hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語テキスト高速解析ツールの人文科学研究への展開

本研究の目的として(1)人文科学研究者からの要求を分析して,開発するソフトウェアに対する要求定義を行なうこと,(2)『推敲』のフォルダに対する操作として集合演算を実現することをあげていた。1.人文科学とコンピュータ研究会において“日本語文章推敲支援ツール『推敲』の活用"のタイトルで発表し,『推敲』の普及に努めた。『推敲』の機能と操作性に対して共感され,数人の研究者から「使用したい」との希望があり,ソフトウェア評価用として送付した.一方,WindowsおよびMachintosh上で動作する『推敲』の問い合わせが多く,これら計算機上で動作する版の実現が重要であることが判明した.1.『推敲』の基本コマンドとして集合演算コマンドを新たに定義し,実現した.『推敲』には,マクロコマンドと基本コマンドの二つのユーザインタフェースがあり,マクロコマンドは基本コマンドの組合せでできている.基本コマンドによる処理は,検索コマンドで抽出した文字列をフォルダに格納し,それを表示コマンドでディスプレイに表示する.フォルダに格納している文字列に対して操作を行なうことができれば,さらに有効な情報を抽出できる.これに関してまず,文章内の文字列を定義し,その文字列間に等号関係,順序関係,包含関係,同文関係,前後関係の五つの関係を定義した.さらに,これらの関係を使用して文字列の集合に関する和演算,積演算,差演算,同文積演算,同文差演算など11個の集合演算を定義した.さらに,フォルダ間の操作として上記11個の集合演算を『推敲』に実現した.これらの演算を使用することで,検索コマンドだけでは抽出できない情報を取り出すことができることを示した.本研究の目的として(1)人文科学研究者からの要求を分析して,開発するソフトウェアに対する要求定義を行なうこと,(2)『推敲』のフォルダに対する操作として集合演算を実現することをあげていた。『推敲』の機能と操作性に対して共感され,数人の研究者から「使用したい」との希望があり,ソフトウェア評価用として送付した.一方,WindowsおよびMachintosh上で動作する『推敲』の問い合わせが多く,これら計算機上で動作する版の実現が重要であることが判明した.1.『推敲』の基本コマンドとして集合演算コマンドを新たに定義し,実現した.『推敲』には,マクロコマンドと基本コマンドの二つのユーザインタフェースがあり,マクロコマンドは基本コマンドの組合せでできている.基本コマンドによる処理は,検索コマンドで抽出した文字列をフォルダに格納し,それを表示コマンドでディスプレイに表示する.フォルダに格納している文字列に対して操作を行なうことができれば,さらに有効な情報を抽出できる.これに関してまず,文章内の文字列を定義し,その文字列間に等号関係,順序関係,包含関係,同文関係,前後関係の五つの関係を定義した.さらに,これらの関係を使用して文字列の集合に関する和演算,積演算,差演算,同文積演算,同文差演算など11個の集合演算を定義した.さらに,フォルダ間の操作として上記11個の集合演算を『推敲』に実現した.これらの演算を使用することで,検索コマンドだけでは抽出できない情報を取り出すことができることを示した.
GM管の様に使いやすい高速中性子サーベイメータの開発についての基礎研究

ポリエチレン内張型反跳陽子比例計数管で観測されるパルス立ち上がり時間特性が、中性子入射の場合とガンマ線入射の場合で異なる特徴的な振る舞いを示す現象に着目し、両者を弁別することにより簡便な高速中性子サーベイメータに応用する為の基礎的検討を行った。ポリエチレン内張型反跳陽子比例計数管の検出感度のエネルギー依存性を調べたところ、数100keV以上の領域でのエネルギー応答特性が「レム応答」にほぼ一致することが分かった。その換算係数は約4.4 nSv/カウントであり、高速領域において市販レムカウンターの約1/51/50程度の感度を有する、中性子線量当量率測定器として動作することが明らかになった。今年度は、新規に購入した、高速タイムディジタイザを用いて、ポリエチレン内張型反跳陽子比例計数管LND28220の前置増幅器出力パルス波形観測システムを構築することに重点をおいて、システムの整備を行った。その結果、メモリーに蓄積されたパルスデータから、個々のパルスの10%90%立ち上がり時間を自動的に抽出することができるようになったが、以前、英国・National Physical Laboratoryでほぼ同じ仕様の高速タイムディジタイザを用いて測定を行った結果と、いくつかの食い違いが見られた。この点については、同研究所と連絡をとりつつ現在も原因を検討中であり、その結果を反映させて、システムの完成を目指して開発を続けていく予定である。また、これまで使用してきた、ポリエチレン内張型反跳陽子比例計数管LND28220[封入ガスCH4(100%), 1気圧)]に加えて、標準的な比例計数管の計数ガスである、P-10ガスを用いた同仕様のポリエチレン内張型反跳陽子比例計数管LND2823[封入ガスAr(90%)+CH4(10%), 0.57気圧]のパルス出力特性を従来のアナログ的手法で調査し、比較を行った。中性子線源には、Cf-252線源とAm241-Be線源を用いた。また、γ線の線源にはCo-60線源とCs-137線源を用いた。この結果、LND2823のパルス立ち上がり特性は、LND28220同様、中性子線とγ線に対して明らかに異なる分布を示した。このことから、ポリエチレン内張型反跳陽子比例計数管に見られる中性子線とγ線に対する異なるパルス立ち上がり時間特性が、使用する充填ガスに依存しない、一般的な現象であることを確認することができた。今年度は、γ線のパルス波形の解析を中心に、実験・計算による検討を進めた。特に、粒子輸送モンテカルロ計算コードPHITSを用いて詳細な検討を行った。その結果、カリホルニウムからの中性子を入射した場合には、CH4ガス中の相互作用により発生する反跳陽子と、計数管内に内張りされたポリエチレンから放出される反跳陽子の収量が、ほぼ同程度であることが分かった。また、実験に関してはトリガパルスの取得方法を工夫し、波高の低いパルスに対する立ち上がり時間も取得可能として、γ線入射時に発生する異常に立ち上がりの速いパルスの発生についての考察を進めた。更に以上とあわせて、反跳陽子比例計数管(LND-28220, LND-2823)からの信号を、整形・増幅した後に立ち上がり時間弁別回路を用いてアナログ的に解析した場合に、γ線および中性子線に由来するピークが観測されることを、Cf-252線源、Pu-Be中性子源を用いて系統的に調査し、確実な現象であることを確認した。この現象について、簡易サーベイメータとして応用するために、ベイズ推定法を用いて、逐次処理型の繰り込み式データ処理方法を新たに開発した。ベイズ推定法を用いると、蓄積されたデータに最小自乗法を適用する場合に比べて計算の負荷が著しく減少し、新たなデータの取得とほぼリアルタイムで推定結果を表示することが出来ることが示された。本研究では、ポリエチレン内張型反跳陽子比例計数管で観測される立ち上がり時間特性が、中性子入射の場合とγ線入射の場合で異なる特徴的な振る舞いを示す現象に着目し、両者を弁別することにより簡便な高速中性子サーベイメータに応用する為の基礎的研究を行った。高速タイムデジタイザを用いて実験を行い、中性子とγ線の分離性能の信頼性について検討した。個々のパルス波形の自動観測システムを構築し、立ち上がり時間と波高値の関係を解析したところ、立ち上がり時間は波高値の低い信号で広がりを示した。また測定系のシミュレーション計算を行った結果、これが電子回路雑音の寄与であることが確かめられた。以上の知見をもとに、分離された中性子成分に対するγ線の影響を見積る方法を考案した。以前本研究室で取得された実験データを補正・再評価し、中性子エネルギーに対する検出感度依存性を明らかにした。異なる二種類の比例計数管封入ガス[CH4(100%)およびP-10ガス]に対するパルス出力特性を調査し比較を行った。その結果、ポリエチレン内張型反跳陽子比例計数管に見られるパルス立ち上がり時間特性が、使用する封入ガスに依存しない一般的な現象であることを明らかにした。また、粒子輸送モンテカルロコードを用いて計数管内に生じる放射線のエネルギー付与の定量的な検討を行った。Cf-252の自発核分裂から放出される中性子を入射した場合には、CH4ガス中の相互作用により発生する反跳陽子と、内張されたポリエチレンから放出される反跳陽子の収量が、ほぼ同程度であることが分かった。

