hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人体動作取得解析システムの開発及びエキスパート看護師の動作の一般応用可能性の検証

看護における動作・負荷解析システムの開発、すなわち人体の動きを正しく表現でき、人体の負荷評価が行える個別人体モデルを作成し、総合的に動作解析が行えるシステムを構築し、介助する人の身体的負荷評価を行った。さらに看護師の移動動作を一般の介助にあたる人々に応用可能であることを検証した。このことにより、トレーニングされていない初心者と熟練者の腰部にかかる負荷の違い、起き上がり介助動作中の被介助者の動きの安定具合など、従来は感覚的にしか把握されていなかった看護動作における「危険回避」や「快適性」などに関わる事項が、工学的・定量的に評価できるようになった。研究目的は、人体の動きを正しく表現でき、人体負荷評価が行える個別人体モデルを作成し、総合的に動作解析が行えるシステムを構築することである。そのうえで介助する人の身体的負荷評価を行うこと及び看護師の移動動作を一般の介助にあたる人々に応用可能か検証し、介護する人、介護される側の人の身体負荷評価を行い、実用化することである。看護分野において、看護者の負担(特に腰痛等)を減らし合理的な看護動作によって看護の質を高めることは、我が国の顕著な高齢者の増加、要介護者数の増加という背景を考える時、喫緊の課題である。そのためには、定量的な負荷評価が必須である。しかし、看護動作の特徴より、定量的な測定が困難でありいまだ確立されていなかった。つまり看護師単独の動作ではなく、被介助者と接触する動作、被介助者の身体下に腕を挿入して起こし上げる動作等複雑かつ測定時「見えない箇所」が生じて、測定を困難にしていた。そこで、我々は「見えない箇所」が生じる場合にも動作解析ができる方法として、看護人体モデルと加速度センサを用いる方法を提案し、これを応用して看護者が患者をベッドから起こす動作の解析評価システムを構築し、有効性を確認した。これは看護者の「動き」についてのKinematics解析である。加えて、力学的な負荷評価として、フォースプレートを用いたKinetics解析を行うシステムを構築し、総合的に動作解析が行えるシステムが整った。このシステムを用いて、熟練看護師の移動動作と一般成人の移動動作を比較し、援助者の身体負荷を示した。さらに、Kinematics解析とKinetics解析を総合して、看護動作の最適化ループとそれを支援するシステムを提案した。最後にこのシステムを用いて、一般成人にレクチャーし、レクチャー前後の実験結果を分析し、看護師の移動動作を一般の介助に当たる人々に応用可能であることを検証した。研究の目的:本研究の目的は、人体動作取得解析システムの開発、すなわち人体の動きを正しく表現でき、人体負荷評価が行える3次元人体モデルを作成し、様々なモダリティを用いて総合的に動作解析が行えるシステムを構築することである。そのうえでエキスパート看護師の移動動作を一般の介護に当たる人々に応用可能か検証すること及び介護する人、介護される側の人の身体負荷評価を行うことである。平成24年度の成果1.マーカーキャプチャー及び加速度センサーからのデータ取得ソフトウエア開発:入院患者あるいは自宅療養者等に対して、ベッドからの起き上がりー移動等の介護動作は、介護者にとっては身体に負荷のかかる重労働が多く、ヘルニア等の障害の原因にもなっている。そこで介護者と被介護者の動作を解析し、負荷評価を行って介護動作の最適設計を行うために、2台のCCDカメラによる画像キャプチャーと4台の加速度センサとを併用し、これらから同時点にかつ連続的にデータを取得するシステムを開発した。2.マーカーキャプチャー及び加速度センサーによる人体動作表示用ソフトウエア開発:1で示した先行開発を受け、データ取得のための直観的な利用者インターフェースの提供及び解析結果情報の直観的な3次元表示を行うソフトウエアを開発した。このソフトウエアは、先行開発ソフトと完全な互換性を有する。3.移動動作解析:ベッドからの起き上がり動作介助の実験を、看護師と一般成人で行い、動作を解析中である。看護における動作・負荷解析システムの開発、すなわち人体の動きを正しく表現でき、人体の負荷評価が行える個別人体モデルを作成し、総合的に動作解析が行えるシステムを構築した。そのうえで介助する人の身体的負荷評価を行うこと及び看護師の移動動作を一般の介助にあたる人々に応用可能か検証した。看護分野においては、これまで介助動作における運動解析、負荷評価について定量的な議論がほとんどなされていなかった。それは看護動作の特徴より、定量的な測定が困難でありいまだ確立されていなかったと言える。介助が複数人の関わりあう動作であることや、ベッドなどの遮蔽物があること、被介助者の身体下に腕を挿入して起こし上げる動作等複雑かつ測定時「見えない箇所」が生じて、測定を困難にしていた。本研究では、介助動作と負荷の計測・解析をするために、まずKinematics解析を行う為のシステムを構築した。

光学式のモーションキャプチャによる位置検出に加えて、介助動作時に見えなくなる介助者の上腕、前腕部の位置姿勢の検出のため、加速度・角速度・地磁気を検出する多目的センサを導入し、人体モデルと関連させてすべての人体パーツの位置姿勢決定を行うことを提案した。またモーションキャプチャで、見えない箇所が発生する問題の解決を行った。次に、床反力計にかかる力の方向と大きさを基に、人体モデルを用いて腰部にかかる負荷をKinetics解析により推定した。構築したシステムにより、実験、解析を行い、介助の初心者と熟練者の動作における負荷や姿勢の差を明らかにした。これらを基に、看護動作の最適化ループとそれを支援するシステムを提案した。最後に提案したシステムを用いて、一般成人にレクチャーし、レクチャー前後の実験結果を分析し、看護師の移動動作を一般の介助に当たる人々に応用可能であることを検証した。看護学研究目的である、1人体負荷評価が行える個別人体モデルを作成し、2総合的に動作解析が行えシステムを構築すること、3介助する人の身体的負荷評価を行うこと、4看護師の移動動作を一般の介助にあたる人々に応用可能か検証すること、それらを最終年度に実用化することのうち、平成24年度は12を達成し、平成25年度は、34までを達成した。今年度研究実施計画にそって、ほぼ進行することができた。実験の積み重ねを行い、開発した人体動作取得システムと表示システムの検証を行うことが課題である。26年度は、成果を市民に還元していく。その一つとして、現在高齢期を迎えている在伯日系高齢者の移動動作に関して支援し、成果の還元が出来るようにしていく。また本研究の知見を取り入れたテキストの作成を予定している。1.介護者、被介護者の身体負荷評価介護動作評価は、動作が絡み合うために、これまでの研究では介護者側の評価に留まっていた。介護者側からの評価のみでは、介護者が楽であっても被介護者は、苦痛である可能性もある。ゆえに介護者、被介護者双方の動作解析を行うことが重要であると考えている。そのためには、被介護者の身体の下になった介護者の手の位置など視えない部分の負荷をも推定可能な方法の開発及び被介護者の負荷評価の開発が必要である。今後の研究の推進方策として、介護者、被介護者双方の身体負荷評価を行い、双方の最適動作の設計を行う。該当なし
大気圧酸素中誘電体バリア放電による高効率オゾン生成に関するシミュレーション

