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狂気と寄食者――『ラモーの甥』読解を起点にしたディドロの非人間概念に関する考察

本研究の成果として主に二つのものをあげることができる。1)ディドロの非人間的概念が現代の哲学に対して持ちうる有効な射程を確認することができた。2)18世紀を中心的背景とした歴史的な読解においても、ディドロの思想がもつ独自の意味を提起することができた。1)については、リオタールの「非人間的概念」の中核にあるディドロの唯物論の有効性を人間技術との関係において明らかにすることができた。2)についても、当時主流であった奢侈についての議論に加えて、ディドロが自らの哲学の固有性として「貧なるもの」の可能性を担保していたことが明らかとなった。当該年度は、研究目的に掲げた『ラモーの甥』に見られる寄食者の非人間性という観点から、二つの重要な成果と一つの補足的な成果をあげることができた。一つはディドロにおける非人間的なものの概念がリオタールにおいてどのように変奏され受容されたかという点に関してである(「ディドロとフランス現代思想:リオタール『非人間的なもの』との関係から」、『フランス哲学・思想研究』、18号、日仏哲学会、2013年9月、3-15頁)。構造主義以降のフランス思想の非人間的展開において、ディドロの視点がいまだに解消されていない人間を超えるものに対する注意と共生可能性を提示し続けていることがあきらかになった。二つ目はディドロの主要著作である『ラモーの甥』に関して、フーコーによる解釈の一面性を指摘し、ディドロに固有の身体性の現代的な意義を明らかにすることができた(「パントマイムする身体の相:『劇詩論』と『ラモーの甥』から」、『思想』、1076号、岩波書店、2013年12月、232-250頁)。とりわけ、寄食者という存在が革命以前の精神と革命以後を予見する精神との分裂状況として解釈できることを示し、『ラモーの甥』における寄食者の身体がもつ哲学的・美学的な意味を明らかにすることができた。補足的な成果としては、キルケゴールを扱ったシンポジウムを当科研費の共催で開催し、実存思考における身体性の意義を、キルケゴールと十八世紀の身体論、および現代の身体論との比較において考えることができた。これはディドロを中心とした十八世紀の身体論の現代的意義の測定について、重要な示唆を与えるものであった。以上、ディドロの思想の現代的な受容に関して、有益な研究成果を数点提出することができた。今回の研究助成をもとに公表された研究業績としては次の二点が挙げられる。ひとつは2012年9月に日仏哲学会秋季大会で開催されたシンポジウム「ディドロ哲学再考:生誕300年を迎えて」において招聘講演者の一人として、「ディドロと現代思想」という発表を行ったことがあげられる。ディドロ哲学の現代的意義を生誕300年を記念して再考するこの会合において、発表者である大橋は、ディドロ哲学の現代的意義を、フランスの現代哲学、とりわけミシェル・フーコーおよびジャン=フランソワ・リオタールとの関係において考察した。発表においてはディドロが提示した関係性に基づく唯物論哲学が、差異と主体化に基づいた今日の哲学的主流の批判として成立しうること、およびその批判点が今日にも続く資本主義的な体制への批判にとって不可欠なものとなることを示そうと試みた。第二の点においてはさらなる進捗が求められる結果となったが、生態学と経済学の狭間で機能する寄食者の構造の解析に向けて、理論的な基礎とそこからの展開の方向性を提示することはできたのではないかと思う。(この発表は、2013年度に論考として日仏哲学会の会誌に掲載されることが決定しており、その際に発表において不十分であった論点を補う予定でいる。)もうひとつの実績として、雑誌『現代思想』(青土社、2012年10月号)において、「寄食者たちのテーブルー食卓を囲むルソーとディドロ」という論考を発表したことがあげられる。本論考はルソーとディドロにおける食、とりわけ寄食の構造を比較して論じたものである。本助成との関係においては、寄食と社会的なものがもつ役割を明らかにすることができた点が大きい。食において空疎な言葉が果たす『ラモーの甥』は、本質的な生から阻害された人間の「経済的」な姿を示していることが分かる。本年度の本研究は、上記の二点を主な実績として、順調に進展した。本年度の実績として大きく二つの点をあげることができる。1)フランスの国立図書館での資料収集において、17世紀から18世紀にかけてのフランスにおける貧困の状況を示す資料と研究を入手し、当時の社会状況の詳細についての検討に着手することができた。

フランス思想ディドロと現代思想との関係に関して、当該年度は三本の論考を公開することができたことは本研究が順調に進展していることを証明するものである。リオタール、フーコー、実存主義的身体論とのそれぞれの関係において、ディドロの思考に含まれる独自な観点がもたらす意義が認められた。具体的には、以下の三点を指摘できたことが今回の大きな達成内容である。1)技術と人為の関係を再び考え直すことで、積極的な意味での非人間性を考える必要性(リオタールとの関係)。2)美的な表出の源としての身体の力が、芸術を模倣として製作し続けながらも社会において「貧困」「ならず者」として自らを現わさざるを得ない現代社会の構造(フーコーとの関係)。3)機械論的身体における倫理的な新しい可能性、すなわち身体が機械的であるが故の倫理性のありどころ(実存主義、現代身体論との関係)。こうした作業により、カンギレムやセールなど、他の現代思想における「異常者」としてのディドロの思考の意義や、それが含む人間中心主義からの積極的な回避の意味も、今後より明らかなものとなるであろうことが予想される。今年度は、上記の実績にも述べたように、まずリオタールの思考との関係を考えることで、ディドロの哲学における「非人間性」の具体的な側面とその現代的な意義が明らかになった。また、「寄食者」の構造の分析については、スタロバンスキーの論考『パラジット』におけるルソーの寄食性の構造を踏まえた分析を行い、それとディドロの寄食の構造を比較検討することで、『ラモーの甥』における寄食の構造が社会的な階層関係やそれと共にある経済・資本の流通と深く関係していることが明らかになった。以上の二点はいずれも研究計画の中で踏まえられる基礎的な作業ではあるが、次年度以降の進捗を考えた上で、今年度の基礎的作業がもたらす展開は大きいと考えられる。なぜなら、『ラモーの甥』の寄食の構造を考える際に経済・社会的要因の重要さが明らかとなったことで、十八世紀当時の実証的な社会史研究を本研究に組み込むことができると考えられるからだ。今後の研究の推進方策としては、実証的な側面、ディドロに関する個別研究的側面、現代との関係を射程に入れた側面の三つの展開が考えられる。1)実証的側面:当該年度で夏期にフランスの国立図書館における研究調査のための滞在をおこない、『ラモーの甥』の実証的資料を入手することができた。本作に関わる具体的な人物や証言といった詳細をもとに、「狂気」「寄食者」の形象の形成にについて緻密な分析をおこなうことが可能となった。2)ディドロに関する個別研究的側面:『エルヴェシウス論駁』『クラウディウスとネロ、セネカ論』における狂気の扱いについての分析。および、ディドロにおける情念とエクリチュールについての関係を問う研究。後者に関しては26年度の5月に日本フランス語フランス文学会全国大会のワークショップで口頭発表をおこなうことがすでに予定されている(なお、この側面に関する問題は両者ともに26年度研究計画としてすでに申請時点で予定されている)。3)現代との関係を射程に入れた側面:「非人間的」なものを肯定する哲学として、ディドロの思考を基盤においてフランス現代思想の各局面を解釈する著作・論考を発表する。具体的には、ドゥルーズにおける「生成変化」およびデリダにおける「人間の終わり」という概念が、ディドロの思想とどのように切り結ぶことができるのかを考えてみたい。今後の展開としては、まず、当初の研究計画にあった「狂気」についての分析を進めていきたい。
気道-肺胞系の各レベルの生体防御機構の解析と慢性気道疾患病態解析への応用

