hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
仔稚魚の成長量に基づく海域の生産力推定法の開発

1997,98年度に報告した黒潮域と黒潮続流域の調査点における餌密度を,各調査点で採集されたサンマ仔魚の採集前数日間の成長速度と対応させた。その結果,サンマ仔魚の成長速度は,採集海域の餌密度のみから説明することはできなかった。餌密度とともに採集点の表面水温を考慮すると,高水温,高餌密度の点で採集した仔魚でより成長速度が大きい傾向にあった。一方,カタクチイワシ仔魚について黒潮続流域の海域間で比較すると,餌密度が高い沿岸よりの海域で成長速度が高く,仔魚から稚魚への変態体長が小さいのに対して,餌密度が低い東経160度以東の沖合海域では,成長速度が低く変態体長が大きいことがわかった。以上3年間のから,サンマおよびカタクチウワシ仔魚が利用できる環境中の餌の量が仔魚のエネルギ必要量とほぼおなじ水準にあるために,餌料環境の変動が仔魚の成長速度を左右することがわかった。したがって,原理的には,仔魚の成長量から餌生物生産力を推定することは可能であると判断された。しかし,サンマやカタクチイワシ仔魚は100km/日という速い速度で黒潮から黒潮続流域内を輸送され,それに伴って仔魚の餌環境も短い時間単位で複雑に変動する。仔魚の成長速度は,ある瞬間の摂餌量によって規定されるのではなく,数日間程度の栄養摂取量の累積として決まることを考えると,黒潮・黒潮続流域のように数日間の内に数百キロメートルも輸送される海域では,仔魚の採集前数日間の成長速度を,採集点での餌密度の瞬間値で説明することは難しいと考えられた。流れによる輸送が大きくない内湾などでは,仔魚の成長量から餌料生物生産量を推定するという本研究の試みは可能であると考えられ,今後の検討が必要である。黒潮域と黒潮親潮移行域とでサンマの仔稚魚の成長様式を比較した結果、環境が安定している黒潮域では成長速度の経年変動が小さく、環境変動が大きい移行域では年変動が大きいことがわかった。この結果は、仔稚魚の成長が海域の飼料環境変動と対応することを示唆しており、仔稚魚の成長量から動物プランクトン生産量を逆推定することの可能性を示している。1993,94年の黒潮域における栄養塩、クロロフィル、かいあし類ノ-プリウス幼生の分布密度データを整理した結果、黒潮流軸の沿岸側では沖合側に比べて栄養塩、クロロフィルの分布密度が高かったが、ノ-プリウス分布密度にはこのような海域差がなかった。既に採集済みのサンマ仔魚標本の成長解析結果と照らし合わせ、餌生物密度と仔魚成長量との対応について検討中である。1997年6月の黒潮続流域における調査航海では、海域の餌生物密度とカタクチイワシ仔魚成長解析のための標本を採集した。マイワシやサンマの産卵場を流れる黒潮は,1日に100km以上の速さで卵や仔魚を東方へ輸送する。房総半島沖の黒潮続流域は本州中西部沖から運ばれてきた仔魚の生育場として重要であることが分かったので,この海域の仔魚にとっての餌環境を1993年と1994年について調べた。黒潮続流北側の海域は南側に比べて餌密度が有意に高く,また既に昨年度報告した黒潮域よりも高かった。したがって,この海域は仔魚にとって良い生育場となると考えられた。しかしこの海域におけるクロロフィルやノープリウス幼生密度は,1993年に比べて1994年で有意に高く,仔魚にとっての餌環境の経年変動が大きいことを示唆した。したがって,黒潮続流北側の黒潮親潮移行域へと運ばれた仔魚の成長・生残過程は,この海域の低次生産に左右されて変動する可能性があることが分かった。海域の餌密度や生産力と仔稚魚の成長との対応を解析するための,仔稚魚の成長データの解析が進んだので,これまでに蓄積した上記デー多糖を参照しつつ,生産力推定法をまとめる。

仔魚の成長速度は,ある瞬間の摂餌量によって規定されるのではなく,数日間程度の栄養摂取量の累積として決まることを考えると,黒潮・黒潮続流域のように数日間の内に数百キロメートルも輸送される海域では,仔魚の採集前数日間の成長速度を,採集点での餌密度の瞬間値で説明することは難しいと考えられた。流れによる輸送が大きくない内湾などでは,仔魚の成長量から餌料生物生産量を推定するという本研究の試みは可能であると考えられ,今後の検討が必要である。
Ｓｏｃｉａｌ　Ｃｏｍｐｅｔｅｎｃｅｓ滋養の参画・協働学習支援システムの研究・実践

本研究では、“高機能なe-Portfolio"システムを開発し、各学習者の意図・行為を時系列的にモデル化した。社会的メディア・サービスを取り入れたインフォーマルな学習の教授学的調査・検討・モデル構成、WEBベースの参画・協働学習支援のモデルの検討・構成、多次元型学習者動的モデリングに基づく高機能e-Portfolioの理論構成および技術的実装を行った。最終年度では、“Social Competences"の教育心理学的検討と教育工学的視点からの育成モデルを構成した。平成25年度は、過去のソフトウェア資産を点検し、再利用可能性(オープン・ソースも含めて)や修正・改善、さらに新規開発の必要性等を調査した。また、“Social Competences"の能力・スキル要素を抽出・分類・体系化し、そのモデルを構成した。具体的には、e-Portfolioと多次元型学習者動的モデリングの理論構成・技術的実装(個人の成長とグループ活動の生産性との関連を重視)を行った。さらに、個人およびグループへの人とコンテンツの動的推薦(Semantic Social Networksを応用)の理論構成および技術的実装(Book-Marking機能の拡張・応用も図る)を行った。これらの実装における評価実験が完了していないため、次年度に行う予定である。