hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者施設における歩行補助具の使用実態と満足度に関する調査研究

介護保険で貸与される歩行車の使用者(n=61)と同様に,多くの者(n=60)がシルバーカーを使用している実態が把握できた.また,歩行車使用者(n=40)とシルバーカー使用者(n=27)の静的バランス能力検査の結果は,群間で有意差がなかった.本来,シルバーカーは健常高齢者の荷物運搬を支援する用具であり,歩行補助具ではない.そのため,使用者の能力に応じた歩行補助具への変更(シルバーカーから歩行車への変更)を行うことが,喫緊の課題であることが示された.研究者は,歩行機能と合わない一般製品のシルバーカーを漫然と使用している実態,ならびに使用者の福祉用具に対する満足度を把握した(Kitajima et.al,2016).さらに追加調査として歩行機能に影響するバランス能力を直接評価し,シルバーカー使用者(n=27)も歩行車使用者(n=40)と同程度バランス能力が低下していることを明らかにした(Kitajima et.al,Asia Pacific Occupational Therapy Symposium 2017).バランス能力が低下したシルバーカー使用者に対し,歩行能力に合った歩行車へ変更する指導が急務である.そこで,学術的な「問い」として「シルバーカーを使用している要介護高齢者の歩行補助用具を歩行車に変更することで,身体活動量等は向上するのか」を設定し,歩行車を使用する効果を検証することとした.本年度は,研究の実施可能性を確認する目的で,小規模な予備研究(シングルケーススタディ,ABA'デザイン)を実施した.介入(歩行車への変更,活動量計装着)は被験者(要支援2,86歳,女性)の負担とはならなかった.シルバーカー期間(A,A')に比べて歩行車期間(B)の身体活動量(歩数)は有意に高く,期待した効果を得ることができた.また,本人から「今後歩行車へ変更したい」と希望があがった.この結果から,予備研究の実行可能性は十分確認できたと考えている.なお,倫理については,国際医療福祉大学倫理審査委員会承認(承認番号17-Ifh-003),臨床試験登録(UMIN試験ID 000027369)を終えている.本研究で設定した「高齢者施設における歩行補助具の使用実態と満足度」については,学術論文としてアクセプトを受け,当初の目標は既に達成している.その研究成果から導かれた課題「シルバーカーと歩行車を使用する要介護高齢者のバランス能力の比較」に対して追加調査を行い,学会発表(Kitajima et.al,Asia Pacific Occupational Therapy Symposium 2017)を終えた.その発表結果について,論文執筆に取り組んでいるところである.平成29年10月に台湾で開催されたAPOTS 2017で発表した研究内容について、論文執筆を行った。2019年5月以降、海外雑誌へ投稿を予定している。〇アブストラクト〔目的〕本研究は,シルバーカー(Sカー)と歩行車の使用者のバランス能力を検査し,その課題を明らかにすることを目的とした.〔対象〕通所リハ施設を利用するSカーと歩行車の使用者で包含基準を満たす者を,バランス能力検査と福祉用具満足度評価の対象とした.〔方法〕バランス能力検査は,総軌跡長(LNG)とTUGを測定した.面接は,QUEST 2.0とFAI,並びに個人属性を聴取した.分析について,個人属性の群間比較は,χ2検定とt検定を用いた.重心動揺のデータからはLNGを算出した.LNGとTUG,並びにQUEST 2.0の群間比較はMann-WhitneyのU検定を用いた.QUEST 2.0の下位項目別分析はχ2検定を用いた.有意確率は5%未満とした.大学倫理委員会の承認を受けて実施した.〔結果〕要介護高齢者433名の内, Sカー群27名,歩行車群40名が包含基準を満たした.TUG値はSカー群が有意に優れていたが,LNG値は群間に有意差がなかった.QUEST 2.0のサービススコアはSカー群が有意に低値を示した.
光線力学療法による角膜感染症治療の試み

今回我々は、光感受性物質であるメチレンブルー(以下MB)を用いたphotodynamic therapy(以下PDT)のアカントアメーバ角膜炎に対する有効性を検討した。In vitroにおいてはMB-PDT群でMB濃度依存性にアカントアメーバの呼吸活性率の低下がみられた。またMB-PDTの抗アメーバ効果は光照射量依存性であることが認められた。MB-PDTの生体への毒性試験では、光照射後、角膜混濁、虹彩充血が観察されたが1週間で角膜の透明性は回復した。アカントアメーバ角膜炎モデルの作成も試みたが、現在完成には至っておらず今後検討予定である。今回の研究の目的は、アカントアメーバや真菌等の角膜感染症において、ドラッグデリバリーシステムによるPDTの効果を治癒率や罹患期間で評価することである。本年度の研究は、まず光感受性物質(以下PS)のメチレンブルーを用いたPDTが正常角膜にどのような影響を及ぼすかの検討を行った。ウサギの角膜に対して、PS+PDTは角膜浮腫も認めず、正常角膜に対して毒性はないと考えられた。次にウサギを用いてアカントアメーバ・真菌の角膜炎感染モデルの作成を試みたが、角膜感染モデルの完成を得られなかった。このため緑膿菌を用いてまずマウスでの角膜感染モデルを作成し、現在検討中である。近年細菌や真菌など感染症を引き起こす微生物に対して光感受性物質(photosensitizer,以下PS)を用いた治療法の研究が行われphotodynamic therapy(以下PDT)と呼ばれている。今回の研究目的はPSを用いたPDTをアカントアメーバ角膜炎に対して行うことである。最終的にはPSを点眼で投与しレーザーを角膜に照射することでアカントアメーバを殺すことが出来ればアカントアメーバ角膜炎への有効なアプローチの一つとして選択肢が増えることが期待される。研究成果として以下のものが挙げられる。1)In vitroにおけるPDTによるアカントアメーバへの効果:PSとしてメチレンブルー(以下MB)を使用した。MB(-)光照射(+)群とMB(+)光照射(-)群では無処理群と比較して栄養体の呼吸活性率に有意差を認めなかったのに対してMB-PDT群ではMB濃度依存性に呼吸活性率の低下がみられた。抗アメーバ薬との併用効果についてはPHMBとAMPH-BではMB-PDTとの併用によって相乗効果がみられた。2)PDTの生体への毒性試験:MB+PDT+においてのみ、光照射後、角膜混濁、虹彩充血が観察されたが、1週間で角膜の透明性は回復し、炎症所見も消失した。