hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スピン偏極ＳＴＭによる磁性ナノドットの磁化反転ダイナミクスの直接観測

試料となるCu(001)基板上のFe薄膜および原子層窒化銅(Cu2N)島の表面構造および電子状態を極低温STMにより明らかにした。Fe薄膜に関してはCu(001)基板のステップ密度にその表面構造や電子状態が大きく依存することを明らかにし、理論計算との比較によりfcc構造を示すFe薄膜の磁気構造を実空間において世界で初めて明らかにした。Cu2N島に関しては量子閉じ込め効果のサイズ依存性の詳細を解明した。これらの研究成果については国内、国際学会で発表を行い、現在学術雑誌に論文投稿中である。成長様式のみならず、Fe2Nナノドットの表面構造、電子状態に関しては、STM形状像がp4gm(2×2)構造とc(2×2)構造の間を可逆的に変化することを見出し、理論計算とSTMによる走査トンネル分光法を組み合わせた多角的な研究により、STM探針ーナノドット間の距離に依存した電子軌道選択トンネル過程に起因することを明らかにした。得られた研究成果については国内、国際学会で多数発表を行い、現在学術雑誌に論文投稿中である。また、本研究を遂行する過程で初めて観測された六方晶構造を有するFeNナノ磁性体についても国内学会で発表を行い、現在学術雑誌に論文投稿準備中である。また、Fe2Nナノドットおよび単原子層膜のXMCD測定を行うことにより、容易磁化方向や磁気モーメント、キュリー温度等の磁気特性のサイズ依存性を明らかにすることができた。本測定で得られた結果を基に、次年度の研究計画の中心であるスピン偏極STM測定を円滑に進めることができると考える。得られた研究成果については今後、国内、国際学会で発表を行うとともに、学術雑誌に投稿する予定である。ナノスケール磁性次年度(平成27年度)は当初の研究計画に従い、極低温スピン偏極STMによるFeNナノ磁性体のナノスケール磁気構造観察、磁化反転機構の解明および磁化反転ダイナミクスの直接観察に取り組む。スピン偏極STM測定や磁化反転ダイナミクスの直接観察を遂行するのに必要なFeNナノ磁性のスピン偏極準位、容易磁化方向およびキュリー温度は、本年度に行ったFeNナノ磁性の走査トンネル分光測定およびXMCD測定から明らかになっている。スピン偏極STM測定ではSTM探針ーFeNナノ磁性体間を流れるトンネル電流と電圧を独立制御できる。よって、スピン偏極電流注入量の変化に伴う磁化反転現象(スピントルク効果)や電場の変化に伴う磁化反転現象(電気磁気結合)を別個に評価することができる。FeNナノ磁性体の磁化反転は外場(スピン偏極電流、電場)の印加前後にスピン偏極STMによる磁気イメージングを行うことにより確認する。また、トンネル電流と電圧を変化に伴い、STM探針ーFeNナノ磁性体間の距離も変化することから、本年度明らかになったFeNナノ磁性体の電子軌道選択トンネル過程がその磁気構造や磁化反転に与える影響も詳細に調べる。FeNナノ磁性体の磁化反転ダイナミクスは磁化反転前後のスピン偏極STM磁気シグナルの実時間トレースにより観察する。本年度明らかになった単原子層FeNナノ磁性体の成長条件依存性により、FeNナノドットの密度が変化した場合や、薄膜に形状が変わった場合に上記の磁気特性にどのような変化が現れるかを調べ、磁化反転に必要な電流や電場および磁化反転速度のドットサイズ、形状依存性を明らかにする。
イヴの救済をめざして:聖アウグスティヌスと初期近代ヨーロッパにおける聖書再解釈

初期近代の女性作家による様々な著作に表出される聖書の書き換え行為に着目し、その書き換えが聖アウグスティヌスの聖書解釈に依拠または影響を受けていることを、作品の内外から検証した。対象作品は宗教的な作品だけでなく、室内劇や翻訳作品も含めている。そして聖アウグスティヌスの聖書注解に基づいた新たな聖書解釈による男女平等思想が初期近代に徐々に広まってきたこと、複数の女性作家がその思想を利用し、様々な作品形態で聖書の書き換え行為を行ってイヴの原罪から女性を救済しようと試みていることを明らかにした。21年度は研究初年度につき、研究文献の購入および国立国会図書館などへ赴いて資料収集を行った。収集した資料のうち、聖アウグスティヌスおよびMary Sidney Herbertの作品を中心に精読を行った。作品の精読と同時に、同時代(16世紀末および17世紀前半)の男女関係、特に一般的な解釈ではアダムとイヴの関係のように、妻の逸脱行為が悲劇の原因と考えられている演劇を取り上げ、プロテスタントの結婚観と照らし合わせて考察した論文を発表した。また、来年度に予定する学会発表及び論文発表に向けての構想を固めた。22年度は昨年度に収集した資料のうち、翻訳を含めた女性の手による作品の書き換えに関する研究を中心に行った。特に昨年から手がけていたElizabeth Caryの『ユダヤ古代誌』を原案とした戯曲(室内劇)The Tragedy of MariamとMary Sidney Herbertの詩編翻訳に関する研究を行った。詩編翻訳に関しては、シドニーが参考にしたとされる同時代に出版された様々な聖書(詩編)の原本を調査するために、British Libraryで研究を行った。Caryに関する研究では『十七世紀英文学と科学』(十七世紀英文学会編・共著)で研究成果を発表した。シドニーの詩編翻訳については、日本英文学会中国四国支部第63回大会にて研究発表を行った。来年度は引き続き、シドニーの詩編翻訳に関する考察と、その他作品に関する研究を進め、最終年度として3年間の研究成果を論文および学会で発表する予定である。23年度は過去2年間に収集した資料から、引き続き翻訳を含めた女性の手による作品の書き換えに関する研究を行った。Mary Sidney Herbertの詩編翻訳と、イタリア人女性作家のlsotta NogarolaのDialogue on Adam and Eveにおける聖書の書き換え部分を中心に分析した。研究出張として、Mary Sidney HerbertとElizabeth 1世とのつながりを示す文献調査のためBritishLibraryへ赴き、Nogarolaのラテン語著書の研究のためOxford UniversityのBodleian Libraryへ赴いた。
紫外線照射による窒化炭素膜超低摩擦発現時のなじみ過程の促進と耐面圧の向上

