hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
渦流成分を含む局所的風速ベクトル場の遠隔音波トモグラフィ計測

本研究は、鉄橋等の交通路上の監視領域内の渦状の突風風速場を非侵襲、遠隔的に測定できる音波トモグラフィ計測法の実現に向けた検討を行った。そのために、交通路の両サイドに数mおきの荒い間隔で設置した音波センサ間の送受信伝搬時間データから、領域内に回転対称な渦が一つだけ存在するという仮定のもとに、領域水平断面内の渦の風速ベクトル場を再現するトモグラフィアルゴリズムを考案した。最初に、提案法に基づいたシミュレーション評価試験を行い、種々の前提条件(風速場の2次元近似、音波の直線経路伝搬モデルなど)の妥当性や、監視可能な渦の風速場の範囲、センサの設置間隔と風速場の再現精度の関係、などの最適構成条件を明らかにした。さらに、監視領域の両サイドに10対の音波送受信センサを配置した構成の1/250モデルの模擬試験装置(路幅50cm,路長40cm)を構築した。本装置では多チャンネル経路間の伝搬時間をリアルタイム測定するために、多チャンネルデジタル信号処理ハードウェア回路を実装した。本試験装置を用いて、伝搬時間の取得精度や時空間的に変動する渦の風速場の再現性能を検証した。特に、実際の場合を想定して、監視領域上を通過する渦の風速場の再現試験を行った結果、想定される突風の通過時間内(1[s]2[s]程度)に渦の風速場を準リアルタイムで精度よく再現できる性能を確認した。本研究では、渦の流れを含む非定常、局所的な風速の時空間分布を、遠隔測定できる音波トモグラフィ風速計測システムの実現に向けた検討を行った。本問題における計測対象が局所的変動の大きい渦の風速ベクトル場であることから、従来はトモグラフィ理論および装置実現上の双方から困難をきたしていた。これに対し本研究では、領域内に回転対称な渦が一つだけ存在するという仮定のもとに、監視領域を挟んで送受信される数十程度の平行ビーム伝搬時間データから、領域水平断面内の渦の風速場を再現する方法を提示した。これにより、線路や滑走路の両サイドに数mおきに荒い間隔で音波センサを設置するだけで済む渦風速場の遠隔測定を実現した。提案法の有効性を検証するために、監視領域の両サイドに10対の音波送受信センサを配置した構成の室内模擬試験装置(路幅50cm,路長50cm)を構築した。これに基づいて、種々の前提条件(風速場の2次元近似、音波の直線経路伝搬モデルなど)の妥当性、センサの設置間隔と風速場の再現精度の関係、などの基本性能を評価検証した。これらの検討の結果、1秒程度の準リアルタイムでの高速測定(1枚の映像の再現に要する時間)ならびに、10%以内の最大風速値の測定精度が確認でき、屋外の突風監視システムとして実現するに当たって有望な見通しを得ることができた。これらの検討の結果、1秒程度の準リアルタイムでの高速測定(1枚の映像の再現に要する時間)
表面海水の酸性化に伴うサンゴ石灰化に対する影響評価

大気二酸化炭素濃度の増大に伴う海水pH低下がサンゴの石灰化に与える影響に関する研究を行った。海水pH変化はその海水のアラゴナイト(炭酸カルシウム)に対する飽和度(D)を変化させることになる。pHを変化させたサンゴ礁および実験室でのサンゴ飼育実験の結果、サンゴの石灰化速度(R)と海水のアラゴナイトに対する飽和度(D)の間には、R = k(D-1)の関係が成立することが明らかになった(k:速度定数)。サンゴの石灰化機構は1次反応に規定されるので、化学シミュレーションに照らして、サンゴ石灰化速度は産業革命以前に比べて2014年は約20%減少し、2065年には約40%以上減少する可能性がある。大気二酸化炭素濃度の増大に伴う海水酸性化がサンゴ石灰化に与える影響について研究を行った。サンゴが生息している海水のpHが低下し、アラゴナイト(炭酸カルシウム)に対する飽和度(Ω)が低下するとサンゴ石灰化速度の低下が無機化学(速度論)的見地から予想できる。したがって、沖縄、タイのサンゴ礁観測調査を行い海水の化学分析からサンゴ礁の石灰化と海水のアラゴナイトに対する飽和度(Ω)の関係に関するデータを得た。琉球大学の実験室で、pHを変化させた海水を使ってサンゴ飼育実験を行った。また、沖縄のサンゴ礁タイドプールをフィールドとして、塩酸を使って海水のpHを変化させて、アルカリ度の減少からサンゴ礁での石灰化速度を測定した。その結果、実験室のサンゴ飼育実験からは、海水pHの低下、すなわちアラゴナイトに対する飽和(Ω)の低下に伴って、サンゴ石灰化は低下することが明らかになった。沖縄本島のサンゴ礁での実験でも、室内飼育実験と同様の結果が得られた。さらに、サンゴ骨格結晶に含まれる微元素および同位体分析からサンゴが生息していた海の環境(温度、pHなど)指標となる元素、同位体に関する検討を行った。その結果、サンゴ骨格中のフッ素、ホウ素(陰イオンとして溶存)がサンゴ生息海水の炭酸イオン(pHとリンク)に規定される可能性があるデータを得た。フッ素含量とpHに関する研究成果は、国際学術雑誌へ論文として公表した。その論文作成過程で、サンゴ骨格中の陰イオンと海水pHの関係は、まったく研究例がなく、今後の研究課題であることが明らかになった。本研究の1つの目的はサンゴ骨格の化学、同位体分析からサンゴが生息していたサンゴ礁海水のpHおよびサンゴ石灰化の時のpHを推定することであり、そのような研究を通して、海水酸性化がサンゴ石灰化に与える影響を定量的に評価できるよう研究を展開中である。さらなる研究が必要とされる。大気二酸化炭素濃度の増大に伴う海洋酸性化がサンゴ石灰化に与える影響について研究を行った。また、沖縄のサンゴ礁タイドプールをフィールドとして、塩酸を使って海水のpHを低下させ、それに伴うアルカリ度の低下という条件下でサンゴ礁での石灰化速度を測定した。その結果、サンゴ骨格中フッ素、ホウ素(海水中には陰イオンとして溶存する)がサンゴ生息海水の炭酸イオン(pHとリンク)に規定される可能性があるデータを得た。その論文作成過程で、サンゴ骨格中の陰イオンと海水pHの関係は、研究例がなく、今後の研究課題であることが明らかになった。本研究の1つの目的はサンゴ骨格の化学、同位体分析からサンゴが生息していたサンゴ礁海水のpHおよびサンゴ石灰化の時のpHを推定することであり、そのような研究を通して、海水酸性化がサンゴ石灰化に与える影響を定量的に評価できるよう研究を展開した。

