hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アメリカ文学における反奴隷制文学の系譜

本研究は、ハリエット・ビーチャー・ストーの『アンクル・トムの小屋』(1852)に代表されるような、19世紀中葉に盛んに書かれた奴隷制反対を訴える文学や文書を「反奴隷制文学」として包括的にとらえ、この文学の盛り上がりが19世紀半ばのみの一時的な現象ではなく、現代アメリア文学にも受け継がれたアメリカ文学の一つの局面を示すものとなっていることを明らかにしようとする。
骨格筋内脂肪の包括的研究

H30年度は、超音波画像により推定した骨格筋内脂肪(IMAT)と関連するバイオマーカーを検証した。H29年度の調査により、骨格筋の超音波画像のエコー輝度より得られた値は種々の骨格筋指標と関連しており、IMATを反映する指標として有用であると考えられた。本研究では、この超音波画像より推定したIMATと関連するバイオマーカーを探索することである。本研究の対象は、地域在住高齢者367名であった。対象者には、大腿前面部の超音波画像を計測し、IMATの指標となるエコー輝度を算出した。また、採血を行い、過去の研究で骨格筋との関連性が示されている、インスリン様成長因子(IGF-1)、デヒドロエピアンドロステロン(DHEA)、25(OH)D、TNF-α、アディポネクチン、酸化LDL、過酸化脂質の血中濃度を算出した。分析対象は、男性114名(80.6±7.4歳)、女性253名(80.5±6.8歳)であり、男女それぞれで分析を行った。男性のIMATと関連性を認めたのは、IGF-1、DHEA、TNF-α、アディポネクチン、過酸化脂質であり、女性のIMATと関連性を認めたのは、IGF-1、25(OH)D、アディポネクチン、過酸化脂質であった。なお、いずれも弱い相関関係に留まった。男女ともにIMATと関連が認められたのは、IGF-1、アディポネクチン、過酸化脂質であった。これらはバイオマーカーとして有用であるとともに、IMATの抑制を検討した際に、極めて重要な要因となる可能性が示された。今後は、介入にてIMATの抑制が可能となるのかを検証することで、サルコペニアやダイナペニア高齢者の対策に活かしていく必要がある。サルコペニアへ関心が高まる中で、骨格筋内脂肪(IMAT)の影響を重要視する研究が散見されるようになった。しかし、このIMATに関しては、1測定方法、2関連要因、3介入手段のそれぞれで不明確な点が多く、課題は山積されている。本研究では、1超音波画像診断装置によるIMATの測定方法を確立すること、2IMATの関連要因を検討すること、3IMATに対する介入の効果検証を行うことを目的としている。H29年度は、1について検討した。今年度は1の超音波診断装置による計測を確立するために、超音波画像により推定したIMAT指標の妥当性を各種指標との関連性より検討した。対象は地域在住高齢者であり、特徴を明確に示すために、いわゆる元気高齢者(一般高齢者)から要介護状態にある高齢者まで幅広い機能レベル層を対象とした。なお、運動機能に影響を及ぼすと考えられる重篤な骨関節疾患、脳血管障害、心疾患、呼吸器疾患を有するものは除外対象とした。また、IMATに影響を及ぼすと推測できた糖尿病、肝疾患患者も除外した。大腿前面中央部(大腿直筋、中間広筋)の超音波画像のグレースケールよりIMATを推定し、膝伸展筋力(Nm/kg)、Muscle quality(筋力を筋厚で除したもの)、Muscle density index(多周波インピーダンス装置より算出した筋質の指標)などとの関連性を検討した。現時点で約1000名の計測を実施した。男女ともに、超音波画像により推定したIMATは各種指標と有意な関連性を認められ、基準関連妥当性は有しているものと考えられた。H29年度の内容を踏まえ、H30年度はIMATの関連要因の検討、トレーニングプログラムの開発を行う予定である。H30年度は対象者を更に拡大させ関連要因の検討をすすめるとともに、トレーニングプログラムの検証準備を実施する。
人口規模別にみた都市圏の都市・村落景観とそのイメージに関する研究

本研究は、巨大都市圏(東京),大都市圏(横浜・福岡),中都市圏(盛岡,郡山,川越,浜松,長野,甲府,松江,大分など),小都市圏(角館,狭山,東松山,成田,燕,諏訪,長岡,鈴鹿,野上,国東,有田など)によって、低成長期,社会的成熟期に対応して、都市・村落景観が、どのような実態を示すかを可能な限り正確に記録しようとするものである。東京大都市圏においては、都市・副都心・副々都心・その他の中心地ごとに、階層構成に対応する都市景観の現状が報告された。ところによっては、同ランクの中心地が地理的にあまりにも近接している場合が見られたが、その場合、不必要な競合が予想されることも指摘された。衛星都市群における都市化と村落・農地変高についても、好ましいものとその逆のものが報告された。門前町景観・商店街景観に対するイメージ調査も行われた。地方都市においては、全体として、景観の個性化を進める怒力が報告されたが、実際には、個性化という名の下に同じような景観変容が見られることも指摘された。工業化に伴う景観変容については、特に季節差による工業景観イメージとあるべき姿が考察された。顕在的景観,残象的景観などの分類による商業地区,住宅地区,寺町などの分析も行われた。各種さまざまなスライド(景観写真)の映写を通して、撮影者の主観に基づく整理法と、他の参加者による批判も行い、客観化を試みた。地理的研究における景観イメージの重要さが再確認され、地理的パーセプションの具体例が多数示された。
成層圏オゾン変化の気候への影響に関する総合的研究

本研究は,地球環境規模で見た成層圏オゾンの変動の解明を目標として,大気力学,大気物理学,大気化学等の専門研究者32名が結集し,「重点領域研究」の実現に向けて全体計画のまとめを行なったものである。この目的に沿って,次の3回の会合を開催した。第1回拡大班長会議(6月名古屋)学問的問題点の討論.第2回拡大班長会議(8月京都)将来計画案の議論.全体会議(10月京都)全体計画のまとめこれらの会議での議論をふまえ,平成8年度発足の科学研究費重点領域に,「成層圏オゾン変化と気候への影響の研究」の題目で申請を行なった。
急性期医療における有害事象の自動判定システムの開発に関する研究

