hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
3次元多様体及びそれに含まれる結び目、絡み目、グラフの研究

3次元多様体自身の研究及び3次元多様体に含まれる結び目,絡み目,グラフの研究を行い,数回の研究集会及び研究連絡を行った.Mn-moveという局所変形を定義して高い分離性をもつ絡み目のうち,boundary link, h-split link, separate ribbon linkについてその差異を調べた.更にMn-moveはribbon linkの分類に使える事も示した.又3次元球面に含まれる空間グラフの中の結び目のVassilier不変量を調べ,更に位相空間を互いに交わらないかつ同相なものに分ける事も調べた.3次元多様体自身の研究としてはZ-ホモロジー球面がどのようなAlexander多項式をもち,どのような種類の絡み目を手術する事により得られるかを研究したDS-diagramに関してはLens空間のDS-diagramが与えられるとそこあらReidemeister Torsionを計算する方法を確立した.3次元多様体自身の研究及び3次元多様体に含まれる結び目,絡み目,グラフの研究を行い,数回の研究集会及び研究連絡を行った.Mn-moveという局所変形を定義して高い分離性をもつ絡み目のうち,boundary link, h-split link, separate ribbon linkについてその差異を調べた.更にMn-moveはribbon linkの分類に使える事も示した.又3次元球面に含まれる空間グラフの中の結び目のVassilier不変量を調べ,更に位相空間を互いに交わらないかつ同相なものに分ける事も調べた.3次元多様体自身の研究としてはZ-ホモロジー球面がどのようなAlexander多項式をもち,どのような種類の絡み目を手術する事により得られるかを研究したDS-diagramに関してはLens空間のDS-diagramが与えられるとそこあらReidemeister Torsionを計算する方法を確立した.3次元多様体自身の研究及び3次元多様体に含まれる結び目,絡み目,グラフの研究を行ない,数回の研究集会及び研究連絡を行なった.高い分離性をもつ絡み目のうち,free h-trivial link(strong h-trivial link),boundary link,h-split link,separate ribbou linkについてその差異を調べた.又3次元球面に含まれる空間グラフの中の結び目のVassiliev不変量等を調べ,位相空間を互いに交わらなく,かつ同相なものに分ける事も調べた.また3次元多様体自身の研究としてはZ-ホモロジ-球面がどのようなAlexander多項式をもち,どのような種類の絡み目を手術する事により得られるかを研究した.更にDS-diagsamの拡張として境界つきDS-diagsamの定義を決定し,応用範囲を広げた.3次元多様体自身の研究及び3次元多様体に含まれる結び目,絡み目,グラフの研究を行い,数回の研究集会及び研究連絡を行なったMn-moveという局所変形を定義して高い分離性を持つ絡み目のうち,boundary link,h-split link,separate ribbon linkについてその差異を調べた.更にMn-moveはribbon linkの分類に使える事も示した.又3次元球面に含まれる空間グラフの中の結び目のVassiliev不変量を調べ,位相空間を互いに交わらなく,かつ同相なものに分ける事も調べた。3次元多様体自身の研究としてはZ-ホモロジー球面がどのようなAlexander多項式をもち,どのような種類の絡み目を手術する事により得られるかを研究した.DS-diagramに関してはLens空間のDS-diagramが与えられるとそこからReidemeister Torsionを計算する方法を確立した.
自己顔の動的表情認知の理解による人支援技術・化粧法への応用

本研究では,表情においても「動き」が本質的な特性であることに着目し,自己顔認知が表情の動的特性と切り離せない関係があることから,自己顔の動的表情に係る認知基盤を明らかにするとともに,これらの基礎的な知見を化粧法・人支援技術に応用するための研究を行い,全ての人の対人コミュニケーション向上のため動的表情の自己顔認知・認識に関わる研究を推進した.ここでは, (1)顔表面の動態解析と生体電位信号計測,(2)自己顔認知の神経基盤の理解,(3)顔の操作と表出支援,(4)動的表情の認識の4項目の研究を相互に連携させながら研究を推進した.(1)顔面の詳細な形態,3次元カメラを利用した実時間での表情形状変化計測に基づき,「デジタルフェイス」として形態変化の3次元的物理特性を詳細に記述するシステムを構築した.(2)素顔及び化粧顔を対象とし,脳機能画像解析実験を継続し,動的表情の自己顔認知における神経基盤を明らかにするための実験を行い,化粧時における表情表出に関する物理・生理特性について一定の知見を得た.(3)表情表出支援装置による人工的な表情表出に関する臨床研究を実施し,表情表出を的確に支援するための方法論を深化させた.(4)顔面の動態解析と電気生理学データに加え,表情の認知強度評価を含め,顔側における生体電位信号の計測に基づく表情表出の推定技術の高度化を実現した.以上の通り,笑顔を中心とした動的表情に関する自己顔認知・認識の基礎研究が大きく進展するとともに,人支援技術と認知神経科学的な化粧法の開拓という応用研究へ展開が広がった.これらの成果に基づき,自身の意思に基づき表情を表出するといった,自己肯定と笑顔を取り戻すための心理社会的な人支援の実現を目指したい.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,自己顔認知は表情の動的特性と切り離せない関係があり,表情においても「動き」が本質的な特性であることに着目し,自己顔の動的表情に係る認知基盤を明らかにするとともに,これらの基礎的な知見を化粧法・人支援技術に応用することで,化粧法・工学的応用の高度化を目指す.ここでは,笑顔を中心とした動的表情に関する自己顔認知・認識の基礎研究という学術的な意義に加え,人支援技術と認知神経科学的な化粧法の開拓という明確な応用研究へ展開する.これにより,自身の意思に基づき表情を表出するといった,自己肯定と笑顔を取り戻すための心理社会的な人支援の実現を目指すものである.本年度は,以下に記載する基礎研究に相当する課題(1)(2)を中心に研究推進を行うとともに,工学的応用を念頭においた課題(3)(4),については,24年度の実験準備を進めた.ここでは,(1)動態・筋活動解析:3次元距離計測カメラを用いて実時間の3次元顔画像計測おける基礎的な画像処理研究を実施し,表情の形状解析を行った.(2)自己顔認知の神経基盤の理解:動的表情の認知の活動を検証するfMRI実験(被験者女性15名)の実験結果をまとめた.(3)顔の操作と表出支援:表情表出を支援するロボット技術の高度化に取り組み,実証実験の準備を進めた.(4)動的表情の認識:表情の物理的変化,生理的信号,及び心理評価の3点から微小な表情変化に関する計測実験を行い,人の認知特性を含めた笑顔同定の高度化に関する研究が進展した.本研究では,表情においても「動き」が本質的な特性であることに着目し,自己顔認知が表情の動的特性と切り離せない関係があることから,自己顔の動的表情に係る認知基盤を明らかにするとともに,これらの基礎的な知見を化粧法・人支援技術に応用するための研究を行い,全ての人の対人コミュニケーション向上のため動的表情の自己顔認知・認識に関わる研究を推進した.ここでは, (1)顔表面の動態解析と生体電位信号計測,(2)自己顔認知の神経基盤の理解,(3)顔の操作と表出支援,(4)動的表情の認識の4項目の研究を相互に連携させながら研究を推進した.(1)顔面の詳細な形態,3次元カメラを利用した実時間での表情形状変化計測に基づき,「デジタルフェイス」として形態変化の3次元的物理特性を詳細に記述するシステムを構築した.(2)素顔及び化粧顔を対象とし,脳機能画像解析実験を継続し,動的表情の自己顔認知における神経基盤を明らかにするための実験を行い,化粧時における表情表出に関する物理・生理特性について一定の知見を得た.(3)表情表出支援装置による人工的な表情表出に関する臨床研究を実施し,表情表出を的確に支援するための方法論を深化させた.(4)顔面の動態解析と電気生理学データに加え,表情の認知強度評価を含め,顔側における生体電位信号の計測に基づく表情表出の推定技術の高度化を実現した.以上の通り,笑顔を中心とした動的表情に関する自己顔認知・認識の基礎研究が大きく進展するとともに,人支援技術と認知神経科学的な化粧法の開拓という応用研究へ展開が広がった.これらの成果に基づき,自身の意思に基づき表情を表出するといった,自己肯定と笑顔を取り戻すための心理社会的な人支援の実現を目指したい.24年度が最終年度であるため、記入しない。サブテーマに沿って研究を行い,それぞれの課題について一定の成果を得ているため,計画は順調に進展しているといえる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
異文化理解・異文化間交流促進のための実践的研究