処置直後の角膜内皮細胞は正常であった。3)アカントアメーバ角膜炎モデルに対するPDTの効果:チャイニーズハムスターのアカントアメーバ角膜炎モデルの作成ができず、In vivoにおけるPDTの治療効果は確認できなかった。以上から、In vitroではアカントアメーバに対してPDTは有用であり、また生体への毒性も認められなかったが、アカントアメーバ角膜炎モデルの作成が困難であった。今後動物を変える等を含め角膜炎モデルの作成を検討していく予定である。眼感染症本年度の成果として、PS+PDTが角膜に対して毒性を認めないことが明らかになった。角膜感染動物モデルの完成は、アカントアメーバ・真菌では現在のところ未完成だが、緑膿菌を用いて実験は進められており、おおむね順調と考える。アカントアメーバ・真菌角膜炎の動物モデルの作成と、緑膿菌角膜炎におけるPS+PDT効果の検討を行う予定である。角膜感染症の動物(ウサギ)モデルの作成に時間を費やし、予定より計画が少し遅れているため。動物モデルを完成し、検討を行っていく。
肥満細胞におけるサイトカイン産生のリゾリン脂質による調節

肥満細胞にはリゾリン脂質に対するレセプターのうち、Edg-2、4、5が発現していることを確認したが、肥満細胞機能への関与を明らかにするに至っていない。今回肥満細胞機能に関し以下のことを研究したので報告する。私は肥満細胞のIgEを介するサイトカイン産生にはMEK kinase 2、c-Jun amino-terminal kinase (JNK)の活性化が重要であり、これらの細胞内シグナル伝達因子の活性化にはPI3-kinaseやcalcineurinの活性化が必要であることを報告してきたが、protein kinase C(PKC)のなかのPKCμの活性化もJNK活性化に至る細胞内シグナル伝達系において重要な役割を果たしていることを明らかにした。また、肥満細胞の高親和性IgEレセプターに結合した抗原特異的IgEに抗原が結合し架橋すると即時型アレルギー反応が起きるが、この際、抗原特異的IgEで感作された肥満細胞は抗原へ向かって遊走するという興味深い現象を発見した。マウス肥満細胞株MC/9を用いてBoyden Chamber法により、polycarbonate膜を透過した細胞数を測定したIgE抗体で感作していない細胞を用いた場合や、上室にのみ抗原を添加した場合、下室へ遊走する細胞数は僅かであった。また、過剰な抗原を下室に添加した場合、遊走の程度は有意に弱かった。抗原による遊走はSCFによる遊走よりも強力であった。マウス骨髄より、IL-3、SCF存在下に4週間培養して得られた培養肥満細胞においてもMC/9に比し程度は弱いものの抗原による遊走が観察された。肥満細胞の抗原に向かう遊走はp38 MAP kinase(p38 MAPK)阻害薬SB203580、Rho-kinase阻害薬Y-27632によって抑制された。PI3-kinase阻害薬wortmanninや低濃度のSB203580によって肥満細胞の抗原刺激によるp38 MAPKやその下流のMAPKAPkinase 2の活性化を部分的に抑制しても遊走は抑制できないことより、遊走抑制にはp38 MAPK、MAPKAPkinase 2活性化の完全な遮断が必要とされると予想された。私達は肥満細胞を高親和性IgE Fcレセプター(FcεRI)を介して抗原刺激すると3つのMAP kinaseファミリー(JNK,p38,およびERK)の活性化が惹起され、特にJNK活性化はサイトカイン産生に重要であり,PI3-kinase,calcineurinがその上流でJNK活性化を調節していることを明らかにしてきた.肥満細胞がヒスタミンなどのケミカルメデイエーターを遊離し即時型アレルギー反応を惹起するためにはProtein kinase C(PKC)の活性化が必須であると考えられているが,サイトカイン産生など他の機能への関与は不明である.そこでマウス肥満細胞株MC/9をanti-DNP IgEで受動感作後,DNP-HSA添加による抗原刺激を行い,TNF-α産生量をELISAにより測定し,PKC阻害薬の抑制効果を検討した。

4種類のPKC阻害薬(Go6976,Go6983,Bisindolylmaleimide I,Ro320432)はいずれも強力にTNF-α産生を抑制した.MC/9を抗原あるいはStem cell factor(SCF)で刺激した場合のJNK,ERKの活性化について上記4種類のPKC阻害薬の効果を検討した結果,SCF刺激によるJNK,ERK活性化および抗原刺激によるERK活性化は全く影響を受けなかった.一方,抗原刺激によるJNK活性化はGo6976によって完全に抑制されたが,他のPKC阻害薬による抑制は部分的であった。Go6976はcPKCおよびPKCμを抑制するが,他のnPKCやaPKCに対する作用を有さない.Go6983やBisindolylmaleimide IはcPKCおよびnPKCを抑制するが,PKCμに対する抑制作用を有さない.以上の結果より,PKCμが肥満細胞のFcεRIを介するJNK活性化経路に特異的なシグナル伝達因子であると予想された.PKCμ阻害作用を有するK252aもGo6976と同様に抗原刺激によるJNK活性化を完全に抑制した.また,肥満細胞にはリゾリン脂質に対するレセプターのうちEdg-2,4,5が発現していることをNorthern blotにより確認したが,サイトカイン産生を含め肥満細胞の機能への影響は明らかなものは見い出していない.肥満細胞にはリゾリン脂質に対するレセプターのうち、Edg-2,4,5が発現していることを確認したが、肥満細胞機能への関与を明らかにするに至っていない。肥満細胞機能に関し以下のことを研究したので報告する。肥満細胞の高親和性IgEレセプターに結合した抗原特異的IgEに抗原が結合し架橋するとケミカルメデイエーターが遊離され、即時型アレルギー反応が起きる。この際抗原は肥満細胞と偶然接近するかのように認識されている。肥満細胞はStem Cell Factor(SCF)やケモカイン刺激によって遊走し、肥満細胞の遊走現象はアレルギー性炎症の病態に重要であると思われる。今回、私は抗原特異的IgEで感作された肥満細胞は抗原へ向かって遊走するという興味深い現象を発見した。マウス肥満細胞株MC/9を用いてBoyden Chamber法により、polycarbonate膜を透過した細胞数を測定した。anti-DNP IgEで受動感作した肥満細胞を上室に入れ、下室に抗原(DNP-ヒト血清アルブミン、DNP-HSA)を入れた。