hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＰＲＦによる創傷治癒促進効果の機序解明と効果的組織工学的応用法の開発

臨床的には、組織再生療法への有用な生体移植材料として応用されることが期待される。1)血管新生・誘導の検討血管新生の促進作用を検証するために、PRFを圧延・トリミング後各実験に用いた。In vitroではヒト血管内皮細胞を用いたscratch assayを行い、PRFの増殖因子が内皮細胞の増殖・遊走を促進することが認められた。In vivoでは鶏胚漿尿膜を用いたCAM assayにより、PRF周囲への既存血管の誘導と新生血管の形成が認められ、血管数はコントロール群と比較して有意に多かった。また、漿尿膜の病理組織学的評価ではPRF設置により著しい細胞浸潤並びにコラーゲンの沈着が認められた。以上より、PRFには血管新生促進作用が認められた。2)増殖因子・サイトカインの検出と定量抗体アレイにより、PRFには血清と比較し高濃度の増殖因子が存在することが認められた。さらに、PRFは部位によって血小板局在が異なることをSEMによって明らかにした。3)細胞増殖に及ぼす影響の検討In vitroでPRF上に組織片培養を行ったヒト培養骨膜シートを移植し、増殖・分化について評価した。免疫組織化学的評価では、骨膜片とPRFの界面で非常に細胞密度が高く、さらに一部の細胞はPRF内に浸潤しており、それらの細胞はアルカリホスファターゼ活性陽性を呈した。一方、RT-PCRによる骨分化マーカー(ALP、COL1、Runx2、オステオポンチン、オステオカルシン)に上昇はみられなかった。加えてin vivoにおいてPRFが骨膜シートに与える影響について、予備実験を行った。ヌードマウス背部皮下に骨膜シートとPRFを同時に移植することで、コントロールと比較し、骨膜片周囲に顕著なコラーゲン沈着を認めた。さらに、頭蓋骨に形成した骨欠損部に移植することで、30日後の有意な新生骨の形成を認めた。以上より、PRFの増殖因子、あるいはそれ自体がスキャホールドとして組織再生を促進することが示唆された。PRFによる血管新生促進作用は確認されたため、その作用機序についてのパスウェイ解析を行う。動物実験において、PRFは局所的な増殖・分化を促進し、骨リモデリング活性を上昇させることが示唆された。PRFが細胞の集積・分化を誘導する作用に関して、DNAマイクロアレイによる網羅的解析により、関与する生物学的なパスウェイの検索を行う。In vitroでの培養細胞のPRF上移植に関して、骨分化マーカーの有意な変化は認められなかった。しかし一方、細胞の集積によるより局所的な分化誘導が起こっていると予測しており、免疫組織化学的手法をもちいて解析を行う。さらに、PRFが血管新生と骨再生を促進する作用について小動物をもちいた追加実験を行い、in vitroの実験結果と合わせて、その内容を平成24年度中に国際誌に論文投稿を行い発表する。応募時の計画から変更はない。物品費に460,000円、旅費に300,000円、その他の費用に640,000円を使用する予定である。
小児難治性白血病に対する臍帯血ナチュラルキラー細胞による抗白血病効果

11q23転座型急性リンパ性白血病(ALL)は強力な化学療法や、造血幹細胞移植を施行しても予後不良な疾患である。近年、移植後にドナーのNK細胞によるGVL効果(移植片対白血病効果)によって、一部の白血病で再発率が低下することが報告された。今回の研究では臍帯血由来のNK細胞が、KIR(NK細胞レセプター)リガンド不一致の11q23転座型ALL細胞に対して、細胞傷害活性が上昇することが示され、臍帯血移植においてKIRリガンド不一致ドナーを選択することでより強力なGVL効果が期待できると思われる。【目的】本研究は難治性小児ALLに対して各種白血病/臍帯血NK細胞間の細胞傷害活性に関与する主たるリガンド/受容体を同定し、臍帯血NK細胞による抗腫瘍効果の増幅を行い、臍帯血移植をベースとしたNK細胞療法により小児難治性白血病の治療成績の改善をめざすものである。【結果】1,各種白血病細胞上のNK受容体リガンド発現のうち、KIRリガンドの1つであるHLAclass1はほぼ全ての細胞株が発現していた。Pre-B ALL細胞株に比べT-ALL型ではULBP1,2,CD155,CD112,LFA1などの活性型受容体のリガンド発現が高かった。2,健常人末梢血NK細胞ではPre-B ALL細胞株に比べT-ALL細胞株に対してより高い細胞傷害活性を認めておりKIRリガンドであるHLA-C不一致がある場合により高い傷害活性が得られた。3,活性型NK受容体であるNKG2Dのブロッキングで傷害活性は抑制されることにより、NKG2DがALLに対するNK傷害活性に関与していることが示された。4,ドナーのNKG2DのSNPにより臍帯血NK細胞の細胞傷害活性に差が認められた。【結論】T-ALLはNK細胞によるGVL効果が高い事が予想された。また、臍帯血を用いた同種移植時のドナーの選択にKIRLであるHLAおよびNKG2DのSNPを検討することにより、NK細胞によるより強いGVL効果が得られる可能性が示唆された。本研究は難治性小児ALLに対して各種白血病/臍帯血NK細胞間の細胞障害活性に関与する主たるリガンド/受容体を同定し、臍帯血NK細胞による抗腫瘍効果の増幅を行い、臍帯血移植をベースとしたNK細胞療法により小児難治性白血病の治療成績の改善を目指すものである。結果:1.健常人末梢血NK細胞は11q23転座型急性リンパ性白血病(ALL)以外の1;19転座型、T細胞型、Philadelphia染色体陽性型ALL細胞株に対しても、細胞障害活性を有することを確認した。またこれらの細胞株のNK受容体リガンドの発現を測定したところ、程度は様々ではあるが、発現していた。2.我々は以前、健常人末梢血NK細胞では、T-ALL細胞株に対する細胞傷害活性に活性化型NKレセプターであるNKG2Dが関与しており、またNKG2Dのハプロタイプによって傷害活性の強度に違いがあることを確認したが、その他の活性化型NKレセプターであるNKp30,NKp44,DNAM1のブロッキング実験では細胞障害活性の抑制が明らかでなかった。3.健常人末梢血NK細胞にリコンビナントヒトIL-2を添加し培養したところ、CD56陽性NK細胞の比率は増加した。NK細胞による抗腫瘍効果は11q23転座型ALL以外のALL細胞株に対しても得られている。またこの傷害活性の強度にNKG2Dレセプターが深く関与している可能性が高い。NKG2Dレセプターのリガンドを発現しているALL細胞に対しては、抑制型NK受容体であるKIRリガンドミスマッチとの併用で、より強い抗腫瘍効果が期待できるかもしれない。
大振幅運動する船舶の非線形粘性流体力に関する研究

