hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁界を利用した機能性配向膜作成に関する基礎研究

初期的な研究として永久磁石上においたガラス基板に真空蒸着法を用いて薄膜を成膜し、磁気配向の効果を検討した。ガラス基板を用いたのは基板に対する種々の相互作用が小さいことが理由である。用いた材料にはアルミキノリノール錯体、トリフェニルジアミン誘導体、パラフェニレンオリゴマを用いた。アルミキノリノール錯体とトリフェニルジアミン誘導体は有機EL素子に広く利用される材料であり、両者共に複数のベンゼン環やヘテロ環を有している。しかし、その環状π電子共役系面は分子軸に対して立体的に大きく交差しており、その磁気双極子のベクトル和としては必ずしも一方向を持たず0ではないかと考えられる。それに対してパラフェニレンオリゴマのπ電子共役系面は分子軸に対して平行であることが特徴であり、そのため磁気双極子も分子軸に対して垂直である。磁気配向の結果では前二者は磁界印加の有無がほとんど認められなかったが、パラフェニレンオリゴマは磁気配向の効果が認められた。この結果は磁気双極子の方向を決める分子π電子共役面の選択が磁気配向においては重要なパラメータとなることを明らかにした。パラフェニレンオリゴマはガラス基板上では基板に対してほぼ垂直(方線軸に対して約数度程度傾く)に成膜される。我々はPLスペクトル、X線回折、IR-RASを用いて薄膜形状を検討した。磁気配向により長波長領域のPLスペクトル強度が減少した。X線回折においても磁界の印加に対してX線回折角度に変化はなかったが、ピーク強度の低下や半値幅の増加が確認された。IR-RASにおいてもC-Hの面外変角振動に関するピークの増減が磁界印加の有無に伴って観察された。以上の実験結果により磁界配向の全容が必ずしも明らかになったわけではない。利用した磁界強度は0.13Tとそれほど強い磁界ではないことを考えれば、今回の実験結果は磁界配向により従来の配向効果を崩し薄膜の新たな配列制御の可能性を示唆したものと考えられる。
近接覚を用いた自律制御型ハンドの研究開発と不良視環境下での遠隔操作への応用

実際の把持では,ハンドとアーム両方の協調動作があって初めて,各種物体形状や位置・姿勢誤差に応じた適切な把持が可能となる。このため,把持対象物に追従し,その形状に自律的に倣うハンド・アーム統合制御システムを開発した。自律的把持が可能となるため,単眼カメラ映像による把持操作でも物体近傍までハンドを近づけるだけでよく,遠隔操作での確実性を向上させた。なお遠隔操作での視界不良下での作業を支援する触覚フィードバック方式を導入した。また,物体の位置姿勢等の大局的情報の獲得のため簡易視覚を導入し把持操作の適用範囲の拡大を行ったローカルセンサ制御を用いた知的ハンドの開発と,視界不良化でも巧みな遠隔操作が可能なシステムの構築を行うことを目的とする。このため,1)近接覚センサとハンドモータをローカル接続して自律的に物体形状に倣う知的ハンドの開発,2)上記ハンドを用いた巧みな遠隔操作作業の実現,3)塵埃などの不可視環境下での遠隔操作のため,近接情報を取得するアナログ回路網型近接覚センサの開発,4)大局的情報の獲得のための簡易視覚の導入による把持操作適用範囲の拡大を行う。本年度は,近接覚出力とハンドモータを直結・制御するローカル制御により,倣い動作を近接覚出力とハンドモータをローカル接続した近接覚制御で実現できることを実証した。また,適切な特性をもつ近接覚の設計試作を行い,近接覚とハンドモータ系とローカルフィードバック系の構築を行った。そして,近接覚センサの情報処理方式として,指先の動きを用い物体反射率によらず絶対距離を計測可能な処理方式を開発した。これを用いて,物体形状に応じて多指が自律的に対象物面に正対する位置及び等距離になる倣い制御の実現,及び絶対距離計測方式の実験評価を行った。また,マニピュレータとハンドを統一的に制御するため,制御プログラムを全てSimulinkを用いて開発し,実行マシンとしてRealtime制御可能なdSPACEを用い,近接覚制御型知的ハンドとマニピュレータ系を含めた統合的制御系への改良開発を行った(1)知的ロボットハンドの研究開発触覚・近接覚・すべり覚を統合した近接覚制御型知的ハンドの実現を図る。このため,1対象物を検出・追従し,2物体形状に応じて多指が自律的に倣い,3指先の同時接触による掴み動作を行う。そして4触覚を用いて,対象物を落とさない適切な把持力での把持を行う。このため以下の研究開発を行った。(1)これまでに近接覚出力とハンドモータを直結・制御により可能なことを実証した。本年度は主に,光学系近接覚を用いたときの欠点である表面反射率の影響を補償する方式の導入,並びにTime-toContactと呼ばれる生物的視覚情報処理方式の導入を行うことで,多指が自律的に対象物面に正対し,同時接触が可能な制御の実証を行った。また同じようなアルゴリズムをハンド系のみでなく,アーム系制御へ拡張する試みを行った。(2)近接覚とハンドモータを直結・制御するセンサ・モータ系の展開として,モジュラー方式で構成できるハンドをRCサーボを用いて試作した。(3)これまでに,マニピュレータとハンドを統一的に制御するSimulinkとdSPACEを用いたシステム開発した。今年度は新たなマニピュレータを導入し統合的制御系への改良開発を行った。(2)知的ハンドを用いた遠隔操作システムの構築開発する知的ロボットハンドは,対象物近傍まで誘導すればハンドが自動的に把持を行う。このため,操作者はカメラ画像を見ながら物体近傍までハンドを近づけるだけでよく,遠隔操作での確実性と高速性の向上が達成できる。これまでに移動台車上にマニピュレータを実装し,試作したモジュラー方式ハンドを取付けたシステムを構築・実験を行った。また操作者への触覚提示を行える触覚提示装置を試作し基礎実験を行った。これによって,より適切な遠隔操作の支援情報提示とマニピュレータ・ハンド系の自律動作の統合による遠隔操作システムが構築できた。触覚・近接覚・すべり覚を統合したハンドで近接覚出力とハンドモータ系を直接結合した近接覚制御型知的ハンドの実現を図るため,近接覚とハンドモータ系のローカル制御系で可能な事を実証してきた。本年度は,この制御方式をアーム系まで拡張し,ハンド・アーム系までもこのような制御系(Subsumption Architecture、包摂アーキテクチャ)で制御できることの見通しが付いた。また遠隔操作への応用を図るため,移動台車に取付けたハンド・アーム系を新たに構築し,動作確認を行うなど順調に進んでいる。(1)知的ロボットハンドの研究開発触覚・近接覚・すべり覚を統合したハンドで近接覚出力とハンドモータ系を直接結合した近接覚制御型知的ハンドの実現を図る。このため,以下の研究開発を行った。物体形状に自律的に倣うハンド制御系を拡張した反射型制御方式を用いて,アーム手先位置・姿勢をも統一的に制御できるシステムを開発した。これにより,ハンドとアームの協調動作による把持動作を実現した。またハンドとしてRCサーボモータと近接覚センサを用いセンサフィードバックをハンド内部に備えた軽量・高速(30deg/0.1s)で高指先力(1.1kgf)な3指(9自由度)ロボットハンドを新たに開発した。

