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中世文学における音楽・音声の研究－名器に関わる諸言説の体系化

結果、本尊が儀礼において受者(秘曲伝授を受ける人)に曲を授ける役割を果たしていたこと、つまり生身の本尊として機能していたことがわかった。(4)では、儀礼の次第に特記した仮名日記(近年、小川剛生氏によって『宮廷誌』と呼ばれたもの)を研究の中心に据えた。安元二年(1176)後白河院五十御賀を記録した『安元御賀記』は、公家日記の訓み下しによって構成されているが、一部仮名によってのみ可能な表現があり、そのような表現は身体的なものや、祝祭性をともなうものが多いということがわかった。2012年度は(1)仮名テクストにおける音楽表現の考察、(2)秘曲伝授儀礼の空間再現と、儀礼テクストの考察、(3)御楽の成立と展開についての究明を中心におこなった。(1)では四条隆房『安元御賀記』の定家本系に注目した。定家本系の大部分が漢文日記の訓み下しで書かれている点を指摘した上で、天皇の奏する楽器や、儀礼の荘厳さを讃える文章に、仮名でのみ可能な表現がされていることを明らかにした。ここから、仮名による歴史叙述においてこそ、身体性や祝祭性が再現されることを指摘した。そして、こうした仮名でのみ可能な表現が、歴代の仮名日記において度々引用されることから、仮名によって儀礼の身体や音が繋がれる、という見地を示した。(2)では秘曲伝授の場であった西園寺北山第妙音堂を文字史料より推定復元し、儀礼の次第に基づいて秘曲伝授を図示化することを試みた。その結果、秘曲伝授においては、弟子(秘曲伝授を受けるもの)は本尊である妙音天と対峙した形で秘曲を伝授されていることがわかった。また妙音堂を使用して行われる行事であった妙音講にも着目し、その式である『妙音講式』についての諸本比較を行った。その結果、最古写本であり金剛三昧院本が藤原師長作であり、それ以外の諸本が西園寺家による改変を加えられたものであることが推定された。(3)では御楽という、管絃のみの演奏による音楽儀礼に注目し、その成立と展開について考察した。その結果、御楽は十四世紀以降の史料においてたびたびその名前が見られるようになり、十五世紀においては宮廷の主要な音楽儀礼として位置づけられていたことがわかった。またこの考察過程で、文学作品にも御楽が見いだされた。具体的には『増鏡』「秋のみ山」に見える、後醍醐天皇による琵琶・玄上奏楽の場が御楽と認められ、また『建武年中行事』と連関するものであることが明らかとなった。11年度は各所へ文献調査に赴いたが、その中でも陽明文庫所蔵の錫杖丸の調査では、予想以上の文献が発見され、中近世の楽人の動向の把握や、中世の絵巻の詞書の補訂をすることができた。秘曲伝授の復元にあたっては、パワーポイント上で儀礼を復元する手法を用いて、国際学会で発表を行い、国内外から高い評価を受けた。最終年度12年度は、博論執筆と12月に名古屋大学で行われる音楽に関するシンポジウムについてのとりまとめが中心となる。1011年度の文献調査をまとめるとともに、神楽における和琴の役割や、表白に見える楽器や音楽についても考察したい。博論では、科研で扱った名器についての情報(各地のどのような名器があるか、どのような説話や縁起が付随するか)をデータ化し、これを提示するとともに、天皇から地下までが奏楽し所有した名器が、歴史と文学において、いかなる意味を持っていたかを論じたい。また12月のシンポジウムでは、今様で有名な後白河院に着目し、王が発する声と、名器との連関について論じたい。最終年度
骨格筋の廃用性萎縮及び回復時における神経系機能の適応

ヒトの骨格筋が長期間使用されなかったとき、筋の収縮機能の変化に応じて運動ニューロンの活動がどのような適応を示すかを知るため、5名の被験者の第一背側骨間筋に6週間のギプス固定を施し、その前後で電気刺激による筋収縮特性及び随意収縮時の運動単位平均発火頻度を記録して、それぞれを比較した。その結果、100Hzの最大刺激による筋の強収縮張力は有意に低下し、さらに、張力-刺激周波数曲線に大きな変化が認められた。一方、運動単位の平均発火頻度は20、40、60、80%MVCの各張力レベルにおいて顕著に低下し、発火頻度上昇率も有意な低下を示した。これらは、運動単位の発火頻度変調幅がギプス固定によって狭くなったためと解釈できた。以上の結果より、ギプス固定によって筋活動を抑制した際、筋の収縮機能と随意収縮中における運動単位の活動様式は、お互い機能的に対応した変化を示す事が明らかになった。
ライフスタイルの多様化と貯蓄行動

ライフスタイルの多様化を伴いつつ、人口の高齢化が加速する時代にあって、家計の貯蓄行動はどの様な展開をみせつつあるのか、という疑問に迫るため、本研究では、次の2点--1)まず、貯蓄行動の背景となる、高齢者のライフスタイルの多様化の実態について、主に家族形態、消費構造、就業構造という側面から探る、II)既存理論の成果を踏まえた上で、家計の貯蓄行動の実態とその規定要因について探る--を主な課題として分析を行った。主な分析結果は以下の通りである。まず、I)の課題について、(1)家族形態、有業者の有無、主要な収入源の種類などの世帯属性の違いにより、高齢者家計の消費生活には、支出配分のパターンや1人あたりの消費水準において、差異がみられる。(2)高齢者の間に就業への高い意欲がみられ、また、中・高年者の雇用労働力化が進みつつあるが、その就業の形態は多様である。次にII)の課題について、世帯主年齢階級別に、フローの貯蓄水準の決定に与える、所得水準や金融ストックの保有水準、および種々の貯蓄動機の影響について、計量分析を行った結果、(3)世帯主が高齢な世帯ほど、フローの貯蓄額は、可処分所得額や金融ストックの保有額の水準に左右され易いこと、(4)定年の前後では、異なった貯蓄動機が貯蓄性向を左右すること。すなわち、定年前では「老後の生活資金動機」が、定年後では「予備的動機」が強いほど、貯蓄性向を高める効果があること、(5)さらに、公的年金制度との関わりでは、厚生年金の給付水準が高まるほど、家計の貯蓄水準を引き下げる効果があること、などの諸点が明らかとなった。1.高齢者を中心に、わが国のライフスタイルの変化を見ると、高齢者が子世代夫婦と同居するという昔からのスタイルの占める比重が低下の一途を辿り、シングルであるいは夫婦のみで生活する者が最近10年間で8割近くも増加するなど、高齢者をめぐる家族形態の多様化が進行しつつあるといえる。2.これを家計面から見ると、(1)同じライフステージに属する子世代夫婦であっても、親世代の高齢者の同居如何によって、(2)同じ高齢者世帯であっても、シングルか、ペアか、また同じペアでも有職者の有無によって、家計収支、消費生活パターン、資産保有状況に少なからぬ差異が見られる。その場合、高齢者との同居の如何によって子世代の家計に生じる差異((1))よりも、高齢者世帯間の差異((2))のほうがより大である。3.ところで、近年、高齢者に対する従来からの経済的弱者というイメージイメージに変化が生じ、リッチなシルバーが注目を集めるようになっているが、同じ家族形態をとる高齢者であっても、その所得分布、資産分布は一様でなく、子世代の場合以上に不平等度は大きいといえる。4.更に、フローの貯蓄動向を、ライフステージ別に見ると、世帯主が40歳代後半60歳代前半の世代においては、1980年代中頃までは、銀行預貯金増を中心とした裁量性の強い貯蓄の比重を高めて来たのに対し、90年代に入ると、逆に生命保険やローン返済など契約的貯蓄のウエイトを高めているが、より豊かなシルバー・ライフのための準備と見ることも出来よう。今後も、高齢者の存在を軸に、貯蓄動機と貯蓄行動の関連について計量分析を進めるとともに、年金制度が高齢時に向けての資産形成、高齢時における就業・貯蓄行動に及ぼす影響等に関する、より厳密な分析を試みる。本年度に得られた主な研究成果は、貯蓄関数の計測によるものである。その方法と結果の要点については以下の通りである。(A)ライフステージによる生活課題の違いは、貯蓄動機に反映し、(B)貯蓄の動機の違いは、貯蓄形態の選択に反映するだろうとみられること。(C)