目的:気道-肺胞系の各レベルによる生体防御機構の差違を明らかにし、慢性気道疾患の病態の解析や治療法の開発に応用するため、人を対象に研究を行った。方法:対象年令20才代の正常男子と慢性気道疾患々者(慢性気管支炎=CB,びまん性細気管支炎=DPB,気管支拡張症=BE)。気道-肺胞洗浄法主に肺胞-未梢気道を洗浄する気管支肺胞洗浄(BAL)と主に中枢気道を洗浄する気管支洗浄(BL)を実施した。分析方法1)S-IgAはELISA法と免疫拡散法で、IgA,IgG,アルブミン(Alb)らはネフエロメーターで、リゾチーム(Lyz)は比濁法で測定した。気道粘液糖タンパクを喀痰から超遠心法やゲル濾過法でその糖鎖部分のフコースとシアル酸を分析した。肺胞マクロファージ(AM)のメジイエーター放出能を分析した。結果と考察(1)正常者の成績BAL液とBL液中の細胞群と液性生体防御成分を比較した結果、BAL液には、AM,リンパ球等の細胞とIgG,Albが多く、BL液には局所産生性の粘液糖タンパク,S-IgA,Lyz,が多く、肺胞領域では細胞格生体防御機構が、気道系では粘液-線毛運動を含む機械的生体防御機構が発達していることが、疋量的に確認された。(2)患者の成績CBとDPBの間には、気道-肺胞洗浄液が喀痰中の生体防御成分量に差を認め難いが、血清ではS-IgAがCBよりDPBで有意に高い、等の差が認められた。中枢気道より未梢気道が血液に富み、DPBが病変の主座を未梢気道におくため、気道の病変はCBよりDPBで血中に反映され易いと考えられた。慢性気管支炎では、気道粘液糖タンパクの分泌に並行してS-IgAやLyzの分泌が亢進していること、気道粘液糖タンパクの糖鎖でシアル酸/フコース比が正常値と異なることが明かになった。AMがアラキドン酸代謝産物や線維芽細胞増殖調節因子を放出し、病態に関与することが示唆された。
ゾル－ゲル法を利用したLi7La3Zr2O12固体電解質低温調製法の確立

現行のリチウム電池は、電解質に可燃性の有機溶媒を含んでいるため安全性に問題がある。今後、電気自動車やスマートグリッドへの応用を考えた場合、電池の大型化が必要となり、電池の安全性はますます重要となる。電解質に不燃性のセラミックス電解質を使用した全固体リチウム電池は、構成成分に可燃性物質を含まない為、究極に安全な電池といえる。全固体電池にも現行のリチウム電池の電極材料を使用することができるので、セラミックス固体電解質の開発が全固体電池開発のキーポイントとなる。本研究では、数ある固体電解質候補の中で最も注目されているLi7La3Zr2O12(LLZ)に注目した。LLZは、焼結体を得るための焼成温度が1230度と高く副反応が生じやすいことが問題となっている。そこで本研究では、セラミックスを低温で調製することのできるゾル-ゲル法を利用して、LLZ固体電解質の調製を試みた。これまでの研究で、LLZ生成温度は使用するLi塩、La塩によって大きく異なることが明らかとなっており、酢酸塩よりも硝酸塩を使用した方が、低温でLLZが生成し、焼成温度を1100度まで下げることが可能であることが報告されている。本年度は、まだ検討していないZr塩がLLZ生成温度に与える影響について検討した。Zr塩として、これまで使用してきたZr(C4H9O)4に代わり、水溶性のZrO(NO3)2を使用してLLZ固体電解質の調製を行なった。その結果、ZrO(NO3)2を使用した場合でもLLZの生成が確認され,使用するZr塩にかかわらず、LLZを作成できることがわかった。また、焼成温度は1100度とZr塩に影響を受けないことが明らかとなった。今後は、焼結材の使用による焼成温度の更なる低下、元素置換によるリチウムイオン伝導率の向上を試みる予定である。
プロテオーム解析に基づくミクロスポリジア感染の疫学的研究

Encephalitozoon cuniculiは新興病原体として1996年のWHO報告に記載されたミクロスポリジア寄生性病原体である。この病原体は人獣共通寄生体とも考えられており、各種の動物が感染し、その分布は世界的である。わが国における流行は、ペットウサギと動物園リスザルについての感染が現在の関心事であり、その流行は年々増加、全国に拡大しつつある。けれども、ヒトのミクロスポリジア症は1958年の1例を除き報告がない。ほかの国における感染者のほとんどの例はAIDS患者であり、稀な例として腎移植者に感染の報告がある。E.cuniculiはこのように日和見病原体と見なされている。AIDS患者におけるE.cuniculi感染例はEncephalitozoon bieneusiやEncephalitozoon intestinalisほど一般的ではないが、増加傾向にある。ヒトのE.cuniculi感染に関する多数の血清学的研究が報告されている。けれども、ミクロスポリジア血清流行の程度は使われた血清学方法に依存して大いに変動している。多分、特異抗体測定に不適な抗原の使用による。最近、E.cuniculi極管に対する特異IgG抗体がE.cuniculiの実験室内感染事故症例で証明された。極管は典型的なミクロスポリジア構造であり、宿主細胞に感染する際の必須なオルガネラである。本研究では、発芽E.cuniculi胞子を利用した酵素免疫染色法を開発し、人におけるE.cuniculi感染の血清疫学に応用した。この方法により、180名の地域住民の61名(36.7%)に極管に対するIgM抗体を検出した。更に、献血者200名中72名(36%)に同抗体を検出した。抗極管IgM抗体の最も高い陽性率は20歳以下の住民と献血者に認められた。即ち、20歳以下の地域住民では61%(18/31)、献血者では60%(6/10)が極管抗体陽性であった。このような高い陽性率は年齢とともに減少する傾向を示した。しかし、CD4細胞200以下で30歳以下の21名のHIV感染者で調べた限り、抗極管IgM抗体は検出されなかった。抗体価が最も高かった2名の健康人の血清を用いて2次元電気泳動後のイムノブロッティング分析を行ったところ、50kDa PTP1タンパク質と優先的に反応することが判明した。これらの血清疫学および免疫プロテオミクスによる結果は健康人における抗E.cuniculi IgM抗体が感染後の獲得抗体ではなく、特異的な自然抗体であることを示唆していると思われた。ヒト抗極管抗体の更なる研究が防御免疫、予防医学の面から行われる必要があると考えられた。

