hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
品質管理活動の経済的効果に関する国際比較

15年度には,品質管理活動のモデルとして品質保証,および,品質マネジメントシステムの国際規格ISO 9000にて焦点をあて,これをもちいて国際比較研究をおこなった.主要な研究成果は次のとおりである.(1)ISO 9000シリーズの認証取得のコスト,利益の推定の可否について,日本,メキシコ,香港の企業を対象に,質問紙調査,面接調査を実施した.この方法は,ベースとなる質問紙を日本企業を対象として用意し,それを各地域,国の特性に応じて改訂するものである.なおメキシコ,香港ともに回答企業数は必ずしも多くならないことを考え,それぞれの回答から多くの情報がえら得る方式にした.(2)メキシコの企業を対象に,認証取得のためのコスト利益を推定した.その結果メキシコの場合にはGDPは日本の8から10分の1程度であるのに対し,認証取得のコストについてはこれほど大きな開きはなく,業界によっては日本企業と大きな差がないことがわかった.一方,売上などISO 9000認証取得がもたらす効果を考えると,日本の場合には「顧客が要請した」,「競合企業がすでに認証取得している」など,認証取得をしていないと競争上不利になるという損失を回避する効果が多いのに対し,メキシコの場合には,認証取得することで宣伝効果などで売上が増加する,という直接的にプラスになる効果が多いことが分かった.(3)香港の企業を対象にした調査からは,その地域特性上,中国に製造拠点があるため,標準化を狙った認証取得が多いことが分かった.(4)今までの研究が比較的大企業を対称にしているのに対し,今年度は中小企業を対象としたISO 9000による経済的効果の推定を行った.日本の大企業は,前述のとおり,損失を回避するために認証取得をしている場合が多いのに対し,中小企業では売り上げ増加などの効果が目立つことが分かった.14年度には,品質管理活動のモデルとして品質保証(品質マネジメントシステム)の国際規格ISO 9000にて焦点をあて国際比較研究をおこなった.主要な研究成果は次のとおりである.(1)品質保証の国際規格ISO 9000シリーズの認証取得のコスト,利益の推定の可否について,日本,スウェーデン,メキシコ,中国,香港の企業を対象に検討した.その結果,組織構造,損益計算書情報の公開などの点で日本,メキシコ,香港が第一段階としてふさわしいことがわかった.そこでこれらの企業を対象に調査を実施した.スウェーデン,中国での調査については,他の地域のめどが立ったところで再開する.(2)メキシコの企業を対象に,認証取得のためのコスト利益を推定した.その結果メキシコの場合にはGDPは日本の8から10分の1程度であるのに対し,認証取得のコストについてはこれほど大きな開きはなく,業界によっては日本企業と大きな差がないことがわかった.この理由の主なものは,品質システム構築の工数はメキシコが日本よりも多いこと,品質システムを構築するマネジメントの人件費はメキシコと日本で比較した場合にGDPほどの大きな違いがないことが上げられる.また,経済的効果について顕著な差はないものの,日本に比べてメキシコのほうが,「認証取得により効果が認められ売り上げが向上する」という回答が多い傾向にある.(3)香港の企業を対象にした調査を実施した.その結果については現在集計中であり,この成果は来年度発表を予定している.(4)品質保証の国際規格ISO 9000が,2000年に品質マネジメントシステムの国際規格ISO 9000:2000として改訂され,世界的にその対応が話題になっている.また,中小企業での認証取得数が世界的に見て増加している.これらの事から2000年版対応の質問紙調査方法,中小企業向けの質問紙調査方法を開発し,日本企業を対象に実施した.これらの質問紙調査は,次年度において香港,メキシコの企業に実施予定である15年度には,品質管理活動のモデルとして品質保証,および,品質マネジメントシステムの国際規格ISO 9000にて焦点をあて,これをもちいて国際比較研究をおこなった.主要な研究成果は次のとおりである.(1)ISO 9000シリーズの認証取得のコスト,利益の推定の可否について,日本,メキシコ,香港の企業を対象に,質問紙調査,面接調査を実施した.この方法は,ベースとなる質問紙を日本企業を対象として用意し,それを各地域,国の特性に応じて改訂するものである.なおメキシコ,香港ともに回答企業数は必ずしも多くならないことを考え,それぞれの回答から多くの情報がえら得る方式にした.(2)メキシコの企業を対象に,認証取得のためのコスト利益を推定した.その結果メキシコの場合にはGDPは日本の8から10分の1程度であるのに対し,認証取得のコストについてはこれほど大きな開きはなく,業界によっては日本企業と大きな差がないことがわかった.一方,売上などISO 9000認証取得がもたらす効果を考えると,日本の場合には「顧客が要請した」,「競合企業がすでに認証取得している」など,認証取得をしていないと競争上不利になるという損失を回避する効果が多いのに対し,メキシコの場合には,認証取得することで宣伝効果などで売上が増加する,という直接的にプラスになる効果が多いことが分かった.(3)香港の企業を対象にした調査からは,その地域特性上,中国に製造拠点があるため,標準化を狙った認証取得が多いことが分かった.(4)今までの研究が比較的大企業を対称にしているのに対し,今年度は中小企業を対象としたISO 9000による経済的効果の推定を行った.日本の大企業は,前述のとおり,損失を回避するために認証取得をしている場合が多いのに対し,中小企業では売り上げ増加などの効果が目立つことが分かった.
国民への看護の可視化に向けたデータベースの構築