大波高横波中での船体運動は強い非線形性を示す場合が多く、場合によっては運動の跳躍などの不安定性を示す場合もある。本研究では、主に大波高横波中における船舶の大振幅非線形運動について調査し、その原因を明らかにすると共に、その非線形特性出現に重要な役割を演じる粘性流体力の特性を実験的に明らかにした。まず、大波高横波中の船舶が短波長域の広い範囲で大振幅の同調横揺れを起こし、ある周波数では同一の入射波に対して複数の横揺振幅が発現することを実験によって確認し、さらに同現象が上下揺れと横揺れ固有周期が近い場合に、短波長域で発生することを確認した。この現象は、速い横漂流速度に起因することを明らかにし、運動の跳躍は横漂流波浪強制力と横漂流抵抗の、横漂流速度に対する強い非線形性によることを明らかにした。横漂流速度が、船体に働く波浪強制力および横揺れ減衰力に強い影響を及ぼすことを実験的に確認し、横漂流運動の影響を考慮したビルジキールによる横揺れ減衰力の推定法を導出し、実験結果と極めてよい一致を示すことを示した。また、横漂流抵抗の特性を実験的に調べ、定常運動に基づく渦放出現象が、横漂流運動が加わることによって変化するメカニズムを調べ、そのKc数依存性を明らかにすると共に、粘性に基づく横漂流抵抗の推定手法を導出した。さらに、大振幅の上下揺れをする船体に働く粘性流体力特性を、2次元模型の強制動揺実験によって調べた。その結果、大振幅においては自由表面からの空気巻き込みなどが生じ、その流体力特性に強い非線形性が生ずることを明らかにした。以上の研究から、従来知られていなかった運動および粘性流体力の非線形が明らかになった。比較的大きなビルジキールを有する模型船による大振幅の強制横揺れ試験を実施し、大振幅における横揺れ減衰力の非線形特性について調査した。その結果、従来の結果とはかなり違う特性を示すことが確認でき、現在、その原因を流体力学的な視点から調査している。特に、横揺れ減衰力の推定法として広く使われている池田の方法による推定値とは、定性的にも、定量的にも、かなり大きく異なることが分り、推定法の改良が必要であると思われ、来年度以降の研究の中でこの改良を行うことにする。また、同じ模型船を用いて、大波高横波中での波浪強制力の計測を実施した。その結果からも強い非線形性が確認され、大波高時での船体運動の解析にあたっては、波浪強制力も含めた流体力の非線形性を正確に考慮することが必要であることが分った。さらに、大波高横波中における船体運動の計測も実施した。ビルジキールのない時には、30度以上の大振幅の横揺れを行い、またその応答曲線には同調付近において強い非線形性が現われることが確認した。また、ビルジキールの有無に関わらず、横揺れ角が15度を越えると横揺れ振幅が波高には比例しなくなる傾向が見られた。これらの運動に現われる非線形性を、上述の減衰力および波浪強制力の計測結果に基づいて考察を行い、動的な流体力の非線形性および復原力の非線形性の寄与についての検討を行っている。大波高横波中における船舶の大振幅横揺れを模型実験によって計測した結果,従来知られている非線形横揺れ特性とは異なる非線形運動が生じることが明らかになった.この現象は,大波高横波中を漂流する船舶は,横揺れの同調付近の波周波数だけでなく,それよりも高周波数側の広い周波数域において非常に大きな横揺れをするものである.また,上下揺れ固有周波数付近において,同じ入射波でも異なる横揺れが生ずることも確認した.

この非線形現象の発生機構を調査した結果,波高の増加に伴って横漂流速度が増加することによって出会い周波数が変化し,その結果,広い周波数域において横揺れ同調現象が起こることが分かった.なお,この横漂流速度は,横揺れ固有周期で極大値を示し,この周波数域では,定常漂流に伴う定常横傾斜以外に,上下揺れにも定常成分が現れることが実験結果から確認された.また,同じ入射波に対して2つの横揺れが存在する原因が,横揺れ運動方程式の非線形性によるものではなく,横漂流速度が同じ入射波に対しても2つ以上の解があるためであることが分かった.このような現象は,横揺れ固有周期が上下揺れ固有周期と比較的近い場合に発生する特異な現象であることも明らかになりつつある.上下揺れ振幅に関しても,波高の増加とともに線形理論値から外れて顕著な非線形性を示し,波振幅で無次元化した相対振幅は減少することが模型実験により確認した.昨年度の研究で発見した新しい非線形横揺れ現象の原因を明らかにするための研究を行った。まず、波から受ける漂流力を3次元特異点分布法で計算し、横漂流力が入射波の周波数の増加と共に急増すること、また同調付近においては横揺れ、上下揺れ運動の大きさに依存することを確かめた。従来の理論では、船体は波の中で運動しながらも平均的な位置は一定として計算されているが、今回のように横漂流が大きく、出会い周期が大幅に変化する場合にあっては、各波周期に対応した計算した漂流力を、出会い周期での値とみなして使うのが合理的と考えられる。続いて、漂流速度の計測結果を用いて、漂流抵抗係数を求めた。大振幅で動揺する船体の働く漂流力抵抗係数は、従来言われているような定数ではなく、振動運動と定常運動が複合した場合のクーリガン・カーペンター数(Kc数)に強く依存することを明らかにした。特に、波下側に横揺れするときと、波上側に横揺れするときで、船体が受ける相対流速が変化するためKc数が大きく変化するが、波上側に横揺れする場合には剥離がほとんど起こらないKc数域であることを確認した。一方、波下側への横揺れでは大きな剥離が生じるKc数域となり、その剥離渦による圧力変動が横漂流抵抗力を生み出していることを示した。計算した横漂流力、実験から求めた横漂流抵抗係数、さらに実験から求めた漂流速度と横揺れ振幅の関係を用いて、漂流速度を求める方程式を立て、それを解いた結果、実験において跳躍現象が発生した周波数領域において同方程式が2つの解を持つことを確かめた。このことから、横漂流速度が複数の解をもつことが、本研究で発見した新しい非線形横揺れ現象の原因であることを明らかにすることができた。大波高横波中の船舶の横揺れに、横漂流運動が及ぼす影響を明らかにするために、以下の実験的研究を実施した。まず、横漂流抵抗の計測実験を行い、昨年度の運動計測実験から得られた横漂流抵抗係数が一定値ではなく、Kc数の関数となることを直接確かめた。また、漂流速度が加わったことにより、一揺れごとにKc数が異なり、その差から漂流抵抗が生ずることを実験的に明らかにすることができた。次に漁船模型を用いた模型実験を行い、12、13年度に実施した調査船と同じ非線形横揺れが生ずることを確かめた。また、横漂流中を伴う場合の横揺れ減衰力および波浪強制モーメントの計測を行い、横揺れ減衰力は漂流速度の増加に伴い増加すること、波浪強制モーメントが短周期横波中で船型理論値よりも大幅に減少することを確かめ、この2つが横揺れ振幅のストリップ法による推定値と実験値が合わない原因であることを明らかにした。
励起分子の前期解離と非断熱相互作用のダイナミックス

