hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複数の固相反応を利用したアルミナセラミックスの低温焼結と微構造制御

本研究では、焼結体の機械的性質を落とさずに、市販されている普通のアルミナ粉体をより低温で焼結させることを目的として、マグネシアとチタニアの両者をアルミナに添加して焼結挙動を検討した。マグネシアとチタニアの添加量に関しては、(1)チタニアを固溶限界の0.27mass%で一定として、マグネシアの添加量を変化,(2)マグネシアとチタニアの総添加量を5mass%で一定として、マグネシアとチタニアの混合比を変化,(3)マグネシアとチタニアをモル比で1:1として、総添加量を2,5,10,15,20mass%とした,3つのパターンを設定した。チタニアのみ0.27mass%添加すると、1400°Cで緻密化し、マグネシアの添加量が増加すると緻密化しにくくなった。しかし、チタニアの添加量が0.8masss%以上であれば、マグネシアの添加量にあまり依存せず、14001450°Cで緻密化した。この緻密化温度は、無添加よりも150°C程低かった。マグネシアとチタニアを添加する場合、チタニアの添加量が0.8mass%以上と、それ以下では異なる挙動を示すことがわかった。得られた緻密な焼結体の微構造は、総添加量が少ない場合、あるいは総添加量が多くてもマグネシア添加量が少ない場合では、異常粒成長した粗粒と微粒からなる、いわゆる"duplex structure"となった。総添加量が多くなるほど(特に、マグネシア添加量が多くなると)、微細で均一な微構造になった。これは、特に、生成したスピネルが粒成長を抑制した結果である。しかし、焼成温度が高くなると、粒成長が進み、アルミナ粒子内に取り込まれたスピネルあるいはチタン酸アルミニウムも見られた。添加量を(3)のパターンとして1500°Cで焼成した焼結体の曲げ強度を測定した。その結果、250320MPaのアルミナとしては、ごく普通の強度が得られた。しかし、添加量が多いほど、強度は低下する傾向にあった。この低下は、生成したチタン酸アルミニウムの異方性熱膨張率に起因して発生したマイクロクラックの影響であると考えられた。マグネシアとチタニアの添加量に関しては、マグネシアとチタニアをモル比で1:1として、総添加量を2,5,10,15,20mass%とした。マグネシアとチタニアを添加したアルミナ混合粉体は1450°Cで緻密化し、無添加よりも焼結温度が150°C程低下した。アルミナの緻密化速度は1150°C付近でチタニアが固溶すると速くなるが、同時にスピネルが生成しているとチタニアのみ添加の試料よりも速くなった。これは、アルミナとマグネシアが反応してスピネルを生成する際にチタニアがアルミナに固溶する速度が速くなった、あるいは低温で生成していたチタン酸マグネシウムがアルミナと反応してスピネルを生成する際にチタニアが固溶しやすくなったためと考えられた。また、生成したスピネルはチタン酸アルミニウムの生成温度を低下させ、そのチタン酸アルミニウムの生成によって緻密化速度は遅くなった。添加量が2%および5%では粗粒と微粒からなる、いわゆる"duplex structure"となった。チタニア添加量が0.6mass%以上では異常粒成長が生ずることが知られている。本研究のチタニアの添加量は0.6mass%以上であったので、異常粒成長が生じてduplex structureになったと考えられた。また、生成したスピネルは粒成長の抑制効果を期待されたが、その効果を示さなかった。逆に、粒成長が促進した。これは、初期焼結の緻密化速度は速かったが、中期焼結の緻密化速度が遅かったために、焼結中期段階で粒成長が進行したと考えられる。他方、添加量の多い10%および15%ではスピネルとチタン酸アルミニウムが粒成長を抑制して均一で微細な構造になった。

マグネシアとチタニアを添加する場合、チタニアの添加量が0.8mass%以上と、それ以下では異なる挙動を示すことがわかった。得られた緻密な焼結体の微構造は、総添加量が少ない場合、あるいは総添加量が多くてもマグネシア添加量が少ない場合では、異常粒成長した粗粒と微粒からなる、いわゆる"duplex structure"となった。総添加量が多くなるほど(特に、マグネシア添加量が多くなると)、微細で均一な微構造になった。これは、特に、生成したスピネルが粒成長を抑制した結果である。しかし、焼成温度が高くなると、粒成長が進み、アルミナ粒子内に取り込まれたスピネルあるいはチタン酸アルミニウムも見られた。添加量を(3)のパターンとして1500°Cで焼成した焼結体の曲げ強度を測定した。その結果、250320MPaのアルミナとしては、ごく普通の強度が得られた。しかし、添加量が多いほど、強度は低下する傾向にあった。この低下は、生成したチタン酸アルミニウムの異方性熱膨張率に起因して発生したマイクロクラックの影響であると考えられた。
糖鎖バイオマーカー探索を目的とした新規シアロ糖ペプチドエンリッチメント法の開発