本研究の期間中、看護のアウトカムをもたらすプロセス指標に重点をおいた「看護の質データベース」は滞りなく運用することができた。三ヶ月ごとのデータ入力、分析、そしてベンチマーク結果のフィードバックなどはスムーズに実施され、参加病院の看護の質改善活動に役立てることができた。しかしながら、日本看護協会が同様のデータベース「労働と看護の質向上のためのデータベース(DiNQL)事業」を拡大してきたことや、世界の潮流はアウトカム指向であることなどから、参加病院を100以上に増やすことはできなかった。そのため、本データベースは研究期間終了と同時に更新を停止した。本研究の最終目的は、「看護の質データベース」のシステムを構築することにある。平成25年度は、1.「看護の質データベース」β版を発展させ、リリース版を構築すること、2.看護の質を測る看護指標を定期的に見直し、追加・修正・削除を行う仕組みを整備することの2点を目標とした。1については、既存の「看護の質データベース」(β版)の不具合を洗い出し、どのようなシステム設計にすれば対応できるかを検討した。そして、参加病院数が1000を超えても運用できるようにシステムの再設計を行い、リリース版にバージョンアップさせた。また、参加病院がデータを3ヶ月ごとに収集し、現場の質改善にタイムリーに取り組めるように支援することを重視して、データ収集開始時期や締め切り時期にはE-mailにてお知らせを流すサービスを開始し、データの入力漏れを防ぐような仕組みの充実を図った。さらに、第17回日本看護管理学会において交流集会<「看護の質データベース」による国内ベンチマークの仕組み作りと運用>を開催。参加への呼びかけを行なった。2については、現行の26の指標の定義、算出方法などについて、それぞれの指標に関係する認定看護師たちの意見を参考にしながら研究者間での見直しを実施した。平成26年度の2回目以降のデータ収集時より改訂した指標に変更する予定である。予定では、参加病院の看護師たちが意見交換できる仕組みを設けるつもりであったが、平成26年度に持ち越しとなった。その他としては、アイルランドにおけるKey Performance Indicatorsについての情報収集や、米国のマグネット病院におけるNDNQIの活用方法についての情報収集を行なった。予定どおり、3ヶ月ごとのデーター収集と蓄積を行なっているが、各指標に対する参加病院数が伸びず、参加病院を増やすという平成26年度の目標をクリアーすることはできなかった。平成27年度より日本看護協会の重点事業としてDiNQL「労働と看護の質向上のためのデータベース事業」が本格稼働するため、今後はDiNQLとの差別化を図っていく必要がある。国外からの情報収集は台湾大学の璉華教授に行なうことができた。欧米と比較すると、台湾の医療システムや平均在院日数などは日本に近いこともあり、今後も互いに情報交換できるようなネットワークを築くことができた。指標を策定している組織に訪問すること、再度台湾の病院を訪問することなどを次年度は視野に入れたい。また、米国ハワイ州のクイーンズメディカルセンターにおける看護の質指標を使った看護活動改善の取り組みについてもヒヤリングができた。いずれの国においても、臨床の看護師たちが責任を持ってデータをとり、分析し、公表し、改善に活かしている様子がうかがえた。本研究においても、データを収集するだけではなく、どのように改善活動に活かしているのかのヒヤリングを行ない、ベストプラクティスを明らかにするような研究へと発展させる示唆を得ることができた。今年度は、これまで継続発展させてきた「看護の質データベース」を継続させることと、参加病院の増加によるデータベースの制度確立を計画した。約80の参加病院から四半期ごとの看護指標に基づくデータを収集し、データ処理をしてフィードバックする仕組みは確立され、滞りなく運用することができた。しかしながら、本研究と同時に始まった日本看護協会によるDiNQL事業が発展したため、新たな参加病院を得ることはできなかった。またすでに本データベースに参加している病院の中にもDiNQLに移行したい旨を伝えてきたものが複数みられた。より大規模なデータベースをどのように構築すべきかについて、香港や台湾の看護協会に出向いた。両者とも、国家レベルの看護アウトカムデータを収集しており、地域(日本では都道府県レベルにあたる)にその担当者が専任でおかれていることがわかった。各病院は、それぞれの地域のネットワークを介してデータを提出し、ベンチマークしながら質向上に取り組んでいた。DiNQLも、台湾や香港と同様に褥瘡発生率や転倒・転落発生率などを主とするアウトカムデータを収集している。患者への質保証の観点からすれば、アウトカムマネジメントは非常に重要であり、アウトカムの改善に取り組むのが昨今の主流でもある。その上で、本研究がめざしてきたのは、アウトカムにつながる看護プロセスの可視化であった。看護師が実際に行うべき看護行為(プロセス)の数値化とベンチマークは、今後も必要なものである。参加病院が積極的に取り組むことのできるプロセス重視のベンチマークシステムの構築のためには、DiNQLなどの大規模事業との融合や、一定の地域に特化したモデル事業による効果検証の導入などが今後の課題と考える。

しかしながら、日本看護協会が同様のデータベース「労働と看護の質向上のためのデータベース(DiNQL)事業」を拡大してきたことや、世界の潮流はアウトカム指向であることなどから、参加病院を100以上に増やすことはできなかった。そのため、本データベースは研究期間終了と同時に更新を停止した。○参加病院を増やせなかったのは、参加しづらい原因の解明を十分に行えていなかったからと思われる。今年度はニーズ調査等を実施する。○共同研究者との連絡を密に取ることができなかった。研究者とはより密な連絡を取り合い、研究の進捗状況を共有し、効果を上げられるような役割分担をしていく。○私的には平成26年11月末に父親を亡くし、その後の始末等で心身の負担が大きく、主任研究者として研究を十分リードするだけの時間的余裕が持てなかった。次年度は気持ちを新たに、リードしていく。27年度が最終年度であるため、記入しない。看護管理○参加病院を増すために、参加病院へのデータベース活用調査と、参加病院以外の病院へのニーズ調査等を実施する。○共同研究者同士の連絡を密に取り合い、研究の進捗状況を共有し、効果を上げられるような役割分担をしていく。○年度初めより計画的に他研究者をリードしていく。「看護の質データベース」β版をリリース版に構築し直すための準備と、リリース版を周知させることに思いの外時間を要したため。1.遅れ気味である指標の見直し・新たな指標設定については、認定看護師の会等の協力を得て再度見直しをかける。2.参加病院数があたまうちになっているため、すでにデータベースに参加している全国の病院を中心に、その地域ごとに研修会を開催し、データの活用の如何によっていかに現場の質改善に役立つかをアピールし参加病院を増やす努力を行なう。3.昨年度より持ち越しとなっている参加病院間での情報共有の場をサイト上に設け、互いに学び合い、互いに質を上げていくという本来のベンチマークの仕組みに近づけていく。4.海外のデータベースに関する情報収集については、引き続きICN副会長である本研究の共同研究者金井Pak雅子氏の国際ネットワークを用いながら行なっていく。
分子シミュレーション解析と数理モデルによる肺がん分子標的薬の薬効予測の研究

近年、薬物有害反応(副作用)や薬物感受性(薬効)と薬剤標的分子の遺伝子変異との関連が明らかになりつつあり、例えば、肺がん分子標的薬は変異型上皮成長因子受容体(EGFR)の遺伝子検査結果に基づいて投与される。しかし、これまでに報告されたがん細胞でのEGFRの遺伝子変異では、一部を除きその薬物感受性は不明のままである。本研究では、肺がん分子標的薬と各変異型EGFRとの分子シミュレーション解析とその数理モデル化により薬効予測を可能にすることを目標とし、将来的には安全かつ効率的な薬剤投与の実現を目指す。
遍歴電子強磁性における不純物効果とサイズ効果

