hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリフェノール・銀ナノ粒子複合体を応用した口腔バイオフィルム形成制御技術の開発

また、次年度に計画しているLEDの効果を視野に入れた効果検証に加え、エピガロカテキンガレートと銀ナノ粒子との複合体(EGCG-SNP)に関する同様の効果検証への着手にも目処がついたため。口腔バイオフィルムの形成を制御する手段の一つとして、ポリフェノール・銀ナノ粒子複合体、とくにCurcumin(CCM)と銀ナノ粒子(SNP)の複合体(以下、CCM-SNP)の口腔細菌に対する抗菌効果およびバイオフィルム形成抑制効果を解析してきた。本年度は、Epigallocatechin Gallate(EGCG)とSNPの複合体(以下、EGCG-SNP)を調製し、その諸効果をBiofilm formation assayおよび形態学的解析にて行った。Biofilm formation assayから、種々のEGCG-SNP濃度でS.mutansの発育が阻害されることが確認され本複合体の抗菌効果が示唆されたが、その効果はCCM-SNPに比較して弱い傾向を示した。また、形態学的解析からバイオフィルム形成量は対照群(EGCG-SNP無添加)に比べ少なかったものの、その効果はBiofilm formation assayの結果と同様、CCM-SNPに比して弱い傾向を示した。一方、アパタイト試片を用いてCCM-SNPおよびEGCG-SNPの作用時期の違いによるバイオフィルムの形成状態の変化を形態学的に解析した。いずれの複合体においても、予め試片に複合体を作用させた場合において、被検細菌と同時に添加した場合より試片に接して存在する細菌数や菌体外多糖の形成量が少ない傾向を示し、また対照群(複合体無添加)と比較して少ない傾向を示したことから、これら複合体のバイオフィルム形成に対する抑制効果に加え、付着抑制効果の可能性が示された。当初予定していた次年度の研究計画に則り、ポリフェノール・銀ナノ粒子複合体の存在下で形成させたバイオフィルム中の細菌から抽出したmRNAを出発材料として、バイオフィルム形成関連遺伝子(gtfB/C/D geneなど)の発現変化を解析するとともに、う蝕誘発モデルに本複合体を適用した場合の歯質表面のバイオフィルムおよび歯質表層の構造変化を超微細形態学的に解析する予定である。当初予定の研究計画に則り、ポリフェノール・銀ナノ粒子複合体の抗菌効果やバイオフィルム形成抑制効果の強化方法として、同複合体と被検細菌を添加した培地内に浸漬したハイドロキシアパタイト片上に形成させたバイオフィルム、あるいはバイオフィルム形成前のアパタイト片に対してLED照射を行い、培地から分取した被検細菌の増殖率、付着能およびグルカン合成量の測定を行うとともに、ならびにアパタイト表面に形成されたバイオフィルムの超微細形態学的観察を行う予定である。研究遂行に必要な試薬をメーカーのキャンペーンを利用して購入した、あるいは旅券の早期購入による割引を利用したなど、経費節約に務めたため。(理由)研究遂行に必要な試薬をメーカーのキャンペーンを利用して購入した、あるいは旅券の早期購入による割引を利用したなど、経費節約に務めたため。(使用計画)次年度の研究遂行に必要な物品(特に、遺伝子解析および超微細形態学的解析に必要な消耗品)の購入あるいは共用分析機器(総合研究室の電子
核力と超弦理論

超弦理論のホログラフィック原理を用いた計算によって、原子核物理の基礎的な多体量子力学の作用を導出した。クォークの力学を司る量子色力学は、結合が強く解析的な計算に困難があるが、超弦理論のホログラフィック原理を用いると、具体的な解析計算が可能となる。核子の多体系を表すセットアップを超弦理論で構築し、その有効作用を求めることで、核子多体系、すなわち原子核の基礎方程式を導出した。2核子系に応用したところ、実験的に知られている斥力芯を再現し、量子色力学からの斥力芯の解析的導出となった。また、3核子系に応用したところ、付加的な斥力が働くことが発見され、中性子星やヘリウム3原子核からの示唆と一致した。核子がフェルミオンであることも導出された。これらは、原子核物理を素粒子物理とつなぐ基礎となる。これらの研究成果は、国内外の研究会において招待講演の形で講演を行った。また、全国各地の大学において、セミナー形式で招待講演を行った。さらに、招待講義の形で、超弦理論の基礎から、本研究課題の研究成果に至るまでを講演した。研究成果は、量子色力学から原子核の基礎方程式を書き下したものであり、今後、多種多様な原子核の物理をいかにこの基礎作用が導出するか、研究の基礎となるものである。本研究成果の基礎作用を用いれば、超多体系としての重い原子核の集団的な運動や励起、殻模型などが、量子色力学にもとづいて基礎づけられる可能性がある。超弦理論の数学的技術を用いて、QCDから核力を導出する一歩として、近距離核力の導出を行った。近距離では核子は非常に強い斥力を及ぼしあうことが知られている。弦理論の技術でQCDの強結合を扱い、核子の斥力芯が再現されるかどうかは、弦理論の技術の一つの確証ともなる大事な一歩である。我々の研究では、近距離斥力が非常に大きく存在することが示された。また、強結合QCDを解析的に解いて近距離斥力を出したのは世界で初めてのことであり、この結果は論文発表に加えて多数の招待講演などを通じて広く世界に発信した。研究成果は特に、核子間の距離の二乗の逆数としてポテンシャルエネルギーが増えることを示しており、この結果は通常の弱結合の理論では非常に考えにくい。従って、格子QCDなどの数値的手法に対する予言となっているほか、現実の低エネルギーハドロン実験への予言ともなっている。このような核子の取り扱いは、Skyrmionと呼ばれる核子の取り扱いに非常に似ており、世界的なSkyrmion研究の対価であるNick Manton氏をケンブリッジ大学から招聘し、詳細な議論を行った。招待セミナーを通じて研究の見通しが大変良くなり、今後、多核子系の取り扱いにっいて、初段階の研究成果を既に出すことが出来た。CERNの研究者を招聰し、超弦理論を用い多核子の新しい表現方法について議論を行った。様々な研究会で招待講演を行うほか、積極的に京都大学等で開催されている研究会に出席し、研究成果について研究者と議論を行った。
悪性黒色腫のセンチネルリンパ節における免疫病態構築機構の解明と新規治療法の開発

