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宮崎県教育史研究

平成10年度から平成13年度までの4年間、宮崎県教育史研究を実施して来た。只今、宮崎県教育史を執筆中である。それは、全4巻からなる予定である。(I)宮崎県教育史(I)-古代から明治期まで-、(2)宮崎県教育史(II)-大正期から昭和前期まで-、(3)宮崎県教育史(III)-昭和後期から平成期まで-、(4)宮崎県教育史-資料編からなる。本年度は、宮崎県教育史(I)の原稿作成に集中し、約1500枚(400字詰)を書き上げ、出版助成を申請した。これから、2年毎に、第2巻,第3巻,第4巻と申請する予定である。第1巻の構成は、第1章近代以前の教育、第2章近代教育の発足、第3章近代教育の基礎確立、第4章近代以前の教育の整備からなる。尚、宮崎県出身であり、帝国大学(東京大学の前身)の最初の邦人教育学担当者である「日高真實」の伝記をも研究し、それを出版する予定である。本年度は、宮崎県の初等教育関係の資料収集と整理と年表作成等に力を注いだ。資料収集のため、東京、大分、宮崎等の出張した。これまで収集した資料に、少しは補完することが出来た。つぎに、資料の整理に力を入れ、学生を使い、新聞等の資料のカード化を行った。さらに、宮崎県教育史研究の基礎となる年表づくりにも力を入れた。毎日、20枚以上のカードを作成することにし、只今、1500枚以上のカードが出来た。来年には、宮崎県教育史の仮年表を作成できたらと思う。その他、宮崎県出身者で、(東京)帝国大学の最初の教育学担当教授となった日高真実伝の一部を紀要に発表することが出来た。彼の父・祖父は高鍋藩の儒者で、日高家の祖先を調べることは、宮崎県の幕末の教育の情況を明らかにすることにもなる。本年度は、昨年度と同じように資料収集に力を入れた。それと、収集した資料を整理するため学生を雇った。本年度、資料集らしきものが出来た。そして、本の構想立案した。今までの県教育史と異なり、古代の国学から構想した。近世に入ると、延岡藩、高鍋藩、佐上原藩、飲肥藩、等々の教育、日向の遊学者たちに焦点を合わした。2000年3月までに、ここまで、200枚余の原稿を書いた。ここまでの執筆で、特に感じたことは、1700年代から1800年代にかけて、陸の孤島と、言われた日向の諸藩から、若者たちが江戸・大阪等へ遊学していることである。それも、一度だけでなく、二度、三度も遊学している。厳密に言うと、藩から派遣されているのである。遊学者たちは、藩に帰り、藩校の教授となり、若い藩士を指導したのである。中には、藩政を司どる者もいた。来年度中には、近代の宮崎県教育史を書き上げたい。その他、昨年度につづいて「日高真実伝(ニ)」を本学の紀要に書いた。第3年目であるので、宮崎県教育史と執筆中である。第一章は、「近代以前の宮崎県の教育」とした。この章では、古代の日向の国学から、近世の各藩の藩校等について記述した。第二章では、「近代日本教育の発足時の宮崎県の教育」について執筆した。すなわち、学制期、教育令期の宮崎県の教育について記述した。第三章では、森有礼によって学校教育制度が整備されるのであるが、「近代日本教育整備期の宮崎県の教育」を解明し、只今、執筆中である。只今のところ、400字原稿用紙で、約1000枚程度である。来年度には、宮崎県教育史(戦前編)を出版予定である。本年度は、最終年度であるので、資料収集とともに、宮崎県教育史執筆に力を入れた。それは、全4巻にする予定である。(1)宮崎県教育史(I)明治期まで、(2)宮崎県教育史(II)大正・昭和前期まで、(3)宮崎県教育史(III)昭和後期・平成期、(4)宮崎県教育史(資料編)からなる。

本年度は、宮崎県教育史(I)の原稿作成に集中し、原稿用紙約1500枚(400字詰)を書き、出版助成を申請した。その構成は、大きく分けると、第1章近代以前の教育、第2章近代教育の発足、第3章近代教育の基礎確立、第4章近代教育の整備からなる。今後、出来るだけ早く原稿を完成し、宮崎県教育史全4巻を刊行したい。
高性能SiCパワーエレクトロニクス実現に向けた理想MOS構造作製プロセスの創成

SiC等のワイドギャップ半導体は、大電力を高速かつ高効率で変換・制御するパワーエレクトロニクス用の半導体材料として期待されており、エネルギー・環境問題の解決に向けた重要な研究領域である。近年の研究開発によりSiC基板の品質が飛躍的に向上し、高耐圧MOSデバイスの試作が進められている。これらのデバイスを構成する絶縁膜層には、SiC基板表面を酸化して形成したSiO2を用いている。しかしSiC半導体では、酸化前の表面清浄化や基板の平坦化技術が未だ確立していない。また絶縁膜形成工程については、熱酸化SiO2中にカーボンが残存し、界面領域に濃縮されたカーボンが電気特性や絶縁耐圧を著しく劣化させることが指摘されている。本研究では、SiC-MOS作製プロセスにおいて、大気圧水素プラズマを用いたSiC表面清浄化技術およびAlON/SiO2/SiC積層ゲートスタック構造を提案する。これまでの研究から、両技術の可能性実証は完了しているが、目的とする理想MOSの実現に向けては、各要素技術だけでなく複合技術として完成させることが必要となる。平成19年度前半では、SiC表面の熱酸化膜厚と界面電気特性の関係を明らかにし、薄膜領域で特性改善が見込めることを示した。またSiO2/SiC試料への窒素プラズマ照射やメタル電極堆積後のアニール処理による界面電気特性の改善効果について継続評価を行った。さらに我々が提案するAlON/SiO2/SiC積層構造ゲートスタックにおいては、AlON作製条件の最適化によって、絶縁耐性や電気特性に優れた高誘電率AlON膜形成条件を取得することが出来た。
アメリカ及びデンマークの住宅政策におけるソーシャル・ミックスと非営利組織の役割

