hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
太陽光発電および二次電池を含む宅内直流システムにおける安定制御に関する研究

直流システムを宅内に適用する場合,機器の寿命や家族構成の変化などに応じてシステム構成を柔軟に変更できることが望ましい。そこで研究者らは,これまでに直流出力機器を自由に着脱できる直流用の分電盤を提案してきた。この場合,複数の変換器が分電盤に接続することから,変換器の負性抵抗特性によるシステムの不安定性が懸念となる。本研究では,この問題を解決するため受動性に基づく安定条件を用い,直流分電盤を有する宅内直流システムにおける変換器の制御法と安定化に関する検討を行った。結果,本研究で考案した制御法により,変換器が安定に動作することを実験により確認した。太陽光発電や二次電池を直流で接続するシステムを住戸に適用する場合,家族構成や機器の寿命などに応じてシステム構成を柔軟に変更できることが望ましい,本研究では,直流機器を自由に着脱できる直流分電盤を有したシステムにおける安定性および制御法について検討を行った。平成28年度は,直流電源と直流負荷がそれぞれ一台の場合における直流システムの安定条件について検討した。システムの安定条件として,電力の方向に依存しない受動性を用いた安定条件を採用した。受動性とは,回路網が消費するエネルギーが常に正であることで,これを満たす回路は安定となる。受動性に基づく安定条件を満たす方法としてPositive Feed-Forward (PFF)制御を加える手法が提案されている。この先行研究では,PFF制御の電流マイナーループ制御において入力電圧,出力電圧の値がフィードフォワードされておらず実用的ではなかった。本研究では,それらフィードフォワード項も考慮に入れた実用的な制御ブロックにて,入力アドミタンスの式を新たに導出した。次に,直流電源と直流負荷がそれぞれ一台の場合について,シミュレーションによる検証を行いった。直流入力電圧・電流に持続振動が生じ不安定となる条件において,PFF制御を加えることによりシステムが安定となることを確認した。次に,シミュレーションとほぼ同じ条件で降圧チョッパを用いた実験による検証を行った。その結果,PFF制御による安定化を実機で確認することができた。来年度は,3台以上の変換器を含むシステムを構築し,課題の抽出を行う予定である。当初の研究計画に従って,直流電源と直流負荷がそれぞれ一台の場合について受動性に基づく安定化手法の理論的な検討を行った。また,Positive Feed-Forward(PFF)制御を用いた変換器の制御法と安定性に関する検討を行った。PFF制御に関する先行研究では,電流マイナーループ制御において入力電圧,出力電圧の値をフィードフォワードしていなかったため実用的ではなかったが,本研究ではそれらを考慮に入れ,入力アドミタンスおよび仮想アドミタンスの式を導出した。この式を用いたPFF制御を追加することで,降圧コンバータの入力に仮想アドミタンスが並列に追加され,降圧コンバータの入力アドミタンスの位相が±90°の範囲に収まることをボード線図により確認した。そして,提案するPFF制御の妥当性をシミュレーションと実験により確認した。直流入力電圧・電流に持続振動が生じ不安定となる条件において,PFF制御を加えることにより直流入力電圧・電流が安定することを確認し,理論の妥当性を検証できた。太陽光発電や二次電池を直流で接続するシステムを住戸に適用する場合,家族構成や機器の寿命などに応じてシステム構成を柔軟に変更できることが望ましい。本研究では,直流機器を自由に着脱できる直流分電盤を有したシステムにおける安定性および制御法について検討を行った。システムの安定条件として,電力の方向に依存しない受動性に基づく安定条件を採用した。受動性とは,回路網が消費するエネルギーが常に正である常態であり,これを満たす回路は安定となる。受動性に基づく安定条件を満たす方法として,フィードフォワード制御を加える手法が提案されている。しかし先行研究では電流マイナールプ制御において入力電圧,出力電圧の値がフィードフォワードされておらず,実用的ではなかった。本研究では,これらのフィードフォワード項も考慮に入れた実用的な制御ブロックにて入力アドミタンスの式を導出するとともに,シミュレーションおよび実験による検証を行った。その結果,提案する制御ブロックを用いることによりシステムが安定となることを確認した。次に,直流システムが受動性を満たしているかどうかの判別を行うために,直流バスに接続する変換器の入力または出力電圧に小信号を重畳してインピーダンスを測定することを試みた。インピーダンスのナイキスト線図を描いた場合に,実部が正であれば受動性を満たすこととなる。リアクトルとキャパシタを直流バスに接続して,小信号によるインピーダンス測定を行った結果,理論値とおおよそ一致する結果を得ることができた。来年度は,直流バスで接続する変換器の台数を3台以上に増やして実験を行い,安定性に関する課題の抽出を行う。また,PFF制御における入れるハイパスフィルタのカットオフ周波数とゲインの設計法についても検討を行う。また,低周波数(数十ヘルツから数千ヘルツ)における直流バスのアドミタンスの測定方法についても検討を行う予定である。
スポーツ・レジャー活動を意識した土木空間の構成と複合利用に関する研究

