hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ユビキタス情報社会での情報爆発に適した検索・分類・統合化手法

本研究は,来るべきユビキタス情報社会において,多様な機器を効果的に扱うことで更に爆発的に増大する情報の中から,ユーザが必要とする情報の検索や分類を行い,理解しやすい形に統合化するための新しいコンテンツ処理技術の開発を目指すものである.大量の情報の中にある,ユーザにとって有益な情報を見抜く洞察力を与えるためには,ブラウザが情報を内容に基づいて分類し,ユーザが容易に気づく形で情報を提示する効果的な情報の統合化表示が必要となる.そこで,本研究の目的は,更なる情報爆発時代において既存の情報検索技術が抱えている問題点である,ユビキタス・コンピューティング環境における情報利用技術が確立していないこと(1),大量の情報に対する柔軟な分類が困難であること(2),分類した情報の洞察的な統合化手法が確立されていないこと(3)の解決を目指し,次世代の情報検索・統合システムの実現とし、開発に取り組むことである.本年度は特に,「実存する文献の編集意図を表現したメタファの抽出と構造化言語の設計」,「メタファを用いた検索・分類・統合と操作環境の融合化技術の実現」,「ユビキタスコンピューティング環境における情報管理・検索手法」,「ユーザコンテキスト情報に基づく情報統合と伝達手法」の課題に取り組んだ.具体的な成果としては,「編集意図を表現したメタファの抽出と構造化の設計」と,その「メタファを用いた検索・分類・融合化技術」として,本年度は,論文誌2件,国際会議(査読有)3件,国内会議(査読有)1件,国内会議1件,特別講演1件の成果をあげた.また,「ユビキタスコンピューティング環境における情報管理・検索手法とユーザコンテキスト情報に基づく情報統合と伝達手法」として,本年度は,論文誌1件,国際会議(査読有)6件,国内会議(査読有)2件,国内会議2件,招待講演1件の成果をあげた.本研究は,来るべきユビキタス情報社会において,多様な機器を効果的に扱うことで更に爆発的に増大する情報の中から,ユーザが必要とする情報の検索や分類を行い,理解しやすい形に統合化するための新しいコンテンツ処理技術の開発を目指すものである.大量の情報の中にある,ユーザにとって有益な情報を見抜く洞察力を与えるためには,ブラウザが情報を内容に基づいて分類し,ユーザが容易に気づく形で情報を提示する効果的な情報の統合化表示が必要となる.そこで,本研究の目的は,更なる情報爆発時代において既存の情報検索技術が抱えている問題点である,ユビキタス・コンピューティング環境における情報利用技術が確立していないこと(1),大量の情報に対する柔軟な分類が困難であること(2),分類した情報の洞察的な統合化手法が確立されていないこと(3)の解決を目指し,次世代の情報検索・統合システムの実現とし、開発に取り組むことである.本年度は特に,「実存する文献の編集意図を表現したメタファの抽出と構造化言語の設計」,「メタファを用いた検索・分類・統合と操作環境の融合化技術の実現」,「ユビキタスコンピューティング環境における情報管理・検索手法」,「ユーザコンテキスト情報に基づく情報統合と伝達手法」の課題に取り組んだ.具体的な成果としては,「編集意図を表現したメタファの抽出と構造化の設計」と,その「メタファを用いた検索・分類・融合化技術」として,本年度は,論文誌2件,国際会議(査読有)3件,国内会議(査読有)1件,国内会議1件,特別講演1件の成果をあげた.また,「ユビキタスコンピューティング環境における情報管理・検索手法とユーザコンテキスト情報に基づく情報統合と伝達手法」として,本年度は,論文誌1件,国際会議(査読有)6件,国内会議(査読有)2件,国内会議2件,招待講演1件の成果をあげた.
溶液内での組み換え反応、特にプロトン移動反応の定量的取り扱いについての研究

溶液等、凝縮系における化学反応の理論研究は、大自由度系としての困難があるためにその数は現在まで極めて限られており、より定量的で一般的な方法論の開発と応用が望まれている。このような状況の中、本研究では溶液内組み換え反応を記述するための基礎理論の開発と応用を目的とし研究を進めた。特に応用には、マロンアルデヒド等のかなり複雑な分子のプロトン移動反応を念頭に置き研究を進めた。また溶液系のプロトン移動反応は、蛋白質やアミノ酸等の主反応とも関係しており、生体制御に関する分子レベルの理解には欠かせないものと考えられる。以上のように溶液内組み換え反応の研究は理論、応用の両面で重要な役割を持つが問題があまりにも複雑なため、次の2つのサブテーマを設定し別個に研究を行った;(A)孤立系のプロトン移動反応を記述するための方法論の開発。(B)溶液運動の自由度を分類整理し、化学反応に重要な自由度を抽出する。(A)本研究では昨年、Gradient Extremal Path(GEP)の定義を多次元版に拡張し内部座標等を使わず反応曲面を一般的に定義する手法を提案し、簡単な化学反応についての数値計算を行った。今年度はこのような方法を洗練し実用レベルにするために、幾つかの改良を加えた。具体的には、反応曲面を実際に計算する際に近似的に求めた高次微分を用いて計算の収束性を加速する方法を開発した事、反応曲面Hamiltonianの作り方を洗練した事等である。(B)溶液を代表する系としてAr7のような希ガスの分子クラスターを考え、そのダイナミックスをポテンシャル曲面の形状と位相空間の挙動に注目して解析した。特にポテンシャル曲面の定常点(不安定点を含む)を用いて多自由度のポテンシャル曲面の大域的な形状を記述する解析法を開発し、実際のダイナミックスの軌跡をこのポテンシャル曲面の形状に射影し、詳細な解析を行った。その結果、融解現象を起こす際にはポテンシャル曲面上のどのような領域が重要かが判明した。
カイコ小球細胞欠如突然変異体の原因遺伝子の同定～存在意義が不明な血球の謎に迫る～

