hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「社会的排除」としての長期欠席・不登校に関する調査研究

本研究は長期の欠席と社会変動との関連について理論的・実証的に検討することを目的としている。1950年代に文部省によって実施されていた「公立小学校・中学校長期欠席児童生徒調査」の詳細な検討から長期の欠席者と階層との関連が示唆されたと同時に、戦後の新学制の定着が長期欠席者対策を通じて行われた過程が浮かび上がった。また「不登校」「学校ぎらい」「登校拒否」「長期欠席」といった概念の変遷、欠席者の量的変化を、公式統計調査をもとに戦後から検討した結果から、戦後の教育理念の変遷と欠席者の把握の枠組の変化の関連が示された。初年度は、学齢期の子どもの長期にわたる欠席と社会経済的要因との関連についての戦後から1970年代までの統計資料の収集、および社会的排除概念についての理論的検討を行った。子どもの欠席の把握にどのような基準が適用され、いかに調査されてきたかを検討することは、これまで心理的な問題としてのみ扱われてきた「登校拒否・不登校」を、社会変動と社会統制との関連から把握し直すことを可能にすると考えられる。本研究では上記の資料について全国調査のみではなく、自治体が主導して実施した長期欠席者調査についての資料も四つの県について収集した。戦後の新学制の定着過程のなかで長期欠席者がいかに問題化されたかについては社会文化的な要因と関連した地域差を読み取ることができ、これらの資料の比較検討は、長期欠席者数が高い水準にある今日において、子どもの欠席がもつ社会的な意味を考察するうえでも重要な示唆をもつと考えられる。二年目は初年度に引続き、学齢期の子どもの長期欠席と社会経済的要因との関連についての統計資料の収集検討、および社会的排除概念についての理論的検討を行った。詳細な分析は未だ終了していないが、長期欠席者を把握する欠席日数の基準、欠席理由の分類に、およそ1950年代までは自治体ごとに独自の枠組があり、かつ欠席の状況にはきわめて地域差が大きかったことが確認できた。これらは今後、戦前からの就学に関わる地域ごとの課題と戦後の新学制の定着過程との関連から検討する予定である。また、バーン(Byrne, D., 1999=2010)やロザンヴァロン(Rosanvallon, P., 1995=2006)、岩田(2008)の議論から、社会的排除概念が、ポスト福祉国家における複合した関係性の欠如からの社会的不利益を議論するキータームであるが、これまでの長期欠席者についての欠席の背景とその把握についての検討についても、理論的に有用であることが確認できた。これらの検討結果は、学齢期の子どもの欠席を社会経済的な要因との関連から検討する有効性と同時に、欠席をどのような問題と見なし把握するかについて知識社会学の視点からの検討を要することを示している。現代の長期欠席についての実証的な検討には至らなかったが、今回の成果からは現代における不登校の把握に、社会的連帯、社会統制の視点を導入する可能性を示すことができたと言える。
効率性仮説と平穏仮説を統一的に説明できる理論の構築とその地方銀行への適用

この研究では,効率性仮説と平穏仮説の理論的含意を一般化使用者収入モデルに基づきながら明らかにした.コスト・フロンティア上の拡張された一般化ラーナー指数(以下,EGLI)に基づく分析結果からは,少なくとも理論的には両仮説の両方もしくはどちらか一方の成立・不成立が望ましい場合も望ましくない場合も存在し,(1)平穏仮説の成立による独占禁止政策の正当化ができないケースがあること,ならびに,(2)効率性仮説の成立が望ましくないケースにおける新たな産業組織政策の必要性が示唆される.さらに,同様の単一期間EGLIに異時点間規則的連鎖が存在する場合,長期的視点から産業組織政策の必要性を判断しなければならない.「研究実施計画」に従い,今年度はHomma(2009,2012)によって提示された一般化使用者収入モデル(以下GURM)に基づき,「効率性仮説」と「平穏仮説」を統一的に説明できる理論の構築を試みた.具体的には以下の2つを主として行った.まず,通常の外生変数に加え,前期の市場集中度及び前期の費用効率性を所与として費用最小化を図る銀行を想定し,動的費用効率性を定義した.動的費用効率性は費用効率性の動学的性質を考慮できるだけでなく,上述の効率性仮説と平穏仮説を統一的に検証するための理論的基板をなすものである.次に,GURMに基づき,フロンティア上で評価した一般化使用者収入価格(以下GURP)と同じくフロンティア上で評価した限界可変費用が等しいというGURMの基本性質を利用し,上述の効率性仮説と平穏仮説を理論的に定式化した.この定式化の重要性は以下の3つを明らかにした点にあり,次年度の実証分析の理論的基板を与えるものである.第1に,効率性仮説(もしくは平穏仮説)の成立には,フロンティア上のGURPと実際のGURPとの乖離に対する前期の動的費用効率性もしくは今期の金融財(もしくは前期の市場集中度)の影響,今期のGURPと限界可変費用との乖離に対する同様の影響,限界可変費用に対する同様の影響で評価した動的費用非効率性の3つが関係している.第2に,いくつかの無理のない仮定の下では,効率性仮説が成立することは,フロンティア上で評価した競争度が上昇するための十分条件もしくは必要条件である(ただし,必要十分条件ではない).また,平穏仮説が成立することは,上述の競争度が低下するための十分条件もしくは必要条件である(ただし,必要十分条件ではない).第3に,長期にわたり効率性仮説と平穏仮説が同時成立するならば,2期毎の動的費用効率性の間に循環的連鎖,すなわち,「効率性サイクル」が生じる.前年度から持ち越されていたHomma et al.(2012)の効率性仮説と平穏仮説の同時検証方法の改善を行うと共に,改善された方法を用いてわが国地方銀行の効率性仮説と平穏仮説の同時検証を行った.また,前年度に定義された動的費用効率性を推定し,Homma et al.(2012)で用いられた費用効率性(静的費用効率性)との比較を地方銀行について行った.推定の結果,得られた最も重要な知見は以下の通りである.第1に,実質総金融資産で見た規模の大きい銀行ほど(静的及び動的)費用効率性が低い.資金運用収益から資金調達費用を差し引いた資金運用純収益の大きさは収益規模を重視した成長拡大志向の強さを表す一方で,営業経費最小化意欲にマイナスの影響を与えることがその原因である.第2に,資金運用純収益を平均以上の水準にコントロールすれば,効率性仮説と平穏仮説が同時に成立する.資金運用純収益を平均以上の水準にコントロールするということは,考察対象の銀行を成長拡大志向が強く営業経費最小化意欲が低い銀行に限定する.こうした成長拡大志向の銀行では,なんらかの理由で成長拡大志向に伴うマイナス面が払拭され,競争上の優位性が増大するか劣位性が改善されるとそれを梃子に実質貸出もしくは実質総金融資産で見た銀行規模を増大させようとする.とりわけ,こうした銀行での費用効率性の改善は成長拡大志向に伴う営業経費最小化意欲の低下というマイナス面を払拭し,コスト面での劣位性を改善することになり,銀行規模の拡大につながりやすい(効率性仮説が成立する).こうした銀行規模の増大がある一定水準以上になると市場集中度が増大し,競争圧力が低下する.とりわけ成長拡大目的をある程度達成した銀行で顕著であり,その結果,こうした銀行では営業経費最小化意欲が元々低いことも影響して費用効率性が大きく低下する(平穏仮説が成立する).資金運用純収益を明示的に用いることでHomma et al.(2012)の効率性仮説と平穏仮説の同時検証の方法を改善できたことが最大の理由である.また,改善された方法を用いてわが国地方銀行の効率性仮説と平穏仮説の同時検証を行い,前述のような重要な知見を得ることができたことももう一つの理由である.さらに進んで前年度に定義された動的費用効率性を推定し,Homma et al.(2012)で用いられた費用効率性(静的費用効率性)との比較を地方銀行について行ったことも理由に挙げられる.

