を進展させている.今後も種々の工夫で問題を克服し,予定通り次年度で目標達成を目指す.遅延が生じた最大の原因は,提案アンテナを製作する中心部品である,蛇腹状金属ストラップを入手できなかったためである.本研究の着想段階で,国内企業が蛇腹状金属ストラップを製作している情報は得ていた.しかし,軸長可変機構の製作依頼業者と当該情報をあたったところ,既にその製造は停止されていた.この研究では,この構造が構想を実現する要である.結局,研究代表者で設計し,金属加工業者から元となる部品の供給を受け,自ら蛇腹状金属ストラップを加工することとした.そのための部品設計などに時間を要したため,研究計画が遅れることとなった.その他,実験の中心となる既設装置において,油回転真空ポンプが故障するトラブルにも見舞われた.駆動電動機の焼損が疑われ,代替ポンプの導入を余儀なくされた.これは,対応に要した時間は長くないが,研究予算の大幅な使途予定変更を通じて,研究計画の遅延に影響することとなった.平成28-29年度の2年間で,新たに着想した可変ピッチヘリカルアンテナの有用性を示すことを目標として,研究を実施した.初年度に想定外の事態が発生し,計画の変更および遅延が生じ,期間内での実績はいくらか限定されることとなった.平成28年度に材料調達によって自作した可変ピッチヘリカルアンテナは,模擬実験装置に取り付けられ,手動ながらも軸方向長さを変化できる構造を実現した.これを用いてプラズマ生成実験を行った.同一アンテナの2種類の軸方向長に対してアルゴンプラズマを生成し,方向を含めた外部磁場強度変化および高周波電力変化に対して密度(プローブのイオン飽和電流)測定を行った.それぞれの依存性はアンテナ長に対して異なった特性を示し,アンテナ長の効果を確認した.特に,磁場強度に比例して密度が増大する点は,波の分散との関係が示唆される.一方,短いアンテナ長に対して高い密度が期待されるが,これは必ずしも合致せず,他の条件に依存する.これらのうち,初期結果分については,PLASMA Conference 2017で発表した.このプラズマ生成実験の条件下で,プラズマ生成領域の高周波磁場分布を測定した.ライトヘリカルアンテナの特性を期待して,外部磁場の向きに対する変化に注目した.測定結果では,測定の信頼性(誤差)の範囲内での明瞭な特性変化は確認できなかった.測定された高周波磁場は,アンテナ近傍電磁界によるものが支配的で,励起波の電磁界が相対的に弱いものと予想される.期間後も実験は継続して行っている.高周波磁場分布の測定結果より,高周波電力の増大が必要と判断される.これらの結果を昨年度対外発表以降の結果と合わせて,平成30年8月開催予定の国際会議で発表する計画である.研究代表者等は,推力・比推力を独立制御する単一ヘリカルアンテナ型電気推進用プラズマエンジンを提案した.単一アンテナのため,必ずしも効率が良くない.研究代表者は,アンテナの軸方向長を変化できる可変ピッチヘリカルアンテナを改善策として着想した.この課題の目的は,その有用性を実験的に調べることにある.模擬実験装置用に実際に可変ピッチヘリカルアンテナを試作した.アンテナ長変化に対して,プラズマ生成密度の高周波電力・磁場依存性は変化し,アンテナ長の効果を示唆する結果が得られた.しかし,高周波磁場計測では波動の励起は確認されなかった.今後,効果の物理機構を追及する必要がある.トラブル等で遅延はしているものの,向う方向は当初と変わっていない.