5種類に分類されるカイコの血球のうち、小球細胞はその役割や由来が全くわかっていない。私たちは小球細胞を欠くカイコの突然変異体の原因遺伝子を突き止めることでその謎に迫ろうとした。遺伝学的な方法を用いることで原因遺伝子の候補を絞り込むことに成功した。さらに、ある候補遺伝子の配列内部に突然変異体に特徴的な欠失を発見した。また、カイコにおいてターゲット遺伝子に人為的に変異を導入する手法を開発した。今後はその手法を用いて候補遺伝子の機能を破壊し、突然変異体の原因遺伝子であることを証明する。また、人為的に小球細胞を失わせたカイコを作ることで、その役割や由来を明らかにすることができる。昆虫の血球は生体防御や傷の治癒に関与している。血球の種類は大きく分けて5つ存在し、それぞれの血球種の機能や分化系譜が調べられているが、そのうち小球細胞に関してはその機能および分化系譜がほとんど未知である。私たちは昆虫種で唯一小球細胞を欠く突然変異体(sprとSph)が維持されているカイコを用いて、その原因遺伝子を単離することにより、小球細胞の機能と分化系譜に迫ろうと考えている。当初、私たちはspr突然変異体の原因遺伝子を10番染色体上の約238 kbの領域に絞り込んでいた。2013年度はこの候補領域内にある唯一の遺伝子に対して調査を進めたが、正常型と突然変異体で発現量や遺伝子構造に差がみられず、候補領域の絞り込みに間違いがある可能性が指摘された。また、絞り込みの間違いはおそらく形質の見誤りに起因すると考えられた。そこで、あらためてspr突然変異体とSph突然変異体のポジショナルクローニングを行うための交配およびBC1個体の作出を行った。作出したBC1個体から採血し、小球細胞の有無を確実に判定したのちに保存した。保存したBC1個体からDNAを抽出し、PCR多型マーカーにより遺伝子型を調べることでspr突然変異体の原因遺伝子を絞り直したところ、以前とは異なる約260 kbの領域に絞り込むことができた。この領域には7個の予測遺伝子が存在した。今後は、7個の予測遺伝子に関して詳細な調査を進め、原因遺伝子を特定する。一方、小球細胞の機能を調べるためには小球細胞の有無による形質の差を詳細に比較することが必要である。そのためには遺伝的背景が同じ系統を用いて比較を行うことが重要である。そこで、カイコのゲノム編集技術を導入した(Daimon et al., 2014, Dev Growth Differ)。遺伝子のノックアウトを行うことで、同じ系統を用いての形質の比較が可能となる。同定した原因遺伝子のノックアウト系統を樹立し、小球細胞の機能と分化系譜を明らかにしたいと考えている。平成26年度はポジショナルクローニングによるsprの絞り込みを進め、2個の遺伝子まで絞り込んだ。そのうちの1つは機能既知の遺伝子で候補から除外できたため、もう1つの遺伝子が原因遺伝子であると予想し配列解析を行った。その結果、突然変異体では遺伝子配列内に欠失が存在することが判明した。欠失が確認された遺伝子の機能を証明するために、in vivo transfection法により原因遺伝子を変異系統に一過的に導入し、機能復帰を試みた。結果として小球細胞様の血球を確認することができた。また、予定通りCRISPR/Cas9による原因遺伝子のノックアウト(KO)を行おうと考えたが、通常KOカイコの樹立に用いる非休眠系統は小球細胞が存在せず使用することができなかった。一方、調べた限りでは小球細胞をもつ系統は基本的に休眠卵を産下するため、KOカイコの作製に必須な卵への核酸注入に適さなかった。この問題を解決するために、休眠に関与する遺伝子をsiRNAでノックダウンすることで休眠を打破しつつKOを行う方法を考案した。今後は、考案した方法でKOカイコを樹立し原因遺伝子の機能を証明することと、樹立したKOカイコを用いて小球細胞の機能と分化系譜を明らかにしたいと考えている。また、Sphのポジショナルクローニングも平行して行い、原因遺伝子が存在するScaffoldまで特定することができた。しかし、その後予想に反しPCR多型マーカーを構築することに困難を要したため、それ以上の絞り込みはできなかった。昆虫分子生物学spr突然変異体の原因

遺伝子の候補領域に間違いがあることが判明したが、直ちにポジショナルクローニングをサンプリングからやり直すことで、10番染色体上の約260 kbの範囲に絞り込むことができた。候補領域には7つの予測遺伝子が存在した。Sph遺伝子のポジショナルクローニングもBC1個体のサンプリングまで終了していたが、spr突然変異体のBC1個体の形質調査に誤りがあることがわかったため、念のためSph突然変異体に関してもポジショナルクローニングに必要なBC1個体の形質調査とサンプリングをやり直した。2013年度中にはSph遺伝子の候補領域の絞り込みが終了している予定であったが、spr遺伝子のポジショナルクローニングのやり直しを優先したために遅延した。しかし、spr原因遺伝子の絞り込みには成功しているため、Sph遺伝子に関しても同様のストラテジーを用いることで2014年度の比較的早期に絞り込みが終了するはずである。当初、原因遺伝子の機能証明法としてin vitro培養系の利用とembryonic RNAi法を考えていたが、カイコのゲノム編集技術に進展がみられたため、より直接的な証明が可能なCRISPR/Casシステムによる遺伝子ノックアウト法の導入を進めた(Daimon et al., 2014, Dev Growth Differ)。遺伝子ノックアウト法の確立は小球細胞の機能を解析するために2014年度内の達成を目指していた課題であるが早期に達成された。実際に実験系評価の指標となりうる遺伝子のノックアウトにも成功し、小球細胞の機能解析にも十分に実用可能であると考えられた。2014年度はポジショナルクローニングにより絞り込んだ7個のspr候補遺伝子から原因遺伝子の同定を急ぐ。まず、候補領域をさらに絞り込むために、領域内に新たなDNAマーカーの構築を試みる。さらに、候補遺伝子についてRT-PCRやRACEを行い、正常型と突然変異体における発現量や遺伝子構造上の違いを調査する。原因遺伝子の絞り込みの後、機能証明としてCRISPR/Casシステムによる遺伝子ノックアウトを行う(Daimon et al., 2014, Dev Growth Differ)。また樹立したノックアウト系統の形質を由来系統と比較することで、小球細胞の有無が及ぼす生体への影響を詳細に調査する。とくに免疫反応や計量形質に注目した実験系を考えている。Sph突然変異体に関しても同様のストラテジーにより原因遺伝子を同定する。すなわち、ポジショナルクローニングによる候補領域の絞り込みを行い、絞り込んだ候補遺伝子に関してCRISPR/Casシステムによるノックアウトを行う。ノックアウトカイコを用いた形質調査と小球細胞への分化に関与するタンパク質(突然変異体の原因遺伝子がコードするタンパク質)の機能から、小球細胞の機能と分化系譜を考察し、本研究課題の目的を達成する。spr突然変異体を用いて得られた成果とSph突然変異体を用いて得られた成果はそれぞれ独立にまとめ、学会発表と論文発表の形で公表する予定である。前年度達成する予定であったSph突然変異体原因遺伝子のポジショナルクローニングによる絞り込みが遅延したため。Sph遺伝子のポジショナルクローニングに必要なプライマーの合成とPCR酵素などの購入。
生体組織の力学的時空間特性（粘弾性）マイクロ断層可視化システムの適用検討