強いてマイナス点を述べるならば,前年度に構築された確率的オイラー方程式を含むモデルの推定までで踏み込めなかった点が挙げられる.前年度に構築されたモデルを十分検討しながら,次年度にあらためて推定する予定である.前年度の実証分析の結果を踏まえ,その理論的及び産業組織政策的含意を明らかにするために,初年度に作成した理論モデルに基づきながら,効率性仮説及び平穏仮説の理論的解釈とその含意,両仮説とフロンティア上(最も費用効率的な銀行)の競争度との関係,同様の競争度における異時点間規則的連鎖の存在と両仮説との関係を理論的に明らかにした.理論分析の結果,得られた最も重要な知見は以下の通りである.第1に,最も費用効率的な銀行の競争度から見て,両仮説の両方もしくはどちらか一方の成立・不成立は望ましい場合も望ましくない場合も存在し,1平穏仮説の成立による独占禁止政策の正当化ができないケースがあること,ならびに,2効率性仮説の成立が望ましくないケースにおける新たな産業組織政策の必要性が示唆される.とりわけ1については,独占禁止政策が正当化されるのは,市場集中度の上昇が上述の競争度を低下させる場合に限定されることを意味し,その施行には慎重な配慮が求められる.第2に,少なくとも理論的には,最も費用効率性の高い銀行の単一期間競争度に異時点間規則的連鎖(サイクル的連鎖,単調傾向的連鎖,毎期上下変動的連鎖)が存在する可能性があり,その場合,長期的視点から産業組織政策の必要性を判断しなければならない.具体的には,こうした異時点間規則的連鎖が下落傾向を示し,それが主として単一期間市場集中度(ハーフィンダール指数)の異時点間規則的連鎖の上昇傾向によってもたらされているのであれば,長期的な観点から独占禁止政策は正当化される.しかしながら,単一期間動的費用効率性もしくは計画された単一期間最適金融財の異時点間規則的連鎖からもたらされているのであれば,長期的には独占禁止政策は市場に不必要な歪みをもたらす可能性があり,それ以外の新たな産業組織政策が必要とされる.入試関係業務の多忙や姉の脳腫瘍(ガン)の悪化などにより,当該研究に専念できる心の余裕と時間が制約されたことが最大の理由である.あわせて政策的なインプリケーションのいっそうの明確化のため,初年度に作成した理論モデルの再検討の必要性が生じたことももう一つの理由である.ただし,後者については十分な検討ができたため,全体として「遅れている」という判断には至らなかった.次年度は,今年度の理論的検討を踏まえ,一昨年度に構築された確率的オイラー方程式を含むモデルの推定に取り組む予定である.これまでの理論及び実証分析の結果を踏まえ,主として理論的な成果をワーキング・パーペーの形でまとめた.このワーキング・パーペーは富山大学リポジトリ(ToRepo)に登録され,JAIRO(http://jairo.nii.ac.jp/)の「よく利用されるコンテンツ」(2018年4月23日時点)で1位となっている.この論文の主要な政策的含意は次の通りである.コスト・フロンティア上の単一期間EGLIに異時点間規則的連鎖が存在する場合,長期的視点から産業組織政策の必要性を判断しなければならない.
昆虫の排泄・水分調節の解明と応用展開 -アクアポリンファミリーの生理とその破綻-

昆虫は開放血管系の構造を持つ単純な体制でありながら,組織・細胞は乾き(渇き)に耐える潤った状態を維持し,排泄を調節している。特に,水分調節を司るカギ分子であるアクアポリン(水チャネル)は,チョウ目幼虫(イモムシのなかま)では腸管の上皮組織を単層で構成する細胞において方向性を持って表層分布し,水を体内へ回収し,堅い粒状の固形糞を排泄していることを示した。この機構によって幼虫は常に水分豊富な血液を維持し,液体摂取性昆虫(ヨコバイや蚊)と比べて,不測の絶食時や餌の不足下でも体内にはみずみずしさを維持することができることを示した。動物細胞の原形質膜は水分子の出し入れのための特異的な水チャネル(アクアポリン:AQP)を装備し,体液浸透圧のホメオスタシスに機能している。哺乳類のAQPには臓器特異性があり,多数のアイソフォームが遺伝子ファミリーを形成している。はたらきも水分子だけでなくグリセロールや尿素・アンモニアなどを通過させるタイプ(アクアグリセロポリン:GLP)が発見され,AQP=水チャネルに留まらないアクアポリン分子の機能多面性の実体や病態解明が進み,研究の大きな拡がりを示している。一方,昆虫のAQP研究は,液体摂取性昆虫(liquid-feeder)での報告があるのみで,昆虫に広くみられる能動輸送機構であるV-ATPaseとの関連やAQPの組織特異的な生理機能への証明に取り組んだ研究は緒に就いたばかりであった。本研究グループでは,鱗翅目昆虫の長所を活用して昆虫細胞の浸透圧調節に関わるAQPの生理機能を解明した。カイコ幼虫から2種類のアクアポリン(AQP)を特徴付けし,一つはwater-specific型(狭義のAQP)で,もう一つはGLPタイプであることを昆虫で初めて報告した(Insect Mol Biol2009年)。昆虫のシステムにおいても,AQPが水を輸送するというAQPの狭義の意味での働きにとどまらず,昆虫個体の排泄や浸透圧調節・水リサイクル,そして休眠期におけるグリセロール代謝にも関係しているAQPの探索にも着手する状況まで研究を進展させた。昆虫のライフサイクルの中での生体維持基盤全体に関わってくるアクアポリンファミリーの生理的役割とその破綻・不調(disorder)を解明するために2年目の研究をさらに発展させる基礎を築いた。カイコ幼虫から2種類のアクアポリン(AQP)を特徴付けし,一つはwater-specific型(狭義のAQP)で,もう一つはGLPタイプであることを昆虫で初めて報告した(Insect Mol Biol 2009年)。さらに,今年度は,カイコから3番目のAQPを見いだし,昆虫においても,複数のAQPが組織特異的に,昆虫個体の排泄や浸透圧調節・水リサイクル,そして休眠期におけるグリセロール代謝にも関係していることがわかってきた。昆虫の一生の中での生体維持基盤全体に関わってくるアクアポリンファミリーの生理的役割とその破綻・不調(disorder)を解明するために組織した研究グループの最終年度へ向けての指針が得られた1年であった。開放血管系動物の昆虫では水分子のゲートとしてAQPは,体液ホメオスタシスに決定的な役割があると考え,植物葉から必要な水分を摂取するカイコ幼虫を使い,鱗翅目実験昆虫としての長所を活用した昆虫細胞の浸透圧調節に関わるAQPの生理機能を追究した。カイコから第3のAQPを見いだした。