WEBベースの参画・協働学習の枠組みを明確化し、その支援機能の整備を行った。システムの全体像を確認・明確にしながら、機能やプログラム開発において、重複や欠落が無いかを確認し、部分的機能モジュールのプロトタイプを開発した。開発システムにおけるSNSベースの学習活動の様態は、流動性のあるSNSベースの協働的学習活動の枠組みとなった。ここでは2つのグループが学び合い、その学習過程の中でそれぞれの学習者が意見・感想・コメント等のBlogエントリを展開し、それぞれ他者が閲覧し、さらにblogエントリを立ち上げ、議論の展開が図られていくという学習が展開されていた。それぞれのグループにおいて、特定の学習者がいくつかの役割を兼ねるというケースも当然存在した。個人およびグループの重複も認められ、それぞれの行為には事項の説明、質問、理解応答、反対・批評、サブコンテンツの推薦、人の推薦、そして他者のコンテンツ理解の様相をリフレクションするといった学習活動も生起していた。それぞれの成員が、学習、公表、創作、コメント・解説、推薦、知識獲得、評価といった行為を表出しながら、社会的な学習場が構成されていた。本研究では、従来のeラーニングに関する研究成果を踏まえて、より社会性を重視したインフォーマルな学習活動を支援し、幅の広い生産的な能力(competences)を育むための自由度の高い学習環境基盤を構築することを目指す。さらに、その基盤をベースに新しい学力観である“Social Competences"滋養の教育工学的方法論を構築する。初年度においては、協調支援技術、Webマイニング技術、Webインテリジェンスの概念と技術の整理と応用可能性を検証し、さらに研究代表者や分担者らによって提案されていた学習支援システムの改善・改良を図った。具体的には下記の4点について実施した。(1)社会的メディア・サービスを取り入れたインフォーマルな学習の教授学的調査・検討・モデル構成。SNSを基盤とした学習支援環境を提案し、その環境上での学習者のインフォーマルな学習活動のモデルについて検討し、学習者モデルの提案を行った。(2)WEBベースの参画・協働学習支援のモデル( Social Intelligent Agents技術の適用)の検討・構成。従来の協調学習支援モデルをベースに、インターネット空間でのインフォーマルな学習における協働学習形態について検討し、モデルの構築を行った。(3)個人およびグループへの人とコンテンツの動的推薦の理論構成。(1)(2)で提案された学習のモデルをベースに、学習者やコミュニティの嗜好を抽出し、インターネット上の学習資源やシステム内の学習資源を推薦するための枠組みを提案した。(4)Folksonomyと協調フィルタリングによる要求依存のTaggingと知識マイニングの理論構成。学習者がソーシャルブックマークを利用する際に行うタグの付与行為に着目し、学習者の関心のある概念を推測し、学習のナビゲーションを行うための機能を提案した。26年度においては、インターネット・WEB技術の進展を見極め、また可能な範囲で新しいソーシャルメディアの出現も想定しながら(組み込み可能な枠組みを準備)、再統合化を試みた。またサブ・システム間のインタフェイス(データの受け渡し)のチエックとシステム全体の洗練化を図った。年次計画に従って、下記の課題を遂行し、システムの完成を試みた。1学習活動結果としての知恵の蓄積(グループ構成の動的モデリングと推薦)の理論構成および技術的実装2Folksonomyと協調フィルタリングによる要求依存のTaggingと知識マイニングの理論構成・実装3知識コミュニティ形成の発見、およびそれを反映させたメンタリング機構の理論構成および技術的実装特に、“知識コミュニティ形成の発見"の理論構成においては、協調フィルタリング、フォークソノミ・タギング情報、多重トレーシング(検索の多要因論理関数を活用)等の機能を応用しながら、オリジナルなアルゴリズムを考案した。システムの各学習者の活動に対する(内容を踏まえた)メンタリング機構を実現し、協調・探究活動に対する各学習者の様相把握(IF α(活動状態) THEN β(意図推定・・・中間仮説も含む)形式のルールベース型プロダクション・システムを応用)と助言・推薦を提供した。26年度においては、システム開発および統合化、そして運用テストを中心に活動した。昨年度までに開発したシステムの修正・改善を図りながら、1開放型、2プロジェクト型、3基礎・応用知識獲得型に対応した、教育実践を遂行した。そして、それぞれのモデルに対応したシステムの機能評価および運用評価を試みた。

同時に教授・学習過程での参画者のコミットの仕方や教育効果測定を行った。システムの技術的機能改善、教育工学的運用モデルの構築を行い、それらの効果測定を行った。システムの各ユーザの役割、学習の自由度と関与の形態、学習者の責任とニーズ充足、他者への配慮等、自律した社会性と協調の態度といった側面から評価を行った。“高機能なe-Portfolio"機構部が適切に、各学習者の意図・行為を時系列的にモデル化されているかについて、各種推薦(人、コンテンツ、グループ構成員/コミュニティ)に対する適切性、妥当性を定量的、定性的視点から検証を行った。さらに、参画意欲(自己関与度)や満足度等の適切性の検証を試み、システム全体の履行テスト(技術的、教育的視点から)や各種の教育実践と運用評価を行った。システムの改善案も明確になったため、それらを基に、運用の教育的利用マニュアル等を作成し、システムの改善を試みた。研究の成果をISO/JTC1 SC36(教育・学習・訓練を対象とした情報通信技術の国際標準化委員会)で発表し、システムのデモンストレーションを行った。本研究では、“高機能なe-Portfolio"システムを開発し、各学習者の意図・行為を時系列的にモデル化した。