hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エスカルゴターゲットと高強度レーザーを利用した地上最強磁場の生成

レーザー技術の急速な進展により,レーザー光の高強度化が進んでいる.超高強度レーザーを物体に照射することで,様々な地上最強・史上最強を生み出せる可能性がある.我々は,大阪大学レーザー科学研究所にある世界最大級の高強度レーザーLFEXレーザーを,円筒形状のターゲットの内面に照射し,円筒内面に大電流を誘起し,地上最強の磁場を発生させることに挑戦した.LFEXレーザーの1ビームを磁場発生,もう1ビームをプローブ用のプロトン発生に用い,磁場の強度をプロトンラジオグラフィー法を用いて生成した.直径300ミクロンの円筒形状ターゲットで,地上最大級の2.3 kTの磁場を発生させることに実験的に成功した.本研究の目的は,金属薄膜を「の」の字型に巻いたスネールターゲットに,世界最大エネルギーを誇るLFEXレーザーを集光照射し,10 kTを越える強磁場を発生させることである.実験室内での10 kTを越える磁場を生成することが,一つのマイルストーンである.高強度レーザーを物体に照射すると,レーザー電場によって電子が加速され,物体内に電流が流れる.電流は物体の表面を局所的に流れるため,物体の形状を変えることで,電流の形を制御することが出来る.スネールターゲットのように,円形に丸めた物体にレーザーを照射することで,円環電流を作ることが出来,円環電流の中心には強磁場が形成される.本研究は,スネールターゲット中に生成された磁場を計測し,また実験室天文学のこの強磁場の応用を探ることである.厚さ20 micronの金属薄膜を直径300 micronの円筒状に巻いたスネールターゲットを作成した.スネールターゲットにLFEXレーザーを集光照射し,加速された電子がスネールターゲット内を伝播する様子を単色X線カメラを用いてイメージングした.ターゲット表面を沿って流れる電流の様子を可視化することに成功した.更に,スネールターゲットのすぐ側に,プロトン源を設置し,スネールターゲット中に生成された電磁場で偏向されたプロトンのパターンを,ラジオクロミックフィルムを用いて計測した.このパターンから5 kT程度の磁場が発生している可能性が明らかになったが,結論を得るためには,条件を変えた実験が不可欠である.また,スネール・ターゲット中に形成された磁場がリコネクションしたことによって加速されたと考えられる高エネルギープロトンの観測に成功した.このプロトンは光速の10%程度の速度を有しており,スネールターゲットを用いることで,相対論的リコネクション実験が出来る可能性が示された.2017年2月に大阪大学レーザーエネルギー学研究センターのLFEXレーザーで磁場発生実験を行う予定であったが,深刻な装置トラブルのために,実験が延期された.そのため,今年度取得する予定であったデータを十分取得することが出来なかった.一方,計測器の準備等は予定通り順調に進んでいる.今回実施出来なかった実験は,7月に行える予定であり,この遅れは次年度中に取り戻すことが出来ると期待している.本研究では,「の」の字型に湾曲させた円筒状のスネール・ターゲットの内面に,高強度レーザーを照射することで円環状の電流を駆動し,それにより10キロテスラに達する強磁場を発生させることを目標とする.平成29年度は大阪大学レーザー科学研究所にある世界最大のPWレーザー装置LFEXを用いて実験を行った.LFEXレーザーの1ビーム(350 J/1.5 ps)をスネールターゲットの照射に用い,もう1ビームを磁場計測用のプロトンビーム発生に利用した.スネールターゲットにLFEXレーザーを照射した場合,プロトンビームの空間パターン中に大きな空洞が現れ,空洞のサイズから磁場の強度を求め,本計測法の時間ゲート幅である6 psでの平均値として2.3 kTの磁場が形成されていることを確認した.また,スネールターゲット中では,磁力線の向きが反対を向いていることも確認できた.この反平行な磁場が磁気リコネクションを起こすことを期待し,リコネクションに伴うアルフベン波によって粒子が加速される方向に,プロトン検出器を設置した.実験の結果,スネールターゲットの軸方向の両側に向かって,6 MeVのプロトンが放出されていることが確認され,光速の約10%の速度を有するアルフベン波が磁気リコネクションによって駆動されている可能性が示唆された.また,反平行磁場の境界に沿って強い誘導電流が駆動され,それによる高効率なイオン加速も観測された.3次元のParticle-in-Cellシミュレーションを行い,実験で観測された結果を定性的し,実験では観測出来ていないミクロスケールの現象を明らかにした.研究結果の詳細は早急に論文等として発表する.レーザー技術の急速な進展により,レーザー光の高強度化が進んでいる.超高強度レーザーを物体に照射することで,様々な地上最強・史上最強を生み出せる可能性がある.我々は,大阪大学レーザー科学研究所にある世界最大級の高強度レーザーLFEXレーザーを,円筒形状のターゲットの内面に照射し,円筒内面に大電流を誘起し,地上最強の磁場を発生させることに挑戦した.LFEXレーザーの1ビームを磁場発生,もう1ビームをプローブ用のプロトン発生に用い,磁場の強度をプロトンラジオグラフィー法を用いて生成した.直径300ミクロンの円筒形状ターゲットで,地上最大級の2.3 kTの磁場を発生させることに実験的に成功した.2017年度は.2016年度の後半に実施する予定であった実験を行う.本研究では,プロトンラジオグラフィー法を用いて,スネールターゲット中に形成される強磁場を計測することを目的にしている.

しかし,プロトンビームの空間パターンが一様でないため,磁場の計測精度が悪いという問題を抱えている.空間的に一様なプロトンビームのパターンを得るための実験を行い,計測精度を向上させる.また,強磁場を得るためにはスネールターゲットの直径をもっと小さくする必要がある.2016年度の実験では,直径300 umのスネールターゲットを用いたが,これを100 umにすることで,磁場強度の増大を目指す.直径100 umのスネールターゲットについては,製作技術は確立しつつある.2016年度の実験で得られた,磁気リコネクションによるプロトン加速について加速メカニズムの確証を得るために,複数の条件で計測を行うと共に,磁気リコネクション起因と期待されるプロトンの更なる高エネルギー化も目指す.強磁場の新しい測定方法として,X線スペクトルの強磁場中でのゼーマン分岐を利用した計測を行う.分光器については,2016年度に準備を完了しており,この分光器を用いて,ゼーマン分離を観測することで,プロトンラジオグラフィーとは全く原理が異なる方法で,強磁場を測定することが可能になり,本磁場生成法の信頼性を向上させることが出来る.プラズマ科学2017年2月に予定された実験が延期されたためである.2017年2月に予定されたいた実験は2017年7月に実施する.この実験で使用するためのラジオクロミックフィルムやターゲット材料の購入に使用する.
言語進化論的アプローチによる急激な環境変化にともなう言語変化のモデル化