初年度(2004年度)は主にミクロスポリジア(微胞子虫)Encephalitozoonの一次汚染(動物における流行状況)に関する疫学的研究を行い、わが国で飼育・展示されているペットウサギ、リスザルに当該病原体が予想以上に蔓延していることを明らかにした。(1)サル類における播種性E.cuniculi感染の血清疫学的解析動物飼育コロニー内動物間流行を推定する血清疫学的指標として平均ELISA値+3SDの有用性が示唆された。ニホンザル群(91頭):0.039+0.096;アカゲザル群(13頭):0.024+0.071;リスザル群(感染が確認された群、19頭):1.7+0.591(サル類疾患の生態学、平成16年度京大霊長類研共同利用研究会発表、関連英文論文準備中)。(2)リスザルから検出された播種性ミクロスポリジアE.cuniculiの遺伝子型一飼育施設で斃死したリスザル2頭にE.cuniculiを検出し、国内例として初の遺伝子III型を同定した(獣医寄生虫学会誌、2005、関連英文論文準備中)。(3)動物病院受診ペットウサギにおけるE.cuniculi抗体保有状況19982004年に全国から収集したペットウサギの血清検体について調べた結果、神経症状がみられた症例の87%、無症状例でも46%が抗体陽性であることが判明し、公衆衛生上監視が必要な病原体であることが明瞭になってきた(子どもにうつる動物の病気、2005年)。(4)関東地方におけるイヌのEncephalitozoon感染の血清疫学的調査関東地方におけるイヌのELISA陽性率は0.62%(1/159)であった(原生動物学雑誌、37、96、2004)。最終年度(2005年度)は初年度の上記成果を踏まえ、"ヒトにおける血清疫学的研究"を中心に"プロテオーム解析及びモノクローナル特異抗体の作出"、"マレーシアにおけるミクロスポリジア流行株の遺伝子分析"等について現在進行中の研究の最終的な結論と成果をまとめる予定である。ミクロスポリジア(Microsporidia)は新興水系病原体であり、飲料水汚染候補微生物である。しかし、本邦における流行の実態は不明である。この研究は播種性病原体を中心に流行状況を血清疫学的に究明し、反応した抗体の認識部位をプロテオーム手法で解明すること、及び腸管寄生性病原体の遺伝子検出を海外流行地の研究機関と共同検討することを目的とした。先ず、人におけるEncephalitozoon cuniculi感染の血清疫学についてIn situ ELISA法で分析したところ、健康人のおよそ36%に抗極管IgM抗体を発見した。この陽性率は若年層で高く,加齢とともに低くなる傾向があった。CD4の200以下のHIV感染者には陽性者が極端に少ないことから、感染防御と関連性がある自然抗体の可能性が強いことが示唆された。また、プロテオーム手法により11種の蛋白質を同定し、人の血清中抗体が認識する抗原をPTP1と同定した。動物流行の研究においては、リスザルから国内初のE.cuniculi III型を分離同定し、しかもIII型新亜型であることを明らかにした。また、汚染指標動物として最も重要な国内飼育ウサギから高頻度でI型を検出同定した。
基礎看護教育におけるメタファ使用の可能性

看護技術教育におけるメタファ使用の可能性を検討する目的で,現在使用されているメタファについて全国の看護職者190名に調査した。この調査に基づき,A看護系大学生4年生12名を対象に,「吸引時のカテーテル挿入」と「翼状針を使用した採血」の2項目について,通常の技術指導を受けた動作とメタファを使用した指導を受けた動作を,ビデオカメラで撮影して動作分析を行った。さらに,学生の感想を聞き,メタファ使用の効果について比較検討した。結果,メタファは日常生活の援助や診療の補助の場面で使用されており,筋肉内注射についての内容が最多であった。また,「吸引時のカテーテル挿入」では"鉛筆を持つように,"「翼状針を使用した採血」では"蝶やトンボの羽を持つように"というメタファは,看護技術の動作習得に有効であると推察された。【目的】メタファを用いた言葉かけが看護技術の動作習得に有効であるかを明らかにすることを目的とした。【方法】看護大学4年生12名に「吸引時のカテーテル挿入」と「翼状針を使用した採血」の映像を見せ,110分間の自己練習後と,2「吸引カテーテルは鉛筆を持つように持ち,鉛筆立に鉛筆を入れるように鼻孔に挿入」「翼状針は英語ではbutterfly needleといい,羽を蝶やトンボをつまんで捕るように持って刺入し羽を用いて固定」というメタファを用いた言葉かけ後,10分間練習させた後撮影,対照1名は2のみ撮影し終了後、感想を聞いた。研究者所属大学研究倫理審査委員会の承認(受理番号191)後実施,動作分析ソフト(ダートフィッシュ6.0)を使用し比較した。【結果】メタファを用いた言葉かけ後は動作停止がなく所要時間は平均1秒差があった。吸引は始めカテーテルが鼻甲介にあたっていたが,真下に向け停滞なく挿入に変化した。採血は翼状針を正しく把持して刺入できるようになった。感想は,「吸引は怖かったが,いつも使う鉛筆で教えてもらい安心できた」「翼状針を蝶やトンボの羽をつまむように持つのはイメージできわかりやすかった」であった。【考察】メタファを用いて既に身についている行動を活用すると,動作がイメージしやすく実際の動作と同様な準知覚的経験が生じ,実施する動作を自身の経験と結び付けて行動できることが考えられ,新しい動作を技能として習得する一助となり,今後の技能習得や看護ケアの質の向上につながる可能性が示唆された。しかし,自己練習後メタファを用いた言葉かけを行っており,照も1例でメタファの効果と練習量による成果の判別はできなかった。今後,条件を整えた検証が必要である。【結論】「吸引時のカテーテル挿入」および「翼状針を使用した採血」において,メタファを用いた言葉かけは看護技術の動作習得に有効であると推察された。【目的】看護技術の効果的な教授方法を検討するための基礎資料として,現在,教育や医療現場で用いられているメタファ(たとえ,比喩)について収集し,分類化することを目的とした。【方法】臨床経験3年以上の看護職者1,000名に無記名式自記式質問紙調査を郵送配布・回収し,分析した。【結果】190名(19.0%)の回答が得られ,実際にメタファを使用していたのは119名(62.6%)であった。そのうち,施設別の内訳は看護大学・短期大学・専門学校教員72名(60.5%),総合病院看護師47名(39.5%)であった。得られたメタファの技術項目は,環境,活動,清潔,食事,感染,排泄,バイタルサインズ,与薬,検査,包帯,看護過程,母性などに関するものであり,合計266個であった。技術項目で多かったものは,筋肉内注射時の注射器の持ち方で「鉛筆やペンを持つように」が37件,無菌操作時の鑷子の持ち方では「箸を持つように」で,20件であった。また,メタファの使用については,174名(91.6%)が学生や新人看護師に方法を説明しても伝わりにくかったり,言葉で伝えにくかったりするときに,活用してみたいと回答していた。【考察】メタファは教育・医療現場において,日常で使用されていることがわかった。メタファは,注射器や鑷子といった初めて触れる医療器具について,動作をイメージさせたり,経験を想起させたりするための方策として活用できる可能性があることが推察された。