社会的メディア・サービスを取り入れたインフォーマルな学習の教授学的調査・検討・モデル構成、WEBベースの参画・協働学習支援のモデルの検討・構成、多次元型学習者動的モデリングに基づく高機能e-Portfolioの理論構成および技術的実装を行った。最終年度では、“Social Competences"の教育心理学的検討と教育工学的視点からの育成モデルを構成した。システムに一部不具合が生じたので、研究業務に戻り、システム設計の仕様変更、改良を図る必要がある。なおソフトウェア開発手法、経験・実績において、十分な知識・技術・経験を有しているのでそれほどの大きな問題ではない。27年度が最終年度であるため、記入しない。eラーニング最終年度であるが、システムの修正・改善を図りながら、前述の1開放型、2プロジェクト型、3基礎・応用知識獲得型に対応した、教育実践を遂行する。そしてそれぞれのモデルに対応したシステムの機能評価および運用評価を試みる。同時に教授・学習過程での参画者のコミットの仕方や教育効果測定を行う。これらの活動をPDCAサイクルとして、システムの技術的機能改善、教育工学的運用モデル、効果測定を行う。特に、インフォーマルは教育場面で、このようなシステムが、どのような役割、学習の自由度と関与の形態、学習者の責任とニーズ充足、他者への配慮等、自律した社会性と協調の態度といった側面からの評価を重視する。
適切な看護介入のための看護アセスメント能力強化プログラムの策定と評価

本研究はH2325年度に科研費助成で行った「看護アセスメント能力の向上をめざす育成プログラムの構築とその評価」において課題となった論理的思考を強化するトレーニングプログラムを策定し、評価することを目的として実施した。H26年度には看護アセスメント研究の和文原著論文90余件を検討し、H27年度には英語論文84件を検討した。これを踏まえ、H28年度にトレーニングプログラムを作成し、H29年度には研究倫理審査の受審及び研究協力依頼を行い、年度内の実施準備を整えた。しかし、対象協力施設が翌年度の実施を要望されたため、1年間の助成期間延長を申請し、H30年度にプログラムの実施、評価を行った。プログラムは、1事前調査(看護診断の学習経験等の確認、事前課題:A氏のアセスメントの実施と記述)、2研修会、3研修成果(A氏とは内容が相違したB氏のアセスメント結果)に対する個別フィードバックから構成し、同意の得られた看護師38名に対して実施した。2の研修会は、看護診断用語の理解確認ゲーム、看護アセスメントの正確性を高める鑑別診断に関する講義、A氏のアセスメントの再検討グループワークとフィードバック、事例B氏のアセスメントの個人ワークなどから構成し、最後に看護師から研修会の評価を提出してもらった。事前課題のA氏のアセスメントでは多様な看護診断名が挙り誤った診断もみられたが、研修後のB氏では、7割以上が適切な看護診断を挙げており、プログラムの効果が示めされた。しかし鑑別診断が不十分な回答、「診断指標と解決目標」「関連因子と具体策」の関連に不整合がある記述もみられ、患者の状況と診断名の定義、診断指標、関連因子の合致を多角的に吟味する力の育成が課題として残った。本研究は、平成23年25年に科研助成を受けて行った「看護アセスメント能力の向上をめざす育成プログラムの構築とその評価」において課題となった「論理的思考」を強化するプログラムを策定すること、つまり看護アセスメントから対象者にとって看護が必要な状態・看護診断を的確に臨床判断し介入する過程を、クリティカルシンキングを活用して適切に進めることができる能力を身につけるためのトレーニングプログラムを策定しそれを評価することである。平成26年度はまず、日本の看護アセスメントの研究、とりわけアセスメントの結論である看護診断の研究について約90の原著論文を対象として、丁寧に見直していった。それによって、看護診断の正確性に関する研究や、看護アセスメント能力に影響があると言われるクリティカルシンキングの指導に関する原著レベルの研究はあまり行われていないことがわかった。この文献レビューの結果の一部をまとめ、論文として発表する準備を行った。続いて、前年度までの研究の教育プログラムで用いた複数の紙上事例の分析を開始した。前回作成した紙上事例は、読み手に患者の状況が正しく理解できるようA4版1枚程度のものを作成したが、文献検討の結果、比較的短く必要以上の情報が含まれない方がよく、800字程度が望ましいという見解があることがわかったため、事例を見直すこととなった。さらに、的確なアセスメントのために必要なクリティカルシンキングの要素を検討するために、クリティカルシンキングの文献や臨床推論の文献の収集と、看護アセスメント能力の向上をめざす育成プログラムに必要な教育方法の文献等を収集し、検討を開始した。本研究の目的は、看護アセスメントから対象者にとって看護の必要な状態・看護診断を的確に臨床判断し介入する過程を、クリティカルシンキングを活用して適切に進めることができる能力を身につけるためのトレーニングプログラムを策定し、それを評価することである。本年度は平成26年度に行った和文献による看護診断の研究状況の検討結果について論文化して発表した。この検討は、看護アセスメント能力の向上を図る上で必要な能力を精選するための基礎となるものである。検討の結果、わが国の看護診断研究において、看護診断の正確性とクリティカルシンキングの関係を検討した原著論文は1件のみであり、その研究では正確性とクリティカルシンキングの間に統計的に有意な関連が見出されていなかった。和文献の検討に引き続き、平成27年度は英語文献の検討を行った。対象文献は84件であった。Lunney M.