特に老後の生活設計をにらんだ貯蓄動機と関連して、年金制度の影響はどうか、などの諸点に配慮するために、世帯主年齢階級別に-(I)説明変数として、所得や金融資産の他に、貯蓄動機に関する世論調査の結果を用いたモデル、(II)家計貯蓄を「自由裁量的貯蓄」と「契約的・義務的貯蓄」の2種類に分類し、それぞれを被説明変数とし、説明変数として所得や金融資産の他に、貯蓄動機を代理する経済変数を用いたモデル-を用い、勤労者世帯のデータをもとに、家計の貯蓄行動に関する要因分析を行った。その結果を特に、加齢(エイジング)および年金制度との関連でみると、(1)高齢なステージほど、家計貯蓄額の増加に対する可処分所得のプラスの寄与度や金融資産保有額のマイナス寄与度が高いこと。(2)(モデルIの計測結果より)定年前の50歳代では「老後の生活資金動機」が、定年後に当たる60歳代では「予備的動機」が強いほど貯蓄性向が高いこと。(3)モデルIの計測結果及び「自由裁量貯蓄」関するモデルIIの計測結果より、厚生年金受給額の水準が高くなるほど、家計の貯蓄水準を引き下げる影響のあること。この傾向は40歳代以上の年齢層に顕著で、しかも加齢に伴って強まること。(4)ただし(モデルIIの計測結果より)「契約的・義務的貯蓄」については、厚生年金受給額の水準にあまり影響を受けないこと、などが明かとなり、家計の貯蓄行動の今後を展望する上での有益な知見を得ることができた。本年度(平成6年度)に行った分析は,平成45年度の分析結果を踏まえた,補足的な性質のものである。既存の統計資料その他の調査結果を利用して行った分析の結果-1)消費構造,就業構造という側面からみた高齢者のライフスタイルについては,(1)家族形態,有業者の有無,主要な収入源の種類などの世帯属性の違いにより,高齢者の消費生活には,支出配分のパターンや1人あたりの消費水準において,差異がみられる。とりわけ,同じく高齢者世帯といっても,有業者の有無による1人あたりの消費水準の格差は大きい。また,世帯属性間での,1人あたり消費水準の格差にも関わらず,支出の内容構成を見ると,交際費が高いウエイトを占めている点で共通性がみられる。(2)高齢者の間に就業への高い意欲がみられ,また,中・高年者の雇用労働力化が進みつつあるが,その就労形態は多様である。また,2)家計の貯蓄行動あるいは金融資産選択については,(3)世帯主が同じ年齢層であっても,親世代と同居しているか否か(従って,家計を共にしているかどうか)によって,1世帯あたりの貯蓄(金融ストック)の保有額に大きな差がある。また,その差は,子の世代にあたる世帯主の年齢が若いほど大きい。(4)家計をめぐる金融環境の変化,例えば小口のMMC導入による金融商品選択の幅の広がりなどによって,家計が保有する金融ストックの内容構成に変化がみられる。(5)バブルの前後では,金融資産選択の動機や金融ストックの内容構成に変化がみられる。-などの諸点が明らかとなった。平成45年度の分析結果と,平成6年度における捕足的検討の結果とを合わせて,印刷物の作成中である。
標的蛋白質との相互作用における天然変性蛋白質αシヌクレインの構造形成と凝集