本研究は、海岸域や山麓域の土木施設あるいは自然空間におけるスポーツ・レクリエーション活動の実態を明らかにし、自然環境を保全しつつ複合的な利用を可能とする土木空間の計画指針を得ることを目的としている。今年度は、以下の項目の研究を行い、その成果を得ている。(1)海岸域における利用者の空間認識と自然環境:茨城県北部の海岸を主対象として、磯名分析(平成6年度成果)と図絵の分析(平成6年度成果)、並びに生物の生態調査(平成7年度成果)と利用者の行動特性分析により、海岸空間や海岸環境に関する認識タイプと空間構成タイプ、さらに、海岸空間構成のためのデザインボキャブラリーを抽出した。(2)海岸における野鳥の生息地形態とその景観鑑賞タイプ:今年度は、野鳥に関わる俳句の分析により、野鳥の鑑賞タイプを抽出し、日立海岸における野鳥の観察される場所の形態的特性とその視点場並びに景観構成要素の分析結果(平成6年度成果)に関連づけて、野鳥を意識した海岸景観計画の指針を示した。(3)熱気球の景観体験とフライトエリアの景観計画:写真コンテストに応募された熱気球の写真に写された要素と構図の分析による熱気球の景観体験タイプの抽出(平成6年度成果)に基づき、今年度は視点場のゾーニングに有効な視距離と構図手法に関する知見を加味して、熱気球フライトエリヤの景観計画への提案を行った。(4)スキー場における景観体験とその空間構成:全国のスキー場の紹介写真に写された景観要素の分析とヒヤリング調査によるスキー場特有の景観体験の抽出結果(平成6年度成果)に基づき、それを都市空間論と結び付けて考察を加え、景観的に望ましいスキー場の空間構成手法を示した。本研究は、海岸域における釣りや散歩、野鳥や海岸植生のつくる海岸景観の鑑賞、田園地域における熱気球、山麓におけるスキーといった土木空間と自然環境の複合する空間を活動の場とするスポーツ・レジャー活動の実態を明きらかにし、自然環境を保全しつつ複合的な利用を可能とする土木空間の計画指針を得ることを目的としている。今年度までに、以下の成果を得ている。(1)海岸域における利用者の空間認識と周辺環境:茨城県北部の海岸を対象として、磯名の分析、行動観察調査、ヒアリング調査、生物の生息実態調査により、海岸空間や海岸環境に関する認識タイプや認識領域とデザインボキャブラリーを抽出した。(2)植生に着目した海岸景観の鑑賞形態:海岸域を描いた名所図会の分析から、海岸景観における植生の出現形態と視点位置を抽出し、構図論的な考察により海岸植生の鑑賞形態のタイプ分けを行った。(3)熱気球のフライトエリヤとその景観体験:国際的な熱気球の大会が開催される佐賀と鈴鹿を対象地域として、写真コンテストに応募された熱気球の写真に写された要素と構図の分析により、熱気球の景観体験タイプを抽出し、視点場のゾーニングに有効な視距離と構図手法に関する知見を得た。(4)スキー場における景観体験と空間構成:スキー場特有の景観体験を、全国のスキー場の主な景観要素の分析と、スキーヤーへのヒヤリング調査により抽出し、その景観体験とスキー場の空間構成との関係を都市空間論的に考察することにより、景観的に望ましいスキー場の空間構成手法を示した。

(2)海岸における野鳥の生息地形態とその景観鑑賞タイプ:今年度は、野鳥に関わる俳句の分析により、野鳥の鑑賞タイプを抽出し、日立海岸における野鳥の観察される場所の形態的特徴とその視点場並びに景観構成要素の分析結果(平成6年度成果)に関連づけて、野鳥を意識した海岸景観計画の指針を示した。(3)熱気球の景観体験とフライトエリアの景観計画:写真コンテストに応募された熱気球の写真に写された要素と構図の分析による熱気球の景観体験タイプの抽出(平成6年度成果)に基づき、今年度は視点場のゾーニングに有効な視距離と構図手法に関する知見を加味して、熱気球フライトエリヤの景観計画への提案を行った。(4)スキー場における景観体験とその空間構成:全国のスキー場の紹介写真に写された景観要素の分析とヒヤリング調査によるスキー場特有の景観体験の抽出結果(平成6年度成果)に基づき、それを都市空間論と結び付けて考察を加え、景観的に望ましいスキー場の空間構成手法を示した。
ウイルスは宿主の脳を操るか？：脳特異的ウイルス制御機構を用いた脳機能操作の実証

バキュロウイルスに感染したチョウ目昆虫の幼虫は異常な徘徊行動を呈する。この現象はウイルスによる利己的な宿主操作であると考えられている。これまでの研究から、バキュロウイルスは宿主の脳に感染することで直接的に行動中枢を操作していることが示唆されたが、その直接的な証拠はいまだ得られていない。そこで本研究課題は、ウイルスゲノムをターゲットにしたCRISPR/Cas9システムとGal4/UASによる遺伝子発現誘導システムを組み合わせることで、宿主行動操作における脳感染の重要性を実証し、行動操作に重要な脳領域を絞り込むことを目標とする。初年度であるH30年度は、実験材料である遺伝子組換えカイコおよびバキュロウイルスの作出に注力した。まず、5xUASの制御下でCas9遺伝子を、カイコU6プロモーターの制御下でウイルスの必須遺伝子をターゲットにしたsgRNAを発現するドナーベクターを作出した。このドナーベクターを用いてpiggyBacトランスポゼースによる遺伝子組換えを行うため、当該ベクターをカイコ卵にインジェクションした。一方、当初利用予定であったエンハンサートラップGal4系統が本実験の目的に足る発現パターンを示さないことが判明したため、現在TALーPITCh法により中枢神経系解析用のGal4系統を作出中である。また、脳におけるウイルス感染領域の変化をイメージング解析するため、感染ステージ特異的にGFPやmCherryなどの蛍光タンパク質を発現する組換えバキュロウイルスを作製中である。平成30年度は、遺伝子組換えカイコおよびウイルスの作出が主要な達成目標であったが、遺伝子組換えカイコの作出の進捗状況が想定よりもやや遅れている。第一の原因は、インジェクション用系統の変更である。当初は予備実験により徘徊行動の観察に適したw1-pnd系統を用いて組換えカイコを作出を幾度も試みたが、この系統は最適なインジェクション条件を整えてもなお卵の孵化率が約5%程度と非常に低かったため、組換え体を得るのが非常に困難であることが判明した。一方、N4系統では3060%という高い孵化率を達成できたため、インジェクション用系統をN4に変更した。しかし、N4系統は徘徊行動の観察に適さないため、白c系統との戻し交配を行わなければならず、その点でも当初の予定より余計に時間がかかってしまうと予想される。第二の原因は、Gal4系統の新規作出が必要になった点である。当初はナショナルバイオリソースプロジェクトにより九州大学で管理されているエンハンサートラップGal4系統を用いて実験を進める予定であったが、実際に取り寄せて発現パターンを調査した結果、本研究の要求を満たさないことが判明した。そこで、本研究で用いるためのGal4系統を新規に作出するため、TAL-PITCh法により目的の発現パターンを示す遺伝子領域にGal4をノックインすることを試みている。一方、上述の問題点は既に解決済であることから、今後は平成30年度よりも効率的に組換え体を作出でき、それらを用いたDEGの機能解析に進む事ができると考えている。初年度は主要な実験材料である遺伝子組換えカイコの系統樹立までは至らなかったものの、インジェクションにおける低孵化率の問題は解決したため、今後は組換えカイコ系統を最優先で作出し、それらを用いて脳感染の重要性の実証を行う予定である。特に、ショウジョウバエにおいて神経細胞特異的遺伝子としてよく用いられるelavやnSyb、頭部特異的遺伝子として用いられるotdといった遺伝子のカイコホモログについてGal4系統の作出を遂行する。また、20xUAS-Cas9やFRT配列を持つ改良型のドナーベクターを現在作製中であり、これを用いて作出した組換えカイコにFLP/FRTシステムによるコンディショナルノックアウトを適用することで、行動操作に必要な脳領域を絞り込む予定である。また、別のアプローチとして、ウイルスのlef-8遺伝子に1アミノ酸置換を導入することにより、33°C以上の高温で増殖能を失った温度感受性ウイルスを現在作製中である。このウイルス感染幼虫の体を局所的に温度操作することで、ウイルス増殖を局所的に制御し、行動操作に重要な組織を特定できると考えている。

