hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
明治ドイツ語教育史の研究

本研究は、明治時代のドイツ語教育において重要な役割を担った学校を中心に述べたものである。取り上げた学校は、大学南校、山口(長州)の独逸学校、旧東京外国語学校、本郷・独逸学校、第五高等中学校、陸軍幼年学校の6校である。明治初期のドイツ語教育の最重要機関であった大学南校については、従来の研究に負うところが多いが、『南校一覧』(明治5年)により独逸学の在学者名簿を明らかにし、スイス人教師ヤーコプ・カデルリーについての小文を添えた点はやや新しいであろう。長州はいち早くドイツ人教師を招聘し、独逸学を起こした。山口県立文書館所蔵の史料により、その実体を明らかにした。明治前期のドイツ語教育にとって最も重要な学校は旧東京外国語学校の独語科である。『東京外国語学校一覧』(一橋大学付属図書館蔵)その他の史料により研究した成果の一部を、アジア地区ゲルマニスト会議(99年8月)で独語発表した。明治11年に東京・本郷台町に開設された私学の独逸学校は、東京大学医学部入学希望者を中心として、ドイツ語を学ぶために多くの生徒が集まった学校である。これには東京都公文書館所蔵史料が役だった。旧制高校とドイツ語は密接な関係があったが、今回は第五高等中学校における独語教育について考察するにとどまったが、初代独語教授の賀来熊次郎の小伝を初めて明らかにした。旧制高校のドイツ語教育は重要なテーマであるので、今後も研究を続けたい。陸軍幼年学校におけるドイツ語教育について今後これらの論考に加筆して、また他の論文も加えて『明治ドイツ語教育史の研究』として単行書にまとめる予定である。平成10年度予定の研究計画のうち、明治初期の山口のおけるドイツ語教育については、以前から収集していた資料に加えて、あらたに山口県に出張して調査した資料に基づき論文「山口の独逸学」を書き終えた。但し陸軍幼年学校におけるドイツ語教育については各幼年学校の一覧等の複写資料によって論文執筆に着手したが、資料不足のために目下中断している。本年度中に再度上京して防衛研究所図書室において調査する予定である。また旧東京外国語学校独語科については、一橋大学所蔵の「東京外国語学校一覧」など、ほぼ資料調査は終えたが論文執筆までは至っていない。平成11年度予定の研究計画についても、それぞれ大学南校、旧制高等学校及び東京大学医学部予科におけるドイツ語教育に関する資料をかなりの量複写等により収集を行った。平成11年度は先ず8月21日から24日まで福岡の九州産業大学で開催された「アジア・ゲルマニスト会議」に参加し、旧東京外国語学校のドイツ語教育について独語で発表した。次いで11月20日開催の日本独学史学会(於・日本医科大学)において陸軍幼年学校のドイツ語教育につて発表した。従ってそれぞれの学会の前は原稿執筆など準備に当たった。なお、これらの発表原稿は、研究成果報告書に収録する予定である。そのほか東京都と福岡への出張では本課題だけでなく広く近代日本のドイツ語教育史に関する資料を多量に収集した。それらは筆者の今後の研究にも役立てることが出来るものである。また、熊本大学の五高記念館へはしばしば出かけ、同館所蔵の旧制高校の独語教育関係の資料を調査した。平成11年の後半から12年へかけては主として本課題の研究成果報告書の執筆に従事した。今後はその報告書に大幅に加筆し、また既に発表し論考を加え研究書として纏める予定である。
磁性流体の凝集現象と流動特性に関する研究

磁性流体の応用開発面の研究を進める上で,磁場の作用下での磁性流体の管内流動特性を明らかにすることは重要な研究テ-マである。従来の研究では微粒子の一様分散を前提とした議論が多く,実験結果を的確に説明することが困難であった。本研究組織では,最近,強磁場下での微粒子の凝集現象への関心が高まっていることに鑑み,その詳細な検討の上に,粒子の凝集をも考慮して管内流動特性を明らかにすること,さらに凝集しにくい磁性流体の製法の開発とその物性について検討することを目的に研究計画を進めた。まず,微粒子の凝集現象の解明では,以前から英国側で粒子間に働く磁気力が主要因であるとして数値シミュレ-ションによる研究が行われてきていたが,特に水ベ-ス磁性流体での実験結果をより正確に説明するためには,磁気力のほかに,界面活性剤層間に疎水結合による引力機構が働き,粒子の凝集に重要な役割を果していることが明らかにされた。さらに,粒子間相互作用を考慮してコロイド中のクラスタ形成に関する三次元モンテカルロシミュレ-ションの研究が進められた。また,粒子の凝集を考慮した管内流動特性に関する研究では,非一様磁場下の振動流の場合を対象にした理論解析が進められ実験結果を定性的に説明しうる結果を得ることができた。次に,凝集しにくい磁性流体の製法の開発とその物性の研究では,日本側で最近,窒化鉄微粒子を含む磁性流体の合成により,飽和磁化が従来のものより34倍も高い試料の作成に成功したことに刺激を受け,新しい磁性流体の耐熱性,耐酸化性や粘度特性の研究が活発化した。また,界面活性剤を用いないイオン性磁性流体の開発も進められ,その粒子の分散性が,粘度の測定結果から検討された。その他,磁性流体の力学を記述する支配方程式の確立を目指しての基礎理論の展開や磁性流体の界面変形,感温磁性流体の強制対流熱伝達や沸騰熱伝達,そのヒ-トパイプへの応用などの伝熱制御の研究で新たな展開をみせた。具体的な交流計画としては,1991年10月に日本側研究代表者神山教授と東北大学流体科学研究所の大久保助手が英国ノ-スウェ-ルズ大学及びキ-ル大学を訪問し,英国の磁性流体研究施設を視察し,また共同研究者達と討議を行った。1992年3月には英国側代表者チャ-ルズ博士が来日し,東北大学において研究発表会をもち,両国での研究成果に対する討議を行った。以上の交流計画に基づく討議の中から,磁性流体の新しい応用機器開発のためにも,磁性流体中の微粒子の凝集現象の解明が重要であるとの点で意見の一致をみた。なお,今後の共同研究の進め方についても話し合いが行われ,人的交流計画を進めるほか,英国側では凝集しにくく,高温環境下でも安定に作動する磁性流体の製法の開発とその磁化特性の研究を進めること,日本側では粒子凝集の理論モデルの構築と凝集現象を考慮しての管内流動特性により詳細な検討を行うことで合意に達した。さらに,以上の基礎研究に基づき,磁性流体の新しい応用機器としてのエネルギ-変換装置,アクチュエ-タ,ダンパ-などの開発研究を進めることにした。