本研究は、住環境の保障という政策課題について、低負担・低福祉国家アメリカの住宅政策と、高負担・高福祉国家デンマークの住宅政策と対比させながら、中央政府・地方政府間の財政関係と、住宅供給を担っている非営利組織への補助金や規制政策を明らかにした。本研究では、アメリカ・デンマークの両政府の担当者や住宅供給を担う非営利住宅供給組織へのヒアリング、悪化した住宅団地への実地調査に基づいて、住宅問題の本質とソーシャル・ミックスに向けた取り組みについて明らかにした。本研究は、現代資本主義国家における住環境の保障に関する総合的な研究として、学術的な議論を深めることに貢献した。4月8月期には、まず、日本国内の研究協力者と新たな研究課題について打ち合わせを行なったうえ、数度にわたり、研究会を開催し、意見交換を行なった。加えて、9月の渡米調査に向けた準備として、文献・資料の収集、アメリカ現地研究者との打ち合わせ、訪問先の調整など、具体的な研究計画の策定を行なった。9月には、アメリカを訪問した。まず、サンフランシスコ・ベイエリア地域の住宅・コミュニティ開発の実態調査を行なった。続いて、研究グループBerkeley Program on Urban and Housing PolicyのDr. Larry Rosenthalを訪ね、住宅・コミュニティ開発政策に関する情報交換と討議を行なった。さらに、カリフォルニア大学バークレー校図書館において、デジタル・ライブラリを用いて、住宅・コミュニティ開発政策に関する資料収集を行なった。10月12月期には、前年度のデンマーク調査、今年度のアメリカ調査を踏まえ、研究協力者との研究打ち合わせ及び研究会を実施し、前年度から今年度にわたる研究成果をまとめる作業を進めた。1月3月期には、この2年間の研究成果を2本の論文としてまとめ、研究書の分担執筆として出版した。4月7月期には、まず、日本国内の研究協力者と新たな研究課題について打ち合わせを行なったうえ、数度にわたり、研究会を開催し、意見交換を行った。加えて、8月下旬から9月上旬のデンマーク渡航現地調査に向けた準備として、文献・資料の収集、およびデンマーク現地研究者との打ち合わせ、訪問先の調整、通訳の手配など、具体的な研究計画の策定を行なった。8月下旬から9月上旬には、デンマークを訪問した。まず、コペンハーゲン市役所の雇用・統合課でのインタビューを行なった。続いて、デンマーク非営利住宅協会(DAB)の管轄する住宅団地Vaerebroparken, Ellemarkenを訪問し、住宅団地理事会へのヒアリング・インタビュー及び視察を行なった。さらに、デンマーク中央政府の住宅・都市・農村省および社会・統合省を訪問し、インタビューを行なった。加えて、限界的なコミュニティとされるTingbjerg住宅団地を訪問し、管理者へインタビュー及び視察を行なった。以上の現地調査の成果を総括・整理するために、コペンハーゲン・ビジネススクールのJens Lunde准教授を訪ね、住宅政策について討議した。10月12月期には、デンマーク訪問調査の記録を整理し文書化する作業を進めた。同時に、研究協力者との打ち合わせ及び研究会を開催し、研究を進めた。1月3月期には、1年間の研究成果をまとめ、論文として執筆し、香川大学経済学部の紀要に公表した。4月8月期には、日本国内の研究協力者と研究課題の進め方について打ち合わせを行なったうえ、3度にわたり研究会を開催し、意見交換を行なった。加えて、9月の渡米調査へ向けた準備として、文献・資料の収集、アメリカ現地研究協力者との打ち合わせ、訪問先の調整など、具体的な研究計画の策定を行なった。9月には、アメリカで訪問調査を行なった。まず、ミズーリ州カンザス・シティ大都市圏の実態調査をスムーズに進めるため、Kauffman財団のYasuyuki Motoyamaシニア研究員とともにスケジュールや調査事項について最後の調整を行なった。続いて、コミュニティ開発法人BDC: Builders Development Corporationを尋ね、BDCが取り組む再開発プロジェクトについて現地調査し、代表のMichael Snodgrass氏にインタビューを行なった。さらに、インディペンデンス市コミュニティ開発局のChristina Leakey氏、ジョンソン郡の住宅局のStacy Copeland氏を尋ね、インディペンデンス市,ジョンソン郡の再開発の取り組みについてインタビューを行なった。加えて、カンザス州ローレンス市にあるカンザス大学に、Kirk McClure教授を訪ね、住宅・コミュニティ開発政策のあるべき方向性について意見交換を行なった。引き続き、カリフォルニア州サンフランシスコ・ベイエリアに移り、従前に調査したサンフランシスコの再開発プロジェクトのフォローアップ調査を行なった。さらに、カリフォルニア大学バークレー校を訪れ、Steven Vogel教授の協力を得て、住宅・コミュニティ開発に関わる研究資料の収集にあたった。10月3月期には、成果を単著としてまとめるため原稿の執筆を進めた。その序章の草稿を紀要に投稿し、それは2015年3月に刊行された。財政学アメリカ及びデンマークの住宅政策におけるソーシャル・ミックスと非営利組織の役割について解明することが本研究の課題である。デンマークについては、2012年度に本科研費により詳細な調査を行ない、課題の解明につながる数多くの資料を得たり、示唆を得ることができた。

アメリカについては、2013年度に本科研費により詳細な調査を行ない、課題の解明につながる数多くに資料を得たり、示唆を得ることができた。その成果の一部は、2012年度に1本の紀要論文として、2013年度に著書における2本の分担執筆として公表することができた。デンマーク調査・アメリカ調査から得られた資料や示唆から、まだ数多くの研究成果を出す余地はあるが、デンマーク・アメリカともに、研究成果の取り纏めと公表が順調に進んでおり、全体として、研究はおおむね順調に進展していると言ってよい。アメリカ及びデンマークの住宅政策におけるソーシャルミックスと非営利組織の役割について解明することが本研究の課題である。デンマークについては、2010年に引き続き、2012年も本科研費により、現地調査に入れたことにより、より一層、課題の解明につながる資料を得たり、示唆を得ることができた。その成果は、まだ非公表であるが、既にインタビュー・ヒアリング結果の文書化の段階まで進んでおり、平成25年度中に論文として公表する段取りがついている。アメリカについては、前年度から引き続き、文献資料による調査研究を進め、研究会での討論を経て、論文として公表することができた。平成25年度は、さらにアメリカ現地調査を加えて、より深く調査研究に入る予定である。以上のように、デンマーク・アメリカともに、資料収集・現地調査・研究会での検討・研究成果(論文)の公表等が進んでおり、全体として、研究は、おおむね順調に進展しているとして差支えない。平成26年度は、これまでのデンマーク・アメリカでの現地調査の結果が、どこまで現代資本主義社会に普遍的なものとして通用するのか、論点を広げた考察を継続する。4月から7月までの期間は、まず、若手研究協力者との研究打ち合わせ及び国内での資料収集を行ない、平成26年度の課題を設定する(東京,4月)。加えて、日本地方財政学会(福島大学,5月)での意見交換を経て、研究協力者との共同研究会(東京,5月・7月)を開催する。平成24年度・デンマーク現地調査、平成25年度・アメリカ現地調査の成果を踏まえて、文献資料の収集及び新たな論点整理、比較研究のための、アメリカまたはデンマークへのフォローアップ渡航調査の計画策定を行なう。8月9月には、アメリカまたはデンマークあるいは両方において、地方政府や住宅供給組織に対し、実施調査を行なうとともに、現地研究者との意見交換を行なう。10月ら12月期には、3年間の本研究経費の成果を取り纏め、研究協力者との共同研究会(東京,開催日未定)で報告する。
リミックスされる〈記憶〉－中世連歌における過去再利用意識の深化とその芸術学的意義