また、脳におけるウイルス感染領域の変化をイメージング解析するため、感染ステージ特異的にGFPやmCherryなどの蛍光タンパク質を発現する組換えバキュロウイルスを作製中である。平成30年度は、遺伝子組換えカイコおよびウイルスの作出が主要な達成目標であったが、遺伝子組換えカイコの作出の進捗状況が想定よりもやや遅れている。第一の原因は、インジェクション用系統の変更である。当初は予備実験により徘徊行動の観察に適したw1-pnd系統を用いて組換えカイコを作出を幾度も試みたが、この系統は最適なインジェクション条件を整えてもなお卵の孵化率が約5%程度と非常に低かったため、組換え体を得るのが非常に困難であることが判明した。一方、N4系統では3060%という高い孵化率を達成できたため、インジェクション用系統をN4に変更した。しかし、N4系統は徘徊行動の観察に適さないため、白c系統との戻し交配を行わなければならず、その点でも当初の予定より余計に時間がかかってしまうと予想される。第二の原因は、Gal4系統の新規作出が必要になった点である。当初はナショナルバイオリソースプロジェクトにより九州大学で管理されているエンハンサートラップGal4系統を用いて実験を進める予定であったが、実際に取り寄せて発現パターンを調査した結果、本研究の要求を満たさないことが判明した。そこで、本研究で用いるためのGal4系統を新規に作出するため、TAL-PITCh法により目的の発現パターンを示す遺伝子領域にGal4をノックインすることを試みている。一方、上述の問題点は既に解決済であることから、今後は平成30年度よりも効率的に組換え体を作出でき、それらを用いたDEGの機能解析に進む事ができると考えている。初年度は主要な実験材料である遺伝子組換えカイコの系統樹立までは至らなかったものの、インジェクションにおける低孵化率の問題は解決したため、今後は組換えカイコ系統を最優先で作出し、それらを用いて脳感染の重要性の実証を行う予定である。特に、ショウジョウバエにおいて神経細胞特異的遺伝子としてよく用いられるelavやnSyb、頭部特異的遺伝子として用いられるotdといった遺伝子のカイコホモログについてGal4系統の作出を遂行する。また、20xUAS-Cas9やFRT配列を持つ改良型のドナーベクターを現在作製中であり、これを用いて作出した組換えカイコにFLP/FRTシステムによるコンディショナルノックアウトを適用することで、行動操作に必要な脳領域を絞り込む予定である。また、別のアプローチとして、ウイルスのlef-8遺伝子に1アミノ酸置換を導入することにより、33°C以上の高温で増殖能を失った温度感受性ウイルスを現在作製中である。このウイルス感染幼虫の体を局所的に温度操作することで、ウイルス増殖を局所的に制御し、行動操作に重要な組織を特定できると考えている。平成30年度の助成金使用において物品を予定よりも安価に購入する事ができたため、若干の余剰が生じた。次年度の支払い請求予定額は今年度よりも少額であるため、この余剰分(次年度使用額)を物品費として次年度の消耗品購入に充てる予定である。
破骨細胞におけるNa^+/Ca^<2+>交換体(NCX)の役割及びNCX阻害薬の影響

我々は、この2年間の破骨細胞におけるNa^+/Ca^<2+>交換体(NCX)の役割及びNCX阻害薬の影響に関する研究の総括とまとめを行った。今回Na^+/Ca^<2+>交換体(NCX)と骨吸収との関与を明らかにする目的で新規に開発されたCa^<2+>イオン流入モードNXC1を選択的に阻害するNCX阻害薬KB-R7943を用い、破骨細胞に対する作用を検索した。KB-R7943はNa^+依存性の細胞内Caイオンの取り込み試験により破骨細胞においても、その効果を確認した。Colony-Stimulating Factor-1(CSF-1)刺激によりCSF-1受容体、PLCγのチロシンリン酸化とIP3産生亢進に伴い、破骨細胞の[Ca^<2+>]iは一過性に上昇した。この上昇はThapsigarginより阻害されたので細胞内ストアーからのCa^+遊離による。またその後に誘導される周期的な[Ca^<2+>]i上昇も核及び膜に観察されたが、これはKB-R7943の添加あるいはBAPTA添加により完全に抑制されることからCa^<2+>イオン流入モードのNCX1の活性化を解するものと推測された。破骨細胞形成誘導系に対するKB-R7943もしくはNCX1antisensoligodeoxynucleotideは濃度依存的に破骨細胞形成、アクチンリング形成及びpit形成を有意に抑制した。特に細胞外からのCa^<2+>流入モードを阻害する濃度(10^<-5>M)では顕著であった。Western blot及び免疫抗体染色により破骨細胞及びその前駆細胞はNCX1を発現していた。また新規NCX1阻害薬KB-R7943が骨粗鬆症治療薬となり、今までその役割が全くわかっていなかったNCX1の流入モードが破骨細胞の形成から分化・骨吸収までに重要な役割がある可能性が示唆された。骨形成と骨吸収は密接に連繋を保ちながら電解質の恒常性維持をすると考えられている。とくに骨芽細胞の産生するCSF-1は、破骨細胞の形成・分化・活性化にまで影響を及ぼすことからカップリングファクターとして重要であると考えられる。そこで本年はCSF-1によって活性化され、かつ破骨細胞に発現を認められるイオントランスポーターを特定し、その働きを検索した。CSF-1刺激直後の[Ca^<2+>]iは一過性に上昇し、小胞体Ca^<2+>ATPase阻害薬Thapsigargin (10^<-7>M)の前処理により阻害されたことから、PLC γ-IP3系により誘導される細胞内ストアーからのCa^<2+>遊離によるものと推測された。またその後一部の核と膜に周期的な[Ca^<2+>]i上昇が観察されたが、これはNa^+/Ca^<2+>交換体アイソフォーム1(NCX1)阻害薬KB-R7943の添加あるいはBAPTA(10mM)添加により完全に抑制されたことからNCX1の活性化を介するCa^<2+>流入によるものと推測された。そこで破骨細胞から粗膜画分を調製し、Western blotにてNCX1蛋白を検出した。さらに免疫抗体染色により破骨細胞におけるNCX1の局在を確認した。さらに骨芽細胞と骨髄細胞の共存培養による破骨細胞形成誘導系に対するKB-R7943(10^<-5>M10^<-9>M)もしくはNCX1antisenseoligodeoxynucleotide(ASODN)の影響を検討した。これらは濃度依存的に有意に破骨細胞の形成を抑制し、特に細胞外からのCa^<2+>流入モードを阻害する濃度(10^<-6>M)では顕著であった。また阻害剤の濃度依存的にアクチンリング形成が抑制され、細胞形態もより小型であった。以上のことから、CSF-1によるNCX1活性化機構が破骨細胞の分化調節に大きく関与することが推測された。