サンゴが生息している海水のpHが低下し、アラゴナイト(炭酸カルシウム)に対する飽和度(Ω)が低下するとサンゴ石灰化速度の低下が無機化学(速度論)的見地から予想できる。したがって、沖縄、タイのサンゴ礁観測調査を行い、海水の化学分析からサンゴ礁の石灰化と飽和度(Ω)の関係に関するデータを得た。また、琉球大学の実験室および沖縄のサンゴ礁タイドプールをフィールドとしてサンゴ飼育実験を行い、サンゴ礁の石灰化と飽和度(Ω)に関する研究を行った。実験室のサンゴ飼育実験から海水pHの低下、すなわち海水のアラゴナイトに対する飽和度(Ω)の低下に伴って、サンゴ石灰化は低下することが明らかになった。さらに、サンゴ骨格結晶に含まれる微量元素および同位体分析を行ってサンゴが生息していた海の環境(温度、pHなど)指標となる元素、同位体に関する検索を開始した。サンゴ骨格中のフッ素、ホウ素(陰イオンとして溶存)がサンゴが生息していた海水の炭酸イオン(pHとリンク)に規定される可能性があるというデータを得た。サンゴ骨格中のホウ素含量とpHの関係に関する研究成果は、すでに国際学術雑誌へ論文として公表した。その論文作成過程で、サンゴ骨格中の陰イオンと海水pHの関係は、まったく研究例がなく、今後の研究課題であることが明らかになった。本研究の1つの目的はサンゴ骨格の化学、同位体分析からサンゴが生息していたサンゴ礁海水のpHおよびサンゴ石灰化の時のpHを推定することであり、そのような研究を通して、海水酸性化がサンゴ石灰化に与える影響を定量的に評価できるよう研究を展開中である。さらなる研究が必要とされる。サンゴ骨格中の微量元素および同位体分析からサンゴ礁環境(温度、pH)指標となる元素、同位体を検索する研究を行った。特に、サンゴ骨格中のフッ素およびホウ素含量がpH指標として使える可能性を検討し、研究成果を国際学術雑誌へ投稿し、受理公表された。計画した沖縄及びタイのサンゴ礁観測調査を行い、海水の化学分析からサンゴ礁の石灰化と飽和度(Ω)に関するデータが得られた。また、シェフィールド大学、マックラード教授とレーザー照射質量分析に対する共同研究を展開した。現在、得られたデータを解析し、国際学術雑誌へ投稿準備中である。これらの研究を通して、海水酸性化がサンゴ石灰化に与える影響を定量的に評価できるよう研究を展開中である。サンゴ骨格中の微量元素および同位体分析からサンゴ礁環境(温度、pH)指標となる元素、同位体を検索する研究を開始した。特に、サンゴ骨格中のホウ素含量がpH指標として使える可能性を検討し、研究成果を国際学術雑誌へ投稿し、受理された。現在、得られたデータを解析中である。平成23、24年度の研究成果をもとにして、沖縄およびタイのサンゴ礁において昨年度と同様にサンゴ礁観測調査を継続発展させる。タイでのサンゴ礁観測調査は、チュラロンコン大学、キングモンキット大学、ブラハー大学との共同研究として行う。沖縄およびタイのサンゴ礁観測調査では、サンゴ礁海水のpHおよびアルカリ度測定を行い、サンゴ礁の海水とサンゴを採取し、実験室に持ち帰る。
高齢者の生活体力と下肢機能

高齢者が日常生活を自ら支障なく過ごすための対策として、生活体力の向上に視点を向け、起立動作能力と歩行動作能力に注目し、それらの指標が大腿部筋厚で表す下肢機能との間にどのような関係があるかを観察しようとした。また、日常で不便を感じている脳卒中後遺症を持つ高齢者と後遺症を持たない健常な高齢者の両者を比較する事で、その生活体力の特徴を観察できるものと期待された。本研究における対象者は、脳卒中後遺症により片麻痺をもつ高齢者男性31名、女性11名と特に後遺症を持たない高齢者男性17名、女性23名であった。両者の年齢や身体組成、安静時血圧等の平均値には有意な差が認められなかった。しかし、生活体力の値には大きく差が認められ、起立動作時間において、男性の脳卒中後遺症者7.2±4.4sec、健常者3.7±0.9sec、女性の脳卒中後遺症者6.2±2.9sec、健常者4.3±2.0secと男女いずれも後遺症者と健常者の間に有意な差が認められた。10m歩行時間は男性の脳卒中後遺症者18.6±18.3sec、健常者5.6±1.4sec、女性の脳卒中後遺症者12.9±5.6sec、健常者6.0±1.5secと男女ともに後遺症者と健常者の間に有意な差が認められた。脳卒中後遺症者の大腿部前面の筋厚は、男性の健側31.0±5.9mm、患側26.9±6.0mm、女性の健側24.1±4.8mm、患側22.2±7.0mmと、男女ともに脳卒中後遺症者の筋厚は健側の筋厚において患側のそれよりも有意に大きい傾向を示した。しかし健側、患側いずれの筋厚ともに、本研究において対象にした健常な高齢者の左右の筋厚の平均値(男性27.7±4.5mm、女性23.3±7.4mm)との間に有意差は認められなかった。健常な高齢者については、先行研究のとおり起立動作時間と大腿部筋厚との間に有意な関係が認められたものの、脳卒中後遺症者においてはその傾向を示さなかった。歩行動作時間においても同様な結果であった。脳卒中後遺症者の起立動作や歩行動作は、健常者のそれと主働筋の使用パターンが異なり、大腿部前面以外の筋の発揮を行っている可能性が考えられた。
アクティビティを取り入れたライフスキル形成のためのプログラムと評価票の開発