史上初の連歌アンソロジーである『菟玖波集』が編纂された14世紀半ば以前、とりわけ13世紀の連歌は、伝存する作例が少なく、しかも断片的であるため、従来の連歌史研究においては、いわば来たるべき盛期の前史と把握される傾向にあった。その結果、作品分析はほとんど行われず、その表現意識は未だ明るみに出ていなかった。本年度の研究は、このいわば研究史上の盲点に焦点を当てたものである。たとえ断片的ではあっても、あるまとまりをもって連ねられた句の付合と行様を分析すれば、そこに過去の再利用意識が強く働いていることが理解できる。連歌における過去再利用意識が、和歌から受け継がれたものであることは常識ではあったが、それが13世紀の段階においてこそ十全に機能していたことを見逃すことはできない。というのも、『菟玖波集』を編纂し、准勅撰の地位にまで押し上げた二条良基の認識によれば、汎用的な連歌式目の成立は、まさに13世紀後半にあたるからである。和歌に由来する過去再利用意識と方法論のプログラム化と、連歌独自の公式ルールの設定という要素に鑑みて、13世紀後半は、和歌から連歌への融解点であるといえる。いい換えれば、この時期に、〈和歌=連歌〉とも記述すべき創作環境が現出していた。この状況を導いたのが、藤原為家と為氏の父子であった。定家の日記『明月記』によれば、為家にはすでにその初学期に、豊富な連歌体験をもっていたことが知られる。為家にとっては、連歌的発想が詠歌の原動力となっている。したがって、為家において、和歌の形式と内容を再構築したものとして連歌が立ちあらわれる。そのような表現意識に浸された時代を生きた為氏が、和歌と連歌との融合をさらに推し進めた、というのが、13世紀後半の実情である。以上の考察結果の一部を、為家の和歌の側の視点から論じたものが、「藤原為家の〈擬古典主義〉と中世和歌の持続可能性」である。28年度が最終年度であるため、記入しない。1.和歌的古歌再利用の連歌への浸透と応用:13世紀後半は、13世紀初頭のいわゆる「新古今時代」を承けた歌人たちによって、前世代に先鋭化された古歌の再利用意識がさらに洗練され、連歌に流れこんだ時期である。作者不詳の連歌論書『連証集』や、冷泉家時雨亭文庫蔵の歌書紙背に残された断片的な連歌の分析によって、古歌再利用が連歌においていかに応用され、浸透していたかを確認することができた。この成果に関しては、文芸学研究会の第55回研究発表会において発表し、それをもとにした論文を『文芸学研究』第19号に投稿した(刊行は2015年度中)。2.連歌における古歌再利用の理論化:13世紀後半の和歌世界における古歌再利用意識にもとづいた表現理念が、同時代の連歌を経由して、14世紀半ばから後葉にかけて二条良基(1320ー88)によって集中的に著された連歌論に反映していることを明らかにした。とりわけ、藤原為家(1198ー1275)が古歌再利用に見出した「めづらし」という理念が、良基の連歌論に甚大な影響をおよぼしている。和歌において、古歌の詞を摂取する際に、それをその古歌の主題・内容とはまったく異なるものに適用することによって生ずる表現論的意義である「めづらし」さは、句を連ねていく過程で、主題・内容が一つのものに停滞しないよう配慮するという連歌理念にフィットする。良基はそのことを為家の理論に見出し、連歌に合わせて理論化したといえるだろう。以上の考察結果は、書学書道史学会第25回大会のシンポジウム「伝承と生成のかたちー書学書道史と芸術諸学」において、基調提案として発表した。3.連歌における古歌再利用の前提としての「本歌取」と「古歌取」:また、本研究の前提となっている「新古今時代」における古歌再利用に関して、前年度までに考察してきた成果を、論文として大阪大学大学院文学研究科美学研究室:編『美学研究』第9号に投稿した(刊行は2015年度中)。和歌において古歌再利用意識が〈転回〉した、いわゆる「新古今時代」以降の時期と、中世連歌の黎明期とが重なっているのは、決して偶然ではない。新古今時代を代表する歌人である藤原定家(1162ー1241)の跡を承けた藤原為家(1198ー1275)は、その歌論書『詠歌一体』において、「古歌をとる事」に表現論的価値を見出した。これは、新古今時代において様々なかたちで試みられた古歌再利用の諸相の内、古歌に用いられている詞を摂取しつつ、それを古歌の主題・表出内容とは異なる内容に適用するものである。それによって、たとえ常套的な内容であっても、詞の配列やその聴覚的印象の「めづらし」さが達成される。和歌における古歌再利用意識の、このような表現理念は、為家も盛んに実践した連歌に、同時並行的に浸透することになる。従来の研究において、13世紀の半ばにあたかも突然あらわれたかのように捉えられている、いわゆる「花の下」の連歌は、このような時代的理念を共有する歌人たちによって立ち上げられたものである。

本年度の研究は、現存する13世紀半ばから14世紀半ばまでの連歌の実践に、古歌再利用意識という観点から注釈を施すことによって、以上の事態を実証するものであった。しかしながら、以上の内容を公に問うことは、未だできていない。本年度に公開された成果としては、ポスト新古今時代において前面に打ち出されることになった「めづらし」という表現理念と、それを達成するための「古歌をとる」という方法が、近世にまで貫入する〈中世〉の和歌の持続原理として働いていたことを示した、広島芸術学会の第29回大会での研究発表にとどまっている。従来の研究計画において、本年度は、14世紀末から15世紀半ばまでの連歌に焦点を当てるものとなるはずであった。しかし現段階では、その中世連歌の時代的考察の進行計画から、大幅に遅れる結果となっている。その主な理由として、計画した当初は着目していなかった「めづらし」という和歌的理念の重要性が抽出されたことが挙げられる。古歌の再利用意識が連歌に浸透し、作句に応用される時、表現理念としての「めづらし」という要素が、付句の価値判断に大きく作用している。この要素に鑑みて、本年度の研究は、中世連歌の実践に対する分析を、同時代的に進行する和歌の状況とより正確にシンクロさせる視点を獲得したという意義を持つものといえる。史上初の連歌アンソロジーである『菟玖波集』が編纂された14世紀半ば以前、とりわけ13世紀の連歌は、伝存する作例が少なく、しかも断片的であるため、従来の連歌史研究においては、いわば来たるべき盛期の前史と把握される傾向にあった。その結果、作品分析はほとんど行われず、その表現意識は未だ明るみに出ていなかった。本年度の研究は、このいわば研究史上の盲点に焦点を当てたものである。たとえ断片的ではあっても、あるまとまりをもって連ねられた句の付合と行様を分析すれば、そこに過去の再利用意識が強く働いていることが理解できる。連歌における過去再利用意識が、和歌から受け継がれたものであることは常識ではあったが、それが13世紀の段階においてこそ十全に機能していたことを見逃すことはできない。というのも、『菟玖波集』を編纂し、准勅撰の地位にまで押し上げた二条良基の認識によれば、汎用的な連歌式目の成立は、まさに13世紀後半にあたるからである。和歌に由来する過去再利用意識と方法論のプログラム化と、連歌独自の公式ルールの設定という要素に鑑みて、13世紀後半は、和歌から連歌への融解点であるといえる。いい換えれば、この時期に、〈和歌=連歌〉とも記述すべき創作環境が現出していた。この状況を導いたのが、藤原為家と為氏の父子であった。定家の日記『明月記』によれば、為家にはすでにその初学期に、豊富な連歌体験をもっていたことが知られる。為家にとっては、連歌的発想が詠歌の原動力となっている。したがって、為家において、和歌の形式と内容を再構築したものとして連歌が立ちあらわれる。そのような表現意識に浸された時代を生きた為氏が、和歌と連歌との融合をさらに推し進めた、というのが、13世紀後半の実情である。以上の考察結果の一部を、為家の和歌の側の視点から論じたものが、「藤原為家の〈擬古典主義〉と中世和歌の持続可能性」である。当初計画していた本年度の研究対象は、14世紀後半から15世紀前半にかけての連歌の実践、および連歌論書であったが、実際には、それらの前提となる13世紀末から14世紀にかけての連歌となった。ただしこの事態は、二条良基が連歌の指導者として活躍する14世紀後半以前、すなわち鎌倉後期から末期の段階で、すでに古歌の再利用が連歌理論および連歌の実践に浸透していたことを明らかにしたという意味では、研究の進展とも見なすことができる。
多血小板血漿を歯の移植に応用する‐ｉｎ　ｖｉｖｏとｉｎ　ｖｉｔｒｏの検討‐

