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古代日本の宮都、寺院出土磚の基礎的研究

古代日本で使用された磚は、主に宮都の威容を整える装置を構成するものとして、唐の影響を受けて導入された。煉瓦のように積み上げて使うものと、タイルのように床などに敷き詰めて使うものに分類される。8世紀以降、官衙や国分寺など公的建物を中心に全国に広まった。寺院では、浄土世界を表現する装置として使われた例もある。また、建造物の構築材としての性格から、使用される建造物の詳細な設計を把握したうえで生産されたと考えられる。平成25年度は、主に都城出土の磚についての検討を行う予定であった。このため、藤原京、平城京、恭仁京、難波宮、平安京推定地区における出土磚の集成を行った。刊行されている発掘調査報告書の記載内容からピックアップを行い、宮および京内での出土分布から使用傾向の検討を行った。また、実際に都城出土磚の資料調査も行い、7世紀に製作された磚と8世紀の磚の製作方法や規格性などの比較検討を行っている。磚自体の形態や風蝕の状態などから、敷磚または積磚などの使用方法についても考察を行った。正方形磚は敷磚、長方形磚は積磚という単純な分け方では対応できないことも明らかにできた。側面の加工が重要なポイントであることも指摘できた。報告書での集成作業では、寺院の発掘調査報告書も同時にチェックを行った。磚が出土する寺院の集成と、それらの寺院から出土するその他の遺物などから、金属製仏具や仏像などを多数保有しているような比較的有力な寺院で磚が用いられる傾向を看取した。今後は磚を用いた寺院の所用瓦の中でも特に道具瓦など丸・平瓦以外に製作に手間のかかる瓦の存在や、所用瓦の生産地も含めて検討する予定である。さらに、日本国内では類例の少ない積磚での構造物を集成したところ、同じ磚積と呼ばれていても磚の使用方法がいくつかに分類できることが分かった。これらを分析し、論考にまとめた。また一部の磚積例には百済との関係性が指摘されるものもあり、今後視野を広げて検討を行いたいと考えている。本年度は、基壇外装などでみられる積磚と、施釉磚を中心に検討を行った。どちらも古代寺院で使用されたものである。まず、積磚については、いままで基壇外装での存在が一部で指摘されたものの、日本国内での包括的な事例の集成、検討は行われていなかった。このため、国内の事例の時期を整理するとともに、積み方などで分類を加えた。その結果、磚積の外装は8世紀を中心に盛行し、寺院伽藍の中でも金堂や塔など重要な建物に採用さること指摘した。ただし、磚積を基壇外装に採用することの意義や展開については今後の課題とした。施釉磚は、須弥壇の仏像の足元に使用され、複数で一つの文様を構成する水波文磚と、同時に使用されたと考えられる磚を検討した。水波文磚は限られた有力寺院でしか使用されていない、古代でも貴重な存在であったことが分かる。比較的状態が良好な興福寺と法華寺出土の水波文磚の裏面には、焼成前にヘラで番付が書き込まれており、文様構成や須弥壇の大きさ、磚の焼成による収縮率なども織り込んで計画されていることが分かる。製作者と使用(施工)者の計画段階からの情報共有の有り方を考える上で重要な資料である。ただ、奈良時代の施釉磚(施釉瓦製品)を焼成した瓦窯については、いまだ未確認である。実際の生産遺跡については、発掘調査成果を待つしかないが、今後は、出土施釉磚と瓦の胎土比較などから、製作と施工の関係について検討を行う予定である。以上のように本年度は、従来あまり注目されていなかった磚の使用方法を集成・分類し、磚研究の手法の一つを提示でき、また製作と施工の関係を考える新たな資料の「発見」ができたと考えている。本年度は昨年度に引き続き、施釉の磚を中心に基壇や須弥壇上面に敷かれた磚の集成および検討をおこなった。敷磚の中には使用時を想定した番付をもつ資料や、敷き詰める全体像を想定したうえで形を決めて製作した資料などが存在する。これは、本研究の目的の一つである生産地と消費地の情報共有を考える際の重要な手がかりとなるからである。施釉磚は、昨年度行った奈良県法華寺旧境内出土資料について引き続き検討し、使用方法復原をおこなった。さらに、これらの一部の磚に認められる文様が中国敦壁画の中でも盛唐から中唐で多数描かれたものと類似することから、8世紀中ごろ以降に日本に伝わってきた可能性を考えることができた。これは当時の文化的な情報の伝播、交流を端的に示す資料として重要であると考えている。これらの成果の一部は、平城宮関資料館ミニ展示の特集展示「煌めく施釉磚の世界」で紹介された。施釉磚以外の敷磚にも番付をもつ資料は存在する。しかし、これらは極めて限られた例である。一方で興福寺や東大寺出土例など、全体で六角形など多角形を構成する磚敷の一部と推定される資料が複数点認められた。