特に細胞外からのCa^<2+>流入モードを阻害する濃度(10^<-5>M)では顕著であった。Western blot及び免疫抗体染色により破骨細胞及びその前駆細胞はNCX1を発現していた。また新規NCX1阻害薬KB-R7943が骨粗鬆症治療薬となり、今までその役割が全くわかっていなかったNCX1の流入モードが破骨細胞の形成から分化・骨吸収までに重要な役割がある可能性が示唆された。Na^+/Ca^<2+>交換体(NCX)は、NaイオンをCaイオンと交換輸送して細胞内Caイオン濃度を調節するとともに骨吸収との関与も指摘されている。今回この点を明らかにする目的で新規に開発されたCa^<2+>イオン流入モードのNCX1を選択的に阻害するNCX阻害薬KB-R7943を用い、破骨細胞に対する作用を検索した。KB-R7943はNa^+依存性の細胞内Caイオンの取り込み試験により破骨細胞においても、その効果を確認した。Colony-Stimulating Factor-1(CSF-1)刺激によりCSF-1受容体、PLCγのチロシンリン酸化とIP3産生亢進に伴い、破骨細胞の[Ca^<2+>]iは一過性に上昇した。この上昇は、Thapsigarginより阻害されたので細胞内ストアーからのCa^<2+>遊離による。またその後に誘導される周期的な[Ca^<2+>]i上昇も核及び膜に観察されたが、これはKB-R7943の添加あるいはBAPTA添加により完全に抑制されたことからCa^<2+>イオン流入モードのNCX1の活性化を介するものと推測された。破骨細胞形成誘導系に対するKB-R7943もしくはNCXlantisenseoligodeoxynucleotideは濃度依存的に破骨細胞形成、アクチンリング形成及びpit形成を有意に抑制した。特に細胞外からのCa^<2+>流入モードを阻害する濃度(10^<-6>M)では顕著であった。以上のことから、CSF-1によるNCX1活性化機構が破骨細胞の分化調節に大きく関与することが推測された。
算数基礎学力のアセスメントと指導モデルの構築

算数領域における基礎スキルを評価するためのツールとして,算数領域におけるカリキュラムに基づく測定(算数CBM)を開発した。小学1年生6年生の児童を対象として算数算数CBMを実施したところ,学年ごとの得点の向上が見られ,また教研式標準学力検査との関係性を検討したところ有意な関連がみられた。以上より,開発した算数CBMはアセスメント及びプログレスモニタリングとして利用できることが示された。さらに,算数領域で困難を抱える児童に対する学習指導研究をも実施し,Number familyと3C学習法による指導が基礎計算スキルの向上に効果的であることが明らかとなった。平成26年度は,算数分野の基礎的学業スキルを測定するためのアセスメントツールとして,Curriculum-based measurement (CBM)を開発し,その信頼性・妥当性を検証すること,およびリスク児のスクリーニングのための算数CBMの基準得点の算出を目標として研究を進めてきた。当初の予定通り,欧米で既に開発されてるCBMについて,書籍や学術論文,インターネット上のシステム(easyCBM,DIBELS DATA SYSTEMなど)から情報を収集した。特に,スクリーニングツールとして使用される算数CBMの具体的な課題内容,課題配置,採点方法などを整理した。その結果,算数CBMの課題として妥当な課題は,大小比較課題,数字欠落課題,計算課題が適当であると考えられた。また,課題配置については,完全なランダム配置ではなく,階層化された(stratified)配置の方が,反復測定を基本とするCBM課題としては信頼性が高いことが示唆された。採点方法としては,日本においては計算課題の「正答数」が指標として用いられることが多いが,欧米のCBMと同様のdigitを基本とする採点方法を用いた指標の方が信頼性のあるデータとなることが示唆された。算数CBMの信頼性・妥当性の検証については,研究代表者の所属変更に伴う研究実施校との連携の遅れのため,本年度中にデータ収集はできなかった。しかし,次年度の実施についての打ち合わせを済ませ,実施準備を進めた。また,アセスメントの結果,リスクがあると判断された児童に対する指導法を開発するための個別指導研究を実施した。学習困難のある自閉症スペクトラム障害のある小学2年生の女児を対象に,計算の流暢生を向上させるための指導を実施し,その効果を検証した。平成27年度は,算数分野の基礎的学業スキルを測定するためのアセスメントツールとして,Curriculum-based measurement (CBM)を開発し,その信頼性・妥当性を検証すること,およびリスク児のスクリーニングのための算数CBMの基準得点の産出を目標として研究を進めてきた。平成26年度の先行研究の分析から,算数CBMの課題としては大小比較課題,数字欠落課題,計算課題が適当であることが考えられたため,それらの課題を作成した。各課題は,小学校の学年毎に共通するものと異なるものを作成した。研究には,A市の公立小学校9校の1年生と2年生,B市の公立小学校1校の1年生から6年生,C市の公立小学校1校の2年生と5年生が参加した。A市の小学校のデータにおいては,今年度に収集予定の算数学力検査の得点と算数CBMとの関連を検討することで,算数CBMの基準得点を産出していく。B市の小学校においては,毎月1回ずつ算数CBMのデータを収集してきたため,その変化の仕方の検討と,変化の仕方を含めた算数学力検査得点との関連について検討する。C市の小学校においては,算数学力検査の実施について現在調整中であり,調整が終了次第データ分析に取り掛かる予定である。H26年度には遅れていたデータ収集が大幅に進展した。しかし,その分データ入力作業が間に合わずに少し遅れている状況になっているが,概ね順調に進展していると考えらえる。平成28年度(最終年度)は,平成27年度に開発した算数分野の基礎的学業スキルを測定するためのアセスメントツール(Curriculum-based measurement (CBM) )を用いたデータを分析することと,さらなるデータ収集を行い,リスク児のスクリーニングのための基準得点の産出を目的として研究を進めた。平成28年度はまず,平成27年度に収集したデータの分析を行った。算数CBMの妥当性を示すために,毎月1回データを収集し,その発達的変化を検討した(小学2年生と5年生)。結果,およそ線形に得点が増加することが示された。また,算数CBMと教研式標準学力検査(算数)の関連を検討したところ,有意な関連が確認された。さらに,事前の算数CBMから後の学力検査において低得点を示す児童を識別できる可能性が示された。以上より,開発した算数CBMの妥当性が示された。次に,新たなデータ収集も実施した。A市の公立小学校9校の1年生と2年生(約1,800名),C市の公立小学校1年生から6年生,D市の公立小学校1年生から6年生を対象として算数CBMと教研式標準学力検査(算数)のデータを収集した。A市の学校のデータについては,上記のデータ分析の結果が再現されるかどうかを分析予定である。B市とD市のデータは,各学期に1回ずつ収集されており,それらの発達的変化を確認し,基準得点を算出していく予定である。分析結果は,日本教育心理学会や日本特殊教育学会などで発表し,随時論文投稿していく。