至適濃度の抗原を下室に添加した場合、肥満細胞は1時間後より下室で観察され、4時間後まで下室へ遊走する細胞数は直線的に増加た。IgE抗体で感作していない細胞を用いた場合や、上室にのみ抗原を添加した場合、下室へ遊走する細胞数は僅かであった。また、過剰な抗原を下室に添加した場合、遊走の程度は有意に弱かった。抗原による遊走はSCFによる遊走よりも強力であった。マウス骨髄より、IL-3、SCF存在下に4週間培養して得られた培養肥満細胞においてもMC/9に比し程度は弱いものの抗原による遊走が観察された。肥満細胞の抗原に向かう遊走はp38 MAP kinase(p38 MAPK)阻害薬SB203580、Rho-kinase阻害薬Y-27632によって抑制された。PI3-kinase阻害薬wortmanninや低濃度のSB203580によって肥満細胞の抗原刺激によるp38 MAPKやその下流のMAPKAPkinase2の活性化を部分的に抑制しても遊走は抑制できないことより、遊走抑制にはp38MAPK、MAPKAP
ブドウ根頭がんしゅ病新規拮抗細菌の防除機構の解明

本年度はブドウ根頭がんしゅ病の拮抗細菌である非病原性Rhizobium vitis ARK-1株とVAR03-1株の防除作用機構を明らかにするための試験を行った。まず,ARK-1株について,Ti株のその他の病原性関連遺伝子であるvir領域に対するARK-1株による発現抑制効果について検討した.接種1日後のARK-1株と混合接種したブドウ主幹部の組織から抽出した全RNAを鋳型とし,RT-qPCRによってvir領域内のvirA, virD3, virGの発現量を定量した結果,ARK-1株を混合した接種部位のこれらの遺伝子の発現量はTi株単独接種における発現量より有意に低下していた.特にvirAはTi株が植物の傷口を認識する受容体タンパク質をコードしている遺伝子であり,この遺伝子の発現がなければそれ以降の病原性遺伝子の発現は起こらないと考えられることから, ARK-1株はTi株のvir領域全体の発現を抑制している可能性が示唆された.次に,VAR03-1株について,抗菌活性欠損変異株の全ゲノムシークエンスにより防除作用機構に関連する遺伝子の探索を行った.その結果,細菌が近縁種に対して抗菌活性を示すバクテリオシンの一種であるテイロシン合成遺伝子が防除作用機構に関係していることが示唆された.VAR03-1株を使った研究は順調に進んでいる.しかし一方でARK-1株については昨年度,特許を保有している機関からの分譲の承諾,研究に係わる契約を締結に半年間かかったことから,全体的に研究が半年ほど遅れている.1)VAR03-1株およびARK-1株の植物体内での動態の解明トランスポゾンベクターを用いたARK-1の蛍光変異株を作成し,ブドウまたはモデル植物へ接種してその動態を蛍光顕微鏡で観察する.2)VAR03-1株の抗菌性喪失変異株の性質の検証変異株の拮抗性低下の確認,トランスポゾンにより破壊された遺伝子復元による拮抗性の復活について調べる.本年度は,ブドウ根頭がんしゅ病のバイオコントロール細菌である非病原性Rhizobiumvitis ARK-1株とVAR03-1株の防除作用機構を明らかにするための試験を行った.まず,ARK-1株については,ARK-1株を処理することによる植物体の抵抗反応誘導を検証するため,ARK-1株処理後のブドウにおいて病害抵抗性誘導に重要な役割を持つサリチル酸,ジャスモン酸およびエチレン誘導に関与する遺伝子の発現量を定量PCR法によって測定した.その結果,対象とした5つの遺伝子(PR-1,PDF1.2,PR-4,LOX-9,ERF)の発現倍率は,接種112時間以内で全処理区において顕著な変動がなく,接種13日後においてもARK-1処理区の安定的な遺伝子発現量の増加は認められなかった.このことから,ARK-1株による根頭がんしゅ病防除の作用機構において,ブドウの病害抵抗性誘導の積極的な関与の可能性は低いと考えられた.次に,VAR03-1株については,アセトシリンゴンによるTi株の病原性関連遺伝子の発現誘導は抑え,その抑制活性が拮抗株の培養上清に存在することを明らかにした.VAR03-1株の培養上清は病原細菌株の増殖抑制活性も示し,これら両活性は熱処理に感受性で分子量10万以上の画分に検出された.そこで,トランスポゾンをもちいた拮抗株のランダム変異導入法により両活性を司る遺伝子の同定を試みた.拮抗株のコロニーにTi株を軟寒天培地で重層した時に形成されるハローを指標とし,病原細菌株への抗菌性を喪失した2つの変異株を得た.プラスミドレスキュー法で得たトランスポゾン隣接ゲノム断片と全ゲノムショットガン法で得たコンティグの塩基配列の解析から,2株のトランスポゾンは同一遺伝子の異なる位置に挿入していることを確認した.VAR03-1株を使った研究は順調に進んでいる.しかし一方で,ARK-1株については民間企業と地方自治体(岡山県)が特許を持っている菌株であることから,岡山県に対してARK-1株の分譲を申し込んだところ,知的財産関係の対応が遅く,分譲に至る契約を民間企業,岡山県,農研機構の3社で締結するのに,予想外の時間がかかり,予定より半年以上も遅れてしまった.そのため,ARK-1株を用いた試験研究が予定よりやや遅れている.本年度はブドウ根頭がんしゅ病の拮抗細菌である非病原性Rhizobium vitis ARK-1株とVAR03-1株の防除作用機構を明らかにするための試験を行った。まず,ARK-1株について,Ti株のその他の病原性関連遺伝子であるvir領域に対するARK-1株による発現抑制効果について検討した.接種1日後のARK-1株と混合接種したブドウ主幹部の組織から抽出した全RNAを鋳型とし,RT-qPCRによってvir領域内のvirA, virD3, virGの発現量を定量した結果,ARK-1株を混合した接種部位のこれらの遺伝子の発現量はTi株単独接種における発現量より有意に低下していた.特にvirAはTi株が植物の傷口を認識する受容体タンパク質をコードしている遺伝子であり,この遺伝子の発現がなければそれ以降の病原性遺伝子の発現は起こらないと考えられることから, ARK-1株はTi株のvir領域全体の発現を抑制している可能性が示唆された.次に,VAR03-1株について,抗菌活性欠損変異株の全ゲノムシークエンスにより防除作用機構に関連する遺伝子の探索を行った.その結果,細菌が近縁種に対して抗菌活性を示すバクテリオシンの一種であるテイロシン合成遺伝子が防除作用機構に関係していることが示唆された.