本研究の目的は、ドップラー変調量を断層可視化しながら荷重負荷量も同時検出し、組織内部における動的粘弾性パラメータ(貯蔵弾性率、損失弾性率)を分離してマイクロ断層可視化することシステムの構築である。提案システムでは、PZT微小圧縮デバイスの周期的荷重負荷に対し、OCT干渉信号のドップラー変調量解析を施行し、3次元ひずみ速度断層分布の経時変化を取得を予定している。現在までに、ドップラー変調量解析によって得られた変形速度ベクトルから、3次元ひずみ速度のマイクと断層分布の経時変化は検出済みである。リング形状のPZTを用いて周期荷重負荷を行った際、これに応じた組織の周期変形をマイクロ断層可視化できることは確認済みである。特に、軟骨組織を用いた実験では、酵素処理による粘性特性の劣化が、ひずみ速度の経時変化に影響を与える事がマイクロ断層可視化として得られている。一方、動的粘弾性試験の導入のためには、PZT制御信号から負荷応力時系列データを推算検出するシステムの構築も必要である。制御システムの構築は実施したものの、歪みゲージからの出力信号と応力とのキャリブレーション検証が残されている。上記に加え、再生組織への適用も考慮して、非接触に加重負荷可能なシステムの導入も必要と考え、超音波音響放射圧を用いた荷負荷重システムのハイブリッドシステムのプロトタイプも構築し、完全非接触に組織変形の断層検出が可能であることを確認した。OCT干渉信号のドップラー変調量解析を施行し、3次元ひずみ速度断層分布の経時変化は既に検出済みである。更に、PZT制御信号から負荷応力時系列データを推算検出するシステムの構築も必要であったが、検証が残っているのものの構築は終えている。これに加え、再生組織のように非接触加重負荷システムの導入も必要と考え、超音波音響放射圧を用いた検出システムのプロトタイプ構築も実施し、完全非接触に組織変形の断層検出が可能であることを確認している。既に、OCT干渉信号のドップラー変調量解析を施行し、3次元ひずみ速度断層分布の経時変化の取得は実現できているため、今年度は、PZT制御信号から負荷応力時系列データを推算検出するシステムの検証を追え、組織内部における動的粘弾性パラメータ(貯蔵弾性率、損失弾性率)を分離算出する解析法を完成させる。これを軟骨および再生皮膚に適用し、検証を実施する。このため、一般の粘弾性試験による検証も実施し比較する必要がある。更に、超音波音響放射圧を用いた完全非接触検出装置の検証も同時に実施する。
高温高密度クォーク物質のQCD臨界点探索

米国ブルックヘブン国立研究所(BNL)の相対論的重イオン加速器(RHIC)及び、欧州共同原子核研究機構(CERN)の大型ハドロン加速器(LHC)を用いた高エネルギー原子核衝突実(PHENIX実験、STAR実験、ALICE実験)を行い、実験データの解析や、その解析手法、及びその結果に関する議論、相談を行い、共同研究を推進した。5月にドイツ・ダルムスタットで行われた国際会議「Quark Matter 2014」及び、8月に日本・大阪で行われたアジア重イオン会議「ATHIC 2014」等において、会議場現地で、Prof. Jiangyong Jia氏(Stonybrook大学)、Prof. Fuqiang Wang氏(Purdue大学)、Prof. Nu Xu氏(LBNL研究所、華中師範大学)、益井宙氏(筑波大)、大学院生等と今後の物理データ解析の方針から手法に関して詳細に渡る議論を行った。Event Shape Selectionや、Twist(衝突事象の粒子生成の楕円率や楕円軸を基準とした事象選択を行う、という新たな解析手法を用いたデータ解析の応用)に関する物理的な議論、また2粒子相関法に反応平面法を応用したハード・ソフト間の相関に関する議論、さらに臨界点付近に予測されるゆらぎの発散からの信号観測のためのデータ解析等の議論を直接行う事により、これまでのデータに関する解釈や今後の解析に関する展望、方針を得た。反応平面を用いた様々な粒子相関の測定を行い、特に量子力学的2粒子HBT相関の測定による反応領域のサイズ、形状の測定、2粒子ジェット相関の反応平面依存性の測定、識別したハドロンや光子の2次(楕円型)、3次(三角型)、4次等の高次方位角異方性の測定、それらの衝突ビームエネルギーや衝突系核種(大きさ)に対する依存性の測定、解析を進め、結果を公表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。欧州共同原子核研究機構(CERN)の大型ハドロン加速器(LHC)における高エネルギー原子核衝突(陽子-陽子、陽子-鉛、鉛-鉛衝突)を核子対あたりTeV領域の衝突エネルギーで行い、ALICE実験及びATLAS実験での粒子相関を用いたデータ解析やその解析手法や結果に関する議論を進めた。米国ブルックヘブン国立研究所(BNL)の相対論的重イオン加速器(RHIC)における高エネルギー原子核衝突(陽子-陽子、重陽子-金、銅-銅、銅-金、金-金、ウラニウム-ウラニウム衝突)を核子対あたり数十200GeV領域の衝突エネルギーで行い、PHENIX実験及びSTAR実験での粒子相関を用いたデータ解析や、上と同様にその解析手法や結果に関する議論を進めた。Purdue大学のProf. F. Wang氏と共同研究を進めるために、アメリカ・インディアナ州のPurdue大学へ行き、RHIC実験における2粒子相関の解析方針や将来計画等を議論した。また、国際会議で来日中のStonyBrook大学のProf. J. Jia氏を筑波大学に招きセミナーをしてもらうと共に、LHC実験における多粒子相関解析の将来計画等を議論した。大阪大学の北澤正清氏によるセミナーを実施し、クォーク・グルーオン・プラズマ(QGP)研究における粒子数の衝突事象毎の揺らぎを用いたQCD臨界点探索のための物理解析に関する議論を行った。筑波大学の益井宙氏が米国バークレー研究所から戻った後にSTAR実験を継続遂行し、楕円流等の粒子相関解析研究を行った。多粒子相関を用いた研究として、重イオン衝突実験における高次方位角異方性の測定及び、陽子-原子核、重陽子-原子核の衝突実験におけるリッジ現象と呼ばれるジェット形状のビーム軸(η)方向への広がりの分布変化に関する研究や楕円型膨張等の研究を進めた。

