hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
回路シミュレータ用Liイオン電池物理モデルの開発とマルチドメインシミュレーション

また,上記に加え,参照電極を配置した3極式LIBの開発を進め,単電極特性の評価が可能になりつつある。『1.研究実績の概要』欄で述べた通り,概ね当初の計画通りに研究が進んでいる。実際のLIBの性能把握がおおよそ完了するとともに,モデルの妥当性検証のための基礎データを集積することが出来た。また,実際のLIBの電池反応パラメータやOCV曲線等の決定もおおよそ完了し,モデリングパラメータを一通り揃えることが出来た。以上のようにモデル開発の前段階の解析が順調に進んだため,モデルのアルゴリズム開発に一部着手した。懸案事項であった回路シミュレータ上での拡散方程式計算アルゴリズムの開発は,計算負荷が大きいこと等の問題はあるが,おおよそ目途が立ちつつある。そこで,まだ完全ではないが,現状のアルゴリズムを統合し,簡易的にLIBモデルを構築し定電流放電シミュレーションを実施した。計算結果においては,僅かながら実測値との誤差が生じた。したがって,電池反応パラメータのチューニングもしくはモデルの支配方程式の再検討が必要であり,平成30年度に実施予定である。参照電極を配置した3極式LIBによる実験的解析においては,正極/負極間特性の再現性に優れたラミネート型LIBの作製技術を確立した。しかし,ラミネート型セルへの参照電極(金属Li箔)の配置の難しさから,単電極特性の測定結果が安定しない問題が生じている。平成30年度は,単電極電位応答や単電極電気化学インピーダンスが再現性良く測定できるようにセル構造を改良する予定である。本年度は,昨年度に構築した『1粒子近似に基づくLIB物理モデルの支配方程式』の回路シミュレータ上での計算方法を検討した。活物質粒子中のLiイオン濃度を計算する球座標系拡散方程式,セパレータ部電解液中におけるLiイオン濃度を計算する直交座標系拡散方程式,バトラー・ボルマーの式およびネルンストの式等の回路シミュレータ上での計算手法を確立するとともに,これらの支配方程式と回路方程式の連成計算アルゴリズムの開発に成功した。以上により,回路シミュレータ上で動作するLIB物理モデルの構築が概ね完了した。開発モデルによる18650型LIBの充放電シミュレーションにおいて,一部のパラメータにチューニングが必要ではあるものの,開発モデルは実測値を高精度に再現し得ることが分かった。さらに,開発モデルでは,充放電時に時々刻々変化する活物質粒子中のLiイオン濃度等のLIB内部状態も計算可能であり,LIBの電気化学的状態推定にも展開出来る可能性が示唆された。以上のような回路シミュレータ上で動作するLIB物理モデルは,筆者の知る限り他に類を見ない。本成果は企業からの関心を引き,産学連携に繋がりつつある。
エバネッセント光を利用した複雑流体の固体界面近傍の流れ場と構造の解析

本研究の目的は,固体壁面から約100nmの範囲内において,流動による複雑流体の内部構造の変化を観察するためのトレーサーの可視化をまず行うことである。この目的を達成するために,エバネッセント光を用いてガラス壁面における可視化装置を完成させた。一般に,このような装置は市販品としても販売されているが,非常に高価であることがエバネッセント光を用いた研究を進めるうえで障害となっている。本研究では,倒立型顕微鏡に安価な自作の光学系を組み合わせることにより,ガラス壁面近傍のトレーサー粒子の可視化を行った。使用したトレーサー粒子は直径が約200nmの蛍光ポリスチレン粒子である。光源にはYAG2倍波のレーザーを用い,この光源によってトレーサー粒子中の励起された蛍光を観察できるシステムとした。一般にエバネッセント光によって照明される範囲は,固体界面から100nm程度である。直径が約200nmの粒子は水中で激しくブラウン運動をするので,このトレーサー粒子がエバネッセント光によって照明された領域に出入りすることによって,蛍光を発するトレーサー粒子が見えたり消えたりする現象を観察することができた。本年度は、エバネッセント光を用いた可視化システムの構築を行った。エバネッセント場の形成には種々の手法があるが、本研究ではもっとも簡単なプリズム型を用いた。この方法では、プリズムをカバーガラス上に設置し、レンズで集光したレーザー光をプリズムに入射させることにより、カバーガラス内でレーザー光を全反射させる。その結果、ガラス表面にエバネッセント場を形成させることができた。エバネッセント場の形成を確認するには、直径200μmの蛍光粒子を含む液体をカバーガラス上に滴下したうえで、形成されたエバネッセント場にその微粒子が侵入したときに発する蛍光を、倒立型顕微鏡にセットされたCCDカメラで観察することにより行った。ただし、このプリズム型の方法では、プリズム・カバーガラス・集光レンズ・レーザーの相対位置が固定化されるため、形成されている任意のエバネッセントを観察する場合、これらのセットを一体にして移動させなければならないという欠点がある。したがって、観察システム自体が大規模となる。そこで、プリズム型と並行して、倒立型顕微鏡の対物レンズを用いた方法も検討した。この手法では、対物レンズ内にレーザー光を入射させてエバネッセント場を形成させるため光学系が固定されていること、サンプルの移動が自由であることから、カバーガラスの任意の領域にエバネッセントを形成させながら、顕微鏡でサンプルを観察することができるという利点がある。この方法は、本研究においてはまだ確立されていないので、この方法を確立する必要がある。
ゲルゾリンの機能抑制変異体を用いた細胞運動分子機構の解明

