hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血中のsyndecan-4による新生児慢性肺疾患の予後

本研究では羊膜絨毛膜炎による早産児の肺胞での慢性肺疾患に対して、成人のようにsyndecan-4が上昇し、抗炎症作用を示す、すなわち、syndecan-4の発現の違いが慢性肺疾患の程度に影響を及ぼしている可能性がある。と考えた。まず、正期産児症例のsyndecan-4の測定を行い,基準値の作成を行った。早産児でのsyndecan-4の測定を進めたが、臍帯血や検査での残余血清で行った研究であり、1年間の研究延長を経ても、経時的にフォローできる症例、早産であるものの慢性肺疾患に至らなかった症例などの数が不十分であった。syndecan-4はコア蛋白の分子量が約30kDaで、細胞外ドメインに3つのグリコサミノグリカン付加部位を持つ。ヘパラン硫酸鎖へのリガンドの結合シグナルは、グリコサミノグリカンからコアタンパク質の細胞質ドメインを通り、細胞内シグナル伝達系に伝えられる。本研究では羊膜絨毛膜炎による早産児の肺胞での炎症、すなわち、慢性肺疾患の初期状態に対し、syndecan-4が上昇し、炎症を抑制していると考え、これを検証する。早産児の子宮内での絨毛膜羊膜炎でのsybdecan-4の検討は現在まで報告されていない。平成26年度は正期産児のsyndecan-4の測定を行い、基準値の作成を行った。本研究は早産児にとって重篤な疾患である慢性肺疾患に対し、血清中のsyndecan-4を測定することにより、羊膜炎絨毛膜炎の存在を早期に予測・診断することにある。今まで新生児でsyndecan-4の測定を行った報告は海外を含めてなく、本研究で得られる実験データにより羊膜絨毛膜炎のより精密な予測が初めて可能になると期待される。平成27年度は早産児のsyndecan-4の測定を行い、基準値作成を行った。正期産児でのsyndecan-4の基準値作成はほぼ終了した。早産児でのsyndecan-4測定を進めており、さらなる検体の測定が必要と考えている。syndecan-4はコア蛋白の分子量が約30kDaで、細胞外ドメインに3つのグリコサミノグリカン付加部位を持っている。ヘパラン硫酸へのリガンド結合シグナルは、グリコサミノグリカンからコア蛋白の差異母質をトオリ、細胞内シグナル伝達系へと伝えられる。成人領域の検討ではsyndecan-4が炎症に対して細胞保護、抗炎症作用を持つ報告がある。本研究では羊膜絨毛膜炎による早産児の肺胞での炎症、すなわち、慢性肺疾患に対しても、syndecan-4が上昇し、抗炎症作用を示すのではとの仮説を立て、これを検証することを目的としている。同じような週数、状況で出生していても、慢性肺疾患の程度が異なることは臨床的に知られており、syndecan-4の発現の違いが慢性肺疾患の程度に影響を及ぼしている可能性がある。新生児領域ではsyndecan-4の報告はなく、慢性肺疾患に伴う研究も皆無である。平成26年、27年度と正期産児症例のsyndecan-4の測定を行い,基準値の作成を行った。27年度以降、現在、早産児でのsyndecan-4の測定を進めている。しかし、同一患者でフォローできる症例、早産であるものの慢性肺疾患に至らなかった症例が不十分であり、さらなる症例確保が必要と考え、1年間研究を延長させて頂き、さらなる検討を行うこととした。様々な週数での早産児のsyndecan-4を測定し、早産児でのsyndecan-4の測定値、特に、同一患児でのsyndecan-4値の推移と慢性肺疾患の程度との連関を検討する。syndecan-4と慢性肺疾患に負の連関を認めれば、syndecan-4の早産児の慢性肺疾患での抗炎症作用を示すことが可能になる。さらにはsyndecan-4を誘導できる薬剤が見つかれば、新生児慢性肺疾患へのあたらな治療にもつながるはずである。正期産児でのsyndecan-4の基準値作成は終了した。現在、早産児でのsyndecan-4の測定を進めている。しかし、同一患者でフォローできる症例、早産であるものの慢性肺疾患に至らなかった症例が不十分であり、さらなる症例確保が必要と考えている。syndecan-

4はコア蛋白の分子量が約30kDaで、細胞外ドメインに3つのグリコサミノグリカン付加部位を持っている。ヘパラン硫酸へのリガンド結合シグナルは、グリコサミノグリカンからコア蛋白の細胞質を通り、細胞内シグナル伝達系へと伝えられる。成人領域の検討ではsyndecan-4が炎症に対して細胞保護、抗炎症作用を持つ報告がある。本研究では羊膜絨毛膜炎による早産児の肺胞での炎症、すなわち、慢性肺疾患に対しても、syndecan-4が上昇し、抗炎症作用を示すとの仮説を立て、これを検証することを目的としている。同じような週数、状況で出生していても、慢性肺疾患の程度が異なることは臨床的に知られており、syndecan-4の発現の違いが慢性肺疾患の程度に影響を及ぼしている可能性がある。新生児領域ではsyndecan-4に関する報告はなく、慢性肺疾患に伴う研究も皆無である。平成26年、27年度と正期産児症例のsyndecan-4の測定を行い,基準値の作成を行った。27年度以降、現在、早産児でのsyndecan-4の測定を進めている。しかし、あくまで臍帯血や検査での残余血清で行う研究であり、1年間の研究延長を経ても、経時的にフォローできる症例、早産であるものの慢性肺疾患に至らなかった症例などの数が不十分であった。今後、多湿を含めた規模の大きい検討が望まれる。syndecan-4と慢性肺疾患に負の連関を認めれば、syndecan-4の早産児の慢性肺疾患での抗炎症作用を示すことが可能になる。さらにはsyndecan-4を誘導できる薬剤が見つかれば、新生児慢性肺疾患へのあたらな治療にもつながると考える。本研究では羊膜絨毛膜炎による早産児の肺胞での慢性肺疾患に対して、成人のようにsyndecan-4が上昇し、抗炎症作用を示す、すなわち、syndecan-4の発現の違いが慢性肺疾患の程度に影響を及ぼしている可能性がある。と考えた。まず、正期産児症例のsyndecan-4の測定を行い,基準値の作成を行った。早産児でのsyndecan-4の測定を進めたが、臍帯血や検査での残余血清で行った研究であり、1年間の研究延長を経ても、経時的にフォローできる症例、早産であるものの慢性肺疾患に至らなかった症例などの数が不十分であった。正期産児でのsyndecan-4の基準値作成はほぼ終了している。今後は早産児での測定値の解析を進める予定である。1)早産児におけるsyndecan-4測定値と正期産児の基準値との比較本年度も昨年度に引き続き、37週未満の早産児のsyndecan-4の測定を行う。年間、当院で出生する早産児は30週以下約30人、31-36週60-70人である。これらの早産児のsyndecan-4測定結果を元に、週数によるsyndecan-4測定値の変化を検討する。2)早産児におけるsyndecan-4と慢性肺疾患の発症との比較検討絨毛膜炎羊膜炎が切迫早産の主たる原因であることは周知の事実である。さらに絨毛膜羊膜炎は切迫早産に加えて、胎児炎症FIRSを惹起し、慢性肺疾患を引き起こす。より未熟な児では切迫早産に対し子宮収縮抑制剤による治療も行われ、組織学的所見のみでは絨毛膜羊膜炎の診断が難しいことが多い。syndecan-4が炎症や修復に重要な役割を果たしていることが示唆されている。
円高による工場海外移転が農村経済に与える影響に関する実証研究