異なる文化へ移動する人々に対する研究はその必要性から数多くなされ成果を上げてきた。本研究では、外国人留学生と多く接触する機会を持つ日本人を対象に、関わり方の実態について明らかにすると共に、それぞれ立場からの異文化理解の深化プロセスについて、参加観察並びに意識調査を行った。対象となる人々とは、日本人学生(留学生のチューターおよびボランティアを含む)、留学生の指導教官、留学生との接触頻度が高い部門で働く大学事務職員、ホストファミリー、また留学生の子供の担任教師である。その際、留学生と日本人学生との交流の必要性から、主としてボランティアの日本人学生の事例を取り上げ、異文化理解に有効なストラテジーについて、また指導教官・ホストファミリー、担任教師以外の対象者全員に、留学生に使用する日本語について、の2側面から検討を行った。さらに、帰国直前の留学生のカルチャー・ショック、文化摩擦、滞在中のネガティブな体験を収集し、それに対する日本人の側の受け止め方の実態を質問紙調査により把握した。このような手続きを経て明らかにされた日本語の使用例や異文化理解の実例は、「異文化理解のためのハンドブック」としてまとめられ、留学生と接する機会の多い日本人への配布を予定している。留学生の半数以上を占める漢字圏からの学生と、彼らと接触の多い日本人教職員を中心に、相互理解を阻む要因を明らかにすると共にその対策について検討し、異文化理解・交流を促進するための具体的な方法について、探索的・臨床的なアプローチを行った。留学生と接する機会の多い日本人に対しては面接を行い、言語レベル・非言語レベルで認知された「異文化」を明らかにすると共に、その背景にある留学生に対する認知と、その認知が具体的な接触場面で及ぼす影響を検討し、ロール・プレイや討論を通じて異文化への理解を深めた。一方留学生に対しても日本人同様、彼らの「異文化」認知を明らかにしたが、その際、留学生の実態をどの程度反映した情報となっているかが新たな問題となった。また、言語レベル・非言語レベルにおける「異文化」の認知に関して、具体的な違いの側面を明らかにし、留学生、日本人の両者とも時間的経過や異文化間接触の程度等によりどのような変化が認められるか、そしてそれが異文化理解促進に果たす役割がどのようであるかについては引き続き検討を行っている。さらに、これまで収集した情報を元に、異文化理解を深めるためのプログラムを作成・開発するとともに、一方では多方面から得られた知見をガイドブックとして残すべくなお継続して集めていく予定である。外国人留学生と多く接触する機会を持つ日本人を対象に、関わり方の実態について明らかにすると共に、それぞれ立場からの異文化理解の深化プロセスについて、参加観察並びに意識調査を行った。さらに、帰国直前の留学生のカルチャー・ショック、文化摩擦、滞在中のネガティブな体験を収集し、それに対する日本人の側の受け止め方の実態を認知・感情・行動の3次元から質問紙調査により把握した。それにより、外国人留学生が不愉快と受け止める内容が、文化的な差異に基づくものであるかどうかが明らかにされた。このような手続きを経て検討された日本語の使用例や異文化理解の実例は、「異文化理解のためのハンドブック」としてまとめられ、留学生と接する機会の多い日本人への配布を予定している。
スピン1/2三角格子を有する銀ニッケル酸化物の磁性と伝導