蛋白質の構造変化から生じる凝集体やアミロイド線維形成に起因する神経変性病の予防や治療に貢献する基礎的研究のために,アルツハイマー病の原因ペプチドであるAβ42とパーキンソン病の原因蛋白質であるαシヌクレインのアミロイド線維形成の抑制を分子シャペロンの一種であるシャペロニンGroELの頂上ドメイン(AD)を用いて調べた。我々はGroELが様々な基質蛋白質をその頂上ドメインで結合することをこれまでの研究で明らかにしてきており,本研究ではその頂上ドメインのみを蛋白質工学的に切り離して大腸菌で大量発現させ,精製して使用した。ADをモル比で5倍量添加してαシヌクレインのアミロイド線維形成反応を追跡するとほぼ完全にアミロイド線維形成反応が抑制されることが明らかになった。さらに詳細なADの添加量比をAβ42で調べたところ,ADが1倍等量存在下で90%に,10倍等量で20%に,20倍等量でほぼ完全にアミロイド線維形成が抑制されることが分かった。これらのADの作用が蛋白質の凝集・アミロイド線維形成に対して普遍的であるかどうかを,病気とは関連していないがある変性条件下で典型的なアミロイド線維を形成することを我々が独自に発見しているGroES蛋白質でも同様に調べた。その結果,1倍等量で40%に,2倍等量で20%に,4倍等量のADでほぼ完全に線維形成が抑制された。これらの結果から, ADはアミロイド線維凝集を形成するタンパク質に普遍的に相互作用して,その伸張反応を停止させて凝集抑制をする働きがあることを初めて明らかにした。また,それらの相互作用の親和性を水晶振動子マイクロバランス装置を用いて定量的に調べることにも成功した。この研究結果は,ADを用いればアルツハイマー病やパーキンソン病などに代表される脳神経変性病などの予防に利用できる可能性を示しており,新たなタンパク性製薬として期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。パーキンソン病発症原因タンパク質の一つであるαシヌクレインのアミロイド線維形成機構を分子レベルで明らかにするため,アミロイド線維形成初期に重要な働きをしているC末端領域のTyr136を他の疎水性アミノ酸残基, Leuに置換し,核部位形成に重要なPhe94もLeuに変異させ,その挙動を調べた。シングル変異ではアミロイド線維形成は起こったが,ダブル変異体では極端にアミロイド線維形成速度が低下することが分かった。この結果は, Tyr136とPhe94の相互の関係の重要性を示している。一方,そもそも特異的な構造を持たない,いわゆる天然変性タンパク質であるαシヌクレインはシャペロンのようなものに認識・結合するかどうか,もし結合したらどのような構造変化が起きるのかを調べるため,シャペロニンGroELの基質認識部位の役割を果たしているアピカルドメイン部分のみを用いて研究を開始した。まずは, GroELのアピカルドメインを蛋白質工学的に他の部分から切り離し,大量発現,精製することに成功した。このアピカルドメインのみを共存させて, αシヌクレインのアミロイド線維形成を調べたところ,ほぼ1:1の割合でアミロイド線維形成を抑制することが初めて分かった。これまで構造が大きく変性しているαシヌクレインは分子シャペロンには全く結合しないか,あるいは弱い相互作用のみであると報告されていたが,今回, αシヌクレインのアミロイド線維凝集をGroELのアピカルドメインのみで阻害するということが明らかになった。今後,さらに詳細な実験を行っていく予定である。タンパク質のコンフォメーション変化から生じる凝集体やアミロイド線維形成は,神経変性病の発症要因の一つとなることが知られている。良く知られているタンパク質としては,パーキンソン病の原因タンパク質であるαシヌクレインとアルツハイマー病の原因ペプチドであるAβ1-42である。これらのタンパク質やペプチドの凝集(アミロイド線維)形成を抑制することができれば,病気の予防や治療に貢献することができる。我々は,分子シャペロンの一種であるシャペロニンGroELがタンパク質一般の凝集を抑制し,本来の正しい構造形成を助ける分子メカニズムの詳細を蛋白質工学的に研究してきた。本研究では,基質タンパク質と直接相互作用することが分かっているGroELのアピカルドメイン(AD)のみを蛋白質工学的に切り離して大腸菌で大量発現させ,精製し,このADがαシヌクレインやAβ1-42のアミロイド線維形成を抑制できるかどうかを調べた。ADをモル比で5倍量添加してアミロイド線維形成反応を追跡したところ,ほぼ完全にαシヌクレインとAβ1-42共にそれぞれのアミロイド線維形成反応が抑制されることが明らかになった。ADがどのようにアミロイド線維形成を抑制しているか,水晶振動子マイクロバランス装置を用い,ADを固定化しαシヌクレインを添加することで詳細に調べた。その結果,アミロイド線維形成初期中間体をADは認識して相互作用し,その後のアミロイド線維伸張を阻害していることが明らかになった。

我々はGroELが様々な基質蛋白質をその頂上ドメインで結合することをこれまでの研究で明らかにしてきており,本研究ではその頂上ドメインのみを蛋白質工学的に切り離して大腸菌で大量発現させ,精製して使用した。ADをモル比で5倍量添加してαシヌクレインのアミロイド線維形成反応を追跡するとほぼ完全にアミロイド線維形成反応が抑制されることが明らかになった。さらに詳細なADの添加量比をAβ42で調べたところ,ADが1倍等量存在下で90%に,10倍等量で20%に,20倍等量でほぼ完全にアミロイド線維形成が抑制されることが分かった。これらのADの作用が蛋白質の凝集・アミロイド線維形成に対して普遍的であるかどうかを,病気とは関連していないがある変性条件下で典型的なアミロイド線維を形成することを我々が独自に発見しているGroES蛋白質でも同様に調べた。その結果,1倍等量で40%に,2倍等量で20%に,4倍等量のADでほぼ完全に線維形成が抑制された。これらの結果から, ADはアミロイド線維凝集を形成するタンパク質に普遍的に相互作用して,その伸張反応を停止させて凝集抑制をする働きがあることを初めて明らかにした。また,それらの相互作用の親和性を水晶振動子マイクロバランス装置を用いて定量的に調べることにも成功した。この研究結果は,ADを用いればアルツハイマー病やパーキンソン病などに代表される脳神経変性病などの予防に利用できる可能性を示しており,新たなタンパク性製薬として期待される。天然変性タンパク質であるαシヌクレインが生じるアミロイド線維をシャペロニンGroELのアピカルドメイン単独で抑制すること,さらにその他の凝集性の高いAβ1-42に対しても同様な効果を有していることを明らかにできたので,研究は順調に進んでいると判断される。27年度が最終年度であるため、記入しない。特に,これまで報告されてきていない,シャペロニンのアピカルドメインが天然変性タンパク質であるαシヌクレインやアルツハイマー病原因ペプチドAβ1-42と相互作用し,そのアミロイド線維凝集を阻害するということを発見した。今後は他の神経変性病原因タンパク質,例えばALS発症と関係するSOD1などに対しても同様な効果が期待されるのかを調べ,その普遍性を検証する予定である。研究は平成25年9月から開始しており, αシヌクレインの自体のアミロイド凝集メカニズムを調べるとともに,すでにシャベロニンGroELのアピカルドメイン部分のみの単離精製法を確立したので,研究は順調に進んでいると判断される。特に,これまで報告されてきていない,シャペロニンのアピカルドメインが天然変性タンパク質であるαシヌクレインと相互作用し,そのアミロイド線維凝集を阻害するということを発見したので,この現象の詳細を今後は詳細に調べていく予定である。
北極温暖化に伴う中緯度寒冷化を再現するために成層圏はどこまで必要か？