1985年以降、円高とともに本格化した日本企業の海外進出は、1990年代には東南アジアへ向けた工場移転が下請けや中小企業にまで及び、国内産業の空洞化や地域経済の脆弱化が懸念されている。特に東北地方は、全国でも企業進出が最も活発に行われてきた地域であり、農村進出企業が農村部における出稼ぎに代わる恒常的兼業の拡大や農地流動化など、単に地域経済だけでなく農家経済にとっても重要な役割を果たしてきた。したがって、この地域での工場の海外移転や撤退・縮小は、農業構造にも少なからぬ影響を及ぼす。この研究では、東北6県の全町村にアンケートによって1990年以降の農村企業の動向を調査した。その結果、8割の町村から回答が得られ、その4割の町村で過去6年間に企業の撤退・縮小があることがわかった。しかも、撤退・縮小は1993年以降著しく増加して進出数を上回っている。撤退・縮小した企業のうち北東北では縫製業、南東北では電機・電子機器製造が際だって多く、全体でも合計して6割を越えている。しかるに、こうした事態に対する自治体担当者の認識は甘く、現状維持と見る見方が大半を占めていた。こうしたことから、この研究では自治体の企業誘致政策を一つの焦点に宮城県桃生町と秋田県雄物川町、十文字町での実態調査を行った。その結果、優遇制度や敷地整備などのハード面では農村地域工業等導入法により大きな差異は見られないが、日常的な自治体による誘致企業と意志疎通に差が見られ、それが撤退・縮小にも影響を及ぼしているのではないかという論点が浮かび上がってきた。また、食品工業など地域資源を利用する企業は引き続き進出してきており、今後は地域資源に依拠した企業を如何に育成するかが、重要な課題であることが示唆された。こうした知見をより深めることが、今後の課題である。本研究は、円高による工場の海外移転が(1)農村部でどの程度の深度をもって進行しつつあるか、(2)海外移転した場合に農村就業構造にどの様な影響を与えているのか、の2点を東北6県を対象とした町村へのアンケート調査と、具体的事例に対する実態調査により実証的に明らかにすることを課題とした。東北6県の全町村に対して行ったアンケート調査により、1990年以降に約3割の自治体において進出企業・誘致企業の工場縮小・閉鎖があったこと、太平洋側よりも日本海側で多いこと、そのうちの約半分が円高の影響であること、業種としては電子関係、カセットテープ、電気部品などが多いこと、従業員の再就職に関しては、一部未決定が多いことなどが明らかとなった。同時に、企業進出も予想以上に継続していることも確認され、また担当者の見通しとしても、恒常的勤務先が今度減少するとする自治体は少なく、企業誘致のための施策も積極的に続けられていることがわかった。また、円高を背景に1993年に宮城県の工場を大規模に整理統合し、3つの事業所を廃止したアルプス電気本社の調査と、宮城県桃生町の調査からは、中堅的企業でも海外生産が50%を越え、今後も国内生産の縮小が予定されていること、複数の下請け企業の倒産と連動していること、下請け企業の従業員の再就職が難しいことなどが明らかとなった。来年度は以上を踏まえて、企業の撤退と進出の地域的特徴、撤退の地域経済、農家経済に与えた影響についてさらに詳しく分析し、報告書をまとめる。

特に東北地方は、全国でも企業進出が最も活発に行われてきた地域であり、農村進出企業が農村部における出稼ぎに代わる恒常的兼業の拡大や農地流動化など、単に地域経済だけでなく農家経済にとっても重要な役割を果たしてきた。したがって、この地域での工場の海外移転や撤退・縮小は、農業構造にも少なからぬ影響を及ぼす。この研究では、東北6県の全町村にアンケートによって1990年以降の農村企業の動向を調査した。その結果、8割の町村から回答が得られ、その4割の町村で過去6年間に企業の撤退・縮小があることがわかった。しかも、撤退・縮小は1993年以降著しく増加して進出数を上回っている。撤退・縮小した企業のうち北東北では縫製業、南東北では電機・電子機器製造が際だって多く、全体でも合計して6割を越えている。しかるに、こうした事態に対する自治体担当者の認識は甘く、現状維持と見る見方が大半を占めていた。こうしたことから、この研究では自治体の企業誘致政策を一つの焦点に宮城県桃生町と秋田県雄物川町、十文字町での実態調査を行った。その結果、優遇制度や敷地整備などのハード面では農村地域工業等導入法により大きな差異は見られないが、日常的な自治体による誘致企業と意志疎通に差が見られ、それが撤退・縮小にも影響を及ぼしているのではないかという論点が浮かび上がってきた。また、食品工業など地域資源を利用する企業は引き続き進出してきており、今後は地域資源に依拠した企業を如何に育成するかが、重要な課題であることが示唆された。こうした知見をより深めることが、今後の課題である。
光学的計測と全胚遺伝子導入法を用いた初期胚中枢神経系における新規脱分極波の解析