小さな衝突系ではあるがその衝突領域においても、高温・高密度のクォーク・グルーオン・プラズマ現象の兆候が見えているのではないかという観測結果が見つかり、特にこの1年間で多くの新たな解析や理論的な解釈が進展した。ALICE実験においては、鉛-鉛衝突実験データの解析を進めると共に、陽子-陽子及び、陽子-鉛衝突実験のデータを用いたのより長いη相関の解析を進めて、リッジ現象の原因の調査を進めた。PHENIX及びSTAR実験では、金-金衝突実験やその衝突エネルギー依存性を調べると共に、特にRHIC加速器の自由度を生かした様々な衝突系の実験データ(重陽子-金、銅-金等の非対称な衝突系)の物理解析を推進した。重陽子-金衝突系での楕円的膨張の兆候を見つけ、前方-後方の非対称性を観測し、銅-金衝突における中心ラピディティーに置ける指向的方位角異方性を観測した。また、金-金衝突実験における高次の反応平面に対する2粒子ジェット相関と2粒子HBT相関の依存性の研究を進めた。特にビーム軸(η)方向への相関分布に注目して多粒子相関を用いた物理解析を、RHIC加速器での重イオン衝突を観測するPHENIX,STAR実験、及びLHC加速器での重イオン衝突を観測するALICE実験等において進める。また、陽子-原子核衝突や、重陽子-原子核衝突のような、小さくかつ前方・後方の非対称な衝突系における結果と、金や鉛等の原子核同士の重イオン衝突系における結果を比較する事により、リッジ現象と高次方位角異方性の関係を理解する事を目指す。実験的に観測される高次方位角異方性の強度は、衝突初期の核子分布の空間的な揺らぎが起源であると一般的には考えられているが、クォーク・グルーオン・プラズマ或いは高温・高密度核物質の衝突直後から、フリーズアウト(粒子放出)までの間の集団運動的な横方向や非等方的な膨張等の発展過程における揺らぎも、その起源の一部である可能性は大きい。そこで、終状態において実験的に観測される高次方位角異方性の強度とその方向に対する相対角度をイベント(衝突事象)選択の条件として、2粒子ジェット相関と2粒子HBT相関の物理解析を行い、これらのハードな物理で決まるジェット粒子相関の結果や、ソフトな物理で決まる方位角異方性の結果を、さらに多角的多面的なデータ解析に拡張する。実際には、揺らぎにより方位角異方性の強度が、その平均的な値よりも大きな事象か小さな事象により事象を選択する事により、クォーク・グルーオン・プラズマによるジェット粒子相関の変化や、HBT効果で観測可能な衝突領域の終状態における大きさや形状の変化を調査する。
クリティカルケアにおける臨床倫理分析・調整システムツールの開発

本研究は、クリティカルケアで生じる倫理上の問題について、一連の問題志向型システムに則って問題解決を支援できる臨床倫理分析・調整システムツールACTce-CCMの開発をすることである。本年度は、これらの問題と倫理調整の実態をさらに明確化するために、質問紙を用いた調査を実施した。研究目的は、急性・重症患者看護専門看護師(以下、CCNS)が行うクリティカルケアで発生する臨床倫理の問題分析と倫理調整の実際を明らかにすることである。研究デザインは質問紙を用いた調査研究。対象はCCNS216名。調査は2018年8月に実施し、郵送による質問紙調査を実施した。調査内容は、所属部署、経験年数の基本属性、「医学的適応」「患者の意向」「QOL(Quality of Life)」「家族の心理・社会的状況」「医療チームの状況」「周囲の状況」における倫理的問題の実際、問題分析上の困難と工夫、倫理調整の実際で、自由記述で回答を求めた。なお、研究実施にあたり所属大学の研究倫理審査委員会から承認を受けた。結果、43名から回答があった。所属部署は、ICUが27名、管理部門が4名、外来などが11名。看護師の平均経験年数は21.2年、CCNSの平均経験年数は4.6年であった。倫理的問題の実際は、「治療の効果とリスクから治療方針が決定できない」「終末期の判断が困難」「意識障害等で意思確認ができない」「治療によって救命できるがQOLは低下する」「家族間で意向が異なる」などがあった。問題分析上の困難には「各医療者の価値観などの違いにより方針が統一できない」「適切な倫理カンファレンスが実施できない」、工夫していることは「分割表を用いた倫理分析」「学会ガイドラインやアセスメントツールなどの活用」などがあった。倫理調整の実際は、「患者の利益を第一に考え対応」「苦痛緩和を充分行う」などであった。2019年度までに作成を予定していたACTce-CCM(αバージョン)は作成でき、2020年度の作成を予定していたACTce-CCM(βバージョン)もほぼ作成の見通しができている。従って、その側面では当初の計画以上に進展しているものの、2018年度に予定していたICUまたは救命救急センターに入院した患者と家族を対象にした半構成的インタビューが実施できていないため、概ね順調に進展していると評価した。ACTce-CCM(βバージョン)の作成をし、紙上での事例分析による妥当性の検証を実施する。本年度は、臨床倫理の問題と看護師による倫理調整の実際を基に、ACTce-CCMの構成概念を明確化した。方法は、フォーカスグループインタビューによる質的記述的研究で、急性・重症患者看護専門看護師とクリティカルケア看護の教育研究者等20名を対象にグループインタビューした。調査内容は、クリティカルケアで発生する臨床倫理の問題とそれに対する看護師の倫理調整の実際に大別し、ACTce-CCMの構成である倫理的問題を分析するアセスメントの枠組み、医療チームの目標、具体的倫理調整とケアの実践について調査した。その結果、倫理問題の分析とアセスメントでは、医学的問題に関する治療の効用とリスクの分析、無益性と有益性について不明確なこと、患者の意向確認が困難で工夫が必要なこと、代理意思決定者の能力を把握することの必要性、面会できない家族の思いの把握などが取り上げられた。医療チームの目標では、各職種の目標を整理すること、患者と家族の目標の統合化などの必要性が見出された。具体的倫理調整とケアの実践では、意思決定までに至る過程が実践過程に反映できる要素などが求められた。これを基に、次のACTce-CCMの構成概念を明確化した。アセスメントの枠組みは、「医学的適応」「患者の意向」「QOL/QOD(Quality of Death)」「家族の心理・社会的状況」「医療チームの状況」「周囲の状況」の6区分、目標は「医療チームの目標」「看護の目標」「患者/家族の期待される成果」で構成、倫理調整とケアの実践は「権利擁護」「苦痛緩和」「信頼関係の維持」「情報提供」である。進行計画通りにインタビュー調査によるACTce-CCMの構成概念を明確化することができ、そのプロトタイプ版を作成できるところまで進行した。

所属部署は、ICUが27名、管理部門が4名、外来などが11名。看護師の平均経験年数は21.2年、CCNSの平均経験年数は4.6年であった。倫理的問題の実際は、「治療の効果とリスクから治療方針が決定できない」「終末期の判断が困難」「意識障害等で意思確認ができない」「治療によって救命できるがQOLは低下する」「家族間で意向が異なる」などがあった。問題分析上の困難には「各医療者の価値観などの違いにより方針が統一できない」「適切な倫理カンファレンスが実施できない」、工夫していることは「分割表を用いた倫理分析」「学会ガイドラインやアセスメントツールなどの活用」などがあった。倫理調整の実際は、「患者の利益を第一に考え対応」「苦痛緩和を充分行う」などであった。2019年度までに作成を予定していたACTce-CCM(αバージョン)は作成でき、2020年度の作成を予定していたACTce-CCM(βバージョン)もほぼ作成の見通しができている。従って、その側面では当初の計画以上に進展しているものの、2018年度に予定していたICUまたは救命救急センターに入院した患者と家族を対象にした半構成的インタビューが実施できていないため、概ね順調に進展していると評価した。ACTce-CCMの構成概念をより明確化するために、質問紙による量的調査を実施する。可能であれば、ICUまたは救命救急センターに入院した患者と家族を対象に、入院中に臨床倫理に関して抱いたニーズなどを調査し、ACTce-CCMの構成概念の妥当性をより深める。ACTce-CCM(βバージョン)の作成をし、紙上での事例分析による妥当性の検証を実施する。質問紙調査による量的研究が実施できていないため、その調査費を翌年度分の助成金に合わせて使用する計画である。患者と家族を対象とした調査をしていないため、それに代わる紙上患者家族の事例検討による妥当性検討の調査費を翌年度分の助成金に合わせて使用する計画である。
イオントラップを用いた同位体分析装置の開発

