hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
減数分裂期組換えに関与するクロマチン構造

出芽酵母の減数分裂期組換えは減数分裂期に特異的な組換えのホットスポットに、二重鎖切断が入り、その後、切断部位は5′-3′ssDNAエクソヌクレアーゼにより消化されて形成された一本鎖DNAをつかって鎖交換反応へと進行する。一方、真核生物では、DNAは折り畳まれ、クロマチン構造を形成している。複製、転写、組換え等の生物機能はこのクロマチン構造と深く関わっている。私は減数分裂期組換えホットスポット領域のクロマチン構造を解析し、組換えに関与するクロマチン構造及び構造変化を明らかにすることを目指している。減数分裂期のクロマチン構造解析および蛋白質のDNA結合部位を同定するためには、同調して減数分裂に移行した大量の細胞が必要である。この大量培養系を確立した。減数分裂期において、組換えとは関係のないクロマチン構造変化がおきる可能性がある。この可能性を二重鎖切断が殆ど起こらないURA3遺伝子を用いて検討した。その結果、URA3遺伝子は5'と3'のヌクレアーゼ感受性領域の間に6つのpositioningしたヌクレオソームをもつクロマチン構造をとる。この構造に、減数分裂の過程において、変化は見られなかった。二重鎖切断が蓄積されていくrad50s変異株を用いて、組換えのホットスポットの一つであるYCR47c-YCR48w領域のクロマチン構造をprimer extentionを用いて解析した。その結果、この二つの遺伝子の間のヌクレアーゼ感受性領域に両遺伝子のプロモーターが存在し、28箇所の二重鎖切断部位の全てがこの領域に存在することがわかった。このことは、二重鎖切断はクロマチン構造をとっている領域には起きず、ヌクレオソームの無い領域に起きることを示唆している。現在まで、この変異株において、減数分裂期における顕著なクロマチンの構造変化は観察されていない。バックグランドのノイズがほとんど無く、微妙なクロマチンの構造変化を検出できるsequencegelでのsouthern hybridazation法を用いて、解析を行っている。
アレルギー性鼻炎鼻粘膜における肥満細胞の役割について

鼻粘膜のγδT細胞が抗原特異的に増殖するかどうかを明らかにするために、鼻粘膜より分離したγδT細胞を回収し、関連のあるサイトカインの存在下にクローニングを行い、γδT細胞の表現型の調べた。クローニングされた鼻粘膜のCD4+,CD4-8-γδT細胞が抗原特異的に増殖することもサイミジンの取り込み試験で確認した。通年性鼻アレルギー患者の鼻粘膜からクローニングされたγδT細胞がVγ1/Vδ1を発現し、IL-4,IL-13を産生していた。一方、通年性鼻アレルギー患者の末梢血からクローニングされたγδT細胞がVγ2/Vδ2を発現し、IFN-γを産生していた。アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜肥満細胞が主にIL-4,IL-5,IL-13を発現していた。一方、慢性感染性鼻炎患者の鼻粘膜肥満細胞は主にIL-8、TNF-αを発現していた。さらに、通年性アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜より肥満細胞を分離しDerfII抗原の刺激で肥満細胞がIL-4,IL-5,IL-6,IL-13を産生することを明らかになった。また通年性鼻アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜肥満細胞は慢性感染性鼻炎患者の鼻粘膜肥満細胞と比較して、Fc εRIの発現が増加していること、結合しているIgEの量が多いこと、IgEを介したヒスタミンとIL-6の遊離が多いことが解った。さらにIL-4と同様にIgE自身も肥満細胞のIgEレセプターの発現を増強することを明らかにした。ステロイドがin vitroで肥満細胞のIL-4,とIL-13産生を抑制した。これからのことから、肥満細胞はIgE-Fc εRIを介したポジティブフィードバックメカニズムによってアレルギー性炎症の遷延化に重要な役割を担っており、ステロイドの療法によって肥満細胞のサイトカイン産生を抑制することも明らかになった。鼻粘膜のγδT細胞が抗原特異的に増殖するかどうかを明らかにするために、鼻粘膜と末梢血からγδT細胞を高純度で分離しDer fII抗原で刺激することにより、γδT細胞が抗原特異的に増殖することをサイミジンの取り込みを指標に明らかにした。鼻粘膜から分離したγδT細胞はDer fII抗原刺激で良く増殖したが、末梢血から分離したγδT細胞はDer fII抗原刺激でほとんど増殖が見られなかった(Fig.4)。さらに通年性鼻アレルギー患者と慢性感染性鼻炎患者の鼻粘膜と末梢血よりγδT細胞を分離しフローサイトメトリーを行ったところ、通年性鼻アレルギー患者の鼻粘膜より分離したγδT細胞は主にIL-4,IL-13を産生していた。一方、通年性鼻アレルギー患者の末梢血から分離したγδT細胞、慢性感染性鼻炎患者の鼻粘膜から分離したγδT細胞は主にIFN-γを産生していた。IL-5は、通年性鼻アレルギー患者と慢性感染性鼻炎患者の鼻粘膜から分離したγδT細胞に共にみられた。これらの結果から、通年性鼻アレルギー患者の鼻粘膜のγδT細胞の増殖は抗原特異的であり、通年性鼻アレルギー患者の鼻粘膜のγδT細胞は末梢血と異なり、Th2タイプのサイトカインを産生していることが明らかになった。また、鼻粘膜より分離したγδT細胞を回収し、関連のあるサイトカインの存在下にクローニングを行い、γδT細胞の表現型の調べた。クローニングの効率は50%以上認められた。

クローニングされたγδT細胞の主な表現型はCD4+,CD4-8ーリンパ球であった。クローニングされたγδT細胞が抗原特異的に増殖することもサイミジンの取り込み試験で確認した。現在クローニングされたγδT細胞の特徴をさらに検討している。以上の結果から、γδT細胞は抗原特異的で、Th2タイプのサイトカインを産生していることが解り、鼻アレルギーにおいて重要な役割を果たしている可能性が示唆された。鼻粘膜より肥満細胞を分離し,サイトカインの発現をFACSにて検討すると通年性鼻アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜から分離した肥満細胞はIL-4,IL-5,IL-6,IL-13を発現していた。一方、慢性感染性鼻炎患者の鼻粘膜肥満細胞は主にIL-8、TNF-αを発現し、Th1サイトカインを発現していなかった。さらに通年性アレルギー性鼻炎患者と慢性感染性鼻炎患者の鼻粘膜より肥満細胞を分離しDer fII抗原の刺激で肥満細胞のサイトカイン産生をELISAに検討すると肥満細胞がIL-4,IL-5,IL-6,IL-13を産生することを明らかになった。通年性鼻アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜肥満細胞は慢性感染性鼻炎患者の鼻粘膜肥満細胞と比較して、FcaRIの発現が増加していること、結合しているIgEの量が多いこと、IgEを介したヒスタミンとIL-6の遊離が多いことが解った。通年性鼻アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜肥満細胞の発現しているIgEレセプターやIgE分子の量は血清中のIgEと相関が認められた。これらの結果から、肥満細胞は、IgE-FcεRI-肥満細胞を軸として、通年性鼻アレルギーにおけるアレルギー反応の増強に重要な働きを担っていることが示唆される。さらに,IL-4と同様にIgE自身も肥満細胞のIgEレセプターの発現を増強することを明らかにした。ステロイドがIn Vitroで肥満細胞のIL-4,IL-5,IL-6,IL-13産生をmRNAとproteinレベルでも抑制した。これらのことから、肥満細胞は即時相アレルギー反応だけでなくIgE-FcεRIを介したポジティブフィードバックメカニズムによってアレルギー性炎症の遷延化に重要な役割を担っており、ステロイドの療法によって肥満細胞のサイトカイン産生を抑制することも明らかになった。
胎盤性結晶板凝集抑制物質・胎盤性凝固抑制物質の研究