ニューロン電位活動の光学的多領域同時計測法を用いた脊椎動物中枢神経系の機能発生・機能形成・機能構築過程についての解析の過程で、脳神経・脊髄神経などの刺激によって、標本内の広範囲にわたって伝播する脱分極波(depolarization wave)が誘発されることを見いだした。このdepolarization waveは、これまでの報告には全く例がない数々の新しい特性を備えており、限局した領域の特定のニューロン群/シナプスに関して想定されていた従来のactivity-dependent developmentalregulationとは異なった働きをもつ重要な発生シグナルとして機能しているものと考えられた。本年度は、主としてラット胚を対象に解析を行い、depolarization waveの時空間発現パターンと、depolarization waveの伝播メカニズムについて、鶏胚とは異なる独自の特性が見られるかどうかを調べた。(1)depolarizationwaveは、ラット胚でも脳幹、脊髄、中脳、小脳、間脳、大脳など、中枢神経系のほぼ全領域にわたって広範に伝播することが示された。しかし、鶏胚では孵卵8日の発生段階で、小脳領域に著明なwaveが観察されたのに対し、ラット胚では、ほぼ同じ発生段階に相当する胎生16日において、小脳領域でのwaveの発現はそれほど顕著ではなかった。この相違は、神経細胞の形態学的な分化・発生過程の違いに起因するものと考えられる。(2)ラット胚におけるdepolarization waveは、NMDA receptorとGABA-A receptorのblockerに対する感受性が最も大きく、その他にも、non-NMDA receptor、nichotinic-Ach receptor、glycine receptorなど、いくつかの神経伝達物質/受容体が協調的に働いていることが明らかとなった。また、waveはgap junction blockerによっても著明に抑制され、鶏胚と同じくgap junctionとchemical synapseの双方が絡み合ったdual networkによって伝播することが示唆された。gap junctionを構成するconnexinのsubtypeを調べるために、connexin immunohistochemistryを行ったところ、connexin 26とconnexin 32が、胎生16日の脳幹で著明に発現していることが明らかとなった。i)cepolarizationwaveの時空間発現パターンの解析:depolarizationwaveは、脳幹、脊髄、中脳、小脳、間脳、大脳など、中枢神経系のほぼ全領域にわたって広範に伝播することが示された。waveの発現には、部位ごとに発生段階依存性の見られ、たとえば脳幹正中領域ではstage 28からstage 34、脳幹外側域ではstage 29からstage 37、小脳ではstage 33以降に発現することがわかった。この時間特異性は、神経細胞の形態学的な分化・発生過程と相関する事が示唆された。この発見は鶏胚でなされたが、ラット胚でも同様のwaveが見られることを突き止めた。そこで、本年度は、鶏胚およびラット胚を対象として、(1)depolarizationwaveの時空間発現パターンの解析と、(2)depolarization waveの伝播メカニズムの解析を中心テーマとして実験を行い、以下の結果を得た。鶏胚では、waveの発現に部位ごとの発生段階依存性が見られたが、ラット胚でも同様の傾向が見られた。(2)鶏胚では、神経刺激によって誘発されるdepolarization waveは、gap junction blockerあるいはNMDA receptor blockerによって完全に消失し、gap junctionとchemical synapseの双方が絡み合ったdual networkによって伝播すると考えられた。NMDA receptorの他にも、non-NMDA receptor、nichotinic-Ach receptor、GABA-A receptorなど、いくつかの神経伝達物質/受容体がmodulatorとして働いていることが明らかとなった。ラット胚でも同様の結果が得られたが、鶏胚とラット胚には、gap junction blockerとchemical synapseに対する依存性に差があることが分かった。

このdepolarization waveは、これまでの報告には全く例がない数々の新しい特性を備えており、限局した領域の特定のニューロン群/シナプスに関して想定されていた従来のactivity-dependent developmentalregulationとは異なった働きをもつ重要な発生シグナルとして機能しているものと考えられた。本年度は、主としてラット胚を対象に解析を行い、depolarization waveの時空間発現パターンと、depolarization waveの伝播メカニズムについて、鶏胚とは異なる独自の特性が見られるかどうかを調べた。(1)depolarizationwaveは、ラット胚でも脳幹、脊髄、中脳、小脳、間脳、大脳など、中枢神経系のほぼ全領域にわたって広範に伝播することが示された。しかし、鶏胚では孵卵8日の発生段階で、小脳領域に著明なwaveが観察されたのに対し、ラット胚では、ほぼ同じ発生段階に相当する胎生16日において、小脳領域でのwaveの発現はそれほど顕著ではなかった。この相違は、神経細胞の形態学的な分化・発生過程の違いに起因するものと考えられる。(2)ラット胚におけるdepolarization waveは、NMDA receptorとGABA-A receptorのblockerに対する感受性が最も大きく、その他にも、non-NMDA receptor、nichotinic-Ach receptor、glycine receptorなど、いくつかの神経伝達物質/受容体が協調的に働いていることが明らかとなった。また、waveはgap junction blockerによっても著明に抑制され、鶏胚と同じくgap junctionとchemical synapseの双方が絡み合ったdual networkによって伝播することが示唆された。gap junctionを構成するconnexinのsubtypeを調べるために、connexin immunohistochemistryを行ったところ、connexin 26とconnexin 32が、胎生16日の脳幹で著明に発現していることが明らかとなった。
神経生理メカニズムに基づく網膜神経回路モデルとその応用