医療の質を高めていくためには、医療提供の経過の中で発生しているかも知れない、回避し得る有害な事象の発生を明確に把握し、これを極力減少させていく努力が必要である。人手による有害事象の発生チェックは多大な労力を要するため、電子的なデータから、有害事象の発生を判定するロジックの作成を試み、薬剤の副作用や手術に伴う合併症の発生、褥瘡、転倒・転落の発生、尿路感染など、8種類の有害事象判定ロジックを作成した。有害事象(Adverse events)は、診療において避けがたい場合もあり得るが、医原性である場合もあり、その発生率を低下させることは、医療の質の向上のために極めて重要である。本研究は、病院において診療経過を再検討することが期待される有害事象(Adverse events)の候補症例を、そのための別途のデータ収集等の労力をかけずに、既存の診療情報から判定・抽出するロジックの開発を目的とする。本研究は、入院医療における有害事象の発生を電子化された診療データから自動的に判定することを試みるもので、抽出された症例を臨床的にレビューすることにより医療の質向上を図ろうとする、医療の質改善の一手段の提案である。本年は研究初年度であるが、島根県立中央病院を研究協力施設とし、日本大学医学部附属板橋病院と2施設並行して、有害事象の診療データからの抽出を試行した。有害事象として、本年度は再入院に焦点を当て、再入院の中から、真に有害事象として判断できる症例の抽出ロジックの検討を行なった。具体的には、有害事象の発生による再入院と、有害事象の発生によらない再入院に大別するため、「再入院理由の調査→診療データによる特定→非該当症例の再入院理由の調査」のルーチンを繰り返し、再入院の理由を診療データにより、自動的に判定できる範囲の拡大を図った。有害事象発生によるものとされた再入院理由は、(1)医原性疾患の発症、(2)薬剤の副作用、(3)手術処置の合併症、(4)検査の合併症、(5)早すぎる退院/不十分な治療が挙げられた。一方、有害事象によらない再入院としては、(1)新規疾患の発症、(2)外傷・外傷性疾患、(3)診断の疑い→確定、(4)前回入院が検査目的、(5)教育入院、(6)計画された短期入院の繰り返し、(7)科学療法の実施、(8)放射線療法の実施、(9)計画的な手術・処置、(10)入退院が繰り返されることが想定される疾患、などが挙げられた。再入院は、DPC包括支払い制度下において診療の質が低下していないかを測る指標の一つとして毎年調査されているが、上述した有害事象によらない再入院は、除外して評価する必要がある。研究初年度の2病院調査では、再入院の約6割は上述の有害事象によらないケースとして特定された反面、明らかな有害事象の発生による再入院と特定された症例は僅かである。初年度の研究結果から、医療の質の評価に再入院率を使用する場合、有害事象によらない再入院症例を除外して用いる必要があることが明らかとなった。医療資源を効率的に使用して、質の高い医療を提供することは、わが国に限らず世界各国に求められる重要な課題である。本研究は入院医療において、患者にとって有害な事象の発生をできるだけ減少させることで医療の質の向上を図り、同時にこれに伴う医療費の適正化を図ることを目的としている。有害事象の発生は、peer review方式では多大な労力と時間を要するので、本研究では、入院医療における有害事象の発生を電子化された診療データから自動的に判定することを試みる。電子カルテが先進的に整備されている島根県立中央病院を研究協力施設とし、日本大学医学部附属板橋病院と2施設並行して有害事象抽出の試みを継続している。初年度は、再入院症例に着目し、再入院の理由が有害事象の発生によるものであるかどうかを電子的に判定するロジックの作成を試み、再入院症例の約6割が有害事象によるものではないことが確定され、また有害事象であったと特定されるものは僅かであった。判定不明の症例については、引き続き新たなロジックの考案が課題となり、初回と再入院の2回の入院における手術の実施状況に着目し、手術実施が両者とも無し、両者とも有り、初回のみに有り、再入院時のみ有りの4パターンに分けて、有害事象の特定につながるロジックの検討を行なったが、症例がさまざまであり、普遍的なロシックの決定には至らなかった。本年度は、対象を単回入院全例に拡大し、同様に有害事象の特定ロジックの検討を行なった。単回入院では、周術期の有害事象、再手術、医療関連感染、誤嚥性肺炎の発生、転倒・転落の発生、褥瘡の発生などが電子データから特定できるかの検討が行なわれた。この結果、「周術期AEの判定ロジックV02-20091030版」が作成された。今後その他の有害事象について、順次判定ロジックとして確定していく予定である。診療において発生する有害事象の低減を図るため、その発生を把握することが重要である。

本研究は近年、病院で次第に電子化されるようになっている診療情報から、有害事象の発生を自動的に判定・把握するロジックの開発を目的としている。初年度は、再入院事例について、有害事象に起因するものと、そうではない計画的な再入院の判定ロジックについて検討を行い、平成21年度は、入院中の有害事象について、とくに周術期の有害事象判定ロジックの開発に取り組んだ。平成22年度は、入院中の有害事象の全体的な枠組みの検討を行なうとともに、並行して褥瘡の発生と転倒・転落の発生の判定・把握ロジックの開発に取り組んだ。褥瘡については、当初、我が国で標準化が進んでいるDPC請求のためのデータ(様式1、E・Fファイル)からの判定を試みたが、DPCでは登録病名の数に制限があり、褥瘡(L89)がはみ出して入力されていないことがあるため、電子カルテに登録されている情報も利用して判定するロジックの検討を行なった。転倒・転落については、まず、入院の契機となった病名や入院時の併存病名に外傷病名がなく、入院後発症病名に外傷病名がある症例を抽出し、病的骨折(M84)等を除外するなどの絞り込みロジックの検討を行なった。検討の過程で、最も問題となるのは電子化された診療情報は後利用を想定して入力されていなため、例えば褥瘡の発生日が医師が入力した日付になっており、入院時に褥瘡があったのか、入院後に発生したのかが明確に分離できないなどの問題が生じるケースがある。またDPC病名には請求額に関係しないあるいは登録数オーバーの病名が欠落していることがあるとともに、例えば褥瘡病名と褥瘡診療計画書の作成状況と突合すると相互に包含関係にないなどの状況にある。診療の質に関係する分析が行なえるようにデータ項目や入力のルールを定めていくことが必要である。本研究は、入院医療における有害事象の発生を電子化された診療データから自動的に判定することを試みるものである。本年度は、褥瘡、転倒・転落、嚥下性肺炎、留置カテーテル由来の尿路感染の発生について、自動判定ロジックの検討・開発を行なった。まず新規褥瘡の発生は、(1)入院契機病名に褥瘡(L89)がなく、入院後発症疾患として、褥瘡(L89)があるか、重度褥瘡処置(JOO1-04)、長期療養患者褥瘡等処置(JOO1-05)、精神病棟等長期療養患者褥瘡等処置(JOO1-06)のいずれかがある場合とした。転倒・転落は、入院契機病名または入院時併存病名が、ICD10のS・T病名ではなく、かつ入院後発症疾患として、S・T病名があるか、S・T病名に関連する手術が実施されている場合とした。骨折等に対応した手術、処置には、整復術、固定、ギプスを含むものとした。嚥下性肺炎は、入院契機病名に嚥下性肺炎(J69)がなく、かつ入院後発症疾患として、嚥下性肺炎(J69)がある場合とした。留置カテーテル由来の尿路感染の発生は、留置カテーテル長期装着患者(JO63が入院中2回以上発生)のうち、入院後発症疾患にN10、N12、N136、N390がある症例とした。膀胱炎は有害事象としないこととした。いずれもロジックとしては妥当と考えられるが、実症例に適用して有害事象の抽出を試みたところ、病名データの精度による課題が明らかとなった。すなわち、DPC請求においては、病名登録の個数が制限されているため、例えば褥瘡などの病名はオーバーフローしてデータとして登録されていないと考えられるケースが多く見られた。これらは褥瘡治療計画書の電子ファイルと突合することにより検証された。
フラクタル次元とカオス