1.Nak分子のB^1Π-X√<2>^+遷移のドプラーフリー高分解能スペクトルを偏光レーザー分光法により測定した。B^1Π状態とC3_Ζ^+状態間の回転摂動に帰属することのできる多くの線スペクトルを発見した。特に強い摂動を受けている線スペクトルが4本に分裂していることを見いだし、これをNa原子の核スピンとのフェルミコンタクト相互作用に起因することを明確にした。2.外部磁場中にあるNa原子を波長可変単一モード色素レーザーを用いて、3P、2P_<3/2>および3P2P_<1/2>準位の特定のゼーマン準位を選択的に光励起し、原子間衝突によりエネルギー移動して分布した準位からの発光ゼーマンスペクトルを測定した。τ-偏光のサブナ1秒パルスレーザーを用いて、Na(3P2P_<3/2>-3S2S_<1/2>)遷移を起こさせた後、Na(3P2P_<1/2>-3S2S_<1/2>)遷移のτ-偏光の発光強度の経時変化を測定した。これにより衝突によりエネルギー移動した準位からの発光スペクトルにおける量子ビートの初めての観測に成功した。3.Na(┣D23P2P┣D23/2┫D2-3S2S┣D21/2┫D2)遷移の量子ビートとその外部磁場による変化を測定し、理論計算との比較より、衝突によるコヒーレンスの減哀時間を決定した。4.B^3Πotn状態に励起されたI_2分子の前期解難は、2431^1Πa状態とB^3Πotn状態との回転・電子相互作用およびゼーマン相互作用により生ずることを明確にした。さらに、超微細構造の外部磁場依存性をドプラーフリー変調蛍光レーザー分光法を活用して測定した。
断面画像サブトラクション法による下顎動態3次元解析システムの構築

1.システムの計測制度について本システムでは、二次元重ね合わせを行う手順によって、計測制度が大きく異なることが分かった。(1)左右の片方を最初に重ね合わせたのち、反対側を重ね合わせる手順でアフィンパラメータを導出した場合、もっとも効率が悪く、開口運動をシミュレートした実験系にて、外側極の位置の差:1.6±0.8mm、筋突起の位置の差:4.5±1.4mmとなった。(2)上記問題を解決するには、左右の重ね合わせ手順を入れ替えて得られる3次元アフィンパラメータの平均値を適応するか、2次元2平面のパラメータから直接3次元のアフィン変換パラメータを計算する手法が考えられた。2.個人情報保護を念頭に置いたシステムについてシステム構築段階から、個人情報保護法への対応を余儀なくされ、システム全体の安全性を確保することが前提条件となった。今回のシステムでは、多重のVPNルーターを設置することで、機器相互の設置場所に依存せず、既存ネットワークを利用したセキュアなシステムを構築することができた。3.本研究に基づく学会発表(1)西山秀昌,田中礼,小山純市,他「個人情報保護の観点から見た画像・所見データの保管・管理について」第46回日本歯科放射線学会総会・学術大会,2005年5月12-14日,新潟市(2)西山秀昌,田中礼,小山純市,他「軸位断画像における下顎頭と側頭筋との位置関係について」第18回日本顎関節学会総会・学術大会,2005年7月30-31日,松江市.(3)西山秀昌,田中礼,小山純市,他「2次元断層画像サブトラクション法による3次元計測誤差について」日本歯科放射線学会第200回関東地方会第25回北日本地方会第13回合同地方会,2005年7月16日,東京.1.システム環境の構築(1)画像位置情報および患者情報が含まれたDICOM形式およびDICOM形式に準じたファイルを取り扱うため、個人情報保護に留意し、セキュリティを重視したイントラネットを構築した。閉鎖系の画像診断LANとインターネットに解放されている研究室のLANとが別系統であるためファイアーウォール兼VPNルータを多層化した。これにより、外部からのアクセスを遮断し、データを安全に取り扱うことが可能となった。(2)解析対象のCT画像ファイルをデータベース化し、イントラネットからのアクセスが容易なシステムを構築した。画像はDVD保管とし、各DVDメディアは、管理ソフトによって部外者が容易に取り出せないシステムとした。2.システムの構築(途中)(1)JAVAで作成した解析用ソフトを端末に移植した。開閉口運動に伴うスライスの重ね合わせが可能なことを確認し、アフィン変換の精度確認を行った。(2)端末からサーバを解して画像データへアクセスし、解析処理のテストを行った。3.精度の計測(途中)(1)CT画像に対し、本システムを適応した。(2)両側顎関節の開閉口時の矢状断MPR画像の重ね合わせから3次元アフィン変換パラメータを算出した。(3)上記3次元アフィン変換パラメータを用いて閉口時の任意点(外側極、筋突起先端)の開口時の位置を予測した。(4)予測された計測点の座標と、開口時の実際の計測点の座標のずれから、本システムの精度を算出した。(5)CT画像における本システムの精度については、第46回日本歯科放射線学会総会(2005年5月12日-14日)にて発表する予定である。3.本研究に基づく学会発表(1)西山秀昌,田中礼,小山純市,他「個人情報保護の観点から見た画像・所見データの保管・管理について」第46回日本歯科放射線学会総会・学術大会,2005年5月12-14日,新潟市(2)西山秀昌,田中礼,小山純市,他「軸位断画像における下顎頭と側頭筋との位置関係について」第18回日本顎関節学会総会・学術大会,2005年7月30-31日,松江市.(3)西山秀昌,田中礼,小山純市,他「2次元断層画像サブトラクション法による3次元計測誤差について」日本歯科放射線学会第200回関東地方会第25回北日本地方会第13回合同地方会,2005年7月16日,東京.
中国の市場経済発展に伴う消費者行動の変容と大衆消費社会の形成に関する実証研究

