hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
影響関数法による表面き裂の評価システムの開発

(1)EWS上で3次元表面き裂の有限要素法解析を効率よく行うために、現有の汎用有限要素法解析用プリ・ポストプロセットで作成した入力データからき裂の応力拡大係数の影響係数Kijを求めるための3次元有限要素法解析プログラムの計算に必要とされるデータへの変換を行うインターフェイスの開発を行った。(2)開発されたシステム(プリ・ポストプロセッサ+インターフェイス+き裂解析プログラム)を用いて、ノズルコーナー部き裂、極めて偏平な表面き裂、複数き裂、内部き裂の解析を行い、Kijデータベースのさらなる充実を行った。(3)影響係数Kijを用いてパソコン上でのき裂応力拡大係数の評価システムを開発するために、仮想き裂面上の応力分布をその近似式で表す必要がある。任意分布力を受けるき裂の応力拡大係数を効率的に評価するため、仮想き裂面上の応力分布の近似式(各種部材形状に対応する)の充実を行った。(4)研究代表者のすでに開発した影響係数Kijのデータベース、仮想き裂面上の応力分布の近似式のデータベース、およびき裂の進展則のデータベースを用いて、パソコン上でのき裂の応力拡大係数の評価・き裂の伝播シミュレーションシステムの開発を行った。
新規殺ダニ剤の特異的ターゲットからの逆毒物学的探索法

ナミハダニのGABA受容体のクローニングの結果、昆虫類で保存された第二膜貫通領域の置換が明らかになった。本種に対する非拮抗型GABAアンタゴニストの毒性は昆虫やマダニのそれと大きく異なる。そこで、この受容体のセグメントを昆虫型のものと置換した時、構造的な特異性が非拮抗型GABAアンタゴニストの感受性とどう相関するかをキメラコンストラクトにて解析した。その結果、ダニ類の構造-感受性相関は昆虫やマダニのものとは異なり、複数の作用点、特にCys-loop領域の重要性を明らかにした。一方、当初は単一の作用点を想定していたため、化合物のスクリーニングが困難となり、有力な候補は得られなかった。現在新しく購入したキャピラリー・プラーなどを含むシステムの立ち上げの段階で、機械的な部分についてはシステムは一応完成したが、アフリカツメガエルの成熟卵の状態が不安定で、再現性のあるデータが取れていない。昆虫やカブリダニGABA受容体とは、有機塩素剤の作用部位のひとつである第2膜貫通領域の特異性が分かっているヒョウケダニのGABA受容体をツメガエルの卵細胞で発現し、2電極ボルテージクランプ法により、これに作用する薬剤を大塚アグロとの共同研究としてスクリーニングする計画である。また、ミツバチヘギイタダニのGABA受容体のクローニングを行い、同様の手法でミツバチには無毒でヘギタダニだけを殺す特異的な薬剤のスクリーニングに用いる準備をしている。有機塩素剤に不感受性のナミハダニのGABA受容体と感受性のショウジョウバエやカイコのGABA受容体のキメラ・コンストラクトを用いた作用部位の決定については現在論文を執筆中である。ナミハダニResistant todieldrin (RDL)型GABA受容体の特異的アミノ酸配列の薬理学的効果を、殺虫活性のある有機塩素系RDL阻害剤ディルドリンと同じく殺虫活性のあるphenylpyrazole系RDL阻害剤のフィプロニルに対する感受性を手掛かりにしてアフリカツメガエル卵母細胞を用いた二電極膜電位固定法によって解析した。ナミハダニそのものもそのRDLもこれらの薬剤に対して一切感受性を持たない。そこで、これらの殺虫剤に対して感受性のショウジョウバエとカイコのRDL受容体との部分的キメラタンパクを解析し、感受性の鍵になるアミノ酸置換の場所を明らかにした。ナミハダニは第二膜貫通領域(M2)に特異的な2つのアミノ酸配列を持つ。このアミノ酸置換はショウジョウバエのディルドリン抵抗性に寄与するアミノ酸に加えて新規の位置にも確認された。ナミハダニRDLのM2を人工的に野生型の昆虫と同一の配列にすると感受性は増大する。しかし、M2以外の領域中における置換も感受性への効果は大きく、特にCysループに先立つ部分の寄与も大きかった。これらのそれぞれに対する、独特の感受性の毒物のスクリーニングをこれから進めていかなくてはならないが、現在までのところ、特筆する化合物は得られていない。また、Dermatatophagoides属のチリダニ2種についてもRDLの分子クローニングを行った。これらの種はM2にナミハダニや昆虫とは異なった構造を持っていたことからダニのRDL型GABA受容体は昆虫や吸血性のマダニの場合と異なり種特異性が非常に高く、種特異的毒物の開発の可能性がうかがわれた。ただ、複数の構造がかかわるため、殺虫剤のデザインよりは手がかかる可能性も明らかになった。昆虫生理生化学・分子生物学研究にかかわるメンバーが交代して、新しいメンバーがまだ技術的に未熟であること、およびアフリカツメガエルの成熟卵の安定性に季節性があって、まだよく安定した状態を作れていない。新しいメンバーが技術的な訓練をつみ、カエルも安定することが期待される。その間、ミツバチヘギイタダニGABA受容体のクローニングなど訓練をあまり要せずにできるところをつめてゆく。経過報告で説明したように、テクニカルな問題があって、1年目に期待したように実験が進まず研究推進が遅れたが、これから当初計画を完遂するために集中して取り組む。大塚アグロから有望なコンパウンドの供給を受ける予定であったが、アッセイ系の確立が遅れたためスクリーニングに入れなかった。ナミハダニのbifenazate抵抗性系統を野外個体群から探そうとしたが、適当な個体群が見つからなかった。実験室でも選抜で抵抗性系統を作る努力をする。ミツバチへギイタダニのGABA受容体のクローニングも材料が集まらずに進まなかった。スピードアップして実験目標を達成するために努力する。テンポをあげるために謝金を確保したい。
粉粒体における異径粒子の分離現象の分子動力学法による研究