多角形の須弥壇や安置された仏像周辺など使用場所を特定して製作されている資料である。多角形を構成する磚や資料自体が多角形の資料は全国的にも類例が確認できる。7世紀後半から8世紀にかけて存在することがわかる。それぞれの用途は個別事例ごとに今後検討するが、仏像周辺(須弥壇上面も含む)に使用される傾向があると考えている。以上、敷磚の類例集成とそれらの資料の時期、使用方法について一部検討をおこなった。今後、消費地での使用方法が限定される特殊な磚の生産について考察を深めていく予定である。当初は施釉磚の検討予定はなかったが、発掘調査の進展にともない出土資料の実見の機会を得ることができた。この施釉磚の検討のため、資料集成がやや遅れ気味ではあるが、当初の研究目的である生産地と消費地の情報共有を考えるという側面に関しては、施釉磚の存在は非常に大きな成果をもたらすものと考えるため、おおむね順調に進展していると判断した。本年度の大きな成果は、施釉磚についての検討をもとに、奈良時代後半において仏教荘厳の細部に至るまでの情報が日本に伝わっていたことを明らかにできた点である。奈良県法華寺旧境内出土の刻線による幾何学文様をもつ緑釉と黄釉で区画内を塗り分けられた二彩磚は緑釉水波文磚と組み合わせて使用されたことが、出土状況から想定される。この二彩磚のモチーフは、敦煌壁画などにみられる図案とも一致する。これらは水辺の周囲を囲む箇所に配置されることを明らかにした。つまり、奈良時代後半の須弥壇に用いられる磚の生産工程において、仏教における荘厳の詳細について理解し、これを再現するよう指導できる知識を持ち合わせた人が関与していたことを明らかにしたといえる。また、緑釉水波文磚の裏面にはヘラ書きで番付が施されており、複数個体で一連の構造物を構成することを生産段階から意識していることがわかる。番付を別の側面から見れば、予定されている須弥壇などの面積に対し、それにみあった大きさになるよう割り付けをきちんと行った結果であるといえる。施釉製品の製作自体が古代日本における窯業生産の中でも、特別な知識が必要な作業であることは確かである。また、瓦磚の生産は主に仏教施設や官衙への供給を目的としており、誰もが着手可能な作業ではない。しかし今年度は、仏教の荘厳というかなり高度な知識を持ち合わせないと製作不可能な資料を検討したことにより、消費地である仏教寺院での需要と生産地での供給に対しかなり密度の高い情報共有がなされていたことを明らかにした。今年度明らかにした事象は、今後、磚だけでなくほかの施釉がなされる瓦や土製品も含めた窯業生産の一側面を明らかにしていく足がかりになると考えている。研究自体は計画に沿って概ね順調に進んでいた。しかし、研究内容の問題というより体調を崩したことにより、平成28年度の計画に遅滞が生じた。本年度は、本研究の最終年度である。このため、昨年度から引き続き行っている施釉磚の考察をまとめることと並行して、当初から行っていた磚出土遺跡の集成もまとめた。さらに、中国大陸の歴史書である『営造方式』に記載される多様な磚の使用方法が、平城宮の磚積官衙でもいくつか認められることを発見した。以上の3点が今年度の大きな成果である。いかにその概略を述べる。第一に施釉磚の考察では、昨年度の資料調査により法華寺旧境内出土の施釉施は、一辺が約21cm(7寸)で、これを対角線を用いて4つに区画し、それぞれ向かい合う区画に緑釉と黄釉が施釉されていることがほぼ確定できた。この文様構成は、中国唐代の敦煌壁画などに確認でき、これが奈良時代にも伝わってきていると指摘できる。法華寺本堂の須弥壇上面に敷かれたと推定でき、同時に敷かれた水波文緑釉磚の文様などから、使用場所の面積や場所など施工時の情報が生産段階で共有がなされていたと推定される。
太陽光(紫外線)がアトピー性皮膚炎等の湿疹群の皮膚に及ぼす免疫学的作用

アトピー性皮膚炎におけるステロイド外用剤の副作用が問題になっている昨今、他の有効な外用治療方が望まれる。紫外線B領域(UVB)の照射が有効な症例が一部に見受けられるがその作用機序は明らかでない。今回我々はUVB照射後ウロカニン酸(cis-type)の外用について調べた。UVB照射により表皮内のウロカニン酸はtrans-typeからcis-typeの光学異性体へと変換される。その55%がcis-typeに変換されたウロカニン酸(cis-UCA)の外用(1日1回,4日間連用)によりIa抗原陽性マウス表皮内ランゲルハンス細胞は正常(約800/mm^2)時のおよそ半分(420/mm^2)にまでそのdensityが低下した(C57BL/6マウス)。ウロカニン酸の接触過敏反応のexpressionphaseにおける働きについて以下に示す。剃毛後のマウス腹部皮膚にDNFBを塗布することにより感作し、その5日後に耳介により低濃度のDNFBを塗布する(challenge)。その24時間後に耳介の膨脹を計測し接触過敏反応を評価するというプロトコールで実験を行った。ハプテンで感作したマウスの耳介にvehicleのみをchallenge直前に外用するpositive controlに比べてcis-UCAを外用した群では、C57BL/6マウスにおいて、約70%接触過敏反応を抑制した。アトピー性皮膚炎患者の表皮内ランゲルハンス細胞にはIgEが付着しているのが知られ、IV型アレルギー、つまり接触過敏反応の関与を示唆する。今回、我々はcis-UCAが接触過敏反応をそのexpression phaseにおいて抑制するという結果を得た。そのメカニズムの可能性として現在我々の持ちうるデータは、cis-UCAが表皮内の抗原提示細胞であるランゲルハンス細胞のdensityを低下させるということだけであるので、Tリンパ球に対する作用などさらなるメカニズムの解明と臨床への応用が今後の課題となる。
カーボンナノチューブによる褐色脂肪組織の近赤外光造影