1)位相空間論及び集合論を通じてのカオスの数学的に厳密な位置づけと、一般論からのカオスの定性的な性質の追求.これについては,筑波の川村一宏氏に本研究費を使って出張していただき充分な成果を得た.その結果は現在,論文を準備中であるが,局所コンパクト距離空間の上半連続分類空間(upper semicontinuous decomposition space)における万有空間の構成とその証明に成功した.ここで重要なのは,我々の結果が0次元のみならず,一般次元の場合において成立することであって,数学的には可分でない場合にも見通しが良く,その設定においても証明することができた.これは,丁度シルピンスキーが昨今シルピンスキーガスケットとかシルピンスキーカーペットと呼ばれる万有空間をカントールによる三進集合(Cantor set)をお手本にして,次元論的な興味から発見したことに対応するものと確信している.つまり,高次元のカオスの記述その他に,0次元の場合にカントール集合が果たし役割を果たしているシルピンスキーによる万有空間たちのような使命を,いつの日か,もっとwildなカオスの解析において果たすであろうと確信するものである.2)統計学を応用した解析,及びBrown運動に代表される確率過程に現れるカオスの定性的性質の追求。これについても,森本教官を中心として三好,若木教官にも本研究費を使って出張していただき,充分な成果をあげた.3)微分方程式を幾何学的にとらえ,その定性的な性質をカオスとの関連の中で考え,ソリトン等との統一的な視点をさぐる.これは主として木曽,田沼教官が担当したが,特に田沼教官には本研究費を使って出張をしていただき充分な成果をあげた.1)位相空間論及び集合論を通じてのカオスの数学的に厳密な位置づけと、一般論からのカオスの定性的な性質の追求.これについては,筑波の川村一宏氏に本研究費を使って出張していただき充分な成果を得た.その結果は現在,論文を準備中であるが,局所コンパクト距離空間の上半連続分類空間(upper semicontinuous decomposition space)における万有空間の構成とその証明に成功した.ここで重要なのは,我々の結果が0次元のみならず,一般次元の場合において成立することであって,数学的には可分でない場合にも見通しが良く,その設定においても証明することができた.これは,丁度シルピンスキーが昨今シルピンスキーガスケットとかシルピンスキーカーペットと呼ばれる万有空間をカントールによる三進集合(Cantor set)をお手本にして,次元論的な興味から発見したことに対応するものと確信している.つまり,高次元のカオスの記述その他に,0次元の場合にカントール集合が果たし役割を果たしているシルピンスキーによる万有空間たちのような使命を,いつの日か,もっとwildなカオスの解析において果たすであろうと確信するものである.2)統計学を応用した解析,及びBrown運動に代表される確率過程に現れるカオスの定性的性質の追求。これについても,森本教官を中心として三好,若木教官にも本研究費を使って出張していただき,充分な成果をあげた.3)微分方程式を幾何学的にとらえ,その定性的な性質をカオスとの関連の中で考え,ソリトン等との統一的な視点をさぐる.これは主として木曽,田沼教官が担当したが,特に田沼教官には本研究費を使って出張をしていただき充分な成果をあげた.
がん細胞のアポトーシスを制御する化合物の設計と合成

NF-κBおよびHIV-EP1は癌、免疫応答、アポトーシス、エイズウイルスの増殖などにいたる細胞内シグナル伝達に関わる転写因子である。両転写因子は細胞をサイトカインで刺激すると同時期に誘導され、どちらもDNA転写制御領域のκB配列に結合する。すなわちNF-κBとHIV-EP1は協働してκB配列を介する遺伝子の転写を制御すると考えられ、アポトーシスとの関連から興味がもたれる。NF-κBとHIV-EP1の2つの蛋白質のうちの一方のみの機能を阻害し、しかも他方の機能に影響を与えない化合物を作ることができれば、両蛋白質を介する転写制御のメカニズムを解明し、さらにはがん細胞にアポトーシスを起こさせることによるがんの治療法につながる可能性が期待される。HIV-EP1は亜鉛フィンガーを持ちその部位でDNAと結合するのに対し、NF-κBは5つのループを持ちDNAに結合する。NF-κBとHIV-EP1のうちHIV-EP1のみが亜鉛を含むから、HIV-EP1から亜鉛を引き抜くことができれば、NF-κBに影響を与えることなくHIV-EP1のみを阻害することができると考えられる。そこで亜鉛と強固に結合しうるように設計したピリジンとヒスチジンからなる人工化合物を種々合成したところ、それらはHIV-EP1から亜鉛を引き抜きそのDNA結合を阻害することが明らかになった。これらの亜鉛錯体はもはやHIV-EP1から亜鉛を引き抜くことがないので、そのDNA結合を阻害しなかったが、予期せぬことに、NF-κBとDNAとの結合のみを阻害することがわかった。このように人工化合物により、NF-κBとHIV-EP1の任意の一方を選択的に阻害することができるようになった。これらの化合物を白血病細胞に投与したところ、アポトーシスに特徴的な形態変化とDNAの断片化をひきおこした。
蓄熱を併用したコジェネレーションシステムの性能に関する研究