同一粒子から成る2次元素の中に1つだけ半径あるいは比重の異なる粒子を入れ、底壁を三角波で振動させた場合のシミュレーションを行った。その結果、(1)半径の大きな粒子は比重が周囲の粒子より大きい場合でも浮上する、(2)系は初期状態によらない定常状態に達し、そのときの異径粒子の位置は半径や比重と共に連続的に変化する、(3)周りの粒子の応力分布の測定より、異径粒子の浮上は単純な浮力では説明できない、等の結果を得た。さらに計算を拡充・発展させ、まず粒子数を増やすことにより系の有限サイズの影響はほとんど無視できることを確認した。次に半径や比重に対する依存性を定量的に調べ、異径粒子の平均位置は、(1)半径比が1の近傍では半径の増加と共に急激に上昇するが、その後最大値に達した後はほぼ一定となる、(2)粒子の比重に関しては単調減少関数となる、などの結果を得た。これらの計算では水平方向には周期的境界条件を採用したが、最近、左右にも固定壁が存在し、振動層の中が比較的狭い場合には周りの粒子の対流運動により異径粒子が浮上するという実験が報告された。そこで上下左右に固定壁を持つ容器全体を振動させた場合のシミュレーションを行い、ここでは確かに対流が生じ、それが異径粒子の運動に重大な影響を及ぼしていることを確認した。一方、同期的環境条件下ではほとんど対流は生ぜず、異径粒子の運動にもほぼ無関係であることを明らかにした。そのため例えば振動層の中に対する依存性などが両者の場合で質的に全く異なる。これらの結果より周期的境界条件、あるいは振動層の中が十分広い場合には何か分子論的なメカニズムが仂いており、対流と併せて粉粒体における異径粒子の分離現象には少なくとも2つの全く異ったメカニズムが存在していることがわかった。平成5年度の研究では、プログラムの改良により約3倍、ワークステーションの高性能化に伴い約3倍、合計1桁程度の計算速度の向上に成功し、従来のシミュレーションでは粒子数は100個程度であったのに比べ、1000個以上の粒子数のシミュレーションが可能になった。これにより有限サイズ効果を検証し、従来得られていた結果を定量的に確認することができた。次に、定常状態での大きな粒子の位置・速度分布や速度相関関数を測定した。その結果、(1)粒子の高さ分布の幅は粒径の増加とともに狭くなり、粒子の感じる有効ポテンシャルの強さは(粒径比-1)に比例すること、(2)速度分布はほぼマクスウェル分布で表されること、(3)速度相関関数は減衰運動するが、その周期は粒径や密度にはほとんど依存せず反発および摩擦係数にのみ強く依存して反発係数が小さくなるにつれて周期は短くなること、振動の振幅は粒径比が大きくなるにつれて増大し相関は強くなること、などが明らかになった。最後に、今まで横方向には周期的境界条件を用いていたが、左右にも固定壁を置いた場合の計算を行ない、周期的境界条件下では見られなかった対流が生じることを確認したが、特にその方向は側壁の摩擦係数の大小により逆転することが分かった。そこで摩擦係数の依存性を詳しく調べ、側壁の摩擦係数が粒子同士の摩擦係数より大きい場合は側壁付近で下降する向きの対流が生じ、逆の場合は壁ぎわで上昇する流れが引き起こされることを明らかにした。また、摩擦係数が大きい場合に側壁が粒子に及ぼすずり応力を計算し、その方向や大きさは対流の向きや強さにほぼ対応することがわかった。さらにここでは1回振動させた後しばらく静止期間を置くことにより容器を振動させる方法を変えてシミュレーションを行い、この静止期間の取り方は異径粒子の位置に大きな影響を及ぼすことを明らかにした。同一粒子から成る

2次元系の中に1つだけ半径あるいは比重の異なる粒子を入れ、底壁を三角波で振動させた場合のシミュレーションを行った。その結果、(1)粒径の大きな粒子は比重が周囲の粒子より高い場合でも浮上する、(2)系は初期状態によらない定常状態に達し、そのときの異径粒子の位置は半径や比重と共に連続的に変化する、(3)周りの粒子の応力分布の測定より、異径粒子の浮上は単純な浮力では説明できない、等の結果を得た。さらに計算を拡充・発展させ、まず粒子数を増やすことにより系の有限サイズの影響はほとんど無視できることを確認した。次に粒径や比重に対する依存性を定量的に調べ、異径粒子の平均位置は、(1)半径比が1の近傍では粒径の増加と共に急激に上昇するが、その後最大値に達した後はほぼ一定の値となる、(2)粒子の比重に関しては単調減少関数となる、などの結果を得た。これらの計算では水平方向には周期的境界条件を設定したが、最近、左右にも固定壁が存在し振動層の幅が比較的狭い場合には周りの粒子の対流運動により異径粒子が浮上するという実験が報告された。そこで上下左右に固定壁を持つ容器全体を振動させた場合のシミュレーションを行い、ここでは確かに対流が生じ、それが異径粒子の運動に重大な影響を及ぼしていることを確認した。一方、周期的境界条件下ではほとんど対流は生ぜず、異径粒子の挙動にもほぼ無関係であることを明らかにした。そのため例えば振動層の幅に対する依存性などが両者の場合で質的に全く異なる。これらの結果より周期的境界条件、あるいは振動層の幅が十分広い場合には何か分子論的なメカニズムが働いており、対流と併せて粉粒体における異径粒子の分離現象には少なくとも2つの全く異なったメカニズムが存在していることがわかった。
日加間の遠隔学習における相互適用性に関する研究