1)ゲルゾリンの機能欠失変異体の作製および発現ゲルゾリンのseveringに関与するG1ドメインを欠いたG2-6,G2-3およびG4-6変異体ならびにカルシウムイオンによる活性制御領域を欠失したC-del645変異体をPCRにより作製した。これらの変異体を大腸菌の系において発現し、精製した。2)ゲルゾリンの機能欠失変異体の生化学的解析精製したG2-6,G2-3およびG4-6各変異体においてsevering活性が消失していることをピレンでラベルした精製アクチンを用いてin vitroの系で確認した。またC-del645変異体では、その活性発現においてカルシウムイオン非依存性であることを確認した。次に、G2-6,G2-3およびG4-6各変異体が野性型ゲルゾリンのsevering活性におよぼす影響をin vitroの系で検討した。その結果、G2-6変異体がsevering活性が強く抑制することが明らかになった。さらに、そのsevering抑制活性は、カルシウムイオンを必要とした。3)ゲルゾリンsevering能抑制変異体G2-6の細胞株への導入in vitroの系において野性型ゲルゾリンのsevering活性を抑制するG2-6変異体cDNAをマウスのメラノーマ細胞株であるB16BL6にリポフェクション法により導入した。ハイグロマイシンBによる選択後、生存してきたクローンからゲノムDNAを抽出し、PCRによりG2-6変異体cDNAの導入を確認した。さらに、G2-6変異体cDNA導入クローンからタンパク質を抽出し、抗ゲルゾリン抗体を用いてウエスタン・ブロット法により、G2-6変異体の発現を調べたところ、G2-6変異体cDNAは導入されているにも関わらず、すべてのクローンでその発現は認められなかった。RT-PCRによりmRNAの発現を検討したところ、G2-6変異体cDNA由来のmRNAは検出不能であった。次に、in vitrotranscription-translation法により解析した結果、G2-6変異体cDNAはin vitroにおいては翻訳されることが明らかになった。以上の結果から、G2-6変異体の発現は、細胞の生存に対して、何らかの抑制的な作用をおよぼすことが推測された。今後、誘導可能な発現システムを用いることでG2-6変異体の細胞運動に対する影響を検討していく予定である。
対称空間内の部分多様体に関する研究

3次元ユークリッド空間内の線織面の一般化と考えられる、対称空間内の部分多様体について研究して来た。まず、対称空間M^^内の「良い性質を持った部分多様体F」と、そのような部分多様体全体のなす空間Μを考える。このとき、Μ上のファイバー束Eで、各ファイバーがFと同一視できるものと、EからM^^への自然な写像ιで、Eの各ファイバーがFに写されるものが構成できる。そして、Fのパラメータ空間の役割を果たす多様体ΣからΜへの埋め込みφに対して、Μ上のファイバー束EのΣへの引き戻しφ^*EとM^^への、バンドル写像とιの合成写像Φを考えると、その像はFによって葉層化された部分多様体となり、線織面の一般化と考えられる。このとき、Φが極小埋入となるためのφが満たすべき条件を決定するのが、一つの基本的問題となる。本研究では、幾何学的に重要ないくつかの場合にこの問題および関連する問題に解答を与えた。また、スペイン・グラナダ大学のM.Ortegaとの共同研究により、複素2次曲面内の曲線の合同性について、接空間内の球面上の等径関数を用いて考察した。さらに、島根大学総合理工学研究科博士課程の水津薫との共同研究により、2次元球面の積多様体の標準的Symplectic構造に関するLagrange曲面について研究し、特に極小の場合に基本定理を証明し、cohomogeneityが1の場合の対応する常微分方程式の解の挙動を数値計算により調べた。島根大学大学院総合理工学研究科博士課程の水津薫と、2次元単位球面の積の中のLagrangian曲面について研究した。Kahler多様体内のLagrangian部分多様体について、GaussとCodazziの方程式が成り立ち、特にKahler多様体が複素空間形の場合には逆にRiemann多様体上の対称(0,3)テンソルTについてGaussとCodazziの方程式が成り立てば、複素空間形へのLagrangian isometric immersionが存在することがわかっている。しかし、一般のKahler多様体ではそのような事実は期待できない。実際本研究では、まず2次元Riemann多様体上の対称(0,3)テンソルTについてGaussとCodazziの方程式が成り立っていても、さらに付帯条件がないとLagrangian isometric immersionが存在することがいえないことを示した。しかし、極小の場合には、GaussとCodazziの方程式がLagrangian isometric immersionが存在するための必要十分条件であることを示した。さらに、平面内の領域で定義された2つの関数(計量と角度関数)に関する偏微分方程式系として、2つの方程式を書き下した。特に、それらの関数が回転対称のとき、2つの方程式は非線形の常微分方程式となり、その解からS^2\times S^2内のLagrangian minimal surfacesが構成できることを示した。まず、対称空間M^^内の「良い性質を持った部分多様体F」と、そのような部分多様体全体のなす空間Mを考える。このとき、M上のファイバー束Eで、各ファイバーがFと同一視できるものと、EからM^^への自然な写像ιで、Eの各ファイバーがFに写されるものが構成できる。そして、Fのパラメータ空間の役割を果たす多様体ΣからMへの埋め込みφに対して、M上のファイバー束EのΣへの引き戻しφ^*EとM^^への、バンドル写像とιの合成写像Φを考えると、その像はFによって葉層化された部分多様体となり、線織面の一般化と考えられる。

さらに、島根大学総合理工学研究科博士課程の水津薫との共同研究により、2次元球面の積多様体の標準的Symplectic構造に関するLagrange曲面について研究し、特に極小の場合に基本定理を証明し、cohomogeneityが1の場合の対応する常微分方程式の解の挙動を数値計算により調べた。
ナノマテリアルを用いた機能性部品のラピッドプロトタイピングに関する研究