コジェネレーションシステム(以下CGS)では、排熱の利用率を上げることがシステムの性能を向上させる要因となるが、これを達成するにはガスエンジンの容量、運転制御に対して、余剰排熱の発生を最小化させるような制限を加えなければならない。コジェネレーションの運転制御には一般によく知られているように熱主電従運転、電主熱従運転があり、熱主運転では空調負荷の変動に対してガスエンジンの稼働率を変化させるので、排熱利用率は高く維持されるが、発電システムの負荷率が下がる。また適当な容量を導入した電主運転においては、コジェネレーション容量と利用率は相反する関係であり、この2つを掛け合わせたような指標が最大になるポイント付近が、システム全体の効率を最大にするポイントである。ここでもしコジェネレーション容量と排熱利用率の間に何らかの緩衝(例えば蓄熱)を導入すれば、この利用率を維持したまま容量を上述の最適ポイントより大きくでき、結果としてシステム全体の効率を上げることができるすなわち、CGSの効果をさらに発揮することが可能となると考えられる。そこで、本研究ではCGSに蓄熱を併用した場合の性能を検討し、その最適な設計手法を提案し、新エネルギー導入の促進に貢献しようとするものである。そしてこれらの概念の実現性、効果を検討するため、ホテル・病院・事務所を対象CGSと蓄熱を併用した場合の性能検討、そしてCGSの台数分割などの効果を検討し、蓄熱を併用することによって、省エネルギー性、環境負荷低減性を向上させることができることを確認した。本研究の成果は、別紙にあるように建築学会、空気調和・衛生工学会にて発表した。平成12年度は、まず対象建物を決定するために、事務所。ホテル、スポーツ施設の負荷形態を既存の資料から検討するとともに、建物の規模。仕様などを変化させて負荷計算を行い、これらの建物の熱需要と電力需要の量的バランスやプロフィルを検討した。そしてそのうち事務所ビルについて、コジェネレーションと併用する蓄熱方式を建物躯体蓄熱として、躯体蓄熱のモデルを作成し、それによるエネルギー消費量予測を行った。想定したシステムは夜間に天井チャンバー内に温風(暖房時)、冷風(冷房時)を吹出し、これを循環させつつ主に床スラブに蓄熱を行う方式である。この際に検討した要因は、(1)躯体蓄熱をする際の蓄熱温度(温風、冷風の温度)、(2)蓄熱時間などであり、評価は全エネルギー消費量、蓄熱移行率、熱回収率(蓄熱した熱量をどの程度回収できるか)である。本年度作成したモデルは市販のシミュレーションモデルとは違い、研究者らが独自に作成したもであるであるが、これはモジュール形式になっている市販のシステムシミュレーションモデル(例えばHASP/ACLD/ACSS,HVACSIM+)に組み込むことが可能であり、これについては来年度に行う予定である。平成12年度はこれとは別にキャンパスを対象に広域エネルギーシステムにコジェネレーションを組み込み、この熱があまった場合にスチームアキュムレーターにこれを蓄えておくシステムの検討も行った。この検討ではスチームアキュムレーターを併用することにより510%のエネルギー消費量の削減が行えることがわかった。本研究ではコジェネレーションシステム(以下CGS)に蓄熱を併用して、排熱をさらに有効利用することで、CGSの導入促進に寄与できるかどうか、その可能性について検討する。本年度の研究ではこの蓄熱を併用したシステムの性能検討プログラムを作成し、年間シミュレーションを行って、その結果を省エネルギー性、環境性の観点から評価した。一般的にCGS導入効果のあると言われている建物用途としては、ホテルや病院など熱電比(電力需要に対する熱需要の割合)の高い建物が挙げられる。しかし、これらの建物においても導入可能なCGS容量はピーク電力需要の2030%である。そこで本年度はホテルを対象に、蓄熱を併用することによりさらに大きな容量のCGSを導入できるか、そして更なる省エネルギー、環境負荷低減効果が得られるかを検討する。対象建物の規模は、延床面積10,000m^2を想定する。本研究では電主熱従運転、熱主電従運転、電主熱従蓄熱併用運転について検討した。

蓄熱を併用できると、電主運転においても余剰排熱を有効に利用でき、CGSの熱依存率が高くなり、排熱利用率が単なる電主運転に比べて高くなる。その結果CGSの総合効率が高くなり、CGSなしのシステムに対して一次エネルギー削減率17.5%、CO2削減率29.1%と高い効果が得られた。今後の課題としては、CGSの導入可能性の高い病院などに建物用途を拡張すること、また地域規模のエネルギーシステムにおいて他の未利用エネルギーとの併用を検討することなどが挙げられる。コジェネレーションシステム(以下CGS)では、排熱の利用率を上げることがシステムの性能を向上させる要因となるが、これを達成するにはガスエンジンの容量、運転制御に対して、余剰排熱の発生を最小化させるような制限を加えなければならない。コジェネレーションの運転制御には一般によく知られているように熱主電従運転、電主熱従運転があり、熱主運転では空調負荷の変動に対してガスエンジンの稼働率を変化させるので、排熱利用率は高く維持されるが、配電システムの負荷率が下がる。また適当な容量を導入した電主運転において、コジェネレーション容量と利用率は相反する関係であり、この2つを掛け合わせたような指標が最大になるポイント付近が、システム全体の効率を最大にするポイントである。ここでもしコジェネレーション容量と排熱利用率の間に何らかの緩衝(例えば蓄熱)を導入すれば、この利用率を維持したまま容量を上述の最適ポイントより大きくでき、結果としてシステム全体の効率を上げることができる。すなわち、CGSの効果をさらに発揮することが可能となると考えられる。そこで、本研究ではCGSに蓄熱を併用した場合の性能を検討し、その最適な設計手法を提案し、新エネルギー導入の促進に貢献しようとするものである。そしてこれらの概念の実現性、効果を検討するため、ホテル・病院・事務所を対象CGSと蓄熱を併用した場合の性能検討、そしてCGSの台数分割などの効果を検討し、蓄熱を併用することによって、省エネルギー性、環境負荷低減生を向上させることができることを確認した。本研究の成果は、別紙にあるように建築学会、空気調和・衛生工学会にて発表した。
新規高性能試料濃縮針を応用した次世代精密室内空気環境計測技術の開発