糖タンパク質はバイオマーカー探索のターゲットとして期待されている。本研究ではシアル酸を有する糖タンパク質にフォーカスしたマーカー探索へのアプローチとして、シアル酸を介した新規なシアロ糖タンパク質の濃縮法を考案し、その開発を進めた。シアル酸と固相担体との結合法について種々検討した結果、アルデヒドとオキシアミンの反応によるオキシム形成によるカップリング方法が有効である可能性を見出し、そのためのリンカーを設計し合成した。糖鎖はバイオマーカー探索のターゲットして期待されている。本研究ではシアル酸を有する糖タンパク質にフォーカスしたマーカー探索のアプローチとして、糖タンパク質の糖鎖の非還元末端に存在するシアル酸を介した新規なシアロ糖タンパク質の濃縮・分離法(Glycan Tail Immobilization(GTI)法)を考案し、その開発と応用を進める計画である。平成20年度は、糖ペプチドのGTI法の基礎検討として、固相担体へのシアロ糖鎖の固定化反応について検討を行った。液相反応でこれまでに得た知見をもとに1-Ethyl-3-(3-dimethylaminopropyl)carbodiimide(EDC)を縮合剤として、シアロ糖鎖をヒドラジド基含有固相担体へ結合させる実験を行った。固相担体としては親水性ポリマーを基材とするUltraLink Hydrazide Gel(Pierce社)、AffiGel Hz(Bio-Rad社)、BlotGlyco(住友ベークライト社)を用いた。はじめに少量(5pmol)のシアロ糖鎖試料を用いて固相担体へのローディングを種々検討したが、良好な結果は得られなかった。液相反応の条件を固相反応にそのまま応用することは難しいと判断し、まず蛍光クロモフォアを有するカルボン酸を用いてローディングの最適条件を探すこととした。これは蛍光クロモフォアを持つカルボン酸が固相担体にローディングすることにより固相担体が蛍光を発するようになるので、反応結果のモニターが簡便になると考えたからである。平成21年度は、この手法により最適化した反応条件で再度、シアロ糖鎖の固定化を試み糖ペプチドの固定化へと発展させる。また、ヒドラジドビーズにアミド結合で固定化されたシアロ糖鎖はシアリダーゼで遊離することが難しいことが判った。これについては、今後、弱酸での糖鎖遊離条件を検討していく計画である。反応条件のみならず、固相担体の素材についても検討する。次に、固相担体に固定化されたシアロ糖鎖をシアリダーゼにより遊離させる条件を検討する。また、Endo-MやNグリカナーゼなど他のエンド型グリコシダーゼによる遊離を検討する。本研究ではシアル酸を有する糖タンパク質にフォーカスしたマーカー探索のアプローチとして、糖タンパク質の糖鎖の非還元末端に存在するシアル酸を介した新規なシアロ糖タンパク質の濃縮・分離法(Glycan Tail Immobilization(GTI)法)を考案し、その開発と応用を進めている。平成21年度は、糖ペプチドのGTI法の基礎検討として、昨年度に引き続き、固相担体へのシアロ糖鎖の固定化反応について検討を行った。液相反応でWSCを用いてシアル酸をヒドラジドで修飾する場合は、シアル酸に対し過剰量のヒドラジドを加えて酸性条件で反応させることにより定量的に修飾できたが、ヒドラジドが固相に固定化されている場合は、ヒドラジドの濃度を変更することができず、結果として酸性条件下で長時間反応させざるを得ず、活性化されたシアル酸が分解してしまうということが判った。そのため、シアル酸と固相担体の結合をアミド結合ではなく別のケミストリーで実現することを考えることとした。別途試薬を加えることなく、混合するだけで結合するアルデヒドとオキシアミンとの反応を本研究に応用することを検討することとした。そこで、シアル酸のカルボン酸を化学修飾によりオキシアミンへ変換するためのリンカーを設計し、有機化学的に合成した。平成22年度は、このリンカーを用いたシアロ糖ペプチドの修飾、固相への固定化を試み、固定化されたシアロ糖ペプチドの遊離方法、遊離されたペプチド、糖ペプチドの解析方法に関する研究を進め、方法論としての完成を目指す。糖鎖はバイオマーカー探索のターゲットとして期待されている。本研究ではシアル酸を有する糖タンパク質にフォーカスしたマーカー探索のアプローチとして、糖タンパク質の糖鎖の非還元末端に存在するシアル酸を介した新規なシアロ糖タンパク質の濃縮・分離法(Glycan Tail Immobilization (GTI)法)を考案し、その開発と応用を進めている。これまでの研究からシアル酸のカルボキシル基と固相担体のヒドラジド基を結合させる当初の案は、エンリッチメントに利用できるほど高収率ではないことが判明した。そこで、平成22年度は、アルデヒドとオキシアミンの反応によるオキシム形成を軸にした固相担体とのカップリング方法の開発を進めた。シアル酸のカルボキシル基に化学修飾によりオキシアミンを導入し、それをアルデヒドを有する固相担体に結合させるという方針で検討した。

そのためのリンカーとして、オキシアミンがフタロイル基で保護された4-アミノブチルオキシアミンを設計し、合成した。N-Boc-4-aminobutanolを出発物質として、Nヒドロキシフタルイミドをミツノブ反応により縮合させ、その後、Boc基をトリフルオロ酢酸で除去した。今後、得られたブチルアミン誘導体をシアル酸のカルボン酸にアミド結合によりカップリングさせ、最後にヒドラジン一水和物でフタロイル基を脱保護することにより、シアル酸にオキシアミンを導入できると考えている。一方で、このリンカーをシアル酸を有する糖ペプチドに応用して、シアロ糖ペプチドを固相担体にエンリッチする研究を進めた。まず、モデルとしてのシアロ糖タンパク質としてウシフェツインをトリプシン消化し、セファロースにて糖ペプチドを濃縮した。ペプチドのアミノ酸残基のカルボン酸をアセトヒドラジドで修飾した。
英語シャドーイング・音読の認知過程とその効果：ＮＩＲＳによる脳内処理機構の解明

我々の頭の中の言語学習システムには、インプットされた音声を知覚して、意味を理解し、それをワーキングメモリの音韻ループに一時保存しつつ、長期記憶に内在化する仕組みが備わっている。そこで最も重要な点は、外界から取り込んだ音声を、意味とは直接関係なく、そのままいったん音韻ループに保持し、その音声を頭の中で内的にリハーサルできることである。耳から聞こえてくる音声を知覚して遅れないように即座に声に出して復唱する学習法であるシャドーイング(shadowing)が、この内的音声化によるリハーサルを、効果的に鍛えることができる方法であることが示唆された。次の2つの実験研究から、英語シャドーイング(shadowing)のトレーニングにより、日本人英語学習者による英文テキストの内的リハーサル(subvocal rehearsal:内的音読)にどのような質的な影響を与えるか検証する。<実験1>なぞり読みによる内的リハーサルの行動実験(1)主な検討課題シャドーイングおよびリスニング(listening)のトレーニングを行うことが、それぞれ、学習者の英文テキスト読解における内的リハーサルにどのような影響を与えるか、読解にかけた時間や1分間の読速度等の点から検証する。(2)主な結果行動実験により、リスニングと比べて、シャドーイングの方が、内的リハーサルの速度などその質を向上させることがわかった。このことは、シャドーイングによる潜在記憶形成(潜在学習)効果の可能性を示唆するものである。<実験2>NIRS(近赤外線分光法測定装置)による脳内処理実験(1)主な検討課題(1)シャドーイング、内的リハーサル、リスニング時の脳内処理プロセスの仕組みについて、NIRSによる酸化ヘモグロビン量の計測により、検討する。(2)リスニングとシャドーイングのトレーニングがそれぞれ、学習者の内的リハーサルにどのような影響を与えるか、その脳内処理プロセスの観点から、検討する。この実験については、個別計測により、2012年3月末までに、計28名の協力者へのNIRSデータの収集が終了した。今後、そのデータ集計および解析を実施する予定である。本研究は、NIRS(近赤外線分光法測定装置[near-infrared spectroscopy])<光トポグラフィ>を用いて、第二言語(外国語)としての英語におけるシャドーイングの脳内処理プロセスの解明、さらにはシャドーイングにより、自動化した流暢な語彙処理・統語処理過程の解明を目的としたものである。特に、2013年度には、上記の脳内処理研究の成果を詳細に検討し、その成果をまとめるとともに、さらなる行動実験を実施した。(1)脳内処理研究の結果からは、次のような結論が導かれた。1ブローカ野、前頭連合野において、リスニング時と比べてシャドーイング時に有意にoxyHb変化量が増大するが、聴覚野、運動野付近においては、シャドーイングとリスニング間の差が、ブローカ野と比べるとさほど顕著ではない。2シャドーイング後の内的音読を、リスニング後の内的音読と比較して、何ら有意なoxyHb変化量の増大はみられない。3ブローカ野においては、チャンネルによる差はあるものの、シャドーイング時は内的音読時よりもoxyHb変化量を増大させる傾向がある。リスニング時は、内的音読時と比較して、何ら有意なoxyHb変化量の変化はみられない。本研究は、NIRS(近赤外線分光法測定装置[near-infrared spectroscopy])<光トポグラフィ>を用いて、第二言語(外国語)としての英語におけるシャドーイングの脳内処理プロセスの解明、さらにはシャドーイングにより、自動化した流暢な語彙処理・統語処理過程の脳内処理プロセスの解明を目的としたものである。特に、2012年度には、次の2つの目的を設定した。(1)外国語としての英語におけるシャドーイング、リスニング、内的リハーサルを伴う黙読(silent reading)時の脳活動がどのような脳内処理の実態を呈しているか検証する。主たる結論は次の通りであった。(1)シャドーイングタスクの場合は、内的リハーサルを伴う黙読よりも、脳活動量(酸化ヘモグロビン量)が増大する。しかしながら、リスニングタスクではこのような増大は見られない。(2)すべてのチャンネルにおけるシャドーイングとリスニングの脳活動量を比較すると、シャドーイングのほうが明らかに大きい。(3)左運動野付近(BA3)において、シャドーイング後の内的リハーサルを伴う黙読の方が、リスニング後よりもその脳活動量が大きい傾向がある。(4)左運動野付近(BA3)において、シャドーイング後の内的リハーサルを伴う黙読の方が、リスニング後よりも、SD(標準偏差)が小さく安定している傾向がある。(5)左前頭連合野において、リスニング課題遂行時の脳活動量が大きく落ちるが、左聴覚野付近ではリスニング時の脳活動量が落ちない。これらの領域において、シャドーイング課題遂行時では、脳活動量は有意に増大している。しかしながら、上記の結論の確定にはさらに詳細な検討が必要である。