遅れに応じて実施内容を研究の本質に絞り,計画を進展させる.主たる実験内容を,可変ピッチヘリカルアンテナによるプラズマ生成と励起波動計測に絞る.当初,小電力による準備実験の結果を受けての大電力実験を計画していたが,可能な限り早く大電力高周波増幅器を導入して,電力レベルについてはつぎめなく実験することで時間の効率化を図る.高周波用整合器についても,研究室内の既設の他実験設備のものを流用することにより,予算を節約し,時間を短縮する.ガス導入の条件は,初年度にある程度広く知見を得たので,これを元にすることにより,実験の効率化を図る.波動計測に関しても,初年度に電子密度の径方向分布についての知見を得ている.生成プラズマの分布は,高周波電界分布に強く依存するので,電子密度分布の知見は波動計測のための有用な参考情報となる.計測のための高周波磁気プローブについては,研究代表者は従来からその技術を持っており,(当初計画通りであるが)ラングミュアプローブの駆動機構を利用して導入する.プラズマ理工学計画遅延の理由に記した様に,油回転真空ポンプの故障で,代替機を購入したために,研究費全体の使途の再検討を要することとなった.実際には,ターボ分子真空ポンプの老朽化の方が著しく,今後の研究遂行で最も懸念される.万一これが故障して,代替機の導入が必要な場合には,次年度の予算のみでの研究遂行は極めて厳しいと予想される.そのため,最悪の状況を想定して,本年度の予算執行をできるだけ節約して繰越制度を利用する予算執行計画に変更した.このため,次年度使用額が生じることとなった.老朽化の著しいターボ分子真空ポンプが,研究計画中に故障する可能性は十分ある.万一故障した場合は,繰越予算を次年度交付予算に合わせて代替機を導入し,研究の遂行を図る.故障が起こらなかった場合には,遅延している計画を加速できるよう,実験の時間効率を向上できる機器の購入に充てる.
形質改変への応用を指向したスギからの潜在ウイルスの探索

本研究は、ウイルスを遺伝子の運搬体とした簡易で効率的なスギの形質改変法の開発を視野に入れ、スギから潜在ウイルスを探索することを目的としている。研究方法として、スギの針葉から抽出したRNAをもとにポリメラーゼ連鎖反応(PCR)法を利用してウイルス由来の核酸を増幅することを予定していたが、その前に、植物がウイルスに感染したときにウイルスのRNAが分解されて生じる2124塩基の長さのRNAを収集し、決定した塩基配列を統合してウイルスのゲノム配列を再構築するという未知ウイルスの探索法として近年、実施例が増えている方法を適用することにした。解析には、森林総合研究所の森林遺伝研究領域が収集したスギの低分子RNAの塩基配列をもとに塩基配列結合ソフトによって結合された配列情報を用いた。結合された塩基配列の長さは最長で400塩基であった。得られた塩基配列をアミノ酸配列に翻訳した後、公共の核酸・タンパク質データベース(NCBI)から取得したウイルス全般のアミノ酸配列データに対し相同性検索を行ったところ、植物ウイルスの逆転写酵素や熱ショックタンパク質と高い相同性(90%以上)を示す配列が見出された。この結果は、解析に供したスギにウイルスが含まれる可能性を示している。今後、低分子RNAの結合編集条件を変更して検索することと、実験植物への針葉汁液によるウイルスの検出実験を行ってスギに潜在ウイルスが存在するかどうかを確認することが必要と考えている。
タンパク質のフォールディングに対する溶媒効果の分子論的研究