メタファの有用性と実現可能性については,今回の結果をもとにさらにデータを収集し,検証していく必要がある。【結論】メタファは教育・医療現場で使用されていることが確認され,注射器や鑷子といった医療器具の使用方法を伝える際に活用されていた。23年度は,看護技術教育の場面において,現在使用されているメタファにはどのようなものがあるかを調査し,収集・分類することを目標にした。全国の看護系大学・短期大学・専門学校及び総合病院の看護職者190名から回答が得られた。回答率は当初の想定よりも少なく,およそ20%であったが,現在使用されているメタファの状況を把握することができた。24年度は,収集したメタファをもとにして検証する看護技術について,さらに検討した上で実験を行う予定である。24年度は,23年度の調査をもとにしてメタファの有用性を確認する目的で,まず学内の看護技術に関わる教員にメタファの内容を確認し,整理する。次に,4年生30名程度に研究協力を依頼し,メタファを用いた技術指導を受けた動作群とメタファを用いない指導を受けた動作群について,ビデオカメラで行動を撮影し動作分析を行い,メタファの効果について比較検討する。当初,対象者は看護技術を履修していない看護系大学生1年生30名を予定していたが,研究協力を得る施設のカリキュラム変更により,目的とする研究が困難となった。そのため,対象者を4年生30名に変更した。4年生は,看護技術についてすでに履修しているが,研究協力の有無が単位や学業成績に影響することはないこと,今後,看護師として就職するにあたって,看護技術を練習する機会となり,研究に参加することは,今後に役立つというメリットがある。また,参加しない場合も通常の学習は終了しているため不利益を被ることはない。23年度当初の計画よりも,研究に必要な物品等の調達を安価に行うことができたため,次年度に研究費を繰り越しすることが可能になった。また,当初24年度計画では録画用としてAVテープを使用する予定であったが,器材借用予定施設の機種変更によりAVテープが使用できなくなったため,SDカードに変更した。そのため,費用の修正が必要となった。さらに,分析ソフトの販売規定変更によりその経費が必要となったため,23年度に節約した経費を24年度に使用することとした。
刑事事件の量刑判断についての心理学的研究

前年度は、Implicit Association Testによる潜在レベルの応報的動機を測定する方法を考案しその妥当性について検証した。平成23年度は、この方法を用いた3つの実験を行い、潜在レベルではたらく応報的動機について多角的に検証した。1つ目の実験では、参加者を2群に分け、一方の群には重犯罪を、もう一方の群には軽犯罪の犯罪資料を呈示した。それぞれの犯罪資料を呈示した前後で、潜在レベルの応報的動機の活性化に違いがみられるかどうかを調べたところ、重犯罪を呈示した群において特に顕著な活性化が確認された。2つ目の実験では、参加者に(1つ目の実験と同じ)重犯罪を呈示すると同時に、被告人の処遇に関する情報を与えた。その結果、「被告人が厳しく罰されなかった」という内容の情報を与えられた群では応報的動機が活性化したが、「被告人が厳しく罰された」という情報を与えられた群では活性化がみられなかった。これら2つの実験から、潜在レベルの応報的動機は殺人事件のような重犯罪において特に強くはたらき、被告人を罰するという目的に基づくことも示している。最後の実験では、活性化させられた潜在レベルの応報的動機が、どのようなプロセスを経て我々の実際の判断に影響を及ぼすのかを検証した。先行研究においてそのような想定は既にあったものの、具体的なプロセスは全く明らかにされていなかった。実験の結果、潜在レベルの応報的動機はそれ単独では影響しないものの、応報的な判断を正当化できるような情報を前提として、量刑判断にも影響を及ぼしうることが確かめられた。これら一連の研究は、犯罪の重大性に応じた刑罰を求めようとする心理が、我々の自覚が及ばない(潜在)レベルにおいてすでにはたらいていること、および他の判断材料との関係性によって影響しうることを明らかにしており、一般市民の司法参加に関して重要な示唆を与えていると考えられる。法の素人である一般市民が直感的に行う量刑判断について実験的な検討を行った。先行研究から、一般市民は特に意識することなく、すなわち潜在的に応報的な判断方略をとっている可能性が示唆されている。応報的な判断方略とは、犯罪の重大性と均衡するように量刑の重さを決めるという方略のことである。これまでの研究は、応報的な判断方略の潜在的なはたらきを仮定しているものの、それを実測するには至っていなかった。そのため、量刑判断の心理は、判断者が報告する顕在的な評価や態度から分析せざるをえなかった。しかし、顕在的には「応報的に判断しているつもりはない」と報告していても、実際には応報的な判断方略を用いて量刑を決めているという矛盾が多く見られた。そこで本研究は、Implicit Association Test(潜在連合テスト)のパラダイムを応用し、応報的な判断方略の潜在的なはたらきを実測する方法を考案した。その方法の妥当性を検証するため、本研究では2つの実験を行った。第一の実験では、犯罪に関連するビデオを呈示することにより、応報的な判断方略が潜在的にはたらくようになるかどうかを検証した。第二の実験では、応報的な判断方略のはたらきの強さに個人差があることに注目し、その強さの違いがその人の量刑判断の傾向とどのように関わっているのかを調べた。それら一連の実験結果から、考案した方法が応報的な判断方略の潜在的なはたらきをうまく測定できているということが示された。今後の研究では、この方法を応用することにより、一般市民の量刑判断の心理プロセスについてより詳しい検証を行う。