本研究課題では,自然言語の文法が言語使用者間のコミュニケーションによって動的に形成される過程を計算機シミュレーションで再現し,社会構造と言語変化の関連を示す定量的なモデルを構築した.これにより,言語接触などによる急激な言語変化現象の解明に貢献した.このモデルでは,文法獲得の能力を持ったエージェントを複雑ネットワーク上に配置し,隣接するエージェント間の会話を通じた学習により,通時的,共時的な言語変化を観察した.本研究の目的は,自然言語の文法か言語使用者間のコミュニケーションによって動的に形成される過程を計算機シミュレーションで再現し,社会構造と言語変化の関連を示す定量的なモデルを構築することで,急激な言語変化現象の解明に新展開を図ることである.本研究は,大きく3つの段階に分けられている.(i)繰り返し学習モデルの改良,(ii)複雑ネットワークを導入したマルチエージェントモデルの構築,(iii)妥当性の検証である.今年度は,繰り返し学習モデルの改良およびマルチエージェントモデルを構築し,シミュレーションを行った.繰り返し学習モデルの改良として,文法の学習に認知バイアスを導入した.その効果を示すため,仮想のブロックワールドを舞台として親子間の会話による文法獲得の実験を行った.実験の結果,認知バイアスを導入したエージェントが,バイアスをもっていないエージェントよりも効率的に文法の獲得をしていることを示した.特に,ブロックの状況変化から複数の意味がとれる発話については,相互排他性バイアスによって意味の曖昧性が解消された様子が観察された.このような学習の改良によって,より現実に近い文法獲得を再現できることが期待される.マルチエージェントモデルの構築に関しては,今年度計算サーバーを導入したことにより,比較的大規模な実験を行うことが可能となった.大規模な実験を行う際,エージェント数に対して計算の規模が大きくなることが問題として挙げられる.今年度はエージェント数やネットワーク等に関するパラメータの調整を行った.現実世界の人々の繋がりを反映したネットワークを構成することが本研究にとって重要であるため,来年度の計画がスムーズに行われることが予想される.本研究の目的は,自然言語の文法が言語使用者間のコミュニケーションによって動的に形成される過程を計算機シミュレーションで再現し,社会構造と言語変化の関連を示す定量的なモデルを構築することで,急激な言語変化現象の解明に新展開を図ることである.本研究は,大きく3つの段階に分けられている.(i)繰り返し学習モデルの改良,(ii)複雑ネットワークを導入したマルチエージェントモデルの構築,(iii)妥当性の検証である.今年度は,(i)および(ii)のサブタスクである認知バイアスを用いた学習モデルの改良および,大規模な複雑ネットワークの導入に関する検討を行った.昨年度の成果により,文法の学習に認知バイアスを導入した.その結果,親から子への文法伝達は短期間で効率的に行われるものの,世代間の言語のずれが大きいことが判明した.その原因は,認知バイアスの影響による言語知識の偏りからくるものと考えられる.実際の言語獲得状況を鑑みて,間違った文法知識を修正する過程をモデル化し,その有効性を示した.また,複雑ネットワークに関しては,実験環境に問題が生じた.具体的には,高度な学習機能を持ったエージェントを多数配置すると膨大な計算時間を必要とすることである.その原因は,繰り返しモデルによる発話と文法獲得にある.現実的な計算時間に収めるため,軽度な学習機構を持ったエージェントを導入し,複雑ネットワークを構成するよう検討を行った.本研究課題では,自然言語の文法が言語使用者間のコミュニケーションによって動的に形成される過程を計算機シミュレーションで再現し,社会構造と言語変化の関連を示す定量的なモデルを構築した.これにより,言語接触などによる急激な言語変化現象の解明に貢献した.このモデルでは,文法獲得の能力を持ったエージェントを複雑ネットワーク上に配置し,隣接するエージェント間の会話を通じた学習により,通時的,共時的な言語変化を観察した.本研究の目的は,自然言語の文法が言語使用者間のコミュニケーションによって動的に形成される過程を計算機シミュレーションで再現し,社会構造と言語変化の関連を示す定量的なモデルを構築することで,急激な言語変化現象の解明に新展開を図ることである.本研究においては,特に,近年におけるインターネットの発達にともなって現れたネットスラングの現象に着目し,その特徴である急激な言語変化を言語進化の問題として取り扱う.本研究は,大きく3つの段階に分けられている.(i)繰り返し学習モデルの改良,(ii)複雑ネットワークを導入したマルチエージェントモデルの構築,(iii)妥当性の検証である.今年度は,繰り返し学習モデルの実装及び改良を行い,さらに,ネットワークを導入したマルチエージェントモデルを構築した.これにより,妥当性の検証に向けた実験を行うことが可能となった.小規模なネットワークによる実験を行った結果,これまでの言語進化研究の成果であるクレオール化の実験と比較して,同様の振る舞いを観察することができた.このようなネットスラングに関する研究ををピジン化,クレオール化の研究と比較を行うことは,本研究における独創的な点であるといえる.今後予想される結果として,ピジンとネットスラングについて,新たな文法が普及するための何かしらの共通点を見つけることができるだろう.また,それをすることの意義は,物理的な距離という壁がなくなった現代における言語変化研究の新展開が期待できることにある.なお,今年度の成果については,国際ワークショップで発表を行った.本研究の目的は,自然言語の文法が言語使用者間のコミュニケーションによって動的に形成される過程を計算機シミュレーションで再現し,社会構造と言語変化の関連を示す定量的なモデルを構築することで,急激な言語変化現象の解明に新展開を図ることである.