その結果、がん微小環境でのTGF-β1増加は、DC機能低下や免疫抑制性細胞増加により腫瘍組織とSLNsに免疫抑制状態を形成し、最終的に抗腫瘍CD8+T細胞誘導や腫瘍浸潤の低下を起こす。従ってTGF-β1が、がん免疫抑制病態形成に強く関与し、がん治療効果増強の標的になることが示唆された。本研究は、悪性黒色腫により誘導されるセンチネルリンパ節(SLN)の免疫病態の誘導機構と免疫病態の解明、および病態改善のための治療標的の探索を目的とする。昨年度の研究で、がん微小環境でのTGF-β1増加は、T細胞を介し腫瘍増殖を促進する可能性が示されたため、その機序の解析を、本年度は行った。TGF-β強制発現がん細胞株CT26-TGF-β1をBalb/cに移植すると、その腫瘍組織内では、樹状細胞(DC)の数、MHCクラスIIと副刺激分子CD80の発現が抑制され、免疫抑制活性をもつ制御性T細胞(Treg)や骨髄由来免疫抑制細胞(MDS)が増加し、CD8+T細胞の浸潤は減少していた。一方SLN内では、CT26-TGF-β1移植群においてMDSCやTregの数の増加、DCのPD-L1の発現亢進、CD80やTNFαの発現低下、T細胞刺激能の低下が認められた。さらに、SLNでは腫瘍抗原特異的なT細胞の誘導も抑制されていた。以上より、がん微小環境におけるTGF-β1の増加は、DCの機能低下や免疫抑制性細胞の増加により腫瘍組織とSLNで免疫抑制状態を形成し、結果的に抗腫瘍CD8陽性T細胞誘導の減弱やCD8+T細胞の腫瘍浸潤が低下すること、さらに、TGF-β1は、がん治療の効果増強のための標的となり得ることが明らかになった。本成果は論文投稿中である。さらに、本年度は、様々な薬剤が免疫抑制的なSLNの免疫抑制状態を改善できるかを検討した。その結果、チロシンキナーゼ阻害薬、ホルモン受容体阻害薬などが、in vivoにおいて、SLN内での腫瘍抗原特異的T細胞応答を回復させることが分かり、今後その詳細なメカニズムを解析していく。本研究は、マウス・ヒト悪性黒色腫移植マウスモデルを用いた解析、および悪性黒色腫患者センチネルリンパ節(SLN)の免疫染色解析から、悪性黒色腫により誘導されるSLNの免疫病態の誘導機構と免疫病態の解明、および病態改善のための治療標的の探索と改善法の開発を目的とする。本年度は、マウスモデルの作製を主に行った。様々なマウスがん細胞株の、IL10、TGF-βなどの免疫抑制性分子の産生をELISAを用いて評価した。その中で、TGF-βに注目し、本分子がSLNにおける免疫抑制にどのように関与しているかを評価した。まずレンチウイルスベクターにTGF-βのcDNAを組み替えTGF-βを強制発現させるベクターを作製した。次に、TGF-βの産生が比較的低いCT26に感染させTGF-βを恒常的に強制発現させた株(CT26-TGF-β)を作製した。比較対照は、空のレンチウイルスを感染させたCT26-MOCKとした。CT26-TGF-βはCT26-MOCKに対して10倍以上TGF-βを産生した。これらの細胞株をBalb/cマウスの臀部に移植したところ、移植後10-14日後の血清中のTGF-β濃度は、両者間で有意な差を認めなかった。このことより、このマウスモデルはSLNや腫瘍内などの局所ではTGF-βが高濃度になるが、全身的には影響を及ぼさないモデルであることが示唆された。In vitroでの増殖は、CT26-TGF-βがCT26-MOCKに比べ80%程度に抑制されたが、Balb/cマウスに移植すると14日目以降に有意な差を持って増殖亢進が認められた。この増殖亢進は、免疫不全マウスNOD/SCIDに移植した時には認められなかったため、がん細胞の産生するTGF-βは免疫学的機序で腫瘍の増殖を助長していることが示唆された。来年度以降本モデルマウスを用いて、SLNや腫瘍局所の免疫学的解析を行う。本年度は、悪性黒色腫によるSLNの免疫抑制状態を改善できる薬剤の探索を行った。その結果、チロシンキナーゼ阻害薬A、ホルモン受容体阻害薬Bなどが、in vivoにおいて、その作用を有する可能性が分かった。そのメカニズムを詳しく解析したところ、Aは、悪性黒色腫からの様々な免疫抑制性のサイトカイン産生を抑制でき、これらのサイトカインが流れて行くSLNの免疫抑制環境を改善している可能性が考えられた。具体的には、SLN内の樹状細胞による抗腫瘍T細胞刺激能及び活性化能が、改善されていた。

Bに関しては、腫瘍内のマクロファージや線維芽細胞に作用して、腫瘍組織内の免疫環境を改善し、リンパ節での抗腫瘍免疫T細胞応答の増強が起こる可能性が明らかとなった。以上より、チロシンキナーゼ阻害薬Aや、ホルモン受容体阻害薬Bは、悪性黒色腫細胞や、免疫細胞に直接に作用して、SLNの免疫抑制を改善できる可能性が示唆された。また、これらの薬剤は、抗PD-1抗体などの既存の免疫療法との併用で抗腫瘍効果を増大できる可能性も考えられた。従って、研究期間全体を通じて、目的である悪性黒色腫によるセンチネルリンパ節(SLN)における免疫病態の細胞分子機構が解明され、さらにそれらの免疫抑制状態を改善できる薬剤を複数同定できたことにより病態改善法の臨床応用に期待される研究成果が得られた。腫瘍免疫学本年度は、TGF-β1のSLNや腫瘍組織での免疫抑制の詳細なメカニズムが腫瘍マウスモデルを用いて検証でき、論文投稿まで至った。さらに、SLNの免疫抑制に関与する新たな分子とそれに対する阻害薬による免疫抑制回復法の検証を行った。次年度は、その詳細なメカニズム、及びヒト検体を用いた解析を行う予定である。以上より、おおむね当初の計画通り進んでいると思われる。本年度は、さまざまな免疫抑制分子をスクリーニングし、注目する免疫抑制分子をTGF-βに決定することが出来、その強制発現のためのベクターの作製、恒常的に強制発現した細胞株の作製を完成することが出来た。さらに、作製した細胞株をマウスに移植し、何らかの免疫学的作用が明らかに働いていることまで明らかに出来た。来年度以降に本モデルマウスを用いて解析する準備が完全に整った。よっておおむね当初の計画通り進んでいると思われる。来年度以降は、本年度新たに発見したチロシンキナーゼ阻害薬、ホルモン受容体阻害薬によるSLNの免疫抑制解除のメカニズムを解析する。この実験により、悪性黒色腫でのSLNの免疫抑制の解除法が見つかり臨床応用の可能性がある。メカニズム解析における、評価項目は、樹状細胞、Treg、MDSCなどの数、活性化マーカー、機能である。平行して、ヒトの悪性黒色腫を用いた解析を行う。具体的には、ヒト悪性黒色腫がん組織とセンチネルリンパ節組織の免疫学的解析(CD8T細胞の数、Foxp3陽性細胞の数、各種免疫抑制分子の発現)、ヌードマウスにヒト悪性黒色腫を移植し、SLNや腫瘍局所の樹状細胞やMDSCの機能評価、機能改善のための治療法の探索を行う予定である。来年度以降は、本年度構築したマウスモデルを用いて、様々な免疫学的解析をSLN、腫瘍局所を中心として行う。空ベクターを導入した細胞株を移植したマウスのSLN、non-SLN及び、目的の遺伝子を操作した細胞株を移植したマウスのSLN、non-SLNの計4種類のLNの免疫状態を比較することになる。この実験により、悪性黒色腫で発現する各種免疫調節分子やシグナル伝達経路がSLNの免疫状態に及ぼす影響を評価できる。評価項目は、樹状細胞、Treg、MDSCなどの数、活性化マーカー、機能を評価する。さらに、腫抗原特異的T細胞誘導能の評価も行う。具体的には、ヒト悪性黒色腫がん組織とセンチネルリンパ節組織の免疫学的解析、ヌードマウスにヒト悪性黒色腫を移植し、SLNや腫瘍局所の樹状細胞やMDSCの機能評価、機能改善のための治療法の探索を行う予定である。該当なし
Siglecs由来シグナルによるアレルギー性皮膚疾患の治療法の開発