熱を産生する褐色脂肪細胞組織(brown adipose tissue; BAT)は、近年メタボリックシンドロームの新規予防や治療法の開発ための標的組織として注目されている。しかし、開発において必須であるBATをin vivoで可視化する簡便な方法がない。申請者らは、単層カーボンナノチューブ(CNT)がマウス体内において褐色脂肪組織(BAT)に選択的に集積し、CNTの生体透過性の良い近赤外発光を用いた造影により非侵襲的にBATを造影できることを発見した。28年度の実験では、PMBにより表面被覆したCNT(PMB-CNT)が、BAT優先的に蓄積し、熱を産生しない白色脂肪組織(WAT)にはその10%以下しか蓄積しないことと、その蓄積メカニズムが血中のアポリポプロテインがPMB-CNTに移行するためであることを明らかにした。29年度の研究では、リン脂質PEGで被覆したCNT(PLPEG-CNT)を用いると、蓄積箇所の選択性が増し、ほぼBATだけに集積し、しかも、集積量はマウスが絶食状態にあると数倍に増加することが判明した。絶食状態下、BATへのPLPEG-CNT集積が増加するメカニズムを解明するために、組織観察したところ、絶食状態においてはBATの血管からのPLPEG-CNTが漏出していたことをつきとめた。この現象は、見方を変えると、PLPEG-CNTを用いたことで、絶食によりBATの血管漏出性が亢進することを可視化できたとことになり、PLPEG-CNT造影剤としての用途が広がると考えられる。PMB-CNT毒性試験をマウスを使って行った結果、28年度に行ったPLPEG-CNTと同様、毒性兆候はみられず、造影剤として適していることを明らかにした。当初の計画に従い28及び29年度は順調に研究を進めることができた。CNTを用いた褐色脂肪組織(BAT)選択的造影が可能なこと、および、CNTがBATに蓄積するメカニズムも明らかにすることができた。CNT被服剤として、PMBとPLPEGの2種類を検討した結果、どちらも、BAT選択的造影が可能であった。PMB-CNTを静脈投与すると、血中のアポリポプロテインがPMB-CNTに移行し、アポリポプロテイン受容体を持つ褐色脂肪組織の毛細血管内皮細胞に捕らえられ、細胞内に取り込まれることで、PMB-CNTがBATに蓄積しやすいことを明らかにした。PLPEG-CNTでは、PMB-CNTに見られた血中のアポリポプロテインのなどの成分移行は少なく、そのまま、血液とともにマウス体内を循環する傾向があるが、マウスを絶食状態にすると、PLPEG-CNTのBATへの蓄積が増加することを見出した。この現象は当初の予期していなかったものであるが、検討する必要があると判断し、この件に関して29年度は詳細に検討した。近赤外蛍光顕微鏡や透過電子顕微鏡をつかって、CNT蛍光が組織のどこに存在しているかを調べた結果、これまで知られていなかった「絶食によるBAT血管漏洩亢進」が原因であることを明らかにすることができた。この結果は、絶食という身体的ストレスに際してBATがどのように応答しているかを解明するのに役立つ結果であり、今後、さらに詳細なメカニズム検討が必要である。CNT構造の影響に関しても研究を進め、孤立分散状態が実現しているかどうかが造影剤の機能発揮に重要な因子であることを明らかにした。30年度は、当初の予定に従い、動物種によるCNTの脂肪組織造影がどの程度影響を受けるか、PMB-CNTやPLPEG-CNTがBATに蓄積したことで、BATの機能が変化するかどうかを調べる。当初予定していた上記研究に加えて、絶食によるPLPEG-CNTの蓄積亢進に対して、メカニズムを詳細に検討することとし、絶食後にBATにみられた血管透過性亢進が、同じく絶食のBATで顕著であった細胞間結合やコラーゲン繊維の乱れとどのように関連しているのかを調べる。また、絶食以外に、寒冷刺激や腫瘍などにより身体的状況が変化した際に、PMB-CNTやPLPEG-CNTのBATへの蓄積がどのように変化するかを調べて、身体的状況に対するBATの応答を探索する。PLPEG-CNTによるマウスBAT造影をはじめ、得られた成果を学会発表や論文発表により公表する。カーボンナノチューブ(CNT)による褐色脂肪組織(BAT)造影の基礎を構築し、BAT造影剤として動物実験レベルでの実用化に向けた研究を加速させるために、CNTがBATに集積するメカニズムを明らかにした。2016年度研究では、CNTの表面をpoly(2-methacryloyloxyethyl phosphorylcholine-co-n-butyl methacrylate (PMB)という生体親和性の高いポリマーで被覆(PMB-CNT)して用いた。金属やプラスチックの表面をPMBで被覆すると、生体分子との相互作用が軽減され、炎症反応や免疫応答を惹起することがほとんどないと報告されている。PMB-CNTの場合も、疎水性のブチル基がCNTに吸着し、表面には親水性基が多数露出することで、PMB-CNTの生体親和性が高くなっていると考えられる。PMB-CNTをマウスに経尾静脈投与し、近赤外(NIR)カメラにより全身撮影を行ったところ、脂肪組織が再現性よく造影された。また、脂肪組織におけるCNT発光強度からCNT量はBAT:白色脂肪組織(WAT)20:1であることがわかり、PMB-CNTがBAT優先的に集積することを示していた。NIR

蛍光顕微鏡によるBATを観察から、CNTはBATやWATの毛細血管の内皮細胞内にいると推定された。この推定が妥当であることを血管内皮細胞の免疫染色、および透過電子顕微鏡観察により確認した。また、Western BlottingなどによりPMB-CNTがマウス血清中のApoB、ApoE, ApoCを特異吸着することも確認された。従って、PMB-CNTが脂肪組織の毛細血管内皮細胞内に集積するのは、血中でアポリポンパクがPMB-CNTに吸着し、そのアポリポタンパクが脂肪組織毛細血管内皮細胞に発現している受容体に捕らえられるためと推定された。CNTによる褐色脂肪組織(BAT)造影の基礎を構築し、BATやベージュ細胞組織の造影剤として動物実験レベルでの実用化に向けた研究を加速させるために、2016年度研究ではCNTがBATやベージュ組織を再現性よく造影できることを確認し、CNTが脂肪組織に集積するメカニズムを明らかにすることを目標にしていた。当初のこの目標をおおむね達成し、メカニズム解明に成功した。BAT、ベージュ脂肪組織、白色脂肪組織の分別については、CNTの表面をpoly(2-methacryloyloxyethyl phosphorylcholine-co-n-butyl methacrylate (PMB)という生体親和性の高いポリマーで被覆(PMB-CNT)した際には、CNT発光強度の違いにより分別可能であることを明らかにすることができた。熱を産生する褐色脂肪細胞組織(brown adipose tissue; BAT)は、近年メタボリックシンドロームの新規予防や治療法の開発ための標的組織として注目されている。しかし、開発において必須であるBATをin vivoで可視化する簡便な方法がない。申請者らは、単層カーボンナノチューブ(CNT)がマウス体内において褐色脂肪組織(BAT)に選択的に集積し、CNTの生体透過性の良い近赤外発光を用いた造影により非侵襲的にBATを造影できることを発見した。28年度の実験では、PMBにより表面被覆したCNT(PMB-CNT)が、BAT優先的に蓄積し、熱を産生しない白色脂肪組織(WAT)にはその10%以下しか蓄積しないことと、その蓄積メカニズムが血中のアポリポプロテインがPMB-CNTに移行するためであることを明らかにした。29年度の研究では、リン脂質PEGで被覆したCNT(PLPEG-CNT)を用いると、蓄積箇所の選択性が増し、ほぼBATだけに集積し、しかも、集積量はマウスが絶食状態にあると数倍に増加することが判明した。絶食状態下、BATへのPLPEG-CNT集積が増加するメカニズムを解明するために、組織観察したところ、絶食状態においてはBATの血管からのPLPEG-CNTが漏出していたことをつきとめた。この現象は、見方を変えると、PLPEG-CNTを用いたことで、絶食によりBATの血管漏出性が亢進することを可視化できたとことになり、PLPEG-CNT造影剤としての用途が広がると考えられる。PMB-CNT毒性試験をマウスを使って行った結果、28年度に行ったPLPEG-CNTと同様、毒性兆候はみられず、造影剤として適していることを明らかにした。当初の計画に従い28及び29年度は順調に研究を進めることができた。CNTを用いた褐色脂肪組織(BAT)選択的造影が可能なこと、および、CNTがBATに蓄積するメカニズムも明らかにすることができた。
言語的相互作用の複雑化と多様化機構の理解:構成的モデルによるアプローチ