【目的】多小板血漿が抜歯窩の軟組織の治癒に及ぼす影響を解明する。【材料と方法】ラットの臼歯3本を抜歯し、抜歯窩が連続する骨欠損部を作製した。PRPを骨欠損部に填塞する群と填塞しない群を作製し組織学的、免疫組織化学的検索を行った。【結果】術後3日目のPRP群ではPRP下層に炎症性細胞の集塊と、フィブリン網とその下方に血管や弾性線維を含む肉芽組織を認めたのに対し、コントロール群では骨欠損底部に炎症性細胞とわずかなフィブリン網が観察されたのみであった。術後5日目のPRP群では骨欠損部全体に厚い肉芽組織の形成を認めたのに対し、コントロール群では骨欠損底部にわずかな肉芽組織の形成を認めたのみであった。歯の移植は、移植歯の歯周組織が良好に治癒し再生すれば、正常歯と同様の機能を果たすことが可能であるという点で人工材料による治療よりも優れており、また、埋伏智歯など機能していない歯を移植歯として用いるために、自分自身の組織や器官を有効活用できるという利点もある。歯の移植後の創傷治癒不良は移植歯の抜歯窩と受容部が連続する場合に多いことから、術前にそのような状態が予想される7例に対しPRPを応用したところ、全例で術後早期に歯肉の上皮化が観察され、創傷治癒不良に陥った症例はなかった。一方で、多血小板血漿(PRP)は血小板中に含まれる各種成長因子や血液凝固の際に形成されるフィブリン網の介在によって創傷治癒を促進すると考えられているが、どのような作用機序で組織再生に寄与しているか不明な点も多い。今回我々はラットの抜歯窩にPRPを応用し形態学的に観察した。ラットの上顎臼歯3本を抜歯し、直径1mmのラウンドバーで抜歯窩が連続するように骨欠損部を作製した。ラットの心臓より採血し作製したPRPを骨欠損部に填塞する群(PRP群)と何も填塞しない群(コントロール群)を作製し、組織学的、免疫組織化学的検索を行った。術後3日目のPRP群ではPRP下層に炎症性細胞の集塊とフィブリン網の形成、さらにその下方には多数の血管を含む肉芽組織が認められたのに対し、コントロール群では骨欠損底部に炎症性細胞とフィブリン網が観察されるのみであった。また術後5日目のPRP群では骨欠損底部全体にわたり厚い肉芽組織の形成と周囲歯槽骨の吸収が認められたのに対し、コントロール群では骨欠損底部のところどころわずかに肉芽組織の形成と周囲歯槽骨の吸収を認めるのみであった。このことから、PRP群では豊富な新生血管を伴った肉芽組織の速やかな増生による治癒機転が働いていることが示唆された。術後3日目のPRP群ではPRP下層に炎症性細胞の集塊とフィブリン網の形成、さらにその下方には多数の血管を含む肉芽組織が認められたのに対し、コントロール群では骨欠損底部に炎症性細胞とフィブリン網がわずかに観察されるのみであった。また、術後7日目には両群で抜歯窩の上皮化が見られたが、PRP群では上皮下に厚い肉芽組織がみられたのに対し、コントロール群では抜歯窩の陥凹が見られた。

PRPはもともと骨の再生に効果があるといわれ注目されてきたが、歯の移植へのPRPの応用による歯周組織治癒促進効果についても基礎的研究は全くなかった。そこで我々はラットを用いたPRPを併用した歯の再植の動物実験モデルを作製し、その結果PRPを応用した移植歯周囲歯肉が応用しなかった場合より早期に上皮化する傾向にある事が示唆された。そこで、本モデルを用いて歯の再植を行った部位の歯肉上皮の治癒過程を形態学的に観察した。またラット上顎臼歯を2本抜去後、2本の抜歯窩を連続させ歯槽骨欠損部とし、(1)PRP歯の再植にPRPを応用する実験、(2)ラット抜歯窩へPRPを応用する実験を行った。<研究の概要>1.ラット心臓部より採血し、PRPを作成する。2.ラットの上顎第一、第二、第三臼歯を抜歯し、同部の抜歯窩を連続するように骨を削除する。あらかじめ別のラット心臓より採血し、PRPを調整する。ラットを(1)(2)とも術後12時間、1、3、5、7日目に周囲組織を含めて摘出する。摘出した標本はさらに10%ホルマリン溶液にて浸漬固定後、EDTAにて脱灰し、形態学的に観察を行った。<結果>(1)ラット歯の再植へのPRP応用の実験抜歯と再植にPRPを応用した群は、抜歯と再植のみ行った群に比して経過観察中全ての時点において炎症細胞の浸潤が少なかった。術後5日目の肉眼所見とH-E染色の所見では、対照群では再植した歯の歯周組織には好中球を始めとした炎症細胞の浸潤が多くみられたのに対し、実験群では炎症細胞浸潤は少なく、抜歯窩の上皮化も認められた。(2)ラット抜歯窩へのPRP応用の実験肉眼での観察で、術後3日目では抜歯窩のみ行った群と抜歯窩にサージセルを挿入した群では抜歯窩中央に血餅が残存していた。PRPを応用した群の抜歯窩周囲より上皮化がみられた。歯の移植は、移植歯の歯周組織が良好に治癒し再生すれば、正常歯と同様の機能を果たすことが可能であるという点で人工材料による治療よりも優れており、また、埋伏智歯など機能していない歯を移植歯として用いるために、自分自身の組織や器官を有効活用できるという利点もある。歯の移植後の創傷治癒不良は移植歯の抜歯窩と受容部が連続する場合に多いことから、術前にそのような状態が予想される7例に対しPRPを応用したところ、全例で術後早期に歯肉の上皮化が観察され、創傷治癒不良に陥った症例はなかった。一方で、多血小板血漿(PRP)は血小板中に含まれる各種成長因子や血液凝固の際に形成されるフィブリン網の介在によって創傷治癒を促進すると考えられているが、どのような作用機序で組織再生に寄与しているか不明な点も多い。今回我々はラットの抜歯窩にPRPを応用し形態学的に観察した。ラットの上顎臼歯3本を抜歯し、直径1mmのラウンドバーで抜歯窩が連続するように骨欠損部を作製した。ラットの心臓より採血し作製したPRPを骨欠損部に填塞する群(PRP群)と何も填塞しない群(コントロール群)を作製し、組織学的、免疫組織化学的検索を行った。術後3日目のPRP群ではPRP下層に炎症性細胞の集塊とフィブリン網の形成、さらにその下方には多数の血管を含む肉芽組織が認められたのに対し、コントロール群では骨欠損底部に炎症性細胞とフィブリン網が観察されるのみであった。また術後5日目のPRP群では骨欠損底部全体にわたり厚い肉芽組織の形成と周囲歯槽骨の吸収が認められたのに対し、コントロール群では骨欠損底部のところどころわずかに肉芽組織の形成と周囲歯槽骨の吸収を認めるのみであった。このことから、PRP群では豊富な新生血管を伴った肉芽組織の速やかな増生による治癒機転が働いていることが示唆された。口腔外科実験計画のうち、組織学的、免疫組織学的検索を行ったことにより、PRPに含まれる成長因子が口腔粘膜
有機金属分子固有の配位機能を利用したジアステレオ面認識能の制御