これまで知られていなかったオゾンゼロ現象・回復現象の発生・回復メカニズムを計算機シミュレーションを用いて明らかにした。オゾンゼロ現象は、誘電体表面からの二次電子放出の低下が引金となりガス温度が上昇し、オゾン生成を低下させ、微量窒素・一酸化窒素ガスの導入によるオゾン生成の回復現象は、窒素・一酸化窒素から解離した窒素原子がオゾン生成の回復の主要因であることを明らかにした。また、詳細な放電進展過程をシミュレーションすることにより、誘電体近傍でのガス温度上昇を抑制した場合、従来とは異なる自己組織化されたプラズマが発生し、これらのプラズマによる高効率なオゾン生成が可能であることがわかった。本年度は計画通り、大気圧酸素誘電体バリア放電に微量窒素を混入させた場合のシミュレーションを行うため、酸素、窒素混合時の主要反応を精査した。その結果、新たな種として11種を追加し、反応としては15種類を考慮することとした。これまでの純酸素におけるシミュレーション結果を初期値として、微量窒素混入の効果をシミュレートした。雰囲気ガスである酸素は、窒素と同様な低電子エネルギー部において大きな振動励起断面積等がある電子衝突断面積構造を持つため、微量窒素の混入は電子エネルギー分布関数に対する影響がほぼないことを確認した。この結果、これまでの純酸素の電子スオームパラメータを変更させずに窒素の反応を取り入れることが可能であることわかった。窒素の混入量を一定とし、シミュレーションを行った結果、オゾン密度がシミュレーションにおいても増加する結果が得られることがわかった。反応を詳細に調べた結果、窒素混入により、窒素酸化物の生成に伴う酸素原子密度の生成がオゾン生成の増加につながっていることがわかった。これらの結果より、混入させる微量ガスとして窒素、一酸化窒素よりも窒素原子を混入させる方が良いことがわかった。本研究では以下のことがわかった。第一にオゾン生成装置において長時間稼働時に発生する急激なオゾン生成低下に関して、長時間稼働の後に誘電体表面、金属電極表面がイオンによるスパッタリングにより非常に粗く侵食されることから、二次電子放出係数が変化することが考えられた。そこで二次電子放出係数依存性のシミュレーションを行った。その結果、誘電体表面における二次電子放出係数の低下により誘電体近傍でのガス温度が非常に高温となることがわかった。この温度上昇によりオゾン生成が抑制されることが主な原因であることを明らかにした。第二に急激なオゾン生成の低下後、微量窒素および一酸化窒素ガスの導入によるオゾン生成の回復現象を解明するためにシミュレーションを行った。これらのガスを放電終了後の状態に導入した結果、窒素原子がオゾン生成の回復をもたらす、主な要因であることがわかった。また、窒素原子密度を多くしても、窒素酸化物によるオゾンのクエンチングが大きくなるため、ある程度までしかオゾン回復が行われない結果が得られた。これは、実験で得られているオゾン回復が100%でない結果を示唆するものと言える。窒素と一酸化窒素では窒素原子は窒素からのほうが得られやすいが、それぞれの解離エネルギーを比較すると、一酸化窒素の方が低いため、実験結果同様、一酸化窒素の方が回復をさせやすいことがわかった。第三に誘電体近傍でのガス温度上昇を抑制した場合に、通常得られるストリーマによる自己組織化が起こらずにグロー状放電による誘電体近傍のみに発生する自己組織化されたプラズマ領域が発生することがわかった。ガス温度の制御が可能となれば、このプラズマによる高効率なオゾン生成が可能となることがわかった。これらの結果を国際会議及び学術雑誌に投稿し、掲載が決定してる。本年度は計画通り酸素基礎データを収集、誘電体バリア放電プラズマ中の反応を精査し、酸素中でのシミュレーションコードを作成し、シミュレーションを行い酸素中での放電プラズマ構造を明らかにすると共にオゾン生成低下の原因を探った。一般的な実験条件下での大気圧酸素誘電体バリア放電中における放電の特徴として、一次ストリーマ、二次ストリーマ、小ストリーマの三種類のストリーマ及び沿面放電が発生すること、主として沿面放電によって誘電体表面に高密度のオゾンの前駆体である酸素原子が生成されること、しかしながら、誘電体近傍でのガス温度上昇によりオゾン生成が抑制されることなどがわかった。また、規模の小さな小ストリーマによるオゾン生成の寄与が十数%もあることがわかった。いずれも実験での測定では得られない詳細な放電構造を明らかにすることが出来た。また、現在、盛んに研究が行われている他のガスにおける大気圧誘電体バリア放電に対しても基本的な放電プラズマ構造を明らかにしたことで研究が進むことが期待できる。また、オゾン生成器の長時間運転によって生じる誘電体表面の劣化を考慮するため、誘電体表面からの二次電子放出係数の依存性の詳細を調べた。その結果、放電プラズマ中の電子密度分布に大きく影響を与えることがわかった。特に一次ストリーマの発生本数、ストリーマ径、電子増倍度など大きな変化が見られた。しかし、電流電圧波形等に対する影響はそれほどでもないこともわかった。

また、この電子密度分布の大きな変化はガス温度分布、オゾン生成に対しても大きな影響を与えることがわかった。これらの解析と同時に窒素基礎データの収集及び窒素、酸素混合ガス中の放電プラズマ反応の精査を始めると共に、シミュレーションプログラムを最適化し、従来より放電プラズマをより精細かつ高速に計算できる方法を取り入れた。また、国際会議等で発表、学術論文を投稿した。計画通り、窒素混入の簡単なシミュレーションを行うことが出来た。また、これまで知られていなかった窒素混入によるオゾン密度の回復原因の一つが明らかにすることが出来たため。また、シミュレーションの高速化に関するプログラムの変更は研究当初よりは進んでいるが、まだ、改良の余地があると思われる。シミュレーションプログラムの作成、シミュレーション結果の解析により、これまで知られていなかった放電構造を解明し、オゾン生成の位置分布等を明らかにした。また、研究目的の一つである、オゾン生成を大きく左右する因子の一つを特定した。この因子によってオゾン生成が変化することがあきらかになった。研究の進むべき方向性はあっていると思うが、当機関における物品購入が迅速に行われないため、計画以上に進展させることは難しいが、おおむね、計画書通りの進度で研究が行われているため。窒素混合時の本格的なシミュレーションを始める。また、シミュレーションのさらなる高速化を目指し、実験条件に出来るだけ近い条件でシミュレートを行う。窒素を混合したケースについてのシミュレーションプログラムを完成させる。純酸素中での解析結果において、オゾン生成の減少が認められる条件および認められない条件においてシミュレーションを行い、窒素混合の影響を解析する。次年度においては国内外の旅費として55万円印刷費として15万円ソフトウェアとして10万円を予定している。次年度においては国内外の旅費で40万円印刷費として10万円、ソフトウェア10万円を予定している。
作物根系の可塑性発現メカニズムの解明