溶液中でのタンパク質のフォールディング機構を分子論的に解明するために、水/アルコール混合溶媒中においてモデルタンパク質の変性実験を行い、さらに溶媒の液体構造を中性子散乱実験ならびに理論計算によって明らかにした。F-moc固相合成法により、モデルタンパク質であるFSD-1(28残基)を合成し、エタノール/水、トリフルオロエタノール/水に溶解し円偏光二色性スペクトルを測定した。そして二次構造解析を行い、特定のアルコール濃度でタンパク質の立体構造が変化することを見出した。次にこれら溶媒の液体構造を明かにするために中性子散乱法、RISM積分方程式理論、および分子動力学シミュレーションの手法を用いて、溶媒を構成する原子間の動径分布関数を求めた。その結果、アルコールの濃度が変化すると液体構造が大きく変化することが示された。つまり、水の濃度が高い領域では、水の正四面体類似ネットワークが発達し、アルコールの疎水基は水のつくるネットワークに取り囲まれ、複数のアルコール分子が集合している。一方、アルコールの濃度が高い領域では、水素結合で結ばれた鎖構造が支配的である。そして、この構造変化が起こるアルコールの濃度は前述のタンパク質の構造変化が起こる濃度とほぼ一致していた。このことから、タンパク質の立体構造安定性には溶媒である水の正四面体類似構造が不可欠であると結論できる。さらにFSD-1の一部(10残基)とエタノール/金剛溶媒系について一般化アンサンブル法による分子動力学シミュレーションを行い、タンパク質の残基を構成する各原子と溶媒分子の相互作用を明らかにし、ミクロスコピックなフォールディング機構を解明した。溶液中でのタンパク質の構造安定性を溶液のミクロ構造の変化から議論するために、水/アルコール混合溶媒中でタンパク質の変性実験を行い、これと並行して、混合溶媒の液体構造を調べた。F-moc固相合成法によりモデルタンパク質であるキモトリプシンインヒビター2(CI-2)を合成し、メタノール/水、エタノール/水、トリフルオロエタノール(TFE)/水およびヘキサフルオロイソプロパノール(HFIP)/水混合溶媒に溶解し、円偏光二色性スペクトルを測定した。また、これらタンパク質溶液の中性子小角散乱測定を行い、変性状態のCI-2の大きさや形状に関する情報を得た。その結果、アルコールの変性効果はメタノール<エタノール<TFE<HFIPの順で大きくなることがわかった。次に、これら混合溶媒にっいて、X線回折実験、中性子散乱実験およびNMR測定によって、静的構造およびダイナミクスを測定したところ、上記の順で水の持つ正四面体ネットワーク構造が壊され易いことが明らかになった。つまり、溶液中でのタンパク質の構造安定性には、水の正四面体ネットワーク構造が不可欠であることが示された。さらにより詳細な液体構造を調べるために、RISM積分方程式の手法を使って、アルコール/水系について原子間相関関数を計算した。アルコールと水の混合比率が異なると、液体構造は大きく変化し、たとえば、水の濃度が高い領域では、アルコールの疎水基は水のネットワーク構造に埋め込まれ、一方、アルコールの濃度が高い領域では、アルコールの鎖構造の一部に水分子が置き換わった構造をしていることが示された。また、RISMの結果は以前に行われた中性子散乱実験および計算機実験の結果とよく一致しており、混合溶媒についてもRISMは液体構造を調べる有力な手段であることが示された。次年度では、これらの基礎的知見をもとに水/アルコール混合溶媒中でのタンパク質のフォールディング機構を解明する。
職業性砒素中毒の分子生物学的解明と予防に関する研究