前年度は、Implicit Association Testによる潜在レベルの応報的動機を測定する方法を考案しその妥当性について検証した。平成23年度は、この方法を用いた3つの実験を行い、潜在レベルではたらく応報的動機について多角的に検証した。1つ目の実験では、参加者を2群に分け、一方の群には重犯罪を、もう一方の群には軽犯罪の犯罪資料を呈示した。それぞれの犯罪資料を呈示した前後で、潜在レベルの応報的動機の活性化に違いがみられるかどうかを調べたところ、重犯罪を呈示した群において特に顕著な活性化が確認された。2つ目の実験では、参加者に(1つ目の実験と同じ)重犯罪を呈示すると同時に、被告人の処遇に関する情報を与えた。その結果、「被告人が厳しく罰されなかった」という内容の情報を与えられた群では応報的動機が活性化したが、「被告人が厳しく罰された」という情報を与えられた群では活性化がみられなかった。これら2つの実験から、潜在レベルの応報的動機は殺人事件のような重犯罪において特に強くはたらき、被告人を罰するという目的に基づくことも示している。最後の実験では、活性化させられた潜在レベルの応報的動機が、どのようなプロセスを経て我々の実際の判断に影響を及ぼすのかを検証した。先行研究においてそのような想定は既にあったものの、具体的なプロセスは全く明らかにされていなかった。実験の結果、潜在レベルの応報的動機はそれ単独では影響しないものの、応報的な判断を正当化できるような情報を前提として、量刑判断にも影響を及ぼしうることが確かめられた。これら一連の研究は、犯罪の重大性に応じた刑罰を求めようとする心理が、我々の自覚が及ばない(潜在)レベルにおいてすでにはたらいていること、および他の判断材料との関係性によって影響しうることを明らかにしており、一般市民の司法参加に関して重要な示唆を与えていると考えられる。
全球積雪サブグリッド被覆率の高解像衛星データによる算定と陸面過程モデルによる検証

全球の積雪サブグリッド被覆率について、可視光の衛星観測データから、長期間(1961-2007)だが中解像度に限定されるEASE-Gridデータと、短期間(2001-2007)だが高解像に適用できるMODISデータを用いて、全球モデルの数種類の解像度(50km250km)で算定した。気候研究用の陸面過程モデルMATSIROでは、積雪水等量の単純な関数で積雪被覆率を算定していたが、積雪のサブグリッド分布のメカニズムを考慮した積雪被覆率スキームSSNOWDに置き換えたて、衛星観測データと比較したところ、積雪開始期の積雪被覆率の過小評価や東シベリアでの過大評価が大きく改善されることが明らかになった。全球気候モデルにおける積雪分布の再現性の高精度化を目的として、高解像衛星データを用いて全球の積雪被覆の実態を解明するとともに、物理的なプロセスを考慮した積雪サブグリッド被覆率スキーム(SSNOWD)を陸面水文モデルに導入する。また、その陸面水文モデルを全球気候モデルに導入して、気候再実験を行う。その結果を衛星データによる積雪被覆率分布と比較して、積雪分布の再現性を検証するとともに、SSNOWDを導入する前の結果と比較して、SSNOWD導入の効果を評価する。一方、これまでに実施されてきた全球数値モデル実験を調査して、モデル検証に適切なものを選定した。全球陸面オフライン実験では地表面付近の大気条件を入力データとするため陸面水文過程のプロセスを解析するのに適しており、19861995年を対象とした緯度経度1°の空間解像度での実験(GSWP2;Global Soil Wetness Project 2)を採用することとした。全球大気モデル(AGCM;Atmospheric General Circulation Model)実験では観測された海面水温分布を与えて大気過程・陸面過程を計算するため大気陸面相互作用を含めた解析に適しており、19791996年を対象とした緯度経度約100kmの空間解像度での実験(AMIP2;Atmospheric Model Intercomparison Project 2)を採用することとした。このほか18502000年を対象としたAGCM実験(空間解像度約250km)や大気海洋結合モデルによる実験(空間解像度約100kmまたは約250km)があり、これらについても調査を行う予定である。全球気候モデル(AGCM)におけるサブグリッド積雪被覆率は、植生や地形によるサブグリッドスケールの積雪分布パターンによって変化するため、これらの影響を大きく受ける。積雪被覆率スキーム改良の検証を行うに当たって、積雪被覆率を積雪水当量の単純な関数で診断する方法(OLD)と、積雪のサブグリッド分布に対する植生や地形の効果を考慮した積雪被覆率スキーム(SSNOWD)をAGCMに組み込んで、衛星データと比較しながら、積雪分布の再現性を調べてきた。その結果、(1)積雪開始時期の被覆率が十分に大きくなること、(2)東シベリアの冬季の積雪被覆率が増大すること、(3)ロッキー山脈などの山岳域の積雪被覆率が減少して衛星データとの差異が小さくなることが明らかになってきた。一方で、最新の全球気候モデルでは、土地被覆スキームが精緻化されるとともに、土地利用データが更新されており、他の物理過程(放射、積雲対流、雲物理、境界層など)の改良と合わせて降水分布をはじめとする気候の再現性が大幅に改善されている。そこで、最新の全球気候モデルに基づくAGCMに、積雪サブグリッド被覆率の改良スキームを組み込、改良スキームを導入した効果を再評価するための数値実験の準備を行った。これにより、最新の植生被覆・土地利用を反映した全球気候モデルを用いて、積雪サブグリッド被覆率スキームを改良した効果を評価するオンライン実験が行えるようになった。積雪のサブグリッド被覆率モデルを導入した効果が、積雪の全般的な再現性に与える影響について検証するために、高解像衛星データによる積雪深や積雪アルベドのデータについて調査した。その結果、積雪深はデータが公開されているものの精度の信頼性が十分ではないためモデルの検証には推奨されないが、積雪アルベドのデータは検証に用いることができると考えられることが分かった。積雪のサブグリッド被覆率モデル(SSNOWD)を導入した全球気候モデル(大気大循環モデル,AGCM)と、積雪被覆率を積雪水当量の単純な関数で診断するスキーム(OLD)を入れたAGCMを用いて、全球オンライン実験を行い、それぞれの結果について積雪被覆率を高解像衛星データ(MODIS)による積雪被覆率と比較してSSNOWDを導入した効果を調べた。その結果、東シベリア及び積雪開始域においては積雪量が小さいために、OLDでは被覆率が過小評価されていたことがSSNOWDでは改善されることが明らかになった。また、ロッキー山脈やアラスカにおいて、モデルの誤差が減少する傾向が認められた。一方で、中国東部では融雪期にモデルの誤差が増大する傾向が見られた。