CN_x膜の摩擦特性に及ぼす紫外線照射の影響を明らかにするため,紫外線照射後乾燥窒素中および大気中紫外線照射下で摩擦試験が行われた.この際CN_x膜に含有される窒素量を0,9,12,および19%とし,365,312,および254nmの波長の紫外線照射がCN_x膜の摩擦特性に及ぼす影響が明らかにされた.窒素雰囲気中摩擦において,CN_x膜の5千1万回転における平均摩擦係数が未照射に比べて減少した.CN_x膜の摩擦特性に及ぼす紫外線照射の影響を明らかにするため,紫外線照射後乾燥窒素中および大気中紫外線照射下で摩擦試験が行われた.この際CN_x膜に含有される窒素量を0,9,12,および19%とし,365,312,および254nmの波長の紫外線照射がCN_x膜の摩擦特性に及ぼす影響が明らかにされた.窒素雰囲気中摩擦において,CN_x膜の5千1万回転における平均摩擦係数が未照射に比べて減少した.窒化炭素(CNx)膜は窒素雰囲気中において相手材料に窒化ケイ素(Si3N4)球を用いた場合,摩擦初期は0.2以上の摩擦係数を示すが,数百数千回の摩擦後に0.01以下の非常に低い摩擦係数を示すことが報告されている物質である.この超低摩擦の発現機構は窒素中摩擦に伴い, CNx膜の極表面から窒素原子が脱離することにより,炭素のみで構成されるグラファイトのような層が1g-20nm程度形成されたためであることが明らかにされている.このような層の形成にいたる過程では, CNx膜に含有される各種の結合が切断されるエネルギが摩擦により与えられ,結合の切断と未結合となった各原子間での再結合が繰り返される問に窒素はガスとして膜外へ放出され,炭素はC=C結合として膜中に残留したものと考えられる.これまでにCNx膜の超低摩擦を得るための指針として極表面のなじみが重要であることが指摘されており,摩擦初期かち低摩擦となるための処理として,酸素ガスを吹き付ける手法や,成膜時にCNx膜の極表面ヘアモルファスカーボン膜を形成する手法などが報告されているが,摩擦や成膜による手法は今後の産業応用の観点から鑑みた場合,作業工程が複雑であるため検討を要すると考えられる.そこでCNx膜の極表面の構造変化のために紫外線の照射手法について検討した. CNx膜はIBAD法により厚さ350・mのSi(100)基板上に膜厚が100nmとなるように成膜された. CNx膜の窒素含有量を成膜時の窒素イオンビーム強度の調節により0, 9, 12及び19%とし,窒素含有量0%をSputter C膜とした. CNx膜に含有される窒素(N)と炭素(C)のN/C比はAESにより得られる強度比から算出した.紫外線照射の影響を明らかにするため,紫外線照射後乾燥窒素中で摩擦試験を行い,以下の主な結論を得た.1)紫外線照射によりCNO.09膜の極表面から窒素原子が脱離し,炭素のみの層が形成された.2)紫外線照射後のCNO.19膜の窒素雰囲気下での摩擦において,なじみ過程は最大で60%短縮され,平均摩擦係数も減少した.窒化炭素(Carbon Nitride : CNx)膜は,窒素雰囲気下において摩擦係数が0.01以下の超低摩擦を示す材料であり,低摩擦材料として注目されている.超低摩擦発現のメカニズムは,窒素雰囲気下での摩擦によるCNx膜表面のグラファイトのような構造への変化,及び相手材料表面に形成される移着膜が重要であると報告されている.そこで,従来摩擦により引き起こされる構造変化を簡便に行う手法として紫外線照射によるCNx膜摩擦特性向上の可能性について検討した.紫外線のエネルギは,E=h(c/λ)×NA(hはプランク定数,cは光速度,λは光の波長,NAはアボガドロ数)により算出され,C-N結合以上のエネルギにより結合を切断し,CNx膜に含有される窒素原子の膜外への脱離に伴う,グラファイトのような構造を有するCNx膜の取得について検討した.具体的には,窒素含有量の異なるCNx膜に(窒素含有量をx部分に表記)紫外線を照射し,窒素雰囲気下,大気中紫外線照射下,PAO(ポリアルファオレフィン)潤滑下における摩擦試験を行った.紫外線照射がCNx膜表面の構造に及ぼす影響,及び種々の雰囲気下における摩擦特性に及ぼす影響を明らかにした.(1) AES分析により得られた各波長の紫外線照射によるCN_<0.09>膜のN/C比の変化を図1に示す.CN_<0.09>膜の極表面における窒素含有量は,紫外線照射により減少したことが明らかとなった.特に365nmの紫外線照射により,CN_<0.09>膜の表面から窒素原子の脱離が顕著に起きたことが明らかとなった.(2)本研究では摩擦係数が0.05以下で安定するまでの期間をなじみのための摩擦繰り返し数と定義し,CN_<0.19>膜における各波長の紫外線照射後のなじみのための摩擦繰り返し数と照射時間の関係を図2に示す.いずれの条件においても,CN_<0.19>膜のなじみ過程は短縮され,最大で60%減少したことが明らかになった.安定して得られる平均摩擦係数も紫外線照射により減少し,312nmの紫外線を120min照射した場合,摩擦係数は0.01以下となった.
膜電位感受性色素を用いた光計測法による中枢性呼吸化学受容機構の解析

新生ラット摘出脳幹標本、脳幹スライス標本を対象とし、膜電位感受性色素を用いた高速・高空間解像度を有する光計測法により、CO_2刺激の受容部位を2次元面上におけるイメージとして同定するとともに、そこから脳幹深部への神経興奮の空間的・時間的広がり、即ち興奮伝播過程を動的画像として解析し、中枢性呼吸化学受容機構の局在部位、呼吸神経回路網との結合様式を明らかにすることを目的とした。本年度は、橋スライス標本において、青斑核、A5領域のCO_2感受性を同定し報告した。また従来より中枢呼吸化学受容の受容機構が存在している可能性が指摘されている延髄腹側表層部の神経回路網について、我々は延髄腹側最表層部小型細胞がCO_2リセプターで、そこからアセチルコリンを神経伝達物質として化学受容神経情報が呼吸リズム・パターン形成に関わるVRG領域等のより深部に存在する延髄呼吸神経回路網へと伝達されるとの仮説を提唱していたが、本年度は延髄腹側最表層部から深部延髄呼吸神経回路網への神経連絡経路の有無を解析した。幼若ラットから作成した延髄スライス標本を、蛍光膜電位感受性色素(di-4-ANEPPS)で染め、標本を酸素化人工脳脊髄液中で維持しつつ、延髄腹側表面各部の電気刺激を行い、髄内神経興奮伝播過程を光計測法により解析した。延髄腹側表面(吻腹側延髄の正中部、傍錐体部、腹外側部)の刺激点からVRG領域へと至る神経情報伝達過程を動画像として検出することに成功した。この結果は、延髄横断面内において延髄腹側表層部からVRG領域等への情報伝経路の存在を示すものと考えられた。これらの結果に基づき、延髄腹側表層部から呼吸リズム・パターン形成に関わる深部呼吸神経回路網への神経連絡システムモデルを完成させ、報告した(Journal of Applied Physiology,in press)。中枢呼吸化学受容機構の脳幹内局在部位及びそのCO2反応メカニズムについて、膜電位感受性色素を用いた光計測法をin vitroラット脳幹標本に適用して解析を行った。平成12年度には、まず、至適測定条件についての検討を行った。即ち、0日齢から14日齢の各種日齢ラットについて、en bloc脳幹標本、脳幹スライス標本において、各種の膜電位感受性色素で染色を行い、様々な強度の化学刺激を行った。この検討により、CO2反応性膜電位光応答について良好なシグナル・ノイズ比を得るための至適条件を決定した。1.標本についての検討en bloc脳幹標本では、生後3から5日齢のラットより作成した標本が、脳幹スライス標本では生後4から6日齢のラットより作成した厚さ400から600マイクロメートルの延髄スライス標本、橋スライス標本での応答が比較的良好であった。これら標本は25から26°Cでの人工脳脊髄液による持続灌流下で維持した。2.染色法についての検討上記標本を染色するため、膜電位感受性色素としてRH795またはDi-4-ANEPPSを用いた際、良好な応答を得た。染色時間はen bloc脳幹標本では約30分、脳幹スライス標本では約15から20分が適当であった。CO2反応性膜電位光応答についてシグナル・ノイズ比は、0.10.4%程度であった。3.化学刺激方法の検討中枢呼吸化学受容機構を刺激するため、灌流液中の平衡CO2濃度を2%から8%へと変化させた際に、良好な膜電位応答を得ることができた。4.化学刺激応答の解析上記の条件で化学刺激を行った際、脳幹内では高CO2に対して吻側延髄の腹側表層部において強い脱分極応答を認めた。この化学感受領域は延髄腹側から延髄外側面へと広範囲に分布していた。5.今後の研究の展開についての計画今後、本法により、高CO2に対する脱分極応答について、空間的時間的な解析を詳細に行い、またシナプス伝達遮断による脱分極応答への影響を解析し、中枢呼吸化学受容機構における内因性CO2感受部位の同定、CO2感受メカニズムの解明を目指す予定である。