作物の根系は可塑性という性質によりある程度の土壌ストレス環境下でも根系を拡大して養水分吸収を維持していると考えられている。イネ根系における側根の発生・伸長の塩ストレス下における可塑性発現に関するいくつかの生理形態学的・分子生物学的知見について総括的に報告する。イネを塩処理下で水耕栽培し経時的に総種子根長・総表面積・側根数等を調査した。塩ストレス下では側根1本あたりの表面積が維持され、根の伸長抑制が可塑性により相補されて養水分の吸収を維持していると推測された。イネ根系での塩ストレス下における糖輸送・糖代謝関連遺伝子等の発現をRT-PCRにより解析した。葉身・葉鞘・根端のほか、等間隔に根を区切り網羅的なサンプルとした。発現解析の結果、植物体全体でストレスに応答してスクロースの分解・合成・輸送が盛んにおこなわれ、根の浸透圧調節ひいては植物体の維持にこれらの遺伝子が重要な役割を担っていると考えられた。シロイヌナズナの側根原基形成に関わると報告されるAtLRP1と相同性のある遺伝子をイネから単離しOsLRP1 (Oryza sativa Lateral root primordia 1)とした。RT-PCRやin situ mRNA検出等の結果から登熟中種子の胚乳・根端・側根原基等でシグナルが得られた。アミノ酸配列が示す特徴から、OsLRP1はこれら組織においてDNA結合型転写活性化因子として働く可能性が推測された。根系は塩ストレス下で表面積を拡大する事で養水分の吸収を維持し、スクロースの分解・合成・輸送の活性を上げる事で根の浸透圧調節や植物体の生存を維持していると推測された。通常では根で殆ど発現しないOsSUT1(スクロース輸送体)の活性が高くなった事からも、スクロースの供給がストレス下での根系の可塑性発現に重要である事を示している。地上部の生育抑制が顕著だった事から、スクロースを優先的に送り根系の拡大を維持する機構があるのかもしれない。OsLRP1は側根原基を含む分裂活性の高い組織で働く転写活性化因子であると予想されたが、どのような遺伝子に結合するのかは不明である。作物の根系は可塑性という性質により、ある程度の土壌ストレス環境下においても根系を拡大することにより養水分の吸収を維持していると考えられている。平成16年度は、本研究を遂行するにあたり重要な研究手法であるin situ hybridization法、Northern/Southern hybridization法等の実験系の確立と、糖輸送・糖代謝関連、根系形成関連遺伝子の単離に集中した。根系の拡大に重要なのが主軸根からの側根の発生・伸長である。側根形成時、地上部からの光合成同化産物に依存してその形成・伸長をおこなうと考えられるため、スクロース輸送体、インベルターゼ、スクロースシンターゼ等の糖輸送・糖代謝関連遺伝子をイネとトウモロコシから単離した(部分配列)。またシロイヌナズナの側根原基形成に関わるといわれる遺伝子LRP1のホモログの候補をイネから単離した(部分配列)。さらに細胞分裂の指標として、ポリメラーゼ遺伝子も単離した(部分配列)。0, 0.1, 0.2, 0.5Mの塩ストレス条件下でイネを水耕栽培し、地上部と種子根の伸長を経時的に比較調査した。塩ストレスの影響は地上部の方が受けやすかった。地上部と種子根ともに伸長が抑制され始めたのは各塩処理後18時間以上経過してからで、0.2M処理区では培養期間を通じてその伸長抑制が0.5M処理区と同程度であった。さらに0.5M処理区では側根の伸長も著しく抑制された。低塩ストレス下では側根の伸長は抑制されるが細胞分裂はある程度維持されるという報告もあり、抑制された種子根の伸長を相補する目的で側根形成に何らかの変化が生じている可能性があり、現在ストレス下での側根の細胞分裂活性と側根数・長・径(太さ)等を調査中である。今後は単離した遺伝子がストレス・非ストレス下での側根形成時にどのような発現様式をとるのかも調査していく。作物の根系は可塑性という性質により、ある程度の土壌ストレス環境下においても根系を拡大する事で養水分吸収を維持していると考えられている。根系の可塑性の実態を観察する目的で0,0.1,0.2,0.5Mの塩ストレス条件下でイネを水耕栽培し、経時的に種子根長・総根長・総表面積・総体積・側根数等を調査した。いずれも時間の経過およびストレス強度の増加につれて抑制されたが、側根1本あたりの表面積・体積は維持、さらには増加する傾向が示された(168時間0-0.2M塩処理区)。抑制された種子根の伸長を相補する目的で側根形成に変化が起きた事が示唆された。側根形成時、地上部からの光合成同化産物に依存してその形成・伸長を行うと考えられるため、0,0.2M塩処理区で18時間栽培したイネのRNAを用いて、イネスクロース輸送体(OsSUT1)とインベルターゼ(OsINV2)のノーザン解析を行いその発現解析を行った。地上部においてOsSUT1はストレスの有無に大きな影響を受けずに発現が見られたのに対し、OsINV2はストレス処理区でより強く発現していた。いずれも根では発現が観察されなかった。