1,これまで三角格子反強磁性体のモデル物質であるAg_2NiO_2に興味を持って研究を行ってきた.Ag_2NiO_2で磁性を担う遷移金属イオンはNiである.Niを他の遷移金属イオンに置換して物性を調べる事はNiとの比較w行う上で非常に重要である.そこで本年度は,NiをMnで完全に置換した試料Ag_2MnO_2の合成を試み,それに成功した.本物質は量子スピンフラストレート系の候補物質であるAg_2NiO_2に対して古典スピンフラストレート系の候補物質であり,本研究ではこれまで理論で予想されていたスピンに付随した自由度であるカイラリティが秩序化するカイラリティ転移を発見した.本結果は実験的にカイラリティの秩序化を初めて観測した例であり,フラストレート磁性体の研究において一つの道標となるべき成果である.2,フラストレーションが磁性体の基底状態に及ぼす影響を調べるために,三角格子以外の格子を有する磁性体の開発を行った.本研究では新たに鉱物名volborthiteとして知られる,Cu_3V_2O_7(OH)_2・2H_2Oを合成した.Volborthiteはフラストレーションを有するカゴメ格子を形成しており,基底状態ではスピン液体が実現すると予想されている.本研究における物性測定の結果から,volborthiteは60mKまで長距離秩序を示さず,基底状態でスピン液体が実現している事が明らかとなった.この結果は理論で予言されていた現象が実際に実現する事を示したという点で非常に重要である.1、Ag2NiO2の低温構造の決定を目指してAg2Nio2の低温構造を決定するために低温での粉末中性子回折実験を行う必要があった。そのためにはAg2NiO2の粉末試料が約10g必要であった。本物質は合成する事が非常に難しく、一度に合成できるのは300mg程度である。そこで合成を繰り返し10gの試料合成に成功した、また低温での粉末中性子回折実験も行った。現在得られた結果を解析している段階である。2、Ag2NiO2の類似化合物Ag2MnO2の合成Ag2NiO2で磁性を担う遷移金属イオンはNiである。Niを他の遷移金属イオンに置換して物性を調べる事は非常に意味のあるである。そこで今回、NiをMnで完全に置換した試料A2MnO2の合成を試み、それに成功した。現在、Ag2MnO2の磁化と比熱を測定、解析している。本物質は量子スピンフラストレート系の候補物質であるAg2NiO2に対して古典スピンフラストレート系の候補物質であるため両者の比較に強い興味が持たれる所である。1,これまで三角格子反強磁性体のモデル物質であるAg_2NiO_2に興味を持って研究を行ってきた.Ag_2NiO_2で磁性を担う遷移金属イオンはNiである.Niを他の遷移金属イオンに置換して物性を調べる事はNiとの比較w行う上で非常に重要である.そこで本年度は,NiをMnで完全に置換した試料Ag_2MnO_2の合成を試み,それに成功した.本物質は量子スピンフラストレート系の候補物質であるAg_2NiO_2に対して古典スピンフラストレート系の候補物質であり,本研究ではこれまで理論で予想されていたスピンに付随した自由度であるカイラリティが秩序化するカイラリティ転移を発見した.本結果は実験的にカイラリティの秩序化を初めて観測した例であり,フラストレート磁性体の研究において一つの道標となるべき成果である.2,フラストレーションが磁性体の基底状態に及ぼす影響を調べるために,三角格子以外の格子を有する磁性体の開発を行った.本研究では新たに鉱物名volborthiteとして知られる,Cu_3V_2O_7(OH)_2・2H_2Oを合成した.Volborthiteはフラストレーションを有するカゴメ格子を形成しており,基底状態ではスピン液体が実現すると予想されている.本研究における物性測定の結果から,volborthiteは60mKまで長距離秩序を示さず,基底状態でスピン液体が実現している事が明らかとなった.この結果は理論で予言されていた現象が実際に実現する事を示したという点で非常に重要である.
導電性ポリマーの電場効果ドーピング超伝導の探索

n<SUP>+</SUP>-Si基板<100>面の表面に酸化シリコン層(膜厚,200500nm)を作製した基板を使って,TCNQを用いた有機電界効果トランジスタを作製した,ドレイン電圧・電流を測定したところ,TCNQはp型半導体の挙動を観測した.負キャリアの移動度はトップコンタクト型で1.4x10<SUP>-4</SUP>cm<SUP>2</SUP>/Vsであり,ボトムコンタクト型で2.5x10<SUP>-5</SUP>cm<SUP>2</SUP>/Vsであった.デバイスを液体窒素冷却のクライオスタットに取り付けて,ドレイン電圧・電流特性の温度変化を測定した.得られた結果から,移動度の温度変化を求めた.活性化型の温度依存性を示した.活性化エネルギーを求めると0.2eVであった.オリゴチエニレンビニレンTVTVT, TVTVTVT, TVTVTVTVT ; Tはチオフェン環,Vはビニレン)を有機半導体として,同様な電界効果トランジスタを作製した.ドレイン電圧・電流特性を測定したところ,3種類のオリゴマーともにp型半導体挙動を示した.正キャリアの移動度は,TVTVTで最も大きな値が得られ,1.3x10<SUP>-2</SUP>cm<SUP>2</SUP>/Vsであった.TVTVTを材料とした電界効果トランジスタに関して,ドレイン電圧・電流特性の温度依存性を測定した.電界効果移動度は活性化型の温度依存性を示した.活性化エネルギーを求めると0.090eVであった.超伝導を観測することはできなかった.超伝導を実現するためには,金属的な挙動を実現する必要があるが,界面における有機物の固体構造の制御と電界効果による電荷移動量をさらに大きくする必要がある.n+-Si基板表面に酸化シリコン層(膜厚,600nm)を作製した基板上にソースとドレイン櫛形電極(Cr,10nm ; Au,30nm)を蒸着し,ポリパラフェニレンビニレン誘導体であるpoly(2-methoxy-5-(2'-ethylhexyloxy)1,4-phenylenevinylene)[MEH-PPV]の溶液をキャストして高分子薄膜を製作し,共役高分子電界効果トランジスタを製作した.ソース・ドレイン電極間隔は25μmであり,幅は15cmであった.室温において,ゲート電圧0-80Vで,ソース・ドレイン電圧を0-100V印加してソース・ドレイン電流を測定したところ,飽和特性が観測され,電界効果トランジスタとして作動していることが確認された.また,ソース・ドレイン電流の飽和領域において,ゲート電圧とソース・ドレイン電流のデータから移動度を計算すると,7.3x10<SUP>-5<SUP> cm<SUP>2<SUP>/Vsの値が得られた.この値は非晶質シリコンの値と比べるとかなり小さい.ソース・ドレイン電流のオン・オフ比は2.8x10<SUP>7<SUP>であった.この値は既に報告されている有機電界効果トランジスタの値と比較して,桁違いに大きく,実用化に耐える値であり,PPV誘導体は有機電界効果トランジスタの材料として有望であることがわかった.位置規則性ポリ(3-ヘキシルチオフェン)を有機半導体として,同様な電界効果トランジスタを作製した.また,デバイスの電荷誘起赤外スペクトルを測定し,電界効果により誘起されたキャリアを観測した.(1)反射吸収と透過吸収測定配置を用いて,FT-IR差スペクトル測定法を利用して,有機電界効果トランジスタの電圧誘起赤外吸収測定を行う方法を高感度化し,10^5程度の弱い吸収も測定できるようになった.(2)n-Si基板<100>面の表面に酸化シリコン層(膜厚,300500nm)を作製した基板を使って,TCNQを用いた有機電界効果トランジスタを作製した,ドレイン電圧・電流を測定したところ,TCNQはp型半導体の挙動を観測した.負キャリアの移動度は1.1×10^<-5>cm^2/Vsであった.また,電圧誘起赤外吸収測定でキャリアのCN伸縮振動が2184cm^<-1>に観測された.この波数はTCNQラジカルアニオンの値とほぼ一致し,キャリアはTCNQのラジカルアニオンであることがわかった.(3)有機電界効果トランジスタで一般に使用されているSiO_2絶縁体層(比誘電率,約4)に替わり,比誘電率の大きな物質である酸化タンタル薄膜(比誘電率,24)をスパッタ法により作製した.AFMとSEMの測定を行ったところ,非常に平滑な表面が得られていることがわかった.ペンタセンを用いて電界効果トランジスタを作製し,ドレイン電圧・電流特性を測定すると電流の飽和すなわち典型的なトランジスタ特性を得ることが出来た.また,動作電圧は3V程度と低い電圧になった.ペンタセンはp型半導体の特性を示し,移動度は,0.8cm^2/Vsであった.スパッタ法により作製した酸化タンタル薄膜は有機電界効果トランジスタの絶縁体層として有望である.n<SUP>+</SUP>-Si基板<100>面の表面に酸化シリコン層(膜厚,200500nm)を作製した基板を使って,TCNQを用いた有機電界効果トランジスタを作製した,ドレイン電圧・電流を測定したところ,TCNQはp型半導体の挙動を観測した.負キャリアの移動度はトップコンタクト型で1.4x10<SUP>-4</SUP>