北半球の寒冷化傾向が観測される中で、気候モデルによるその再現ができていない。中緯度の寒冷化が地球温暖化の影響を受けた北極圏からの寒気流出の強まりによるものではないかと考えた。これまでの研究成果から北極の温暖化に伴う成層圏循環の変化が北極域から中緯度帯への寒気流出へ強く影響することがわかってきた。本研究は成層圏大気変動による対流圏循環への影響を組み入れて、北半球冬季の寒冷化傾向を説明するための、高い再現性をもつモデル構築を目的とする。そのためには成層圏における力学、化学放射過程の包括的理解が必要となる。本年度には再解析データや観測データを用いた解析から、北極と中緯度の結合度を表す指標の開発・選定を行った。北極を中心に起こる大規模な大気変動パターンを解析し、季節を超えた変動の持続性に関して北大西洋振動パターンの指標が有用である事がわかった。また冬季の北極ー中緯度結合に関しては変動パターンの長期変化に伴うトレンドを排除するため極冠平均高度(もしくは温度)のような指標が有用であることがわかった。大気大循環モデルAFES4.1に非地形性重力波パラメタリゼーションを導入し、上端高度を65kmから85kmへと変更し、北極温暖化実験を行なった。その結果、85kmへと変更した事で、北極温暖化に対する成層圏応答およびその下方影響が弱くなる事がわかった。これは成層圏における大気変動が弱くなったことによるもので過去の成果と整合的である。年度末には分担研究者(山崎)がドイツAWIを訪問し、成層圏化学過程モジュールの導入に関する打ち合わせを行なった。本年度の目標であった気候結合強度を表す指標の開発・選定は順調に行う事ができた。モデル上端高度を変更した実験を行い、その影響を評価する事ができた。機会に恵まれたこともあり、ドイツAWIとの打ち合わせを前倒しで本年度に行う事ができた。1)北極-中緯度気候結合における力学過程を理解するためのダンピング実験を行う。(H31年度中を予定)2)同化学放射過程を理解するためAFESへ成層圏化学過程モジュールを導入する(H32年度予定)。そのための打ち合わせを行う(H31年度中を予定)3)成果の取りまとめ・発表北半球の寒冷化傾向が観測される中で、気候モデルによるその再現ができていない。そのための打ち合わせを行う(H31年度中を予定)3)成果の取りまとめ・発表予定していた打ち合わせ等を行わなかったため出張旅費支出額が見込み額より下回った。今後は、研究に必要な物品費、国際学会等での発表や、論文掲載に対する支出を行う予定である。
系統的慣性と性選択の対立:昆虫における触角節数の集団内多型の進化維持機構

代表者らが発見した、触角節数が少ない個体が一定割合、集団内に保たれる多型の発生・維持機構を、セコブマメゾウムシ属において大進化・小進化の双方の観点から解明した。本属の分子系統樹を再構築し、触角節数の多型は、アフリカ産種のクレードのみで独立に複数回進化したと推定した。これは、触角節数異常の発生に系統の効果が一部寄与することを示す。異常節数個体の選択実験を行い、得られた選択集団と対照集団の交配実験により、異常触角節数は雌では不利だが、雄では有利であることが解明された。この結果より、生態形質の多型維持の原因として最近注目され始めた性的対立が、形態形質の多型維持においても重要な役割を果たすことが初めて示された。初年度は、触角節数多型が集団内で維持されているCrマメゾウムシにおいて、触角節数の遺伝様式と、自然選択に対する適応度が解明できた。さらに、種間比較により、触角節数多型に及ぼす系統の効果も明らかにした。触角節数多型は、同属のCsマメゾウムシの異なる集団でも確認できた。遺伝様式については、母性効果を強く受けることが明らかとなった。つまり、正常な触角節数の母親の方が異常な節数の母親よりも、子集団における正常個体の割合が高かった。一方、生涯適応度は、異常触角節数雌の方が正常節数雌より高く、また、雌雄ともに異常節数を持つペアで最も高く、正常節数雌と異常節数雄のペアで最も低かった。これは、触角節数減少に伴い、適応度が増加するため、節数異常の個体が集団から淘汰されないことを示す。予備的な調査では、細胞質不和合性を誘引しうる細胞内共生菌ボルバキアの関与は否定された。系統の効果を調査するため、まず核の28S領域を、Crマメゾウムシを含むセコブマメゾウムシ属14種および外群について塩基配列決定し、既存のmtDNAのCOI領域の配列(Tuda et al. 2006)と合わせて信頼性の高い分子系統樹を再構築した。次にこの系統樹上に、種ごとに触角節数異常の有無を形質配置したところ、アフリカ産マメゾウムシからなるクレードにおいて触角節数異常が複数回進化したと推定された。本研究の2年目である平成23年度は、触角節数の遺伝率と他形質との相関を解明するため、触角節の少ない雌雄ペアを人為選択した系統と、この選択系統と同じ開始集団からランダムに同じペア数を同じ世代数、並行して選んだ非選択集団との間で触角節数を比較した。人為選択は、触角節以外の形質(生息密度、発育期間、性的形質など)に選択圧がかからないように注意しながら、毎世代、触角節が最も少ない20ペアを選択した。コントロール(非選択集団)は毎世代ランダムに20ペアを残した。9世代後には選択系統は触角が節の融合や欠損によってロントロール系統より平均2節少なく、さらに平常の飼育集団では現れない8節や7節の触角を有する個体が現れていた。また、左右の触角節数が異なる個体がいることや、選択系統でのみ、雌の方が雄より触角節が少ないことが判明した。そして、選択系統の方が産卵数の少ないペアが多く、体サイズが小さく、やや黒化していた。選択系統で産卵数が少なかったのは、雌雄ともに異常節数を持つペアで最も適応度が高いという前年度の交配実験の結果と矛盾し、人為選択の過程で遺伝的ドリフトによって集団内に繁殖に不利なアリルが偶然に固定した可能性もある。雌の方が触角節を失いやすいのは、雄が交尾のために雌のフェロモンを触角で感知する必要があるため触角の適応的重要性が高いのに対し、雌はおそらく産卵時に寄主植物を前脚等で接触して感知できる故、触角の適応的重要性は雄ほど高くないためと考えられる。触角節数の集団内多型の維持機構を、マメゾウムシ集団を用いて、選択実験および得られた選択・対照系統の生活史形質と触角節数の相関関係から解明した。まず、9世代に渡って、触角節の少ない個体を選択した結果、同じ世代数ランダムに抽出した対照系統より、選択系統は雌雄ともに触角が平均3節ほど減少した。次に、選択・対照系統内および系統間で交配ペアを作り、体サイズ、寿命、産卵数、子の生存率、子成虫個体数などの適応度に関与する生活史形質と触角節数の間の相関を調べた。

正常触角節数の雌は触角節の少ない雌より子の数が多く、子の生存率も高いが、正常触角節数の雄では触角節の少ない雄より成虫寿命が短いことが判明した。また、前年度までの実験データの再分析から、両親のどちらかの触角節数が正常の場合、正常節数の娘・息子の占める割合が高くなることが判明した。これらの結果は、同じ形質において雌雄間で自然選択が反対方向に働く(遺伝子座内)性的対立が起きていることを示し、それが節数多型の維持に寄与していると考えられる。これは、生態形質の多型維持の原因として最近注目され始めた性的対立が、形態形質の多型維持においても重要な役割を果たすことを示す初めての実証例である。人為選択を当初は7世代ほどで終わる予定だったが、世代毎の触角節の平均値の減少が減速しなかったので、平均値減少速度がやや飽和した9世代まで選択実験を延長して行ったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。前年度に行う予定だった人為選択系統とコントロール系統の生活史形質および雌フェロモン量の比較を、今年度に繰り越して行う。
高精度光導波路材料の電気光学定数・光損傷感度測定装置の試作研究