本研究は,大きく3つの段階に分けられている.(i)繰り返し学習モデルの改良,(ii)複雑ネットワークを導入したマルチエージェントモデルの構築,(iii)妥当性の検証である.今年度は,(i),(ii)に関しては前年度までに発生した問題の解消,また,(iii)に関して検討を行った.高度な学習機能を持ったエージェントを多数配置すると,膨大な計算時間を必要とすることが予備実験により判明していた.その原因は,繰り返しモデルによる発話と文法獲得にある.エージェントの発話が世代を経るにつれて指数的に長くなってしまうため,組み合わせ爆発により計算時間が長くなってしまった.この問題を解決すべく,2つのアプローチを取った.(1)軽度な学習機構の導入,(2)学習モデルの改良である.(1)では,エージェントのコミュニケーションによる複雑ネットワークの構成を重点に置き,モデルの検討を行った.また,(2)では,問題の根底からの解消を狙ったものである.具体的には,人間同士のコミュニケーションにおいて実際に見られる単語の省略を行うことでこの問題を解消した.これは,実際の言語現象を取り入れた結果問題を解決したことから,モデルとして妥当といえる.これにより,エージェントの数を増加させて実験を行うことが可能となった.また,(iii)に関しては,さまざまなネットワークについて実験を行い,ネットワークによる言語伝播の影響について考察した.言語進化今年度の予定として(i)繰り返し学習モデルの改良(ii)複雑ネットワークを導入したマルチエージェントモデルの実験が挙げられる.繰り返し学習モデルに関しては,文法獲得の学習機構に認知バイアスを導入することで,より人間の文法獲得に近いものとなった.単体エージェントによる実験により,文法獲得が効果的に行われていることが確認されたため,マルチエージェント環境での効果が期待される.まだネットワーク上のエージェントへの実装には至っていないが,大きな障害はないことが予想される.この成果に関してCogSci2012で発表を行った.また,マルチエージェントモデルに関しては,大規模実験に向けたパラメータ調整にとどまっている.昨年度に大規模実験に向けた実装がある程度完了していたが,予備実験によって実験に要する計算時間が予想以上にかかることが判明したため,パラメータの調整を行った.小規模のマルチエージェントモデルの実験に関して, CogSci2012で発表を行った.また,語彙抽出手法を自然言語に応用した成果をAOS2012及び言語処理学会で発表した.また,(iii)妥当性の検証は本年度の計画にはなかったが,それに先駆けて言語間距離を導入し,言語の分布を測定した.これはまだ構造的な言語の比較には適していないため,次年度への布石となった.
キャンベル共同計画の日本への適用-実証研究の系統的レビュー・システムの開発-

1.メタ・アナラシス、Evidence-based Practice (Policy)およびキャンベル共同計画関連の論文、資料翻訳などからなる下記報告書(A4判266頁)を研究代表者・分担者が執筆し刊行した。Iエビデンス共有の世界的動き:キャンベル共同計画とコクラン共同計画1)キャンベル共同計画の概要(津富宏)2)日本におけるコクラン共同計画のあゆみ-日本のキャンベル共同計画の発展へのアドバイス-(津谷喜一郎)IIキャンベル共同計画と系統的レビュー1)キャンベル共同計画刑事司法領域の動向(島田貴仁)2)キャンベル共同計画社会福祉領域の動向(菊澤佐江子)3)キャンベル共同計画教育領域の動向(岩崎久美子)III教育研究におけるエビデンス1)教育研究における系統的レビューの可能性-先行研究の検討を中心に-(塚原修一)2)標準プロトコルによる教育学知識の国際的共有化の可能性に関する研究(野村和)4)エビデンスに裏付けられた教育実践を識別する手引きについて(河合久)2.キャンベル共同計画で用いるメタ・アナラシスなどの技法を、研究分担者(立田慶裕、岩崎久美子、津富宏)が下記書籍に分担執筆し紹介した。立田慶裕編著『教育研究ハンドブック』世界思想社2005年2月刊行初年度であり、今後の研究の進め方についての協議とともに、研究の基礎となる知識を研究分担者が共有するための研究会を下記のとおり実施した。1.第1回(平成15年9月9日)キャンベル共同計画の概要、及びキャンベル共同計画の系統的レビューの方法の基礎となるメタ・アナラシスに関して下記の本に基づき勉強会を行った。2.第2回(平成15年11月27日)医学分野で普及しているコクラン共同計画について、東京大学大学院薬学系研究科教授津谷喜一郎先生の講演、及びキャンベル共同計画の部会である実証に基づいた政策実践(EBP : Evidence-based Policy making/Practice)に寄与する諸外国の研究動向について、「刑事司法」、「教育」、「社会福祉」それぞれの分野担当者がレビューを行った(「社会福祉」を担当する菊澤は、デンマークのノルディック・キャンベルセンターのワークショップに出席した出張報告を行った)。併せて、今後日本においても実証的研究と政策との関係をどのように構築すべきかについて検討した。立田慶裕編著『教育研究ハンドブック』世界思想社2005年2月刊行
インフレーション宇宙における量子ゆらぎ理論の再検討

スタンダードなインフレーションにおける量子ゆらぎの問題として、特に新たな側面が現れることが期待されるプレヒーティングのステージに関して研究を進めた。B. Basset氏等との議論を経て現在論文を執筆中である。ここではプレヒーティング時における長波長ゆらぎの生成を議論しているが、最近の新しい考え方であり、もともとは申請者らのグループを含む日本の複数のグループが明らかにした長波長ゆらぎの取り扱い手法を応用する研究を行った。エネルギー密度がある値に下がるまでにどれだけ宇宙膨張したかは空間の各点で異なる。この新しい手法のエッセンスは、この膨張率の差が、新たな密度ゆらぎの生成になるという簡単なステートメントに要約される。この考え方を適用すると、最終的には互いに相殺する余分な寄与が表面に現れず、見通しがよいことがわかった。この方法を適用した結果、ナイーブな解析ではゆらぎの生成が過大評価される可能性が大きいことがわかった。更に、近年注目を集めているブレーンワールドにおけるインフレーションについても研究を行った。内田元氏、石橋明浩氏らと共同で、新しいタイプのブレーンインフレーションモデルを提唱した。これとは、独立にBucherによって提案された衝突するブレーンから宇宙が生まれるという宇宙創生のシナリオと似た側面を持つが、宇宙がコンパクトに生成されるという点で異なり、モデルヘの要請なども大きく異なる。このBucherによって提案されたモデルはよりシンプルであるので、まずは、このモデルについて生成される初期密度ゆらぎをJ. Garriga氏と共同で調べた。このため、我々は衝突するブレーンから生成される密度ゆらぎを定量的に計算する新しい手法を確立した。計算の結果、Bucherのモデルにおいては、スケール普遍な初期密度ゆらぎを得ることは難しいことがわかり、通常のインフレーションをより指示する結果となった。インフレーション中にゆらぎの古典化が進むかどうかという問題の、重力の効果を入れない場合には完全に相互作用がなく、古典化が起こらない、純粋なmassiveスカラー場の場合について考察を進めている。この場合、相互作用が陽に存在する場合に比べて、古典化が起こりにくいことは確かであるが、更に長波長になるほど古典化が起こりにくいのではないかという示唆を得た。今後、より厳密な取り扱い法を開発し明確な結果を出したい。更に、インフレーション中に古典化が起こらなかった場合に、古典化の問題が観測量とどのように結びついているかを議論するには、再加熱の過程を研究する必要がある。また、パラメータ共振による粒子生成の過程でできるゆらぎと古典化の問題は興味深いが、この時期の新たなゆらぎの生成に関して、これまで考えられているものは、あらたなゆらぎの生成は反作用効果によって抑制されるために、効果的でないとみなされている。しかし、これらの研究は近年始まったばかりで、私の考えが正しければ考え忘れられているゆらぎの生成機構がある。この機構が効果的であるか現在研究を進めているところであり、効果的である場合には古典化の問題も関連してくる。重力の非線形の問題に関連して、近年話題になっているブレーンワールドでの摂動に関する論文を発表した。そこでは、これまで示唆されていて非線形での悪い振る舞いが、非常に非自明な形の相殺の結果、問題のない形になっていることを示した。また、本研究と密接に関連した曲がった時空の効果による粒子生成に関連して、特異点まわりからの粒子生成率の計算方法に関して、新しい解析的な方法を提案した。
水チャネルを阻害する水利尿剤の開発