まず、これまで検討されていないアレルギー性皮膚炎の組織におけるSiglecsの発現を検討した。ハプテンであるTrinitrochlorobenzene (TNCB)によるアレルギー性接触皮膚炎のモデルマウスで、ヒトSiglec-9のマウス・オーソログであるSiglec-Eの発現を免疫組織化学的に検討したところ、表皮を構成する表皮角化細胞や表皮ランゲルハンス細胞にはSiglec-Eの発現は見られなかったが、真皮に存在する白血球にSiglec-Eの強い発現が見られた。また、Siglec-E chimera Fcの発現は、真皮の広い範囲に見られた。さらに、接触皮膚炎モデルマウスの皮膚組織からRNAを抽出してreal time-RT-PCRを行ったところ、正常皮膚組織に比べてアレルギー性接触皮膚炎マウスの皮膚組織では、Siglec-E mRNAの発現が著明に上昇していることが明らかになった。以上のことから、アレルギー性接触皮膚炎では、Siglec-Eの発現が炎症反応によって浸潤する白血球において増強することが明らかになり、Siglec-Eがアレルギー性接触皮膚炎の病態形成に何らかの役割を果たしていることが示唆された。当初予定していた、アレルギー性接触皮膚炎のモデルマウスの皮膚組織におけるSiglec-EのタンパクおよびmRNAレベルでの発現が評価でき、皮膚におけるアレルギー反応においてSiglec-Eが何らかの役割を果たしている可能性を示唆する結果が得られたから。ヒトのアレルギー性皮膚疾患におけるSiglec-9の発現についても、研究方法は確立しているため、医学倫理審査委員会での承認が得られ次第、すぐに検討することが可能である。今後は、アトピー性皮膚炎のモデルマウスの皮膚組織において、Siglec-Eの発現について検討する。また、医学倫理審査委員会での承認が得られ次第、ヒトのアレルギー性皮膚疾患におけるSiglec-9の発現についても検討する。その後、マウスのアレルギー性接触皮膚炎のモデルマウスやアトピー性皮膚炎のモデルマウスにおいて、Siglec-Eのリガンドを刺激した際のアレルギー炎症反応への効果やアレルゲンに対する耐性の獲得などへの影響について詳細に解析する予定である。
テロメア長とmicroRNA解析による悪性脳腫瘍化学療法強度調整システムの開発

平成29年度および30年度で、術前および放射線治療・化学療法後の両方で血液サンプルが確保できた患者は悪性神経膠腫9例、小児悪性脳腫瘍(髄芽腫・胚細胞性腫瘍)で4例であった。しかし、テロメア長の測定が遅れており、また、症例数もまだ少ないため、骨髄抑制との関連についての解析には至っていない。血液サンプルからDNA、RNA抽出を行い、骨髄抑制に関わるmicroRNAについても探索を行うための準備を進めている。上記患者群については術前・化学療法中・化学療法後の骨髄抑制の推移や、骨髄抑制に関わり得る、化学療法の強度、放射線治療の強度、身長・体重などの臨床データについても集積を継続している。また、不随研究として血液や髄液サンプルによるバイオマーカー研究の準備も行っており、サンプルからのDNA、RNA抽出を進め、次世代シークエンサーによる解析の準備中である。悪性脳腫瘍の鑑別診断、特に画像での鑑別診断が困難な腫瘍などへの応用を目指し、解析を行う予定である。バイオマーカー研究に関してはUniversity of Texas Health Science Center atHoustonとも共同研究を進めている。テロメア長の測定を研究協力者に依頼しているが、他の部局からも多数の解析依頼が入っているため、順番待ちの状況になっており、測定が遅れている。また、予想よりも術前および化学療法後のセットで血液検体を確保できる患者が少なく、症例数の蓄積も遅れている。引き続き症例数の蓄積を試みながら、研究協力者グループによるテロメア長測定結果の報告を待ちたい。また、同時に確保した血液や髄液サンプルを用いたバイオマーカー探索についても進めていく。化学療法による骨髄ダメージの指標として、白血球のテロメア長を用い、骨髄抑制の強さを予測することや、患者個別の最適な治療条件を見出すことを最終目標としている。研究開始後より、実臨床において、髄芽腫や胚細胞性腫瘍といった、小児悪性脳腫瘍における手術加療、後療法からなる標準治療を提供しつつ、腫瘍標本による病理診断に加え、研究用の血液検体収集を継続している。具体的には、本研究開始後からの新規手術症例の小児悪性脳腫瘍で、後療法の適応となったものは8例あり、術前、化学療法中中間、化学療法後の節目で血液検体の採取を行った。これまでのところは検体収集中かつ、治療継続中で、テロメア長の解析はある程度の検体が集まった段階でまとめて行う方針としており、平成29年度中はその解析は行っていない。臨床データとして、化学療法ごとの白血球数、血小板数、ヘモグロビン値などの血液データの推移や、化学療法休止期間の長短、体重変動などのデータ収集は継続している。新規小児悪性腫瘍の症例のみでは、症例数が少ないため、成人の悪性グリオーマにおいても、手術および放射線治療、抗がん剤治療が行われることから、術前、化学療法前、維持療法中などの血液検体を採取し、テロメア長解析に備え、臨床データの収集も行っている。副次研究として小脳髄芽腫における化学療法では、やせ型体型にある患者ほど、骨髄抑制が強く発現する傾向にあり、薬剤量が減じられ、治療間隔も延長する傾向にあることを、過去の症例も含めた検討で見出した。また、小児脳腫瘍の画像診断で、髄芽腫と上衣腫の鑑別における拡散強調像の有用性を検討し、成果を発表した。小児悪性脳腫瘍は希少疾患であり、小児のみでは本研究開始以降の新規手術症例は8例と、見込みよりも症例数が伸びていない。このため、成人の悪性グリオーマにおいてもデータ収集、血液検体収集を行っている。平成30年度中には中間評価として、それまでに集まった血液検体における白血球テロメア長の解析を一旦は行う。収集した臨床データとの対比・分析により、成果・問題点の検討を加える予定である。また、症例数が少ないために解析が十分に行えない場合は、過去の手術症例で、治療後の経過観察中の患者においても後方視的な観察も加える。説明と同意の上でご協力いただける場合は、血液検体の提供をうけ、テロメア長の解析を行い、治療中の骨髄抑制の程度との関連を解析する。