延髄腹側表面(吻腹側延髄の正中部、傍錐体部、腹外側部)の刺激点からVRG領域へと至る神経情報伝達過程を動画像として検出することに成功した。この結果は、延髄横断面内において延髄腹側表層部からVRG領域等への情報伝経路の存在を示すものと考えられた。これらの結果に基づき、延髄腹側表層部から呼吸リズム・パターン形成に関わる深部呼吸神経回路網への神経連絡システムモデルを完成させ、報告した(Journal of Applied Physiology,in press)。
超高濃度CO_2ガス環境下における気孔の挙動

本研究では、数%オーダーのCO_2ガス(以下、超高濃度CO_2ガス)により気孔が開口するメカニズムについて、孔辺細胞内のpH変化からアプローチするために、1)超高濃度CO_2ガスにより気孔が開口する条件の確立、2)気孔開度と孔辺細胞のpHをin situ測定するためのシステムの開発を主に行った。前年度において環境制御下でCO_2濃度のみを変えたガスを切り取っていないバレイショの葉に吹き付けることで気孔の開口を確認している。そこで本年度は、バレイショの葉片を、超高濃度CO_2ガスで飽和した溶液に浸すことで、超高濃度CO_2ガスの影響を調べたところ、気孔の開口は認められなかった。すなわち、超高濃度CO_2ガスの気孔への影響は、切り取っていない葉において、in situで調べる必要があることが示唆された。そこで、切り取っていない葉に対し気孔開度と孔辺細胞のpHを同時に測定するシステムの開発を試みた。このシステムでは、植物の葉を切り取っていない状態で共焦点レーザー走査顕微鏡のステージ上に固定し、ガス濃度を制御した空気を葉に吹き付けながら、気孔開度の変化および蛍光を測定することが可能である。実験材料にはバレイショの幼苗を用いた。まずこのシステムで、切り取っていない葉において超高濃度CO_2による気孔の開口が認められることを確認した後、pH測定を試みた。蛍光プローブには、前年度切り取った葉片において孔辺細胞のpH測定の可能性が示されたSNARF1/AMを用い、何種類かの導入法(葉柄へのインジェクション、茎へのインジェクション、葉への散布、養液中に混入し供給)を試みたが、どの方法においても蛍光プローブの孔辺細胞内への導入は難しく、pH測定には至らなかった。本年度は、まず、数%オーダーのCO_2ガス(以下、超高濃度CO_2ガス)による気孔開孔の現象を確認することを目的に、ガス組成の変動に対する気孔の応答を非破壊的に観察するためのシステムを開発した。このシステムでは、植物の葉を切り取られていない状態で長焦点距離型の落射顕微鏡のステージ上に固定し、ガス濃度を制御した空気を葉に吹き付けながら、気孔開度の変化を測定する。気孔開度は、落射顕微鏡からのビデオ映像を画像解析することにより求めた。実際に超高濃度CO_2ガスの影響を調べる実験では、実験材料にバレイショの幼苗を用い、他の環境要因の影響を最小限に抑えるために、システム全体を温湿度が制御された室内に設置し、観察対象の葉に照射される光の強度を栽培環境と同じになるように調節した。さらに、超高濃度CO_2の影響を調べる前に、室内の空気を葉に吹き付け、気孔開度が変化しないことを確認した後、温湿度調節した超高濃度CO_2ガスを吹き付け、気孔開度の変化を測定した。この結果、25mmol/molのCO_2を15-30min程度吹き付けることで、バイレイショの気孔が開孔することが確認できた。この際、葉の表面の方が裏面より超高濃度CO_2による開孔の度合いが大きかった。次に、生細胞で使用可能なpH感受性蛍光プローブを用いて、超高濃度CO_2ガス環境下で気孔開度が変化していく過程における孔辺細胞内のpH変化を調べるために、蛍光プローブの導入法を検討した。蛍光プローブにはSNARF1/AMおよびSNARF1-dextranを用いた。その結果、切り取った葉片をSNARF1/AM溶液に漬けることで、比較的強い蛍光が孔辺細胞の気孔腔側において認められ、H^+透過担体negericinによるin vivoキャリブレーションも可能であった。
卒後１年目看護師の定着率向上を目的とした広域包括支援プログラムの開発研究