cm<SUP>2</SUP>/Vsであり,ボトムコンタクト型で2.5x10<SUP>-5</SUP>cm<SUP>2</SUP>/Vsであった.デバイスを液体窒素冷却のクライオスタットに取り付けて,ドレイン電圧・電流特性の温度変化を測定した.得られた結果から,移動度の温度変化を求めた.活性化型の温度依存性を示した.活性化エネルギーを求めると0.2eVであった.オリゴチエニレンビニレンTVTVT, TVTVTVT, TVTVTVTVT ; Tはチオフェン環,Vはビニレン)を有機半導体として,同様な電界効果トランジスタを作製した.ドレイン電圧・電流特性を測定したところ,3種類のオリゴマーともにp型半導体挙動を示した.正キャリアの移動度は,TVTVTで最も大きな値が得られ,1.3x10<SUP>-2</SUP>cm<SUP>2</SUP>/Vsであった.TVTVTを材料とした電界効果トランジスタに関して,ドレイン電圧・電流特性の温度依存性を測定した.電界効果移動度は活性化型の温度依存性を示した.活性化エネルギーを求めると0.090eVであった.超伝導を観測することはできなかった.超伝導を実現するためには,金属的な挙動を実現する必要があるが,界面における有機物の固体構造の制御と電界効果による電荷移動量をさらに大きくする必要がある.
経胸廓的直流除細動を促進する補助薬剤に関する実験的研究

麻酔閉胸犬において、直流通電による心室細動除細動に関与する諸因子について検討した。1)DFTの修飾因子が、通電により直接脱分極に至らない心室筋の不応期(post-shock recovery interval:PSRI)にいかなる関係を有するかを調べた。その結果、遅延整流カリウム電流の遮断によるAPDの延長でも、二相性パルスによる通電でもPSRIの延長の程度がDFTの低下と相関していた。2)Naチャネル遮断薬、APD延長を主たる薬理作用とするIII群薬によるDFTの変化の程度がパルス波形によって異なるか否かを検討した。その結果、臨床で用いられる4薬剤はその所属する群によらず、DFTへの作用はパルス波形とは独立して均一であることが明かとなった。3)抗不整脈薬以外の薬物、ここでは血管拡張作用のある心房利尿ペプチド(ANP)によるDFTの変化を測定し、ANPがDFTを低下させることを明かとした。4)アデノシン受容体の非選択的拮抗薬であるaminophyllinと群抗不整脈薬(MS-551、選択的カリウムチャネル遮断薬)によるDFTの修飾について検討した。MS-551はわずかにDFTを低下させる傾向にあったが、aminophyllinの急性投与はDFTを減少させる傾向はなく、むしろ通電に抵抗性となる個体も認められた(20%)。以上より、APD延長作用を有するIII群抗不整脈薬はDFTを低下させ、臨床応用の可能性が示唆されるが、除細動効率を低下させるアデノシンをターゲットとした拮抗薬はDFTの低下に結び付く作用を発揮することは難しいと思われた。麻酔閉胸犬において、アデノシン受容体の非選択的拮抗薬であるaminophyllinと群抗不整脈薬(MS-551、選択的カリウムチャネル遮断薬)単独、および併用による除細動効率の修飾について検討した。高頻度刺激によって心室細動を誘発し、120秒後に測定した除細動閾値(DFT)は119±22V/kgであった。細動誘発60秒後に投与したMS-551(2mg/kg)はわずかにDFTを低下させる傾向にあったが有意ではなかった(109±23V/kg)。これまでの検討では心室細動の持続が60秒の時点で、MS-551はDFTをおよそ15%低下させるので、細動が遷延したときには群抗不整脈薬の除細動効率を向上させる効果が小さくなる可能性が示唆された。一方、aminophyllinの急性投与はDFTを減少させる傾向はなく、むしろ通電に抵抗性となる個体も認められた(20%)。両剤を併用した個体でも、対照値を有意に低下させることはなかった。血行動態的には薬剤投与後に収縮期圧の回復が不良となる個体が認められた。薬剤の電気生理学的な効果の指標となる心室細動周期の変化は、閾値の変化によらず、薬剤投与のおよそ40秒後から確認された。MS-551、aminophyllinのいずれにおいても心室細動周期の延長が出現したが、前者においてより顕著であった。これらの結果は、ひとつには対照値を得るための細動/除細動のエピソードを行った後で、薬剤効果の評価を行わざるを得ないために、経時的な閾値の漸増の影響が考慮される。また細動によるアデノシン産生の亢進が除細動効率を減弱する過程は、今回閾値の測定を行った時間より遷延した心室細動において顕著になるものであると推測された。