小学1年生6年生の児童を対象として算数算数CBMを実施したところ,学年ごとの得点の向上が見られ,また教研式標準学力検査との関係性を検討したところ有意な関連がみられた。以上より,開発した算数CBMはアセスメント及びプログレスモニタリングとして利用できることが示された。さらに,算数領域で困難を抱える児童に対する学習指導研究をも実施し,Number familyと3C学習法による指導が基礎計算スキルの向上に効果的であることが明らかとなった。研究代表者の所属変更に伴う研究実施校との連絡調整の遅れのため,アセスメントツールの作成そのものは計画通りに進んだが,作成したツールを用いたデータ収集の実施をすることができなかった。しかし,次年度の実施についての打ち合わせを済ませ,実施準備を進めている。平成27年度は,遅れていたデータ収集ができたため,平成28年度はそのデータ分析をしていくことに加え,さらなるデータ収集を行っていく。現在,新たに中学校での実施について協議中であり,研究参加が決まれば中学生を対象としたデータ収集および分析を行っていく。また,平成26年度にデータ収集に協力した小学校については,得られたデータに基づく学習支援活動と,その効果検証を行っていく。特別支援教育平成26年度は,研究実施校との連絡調整に遅れが出た関係でデータ収集ができなかった。しかし,申請書に記載されている研究実施校との連絡調整は完了し,次年度でのデータ収集の見込みができている。また,追加で小学校2校が研究協力を了承した段階であり,次年度中にはデータ収集を実施していく予定である。年度末(3月上旬)にデータ収集を行い,その後すぐに学生に謝金を支払ってデータ入力作業を行う予定であったが,予定していた学生の個人的な事情による協力不可などがあり,データ入力作業で謝金として使用予定であったものの一部を使用できなかった。申請者の所属が変更になったことに伴い,申請時に研究協力を予定していた学校との連絡調整が遅れてしまった。結果として,当該年度に研究データ収集を実施することができなかった。そのため,研究データ収集に使用する予定であった金額およびデータ入力や分析の依頼で支払う予定であった謝金を使用することができなかった。しかし,当初2年目以降に実施を予定していた研究の一部は実行することができた。当該年度に使用できなかった分は,次年度の最初からデータ入力作業の謝金として使用する。また,前年度と同様にデータ収集とデータ入力及び分析作業を行い,助成金を使用する予定である。また,当該年度までに収集したデータをまとめ,学会発表等の旅費などにも使用していく。申請時に研究協力を予定していた学校との連絡調整が済み,次年度にはデータ収集が実行可能となった。そのため,当該年度に使用できなかった金額は次年度に使用する。また,申請時に研究協力依頼を予定していた学校に加えて,新たに2校において研究協力の了解を得ることができたため,その分のデータ収集(印刷代,郵送代)とデータ入力や分析(謝金)を使用していく計画である。さらに,当初の計画どおりに資料収集および成果発表のための学会参加等の旅費を使用していく予定である。
スピン伝導の基礎理論構築と新規なデバイスの設計