このことが積雪スキームによるものか、あるいは気温や降水量などの誤差によるものかを調べるために、気温や降水量の全球観測データとモデルの結果を比較したところ、これは積雪被覆率モデルを導入した副次的な効果によって、気温や降水量のモデル誤差が新たに発生したためであることが明らかになった。衛星による積雪被覆の全球高解像観測データ(MODIS)を、モデルの結果と直接比較して検証に利用できるように、解像度の変換等のデータ整備を行った。また、全球気候モデル(MIROC5-AGCM)に導入した積雪サブグリッド被覆率スキーム(SSNOWD)について、SSNOWDで用いる積雪のサブグリッド分布タイプを、これまでは外部から与えていたが、これをMIROC5の地形・植生タイプ・平均気温からオンラインで診断できるように改良した。これにより、MIROC5で数値実験の中で、積雪のサブグリッド分布タイプを決められるようになり、気候変動による諸条件の変化をオンラインで考慮できるようになった。これまで、積雪被覆率を積雪水当量の単純な関数で診断するスキーム(OLD)で算定した場合と、SSNOWDを導入した場合を比較して、SSNOWDの導入効果を調べてきたが、本年度は、SSNOWDの積雪サブグリッド分布タイプを、地形が平坦で植生が少ない寒冷地(ツンドラ)のパラメタに一様に置き換えて追加実験を行い(CNST)、パラメタへの依存性についても調査した。その結果、積雪開始期には、植生が森林から草原に変化すると積雪被覆率が小さくなり、山岳地が平地に変化すると積雪被覆率のばらつきが小さくなる傾向のあることが明らかになった。その際に、積雪被覆率が増加(減少)すると、地表面アルベドが増加(減少)して、地表面付近の気温に±12°C程度変化させる影響を持つことが示された。また、融雪量の変化に伴って春・夏の土壌水分が減少した地域では、夏の気温が高くなることが示された。
質量顕微鏡を応用した老人性難聴に対するレシチンの効果の研究

本研究は質量顕微鏡を用いて、蝸牛老化に対するレシチンの効果の検討を目的とした。まず、レシチンの網羅的解析のために、生体分子のイオン化補助剤であるマトリックスをいくつか用いて検討した。検体はこれまでに採取し、検討せずに冷凍保存されていた蝸牛を用いた。これまでにPC(16:0/16:1)はコルチ器に局在していることが明らかになっており、これ以外の候補レシチンを挙げることを目的に行ったが。しかしながら、解析条件や質量顕微鏡の設定などの因子が多く、有意差のある他の生体分子は今のところはっきりとはしていない。職場の異動に伴い、研究の途中であるが残念ながら廃止申請をせざるを得なくなった。
文化および環境要因が青少年ヘルスリスク行動の形成過程に与える影響

文化・環境要因が青少年のヘルスリスク行動の形成過程に及ぼす影響を解明することを目的とするため、青年期前期のヘルスリスク行動(喫煙)に影響を及ぼす心理社会的要因の日米比較調査を行った。日米の中学3年生高校3年生を対象とし、自己概念、自己高揚感、ヘルスリスク行動についての社会規範、ヘルスリスク行動に対する危険知覚、喫煙行動、喫煙知識、仲間関係の特徴について尋ねる質問紙調査を実施した。調査対象者は、アメリカ人高校生912年生844人、日本人中学3年高校3年生734人であった。喫煙経験の頻度は、アメリカ人調査対象者の23%が、日本人調査対象者の32%がなんらかの喫煙経験があると回答した。また、高校生らの自己報告に基づく親の喫煙率は、日本において高いことが明らかになった。自己評価および自己高揚感は、日本人と比較しアメリカ人において有意に高かった。青年期のヘルスリスク行動についての先行研究では、自己評価が低い者ほど危険を低く認知し、リスク行動に関与する傾向が高いと説明されている。本調査結果では、アメリカ人において自己観連変数とリスク知覚に有意な弱い相関が見られたものの、日本人調査対象者ではほとんど関連しなかった。さらに、喫煙の健康への影響について、アメリカ人のほうがより否定的な信念をもっていた。日米いずれも、両親の喫煙ステイタスが、高校生の喫煙の信念、喫煙行動に関連することが明らかになった。アメリカ人調査参加者を対象に、喫煙者と非喫煙者の差異を検討したところ、喫煙者は各種リスク行動について危険よりも利益が多いと知覚していることが明らかになった。青年期のヘルスリスク行動は、第二次性徴を含めた身体的変化、自己の確立、家族からの独立などの発達の特徴が大きく関連しているとされている。発達的要因に加え、文化・環境要因が青年期ヘルスリスク形成に強く影響を与えているとの報告がある。文化・環境要因は社会的な動向によって変動するものであり、この文化・環境要因とヘルスリスク行動との関係が明らかになれば、より有効なヘルスリスク行動予防プログラムの開発が可能となる。本研究は、文化・環境要因が青少年のヘルスリスク行動の形成過程に及ぼす影響を解明することを目的とする。a)対象とする青年期ヘルスリスク行動と文化・環境要因の特定を行い、b)文化要因説明モデルを構築し、c)に示すように複数の文化圏で同時に、概念モデルを検証するための調査研究を行うことで、心理特性を含む青年期ヘルスリスク行動の個人内要因に影響を及ぼす文化・環境要因を明らかにすることを目的とした。本年度の研究計画として、1)説明モデルの特定、2)「ヘルスリスク行動」の特定、3)ヘルスリスク行動に関連する環境要因・文化的を測る尺度の検討を目指した。複数の文化で比較可能なヘルスリスク行動として喫煙行動を選択し、まず青年期の喫煙行動・喫煙に関する信念・社会的要因と喫煙との関連についての文献研究をすすめた。文化による自己観の違いと青年期ヘルスリスク行動の形成のパターンの関連に焦点をあてる比較研究を可能にするため、日本語・英語による質問紙の構成を行った。二国語の質問紙構成に際し、翻訳の妥当性を検討するため、訳文の返し訳(バックトランスレーション)を行った。調査において測定する構成概念は、自尊感情、自己高揚感、喫煙行動、ヘルスリスク行動に関する危険の知覚、喫煙・健康に関する信念、仲間関係関与を含む。高校生を対象としたパイロット調査により質問項目の文言の検討を行い、来年度に実施するデータ収集の準備を完了した。文化・環境要因は社会的な動向によって変動するするものであり、この文化・環境要因とヘルスリスク行動との関係が明らかになれば、より有効なヘルスリスク行動予防プログラムの開発が可能となる。