過去の症例のため治療開始前の血液サンプルはなく、その時点のテロメア長のデータは得られないが、骨髄抑制とテロメア長との関連について、参考となるデータが得られる可能性がある。引き続き症例数の蓄積を試みながら、研究協力者グループによるテロメア長測定結果の報告を待ちたい。また、同時に確保した血液や髄液サンプルを用いたバイオマーカー探索についても進めていく。平成29年度は主に症例登録および解析実験の準備段階としたため、予定よりも使用額が少なく、次年度使用額が生じた。次年度使用額は、今後の解析実験における消耗品費等に使用する。解析の遅れや症例数増加の遅れから、解析・実験費用が予想より減少したため、次年度使用額が生じた。症例の確保に努めながら、サンプルの解析・実験などに引き続き使用する予定である。
子宮体癌における統合的ゲノム解析ならびにマイクロRNA解析による分子機構の解明

近年、ゲノム情報発現系における新たな調節・制御分子としてマイクロRNA(miRNA)が注目されている。miRNAは蛋白質に翻訳されないnon-codingRNAであり翻訳阻害あるいはRNA干渉により標的分子を阻害することから、発生・分化のみならずがん遺伝子やがん抑制遺伝子と同様にがんの発生・分化における分子機序に深く関与すると考えられている。本研究では最終的に個性診断および新規個別化治療法の確立を念頭におき、miRNAの機能的スクリーニングにメチル化解析と発現解析を組み合わせて絞込みを行い、新規がん抑制遺伝子型miRNAの同定を行った。近年、子宮体癌は増加の一途をたどり、婦人科悪性腫瘍において罹患率・死亡率共に最も高くなることが容易に予想されている。しかしながらその病態については不明な点も多く、治療の個別化にはほど遠い現状であり、本疾患の発がん機構の解明とこれらに基づいたがんの予防と至適治療法の確立は急務の課題である。申請者らは現在までにゲノム変化とエピゲノム変化の両者が子宮体癌発生関与していることを報告してきた(Hirasawa et al. CIin Cancer Res 2003他)。本研究ではこれをさらに発展させ、高精度ゲノムアレイを用いて子宮体癌のゲノム変化およびエピゲノム変化を探索することを計画している。さらにごく近年、ゲノム情報発現系における新たな調節・制御分子としてマイクロRNA(miRNA)が注目されている。miRNAは蛋白質に翻訳されないnon-codingRNAであり、翻訳阻害あるいはRNA干渉により標的分子を阻害することから、発生・分化のみならず癌遺伝子や癌抑制遺伝子と同様に癌の発生・分化における分子機序に深く関与すると考えられているが、子宮体癌発生におけるmiRNAの関与についての報告は皆無に等しい。本研究ではこれらの情報を統合・解析し、子宮体癌の発生・分化のメカニズムを解明することで、最終的に個性診断および新規個別化治療法の確立を目指した。その結果本年度は子宮体癌細胞株において正常子宮内膜より発現が著明に低下し、プロモーター領域の高メチル化を認め、脱メチル化剤にて発現回復を認めた遺伝子を同定した。さらに470種のヒトmiRNAを一斉検出できるアジレント社milmAマイクロアレイを用い、子宮体癌の悪性度に関わるmiRNAを同定した。申請者らは現在までにゲノム変化とエピゲノム変化の両者が子宮体癌発生関与していることを報告してきた。本年度は、最終的に個性診断および新規個別化治療法の確立を念頭におき、独自に開発したmiRNAの機能的スクリーニングbaseに、メチル化解析と発現解析を組み合わせて絞込みを行い、新規がん抑制遺伝子型miRNAの同定を行った。
面接聞き取り調査から得られた原爆被爆体験に関する口述記録の分析

長崎市在住の原爆被爆者1237人を対象に、被爆時の状況や被爆体験に関する面接聞き取り調査を1997年に行なった。本研究では、被爆から50年以上が経過した現在においてもなお残る「こころの傷」の全体像を把握するために、同調査から得られた口述記録をテキスト型データ解析の方法を用いて分析を行なった。解析対象は1237人中、性別、年齢、GHQ-30、被爆距離の項目がすべて判明している928人とした。まず、テキスト化された口述記録を"要素"(例えば、「原爆」、「ピカッ」、「死体」、「やけど」、「後悔」)に分解した。同じ意味を持つひらがな、カタカナ、漢字での表記はまとめ、関係のない単語は除外した。方言や表現の違いは同じ"要素"としてまとめた。例えば「光」、「光って」、「ピカドン」、「ピカッ」、「ピカー」は「光」という"要素"とした。また「燃えよった」、「燃えよる」、「燃えてる」は「燃える」という"要素"とした。最も出現頻度が高かった"要素"は「原爆」で口述記録の90%を占めていた。ついで「死んだ」が73.5%、「母」が67%であった。次に身体的なもの(火傷、怪我、病気など)、悲惨な状況をあらわす景色(ガラス、爆風、火事など)、家族、こころ、混乱状態、その他にグループ化し、被爆体験を構成する"概念"を抽出した。被爆体験に関する"要素"や"概念"が各対象者の口述記録に現れる頻度と、要素間あるいは概念間の相関関係を調べた。さらに性別や被爆時の年齢、被爆距離といった対象者の属性により"要素"の出現頻度を比較した。また1997年の聞き取りの際に行なったGHQ(General Health Questionnaire)-30項目質問紙調査の結果と、被爆体験に関する"要素"の出現頻度との関連を調べることで、精神的健康状態との関連についても検討を行なった。被爆から50年以上が経過してもなお残る、原爆被爆者の「こころの傷」の全体像を把握するために、原爆被爆体験に関する口述記録の分析を行った。調査は1997年7月から10月に長崎市在住の原爆被爆者を対象に、面接法による聞き取り調査を行った。対象者数は1,237人(男482人、女755人)である。これまでに全対象者の口述記録をデータベース化する作業を終えている。同データベースには、対象者の基本的な属性や被爆時の状況も収録した。対象者の被爆時年齢の平均は17.7歳(男16.6歳、女18.3歳)であった。また被爆時の状況は直接被爆者が1003人、入市被爆者が231人、不明3人であった。直接被爆者における被爆距離の分布は、中央値が3.3km、第1四分位が2.5km、第3四分位が4.1kmであった。被爆体験については、「今でもたびたび被爆体験を思い出す」と回答した人は1,064人(86.3%)であり、「思い出さない」と回答した人(169人、13.7%)を大きく上回った(無回答4人)。