日・加間協力研究では、メディア教育開発センターで研究チームが推進してきた高等教育の改善および国際化を促進するための研究開発活動を踏まえて、日本、カナダそれぞれの観点から比較調査研究を行ない、遠隔教育における国際的に適用性ある支援システム構築に向けて考察し、先進諸国が共通に取り組むべき諸課題について共同研究を行った。メディア教育開発センター側の研究の焦点は、SCSの利用と高度化および遠隔学習環境そして技術の標準化と適用性に、カナダ側の研究の焦点は、コンピュータを基盤とした学習流通システム(Computer Mediated Distributed Learning -Web-based)にあり、双方の総合的な学習支援システム、技術利用における利点等の比較研究によって、遠隔学習システムの国内外に通用する標準化および適用性について相互訪問調査およびワークショップ開催などにより以下を明らかにし考察した。1.当センターと世界各地に居住するアサバスカ大学の遠隔修士コース受講学生を利用できるネットミーティング・システムでつないだ実験でWebベースの遠隔学習に同期型ネットワークによるインタラクティブ・コミュニケーションの有用性が強調された。2.相互訪問調査により必ずしも北米型オンライン手法が遠隔教育における最善のシステムとは言えないことを明らかにした。3.国際的に適応性ある遠隔学習システムのモデル化にはわが国のような非欧米圏の国にとっては文化、言語,制度上の障壁が大きく、また非英語圏の多様な文化に適応する独自のカリキュラム開発およびわが国より発信する遠隔カリキュラム開発の必要性を痛感しこれを今後の研究課題とすることを検討した。4.教育のあり方を再検討し、公開遠隔学習手法以外の教育方法との適切な組み合わせについて考察した。本共同研究の1年目は、わが国とカナダとの相互の遠隔教育について訪問調査を実施し、相互の制度、財政基盤、教材開発、技術支援、学生の学習支援システム等を比較することを主要な目的とした。具体的には、先ず共同研究メンバーによる自国の遠隔教育および高等教育へのマルチメディア技術応用について代表的な大学・研究機関を選定する作業を電子メールを通して行い比較調査研究の準備を綿密に行った。日本側は、9月に共同研究相手機関のアサバスカ大学をはじめとする英語圏およびフランス語圏における遠隔高等教育機関を訪問しカナダにおける現状についての調査を行った。また、2月にアサバスカ大学の共同研究メンバーを招聘し、メディア教育開発センターおよび放送大学をはじめとするわが国におけるSCSによる高等教育へのネットワーク利用および様々なマルチメディア技術の高等教育への応用・開発をしている大学・研究機関を日本側メンバーが同行し訪問調査を行った。また、メディア教育開発センターにおいてアサバスカ大学が提供するオンライン・コースを受講している学生の参加によるインターネット・ミーティングを行い、さらに筑波大学にいてSCSを利用した遠隔ワークショップを開催し、教育現場の変容とそれに伴う学習手法および文化・技術に関わる様々な問題点について論議し次年度のパイロット研究計画について意見交換を行った。初年度の相互比較研究計画の実施によって、本共同研究の最終目的に向け主として日本のSCS等によるsynchronousなシステムおよびカナダのインターネットをベースとするasynchronousなシステムの相違に基づく特質を明確にし、比較研究結果を踏まえた、双方の遠隔学習の利点を活かした日加間に実施可能な教育交流プログラムについての検討を行った。本共同研究の第2年度は、日本側メンバーによるカナダにおける高等教育に利用されるネットワーク状況の調査、および前年度に訪問できなかったアルバータ州の主要伝統型大学、アルバータ大学の遠隔教育プログラムについての訪問調査を行った。またアサバスカ大学にて小規模の研究会を持ち、先に企画した日加比較サーベイに向けてアルバータ州政府機関が実施したオンラインコース受講学生の「満足度」調査結果に基づいて、日本側で実施可能な調査対象および比較に必要な調査項目についての協議を行った。

カナダ側からは、共同研究メンバーであるアサバスカ大学の学長を招聘し、京都産業大学を訪問し、本共同研究に資する研究協力の可能性について協議した結果、同大学が計画しているMBAプログラムへのアサバスカMBAプログラム方式の導入およびその評価等いくつかの可能性についてメール、ネットミーティングによるディスカッションを継続することに合意し、メディア教育開発センターでは同学長による、本研究のテーマである同期型vs非同期型学習システムにおける諸問題についてSCSによるワークショップを開催するとりもに、センターの公開研究会も兼ねて教育のグローバル化に関する講演会を実施し、共同研究メンバーおよびセンター内外参加者との有意義な討論を行った。さらに学長の訪問を受けてこれらの研究企画推進のため、カナダ側共同研究者2名を招き、アサバスカ大学院生およびオーストラリア在住の同大学遠隔チューターが参加するネットミーティングを開催し日加における学習システムの相違、TV会議システムの利点等についてのワークショップを持ち、またセンター側メンバーとの研究協議の継続および研究会議を数回行い、最終年度へ向けてのとりまとめについても準備をした。本共同研究の最終年度は、日本側メンバーによるカナダにおける高等教育に利用されるネットワーク状況の調査、および1、2年度に訪問した以外のブリティッシ・コロンビア州の主要大学および東部大西洋岸準過疎地域の主要大学の遠隔教育プログラムについての訪問調査を行った。また当初予定していたアサバスカ大学での小規模の研究会を9月テロ事件のため実施できなかったため、先に企画した日加比較サーベイに向けてアルバータ州政府機関が実施したオンラインコース受講学生の「満足度」調査結果について、メール交換、ネットミーティング等で意見交換を行い日本側の通信制大学院受講生の満足度調査資料との比較分析を行った。さらにニューファウンドランド州メモリアル大学遠隔教育センター長の訪問を受けてカナダのアトランティック諸州における他の地域とは異なる学習形態、プログラムについて公開研究会を開催し有意義な討論を行った。これらの研究実績を踏まえて日加における学習システムの相違、TV会議システムの利点等について共同研究メンバーによるワークショップおよび研究会議を数回行い、最終報告へ向けてのとりまとめについての準備をした。
ブラックホール形成シナリオにもとづくガンマ線バーストの起源