本研究は、中国における市場経済発展の過程において社会経済がどのように変動しているか、大衆消費社会がどのように形成されているか等について、経済水準の異なる都市で消費者の生活や意識行動の調査を行い、中国における大衆消費社会の形成過程を解明するための調査研究である。本研究は計画とおりに大都市の北京市、上海市、広州市、重慶市において、各300世帯、地方都市の瀋陽市、石家荘市、武漢市において各200世帯、計1800世帯を無作為で抽出し、アンケート調査を実施した。この定量的調査研究を行うと同時に、定性的調査研究も行っている。北京市、上海市、広州市、重慶市、瀋陽市の5都市で計120世帯に対し、聞き取り調査を実施した。二通りの各調査は回収率が99%で、広範囲にわたって質の高い調査結果が得られた。回収したデータを日本に持ち帰り、分析を進めてきた。1990年代との時系列の比較、都市間比較、国際比較の観点から、解明している。従来,アメリカや日本における大衆消費市場の形成過程では,所得階層間の格差が次第に縮小し,上流階層だけではなく,多くの家庭が消費の自由選択力を持ち,消費財を絶えず買い換えたり,購買量を増やしたりする。しかし,中国は欧米や日本と異なり,都市間、所得階層間の格差が1990年代より拡大している一方、「中流階層意識」が急速に増加し、消費者はより高次の欲求の充足を求めているのは特徴である。都市における消費者ニーズは、必需品への支出から贅沢品への支出へ、モノへの支出からサービスへの支出に重点を移している。総体として「量」的欲求から「質」的欲求へと向上している。「消費生活水準の上昇」「所得増加への欲求」「今後の消費支出傾向」「消費者行動の特性」からみて,今後,中国の経済成長率は「政府」「企業」だけではなく,「消費者(家計)の力」から大きな影響を受けることになる。本研究は、中国における市場経済発展の過程において社会経済がどのように変動しているか、大衆消費社会がどのように形成されているか等について、経済水準の異なる都市で消費者の生活や意識行動の調査を行い、中国における大衆消費社会の形成過程を解明するための2年間の研究である。今年度は初年度であり、前半はSARSの影響で、計画とおりに実施できなかったが、政府の発表した統計データや、これまでの調査分析結果に基づいて、幾つかの研究論文をまとめ、『日本消費者教育学会誌』や『東亜経済研究』等の雑誌に掲載するとともに、アジア家庭消費経済などの学会に発表した。加えて、この研究課題に関連して、『中国の大衆消費社会』(ミネルヴァ書房)という研究書を出版した。今年計画していた実態調査はSARSのために実施できなかったが、その代わりに、すでに選定した中国の調査都市の情況を観察し、電話やメールなどにより、各統計局との交渉を続け、次年度に延期した調査の準備作業を行った。また、アメリカの大学の研究者との合同研究会を開き、国際的な協力を得るとともに、国際比較研究の可能性を模索した。後半には実態調査を予定している北京市、上海市、石家荘市、瀋陽市、承徳市の統計局を訪問し、無作為によるサンプルの抽出(各都市500世帯)など具体的な内容やスケジュールについての交渉を行い、調査段階での質の良いデータ確保のため、調査員に対する専門的な調査知識の教育を確認するとともに、各都市で実験的調査を実施し、問題点などについて検討した。現在、今年度の調査データの集計や分析を行うと同時に、来年度の具体的な調査実施の準備を進めている。

本研究は、中国における市場経済発展の過程において社会経済がどのように変動しているか、大衆消費社会がどのように形成されているか等について、経済水準の異なる都市で消費者の生活や意識行動の調査を行い、中国における大衆消費社会の形成過程を解明するための2年間の調査研究である。今年度は最終年度であり、初年度の研究調査に続き、今年度は研究計画とおりに定量的研究、定性的研究のための調査を実施した。定量的調査研究は、北京市(300世帯)、上海市(300世帯)、広州市(300世帯)、重慶市(300世帯)、武漢市(200世帯)、石家荘市(200世帯)、瀋陽市(200世帯)、承徳市(200世帯)8都市で調査を実施した。定性的調査研究は、北京市、上海市、広州市、重慶市、瀋陽市5都市で計200世帯に対し調査を行った。回収率は約99%で、広範囲にわたって質の高い調査結果が得られた。アメリカの大学の研究者との合同研究会を開き、国際的な協力を得て、調査現地に入り,現地の統計局、調査機関との交渉、調査員に対する専門的な調査知識の教育、調査実施過程の状況観察など綿密的な調査を行った。調査終了後,回収した質問票は現地で集計し、回収した原票と入力したデータを日本に持ち帰り、分析を進めてきた。すでに、幾つかの研究報告や論文をまとめ、日本国内国際学会や国際シンポジューム、Proceedings of the American Council on Consumer Interests(ACCI)、Asian Consumer and Family Economics Association(ACFEA)、『日本消費者教育学会誌』や『東亜経済研究』等の雑誌に発表した。このほかに現在審査中のものもある。
メタボリック症候群の予防対策を目的としたIFN 産生能データベースの活用

糖尿病人口は現代日本において増加している疾患であり、その数は1、300万人を越えると推計されている。メタボリック症候群から境界型糖尿病を経て、糖尿病への進展には、多くのサイトカイン・ケモカイン系が関与していると考えられる。特にインターフェロン(IFN)システムは、新型インフルエンザでも重症化しやすいハイリスク群に糖尿病が挙げられているように、その易感染性との関連で研究の進展が待ち望まれている。実際これまで、糖尿病とIFNシステムとの関連はほとんど解析が行われていない。私たちは、健常、メタボリック症候群、境界型糖尿病を経て、糖尿病に至る過程とIFN-α産生能の変化を、ルイ・パストゥール医学研究センターの20年にわたる、IFN産生能検査を含む、ドックの結果から解析した。1991年3月2004年5月までにルイ・パストゥール医学研究センターにおいて免疫ドックを受診した1405名のデータを解析した。年齢2079才とし、高血圧、高脂血症、糖尿病、高尿酸血症の内服加療中、急性感染症、慢性炎症性疾患、悪性腫瘍は除外した。臨床パラメータのうち、IFN-α産生能、TG,BS,HbAlcは正規分布に従わないためlog変換し解析した。その結果log(IFN-α産生能)は、BMI、logTG、dBP、UAと有意な正の相関を示した。logBS,logHbA1c,HDL,年齢と有意な負の相関を示した。これらのデータを基に、現在論文準備中である。また、この数年の間に受診した方のうち血漿の保存されている方々を健常人、境界型糖尿病、糖尿病群にわけ、それぞれの血漿中サイトカイン・ケモカインをBioplex法にて測定した。結果は境界型糖尿病群、糖尿病群で多くのサイトカイン・ケモカインの上昇が認められた。昨年の報告においては、1991年2004年までにルイ・パストゥール医学研究センターの免疫ドックを受診した1405名のデータを解析し、対数変換したIFN-α産生能はBMI,logTG,dBP,UAと有意な正の相関を示し、またlogBS,logHbA1c,HDL,年齢と負の相関を示すことを報告した。しかしながら、これらのデータには既に糖尿病他、種々の疾患に罹患している人が含まれていると推察されたので、再度、カルテにあたりなおし、感染、炎症、糖尿病、高脂血症、高血圧等の疾患の疑われる人および、服薬中の人を除外しデータの再解析を行った。今回は京都日赤を受診した患者のデータも加え、結果として、877名を対象とした。そこから、前述の条件基準にふれる人を除外し、最終的に、575名を対象とした。その結果、対数変換したIFN-α産生能には男性と女性の性差、log(TG),尿酸と正の相関が、年齢と空腹時血糖(FPG)とは負の相関が認められた。さらに、log(IFN-α産生能)を従属変数、上記項目を独立変数として重回帰分析したところ、log(FPG)と年齢と性別が、log(IFN-α)に有意に関係していることが明らかにされた。これまでに、高血糖と易感染性の関連については、専ら好中球機能との関連で議論されていたが、今回私たちは、IFNシステムという自然免疫機能の根幹をなす機能が、高血糖により低下することを明らかにした。この事実は、糖尿病患者の免疫機能不全の一部分を説明するものと推察される。この結果については現在論文投稿中である。
植物プランクトンの吸収係数に基づいた湖沼の基礎生産量推定手法の確立