有機金属試薬の酸素や窒素等のヘテロ原子への配位機能が中心金属の種類によって大きく変化することに着目し、基質の構造、ヘテロ原子の組み合わせによる影響を考慮しつつ用いる有機金属種を選択することにより種々のジアステレオマーを選択的に与える反応場を設計し、ジアステレオ面選択性の制御の展開をはかってきた。本研究ではエステルエノラートの(2S,3S)-1,4-ジメトキシ-2,3-ブタンジオールを不斉源として有する光学活性イミンへの付加反応においてエノラートの金属種を選択することによりジアステレオ面選択性を制御し、同一の出発物質から2-アゼチジノン環の各ジアステレオマーを与える反応場を設計し、両鏡像体を任意に合成できることを見いだした。すなわちαジ置換酢酸エノラートであるイソ酪酸エチルのLiエノラートの反応では(4S)-2-アゼチジノンを、またTiエノラートではジアステレオ面選択性の逆転した(4R)-2-アゼチジノンを選択的に得ることができた。α無置換酢酸エステルエノラートの場合はt-ブチルエステルエノラートを用いエノラートの金属種をLi,ZnClとかえ反応を行なうことにより(3S)-および(3R)-βのアミノエステルを作り分けることができ、t-Buエステルを加水分解した後、環化させることによりそれぞれ(4S)-および(4R)-2-アゼチジノン良好な収率で変換することができた。さらにα位に1個のアルキル、アミノ、およびハロゲン置換基を有する酢酸エステルエノラートの反応では、それぞれエノラート金属種を適切に選択することにより各々の異性体を選択的に合成することができた。この手法は、有機および無機試薬の複合的な相互作用を解明し高度な選択性の制御に活用することができ、複数の不斉点を有する生理活性化合物等の選択的合成に極めて有効な手法であり、今後さらに利用されるものと期待できる。
ヒト未分化造血幹細胞のin vitro測定系の確立と多分化能の解析

ヒト造血前駆細胞(CD34陽性S CD34^+)上のIL-6受容体(IL-6R)の発現に着目し、臍帯血あるいは末梢血中のCD34^+IL-6R^+およびCD34^+IL-6R^-分画をセルソーターにて分取し、それぞれの分画に含まれる未分化造血幹細胞をin vitroの9週間に及ぶ長期培養にて固定したところ、末梢血ではCD34^+IL-6R^-分画に明らかにそれが濃縮されるものの、臍帯血においてはCD34^+IL-6R^<+/->両分画に存在することが明らかになった。また、これらの事実を裏づけるものとして、テロメラーゼ活性はTRAP法で測定した結果、培養系で観察されたことと同じく、臍帯血においてはCD34^+IL-6R^<+/->両分画間で明らかな差を認めなかった。このことから、IL-6Rの発現はその分化度のみならず、機能的な側面からも、末梢血と臍帯血では、その意義が異なることが示唆された。まず,マウスの骨髄由来ストローマ細胞株であるMS5が6週以上に亘りヒトの造血前駆細胞のコロニー形成能を支持するという知見をもとに,ヒト臍帯血,あるいは末梢血CD34陽性細胞表面のIL-6受容体(R)発現レベルに着目し,セルソーターにて分取したCD34^+IL-6R^+あるいはCD34^+IL-6R^-細胞をMS5と共培養した時のLTC-ICの頻度について検討を加えた.その結果Tajimaらによる報告とは一部異なる結果となった.次にヒト骨髄支持細胞との共培養を試みたところ,結果はMS5との共培養とはやはり異なるものであった.今後は,ヒトとマウスの骨髄支持細胞における造血前駆細胞の多分化能を支持する機構の相違点について解析を加える必要があると考え,研究を展開していく予定である.つまり,LTC-ICの頻度のみならず細胞周期やテロメラーゼ活性などの他の生物学的なパラメーターとの相関などについて検討することにより,骨髄支持細胞が造血前駆細胞の増殖と分化におよぼす影響を詳細に解析することが可能であると考えている.ヒト造血前駆細胞(CD34陽性S CD34^+)上のIL-6受容体(IL-6R)の発現に着目し、臍帯血あるいは末梢血中のCD34^+IL-6R^+およびCD34^+IL-6R^-分画をセルソーターにて分取し、それぞれの分画に含まれる未分化造血幹細胞をin vitroの9週間に及ぶ長期培養にて固定したところ、末梢血ではCD34^+IL-6R^-分画に明らかにそれが濃縮されるものの、臍帯血においてはCD34^+IL-6R^<+/->両分画に存在することが明らかになった。
MRSAの感染症において毒素産生性の特徴を利用した活動性の評価法の確立