その結果、遅延整流カリウム電流の遮断によるAPDの延長でも、二相性パルスによる通電でもPSRIの延長の程度がDFTの低下と相関していた。2)Naチャネル遮断薬、APD延長を主たる薬理作用とするIII群薬によるDFTの変化の程度がパルス波形によって異なるか否かを検討した。その結果、臨床で用いられる4薬剤はその所属する群によらず、DFTへの作用はパルス波形とは独立して均一であることが明かとなった。3)抗不整脈薬以外の薬物、ここでは血管拡張作用のある心房利尿ペプチド(ANP)によるDFTの変化を測定し、ANPがDFTを低下させることを明かとした。4)アデノシン受容体の非選択的拮抗薬であるaminophyllinと群抗不整脈薬(MS-551、選択的カリウムチャネル遮断薬)によるDFTの修飾について検討した。MS-551はわずかにDFTを低下させる傾向にあったか、aminophyllinの急性投与はDFTを減少させる傾向はなく、むしろ通電に抵抗性となる個体も認められた(20%)。以上より、APD延長作用を有するIII群抗不整脈薬はDFTを低下させ、臨床応用の可能性が示唆されるが、除細動効率を低下させるアデノシンをターゲットとした拮抗薬はDFTの低下に結び付く作用を発揮することは難しいと思われた。
DLW法を基準とした幼児の身体活動量の検証と、身体活動量向上プログラムの介入評価

我が国の幼児の身体活動量を、DLW法を用いて評価するとともに、体力や生活習慣との関連から幼児に必要な活動量を検討し、幼児教育現場でのプログラムに活用することを目的とした。主な調査として、二重標識水(DLW)法を用いて幼児を対象に身体活動評価を行い、それをもとに複数の府県の保育園、幼稚園、認定こども園を対象にした調査で、体力を維持するために必要な歩数、身体活動指数、中高強度活動時間を算出した。さらに、幼児教育現場の保育プログラム別に身体活動量を測定した結果、幼児期に必要な身体活動量を満たすためのプログラムは、より自由遊びに近い子ども主体のあそびを取り入れることが重要であることが示唆された。本研究の目的は幼児の身体活動量評価批評の妥当性の検証と、身体活動量向上プログラムの検討である。これまでに、以下の3つの調査を行った。調査(1) DLW法を用いた身体活動量の調査(対象者:幼児23名)、調査(2) 3軸加速度計(アクティマーカー:Panasonic)を用いた活動量調査、体力測定、生活状況調査(対象者:幼児180名)、調査(3)3軸加速度計の妥当性検証のための活動量調査(成人22名、幼児22名)。現時点では、これらの調査は終了し、それぞれ分析中である。本研究における平成27年度の計画は、(1)DLW法による身体活動量評価と(2)より広範囲な対象における身体活動量・体力・生活状況の調査であった。(1)では、来使用しているアクティマーカーの検証をするため、幼稚園の協力を得て、DLW法と活動量計アクティマーカーとを併用して活動量調査を23名に対して行った。(2)では、2009年度から継続している平安女学院大学附属幼稚園園児約70名と、27年度新たな対象となる認定こども園の安威たんぽぽ学園園児約110名を対象とした。したがって、現時点で計画は順調に達成できていると考えている。今年度は得られたデータの詳細な分析を行う予定である。本研究の目的は幼児の身体活動量評価の妥当性の検証と身体活動量向上プログラムの検討である。平成28年度は、身体活動量の調査において、調査(1)3軸加速度計(アクティマーカー)を用いた身体活動量調査、体力測定、生活状況調査を、これまで継続して協力関係にある幼稚園(約80名)と郊外の施設として長野県の認定子ども園の5歳児(約35名)で調査した。その一方で、前年度までに協力を得て身体活動量、体力、生活習慣のデータを得られた、T市内およびK市内の幼稚園(81名)、認定こども園(114名)、保育園(140名)の在籍園児335名のうち、体と身体活動量の測定値がすべてそろっている205名(男児105名、女児100名)を対象として、横断的な身体活動量を分析するとともに、体力・運動能力との関係から、幼児期に推奨される身体活動量を検討し、「幼児における身体活動量と体力の関係(一日に必要な歩数、身体活動指数、運動強度別時間の検討)」(「ウォーキング研究No.20,pp79-87,2016」)に論文としてまとめた。また、子どもの活動量を向上させるためのプログラムについて、園の関係者や幼少年体育指導士とともに検討を重ねた。現時点では、調査は終了し、それぞれに分析中である。プログラムについては、いくつかの園と交渉を続けているところであるが、今後介入するにあたって、園との話し合いや保護者説明会について具体的な計画段階に入っている。本研究の目的は用事の身体活動量評価の妥当性の検証と身体活動量向上プログラムの検討である。平成28年度の計画としては、協力関係にある幼稚園で身体活動量と生活習慣調査、体力測定を継続するとともに、より多様な対象(くお外幼稚園)での測定を補完することであった。身体活動量の調査において、調査(1)3軸加速度計(アクティマーカー)を用いた身体活動量調査、体力測定、生活状況調査を、これまでの協力関係にある幼稚園(77名)と長野県にある認定子ども園の5歳児(30名)で調査をした。これまでの調査において、T市内およびK市内の幼稚園(81名)、認定こども園(114名)、保育園(140名)の在籍園児335名のうち、体と身体活動量の測定値がすべてそろっている205名(男児105名、女児100名)を対象として、横断的な身体活動量を分析するとともに、体力・運動能力との関係から、幼児期に推奨される身体活動量を検討した。また29年度の身体活動量向上のための運動プログラムの介入にむけて、子どもの活動量を向上させるための遊びを中心としたプログラムの内容を、園の関係者や幼少年体育指導士とともに検討を重ねた。27年度の計画段階での構想では実施が難しいとの指摘を受け、幼児教育現場で実施可能なプログラムとして検討を続けているところである。このプログラムについては、受け入れ園との調整段階に入っており、今後介入するにあたって、園との話し合いや保護者説明会について具体的な計画段階に入っている。DLW法との検証の結果、3軸加速度計の補正式算出した3軸加速度計の補正式を用い算出した活動量を用いて、以下の幼稚園において、保育プログラムの特徴との関連を調査した。S幼稚園(5歳児男児33名女児20名)は園に温水プールがあり、水遊びのプログラムが特徴的である。K幼稚園は体育教室を導入している幼稚園である。S幼稚園では、プールでは活動量計の装着ができない。