排泄系組織(後腸・マルピーギ管)を構成する上皮細胞には方向性(オモテ・ウラ)があり,このAQPは細胞のウラ側(Basal)にだけ分布しており,最初にクローニングしたオモテ側(Apica1)のAQP-Boml(2009年発表)とは対照的であった。このAQP-Bom3と相同性の高いAQPは,ゲノム解析を終えた他の昆虫でも遺伝子としては特定されている(predicted AQP)が,実際の昆虫体内での組織特異性や役割まで解明された例は未だ12例にとどまっている。複数のAQPが原形質膜に局所特異的に配置されることによって,昆虫個体の排泄や浸透圧調節・水リサイクル,ひいては乾燥耐性に関わると考えられた。今後,我々の研究を追うかたちで,それぞれの昆虫での生理的重要性に関わる研究が進展すると予測される。さらに,カイコ消化管系(後腸・中腸)での成果をベースに,昆虫の感覚器官でのAQPについても,嗅覚器官において感覚子の細胞表面の潤いを維持するためのAQPをクロキンバエ(Phormia regina)からクローニングすることもできた。研究期間での基礎研究成果を下敷きにして,農業害虫・衛生害虫の水分代謝の変調や撹乱を誘導させることができないか,応用展開への道筋を準備するところで研究を終えた。
結膜幹細胞の同定と眼表面疾患への応用

昨年度に引き続き、移植医療に応用するために必要なヒト結膜上皮幹細胞の解析を行った。昨年度結膜上皮によりEGFにて上皮様コロニーへ、またbFGFの刺激により杯細胞様コロニーへの分化能を有する結膜上皮コロニーを採取できたが、尚不明な点が多い。1.本年度は異なる増殖因子による杯細胞の分化誘導率の測定のほか、単一のヒト結膜上皮幹細胞由来培養シートの作成を試み、組織形成能力を検討した。その結果、結膜上皮幹細胞の杯細胞への誘導はbFGFの添加により全てのコロニーが杯細胞様へ分化した。また合わせて、他の増殖因子による分化能の検討も行ったが、上皮様、杯細胞様以外の形態を示す幹細胞コロニーは認められなかった。これらの結果は結膜上皮幹細胞の分化能がES細胞のように制御できない無秩序なものではなく、綿密に制御されていることが示唆された。2.培養シートの作成では、単一ヒト結膜上皮幹細胞により結膜上皮シートが作成可能であった。単一ヒト結膜上皮幹細胞由来培養シートは5-6層に完全に分化できるものと、2-3層と重層化が不完全なもの、また1-2層とほぼ細胞が重層化できない三つのタイプのシートが得られた。培養条件は無血清であり培養地などに1otの差は無いため、採取したヒト結膜上皮幹細胞コロニーには、重層化の能力が異なる三つのタイプの細胞が存在することが示唆された。最も組織形成能が優れているタイプの結膜上皮幹細胞は単一細胞由来であっても4.64cm2ほどの面積のシートを作成することが出来、結膜細胞を移植医療に応用することも十分可能と考えられた。今年度はまずヒト結膜幹細胞の採取を再検討した。ヒト結膜組織はアメリカアイバンクより輸入し、研究用ヒト新鮮眼球から結膜組織を採取した。我々の持つ技術により結膜幹細胞の採取を試みたところ、単一細胞から円形のコロニーを形成した。このコロニーの培養をEGF添加群とFGF添加群で分化誘導を検討した。すると、EGF添加群では上皮細胞の形熊を示す細胞に分化誘導され、FGF添加群では杯様の細胞が多く誘導された。これらの細胞群に対して特異的マーカーの発現をRT-PCRやwestern blottingを行ったところ、やはりEGF添加群では結膜上皮細胞に、FGF添加群では杯細胞に分化していることを確認した。以上より、結膜には多分化能を有する幹細胞が存在することが示され、その同定にほぼ成功した。今後これらの誘導された結膜細胞を移植医療に医療に応用するために、シート状に培養可能であるか、検討を重ねている。
神経堤と中胚葉を標識できるマウス歯髄幹細胞及び胚性幹細胞を用いた硬組織再生

神経堤或は中胚葉由来細胞を蛍光標識できるマウスから胚性幹細胞株を樹立した。続いて樹立した胚性幹細胞より蛍光陽性細胞の誘導条件を検討し、神経堤由来細胞である色素細胞を指標に蛍光陽性細胞が確かに神経堤細胞を含むことを確認した。また、試験管内でこれらの蛍光陽性の神経堤細胞を神経や色素細胞のみならず、骨、脂肪を含む間葉系細胞に誘導した。さらに、歯の象牙芽細胞の分化誘導の検出系の確立を目指し、象牙芽細胞に特異的な遺伝子であるDsppの遺伝子座に蛍光蛋白GFPを挿入した相同組換え胚性幹細胞株を樹立し、多数のキメラマウスを得た。この胚性幹細胞を神経堤に分化誘導後、腎皮膜下に移植し、蛍光陽性の細胞が誘導された。現在、この胚性幹細胞からGFP陽性の象牙芽細胞の分化誘導を行っている。本年度は、[1]中胚葉或いは神経堤由来細胞を標識できるマウスから歯胚(歯髄)の間葉系細胞を単離し、細胞表面マーカーの解析と間葉系幹細胞評価法の一つであるCFU-Fアッセイを行なった。歯胚(歯髄)には神経堤由来細胞のみならず、中胚葉由来の細胞も存在し、主に神経堤に由来する細胞がコロニー形成能を持ち、主に血管周囲に存在する事がわかった。歯に存在する神経堤由来細胞は、骨や軟骨や脂肪への分化能を持ち、一方で中胚葉由来の細胞は、主に血管内皮様細胞であり、間葉系細胞への分化能は高くないことがわかった。[2]中胚葉或いは神経堤由来細胞を標識できるマウスの歯胚(歯髄)の間葉系細胞を細胞分取装置を用いて単離し、両細胞の遺伝子発現を検討した。歯に存在する神経堤に由来する細胞は確かにp75NGFRやAp2,Sox10という神経堤に特異的に発現する転写因子を発現し、一方中胚葉に由来する細胞はBrachyuryを発現し、両者は遺伝子発現が異なる事が分かった。[3]中胚葉或いは神経堤由来細胞を蛍光標識できるマウスから神経堤由来細胞或は中胚葉由来細胞を蛍光蛋白YFPで標識できるES細胞株を樹立した。この胚性幹細胞からYFPを指標に神経堤細胞系譜或は中胚葉系譜の細胞を誘導し、単離し、両細胞系譜から神経、色素細胞や骨、軟骨、脂肪、血液を分化誘導しうることを確認した。[4]神経堤由来細胞から神経堤細胞系譜である象牙芽細胞を標識できるES細胞株を作製する計画を立てた。まず、我々が樹立したB6由来の神経堤細胞を標識できるES細胞株を用いたが、組み換えES細胞株は作製できなかった。その後、組み換え遺伝子を再作製し、さらにB6細胞株や129Sv由来のES細胞株にて同様の実験を行なったが、未だに組み換えES細胞株の樹立には至っていない。現在、理化学研究所の動物作製部門の専門家と話しあって、再実験をおこなっている。従って、当初予定していた象牙芽細胞を標識できる胚性幹細胞株を用いたマウスの作製には至っていない。中胚葉或いは神経堤由来細胞を標識できるマウスを用いて、歯の間葉細胞の大部分が神経堤に由来し、一部は中胚葉に由来することを明らかにした。またこれらの間葉細胞の性質や細胞表面の受容体の発現を調べた所,神経堤に由来する歯の間葉細胞は、主にPDGFR-alpha或はPDGFR-betaを高発現し、一方中胚葉に由来する細胞は、PDGFRを発現せず、主に血管内皮様の分子を発現する事がわかった。また、間葉系幹細胞の試験管内検出法である、colony-forming unit-Fibroblast(CFU-F)を調べた所、歯の間葉系幹細胞様の性質を持つのは神経堤由来の細胞であり、これらの細胞は、象牙芽細胞のみならず、軟骨細胞,脂肪細胞、骨芽細胞への分化能を併せ持つことがわかった。また、CFU-Fを形成する細胞が、2次コロニー形成能を持つかを検討した所、歯の神経堤由来細胞は、2次コロニー形成能を持ち、またコロニーは単一細胞由来である事から歯には脂肪細胞や骨芽細胞や軟骨細胞への多分化能を持つ細胞が存在する事を明らかにした。さらに、我々は神経堤或は中胚葉由来細胞を蛍光蛋白YFPで標識できるマウスから、多数のES細胞株を樹立した。

