hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
捕食者回避行動に起因するガ類の超音波コミュニケーションの進化

これにより、超音波交信の獲得が、捕食者であるコウモリを回避するための戦略の一つである飛翔停止、さらには飛翔速度・飛翔高度と関連するという新しい仮説に気が付くことができただけでなく、強く支持するデータを得られた点は大きい。重要な農業害虫を含むハスモンヨトウ近縁種群のうち、シロイチモジヨトウにおける超音波コミュニケーションの有無を検証した。ハスモンヨトウの場合と同様に、シロイチモジヨトウのオスは、性フェロモンを放出するメスに接近した後、超音波を発する。この時、オスの後胸にある一対の振動膜からなる発音器官を破壊、もしくはメスの鼓膜器官を破壊すると、交尾の成功率が低下することを明らかにした。また、無音化したオスがメスへ求愛する際にコウモリの擬似超音波を提示すると、交尾の成功率がレスキューされることも確認した。小型クリップで腹部を吊るし、飛翔させた状態での超音波に対する忌避行動パターンについては、前年度から計5種(ハスモンヨトウ、シロイチモジヨトウ、アカマダラヨトウ、スジキリヨトウ、クシヒゲスジキリヨトウ)について解析した。その結果、求愛時に唯一発音をしない種であるスジキリヨトウのみが、超音波に対して飛翔の停止をしないことを解明した。フェロモントラップを用いた野外個体群の飛翔高度の推定に関しては、ハスモンヨトウ、シロイチモジヨトウ、クシヒゲスジキリヨトウが0mから16mの高さに設置したトラップに誘殺された一方、スジキリヨトウは高さ0mのトラップへの誘殺数が顕著に多かった。並行して実施した室内における飛翔速度の測定では、アワヨトウ等の他種と比較して、ハスモンヨトウ、シロイチモジヨトウ、スジキリヨトウ、クシヒゲスジキリヨトウの飛翔速度が遅いことを明らかにした。これらを総合して考察すると、飛翔速度が遅く飛翔高度が高い種が超音波に対して飛翔停止を示し、かつ種内で超音波を用いたコミュニケーションを発達させていることが示唆された。ハスモンヨトウ近縁種群における超音波コミュニケーションの有無は、捕食者であるコウモリの発する超音波に対する忌避行動パターンと明確にリンクしている知見を前倒しで得ることができた。また、ハスモンヨトウ近縁種群5種にとどまらず、ヤガ科に属す他の害虫種7種についても飛翔特性(飛翔速度や高度)と捕食者回避行動および超音波コミュニケーションの関連性を明らかにすることができた。ハスモンヨトウ近縁種群の発音器官が相同であること、報告されている系統関係を考慮すると、祖先種で獲得した超音波コミュニケーションは、低空飛行をするようになったスジキリヨトウでは喪失したことが窺える。一方、2018年度の後半に機材トラブルがあったため、当初予定していた自由飛翔下での超音波に対する忌避行動の3次元撮影・解析は十分に実施できなかった。当該実験は、ハスモンヨトウを用いて次年度(2019年度)に集中して実施することで対応する。飛翔高度を多様なガ類で推定する必要が生じたため、各種が多く発生する他の地点(主に九州)でフェロモントラップを設置し継続的に調査する予定である。また、3次元運動解析システムを用い、特にハスモンヨトウにおける超音波刺激に対する回避行動の軌跡の詳細な解析を平成30年度は重点的に実施する。コウモリを回避する戦略として近年報告されている、鱗粉によるエコーの抑制効果についても、ハスモンヨトウ近縁種群での比較・検討を計画している。飛翔速度が遅く、高い位置を飛翔する種は、概してコウモリとの遭遇頻度は高いことが予想される。
胃・十二指腸重炭酸イオン分泌における局所性調節に関する研究

胃・十二指腸アルカリ分泌におけるPGE_2、ガス状メディエーター(NOR3、H2S、CO)および炭酸水による促進機序、ならびにアルカリ分泌の局所性調節におけるホスホジエステラーゼ(PDE)サブタイプを明らかにし、さらにムスカリン受容体各種サブタイプ(M_1M_5)のノックアウト動物を使用し、コリン作動性アルカリ分泌調節に関与するムスカリン受容体サブタイプを特定した。胃・十二指腸アルカリ分泌におけるホスホジエステラーゼ(PDE)アイソザイムを含めた細胞内情報伝達系を明らかにし、またガス状メディエーターであるNO、H_2SやCOの局所性調節因子としての可能性を調べ、以下の知見を得た。1、NO誘起胃アルカリ分泌にはcGMPと共にPDE1およびPDE5が関与することが判明した。NOR-3による反応はmethylene blueの前処置により、またPGE_2による反応はONO-8711の前処置により有意に抑制された。また、NOR-3および8-Br-cGMPによるアルカリ分泌反応はindomethacinおよびEP1拮抗薬であるONO-8711の前処置によっても有意に抑制された。これらの結果より、内因性NOはcGMPかつPDE1およびPDE5依存的なCOX活性化によりPGE_2を産生し、最終的にEP1受容体を介して胃アルカリ分泌を促進するものと推察された。2、H_2S供与体であるNaHSは胃および十二指腸アルカリ分泌を増大させることが判明した。H_2Sによるアルカリ分泌の増大は、内因性PG、NOおよび知覚神経以外に、ATP感受性K^+チャネルとの関連性が推察された。一方、粘膜酸性化によるアルカリ分泌反応における内因性H_2Sの関与については胃と十二指腸で異なっており、後者におけるアルカリ分泌反応のみがCSE阻害薬によって有意に抑制されたことから、生理学的なアルカリ分泌におけるH_2Sの関与は十二指腸においてのみ該当するものと考えられた。3、COドナーであるCORM-2は十二指腸アルカリ分泌を増大し、この作用には内因性のPGおよびCOからのCO_2生成を介したHCO_3^-供給の関与が示唆された。また、粘膜酸性化によるアルカリ分泌反応には内因性HO(ヘムオキシゲナーゼ)の関与も明らかとなり、HOは酸に対する十二指腸粘膜の恒常性維持において重要であることが推察された。胃・十二指腸アルカリ分泌の局所性調節におけるガス状メディエーターの関与およびムスカリン(M)受容体サブタイプについて検討し、以下のような結果を得た。1)H_2S供与体であるNaHSはラット胃・十二指腸アルカリ分泌を増大させ、この反応は内因性PG、NOおよび知覚神経によって仲介されていることが判明した。胃・十二指腸アルカリ分泌は粘膜酸性化によって増大するが、この過程は十二指腸においてのみ、H_2S生成酵素であるCSEの阻害薬によって有意に抑制されたことから、内因性H_2Sは十二指腸アルカリ分泌の生理学的な調節系に関与するものと推察された。2)COドナーであるCORM-2はラット胃・十二指腸アルカリ分泌を増大し、この作用はインドメタシンおよびアセタゾラミドにより有意に抑制された。粘膜酸性化によるアルカリ分泌反応も、十二指腸においてのみ、CO生成酵素阻害薬(SnPP)により抑制され、酸誘起粘膜損傷もSnPPの前処置により増悪した。これらの結果より、十二指腸アルカリ分泌は内因性HO(ヘムオキシゲナーゼ)によって、少なくとも一部調節されており、HO由来COはアルカリ分泌促進を介して十二指腸粘膜の恒常性維持に寄与することが推察された。3)カルバコール(CCh)はマウス摘出十二指腸においてアルカリ分泌を促進し、この作用はアトロピン前処置で抑制された。CChによる反応はM2およびM5ノックアウト(KO)動物では野生型(WT)動物と同様に観察されたが、M1、M3およびM4KO動物で著明な減少が認められた。M4KO動物における抑制はソマトスタチンSST2受容体拮抗薬の前処置により完全に拮抗された。また、外因性ソマトスタチン誘導体はCCh誘起アルカリ分泌を有意に抑制した。更に、CChは組織内ソマトスタチン遊離を抑制し、この反応はM4KO動物では消失した。これらの結果より、CChのアルカリ分泌反応はM1、M3およびM4受容体によって仲介されており、M4の活性化はD細胞からのソマトスタチン遊離を抑制することにより、間接的にアルカリ分泌を促進するものと推察された。1) H_2S供与体であるNaHSはラット胃・十二指腸アルカリ分泌を増大させ、この反応は内因性PG、NOおよび知覚神経によって仲介されていることが判明した。