本研究の目的は、生物の音声コシュニケーションを分析し、生物学的妥当性を滿たすコミュニケーションのモデルを構成することで、言語的相互作用が複雑化・多様化するメカニズムを明らかにすることである。平成22年度は、UCLAのTaylor教授のもとで、California Thrasherの音声コミュニケーション信号(歌)、を複雑ネットワークを用いて解析し、講造設計原理を探求した。その結果、California Thrasherの歌ネットワークにおいて、シラブルタイプの遷移的関係性がスモールワールド性を持つことが示された。また、歌ネットワークには決定論的な遷移と非決定論的な遷移が共存することが明らかになった.さらに、歌ネットワークのダイナミクスは一次マルコフ程度の複雑性を持つことが示された。平成23年度は、以上の発見について国内外の学会やワークショップで発表をおこなった。さらに、同研究成果について論文を執筆して投稿し、一般読者向けの論考も執筆した。前者は現在査読中で、後者は思想地図βに掲載された。鳥類が音声コミュニケーションに用いる歌の構造特徴は、新規性(予測可能性)と親近性(予測不可能性)を同時に持つ信号を生み出す文伝的制約に関係していると考えられ、音声コミュニケーション信号の進化の1つの可能性が示唆された。今年度の後半は、音声学習のモデル生物であるジュウシマツを用いて、発達過程において歌構造がどのように形作られるのかを検討した。その結果、音韻レベルの発達と文法レベルの発達には相関があり.またリズム構造は分岐を伴いながら発達することが明らかになった。さらに、発達の時間発展は非線形的で、発達初期には急進的に、後期は徐々に完成形へと漸近ことが示された。これは、言語的相互作用の進化に関する大きな手がかりとなる。以上の結果について、今年度末までに論文にまとめ投稿する準備を進めている。本年度は、生物学的妥当性を満たす形で分節化能力をモデル化するために、2つの基礎研究をおこなった。まず、分節化能力に関する幼児の言語発達や鳴禽類の音声発達についての文献調査をおこない、これまでに生物学的に解明されていること・いないことを整理して、考察をおこなった。その成果の一部を、ベビーサイエンスのコメント論文としてまとめた。次に、理化学研究所生物言語研究チームにおいて、脳波や光トポグラフィーを使った実験の被験者となったり、飼育環境で鳴禽類の音声発達を観察したりして、実験現場において分節化現象に関するデータを収集した。特に、鳴禽類の音声発達では、音素、チャンク、文法、それぞれの階層に特徴的な分節化現象が生じることが知られているため、24時間の連続記録が可能な録音装置を用いて、ジュウシマツという鳴禽類の音声発達を記録した。この大規模な音声発達データを解析したところ、音素の多様化過程には、音素の持続時間とピッチ周波数が大きく関係し、分節化現象以前のイベントとして重要であることがわかった。さらに、音素をタイプごとにシンボル化して、音素系列を言語統計と言語モデルを用いて解析を行った。その結果、ジュウシマツの音素系列は、発達にともないシャノンエントロピーが単調減少し、生後80日ぐらいで音素系列が構造化することを発見した。この目的のために、EUREKAという言語統計と言語モデルを用いて系列データを解析するシステムを構成した。EUREKAの動作原理をまとめた論文は、Data Mining and Knowledge Discovery誌に掲載される。以上の成果に基づいて、来年度、分節化能力をもつエージェントを設計し、構成論的な立場からモデル研究をおこなう。本研究の目的は、(1)実際の生物の音声コミュニケーションを分析し、(2)生物学的妥当性を満たすコミュニケーションのモデルを構成することで、言語的相互作用が複雑化・多様化するメカニズムを明らかにすることである。平成21年度は、センサーアレイを用いた最先端の鳥類生態学をやっているUCLAのTaylor教授の研究室において、音声コミュニケーションの多様性と環境の関係について野外調査を行い検討した。まず、Taylor教授が所有しているCalifornia Thrasherの音声データの解析を行い、音声信号の基本特性を定量化した。また、そのための音声データ解析システムも制作した。その結果、約1時間の録音データにおいて、約130種類の異なるシラブルを発していることがわかった。2009年9月以降、Taylor教授と共同で野外調査を行い、California Thrasherのデータ採取を新たに行った。そのデータを複雑ネットワークと情報理論を用いて解析し、その構造設計原理を探求した。その結果、California Thrasherの歌ネットワークにおいて、シラブルタイプの遷移的関係性が「スモールワールド構造」を持つことが示された。また、歌ネットワークには決定論的な遷移と非決定論的な遷移が共存し、対応する構造原理を持たないランダムネットワークと比べて決定論的遷移が多く含まれることが明らかになった。さらに、歌ネットワークのダイナミクスから生み出された歌系列は一次マルコフ程度の複雑性を持つことが示された。これらの歌の構造的特徴は、新規性(予測可能性)と親近性(予測不可能性)を同時に持つ信号の複雑さを生み出す文法的制約に関係していると考えられ、音声コミュニケーション信号の進化の1つの可能性を示唆している。平成22年度は、以上の定量的検討を踏まえて数理モデルを構築し、本研究の目的(2)につなげる。現在、この結果を論文にまとめ、投稿準備中である。

本研究の目的は、生物の音声コシュニケーションを分析し、生物学的妥当性を滿たすコミュニケーションのモデルを構成することで、言語的相互作用が複雑化・多様化するメカニズムを明らかにすることである。平成22年度は、UCLAのTaylor教授のもとで、California Thrasherの音声コミュニケーション信号(歌)、を複雑ネットワークを用いて解析し、講造設計原理を探求した。その結果、California Thrasherの歌ネットワークにおいて、シラブルタイプの遷移的関係性がスモールワールド性を持つことが示された。また、歌ネットワークには決定論的な遷移と非決定論的な遷移が共存することが明らかになった.さらに、歌ネットワークのダイナミクスは一次マルコフ程度の複雑性を持つことが示された。平成23年度は、以上の発見について国内外の学会やワークショップで発表をおこなった。さらに、同研究成果について論文を執筆して投稿し、一般読者向けの論考も執筆した。前者は現在査読中で、後者は思想地図βに掲載された。鳥類が音声コミュニケーションに用いる歌の構造特徴は、新規性(予測可能性)と親近性(予測不可能性)を同時に持つ信号を生み出す文伝的制約に関係していると考えられ、音声コミュニケーション信号の進化の1つの可能性が示唆された。今年度の後半は、音声学習のモデル生物であるジュウシマツを用いて、発達過程において歌構造がどのように形作られるのかを検討した。その結果、音韻レベルの発達と文法レベルの発達には相関があり.またリズム構造は分岐を伴いながら発達することが明らかになった。さらに、発達の時間発展は非線形的で、発達初期には急進的に、後期は徐々に完成形へと漸近ことが示された。これは、言語的相互作用の進化に関する大きな手がかりとなる。以上の結果について、今年度末までに論文にまとめ投稿する準備を進めている。
競争的公共調達における会計法令上の課題