今年度の成果は以下のとおりである。第一は、自転していない大質量星の重力崩壊におけるブラックホール形成とそこから放出されるニュートリノシグナルに関するものである。ガンマ線バーストのセントラルエンジンとしては高速回転しているブラックホールが有望視されているが、自転の遅い親星のほうが圧倒的に多い可能性がある。こうした天体現象はまだ観測されていないが、それは電磁波を放出していないだけからかもしれず、ニュートリノでは明るく輝く可能性がある。本研究では、親星の質量をパラメターにし、詳細なニュートリノ輸送を考慮した一般相対論的流体力学シミュレーションを系統的に行い、こうした現象に特有なニュートリノシグナルを明らかにした。これを用いれば、ブラックホールが形成されたことだけでなく、高密度ハドロン物質の状態方程式に関しても重要な情報を得られる可能性を示した。第二の成果は、コラプサーシナリオに基づく多次元MHDシミュレーションによるジェットの形成と元素合成に関するものである。この研究では、ジェットがブラックホールのごく近傍ではなく、離れた所でも形成されうる可能性を示した点で独創的であった。また、爆発的元素合成を詳細に計算し、その特徴を明らかにした。第二の成果は、近年着目されている超新星コア内の降着衝撃波の不安定に関するものである。我々は、線形解析と数値シミュレーションを組み合わせ、不安定性の線形段階から非線形段階に至る成長の様子を明らかにした。また、重力波放出も見積もるとともに、Burrowsの提唱する音波により超新星爆発を誘起するメカニズムとの関連も議論した。第4の成果は超新星コア内における原子核の形状である。密度の上昇にともない原子核は互いに合体し、糸状、板状、また高密度領域に囲まれた糸状、球状の低密度領域などに相転移(パスタ構造)をとるが、新たな原子核モデルで、密度-温度面での相図を作成した。ニュートリノの透過率に対して重要なデータとなる。第5の成果は、最高赤方偏移ガンマ線バーストGRB050904を用いて、宇宙の再電離に対する示唆を世界で初めてガンマ線バーストから導くことに成功したことである。また、活動銀河中心核からのガンマ線について理論的研究を行い、MeV領域からGeV領域にかけての宇宙背景放射への寄与を精密にみつもった。特に、今まで説明が難しいと言われていたMeV領域の背景放射が、X線領域で卓越しているセイファート銀河成分の自然な理論的拡張で説明できることを示した。さらに、長年の謎である銀河系中心からの511keV電子陽電子対消滅ガンマ線が、銀河系中心の超巨大ブラックホールの過去の活動性で自然に説明できることを示した。謎の天体といわれるガンマ線バーストは、近年の観測によりブラックホール形成を伴う超新星爆発に付随して引き起こされる現象と推測されだしている。しかしながら、どのような物理が働いてガンマ線バーストが形成されるのかということに関しては殆んど理解がなされていない。そこで我々は、ブラックホールを形成する超新星と中性子星を形成する超新星からの信号を観測・比較することで、ブラックホール形成とガンマ線バースト形成の物理的関連性についてどこまで情報を引き出せるのかという点に着目し、それぞれ定量的な評価を行なった。我々は特にニュートリノ着目し、スーパーカミオカンデ等により報告されたニュートリノ混合角およびニュートリノ質量差の下でのニュートリノ振動効果を考慮しながら中性子星を形成する超新星からのニュートリノの信号を数値計算の結果に基づき評価した。一方、ブラックホール形成を伴う超新星爆発からのニュートリノ信号は、主にブラックホール周りの降着円盤から放出されると結論され、中性子星からのニュートリノ信号とはスペクトラムやフラックスが明らかに異なると結論された。又、中性子星を形成する超新星については、一つのイベントを観測出来れば、地上実験では決定できていない振動の混合角を超新星の信号を使うことで決定出来る可能性があると結論された。又、全ての超新星からの寄与としての超新星背景放射はハイパーカミオカンデのような次世代ニュートリノ検出器では検出可能であろうと結論された。更に、ガンマ線バーストは、謎とされている超高エネルギー宇宙線のソースとしても期待されている天体である。我々はソースをガンマ線バーストと仮定して、超高エネルギー宇宙線の伝搬をモンテカルロ計算によりシミュレートし、AGASAなどで観測されている超高エネルギー宇宙線のエネルギースペクトラムや到来方向を説明することが出来ると報告した。1.超新星爆発の数値計算(山田・佐藤)昨年度までに開発した軸対称2次元のMHDコードは、現実的な核物質の状態方程式と、近似的ではあるがニュートリノの輸送を取り込んだものになっており、本年度は主にこれを用い多くの数値実験を行った。その結果、回転軸付近でニュートリノ加熱が球対称よりも大きくなる可能性を示すと同時に、一様磁場に自転を加えると、回転軸方向にジェット的な衝撃波が伝わることがわかった。いずれの場合についても重力波形の計算を行い、その観測可能性を議論した。さらには、一般相対論を考慮した計算で、ブラックホール近傍からのジェット生成によるガンマ線バーストの可能性も調べた。2.ガンマ線バーストと超新星の相関(戸谷)ガンマ線バーストと超新星の関連についての研究と,中間質量ブラックホールMACHOsが暗黒物質の可能性を観測的に探索する研究を進めた。超新星2002apのすばる望遠鏡による偏光分光観測から示唆されたジェットの存在について理論的な考察,検証を与え,長く理論的には存在が期待されていた「失敗したガンマ線バースト」ではないかと指摘した.3.中性子星とガンマ線バースト、及び高エネルギーニュートリノ(長滝)

若い中性子星からのwindが超新星残骸によって閉じ込められている系を考え、wind中には陽子が混在していると考え、pp反応によるニュートリノ、γ線のemissivityを評価した。銀河に於ける、高エネルギーニュートリノ、および高エネルギーγ線の起源の一つとして若い中性子星が有力であると結論され、ガンマ線バーストとの相関も考察された。佐藤と山田は昨年度に引き続き、主に軸対称2次元のMHDシミュレーションを用い、磁場と高速自転が超新星のダイナミクスに与える影響をいろいろな側面から研究した。高速自転と強磁場が組み合わさった場合のジェットの起こり方についての研究では、ポロイダル磁場が内部コアと外部コアの境界付近で生じる差動回転により巻き込まれ、物質の圧力に匹敵するストレスを生み出すようなトロイダル磁場が生じることがジェットを引き起こす主因であることを示した。一方、より現実的な弱い磁場の場合には非常に細いジェットができ、ガンマ線バーストに適したバリオンの少ない領域を作れることを見出した。一方、パリティの破れによる、ニュートリノの北極と南極での違いに着目をした研究では、若いパルサーに見られる高速固有運動の起源となりうるか、数値モデルに基づく評価を行った。その結果、南北の非対称性は実際に起こるものの、典型的な固有速度を説明するには若干足らないことがわかった。また、重力波放出の評価も行ったが、磁場からの寄与はあまり大きくないことがわかった。以上とは全く異なるアプローチも行った。ニュートリノ加熱による衝撃波の復活に対する回転の役割を定性的に明らかにするべく、定常自転降着流解を数値的に求め、その安定性、臨界光度の変化を系統的に明らかにした。それによると、与えられた質量降着率に対して定常解が存在しなくなる臨界ニュートリノ光度が自転のあるときにも存在し、その値が自転のないときに比べ小さくなることがわかった。これは、自転が衝撃波の復活にとって有利であることを明確に示している。今後はこれを詳細なシミュレーションで確かめることが重要である。長滝は初期宇宙に於いて形成されたと思われるミニブラックホールの量を理論的に制限をするため非一様宇宙に於ける重元素合成について考察した。また、戸谷は、銀河団における暗黒物質の対消滅や、超光度X線源と第一世代星形成との関連、超新星頻度と宇宙の星形成史、活動銀河中心核の時間変動、高赤方変移におけるスターバースト銀河の形成など、ブラックホールに関する様々な現象の理論的及び観測的研究を行った。本年度は、大質量星の重力崩壊の長時間進化をいろいろな側面から研究した。超新星コアの1次元球対称なダイナミクスのシミュレーションでは、バウンス後1秒にわたる輻射流体力学の計算を行い、状態方程式の違いが与える影響を明らかにした。この研究の延長として、ブラックホールをつくる重力崩壊モデルの計算も行い、ニュートリノ放射における通常の超新星とは異なる特徴を指摘した。
アジア太平洋戦争期における天理教の研究-「ひのきしん」運動と総力戦体制-

