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『古逸叢書』の編纂・出版およびそのテキストの研究

年古籍版本目録学国際学術会議」、中国・中山大学図書館、2016.11.8-9)、「関於十九世紀後半葉日蔵籍回流中国的商業渠道」(中央研究院近代史研究所、2016.12.5)などの日本内外においての学会発表・講演で発表し、また、現在論文を作成し、学術雑誌に投稿することを準備している。研究代表者は所属機関主導の共同研究の代表を務めることになったことなど、当初予期していなかったことがあり、本研究にかけられる時間は短くなり、研究の遂行にある程度影響し、当初の計画はやむなく遅延することとなった。ただし、資料収集と一部の校勘作業は進んでおり、期間延長することによって完成させることは十分可能だと思われる。明治十年代に清国公使黎庶昌および公使館随員の楊守敬が東京で刊行した『古逸叢書』は、近代以降における中国古典籍の影印叢書の先駆的な存在であり、そのテキストは現在においてもなお、古典籍の校勘・翻刻の際の底本および校本として利用されている。しかしながらその編纂・出版の過程、所収の各書の底本やテキストの性質に関しては、十分な研究がなされてはいない。本研究は文献学の方法を用いることによってこれらの問題を考察し、その編纂・出版における日本人学者・印刷業者との交流、校訂作業の手法、編纂・校勘の際に使用された底本・校本、さらには刊刻・印刷の際の技術的な特徴などについて系統的に考察・分析を行い、その本文の性質を正確に把握し、この近代における古典籍研究史上の一大懸案の解明を目指すものである。平成29年度においては、平成28年度に完成できなかった版木に関する調査を行った。版木の状況から初印本と補修本、後印本との異同の分析を行い、それに基づいた研究成果を現在まとめているところである。また、前年度に引き続いて、『古逸叢書』所収の各書のテキストの校合作業を行い、現在においては、今までの作業の結果分析を行っている。これらの研究によって、『古逸叢書』の底本や校本および校勘作業の過程に関して、多くの新たな知見を獲得することができた。今後の予定としては、研究成果を学術論文としてまとめ、学術雑誌に投稿するという形によって、国内外の諸学会に対して、日中両国語によって発信を行っていく予定である。『古逸叢書』は近代以降の中国古典籍研究と影印出版事業に大きな影響を与えたのにも関わらず、その編纂、出版及びテキストの問題については個別の研究を除き、系統的な研究は未だになされていない。本研究はこの懸案の解明を目指すものであり、地道な文献考証を通してこの歴史・思想・文学などの多分野にわたる基本文献の本文の性質を正確に捉え、底本選択、校勘作業におけるさまざまな問題を十分把握しないままで研究の基本テキストとして使用するといった現状を是正するものである。なお、本叢書の編纂と出版とに対する日本人学者の協力や刊刻技術に関する考察は、近代日中両国間の学術史の新発見へと誘うものであり、重要な意義を有している。平成26年度において、当初計画した、『古逸叢書』の編纂・出版に関わる基本的な資料を調査と収集はほぼ順調に行い、テキストの校合作業もおおむね順調でした。海外調査先の中国国家図書館、北京大学図書館、上海図書館、台湾故宮博物院、台北の国家図書館、中央研究院歴史語言研究所において、現地の研究者の協力を得ることができ、予想以上の収穫を得た。一方、時間の関係で、四川図書館など、内陸にある図書館には行くことができなかった。今後研究の日程を調整し、未達成の目標の完遂を目指したい。平成28年度において、『古逸叢書』所収の各書のテキストの校合作業を最終的に完成させ、底本・校本を解明すると同時に、『古逸叢書』全体の校勘方法および本文の性質を分析する。
造血幹細胞移植患者における生体内ウイルス集団（Virome）の解明

小児に対する造血幹細胞移植では、様々なウイルス関連合併症が相次いで現れるため、ウイルス感染症制御が移植の成否の鍵を担っている。しかし、我々の眼に触れているウイルス感染は、氷山の一角に過ぎない。本研究では、次世代シーケンサーより、包括的なウイルス遺伝子解析を行い、生体内ウイルス集団(Virome)を解き明かした。4例の造血幹細胞移植患者から経時的に末梢血を採取、MiSeqにより網羅的遺伝子解析を行ったところ、血液中から、TTウイルス、SENウイルス、ヒトヘルペスウイルス6B型などが検出され、これらウイルス動態と臨床経過が一致するなど興味深い結果が得られた。本研究では、次世代シーケンサーよる網羅的sequencingを用いて、包括的な宿主およびウイルスの遺伝子解析を行い、生体内ウイルス集団(Virome)に関して、1)造血幹細胞移植患者における既知のウイルスの動態、2)移植患者における未知のウイルスの存在の有無、3)ウイルスの共感染がもたらす相互作用、4)これらのウイルスによる新たな移植関連合併症の発見とそのメカニズムの解明、を明らかにすることを目的としている。まず、初年度は、検体の採取とシステムの構築に従事した。対象は名古屋大学医学部附属病院小児科に入院し、同種造血幹細胞移植を受けた小児。患者より全血2.5mLを採血後、DNA/RNAを抽出。extra DNA、TrueSeq RNAなどのキットを用いてライブラリーの作成を行った。その後、MiSeq Reagent Kitを用いて、次世代シーケンサーによる全塩基配列の解読を行った。データ解析は、シーケンサーによって得られた結果を、国立感染症研究所が構築したパイプラインを用いて既知の微生物の遺伝子配列との一致を確認することで、原因微生物の同定とした。解析した患者血液より、アデノウイルスDNAなどが検出されている。本研究では、次世代シーケンサーを用いて、包括的な宿主およびウイルスの遺伝子解析を行い、生体内ウイルス集団(Virome)に関して、1)造血幹細胞移植患者における既知のウイルスの動態、2)移植患者における未知のウイルスの存在の有無、3)ウイルスの共感染がもたらす相互作用、4)これらのウイルスによる新たな移植関連合併症の発見とそのメカニズムの解明、を明らかにすることを目的としている。初年度はシステムの構築に従事し、ヒト末梢血および髄液から、次世代シーケンサーによりDNA/RNAウイルスを検出する系を立ち上げた。平成27年度は移植患者を用い解析を行った。MiSeq Reagent Kitを用いて、次世代シーケンサーによる全塩基配列の解読を行った。