本研究課題では、強磁性薄膜のエッジ間に有機分子を挟んだスピン量子十字構造素子なる新規なデバイスを提案し、そのスピン伝導特性について非平衡グリーン関数を用いて理論的に調べた。また、プロトタイプのデバイスを作成し、実験結果と比較することによって理論の検証を行った。研究の結果、アンダーソン・ハミルトニアンを用いて、スピン伝導の一般式を得ることに成功した。同時にプロトタイプのスピン量子十字構造素子を作成することに成功し、理論と実験の良い一致が得られた。当該年度では、左右の電極に強磁性金属薄膜を用い、その金属薄膜のエッジとエッジを対向させた形状を持つ新規なデバイスであるスピン量子十字構造デバイスなるものを考案し、その特性を考察した。アンダーソンハミルトニアンを用いて、スピン量子十字構造デバイスに対して、理論、実験の両面から研究した。具体的には、理論においては、非平衡グリーン関数を用いて、両方の電極の磁化がコリニアである場合とノンコリニアである場合に関して、その磁化の極角と方位角の両方を考慮して、両電極に挟まれた分子において、スピンがフリップする場合とフリップしない場合におけるスピン伝導の一般式を得ることに成功した。その結果、スピンがフリップする場合には、挟まれた分子の自己エネルギーの非対角項は方位角の依存性を持つことがわかり、一方、対角項は、依存性を持たないことが判明した。そして、自己エネルギーは方位角依存性を持つのだが、スピン伝導の電流・電圧公式を求めると、方位角の依存性はキャンセルされ、最終的に、両電極の磁化の内積で決まる極角にしか依存しないことも判明した。また、電極と分子との結合が弱い時に、電流・電圧特性を計算すると、室温において、分子のエネルギー準位において、高いON/OFF比をもつステップ状のI-V特性になる事が判明した。また、結合が強い時には、オーミックなI-V特性になることも分かった。そして、これらを実験的に、強磁性金属であるNiを用いて、検証したところ、確かに、強結合時には、オーミックな特性が得られ、計算との良い一致が確認出来た。この事実は、今回得られたスピン伝導の一般式がデバイス設計に有効であることの証明であり、また、この新規なスピン量子十字構造デバイスが、Beyond CMOSの候補になりうることの証であると考えられる。当該年度では、左右の電極に強磁性金属薄膜を使用し、その金属薄膜のエッジとエッジを対向させた形状を持つ新規なデバイスであるスピン量子十字構造デバイスの輸送特性の理論計算と実験検証をさらに進めた。スピン流と熱流の結合を考慮する交差相関の観点から、このデバイスが、接合部でポイント・コンタクトを有する場合に、電極が並行磁化を持つ場合と反平行磁化を持つ場合において、発生する熱起電力を計算した。その結果、電極の磁化が平行か反平行かによらず、発生する熱起電力のゼーベック係数は42.4μV/Kであり、取り出せる電流、すなわち電力が電極の磁化が平行のときに大きくなり、反平行のときに少なくなることが判明した。このデバイスの幾何学的構造の要因と相互作用して、ポイントコンタクト部位で、熱が溜まり、その結果、大きな電圧(8.13mV)が発生することがわかった。Ni電極を用いたスピン量子十字構造デバイスを実際に作成して、測定を行った結果、巨大な熱起電力(7.7mV)が発生した。理論結果と実験結果の一致は極めて良く、これは、ナノデバイスの回路において、このスピン量子十字構造デバイスが、スピン依存バッテリとして働くことを示しており、熱の発生に手を焼いている現行のCPUの発熱を電力に利用する有望なデバイスになりうることを示した。また金属薄膜のエッジとエッジの間にP3HTとPCBMの有機物質を挟んだデバイスにおいて、理論計算を行い、分子と電極の結合が強結合の場合に、オーミックなI-V特性が得られることがわかった。また、その際に、MR比の結合定数を用いた簡単な公式を導出することに成功した。この系で実験を行った結果、I-V特性は、オーミックなものが得られ、測定された抵抗も計算結果と定量的にとても良い一致を示した。このことから、挟んだ分子の数をカウント出来る可能性を見出し、挟んだ分子のおおよその数を見積もる事に成功した。当該年度は、Model Hamiltonianを使って、スピン量子十字構造素子の左右の強磁性電極の間のナノ接合部位に、化合物半導体を挟んだ場合におけるスピン伝導について考察した。具体的には、反転対称性が破れた化合物半導体としてGaAsやGaSbなどの半導体を強磁性金属間にバリアとして挟んだ系で化合物半導体バリアにおいて、3次のDresselhaus効果が効く場合について、磁性金属からスピンを注入した場合の磁気抵抗効果(MR)比のバリア膜厚依存性とスピン軌道相互作用定数依存性を計算した。その結果、スピン軌道相互作用が働かない普通の絶縁体バリアの場合、MR比はバリア膜厚を変えても常に正であるが、GaAs半導体バリアの場合、非常にバリア膜厚が薄い場合(0.010.02nm)は、MR比は正であるが、厚みを増すとすぐに負になってしまい、バリア膜厚が3nmまで、ずっと負のままであった。

一方、スピン軌道相互作用の大きいGaSb半導体バリアの場合、GaAsと同様に非常にバリア膜厚が薄い場合(0.010.02nm)はMR比は正で、厚みを増すとすぐに負になってしまうが、やがて、厚みが1nm程度で符号を変えて、再び正になることが判明した。これらの現象は、マイノリティ・キャリアが半導体中のスピン軌道相互作用で、スピンフリップすることを考慮すると説明することが出来、そのために要する厚みが、GaAs半導体バリアの場合、約10.253nm程度であり、GaSb半導体バリアの場合は2.42nm程度であることから、説明が出来た。そのため、GaAs半導体バリアの場合、厚みが5nm以上あれば、GaSb同様に再びMR比は正になると考えられる。この結果から、スピン量子十字構造素子に、化合物半導体を挟めば、負のMR比を有するデバイスを作製することが可能であることを定量的に予想することが出来た。
慢性偽性腸閉塞症の新規診断法：カラーマップMRIの開発

慢性偽性腸閉塞症の診断に有用なシネMRIにおける問題点を解決し、従来のシネMRIよりも「詳細」かつ「客観的」に「色の違い」として一枚の画像で蠕動の強弱を判別できる画像を最終目標とする。解析者によるバイアスのない、より詳細な「腸管全域」の「自動」解析が可能なカラーマップMRIが、これまでのシネMRIにとって代わり今後の1診断および2外来でのフォローアップなどのゴールドスタンダードとなりうると考える。
サイトケラチンは口腔癌難治症例の新たな予後因子となりうるか？

本研究では、CKがOSCCの新規予後因子としての可能性を解明することを目的として、口腔扁平上皮癌(OSCC)患者から末梢血を経時的に採取し、血中のCK陽性癌細胞と分化度との関連を検索した。OSCC患者20名において、CK17は20/20例、CK19は15/20例、CK20は12/20例の発現率であった。経時的検索では、その相対比はCK17で1:0.73:0.87、CK19で1:1.14:1.36、CK20で1:1.7:1.80であった。また、術後1か月の時点での予後良好症例と不良症例の比較では、CK17は0.69と1.38、CK19は1.02と1.82、CK20は5.48と0.09であった。申請者らは高分化型口腔扁平上皮癌(OSCC)細胞がCK17を高頻度に発現し、低分化型OSCC細胞がCK20を高頻度に発現する可能性、また臨床的には原発巣と末梢血中では癌細胞に発現するCKに差がある可能性を見い出した。そこで本研究ではCKがOSCCの新規予後因子として有用であるかを解明することを目的として、OSCC患者から末梢血を経時的(術前、術中、術後、定期的な経過観察時)に採取し、末梢血中のCK陽性癌細胞とその分化度との関連を検索している。OSCC患者20名の術前に末梢血を採取しCKの発現頻度を検討したところ、CK17は20/20例(100%)、CK19は15/20例(75%)、CK20は12/20例(60%)であった。またそれぞれのCKの発現頻度を経時的に検索すると、CK17は術前、術前治療終了時、経過観察時(術後1か月)における相対比は1:0.73:0.87、CK19は1:1.14:1.36、CK20は1:1.17:1.80であった。さらに予後良好症例および予後不良症例において、CK17の発現は術前は両方の群で同じであったが、術後、予後良好症例では相対比が0.69に減少しているのに対して、予後不良症例では1.38に増加していた。CK19の発現は術後、予後良好症例では相対比が1.02とほぼ変化なく、予後不良症例では1.82に増加していた。CK20の発現は術後、予後良好症例では相対比が5.48に増加しており、予後不良症例では0.09に減少していた。以上より、術後1ヶ月の末梢血中のCK17は、初診時と比較すると予後良好症例では減少していたが、予後不良症例では増加していたことから、CK17が予後因子の可能性が示唆された。また経時的観察の結果より、末梢血中のCK17は、術前放射線化学療法により減少し、術前と比較すると術後のCK17発現量も減少することが分かった。申請者らは、高分化型口腔扁平上皮癌(OSCC)細胞がCK17を高頻度に発現し、低分化型OSCC細胞がCK20を高頻度に発現する可能性、また臨床的には原発巣と末梢血中では癌細胞に発現するCKに差がある可能性を見い出した。そこで本研究では、CKがOSCCの新規予後因子として有用であるかを解明することを目的として、OSCC患者から末梢血を経時的(術前、術中、術直後、経過観察時)に採取し、末梢血中のCK陽性癌細胞とその分化度との関連を検索した。OSCC患者20名から、術前に末梢血を採取しCKの発現頻度を検討したところ、CK17は20/20例(100%)、CK19は15/20例(75%)、CK20は12/20例(60%)であった。さらに予後良好症例および予後不良症例において、CK17の相対比は、術前は両群間で同じであったが、術後に予後良好症例では相対比が0.69に減少しているのに対して、予後不良症例では1.38に増加していた。以上より、術後1ヶ月の末梢血中のCK17は、初診時と比較すると予後良好症例では減少していたが、予後不良症例では増加していたことから、CK17が予後因子である可能性が示唆された。