職業性砒素曝露労働者について調査し、中毒発症の解明と発症予測のための指標の確立を目的に研究を行った。また内モンゴル農業地域での飲料水による慢性砒素中毒の調査を行い、症状発現と砒素曝露程度との相関、非汚染水飲用による曝露中断後の症状改善につき検討した。砒素曝露中断前の皮膚症状は男性に重い傾向があった。飲水砒素濃度と飲用期間から求めた曝露指数と手掌・足底の角化症の相関は、成人で大きく小児では小さかった。皮膚色素異常は男性で曝露指数と相関があったが、女性と小児では相関が無く症状も軽かった。砒素曝露期間は成人で男性・女性ともに皮膚症状の症度と相関があった。曝露期間が長い場合、女性は手掌よりも足底の角化が発現しやすい傾向があった。色素異常は男性に現れやすい。検査時点での砒素曝露量を反映する砒素曝露指標と皮膚症状との相関はなかった。砒素に対する生体抵抗反応としてメチル化効率は、男性より女性さらに小児で高い傾向があった。また、メチル化率が低いほど色素異常が起こりやすい傾向があった。DNA損傷を反映する尿中8-OHdG量は砒素曝露指標との間に弱い相関があったが、皮膚症状との間に相関は無かった。砒素刺激を受けた表皮角化細胞が産生し自己増殖活性を亢進するGM-CSFにつき血清中濃度では一定傾向は無いが、曝露者に高い傾向があった。砒素曝露中断の前後での皮膚症状は総じて改善傾向にあった。特に調査時点まで砒素曝露を継続していた者ほど改善した。色素異常ではメチル化効率の低い者ほど症状が重かったが、砒素曝露中断により改善傾向が容易だった。鞍山コークス炉作業者の悪性腫瘍による標準化死亡率比では肺癌、食道癌による死亡が高率だった。尿中8-OHdG濃度はコークス炉の炉側作業者で高い傾向があった。コークス炉ではベンゼン濃度も曝露を受けるが炉側のベンゼン気中濃度は低く砒素など他要因によるDNA損傷が推測された。中国の慢性砒素中毒は3タイプに分類される。1は内モンゴル自治区などで砒素汚染地下水の飲用によって起こるもの。2は砒素高含有量の石炭を燃料として用いて起こるもの。3は職業性の砒素中毒である。この内、1のタイプの中毒が最も曝露人口も多く中毒者が多い。そこで、砒素による生体影響を評価する指標を探るために、内モンゴルの慢性砒素中毒地域でフィールド調査を行った。慢性砒素中毒患者の皮膚所見は、躯幹部中心の色素異常(色素沈着と脱失)、手掌や足底中心の角化症、悪性新生物であるが、調査した多くの地域で曝露期間は25年未満と短く、住民に皮膚悪性新生物は観察されなかった。また砒素曝露量により各症状の発現に差があり、一般に色素沈着が初発皮膚症状と考えられていたが、高度曝露の場合は角化症が先行する例が観察された。

発癌を推測する指標となる尿中DNA損傷物質の検出や、皮膚角化細胞増殖に関与するサイトカイン(GMCSF)の血中濃度などが砒素中毒の症状の評価に応用できる可能性が示唆された。さらに湖南省の硫化水素鉱山と遼寧省鞍山の製鉄所コークス製造過程にて職業性に砒素曝露を受ける作業者につき疫学調査、生化学、分子生物学的検索を開始した。砒素鉱山では亜砒酸ヒュームと硫化砒素ダストの経気道曝露と飲料水からの砒素曝露があることがわかった。曝露年限も長く皮膚癌やBowen病が観察された。悪性腫瘍として肺癌、皮膚癌が多く発生し他の組織にも発癌例があった。コークス製造工場の作業環境調査、作業者の砒素曝露量と砒素中毒症状の評価についての調査の準備を進めている。職業性砒素曝露労働者について調査し、中毒発症の解明と発症予測のための指標の確立を目的に研究を行った。また内モンゴル農業地域での飲料水による慢性砒素中毒の調査を行い、症状発現と砒素曝露程度との相関、非汚染水飲用による曝露中断後の症状改善につき検討した。砒素曝露中断前の皮膚症状は男性に重い傾向があった。飲水砒素濃度と飲用期間から求めた曝露指数と手掌・足底の角化症の相関は、成人で大きく小児では小さかった。皮膚色素異常は男性で曝露指数と相関があったが、女性と小児では相関が無く症状も軽かった。砒素曝露期間は成人で男性・女性ともに皮膚症状の症度と相関があった。曝露期間が長い場合、女性は手掌よりも足底の角化が発現しやすい傾向があった。色素異常は男性に現れやすい。検査時点での砒素曝露量を反映する砒素曝露指標と皮膚症状との相関はなかった。