本年度は天然比の小さい同位体43Ca+(0.135%)を対象として研究を行った.まず超微細構造を考慮したレーザシステムおよび磁気サブレベルの縮退を解くために必要となる磁場発生システムを導入した.そして実際に開発したシステム使用した実験によりローディングの段階から43Ca+を直接取り扱うことは隣接する同位体の効果により困難であることが判明した.そこで積極的に同時にローディングされる同位体を寒剤とした43Ca+の協同冷却を実現し,超微細構造に対応するスペクトルを確認した.さらに天然存在比の小さい微量同位46Ca(0.004%)および極微量同位体41Ca(10-12%)の挙動を測定するためには,同位体選択的なローディングを行う必要がある.そこで同位体選択的な手法として有用な光共鳴イオン化を実現するために必要となる実験システムを開発し評価を行った.まずレーザアブレーションによるイオンローディングと比較して,光共鳴イオン化ローディングは連続的にローディングできることを確認し,原子蒸気の発生手法として,レーザアブレーションと原子オーブンを比較し存在比の小さい同位体を選択的にイオン化させるためには連続的な原子の供給が必要であることから原子オーブンのほうが適当であることが判明した.続いて直接ローディングが困難である43Caと存在比が同等である48Caを対象とした光共鳴イオン化ローディングを行いローディングレートおよび同位体選択性を評価し,レーザ冷却に使用するレーザ等により同位体の挙動が異なることが判明した.以上より本手法のよりレーザ冷却のスキームが異なる奇数同位体に対して協同冷却を実現し,核構造に対応するスペクトルの観測が可能となった.また存在比の小さい同位体の挙動を観測するために同位体選択的なローディング手法である光共鳴イオン化を実現し,イオンローディング時の同位体により挙動が異なることを明らかにした.昨年度までにカルシウムの支配的な同位体である40Ca(存在比96.9%)をターゲットとした単一イオン観測システムの開発を行い分析に必要な分解能の確認を行ったので、今年度はイオントラップによる同位体選別機能の評価を行うことを目的とした。まず存在比の少ない同位体から放出される蛍光を効率よく観測するために観測システムの改善を行い、単一イオンあたりの蛍光量が8kcpsとなり前年度よりもおよそ2.5倍に向上した。次に存在比の2番目に大きい44Ca(2.09%)をターゲットとしレーザ冷却で使用する遷移の同位体シフトを利用してトラップイオンの中から観測を行った。ここではまず既往の研究で報告されている選択的過熱・冷却法を適応し44Ca+の観測を行い支配的な同位体以外にもトラップされていることを確認した。さらに光共鳴イオン化による選択的なローディング法ではなくレーザアブレーションにより生成させたCa+イオンから直接44Ca+を観測するための手法の調査を行った。その結果、トラップされたカルシウムイオンからカルシウムの偶数同位体である42Ca(0.64%),44Ca(2.06%),48Ca(0.18%)の観測が可能となった。次に線形イオントラップの質量選別機能を調査するために40Ca+,42Ca+,44Ca+,48Ca+に対してRF電圧およびDC電圧依存性の調査を行った。それぞれの同位体に対してトラップ不能となる閾値が存在することを確認した。またトラップ不能となる閾値電圧はトラップイオンの運動が記述されるMathieu方程式の安定領域内部に存在することが確認でき、トラップポテンシャルの非完全性によって生じる非線形共鳴現象が確認された。さらに各同位体の閾値電圧を利用することで線形イオントラップのハイパスおよびローパスフィルター機能を実現した。これにより着目同位体を選別し観測することが可能となった。来年度の予定として、まずトラップされているイオンの同位体比を観測しローディングの効率にについて評価を行う。次に41Ca+を観測する前にまず奇数同位体の冷却を実現しなければならないので、48Ca+と存在比が同じオーダーである43Ca+をターゲットに装置の開発を行う予定である。また41Ca+は存在比が非常に少なく効率的にかつ選択的にイオン化させローディングする必要がある。そのためにCaの安定同位体で最も存在比の少ない46Caを効率的にイオン化させるための装置開発を行う予定である。トラップされている複数の同位体を観測するために冷却レーザのスキャンによる冷却スペクトル観測ではレーザ加熱により状態が変化するため繰り返し観測するためにはイオンの再ローディングが必要となる。そこで一度ローディングを行い非破壊でかつ繰り返し同位体を観測するための方法を実現するために、複数レーザと同位体シフトを利用し、対応する同位体を交互にLIF強度を測定することで同位体比を測定する手法について検証を行った。測定対象は存在比の多い40Ca+および44Ca+とした。ローディング後にすべての冷却および再励起レーザを照射した場合の影響を検証した。その結果40Ca+が44Ca+冷却用レーザと相互作用しレーザ加熱が生じることがLIFの急激な減少により確認でき、非破壊で繰り返し測定するためには、それぞれの同位体に対してレーザを切り替える必要があることが明らかとなった。そこでレーザ冷却後にレーザ照射をやめイオンのトラップ寿命を測定したところ30秒程であった。