本研究では、ライフスキルをより楽しくより効果的に形成し、さらに体力の維持・向上を図るために、アクティビティを取り入れたプログラムとその評価票を開発することにあった。平成27年度は研究1として、プログラムの教育効果自体を測定するための評価票(20項目)を作成した。研究2では、ライフスキルの形成を測定するための評価票(50項目)を作成した。平成28年度は、研究3として小・中学生の遊び(身体活動)の種類や頻度によってライフスキルの形成に差があるのかの調査を行った。さらに研究4では、小中学生にアクティビティを取り入れたプログラムを実施し、プログラムの効果と身体活動量を測定した。本研究では、ライフスキルをより楽しくより効果的に形成し、さらに体力の維持・向上を図るために、アクティビティを取り入れたプログラムとその評価票を開発することにある。平成27年度は、研究1としてプログラムの教育効果を測定するための評価票を作成するとともに、研究2でライフスキルの構造を明らかにしてライフスキルの形成を評価するための尺度を開発することにあった。研究1ではプログラムの教育効果自体を評価するために、米国のNational Health Education Standardsの到達目標を翻訳かつ分析し、第66回日本体育学会で発表した。さらにこの研究成果を踏まえ、日本におけるプログラムの教育効果をみるための評価票を作成するために、教育目標の領域(Bloom,1956)に沿って認知領域、情意領域で37項目の評価票案を作成し、小・中学生約1000人を対象に調査を行った。その結果、認知領域、情意領域で各10項目の評価票が完成し、第62回日本学校保健学会で発表した。研究2では、ライフスキル自体を評価するための評価票を作成するために、WHOの提唱する5組10種類(問題解決,意志決定スキルなど)のライフスキルに合わせて作成されたLife Skills Assessment Scale (Subasree,et al.,2014)100項目と、既存の各スキル別に作成されている尺度〔例えばDecision Making Questionnaire (Mann,et al.,1997)〕などを参考に10種類のスキルごとに70項目のライフスキル測定尺度案を作成し、小・中・高校生約1000人を対象に調査を行った。その結果、ライフスキルの5組10種類ごと5項目(計50項目)の尺度が完成し、平成28年6月の第25回日本健康教育学会に発表予定である。そのために、研究1(平成27年度)でプログラムの教育効果を測定するための評価票を作成し、研究2(平成27年度)でライフスキルの構造を明らかにしてライフスキルの形成を評価するための尺度を開発し、研究3(平成28年度)でアクティビティを取り入れたライフスキル形成のためのプログラム案を作成し、研究4(平成28年度)で作成したプログラムを実施してライフスキルの形成のプログラムの効果と体力の維持・向上を検証する。平成27年度は、研究1と2を実施する予定であったが、国内外の文献調査を行うことである程度のライフスキルの順次性や系統性について概念的構造と順次性が明らかとなり、測定尺度を開発することができた。また開発した尺度は、その信頼性と妥当性を検討することができた。さらにライフスキル形成のためのプログラムの教育効果を測定するための評価票も作成して学会にて発表したが、発表後は多くの方から助言や研究内容に賛同して今後の研究に協力してくれるとの意見が得られ、研究の意義を再確認できた。なお、現在までにすべての研究が予定通りに遂行することができている。この目的を達成するためにいかに示す研究14を行った。平成27年度は研究1として、プログラムの教育効果自体を評価するために、米国のNational Health Education Standardsの到達目標を翻訳と分析し、第66回日本体育学会で発表した。さらにこの研究成果を踏まえ、日本におけるプログラムの教育効果を測定する評価票を作成するために、小・中学生約1000人を対象に調査を行い、認知領域10項目、情意領域10項目の評価票が完成し、第62回日本学校保健学会で発表した。研究2では、ライフスキルの形成の評価票を作成するために、WHOの提唱する5組10種類の(問題解決、意志決定スキルなど)のライフスキルの種類に合わせた尺度案を作成した。さらに作成した尺度案を、小・中学生約1000人を対象に調査を行い、ライフスキル5組10種類ごと各5項目(計50項目)の尺度が完成し、第25回日本健康教育学会で発表した。平成28年度には、アクティビティを取り入れたライフスキル形成のプログラム案を開発するための基礎研究(研究3)として、小・中学生の遊び(身体活動)の種類や頻度によってライフスキルの形成に差があるのかの調査を行った。その結果、遊びの頻度が高い者はライフスキルの得点も高いことが見出され、第63回日本学校保健学会で発表した。この知見を基に、アクティビティを取り入れたライフスキル形成のためのプログラム案を作成し、平成28年12月に中学生500人を対象にプログラムを実施した(研究4)。その結果、ライフスキルの形成とある程度の身体活動が得られ、平成29年の第64回日本学校保健学会(平成29年11月)で発表予定である。

本研究では、ライフスキルをより楽しくより効果的に形成し、さらに体力の維持・向上を図るために、アクティビティを取り入れたプログラムとその評価票を開発することにあった。平成27年度は研究1として、プログラムの教育効果自体を測定するための評価票(20項目)を作成した。研究2では、ライフスキルの形成を測定するための評価票(50項目)を作成した。平成28年度は、研究3として小・中学生の遊び(身体活動)の種類や頻度によってライフスキルの形成に差があるのかの調査を行った。さらに研究4では、小中学生にアクティビティを取り入れたプログラムを実施し、プログラムの効果と身体活動量を測定した。本研究では、ライフスキルをより楽しくより効果的に形成し、さらに体力の維持・向上を図るために、アクティビティを取り入れたプログラムとその評価票を開発することにある。そのために、研究14の研究を行うことになるが、平成27年度は予定通り、研究1と2を遂行することができた。平成28年度は、研究3でアクティビティを取り入れたライフスキル形成のためのプログラム案を作成し、研究4で作成したプログラムを実施してライフスキルの形成のプログラムの効果と体力の維持・向上を検証することになる。昨年度の34月の時点で研究協力者と数回の打ち合わせを行い、平成27年度の成果を確認し、平成28年度の研究の分担の確認と、研究3のアクティビティを取り入れたライフスキル形成のためのプログラム開発を試みている。開発にあたっては、教材要素構成票を作成し、開発しようとしているプログラムが、5組10種類のライフスキルのどのスキルを高めるのかや、簡便性や遊戯性の程度を評価するようにしている。ライフスキル形成のためのプログラムは、平成28年の6月下旬までに開発し、7月以降から実施予定である。プログラムの実施フィールドとしては、予定通りの本研究協力者の協力を得て、関東、東海、関西地方を中心に実施する予定である。なお、研究の成果は、随時学会にて発表し、最終的には学会誌に投稿すべく研究を進める。健康・スポーツ科学次年度使用額(B-A)は、700,000-692,877=7,123円である。平成27年度の人件費・謝金の実支出額が予算より少なかったことが影響しているはが、これは予定していたより研究1の調査対象者の数が多少少なかったためである。平成28年45月は教材要素構成票を作成し、開発しようとしているプログラムが5組10種類のどのライフスキルを高めるのかや、簡便性や遊戯性の程度を評価する。67月はライフスキル形成のためのプログラム案を作成し、810月でプログラムを実施してその効果を検証する。なお、アクティビティを取り入れたライフスキル形成のためのプログラム開発にあたって、当初の予定では現場教師からの要請の高かったプログラム1:友好的対人因子、プログラム2:自他承認因子、プログラム3:目標実現化因子の3つを実施し効果を検証することになっていたが、これに加えてプログラム4:思考因子の開発もする予定である。次年度の使用額はこのプログラム4の開発にあてる予定である。
溶液プロセスによる可視光応答型酸化チタンナノチューブ層の創製と評価