また、「健康状態が悪い時、被爆との関係を考える」と回答した人は746人(61.1%)であった。これらの結果から、被爆者は現在もなお被爆体験を「こころの傷」として抱えており、特に被爆体験と関連付けて身体的な健康状態への不安を有していることが示された。現在は、テキスト型データ解析の方法により、口述記録を"要素"に分解し、さらに近い意味を持つ"要素"をグループ化してそこから"概念"を抽出する作業を行っている。今後は、要素間、概念間の相関関係を調べ、さらにGHQ-30項目得点との関連を調べることで、被爆による精神的・心理的影響を明らかにする。長崎市在住の原爆被爆者1237人を対象に、被爆時の状況や被爆体験に関する面接聞き取り調査を1997年に行なった。本研究では、被爆から50年以上が経過した現在においてもなお残る「こころの傷」の全体像を把握するために、同調査から得られた口述記録をテキスト型データ解析の方法を用いて分析を行なった。解析対象は1237人中、性別、年齢、GHQ-30、被爆距離の項目がすべて判明している928人とした。まず、テキスト化された口述記録を"要素"(例えば、「原爆」、「ピカッ」、「死体」、「やけど」、「後悔」)に分解した。同じ意味を持つひらがな、カタカナ、漢字での表記はまとめ、関係のない単語は除外した。方言や表現の違いは同じ"要素"としてまとめた。例えば「光」、「光って」、「ピカドン」、「ピカッ」、「ピカー」は「光」という"要素"とした。また「燃えよった」、「燃えよる」「燃えてる」は「燃える」という"要素"とした。最も出現頻度が高かった"要素"は「原爆」で口述記録の90%を占めていた。ついで「死んだ」が73.5%、「母」が67%であった。次に身体的なもの(火傷、怪我、病気など)、悲惨な状況をあらわす景色(ガラス、爆風、火事など)、家族、こころ、混乱状態、その他にグループ化し、被爆体験を構成する"概念"を抽出した。被爆体験に関する"要素"や"概念"が各対象者の口述記録に現れる頻度と、要素間あるいは概念間の相関関係を調べた。さらに性別や被爆時の年齢、被爆距離といった対象者の属性により"要素"の出現頻度を比較した。また1997年の聞き取りの際に行なったGHQ(General Health Questionnaire)-30項目質問紙調査の結果と、被爆体験に関する"要素"の出現頻度との関連を調べることで、精神的健康状態との関連についても検討を行なった。
形態と知能を有する進化ロボットシステムにおける機能発現のメカニズムに関する研究

対称性という問題に着目し,2つのセンサ位置で表される形態と,センサ入力・モータ出力の関係で記述される知能を同時に設計可能な進化ロボットシステムを用い,進化実験を行った.ランダムに動き回る目標物から一定距離Dを保つというタスクにおいて,目標物の移動速度が異なる2種類のケース:Case A(ロボット速度:目標物速度=2:1),Case B(1:2)を設定し,獲得されたロボットシステムの有する対称性について調査を行った.これにより,以下の項目が示された.(1)Case A, Case B共に多様な形態が獲得され,2つの視覚センサの物理的配置位置で表されるロボットの顕著な「構造的対称性」は示されなかった,しかしながら,Case Bにおける視覚センサの認識範囲の差と評価値には,また,Case A, Case Bにおける視覚センサの視線方向と評価値には相関がみられ,対称性を発現させる方向に進化が進む傾向にあった.(2)状態・行動空間の割り当てによる進行方向に対する行動の左右対称性を「機能的対称性」とし,その指標として2つの視覚センサの認識境界上の交点と進行方向とのなす角度を実クロスポイント角と定義した.Case Bにおいてこれを有するロボットシステムの99%が,その角度を10°以内に設定していた.また,この角度と評価値との相関係数は,Case Aにおいて0.31, Case Bにおいて0.43となり,Case Bにおいてより顕著に「機能的対称性」が創り出された.動的環境に適応する自律ロボットの機能発現のメカニズムを明らかにする為,本年度は以下の2項目を実施した.(1)動的に変更可能な形態と知能を有する実機ロボットのモデル化,および連繋する知能の表現方法の確立:ここでは,形態と知能を動的に変更可能な自律ロボットを製作した.数値計算における運動方程式を単純化するため,行動を2次元平面内の移動に限定し,外形を円柱形とした.動的に変更可能な形態パラメータとしては,センサとして用いる2つのラインCCDカメラの設置位置・方向・認識範囲の3つを採用した.移動手段としては2自由度のホイール駆動を採用した.以上形態はこれらのセンサ・モータコーディネーションによって表現されるように設定した.次に,知能は,これらのパラメータをノードとしたif-thenによる決定木,つまりコンピュータプログラムとして表現されるようにモデル化した.このようにモデル化された個体固有の形態・知能情報は,遺伝的プログラミングによって自動的に創り出され,遺伝子としてホストコンピュータから無線によってロボットに送信される.ロボットはこの遺伝子情報に基づいて自らの構造と制御手法を決定し,行動を開始する.尚,ロボットの行動は,ホストコンピュータにおける画像処理によって解析される.(2)実機ロボットの基礎実験とその特性を反映したシミュレーション環境の構築製作した自律ロボットの構造特性,制御における応答性,センサの認識範囲・誤差・時間特性など,基礎特性を実験により解析した.これを数値シミュレーションに反映させ,仮想環境と実環境の同一性の高いプラットフォームを構築した.膨大な試行回数を必要とする進化実験の一部をシミュレーションに置き換えることにより,進化プロセスの高速化を実現した.動的環境に適応する自律ロボットの機能発現のメカニズムを明らかにする為,本年度は以下の2項目を実施した.(1)実機ロボットの製作・基礎実験とその特性を反映したシミュレーション環境の構築センサのノイズに対する信頼性を高めるため,通信をFMからBluetoothに,また,進化ロボットの目として利用していた1次元のラインCCDセンサを2次元の一般的なCCDカメラに変更した.基礎実験により,製作したロボットの運動特性.通信特性.センサの諸特性を解析し,数値シミュレーションに反映させた.以上を用いて,数値シミュレーションによる進化過程の一部をハードウェアに置き換えた実験を行い,発現した機能の進化過程における伝搬性を追跡した.ここでは,エリート遺伝子をハードウェアによって置き換えることを試みたが,この置き換えの違いによって進化のプロセスは大きく変化した.どの遺伝子をどのように置き換えるか,また,それによって機能伝播のしくみがどのように変化するかを明らかにすることが今後の課題である.(2)数値シミュレーションによる構造系の対称性発現の検証環境の違いに対する,センサ・モータ配置の対称性を検証した.目標物を追跡するというタスクに対して,目標物が動く場合や,センサやモータにノイズが大きい場合など,比較的不確定要素が多く自由度が高い環境において,モータによる進行方向に対してセンサ配置に対称性が発現する傾向が示された.しかしながら,完全な対称ではなく30°程度ずれて,左右一方向から目標物にアプローチする「利き手」のような現象等が現れた.この現象の発現特性の検証や実機による実証等が今後の課題である.対称性という問題に着目し,2つのセンサ位置で表される形態と,センサ入力・モータ出力の関係で記述される知能を同時に設計可能な進化ロボットシステムを用い,進化実験を行った.ランダムに動き回る目標物から一定距離Dを保つというタスクにおいて,目標物の移動速度が異なる2種類のケース:Case A(ロボット速度:目標物速度=2:1),Case B(1:2)を設定し,獲得されたロボットシステムの有する対称性について調査を行った.これにより,以下の項目が示された.(1)Case A, Case B共に多様な形態が獲得され,2つの視覚センサの物理的配置位置で表されるロボットの顕著な「構造的対称性」は示されなかった,しかしながら,Case Bにおける視覚センサの認識範囲の差と評価値には,また,Case A, Case Bにおける視覚センサの視線方向と評価値には相関がみられ,対称性を発現させる方向に進化が進む傾向にあった.(2)状態・行動空間の割り当てによる進行方向に対する行動の左右対称性を「機能的対称性」とし,その指標として2つの視覚センサの認識