本研究は、NIRS(近赤外線分光法測定装置[near-infrared spectroscopy])を用いて、第二言語としての英語におけるシャドーイングの脳内処理プロセスを解明し、さらにそのタスクによりリーディングや、文の意味・統語の処理の心的処理プロセスにいかに影響するか解明しようとするものであった。2014年度においては、まず英語シャドーイングの脳内処理プロセスがどのようなものか、そのタスクが英語読解における内的音声化(Subvocalization)にいかに影響を与えるかについてNIRSを使って測定・収集したデータを詳細に検討し、次のような結論を得た。(1)シャドーイングが、特にブローカ野、前頭連合野において、リスニングよりも活発な脳内処理を実現させる。(2)黙読時の内的音声化について、シャドーイングとリスニングタスク後で、何ら有意な差を生み出さない。(3)シャドーイングトレーニング後の読解時の内的音声化が高速化する。もう一つの研究実績としては、学習タスクとしてのシャドーイングが、日本人英語学習者の英語に関する顕在知識(explicit knowledge)および潜在知識(implicit knowledge)の形成にいかなる影響を与えるか検討した実験を具体的に実施したことである。最終的な結論については、さらなる検討が今後不可欠であるが、ほぼ以下のような成果が得られた。(1)シャドーイングにより、物語の再生を行うoral narrativeテストにおいて、総語数が増えるものの、総発話時間は増えず、スピーキングにおける流暢性(fluency)の獲得に有意に促進される。(2)時間的な制約のもとで、文の文法性を判断させるテストでは、その正確性(accuracy)が、シャドーイングタスクにより向上する傾向がみられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。応用言語学、心理言語学。第二言語としての英語が、知覚・処理、記憶・学習される仕組みについての研究。実験1:なぞり読みによる内的リハーサルの行動実験を実施し、データの集計・解析を行い、米国における学会発表まで行ったことで、行動実験については十分な成果が得られたと言える。また実験2:NIRS(近赤外線分光法測定装置)による脳内処理実験については、データの集計・解析はまだ完了していないものの、NIRS計測方法について十分に検討した上で、当初の予定した28名分の計測を完了できたことの意味は大きいと思われる。NIRS(近赤外線分光法測定装置[near-infrared spectroscopy])による第二言語(外国語)としての英語における脳内処理研究については、これまでの代表者ほかによる、シャドーイング後の黙読の際の内的音韻プロセスが、リスニングと比べて、高速化するという行動実験結果が、NIRSによる脳内処理プロセスには、必ずしも反映されていないことが判明した。これについては今後もさらなるデータの分析を継続する予定である。
p53ホモ四量体形成ミュータントの探索-新規タンパク質間相互作用検出系の創出