電気光学定数および光損傷感度を高精度で測定するための装置を試作し、それを用いて誘電体光導波路について実際に測定を行った。z-cutニオブ酸リチウム結晶に単一モードのプロトン交換平面導波層を形成し、TMoモードの電界分布を考慮して導波層の電気光学定数を測定評価した。また、ニオブ酸リチウム結晶、チタン拡散したニオブ酸リチウム結晶、MgOドープニオブ酸リチウム結晶の三種類の基板上に作製したプロトン交換光導波路の電気光学定数r33に対するアニールの効果について測定比較した結果、プロトン交換による電気光学定数の劣化は、アニールによって回復し、その効果は、ノンドープ結晶が一番大きく、MgOドープ結晶が一番小さいことがわかった。さらにy-cutニオブ酸リチウム結晶にPETi法を用いて方向無依存スイッチを作製する際のプロトン交換による電気光学定数r22の劣化の有無を確かめる目的で、Ti拡散導波路、PETi導波路(アニール有と無)をy-cutニオブ酸リチウム結晶上に作製し、電気光学定数r22を測定した。いずれの試料についてもr22の劣化はほとんどみられなかった。一方、ニオブ酸リチウム、MgOドープニオブ酸リチウムのプロトン交換光導波路、KTPのイオン交換導波路の光損傷感度を定量的に測定比較した。さらに液相エピタキシャルニオブ酸リチウム薄膜光導波路の光損傷感度の測定、タンタル酸リチウム、ニオブ酸リチウム結晶のプロトン交換導波路の光損傷特性の比較、タンタル酸リチウムのプロトン交換光導波路の光損傷の温度特性などについて検討した。この研究では、電気光学定数および光損傷感度の極めて精度の高い測定を行うことができ、電気光学定数の測定においては、導波路の電気光学定数の正味値を求めることに成功し、光損傷の測定においては、10^<-12>(cm^2/J)以下の非常に感度の小さい材料の定量的評価に成功した。我々はマッハツェンダー干渉計を用いた強度変調型の簡易な測定装置を設計・試作し、ニオブ酸リチウム導波路の電気光学定数を測定した。この装置は、印加する電圧が比較的小さくてすみ、従来のものより1桁、精度がよい。光源として波長632.8nmのHe-Neレーザを用いた。レーザ光を参照光と測定光に二分し、測定光をプリズムで導波路に入射した。電極間には周波数50Hzの変調電圧を印加し、変調された導波光を参照光と干渉させた。干渉パターンを拡大し、フォトダイオードで電気信号に変換してオシロスコープで変調率を測定した。変調率から半波長電圧を求め、電気光学定数を計算した。また、基板に漏れる光による影響を電界分布を考慮して補正し、導波層の正味のr'33を求めた。この測定装置を用いた測定により、ニオブ酸リチウムのバルクの電気光学定数は32.2(pm/V)であるが、プロトン交換層の値はこの値の1/20程度になること、劣化した電気光学定数がアニール処理によって回復することなどの測定結果を得た。また、我々は、ホログラフィックグレーティング法を用いた光損傷感度測定装置の設計・試作を行った。Arレーザを2光束に分け、プリズムで導波路に入射して干渉させた。光損傷が起こって導波路に屈折率変化が生じると、干渉縞が導波路上に書き込まれ、屈折率変調型のグレーテイングが形成される。このグレーティングに対するHe-Neレーザの回折効率を測定し、光損傷による屈折率の変化量を求めた。

この測定装置での測定により、ニオブ酸リチウムのプロトン交換導波層の光損傷感度は10^<-11>(cm^2/J)程度であるが、アニールによって光損傷に弱くなるという結果が得られた。現在、KTPのイオン交換導波路、タンタル酸リチウムのプロトン交換導波路を作製中であり、これらの試料についても電気光学効果および光損傷特性の測定を行う予定である。電気光学定数および光損傷感度を高精度で測定するために試作した装置を用いて誘電体光導波路について実際に測定を行った。まず、ニオブ酸リチウム結晶、チタン拡散したニオブ酸リチウム結晶、MgOドープニオブ酸リチウム結晶の三種類の基板上に作製したプロトン交換光導波路の電気光学定数r33に対するアニールの効果について測定した結果、プロトン交換による電気光学定数の劣化は、アニールによって回復し、その効果はノンドープ結晶が一番大きく、MgOドープ結晶が一番小さいことがわかった。さらにy-cutニオブ酸リチウム結晶にPETi法を用いて方向無依存スイッチを作製する際のプロトン交換による電気光学定数r22の劣化の有無を確かめる目的でTi拡散導波路、PETi導波路(アニール有・無)の電気光学定数r22を測定したところ、いずれの試料についてもr22の劣化はほとんどみなれなかった。一方、MgOドープおよびノンドープニオブ酸リチウムのプロトン交換光導波路、KTPのイオン交換導波路の光損傷感度を定量的に測定し、応用の際の影響についての検討を行った。また、液相エピタキシャル法により作製したニオブ酸リチウム薄膜光導波路の光損傷感度の測定、ニオブ酸リチウム結晶およびタンタル酸リチウム結晶上に作製したプロトン交換導波層の光損傷特性の違い、タンタル酸リチウム結晶上に作製したプロトン交換光導波路の光損傷の温度特性についても、検討した。測定した試料中で、アニールしたタンタル酸リチウム導波路の光損傷に対する耐性が最も大きく、80°C以上でこの試料を測定したとき、耐性が著しく向上する。この研究では、電気光学定数および光損傷感度の極めて精度の高い測定を行うことができ、電気光学定数の測定においては、導波路の電気光学定数の正味値の測定、光損傷の測定では、10^<-12>(cm^2/J)以下の非常に感度の小さい材料の定量的評価に成功した。
音楽情動生成のモデル化とそれに基づく作品制作の研究