胎盤性凝固抑制物質(Calphobindin,CPB)は我々が世界で初めて報告した血液凝固の抑制能を有する物質である。今回我々はさらなる検討を加え、次の成績を得た。1.血液凝固に対する影響:CPBは凝固反応においてCa^<++>イオン、リン脂質の関与した系を抑制することが判明している。そこで次の検討を行った。(1)Ca^<++>結合能の検討:^<45>Caを用いたHummelDreyerのゲル3過法の結果、CPBは^<45>Ca^<++>と結合して溶出され、CPBがCa結合性蛋白であることが判明した。(2)Protein C活性化抑制の検討:凝固抑制物質であるProtein CはCa^<++>、リン脂質、トロンボモジュリンの存在により、その活性化が促進される。同様に抑制物質であるCPBはこのProtein C活性化反応に対しても抑制を示したが、その抑制活性は弱いものであった。(3)凝固反応に対する阻害様式:第X因子、プロトロビンの活性化反応にはCa^<++>、リン脂質を必要とする。これらの反応に対するCPBの抑制形式をLineweaver Barkのplotにより検討したところ、それぞれ非競合型阻害であることが判明した。(4)Lupus anticoagulant(LA)との異同:抗IgG、IgM抗体を用いたELISA法の検討の結果CPBとLAは異質の物質であることが判明した。(5)結晶板における検討:CPBは結晶板膜にも存在することが判明した。しかし、結晶板凝集能自体には影響を及ぼさなかった。2.癌組織での局在:子宮頚癌、体部癌、卵巣癌組織を抗CPB酵素抗体法を用いてCPBの局在を検討した。間質細胞、マクロファージ、中皮細胞に局在を認めた。炎症性反応によりinduceされる可能性が考えられる。3.臨床応用:ラット実験的DICモデルに対してCPBの治療有効性を認めた。4.CPB類縁物質の発見:我々はさらに分子量68K、32Kの新たなるCa^<++>リン脂質結合性蛋白を胎盤組織に発見した。現在、その分子構造、リポコルチンとの相似性について検討中である。
北極域秩序研究における学際的アプローチの構築

本研究の目的は、実効的なガバナンスモデルの模索、及び各国の北極政策における「法の支配」の役割について明らかにすることである。また、1996年の設立以来、北極評議会がどのような組織的、機能的展開を遂げてきたのか、そして北極評議会においてオブザーバーはどのようにその活動に関与してきたのかに焦点をあてる。研究では、(1)実効的なガバナンスモデルの模索、(2)各国の北極政策における「法の支配」の役割について検討、を行う。(1)に関しては、学派の分析から将来の北極におけるガバナンス像についての予測を行い、最終的に北極における実効的なガバナンスモデルを模索する。また、(2)に関しては、日本の政策と中国及びEUの政策を対比させることにより、日本の北極政策における「法の支配」が北極評議会において果たす役割と、その他のオブザーバー国の北極政策におけるその役割には差異が存在するかについて考察を加える。現在までは主に北極評議会の組織的展開に焦点を当て研究を行い、主に北極評議会が1996年に設立されてから現在に至るまでの約20年間の歴史の中で唯一の事例である、北極評議会常設事務局を設立する際、事務局がホスト国であるノルウェーとの間に締結した、「ホスト国協定」に注目し研究を行った。当該研究の目的は、協定が常設事務局の国際法上の地位につき、何等かの示唆を与えるかを分析し、加えて、事務局が常設になったことにより、実際どのような活動を事務局が行うようになったのか、北極評議会自体に与えた影響はあったのかについても考察を加えることであった。その結果を踏まえ、本年度は2009年以降より、なぜ北極評議会が組織改革、機能改革を積極的に進めるようになったのかその背景および組織改革、機能改革は北極評議会の性格に変更を与えたのかについて分析を加えた。今世紀に入り、北極は自然的、政治的変化の著しい地域へと変貌を遂げたが、北極評議会は、この変化に柔軟に適応してきた。とりわけ2000年代の半ばには、北極における気候変動の進行や海氷の減少が広く知られるようになり、それに伴って資源開発と航路利用などの可能性が生じると、国際社会からの北極への関心が急速に高まった。この北極の劇的な変化は、それまでの北極評議会のあり方の見直しへとつながった。すなわち北極国は、2009年頃から北極評議会を強化するための検討を開始し、その組織改革と機能拡大を図ってきたのである。その結果、組織的には、常設事務局が設置され、機能的には、従来の科学的評価に留まらず政策的な議論やさらには条約交渉がなされるまでになったことが分かった。一方、北極評議会は、非拘束的文書に依拠するというその基本的な性格を維持したまま、組織的および機能的な展開を遂げることで、北極の変化に適応しようとしていることも分かった。また、現在、北極評議会は、日本を含む非北極国によっても重要なフォーラムとして認められており、非北極国は、北極国による承認を条件に北極評議会のオブザーバーの資格を得ることができる。2000年代の半ば以降、中国、韓国、日本など非北極国によるオブザーバー資格の申請が相次いだことを受け、北極国は、組織改革の一環としてオブザーバー承認の基準を定めたり、オブザーバーの役割を明確化したりする改革を実施した。日本は、2009年にオブザーバー資格の申請を行い、改革を経た2013年に中国、韓国などとともにオブザーバーとして承認されている。現在、北極評議会の活動にオブザーバーとしてどのように関与していけるのかが、非北極国にとっての重要な課題となっていることが、調査を進めていくうえで分かった。北極海における実効的なガバナンスモデルに関する研究を開始し、また「北極における気候変動、経済および社会」において述べられた、北極海ガバナンスのための将来的可能性についても再検討を加える。アジア及びEU諸国などのオブザーバー申請を承認されている非北極国の北極政策における「法の役割」について分析をし、非北極国の北極への関与にいかに影響を与えるかを調査する。本年度は、1996年の設立以来、北極評議会がどのような組織的、機能的展開を遂げてきたのか、また北極評議会におけるオブザーバーの資格とオブザーバーの実際の関与がどのように展開してきたのかに焦点をあてた研究もしていきたい。これは近年、北極評議会におけるオブザーバーマニュアルの改訂により、オブザーバーの評議会における地位に変更があった可能性が指摘できるためである。また上記を踏まえ、オーストラリアのタスマニアで開催される第12回Polar Law Symposiumでの国際学会報告に向け、研究結果を基にしたアブストラクトを既に提出している。加えて、日本に期待されている北極への取組また、非北極国として求められている北極への取組を、神戸大学に招へいされる研究員の下で、国際関係学の手法を国際法からの分析に加えて用い考察し、北極において変容する国際法秩序への示唆を与える。また、本年度の研究の集大成として、Polar Law Symposiumでの報告により得られるフィードバック等の結果を踏まえ、さらに研究を発展させる予定である。またこれまでの北極評議会に関する研究についてまとめた公表論文をYearbook of Polar L awに掲載することも予定している。