本研究は腎臓集合尿細管のバゾプレシン水チャネルAQP2の分子構造と調節機構の解明を行い、その成果を受け手AQP2の機能的阻害剤を開発し、臨床的に有用な水利尿剤を開発する事をねらったものである。研究代表者らによりクローニングされたAQP2水チャネルの分子構造について遺伝子変異導入機能発現法を用いて種々の検討を行った。その結果、AQP2内の水分子透過孔の部位を推定することが可能となり、選択的水透過性の決定する立体分子機構の解明が進んだ。具体的にはAQP2は6個所の膜貫通部とそれらを結ぶ親水性ループ部から構成されている膜タンパクであるが、我々の検討からは、膜貫通部を結ぶ5つの親水性ループの内の2つのループが選択的水透過性の決定部位ではないかと推察された。一方、集合尿細管での水透過性の調節にはAQP2のトラフィッキングが関与している事が明らかとなった。即ち、バゾプレシンの作用で細胞内の小胞上に貯蔵されていたAQP2が小胞のエクソサイトーシスとともに細胞膜表面に移送され、水透過性が亢進するという調節機構が明らかとなった。ここにおいてサイクリックAMP依存性タンパクリン酸化酵素によるAQP2の第256番目のセリンのリン酸化が重要な調節過程となっている事が明らかとなった。以上の結果を基にAQP2の水透過性孔付近に結合し水分子の透過を抑制する物質、およびバゾプレシンによるAQP2のエクソサイトーシスを抑制する物質の2つの視点から、水透過性阻害剤=水利尿剤のスクリーニングを実施した。その結果数種の水透過性を抑制する物質が発見された。さらにin vivoでの効果を確認するために、候補物質および類似構造物質をラットに静脈注射または腹腔内注入により投与したが、生体毒性が強く水利尿効果の確認には至らなかった。今後もさらにスクリーニングを続け、毒性の少ない物質を探すとともに、発見された候補物質の生体毒性を検討し、毒性の少ない誘導体を合成し水透過性の抑制を検討していく予定である。研究は予定通りに進行している。幾つかの培養細胞系にAQP2cDNAをtransfectionさせ永続的に発現する細胞を選択した結果、CHO細胞において系を確立することが出来た。発現はmRNAならびに蛋白のレベルで確認した。さらに細胞膜表面への発現とその生物活性を購入したストップドフロー分光光度計による水透過性の測定により確認した。またAQP2蛋白がcAMP処理により細胞膜表面へ移動することも観察した。一方上皮系の細胞においては一過性の発現を試み、極性のある発現を認めることが出来た。以上より発現細胞とそのアッセイ系は確立したと考えられ、この系を使用して多数の薬剤のランダムスクリーニングを開始している。新しい水利尿剤の開発が間近かとなった。またcAMPの効果はAQP2の細胞内traffickongの問題との関連で細胞生物学的に興味深く、将来この方面の阻害剤の開発も視野に入れたい。研究予定通りに進行している。幾つかの培養細胞系にAQP2 cDNAをtransfectionさせ永続的に発現する細胞を選択した結果、CHO細胞において系を確立することが出来た。また一過性の発現細胞系も確立し、変異を導入したAQP2 cDNAを発現させることができた。発現はmRNAならびに蛋白のレベルで確認し、さらに細胞膜表面への発現とその生物活性をストップドフロー分光光度計による水透過性の測定により確認した。

Biotin label法により細胞表面のAQP2を半定量することも可能となった。その結果AQP2蛋白がcAMP処理により細胞膜表面へ移動すること、そしてA-kinaseによるリン酸化部位の変異によりこの移動が消失することを明らかにした。以上より発現細胞とそのアッセイ系は確立したと考えられ、この系を使用して多数の薬剤のランダムスクリーニングを開始した。いくつかの候補が選択され実際にラットへの投与も行われたが、現在までのところ有望な候補は得られていない。今後もランダムスクリーニングを続けて行く予定である。またAQP2の細胞内traffickongとの関連でA-kinaseによるリン酸化部位に付着する蛋白の同定を行い、それを阻害するような物質を見つけたい。これは利尿剤として働く可能性が大である。本研究は腎臓集合尿細管のバゾプレシン水チャネルAQP2の分子構造と調節機構の解明を行い、その成果を受けてAQP2の機能的阻害剤を開発し、臨床的に有用な水利尿剤を開発する事をねらったものである。研究代表者らによりクローニングされたAQP2水チャネルの分子構造について遺伝子変異導入機能発現法を用いて種々の検討を行った。その結果、AQP2内の水分子透過孔の部位を推定することが可能となり、選択的水透過性を決定する立体分子機構の解明が進んだ。具体的にはAQP2は6個所の膜貫通部とそれらを結ぶ親水性ループ部から構成されている膜タンパクであるが、我々の検討からは、膜貫通部を結ぶ5つの親水性ループの内の2つのループが選択的水透過性の決定部位ではないかと推察された。一方、集合尿細管での水透過性の調節にはAQP2のトラフィッキングが関与している事が明らかとなった。即ち、バゾプレシンの作用で細胞内の小胞上に貯蔵されていたAQP2が小胞のエクソサイトーシスとともに細胞膜表面に移送され、水透過性が亢進するという調節機構が明らかとなった。ここにおいてサイクリックAMP依存性タンパクリン酸化酵素によるAQP2の第256番目のセリンのリン酸化が重要な調節過程となっている事が明らかとなった。以上の結果を基にAQP2の水透過孔付近に結合し水分子の透過を抑制する物質、およびバゾプレシンによるAQP2のエクソサイトーシスを抑制する物質の2つの視点から、水透過性阻害剤=水利尿剤のスクリーニングを実施した。その結果数種の水透過性を抑制する物質が発見された。さらに、in vivoでの効果を確認するために、候補物質および類似構造物質をラットに静脈注射または腹腔内注入により投与したが、生体毒性が強く水利尿効果の確認には至らなかった。今後もさらにスクリーニングを続け、毒性の少ない物質を探すとともに、発見された候補物質の生体毒性を検討し、毒性の少ない誘導体を合成し水透過性の抑制を検討していく予定である。
中心市街地におけるイベントスペースの都市的評価手法の開発