このES細胞株を用いて、YFPを指標に神経堤細胞系譜或は中胚葉系譜の細胞を単離し、まずは神経堤細胞系譜として知られる色素細胞の分化誘導系にて色素細胞がYFP陽性細胞から誘導されることを確認した。さらに、これらの神経堤細胞を標識できるES細胞株から色素細胞のみならず、神経や骨芽細胞、脂肪細胞等が分化誘導できることも確認した。また歯の象牙芽細胞に特異的に発現するDSPP遺伝子座に蛍光蛋白GFP遺伝子を挿入したES細胞株を樹立した。現在、象牙芽細胞を標識できるES細胞株を用いたキメラマウスの作製を行なっている。これまで中胚葉或いは神経堤由来細胞を蛍光標識できるマウスを用いて、歯の間葉細胞は、殆どが神経堤に由来し、PDGFRを高発現し、高いコロニー形成能を示すことを明らかにした。また、これらのコロニー形成細胞は2次コロニー形成能を持ち、歯の間葉系幹細胞は神経堤に由来することを明らかにした。本年は、PDGFRに対する阻害抗体を加える事で、これらのコロニー形成が抑制され、また1次コロニー形成時に阻害抗体を加えると、2次コロニー形成能を失う事から、歯の間葉系幹細胞はPDGFRのシグナルに依存していることを明らかにした。神経堤或は中胚葉由来細胞を蛍光標識できるマウスから、多数のES細胞株を樹立した。このES細胞株を用いて、蛍光を指標に神経堤或は中胚葉系譜の細胞を単離し、神経堤細胞系譜の色素細胞が蛍光陽性細胞からのみ誘導されることを確認した。さらに、このES細胞株から色素細胞のみならず、神経や骨芽細胞、脂肪細胞等が分化誘導できることを確認したが、これら多分化能を示す神経堤細胞が一つの細胞に由来するか否かは明らかに出来ていない。歯の象牙芽細胞に特異的に発現するDSPP遺伝子座に蛍光蛋白遺伝子を挿入したES細胞株を樹立し、このES細胞を神経堤細胞へと試験管内で誘導し、象牙芽細胞への分化を試みたが残念ながら蛍光蛋白陽性の細胞は誘導できていない。しかし、このES細胞を神経堤細胞に分化誘導させた後にコラーゲンゲルと混ぜて腎皮膜下に移植することで、蛍光蛋白の発現を誘導することに成功した。現在、歯胚の上皮細胞を単離し、その上で細胞培養を行ない、蛍光の発現、及び象牙芽細胞の分化誘導の条件を検討している。本年計画した象牙芽細胞を標識できるES細胞を用いたキメラマウスの作製及び成体内解析は、生殖キメラマウスの作製が遅れていることから進んでいない。最終年度は、[1]我々が樹立したDspp遺伝子座に蛍光遺伝子GFPを挿入した胚性幹細胞株(Dspp-KI-GFP)を用いてブラストインジェクション法にてキメラマウスの作製及び生殖細胞キメラマウスを樹立する計画を立てた。3回のインジェクションにて約10頭のキメラマウスを得たが、残念ながら生殖キメラマウスの樹立にはいたらなかった。現在、再度生殖キメラマウス作製を行っている。本年計画した[2]同生殖細胞キメラマウスを用いた胎生期から成体マウスの歯胚或は歯髄細胞でのGFPの発現時期及び部位の確認、及び全身でのGFPの発現の有無の確認。フローサイトメーター及び切片作製は遂行できていない。[3]Dspp-KI-GFP胚性幹細胞株を用いて、GFPを指標に象牙芽細胞への分化誘導系の確立を目指したが、残念ながら歯胚の上皮細胞を単離し、間葉細胞と共培養し、象牙芽細胞を誘導する条件の確立にはいたらなかった。しかし、放射線照射したSwiss3T3細胞上で歯胚上皮細胞を選択的に増殖維持するための系を確立した。また、我々は、これまで神経堤細胞を蛍光標識できる胚性幹細胞を用いて、試験管内で無血清、無フィーダーで少なくとも硬組織や色素細胞への分化能を有する神経堤細胞の誘導系を確立した。上皮を別の蛍光標識する系を用いて、増殖させた歯
マルチキャビティコンテナと日長制御による北方針葉樹苗木の成長倍増法の確立

