hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スズメバチ科の巣の表面微細構造と巣材の成分組織からみた巣建築技術の進化

(3)北海道や関東など、いくつかの地域でスズメバチ類のサンプルの追加採集を行うと共に、画像や数値データをコンピュータで整理した。(4)巣材、特に接着剤である唾液成分の化学分析のため、山本が中心となりガスクロなどの機器を整備し、いくつかのサンプルについて予備的分析を行った。平成9年度には、巣材の種類や加工技術を調べるため、フタモンアシナガバチの巣の成分組成についてのデータを引き続き解析し、論文として投稿すると共に、口内分泌物のアミノ酸組成を中心に分析した。また、生息地(主に緯度)によって巣の建築様式がいかに異なるかを、すでに採集した巣のデータから解析した。1.「フタモンアシナガバチの巣作りにおける口内分泌物の使用、特に外来蛋白質資源のコロニー内での分配」:H8年に引き続きデータの解析など。口内分泌物の窒素含有量から、巣自体に消費される蛋白資源が巣に搬入される全蛋白量の10数%を占め、その採集のために相当の労働力を必要とすることを初めて指摘した(H9年11月に、第3回アジア・太平洋昆虫学会議(於台湾)で口頭発表、論文は“Ethology.Ecology & Evolution"に受理)。2.「フタモンアシナガバチの口内分泌物の化学組成」:口内分泌物から24種のアミノ酸を検出し、その中でグリシン、プロリン、アラニン、セリン、バリンの5種が主要な成分であることが判明した。それら主要成分の存在比率は、巣間でも極めて安定しており、本種におけるアミノ酸生成は個体変異が少ないことを示した。アミノ酸組成の詳細や生理生態学的意義は今後に残された課題である。3.「緯度による巣建築の比較、特に機能外被との関連」:寒冷地の北海道に生息するトガリフタモンアシナガバチは、長い育児室と周辺部の空室による付加的構造=機能外被を作る。その巣のサイズ、巣材組成などを調べ、関東のフタモンアシナガのそれと比べて、創設メスの巣建築への投資量を比較した。寒冷地の創設メスの方が2倍以上の労働投資を行っていることが判明したが、それは巣の保温効果を高めるためと推測された(“Insectes Sociaux"に投稿中)。
三次元大気放射モデルを用いた全球雲解像放射収支の解明

モンテカルロ法と明示的解法に基づいた三次元大気放射モデルを開発した。また、広帯域計算用の雲散乱・ガス吸収モデル等を構築し、三次元放射モデルを最新の雲解像気象シミュレーションデータに応用できる環境を整えた。応用の結果、オープンセルと呼ばれる雲の場合には、空間格子の大きさによって太陽放射フラックスの空間分布に局所的に数100W/m2の違いが出ることが分かった。一方、太陽放射加熱率の分布は空間格子の大きさにはあまり依存せず、局所的な違いは数K/day程度であった。このことから、大気中での局所的な太陽放射の三次元効果が雲の形成・消滅に及ぼす影響は大きくないことが示唆された。雲を解像する空間スケールでは雲の不均質性と三次元放射伝達の効果が顕著であり、地球放射エネルギー収支を議論する上で重要性が認識されつつある。本研究課題では、高速かつ高精度の広帯域三次元大気放射モデルの開発を行い、雲の三次元放射効果を定量化することを主目的としている。今年度は放射モデルの中核部分である三次元放射伝達モデルの開発・改良と、雲散乱・気体吸収等の光学モデルの開発・整備を行った。具体的には、モンテカルロ法に基づいた三次元放射伝達スキームを精査し、三次元放射フラックスと放射加熱率の計算に特化した放射伝達モデルを開発した。開発したモンテカルロ放射伝達モデルは、太陽光と大気の熱放射について、モデル光子の輸送経路に沿ってエネルギー吸収による放射加熱を解析的にサンプリングする解法を採用したことから、放射加熱率の計算精度が特に優れていることが分かった。また、モンテカルロ放射伝達モデルと比較するために、三次元大気を対象にした明示的放射伝達モデルの開発を進めた。本年度は特に明示的解法の基本スキームの開発に注力し、可視・赤外両波長において地表面反射を考慮できる放射伝達モデルの構築を行った。さらにマルチグリッド法を導入し、放射伝達計算の効率化のために有効な手法であることを確認した。本研究課題で開発している三次元放射モデルの性能評価と高度化のためには、他モデルとの比較が重要である。比較の規範となる一次元大気放射モデルmstrnXの高度化を目指し、氷粒子に代表される非球形粒子による散乱過程を導入した。これに伴い、観測や実験室での測定などによるデータを収集し、様々な粒子タイプについて計算できるよう光学データベースの整備を行った。一方、大気放射モデルの応用を目指して、薄明の空の観測と3次元放射伝達モデルによるシミュレーションを行い、対流圏エアロゾルの量が薄明の空の色に強く影響していることを示した。本研究課題では、高速かつ高精度の広帯域3次元大気放射モデルの開発を行い、雲の三次元放射効果を定量化することを主目的としている。平成24年度までに開発した放射エネルギー収支解析用の3次元モンテカルロ放射伝達モデルの検証と比較を行った。太陽放射について、他モデルによる計算結果と比較して開発した放射伝達モデルを検証したところ、完全3次元系でのモデル計算結果に顕著なバイアス誤差はないことが確認できた。また、3次元と鉛直1次元放射モデルの計算結果を比較し、雲内部では拡散放射による放射加熱の分布が両者で大きく異なることが分かった。加えて、1次元放射モデルでは雲頂での放射加熱が3次元放射モデルよりも著しく大きくなる傾向があり、雲解像スケールでは大きなバイアス誤差をもたらすことが示唆された。同様に、平成24年度までに開発した明示的放射伝達計算手法の検証を行うため、仮想的な大気中における放射輝度及び放射フラックスの計算結果をモンテカルロ法と比較した。その結果、当手法によって放射フラックスについては妥当な結果が得られることが確認できた。一方、放射輝度については条件によって値に差異が見られ、原因として特に数値拡散の影響が大きいことが推察された。より大規模な3次元空間の放射計算を行うために、最新の雲解像力学モデル(SCALE-LES)のデータを取得して整備した。また、観測に基づいた現実的な雲の全球3次元分布を得るため、衛星観測データ(MODIS, CloudSat)とモデル再解析データ(MERRA)の収集・整備を行った。加えて、粒子表面粗度を考慮した非球形の氷粒子による散乱特性の最新データベースに基づいて、広帯域放射計算用の光学特性データを参照表として作成した。水雲モデル・ガス吸収モデルについても広帯域計算に適したものを開発・整備し、放射エネルギー収支解析を行うためのモデル要素を整えた。本研究課題の中核部分である三次元放射伝達モデル(モンテカルロ法、及び明示的解法)と、雲・気体吸収・地表面等の光学モデルを統合化し、10mオーダー格子の雲解像力学モデルによる雲微物理量データに適用可能な広帯域三次元大気放射モデルを構築した。最新の雲解像力学モデル(SCALE-LES)によるシミュレーションデータに対して、開発した三次元モンテカルロ放射モデルをオフラインで適用し、太陽放射の3次元効果を様々な空間スケールの雲場について調べた。