具体的な交流計画としては,1991年10月に日本側研究代表者神山教授と東北大学流体科学研究所の大久保助手が英国ノ-スウェ-ルズ大学及びキ-ル大学を訪問し,英国の磁性流体研究施設を視察し,また共同研究者達と討議を行った。1992年3月には英国側代表者チャ-ルズ博士が来日し,東北大学において研究発表会をもち,両国での研究成果に対する討議を行った。以上の交流計画に基づく討議の中から,磁性流体の新しい応用機器開発のためにも,磁性流体中の微粒子の凝集現象の解明が重要であるとの点で意見の一致をみた。なお,今後の共同研究の進め方についても話し合いが行われ,人的交流計画を進めるほか,英国側では凝集しにくく,高温環境下でも安定に作動する磁性流体の製法の開発とその磁化特性の研究を進めること,日本側では粒子凝集の理論モデルの構築と凝集現象を考慮しての管内流動特性により詳細な検討を行うことで合意に達した。さらに,以上の基礎研究に基づき,磁性流体の新しい応用機器としてのエネルギ-変換装置,アクチュエ-タ,ダンパ-などの開発研究を進めることにした。
光学活性ヘリセンからなる分子バネによるDNA認識能の発現および物性

本研究では、らせん型化合物ヘテロヘリセンの新規な物性の発現を目指すことを目的とした。DNAとの相互作用に関しては、特にヘテロヘリセン誘導体のテロメラーゼ阻害活性を中心に調べた。その結果、硫黄原子で架橋した[7]ヘテロヘリセン誘導体のみに特異的に高い阻害活性が見られた。一方、ヘリセン分子の分子バネの性質を利用し、高旋光性材料の合成および、クラウンエーテル部位を有する新規ホスト材料の合成に成功した。本研究では、われわれがこれまでに効率的な合成方法を開発してきた、らせん型化合物ヘテロヘリセンとDNAとの相互作用に関して調べ、新規な物性の発現を目指すことを目的としている。本年はヘテロヘリセン誘導体のテロメラーゼ阻害活性について研究を行った。DNA末端に存在するテロメアやテロメアを延長する酵素であるテロメラーゼは、細胞の老化や不死化に対して重要な役割を担っており、ガン化にも密接に関連していると考えられている。ヒトテロメア配列のGカルテットの複合体を安定化する小分子はテロメラーゼの作用を阻害するため、副作用の少ない抗ガン剤への応用が期待されている。これまでのわれわれの研究で、光学活性な環状型ヘテロヘリセン分子の合成法について開発し、すでに報告をしているが、この分子がエナンチオ選択的にGカルテット構造間にはまり込んで結合し、エナンチオ選択的にテロメラーゼ活性を阻害する事を新たに見出した。より阻害活性の高い左巻きのエナンチオマーのテロメラーゼ阻害活性については、最強の阻害活性を持つと言われているテロメスタチンの20%程度であり、新たな抗ガン剤の有望なリード化合物となると期待される。ヘリセン部位の両末端を結ぶスペーサーを長くして、らせんピッチを広くすると、阻害活性が顕著に減少することから、現時点ではらせんのピッチが狭く、環状化合物であることが重要であると考えている。しかし、構造と活性の相関について詳細は不明であるので、今後検討していく予定である。本研究では、らせん型化合物ヘテロヘリセンとDNAとの相互作用に関して調べ、新規な物性の発現を目指すことを目的としている。本年はヘテロヘリセン誘導体のテロメラーゼ阻害活性を中心に研究を行った。これまでのわれわれの研究で、光学活性な環状型ヘテロヘリセン分子がGカルテット構造間にはまり込んで結合し、エナンチオ選択的にテロメラーゼ活性を阻害する事を見出した。ヘリセン部位の両末端を結ぶスペーサーを長くして、らせんピッチを広くすると、阻害活性が顕著に減少することから、らせんのピッチが狭く環状化合物であることが重要であると考え、より平面化合物に近い[5]ヘテロヘリセンから類似の化合物を合成した。しかし、この化合物にはテロメラーゼ阻害活性はほとんど見られなかった。今後は、特異的にテロメラーゼ阻害活性の発現している[7]ヘテロヘリセンの環状誘導体に新たな置換基を導入し、阻害活性の変化を見る予定である。また、ヘリセンの分子バネの性質に着目して、複数のヘリセン分子を共役結合でつなげてその物性を調べたところ、その比旋光度が格段に上昇することを明らかにした。これまでのわれわれの研究で、光学活性な環状型ヘテロヘリセン分子がGカルテット構造間にはまり込んで結合し、非常に強くテロメラーゼ活性を阻害する事を見出した。現状ではらせんピッチが狭く、環状化合物であることが重要であると考えている。そこで、阻害活性が強く見られた化合物の誘導体を合成することを目的として、この化合物を酸化したところ、チオフェン環上が酸化された化合物の他に、両末端のチオフェン環が直接結合した化合物が得られることを明らかにした。また、ヘテロヘリセンジアルコールを塩素化し、モノアルキルアミンと反応させることにより、窒素原子で架橋した化合物を合成することに成功した。しかし一連の化合物には、テロメラーゼ阻害活性はほとんど見られなかった。硫黄で架橋した化合物のみに特異的に高い阻害活性が見られる理由を明らかにすることが、次の課題であると考えている。また、ヘリセンの分子バネの性質に着目して、ヘリセン分子にクラウンエーテル部位を結合させた新規化合物を合成した。

この化合物の一部についてテロメラーゼ阻害活性を調べてみたものの、活性は見られなかった。しかし、^1H NMRを用いてこれらの化合物の物性を調べたところ、エナンチオ選択的なアミノ酸の分子認識が可能であることを明らかにした。
制癌剤の効果増強と耐性克服の研究