砒素に対する生体抵抗反応としてメチル化効率は、男性より女性さらに小児で高い傾向があった。また、メチル化率が低いほど色素異常が起こりやすい傾向があった。DNA損傷を反映する尿中8-OHdG量は砒素曝露指標との間に弱い相関があったが、皮膚症状との間に相関は無かった。砒素刺激を受けた表皮角化細胞が産生し自己増殖活性を亢進するGM-CSFにつき血清中濃度では一定傾向は無いが、曝露者に高い傾向があった。砒素曝露中断の前後での皮膚症状は総じて改善傾向にあった。特に調査時点まで砒素曝露を継続していた者ほど改善した。色素異常ではメチル化効率の低い者ほど症状が重かったが、砒素曝露中断により改善傾向が容易だった。鞍山コークス炉作業者の悪性腫瘍による標準化死亡率比では肺癌、食道癌による死亡が高率だった。尿中8-OHdG濃度はコークス炉の炉側作業者で高い傾向があった。コークス炉ではベンゼン濃度も曝露を受けるが炉側のベンゼン気中濃度は低く砒素など他要因によるDNA損傷が推測された。
酵母分泌変異株におけるリボソーム蛋白質遺伝子群の転写抑制の機構解析

(1)分泌経路遮断時のリボソーム蛋白質遺伝子群の転写抑制に関与しているシス調節エレメントを同定するために、種々の内部欠失を持ったリボソーム蛋白質遺伝子CYH2のプロモーター領域とlacZ遺伝子の融合遺伝子を構築し、酵母の温度感受性分泌変異株slylに導入した。転写調節因子Raplp結合部位以外のいずれの領域を欠失させても制限温度での転写抑制がおこることから、この転写抑制はRaplpを介していると考えられた。しかし、ゲルシフトアッセイの結果RaplpのDNAへの結合には変化が認められず、Raplpの修飾あるいは未知の調節因子のRaplpへの結合によって転写が抑制されると推定された。(2)解糖系遺伝子群もRaplpによる転写調節を受けているが、分泌経路遮断時にはリボソーム蛋白質遺伝子群の転写のみが特異的に抑制される。解糖系遺伝子群の転写を特異的に調節している因子Gcrlpに着目し、CYH2と解糖系遺伝子PGKのそれぞれのプロモーターの一部を組み合わせたキメラプロモーターを構築し、酵母温度感受性分泌変異株における制限温度での転写抑制を調べたところ、Raplp結合部位の近傍にGcrlp結合部位が存在すると転写抑制が著しく抑えられることがわかった。しかしGcrlp結合部位単独では許容温度における転写活性そのものが非常に低いので、制限温度においてGcrlpがRaplpのかわりに転写活性を担っているのではなく、Raplpの修飾あるいは他の蛋白質の結合からGcrlpがRaplpを保護している可能性が示唆された。(3)酵母温度感受性分泌変異株から、制限温度においてもリボソーム蛋白質遺伝子群の転写が抑制されない二重変異株をスクリーニングするために、リボソーム蛋白質遺伝子CYH2のプロモーターと半減期の短いβ-galac-tosidaseを産生する変異lacZ遺伝子との融合遺伝子を構築した。現在スクリーニング中である。1.分泌経路遮断時のリボソーム蛋白質遺伝子群の転写抑制に関与しているcis-調節エレメントを同定するために、種々の内部欠失をもったりリボソーム蛋白質遺伝子CYH2のプロモーター領域と1acZ遺伝子の融合遺伝子を構築し、酵母の分泌変異株sly1温度感受性株に導入した。いずれの領域を欠失させても制限温度での転写制御がおこり、調節因子がcis-調節エレメントに結合するという単純な調節ではないことがわかった。リボソーム蛋白質遺伝子以外の遺伝子のプロモータ領域との比較等を行なってより複雑なモデルを想定する必要があると考えられる。2.プロテインキナーゼAの調節サブユニットをコードしている遺伝子が発現しない条件下で、分泌経路遮断時のリボソーム蛋白遺伝子の転写抑制が弱められたが、完全な消失ではなかった。