本研究では酸化チタンナノチューブ層の結晶化と窒素ドーピングの新規プロセスの探索と作製した酸化チタン層の特性評価を行った。2段階アノード酸化では、結晶化酸化チタンナノチューブ層は形成しなかったが、有機溶媒中で60°Cにおいて形成する酸化チタンナノチューブ層は結晶化することが明らかとなった。窒素含有チタン合金のアノード酸化により窒素ドープ酸化チタンナノチューブ層が形成し、可視光応答することを確認した。本研究では陽極酸化TiO_2ナノチューブ層の結晶化及びアニオン・カチオンドーピング手法を確立することを目的とし研究を行った.ナノチューブ層の結晶化に関しては,通常のTiO_2ナノチューブ層創成ではフッ化物イオンを含む水溶液中での陽極酸化により達成されるが,本年度は第1段階目の陽極酸化としてフッ化物イオンを含まない溶液で平らな結晶化(アナターゼ型)酸化チタンを形成し,その後,フッ化物を含む溶液中で陽極酸化するという2段階陽極酸化という新しい手法により結晶化TiO_2ナノチューブ層の創成を検討した.その結果, 1段階目の陽極酸化において20V以上の電圧を印加するとアナターゼ型TiO_2層が形成するが電圧が70V上であるとTiO_2層の絶縁破壊が起こりマクロ孔が生成するため, 1段階目の陽極酸化条件を20V以上70V以下と設定し, 2段階目の陽極酸化条件の探索を行い,極微量フッ化アンモニウムを含む溶液中で陽極酸化することによりTiO_2ナノチューブ層創成に成功した.しかしながら, X線回折解析により,形成したTiO_2ナノチューブ層はアモルファスであり, 1段階目に形成したアナターゼ型TiO_2層から形成したTiO_2ナノチューブ層において今回検討した電気化学条件(特に,電圧条件の制御)では第1段階目に達成した結晶構造を第2段階目に引き継ぐことができなかった.現在,その他の電気化学条件について検討を行っている.一方,アニオン・カチオンドーピングでは様々な窒素量を有するTi合金をアーク溶解にて作製し,作製した合金を陽極酸化することにより,窒素含有量に依存して,形成する酸化物層の形態が変化し, 10at. %以上窒素を添加すると,酸化物層の形態はナノチューブ状からポーラス状へと変化することを明らかにした.今後は組織制御による均一酸化物層の創成と形成した酸化物層の光電気化学特性の評価を行う.陽極酸化により形成したTiO_2ナノチューブはアモルファスであるため光電変換効率が低いことやTiO_2が可視光で応答しないことが光触媒として用いる際に問題であった。そのため、熱処理やイオン注入など、陽極酸化後の処理が必要とされていた。本研究では、陽極酸化のみで結晶化TiO_2ナノチューブの創製と可視光応答化に向けたプロセス探索を行った。結晶化に関しては、陽極酸化に用いる溶液温度の影響について検討した。TiO_2ナノチューブの形成を水溶液もしくは有機溶媒を用いて行った結果、水溶液を用いた場合は溶液温度によらず形成したTiO_2ナノチューブはアモルファスであったが、有機溶媒を用いた場合には、溶液温度を60°Cまで上昇させて陽極酸化を行った際に結晶化したTiO_2ナノチューブを形成することが分かった。また窒素含有チタン合金の陽極酸化により形成した酸化皮膜へ窒素をドープすることによる可視光応答発現に関する検討では、昨年度、作製した窒素含有チタン合金上にも、チューブ構造もしくはポーラス構造を有する酸化物層を形成することを明らかにしたが、合金組織が均質でなかったため形成した酸化物の形態は場所により大きく異なることを示した。本年度は、窒素含有チタン合金に均質化熱処理を施し、組織を均一化することにより試料全体に均一な酸化皮膜を形成することができ、その際にも形成する酸化物層の形態は水溶液中での陽極酸化後には、窒素含有量が3at.%まではチューブ構造、それ以上の窒素量ではポーラス構造となることが明らかにした。さらに形成した酸化物層の可視光応答性を評価した結果、窒素含有量が13at%のとき、可視光応答するが、それ以上の含有量では可視光応答しないことが分かった。
白血病細胞におけるレチノイド耐性の分子機構の解明とin vivoモデルの作製

急性前骨髄球性白血病(APL)は,疾患特異的な染色体転座t(15;17)により,PML/RARαキメラ遺伝子を生ずること,およびall-transretinoicacid(ATRA)による分化誘導療法が有効なことで特徴的な白血病である.RARαはATRAのレセプターそのものであるため,PML/RARα蛋白はATRAのターゲットになっていると考えられているが,分化誘導の詳細な分子機構は明らかになっていない.ATRAは初回治療には高い有効率を示すが,長期投与すると耐性が出現することが大きな問題であり,ATRA耐性の克服が今後の臨床応用のためには重要な課題となっている.本研究室で樹立されたAPL細胞株UF-1は,臨床的にATRA耐性となった再発APL患者から得られたものであり,ATRA耐性の研究にはきわめて有用である(Kizaki,et al,Blood,88:1824,1996).UF-1においてPML/RARα遺伝子の構造変異を検索したところ,同キメラ遺伝子のRARαのATRA結合ドメインにアミノ酸の置換をもたらす点突然変異[Arg^<611>(CGG)→Trp^<611>(TGG)]を見出した.COS細胞へのtransfection assayにより,この変異遺伝子のATRA結合能を検討したところ,野生型に比べ著しい低下が認められた.保存されていた患者検体のPML/RARα遺伝子を検討したところ,全く同一の突然変異が検出された.以上の結果から,臨床的なATRA耐性は,PML/RARα遺伝子においてATRAとの結合能を低下させる点突然変異が重要な役割を果たしていることが明かとなった.今後,点突然変異とATRA耐性の関連を更に詳しく検討していく予定である.急性前骨髄球性白血病(APL)は,疾患特異的な染色体転座t(15;17)により,PML/RARαキメラ遺伝子を生ずること,およびall-transretinoicacid(ATRA)による分化誘導療法が有効なことで特徴的な白血病である.RARαはATRAのレセプターそのものであるため,PML/RARα蛋白はATRAのターゲットになっていると考えられているが,分化誘導の詳細な分子機構は明らかになっていない.ATRAは初回治療には高い有効率を示すが,長期投与すると耐性が出現することが大きな問題であり,ATRA耐性の克服が今後の臨床応用のためには重要な課題となっている.本研究室で樹立されたAPL細胞株UF-1は,臨床的にATRA耐性となった再発APL患者から得られたものであり,ATRA耐性の研究にはきわめて有用である(Kizaki,et al,Blood,88:1824,1996).UF-1においてPML/RARα遺伝子の構造変異を検索したところ,同キメラ遺伝子のRARαのATRA結合ドメインにアミノ酸の置換をもたらす点突然変異[Arg^<611>(CGG)→Trp^<611>(TGG)]を見出した.COS細胞へのtransfection assayにより,この変異遺伝子のATRA結合能を検討したところ,野生型に比べ著しい低下が認められた.保存されていた患者検体のPML/RARα遺伝子を検討したところ,全く同一の突然変異が検出された.以上の結果から,臨床的なATRA耐性は,PML/RARα遺伝子においてATRAとの結合能を低下させる点突然変異が重要な役割を果たしていることが明かとなった.今後,点突然変異とATRA耐性の関連を更に詳しく検討していく予定である.急性前骨髄球性白血病(APL)はa11-trans retinoic acid(ATRA)による分化誘導療法が有効なことで特徴的な白血病である.本研究は,ATRAによる分化のメカニズムの解明を主にATRA耐性APL細胞株UF-1を用いて検討することを目的としている.UF-1は,APLに特徴的なPML-RARα蛋白のATRA結合ドメインにATRAとの結合能を低下させる点突然変異を有している.ATRA感受性のAPL細胞株NB4とUF-1の違いを検討するために,ATRA投与後のPML-RARα蛋白の発現について検討した.NB4においては,ATRA投与により,PML-RARα蛋白が崩壊することが知られており,これがATRA感受性の分化と関連があるものと考えられている.UF-1では,10^<-6>MのATRA濃度では.わずかに分化マーカーの発現がみられるが,それに呼応してPML-RARα蛋白の発現レベルの低下が認められた.しかし,NB4に比較すると発現レベルは低下するも残存しており,partialな分化と関連があるものと考えられた.UF-1におけるATRA抵抗性は,PML-RARαの点突然変異により,ATRA投与後もco-repressor蛋白が解離されないためとするのは興味あるモデルである.これを検証するために現在,co-repressorの一つであるSMRTとの結合能をin vitroで検討中である.急性前骨髄球性白血病(APL)は,all-trans retinoic acid(ATRA)による分化誘導療法が有効なことで特徴的な白血病である.しかし,ATRAを長期投与すると耐性が出現することが大きな問題であり,ATRA耐性の克服が今後の臨床応用のためには重要な課題である.当研究室において樹立されたUF-1は,ATRAに自然耐性を示した世界で唯一の細胞株であり,これを用いてATRA耐性の研究を進めている.既に我々は,UF-1においてPML-RARα遺伝子のATRA結合ドメインにATRAとの結合能を低下させる点突然変異を見出している.