近年、中心市街地の再生が議論されるなかで、中心市街地がモノ消費空間から時間消費空間としての役割を期待される傾向にあり、各地の中心市街地において様々なイベントが盛んに行われている。しかし、中心市街地における多様化するイベントおよびイベントに活用される空間特性さらには立地や周辺環境といった都市的特性に関する知見は乏しい。そこで、本研究では、多様化するイベントの実態やイベントに活用される空間を調査し、中心市街地の賑わいに寄与するイベント空間の都市的要件を明らかにすると共に、イベント空間を都市的視点から評価する方法を考察した。平成28年度では、近年の地方情報誌(九州地方の都市)の過去5年分を収集してイベント情報を、時期・期間・内容・会場・対象などのデータから整理をおこない地方都市におけるイベントの実施状況を整理した。一方で、イベント空間を都市的視点で評価する方法や評価の指標の検討をおこなった。その結果として、アクセス(近接性)、周辺環境(波及性)、隣接環境(視認性)の3項目は、賑わいに寄与するイベント空間の重要指標として選定できた。平成29年から平成30年にかけては、北部九州に位置する福岡市、長崎市、大分市、久留米市において現地調査を行い、評価指標によるイベント空間の評価をおこなった。さらに平成30年度の後半では、イベント空間の都市的視点による計画・デザインの要件を考察した。また、多数の広場デザインを手掛けてきた専門家に計画・デザイン要件を提示して、研究成果の妥当性を定性的にも確認し、研究全体の総括をおこなった。ここまでに得られた研究成果は、定期的に日本建築学会の研究報告会において発表し、他の研究者の前で報告をおこなっている。平成28年度の前半は既往文献資料調査を行った。本研究と関連する研究文献よりイベント空間を評価する方法や指標を洗い出した。一方、研究対象都市の、どこで、どのようなイベントが開催されているかを明らかとするため、近年の地方情報誌の過去5年分を収集してイベント情報を、時期・期間・内容・会場・対象などのデータから整理をおこない地方都市におけるイベントの実施状況を整理した。平成28年度の後半では現地予備調査(3都市)を実施した。当初の計画では地方中心都市の長崎市と大分市の2都市において予備調査を実施する予定だったが、本年度は、イベント空間の都市的評価の項目や評価指標の洗い出すことが主な目的であるため、筆者の大学からアクセスがよく、何度も繰り返し調査を実行でき、イベントが数多く実施されている福岡市も予備調査地に加えて、評価指標の検討をおこなった。結果として、イベント空間の都市的評価の項目として、アクセス(近接性)、周辺環境(波及性)、隣接環境(視認性)の3項目を重要指標として選定できた。さらに福岡市・長崎市・大分市において調査を実施し、得られてデータを地理情報システム(GIS)に入力した。その際に、昭文社のGISデータMAPPLE10000をベースマップデータとして購入した。上記の3つの重要指標の視点から分析をおこない、イベント空間と周辺市街地との関連を明らかにし、分析結果を数値指標と可視化指標(地図上にビジュアル表現したもの)として表現することができた。この一連の成果を速報版としてとりまとめ、アジア都市デザイン景観学会の秋季大会(2016年)にて口頭発表を行った。また日本建築学会大会学術講演会(2017年)にも既に投稿を行っている。当初の予定より現在までの進捗状況は良好である。予備調査にて遠距離の長崎市と大分市を何度も往復する手間を削減するため、福岡市を予備調査に加えて時間と手間と費用の削減を図った。その効果もあり当初の予定よりやや早いペースで進行している。平成28年度では、長崎市・大分市に、福岡市も対象地に加えて予備調査をおこなった。その結果、イベント空間の都市的評価の項目として、アクセス(近接性)、周辺環境(波及性)、隣接環境(視認性)の3項目を重要項目として選定できた。平成29年度では、前述した3項目を表現する指標群を改めて設定し、前年度の予備調査の結果を踏まえて本調査を実施し、地理情報システム上に調査データを入力して分析と考察をおこなった。また併せて、イベント主催者やイベント会場管理者を対象とした調査を実施したが、インタビュー調査においては当初想定したような賑わいに寄与できるような都市的知見は得られなかった。前年度の研究成果および科学研究費採択前の関連研究の成果をとりまとめて、平成29年度建築学会大会梗概集に研究成果を発表した。また、研究対象都市のなかでイベントが最も多く実施されていた福岡市の調査結果が分かりやすいものであったので、福岡市をケーススタディとして取り上げ、平成29年度3月の日本建築学会九州支部研究報告会で分析結果を発表するとともに、平成30年度に開催される日本建築学会大会梗概集に2編の梗概を投稿した(平成30年度に発表予定)。これらの一連の報告において、イベント空間の都市的評価を数値とマップによって表現する手法を提案し、福岡市の12か所のケーススタディを相対的に比較し考察することで、相互の評価を明らかにすることができた。さらに、人口規模がこれまでの3都市と比較して、やや少ない都市をサンプルに加えたほうが良いと判断したため、アクセスが容易な久留米市を研究対象に追加し、久留米市において調査を進行中である。福岡市・大分市・長崎市を対象とした物理的環境の本調査は問題なく終了している。一方、イベント主催者やイベント会場管理者を対象としたインタビュー調査では、想定したような回答が得れなかったが、この調査も終了している。福岡市の物理的環境の調査結果は昨年度、建築学会