これにより短時間で指先面と対象物面を正対させる動作が可能となった。(2)知的ハンドを用いた遠隔操作システムの構築開発したハンドは物体近傍では自動的に把持を行う。このため単眼カメラ画像でも遠隔操作での確実性と高速性の向上が達成できる。本年度は,移動台車に7自由度アームと新たに開発した9自由度ハンドを搭載し遠隔操作実験を行い,開発したシステムの実証実験を行った。プリグラスプ制御やアーム・ハンド協調制御を用いることで,奥行き感の認識の難しさやオクルージョンの問題があっても,操作者の意図に沿う形で,物体を把持できることを示した。また,遠隔ハンド指先の近接覚センサ出力を操作者指先に取付けた電気触覚ディスプレイによりフィードバックを行い,視界不良化での操作性の向上を図った。この他,近接覚センサと触・すべり覚センサによる接触力の検出と組み合わせることで物体の柔らかさの検出を可能とした実際の把持では,ハンドとアーム両方の協調動作があって初めて,各種物体形状や位置・姿勢誤差に応じた適切な把持が可能となる。このため,把持対象物に追従し,その形状に自律的に倣うハンド・アーム統合制御システムを開発した。自律的把持が可能となるため,単眼カメラ映像による把持操作でも物体近傍までハンドを近づけるだけでよく,遠隔操作での確実性を向上させた。なお遠隔操作での視界不良下での作業を支援する触覚フィードバック方式を導入した。また,物体の位置姿勢等の大局的情報の獲得のため簡易視覚を導入し把持操作の適用範囲の拡大を行った近接覚センサとハンドモータをローカル接続して自律的に物体形状に倣う制御方式の実験が良い結果を示した。大局的情報の獲得のための簡易視覚としてkinectを導入して,対象物の大まかな位置と方向を検出することが出来,近接覚センサ制御と組み合わせ把持操作を行える目途ができた。触覚・近接覚・すべり覚を統合したハンドで近接覚出力とハンドモータ系を直接結合した近接覚制御型知的ハンド・アーム系の制御系(Subsumption Architecture、包摂アーキテクチャ)の完成と,移動台車を用いた遠隔操作システムでの検証実験を行い,その有用性を実証を図る。28年度が最終年度であるため、記入しない。ロボティクス知的ハンドを用いた遠隔操作作業を行うシステムの構築を行う。このため移動台車と簡易ハンド,アームを用いたシステムを構築する。合わせて,大局的情報の獲得のための簡易視覚としてkinectを用い,物体の位置と方向を与えることで,遠隔操作での不確かな画像情報に基づくロボットハンド操作に対しての利用可能性の目安を付ける。
界面活性剤ミセルによる導電性高分子膜の構造制御とエネルギー貯蔵デバイスへの応用

1.研究実績アニオン性界面活性剤であるn-ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウムを支持電解質として、アルミニウム電極上にポリピロールを定電流電解した結果、その化成曲線よりバリアー型のAl_2O_3膜が形成したと考えられる。一方、SEM観察によりPPyは電解初期(Q【less than or equal】10mCcm^<-2>)においてすでに局所的な核生成が認められる。さらに通電を継続するとPPy核成長とともに電極面に沿った島成長が起こり、やがてこれらの島が互いに合一して最終的には均一なPPy膜を形成する過程が観察された。このようなAl_2O_3/PPy二層膜の電解同時形成は界面活性剤の存在下のみにおいて生じる。我々はPPy核形成過程と引き続いて起こる島成長過程に界面活性剤分子が関与した生成メカニズムを考えた。Al_2O_3膜上でPPyが電解重合するためには絶縁体であるAl_2O_3膜を貫通する何らかの導電パスが必要である。我々は、Al_2O_3膜内のクラック表面に界面活性剤の親水-疎水相互作用によるピロール濃縮層が形成され、これが優先的に電解重合することによりPPyによる導電パスが形成されるものと考えた。またPPyの核から電極面に沿った島成長に関しても、同様な界面活性剤による電極界面近傍へのピロールモノマーの濃縮作用により説明できる。すなわち臨界ミセル濃度(1.6×10^<-3>mol dm^<-3> at 25°C)以上の溶液中においては、界面活性剤による二層膜ミセルがAl_2O_3電極上に形成されており、その内部に疎水性のピロールモノマーが濃縮されている。PPyの成長は核を中心として電極面に沿った島状成長が有利になるため、絶縁体であるAl_2O_3膜上にPPy膜の形成が可能になるものと考えられる。2.今後の展望界面活性剤であるスルホン酸類の構造やその濃度を変化させたときのAl_2O_3およびPPyの成長に及ぼす影響を調べ、上記メカニズムを検証していきたい。また本法により作製されるAl/Al_2O_3/PPyの層構造はアルミ電解コンデンサ素子そのものであり、新しいコンデンサ素子製法としても期待される。さらに生成したAl_2O_3膜の誘電率やその周波数特性特性にも興味が持たれる。
マイクロPIXEによる赤血球元素分布の解析と、その臨床応用