北海道における造林樹種であるトドマツ、エゾマツ、アカエゾマツは成長が遅く山出しまで6年を必要とする。スウェーデンではコンテナトレイを利用した苗木生産が主体となっており、さらに日長を制御して冬芽を作る時期をコントロールすることにより苗畑での生育期間を短縮させている。この手法を北海道において応用し、日長制御を利用した成長倍増法の確立を目指して実験を行った。実験には森林総研で開発したマルチキャビティコンテナ(以下コンテナとする)を利用した。各樹種ごとに1年生苗を小コンテナ(150cc,40本入り)に移植したもの、2年生苗を大コンテナ(300cc,24本入り)に移植したものをビニール温室内で育成させた後屋外に移し、遮光率の高い特殊な寒冷紗で苗を覆う処理を行った。処理は7月1日に開始し、15時に覆い、翌朝8時に開ける短日処理を10日間行ったもの、7月8日に同様の処理を開始し10日間行ったものと5日間行ったもの、コントロールとして屋外で栽培したものがある。それぞれの処理前後に根元径、苗高を測定し、冬芽の形成時期を観察したほか、各処理につき3個体ずつ乾燥重量を測定した。結果、苗高にはあまり差が現れなかったが根元径に差が現れたものがあった。どの樹種においても温室内で栽培したものと比べコントロールとして屋外で栽培したものの根元径の成長がよかった。コンテナ苗の栽培方法じたいにもまだ改善点があるため一概にはいえないが、冬芽の形成が早かったため根元径の肥大に費やされたものと考えられる。また、トドマツにおいてのみ7月1日に処理を開始したもので根元径の相対成長率が高かった。期待していた二次成長はみられなかったものの根元径の成長に差が現れており、今後処理の開始時期や処理を行う時間等をかえ再度実験を続けたい。
血漿microRNAは循環器疾患マーカーとして有用か?

本研究は、血漿中で検出可能なマイクロRNA(miRNA)が、心筋梗塞等の循環器関連疾患のバイオマーカーとして有用か検討することを目的として実施した。前年度(計画初年度)は、ラットの心筋組織特異的に発現しているmiRNAの同定を行い、miR-208aの特異性が非常に高くバイオマーカーとして有望である結果を得た。さらにラット心筋障害モデルを用いた検討を行い、障害3時間後から血漿中におけるmiR-208aの増加を認め、これが心筋梗塞のバイオマーカーとして有用である可能性のある結果を得た(以上Ji et al.,2009)。この結果に基づき、計画最終年度(2年目)である平成22年度は、実際にヒト虚血性心疾患の患者血漿における心筋由来miRNAの測定を実施した。はじめにアレイを用いてヒト各組織における約600種類のmiRNAの網羅的発現解析を行ったところ、ラット心筋組織では特異性の高かったmiR-208がヒト心筋ではほとんど発現しておらず、一方miR-499がヒト心筋特異的に発現しているという結果を得た。次に、急性心筋梗塞患者9例、不安定狭心症患者5例、心不全患者15例、および健常人10名より得た血漿RNAを用いてmiR-499の測定を行った。その結果、血漿miR-499は、不安定狭心症患者・心不全患者ならびに健常人の血漿中ではqRT-PCRで検出感度以下であったが、急性心不全患者全9例の血漿中では検出感度レベル(36 log copy/100μl plasma、平均4.19 log copy/100μl plasma)まで増加している結果を得た。また、治療後退院前に同患者9例の血漿miR-499レベルを再度測定し、検出感度以下のレベルに減少している事も併せて確認した(以上Adachi et al.,2010)。以上より、心筋由来血漿miRNAは虚血性心疾患等のバイオマーカーとして有用である可能性がある結果が得られた。マイクロRNA(miRNA)は長さ23塩基程度の低分子RNAで、ヒトでは数百種類が同定されている。最近、血球成分を除いた血漿中においても検出可能なmiRNAが存在することなどが明らかとなり、その組織・細胞特異性などから、血漿miRNAを疾患バイオマーカーとして利用することが期待されている。本研究では、血漿miRNAが虚血性心疾患をはじめとする循環器関連疾患のバイオマーカーとして有用か検討することを目的としている。本計画初年度は主に、(1)血漿RNA成分の精製と血漿miRNAの測定に関する基礎検討、(2)循環器関連疾患のバイオマーカーとして有望な心筋等組織特異的に発現しているmiRNAの検索、及び(3)ラットの心筋梗塞モデルを用いての心筋由来血漿miRNAの測定等を行った。その結果(1)血漿100-200uLを用いてガラス吸着法を基礎とする方法で精製したRNA画分を用いることで、リアルタイムPCR法による血漿miRNAの測定が可能である事等がわかった。(2)アレイを用いてラット各組織における約600種類のmiRNAの網羅的発現解析を行った結果、ラット心臓ではmiR-208aの特異性が非常に高くバイオマーカー候補として有望であること等が明らかとなった。(3)βアドレナリン受容体のアゴニストisoproterenol投与によるラット心筋梗塞モデルを作成して血漿miR-208aの測定を行ったところ、投与約3時間後から血漿におけるmiR-208aの有意な増加を認めた。尚、正常ラットにおける血漿miR-208aは検出感度以下であった。血漿miR-208aは投与12時間後まで増加し、この時間曲線は心筋梗塞のバイオマーカーとして既に用いられているTroponinIとほぼ同様であった。一方、TroponinIは投与24時間後も増加していたのに対し、投与24時間後の血漿miR-208aは減少傾向にあった。眼球等他の組織由来のmiRNAのうち正常ラット血漿中においても検出されるmiRNAをコントロールとして観察したが、増加は認められなかった。以上よりmiR-208aは少なくともラットにおいては心筋梗塞のバイオマーカーとして有用である可能性を示す結果を得た。次年度は、ヒト臨床サンプルを中心に検討を進める。

次に、急性心筋梗塞患者9例、不安定狭心症患者5例、心不全患者15例、および健常人10名より得た血漿RNAを用いてmiR-499の測定を行った。その結果、血漿miR-499は、不安定狭心症患者・心不全患者ならびに健常人の血漿中ではqRT-PCRで検出感度以下であったが、急性心不全患者全9例の血漿中では検出感度レベル(36 log copy/100μl plasma、平均4.19 log copy/100μl plasma)まで増加している結果を得た。また、治療後退院前に同患者9例の血漿miR-499レベルを再度測定し、検出感度以下のレベルに減少している事も併せて確認した(以上Adachi et al.,2010)。以上より、心筋由来血漿miRNAは虚血性心疾患等のバイオマーカーとして有用である可能性がある結果が得られた。
歯肉の微小循環における血流調節と神経分布に関する研究

ゴールデンハムスターの下顎臼歯部頬側歯肉上皮付着部の血管網を冷PLP固定液にて灌流固定後の墨汁注入標本を観察すると歯肉溝上皮下には太さ3.5mum程度の亀甲状あるいは棚状の形態を示す密な血管網が存在した。一方、上皮付着直下には高さ60mum前後の毛細血管ループが歯槽縁に平行に走る細動脈より立ち上り、歯肉溝上皮下の亀甲状血管網を構成する細静脈に合流していた。さらに冷PLP固定液にて浸漬固定後、抗substance P抗体を用いた免疫蛍光染色を施した。標本を走査型レーザー蛍光顕微鏡で観察すると、墨汁の充満した血管の周囲に点状のsubstance P(SP)陽性の部分が散在した。この陽性部位は、歯肉溝上皮直下の亀甲状血管網には少なく、付着上皮下のループ状毛細血管に多く出現した。そこで、走査像を90mum厚の再構築像として再現してみると、SP陽性線維は付着上皮下毛細血管ループの両脚に沿って網目状に取り囲むように分布し、特に先端部には密に分布していた。付着上皮下のループ状毛細血管は特異的にSP陽性線維が分布しているものと思われた。
職場のソーシャル・キャピタル、信頼の形成とその効果に関する総合的研究