この現象を、簡易高速中性子サーベイメータとして応用するために、ベイズの定理にもとづいた、逐次処理型繰り込み式データ処理手法を新たに考案した。この方法を用いると、新たなデータの取得ごとにほぼリアルタイムで推定結果を表示することができることが示された。ポリエチレン内張型反跳陽子比例計数管で観測されるパルス立ち上がり時間特性が、中性子入射の場合とガンマ線入射の場合で異なる特徴的な振る舞いを示す現象に着目し、両者を弁別することにより簡便な高速中性子サーベイメータに応用する為の基礎的検討を行った。ポリエチレン内張型反跳陽子比例計数管の検出感度のエネルギー依存性を調べたところ、数100keV以上の領域でのエネルギー応答特性が「レム応答」にほぼ一致することが分かった。その換算係数は約4.4 nSv/カウントであり、高速領域において市販レムカウンターの約1/51/50程度の感度を有する、中性子線量当量率測定器として動作することが明らかになった。アナログ的な波形処理システムについては、計算シミュレーションを進めることにより、より理解が深まり現象の再現性も確認できつつある。また、これを簡易型の中性子サーベイメータとして利用する際に不可欠となる、オンライン型の逐次処理型波形弁別については、新型のベイズ推定法の適用を検討し、良好な結果を得ている。当初の計画の一つであった、タイムデジタイザを用いたデジタル的な波形弁別手法については、現象の発生条件の調査を続行中である。放射線計測学引き続き、タイムデジタイザーを用いたパルス波形分析を行い、現象の発生メカニズムについての考察を行う。これと併行して、アナログ型システムをベースとした簡易サーベイメータのプロトタイプシステムを構築し、様々な中性子場を用いて性能評価を行う。特に、新たに開発した逐次処理型の繰り込みベイズ推定法の応答特性についての調査を行い、総合的な評価結果をもとにして研究成果を原著論文としてまとめて、発表する。また、開発中のシステムをホウ素中性子捕捉療法(BNCT)の中性子場の線質評価に利用する試みを今年度から開始したが、来年度はさらに具体的な検討を進める。これは、現在精力的にすすめられてる加速器を用いたBNCT用の中性子源では、発生する中性子のエネルギー分布が加速器の仕様や、中性子発生に用いる核反応に応じて大きく異なる可能性があるからである。このため、各施設において発生する中性子のエネルギー情報を簡便に評価する手法が必要となるが、本研究で開発中の反跳陽子比例計数管は原理的に高速中性子にしか感度を持たないので、オンラインにてその量を評価できる可能性がある。アナログ的な手法については、従来とほぼ同様の実験結果を得ることができ、さらに新しい成果として、研究対象としている現象がポリエチレン内張り型反跳陽子比例計数管に対して一般的な現象であることを確かめることができた。しかし、今年度開始した高速タイムディジタイザを用いた手法では、以前にほぼ同じ仕様の高速タイムディジタイザを用いて測定を行った結果と、いくつかの食い違いが見られた。現在、この原因の解明に時間を要しているため、やや遅れていると判断する。引き続き、高速タイムディジタイザによる観測システムの開発をすすめて、以前の結果との食い違いの原因を究明する。これと併せて、アナログ的な手法により得られた、立ち上がり時間分布スペクトルのオンライン処理手法の検討を開始する。
心筋細胞の損傷・修復過程とその修飾因子

モルモット心筋細胞を用いて、心筋のNaチャンネルがカテコールアミンーAキナーゼ系の活性化によりリン酸化され、Na電流が抑制されることを明らかにした。好中球が粘着した心筋細胞において膜脂質過酸化反応を起こしその連鎖反応により産生されるフリーラジカルがさらに周囲の心筋細胞障害を来し、また、NADPH oxidaseのNADPH結合成分は好中球細胞質分画に存在し、無細胞系における活性化の過程で細胞膜分画へ移行すると考えられた。一方、選択的5ーリポキシゲナーゼ阻害薬AA861はロイコトリエンLTB4生成を抑制し、心筋梗塞巣の拡大を阻止した。ラットの心臓では、細胞障害を伴わないCaの過剰負荷があり得ることが明らかとなり、心筋細胞障害には心筋細胞の成熟による膜機能の変化を必要とすることが示唆された。また、血小板からセロトニンが放出される際Caイオンは関与せず、チオール性の蛋白分解酵素が活性化する。心筋虚血時の拡張期伸展性の障害に筋小胞体Caの取り込み、細胞膜Caポンプなどの細胞質Ca除去機構の低下の関与が明らかとなった。単一心筋細胞内におけるCa^<++>濃度の変動を1/300秒で記録出来る装置を作製することにより、はじめてCaトランジエントの細胞内伝播形式を促えることに成功した。ウシ大脳から新しい低分子量G蛋白質を分離、精製し、そのcDNAをクローニングしたが、そのうちsmg p21はAキナーゼによってリン酸化された。cANP遺伝子発現は、シスおよびトランス因子によって抑制されることが解り、またプロテインキナーゼCによっても制御されている可能性を示した。心筋細胞での脂肪酸結合蛋白の一次構造を検討することにより各組織での機能との関連を明らかにした。筋ジストロフィーモデルmdxマウスで骨格筋基底膜のコラーゲンIVに異常が認められた。心筋炎・心筋症の新しい診断法として抗ミオシンモノクローナル抗体シンチグラフィーの臨床的有用性を示した。
「neucom」を用いたニューラルネットワークによる医療・環境データのモデリング