そこで秒オーダーでのレーザの切り替えではRF加熱によるエネルギー付与による影響は少ないと考えられるため、ローティング後に40Ca+を冷却しLIFが平衡状態になった後に、44Ca+用のレーザを照射し44CaのLIFを観測し、その後40Ca+と44Ca+のLIFを交互観測する手法を検証した。その結果40Ca+の冷却後にもかかわらず44Ca+のLIFはレーザの切り替えから観測まで10数秒程度の時間が必要となり、44Ca+を観測後に40Ca+の数が著しく減少し、繰り返し比を測定するためには高速にレーザの照射を切り替える必要があることが判明した。またRF電圧による影響が顕著であり、実験パラメータにより測定される同位体比が変化することが判明した。本年度は天然比の小さい同位体43Ca+(0.135%)を対象として研究を行った.まず超微細構造を考慮したレーザシステムおよび磁気サブレベルの縮退を解くために必要となる磁場発生システムを導入した.そして実際に開発したシステム使用した実験によりローディングの段階から43Ca+を直接取り扱うことは隣接する同位体の効果により困難であることが判明した.そこで積極的に同時にローディングされる同位体を寒剤とした43Ca+の協同冷却を実現し,超微細構造に対応するスペクトルを確認した.さらに天然存在比の小さい微量同位46Ca(0.004%)および極微量同位体41Ca(10-12%)の挙動を測定するためには,同位体選択的なローディングを行う必要がある.そこで同位体選択的な手法として有用な光共鳴イオン化を実現するために必要となる実験システムを開発し評価を行った.まずレーザアブレーションによるイオンローディングと比較して,光共鳴イオン化ローディングは連続的にローディングできることを確認し,原子蒸気の発生手法として,レーザアブレーションと原子オーブンを比較し存在比の小さい同位体を選択的にイオン化させるためには連続的な原子の供給が必要であることから原子オーブンのほうが適当であることが判明した.続いて直接ローディングが困難である43Caと存在比が同等である48Caを対象とした光共鳴イオン化ローディングを行いローディングレートおよび同位体選択性を評価し,レーザ冷却に使用するレーザ等により同位体の挙動が異なることが判明した.以上より本手法のよりレーザ冷却のスキームが異なる奇数同位体に対して協同冷却を実現し,核構造に対応するスペクトルの観測が可能となった.また存在比の小さい同位体の挙動を観測するために同位体選択的なローディング手法である光共鳴イオン化を実現し,イオンローディング時の同位体により挙動が異なることを明らかにした.
幼児期メインストリ-ミングの方法に関する開発的研究

幼稚園・保育園で行われている障害児保育形態である、一般幼児の中に少数の障害幼児のいる状態(メインストリ-ミング)を実効あるものとするため、(1)保育者の保育介入結果に対する認識ー意識性を支援するための方策、ならびに(2)対象児の変容と相互交渉の分析方法の検討を目的として本研究は実施された。方法上は、保育の異なる幼稚園2園を訪問し、行動観察、分析、保育者との協議を継続する方式をとった。この結果、見出された知見の概要は以下の通りである。1.研究対象園のA園では、定期的に全保育者の内、1名ずつの保育行動録画映像を基に協議を継続した。この結果、保育上の観点、行動理解の方法、幼児への対応の仕方等について、保育者間の活発な意見交換による検討が成立し、障害児保育に必要と考えられる保育者の観察眼と対応の背景となる保育の意識化、視点の置き方、自己省察等への支援策として有効であることが示唆された。2.B園においても、定期的に保育者間で協議が行われ、対象児の現況を題材にすることによって、保育上の共通認識、子ども観、対応法に関する多様な見解等の点について各保育者の保育への意識が支援できることが示唆された。3.対象児の変容、相互交渉分析法の検討については、最少限、対象児周辺と同時に広角での保育場面を背景として録画・観察する必要性が明らかになった。微細な行動分析と行動の背景となる文脈の同時観察という事である。これにより、正確な行動の解釈が可能となる。一方で、保育場面は自由度が高く、一貫した長期間の観察場面設定には無理が大きく、行動変容や般化測定上には、課題を残すところとなった。保育者の意識性支援には、我々の様な外部からの調整者参加に依る所も考えられ、内部の自律的な保育点検のための方策も検討余地がある。
視覚障害者に対する脳波及び音声等を媒体としたコンピュータインターフェースの研究

脳波や音声を利用した視覚障害者向けのインターフェースを実現するには、使用する機器の携帯し易さ、使いやすさを考慮にいれたうえでの研究が必要になる。本研究では前頭部2点の双極導出型の脳波センサーを用い、特に被験者の興味や行動の意図がどのように脳波に現れるか調べることに主眼をおいた脳波計測とパーソナルコンピュータ上でマウス操作に対する音声誘導に関する実験を行った。その結果について以下にまとめる。1.授業を受ける学生についてはその脳波のうちβ波成分が優勢なとき特に講義内容に興味をもっており、理解度はβ波帯域のパワー占有率に比例するという結果が確認された。このことより、脳波成分のうちβ波が外的刺激に対し敏感にレスポンスし、インターフェースのためのメディアとしての可能性が高いことがわかった。2.現在のGUI環境下で視覚障害者がコンピュータを利用する際の音声によるポインティングデバイスの補助誘導については環境音と識別しやすい継続時間の短い合成音を使用すると良い。マトリクス状に配置した通常のアイコンの2倍程度のサイズでの実験では3回程度の訓練で要領を会得することが可能で、マウス操作補助としての効果が得られることがわかった。3.操作がジョイスティック制御のゲームをプレーする被験者の脳波については、その操作行為位置と一定電位以上のβ波出現位置とが高い確率で一致することがわかった。またスプラインウェーブレットによる時間周波数解析の結果、操作行為位置付近でβ波のうち15Hz成分のピークが30Hz成分のピークに先行して現れることが多数の実験で観察された。本年度の研究においては、先ず簡易型脳波計測器の性能キャリブレーションを行い、センサーからの出力信号をコンピュータに取り込むことにより開始した。この結果毎秒120サンプルで、050μVの脳波信号を8ビットデジタル信号としてコンピュータに入力し、またデータファイルとして保存できるようになった。更に、データはリアルタイムに変換処理後、ディスプレイ上に表示され、各種解析に供する。実際の計測は晴眼者(健常者)数名について実施し、今年度は、安静開眼時及び授業(2パターン)を受ける学生の脳波を計測した。この実験の目的は、一般的授業形態とコンピュータを使用したCIA授業時の理解度をも併せて計ろうというものである。これらのデータは現在解析中であるが、授業時の集中を乱す割り込みノイズ(物音、他の人間の動作)を関知した場合に、25Hz、40μVのθ波が観察された。センサーの張り付け部位が前頭部であるため眼球移動による電位変化を捕捉し易いことも原因と考えられるが、逆にコミュニケーション上の1つの意志表示手段としての利用の可能性があると思われる。授業時における理解・疑問といった思考過程の状態を示す特徴的因子は、視覚障害者のコンピュータ操作時の反応検出に応用できる可能性があり、さらに今後の多くのデータ収集と解析で取り組む予定である。また、最近の脳波研究の1手法としての事象関連電位を検出するためのプログラムも開発中であり、次年度より実計測に取り組む。脳波の計測・解析と平行して、音による入力誘導のプロトタイプを開発した。しかしながらモノラル音では方向認識に不具合を感じるため、ステレオ出力にするためのハードウェアを準備し、改良し、脳波利用を補間する形で、ユーザーインターフェースの構築をめざす。今年度は、実際に簡易型脳波計測装置を使って、各種刺激に対する脳波の変化をどの程度捕捉できるか確認を含めた実験計測を実施した。1つは前年度より継続の実験で晴眼者(健常者)数名について授業(2パターン)を受ける学生の脳波を計測した。この実験の目的は、一般的授業形態とコンピュータを使用したCAI授業時の理解度をも併せて計ろうというものである。計測した脳波データの解析の結果、ある事柄を初めて学習する被験者の理解度はβ波帯域の脳波のパワー占有率にほぼ比例するという結果が得られた。