本研究では、企業内部および職場での信頼形成が、従業員個々人の仕事のやりがいや労働努力、企業の生産性に与える影響を多面的に分析することを目的としている。企業内での信頼の形成とその効果に関する総合的な研究は国内外で進んでいない。この研究は、日本企業の競争力を企業内の信頼の観点から分析することを通して、競争力強化に新たな視点を提供する可能性を秘めている。
船の造波抵抗の数値的算定に関する研究

船の造波抵抗を理論的に算定する方法は、線形理論,高次近似理論,低速造波理論と発展してきたが、非線形影響と粘性影響の導入が強く望まれている。これらの影響を解析的に導入することは非常に困難なため、最近はコンピュータの発達と共に、純数値的な解法を用いて船体の造波抵抗を求めようとする傾向にある。本研究の成果は次の通りである。1.東大では、ナビエ・ストークスの方程式を基礎とする差分法による船体のまわりの流場の計算法の開発を行った。初年度は粘性影響を考慮せず、船体形状を近似的に表わすプログラムによる波流れの計算を行ったが、本年度は、粘性モデルと物体適合座標系の導入によって、レイノルズ数が【10^4】の場合の波流れ及び粘性流れの計算を行った。多くの計算時間と費用を必要とする点が難点であるが、応用範囲が広く、更に今後の発展が期待されている。2.広大では、非線形影響と粘性影響を取り入れた境界要素法による波流れの計算法を発展させている。本年度は粘性流れを求めるために、物体適合座標系を導入して、渦拡散方程式を差分法によって解いて粘性流場の計算を行った。また自由表面下の粘性流れの乱れの計測を行い、一方で船体沈下量が波流れに及ぼす影響を調べた。3.九大では、初年度は、非線形影響を入れた境界条件を境界要素法によって解き、没水円柱、楕円柱まわりの波流れを計算し、計算法の有効性を確かめた。本年度は、レンズ船型,ウィグレイ船型,シリーズ60船型まわりの波流れと造波抵抗を求め、本計算法が実用上有効であることを確かめた。
日本に残存していることが新たに知られた在来犬および在来鶏の系統遺伝

最近、愛媛県の西宇和郡、東宇和郡を中心に小型で外形は土佐地鶏と似ているが,羽毛、脚色などのはるかに多型に富む在来鶏集団が確認された。今回この121羽についてその外部形態調査を行った。また、採血を行って、血液タンパク質の多型を電気泳動法によって確認した。タンパク質多型は調査した18座位中9座位で認められ,遺伝子頻度はTf^A:0,Tf^B:0.979,Tf^C:0.021,Alb^A:0.050,Alb^B:0.938,Alb^C:0.012,Poa^A:0.555,Po^B:0.445,Akp:0.207,akp:0.793,Akp-2^A:0.692,Akp-2^O:0.308,Es-l^A:0.244,Es-lB:0.492,Es-l^C:0.244,Es-l^D:0.201,Amy-l^A:0.847,Amy-l^B:0.037,Amy-l^C:0.116,Amy-l^D:0,Ct^A:0.178,Ct^B:0.822,6-PGD^A:0.033,6-PGD^B:0.967であった。外部形態では愛媛在来鶏では小型で6ヶ月齢以上の個体の体重が雄は1091g,雌は796gであった。羽毛色は赤笹が多く、次に白笹であったが、黒色や赤色もみられ白色(劣性)が1羽あった。尖斑は9%に認められた。脚色は黄が46%と多く、柳が32%、鉛が26%であった。冠はすべて単冠であった。耳朶色は赤が54%、赤に白まじりが38%、白に赤まじりが7%、白が1%であった。脚毛が10%の個体にみられた。土佐地鶏は羽毛色は赤笹、脚色は黄、冠は単冠、耳朶色は赤に統一されている。しかし、かつてはかなり多様であったらしく、保存会の発足以降、審査標準が決められて、淘汰統一されたと考えられる。タンパク質多型を支配する遺伝子の頻度からNei(1975)の遺伝的距離を求め、鶏各品種の枝分かれ図をつくり、相互の遠近関係を調べた。その結果、愛媛在来鶏は、土佐地鶏、尾曳、小シャモなどと同じクラスターに属し、互いに近縁であることがわかった。また、多型を示す座位の遺伝子頻度の分散共分散行列から主成分分析を行い、散布図を作って、遺伝的近縁関係を調べたところ、愛媛在来鶏は土佐地鶏や河内奴と近く、尾長鶏や東天紅とは遠い関係にあることが知られた。

その結果、愛媛在来鶏は、土佐地鶏、尾曳、小シャモなどと同じクラスターに属し、互いに近縁であることがわかった。また、多型を示す座位の遺伝子頻度の分散共分散行列から主成分分析を行い、散布図を作って、遺伝的近縁関係を調べたところ、愛媛在来鶏は土佐地鶏や河内奴と近く、尾長鶏や東天紅とは遠い関係にあることが知られた。日本犬には文部省から天然記念物に指定されている6品種に他、琉球犬(県天然記念物)、三河犬などが知られている。薩摩犬は西郷隆盛の銅像にあるイヌとして有名であるが、絶滅したとされていた。近年甑島の生息していることが知られ、地元の努力で保存と復元がはかられている。また、絶滅したとされていた岩手マタギ犬が少数残っており、岩手犬と名付けられている。いずれも中型犬で体高は雄51cm、雌47cmである。薩摩犬は黒ゴマが多く、岩手犬は全部赤であった。舌斑は薩摩犬では認められなかったが、岩手犬では54%に認められた。これから薩摩犬は、遺伝子構造からみて、琉球犬と近く、岩手犬は山陰柴犬と近いことが知られた。薩摩犬は恐らく南アジアのイヌと近縁で、岩手犬はその遺伝子構成に韓国在来犬やモンゴル在来犬などとともに近縁関係がみられることから、朝鮮半島経由して日本列島に入って来たイヌの影響を強く受けていると考えられた。愛媛県の西宇和群、および東宇和群に土佐地鶏と似て小型で、かつ羽色が多型に富んでいる在来型がいることがわかった。このニワトリの外部形態を調査すると共に、121羽から採血した。その血液タンパク質の分析は、現在進行中である。最近、愛媛県の西宇和郡、東宇和郡を中心に小型で外形は土佐地鶏と似ているが、羽毛、脚色などのはるかに多型に富む在来鶏集団が確認された。今回この121羽についてその外部形態調査を行った。また、採血を行って、血液タンパク質の多型を電気泳動法によって確認した。タンパク質多型は調査した18座位中9座位で認められ,遺伝子頻度はTf^A:0,Tf^B:0.979,Tf^C:0.021,Alb^A:0.050,Alb^B:0.938,Alb^C:0.012,Poa^A:0.555,Po^B:0.445,Akp:0.207,akp:0.793,Akp-2^A:0.692,Akp-2^O:0.308,Es-1^A:0.244,Es-1B:0.492,Es-1^C:0.244,Es-1^D:0.201,Amy-1^A:0.847,Amy-1^B:0.037,,Amy-1^C:0.116,Amy-1^D:0,Ct^A:0.178,Ct^B:0.822,6-PGD^A:0.033,6-PGD^B:0.967であった。外部形態では愛媛在来鶏では小型で6ケ月齢以上の個体の体重が雄は1091g,雌は796gであった。羽毛色は赤笹が多く、次に白笹であったが、黒色や赤色もみられ白色(劣性)が1羽あった。尖斑は9%に認められた。脚色は黄が46%と多く、柳が32%、鉛が26%であった。冠はすべて単冠であった。耳朶色は赤が54%、赤に白まじりが38%、白に赤まじりが7%、白が1%であった。脚毛が10%の個体にみられた。土佐地鶏は羽毛色は赤笹、脚色は黄、冠は単冠、耳朶色は赤に統一されている。しかし、かつてはかなり多様であったらしく、保存会の発足以降、審査標準が決められて、淘汰統一されたと考えられる。タンパク質多型を支配する遺伝子の頻度からNei(1975)の遺伝的距離を求め、鶏各品種の枝分かれ図をつくり、相互の遠近関係を調べた。
細胞認識性エクソソームを用いた臓器線維症に対する革新的治療法の開発