本年度研究計画1)p53四量体形成ドメイン変異体cDNAライブラリーの作製とスクリーニングに関して、ランダムオリゴプライマーを用いてMycタグ-p53四量体形成ドメインペプチド(p53TD)およびp53TD-HAタグをコードするcDNAライブラリーをPCR法によって作成し、それらを鋳型にin vitro transcriptionによってmRNAライブラリーを作製した。C-末端にHAタグを含むp53TDをコードするmRINAライブラリーについては、3'-末端にピューロマイシンを含むオリゴヌクレオチドをT4RNAリガーゼを用いて共有結合させた。これらmRNAライブラリーをHisタグ-野生型p53TDをコードするmRNAとともに、コムギ胚芽無細胞タンパク質合成系で同時に翻訳し、合成されたペプチド混合液から、抗His抗体磁気ビーズを用いてHisタグ-野生型p53四量体形成ドメインペプチドと複合体を形成したペプチドを除去し、さらに抗Myc抗体磁気ビーズに結合しないペプチドを除去した。抗Myc抗体磁気ビーズに結合したMycタグ-p53TDペプチドと複合体を形成しているp53TD-HAペプチドのC-末端にピューロマイシンを介して付加しているmRNAを鋳型として、HAタグに対する特異的プライマーを用いて逆転写反応を行った。その後、p53TD-HA領域をコードするcDNAをPCRによって増幅し、His-野生型p53TDとは四量体を形成できないが、Myc-p53-TD変異体とは複合体を形成できるp53TD変異体ペプチドをコードするDNA配列を決定した。この過程を繰り返すことで、野生型p53とは四量体を形成できないが、変異体同士では四量体を形成できるホモ四量体形成p53変異体の候補配列を、数種類得ることができた。これら得られたp53TDドメインペプチド配列を含む全長p53と野生型p53との四量体形成能およびp53変異体の転写活性化能を検討するために、二種類の蛍光融合タンパク質p53間に起こる蛍光エネルギー移動によって四量体形成能を解析する実験系および生細胞を用いてp53の発現量と転写活性を同時にモニターできる実験系を構築した。本年度の研究計画1)p53四量体形成ドメイン変異体cDNAライブラリーの作製に関しては、ランダムオリゴプライマーを用いてPCR法によってcDNAライブラリーを作製した。2)培養細胞発現系を用いた機能的スクリーニング用のレポーター細胞の作製に関しては、DNA結合ドメイン変異体p53を安定に発現した細胞を得ることができた。この細胞を用いて変異体p53のドミナントネガティブ効果についての検討を進めている。また、p53の機能的発現に伴うアポトーシス等の影響を回避するために迅速に細胞をスクリーニングする必要があるために、レポーターとしてNa/K-ATPaseを利用するためのベクター系の作製と、一過性にp53の発現を制御するための自己切断型リボザイム配列を翻訳開始点直前に組み込んだベクターを作成した。これらのベクターを用いて研究計画3)のホモ四量体形成変異体p53をスクリーニングする条件の検討を進めている。研究計画4)無細胞タンパク質合成系によるmRNA結合タンパク質ライブラリーの作製については、1)で作成したcDNAライブラリーを鋳型として合成したmRNAの3'末端に結合させるPEG PuromycinのPEG部分を、市販されているスペーサー18アミダイトを複数カップリングすることで合成した。mRNA結合タンパク質ライブラリーの作成と研究計画5)ホモ四量体形成ドメインp53変異体タンパク質のスクリーニングに向け、mRNAへのPuromycinアダプターの結合および翻訳条件の検討を行っている。また、申請時の研究計画には無かった酵母のTwo-hybrid系を応用して、ホモ四量体形成変異体p53のスクリーニングを行う実験系を企画し、それに必要となる基本的なプラスミットを作製することができた。この酵母発現系を利用した機能的スクリーニング法の有効性についても検討を進めている。この過程を繰り返すことで、野生型p53とは四量体を形成できないが、変異体同士では四量体を形成できるホモ四量体形成p

53変異体の候補配列を、数種類得ることができた。これら得られたp53TDドメインペプチド配列を含む全長p53と野生型p53との四量体形成能およびp53変異体の転写活性化能を検討するために、二種類の蛍光融合タンパク質p53間に起こる蛍光エネルギー移動によって四量体形成能を解析する実験系および生細胞を用いてp53の発現量と転写活性を同時にモニターできる実験系を構築した。
1930年代における家庭教育振興政策の展開と障害児の母親の戦争動員に関する研究

平成30年度においては第一に、日本聾口話普及会の機関誌『聾口話教育』に掲載された記事の分析から、聾教育関係者は子どもの教育への理解と協力を家庭のみならず地域社会に求めたこと、特に母親に対しては学校での教育方針を理解し、その方針に沿った教育を家庭で施すことが強く求められていたことが明らかにされた。しかし30年代後半に至ると、国家が提示する皇国民を育成する基盤としての「家庭」像へと聾児の家庭も取り込まれ、一層の学校と家庭の繋がりの強化が求められていたことが確認された【下記(1)】。第二に、聴覚に障がいをもつ就学前の子どもの母親に期待された役割を明らかにするため、上述の機関誌に掲載された記事の分析を行った。全体的な論調としては、学校教育に基づく家庭教育を奨励したものであり、家庭が有する独自の教育性を活かした指導ではなく、家庭での教育はあくまで学校教育の補完物と捉えられていた。しかし30年代半ば以降では、時局の要請に応える「国民性」や「国民道徳」等を強調する教育が奨励されており、記事の「質」の変化が生じていたことが確認された【下記(2)】。本年度は、1体制側が障害児の母親に要求した家庭教育の内実に関する研究を行うとともに、2体制側の動きに連動した教育関係者の言説(家庭教育の意義づけや提言等)を検討した。1に関しては、主として聾教育に焦点を当て、1930年代の聾教育の振興を目的とした文部省の動きや審議内容等に関する資料の分析を進めている。1930年代前半においては、聾児の自営自活の途を開くというねらいのもと、聾学校での教育課題が手話法の定着から口話法を定着させることへと内容的に変化したことが示された。それにともない、家庭は学校との連絡を密にし、家庭での教育課題も、聾児が学校で習得した口話法を確実に身につける教育の実践が要求されていたことが明らかとなった。現在、日中戦争勃発以降の「教学刷新」の流れのなかでの体制側の動きに関する資料の収集と分析を同時進行で行っているが、1930年代前半期と比較して、少なくとも国家が提示する皇国民を育成する基盤としての「家庭」像へと聾児の家庭も取り込まれ、一層の学校と家庭の繋がりの強化が求められていたことが明らかにされた。2に関しては、文部省関係者が理事に名を連ねていた聾教育振興会の機関誌『口話式聾教育』の記事を分析することにより、聾教育関係者は子どもの教育への理解と協力を家庭のみならず地域社会に求めたこと、特に母親に対しては学校での教育方針を理解し、その方針に沿った教育を家庭で施すことが強く求められていたことが明らかにされた。また、教育関係者が推奨する家庭での教育のあり方を母親たちに指導する機会として、文部省後援の家庭教育講習会や座談会等が年に数回開催されていたことも確認された。その結果、当該時期における聾児の母親に求められた家庭教育の概要を把握することができた。本研究成果の一部については、関東学園ヴェルボトナル言語教育研究所研究例会(2017年1月8日)において口頭発表を行った。初年度となる平成28年度は、研究実施計画の段階で予定していた資料調査を行なうことができ、資料の閲覧・収集作業もおおむね計画通りに進行している。収集した資料の整理・分析には時間を要するため、得られた成果をまとめて学会等で発表するまでには至っていないが、当初より本年度はおもに資料の収集と分析に注力する計画であったため、研究はおおむね計画通り順調に進展しているといえる。資料の収集・分析の結果として、母親を対象とした各種講座の実施状況についていくつかの知見がすでに得られており、次年度以降に進める研究実施計画へのスムーズな接続が可能である。平成29年度においては第一に、1930年代に盲・聾唖児の母親および盲・聾唖学校の現職教員を対象に開設された文部省主催あるいは後援による家庭教育に関する講習会の開催状況調査を1年かけて継続して行った。日本聾口話普及会の機関誌『口話式聾教育』に掲載された記事の分析から、1930年代での盲・聾唖児の母親および盲・聾唖学校の現職教員を対象に開設された講習会の実施状況の抽出は終えることができた。しかしながら、記事より講習会の実施が確認された都道府県の公文書館等での調査をすべて終えることはできなかった。主な理由としては、資料の閲覧ならびに複写をするにあたり事前の予約等手続きや公文書館側の事前調査が必要な場合が多かったことにある。この調査は平成30年度の夏まで継続する予定である。なお、調査経過の一部は論文としてまとめた【下記(2)】。第二に、盲・聾唖学校に設立された母の会や父兄会、後援会等の活動実態を明らかにするため、東京都と愛知県において資料調査を行った。第三に、平成28年度、29年度で得られた知見を踏まえ、1930年代における母親の体制側への動員について再検討を行った【下記(1)】。具体的な研究成果は次の通りである。(1)「戦時下の家庭教育振興政策」『女たちの21世紀』第92号、アジア女性資料センター、2017年。(2)「日本聾口話普及会による口話法の普及過程とその意味」