a)対象とする青年期ヘルスリスク行動と文化・環境要因の特定を行い、b)文化要因説明モデルを構築し、c)複数の文化圏で同時に、概念モデルを検証するための調査研究を行うことで、心理特性を含む青年期ヘルスリスク行動の個人内要因に影響を及ぼす文化・環境要因を明らかにすることを目的とした。本年度は、昨年度の調査準備に基づいて調査を実施することを目的とした。まず、日米の中学3年生高校3年生を対象とした調査を実施した。日米の対象者に、自己概念、自己高揚感、ヘルスリスク行動についての知覚された社会規範、ヘルスリスク行動に対する危険知覚、喫煙行動、喫煙知識、仲間関係の特徴について尋ねた。日本では公立学校を、アメリカでは私立学校においての調査実施した。より比較可能なデータとするため、来年度初めに向け、アメリカにおいても公立学校で調査実施を行う準備を進めている。次に、大学生のヘルスリスク行動について生活空間の視点から検討するため、日本人の大学生を対象にライフスペースに関する調査を実施した。米国で開発されたCollege Student Life Space(CSLSS)の日本語版を作成し、267人の大学生を対象に調査を実施した。以上の調査をふまえ、来年度にデータの分析および研究成果の公表を行う計画である。青年期のヘルスリスク行動の形成には、第二次性徴を含めた身体的変化、自己の確立、家族からの独立などの発達の特徴や、文化・環境要因が影響するとされている。より有効なヘルスリスク行動の予防プログラムを開発するためには、文化・環境要因、心理社会的要因、およびヘルスリスク行動との関係を明らかにする必要がある。文化・環境要因が青少年のヘルスリスク行動の形成過程に及ぼす影響を解明することを目的とするため、青年期前期のヘルスリスク行動(喫煙)に影響を及ぼす心理社会的要因の日米比較調査を行った。日米の中学3年生高校3年生を対象とし、自己概念、自己高揚感、ヘルスリスク行動についての社会規範、ヘルスリスク行動に対する危険知覚、喫煙行動、喫煙知識、仲間関係の特徴について尋ねる質問紙調査を実施した。調査対象者は、アメリカ人高校生912年生844人、日本人中学3年高校3年生734人であった。喫煙経験の頻度は、アメリカ人調査対象者の23%が、日本人調査対象者の32%がなんらかの喫煙経験があると回答した。また、高校生らの自己報告に基づく親の喫煙率は、日本において高いことが明らかになった。自己評価および自己高揚感は、日本人と比較しアメリカ人において有意に高かった。青年期のヘルスリスク行動についての先行研究では、自己評価が低い者ほど危険を低く認知し、リスク行動に関与する傾向が高いと説明されている。本調査結果では、アメリカ人において自己観連変数とリスク知覚に有意な弱い相関が見られたものの、日本人調査対象者ではほとんど関連しなかった。さらに、喫煙の健康への影響について、アメリカ人のほうがより否定的な信念をもっていた。日米いずれも、両親の喫煙ステイタスが、高校生の喫煙の信念、喫煙行動に関連することが明らかになった。
Ca^<2+>/カルモジュリン依存性キナーゼ活性の可視化試薬の開発と応用

我々はすでに蛍光CaMKI可視化試薬(AS2)の創製に成功しているが、その安定性、感度、選択性をさらに高めることを目的として本研究を計画した。本年度は次の点について、研究の進捗があった。1)AS2の蛍光強度を高めるためAcrylodaneに代えてDACM(N-(7-Dimethy lamino-4-methyl-coumarinyl)-maleimide)を結合させた試薬(DS2)を合成した。この試薬は確かにAS2より強い蛍光を発したが若干毒性があり、AS2を大きく越える試薬とはならなかった。2)AS2の安定性を高めるためにN-末のLeucineをD-Leucineに置き換えたDLAS2を作った。この試薬は予想通り安定性が増し、細胞内での残存率が飛躍的に高まった。しかし、リン酸化反応がAS2に比べて遅くなっていた。従って、リン酸化の測度を正確に測定することは難しいものと思われるが、長時間の計測には有効と思われる。3)AS2にはCa活性化カルモデュリンとの結合による470nmの蛍光上昇が見られ、これがリン酸化測定の精度をやや鈍らせていた。そこで、Caおよびカルモデュリン存在下でAS2の470nmの蛍光が少ない試薬として、Syntide2の基礎となった基質、グリコーゲンシンターゼのCaMKIIによるリン酸化部位の部分ペプチドを参考として、C-末をLE(Leucine-glutamic acid)に置き換えた試薬にAcrylo daneを結合した試薬、LEAS2を創製したこの試薬についてはCa/カルモデュリンとの反応の際に470nmの蛍光はほとんど生じなかった。この試薬のリン酸化はAS2より遅く、また、リン酸化によって蛍光強度が減少した。4)さらに本年度はCaMKIIの自己リン酸化部位の部分ペプチドを参考として新しい試薬の作製に着手した。
火星ランパートクレーターの研究