卒後一年目の定着率向上のために臨床教育力向上、看護技術支援、大学教員メンター制の3つのプログラムを構築し効果検証を行った。臨床教育力向上は、本研究で作成したコーチングスキル尺度にて調査し得点の向上が見られた。看護技術支援は、病院施設外での実施により技術習得のみならず課題解決力や意識の向上に効果があった。大学教員メンター制は、相談できる場があることの安心、2年目以降こそが必要などの評価を受けた。離職願望の時期的変化がないこと、辞めたいと一度も思わなかった看護師の存在、強く辞めたいと思うものが約1割低下していることなどはプログラム導入の効果と評価でき、広域包括支援プログラムの有効性が示唆された。平成24年度の課題は、1)地域拠点大学の構築、2)仮説プログラム展開のための組織整備、3)新卒看護師の定着率調査であった。1)「臨床教育力向上」に関する地域拠点大学は、聖マリア学院大学、琉球大学、国際医療福祉大学となった。「看護技術力向上」に関する地域拠点大学は、琉球大学、沖縄県立看護大学、福岡県立大学、聖マリア学院大学、産業医科大学となった。「大学教員メンター制」に関する拠点大学は、福岡女学院看護大学、純真学園大学となった。地域拠点大学は、担当エリアにおいて関係機関との相互連携体制を構築する。2)仮説プログラム展開:組織として、「臨床教育力向上」「看護技術力向上」「大学教員メンター制」の3グループを構成した。分担研究者、連携研究者、そして研究協力者をそれら3グループに配属した。「臨床教育力向上」のための仮説プログラムでは、同グループが企画したCSDの取組を2地点で展開した。各担当エリア内の関係機関からプリセプターや臨床指導者がCSDに参加した。コーチング・スキル尺度のベースライン調査をおこなった。「看護技術力向上」のための仮説プログラムでは、2大学において看護技術支援をおこなった。琉球大学ではシナリオ型の支援を施行し、聖マリア学院大学では未経験技術習得型の支援を展開した。「大学教員メンター制」のための仮説プログラムでは、地域拠点大学に大学教員(地域拠点大学以外の教員も含む)をメンターとして導入し、臨床で課題を抱える新卒看護師を出身大学にとらわれずにサポートする制度設計を検討した。3)新卒看護師の定着率調査:平成24年度卒業生の定着を測定する方法について制度設計した。調査対象医療機関は、各地域拠点大学が連携する医療機関とし、年度末における定着率を把握することにした。該当年度に連携実績が全くない医療機関については対照群とする予定となった。平成26年度の研究は主に下記の4点にて展開した。【臨床教育力向上】新人教育担当者7名と新人看護師7名を対象として、新人教育の現状や思い等について半構造的インタビュー調査を実施した。新人教育担当者が良いと思う指導力と新人看護師が求める指導力について内容分析を行った。調査で得られた結果をもとに新人看護師指導に関する70項目のアンケートを作成し、研修会に参加した看護師を対象にプレ調査を行った。【看護技術力向上】新人看護師の看護技術力向上を目的とした教育支援プログラムの開発に向け、卒後6ヵ月の看護師を対象として、シミュレーション教育を活用した看護技術支援を実施した。対象は8病院に所属する新人看護師25名で、「夜勤帯の巡視」をテーマとしたセミナー(1日)を実施した。新人看護師の技術力向上においては、技術の習得を目的としたタスクトレーニングに加え、実際の現場を再現したシミュレーション教育を組み入れることによって、看護実践における思考過程トレーニング、アセスメント能力の向上が期待できると考えられた。【メンター制】本年度は、現在連携大学で行われている卒業生への教員による支援の実態を知る目的で、連携大学の卒業生と教員へ調査を行った。教員へのアンケートは連携大学教員367名に依頼し103名の回答を得た。教員へのインタビューは11名の同意を得て実施した。また、卒業生へのインタビューは連携大学の卒業12年目の出身大学より遠方の病院に就職した卒業生10名の同意を得て実施した。アンケート結果は項目ごとに記述内容について質的に分析を行った。【仮説プログラム検証】本年度は、平成26年度より展開予定の仮説プログラム検証のための協力病院の開拓を行った。F病院から快諾を得た。2月末に1回の対面会議を開催し、プログラム導入へ向けて病院側・研究者側が協力し取り組んでいくことを確認した。【臨床教育力向上】臨床看護師の教育力評価尺度開発を目的に、26年度は3大学の研修会に参加した臨床看護師及び仮説プログラム検証地である医療機関の看護師を対象に、新人看護師への教育・指導に関する項目について質問紙調査を行った。回収数は268部であった。上記の調査結果をもとに調査項目(70項目)の因子分析を行い、47項目3因子を抽出した。さらに教育力評価尺度として47項目を検討し、臨床看護師の教育力評価尺度の完成を目指している。【看護技術力向上】1年目看護師の離職要因の1つであるリアリティショックの緩和を目的に、リアリティショックを起こしやすい「急変場面」でシミュレーション研修を行い、その効果を検討した。シミュレーション形式の研修は、自分の行動を客観的に振り返ることで具体的な学びにつながり、具体的な学びは自分の技術に対する自信となり、リアリティショックの緩和につながることが推察できた。

【メンター制】メンター制の導入およびその評価に向けて、メンターの募集、情報提供の方法、ガイドラインの作成、協力施設との調整、新卒看護師の離職要因の改善、定着率の向上にどの程度寄与しうるかを明らかにして行くための評価方法、効果的なサポートシステムの構築を検討した。【仮説プログラム効果検証】F病院で実施する仮説プログラム効果検証のための介入前の基礎調査として、1離職願望の状況、2看護技術力向上に関する支援、3スタッフの指導態度、4メンタリング支援について、平成26年度新採用者20名への調査を3月に実施した。回収率75%であった。看護技術支援や研修は実践に活用できると評価していた。本年度はこれまで構築してきた3つのプログラム【I.臨床教育力向上】【II.看護技術力向上】【III.大学教員メンター制】を基に研究協力施設(4施設)にて効果検証を展開した。効果検証は、新卒1年目看護師を対象とした独自に作成した自記式調査を1離職願望の状況2看護技術力向上に関する支援3スタッフの指導態度4メンタリング支援の4点について行った。3つのプログラムすべてを実施した1施設、IとIIIの2つのプログラムを実施した3施設の卒後一年目看護師を対象に仮説プログラム導入の効果を検証するために質問紙調査を行った。回答は133名(回収率51.4%)より得た。離職願望は1年間を通して48.1%が強く思っており、その強さと「やりがい」「職場内での上司や先輩の悩みの傾聴」などにおいて負の相関を示した。ベースライン調査と比較し離職願望の時期的変化がないこと、やめたいと一度も思わなかった看護師の存在、強く辞めたいと思うものが約1割低下していること、出身校の教員への相談者が多いことなどは仮説プログラム導入の効果と評価できる。【I.臨床教育力向上】は新卒看護師を支援する指導者に実施し計112名が参加した。研修前後に本研究で作成したコーチングスキル尺度を用い調査を行った。研修前後で得点の向上が見られた。【II.看護技術力向上】は計6回を病院施設外の大学内で実施し延べ38名が参加した。継続参加者と指導者を対とした継時的変化記述分析を行い、技術習得、難易度の変化での課題や意識の向上などに効果がみられた。【III.大学教員メンター制】については実際の利用者は3名と少なかったが、別途評価アンケートを行い100名の回答(回答率39.2%)を得た。その結果、大学教員メンター制は、相談できる場があることの安心、2年目以降こそが必要などの意見がみられた。以上のように課題は残すものの広域包括支援プログラムの効果は得られた。卒後一年目の定着率向上のために臨床教育力向上、看護技術支援、大学教員メンター制の3つのプログラムを構築し効果検証を行った。臨床教育力向上は、本研究で作成したコーチングスキル尺度にて調査し得点の向上が見られた。看護技術支援は、病院施設外での実施により技術習得のみならず課題解決力や意識の向上に効果があった。大学教員メンター制は、相談できる場があることの安心、2年目以降こそが必要などの評価を受けた。
好熱性藍色細菌のDNAマイクロアレイの開発と生物時計研究への応用