検体より分離されたMRSAが感染症の起因菌であるか常在菌(保菌)であるかを迅速に鑑別する方法(鑑別診断法)を開発することを目的として、黄色ブドウ球菌が産生する酵素の産生量が対数増殖期と静止期で異なるという性質を応用した研究をプロテインAとDNaseを対象に実施した.昨年度までに,プロテインAおよびDNaseを定量するための二抗体サンドイッチ法を利用した酵素免疫測定系を構築し,臨床分離株5株と標準菌株Staphylococcus aureus NCTC8325株の培養上清中に分泌された酵素(プロテインAおよびDNase)を経時的に定量した.その結果,これらの分泌タンパク質は,対数増殖期と静止期で発現量が異なることを確認することかできた.このことは,MRSAにおいて,分泌タンパク質の発現が,agr系(a global regulatory system)の支配によって増殖のフェーズに応じて制御を受けているという性質を反映しているものと考えられた.本年度は,昨年度に構築した酵素免疫測定系の感度を高めるために種々の調整条件の検討を行うとともに,化学発光を利用することにより,感度を10100倍上昇させることに成功した.次に,この高感度測定系を利用して,MRSA感染症患者,MRSA非検出患者,健常者に由来する血清および尿検体中に含まれるプロテインAおよびDNaseを定量した.その結果,MRSA非検出患者や健常者の血清中からはプロテインAおよびDNaseが検出されなかったのに対して,MRSA感染症患者の血清中にはプロテインAまたはDNaseの存在が確認された.一方,MRSA感染症患者とMRSA保菌患者に由来する喀痰に対して定量したところ,MRSA保菌患者の喀痰においてはプロテインAおよびDNaseのいずれも検出できなかったのに対し,MRSA感染症患者の喀痰中からはプロテインAまたはDNaseが検出された.これらのことから,本研究において構築したプロテインAおよびDNaseの測定系は,MRSAの活動性評価(感染症か保菌状態の鑑別)のために有用な検査診断法である可能性が示唆された.今後,さらに多くの臨床検体を用いて検討することにより,臨床応用にむけた展開を行う予定である.検体材料より分離されたMRSAが感染症の起因菌であるか常在菌(保菌)であるかを迅速に鑑別する方法(鑑別診断法)を開発することを目的として,黄色ブドウ球菌が産生する酵素の産生量が対数増殖期と静止期で異なるという性質を応用した研究を実施している.本研究では,プロテインAとDNaseを研究の対象とした.1.プロテインAおよびDNaseを定量するための酵素免疫測定系の構築黄色ブドウ球菌が産生するプロテインAおよびDNaseを定量するために,二抗体サンドイッチ法による酵素免疫測定系を構築した.より高感度な測定が可能となるよう種々の条件を検討し改良を重ねた結果,プロテインAにおいては0.550ng/ml,DNaseにおいては0.11,000ng/mlの範囲で測定が可能な酵素免疫測定系を構築した.2.培養上清中に分泌された酵素の定量臨床分離株5株とStaphylococcus aureus NCTC8325株をハートインフュージョン培地を用いて液体培養し,我々が先に構築した酵素免疫測定系を用いて,培養上清中のプロテインAおよびDNaseの濃度を測定した.その結果,プロテインAは対数増殖期で分泌量が亢進するのに対して,DNaseは静止期で分泌量が亢進することが示された.黄色ブドウ球菌が産生する酵素や外毒素などの種々の分泌タンパク質は,agr系(a global regulatory system)により発現が制御されているために,分泌タンパク質の種類によって対数増殖期と静止期で発現量が異なることが知られている.我々の構築した酵素免疫測定系を利用して経時的に定量を行った結果は,このことに合致するものであった.検体より分離されたMRSAが感染症の起因菌であるか常在菌(保菌)であるかを迅速に鑑別する方法(鑑別診断法)を開発することを目的として、黄色ブドウ球菌が産生する酵素の産生量が対数増殖期と静止期で異なるという性質を応用した研究をプロテインAとDNaseを対象に実施した.昨年度までに,プロテインAおよびDNaseを定量するための二抗体サンドイッチ法を利用した酵素免疫測定系を構築し,臨床分離株5株と標準菌株Staphylococcus aureus NCTC8325株の培養上清中に分泌された酵素(プロテインAおよびDNase)を経時的に定量した.その結果,これらの分泌タンパク質は,対数増殖期と静止期で発現量が異なることを確認することかできた.このことは,MRSAにおいて,分泌タンパク質の発現が,agr系(a global regulatory system)の支配によって増殖のフェーズに応じて制御を受けているという性質を反映しているものと考えられた.本年度は,昨年度に構築した酵素免疫測定系の感度を高めるために種々の調整条件の検討を行うとともに,化学発光を利用することにより,感度を10100倍上昇させることに成功した.次に,この高感度測定系を利用して,MRSA感染症患者,MRSA非検出患者,健常者に由来する血清および尿検体中に含まれるプロテインAおよびDNaseを定量した.その結果,MRSA非検出患者や健常者の血清中からはプロテインAおよびDNaseが検出されなかったのに対して,MRSA感染症患者の血清中にはプロテインAまたはDNaseの存在が確認された.

一方,MRSA感染症患者とMRSA保菌患者に由来する喀痰に対して定量したところ,MRSA保菌患者の喀痰においてはプロテインAおよびDNaseのいずれも検出できなかったのに対し,MRSA感染症患者の喀痰中からはプロテインAまたはDNaseが検出された.これらのことから,本研究において構築したプロテインAおよびDNaseの測定系は,MRSAの活動性評価(感染症か保菌状態の鑑別)のために有用な検査診断法である可能性が示唆された.今後,さらに多くの臨床検体を用いて検討することにより,臨床応用にむけた展開を行う予定である.
エリスリトールを用いた新しく安全な義歯洗浄剤の開発