そのため、プールの活動量がカウントできたいため、平日プールの活動プログラムがある日には歩数、中高強度活動時間ともに休日を下回っていた。また男女差では男児が女児を有意に上回っていた。低強度の活動時間については休日に多い結果であった。男女とも25m走は、平日のより高強度な活動時間との間に関連が示された。K幼稚園(4・5歳児男児31名、女児18名)では、保育プログラムによって身体活動量を算出した。その結果、歩数では、男児で多い順に園外保育、自由遊び・製作、体操教室、園内行事、休日で統計的に有意な差(p<0.001)が認められた。女児で、園外保育、行事、自由遊び・製作、園内行事、体操教室、休日という順に多く統計的に有意な差(p<0.01)が示された。中高強度活動時間では、男児が自由遊び・製作、園外保育、体操教室、休日、園内行事(p<0.001)、女児では、自由遊び・製作、園内行事、体操教室、休日(p<0.001)の順であった。これらのことから、保育のプログラムによって、歩数が多いプログラム、ある程度の高さの運動強度の活動時間が確保できるプログラムに分類でき、幼稚園や幼児の実態に応じたプログラムを開発できることが示唆された。我が国の幼児の身体活動量を、DLW法を用いて評価するとともに、体力や生活習慣との関連から幼児に必要な活動量を検討し、幼児教育現場でのプログラムに活用することを目的とした。主な調査として、二重標識水(DLW)法を用いて幼児を対象に身体活動評価を行い、それをもとに複数の府県の保育園、幼稚園、認定こども園を対象にした調査で、体力を維持するために必要な歩数、身体活動指数、中高強度活動時間を算出した。さらに、幼児教育現場の保育プログラム別に身体活動量を測定した結果、幼児期に必要な身体活動量を満たすためのプログラムは、より自由遊びに近い子ども主体のあそびを取り入れることが重要であることが示唆された。平成28年度は、データの分析と論文作成を中心に行う。さらに縦断的な解析を加えて、身体活動量向上プログラムを作成する予定である。また、次年度も引き続き、平安女学院大学附属幼稚園の身体活動量調査・体力測定・生活状況調査を行う。平成29年度は、プログラム介入を受け入れ可能な園を見つけるとともに、プログラム実施園や幼少年運動指導士と協力し、幼児教育現場で実践可能なプログラムを開発するとともに介入し、その効果についてデータの分析を行いプログラムの検証を行う。また、それと並行してその園と平安女学院大学附属幼稚園の身体活動量調査・体力測定・生活状況調査を行う予定である。応用健康科学平成27年度にDLWと分析費用を支出する予定であったが連携研究者が分担してくれたため、従来使用してきたアクティマーカー(Panasonic)を補充したが、その残額として次年度使用額が生じた。平成28年度に購入予定のデスクトップ型のPCを購入する予定であったが見送ったことと、データの整理分析のための人件費が予定より少額であったことから、その残額として次年度使用額が生じた。平成28年度は身体活動量データを詳細に整理分析するため、デスクトップ型のPCを購入するとともにデータ整理分析のための人件費に使用する予定である。平成29年度は、体力測定の際にタブレットを使用して測定記録を入力する方法をとることを計画しているため、タブレットを購入することを計画している。
新規ステロイド配糖体構造を有する抗癌剤の開発研究

ユリ科ツルボ亜科植物Ornithogalum saundersiae鱗茎より単離されたステロイド配糖体(OSW-1と仮称)が、ヒト急性前骨髄性白血病細胞(HL-60細胞)をはじめとする数種の悪性腫瘍細胞に対して極めて強力な増殖抑制活性を示すことが明らかになっている。OSW-1のさらなる活性評価のため、O.saundersiae鱗茎の成分を再度検討し、新たに約500mgの純粋なOSW-1を単離した。米国国立癌研究所(NCI)での60-cell lineスクリーニングにおいて、OSW-1は広範囲な活性スペクトル示し、特にメラノーマ細胞グループを中心として、数種の腫瘍細胞に対して選択性が認められた。一方、本邦癌研究会癌化学療法センターでのパネルスクリーニングにおいても広範囲な活性スペクトルが認められ、特に脳腫瘍、非小細胞肺癌グループ内の細胞に選択性が確認された。フィンガープリントはアルキル化剤である塩酸ニムスチンとやや類似したパターンを示したが、相関係数は0.5以下であり、今までの抗癌剤とは異なる作用機序を有する化合物と推定された。In vivo試験においても、P388マウス白血病に対して0.01mg/kgの単回投与でILC(IncreasedLife Span)59%の良好な延命効果が認められた。さらに、ラット肝細胞癌HEP134移植ヌードマウスに対しても良好な腫瘍増殖抑制効果を示した。以上、in vitro、in vivo試験において、OSW-1の新規抗癌剤としての可能性が強く期待される結果が得られた。上記植物とは別に、ユリ科Allium jesdianum鱗茎より、HL-60細胞に対する増殖抑制活性物質として1種のステロイドサポニンが単離された。そのHL-60細胞に対する増殖抑制活性は、中強度(IC_<50> 1μg/mL)であったが、NCIでの60-cell lineスクリーニングでは、白血病CCRF-CEM1非小細胞肺癌HPO-62、乳癌MCF-7に対して、比較的強い細胞増殖抑制活性、殺細胞活性が認められた。今後はそのin vivoでの活性を検討していく予定である。既にユリ科ツルボ亜科植物Ornithogalum saundersiae鱗茎より単離されたステロイド配糖体(OSW-1と仮称)が、各種悪性腫瘍細胞に対して極めて選択的かつ強力な増殖抑制活性を有していることが明らかになっていることから、同植物の成分についてさらに精査したところ、新たに4種の類縁化合物が単離された。類縁化合物のアグリコン部分の構造はOSW-1と同一であったが、糖部分に結合した芳香族酸が異なり、さらにC-3位にglucoseが結合したものもあった。ヒト急性前骨髄性白血病細胞(HL-60細胞)に対する増殖抑制活性は、OSW-1に匹敵する強度(IC_<50> 0.00012-0.00029μg/mL)であり、in vivo試験に期待が持たれるものであった。構造活性相関について考察すると、糖部分に結合した脂溶性基である芳香族酸が強力な活性発現に必須であるが、酸自体のわずかな構造の違いは活性に影響を与えないこと、アグリコンのC-3位にglucoseが結合して化合物全体の極性は上がっても活性に影響を与えないことが明らかとなり、今後さらに類似活性誘導体を合成する際に参考となる重要な知見が得られた。上記植物とは別に、中国において古くより癌の治療に用いられてきた生薬「蚤休」(Paris polyphylla var.chinensisの根茎)について、HL-60細胞に対する増殖抑制活性を指標に成分の分析を行ったところ、活性物質として11種のステロイドサポニンが単離された。それらのHL-60細胞に対する増殖抑制活性は、中強度(IC_<50> 10-0.1μg/mL)であったが、全収量は5g以上であり、「蚤休」の民間伝承的な抗癌剤としての使用法に科学的な根拠を与えるものと考えられる。今後、「蚤休」より単離された化合物のうち、収量が多くかつ比較的強い活性を示したものについて、各種固形癌に対する効果、さらにはin vivoでのアッセイを行っていく予定である。