室内空気環境中に存在する揮発性有機化合物(VOCs)を高効率に抽出して、ガスクロマトグラフの試料注入口で熱脱着可能な新規粒子充填多層型抽出針を開発した。開発した抽出針を新築の建物中の空気中VOCsの分析に応用した。また、学校施設中の空気中VOCsの評価にも応用した。さらに、多層型抽出針を水試料中のVOCsのパージ・トラップ分析にも応用した。そして水道水中に含まれる可能性がある多種のVOCsの同時分析および極微量カビ臭化合物の分析に成功した。これらの技術を応用して、空気中および水試料中のホルムアルデヒド分析用の新規試料抽出細管の開発にも成功した。研究2年目に当たる平成25年度は、前年度に開発した2層型の抽出針を用いて、新築および改装後の学校施設の室内空気測定を行い、学校施設中の揮発性有機化合物(VOCs)を簡便かつ高感度に分析し、いわゆるシックスクールの評価を行った。学校施設は用途が異なる様々な部屋が存在し、また、子供が長時間に渡って暴露される空気であるため、規制対象外のVOCsについても調査を行った。開発した抽出針は、幅広いVOCsに対して高効率に抽出することが可能であり、種々のVOCsを高感度かつ精密に測定することに成功した。また、時間経過に伴うVOCs濃度の変化や季節による変化についても検討を行い、シックスクールに関する有用な成果が得られた。上述の空気中VOCsを分析する知見をさらに水中VOCsの分析に応用することに成功した。充填材を多層に充填した新規抽出針を開発し、水道水に含まれる微量VOCsを簡便な操作ながらも高感度に分析する新規パージ・トラップ分析法を構築した。研究初年度に当たる平成24年度は、標準的な試料採取法で示されている方法においても、空気中の微量の揮発性有機化合物(VOCs)を高効率に捕集することが可能な新規抽出針の開発を行った。そして、新規開発した抽出針のVOCsに対する抽出・脱着性能や保存性能等について、詳細に検討を行った。具体的には、メタクリル酸系のポリマー粒子、Tenax、ジビニルベンゼン粒子および種々の活性炭粒子について、VOCsに対する抽出・脱着性能を比較し、また、これら吸着剤を組み合わせる2層式の抽出媒体についても検討を行った。その結果、抽出針の先端にジビニルベンゼン粒子、その後方に活性炭粒子を充填した2層型の抽出針において、優れた抽出・脱着性能が得られた。更に、開発した抽出針を用いる新規空気環境測定法を用いて、実際の新築ビル内の空気環境測定を行い、従来法による測定結果と比較・検討を行った。研究3年目に当たる平成26年度は、研究初年度および二年目に開発してきた室内空気中VOCs濃縮用の粒子充填型抽出針を応用して、シックハウスの原因物質の一つであるホルムアルデヒドのHPLC分析用抽出細管を開発した。内径0.8 mm、外径1.6 mmのステンレス細管にシリカゲルを充填して抽出細管を作製した。まず誘導体化試薬をシリカゲルに担持させた後に空気試料を採取することで、空気中のホルムアルデヒドの誘導体化と濃縮を行った。試料採取後は脱着溶媒を含んだシリンジに抽出細管を接続して一般的なHPLC用六方バルブに直接接続して、試料の脱着と導入を行った。また、開発したデバイスを水試料中のホルムアルデヒドの分析にも応用した。本研究では、空気中および水試料中のホルムアルデヒドを迅速かつ簡便に分析する新規分析法を構築することに成功した。分析化学2年目以降の計画は、初年度に開発した抽出針を実試料に応用し、評価することである。すでに、初年度において前倒しで実試料を用いて従来法との比較実験を行ってきている。平成25年度は当初計画通り、開発した抽出針を用いて学校施設中のVOCsによる健康被害である、いわゆる「シックスクール」の評価を行った。新築小学校および改築後の小学校において、長期に渡り室内空気中VOCsを高感度かつ精密に測定し、教室によるVOCsの種類や濃度の変化、また、季節によるVOCs濃度の変化等の有用な知見を得ることができ、2年目から3年目にかけて行う予定であった当初の目標を前倒しで達成した。また、開発した抽出針の知見を水試料中のVOCsの測定にも応用することに成功しており、従来の計画を大きく上回る成果が得られてきている。初年度の計画では、空気環境中の微量VOCsを高効率に抽出する新規媒体の開発およびその抽出媒体を充填した新規抽出針の開発であった。しかし、実際には、上述した新規抽出針の開発に成功したのみならず、その抽出針の各種VOCsに対する抽出・脱着性能の詳細な評価や保存性能についても検討を行った。

さらに、実際の新築ビルの空気を用いて空気環境中のVOCsの測定を行い、その定量結果を従来法による定量結果と比較することも行ってきており、2年目以降に計画していた研究内容を前倒しして実施することに成功している。これまでに、開発した新規2層型抽出針の標準試料中のVOCsに対する、優れた抽出・脱着性能を確認しており、また、実試料中のVOCsの抽出の際も標準試料同様に高い性能を確認してきていることから、空気中の湿度等の影響を受けることなく、再現性が高い分析が可能であることが確認されてきている。室内空気中一般的なVOCsを高効率に捕集する新規抽出針の開発ならびにその実試料への応用にすでに成功しているため、今後はこの知見を応用した大気中のVOCsの捕集デバイスの開発を試みる方針である。注射針型では気体の最大吸引速度が非常に小さいため、大気中に存在する極微量VOCsの捕集には不向きであると考えられる。従って、これまでに得られた知見を応用した新たな捕集デバイスの開発を行う予定である。また、針型抽出デバイスを用いる水試料中のVOCsの分析についても引き続き研究を進める予定である。開発した針型抽出デバイスを用いる新規空気環境測定法を、新築の住宅やオフィスの空気環境測定に応用することが可能であることを確認する。また、本法を学校施設内においてVOCsによって健康被害を被る、いわゆるシックスクール問題の評価にも応用を行う予定である。室内空気環境を測定するための新規デバイスの開発が当初予定よりも順調に進み、試作するデバイスの数が当初計画よりも少なく済んだため。また、実試料測定として新築オフィスや学校施設の空気環境測定を行う際に、近隣の施設を使用することができため。大気中のVOCを捕集するための新規抽出デバイスの作製費として使用する計画である。該当なし
不斉触媒としてのキラルなクラウンエ-テルの分子設計および不斉合成反応への応用

金属エノラ-トは、有機化学反応において最も重要な反応活性種の一つである。その反応性や立体選択性を制御して効率よく炭素骨格を構築する手法の開発は、創薬を目指す者にとっての急務であろう。一方、クラウンエ-テルなどのヘテロ大環状化合物は、種々の陽イオンを内孔に捕捉することが既に知られており、金属カチオンおよびエノラ-トアニオンと非共有結合による三者錯体を形成すると考えられる。従って適当な不斉修飾を施されたクラウンエ-テルは、アキラルな金属エノラ-トの反応性とエナンチオ画選択性に多大な影響を及ぼし、しかも触媒的機能をもつことが期持できる。本研究は、不斉クラウンエ-テルの形成する不斉な錯体の構造と反応の立体制御との関係を明らかにし、一般的な触媒的不斉合成を開発することを目的としている。我々は、触媒量のtーBuOKと不斉クラウンエ-テル1の錯体を用いてチオフェニル酢酸エステル2から2ーシクロペンテノン3へのマイケル付加反応を行い、続いて付加体4を脱硫して得られるδーケトエステル体5に71%e.e.(S体)の光学純度が与えられていることを見出した。クラウン1とエステル2のカリウムエノラ-トの錯体が、マイケルアクセプタ-である3のエナンチオ面を選択したのは興味深い事実であり、今後本反応系のメカニズムについて検討する予定である。その反応性や立体選択性を制をして効率よく炭素骨格を構築する手法の開発は、創薬を目指す者にとっての急務であろう。従って適当な不斉修飾を施されたクラウンエ-テルは、アキラルな金属エノラ-トの反応性とエナンチオ面選択性に多大な影響を及ぼし、しかも触媒的機能をもつことが期待できる。我々は、触媒量のtーBuOKと不斉クラウンエ-テル1__ーの錯体がアリ-ル酢酸エステル2__ーからα、βー不飽和カルボニル化合物3__ーへのマイケル付加反応を収率良く進行させ、特にR_1=OCH_3、R_2=OCH_3の時、81%e.e.(S体)という高い不斉収率で付加体4__ーを与えることを見出した。簡単な構造の1__ーが、不斉誘起が比較的困難であると思われてきた鎖状基質エノラ-トのエナンチオ面を選択することは、我々が独自に見出した驚くべき事実である。この不斉誘起のメカニズムを解明する上でまず必要なことは、カリウムイオンと錯体を形成したときのクラウンエ-テルのコンフォメ-ションを知ることである。我々がクラウンエ-テル1__ーKSCN錯体の結晶を単離し、X線解析を行ったところ、1__ーのもつ2つのメチル基はアキシャル位に立っていることが分かった。このことが不斉誘起に関して重要な意味をもっていると考えられる。現在、クラウンエ-テルの不斉誘起能力を他の不斉反応にも応用するべく、検討中である。