本研究は積層造形法でMolded Interconnect Device(成形回路部品:MID)等の機能性部品の迅速試作実現を将来的な目標とし、本研究課題ではナノ材料等を用いて導電機能を検討した。シルバーナノインクによる実験では、カーボンインク等を併用してFDM部品内部へインクの浸透を防ぐことが回路形成には有効となることが判った。炉による熱処理を行わずに積層造形法による直接描画を実現するために導電性樹脂の基礎特性実験を行った。ABS樹脂にカーボンブラックを混合した導電性樹脂は、FDM装置による吐出が可能であったが、一般的な電気回路として用いるには不十分であった。はんだ粉末を混合した導電性樹脂の電気抵抗率は、一般的な電気回路として用いるのに十分な値を示した。本研究は積層造形法でMolded Interconnect Device(成形回路部品:MID)等の機能性部品の迅速試作実現を将来的な目標とし、本研究課題ではナノマテリアルを用いて機能性部品のラピッドプロトタイピングを実現するために必要となる基礎理論の整備にある。平成21年度は吐出ノズルによる回路形成と積層造形法をベースとして、Molded Interconnect Device-Rapidprototyping(MID-RP)実現のための根幹技術となる、吐出ノズルや造形単位に関わる基礎理論および積層造形法による機能性部品実現のための設計基礎理論の構築を目指した解析と基礎実験を行った。(1)吐出ノズル機構基礎実験装置の構築:溶融型積層造形法を模した吐出ノズル機構を製作し基礎実験装置の構築を行った。吐出ノズル機構の構造の違いによる基礎実験を実施して、基礎特性評価を行った。溶融樹脂を制御性良く吐出可能にする溶融ヘッドを構築するための溶融ヘッド構造についての機能性評価手法を検討し、この知見に基づいて品質工学のパラメータ設計を実施して最良形状を得た。(2)微細パターン描画のための熱成形プロセス解析:積層造形法で微細パターンを描画可能とするために、支配要因の高いレーザ光走査による励起熱分布の影響を熱解析し、レーザパワー、走査パターンの違い等による積層材料への影響を解析した。ステファン数の違いによる加熱・溶融・凝固過程への影響を解析し幾つかの知見を得た。(3)導電性材料の積層条件の違いによる導電性への影響:シルバーナノインクをFDM積層造形物へ描画した場合の導電性への影響を調べた。カーボンインクまたは溶解したABS樹脂を用いて事前にコーティングを行うことで電気抵抗率に影響を与えるという実験結果が得られた。この課題を実現するために、本研究では、以下の項目の研究を遂行する。(1)高粘性樹脂流体吐出のための吐出ノズルの解析と検証実験。(2)微細パターン描画のための熱成形プロセス解析と検証実験。(3)接合問題における積層プロセスの影響の解析と検証実験。平成22年度は、MID-RP技術の基礎現象解明のための解析・基礎実験などを進めた。特に積層造形技術の異種材料接合問題へ取り組む準備を行った。(1)接合問題での熱成形プロセスの影響の解析:レーザ焼結積層造形プロセスについて予熱・溶融・凝固段階での温度変化を無次元方程式に基づきモデル解析した。その結果、ステファン数を小さく設定できる造形条件では、温度分布をより一様にできる可能性があることが判った。(2)接合問題の熱成形プロセス基礎実験装置構築:小型スクリューを用いたFDM装置のノズル機構の設計形状について検討した。入力に回転数、出力に吐出質量とした入出力関係が基本機能に適するという結果が得られた。品質工学に基づくパラメータ設計を用いて、粘度の影響を受けにくく材料の吐出を促進する最良ノズル形状を求めた。(3)積層造形用導電性樹脂の調合に関する基礎特性実験:ABS樹脂にカーボンブラックを混合した導電性樹脂は、FDM装置による吐出が可能で、カーボンブラック濃度90vol%の吐出後の電気抵抗率は1.03Ω・cmであった。しかし一般的な電気回路として用いるには不十分であることが判った。(4)粉末焼結式積層プロセスの基礎特性実験:粉末焼結式積層造形に基づく積層プロセスの基礎特性を評価し、通気機能を発現・向上させるための成形条件について検討した。本研究は積層造形法で

Molded Interconnect Device(成形回路部品:MID)等の機能性部品の迅速試作実現を将来的な目標とし、機能性部品のラピッドプロトタイピングを実現するために必要となる基礎理論の整備にある。この課題を実現するために、本研究では以下の課題に取り組む。(1)高粘性樹脂流体吐出のための吐出ノズルの解析と検証実験、(2)微細パターン描画のための熱成形プロセス解析と検証実験、(3)接合問題における積層プロセスの影響の解析と検証実験平成23年度は、平成22年度で得られた結果と総合し、MID-RP技術の基礎理論構築を目標に、以下の結果を得た。(1)接合問題の表面自由エネルギーと熱成形プロセス基礎実験:積層造形法は付加加工法に分類され、材料同士の接合問題は本技術の根幹をなす物理現象でその認識は重要である。本課題では、接合問題の中でも材料の持つ表面自由エネルギーと積層造形の熱成形プロセスの与える影響を解析する。積層造形において、密着性を制御する方法を、成形時の走査パターン、造形条件に基づき表面自由エネルギーの観点から検討した。その結果、接合強度と表面自由エネルギーには相関があることが確認された。今後条件等を詳細に調べることで、接合制御を可能にする方法について検討を進めていく。溶融式MID-RPで成形部品の電気的特性(体積抵抗率)を評価した。特に導電性材料としてのABSとハンダの混合物について検討を行い、3.05×10-5[Ω・m]の混合物が得られた。
酸化ストレス暴露にともない発症する非アルコール性脂肪性肝炎のメカニズム解明

ミトコンドリア障害によって惹起される酸化ストレスが非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)の病態進行に関与していることを高山によって作成されたモデル動物(PCT/JP 2007/52477)を用いて明らかにした。さらに、抗酸化活性に優れた食品素材(緑茶発酵物水抽出エキス)投与により、ミトコンドリア保護効果および肝線維化抑制効果を介してNASH進行を予防できることを明らかにした。これまでに当研究室で開発した非アルコール性脂肪性肝炎(nonalcoholic steatohepatitis, NASH)モデル動物(PCT/JP 2007/52477)を用いて、NASH病態進行に酸化ストレスが関与していること、抗酸化活性に優れた食品素材(緑茶発酵物水抽出エキス、FGTE)投与がNASH進行(特に肝線維化)を予防できることを報告してきた。今年度の研究はNASHモデル動物の病態進展解明に向けて、主な活性酸素発生部位であるミトコンドリア、ミクロソームに注目し、そこからの活性酸素種量、形態および機能変化について研究を実施し、NASH進行における酸化ストレス発生部位を明らかにすることを目的とした。1. NASHの肝ミトコンドリア派生ROS量を電子スピン共鳴法により測定した結果、NASHラットでは有意に増加していた。2. NASHの肝ミトコンドリア機能について酸素電極法により解析した結果、NASHラットではミトコンドリア機能低下を惹起していた。また、透過型電子顕微鏡によりその形態を観察したところ、NASHラットの肝ミトコンドリアは正常ラットと比べて顕著に膨潤しており、形態学的にも障害されていた。3.酸化ストレスと密接に関与する炎症系因子について、核内へ移行したNF-kB量をウエスタンブロッティング解析した結果、NASHラットではNF-kB蛋白量が増加していた。4.ミクロソーム中のCYP2E1についてウエスタンブロッティング解析した結果、NASHラットではCYP2E1が誘導されていた。以上の本研究成績より、NASHではミトコンドリア障害による酸化ストレス亢進が実証され、酸化ストレスによる炎症蛋白の誘導がNASH進行を悪化させていることを明らかにした。本年度の研究では、抗酸化機能に優れた食品素材がNASH進行にともなうミトコンドリア障害に対して、予防できるかどうかについて検討を行った。強力な抗炎症、抗酸化能を示す甘草抽出物あるいは緑茶発行物水抽出物は、NASHにおけるミトコンドリア機能異常及び形態学的変化を有意に抑制した。さらに、NASHにおいて認められる抗酸化防御酵素Mn-SODの低下を予防し、酸化ストレス増大を抑制できた。したがって、これらの食品素材はミトコンドリア保護効果を介してNASH進行を予防できることが示唆された。さらに、NASH進行には脂肪肝および慢性的な低酸素暴露、どちらが必須因子なのかについて検討を行なった。これら両因子のどちらかを取り除いた条件ではNASH病態を誘発させることができなかった。したがって、この病態機序として、ファーストヒットに脂肪肝形成が必須であり、セカンドヒットに慢性的な低酸素暴露による酸化ストレスが関与し、2つの因子が共存することでNASH進行を惹起している事を証明した(投稿準備中)。以上より、我々はNASH進行にはミトコンドリア障害由来の酸化ストレスが病態進行に大きく関与していることを明らかにした。
情報技術と生命科学の境界領域におけるELSI的検討のためのフレームワーク構築