1)抗制癌剤抗体を作製すること。2)抗制癌剤抗体を用いてa)副作用を軽減すること。b)制癌剤効果の増強を検討すること。3)制癌剤のモノクローナル抗体を作製すること。以上を研究目的としてきた。今年度は特に副作用の軽減につき検討した。Wistar系Ratの心臓及び骨髄についてADM投与群とADM+抗ADM抗体投与群で比較した結果、抗ADM抗体の投与群では、心臓の機能障害は軽減された。また骨髄機能の検討でも白血球数、血小板数は抗ADM抗体投与群ではよく維持され、抗ADM抗体投与による副作用の軽減傾向が有意に認められた。今後の研究課題としては投与する抗制癌剤抗体の量、投与の時期(この実験では90分後)、MoAbの作製、他の制癌剤での抗体作製を目的とせねばならない。次に制癌剤効果と耐性克服について検討した。耐性克服には現況有効な手段がない。有用な制癌剤の投与の間隔を短かくし、繰り返しの投与が最も望ましい方法である。そのためには薬剤効果の中和が意図的に可能であれば副作用を軽減しうる。このことが効果増強につながる一方法である。ADMと抗ADM抗体投与群ではADM単独投与群に比して抗腫瘍効果が有意に認められた。次にモノクローナル抗体を作製した。抗原であるADMと特異的に反応するlgG型のモノクローナル抗体が得られた。このMoAbを用いて今後従来のポリクローナル抗体で行ってきた研究をより特異性を高め実験する。抗アドリアマイシンのモノクローナル抗体を作製制癌剤の副作用および薬剤耐性を解明、克服することを目的として実験を継続してきた。従来よりアドリアマイシンを制癌剤として多用してきた。アドリアマイシンを抗体として用いウサギで抗アドリアマイシンポリクローナル抗体を作製しアドリアマイシンの副作用の中和効果の研究をIN VITRO、IN VIVOで行い確認することができた。またポリクローナル抗体型抗アドリアマイシン抗体の特異性を検定する過程で分子量579のアドリアマイシンに対しても複数の抗原決定エピトープが存在することが判った。即ちアドリアマイシンの薬効を中和する抗体は複数個存在することを意味する。アドリアマイシンは腫瘍のみならず正常の組織をも標的として作用する制癌剤である。われわれがこれまでに報告してきたポリクローナル抗体によるIN VIVOでの副作用中和効果の有効性から判断してアドリアマイシンの抗原エピトープのうちのどのエピトープを中和することが最も有効な結果を得ることができるのをモノクローナル抗体を用いて判明することができれば副作用を抑制し有効な化学療法が可能となる。そこで今年度はモノクローナル抗体作製に着手した。実験方法マウスミエローマ細胞P3X63-Ag8.653を用いアドリアマイシンで感作したBa1b/cマウス(雄)の脾臓細胞とを融合させた。結果アドリアマイシンと特異的に反応するIgG型のモノクローナル抗体が得られた。モノクローナル抗体を用いて制癌剤の副作用の軽減とより有効な投与方法の解明を進める。アドリアマイシンを抗体として用い、ウサギで抗アドリアマイシンポリクローナル抗体を作製し、アドリアマイシンの副作用の中和効果の研究をIN VITRO,IN VIVOで行い確認することが出来た。

われわれがこれまでに報告してきたポリクローナル抗体によるIN VIVOでの副作用中和効果の有効性から判断して、アドリアマイシンの抗原エピトープのうちのどのエピトープを中和することが最も有効な結果を得ることが出来るのをモノクローナル抗体を用いて判明することが出来れば副作用を抑制し有効な化学療法が可能となる。そこで今年度はモノクローナル抗体作製に着手した。実験方法マウスミエローマ細胞P3X63-Ag8.653を用いアドリアマイシンで感作したBalb/cマウス(雄)の脾臓細胞を融合させた。結果アドリアマイシンと特異的に反応するIgG型のモノクローナル抗体が得られた。モノクローナル抗体を用いて制癌剤の副作用の軽減とより有効な投与方法の解明を進める。
脳の左右非対称性の分子発生学的基盤の解明

いくつかの左右軸に沿った内臓の形態形成異常を示す変異マウスについて、中枢神経系の左右非対称性についての異常の検討をすすめたが、現在までに有意な所見が得られていない。さらに解析を進めるべく、いくつかの近交系マウス系統に戻し交配することにより、異なった遺伝的背景を持つマウスを作製している。これらのマウスのうち一番症状の重いものを選びマイクロアレイ解析を行う予定である。このほか、zincフィンガー型転写因子Zic3の左右軸決定における役割について解析を進めた。これまでの解析からツメガエルZic3が左右軸決定に関わる原腸胚において神経外胚葉の他に、背側の中胚葉組織で発現していることが知られており、この部位の発現が左右軸の決定に関わることが想定されている。今回中胚葉誘導因子として知られているツメガエルBrachyuryとZic3の発現の関係を検討した。まず、4細胞期胚へのmRNA注入によりBrachyuryをツメガエル胚で過剰発現させたところ、原腸期胚の中胚葉においてZic3の発現が有意に増強した。反対にドミナントネガティブ型Brachyury (Brachyury-EnR)はZic3の中胚葉における発現を弱めた。逆にZic3を過剰発現させてもBrachyryに発現に影響はなかった。次に、誘導型Brachyuryを用いて、誘導剤添加後どのような時間経過でZic3の発現誘導がおきるかを検討した。その結果誘導剤添加後20分で発現の誘導が観察され、この発現誘導のタイミングはこれまでにBrachyuryの下流標的遺伝子として同定されてきたBix1やWnt11の発現誘導のタイミングよりも早いものであり、Brachyuryが直接Zic3の遺伝子発現調節に関わる可能性がでてきた。本研究では中枢神経系の左右非対称性の成り立ちの分子機構を理解することを目的とする。そのために、今年度は以下の点に取り組んだ。(1)既存の遺伝子変異動物を用いた脳の左右非対称性の検討。これまでに知られている内蔵の臓器の左右非対称性に異常のあるZic3変異マウスについて、脳の左右非対称性を検討するために、複数の異なる純系マウスと交配し、コンジェニックマウスを作製した。これらのマウスを用いて、中枢神経系、内臓の左右非対称性の検討を行った。(2)遺伝子発現状態からみた脳の左右非対称性の検討。以上のマウスを用いて、ジーンチップ解析をすすめた。現在、候補遺伝子について、シークエンス情報、発現パターンの整理を進めている。最近、ヒトZIC3の変異が内蔵のヘテロタキシー(内臓不定位、左右軸に沿った内臓の形態形成の異常)の原因となることが報告された。Zic3の左右軸決定における役割を明らかにするために、ツメガエルをモデル系として解析した。Zic3はツメガエル胚において、左側の性質を決定することに関与しており、その上流にactivin様のTGFbファミリー因子が位置しており、下流標的遺伝子にはXnr1、pitx2が含まれるものと考えられた。また、左右軸決定に重要な役割をもっと考えられる背側辺縁中胚葉において、中胚葉誘導因子Xenopus BrachyuryがZic3の発現を正に調節することを明らかにした。この遺伝子発現調節が左右軸決定に関わる可能性が考えられた。
MR sialographyによる口腔乾燥症の病態解明