数十から数百メートルの空間格子を使った場合には、格子の違いが放射エネルギー分布に及ぼす影響は、雲影や、雲の隙間からの陽射しの近傍で顕著に現れる。その大きさを見積もったところ、10mオーダーと100mオーダーの空間格子では、太陽フラックスの計算結果に局所的に数100W/m2の違いが出ることが分かった。一方、放射加熱率の分布は空間格子にはあまり依存せず、局所的な違いは数K/day程度であることが分かった。同様に、明示的大気放射モデルをSCALE-LESデータにオフラインで適用し、高解像度の大気における放射計算の実行可能性を調査した。その結果、連続的な時刻毎データにおいて前時刻の結果を初期値とすることにより、放射計算時間の短縮が可能であることが分かった。これらの結果を踏まえて、三次元放射効果を定量化する目的に最適化した広帯域気体吸収係数データの必要性が示唆されたことから、その開発検討を行った。加えて、高解像度の雲の分布と変動特性を地球規模で得るため、衛星搭載のイメージャを用いた雲の解析を行った。特に対流圏上部にできる氷晶雲の光学的厚さの変動が大きいことが分かり、雲の変動の放射に対する影響を定量化する必要性が改めて示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。大気放射26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では広帯域三次元大気放射モデルの開発を行い、雲の三次元放射効果を定量化することを主目的としている。今年度、モデル中核部分であるモンテカルロ法と近似解法による三次元放射伝達計算モデルの開発と性能評価、及び雲散乱等の光学モデルの開発・整備を行ったことで、三次元放射効果の見積もりを行うために必要なモデルの基本要素と、光学データが着実に整った。本研究課題では広帯域3次元大気放射モデルの開発を行い、雲の3次元放射効果を定量化することを主目的としている。平成25年度には、モデル中核部分であるモンテカルロ法と明示的解法による3次元放射伝達計算モデルの性能評価と改良、及び水雲・氷雲・ガス吸収等の光学モデルの開発・整備を行い、3次元放射効果の見積もりを行うための基盤となるモデル開発がほぼ完了した。また、最新の雲解像力学モデルによるシミュレーションデータや衛星観測データなど、取得に時間のかかる大規模なデータの収集・整備が順調に行えたことから、当初計画通り順調に進展していると判断した。昨年度までの進捗状況を踏まえて、本研究課題の中核部分である広帯域三次元大気放射モデルの開発・高度化を進め、雲解像力学モデルに適用可能な放射モデルの構築を目指す。また、モデル開発・実験結果等について、国内外の学会・学術論文等での研究発表と、最新の学術情報の収集に努める。これまでの進捗状況を踏まえ、本研究課題の主目的である広帯域3次元大気放射モデルを使った3次元放射エネルギー収支の見積もりを行う。まずは雲解像力学モデルによる領域スケールのシミュレーションデータを利用して雲場の種類や空間スケールの違いが放射エネルギー収支の分布に与える影響を調査する予定である。
細胞内に侵入した歯周病原性細菌の病原性機構とその侵入細菌の除去薬剤の検索

歯周病原性細菌Porphyromonas gingivalis(P. gingivalis)が、直接、細胞内に侵入する能力を有することが広く知られている。近年、幾つかの研究は、実際の歯周炎患者において、本菌が細胞内侵入していることを示している。しかし、P. gingivalisの細胞内侵入が、どの様な病原性を有するのか完全に明らかにされていない。そこで、P. gingivalisの細胞内侵入が、如何なる生物活性を導き出すのかを検討する。また、細部内侵入したP. gingivalisは、一般の抗生剤で除去することは困難であるので、細胞内侵入した本菌を除去できる薬剤についても検討を行う。成人性歯周疾患は、Porphyromonas gingivalis (P. gingivalis)の慢性感染により発症する難治性疾患であり、骨吸収活性を有した炎症性サイトカイン(IL-1、TNF-alpha、並びに、IL-6)が、密接に関与している。最近の研究は、本菌が口腔粘膜上皮細胞内に侵入することを報告しているが、細胞内侵入による歯周組織の破壊メカニズムは、完全には明らかになっていない。そこで、P. gingivalis 33277株の口腔上皮細胞様細胞であるKB細への細胞内侵入によるIL-6の発現について検討した。P. gingivalisは、KB細胞のIL-6遺伝子発現を強く誘導し、上清中のIL-6量も増加した。KB細胞のIL-6遺伝子発現は、P. gingivalisの菌量に依存的して、上昇した。細胞内侵入阻害剤であるCytochalasin DとNocodazoleは、本菌誘導性サイトカインを阻害した。P. gingivalis誘導性IL-6遺伝子発現は、NFkappa-B阻害剤であるPDTC、NAC、並びにGliotoxin処理により、抑制されなかった。その誘導作用は、MAP kinaseの一つであるp38の阻害剤SB202190により特異的に阻害された。p38の活性化剤アニソマイシンは、このサイトカイン発現を強く誘導した。これらの結果から、P. gingivalisは、口腔上皮細胞内に侵入し、その細胞の炎症性サイトカインを強く誘導するなどの生物活性を示すことが明らかとなり、その誘導には、MAP kinaseが関与する可能性が示された。粘膜面における病原性微生物の感染防御のために、その面を覆う分泌液中に、種々の低分子の抗菌蛋白質が含まれている。最近、口腔におけるその抗菌物質の由来が詳細に検討された結果、口腔粘膜上皮細胞が、それらの物質を産生することが示された。このことは、病原性細菌の組織内への侵入を防ぐために、口腔粘膜上皮細胞のバリア(障壁)としての機構の一つであると考えられる。幾つかの研究は、口腔粘膜上皮細胞の産生する抗菌蛋白質について詳しく検討し、本細胞が、beta2-defensinのみならず、グラム陰性菌に強い作用を示す18-kDa cationicantibacterialprotein(CAP 18)を産生していることを示している。一方、歯周病原性細菌Porphyromonas gingivalis (P. gingivalis)は、口腔粘膜上皮細胞に付着・侵入することが示されている。興味あることに、臨床的な研究から、本菌の細胞内侵入量は、歯周炎の病態と相関することが明らかにされている。そこで、私は、口腔粘膜上皮細胞様細胞を用いて、CAP 18の発現をP. gingivalisが抑制するか否か検討することを検討した。その結果、口腔粘膜上皮様細胞KB細胞、Raw269.7細胞、J774.1細胞、NIH3T3細胞、並びに、MC3T3-E1細胞のCAP-18の遺伝子発現を検討したところ、どの細胞にも発現が認められなかった。しかし、PMNLsにおいては強い発現が認められた。そこで、幾つかの口腔上皮細胞様細胞を用いて、CAP-18やb2-defensinの遺伝子発現を検討してたところ、HSC-2細胞とCa細胞に強い恒常的な発現が認められた。P.gingivalisをHSC-2細胞とCa細胞に作用させたところ、強い抑制作用が認められた。最近、非強毒素産生菌であるブドウ球菌、インフルエンザ菌、緑膿菌、並びにライム病ボレリアなどは、細胞内への侵入によって、慢性かつ難治性の病態を形成するものと考えられている。従って、細菌の細胞内侵入は感染の成立のみならず、慢性病態の成立・進行に密接に関連する可能性が示されている。成人性歯周疾患は、Porphyromonas gingivalis (P. gingivalis)の感染により発症する難治性の慢性感染症であり、骨吸収活性を有した炎症性サイトカイン(IL-1、TNF-alpha、並びに、IL-6)が、密接に関与している。最近の研究は、本菌が上皮細胞内に侵入することを報告しているが、細胞内侵入による歯周組織の破壊は、完全には明らかになっていない。そこで、昨年度、P. gingivalis 33277株の口腔上皮細胞様細胞であるKB細への細胞内侵入によるIL-6の発現について検討した。本年度は、P. gingivalisは、細胞侵入によってKB細胞のプロスタグランジン合成酵素であるシクロオキシゲナーゼ-2(COX-2)遺伝子発現について検討した。その結果、KB細胞のCOX-2遺伝子発現は、P. gingivalisの菌量に依存的して、上昇した。