『聖徳大学研究紀要』No.28、聖徳大学、2018年。上記の通り作業が進んでいるものの、計画通りに進行していない。2年目の秋には文部省主催あるいは後援の家庭教育に関する講習会の開催状況調査を終えていることを当初の予定としていたが、本報告執筆時点では実施が遅れている。その理由としては上述したように、都道府県の公文書館等での調査には事前の予約等手続きや公文書館側の事前調査が必要な場合が多く、手続きに時間を要し、調査段階にまで進められていないことにある。以上の理由から、やや遅れていると判断した。平成30年度においては第一に、日本聾口話普及会の機関誌『聾口話教育』に掲載された記事の分析から、聾教育関係者は子どもの教育への理解と協力を家庭のみならず地域社会に求めたこと、特に母親に対しては学校での教育方針を理解し、その方針に沿った教育を家庭で施すことが強く求められていたことが明らかにされた。しかし30年代後半に至ると、国家が提示する皇国民を育成する基盤としての「家庭」像へと聾児の家庭も取り込まれ、一層の学校と家庭の繋がりの強化が求められていたことが確認された【下記(1)】。第二に、聴覚に障がいをもつ就学前の子どもの母親に期待された役割を明らかにするため、上述の機関誌に掲載された記事の分析を行った。全体的な論調としては、学校教育に基づく家庭教育を奨励したものであり、家庭が有する独自の教育性を活かした指導ではなく、家庭での教育はあくまで学校教育の補完物と捉えられていた。しかし30年代半ば以降では、時局の要請に応える「国民性」や「国民道徳」等を強調する教育が奨励されており、記事の「質」の変化が生じていたことが確認された【下記(2)】。2年目となる平成29年度は、1930年代に盲・聾唖児の母親および盲・聾唖学校の現職教員を対象に開設された文部省主催あるいは後援の家庭教育に関する講習会に着目し、実施方法や講義科目、講師、参加者に関する確認作業を行うことで、具体的な講義内容と参加者に与えた影響について検討する。予想される資料は、盲・聾唖教育関係の新聞・雑誌、一般新聞、『文部時報』『内務時報』や開設校が所蔵する記録、参加者による記録等であり、それらを収集・分析することで進める予定である。こうした研究の推進により、体制側が要求する障害児の家庭教育のあり方がどのようなかたちで母親や教員たちに共有されるとともに各家庭に普及したのか、また家庭教育のあり方がどのように評価されていたのかといった点についての知見を得る予定である。また、研究の経過や成果については関連学会、研究会にて発表し、諸氏の批判を得ることで、さらなる応用展開につなげることとする。当初の計画から、対象を絞り、講習会活動を積極的に実施していた東京聾唖学校、名古屋市立盲唖学校の資料調査を完了することを最優先事項とする。遅れが生じている全国の盲唖学校の資料収集を同時並行で作業を進めながら、公文書館や図書館・資料館等の協力を得て、現地調査の必要性を判断する。平成30年度で最終年となるため研究の総括を行う。3年間のまとめとなる学会発表と論文執筆、投稿を行い、以降の研究課題を設定する。本研究課題の調査にて収集した資料のデジタル化・管理・分析に必要なデジタルカメラおよびAO機器を購入する予定であったが、紙媒体の資料の収集・整理に時間を要したため未購入であることが主たる理由である。また、調査時にアルバイトを雇い、補助作業を委託する予定であったが、予定していたアルバイト学生の所属先が異動となり、作業はすべて研究代表者が行なったことも次年度使用額が生じた理由である。都道府県の公文書館等での調査には事前の予約等手続きや公文書館側の事前調査が必要な場合が多く、手続きに時間を要し、調査段階にまで進められていないことが主たる理由である。
マウス指向性C型肝炎ウイルスを用いた感染動物モデルの樹立

我々は、HCV培養系を用いて未だ報告されていないマウス指向性HCV株の樹立を目的として本研究を遂行した。蛍光蛋白eYFPを挿入したHCV-JFH1ウイルスHuh7細胞にて高効率に感染、増殖し、その感染はCD81抗体で阻害された。本ウイルスの長期の培養により安定してウイルス蛋白・蛍光蛋白を発現する細胞株を樹立し得た。本研究の成果を元に、さらに種々の遺伝子導入・改変マウスを用いた新たな小動物モデルの樹立を目指す。我々は、C型肝炎ウイルス(HCV)細胞培養系を用いて、マウス型感染レセプターを発現した細胞で感染・共培養・経代を繰り返すことによるウイルスエンベロープ蛋白の適応化により、未だ報告されていないマウス指向性HCV株を作成し、HCV感染マウスモデルを樹立することを目的として本研究を遂行した。本年度はHCV-JFH1ウイルス培養系を改変しNS5A領域C末端に2種の蛍光蛋白(eYFPおよびAsRed)をそれぞれ挿入し、ウイルス粒子分泌能を保持する適応変異をNS5AおよびNS3領域にそれぞれ挿入した蛍光ウイルスを構築し、感染増殖能、ウイルス粒子分泌能を検証した。作成されたウイルスはHuh7細胞にて高効率に増殖し培養上清を非感染細胞に添加することにより感染が確認された。蛍光ウイルスの感染はウイルス感染レセプターであるCD81に対する抗体を添加することにより阻害された。またインターフェロンα、プロテアーゼ阻害薬処理によりウイルスの細胞内増殖が有意に低下した。本ウイルスの長期の感染培養により安定してウイルス蛋白・蛍光蛋白を発現する細胞下部を樹立し得た。本研究の成果によりウイルス-宿主感染免疫応答の解析、さらに種々の遺伝子導入・改変マウスを用いた生体におけるHCV感染分子機構の解析など広範な応用展開を目指す。本年度は蛍光蛋白eYFPを挿入しつつ感染粒子分泌能を保持したHCV-JFH1ウイルス培養系をを用いて感染増殖能、ウイルス粒子分泌能を検証した。長期培養によりE1,E2,NS3,NS5B領域の特定の部位にアミノ酸変異が出現した。今後変異HCV株培養系で出現したウイルスアミノ酸変異を個々に導入したウイルスクローンの感染増殖能、細胞特性を解析する。本研究の成果によりウイルス-宿主感染免疫応答の解析、さらに種々の遺伝子導入・改変マウスを用いた生体におけるHCV感染分子機構の解析など広範な応用展開を目指し、新たな小動物モデルの樹立を目指す。
胃がんの早期発見を実現する検査法開発に対する心理学的アプローチ