18時間塩処理区は特に地上部の伸長抑制が形態的に観察された事から、これらの遺伝子は今回用いた処理区では地上部でのストレス応答に関与している可能性が示唆された。処理後36時間と168時間には地上部・地下部ともに著しい伸長抑制並びに形態変化がみられるため、今後この時期の遺伝子発現解析も実施して考察する。また、トウモロコシ幼根の凍結切片を作製し、レーザーマイクロダイセクション(LMD)法で側根原基を含む各組織を分離回収しcDNAライブラリーを作製する準備を進めている。ストレスの有無による各組織の発現遺伝子の差異を網羅的に調査する事により、根における可塑性メカニズムの分子的解明に向けたアプローチとしたい。作物の根系は可塑性という性質によりある程度の土壌ストレス環境下でも根系を拡大して養水分吸収を維持していると考えられている。イネ根系における側根の発生・伸長の塩ストレス下における可塑性発現に関するいくつかの生理形態学的・分子生物学的知見について総括的に報告する。イネを塩処理下で水耕栽培し経時的に総種子根長・総表面積・側根数等を調査した。塩ストレス下では側根1本あたりの表面積が維持され、根の伸長抑制が可塑性により相補されて養水分の吸収を維持していると推測された。イネ根系での塩ストレス下における糖輸送・糖代謝関連遺伝子等の発現をRT-PCRにより解析した。葉身・葉鞘・根端のほか、等間隔に根を区切り網羅的なサンプルとした。発現解析の結果、植物体全体でストレスに応答してスクロースの分解・合成・輸送が盛んにおこなわれ、根の浸透圧調節ひいては植物体の維持にこれらの遺伝子が重要な役割を担っていると考えられた。シロイヌナズナの側根原基形成に関わると報告されるAtLRP1と相同性のある遺伝子をイネから単離しOsLRP1 (Oryza sativa Lateral root primordia 1)とした。RT-PCRやin situ mRNA検出等の結果から登熟中種子の胚乳・根端・側根原基等でシグナルが得られた。アミノ酸配列が示す特徴から、OsLRP1はこれら組織においてDNA結合型転写活性化因子として働く可能性が推測された。根系は塩ストレス下で表面積を拡大する事で養水分の吸収を維持し、スクロースの分解・合成・輸送の活性を上げる事で根の浸透圧調節や植物体の生存を維持していると推測された。通常では根で殆ど発現しないOsSUT1(スクロース輸送体)の活性が高くなった事からも、スクロースの供給がストレス下での根系の可塑性発現に重要である事を示している。地上部の生育抑制が顕著だった事から、スクロースを優先的に送り根系の拡大を維持する機構があるのかもしれない。OsLRP1は側根原基を含む分裂活性の高い組織で働く転写活性化因子であると予想されたが、どのような遺伝子に結合するのかは不明である。
海外から見た日本人グローバル人材の強みと課題ー大学教育への示唆ー

本研究は、日本のグローバル人材育成について、1)需要と供給、すなわち、実業界などの実践の場と大学教育とのギャップ、2)日本国内で考える人材と海外の視点とのギャップを調査し、研究成果に基づいた示唆を大学へ提言することを目的とした研究である。海外、特にイギリス、欧州、北米、およびアジアで働く日本人ビジネスパーソンや海外留学する日本人学生を中心に、インタビューおよびフォーカス・グループを積み上げ、個人、組織、そして国レベルでの課題を明らかにし、数々の国際学会やジャーナルで結果を発表した。本研究は、現在日本全体の大きな課題となっている「グローバル人材」について、1)日本国内と海外から見たグローバル人材の考え方の違い、2)大学とビジネス界での視点の違いを明らかにし、今後の大学教育に示唆を与える研究である。大きく3つの軸があり、1)異文化間コミュニケーション能力、2)(大学で教育される)社会人基礎力と(その上に構築される)プロフェッショナルな能力の育成、3)これら2つの軸を連携させ、いかに統合的にグローバル人材を育成させるか、という3点を中心に研究を進めている。担当は、代表者、藤尾が特に1)と3)を、分担者、小林が主に2)を担当し、もう一名の分担者、村田は、1)および大学間連携協働教育推進事業において、地場産業や伝統産業という地域に軸をおいた企業が、「日本ブランド」をどのようにグローバル化していくかのグローカル人材育成のプログラム開発に取り組んでいる。さらに、これら3点を統合し、最後に大学教育への示唆を行う研究である。初年度である平成27年度には、それぞれの研究者が、担当に従ってまずインタビューを行い、大まかな課題や日本との差異の把握に取り組んだ。代表者、藤尾は海外特別研究のためイギリスに1年滞在しており、イギリス、欧州および北米で、日系企業のインタビュー調査および教育機関でのインタビューを行った。分担者の小林は、すでにこれまでのコンタクトがあるシンガポールなどのアジアを中心にインタビュー調査を進めた。村田は職場談話における異文化間コミュニケーション能力をめぐっての研究と、インタビュー調査先の準備を行った。上述のように、平成27年度は、代表者、藤尾がイギリスに1年滞在しており、そのため、イギリスのみならず、北米(カナダにて5月にインタビュー)、デンマーク(11月にインタビュー)、イタリア(2月にインタビュー)など、幅広くインタビューを行うことができた。また、5月のGABC (Global Advances in Business Communication)学会、6月のナポリでのDICOEN (Discourse, Communication, and the Enterprise)学会、1月のABC (Association for Business Communication)学会(Europe, Africa, Middle-East Conference)にてその結果を発表した。同様に小林も、KABC(The 2016 Winter Symposium of Korean Association for Business Communication)にてラウンドテーブルのスピーカーを務め、村田も上述のABC学会にて発表を行った。さらに3名は、国際ビジネスコミュニケーション学会(JBCA)に所属しているため、10月の全国大会で発表および話し合いの機会を持ち、研究成果の交換と今後の進め方について協議した。本研究は、現在、日本全体の大きな課題となっている「グローバル人材」について、1)日本国内と海外から見たグローバル人材の考え方の違い、2)大学とビジネス界での視点の違いを明らかにし、今後の大学教育に示唆を与えようとする研究である。さらに、1)異文化間コミュニケーション能力、2)(大学で教育される)社会人基礎力と(その上に構築される)プロフェッショナルな能力の育成、3)これら2つの軸を連携させ、いかに統合的にグローバル人材を育成させるかという3つの軸で研究を進めている。担当は、代表者、藤尾が特に1)と3)を、分担者、小林が主に2)を担当し、村田は、地場産業や伝統産業という地域に軸をおいた企業が、「日本ブランド」をどのようにグローバル化(インバウンド化)していくかに取り組んでいく。初年度である平成27年度には、それぞれの研究者が、担当に従ってまずインタビューを行い、大まかな課題や日本との差異を把握してから、次年度以降のアンケートの作成につなげる計画をたてていた。2年目の平成28年度には、藤尾は、昨年度イギリスでとったインタビューを基に、北米の日系現地法人のケーススタディーや欧州での合弁企業で働く日本人ビジネスパーソンのケーススタディーを、国際大会や論文にて発表した。村田は、京都の地場産業のグローバル化(インバウンド化)をめぐっての調査や、関連企業との連携によるグローカル人材育成プログラム(PBL教育プログラム)実施を進めた。小林は、ビジネスコミュニケケーション研究や大学における教育内容の変遷と、社会情勢の変化を対応させたグルーバル人材育成の必要性を国際大会で発表した。さらに、日本に限らず本調査をアメリカやアジア、ヨーロッパ各地の大学の状況やそこでの社会との連携について研究する用意を始めている。さらに3名は、国際ビジネスコミュニケーション学会(JBCA)に所属しているため、10月の全国大会で話し合いを持ち、研究成果の交換と今後の進め方について協議を行った。本研究は、グローバル人材について、1)需要と供給、すなわち実業界などの実践の場と大学教育とのギャップ、2)日本国内で考える人材と海外の視点とのギャップを調査し、研究成果に基づいた示唆を大学へ提言することを目的としていた。代表者藤尾は、平成27年度のイギリスでの海外特別研究の機会を生かし、イギリスや欧州、北米で働く日本人ビジネスパーソン、海外留学する日本人学生を中心に、インタビューおよびフォーカス・グループを積み上げ、個人、組織、そして日本全体での課題を明らかにし、数々の国際学会やジャーナルで結果を発表した。