が提唱する看護診断研究の分類によると、84件中、内容妥当性検証の研究が13件と最も多く、次いで概念分析12件、診断の正確性研究9件であった。診断の正確性研究では、類似性を判断する看護師の思考プロセス研究などがみられた。思考プロセスを分析する研究において、クリティカルシンキングの重要性は多く唱えられていたが、具体的な方法としてプログラム化された文献は見あたらず、プログラムを開発する本研究の重要性が再確認された。平成26年度、27年度の文献検討を活かして、平成28年度はプログラムの具体的な作成と実施に取り組んでいく予定である。平成26年度、27年度ともに文献検討に長時間を要したが、看護アセスメント/看護診断の能力を強化するためには、クリティカルシンキングなどの思考力の鍛錬の重要性が再確認された。研究計画の上ではやや遅れているが、本研究を進める上で必要な検討期間であったと考える。

前回の科研課題(「看護アセスメント能力の向上をめざす育成プログラムの構築とその評価」)では、看護アセスメントにおいて看護師が陥りやすい特徴として、臨床判断の根拠となる正確性の高いデータを選び出せないこと、データが多数存在する場合であっても限られたデータから短絡的に結論を出そうとすること、類似した診断名を吟味して鑑別する思考プロセスが踏めないことなどが浮き彫りとなり、論理的思考を展開する能力の強化が課題となった。これを踏まえて本研究では、対象者に必要な看護/看護診断を判断し介入する過程を、クリティカルシンキングを活用して適切に進めることができる能力を育成するための研修プログラムを策定し、評価することを目的とした。今年度は、前年度までに行ってきた文献検討をもとに、具体的な研修プログラムの策定に取り組んだ。クリティカルシンキングは看護過程全般において必要であるが、特にどの過程にどのようなクリティカルシンキングスキルが必要かをマトリックス化して研究者間で検討を重ね共通理解を図り、それを反映させる研修プログラムを策定した。プログラムは2時間程度の集合研修を2回行うものとし、柔軟で多角的な思考が踏めるようゲーム的要素も取り入れた。また、研修において重要なツールとなる紙上事例の見直しや、評価方法の検討等を重ねた。さらに研究協力施設の検討や研究倫理審査申請の準備を行い、研修プログラムの実施に向けて準備を進めた。なお、研究分担者1名が2016年5月1921日カンクン(メキシコ)で開催されたNANDA-I 2016国際大会に参加して看護診断研究の世界的動向について情報収集し、研修プログラム作成への示唆を得ることができた。昨年度までの文献検討に時間を要したことが、全体的な遅れにつながった。しかし本研究を進めるうえでは不可欠な検討であったと考える。本年度は検討会議を密に実施することで、当初の計画に近づきつつある。本研究の目的は、平成2325年に科研助成を受けて行った「看護アセスメント能力の向上をめざす育成プログラムの構築とその評価」において課題となった「論理的思考」を強化するプログラムを策定すること、つまり看護アセスメントから看護診断を的確に判断し介入する過程を、クリティカルシンキングを活用して適切に進める能力を身につけることができるトレーニングプログラムを策定し、それを評価することである。平成29年度は、プログラムの実施に向けてさらなる検討を行った。プログラムにおいて重要となる研修会は、研究対象者の負担に配慮し2時間程度とした。また、研修中のクリティカルシンキングを緊張感で妨げることがないよう、ゲーム性を取り入れるなどの工夫を行った。さらに、事前ニーズ調査の内容を検討し、研修内容が研究対象者のニーズに合わせられるようにした。プログラムで使用する事例は、それに取り組む研究対象者の専門性が多岐にわたることを考慮して、看護基礎教育で経験することが比較的多い看護問題をもった患者とした。さらに、事例はプログラムの評価にもかかわる重要なアイテムであるため、事例の人物像の一貫性や、生理的反応に矛盾はないか、描写の曖昧さがないか等について、事例作成の経験豊富な研究者間で討議を重ねて完成させた。また、アセスメントの思考過程を導く鍵となるアセスメント用紙の検討も行った。これらの検討を行った後に、研究倫理審査を受審して承認を得た。その後に、複数施設に研究協力依頼を開始し、1施設から承認を得ることができた。しかしながら、施設側から、プログラムは平成30年度の研修計画に組み込んで実施したいとの要望があり、助成期間の延長を申請するに至った。
寝殿造の総合的研究

本研究はI歴史学・建築史学・庭園史学・考古学など関連諸分野の研究者を組織し、文化総体としての寝殿造の総合的研究を推進し、またIIその基盤としての寝殿造関係史資料の収集及びデータ・ベース化を試みること、を主たる目的とした。IIでは次の諸データ・ベースを試作した。(1)研究状況把握のため、古代・中世における住宅建築関連研究文献目録データ・ベースの構築を試み、既存の寝殿造関連研究文献目録に補訂を加えた寝殿造関連研究文献目録データ・ベース(稿)、(2)北海道を除く全国都府県で発掘調査によって確認された古代及び中世の住宅遺構毎に集成した寝殿造関連遺跡データ・ベース(稿)、(3)(2)のうち特に重要な都城について住宅遺構を集成するため、平城京・長岡京・平安京の発掘調査資料を収集した平城京・長岡京・平安京発掘調査一覧データ・ベース(稿)、(4)さらに平安京については発掘調査成果を「町」ごとに整理してデータ・ベース化を試作した平安京発掘調査データ・ベース(稿)。なおこのデータ・ベースにおいては調査地点や遺構を明示した図を取り込む試みも行った。しかし寝殿造関連史料についてはその量の膨大さと史料選択基準の問題のため平成三年度をもって中断し、(1)(4)に全力を集中した。