境界上の交点と進行方向とのなす角度を実クロスポイント角と定義した.Case Bにおいてこれを有するロボットシステムの99%が,その角度を10°以内に設定していた.また,この角度と評価値との相関係数は,Case Aにおいて0.31, Case Bにおいて0.43となり,Case Bにおいてより顕著に「機能的対称性」が創り出された.
生体内弾性物質エラスチンをベースとする形状記憶高分子に関する研究

本研究では、生体内で弾性的性質を担うタンパク質であるエラスチンを用いて、新規な形状記憶高分子材料を開発することを目的としている。形状記憶高分子における形状記憶能の発現には、形状回復成分(弾性成分)と形状固定成分(転移成分)の両者が必要である。平成29年には、前者としてエラスチンを、後者として、室温以上にガラス転移温度を有するアクリルポリマーを選択し、両者を複合化することで形状記憶高分子を調製した。生体由来のエラスチンは、線状タンパク質であるトロポエラスチンが分子間架橋されている。これまで用いてきた市販の水溶性エラスチンは、生体由来エラスチンの架橋を切断し溶媒に可溶なトロポエラスチンの状態のものである。そのような処理を行うため、水溶性エラスチンは一般に高価であるが、架橋エラスチンのままでは上述のアクリルポリマーとの複合化は困難である。しかし、エラスチンに弾性成分としての役割を担わせるのであれば、架橋されたままのエラスチンをそのまま用いればよく、高価な水溶性エラスチンを使用する必要はない。そこで平成30年度は、アクリルモノマーならびに微量の架橋剤と開始剤を含む溶液中に架橋エラスチンを膨潤させ、モノマーをエラスチンネットワーク中に含浸させたのちに重合反応を行うことで、エラスチンとアクリルポリマーのネットワークとが相互に侵入し合った網目構造(IPN構造)を有するハイドロゲルを調製した。水中で膨潤させたハイドロゲル試料の動的粘弾性測定を行ったところ、室温付近に損失正接の極大を示した。そこで、50°C→0°C→80°Cのサイクルで形状記憶試験を行ったところ、形状固定率75%、形状回復率79%という値を得た。昨年度調製した試料よりも形状記憶能が劣っていたが、その理由として、回復を担うエラスチンは系全体に渡った網目構造を形成している訳では無いことが考えられる。平成29年度には、トロポエラスチンの側鎖に重合性官能基を導入し、メタクリル酸メチルとともに共重合することで、エラスチン/ポリメタクリル酸メチル複合化ハイドロゲルを調製した。さらに、この試料が生体温度近傍で形状記憶能を示すことを明らかにした。平成30年度には、生体から得られるエラスチンを架橋状態のままでアクリルポリマーとIPN化させることで、より簡便な手法で得られる安価な形状記憶ハイドロゲルの調製を試みた。用いたエラスチンは、特別な化学処理は行っておらず、生体由来の状態の試料をそのまま使用しているため、原料のコストが抑えられ、かつ、より生体適合性には優れることが考えられる。形状記憶高分子としての性能は若干劣るものの、調製条件の最適化でより高性能な試料が得られると考えている。このように、本研究が目的とする、生体内で弾性的性質を担うタンパク質であるエラスチンを用いた新規な形状記憶高分子材料の開発に関しては、計画通り進捗させることができたと考えている。一方、得られた試料の細胞毒性試験に関しては、試料調製に時間が掛かり、実験に着手することができなかった。平成30年度には、さらにエラスチン含有形状記憶ハイドロゲルの可能性を探るため、これまでとは異なるメカニズムで形状記憶特性を示す試料の調製を試みる。具体的には、結晶性を示すような長鎖アルキル基をエラスチン側鎖に導入することで、温度変化により結晶ー融解の相転移を示す側鎖アルキル鎖を含有する試料を調製する。結晶ー融解の転移は、ガラス転移とは異なり、より狭い温度範囲で弾性率の変化を示す。これまでの研究で取り上げてきた試料はすべて、温度上昇とともに徐々に貯蔵弾性率が低下するような動的粘弾性挙動を示したが、結晶性成分の結晶融解では、よりドラスティックな弾性率変化が予想され、それにともなう狭い温度範囲での形状回復挙動が見られることを期待する。さらに、これまで調製してきた一連の試料の細胞毒性試験を行い、エラスチン含有形状記憶ハイドロゲルの示す生体適合性について評価し、試料の調製手法と生体適合性との関係について明らかにする予定である。平成29年度においては、前者としてエラスチンを、後者として、室温以上にガラス転移温度(Tg)を有するアクリルポリマーを選択し、両者を複合化することで形状記憶高分子を調製することを試みた。エラスチンの前駆体である線状タンパク質、トロポエラスチンを用いて、その側鎖への重合性ビニル基の導入、さらにはメタクリル酸メチルとのラジカル共重合を試みた。トロポエラスチンの架橋と、室温以上にTgを有するポリメタクリル酸メチル(PMMA)との複合化を、ワンポットで行うことで、エラスチン/PMMA複合ハイドロゲルを調製した。得られた試料の動的粘弾性を測定したところ、560°Cの幅広い温度範囲で弾性率が徐々に低下するという特徴を有することが分かった。損失正接から評価したTgは、全ての試料で室温以上であり、その値はPMMA成分の増加とともに上昇した。50°Cで伸長変形し、5°Cに冷却することで変形形状を固定し、その後、応力ゼロの条件下で昇温する際の変形量の温度変化を測定することで、形状記憶試験を行った。