分担者小林は、シンガポールにおける調査の結果、小学校から言語(母語、英語)と理数科目を中心とした厳しい学習とテストにより知性を鍛えられ、また、他人が発信する情報を発見する能力、能動的に対処しようとする気持ちと適切なふるまいを行える能力が高いことがわかった。その一因が、厳格なトラッキング制度とその結果に基づく公平な職業マッチングにより支えられた職業観や人間観などが、異文化理解能力を高めているということである。今後はこうしたシンガポールの急成長を支えた事例を、日本でどのように応用するべきかの研究と提案へとつなげていきたい。分担者村田は、京都府内の企業や経済団体との連携のもと、グローカル人材育成のための教育プログラム(アクティブラーニングを重視したPBL)の開発と実施、その結果についての分析を行った。加えて、日本企業の職場談話(とりわけビジネスミーティング)の収録を行い、実際の職場談話にみられるディスコースストラテジーについての分析も行った。実証研究を通して、グローバル人材育成のみならず、グローカル人材の育成も日本社会における喫緊の課題であることが明確になった。以上、三者三様に、グローバル人材の課題や取り組みについて明らかにすることができた。本研究は、日本のグローバル人材育成について、1)需要と供給、すなわち、実業界などの実践の場と大学教育とのギャップ、2)日本国内で考える人材と海外の視点とのギャップを調査し、研究成果に基づいた示唆を大学へ提言することを目的とした研究である。海外、特にイギリス、欧州、北米、およびアジアで働く日本人ビジネスパーソンや海外留学する日本人学生を中心に、インタビューおよびフォーカス・グループを積み上げ、個人、組織、そして国レベルでの課題を明らかにし、数々の国際学会やジャーナルで結果を発表した。昨年度のインタビュー結果をもとに、今年度は、海外が考えるグローバル人材とは何か、日本人は海外でどのように評価されているなど、グローバル人材に必要となる能力や資質を分析する。分析には修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)のほか、藤尾、村田が得意とするIBD(Intercultural Business Discourse)研究の手法も取り入れ、ディスコース分析なども導入する。さらに、大きな流れを把握できるよう、アンケート調査につなげる。本年度はアンケート調査に必要となる質問項目を洗いだし、アンケートの実施を視野にいれる。最終年度は、引き続きアンケート調査とそのまとめを行う。今年度は最終年度となるため、海外が考えるグローバル人材とは何か、日本人は海外でどのように評価されているかなど、グローバル人材に必要となる能力のこれまでの分析を最終的なまとめへと発展させる。
自動車産業の企業行動とその社会的環境に対する会計測定の展開

本研究は、日米欧の自動車業の企業行動を、その社会的環境に関連づけて、年次営業報告書,有価証券報告書およびその他統計資料の分析,さらに実態調査等に基づき、具体的に会計測定を行っている。わけても日本については、自動車産業が直接間接に、日本経済全体および地域経済に及ぼすインパクトを追求している。この場合、高速自動車道路の影響について追求している。そこで、さらに言及すれば、次のようである。すなわち、日米欧における自動車産業の企業行動とその社会的環境の対応を、会計的にアプローチしながら、できうる限り個別的に具体的にしかも総合的に追究することにある。そこにおいては、一つには、連結子会社を含む企業集団について、財務諸表,経営方針,製品の研究開発,設備投資,海外投資,子会社の管理等を追究することにより、その成長発展を構造的に追究している。またわが国について、とくに自動車業の発展とその地域経済への影響を考察している。そこにおいて、自動車産業の発展の軌跡と現状を明らかにしている。ついで、トヨタ自動車の発展と同社の工場が集中している豊田市との関係について考究する。さらに、自動車産業発展の間接的影響の一例として高速道路が地域経済に及ぼす影響について検討する。とにかく、世界の自動車業界は、一段と厳しい市場および経営環境にあるが、エレクトロニクス・データ通信等のハイテク事業へのチャレンジ,果敢な経営組織の改革再編成あるいは財務決定の態様を跡づけるとき、今後も成長してゆくものと考えられる。日本の自動車企業も高度な先端技術と生産性および柔軟な経営行動をもって、国際的環境を乗切るものと期待される。
IL-1ファミリーに属する新規サイトカインの歯周病態への関与とその治療応用