本研究は,糖アルコールの一種であるエリスリトールと殺菌剤を組み合わせた新しく安全な義歯洗浄剤を検討することであった。カンジダバイオフィルムを用いて、エリスリトール入りの殺菌剤の効果を検討したところ、エリスリトール濃度依存的に効果が見られた。エリスリトール配合殺菌剤の生体での効果をPCR法による歯周病関連細菌数によって調査した結果、その差はわずかであったものの、効果が見られた。口腔内のプラークに対してエリスリトールを配合した殺菌剤は効果的であり、有効な義歯洗浄剤になると考えられた。本研究は,メディカル・デンタルデバイス洗浄法および誤嚥性肺炎予防のための義歯,口腔,支台歯への微生物付着(とくにカンジダ)制御法を開発することを目的として,糖アルコールの一種である「エリスリトール」と殺菌剤を組み合わせた新しく安全な義歯洗浄剤を検討することである。まず、本年では、in vitroの実験で、カンジダアルビカンス臨床株を用いてカンジダバイオフィルムの作製法と殺菌効果判定法の検討を行った。酵母主体カンジダバイオフィルム作成のためにBHI培地+タイプIコラーゲンcelldeskを、菌糸主体カンジダバイオフィルム作成のためのYNBNP培地+10%FBS+タイプIコラーゲンcelldeskを用い、カンジダ数をOD、スパイラルシステム、SEMによるカウントの方法を確立した。また、ハイドロキシアパタイト上でのカンジダアルビカンスのバイオフィルム形成状態を観察した。予定であったATP活性による方法は、研究器材の購入に問題があったため断念した。殺菌剤はBTC(塩化ベンゼトニウム)を使い、この方法で効果の再確認をし、論文を投稿した。エリスリトール配合殺菌剤の生体での効果検討の予備実験として、ポケット洗浄効果をRandomized Control Trialで、A群エリスリトール含有試験BTC剤とBTC剤のみの2群をdouble blindで調べ、その洗浄効果を歯周病関連細菌数をPCR法によって調査した。その結果、その差はわずかで、実験計画の再検討が示唆された。メディカル・デンタルデバイス洗浄法および誤嚥性肺炎予防のための義歯,口腔,支台歯への微生物付着(とくにカンジダ)制御法を開発することを目的として,糖アルコールの一種である「エリスリトール」と殺菌剤を組み合わせた新しく安全な義歯洗浄剤を検討することである。昨年、Journal of Dentistryに掲載した方法でカンジダバイオフィルムを作製し、種々のエリスリトール含有殺菌剤の調整を行った。さらに、臨床では粘膜調整材(ティッシュコンディショナー)の劣化およびカンジダの付着は大きな問題であり、義歯洗浄しにくいことも指摘されているため、これに対する効果の検討を進めた。しかし、ティッシュコンディショナー上でのin vitroカンジダバイオフィルムの形成が十分でないことが明らかとなった。そこで、新たなバイオフィルム作製法に着手し、以下のようなバイオフィルム作製法を確立した。つまり、Candida albicansをある濃度でYNB/100mM glucose+GlcNAcの培養液中で好気条件で75rpmで振盪させながら90min 37°C初期培養後、PBSで洗浄、材料における初期付着を確立したあと、同様の培養液で75rpmで振盪させながら2日間37°Cで培養し、バイオフィルムを得るものである。さらにティッシュコンディショナー表面は、含有物質であるアルコール等の除去方法の検討を行っている。この確立したバイオフィルム作製法を用いて、機能水、市販の義歯洗浄剤、エリスリトール含有殺菌剤の効果を検討し、最終的なエリスリトール含有殺菌剤の調整を行い、再度ヒトに臨床試験を試みる予定である。メディカル・デンタルデバイス洗浄法および誤嚥性肺炎予防のための義歯,口腔,支台歯への微生物付着(とくにカンジダ)髄御法を開発することを目的として,糖アルコールの一種である「エリスリトール」と殺菌剤を組み合わせた新しく安全な義歯洗浄剤を検討することである。昨年度確立したYNB/100mMglucose+GlcNAcの培養液によるカンジダバイオフィルムを用いて評価した。塩化ベンゼトニウム(BTC)だけでなく、塩化セチルピリジニウム(CPC),トリクロサン(TC)においても同様なエリスリトールの増強効果が認められた。さらに、今回は,エリスリトール配合殺菌剤だけでなく、紫外線発光ダイオード(UV-LED)のカンジダバイオフィルムへの殺菌効果も検討した。UV-LED照射の消毒効果を増強する目的で、パルス照射の効果をカンジダと大腸菌のバイオフィルムを用いて評価した。その結果、UV-LEDの照射の効果は、時間依存的におよび強度依存的に増強された。ノパルス周波数の影響は、100Hz付近で極大を示す特性を示した。マンニトール処理の影響も見られ、UV-LEDの効果が活性酸素種を介することも示された。また、免疫蛍光染色からUV-LED照射によって真菌内の一酸化窒素が増加し、バイオフィルム内の真菌死に関係していることも示された。

機能水の効果についても同様な材料と方法で検討するとともに、犠牲腐食法によって機能水による義歯に使用している金属の腐食を防止する方法も考案した。エリスリトールは、バイオフィルムを分散する効果があり、これを配合した殺菌剤は義義歯洗浄剤は効果的であることが示された。あわせて新しく安全な義歯洗浄方法として,機能水およびUV-LEDも有効であることが示された。
筋力トレーニングは認知機能・運動制御機能・学習機能を改善・向上させるか?

本研究は,高齢者を対象とした筋機能および認知機能低下に対するカウンターアクトとしての方策として,自重を利用した筋力(レスタンス)トレーニングの有用性の有無について明らかにすることを目的とした.研究の結果1)体重当たりの膝伸展最大トルクが1.9 Nm / kgより低値の場合,自重によるスクワット動作は充分なトレーニング強度をもつ2)自重を用いた貯筋運動トレーニングは下肢筋機能を向上させるが,その効果の度合はトレーニング開始前の体重あたりの最大ルクに依存する3)膝伸展筋力は,認知機能を反映している,また,筋力トレーニングの実施によって認知機能は改善し,またその改善の程度は膝展筋力の増加に伴うことが明らかとなった.本研究は,高齢者を対象とした筋機能および認知機能低下に対するカウンターアクトとしての方策として,自重を利用した筋力(レスタンス)トレーニングの有用性の有無について明らかにすることを目的とした.研究の結果1)体重当たりの膝伸展最大トルクが1.9 Nm / kgより低値の場合,自重によるスクワット動作は充分なトレーニング強度をもつ2)自重を用いた貯筋運動トレーニングは下肢筋機能を向上させるが,その効果の度合はトレーニング開始前の体重あたりの最大ルクに依存する3)膝伸展筋力は,認知機能を反映している,また,筋力トレーニングの実施によって認知機能は改善し,またその改善の程度は膝展筋力の増加に伴うことが明らかとなった.慢性的な運動不足,アンバランスなエネルギー摂取などによる生活習慣病の発症増加や体力の低下はもちろんのこと,近年,生活様式の変容にともない,認知機能低下の危険性が増している.特に,発達障害や認知症の顕著な増加などから,脳機能改善を目的とした方策の確立が急務のこととなっている.このような社会情勢を顧み,本研究は,認知・運動制御・学習機能に対する筋力(レジスタンス)トレーニングの効果を明らかにすることを目的とした.本年度は認知機能に焦点をあて,認知課題のパフォーマンスおよび課題中の脳活動に与えるレジスタンスエクササイズの一過性の影響について調査した.方法として,被検者に,レジスタンスエクササイズ(RE条件)および安静状態(R条件)の前後に認知課題を課した.認知課題は実行機能の測定に有効なフランカー課題を用い,課題遂行中の脳波を記録した.その結果,反応時間はRE条件で短縮し,R条件では増加した.この課題では,注意の定位や刺激の弁別,あるいは反応の選択や抑制,運動の構築など様々な認知処理を必要とする.したがって,反応時間の短縮は,これらいずれかの処理効率促進を意味する.そこで,RE条件による促進が,どのプロセスで生じているのかを明らかにするために,刺激と反応を基準に脳波を加算平均した事象関連電位を分析した.その結果,知覚処理に関連する200ms後の陰性成分(N200)の振幅が,反応時間が遅延したR条件で減少し,反応時間が短縮したRE条件では維持された.さらに,反応処理に関連する偏側性準備電位(LRP)の出現潜時は,RE条件でのみ短縮した.これらの結果から,レジスタンスエクササイズの一過性の効果として,反応関連の処理効率が高められることが示唆された.また,本研究の結果は,従来の有酸素運動による認知機能改善効果とは異なることから,運動様式の違いは,脳に異なる適応を生じさせると考えられた近年,高齢者人口の増加が基盤であり,生活様式の急激な変容が大きな要因となった認知機能の低下が増している科学的エビデンスが数多く報告されている.特に,発達障害や認知症の罹患数の顕著な増加から,脳機能改善を目的とした方策の確立が急務のこととなっている.このような社会情勢を顧み,本研究は,高齢者を対象とした認知機能低下に対するカウンターアクトとしての方策として自重を利用した筋力(レジスタンス)トレーニングの有用性について科学的に明らかとし,またその認知機能改善の規定因子を明らかにすることを目的とした.実験1.対象者は39名の男性高齢者であった.まず,筋力と認知機能との関係を明らかにするために,対象者に対して,等尺性の膝伸展,足関節底屈,肘屈曲動作のそれぞれの最大筋力測定,および,ミニメンタルステート検査(MMSE)を実施した.その結果,体重あたりの膝伸展筋力(トルク)は,MMSE得点と有意に正の相関関係が認められた(r=579,P<0.01).実験2.実験1の対象者のうち27名を対象に,貯筋運動トレーニングを3ヶ月実施した.トレーニングは,自宅でも気軽に継続して行えるよう自重負荷を用いた筋力トレーニングメニューで構成し,スクワットやカーフレイズなど下肢を対象とした.貯筋運動トレーニングによって,膝伸展筋力および足関節底屈筋力は有意に増加した(P<0.05).非常に興味深いことに,その増加の程度とMMSE得点の増加の間には有意な正の相関関係が認められた(r=0-422,P<0-05).以上の結果より,膝伸展筋力は,認知機能を反映していることが示唆された/また,筋力トレーニングの実施によって認知機能は改善し,またその改善の程度は膝伸展筋力の増加に伴うことから,加齢にともなう認知機能の低下の改善を目的とするカウンターアクトの方策として,膝伸展筋力の増加をターゲットとした筋力トレーニングメニューを含めることが望ましいと言える.加齢や生活様式の急激な変容などが要因となり,ヒト認知機能が低下することが科学的に明らかとなってきており,高齢社会と高度な近代社会である我が国では,今後益々認知機能の低下が社会問題となることが予想される.したがって,脳機能改善を目的とした方策の確立が急務のこととなっている.