従って適当な不斉修飾を施されたクラウンエ-テルは、アキラルな金属エノラ-トの反応性とエナンチオ面選択性に多大な影響を及ぼし、しかも触媒的機能をもつことが期待できる。本研究は、不斉クラウンエ-テルの形成する不斉な錯体の構造と反応の立体制御との関係を明らかにし、一般的な触媒的不斉合成を開発することを目的としている。我々は、触媒量のt-BuOKと不斉クラウンエ-テル1の錯体を用いてチオフェニル酢酸エステル2から2-シクロペンテノン3へのマイケル付加反応を行い、続いて付加体4を脱硫して得られるδ-ケトエステル体5に71%e.e.(S体)の光学純度が与えられていることを見出した。クラウン1とエステル2のカリウムエノラ-トの錯体が、マイケルアクセプタ-である3のエナンチオ面を選択したのは興味深い事実であり、今後本反応系のメカニズムについて検討する予定である。
18歳成人時代の民主主義教育・子どもの社会参画の実践研究

学校を含め地域の中で「民主主義教育」「政治教育」「主権者教育」に日常から取り組むための課題と可能性、あり方を浮き彫りにし、子ども時代からの民主主義社会の担い手育成の基盤を整備するために、(1)市民としての子どもの社会参加意識醸成のために「民主主義教育」「政治教育」「選挙教育」に取り組んでいる海外、(2)「子どもにやさしいまちづくり」を含め子どもの参加に取り組んでいる自治体、(3)「民主主義教育」「政治教育」「選挙教育」「主権者教育」について学校や自治体と連携・協働して取り組んでいるNPO、を対象にした研究を行う。そして、主権者としての子どものエンパワーメントに寄与することを目指す。
圧力下極低温測定で明らかにする強磁性量子臨界点近傍の磁気状態

1.重い電子系強磁性体CeRuPOの圧力効果を検証CeRuPOは重い電子系において珍しい強磁性体であり、強磁性の量子臨界現象を調べるのに絶好の物質と考えられる。そこで、我々は電気抵抗、NMRを用いてCeRuPOにおける強磁性が圧力下でどう変化するかを調べた。実験の結果、CeRuPOにおける強磁性は1GPa以上で反強磁性へと一次転移的に変化し、その反強磁性は2.7GPa程度で消失することが分かった。また、反強磁性を示す圧力領域でも強磁性的な相関が強く残っていることも明らかにした。CeRuPOでは強磁性的な相関と反強磁性的な相関が拮抗しており、これらの相関によって多彩な基底状態が生み出されていると考えられる。2.天然鉱物AuTe_2において圧力誘起超伝導を発見AuTe_2はカラベラス鉱と呼ばれる天然に存在する鉱物でひずみのある単斜晶の結晶構造をしている。過去の研究からAuTe_2は圧力をかけると結晶構造がひずみのとれた三方晶に変化することが報告されている。さらに最近、岡山大学の野原グループによってAuサイトにPtを部分置換することによって構造がひずみのある単斜晶から三方晶に変化し超伝導が発現することが報告された。そこで我々はAuTe_2が高圧下でも超伝導になることを期待して圧力を加えた状態で電気抵抗と交流磁化率の測定を行った。実験の結果、我々はAuTe_2が高圧下で三方晶になると超伝導になることを発見した。また、理論計算を行うことでAuTe_2の超伝導には結晶構造のひずみがとれることが大事である可能性を指摘した。今回の発見はAuTe_2のような天然に存在する単純な組成の物質でも外力を加えることで超伝導になることを示すことで、まだ世の中には我々の知らない超伝導体が数多く存在していることを知覚させる結果となっている。(抄録なし)1.重い電子系強磁性体CeRuPOの圧力効果を検証CeRuPOは重い電子系において珍しい強磁性体であり、強磁性の量子臨界現象を調べるのに絶好の物質と考えられる。(抄録なし)
小売企業の仕入活動におけるプロセス革新と仕入先企業への関係管理の展開