アジア・太平洋戦争において、天理教の信徒たちが行ったひのきしんがもつ意義を、帝国日本というより大きな文脈に位置づけなおすため、1940年代前半の代表的ひのきしん論である諸井慶徳『ひのきしん叙説』と、帝国日本による「聖戦」の教義を端的に示すと思われ、天理教のひのきしん隊も多数参加した橿原神宮神域拡張事業において語られた言説との比較を試みた。天理教信徒にとって、「聖戦」の教義はひのきしんの教義と深いところで響きあっており、前者を後者に手繰り寄せる形で総力戦の遂行を主体的に担っていったと思われる。また、「聖戦」の教義がひのきしんのような宗教思想・信仰と親縁性を有し、それへの読み替えを通じて実践されたことを明らかにし、アジア・太平洋戦争の宗教戦争としての性格を改めて見直し、その宗教性の受け皿となった宗教教団や社会集団の思想・実践との比較を行うとともに、それらとの接触の様相を分析していく必要性を提起した。これまで遂行してきた作業によって、戦後の宗教教団にとって非本来的で否定的なものとしてのみとらえられがちであったアジア・太平洋戦争期の経験を、現代の教団、またその教義や信仰のあり方を構成する重要な要素として位置づけ、負の側面へと深化していく宗教性のありようを積極的にとらえる歴史-宗教学的考察の領域を切り開くことができた。現在天理教本部では、アジア・太平洋戦争は「革新」という一連の教義・制度改革として記憶されているが、天理教における戦争は教義・制度改革だけではなかったし、それ以前・以後の時代とも密接に関わっている。「革新」を「革新」以前からの連続性において捉え返すために、機関誌『みちのとも』を中心に、1908年に一派独立を実現した時期から、天理教の人びとと国家や帝国主義との関係を中心に検討してきた。独立後、原典が原典として機関誌などで解釈され始めたとき、それはすでに国家主義的な言説であったことを明らかにした。戦前の教義概念が形成されるにあたっては、国家権力の直接的/間接的な監視・管理など外的な要因が関係しているといえるが、天理教本部自身も、国家主義的・帝国主義的な主体としての自己を内面化していったのである。したがって、天理教本部や信者たちのより主体的な戦争協力の内実を問わなければ、天理教と戦争の間の関係性について批判的に再検討することにはならないということを示した。また、天理教における戦争の問題を教義概念を軸に考察しようとする本研究にとっては、戦前から戦後にかけて天理教団の最高責任者であり続け、現行の教義を主導的に作りあげた二代真柱・中山正善の思想を明らかにする作業が不可欠である。そのため、彼が原典をどのように読み、教義形成を行っていったのかを検討した。正善の教義形成の基本方針は、教祖=「おふでさき」からの距離に基づくヒエラルキーの構築であった。それを支える正善の一貫した態度は、教義の根幹となる原典から、みき以外の他者の存在を徹底して排除しようとするものであり、史料批判によって正統的テクストを創出し、異端的なテクストを排除する。これはみきが直接書いたものの世襲的・科学的相続の作法というべきであり、教祖という単一の源泉へと収斂していく教義学であった。アジア・太平洋戦争における天理教の戦争協力は、多くの信徒たちが炭鉱や工場・農村などで増産活動を担った「ひのきしん隊」の活動に象徴される。この「ひのきしん隊」について、参加した信徒たちが活動のなかでどのような信仰ないし宗教思想を表すにいたったのか、日常的な信仰生活で培われた思考・行動様式と関わらせながら検討した。隊員たちの多様な経験を安易に一般化することはできないとはいえ、家族との離別や過酷な労働といった困難な状況を、信仰を鍛え直すための好機として捉えなおし、新たな宗教意識を獲得していくものが多かったといえる。他方で、戦後天理教の知識人たちがこうした「ひのきしん隊」の活動をどう評価してきたのかを検討し、天理教の語りでは戦時期に語られた隊員たちの声を拾うことなく、政府の要請にやむなく応じざるをえなかった出来事として、被害者史観を補強する材料としてしか扱われていないのではないか、という指摘を行った。宗教集団が戦争協力という過去を反省的に振り返る上では、どのような教義を信徒たちに提示し、それがどのような効果を生み出してしまったのか、そこでどのような信仰が培われていったのか、といった点にも向きあうことが不可欠であるように思われる。また、天理教を含む新宗教を対象として、それらの宗教がもっていた国家権力にたいする対抗性・自立性を強調してきた諸研究を批判的に読み直し、これらが教祖たちの思想的独自性を強調する一方で、宗教的・信仰的な要素を軽視してきたことを指摘した。対象とする宗教の信仰的な側面を重視する必要がある一方で、先行研究が切り開いてきた、信仰者の社会との構造的対立を問題視する政治的な領域に真摯に応答する必要がある。これは、アジア・太平洋戦争期における天理教の歴史記述に際しても不可欠の視点である。

天理教信徒にとって、「聖戦」の教義はひのきしんの教義と深いところで響きあっており、前者を後者に手繰り寄せる形で総力戦の遂行を主体的に担っていったと思われる。また、「聖戦」の教義がひのきしんのような宗教思想・信仰と親縁性を有し、それへの読み替えを通じて実践されたことを明らかにし、アジア・太平洋戦争の宗教戦争としての性格を改めて見直し、その宗教性の受け皿となった宗教教団や社会集団の思想・実践との比較を行うとともに、それらとの接触の様相を分析していく必要性を提起した。これまで遂行してきた作業によって、戦後の宗教教団にとって非本来的で否定的なものとしてのみとらえられがちであったアジア・太平洋戦争期の経験を、現代の教団、またその教義や信仰のあり方を構成する重要な要素として位置づけ、負の側面へと深化していく宗教性のありようを積極的にとらえる歴史-宗教学的考察の領域を切り開くことができた。
気象要因変化による片頭痛発症の機序