本研究では、エクソソームという細胞から分泌される小胞状物質を利用して難治性肝硬変症の治療に挑戦する。エクソソームは我々の体内で作られる天然の物質であるため、毒性がなく、癌化することもない安全な成分である。このため、内部に薬剤を含ませて病気の臓器に届ける新たな手段として期待されている。本研究では、どのようにして目的とする臓器の細胞だけに取り込ませるか、取り込まれた薬剤の効果をいかに最大限発揮させるかについて、独自の方法を駆使して取り組む。
早産児に頻発するPVLの発症における非選択性陽イオンチャンネルの関与

新生仔ラット(日齢3日目、7日目ヒトに換算すると)を用いて4タイプのモデル(対照群、虚血群、炎症群、虚血+炎症群)を作成した。(作成の際には虚血としてラットの左頚動脈を結紮した後、1時間低酸素負荷をかけるLevine変法と、炎症としてlipopolysaccharideの腹腔内注射を用いた。)まず、虚血モデル、虚血+炎症モデルの新生仔脳を摘出し、TTC染色で神経細胞障害部位の検討を行った。虚血に炎症を加えると、障害される範囲が拡大することを確認した。次にそれぞれのモデルのRNAを抽出し、cDNAライブラリーを作成した。その後リアルタイムPCRでNMDA型グルタミン受容体、ATP感受性陽イオンチャンネル(KATP)、P2X受容体のmRNAの発現量を測定し、比較検討した。NMDA型グルタミン受容体、P2X受容体の発現量に有意な差は認めなかった。KATPのサブタイプであるKir6.1の発現量は日齢7日目の新生仔の炎症群、虚血+炎症群において有意に低下していた。他のサブタイプであるKir6.2の発現量は日齢3日目の新生仔の虚血+炎症群において有意に低下していた。KATPは低酸素により細胞内ATPが枯渇すると開くATP感受性カリウムチャンネルであり、過分極することでCa流入を抑制し細胞を保護すると言われている。KATPの神経保護の役割と上記の結果より神経細胞において炎症に虚血が加わるとKATPの発現は減少し、神経細胞保護機能が破綻して障害が増強する可能性が示唆された。また、日齢によりKATPの発現様式は異なり、虚血や炎症が神経細胞に与える影響は異なること、すなわち早期産児と満期産児において虚血性脳障害の機序は異なる可能性が示唆された。
コンクリート用小型埋め込みゲージの開発

材料の力学的挙動を明らかにする場合、一般に、ひずみの測定がおこなわれ、コンクリートではポリエステルゲージ製の表面接着型ゲージがよく用いられる。強度試験では比較的簡単に、ひずみの測定ができるが、クリープや乾燥収縮などの時間依存症のひずみの場合、セメントのアルカリ性によってゲージの母材であるポリエステルが徐々に侵され、ゲージの絶縁低下が生じ、最終的にひずみの測定が不可能になる。さらに、供試体が湿潤状態にある場合はゲージの貼付にはエポキシ系接着剤が用いられるが、硬化不良の問題が生じ、信頼性の高いデータを得ることは難しい。このような問題を解消するためには埋め込み型ゲージを用いるのが最適である。現在、市販されている埋め込みゲージもあるが、そのサイズが大きく、また、高価である。以上のことから、本研究では、比較的小さな断面の供試体にも埋設可能な小型埋め込みゲージを開発することを目的に実験、研究に取り組んだ。ゲージの材質としてはプラスチック系の材料を選定したが、耐水および耐薬品試験、ヤング係数の測定から最も性能の優れたPPSを選び、直径4mmで長さ30mm(セメントペースト、モルタル用)および長さ60mm(コンクリート用)のダンベル型の小型埋め込みゲージを試作した。これを用いて、圧縮および直接引張強度試験を材齢1日から1年で実施、また、長期試験として乾燥収縮試験およびクリープ試験を実験期間1年で実施した。ひずみの測定値を比較するために、表面接着型ゲージやコンタクトゲージを用いてひずみを測定した。その結果、ひずみの測定感度を表すゲージファクターについては今後さらに検討する必要があるが、ひずみの測定が十分な可能であることが分かった。特に、長期試験では、試作ゲージによる歪みの測定値は極めて安定したひずみの出力を示すことがわかった。セメント系材料のひずみの測定には、一般に廉価な表面接着型ゲージ(ポリエステルゲージ)が用いられてるが、材料がアルカリ性であること、また、湿潤状態で試験することも多く、そのような場合には接着剤の影響を受けやすくなり、十分満足のいく結果が得られない。埋め込み型ゲージの場合にはこのような問題はないが、現在市販されている製品が高価で、かつ、寸法が大きく、比較的大きな断面の部材にしか適用できないことから、本研究では廉価で、かつ、小さな部材断面にも適用できるような小型埋め込みケージを開発することにした。本年度は、1)試作ゲージの機構および材質、2)試作ゲージの寸法について検討し、下記の結果を得ることができた。1)試作ゲージの材質としてはプラスチックを用いる。PVC(硬質塩化ビニル)、PC(ポリカーボネイト)、EP(ガラス充填エポキシ樹脂)、PPS(ポリフェニレンサルファイド)など9種類を選び、その耐水性、耐薬品性、接着力試験などをおこなったが、最も性能の良いのはPPSであることがわかった。2)試作ゲージの形状としてはモ-ルドゲージタイプ(ゲージをPPSではさみこむ)および埋め込みゲージタイプ(両端につばをつけた筒状のPPSにゲージを埋設する)について次年度の実験で検討することにした。3)試作ゲージの形状や寸法が実験結果に影響を与える範囲を応力解析(FEM解析)で明らかにする必要がある。次年度では、試作ゲージを用いてモルタルやコンクリート試験体の「応力-ひずみ」曲線を測定し、表面接着型ゲージなどによる測定結果と比較することにしている。また、長期間の安定性(乾燥収縮ひずみ、クリープ)についても検討する予定である。本研究は、比較的小さな断面を持つコンクリート、モルタルやセメントペースト試験体に埋め込み可能で、かつ、長期間にわたって信頼性の高いデータを測定できる小型埋め込みケージの開発を目的としている。