細胞内侵入阻害剤であるCytochalasin DとNocodazoleは、本菌誘導性COX-2遺伝子発現を阻害した。非強毒素産生菌であるブドウ球菌、インフルエンザ菌、緑膿菌、並びにライム病ボレリアなどは、細胞内への侵入によって、慢性かつ難治性の病態を形成するものと考えられている。従って、細菌の細胞内侵入は感染の成立のみならず、慢性病態の成立・進行に密接に関連する可能性が示されている。成人性歯周疾患は、Porphyromonas gingivalis (P. gingivalis)の感染により発症する難治性の慢性感染症であり、骨吸収活性を有した炎症性サイトカイン(IL-1、TNF-alpha、並びに、IL-6)が、密接に関与している。最近の研究は、本菌が上皮細胞内に侵入することを報告しているが、細胞内侵入による歯周組織の破壊は、完全には明らかになっていない。従来より、P. gingivalis 33277株の口腔上皮細胞様細胞であるKB細への細胞内侵入によるIL-6の発現について検討してきた。また、本菌が、KB細胞のプロスタグランジン合成酵素であるシクロオキシゲナーゼ-2(COX-2)遺伝子発現を強く誘導することを見出した。そこで、本菌の細胞への付着と侵入を、抗41kDa線毛抗体処理で抑制すると、本菌誘導性COX-2遺伝子発現は抑制された。細胞内侵入阻害剤であるCytochalasin DとNocodazoleは、本菌誘導性COX-2を阻害した。本菌の細胞への付着と侵入を、抗41kDa線毛抗体処理で抑制すると、本菌誘導性COX-2遺伝子発現は抑制された。P. gingivalis誘導性COX-2遺伝子発現は、NFkappa-B阻害剤であるPDTC、NACとGliotoxin処理によって抑制されなかった。研究代表者の置かれている環境が、非常に多忙であるため、研究の遅れが心配であったが、おおむね順調に進展している。粘膜面における病原性微生物の感染防御のために、粘膜上皮細胞がバリア(障壁)としての機構を有していることが示されている。又、最近、非強毒素産生菌であるブドウ球菌、インフルエンザ菌、緑膿菌、並びにライム病ボレリアなどは、細胞内への侵入によって、慢性かつ難治性の病態を形成するものと考えられている。従って、粘膜上皮細胞のバリア機能は、この細胞内侵入機能によって、破綻が始まる可能性が考えられている。さらに、細菌の細胞内侵入は感染の成立のみならず、慢性病態の成立・進行に密接に関連する可能性も示されている。一方、成人性歯周疾患は、Porphyromonas gingivalis (P. gingivalis)の感染により発症する難治性の慢性感染症であり、骨吸収活性を有した炎症性生理活性物質(IL-1、TNF-alpha、IL-6、並びに、プロスタグランジン)が、密接に関与している。そこで、P. gingivalis 33277株の口腔上皮細胞様細胞であるKB細への細胞内侵入によるPG
プレート型地震に伴う津波発生検知を目的とした小型・高感度微気圧センサの開発