一方、痛覚伝達にはストレスに応答して活性化するMAP kinaseであり、また、細胞の生存・増殖やアポトーシス誘導をコントロールすることが知られている、extracellular signal-regulated kinase (ERK)のリン酸化が関与していることが報告されている。今回我々は、in vivoにて脳硬膜にカプサイシンによる侵害刺激を加えてTRPV1受容体を刺激すると、三叉神経節においてERKリン酸化が生ずることを明らかにし、片頭痛の新しい動物実験モデル作成につながる可能性を示した。さらに、神経系株化細胞PC12を用い、in vitroにてカプサイシン刺激をおこなうとERK、p38およびAkt (protein kinase B)のリン酸化が認められ、侵害刺激に対する痛覚情報伝達系の多様性を明らかにした。本研究は、気象要因変化による片頭痛発症機序を今後解明していく上で、基礎的データとなると共に、治療薬評価に有用な実験モデルの作成につながる可能性が示唆された。カプサイシンに感受性をもつTRPV1 receptor(transient receptor potential V)が、片頭痛の疼痛発生における侵害受容器であると考えられている脳硬膜および三叉神経節に存在することを、当研究室の清水が免疫組織化学染色により明らかにした。一方、Extracellular signal-regulated kinase(ERK)はストレスに応答して活性化するリン酸化酵素MAPキナーゼで、細胞の生存・増殖やアポトーシス誘導をコントロールすることが知られており、最近、疼痛刺激などで後根神経節のERKのリン酸化が認められることが報告されている。この事実に注目し、我々はラットの脳硬膜を露出して外頚動脈の枝である中硬膜動脈の灌流領域にカプサイシンを投与することで、片頭痛発作時に三叉神経終末からのサブスタンスPやCGRPの放出によって引き起こされるneurogenic inflammationの状態をっくり、痛覚惹起性の炎症が引き起こされた状態を再現させた。そして、本年度は三叉神経節および脳幹の三叉神経脊髄路核における細胞内情報伝達酵素の一つであるERKのリン酸化が増加することを免疫組織化学により明らかにし、その変化を検討することで疼痛の評価をおこなった。さらに、気象要因変化による片頭痛発症の機序を解明するため、気圧変化による三叉神経血管系におけるERKリン酸化を検討している。また、この免疫反応産物を定量化して,コントロール群、カプサイシン投与群、それぞれのERKのリン酸化の程度を三叉神経節において比較検討している。
頚部干渉波電気刺激の嚥下機能改善効果の検討

頚部干渉波刺激は健常者において嚥下回数を増加させる。本研究では、干渉波刺激が嚥下障害患者の嚥下機能を改善するか検討した。軽度中等度の嚥下障害があり、明らかな認知障害を認めない12名の被検者に干渉波刺激を15分間行った。嚥下造影検査(VF)を刺激前、刺激中、および刺激終了10分後に行った。刺激中、舌骨の挙上開始から安静時に復帰するまでの時間は13例全例で短縮(刺激前1.37±0.31 s、刺激後1.16±0.29 s、p<0.001)した。嚥下反射の惹起が遅延している患者3例ではいずれも反射惹起の改善を認めた。干渉波刺激は嚥下障害の治療への応用の可能性が示された。本課題の目的は、嚥下障害患者に対する頚部干渉波電気刺激の嚥下機能改善効果を嚥下造影検査および二段階簡易嚥下誘発テストによって検討し、本法の有効性と適応を明らかにし、さらに、長時間刺激の安全性を確認することである。プロトコール1.軽度中等度の嚥下障害(臨床的嚥下重症度分類36)があり、認知障害を認めない(MMSE22点以上)もの12名を対象とし、干渉波刺激を被検者の頚部に15分間行った。嚥下造影検査(VF)を刺激前、刺激中(刺激開始10分後)、および刺激終了10分後に行った。VFデータの時相解析を行ったところ、舌骨の挙上開始から安静時に復帰するまでの時間(PRD; pharyngeal response duration)は13例全例で短縮(刺激前1.37±0.31 s、刺激後1.16±0.29 s、p<0.001)した。その他の時相解析指標では有意な差を認めなかったが、食塊が下顎枝を通過してから舌骨の挙上開始までの時間(Stage Transition Duration)が0.4s以上遅延している患者3例ではいずれもSTDの改善を認めた。プロトコール2.軟菜食患者のうち、高度の認知障害を認めず(MMSE 10点以上)、二段階嚥下誘発テストが異常であった(嚥下反射に3秒以上かかった)者10名を対象とし、干渉波刺激を被検者の頚部に15分間行った。簡易二段階嚥下誘発試験を刺激前、刺激中(刺激開始10分後)、および刺激終了10分後に行った。生理食塩水0.4ml注入時の嚥下誘発潜時は、10名中5名で改善、3名で不変、2名で悪化した(Wilcoxon's signed test, p=0.4531, N.S.)。プロトコール1.軽度中等度の嚥下障害があり、認知障害を認めない(MMSE22点以上)もの12名を対象とし、干渉波刺激を被検者の頚部に15分間行った。本研究成果はInt. J. Speech Lang. Pathol. Audiol.に報告した。

生理食塩水0.4ml注入時の嚥下誘発潜時は、10名中5名で改善、3名で不変、2名で悪化した(Wilcoxon's signed test, p=0.4531, N.S.)。プロトコール3.長期間反復刺激の有効性を確認するために、嚥下障害患者4名に対して間接嚥下訓練に干渉波刺激を併用して連日(18回60回)行ったところ、いずれの症例でも喉頭挙上遅延時間(LEDT)で評価した嚥下反射惹起性の改善を認めた。刺激強度を感覚閾値レベルとすることで被験者の不快感は問題とならず、耐容性は良好であった。呼吸生理学ほぼ当初の計画通りに研究が遂行できた。今後、詳細な嚥下機能評価を行うために、連続嚥下モニタリングシステムの開発を行い、長時間刺激の安全性、有効性について検討を行う予定である。平成26年度実施予定のVF画像の解析に用いるイメージング解析ソフトを平成25年度中に購入予定であったが、新バージョン購入のため、購入時期を遅らせたため。VF画像の解析に用いるイメージング解析ソフト購入に充てる。
神経芽細胞に対するモノクローナル抗体の作製および腫瘍抗原解析に関する研究

1.昭和60年度に作製し、各種実験によりスクリーニングされて得られた4種のモノクローナル抗体(MWT-31,N-14-4,T-93-13,G-16-2-D)に対して、各種培養細胞株(26種,56株)による抗原解析と、免疫組織染色による特異性の検討を行った。2.MWT-31(Ig【G_1】)とN-14-4(Ig【G_1】)は、神経芽腫と末梢神経に対し高い特異性を示し、その他、奇形腫や9週令の胎児の未熟な神経線維をも認識していた。両抗体の対応抗原を有する細胞株の分布は、N-14-4の方が広いものの同じ様な分布を示した。これは、フローサイトメトリーを用いた細胞膜抗原の解析の結果、陽性率が同じであった事から、N-14-4はその抗体価が高いのみで、同じ抗原を認識しているもとのと思われた。3.T-93-13(IgM)は、細胞膜上の抗原を認識する抗体で、比較的神経芽腫に対する特異性が高く、ホルマリン固定パラフィン包埋切片でも、その抗原性を失わず、臨床材料を用いた免疫組織染色の結果、神経芽腫の病理組織学的診断に有用と思われた。4.G-16-2-D(Ig【G_(26)】)は、培養細胞株では神経芽腫とのみ陽性を示し、その特異性は非常に高いが、免疫組織学的には、神経芽腫に対して弱陽性反応しか示さなかった。これは、フローサイトメトリーによる培養細胞株の細胞膜抗原の解析の結果、陽性率は60%台であり、対応抗原を有する細胞の割合が少ない為であろうと思われた。しかも、抗癌剤であるシスプラチン3μg/mlを48時間接触させた後の陽性率が95%以上となった事から、本抗体は神経芽腫の予後判定に非常に有用であると思われた。5.以上、種々の実験の結果、我々の作製した4種のモノクローナル抗体は臨床的に非常に有用と思われ、更に、現在、骨髄細胞との反応性や、血清診断,抗腫瘍性を検討中である。
キュレーションと翻訳後修飾を鍵としたIGTニューロパチーの早期診断法の確立