研究では、(1)実効的なガバナンスモデルの模索、(2)各国の北極政策における「法の支配」の役割について検討、を行う。(1)に関しては、学派の分析から将来の北極におけるガバナンス像についての予測を行い、最終的に北極における実効的なガバナンスモデルを模索する。また、(2)に関しては、日本の政策と中国及びEUの政策を対比させることにより、日本の北極政策における「法の支配」が北極評議会において果たす役割と、その他のオブザーバー国の北極政策におけるその役割には差異が存在するかについて考察を加える。現在までは主に北極評議会の組織的展開に焦点を当て研究を行い、主に北極評議会が1996年に設立されてから現在に至るまでの約20年間の歴史の中で唯一の事例である、北極評議会常設事務局を設立する際、事務局がホスト国であるノルウェーとの間に締結した、「ホスト国協定」に注目し研究を行った。当該研究の目的は、協定が常設事務局の国際法上の地位につき、何等かの示唆を与えるかを分析し、加えて、事務局が常設になったことにより、実際どのような活動を事務局が行うようになったのか、北極評議会自体に与えた影響はあったのかについても考察を加えることであった。その結果を踏まえ、本年度は2009年以降より、なぜ北極評議会が組織改革、機能改革を積極的に進めるようになったのかその背景および組織改革、機能改革は北極評議会の性格に変更を与えたのかについて分析を加えた。今世紀に入り、北極は自然的、政治的変化の著しい地域へと変貌を遂げたが、北極評議会は、この変化に柔軟に適応してきた。とりわけ2000年代の半ばには、北極における気候変動の進行や海氷の減少が広く知られるようになり、それに伴って資源開発と航路利用などの可能性が生じると、国際社会からの北極への関心が急速に高まった。この北極の劇的な変化は、それまでの北極評議会のあり方の見直しへとつながった。すなわち北極国は、2009年頃から北極評議会を強化するための検討を開始し、その組織改革と機能拡大を図ってきたのである。その結果、組織的には、常設事務局が設置され、機能的には、従来の科学的評価に留まらず政策的な議論やさらには条約交渉がなされるまでになったことが分かった。一方、北極評議会は、非拘束的文書に依拠するというその基本的な性格を維持したまま、組織的および機能的な展開を遂げることで、北極の変化に適応しようとしていることも分かった。また、現在、北極評議会は、日本を含む非北極国によっても重要なフォーラムとして認められており、非北極国は、北極国による承認を条件に北極評議会のオブザーバーの資格を得ることができる。2000年代の半ば以降、中国、韓国、日本など非北極国によるオブザーバー資格の申請が相次いだことを受け、北極国は、組織改革の一環としてオブザーバー承認の基準を定めたり、オブザーバーの役割を明確化したりする改革を実施した。日本は、2009年にオブザーバー資格の申請を行い、改革を経た2013年に中国、韓国などとともにオブザーバーとして承認されている。現在、北極評議会の活動にオブザーバーとしてどのように関与していけるのかが、非北極国にとっての重要な課題となっていることが、調査を進めていくうえで分かった。
糖尿病患者の予防的フットケアを担う看護師の臨床能力評価システム開発

糖尿病看護に初めて従事した看護師が3年の間に身につけるべき糖尿病予防的フットケアの臨床能力評価システムを開発することを目的とした。まず、糖尿病専門施設の予防的フットケア実施状況を調査し、施設内の予防的フットケアに対する看護師教育は十分とは言い難く、施設外研修に頼る傾向があることを明らかにした。続いて、糖尿病看護認定看護師2名・慢性疾患看護専門看護師1名・糖尿病看護研究者2名・医学教育の研究者1名による専門家会議を行い、1年目、2年目、3年目の経験年数別に予防的フットケア臨床能力評価項目を明確にした。知識は試験により評価、技術はシミュレーションあるいは実地で評価するシステムとした。糖尿病看護に従事して13年目の看護師を対象とした予防的フットケアの臨床能力評価項目を作成した。作成は糖尿病看護認定看護師、慢性疾患看護専門看護師、糖尿病看護研究者、医学教育評価研究者6名で文献検討と討議により行った。まず、足病変リスク状態(神経障害、血流障害、変形)とセルフケア状況(できる、部分的援助でできる、できない)のマトリックスを作成し、患者像を想定し13年目の経年別に対応可能範囲を決めた。次に、この患者像をもとに到達目標を経験1年目:足病変リスク評価は「足病変のリスク要因がわかりローリスクの足のケアができる」、セルフケア支援は「セルフケアに影響する要因がわかる」、経験3年目:足病変リスク評価は「ハイリスクの足に予防的ケアができる」、セルフケア支援は「患者の自立をサポートするセルフケア支援がわかる」、経験2年目の到達目標は前述の中間とし、これらに沿って臨床能力評価項目を整理した。臨床能力評価項目案は足・全身状態・生活・セルフケア状況のアセスメント視点から作成した。続いて作成した項目案を足病変リスク評価とセルフケア支援の2項目で分類し、さらに知識と技術(観察、ケア)に分類した。これと並行して糖尿病看護に従事する看護師の予防的フットケアとその臨床能力評価の実態調査を糖尿病認定医教育施設、専門医施設対象にすすめている。海外視察では糖尿病予防的フットケアでの看護師の機能について、米国1カ所(聖アンソニーメディカルセンター)、韓国3カ所(延世大学セブランス病院糖尿病センター、江北三星病院、仁川市南洞区保健所)を視察した。フットケアクリニックやフットケアセンターの部門では看護師が創傷処置を行っていた。糖尿病センターや糖尿病外来では予防的フットケアについて指導が行われていたが実際に足のケアをしながら指導する体制ではなく、日本の看護師の予防的フットケアは先駆的であることを確認した。平成24年度の研究目的は、予防的フットケアの臨床能力評価項目を設定することであった。その方法として、1文献検索、専門家からの聞き取り、研究倫理審査準備、2全国各地の視察やインタビュー、3米国の視察とインタビュー、4技能のピックアップ、5一般教育目標と個別目標を抽出し、予防的フットケアの臨床能力評価項目を設定することを計画した。1文献検索等では、日本国内では実践報告がほとんどであり、看護師教育については、診療報酬算定要件を満たす研修に関する報告はみられたものの、一般看護師の予防的フットケアに関する研究やその臨床能力評価に関するものはなかった。海外においては足専門医の実践や創傷処置、装具に関する文献が多いことがわかった。これらをふまえ、慢性疾患看護専門看護師や糖尿病看護認定看護師、糖尿病療養指導士等からの聞き取りの準備に入った。2全国各地の視察やインタビューについては、大学病院ならびに一般病院でのフットケア外来の実状について外来ならびに、そこに派遣される病棟看護師の配置などについて視察ならびに聞き取りを行った。外来に継続して配置されるのは、糖尿病看護認定看護師や糖尿病合併症管理料算定のための研修を終了した看護師であった。また、大学病院では一般看護師の能力育成のために、糖尿病で入院する全患者の足のアセスメントを行うように仕組みを作っていた。3米国視察については、5月に米国の聖アンソニー看護大学教員と打ち合わせを行い、今後の視察計画を立てた。予防的フットケアについての看護師の臨床能力評価法の提案に向け、外来での糖尿病予防的フットケアの実施状況とそれに従事する看護師の状況について、郵送による無記名質問紙調査を行った。対象は、全国の糖尿病認定医教育施設と専門医施設に勤務する看護管理者、慢性疾患看護専門看護師、糖尿病看護認定看護師等の主に糖尿病患者に対する足病変の看護実践を把握している看護師であった。糖尿病専門施設1116件に質問紙を送り、その回収率は37.1%(414件)で有効回答率は100%であった。糖尿病専門外来設置施設は72.7%(312件)で、外来で糖尿病予防的フットケアを実施している施設は84.3%(349件)であった。糖尿病足病変の指導に係る研修を修了した看護師が在職する施設の割合は65%(268件)であった。