本研究では、遍歴電子強磁性体に構成元素以外の不純物元素を置換導入したばあいに、どの様な効果が現れるかを主として実験的に調べた。実験対象とした磁性体は、弱い遍歴電子強磁性体であるZrZn_2,YNi_3,Y_2Ni_7に(a)局在磁気モーメントをもつGdを導入したものと(b)遷移金属元素を導入したもの、遍歴電子強磁性を示す化合物(c)CoS_2のSをセレンで置換したもの、秩序合金として規則格子を作ったとき強磁性をしめす(d)Au_4MnのMnをCrで置換したものである。これらの試料について、強磁場磁化測定を主とした実験をおこなった。(a)局在モーメントを導入したばあいには、局在モーメントによって母体に誘起される磁化を遍歴電子に特徴的な応答として平均場近似で扱うことで、磁化の温度依存性を理解できるが、磁場依存性にかんしては平均場近似では不十分で、磁気モーメントのゆらぎの磁場による抑制、方向性を考慮にいれる必要がある。(b)遷移金属元素を導入したばあいには、フェルミ準位のシフトによる変化だけでなくエネルギーバンド構造への影響によると考えられる磁化の変化が見られた。(c)Cos_2のSをセレンで置換したばあいには強磁性体からメタ磁性体への変化が見られる。非常に一様性の良い試料の作成に成功した結果、Se10%の試料で温度の上昇による強磁性からメタ磁性への1次転移、さらに常磁性への2次転移が明瞭に観測された。この転移は、スピンのゆらぎを考慮にいれた、ランダウの相転移理論によって定性的には説明することができた。(d)秩序合金Au_4(Mn,Cr)のCr置換にともなうキュリー温度の変化を明らかにした。結晶のサイズが小さくなったとき、結晶内部に広がった遍歴電子の状態に影響が及ぶことが予想される。この効果についての実験をおこなったが顕著な変化は見出されなかった。金属強磁性体はまだ理論的に解明されていない部分が多い。そのなかで、弱い遍歴電子強磁性はスピンのゆらぎ理論によって少数のパラメータで記述できるので、金属強磁性研究にとってよい実験物質である。しかし、いままでの経験によると試料の組成、熱処理等によってパラメータは敏感に変化する。初年度の研究として、不純物効果等の実験を行うもとになる遍歴電子磁性本の信頼できる試料の作成に取り組み、以下の試料の作成と、基礎磁性の測定を行った1.YNi_5:遍歴電子常磁性体。2.YNi_3:弱い遍歴電子強磁性体。キュリー温度=33K3.Y_2Ni_7:弱い遍歴電子強磁性体。キュリー温度=59K4.YNi_5:遍歴電子常磁性体。5.Y_2Ni_<17>:遍歴電子強磁性体。キュリー温度=151Kさらに、Y-Ni系遍歴電子強磁性体に局在磁気モーメントを持った原子としてのGdをドープした試料の作成を行った。このGd不純物磁性原子を含む試料の磁化測定から、Gdの磁気モーメントは母体の強磁性磁気モーメントと反強磁性的に結合することが明らかになった。T_2Ni_7にFe原子をドープした試料も作成したが、この場合にはFeの磁気モーメントは母体のNiの磁気モーメントと強磁性的に結合していることがわかった。

この効果についての実験をおこなったが顕著な変化は見出されなかった。本年度の遍歴電子強磁性に関する実験および理論解析は以下の通りである。2.イットリュウム・ニッケル系の弱い遍歴電子強磁性に対する局在磁気モーメント磁性元素ガドリニウムの不純物効果に関して平均場近似での解析を行い、実験結果との比較から、局在磁気モーメントによる遍歴電子強磁性への効果は温度依存性に関しては平均場近似でかなり良く説明できるが、磁場依存性に関しては単純に磁場方向の成分だけを考慮したのでは不十分であり、磁気モーメントが傾く効果を取り入れる必要があることが明らかになった。3.規則秩序合金型遍歴電子強磁性体Au_4Mnの試料を作成し、熱膨張測定を行った。熱膨張の異常及び磁気抵抗の異常温度から強磁性キュリー温度が359Kであることを観測した。この遍歴電子強磁性体にCr元素を導入した場合の不純物効果をさらに進める計画である。1.パイライト系遍歴電子磁性化合物である、二硫化コバルトCoS_2と二セレン化コバルトCoSe_2の混晶について良質の試料を作成することができた。このなかのCoS_<1.8>Se_<0.2>は低温では強磁性で、温度が上がるとメタ磁性となり、さらに高温で常磁性に転移することを、強磁場磁化測定で明らかにした。さらに強磁性からメタ磁性に移る中間の温度で、磁化曲線が磁場にたいして2段階になる現象を見いだした。いままで、局在型磁性体ではスピンフリップによる転移の例があり、また遍歴電子磁性体では温度誘起強磁性-強磁性転移の例が知られているが、このような磁場誘起強磁性-強磁性転移は遍歴電子強磁性体では初めての発見である。この系の磁性体では常磁性状態では磁気モーメントはもたないことが知られているので、この原因としては、自由エネルギーが磁場の関数として3重の極小をもつことによる現象、あるいはコバルトの周りのセレンの数の違いによる効果が考えられ、両者の場合について検討を行った。2.イットリュウム・ニッケル系およびZrZn_2の弱い遍歴電子強磁性に対する局在磁気モーメント磁性元素ガドリニウムの不純物効果に関して平均場近似にたいする補正としてスピンのゆらぎを部分的に考慮した解析を行った。3.規則秩序合金型遍歴電子強磁性体Au_4(Mn,Cr)にかんして、Cr10%および30%の試料を作成し熱膨張測定を行った。熱膨張の異常及び磁気抵抗の異常温度から強磁性キュリー温度が359K(0%)、339K(10%)、276K(30%)とCr不純物濃度とともに減少するすることを実験的に明かにした。
β細胞におけるPI3キナーゼを介するシグナル伝達の病態生理学的意義の検討