この結果から調節機構にプロテインキナーゼAの関与が推測されるが、中心的な役割は果たしていないことが示唆された。さらに他の系についても検討する必要がある。3.sly1温度感受性株は1Mソルビトール存在下では制御温度でも生育可能となること、多コピーのプロテインキナーゼC遺伝子を導入することにより部分的に温度感受性が抑圧されることを見出した。4.分泌経路を遮断した時にリボソーム蛋白質遺伝子の転写抑制がおこらなくなっている変異株については、現在スクリーニングするための系を構築中である。(1)リボソーム蛋白質遺伝子CYH2のプロモーター領域の、Rap1p転写調節因子結合部位以外のいずれの領域を欠失させても分泌経路遮断時の転写抑制がおこることから、この転写抑制はRap1pを介していると考えられた。しかし、ゲルシフトアッセイの結果Rap1pの結合には変化が認められず、Rap1pの修飾あるいは未知の調節因子のRap1pへの結合によって転写が抑制されると推定された。

(2)リボソーム蛋白質遺伝子群だけでなく解糖系遺伝子群もRap1pによる転写調節を受けているが、分泌経路遮断時にリボソーム蛋白質遺伝子群のみ特異的に転写抑制される。解糖系遺伝子群の転写を特異的に調節している因子Gcrlpに着目し、CYH2と解糖系遺伝子RGKのそれぞれのプロモーターの一部を組み合わせたキメラプロモーターを構築し、酵母温度感受性分泌変異株における制限温度での転写抑制を調べたところ、Rap1p結合部位の近傍にGcr1p結合部位が存在すると転写抑制が著しく抑えられることがわかった。しかしGcr1p単独では許容温度における転写活性そのものが非常に低いので、制限温度においてGcr1pがRap1pのかわりに転写活性を担っているのではなく、Rap1pの修飾あるいは他の蛋白質の結合からGcr1pがRap1pを保護している可能性が示唆された。(3)酵母温度感受性分泌変異株から、制限温度においてもリボソーム蛋白質遺伝子の転写が抑制されない二重変異株をスクリーニングするために、リボソーム蛋白質遺伝子CYH2のプロモーターと半減期の短いβ-galactosidaseを産生する変異lacZ遺伝子との融合遺伝子を構築した。現在スクリーニング中である。
薬の倫理学と薬剤師の倫理教育プログラムの構築および薬の歴史文化論的研究

薬の開発から使用に至るさまざまな現場で生じる倫理的・法的・制度的問題を包括的に解明し,理論編と実践的なケース検討編を包括した教科書『薬剤師のモラルディレンマ』,及び「薬の歴史と文化を学ぶ」教科書を作成し,まもなく刊行の見通しである。これらは現役薬剤師及び薬学生が具体的なケース検討を通じて<薬をめぐる倫理>を学び,薬の興味深い歴史と文化的背景を通して薬についての認識を深めるためのテクストとして,薬学界における倫理教育に明確な方向性や教育プログラムを提示すると期待される。A.薬をめぐる倫理的・制度的諸問題の所在を明らかにするため、製薬会社医薬学術統括部、大手薬局営業本部、薬剤師認定制度認証機構、臨床試験管理センターより第一線の専門家を招聘し、それぞれから製薬企業活動のなかの研究開発、医療制度大改革による薬業界の激変、薬の倫理を支えるレギュラトリーサイエンス(評価科学)、臨床研究における倫理性と科学性など、現場の状況と課題について専門的知識の提供を受けた。それらを踏まえ、倫理的原理上の対立面から制度的改善方向にいたるまで包括的に検討してきた。現在、医療環境および薬業界は激変の最中にあり、薬剤師の果たす役割が大きく変化し、倫理的対応面でも新しい課題が生じていることが確認できた。B.こうした状況を見据え、薬剤師倫理教育プログラム構築のために、薬剤師が出会う倫理的ジレンマを具体的なケースについて検討を重ねた。