疾患に伴い出現する症候性貧血や、治療の副作用としての貧血など、貧血の病態も多岐にわたる。抗がん剤、放射線、インターフェロンなどで引き起こされる貧血は重篤化することがあり、治療効果へも影響する。そのため、患者への負担が少ない診断法の開発が切望されている。本研究では、大気マイクロPIXE装置を用いて、赤血球内元素の変動を解析して、治療に合併する貧血の解明を行った。最初に大気マイクロPIXE測定用赤血球試料作法としてオルテガ変法を確立した。そして、健常者赤血球の元素は赤血球の形態に沿って分布すること、小結節状に集簇傾向を認めることを発見した。透析患者では変形赤血球の出現が目立ち、元素は顆粒状から斑状に集簇傾向を認めた。特徴的な所見として、赤血球内鉄は健常者では3-4分割されて分布するが、透析患者では2-3分割されて分布する傾向を認めた。インターフェロン治療中のC型慢性肝炎患者赤血球の元素は顆粒状から斑状に集簇傾向を認めたが、インタフェロン投与量は元素分布の変動に影響した。これらの成績から、大気マイクロPIXEを用いた赤血球内元素分析は治療の副反応として貧血の病態解析に有用であることが示唆された。まず大気マイクロPIXE測定試料の精緻化を行った。患者血液をEDTA2Na人り容器で採取し、マイラー膜への固定法を検討した結果、遠心分離した赤血球を数滴のせ、乾燥後薄離することで状態の良い試料ができることがわかった。凍結乾燥法の検討をおこない、マイラー膜に滴下した試料を直接液体窒素にいれて凍結し、真空蒸着機で乾燥させる方法(オルテガ変法)が最適であることを確認した。また、赤血球洗浄液が測定値に及ぼす影響を検討したが、生理食塩水を使用しても、赤血球中Na,Clの測定値に影響しないことが証明されたため、赤血球は生理食塩水で洗浄をおこなった。次に、赤血球マップのマーカーとなる元素を検討した。その結果、赤血球の元素スペクトラの中でC1が最も高値であるこから、赤血球マッピングのマーカーとして使用した。そこで、肝硬変患者5名の赤血球をマイクロPIXEで測定した結果、2名においてMgの増加を認めた。これまで、肝硬変患者のCT像で脳内にMgの沈着を認め、肝性脳症との関連が報告されてきた。肝硬変患者の赤血球では肝性脳症をきたす以前から、赤血球Mg濃度が増加している可能性が推察され、今後症例を増やして検討する予定である。銅の代謝異常疾患であるウイルソン病の2例において、赤血球元素分布の変動をマイクロPIXEで検討した。予想に反して、赤血球中銅の異常は認めなかったが、他の元素分布の変動と、疾患との関連を検討中である。シスプラチン(抗がん剤)で治療中の肺癌患者の赤血球をマイクロPIXEで測定したが、赤血球中からプラチナは検出されなかった。平成21年度は大気マイクロPIXE測定用の赤血球サンプル作製法を確率した。H22年度はその臨床応用を目的として研究を行った。透析患者は高度貧血を合併するためエリスロポエチンが投与されるが、この貧血の病態は未だ十分には解明されていない。透析患者ではアルミニウム、亜鉛、鉄、リン、カルシウムなど元素代謝の異常をきたし、透析に随伴する症状との関連が示唆されている。赤血球は採取が容易であり、赤血球内元素分布が体内臓器の元素分布を反映するとされている。今回、透析患者の赤血球元素を大気micro-PIXEを用いで分析し、透析による貧血の病態解明を行った。「対象および方法」健常人2名と透析患者4名から、EDTA-2Na入り容器で採血し、オルテガ変法でPIXE測定用試料を作成した。概略すると、(1)全血500μlに等量の生理食塩水を加え、遠心(1,400rpm、5分間)し、上清を除去して血球成分のみとする、

(2)液体窒素で-150°Cに冷却したイソペンタンに、血球を滴下したマイラー膜を入れて凍結、(3)イソペンタンの入ったステンレスビーカーを液体窒素にいれ、凍結血球をのせる、(4)1.0×1.0^<-2>Torrで血球を24時間乾燥させた後、マイラー膜上に固定。「結果」(1)透析患者と健常人の赤血球形状比較健常人の赤血球は中心が窪んでいる形状である。透析患者の赤血球は、中心が窪んでいない血球が多数で、このような血球の変化は遺伝性球状赤血球症でも見られた。(2)透析患者と健常人の赤血球X-線スペクトルの比較では両者間に明らかな差異を認めなかった。「考察」今回の研究から、透析患者の赤血球の形態的変化が明らかとなったが、この原因については不明であり、これから症例を重ねて検討していきたい。平成22年度は大気マイクロPIXEを使用して、透析患者の赤血球元素分析を行い、腎性貧血の解明を行った。その結果、透析患者の赤血球の形態的変化が明らかとなったが、赤血球X-線スペクトルは健常人と明らかな差異を認めなかった。平成23年度は潟血療法を行っているC型慢性肝炎症例の赤血球元素分析を行い、健常者と比較検討した。「対象および方法」健常人4名と潟血療法を行っているC型慢性肝炎患者3名から、EDTA-2Na入り容器で採血し、オルテガ変法で作成した赤血球試料を高崎量子研究所の大気マイクロPIXEで測定した。照射野は50×50μMに設定し、総カウントを5万に設定した。「結果」(1)潟血症例では健常者に比べ、比較的小型の赤血球を多く認めるが、変形は目立たなかった。(2)赤血球の鉄は、健常者では3-4個にわかれて分布するが、潟血症例では1-12個に分かれ、かつ班状に集合する傾向を認めた。(3)赤血球のカリウムは、健常者ではドーナツ状に分布し、一部穎粒状集積を認めた。潟血症例ではドーナッツ状に分布するが、健常者にくらべ大きな集積を形成する傾向にあった。クロールや硫黄もカリウムと同様な分布を認めたが、カルシウムの赤血球中分布は両者間で差異を認めなかった。「考察」今回の研究から、潟血療法を行っているC型慢性患者の赤血球中鉄の分布は健常者と明らかに異なっているが、治療効果との関連については不明であり、症例を重ねて検討する。
地中熱利用の持続的な発展を実現する地下環境影響評価