インスリン受容体基質(IRS)-1欠損マウスにおいてβ細胞当たりのグルコース応答性インスリン分泌は高濃度グルコース域で野生型マウスに比べ低下していた。また、細胞当たりのインスリン含量にも低下がみられたが、粗面小胞体にはむしろ著しい増生が認められた(Eto K et al.,unpublished observation)。IRS-2欠損マウスでもインスリン含量の低下と粗面小胞体の増生が認められたが、インスリン分泌は高濃度グルコース域でむしろ亢進していた(Kubota N et al.,Diabetes 49:1881-1889,2000)。グルコース応答性インスリン分泌におけるIRS蛋白質の発現量の差異や機能の相違がこれらの原因である可能性が示唆された。PI3キナーゼp85a調節サブユニット欠損マウスにおいてはβ細胞当たりのインスリン含量・粗面小胞体はいずれも著明に減少していたがインスリン分泌は高濃度グルコース域で増加がみられた(Eto K et al.,submitted for publication)。またPI3キナーゼの特異的阻害剤であるwortmanninを野生型膵島に作用させても同様の分泌亢進が確認された。このようなPI3キナーゼの活性抑制がグルコース応答性インスリン分泌の増加に至る機序は、グルコース代謝やATP産生の亢進、細胞質カルシウム濃度の上昇では説明されず、細胞質カルシウム濃度上昇以降の過程において発揮されていることが示された(Eto K et al.,submitted for publication)。また、野生型膵島においてwortmannin作用後のAktキナーゼとそれに続くPDE3Bの活性抑制は明らかではなく、PDE3Bの抑制に伴うcAMP濃度の上昇がwortmanninの効果に関与する可能性は低いことが示唆された。mGPDH欠損、すなわちGP(グリセロールリン酸)シャトル欠損マウスを、ジーンターゲティングの手法を用いて作製した。GPシャトル欠損マウスにMA(リンゴ酸-アスパラギン酸)シャトルの阻害薬であるアミノオキシ酢酸(AOA)を併用することにより、膵島で両方のNADHシャトル機能を停止させると、グルコース応答性インスリン分泌はほぼ完全に廃絶した。このようにNADHシャトル機構は、グルコース応答性インスリン分泌に必須であることがはじめて明らかにされた。両NADHシャトル停止下で、TCA回路におけるグルコース酸化を反映するとされる6-^<14>C-glucoseの酸化は約50%に低下していた。また、グルコース刺激後のNAD(P)H産生も野生型膵島に比べて約2割に低下しており、TCA回路での酸化が低下していることを裏付けていた。更にミトコンドリア内の呼吸鎖でのプロトン勾配の形成が大きく障害され、グルコース刺激後のミトコンドリアカルシウム上昇もまったく観察されなかった。このように、これまでマイナーな側副経路として認識されてきたNADHシャトル機構がグルコース応答性インスリン分泌に必須の役割を果たしていることが明らかとなった(Science283:981-985,1999)。上記のデータから膵β細胞において、以下のような新規なグルコース代謝モデルを提唱した。好気的解糖により産生されたNADHはNADHシャトル機構により効率的にミトコンドリアに運ばれ、それ自体がATP産生に大きく寄与するばかりでなく、ミトコンドリアのカルシウム濃度の上昇などを通じてピルビン酸の酸化を亢進させ、分泌に十分なATP産生を保証する。一方、両NADHシャトルが停止すると、シャトル由来のATP産生がなくなるばかりでなく、ピルビン酸の酸化が半減する結果、ATP産生は大幅に減少し、分泌は廃絶する。したがって、NADHシャトル機構はピルビン酸と並立する主要な解糖系シグナルとして位置づけされる(Science283:981-985,1999)。グルコース特異的なインスリン分泌応答不全は2型糖尿病の中核をなす徴候であり、その成因の候補としてNADHシャトル機構の構成要素や、その発現を抑制する転写因子の遺伝的あるいは後天的な障害を今後念頭におく必要がある。mGPDH欠損マウスは正常耐糖能であり、膵島からのグルコース応答性インスリン分泌にも障害は認めなかった。単離した野生型マウス膵島にAOAを加え、MAシャトルのみを阻害した状態でもグルコース応答性インスリン分泌はほぼ保たれていた。しかし、mGPDH欠損マウス膵島にAOAを添加するとグルコース応答性インスリン分泌はほぼ完全に廃絶した。一方、ミトコンドリアでのグルコース代謝を必要としない分泌刺激物質であるメチルピルビン酸、グリベンクラミドに対する応答には障害を認めなかった。両NADHシャトルが停止した際、解糖系におけるグルコース利用は正常であったが、TCA回路でのグルコース酸化は正常の約50%に低下していた。また、ミトコンドリアにプールされたNADH量を反映するNAD(P)H自家蛍光産生、ミトコンドリア内膜電位の過分極、そして、ATP産生量を反映する細胞内ATP含量のグルコース刺激後の増加は、すべて正常の約25%に低下していた。また、両シャトル機能が停止した際にTCA回路活性が低下する一因として、ミトコンドリア内へのCa^<2+>流入が阻害されている事実が示された。野生型膵島にTCA回路の阻害剤を投与し、TCA回路でのグルコース酸化を約50%阻害した条件下でも、グルコース応答性インスリン分泌はまったく障害されなかった。このことは、NADHシャトル活性それ自体のグルコース応答性インスリン分泌における重要性を示した。

この概念を外挿し、NADHシャトル活性のみが存在した場合、分泌が保持されるかに関心がもたれた。ミトコンドリア電子伝達系に化学的に電子を供給する系では、同時にグルコースが存在しなければ分泌は惹起されなかった。これらより、グルコース応答性インスリン分泌にはNADHシャトル機構とともにTCA回路の活性が不可欠であるが、同回路の最大限の活性化は必ずしも必要ではないことが示唆された。インスリン受容体基質(IRS)-1欠損マウスにおいてβ細胞当たりのグルコース応答性インスリン分泌は高濃度グルコース域で野生型マウスに比べ低下していた。また、細胞当たりのインスリン含量にも低下がみられたが、粗面小胞体にはむしろ著しい増生が認められた(Eto K et al.,unpublished observation)。IRS-2欠損マウスでもインスリン含量の低下と粗面小胞体の増生が認められたが、インスリン分泌は高濃度グルコース域でむしろ亢進していた(Kubota N et al.,Diabetes 49:1881-1889,2000)。グルコース応答性インスリン分泌におけるIRS蛋白質の発現量の差異や機能の相違がこれらの原因である可能性が示唆された。PI3キナーゼp85a調節サブユニット欠損マウスにおいてはβ細胞当たりのインスリン含量・粗面小胞体はいずれも著明に減少していたがインスリン分泌は高濃度グルコース域で増加がみられた(Eto K et al.,submitted for publication)。またPI3キナーゼの特異的阻害剤であるwortmanninを野生型膵島に作用させても同様の分泌亢進が確認された。このようなPI3キナーゼの活性抑制がグルコース応答性インスリン分泌の増加に至る機序は、グルコース代謝やATP産生の亢進、細胞質カルシウム濃度の上昇では説明されず、細胞質カルシウム濃度上昇以降の過程において発揮されていることが示された(Eto K et al.,submitted for publication)。また、野生型膵島においてwortmannin作用後のAktキナーゼとそれに続くPDE3Bの活性抑制は明らかではなく、PDE3Bの抑制に伴うcAMP濃度の上昇がwortmanninの効果に関与する可能性は低いことが示唆された。
拡張型心筋症の心臓迷走神経性病態の解明と新規治療薬の開発に関する研究