1概要指名競争入札や随意契約を原則廃止し、一般競争入札を徹底する公共調達の実務において、生じうる弊害、それらへの対応について考察した。具体的には、入札参加資格設定、低入札価格への対応(低入札価格調査、最低制限価格)、総合評価落札方式、(工事の場合)契約履行過程の監理、検査のあり方等について、さまざまな発注者の現状を踏まえつつ、その問題性を明らかにし、実務的対応のあり方(その前提としての法解釈)、あるいは制度設計(会計法令についての立法論)について研究を展開した。併せて、公共契約過程のモニタリングの必要性(入札監視委員会のあり方、調達庁構想等)、発注者側のリーガル・リスクへの対応についても示唆を行った。2実績具体的な成果は以下のとおりである。(1)実務各発注機関の実務研修等で研究内容を踏まえた講演を行うとともに、以下の各機関における報告(書)、提言に研究の成果を反映させた。・千葉市「入札制度検証委員会」報告書(2010.8)※副委員長として参加・行政刷新会議・公共サービス改革分科会ヒアリング(2010.11)・奈良市「入札制度等改革検討委員会」における提言(2011.3)※委員長として参加(2)公表研究期間内に上記テーマにかかわる論考、解説等を、複数の学術誌、商業誌、新聞等に寄稿、公刊した。なお、現在、「公共調達制度の現代的課題:行政刷新会議の「公共サービス改革プログラム」を素材に」と題する論文を作成中で、2011年度前半に公刊される予定である(「上智法学」誌)1概要指名競争入札や随意契約を原則廃止し、一般競争入札を徹底する公共調達の実務において、生じうる弊害、それらへの対応について考察した。なお、現在、「公共調達制度の現代的課題:行政刷新会議の「公共サービス改革プログラム」を素材に」と題する論文を作成中で、2011年度前半に公刊される予定である(「上智法学」誌)1.入札・契約手続を規律する会計法令がどのように運用されているのか、について国、地方公共団体、そして会計法令に準拠した内部規程を設けている独立行政法人等のサーベイを行った。その中で、.とりわけ地方公共団体においてはsecondary policyとしての「地域振興・地元雇用」を促進するための諸策が会計法令の運用め中で、考案、試行されていることに着目し、この点にかかわる情報収集を積極的に行った。具体的には、入札参加資格の設定、総合評価落札方式の利用においてこのような政策の実現が目指されている。このことは一方で、(入札談合の誘発を含む)競争政策上の問題を多分に含むものといえ、不正防止、競争促進といった観点からどのように制度構築、運用を行っていくかという実務的問題が生じていることを強く認識するに至っている。2.国、地方公共団体、そして独立行政法人等の入札・契約実務が適正に行われているかについての、モニタリング体制についてのサーベイを行った。公会計の適正さを監視する会計検査院、入札談合や官製談合を摘発、処分する公正取引委員会の役割が従来は強調されてきたが、本研究では内部管理体制及び総務省における行政監視、政策評価の機能に着目し、これらについての情報収集を行ってきた。研究遂行の過程で、いくつかの独立行政法人の契約監視委員会の委員として活動する機会、そして総務省の行政評価機能強化検討会の構成員としてこの問題に触れる機会を得た(平成21年度末の段階で、総務省による各省庁の公契約監視の実績について情報収集を行っている)。本年度においては、特に、競争性確保を品質確保の整合性を図るための一連の仕組み(具体的には最低制限価格の設定、総合評価方式の採用)についての制度面での考察を行うとともに、各地方自治体における実務上の問題点についての考察を行った。国主導の低入札価格対策(予定価格公表時期を含む)、品質確保対策の要求が地方自治体では実務上さまざまな困難を生じさせていることを明らかにし、地方版の制度設計、運用のあり方の研究を進めた。全体的な考察としては、談合防止のための公共調達改革はきっかけとしては一定の評価ができるものの、その視点のみに偏った改革は現在においては大きな弊害を生じさせており、早急に修正が求められることを明確に意識するに至った。

一般競争を無理に導入することによって、結果、一者応札が多発し、手続上のコストだけがかさむ状況に陥っている現状を打開するためには、透明性を徹底した上での随意契約の一部復活が望ましいとの結論に至った。水面下での官民協力が期待できない現在においては、発注者側の知識不足が弊害を顕在化させており、米欧にみる「調達庁」のような司令塔的存在を設け、そこに共有できる知識を集約させる(人材面も含め)ことの必要性を見出した。これら研究成果は、例えば、以下の各機関における研究会等の成果に反映させた。・千葉市「入札制度検証委員会」報告書(2010.8)※副委員長として参加・行政刷新会議・公共サービス改革分科会ヒアリング(2010.11)・奈良市「入札制度等改革検討委員会」提言(2011.3)※委員長として参加なお、現在、論文「公共調達制度の現代的課題」を執筆中で、2011年度中に「上智法学」誌に公刊予定である。
疎結合かつ損失を含む抵抗両終端形複素フィルタの構成

本研究課題では、抵抗両終端形複素フィルタを構成した。提案回路は受動回路であるので、広帯域にわたって良好な周波数特性を持つ。提案回路は、2つの周波数変換を組み合わせることによって実現される。結果として得られる回路は、終端抵抗、コンデンサ、両方の巻線に損失をもつ疎結合トランスを含んでいる。設計例として、3次チェビシェフローパスフィルタを構成し、計算機シミュレーションと実験を通して、提案手法の有効性を確認した。本研究では、次世代無線LAN規格IEEE802.11nに適用できる数GHz帯の高周波かつ高いイメージ信号除去が可能な新しい複素フィルタを取り扱う。本研究課題で取り扱う複素フィルタは、受動フィルタであり、終端抵抗、疎結合かつ損失を含むトランス、キャパシタから構成される。これまでに知られているRCポリフェーズフィルタは、主要部分が受動素子で構成されるが、明示的に抵抗器を含むため、電力損失が生じるばかりでなく、出力端子に電流を流すことができないため、出力端子に入力インピーダンスが十分に高い増幅器を必要とする。そのため、実用可能となる上限周波数は100MHz程度となる問題を抱えている。本研究課題で扱う複素フィルタは広帯域化が容易な抵抗両終端形である。この問題を解決するため、疎結合かつ無損失の複素フィルタの構成法と、密結合ではあるが有損失の複素フィルタの構成法を融合させ、目的とする複素フィルタを構成する方法を検討した。そのためにまず、これまでのいくつかの周波数変換を組み合わせる。本年度は、低次のフィルタを構成する方法を検討し、実際に受動部品のみで構成することのできる回路構造を得ることがきた。トランスの1次と2次側の両者に損失を含ませるため、近似をうまく使う方法を開発した。受動部品は、コンデンサと、ポットコアによるトランスである。次に、計算機シミュレーションによって周波数特性を求め、目的とする動作を行うことを確認した。本研究では、次世代無線LAN規格IEEE802.11nに適用できる数GHz帯の高周波かつ高いイメージ信号除去が可能な新しい複素フィルタを取り扱った。この問題を解決するため、疎結合かつ無損失の複素フィルタの構成法と、密結合ではあるが有損失の複素フィルタの構成法を融合させ、目的とする複素フィルタを構成する方法を得た。そのためにまず、これまでのいくつかの周波数変換を組み合わせた。提案回路は、任意のフィルタを構成することができる。設計例として、3次の抵抗両終端形複素フィルタを構成した。実験回路を試作した。重ね合わせ方による周波数特性の測定を通して周波数特性を測定し、理論通りの動作を確認した。このことにより、提案回路を集積化した場合、集積化トランスによる結合係数および損失を見込んだ設計が可能であるという見通しを得た。
固形癌に対するテロメラーゼを分子標的としたプログラム細胞死回復療法についての検討