VAR03-1株を使った研究は順調に進んでいる.しかし一方でARK-1株については昨年度,特許を保有している機関からの分譲の承諾,研究に係わる契約を締結に半年間かかったことから,全体的に研究が半年ほど遅れている.ARK-1株の菌株分譲が想定外に遅くなったため,トランスポゾンベクターを用いたARK-1の変異株の作成が本年度から開始することになった.それ以外の研究に関しては,当所の予定通りに実施することとしている.1)ARK-1株による根頭がんしゅ病菌の病原性関連遺伝子発現抑制の範囲の特定ARK-1株と根頭がんしゅ病菌のブドウへの混合接種時におけるvirAからvirGまでの主要な病原性関連遺伝子とIV型分泌系関連遺伝子群の発現量をRT-qPCRで検証する。2)VAR03-1株の抗菌性喪失変異株の性質の検証変異株の拮抗性低下の確認,トランスポゾンにより破壊された遺伝子とその周辺の遺伝子の解析,さらに破壊された遺伝子の復元による拮抗性の復活について調べる.1)VAR03-1株およびARK-1株の植物体内での動態の解明トランスポゾンベクターを用いたARK-1の蛍光変異株を作成し,ブドウまたはモデル植物へ接種してその動態を蛍光顕微鏡で観察する.2)VAR03-1株の抗菌性喪失変異株の性質の検証変異株の拮抗性低下の確認,トランスポゾンにより破壊された遺伝子復元による拮抗性の復活について調べる.
アカデミック・ライティングを指導する大学院生チューターの指導実践と意識の変化

本研究は、アカデミック・ライティング指導に携わる大学院生チューター育成のあり方を考察するために、大学院生チューターの成長の実態を調査した。早稲田大学ライティング・センターを事例として、大学院生チューターの指導実践および意識の変化とその要因を調査した。その結果、大学院生チューターは、自身が文章を書く経験、書くことについて意識的、メタ的に学び議論する経験、指導実践、自身の実践知を省察し他のチューターと共有する経験を通して、成長していることが明らかになった。本研究から、実践の省察と共有を中核としたチューター研修や実践研究の意義が示唆された。アカデミック・ライティングを指導する大学院生チューターの意識と指導実践の変化とその要因を質的に分析した。分析対象は以下のとおりである。(1)学期末の振り返り記録7学期分(延べ109人分)、(2)退職するチューターによる「置き土産プレゼン」資料、6学期分(延べ29人分)、(3)卒業するチューターへのインタビュー(平均約50分)10人分、(4)現役チューターへのライフストーリー・インタビュー(平均約60分)5人分、(5)チューター自身による新人研修・チューター経験全体の振り返りと共有2人分。(1)(2)(3)の分析から、チューターがさまざまな姿勢や技能を学んでいたことが明らかになった。チューターは、より書き手に沿い、自立を促す対話をし、一緒に考える姿勢を学んでいた。的確な質問や診断、指導に優先順位をつけるなど指導力一般に通じる意識も芽生えていた。そして、指導経験の積み重ねから、対応できる書き手や文章が広がり、指導に幅や柔軟性も出てきたと自覚されていた。また、指導観の変容や他者との関係の認識の変容には、チューターたちがライティング指導を通して人としても磨かれている様子が表れていた。こうした成長は、研修と実践との往復、実践と研究との往復、書き手と支援者との往復、他チューターとの関係から重層的に起きていると語られていた。(4)の分析から、ライティング教育を必ずしも専門としない大学院生チューターが、ライティングについて学び、指導に携わる経験は、チューター自身の文章観、教育観、研究観、自己意識、他者との関係にまで影響を与えていることが明らかになった。(5)の分析から、チューターの成長やチュータリング観を明らかにするうえで、チューター史の振り返りと共有が有効であることが明らかになった。この結果から、研修における振り返りと共有の有効性が示唆された。ライティング・センターで文章の対面個別指導(セッション)を行う大学院生チューターの意識を明らかにするために、次の研究を行った。I.新人研修ワークシートの分析新人チューターが直面する課題を明らかにするために、日本語チューター9名の新人研修ワークシートを分析した。その結果、新人チューターは、書き手主体の文章作成を実現する対話やセッションの構成など、チューターの働きかけに意識を向けていたが、書き手の視点や、理念を実践するための具体的な方策にはあまり意識を向けていないことが明らかになった。セッション中、チューターがどのような点に意識を向けているかを明らかにするために、PAC分析を行った。ベテランおよび中堅日本語チューター2名の比較では、両者が書き手とのやりとり、セッション全体、文章に関わる要素に注意を向けていることがわかった。新米とベテランの日本語チューター各4名を比較した結果、書き手の主体性を尊重し、対等な関係を築くことを重視していた点、対話に関する工夫や配慮に数多く言及していた点は、共通していた。一方、ベテランが書き手の観察、および書き手に合わせた働きかけに数多く言及していたのに対し、新人は全く言及していなかった。母語の異なる英語チューター3名を比較した結果、書き手の言語・文章力、状況をよく観察し、それに合わせた働きかけを心掛けている点が共通していた。一方、日本語母語話者チューターは書き手の考えを引き出すための工夫に言及したが、他の2名は言及しなかった。また、ベンガル語母語話者チューターは自身の英語力に対する書き手の評価や期待に言及したが、他の2名は言及しなかった。これらの結果から、英語チューターの意識は、書き手のレベルや状況、期待によって大きく影響を受けていることが分かった。26年度は,チューターの学びと成長を促し,学び合う実践共同体を構築する方法を探究することを目的として,有志のチューター2名と協働研究を行った。本研究では,ライティング・センターにおけるチューターの成長を省察的実践者になることと捉え,自身の実践に対する省察を中心に据えた実践研究を実施した。具体的には,チューターとしての自身の成長の軌跡である「チューター史」作成,「ラウンドテーブル」での共有と話し合い,「ラウンドテーブル」の成果に関する発表という一連の実践研究の過程が,チューター個人および実践共同体にとってどのような意義を持つかを考察した。本実践研究の結果,チューター個人にとって,実践研究には次の四つの手段としての意義があることが明らかになった。(1)自分の実践について省察する,(2)実践知を吟味し拡充する,(3)実践共同体のより熟達した成員というアイデンティティの形成を促す,(4)自身の実践を捉える視野を広げるという,四つの手段としての意義である。この結果から,「チューター史」を省察し他者と語り合う実践研究には,省察的実践者としてのチューターの学びと成長を支援する意義があることが示唆された。一方,実践共同体にとって,実践研究には次の四つの手段としての意義があることが明らかになった。(1)チューターの実践知を蓄積し継承する,