本研究は、人工衛星からのデータを活用することによって、湖沼の基礎生産量を広範囲且つ長いスパンでの推定を試みたものである。このため、まず衛星データに含まれている大気の影響を除去するための大気補正アルゴリズムを開発した。次に、大気補正済みの衛星データから湖水の固有光学特性(すなわち、吸収係数と後方散乱係数)を推定し、それをもとに、湖水の消散係数と有光層深度の推定アルゴリズムを開発した。最後に、これらのパラメータを用いて、霞ヶ浦湖水の基礎生産量の推定を行った。この成果は健全な水利用、水域生態系の保全、及びグローバルな炭素循環の見積もりに利用可能である。衛星画像を利用するために、日本の湖沼に適用できる大気補正法を確立する必要がある。先行研究により開発された4つの大気補正法を霞ヶ浦から採集してきた現地の分光反射率で検証し、既存手法の特徴および欠点を明らかにした。これらの結果は、次の新しい大気補正法の開発に役立つヒントを示した。衛星画像から湖沼の基礎生産量を推定するために、まず、衛星画像から湖水の固有光学特性(すなわち、水塊の吸収係数と後方散乱係数)、特に植物プランクトンの吸収係数、を推定する必要がある。このため、我々の先行研究ではQAA_Turbid (quasi-analytical algorithm for turbid inland waters)というアルゴリズムを開発した。本年度は、QAA_Turbidに基づいて、湖水の消散係数を衛星画像から推定する手法を開発した。波長443nm、556 nm、669 nmでの推定精度を合わせて、RMSEは0.17m-1,相対誤差は12.96%であった。前年度の研究結果は、霞ヶ浦のような高濁度水域に対して、新たな大気補正法の開発が必要であることを示唆している。また、手法の改良に当たるヒントも示した。そこで、本年度は、現存の大気補正アルゴリズムが適用できない高濁度水域を対象にし、新たな大気補正アルゴリズムを開発した。本研究は、高濁度という湖の特徴を生かし、従来の大気補正アルゴリズムにあるエアロゾルモデルの選定という難題を克服した。また、大気補正アルゴリズムに必要な生物光学モデルを利用する際に、従来の経験式の代わりに半理論式を取り込むことができ、新大気補正アルゴリズムの適応性を向上させた。この結果、従来の大気補正アルゴリズムと比べ精度が格段に高いことを示した。例えば、2つアジアの湖(日本の霞ヶ浦と中国の滇池)においては、従来の手法より良い大気補正ができ、相対誤差は21.8%以下であった。しかし、濁度の低い4つのアメリカ沿岸水域においては、大きな推定誤差が生じ(相対誤差84%1391%)、N-GWIの限界を示した。また、衛星画像から湖沼の基礎生産量を推定するために、我々の先行研究でまず衛星画像から湖水の固有光学特性(すなわち、水塊の吸収係数と後方散乱係数、特に植物プランクトンの吸収係数)を推定するアルゴリズム(QAA_Turbid)を開発した。そして、前年度は、QAA_Turbidに基づいて、湖水の消散係数を衛星画像からの推定手法を開発した。さらに、今年度は、湖沼基礎生産量を推定するためのもう一つ重要なパラメータである有光層深度(Euphotic Zone Depth)を衛星画像から推定するアルゴリズムを開発した。高濁度水域の霞ヶ浦においても十分な精度を得た(相対誤差8.01%)。前年度の研究により開発した新大気補正法(N-GWI)と我々の別の先行研究で開発した水質パラメータ推定法(SAMO-LUT)を併用することによって、215シーンのMERIS画像から霞ヶ浦における約8年間(2003年12月2012年3月)のクロロフィルa濃度の推定を行った。推定したクロロフィルaの濃度を霞ヶ浦データベースによるクロロフィルa濃度の実測値と比較した結果、推定値と実測値が良く一致し、平均推定誤差(NMAE)は約2434%であった。現地観測時と衛星画像撮影時のずれの差を3日以内から1日以内に変更する場合、NMAEの値は2228%まで低下した。また、MERISデータから推定したクロロフィルa濃度は、植物プランクトンの時間・空間変化を再現することができ(相関係数0.590.78、p<0.001)、将来の水環境・水資源管理に活用される可能性を示唆した。また、N-GWI法により補正したMERISデータと先行研究及び前年度で開発した湖水の吸収係数・後方散乱係数・植物プランクトン吸収係数・消散係数・有光層深度(Euphotic Zone Depth)などの推定アルゴリズムを組み合わせることによって、湖水の基礎生産量の推定を試みたが、大気補正できる波長帯は750nmまでで、アルゴリズムに必要な波長帯780nmまでより短いため、次年度の課題となった。予定通り6回の現地調査を行った。また、前年度で現地データにより開発したアルゴリズムを実の衛星データに適用し、その有用性を示した。また、成果を3つの査読付き論文にまとめ、3つの学会発表を行った。平成25年度:衛星データを利用するために、まず衛星データに含まれている大気の影響を除去する必要がある。すなわち、高精度の大気補正法の確立が必要である。本研究では、先行研究により開発された4つの大気補正法を霞ヶ浦から採集してきた現地の分光反射率データで検証し、既存手法の特徴及び欠点を明らかにした。この結果は新しい大気補正法の開発に有意なヒントを示した。