胃・十二指腸アルカリ分泌は粘膜酸性化によって増大するが、この過程は十二指腸においてのみ、H_2S生成酵素であるCSEの阻害薬によって有意に抑制されたことから、内因性H_2Sは十二指腸アルカリ分泌の生理学的な調節系に関与するものと推察された。2) COドナーであるCORM-2はラット胃・十二指腸アルカリ分泌を増大し、この作用はインドメタシンおよびアセタゾラミドにより有意に抑制された。粘膜酸性化によるアルカリ分泌反応も、十二指腸においてのみ、CO生成酵素阻害薬(SnPP)により抑制され、酸誘起粘膜損傷もSnPPの前処置により増悪した。これらの結果より、十二指腸アルカリ分泌は内因性HO(ヘムオキシゲナーゼ)によって、少なくとも一部調節されており、HO由来COはアルカリ分泌促進を介して十二指腸粘膜の恒常性維持に寄与することが推察された。3)カルバコール(CCh)はマウス摘出十二指腸においてアルカリ分泌を促進し、この作用はアトロピン前処置で抑制された。CChによる反応はM2およびM5ノックアウト(KO)動物では野生型(WT)動物と同様に観察されたが、M1、M3およびM4KO動物で著明な減少が認められた。M4KO動物における抑制はソマトスタチンSST2受容体拮抗薬の前処置により完全に拮抗された。また、外因性ソマトスタチン誘導体はCCh誘起アルカリ分泌を有意に抑制した。更に、CChは組織内ソマトスタチン遊離を抑制し、この反応はM4KO動物では消失した。これらの結果より、CChのアルカリ分泌反応はM1、M3およびM4受容体によって仲介されており、M4の活性化はD細胞からのソマトスタチソ遊離を抑制することにより、間接的にアルカリ今泌を促准するものと推察された。
光生体反応の理論的解明

本研究を通してMultireference Moeller-Plesset法を実用的に確立し、これまでab initio分子軌道法では取り扱うことが困難であった大きな分子系の励起状態を高い精度でしかも比較的簡単に計算できることを明らかにした。ベンゼンからテトラセンまでのn-n^*励起状態に計算し、理論計算の精度を確認するとともに、これまで議論のあったスペクトルを同定し、ポリアセンの励起状態の一般的傾向を明らかにした。また、Pairing Propertyにより、励起状態を共有結合型とイオン結合型に分類し、2つのタイプの励起状態ではその性質が異なり、電子相関効果も大きく異なることを示すとともに、遷移モーメントの出現機構を理論的に解明した。これを利用してポルフェリン(フリーベース、金属ポルフェリン)の可視部から近紫外部に現れる弱い吸収強度のQ-バンドの理論的研究を行った。ポルフェリン電子構造を解析し、ポルフェリン骨格がナフタセンと類似の交互炭化水素系であること、Pairing PropertiesからQ-バンドの吸収強度が弱いのはPseudoparity禁制のためであること、Q-バンドの強度を強くするにはPseudoparity対称性を破ればよいことを明らかにした。この理論的解析に基づき、ポルフェリン骨格への化学的修飾(ビロールの還元、アゾ化、ポルフェリンの中心に金属の導入など)を利用してPseudoparity対称性を破り、Q-バンドの吸収波長や吸収強度がいかにして制御できるかを理論的に予測した。現在、レチナール等の励起状態の研究を継続中である。その他に、分子積分の新しいアルゴリズムを開発し、プログラムを作成した。このアルゴリズムは現在、世界最速である。また、密度汎関数法の新しい相関汎関数(OP)を提唱した。OPはただ1つのパラメータを含む簡単な形にも拘わらず、厳密な相関汎関数の満たすべき条件全て満足する汎関数であり、数値的にもこれまで提唱されている汎関数の精度を凌ぐものである。さらに、重原子を含む系を取り扱うために、新しい相対理論、RESCを提唱した。本研究は信頼性の高い分子理論と計算方法を開発するとともに、生体に関連した光化学反応を研究し、その成果を踏まえてこれらの反応系を理論的に設計することをめざしている。計画している主要なテーマは、(1)視覚のメカニズムの分子論的解明(レチナ-ルの光異性化反応)、(2)光合成のメカニズムの解明(反応中心である金属ポルフィリンの光励起による電子伝達機構)、(3)現象の理解を分子レベルにとどまらずメゾスコピック系にまで拡張するための理論の開発である。課題(1)については、polyenes,polyacenesの励起状態をMultireference Moeller-Plesset法で計算し、交互炭化水素系の励起状態に適用できるalternant symmetryの概念を再評価した。また、比較的大きな分子の励起状態の計算法を確立したといってもよい。課題(3)では、Graft-on Methodを新たに開発している。この方法は、Hartree-Fock法やCASSCF法を基礎に、電子相関エネルギーはelectron cusp条件を満足する電子密度の汎関数から評価しようとするである。すでに、電子相関の物理的描像から簡単な表現で得られるColle-Salvetti型の汎関数を提案した。予備的計算では形がsimpleにもかかわらず、大変いい結果を算出する。また、2電子積分の新しい計算法とそのプログラム開発、対角化に代わるorbital optimization法の開発も進めている。いづれも数から数千原子系を扱うための理論開発である。