日本の小売企業を対象とする質問票調査のデータに基づいて、小売企業の仕入プロセス革新・マーチャンダイジング革新に関する実証分析を進める一方で、コープさっぽろ、セブン-イレブン・ジャパン、カンペールなどにおける仕入プロセス革新と関係管理についての事例研究を行い、その研究成果を論文で公表した。また、これらの研究を通じて、組織構造や仕入先企業との関係管理が仕入プロセス革新に及ぼす影響を捉え、小売企業の仕入プロセス革新を促進する組織的条件と関係管理についての研究を行った。平成25年度においては小売企業における仕入プロセス革新について,セブン-イレブン・ジャパン,コープさっぽろ,ハニーズ,カンペール(フォルメントール)などの国内外の小売企業やアパレル専門店チェーン企業などの事例研究を実施した。その研究成果は,高嶋・関(2014),坂川・小宮(2013),Minami and Nishioka(2013),西村(2013)などの論文として公表された。そして,これらの事例研究を通じて,競争優位を構築している小売企業においては,グローバルに展開するサプライチェーン・システムのもとで、調達先、本社、小売店舗間のネットワークにおける関係管理が行われていることや,製品企画開発および各小売店舗の仕入れ活動に関して本社主導が行われ,仕入れ活動プロセスや店舗運営方式、マーチャンダイジングの標準化の程度が高く維持されることが明らかにされた。また,この事例研究と並行して、プロセス革新と企業間関係、組織的要因とを関連付ける理論的フレームワークの構築と実証研究が行われた。例えば,高嶋(2013)では,プロセス革新と企業間関係との関連性についての研究として,小売企業の組織構造が集権的な組織になるほど,取引行為の予測可能性が高まり,卸売企業や製造企業などが個別適応的な商品企画や販促企画の提案を行う傾向にあるという理論的仮説を取引費用の視点から導き,検証を行った。さらに,平野(2014)では,プロセス革新と内部組織との関連性に関して,正社員,非正規社員,限定正社員の三層労働市場モデルに基づく理論的フレームワークを検討したうえで,小売企業の従業員に対する質問票調査とインタビュー調査によるデータに基づき,正社員と非正規の間に両者を緩衝する限定正社員の雇用区分が設けられることで,転換の壁が低くなり,小売業のプロセス革新を促す可能性を考察した。平成26年度においては、小売企業における仕入プロセス革新と企業間関係、組織的要因とを関連付ける理論的フレームワークの構築とそれに基づく仮説検証が行われた。例えば,Takashima and Kim (2014)では、プロセス革新の組織的要因について、日本的なクラン型管理という視点から、取引継続性を重視する仕入担当者をアウトカムベースで管理することが小売企業の成果を高めることを明らかにした。また、Kim and Takashima (2015)では、小売企業の組織構造が集権的な組織になるほど,取引行為の予測可能性が高まり、卸売企業や製造企業などによる個別適応的な商品企画や販促企画の提案を促す傾向にあるという仮説の検証を行い、小売企業の仕入プロセス革新に関わる組織的要因の役割を明らかにした。そして、西岡・南(2015)では、海外の小売企業における仕入プロセス革新に関する事例研究が行われた。さらに、南・西岡(2014)では、情報技術の導入による仕入プロセス革新をサービス・イノベーションの視点から検討したほか、Minami and Nishioka(2014)、西村(2014)、Seo and Takashima(2014)などの学会報告で事例研究に基づく情報技術とプロセス革新に関する研究が公表された。また、プロセス革新の組織的要因の一つである人材の課題に関しては、平野(2015)やHirano (2015)において、小売企業の従業員に対する質問票調査とインタビュー調査によるデータに基づき、正社員と非正規の間に両者を緩衝する限定正社員の雇用区分が設けられることで、転換の壁が低くなり,小売業のプロセス革新を促す可能性を考察した。さらに、Matsuo (2014)やMatsuo(forthcoming)では、経験学習を促進する人事施策やミドルマネジャーが果たす役割についての事例研究を行った。平成27年度では、小売企業におけるPB、SCM、情報化などのプロセス革新の導入における実践的および理論的課題を製造企業や卸売企業などの仕入先企業に対する関係管理の視点から考察するために、小売企業の事例研究や質問票調査データに基づく仮説検証を実施した。具体的には、Takashima & Kim(2016)、Kim & Takashima(2016)、高嶋(2015)などの研究において、大規模小売企業が卸売企業などの仕入先企業へのパワー関係を管理することを通じて仕入プロセス革新を推進する実態や、そのような仕入先との関係管理に適合した仕入担当者の管理様式が選択されることを定量的に明らかにして、小売企業の仕入プロセス革新に関わる企業間関係要因や組織的要因の役割を考察した。また、南・森村・田頭(2015)では、小売業における先端的な情報技術を導入することによるプロセス革新をサービス・イノベーションの視点から検討した。さらに、Minami, Nishioka & Morimura(2015)の学会報告では情報技術とプロセス革新に関する研究が公表された。そして、プロセス革新を支える組織的条件の一つである人材育成の課題に関しては、Matsuo(2015)において、インタビュー調査データに基づき、経験を通じた学習を促進させるための人材育成の事例研究がなされたほか、Hirano(2016)では、小売業において特徴的な正規社員と非正規社員との間の不公平感や地位転換の問題を考察し、プロセス革新の促進・阻害をもたらす影響を検討した。

定量的なデータに基づく分析作業は順調に行われ、平成27年度における研究の成果が、海外の査読雑誌に掲載、あるいは、次年度において掲載予定となり、研究成果の海外への発信という点での実績が積み上がりつつあるため、当初の計画以上に進展していると判断した。平成28年度では、小売企業におけるPB、SCM、情報化などのプロセス革新の導入に関して、その実践的および理論的課題を製造企業や卸売企業などの仕入先企業との関係性の視点から考察するために、平成27年度に引き続いて小売企業の質問票調査データに基づく仮説検証を行った。具体的には、Kim & Takashima(2017)において、仕入先企業による新製品などのマーチャンダイジング提案活動が小売企業における仕入プロセス革新を促進させることを定量的に明らかにして、小売企業の仕入プロセス革新に関わる仕入先企業の営業活動の役割を考察した。さらに、プロセス革新に影響する組織的条件として、小売企業内部における部門間コンフリクトの問題に関する問題を捉え、Seo & Takashima(2017)では仕入担当者間のコンフリクトが高い状態のとき、仕入担当者と店舗とのコンフリクトが抑制されることを実証的に明らかにした。また、小売業における情報化を展開することに関して、Morimura & Minami(2016)では、消費者行動論の視点から消費者の情報技術を用いたサービスを受容する条件を仮説検証に基づいて検討した。そして、プロセス革新を支える条件の一つである人材育成の課題に関しては、組織学習の視点から、Matsuo(2016)とMatsuo(2017)の研究が行われた。他方で、Hirano & Kasatani(2017)では、小売業において特徴的な非正規社員におけるモティベーションの問題を考察し、小売業のプロセス革新への影響を検討した。日本の小売企業を対象とする質問票調査のデータに基づいて、小売企業の仕入プロセス革新・マーチャンダイジング革新に関する実証分析を進める一方で、コープさっぽろ、セブン-イレブン・ジャパン、カンペールなどにおける仕入プロセス革新と関係管理についての事例研究を行い、その研究成果を論文で公表した。また、これらの研究を通じて、組織構造や仕入先企業との関係管理が仕入プロセス革新に及ぼす影響を捉え、小売企業の仕入プロセス革新を促進する組織的条件と関係管理についての研究を行った。定量的なデータに基づく検証作業は順調に行われ、平成26年度における研究の成果が、海外の査読雑誌に掲載、あるいは、次年度において掲載予定となり、研究成果の海外への発信という点での実績が積み上がりつつあるため、当初の計画以上に進展していると判断した。今後は、平成27年度から引き続いて事例研究を実施しながら、理論的フレームワークからの作業仮説の導出と定量的なデータに基づく検証をさらに進める方針である。具体的には、これまでに検討された理論的フレームワークに基づいて、小売企業の仕入活動におけるプロセス革新が企業間関係と内部組織的要因によって相互に規定されるという仮説の検証に取り組むことになる。
魚類脳神経系に対するネオニコチノイド系農薬環境変化体の影響評価