なお上記のデータ・ベースはまだ構築を終えておらず、特に収集データは平成三年度までで,今後さらに追加してゆかなければならない。Iでは(1)建築史学や考古学では古代・中世における発掘住宅遺構の多様さ、その中での寝殿造の孤立性がますます明らかとなってきた。また(2)庭園史学では池の付属する形態の宅地のはじまりとその歴史的意義の解明が重要な課題であることを認識するに至った。さらに(3)歴史学では寝殿造に居住した貴族の家族形態の多様さ、居住形態の複雑さを再確認した。なお以上の諸点は今後もIIのデータ追加とあいまって研究課題として随時開催される研究会で検討を継続されることとなる。本年度はまず研究を支援する備品としてパ-ソナルコンピュ-タMacintosh IIfx・IIci・SE30及びその関連機器等を購入し、これを研究分担者の勤務部局に設置した。その上で資料収集作業として、(1)既往の研究成果の文献目録の作成、(2)公刊されている平安時代の日記からの寝殿造関係の史料の抽出(中右記・権記・御堂関白記等)、(3)日記の写真版の収集(尊経閣文庫所蔵小右記・内閣文庫所蔵左経記・東大史料編纂所所蔵愚昧記等)、(4)発掘調査報告書の検索による寝殿造を含めた住宅関係遺跡の発掘成果の収集(京都府及び東日本の十五県分)、を行い、(1)の全てと、(2)(3)(4)の一部をデ-タベ-スとして入力した。研究作業としては上記(2)(3)(4)の収集資料を分担者が随時分析作業を行うとともに、研究会を三回行って、本研究の目的に沿った寝殿造住宅を巡る諸問題の複数の研究分野からみた解明作業を進めた。本年度は資料収集作業とその資料の整理のための環境整備に時間をとられたため、資料の分析などの研究作業は進行中であり、次年度以降に集中的に進めざるを得ない面が大きいが、現段階での新たな知見として、(1)初期の中央の寝殿造住宅が多様な形態をもっていたこと、(2)平安後期の状況を具体的に明らかにするような発掘情報は少ないこと、(3)中世の住宅との関係も具体的に関連付けて解釈しうる資料に乏しいこと、

(4)近年の住宅史の研究成果でもなお諸分野の成果を充分総括し得ないまま叙述のなされている例が少なくないこと、等が判明した。本研究の今一つの柱である政治制度・儀式・社会経済的背景・生活様式・家族制度との関わりから寝殿造を考えること、及び上記(2)(3)(4)の残された資料収集については、次年度以降の主要研究課題となる。本年度は、昨年度に引き続き次の資料収集・整理作業を行った。(1)既往の研究成果の文献目録の作成・増補(2)公刊されている平安時代の古記録(日記・記録)等から寝殿造住宅関係史料の抽出(大日本古記録・史料纂集・増補史料大成等所収の古記録)、(3)諸機関所蔵の古記録原本・写本類の調査(前田育徳会尊経閣文庫・東京大学史料編纂所等)、(4)発掘調査報告書の検索による寝殿造を含めた住宅関係遺跡の発掘成果の収集(中部地方及び近畿地方の兵庫県まで終了)。以上の作業を行った上で、(1)については増補分のデ-タを、また(2)については収集史料の一部を、昨年度購入したパ-ソナルコンピュ-タを用いてデ-タベ-スを作成し、入力した。また(4)については収集した発掘調査内容に関する文字によるデ-タの入力のみならず、発掘調査の成果を視覚的に表現した遺構図等の図面類をスキャナ-によってパ-ソナルコンピュ-タに取り込み、文字デ-タとともにデ-タベ-スとして構築する試みを開始した。本年度も上記の資料収集・整理作業に多大の時間と労力を費やし、また次年度以降においても本年度と同様の作業を継続しなければならない。一方研究作業としては上記の(2)(3)(4)の収集資料を研究分担者が個々の研究分担に従い分析作業を継続して行ったが、本年度は研究代表者の交替もあり、組織的な研究体制の構築が不十分で、研究会を開催することができなかった。この点については次年度における研究体制の建て直しが必須である。なお(1)については、鈴木亘氏の近著『平安宮内裏の研究』を取り上げて詳細な検討を加え、建築史学的手法による寝殿造関係史料の分析・研究上の問題点を整理し、その成果を書評として公表した。いずれにしても本研究の中心的な課題である寝殿造住宅そのものの研究とそれを支えた政治制度・儀式・社会経済的背景・生活様式・家族制度との関わりの解明などは次年度以降の研究課題である。(1)既往の研究成果の文献を網羅した目録の作成と増補作業を行い、増補分のデータを入力して現状で研究文献809件の入力を終えた。(2)公刊されている平安時代の古記録等からの寝殿造住宅関係史料の抽出作業を、大日本古記録・史料纂集・増補史料大成等所収の古記録について行い、23冊を終了した。また収集史料の一部についてパソコンによるデータベース化を試みた。(3)発掘調査報告書の検索による寝殿造を含めた住宅関係遺跡の発掘成果の収集は、東北・関東甲信越・東海・北陸を完了し、近畿は和歌山・奈良を残して終了した。データシートは364件を作成し、データベース化は京都府150件(図面入)・東日本17県214件(図なし)を入力した。収集した発掘調査内容に関するデータは文字の入力のみならず、発掘調査の成果を視覚的に表現した遺構図等の図面類をスキャナーによってパーソナルコンピュータに取り込み、文字データとともにデータベース化する試みを継続し、平安京を中心として京都府について図面類150件を入力した。
物理的ストレス耐性の生理機構に基づいた沈水植物管理のための分布予測モデルの開発