この突然変異が確かに患者由来のものであることを証明するために,保存されていた患者検体からRNAを抽出し,RT-PCRを行い突然変異の有無を検討した.その結果,全く同一の突然変異が検出され,UF-1は確かにin vivoのATRA耐性を反映していると考えられた.この突然変異が直接ATRA耐性に関与していることを証明するためには,ATRA感受性の細胞株にこの変異PML-RARα遺伝子を強制発現させ,ATRA耐性が獲得されるか否かを調べればよい.現在,ATRA感受性のNB4細胞,U937細胞に変異PML-RARα遺伝子の導入を行っている.
アオコ毒マイクロシスチンLRの第３毒性の発見とその毒性発現機序の解明

マイクロシスチンLRの細胞内取り込み輸送体タンパク質OATP1B3を強制発現させたHEK293細胞(HEK293-OATP1B3)を解析に使用した。本年度研究計画の検討項目の一つとして挙げた,マイクロシスチンLR曝露後に剥離・浮遊を経験した形質転換細胞(HEK293-OATP1B3FL)および接着し続けた形質転換細胞(HEK293-OATP1B3AD)の出現を抑制し得る化合物の探索については,ポジティブな効果を示す化合物は得られなかった。本研究課題期間は終了するものの,引き続き次年度も探索を進める予定である。HEK293-OATP1B3FLおよびHEK293-OATP1B3ADが示すマイクロシスチンLR耐性は,培養期間が長くなるに従って低下し,親細胞のHEK293-OATP1B3と同程度の感受性に戻る復帰変異現象を示すことが明らかになった。親細胞,両形質変換細胞,ならびに復帰変異細胞内のマイクロシスチンLR量を測定した結果,両形質転換細胞は樹立から数日後には細胞内のマイクロシスチンLRは消失あるいは検出限界以下レベルまで低下したにも関わらず,マイクロシスチンLR耐性を示し,この耐性が消失し復帰変異するまでに約1ヶ月を要した。すなわち,細胞内にマイクロシスチンLRが検出されないにも関わらず,マイクロシスチンLR耐性を示す期間が数週間存在し,その後,復帰変異することが明らかになった。生薬キンオウシ抽出液がMC-LRの細胞毒性を抑制することをすでに明らかにした。そこで、本機能成分の同定を試み、キンオウシの主要含有成分であるquercetinおよびkaempferolがMC-LRの細胞毒性を抑制するか否かを検討した結果,quercetinおよびkaempferolは、OATP1B3を介するMC-LRの細胞内取り込みを抑制することを介して細胞毒性の抑制効果を発揮することが判明した。シアノバクテリアのmicrocystis属などが産生する「肝臓毒マイクロシスチンLR」に関するこれまでの研究で,有機陰イオン輸送体OATP1B1およびOATP1B3の発現の有無が毒性発現を決定づけ,さらにマイクロシスチンLRに特異的で新奇な毒性としてアノイキス抵抗性の誘導能を明らかにしている。そこで,様々な効能を示す生薬に着目し,マイクロシスチンLRの毒性抑制能を有す成分の探索,(検討項目1)ならびにアノイキス抵抗性の発現機序の詳細な解析(検討項目2)を行った。検討項目1:マイクロシスチンLRおよびファロイジンに対して感受性を示す培養細胞のHEK293-OATP1B1またはHEK293-OATP1B3を用い,マイクロシスチンLRの毒性発現を抑制し得る生薬の探索を行った結果,キンオウシ,イワジシャ,オウレン等の生薬抽出物に効果が得られた。そこで最も高い効果を示したイワジシャの主成分であるアクテオシドを用いた解析により,アクテオシドは,OATP1B1またはOATP1B3を介したファロイジンまたはマイクロシスチンLRの細胞内輸送を阻害することにより,細胞毒性の発現を抑制した。検討項目2:HEK293細胞のような接着細胞は,足場から剥離・浮遊するとアノイキスで死滅する運命を辿るが,胚発生の原腸陥入およびがんの転移などではアノイキス抵抗性を示す。マイクロシスチンLR曝露後に剥離・浮遊する細胞が再接着する現象,すなわちアノイキス抵抗性について,解析した結果,低酸素抵抗性を獲得していることが判明した。また,平成29年度計画の一部の解析を開始し,アノイキス抵抗性細胞からのマトリクスメタロプロテアーゼの分泌が活性化することを突き止めた。マイクロシスチンLRの毒性の抑制能をもつ物質の探索において,当初予定より早くヒット化合物を発見できたために,その活性成分化合物の機能評価を進めている。また,マイクロシスチンLR誘導型アノイキス抵抗性細胞の性状解析を進めるなかで,ハイポキシア抵抗性の獲得を発見した。現在,ハイポキシア抵抗性の発現に関する分子機序およびその他の性状解析を進めている。昨年度までの研究により,OATP1B1またはOATP1B3発現細胞(HEK293-OATP1B1またはHEK293-OATP1B3)にマイクロシスチンLRを曝露して形質転換したアノイキス抵抗性細胞および細胞骨格再構成細胞はマイクロシスチンLR耐性ならびに低酸素耐性を示すことが明らかになっている。そこで,このようなストレス耐性の獲得機序を明らかにするために以下の解析を実施した。また,生薬成分アクテオシドがマイクロシスチンLRの細胞毒性を減弱することを突き止めており,アクテオシドの作用機序についても検討を加えた。(1)低酸素耐性:アノイキス抵抗性細胞は、親細胞に比べて低酸素曝露および低酸素模倣剤の塩化コバルト曝露に対して有意に耐性を示した。100 &micro;M塩化コバルトの36時間曝露により細胞のHIF-1αの安定化が検出されたが、親細胞はアノイキス抵抗性細胞に比べ、HIF-1αタンパク質の検出レベルが高く、強い低酸素応答が認められた。また,親細胞に20 nM MC-LRを18時間曝露するとマトリクスメタロプロテアーゼの活性が上昇した。(2)ノジュラリンが有すアノイキス抵抗性細胞誘導能:マイクロシスチンLRを構造と性状が類似しているノジュラリン曝露によりマイクロシスチンLR同様の形質転換が認められた。(3)アクテオシドが示すマイクロシスチンLRの細胞毒性抑制能の発現