さらに、ラット肝細胞癌HEP134移植ヌードマウスに対しても良好な腫瘍増殖抑制効果を示した。以上、in vitro、in vivo試験において、OSW-1の新規抗癌剤としての可能性が強く期待される結果が得られた。上記植物とは別に、ユリ科Allium jesdianum鱗茎より、HL-60細胞に対する増殖抑制活性物質として1種のステロイドサポニンが単離された。そのHL-60細胞に対する増殖抑制活性は、中強度(IC_<50> 1μg/mL)であったが、NCIでの60-cell lineスクリーニングでは、白血病CCRF-CEM1非小細胞肺癌HPO-62、乳癌MCF-7に対して、比較的強い細胞増殖抑制活性、殺細胞活性が認められた。今後はそのin vivoでの活性を検討していく予定である。
IS-LMモデルのミクロ的基礎と応用-ロバートソン的期間分析による-

本研究の目的は、マクロ経済学で広範に用いられるIS-LMモデル(ないしAD-ASモデル)を、経済主体の最適化行動を前提し、ロバートソン的な支払いラグを取り入れた一般(不)均衡モデルとして再構築し、政策論への応用をはかることである。平成14年度は、家計の最適化行動を考慮した基本モデルを定式化し、そのマクロ経済政策へ含意を明らかにした。15年度は、基本モデルのいっそうの拡張と精緻化を進め、そこから得られるいくつかの重要な関係に関する実証研究に着手した。第1に、基本モデルを拡張し、開放経済下のマクロ政策論に利用可能な国際マクロ経済モデルを完成した。これは、政策論議に広く用いられているマンデル・フレミングモデルを精緻化するものである。これによってミクロ的基礎付けを持ち、開放経済下のマクロ政策論に利用可能な理論が得られた。第2に、これらの成果を踏まえて、企業と銀行の最適化行動を前提し、中央銀行が利子率を目標変数として行動するという現実的な想定のもとに、周知のAD-ASモデルを修正し、拡張IS-LMモデルないし拡張マンデル・フレミングモデルとして定式化した。このモデルによって、現在の日本経済をめぐる論議(インフレ目標論、貸し渋りのマクロ経済分析など)に光を投じ、ケインズ理論を再評価することができた。第3に、本研究から導かれる消費関数や貨幣需要関数について実証する作業を始めたが、現在のところ満足すべき成果をあげるには至っていない。本年度は以下の3つの研究を行った.まず,"Effective Demand and National Income : A Microeconomics of the IS-LM Analysis"と題する論文において(以下IS-LM論文),ロバートソン流の消費ラグを伴う拡張された2期間モデルを構築し,経済主体の最適化行動からIS-LMモデルを再検討した.特に,これまでのIS-LMモデルのミクロ経済学的基礎付けの研究では需要の側面が十分に考慮されていなかった点に鑑み,有効需要の原理から消費や流動性選好といった概念を定式化することで,従来の伝統的なモデルにおけるケインズ的およびマネタリスト的特性を併せ持つと同時に,実際の経済政策の礎となりうる貨幣経済モデルとして完成させた.本論文は,International Economic Associationのリスボン大会で報告した.また,IS-LM論文のモデルを小国の開放マクロ体系に応用した"The Mundell-Fleming Model Revisited : A Microeconomics"では,マンデル・フレミングモデルのミクロ経済学的基礎付けをIS-LM論文と同様な視点で再考察し,マンデル・フレミング命題を再検討すると同時に,長期的な期待や金融資産に対する選好の変化が経常収支や為替レートに与える影響を仔細に検討した.さらに,"Cooperation FailureamongConsumers and the Keynesian Equilibrium"(邦題は『消費者間の協力の失敗とケインズ均衡』・永田長生との共同執筆)と題する論文においては,IS-LM論文のモデルを基礎として,消費者間の相互依存性(消費の外部性)の視点から貯蓄のパラドックスや非自発的失業といったケインズ的概念の説明を試み,失業の最たる原因が消費者間の協力の失敗にあることを明らかにした.本論文は,欧文のものを2002年度日本経済学会秋季大会で報告し,和訳したものを三田学会雑誌にて発表した.本研究の目的は、マクロ経済学で広範に用いられるIS-LMモデル(ないしAD-ASモデル)を、経済主体の最適化行動を前提し、ロバートソン的な支払いラグを取り入れた一般(不)均衡モデルとして再構築し、政策論への応用をはかることである。昨年度は、家計の最適化行動を考慮した基本モデルを定式化し、そのマクロ経済政策へ含意を明らかにした。本年度は、基本モデルのいっそうの拡張と精緻化を進め、そこから得られるいくつかの重要な関係に関する実証研究に着手した。第1に、昨年度に準備的考察を行った国際マクロ経済モデルを完成した。これは、内外の財、内外の通貨、国際的な資本・為替市場の存在を考慮したマクロ経済モデルであり、よく知られたマンデル・フレミングモデルを精緻化したものである。

これによってミクロ的基礎付けを持ち、開放経済下のマクロ政策論に利用可能な理論が得られた。第2に、これらの成果を踏まえて、企業と銀行の最適化行動を前提し、中央銀行が利子率を目標変数として行動するという現実的な想定のもとに、周知のAD-ASモデルを修正し、拡張IS-LMモデルないし拡張マンデル・フレミングモデルとして定式化した。このモデルによって、現在の日本経済をめぐる論議(インフレ目標論、貸し渋りのマクロ経済分析など)に光を投じ、ケインズ理論を再評価することができた。
赤外分光法及び量子化学計算法による生分解性ポリマーのCH…O水素結合と熱的挙動に関する研究