このことは、暗算や緊張によりα波が抑制されてβ波が増すというこれまでの脳波研究に於ける一般的知見とも一致しており、本簡易型脳波計測装置がインターフェースとして実用できる可能性がある事を示している。授業時における理解・疑問といった思考過程の状態を示す特徴的因子は、視覚障害者のコンピュータ操作時の反応検出に応用できるし、さらに今後の多くのデータ収集と解析で取り組む予定である。2つめは、ディスプレーに表示される英文字及び英単語文字列に対する認識に対する反応即ち事象関連電位P300の抽出と、提示されたアルファベットごとの脳波波形の差異を検出できるか実験を試みた。被験者は同じく健常な学生数名について行ったが、先ず文字ごとの反応波形の特徴については、同一被験者に関してはある程度の類似パターンを見いだすことができたが、全被験者についての一般性は見られなかった。また事象関連電位の抽出に対しては、スプラインウェーブレット変換による時間-周波数領域での解析を行った。文字認識に関しては、国際10/20法での電極配置Fp1Fp2間の単極導出では、明確な脳波変化を捉える事は困難であり、耳朶との双極導出ができるように改良を加えて計測を行っている。前年度に引き続き、ディスプレーに表示される英文字及び英単語文字列に対する認識に対する反応即ち事象関連電位P300の抽出と、提示されたアルファベットごとの脳波波形の差異検出実験を行った。脳波センサーは耳朶との双極導出ができるように改良を加えて計測した。データ解析の結果、同一被験者に関してはある程度の類似パターンを見いだすことができたが、全被験者についての一般性は見られなかった。また事象関連電位の抽出に対しては、スプラインウェーブレット変換による時間-周波数領域での解析を行ったが時間的な変化にも一定のパターンを検出するには至っていない。そこで、文字認識よりも、行為中の要求意志が強く現れることに着目し、被験者がコンピュータゲームをプレイしている状態での脳波計測を行った。これは、一般的にレースゲームとした分類されるゲームソフトウエアを用いて、約2分間プレイさせ、その間のコース変化をム-ビ-ファイルに、また脳波は前頭中央部の変化を記録するものである。レースゲームは操作が単純でコース変化に対して左右へのコントロールしようとする意志が脳波にも現れるであろうことを狙ったものである。これまでに被験者16名のデータを収集している。データ分析はFFTによる周波数解析まで終えているが、その結果、文字認識での脳波変化に比較して個人差が大きく、特に1320Hzのβ波帯域にその差が大きいことが確認された。顕著な変動が脳波に現れやすい被験者と現れにくい被験者とに分類できるが、これまでの類似ゲームに対する慣れやジョイスティックの操作習熟度といった項目も含め分析する必要がある。今後、全体計測数を50件とし、ゲームでのコース変化に対応させた脳波の変動を同期させて切り出し、種々の解析を行う。
がん細胞のアポトーシス誘導を指標としたアンチセンス治療法の開発

アンチセンス・オリゴヌクレオチド(AS ODN)を用いて白血病細胞、血液細胞および慢性関節リウマチ患者から得た滑膜細胞の増殖抑制とその機序を検討し、以下の諸点を明らかにした。(1)AS ODNの5'端および3'端の両端から3塩基間の2つの化学結合をホスホロチオエート型結合とし、中央の塩基の化学結合をホスホジエステル型としたキメラ型分子の合成方法、精製方法を確立し、このキメラ型分子が、すべての塩基間結合がホスホロチオエート型結合の核酸分子と同様、ヌクレアーゼによる分解に耐性であること。また、非特異的に蛋白質と結合したり、Bリンパ球を非特異的に刺激するなどの非特異的作用や非アンチセンス作用を示す程度が少ないこと。(2)c-myc ASODNでc-mycの発現を低下させると白血病細胞株HL60の増殖が抑制され、さらにその状態からc-mycの発現を急に増強させると、G1/S期境界の細胞が選択的に、かつ大量にアポトーシスをおこすこと。(3)慢性関節リウマチで増殖する滑膜細胞にc-mycアンチセンス核酸分子を導入したところ、Fas/Fas ligandを介したアポトーシスが誘導されること。(4)キメラ型骨格をもったBcl-2,c-myc,EPOレセプター,SDF-1に対するAS ODNが有効な機能を有していること。とくに、EPOレセプターに対するAS ODNをもちいて赤芽球系細胞においてEPOが自己産生されることを見い出した。
障害早期パーキンソン病モデルラットにおけるドパミントランスポータ画像の病態意義