4例の造血幹細胞移植患者から経時的に末梢血を採取、Viromeを観察したところ、アデノウイルス、TTウイルス、ヒトヘルペスウイルス6型などが検出され、臨床的経過と一致するなど、興味深い結果が得られている小児に対する造血幹細胞移植では、様々なウイルス関連合併症が相次いで現れるため、ウイルス感染症制御が移植の成否の鍵を担っている。移植後患者の生体内ウイルス集団を明らかにするための、システムを構築し、少数例ではあるが、網羅的sequencingによりウイルス核酸を検出している。ウイルス学平成27年度は、症例数を増加し、以下を重点的に解析する。1)移植時に初感染/活性化することが知られている既知のウイルス(EBウイルス、サイトメガロウイルス、Human herpesvirus 6B、単純ヘルペスウイルス、水痘・帯状疱疹ウイルス、BKウイルス、JCウイルス、アデノウイルス、パルボウイルスB19)の動態。2)ガンシクロビル先制/治療投与に伴うサイトメガロウイルス変異体集団の動態。特にガンシクロビル耐性に関連するとされているウイルスDNAポリメラーゼ(UL54)遺伝子およびプロテインキナーゼ(UL97)遺伝子の変化。3)ウイルス初感染もしくはViromeに相応して、患者白血球の自然免疫や炎症に関与する遺伝子群(特にインフラマソーム系)の動態。これまで造血幹細胞移植では報告のない既知ウイルスが検出された場合には、診療録より収集した臨床情報から、該当ウイルスが何らかの移植関連合併症と関連していないかどうかを検証する。
海水に溶存する有機物の地球化学的・化学的研究

本研究は、海洋における溶存態有機物の化学的構造と特性を知ることを目的としている。このため、有機物の微量分析法を開発し、それを実際の海水試料に適用するものである。この研究を開始するに当り、まづ東シナ海およびその隣接海域において海水試料を採集し、ワットマンガラス繊維フイタ-によりろ過する。ろ液を試料とし、高温触媒酸化法によって有機物を酸化分解し、発生する二酸化炭素を非分散形赤外分析計によって計測した。また、同一試料を湿式酸化法によって分解し、生ずる二酸化窒素を定量する方法も用いた。両者の測定値の差は水域によって顕著な差を示し、特に東シナ海では、有機物生産の高い沿岸域で低い値を示し、黒潮域で高い値を示した。この事は、有機物生産の高い海域では、植物プランクトンが大量の易分解性の有機物を排出し、逆に外洋域では、有機物分解の進んだ海域で、全てが難分解性の有機物がその大部分を占めているものと考えられる。この事実を検証するため、中規模閉鎖実験を行ない、植物プランクトンのブルームを人工的に作った(栄養塩添加による)。この際免時的に海水試料を採集し、懸濁粒子を除去後、溶存有機炭素、溶存脂肪酸、溶存アミノ酸・タンパク質,溶存炭水化物の測定を行った。全ての有機物は酸分解,アルカリ分解により、高分子物質を構成成分に分別し、定量した。その結果、植物プランクトンの増殖にともない、光合成が活発化し、植物プランクトン(粒子)有機物濃度の増加とともに、溶存有機物濃度についても顕著な増加を示し、しばしば全有機炭素(溶存)量の60以上になることを認めた。また、これらの溶存有機物は脂質、アミノ酸・タンパク質、炭水化物から成ることも確めている。以上の結果は、海洋の溶存有機物組成は、有光層とそれ以深とは異なり、前者に易分解性の有機物,後者に難分解性の有機物が存在することがわかった。溶存有機物には極性の異なる有機物が、低分子量から高分子量領域にわたって存在しており、その多くは化学的実体とその特性に関して不明な点が多い。今年度は、特に全溶存有機炭素濃度の測定と低分子量有機物の、海面からの分離とその同定、確認を中心に研究を行った。得られた結果は以下の通りである。1)全溶存有機炭素濃度の測定に関する検討今回購入した全有機炭素分析装置を用い、高温触媒法による溶存有機物の酸化分解を検討した。従来の湿式酸化法による溶存有機物の分離に比べ本法は、酸化効率のよい事が予想される。糖、アミノ酸、脂質、飽和炭化水素、多環芳香族化水素、有機イオウ化合物などの標準試料とともに、土壌腐食酸、ケロジェンなどを用いて本法による酸化効率を検討した。ひの結果、イオウ化合物以外は酸化効率が95%を示し、沿岸水、外洋水への適用を可能にした。2)非極性有機物の分離と化学的特性の把握非極性有機物の分離に当たっては、Sepーpak Cl8およびXAD02などの非極性樹脂への非極性有機質の吸着を検討するとともに、有機溶媒による非極性有機物の抽出を検討した。その結果、炭化水素系化合物は何れの方法によっても回収率はかなりよく、90%以上であってが、脂肪酸などの非極性部分と極性部分とを持つ分子に付いては溶媒抽出が勝る事を見出した。従って、目的とする化合物によって用いる方法を選択する事が必要である。3)極性有機物の分離と化学的性質の把握低分子量有機物の化学的

分離を検討した。糖についてはアセチル化後、有機溶媒による抽出分離を試みたが、同定、確認には最もよい方法であると結論した。海水中における溶存有機物濃度が高いこと、およびその代謝速度に関する測定結果が蓄積されて来たことにより、海洋炭素循環におけるこの物質の係わりの解明に大きな関心が寄せられている。しかし、そのためには、溶存有機物の化学的実体を知ることが最も重要であると判断される。本研究は、沿岸および西部北太平洋水(外洋水)を対象にして、海水から溶存有機物を分離し、その化学的特性を明らかにすることを目的とした。本年度も、初年度にひき続き、Sep-PakC18、XAD2-8を用いて、非極性有機化合物の海水からの分離を検討した。特に、本年度は溶存有機化合物の定量的回収方法の開発を目指した。その結果、非極性有機物の吸着剤に対する吸着特性を明らかにすることが出来た。特に、有機物の濃度と吸着剤中を流す海水の速度(流速)が大変重要であることを認め、82.5-97.0%の回収率で、海水から非極性有機物を分離する方法の開発を完了した。こららの非極性有機物のうち、長鎖炭化水素、脂肪酸など脂質については、本年度購入したガスクロマトグラフー質量分析を利用し、それらの構造解析を行い、貴重な分析結果を取得した。極性有機化合物の海水から分離も、本年度の検討課題の一つとして挙げた。この点に関しては、QAE-トヨパール550を吸着剤として用い、海水から極性有機化合物の分離を試みた。その結果、糖、アミノ酸、極性農薬(除草剤、殺虫剤、殺菌剤など)などの分離が可能であることを認めた。特に、極性農薬などの化合物については有効であることを認めた。しかし、低分子量の糖、結合型アミノ酸に対しては、回収率が60%以下の場合もあり、現在なお、吸着条件の検討を行いつつある。分離した極性有機化合物のキャラクタリゼーションはほぼ完了している。