hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
眼内血管新生における成長因子,サイトカインの役割についての研究

新生血管を発生させる基礎的なモデルとして,アルゴンあるいは半導体レーザーでラットの網膜を過凝固することによる網膜下新生血管の作成がしられているが、われわれは独自の動物モデルを作成した。ラットの網膜下にbFGFの徐放性ペレットを置き作成した脈絡膜新生血管膜モデルは、組織学的にヒトの加齢黄班変性に極めて類似していた。同様にアルゴンレーザーとフルオレスチンナトリウムを利用した光化学作用を利用して網膜静脈閉塞を作成し、それによる網膜新生血管を作成した。これらのモデルでは高率に再現性のあるラット新生血管モデルを開発することができた。家兎角膜内bFGFペレットによる角膜新生血管を抑制することが報告されているサリドマイドを用い、我々はラット網膜前新生血管モデルにおいて新生血管抑制効果を検討した。統計学的有意差は無かったが、新生血管の発生が軽度であることをみいだした。さらにこのような新生血管モデルを用いて免疫組織学的検討をおこない、a-FGF,b-FGF,VEGEなどの成長因子が眼内増殖の新生血管発生に密接に関与していることを確認した。さらにヒトにおける網膜下(脈絡膜)新生血管の硝子体手術による外科的摘出標本で、ヒとの疾患と動物モデルの細胞生物学的な整合性を明らかにした。さらにその外科手術の合併症としての網膜色素上皮障害について検討をおこない、より障害の少ない手術方法の開発も検討した。加えてヒトに血管新生より失明をきたす重要な疾患である、糖尿病や未熟児網膜症について、重要な臨床研究を報告した。新生血管を発生させる動物モデルとして幾つかの基礎的なモデルがすでにあるが,われわれは独自の方法として網膜下に塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)の徐放性ペレットを置き網膜下新生血管膜を作成した。さらには、ラットを用いて,アルゴンあるいは半導体レーザーで網膜を過凝固することによる網膜下新生血管の作成をもおこなった。またラットにおいてアルゴンレーザーとフルオレスチンナトリウムを利用した光化学作用を利用して網膜静脈閉塞を作成して,その術後経過に出現する網膜前新生血管の作成を行った。これらにより,高率に再現性のあるラット新生血管モデルを開発することができた。作成されたモデルは組織学的にヒトの病変に極めて類似しており重要な疾患モデルであると考えられた。さらにはフルオレスチンナトリウムの光化学作用を応用して白色動物においてもこのモデルを作成できた。これらのモデルの作成により当初の計画どおり眼虚血による新生血管の動物モデルを達成した。このモデルにおいては組織学的にもヒト新生血管と同様な構造をもっていることが確認されており,研究の基盤は達成されていると考えられるが,このモデルの問題点としてラットが開瞼を続けるために角膜障害が起こりやすく,また網膜前新生血管のモデルでは白内障が発生し易いことが上げられる。これはフルオレスチンとレーザー出力を調整してより有効な光化学効果を得ることにより克服可能と考えられる。さらにわれわれはこのモデルを利用して,薬物の新生血管の抑制効果を探索した.サリドマイドは家兎角膜内bFGFペレットによる角膜新生血管を抑制することが報告されている.我々はラット網膜前新生血管のモデルにおいて,サリドマイドの新生血管抑制効果を検討して,統計学的有意差は無かったが,新生血管の発生が軽度であることをみいだした.新生血管を発生させる基礎的なモデルとして,アルゴンあるいは半導体レーザーでラットの網膜を過凝固することによる網膜下新生血管の作成がしられているが、われわれは独自の動物モデルを作成した。われわれが開発した塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)の徐放性ペレットによる網膜下新生血管膜モデル、およびアルゴンレーザーとフルオレスチンナトリウムによる光化学作用を利用した網膜前新生血管の作成モデルは組織学的にヒトの病変に極めて類似しており重要な疾患モデルであった。このモデルにおいては組織学的にもヒト新生血管と同様な構造をもっていることが確認されており,研究の基盤は達成されている。さらにわれわれはこのモデルを利用して,薬物の新生血管の抑制硬化を探索した.サリドマイドは家兎角膜内bFGF

ペレットによる角膜新生血管を抑制することが報告されているが、我々はラット網膜前新生血管のモデルにおいて,サリドマイドの新生血管抑制効果を検討して,統計学的有意差は無かったが,新生血管の発生が軽度であることをみいだした.さらに前述の新生血管モデルを用いて、その発現因子を明らかにし。この動物モデル眼に対して眼増殖に関与していると考えられているa-FGF,b-FGF,VEGEおよび他の成長因子についての免疫組織学的検討により,その発現が明確になった。さらにヒトにおいて硝子体手術により外科的に摘出された増殖組織をもとに,血管新生の機序を動物モデルとの細胞生物学的な整合性を明らかにする予定である。新生血管を発生させる基礎的なモデルとして,アルゴンあるいは半導体レーザーでラットの網膜を過凝固することによる網膜下新生血管の作成がしられているが、われわれは独自の動物モデルを作成した。ラットの網膜下にbFGFの徐放性ペレットを置き作成した脈絡膜新生血管膜モデルは、組織学的にヒトの加齢黄斑変性に極めて類似していた。同様にアルゴンレーザーとフルオレスチンナトリウムを利用した光化学作用を利用して網膜静脈閉塞を作成し、それによる網膜新生血管を作成した。これらのモデルでは高率に再現性のあるラット新生血管モデルを開発することができた。家兎角膜内bFGFペレットによる角膜新生血管を抑制することが報告されているサリドマイドを用い、我々はラット網膜前新生血管モデルにおいて新生血管抑制効果を検討した。統計学的有意差は無かったが、新生血管の発生が軽度であることをみいだした。さらにこのような新生血管モデルを用いて免疫組織学的検討をおこない、a-FGF,b-FGF,VEGEなどの成長因子が眼内増殖の新生血管発生に密接に関与していることを確認した。さらにヒトにおける網膜下(脈絡膜)新生血管の硝子体手術による外科的摘出標本で,ヒとの疾患と動物モデルの細胞生物学的な整合性を明らかにした。さらにその外科手術の合併症としての網膜色素上皮障害について検討をおこない、より障害の少ない手術方法の開発も検討した。加えてヒトに血管新生より失明をきたす重要な疾患である、糖尿病や未熟児網膜症について、重要な臨床研究を報告した。
口腔顎顔面領域難治性慢性疼痛の発症機序解明と新たな治療展開