1.医療情報モデリングの現場検証:キングスカレッジ(英国ロンドン)にて、脳卒中患者のデータ解析プロジェクトのテキストマイニング実施の為のデータ収集の為、既存の情報システムを現地調査。2.マレーシア・サバ大学にてサバ州の森林における生態系再生に関する現地調査をマリアッティ教授と共同実施。東アジアの熱帯雨林の生態系再生と人為的影響に関する調査の為、マフア・クロッカー地区でのフタバガキ科と巨大イチジクのライフサイクルプロジェクトに関する情報収集を実施。フィリピンでも同様の調査を実施(フェリザール教授が担当)。3.国内外での学会発表:(1)クラスタリングとGISを基本とした自己組織化マップを使った別府における人口調査など地質参照情報からの知識発見の為のデータマイニング及び可視化法に関する論文発表。(3)「ICME 2006 in山口」にて東アジアの熱帯雨林の生態系再生に関する研究におけるフタバガキ科と巨大イチジクのライフサイクルモデリングの文献レビューと手法に関する論文発表。(4)「MODSIM2007」にて環境が人間に与える影響分析の為、官民企業により実施された環境教育と対策に関する2件の論文発表。4.セミナー及びワークショップの開催:研究受託者との共同研究はArtificial Neural Networks(ANN)の技法を活用し社会現象、また自然現象の情報解析および解説を行うことは中心でした。研究指導者の2005年度発表された医療情報系の論文および自然科学系の国際会議での発表内容を研究枠組みとして取り上げ2005年度の研究実績は以下の三つのことを中心に行いました。(1)社会現象におけるANNの応用-医療情報分野での応用:文献調査および医療充実者のヒアリング調査をニュージーランドで実施しました。今現在ANNの手法を活用し脳卒中患者の医療カルテ情報のデーターマイニングを行っている最中です。この成果を2006年10月に行う国際ユニバーサルデザイン会議で発表する予定です。この論文の要約をもう提出しています。(2)自然現象におけるANNの応用-生態系保全分野での応用:生物多様性の復元に関して研究指導者がたてた仮説を中心に2005年12月にマレーシア・サバ州での熱帯林で初期調査を行いました。この調査では巨大イチジクとフタバガキ科の関係と生物多様性の状況に関する情報を収集するための本調査を設計しました。生態系情報に関してANN手法の応用可能性につきましてベトナムでの国際会議で発表しました。2006年度医療情報分野における海外調査を英国・キングズカレッジ病院で脳卒中患者を中心に実施し、生態系情報分野における同様な調査をマレーシアで実施する予定です。また、両分野におけるマクロ情報とミクロ情報の関連付けにもANN手法の活用を試みて政策づくりに貢献できるかと探る予定です。4.セミナー及びワークショップの開催:
軽度認知症高齢者のための疼痛評価ツールの海外における汎用性の検討

海外の高齢者に対しても使用可能な英訳版疼痛評価ツール開発のために、マレーシアの有料老人ホームおよび英国の有料老人ホームに入居する65歳以上の高齢者を対象に、日本の介護老人保健施設の入所者を対象に開発した疼痛評価ツールP-COP(Pain Checklist for Older People)の英訳版を用いて、疼痛ケア提供前後に疼痛評価を実施した。入居者本人の疼痛の訴えと評定者が評価した攻撃的状態、不穏状態、表情、発声反応、身体的反応、生理的反応、行動・動作の変化、顔色の変化との間に関連があり、これらの疼痛評価項目の妥当性が示唆された。日本の高齢者入居施設に入所する軽度認知症高齢者を対象に開発した疼痛評価ツールの海外での汎用性検討を行うことを目的として、英訳版の疼痛評価ツールの導入調査を英国およびマレーシアの老人ホームにおいて実施した。平成24年5月から一ヵ月間、英国の老人ホーム1施設において、作成した英訳版疼痛評価ツールの導入調査を実施した。平成24年11月にデータの回収および疼痛評価ツールを使用した看護職に対して、疼痛評価ツール使用時の問題点やツール使用による利点についてインタビュー調査を行った。英国における導入調査では、189場面の疼痛評価データを回収し、回収したデータについては、現在分析中である。また、平成24年8月からマレーシアクアラルンプール市内の老人ホーム1施設において作成した英訳版疼痛評価ツールの導入調査を実施した。平成24年11月にデータ回収および疼痛評価ツールを使用した看護職に対して、英国調査時と同様のインタビュー調査を行った。マレーシアにおける調査では、200場面の疼痛評価データを回収し、現在データを分析中である。現在までに日本で開発した疼痛評価ツールの海外における導入調査はほとんど行われていない状況である。日本で開発した疼痛評価ツールの海外における汎用性を検討することは、高齢者の痛みの表現方法の文化的背景による相違点を知る上で意義あるものと考える。また、言葉で痛みを表出できない高齢者に対して使用可能な疼痛評価ツールを日本だけではなく海外で生活する高齢者も対象として開発することは、高齢者のQOL向上の一助となると考える。海外の高齢者に対しても使用可能な英訳版疼痛評価ツール開発のために、マレーシアの有料老人ホーム1施設および英国の有料老人ホーム1施設に入居する鎮痛剤を使用している口頭で痛みの訴えができる65歳以上の高齢者を対象に、開発した疼痛評価ツールP-COPの英訳版を用いて、疼痛ケア提供前後に疼痛評価を実施した。英国における疼痛評価ツール試用対象者の属性は女性2名、平均年齢は87.5歳であった。疼痛評価ツールへの記載を実施した評定者の属性は女性4名であった。疼痛評価ツール試用対象者に対して疼痛ケア提供前後に評定者が疼痛評価を試用した期間は1ヶ月間であり、評価場面は192場面であった。マレーシアにおける疼痛評価ツール試用対象者の属性は、女性15名、男性5名、平均年齢は79.6歳。疼痛評価ツールへの記載を実施した評定者の属性は女性2名であった。疼痛評価ツール試用対象者に対して疼痛ケア提供前後に評定者が疼痛評価を試用した期間は1週間であり、評価場面は200場面であった。疼痛に関する観察項目27項目のうち、入居者自身の疼痛の訴えと看護職による評価の関連では、攻撃的・不穏状態の4項目(ρ=0.300.66)、行動・動作の変化3項目(ρ=0.380.71)、表情と発声反応3項目(ρ=0.290.49)、身体的反応・生理的反応3項目(ρ=0.210.29)、顔色の変化2項目(ρ=0.300.56)の15項目において英国とマレーシア共に弱いながらも関連が認められた。この結果から、入居者本人の疼痛の訴えと評定者が評価した攻撃的状態、不穏状態、表情、発声反応、身体的反応、生理的反応、行動・動作の変化、顔色の変化との間に関連があり、これらの疼痛評価項目の妥当性が示唆された。しかし、関連がごく弱い相関にとどまっていた項目もあったため、観察項目の精選を行う必要がある。欧米においては、認知症高齢者にも使用可能な疼痛評価ツールの開発が1990年代以降行われているが、高齢者入居施設における疼痛評価は的確に実施されていないことが先行研究により明らかとなっている。平成21年度平成23年度にかけて日本の介護老人保健施設の軽度認知症高齢者を対象とした疼痛評価ツールの開発と妥当性検討を行い、日本語版の疼痛評価ツールの妥当性が示唆された。本研究では、日本の軽度認知症高齢者を対象として開発した疼痛評価ツールの英訳版を作成し、海外においても使用可能な軽度認知症高齢者のための英訳版疼痛評価ツールの汎用性検討を行うことを目的とした。