西部北太平洋海域から採集した海水試料を用いて、溶存有機物の海域特性ならびに化学組成に付いて検討し、以下の結果を得た。1)東シナ海大陸棚域および揚子江河口域、黒潮海域から海水試料を採集し、湿式酸化法(WOC)おび高温触媒酸化法(HTCO)により溶存有機炭素の測定を行った。酸化効率の点で、両者に差異があり、高温触媒酸化法が勝っており、高い溶存有機炭素(DOC)値を与えた。2)DOC(WOC)/DOC(HTCO)は海域に依って異なる。東シナ海大陸棚域においては、この値がほぼ1に近く、黒潮域と揚子江河口域においては1よりかなり小さい値が測定された。この結果は、大陸棚域の海水中の溶存有機物に比べ、揚子江河口域や黒潮海域の溶存有機物は化学的に安定な物質から構成されていることを示唆している。溶存有機物の酸化特性が水塊の指標性物質となる可能性を示し、たいへん興味ある結果である。3)今年度は、溶存有機物の中、特に、脂質に注目してキャラクタリゼーションを行った。脂質の中、炭化水素は炭素数13-35の飽和脂肪族炭化水素を主成分とし、若干の不飽和脂肪族炭化水素、アルコール、ケトン、脂肪酸および脂質からなりたっていることを見出した。ガスクロマトグラフ-燃焼-質量分析計による分析結果は、これらの脂質成分は、すべて植物プランクトンなどの、海洋生物に由来していることを示した。4)溶存有機物、溶存脂質については、放射性炭素による年令の測定を実行中である。
科学の有用性を高める真正の学習論に依拠した授業デザインと協働検討システムの構築

平成30年度、中学校第2学年理科「電流と磁界」における単元開発とその実践によって、生徒の科学や理科学習に対する態度の改善に有効であったことが実証できた。そのため、成果を論文としてまとめ、日本理科教育学会「理科教育学研究」に投稿し掲載された。また、高等学校生物基礎「生物の体内環境の維持」の試行的実践によって得た改善点に基づいて、再度、真正の学習論に依拠した単元デザインを行った。単元デザインのための「協働検討システム」の運用については、昨年度の反省を生かし、実践者と研究者による直接コミュニケーションの場をはじめに設定し、単元開発の見通しを立てた。その後、ビジネス向けのコラボレーションツールである「Slack」を活用し、ウェブ上で実践者からの提案や研究者からの助言、進捗状況の確認、諸連絡等、円滑に議論することができた。浜松市教育センターの理科研究員、指導主事の先生方にもご協力いただき、Slackを活用した授業づくり、実践研究にも取り組み、利便性や有用性を確認することができた。現在、高等学校生物基礎「生物の体内環境の維持」の実践効果を検証するために、データ分析を進めているところである。具体的には、生徒の科学や理科学習に対する態度に与える効果を量的・質的の両面から分析している。また、中学校第3学年理科「水溶液とイオン」、「化学変化と電池」の実践データも収集、分析できたので、現在、論文執筆中である。データ分析を終え、論文化する予定だったが、高等学校生物基礎の実践において、リフレクションシートの改善点などが確認されたので、再度、単元開発し実践することとなった。データの収集が年度末となったため、分析、論文の執筆まで行うことができなかった。平成30年度中の高等学校生物基礎「生物の体内環境と維持」における効果検証として実施した質問紙調査のデータ分析を進め、学会発表、論文化を行う予定である。また、中学校第3学年理科「水溶液とイオン」「化学変化と電池」の成果を論文化しているところなので、学会誌等に投稿する。本研究の目的は,次の2点である。1.中学・高等学校理科教育において,科学や理科学習に対する有用性を実感し関心を高めるために,真正の学習論(オーセンティック・ラーニング:Authentic learning)に依拠した理科授業デザイン及び実践を行い,その有効性を実証的に解明すること2.研究者と実践者によるWeb上並びに直接コミュニケーションによる協働検討システムを構築・運用し,真正の学習論に依拠した理科授業デザインの方法論を提案すること平成28年度は,小学校理科及び中学校理科をフィールドとしたこれまでの研究成果を論文化してまとめることで,実践への適用を検討した。そして,中学校理科における複数の単元を対象に,真正の学習論(オーセンティック・ラーニング:Authentic learing)に依拠した授業デザインを行い,実践した。例えば,中学校第2学年理科「電流と磁界」では,実践の事前と事後に質問紙調査を行ったところ,「科学に関する全般的価値」や「科学に関する個人的価値」,「理科学習に対する道具的な動機付け」等,情意面の向上に有効であることを明らかにすることができた。また,研究者と実践者によるWeb上でのコミュニケーションの場を設定するために,利便性や汎用性を考慮した結果,ドロップボックス(Dropbox)を活用した協働検討システムの実現を試みた。現在は運用中であり,有用性を検討している段階である。1つめの目的である,中学校・高等学校理科における真正の学習論に依拠した理科授業デザインを行う,という内容について,まず,小学校理科をフィールドとしたこれまでの研究成果をまとめ,中学校理科への適用を検討した。そして,中学校において複数の単元の授業デザイン及び実践を行うことができた。質問紙調査を行い分析したところ,情意面の向上に有効であることを明らかにすることができた。これらの点については,当初の計画以上に進展した。ただし,高等学校理科については,単元開発が終わっていない。しかし,平成29年度中に実施することが可能であり,研究遂行上,問題となることはない。2つ目の目的である,研究者と実践者によるWeb上並びに直接コミュニケーションによる協働検討システムの構築・運用については,Dropboxを活用することでその実現を試みた。現在運用中であり,高等学校理科の単元開発を実践者とともに行っているところである。平成29年度は、平成28年度中に単元開発・実践した事例(中学校理科「電流と磁界」)のデータ分析を行った。具体的には、単元後の生徒の感想記述を計量テキスト分析し、共起ネットワークのサブグラフ検出(modularity)の結果から「科学の内容」、「日常生活」、「有用感」などのコードを導出した。コード間の関連度を表すJaccard係数を算出したことろ、「科学の内容」と「日常生活」や「日常生活」と「有用感」の関連度が高かった。そのため、中学校理科において、実社会・実生活との関連を志向する真正の学習論に依拠した単元開発・実践が、「科学の内容」と「日常生活」を架橋し、その結果として「有用感」など、情意面の改善につながることが推察された。また、これらの成果の一部は、日本理科教育学会にて発表することができた。現在、質問紙による量的分析の結果も合わせて、研究成果を総括し論文化しているところである。高等学校における実践では、生物基礎「生物の体内環境の維持」において、Dropboxを活用した協働検討システムによって単元開発を行った。Web上において、単元開発のための理論的視座の提供により、実践者が単元開発を進めることが可能と考えていたが、具体的な授業イメージがつかみにくく難航した。