本研究において音楽構造から生起する音楽情動を理論的に定式化、それを具体的な作品表現として定着するためのメソードを開発、そしてそれを使った創作を構成論的に同時におこなった。その過程で音楽情動の様相は予想をはるかにこえて複雑なものであり、音楽構造が単一の感情に対応するのではなく、多くの感情が同時に喚起されうることが見出された。(研究成果1)音楽構造から生まれる音楽情動の種類ではなく音楽情動の強度に関しての研究が進められ、論文としてまとめられた。(2)そしてこれらから得られた知見から、創作のためのメソードの策定とそれらを使った創作表現が行われ、国内外で発表され好評を博した。(3、4、5)音楽情動の生成、とりわけ音楽構造(音楽のシンタックス)との関係について実験をおこない。基本的な関係性に関する結果を得て現在、論文投稿を準備している。昨年度はワークインプログレスの形式で、国際学会(NIME2013)や東京の画廊展示のために現在迄のモデルを使って実際の作品制作をおこない好評を博した。また協同研究者の柴山、星らと本研究を基礎付ける、音楽の機能認知に関する研究を行い、それらを制作モデルに組み込んだ。制作のためのソフトウェアの開発は着実に進められている。(3、4、5)音楽情動は心理現象であり、その生起の心理学的、生理学的メカニズム関しては現在、数種類の別個の経路が知られている。本研究はこの音楽情動に音楽構造を足がかりにしてアプローチする、つまり音楽構造=音の具体的な組み合わせ、音の形式から心理現象である音楽情動を生成する原理とメソードの開発を行う。また、本研究の特色は活用や専門分野の異なる、アーティストと科学者が共同し学際的な研究プロセスを共有し、科学的な事実、推論を核に芸術表現にまで研究の領域を広げている点にもある。音楽構造のように実際の物理的な振動、その持続の長さ、強さなどの基本的な単位からできている対象化可能なものとは違い、音楽情動はつかみ所のない扱いにくい対象である。音楽構造から音楽情動を生成するメソードの開発によって、構成論的に音楽情動を対象化、つまり記述可能な構造として扱う事が可能とするモデルを開発する。そのことは音楽認知の研究として独創的であるだけでなく、今までの音楽技法理論に欠けていた音楽情動を扱う技法を音楽技法に加えることになり、アートの表現方法を大幅に拡張し、ひいては商業音楽分野においてもその知見は重要なものとなるだろう。また、過去の歴史をみれば音楽による情動操作が政治に利用され、現在においても様々な、意識的なまたは無意識的な音楽による情動操作が社会生活を混乱させてしまっている面もあることは否定できず、本研究の成果はより快適な、公正な社会や音、音楽を含む生活環境の再デザインへともつながっていくだろう。作曲25年度はモデルから実際の作品の制作まで到達したという意味で、研究は順調に進展したといえる。とりわけ音楽のシンタックスと情動の関係は二つの側面から研究した。研究代表である古川のグループの音楽のシンタックス破壊と情動の関係を研究し、分担者柴山のグループは音楽の予測性に焦点をあて実験をおこなった。それらを統合するするような視点がこれからの課題である。平成24年度の目標は基礎モデルの導出であった。全体としてほぼ、予定通りの方向に進んでいるが、予期しない発見や行き詰まりにより、内容の軌道修正はあった。まず、できるだけ音楽の構造的要素を限定したモデル(バージョン)1を作成し、いくつかの仮説を平行して用いながら心理実験によって確かめつつ、徐々に複雑なモデルを導出した。音楽のシンタックスを破壊することによって、音楽の認知、理解が阻害され、音楽情動が起きにくくなる事が確かめられたが、メロディーのグルーピング構造より、大きな単位である拍節構造の破壊によりその効果があることがわかった。年度末からは(誰も知らないようなマイナーな)実際の音楽(Burgmuellerの18曲の練習曲など)を分断する聴取課題の心理実験を行なっている。我々が開発したモデルを実装したソフトウェアを現在の状況から改良し、もっと使いやすいものにする。つまりマニュアルの完備、実際例、構造の変形の関数の充実など、現在は多かれ少なかれ手動で行なっているものを自動化する。そして最終年度である今年度は音楽と情動に関して行なった我々の研究成果をこのモデルに組み入れ、より複雑なモデルを構成論的方法で実際に作品へと落とし込んでいき、9月に国際学会(ICMC)などで発表し、フィードバックを得た後に一度、年度末に固定し公開する。本来ならば25年度には実際の作曲に耐えうる様なモデルが徐々に完成すべきなのだが、25年度前半まではもう少し、現在の実験をつづける。心理テスト用にWEB入力可能なソフトウェアを開発したので、それを使い100人程度の学生被験者を用いる大型の心理実験を複数回行なう予定である。

これらを通し、しっかりと音楽の構造的要素と情動の関係の基礎の部分を見極めたい。その上で、後半にはより複雑なモデル(半分は研究に基づき、半分は実験的なもの)を用い、構成論的に仮説を検証していく作業に入りたい。研究分担者(藤井)においてソフトウェアの購入金額が予定より少額だったため。研究分担者(柴山)において研究協力者はへの謝金が予定より少額だったため。残額(次年度使用額)は少額であり、次年度においても謝金、ソフトウェアなど支払い、購入の一部として使われる予定である。音楽を聴取するような心理実験においてはWEBを使い多数の被験者を用いる方法が有効である事がわかった。主に、このようなインタラクティブな聴取実験プログラムの開発に資金をつかい、そのインタラクティブな聴取実験プログラムの発展形として、当初から予定されていた創作用のプログラムの開発とそれを使った制作と評価を行ないたい。そして、これまでにまとめた研究成果を研究論文として発表するための投稿費用、旅費も計上する。
FGF受容体シグナル阻害を用いたインプラント周囲炎骨欠損に対する骨再生療法の確立

インプラント周囲炎は,インプラント周囲の骨吸収を惹起し,インプラント体が脱落する原因となる.骨の喪失により歯肉退縮が生じ,インプラント体の露出,審美性の低下および再感染のリスクが問題となる.炎症による骨欠損に対して,歯周病治療では線維芽細胞増殖因子(FGF)2が使用されている.一方,申請者は,FGF受容体(FGFR)2シグナルが歯髄幹細胞の骨芽細胞への分化を抑制している可能性を見出した.そこで,FGFR2シグナル阻害による間葉系幹細胞および骨芽細胞に対して及ぼす影響を分子生物学的に解明し,FGFRシグナル阻害を用いたインプラント周囲炎骨欠損に対する骨再生療法の確立を目指すことを目的とした.インプラント周囲炎は,インプラント周囲の骨吸収を惹起し,インプラント体が脱落する原因となる.骨の喪失により歯肉退縮が生じ,インプラント体の露出,審美性の低下および再感染のリスクが問題となる.炎症による骨欠損に対して,歯周病治療では線維芽細胞増殖因子(FGF)2が使用されている.一方,申請者は,FGF受容体(FGFR)2シグナルが歯髄幹細胞の骨芽細胞への分化を抑制している可能性を見出した.そこで,FGFR2シグナル阻害による間葉系幹細胞および骨芽細胞に対して及ぼす影響を分子生物学的に解明し,FGFRシグナル阻害を用いたインプラント周囲炎骨欠損に対する骨再生療法の確立を目指すことを目的とした.
多様な居住・訪問形態の展開による限界集落の持続可能性の検証