ネオニコチノイド(NNI)系農薬は、ミツバチなどの大量死など有害性を示すことから、欧州をはじめとする諸外国で、NNIの使用や販売が禁止され始めている。また、NNIは農薬としてだけでなく、動物用医薬品や建材などにも使用されるため、最終的に水系に排出されることで水生生物に影響を及ぼす可能性がある。NNIは、自然環境中において代謝されその構造が変化していくが、その代謝物(環境変化体)は代謝前のNNI(親化合物)と同等以上の毒性があることが懸念されている。しかし、その詳細は明らかにされていない。加えて、一部のNNI環境変化体は、同親化合物と比較して、ニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)に強い結合親和性を示すことが明らかにされており、NNI環境変化体がnAChRを介して脳神経系に何らかの影響を及ぼす可能性も考えられる。本申請課題では、バイオアッセイ試験のモデル生物の一つであるヒメダカ(Oryzias latipes)を対象として、NNI環境変化体がヒメダカ脳神経系へ与える影響について、1)異なる成長段階に対する毒性試験、2)抗体染色による脳神経系観察、3)発現変動遺伝子解析、4)対象物質の体内蓄積量の測定から、個体ー組織ー細胞レベルにおいて包括的にNNI環境変化体の影響を解析することを目的としている。当該年度は、NNIの親化合物、環境変化体、最終代謝物を1種類ずつ選択し、ヒメダカ胚に対する毒性試験の暴露条件、ヒメダカ脳神経系の観察方法、LC-MS-MSによる水試料の分析条件について検討した。その結果、ヒメダカ胚の発生に与える影響が対象化合物毎に異なっていることが示唆された。また、脳神経系観察のための最適な暴露条件を見出すことができた。加えて、抗体を用いた蛍光免疫染色による脳神経系の観察方法についてもおおよそ確立できた。水試料を対象としたNNIsのLC-MS-MS分析方法も一部確立できた。初年度のうちに、ヒメダカ胚脳神経系観察のための対象化合物暴露条件を確立し、暴露ヒメダカ胚の脳神経系の観察を試みることを計画していた。しかし、ヒメダカ飼育系のトラブルにより実験に必要な胚を十分量確保できない時期があり、ヒメダカ胚への暴露実験が滞った。また、脳神経系観察のための方法の確立がうまくいかず、その検討に時間を要した。なお、現在までに飼育系のトラブルは解消できており、ヒメダカ胚の暴露実験も様々な条件で複数回実施し、胚発生に与える対象化合物ごとの影響に差が認められる結果を得られている。脳神経系の観察方法についても、蛍光免疫染色を用いることにより今後の研究遂行のための十分な目処が立っている。加えて、暴露実験をふまえた脳神経系の観察について、これまでの研究成果をふまえて、初年度の遅れを十分に取り戻せる研究体制を維持できている。一方で、LC-MS-MS分析については、水中の対象化合物の一部がうまく測定できていない現状にあるが、先行研究調査をもとにした分析条件の検討について作業を進めており、これを継続することで研究を前進させることができると予想している。胚の発生(死亡率、奇形の有無、ふ化の有無、ふ化後仔魚の遊泳)に影響が認められる対象化合物の暴露濃度と暴露ステージを明らかにしていくことを目的とした暴露実験を進める予定である。また、脳神経系の観察に最適な暴露条件のもとでの暴露実験を行い、神経系に対する対象化合物の影響を顕微鏡観察から明らかにしていく予定である。加えて、対象化合物の暴露濃度をLC-MS-MSで実測し、設定濃度との比較から暴露中における対象化合物の代謝の有無を明らかにしていきたい。さらに、神経系に対して影響が認められた胚については、対象化合物の暴露で発現変動している遺伝子群の解析を行っていく予定である。対象化合物、特に環境変化体による脳神経系への作用濃度・毒性影響とその発現機序を包括的に明らかにできるように、引き続き研究を継続する。

その結果、ヒメダカ胚の発生に与える影響が対象化合物毎に異なっていることが示唆された。また、脳神経系観察のための最適な暴露条件を見出すことができた。加えて、抗体を用いた蛍光免疫染色による脳神経系の観察方法についてもおおよそ確立できた。水試料を対象としたNNIsのLC-MS-MS分析方法も一部確立できた。初年度のうちに、ヒメダカ胚脳神経系観察のための対象化合物暴露条件を確立し、暴露ヒメダカ胚の脳神経系の観察を試みることを計画していた。しかし、ヒメダカ飼育系のトラブルにより実験に必要な胚を十分量確保できない時期があり、ヒメダカ胚への暴露実験が滞った。また、脳神経系観察のための方法の確立がうまくいかず、その検討に時間を要した。なお、現在までに飼育系のトラブルは解消できており、ヒメダカ胚の暴露実験も様々な条件で複数回実施し、胚発生に与える対象化合物ごとの影響に差が認められる結果を得られている。脳神経系の観察方法についても、蛍光免疫染色を用いることにより今後の研究遂行のための十分な目処が立っている。加えて、暴露実験をふまえた脳神経系の観察について、これまでの研究成果をふまえて、初年度の遅れを十分に取り戻せる研究体制を維持できている。一方で、LC-MS-MS分析については、水中の対象化合物の一部がうまく測定できていない現状にあるが、先行研究調査をもとにした分析条件の検討について作業を進めており、これを継続することで研究を前進させることができると予想している。胚の発生(死亡率、奇形の有無、ふ化の有無、ふ化後仔魚の遊泳)に影響が認められる対象化合物の暴露濃度と暴露ステージを明らかにしていくことを目的とした暴露実験を進める予定である。また、脳神経系の観察に最適な暴露条件のもとでの暴露実験を行い、神経系に対する対象化合物の影響を顕微鏡観察から明らかにしていく予定である。加えて、対象化合物の暴露濃度をLC-MS-MSで実測し、設定濃度との比較から暴露中における対象化合物の代謝の有無を明らかにしていきたい。さらに、神経系に対して影響が認められた胚については、対象化合物の暴露で発現変動している遺伝子群の解析を行っていく予定である。対象化合物、特に環境変化体による脳神経系への作用濃度・毒性影響とその発現機序を包括的に明らかにできるように、引き続き研究を継続する。実験に用いるヒメダカの飼育状況がよろしくなく、実験に必要な胚の確保ができないため、実験の進捗に遅れが発生し、そのために必要な試薬等の購入を控えたため。