近年河川湖沼において沈水植物が繁茂、景観、漁業等に多大な影響を及ぼしている。本研究では、沈水植物の環境ストレスの強度を評価することで、沈水植物の生育条件を把握した。主に、近年多大な問題を引き起こしているオオカナダモを対象に研究を進めた。沈水植物は環境ストレス下で細胞内に活性酸素が生成、酸化ストレスとしてタンパク質等を破壊することに着目、その中で比較的安定で分析に適した過酸化水素濃度を用いてストレス評価を試みた。水温、光強度、流速、酸素濃度を変化させた室内実験の結果及び河川における現地観測の結果より、主要なものとして、以下のような結果を得た。日射を遮断した実験、観測の結果より、過酸化水素濃度は直接的には乱流強度、また平均流速に対し、ほぼ線形に増加する。日射を照射した実験、観測の結果と比較すると、後者の場合の過酸化水素濃度が常に高くなり、日射による過酸化水素の生成(光阻害)が示唆される。これらの過酸化水素の濃度の差(光阻害)は光強度との間には正の一定の関係が存在する。また、水温と過酸化水素濃度との間には一定の関係が存在する。さらに、全体の過酸化水素濃度は、これらの異なる環境ストレス強度から得られる過酸化水素濃度増分の線形和で得られる。また、全体の過酸化水素濃度が一定値以上で長期間継続すると、植物体は枯死する。以上の結果より、光阻害が最も大きくなる河床の夏季日中の光強度、勾配と水深との関係によって表される流速を用いることで、河川における縦断方向における群落形成の可能性を求めた。その結果、例えば、オオカナダモにおいては勾配は1/120以下の河床で、かつ、水深としては、勾配が緩くなると領域は広がるものの、水深としては概ね30cm以上の場所で群落が形成されるという結果が得られた。さらに、この結果は、多くの河川の観測から得られたオオカナダモ群落の形成する領域に符合するものであった。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。いくつかのストレスに対する沈水植物種の耐性を測定した。流動擾乱に対する耐性測定実験では、平均流から受けるストレスと乱流から受けるストレスを分けて測定した。平均流に対する耐性測定実験では、水槽内に縮流させることで乱流成分を極力抑制した管路を設置した実験系を、乱流に対する耐性測定実験では、振動格子によって乱流を発生させる実験系を作成、性質の異なる代表種として、コカナダモ、エビモ、セキショウモを対象種とし実験した。実験では、一定期間培養の後、生長量の他に、光合成色素量、インドール酢酸(IAA)、ストレス強度の指標として活性酸素(ROS)の代表量として過酸化水素濃度(H2O2)、抗酸化酵素活性(APX)、(CAT)等、セルロース、リグニン濃度を測定、電子顕微鏡をを用い、細胞中に生じる変化も観察した。その結果、平均流負荷に対しては、コカナダモ、エビモについては、H2O2濃度が増加、ストレスが高まるのに対し、セキショウモではストレスが減少した。他方、乱流負荷に対しては、いずれも乱流強度に伴ってストレス強度は増加した。さらに、H2O2濃度と抗酸化酵素とは、負荷の形態や植物種に関わらず一定の正の相関が得られ、IAA濃度との間には負の相関が示された。さらに、セルロースやリグニン濃度については、H2O2濃度との間に正の相関が得られた。以上の結果より、他の形態の植物と異なり、流れに沿う植物の場合、平均流に対してはストレスはむしろ減少すること。それを含む、平均流、乱流と形態の異なるストレスに対し、ストレス強度は一義的にH2O2濃度(ROS)で表現できること、また、ストレスの増加に対し、生長に対しては負の効果が働き、それを緩和させるために抗酸化酵素の発生が促されること、また機械的擾乱に対しては、強度を増加させる仕組みが働くこと等、今後の研究を進める上での基礎的な性質が得られた。研究では、当初、様々な形態のストレス強度の相対的な関係を十分表現できない可能性を孕んでいた。しかし、実験による検証を行ううち、H2O2濃度を計測することで、ストレスの形態にかかわらずストレス強度を一義的に表し得る可能性が得られた。これによって、モデル作成の際に、異なるストレス間による相互関係を表現する方法が得られた。流動は平均流成分と乱流成分から構成される。その中で、乱流成分に対するストレスの影響を把握するための実験系は当初から考えられていたものの、平均流と乱流を分離できないことから、平均流によるストレスのみが負荷される実験系を考え出す必要に迫られていた。しかし、縮流管を用いることで、乱流の発生を十分なレベルで抑えることができ、植物に対し、ほぼ平均流によるストレスのみ負荷する実験系を作成することができた。平均流による影響と乱流成分による影響を分離できたことは、科学的に高い成果といえる。貧酸素ストレスに対しては、貧酸素状態の作成法に大きな問題を抱えていた。しかし、グルコースを利用することで、極めて高いレベルの貧酸素状態が作成でき、十分な貧酸素のレベルでの実験が可能になった。他方、貧酸素状態の作成のために用いたグルコースによる影響について明らかにする必要がある。これについて、酸素のある状態で、グルコースのみを加えた実験を行うことで、今回の実験においては、その影響は無視できることを明らかにした。こうした結果を、9月にエジンバラで開催された国際会議で発表したところ、高い反響を得ることができ、当初の予想以上の結果と言える。