エンドセリンの口腔顔面領域における疼痛への関与について検討した.馴化を行い,7週齢のラット鼻毛部にエンドセリン-1を投与することによって,コントロール(生理食塩水)と比較して疼痛関連行動時間が増加し,エンドセリンの疼痛への関与が示唆された.またペントバルビタール麻酔下(50 mg/kg,i.p.)でラットの下顎骨を骨切削用歯科用エンジンを用いて切削し,下歯槽神経を露出させ,これを切断もしくは4ー0絹糸で緩く結紮する手術を施行し,神経障害性疼痛モデルラット(切断・結紮)を作製した.平成26年度は,慢性疼痛モデルである神経障害性疼痛モデルラットを作製し,行動学的手法を用いて口腔顎顔面領域での慢性疼痛とエンドセリン受容体の関与の有無について明らかにする計画とした.6週齢Wistar系雄性ラットを購入後,鶴見大学動物実験施設で1週間馴化を行い,7週齢の時点で実験を開始した.まずペントバルビタール麻酔下(50 mg/kg,i.p.)でラットの下顎骨を骨切削用歯科用エンジンを用いて切削し,下歯槽神経を露出させ,これを4ー0絹糸で緩く結紮する手術を施行し,神経障害性疼痛モデルラットを作製する研究に着手した.この下歯槽神経の結紮処置施行が困難であり,現在追加手術器具の購入と同時に結紮する神経を変更して眼窩下神経結紮モデルの作成に着手をしているところである.また行動学的な実験を遂行するにあたって,機械的刺激を評価するvon Freyfilaments (動物用Semmes-Weinstein monofilament set,室町機械)や熱刺激への応答を評価する輻射熱刺激装置(TFA-1,司技研)を購入し機材の整備を行った.さらにエンドセリン受容体アゴニスト・アンタゴニスト等の薬物購入を進めている.併行実験のマイクロダイアリシス研究に関しては,マイクロダイアリシスプローブの自作や,全身麻酔下にラットを脳定位固定装置に固定し,プローブの先端を青斑核へ留置する段階まで成功した.こちらは実験手技の精度を向上させ神経化学的検討を進めている.慢性疼痛は患者にとって大きな苦痛を伴い、生活の質(QOL)を著しく低下させるにもかかわらず、その発症・増悪・慢性化の機序は未だ不明な点が多い。口腔顎顔面領域を担う歯科臨床でも慢性口腔顎顔面痛はその解明が望まれる重要な課題となっている。血管内皮細胞由来ペプチドとして発見されたエンドセリンが、最近、神経傷害や炎症、癌などで、その発症部位や血液中に高濃度に存在することが明らかとなり、生体の侵害受容に極めて重要な関与をしていることが強く示唆されている。本研究の目的は、口腔顎顔面領域のエンドセリンの疼痛への関与を明らかにし、口腔顎顔面領域の難治性慢性疼痛の発症機序解明と新たな治療展開を目指すことにある。ラット鼻毛部にエンドセリン-1を投与することによって、疼痛関連行動の1つである顔面グルーミング時間が延長し、エンドセリンの口腔顎顔面領域の疼痛への関与が示唆された。また本研究では神経障害性疼痛におけるエンドセリンの影響を検討するため、ラット下歯槽神経を切断ならびに結紮する、神経障害性疼痛モデルラット(切断)と神経障害性疼痛モデルラット(結紮)を作製した。今後これらのモデルラットでのエンドセリンの影響を検討する展開を計画している。エンドセリンの口腔顔面領域における疼痛への関与について検討した.馴化を行い,7週齢のラット鼻毛部にエンドセリン-1を投与することによって,コントロール(生理食塩水)と比較して疼痛関連行動時間が増加し,エンドセリンの疼痛への関与が示唆された.またペントバルビタール麻酔下(50 mg/kg,i.p.)でラットの下顎骨を骨切削用歯科用エンジンを用いて切削し,下歯槽神経を露出させ,これを切断もしくは4ー0絹糸で緩く結紮する手術を施行し,神経障害性疼痛モデルラット(切断・結紮)を作製した.1週間ラットの馴化を行ったのち,ペントバルビタール麻酔下(50 mg/kg,i.p.)でラットの下顎骨を骨切削用歯科用エンジンを用いて切削し,下歯槽神経を露出させ,これを4ー0絹糸で緩く結紮する手術を施行し,神経障害性疼痛モデルラットを作製する計画であったが,この下歯槽神経は下顎骨に囲まれている小さな神経であり,下顎骨の露出後,神経の結紮処置が困難であり難航している.この疼痛モデルラットを作成後,機械刺激や熱刺激に対する反応性を観察する行動学的実験を計画していたが未だ到達に至っていない.神経化学的検討としてin vivoマイクロダイアリシス法を用いた研究に関しては,実験に用いる器具の製作やラット脳部位へのプローブ留置まで成功しており,今後神経伝達物質の定量測定を行う前段階まで来ていることから,全体としてはやや遅れながらも進行している.神経障害性疼痛神経血管結紮用手術器具の購入を進めている。購入後速やかに再度実験を行い疼痛モデルラットの作成を進める予定である。この下歯槽神経結紮モデルの作製が当初計画どおりに進まない場合は,先行報告の多い眼窩下神経結紮モデルに変更して検討を行う方策をとる予定である.

神経化学的検討としてin vivoマイクロダイアリシス法を用いた研究に関しては,青斑核(LC),大縫線核(RMg),前帯状回皮質(ACC)への局所灌流投与し,痛覚に関するこれらの脳部位での神経伝達物質のシナプス間隙量の測定を行い,痛覚や情動および下行性疼痛抑制系に関与する脳部位でのエンドセリン受容体の役割を検討していく方策である.疼痛モデルラットに対し行動学的検討に使用する薬物や、併行実験のマイクロダイアリシス関連用品の購入段階に至らなかったため設備備品として,神経化学的検討を行うためマイクロシリンジポンプ(ESP-64,エイコム)やその他必要薬物・器材の購入を考えている.
2016年熊本地震と関連する活動に関する総合調査

2016年熊本地震について、地震活動や地殻変動、活断層、火山活動への影響、地震災害の特徴などを調査した。その結果、熊本地震は布田川・日奈久断層帯の右横ずれ運動によって発生したが、複数の断層面と複雑な断層形状を持つことを明らかにした。また、建物被害や土砂災害の地盤との関係、特に、地盤の過剰間隙水圧が地すべりの発生要因であることを明らかにした。さらに、災害情報や災害過程、被災救援、エコノミークラス症候群などについての調査から、広域複合災害の問題点と対応策を提示した。本研究では,今後の活断層評価や防災対策に資することを目的として,余震活動・地殻構造調査,GNSS及び変動地形学的手法を用いた地殻変動調査,阿蘇山の火山活動への影響調査,災害調査・強震観測による強震動発生特性調査,土砂災害及び地すべり発生機構調査,社会素因による被災救援,地域社会に係る影響調査,深部静脈血栓症(エコノミークラス症候群)の発生状況と医療活動の調査等を実施した。その結果,変動地形学的調査やGNSS等による地殻変動観測,余震観測,強震動観測などから,2016年熊本地震を引き起こした地表地震断層および地下の震源断層の特徴が明らかになった。いずれの調査観測結果も熊本地震が布田川・日奈久断層帯の右横ずれ運動によって発生したことを示しているが,詳細に見ると,複数の断層面と複雑な断層形状を持つ活動であることが明らかになった。地震災害に関しては,建物被害や斜面崩壊の実態が明らかにされ,それらの地盤・地層構造および地震応答等との関係について知見が得られた。地すべり箇所の土砂の一面せん断試験の結果から,低い密度,高い含水比と保水能力から生じる過剰間隙水圧が地すべりの発生要因であることが示された。また,災害情報や災害過程,被災救援などについての調査研究から,広域複合災害の問題点が明らかになった。避難生活から仮住まい生活への移行,復興の様子等を,社会素因による被災救援,地域社会に係る影響の観点から引き続き,調査・分析し,今後の地震災害対応に活かすことが必要である。さらに,避難時の車中泊などによるエコノミークラス症候群の調査の結果,熊本地震血栓症予防プロジェクトの有効性が確かめられ,早期対応の重要性を指摘した。これらの調査研究に加え,過去の熊本地震についても歴史資料の調査を実施して,当該地域の地震災害の実態について知見を得た。28年度が最終年度であるため、記入しない。地球惑星科学・自然災害科学28年度が最終年度であるため、記入しない。
疾患感受性領域の検出に特化した核内染色体空間配置決定法の開発