本研究は、都市近郊にありながら、高齢化・過疎化が進行し、存続が危ぶまれている限界集落において、常時居住するという生活のあり方にとらわれず、多様な生活拠点の所持形態や訪問形態を受け入れることにより、コミュニティ活動を持続させることが可能な仕組みを構築することは可能であること、その結果として集落がただちに消滅することなく、存続する可能性を見い出した。多様な居住形態がコミュニティの維持存続に貢献している実態を明らかにしたことにより、移住・定住促進策のみに依存することなく、過疎・限界集落におけるコミュニティの維持存続対策の一端を担い得る代替手段を提示したことが本研究の大きな成果である。過疎地域における多くのコミュニティは、限界集落と称されその存続が危ぶまれる状況に陥っている。本研究は、限界集落と定義される状態にあるコミュニティであっても、「必ずしも近い将来に消滅するわけではなく、さまざまな居住形態や訪問形態に支えられながらコミュニティの活動を存続させ、集落としての存在を維持することができるのではないか?」という仮説にもとづき、都市近郊の離島における限界集落を対象として、その持続可能性を検証し、集落の存続を担保しうる諸条件を明らかにすることを目的とした研究である。本研究では、以下の三つの項目について明らかにすることを目的としている。(1)生活形態・訪問形態の多様な展開とその実態の解明。(2)コミュニティ活動の維持・存続への影響の解明。(3)集落の持続可能性に与える影響の検証。という3つの段階で構成されており、その研究対象として広島県三原市、福岡県北九州市、鹿児島県鹿児島市という3つの地域の離島をあげている。このうち、平成25年度は、主として(1)および(2)の生活形態・訪問形態の多様な展開と実態の解明のうち、広島県三原市小佐木島における新たなコミュニティ活動の担い手の状況について、継続的な調査を行った。この調査にもとづく研究成果はすでに投稿済みであり、平成26年度の日本建築学会大会において発表される。福岡県北九州市および鹿児島県鹿児島市における調査については、詳細な調査を実施するための準備を進めている段階であり、今年度から三地区での調査活動を実施する予定である。本研究課題による研究実績としては、昨年度よりおこなってきた調査・研究活動の成果を踏まえて、日本建築学会ならびに東アジア地域での国際学会においてその成果が公表されている。建築学会の全国大会での発表論文である、「小佐木島におけるCSRの一環としての集落環境保全活動都市近郊の離島集落に関する研究その4」においては、居住者の訪問形態を参照しながら、常時居住する住民に限定されない、さまざまな集落環境の維持主体の形成について、特に「よそもの」の立場から参加している主体の活動について明らかにするとともに、集落環境の持続に向けて、その意義を考察した。これらの成果は、集落機能の維持存続と生活形態・訪問形態の関係性の解明という、本研究課題の目的を達成する上で、極めて重要な知見を提供するものである。平成27年度は、本来研究実施計画においては最終年度であり、これまでの研究成果の取りまとめを行う予定であった。しかしながら現在までの進捗状況に示す理由により、研究調査活動に遅れが生じており、一部の調査対象地域についての調査が未実施となっている。今年度は、あらたな調査に関する研究報告を行うことはできなかったが、これまでに調査を実施してきた対象地域における調査結果について、国内外において報告を行った。平成27年9月には、日本建築学会大会の農村計画部門のオーガナイズドセッション「空き家と地域」において、「都市近郊の離島における住まいと生活環境の維持管理主体の形成」と題して発表を行った。この発表については、査読付きの選抜梗概として公表されている。この論文では、本研究課題において明らかにしようとした、持続可能な集落の維持管理主体の実態について、特に空き家の維持管理主体について論じている。平成28年2月には韓国大邱市での韓国農村建築学会韓日研究交流会「韓日農村まちづくり」における招待講演として、「Inherit the Islands(島を継ぐもの)」として研究成果の発表を行った。この発表では、離島集落を継ぐものとして、常時居住のみに依存しない、集落を受け継ぐ多様な主体の形成について、本研究課題の調査によって明らかになった事例をもとに論じている。本研究課題で明らかにしようとした、集落を持続可能なものとするための多様なコミュニティの構成員の実態については、一部の研究調査が残されているものの、すでにこれまでに発表された学術論文によってその多くが示されている状況にある。すでに昨年度までに報告してきた通り、初年度以来、鹿児島での桜島の噴火や九州地方における地震等自然災害の影響により、研究調査の実施に遅れが生じていた。また、昨年度、研究代表者が研究機関を移籍したことにより、新たな授業への対応のためのエフォートを大幅に増加させざるを得ず、研究課題に向けるエフォートを例年通り確保することが不可能であった。同時に、これまでの調査活動計画を、比較的予算の大きな研究期間の前半に遠方の中国地方での調査活動を想定し、予算規模の小さい研究期間の後半には近隣の九州圏の調査を計画していたところである。しかしながら、研究代表者の九州から中国地方への移籍により、この計画にも狂いが生じており、調査実施のための新たな予算確保の必要性も生じている。こうした理由により研究活動の進捗状況は遅れていることから、一年間の研究期間の延長を申請し、承認されたところである。本研究は、限界集落と定義される状態にある都市近郊の離島集落を対象として、その持続可能性を検証し、集落の存続を担保しうる諸条件を明らかにすることを目的として研究を行った。

最終年度は、本来の研究期間を延長したものであり、持ち越した調査分析を実施するとともに、研究成果を対象地域に還元するための公開研究会を実施した。研究期間全体を通して明らかになった点を以下に示す。(1)生活形態・訪問形態の展開とその実態:過疎化の進行具合の異なる複数のコミュニティにおいて、常時コミュニティに居住しているいわゆる定住者に限らず、二地域居住のバリエーションとして展開していると考えるべき生活形態や訪問形態が実に多様であるという実態が明らかになった。(2)コミュニティ活動の維持・存続への影響:コミュニティ活動を維持し存続するにあたり、常時居住者はもちろんであるが、コミュニティの維持・存続に不可欠な、集落環境維持や相互扶助活動には、子供・孫世代といった親族だけでなく、いわゆるよそ者というべき第三者の参加も見られた。これらの参加者は、自分に合ったペースでコミュニティを訪問しながら、その活動に参加し、コミュニティの維持に重要な役割を果たしている。また、直接活動に参加するだけでなく、資金面での協力を行う立場でコミュニティのメンバーとなっている参加者も存在していることが明らかになり、こうした存在は常時居住者人口が減少していく中で、重要性がより高まっている。(3)集落の持続可能性に与える影響の検証:常時居住や二拠点居住型の生活と並んで、必ずしも常時居住しない生活形態や訪問形態をとるコミュニティの参加者が存在することによって、集落そのものの持続可能性が高まっているとまでは言えないにせよ、少なくとも直ちに消滅する危機を回避する大きな要素となっていることが明らかになった。本研究は、都市近郊にありながら、高齢化・過疎化が進行し、存続が危ぶまれている限界集落において、常時居住するという生活のあり方にとらわれず、多様な生活拠点の所持形態や訪問形態を受け入れることにより、コミュニティ活動を持続させることが可能な仕組みを構築することは可能であること、その結果として集落がただちに消滅することなく、存続する可能性を見い出した。多様な居住形態がコミュニティの維持存続に貢献している実態を明らかにしたことにより、移住・定住促進策のみに依存することなく、過疎・限界集落におけるコミュニティの維持存続対策の一端を担い得る代替手段を提示したことが本研究の大きな成果である。昨年度の報告に示したとおり、初年度実施すべき現地調査が桜島の噴火の影響により予定通り実施することが出来なかったことから、引き続き予定していた調査活動がやや遅れている状況にある。すでに一年間の研究期間の延長を申請し、承認されたところである。今年度は着任二年目であり、通常のエフォートを研究調査活動に向けることが可能である。昨年度の職務上の課題は解決しており、熊本での震災の影響があることは否めないが、今年度を最終年度として、予定されていた研究計画を遂行し、完了させることが十分に見込める状況にある。これまでの研究成果を当該地域に還元するための公開研究会を、本研究の主要な研究対象地域である三原市小佐木島にて島内外から約30名の参加者を得て開催した。
非定常法による非金属の熱物性値の簡易多重測定法の開発