糖尿病合併症管理料を算定している施設は78.4%(319件)であった。一方、施設内の看護師への糖尿病予防的フットケア教育については、フットケア教育プログラムを持つ施設が9%(37施設)、フットケアマニュアルを持つ施設が43.1%(177件)であった。施設内の糖尿病予防的フットケアに対する看護師教育は、調査結果からは十分とは言い難く、院内での系統だった教育プログラムを作成する必要があることがわかった。これらをふまえ、最終年度となる今年度は、レベル1(糖尿病看護従事1年目レベル)、レベル2(同2年目)、レベル3(同3年目)の臨床能力評価項目を作成した。臨床看護学糖尿病の予防的フットケアのエキスパートであり、臨床で看護師教育の責任をもち企画するポジションをもつ慢性疾患看護師、糖尿病看護認定看護師の協力を得て専門家会議を行えたことにより、実用性の高い臨床能力評価項目が作成できた。また、海外視察では糖尿病の予防的フットケアが日本独自の看護ケアシステムであることが確認でき、日本から世界へとりわけアジアへ発信する方向性を見いだした。文献検索については、予定通り進行した。また、国内の施設視察ならびに聞き取りについては2施設終了した。技能ピックアップのためには、さらに視察および聞き取りが必要と考えているが、視察施設の選定に時間を要している。糖尿病看護に従事する看護師の予防的フットケアとその臨床能力評価の実態調査結果を早急にとりまとめ、今年度作成した臨床能力評価項目にもとづいた事例を作成し、予防的フットケアの客観的臨床能力評価のパイロットプロトコールの実施を行う。まず、遅れている国内外の視察とインタビューについて、前半に取り組み、予防的フットケアの臨床能力評価項目設定を行う。後半は、当初の予定通り、予防的フットケアの臨床能力評価のためのテスト(事例)、ならびテスト実施手順を作成し、「テスト(事例)、臨床能力評価項目、テスト実施手順」から構成される予防的フットケア臨床能力評価システムのパイロットプロトコールを実施する。1実態調査が終了していないため、その発送入力経費を次年度に計上した。2教材作成の経費がかかることが想定されるためその経費を残した。3海外発表が韓国からシンガポールに変更になったため海外出張経費を残した。1実態調査分として24万円、2教材作成として32万円、32名分のシンガポール出張費として30万円の出張費に17万円追加前年度の残金については、国内外の視察とインタビューとその分析に使用する。平成25年度配分された研究費については、初期の計画通り使用する。
ひとり暮らし高齢者の趣味活動による組織的見守りネットワークの形成