昨年度の研究により、これまで静的な状態でしか撮像・診断ができなかった唾液腺のMRI検査を動的な状態での検出を可能とするようなMR sialographyの開発に成功した。今年度は、この撮像法を用いて、実験ボランティアで、クエン酸による味覚刺激を行いその唾液の流出状態を30秒ごとにMR信号として検出したものと、実際のヒトからの唾液の流出状態を測定したものと示すことで証明した。また、味覚刺激を行ってからの時間と撮像したMR画像の信号からグラフを描くことにより、様々な唾液の流出パターンがあることもこの検査法で判明した。さらに、シェーグレン症候群と診断された患者や口腔の乾燥感を訴える患者に対しても応用することで、味覚刺激後の唾液の流量、反応時間、流出パターンなどが健常者とは異なる様相を呈することを示した。これは核医学検査を行わなければ検出出来なかった唾液腺の機能状態をMRIにより検出し、診断を行うことを可能にするもので、口腔乾燥症、シェーグレン症候群などの疾患の診断に際しての新たな指標となり得るものと考える。さらに、得られたMR画像から計測した唾液腺の体積と唾液量とも関連性があることも示した。現在は健常者及び患者から採取された唾液の成分の違いによるMRIでの特異的な信号の有無について検討している。現在は患者の画像所見や唾液の流出パターンの違いによる治療効果の違いについて検討を行っている。今後はこれらの結果をもとに、口腔乾燥症の病態解明、治療法の確立を行っていく予定である。今年度の研究により、これまで静的な状態でしか撮像・診断ができなかった唾液腺のMRI検査を動的な状態での検出を可能とするようなMR sialographyの開発に成功した。これは従来のMR sialographyでは13分程度かけ撮像されていたものを、10秒程度の撮像時間で従来と変わらないような解像度の画像を連続的に得られるようにしたものである。この撮像法の有用性は、実験ボランティアで、クエン酸による味覚刺激を行いその唾液の流出状態を30秒ごとにMR信号として検出したものと、実際のヒトからの唾液の流出状態を測定したものと相関していることを示すことで証明した。さらに、シェーグレン症候群と診断された患者や口腔の乾燥感を訴える患者に対しても応用することで、味覚刺激後の唾液の流量、反応時間、流出パターンなどが健常者とは異なる様相を呈することが判明した。さらに、得られたMR画像から計測した唾液腺の体積と唾液量とも関連性があることも判明した。今後は患者の画像所見や唾液の流出パターンの違いによる治療効果の違いについても詳細に検討を行うことで、口腔乾燥症の病態解明、治療法の確立を行っていく予定である。
災害時の迅速な避難行動の鍵「自主防災組織訓練」の参加・不参加住宅の要因分析

長崎市本河内1丁目・平山町・侍石3自主災組織の避難訓練を対象とした、「過去の災害経験」、「地域社会への関心」、「災害に関する認識」、「自主防災組織に関する認識」などについてのアンケート調査を1991年に実施した(配布数・回収率・本河内1丁目356・69.9%、平山町475・29.1%、侍石121・39.6%)。今年度は、新たに上高尾自主防災組織に対してアンケート調査を行うとともに(配布数180・回収率37.2%)、侍石・平山町・本河内1丁目に対するアンケート調査結果の分析を行った。カイ2乗検定によって、参加・不参加と有意に関連するアンケート項目(要因)を把握した結果、訓練情報の入手手段、自治会活動への参加度、自主防災組織についての認識が参加要因となっている。ただし、自主防災組織によっては雲仙火山災害を契機とした自然災害の評価、居住年数、居住形態、世帯主の職業などの世帯の属性の違いが参加・不参加要因として摘出され、組織ごとにも要因が異なっている。それらの要因を総合的に評価するため、林の数量化II類分析を行った。その結果、全コミュニティとも、最も参加・不参加に影響している項目は、全訓練情報の入手手段であった。自治会の公式連絡伝達手段である「回覧板」のみで訓練を知った世帯では、不参加、「回覧板」に加えて「自治会役員・近所の人から勧誘を受けた」世帯では、参加している。前述のように、自主防災組織活動の重要性は従来から指摘されてきた。本研究の結果によると、防避難訓練などを含む地域行事では、地域社会における人間関係が重要であり、訓練情報はこの人的ネットワークを通じて流され、参加・不参加の意志決定に大きな影響を与える。この点を踏まえて、自主防災組織の活性化対策を立てる必要がある。
音楽的経験を軸としたカリキュラム構成に関する研究

本研究では、「音楽的経験」を相互人間関係的プロセスととらえ、実践者と対象者の「音楽的対話(やりとり)」を可視化する方法を検討し、「音楽的経験」を形式化する意義を明らかにした。また、主に非言語的交流を中心とする前言語的段階の発達全体に果たす役割を明らかにするために、「音楽療法における数学的パラダイム」の理論研究を行った。これにより、「音楽的経験」を軸としたカリキュラムの基盤で重視すべき活動内容と系統性が明確になった。本研究は、“音楽的経験"を軸としたカリキュラムにおけるスコープとシークエンスを再構成し、感性の創出プロセスを可視化することを目的としているが、とりわけ、音楽的経験における形式化の意義を明確にすることを通して“音楽的体験"がアイデンティティ形成に寄与することを照射し、音楽教育史で論議された生活中心の音楽科カリキュラム、概念中心の音楽科カリキュラムおよび人間中心の音楽科カリキュラム等との比較も視野に入れている。新指導要領においては、思考力・判断力・表現力等の育成と関連して感性が位置づけられている。音楽科に関しては、美的感性だけではなく、記号の理解や音の認知も教育内容として重視されており、これまでも筆者らの創出した「感性システムのフレームワーク」をツールとした検証を進めてきた。今年度は、新たに“音響としての音楽"“知覚の対象としての音楽"“構造をもつものとしての音楽"“意味および内容をもつものとしての音楽"という構造を認知する<数学的パラダイム>に関する研究をすすめ、カリキュラム分析の新しい視点を得ることができた。カリキュラム構成に関しては、前年度に行った前音楽的経験(生活科との比較)、外音楽的経験(表現教科との関連)、準音楽的経験(美術/技術などとの恊働)、音楽的体験(理科/数学との認識の相違)の5種の領域における研究を深め、特に、前音楽的経験(生活科および特別支援学校の音楽の教科書の分析等)具体的な教材分析を行った。独自のプログラムとして開発した「ハワイにおける異文化交流のプログラム」においては、<文化的側面>を重視した上記5つの音楽的体験の可能性を見出すことができた。本研究では、“音楽的経験"を相互人間関係的プロセス(Bruscia,1986)ととらえ、1実践者と対象者の“音楽的対話"を可視化するツールを改善し、2“音楽的経験"における形式化の意義の明確にした上で、3“音楽的経験"“感性"を軸としたカリキュラム構成を提示することを目指した。本研究における“音楽的対話"とは、言語行為だけではなく、非言語行為や前言語段階の相互反応的な構造も含めるが、これは実践対象者の“感性"の解釈のみならず、実践者の“感性"“臨床知"をも研究対象とすることを重視するからである。今年度は、生気情動と音楽フレーズの同型性に着目するHenk Smeijstersと、空間における動きの体験に基づいたメタファーと相互に繋がることで音楽的体験と感情的な経験との繋がりを説明するAigenの言説の比較分析を行った。音楽について言語による解釈を超えようするSmeijstersは、言語的交流の背後では常に非言語的水準の交流が展開しており、この水準でも言語化されない知識(関係性をめぐる暗黙の知)が集積されるとするボストン変化プロセス研究会の影響を強く受けていることも明らかにした。言語的に理解されることによって意味が生成するのではなく、情動や感覚といったレベルでの交流の中で意味が生起するという視座は、音楽科教育における「言語活動」の充実を検討する際に意義があると考える。実践の対象者(児童/生徒/クライアント等)をとりまく外的環境は常に変動し、一人の対象者の生活世界に内在する「関係性」は、多層である。実践者には、対象者をとりまく多重な「関係性」を読み解きつつ、EBP(evidence-based practice)を展開することが求められる。今年度は、「音楽的経験」に関するリサーチエビデンスを有効に活用しながら、対象者の「布置(constellation)」を照射するための方法論を提出し、第11回日本音楽療法学会において報告した。実践者に求められるのは、「臨む力」と「望む力」である(根津2004)。前者は、音楽的経験を通して対象者を理解する力であり、後者は、対象者のライフステージ全体を見通して実践を行う力である。今年度は、グラウンデッドセオリーに依拠したアプローチによって、「臨む力」にかかるポートフォリオを重ね合わせることにより、対象者や家族だけではなく、関係者のライフヒストリーを「望み直す」ことが可能となった。また、このような作業を経ずに暗黙的に「布置」を読み取ることができるようになるための養成システムについて国内外の研究者や実践者との意見交流を行ってきたが、今年度は、米国(ハワイ)の音楽療法士養成のシステムに関するシンポジウムを開催した。また、教員養成型PBL教育の授業改善に関して報告をまとめた(印刷中)。

