hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炎症性腸疾患治療薬の薬理遺伝学研究-オーダーメイド医療にむけて-

近年、炎症性腸疾患に対して様々な薬剤が開発され、長期間の寛解維持が可能となってきました。一方で治療が多様化したため、寛解導入や維持療法への方法が複雑化しています。これらの治療法の効果に関与する素因はいまだ不明であるため、治療効果や副作用の発症をあきらかにするため研究をおこないました。約例の炎症性疾患患者の血液からDNAを抽出し、薬効に関連する遺伝子上にあるSNPをインベーター法にてタイピングを行い、治療効果や副作用に関連する感受性遺伝子を探索した。しかしながら炎症性腸疾患治療薬の薬効や副作用に有為に関連するSNPは発見できなかった。炎症性腸疾患は治療法の進歩により長期寛解が期待できるようになってきた。一方で治療が多様化したため、寛解導入や維持療法をどうするかより複雑化している。また、これら治療法の効果に関与する素因は未だ不明なまま、残されている。治療法の効果には遺伝的素因が深く関わっている可能性がたかく、薬理応答性に関する遺伝的因子の検索は必須である。我々は広島大学および関連施設にて書面による同意を得た上で提供されるヒト由来試料(血液)及び診療情報を用いる。試料および診療情報を連結可能匿名化した後、ヒト血液由来試料からゲノムDNAを抽出する。また診療情報から患者背景(喫煙歴、飲酒歴、BMIなど)、炎症性腸疾患の病勢の推移と治療薬の投与履歴から治療薬の効果判定を行う。さらに定期的におこなっている大腸内視鏡検査の際に組織を生検にて採取する。症例数として1000人(広島大学病院600例、関連病院400例)の試料および資料について収集する。現時点では収集した試料は492例(広島大学病院283例、関連病院209例)に留まっている。またデータベースの作成も行っており収集した試料のうち8割は完了している。また収集したサンプルに対してインフリキシマブやアダリムマブ、タクロリムスといった寛解導入や寛解維持につかわれる薬剤の代謝に関連する遺伝子上にあるHAPMAP JPTに含まれる一塩基多型(SNP)についてインベーダーアッセイを用いてタイピングを開始している。現時点ではBonferroni補正後も有為な関連をもつSNPは発見させていない。しかしながらp<0.05以下の関連をもつSNPは散見されたため、これらについて関連のもつ可能性のあるSNPの位置する遺伝子について機能解析も開始している。炎症性腸疾患は治療法の進歩により長期寛解が期待できるようになってきている。治療法の効果には遺伝的素因が深く関わっている可能性が高く、薬理応答性に関する遺伝的因子の検索は必須である。我々は広島大学および関連施設にて書面による同意を得た上で提供させるヒト由来試料(血液)および診療情報を用いる。症例数としては1000人の試料および資料について収集する。現時点まで試料を530例を収集している。これらの収集したサンプルの診療情報を解析して、インフリキシマブやアダリマブといった抗TNFα製剤の使用者を抽出して、responderとnonresponderにグループ分けを行っている。このうち代謝経路に関連する遺伝子上にあるSNPをinvader assayにてタイピングを行い、比較検討を行っている。いくつかのSNPは傾向はありそうではあるが、現在までBonferroni上有意な関連をもつSNPは同定されていない。炎症性腸疾患における治療法の効果には関与する遺伝的素因、つまり薬理応答性に関する遺伝的因子の検索をおこなった研究である。我々は広島大学および関連施設にて書面による同意を得た上で提供されるヒト由来試料(血液)および診療情報を用いて、これらを連結可能匿名化おこなったのち、ヒト血液由来試料よりゲノムDNAを抽出したのち、診療情報から患者背景(喫煙歴、飲酒歴、BMIなど)、炎症性腸疾患の病勢の推移と治療法の投与履歴から治療法の効果について解析をおこなった。試料の提供は1000例を予定していたが、545例の収集をおこなえた。収集したサンプルの診療情報を解析し、TNFα製剤の使用者をresponderとnonresponderわけて、代謝経路に関連する遺伝子上にあるSNPにてういて薬効と関連ないか検討をおこなったが、多重検定の結果有為な関連のあるSNPは検出できなかった。有為な結果がでなかった原因としては薬効に関与する感受性遺伝子の検索をおこなったが,炎症性長疾患患者は複数の薬剤を投与されており、治療に効果のあった薬剤しなかったり、薬剤の組み合わせによってよくなるなどの場合もあり、一つに薬剤の効果に絞り込むことがきわめて困難であることがあげられる。また全体の症例数が十分であっても各薬剤毎での解析ではサンプルサイズは十分ではなく、検出力を満たすことができなかった点にある。今後としては比較的薬剤の影響が限定できやすい副作用の発症について検討を行うことや、SNPをもちいた解析ではなく次世代シークエンサーを用いたエキソーム解析や代謝経路に関連する遺伝子の網羅的な解析などを行う。また家系解析などにて同一家系内で薬効や副作用の発症に差がないかなどを検討していく。

近年、炎症性腸疾患に対して様々な薬剤が開発され、長期間の寛解維持が可能となってきました。一方で治療が多様化したため、寛解導入や維持療法への方法が複雑化しています。これらの治療法の効果に関与する素因はいまだ不明であるため、治療効果や副作用の発症をあきらかにするため研究をおこないました。約例の炎症性疾患患者の血液からDNAを抽出し、薬効に関連する遺伝子上にあるSNPをインベーター法にてタイピングを行い、治療効果や副作用に関連する感受性遺伝子を探索した。しかしながら炎症性腸疾患治療薬の薬効や副作用に有為に関連するSNPは発見できなかった。昨年も問題点として書いたサンプル収集の問題であるが、抗TNFα製剤の使用者を主なターゲットに試料の収集を行っている。本年は検査時だけでなく外来時においてもサンプル収集を行っている。これに伴い、当院のもつサンプルについてはほぼ収集をおえることはできた。しかしながら他院のサンプルについてはサンプルの収集が十分ではないが、リマインダーを行い収集をしている。現在は、抗TNFα製剤をメインのターゲットとして研究を行っているが、強いオッズを示すSNPが少なく、サンプルサイズの問題が現段階では十分ではない。当院および関連病院だけのサンプルでは検出に十分なサンプルサイズが得難い。このため他研究機関との共同研究を行い、サンプルサイズの拡充を行っている。またp<0.05以下のSNPについては機能解析をおこなっている。現時点での最大の問題点はサンプル数が当初の予定の半分程度しか収集できていない点である。理由としては2点あると考えられる。1点目は広島大学病院でのサンプルの収集方法にあると思える。