また、衛星データから湖水の消散係数を推定する手法の開発を行った。湖水の消散係数は湖水の基礎生産量を推定するために、必須なパラメータである。平成26年度:現存の大気補正法が適用できない高濁度水域を対象に新たな大気補正法を開発した。この新手法と既存の手法を組み合わせば、かなり広い範囲の水域に対して、大気補正が可能となった。また、湖沼の基礎生産量を推定するためのもう一つ重要なパラメータである有光層深度を衛星データからの推定手法を開発した。平成27年度:前年度の研究により開発した新大気補正法と我々の別の先行研究で開発した水質パラメータ推定法を併用することによって、215シーンのMERIS衛星画像から霞ヶ浦における約8年間(2003年12月2012年3月)のクロロフィルa濃度の推定を行った。推定値と実測値がよく一致し、霞ヶ浦における植物プランクトンの時間・空間変化を再現でき、将来の水環境・水資源管理に活用される可能性を示唆した。平成28年度:開発した各手法を組み合わせることによって、霞ヶ浦における湖水基礎生産量の推定を試みた。その結果、クロロフィルa濃度をベースにしたモデルに比べ、植物プランクトンの吸収係数をベースにしたモデルの方が推定精度が高かったが、基礎生産量季節変化の再現については、逆の傾向であった。本研究は、人工衛星からのデータを活用することによって、湖沼の基礎生産量を広範囲且つ長いスパンでの推定を試みたものである。このため、まず衛星データに含まれている大気の影響を除去するための大気補正アルゴリズムを開発した。次に、大気補正済みの衛星データから湖水の固有光学特性(すなわち、吸収係数と後方散乱係数)を推定し、それをもとに、湖水の消散係数と有光層深度の推定アルゴリズムを開発した。最後に、これらのパラメータを用いて、霞ヶ浦湖水の基礎生産量の推定を行った。この成果は健全な水利用、水域生態系の保全、及びグローバルな炭素循環の見積もりに利用可能である。測器の故障で、調査の回数が計画より少なかったが、手法(アルゴリズム)の開発はかなり進んでおり、4つの新手法(高濁度水域の大気補正法、有光層深度の推定法、様々な光学特性をもつ湖沼のクロロフィルa濃度を推定するためのハイブリッド法、富栄養化レベルを推定する手法)を開発し、4本の国際論文をまとめ、5つの学会発表を行った。本研究で開発した水質パラメータの推定アルゴリズムを、さらに新しい衛星データ(2015年6月23日にESAより打ち上げたSentine-2)にも適用し、アルゴリズムの頑健性を検証する予定である。また、これらの結果をまとめ、成果の公表を目指す。リモートセンシング前年度に引き続き、霞ヶ浦など日本の湖沼において、現地調査を行い、データの蓄積を行う。そして、これまで開発した手法の検証及び改良を行う。さらに、これらの手法に基づいて、湖沼基礎生産量を衛星画像から推定する手法を確立する。最後に、これらの結果をまとめ、成果の公表を目指す。平成25年度、霞ヶ浦5回、富士五湖(河口湖、本栖湖、精進湖)1回の調査を行った。現地から湖水の分光反射特性データ、湖水の鉛直分布データ、消散係数データ、および水サンプルを採集した。実験室では、クロロフィルa濃度、懸濁物濃度、各成分の吸収係数を測定した。
コンクリートからの長期重金属溶出評価手法に関する研究

本研究では,意図的に重金属を添加したモルタル供試体を作製した.銅,亜鉛,鉛の3種類を重金属として使用し,添加量は8kg/m^3として,いずれも試薬の硝酸塩を用いた.モルタルの水セメント比は,0.40,0.60とした.溶出試験は環境庁告示13号試験(以下,13号試験),DEV S4試験(以下,DEV試験),タンクリーチング試験(以下,TL試験)について実施した.各溶出試験において液固比等の試験条件が異なるため,試験結果は単位試料質量あたりの溶出量で整理し,比較検討を行った.TL試験より,いずれの重金属を含有した供試体においても,溶出は浸漬初期に急増しその後は漸増する傾向が認められ,重金属の溶出は拡散が支配的であると考えられる.また,銅,亜鉛に比べて鉛の溶出量が極めて多く,重金属の種類によりコンクリート中における固定形態が相違することがうかがえた.さらに,溶出量と水セメント比の関係では,いずれの重金属においても水セメント比の高い0.60の方が溶出量は多く,重金属の塩化物塩を用いた既往の研究とは異なる結果を得た.さらなる詳細な検討は必要であるが,重金属塩の形態によっても,コンクリート内部における固定形態や溶出挙動は異なることが示唆された.TL試験結果を13号試験,DEV試験の結果と比較したとき,銅を用いた場合にはいずれの水セメント比においてもTL試験での溶出量が13号試験,DEV試験での溶出量を上回り,亜鉛を用いた場合にはいずれの水セメント比においてもTL試験での溶出量が13号試験,DEV試験での溶出量を下回る結果となった.以上のことから,コンクリートからの重金属溶出では,タンクリーチング試験の結果に基づきある程度の長期予測は可能であるが,超長期の予測に関してはさらに検討が必要であり,また重金属の種類によって,各種溶出試験結果の有する意味合いが異なることが明らかとなった.本研究では,重金属として銅,亜鉛,鉛を使用し,水セメント比が0.30,0.40,0.50のセメントペースト供試体を作製した.使用したセメントは普通ポルトランドセメントならびに早強ポルトランドセメントであり,重金属はセメント質量の1%を塩化物として添加した.実験は,溶出試験としてバッチ試験,タンクリーチング試験を実施するとともに,硬化体内部における重金属の固定形態を検討するため,XRD,TG-DTA,EDX,SEMを用いた分析,観察を行った.なお,ここで用いるバッチ試験は環境庁告知13号試験ならびにドイツ公定試験であるDEV S4試験とした.バッチ試験結果ではセメントの種類によって溶出量が異なり,亜鉛,鉛を重金属として用いた場合には早強ポルトランドセメントを用いた場合の方が,銅を用いた場合には普通ポルトランドセメントを用いた場合の方が溶出量は高くなる傾向が見られた.一方,タンクリーチング試験ではセメントの種類による溶出量の大きな相違は認められなかった.バッチ試験では重金属の溶出を促進させているため,重金属の種類,セメントの種類による結果の相違は,セメント硬化体への重金属の固定形態の相違を示唆するものと思われる.これを確認するために上記の各種分析,観察を実施したが,重金属の添加量が微量であるため固定されている重金属の化学物質を同定することができず,いずれの重金属においても固定形態を明らかとするまでには至らなかった.ただし,硬化体中において銅では水酸化銅として比較的安定に存在し,亜鉛,鉛では水酸化物,塩化物としては存在していない可能性が高いことが考察された.今後は,これら重金属の硬化体中における存在形態をさらに検討し,固定メカニズムとバッチ試験における溶出挙動との関係を明らかとすることで,タンクリーチング試験で確認されるような長期における溶出挙動を解析的に予測可能としていくことが必要である.本研究では,意図的に重金属を添加したモルタル供試体を作製した.銅,亜鉛,鉛の3種類を重金属として使用し,添加量は8kg/m^3として,いずれも試薬の硝酸塩を用いた.モルタルの水セメント比は,0.40,0.60とした.溶出試験は環境庁告示13号試験(以下,13号試験),DEV S4試験(以下,DEV試験),タンクリーチング試験(以下,TL試験)について実施した.各溶出試験において液固比等の試験条件が異なるため,試験結果は単位試料質量あたりの溶出量で整理し,比較検討を行った.TL試験より,いずれの重金属を含有した供試体においても,溶出は浸漬初期に急増しその後は漸増する傾向が認められ,重金属の溶出は拡散が支配的であると考えられる.また,銅,亜鉛に比べて鉛の溶出量が極めて多く,重金属の種類によりコンクリート中における固定形態が相違することがうかがえた.さらに,溶出量と水セメント比の関係では,いずれの重金属においても水セメント比の高い0.60の方が溶出量は多く,重金属の塩化物塩を用いた既往の研究とは異なる結果を得た.