近年、新たな冷暖房システムとして、地下浅層の低温熱エネルギーである地中熱を利用した地中熱ヒートポンプが、世界的に普及し始めている。このシステムは、今後の持続的な利用と発展が望まれているが、その稼働に伴う地下環境への影響は研究例に乏しく、その詳細は明らかにされていない。よって、本研究では、特に地下水質(重金属類ほか)と不飽和帯の温室効果ガス(特に、二酸化炭素)の動態に着目し、複数の稼働条件下でシステムを運転させ、地下水質と温室効果ガスの動態にシステムの利用が及ぼす影響を定量的に評価することを目的とした。本年度は、2017年10月下旬に開始したかなり強い冷房運転を想定した現場試験を、2018年5月中旬に終了し、現場を自然放冷条件下におき、地下水質を対象とした不圧帯水層(深度2 m付近)と被圧帯水層(深度17 mおよび39 m付近)での月数回のモニタリング作業を継続した。なお、不飽和帯の温室効果ガス動態(二酸化炭素フラックス)については、十分なデータが得られたため終了した。被圧帯水層では、十分なデータを得ることができ、環境基準に規定される有害重金属類であるホウ素やヒ素などに、温度上昇に伴う濃度上昇傾向が確認された。不圧帯水層でも、集中的な観測に取り組んだ結果、ホウ素とヒ素などに濃度上昇傾向が認められた。不圧帯水層では、鉄についても濃度上昇傾向が得られたことから、温度上昇に伴う水酸化鉄の還元分解が生じ、ヒ素がリリースされたことが示唆された。一方、被圧帯水層では、鉄に変化がなかったことから、別のメカニズム、すなわち、粘土鉱物や水酸化鉄に吸着しているヒ素が、温度上昇により脱離した可能性が推察された。本研究で対象とした3つの帯水層における地下水質について、また、不飽和帯における二酸化炭素フラックスに関しても、温度変化に伴うそれぞれの動態変化について、十分なデータを得ることができたためである。ただし、より通常の冷暖房運転に近い稼働条件下で、モニタリングを進める必要がある。次年度は、より通常の冷暖房運転に近い稼働条件で現場試験を行い、周辺地下の温度変化などを継続的にモニタリングする。その結果に基づき、現在までの観測で得られている温度変化と地下水質変化、温度変化と二酸化炭素フラックス変化の関係性をそれぞれ利用し、数値解析手法も補足的に活用することで(数値解析は、国際共同研究にて実施)、地中熱利用システムの地下環境影響評価を進める。また、特に地下水質変化が生じたメカニズムをより詳細に理解するため、試験現場から得た堆積物を利用した室内試験も実施する予定である。近年、新たな冷暖房システムとして、地下と熱交換を行う地中熱ヒートポンプが、世界的に普及し始めている。このシステムは、今後の持続的な利用と発展が望まれているが、その稼働に伴う地下環境への影響については研究例に乏しく、その詳細は明らかにされていない。そこで本研究では、特に地下水質(重金属類ほか)と不飽和帯における温室効果ガス(主に、二酸化炭素)の動態に着目し、複数の稼働条件下でシステムを運転させ、それら地下水質と温室効果ガスの動態に、システムの利用が及ぼす影響を定量的に評価することを目的している。本年度は、不圧帯水層に地下水観測用の井戸(深度約2.0 m)を新設し、まずは自然状態での地下水質を把握するため、月に数回程度の高頻度モニタリングを実施した。また、被圧帯水層では、海成層(深度約17 m)と非海成層(深度約39 m)に設置されている地下水観測用の井戸において、継続的なデータ蓄積のため、月に1回程度の頻度で、地下水質をモニタリングした。さらに、温室効果ガスについては、特に二酸化炭素を対象とし、クローズドチャンバーでその地表面フラックスを、土壌内に埋設した採気チューブから土壌ガスをサンプリングならびに濃度測定を行い、その土壌内フラックスをそれぞれ月に数回の頻度でモニタリングを行った。被圧帯水層では、年間を通じて、地下水質が極めて安定していることが分かっているが、新設した不圧帯水層においては、比較的その変動が大きいことが明らかになった。また、不飽和帯における二酸化炭素の動態として、年間の自然の温度変化を利用し、その地表面フラックスと土壌内フラックスに温度が及ぼす影響を検討した結果、特に地表面フラックスに関しては、浅層の温度が上昇するにつれ、二酸化炭素フラックスが顕著に上昇する傾向が得られた。当初の計画では、今年度、地中熱ヒートポンプの継続的な冷房運転を実施予定としていたが、自然条件下における不圧帯水層のモニタリングが不可欠となり、また、不飽和帯の二酸化炭素フラックスに対しては、年間の自然の温度変化を利用できることもあり、冷房運転は実施しなかった。本研究を遂行するに当たり、今年度のこれらの作業は極めて重要と考えられるため、おおむね順調に研究は進展していると考えている。本研究では、特に地下水質(重金属類ほか)と不飽和帯の温室効果ガス(主に、二酸化炭素)の動態に着目し、複数の稼働条件下でシステムを運転させ、地下水質と温室効果ガスの動態に、システムの利用が及ぼす影響を定量的に評価することを目的とした。

本年度は、昨年度に新設した不圧帯水層(深度約2 m付近)の観測井にて、自然状態での地下水質把握のため、月に数回程度の頻度で観測を継続し、また、被圧帯水層として、海成層(深度約17 m付近)と非海成層(深度約39 m付近)に設置されている観測井で、継続的なデータ蓄積のため、月に1回程度の頻度で観測を実施した。また、不飽和帯の温室効果ガスについては、特に二酸化炭素を対象とし、クローズドチャンバーにより地表面フラックスを、土壌内に埋設した採気チューブから土壌ガスを採取・濃度測定を行い、その土壌内フラックスをそれぞれ月に数回の頻度で観測した。2017年10月24日には、埋設されているU-tubeに約60°Cの温水を連続的に循環させ、かなり強い冷房運転を想定した現場試験を開始した。その後、月に数回程度の高頻度で、地下水質と温室効果ガスの観測に取り組んできた。被圧帯水層では、重金属類であるホウ素やヒ素などに、温度上昇に伴う濃度上昇傾向が確認された。また、新規に対象とした不圧帯水層でも、データはまだ少ないものの、温度上昇に伴うホウ素やヒ素などの濃度上昇傾向が認められた。不飽和帯における二酸化炭素の動態については、特に地表面フラックスに対して、浅層の温度が上昇するにつれて、二酸化炭素フラックスが上昇する傾向が得られた。当初の計画では、今年度、システムの冷房運転を停止し、試験現場を自然放冷条件下におく予定としていたが、現状では、かなり強い冷房運転を想定した現場試験を継続中である。このことは、特に新規に観測対象とした不圧帯水層では、十分なデータを得る必要性が極めて高いためである。貴重なデータが蓄積されていることもあり、おおむね順調に研究は進展していると考えている。近年、新たな冷暖房システムとして、地下浅層の低温熱エネルギーである地中熱を利用した地中熱ヒートポンプが、世界的に普及し始めている。このシステムは、今後の持続的な利用と発展が望まれているが、その稼働に伴う地下環境への影響は研究例に乏しく、その詳細は明らかにされていない。よって、本研究では、特に地下水質(重金属類ほか)と不飽和帯の温室効果ガス(特に、二酸化炭素)の動態に着目し、複数の稼働条件下でシステムを運転させ、地下水質と温室効果ガスの動態にシステムの利用が及ぼす影響を定量的に評価することを目的とした。本年度は、2017年10月下旬に開始したかなり強い冷房運転を想定した現場試験を、2018年5月中旬に終了し、現場を自然放冷条件下におき、地下水質を対象とした不圧帯水層(深度2 m付近)と被圧帯水層(深度17 mおよび39 m付近)での月数回のモニタリング作業を継続した。なお、不飽和帯の温室効果ガス動態(二酸化炭素フラックス)については、十分なデータが得られたため終了した。被圧帯水層では、十分なデータを得ることができ、環境基準に規定される有害重金属類であるホウ素やヒ素などに、温度上昇に伴う濃度上昇傾向が確認された。不圧帯水層でも、集中的な観測に取り組んだ結果、ホウ素とヒ素などに濃度上昇傾向が認められた。不圧帯水層では、鉄についても濃度上昇傾向が得られたことから、温度上昇に伴う水酸化鉄の還元分解が生じ、ヒ素がリリースされたことが示唆された。一方、被圧帯水層では、鉄に変化がなかったことから、別のメカニズム、すなわち、粘土鉱物や水酸化鉄に吸着しているヒ素が、温度上昇により脱離した可能性が推察された。
過疎地住民のコミュニティ・エンパワメント強化のための教育支援システムの開発