大学病院では定期的におこなっている大腸内視鏡検査の際に組織を生検にて採取しているが、毎年炎症性腸疾患患者は毎年内視鏡検査を受診する患者を前提に考えた。しかしながらクローン病や長期間寛解期にある患者については毎年内視鏡検査を受診していない患者も多数おり、これらの患者の収集ができていないと考えられる。このため外来時のサンプル収集について検討する。2点目は関連病院でのサンプル収集についてである。開始当初を順調に収集できていたが、半年後位からサンプル数が集まらなくなってきた。このためリマインダーを行い収集を再度依頼することとする。予定したサンプルよりも収集量がすくなかったためである。現在までのサンプル数の集積状況から当初の予定より少なくことが予想される。また現在インフリキシマブやアダリムマブ、タクロリムスといった薬剤の代謝に関連する遺伝子上にあるHAPMAP JPTに含まれるSNPについてインベーダーアッセイを検索しているが、現時点では薬効に関連する領域は発見できていない。これは検出力が関係している可能性が考えられる。このため現時点まで炎症性腸疾患やクローン病の発症に関連すると報告させている領域が薬効に関連していないかを中心に検討していく。
イルカ細胞培養技術の確立および未知アクアポリンの浸透圧調節における機能の解明

我々はイルカの多器官に発現するアクアポリン2の選択的スプライシング産物(AQP2')が細胞の浸透圧耐性に寄与すると考えて研究を行い以下の成果を得た.1.バンドウイルカの複数器官の初代細胞の培養に成功した.2. AQP2は腎臓にのみ,AQP2'は調べた全器官に発現していた.3.鯨類にのみAQP2'配列が高度に保存されていた.4.イルカ腎細胞で外液のNa+濃度の増加に応じてAQP2'の発現量が増加した.5. AQP2'をノックダウンするとNaClを添加した高張培地でコントロールに比べて多くの細胞が収縮し細胞死した.以上のことからAQP2'は鯨類の全身の細胞の浸透圧耐性に寄与すると示唆された.【バンドウイルカ各種細胞の培養】平成24年1月に和歌山県太地町で捕獲されたハンドウイルカの各組織(肺,腎臓,肝臓,皮膚,筋肉,腸管,精巣および卵巣)を細切し,一般的な細胞培養液を用いて初代培養を試みた.その結果,いずれの組織からも23週間後に繊維芽細胞様または上皮細胞様の細胞の増殖が観察された.細胞株の樹立を試みるため,付着細胞をトリプシン液を用いて剥離し,新たな培養容器に移して継代を行った(なお,一部の細胞を回収し,後述の実験に用いた),継代を行うにつれて細胞の増殖能が低下し,数継代の後,いずれの組織由来細胞も増殖を停止し,増殖能を維持した細胞株樹立には至らなかった.【未知アクアポリン遺伝子の環境応答】未知アクアポリン(AQP)の機能を調べるため,まず培養された腎細胞を用いて未知AQPの環境応答を調べた.培養液の浸透圧をNaClおよびマンニトールを用いて高張にし,未知AQPの発現動態を調べたところ,いずれの高張環境下でもその発現が等張液中よりも増加した.また,バソプレッシンおよびアンギオテンシンIIを培養液に添加したところ,アンギオテンシンII投与によりその発現が強化される様子がmRNAおよびタンパクともに観察された.次に,RNA干渉実験を行うために複数のプローブを用いてsiRNAの導入を試みたが,ハウスキーピング遺伝子および未知AQPの発現を抑制することが出来なかった.【高張環境下での細胞の形態変化】腎細胞を用いて高張環境下での細胞の形態変化を調べたところ,通常の1.5倍のNaClを含んだ培養液中に移した直後に収縮が見られたものの8時間後には正常と変わらない形に戻った.一方,2倍のNaCl含有培地中では顕著な細胞の収縮が認められ,8時間後でも細胞は変形したままであった.平成25年度はバンドウイルカ腎培養細胞を用いて,(1)細胞の浸透圧耐性,(2)AQP2および未知AQPの高張環境に対する反応,(3)siRNAを用いたAQP2および未知AQPのノックダウンによる細胞浸透圧耐性への影響,を各々調べた.その結果,以下のことが明らかとなった.(1)通常培地(約250 mOsm/kg)を用いて培養されたイルカ腎細胞は,NaClの添加により500 mOsm/kgに浸透圧をあげると多くの細胞が短期間で収縮・変形し,大多数が細胞死を起こした.その一方で,尿素やにより同程度に高張にした培地の中では細胞は変形せず,ほぼ全てが生き残った.マンニトール添加による高張環境では塩化ナトリウム添加時よりも緩やかではあるが一部の細胞が死んだ.これらのことから,イルカの腎細胞はナトリウムイオンの強度に対して敏感に反応することが判明した.また,NaClを付加した高張液に細胞を曝した後,24時間程度経過すると形態を元に戻す細胞も認められたことから,高NaCl環境に適応する能力をもつ細胞があることが分かった.(2)NaCl添加による高張環境下では,腎細胞でのAQP2,未知AQPともにmRNA発現量が有意に増加した.このことから体液の浸透圧上昇に対する細胞の対応(浸透圧耐性)にこれらの分子が関与することが示唆された.(3)AQP2および未知AQPに対するsiRNAを作製し,これらを各々トランスフェクションすることでノックダウンをかけた細胞を高張液にさらしたところ,コントロールと比べて細胞の生存率が下がり,かつ細胞の形態異常がより多く認められることが分かった.以上の結果を総合すると,AQP2および未知AQPはいずれもイルカの細胞の浸透圧耐性に深く関わる分子であると考えられた.現在,これらの結果をまとめた論文を執筆中である.我々はイルカの多器官に発現するアクアポリン2の選択的スプライシング産物(AQP2')が細胞の浸透圧耐性に寄与すると考えて研究を行い以下の成果を得た.1.バンドウイルカの複数器官の初代細胞の培養に成功した.2. AQP2は腎臓にのみ,AQP2'は調べた全器官に発現していた.3.鯨類にのみAQP2'配列が高度に保存されていた.4.イルカ腎細胞で外液のNa+濃度の増加に応じてAQP2'の発現量が増加した.5. AQP2'をノックダウンするとNaClを添加した高張培地でコントロールに比べて多くの細胞が収縮し細胞死した.以上のことからAQP2'は鯨類の全身の細胞の浸透圧耐性に寄与すると示唆された.平成23年度には和歌山県太地町の追込み漁で捕獲されたバンドウイルカの器官を用いて以下の成果を得た.1. mRNA