本研究を通してMultireference Moeller-Plesset法を実用的に確立し、これまでabinitio分子軌道法では取り扱うことが困難であった大きな分子系の励起状態を高い精度でしかも比較的簡単に計算できることを明らかにした.ベンゼンからテトラセンまでの〓-〓^*励起状態に計算し、理論計算の精度を確認するとともに、これまで議論のあったスペクトルを同定し、ポリアセンの励起状態の一般的傾向を明らかにした。また、Pairing Propertyにより、励起状態を共有結合型とイオン結合型に分類し、2つのタイプの励起状態ではその性質が異なり,電子相関効果も大きく異なることを示すとともに、遷移モーメントの出現機構を理論的に解明した.これを利用してポルフェリン(フリーベース、金属ポルフェリン)の可視部から近紫外部に現れる弱い吸収強度のQ-バンドの理論的研究を行った。ポルフェリン電子横造を解析し、ポルフェリン骨格がナフタセンと類似の交互炭化水素系であること、Pairing PropertiesからQ-バンドの吸収強度が弱いのはPseudoparity禁制のためであること、Q-バンドの強度を強くするにはPseudoparity対称性を破ればよいことを明らかにした。この理論的解析に基づき、ポルフェリン骨格への化学的修飾(ピロールの還元、アゾ化、ポルフェリンの中心に金属の導入など)を利用してPseudoparity対称性を破り、Q-バンドの吸収波長や吸収強度がいかにして制御できるかを理論的に予測した。現在、レチナール等の励起状態の研究を継続中である。その他に、分子積分の新しいアルゴリズムを開発し、プログラムを作成した。このアルゴリズムは現在、世界最速である。また、密度汎関数法の新しい相関汎関数(OP)を提唱した。OPはただ1つのパラメータを含む簡単な形にも拘わらず、厳密な相関汎関数の満たすべき条件全て満足する汎関数であり、数値的にもこれまで提唱されている汎関数の制度を凌ぐものである。さらに、重原子を含む系を取り扱うために、新しい相対理論、RESCを提唱した。
消費者の時空選択行動とその相互干渉による社会的時間・空間利用パターン形成原理

本研究は,空間利用パターンと時間利用パターンの各々に対する理論(一例を出せば,立地均衡理論と出発時刻均衡理論)間に成立する共通点・相違点・各種関係を統一的な観点から整理し,さらには,空間・時間の相互作用のあるシステムに関する一般的理論の基礎を得ることを目的とする。その研究内容は,より具体的には,以下のステップに分けて考案される:第一のステップは,空間・時間の各システムに対する部分パターン形成原理に関する理論の比較検討である。第二のステップは,空間・時間の各システムに対する一般的なパターン形成に関する理論の対応付けである.そして,第三のステップにおいて,空間と時間に対する選択が同時に入った状況での時間・空間利用パターンを統合的に扱いうる理論を構築することを狙う.平成9年度は,ステップ1(空間・時間の各システムに対する部分パターン形成原理に関する理論の比較検討)に関して以下のような検討を行った.:Step 1-1立地均衡モデルに代表される空間的な地点選択理論に関する包括的レビュー.Step 1-2出発時刻選択モデルに代表される時刻選択理論に関する包括的レビュー.Step 1-3各々の代表的(経済)理論を変分不等式の枠組みで統一的に再定式化.Step 1-4共通点・相違点の体系的な整理と根本的なパターン形成メカニズムの抽出.また,ステップ2(空間・時間の各システムに対する一般的なパターン形成原理に関する理論の対応付け)実行の準備として,以下のような包括的レビューを行った:Step 2-1空間一般均衡モデルに代表される空間的なパターン形成理論に関する包括的レビュー.Step 2-2反応拡散系モデルに代表される空間的な秩序形成ダイナミズム理論の関する包括的レビュー.本研究は,空間利用パターンと時間利用パターンの各々に対する理論(一例を出せば,立地均衡理論と出発時刻均衡理論)間に成立する共通点・相違点・各種関係を統一的な観点から整理し,さらには,空間・時間の相互作用のあるシステムに関する一般的理論の基礎を得ることを目的とする。第二のステップは,空間・時間の各システムに対する一般的なパターン形成に関する理論の対応付けである.そして,第三のステップにおいて,空間と時間に対する選択が同時に入った状況での時間・空間利用パターンを統合的に扱いうる理論を構築することを狙う.平成9年度は,ステップ1(空間・時間の各システムに対する部分パターン形成原理に関する理論の比較検討)に関して以下のような検討を行った.:Step 1-1立地均衡モデルに代表される空間的な地点選択理論に関する包括的レビュー.Step 1-2出発時刻選択モデルに代表される時刻選択理論に関する包括的レビュー.Step 1-3各々の代表的(経済)理論を変分不等式の枠組みで統一的に再定式化.Step 1-4共通点・相違点の体系的な整理と根本的なパターン形成メカニズムの抽出.また,ステップ2(空間・時間の各システムに対する一般的なパターン形成原理に関する理論の対応付け)実行の準備として,以下のような包括的レビューを行った:Step 2-1空間一般均衡モデルに代表される空間的なパターン形成理論に関する包括的レビュー.Step 2-2反応拡散系モデルに代表される空間的な秩序形成ダイナミズム理論の関する包括的レビュー.
水生植物の元素集積に関与する生物学的・非生物学的環境要因の解析と有効利用

水生植物はしばしば水環境中の金属を効率的に吸収することから、その有効利用法の開発が期待されている。これまでに、琵琶湖水圏で採集された水生植物オオカナダモから高濃度のマンガンを検出し、その集積機構に葉表面の付着微生物が産生するバイオフィルム(微生物構造体)が関与していることが示されている。本申請では、この機構に着目してさらに詳細に調査する。得られた知見を普遍化するため、福島県東部で放射性セシウムの挙動に水生植物および微生物叢がおよぼす影響も併せて調査する。調査の過程では、水生植物の採集法や種の判別法の確立も行う。以上の研究から、効率的な水圏の浄化技術および有用金属の回収法を開発する。
海亀類の混獲問題に関する研究