本研究は胃がんの早期発見を実現する検査方法の開発に対して心理学的アプローチを持って臨んだ。具体的には視覚的注意を操作し、目標の探索率と正確性がどのような影響を受けるかを検討した。実験では実験参加者の注意を逸らすような妨害刺激が提示された条件と妨害刺激が提示されなかった条件で変化検出課題を実験参加者に課した。その結果、変化が提示された試行と変化が提示されなかった試行では正答率が大きく異なっていた。さらに、妨害刺激が提示された条件では、変化が提示されなかった試行において、変化がなかったにも関わらず変化があったと報告する確率が妨害刺激が提示されなかった条件に比べて高くなった。変化が提示された試行ではこのような妨害刺激の効果は見られなかった。この結果はヒトは変化が提示されなかった場合でも、妨害刺激の提示によって変化があったと知覚してしまうことを示している。このことはどこでどのような変化が生じたかという正確な知覚表象が形成されなくとも、変化を検出することが可能であることを示している。つまり、どこでどのような変化があったかを発見するためには、まず何かしらの変化があったという信号が生成され、その信号によりどこでどのような変化が生じたのかを比較・検証する処理が後に行われることが明らかとなった。このことは胃がんなどの腫瘍を発見する際に、無関係な妨害刺激が探索画面内に提示された場合にその妨害刺激により変化検出メカニズムが活性化され、そのことにより本来発見されなければならない病巣の発見が阻害されることを示している。
ヒトiPS細胞からのかゆみ末梢神経誘導法の開発とその特性化

本研究ではinduced pluripotent stem (iPS)細胞技術に着眼し、難治性かゆみの治療法の開発に向けて、ヒトiPS細胞(hiPSC)からの末梢かゆみ神経の誘導法について検討した。その結果、hiPSC由来の神経堤(NC)細胞(hiPSC-derived NC細胞)を効率よく誘導することに成功し、さらにそれらの細胞から多数のヒト末梢神経細胞を得ることに成功した。本研究成果によりヒト末梢神経(DRG)細胞の詳細な解析が可能となり、より効果的なかゆみの新規治療法の開発に貢献できると考えられる。従来の治療法では解決できない難治性のかゆみは、患者のquality of life (QOL)を著しく低下させる。特に、アトピー性皮膚炎(AD)患者は痛み刺激でかゆみが誘発されるなどの知覚異常があるため、掻破により病態が悪化する。従って、AD患者の知覚異常に基づく難治性かゆみを克服するには、ヒトの後根神経節(DRG)に存在する末梢かゆみ神経を病態生理学的に研究する必要がある。しかしながら、倫理上、ヒトからDRG細胞を採取し、研究材料にすることは困難である。そこで、本研究ではinduced pluripotent stem (iPS)細胞技術に着眼し、難治性かゆみの治療法の開発に向けて、『ヒトiPS細胞からの末梢かゆみ神経の誘導法の開発』と『AD患者iPS細胞由来の末梢かゆみ神経の特性化』を目指す。平成26年度はヒトiPS細胞技術を用いて、1)ヒトiPS細胞からの末梢神経の分化誘導法の開発、2)レポーター遺伝子の導入による末梢かゆみ神経の単離について検討した。その結果、レポーター遺伝子の導入が困難であったため末梢かゆみ神経の単離に関しては難航しているが、ヒトiPS細胞から末梢神経前駆細胞を分化誘導することに成功した。本研究成果は、ヒトの体性感覚分野の研究を発展させる画期的な技術に成り得る可能性が高く、学術的にも大変意義深い研究である。従来の治療法では解決できない難治性のかゆみは、患者のQuality of Life(QOL)を著しく低下させる。そこで、本研究ではinduced pluripotent stem(iPS)細胞技術に着眼し、難治性かゆみの治療法の開発に向けて、『ヒトiPS細胞からの末梢かゆみ神経の誘導法の開発』と『AD患者iPS細胞由来の末梢かゆみ神経の特性化』を目指している。ヒト末梢神経の誘導法は、ヒトiPS細胞からNeural crest(NC)細胞を誘導し、さらにそのiPS細胞由来のNC細胞(iPSC-derived NC細胞)から末梢神経を誘導する方法を検討した。これまでの方法では分化誘導の効率が低いため、iPSC-derivedNC細胞をFACSにより単離し、濃縮する必要があった。しかし本研究の結果、非常に高い効率(8割以上)でiPSC-derived NC細胞を分化誘導することに成功した。その後FACSによる単離を行わずにiPSC-derived NC細胞から末梢神経への分化誘導を行うことで、ペリフェリン陽性のヒト末梢神経細胞を多数得ることができた。本研究成果によりヒトDRG細胞の詳細な解析が可能となり、メカニズムが全く未知である「かゆみ過敏」に関与する因子の同定や、より効果的なかゆみの新規治療法の開発に貢献できると考えられる。平成26年度の研究では1)ヒトiPS細胞からの末梢神経の分化誘導法の開発、2)レポーター遺伝子の導入による末梢かゆみ神経の単離について検討を行ったが、2)レポーター遺伝子の導入による末梢かゆみ神経の単離が困難であり、現在も研究を続けている。分子発生学、かゆみ科学平成26年度の研究成果を踏まえ、次年度は1)ヒトiPS細胞からの末梢神経の分化誘導法の開発、2)レポーター遺伝子の導入による末梢かゆみ神経の単離について引き続き検討を行い、さらに3)健常者(HC)-iPS及びAD-iPS由来の末梢かゆみ神経の特性化について検討を行う予定である。本研究成果の学会発表および論文化も予定している。
エキシマレーザーの歯科応用に関する研究