すべての試料で、形状記憶率・形状回復率ともにほぼ100%に達し、形状記憶ハイドロゲルを得ることができた。さらに、これらの試料を伸長変形後に5°Cで固定化した後、変形量一定の条件下で昇温した際の形状回復応力の測定を行ったところ、形状変形した50°Cで回復応力値が最大となることから、変形温度を記憶するという特徴を有することも分かった。平成29年度の計画では、側鎖に重合性官能基を導入したエラスチンを用いたエラスチンハイドロゲルの調製、形状記憶特性の評価、ならびに細胞毒性試験による生体適合性の評価を行うことを予定した。平成29年度は、計画の手法によりトロポエラスチンとポリメタクリル酸メチル(PMMA)を複合化したハイドロゲルについて、PMMAの組成の異なるいくつかの試料を調製した。、それらの動的粘弾性および引張試験を行い、PMMAとの複合化によりガラス転移温度が上昇し、ならびに引張強度が向上するという知見を得た、その結果をもとに、一連の試料の形状記憶試験を行うことができた。これらに関しては、当初の計画以上に進展したと考えている。一方、得られた試料の細胞毒性試験を試みたが、播種する細胞の継体培養や細胞毒性試験用のエラスチンハイドロゲルの調製に時間を要し、再現性のある結果を得ることができなかった。本研究では、生体内で弾性的性質を担うタンパク質であるエラスチンを用いて、新規な形状記憶高分子材料を開発することを目的としている。形状記憶高分子における形状記憶能の発現には、形状回復成分(弾性成分)と形状固定成分(転移成分)の両者が必要である。平成29年には、前者としてエラスチンを、後者として、室温以上にガラス転移温度を有するアクリルポリマーを選択し、両者を複合化することで形状記憶高分子を調製した。生体由来のエラスチンは、線状タンパク質であるトロポエラスチンが分子間架橋されている。これまで用いてきた市販の水溶性エラスチンは、生体由来エラスチンの架橋を切断し溶媒に可溶なトロポエラスチンの状態のものである。そのような処理を行うため、水溶性エラスチンは一般に高価であるが、架橋エラスチンのままでは上述のアクリルポリマーとの複合化は困難である。しかし、エラスチンに弾性成分としての役割を担わせるのであれば、架橋されたままのエラスチンをそのまま用いればよく、高価な水溶性エラスチンを使用する必要はない。そこで平成30年度は、アクリルモノマーならびに微量の架橋剤と開始剤を含む溶液中に架橋エラスチンを膨潤させ、モノマーをエラスチンネットワーク中に含浸させたのちに重合反応を行うことで、エラスチンとアクリルポリマーのネットワークとが相互に侵入し合った網目構造(IPN構造)を有するハイドロゲルを調製した。水中で膨潤させたハイドロゲル試料の動的粘弾性測定を行ったところ、室温付近に損失正接の極大を示した。そこで、50°C→0°C→80°Cのサイクルで形状記憶試験を行ったところ、形状固定率75%、形状回復率79%という値を得た。昨年度調製した試料よりも形状記憶能が劣っていたが、その理由として、回復を担うエラスチンは系全体に渡った網目構造を形成している訳では無いことが考えられる。平成29年度には、トロポエラスチンの側鎖に重合性官能基を導入し、メタクリル酸メチルとともに共重合することで、エラスチン/ポリメタクリル酸メチル複合化ハイドロゲルを調製した。さらに、この試料が生体温度近傍で形状記憶能を示すことを明らかにした。
幼年期の新世紀型科学教育世界基準の創成へ向けた学術調査研究

幼年期は,科学的な探究が十分に可能な時期である。しかしながら,わが国の幼稚園の保育や生活科の実践で,子どもの科学的興味や探究心が十分に伸ばされてきたとは言えない。本研究では,アメリカ,英国,イタリア,北欧を中心に,先進的な幼年期の科学教育カリキュラムや実践を調査・検討し,世界的な文脈の中で幼年期の科学教育スタンダードを構築へ向けた議論を行った。米国の幼児向けサイエンスセンターやプロジェクトワイルド、イタリアのレッジョエミリア、フランスのラマンアラパットのような特徴的なプログラムの分析を通して、科学のコトバ、学びの物語、探究、社会的な関係性、共生といったキー概念が抽出された。幼年期は,ピアジェの見解とは異なり,科学的な探究が十分に可能な時期である。本研究では,科学の主要領域をカバーする形で利用可能な教材を調査・検討し,幼稚園,生活科,理科学習への移行も視野に入れて,世界的な文脈の中で幼年期(K-G2)の科学教育スタンダードを構築することを目的としている。平成23年度は,幼年期(K-G2)の科学教育についての実践事例と教材の調査を行った。同時に,実践で用いる際の方法についても調査を行い,予備的なモデル化を開始した。具体的には,米国オハイオ州の幼児科学教育(小学校,幼稚園,教材開発センター等を含む),ウィリアム&メアリー大学のプロジェクトクラリオン・カリキュラム調査,英国グラントハム,バース,リバプールの幼稚園や小学校への訪問,調査,フランスではラマンアラパットプログラムの調査(幼稚園,小学校を含む),イタリアではレッジョ・エミリアに関する資料収集,ノルウェーでの科学関連授業の教材や幼稚園訪問調査等を行った。質の高い実践のモデル化を行うために,海外の先端的な幼年科学教育実践に関する資料が蓄積されつつある。同時に,子ども向けの科学読み物や絵本,教師が参考とできる科学関連書籍等についても資料収集及び実態調査を行っている。本年度は初年度であり,まだ収集した資料が未整理な部分が残っているが,既にその一部を学会等で発表しており,各国現地担当者とのネットワークも広がりつつある。本研究では,科学の主要領域をカバーする形で利用可能な教材を調査・検討し,幼稚園,生活科,理科学習への移行も視野に入れて,世界的な文脈の中で幼年期の科学教育スタンダードを構築することを目的としている。平成25年度は,平成23年度,平成24年度に引き続き,世界で先端的に実践されている幼年児を対象とした科学教育の「教材内容」と「方法」に関する海外調査を行った。具体的には,米国ジョージア州でK-小学校での理科および算数科の教育実践現場を視察するとともに,Kennesaw State Universityの教員養成に関する授業の視察,担当教員との会談を行った。さらに,米国で2013年に策定されたNext Generation Science Standardと日本の幼稚園教育要領との比較から,生命科学領域に関する扱い方の差異を明確にした。アメリカで開発された幼年期向け環境教育プログラム「Growing up WILD」を調査するために,Growing up WILDエデュケーター講習会に参加し,資料収集を行った。米国の幼年期の科学教科書について,科学用語の扱いを中心に調査・分析を行い,科学的方法やプロセススキルズについても調査・分析を行った。英国については,昨年の調査校を再訪し,カリキュラムデザインに関する現地調査を行った。イタリアについては,Reggio Children主催の"Atelier, creativity and citizenship"に参加すると共に,現地の幼児学校訪問,レッジョ・エミリアの教師等によるワークショップに参加し,資料収集を行った。フランスと北欧については,収集したカリキュラムの翻訳,日本の科学教育カリキュラムとの比較を行い,それぞれの特徴を明らかにした。研究成果は海外の関連学会や関係諸機関において広く公表すると共に,実践内容や研究成果についてパンフレットを作成し,公表した。平成24年度は,平成23年度に引き続き,世界で先端的に実践されている幼年児を対象とした科学教育の「教材内容」と「方法」に関する海外調査を行った。具体的には,米国アトランタにおいて行われたNAEYCに参加し,米国で行われている幼少期の子どもを対象とした科学教育や教材について,情報を収集した。また,米国で開発された環境教育プログラム「プロジェクトワイルド」の幼児版「Growing WILD」の基礎となったアイダホ版のプログラム「WILD About EarlyLearners」の講習会に参加し,資料収集を行った。イタリア共和国については,レッジョ・エミリア市で行われたSecond International Summer School in Reggio Emilia and Ligonchioに参加し,資料収集をした。レッジョ・エミリアの教師等の講演・実習,現地の幼児学校訪問などを通して,多数の資料を収集できた。