まぐろ延縄漁業による海亀類の混獲回避を目的として開発した中立ブイ装着漁具の模型実験を行い,一様流中における漁具のふかれを求めた。模型漁具は3鉢(一鉢あたりの幹縄長240cm,浮縄長30cm,枝縄長40cm,枝縄5本付け)で,中央の一鉢を計測対象とした。設定流速0,5,10,15cm/s,流れに対する設定角度0,10,20°の条件下での漁具各部の3次元位置を目視により計測した結果,模型漁具は10cm/s程度の流れにおいても幹縄と枝縄が下流側に大きくふかれ,また流速および流れに対する設置角度が大きいほど,ふかれが顕著となった。次いて,中立ブイ・システムの実用化を目的として,小規模の延縄漁具を実際の海上で用いた実験により漁具の3次元敷設形状を計測し,実験海域の流れと漁具のふかれとの関係を求めた。千葉県館山湾において,延縄漁具5鉢(1鉢あたりの幹縄長180m,枝縄長20m,浮縄長10m,枝縄5本付け)を用いて実験を行った。実験では,各鉢の幹縄2ヶ所に等間隔で浮力780gwの中立ブイを装着し,計測対象とした中央一鉢の幹縄と枝縄の結着点および釣針の水深を1秒間隔で超小型メモリ式水深計を用いて計測した。さらに,中央枝縄の釣針と幹縄の6ヶ所に超音波ピンガを取り付け,ハイドロフォン内蔵ブイ(VRAP)により受信して敷設時間中の各部の3次元位置を連続的に計測した。また,実験海域において水深10mから50mまで5mごとの各層の流向,流速をADCPにより観測した。実験の結果,釣針の敷設水深は28.234.4mとなり,漁具の構成と短縮率からカテナリー形状を仮定して理論式より求めた値よりも最大で23.5m浅く敷設されていた。実験海域の平均流速(流向の方位角)は,幹縄の敷設された水深約15m層では15.2cm/s(31.3°,東北東)であり,釣針のある水深約35m層では27.3cm/s(256°,西南西)であった。その間,漁具全体が東北東に8cm/sの速さで流され,幹縄は北北東に,また枝縄は幹縄と逆向きの南西方向にふかれていた。幹縄のふかれは主に表層付近の流れに,また枝縄のふかれは漁具の相対移動速度と,その水深付近の流れに影響されると考えられた。以上の結果から,中立ブイを装着して海亀類の混獲回避とマグロ類の効率的な漁獲を実現するためには,こうした流れによるふかれを考慮した上で,適切な幹縄の短縮率と中立ブイ浮力を求める必要があることが分かった。まぐろ延縄漁具における浮縄間の幹縄途中に浮子(以後,中立ブイ)を装着することにより,一鉢中の釣鈎間に生じる水深差を小さくして,漁具全体を深く沈めることにより,海亀類の分布水深を避けて,なおかつ主要漁獲対象種であるまぐろ類の遊泳水深により多くの釣鈎を配置させることができる新しい漁具を考案した。計3鉢のまぐろ延縄に中立ブイを装着した漁具を用いた操業実験により,漁具の敷設水深と,幹縄および枝縄のふかれを調べた。中立ブイを用いない通常の漁具では72mであった水深差は,中立ブイを一鉢中の一ヶ所に用いた漁具では45m,二ヶ所に用いた漁具では31mに減少させることができた。また,GPS内臓ブイと超音波ピンガーを用いる事により,漁具の3次元敷設形状を計測し,海中の流れの影響で枝縄と幹縄がふかれている様子を把握することができた。定置網への海亀類の入綱実態を把握するため,日本全国の大型定置網とサケ定置網を対象にアンケート調査を行なった。定置網の操業状況と海亀の入網に関する項目で設問を構成し,得られた回答を漁獲統計の地域区分に沿って集計した。1,112通のアンケートを郵送し,294通の回答を得た。定置網の種類は落網が多く,北海道や日本海北区では,中・底層網の割合が高かった。海亀が入網している定置網の種類は落網が多く,北海道や日本海北区では,中・底層網の割合が高かった。海亀が入網している定置網は北日本および日本海側ほど少なく,南日本で多かった。しかし,入網頻度の低い北日本では,入網した海亀が死亡している例が多かった。入網時の発見場所は魚捕部である箱網が多かった。中・底層網では,入網時に呼吸のための浮上ができないために死亡する割合が高くなると考えられた。しかし,このような例は主に冬季に北日本で見られる事から,水温の影響についても検討する必要がある。また,キンコへ入網しても必ずしも死亡する割合が高くなる訳ではなかった。海亀混獲回避型まぐろ延縄漁具(中立ブイ・システム)の操業実験を館山湾において行い,漁具の敷設水深に影響を与える「ふかれ」の現象を調べた。

実験用漁具(一鉢あたりの枝縄数5本,幹縄長180m,浮縄長10m,枝縄長20m)計5鉢の中央鉢両端にある幹縄と浮縄結着点,中央の枝縄と幹縄の結着点およびその釣針部の計4ヶ所に取り付けた超音波ピンガーによって得られた漁具位置のデータから,漁具は北東方向に流され,その移動方向および速度は,幹縄が敷設されている水深30m層の流れ(平均流速約13cm/s,流向43°)と概ね一致した。まな,枝縄のふかれの方向も50m層の流向と概ね一致していたことから,延縄漁具の形状は敷設される層の流れに大きく影響され,特に枝縄のふかれによって,釣針は理論上計算される水深より浅く敷設されることがわかった。中立ブイ・システムを用いて,海亀類の混獲回避と漁獲対象種の釣獲率向上を実現させるためには,漁具全体を深く敷設させる必要がある。そこで,十分に長い(100m)浮縄を用いた延縄漁具の操業実験をインド洋において行った。幹縄の枝縄結着点の敷設水深は,通常鉢の73.8199.4mに対して,中立ブイを装着した鉢では,127.6186.7mとなり,海亀類の混獲回避に有効とされる100m以深に幹縄を敷設させることができた。長い浮縄や中立ブイを使用することによる操業上の支障はほとんどなく,作業に慣れた試験後半では,浮縄と幹縄の連結点は,浮縄長とほぼ等しい水深90m以深に敷設された。鹿児島県笠沙町漁業協同組合の定置網(計3ヶ統)の操業に同行し,入網した海亀の放流方法や,放流作業が操業に与える影響について調べた。入網した海亀を放流する機会は,箱網を絞り込んだ後の漁獲物取り込み作業直前にしかなく,前肢をロープで吊り上げる方法と,たも網のフレームにのせる方法の2種類の方法で放流されていた。海亀の放流が操業に与える時間的な影響はほとんどなく,また漁業者もその作業に手慣れている様子が伺えた。しかし,海亀による漁獲物の損傷や,手鉤による海亀の損傷,また海亀捕捉時の作業性を考慮すると,より簡便な方法を考案する必要があると考えられた。まぐろ延縄漁業による海亀類の混獲回避を目的として開発した中立ブイ装着漁具の模型実験を行い,一様流中における漁具のふかれを求めた。模型漁具は3鉢(一鉢あたりの幹縄長240cm,浮縄長30cm,枝縄長40cm,枝縄5本付け)で,中央の一鉢を計測対象とした。設定流速0,5,10,15cm/s,流れに対する設定角度0,10,20°の条件下での漁具各部の3次元位置を目視により計測した結果,模型漁具は10cm/s程度の流れにおいても幹縄と枝縄が下流側に大きくふかれ,また流速および流れに対する設置角度が大きいほど,ふかれが顕著となった。次いて,中立ブイ・システムの実用化を目的として,小規模の延縄漁具を実際の海上で用いた実験により漁具の3次元敷設形状を計測し,実験海域の流れと漁具のふかれとの関係を求めた。千葉県館山湾において,延縄漁具5鉢(1鉢あたりの幹縄長180m,枝縄長20m,浮縄長10m,枝縄5本付け)を用いて実験を行った。実験では,各鉢の幹縄2ヶ所に等間隔で浮力780gwの中立ブイを装着し,計測対象とした中央一鉢の幹縄と枝縄の結着点および釣針の水深を1秒間隔で超小型メモリ式水深計を用いて計測した。さらに,中央枝縄の釣針と幹縄の6ヶ所に超音波ピンガを取り付け,ハイドロフォン内蔵ブイ(VRAP)により受信して敷設時間中の各部の3次元位置を連続的に計測した。また,実験海域において水深10mから50mまで5mごとの各層の流向,流速をADCPにより観測した。実験の結果,釣針の敷設水深は28.234.4mとなり,漁具の構成と短縮率からカテナリー形状を仮定して理論式より求めた値よりも最大で23.5m浅く敷設されていた。実験海域の平均流速(流向の方位角)は,幹縄の敷設された水深約15m層では15.2cm/s(31.3°,東北東)であり,釣針のある水深約35m層では27.3cm/s(256°,西南西)であった。その間,漁具全体が東北東に8cm/sの速さで流され,幹縄は北北東に,また枝縄は幹縄と逆向きの南西方向にふかれていた。幹縄のふかれは主に表層付近の流れに,また枝縄のふかれは漁具の相対移動速度と,その水深付近の流れに影響されると考えられた。
ハワイ諸島の糖業プランテーションタウンの都市構造に関する研究