およびゲノム解析により,同種イルカの多くの器官に発現している"未知のアクアポリン(AQP:当該AQPを以下AQPXと略す)"が,あるAQPの遺伝子(AQPx)からalternative splicingにより発現することを明らかにした.また,ゲノムデータベースおよびヒゲクジラを亜目を含む7科の鯨種のゲノムを用いた解析により,AQPXは鯨類以外の動物種では産生され得ない一方で,鯨種間ではAQPXの配列が非常に高度に保存されていることを突き止めた.このことは,AQPXが彼らの生存にとって必要である可能性を示している.2.組織試料を用いてRT-PCRによりAQPXの発現の有無を確認したところ,使用した19器官の全てにおいて発現が認められたのに対し,AQPxの発現はごく限られた器官でのみ確認された.また,AQPXに対する特異的抗体を作製して免疫組織染色を行ったところ,複数の器官および培養腎細胞での分布が確認された.3.培養したイルカの腎細胞を用いて,NaClおよびマンニトールを培養液に添加して細胞外液を高張にしたところ,いずれにおいても等張環境下よりもAQPXの発現量が増加した.一方で,AQPxの発現量には変化がなかったことから,同一の遺伝子から発現するにも関わらず,高張環境下ではAQPXが選択的に発現されてくると示唆された.また,AQPXの発現は塩濃度ではなく浸透圧の上昇により誘導される可能性が示された.4. AQPXの機能を解析するため,AQPX,AQPxおよび内部標準GAPDHのsiRNAを作製し,それらをイルカ腎細胞への導入することを試みたが,初代培養細胞を用いたため導入効率が悪く,ノックダウンには成功していない.現在,siRNAの導入手法を検討中である.1.平成24年度以降に遂行する予定であった事項(イルカの器官の採取,細胞培養,細胞外液のNa+濃度変化による未知AQPの発現動態解析,RNA干渉実験)のうち,RNA干渉実験および細胞株の樹立以外の項目に関しては,おおむね遂行が完了している.ただし,様々な環境下での未知AQPの定量的な発現解析を行うためにはもう少し実験例数を増やす必要があるため,これについては平成25年度に行う予定である.2. RNA干渉実験については完遂できていない.特に初代細胞にsiRNAを導入するのが難しいが,それに関連する技術は年々改良されてきており,新しい導入剤なども販売されている.現在,最新の方法を参考に,複数種類のsiRNAプローブを作製して試験すると同時に,培養条件の検討を行っている最中である.なお,Real time PCRのプライマーの選定やスタンダードの作製等の準備はほぼ終えており,siRNAの導入に成功すればすぐに実験・解析できる状態になっている.1.平成23年度に遂行する予定であった事項(追い込み漁で捕獲されたバンドウイルカからの試料採取,初代培養細胞の回収および培養条件の検討,AQPXの発現分布解析,細胞の浸透圧耐性の検討)に関しては,おおむね遂行が完了した.2.平成24年度以降に行う予定であったsiRNA実験に関しても,siRNAの導入ならびにreal time PCRに関する最良な条件を検討している最中ではあるものの,平成23年度中に始動することが出来た.また,同様に平成24年度に行う予定であった細胞外液のNa+濃度の変化に伴うAQPXの発現動態についてもほぼ解析を終え,比較のためにマンニトール添加による高浸透圧環境下でのAQPXの発現動態の変化についても解析を行った.
培養血管内皮細胞を用いた物質輸送機構の解析

我々は,動脈硬化症時に動脈壁にコレステロールエステルが蓄積してくる機構を生化学的,形態学的な方法を用いて解析してきた.すなわち,血中から透過してきたリポタン白は,動脈壁内細胞に取り込まれ,ライソソームで分解を受ける. Acid lipaseの活性低下などに伴って,ライソソームにコレステロールエステルの蓄積が起ってくることを指摘してきた.さらに,血中由来のリポタン白がどのように動脈壁に流入するかという問題を解析する必要がある.本研究は,培養内皮細胞を用いて物質透過モデルを作製し,内皮細胞の輸送機構を分子レベルで解析する系を作製した.この新しいシステムを用いて, LDL(low dennity lipoprotein)とFD(fluorescein dextran)の培養内皮細胞層に対する透過性につき検討してみたところ,以下の知見が得られた.LDLの場合には分子量はおよそ1,000K1,500Kであるにもかかわらず,その約0.50.7%に透過性を認めるのに反し, FDでは分子量がその約1/10である150KDにもかかわらず,その透過性はLDLの透過性より小さいことが認められた.さらに, LDLの透過性は温度に依存的で,しかもエネルギーに依存的であるのに反して, FDの場合には温度に依存していない.また, LDLは容量曲線に飽和性をみるのに反して, FDの場合には直線的であることも両者の間に大きく異なっている知見である.以上の知見より, LDLは細胞内を経由する,いわゆるtrans cytosisにより透過している可能性が高く,一方, FDは細胞間隙を主に通過する,いわゆるjunctional transportにより透過している可能性が高い.今後,我々の作製した新しいin vitroでの透過機構を応用することにより,病態時におけるリポタン白質をはじめとする生理活性物質の透過機構につき解析できるものと期待される.我々は,動脈硬化症時に動脈壁にコレステロールエステルが蓄積してくる機構を生化学的,形態学的な方法を用いて解析してきた.すなわち,血中から透過してきたリポタン白は,動脈壁内細胞に取り込まれ,ライソソームで分解を受ける. Acid lipaseの活性低下などに伴って,ライソソームにコレステロールエステルの蓄積が起ってくることを指摘してきた.さらに,血中由来のリポタン白がどのように動脈壁に流入するかという問題を解析する必要がある.本研究は,培養内皮細胞を用いて物質透過モデルを作製し,内皮細胞の輸送機構を分子レベルで解析する系を作製した.この新しいシステムを用いて, LDL(low dennity lipoprotein)とFD(fluorescein dextran)の培養内皮細胞層に対する透過性につき検討してみたところ,以下の知見が得られた.LDLの場合には分子量はおよそ1,000K1,500Kであるにもかかわらず,その約0.50.7%に透過性を認めるのに反し, FDでは分子量がその約1/10である150KDにもかかわらず,その透過性はLDLの透過性より小さいことが認められた.さらに, LDLの透過性は温度に依存的で,しかもエネルギーに依存的であるのに反して, FDの場合には温度に依存していない.また, LDLは容量曲線に飽和性をみるのに反して, FDの場合には直線的であることも両者の間に大きく異なっている知見である.以上の知見より, LDLは細胞内を経由する,いわゆるtrans cytosisにより透過している可能性が高く,一方, FDは細胞間隙を主に通過する,いわゆるjunctional transportにより透過している可能性が高い.今後,我々の作製した新しいin vitroでの透過機構を応用することにより,病態時におけるリポタン白質をはじめとする生理活性物質の透過機構につき解析できるものと期待される.