本研究の目的は、熱の発生の少ないといわれているエキシマレーザーの歯科応用の可熊性を検討することである。固有波長193nmのArFエキシマレーザーをヒト象牙質に照射し、以下の結果を得た。1.10mJ,20Hzにて健全象牙質、齲蝕象牙質にArFエキシマレーザーを照射したところ、照射による歯質の実質欠損が健全象牙質で認められ、50秒の照射で約1mmの深さに達することが走査型電子顕微鏡による観察にて明らかとなった。齲蝕象牙質でも照射による歯質の実質欠損を認めたが、個々の齲蝕の状態によりその欠損深度は異なっていた。2.同条件で健全象牙質に照射したところ、照射時間を100秒まで延長しても、表層の温度は40度以上を示すことはなかった。3.エネルギー分散型X線分光法により、元素分析を行い元素Ca, P, C, N, Oについて重量比を求めたところ、照射部位の表層は、未照射部位と比べ,Cが相対的に多く観察された。一方、照射部位の表層から510μmの位置から深部にて、元素Ca, P, C, N, Oについて未照射部位と同様の構成比を示した。以上の結果より、ArFエキシマレーザーにて象牙質の切削・形成が可能であることが明らかになった。また、熱の発生も少ないことから、象牙質基質のタンパク質の変性も少なく、残存歯質の劣化が生じにくいことが考察された。元素分析の結果より、元素構成比の変化は、レーザー照射面表層のみで変化していたことも、その考察を裏付ける結果となった。現在使用されている歯科用レーザーは、いずれも光エネルギーが被照射組織にて熱に変換される熱プロセスによるものであるが、熱による組織為害性も報告されている。一方、エキシマレーザーは熱を発生しない光プロセスによるものであり、生体組織応用に有利であるが歯科には導入されていない。本研究の目的はエキシマレーザーの歯科応用の可能性を検討することであるが、初年度の目標として硬組織照射時の組織温度の上昇特性と表面形態に与える影響を検討することとした。新鮮ヒト抜去歯より、厚さ0.5から2.5mmの象牙質薄片を形成した。薄片の一方の面にArFエキシマレーザー(λ=193nm)を2.0Wにて照射した。薄片の反対側に接触式温度計測装置を設置し、経時的な温度変化を計測した。対象群としてCO_2レーザーを同様の条件にて照射し、経時的な温度変化を計測した。照射後の象牙質面は臨界点乾燥後金蒸着し走査型電子顕微鏡(SEM)にて観察した。その結果、ArFエキシマレーザー照射群では、温度上昇は厚さ0.5mmの試料が最も高く、平均3°Cであった。一方、CO_2レーザー照射群では温度上昇は厚さ0.5mmの試料で100°Cを超えた。SEM観察では、ArFエキシマレーザーの被照射象牙質面は15μmほどの細かい凹凸が観察されたが、CO_2レーザーではいわゆる溶岩状といわれる塊状の構造物が表面を覆っていた。ArFエキシマレーザーは高分子を光プロセスにて分解するとされるが、象牙質ではマトリクスのコラーゲン分子に作用することが考えられる。一方CO_2レーザーはハイドロキシアパタイトにエネルギーが吸収されその結晶を熱溶解することが知られている。こうした、線質の違いが影響し、異なる組織温度の上昇特性およびSEM像という結果となったと考える。
光学活な金属錯体を触媒として用いた不斉ハロヒドリン化の研究

当該年度、新たな金属触媒の開発およびその触媒能の検証を、新規実施する過程において、合成を行ったアリールイリジウムサレン錯体が、カルベン移動反応を利用した、アルケンの不斉シクロプロパン化反応において優れた触媒となることを見いだした。そこで、更なる反応の見当を行い、同錯体を用いた反応はこれまで困難であった脂肪族オレフィンの様な反応性の低いアルケンであっても反応が進行し、高シス、高エナンチオ選択性で反応生成物を与えることを明らかにした。これまで、脂肪族オレフィンの不斉シクロプロパン化反応はほとんど報告例がなく特に、系統的に優れた選択性、収率で進行する反応は知られていなかった。そのような中で、今回開発した、イリジウム触媒を用いる反応は優れた一般性を示しており、非常に実用性の高い反応となっている。これは、イリジウム錯体の新たな機能と同錯体を用いたカルベン移動反応の新たな展開が期待されると考えられる。カルベン移動反応は反応による副生成物が窒素のみと非常にクリーンな合成反応の一つであり、さまざまな炭素官能基導入法がこれまで知られており、これらへの同手法の応用が達成されれば新たな不斉炭素骨格導入反応の開発につながるものである。実用的な不斉触媒の設計に際しては適切な不斉環境の構築と同時に触媒の耐久性の向上が重要な課題である。近年の研究からN-ヘテロサイクリックカルベン(NHC)配位子は様々な金属イオンと安定な錯体を形成することが知られてきた。このNHC配位子を適切に不斉化することができれば高耐久性を備えた不斉触媒の開発が可能であると考えられる。そこでキラルな4,5-ジヒドロイミダゾリウム骨格を中心骨格とするNHC配位子の開発および同配位子を用いた触媒的不斉共役付加反応の検討を実施し以下の様な結果を得た。新規NHC配位子、N-o-(disubstitutedphoshinyl)benzyl-N'-aryl-4,5-dihydro-4,5-diphenylimidazolium塩類を亜リン酸ジエチルから四段階にて合成するルートを開拓した。さらにこれらの光学活性なイミダゾリウム塩類を用いて銅(TT)NHC錯体を合成し、それらを触媒に用いたα,β-不飽和カルボニル化合物へのジエチル亜鉛の共役付加反応を検討した。従来法によるこの付加反応の立体制御には-50度から-10度という低温条件が必要であった。しかし、今回開発を行った銅(II)NHC錯体を用いた反応ではトルエン中室温で85%eeと良好なエナンチオ選択性が得られた。さらにテトラヒドロフラン中においては0度で90%eeの高選択性を示した。これらの結果は本触媒の可能性を示すものであり、現在触媒の改良をさらに検討中である。近年、イミダゾリウム塩類はイオン性溶媒、有機触媒、また飴ヘテロカルベン配位子として利用される多機能な化合物として注目を集められている有機化合物の一種である。特に光学活性なイミダゾリウム塩類のいくつかは不斉合成において有用な不斉素子と近年、イミダゾリウム塩類はイオン性溶媒、有機触媒、また飴ヘテロカルベン配位子として利用される多機能な化合物として注目を集められている有機化合物の一種である。特に光学活性なイミダゾリウム塩類のいくつかは不斉合成において有用な不斉素子となることが明らかとなっている。しかし、その一方で光学活性なイミダゾリウム塩類の合成は多段階を要しており改善の予知が残されている。今回、新たに三段階で光学活性なN-Aryl-N'(2-hydroxybenzyl)-4,5-diphenyl-4,5-dihydro-imidazolium塩をキラルなジフェニルエチレンジアミンから合成する手法を確立した。さらに同イミダゾリウム塩類を塩基処理し、N-ヘテロカルベン配位子として利用を行いCu(II)-NHC錯体を調製し、α,β-不飽和カルボニル化合物へのジエチル亜鉛を用いた触媒的不斉共役付加反応を行った。開発を行った塩を用いた反応はフェニルアルケニルケトンを基質として、-10°C、ジメチルフォルムアミド中で最高98%eeと非常に高いエナンチオ選択性で進行することが明らかになった。また、β-置換(R')ビニルフェニルケトン類の反応ではビニル基の置換基R'、求核試薬であるジアルキル亜鉛(R"_2Zn)のR"によらず一般的に94%ee以上の選択性で反応生成物が得られた。また、メチルフェニルビニルケトンの反応において69%eeの選択性で反応が進行することが明らかとなった。