平成30年度は初年度に引き続き、情報収集、文献研究等を進めた。それらを踏まえ、生命科学と情報工学の境界領域におけるELSI的課題についての論点をさらに洗い出すとともに、仮設的なフレームワークの構築を進めた。これらの妥当性を国際的な研究水準に照らして評価するため、2018年7月にフランスのトゥールーズで行われた、"EuroScience Open Forum (ESOF)"に参加し、内外の情報収集・専門家との意見交換を行った。一方、これらの研究活動を進めるに当たっては、生命科学ならびに情報工学の二つの領域について、広く世界的な研究動向をサーベイすることが必要となるが、その作業を通じて、特に、情報工学と経済・金融の境界領域におけるELSI問題の検討が不足していることが明らかになった。これは本研究の開始時点では想定されていなかった新たな論点であるが、学術的に有意義であり、また本研究とも密接に関連していることから、金融技術に関するELSI的検討も、本研究の一環として同時に進めていくこととした。特に金融工学の世界で近年、大変に注目されているブロックチェーン(Blockchain)技術は、社会的なインパクトが大きく、ELSI的な観点からも検討すべき論点が多々ある。にも関わらず、本格的な検討が不足していることが明らかになった。この点を新聞メディアで紹介したところ、出版社より書籍化の提案があり、これを契機に研究をさらに進め、ブロックチェーン技術に関する歴史的・社会的・文化的側面について考察した新書として、単著本を出版するに至った。当初の予定通り、欧米の研究者からのフィードバックを得るために、国際会議に参加した。一方で、ITと生命科学の共通領域におけるELSI的課題のフレームワーク案は現在も検討・構築中であり、その点では遅れがある。しかし、本研究に伴うIT・生命科学に関する研究動向のサーベイ作業中に、金融・経済領域と情報技術の境界領域(いわゆるフィンテック)のELSI的課題が、ほとんど検討されていないことが明らかになった。そこで、この点も研究課題に含めていくこととし、書籍を出版することができたため、全体としてはやや遅れている状況と言える。これまでの検討結果を踏まえ、生命科学と情報工学の境界領域におけるELSI的課題についての、議論のフレームワーク案を構築する。その上で、欧米の研究者からのフィードバックを得るために、カンファレンス等に参加する。また、本研究のバイ・プロダクツとして見いだされた論点、「フィンテック領域におけるELSI的課題」に関しても、可能な範囲で検討を進めていきたい。本研究の目的は、近年急速な発展を遂げ、社会のありかたを大きく変えつつある情報技術(IT)と、身体そのものや生命観を変容させうる先端的な生命科学の、境界領域における相互作用に注目し、1)新たな倫理的・法的・社会的問題(ELSI)について、論点の明示化を進め、2)ITと生命科学に共通なELSI的議論のためのフレームワークを構築、3)さらに、そのフレームワークに基づいて、近未来に出現しうるELSI的課題を社会的に示すことである。初年度は本研究のフレームワークの妥当性を評価し、また国際共同研究の可能性を探るために、内外の情報収集・専門家との意見交換を行った。国内では、科学技術社会論学会(STS学会)が主催した「人工知能社会のあるべき姿を求めてー人工知能・ロボットについて語る参加型対話イベントー」にSTS学会理事として参加、関連研究者等と意見交換・情報収集を進めた。また食品や原子力など、他分野のELSI的議論にも寄与・参画することで、本研究を進める上での知見を得た。初年度に進めることを予定していた、米国と欧州のTAやELSI等の専門家との研究ネットワークの構築を進めるためのカンファレンス等への参加、ならびに意見交換等を行うことが達成できたため。

しかし、本研究に伴うIT・生命科学に関する研究動向のサーベイ作業中に、金融・経済領域と情報技術の境界領域(いわゆるフィンテック)のELSI的課題が、ほとんど検討されていないことが明らかになった。そこで、この点も研究課題に含めていくこととし、書籍を出版することができたため、全体としてはやや遅れている状況と言える。引き続き情報収集、文献研究等を進める。それらを踏まえ、生命科学と情報工学の境界領域におけるELSI的課題についての論点をさらに洗い出すとともに、共通の議論のフレームワークを仮説的に構築する。また欧米の研究者からのフィードバックを得るために、カンファレンス等に参加する。これまでの検討結果を踏まえ、生命科学と情報工学の境界領域におけるELSI的課題についての、議論のフレームワーク案を構築する。その上で、欧米の研究者からのフィードバックを得るために、カンファレンス等に参加する。また、本研究のバイ・プロダクツとして見いだされた論点、「フィンテック領域におけるELSI的課題」に関しても、可能な範囲で検討を進めていきたい。主として、当初見込まれていた翻訳・校閲などを、研究進捗の都合上、行わなかったことによる。次年度には、海外のカンファレンスに参加するなど旅費の支出が見込まれるとともに、研究を進めるため文献の翻訳・校閲等を行うことが見込まれる。平成30年度は、情報技術と生命科学の境界領域におけるフレームワークの構築が遅れたこと、ならびに、本研究の過程で見いだされた新たな副次的な研究課題「フィンテック領域におけるELSI的課題」について研究・出版を進めたことなどから、若干進捗が遅れた。そのため、海外のカンファレンスへの参加が1回にとどまるなど、予定よりも支出が少なくなった。そこで次年度においては、前年に予定されていたが実行できなかった、海外カンファレンスや学会等への参加を行う計画である。
電荷およびスピン密度波の弱ピン止め・メソスコピック領域の理論