火星上でのみ見つかっているところのランパートクレーターは特異なタイプのクレーターである。その地形学的な特徴は地球上の火砕流やラハールのそれと類似しており、重力流としての特性を有している。本研究では我々はバイキング軌道船が取った高解像度画像にもとづいてこのランパートクレーターの地形学的特徴を研究した。我々が明らかにした点は1)ランパートクレーターのオンセット直径はクリセプラニティアには明らかに存在している。またこのオンセット直径には地域的な変動が存在しており、これは帯水層(あるいは凍土層)までの深さが変化していることを示している。2)新鮮なランパートクレーターは二重ローブ型である。それは厚いインナーローブと薄いアウターローブからなる。この発見はシングルローブが典型的とした従来の研究結果と相反する。我々はこれまでの研究はアウターローブを覆ってしまうような風化作用を低く見積もっていると考える。3)これら二つのローブの体積順序を決定した。インナーローブが先に堆積し、アウターローブが次に堆積した。これらの発見はランパートクレーターの形成メカニズムに重要な制約を与える。なでならば一回の衝突現象が二回のエジェクタの体積を引き起こしているからである。我々はこれらのローブの簡単な形式メカニズムを提案している。4)多重ローブ型のランパートクレーターは二重ローブ型の変形として解釈できる。火星にはランパート・クレーターと呼ばれる特異な形状のクレーターが多数存在する.本研究ではこのクレーターの形成プロセスを明らかにすることを目指し、Viking画像の解析を行ってきた.と同時にPlanet-B(Nozomi)での火星探査のための前準備として火星地形の基礎的なデータベース作りも兼ねている.本年度は合衆国地質調査所発行の火星地図(250万分の一)によるViking画像の整理、ランパートクレーターのマッピング、地形高度解析手法の開発を行ってきた.1)基礎的データの収集:地形図(250万分の一)、地質図、Photo-Mosaic図:全シリーズViking画像・オービター番号対応テーブル、地域表:全シリーズこれらのデータセットにより各地域毎の画像の検索が可能になり、効率的な画像解析が定常的に行えるようになった.2)地形高度解析プログラムの開発Photoclinometryにもとづいた効率的な手法を開発し、Viking画像で十分な精度が得られることがGlobal Surveyerのレーザー高度計でのデータとの比較・対照により確認された(宇宙研シンポジュウム発表).また同時に解析上のいくつかの問題点も明らかになり、Planet-B(Nozomi)でのMIC観測に向けての有用な情報となった.3)ランパートクレーターの成因についてこれらの画像にもとずいてランパートクレータの系統的な形状解析が始まった.詳細は次年度に持ち越されているが、ランパートクレーターの基本構造はダブル・ロベート型であること、さらにその2つのローブの形成順序は内側が先、外側があとに形成されたことが明らかになった(30th LPSCで発表予定).火星に特徴的に存在しているランパートクレーターの地形学的特徴を主としてバイキング探査船の画像を用いて明らかにした。データの質の高い画像に基づいた解析ではもっとも一般的なランパートクレーターの形状は、厚いフラットな内側ローブ(Inner lobe)と薄い、ランパートのみが卓越する外側ローブ(Outer lobe)の二重のエジェクタのローブを持つものであることが明らかになった。これはもっとも一般的なものは一重のローブのもの、とする従来の研究結果を覆すものである。従来の研究は解像度が甘く、後次的影響(侵食や溶岩流・土石流などによる外側ローブの被覆など)を正しく評価していなかったためである。またこの二つのローブの形成順序は内側の堆積が先で、外側の薄いローブがその後形成されたことが明らかになった。このランパートクレーターは二重ローブからなる、とするモデルはその形成プロセスに極めて重大な制約を与える。すなわち一回の衝突エベントにより二回の独立したエジェクタ堆積過程を考えなければならないことになる。さまざまな地形学的特徴から、内側ローブはballisticに放出された堆積物であり、外側ローブはballisticに形成されるエジェクタ・カーテンの後ろに取り残されたものがあたかも噴煙柱の重力崩壊により形成される火砕流と同じようにして形成された、と解釈した。

また従来大きな謎とされてきた、多重ローブ型ランパートクレーターは二重ローブで解釈できることを明らかにした。これらの結果は火星探査における水・氷の分布のマッピングに際して、いくつかの重要な配慮が必要であることを示している。
アダプティブ・フォノニック・メタ構造用いた超音波収束システムの基礎設計

本研究のキーポイントはPDMSで作製したマイクロ流路に液体金属を適切に配置し、音響レンズを構成することである。PDMSの吸収による超音波の減衰の懸念があったが、6月時点で、Texas A&M UniversityのKameoka教授の協力でマイクロ流路を作製し、岡山大学の鶴田健二教授の協力により、PDMS膜1枚による減衰は,測定精度の範囲内では無視できる程度(10%以内)であることが確認できた。トポロジー最適化による音響レンズの数値計算の実績のある名古屋大学大学院機械システム工学専攻の松本敏郎教授の研究室との共同研究で、マイクロ流路内に液体金属を配置するという拘束条件の下で液体金属の配置を試みる計算を行った。液体金属の形状を流路に沿った円柱状に制限した場合、流路内での変形を許す場合でのレンズの最適形状を決定した。その形状を用いて、暫定的にPDMSロッドに金属塗装する方法によりデバイスを作成した。レンズ効果の測定依頼をしているが、デバイスが小さすぎるために測定方法を検討中である。また、松本研究室による数値計算法の改良により、レンズによる集束強度をこれまでの2倍とすることに成功している。更に、最適化の初期形状として、フネレルレンズ形状を用いることにより最適化計算の集束を加速することができた。新たなアプローチとして、ホログラムの原理を用いて、脳内の点光源から頭蓋骨を経た超音波と入射波との干渉により音響レンズを構成することにより、複数焦点のレンズの形状を決定した。これまで、頭蓋骨外部については空気を想定していたが、簡易モデルを用いて外部-頭蓋骨-脳の系での超音波の共鳴状態および頭蓋骨内のポーラス構造による散乱を解析し、外部を脳と同質の物質で覆い、音響レンズを空気層で作製するのが理想的であることを見出した。トポロジー最適化によるレンズの設計はこれまで最適化の計算が収束しない現象が現れていて、進捗が滞っていたが、2018年11月に初期状態をフネレルレンズ構造とすることにより収束させることができ、様々な焦点位置、焦点数についてのレンズ構造の計算を実現した。この成果は国際会議ICMAT2019において、Development of An Ultrasonic Focusing System to Assist Cerebral Infarction Treatment Using Topology Optimizationと題して発表予定である。計画においても、トポロジー最適化の数値計算はかなり大きな計算になると考えていたが、新たな脳-頭蓋骨-外部媒体を考慮したホログラフィーによるフネレルレンズの設計法を得たことで簡略な手法でのデバイスの実現のブレークスルーを見出した。計画ではマイクロ流路に液体金属を注入する必要があると考えており、また、頭部表面での超音波の反射の大きさに対する対策を講じる必要があったが、モデル計算により頭部外側を脳、水と物性の同等な媒体で覆うことにより、空気の導入によりレンズを形成でき、同時に頭部表面での反射を抑えることができることを見出しており、2つの大きな課題を同時に克服できた。これらの成果は国際会議ICMAT2019において、The Fundamental Design of an Adaptive Ultrasonic ens by Means of hononic MetaStructures Application of MultiFocus Frenelone lates Designed by Holographic Techniqueと題して発表予定である。以上のように、順調に進捗している。2018年度においては、トポロジー最適化によるレンズの設計、ホログラフィー法によるフネレルレンズの設計、簡易モデルによる超音波の反射、共鳴特性の計算、3つのアプローチを行った。その結果、トポロジー最適化以外のアプローチで2つのブレークスルーが得られた。したがって、2019年度においても、3つのアプローチを独立に進め、それぞれのアプローチから得られた知見を他のアプローチに反映しながら進めていく。トポロジー最適化法では、まだ、頭蓋骨を入れた計算ができていない。今年度より、本研究内容を含むメタマテリアル設計を目的とした基盤研究Aの計画が名古屋大学の松本敏郎教授との共同研究で始まる。その際導入される大型計算機を用いてトポロジー最適化のによるレンズ形状の最適化を行う。また、本研究予算で大学院生を雇用し、有限要素法を用いて、ホログラフィー法に依るマルチ焦点などの音響フネレルレンズの設計を行う。こちらも現在所有するワークステーションでは用いる周波数の計算が行えないため、より能力の高いワークステーションを導入予定である。