「音楽的経験を軸としたカリキュラム構成」に関しては、スコープの検討の準備として、前音楽的経験(生活科の学習内容との比較)、外音楽的経験(国語/保健体育などの表現教科との関連)、準音楽的経験(美術/技術などとの恊働)、音楽的体験(理科/数学との認識の相違)の5種の領域における活動の整理を行った。シークエンスに関しては、特に、幼年期の発達段階と表現行為の関連を検討し、具体的な実践の企画および教材開発を行った。先行研究における<音楽的体験>を援用した教材解釈や教材開発のコンテンツを蓄積することができた。また、米国ハワイ州での異文化理解を企図した具体的なプログラムを創出できた点で、当初の計画以上に進展しているといえる。さらに、音楽的経験の分析理論およびカリキュラム構成の視点として<数学的パラダイム>に関して新たな理論研究を進めることができた。このことにより、これまで本研究で重視してきた<情動調律><相互反応性>のモデル化の妥当性が明確になったといえる。平成23年度に予定していた研究は、おおむね順調に進展している。すでに、平成24年度に予定している教育モデルの系統性の検討を進めている。所期の目標である以下3点については、すでに研究は進んでおり、内外に発信・報告する段階である。(1)実践者と対象者の“音楽的対話(やりとり)"を可視化するツールの改善(2)“音楽的経験"における形式化の意義(3)“音楽的経験"“感性"を軸としたカリキュラム構成の提案(1)に関しては、学会誌に投稿予定である。(2)に関しては、平成24年度に創出した異文化理解に関するプログラムに関して、考察する予定である。(3)に関しては、新たに追究している<数学的パラダイム>をカリキュラム構造に組み入れる予定である。カリキュラムのスコープに関しては、多くの実践の創出をしてきたので、今後は、特定の発達段階に焦点を当て、記録方法の妥当性について検証する予定である。また、特に、教員養成PBLのフィールドでは、実践者(養成段階)と対象者(児童/生徒)の両者の変容について、モデル化することが急務である。(1)および(2)に関しては、これまで情報交換を行ってきたアイルランド、米国に加え、オランダのゾイド大学との意見交流も深める必要がある。また、教材開発、実践の企画も、これまで同様予算内で行う予定である。「音楽的経験を軸としたプログラム」の具体的事例として、10年間取り組んでいるウィリアムズ症候群の芸術プログラムについて、引き続き、米国やアイルランドの関係者との意見交流を行う。また、教員養成型PBL教育の一環としての「音楽的経験を軸としたカリキュラム」に関しては、特に米国(ハワイ)における視察を行う。したがって、これらの旅費とプログラム遂行の費用(謝金/会場レンタルなど)を計上する。
皮膚感作部位からリンパ節に浸潤する細胞によるTh2応答確立メカニズムの解明