本年度は、前年度に引き続き電荷密度波における位相欠陥の静的・動的性質を中心として研究を進めた来たが、特にこれまで十分に考慮されていなかった準粒子励起による非線形応答の効果を調べた。得られた主な結果は次の通りである。1.電荷密度波に対する横電場(1次的な伝導軸と垂直な方向にかけられた外部電場)効果における準粒子励起の寄与を調べた。それによると、伝導鎖内で横電場によって生じる静電位の上昇が、エネルギーギャップの1/√<2>になると電荷密度波の秩序自体が不安定になってしまう事が分かった。秩序が不安定化すると正常状態への転移が起こり、その領域で横電場の遮蔽効果が生じる。この状態は我々が従来指摘していた、位相欠陥の導入によって生じる混合状態とは競合関係にあり、物質パラメターによってどちらの状態が選択されるかが決まる。我々は、磁場中の超伝導体との類推により、正常状態が形成されるものを「第1種」、混合状態が生じるものを「第2種」の電荷密度波と呼んだ。2.滑り伝導いにおける位相欠陥の重要性は従来から指摘されていたが、我々はスペクトラルフローという欠陥の中心で起こるミクロな現象に着目した。スペクトラルフローは凝縮体の内部と準粒子との間で粒子数の交換を起こす過程であり、このために電荷密度波の位相欠陥は超伝導などの渦糸よりも強く準粒子との結合をすることになる。具体的には滑り伝導において、準粒子の非平衡分布が、位相欠陥の運動の駆動力となることが分かった。このことは現在まで行われてきた現象論ではなく、滑り伝導のミクロな記述を確立するうえで重要になると考えられる。この点に関しては現在、継続して研究を行っている。位相欠陥は、電荷密度波やスピン密度波の滑り伝導や静電遮蔽などの物理現象において重要な役目を果たす。今年度の研究では主に、そのダイナミクスに着目し、どのようにしてミクロな理論に基づき位相欠陥の動的特性を明らかにするかという問題に取り組んだ。従来からこの問題は秩序変数の時間・空間変化が、電子系のそれ(Fermi波長程度)に比べて小さいという近似の下で、Ginzburg-Landau(GL)理論を用いて議論されてきた。しかしながら本年度の研究で明らかになった事は、位相欠陥のダイナミクスにおいては通常のGL理論に基づく取り扱いには含まれない、「スペクトラル・フロー」という現象が重要な役割を果たしており、その寄与は従来の理論に大きな変更を加える。電荷密度波におけるスペクトラル・フローに関しては実は既に過去に指摘されてはいたが、それが系全体のゲージ不変性に対し重大な影響を持つ事、さらにGL理論には含まれないような、スペクトラル・フローを通しての準粒子と位相欠陥との相互作用を明らかにした事は、我々の本年度の重要な成果であると考えられる。このことは従来から問題とされてきた、電荷密度波における量子摩擦の大きさの、理論と実験とでのくい違いを説明するうえで重要になるだろう。さらにこの研究によって位相欠陥のダイナミクスが、「非線形遮蔽効果」等、電荷密度波特有の興味深い現象と関連づけられた事になるので、巨視的量子トンネル効果や電気伝導におけるダイナミカルな相転移等、電荷密度波が示すマクロな現象の中に、どのようにしてミクロな特性が現れて来るか、という新しい問題への出発点となり得るものと考えている。
がん患者と家族の生きいき支援モデルの開発

本研究の目的は、「がん体験者の力を引き出す家族員の支援尺度」を開発し、がん患者とその家族が前向きに生活が送れるようにするための「がん患者と家族の生きいき支援モデルの開発」である。まず、日本における「がん患者の家族の支援」に関する文献的思考を115論文を対象に行った。その結果、終末期にある患者の家族を対象としている論文が半分以上を占めた。看護支援に焦点を当てている研究が多く、効果的な家族支援に視点を当てている研究は無かった。現在、「がん患者および家族の効果的な支援に関する研究」を進めている。患者と家族の関係を良好に保つために、がん患者とその家族の立場から有益な支援を明らかにする予定である。昨年度は、どのような病期にあるがん患者の家族を対象とし研究がなされているのか文献検討を行った。その結果、約60%が終末期にあるがん患者の家族を対象としている文献であった。急性期や初期治療時を対象としている文献は非常に少ない。今年度は、「がん患者とその家族の効果的な支援に関する研究」というテーマでがんの急性期および初期治療時の患者に焦点を当て質的研究に取り組んだ。がん患者とその家族の“効果的な支援"とは何か、何を明らかにすることが必要かについて文献および書籍を用いて検討を進めていった。当初は、がん患者の家族の支援していくうえでの困難とそれをどのように乗り越えたかについて明らかにする予定であった。乗り越えたことを明らかにすることで効果的な支援が分かると考えていた。しかし家族の関係性の中心は情緒的相互関係にある。がん患者の療養を力づけるのは家族の支援が重要であり、家族が提供する支援と患者が捉える支援のギャップが少なければ、より効果的な支援ができるという考えに至った。そこで、がん患者の支援ということをポイントにおいて、家族がどのような支援を提供しているのか、また提供したいと思っているのかをインタビューをするのと同時に、患者がその提供された家族支援をどう受け止めているのか、家族に何をもとめているのかを明らかにすることを目的とした。また、患者は家族には心配をかけたくないと思っている人が多く家族には相談できないということ分かった。家族の思いと患者の思いを明らかにするという視点から、半構造的面接法によるデータ収集を行うこととし、研究計画書を作成し、倫理委員会の承認を得てデータ収集に入る。がん患者の治療や療養は、入院から外来へシフトしている。そのため、患者を支える家族は戸惑いを感じ、ストレスの高い状態にある中で患者と問題を解決し、サポートしている。患者が平穏な生活を送るためには家族のサポートが必須である。患者の家族状況も様々であり、患者をサポートする能力にも差があると考える。本研究の目的は、「がん体験者の力を引き出す家族員の支援尺度」を開発し、がん患者と家族がポジティブな日常生活が送れるようにするための「がん患者と家族の生きいき支援モデルの開発」を行うことである。今年度は、「がん体験者の力を引き出す家族支援尺度」の原案を作成することを目的に、どのような患者の病期の家族を対象とし研究をしているのかまた、どのような支援が対象とされているのか文献レビューを行った。方法は、文献検索のデータベースは、医学中央雑誌Webを用いた。キーワードは「がん看護」&「家族支援」or「がん患者」「家族支援」とし、検索年は、2006年2010年とし学会誌に載っている原著論文を対象とした。対象となる文献は47文献であった。そのうち、終末期を対象としている文献は28文献であり、周手術期および治療期を対象とする文献は5文献、病期を特定していないものが12文献であった。看護の振り返りから今後の患者や家族の支援に対する示唆を得た研究や現状を分析し患者・家族の支援について示唆を得ている研究が多かった。しかし、家族がどのような支援を患者に提供しているかを明らかにした研究や患者はどのような家族支援を望んでいるのかを明らかにしている研究は見当たらなかった。現在は海外において、家族支援はどのような傾向にあるのか検索している。また、患者は家族のどのような支援を望み、家族はどのような支援を提供しているのか、明らかにするために患者および家族にインタビューを行い、研究を進めていく予定である。まず、この研究に関する文献検討を行い、がん患者の家族に対する研究は終末期患者の家族に対する研究が多く、急性期や初期治療期を対象にする研究は非常に少ないことが分かった。また、がん患者とその家族の関係性に関する研究や行われてなく、終末期のがん患者の家族に対するケアの必要性や重要性を示唆した研究が多く行われていたが、効果的な家族支援という視点での研究はみられていない。そのため、がん患者家族に対する効果的支援を明らかにするにはどうしたら良いかという検討を行った。まずはがん患者を支援することに対する家族の困難を明らかにすることとどのような支援ができるのかまたどのような支援をしたいと思っているのかを明らかにすることが重要であるということで質的な研究を進めていった。