平成23年度は、英国の老年看護の専門家である調査協力者およびオーストラリアの緩和ケアの専門家である調査協力者、日本の老年看護の専門家である研究分担者と共に英訳版疼痛評価ツールの各項目の表現および項目としての妥当性検討を実施し、英訳版疼痛評価ツールを作成した。作成した疼痛評価ツールは、英国・マレーシア・オーストラリアの3カ国の高齢者入居施設で生活する軽度認知症高齢者に対して1ヶ月間試用し、汎用性検討を実施する。平成23年度は英国における調査協力施設と調査開始時期および調査方法についての打ち合わせを実施し、平成24年度の調査についての調整を行った。平成23年3月には、マレーシアの調査協力施設も訪問し、施設責任者に対して調査内容および調査方法の説明を行い、平成24年度の調査実施の承諾を得た。オーストラリアにおける調査は平成25年度に実施予定である。本研究により海外および日本で使用可能な疼痛評価ツールを開発し、導入効果を検討することは、今後の高齢者ケアの質的改善に必要不可欠であると考える。オーストラリアにおける調査を当初は予定していたが、現地の研究協力者の業務が多忙のためオーストラリアの調査協力施設をみつけることが困難となった。平成23年度には、日本の介護老人保健施設における疼痛評価ツールの妥当性検討を実施し、今回作成した疼痛評価ツールの日本語版の妥当性が検証された。また、英訳版の疼痛評価ツールについては、英国・オーストラリア・日本の3カ国の老年看護・緩和ケアの専門家によって疼痛評価項目の表面妥当性の検討を行い、英訳版疼痛評価ツールを作成した。平成23年度に英国における調査を開始予定であったが、調査施設の施設経営者の交代などがあったため調査の開始が行えなかった。そのため、英国における調査とマレーシアにおける調査は平成24年度に実施予定である。オーストラリアにおける調査は実施困難になったため、現在は米国における導入調査に変更することを検討し、米国オレゴンの老人ホーム施設に対して調査協力依頼を行っていく。オレゴンの高齢者入居施設の管轄を行っている団体であるOregon Health Care Associationの高齢者入居施設関連のDirectorであるLinda Kirschbaumさんの協力を得て、現在調査協力施設への依頼を実施中である。平成24年度には英国の高齢者入居施設2箇所、マレーシアの高齢者入居施設1箇所において英訳版疼痛評価ツールの試用を軽度認知症高齢者を対象に行い、ツールの汎用性検討を実施する。また、平成25年度にはオーストラリアの高齢者入居施設2箇所において英訳版疼痛評価ツールの試用を行い、ツールの汎用性検討を実施予定である。英国・マレーシア・オーストラリアでは現地の研究協力者と連携を取り、研究代表者および研究分担者が各施設を訪問し、データを回収し、回収したデータの分析を実施する。平成24年度は実施予定であったオーストラリアにおける調査が実施できなかったため、旅費や消耗品購入などの支出が少ない状況であった。そのため、24年度に使用しなかった費用は25年度に実施する予定である、米国への調査依頼およびデータ回収時の旅費として約90万円支出予定である。また、作成した英訳の依頼文書および調査票はイギリス英語で記載されていたため、アメリカ英語に対応するように、調査依頼文書および調査票の英訳の再度見直しを行うため、英訳校正代金として5万円支出予定である。
新規縮環構造を有する環状芳香族化合物の創生と機能化