本研究の目的は、高齢者の趣味活動の場で利用者同士の交流実態と交流へのニーズから、組織的見守りネットワーク形成の可能性を検討することであった。趣味活動の場は、老いを自覚しながらも生活の張り合いをうみ、その結果生活リズムや健康行動に貢献していた。また人間関係は場の共有であり、一人暮らしであることのうしろめたさや他者に干渉することへの負担感という老いの体験が関係の展開や発展を阻害していた。活動と負担のバランスは、自己完結への傾向とつながりへの傾向と両方を併せ持っていたことから、これらのつながりへの傾向を見出し、力づける支援方法の開発が課題である。今年度の計画は、老人福祉センターを利用するひとり暮らし高齢者の利用者仲間との活動状況を把握することであった。センター職員が把握しているひとり暮らし高齢者108名中、32名の同意が得られた。研究協力者のひとり暮らし歴は1年45年であり、ひとり暮らしの背景は、子の独立、配偶者との死別、未婚などであった。センター利用のきっかけは、知人や友人の紹介、広報で把握などがあり、来所方法は徒歩、自家用車やバイク、センターの巡回バス、知人と乗り合い、知人の家族の送迎であった。ひとり暮らしの困りごとは、「特にない」がほとんどであり「病気になった時にひとりで受診すること」、「入院が決まった時に保証人が必要になること」、「未婚なのでなんとなく肩身の狭い思いがある」などの回答があった。利用者仲間とセンター以外での交流状況は「センター外でのイベントへの参加」、「イベント終了後の打ち上げ」、「センター外での自主サークル活動」などであった。センターでの交流期間の頻度や長短にかかわらず、センターで知り合った利用者仲間同士で個別的な交流に発展している事例はほとんどなかった。その理由として、「個人的なことに立ち入るのは悪い気がする」、「電話番号をやりとりするのは気が引ける」など交流の深まりに対する消極的な態度が語られていた。本年度の目的は、老人福祉センターを利用するひとり暮らし高齢者の見守りネットワーク形成のための組織作りであった。昨年度の面接調査の結果、利用者仲間同士の交流の深まりに対してニーズが見いだされないだけでなく、消極的な態度が明らかになった。以上のことから組織作りの前に老年期のどのような体験がそのような消極性につながるのかを把握したうえで、組織作りの方法を検討する必要があると判断し、組織作りの参加協力候補者に対し、年齢を重ねてきたことと、仲間との交流についての思いや体験を自由に語ってもらった。その結果、《親しみを持つことに感じるうしろめたさ》《他者を世話するエネルギーの減退》《生活の個別性があるからこそ声をかけない配慮》《近所づきあいの延長で深まらない関係》など趣味活動の場で仲間との関係に対する思いが語られた。組織作りにおける討議の提案は、「自覚はなかったが趣味活動の場を癒しの場として求めていると感じる」、「高齢者が集まる場には、年齢がもたらす独特のやさしさがあり癒しになる」、「癒しを求めてセンターに出掛けることが健康につながる」など老人福祉センターが健康にもたらす影響についてであった。このように老人福祉センターの活動を振り返る機会をもったことで、「通える人には健康をもたらすが、通えないときには何らかの支援が必要」など、外出が困難になった時にもセンターの活動で得られた健康への効果を求めるニーズが表出されていた。老年看護本年の計画は、福祉センターを利用しているひとり暮らし高齢者の利用者仲間との交流状況を把握することであった。面接調査の結果、利用者仲間とのセンター外での交流については、個別的な交流への発展はほとんどみられず、ひとり暮らし高齢者の交流の深まりに対する消極的な態度が明らかになった。このことにより、次年度の組織的見守りネットワークの形成が意図的に取り組まれる必要性が見いだされたことから、本年度の計画はおおむね順調に進展していると評価した。研究協力者を含むセンター利用者への実態調査の報告会を経て、組織的見守りネットワークの形成に関するアクションリサーチを開始する。本年度はひとり暮らし高齢者の福祉センター利用仲間との交流の実態を把握し、学会発表を予定していたができなかった。学会参加のための旅費が次年度使用額として生じている。平成26年度中に学会発表を行うための旅費として使用予定である。
制限SOS模型およびBCSOS模型における相転移と単一ステップゆらぎ幅

1.Si(100)表面を模型化した,制限SOS(solid-on solid)模型,およびその2状態近似模型である2次元イジング模型について,数値くりこみ群の方法,ランダム・ウォークの方法,によりステップ張力,ステップ・スティフネスを計算した.最近のLEEM(low energy electron microscopy)とSTM(scannning tunneling microscopy)によって測定された結果と10%程度の誤差で一致し,統計力学的手法の有効性が示された.2.2次フラストレート・イジング模型の1次元界面諸量を厳密に計算し,界面の準リエントラントなふるまいを確立した.応用として,外場と相互作用が競合する,ウルツ鉱{101^^-0}面2次元格子気体モデルのステップ諸量を求めた.最近の,氷のラフニング転移温度測定値を用いて,ミクロなキンク形成エネルギーを見積もった.また,それを基に氷の表面張力を計算した結果,1950年以降様々な方法で測定された値の中央値に相当する値が得られた.3.第一近接相互作用のみからなる,正方格子2次元イジング模型,制限SOS模型およびBCSOS(body-centered cubic solid-on-solid)模型についてモンテカルロ・シミュレーションを行い,相転移温度近傍の,単一ステップゆらぎ幅,「デフォメイション」の分布関数,「デフォメイション」のn次モーメント,d_<n2>,を計算し,バルクの相転移との関係を調べた.d_1がバルクの相転移の指標となることを発見し,2次元イジング模型の相転移温度,およびBCSOS模型のラフニング転移温度(厳密解)を3桁の精度で再現した.この方法で求めた制限SOS模型のラフニング転移温度は,数値くりこみ群による最近の結果と一致した.1.Si(100)表面を模型化した,制限SOS(solid-on solid)模型,およびその2状態近似模型である2次元イジング模型について,数値くりこみ群の方法,ランダム・ウォークの方法,によりステップ張力,ステップ・スティフネスを計算した.最近のLEEM(low energy electron microscopy)とSTM(scannning tunneling microscopy)によって測定された結果と10%程度の誤差で一致し,統計力学的手法の有効性が示された.2.2次フラストレート・イジング模型の1次元界面諸量を厳密に計算し,界面の準リエントラントなふるまいを確立した.応用として,外場と相互作用が競合する,ウルツ鉱{101^^-0}面2次元格子気体モデルのステップ諸量を求めた.最近の,氷のラフニング転移温度測定値を用いて,ミクロなキンク形成エネルギーを見積もった.また,それを基に氷の表面張力を計算した結果,1950年以降様々な方法で測定された値の中央値に相当する値が得られた.3.第一近接相互作用のみからなる,正方格子2次元イジング模型,制限SOS模型およびBCSOS(body-centered cubic solid-on-solid)模型についてモンテカルロ・シミュレーションを行い,相転移温度近傍の,単一ステップゆらぎ幅,「デフォメイション」の分布関数,「デフォメイション」のn次モーメント,d_<n2>,を計算し,バルクの相転移との関係を調べた.d_1がバルクの相転移の指標となることを発見し,2次元イジング模型の相転移温度,およびBCSOS模型のラフニング転移温度(厳密解)を3桁の精度で再現した.この方法で求めた制限SOS模型のラフニング転移温度は,数値くりこみ群による最近の結果と一致した.1.BCSOS(body-centered cubic solid-on-solid)模型のモンテカルロ・シミュレーション,およびステップをトレースし,ステップのゆらぎ幅,「デフォメイション」諸量を計算するプログラムを開発した.申請した高速コンピュータ,および物性研究所の共同利用コンピュータ上でプログラムを実行し,相転移温度近傍のデータを収集した.温度,系のサイズ(最大320×320)を様々に変え,長時間平均(最大1.2×10^7MCS)を行った.「デフォメイション」の1次のモーメントから求めたラフニング転移温度は厳密解によるものと有効数字4桁の精度で一致した(第26回日本結晶成長国内会議,平成7年8月盛岡,日本物理学会1995年秋の分科会,大阪府立大学).2.2次元イジング模型についてステップのゆらぎ幅,「デフォメイション」諸量を計算するプログラムを適用した.BCSOS模型の場合より有限サイズ効果が大きく,BCSOS模型と同規模の計算から,厳密解による相転移温度と有効数字3桁の精度で一致した(日本物理学会1995年秋の分科会,大阪府立大学).さらに,「デフォメイション」の1次のモーメントの有限サイズ依存性を精密に調べ,相転移温度で対数的にふるまうことを発見した.これらの性質をより深く理解するため,「デフォメイション」の分布関数を求めるプログラムを作成した.3.制限SOS模型の中規模モンテカルロ計算を行ない,相転移温度近傍でのステップのゆらぎ幅,「デフォメイション」諸量のデータを収集した.今後,このデータと,イジング模型,BCSOS模型の計算とを比較検討し,大規模計算を実行し,信頼できる結果を得る.1.Si(100)表面を模型化した,制限SOS(solid-on-solid)模型,およびその2状態近似模型である2次元イジング模型について,数値くりこみ群の方法,ランダム.ウォークの方法,によりステップ張力,ステップ・スティフネスを計算した.