我々はレチノイドによる肝発癌抑制をテーマとして、一貫して研究を進めてきた。その結果、根治療法後の二次肝癌の発生を有意に抑制できることを、さらに肝癌の発生を抑制するのみならず、それにより患者の生命予後をも改善することをすでに明らかにしてきた。その過程において肝癌のプログラム細胞死とテロメラーゼの異常とが密接に関与していることを見いだし、その機序について検討を進めた。1)この非環式レチノイドは、単一の核内受容体にリガンドとして結合するのではなく、かなり広範囲の核内受容体と結合することが明らかとなった。この核内受容体は細胞特異性があり、そのレチノイドとの反応性にも細胞種により違いが認められた。これは分化誘導やアポトーシス誘導機序を考える上でも、今後の薬剤デザイン上も重要と考えられた。2)非環式レチノイドが肝癌細胞においてテロメラーゼ活性を抑制すること、その際テロメラーゼ活性に強い影響を与えると言われているtelomerase reverse transcriptase(TERT)のmRNA発現量も変化しており、そのような系を介しての作用が推測された。3)インターフェロン、ビタミンK、抗癌剤との併用により、肝癌細胞により強い細胞死を引き起こせることが明らかになった。この時のテロメラーゼ活性の変化と各種核内受容体の変化についての観察が重要と思われた。今後はどの核内受容体が直接的な関与をしているのかについての検討が必要である。ただその機序は必ずしも単一のものとは考えられず、個別のさらなる研究が必要と思われる。上記の知見は、肝癌細胞内で変化を来した核内受容体分子を標的として、そのリガンドである非環式レチノイドを用いることにより、アポトーシスからすり抜けた癌細胞を再度分化させてアポトーシスに導くという発癌予防の戦略を考えていく上で極めて重要と考えている。その過程において肝癌のプログラム細胞死とテロメラーゼの異常とが密接に関与していることを見いだし、その機序について検討を進めている。本年度の重要な成績は、以下の通りである。2)非環式レチノイドが肝癌細胞においてテロメラーゼ活性を抑制すること、その際テロメラーゼ活性に強い影響を与えると言われているtelomerase reverse transcriptase (TERT)のmRNA発現量も変化しており、そのような系を介しての作用が推測される。3)このテロメラーゼ活性の変化は核内受容体を介しての作用が示唆されており、実際テロメラーゼ活性の変化に連動して各種核内受容体の変化が観察された。今後はどの核内受容体が直接的な関与をしているのかについて検討が必要と思われた。これらの知見は、肝癌細胞内で変化を来した核内受容体分子を標的として、そのリガンドである非環式レチノイドを用いることにより、アポトーシスからすり抜けた癌細胞を再度分化させてアポトーシスに導くという発癌予防の戦略を考えていく上で極めて重要と考えている。

我々はレチノイドによる肝発癌抑制をテーマとして、一貫して研究を進めてきた。その結果、根治療後の二次肝癌の発生を有意に抑制できることを、さらに肝癌の発生を抑制するのみならず、それにより患者の生命予後をも改善することをすでに明らかにしてきた。その過程において肝癌のプログラム細胞死とテロメラーゼの異常とが密接に関与していることを見いだし、その機序について検討を進めている。本年度の重要な成績は、以下の通りである。1)この非環式レチノイドは、単一の核内受容体にリガンドとして結合するのではなく、かなり広範囲の核内受容体と結合することが明らかとなった。この核内受容体は細胞特異性があり、そのレチノイドとの反応性にも細胞種により違いが認められた。2)インターフェロン、ビタミンK、抗癌剤との併用により、肝癌細胞により強い細胞死を引き起こせることが明らかになりつつある。この時のテロメラーゼ活性の変化と各種核内受容体の変化についての観察が重要である。今後はどの核内受容体が直接的な関与をしているのかについての検討が必要である。ただその機序は必ずしも単一のものとは考えられず、個別のさらなる研究が必要と思われる。上記の知見は分化誘導やアポトーシス誘導機序を考える上でも、今後の薬剤デザイン上も重要と考えられた。このような基礎的な実験を踏まえ、より臨床的な実証が必要と考えられ、早期の臨床治験が望まれる。そしてこのような考え方は、肝癌細胞内で変化を来した核内受容体分子を標的として、そのリガンドである非環式レチノイドを用いることにより、アポトーシスからすり抜けた癌細胞を再度分化させてアポトーシスに導くという発癌予防の戦略を考えていく上で極めて重要と考えている。その結果、根治療法後の二次肝癌の発生を有意に抑制できることを、さらに肝癌の発生を抑制するのみならず、それにより患者の生命予後をも改善することをすでに明らかにしてきた。1)この非環式レチノイドは、単一の核内受容体にリガンドとして結合するのではなく、かなり広範囲の核内受容体と結合すること。それが引き金となり、肝癌の再発を抑制することが出来ること。2)インターフェロン、ビタミンK、抗癌剤との併用により、肝癌細胞により強い細胞死を引き起こせる。この際テロメラーゼ活性の変化と各種核内受容体の転写活性能に変化が認められた。このような基礎的な実験を踏まえ、より臨床的な実証が必要と考えられる。そのため来年度より他施設において臨床治験が行われることとなった。この治験によりより多くの知見が得られることと期待される。
雪層の温度・濃度複合融解に関する研究