わが国に500万人以上の患者を抱える耐糖能異常(Impaired glucose tolerance: IGT)ニューロパチーだが、その成因や進行パターン、そしてpoint of no returnについては依然十分解明されておらず、その候補こそ数多く提唱されているものの、際立って有用な指標のない現状では、早期診断、早期治療も容易でない。本研究では、「真に臨床で有用なIGTニューロパチーの早期診断基準」を確立することを最終目標としている。本目標を達成するための具体的な手法の軸は、1.IGT患者情報のキュレーションと、2.蛋白質の翻訳後修飾に着目し、イメージング質量分析法を駆使した病態解析、および診断指標の探索である。本研究は、当初4年計画であったが、予定より少し早い3年目(平成29年度)の時点で、「尿中ミオイノシトール+ Aδ線維特異的痛覚閾値+血管運動神経機能(=C線維機能)の評価がIGTニューロパチーの早期診断の核となる」ことが判明した。しかしその一方で、同研究を遂行する過程において、1耐糖能異常に伴う小径線維については、神経伝達物質から見た線維種によって障害度・障害時期の差があるのでは?、2耐糖能異常ニューロパチーの発症には「酸化ストレス」の関与がより強いのでは?3耐糖能異常に伴うニューロパチーにおいても臨床症状の出現、進行に中枢神経系が関与している可能性が高いのでは?4我々が考案した尿中ミオイノシトール+Aδ線維特異的痛覚閾値+血管運動神経機能(=C線維機能)の評価から、準境界型(75g-OGTT後1時間での血糖値が180 mg/dL以上)の患者の一部でも小径線維障害が存在する(=「準境界型ニューロパチー」という新たな疾患概念を提唱できる)のでは?、という4つの新たな問いもまた芽生えた。これらについては、次期科研費(課題番号18K07452)で解決していく。本研究では、「真に臨床で有用なIGTニューロパチーの早期診断基準の確立」を最終目標とする。本目標を達成するための具体的な手法の軸は、1.IGT患者情報のキュレーションと2.蛋白質の翻訳後修飾に着目し、イメージング質量分析法を駆使した病態解析、および診断指標の探索である。4年計画の初年度である平成27年度には、1.後ろ向き研究:過去に蓄積したIGT患者のデータに関するキュレーション、および2.前向き研究:以後4年間継続して行う、キュレーション後のデータ(ベースライン)の蓄積、を行った。具体的には、健常者や対照疾患群(家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP))との群間比較、あるいは多変量解析により、膨大な情報のうち早期IGTニューロパチーに関連する項目のみを抽出し、同疾患の早期診断に最も有用な組み合わせを探る作業(=キュレーション)を行うとともに、平成27年度に受診した新規IGT患者52例について、上記キュレーションの結果に基づき、生理学的、生化学的、あるいは病理組織学的検査を施行した。ここで得られたデータが、今後の本研究期間中IGTニューロパチーの進行度を追跡し、キュレーションにより早期診断に最も有用な組み合わせを同定し得たかを評価するためのベースラインとなる。当初の計画で初年度分の検討事項として掲げた1.健常者や対照疾患群(家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP))との群間比較、あるいは多変量解析により、膨大な情報のうち早期IGTニューロパチーに関連する項目のみを抽出し、同疾患の早期診断に最も有用な組み合わせを探る作業(=キュレーション)を行うことができたこと、2.平成27年度に受診した新規IGT患者52例について、上記キュレーションの結果に基づき、生理学的、生化学的、あるいは病理組織学的検査を施行できたこと、から、本研究は概ね順調に進展しているものと判断する。4年計画の2年目にあたる平成28年度には、外来受診した新規IGT患者56例を対象に、前年度同様のキュレーションを行い、その結果に基づき、必要な生理学的、生化学的、病理組織学的検査を施行した。また、前年度までにベースラインのデータを得たIGT患者52例については、1年経過後の各データの推移を追跡した。加えて平成28年度には、従来数多く提唱されてきた、病態との関係が不明瞭な指標とは一線を画す、発症機序に則った病理学的診断指標を同定する目的で、末梢神経組織中のリン酸化α-シヌクレインに関する検討も開始した。