機序:アクテオシドの単独曝露によりHEK293-OATP1B3細胞のERKのリン酸化が検出され,生存シグナルが活性化した。さらにマイクロシスチン-LRにより活性化したp38およびp53のリン酸化がアクテオシドとの複合曝露により緩和され,ストレス応答シグナルが減弱した。一方,蛍光標識ファロイジンのHEK293-OATP1B1細胞内への取り込みに対するアクテオシドの複合曝露の影響を解析した結果,アクテオシド(20 &micro;M)は蛍光標識ファロイジン(0.1 &micro;M)の細胞内取り込みを抑制した。研究計画に記載はないものの,マイクロシスチンLR特有の機能性と予想したアノイキス抵抗性の誘導能が,構造および機能ともに類似しているノジュラリンにも検出されたため,ノジュラリンを用いた解析も進めたために,研究計画に若干の遅れが生じているが,おおむね順調である。マイクロシスチンLRの細胞内取り込み輸送体タンパク質OATP1B3を強制発現させたHEK293細胞(HEK293-OATP1B3)を解析に使用した。本年度研究計画の検討項目の一つとして挙げた,マイクロシスチンLR曝露後に剥離・浮遊を経験した形質転換細胞(HEK293-OATP1B3FL)および接着し続けた形質転換細胞(HEK293-OATP1B3AD)の出現を抑制し得る化合物の探索については,ポジティブな効果を示す化合物は得られなかった。本研究課題期間は終了するものの,引き続き次年度も探索を進める予定である。HEK293-OATP1B3FLおよびHEK293-OATP1B3ADが示すマイクロシスチンLR耐性は,培養期間が長くなるに従って低下し,親細胞のHEK293-OATP1B3と同程度の感受性に戻る復帰変異現象を示すことが明らかになった。親細胞,両形質変換細胞,ならびに復帰変異細胞内のマイクロシスチンLR量を測定した結果,両形質転換細胞は樹立から数日後には細胞内のマイクロシスチンLRは消失あるいは検出限界以下レベルまで低下したにも関わらず,マイクロシスチンLR耐性を示し,この耐性が消失し復帰変異するまでに約1ヶ月を要した。すなわち,細胞内にマイクロシスチンLRが検出されないにも関わらず,マイクロシスチンLR耐性を示す期間が数週間存在し,その後,復帰変異することが明らかになった。生薬キンオウシ抽出液がMC-LRの細胞毒性を抑制することをすでに明らかにした。そこで、本機能成分の同定を試み、キンオウシの主要含有成分であるquercetinおよびkaempferolがMC-LRの細胞毒性を抑制するか否かを検討した結果,quercetinおよびkaempferolは、OATP1B3を介するMC-LRの細胞内取り込みを抑制することを介して細胞毒性の抑制効果を発揮することが判明した。生薬イワジシャならびにその主成分のアクテオシドにマイクロシスチンLRの細胞毒性の抑制能が検出されたので,当初の計画を多少変更し,アクテオシドの機能発現について詳細な分子機序の解析を進める。また,マイクロシスチンLR誘導型アノイキス抵抗性細胞のハイポキシア抵抗性の発現分子機序の詳細な解析を進める。マイクロシスチンLR誘導型ならびにノジュラリン誘導型の形質転換細胞各2種(アノイキス抵抗性細胞と細胞骨格再構成細胞)の性状解析,特に低酸素抵抗性の獲得機序を詳細に解析する。
精細胞を用いた新しい遺伝子導入動物作成法の開発

本研究は、精細胞を用いて効率的に遺伝子導入動物を作成する方法を開発しようとするものである。動物は主にマウスを用いている。この目的のために、(1)精細胞への遺伝子導入→(2)精細胞の体外あるいは体内培養→(3)精細胞の回収→(4)遺伝子導入精子細胞選抜および顕微授精→(5)遺伝子導入産子の出産、という一連の技術の開発が必要である。昨年度までに、精細胞の遺伝子導入および体外培養については、ある程度の成果を得た。本年度は、遺伝子導入細胞の選抜と顕微授精を成功させるための技術開発を行った。これまでの円形精子細胞を用いた顕微授精は、卵子活性化45分後から60分後までの分後までの短時間に終了させる必要があった。そこで、2減数分裂中期で停止している未受精卵へ円形精子細胞を注入し、染色体凝集をさせた後に、サイトカラシン存在下で活性化し、1個の雌性前核を除くことで二倍体胚を作成した。この胚は胚移植後に正常産子まで発生した。この方法により、(GFP)Green Fluorescent Proteinなどのマーカーをもとに導入細胞を探す時間的余裕ができ、より確実に遺伝子導入細胞由来の産子を得られると考えられる。本年度は、さらに核移植技術を用いて、精祖細胞由来のクローン胚の作成を目指した。生後6-8日令の雄マウ.スから精巣を取り出し、精細管を酵素処理することにより精祖細胞を採取し、Wakayama et al.の方法によりクローン胚を作成した。これまで120個の胚を培養し、36個(30%)が桑実期胚/胚盤胞期胚へ発生し、そのうち23個(77%)が着床した。精祖細胞は、精母細胞や精子細胞に比べて培養が容易であるので、遺伝子導入と選抜も実施できる可能性が高い。今後、本研究で得られた成果をもとに、実際に遺伝子導入動物の作成を実施する予定である。本年度は、以下の技術を開発した。1,精細胞への遺伝子導入。遺伝子導入は、電気穿孔法あるいはリポソームを用いることで可能であったが、小型の精細胞への取り込みは少なかった。精細管内へリポソーム-DNAを注入し、in vivoでの遺伝子導入を試みたが、炎症細胞への取り込みが多く、精細胞への遺伝子導入は確認できなかった。今後、より刺激の少ないin vivo遺伝子導入法を開発する必要がある。2,精細胞の培養。新生仔から採取した精母細胞を体外で培養することにより、DNA量が半数体相当の細胞が得られ、減数分裂の終了が示唆されたが、これらの細胞を用いた顕微授精により産子を得ることはできなかった。電子顕微鏡による観察から、necroticあるいはapoptoticに死んでいる細胞が多く、さらに培養条件の改善の必要がある。3,精母細胞を用いた顕微授精。一次精母細胞を用いた顕微授精技術を開発した。レシピエントの卵子として、第一減数分裂中期の卵子を用い、精母細胞染色体を卵子内で減数分裂を進行させることにより、初めて産子を得ることができた。4,顕微授精時のDNA注入。精子あるいは精子細胞を用いた顕微授精時にDNAを注入することで、高率にDNAが前核中へ取り込まれることが明らかになった。胚盤胞においてもレポーター遺伝子であるGFPが蛍光で観察され、ゲノムへの挿入が示唆されたが、現在まだトランスジェニックマウスは得られていない。今後、実験数を増す予定である。