そのため、はじめは、直接コミュニケーションによって、理論的視座や具体的な実践事例を授業者に提供し、その後、Web上による検討を行った方がよいという示唆が得られた。平成29年度中に高等学校生物基礎「生物の体内環境と維持」の単元開発・実践し、データ分析を終える予定だったが、協力校の学校行事や季節性の感染病の流行等によって、実践終了時期が年度末になり、データ分析まで行うことができなかった。平成30年度、中学校第2学年理科「電流と磁界」における単元開発とその実践によって、生徒の科学や理科学習に対する態度の改善に有効であったことが実証できた。そのため、成果を論文としてまとめ、日本理科教育学会「理科教育学研究」に投稿し掲載された。また、高等学校生物基礎「生物の体内環境の維持」の試行的実践によって得た改善点に基づいて、再度、真正の学習論に依拠した単元デザインを行った。単元デザインのための「協働検討システム」の運用については、昨年度の反省を生かし、実践者と研究者による直接コミュニケーションの場をはじめに設定し、単元開発の見通しを立てた。その後、ビジネス向けのコラボレーションツールである「Slack」を活用し、ウェブ上で実践者からの提案や研究者からの助言、進捗状況の確認、諸連絡等、円滑に議論することができた。浜松市教育センターの理科研究員、指導主事の先生方にもご協力いただき、Slackを活用した授業づくり、実践研究にも取り組み、利便性や有用性を確認することができた。現在、高等学校生物基礎「生物の体内環境の維持」の実践効果を検証するために、データ分析を進めているところである。具体的には、生徒の科学や理科学習に対する態度に与える効果を量的・質的の両面から分析している。また、中学校第3学年理科「水溶液とイオン」、「化学変化と電池」の実践データも収集、分析できたので、現在、論文執筆中である。データ分析を終え、論文化する予定だったが、高等学校生物基礎の実践において、リフレクションシートの改善点などが確認されたので、再度、単元開発し実践することとなった。データの収集が年度末となったため、分析、論文の執筆まで行うことができなかった。平成28年度に得られた結果を基にして,協働検討システムを活用した高等学校理科における授業デザイン及び有効性を検証するための授業実践を行う。また,協働検討システムの有用性については,運用の中で実践者と協議し検討する。実施時期は,1学期後半から2学期前半を予定している。さらに,平成28年度に得られた研究成果を平成29年度中に論文化する。平成29年度中の高等学校生物基礎「生物の体内環境と維持」における効果検証として実施した質問紙調査のデータ入力を進める。そして、事前事後による統計的分析(対応のあるt検定)を行う。また、自由記述のデータについては、KH Coderを用いて計量テキスト分析を行う予定である。分析の結果は、Dropboxや直接コミュニケーションによって、授業者と共有し、実践や研究の成果と課題を検討する。
スポット摩擦撹拌接合法の熱的最適化に関する研究

平成18年度は、前年度の研究成果をもとに、実験および対応する系に関する数値解析を実施し、これまでに明らかにされていなかった数多くの有用な知見を得ることができた。実験では、接合材料として、アルミニウム合金A7075、銅、ステンレス鋼SUS304、工業用純アルミニウムA1100、ニッケルを使用した。また、回転ツールはMo系溶解ハイス製であり、その先端形状を半径95mmおよび75mmの球面状に加工した。実験前後には、粗さ測定器により、ツール先端部と材料表面の粗さと形状の測定を行った。数値解析に関しては、Excelの表計算機能を応用した視覚支援型の新しいシミュレーション手法を開発し、ネットワーク法を適用した一連の数値解析を行った。以上の結果、スポット摩擦攪拌接合法の熱的最適化において重要な有効動摩擦係数に関して、以下の知見が得られた。1.アルミニウム合金A7075の有効動摩擦係数は、第一近似として0.200.30程度である。この場合、回転ツールの周辺部に接合材料A7075の付着が確認された。2.銅の有効動摩擦係数は、第一近似として0.300.40程度である。この場合、回転ツールへの接合材料の付着は見られず、材料表面にはクレーター状の痕跡が確認された。3.ステンレス鋼SUS304の有効動摩擦係数は、第一近似として0.300.50程度である。この場合、A7075と異なり、回転ツールの中心部に接合材料SUS304の付着が確認された。4.工業用純アルミニウムA1100の有効動摩擦係数は、第一近似として1.0程度である。5.ニッケルの有効動摩擦係数は、第一近似として0.90程度である。6.本実験条件下では、有効動摩擦係数に及ぼす回転ツールの回転数、先端形状および押し付け荷重の影響はほとんど見られない。本年度は、接合材料保持台の設計・製作、基礎データの取得、数値シミュレーションプログラムの開発の3項目を主要課題とした以下の研究を遂行し、これまでに明らかにされていなかった数多くの有用な知見を得ることができた。接合材料の表面温度と裏面温度の同時測定に加え、材料に作用するトルク測定のための荷重変換器が内臓可能な接合材料保持台を設計・製作した。保持台の中央空間部にミラーを角度45°で設置し、赤外線放射温度計による材料裏面側の非定常温度場の測定を行った。また、材料表面側とツール表面の非定常温度場の測定、熱電対保持板を用いた材料の局所温度の測定も行った。実験では、接合材料として、工業用純アルミA1100、アルミ合金A7075、銅、ニッケル、ステンレス鋼SUS304を使用した。また、回転ツールはMo系溶解ハイス製であり、その先端形状を平面あるいは半径95mmの球面状に加工した。実験前後には、ツール先端部と材料の接触状態のプレスケール感圧紙による可視化観察および粗さ測定器による表面粗さと形状の測定を行った。以上の結果、比較的低速でも広い範囲を効率良く摩擦加熱することが期待できる平面状ツールは、材料との僅かな平行度の狂いによる片当たりに起因する激しい振動が生じ、実用的な観点からは問題が多いことを明らかにした。また、銅以外の材料では、局所的な高熱に起因するツール表面への材料の付着が確認された。さらに、回転ツールと材料の表面状態が軟化に至加熱プロセスに大きな影響を及ぼすことを明らかにした。数値シミュレーションプログラムの開発に関しては、Excelの表計算機能を応用した視覚支援型の新しいシミュレーション手法を開発した。一連の数値解析結果から、回転ツールと材料の接触面温度および系各部への蓄熱量の経時変化を一般化する予測式を提案した。