拡張型心筋症(DCM)は難治性疾患に指定されおり、これまで、ヒトDCMの特徴を有する適切な動物モデルがなかったため、DCMの病態解明と新たな治療法の開発は遅れていた。研究代表者らが作製した心筋トロポニンT ΔK210欠失突然変異によるDCMノックイン(KI)マウスモデルは心収縮能の低下、心拡大、突然死の頻発など、ヒトDCMの特徴をよく再現している。今までの研究において、このDCM KIマウスの心臓迷走神経活動は低下していることが間接的に示唆されたが、DCM KIマウスの心臓迷走神経活動が障害されているという直接的な証拠はなかった。本研究は、ΔK210 DCM KIマウスモデルを用いて、DCMの心臓迷走神経調節機構の詳細を解明し、致死的な心臓リモデリングを伴うDCMをはじめとする心疾患に対する有効な治療薬の開発を目指す。平成27年度に、1.DCMの心臓迷走神経活動は低下している;2.DCMの心臓迷走神経節前、節後線維の機能に異常はない;3.心臓迷走神経活動を調節する中枢機構に障害があるという結果が得られた。平成28年度に、この研究内容に基づいて、論文作成を行った。この論文は平成29年3月にAutonomic Neuroscience: Basic and Clinical誌に受理された。また、今年度、進行したDCMマウスに対し、治療薬候補であるグレリン(150μg/kg)を1回/日・1ヶ月間投与する実験を行ったところ、グレリンの投与が生命予後及び血行動態を改善するという結果を得た。中枢神経系を介するグレリンの作用機序解明は継続研究中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者らが作製した心筋トロポニンT ΔK210欠失突然変異によるDCMノックイン(KI)マウスモデルは心収縮能の低下、心拡大、突然死の頻発など、ヒトDCMの特徴をよく再現しており、治療薬評価モデルとして有用である。また、その障害の中枢機構も明らかではなかった。平成27年度に、独自に開発したマウス心臓microdialysis法をDCMマウスモデルに応用して、DCMの心臓迷走神経調節機構の解明を行った。Baselineの心筋透析液を採取し、DCMと野生型(WT)マウスの心筋透析液アセチルコリン(ACh)濃度を比較してみたところ、DCMマウスの心筋透析液ACh濃度が低く、DCMの心臓迷走神経活動が低下していることが分かった。心臓迷走神経電気刺激に対する応答については、DCMとWT間で有意差はなかった。しかし、中枢性α2アドレナリン受容体を介した心臓ACh放出機構(我々の研究で存在が証明されている)については、DCMの方が機能低下していた。以上より、DCMでは、心臓迷走神経自体の機能異常はないが、心臓迷走神経機能を調節する中枢機構の障害で心臓ACh放出が低下していることが明らかとなった。申請書の27年度の研究計画はDCMの心臓迷走神経調節機構を解明することであり、予定通りに、DCMの心臓迷走神経の末梢及びα2アドレナリン受容体を介した中枢調節機構を明らかにしたから、本年度における研究目的の達成度としては概ね順調であると考えられる。

また、今年度、進行したDCMマウスに対し、治療薬候補であるグレリン(150μg/kg)を1回/日・1ヶ月間投与する実験を行ったところ、グレリンの投与が生命予後及び血行動態を改善するという結果を得た。中枢神経系を介するグレリンの作用機序解明は継続研究中である。申請書記載した通り、28年度はDCMに対する有効な治療薬の開発を行う予定である。DCM KIマウスに対するグレリンの長期治療効果の検証、およびDCM KIマウスに対するグレリンの中枢を介した突然死と心臓リモデリング抑制機構の解明をやっていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。
セラミックス粒界の組成・構造・性質に関する研究

本研究では、セラミックス粒界の組成-構造-性質の関係を明らかにするための基礎的検討を行い、次のような成果を得た。1.ドクターブレード法によるチタン酸バリウム厚膜における粒界のTEM観察を詳細に行い、90゚ドメインの形成は認められたが、従来説で提案されていたような粒界の両側での180゚ドメインの存在は確認されなかった。また、STEMによる組成分析によっても、添加物等の偏析が認められず、粒界の電気的障壁が何によるのかを明確にすることができなかった。今一つの研究として、同材料の機械破壊と絶縁破壊がともに微細構造敏感であり、両者の間に高い相関性のあることを見出した。2.ZnO-NiO系セラミックスに対して、離溶析出法を適用することにより、粒子と粒界をP型ないしn型半導体に制御できること、またpnpn...の多重接合系が相対温度の変化に対して、電気的に高い感知能力を与えることが判明した。3.単結晶および多結晶Mg0を用いた高温絶縁破壊に関する研究から、破壊が熱的に起こること、絶縁強度とイオン導電率の温度依存性に高い相関性が見られることを明らかにした。さらに、単結晶では転位密度の増加とともに絶縁強度が低下すること、多結晶の絶縁強度は単結晶よりも低いことなどから、微細構造の重要性を指摘した。また、Mg0バイクリスタルへのNiの粒界拡散は、従来言われていたような促進効果を持たないことを見出した。4.多孔質Zn0焼結体の酸素吸着および拡散の研究を行い、バリスタ特性に不可欠とされていたBi203またはPr6O11などの添加物がなくとも、粒界に速やかに拡散した酸素が電気障壁を形成してバリスタ特性を生起させることを見出した。また、TiO2バイクリスタルによる粒界研究では、粒界での結晶方位関係によって非直線的I-V特性が出る場合と出ない場合があることを見出し、今後の粒界研究にひとつの端緒をつけたと考えている。
細胞親和性と抗血栓性を兼備した薬剤放出ステントの創製