アレルギー性皮膚炎においてTh2優位な免疫応答が誘導されるメカニズムを解析するために、当研究では定常状態及び皮膚のタンパク質感作部位から所属リンパ節に移行する樹状細胞サブセットの移動と感作抗原運搬の時間空間的な制御を解析した。その結果、CD103-真皮樹状細胞が、定常状態で皮膚及び所属リンパ節で一番速い速度で入れ替わっており、更に皮膚への物理的な刺激により3日間以上の持続的な移行数増加と抗原運搬を担うことを見出した。マウスモデルの導入確立:実施計画に基づき、今年度はまずOVA水溶液を含ませたパッチを皮膚に長期間接触させTh2応答を誘導するTh2モデルを導入した。そして、Kaede-Tgマウスを用いてTh2応答成立時に皮膚炎部位を光照射して細胞をマーキングして24時間後に所属リンパ節を解析したところ、コントロールのPBS処理群に比べ、優位に多数の細胞移動の増加が認められた。移動する細胞サブセットの詳細を下内行っている。皮膚感作部位から移出する細胞を同定・解析のため評価系確立:T細胞サブセット(Th1,Th2,Th17同定用に細胞内サイトカイン産生能の評価系、及びRT-PCRによるサイトカイン産生の評価系を導入確立した。T細胞への抗原提示能及びTh2誘導能を検出:感作部位から所属リンパ節に浸潤した樹状細胞を精製し、OVA特異的OT-II T細胞と共培養し増殖活性、及び誘導されたT細胞のサイトカイン産生能を解析中である。以上、今年度は、マウスモデルと検出系の確立を終了した。皮膚感作部位から移出する細胞の解析カエデマウスのTh2モデルの皮膚感作部位(OVAパッチにより感作)である背部皮膚を光照射し皮膚に存在する細胞をラベルした。そして、24時間後に所属リンパ節であるbrachial LNにおけるラベルした細胞をフローサイトメトリーで検出した。その結果、ラベルされた樹状細胞、非制御性及び制御性CD4T細胞に加えIL-4産生などTh2誘導に重要と考えられる好酸球が検出された。そこで、好酸球の所属リンパ節への移行がOVA感作特異的かどうかを明らかにするために、非刺激の皮膚から所属リンパ節への好酸球の移行を調べた。その結果、非刺激においてもラベルした好酸球が所属リンパ節で検出されたが、その頻度は皮膚が荒れている状態の方が高かった。従って、皮膚から所属リンパ節へは定常様態においても好酸球が移行していることが明らかになった。OVA感作皮膚から所属リンパ節に移行する好酸球の性状理解がTh2分化を亢進する要因なのか否かの解明は今後の課題である。皮膚への持続的な抗原感作において、特に皮膚から所属リンパ節に移行する樹状細胞の動態に変化が認められた。そこで、感作過程において皮膚から所属リンパ節へ移行する樹状細胞の感作抗原のcarryについて検討した結果、テープストリッピング翌日には、抗原をcarryした皮膚でラベルされた真皮樹状細胞が所属リンパ節で検出されたが、2日以降には、皮膚でラベルしていない樹状細胞で感作抗原陽性細胞が認められた。皮膚から移行した樹状細胞及び皮膚から移行してきた細胞から感作抗原を受け取ったリンパ節内に存在する樹状細胞がT細胞活性化を担っている可能性を示す結果が得られた。頻回感作過程における、これら抗原提示細胞のTh2誘導能の解明が重要であることが考えられた。アレルギー性皮膚炎では、皮膚にTh2細胞や好酸球などが浸潤しTh2優位な免疫応答を示すが、Th2優位になるメカニズムは分かっていない。本研究は、「免疫応答中に皮膚から所属リンパ節に移行する細胞が免疫応答の質の決定に重要である」という知見を基に、定常状態からTh2優位な慢性アレルギー性皮膚炎に至る過程における、感作部位から所属リンパ節に移行する細胞の役割を明らかにする事を目的とした。光により変色するカエデを発現するマウスの皮膚に持続的なタンパク質抗原感作を行った後、感作部位を光照射し、感作部位に存在する細胞をマークした。一定時間後に所属リンパ節に移動する細胞を解析した結果、特に皮膚から所属リンパ節に移行する樹状細胞の動態に変化が認められた。そこで、樹状細胞に注目し、ます正常状態における皮膚及びリンパ節における入れ替わり、皮膚から所属リンパ節への移動、及びリンパ節から他の臓器への移行と多面的な動態解析を行った。その結果、正常状態において、皮膚樹状細胞の各サブセットは各々、独自の速度で入れ替わり及び移動しており、その速度は、CD103-真皮樹状細胞>CD103+真皮樹状細胞>表皮ランゲルハンス氏細胞の順であること、しかし、これらの皮膚樹状細胞はリンパ節に移行後は下流のリンパ節にはほとんど移行せずリンパ節内で2-5日程度で細胞死に至っていることが分かった。そこで、抗原感作過程において抗原特異的T細胞の活性化に重要なステップである、皮膚から所属リンパ節への樹状細胞による感作タンパク質抗原の運搬について検討した。

その結果、テープストリッピングによって3日以上、持続的な樹状細胞移行の増加と抗原の運搬の増加が認められ、これらは特にCD103-真皮樹状細胞が担っていることを明らかにした。今後、これら感作タンパク抗原を運搬した細胞のTh2細胞誘導について解析する予定である。ある程度想定されたことであるが、OVAの皮膚頻回感作によるTh2モデルでは皮膚の肥厚及び細胞浸潤の亢進は起こるものの、強い炎症反応は伴わないため、接触性皮膚炎のような皮膚から所属リンパ節に移行する細胞の劇的な増加は認められなかった。さらに、長期の感作過程に加え、樹状細胞、CD4T細胞以外は、頻度が非常に低いため、解析のために多数の実験個体を準備する必要があり、実験の遂行を遅延させる要因になっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。頻回感作過程における,感作皮膚から所属リンパ節に移行する細胞サブセットの経時的な変化についての知見をまとめる。更に、頻回感作過程におけるT細胞へ皮膚感作抗原の提示過程の変化は、Th2成立への重要な鍵を握ると考えられることから、皮膚感作部位から移行した、表皮のランゲルハンス氏細胞、及び4種類の真皮樹状細胞の計5種類及びリンパ節常在樹状細胞の時間空間的な制御及び抗原提示及びTh2誘導能を明らかにし、タンパク抗原の皮膚頻回感作がTh2応答成立に関わるメカニズムの一端を明らかにすることを目指す。
ABCトランスポーター分子複合体の機能・局在調節とその破綻による病態発症機構

ABCトランスポーターの異常(発現・機能の低下または上昇,異常な細胞内局在など)は種々の疾患の発症や抗癌剤耐性の要因となる.したがって,ABCトランスポーターの細胞内局在やその発現調節の分子基盤を理解することは,細胞の恒常性維持の観点のみならず種々の病態発症機構の理解のためにも重要であるが,ABCトランスポーター分子複合体実体に関しては不明な点も多い.本研究では,疾患関連ABCトランスポーターの膜分子複合体の機能・局在調節機構を解明し,その破綻により発症することで知られる種々の病態との関連性を明らかにすることを目的とし,種々の検討を実施した.その結果,形質膜上に発現することで脂質トランスポーターABCG8は,プロテアソーム依存的に分解されることが明らかになった.また,E3ユビキチンリガーゼの一つであるHRD1遺伝子の導入は,ABCG8単独発現時またはABCG5/8共発現時のどちらの場合においても,脱糖鎖型のimmature ABCG8の発現量増加を引き起こすことが明らかになった.さらに,HRD1欠損変異体を用いた検討から,脱糖鎖型のimmature ABCG8を発現誘導するにはRINGドメインが必要であることが示された.脱糖鎖型のimmatureABCG8は,野生型ABCG5と共存してもヘテロダイマーの形成や形質膜上発現に異常を来すことから,HRD1は,ABCG5/8の形質膜上発現および輸送活性を制御する重要な分子であることが初めて示唆された.ABCトランスポーターの異常(発現・機能の低下または上昇,異常な細胞内局在など)は種々の疾患の発症や抗癌剤耐性の要因となる.したがって, ABCトランスポーターの細胞内局在やその発現調節の分子基盤を理解することは,細胞の恒常性維持の観点のみならず種々の病態発症機構の理解のためにも重要であるが, ABCトランスポーター分子複合体実体に関しては不明な点も多い.本研究では,疾患関連ABCトランスポーターであるCFTR, BCRPおよびABCG5/8の膜分子複合体の機能・局在調節機構を解明し,その破綻により発症することで知られる種々の病態との関連性を明らかにすることを目的とし,種々の検討を実施した.具体的には,各種トランスポーターの正常型または変異体の翻訳後修飾機構および分解制御機構を,その相互作用する分子の観点から明らかにし,また,その変異体の発現がさまざまな遺伝子発現変化を引き起こすことで知られるCFTRに着目し,変異型CFTR(ΔF508-CFTR)による炎症・アレルギー関連遺伝子TLR2及びNGF発現誘導機構に関与する分子について明らかにした.その結果,まず,正常型BCRPの分解系に,ユビキチン化に関与する分子Rma1が重要であることを同定した.次に,正常型ABCG5およびABCG8の小胞体安定性が異なることを明らかにした.また, △F508-CFTR発現細胞において, CFTR-C末端認識抗体により認識される25kDaタンパク質が高発現することが明らかになった.さらに, △F508-CFTR発現細胞および△F508-CFTR発現マウスにおけるNGF発現量が高値であることが明らかになった.ABCトランスポーターの異常(発現・機能の低下または上昇,異常な細胞内局在など)は種々の疾患の発症や抗癌剤耐性の要因となる.したがって,ABCトランスポーターの細胞内局在やその発現調節の分子基盤を理解することは,細胞の恒常性維持の観点のみならず種々の病態発症機構の理解のためにも重要であるが,ABCトランスポーター分子複合体実体に関しては不明な点も多い.本研究では,疾患関連ABCトランスポーターの膜分子複合体の機能・局在調節機構を解明し,その破綻により発症することで知られる種々の病態との関連性を明らかにすることを目的とし,種々の検討を実施した.その結果,形質膜上に発現することで脂質トランスポーターABCG8は,プロテアソーム依存的に分解されることが明らかになった.また,E3ユビキチンリガーゼの一つであるHRD1遺伝子の導入は,ABCG8単独発現時またはABCG5/8共発現時のどちらの場合においても,脱糖鎖型のimmature ABCG8の発現量増加を引き起こすことが明らかになった.さらに,HRD1欠損変異体を用いた検討から,脱糖鎖型のimmature ABCG8を発現誘導するにはRINGドメインが必要であることが示された.脱糖鎖型のimmatureABCG8は,野生型ABCG5と共存してもヘテロダイマーの形成や形質膜上発現に異常を来すことから,HRD1は,ABCG5/8の形質膜上発現および輸送活性を制御する重要な分子であることが初めて示唆された.
唾液で糖尿病を判定できる非侵襲的な血糖測定法の試み