現地の教育実践に直に触れ,幼児教育におけるプロジェクトのあり方についての実際的な知識を得た。フランスについては,2012年度のLa maine a la pateのTraining Sessionで得られた情報を基に,2013年2月にLa meison des Scienceと連携幼稚園を訪問し,幼稚園と小学校へ提供しているプログラムと教材について情報提供を受けた。ノルウェー,デンマーク,スウェーデン,フィンランドについても,幼稚園教育要領の科学分野の領域についての資料を取集し,訳出,比較すると共に,ノルウェー,デンマークの園を訪問し,観察およびインタビュー調査を行った。当初に予定していた内容はおおむね順調に行われている。予算の分割助成により,海外渡航予算の目処が立ちづらく,国内研究打合せを延期する等の措置を取ったが,どうしても渡航調査が年度の後半に集中した。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の具体的計画内容はおおむね順調に進展している。昨年度の渡航調査を経て,研究ネットワークも拡がり,今年度はさらに充実した渡航調査が期待できる。初年度に大量の資料が既に収集されているので,本年度は渡航調査と共に,分析やモデル化の部分も積極的に進めていく。昨年度の渡航調査を経て,研究ネットワークも拡がり,今年度はさらに充実した調査・分析が期待できる。大量の資料が既に収集されているので,本年度は渡航調査と共に,分析やモデル化の部分も積極的に進めていく。
官庁統計における統計理論と高度通信技術の利用の新展開

<平成14年度>経済統計研究会を7回開催した。統計理論的な側面としては、電車運賃に関するヘドニック関数の適用、全国物価統計調査における地域差指数の検討、地域格差の計測に関連する諸問題、労働力調査による都道府県別失業率推定に関する問題、GDP速報の新推計方法に関する問題、を取り上げた。とくに、全国物価統計調査については、標本設計に対応した新しいリサンプリング法を考案し、同年の日本統計学会において西郷が報告した。この学会において、美添はミクロデータによる実証分析について、美添・勝浦は新しい景気指標の作成について、報告している。これらの報告の一部は、論文としても発表した。本年の経済統計研究会においては、高度通信技術に関連する報告はなかった。<平成15年度>経済統計研究会を7回開催した。本年は、官庁統計における高度通信技術の利用についての報告を積極的に取り上げた。小売物価統計調査における携帯情報機器の利用、社会生活基本調査におけるインターネット関連の統計、経済産業省による新世代統計システム、が直接的に関連する。また、統計理論的な側面として、地域格差に関する新手法、企業活動基本調査のミクロデータ分析、厚生労働省による官庁統計として初めてのパネルデータ作成、などをとりあげた。平成14年から継続した研究として、平成9年全国物価統計調査の個票データをもちいて新しいリサンプリング法の適用可能性を検討した。その成果については平成1F年の日本統計学会で報告し、論文を査読誌に投稿する予定である。<総括>2年間という短い期間ながら、統計理論的な側面については、当初予定した成果をあげることができた。高度通信技術については、廣松がその一部を論文としてまとめた他は、情報収集を中心とした。今後、徐々に成果をあげてゆきたい。統計理論・通信技術という側面の他に、日本の経済統計体系全体にわたるテーマも検討することができた。日本標準産業分類の改定、統計行政の新たな展開方向、業務統計としての国際収支統計、などは、今後の経済統計を考察していく上での大きなテーマとなる。研究期間内のみで研究を終わらせることなく、経済統計研究会を定期的に開催して、研究を継続してゆきたい。経済統計研究会を定期的におこなった。講師・演題は以下に示すとおりである。また研究会で得られた知見をもとに、いくつかの論文・著書を発表した。今回は、おもに新しい統計理論の活用を中心とした研究活動となった。来年度は、高度通信技術の活用に関しても研究していきたい。経済統計研究会の活動記録第1回:2002年5月22日(学習院大学)宇都宮浄人(一橋大学経済研究所)「CPI鉄道運賃の品質調整と鉄道業の生産性への影響」岡本政人(総務省統計局統計研修所)「全国物価統計調査における地域差指数算式の改善等」第2回:2002年6月15日(学習院大学)牛尾義法(総務省九州管区局総務管理官)「平成14年3月改定の日本標準産業分類について」第3回:2002年7月13日(学習院大学)高見郎(総務省統計局国勢統計課長)「2000年国勢調査の結果概要について」長内智(早大経済学研究科)「国勢調査員の実務体験」第4回:2002年9月21日(学習院大学)長藤洋明(内閣府経済社会総合研究所)「地域格差の一試論」佐藤朋彦(福岡東企画振興部調査統計課)「福岡県における就業状況に関する分析と施策」

第5回:2002年11月16日(学習院大学)大守隆(内閣府経済社会総合研究所)「GDP速報の新推計法とその背景」第6回:2002年12月21日(学習院大学)西村進(農林水産省)「2000年農業センサス」第7回:2003年1月18日(学習院大学)千野雅人・奥野重徳(総務省統計局)「就業希望状況調査と平成14年就業構造基本調査について」第8回:未定昨年と同じく、経済統計研究会を合計で7回開催した。研究テーマのひとつである、官庁統計における高度通信技術の利用に関しては、総務省統計局「小売物価統計調査」における通信端末による調査データ収集の報告(2003年6月研究会)や、経済産業省「新世代統計システム」に関する報告(2003年9月研究会)を取り上げた。どちらも、官庁統計における通信技術の導入例として貴重な報告であった。さらに、世帯におけるインターネットの利用状況を把握する官庁統計として、総務省統計局「社会生活基本調査」(2003年7月研究会)を取り上げた。統計理論に関しては、都道府県データの比較に回帰残差を援用する方法の報告(2003年9月研究会)があった。また、官庁統計における初めての大規模縦断調査である厚生労働省「21世紀出生児縦断調査」と「21世紀成年者縦断調査」の報告(2004年1月研究会)では、縦断調査における調査票の審査に統計理論的基準を設定できるかどうかの検討をおこなった。本研究のテーマをふくむ、官庁統計の将来に関する「統計行政の新たな展開方向」についての討論を、多数の参加者をえて開催した(2003年12月研究会)ことも大きな成果である。経済統計研究会以外では、日本統計学会(2003年9月)において、国民生活基礎調査におけるリサンプリング法の適用(西郷)と家計調査のミクロデータ分析(美添)、社会生活基礎調査のミクロデータ分析(勝浦)を本研究の成果として報告することができた。