平成30年度は、本研究のメインである1運動2食生活3認知症理解の3つの健康教育プログラムによる介入計画とし、科研会議を4回、村との調整会議を4回行ったほか、13の各分担研究実施者と介入地域との教育内容(プログラム)の調整は必要時メール等で行い、6月開始予定であったが、分担者スケジュール調整と参加者募集の遅れが生じた。参加者の確保と村内行事との調整を行った結果、2ヶ月最大4ヶ月実施時期が移行した。1運動は、当初の4回連続形式では参加希望者の確保が困難となり、村開催の運動会時に身体組成とロコモティブシンドローム予防の項目を含む健康測定の実施とその結果に基づく生活上の活動量増加の保健指導を実施し、50名の参加を得た。2食生活は、村の移動販売車の提携先であるスーパーの協力を得て、分担者が考案監修した栄養バランスと減塩献立によるヘルシー弁当を開発し、喫食体験を通して学ぶ2回連続講座とした。また減塩につながるツールとしてプッシュ式醤油差しを提供し、使用状況について確認した。20名参加計画で、第1回目に10名、第2回目に15名の参加があった。参加者からは、塩分を下げる調理法で工夫された献立を体感することで家庭での調理を見直したいとの意見が多く見られた。3認知症は、4回講座とし、12回目は、認知症サポーター養成講座として、認知症の基礎知識と模擬患者への対応から学ぶ教育内容とし、164名の参加を得た。34回は、12回目参加者から連続参加可能な住民27名を対象に、グループワークを中心に課題探索と今後の互助活動について方向性を考えるプログラムとした。認知症については、村職員向けの認知症サポーター講座と民生員児童委員からの希望で研修を実施した。その他に住民の互助と関係機関の連携ツールとして、地域特性に応じた高齢者見守り連携シートを作成し、連携ネットワーク化の検討材料とした。成果として、ベースライン調査では対象住民のエンパワメント状況と生活環境や健康感、生活習慣との関連や互助意識との関連の分析が遅れているほか、運動教育では、介入教育プログラムによる参加者が得られなかったことから、介入前後の関連分析が困難となった。教育プログラムの介入効果については、介入前後の変化を評価できた食生活と認知症で分析した結果、食生活教育の2回連続参加者は6名となり、質問紙による塩分摂取量は低下し、エンパワメント尺度は上昇したが有意差は認められなかった。認知症教育は、介入教育全4回参加した27名の内、前後比較用質問紙に全て回答した21名の認知症啓発に対する地域活動の変化について分析した結果、認知症者への支援の必要性については、受講前25.0%から受講後70.6%と上昇し、認知症啓発に対する活動の6ヶ月持続が、受講前50.0%から受講後61.1%に上昇した。また韓国訪問調査については、保健所、療養病院それぞれの報告書を作成し、韓国の協力施設に調査結果の確認と公表内容の承認を得て、畿央大学紀要に投稿した。29年度(2017)のインタビュー調査未実施であった介入地域のボランティアグループに対するインタビューを実施し、逐語禄を作成したので今後の住民の互助に対するエンパワメント要因を探索する。ベースライン調査の詳細分析を行い、エンパワメント向上に関連する要因を探索し、2019年実施予定の評価調査との変化による介入効果について検討を行う。また分担研究者による高齢者見守りツールとして、電気機器の充電用乾電池を用いた簡易な生活反応をデータ化しIT上集積活用できるシステムの試験調査を行い、へき地に適したツール開発の検討を行う。それらの成果を介入地域住民に還元していく。平成29年度は、1研究の柱となるベースライン調査項目決定と介入プログラム計画のための文献、韓国の認知症対策に関する文献収集を行った。また情報の共有および研究計画の実施検討のための2科研会議を合計5回実施した。その他、3互助推進の課題把握のためのキーインフォーマントを対象とした半構造化面接法によるインタビューを実施した。4基礎データとなるベースライン調査を18歳65歳未満の住民全員約550名を対象として1月に実施した。5「自助」および「互助」に対するポピュレーションアプローチとしてのシンポジウムを3月に介入地域にて実施した。6近年認知症対策を強化している韓国の保健所と療養病院の訪問調査を実施した。この調査施設調整のため、事前に韓国からの病院訪問団との交流会議を実施した。成果として、3介入地域8名、滋賀県内の先進地域のボランティア4名にインタビューを実施した結果、支えることで生じる責任感や支援することへのやりがい感が支援する側のエンパワメントに影響していたが、反面個人的なことへどこまで介入できるのかという課題もうかがわれた。今後、介入地区の地区長や民生委員へのインタビューを引き続き行い、分析していく。4ベースライン調査では200名の回答を得た。分析は現在進行中である。53の滋賀県先進地域の診療所医師の特別講演とインタビュー調査対象者であるボランティアグループを招聘し、分担研究者、介入地域のキーパーソン2名をシンポジストにしたシンポジウムを行った結果、約70名の住民参加があり、熱心に質疑応答がなされた。6韓国の保健所1施設と療養病院3施設を訪問調査した。保健所ではスクリーニング検診による早期発見と軽症者用の悪化防止プログラム、家族支援、啓蒙活動が委託方式で展開されていた。療養病院でもディケアと老人ホームを併設し、保健所同様のプログラムが重症度に応じて展開されていた。