金属基材からなる細胞親和性の高い薬剤溶出ステントの開発を目的とした。Niを含まないステンレス合金を用い、表面酸化物組成を熱処理によって制御することで、金属と薬物担持層のアンカー分子であるγ-aminopropyltriethoxysilane (APS)を多量かつ安定に固定化できることを明らかにした。APS固定化表面は、未処理表面より正常ヒト臍帯静脈内皮細胞の伸展性に優れていた。本研究では、金属基材からなる、細胞親和性の高い薬剤溶出ステントの開発を目的とする。本年度は、細胞親和性を有するアンカー分子を導入するため、金属表面の酸化物層の厚さ・組成・化学状態について検討した。金属基材としては、生体為害性のNiをNで置換した、Niレスのステンレス合金(Fe-24Cr-1.1Mo-5.1N(at%))を用いた。基材は、0.1Nの水酸化ナトリウムとアセトンを用いて脱脂したのち、大気雰囲気下、種々の温度で2時間加熱処理し、表面に酸化物層を形成させた。表面の酸化層は、X線回折測定(XRD)、X線光電子分光法(XPS)および原子間力顕微鏡(AFM)を用いて調べた。800K1200Kで酸化物層形成させたところ、XRD測定より、いずれの表面からもγ-Feが検出された。AFM測定より、処理温度の上昇とともに粒成長がおこり、表面粗さが増加することがわかった。XPSを用いた酸化物層の深さ方向分析より、表面の酸化物はFe2O3とCr2O3であり、処理温度によって表面から内部に向けて組成が変化していることがわかった。これは、γ-Fe中のFeおよびCrの拡散係数によって説明ができた。拡散係数は、温度の上昇とともに増加するが、いずれの温度でもFeよりCrの方が高かった。このため、800Kで形成した酸化物層では主成分であるFe203の割合が高く、1200Kで形成した酸化物層ではCr203の割合が高かった。アンカー分子としてアミノ基末端のγ-aminopropyltriethoxysilaneの導入を試みたところ、Fe203割合の高い表面へ効率的に結合した。このことから、金属表面の酸化物層の制御によって、アンカー分子導入の最適化を図ることができた。本研究では、金属基材からなる細胞親和性の高い薬剤溶出ステントの開発を目的とする。薬剤担持層の溶出後の基材表面は、血管内皮細胞の適合性を有することが望ましい。金属基材表面に、薬物担持層のアンカーとなりかつ細胞親和性を有する表面修飾を行う。本年度は、厚さ・組成・化学状態を制御した金属表面酸化物層へ導入した、細胞親和性アンカー分子のキャラクタリゼーションと細胞接着試験を行った。金属基材としては、生体為害性のNiをNで置換した、Niレスのステンレス合金(Fe-24Cr-1.1Mo-5.1N (at%))を用いた。基材は大気雰囲気下、種々の温度で加熱処理し、表面に酸化物層を形成させた。表面の酸化層は、X線光電子分光法(XPS)および透過型電子顕微鏡法(TEM)を用いて調べた。細胞親和性アンカー分子としてはアミノ基末端のγ-aminopropyltriethoxysilane (APS)を用い、トルエンの希釈溶液中に基材を浸漬させることで表面へ導入を試みた。600K120OKで酸化物層形成させたところ、表面の酸化物は低温からFe2O3、Fe2O3とCr2O3、Cr2O3となり、FeおよびCrの拡散係数の違いから表面酸化物層の形成が制御できることがわかった。また、APSの導入量は、Fe2O3の割合が多いほど増加することが明らかとなった。PBS中での1ヶ月間の安定性を調べたところ、Fe2O3の割合が多いほどAPSの固定化量が多いことがわかった。固定化された試料表面層の断面をTEMにより調べたところ、酸化物表面に12nmのAPS層が形成していることが観察された。600Kで形成させた酸化物表面に固定化したAPS表面で、正常ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)を用いて細胞接着試験を行った。APSを固定化した表面では、コントロール表面(Niレスステンレス合金、600Kで酸化処理したNiレスステンレス合金、ステンレス316L合金)と比較して、細胞の伸展性に優れていた。以上のことより、金属表面の酸化物層を制御することで、細胞親和性アンカー分子を多量かつ安定に導入できることを明らかにした。
先天性リポ蛋白異常症におけるアポ蛋白構造遺伝子異常とその治療

アポA-【I】はHDLの主要構成アポ蛋白であり、その構造異常による先天性リポ蛋白異常症が知られている。またアポC-【III】はVLDLに多く存在しており、血清トリグリセリド濃度と相関している。この2つのアポ蛋白遺伝子はcomplexを形成しておりこれらの遺伝子およびその近傍のDNA変異とリポ蛋白代謝異常症との関連が注目される。今回アポA-【I】遺伝子のRFLP(Restriction Fragment Length Polymorphism)と血清脂質およびアポ蛋白レベルとの関係を検討した。方法は患者末梢白血球より抽出したDNA1215μgを制限酵素Sst【I】,Pst【I】で切断後、1%アガロースゲル電気泳動し、サザンブロットハイブリダイゼーションにより、RFLPを解析した。プローブはアポA-【I】cDNAを〔α-32p〕-dCTPを用いてニックトランスレーション法にてラベルしたものを用いた。この結果Sst【I】による多型性が証明された。日本人では【S_2】サイトを有する例が高率であり、約半数が【S_1】【S_2】タイプであった。高トリグリセライド血症で【S_2】サイトを有する例が多いが正常者にも認められた。Pst【I】によるRFLPでは【P_1】【P_1】ホモタイプが82%と高率であり、日本人では【P_2】サイトを有する例が少なかった。2.アポBcDNAのクローニングアポBは高コレステロール血症で増加しており、動脈硬化症と関連を有するアポ蛋白として重要であるが、その構造は不明である。我々は合成オリゴヌクレオチドプローブを合成し、ヒトおよびラット肝臓からアポBcDNAのクローニングを試みた。まずノーザンブロット法によりヒトとラットともに肝では19Kbの位置にアポBmRNAのバンドを認めた。cDNAライブラリーからアポBcDNAのフラグメントを得た。ラットとヒトの塩基配列を対比させたところ、その相同率は84.2%と高率であった。1.アポA-【I】・C-【III】遺伝子の多型性アポA-【I】はHDLの主要構成アポ蛋白であり、その構造異常による先天性リポ蛋白異常症が知られている。
琉球列島先史時代後半期における生業と交易にかんする実証的研究