世代間交流によるエイジング学習を導入した家庭科教育プログラムの開発研究

高齢者との世代間交流は、生徒にとって高齢者と接する貴重な機会である一方、エイジズムを助長させることもある。B.Friedmanは「エイジング教育と関連していない世代間交流プログラムでは、生徒は交流対象である高齢者を永続的に理解することがほとんどできない」と述べている。従って、高齢者との世代間交流は「ふれあい」という段階にとどまらず、他者とのかかわりによって自己省察し、主体的な生活や人生を営むことができるライフマネジメントスキルを育成する活動として位置づける必要がある。本研究の目的は、Aging Educationの理論を導入した教科教育カリキュラムを、異世代に関する学習の中心的役割を担う家庭科において開発することである。中学校家庭科担当教員の調査結果を踏まえ、実現可能性を重視して、既に実施されている世代間交流活動と連携したエイジング学習の授業を構想・実践し、その効果を検討した。はじめに加齢イメージや高齢者との交流、現在の生活や自分自身について調査した。次に「エイジングを考える」授業を、世代間交流活動(3日間の高齢者福祉施設訪問)の後に実践した。さらに事前調査とほぼ同内容の事後調査を行った。事前調査において中学生は加齢についてややマイナスのイメージを持っていたが、高齢者との交流に対する姿勢は積極的であった。高齢者との接し方に強く感じていた不安は、事後調査で大半が解消した。他の交流機会への参加意欲は14.5%上昇した。授業内容には93.5%が「興味を持てた」と回答し、生涯を見通した現在の生活に対する重要性を83.1%が感じていた。授業の結果、加齢に対するイメージ得点で顕著な差は表出しなかったが、ワークシートの記述からは意識の変化が認められた。世代間交流活動と連携させて「自己が老いる」視点でエイジング学習を行うことは、生涯を見通して現在の生活を振り返るために有効であった。本研究課題の目的は、世代間交流とエイジング学習の導入によって、家庭科教育における福祉意識の形成および他者とのかかわりによる自己理解に寄与し、日本の教科教育でのエイジング学習実践の可能性を追究することである。本年度は、以下の点を中心に研究を実施した。1.エイジング学習導入の可能性について、中学校技術・家庭科<家庭分野>の学習指導要領と教科書の検討をおこなった。2.家庭科教育の専門書籍、学会誌、雑誌に加えて家庭科教育教材データベース(日本家庭科教育学会)を活用し、関連する実践事例を収集・分析した。3.全国の中学校800校の家庭科担当教員を対象として、世代間交流およびエイジング学習に対する意識や授業への導入の可能性および授業実践に関する実態調査を行った。その結果、(1)世代間交流を導入した授業の経験は少ないものの、実施されている場合の学年は3年生、授業時間数は2時間が多かった。交流の相手は「自宅で生活している要介護度の低い高齢者」、関与の方向性は「高齢者が中学生を支援する」ものが多かった。(2)エイジング学習に関わる授業は2年生で1時間、領域は「室内環境の整備と住まい方」での実施が多かった。(3)世代間交流による授業およびエイジング学習に対する生徒の興味・関心は極めて高い。(4)授業時数が少ないこと、評価方法が不明確であること、授業実践例が少ないこと、交流相手との連携を含めた授業者の負担が大きいこと等の課題が挙げられた。4.「ともに生きる私たち」(学習指導要領B(6)イ、A(5)ア)を題材とした学習指導計画(全11時間)と評価規準、授業案および教材を作成した。平成19年度には実態調査の詳細な分析をすすめ、得られた知見や成果を日本家庭科教育学会、日本世代間交流協会研究会等にて報告する。また、作成した学習指導計画と授業案を実践し、その効果を検証していくとともに、担当教員に対する研修プログラムを作成する予定である。
青年期の愛着スタイルとその形成過程が自己の確立と将来への展望に及ぼす影響

本申請研究では、自己ならびに他者への信念や期待として捉えられる愛着二次元が、社会へのイメージを媒介して将来への時間的展望に及ぼす影響についての検討を行った。予備調査と研究1で社会イメージ尺度の作成が行われ、研究2では大学生571名、青年期後期社会人590名、成人期前期社会人397名を対象に調査を実施した。上記の3群に関して、いくつかの変数で平均値の差異が認められた。しかしながら、仮説モデルについての分析を行った結果では、3群で共通して、関係不安は、ネガティブな社会イメージを、また、親密性回避は、ポジティブならびにネガティブな社会イメージを媒介して将来への時間的展望に影響を及ぼすことが示された。平成24年度は、青年・成人期の愛着スタイルならびに特定の相手への愛着の機能が、社会へのイメージや将来への展望に対して及ぼす影響、さらに、それらが主観的幸福感に対して及ぼす影響について検討を行うため、2度の調査を実施した。加えて、現在3度目の調査を実施している状況である。まず、1度目の調査は、平成24年5月から7月にかけて行われた。昨年度作成を行った社会イメージ尺度を用い、青年期の愛着スタイルが社会へのイメージを媒介して、個人の将来展望や主観的幸福感に対して及ぼす影響について検討することを目的とした調査であった。その結果は、上記の仮定が概ね支持されるものであった。この結果の一部は、日本社会心理学会第53回大会、日本発達心理学会第24回大会において報告された。次の調査は、平成24年10月にリサーチ会社を通して行った。先の調査が大学生のみを対象としていたことから、社会人(学生ではなく、パート・アルバイトを含む有職者)を対象として調査を実施した。この調査の主な目的は、大学生と社会人では社会へのイメージが異なるのか、また、上記の調査で示された青年期の愛着スタイルが社会へのイメージを媒介して個人の将来展望や主観的幸福感に対して及ぼす影響に関するモデルが、社会人を対象とした調査でも再現されるのかについて検討することであった。この調査に関しては、現在分析中であり、今後、それらをまとめて、学会などで発表していく予定である。現在実施中の3つめの調査は、学童期までの親子関係についての認知や現在の特定の相手への愛着の機能、さらに、青年期の愛着スタイルが、社会へのイメージならびに探索行動に対して及ぼす影響を検討することである。また、以前に行っていた調査結果をまとめたものが「自己目的化尺度の作成とその検証ー自尊心、自己愛、友人からの印象との関連からー」として対人社会心理学研究に掲載された。平成25年度は、母親の養育態度認知が青年期での特定の相手への愛着の機能に影響を及ぼし、それが探索行動を媒介して、個人の適応性としての主観的幸福感を規定するというモデルについて検討することを目的として、大学生を対象とした調査を行った。