29年度の計画のうち3のインタビュー調査については、逐語録の作成が全てできていないため、まだ分析が進んでいないことと介入地域の地区長や民生委員などキーマンとなる住民に対するインタビューがまだ実施できていないため、今後調整して進めていく予定である。4ベースライン調査について、調査項目の確定と委託業者の選定が遅れたことにより、調査実施時期が2ケ月遅れた。また回収も遅れたことにより分析がまだ実施できていない。回収率も督促葉書きを送付したが予想より低くなった。5のシンポジウムと6韓国の訪問調査は順調に実施できた。平成30年度は、本研究のメインである1運動2食生活3認知症理解の3つの健康教育プログラムによる介入計画とし、科研会議を4回、村との調整会議を4回行ったほか、13の各分担研究実施者と介入地域との教育内容(プログラム)の調整は必要時メール等で行い、6月開始予定であったが、分担者スケジュール調整と参加者募集の遅れが生じた。参加者の確保と村内行事との調整を行った結果、2ヶ月最大4ヶ月実施時期が移行した。1運動は、当初の4回連続形式では参加希望者の確保が困難となり、村開催の運動会時に身体組成とロコモティブシンドローム予防の項目を含む健康測定の実施とその結果に基づく生活上の活動量増加の保健指導を実施し、50名の参加を得た。2食生活は、村の移動販売車の提携先であるスーパーの協力を得て、分担者が考案監修した栄養バランスと減塩献立によるヘルシー弁当を開発し、喫食体験を通して学ぶ2回連続講座とした。また減塩につながるツールとしてプッシュ式醤油差しを提供し、使用状況について確認した。20名参加計画で、第1回目に10名、第2回目に15名の参加があった。参加者からは、塩分を下げる調理法で工夫された献立を体感することで家庭での調理を見直したいとの意見が多く見られた。3認知症は、4回講座とし、12回目は、認知症サポーター養成講座として、認知症の基礎知識と模擬患者への対応から学ぶ教育内容とし、164名の参加を得た。34回は、12回目参加者から連続参加可能な住民27名を対象に、グループワークを中心に課題探索と今後の互助活動について方向性を考えるプログラムとした。認知症については、村職員向けの認知症サポーター講座と民生員児童委員からの希望で研修を実施した。その他に住民の互助と関係機関の連携ツールとして、地域特性に応じた高齢者見守り連携シートを作成し、連携ネットワーク化の検討材料とした。成果として、ベースライン調査では対象住民のエンパワメント状況と生活環境や健康感、生活習慣との関連や互助意識との関連の分析が遅れているほか、運動教育では、介入教育プログラムによる参加者が得られなかったことから、介入前後の関連分析が困難となった。教育プログラムの介入効果については、介入前後の変化を評価できた食生活と認知症で分析した結果、食生活教育の2回連続参加者は6名となり、質問紙による塩分摂取量は低下し、エンパワメント尺度は上昇したが有意差は認められなかった。
磁気微粒子を用いた安全な手術ガイドシステムの構築

乳ガンなどの悪性腫瘍の治療において、近年センチネルリンパ節生検という診断法が導入されている。センチネルリンパ節とはがん細胞が最初に流れ込み転移を起こすリンパ節の意味で、乳がん手術の際に数個のセンチネルリンパ節のみを切開、摘出し、これを詳細に検索した上で、転移がなければそれ以上のリンパ切除を省略する方法である。これにより、術後の疼痛、しびれ、リンパ浮腫から開放される。手術時に色素とRI(放射性元素)コロイドの両方を腫瘍近傍に注入し、肉眼で色素を確認するとともに、ガンマカウンタで放射線を計測してリンパ節を同定する方法が主流であるが、日本では管理区域外でのRI使用が規制され、RIを含んだ摘出物の扱いに関する法律が未整備であることや、外科医、看護婦、病理医などのスタッフにとって被爆が大きな問題となる。従って、非RI法によるリンパ節同定法の開発が望まれている。我々は生体内にRIコロイドの代わりに磁性微粒子を注入し、リンパ節に流れ込んだ微量の磁性微粒子を検出するためのHTS-SQUID磁気センサ診断システムの開発を行った。3年間で原理の検証および動物実験を行った。また、SQUIDセンサおよび差分型(グラジオメータ)SQUIDを試作した。グラジオメータの採用によって環境磁界の影響を受けにくくなりより、より現実的なものとした。動物実験で者マグネタイト(Fe_3O_4)分散液を麻酔したラットの両脚に注射し、リンパ節を摘出、取り出したリンパ節を開発したSQUID磁気計測システムで計測した。グラジオメータの測定結果ではセンサ部を約50cm移動させても磁束ロックがはずれることなく動作させることが出きることを確認した。今年度は模擬装置を用いてマグネタイト(Fe_3O_4)をコアに持つ微粒子の最小検出量をしらべた。その結果、信号強度は濃度に比例、サンプル-センサ間距離が1mmのときで0.36[ng]のFe量が検出限界となることがわかった。また、40[mm]の場合は1.6[μg]が限界となることがわかった。

手術時に色素とRl(放射性元素)コロイドの両方を腫瘍近傍に注入し、肉眼で色素を確認するとともに、ガンマカウンタで放射線を計測してリンパ節を同定する方法が主流であるが、日本では管理区域外でのRl使用が規制され、Rlを含んだ摘出物の扱いに関する法律が未整備であることや、外科医、看護婦、病理医などのスタッフにとって被爆が大きな問題となる。従って、非Rl法によるリンパ節同定法の開発が望まれている。我々は生体内にRlコロイドの代わりに磁性微粒子を注入し、リンパ節に流れ込んだ微量の磁性微粒子を検出するためのHTS-SQUID磁気センサ診断システムの開発を行った。今年度は動物実験を行った。マグネタイト(Fe_3O_4)分散液を麻酔したラットの両脚に注射し、リンパ節を摘出、取り出したリンパ節を開発したSQUID磁気計測システムで計測した。その結果、明瞭な信号が取得でき、サンプルから6ミリメートル離れた状態でも十分な信号を得ることができた。乳ガンなどの悪性腫瘍の治療において、近年センチネルリンパ節生検という診断法が導入されている。センチネルリンパ節とはがん細胞が最初に流れ込み転移を起こすリンパ節の意味で、乳がん手術の際に数個のセンチネルリンパ節のみを切開、摘出し、これを詳細に検索した上で、転移がなければそれ以上のリンパ切除を省略する方法である。これにより、術後の疼痛、しびれ、リンパ浮腫から開放される。手術時に色素とRI(放射性元素)コロイドの両方を腫瘍近傍に注入し、肉眼で色素を確認するとともに、ガンマカウンタで放射線を計測してリンパ節を同定する方法が主流であるが、日本では管理区域外でのRI使用が規制され、RIを含んだ摘出物の扱いに関する法律が未整備であることや、外科医、看護婦、病理医などのスタッフにとって被爆が大きな間題となる。従って、非RI法によるリンパ節同定法の開発が望まれている。我々は生体内にRIコロイドの代わりに磁性微粒子を注入し、リンパ節に流れ込んだ微量の磁性微粒子を検出するためのHTS-SQUID磁気センサ診断システムの開発を行った。今年度は動物実験を行うと共に、従来のSQUIDセンサから差分型(グラジオメータ)SQUIDを試作した。グラジオメータの採用によって環境磁界の影響を受けにくくなりより、より現実的なものとした。動物実験で者マグネタイト(Fe_3O_4)分散液を麻酔したラットの両脚に注射し、リンパ節を摘出、取り出した、リンパ節を開発したSQUID磁気計測システムで計測した。グラジオメータの測定結果ではセンサ部を約50cm移動させても磁束ロックがはずれることなく動作させることが出きることを確認した。
脳卒中片麻痺患者における使用依存的可塑性の誘導と運動機能の回復