網膜は,『脳の覗き窓』と呼ばれる興味深い神経回路であり,脳神経システムを理解する最適なシステムの一つとして,神経科学や情報科学等の対象として数々の研究が進められてきた『神経研究の宝庫』といえる神経組織である.従来研究によって,網膜を構成する神経細胞のうち,視細胞,水平細胞,双極細胞,神経節細胞についてイオン機に基づいた数理モデルが完成すると共に,細胞膜に存在する各イオンチャネルが細胞の電位応答に及ぼす影響等,従来の神経科学な実験手法のみでは十分な解析が困難であった要素レベルの特性が網膜細胞の情報処理に果たす具体的な役割を解析することが可能となった.その結果,網膜の数理モデル研究は,単一細胞レベルの基本的なモデル化が達成され,要素レベルの特性が網膜機能全体に与える影響の解析や細胞を相互に結合した網膜神経回路レベルの数理モデルへと発展させる新たな段階に達した。本研究では,光情報を受容する最初のステージである杆体視細胞ネットワークの数理モデル構築,および,網膜の出力を担う神経節細胞の数理モデル構築を進めた.杆体ネットワークについては,解剖学的実験に基づき杆体相互の結合を数理記述したリアリスティックな2次元モデルを完成させた.その結果,杆体ネットワークには杆体外節の光変換機構のスローな特性を補償し時間分解能を向上させる機能的・構造的意義があることを見出した.これは網膜生理の分野で30年間謎とされてきた現象の背後に潜むメカニズムを解明したものである.また,スパイクを生成する神経節細胞は時間的精度の高いスパイク発火パターンを示すが,こうした特性が細胞膜上の個々のイオンチャネルの確率的な挙動に由来することを見出した.これは一見不規則に思える確率的な挙動が神経細胞の情報処理に安定性,正確性を与え得ることを意味する興味深い知見である。網膜は,『脳の覗き窓』や『小さな脳』と呼ばれる神経回路である.網膜はそこで実現されている視覚情報処理への関心だけでなく,実験標本としての扱い易さや,構造と機能との関連づけが比較的容易であること等から,脳神経システムを理解する最適なシステムの一つとして,神経生理学,解剖学,工学,情報科学等の対象として数々の研究が進められてきた『神経研究の宝庫』といえる神経組織である.従来研究によって,網膜を構成する神経細胞,すなわち,視細胞,水平細胞,双極細胞,神経節細胞の数理モデルが完成すると共に,細胞膜に存在する各イオンチャネルが細胞の電位応答に及ぼす影響等,従来の神経生理学的な実験手法のみでは十分な解析が困難であった要素レベルの特性が網膜の情報処理に果たす具体的な役割を解析することが可能となった.その結果,網膜の数理モデル研究は,単一細胞レベルの基本的なモデル化はほぼ達成され,細胞を結合した網膜神経回路レベルの数理モデルへと発展させる新たな段階に達した.本年度は,網膜神経細胞どうしを結合した網膜神経回路モデルを構築する第一歩として,光情報を受容する最初のステージである杆体視細胞のネットワークモデル構築を進めた.網膜にスリット状の光刺激フラッシュを与え,杆体から電位応答を記録すると,刺激位置から離れた杆体ほどピーク潜時が短くなる現象が知られている.こうしたハイパスフィルタ特性は細胞膜にインダクタンス成分が存在するためと考えられきたが,実際の生理メカニズムは不明であった.

杆体に存在するイオンチャネルや杆体どうしの信号伝達特性に関する最新の実験データに基づき,杆体視細胞ネットワークモデルを構築し,シミュレーション解析を行ったところ,カルシウム依存性イオンチャネルと過分極活性型チャネルの動的特性がハイパスフィルタの生成に重要な役割を果たしていることがわかった.網膜は,『脳の覗き窓』や『小さな脳』と呼ばれる神経回路である.網膜はそこで実現されている視覚情報処理への関心だけでなく,実験標本としての扱い易さや,構造と機能との関連づけが比較的容易であること等から,脳神経システムを理解する最適なシステムの一つとして,神経生理学,解剖学,工学,情報科学等の対象として数々の研究が進められてきた『神経研究の宝庫』といえる神経組織である.従来研究によって,網膜を構成する神経細胞,すなわち,視細胞,水平細胞,双極細胞,神経節細胞の数理モデルが完成すると共に,細胞膜に存在する各イオンチャネルが細胞の電位応答に及ぼす影響等,従来の神経生理学的な実験手法のみでは十分な解析が困難であった要素レベルの特性が網膜の情報処理に果たす具体的な役割を解析することが可能となった.その結果,網膜の数理モデル研究は,単一細胞レベルの基本的なモデル化はほぼ達成され,細胞を結合した網膜神経回路レベルの数理モデルへと発展させる新たな段階に達した.本年度は,昨年度に引き続き,光情報を受容する最初のステージである杵体視細胞ネットワークの数理モデル構築を進めた.すなわち,杵体ネットワークに関する最近の解剖学的知見に基づいた2次元モデルを構築し,構築したモデルによって杵体視細胞が示すバンドパス型のフィルタ特性などが再現されることを確認した.なお,こうした2次元モデルのシミュレーションには膨大な時間がかかることからグリッド技術を活用したシミュレーション手法に関する研究も進めた.さらに,網膜の出力を担う神経節細胞の数理モデル化も進めた.スパイクを生成する神経節細胞については,細胞膜に存在する個々のイオンチャネルの確率的な特性をモデル化し,シミュレーション解析した所,カリウムチャネルの特性によってスパイク発火タイミングが調整されることが示唆された.網膜は,『脳の覗き窓』と呼ばれる興味深い神経回路であり,脳神経システムを理解する最適なシステムの一つとして,神経生理学,解剖学,情報科学等の対象として数々の研究が進められてきた『神経研究の宝庫』といえる神経組織である.従来研究によって,網膜を構成する神経細胞,すなわち,視細胞,水平細胞,双極細胞,神経節細胞についてイオン機構に基づいた数理モデルが完成すると共に,細胞膜に存在する各イオンチャネルが細胞の電位応答に及ぼす影響等,従来の神経生理学的な実験手法のみでは十分な解析が困難であった要素レベルの特性が網膜細胞の情報処理に果たす具体的な役割を解析することが可能となった.その結果,網膜の数理モデル研究は,単-細胞レベルの基本的なモデル化が達成され,要素レベルの特性が網膜機能全体に与える影響の解析や細胞を相互に結合した網膜神経回路レベルの数理モデルへと発展させる新たな段階に達した.本年度は,光情報を受容する最初のステージである杆体視細胞ネットワークの数理モデル構築,および,網膜の出力を担う神経節細胞の数理モデル構築を進めた.杆体ネットワークに関する解剖学的実験に基づいたリアリスティックな2次元モデルを構築し,杆体ネットワークの周波数特性を解析した.その結果,杆体ネットワークはバンドパス型の時間フィルタ特性をもつことが明らかとなり,これは外節の光変換機構のスローな特性を補償し時間分解能を向上させる機能的意義があることが示唆された.
星の進化の最終段階と爆発過程における元素合成の研究

1.大質量星の進化を詳細な核反応ネットワークとともに解くことが可能となり、8Mo25Moの星の進化を超新星爆発直前まで計算した。その結果、8Moと3.3Moのヘリウム星の鉄のコアは1.6Moと1.2Moとなった。1.2Moという小さい鉄のコアができたことは重要である。重力崩壊で生じた衝撃波はミリ秒のスケールで外層を吹き飛ばしうるからである。また10-12Moの星ではネオン燃焼層が外から中心に向かって伝わっていくが、電子捕獲が重要な役割をする。10-11Moの星ではネオン燃焼が爆発的になると予想される。これらのモデルは超新星の大気モデルを提供し、観測と比較可能となる。2.Ia型超新星の白色矮星モデルにより、炭素燃焼での元素合成から、スペクトルや光度曲線、X線放射といった観測と比較して良い一致をえた。問題は、そのIa型超新星となる連星系が何かということにある。球対称の場合には、C+O白色矮星の合体での物理流入の影響として調べた。その結果は、物質の降着率が2×【10^(-6)】Mo【y^(-1)】以上の場合、炭素のフラッシュが外から中心に向かって進行し、超新星爆発をおこすことなく中性子星を形成する。さらには球対称からずれたC+O白色矮星の合体過程も調べた。その結果わかったことは、これまでに指摘されていた重いディスクの形成がエネルギー的に不可能であることが示されたことである。また物質の流入と重力波の放出による連星系の星間距離の変化を考えると、物質は系外へ、角運動量を持って流出することになり、連星は合体する。しかしこの合体で達しうる最大の密度は超新星爆発をひきおこすほど高くはなりえないことがわかった。3.連星を含めた非球対称星の内部構造をより現実的な状態方程式を用いて求めるための計算機コードの開発は、熱的なる午面環流を取り入れて計算できるところまで進んだ。
神経栄養因子を過剰産生する免疫担当細胞による脳保護効果