C.薬の歴史文化に関する研究のため、内藤記念くすり博物館、インドにおけるアーユルヴェーダ体験、ソウル大学医学部博物館および付属病院、韓濁医薬史料室、ホジュン博物館を視察し、それぞれのまとめを行うとともに、韓国語文献の翻訳も行った。これらの成果を踏まえ、薬に関する倫理と薬剤師倫理教育のための教科書の構成を検討し、目次構成が出来つつある。薬の歴史文化についても単行本の刊行をめざして構成の検討を行っている。1.薬をめぐる倫理問題及び薬剤師が直面する倫理的、法的問題を明らかにする研究の一環として,鈴木勉先生(日本緩和医療薬学会理事長,星薬科大学教授)による講演会を開催し,がんの痛みをとる緩和医療薬学の課題と展望について,地域との専門職も交えて検討した。奥井登美子先生(奥井薬局)から保険薬局薬剤師の立場から,現在の薬事医療行政のもとで薬剤師が直面する課題について専門的知識の提供を受けた。2.9月15日に,国際シンポジウム「医療、薬学の歴史と文化」を開催した。ランツェラート博士(海外研究協力者)とレネヴェイ教授(ローザンヌ大学)を招聘し,両人及び奥田潤教授(研究分担者)による提題をふまえ,病気の概念とエンハンスメント,医学の権威化とその権威の解体,薬師信仰と薬にかけた病気治癒への祈りなどについて東西比較をふまえた検討を行った。このシンポジウムには研究分担者以外に,本テーマに関わる20数名の研究者が全国から参加し,学術交流を深めた。3.研究課題を遂行しつつ,類似の関心を有する専門職や研究者との交流を拡げるために,『薬局』に「薬剤師のモラルディレンマ」の連載を開始した(1-3月)。薬剤師倫理教育をめぐるシンポジウムを日本医療薬学会及び日本薬学会で企画開催し,全国の薬学関係者と意見交換し,薬剤師倫理教育推進のたに共に協力しあうことになった4.薬の歴史と文化について深めるため,富山大学和漢医薬学総合研究所及び民族薬物資料館を訪問調査し,済木育夫研究所長及び小松かつ子館長より研究活動の実際について説明を受けた。合わせて,薬種商の館金岡邸ならびに広貫堂資料館を見学し,富山おける薬の製造と販売の特徴について調査した。以上の活動により,薬学倫理のための教科書『薬剤師のモラルディレンマ』及び『薬の歴史と文化』の作成が進み,平成20年度に刊行のめどを立てることができた。最終年度であるため,研究成果の発表・公表を中心に活動を展開した。1.『薬局』南山堂で2008年1月から「薬剤師のモラルディレンマ」を連載し,薬剤師が遭遇する倫理問題をケース検討の形で発表した。現在まで15回。この連載は薬系大学教員や薬剤師によって教材や公開講座等で使われており,反響は大きい。連載に理論編を付して『薬剤師のモラルディレンマ』南山堂を夏までに刊行予定。このほか論文・著作の形で,薬をめぐる倫理と,薬の歴史文化に関する研究を学会誌等で発表した。日本薬学会医療薬科学部会平成19年度課題論文「6年制教育を受けた薬剤師を迎える現場の薬剤師のあるべき姿」に応募した川村和美の「プロフェッショナリズムとスペシャルティ」が入賞した。2.薬系学会(日本社会薬学会第27年会,第18回日本医療薬学会年会,第2回日本緩和医療薬学会,第18回日本医療薬学会年会など)でシンポジウムやワークショップを企画し,薬をめぐる倫理や,薬剤師の倫理教育について,研究成果に基づき問題提起と提言を行った。とくに,「薬学教育モデル・コアカリキュラム」の倫理教育構想への根本的な批判は大きな反響を呼んだ。

4.薬剤師の倫理教育システムを構築するにあたり,薬剤師や薬学生等の職業意識調査の研究成果を本プロジェクトのHPに掲載し,情報発信し,研究ネットワークの構築に努めた。5.これらの成果をもとに薬の歴史と文化に関する著書を編集し,2009年に刊行する準備を進めた。