戦前期、日本の委任統治領であった南洋群島の経済は糖業が牽引したが、そこで建設された糖業プランテーションセトルメントの原型は、1895年より日本の統治下にあった台湾で形作られた。さらに、台湾で建設された糖業プランテーションセトルメントのモデルは20世紀初頭のハワイ諸島にあった。本研究は、19世紀末から20世紀初頭のハワイ諸島の糖業プランテーションとその周辺の状況について、地図、文献、写真等の収集分析、第二次世界大戦前の状況を記憶している日系二世の居住者の聞き取りを行い、ハワイ諸島における糖業プランテーションのセトルメントとしての特長や変遷を総合的に明らかにした。戦前期、日本の委任統治領であった旧南洋群島(ミクロネシア)の経済は糖業が牽引したが、そこで建設された糖業プランテーションの原型は1920年代までに日本統治下の台湾で作られた。さらに、台湾で建設された糖業プランテーションのルーツは20世紀初頭のハワイ諸島にあった。本研究の目的は、第一に、太平洋島嶼地域の近代化に大きな影響を与えた戦前期のハワイ諸島の糖業プランテーションについて、その産業セトルメントとしての特質や、工場外の周辺部を含めた「糖業プランテーションタウン」の都市構造を明らかにすること、第二に、ハワイの糖業プランテーションとその影響を受けながら展開した台湾、旧南洋群島の糖業プランテーションタウンの都市構造を比較分析し、太平洋地域の近代化及び都市史の視点から位置づけることである。糖業プランテーションの開発においては、単に製糖や甘蔗栽培の技術だけではなく、郊外住宅風の社宅群、クラブハウス、テニスコート等の福利厚生施設などを含む計画モデルが先進事例から移転され、居住者の生活文化に影響を与えた。ハワイから台湾、ミクロネシアにいたる都市的系譜を「糖業プランテーションタウン」を通して具体的に考察することがねらいである。平成25年度は、ハワイ諸島の糖業プランテーションとその周辺について、旧製糖会社所有の地図、航空写真、戦前の状況を知る人々や写真等の当時の生活を物語る資料の所在の確認・収集を進めた。研究代表者らのこれまでの研究と比較対照できるよう、ハワイの糖業プランテーションタウンの地図化を試みつつ、戦前期の居住者の生活について調査を進めていく予定である。平成26年度は、ハワイ島、マウイ島、オアフ島の旧糖業プランテーションの跡地を現地調査した。また、旧製糖会社関係者(このうちマウイのHC&Sは現在も操業中)の協力を得て、地図や資料の収集を行った。ハワイ大学図書館、州公文書館、各島の博物館では、19世紀末から20世紀初頭の糖業プランテーションの状況がわかる地図、写真、統計等の資料を収集することができた。さらに、旧糖業プランテーションや周辺の町での生活体験についての聞き取り調査や家族写真の収集も実施した。現在、町の変遷を追うことのできる事例を選び、地図による分析を進めている。

平成25年度より、現地調査等で収集した、ハワイ島、マウイ島、オアフ島の旧糖業プランテーションの現況資料、旧製糖会社の地図等の資料、ハワイ大学図書館、州公文書館、各島の博物館収蔵の19世紀末から20世紀初頭の糖業プランテーションの状況がわかる地図、写真、統計等の資料と、旧糖業プランテーションや周辺の町での生活体験についての聞き取り調査の成果を照らし合わせながら、都市的な変遷を追う作業を行っている。平成26年度に行った2回の現地調査、旧糖業会社所有の地図や写真、公文書館所蔵の地図や写真、統計資料、居住者の聞き取り(とくに住まい町との関係など)などの一次資料の分析作業を行っている。ミクロネシアや台湾の糖業プランテーションとの比較研究を進めるための資料はほぼ揃った。ただし、平成27年4月より学部長就任のため、取りまとめ作業に遅れが生じている。戦前期、日本の委任統治領であった南洋群島の経済は糖業が牽引したが、そこで建設された糖業プランテーションの原型は、1895年より日本の統治下にあった台湾で形作られた。さらに、台湾で建設された糖業プランテーションのルーツは20世紀初頭のハワイ諸島にあった。本研究は、こうした背景をふまえ、19世紀末から20世紀初頭のハワイ諸島の糖業プランテーションおよびその周辺部を含めた糖業プランテーションタウンの状況について、地図、航空写真、文献、写真等の収集分析、また、日系移民のオーラルヒストリーや第二次世界大戦前の状況を記憶している日系二世の居住者の聞き取り等を行い、ハワイ諸島における糖業プランテーションの特質を総合的に明らかにするものである。具体的には、ハワイ州公文書館蔵の労働委員会報告(1905年の各プランテーションの包括的な統計資料と写真)、日本人著述家として20世紀初頭にホノルルで活躍した武居熱血が発刊した写真集(布哇みやげ、1909年)と各プランテーション見取り図(布哇一覧、1914年)、火災保険を目的として各製糖工場や町の一部を記録したサンボーンマップ(1914年、ハワイ大学図書館蔵)、旧糖業会社所蔵の地図、ビショップ博物館所蔵の写真等の資料を用い、オアフ島ワイパフ、アイエア、エワ、マウイ島パイア、オロワル、ハワイ島ホノム、オラー、カウアイ島ワイメアの4島8カ所の糖業プランテーションの特徴や変遷を整理分析した。戦前期、日本の委任統治領であった南洋群島の経済は糖業が牽引したが、そこで建設された糖業プランテーションセトルメントの原型は、1895年より日本の統治下にあった台湾で形作られた。さらに、台湾で建設された糖業プランテーションセトルメントのモデルは20世紀初頭のハワイ諸島にあった。本研究は、19世紀末から20世紀初頭のハワイ諸島の糖業プランテーションとその周辺の状況について、地図、文献、写真等の収集分析、第二次世界大戦前の状況を記憶している日系二世の居住者の聞き取りを行い、ハワイ諸島における糖業プランテーションのセトルメントとしての特長や変遷を総合的に明らかにした。平成26年度は2回の現地調査を実施し、旧糖業会社所有の地図や写真、公文書館所蔵の地図や写真、統計資料、居住者の聞き取り(とくに住まい町との関係など)など、多くの一次資料を入手することができた。平成27年度はこれらの資料の詳細な分析、図版の作成を行い、研究のとりまとめを進める予定である。これらの成果に基づき、ミクロネシアや台湾の糖業プランテーションとの比較研究を進めていく必要がある。平成28年度は引き続き、データの分析、図版の作成、資料の分析、調査のとりまとめを行い、論文の執筆を行う。
タイ、ラオス北部、中国西南部諸民族の伝統的音楽文化の変容に関する比較研究