特別な医学的処置を施さない場合,認知機能の改善には身体運動が効果的であることが生化学的アプローチなどにより明らかとなりつつある.一方で,自重を用いた筋力トレーニングにより筋力増加など筋機能が増加することは既に我々が明らかにしているが,その反面,筋力トレーニングは単純な動作様式で構成されるため,「飽き」によってトレーニングの継続を困難にするケースも多々ある.本研究では,テストケースとして,単純な動作で構成されている従来の筋力トレーニングだけではなく,複雑な動作かつ,筋力増加をもたらすのに十分な運動強度をもつ新しいトレーニング方法の確立を目指す.将来的には筋機能だけではなく,認知機能に対しても効果的である筋力トレーニングの確立を図ることを目的とした.当該年においては,我々が採用してきた自重トレーニング(貯筋運動トレーニング)メニューのうち,スクワット動作を対象にした.膝関節を対象に,関節角度計(ゴニオメータ)から膝関節角度をリアルタイムにて取得し,Labviewソフトウェアを介して関節角度によって,音階をつけるようシステムを作成した.その結果,膝関節の伸展・屈曲動作によって一オクターブ内の曲であれば音生成が追従可能であった.今後は,実際にこのシステムを高齢者等を対象とした運動トレーングとして応用し,トレーニング前後において,筋機能評価だけではなく,生化学的指標を用いて脳認知機能への効果を明らかのすることを試みる.当初申請した内容に対し,概ね計画通りに進んでいる.ただし,対象者の人数,幅がやや少ないことが反省点である.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,対象者の幅を広げる.また,高齢者を対象とした認知機能を改善および筋力維持・増加の双方に効果的な統合的貯筋運動トレーニングのメニューの改正を試みる予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
血管リモデリングにおける血管内皮細胞機能に関する分子病理学的研究

主な本研究により得られた実績概要は以下のとうりである。1.新規遺伝子導入システム確立に向けたSeVベクターの生物学的特性に関する研究:1)種々の遺伝子を搭載した組み換え型SeVの血管壁構成細胞とともに諸臓器組織・細胞へのin vitro,in vivo導入ならびに発現効率はAdeno virusベクターに比べて遜色なく良好であり、加えて短時間(10分以内)の接触で十分な導入が可能であった。2)SeV投与後の局所、全身反応(炎症細胞浸潤、炎症性サイトカインなど)の解析、体液性ならびに細胞性免疫反応機構の解析を進めた。3)導入ベクター、外来遺伝子の小動物における分布などの検討を終了し、サルを含めた大型動物における安全性チェックを検討中である。2.虚血組織における血管新生の分子機構:1)急性下肢虚血動物モデルでの外来性VEGF,FGF-2による側副血行路発達促進効果の検討:SeVベクターを用いてVEGF,FGF-2遺伝子を虚血筋組織に導入すると、組織学的検索ならびに血流測定により新生血管の増加と側副血行路形成が証明でき、明らかな下肢虚血の改善が誘導されたが、VEGF遺伝子導入ではむしろ下肢虚血は増悪した。3.血管リモデリングにおける新生血管の病態学的意義:動脈硬化進展の病理形態学的指標の一つとして硬化病変における血管新生が重要であることをヒト冠動脈の病理学的検討により明らかにした。4.ヒトPTCA後再狭窄おける新生血管の病態学的意義:ヒトPTCA後再狭窄症例のDCA標本を臨床病理学的に検討し、PTCA後再狭窄の予後不良因子を明らかにした。このことは、PTCA後再狭窄の発生病態にも血管壁傷害後の炎症・修復反応機構が重要な役割を果していること示唆している。5.血管新生関連因子の遺伝子制御:病的血管リモデリングに関与しうる諸因子の産生制御法の開発の為に、Sp-1,AP-1に対するデコイを用いてVEGF,TGF-β1,組織因子など血管新生に関与する諸因子の腫瘍細胞、平滑筋細胞産生制御に有効であることを証明した。6.新規DICモデルの開発とNOの発生病態学的意義についてNFkB活性化機構を中心に検討し、過凝固抑制におけるNOの意義を明らかにした。7.びまん性内膜肥厚(DIT)は、動脈硬化病変の発生素地の一つとなりうることをヒト全身動脈の形態計測法による組織学的検索により明らかにした。以上の成果を踏まえて、現在、「下肢虚血に対するSeV-FGF2遺伝子導入による血管新生療法」を学内倫理委員会に申請するべく準備中である。動脈硬化-血栓症や糖尿病性血管病変など病的血管リモデリングやその合併病変として問題となる臓器虚血(梗塞)の病態解析、さらには治療法確立の為の基礎的研究として血管壁における遺伝子制御機構について以下の研究を進めている。1.遺伝子導入ベクターの開発とその生物学的有効性:HVJ-