観光地再生のための発展モデルの構築に関する学際的研究

本研究は、わが国の主な観光地を対象に、その発展過程を成長、成熟、あるいは再生・衰退等の段階に分け、さらに段階の移行の外的・内的要因(マーケット側、地域側)を探ることで、観光地づくりとマーケティングとの関係性を解明し、有効な観光地再生の手法を提示することを目指している。研究資料は、入込客数等の統計資料、地方新聞等、及び関係者へのインタビュー等を用いている。その結果,1旅行雑誌にみる町並み観光地のイメージの変遷と地域特性との関連、2歴史的町並みのイメージの構造と変遷、3英・ブラックプールの発展再生過程、4長野県小布施町における観光まちづくりの展開過程、等を明らかにしている。9.研究実績の概要本研究は、観光地の発展過程をモデル化することを最終的な目的としている。具体的には、わが国の主な観光地を対象に、その誕生から現在に至るまでの発展過程を追いかけ、さらに段階の移行の外的・内的要因(マーケット側、地域側)を探ることで、観光地の発展モデルを構築する。今年度は、昨年度に続き、国内の町並型観光地を対象に、マーケティング、地域づくり両分野の視点から、観光地としての発展過程を明らかにすることを目的とした。研究手法としては、時系列に観光地の発展過程を辿る史的アプローチを採用している。今年度の研究成果は大きく2つに分かれる。一つめは、町並み観光地における魅力要素と地域特性との関連を全国的、総括的に行った研究である。1960年代以降現在まで国内旅行雑誌『旅』『旅行読売』『旅の手帖』の3誌に掲載された町並み観光地に関する記述を抽出・分類し、その魅力要素を類型化するとともに、町並み観光地の地域特性との関連をみた。そして記述の掲載回数が異なる2地域の比較を通じて、町並み観光地として認知されるための示唆を考察した。二つめは、旅行雑誌に顕著に見られる歴史的町並みの要素の抽出とその時系列的変遷を追った研究である。国内旅行雑誌『旅』『旅の手帖』の2誌に1965年以降掲載された、高山市と倉敷市の古い町並みに関する旅行雑誌記事の頻出語、語間の関係性、語と時代との関係性を、テキストマイニングソフトウエアを用いて分析した。そして、頻出語の共起率を分析した結果、高山に関する記事では、「歩く、朝市、家、入る」、「人、現代、過去」、「料理、味、食べる」という語、倉敷では「伝建地区、町、白壁、歩く、旅館、博物館」という語が近接しており、両町並みが、歴史的事物としてだけではなく、人間の活動との関連や、その中を歩くという行為との関係の中で描かれていることとが示唆された。本研究は、観光地の発展過程をモデル化することを最終的な目的としている。具体的には、わが国の主な観光地を対象に、ある時期から現在に至るまでの発展過程を追いかけ、さらに段階の移行の外的・内的要因(マーケット側、地域側)を探ることで、観光地の発展モデルを構築する。今年度は、まず、国内の町並型観光地を対象に、マーケティング、地域づくり両分野の視点から、観光地としての発展過程を明らかにすることを目的とした研究を成果としてまとめた。具体的には、町並み観光地における魅力要素と地域特性との関連を全国的、総括的に行った。1960年代以降現在まで、国内旅行雑誌『旅』『旅行読売』『旅の手帖』の3誌に掲載された町並み観光地に関する記述を抽出・分類し、その魅力要素を類型化するとともに、町並み観光地の地域特性との関連をみた。そして記述の掲載回数が異なる2地域(岩村地区と津和野地区)の比較を通じて、町並み観光地として認知されるための示唆を考察した。その成果は日本都市計画学会で査読付き論文として公表した。次に、温泉観光地に関してはケーススタディとし同様の分析を試みた。具体的には熱海と別府の現地調査や資料収集を進めた。結果として、2つの温泉地の入込客数や宿泊客数にみる盛衰と、旅行メディア等のまなざし、及び当地での出来事や政策との関連の概略は捉えたが、地元新聞記事などによる詳細な分析には至っていない。特に別府に関して分析作業が遅れており、これらは今年度、早急に進める予定である。具体的には、わが国の主な観光地を対象に、その誕生から現在に至るまでの発展過程を追いかけ、成長、成熟、あるいは再生・衰退等の段階に分け、さらに段階の移行の外的・内的要因(マーケット側、地域側)を探ることで、観光地の発展モデルを構築する。今年度は、国内の町並型観光地を対象に、マーケティング、地域づくり両分野の視点から、観光地としての発展過程を明らかにすることを目的とした。

研究の対象地は、高山、小布施、倉敷、津和野の4地域とした。数ある著名な歴史的町並み観光地の中で、この4ヶ所を選定したのは、近年増加傾向にある所と衰退傾向にある所、及び重要伝統的建造物群地区に指定されている所とそうでない所を組み合わせたことによる。まず、メディアを通じたマーケット側への露出やイメージの変容等をマーケティングやブランディングの見地から捉え直すための材料を収集した。具体的には、旅行情報誌『旅』『旅の手帖』に掲載された1960年代中期以降の4地域に関する記事を抽出分析した。1960年代中期以降としたのは、歴史的町並みが本格的に観光地化するのはディスカバージャパンキャンペーン以降であることが予備調査で判明したため、その少し前からを対象期間とした。地域側のデータに関しては、同じく1960年代中期以降の各種統計資料や地方新聞等の観光動向関連資料を収集した。具体的にはまず、調査対象地、及び周辺の史実を時系列に抽出し概略史年表を作成した。次に、地域内の出来事及び周辺環境の変化や観光ニーズの変容に着目し、盛衰の変化要因の分析を行った。本研究は、観光地の発展過程をモデル化することを最終的な目的としている。具体的には、わが国の主な観光地を対象に、その誕生から現在に至るまでの発展過程を追いかけ、さらに段階の移行の外的・内的要因(マーケット側、地域側)を探ることで、観光地の発展モデルを構築することを目的としている。分析結果がなかなか一般化できないため、今年度は、事例分析を増やすこととした。