また、その結果を踏まえて、現在社会人を対象としてWeb調査を実施した。まず、一度目の調査は、平成25年の4月から5月にかけて行われた。その結果、母親の養育態度認知のケアは、青年期での特定の相手への愛着機能である安全な避難所ならびに安全基地に影響を及ぼし、さらに安全基地は、探索行動を媒介して個人の主観的幸福感に影響することが示された。また、母親の養育態度認知の過保護は、直接的に主観的幸福感を規定していた。上記の調査結果を踏まえて、平成26年の2月にリサーチ会社を通して社会人を対象とした調査を行った。調査対象者は、20代、30代、40代の1200人で、上記の結果が社会人においても再現されるのか、あるいは、それらに発達段階による差異が見受けられるのかについて検討を加えることを目的としたものである。この調査については、現在分析を行っているところである。上記の2つの調査については、今後詳細に分析を加え、それらをまとめて学会などで発表をするとともに査読論文として投稿を行っていく。加えて、以前に行った調査結果をまとめたものが、「青年・成人期の愛着関係での悲しき予言の自己成就は友人関係でも成立するのか?」というタイトルで審査論文としてパーソナリティ研究に掲載された。本研究は、青年期において重要な課題として考えられる自己の確立や社会への動機づけの形成といった問題を対人関係の枠組みをも含めた問題として提起し、青年期の適応性の向上を視野に入れた実践的且つ応用可能性の高い知見を現出するものである平成23年度は、青年期の愛着スタイルや青年期での特定の相手への愛着の機能が、自己の捉え方やアイデンティティの確立、将来への展望や社会と関わることへの動機づけに対して及ぼす影響について検討を行うための準備として、自己目的化ならびに社会イメージに関する調査を行った。

自己目的化については、今回の学術研究助成基金助成金を用いて行った調査ならびにこれまでに行ってきた調査結果から、自己目的化と自尊心や自己愛傾向との関連、また、自己目的化と親密な友人からの評価との関連を「自己目的化尺度の作成とその検証ー自尊心、自己愛、友人からの印象との関連からー」というタイトルの論文にまとめた。論文は対人社会心理学研究に掲載された。社会イメージに関しては、まず、大学生が抱く社会に対するイメージについて自由記述での調査を行った。その調査から収集された記述を分類分けし、社会イメージ尺度項目を選定した。次に、上記の調査から作成した尺度項目を用いて社会イメージ尺度を作成するための調査を行った。その調査に関しては、現在分析中であり、それらをまとめて学会などで発表していく予定である。当初の研究計画では、本年度2度の調査を実施する予定であったが、それらの調査を終え、3つめの調査を実施できていることから研究計画は概ね順調に進展しているといえる。平成24年度は、大学生と対象とした調査を1度、社会人を対象とした調査を1度実施しており、また、現在大学生を対象とした調査を実施している。1度目の大学生を対象とした調査ならびに2度目の社会人を対象とした調査の両分析結果において(すなわち、大学生、18歳から24歳までの青年期後期社会人、25歳から29歳までの成人期前期社会人の3群において)、青年期の愛着スタイルが社会へのイメージを媒介して、将来への時間的展望に対して影響を及ぼすという当初の仮定が支持されており、現時点までは研究目的は概ね達成されているといえる。平成23年度、自己目的化に関連する調査を1度、社会イメージに関する予備調査を1度ならびにそれを踏まえた調査を1度行ったことにより、本研究の目的を達成するための調査の実施の準備が整った。自己目的化に関連する調査では、友人ペアを対象に自己目的化の3側面である自己希薄化、自己高揚化、自己利益希求化が友人からの評価にどのように関わっているのかについて検討を加え、その結果は対人社会心理学研究という雑誌に掲載された。また、社会イメージに関する予備調査では社会イメージを測定するための尺度項目を収集し、その結果を踏まえて行った調査から暫定版の社会イメージ尺度を作成することができた。それゆえ、平成24年度は、青年期の愛着スタイルが青年期における自己の捉え方やアイデンティティの確立、また、将来への展望や社会・就業への動機づけに影響することで個人の適応性を規定するというモデルについて検討することを目的とする本調査の実施が可能になった。このことから交付申請書に記載した研究の目的の達成度はおおむね順調に進展していると言える。平成25年度は、本申請研究の最終年度に当たるため、まず、これまでに得られた研究結果をまとめ、それらを発表あるいは文字化していくことが大きな目的となる。そのため、昨年度収集したデータに関して入念な分析を行い、そこから抽出された研究結果について、国内外の学会や研究会で発表を行うとともに、それらを論文としてまとめ、学会誌に投稿していく。さらに、平成25年度は、平成24年度に得られた研究結果を踏まえ、養育経験や青年・成人期の愛着スタイル、特定の相手への愛着の機能が、社会へのイメージや探索行動に対して及ぼす影響、ならびにそれらが個人の適応性に与える影響について検討を行う予定である。
東北アジア(日中韓露)における朝鮮族の拡散と新コリアン・ネットワーク形成

研究代表者と研究分担者は、中華人民共和国(上海、広州、深セン、香港、延辺地方)、ロシア(ウラジオストク、ハバロフスク、ウスリイスク、モスクワ、サンクト・ペテルブルグ)、大韓民国(ソウル、釜山、安山、インチョン)、ウズベキスタンにおいて、現地調査を実施、収集したデータをもとで、中国朝鮮族とロシア・コリアンの移動要因とパターン分類、移動先国家や域と朝鮮族社会との諸関係など及び中国朝鮮族やロシア・コリアンのネットワーク形成過程などを解明し、その研究成果を、韓国、ロシア、日本の国際シンポジウムにおいて発表し、さらに学術論文・図書においても発表した。19年度には、中国、韓国、ロシア、日本の東北アジア4カ国において朝鮮族社会や活発に展開される新コリアン・ネットワークの実態を明らかにするために現地調査を行い、最初の半年間の研究成果を朝鮮族グローバル・フォーラムで発表した。19年8月に、櫻井龍彦とサヴェリエフ・イゴリは、上海、深セン、広州、香港において中国朝鮮族の組織の活動家などへのインタビューを行い、その組織の集会を観察し、朝鮮族ネットワークの構築について調べ、関連資料を収集した。同年9月に、櫻井龍彦とサヴェリエフ・イゴリは、ロシアのウラジオストク、ウスリイスク、ハバロフスクにおいてロシア・コリアンの協会会長、朝鮮語教師、大学生など(17人)へのインタビューを行い、ハバロフスクのロシア・コリアンの運動会を観察した。