現在流通している最も典型的なDNAマイクロアレイは、PCR産物をスポットしたタイプである。しかしこのタイプのアレイはi)作製に多大な労力を必要とする、ii)高額である、iii)相同遺伝子間のクロスハイブリダイゼーションの危険性がある、という大きな問題を有している。これらの問題を解決するため、本研究ではオリゴDNAを用いた新規なマイクロアレイの開発を行った。これまで我々はオリゴDNAの精製法と鎖長を至適化することにより大幅なコスト削減に成功している。また、標的以外の遺伝子に70%以上の相同性を示さなければクロスハイブリダイゼーションは起こらないことを実験的に明らかにした。今年度は以上の結果を踏まえて、ゲノム上の全遺伝子について全自動でアレイに最適なオリゴDNAを検索するソフトウェアを開発した。オリゴDNAの選別条件は、i)ゲノムの他の遺伝子に対して70%以上の相同性を示さない、ii)GC含量が3555%、iii)A含量が35%以下、iv)分子内で安定な2次構造をとらない(ΔG>-12 kcal/mol)、v)分子間でダイマーを形成しない、の5点とした。i)の条件については、MegaBlastとSmith-Watermanアルゴリズムを併用することにより相同配列を超高感度で比較的高速に検出することが可能である。このソフトウェアを用いて、緑藻クラミドモナスの葉緑体とミトコンドリアゲノムの全遺伝子及び97種の核遺伝子に対して最適オリゴの検索を行った。これらの遺伝子群は大きなGC含量の偏りを示すにも関わらず、約9割の遺伝子について全条件を満たすオリゴが検索できた。さらに検索したオリゴDNAを用いて実際にマイクロアレイを作製し、その性能を検討した。その結果、既存のPCR型クラミドモナスアレイの20分の1のRNA量で十分な強度のシグナルが得られ、高感度であることが示された。また、全く同じRNAを用いてCy3とCy5標識cDNAを合成し、ハイブリダイゼーションを行った結果、総スポットの約95%においてCy5/Cy3のシグナル比が2倍1/2倍の範囲内に収まった。このことから定量データの正確性も非常に高いことが示された。
膜蛋白質のコンフォメーション特異的な結晶化を可能にする抗体断片の開発

一般的に膜蛋白質の結晶化は極めて困難であると言われる。これを容易にする工夫の一つに抗体断片の利用がある。本研究では、膜蛋白質に広く応用可能な抗体断片を用いる結晶化方法として、膜蛋白質のコンフォメーションを特異的に認識する抗体断片を用いた結晶作製方法の確立を目指す。結晶化の対象としては、ピロリン酸を分解し、H^+の能動輸送を行う液胞型H^+-ピロホスファターゼ(V-PPase)を用いる。V-PPaseは分子量約8万のポリペプチドがホモ2量体を形成し、それぞれが16本の膜貫通ヘリックスを含む膜蛋白質である。アミノ酸配列からは、V-PPaseとこれまでに立体構造が明らかにされた蛋白質との間に構造の類似性はほとんど見いだされない。可溶性無機ピロホスファターゼで保存された基質結合モチーフとの類似性がわずかに見つかるのみである。植物の液胞膜に存在するV-PPaseは、液胞型ATPase(V-ATPase)と共に、液胞膜の二次能動輸送体にH^+駆動力を供給し、液胞を中心とした植物の物質輸送と蓄積を支える重要なH^+ポンプである。現在のところ、ヤエナリ胚軸より調製したV-PPaseにリコンビナント抗体断片のFvを結合させ、さらに脂質を加えることにより、V-PPase-Fv複合体の結晶を得ることに成功している。現在は結晶化方法をさらに改良・発展させることにより、X線結晶解析に供することが可能な良質の結晶作製が可能となっている。一般的に膜蛋白質の結晶化は極あて困難であると言われる。結晶化の対象としては、ピロリン酸を分解し、H^+の能動輸送を行う液胞型H^+-ピロボスファターゼ(V-PPase)を用いる。アミノ酸配列からはV-PPaseとこれまでに立体構造が明らかにされた蛋白質との問に構造の類似性は見いだされない。可溶性無機ピロボスファターゼで保存された基質結合モチーフとの類似性がわずかに見つかるのみである。今後は、現在の結晶化方法をさらに改良・発展させ、X線結晶解析に供することが可能な良質の結晶の作製を目指して研究を進める。
日本列島産トカゲ属の複数交雑帯の比較解析に基づく生殖隔離進化プロセスの研究

日本列島には,3種4系統のトカゲ属(Plestiodon,トカゲ科,爬虫綱)が側所的に分布し,4箇所に接触帯を持つ.これらのうち未記載種だったものを新種として記載し,八丈島における外来・在来個体群の分布と交雑の状況を明らかにした.また,分子系統解析により各系統が約600200万年前に分岐したと推定された.そして,新たに開発したマイクロサテライトマーカーと既知の遺伝子マーカーを使用した集団遺伝学的解析により,交雑帯によって遺伝構造が異なることが示された.これは,交雑帯の形成に関わる歴史の違いを反映した生殖隔離機構・強度の違いによるものと推測される.種多様性は生物多様性の主要な要素のひとつであり,近縁種間の生殖隔離は,これを形成・維持する主要なメカニズムである.本研究は,日本列島・伊豆諸島のトカゲ属(Plestiodon) 3種4系統に見られる4箇所(伊豆半島・中部・近畿・八丈島の各地)の交雑帯を題材として,生殖隔離の進化プロセスの一端を解明することを目的とする.本研究では,高分解能のDNAマーカーを用い,各交雑帯における遺伝子流動動態の定量化を試みる.また,集団遺伝・系統地理学的解析により生殖隔離のタイプ・各系統の間の分岐年代および交雑帯の形成年代を推定する.これらのパラメータと遺伝子流動の動態との関連を調べることで,一般的な異所的種分化における生殖隔離の進化プロセスを考察する.平成25年度は,標本が不足している地域に重点を置いての標本採集,交雑帯解析に使用するDNAマーカー(マイクロサテライト,SSR)開発のためのデータ解析と実験,交雑帯形成プロセス推定のための標本採集と系統地理解析を行った.マーカー開発については,次世代シーケンサーを用いて取得したデータを解析し,マーカー候補領域の洗い出しとPCR実験を行い,15遺伝子座のマーカー領域を得た.また,SSRのゲノム中の組成などを,他の脊椎動物のデータと比較した.これらについて,現在論文執筆を進めている.加えて,対象種の分布域全体の標本についてDNAデータの収集と分子系統地理解析,交雑帯の遺伝構造の比較のための予備的解析を行った.学会発表については,国内の学会に加えて,ベトナムで開催された東アジア各地の研究者の集まる国際会議に出席し,成果発表を行った.日本列島には,3種4系統のトカゲ属(Plestiodon,トカゲ科,爬虫綱)が側所的に分布し,4箇所に接触帯を持つ.これらのうち未記載種だったものを新種として記載し,八丈島における外来・在来個体群の分布と交雑の状況を明らかにした.また,分子系統解析により各系統が約600200万年前に分岐したと推定された.そして,新たに開発したマイクロサテライトマーカーと既知の遺伝子マーカーを使用した集団遺伝学的解析により,交雑帯によって遺伝構造が異なることが示された.これは,交雑帯の形成に関わる歴史の違いを反映した生殖隔離機構・強度の違いによるものと推測される.種多様性は生物多様性の主要な要素のひとつであり,近縁種間の生殖隔離は,これを形成・維持する主要なメカニズムである.本研究は,日本列島・伊豆諸島のトカゲ属(Plestiodon)3種4系統に見られる4箇所(伊豆半島・中部・近畿・八丈島の各地)の交雑帯を題材として,生殖隔離の進化プロセスの一端を解明することを目的とする.本研究では,高分解能のDNAマーカーを用い,各交雑帯における遺伝子流動動態の定量化を試みる.また,集団遺伝・系統地理学的解析により生殖隔離のタイプ・各系統の間の分岐年代および交雑帯の形成年代を推定する.これらのパラメータと遺伝子流動の動態との関連を調べることで,一般的な異所的種分化における生殖隔離の進化プロセスを考察する.平成24年度は,マイクロサテライトマーカーの開発については,当初の予定を変更して次世代シークエンサーを用いた手法を採用した.全ゲノムDNAを対象に次世代シークエンサーによるショットガンシークエンスを行い,そのデータの解析によりマイクロサテライトマーカーの候補となる配列を約5000を得た.これまでに,このうち10遺伝子座についてPCRテストを行い,4座において少なくとも2種で増幅を確認した.また,中部・近畿・八丈島交雑帯について,標本採集とDNA解析を行い,それぞれについて交雑帯の位置を詳細に絞り込み,かつ交雑帯付近の新たなサンプルを得た.加えて,日本列島全体を対象としたミトコンドリアDNAを用いた分子系統解析により,分岐年代推定と交雑帯形成年代の推定を行った.これまでに明らかになった知見について,カナダで開催された第7回世界爬虫両棲類学会議で発表するとともに,関連研究を行っている米国の研究者と意見を交わした.また,対象種3種のうち未記載だったものの新種記載論文,および八丈島における2種のトカゲの分布と交雑の実態についての論文を仕上げた.種多様性は生物多様性の主要な要素のひとつであり,近縁種間の生殖隔離は,これを形成・維持する主要なメカニズムである.