さらなる詳細な検討は必要であるが,重金属塩の形態によっても,コンクリート内部における固定形態や溶出挙動は異なることが示唆された.TL試験結果を13号試験,DEV試験の結果と比較したとき,銅を用いた場合にはいずれの水セメント比においてもTL試験での溶出量が13号試験,DEV試験での溶出量を上回り,亜鉛を用いた場合にはいずれの水セメント比においてもTL試験での溶出量が13号試験,DEV試験での溶出量を下回る結果となった.以上のことから,コンクリートからの重金属溶出では,タンクリーチング試験の結果に基づきある程度の長期予測は可能であるが,超長期の予測に関してはさらに検討が必要であり,また重金属の種類によって,各種溶出試験結果の有する意味合いが異なることが明らかとなった.
嚥下障害に対する新しいアプローチ -機能的電気刺激とボツリヌス毒素注入療法-

(1)ボツリヌス毒素注入療法嚥下訓練を3ヶ月以上行っても改善に乏しい輪状咽頭筋弛緩不全患者に対して、A型ボツリヌス毒素を注入し食道流入を改善する方法を試みた。輪状咽頭筋弛緩不全の判定は、嚥下造影検査(VF)、輪状咽頭筋針筋電図検査、輪状咽頭筋ブロック(1%リドカインを使用)を用いた。これまでに計20名の嚥下障害患者に対して輪状咽頭筋ブロックを行った。VFにて20名中12名において輪状咽頭筋ブロックで食道入口部の開大が得られ通過障害が改善したため、同部位にA型ボツリヌス毒素を注入した。ボツリヌス毒素注入を行った12名はいずれも注入前は胃瘻もしくは経管栄養にて栄養摂取されていたが、8名で全量経口摂取が可能になった。他の4名においても部分的な経口摂取が可能になった。ボツリヌス毒素注入前後および経過観察期間において副作用は認めなかった。ボツリヌス毒素注入療法は、輪状咽頭筋弛緩不全患者に対して有力な治療法であることが示唆された(2)電気刺激による嚥下機能改善喉頭挙上再建を目的とした機能的電気刺激を健常成人5名で初期的検討を行った。両側舌骨周囲筋腹上の皮膚表面に刺激電極を貼付して喉頭挙上を誘発した。結果は、通常の嚥下動作と比較して、約65%の甲状軟骨の挙上が得られ、嚥下動作を補助するための機能的電気刺激の有用性が示唆された。また嚥下障害患者2名に対して、喉頭挙上の改善を目的とした治療的電気刺激に関する初期的検討を行った。両側舌骨周囲筋腹上の皮膚表面に刺激電極を貼付して1日15分2週間の電気刺激を行った。結果は、2名ともVFでの嚥下動態の改善はみられたものの、嚥下圧、表面筋電図における評価では変化がなかった。今後、症例を重ねて検討する必要がある。輪状咽頭筋の弛緩不全および不十分な喉頭挙上がしばしば咽頭期の嚥下障害の原因となる。弛緩不全状態にある輪状咽頭筋に対しては、A型ボツリヌス毒素を注入し食道流入を改善する方法を試みた。適応基準は、(1)輪状咽頭筋弛緩不全を主原因とする嚥下障害を有し、(2)従来の嚥下訓練やバルーン拡張法を3ケ月以上行っても改善がみられず、(3)経口摂取に対する意懲が強い患者とした。輪状咽頭筋弛緩不全の判定は、嚥下造影検査(VF)、輪状咽頭筋針筋電図検査、輪状咽頭筋ブロック(1%リドカインを使用)などを用いておこなった。これまでに15名の嚥下障害患者に対して輪状咽頭筋ブロックを行った。VFにて9名において輪状咽頭筋ブロックで食道入口部の開大が得られ通過障害が改善したため、同部位にA型ボツリヌス毒素を注入した。ボツリヌス毒素注入を行った9名はいずれも注入前は胃痩もしくは経管栄養にて栄養摂取を行っていたが、6名で全量経口摂取が可能になった。他の3名においても部分的な経口摂取が可能になった。ボツリヌス毒素注入前後において副作用は認めなかった。

以上より、ボツリヌス毒素注入療法は、輪状咽頭筋弛緩不全患者に対して有力な治療法であることが示唆された。平成20年度も症例数を増やし、またVFの画像解析を加えて検討を行う予定である。喉頭挙上再建を目的とした機能的電気刺激を健常成人5名で初期的検討を行った。電気刺激装置(8chFESII)を用い、両側舌骨周囲筋腹上の皮膚表面に刺激電極を貼付して喉頭挙上を誘発した。結果は、通常の嚥下動作と比較して、約65%の甲状軟骨の挙上が得られ、嚥下動作を補助するための機能的電気刺激の有用性が示唆された。平成19年度に引き続き、嚥下訓練を3ヶ月以上行っても改善に乏しい輪状咽頭筋弛緩不全患者に対して、A型ボツリヌス毒素を注入し食道流入を改善する方法を試みた。輪状咽頭筋弛緩不全の判定は、嚥下造影検査(VF)、輪状咽頭筋針筋電図検査、輪状咽頭筋ブロック(1%リドカインを使用)を用いた。これまでに計20名の嚥下障害患者に対して輪状咽頭筋ブロックを行った。VFにて20名中12名において輪状咽頭筋ブロックで食道入口部の開大が得られ通過障害が改善したため、同部位にA型ボツリヌス毒素を注入した。ボツリヌス毒素注入を行った12名はいずれも注入前は胃瘻もしくは経管栄養にて栄養摂取されていたが、8名で全量経口摂取が可能になった。他の4名においても部分的な経口摂取が可能になった。ボツリヌス毒素注入前後および経過観察期間において副作用は認めなかった。ボツリヌス毒素療法を行った12名のうち、3名で輪状咽頭筋弛緩不全が再発したため、再度、ボツリヌス毒素注入を行う必要があった。ボツリヌス毒素注入療法は、輪状咽頭筋弛緩不全患者に対して有力な治療法であるが、注意深く経過観察する必要があることが示唆された。また嚥下障害患者2名に対して、喉頭挙上の改善を目的とした治療的電気刺激に関する初期的検討を行った。電気刺激装置(8chFESII)を用い、両側舌骨周囲筋腹上の皮膚表面に刺激電極を貼付して1日15分2週間の電気刺激を行った。結果は、2名ともVFでの嚥下動態の改善はみられたものの、嚥下圧、表面筋電図における評価では変化がなかった。今後、症例を重ねて検討する必要がある。
匂いに対する蚊の擬死行動誘発メカニズムの解明