また、同月に、櫻井龍彦は、ソウルにおいて中国朝鮮族の実業家へのインタビューを行った。10月には、8・9月に得られたデータを分析し、移動要因とパターン分類、移動先国家や地域と朝鮮族社会との諸関係など、中国朝鮮族とロシア・コリアンの居住状況と家族関係の可変要因および中国朝鮮族やロシア・コリアンのネットワーク形成過程などを解明し、櫻井龍彦、サヴェリエフ・イゴリ、浅川晃広は、その研究成果を、11月24日に釜山市で行われた『第12回グローバル・コリアン・フォーラム-朝鮮族の発展のための国際学術シンポジウム-』で発表した。さらに、浅川晃広は、2008年2・3月に、日本における中国朝鮮族の方を対象にウェブ上のアンケート調査を行い、400人弱の回答を得て、日本の中国朝鮮族社会の実像を明らかにするためにそのデータの分析を始めた。20年8月に、櫻井龍彦は、青島と上海において中国朝鮮族の組織の活動家などへのインタビューを行い、その組織の集会を観察し、朝鮮族ネットワークの構築について調べ、関連資料を収集した。同年4・10月に、浅川晃広とサヴェリエフ・イゴリは、韓国の安山、ソウル、インチョンにおいて韓国在住のロシア・コリアン(12名)へのインタビューを行い、Inha Universityで開催された国際シンポジウム"Managing Migration in International Context: Challenges from an Emerging Multi-cultural and Multi-ethnic Society in Korea"で研究成果を発表した。また、同年11月に、櫻井龍彦、浅川晃広とサヴェリエフ・イゴリは、ロシアのサンクト・ペテルブルグとモスクワにおいてロシア・コリアン(9名)へのインタビューを行い、サンクト・ペテルブルグ国立大学東洋学部で同大学の研究スタッフと共同で国際ワークショップ"Asian Diasporas in Contemporary Context"を組織化し、研究成果発表を行った。20年12月21年2月には、平成20年度に得られたデータを分析し、移動要因とパターン分類、移動先国家や地域と朝鮮族社会との諸関係、ロシア・コリアンのネットワーク形成過程などを解明した。さらに、浅川晃広は、20年11月に日本社会学学会年次大会で、サヴェリエフ・イゴリは21年3月にアジア研究学会年次大会(アメリカ合衆国、シカゴ市)おいて研究成果を発表した。21年度には、19年8月に、櫻井龍彦と浅川晃広は、中国の延辺朝鮮族自治州において朝鮮族移住者の出身地である農村の現況に関する調査を行い、移住先の韓国や中国沿海部からU-ターンした朝鮮族出稼ぎ者(4名)へのインタビューを実施し、関連資料を収集した。同年11月に、櫻井龍彦、サヴェリエフ・イゴリと浅川晃広は、ウズベキスタンのタシケント市とタシケント州においてスターリン時代の強制移住の時に作られたコリアン・コルホーズを訪問し、コリアン・コルホーズの老人集会などを観察し、ウズベキスタン・コリアンの協会会長、朝鮮・韓国語学校の教師と生徒(およそ20名)へのインタビューを行った。平成22年2月19目に、名古屋大学において、韓国から東国大学校経商学部准教授李永賛氏、ロシアからモスクワ国立大学教授・国際コリアン研究センター長パヴェル・レシャコフ氏、日本国内からアジア経済文化研究所長劉京宰氏というゲスト・スピーカーを招いて、国際シンポジウム「21世紀におけるディアスポラ再編と国際移動-ロシア、中国、韓国、日本のコリアンの過去と現在-」を開催し、6名の参加者の発表及び総括ディスカッションを行った。
電位ノイズ解析による局部腐食の発生予知への信頼性工学手法の適用

同じ面積を持つ複数のステンレス鋼試験片を、同試験片上に孔食が発生する塩化物水溶液環境中に同時に浸漬させた場合、一定時間後における各試験片の最大の食孔深さの確率密度関数は、極値分布(二重指数分布)に従うと考えられる。この仮定が成り立つとすると、プラント実機に構造部材と同じ材料の小面積試験片を複数浸漬し、電気化学ノイズ法を用いて、それぞれの試験片に生成された萌芽食孔の深さをモニタリングすることにより、大面積の構造部材全体における萌芽食孔の最大深さを推定することができる。本研究は、上記の仮定を確認することを目的としておこなった。複数の小面積試験片の電位ノイズを測定したのち、逆電位設定法によりそれぞれの最大食孔萌芽半径を求め、その結果をワイブル確率紙にプロットし、同一条件での大面積試験片における臨界半径を定量的に評価できるかどうか検討した。60°C80°Cの10wt%のNaCl水溶液に同じ1cm^2のSUS304ステンレス鋼線を浸漬し、銀塩化銀電極を参照電極に用いて48時間、電気化学ノイズを測定した。510個の1cm^2試験片について、それぞれの最大の食孔萌芽の深さを逆電位設定法を用いて推定し、その結果をワイブル確率紙にプロットした。ついで、同一条件下において種々の大きさの大面積試験片を浸潰させ、48時間以内に進展性の孔食が発生するか否かを検討した。その結果、75°Cでは、表面積100cm^2では進展性食孔は発生せず150cm^2でその発生が見られた。プロットの再帰期間から、75°Cにおける100150cm^2での最大の食孔萌芽の深さは約18μmとなった。この値は、これまでに報告さている、同環境における臨界半径(20μm)とよく一致していると言える。以上より、電位ノイズ解析に極値統計を適用することによる、実機プラントにおける孔食発生の予知の可能性があることが検証された。本年度の研究は、複数の小面積試験片上に形成された萌芽食孔の最大深さを電位ノイズから推定し、Gumbel確率紙にプロットして、進展性の孔食が形成される最小面積(再帰時間)を推定することを目的とした。本方法をプラント実機に適用する場合は、複数本の試験片を一度にラインに挿入し、全ての試験片のノイズを同時に測定する。しかしながら、本実験では保有装置の都合上、等しい条件下で繰り返して電位ノイズの測定をおこない、得られたデータを同時に測定したデータと見なして解析をおこなった。20mass%の塩化ナトリウム水溶液中に、小面積(1.04cm^2)の304鋼試験片を浸漬させ、60,70ならびに80°Cの液温において、それぞれ24時間電位ノイズを測定した。電位ノイズは、銀塩化銀参照電極を用いて、0.5秒間隔・10μVの精度で連続測定した。10mV以上の振幅を持つノイズについて、対応するアノード電気量を逆電位設定法で求め、食孔の形状を真半球と仮定してその半径を推定した。それぞれの液温における個々の試験極の最大値をGumbel確率紙にプロットした。この系において、生成した萌芽食孔が再不働態化せずに進展性となる臨界半径は10μmと推定されている。各温度におけるプロットが、10μmに達する再帰時間を求めた結果、80°Cでは試験片面積の数倍、70°Cでは50100倍の面積の試験片上で臨界半径を上回る食孔が形成すると推定された。現在、上記の推定結果が正当であることを確認する実験をおこなっている。70°Cの液温において、上記の測定に用いた試験片と同じ組成を有し、かつ10,20,100ならびに200倍の面積を持つ試験片を浸漬させ、腐食電位の経時変化から、これらの試験片に、24時間以内に進展性の孔食が発生するか否かを検討している。