本研究は,日本列島・伊豆諸島のトカゲ属(Plestiodon) 3種4系統に見られる4箇所(伊豆半島・中部・近畿・八丈島の各地)の交雑帯を題材として,生殖隔離の進化プロセスの一端を解明することを目的とする.本研究では,高分解能のDNAマーカーを用い,各交雑帯における遺伝子流動動態の定量化を試みる.また,集団遺伝・系統地理学的解析により生殖隔離のタイプ・各系統の間の分岐年代および交雑帯の形成年代を推定する.これらのパラメータと遺伝子流動の動態との関連を調べることで,一般的な異所的種分化における生殖隔離の進化プロセスを考察する.平成26年度は,伊豆諸島八丈島の交雑帯付近における標本採集,交雑帯付近の集団遺伝学的解析のためのマイクロサテライト(SSR)多型データの収集,日本列島全域の個体群を対象とした分子系統地理解析に基づく歴史生物地理学的考察を行った.SSR多型解析については,主に伊豆半島周辺の交雑帯の標本を対象として行い,短期的な遺伝子流動速度の推定を行った.学会発表については,国内の学会に加えて,マレーシアで開催されたアジア各地の研究者の集まる国際会議に出席し,分子系統地理解析に関する成果発表を行った.系統地理学サンプリングについては,八丈島の一部地域を除いて十分なサンプルを揃えることができた.SSRマーカー開発は,実験条件の検討に少し時間がかかったが,概ね順調に進み,論文執筆に着手している.予備的な解析を行う段階には至っているが,昨年度の遅れの影響もあって,交雑帯の遺伝構造の解析についてはやや遅れている.また,簡便な方法で抽出したDNAサンプルの一部に劣化が生じており,再抽出が必要となっている.分子系統地理解析については概ね順調に進み,十分なデータを得て,論文執筆に必要な解析を行うことができた.部分的には当初の予定を上回る成果があがったが,一方で,11月1日から京都大学へ移籍し,前職の引継ぎなどの都合により,911月は野外調査・実験ともやや滞った.マイクロサテライトマーカー開発については,途中で実験室環境が変わることが不都合であったため,移籍後に開始するようスケジュールを遅らせた.また,移籍先の京都大学で次世代シークエンサーが利用可能だったため,これを利用したマーカー開発手法に切り替えた.これによって,当初想定していたよりはるかに多数かつ多種類のマーカー候補となる塩基配列の取得に成功したが,実験全体のスケジュールはやや遅れており,PCRテストによるマーカー遺伝子座の選定作業はまだ十分でない.このため,各交雑帯の遺伝構造の推定についても,予定していたより遅れている.その他の部分については,特に遅れは生じていない.今後は,やや遅れているSSRマーカーによる遺伝構造解析が最も大きな課題となる.この点については,新たな試薬・実験手法の導入を検討し,データ収集の効率化を図る.野外調査については,本州内での追加採集はほとんど必要ないが,八丈島については,外来種ー在来種関係の経時変化のモニタリングとして,2回程度行う.得られた成果について,日本動物学会,日本爬虫両棲類学会などで発表し,関連分野の研究者との意見交換を行う.また,マイクロサテライトマーカー開発,日本列島の全域のトカゲについての分子系統推定と年代推定についての論文を完成させ,交雑帯の比較解析についての見通しを早い段階で立てる.実験については,当面は遅れているマイクロサテライトマーカー開発に重点を置く.次世代シークエンサーにより得られたデータを解析し,候補配列の抽出とPCRテストを行い,1020遺伝子座程度のマーカー作成を行う.その後,使用可能になったマーカーを使用し,各交雑帯のうちすでに多数の標本のある地域(伊豆半島,八丈島,近畿の一部)について遺伝構造解析を進める.
効率的集排水を目的とした廃棄物処分場底部構造の開発