蚊はマラリアを含めた重篤な感染症を媒介する危険生物であるが、未だ蚊の忌避/駆除技術は確立されていない。本申請研究では、所属する研究部が有する、マウスに対して恐怖行動を誘発する匂い物質を蚊に応用し、蚊に恐怖行動を誘発することで、全く新しい蚊の忌避/駆除剤の開発を目指す。申請者はこれまでに、複数の恐怖臭が蚊の擬死を誘発するという新規な現象を明らかにしている。本申請研究では、匂い化合物を用いた忌避試験も行い、擬死のメカニズムとの相違を明らかにすることで、蚊の恐怖行動に関するメカニズムの詳細を明らかにする。
質量分析法を用いたタクロリムスの新規測定系の構築

【研究目的】臓器移植後に用いられる免疫抑制薬のタクロリムスは拒絶反応の抑制及び副作用回避を目的として頻回の血中濃度モニタリング(TDM)が行われており、CLIA法やEMIT法などの間接免疫法による測定が中心である。各方法で使用する抗タクロリムス抗体の代謝物との交叉性が異なるため、測定法により同一検体であっても少なくない誤差が指摘されている。更に、これら間接免疫法では前処理は簡略化される一方、ランニングコストは増加している。そこで本研究では、測定法による誤差、コスト面を解決した新しいタクロリムスの測定システムを構築し、高精度なデータを診療へフィードバックすることを目的とした。【研究方法】新しいダイレクト質量分析法(D-MS法)では、固相抽出カートリッジを用いて前処理を行った。血液検体は、京都大学医学部附属病院に入院中の患者でタクロリムスの血中濃度測定が依頼された検体の内、TDM後の余剰分を用いた。これらをCLIA法、LC-MS/MS法及びD-MS法でタクロリムスの血中濃度測定を行い、データの正確性や再現性を比較検討した。【研究成果】測定法による誤差:MSを用いることでタクロリムスのみを測定した。固相抽出カートリッジを用いた前処理の検討:固相抽出カートリッジを用い、70μLの全血での測定が可能であった。D-MS法の再現性及び実行感度の検討:0.5-20ng/mLで5回測定したところ1ng/mL以上で偏差は±20%以内であり、再現性がとれた。実行感度は0.52ng/mLとなった。また、D-MS法と各測定法の相関係数は、患者検体を用いた時、CLIA法r^2=0.939、LC-MS/MS法r^2=0.8429となり、良好な正の相関関係を示した。ランニングコスト:CLIA法と比較し、約50%となった。以上、測定精度、コスト面からD-MS法は有用である。
西洋哲学における「崇高」概念の変遷：古代から現代までの総合的調査

本研究の目的は、西洋哲学における「崇高」概念の変遷を通時的に調査し、それを古代から現代までの包括的な視野のもとに提示することにある。「崇高」とは古代ギリシアの著作である『崇高論』以来、18世紀のバークやカント、さらには20世紀のデリダ、ナンシー、リオタールによってさまざまな仕方で論じられてきた哲学的概念のひとつである。しかし従来の研究は、もっぱら近代の美学的概念としての「崇高」に関心を寄せることで、その通時的な展開を看過する傾向にあった。それに対し本研究では、哲学のみならず、それに隣接する詩学や修辞学との交差も視野に収めながら、西洋思想史における「崇高」の哲学的基盤を明らかにする。
腸内細菌が有する酵素特異的な専用シャペロンによるフォールディングメカニズムの解明

近年、ビフィズス菌の菌体外に存在すると推測され、母乳オリゴ糖分解酵素(LnbX)に対して特異的に作用するシャペロン(LnbY)が発見されたが、相同配列が他のシャペロンに限らず見つからないため機能を推測することができていない。そこで本研究課題では、LnbXの下流に存在し菌体外で働くと推測される専用シャペロンLnbYによるフォールディング作用機構を明らかにすることを目的とする。研究計画の進め方として、以下の3つのサブテーマを設定し研究を遂行する。1)LnbYの局在を調べる:ビフィズス菌の菌体外に存在しているか確認2)LnbYの構造解析およびシャペロン不要なLnbX構造への改変3)類似シャペロンの探索および基質特異性の解析本年度までに以下のような成果が得られた。LnbYのN末端に付加されていたHis-tagを切断するためにTEVプロテアーゼ認識配列を挿入した。項目1に関連して、His-tagを切断したLnbYを抗原とし、局在を調べるために必要なLnbYの抗体を発注するための準備が完了した。項目2については、以前His-tagがN末端に付加されたLnbYの結晶化を試みてきたが結晶が得られていなかったため、His-tagを切断したLnbYの結晶化を今回試みたが、結晶が得られなかった。また、不活性型LnbXとの共結晶を試みたが、結晶を得ることができなかった。LnbYが不活性型LnbXに対して作用するため結合すると予測されるが、活性型LnbXにも結合するかどうかプルダウンアッセイを行なったが洗浄が不十分であったため正確な結果が得られなかった。次年度にプルダウンアッセイの条件を検討し再度行う予定である。項目3に関して、LnbXのホモログが3つ見つかっており、それらもフォールディングの際にシャペロンを必要とするが、それらのシャペロンとの特異性を調べた。LnbYは一部のホモログに対して作用しないことがわかった。1)LnbYの局在を調べる:ビフィズス菌の菌体外に存在しているか確認His-tagを切断したLnbYを得たが、LnbYの抗体発注が遅れた。2)LnbYの構造解析およびシャペロン不要なLnbX構造への改変タンパク濃度の検討および様々な条件下でLnbYの結晶化を試みたが、結晶を得ることができなかったため。3)類似シャペロンの探索および基質特異性の解析大腸菌にそれそれのシャペロンとLnbXまたはそのホモログを組み合わせて発現し活性を調べLnbXホモログに対して作用する一部のシャペロンの特異性について調べた。1)LnbYの局在を調べる:ビフィズス菌の菌体外に存在しているか確認LnbYの抗体を用いてウエスタンブロッティングを行う。ビフィズス菌の細胞を短時間プロテアーゼ処理することで分解された場合、菌体表面に局在していることが示される。また、免疫染色法により菌体表面に局在するLnbYを顕微鏡観察する。2)LnbYの構造解析およびシャペロン不要なLnbX構造への改変結晶化の条件検討を引き続き行うと同時に、LnbYのN末、C末を削ったコンストラクトを作製し、フォールディング活性を有するコンストラクトについて発現・精製・結晶化を行う。結晶が得られなかった場合には、SAXS(X線小角散乱)を行い溶液中のLnbYの構造および変性LnbXと結合したLnbX-Y複合体の状態もSAXSを行い観察する。同様に、項目3で明らかにしたLnbY以外のシャペロンについても構造解析を行う。3)類似シャペロンの探索および基質特異性の解析無細胞in vitroタンパク質発現系を用いて、LnbYを含むそれぞれのシャペロンの特異性を明らかにする。次年度にプルダウン