私は3つの五員環が縮環した構造を有する18π環状化合物、N-フューズポルフィリン(NFP)を中心として、その光学特性、金属錯体形成能を利用して近赤外発光素子への展開を目指してきました。NFPは18π芳香族化合物としては異常に小さいHOMO-LUMOギャップを有することが判明しました。通常のポルフィリンの吸収末端が約640nm付近であるのに対して、NFPでは吸収末端は1000nm以上にまで伸長していました。計算化学によってその電子状態を調査したところ、HOMOにおいて、芳香族サーキットの内側に位置したC=N二重結合に大きな反結合性の寄与があることが判明しました。このC=N二重結合の寄与によって、HOMOのエネルギーレベルが大きく上昇していることが分かりました。一方で、LUMOではC=N二重結合の寄与はほとんどなく、エネルギーレベルもほとんど変化していませんでした。近赤外蛍光色素への応用を目的として、蛍光測定を行ったところ、980nm付近に蛍光極大を有することが判明したが、発光効率は非常に小さいものでありました。励起状態の失活過程を調べるために、励起寿命測定を行ったところ、他の18π芳香族ポルフィリン類縁体と比較して異常に速い失活過程であることが分かりました。これはエネルギーギャップ則だけでは説明できないものであり、重要な失活かていが存在することが示唆されました。特に内部にNH部位を持たない二重N-フューズポルフィリンとの比較から励起状態におけるプロトン移動が失活過程ではないかと推測致しました。実際、内部の水素原子は強く水素結合されていることがNMRなどの結果から示唆されております。そこで、電子求引基を導入しイミン窒素の塩基性度を弱めることに致しましたところ、発光効率は約20倍向上致しました。私は3つの五員環が縮環した構造を有する18π環状化合物、N-フューズポルフィリン(NFP)を中心として、その光学特性、金属錯体形成能を利用して近赤外発光素子、触媒への応用を目指している。平成19年度は、置換基の導入によるNFP誘導体の合成、4つの窒素原子のうちの1つを他の典型元素(主に16族元素)に置き換えたヘテロNFPの合成、金属錯体の合成、縮環構造自体の合成検討を行った。まず、置換基の導入に関しては、メゾ位のアリール基への置換基導入、芳香族サーキットへの直接的な導入(具体的には21位への導入)を行った。21位ヘニトロ基を導入すると発光波長が90nm短波長シフトした。また、メゾ位のフェニル基のパラ位にメトキシ基、21位にニトロ基を導入したものがこれまでで最も発光効率が良かった。さらに置換基の影響を検討していく。ヘテロNFPに関しては、ポルフィリンの系でヘテロ原子を導入することで、その電子状態が大きく変化することが分かっているので、NFPの系で発光に対する影響を考察する。まず、前駆体であるヘテロN-混乱ポルフィリンジブロモ体の合成がカギとなる。ヘテロN-混乱ポルフィリンを合成し、それをジブロモ化しようと試みたが、目的の化合物は得られなかった。そこであらかじめプロモ基を導入したピロールから合成する経路を検討している。金属錯体に関しては、我々はすでにレニウム錯体とその触媒能に関して報告している。検討の結果、新たにマンガントリカルボニル錯体、イリジウムクロロジカルボニルの合成に成功した。特にイリジウム錯体に関しては触媒への応用が期待されるので、検討を行っていく。最後に縮環構造の合成であるが、最終ステップの前の化合物の合成まで成功しているが、環化反応がうまくいっていないので、さらに検討を行ってきたい。私は3つの五員環が縮環した構造を有する18π環状化合物、N-フユーズポルフィリン(NFP)を中心として、その光学特性、金属錯体形成能を利用して近赤外発光素子、触媒への応用を目指している。平成20年度は、置換基の導入によるNFP誘導体の合成、各種金属錯体の合成、縮環構造自体の合成検討を行った。その結果、芳香族サーキットへ直接置換基を導入することで、大きく吸収波長、発光波長を変化させることができることが明らかとなった。具体的には、電子求引基を導入すると短波長シフトし、カップリング反応を用いて、フェニルエチニル基を導入すると、長波長シフトしたまた。メゾ位のフェニル基上に置換基を導入すると、21位に導入した時と比べて、波長の変化は少なく、21位への置換基の導入と組み合わせることで、発光波長をファインチューニングすることが可能となった。もっとも発光効率が良かったものはメゾ位のフェニル基のパラ位にメトキシ基を導入し。21位にニトロ基を導入したものであった。検討の結果、新たにマンガントリカルボニル錯体、イリジウムカルボニルクロロヒドリド錯体の合成に成功した。マンガンカルボニル錯体に関してはPDTなどへの応用が期待される一重項酸素発生能を有していることが判明した。発光特性の検討と同様に、置換基の発生能に及ぼす影響の調査と、高効率化を図っていく。

また、イリジウムカルボニルクロロヒドリド錯体に関しては、通常のイリジウムヒドリド錯体がそれほど安定ではないのに対して、空気中で取り扱っても壊れないほど安定である。そのため、比較的回転数が高い触媒への応用が期待されるので、検討を行っていく。最後に縮環構造の合成であるが、最終ステップの前の化合物の合成まで成功しているが、環化反応がうまくいっていないので、さらに検討を行ってきたい。私は3つの五員環が縮環した構造を有する18π環状化合物、N-フューズポルフィリン(NFP)を中心として、その光学特性、金属錯体形成能を利用して近赤外発光素子への展開を目指してきました。NFPは18π芳香族化合物としては異常に小さいHOMO-LUMOギャップを有することが判明しました。通常のポルフィリンの吸収末端が約640nm付近であるのに対して、NFPでは吸収末端は1000nm以上にまで伸長していました。計算化学によってその電子状態を調査したところ、HOMOにおいて、芳香族サーキットの内側に位置したC=N二重結合に大きな反結合性の寄与があることが判明しました。このC=N二重結合の寄与によって、HOMOのエネルギーレベルが大きく上昇していることが分かりました。一方で、LUMOではC=N二重結合の寄与はほとんどなく、エネルギーレベルもほとんど変化していませんでした。近赤外蛍光色素への応用を目的として、蛍光測定を行ったところ、980nm付近に蛍光極大を有することが判明したが、発光効率は非常に小さいものでありました。励起状態の失活過程を調べるために、励起寿命測定を行ったところ、他の18π芳香族ポルフィリン類縁体と比較して異常に速い失活過程であることが分かりました。これはエネルギーギャップ則だけでは説明できないものであり、重要な失活かていが存在することが示唆されました。特に内部にNH部位を持たない二重N-フューズポルフィリンとの比較から励起状態におけるプロトン移動が失活過程ではないかと推測致しました。実際、内部の水素原子は強く水素結合されていることがNMRなどの結果から示唆されております。そこで、電子求引基を導入しイミン窒素の塩基性度を弱めることに致しましたところ、発光効率は約20倍向上致しました。
アフリカ諸言語の言語接触に関する記述調査研究－タンザニア・マア語の２変種を中心に