その結果以下のようなことが明らかになった。(1)PHBはブレンド比に関係せずアモルファス状態のPVA80と相溶である。(2)PVA80のブレンド比が30wt%以下、PHBのブレンド比が20wt%以下のときPVA80とPHBはそれぞれアモルファス状態をとる。(3)PVA80とPHBはともにC=O伸縮振動バンドを示し、これらのバンドは互いに重なり合うので室温においてPVA80のOH基とPHBのC=O基間の水素結合を赤外分光から研究することはできなかった。しかし高温ではそれが可能であった。(4)PHBとPVA80とがブレンドを作ってもOH基同士でPVA80間で水素結合しているOH基にはほとんど影響を与えなかった。しかしPVA80のC=O基と結合しているOH基はPHBとのブレンドによりかなり切れることがわかった。このPHBのC=O基とPVA80のOH基が両者の相溶性の原因と考えられる。(5)PHBのCH...O水素結合はブレンド形成によりほとんど影響を受けなかった。生分解性ポリマーpoly(3-hydroxybutyrate)(PHB)と80%hydrolyzed poly(vinylalcohol) (PVA80)のブレンドポリマーを作製し(PVA80/PHB)、その赤外スペクトルの温度依存性を測定した。PVAとPHBの比は9:1、8:2、7:3、6:4、5:5、...1:9であった。PHBの量が20%以下のときPHBはPVAと相溶であった。8/2のときPVA80は結晶状態、PHBはアモルファス状態であった。PHBの量が20%以下のとき、ブレンドポリマーの赤外スペクトルのC=O伸縮振動領域は100%PVA80の赤外スペクトルのC=O伸縮振動領域に似ていた。PHBの量が20%以上となると、ブレンドポリマーのC=O伸縮振動の領域はPHBのそれによって支配された。赤外スペクトルのOH、C=O伸縮振動領域を調べることによって次のようなことがわかった。PHBとPVA80のブレンド形成にともなってPVA80のOH...OH水素結合はほとんど影響を受けない。しかしPVA80のC=O...H-Oの一部分のH-OがはずれPHBのC=Oと水素結合を形成するようになる。このPHBのC=OとPVA80のOH間の水素結合がブレンドポリマーの相溶性の原因と考えられる。C=O、OH伸縮振動領域のスペクトル変化をさらに詳しく調べるために二次元相関分光法による解析も行った。この解析からPHBによるバンドとPVA80によるバンドの帰属を行った。
変動磁場冷却保存装置による大動物の零度以下心臓保存法の研究

平成30年度は予備実験として再灌流装置を新規に作成した.再灌流装置は,アクリル板にアクリルの穴が開いた円筒をつけて大動脈内に挿入し大動脈を固定できるようにした.大動脈装着部には送血路,圧測定路,薬剤投与路を別々に設けるようにルートを作成した.じゃb還流装置の耐圧チェックも必要であったため,実際水道水を使用し,ローラーポンプで再灌流のデモを行い,200mgHg程度の圧力でも水漏れがないことも確認し実験に使用できるとはんだんした.再還流中のdP/dtを測定するバルーンカテーテルについては,CAS装置(変動磁場環境下冷却装置)が故障しているため実験開始の予定がまだ決まらないため,バルーン劣化の可能性もあるため購入しなかった.しかし,ラットの実験にてバルーンカテーテルにて左室内圧を測定しdP/dtの測定と記録も行い,使用に問題ないことを確認した.再灌流装置は完成したため,CAS装置(変動磁場環境下冷却装置)の修理が終わり次第,ブタを使用した心臓の再灌流実験を行う予定である.当初は,再灌流実験にはもう一頭のブタを使用して実験を行う予定であったが,可能であれば,心臓を摘出した後のブタの血液を貯血しておき,血液のみでの再灌流実験を行えるように貯血パックの入手方法を調べ,再灌流に必要な血液量などを計算したが,実際にどの程度1頭のブタから貯血することができるかについては実際に施行してみないとわからないため,初回の実験から,実際の貯血可能量も測定する予定である.平成30年度は予備実験として再灌流装置を新規に作成した.再灌流装置には,大動脈装着部に送血路,圧測定路,薬剤投与路を設け,200mgHg程度の圧力でも水漏れがないことも確認し実験に使用できるめどがついた.再還流中のdP/dtを測定するバルーンカテーテルについては,CAS装置(変動磁場環境下冷却装置)が故障しているため実験開始の予定がまだ決まらず,バルーン劣化の可能性もあるため購入しなかったため,予備実験として使用法のチェックは行えなかった.再灌流装置は完成したため,CAS装置(変動磁場環境下冷却装置)の修理が終わり次第,ブタを使用した心臓の再灌流実験を行う予定である.再灌流装置は完成したため,CAS装置(変動磁場環境下冷却装置)の修理が終わり次第,圧測定バルーンや保存液等を購入し,ブタを使用した心臓の再灌流実験を行う予定である.平成30年度は予備実験として再灌流装置を新規に作成した.再灌流装置は,アクリル板にアクリルの穴が開いた円筒をつけて大動脈内に挿入し大動脈を固定できるようにした.大動脈装着部には送血路,圧測定路,薬剤投与路を別々に設けるようにルートを作成した.じゃb還流装置の耐圧チェックも必要であったため,実際水道水を使用し,ローラーポンプで再灌流のデモを行い,200mgHg程度の圧力でも水漏れがないことも確認し実験に使用できるとはんだんした.再還流中のdP/dtを測定するバルーンカテーテルについては,CAS装置(変動磁場環境下冷却装置)が故障しているため実験開始の予定がまだ決まらないため,バルーン劣化の可能性もあるため購入しなかった.しかし,ラットの実験にてバルーンカテーテルにて左室内圧を測定しdP/dtの測定と記録も行い,使用に問題ないことを確認した.再灌流装置は完成したため,CAS装置(変動磁場環境下冷却装置)の修理が終わり次第,ブタを使用した心臓の再灌流実験を行う予定である.当初は,再灌流実験にはもう一頭のブタを使用して実験を行う予定であったが,可能であれば,心臓を摘出した後のブタの血液を貯血しておき,血液のみでの再灌流実験を行えるように貯血パックの入手方法を調べ,再灌流に必要な血液量などを計算したが,実際にどの程度1頭のブタから貯血することができるかについては実際に施行してみないとわからないため,初回の実験から,実際の貯血可能量も測定する予定である.平成30年度は予備実験として再灌流装置を新規に作成した.再灌流装置には,大動脈装着部に送血路,圧測定路,薬剤投与路を設け,200mgHg程度の圧力でも水漏れがないことも確認し実験に使用できるめどがついた.再還流中のdP/dtを測定するバルーンカテーテルについては,CAS装置(変動磁場環境下冷却装置)が故障しているため実験開始の予定がまだ決まらず,バルーン劣化の可能性もあるため購入しなかったため,予備実験として使用法のチェックは行えなかった.再灌流装置は完成したため,CAS装置(変動磁場環境下冷却装置)の修理が終わり次第,ブタを使用した心臓の再灌流実験を行う予定である.再灌流装置は完成したため,CAS装置(変動磁場環境下冷却装置)の修理が終わり次第,圧測定バルーンや保存液等を購入し,ブタを使用した心臓の再灌流実験を行う予定である.CAS装置(変動磁場環境下冷却装置)が故障し,研究開始の日程が詳細に決めることができないため圧測定バルーンなどの購入ができませんでした.繰り越し金については,当初の予定通り次年度にバルーンカテーテルなどの購入目的に使用する予定です.