ゲノムワイド関連解析(GWAS)で見いだされる疾患感受性の一塩基多型(SNP)のうち、非コード領域に位置するものについては、疾患への関与機序が不明なものが多い。本研究では、これらのSNP周辺の配列が、ゲノム配列上離れて位置する遺伝子の調節配列である可能性に着目し、ポストGWAS解析に特化した核内ゲノムDNAの高次構造解析法の開発を行った。ゲノムワイドな高次構造解析法であるtethered conformation capture (TCC)とビオチン化RNAプローブを用いた疾患感受性SNP周辺配列のプルダウンを併用することで、空間的に近接する部位の効率的な検出が可能であることを示した。ゲノムワイド関連解析(GWAS)や量的形質座位(QTL)の解析では、表現型との相関がみられる一塩基多型(SNP)が検出できるが、これらのSNPはしばしば、遺伝子間やイントロンといった、タンパク一次構造に直接影響を与えない領域に位置し、生物学的意味の理解が困難であった。近年、染色体の一次構造上は離れている転写制御領域が、表現型に直接関与する遺伝子座と空間的に近接するとの仮説に立った機能解析が注目されている。そこで、本研究では、GWASやQTL解析で検出されるSNPが空間的に近接する領域を効率よく決定し、GWASで得られた知見をより有効に活用できる手法の開発を目指した。平成25年度は、平成24年度に実施した神経系の株化細胞に対するexon arrayの結果、2種類の細胞株間で発現量に大きな差がみられた10種類の遺伝子をモデルとし、ライブラリを濃縮できるか、濃縮が可能であった場合に細胞間で差が見られるかを検証した。2種類の細胞で発現量に差がみられた遺伝子座に対して設計したビオチン化RNAのベイトを用いてTCCライブラリを選択的に“濃縮"し、次世代シーケンサーを用いて配列を決定した。得られた塩基配列は参照配列(hg19)上にマッピングし、ベイトとした染色体領域とのキメラDNAが高頻度に得られた染色体領域を細胞株間で比較した。その結果、ベイトによる“濃縮"を行うことで、発現量に差がある遺伝子座とのキメラDNAの収量が増加し、細胞株特異的な遺伝子発現に関連すると想定される近接構造の検出が可能となった。ゲノムワイド関連解析(GWAS)は、多因子疾患の遺伝的要因の検出を目的として精力的に行われている。2000年代の後半から、大規模検体を用いたGWASの結果が次々に報告されており、それぞれの研究で、疾患と強い相関のみられる多数の染色体領域が発見された。しかし、それらの中には、イントロンや遺伝子間領域に存在するために病態の理解へ結びつきにくいものも多くみられる。近年、そのような疾患感受性領域のいくつかが、核内で空間的に近接する遺伝子の発現を制御していることが報告されていることから、本研究では、GWASで見出される数十kbの感受性領域と近接する他の染色体領域を効率よく検出する手法を開発することにより、GWASで得られた知見をこれまで以上に有効に活用できる体制を構築することを最終的な目標とする。平成24年度は、核内の近接構造の検出法のひとつである、chromosome conformation capture (3C)法を改良して、数十kbの染色体領域に対する近接構造をゲノムワイドに探索する手法とするための条件検討を行った。まず、核内の近接構造を網羅的に含むライブラリを調製することが必要であったため、3C法の派生技術のひとつであるtethered conformation capture (TCC)法を、神経系の株化細胞で実施するための条件検討を行い、適切な条件を得た。また、得られたライブラリの中から標的とする数十kbの染色体領域を持つ断片を濃縮できるか、濃縮が可能な場合はそれが妥当な処理であるかを確かめる必要がある。その検証に必要な濃縮用のプローブを合成するにあたり、2種類の細胞で発現量に大きな差がみられる遺伝子では、周辺の核内構造でも差がみられることが期待できることから、exon arrayによる発現解析を実施した。神経系の腫瘍(神経細胞腫、グリア細胞腫)に由来する2種類の株化細胞から、染色体全体の近接構造ライブラリを調製するための条件を確立できた。また、それぞれの株化細胞で、exon arrayを用いた発現解析を実施し、細胞株間で発現量の大きく異なる遺伝子領域を抽出できた。本研究課題の申請後、染色体領域の近接構造の情報として使用できるキメラDNA断片を効率よく回収できる、TCC法が報告された。TCC法はキメラDNA断片の収率を上昇させるのみならず、タンパク質-DNA複合体の近傍を濃縮する工程によってノイズが低減できることが期待されたため、この新しい手法にしたがってライブラリを調製することに計画を変更した。そのため、当初の予定とは異なる試薬や消耗品を購入したこと、および、計画の変更のための一時的な研究の遅延のために、当初予定していた学会発表を見送ったことにより、当該研究費が生じた。今年度は、以下の4項目を実施する。

(1) 2種類の細胞株間でmRNAの発現量に違いがみられた遺伝子領域に対してRNAプローブを設計し、これを用いてTCCライブラリから標的領域の濃縮ができるかを検討する。(2) (1)が可能であった場合には、それぞれの細胞株から調製したTCCライブラリを濃縮して次世代シーケンサによる配列の決定およびマッピングを行い、濃縮された染色体領域と近接する領域の座標と頻度から、それぞれの近接構造の確からしさを統計解析により求める。(3)確からしい近接構造が得られた場合、RNAプローブの設計に使用したexon arrayの結果と照合し、近接する染色体領域に存在する遺伝子の発現量との間に相関がみられるか検討する。(4) TCC法で調製したライブラリは、キメラ配列の近傍に転写調節因子などのDNA結合タンパク質が存在していたと期待されることから、近接する染色体領域付近の認識モチーフの検索を行う。上記の計画にしたがって研究を進めるにあたり、(1) (2)については、サンプル調製に必要な培地、生化学試薬、プラスチック消耗品、次世代シーケンサでの配列決定に必要なキット、試薬および消耗品を購入する。(3) (4)については、次世代シーケンサから出力される膨大なデータを保存するためのストレージ、マッピング後のデータを解析するための専用の計算機を購入する。なお、今年度は論文の投稿と学会発表を予定しているため、そのための諸費用を研究費から支払う。
上海のユダヤ人難民社会における生活再建に関する研究