平成30年度は,小孔・ノズル付半密閉空間構造のステップ応答特性および周波数特性の数値流体解析を行い,誘起圧力差持続時間および遮断周波数と構造パラメータ(半密閉空間体積,小孔面積等)との関係を明らかにすることとした。誘起圧力差持続時間に関しては,近似理論解を導出済みで,持続時間は小孔面積に反比例し,半密閉空間体積に比例することが分かっている。まず,ステップ状の印加圧力を100 Paとし,小孔直径を0.020.06 mmと変えて,それぞれ半密閉空間体積を10,20,30 cm^3の3通りで,持続時間と小孔面積の関係を調べた。また,同様に,半密閉空間体積を640 cm^3と変えて,それぞれ小孔直径を0.02,0.025 mmの2通りで,持続時間と半密閉空間体積の関係を調べた。小孔面積依存性では,近似理論解と同様に,小孔直径が小さくなるにつれて,持続時間が長くなったが,小孔直径が小さい場合は,数値解析値が近似理論値の2倍ないしはそれ以上となった。これは,小孔部での圧力損失による影響と考えられる。さらに,両依存性共に,実験値が数値解析値より大きくなった。これは,実験における流体の流れが乱流であったためと考えている。次に,半密閉空間構造は,圧力の時間変化に対して高域通過フィルタ特性を示すため,周波数特性から遮断周波数を評価することとした。数値解析により,遮断周波数の小孔面積依存性,半密閉空間体積依存性,ステップ状印加圧力依存性を調べ,遮断周波数と誘起圧力差持続時間の関係を明らかにした。小孔直径0.04 mm,体積10 cm^3の半密閉空間を作成し,誘起圧力差持続時間と遮断周波数を測定したところ,それぞれ5.9秒,53 mHzとなった。ところで,持続時間5.9秒から期待される遮断周波数は39 mHzで,実測値との差は比較的小さく,本研究結果の妥当性が示された。平成30年度は本プロジェクトの初年度で,微気圧センサの核心部となる半密閉空間構造のステップ応答特性および周波数応答特性について,数値流体解析およびプロトタイプを用いた実測により,考察を行うこととした。応答特性に関わるパラメータは半密閉空間の体積,小孔面積,ノズル長および印加圧力で,一方,ステップ応答特性から得られる誘起圧力差持続時間は,センサの検知可能な圧力変動の周期の上限を決定する指標である。そこで,持続時間の各パラメータ依存性を明らかにし,センサ設計指針を明らかにすることを目標とした。また,半密閉空間は高域通過フィルタ特性を有し,遮断周波数と持続時間の関係も明らかにすることとした。持続時間の小孔面積依存性では,近似理論解より反比例の関係が予測されたが,定性的な一致は見られたものの,小孔が小さくなるにつれて圧力損失が大きくなることから,べき指数の絶対値が1より大きくなった。また,全体的に,実測値が数値解析値より大きくなった。半密閉空間体積依存性では,比例関係が予想され,定性的な一致が見られた。ただし,定量的には,小孔面積依存性と同様に実測値が数値解析値より大きくなった。ところで,数値流体解析に乱流モデルを導入することで,誘起圧力差持続時間の数値解析値と実測値の差が小さくなることが確認されており,数値流体解析に基づいて,センサ設計を行える可能性も示唆された。以上のように,半密閉空間構造の応答特性の解明に対する目標はほぼ達成できており,「(2)おおむね順調に進展している」と判断した。平成30年度は,ほぼ計画どおり「サブプロジェクト1:半密閉空間構造の応答特性の解明」を終えることができたが,誘起圧力差持続時間のさらなる長時間化のため,ノズル(細管)の導入について検討する。考察に関しては,平成30年度とほぼ同様で,数値流体解析と自作半密閉空間を用いた測定を行い,ノズル径およびノズル長依存性を明らかにする。次に,非光学式プロトタイプを製作し,短周期圧力変化に対する線形性,長周期圧力変化に対する抑制効果の評価を行う。誘起圧力差持続時間を長時間化(5分以上)した上で,「短周期圧力変化に対する線形性」については,建物の階数(高さ)による圧力の違いを利用して,圧力変化とセンサ出力の関係を調べる。「長周期圧力変化に対する出力抑制効果」については,本センサと市販品の絶対圧センサを共に日常の大気圧変動に晒して,センサ出力をデータロガーで長時間記録し,信号のパワースペクトルを比較することで,長周期抑制効果の考察を行う。実用への適応性を考えたとき,温度や風等の外乱の影響は避けられないため,それらの評価およびその低減策についても考察する。さらに,圧力検知にガラス基板光導波型圧力センサを用い,半密閉空間構造と組み合わせて,光導波型微気圧センサのプロトタイプ版を作成する。まず,ステップ圧力を10 kPaおよび1 kPaとしたステップ応答特性から測定をはじめ,センサ動作の確認を行う予定である。そして,光導波型化により生じる問題を解決・解消した後,100 Pa以下の短周期圧力変動の検出が可能なセンサの実現を目指す。

誘起圧力差持続時間に関しては,近似理論解を導出済みで,持続時間は小孔面積に反比例し,半密閉空間体積に比例することが分かっている。まず,ステップ状の印加圧力を100 Paとし,小孔直径を0.020.06 mmと変えて,それぞれ半密閉空間体積を10,20,30 cm^3の3通りで,持続時間と小孔面積の関係を調べた。また,同様に,半密閉空間体積を640 cm^3と変えて,それぞれ小孔直径を0.02,0.025 mmの2通りで,持続時間と半密閉空間体積の関係を調べた。小孔面積依存性では,近似理論解と同様に,小孔直径が小さくなるにつれて,持続時間が長くなったが,小孔直径が小さい場合は,数値解析値が近似理論値の2倍ないしはそれ以上となった。これは,小孔部での圧力損失による影響と考えられる。さらに,両依存性共に,実験値が数値解析値より大きくなった。これは,実験における流体の流れが乱流であったためと考えている。次に,半密閉空間構造は,圧力の時間変化に対して高域通過フィルタ特性を示すため,周波数特性から遮断周波数を評価することとした。数値解析により,遮断周波数の小孔面積依存性,半密閉空間体積依存性,ステップ状印加圧力依存性を調べ,遮断周波数と誘起圧力差持続時間の関係を明らかにした。小孔直径0.04 mm,体積10 cm^3の半密閉空間を作成し,誘起圧力差持続時間と遮断周波数を測定したところ,それぞれ5.9秒,53 mHzとなった。ところで,持続時間5.9秒から期待される遮断周波数は39 mHzで,実測値との差は比較的小さく,本研究結果の妥当性が示された。平成30年度は本プロジェクトの初年度で,微気圧センサの核心部となる半密閉空間構造のステップ応答特性および周波数応答特性について,数値流体解析およびプロトタイプを用いた実測により,考察を行うこととした。応答特性に関わるパラメータは半密閉空間の体積,小孔面積,ノズル長および印加圧力で,一方,ステップ応答特性から得られる誘起圧力差持続時間は,センサの検知可能な圧力変動の周期の上限を決定する指標である。そこで,持続時間の各パラメータ依存性を明らかにし,センサ設計指針を明らかにすることを目標とした。また,半密閉空間は高域通過フィルタ特性を有し,遮断周波数と持続時間の関係も明らかにすることとした。持続時間の小孔面積依存性では,近似理論解より反比例の関係が予測されたが,定性的な一致は見られたものの,小孔が小さくなるにつれて圧力損失が大きくなることから,べき指数の絶対値が1より大きくなった。また,全体的に,実測値が数値解析値より大きくなった。半密閉空間体積依存性では,比例関係が予想され,定性的な一致が見られた。ただし,定量的には,小孔面積依存性と同様に実測値が数値解析値より大きくなった。ところで,数値流体解析に乱流モデルを導入することで,誘起圧力差持続時間の数値解析値と実測値の差が小さくなることが確認されており,数値流体解析に基づいて,センサ設計を行える可能性も示唆された。以上のように,半密閉空間構造の応答特性の解明に対する目標はほぼ達成できており,「(2)おおむね順調に進展している」と判断した。平成30年度は,ほぼ計画どおり「サブプロジェクト1:半密閉空間構造の応答特性の解明」を終えることができたが,誘起圧力差持続時間のさらなる長時間化のため,ノズル(細管)の導入について検討する。考察に関しては,平成30年度とほぼ同様で,数値流体解析と自作半密閉空間を用いた測定を行い,ノズル径およびノズル長依存性を明らかにする。
後氷期の重要地質事象に関する高精度年代測定の実用化に関する研究