(2)チューター同士が学び合う関係を構築する,(3)実践共同体としての実践を精錬し発展させる,(4)チューターの学びに影響を与える実践共同体の制度や環境を省察するという,四つの手段としての意義である。この結果から,「チューター史」を省察し他者と語り合う実践研究には,チューターの実践知を蓄積,継承し,発展させる実践共同体を構築する上で意義があることが示唆された。2015年度(最終年度)には、当初の計画通り、(A)セッション会話の分析(コーディング)を実施した。また、昨年度までに実施した研究の成果を踏まえ、(B)チューターの省察と暗黙知・実践知の共有を促進する環境づくりを行った。(A)では、「チューターは、セッションにおいて、問題解決するために、どのような工夫を行っているか。」を明らかにすることを目的とした。具体的には、チューターと書き手は、どのような点について(トピック)、何をしているか(行為)に着目した。つまり、トピック(書き手・チューターが話している対象、話題)、行為(発話の機能、非言語行動)に着目して分析を行った。コーダーは現役チューター8名(英語5名、日本語3名)である。コードは、帰納的に生成したものをコーダー間で共有、吟味し、確定した。トピック32コード、機能49コードが生成された。分析されたセッション数は、英語47、日本語20である。(B)では、チューター研修において、自身の指導実践や意識を省察し、他者と共有する機会として、次のような研修を実施しデータを収集した。まず、チューターが他のチューターのセッションを書き手として受ける。次に、研修ミーティングにおいて、次の点を各自振り返ったうえで、2名一組で互いの振り返りをインタビューし合う。1書き手として他のチューターのセッションを受けることによる学びや、自身のチュータリングスタイルへの気づき、2自身のチュータリングスタイルと自身の人生経験との関係。チューター同士のインタビュー(10組20名分)および22名分の振り返りシートをデータとして収集した。チューターの感想から、自身の指導実践や意識を省察し、他者と共有することに主眼をおいた研修の有効性が示唆された。(A)(B)ともに、収集されたデータは2016年度に詳細に分析する予定である。本研究は、アカデミック・ライティング指導に携わる大学院生チューター育成のあり方を考察するために、大学院生チューターの成長の実態を調査した。早稲田大学ライティング・センターを事例として、大学院生チューターの指導実践および意識の変化とその要因を調査した。その結果、大学院生チューターは、自身が文章を書く経験、書くことについて意識的、メタ的に学び議論する経験、指導実践、自身の実践知を省察し他のチューターと共有する経験を通して、成長していることが明らかになった。本研究から、実践の省察と共有を中核としたチューター研修や実践研究の意義が示唆された。26年6月に出産し、26年度は育児に専念していたため、新たな調査は行わなかった。
オムニポテントファイバレーザをコアとするデジタルフロンティア光計測の研究

導波路型カーボンナノチューブ(CNT)可飽和吸収素子の研究については、研究分担者の石榑らが考案した新規ポリマー光導波路の作製手法であるモスキート法を応用した検討を進めている。コア部へのCNTの添加量の最適化を検討することで、低ポンプ光強度条件下であっても安定した受動モード同期動作を実現し、可飽和吸収素子の作製条件によって、パルス幅、しきい値ポンプ光強度を制御できることを明らかにした。グラフェンについても可飽和吸収特性を確認した。また、グラフェン-SiN導波路についても受動モード同期動作を実現した。オムニポテントファイバレーザについては、窒化ホウ素ナノチューブ(BNNT)で包んだCNTを用いることにより、可飽和特性を損なわずに高光パワー耐性を大きく向上させることができることを見出し、高繰り返しモード同期ファイバレーザを実現した。また光変調器を用いる方法でFigure-9ファイバレーザにハイブリッドモード同期をかけることができることを初めて示した。励起光変調能動モード同期ファイバレーザ、分散チューニングレーザについては波長1μm帯での動作を確認し、性能の向上を図っている。これらのオムニポテントファイバレーザをコアとして、デジタルフロンティア光計測の研究を進めた。OCTについては、デジタルコヒーレント方式を用いたSS-OCTシステムで分散チューニングレーザの非線形掃引特性が補償できることを示した。さらに、圧縮センシングをSS-OCTに世界で初めて適用することで、SNと分解能を向上させることができること示した。LiDAR/3次元計測については、AMCW法LiDARについて偏波依存性を解消できる偏波スクランブル方式を考案し、その効果を実証している。また、波長掃引光源を用いたFMCW法LiDARについてもデジタルコヒーレント方式により非線形掃引特性の補償に成功している。導波路型可飽和吸収素子の研究については、モスキート法CNT添加ポリマー光導波路のコア部へのCNT添加量の最適化を行い、作製条件によって、パルス幅、しきい値ポンプ光強度を制御できることを明らかにした。特許も出願している。それに加えて、グラフェンの添加も実現することができており、当初予定よりも順調に進んでいる。オムニポテントファイバレーザについては、高光パワー耐性を大きく向上せることができることを見出して高繰り返しモード同期ファイバレーザを実現した他、光変調器を用いる方法でFigure-9ファイバレーザにハイブリッドモード同期をかけることができることを初めて示すなど、当初の計画を上回る数の新しいオムニポテントファイバレーザを実現して発表している。デジタルフロンティア光計測についても、デジタルコヒーレント方式により非線形掃引特性の補償が可能であることを示すのみならず、圧縮センシングなどのデジタル信号処理や偏波スクランブル方式などの光信号処理を組み合わせることでOCT/LiDAR/3次元計測システムの性能向上を実証できており、当初の計画以上に進展していると言える。導波路型可飽和吸収素子の研究については、昨年度に成功したCNTのコア部への添加・可飽和吸収素子作製手法を応用し、グラフェンを添加した導波路素子による安定した受動モード同期動作の実現を目指す。その上で、グラフェン添加素子に期待される「広波長帯でのモード同期レーザ発振の可能性を探求する。導波路型グラフェン光変調器については、昨年度に実現したパッシブな導波路のアクティブ化、および新規のスロット構造の設計・実現を目指す。これらのモード同期デバイスをベースとして、オムニポテントファイバレーザの研究を推進する。BNNT-CNTを高繰り返しモード同期チップレーザに応用するとともに、波長2μm帯および波長3.5μm帯ファイバレーザのモード同期レーザの実現を目指す。