第2次世界大戦を含む1938年1951年の10年余りの間、中国の上海に中欧・東欧系ユダヤ人難民のコミュニティが存在した。彼らはナチスドイツの迫害やドイツ軍の侵攻に追われ、当時入国ビザが不要だった上海租界に逃れた約1万7000人のユダヤ人だった。本研究では気候、言語、文化、習慣、社会制度などが故郷のヨーロッパと大きく異なる上海において、ユダヤ人難民たちがコミュニティとして生活再建に取り組んだ活動を明らかにした。中国の上海には、ナチスドイツに追われた中欧・東欧系ユダヤ人1万7000人の難民社会が1938年1949年存在した。本研究は、彼らが上海でいかにして生活再建に取り組んだかを明らかにする。平成25年度は、上海のユダヤ人難民社会が1939年に発行した新聞の記事および広告を手がかりに、コミュニティの創設期の様子を調査し以下のことを明らかにした。1.新聞の記事から明らかになったこと:ユダヤ人難民たちは移住1年目にすでにユダヤ教を核とする共同体を形成し、上海市内3か所のシナゴーグで毎週礼拝を行い、また福祉活動や難民の就職支援を行っていた。一般の難民に対してユダヤ教の教義や伝統の紹介・解説を行い、ユダヤ性の再生を目指した。移住で教育が中断した青少年への支援とユダヤ教・ヘブライ語教育に力を入れ、その様子は難民たちを支援していた上海在住の他のユダヤ人社会に逆に影響を与えた。難民の出生、成人式、婚姻、離婚、死亡などをコミュニティが管理した。2.新聞の広告から明らかになったこと:広告主の所在地は、難民の多くが居住した蘇州河以北の日本管理地区が3分の2、残りは蘇州河以南の英米租界とフランス租界が6分の1ずつであり、商売の軸足を難民社会に置く者と、上海の外国人社会に置く者に分かれていた。後になるほど、新規の広告(開業)は日本管理地区の割合が増え、ユダヤ人難民社会の存在感が増していることを示す。難民が持参した貴重品の買い取り業者や医師は共同租界やフランス租界であることが珍しくない。食品関係では日々の飲食は日本管理地区、食品製造はフランス租界という傾向が見られる。業種別では、医療関係18.9%、食品関係18.6%、貴重品買い取り12.2%の3分野が最も多く、難民社会内部における需要とともに、難民たちが上海租界の経済活動や社会体制とどのような形で接点を持ち始めていたかを表している。第2次世界大戦を含む10年以上の間(19381949年)中国の上海には、ナチスドイツに追われた中欧・東欧系ユダヤ人1万7000人の難民社会が存在した。平成24年度は、上海のユダヤ人難民社会が発行した新聞の記事を手がかりに、難民に対する医療およびコミュニティの創設について調査した。1. 1939年から発行された『Shanghai Jewish Chronicle』紙は上海のユダヤ人難民新聞のうち最も重要なものの1つであるが、1941年半ばから1942年後半にかけて多数の難民医師たちにより執筆された「Medizinische Wochenschau / Medical Weekly Review」(週間医学ニュース)という記事を掲載した。そこで取り上げられたテーマから、難民たちが様々な病気(チフス、結核、ジフテリア、コレラ、赤痢、マラリア、皮膚病、神経障害、一酸化炭素中毒、壊血病、回虫)の脅威にさらされていたこと、貧弱な衛生設備(トイレ)や害虫(蚊、シラミ、トコジラミ)など上海の住環境の問題が存在したこと、ヨーロッパとは異なる高温多湿の気候による病気に対して難民たちが無知であったこと、未経験の伝染病に難民医師たちが苦闘したことが明らかになった。2.ユダヤ人難民たちは上海在住のセファルディ系およびロシア系ユダヤ人の支援を受け、宗教的にも当初両ユダヤ人社会の礼拝に参加していたが、言語や様式の点で慣れ親しんだドイツ式の礼拝を希望して1939年7月に独自の教区を設立し、9月から週刊で教区新聞を発行した。その記事の分析から、教区が宗教活動だけでなく、誕生・結婚・死亡などの戸籍管理、高齢者や病人への福祉、難民への就業支援、芸術家へのユダヤ文化奨励、青少年の教育など、コミュニティ活動の中核になっていたことを確認した。1938年1951年の10年余りの間、中国の上海に約1万7000人の中欧系・東欧系ユダヤ人難民のコミュニティが存在した。本研究では、気候、言語、文化、習慣、社会制度などが故郷のヨーロッパと大きく異なる上海において、ユダヤ人難民たちがコミュニティとして生活の再建に取り組んだ活動を明らかにする。本研究の最終年度は、上海のユダヤ人難民社会における医療活動と青少年支援という2つのテーマに取り組んだ。研究代表者は上海市档案館に保管されている「欧州猶太人難民総合性材料ー衛生条件。日本当局管理状況等。

19391944年」という資料の中に、「上海ヨーロッパ系ユダヤ人難民支援委員会」(Committee for the Assistance of European Jewish Refugees in Schanghai)の医療委員会が上海共同租界工部局の公衆衛生局長に提出した、英語で書かれた1939年3月1940年4月の活動報告書を発見した。この報告書には、医療委員会が管理運営したユダヤ人難民専用の移住者病院、隔離病院、夏季疾病用病院、産科病棟、中央薬局、難民収容施設に設置した外来診療部門の活動状況、上海の既存の病院との連携、医療委員会による学校衛生事業、社会福祉事業が紹介されている。医療委員会の活動により、上海移住1年目の1939年の難民の死亡率は低く抑えられた。上海への移住により学業が中断された15歳以下の子どものために「上海ユダヤ人青少年協会学校」(Shanghai Jewish Youth Association School)が設立された。しかし就学年齢を過ぎた10代後半20代前半の若者たちは失われた世代になろうとしていた。この問題を憂慮した上海ユダヤ教区の福祉部門は青少年局を設立し、難民の中の手工業者たちの協力を得て、若者たちの職業訓練と就職斡旋を行った。難民支援本研究の目的は、ナチスドイツに追われた1万7000人の中欧・東欧系ユダヤ人難民が、ヨーロッパとは文化、習慣、言語、気候などが大きく異なる上海において行った生活再建の様子を解明することである。初年度である平成24年度は、上海でユダヤ人難民たちが発行した新聞を手がかかりにして、1)天候や衛生状態がヨーロッパと大きく異なる上海で難民たちがさらされた病気、特に伝染病に対する難民医師たちの取り組みおよび一般の難民への啓発活動と、2)ユダヤ教を核とする難民たちの自治組織「上海ユダヤ教区」が形成された様子を明らかにした。平成25年度は、上海ユダヤ教区が1939年に発行した教区新聞の記事および広告を分析し、上海への移住1年目に1)難民社会がユダヤ教というアイデンティティを軸に生活再建を目指したこと、2)業種の性格により難民社会を基盤に商売をする者と、上海の外国人社会への経済的参入を試みた者に分かれたことを裏付けた。平成24・25年度に上海市図書館ならびに上海市档案館(史料館)で行った調査により、上海のユダヤ人難民に関連する多くの文献や資料を発見した。また、最近出版された難民たちのメモワールも多数購入した。それらの分析は順調に進行しており、平成24・25年度に行った研究成果はその一部をまとめたものである。以上のことから、3年計画の3分の2が経過した段階として十分な成果を上げていると考える。本研究の目的は、ナチスドイツに追われた1万7000人の中欧・東欧系ユダヤ人難民が、ヨーロッパとは文化、習慣、言語、気候などが大きく異なる上海において行った生活再建の様子を解明することである。雑誌論文「資料調査:『Shanghai Jewish Chronicle』の「週間医学ニュース」」(『言語文化論究』)では、高温多湿で不衛生な上海においていかなる病気がユダヤ人難民社会にとって脅威であったか、そしてその具体的な原因の所在を、難民医師たちによる啓発記事から明らかにした。同じく雑誌論文
レジオネラが示す環境生理学的現象の分子メカニズム