免疫抑制剤には本来の免疫抑制作用のほかに神経栄養効果が報告されてきた。本研究によってシクロスポリンAやタクロリムスが脳由来神経栄養因子(BDNF)やグリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)の産生を促進しこれを介して神経栄養を発揮することを明かにした。しかし神経保護作用を期待するとき免疫抑制作用は生体に不利益をもたらす恐れがある。そこで本年度は免疫抑制作用をもたないイムノフィリンリガンドリガンドの探索と薬効判定を試みた。タクロリムスがイムノフィリン(FKBP12)に結合する構造に注目し、これと類似した構造を持つLeu-Ileジペプチドとその類縁物質「A」について検討した。両物質は神経栄養因子の産生を促進し、培養下で神経細胞死を抑制すること、さらに培養脾臓細胞によるインターロイキン2の産生を抑制しないことを明らかにした。以上の結果よりいずれの物質も免疫抑制作用をもたない新しいイムノフィリンリガンドであると考えられたので、胸髄を半切断した脊髄損傷ラットを作製し、「A」物質を腹腔内に毎日投与した。投与開始3日目から歩行能力が回復し23日後にはほぼ損傷前のレベルにまで運動機能が回復した。無処置の脊髄損傷群も時間の経過に伴い緩やかに運動機能が上昇したが投与群より低いレベルにとどまり、16日後以降の回復は観察されなかった。以上、[A]物質は脊髄損傷の修復に有効であることが示唆された。Leu-Ileジペプチドについても現在検討中である。これらの免疫抑制作用をもたないイムノフィリンリガンドをリード化合物してさらに強力な活性物質が創製できれば、脊髄損傷をはじめとする中枢神経疾患の治療薬の開発につながるものと期待される。中枢神経細胞は一度ダメージを受けると修復が極めて困難である。そのためアルツハイマー病やパーキンソン病のような中枢神経障害の治療についても対照療法にとどまっているのが現状である。脳由来神経栄養因子(brain-derived neurotrophic factor ; BDNF)やグリア細胞株由来神経栄養因子(glial-derived neurotrophic factor ; GDNF)はパーキンソン病の治療薬に用いられないか懸念されている。しかしながら、これらタンパクは、血液・脳関門を通過できず。血中での安定性にも問題があるため、これらを直接治療薬として用いることは無理である。脳に限らず生体組織が何らかの変性を受けたとき、その周囲にはT細胞やマクロファージのような免疫細胞が増殖または集結することに着目し、そのような細胞にBDNFやGDNFを強制発現させることを試みた。初年度の今年度はGDNFの発現ベクターの作成および発現の確認のために酵素免疫測定法(enzyme immunoa ssay ; EIA)の開発に重点をおいた。GDNF遺伝子をラット海馬cDNAからクローニングし、発現ベクターであるpBlueに挿入した。次にGDNFのEIA系については、1mgのGDNFを1週間間隔で8回免疫し、抗血清を作成した。それをもとに、サンドイッチ型高感度EIA系を確立した。この系の検出感度は0.5pg/mlと非常に良好であった。発現ベクターをCOS細胞に導入して、その上清中のGDNF含量を測定したところ、3.2mg/mlのGDNFが産生されていた。次年度以降はこのベクターを免疫担当細胞に導入したいと考えている。
多様化する職能を活用した事業計画手法の構築