その結果、75°Cでは、表面積100cm^2では進展性食孔は発生せず150cm^2でその発生が見られた。プロットの再帰期間から、75°Cにおける100150cm^2での最大の食孔萌芽の深さは約18μmとなった。この値は、これまでに報告さている、同環境における臨界半径(20μm)とよく一致していると言える。以上より、電位ノイズ解析に極値統計を適用することによる、実機プラントにおける孔食発生の予知の可能性があることが検証された。
地層形成数値シミュレーションモデルの開発と大型水槽実験、フィールドデータへの適用

本年度は昨年度に引き続き、数値モデルを実際のフィールドに適用する研究を行った。数値モデルの結果をフィールドデータと比較・対照し、モデルを検証すると同時にフィールドデータを新たな視点で解釈することが目的である。テストケースとして、関東平野から東京湾に至る地域での古利根川による堆積作用を対象とした数値モデリングを行った。モデリング作業は大きく二つに分けることができ、一つは水文学的モデルによる過去の砕屑物供給量の推定、もう一つはその砕屑物供給量を用いた地層形成過程の復元である。砕屑物供給量の推定では、過去13,000年の気候と海水準の変動から古利根川の河川流量と砕屑物供給量の変遷を明らかにした。その結果、後氷期の古利根川の砕屑物供給量は海水準の上昇による流域面積の減少と降水量の増加の効果が相殺し、変動が比較的小さいことと、数日程度の豪雨が砕屑物供給量の年間値に大きな影響を及ぼすことがわかった。これらの結果は地質学雑誌に掲載された。地層形成過程の復元では、現在の東京低地にあたる地域を想定した計算を数値モデルSedFluxを用いて行った。計算結果は各地の沖積層に見られる一般的な傾向だけでなく、東京低地で得られた掘削試料のデータとも非常によく一致し、その解釈に新たな裏付けを与える結果となった。これらの結果は国際学会で発表し、現在論文を投稿準備中である。また昨年度に投稿したアドリア海北部での研究論文は雑誌Marine Geologyに掲載された。本年度は四月に広島大学で行われた堆積学会において当プロジェクトの紹介を兼ねた研究発表を行い、様々な研究者と情報交換を行った。特に数値モデルを実際のフィールドに適用する際に各種の観測データが必要となるため、データの提供や共同での作業の可能性を複数の研究機関の研究者と検討した。七月には2003年九月に発生した十勝沖地震後の海底変動を調査する目的で行われた調査航海に参加し、深海曳航カメラによる海底観察、サイドスキャンソナーによる海底変動調査を行った。深海で発生する突発的な堆積イベントは、その発生過程を直接観察した例が少ないために、モデル化が困難であるとされている。今回の調査航海は現世の深海で発生した大規模な現象を観察する数少ない機会であり、得られた知見は今後の数値モデル構築と改良に多いに貢献することが予想される。調査結果は十月にDenverで行われたGeological Society of AmericaのAnnual meetingにおいて発表された。七月以降はコロラド大学INSTAARにおいて数値モデルの開発、改良を行っている。それと平行して、モデルの検証を目的とした水槽実験への適用を行った。また実際のフィールドへの適用の第一段階として、各種の観測データが豊富であり、また環境が比較的シンプルでモデルの適用に適した、アドリア海北部を対象とした数値計算を行っている。本年度は昨年度に引き続き、コロラド大学INSTAARにおいて数値モデルの開発、改良を行った。昨年度に行った水槽実験との比較による数値モデルの検証に続き、本年度は自然界へのモデルの本格的な適用を開始した。第一段階として、各種の観測データが豊富であり、また環境が比較的シンプルでモデルの適用に適した、アドリア海北部を対象とした数値計算を行った。ヨーロッパアルプスに源流を持つポー川の、最終氷期以降に相当すつ過去21,000年間の土砂供給量を推定し、その推定量を用いてアドリア海北部での堆積作用を数値計算で復元した。その結果、最終氷期以降の海水準の上昇に伴う堆積物の分布の変動を明らかにするとともに、数値モデルを用いて現在の地形から過去の地形を復元することに成功した。その結果は現在論文を雑誌Marine Geologyに投稿中である。一月以降は東京大学海洋研究所において、関東平野から東京湾に至る地域での古利根川による堆積作用を対象とした数値モデリングを行っている。アドリア海での例と同様、最終氷期以降の沖積平野の形成過程を明らかにすることを目的としている。また他機関と連携して、コアサンプルなどのフィールドデータを用いたより詳細なモデルの検証を行っている。
細胞周期とクロマチンによる染色体複製開始制御の統合的理解

ゲノム全域を1細胞周期当たり1度だけ完全に複製するために、DNA複製の開始反応は巧妙に制御されている。分裂酵母を用いて複製開始反応段階が細胞周期とクロマチン構造によって制御されるしくみを分子レベルで解析した。その結果、細胞周期制御キナーゼCDKが複製因子の集合過程に果たす役割を解明し、オーキシンデグロン法による特異的蛋白質分解系を用いて複製開始の最終段階でのMcm10の働きを明らかにした。いっぽう、染色体上に多数存在する複製開始点の活性化時期を決定するしくみに、テロメア類似配列とテロメア結合蛋白質が重要な役割を果たすことを発見し、これらの結果を評価の高い国際誌に発表した。2.複製開始におけるMcm10の必須機能を解明:Mcm10は複製開始のどの反応に必要であるか、諸説まちまちであり不明であった。新規開発のオーキシンデグロン法を用いてMcm10の機能を解析した結果、Mcm10はCMG複合体に依存して複製開始点に結合し、複製開始点のunwindingに機能することを示した(Kanke et al, 2012)。3.DNAポリメラーゼεの非触媒必須機能の解明:複製フォークでDNA複製を担うタンパク質複合体をreplisomeと呼び、DNAヘリカーゼとDNAポリメラーゼから構成される。