レジオネラ属の細菌はヒトに致死的な肺炎を引き起こす細菌である。他の肺炎を起こす細菌やウィルスはふだん上気道に生息しており、そこから主に飛沫感染によりヒトに伝染する。これに対しレジオネラ属の細菌は淡水や土壌などを生息場所としており、環境からヒトに感染することが特徴である。したがってレジオネラによる感染を、感染源・感染経路をふくめて総合的に理解するには、レジオネラとヒトとの寄生関係だけではなく、レジオネラが自然界でどのような生存をしているかを理解することが必要である。レジオネラの自然界での生存戦略の特徴はアメーバなど原虫の中で増殖できる能力をもっていることである。その他にも自然界と哺乳動物との間にある環境条件の違いを乗り越える能力など、研究すべき課題は多い。本研究では(1)自然界の(体温より)低い温度での増殖を可能にする遺伝学的機序、(2)細胞内での増殖を可能にする糖代謝の解析、(3)細胞内増殖の場の解析、を行った。その結果、(1) L. pneumophilaは低温でのアメーバ内増殖を可能にする遺伝子をもっている、(2)糖代謝にはEntner-Doudoroff経路を使い、この経路は細胞外細胞には使われていないが細胞内増殖には必須である、(3) L. oakridgensisがホスト細胞の小胞体内で増殖している可能性があることを示した。1. L.pneumophilaはEntner-Dondoroff(ED)経路を使ってグルコースを代謝していることを証明し、ED経路はin vitroでの増殖には必要ではないが、アメーバや上皮細胞、マクロファージ内での増殖には必要であることを見出し、報告した。2. L.pneumophilaのicmNMLKEGC遺伝子はオペロンを形成すること、しかし、icmM上流にはsecondary promoterがあること、icmN遺伝子は本菌の低温下でのアメーバ内増殖に必要であることを見出し、報告した。3. L.dumoffiiのプラスミド上にあるnickase遺伝子は本菌の低温下での増殖(in vitro,アメーバ内ともに)に必要であることを示し、報告した。5. L.oakridgensisの細胞内増殖において、本菌が特異的なマイクロコロニーを形成することを見出したので、電顕にて増殖場所の特定を行っている。6.食塩泉由来のL.pneumophilaは食塩耐性であり、マクロファージ系細胞J774への病原性も強いことを見出した。7. L.pneumophilaの蛍光物質をHPLCで分離後、結晶化し、NMRとX線回折で解析している。ヒトに肺炎をおこすLegionella pneumopbilaは、グルコースを添加しない培地でも増殖できるため、グルコースを呼吸にも発酵にも使わないとされていたが、申請者らは厳密なグルコースの測定により、試験管内増殖をする際にグルコースを消費することを明らかにした。さらにグルコース代謝は解糖経路ではなくEntner-Doudoroff経路によることを、酵素遺伝子欠損株の作成によって証明した。グルコースが利用できなくなった変異株も、試験管内では増殖できた。しかし興味あることにこの変異株は細胞内で増殖する能力を失っていた。レジオネラの細胞内増殖に何故グルコースが必須であるのか今後の課題である。L.pneumophilaは細胞内で増殖するために1cm/Dotと呼ばれるタイプIV分泌系を作動させる。それを構成する遺伝子の一つであるicmNの欠損株はアメーバ内での増殖が悪いと報告されていた。申請者らはこの遺伝子が低温での本菌の増殖に必須なのではないかと考え検証した。icmNのプロモーター活性は37°Cよりも25°Cの方が高く、icmN欠損株は低温での試験管内増殖、アメーバ内増殖とも抑制された。まだその理由はわからないが、icmNが本菌の低温下での増殖に必要であることが明らかとなった。1.レジオネラ属の細菌はヒトに感染後はマクロファージの中で37°Cで増殖する。

しかし自然環境下ではアメーバなどの細菌捕食性原虫の中で、より低い温度で増殖しており,低温下でのアメーバ内増殖を可能にするメカニズムが働いている。我々は以前L.dumoffiiのプラスミド上にあるnickaseが低温でのDNAの増幅(さらには菌の増殖)に必要であることを報告した。一方、ShumanらはL.pneumophilaのtype 4 secretion systemを構成するタンパク群の1つをコードする遺伝子であるとるがマクロファージ内での増殖には必要とされないが、アメーバ内での増殖には必要であると報告した。しかし、これはホスト細胞の違いによるものではなく、ホスト細胞を培養する温度の違いによるのではないかと、われわれは考えicmNの低温下での役割について検討した。その結果icmNから下流の遺伝子はオペロンとなっており、さらにicmNからはsecondary promotorが作動していることがわかった。icmN KO株でも37°Cで細胞内増殖が起こるのはこのためであった。しかし、25°CではicmN KO株のアメーバ内増殖は全く起こらなかった。このことより、icmN KO遺伝子産物が低温(25°C)での増殖に必須であることが明らかとなった。2.Legionella oakridgensisは上皮細胞、マクロファージ系細胞、アメーバの中で増殖できるが、特にvero細胞の中では細菌細胞が束となってつながる形態、いわゆる「ヘビ状増殖」を呈する。この形態は最初核を取り囲むように伸長し、しだいに細胞質内でヘビ状増殖を呈す。私たちはこの特異な増殖形態がホスト細胞の小胞体内でおこっていると推察し、現在その可能性につき検討している。
球面のホモトピー群の周期的元に関する研究