まず、6月20日から22日に行われた、6th International Conference on Bantu Languagesにおいて、マア語の反実の条件文についてポスター発表を行い、他のバントゥ諸語研究者と積極的に意見を交換した。8月2日から25日までは、タンザニアで現地調査を行った。これまでの現地調査でまだ訪れたことのない地域を訪問し、言語使用の状態を観察すること、またそれぞれの地域で見られる方言差を観察することを目的とした。Rangwi、Kwekanga、Malibwi、Kinkho、Mpanda、Bumbuliの6つの地域を訪問した。それぞれの地域において、聞き取り調査を行った。聞き取り調査では、年齢・学歴・居住歴などの基本情報のほか、言語使用についての質問をしたのち、先行研究で方言差があると報告されているいくつかの単語、基礎語彙200のうちのいくつかと数詞・所属詞・指示詞について聞き取りをし、記述した。この結果、先行研究では報告されてこなかった方言差と、内マア語と外マア語の社会言語学的位置づけについて、新たな情報が得られた。オランダ・ライデン大学で8月29日から31日に行われた、46th Colloquium on African Languages and Linguisticsにて、マア語のテンス・アスペクト標識の文法化について発表を行った。帰国後は、現地調査で得られたデータをまとめ、分析のために必要な文献収集を行った。12月10日には、第102回言語学懇話会に招待され、「マア語の2変種についてー通時的な接触・共時的な接触」というタイトルで発表を行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。所属先の京都大学アジア・アフリカ地域研究研究科のアフリカ専攻図書室及び文学研究科図書閲覧室にて、言語接触やバントゥ諸語に関する資料を検索し、収集した。インターネットを通じて、電子ジャーナルで入手できる関連資料も収集した。また、現在紙媒体で保管している文献・論文について、ドキュメント・スキャナーを用い、PDF化し、ENDNOTEで整理した。過去の調査ノートもPDF化した。これらの作業は、1年を通じ、定期的に行った。7月28日8月29日にかけては、タンザニア連合共和国タンガ州ルショト郡において、現地調査を遂行した。現地では、マア語の2変種の母語話者に協力を要請し、文法記述調査を行った。記述調査では、関係節と、語彙についての聞き取りを行った。また、2者間もしくは3者間の会話の録音も行った。タンザニアからの帰国後は、現地調査で収集したデータの整理を行った。1月以降は、引き続き、現地調査で収集したデータを整理した。特に動詞の使役形についての分析を進めている。2月と3月には、アフリカ諸言語や言語接触に関する文献収集のため、他大学の図書館において、資料収集を行った。まずこれまでに採集した言語データを整理し、内マア語と外マア語の文法記述に取り組んだ。その際に、所属先の京都大学アジア・アフリカ地域研究研究科のアフリカ専攻図書室にて、参考文献を収集した。また、オンラインで手に入る学術雑誌に掲載されている論文についても収集した。7月17日から8月16日にかけては、タンザニアに渡航し、タンガ州ルショト県にて現地調査を遂行した。現地調査では、4月より取り組んでいる文法記述で不足しているデータを補うための聞き取り調査を行った。その中でも、関係節については詳細なデータを収集し、分析をした。また、話者の自由会話についての録音を行った。その後もマア語の文法記述と分析をさらに進め、その一方で、マアの人々の言語使用についても考察と分析を行った。これらの結果をまとめたものを、『マア語(Ma'a/Mbugu)の記述研究ー文法と社会言語学的考察ー』という題目で論文にし、論文博士学位請求論文として、京都大学大学院文学研究科に提出した。本研究の第一の目的である、マア語の文法記述と言語データの提示については、博士学位請求論文として成果を出した。文法記述は先行研究よりも詳細であり、それぞれの文法範疇を説明するのに提示した例文は、ほぼすべてにおいて、内マア語と外マア語のものを挙げた。これは先行研究ではされたことのないものであり、内マア語と外マア語の差異と共通点を分析するのに非常に有効である。また、調査で得た言語データを分析した成果として、国際学会で発表し、論文を投稿、受理された。次年度の国際学会での発表も応募し、採択されており、成果公開は一定の結果を出せた。その一方で、今年度は文法記述調査に重点を置いたため、年代別・地域別の語彙調査を十分に行えなかった。次年度の課題としたい。

聞き取り調査では、年齢・学歴・居住歴などの基本情報のほか、言語使用についての質問をしたのち、先行研究で方言差があると報告されているいくつかの単語、基礎語彙200のうちのいくつかと数詞・所属詞・指示詞について聞き取りをし、記述した。この結果、先行研究では報告されてこなかった方言差と、内マア語と外マア語の社会言語学的位置づけについて、新たな情報が得られた。オランダ・ライデン大学で8月29日から31日に行われた、46th Colloquium on African Languages and Linguisticsにて、マア語のテンス・アスペクト標識の文法化について発表を行った。帰国後は、現地調査で得られたデータをまとめ、分析のために必要な文献収集を行った。12月10日には、第102回言語学懇話会に招待され、「マア語の2変種についてー通時的な接触・共時的な接触」というタイトルで発表を行った。マア語の記述調査については、母語話者の協力のもと、当初の予定通りに順調にデータを収集できた。また、複数の人間の間のマア語会話の録音も行えた。一方で、なるべく多くの地域での異なる世代の話者への語彙調査を行う予定であったが、思ったように時間が取れず、調査がそれほど進んだとは言えない。これについては、来年度に集中的に行う予定である。帰国後に、現地調査で得た資料の整理・分析を行い、その結果、国際学会への発表の申し込みを行い、受理された。一方、予定していた、関係のある雑誌への投稿が行えなかったので、来年度は精力的に投稿したい。次年度は本研究課題の最終年であるので、成果公開を積極的に進めたい。文法記述の成果公開に関しては、すでに2つの国際学会での発表に応募し、採択されている。また、論文投稿も行う。次年度もタンザニアでの現地調査を予定している。言語能力と言語使用に関する聞き取り調査と、それを裏付けるための簡単な語彙と文法の聞き取り調査をして、内マア語と外マア語の話者の分布を明らかにしたい。これらの調査においては、協力者の許可を得たうえで、録画・録音し、データベースに活用したい。28年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画の通りに研究を進めていきたい。現地調査に関して、昨年度、思うように時間が取れなかった、異なる世代への語彙の聞き取り調査について、優先的に時間を取り、進めていく。また、当初計画していた、シャンバー語やパレ語のデータについては、現地での調査は時間が取れない可能性があるので、国内で話者を見つけ、協力を要請し、語彙や文法の聞き取りをする。今後は成果の公開を積極的に進めたい。
複雑な大規模生命ネットワークデータを解釈するための自在なグラフナビゲーション