1.唾液採取器具唾液中のぶどう糖濃度(唾液糖)の高精度分析を実現するために,数μl前後の唾液を1分程度で採取でき,かつ衛生的な使い捨て式の唾液採取器具を考案した。試作した唾液採取器具の検体導入部となる先端には,15×30mmの大きさの綿布(白十字(株))をパラフィンフィルムで巻きつけて形成し,柄の部分は内径1.02mm,外径1.78mmのエチレンビニルアセテートチューブ(THEMOPLASTIC社)を採用した。内面を5%ツィーン85エタノール溶液で界面活性処理することにより,検体の採取を容易にした。この採取器具を舌下小丘上に1分程度挿入するだけで,ぶどう糖分析に必要な唾液をマイクロリットルオーダー(9μl)で簡便に採取できるようになった。2.ぶどう糖試験紙ぶどう糖濃度が0.1mg/dlから10mg/dlの低濃度領域にある唾液糖値を分析可能で,しかも携帯可能な大きさの測定器を実現するために,高感度ぶどう糖試験紙を開発した。この試験紙は,グルコースオキシダーゼ(GOD),ペルオキシダーゼ(POD)及びテトラメチルベンジジン(TMBZ)が含有された酵素試験紙の一種であり,全て毒性・発ガン性などの危険が無く生体安全性が確認された材料のみで構成する事ができた。この結果,必要と考えられるぶどう糖濃度0.1mg/dlを60秒で分析可能となり,ぶどう糖試験紙の試作を完了した。3.非侵襲血糖測定器ぶどう糖試験紙の発色濃度を測定し,ぶどう糖濃度に換算する光学式測定装置として,基本評価用の1次試作機器,及びバッテリー内蔵式の2次試作機器を試作した。これは,赤色半導体レーザ(三洋電機(株),波長650nm),およびフォトダイオードで構成されており,本体の大きさは190×85×40mmにできた。検体である唾液を滴下したぶどう糖試験紙を挿入すると,糖濃度に比例した発色濃度を光学系により比反射率として検出できるようになった。4.臨床評価試作機器の臨床評価として,健常者5名に1週間間隔で早朝空腹時に各3日間,経口糖負荷試験を実施した。糖負荷後,血糖値とともに唾液糖値も上昇し,両糖値の個人相関は3日間の平均で0.810.91が得られ,全被検者の平均では0.86となった。本臨床評価により,個人相関は2週間に渡る経時変化を考慮しても0.8を超えることが判った。試作した唾液採取器具の検体導入部となる先端には,15×30mmの大きさの綿布(白十字(株))をパラフィンフィルムで巻きつけて形成し,柄の部分は内径1.02mm,外径1.78mmのエチレンビニルアセテートチューブ(「THEMOPLASTIC社)を採用した。この採取器具を舌下小丘上に1分程度挿入するだけで,唾液糖分析に必要量な9μlを採取できるようになった。この試験紙は,グルコースオキシダーゼ(GOD),ペルオキシダーゼ(POD)及びクロモゲン(オルトトリジン)が含有された酵素試験紙の一種であり,通常妨害還元物質の影響を低減するために含浸する疎水性高分子を取り除きぶどう糖に対する感度を増大し,また標準反応時間を90秒まで延長して増感した。その結果,必要と考えられるぶどう糖濃度0.1mg/dlを90秒以内に分析可能となり,ぶどう糖試験紙の試作を完了した。3.非侵襲血糖測定器ぶどう糖試験紙の発色濃度を測定し,ぶどう糖濃度に換算する光学式測定装置として,まず基本性能を評価するために1次試作機器を試作した。これは,赤色半導体レーザ(三洋電機(株),波長650nm),およびフォトダイオードで構成されており,本体の大きさは170×125×36mmである。検体である唾液を滴下したぶどう糖試験紙を挿入すると,糖濃度に比例した発色濃度を光学系により比反射率(吸光度)として検出できるようになった。4.臨床評価試作した携帯型非侵襲血糖健常者5名に1週間間隔で早朝空腹時に各3日間,経口糖負荷試験を実施した。その結果,糖負荷後,血糖値とともに唾液糖値も上昇し,血糖と唾液糖の個人相関は3日間の平均で0.81±0.91が得られ,全被検者の平均では0.86となった。