Use-dependent plasticity(使用依存的可塑性)は、訓練による機能回復の神経基盤の一つである。慢性期脳卒中患者においては、しばしば麻痺側上肢の屈筋群に痙縮を生じ、上肢機能を阻害している。これらの患者において、上肢屈筋群の拮抗筋である伸展筋群に特異的にUse-dependent plasticityを誘導することができれば、機能回復が可能であると考えられる。そこで我々は、末梢神経筋電気刺激の補助下で手関節と手指の伸展筋の運動訓練と患側一次運動野(M1)への高頻度(5Hz)経頭蓋磁気刺激を組み合わせたハイブリッドリハビリを行うことで(週2回×6週間)、患側M1において伸展筋に特異的なUse-dependent plasticityを誘導し、麻痺側上肢機能を長期的に回復させた(Koganemaru et al., 2010)。さらに、我々は上記の介入による神経ネットワークの変化を検討するため、新たに慢性期脳卒中片麻痺患者11名において、介入前後および2週間後に、上肢伸展運動及び屈曲運動中のfMRIを撮像した。その結果、介入前に比較し介入後では、麻痺側上肢の伸展運動中、患側SMC、患側及び健側の背側運動前野の活動の減少が認められた。その一方で,屈曲運動時にはそれらの変化を認めなかった。ハイブリッドリハビリにより、伸展運動に特異的な神経ネットワークの効率化が起こり、上肢機能の回復をもたらしたと考えられた。脳卒中片麻痺において、発症後より、患側運動感覚野(SMC)、健側SMC、両側の二次運動野、基底核、小脳など多くの領域の過活動が認められ、回復が進むにつれ、それらの活動が減少し正常化していくことが、脳機能画像を用いた研究で報告されている。運動に関わる領域間の神経ネットワークがダイナミックに変化しており、機能回復の過程においては、損傷直後に見られるネットワークの冗長性が減少しネットワークの効率化が起こると考えられる。すなわち運動障害患者におけるUse-dependent plasticity誘導による機能回復の過程において、その運動に特異的な神経ネットワークの変化が生じていると考えられる。慢性期脳卒中患者においては、しばしば麻痺側上肢の屈筋群による痙縮を生じ、麻痺側上肢の機能を阻害している。これらの患者において、上肢屈筋群の拮抗筋である伸展筋群に特異的にUse-dependent plasticityを誘導することができれば、機能回復が可能である。我々は、末梢神経筋電気刺激の補助下で手関節と手指の伸展筋の運動訓練と患側一次運動野(M1)への高頻度(5Hz)経頭蓋磁気刺激により、患側M1において伸展筋に特異的なUse-dependent plasticityを誘導し、麻痺側上肢機能を長期的に回復させた(Koganemaru et al., 2010)。さらに、我々は上記の介入による神経ネットワークの変化を検討するため、新たに慢性期脳卒中片麻痺患者6名において、介入前後および2週間後に、上肢伸展運動及び屈曲運動中のfMRIを撮像した。その結果、介入後は、麻痺側上肢の伸展運動中に、患側SMC、患側及び健側の背側運動前野の活動が減少した。今後は,屈曲運動時の変化や健側上肢の変化も検討し、両者に有意な差が認められるか、検討する予定である。

これらの患者において、上肢屈筋群の拮抗筋である伸展筋群に特異的にUse-dependent plasticityを誘導することができれば、機能回復が可能である。我々は、末梢神経筋電気刺激の補助下で手関節と手指の伸展筋の運動訓練と患側一次運動野(M1)への高頻度(5Hz)経頭蓋磁気刺激により、患側M1において伸展筋に特異的なUse-dependent plasticityを誘導し、麻痺側上肢機能を長期的に回復させた(Koganemaru et al.,2010)。さらに、我々は上記の介入による神経ネットワークの変化を検討するため、新たに慢性期脳卒中片麻痺患者11名において、介入前後および2週間後に、上肢伸展運動及び屈曲運動中のfMRIを撮像した。その結果、介入後は、麻痺側上肢の伸展運動中に、患側SMC、患側及び健側の背側運動前野の活動が減少した。その一方で,屈曲運動時にはそれらの変化を認めなかった。以上より、ハイブリッドリハビリにより、伸展運動に特異的な神経ネットワークの効率化が起こり、上肢機能の回復をもたらしたと考えられた。このような脳内の神経ネットワークの変化がUse-dependent plasticityの基盤であると考えられる。
森林・林業女性事始め-林業女性の可視化に向けて