さらに、昨年度に引き続き、励起光変調能動モード同期ファイバレーザ、Figure-9ハイブリッドモード同期ファイバレーザ、および新規に考案した偏波維持光ファイバの非線形偏波回転による受動モード同期ファイバレーザの検討とさらなる高性能化に努める。分散チューニングレーザについては昨年度に引き続き新しい波長域での実現を目指す。また、これらのレーザからの短パルスをシードとして、光計測に向けた広帯域かつ低雑音の光周波数コム発生の研究を進める。これらのオムニポテントファイバレーザをコアとして、デジタルフロンティア光計測の研究を進める。OCTについては、昨年度に引き続きデジタルコヒーレント方式を用いたSS-OCTシステムに加えて圧縮センシングなどのデジタル信号処理手法によるさらなる性能向上を進める。また、光周波数コム/波長掃引光による微量ガス等の分光計測の研究を進めるとともに、短パルス光を用いた多光子顕微鏡を進める。LIDAR/3次元計測についても引き続き、デジタルコヒーレント方式とデジタル信号処理を活用することにおり高性能化を図る。

また光変調器を用いる方法でFigure-9ファイバレーザにハイブリッドモード同期をかけることができることを初めて示した。励起光変調能動モード同期ファイバレーザ、分散チューニングレーザについては波長1μm帯での動作を確認し、性能の向上を図っている。これらのオムニポテントファイバレーザをコアとして、デジタルフロンティア光計測の研究を進めた。OCTについては、デジタルコヒーレント方式を用いたSS-OCTシステムで分散チューニングレーザの非線形掃引特性が補償できることを示した。さらに、圧縮センシングをSS-OCTに世界で初めて適用することで、SNと分解能を向上させることができること示した。LiDAR/3次元計測については、AMCW法LiDARについて偏波依存性を解消できる偏波スクランブル方式を考案し、その効果を実証している。また、波長掃引光源を用いたFMCW法LiDARについてもデジタルコヒーレント方式により非線形掃引特性の補償に成功している。導波路型可飽和吸収素子の研究については、モスキート法CNT添加ポリマー光導波路のコア部へのCNT添加量の最適化を行い、作製条件によって、パルス幅、しきい値ポンプ光強度を制御できることを明らかにした。特許も出願している。それに加えて、グラフェンの添加も実現することができており、当初予定よりも順調に進んでいる。オムニポテントファイバレーザについては、高光パワー耐性を大きく向上せることができることを見出して高繰り返しモード同期ファイバレーザを実現した他、光変調器を用いる方法でFigure-9ファイバレーザにハイブリッドモード同期をかけることができることを初めて示すなど、当初の計画を上回る数の新しいオムニポテントファイバレーザを実現して発表している。デジタルフロンティア光計測についても、デジタルコヒーレント方式により非線形掃引特性の補償が可能であることを示すのみならず、圧縮センシングなどのデジタル信号処理や偏波スクランブル方式などの光信号処理を組み合わせることでOCT/LiDAR/3次元計測システムの性能向上を実証できており、当初の計画以上に進展していると言える。導波路型可飽和吸収素子の研究については、昨年度に成功したCNTのコア部への添加・可飽和吸収素子作製手法を応用し、グラフェンを添加した導波路素子による安定した受動モード同期動作の実現を目指す。その上で、グラフェン添加素子に期待される「広波長帯でのモード同期レーザ発振の可能性を探求する。導波路型グラフェン光変調器については、昨年度に実現したパッシブな導波路のアクティブ化、および新規のスロット構造の設計・実現を目指す。これらのモード同期デバイスをベースとして、オムニポテントファイバレーザの研究を推進する。BNNT-CNTを高繰り返しモード同期チップレーザに応用するとともに、波長2μm帯および波長3.5μm帯ファイバレーザのモード
ケミカルダイレクトリプログラミングによるヒト網膜色素上皮細胞の直接誘導法の開発

世界初のiPS細胞の臨床応用は加齢黄斑変性の治療に適用された。一方で、ES/iPS細胞を用いた臨床応用では、残存する多能性幹細胞の混入や遺伝子導入による予期せぬ腫瘍化リスク、時間・コストを要するといった問題点の克服が必要とされている。そうした問題点を克服する手法として、ある種の体細胞から他の種類の体細胞を、多能性幹細胞を経ることなく直接誘導する手法(ダイレクトリプログラミング法)が近年注目されおり、これまでにいくつかの細胞種に関して報告されてきた。しかし、それらはいずれも遺伝子導入を伴うもので、移植後の腫瘍化リスクの問題点などが依然のこる。そこで所属研究室では、そうした遺伝子導入を用いた既存のダイレクトリプログラミング法の問題点も克服する目的で、遺伝子導入を用いずに低分子化合物を用いたダイレクトリプログラミング法(ケミカルダイレクトリプログラミング法)の開発に取り組み、ヒト線維芽細胞を神経様細胞(Dai et al, JCBN, 2015)や褐色脂肪細胞(Takeda et al, Sci Rep, 2018)へ直接誘導する手法の開発に成功した。本研究では上記ケミカルダイレクトリプログラミング法を改変・発展させ、社会的要求度、臨床応用への技術的基盤が整っている点に着目し、網膜色素上皮(RPE)細胞を低分子化合物で直接誘導する手法の開発を目指す。これまでに、神経様細胞直接誘導の場合と同様に線維芽細胞特異的な遺伝子発現を減少させ、形態的に上皮様細胞へ誘導する低分子化合物の組み合わせを見出した。しかしながらRPE細胞特異的な遺伝子発現を誘導する手法の開発には至っていない。初年度において、直接誘導法の開発を効率的に行うことを目的として、網膜色素上皮(RPE)細胞に特異的に発現しているRPE細胞マーカー遺伝子Aのプロモーター領域を緑色蛍光タンパク質(GFP)の上流に挿入したレンチウィルスベクターを構築し、それをヒト線維芽細胞に導入したレポーター細胞を作製した。また、ポジティブコントロールとして用いる目的で、既にRPE細胞への分化誘導系が多数報告されているiPS細胞にも上記レポーターベクターを挿入した細胞を作製した。いくつかの既存の方法によりiPS細胞からRPE細胞への分化誘導法を試みたが、作製したレポーターiPS細胞におけるGFP陽性細胞の割合が極めて低かった。そこで、RPE初代培養細胞にもレポーターベクターを導入したが、GFPの発現が非常に限定的であった。遺伝子Aプロモーターの応答性が悪いと考えられたため、同様の手法によりRPE細胞マーカー遺伝子Bのプロモーター領域を用いてレポーター細胞を作製し、そのレポーター強度をRPE初代培養細胞にも導入して確認した。その結果、マーカー遺伝子Bのレポーターはマーカー遺伝子Aよりも感度良く機能することが確認できた。