九州支部において発表しており、順調に研究成果を公表している。近年、中心市街地の再生が議論されるなかで、中心市街地がモノ消費空間から時間消費空間としての役割を期待される傾向にあり、各地の中心市街地において様々なイベントが盛んに行われている。しかし、中心市街地における多様化するイベントおよびイベントに活用される空間特性さらには立地や周辺環境といった都市的特性に関する知見は乏しい。そこで、本研究では、多様化するイベントの実態やイベントに活用される空間を調査し、中心市街地の賑わいに寄与するイベント空間の都市的要件を明らかにすると共に、イベント空間を都市的視点から評価する方法を考察した。平成28年度では、近年の地方情報誌(九州地方の都市)の過去5年分を収集してイベント情報を、時期・期間・内容・会場・対象などのデータから整理をおこない地方都市におけるイベントの実施状況を整理した。一方で、イベント空間を都市的視点で評価する方法や評価の指標の検討をおこなった。その結果として、アクセス(近接性)、周辺環境(波及性)、隣接環境(視認性)の3項目は、賑わいに寄与するイベント空間の重要指標として選定できた。平成29年から平成30年にかけては、北部九州に位置する福岡市、長崎市、大分市、久留米市において現地調査を行い、評価指標によるイベント空間の評価をおこなった。さらに平成30年度の後半では、イベント空間の都市的視点による計画・デザインの要件を考察した。また、多数の広場デザインを手掛けてきた専門家に計画・デザイン要件を提示して、研究成果の妥当性を定性的にも確認し、研究全体の総括をおこなった。ここまでに得られた研究成果は、定期的に日本建築学会の研究報告会において発表し、他の研究者の前で報告をおこなっている。平成29年度では、平成28年度に確定した「イベント空間の都市的評価指標」を残りの3都市の中心市街地へ適用するために、ベースマップ地図を購入して現地調査を実施する。調査データをもとに評価指標の算出・可視化を行い、各都市の特徴と課題を明らかにする。さらに各都市の結果を相対的に考察する。平成29年度の後半では、イベントの主催者やイベント会場管理者を対象とした調査を実施し、イベントの企画や開催場所に対する基本的考え方を明らかにする。また幾つかのイベントに的を絞り、参加者へアンケート調査を実施して、イベントが中心市街地へもたらす効果を明らかとする。さらに、平成29年度までに得られた研究成果をとりまとめて学術論文雑誌に投稿する。平成30年度では、それまで得られて研究データを分析・考察し、最終的にはイベント空間の都市的視点による計画・デザイン要件を明らかにする。また、専門家に計画・デザイン要件を提示し、研究成果の妥当性を定性的にも確認し、研究を総括する。ここまで得られた研究成果をとりまとめて学術論文雑誌に投稿する。平成30年度では、都市規模が小さい久留米市をサンプルに加えて分析・考察を行い、最終的に,イベント空間の都市的視点による計画・デザインの要件を明らかにする。
ポジトロンCTによる内因性ドパミン放出量測定法を用いた基底核機能の研究

【目的】本研究はポジトロンCT(以下PET)を用いて人の大脳基底核における内因性ドーパミン放出を計測する方法を確立し、ドーパミン系が随意運動の調節や神経心理学的課題遂行に果たす役割を調べることを目的とした。【方法】健常正常人ボランティアを対象として、MRI撮影とPET検査を行った。内因性ドーパミン放出量を測定するためのPET検査は、[C-11]標識ラクロプライド(以下ラクロプライド)を静注後、60分間のダイナミックスキャンをい、小脳を入力としたコンパートメントモデルによりドーパミンD2受容体結合能を推定した、同一被検者に対し、同一日に、2時間の間隔を空けて2回の計測をくり返した。1回は習熟随意運動としての書字課題施行時に、もう1回は開眼覚醒安静時に撮影した。有意な内因性ドーパミン放出量の増加があれば、リガンドとの競合により、ラクロプライド結合能の低下として間接的に観察することが可能である。PET画像は標準脳に変換して画素ごとに分散分析法を用いて解析した。【結果】同一課題による血流変化を指標とした脳賦活検査では、書字課題で対側(左大脳半球)の一次運動知覚野、補足運動野、前運動野、線条体、視床が賦活された。この課題の施行に、運動皮質-線条体ネットワークが動員されていることが示された。一方、ドーパミンD2受容体結合能の測定では、書字課題施行時に対側(左)被殻腹側尾側領域で限局性にD2結合能の低下、すなわち内因性ドーパミン放出の亢進が認められた。この領域は以前我々がファンクショナルMRIにおいて確認した被殻内の体部位局在の手の領域に一致する。【考察】今回の研究により習熟随意運動の維持的遂行においても、体部位局在に一致した線状体の領域のドーパミン系神経が賦活されていることが明かとなった。学習を伴う課題において、ドーパミン系の賦活がどのように変化するかが注目される。【目的】本研究はポジトロンCT(以下PET)を用いて人の大脳基底核における内因性ドーパミン放出を計測する方法を確立し、ドーパミン系が随意運動の調節や神経心理学的課題遂行に果たす役割を調べることを目的とする。【方法】健常正常人ボランティア6名を対象として、[C-11]標識ラクロプライド(以下ラクロプライド)約500MBqを静注後、60分間のダイナミックスキャンを行った。小脳を入力としたコンパートメントモデルによりドーパミンD2受容体結合能を推定した。同一被検者に対し、同一日に、2回の計測をくり返した。1回は習熟随意運動としての書字課題施行時に撮影し、もう1回は開眼覚醒安静時に撮影した。また、書字課題施行時の運動調節メカニズムを明らかにするため、PETと[O-15]標識水による脳賦活検査を同一被検者にたいし、日を改めて行った。【結果】血流変化を指標とした脳賦活検査では、書字課題で対側(左大脳半球)の一次運動知覚野、補足運動野、前運動野、線条体、視床が賦活された。この課題の施行に、運動皮質一線条体ネットワークが動員されていることが示された。