クロマティックスペクトル系列のE1項の加群構造を用いて、アダムス・ノヴィコフスペクトル系列E2項におけるデルタ元の自明性と非自明性に関するいくつかの結果を得た。またモチヴィックブラウン-ピーターソン理論による計算可能性と、L2局所化された球面スペクトラムに関するGMHR分解列に関連したファイバー列の存在に関するべーレンズとオルムスビーによる結果について考察した。本年度は3年間にわたる研究期間のスタートとなる年であり、研究実施計画に従い以下の研究をおこなった。1.球面の安定ホモトピー群の中の周期的な元(デルタ元)の自明性・非自明性に関する考察2.small descentスペクトル系列を用いて得られた結果を基にしたスペクトラムT(m)の安定ホモトピー群に関する研究特に研究課題1.については、申請者がクロマティックスペクトル系列のE1項の加群構造の情報を用いて既に得ていた結果をさらに精密化することによりデルタ元が自明になるための十分条件に関する成果を得た。また、高知大学の加藤諒氏の研究協力から得られた別のクロマティックE1項の情報を用いることにより、いくつかのデルタ元の非自明性に関する結果を得た。これらの成果は2010年の日本数学会秋期会において加藤諒氏と共同で研究発表をおこなった。研究課題2.のスペクトラムT(m)のホモトピー群の構造決定に関しては、古典的なJ準同型の像のアナロジーに関する部分は完全に決定出来ているので、coker Jの部分に関する効率の良い計算方法を求めることが重要な課題となる。これに関しても現在coker Jの部分に収束するカルタン・アイレンベルグ型の新しいスペクトル系列を導入することで継続して研究を進行中である。また、研究課題に関連する各種のシンポジウムに参加して、ホモトピー論などに関する学術的意見交換や若手を中心とするホモトピー論関係者との研究交流をおこなうために国内出張費を充てた。本年度は3年間にわたる研究の中期にあたる年であり、研究実施計画にしたがい研究を遂行した。2011年度に得られた具体的な成果は以下のものである。(1)デルタ元の自明性に関する十分性に関する結果を得たので、現在論文を準備中(2)T(m)スペクトラムのホモトピー群についてcokerJに相当する部分の計算をCartan-Eilenberg型スペクトル系列を用いておこなったので、現在論文を準備中研究課題、(1)については、まだ計算が煩雑な箇所が複数あるので、もう少しまとめる必要があるが、Adams-Novikovスペクトル系列のE_2項の4番目のラインに関する結果は現在までにほとんど得られていなかったので、意義深い結果だと思われる。また研究課題(2)については現状のままでも発表するに十分な結果だと思われるので、執筆が終わり次第投稿する予定である。さらにこれらの研究課題と関連して、Motivicコボルディズム理論を元にしたMotivic Brown-Peterson理論による計算可能性についても新たに研究中であり、こちらは現在までの考察を既に紀要論文1報としてまとめた。この方面の研究では、従来のAdams-Novikovスペクトル系列の計算方法のテクニックを踏襲できることが;期待されるので、今後も継続的におこなう予定である。本年度は3年間にわたる研究のまとめにあたる年であり、Chromatic的手法とラムダ代数を用いながらAdams型スペクトル系列に関する研究を遂行した。Chromatic的な手法に関連する研究としては、RavenelスペクトラムT(m)のAdams-Novikov E2項に関するいくつかの計算をおこなった。また、L2局所化した球面スペクトラムのGHMR分解列に関連するファイバー列の存在予想がBehrens-Ormsbyにより2012年11月に提出されたことを受けて、彼らの計算と下村克己(高知大学)によるChromatic E1項の計算の関連について2012年12月の高知ホモトピー論談話会で講演した。ラムダ代数を用いた研究に関連する研究としては、加藤諒氏(名古屋大学)と共同で射影空間の安定ホモトピー群に収束するAdamsスペクトル系列のE2項を計算するためのラムダ代数を考察し、Cohen-Lin-Mahowald等による方法を改良して、Bockstein型のスペクトル系列とラムダ代数のフィルトレーションを併用した計算をおこなった。本テーマについては現在も研究を遂行中である。当初予定していた研究計画に則り、順当に計画が遂行できているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に沿って予定通りに研究を遂行していく。
文字表示システムによる聴覚障害学生に適した言語表現教育に関する基礎研究

1.1999年度(1)研究環境の整備:研究に用いる音声認識ソフトはIBM社のViaVoiceとした。基礎的な認識訓練の後、前年度の講義プリントデータを読み込み語彙を拡張するなど、認識率向上を図った。語彙拡張は特定の対象科目に絞って実行するのが認識率向上に有効であるとの結論を得た。(2)講義場面における検証・評価:ヘッドホン型マイクは学生が口形を読み取るのには問題がないが、講師が手話を使うのにやや問題があること、コードレスマイクが望ましいことなどの結論を得た。(3)誤認識への対応:漢字の誤表示は学生に与えるダメージが大きい。「かな表示」にすることで、漢字の誤表示による不利益を解消した。しかし、多量の情報を伝えるときには「かな」だけの表示には限界がある。2.2000年度(1)研究協力者:検証の場を学外にも設定し、聾学校幼稚部・高等部所属の協力者から、有益な情報を得た。(2)個別指導場面における検証・評価:講義時間外の個別指導場面では誤認識の訂正も負担が少なく、筆談に比べ、かなり有効に使えることがわかった。(3)海外の動向に関する資料収集・分析:オーストラリアの聾学校での使用報告などの情報を分析した。複数の音声認識ソフトの比較検証の重要性が示唆された。本年度の研究は概ね当初の研究計画に沿って行われた。基礎的準備として音声認識ソフト(IBM社・ビアボイス)のエンロール、発話者のマイク装着に関する学生評価に関する調査、文語的表現の認識度調査を行った。ソフトの認識語彙は日常的会話・事務文書はカバーするが、文学的言語的講義場面では必ずしも十分な認識レベルではない。この改善のために、講義内容に合わせて語彙数を増やした。講義中の発話内容を100パーセント完全に文字表示することは、最善ではない。必要なことを的確に文字表示させるためには、発話者が音声入カシステムの操作に習熟し、適切にコントロールする必要がある。操作の習熟および効果的利用の解明を目的として講義をビデオに収録し、分析検討した。今年度の研究成果から、システムの有効的利用法を開発するためには、広く様々な教育活動の場における実験、応用に基づくデータが必要であることが示唆された。この見地に照らし、有意義なデータを収集するべく新たに複数の研究協力者を得た。来年度はこれらの協力者と共に研究を進める。また、研究開始後、新たに他社の音声認識ソフトが発表された。これらの比較検討も来年度の課題とする。(1)前年度の研究により、システムの有効的利用法を開発するためには、広くさまざまな教育活動の場における実験、応用に基づくデータが必要であることが示唆された。平成12年度は有意義なデーターを収集すべく新たに複数の研究協力者を加え、検証の場を学外にも設定した。小学校通級教室、聾学校幼稚部・中学部・高等部所属の協力者から、実践面における有益な情報を得た。(2)講義時間外の個別指導場面では誤認識の訂正に関わる負担・デメリットが少なく、筆談に比べ、かなり有効に使えることがわかった。指導内容を即座にプリントアウトできることは指導者・学生双方に利点がある。(3)2000年7月にシドニーで開催されたICED2000において研究成果の一部を発表した。(4)海外の動向に関する資料を収集・分析した。オーストラリアの聾学校での使用報告などの情報を分析した。その結果、複数の音声認識ソフトの比較検証の重要性が示唆された。本研究では検証対象ソフトはIBM社のビアボイスに限っていたが、今後は日本国内で市販されている他の音声認識ソフトについても検証する必要がある。
中世漢語声点資料による画像付きデータベース構築の研究