ひきつづき様々な低分子化合物の組み合わせを検討し、RPE細胞の直接誘導法の開発を目指す。その際に、昨年度に作製したRPEマーカー遺伝子Bのプロモーター領域を組み込んだレポーターシステムを用いる。しかしながら、作製したレポーターはかなり成熟したRPE細胞でのみ応答が確認できたため、RPE細胞への分化が段階的に起こることを想定した場合、途中の分化状態を評価するのには適さない可能性が考えられる。個体発生においてはRPE細胞への分化は神経外胚葉を経由するため、RPE細胞へと分化誘導する前段階として神経外胚葉の方向へ分化誘導される可能性も考えられる。そこで神経外胚葉特異的なマーカー遺伝子で、かつRPE細胞でも発現が確認できる遺伝子のプロモーターを用いたレポーターシステムの作製も並行して行い、今後の実験に供する。そうした問題点を克服する手法として、ある種の体細胞から他の種類の体細胞を、多能性幹細胞を経ることなく直接誘導する手法(ダイレクトリプログラミングと呼ばれる)が近年注目されおり、これまでにいくつかの細胞種に関して報告されてきた。そこで所属研究室では、そうした遺伝子導入を用いた既存のダイレクトリプログラミングの問題点も克服する目的で、遺伝子導入を用いずに低分子化合物を用いたダイレクトリプログラミング法の開発に取り組んだ。その結果、ヒト線維芽細胞を神経細胞や褐色脂肪細胞へ直接誘導する手法の開発に成功した。本研究では、この直接誘導法(ケミカルダイレクトリプログラミングと呼ぶ)を改変・発展させ、社会的要求度、臨床応用への技術的基盤が整っている点に着目し、網膜色素上皮(RPE)細胞を低分子化合物で直接誘導する手法の開発を目指す。これまでに、神経細胞直接誘導の場合と同様に線維芽細胞特異的な遺伝子発現を減少させ、形態的に上皮様細胞へ誘導する低分子化合物の組み合わせを見出した。神経細胞の直接誘導に用いた低分子化合物を改変することにより、網膜色素上皮細胞の直接誘導法の開発を試みているが、並行して、抜本的に神経細胞誘導とは異なる手法による直接誘導法の開発も検討している。そこで、低分子化合物の組み合わせをより迅速に評価し、より簡便に細胞分化の状況を確認するために、網膜色素上皮細胞に特異的に発現しているマーカー遺伝子のプロモーター領域を緑色蛍光タンパク質(GFP)の上流に挿入したレンチウィルスベクターを構築した。現在までに、そのレンチウィルスベクターをヒト線維芽細胞に導入したレポーターシステムを作製した。

また、ポジティブコントロールとして用いる目的で、既に網膜色素上皮細胞への分化誘導系が確立されているiPS細胞に同様のレポーターベクターを挿入したレポーターシステムも作製した。世界初のiPS細胞の臨床応用は加齢黄斑変性の治療に適用された。一方で、ES/iPS細胞を用いた臨床応用では、残存する多能性幹細胞の混入や遺伝子導入による予期せぬ腫瘍化リスク、時間・コストを要するといった問題点の克服が必要とされている。そうした問題点を克服する手法として、ある種の体細胞から他の種類の体細胞を、多能性幹細胞を経ることなく直接誘導する手法(ダイレクトリプログラミング法)が近年注目されおり、これまでにいくつかの細胞種に関して報告されてきた。しかし、それらはいずれも遺伝子導入を伴うもので、移植後の腫瘍化リスクの問題点などが依然のこる。そこで所属研究室では、そうした遺伝子導入を用いた既存のダイレクトリプログラミング法の問題点も克服する目的で、遺伝子導入を用いずに低分子化合物を用いたダイレクトリプログラミング法(ケミカルダイレクトリプログラミング法)の開発に取り組み、ヒト線維芽細胞を神経様細胞(Dai et al, JCBN, 2015)や褐色脂肪細胞(Takeda et al, Sci Rep, 2018)へ直接誘導する手法の開発に成功した。本研究では上記ケミカルダイレクトリプログラミング法を改変・発展させ、社会的要求度、臨床応用への技術的基盤が整っている点に着目し、網膜色素上皮(RPE)細胞を低分子化合物で直接誘導する手法の開発を目指す。これまでに、神経様細胞直接誘導の場合と同様に線維芽細胞特異的な遺伝子発現を減少させ、形態的に上皮様細胞へ誘導する低分子化合物の組み合わせを見出した。しかしながらRPE細胞特異的な遺伝子発現を誘導する手法の開発には至っていない。初年度において、直接誘導法の開発を効率的に行うことを目的として、網膜色素上皮(RPE)細胞に特異的に発現しているRPE細胞マーカー遺伝子Aのプロモーター領域を緑色蛍光タンパク質(GFP)の上流に挿入したレンチウィルスベクターを構築し、それをヒト線維芽細胞に導入したレポーター細胞を作製した。また、ポジティブコントロールとして用いる目的で、既にRPE細胞への分化誘導系が多数報告されているiPS細胞にも上記レポーターベクターを挿入した細胞を作製した。いくつかの既存の方法によりiPS細胞からRPE細胞への分化誘導法を試みたが、作製したレポーターiPS細胞におけるGFP陽性細胞の割合が極めて低かった。そこで、RPE初代培養細胞にもレポーターベクターを導入したが、GFPの発現が非常に限定的であった。遺伝子Aプロモーターの応答性が悪いと考えられたため、同様の手法によりRPE細胞マーカー遺伝子Bのプロモーター領域を用いてレポーター細胞を作製し、そのレポーター強度をRPE初代培養細胞にも導入して確認した。その結果、マーカー遺伝子Bのレポーターはマーカー遺伝子Aよりも感度良く機能することが確認できた。
住民組織の発展に結合型・橋渡し型ソーシャルキャピタルは影響しているのだろうか？

本研究の目的は、住民組織における組織の発展とソーシャル・キャピタル(以下、SCと記す)との関連性を明らかにすることである。住民組織(委員会型・地縁型・当事者型)の代表者を対象に、地域において組織の発展を感じる場面、組織内のメンバーに対して信頼や互酬性を感じる場面(結合型SC)、他組織・他者に対して信頼や互酬性を感じる場面(橋渡し型SC)について、質的記述的研究法に基づき、インタビューデータの分析を行った。その結果、1.組織の発展は、4つのカテゴリー【組織の知名度があがる】【メンバーの数や多様性が増す】【活動領域が広がる】【活動が普及する】と12のサブカテゴリーが抽出された。2.結合型SCは、4つのカテゴリー【メンバー間に信頼関係がある】【メンバー間に協力体制がある】【メンバー間に相談体制がある】【メンバー間に顔の見える関係がある】と9のサブカテゴリーが抽出された。3.橋渡し型SCは、4つのカテゴリー【他組織・他者と交流を持つ】【他組織・他者と協力関係を築く】【他組織とネットワークを構築する】【地域に貢献する】と、19のサブカテゴリーが抽出された。この分析結果を元に、住民組織の組織の発展および結合型SC、橋渡し型SCを測定する「試作版:住民組織の発展およびソーシャル・キャピタルの測定尺度」を作成し、尺度の洗練化を進めた。公衆衛生看護の研究者もしくは実践者の計5名に内容妥当性の検討を依頼した。