しかし、がん患者の家族側の支援を検討しただけでは、患者が希望している支援はできないのではないかという意見のもと、患者が希望する支援と実際に行われている支援の相違も検討したほうが良いという結論にいたり、現在データの収集を行っている。研究者が所属する施設の倫理委員会の承認を得て、その後、研究施設の倫理委員会の承認を得て、現在研究を進めている。次年度は、がん患者の家族が考える支援および支援に対する困難、がん患者が求める家族からの支援を明らかにするとともに、尺度の原案を作成し、データ収集を行う予定である。本研究の目的は、がん体験者の力を引き出す家族員の支援尺度を開発し、がん患者とその家族が前向きに生活が送れるようにするための「がん患者と家族の生きいき支援モデルの開発」をすることである。今年度は、「がん患者および家族の効果的な支援に関する研究」という題名で研究を遂行した。これは、がん患者とその家族に対し、患者には家族から受ける支援をどのように感じているのかを明らかにするためにインタビューを行う。患者が捉える家族支援を明らかにすることが目的である。快く感じる支援もあれば不快に感じる支援もある。またこんなことはいらないと思うこともあるだろう。また、その家族には、現在提供している支援とこれから提供したい支援また、患者から不快なころを言われた支援等あらゆる支援を明らかにするために研究を行っている。研究者の所属する大学の倫理委員会で承認を得た後に研究協力者の所属する施設の倫理委員会の承認を受け研究を開始したが、患者と家族を1組としてインタビューを行う予定でいるため、研究の詳細の説明を行った時点でお断りされることが多く、全くデータが取れない状況である。研究分担者と検討し、もう1施設、研究協力者の所属する病院の倫理委員会の承認を受け、研究を開始しているところである。現時点では、数組の対象者(がん患者とその家族)に研究依頼を行い、同意を得ているところである。今後は同意の得られた患者およびその家族にインタビューガイドに基づき、非構造的面接を行い、インタビューした内容をそのまま逐語録に起こし、分析検討へと進めていく予定である。本研究の目的は、「がん体験者の力を引き出す家族員の支援尺度」を開発し、がん患者とその家族が前向きに生活が送れるようにするための「がん患者と家族の生きいき支援モデルの開発」である。まず、日本における「がん患者の家族の支援」に関する文献的思考を115論文を対象に行った。その結果、終末期にある患者の家族を対象としている論文が半分以上を占めた。看護支援に焦点を当てている研究が多く、効果的な家族支援に視点を当てている研究は無かった。現在、「がん患者および家族の効果的な支援に関する研究」を進めている。患者と家族の関係を良好に保つために、がん患者とその家族の立場から有益な支援を明らかにする予定である。研究が遅れている理由の一つは、研究計画書の倫理審査に時間がかかってしまったことがあげられる。
結晶格子欠陥を利用した新しいナノデバイスの研究開発

アルミナ中の転位に沿ってTiを拡散させると、転位近傍に形成されるTi雰囲気に沿った電気伝導性が発現することから、アルミナの転位特性が注目されている。アルミナ転位の特性解析を行うために、周期的に刃状転位が配列する小傾角粒界を有する双結晶の利用が有効である。そこで本研究ではアルミナの双結晶を作製し、その転位構造解析を行うとともに、各種ドーパントの転位偏析挙動を調査した。また、Ti偏析により作製された周期的導電性細線の伝導性をAFMにより調べた。方法としては、市販の高純度アルミナ単結晶に鏡面研磨を施した後、2つの単結晶を1500°C、10時間の条件で熱拡散接合することによって双結晶を作製した。双結晶は、回転軸を[1-100]、粒界面を(11-20)、互いの結晶の[0001]軸が2θ=0.4°および2θ=2.0°の傾角をなすように設定した。形成された対称小傾角粒界に対して、透過型電子顕微鏡による構造解析を行うとともに、Tiなどのドーパント添加処理を行い、電子線エネルギー分光法を用いて転位およびその近傍の組成分析を行った。また、導電性チップを使ったAFMコンタクトカレントモードにより、粒界近傍の電気伝導特性を調べた。作製された双結晶においては、(11-20)粒界面に[1-100]方向の転位線が形成される。そこで、この粒界を[1-100]方向から透過型電子顕微鏡を用いて観察したところ、刃状転位が周期的に(11-20)粒界面に配列していることが確認できた。さらに、この粒界転位を高分解能電子顕微鏡で観察した結果、それぞれの転位が複数の部分転位に分解していると分かった。また、電子線エネルギー分光法を用いてTi添加処理を行った試料を分析したところ、転位直上においてのみTiが検出された。さらには、粒界において周期的に存在するこうしたTi細線には導電性があることが確認された。
国際マクロ分析のための多目的総合統計データバンクの研究

性質・形態の異なる種々のデーターを接合して國際的なマクロモデルの作成・連結作業を円滑にするため、本研究チームでは分業して必要な種々の作業・研究を行なった。細野はIMF等の国際機関のデーターの形態やその利用に際して必要とされるソフトプログラムの性値や業際の利用法のサーベイを行なった。黒田は農業関係の資料を中心として環太平洋国際リンクモデルでの種々のデーターの利用法とか、それらのデーターを用いて作成したモデルの特性の分析を通じて各国のデーターの整合性のチェック等を行なった。木下は鉄鋼業のような産業を事例にとりあげ、産業別データーの特性を明らかにし、又マクロモデルとの接合可能性等の問題点を明らかにする研究を行なった。天野はマクロモデル中の為替レート・貿易関係の変数を中心としてもデルビルディングに際してのデーター間の整合性を檢討すると共に、日本の事例で予測用のモデルを作成し追試を行なってモデルの予測可能性等の種々の研究を行なった。金子はマクロモデルとソースの違う産業連関分析モデルの接合上の問題点を明らかにするためインドネシアを事例にとり上げマクロモデルと連結する問題点を研究し、又RAS修正法等によって将来の産業構造予測がどの程度可能かの研究を行なった。福地は従来のマクロモデルでは比較的看過されていた社会資本の外部経済効果を陽妻的にモデルにとり入れるためアジア6ヶ国について社会資本(元分野別)ストワのデーターの推測を行ない、これらを含む計量モデルを作成して公共投資効果等の分析を行なった。大西は世界の主要国を含む世界モデルの改良を通じてデーターの整合性等の問題点を明らかにすると共に政治的社会的変数申追加して分析を試みた。此等種々の研究はいずれも国際マクロ分析作業を改良・深化させる上で大変重要であり、此等の研究成果に基づいて今後国際マクロモデル作業が一部進歩すると期待される。
細菌感染防御における好中球活性酸素産生の意義:重篤な感染を惹起する産生異常の解析