H28年度は、室内実験にて、貧酸素ストレス及び硫化水素に対するストレス把握、水温及びアレロパシーに対するストレス把握、暗所の継続時間の影響の把握を行った。また、野外の河川において流速と強光の影響についての観測を行った。貧酸素及び硫化水素の影響把握には、オオカナダモとコカナダモを用い、昨年度用いたグルコース添加による方法の他、窒素ガスによる曝気による方法を用いて貧酸素状態での培養実験を行った。結果、有意な差は得られず、グルコース添加による方法においても問題ないことがわかった。次に、NaHSを加えることで異なる濃度の硫化水素を発生させ、通常の条件、貧酸素に硫化水素が加わった条件での培養結果を比較することで、その影響把握を行った。培養したサンプルに対し、生長量や光合成色素の他に、過酸化水素濃度、カタラーゼ、ペルオキシダーゼ、プロリン、アミノ酸及び水溶性炭素及びデンプンの分析を行った。その結果、生長量は硫化水素濃度の増加と共に減少するものの、特にコカナダモにおいて激しく、水溶性炭素、デンプン量共、過酸化水素濃度と共に増加することがわかった。水温及びアレロパシーストレスの把握においては、コカナダモ、エビモ、セキショウモを用い、25,30,35°の水温で、単独種のみ、もしくは混合系として培養、過酸化水素、抗酸化酵素、光合成色素等の測定を行った。その結果、過酸化水素濃度は、どの種においても水温の上昇と共にほぼ平行に増加、更に、コカナダモ、セキショウモについては単独系の方が低い値を、コカナダモにおいてはそうした傾向がみられなかった。この結果より、アレロパシーストレスは、コカナダモにおいて低く、他の種で高いこと、また、過酸化水素濃度を用いることで、水温増加に対するストレスとアレロパシーストレスが分離できることが明らかになった。同様な結果は、乱流強度、強光ストレスに関し、野外観測でも見られた。現在までの進捗状況をまとめると以下のようになる。沈水植物の生育場所は様々な環境条件の下に定まっていると考えられる。しかしながら、実際の水域では、その種が生育していること、もしくは生育していないことの理由を裏付ける手段はない。そのため、その先に位置付けられる、沈水植物の制御は不可能である。本研究では、環境ストレスの低い場所が生育場所となるという仮説の下、環境ストレスの発現因子としての活性酸素濃度を測定することで、植物自体の受けている様々なストレス強度を分離することを試みている。活性酸素としてはいくつか存在するが、ここでは比較的安定で他の活性酸素からも生成されることから、過酸化水素を用いて、その検証を行っている。まず、沈水植物にとって最も大きなストレス条件となり得る流速のストレスについて、乱流のみの条件、平均流の存在下で、いくつかの種の培養実験を行うことで、乱流強度に対して、ほぼ一義的に過酸化水素濃度が増加することを見出した。次に、水域では極めて重要になる、貧酸素ストレス及び硫化水素存在下での培養実験を行い、過酸化水素濃度に及ぼされる影響について調べた。その結果、硫化水素濃度に対し、ほぼ一義的に過酸化水素濃度が増加することが示され、これにおいても過酸化水素濃度としての指標としての有用性が示された。
哺乳類味細胞から味神経へのシナプス伝達機構の解析

免疫組織学的には味蕾にセロトニンを豊富に含有する細胞の存在が示唆されている。生体上皮全自動灌流サンプリング装置と高速クロマトグラフィーとを用いた実験で、剥離上皮粘膜側全体の塩味および酸味刺激により漿膜側でのセロトニンの分泌が検出された。それ故、上皮付き味蕾標本を用いた局所味刺激法による味刺激時に味細胞から放出される物質をカーボンファイバー電極による電気化学的測定法を用いて検出することを試みたが、いずれの味刺激によってもモノアミン性の伝達物質候補物質は検出されなかった。この結果は味細胞の伝達物質はモノアミン以外であることを示唆する。免疫組織学にグルタミン酸受容体のいくつかのサブタイプの検出を試みた。代謝型受容体の一つであるmGluR4が味細胞で検出されたが、味神経側では検出されなかった。電気生理学的なデータから、味細胞に存在する代謝型のグルタミン酸受容体は抑制性のうま味受容体であると考えられる。以上の結果から、味細胞から味神経への伝達物質はアセチルコリン、グルタミン酸以外のアミノ酸もしくはペプチドであると考えられる。これらの受容体を発現していることが分かっている有廓乳頭味細胞-エブネル腺複合体を用いてバイオアッセイを行った。その結果、(1)有廓乳頭壕底への苦味刺激はエブネル腺腺房細胞の緩徐な時間経過で電位依存性外向きK^+電流を抑制すること、(2)一方、酸味刺激がエブネル腺腺房細胞に緩徐な内向き電流を誘発することが明らかになった。これが有廓乳頭から分泌された物質による傍分泌的なエブネル腺腺房細胞刺激作用のためであるとすると、本実験の結果は(1)苦味と酸味とでは伝達物質が異なること、また(2)これらの伝達物質受容体がエブネル腺腺房細胞に存在することを示唆する。現在、このアッセイ系を用いて各種受容体の阻害剤の作用を検討中である。3種の塩、NaCl、KClおよびグルタミン酸ナトリウム(MSG)に対する味応答に関しては発現機構の多様な仮説が提出されている。また、単一の味細胞がこれらの内の複数の味質に応答する。味質識別のためには各味質ごとに伝達機構あるいは伝達物質が異なる可能性がある。本研究の目的はこの仮説を検証することである。これまでに上皮片付き味蕾標本を用いて、塩応答と酸応答また同じ塩でもNaClとKClではトランスダクションが全く異なることを明らかにしてきた。しかし、MSGに関する情報が十分ではなかった。それ故、本年度の前半はMSG応答の発現機構の解析に費やした。その結果、味受容膜への0.030.3M MSG刺激により、実験に用いた味細胞の約30%に脱分極性(内向き電流)応答が、26%に過分極性(外向き電流)応答が観察され、脱分極性応答のみがうま味促進剤である0.1mM5'-GMPによって増強された。免疫組織学的な結果と総合すると従来唱えられているような代謝型グルタミン酸受容体ではなく、イオンチャネル型グルタミン酸受容体の関与が示唆された。本年度の後半は、上皮付き味蕾標本を用いた局所味刺激法により上記3種の味刺激時に味細胞から放出される物質をカーボンファイバー(CF)電極による電気化学的測定法を用いた検出することを試みた。すなわち、CF電極をCF電極装着型電気化学検出対応型パッチクランプ用増幅器に接続する。