具体的には、長野県小布施町の町並型観光地を対象に、信濃毎日新聞(19702013)の記事を題材に、観光地としての発展過程を明らかにすることを目的とした研究を成果としてまとめた。具体的には、次のように時代区分ができた。第I期(1989年頃):現在の小布施を代表する文化施設が開館し、街並み環境整備事業が行われた。『(修景も含めた)施設整備』の時期。第II期(1989年頃1998年頃):「花のまちづくり」や多数訪れる観光客に対し、地元農産物の販売に取り組み始めた『産業育成』の時期。第III期(1998年頃2009年頃):「第三回北斎国際会議」をきっかけにして町内に住民有志の団体が登場したり、様々なイベントが開催されるようになった『町民活動』の時期。第IV期(2009年頃):「小布施まちづくり委員会」や「小布施若者会議」などをきっかけに、若者が地域の中で新しい活動を始めた『新世代活躍』の時期。その成果は日本観光研究学会で論文として公表した。さらに最終年度なので、観光地の発展過程における外的・内的要因の特殊性、及びマーケティングやブランディング力やその方向性を考慮しながら、モデルの統合化を図り、汎用性のある発展モデルの構築、まちづくり手法の開発を試みる。観光計画学わが国全体の観光動向や志向の変化に関する統計等、主にマーケット関係資料に関する収集分析が遅れている。また、温泉地・リゾート地に関する現地調査や資料収集に関して、熱海と別府と英国・ブラックプールを予定していたが、ある程度分析まで行ったのは熱海に関してのみである。ブラックプールに関しては現地調査と資料収集は済んでいる。本年度終了予定であったが、別府が遠隔地であるため、資料収集等に手間取り、分析作業にかかるのが遅れた。そのこともあり、それまでに調査分析した地域事例を基に、地域再生モデルを構築しようとしたが、分析結果が一般化には至らなかった。
大学院共通教育学術英語に関する現状と展望

本研究では日本の大学において新に台頭してきた大学院共通教育の中で、学術英語を扱う。具体的な研究目的は、(1)日本の大学院共通教育における学術英語教育の現状、課題、および将来的展望を明らかにすること、(2)大阪府立大学における大学院学術英語教育授業を開始、発展させること、(3)上述の(1)、(2)で得られた知見にもとづき大学院共通教育学術英語のカリキュラムモデルを提案すること、である。過去3年間の研究実施の中で、学術英語ライティングに焦点を当ててきたが、主として(2)について実績を積み重ねている。平成28(2016)年度に(2)に挙げた授業が開始され、Genre approach (ジャンルアプローチ)またはGenre-based instruction(ジャンル概念にもとづいた指導)(e.g., Hyland, 2004, 2007)という応用言語学の枠組みで実践し、またジャンルアプローチにもとづいたルーブリックを評価ツールとして新たに取り入れ実践してきた。以上に加えて平成30年度(2018)年度にはさらに、授業実践を通じてライティングへの効果的な教師フィードバックについてのさらなる知識が必要であるとの認識に至り、フィードバックについての先行研究、実践方法について理解を深めた。(1)については、これまで日本で開催された学会、例えば学術英語学会、ライティングセンターシンポジウムなどへの参加を通じて、学術英語指導を大学院レベルで実践している大学の授業事例およびオンライン学習コース事例について情報を収集してきた。本研究実施に際して平成30年(2018)度に大きな問題に直面した。大阪府立大学で大学院共通教育科目として提供するAcademic Writing A科目について、研究立案の段階にて十分に構想に入れていなかった社会科学系分野専攻学生への対応の必要性に迫られた。当初この授業科目については、大学が理系中心であることからにて主として日本人理系の大学院生を中心とし学術英語ライティングに焦点をあててきた。しかしながら、社会科学系院生について英語リーディング力向上の受講目的や留学生への対応が必要であった。こうした多様な学生について授業実践をしながらそれまでの指導方法の若干の変更、修正を加えたが十分に対応できなかった。さらに、研究目的の(1)に掲げている「日本の大学院共通教育レベルにおける学術英語研究の現状、課題」について、他大学での授業実践について学会発表を通じて情報を収集してきたが、当該授業担当者へのインタビュー、授業見学などへの時間配分ができていない状況である。研究開始から4年目を迎え、研究実施に関して不十分な点が明らかになったので、2019年度においては、具体的に以下の点を遂行し研究の進展を図る。大阪府立大学での授業実践では、今までの授業活動の蓄積から効果的であった授業内容は踏襲し、変化も加える。具体的には、今まで学生が実際に英語でライティングをして教師および他の受講生からフィードバックを得る活動が学期後半にあり、原稿推敲、修正への十分な時間がとれないようであったため、それらの活動を学期の中盤に移動させ十分な時間を提供するようにする。さらに、英語ライティングにおける教師フィードバックについては、第2言語ライティング分野にて研究が蓄積されてきているが、Bitchener & Storch (2016)が指摘するように、大学院生のライティングへの教師フィードバック、特に複数回に渡るフィードバックについては先行研究が少ない。そのため、本研究において大学院生が教師からのフィードバックをいかに理解しライティング推敲に取り入れるかを詳細に観察、分析する。なお受講生間の多様性については2018年度授業実践を通じての経験をもとに、個別の学生に必要な対応を検討し実施する。さらに、2019年度は他大学での大学院共通教育英語授業を実施している大学について、可能な限り授業見学、担当者へのインタビューを実施し、授業内容の詳細、授業担当者の考えを考察する。以上の計画を推進することにより、本研究の最終目的である大学院共通教育における学術英語カリキュラムモデルの構築をする。本研究の目的は、(1)日本の大学院共通教育レベルにおける学術英語教育における現状、課題、および将来的展望を明らかにすること、(2)大阪府立大学における大学院学術英語教育授業を開始、発展させること、(3)上述の(1)、(2)で得られた知見にもとづき大学院共通教育学術英語のカリキュラムモデルを提案すること、である。本研究は従来のEnglish for Specific Purposes (ESP)(特定専門目的のための英語)の枠組みを超え分野横断的学術英語教育の視点からの研究である点が特色である。