後氷期広域示標テフラ噴出年代の高精度年代決定を中心試料収集と分析をすすめた.東北地方北部(白頭山-苫小牧火山灰・十和田-a火山灰),伊豆(カワゴ平火砕流-火山灰),中部地方(諏訪湖湖底堆積物:糸魚川-静岡構造線活断層系の活動史解明)を主要な研究対象とした.その結果,(1)白頭山-苫小牧火山灰の噴出時期が9世紀に遡る可能性が高いことが示された.これは白頭山-苫小牧火山灰についての48枚の年輪をもつ炭化樹木試料から3点の加速器質量分析計年代測定と十和田カルデラ外輪で採取された十和田-a火山灰中の小枝の高精度年代とあわせてWiggle Matchingを行った結果である.(2)カワゴ平火砕流の噴出年代は1171BC[3120Cal.BP]前後と推定された.この年代は425枚の年輪をもつ樹幹試料で行った5点の高精度年代測定にもとづくWiggle Matchingの結果である.(3)諏訪湖の湖底試料の連続的な年代測定値をもとに,諏訪湖湖底および周辺の活断層を震源とする地震の平均再来間隔を約1000年と推定した.この推定値は諏訪盆地の陸上で実施されたトレンチ調査から推定されている30005000年の平均的な地震再来間隔に較べて著しく短い.これらの成果について,1998年12月,アメリカ合衆国サンフランシスコで開催されたアメリカ地球物理学会1998年秋季大会において,奥村が研究発表を行った.また,これらの成果は1999年8月に南アフリカ共和国Durbanで開催される国際第四紀研究連合第15回大会においても報告される予定である.後氷期広域示標テフラ噴出年代の高精度年代決定を中心試料収集と分析をすすめた.東北地方北部(白頭山-苫小牧火山灰・十和田-a火山灰),伊豆(カワゴ平火砕流-火山灰),中部地方(諏訪湖湖底堆積物:糸魚川-静岡構造線活断層系の活動史解明)を主要な研究対象とした.その結果,(1)白頭山-苫小牧火山灰の噴出時期が9世紀に遡る可能性が高いことが示された.これは白頭山-苫小牧火山灰についての48枚の年輪をもつ炭化樹木試料から3点の加速器質量分析計年代測定と十和田カルデラ外輪で採取された十和田-a火山灰中の小枝の高精度年代とあわせてWiggle Matchingを行った結果である.(2)カワゴ平火砕流の噴出年代は1171BC[3120Cal.BP]前後と推定された.この年代は425枚の年輪をもつ樹幹試料で行った5点の高精度年代測定にもとづくWiggle Matchingの結果である.(3)諏訪湖の湖底試料の連続的な年代測定値をもとに,諏訪湖湖底および周辺の活断層を震源とする地震の平均再来間隔を約1000年と推定した.この推定値は諏訪盆地の陸上で実施されたトレンチ調査から推定されている30005000年の平均的な地震再来間隔に較べて著しく短い.これらの成果について,1998年12月,アメリカ合衆国サンフランシスコで開催されたアメリカ地球物理学会1998年秋季大会において,奥村が研究発表を行った.また,これらの成果は1999年8月に南アフリカ共和国Durbanで開催される国際第四紀研究連合第15回大会においても報告される予定である.後氷期広域示標テフラ噴出年代の高精度年代決定,および中央構造線活断層系の活動時期の年代決定を中心に研究をすすめた.対象とした地域および対象は,北海道南西部(白頭山-苫小牧火山灰),北海道東部(摩周-b火山灰),伊豆(カワゴ平火砕流-火山灰),および愛媛県松山市周辺の中央構造線活断層系である.また,長野県伊那谷周辺地域の土石流堆積物中から採取された樹幹試料の年輪年代とWiggle Matchingを用いた高精度年代決定についても検討した.今年度採取した試料について,予察的な年代測定を実施するとともに,より高精度に年代を決定するための手法について検討をおこない,来年度年代測定を実施する予定である.名古屋大学年代測定資料研究センターにおいて1998年1月に開催された『名古屋大学タンデトロン加速器質量分析計シンポジウム』において,加速器質量分析計を用いた^<14>C年代測定の現状について(中村),中世樹幹試料の高精度年代決定(奥村),ネパールの氷河の放射性炭素同位体年代による編年(八木)に関する研究報告を行った.この報告内容は名古屋大学加速器質量分析計業績報告書に掲載される予定である.また,このシンポジウムの際に研究打ち合わせの会合を行い,現状と今後の方針について討議をおこなった.後氷期広域示標テフラ噴出年代の高精度年代決定を中心に研究をすすめた.対象とした地域および対象は,東北地方北部(白頭山-苫小牧火山灰・十和田-a火山灰),伊豆(カワゴ平火砕流-火山灰),諏訪湖湖底堆積物(糸魚川-静岡構造線活断層系の活動史解明)である.白頭山-苫小牧火山灰については,白頭山北麓で採取された48枚の年輪をもつ炭化樹木試料から3点の加速器質量分析計年代測定を行い,その結果と十和田カルデラ外輪で採取された十和田-a火山灰中の小枝の高精度年代とあわせてWiggle Matchingを行った.その結果からは白頭山-苫小牧火山灰の噴出時期が9世紀に遡る可能性が高いことが示された.