リーディング鎖合成を担うDNAポリメラーゼεの触媒サブユニットCdc20のN末端ポリメラーゼドメインは生存に必須ではないが、C末端領域CTDは必須である。そのCTDの必須機能を解析した結果、CTDは複製開始段階でのヘリカーゼCMG複合体の形成に必須であり、また複製開始後のCMG複合体の移動に必要であることを示した(Handa et al,投稿中)。4.染色体複製タイミング制御機構の解明:分裂酵母染色体内部の後期複製開始点の複製開始タイミングを規定するしくみに、複製開始点近傍にあるテロメア配列2コピーが必須であることを示し、さらにこの配列にテロメア結合タンパク質Taz1/TRF1/TRF2が結合することがタイミング制御に必要であることを示した。このしくみが、染色体上の約半数の後期複製開始点を制御していることが判明した(Tazumi et al,投稿準備中)。1.複製開始タイミング制御分子メカニズムの解明:テロメア配列依存的にタイミング制御される複製開始点ではテロメア結合因子Taz1とRif1の二重変異によるタイミング脱抑制が加算的にならないことから、両因子が同一の経路で機能すると結論した。また、Taz1が関与せずRif1のみが制御する複製開始点の存在から、Rif1はテロメア配列-Taz1と独立してタイミング制御にはたらくしくみがあると考えられる。分裂酵母細胞からRif1タンパク質を回収し質量分析解析した結果、蛋白質脱リン酸化酵素PP1の構成因子がRif1による制御に関与する可能性が考えられた。いっぽう、テロメア配列-Taz1が制御する後期複製開始点の核内局在を解析した結果、核膜近傍に局在し、細胞周期特異的にテロメアと近接することを見いだした。核膜近傍局在ないしはテロメアとの隣接が複製タイミング制御に関与する可能性が示唆された。2.Sgo2による複製タイミング制御機構:M期セントロメアでの染色体分配制御に関与するShugosin2 (Sgo2)がサブテロメアの広範囲に局在し、複製タイミング制御に関わるメカニズムを解析した。Sgo2は、Spindleチェックポイント制御キナーゼBab1によるヒストンH2Aリン酸化に依存して、間期においてもセントロメアとサブテロメアに局在し、複製開始を抑制することを見いだした。sgo2 rif1二重変異株の解析から、Sgo2はRif1と別経路で複製開始を制御すると結論した。クロマチン免疫沈降法による解析から、Sgo2による制御は、Taz1-Rif1経路が制御するDDK依存的なSld3の複製開始点への結合段階ではなく、CDK依存的なGINSの結合段階であることを見いだした。これらの結果から、染色体の複製タイミングプログラムは、領域特異的な複数システムにより多重的に制御されていることが示唆された。1.複製開始におけるMcm10の必須機能を解明:Mcm10は複製開始のどの反応に必要であるか、諸説まちまちであり不明であった。新規開発のオーキシンデグロン法を用いてMcm10の機能を解析し、Mcm10がCMG複合体に依存して複製開始点に結合し、複製開始点unwindingに必要であることを示した(Kanke et al, 2012)。2.DNAポリメラーゼεの非触媒必須機能の解明:複製フォークでリーディング鎖合成を担うDNAポリメラーゼεの触媒サブユニットCdc20のN末端ポリメラーゼドメインは生存に必須ではないが、C末端領域CTDは必須である。

そのCTDの必須機能を解析した結果、CTDは複製開始段階でのヘリカーゼCMG複合体の形成に必須であり、また複製開始後のCMG複合体の移動に必要であることを示した(Handa et al, 2012)。3.染色体複製タイミング制御機構の解明:分裂酵母染色体内部の後期複製開始点の複製開始タイミングを規定するしくみに、複製開始点近傍にあるテロメア配列2コピーが必須であることを示し、さらにこの配列にテロメア結合タンパク質Taz1/TRF1/TRF2が結合することがタイミング制御に必要であることを示した。このしくみが、染色体上の約半数の後期複製開始点を制御していることを発見した(Tazumi et al, 2012)。4.サブテロメア領域の複製タイミング制御へのShigoshin 2の関与:染色体テロメア末端の内側約100 kb領域(サブテロメア領域)は、染色体のどの領域よりも遅く複製するようにタイミング制御されている。通常M期でセントロメアでの染色体分配制御に関与するSgo2タンパク質が間期では広くサブテロメア領域に局在し、複製タイミング制御に関与することを明らかにした(未発表)。真核生物の複製開始とその制御機構の主要な問題であるCDKによる制御機構を明らかにし発表したことに加え、長らく機能が不明であったMcm10がCMGヘリカーゼ複合体の形成以降の複製開始点のunwindingに働くことを証明することができた。また、DNAポリメラーゼεの必須機能の研究も投稿中である。さらに染色体複製タイミングを規定する機構において、後期複製開始点近傍に存在するテロメア配列にテロメア結合因子であるTaz1が結合するというまったく新規のしくみを解明し投稿する直前にある。25年度が最終年度であるため、記入しない。真核生物の複製開始で長らく機能が不明であったMcm10がCMGヘリカーゼ複合体の形成以降の複製開始点のunwindingに働くことを証明し、EMBO Journal誌(2012)に発表した。また、DNAポリメラーゼεが複製開始点での複製開始複合体形成とさらに複製フォーク進行に必須であることを示し、Mol Biol Cell誌(2012)に発表した。さらに染色体複製タイミングを規定する機構において、後期複製開始点近傍に存在するテロメア配列にテロメア結合因子であるTaz1が結合するというまったく新規のしくみを解明し、Genes Dev誌(2012)に発表した。Mcm10のzincfingerドメインに着目し、Mcm10がCMGヘリカーゼによる複製開始点unwindingに寄与するしくみを明らかにする。また、後期複製開始点近傍に結合したTaz1が複製開始段階のDDK依存的S1d3結合を阻害する分子メカニズムの解明を、Taz1の機能ドメインと相互作用因子に着目し解明する。後期複製開始点近傍に結合したTaz1はテロメア因子Rif1との相互作用を介して、複製開始段階のDDK依存的Sld3結合を阻害する。この分子メカニズムを解明するために、Taz1ならびにRif1の機能ドメインと相互作用因子に着目し解明する。具体的にはRif1-Flagタンパク質の免疫沈降産物を質量分析法で解析し、相互作用因子を探索する。