歯周病患者の歯周組織においてIL-1ファミリーの新規サイトカインの発現を広く調べた結果,歯肉上皮においてIL-36γの発現が強いことが明らかになった。そこで歯肉上皮細胞におけるIL-36γの発現に着目した。IL-36γの発現は,IL-1β,TNF-α,IL-17, Porphyromonas gingivalis存在下で誘導されること,さらに歯肉上皮細胞の分化に伴って増強することがわかった。近年,IL-1ファミリーに属する新規サイトカインであるIL-36とTh17サイトカインとの間のフィードバック・ループ形成が乾癬の病態に深く関わることが示された。関節リウマチの病態においても,IL-36の関与が示されている。組織破壊を伴う歯周病巣局所にTh17細胞が存在することから,IL-36がその病態に関与することが考えられる。一方,同じIL-1ファミリーに属するIL-36Ra, IL-38およびIL-37等の抑制性サイトカインはIL-36の作用に拮抗する。本研究の目的は,IL-1ファミリーに属する新規サイトカイン群の歯周病態への関与を明らかにすることである。IL-36, IL-36Ra, IL-37, IL-38の主な産生細胞は,上皮細胞および形質細胞を含むB細胞系のリンパ球あるいは単球系の細胞であることが明らかとなっている。しかし,歯周組織を構成する細胞のそれらサイトカイン産生性については明らかになっていない。そこで本年度は,歯肉線維芽細胞,歯根膜線維芽細胞および対照として皮膚線維芽細胞におけるIL-36の産生性を評価した。これらの細胞において,種々の炎症性サイトカイン,LPSあるいは歯周病原細菌等で刺激した時のIL-36 α(IL-1F6), IL-36 β(IL-1F8), IL-36 γ(IL-1F9),およびIL-36Rの各遺伝子発現レベルをリアルタイムRT-PCR法を用いて定量解析した。その結果,歯根膜線維芽細胞においては,歯肉線維芽細胞および皮膚線維芽細胞と比較して,炎症性サイトカインであるTNF-α存在下においてIL-36Rの発現が強く増強されることが明らかとなった。さらに詳細な解析が必要であるが,このことは歯周組織に炎症が生じた時にIL-36のパラクライン的なフィードバック・ループが形成される可能性を示唆している。IL-1ファミリーに属する新規サイトカイン群は,生体防御における自然免疫系のみならず,ヘルパーT細胞応答を中心とした獲得免疫系の制御にも深くかかわる。しかし,歯周病においては,病巣局所におけるこれらの発現様態をはじめ病態への関わりについては何もわかっていない。本年度は歯周組織においてIL-1ファミリーに属する新規サイトカイン群のうち,IL-36α(IL-1F6), IL-36β(IL-1F8), IL-36γ(IL-1F9),およびIL-36Ra(IL-1F5)の発現様態を調べた。兵庫医科大学倫理審査委員会の承認を得た計画に従い,進行度の異なる歯周病患者の歯周外科手術時に得られた歯肉をサンプルとして採取した。採取した12の歯肉サンプルについて,IL-36α, IL-36β, IL-36γ,およびIL-36Raの各遺伝子のmRNA発現レベルをリアルタイムRT-PCR法を用いて定量解析した。その結果,多くの歯周病の病巣部において各遺伝子の発現が確認された。このことは,IL-36が歯周病の病態に関与する可能性を示唆しており,今後さらにサンプル数を増やすとともに,他のサイトカインを含めた詳細な検討を行う必要がある。さらに,歯肉サンプルにおけるこれらのサイトカイン発現を各特異抗体を用いて免疫組織化学的に解析した。その結果,歯肉上皮および一部の炎症性細胞においてIL-36α, IL-36β, IL-36γ,およびIL-36Raの発現がみられた。今後さらに詳細な検討を行うことで,産生細胞の特定を行ない,各サイトカインの局在との相関を組織学的に検索する予定である。歯周組織における新規サイトカイン群の発現様態を調べることができたことから,研究の進捗状況はおおむね順調といえる。しかしながら,免疫組織化学染色の実験系の確立に時間を要したため,被験サンプル数がまだ十分ではない。近年,IL-1ファミリーに属する新規サイトカインであるIL-36は,乾癬や関節リウマチ,クローン病などの病態において,ヘルパーT細胞応答を中心とした獲得免疫系の制御に深くかかわることが明らかにされてきている。組織破壊を伴う歯周病巣局所にTh17細胞が存在することから,IL-36が歯周病の病態に関与することが考えられるが,これまで知見はほとんどない。歯周病の病態におけるIL-36の関与を明らかにするために,歯周病患者の歯周組織におけるIL-36の発現を調べた。その結果,歯肉上皮においてIL-36γの発現が強い傾向がみられたことから,本年度は歯肉上皮細胞におけるIl-36γの発現に着目して研究を進めた。歯肉上皮細胞において,IL36GのmRNA発現はIL-1β,TNF-α,IL-17,TGF-αによって誘導され,TNF-αとIL-17共存下では相加的に発現誘導された。IL-36γタンパクの発現もTNF-αとIL-17共存下では相加的に増強されることがWestern blottingおよび細胞免疫染色にて確認された。

また,歯肉上皮細胞にPorphyromonas gingivalis W83株およびATCC33277株を感染させると,IL36GのmRNA発現レベルが増強した。次に,歯肉上皮細胞をin vitroで分化誘導させる系を確立し,IL36G mRNA発現レベルの変化を調べた。分化マーカーであるK10, K14, involucrinの発現レベルを指標にしたところ,分化に伴い,IL36G発現レベルは上昇した。分化させた歯肉上皮細胞にPg感染させると,さらに発現は増強された。これらの現象は,分化した歯肉上皮細胞がPg感染によってIl-36γ産生し,歯周病の病態に関わる可能性を示唆している。歯周病患者の歯周組織においてIL-1ファミリーの新規サイトカインの発現を広く調べた結果,歯肉上皮においてIL-36γの発現が強いことが明らかになった。そこで歯肉上皮細胞におけるIL-36γの発現に着目した。IL-36γの発現は,IL-1β,TNF-α,IL-17, Porphyromonas gingivalis存在下で誘導されること,さらに歯肉上皮細胞の分化に伴って増強することがわかった。当初計画していた歯肉サンプルの採取のための準備に先立ち,IL-1ファミリーおよび関連分子の発現を歯周組織を構成する細胞において確認することを優先して行ったことから,全体として研究はやや遅れている。さらに被験サンプルを増やし,歯周病患者の病巣局所におけるIL-1ファミリーおよびその関連分子の発現プロファイルを調べることによって,発現部位および様式について明らかにする。歯周病態学歯周病態におけるIL-1ファミリーおよび関連分子の関与を明らかにするために,倫理審査委員会に申請を行った上で歯周病患者の歯肉サンプルを採取し,歯周病巣局所におけるこれらの分子の発現を解析する。実験系の確立に時間を要したため。実験条件の設定などに時間を要したため,計画より実験が進まなかったため。主に消耗品として使用予定(抗体,生化学的実験試薬,プラスチック器具類,組織標本作製材料,試薬など)主に抗体など実験試薬に使用する予定である。
霊長類大脳皮質領野特異的発現遺伝子の機能解析