最近のLEEM(low energy electron microscopy)とSTM(scannning tunneling microscopy)によって測定された結果と10%程度の誤差で一致し,統計力学的手法の有効性が示された.2.2次元フラストレート・イジング模型の1次元界面諸量を厳密に計算し,界面の準リエントラントなふるまいを確立した.応用として,外場と相互作用が競合する,ウルツ鉱{10^^-0}面2次元格子気体モデルのステップ諸量を求めた.最近の,氷のラフニング転移温度測定値を用いて,ミクロなキンク形成エネルギーを見積もった.また,それを基に氷の表面張力を計算した結果,1950年以降様々な方法で測定された値の中央値に相当する値が得られた.3.第一近接相互作用のみからなる,正方格子2次元イジング模型,制限SOS模型およびBCSOS(body-centered cubic solid-on-solid)模型についてモンテカルロ・シミュレーションを行い,相転移温度近傍の,単一ステップゆらぎ幅,「デフォメイション」の分布関数,「デフォメイション」のn次モーメント,d_n,を計算し,バルクの相転移との関係を調べた.d_1がバルクの相転移の指標となることを発見し,2次元イジング模型の相転移温度,およびBCSOS模型のラフニング転移温度(厳密解)を3桁の精度で再現した.この方法で求めた制限SOS模型のラフニング転移温度は,数値くりこみ群による最近の結果と一致した.
高度に腐乱した水中死体でも溺死の推定が行える検査法の開発

特定の水棲細菌(Aeromonas属,Vibrio属,Photobacterium属)を指標としたTaqMan-PCR法による簡便かつ迅速な溺死の補助診断法の開発に取り組んだ.基礎実験によって,指標とする細菌に対して特異的検出が確認されたことから,実際の溺死例について血液試料や臓器試料を検査したところ,海水溺死5例の100%,淡水溺死8例の88%,河口周辺水域での溺死2例の100%で,それぞれ肺以外のいずれかの試料においても陽性が得られた(肺は全て陽性).今後,さらに検討を重ね,本法の有効性を明らかにする.特定の水棲細菌(Aeromonas属,Vibrio属,Photobacterium属)を指標としたTaqMan-PCR法による簡便かつ迅速な溺死の補助診断法の開発に取り組んだ.基礎実験によって,指標とする細菌に対して特異的検出が確認されたことから,実際の溺死例について血液試料や臓器試料を検査したところ,海水溺死5例の100%,淡水溺死8例の88%,河口周辺水域での溺死2例の100%で,それぞれ肺以外のいずれかの試料においても陽性が得られた(肺は全て陽性).今後,さらに検討を重ね,本法の有効性を明らかにする.現在,高度に腐乱した水中死体において有効な溺死の検査法はDiatom testのみである.そこで,従来の珪藻検査と共に,新たな生物学的指標として水棲細菌の検査も行うことができれば,溺死の診断精度の向上に貢献できるのではないかと考えた.しかし,これまでの我々の生菌を検出する検査法では高度に腐乱した水中死体において利用できなかった.そこで分子生物学的手法を用いて水棲細菌を検出する方法を開発すれば,高度に腐乱した水中死体においても利用できるのではないかと考えた.平成20年度は指標とする細菌種を決定するために,河川中流の淡水域(n=10),汽水域を含む河口周辺水域(n=68),沿岸の海水域(n=10)から水を採取し,これを血液に添加後平板培養を行い優勢種となる細菌を調査した.その結果,河川淡水域の水(塩濃度≦0.05%)を用いると淡水性の細菌のみ(Aeromonas spp., Pseudomonas spp.など)が優勢種として認められ,一方沿岸の海水域の水(塩濃度3.0-3.5%)では海水性の細菌のみ(Vibrio spp., Photobacterium spp., Pseudoalteromonas spp.など)が優勢種として認められた.また河口周辺の水(塩濃度≦0.05-3.3%)では塩濃度が1.3%以下で淡水性の細菌のみ,1.8%以上で海水性の細菌のみが認められた.更にそれらの結果に基づき海水の指標としてVibrio属,Photobacterium属,Shewanella属に対して特異的なプライマ-を,また淡水溺死例についてはAeromonas属,Plesiomonas属に対して特異的なプライマ-を各々設計し,Real Time PCR法の検討を行った.しかし,近縁な種および高度に腐乱した遺体から得られた血液試料に対して,まだ充分な特異性が得られていないため今後さらに検討を続け,その有効性を明らかにする.我々は,これまでに水中死体の血液を平板培養し溺死した水域(淡水・海水)に特徴的な水棲細菌が検出されることを明らかにした.しかし,生菌を検出するこれまでの我々の方法では高度に腐乱した水中死体に対して利用することができなかった.そこで分子生物学的手法を用いて水棲細菌を検出する方法を開発すれば,高度に腐乱した水中死体においても利用できるのではないかと考えた.昨年度までに得られた研究成果に基づき,指標とする水棲細菌を決定した.即ち,淡水性の細菌の指標としてAeromonas属(A. hydrophila, A. salmonicida),海水性の細菌の指標としてVibrio属(V. fischeri; V. harveyi, V. parahaemolyticus), Photobacterium属(P. damselae, P. phosphoreum, P. leiognathi), Listonella anguillarum及びShewanella algaeの計10種を決定した.各細菌に特異的なPrimer (aerolysin, gyrB, fstl, katA, vhh, toxR, empA, ureC ,luxA, sodB, lysRなどの遺伝子由来)を設計し,4色の蛍光物質を用いて標識した.3130xl Genetic Analyzerで電気泳動後,GeneMapperソフトウェアにより構築した水棲細菌用の自動判定プログラムを用いて解析を行った.その結果,溺死の指標として選定した10種は,いずれも特異的に増幅が認められ,各水棲細菌の判定が可能であった.今後,実際の血液及び臓器試料について分析を行い本法の有効性を検討する.なおこれまでの研究成果を2編の論文にまとめ,国際誌に投稿した.本研究によって平成20年度及び21年度までに得られた研究成果(Legal Med 2010, 12, 195-199; Forensic Sci Int 2011, 204, 80-87)に基づき,指標とする水棲細菌を決定し,TaqMan-PCR法による簡便かつ迅速な溺死の補助診断法の開発に取り組んだ.