本研究は伊江島ナガラ原東貝塚の8回の発掘調査をもとに、沖縄貝塚時代中頃の変化を伊江島において明らかにした。すなわち、遺跡の時期が5世紀から7世紀であること、この時期の沖縄諸島の土器は伝統的な形状を大きく変化させるがその変化は内在的なものであると同時に南九州や奄美地域の影響によって生じたこと、遺跡が南九州や種子島と貝殻を交易するために断続的に使われたキャンプ地であった可能性の高いことを明らかにした。1.沖縄県伊江島ナガラ原東貝塚において発掘調査を実施した(8月15日29日)。発掘調査の結果、貝塚において南九州から移入された成川様式後半期の土器の存在を確認し、おれがアカジャンガー式土器の初頭に併行することを知り得た。この時期に南九州との関係が明らかになったことは成果である。発掘調査の成果を熊本大学考古学研究室報告第45集にまとめた。2.ナガラ原東貝塚において、堆積学、貝類学、植物学、動物学の分析を実施した。全俸的にこれまでとおおきく変わることのない結果であった。3.沖縄貝塚時代後期の土器編年を検討するために、沖縄県立埋蔵文化財センターにおいて伊江島出土土器の検討をおこなった(11月4日8日)。4.古墳時代の貝交易について検討をすすめるため、貝交易研究会をたちあげ、鹿児島県立歴史資料センター黎明観において2回の研究会を実施した。また西原海岸採集のゴホウラ腕輪未成品の実測を行った(8月8日、9月21日)。貝交易研究の成果に一定の進展があった。5.ヤコウガイ交易研究のために、沖縄県立埋蔵文化財センターならびに久米島文化センターで計測作業を実施した(11月4日5日、3月11日12日)。1.沖縄県伊江島ナガラ原東貝塚において発掘調査を実施した(8月27日9月7日)。発掘調査の結果、包含層において鉄刀子を検出した。報告書作成のためにこれまで出土したすべての遺物を再検討し、土器の分析からアカジャンガー式土器の成立をつきとめることにほぼ成功した。発掘調査の成果を『熊本大学考古学研究室報告第46集』にまとめた。包含層に立位の大型シャコガイが存在し、これの意味の追究が次年度の課題となった。3.11月12日、13日に熊本大学において土器分科会を開催し、土器の変化について検討をおこなった。また同時にこれまで出土した土器片のすべてについて植物圧痕の有無を調査し、この中にコクゾウムシの存在を認めた。これは琉球列島の考古学において初めての発見である。今後レプリカ法で確認し、報告書にまとめる予定。4.貝交易研究会で5回の研究会を開催した。8月には沖縄県北谷町で伊礼原遺跡群実測調査を行い、次年度の読谷村での調査の準備をし、3月には佐賀県立博物館において大友遺跡等の出土貝製品の調査を行い、いくつかの新知見をえた(4月24日、6月13日、8月1820日、12月19日、3月21日)。5.ヤコウガイ交易研究のために、久米島文化センターで計測作業を実施した(8月12日、3月18日)。殻径復元のために蓋と貝殻の対応関係の明らかな現生ヤコウガイ10点について、計測データをとった。1.沖縄県伊江島ナガラ原東貝塚において発掘調査を実施した(9月1日9月15)。昨年度からの課題になっていた立位シャコガイを精査して柱穴であることを確認し、包含層において地床炉を検出した。これによって包含層が住居跡であることが実証できた。発掘調査区を地山まで掘り下げ、遺跡の開始時期を確認して一連の発掘調査を終えた。今年度の成果を『熊本大学考古学研究室報告第47集』にまとめた。III層の14C試料(木炭)を採取し、7世紀のデータを得た。3.11月12日、13日に熊本大学において研究会を開催し、これまでの成果について、遺構、土器編年、自然遺物、民族考古学の担当から報告をおこない、報告書作成にむけて計画をたてた。4.7月25・26日に与那国島トゥグル浜遺跡の、8月22日に沖永良部島西原海岸遺跡出土のヤコウガイの計測を行った。5..2月2728日、土器圧痕の調査を実施した。山崎純男氏と担当学生による。6.3月28・29日、出土石器の調査を実施した。岸本義彦氏と担当学生による。

石質の鑑定を神谷厚昭先生に依頼し、これまで出土したすべての石器にかんして確認を行った。本年度は報告書の完成を目指して作業をおこなった。すなわち遺物と記録資料の整理、共同研究者による遺物の検討、研究会の開催、報告書の編集である。過去8回にわたる調査による出土遺物や記録は膨大で、その整理に人件費を使用した。具体的作業内容は以下の通りである。6月21日、共同研究者による胎土分析調査ならびに出土土器の調査を実施した。7月20日、同じく貝類調査を実施した。8月4日5日、共同研究15名による研究会を開催し報告書内容について検討し、併せて出土遺物の調査を実施した。9月に図面整理、遺物整理などの準備作業を行い、10月から編集作業を開始して1月末に原稿を入稿し、3月末に報告書『ナガラ原東貝塚の研究ー5世紀から7世紀前半の沖縄伊江島』を刊行した。報告書であきらかにした成果は以下の通りである。1ナガラ原東貝塚は、貝塚時代後期中頃の5世紀から7世紀前半における50年から200年の期間、沖縄地域の複数の地域の人々がこの地を訪れ、一定期間の居住をくり返したことで形成された比較的小規模な遺跡である。2人々はイモガイ科やスイショウガイ科貝類を採取し加工して、種子島地域と密接な関係を保ち、一方で南九州地域とも経済的関係をもっていたとみられる。3この間、人々の日常生活では煮沸容器が尖底を主体とする大当原式土器からくびれ平底を主体とするアカジャンガー式土器に変化した。土器形状の変化はきわめて連続的かつ自律的であり、奄美地域との接触によって促進されたとみられる。人々の生活はこの変化と併行して植物食への比重を高め、狩猟より漁労への比重を高め、網漁にも変化が見られたが、生業の基本的スタイルに変化はなく、自然環境にも目立った変化は認められていない。1.予定していたナガラ原東貝塚の発掘調査を順調に終えた。2.研究会を予定通り開催し、報告書作成への計画を実施している。3.発掘調査による成果が年ごとにあがっており、最終報告書の成果がほぼみえている。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.最終成果報告書を作成する。2.夏に研究会を開催し、報告書に収斂させる内容を深化させる。3.年度末には報告書を刊行する。
技術の購入とテクノロジ・ノ-ハウの獲得--業種別の相関性分析・国際比較の方法

産業は業種によって、技術輸入に基づてテクノロジ・ノ-ハウを獲得する可能性が異なるという仮説を調べた。分析方法を開発でき、必要なデータも揃えた。最後の分析を実行する段階に着いた。今までの実績は以下で挙げる。1文献調査同様の課題を見つけなかったが、二つの結果を得た。その第一は関連していない現象を調査する他の論文のいくつかは、本研究の仮説を関接的に支えることがわかった。第二の結果は従来の調査は特許や出版などの独創的な研究しか配慮しないため本研究が調べる技術輸入を見逃すので、本研究の意義を確認できた。2モデル開発技術の購入とテクノロジ・ノ-ハウの獲得との相関関係を計るのは目標であるが、テクノロジ・ノ-ハウの獲得を直接に計らないのでテクノロジ・ノ-ハウの獲得の代用の物差しが必要である。代用の物差として産業の業種別輸出を使うことに決めた。その理由は技術の優位で競争する産業には、テクノロジ・ノ-ハウを集めれば集める程競争力が強化する。そういうと競争力を計る統計を代用の物差として使えるのは市場占有率、売上、利益や輸出など様々な可能性がある。幅広く分野を調べた結果として、本研究には一番適当な尺度は輸出ということである。3分析方法相関関係を時系列ベースの回帰分析で計算するために、業種によって輸出受取額、技術輸入支払額などのデータを使うのである。しかし、輸出受取額の統計は業種分類でなく商品分類になっている。この障害を乗り越える方法を開発できた。それは産業の多角化を推定する研究開発費連関統計を使って業種別統計を割り当てることにした。4データ収集日本産業を分析するための必要な統計の時系列を1972年から1994年まで揃えた。米産業はほとんど揃えたが、研究開発費連関統計はまだ見つからないのである。
直線加速器構築のための長尺円筒の直線母線形状の精密測定システムの開発