本研究では字音声調の史的研究に役立てることを目的とした「中世漢語声点資料による画像付きデータベース」(以下DB)を作成した。字音声調研究においては、声点の物理的な位置情報によって声調を認定する作業が必須であるが、この手続は研究者の主観的な観察に任されることが多かった。本DBでは声点付き漢字の画像、透明テキストによる文脈付き画像、韻書等の研究上必要な情報を検索結果として表示させることで、声調の認定を検証可能な形で提示することができた。今年度は「中世漢語声点資料による画像付きデータベース」(http://gassan.t-bunkyo.ac.jp/kango-shouten/)の構築と試験的公開を実施した。本データベースでは、声点の認定と韻書での所属声調、日本語での拍数情報など字音声調研究に必要な情報をテキストで検索結果に示すとともに、漢字に差された画像を並べて閲覧させることを目指している。また連音上の声調変化や、文脈上の意義や用法を知るために、該当箇所を切り出した検索結果だけでなく、それを文脈に戻す仕掛け(レイヤー化された透明テキスト付き画像とのリンク)を組み込んでいる。含まれる資料は、『尾張国郡司百姓等解文』(早大本、東大本、真福寺本)、『宝物集』(久遠寺本、光長本)、『新猿楽記』(古抄本、康永本、弘安本)である。現在は、試験的公開によって利用者からバグや改善点などについてフィードバックを得、最終年度における完成形をめざしつつ段階にある。また次年度は、画像利用の許諾が得られていない文献について交渉を続ける予定である。またこのデータベースを利用し、『新猿楽記』に現れる声点の分析についての研究発表も行っている(「『新猿楽記』の二字漢語における去声字のふるまいー漢音読み語彙と呉音読み語彙の異なりー」,2013年9月7日,拡大アクセント史資料研究会)。主として去声字を含む2字漢語が中低形を回避する時、それが呉音系字音/漢音系字音のどちらに基づくかによって異なるふるまいをすること、およびその要因について論じた。次年度の研究では、画像検索を活かし、声点認定そのものの基礎的問題を扱う予定である。本研究の大きな目的は、「画像つき漢語声点データベース(以下DB)」を作成することにある。漢語アクセント型の推定根拠となる声点は、漢字周囲のどの場所に付されるかによって識別される。その識別は研究者による抽象化を経た上で行われるが、なかでも例えば軽点は識別が困難であるために抽象化のプロセスが明示されないことがほとんどである。本研究では主としてDB内の文献画像を直接参照することで、抽象化のプロセスを明示化することを目指す。今年度の研究実績は以下のとおりである。1.画像付き漢語声点DBの準備(1)差声された漢語部分のみ切り抜いた画像DB(単字単位・単語単位)の集成を行った。予定していた資料は、『尾張国郡司百姓等解文』(早稲田大学図書館蔵本・東京大学史料編纂所蔵本・真福寺蔵本)・『宝物集』(久遠寺本・光長寺本)である。このうち昨年度末時点で公開の許諾が得られているのは『尾張解文』(早大本・東大本)である。(2)単字・単語を本文文脈に即して理解できるよう、画像本文に検索可能な透明テキストを重ねあわせたPDFも作成した。(3) DBの中核をなす基本テーブルをCSV形式で作成した。テーブルには漢語声点の識別に関わる情報のほか、大漢和辞典番号、韻書における清濁、声調を付し、漢語アクセントの観点による分析のために、拍数や構成、推定アクセント型を掲げる。2.中世漢語声点資料の整理と拡充漢語声点の信頼性・妥当性を検証するために、新たな声点資料として『新猿楽記』(古抄本・弘安本・康永本)を追加調査しDBにテキストデータのみ加えた。また当該資料に現れる漢語声点を分析した結果を、論文に公表した。本研究では「中世漢語声点資料による画像付きデータベース」を作成し、公開することを目的とした。近年、古典籍の画像公開とコーパス構築がDBとして結節する報告が続いている。本データベースは、そうした報告に続く形でありながら、字音声調・アクセント研究(以下字音声調研究とする)を目的とする点に設計上の特徴を持つ。本DBに含まれる古典籍は、『尾張国郡司百姓等解文(早大本、東大本、真福寺本)』、『宝物集(久遠寺本、光長寺本)』、『新猿楽記』(古抄本、康永本、弘安本)である。字音声調研究においては、音調の記述が重要である。そのためには声点の物理的な位置情報が、音調とどのように対応し、声調表示機能を持てたかという認定の手続きが不可欠である。

従来、この手続は原則的に研究者の観察に任され、その妥当性が検証可能な形で示されることは殆どなかった。とりわけ、平声と入声の重軽を認定するには客観性の担保が容易ではない。そこで本DBでは、声点の認定と韻書での所属声調、日本語での拍数情報などをテキストで検索結果に示すだけでなく、漢字に差された画像を並べて閲覧させた。また連音上の声調変化を研究するためには語構成や文脈を知ることも重要であるが、切りだされた漢語がどう切りだされているかという問題についても上記と同様に客観性の担保が必要となる。そこで本DBではレイヤー化された透明テキストつき画像をPDF形式にて作成し、漢語の画像検索結果とリンクさせた。すなわち当該漢語の情報を検索すると同時に本文上の文脈を常に参照することが可能である。現在公開されている古典籍を用いた画像付きDBでは、レイヤー化された検索可能透明テキストを兼ね備えていないものがほとんどであるため、当該箇所にたどり着くためには視認に頼るほかないが、本DBでは当該箇所も明示される点に新規さがある。漢語アクセントの史的研究ほぼ予定通り進行しているが、データベースに含まれる画像については利用許諾が得られていないものがある。当該年度の研究計画は、主として1.資料のデジタルデータ化、2.漢語声点データの切り出し、3.透明テキスト付き画像データの作成であったが、いずれもほぼ順調に進展している。ただし画像のWEB利用については、現段階において所蔵者の許諾を得られないケースもあった。この他、研究協力者の依田平氏から助言を受けながら、業者とDBのデザインや動作の方式などについて打ち合わせを行なっている。「中世漢語声点資料による画像付きデータベース」について学会等で報告し、得られたフィードバックをもとにデータベースの完成を目指す。また移点資料における軽点の取り扱いと認定について、データベースを用いた研究報告を行う。2年目にあたる本年度は、1.画像データとテキストデータの整理を継続しつつ、2.画像付き漢語声点DBをサーバ上で試験稼働させるため、の具体的なプロセスに進む。サーバ上で実行されるクエリは(1)漢語(漢字表記)、(2)推定語形(仮名表記)、(3)声調の検索を基本的に行い、単字による部分検索も可能なものとする。また、本DBを仮公開しその意義を発表する。今年度は専門的知識の供与を必要としなかったこと、および資料複写を予定していたほど必要としなかったことによる。データベースの修正、データベースに基づいた研究の実施と報告、および結果報告の作成等を行う。上記で述べたように、画像付き漢語声点DBを構築し公開するために、業者に謝礼を支払う。またDB構築にあたっての技術的な工夫に関わる専門的な知識の供与として、研究協力者にも謝礼を支払う。この他、漢語声点・アクセント分析のための影印資料や専門図書購入費、資料収集のための旅費、資料複写費を予定している。
W/B F, マウスを用いたクラミジア ニューモニエ感染モデルによる動脈硬化病変の検討