雪層の融解実験で用いた水溶液は塩化カルシウム水溶液であり,水溶液の温度と濃度を広範囲に変化させて雪層の融解実験を行った.本実験は特に水溶液の温度を高めた場合の融解挙動を把握することが主目的である.水溶液の温度は雪層の温度である-5°Cを基準最低温度として,これより高めた0°C,10°C,20°Cの4種類の水溶液温度で雪層の融解実験を行った.水溶液の温度と濃度に見合った雪層の融解挙動を示した.水溶液の温度が雪層の温度よりも高い場合には,両者の温度が同じ場合と比べて融解系の温度降下量が大きいことが認められた.そして融解終了時の融解系の平衡温度は水溶液温度の上昇につれて高くなって溶質の平衡濃度は低下した.このことは水溶液の温度が高くなるにつれて,雪層の融解量もそれに伴って増加することを示すものであり,温度・濃度の複合効果が顕著であることが実験的に認められた.一方,解析については水溶液の温度が雪層温度よりも高い場合であるので,まず,温度差によって融解がすると仮定して従来のNeumann問題の解析手法で融解量を解析する(温度差支配融解).このときの融解は熱移動に支配されるので約0.05秒の短時間で融解が終了する.その後融解面と溶液部の濃度差に支配されて融解が進行すると仮定して解析する(濃度差支配融解)このときの融解は熱移動よりも格段と遅い濃度拡散によって支配されるので,緩慢に融解が進行する.融解系が平衡になる,すなわち融解が終了する時間は約4秒程度で温度差支配融解の約100倍程度の長い時間を要する.濃度拡散層厚さをNernstの厚さである0.04mm程度に仮定すると,本解析結果は実験の傾向を比較的に良く予測できることがみとめられた.雪層の融解実験で用いた水溶液は塩化カルシウム水溶液であり,水溶液の温度と濃度を広範囲に変化させて雪層の融解実験を行った.本実験は特に水溶液の温度を高めた場合の融解挙動を把握することが主目的である.水溶液の温度は雪層の温度である-5°Cを基準最低温度として,これより高めた0°C,10°C,20°Cの4種類の水溶液温度で雪層の融解実験を行った.水溶液の温度と濃度に見合った雪層の融解挙動を示した.水溶液の温度が雪層の温度よりも高い場合には,両者の温度が同じ場合と比べて融解系の温度降下量が大きいことが認められた.そして融解終了時の融解系の平衡温度は水溶液温度の上昇につれて高くなって溶質の平衡濃度は低下した.このことは水溶液の温度が高くなるにつれて,雪層の融解量もそれに伴って増加することを示すものであり,温度・濃度の複合効果が顕著であることが実験的に認められた.一方,解析については水溶液の温度が雪層温度よりも高い場合であるので,まず,温度差によって融解がすると仮定して従来のNeumann問題の解析手法で融解量を解析する(温度差支配融解).このときの融解は熱移動に支配されるので約0.05秒の短時間で融解が終了する.その後融解面と溶液部の濃度差に支配されて融解が進行すると仮定して解析する(濃度差支配融解)このときの融解は熱移動よりも格段と遅い濃度拡散によって支配されるので,緩慢に融解が進行する.融解系が平衡になる,すなわち融解が終了する時間は約4秒程度で温度差支配融解の約100倍程度の長い時間を要する.濃度拡散層厚さをNernstの厚さである0.04mm程度に仮定すると,本解析結果は実験の傾向を比較的に良く予測できることがみとめられた.雪層の融解実験で用いた水溶液は塩化カルシウム水溶液であり,水溶液の温度と濃度を広範囲に変化させて雪層の融解実験を行った.本実験は特に水溶液の温度を高めた場合の融解挙動を把握することが主目的である.水溶液の温度は雪層の温度である-5°Cを基準最低温度として,これより高めた0°C,10°C,20°Cの4種類の水溶液温度で雪層の融解実験を行った.水溶液の温度と濃度に見合った雪層の融解挙動を示した.水溶液の温度が雪層の温度よりも高い場合には,両者の温度が同じ場合と比べて融解系の温度降下量が大きいことが認められた.そして融解終了時の融解系の平衡温度は水溶液温度の上昇につれて高くなって溶質の平衡濃度は低下した.このことは水溶液の温度が高くなるにつれて,雪層の融解量もそれに伴って増加することを示すものであり,温度・濃度の複合効果が顕著であることが実験的に認められた.解析についても一部実験と並行して進めており,まだ,未完成な結果ではるが,数値解析結果は実験の傾向を定性的に説明できそうである.この結果は日本機械学会熱工学部門講演会(平成6年11月25日,仙台)で発表した.平成7年度は本格的に定量的な解析を行う予定であるが,もし,余力があれば例えばプロピレングリコール水溶液など他の水溶液でも融解実験を行いたいと考えている.また,この研究でもっとも重要な物性は水溶液の比熱であるので,温度と濃度が広範囲に渡って変化した場合の比熱の測定も行う予定である.

雪層の融解実験で用いた水溶液は塩化カルシウム水溶液であり,水溶液の温度と濃度を広範囲に変化させて雪層の融解実験を行った.本実験は特に水溶液の温度を高めた場合の融解挙動を把握することが主目的である.水溶液の温度は雪層の温度である-5°Cを基準最低温度として,これより高めた0°C,10°C,20°Cの4種類の水溶液温度で雪層の融解実験を行った.水溶液の温度と濃度に見合った雪層の融解挙動を示した.水溶液の温度が雪層の温度よりも高い場合には,両者の温度が同じ場合と比べて融解系の温度降下量が大きいことが認められた.そして融解終了時の融解系の平衡温度は水溶液温度の上昇につれて高くなって溶質の平衡濃度は低下した.このことは水溶液の温度が高くなるにつれて,雪層の融解量もそれに伴って増加することを示すものであり,温度・濃度の複合効果が顕著であることが実験的に認められた.一方,解析については水溶液の温度が雪層温度よりも高い場合であるので,,まず,温度差によって融解がすると仮定して従来のNeumann問題の解析手法で融解量を解析する(温度差支配融解).このときの融解は熱移動に支配されるので約0.05秒の短時間で融解が終了する.その後融解面と溶液部の濃度差に支配されて融解が進行すると仮定して解析する(濃度差支配融解)このときの融解は熱移動よりも格段と遅い濃度拡散によって支配されるので,緩慢に融解が進行する.融解系が平衡になる.すなわち融解が終了する時間は約4秒程度で温度差支配融解の約100倍程度の長い時間を要する.濃度拡散層厚さをNernstの厚さである0.04mm程度に仮定すると,本解析結果は実験の傾向を比較的に良く予測できることがみとめられた.
水中膜運動による省エネルギー型海水殺菌システムの構築と実証研究