また、大学院共通教育は日本の大学において新たに台頭してきた検討課題であるため、その一環としての学術英語教育は発展的可能性の大いにある研究テーマである。研究初年度であった平成28年度では、上記(2)に挙げた授業が開始されその内容を学会発表と論文を通じて報告した。また、この授業をGenre approach (ジャンルアプローチ)またはGenre-based instruction(ジャンル概念にもとづいた指導)(e.g., Hyland, 2004, 2007)という応用言語学の枠組みで実践し、ジャンル理論への精通を深めた。それと同時にジャンル理論以外の枠組みの必要性も認識し、今後追加の理論を検討することにした。授業実践の他に、平成28年度では大学院学術英語を提供している他大学の事例も収集する予定であったが、研究発表を通じて学んだ1校のみの事例収集に終わった。大阪府立大学においては、大学として初めて大学院共通教育レベルにおける学術英語授業を開講した点で意義があった。日本の学術英語教育分野においては、大学院教育はまだ事例も少ないため、本研究を通じて得られる授業実践からの知見および大学間の実践例の比較・考察からの知見は、分野全体の発展に大きく貢献すると期待される。

大阪府立大学では、Academic Writing Aという科目名で平成28年度に大学院共通教育英語科目を開講した。25名の主として理系大学院生に対して、サイエンス系の英語学術論文の書き方を指導した。授業実践は、(1)上述のジャンル理論およびジャンルアプローチの参考文献をもとにした教材作成、(2)学生自身による個別の専門分野での論文ジャンル分析、(3)提出課題を通じての教員と学生の対話促進、を柱とした。(1)のジャンルアプローチを通じて理系英語論文に共通的な構造的、語彙的特徴を導入し、本研究の目的である分野横断的学術英語教育の視点からの教育を追求した。一方、理系各分野における特徴的な論文の書き方や語彙使用については、(2)の学生自身による自分の専門分野の論文ジャンル分析に任せた。さらに、提出課題として学生に英語論文の一部(例Introduction)を作成させたが、作成過程の中で生じた疑問(例:英文および使用した語彙の妥当性)や不安な点などに関する自由記述も草稿提出時に提出させ、同じ専門分野におけるグループメンバー間でのピアフィードバックを実施した。さらに、これらの自由記述に対する教員からの返答および草稿に対する詳細なフィードバックを通じて、(3)の教員と学生の対話促進、を実践した。以上の3点にもとづき授業を遂行することができ初年度の目的は達成できたと考える。一方、他大学における大学院英語教育の事例収集は1校のみにとどまり、やや遅れている結果となった。学会発表を通じて、関西の国立大学における理系大学院生のための英語ライティング教育の実践例を学んだ。授業内容について大阪府立大学の授業内容と多くの共通点があったが、その大学の授業担当者はジャンルアプローチを背景理論とはしておらず、その違いも大いに参考になった。大学院共通教育は日本の大学において新たに台頭してきた検討課題であり、その一環としての学術英語教育は発展的可能性の大いにある研究テーマである。本研究の目的は、(1)日本の大学院共通教育レベルにおける学術英語教育における現状、課題、および将来的展望を明らかにすること、(2)大阪府立大学における大学院学術英語教育授業を開始、発展させること、(3)上述の(1)、(2)で得られた知見にもとづき大学院共通教育学術英語のカリキュラムモデルを提案すること、である。過去2年間の研究実施の中で、主として(2)について実績を積み重ねている。平成28年度に(2)に挙げた授業が開始され、Genre approach (ジャンルアプローチ)またはGenre-based instruction(ジャンル概念にもとづいた指導)(e.g., Hyland, 2004, 2007)という応用言語学の枠組みで実践し、その内容を学会発表と論文を通じて報告した。
口腔癌細胞における薬剤耐性とアポトーシス誘導機構の解明

我々は,薬剤耐性と感受性を示す二種類の口腔扁平上皮癌細胞を用いて,アポトーシスとMDR1遺伝子の発現およびその転写調節について調べた。ペプロマイシンでSCCTFとSCCKN細胞を処理すると,SCCKN細胞はSCCTF細胞に比べて,より低濃度のPEP処理によりアポトーシスが誘導された。MDR1蛋白阻害剤でSCCTF細胞を前処理することにより,ビンクリスチンによるアポトーシス誘導が増強した。SCCKN細胞はEgr-1を常に発現することにより,癌細胞としての性質を維持し,その動向は蛋白質脱リン酸化により制御された。よって,口腔扁平上皮癌細胞の抗癌剤に対する感受性の違いの一部はアポトーシス誘導能の差であること,SCCTF細胞におけるmdr1発現には転写調節因子NF-YとそのDNA結合領域が重要であることがわかった。我々はまた,腫瘍の進行の分子機構を解明するために,進行能のある細胞とない細胞を樹立し,両細胞間の細胞内蛋白質の発現を,ディファレンシャル・ディスプレイ法を用いて解析した。その結果両細胞間で十数種類の蛋白の発現に変化が認められ,その分析を行なった。我々はさらに核小体に存在するニュークレオリンに注目して,アポトーシスによっておこるニュークレオリンの変化を調べた。アポトーシス細胞では分子量110kDaのニュークレオリン蛋白の発現が減少し,分子量80kDaの蛋白が新たに出現し,その量は増加した。PP1δとニュークレオリンは核小体に存在し,互いに結合していた。また,PP1δをRNAiすると他のPP1の発現は抑制を受けなかったが,PP1δの発現は著しく抑制された。よって,PP1δはリン酸化ニュークレオリンを脱リン酸化する酵素であると考えられる。我々は蛋白質脱リン酸化酵素阻害剤が口腔癌細胞にアポトーシスを誘導すること,上記の癌細胞に蛋白質脱リン酸化酵素1型(PP1)の各アイソフォーム(PP1α,PP1γ-1,PP1δ)がそれぞれ特異的な細胞内局在を示すことを示した。特にPP1δは細胞核に5-7個のドット様構造物として,核小体に強力に発現した。この存在様式はリボゾームRNA合成の場と考えられ,悪性腫瘍細胞に高度に発現し,硝酸銀により染色されるNucleolar Organizer Regions (NORs)の細胞内局在と酷似する。正常細胞では,核小体に5-7個のドット様構造物としてAgNORsが検出されたが,アポトーシス細胞では,この構造物は分解されて検出されなかった。AgNORsの構成蛋白ニュークレオリンも分解されて80kDaに断片化された。