最終的に、尺度は、住民組織の発展13項目、結合型SC11項目、橋渡し型SC18項目に再構成された。今後は、尺度の表面妥当性を検討した後、住民組織のメンバーを対象とした量的研究により、尺度を開発し、組織の発展、結合型SC、橋渡し型SCの関連性を明らかにしていく必要がある。本年度は、住民組織の代表者およびそれに準ずる者に半構成的面接を行い、組織の地域での発展や、グループ内のメンバーおよび行政・他組織に対する信頼や互酬性を感じる場面を明らかにすることを目的とした。研究協力者は、A県内の4市町村における住民組織12団体の代表者およびそれに準ずる者16名であった。市町村は、転入者および転出者の人口割合が小さい市町村2か所と大きい市町村2か所とした。住民組織は、「委員会型」は食生活改善推進員もしくは健康づくり推進員、「地縁型」は老人クラブ連合会、「当事者型」は子育てサークルもしくは子育て支援グループとした。調査期間は、平成25年10月31日平成25年12月9日であった。一団体につき13名に面接を行った。面接時間は、平均57分であった。面接における質問項目は、1.組織の概要、2.地域において活動が発展していると感じる場面について、3.組織内のソーシャル・キャピタル(結合型ソーシャル・キャピタル)について、4.他組織とのソーシャル・キャピタル(橋渡し型ソーシャル・キャピタル)についての4項目とした。質問項目に対して、自由に語ってもらい、許可を得て、メモおよびICレコーダーへの録音を行った。現時点においては、面接を終了し逐語録を作成した段階である。今後、メモおよび逐語録の記述データを、質問項目ごとに意味の類似性にそって質的に分析し、具体性を損なわない程度に一文に書き換える作業を行っていく予定である。平成26年度は育児休業のため、研究中断届を提出しており、研究を実施していません。本年度は、平成25年度に実施した半構成的面接におけるメモおよび逐語録の記述的データを質的に分析する作業を進めた。「委員会型」は食生活改善推進員、健康づくり推進員、「地縁型」は老人クラブ連合会、「当事者型」は子育てサークル、子育て支援グループである。1.地域において活動が発展していると感じる場面については、「他組織からの協力の依頼」や、「組織名が住民に浸透している」、「活動場面以外でも、地域で声をかけられる」が挙げられた。2.組織内のソーシャル・キャピタルについては、「メンバー同士が自主的に活動に参加している」、「お互いの不得手な部分を補い合う」が挙げられた。3.他組織とのソーシャル・キャピタルについては、関係のある他組織として、行政(市町村)や社会福祉協議会、保育園や小学校、大学などの教育機関が挙げらた。また、そのソーシャル・キャピタルをを感じる場面としては、「お互いの要望を伝えあう」「お互いに困った時に協力し合う」などであったが、関係する機関によって、そのソーシャル・キャピタルのあり方には違いが見られた。平成27年度の計画では、質的分析により明らかになったデータおよび先行研究を元に、質問紙を作成し、予備調査を実施する予定であった。しかし、現在、質的分析を終えるところまでしか至っていない。そのため、研究期間を平成29年度まで延長している。本年度は、住民組織の「委員会型」である食生活改善推進員、健康づくり推進員、「地縁型」である老人クラブ連合会、「ライフステージ型」である子育てサークル、子育て支援サークルの計12グループに実施したインタビューデータ(逐語録)の分析を行った。分析は、逐語録から、「組織の発展」、「組織内のメンバーに対する信頼や互酬性(結合型ソーシャル・キャピタル)」、「他組織に対する信頼や互酬性(橋渡し型ソーシャル・キャピタル)」を感じていると判断できる部分について、質的記述的研究法に基づいて行った。1.組織の発展においては、4つのカテゴリー【組織の知名度が上がる】

【メンバー数が増える】【活動領域が広がる】【活動の成果が表れる】が抽出された。2.結合型ソーシャル・キャピタルにおいては、4つのカテゴリー【メンバー間に信頼関係がある】【メンバー間に協力体制がある】【メンバー間に相談体制がある】【メンバー間で顔の見える関係がある】が抽出された。3.橋渡し型ソーシャル・キャピタルにおいては、6つのカテゴリー【子どもや高齢者を支援する】【他組織・他者と交流を持つ】【他組織との間に協力関係を持つ】【他組織と一緒に活動をする】【他組織とネットワークを構築する】【地域活動に協力する】が抽出された。これらカテゴリーや逐語録の内容から、組織の発展、結合型ソーシャル・キャピタル、橋渡し型ソーシャル・キャピタルの間には、関連性があることが予測された。平成28年度の計画では、質的分析により明らかになったデータおよび先行研究を元に、質問紙を作成し、予備調査を実施する予定であった。しかし、年度初めに震災に遭い、講義や実習等が従来の期間から変更され、教育に多くの時間を費やす必要があった。また、地域住民を対象とした研究であったため、研究依頼をすることが難しい状況であった。加えて、年度途中から、産休・育休に入り、予定どおりに進めることができなかった。住民組織において、地域での発展や、組織内のメンバーおよび他組織・他者に対する信頼や互酬性を感じる場面を明らかにするため、質的記述的研究法に基づき、実施したインタビューデータの再分析を行った。インタビューデータは、「委員会型」である食生活改善推進員、健康づくり推進員、「地縁型」である老人クラブ連合会、「ライフステージ型」である子育てサークル、子育て支援グループ12グループの代表者(またはそれに準ずる者)から得たデータである。再分析の結果、以下の結果が得られた。1.組織の発展は、4つのカテゴリー【組織の知名度があがる】【メンバーの数や多様性が増す】【活動領域が広がる】【活動の成果が表れる】と12個のサブカテゴリーが抽出された。2.結合型ソーシャル・キャピタル(組織内のメンバーに対する信頼や互酬性)は、4つのカテゴリー【メンバー間に信頼関係がある】【メンバー間に協力体制がある】【メンバー間に相談体制がある】【メンバー間に顔の見える関係がある】と10個のサブカテゴリーが抽出された。3.橋渡し型ソーシャル・キャピタル(他組織・他者に対する信頼や互酬性)は、4つのカテゴリー【他組織・他者と交流を持つ】【他組織・他者と協力関係を築く】【他組織とネットワークを構築する】【地域に貢献する】のと、19個のサブカテゴリーで構成された。4.カテゴリーや語りの内容から、組織の発展、結合型ソーシャル・キャピタル、橋渡し型ソーシャル・キャピタル、地域のソーシャル・キャピタルは関連していることが予測された。5.抽出されたサブカテゴリーを元に「住民組織の発展およびソーシャル・キャピタルの測定尺度(案)」を作成した。平成28年度、震災により講義や実習等が従来の期間から変更され、本研究を実施する時間が確保できなかった。