国際海上輸送において船舶バラスト水中の微生物は海洋生態系を乱す原因となり、その管理が不可欠である。また、海水に浸された船体などへの海洋生物の付着問題は、燃費及び効率の低下、外装の悪化など経済的な損失を招き、解決が求められる海事科学分野の課題である。本研究では、安全安心な海洋微生物処理技術を確立するために、衝撃圧力で誘起される微小気泡運動により、酸化作用物質(フリーラジカル)の効率的生成方法及び条件を見出す。気泡運動によるフリーラジカル生成の最適条件の同定は、パラメーターが多く、探索的性質の強い挑戦的研究である。本研究成果は、海事産業分野に貢献できる新たな基盤技術の創出に繋げられる。
タブレット入力と仮想音響出力を有する視覚障害者用情報端末の構築とその応用

本研究の実験用システムは、アクリル板を加工した触覚ガイドを付加したコードレスペン入力方式タブレットと音響信号出力用のヘッドホンがパソコンの入出力に接続されている。視覚障害者はレイアウト情報やグラフィック・パターンのデータをこのタブレットから入力し、触覚と聴覚を併用して入力データを確認する。また、GUI画面上のオブジェクトのレイアウトやカレンダーなどの2次元構造体の情報はあらかじめ仮想音響スクリーンの位置に対応する音響信号に変換されてクライアントPC内に保存されているので、GUI画面に対応したボタンをクリックすると音信号が出力され、さらにペンカーソルを動かすと、その位置に対応する点音像が移動して文字や図形の形状を把握できる。実空間の音像定位、特に正中面の音像定位のメカニズムを探りながら、HRTFを考慮した音像定位を模擬する仮想音響スクリーンの構築方法について検討した。さらに、触覚ガイド付きタブレット入力について効果的な触覚ガイドを設計し、視覚障害者用情報端末としての入出力機能を確立した。実施項目は次の通りで、有益な知見を得ることができた。(1)仮想音響スクリーンの改善を行うために、正中面の音像定位の要因およびヘッドホン受聴における効果的な音像の模擬方法について検討した。インパルス応答計測システム、音響測定用ダミーヘッド等を用いて、正中面の音像定位の要因とその音像合成法を検討するために、近距離音場において、音響用ダミーヘッド、被験者の実頭を用いたHRTFの測定を行い、精密な計測技術を確立した。また、それぞれの測定方法によるHRTFの特徴を比較しながら正中面の音像定位の要因を探ると共に、インパルス応答長、肩からの音波の反射等を考慮した音像の効果的な模擬法を見出した。さらに、被験者によるHRTFの左右耳の差を見出し、これらの知見を考慮することで仮想音響出力の精度をあげることができた。(2)正中面のHRTFと両耳間差の情報を組み合わせた要素による仮想音響スクリーンを構築し、音出力の有効性を確認した。また、所望のデータを素早く確実に入力するための補助として重要な役割を持つ触覚ガイドは、仮想音響スクリーンとの対応と同時に図形入力にも適用できるここを考慮して、その形状、コードレスペンの誘導法、機能キーの導入などを検討した。その結果、携帯用情報端末にも適した、溝と穴を有する機能的な小型の触覚ガイドを設計することができた。視覚障害者はレイアウト情報やグラフィック・パターンのデータをこのタブレットから入力し、触覚と聴覚を併用して入力したデータの位置を確認する。また、GUI画面上のオブジェクトのレイアウトやカレンダーなどの2次元構造体の情報はあらかじめ仮想音響スクリーンの位置に対応する音響信号に変換されてクライアントPC内に保存されているので、GUI画面に対応したボタンをクリックすると音信号が出力され、さらにペンカーソルやマウスカーソルを操作すると、その位置に対応した点音像が移動するので、その軌跡で文字や図形の形状も把握できる。

本年度は実空間の音像定位、特に垂直方向(正中面)の音像定位のメカニズムを探りながら、HRTFを考慮した音像定位を模擬する仮想音響スクリーンの構築方法について検討した。さらに、視覚障害者用情報端末としての入出力機能について基礎的な検討を行った。実施項目は次の通りで、有用な知見を得るとともに次年度への足掛りとした。(1)正中面の音像定位の要因およびヘッドホン受聴における効果的な音像の模擬方法について検討した。インパルス応答計測システム、精密計測用レベル計、音響測定用ダミーヘッド等を用いて、正中面の音像定位の要因とその音像合成法を検討するために、近距離音場において、耳介レプリカを用いた耳介音響伝達関数の測定、音響用ダミーヘッド(高研)によるHRTFの測定、被験者の実頭を用いたHRTFの測定を行い、それぞれの測定方法によるHRTFの特徴を比較しながら正中面の音像定位の要因を探ると共に、インパルス応答長、肩からの音波の反射等を考慮した音像の効果的な模擬法を見出した。(2)上記の知見を基に、正中面のHRTFと両耳間差の情報を組み合わせた要素による仮想音響スクリーンを構築し、音出力の有効性を確認すると共に、これに対応するタブレット入力の形態を考察した。本研究の実験用システムは、アクリル板を加工した触覚ガイドを付加したコードレスペン入力方式タブレットと音響信号出力用のヘッドホンがパソコンの入出力に接続されている。視覚障害者はレイアウト情報やグラフィック・パターンのデータをこのタブレットから入力し、触覚と聴覚を併用して入力データを確認する。また、GUI画面上のオブジェクトのレイアウトやカレンダーなどの2次元構造体の情報はあらかじめ仮想音響スクリーンの位置に対応する音響信号に変換されてクライアントPC内に保存されているので、GUI画面に対応したボタンをクリックすると音信号が出力され、さらにペンカーソルを動かすと、その位置に対応する点音像が移動して文字や図形の形状を把握できる。本年度は昨年度に引き続き、実空間の音像定位、特に垂直方向(正中面)の音像定位のメカニズムを探りながら、HRTFを考慮した音像定位を模擬する仮想音響スクリーンの構築方法を検討した。さらに、触覚ガイド付きタブレット入力について効果的な触覚ガイドを設計し、視覚障害者用情報端末としての入出力機能を確立した。実施項目は次の通りで、有益な知見を得ることができた。(1)前年度に引き続き仮想音響スクリーンの改善を行うために、正中面の音像定位の要因およびヘッドホン受聴における効果的な音像の模擬方法について検討した。インパルス応答計測システム、音響測定用ダミーヘッド等を用いて、正中面の音像定位の要因とその音像合成法を検討するために、近距離音場において、音響用ダミーヘッド(高研)、被験者の実頭を用いたHRTFの測定を行い、精密な計測技術を確立した。さらに、被験者によるHRTFの左右耳の差を見出し、これらの知見を考慮した音像の効果的な模擬法を検討し、仮想音響出力の精度をあげることができた。