本研究では、細菌感染防御の上で必須の機能である好中球のO_<2->産生機構について取り上げ、以下に述べる3点(1-3)を明らかにした。また好中球と同じO_<2->産生系がBリンパ球にも存在することを、新知見を加えて確証し(4、5)、さらに易感染性と好中球機能の関係について慢性肉芽腫症(6)、および重傷熱傷患者(7)に着目し、新知見を得た。1)O_<2->産生には形質膜と細胞質画分に存在する複数個の蛋白質が必要である。細胞質画分の2種の蛋白質の欠損はCGDとなるため、その遺伝子のクローニングは済んでいた。しかしその蛋白質は分離精製されていなかった。我々はこれらの蛋白質を単一まで精製し、これらが電子伝達そのものではなく、その活性の制御に関わっていることを明らかにした。2)好中球のO_<2->産生に関与すると考えられる形質膜上のシトクロムについて、種々の部分を識別する抗体を作成するなどして、その形質膜中での存在様式を明らかにした。この結果、大小のサブユニット蛋白質のC末端部分が、細胞質に長く伸長していることが明らかになった。3)好中球刺激時の、可溶性蛋白質の動向について調査し、特に47kDa蛋白質が刺激時に当該シトクロムの大小のサブユニット蛋白質のC末端部分と結合することを見い出した。4)先に見い出した末梢血などのBリンパ球のO_<2->産生系について研究を進め、成熟Bリンパ球は好中球のO_<2->産生系と同じ構成成分を持つことを明らかにした。5)またトランスフォームしたBリンパ球やBリンフォーマ細胞もこれらの構成成分をもっており、そのような細胞は表面抗原を抗体などで架橋するとO_<2->を産生することを明らかにした。6)X染色体性慢性肉芽腫症には遺伝的ヘテロジェネイティーのあることを見い出した。7)重傷熱傷患者では、初期に好中球の動員はあるが、血中のオプソニン活性が十分でないため易感染性になっていることを明らかにした。好中球、マクロファ-ジ等の食細胞は、細菌感染に際し動員され、細菌などの異物貪食に際し大量の酸素を還元して毒性の強い活性酸素に変換する。この機能を遺伝的に欠く疾患(慢性肉芽腫症ーCGD)では効果的な殺菌が行えず、重篤な感染を繰り返す。したがって、感染抵抗性の維持には、これら食細胞の正常な活性酸素放出能の維持発現が必須であると考えられる。既に明らかにしてきたように、これらの細胞は刺激により直接にはスパ-オキシドアニオン(O2-)のみを産生し、他の酸素分子種は二次的に生じる。昨年度は、これに直接関与すると考えられる、食細胞の形質膜に存在する特殊なシトクロ-ムの性質を明らかにするため、無傷好中球をヘリウム温度(-268度)で電子スピン共鳴スペクトルをとるのに世界で初めて成功した。

この結果、このチトクロ-ムの第5第6配位子はヒスチジンのイミダゾ-ルと考えられること、アミノ酸配列から考察するとヘムは大小2つのサブユニットの中間に存在すると考えられること、その配位子の状態から、非常に低いその酸化還元電位を良く説明できることなどを明らかにした。またス-パ-オキシド産生に必要な可溶性画分の因子の一つを初めて分離精製し、その性質を明らかにした。さらに、この可溶性画分蛋白質やシトクロ-ム大小サブユニット各部に対する抗体の分離に成功した。昨年度に引き続き、末梢血中の好中球が放出する活性酸素のレベルを血液化学発光として測定し、その測定が重傷熱傷患者の好中球機能とオプソニン活性をモニタ-するのに極めて有用であることを確かめ、これを一層確実なものとした。本研究では、細菌感染防御の上で必須の機能である好中球のO_<2->産生機構について取り上げ、以下に述べる3点(1-3)を明らかにした。また好中球と同じO_<2->産生系がBリンパ球にも存在することを、新知見を加えて確証し(4、5)、さらに易感染性と好中球機能の関係について慢性肉芽腫症(6)、および重傷熱傷患者(7)に着目し、新知見を得た。1)O_<2->産生には形質膜と細胞質画分に存在する複数個の蛋白質が必要である。細胞質画分の2種の蛋白質の欠損はCGDとなるため、その遺伝子のクローニングは済んでいた。しかしその蛋白質は分離精製されていなかった。我々はこれらの蛋白質を単一まで精製し、これらが電子伝達そのものではなく、その活性の制御に関わっていることを明らかにした。2)好中球のO_<2->産生に関与すると考えられる形質膜上のシトクロムについて、種々の部分を識別する抗体を作成するなどして、その形質膜中での存在様式を明らかにした。この結果、大小のサブユニット蛋白質のC末端部分が、細胞質に長く伸長していることが明らかになった。3)好中球刺激時の、可溶性蛋白質の動向について調査し、特に47kDa蛋白質が刺激時に当該シトクロムの大小のサブユニット蛋白質のC末端部分と結合することを見い出した。4)先に見い出した末梢血などのBリンパ球のO_<2->産生系について研究を進め、成熟Bリンパ球は好中球のO_<2->産生系と同じ構成成分を持つことを明らかにした。5)またトランスフォームしたBリンパ球やBリンフォーマ細胞もこれらの構成成分をもっており、そのような細胞は表面抗原を抗体などで架橋するとO_<2->を産生することを明らかにした。6)X染色体性慢性肉芽腫症には遺伝的へテロジェネイティーのあることを見い出した。7)重傷熱傷患者では、初期に好中球の動員はあるが、血中のオプソニン活性が十分でないため易感染性になっていることを明らかにした。
危機言語の継承に向けた実践的研究ー琉球沖永良部語を事例にー