試作した唾液採取器具の検体導入部となる先端には,15×30mmの大きさの綿布(白十字(株))をパラフィンフィルムで巻きつけて形成し,柄の部分は内径1.02mm,外径1.78mmのエチレンビニルアセテートチューブ(THEMOPLASTIC社)を採用した。内面を5%ツィーン85エタノール溶液で界面活性処理することにより,検体の採取を容易にした。この採取器具を舌下小丘上に1分程度挿入するだけで,ぶどう糖分析に必要な唾液をマイクロリットルオーダー(9μl)で簡便に採取できるようになった。2.ぶどう糖試験紙ぶどう糖濃度が0.1mg/dlから10mg/dlの低濃度領域にある唾液糖値を分析可能で,しかも携帯可能な大きさの測定器を実現するために,高感度ぶどう糖試験紙を開発した。この試験紙は,グルコースオキシダーゼ(GOD),ペルオキシダーゼ(POD)及びテトラメチルベンジジン(TMBZ)が含有された酵素試験紙の一種であり,全て毒性・発ガン性などの危険が無く生体安全性が確認された材料のみで構成する事ができた。この結果,必要と考えられるぶどう糖濃度0.1mg/dlを60秒で分析可能となり,ぶどう糖試験紙の試作を完了した。3.非侵襲血糖測定器ぶどう糖試験紙の発色濃度を測定し,ぶどう糖濃度に換算する光学式測定装置として,基本評価用の1次試作機器,及びバッテリー内蔵式の2次試作機器を試作した。これは,赤色半導体レーザ(三洋電機(株),波長650nm),およびフォトダイオードで構成されており,本体の大きさは190×85×40mmにできた。検体である唾液を滴下したぶどう糖試験紙を挿入すると,糖濃度に比例した発色濃度を光学系により比反射率として検出できるようになった。4.臨床評価試作機器の臨床評価として,健常者5名に1週間間隔で早朝空腹時に各3日間,経口糖負荷試験を実施した。糖負荷後,血糖値とともに唾液糖値も上昇し,両糖値の個人相関は3日間の平均で0.810.91が得られ,全被検者の平均では0.86となった。本臨床評価により,個人相関は2週間に渡る経時変化を考慮しても0.8を超えることが判った。
認知症介護にかかわる家族の日常生活における回想行為と精神的健康の関連に関する研究

地域のクリニックに通院する認知症患者の家族介護者(以下、家族)を対象とした調査にて得られた合計680名の回答のうち、主に認知症の人を在宅介護する家族について基本属性、介護状況、介護への認識のほか、精神的健康度(WHO-5-J、EPSI J-ZBI_8)、介護者の自己認識、日常経験することの回想等の関連の検討を継続した。家族が、介護を助けてくれる人がいる、「自分は介護者」ではなく「自分は自分」、日々の介護を自分の思うようにできている、自分らしく過ごせている、と認識している場合に精神的健康度が高かった。介護負担感に限っては介護を代わってくれる人がいる場合に低く、介護期間が長い場合に高かった。また、肯定的な自己認識は家族の年齢が65歳以上、自分や配偶者の親を介護、被介護者の疾患がADやVaD、ということと関連していた。とくにADやVaDの人の家族では、「要介護者や自分の体調が良い」という状況での「要介護者にかかわること」「良いこと」という内容の過去回想が家族の精神的健康と関連していた。さらに、14名の家族を対象に、介護の振り返りや家族にとっての介護の意味等を尋ねる面接調査を実施した。振り返り内容は大きく、家族の認知症について信じられず後悔が伴いながら何とか受容できるまでの時期、複雑な葛藤が繰り返されつつ介護におわれ余裕のない時期、介護での様々な工夫や周りに目を向けるようになった時期、という3つに分類できた。また、仕事等の家族自身の逃げ場が必要であること、生活の中のバランスの維持の必要性の他、家族の歴史の重みや自身の加齢との重なりの認識が子どもへの継承や他者への役立ちを考えることにつながること等が話された。家族から介護者の振り返りを聴いてもらえる場の確保が望まれたことからも、ある時点での介護過程の振り返りは要介護者、介護者それぞれの生き様を継続できる可能性があると考えられた。認知症介護では、認知症の人と家族介護者の双方への支援が必要である。本研究は、家族介護者が自身を「介護者」であると同時に「一人の人」と認識して生きるために、日常の回想行為の役割を明らかにしようとするものである。そのために、家族介護者の精神的健康の維持、促進に向けた日常の回想行為の意義を明らかにし、導入方法を検討することを目的としている。平成27年度には、まず調査票の改訂と改訂版調査票による調査を計画していた。調査票の改訂にあたり、国内外の関連文献のレビューを行うとともに、予備調査結果について再度検討した。予備調査に用いた調査票は、基本属性、介護状況のほか、精神的健康の指標として、介護負担感、精神的健康度、主観的健康観、認知症イメージ、心理社会的発達段階、日常生活における回想状況を尋ねる項目などにより構成されていた。予備調査を実施したところ、複数の認知症患者を同時に、また継時的に介護しているというような、詳細な介護状況を把握しにくかったほか、項目によっては、回答内容の明確な分類が困難である場合や、回答への抵抗や負担があるのではないかと感じられる場合もあった。そこで、これまでの介護経験や現在介護中の認知症の人の数を尋ねる項目を加えたほか、他者に話を聴いてもらえるかどうかを、聴いてもらう話の内容により尋ねていたものを一つにまとめ、介護前や現在の介護者と要介護者との関係については、介護開始までのかかわりの程度を尋ねるにとどめた。日常の回想に関しては、回想内容ではなく回想する状況や回想後の気分を尋ねるように整理した。この他、主観的健康観と認知症イメージの項目は削除した。現在、地域のクリニックに通院する認知症患者の家族介護者を対象に、改訂版調査票による調査を実施中である。調査票は、医療機関を通じて受診時に配布され、回答後は回答者から研究代表者に郵送されてきている。平成27年度の計画にあげた調査票の改訂と、認知症患者の家族介護者への改訂版調査票による調査は、計画のとおり実施できている。ただし、研究計画から、主に調査協力機関と調査対象、および、その数について変更を行った。計画においては、調査対象者として認知症介護にかかわる家族会、デイサービスやデイケア等を利用する認知症患者の家族介護者約200名を想定していたが、調査対象者の条件をできるだけ揃えるために、地域で認知症の診療を行っているクリニックに協力を求めることとした。そのため、調査協力先の選定、対象医療機関への説明および同意を得るまでに時間を要した。結果として、地域のクリニックに通院する認知症患者の家族介護者に調査協力を得られることとなり、調査対象数は、約1500名に変更することとなった。調査票は、平成27年度中には600部を協力機関に送付し、その機関を通じて受診時に配布されている。回答後は回答者から研究代表者に郵送され、278部回収できている。平成27年度に調査票を改訂し、改訂版調査票による調査を地域のクリニックに通院する認知症患者の家族介護者(以下、介護者)を対象に開始したが、平成28年度にはその調査を同様の調査機関、および調査方法により継続した。調査票は合計1500部を協力医療機関に送付し、平成28年度の調査票回収分は346部であった。分析についてはまず平成27年度分279名分について中心に行い、その成果については平成29年度開催の国際学会での発表を予定している。