これまでのところ、一部のIGT患者で末梢神経組織中にリン酸化α-シヌクレイン陽性像を呈することが確認できており、次年度以降、同陽性像の正確な頻度や患者情報との相関について更に深く検討し、リン酸化α-シヌクレインが発症機序に則ったIGTニューロパチーの新たな病理学的診断指標としてどの程度有用化を判定していく予定である。初年度、2年目と、当初の計画を上回る新規IGT患者の生理学的、生化学的、病理組織学的検査結果を得ることができ、キュレーションが順調に進んでいること、更にはリン酸化α-シヌクレインが発症機序に則ったIGTニューロパチーの新たな病理学的診断指標の候補となりうる可能性があることが明らかになったことから、本研究は概ね順調に進展しているものと判断している。わが国に500万人以上の患者を抱える耐糖能異常(Impaired glucose tolerance: IGT)ニューロパチーだが、その成因や進行パターン、そしてpoint of no returnについては依然十分解明されておらず、その候補こそ数多く提唱されているものの、際立って有用な指標のない現状では、早期診断、早期治療も容易でない。本研究では、「真に臨床で有用なIGTニューロパチーの早期診断基準」を確立することを最終目標としている。本目標を達成するための具体的な手法の軸は、1.IGT患者情報のキュレーションと、2.蛋白質の翻訳後修飾に着目し、イメージング質量分析法を駆使した病態解析、および診断指標の探索である。本研究は、当初4年計画であったが、予定より少し早い3年目(平成29年度)の時点で、「尿中ミオイノシトール+ Aδ線維特異的痛覚閾値+血管運動神経機能(=C線維機能)の評価がIGTニューロパチーの早期診断の核となる」ことが判明した。しかしその一方で、同研究を遂行する過程において、1耐糖能異常に伴う小径線維については、神経伝達物質から見た線維種によって障害度・障害時期の差があるのでは?、2耐糖能異常ニューロパチーの発症には「酸化ストレス」の関与がより強いのでは?3耐糖能異常に伴うニューロパチーにおいても臨床症状の出現、進行に中枢神経系が関与している可能性が高いのでは?4我々が考案した尿中ミオイノシトール+Aδ線維特異的痛覚閾値+血管運動神経機能(=C線維機能)の評価から、準境界型(75g-OGTT後1時間での血糖値が180 mg/dL以上)の患者の一部でも小径線維障害が存在する(=「準境界型ニューロパチー」という新たな疾患概念を提唱できる)のでは?、という4つの新たな問いもまた芽生えた。これらについては、次期科研費(課題番号18K07452)で解決していく。1.前向き研究の継続(平成2830年度):新規IGT患者について、前年度同様キュレーションの結果に基づき、必要な生理学的、生化学的、病理組織学的検査を施行する。また、前年度までにベースラインのデータを得た症例については、1年ごとの各データの推移を追跡する。2.新規生化学的指標を同定するための翻訳後修飾に関する検討(平成28、29年度):従来数多く提唱されてきた、病態との関係が不明瞭な指標とは一線を画す、発症機序に則った病理学的、生化学的診断指標を同定する目的で、下記の研究を遂行する。具体的には、末梢神経組織中のリン酸化α-シヌクレインに関する検討、および血中グリセルアルデヒド由来終末糖化産物(Glycer-AGEs)に関する検討を行う予定である。
企業合併と金融危機後のドイツ企業の人的資源管理の変化に関する実証研究

今年度においては、別の研究課題との時間配分の必要性と照らし合わせ、海外調査による史データの採取、具体的な分析に必要な物品の購入を差し控え、次年度以降のフィールドワークの相手先の確保に努めることとなった。というのも、研究対象である企業が本社を有するドイツおよびEU圏においては、2018年よりのEU一般データ保護規則(GDPR)の発効により、本研究課題の対象となる一切の人事関係の情報を含む、個人情報にかかわるデータの採取が著しく困難化することが予想されたためである。本研究では、人的資源管理にかかわるルール作りにかかわる、人事情報を扱う立場にある当事者に対する聞き取り調査を中心とするフィールドワークが重要な役割を果たす。しかしながら、2018年度においては、当初の問い合わせの際に調査協力に積極的であったインタビュー・パートナーの候補者が、上記のデータ保護規則に備え、調査に対し、慎重な態度を見せることになった。このため、同年度においては、各候補者に対する予定質問票の送付を繰り返し、相手の許可が出るまで、調査の意図と質問票に記載された質問の内容の修正を繰り返すこととなった。この作業は、全候補企業で半年以上かかる、極めて労力のかかる作業となった。しかしながらこの作業は結果的に、各企業における2019年度秋以降の聞き取り調査の許可を得ることにつながっただけでなく、現在ドイツ企業で起こりつつある人的資源管理上の変化の大まかな方向性をつかむことに貢献した。これにより、練り直された仮説をもとに、2019年度には本格的なフィールドワークに乗り出す予定である。本研究代表者が並行して参加している研究プロジェクトとの間での時間配分の再調整の必要性が生じたこと(先行する科研費研究プロジェクトにおいて、過年度に発生した自然災害を原因として、2018年度に集中的に海外調査を実施する必要性に迫られた)、また、予定調査先より、調査計画に対するチェックが厳しくなり、先方との調整に多大な時間を費やすことになったため。2019年度は、2018年度にアポイントメントを獲得した聞き取り調査を実行する。この上で、次年度以降の調査計画を確定する。聞き取り先の確保に再び困難が生じた場合には、マネージャーの利益代表組織、使用者団体への仲介を依頼する予定である。2018年度は、調査予定相手先との調整と調査準備に時間を要し、現地調査を実行できなかったため。2019年度はこれに対し、前年度分の遅れを取り戻す形で調査を実行するため、翌年度分請求分と合わせて助成金を請求した。概要→教員紹介
環化付加重合によるモルホロジーを持つ高分子合成法の開発

(1)アルキン[2+2+2]環化付加重合を基盤にπ共役系高分子合成を意図した,モノマーの設計を行い,新しい機能性高分子合成における検討を行った。フルオレン誘導体が主骨格となるモノマーのモデル反応を実施した結果,自己環化付加反応は進行せずに選択的に交差環化付加反応のみが定量的に進行し,設計したモノマーは本重合に適用が可能であることが明らかになった。一方,ベンゾチオフェン誘導体が主骨格となるモノマーのモデル反応では,自己環化付加反応,交差環化付加反応が競争的に進行してしまい,設計したモノマーは基盤としている重合条件では適用できないことが明らかになった。現在,重合条件の見直し,インドールを主骨格とした別モノマーの設計を行っている。(2)多分岐高分子の分岐度の制御,高度な反応制御による新しい重合系の創出を行うことを目的として,アルキン環化三量化反応の選択性について検討を行った。種々の内部アルキンと作用させた結果,ホモ環化付加体と1つの交差環化付加体のみが生成することが明らかにになった。また,生成比が95:530:70となり内部アルキンの置換基により任意に生成比を変化させることが可能であり,使用する内部アルキンを変えることで,分岐度を制御することが可能であると示唆された。本研究目的は着実に達成されているが,基盤としている重合条件に適用できない設計があることも明らかなり,モノマー設計や重合条件の改良に時間を要し,適用可能であるモノマーを実際に重合反応を行うところまでは至っていないため,進捗状況としてやや遅れていると評価した。昨年度までにモデル反応にて明らかになった,本重合に適用可能なモノマーを用いて共役系高分子の合成を行い,その高分子の光吸収・発光及び導電性などの物性を検討する。また,分岐度が制御された多分岐高分子合成の検討を行う。本研究は1つのアルキンと2つのアルキンの交差環化付加体は,A2+B2型重合により生成する高分子の分岐部位,直鎖部位,末端部位に相当し,低分子反応の選択性こそが分岐度そのものに影響するため分岐度の予測が可能となるものである。昨年度に低分子反応の選択性について知見を得ており,その結果をもとに対応するモノマーの重合を行い,低分子反応の選択性が分岐度へどのように影響について明らかにする予定である。当初購入予定していた合成装置の購入費が少なく済んだため。次年度の物品費,学会参加費,旅費にあてる予定である。