OSCC患者20名において、CK17は20/20例、CK19は15/20例、CK20は12/20例の発現率であった。経時的検索では、その相対比はCK17で1:0.73:0.87、CK19で1:1.14:1.36、CK20で1:1.7:1.80であった。また、術後1か月の時点での予後良好症例と不良症例の比較では、CK17は0.69と1.38、CK19は1.02と1.82、CK20は5.48と0.09であった。本研究の目的は口腔扁平上皮癌(OSCC)と白板症におけるCK17とCK13の発現様式を検討し、OSCCの分化とCK17との関連を検索することである。105人のOSCC患者と108人の白板症患者において免疫組織学的にCK17とCK13の発現様式を検討した。臨床病理学的所見とCK発現との関連を検討した。また、5つのOSCC cell lines (HSC-2, HSC-3, SAS, SQUU-A, SQUU-B)におけるCK17 mRNAのover-expressionlevelsをreal-time RT PCRにて検索した。105例のOSCC症例についてCK17とCK13はそれぞれ101例(96.2%)および3例(2.9%)発現がみられた。CK17は中分化OSCCおよび低分化OSCCに比べて、高分化OSCCにおいて有意に発現していた(p < 0.01).。74例の異型を伴わない白板症症例では36例(48.6%)においてCK17の発現が認められたのに対して、34例の異型を伴う白板症症例では19例(55.9%)で認められ有意な差があった。74例の異型を伴わない白板症症例では52例(70.3%)においてCK13の発現が認められたのに対して、34例の異型を伴う白板症症例では11例(32.4%)で認められ有意な差があった。CK17 mRNAのrelative expressionは、HSC-3やSASに比べHSC-2において有意に増加していた(p < 0.05)。さらにCK17 mRNAのrelative expressionはSQUU-Bに比べSQUU-Aにおいて有意に増加していた(p < 0.05)。CK17の発現はOSCCの分化や悪性度に関連していた。CK13とのコンビネーションにより悪性転化の因子として機能する可能性が示唆された。OSCC患者20名の末梢血におけるCKの発現様式が解明できつつあり、健常者の標本もあることから解析を行えば、さらに比較検討できるため。健常者の標本があるので、それらの解析を行えば、今回までのOSCC患者20名の結果と比較検討できる。また、OSCC患者についても更に経時的観察をし、さらに母数を増やすことが可能である。扁平上皮癌細胞株を用いてCKをノックダウンして分化、増殖能を検討する。OSCC患者から末梢血を経時的(術前、術中、術後、定期的な経過観察時)に採取し、末梢血中のCK陽性癌細胞とその分化度との関連を検索する。標本採取のための器具、CK解析のための試薬、データ解析のためのソフト購入および論文作製のためのデジタル機器の購入を計画している。集細胞装置(サイトスピン)真空密封型採血管(単核球分離用)、免疫組織化学的染色関連抗体、RT-PCR関連試薬、プライマー作製などを購入予定である。
SOLARーA衛星のX線・γ線スペクトル観測による高エネルギ-フレア現象の研究

高エネルギ-太陽フレア現象の総合的研究を目指してSOLARーA衛星は,平成3年8月に打ち上げられた。本衛星には高感度のX線とγ線のスペクトル計が搭載されており,12月までに150例以上のフレアが観測され,現在そのデ-タ解析が進められている。X線スペクトル計からは,20ー600keVのX線強度の時間変化と32チャネルのエネルギ-スペクトルが得られ,またγ線スペクトル計からは,0.3ー100MeVのγ線強度の時間変化と128チャネルのエネルギ-スペクトルが得られる。これまでにγ線の放射が観測された大きなフレアは,4例あり,これらのデ-タ解析から以下の結果が得られた。(1)インパルシブ型フレアでは,硬X線とγ線の放射が1秒以内で同時に発生している。これは,数MeVの電子と100MeVの陽子が同時に加速されたことを示唆している。(2)強いγ線放射が観測されたフレアでは,核γ線ラインの強度比から加速された陽子のエネルギ-スペクトルが推定される。SOLARーAで観測されたγ線フレアに対して,陽子のエネルギ-スペクトルは,E^<-S>のベキ型で近似され,ベキ指数はS=2.5ー3.5になる。(3)MeV領域にγ線ラインが検出されないフレアも観測された。このようなフレアでは電子成分が多く加速され,陽子成分があまり加速されなかった可能性もあり,注目される。(4)中性子が水素に捕獲されたときに放射される2.22MeVラインと核γ線ライン(主としてCとOの励起核からのγ線ライン)の両者のタイムプロフィルを比較すると,前者は,明らかに時間時遅れを示している。この遅れの時間から中性子が捕獲される領域の水素の密度を推定すると約10^<14>cm^<-3>となり,彩層下部であると考えられる。
水素イオン選択性電界効果型トランジスタの生体計測への応用