廃棄物処分場からの浸出水漏洩は処分場の底部に浸出水が貯留し正の水圧が付加されることに起因する。本研究ではこの水分貯留を抑制するためにキャピラリーバリアを用いた排水構造を底部に設け,水分を迅速に排除する機構を開発した。上部層試料,下部層試料に種々の材料の組み合わせを採用し,数段階の勾配,降水量で小規模実験(幅60cm,奥行き15cm,高さ55cm),及び大規模実験(幅350cm,奥行き20cm,高さ95cm)を行い,排水効率とそれを左右する影響因子について検討した結果,バリアの効率には上部から供給される水量が最も大きな影響を与えることが明らかとなった。バリアが効率的に機能し,100%の水分を鉛直方向へ通過させることなく側方へ排除できる限界の水量は概ね100cm^3/h/cmであった。これは,例えば,距離20m程度の実規模を想定した場合,約0.5mm/h程度の水量に相当する。従って,処分場底部に到達する水量を,覆土による排除,廃棄物層内における水量変動のピークカットによって0.5m/h程度にまで低減させることができたならば,処分場底部においては,浸出水が遮水シートに到達することはなくなり,漏洩リスクは低減するものと考えられる。本研究では,さらに,バリアの排水機能を向上させるために二層境界部にジオテキスタイルを敷設した条件,及び下部引き込み深さを変化させた条件についても検討を行い,引き込み深さを大きくとるほど,また効果的な排水材を中間に廃することで排水効率が向上できることを確認した。最終処分場からの浸出水の漏洩リスクを低減するためには,遮水シート上に正水圧を付加させる要因となる処分場底部での浸出水貯留を極力回避することが重要であると考えられる。そのため,本研究は処分場底部にキャピラリーバリアを利用した多層構造の集排水システムを設け、浸出水を底部遮水シートに到達させることなく迅速に場外へ排除する構造を提案し,その排水効果に与える影響因子について検討した。キャピラリーバリアとは上部に細粒土層,その下部に粗粒土層の設ける互層構造を形成させ,それぞれの層の毛細管吸引力の違いを利用して細粒土層内に水分を保持させた状態で境界面上を側方へ水分を排除させる技術である。そこで,本研究では,細粒土層,粗粒土層にそれぞれ3種類の砂(微細砂,細砂,中砂),砕石(砂利,砕石6号,砕石7号)を使用し,2次元実験装置(幅60cm,高さ70cm,奥行き15cm)に,細粒土層厚35cm,粗粒土厚20cmで充填し,上部より降水を与え,勾配,降水量を数段階に変化させる不飽和浸透実験を行った。また,並行して土柱法による水分特性曲線の測定,飽和透水係数の測定,流速制御法による不飽和透水係数の測定,一次元不飽和浸透実験,2次元不飽和浸透実験による水分拡散係数の決定等を行い,各試料について行い2次元飽和不飽和浸透流解析に用いる水分移動パラメータを求めた。互層構造に対する2次元不飽和浸透実験の結果,キャピラリーバリアを利用した排水システムの排水効果は,試料の組み合わせ,特に上部細粒土層の透水性と毛細管吸引力のバランスに強く依存していることが明らかとなった。また,勾配,流量の影響について検討した結果,流量の上昇,及び勾配の減少により排水効果は低減するが,流量の影響に比べて勾配の影響が極めて大きいことも確認された。試料の物性値をもとに行った飽和不飽和浸透流解析においても2次元互層不飽和実験の結果は概ね再現できたが,境界面上の凹凸に起因する下方への水分移動については若干の検討の余地があることが示唆された。また,より実規模を想定した大規模実験装置(幅3.6cm,高さ1.5cm,奥行き20cm)による同様の実験も行ったが,結果は小規模と同等のものであった。

本研究では,さらに,バリアの排水機能を向上させるために二層境界部にジオテキスタイルを敷設した条件,及び下部引き込み深さを変化させた条件についても検討を行い,引き込み深さを大きくとるほど,また効果的な排水材を中間に廃することで排水効率が向上できることを確認した。
現代イランにおける内政と外交の連関についての実証的研究

本研究の目的は、経済制裁などの外圧に対するイランの反応を決める要因は何かを明らかにすることである。具体的には、イランの最高意思決定者、並びに一般市民の対外政策に対する認識、それらのアクターの相互関係が記された資料を現地調査によって収集し、分析することで、地域研究の視座から政治学の理論の発展に貢献する、というアプローチをとる。また、イラン対外政策の分析は、緊迫した中東情勢、さらには制裁を科す側の国(例えば欧米諸国やその同盟国である日本)の対中東政策を占う上で重要な示唆を与えるものである。
社会的相互作用を考慮した選択行動モデルの構築と交通政策評価への適用可能性の検討

近年,ETC(Electric Toll Collection)システムが実用化されたものの,それを利用するために必要な車載器の普及は遅々として進んでいない.その結果,ETC導入に伴う効果も十分に顕在化していないのが実状である.ETC車載器は,車載器普及率の変化に伴いそのパフォーマンスが変化し,さらに自動車利用者の車載器に対する効用,購買行動を変化させるといった性質を持っている.本研究ではこの性質に着目し,利用者間の相互依存性を考慮したミクロな視点での個人のETC車載器購入行動のモデル化とマクロなETC車載器普及予測モデルを構築する.まず,意識調査に基づいて,自動車利用者の車載器購入要因の把握を行った.次に,利用者間の相互依存性の影響をETC車載器の普及率を代理指標として導入した個人のETC車載器購入行動モデルの構築を行った.さらに,構築した車載器購入行動モデルを用いて,マクロなETC車載器普及予測モデルの構築を行っている.個人のETC車載器購入行動モデルの同定においては,意識調査では回答者に直接普及率を提示しても妥当な回答結果を得にくいことから,ETC利用に伴い節約される料金所通過時間とETC車載器普及率の関係を交通工学的な見地から定量的に把握し,回答者には料金所通過時間をSP実験属性の1つとして提示している.一方,マクロな普及予測モデルは,現在までのETC車載器普及率の実績値を用いて同定している.最後に,車載器普及促進政策の効果分析を行った.例えば,一定期間のみ車載器の普及を強力に促進させるような政策の効果分析を行い,政策介入の終了後も相互依存性の影響により普及率が増大する可能性があることを定量的に示している.大都市の鉄道駅周辺における放置自転車の発生は,駅前交通の錯綜,緊急時の交通障害,駅前景観の破壊等の社会問題を引き起こしており,放置自転車削減への社会的要請は強い.これを受け,各自治体は駐輪場整備やキャンペーン等を行っている.しかし,このような努力にも関わらず,放置自転車の状況はなかなか改善されていない.このような膠着状況が生じている理由の一つとして,放置自転車問題が典型的な社会的ジレンマ問題であることが考えられよう.すなわち,「周囲の人間が路上駐輪しているから,自分もそれに同調しよう」という心理,すなわち,社会的相互作用が強く影響した結果,個人としては路上駐輪する方が得策であるものの,だからといって全員が路上駐輪すると,全員が駐輪場を利用するときよりも状況は悪くなるという状況が生じてそこから脱却できないという,社会心理学で云われる欠陥均衡状態にロック・インしているためであると考えることができる.上記のような問題に対する解決策を見出すために,本研究では,社会的相互作用を内生的に考慮可能な離散型の選択モデルを構築し,違法駐輪問題を例として,社会的ジレンマ状況を改善するための政策介入の方法に関する実証的考察を行った.多くの選択行動モデルの理論的基礎であるミクロ計量経済学においては,近年,社会的相互作用を明示的に考慮した実証分析が精力的に行われている.とりわけ,教育,犯罪,失業等の事例を対象に,相互作用の影響を実際に計測することを目的とした分析が試行されており,相互作用の内生性やパラメータの識別可能性等に対する配慮を行っている事例も多い.本研究においても,社会的相互作用を選択行動モデルのフレームに導入し,どのような相互作用が生じているのかを実証的に考察している.近年,ETC(Electric Toll Collection)システムが実用化されたものの,それを利用するために必要な車載器の普及は遅々として進んでいない.その結果,ETC導入に伴う効果も十分に顕在化していないのが実状である.ETC車載器は,車載器普及率の変化に伴いそのパフォーマンスが変化し,さらに自動車利用者の車載器に対する効用,購買行動を変化させるといった性質を持っている.本研究ではこの性質に着目し,利用者間の相互依存性を考慮したミクロな視点での個人のETC車載器購入行動のモデル化とマクロなETC車載器普及予測モデルを構築する.まず,意識調査に基づいて,自動車利用者の車載器購入要因の把握を行った.次に,利用者間の相互依存性の影響をETC車載器の普及率を代理指標として導入した個人のETC車載器購入行動モデルの構築を行った.さらに,構築した車載器購入行動モデルを用いて,マクロなETC車載器普及予測モデルの構築を行っている.個人のETC車載器購入行動モデルの同定においては,意識調査では回答者に直接普及率を提示しても妥当な回答結果を得にくいことから,ETC利用に伴い節約される料金所通過時間とETC車載器普及率の関係を交通工学的な見地から定量的に把握し,回答者には料金所通過時間をSP実験属性の1つとして提示している.一方,マクロな普及予測モデルは,現在までのETC車載器普及率の実績値を用いて同定している.最後に,車載器普及促進政策の効果分析を行った.例えば,一定期間のみ車載器の普及を強力に促進させるような政策の効果分析を行い,政策介入の終了後も相互依存性の影響により普及率が増大する可能性があることを定量的に示している.
計算と論理に対する層論的構造解析の展開