in vitroアポトーシス系においてもニュークレオリンの発現は減少し,分子量80kDaのニュークレオリンの分解産物の量が増加した。PP1δをRNAiすると他のPP1の発現は抑制を受けなかったが,PP1δの発現は著しく抑制された。ヒト舌癌由来の扁平上皮癌細胞(SCCTF)はブレオマイシンに対し耐性を示すが,SCCKN細胞は耐性を示さない。頭頸部悪性腫瘍の治療に用いられるペプロマイシンで両細胞を処理すると,SCCKN細胞はSCCTF細胞に比べて,より低濃度のPEP処理によりアポトーシスが誘導された。また,SCCTF細胞はSCCKN細胞に比べMDR1mRNAを高発現し,MDR1プロモーター領域のCCAAT配列に対する転写調節因子NF-Yの結合能が高かった。CCAAT領域を含むルシフェラーゼコンストラクトを導入すると,SCCTF細胞ではSCCKN細胞に対し10倍以上転写活性が上昇した。この配列を欠失,あるいは変異させたコンストラクトを導入した場合では転写活性の上昇は認められなかった。タンパク質脱リン酸化酵素

1型(PP1)のδアイソフォーム(PP1δ)はヒトおよびマウスの骨芽細胞核に5-7個のドット様構造物として,核小体に強力に発現した.この存在様式はリボゾームRNA合成の場と考えられ,悪性腫瘍細胞に高度に発現し,硝酸銀により染色されるArgyrophilic Nucleolar Organizer Regions(AgNORs)とその構成タンパクであるニュークレオリン(C23)及びニュークレオファスミン(B23)の細胞内局在と完全に一致した.蛋白質脱リン酸化酵素阻害剤オカダ酸とカリクリンAはヒト及びマウスの骨芽細胞にアポトーシスを誘導した.正常細胞において核小体と推定されるドット状に染色されるニュークレオリンとニュークレオファスミンは,アポトーシス細胞では核全体に拡散した。正常細胞から調製したタンパク質をSDS-polyacrylamidegel electrophoresisで分離し,ウエスタンブロット法で分析すると,110kDaのニュークレオリンが検出されるが,アポトーシス細胞から調製したタンパク質では110kDaのタンパク量が減少し,新たに80kDaのタンパクが出現し,その量が増加した.つまり,アポトーシスによりニュークレオリンは分解されて80kDaの断片になる.抗癌剤で処理した細胞でもニュークレオリンは分解されて80kDaの断片になる.ところが,ニュークレオファスミンは正常細胞では38kDaの蛋白として検出されるが,アポトーシス細胞においても同様に検出される.以上の結果は,ニュークレオリンのリン酸化状態とアポトーシス誘導が密接な関係にあり,その関係をPP1δが調節することを示唆している.PP1δをRNAiすると他のPP1の発現は抑制を受けなかったが,PP1δの発現は著しく抑制された。
「住み継ぐ」という住まい方の実現に向けた住まい手に対する住情報支援

本研究は「住み継ぐ」という住まい方の実現において積極的な住まい手の行動と適切な情報の提供が重要であることに着目し、「住み継ぐ」という住まい方の実現に向けた住まい手の住情報支援について知見を得ることを目的としている。本研究では、この目的を達成するために「住まい手の行動」と「住情報支援」という2つの視点から研究を行う。23年度には、先行研究で開発した住宅事業者と住まい手の間のコミュニケーションツール「住まいひょうか君」の利用者(消費者、住宅事業者)を対象に、住まい手の住宅リフォーム実態と住宅事業者の情報提供の実態、そして「住まいひょうか君」に対する評価などに関するアンケート調査を行い、リフォーム工事における住まい手と住宅事業者の間のコミュニケーションの問題、その現状を踏まえた「住まいひょうか君」の位置づけについて考察を行った。さらに、大阪府の既存住宅購入者と新築住宅購入者を対象に、彼らの住宅選択行動の特性、住宅需要特性、リフォームの実態などを調査した。24年度には、23年度に実施したアンケート結果を分析・考察するとともに、既存住宅購入者の住情報入手行動を把握するアンケート調査を行った。また、建築学、情報学、消費者学に関する文献考察を行い、住宅市場の構造、住宅消費者の需要特性、既存住宅購入に伴うリフォームの特性、既存住宅流通の促進・障害要素、住まい手の住情報入手行動と住宅宅満足度の関係を明らかにした。さらに、先行研究の調査対象地であった大阪市住情報センターの追加調査を行い、先行研究の研究成果に加え、住情報政策の必要性、公的機関による住情報支援の位置づけについての考察を行った。23年度には、先行研究で開発した住情報提供ツール「住まいひょうか君」の改良、実用化に向けた調査を行った。調査方法は、関西で行われた「住まいひょうか君」の住まい手と住宅事業者向けの普及・説明セミナーの参加者を対象に、アンケート調査を実施した。調査内容は、(1)住まい手の住宅リフォームの実態と「住まいひょうか君」に対する評価、(2)住宅事業者による住情報提供の実態と「住まいひょうか君」に対する評価である。調査から得られた成果は次のとおりである。まず、住まい手の生活に密着した場所や老朽化に対応したリフォームのニーズが高いことが明らかになった。また、リフォーム工事の依頼業者、リフォームの費用、老朽化診断・検査に関する情報が不足していることが確認された。さらに、住宅事業者の住情報提供実態の調査からは、住宅事業者がリフォーム工事に関する情報を何らかの形で積極的に整備しているが、その内容が工事の契約や工事結果に関するものが多く、工事後にトラブルになりやすい工事中の打合せ内容や変更事項などに関する情報の提供には消極的であることが明らかとなった。一方で、アンケートの自由意見から住まいひょか君の信頼性、低い認知度、一部の内容が住まい手に難しいこと等が指摘され、それらに対する改善が必要であることが確認された。24年度には、「住まいひょうか君」の改善・実用化を続けるとともに、「住まいひょうか君」の実利用者を対象にした調査を行う予定である。さらに、24年度1月には、既存住宅購入者、新築購入者を対象にしたアンケート調査を行ったが(住宅選択特性、リフォーム実態、住情報ニーズと収集実態等を把握)、その結果をまとめていく予定である。本研究は、「住情報支援」と「住まい手の行動」という2つの視点から研究を行っている。23年度は、住情報支援ツールとして開発した「住まいひょうか君」の改善も順序に進み、24年1月には既存・新築住宅購入者を対象にした住まい手向けのアンケート調査も行った。当初の計画通りに研究を進めていきたい。特に24年度には研究成果の取りまとめに力を入れ、出来るだけ多くのところに発表し、色んな専門家の意見を受けたいと思っている。