〔研究の目的〕ISFETは増幅や論理素子として使われているFETのゲート部分を露出させて溶液に接触させ、ゲート部の界面電位が溶液のpHによって変化することを利用してpH測定に応用するものである。この素子は、本来が半導体技術を応用したものであるから、小型かつ安価に製作でき、応答速度や堅牢性の点でも従来のガラス電極にない特長を持っている。これらの特長を利用して、生物の基礎的実験に応用した報告はまだない。本研究の目的は、ISFETが小型であることと応答が速いことに着目して水素イオンの出入を伴なう生体反応を実時間で追跡する測定にこの素子を応用することである。〔方法〕高速反応の開始として、二液急速混合法を利用する。pH測定と光学的測定の同時測定を行なう。当初の計画では閃光分解法との組み合わせも考慮していたが、一つは予算的制約から、もう一つは後に述べるような技術的困難から閃光分解法は次の計画にまわすことにした。〔結果と検討〕ISFETの基本的性質について基礎的な実験を行なった。およそ0.005pHユニットの変化を10ms程度の時間分解で検出できる見通しがついた。ナトリウム,カリウムなど他のイオンに対する応答は無視できることを確認した。但し、問題点として挙げられるのは、(1)低塩濃度下、(約0.1mM KCl)でFETの出力が不安定になること、(2)FETが、光に直接応答するため、強い閃光照射と組み合わせて、閃光分解による【H^+】移動(例:バクテリオロドプシン)を計測するためには照射部と検出部を幾何学的に離すなどの工夫が必要である。
近代イングランドにおける刑事裁判の専門化と法律専門家の役割

本件研究では,19世紀のイングランド・ロンドンにおける治安判事の下僚である書記の役割を明らかにするために,関係する史料の調査,分析,検討を行った。イングランドでは,非法律専門家である治安判事と法律専門家である書記の組み合わせによる裁判と,書記の裁判への積極的な関与が中世から現代に至るまでの各地方の刑事裁判における特徴の一つであるが,治安判事が法律専門家により任命される場合には,これとは異なり書記は裁判に積極的に関与せず,書記の役割が文書の作成と管理に限られることを明らかにした。本年度は、19世紀イングランドの刑事裁判における治安判事(非法律専門家)と書記官(法律専門家)との関係を明らかにするために、ロンドン首都地域の行政・裁判史料を所蔵するロンドン首都公文書館London Metropolitan Archives(LMA)において、治安判事裁判所書記官に関する資料の調査、収集及び読解を行いました。収集及び読解を行った主な資料に、(1)Clerk of the Peace Memoranda Book (MC/R/18)、(2) Deputy Clerk of Peace's Diary and Cash Book (MC/R/19)、(3)Office Day Books (MC/F/51)があります。(1)は1836年以降の(正確な作成時期は不明)治安判事裁判所書記官の職務を月毎に項目と根拠法条を記載して一覧表にしたものです。陪審員名簿や選挙など、司法と行政の両面にわたって治安判事裁判所書記官が職務上の義務を負っていたことを示しています。(2)は1873年の治安判事裁判所書記官補佐による業務日誌です。法廷の開廷期日及び開廷場所、業務内容、作成した文書名などを知ることができます。(3)は治安判事裁判所書記官の1803年11月から翌年5月までの業務に関わる金銭出納記録です。法廷の開廷期日、陪審員召集令状及び宣誓供述書等の発給状況及び手数料額などを知ることができます。上記資料の内容を概観する限りでは、(a)19世紀の治安判事裁判所書記官が刑事司法及び行政の両面にわたって職務を行っていたこと、(b)刑事司法に関して、訴訟運営に関する事務処理を中心に行っていたことが推測できます。上記資料の記載内容は、19世紀における治安判事と書記官との関係を考察する上で、当該時期の書記官の主要な職務を確定するための根拠資料としての意義を有すると考えられます。本年度は,19世紀イングランドの刑事裁判における治安判事(非法律専門家)と書記官(法律専門家)との関係を明らかにするために,平成25年度に引き続き,ロンドン首都地域の行政・裁判史料を所蔵するロンドン首都公文書館London Metropolitan Archives(LMA)において,治安判事裁判所書記官に関する資料の調査,収集及び読解を行いました。上記の資料の特徴および意義は,次の3点です。(a)Court Dayの記録中に,当該州の治安判事の姓名の一覧表と治安書記の姓名の記載があり,これらを確認できること,(b)1860年代以降の裁判所の決定書は,概ね定型的に印刷されたひな形が用いられており,それぞれの時期における典型的な事件例を確認できること,(c)裁判記録の多くそのものには,治安判事名の記載がないこと(By the Courtとのみ記載される),(d)裁判記録における治安書記の署名が,無署名であったりゴム印が使用されたりことがあり,かつ同一の治安書記名の記録のなかに筆跡が異なるものがあることから,記録書の作成が治安書記の下僚によって行われていた可能性があることです。本年度は,19世紀のイングランド・ロンドンにおける,治安判事の下僚である書記の役割を明らかにするために,ロンドン首都地域の行政・裁判史料を所蔵するロンドン首都公文書館において,警察治安判事裁判所に関する史料の調査を行うとともに,関係史料の検討を行いました。1848年の警察治安判事裁判所の記録(MSJ/CY/01)によれば,治安判事が多数の窃盗事件を定型的に処理していたことと,書記が文字どおり書類を作成する役割を果たしていたと見られることを明らかにすることができます。本件研究の意義は,裁判における裁判官と書記の関係性を,イングランドの治安判事による裁判の歴史を通じて明らかにすることです。18世紀のイングランドでは,治安判事による裁判に下僚である書記が積極的に関与し,法律面の助言を与えている例があります。また現在の同国でも,一般市民が裁判官を務める治安判事裁判所において,書記が刑事裁判の審理にあたって法律面の助言を与えることがあります。本件研究は,この両者の関係性について,それが画一的・必然的なものではなく,裁判官と書記のそれぞれの出自と専門性により決まると見られることを示している点に,重要性があると考えています。すなわち,ロンドンを含むミドルセクス州では1839年の警察裁判所法の制定により,窃盗事件を中心とする刑事事件の処理が,法曹資格をもつ単独の警察治安判事のもとに移されたため,その結果,19世紀中葉以降の治安判事裁判所と四季裁判所における書記の役割は,文字どおり「書記」としての職務が中心になったと言うことができます。他方で18世紀から現在に至るイングランドの刑事裁判の歴史は,裁判官(治安判事)の専門化が必然的なものではなく,専門裁判官と書記,専門裁判官と陪審と書記,市民裁判官と書記の組み合わせという,司法制度の設計が選択的なものであり得ることも示すと考えます。