昨年度までに行われたパーキンソンモデルラットを用いて行われたドパミン神経系、血流の各オートラジオグラフィーデータを基にStatistic parametric mappingを用いた統計的画像解析を行った。コントロール群(20例)のオートラジオグラフィー画像をAnalyzeフォーマットに変換してからノーマルテンプレートとマスク画像を作成し、さらに標準化した各脳画像を集積して正常データベースを作成した。脳血流については、刺入部位を除いて有意な脳血流低下部は認めなかった。これに対して、ドパミントランスポータ画像では正常画像に比較して有意な病変側基底核の低下を示した。しかし、D2ドパミン受容体では明らかな低下はなく、むしろやや病変側で高く示された。ステロイドは、神経変性を抑制すると予想されるのでパーキンソンモデルラットへ障害早期に投与することによって、ドパミン神経系、血流に抑制効果が認められるかどうかを検証してみた。脳血流の変化は有意な変化はなかった。ドパミントランスポータの低下には抑制傾向が見られたが、統計的には有意ではなかった。本研究にて、ラットにおけるドパミントランスポータ画像は動物行動学的に明かな異常が出る以前のパーキンソン病早期障害の検出に有効と考えられた。今後、ドパミン神経変性を遅らせる薬剤や神経機能回復をもたらす薬剤が開発されてきた場合に、ドパミントランスポータ画像で治療効果判定を客観的に行えると考えられた。次の、ステップとして、ヒトにおいてパーキンソン病を発症する以前の患者を早期発見する研究を試みたい。ヒトでは、いまだにドパミントランスポータ画像製剤は臨床で認可されていないので、まず心筋モノアミントランスポータの描出が可能なI-123-MIBGを用いて、パーキンソン病の早期発見が可能か否かを検討してみたい。パーキンソン病モデルラットの作成と定量的解析法の検討(1)パーキンソン病モデルラットの作成ラットを定位固定装置に固定し、報告された方法で正確に線条体に注入用針を刺入する。ここから、ドパミン作動性神経系を選択的に破壊する6-OHDAを定位装置により定位的に注入する。コントロールとして生食を同量注入したものを作成した。(2)パーキンソン病モデルラットの確認アポモルフィン投与後の回転運動の回数を測定して、機能的なパーキンソン病モデルラットの機能異常を確認した。(3)6-OHDAを注入後、1日後および14日後に実験に用いた。(4)脳切片のインビトロドーパミンレセプタ結合反応にて変化を確認放射性リガンドとしてD1は[^3H]SCH23390、D2は[^3H]YM-09151-2を用いた。(5)脳切片のインビトロドパミントランスポータ結合反応を行って変化を確認放射性リガンドとして[^3H]GBR 12935を用いた。(6)イメージングプレートとBAS-5000を用いた定量的高精度オートラジオグラフィーを行った。以上を行ったところ、回転運動とドパミントランスポータ結合能の低下が、良い相関を示した。(7)定量解析にStatisticalparametric mapping法を応用したラット脳画像の客観的評価法を検討した。Matlab6.5をWindows XP上に導入し、定量的画像解析ソフトウエアであるSPM2bが作動する環境を準備したが、動作がまだ不安定であり、改善を要する。とりあえず、定量解析は、一定の断面のみをテンプレートとして解析することとした。コントロール群を対照群とすることにより、それぞれのオートラジオグラフィーで定量的に評価した。関心領域を設定することなく、異常部位の範囲を表示することができるので、有用な解析法であると思われた。多核種オートラジオグラフィー法の妥当性の検討をex-vivoとin-vitroオートラジオグラフィを併用して行った。(1)パーキンソンモデルラットは、6-OHDAの脳内定位的局所注入で作成した。(2)用意したモデルを用いて、2-3日後の早期と2週間後の後期にて、それぞれTc-99m-HMPAO 3.7MBq前後を静注した。屠殺後に切り出した脳切片のオートラジオグラフィにて脳血流分布をみた。(3)同じ脳切片または連続切片にて、時間を遅らせて、インビトロドパミントランスポータ結合反応を行って変化を比較した。(4)連続切片にて、ラットチロシン脱水酸化酵素に対する抗体を用いて免疫組織学的にチロシン脱水酸化酵素の活性を見た。以上より、同一の切片でも脳血流とドパミントランスポータの同時オートラジオグラフィを得ることが出来た。6-OHDAによる選択的ドパミン神経破壊は、血流、受容体の変化は乏しいものの、ドパミントランスポータの著しい低下を示した。F-18-FDGによる糖代謝については、PET施設との薬剤授受の手続き上の問題で出来なかった。しかし、ドパミントランスポータの変化よりは糖代謝の変化が乏しいことは予想される。連続切片をコンピュータに取り込むことで、統計的に低下部位を客観的に評価できた。

これに対して、ドパミントランスポータ画像では正常画像に比較して有意な病変側基底核の低下を示した。しかし、D2ドパミン受容体では明らかな低下はなく、むしろやや病変側で高く示された。ステロイドは、神経変性を抑制すると予想されるのでパーキンソンモデルラットへ障害早期に投与することによって、ドパミン神経系、血流に抑制効果が認められるかどうかを検証してみた。脳血流の変化は有意な変化はなかった。ドパミントランスポータの低下には抑制傾向が見られたが、統計的には有意ではなかった。本研究にて、ラットにおけるドパミントランスポータ画像は動物行動学的に明かな異常が出る以前のパーキンソン病早期障害の検出に有効と考えられた。今後、ドパミン神経変性を遅らせる薬剤や神経機能回復をもたらす薬剤が開発されてきた場合に、ドパミントランスポータ画像で治療効果判定を客観的に行えると考えられた。次の、ステップとして、ヒトにおいてパーキンソン病を発症する以前の患者を早期発見する研究を試みたい。ヒトでは、いまだにドパミントランスポータ画像製剤は臨床で認可されていないので、まず心筋モノアミントランスポータの描出が可能なI-123-MIBGを用いて、パーキンソン病の早期発見が可能か否かを検討してみたい。
骨吸収防止のための組成物及び人工骨材料

1.フッ素含有炭酸アパタイトの合成条件決定:炭酸アパタイトにフッ化ナトリウムを混合して練和物とし、室温80度で湿式反応、または炭酸ガス雰囲気下600800°Cで反応させ、フッ素含有炭酸アパタイト(CFA)を合成した。固液比、温度、焼成時雰囲気の最適化を行い、加えたフッ素とナトリウムがそれぞれPサイトとCaサイトに95%以上固溶するようにした。本研究では、遊離フッ素イオンがほとんど生じないCFA合成法を確立した。2.フッ素含有炭酸アパタイトの大量合成:上記(2)の合成条件を基にして、F含有量として1%及び2%の2種類のCFAPを大量合成した。3.マグネシウム含有βTCP(MgTCP)の大量合成:高純度炭酸カルシウム、リン酸、硝酸マグネシウムを出発物質としてMgTCPを大量に(300g以上)合成した。4.Mg,Zn,F含有2相性リン酸カルシウム粉末の調整:上記(2)(3)で合成したMgTCP、CFAを、厳密に定めた粉砕条件の下でそれぞれ粉砕し、ZnTCP粉末と均一混合した。この混合粉末は共同研究先へ送付された。5.溶解度積測定の開始:系統的にMgを変化させたMgTCP粉末をpH5.5の0.08M酢酸緩衝液に浸漬した。このpHはTCP/DCPD及びTCP/OCPのsingular pointのpHである。そのため、仮にDCPDやOCPに相転移したとしても溶液のCa、P濃度は変化しない。浸漬は空気中及び窒素ガス雰囲気中で行い、室温で3-12ヶ月放置する実験を行い、溶解度積を計算した。Mg/Zn/F-BCPの焼結体または固化体ができれば、円盤状Mg/Zn/F-BCPを使用して細胞培養実験を行うことができる。さらに、顆粒状にできれば人工骨としても用途が広がる。そこで、Mg/Zn/F-BCP焼結体または固化体の作成法を研究した。700-1000°Cの範囲、炭酸ガス下または大気中で焼結実験を行い、密度、相組成を評価した。(1)炭酸含有アパタイト(CAP)の合成:リン酸水素ナトリウム水溶液に、炭酸水素ナトリウムを溶解し、酢酸カルシウム水溶液を添加して80°Cに保持し、12時間熟成、ろ別、洗浄して乾燥後粉砕した。(2)フッ素含有炭酸アパタイトの合成条件決定:上記CAPにフッ化ナトリウム水溶液を固液比2-3で混合して練和物とし、室温80度で湿式反応させた後、炭酸ガス雰囲気下600800°Cで反応させ、フッ素含有炭酸アパタイト(CFAP)を合成した。これまでのCFAP合成法では上記(1)の過程にフッ素イオンを共存させるのが一般的であるが、この場合、未反応のフッ素イオンを含む廃液が大量に生成することになる。本研究では、遊離フッ素イオンがほとんど生じないCFAP合成法を確立した。(3)フッ素含有炭酸アパタイトの大量合成:上記(2)の合成条件を基にして、F含有量として1%及び2%の2種類のCFAPを大量合成した(20g以上)。(4)マグネシウム含有βTCP(MgTCP)の大量