しかし、ラクロプライドによるドーパミンD2受容体結合能の測定では、書字課題施行時と安静時とで、有意な結合能の変化は認められなかった。【考察】この結果から書字のような習熟随意運動の施行時に、内因性ドーパミン分泌の増加は起こらないと考えられた。電気生理学的研究によると、基底核ドーパミンニューロンには、約2Hzの持続的(tonic)発火と、刺激に対して反応性に増加するphasicな発火とがあることがわかっている。習熟随意運動の遂行にはphasicなドーパミンニューロンの発火は関与していない可能性が示唆された。パーキンソン病などで書字困難が生じるのは、tonicな発火の減少によると考えられる。今後はphasicな発火を誘発できる課題により、この仮説を検証する必要がある。【目的】本研究はポジトロンCT(以下PET)を用いて人の大脳基底核における内因性ドーパミン放出を計測する方法を確立し、ドーパミン系が随意運動の調節や神経心理学的課題遂行に果たす役割を調べることを目的とした。【方法】健常正常人ボランテイアを対象として、MRI撮影とPET検査を行った。内因性ドーパミン放出量を測定するためのPET検査は、[C-11]標識ラクロプライド(以下ラクロプライド)を静注後、60分間のダイナミックスキャンをい、小脳を入力としたコンパートメントモデルによりドーパミンD2受容体結合能を推定した。同一被検者に対し、同一日に、2時間の間隔を空けて2回の計測をくり返した。1回は習熟随意運動としての書字課題施行時に、もう1回は開眼覚醒安静時に撮影した。有意な内因性ドーパミン放出量の増加があれば、リガンドとの競合により、ラクロプライド結合能の低下として間接的に観察することが可能である。PET画像は標準脳に変換して画素ごとに分散分析法を用いて解析した。【結果】同一課題による血流変化を指標とした脳賦活検査では、書字課題で対側(左大脳半球)の一次運動知覚野、補足運動野、前運動野、線条体、視床が賦活された。この課題の施行に、運動皮質-線条体ネットワークが動員されていることが示された。一方、ドーパミンD2受容体結合能の測定では、書字課題施行時に対側(左)被殻腹側尾側領域で限局性にD2結合能の低下、すなわち内因性ドーパミン放出の亢進が認められた。この領域は以前我々がファンクショナルMRIにおいて確認した被殻内の体部位局在の手の領域に一致する。【考察】今回の研究により習熟随意運動の維持的遂行においても、体部位局在に一致した線状体の領域のドーパミン系神経が賦活されていることが明かとなった。学習を伴う課題において、ドーパミン系の賦活がどのように変化するかが注目される。
TGFβ情報伝達におけるレセプター複合体形成異常と発癌機構

Smad Anchor for Receptor Activation(SARA)はTGFβシグナル伝達において重要な因子であるSmad-をレセプターにrecruitするための介在因子であり、その中央部に膜結合のためのFYVEドメインとSmadとの結合のためのSBDを有する。我々はTGFβ不応性の癌細胞にこれらドメインの遺伝子異常があるのではないかと考え、ヒト由来細胞株や各種の生体癌組織を用い、SSCPによるスクリーニングとそれに引き続くダイレクトシークエンスを行った。その結果、20例中3例の大腸癌と27例中1例の乳癌組織からFYVEドメインに点変異が存在することを確認した。変異は725Val→Ala,716His→Argであり、当然single nucleotide polymorphismに基ずくものの可能性は否定できないが、これらの変異がSARAの機能に何らかの影響を与えている可能性をみるため、同じ変異をSARAの発現ベクターに導入し、各種機能解析を行った。細胞内局在、Smad2,3との結合そしてルシフェラーゼアッセイによるシグナル伝達等について検討したが、今のところ野生型に較べて、特に明らかな反応の相違は見出せなかった。今後はアデノウイルス系の発現ベクターを構築し、レセプターの細胞内internalizationを検討する予定である。また生細胞における変異株を同定し、生理条件下での反応性の相違の有無について検討していく予定である。今後さらに検討を重ねることで発癌のメカニズムの一端としてTGFβシグナル伝達異常の関与を明らかにしたいと考えている。
銅を標的としたニーマン・ピック病C型の治療法の開発

ニーマン・ピック病C型(NPO)はライソゾーム蓄積症の一つで、細胞内脂質輸送蛋白質NPC1、NPC2の遺伝的欠損により起こる神経難病である。コレステロール、ガングリオシドなどの細胞内脂質蓄積が病態として知られている他、神経変性に至る分子機構は不明である。また、一部のニューロステロイドがモデルマウスに対し延命効果があるという報告の他は、現時点で神経症状を改善できる根本的な治療法は確立されていない。ヒトNPC患者家系のうち95%はNPC1遺伝子変異によるが、このNPC1遺伝子はマウス、ハエ、線虫、酵母に至るまで進化的に保存された相同遺伝子があることが分かっている。これまで私たちの研究により、酵母相同遺伝子変異株でスフィンゴ糖脂質代謝に異常があることを報告してきた(Malathi et al.,2004)。また、この酵母変異株を用いたDNAマイクロアレイ解析から、複数の細胞内銅代謝関連遺伝子が上昇していることも見いだした(未発表データ)。NPC1遺伝子を欠損したチャニーズハムスター卵巣細胞(CHO-NPC1trap)における細胞内銅濃度を測定した結果、正常細胞に比べ低い値を示した。また、細胞内銅放出蛋白質で、ヒト銅代謝異常症メンケス病原因遺伝子であるATP7A遺伝子産物MNK蛋白質の細胞内局在を調べた結果、NPC細胞ではMNK蛋白質が恒常的に活性化されていることが分かった。これらの結果はNPC細胞が銅枯渇状態であることを示しており、銅代謝異常とNPC神経変性との関連性を示唆する。また最近アルツハイマー病における銅代謝異常が報告されていることから、他の神経変性疾患でも細胞内銅代謝と神経細胞障害の関係が明らかになっている。今後は細胞および動物個体に対し、銅付加による神経保護効果の検討を行う予定である。ニーマン・ピック病C型(NPC)は常染色体性劣性脂質代謝異常症の神経難病である。細胞内リソソームからのコレステロール輸送蛋白質NPC1、NPC2の欠損によりコレステロールや他の脂質がリソソーム内に異常蓄積することを特徴とするが、神経細胞内の蓄積が直接的に神経変性を引き起こすかは明らかでない。また、治療法も確立されていない。酵母のヒトNPC1相同遺伝子NCR1変異株を用いDNAマイクロアレイ解析を行った結果、ヒト銅代謝異常症であるメンケス病、ウイルソン病原因遺伝子の酵母相同遺伝子ccc2を始め細胞内銅代謝関連遺伝子の上昇が認められた。哺乳類NPCモデル細胞株であるNPC1遺伝子欠損チャイニーズハムスター卵巣細胞では正常細胞にくらべ細胞内銅濃度が著しく減少していた。メンケス病原因蛋白質(MNK)は細胞内銅輸送蛋白質であり、通常状態ではゴルジ体に存在し、細胞質の銅を結合した後細胞膜に移行し細胞外に銅を排出する。その後再びMNK蛋白質は細胞膜からゴルジ体へ戻る過程を経るが、NPC1欠損細胞では正常細胞に比べこのゴルジ体への移行(リサイクリング経路)の遅れを認めた。このことは、NPC1欠損細胞ではMNK蛋白質が過剰に細胞膜へ移行することにより細胞内銅濃度の低下を導いている可能性を示唆する。また、ライソトラッカーは活性に伴い細胞内ライソゾームを染色するdyeの一つであるが、ひとメンケス病患者由来繊維芽細胞(3細胞)いずれもライソトラッカーの染色性が著しく減少していることを見出した。今後はNPC1欠損細胞でMNK蛋白質の移行がなぜ遅れるか、分子レベルの詳細な機能解析を行う。また、培養神経細胞を用いた銅を標的とした基礎的な治療実験を行って行く。
日本語版ヘルスリテラシー評価ツールの開発と保健医療のエンパワーメントに関する研究