本研究では、多様化する職能の現状と今後の展開、プロジェクトでの活用方法を検討することを目的とし、日英米でのヒアリング、国内10職能についてプロジェクト組織編成・業務内容・契約形態・外部委託戦略等の詳細調査を行った。得た知見は以下のとおり。1.日英米では職能の契約形態に違いがある。英国は職能を発注者が直接雇用し、米国は発注者、設計者等が各々雇用し、日本は一般的に包括的な設計事務所が雇用している。2.日本の元請組織系設計事務所は意匠、構造、設備の各設計の職能が充実し、ほとんどの業務を内部で行っている。3.外部職能に委託する主な理由には「優れた技術・ソフトの導入」「内部スタッフの技術向上」など積極的な理由と、「業務量超過」「設計コスト削減」など消極的な理由がある。4.元請設計事務所の外部委託業務は発注者から求められている業務の一部に限定され、その他の業務は内部で行っている。5.近年の重層下請構造・外部化の影響で、ゼネコンや設計事務所が仲介業務に変化し、技術の伝承が困難になり、発注者の意向が現場まで伝わらない、また社会状況・法律改正に対応できないといった事態が起こっている。6.結論として、多様化する職能に対して、日本のプロジェクト組織編成は、設計事務所依存の志向があまりにも強く、また、建築士の業務独占権が法的に守られているがゆえに、発注者が直接に新しい職能を雇用してプロジェクトを推進する社会的環境がまだ整っていない。むしろ、プロジェクト組織の編成を支援する職能、たとえば、プロジェクトマネジャー、コンストラクションマネジャーの成長がまず必要と目される。17年度に得られた知見、ならびに確定した研究方針を以下に摘記する。1.日本の「多様化する職能を活用した事業計画手法の構築」を検討するに当たり、比較対象とする国を、職能性の発祥の地である英国ならびに職能性の細分化が最も進んでいる米国とする。2.着目するプロジェクトプロセスに関しては、より多くの外部支援が必要となる事業化、企画、設計の格段階に絞って検討する。3.発注者の立場でのプロジェクトプロセスの記述方法に関しては、ISM手法によって、プロジェクトプロセスの構造化を行い、従来のプロジェクトプロセスでのゲートウェイ、支援業務の性格の違い等を明確にした上で、詳細調査に入ることが効果的である。4.従来のプロジェクトプロセス(供給側の視点)と本研究で扱うプロジェクトプロセス(発注者の視点)の比較において、現段階で得られた知見は、(1)供給側の視点では一群として扱われる企画段階が、発注者の視点では、二つに分解されること、(2)逆に、供給側の視点では実施設計と入札・契約が分離して扱われるが、発注者の視点では一群として扱われること、などである。5.多様な職能が活躍する場は、大きく分けて3つである。それらは、(1)発注者の特定の要求事項に関してプロジェクトの初期から竣工まで一貫してその業務を担当する、(2)特定の時点で相対的に広範囲の業務を担当する、(3)特定の要求事項を特定の時点に限定して業務を遂行する、の3つである。6.これらの知見、検討結果を踏まえて本格調査に取りかかる。本研究の目的は、発注者の視点から多様化する職能を活用した事業計画手法を構築することにある。当面、建築プロジェクトにおいて多様化する職能の現状を把握することを目的として、国内の特徴的プロジェクト5件のヒアリングならびに文献による実態調査、アメリカとイギリスのプロジェクト5件ずつのアンケートによるデータ収集及び文献研究、ならびにヒアリング調査から以下のことが明らかになった。(1)コンサルタントの雇用形態がイギリス、アメリカ、日本で異なっている。イギリスでは一般に発注者が直接契約を行っている。アメリカでは発注者、設計者、施工者が各々契約している。日本は設計事務所が一括して契約している。十分な技術力を持つ大組織の発注者ではコンサルタントと直接契約することがある。(2)イギリスにおいて、発注者がコンサルタントと直接契約する主な要因として、古くからコンサルタントの自律的な職能性が普及している点と職能集団を組成するプロジェクト・マネージャーが育っている点の二点があげられる。(3)日本国内のプロジェクトでは、近年、社会的状況に対応したコンサルタントが登場してきていることがわかった。たとえば、土壌汚染に対応した環境アセスメント、利用者へのアピールを目的とした展示物などのアート系、テナント誘致等ビルの全体的な管理を行うプロパティ・マネジメントなどである。(4)日本では、プロジェクトで必要とされる建築技術の高度化に対して、発注者がコンサルタントと直接契約することで対応するよりも、設計チーム自体が必要に応じて組織を拡充することによって対応していることがわかった。例えば、ランドスケープ、心理的アメニティ、博物館の展示計画、防災計画などの点においてである。

3.外部職能に委託する主な理由には「優れた技術・ソフトの導入」「内部スタッフの技術向上」など積極的な理由と、「業務量超過」「設計コスト削減」など消極的な理由がある。4.元請設計事務所の外部委託業務は発注者から求められている業務の一部に限定され、その他の業務は内部で行っている。5.近年の重層下請構造・外部化の影響で、ゼネコンや設計事務所が仲介業務に変化し、技術の伝承が困難になり、発注者の意向が現場まで伝わらない、また社会状況・法律改正に対応できないといった事態が起こっている。6.結論として、多様化する職能に対して、日本のプロジェクト組織編成は、設計事務所依存の志向があまりにも強く、また、建築士の業務独占権が法的に守られているがゆえに、発注者が直接に新しい職能を雇用してプロジェクトを推進する社会的環境がまだ整っていない。むしろ、プロジェクト組織の編成を支援する職能、たとえば、プロジェクトマネジャー、コンストラクションマネジャーの成長がまず必要と目される。
神経ペプチド: Neuropeptide Yの腎尿細管Na-Kポンプに対する作用

神経ペプチド: Neuropeptide Y (NPY)がラットの腎尿細管のナトリウム代謝に及ぼす影響を検討した。NPYは近位尿細管(PCT)の基底側膜に局在するNa-K-ATPaseの活性を用量依存性に亢進した。NPYはPCTにてY2レセプターに働き、L-type Ca channelより細胞外カルシウムの流入を促進し、上昇した細胞外カルシウムがcalcium/calmodulin依存性のprotein phosphatase 2B (calcineurin)を介してNa-K-ATPaseの活性を亢進すると考えられる。NPYのこの作用はalpha-adrenergic agonistと協調性に働き、より低濃度で作用を実現を可能にする。NPYは一方PCTのcAMP産生に抑制的に作用する。従って、cAMPを上昇させることによりPCTのNa-K-ATPaseの活性を抑制するdopamineやparathyroid hormoneに対して拮抗的に作用すると考えられる。今回の研究で腎交感神経の刺激により放出されるNPYが、尿細管にてナトリウム保持に関与していることを明らかにした。
microRNAによる糖尿病性血管病変形成のメカニズムの解明

「糖尿病性の血管病変形成に血小板と血管内皮細胞のクロストークが必要である」という仮説の第一段階を検証した。マイクロRNA(microRNA)は蛋白合成を制御して細胞の機能を制御する。今回の新しい知見は、血管内皮細胞においてmiR-503が低酸素刺激で誘導され、cyclinDの発現のみならずAktの活性化を制御していることと、血管内皮細胞はmiR-503を放出と取り込みをすることである。血管内皮細胞のmiR-503がどのようにPI3K-Aktシグナルの下流を制御しているか、miR-503を介した血小板と血管内皮細胞の細胞間情報伝達がどのように行われるか、などが、今後の検討課題である。本研究の目的は、糖尿病の高血糖状態による血管障害のメカニズムを、マイクロRNA(miRNA)と血管内皮細胞の関連で解明することである。半年の短い研究期間のため、次の二点に絞って研究を施行し、重要ないくつかの知見を得た。(1)高血糖下での血管内皮細胞miRNAの役割解明培養血管内皮細胞は低酸素刺激により、miR-210, miR-503, miR-424など一連のmiRNAを発現することを確認した。低酸素による誘導が顕著なmiR-503に焦点を当て、miR-503を血管内皮細胞に過剰発現させると、その標的遺伝子であるcyclin D1, cyclin D3の発現が減少し、内因性のmiR-503を抑制すると、cyclin D1, D3の発現が増強することを証明した。また、miR-503は血管内皮細胞の増殖活性を抑えることを示した。マイクロアレイを利用したmiR-503の標的遺伝子のスクリーニングにより得た候補分子の、血管生物学的意義、その分子による細胞機能変化を検討中である。さらに、miR-503が増殖シグナルであるPI3K経路を制御する可能性を模索していく。(2)血管内皮細胞由来miRNAの放出と取り込み機構解明miRNAは様々な細胞から放出されて、別の細胞に取り込まれることが報告されてきた。本研究では、血管内皮細胞からmiRNAが放出されることを証明した。超遠心でマイクロベジクルの分画を採取すると、その中にmiR-503を含む多くのmiRNAがqPCRで確認され、そのマイクロベジクルを培養細胞に添加すると、取り込みが確認される。このマイクロベジクルの中で、エクソゾーム分画に着目して、高血糖刺激によるエクソゾームの放出に関する検討を重ねている。現在は、その取り込まれたmiRNAが、細胞の機能変化をもたらすのか、同様のことが血小板で起こり得るのかを検討中である。25年度が最終年度であるため、記入しない。
垂直磁気記録媒体用「層状不整擬似六方晶」材料の開発とその自己組織配列化