本年度は、さらに核移植技術を用いて、精祖細胞由来のクローン胚の作成を目指した。生後6-8日令の雄マウ.スから精巣を取り出し、精細管を酵素処理することにより精祖細胞を採取し、Wakayama et al.の方法によりクローン胚を作成した。これまで120個の胚を培養し、36個(30%)が桑実期胚/胚盤胞期胚へ発生し、そのうち23個(77%)が着床した。精祖細胞は、精母細胞や精子細胞に比べて培養が容易であるので、遺伝子導入と選抜も実施できる可能性が高い。今後、本研究で得られた成果をもとに、実際に遺伝子導入動物の作成を実施する予定である。
ウイルス挿入変異とヘテロ接合性の消失を併用した疾患原因遺伝子の同定と解析

がんの発症・悪性化の分子メカニズムを解明し、がんを克服するには、がんの原因遺伝子の効率的な同定と機能解析が重要となる。私達は、レトロウイルス挿入変異を用いて、マウスに発症した血液腫瘍から、発がんに重要な共通挿入部位の遺伝子を網羅的に同定してきた。しかし従来法では、ウイルス挿入で発現が活性化されるがん遺伝子が主に単離され、がん抑制遺伝子の候補はほぼ発見できなかった。そこで、分裂組み換えを頻発する変異マウス(ブルーム(Blm)遺伝子変異マウス)を用いて挿入変異を行ない、両アリルヘの変異導入効率を高めて、がん抑制遺伝子を優先的に単離する方法の構築を試みた。まず、Blm変異マウスは、挿入変異によって、野生型マウスより早期に血液腫瘍を発症することがわかった。腫瘍細胞ゲノムのウイルス挿入部位の解析から、新たにがん関連遺伝子を多数同定し、特にウイルスが翻訳領域の内部に挿入している遺伝子(がん抑制遺伝子の候補)を十数個単離することに成功した。この中には、RB関連遺伝子、CDK阻害因子、ファンコニ貧血原因遺伝子など既知の有力な候補が含まれており、目的の実験系の樹立が確認された。特に新しく同定された候補の機能解析を中心に実験を進行しており、これまでにJumonji(JmjC)ドメインという共通構造をもつBCIS1(Fbx110)、BCIS2(Jmjd5)遺伝子産物がDNA修復に関与する可能性を明らかにした。JmjCドメインは、ヒストン脱メチル化酵素の重要なモチーフであることが最近報告されており、ヒストンのメチル化制御とがんとの関連性に注目して解析を進めている。現在、結合するタンパク質群を同定することにより、それぞれの遺伝子産物の作用メカニズムが明らかになりつつある。また、Jmjd5遺伝子については、遺伝子改変マウスを作製しており、個体レベルでの機能を解析する準備が整ったところである。研究代表者は、これまでマウスをモデル動物として用いて、レトロウイルスによる挿入変異実験を行ない、発症した血液腫瘍からウイルス挿入を目印に、原因遺伝子の候補を網羅的に単離し、血液疾患関連遺伝子のデータベースを構築してきた。この従来の実験系では、挿入変異により発現や機能が活性化されるドミナントな遺伝子が主に単離され、いわゆるがん抑制遺伝子としての機能を期待される候補はほとんどとれなかった。そこで、ウイルス挿入変異に加えて、正常な対立遺伝子の変異(分裂組み換えやヘテロ接合性の消失(LOH))を高頻度に引き起こす変異マウスを利用して両方のアリルに変異を導入することにより、これまで難しかった劣性表現型を示す疾患原因遺伝子(がん抑制遺伝子など)の効率的なスクリーニング系を構築することにした。まず、分裂組み換えを頻発するブルーム症候群モデルマウス(Blm遺伝子変異マウス)に注目し、この変異マウスと、レトロウイルスにより血液腫瘍を引き起こすAKxD系統マウスを交配し、ゲノム不安定性のもとでウイルス挿入変異を行なうためのモデルマウスを作製した。挿入変異により、Blm遺伝子ホモ変異体マウスは、野生型マウスより血液腫瘍を早く発症することが確認された。Inverse PCR法を用いて、腫瘍細胞ゲノムのウイルス挿入部位を決定することにより、新たに疾患関連遺伝子を多数同定することができた。特に、複数の症例でウイルスが翻訳領域の内部に挿入している遺伝子(がん抑制遺伝子の候補)を十数個単離することができた。このなかには、網膜芽細胞腫Rb関連遺伝子、サイクリン依存性キナーゼ阻害因子、ファンコニ貧血原因遺伝子など既知の有力な候補が含まれていた。機能が未知の新規候補遺伝子に注目して解析を行っているが、2つの新規候補遺伝子がDNAミスマッチ修復に関与する可能性を最近見いだしたところである。がんの発症や悪性化の分子機構の解明には、原因遺伝子の効率的な同定と機能解析が重要となる。しかし従来法では、ウイルス挿入で発現が活性化される癌遺伝子が主に単離され、癌抑制遺伝子の候補はほぼ発見できなかった。そこで、分裂組み換えを頻発する変異マウス(ブルーム(Blm)遺伝子変異マウス)を用いて挿入変異を行ない、両アリルへの変異導入効率を高めて、癌抑制遺伝子を優先的に単離する方法の構築を試みた。腫瘍細胞ゲノムのウイルス挿入部位の解析から、新たに癌関連遺伝子を多数同定し、特にウイルスが翻訳領域の内部に挿入している遺伝子(癌抑制遺伝子の候補)を十数個単離することに成功した。現在、新しく同定された候補の機能解析を進行しており、これまでにJumonji(JmjC)ドメインという共通構造をもつBCIS1、BCIS2遺伝子産物がDNA修復に関与する可能性を明らかにした。さらに、BCIS1が癌遺伝子産物BCL6の複合体に含まれ、その機能を制御することを示唆する結果も得ている。BCIS1はヒストン脱メチル化酵素の活性を持つことが最近報告されており、DNA修復や転写制御とクロマチン構造変化の関係に注目している。また、マウスの6番と8番染色体にマップされる2つの新規候補遺伝子(BCIS3、BCIS4)については、DNA二重鎖切断修復に関与する可能性を見いだしており、あわせて解析中である。