現在、長さが10kmに及ぶ次世代の直線加速器の開発計画が進んでいる。この加速器本体は超精密加工及び拡散接合技術で作られる長さが約1.5mの加速管を連結して構築することになる。加速器本体の構築という観点からは、外見からは円筒に見える10kmの長さの粒子が走るトンネルの真直度が問題となる。このため、高い精度で長尺円筒の真直度を測定する技術が要求されている。本研究では、5mの長尺円筒の超精密測定システムを実現し、この次世代直線加速器構築のための真直度測定システムの設計におけるエラーバジェット用の基礎データを得ることを目的に研究を進めた。まず、長尺円筒の真直度測定に最も有効な3点法において、複数のプローブのゼロ点誤差が最大な誤差要因であることを明らかにした。このゼロ点誤差を基準原器を用いずに、円筒試料の形状測定データのみから決定する新しい手法を提案し、理論的にその有効性を示した。次に、提案のゼロ点調整法の有効性を確認するため、約lmの円筒試料を用いた基礎実験を行った。実験結果から、提案の有効性が確認された。また、単独のプローブの線形誤差及び感度の違いが本手法の精度に大きな影響を与えることも明らかにし、自律校正などの手法を用いてこれらの誤差要因の補正を行うことでゼロ点調整精度が向上することを確認した。さらに、提案のゼロ点調整法による結果を原理の異なる方法によるクロスチェックをするため、従来のピッチングを補正した2点法及び反転法による測定を行った。ほぼ一致した形状が得られ、本研究の手法の高い信頼性を示した。また、3つの3点法プローブユニットと走査ステージからなる5mの長尺円筒測定システムを構築し、長さ1.5m、直径60mm模擬加速管を3本つないだコンポーネントの真直度測定に本手法を適用した。その結果、プローブの安定性で決まる限界まで3点法プローブユニットのゼロ点調整誤差を自律的に調整でき、長尺円筒の高精度真直度測定に成功した。現在,長さが10kmに及ぶ次世代の直線加速器の開発計画が進んでいる.この加速器本体は超精密加工及び拡散接合技術で作られる長さが約1.5mの加速管を連結して構築することになる.加速器本体の構築という観点からは,外見からは円筒に見える10kmの長さの粒子が走るトンネルの真直度が問題となる.このため、高い精度で長尺円筒の真直度を測定する技術が要求されている.本研究では,5mの長尺円筒の超精密測定システムを実現し,この次世代直線加速器構築のための真直度測定システムの設計におけるエラーバジェット用の基礎データを得ることを目的に研究を進めた.本年度では測定法の提案と走査範囲が5mの走査システムの設計と試作を行った.まず円筒の鉛直方向と水平方向の両断面内の真直度を同時に測定する新しい3点合成法を提案した.この方法は和と差の3点合成法で,長尺円筒で重要な誤差要因となるヨーイングの除去が可能である.

なお,データ処理法には段差のある直線の測定に有効なデータ処理法である合成法を取り入れることによって,加速管の継ぎ目に対処できる.さらにコンピューターシミュレーションによって種々の誤差要因について検討し,プローブ間隔設定に関する指針を得た.また,現有の1mの走査ステージを使って,段差試料を測定し,実験結果から提案の手法の有効性を確認した.しかし,センサを載せるベースが片持ち梁状にステージに取り付けられているため,外部からの振動に共振して,特定のプローブに誤差が混入してしまう問題が生じた.そのような誤差は差動演算でも取り除くことができないので,除振対策を考えたうえで5mの走査システムを設計し,試作した.この走査システムで,長さ1.5mの加速管を3本連結して構築する長尺円筒の直線母線形状を測定する準備ができた.現在、長さが10kmに及ぶ次世代の直線加速器の開発計画が進んでいる.この加速器本体は超精密加工及び拡散接合技術で作られる長さが約1.5mの加速管を連結して構築することになる.加速器本体の構築という観点からは,外見からは円筒に見える10kmの長さの粒子が走るトンネルの真直度が間題となる.このため,高い精度で長尺円筒の真直度を測定する技術が要求されている.本研究では,5mの長尺円筒の超精密測定シスチムを実現し,この次世代直線加速器構築のための真直度測定システムの設計におけるエラーバジェット用の基礎データを得ることを目的に研究を進めた.本年度はまず前年度の結果を踏まえて,長尺円筒の真直度測定に最も有効な3点法において、複数のプローブのゼロ点誤差が最大な誤差要因であることを明らかにした。このゼロ点誤差を基準原器を用いずに、円筒試料の形状測定データのみから決定する新しい手法を提案し、理論的にその有効性を示した。また、提案のゼロ点調整法の有効性を確認するため、約1mの円筒試料を用いた基礎実験を行った。実験結果から、提案の有効性が確認された。さらに、単独のプローブの線形誤差及び感度の違いが本手法の精度に大きな影響を与えることも明らかにし、自律校正などの手法を用いてこれらの誤差要因の補正を行うことでゼロ点調整精度が向上することを確認した。また、本手法を前年度構築した5m測定システムに適用し、長さ1.5m、直径60mm模擬加速管を3本つないだコンポーネントの真直度を測定した。その結果、プローブの安定性で決まる限界まで3点法プローブユニットのゼロ点調整誤差を自律的に調整でき、長尺円筒の高精度真直度測定に成功した。
慢性肝炎患者におけるサルコペニアおよび肝組織改善のための運動療法プログラムの確立

慢性肝疾患における運動療法介入がサルコペニアおよび肝組織を同時に改善させるかどうか検証したものはまだない。本研究では、はじめに慢性肝疾患患者における身体活動量とサルコペニアの関係について横断的に調査を行う。そこでサルコペニア予防のために必要な身体活動量を明らかにする。次に慢性肝疾患患者に運動療法の指導を行うことでサルコペニアおよび肝組織が同時に改善するかどうかを明らかにする。本研究の目的は、慢性肝疾患患者を対象に運動療法介入がサルコペニアおよび肝組織を同時に改善させるかどうかを検証することである。