本研究の目的は,提案中の新規一軸性結晶材料「層状不整擬似六方晶」の実材料を見出し,垂直磁気記録媒体用の一軸性結晶の代替材料選択の自由度を大幅に拡張することにある.磁性層,下地層,裏打ち層の三層からなる垂直磁気記録媒体の高記録密度化には,Co基合金-酸化物グラニュラ媒体の熱擾乱耐性および信号品質の向上が課題であり,更なる高一軸結晶磁気異方性(K_u)を有する材料開発が急務である.一方,社会への安定供給の観点からは,非磁性下地層用の希少貴金属であるRuの代替材料開発が必須である.私は本年度の研究において,1.インプレーンX線回折法による下地層代替材として積層欠陥(SF_s)を含む擬似六方晶材料を開発した.具体的には,PdW等の合金が,Ruを含む下地層材料を代替可能であることを示した.このことは資源リスク回避の点から材料の選択の自由度を大幅に拡大したことに対応し,実用上極めて有用である.2.また純Co薄膜の稠密六方晶(hcp)積層時に形成されるSF_sとK_uとの関連性を明らかにした.その結果,スパッタで作製されたCo薄膜通常含まれる,約10%のSF_sを2種類の成膜法(約10nm以上の大きな表面凹凸を有する下地層上への成膜または400-500°Cでの基盤加熱成膜)により約2%以下にまで低減させられることがわかった.上記積層欠陥の低減により,Co薄膜のKuは2.0×10^6 erg/cm3からほぼバルク値同等の6.0×10^6 erg/cm^3にまで増大することがわかった.さらに,積層欠陥が低減するにしたがい,K_uの2階回転成分が約0.2×10^6 erg/cm^3から5.0×10^6 erg/cm^3にまで大幅に増大することがわかった.一方,4階回転成分は約2.5×10^6 erg/cm^3から1.0×10^6 erg/cm3に低下することがわかった.この結果は,Co基合金薄膜を用いた超高記録密度媒体材料の基礎知見として非常に重要である.3.さらに,グラニュラ媒体で信号品質に強く影響する反転磁界分布に及ぼす内部磁界の分散を強磁性共鳴法により定量評価することに初めて成功した.この手法によりグラニュラ媒体を解析した結果,保磁力近辺で実現される磁化状態では,約4.3±1.4kOeの交換結合磁界が残存していることを明らかとした.これは粒間の交換相互作用の大きさを等価的な場として定量化した点で重要な知見である.本研究の目的は,提案中の新規一軸性結晶材料「層状不整擬似六方晶」の実材料を見出し,垂直磁気記録媒体用の一軸性結晶の代替材料選択の自由度を大幅に拡張することにある.磁性層,下地層,裏打ち層の三層からなる垂直磁気記録媒体の高記録密度化には,Co基合金-酸化物グラニュラ媒体の熱擾乱耐性および信号品質の向上が課題であり,更なる高一軸結晶磁気異方性(Ku)を有する材料開発が急務である.一方,社会への安定供給の観点からは,非磁性下地層用の希少貴金属であるRuの代替材料開発が必須である.私は本年度の研究において,1.下地層代替材として積層欠陥(SFs)を含む擬似六方晶材料を開発した.具体的には,PdW等の合金が,Ruを含む下地層材料を代替可能であることを示した.このことは資源リスク回避の点から材料の選択の自由度を大幅に拡大したことに対応し,実用上極めて有用である.2.また,Co基合金磁性薄膜の稠密六方晶(hcp)積層時に形成されるSFsとKuとの関連性を明らかにした.その結果から,Pも濃度30-50at.%のCoPt不規則合金薄膜でも2×10^7erg/cm^3程度の高いKuが達成できることが示唆した.これは将来の超高記録密度媒体材料として有用な知見である.3.さらに,グラニュラ媒体で信号品質に強く影響する反転磁界分布に及ぼす内部磁界(異方性磁界,自己反磁界,相互作用磁界,交換結合磁界)の分散を強磁性共鳴法により定量評価することに成功した.この手法によりグラニュラ媒体を解析した結果,保磁力近辺で実現される磁化状態では,約4.3±1.4kOeの交換結合磁界が残存していることを明らかとした.これは粒間の交換相互作用の大きさを等価的な場として定量化した点で重要な知見である.次年度は研究実施計画に則り,グラニュラ媒体の自己組織配列化について着手し,磁性結晶粒の粒径分散の低減を試みる.本研究の目的は,提案中の新規一軸性結晶材料「層状不整擬似六方晶」の実材料を見出し,垂直磁気記録媒体用の一軸性結晶の代替材料選択の自由度を大幅に拡張することにある.磁性層,下地層,裏打ち層の三層からなる垂直磁気記録媒体の高記録密度化には,Co基合金-酸化物グラニュラ媒体の熱擾乱耐性および信号品質の向上が課題であり,更なる高一軸結晶磁気異方性(K_u)を有する材料開発が急務である.一方,社会への安定供給の観点からは,非磁性下地層用の希少貴金属であるRuの代替材料開発が必須である.