米国のREALM、TOFHLA等に加え、国立国語研究所「病院の言葉を分かりやすくする提案」を参照して、日本語版ヘルスリテラシー評価ツールを開発した。この評価ツールを用いた疫学調査では、医療用語認知度(ヘルスリテラシー)と、主観的健康度を含む健康関連QOLとの間に有意な関連性が認められた。わが国でもヘルスリテラシー向上が、保健医療分野における国民のエンパワーメントに繋がる可能性が示唆された。本年度は米国でヘルスリテラシー評価ツールとして用いられているThe Rapid Estimates of Adult Literacy in Medicine(REALM)等を参考にして日本語の評価ツールの開発を行った。一般従業員のフォーカスグループインタビューを経て、さらにデルファイ法で選択した27つの医学用語(タンパク質、悪性所見、限局性、頻度、日内変動、随伴症状、既往歴、中性脂肪、座薬、心因性、吐血、近医、頓服、下血、インスリン、便潜血、グルコース、HDLコレステロール、脾臓(ひぞう)、ヘモグロビン、網膜症、メタボリック症候群、タール便、ケトアシドーシス、食事バランスガイド、早寝早起き朝ごはん、エクササイズガイド)を用いて、職域日本人従業員466人(男性268名,女性198名)を対象に調査した。28用語それぞれについて、5段階でヘルスリテラシーレベルを評価した。またスコアリングして総点数も算出し(医療用語総得点)、四分位で分類した。一方、代表的な健康関連QOL(HRQOL)であるSF8^<TM>スタンダード版(1ケ月)の8つのサブドメインの中で主観的健康感を測る目的で全体的健康感(GH)も調査した。多くの医療用語において、医療用語の認知度(ヘルスリテラシーレベル)が相対的に高い者は「健康」とされる割合が高かった。このうち、「タンパク質」「頻度」「近医」「下血」「インスリン」「便潜血」「脾臓(ひぞう)」では、「健康」の割合が有意に高かった。(p<0.05)また、医学用語総得点(四分位別)が高くなるほど「健康」者の割合が増加した。今回、ヘルスリテラシーレベルと全体的健康感に関連性があることが示唆され、わが国でもヘルスリテラシー格差が予防や医療の効果に差を生みだす可能性などについて十分検討する必要がある。また、米国立がん研究所(編)「ヘルスコミュニケーション実践ガイド」を邦訳して、わが国におけるヘルスコミュニケーション、ヘルスリテラシーの実践における啓発を行った。さらに、くすりの適正協議会(RAD-AR)が、米国USPC(United States Pharmacopeial Convention Inc.)のピクトグラム(絵文字)を参照して、ヘルスコミュニケーションの取り組みの一環として、絵表示でわかりやすく情報(RAD-AR医薬品の取り扱いのピクトグラムhttps://www.rad-ar.or.jp/02/08_pict/08_pict_index.html)を公開しているが、このRAD-ARの「くすりのコンコーダンス指向くすりのしおり専門委員会」委員として参画し寄与した。いずれの取り組みも、ヘルスリテラシーが健康度と深く関わることを意識した取り組みであり、今後も引き続き、わが国のヘルスリテラシー格差やヘルスコミュニケーション不足が予防や医療の効果に差を生みだす可能性などについて十分検討する必要がある。
エンドファイトが植物に与える影響の分子レベルからの解明

本研究はエンドファイトと植物の共生に関して,その共生宿主とエンドファイトの親和性発現に関与する遺伝子を植物側および菌側の両面から遺伝子レベルで解明することを目的としている。この解明により、エンドファイトおよび宿主植物の遺伝的改良が可能となり、対病虫性を有する有用菌類であるエンドファイトをさまざまな植物で利用可能とする途が開かれると期待される。今回対象として用いてペレニアルライグラスはmRNAの精製が大変困難な植物であった。そこで、昨年度はmRNAの調整法を確立した。mRNA調整の基本は混在する多糖類の除去にあり、1g/1のCsC1を下層に、0.5g/1のCsC1を上層に重層した超遠心分離(約50000g)で沈殿させることにより調整が可能となった。この方法により、昨年度、植物の防御系の遺伝子であるpalおよびchi遺伝子をクローン化した。今年度は、これと同じ方法で再度感染植物と非感染植物より調整し、これを用いてデファレンシャルディスプレイを行った。方法は、^<35>Sを用いてラベルを行い、GenHunter社(Brooklin,USA)キット1とキット2を用いて行った。それぞれのキットには、8種の13塩基からなるランダムプライマーと3`末端がA,G,C,Tの16塩基からなるオリゴdTが含まれ、これらの組み合わせ64通りでPCR反応を行い、6%ポリアクリルアミドゲル電気泳動により、感染植物と非感染植物で異なるDNAが出現するか探した。この結果、ほとんどの反応において感染植物と非感染植物に違いが見られず、デファレンスを見いだすことができなかった。また、palとchiのノーザン解析では、感染植物と非感染植物にほとんど差が見られなかった。今年度は、エンドファイト感染植物において発現される遺伝子を解明するため、ペレニアルライグラスを材料として、エンドファイト感染植物と非感染植物のmRNAを調整し、デファレンシャルディスプレイ法により感染植物においてのみ発現されている遺伝子の分離を試みた。また、ペレニアルライグラスを材料とし、感染防御に係わるとされる既知遺伝子であるフェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)およびキチナーゼ(CHI)遺伝子を感染植物のcDNAライブラリーからイネの相同遺伝子との相同性に基づいて分離することも試みた。結果、ペレニアルライグラスでは、植物で用いられるさまざまな精製法で調整したRNAでは、逆転写の反応が行えなかった。この原因は、混在する多糖類にあると考え、設定の条件下の超遠心分離で沈殿させることにより精製することに成功した。クローン化の容易な感染防御に関連した既知遺伝子のクローン化では、対象としたPALおよびCHIをコードする遺伝子は、まずイネからPCRで分離して、配列を確認してプローブとして使用した。次に、前述で調整したmRNA用いて、cDNAを調整し、これをプラスミドベクターpSPORT1にクローン化してpalプローブにハイブリダイズする1クローンとchiプローブにハイブリダイズする2クローンを得た。配列解読の結果、これらは約2300塩基を含むpal相同配列および1100塩基と1300塩基を含むchi相同配列であることが分かった。