これは、イリジウム錯体の新たな機能と同錯体を用いたカルベン移動反応の新たな展開が期待されると考えられる。カルベン移動反応は反応による副生成物が窒素のみと非常にクリーンな合成反応の一つであり、さまざまな炭素官能基導入法がこれまで知られており、これらへの同手法の応用が達成されれば新たな不斉炭素骨格導入反応の開発につながるものである。
ダチョウ卵および鶏卵・卵白タンパク質の構造と特性に関する比較研究

鶏卵オボアルブミンおよびオボムコイドと共通の祖先をもつタンパク質をダチョウ卵から精製し、免疫学的に同定した。ダチョウオボアルブミンはニワトリより分子量が約3万余り大きく、ニワトリタンパク質特異的抗体の反応性も低かった。アミノ酸配列では、ニワトリと限定的な相同部分を認めた。一方,ダチョウオボムコイドの分子量はニワトリとほぼ同様であったがニワトリより不均一であった。アミノ酸配列ではニワトリと60%以上の相同性が示唆された。その他、両たんぱく質の消化性も比較した。1.ニワトリ(Chi)オボアルブミン(OVA)およびオボムコイド(OVM)の調製法に準じてダチョウ(Ost)卵白から相同のタンパク質を調製した。C382.Ost卵OVA様タンパク質は、卵白タンパク質の大半を占め、抗ChiOVA・モノクローナル抗体(MAb)の一つと陽性反応を示したことから、OstOVAと固定した。ただし、市販のポリクローナル抗体2種および7種のMAbとは反応が見られず、両OVA間の免疫学的交差性は低いと推察された。3.一方、OVM様タンパク質も抗ChiOVM・MAbと陽性反応を示したため、OstOVMと同定した。4.ChiOVAが、結合リン酸基が2,1および0のA1, A2およびA3から構成され、電気泳動(native-PAGE)で三成分が認められるのに対し、OstOVAは、二成分が認められた。一方、OstOVMは、Chiと同様、電気的性質に幅のある不均一性の高いタンパク質であった。5.SDS-電気泳動分析では、ChiOVAが分子量約45,000であるのに対し、OstOVAは約79,000と算出され、顕著な差が認められた。6.ChiOVMでは、結合糖鎖の不均一性に起因して、分子量約32,000から38,000に分布する幅のあるバンドとしてSDS-電気泳動で検出されるが、OstOVMでは、分子量約30,000から38,000の間に明確に分離される三成分が認められ、その量比は約3:2:1程度であった。7.OstOVAの電気的性質の異なる2成分およびOstOVMの分子量の異なる3成分の分離精製を高性能FPLCにより試みたが、現在のところ成功していない。8.OstOVMに陽性の抗ChiOVM・MAbを用いた、競合的酵素免疫測定法の結果、ChiとOstのOVMには構造的差異が少ないことが示唆された。1.ダチョウ卵オボムコイド(OstOVM)は, SDS-PAGEで明確に分離される3成分(大きい順にOstOVM1, OstOVM2, OstOVM3)からなるが,それら3成分を膜転写により分離後,それぞれについて還元アルキル化およびトリプシン消化を行い,得られたフラグメントの質量分析を行った.その結果, OstOVM2, OstOVM3はともに,塩基配列に基づくOstOVMのアミノ酸配列(本課題の成果外・協力研究者・水町らの未発表データ)の90%以上をカバーする配列をもつことが明らかになった.すなわち, OstOVM2とOstOVM3はポリペプチドレベルでは相同であり,翻訳後修飾により大きな分子量の差が生まれるものと推察された.しかし,最も分子量の大きいOstOVM1は,60%程の相同性しかなく, OstOVM2, OstOVM3との差異についての原因は不明のままとなった.2.膜転写したダチョウ卵オボアルブミン(OstOVA)を還元アルキル化後,トリプシン消化し,さらにHPLC分画によりペプチド断片を得た.そのうち4断片についてアミノ酸配列を決定したとこう,3断片の配列4から8残基を明らかにした.ニワトリOVAの配列(1-385残基)に基づきアラインメントを行ったところ,判明28残基中23残基が同一であった.いずれもニワトリの185残基以降のC末端側に位置していた.3. OstOVAのアミノ酸配列分析過程でOstOVAが未変性・未修飾だと,トリプシン抵抗性であることが分かり,トリプシンインヒビター活性の測定および断片化に適切なプロテアーゼの検索を行った.その結果,トリプシンインヒビター活性はなかったが,特異性の異なる9種のプロテアーゼにも抵抗性が認められた.今後, OstOVA由来の機能性ペプチドを得るためにはプロテアーゼ処理前に何らかの変性処理を行う必要があると思われた.1.ダチョウ卵タンパク質の利用特性を明らかにすべく,シフォンケーキを作り鶏卵と比較した.焼成温度は,鶏卵より10°C高めに設定する必要があり,ダチョウ卵タンパク質の加熱安定性が大きく影響することがわかった.

2.鶏卵卵白とダチョウ卵白の免疫学的交差性を鶏卵タンパク質用市販アレルゲン検出キット(A,Bの2種)を用いて調べた結果,ポリクローナル抗体を使用したAキットでは,ダチョウ卵白の抗原性は約1/2500と算出された.一方,モノクローナル抗体を用いたキットBでは抗原性が認められなかった.一次構造上の相同性からみると,主要ダチョウ卵白タンパク質,オボアルブミン(OstOVA)とオボムコイド(OstOVM)に対する,鶏卵OVA抗体や鶏卵OW抗体の反応性の乏しさは異常と思われたので,交差性の定量化を目的にOstOVAとOstOVMに対する抗体を作製した.3. OstOVMは,SDS-PAGEで移動度がわずかに異なる3本の主要成分からなるが,この分離に各種クロマトグラフィーを駆使して分離を試みたが不成功であった.そのため,3成分のポリペプチド鎖の異同については結論が出なかった.4. OstOVAおよびOstOVMに対するレクチン結合性(14種)を調べた.OstOVAはGal/GalNAcに特異性をもつ数種のレクチンと反応したが,OstOVMでは,GlcNAc/Neu5Acに特異性のあるWGAレクチンのみが陽性であった.鶏卵の場合と同様,わずかな電気的性質の差に起因するOstOVAへのOstOVMの混入,逆にOstOVMへのOstOVAの混入は,精密な熱安定性,アレルゲン性の測定に従来大きな障害となっていたが,これらレクチン利用による混入防止が期待できた.