カワゴ平火砕流の噴出年代は425枚の年輪をもつ樹幹試料で行った5点の高精度年代測定にもとづくWiggle Matchingから,1171BC[3120 Cal.BP]前後と推定された.諏訪湖の湖底試料の連続的な年代測定値をもとに,諏訪湖湖底および周辺の活断層を震源とする地震の平均再来間隔を約1000年と推定した.この推定値は諏訪盆地の陸上で実施されたトレンチ調査から推定されている30005000年の平均的な地震再来間隔に較べて著しく短い.これらの成果について,1998年12月,アメリカ合衆国サンフランシスコで開催されたアメリカ地球物理学会1998年秋季大会において,奥村が研究発表を行った.また,これらの成果は1999年8月に南アフリカ共和国Durbanで開催される国際第四紀研究連合第15回大会においても報告される予定である.
非線形システムの同定とその特徴の可視化

従来,システムの同定のために,線形モデルが多く用いられてきた。しかし,実在するシステムの多くは非線形性を有し,従来の線形モデルのみによる解析では,予測や,制御を行う上で精度に問題が生じる場合がある。本研究では,ニューラルネットワークにより非線形時系列モデルを構築し,これによる時系列解析法の検討を進めてきた。階層型ニューラルネットワークの標準的が学習法であるバックプロパゲーションアルゴリズムは,学習に時間を要するという問題があった。本研究では,まず,学習過程における重みパラメータの振動現象を抑え込むアルゴリズム(Kick out法)を開発し,これにより時系列モデルの効率的な学習を実現した。また,モデルの構造決定のための理論的な考察を進め,線形モデルの決定に用いられている情報量基準AICをニューラルネットワークの構造決定に用いることは問題があることを指摘した。こうした点を踏まえた上で,非線形時系列をニューラルネットワーク予測モデルで同定し,さらに,その非線形性を量として把握するために,非線形性尺度なる量を定義し,実際の時系列からこれを測定する方法を与えた。さらに,時系列における相空間上の非線形関数の形状を直接視認するために,パーソナルコンピュータ3台を用いた動的3次元立体表示環境を構築した。これにより,多次元の空間における非線形性を直接把握することができ,モデル構築のための指針を得ることができる。
川崎病における血管内皮細胞機能〜遊走能と遊走因子〜

[目的]血管障害の程度や修復機転に関与している血管内皮細胞の遊走能と、川崎病血管炎の形成に関与していると考えられている諸因子との関連性について検討した。[対象・方法]川崎病患児22例、正常対照10例について、(1)血清サイトカイン測定:IFN活性をdye-uptake法で、TNF-α、IL-1β、IL-6をELISA法で測定した。(2)抗血管内皮細胞抗体(AECA)をELISA変法で測定した。(3)血管内皮細胞遊走能:対象血清および各種サイトカイン、ウサギ由来AECAに対するヒト臍帯由来の培養血管内皮細胞(EC)の遊走をmodifiedBoyden chamber法により測定した。[結果](1)血清サイトカイン:患者群:IFN活性、INF-α、IL-1β、IL-6値は急性期に上昇し、ガンマグロブリン大量療法(IVGG)後に著明に減少、発症1カ月以降ではほとんどの例で検出限界以下となっていた。正常対照ではいずれのサイトカインも検出限界以下であった。(2)AECA:患者急性期血清で上昇が認められた。(3)EC遊走能:a)患者群血清に対する遊走能は急性期で、正常対照より有為に上昇していた(p<0.05)。これは抗IFN-γ抗体によって抑制された。しかし、IVGG後には著しく低下し、遠隔期でも正常対照との間に有為差はなかった。b)IFN-γ、TNF-α、IL-1β、およびIL-6の単独使用ではTNF-αを除き濃度依存性にECの遊走能は高められた。c)ウサギAECAにもEC遊走能亢進作用が認められた。d)ガンマグロブリンの単独使用では濃度依存性にECの遊走能は抑制された。[まとめ]川崎病急性期の血管内皮細胞遊走能の上昇にサイトカインやAECAが関与しており、それらはIVGGにより直接的、間接的に抑制されていることが示唆された。
西アフリカにおける都市の衛生改善と農村の荒廃地修復システムSLDACSの構築

本プロジェクトは「土地の衛生改善と農村の砂漠化防止システム(SLDACS)」の構築をめざし、合計19か所、6.7ヘクタールのサイトを建設し、荒廃地の修復、都市の衛生改善、牧草地の造成、農耕民と牧畜民の紛争予防に努めた。ニジェール環境省、ニアメ市、ドゴンドッチ市などと提携を結び、ネットワークを構築することができた。ウガンダ・マケレレ大学の国際民族生物学会、南アフリカ・ケープタウン大学のコロキアム、日本アフリカ学会などで成果発表をおこなった。また、中学・高等学校の社会科(地理)の教科書や資料集に原稿を執筆し、研究成果の社会還元を進めた。アフリカ諸国において、2000年以降の資源価格の高騰、都市域の拡大、人口の急速な増加、活発化する経済活動にともなって、企業・個人による資源利用、環境開発が活発になり、自然環境の荒廃、つまり、砂漠化の問題が深刻となっている。本研究の目的は、西アフリカに居住する人々の自然に対する環境認識や環境修復に関する在来知識をもとに、「都市の衛生改善と農村の砂漠化防止システム」(SLDACS(シルダクス))を構築し、行政機関との連携を通じて、その普及により、都市の衛生改善、農村の生産基盤である自然環境の修復、食料自給の達成、土地紛争の予防および地域の安定をめざすことにある。研究代表者(大山)と、分担者、研究協力者の大学院生が年度はじめに研究のすすめ方に関する確認と打ち合わせをおこなった。2013年11月から12月にかけて、研究代表者の大山と分担者の近藤史がガーナの都市のゴミと衛生問題、農村の土地利用、砂漠化・食料問題について予備的な調査を実施するとともに、ケープコースト大学との研究連携について打ち合わせた。大山は12月から1月にかけてニジェールで現地調査を実施した。気象観測データの回収、土壌サンプリング、土壌層と植物生育の状況を観察し、生ゴミ施用にともなう緑化と生物活動の推移について共同放牧地の設営によるモニタリングを実施した。ゴミの投入後、緑化がすすむプロセスを追跡するために、インターバルカメラによって1時間おきにデジタル写真を撮影し、その解析をすすめた。堀信行はカメルーンにおいて都市化の進展にともなう人間活動と環境の変化について調査を実施するとともに、海岸地域とカメルーン山周辺の自然観、とくに山岳と海域に対する自然認識とそれに対する人間の対応について調査を実施した。また、研究成果をとりまとめるため、これまでのデータの整理をおこなった。本研究の目的は、西アフリカに居住する人びとの自然に対する環境認識や環境修復に関する在来知識をもとに、「都市の衛生改善と農村の砂漠化防止システム」(SLDACSシルダクス)を構築し、行政機関との連携を通じて、その普及により、都市の衛生改善、農村の生産基盤である自然環境の修復、食料自給の達成、土地紛争の予防および地域の安定をめざすことにある。研究代表者(大山)と分担者、研究協力者の大学院生は年度初めに研究のすすめ方に関する確認と打合せをおこなった。2014年11月にはカメルーン・ヤウンデとドゥアラにおける都市のゴミと衛生問題、農村の土地利用、砂漠化・食料問題について予備調査を実施するとともに、プロジェクトの研究成果については、2015年3月に単行本として刊行した。西アフリカ・サヘル帯は治安の悪化もあるため、本研究計画では、ひろく、アフリカ乾燥地・半乾燥地を研究対象としており、分担者の近藤史はタンザニア南部高地における造林焼畑と人工林の造成に着目し、植林年数と人工林の生長、環境変化について調査している。また、佐川徹はエチオピア南部の半乾燥地における牧畜民の生業と環境変化、土地荒廃の問題について調査した。分担者の堀信行はカメルーンにおける人間活動と環境の変化に関する調査データの解析をすすめるとともに、海岸地域とカメルーン山周辺の自然観、とくに山岳と海域に対する自然認識とそれに対する人間の対応について調査を実施した。研究代表者の大山は「土地の衛生改善と農村の砂漠化防止システム」の構築をめざし、新たに3か所にサイトを設置し、荒廃地の修復、都市の衛生改善、牧草地の造成、農耕民と牧畜民の紛争予防に努めている。ニジェール政府関係省庁や国際援助機関、国連むけのセミナーをニジェールの首都ニアメで開催し、ネットワーク構築に努めている。また、国内・国外の学会で成果の公表に努めている。西アフリカ・サヘル帯は治安の悪化がみられるため、本研究計画では、ひろく、アフリカの乾燥地・半乾燥地を研究対象としており、分担者の近藤史はタンザニア南部高地における造林焼畑と人工林の造成に着目し、植栽年数と人工林の生長、環境変化について調査を継続している。