先ず、霊長類の大脳皮質領野特異的な発現遺伝子の機能をげっ歯類と比較しながらその特徴的機能を明らかにした。げっ歯類(ラット)を用いて、V2L(第二次視覚野外側領域)で活動が特異的に増加することを示した。また、以前に我々が開発したCorticalBox法を用いてラットの大脳皮質に発現する3遺伝子(RORb, ER81, Nurr1)の発現パターンを解析して、げっ歯類でも、基本的な領野は、霊長類程顕著ではないが、遺伝子発現から客観的に描出できることが分かった。霊長類に於ける大脳皮質連合野に特異的に発現する遺伝子として新たにSLIT1を報告した。更に、AAVベクターやshRNA法を用いて、霊長類の大脳皮質での遺伝子発現制御法を確立した。我々は、霊長類の大脳皮質領野特異的に発現する遺伝子の解析により、霊長類の大脳皮質の特質を解明したいと考えて研究を行っている。これら霊長類の領野特異的発現遺伝子は、大別すると視覚野特異的に発現するもの(occ1,testican-1/2,5HT1B/2A)と連合野特異的に発現するもの(Rbp,SPARC,PNMA5,SLIT1)の2群に分けられる。本研究では、ウイルスベクター等を用いた遺伝子導入法によりこれらの遺伝子のgain of functionやloss of function法により、これらの遺伝子の生理的な機能を明らかにすることを目的として研究を行っている。動物の脳は、複数の感覚チャネルからの情報を統合することによって、より素早く正確な運動を可能にしている(multisensory facilitation)。本研究課題の一つとして、我々は、脳のどこで視覚と聴覚情報が統合され、どのようにして素早い運動が可能になるのか、その神経機構の解明を目的とした研究を行っている。ラットに視聴覚統合課題を行わせたときに大脳皮質においてc-Fos遺伝子の発現を調べ、V2L(第二次視覚野外側領域)で、視聴覚統合刺激で特異的に発現が増加することを見いだした。更にムシモール(抑制性神経の活動を促進し興奮性神経の活動を抑える)を投与しこの領域の電気的活動を押さえたところ視聴覚統合課題のみが特異的に抑制されることを見いだした(Hirokawa J,Bosch M,Sakata S,Sakurai Y,Yamamori T.Neuroscience 2008,153:1402-1417)。また、以前に我々が開発したCorticalBox法を用いてラットの大脳皮質に発現する3種類の遺伝子(RORb,ER81,Nurr1)の発現パターンを解析して、これらの遺伝子はお互いに相補的・排他的な発現パターンをしていることを明らかにし、大脳皮質における遺伝子発現によりげっ歯類における大脳皮質領野を自動的に描出されることを見いだした(Hirokawa J,et al.,2008,PLoS ONE 3(9):e3266)。連合野の機能を解明する為にラットと霊長類を用いて以下の研究を行った。(1)当研究室と京都大学の櫻井芳雄教授との共同研究でラットの視聴覚弁課題の脳内過程を解析している。これまでの研究で視聴覚弁別課題における視覚と聴覚刺激がほぼ同時刻に与えられた時の、反応速度の促進にラット二次視覚野の外側部(V2L)が重要な役割を果たすことを最初期遺伝子c-Fosの発現とムシモールによる局所的神経活動の阻害実験により明らかにしてきた。今年度は、更に上丘からの多点電極記録法により、視聴覚連合刺激が左右の上丘の神経活動の差を強調することによって反応速度の促進を惹起している可能性を示した。(2)霊長類の連合野特異的発現遺伝子の一つとして、RLCS法により、SLIT1を見出した。Slit遺伝子は、もともとショウジョウバエ幼虫の表皮のパターン形成に異常のある遺伝子として報告されたものであるが、マウスの脊髄交連線維の中線交差の制御因子として有名である。しかし、これらの発生期における制御では、SLITの受容体であるROBO発現神経細胞はSLITを避けて投射する為、SLITとROBOの発現は、相補的であるのに対して、霊長類連合野では、SLIT1とROBOsは同じ神経細胞に共に発現しており、発生期とは、異なる役割を演じていると考えられる。また、SLIT1のファミリー遺伝子であるSLIT2とSLIIT3の発現を調べたところ一部オバーラップしているものの基本的に異なる層で相補的に発現していることから何らかの機能的分担があるものと推測された。当該年度(平成23年度)は、昨年度に引き続き、研究目的「霊長類の大脳皮質領野

特異的に発現する遺伝子の解析により、霊長類の大脳皮質の特質を解明したいと考えている。その為、研究代表者の研究室で見出された視覚野特異的発現遺伝子と連合野特異的発現遺伝子の機能解析をウイルスによる遺伝子導入法を用いて、その機能を解明する。」を達成する為、AAVウイルスベクター法を用いた遺伝子導入法を用いて、以下の解析を行った(各項目は、研究実施計画の項目に対応)。(1)視覚野特異的発現遺伝子の霊長類大脳皮質に於ける機能を明らかにする為に、マーモセット視覚野にshRNA法により、標的遺伝子の発現を制御しようとした。しかし、shRNAと同じベクターに導入したレポーター遺伝子の発現により、神経変性や神経細胞死が誘導されることが分った為、現在、その条件を検討中である。霊長類領野特異的遺伝子発現についても同様の問題が生じた為、合わせて検討中である。(2)共同研究者の尾上と協力して、既に、TTXの片眼注入法により活動依存的遺伝子発現変化をinsitu hybridizationで報告している霊長類視覚野特異的発現遺伝子が、生体でも、日周変動するかどうかをPET法で計測して、その変動を実際に確認した。(3)AAVウイルスベクター法の有効性を検証する為に、共同研究者の尾上と協力して、線条体におけるドパーミン受容体のshRNAによる発現制御を試み、shRNAで標的としたドパーミン受容体に特異的な遺伝子発現の低下をPET法で確認する事ができた。当該年度は、共同研究者・連携研究者とともに、大脳基底核において、所定の遺伝子をAAV-shRNA法を用いてノックダウンし、1)AAVの各種血清型の霊長類大脳皮質における有効性を検証した。2)shRNA導入の確認に用いるGFP等のレポーターの発現にどのようなプロモーターが最適かを決定した。3)1)、2)の検証を行ったうえで、研究目的に記した視覚野と連合野に特異的に発現する遺伝子を標的とするshRNAを霊長類の大脳皮質に導入し、その遺伝子発現をPET法により確認した。[研究分担者]尾上浩隆[連携研究者]基礎生物学研究所・脳生物学研究部門・准教授・渡我部昭哉ウイルスベクターを用いた遺伝子導入生理学研究所・脳科学新領域開拓研究室・特任助教・小松勇介領野特異的発現遺伝子解析本研究期間中に視覚野特異的発現遺伝子(5HT1B,5HT2A,OCC1/fstl1)の生理的機能が全体としてかなり明らかになってきた(Yamamori,T.,Progess in Neurobiology, 2001に総説として公表)。残された課題は、霊長類大脳皮質における遺伝子機能操作法を確立することである。24年度が最終年度であるため、記入しない。霊長類大脳皮質における遺伝子機能操作法を確立する為、各種AAV血清型毒性の大脳皮質神経細胞に於ける評価、また、レポーター(GFP等)を発現させる為の各種プローモーターの評価を行いAAVウイルスによる大脳皮質神経細胞への遺伝子導入の至適条件を決定しつつある。
フィールドワークの理論と手法に関する総合調査:海外学術調査の展開をとおして