淡水性の細菌の指標としてはAeromonas属(A.hydrophila, A.salmonicida),海水性の細菌の指標としてはVibrio属(V.fischeri, V.harveyi, V.parahaemolyticus)及びPhotobacterium属(P.damselae, P.phosphoreum, P.leiognathi)の細菌を選定した.次いで各水棲細菌を特異的に検出可能なPrimerおよびTaqMan-Probeの配列を決定し(標的遺伝子:aerolysin, gyrB, fstA, katA, toxR, vhh, ureC, sodB, luxA),3色の蛍光物質(FAM, NED, Cy5)を用いて標識した.PCR反応は,7500 Real Time PCR Systemを用いて40 cyclesで行い3種類の標的遺伝子を同時に検出可能なTriplex-PCRを3セット作成した(Aeromonas用,Vibrio用,Photobacterium用).基礎実験によって,標準株では特異的検出が可能であることが示されことから,実際の溺死例について血液試料(左心血,右心血,大腿静脈血)及び臓器試料(右肺下葉内部,左肺上葉辺縁部,腎臓,肝臓)の検査を行ったところ,海水溺死5例の100%,淡水溺死8例の88%,河口周辺水域での溺死2例の100%で,それぞれ肺以外のいずれかの試料においても陽性が得られた(肺は全て陽性).今後,さらに検討を重ね,本法の有効性を明らかにする.
ポリマー結合酸化酵素による癌のターゲティング化学療法

活性酸素の細胞毒性に基づいた化学療法の構築を目的として、ポリマー結合酸化酵素を合成し、その体内分布(特に腫瘍組織への集積性)および抗腫瘍活性について検討した。酸化酵素であるD-アミノ酸オキシダーゼ(DAO)およびキサンチンオキシダーゼ(XO)は、それらのリジン残基に対して、スクシミドで活性化したポリエチレングリコール(PEG)を用いてPEG鎖を導入した(以下、それぞれPEG-DAO、PEG-XOと略す)。培養細胞をPEG-DAOあるいはPEG-XOとそれらの基質、D-アラニンあるいはヒポキサンチンとともに作用させると顕著な細胞毒性が見られた。また、この細胞毒性はカタラーゼ添加により見られなくなることから、活性酸素がその本体であることが示唆された。PEG化酵素をマウス尾静脈より投与すると、肝臓、腎臓などの正常組織にはほとんど分布せず、固型腫瘍にのみ効率良く集積した。このような体内分布は未修飾の酵素では見られなかった。さらにこれらPEG結合酸化酵素と基質の併用投与は、副作用を示すことなく顕著な抗腫瘍活性を示した。以上の結果より、PEG化酸化酵素は固型腫瘍に選択的に集まり、そこで活性酸素を産生することにより優れた抗腫瘍活性を示すことが分かった。
巨核球・血小板分化における低酸素応答制御機構の解明

数万人規模の血小板異常の疾患に対して、人工的(in vitro)な血小板を作る技術が求められている。本研究課題では、脂肪組織由来前駆細胞より巨核球・血小板を誘導産生する技術の向上を目指して、どのような代謝機構が巨核球分化に関与しているのか表現型解析、遺伝子発現解析を行った。その結果、巨核球分化に、解糖系の活性化、コレステロール濃度の上昇、ミトコンドリアバイオジェネシスの関与が示唆された。また、造血幹細胞の維持機構とは異なり、酸素応答システムの中心的な分子である転写制御因子Hypoxia inducible factor α(HIF α)は巨核球分化に関与しないことが示唆された。<目的>本研究では、in vitroで脂肪組織由来前駆細胞から巨核球・血小板へ分化誘導できる系を用いて、巨核球・血小板への終末分化過程における酸素微小環境変化に応答した代謝リモデリングの意義を明らかする。さらに、この代謝リモデリングに基づいた巨核球・血小板分化および産生機序を解明することで、in vitroで脂肪組織由来前駆細胞から効率良く血小板を産生する技術に繋がる研究基盤の構築を目指す。<研究成果>本年度は、マウス脂肪前駆細胞3T3-L1細胞を用いて、巨核球分化過程における代謝のリモデリングについて、以下の3項目から検証した。巨核球分化誘導に関与する代謝リモデリングの解析:代謝経路を阻害する低分子化合物を用いて、巨核球への分化誘導効率の影響を解析した。その結果、糖代謝および脂質代謝のそれぞれの経路に作用する薬剤で、巨核球細胞表面タンパク質CD41の発現や核の多倍体化の抑制が観察された。この結果から、糖・脂質代謝のリモデリングが巨核球分化の重要な制御機構として働いていることが示された。巨核球分化誘導に対する低酸素の影響解析:低酸素応答因子HIF-2αによる巨核球への分化誘導効率の影響を、組換えアデノウイルスにより過剰発現させた細胞を用いて解析した。HIF-2αを過剰発現させると、CD41発現量および核の多倍体化が抑制されることを見出した。巨核球分化誘導におけるミトコンドリアの機能解析:これまでに巨核球分化過程でミトコンドリア含量の増加が観察されている。本年度は巨核球分化過程でのミトコンドリア代謝関連因子の役割を解析すべく、ミトコンドリア代謝関連因子の発現量変化を経時的に解析した。その結果、ミトコンドリア呼吸鎖酵素の1つであるCOX1が分化誘導後一過的に発現上昇することを見出した。<目的>本研究では脂肪組織由来前駆細胞から巨核球・血小板へ分化誘導できる系を用いて、巨核球・血小板への終末分化過程における酸素微小環境変化に応答した代謝リモデリングの意義を明らかする。<研究成果>本年度は4種類のC57BL/6JJclマウス(野生型、HIF1αloxP/loxP、HIF2αloxP/loxP、PHD2loxP/loxP)の鼠径部皮下脂肪組織から分離した初代培養脂肪前駆細胞を用いて、以下の3項目を検証した。(1)巨核球分化誘導に関与する代謝リモデリングの解析:分化誘導後経時的に細胞を回収し、糖代謝関連因子の発現量変化を解析した結果、ピルビン酸脱水素酵素キナーゼPDK遺伝子群が発現上昇した。またピルビン酸脱水素酵素複合体PDHの293・300番目のセリンのリン酸化量の上昇がみられ、糖代謝の分化への関与が示唆された。(2)巨核球分化誘導における低酸素の影響解析:低酸素応答因子HIF-1α・HIF-2αによる巨核球への分化誘導効率の影響を組換えアデノウイルスにより過剰発現させた細胞を用いて解析した。HIF-2αを過剰発現させた場合のみ、巨核球細胞表面タンパク質CD41発現量および核の多倍体化が抑制された。一方、HIF1α、HIF2α、プロリン水酸化酵素PHD2、各遺伝子をノックダウンした細胞を分化誘導してもCD41発現量および核の多倍体化に変化は見られなかった。以上より、巨核球分化誘導におけるHIFの寄与は少ない可能性が示唆された。(3)巨核球分化誘導におけるコレステロール代謝の影響解析:コレステロール代謝を司る転写因子SREBPの阻害剤を分化誘導と同時に添加すると、核の多倍体化に変化は生じなかったが、CD41の発現量が減少した。またSREBPのアイソフォームのうち、SREBP-1a/2の活性が細胞内のコレステロール濃度上昇を促し分化に寄与する可能性が示唆された。