雲南省はじめ中国西南部諸地域から、少数民族のタイ、ラオス、ミャンマーへの移動は、ほぼこの一世紀のあいだとくに顕著であり、現在もその移動は持続的に続いている。中国のハニ族を中心とするチベット・ビルマ語系諸民族の移動に伴う文化の持続と変容、アイデンティティー保持の実態を、各少数民族の文化的、音楽的特性とその構造を比較研究することを通して明らかにすることを目的として調査を実施した。平成6年度は、前年度の調査を基本的に継続し、ビエンチャンと北部のルアンプラバーンを中心に補強のための調査を実施した。前回の調査においては、ラオスの民族構成の実態、音楽を中心とする諸芸能や儀礼の現状、伝統的文化・芸能を支える社会構造と今日的変貌の諸相、およびラオス全体の音楽の構造の概略を把握したが、今回は主としてその音楽の様態の更にディテ-ルについての調査が前進した。第1に、古典的器楽合奏について、ラオスにおてはその伝統がマホ-リ-という呼称に見られるように、使用楽器の特殊性や合奏の規模などの点で、モン・クメール文化の伝統を継承すると見られる携帯で残されている可能性が明らかになった。この点は、今後タイのピ-パートおよびヴェトナムの古典的器楽合奏等との比較により、よりその実態が更に明らかにされるものと思われる。第2に、音楽の基層を明らかにする上で最も重要である歌謡の形態・様式について、ラオス全土の歌謡を大きく整理する上での分類概念・大様式を明らかにすることができた。従来、東北タイからラオスにかけて、伝承歌謡の歌い手としてモ-・ラムの存在がよく知られているが、ラオスにおけるモ-・ラムの調査、およびラオス北部の歌謡の調査を通じて、ラオス歌謡の2大様式と見られる、「ラム」と「カプ」の概念=タ-ムを確認することができた。即ち、ラオス中央の山岳地帯を境として、南部地域の伝承的大衆歌謡がラム、北部地域のそれはカプとされる。各々の様式上の特徴が明らかにされたし、またそれぞれのそれはカプとされる。各々の様式上の特徴が明らかにされたし、またそれぞれに地域ごとに特徴を持つ歌謡が含まれるが、それらについてもサンプルは少ないがほぼ概要をつかむことはできた。各地域の歌謡の特徴についてはその一部が明確にされたが、なお今後の調査により、サンプルを増やすとともによりディテ-ルにわたる調査研究が課題である。第3に、大衆的芸能についても、北部の伝統的人形劇のイポックや南部ビエンチャンを中心とする大衆演劇であるラム・ルアンなど、前回の調査の不明点の解明などで成果をあげることができた。第4に、少数民族の音楽の調査については、フモン、カム-、タイ、ル-の村落調査などを再度行い前回の調査を補強確認することができたが、新たな対象の調査という点ではなお今後に課題を残している。これまでの調査の継続的主題である中国南部の少数民族との関わりという点からいえば、更にラオス北部国境地域の少数民族の村落調査、更にはヴェトナム北部山岳地域の少数民族の調査を併せて継続することにより一層豊かな成果が期待できるものと考えている。第5に北タイにおけるタイ系少数民族の継続的調査は、儀礼の調査において一層深化・進行し、今後中国、ラオスとの比較研究を行う上で多くの資料を蓄積することできた。第6に、数年来継続している中国南西部調査についても、調査が短期にならざるを得ないことや現地の事情により必ずしも捗々しい進展をのぞむことはできない点があるが、南寧、昆明周辺における調査を継続実施することにより、資料の蓄積を図ることができた。以上のような成果から、今後の課題もより明確になってきている。ラオス北部村落の少数民族のより詳細な音楽の実態の調査と、それを補強するためのラオス北部と関わりの深いヴェトナム北部の調査、そして中国の雲南省周辺の諸地域の調査の一層の進行により、中国雲南省、北タイとを三角形に結ぶこの地域の音楽文化の比較研究の一層の進展が期待できるものと考える。