試片を真空槽の中で任意の温度まで加熱し、試片が真空中で放射冷却していく時の情報より金属の比熱と全半球放射率を同時に求める新しい測定法を確立してきた。本研究は測定対象物を非金属まで拡大すること、さらに、熱拡散率をも同時に求める測定法を開発することである。まず、試片の昇温過程の情報より熱拡散率を求める新しい方法を提案した。昇温過程で熱拡散率を求め、冷却過程で比熱と全半球放射率を同時に求める多重測定法を提案した。非金属は周知のように熱拡散率が小さく、試片に温度差が生じ測定精度を落とすことが判明した。それ故、まずガラスを用いて精度よく放射率を求めようとした。金属を対象とした測定では一切考慮しなくともよい、さまざまな工夫を行い、これまで報告例の少ない「非定常法による非金属の放射率の測定法」を提案した。測定試片にガラスを採用したことにより新たに興味深い問題も生じてきた。すなわち、透明な物質の放射現象に特有な試片厚さの問題である。この厚さの評価法を精度よく行なわないと測定精度があがらない。さらにガラス試片の寸法の影響(端効果)を見積もり、試片内に温度分布が生じない工夫をし、新しい非定常法熱量法による非金属の放射率の測定法を確立した。物体を真空中で放射冷却させ冷却曲線(時間-温度曲線)を得る.この冷却曲線より得られる情報より物質の比熱や全半球放射率を求める測定法が非定常熱量法である.金属のような熱拡散率の大きな物質は試片の温度分布は一様になり,この測定法を問題なく適用できる.しかしガラスのような非金属の物質に非定常熱量法を適用するとなると試片内に大きな温度差が生じ,測定精度に悪い影響を及ぼす.本研究の目的は非定常熱量を用いて(1)比熱と全半球放射率以外に熱拡散率をも求めることができないか?(2)どうすれば非金属にも適用できるか?と言う事を見い出すことである.1998年度では加熱途中の昇温過程で熱拡散率を求める事が可能であることを実験的に示した.次頁のInt.J.Thermorphy.に公表したのがこの研究結果である.次に温度分布の問題に取り組み,パイレックスガラス試片内の非定常三次元温度分布をコンピュータで求めた.その結果試片内の温度分布が時間とともにどのように変化するかを見い出した.またガラスのような透明な物質は厚さにより放射率が変化するのでその事についても半理論的に考察した.その結果指向放射率と天頂角の関係,パイレックスガラス隅部の放射率の急激な減少などが計算で示す事が出来た.この事は次頁に示した第5回アジア熱物性会議で発表した.1999年は実験を主体にした研究を進めたい.改良した非定常熱量法を用いて種々の板厚の石英ガラスの全半球放射率を測定した。通常、非定常熱量法は金属の全半球放射率の測定に適するのが非金属のような熱拡散率の小さい物質に適用しようとする試片内に大きな温度差を生じ、測定精度が一段と落ちる。そこで、大きな温度差が生じない程度の測定時間を数多く繰り返す手法を採用し、非定常熱量法を適用した。その結果、温度と全半球放射率の関係と全半球放射率の板厚の依存性を実験的に求めた。ガラスのような透明な物質の全半球放射率の板厚依存性は多く指摘されているが実験的に示した例は少ない。板圧による放射率の違いは透明な物質内を透過する放射エネルギ線の行路長の相違によるものと仮定し、半理論的に指向放射率を導いた。さらに、電子計算機を用い指向放射率の値と全半球放射率の値を求めた。その結果、ガラス隅部の全半球放射率の変化を具体的に示した。

まず、試片の昇温過程の情報より熱拡散率を求める新しい方法を提案した。昇温過程で熱拡散率を求め、冷却過程で比熱と全半球放射率を同時に求める多重測定法を提案した。非金属は周知のように熱拡散率が小さく、試片に温度差が生じ測定精度を落とすことが判明した。それ故、まずガラスを用いて精度よく放射率を求めようとした。金属を対象とした測定では一切考慮しなくともよい、さまざまな工夫を行い、これまで報告例の少ない「非定常法による非金属の放射率の測定法」を提案した。測定試片にガラスを採用したことにより新たに興味深い問題も生じてきた。すなわち、透明な物質の放射現象に特有な試片厚さの問題である。この厚さの評価法を精度よく行なわないと測定精度があがらない。さらにガラス試片の寸法の影響(端効果)を見積もり、試片内に温度分布が生じない工夫をし、新しい非定常法熱量法による非金属の放射率の測定法を確立した。
座位での非麻痺側下肢運動が麻痺側大腿静脈血流を上昇させる機序の解明に向けた研究

脳卒中後片麻痺患者は発症後、機能回復目的のために積極的に座位をとる機会が多い。座位は下肢に静脈血が貯留するために下肢はうっ滞し、臥位と比較して明らかに静脈血流速度は著しく低下し、深部静脈血栓症を生じるリスクが高くなると推測される。その予防策として、足関節自動運動による静脈還流の改善が挙げられる。しかし、脳卒中後片麻痺患者の場合、麻痺側自動運動が困難である。そこで、申請者は非麻痺側の足関節自動運動が麻痺側の静脈還流を増大させると考え、それを明らかにしてきた。本研究では両側の大腿静脈血流を計測し、左右の血流速度の増大の割合や血流波形を比較する事によって機序を解明する一助としていく。