本年度は以前開発してきた対話的・マルチスケールグラフナビゲーション技術がより幅広い生物学研究者にとって有用なものになるように、ネットワーク可視化・解析プラットフォームとしてデファクトスタンダードとなっているCytoscape上で本手法をプラグインとして実装した。また、スピードや各機能に関しても最適化を行った。さらに、機能ゲノム科学の様々なデータに対しての有用性を確認するため、昨年度に出芽酵母のタンパク質相互作用ネットワークデータを本手法によって解析した結果に加えて、植物のモデル生物として有名であるシロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)の遺伝子の共発現データ(ATTED-II、http://atted.jp/)に対して、前述の開発したプラグインを応用した。その結果、大規模である約20万エッジのネットワークデータを直感的で階層的に表示できるのみでなく、ある機能の未知な遺伝子が制御応答に関係していることの発見に有効であった。本進捗はゲノミクス分野の中心的な査読付き国際学術誌であるBMC Genomics誌に掲載され、査読者からの評価も良好であった。また、様々なキーワードに関係する文献収集のネットワークデータを作成し、本手法の応用も行った。すると、本手法のProperty-Basedクラスタリングは相当遅くなることが分かった。今後の展望として、エッジが比較的少ないネットワークに対しても本手法のスピードが下がらないよう、さらに改善を行う予定である。本研究の最終的な目標である大規模で複雑な生命ネットワークの解釈のためには、これまでに開発してきた対話的・マルチスケールグラフナビゲーション技術の有効性をより高める必要がある。例えば、これまでの技術ではネットワーク全体や個々のネットワーククラスタに対して"ズーム(拡大、縮小)"によるナビゲーション・可視化が可能であったが、複数のクラスタにまたがる領域や一部の領域について可視化することはできなかった。そこでH23年度の研究では、2つの機能re-centeringおよびnamespace weight adjustmentの開発および実装を行った。Re-centering機能は、指定されたノードやクラスタからネットワーク上においてある一定の距離の範囲にある全てのノードを同じクラスタに属するかに関係なく集め、これを直感的に可視化する機能である。一方、Namespace weight adjustment機能は、ノードに付与された様々な種類の属性情報のカテゴリー(ネームスペース)の変更を通して、ネットワークナビゲーションの方向性を自在に変更する機能である。例えば、遺伝子機能データであるGene Ontologyがノードに付与されている場合、biological processというネームスペースに属するタームのみを考慮して可視化したい場合に、この機能を通して実現できる。さらにH23年度は、改良されたシステムを出芽酵母のタンパク質相互作用ネットワークデータベースであるYeastNet v.2に適用し、今回開発した手法が大規模ネットワークデータから新しい生物学的な知識を得るために実際に有効であることを確認した。本手法はバイオインフォマティクス分野の中心的な査読付き国際学術誌であるBioinformatics誌に掲載され、査読者からの評価も良好であった。現在は、ネットワーク可視化・解析プラットフォームとしてデファクトスタンダードとなっているCytoscape上で本手法を用いることができるプラグインの開発および機能追加を行い、本手法がより幅広い生物学研究者にとって有用なものになるようさらなる研究開発を行っている。今後はもう一つの目的である、文献から抽出した情報による大規模ネットワークデータへの本手法の応用を行う。すなわち、テキストマイニングにより文献データベースPubMedから抽出した文献ネットワークデータに対して、開発したグラフナビゲーション技術を応用する。順調であればグラフナビゲーションにおける知識発見に関する研究も行う。
OPMS(Optical Pressure Measurement System)による希薄気体流の計測

有機蛍光物質の蛍光強度が、酸素による消光現象により弱くなることを利用した圧力計測法の開発を行った。本研究においては蛍光物質として白金オクタエチルポルフィリンとフタロシアニンの誘導体を採用し、酸素透過性シリコンポリマーを担体としT感圧塗料を作り、それらの光学的特性を実験的に明らかにした。実験は塗料を塗布した資料を真空室に入れその圧力を10^<-3>-760Torr、資料温度を30-80°Cに保ち、Xeランプを光源として波長390nmの紫外光を照射し、CCDカメラにより蛍光強度(650nm)を測定した。本研究において得られた結果は以下のようである。1.圧力Pにおける蛍光強度とIと参照圧力P_<ref>(ここでは大気圧とした)における蛍光強度I_<ref>との比はほぼStern-Volmerの関係式を満足するが、塗料膜厚を考慮するとの形になるが、2次の項の係数は非常に小さい。また、P/P_<ref>>0.2の範囲では温度への依存性は小さい。P/P_<ref><0.01の範囲ではStern-Volmerの関係式は満たされない。この範囲ではdI/dPが大きく、つまり感度が高く低圧領域における感圧塗料の有効性を示唆している。2.蛍光強度の温度依存性はかなり大きく温度が上がるにつれて蛍光強度は弱くなる。しかし、圧力比P/P_<ref>>0.1ではI/I_<ref>とP/P_<ref>の関係はほとんど温度に依存しない。これは10^<-2>-10^<-3>Torrという低圧状態においても、温度上昇にともない蛍光強度が低下することを考えると酸素消光現象よりは、基底状態の蛍光分子の数の減少によるものと考えられる。3.蛍光強度の経時変化はかなり大きく、PtOEPの24時間で約80%、フタロシアニンでは約60%に減少した。絶対強度は低下し測定精度は低下するが、任意の経過時間におけるI/I_<ref>-P/P_<ref>の関係は変化しない。平成8年度には、白金オクタポリフィリンを感圧材料として用いたOPMS(光学的圧力計測システム)の基礎的データ収集のための実験をおこなった。実験においては酸素透過性シリコンポリマーをベースとし白金オクタポリフィリンを蛍光物質とした塗料を作り、これを50mm x 50mmのアルミ板に塗布した試験片を真空室の中に設置した。この真空室内の圧力は10^<-3>760Torrの間に調節され、また、試験片にシ-ズヒーターを取り付け温度を希望する値に保った。これにバンドパスフィルター付きXeランプにより波長390nmを中心にした紫外光を照射し、その時発する蛍光を650nmのバンドパスフィルターをつけたCCDカメラで捉えその信号を計算機に送りその強度を256階調で記録した。その結果、参照圧力P_<ref>(大気圧)における蛍光強度I_<ref>とすると、任意の圧力Pにおける蛍光強度Iの間にはというStern-Volmerの関係が成立することがわかった。

また、係数K(T)は温度に依存するが、P/P_<ref>=0.11の範囲においては、その温度依存性が弱く蛍光強度は圧力のみに依存すると近似できることがわかった。次に、使用した感圧性塗料の経時変化を観測するために圧力を0.05torrと0.5torrに保ち24時間の蛍光強度変化と圧力を0.027torrに保ち30日間の蛍光変化を観測した。その結果、一定圧力、一定温度の条件で、最初の15時間で蛍光強度は約85%に落ち、30日後には約50%に落ちることが明かになった。これは、励起状態のポリフィリンと酸素の間の電子の交換の結果生じる励起状態の酸素によってポリフィリンの漂白が起こると考えられる。これにより、OPMSとして使用するときは蛍光強度の減衰が少ない短時間に実験を行うことが必要である。有機蛍光物質の蛍光強度が、酸素による消光現象により弱くなることを利用した圧力計測法の開発を行った。本研究においては蛍光物質として白金オクタエチルポルフィリンとフタロシアニンの誘導体を採用し、酸素透過性シリコンポリマーを担体として感圧塗料を作り、それらの光学的特性を実験的に明かにした。実験は塗料を塗布した資料を真空室に入れその圧力を10^<-3>760Torr、資料温度を3080°Cに保ち、Xeランプを光源として波長390nmの紫外光を照射し、CCDカメラにより蛍光強度(650nm)を測定した。本研究において得られた結果は以下のようである。1.圧力Pにおける蛍光強度Iと参照圧力P_<ref>(ここでは大気圧とした)における蛍光強度I_<ref>との比はほぼStern-Volmerの関係式を満足するが、塗料膜厚を考慮すると、圧力比P/P_<ref>の2次関数となる.しかし、2次の項の係数は非常に小さい。また、P/P_<ref>>0.2の範囲では温度への依存性は小さい。P/P_<ref><0.1の範囲ではStern-Volmerの関係式は満たされない。この範囲ではdI/dPが大きく、つまり感度が高く低圧領域における感圧塗料の有効性を示唆している。2.蛍光強度の温度依存性はかなり大きく温度が上がるにつれて蛍光強度は弱くなる。しかし、圧力比P/P_<ref>>0.1ではI/I_<ref>とP/P_<ref>の関係はほとんど温度に依存しない。これは10^<-2>10^<-3>Torrという低圧状態においても、温度上昇にともない蛍光強度が低下することを考えると酸素消光現象よりは、基底状態の蛍光分子の数の減少によるものと考えられる。3.蛍光強度の経時変化はかなり大きく、PtOEPの24時間で約80%、フタロシアニンでは約60%に減少した。絶対強度は低下し測定精度は低下するが、任意の経過時間におけるI/I_<ref>P/P_<ref>の関係は変化しない。
資本税制に関する研究