従来、東北タイからラオスにかけて、伝承歌謡の歌い手としてモ-・ラムの存在がよく知られているが、ラオスにおけるモ-・ラムの調査、およびラオス北部の歌謡の調査を通じて、ラオス歌謡の2大様式と見られる、「ラム」と「カプ」の概念=タ-ムを確認することができた。即ち、ラオス中央の山岳地帯を境として、南部地域の伝承的大衆歌謡がラム、北部地域のそれはカプとされる。各々の様式上の特徴が明らかにされたし、またそれぞれのそれはカプとされる。各々の様式上の特徴が明らかにされたし、またそれぞれに地域ごとに特徴を持つ歌謡が含まれるが、それらについてもサンプルは少ないがほぼ概要をつかむことはできた。各地域の歌謡の特徴についてはその一部が明確にされたが、なお今後の調査により、サンプルを増やすとともによりディテ-ルにわたる調査研究が課題である。第3に、大衆的芸能についても、北部の伝統的人形劇のイポックや南部ビエンチャンを中心とする大衆演劇であるラム・ルアンなど、前回の調査の不明点の解明などで成果をあげることができた。第4に、少数民族の音楽の調査については、フモン、カム-、タイ、ル-の村落調査などを再度行い前回の調査を補強確認することができたが、新たな対象の調査という点ではなお今後に課題を残している。これまでの調査の継続的主題である中国南部の少数民族との関わりという点からいえば、更にラオス北部国境地域の少数民族の村落調査、更にはヴェトナム北部山岳地域の少数民族の調査を併せて継続することにより一層豊かな成果が期待できるものと考えている。第5に北タイにおけるタイ系少数民族の継続的調査は、儀礼の調査において一層深化・進行し、今後中国、ラオスとの比較研究を行う上で多くの資料を蓄積することできた。第6に、数年来継続している中国南西部調査についても、調査が短期にならざるを得ないことや現地の事情により必ずしも捗々しい進展をのぞむことはできない点があるが、南寧、昆明周辺における調査を継続実施することにより、資料の蓄積を図ることができた。以上のような成果から、今後の課題もより明確になってきている。ラオス北部村落の少数民族のより詳細な音楽の実態の調査と、それを補強するためのラオス北部と関わりの深いヴェトナム北部の調査、そして中国の雲南省周辺の諸地域の調査の一層の進行により、中国雲南省、北タイとを三角形に結ぶこの地域の音楽文化の比較研究の一層の進展が期待できるものと考える。従来蓄積してきた中国西南部の音楽文化に関するデータおよび、前回調査の北タイ・アカ族(ハニ族)を中心とする儀礼、歌謡に関するデータを補強し、また比較・研究する上で、今回のラオス調査は重要な意味を持つものである。また、ラオスに関してはあらゆる面で学術的な研究報告が少なく、とりわけフィールド・ワークを必要とする分野、中でも音楽文化に関する調査報告は稀少であるため、この地域の調査それ自体が重要な意味を持っている。今回の調査は、ラオス北部の中心地であるルアンプラバン、およびその周辺の村落を中心に行われ、この地域の音楽・芸能・儀礼について全般的な実態を調査することができた。その結果、北部のラオ・ルム=低地ラオ人の器楽、歌謡の形態を通して、南と異なる独自の様式や分類概念など、ラオス音楽の全体を把握する上での軸となる概念を押さえるとともに、北タイと共通する要素をも確認することができた。
マイクロRNAプロファイリングを用いた酸化ストレス応答の網羅的解析

本研究では、酸化ストレスの病態における新たなRNA干渉因子(miRNA)の関与を明らかにし、miRNAによる酸化ストレスの新たな診断法の開発およびRNA干渉を用いた治療法の可能性を明らかにする。そのために、1.酸化ストレスに対するmiRNAの発現プロファイルを解析し、過酸化水素や紫外線(UV-B)による酸化ストレスに特異的なmiRNAを同定、2.siRNA法などを用いて、1.で同定されたmiRNAの発現量を調節し、これらのmiRNAにより制御を受ける下流分子を同定し、3.また我々の確立した酸化ストレスモデルであるSS-A/Ro52の酸化ストレスによる細胞内局在変化に関与するmiRNAの同定、を行った。本研究では、157種類のmiRNAの発現量をquantitative stem-loop RT-PCR法で定量化することにより、各種酸化ストレス下でのmiRNAの発現のプロファイリングを行った。ヒト唾液腺由来HSG細胞に各種の酸化ストレスを加えてmiRNAの発現のプロファイリングを3セット行ったところ、共通してUV-B刺激で有意に発現が増幅されるmiRNAを複数同定した。これらのmiRNAについて細胞株・組織を超えて同じ傾向が見られるか現在確認中である。その他の酸化ストレスについても特異的なmiRNAの変化が認められるかも検討中である。今後は本研究を活かし、2、3の目標についても研究を進め、酸化ストレスの分子機構の解明と、その診断・治療への応用につなげてゆく。マイクロRNA(miRNA)は近年発見されたメッセンジャーRNA(mRNA)から蛋白への翻訳を制御する重要な分子である。しかし酸化ストレスに関するmiRNAの研究はまだ見られない。よって、本研究では、酸化ストレスの病態における新たなRNA干渉因子(miRNA)の関与を明らかにし、miRNAによる酸化ストレスの新たな診断法の開発およびRNA干渉を用いた治療法の可能性を明らかにする。具体的に本研究では、1.酸化ストレスに対するmiRNAの発現プロファイルを解析し、過酸化水素やUVBによる酸化ストレスに特異的なmiRNAを同定すること。2.siRNA法などを用いて、1.で同定されたmiRNAの発現量を調節し、これらのmiRNAにより制御を受ける下流分子を同定し、また我々の確立した酸化ストレスモデルであるSS-A/Ro52の酸化ストレスによる細胞内局在変化に関与するmiRNAを同定すること、である。本年度の研究実施計画は(1)各種酸化ストレス下でのmiRNAの発現のプロファイリング、(2)プロファイリングに基づく、標的mRNA・タンパク質の定量、(3)抗酸化剤NAC(N-アセチルシステイン)などによるmiRNAプロファイリング、(4)in situハイブリダイゼーション法による組織染色であった。(1)については、157種類のmicroRNAの発現量をTaq-man法で定量し、HSG細胞に各種酸化ストレスを加えて酸化ストレス下でmiRNAの発現のプロファイリングを行った。有意にダウンまたはアップレギュレーションされてるmiRNAを同定し、細胞株・組織を超えて同じ傾向が見られるか確認中である。すべての経費は上記の研究に必要な試薬費にあてた。
血管内リンパ腫、いわゆるﾞNAE″、の発生母細胞の追跡:免疫グロブリンの再構成遺伝子クローニングによる解析