今年度は、琉球沖永良部語の言語継承に向けて(1)言語の社会的な状況の把握、(2)言語教材開発、(3)方言教室の運営に取り組んだ。また、(2)(3)に代表される危言語復興研究の理論と実践について学会で発表し、論文化した。こうした研究活動と並行して、地域コミュニティに向けた言語継承に関する情報発信を積極的に行った。(1)について、昨年度調査した、年齢ごとの伝統方言の理解度を測る実験の結果を集計・分析し、学会発表した。また、報告内容を論文化し、同学会が発行する機関誌に投稿、採録が決まった。(2)について、危機言語に適した教材の開発方法について国際学会で発表し、その手順に沿って沖永良部語の教材を開発した。今年度は19課分を作成し、ホームページ「しまむに宝箱」http://erabumuni.comで公開した。(3)について、地域コミュニティと協力しながら、沖永良部島島内2か所で定期的な方言教室を運営した。1つ目は和泊町国頭集落で、子供向けの方言教室を、2018年6月から月に1度開催した。この教室では特別研究員が作成した「子供向け教材」を使用し、特別研究員が渡島できない時には、コミュニティ・メンバーが講師を代行した。2つ目は全島向けに、大人向けの方言教室を、2018年4月から23か月に1度開催した。この教室でも特別研究員が作成した「(大人向け)教材」を利用し、特別研究員と方言話者で講師を務めた。(2)(3)に代表される、沖永良部島での言語復興研究の取り組みについて、その理論と実践を国際学会、国内学会で報告した。また、報告内容を論文化し、学会誌に投稿した。今年度は、言語の社会的状況の把握、教材開発、方言教室の運営に取り組み、また、そこで得られた知見を国際学会3件、国内学会4件、や論文2件として報告した。よって、計画以上に進展していると評価した。今後は(1)沖永良部語教材の出版、(2)語彙データベースの整備、(3)言語復興先進地域での現地調査を行う。(1)について、現在19課の教材が出来ているため、引き続き制作をすすめ、沖永良部語の基礎知識が包括的に得られる教材として出版する。(2)について、現在1200語あまりが登録されている語彙データベースの音声や例文を拡充し、スマートフォンでも使用が出来るアプリとして公開する。(3)について、ロンドン大学アジアアフリカ院で1ヵ月の研究活動を行い、マン島やウェールズなど近年言語復興が進む地域で、危機言語の研究成果がどのように現地に還元されているかを調査する。こうした研究活動を経て、3年間で制作した教材やデータベース、方言教室の基盤を、地域の言語復興に繋げる方策を考察し、報告としてまとめる。本研究の目的は、消滅の危機に瀕した言語(危機言語)を次世代に継承するために、(a)危機言語の社会言語学的な実態把握と、(b)先行する国内外の言語復興運動を分析を行い、(c)地域と連携した言語教材の開発を行うことである。今年度は(1)世代別の言語理解度、(2)方言教室、教材開発の手法に関する情報収集、(3)言語教材の開発と方言教室の運営の基盤作り、に取り組んだ。(1)について、沖永良部語がどの世代まで継承されているかを明らかにするために、沖永良部島国頭集落に居住する20代70代の35名を対象に、沖永良部語の理解度を測る言語実験を行った。その結果、伝統言語の理解度が大きく変わる年齢的な境界線は、30代半ばにあることがわかった。(2)について、国内外の学会・研究会で、琉球諸方言や、沖永良部島における言語復興の取り組みについての発表を行い、関連分野の研究者と意見交換をした。また、他地域の取り組みに関する情報収集を行った。(3)について、博士論文として提出した、沖永良部国頭方言の記述文法を元に、教材の開発を開始した。それと並行して、地域コミュニティと連携し、島内2か所で伝統言語が学べる「しまむに教室」を開始した。更に、沖永良部語を学ぶ教材と、語彙データベース、音声・映像を閲覧できるwebサイトを開設した(http://erabumuni.com)。来年度は、言語教材を開発としまむに教室の運営を軸にした、アクション・リサーチ研究を進めると共に、沖永良部島における言語継承活動の記録と分析も進めたいと考えている。本年度は、沖永良部語の理解度の年代別調査が進んだほか、教材の開発、地域での方言教室、言語記録・継承のためのホームページがスタートし、全体として、研究は順調に進展している。一方、他地域の事例分析については、学会や研究会での情報収集にとどまったため、来年度は先行事例の分析も含めて研究を前進させたい。

(2)について、危機言語に適した教材の開発方法について国際学会で発表し、その手順に沿って沖永良部語の教材を開発した。今年度は19課分を作成し、ホームページ「しまむに宝箱」http://erabumuni.comで公開した。(3)について、地域コミュニティと協力しながら、沖永良部島島内2か所で定期的な方言教室を運営した。1つ目は和泊町国頭集落で、子供向けの方言教室を、2018年6月から月に1度開催した。この教室では特別研究員が作成した「子供向け教材」を使用し、特別研究員が渡島できない時には、コミュニティ・メンバーが講師を代行した。2つ目は全島向けに、大人向けの方言教室を、2018年4月から23か月に1度開催した。この教室でも特別研究員が作成した「(大人向け)教材」を利用し、特別研究員と方言話者で講師を務めた。(2)(3)に代表される、沖永良部島での言語復興研究の取り組みについて、その理論と実践を国際学会、国内学会で報告した。また、報告内容を論文化し、学会誌に投稿した。今年度は、言語の社会的状況の把握、教材開発、方言教室の運営に取り組み、また、そこで得られた知見を国際学会3件、国内学会4件、や論文2件として報告した。よって、計画以上に進展していると評価した。今年度に引き続き、教材の開発、方言教室の開催など、地域コミュニティへのアクション・リサーチを進める。また今年度は、口頭発表や地域での研究発表は行ったものの、成果を論文としてまとめることが出来なかったため、来年度は、研究成果の発信も含めて積極的に取り組みたい。今後は(1)沖永良部語教材の出版、(2)語彙データベースの整備、(3)言語復興先進地域での現地調査を行う。(1)について、現在19課の教材が出来ているため、引き続き制作をすすめ、沖永良部語の基礎知識が包括的に得られる教材として出版する。(2)について、現在1200語あまりが登録されている語彙データベースの音声や例文を拡充し、スマートフォンでも使用が出来るアプリとして公開する。(3)について、ロンドン大学アジアアフリカ院で1ヵ月の研究活動を行い、マン島やウェールズなど近年言語復興が進む地域で、危機言語の研究成果がどのように現地に還元されているかを調査する。こうした研究活動を経て、3年間で制作した教材やデータベース、方言教室の基盤を、地域の言語復興に繋げる方策を考察し、報告としてまとめる。