(1)各年開催の総括班フォーラムをはじめ、先端的な研究を進めている若手研究者間の学際的交流を目的とした「フィールドネット」を創設するなど、海外学術調査に従事する研究者間の連携ネットワークの持続的な基盤を確立した。(2)各年開催の連続ワークショップをはじめ、海外調査では文理共存の実験的な共同フィールドワークを実施するなど、臨地調査をふまえたフィールドサイエンスの構築手法をめぐる発展的な可能性を呈示することができた。(1)人文・社会・自然科学の諸分野で科学研究費基盤研究・海外学術調査に従事する研究組織の連携ネットワークを作り、その中心組織としての役割を担い、日本におけるフィールドワーク(臨地調査)にもとづく諸科学、すなわちフィールドサイエンスの可能性の広がりを提示し、その確立をめざす。(2)人文社会科学におけるフィールドサイエンスの範例としての文化人類学が展開してきた手法と理論の特徴を、自然科学を含む他の学問領域とのそれと比較しつつ検討し、これら諸分野においてフィールドワークのしめる意義を客観的に同定する。1.研究分担者会議の開催:2006年7月、12月、および2007年3月に開催した。2.海外学術調査総括班フォーラム開催:2006年6月24日に今年度の科学研究費・基盤研究・海外学術調査研究組織の研究代表者等105名の参加を得て、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所で行った。午前は、連続ワークショップ『フィールドサイエンスと超域的ネットワーク』の第2回「フィールドワークと理論構築」をテーマに講演を行った。午後の全体会では日本学術振興会による科学研究費の執行に関する説明と質疑応答を行い、地域分科会では、1.大陸部東南アジア、2.島嶼部東南アジア・太平洋、3.東アジア、4.南・西アジア・北アフリカ、5.北ユーラシア・中央アジア・極地(含むヨーロッパ)、6.サハラ以南アフリカ、7.アメリカ大陸の各地域に分かれ、調査研究上の諸問題について、意見・情報の交換を行った。3.アジア・アフリカ言語文化研究所との共催事業として、フィールドサイエンス・コロキアムを2006年12月6日、2007年2月22日の2回開催した。関東近県の科学研究費・基盤研究・海外学術調査研究組織の研究代表者に開催の連絡をした。4.海外における学術体制の調査:科学研究費による調査の対象となり得る国々の、政治・経済・社会状況、学術研究体制、調査許可・査証取得手続きなどについての最新の情報を収集するため、フィリピン、マレーシア、シンガポール、コートディヴォワールに研究者を派遣した。5.データベースの整備:海外学術調査研究者名簿をデータベース化し、主としてデータの関連付けに関するデータ整備をした。1.研究分担者会議の開催:2007年7月、12月、および2008年2月に東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所において研究分担者会議を開催した。2.海外学術調査総括班フォーラムの開催:2007年6月23日に今年度の科学研究費補助金基盤研究(海外学術調査)研究組織の研究代表者等、約100名の参加を得て、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所において海外学術調査総括班フォーラムを行った。午前は、連続ワークショップ『フィールドサイエンスと超域的ネットワーク』の第3回「海外学術調査データベース」をテーマに講演を行った。午後の全体会では日本学術振興会による科学研究費補助金の執行に関する説明と質疑応答を行い、続く地域分科会では、1.大陸部東南アジア、2.島嶼部東南アジア・太平洋、3.東アジア、4.南・西アジア・北アフリカ、5.北ユーラシア・中央アジア・極地(含むヨーロッパ)、6.サハラ以南アフリカ、7.アメリカ大陸の各地域に分かれ、調査研究上の諸問題について、意見・情報の交換を行った。3.海外調査:ネパールにおいて新政府下におけるネパール山岳地域の学術調査研究の可能性に関する予備調査をし、ネパールヒマラヤにおける近年の温暖化と気象災害に関する調査および今後の共同研究打ち合わせをした。ネパール側のカウンターパート(ネパール気象局長官、ネパール国立アカデミー会員)の協力を得て、ネパールヒマラヤにおける近年の温暖化と気象災害に関する国際ワークショップを開催した。4.データベースの整備および広報:海外学術調査研究者名簿をデータベース化し、主としてデータの関連付けに関するデータ整備をした。また同データベースを海外学術調査総括班フォーラム時に紹介した。5.ホームページの整備:ホームページをリニューアルし、海外学術調査に関係する研究者にむけて情報提供をした。1.研究分担者会議の開催:2008年7月、12月、および2009年3月に東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所において研究分担者会議を開催した。2.海外学術調査総括班フォーラムの開催:2008年6月21目に今年度の科学研究費補助金基盤研究(海外学術調査)研究組織の研究代表者等、約100名の参加を得て、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所において海外学術調査総括班フォーラムを行った。午前は、連続ワークショップの第4回『フィールドサイエンスと超域的ネットワーク』をテーマに講演を行った。

午後の全体会では日本学術振興会による科学研究費補助金の執行に関する説明と質疑応答を行い、続く地域分科会では、1.大陸部東南アジア、2.島嶼部東南アジア・太平洋、3.東アジア、4.南・西アジア・北アフリカ、5.北ユーラシア・中央アジア・極地(含むヨーロッパ)、6.サハラ以南アフリカ、7.アメリカ大陸の各地域に分かれ、調査研究上の諸問題について、意見・情報の交換を行った。3.海外調査:南米ペルーへ異分野の研究者が短期共同調査に赴き調査した。異なる視点から同じ調査地を研究することを実践的に行った。海外調査の前後には研究会、報告会を設けその目的や成果を報告した。4.フィールドネット構築プロジェクトに協賛し、フィールド研究者のネットワーク作りをしている。現在さまざまな研究者の協力を得て異分野の研究者との共同研究を視野に入れたコミュニティを目指し展開しているところである。5.ホームページの整備:ホームページをリニューアルし、海外学術調査に関係する研究者にむけて情報提供をした。1.研究分担者会議の開催:2009年7月、12月、および2010年3月に東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所において海外学術専門委員会を開催した。2.海外学術調査総括班フォーラムの開催:2009年6月27日(土)に今年度の科学研究費補助金基盤研究(海外学術調査)研究組織の研究代表者等、約100名の参加を得て、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所において海外学術調査総括班フォーラムを行った。午前は、特別ワークショップの『未生(みしょう)のネットワーク-超域的視座にむけて』をテーマに講演を行った。午後の全体会では日本学術振興会による科学研究費補助金の執行に関する説明と質疑応答を行った。続く地域分科会では、1.大陸部東南アジア、2.島嶼部東南アジア・太平洋、3.東アジア、4.南・西アジア・北アフリカ、5.北ユーラシア・中央アジア・極地(含むヨーロッパ)、6.サハラ以南アフリカ、7.アメリカ大陸の各地域に分かれ、地域分科会ごとに当該地でのフィールド調査経験が豊富な話題提供者を招き、調査研究上の諸問題について報告し、その後参加者間の情報の交換を行った。3.海外調査:アフリカのケニアへ異分野の研究者が短期共同調査に赴き調査した。異分野の研究者が協力して一つの地域を研究することを実践的に行った。4.フィールド研究者のネットワーク「フィールドネット」を構築し、フィールド研究者のネットワーク作りをしている。5.ホームページ:おもに海外学術調査に関係する研究者にむけて情報を提供した。また、フィールドネット研究会やフィールドサイエンスコロキアム等の研究会、ワークショップの開催情報の提供をし、報告を掲載した。