血管内リンパ腫Intravascular malignant lymphomatosis(IML),いわゆる゙NAE′′,は中枢神経系を含む全身諸臓器の小動脈や毛細血管内に腫瘍細胞が増殖する特異な疾患である.この腫瘍細胞の由来に関して長年議論が続けられてきたが,我々は免疫組織学的検索・免疫受容体遺伝子再構成の検索により,この腫瘍細胞がリンパ球系細胞由来であることを確定してきた.本研究ではIML腫瘍細胞における遺伝子変化を明確にし,その発生母細胞の起源を追跡することを目的とした.1.免疫受容体遺伝子の検索:IMLにおける免疫グロブリン遺伝子再構成の実体を明らかにする目的で,免疫グロブリンH鎖のV-D-J接合部領域であるComplementarity-determining region(CDR-III)を解析した.V領域Fr3配列とJ領域配列とをprimerとしてPCR法で増殖し,ポリアクリルアミドゲル電気泳動を行なった.IMLおよびB細胞性悪性リンパ腫でのみモノクロナルなPCR産物が認められたが,癌,Glioma,正常末梢血などではそうした産物は増幅されないことから,リンパ腫細胞に固有のものと考えられた.このPRC産物をcloningしIML腫瘍細胞に固有なCDR-III領域の塩基配列を決定した.その配列はRT-PCR法により得られた同一症例のcDNAの塩基配列と一致した.IMLは生前確定診断が極めて困難な疾患であるが,PCR法を用いた免疫グロブリン遺伝子の検出によって早期確定診断の可能性があると考えられた(発表予定).2.がん抑制遺伝子の検索:IMLではがん抑制遺伝子に関する報告は皆無である.我々は上記3例のIML腫瘍組織DNAを対象にがん抑制遺伝子p53,p16(MTS1),P21(WAF1)を検索した.p53遺伝子Exon5,6,7,8およびp16遺伝子Exon2についてPCR-SSCPを行なったが,3例ともに異常バンドは検出されなかった.p21遺伝子Exon2でバンドの移動度に変化を認め,PCR産物をcloningし塩基解析を行なった結果3例ともにp21遺伝子のcodon31にアミノ酸変化を伴う塩基置換を認めた.現時点ではこのアミノ酸置換の意義は不明であるが,正常人末梢血DNAを検索したところ約30%程度に見られることから一種のpolymorphismと考えられた(発表予定).血管内リンパ腫Intravascular malignantlymphomatosis(IML),いわゆる゙NAE′′,は中枢神経系を含む全身諸臓器の小動脈や毛細血管内に腫瘍細胞が増殖する特異な疾患である.この腫瘍細胞の由来に関して長年議論が続けられてきたが,我々は免疫組織学的検索・免疫受容体遺伝子再構成の検索により,この腫瘍細胞がリンパ球系細胞由来であることを確定してきた.本研究ではIML腫瘍細胞における遺伝子変化を明確にし,その発生母細胞の起源を追跡することを目的とした.1.免疫受容体遺伝子の検索:IMLにおける免疫グロブリン遺伝子再構成の実体を明らかにする目的で,免疫グロブリンH鎖のV-D-J接合部領域であるComplementarity-determining region(CDR-III)を解析した.V領域Fr3配列とJ領域配列とをprimerとしてPCR法で増殖し,ポリアクリルアミドゲル電気泳動を行なった.IMLおよびB細胞性悪性リンパ腫でのみモノクロナルなPCR産物が認められたが,癌,Glioma,正常末梢血などではそうした産物は増幅されないことから,リンパ腫細胞に固有のものと考えられた.このPRC産物をcloningしIML腫瘍細胞に固有なCDR-III領域の塩基配列を決定した.その配列はRT-PCR法により得られた同一症例のcDNAの塩基配列と一致した.IMLは生前確定診断が極めて困難な疾患であるが,PCR法を用いた免疫グロブリン遺伝子の検出によって早期確定診断の可能性があると考えられた(発表予定).2.がん抑制遺伝子の検索:IMLではがん抑制遺伝子に関する報告は皆無である.我々は上記3例のIML腫瘍組織DNAを対象にがん抑制遺伝子p53,p16(MTS1),P21(WAF1)を検索した.p53遺伝子Exon5,6,7,8およびp16遺伝子Exon2についてPCR-SSCPを行なったが,3例ともに異常バンドは検出されなかった.p21遺伝子Exon2でバンドの移動度に変化を認め,PCR産物をcloningし塩基解析を行なった結果3例ともにp21遺伝子のcodon31にアミノ酸変化を伴う塩基置換を認めた.現時点ではこのアミノ酸置換の意義は不明であるが,正常人末梢血DNAを検索したところ約30%程度に見られることから一種のpolymorphismと考えられた(発表予定).当初の研究計画に沿って、NAEの凍結保存組織およびフォルマリン固定組織を用いて、それらの免疫グロブリン遺伝子およびcDNAのクローニングを行なった。免疫グロブリンH鎖の検索では、組織DNAよりH鎖のV領域およびJ領域フレームワークのconsensus配列をprimerとしてPCR法を行ない、増幅したPCR産物をクローン化し、dideoxy法にて塩基配列を決定した。この検索により3症例で免疫グロブリンH鎖CDR-III(complementarity-determining region-III)の塩基配列が得られ、うち1例では大多数が同一クローンであった。その配列はRT-PCR法により得られた同一症例のcDNAの塩基配列と一致した。他の2例では数クローンが採取された。これは組織中に混在する反応性B細胞のものと考えられた。これらの配列が腫瘍細胞自体のH鎖再構成遺伝子のそれか否かを決定するために、再構成H鎖遺伝子の固有かつユニークな配列であるCDR-III部分をprobeとして合成しInsitu hybridization法を行ないつつある。

現在同様の方法で対象の全症例についてH鎖、L鎖共に再構成遺伝子およびcDNAのクローニングを行なっており、平成6年度中に報告する予定である。また、NAE腫瘍細胞の増殖に関与する因子を検討する目的で、PCR-SSCP法を用いてp53がん抑制遺伝子の検索を行なったが、上記3例では変異を認めなかった。一方、脳原発リンパ腫では5例中2例で、全身性リンパ腫では3例中1例でp53遺伝子変異が検出されており、NAEと他のリンパ腫あるいは種々の脳腫瘍とを、より詳細に比較検討するためにさらに数症例を検索中である。いわゆる“neoplastic angioendotheliosis(NAE)"は中枢神経系を含む全身諸臓器の小動脈や毛細血管内に腫瘍細胞が増殖する特異な疾患である。この腫瘍細胞の由来に関しては長年議論が続けられてきたが,我々は免疫組織学的検索,免疫受容体遺伝子再構成の検索を行ない,この腫瘍細胞がリンパ球系細胞に由来するものであることを確定した。最近ではその名称もIntravascular malignant lymphomatosis(IML)とするのが一般的になりつつある。1.免疫受容体遺伝子の検索IMLではリンパ球系細胞の本質である免疫受容体遺伝子の検索は十分にはなされていない。IMLにおける免疫グロブリン遺伝子再構成の実体を明らかにする目的で,免疫グロブリンH鎖のV-D-J接合部領域であるCpmplementarity-determining region(CDR-III)を解析した。V領域framework region(Fr3)配列とJ領域consensus配列とをprimerとして用い,CDR-IIIをPCR法で増幅し,ポリアクリルアミドゲル電気泳動を行なった。IMLおよびB細胞性悪性リンパ腫でのみモノクロナルなPCR産物が認められたが,癌,Glioma,正常末梢血などではそうした産物は増幅されないことから,リンパ腫細胞に固有のものと考えられた。このPCR産物をcloning後塩基配列を決定したところ,それらの塩基配列には共通性は認められないがいずれも免疫グロブリン遺伝子の特徴を有しており,Bリンパ腫細胞に固有なCDR-III領域が検出されることが示された。その配列はRT-PCR法により得られた同一症例のcDNAの塩基配列と一致した。IMLは生前確定診断が極めて困難な疾患であるが,PCR法を用いた免疫グロブリン遺伝子の検出によって早期確定診断の可能性があると考えられた。2.がん抑制遺伝子の検索近年,種々のヒト腫瘍においてがん抑制遺伝子変異の解析が進められてきている。しかし,IMLではいまだがん抑制遺伝子に関する報告は皆無である。NAE腫瘍細胞の増殖に関与する因子を検討する目的で、種々のがん抑制遺伝子変異の解析を行なった。