従来、コンクリートのひずみの測定には表面接着型ゲージが多用されているが、接着表面が濡れている場合(湿気を含んでいる)は接着剤が硬化不良をおこし、ひずみ測定値に影響が顕れることが指摘されている。そこで、本研究では、小型埋め込みゲージの材質、形状を検討し、材質としては、機械的、化学的性質の優れたスーパーエンジニアリングプラスチック系のPPS(ポリフェニレンサルファイド)を選定し、形状は直径4mm(つば部分直径8mm)、長さ30mmとして、半割状態で制作した中に長さ6mmの箔ゲージを接着剤を用いて埋設し、小型埋め込みケージを試作した。試作ゲージの評価実験として、1)静的強度試験、2)乾燥収縮およびクリープ試験を実施した。静的強度試験では試作ゲージのひずみ感度を検定することも含まれているが、W/C=30,40%のセメントペースト試験体を用いて、材齢1, 3, 7, 14, 28, 56日で圧縮、および直接引張り試験行った。表面接着型ゲージ(圧縮試験ではコンプレッソメータも使用)で測定も行ったが、両者による「応力-ひずみ」曲線はほぼ同様な傾向を示すことがわかった。試作ゲージの長期間の安定性を確かめるために、同一調合のセメントペースト試験体を用いて乾燥収縮およびクリープ試験を実施した。比較のために表面接着型ゲージを用いたが、乾燥収縮、クリープ試験ともに、期間が長くなり、ひずみの値が大きくなるにつれて、表面接着型ゲージによるひずみ測定値には接着剤の剥離によると思われる不安定な現象がみられるようになった。これに対して、試作ゲージの方は長期間にわたって安定したひずみを測定できることがわかった。以上のことより、本研究で開発したコンクリート用小型埋め込みゲージの実用性が確認できた。
重症虚血肢の潰瘍病変における新たな末梢血流指標の確立と臨床実用化に関する研究

本研究の目的は、低流速血流検出能に優れた超音波新技術を、重症虚血肢の日常診療における簡便な下肢血流評価として活かす可能性を検討することである。末梢動脈疾患患者の虚血肢において、血行再建術の前後で超音波検査による微小循環評価と皮膚灌流圧検査を行い、血行再建術後の改善について両者を比較する。皮膚灌流圧検査よりも簡便な超音波検査を微小循環評価に用いることが可能であれば、臨床現場において有用であると考える。また、潰瘍を有する症例においては、潰瘍治癒過程と潰瘍周囲の超音波検査所見との関連性も検討することで、治癒促進に関わる病態を探る。昨年度は4例の症例を登録したが、データ登録が進んでいない。研究を理解している血管外科医(主治医)の異動があり、症例登録が途中でストップした。カンファレンスの出席などを通じて新しく異動となった医師ともコミュニケーションをとるようにしたものの、血管外科医の多忙さから、データ登録が進まなかった。超音波検査と皮膚灌流圧検査を状況に応じてベッドサイドで施行することで、転院後すぐ手術を施行するような症例にも対応する予定としていたが、術前に必要な心機能評価、術前静脈評価、その他の画像診断のためにベッドサイドで検査を行う時間も確保できなかった。症例登録を積極的に進めていただくよう、血管外科医(主治医)へ依頼する。今後、増加すると考えられるステント治療を行う重症虚血肢症例においては、術前検査の時間を確保しやすいことから、登録症例数が増えることが期待できる。末梢動脈疾患患者の虚血肢において、血行再建術の前後で超音波検査による微小循環評価と皮膚灌流圧検査を行い、血行再建術後の改善について両者を比較検討する。また、潰瘍の治癒過程と潰瘍周囲の超音波検査所見との関連性も検討する。倫理委員会の承認を取得し、研究を進めていくための準備は進行している。しかしながら、初年度からデータ登録を行う予定であったものの、未だデータ登録ができていない。倫理委員会の承認を取得した後に、対象患者の負担を減らすべく、診療科医師や看護師と円滑に研究を進めていくための運用について話し合った。潰瘍病変の評価法についても皮膚排泄ケア認定看護師を含めて検討した。微小循環評価のための超音波診断装置は購入済みであり、健常人でのデータの蓄積を開始したところである。しかしながら、皮膚灌流圧検査は時間を要する検査であり、臨床検査技師の不足もあり、予約枠が不足している。そのため本研究者と新たな検査技師1名が皮膚灌流圧検査を担当可能なように検査手技を現在習得中である。データ登録を開始したところであるが、不適当症例が続き、まだ症例登録に至らない。昨年度は、皮膚灌流圧検査の予約枠が不足していたため、本研究者と1名の臨床検査技師が担当できるよう検査手技を習得した。また、超音波検査での低流速血流表示を微小循環評価として皮膚灌流圧検査と比較しやすいよう、定量評価する方法を検討したが、良い方法がみつからなかった。重症虚血肢の患者を対象とするため、患者に負担をかけぬよう、主治医やメディカルスタッフと複数回協議し、無理のない運用とすべく努めた。より良いコミュニケーションをとれるよう、本研究者は血管外科カンファレンスにも毎週出席するようにした。進捗が遅れてしまったが、今後はデータ登録を進めていく。

超音波検査と皮膚灌流圧検査を状況に応じてベッドサイドで施行することで、転院後すぐ手術を施行するような症例にも対応する予定としていたが、術前に必要な心機能評価、術前静脈評価、その他の画像診断のためにベッドサイドで検査を行う時間も確保できなかった。今後エントリーを開始し、データを登録し、研究を進めていく。超音波検査と皮膚灌流圧検査は、状況に応じてベッドサイドで施行することで症例数を確保する予定である。症例登録は血管外科医(主治医)に委ねることとなるため、カンファレンスへの出席を継続し、積極的に登録を進めてもらう。超音波検査と皮膚灌流圧検査を状況に応じてベッドサイドで施行することで、転院後すぐ手術を施行するような症例にも対応する。症例登録を積極的に進めていただくよう、血管外科医(主治医)へ依頼する。今後、増加すると考えられるステント治療を行う重症虚血肢症例においては、術前検査の時間を確保しやすいことから、登録症例数が増えることが期待できる。データ登録が行われていないために、潰瘍浸出液の評価のための検査用試薬、分子生物用試薬のための費用が使用されなかったため。(理由)潰瘍浸出液の評価のための検査用試薬、分子生物用試薬の購入が予定の金額に至らなかったため。(使用計画)潰瘍浸出液の評価目的に、検査用試薬、分子生物用試薬を購入予定である。データ登録と潰瘍浸出液の採取が行われる予定であるので、潰瘍浸出液の評価のための検査用試薬、分子生物用試薬のための費用として使用予定である。