今年度は多くの林業女性へのインタビューを行った。北海道では農林業高校出身者3名と県外からの就業者にインタビューを行った。京都府では同様に林業大学校出身者2名にインタビューを行った。京都の調査では、地元出身で職業高校出身ではない者や、地元以外の出身の女性林業関連就業者6名へのインタビューを行った。同様に、和歌山でも地元出身以外の林業就業者2名と地元出身の林業関連就業者1名にインタビューを行った。一方、秋田や宮崎では、地元出身で、林業高校や農林業高校以外の就業者各2名にインタビューを行った。これらの女性へのインタビューから就業動機に関する興味深いリクルート過程が見えてきた。年齢の高い女性では、地元地域に残るために林業を選んだ者も多く、その就業状況も多様であった。比較的若い女性では、森林の自然環境への関心から他県から就業している場合も多く、学歴も就業過程も多様であるが、林業労働に就業していた。これらのことから、林業女性の就業過程、キャリアビルディングという研究課題も見えてきた。一方、来年度の所属学会での報告が決定したことから、そのテーマ「移動」について、調査対象者の家族関係と移動について、これまでの調査対象者全員について調査結果の検討を行った。山村に住む林業女性の移動については、上記の就業動機と関係していて、結婚による移動が一般的だった時代と、就業のために移動する現代女性の違いが明確に見られた。また、今年度は、農業女性への支援についての依頼原稿を研究雑誌に執筆した。山村に住む人々の生業は林業と農業の両方からなり、夫が林業を中心に、妻が農業を中心にしていることも多く、林業女性が見えない理由も、農業女性として把握される。執筆した原稿は、これらの林業女性も視野に入れた研究の成果である。2017年度は、刊行物のチェックリスト作成を第一の目標にしており、林業関連図書を出版している全国林業普及協会で、不足している資料の入手と、図書の調査を行った。また、林業関連の女性への取材を行い、記事にしている記者へのインタビュー等も行った。一方、林業女性に関する関連団体としてとして、全国森林組合連合会林政課担当者、林野庁研究指導課担当者、林業者は農家林家でもあることから、農水省就農・女性課女性活躍推進室等への調査も行った。林業女性育成団体として、長野県林業大学校、岐阜県森林アカデミーの調査を行った。林業女性に対しては、徳島県で初めてチェンソー免許取得者、林業主などへの調査を行い、林業女子会@東京の調査を行った。また、研究成果の発表と専門家からの情報入手との意見交換を兼ねて、林業関連女性研究会を開催した。関連学会に出かけ、新たな情報入手に努めた。これらの調査・研究の結果として、以下のことが分かった。昨年度、林野庁の依頼により、全国森林組合連合会が林業女性への調査を行い、3月に調査結果が出され、2018年度にはインターネットでも公表されること、この調査は国の女性活躍推進法の成果の一つであることが担当者への調査からわかったこと、女性活躍推進法は他でもその影響がみられつつあること(調査の継続が必要)、林業女性の把握は依然として難しいこと、林業大学校では女性林業者が15年ほど育成されてきており、林業作業員にもいるが、継続が難しいことなど、課題も見つかった。研究会では、林業現場をみると、植林などの林業労働のほかに、林業現場には様々な林業女性がいたことなども分かった。林業女性の研究資料は、皆無に等しかったが、初めての林業女性に関する全国調査が行われ、その結果を入手することができたことは、画期的なことであった。また、目標としていた全国段階の関連団体への調査をほぼ終えた。林業女性への調査の足掛かりとして、林業大学校における女性の卒業生への調査を行い、一部の林業女性への調査を開始した。同様に林業女性の情報を広く深く交換するために、林業関連女性の研究会を開催した。課題に対して調査をいくつか行った。西予市では林研グループの女性3名に対し、また、長野県木曽地域の林業大学校の協力を得て、林業関連の女性10名に対し、半構造化面接を行った。山村振興会が1960年に行ったモデル山村調査の一地域、静岡県春野町(現在は浜松市)で開催された学会の視察に参加し、地域の現況を視察した。地域の林業状況と女性の役割について変化もみられた。2018年3月に開催された国連女性会議の主要テーマが農村女性であったことから、会議に出席し、林業女性に関する研究者との意見交換、情報収集を行った。確認したことは2点で、林業女性に関する意識は依然として低いが、今回の会議の結果には林業女性の視点を入れることができたこと、林業女性は農業女性でもあることが多いことであり、そして具体的活動を行っているオーストリアとイタリア国境の地域の研究者と意見交換ができた。なお、研究成果の一部として、農林水産省の女性政策の推移と課題について、農業と園芸誌に、オーストリアの職業教育について研究報告を京都女子大学紀要に寄稿した。紀要等への執筆はしたが、学会発表と論文作成という点では遅れている。また、調査の方も、急遽、国連女性会議の主要テーマが農村女性ということになり、参加したため、調査時間が十分確保できなかった。

京都の調査では、地元出身で職業高校出身ではない者や、地元以外の出身の女性林業関連就業者6名へのインタビューを行った。同様に、和歌山でも地元出身以外の林業就業者2名と地元出身の林業関連就業者1名にインタビューを行った。一方、秋田や宮崎では、地元出身で、林業高校や農林業高校以外の就業者各2名にインタビューを行った。これらの女性へのインタビューから就業動機に関する興味深いリクルート過程が見えてきた。年齢の高い女性では、地元地域に残るために林業を選んだ者も多く、その就業状況も多様であった。比較的若い女性では、森林の自然環境への関心から他県から就業している場合も多く、学歴も就業過程も多様であるが、林業労働に就業していた。これらのことから、林業女性の就業過程、キャリアビルディングという研究課題も見えてきた。一方、来年度の所属学会での報告が決定したことから、そのテーマ「移動」について、調査対象者の家族関係と移動について、これまでの調査対象者全員について調査結果の検討を行った。山村に住む林業女性の移動については、上記の就業動機と関係していて、結婚による移動が一般的だった時代と、就業のために移動する現代女性の違いが明確に見られた。また、今年度は、農業女性への支援についての依頼原稿を研究雑誌に執筆した。山村に住む人々の生業は林業と農業の両方からなり、夫が林業を中心に、妻が農業を中心にしていることも多く、林業女性が見えない理由も、農業女性として把握される。執筆した原稿は、これらの林業女性も視野に入れた研究の成果である。まずは、入手した調査結果の精査を行うことが必要である。そのうえで、調査を継続しながら、調査結果に基づいた学会報告を行う。林業女性への調査については、足がかりをつかんだ林業大学校の卒業生への調査をおこなう。できれば、卒業生の関連地域の林業女性の調査を行いたい。また、年に2回程度、林業関連女性研究会の開催して研究を深める。次年度は、前年度に調査依頼を済ませた秋田県、高知県に加えて、京都府林業大学校の協力を得て、林業女性へのインタビューを終えるつもりである。また、関連書籍発行に向けて、研究者の発掘に努めており、その地ならしとして研究の意見交換会を開催する予定である。また、途中経過であるが、学会発表を行う予定である。今年度は勤務校の異動により、引越しをしたため、私的な生活の調整、本務校における教育準備等に多くの時間が必要となり、十分な研究時間を確保することができなかった。その結果、調査については日程を十分にとることができず、本来の出張日程よりは短い期間、回数で行った。また、謝金等については、先方の都合による辞退があり、人件費については、研究協力者の確保が十分できなかった。昨年度、新たに勤務校を変更したことにより、十分な研究が出きなかったことにより、次年度使用額が生じた。また、勤務校の変更により、調査地への旅費・日程等にも違いが生じ、全体的に費用が少なくて済む結果となった。今年度も、勤務校の変更による十分な研究ができなかったことや、調査対象地への旅費・日程の変更が生じたため、やはり、次年度使用額が生じた。次年度は、計画通り、使用する見込みである。今年度は、新しい勤務校にも慣れたことから、計画通りに推進できる。
地方都市における支店の集積量と機能

本研究の研究成果としては,下記発表論文2点,口頭発表1点に加えて,A4版100頁の研究成果報告書を作成した。発表論文(1):企業の支店配置よりみた北海道の都市階層.地理科学,vol.48,175183頁.発表論文(2):高速自動車道開通の地方都市における卸売業事業所活動の実態分析-北海道滝川市の市外企業支店と市内企業の比較を中心として-.愛媛大学教養部紀要,vol.26,129頁.口頭発表:「広域中心都市・札幌の現況と将来」,日本都市学会シンポジウム,広島市,1993年12月3日.なお,報告書の概要を述べると,はじめにに続く第II章では,わが国の支店集積状況を,都道府県と県庁所在都市の2つの分析単位より検討した。第III章では,北海道における企業の支店配置パターンの分析によって,北海道の都市階層を検討した。これを受けて,第IV章では広域中心都市・札幌市,第V章では県庁所在級都市・旭川市,第VI章では地方中心都市・滝川市の支店を,主に「各都市支店アンケート調査」資料によって分析し,異なる都市階層における支店の特性を検討した。最後,第VII章は,分析結果の簡単な要約を行ない,まとめとした。