1:感染実験:24週齢で50%に心筋梗塞を発症すると報告されている(NZW×BXSB)F_1♀マウスを用い,16週齢の時点でC.pneumoniae KKpn-15株10^5IFU/mouseを点鼻感染した。感染3日目に56%,7日で100%死亡し,そのマウス肺すべてよりC.pneumoniaeを分離し,組織学的にも広範に肺炎像を認めた。よってC.pneumoniaeも宿主条件によっては致死的肺炎を惹起する危険性が示唆された。2:反復感染実験:10^4IFU以下では死亡しないことを確認した後,16週齢の(NZW×BXSB)F_1♀マウスにKKpn-15株10^4IFU/mouseを点鼻感染した。さらに感染35,42,49日後に3回反復感染を行い,63日後まで経時的に屠殺,C.pneumoniaeの分離と肺及び心臓の組織学的変化を観察した。(1)C.pneumoniaeの分離:初感染後3,7,14日の肺よりC.pneumoniaeを分離.PCRも陽性であったが21日以後は再感染後もC.pneumoniaeは肺,心ともに分離されなかった。(2)組織学的所見:感染3日後から63日後まですべての時期において急性肺炎から慢性肺炎への移行を示す組織学的所見が得られた。しかし心筋梗塞や冠動脈硬化の所見は認められなかった。(3)蛍光抗体法によるC.pneumoniaeの検出:感染初期の肺組織では陽性所見が得られたが,心筋や冠動脈ではいずれの時期におても陽性所見は得られなかった。(4)酵素抗体法による検討:ABC法により行ったが再感染後の心筋から陽性所見は得られなかった。(5)冠動脈の周径と断面積についての検討:冠動脈内膜の肥厚度を定量的に評価するため二次光画像計測処理システムを用いて感染群及び対照群の心筋標本から,内腔の周径が200μm以上の冠動脈について,それらの周径,断面積および断面積/周径比を算出した。断面積/周径比は感染群16.09,対照群16.52で両群間に有意差を認めなかった。1:24週齢で50%に心筋梗塞を発症すると報告されている(NZW×BXSB)F_1♀マウスを用い,16週齢の時点でC.pneu moniae KKpn-15株10^5IFU/mouseを点鼻感染した。過去のBALB/c, ddyマウスを用いた感染実験では致死的肺炎を起こし得ない感染菌量であったのにも拘わらず本実験では感染3日目に56%,7日で100%死亡した。死亡した45匹のマウス肺すべてよりC.pneumoniaeを分離し,組織学的にも広範に肺炎像を認め,明らかにC.pneumoniaeによる肺炎死であることを確認した。

2:感染菌量を変えて検討し,10^4IFU以下では死亡しないことを確認した後,16週齢の(NZW×BXSB)F_1♀マウスにKKpn-15株10^4IFU/mouseを点鼻感染した。さらに感染35,42,49日後に3回再感染を行い,63日後まで経時的に屠殺,C.pneumoniaeの分離と肺及び心臓の組織学的変化を観察した。(1)C.pneumoniaeの分離:初感染後3,7,14日の肺よりC.pneumoniaeを分離したが,21日以後は再感染後もC.pneumoniaeは分離されず,心臓からも分離されなかった。(2)組織学的所見:感染3日後から63日後まですべての時期において急性肺炎から慢性肺炎への移行を示す組織学的所見が得られた。しかし心筋梗塞や冠動脈硬化の所見は認められなかった。(3)蛍光抗体法によるC.pneumoniaeの検出:感染初期の肺組織では陽性所見が得られたが,心筋や冠動脈ではいずれの時期においても陽性所見は得られなかった。(4)冠動脈の周径と断面積についての検討:感染群及び対照群の心筋標本から,内腔の周径から200μm以上の冠動脈をすべてピックアップし,それらの周径,断面積および断面積/周径比を算出した。断面積/周径比は感染群16.52(標準偏差3.882),対照群16.08(標準偏差4.129)で両群の冠動脈に差は認められなかった。1.反復感染実験マウス結果の再検討:24週齢で50%に心筋梗塞を発症すると報告されている(NZW×BXSB)F_1マウスを用い,16週齢の時点でC.pneumoniae KKpn-15株10^4IFU/mouseを点鼻感染した。さらに感染35,42,49日後に3回反復感染を行い,63日後まで経時的に3個体ずつ屠殺,C.pneumoniaeの分離と肺および心臓の組織学的変化を観察した。(1)C.pneumoniaeの分離:初感染後3,7,14日の肺よりC.pneumoniaeを分離,PCRも陽性であったが21日以後は再感染後もC.pneumoniaeは肺,心ともに分離されず,PCRも陰性であった。(2)組織学的所見:初感染3日後から63日後まですべての時期において急性肺炎次いで慢性肺炎への移行を示す組織学的所見が得られた。(3)蛍光抗体法による検出:初感染後の肺組織,とくに肺炎を起こしている肺胞腔内には陽性所見が認められたが,心筋や冠動脈ではいずれの時期においても陽性所見は得られなかった。(4)酵素抗体法による検討:ABC法により行ったが,再感染後の心筋から陽性所見は得られなかった。(5)冠動脈の周径と断面積についての検討:冠動脈内膜の肥厚度を定量的に評価するため,二次元画像計測処理システムを用いて,感染群および対照群の心筋標本から,内腔の周径が200μm以上の冠動脈について,それらの周径,断面積および断面積/周径比を算出した。感染群の冠動脈周径平均は398.8μm,断面積平均は6645.9μm^2,断面積/周径の平均は16.09であり,対照群と有意差を認めなかった。2.臨床的検討:平成10年度に急性心筋梗塞で死亡し剖検し得た2例の冠動脈病変部より,PCR法および酵素抗体法により,C.pneumoniaeの検索を行ったが陰性であった。さらにヒタザイムC・ニューモニエAb-IgG,IgAを用いて82例について血清学的検討を行った。