がんの発症・悪性化の分子メカニズムを解明し、がんを克服するには、がんの原因遺伝子の効率的な同定と機能解析が重要となる。私達は、レトロウイルス挿入変異を用いて、マウスに発症した血液腫瘍から、発がんに重要な共通挿入部位の遺伝子を網羅的に同定してきた。しかし従来法では、ウイルス挿入で発現が活性化されるがん遺伝子が主に単離され、がん抑制遺伝子の候補はほぼ発見できなかった。そこで、分裂組み換えを頻発する変異マウス(ブルーム(Blm)遺伝子変異マウス)を用いて挿入変異を行ない、両アリルヘの変異導入効率を高めて、がん抑制遺伝子を優先的に単離する方法の構築を試みた。まず、Blm変異マウスは、挿入変異によって、野生型マウスより早期に血液腫瘍を発症することがわかった。腫瘍細胞ゲノムのウイルス挿入部位の解析から、新たにがん関連遺伝子を多数同定し、特にウイルスが翻訳領域の内部に挿入している遺伝子(がん抑制遺伝子の候補)を十数個単離することに成功した。この中には、RB関連遺伝子、CDK阻害因子、ファンコニ貧血原因遺伝子など既知の有力な候補が含まれており、目的の実験系の樹立が確認された。特に新しく同定された候補の機能解析を中心に実験を進行しており、これまでにJumonji(JmjC)ドメインという共通構造をもつBCIS1(Fbx110)、BCIS2(Jmjd5)遺伝子産物がDNA修復に関与する可能性を明らかにした。JmjCドメインは、ヒストン脱メチル化酵素の重要なモチーフであることが最近報告されており、ヒストンのメチル化制御とがんとの関連性に注目して解析を進めている。現在、結合するタンパク質群を同定することにより、それぞれの遺伝子産物の作用メカニズムが明らかになりつつある。また、Jmjd5遺伝子については、遺伝子改変マウスを作製しており、個体レベルでの機能を解析する準備が整ったところである。
自閉症者と定型発達者における共同注視の認知的・脳機能的基盤

自閉症児は、発話者の視線を参照し、発せられた新奇語を視線の先にある新奇物へ付与する「視線を参照しての語彙学習」に特異性を持つことが示されてきた。しかし、その原因については明らかにされてこなかった。そこで、平成20年度は、眼球運動追跡装置を用い、新奇語を聞いた際に自閉症児が発話者の顔を見ているかどうか、見ていたとしたら視線を追って対象となるモノを見るかどうかを含めて、視線を参照して新奇語と新奇物との間の関連を学習することができるかどうかを検討した。その結果、自閉症児は、発話者の見ているモノと自分の見ているモノが不一致な場合、発せられた新奇語を発話者の視線の先の新奇物にラベリングする傾向が、定型発達児に比べて小さいことが明らかになった。また自閉症児は定型発達児に比べて、不一致な条件で、発話者の視線の先のモノを見ていた時間が短かった。自閉症児の視線参照による語彙学習の困難性が、発話者の視線の先のモノへの注視時間が短いことによる可能性が示唆された。そこで、平成22年度は、発話者の視線に加えて指差しを呈示することで、参加者の視線が長く停留するように操作した。その結果、不一致な条件で、自閉症児と定型発達児は、発話者の視線の先の新奇物を同じだけ長く見ており、同じだけ発話者の視線の先の新奇物を、発話者の発した新奇語に対応するものとして選んだ。これは、子どもと発話者が見ているモノが不一致な場合でも、発話者の社会的な手がかりを増やすことで、自閉症児も定型発達児と同様な語彙学習が可能となることを示唆している。以上の成果は、第22回日本発達心理学会(2011年3月、東京)で発表済みであり、英文国際誌に投稿準備中である。自閉症児は、発話者の視線を参照し、発せられた新奇な単語を視線の先にある新奇なモノに付与する「視線を参照しての言語学習」に特異性を持つことが示されてきた。しかし、それはただ単に、定型発達者に比べて発話者の顔(視線)に注意を向けていない、また、発話者の視線を追っていないからである可能性が考えられる。そこで、平成20年度は、アイトラッカー(眼球運動追跡装置)を用い、新奇な単語を聞いた際に自閉症児が発話者の顔を見ているかどうか、見ていたとしたら視線を追って対象となるモノを見るかどうかを含めて、視線を参照して新奇な単語と新奇なモノとの間の関連を学習することができるかどうかを検討した。結果より、自閉症児は、発話者の見ているモノと参加者の見ているモノが不一致な場合、発せられた新奇語を発話者の視線の先の新奇物にラベリングする傾向が、定型発達児に比べて小さいことが明らかになった。また自閉症児では、不一致な条件で誤答であった児童は、正答であった児童よりも、発話者の顔を見た後、その視線の先のモノを見ていた時間が短かった。このことは自閉症児の視線参照の特異性が視線追従の機能と関係があることを示唆している。以上の成果は、第20回日本発達心理学会(2009年3月23-25日、東京)でポスター発表済みであり8th International Meeting for Autism Research(2009.5.7-9,Chicago)でポスター発表をする予定であり、英文国際誌に投稿準備中である。なお、修士研究の内容はChild Development誌に受理され(in press)、7th International Meeting for Autism Research(2008.5.15-17,Seattle)でポスター発表した。また、定型発達成人を対象とした、視線手がかり課題における対象物の感情価判断における表情の効果を検討する課題においては、視線が向いた対象物ではその感情価と表情の感情価との相互作用が起こり、視線が向いていない物では起こらないことが明らかになった。この結果は日本心理学会第72回大会(2008年9月19-21日、北海道)でポスター発表し、英文国際誌に投稿準備中である。その結果、自閉症児は、発話者の見ているモノと参加者の見ているモノが不一致な場合、発せられた新奇語を発話者の視線の先の新奇物にラベリングする傾向が、定型発達児に比べて小さいことが明らかになった。自閉症児の語彙獲得時の視線参照の困難性が、発話者の視線の先のモノへの注視時間が短いことによる可能性が示唆された。