また、佐川徹はエチオピア南部の半乾燥地における牧畜民の生業と環境変化、土地荒廃の問題について調査した。堀信行はカメルーンにおける人間活動と環境の変化に関するデータの整理をすすめるとともに、カメルーン山周辺における自然観と自然認識について調査を実施した。成果をとりまとめるため、これまでのデータの整理をおこなった。西アフリカ・サヘル地域の治安情勢の悪化にともなって、計画どおりに十分な現地調査はできていないが、ニジェール政府関係省庁、国際協力機関、国連機関との連携がすすみ、国際的な協業の枠組みを構築しつつある。これまでに蓄積した研究データをまとめ、分析・記述することで、研究成果をあげることができている。国内・国際学会、シンポジウムでの発表、公開講演会での講演、論文や単行本の刊行など、研究ネットワークをひろげ、順調に研究をすすめることができている。研究代表者の大山は「土地の衛生改善と農村の砂漠化防止システム」の構築をめざし、合計19か所、6.7ヘクタールのサイトを建設し、荒廃地の修復、都市の衛生改善、牧草地の造成、農耕民と牧畜民の紛争予防に努めた。ニジェール環境省、ニアメ市、ドゴンドッチ市などと提携を結び、ネットワークを構築することができた。また、マケレレ大学の国際民族生物学会、ケープタウン大学のコロキアム、日本アフリカ学会などで成果発表をおこなった。研究分担者の佐川徹は、エチオピア西南部の農牧社会におけるフードセキュリティの現状について調査を進めた。オモ川下流に位置するこの地域では、氾濫原での農耕や家畜飼養が可能であり、半乾燥地域にもかかわらず比較的豊かな食料生産が可能であった。しかし、2015年にオモ川上流部に巨大ダムが完成し、氾濫が発生しなくなり、氾濫原農耕は不可能に、また牧畜も牧草の不足により実施が困難となった結果、食生活は政府による食糧配給に依存せざるを得なくなっている現状を明らかにした。近藤史は、西アフリカにおける知見と比較するために、東アフリカ・タンザニアのンジョンベ周辺において現地調査を実施した。2000年代以降、タンザニア国家経済の成長を背景に興隆してきた農村部の植林・製材事業および稲作・精米事業と、都市部の鍛冶工房のローカル・テクノロジーに着目し、農林業廃棄物(おがくず、もみ殻)を活用した調理用ストーブによるエネルギーの地産地消と、都市の衛生改善と農村の環境保全の可能性について検討した。堀信行は、「衛生概念や荒廃地修復」に絡んで、カメルーン山を聖山と崇める山麓民バクウェリが毎年村々で行う祭祀マレイを中心に調査を行った。マレイの各場面で表現される自然生態系の構成者の動植物、そして神イファサ・モトのいる聖山に続く大地との交流を通して、民族的なアイデンティティを確認し、共有し合う世界観を調べた。本プロジェクトは「土地の衛生改善と農村の砂漠化防止システム(SLDACS)」の構築をめざし、合計19か所、6.7ヘクタールのサイトを建設し、荒廃地の修復、都市の衛生改善、牧草地の造成、農耕民と牧畜民の紛争予防に努めた。
密教聖教に基づく護国修法の基礎的研究

本年度は、平安時代以降の護国修法について、従来の研究で未紹介、もしくは部分的にしか紹介されていない真言密教聖教史料の検証を行った。特に年中行事ともなっていた修法、太元帥法について、大きな成果を得た。具体的には、宮内庁書陵部所蔵『太元秘記』の内容分析を進め、従来紹介されていた別名写本等との比較検証も行った。また、従来の研究で見逃されることが多かった、修法に対する貴族社会の評価、すなわち古記録における貴族の太元帥法の評価についても注目し、平安時代鎌倉時代の関連史料の網羅的な収集・分析を進めた。研究のもう一つの柱は寺院聖教調査である。真言密教寺院のなかでも特に密教儀礼(修法・加持祈祷)に関する聖教を数多く所蔵し、またそれらの目録などを有する寺院聖教の中から、史料として活用が期待されるものを選び出し、調査と内容確認を行う予定であった。本年度から聖教調査を開始する予定であったが、検討の結果、当初予定を変更し、その下準備として、仁和寺・高山寺等の聖教を検索し、研究テーマ(護国修法・宮中仏事)に関係する該当聖教のピックアップ作業を行った。その際、従来研究期間等によって行われた悉皆調査研究の成果である調査報告・目録類を十分に活用した。2019年度以降、所蔵者への依頼、閲覧申請手続き等を進め、調査を実施する予定である。当初は本年度に寺院所蔵聖教史料の調査を行う予定であったが、計画を変更し、調査の精度を高めるため、本年度はその下準備として、各所蔵者の聖教目録等を検索し、聖教のピックアップ作業を行った。また、入手済みの史料データについて、分析を進めた。本年度に進めた聖教調査の準備資料に基づき、次年度以降、所蔵者への閲覧申請手続き等を進め、調査を実施する予定である。また平行して、すでに入手している史料の解読、分析を進める。平成29年6月より平成30年4月まで、産前産後休暇および育児休暇を取得していたため、平成29年度は研究を中断した。研究期間の延長を申請し、当初平成29年度に実施予定であった研究は、平成30年度に行う。平成29年6月より平成30年4月まで、産前産後休暇および育児休暇を取得していたため。産前産後休暇および育児休暇取得にともない、研究期間を1年延長したため、当初の研究予定を1年ずつ先送りにして実行する。平成29年6月より平成30年4月まで、産前産後休暇および育児休暇を取得していたため、研究を中断した。研究期間を1年延長し、当初計画を1年ずつ先送りして研究を実施する。年次途中まで育児休業を取得していたため、研究計画の変更が生じた。これにより、調査出張等を2019年度以降に実施する予定である。
由布院盆地における土地利用の「掟」と空間づくりの「履歴」の把握