私は本年度の研究において,1.インプレーンX線回折法による下地層代替材として積層欠陥(SF_s)を含む擬似六方晶材料を開発した.具体的には,PdW等の合金が,Ruを含む下地層材料を代替可能であることを示した.このことは資源リスク回避の点から材料の選択の自由度を大幅に拡大したことに対応し,実用上極めて有用である.2.また純Co薄膜の稠密六方晶(hcp)積層時に形成されるSF_sとK_uとの関連性を明らかにした.その結果,スパッタで作製されたCo薄膜通常含まれる,約10%のSF_sを2種類の成膜法(約10nm以上の大きな表面凹凸を有する下地層上への成膜または400-500°Cでの基盤加熱成膜)により約2%以下にまで低減させられることがわかった.上記積層欠陥の低減により,Co薄膜のKuは2.0×10^6 erg/cm3からほぼバルク値同等の6.0×10^6 erg/cm^3にまで増大することがわかった.さらに,積層欠陥が低減するにしたがい,K_uの2階回転成分が約0.2×10^6 erg/cm^3から5.0×10^6 erg/cm^3にまで大幅に増大することがわかった.一方,4階回転成分は約2.5×10^6 erg/cm^3から1.0×10^6 erg/cm3に低下することがわかった.この結果は,Co基合金薄膜を用いた超高記録密度媒体材料の基礎知見として非常に重要である.3.さらに,グラニュラ媒体で信号品質に強く影響する反転磁界分布に及ぼす内部磁界の分散を強磁性共鳴法により定量評価することに初めて成功した.この手法によりグラニュラ媒体を解析した結果,保磁力近辺で実現される磁化状態では,約4.3±1.4kOeの交換結合磁界が残存していることを明らかとした.これは粒間の交換相互作用の大きさを等価的な場として定量化した点で重要な知見である.
RNAサイレンシングによるイネいもち病菌のゲノムワイドな病原性遺伝子解析

イネいもち病は、我が国の重要穀物であるイネの最重要病害であるが、これを引き起こす病原糸状菌Magnaportheoryzaeは、その経済的重要性から植物病原糸状菌としては初めて全ゲノムが決定された。ポストゲノムにおける本菌の遺伝子機能の解明のために、本研究ではRNAサイレンシングの適用を試みている。本年度は、二つの向き合うプロモーターによるサイレンシングベクターpSilent-Dualを用いて、いもち病菌ゲノムに存在するカルシウムシグナリングに関与する遺伝子37個をサイレンシングさせた。解析対象の遺伝子は、カルシウムポンプ、CAM結合蛋白質、カルモジュリン、カルシウムトランスポーター、カルシニューリンなどであり、各遺伝子3-5個のサイレンシング株を解析した。サイレンシングの程度は、得られた形質転換体により様々であったが、ノーザン解析により強サイレンシング株を選抜し、表現形の調査に供試した。その結果、37個の遺伝子のうち、26個が菌糸成長に、35個が胞子形成に、また15個が病原性に関与していることが明らかとなった。この中で、Pmcl-, Spfl-, Neol-様のカルシウムポンプ、calreticulin様蛋白質、またcalpactin heavy chain様蛋白質といった遺伝子が、本研究により初めて植物糸状菌の病原性に関与することが明らかとなった。この豊富な遺伝情報を生物学的に意味のある遺伝子機能の解明につなげるための手法として、本研究ではRNAサイレンシングの本菌への適用を試みている。ヘアピン型のRNAをいもち病菌内で発現させ、RNAサイレンシングを誘導するための汎用型ベクターpSilent-1を構築した(Nakayashiki et al.,FGB,2005)。このベクターは、二つのマルチクローニング部位の間にイントロン配列が配置されており、抗生物質耐性遺伝子カセットを保有しているため、制限酵素サイトを付与したプライマーを用いてPCRを行い、逆方向に二度対象遺伝子断片を挿入することで、サイレンシングコンストラクトが構築できる。このベクターにより、モデル遺伝子であるGFP、また内在性遺伝子のMpg1,PKSなどのサイレンシングを試みたが、どの遺伝子においてもおよそ80%程度の形質転換体でターゲット遺伝子のサイレンシングの誘導が見られた。サイレンシングの程度は、形質転換体によって異なり、ほぼ完全なサイレンシング株は全体の1015%であった。このようにpSilent-1は有効なサイレンシングベクターであることが示されたが、ゲノムワイドな解析をするには二度のクローニングに労力がかかるため適用が困難である。そこで二つの向き合うプロモーターの間に対象遺伝子断片を挿入することにより、一回のクローニングによりサイレンシングコンストラクトの作製が可能な、pSilent-Dualの構築を試みた。その結果、pSilent-Dualによってダイサー蛋白質依存的に遺伝子サイレンシングが起こることが示された。しかし、その効率はpSilent-1より著しく低く、今後このサイレンシング効率の改良が実用に向けての課題である。イネいもち病は、我が国の重要穀物であるイネの最重要病害であるが、これを引き起こす病原糸状苗Magnaportheoryzaeは、その経済的重要性から植物病原糸状菌としては初めて全ゲノムが決定された。本年度は、二つの向き合うプロモーターの間に対象遺伝子断片を挿入することにより、一回のクローニングによりサイレンシングコンストラクトの作製が可能なpSilent-Dualを構築し、いもち病菌ゲノムに存在するカルシウムシグナリングに関与する全遺伝子37個をサイレンシングさせた。解析対象の遺伝子は、カルシウムポンプ、CAM結合蛋白質、カルモジュリン、カルシウムトランスポーター、カルシニューリンなどを含んでいた。各遺伝子35個のサイレンシング株を解析した。

その結果、様々な表現形を示すサイレンシング株が見られ、全解析遺伝子のうち、約90%が胞子形成に関与し、約80%が菌糸のメラニン化に、約60%が栄養成長に、また約50%が宿主植物への病原性に関与していることが明らかとなった。これらの解析から、pSilent-Dualがゲノムワイドな遺伝子解析に有用なツールとして機能することが示された。イネいもち病は、我が国の重要穀物であるイネの最重要病害であるが、これを引き起こす病原糸状菌Magnaportheoryzaeは、その経済的重要性から植物病原糸状菌としては初めて全ゲノムが決定された。ポストゲノムにおける本菌の遺伝子機能の解明のために、本研究ではRNAサイレンシングの適用を試みている。本年度は、二つの向き合うプロモーターによるサイレンシングベクターpSilent-Dualを用いて、いもち病菌ゲノムに存在するカルシウムシグナリングに関与する遺伝子37個をサイレンシングさせた。解析対象の遺伝子は、カルシウムポンプ、CAM結合蛋白質、カルモジュリン、カルシウムトランスポーター、カルシニューリンなどであり、各遺伝子35個のサイレンシング株を解析した。サイレンシングの程度は、得られた形質転換体により様々であったが、ノーザン解析により強サイレンシング株を選抜し、表現形の調査に供試した。その結果、37個の遺伝子のうち、26個が菌糸成長に、35個が胞子形成に、また15個が病原性に関与していることが明らかとなった。この中で、Pmc1-,Spf1-,Neo1-様のカルシウムポンプ、calreticulin様蛋白質、またcalpactin heavy chain様蛋白質といった遺伝子が、本研究により初めて植物糸状菌の病原性に関与することが明らかとなった。