高階プログラミング言語における逐次的な計算評価の構造に関するモデルとして分配具象領域と呼ばれる順序集合が知られている.分配具象領域は既存の理論に基づく標準的なモデルの定義に3つの技巧的な条件を付加することによって実現されるが,今回の考察では,それら3条件が数学における層の構造に対応していることを示した.実際に,既存の理論に基づく特徴を層に組込むだけで分配具象領域と同等の枠組みが得られ,両者の間に双方向の翻訳関係が確立される.本研究の中心的な課題として,「アルゴリズムの内包構造に対する表示的意味論を実現する既知のモデルを層に基づく統一的な視点から新たに特徴付けること」がある.その考察対象となり得る枠組は非常に限定されていて,具象領域(とその上に定義される逐次アルゴリズム)の圏CDとgame(とその上に定義される戦略)の圏の2つしか存在しない.これまでは,特に前者の構造に焦点を当て考察を進め,ある種のコンパクト性を備えた層と具象領域との間に両方向の対応関係を自然な形で与えることができた.(最終的には,こうした層を対象とする圏SHと共に,CDからSHへの関手Sとその逆方向の関手Cを定義して,SHとCDの同等性を保証することを目標としている.これまでの研究は,対象の部分に限定してSとCに関する有望な対応を見いだした段階といえる.)25年度の考察では,それまでの考察で得られた結果に対して,幾つかの細かな不備を発見・修正しながら対応関係を精査し,これまでの議論が厳密には「分配的具象領域とある種のコンパクト性を満たす散布層との間の対応」を与えていることを確認した.また,その上で,分配的具象領域DとC(S(D))の同型を保証する逐次アルゴリズムが存在することを証明した.これによって,次の考察ステップは「SHの射として逐次アルゴリズムに相当する概念を構築すること」となるが,この問題に対して,単純に層の間の自然変換を採用するだけでは不十分であることが判明し,層の逆像関手と自然変換を組合せた新たな射の概念を導入する結論に至った.高階プログラミング言語における逐次的な計算評価の構造に関するモデルとして分配具象領域と呼ばれる順序集合が知られている.分配具象領域は既存の理論に基づく標準的なモデルの定義に3つの技巧的な条件を付加することによって実現されるが,今回の考察では,それら3条件が数学における層の構造に対応していることを示した.実際に,既存の理論に基づく特徴を層に組込むだけで分配具象領域と同等の枠組みが得られ,両者の間に双方向の翻訳関係が確立される.プログラム意味論に関する既知の枠組の多くは集合と関数の概念に基づいて構築されている.これに対して,本研究課題では,計算と論理に対して層構造とその上の自然変換に基づく一般的な数理モデルの枠組を確立して,従来の意味論では捉えることの困難な「アルゴリズムの内包構造」に対して,新しい視点から分析の手法を提供することを目的としている.これに対して,様々な具体的課題を複合的に考察する計画を立てているが,特に,24年度の考察では「アルゴリズムの内包構造を捉えることのできるモデルとして知られる幾つかの既知の枠組を層構造として表現すること」に集中して考察を行った.その結果として,「一種の強い有限性を満たすコンパクト開集合からなる可算基底を持つ位相空間」の上に展開される層構造のみに考察の対象を制限することによって,具象領域(concrete domain)と呼ばれる順序構造を特殊な層の形式で表現する手法を自然な形で与えることができた.具体的には,「具象領域は常にそのような層へ変換できること」また逆に「そのような層は常に具象領域へ変換できること」を示し,両概念に対して(これまでの考察で得られていた対応よりも理論的に優れた形で)双方向の翻訳関係を与えた.具象領域(とその上に定義される逐次アルゴリズム)はラムダ計算の高階逐次性に対する数理モデルとして広く知られた重要な概念である.一方で,その定義には順序関係に関する技巧的な条件が幾つか要請されていて,それらの本質的な意図を説明することが困難であった.今回の結果によって,そうした技巧的な条件が全て層の断面の情報を(順序関係の言葉で)表現するために用意されたものであったことが観察できる.高階プログラミング言語における逐次評価の構造に対する数理モデルとしてdistributive concrete domainと呼ばれる順序構造の枠組が広く知られている.この構造と層の概念には多くの類似性があることに気付き,本研究課題の「層構造に基づくプログラム意味論の一般論の構築」に関連する考察の一つとして「distributive concrete domainに対応する層概念を構築し,更に両者の間に圏論的同等性を確立する試み」を行ってきた.昨年度までの考察によって,幾つかの条件を組込んで対象となる層の範囲を限定し,distributive concrete domainと層との間に双方向の変換関係が得られていた.これに対して,今年度の考察によって, domainから層を構成する際に基礎となる位相空間の定義を更に整理した形式で展開できることが分かった.また,こうした新たな定義の下で「domainを変換して得られる層を更にdomainに変換した時に,元のdomainとの同型を保証する逐次アルゴリズムが存在すること」をdistributive concrete domainの表現定理を経由した形式でこれまでよりも簡潔に証明することが出来た.ここまでの成果に対しては,更なる改善の余地はないと考えていて,現時点で数理解析研究所講究録に纏めている.また,