本研究は、由布院盆地を対象として、地域住民に伝わる土地利用の「掟」と地域住民や行政が進めてきた空間づくりの「履歴」を把握することを目的とする。地名、開発、災害、地域資源、言い伝え等から「掟」について、環境整備や住民の維持管理活動から「履歴」の調査を行ない、それらを規定する主要な要素として「水環境の豊かさ」と「土砂災害」を指摘した。その上で、由布院盆地における現行の都市計画行政を評価し、防災の観点と水循環から環境を捉える視点が希薄であることを指摘した。本研究は、地域の持続可能性という観点からの地域資源や空間利用の評価、多様な主体が関わる地域の土地利用変容マネジメント、長期的視点に基づいた土地利用変容に対する評価・計画づくりと言った都市計画の課題に対して、由布院盆地を対象として、地域住民に伝わる土地利用の「掟」と地域住民や行政が進めてきた空間づくりの「履歴」を把握することを目的としている。平成24年度は、由布院盆地における土地利用の「掟」について、地名、開発、災害、地域資源、言い伝え等の観点からヒアリング調査や文献調査を行った。平成25年度は、由布院盆地を対象として、空間づくりの「履歴」に関する調査を行った。ヒアリング等のフィールド調査によって、湯布院町および由布市がこれまで行ってきた環境整備、地域住民が主体的に行ってきた環境整備、その他地域住民による日常的な活動を把握した。そうした空間づくりの「履歴」から、由布院盆地の住民が地域の環境に対して主体的で高い意識を持ち、またそれが地域住民の間で、様々なコミュニティレベルで、多層的に共有されていることが明らかになった。また、湯布院町時代は、行政と住民の意識は、信頼性と対立が共存した「対立的信頼関係」(中谷健太郎)にあったが、平成の大合併後、そうした関係が希薄になってきている点も指摘された。地域の持続可能性という観点からの地域資源や空間利用の評価、多様な主体が関わる地域の土地利用変容マネジメント、長期的視点に基づいた土地利用変容に対する評価・計画づくりといった都市計画の課題に対し、本研究では、由布院盆地を対象として、地域住民に伝わる土地利用の「掟」と地域住民や行政が進めてきた空間づくりの「履歴」を把握することを目的としている。平成24年度は、由布院盆地における土地利用の「掟」を調査した。調査方法としては、町史等の文献調査と地域住民に対するヒアリング調査を行った。文献調査については、土地利用に関する伝統的作法が反映された地名を調査し、また開発に対する地域住民の反応についてもこれまでの新聞記事等により調査した。由布院盆地においてはこれまで開発に対する住民による反対運動が断続的に起きており、特に盆地を囲む山すそ部や草原、農地等における開発に関して住民の関心が高く、反対運動が展開され、旧湯布院町時代に制定された「潤いのある町づくり条例」の仕組みと連動して、環境保全が実現してきたことが明らかになった。ヒアリング調査については、各町内会の自治組織のあり方を明らかにするために、共有物である共同温泉の維持管理体制について重点的に調査し、各町内会でどのように意志決定が行われているのかのメカニズムを明らかにした。また、合わせて、他の地域において、どのような考え方に基づいて土地利用が行われているのかについて調査し、由布院盆地の調査結果を相対的に捉えるように配慮した。平成24年度は、由布院盆地における土地利用の「掟」について、地名、開発、災害、地域資源、言い伝え等の観点からヒアリング調査や文献調査を怒った。ヒアリング等のフィールド調査によって、湯布院町および由布市がこれまでに行ってきた環境整備、地域住民が主体的に行ってきた環境整備、その他地域住民による日常的な活動を把握した。また、湯布院町時代は、行政と住民の意識は、信頼性と対立が共存した「対立的信頼関係」(中谷健太郎氏)にあったが、平成の大合併後、そうした関係が希薄になってきている点も指摘された。平成26年度は、これまでの調査結果をもとに、現行の都市計画行政の評価を行った。由布院盆地の土地利用の「掟」と「履歴」を規定してきた主要な要素は「水環境の豊かさ」と「土砂災害」であり、「環境」と「防災」の両面を持ち、そうした風土的な条件の中でコミュニティの暮らし方が醸成されてきたと言える。

その一方で、現行の都市計画行政は、開発に対する評価の視点として、「環境」に偏っており防災の観点が希薄であったこと、「環境」の捉え方として山から川までをつなぐ水循環としての視点が欠けていたことが指摘された。都市計画当初の研究計画に記載さいた平成24年度(由布院盆地における土地利用の「掟」の調査)、平成25年度(由布院盆地における空間づくりの「履歴」の調査)が概ね終了しており、当初の計画通りに研究は進展している。研究応募申請書に記載した研究計画・方法における平成24年度の内容について概ね計画通りに調査が進み、由布院盆地の土地利用の「掟」について、全体像が把握されてきているため、「おおむね順調に進展している」と判断した。平成26年度は研究の最終年度となる。由布院盆地における土地利用の現行規制の現状把握を行った上で、これまでの二ヵ年の研究成果を踏まえて、由布院盆地の土地利用の現行規制の評価を行い、研究成果を取りまとめていくことを予定している。平成25年度は平成24年度の調査結果をもとにしながら、その調査を継続し、内容を深めていき、由布院盆地における空間づくりの「思想」の分析を行う予定である。特に、昭和40年代以降、由布院盆地で行われてきた土地利用に関する「行政による環境整備」、「住民による環境整備」、「日常的な住民の活動」について、より詳細な調査を行う予定としている。また、引き続き、由布院盆地の特徴を相対的に把握するための他事例調査を継続していくこととする。2月より所属変更があったことにより、23月に予定していた地域の協力者に対する報告を延期しており、その旅費分を平成26年度の使用額としている。平成25年度の研究成果を地域の協力者に報告する旅費として使用する予定である。由布院盆地の現地調査を行うにあたっての旅費および調査員への謝金に550,000円、文献や市民ヒアリングをワークショップ形式で開催する際の準備に使用する物品購入費に150,000円、その他12,183円を想定している。