本研究においては、資本に対する我が国の税制のあり方につき、行動経済学に基づいた資本所得税制の我が国への適用、日本企業の負債政策と税制、バブルと税制等のトピックを中心に、最近の研究動向を踏まえ、理論的・実証的分析を行うこととしている。平成30年度においては、行動経済学に基づいた資本所得税制に関連して、我が国の資本所得税制で重要な役割を持つ退職給付税制につき研究を行い、その結果は、金融経済調査会の報告書において「退職給付税制について」として公表された。また、「高齢者の資産選択と税制」について、10月の日本財政学会において、これまでの研究成果につき、論文発表を行った。さらに、高齢者向けの税制のあり方等につき、行動経済学に基づく分析を行う上で、既存のデータでは、様々な疑問に答えることができないことが明らかになったため、十分なデータの存在しない中高年層の認知能力、金融リテラシー、リスク回避度およびリスク資産の保有・割合についてのマイクロデータを独自に収集し、分析を行うこととした。既存研究等を踏まえた広範なトピックについての質問票を作成し、業務委託によりインターネット・サーベイを実施し、45歳から79歳までの男女1800人より回答を得た。これは、高齢者の資産選択の決定要因に関する非常に貴重なデータで、現在、そのデータを用いた実証分析を進めている。日本企業の負債政策と税制に関しては、特に最近の日本企業の財務政策の特徴である過剰な内部留保の原因と影響につき研究を進めた。バブルと税制についても、内外の学会に参加し、バブルを組み込んだ経済モデルの最近の動向につきフォローし、そうしたモデルにおいて税制の果たしうる役割につき、さらなる検討を進めた。本年度の研究実施計画において、行動経済学に基づいた資本所得税制については、研究成果を踏まえ、金融税制の具体案について論じることとしていたが、金融経済調査会報告書の論文において退職給付税制のあり方を提示し、また日本財政学会において、高齢者向けの金融税制に関し、現行税制の問題点とその改革の方向につき報告を行うことができた。さらに、今回、中高年層の認知能力、金融リテラシー、リスク回避度および資産選択に対するサーベイを新たに実施し、貴重なデータを入手したことで、今後、同データを用いて、高齢者の資産選択と税制に関する分析が大きく進むものと期待している。日本企業の負債政策と税制およびバブルと税制の研究についても、内外の学会への参加を通じ、関連研究の最新の動向を知ることができ、研究内容の深化につながった。平成31年度(令和元年)は、本研究の最終年度であり、研究成果のとりまとめおよびその内容の内外の学会その他の機会での報告に積極的に取り組んでいくこととしている。行動経済学に基づく資本所得税制に関する研究においては、前年度に実施した高齢者の認知能力、リスク回避度および資産選択についてのサーベイデータを用いて、広範な実証分析を行い、その結果を取りまとめ、内外の学会で論文報告を行っていく。また、これまでの研究成果を踏まえて、我が国の資産形成税制のあり方についての論文を公表する。バブルと税制についての研究成果についても、国際学会での報告を予定している。さらに、日本企業の負債政策と税制に関する研究成果についても、内部留保増加という最近の日本企業の財務政策の動向を踏まえつつ、論文の公表を図ることとしている。本研究においては、資本に対する我が国の税制のあり方につき、日本企業の負債政策と税制、行動経済学に基づいた資本所得税制の我が国への適用、バブルと税制等のトピックを中心に、最近の研究動向を踏まえ、理論的・実証的分析を行うこととしている。平成29年度においては、日本企業の負債政策と税制に関する論文を、イタリア・カリアリで行われたファイナンスに関する国際学会であるWorld Finance Conferenceに参加し、報告を行い、討論者および参加者と貴重な意見交換を行った。行動経済学に基づいた資本所得税制の我が国への適用については、先行研究のみならず、米国・ニュージーランドその他の既に行動経済学に基づいた金融税制を検討・導入している国の税制につき調査を広く行った。さらに、高齢者の金融資産選択を考える上で避けることのできない高齢者の認知能力の低下に関する研究につき、経済学以外の分野での研究を含め、広く調べた。その成果につき、日本租税研究協会において報告を行い、論文「行動経済学と金融税制ー現役世代と高齢世代に対する異なるアプローチの必要性」(『租税研究』第816号)をとりまとめた。また、全国銀行協会の開催する金融経済調査会第2グループにおいても、高齢者の金融資産選択と税制の関係につき報告を行った。その成果は、同調査会の報告書の第3章として公表され、全国銀行協会のホームページにも掲載されている。バブルと税制についても、内外の学会に参加し、バブルを組み込んだ経済モデルの最近の動向につきフォローし、そうしたモデルにおいて租税政策の果たす役割につき、検討を行った。交付申請時の研究実施計画では、平成29年度において、日本企業の負債政策と税制につき、可能であれば、国際学会での発表を図るとしていたが、7月に、ファイナンスの国際学会であるWorld Finance Conferenceにおいて、論文報告を行うことができた。また、同計画では、行動経済学に基づいた資本所得税制について、先行研究等についての調査の成果を活かしたサーベイ論文を執筆するとしていたが、『租税研究』や『金融調査研究会報告書』において、論文を発表することができた。バブルと税制については、モデルの深化を図るために、内外の学会に参加し、関連研究の最新の動向を把握することができた。