解剖学、分子生物学、細胞生物学、低酸素応答研究目的に掲げた3つ全ての項目に着手し、それぞれの項目においてほぼ当初の計画通り実験を進めることができた。研究成果としては、巨核球分化過程において、糖代謝および脂質代謝が変化していることを見出した(1)。また低酸素応答因子HIF-2αが巨核球分化過程に影響を及ぼしている可能性も示唆された(2)。さらに、巨核球分化過程でミトコンドリア代謝関連因子COX1の一過的な発現上昇も確認した(3)。一方、研究実施計画項目(1)(3)の研究成果として見出してくることが期待できる、巨核球分化を促進しうる遺伝子を、脂肪前駆細胞に過剰発現あるいは発現抑制させる系の立ち上げに予想以上の時間がかかってしまい、代謝制御候補因子を絞り込むことができなかった。したがって、平成26年度は立ち上げに成功した発現制御系を用いて、代謝制御候補因子が巨核球分化過程においてどのように発現変化するのか、詳細な解析を行い、分化誘導効率への影響を検証する必要があると考えている。平成25年度は、脂肪前駆細胞3T3-L1細胞からの巨核球分化過程における代謝変動について解明が進み、いくつかの代謝制御候補因子を見つけることができた。そこで、平成26年度は、3T3-L1細胞およびマウス鼠蹊部皮下脂肪組織より分離した初代培養脂肪前駆細胞を用いて、研究実施計画項目(1)(3)をさらに深く推し進める。また研究計画項目各々から得られた結果間の関連性を検証し、巨核球分化を促進しうる代謝制御候補因子のさらなる絞り込みを行う。その後、代謝制御候補因子が正常な機能を有する血小板産生を活性化させることができるか否か、in vivoおよびin vitroで検証を行う予定である。研究の進捗により、新しく抗体やsiRNAを購入する必要が生じましたが、納品されるまでに時間がかかることが予想されたため、これらにかかる経費を次年度に繰り越させていただきました。また本年度参加した学会の多くは首都圏での開催が多かったため、学会発表および学会参加のための旅費が予想より少なく済みました。当初の計画通り、研究費のほとんどは消耗品として、巨核球・血小板分化誘導培地に必要な試薬購入費、in vitro細胞培養用プラスティック用品の購入、タンパク質・遺伝子発現解析にかかわる試薬購入費および実験用動物の飼育管理費などの一部を本研究費から支出いたします。また学会参加費を含めた発表のための旅費も計上しておりますが、これも予定通りであり、大きな変更は今のところ予定しておりません。
白血病発症に伴って出現する抗原不応答性CD4陽性T細胞の解析

若年のB6マウスに白血病細胞を移植すると、通常では認められないPD-1+ CD4+ T細胞が急速に増加してくる事が確認された。これらのCD4+ T細胞はCD3抗体による刺激に対し反応性が明らかに低下していた。PD-1+ CD4+ T細胞は白血病細胞の浸潤が認められるリンパ組織において主に確認され、組織における宿主免疫の主たる構成因子である事が示唆された。この細胞は通常骨髄系細胞に発現するC/EBPαを高発現するなど、既知のCD4+ T細胞とは明らかに異なった遺伝子発現を示していた白血病発症時に急激に増加するPD-1+CD44+CD4+T細胞について解析行った。PD-1+T細胞は若年齢のマウスにはほとんど認められないが、白血病株を注射後、白血病の進行と共に出現する。このPD-1+T細胞はT細胞受容体刺激に対する増殖能が極度に低下しており、またいずれのサブクラスのT細胞特異的なサイトカインの産生も認められなかった。一方IL-15に対する反応性はコントロール群に対し5倍以上も上昇しており、PD-1+T細胞を放射線照射マウスに移植すると、PD-1-細胞と同等に増殖することが分かった。つまりPD-1+T細胞はT細胞受容体を介したクローン増殖(clonal expansion)の能力を欠いているが、生体内での恒常的増殖(homeostatic proliferation)は行うことの出来るユニークな細胞と言える。さらにオステオポンチンなどの向炎症性タンパクを過剰に分泌している事が確認された。また生体内の2次リンパ組織においてはB細胞領域に局在していた。表面マーカー、局在などは近年同定されたFollicular helper T細胞(Tfh)と類似しているが、その増殖能・サイトカイン産生能において明らかにTfhとは異なる細胞であり、その形質を誘導する特定の遺伝子同定に取り組んでいる。またヒトの白血病患者は重度の免疫不全状態にあり、感染リスク増大や再発が治療の大きな妨げとなっている。PD-1+T細胞はマウスの白血病発症と同時に増加しており、免疫システム全体の機能不全の一端を担っている可能性が示唆された。ヒトの白血病患者における、PD-1+T細胞の動態と微少残存病変および再発との関連について、現在精査を行っている。一方IL-15に対する反応性はコントロール群に対し5倍以上も上昇しており、さらにオステオポンチンなどの向炎症性タンパクの分泌が確認された。ヒトの白血病患者は重度の免疫不全状態にあり、感染リスク増大が治療の大きな妨げとなっている。今後ヒトの白血病患者においてPD-1+T細胞が出現しているかを精査したい。実験に使用する遺伝子改変マウスの繁殖・作成が予定どおり進まなかったために、実験着手に遅延が生じた。その他はおおむね順調に経過している。マイクロアレイ、real-time PCRを用いた遺伝子精査により、通常のT細胞とは明らかに発現パターンの異なるいくつかの遺伝子を見いだした。その遺伝子のノックアウトマウス、トランスジェニックマウスにおいて、PD-1+T細胞の出現に変化があるのか、またその機能の回復が認められるかどうかを確認する。またヒトの造血器腫瘍患者において、健常人と比べてPD-1+T細胞が増加しているかどうかを確かめたい。各種試薬・抗体の購入に大部分を使用する予定であり、これは各種臓器からCD4+T細胞を選択的に回収するにあたり抗体特異的な磁気ビーズが必要なためである。腫瘍細胞の混入をできる限り抑えることは、T細胞群の遺伝子発現を調べる際やT細胞の抗原刺激反応性を確かめるためには必須の条件であり、現在の方法を継続する意味があると考える。