上述の標本の基底膜側にCF電極を置き、味受容膜側だけを刺激し、その際に基底外側膜側から分泌される物質をCF電極と上記増幅器とによって計測することを試みた。しかしながら、現時点では伝達物質の検出には至っていない。味細胞のシナプス伝達機構を正常に維持するための酸素濃度や栄養条件、味蕾の保存条件等の検討中である。本年度は、上皮付き味蕾標本を用いた局所味刺激法によりNaCl, KCl,クェン酸およびグルタミン酸ナトリウムの4種の味刺激時に味細胞から放出される物質をカーボンファイバー(CF)電極による電気化学的測定法を用いて検出することを試みた。すなわち、CF電極をCF電極装着型電気化学検出対応型パッチクランプ用増幅器に接続する。上述の標本の基底膜側にCF電極を置き、味受容膜側だけを刺激し、その際に基底外側膜側の味神経とのシナプス部位から分泌される物質をCF電極と上記増幅器とによって計測することを試みた。剥離上皮作製時および実験中を通じて持続的に酸素供給を行った。剥離上皮の粘膜側全体を生体上皮全自動灌流サンプリング装置を用いて約50回味刺激し漿膜側に分泌される物質を高速液体クロマトグラフィー(HPLC)で測定したところ、NaClおよびクェン酸刺激ではセロトニンが検出され、ショ糖刺激ではエンケファリンやコレシストキニンのようなペプチド性の伝達物質候補物質が検出された。しかし、CF電極を用いた本実験では、上記4種の味刺激の何れにおいてもセロトニンのようなモノアミン性の伝達物質候補物質は検出されなかった。現在用いているCF電極ではアミノ酸やペプチド性の伝達物質は検出できないので、免疫組織学的には味細胞にセロトニンを豊富に含有する細胞の存在が示唆されてきているにもかかわらず、本実験の結果は味細胞の伝達物質はモノアミン以外である可能性を示唆する。グルタミン酸受容体のいくつかのサブタイプの検出を免疫組織学によって試みたところ、mGluR4とiGluR4が味細胞で検出されたが、何れも味神経側では検出されなかった。NMDA型受容体は味細胞、味神経の何れにおいても検出されなかった。剥離上皮の粘膜側全体の味刺激時に漿膜側に分泌される物質を高速液体クロマトグラフィーで測定すると、NaClおよびクエン酸刺激ではセロトニンが、ショ糖刺激ではエンケファリンやコレシストキニンのようなペプチド性の伝達物質候補物質が検出された。それ故、前年度には上皮付き味蕾標本を用いた局所味刺激法によるNaCl、KCl、クエン酸およびグルタミン酸ナトリウムの4種の味刺激時に味細胞から放出される物質をカーボンファイバー電極による電気化学的測定法を用いて検出することを試みたが、いずれの味刺激によってもモノアミン性の伝達物質候補物質は検出されなかった。免疫組織学的にはセロトニンを豊富に含有する味細胞の存在が示唆されてきているにもかかわらず、本実験の結果は味細胞の伝達物質はモノアミン以外であることを示唆する。グルタミン酸受容体のいくつかのサブタイプの検出を免疫組織学によって試みたが、何れも味神経側では検出されなかった。以上の結果から、味細胞から味神経への伝達物質はアセチルコリン、グルタミン酸以外のアミノ酸もしくはペプチドであると考えられる。本年度はこれらの受容体を発現していることが分かっている有廓乳頭味細胞-エブネル腺複合体を用いてバイオアッセイを行った。その結果、(1)有廓乳頭味孔部への苦味刺激は緩徐な時間経過でエブネル腺腺房細胞の電位依存性外向き
ピアサポーターのスキルアップとその活動展開のあり方

【目的】健康的な生活習慣を獲得するためには主体的な社会参加が効果的であると言われている。学生がピアサポーターとして健康教育・啓蒙活動に参加することによって、主体的社会参加の意識が醸成されるか否かを明らかにする。【方法】ピアサポーターに対して、健康教育・啓蒙活動(世界禁煙デー・世界エイズデー)の企画に関する話合いとイベント実施の前後に、行動の主体に関するアンケート(「学生」「主に学生」「どちらともいえない」「主に大学」「大学」のうちどれに主体性があるかを答える)を実施した。【結果】禁煙デーの企画・イベントに参加し、前後のアンケートに回答した者は10人であった。『吸殻拾い』では最初から主体を「主に学生」に置く者が多く、前後の変化が見られなかったが、『喫煙所の設置』では主体を「大学」側から「学生」側に移動させた者が8人に及んだ。エイズデーの企画・イベントに参加し、前後のアンケートに回答した者は16人であった。『広報活動』『イベントの実施』『性に関する健康教育』について、主体性の変動はほとんど見られなかった。【考察】『喫煙所の設置』は大学予算によるので主体は大学にあると考えていた学生が多かったと思われるが、禁煙デーのイベント実施後は多くの学生が大学側から学生側に主体を移動させていた。これは、自分たちで企画・活動する経験を通し、問題を自分のこととして捉え得るようになったためと考えられる。一方、エイズデーでの『広報活動』、『イベントの実施』『性に関する健康教育』についての比較では、最初から「学生主体」が多い『広報活動』でも、最初から「大学主体」が多い『健康教育』でも、ほとんど変化は見られなかった。活動の成果が確認し難いためと考えられ、より長期での変化を見る必要があると思われる。【結論】ピアサポーター自身が達成感や成果を感じられる活動を行なうことで、彼らの主体性を醸成し得ると考えられる。
ホ乳類動物精子の運動開始機構の生理生化学的研究とその不妊症治療への応用

ホ乳類の場合、精巣で形成された精子は精巣上体を通過する際に成熟するが、その運動は停止したままであって、生殖の場合に射精されてから初めて運動を開始する。ではこの運動開始を起こさせる因子は一体何であり、それがとの様な機構によって作用するのかを調べるのが本研究の第一の課題であり、その結果をヒトの不動精子に対して応用してみることが第二の課題である。結果的には研究代表者の死去により第二の課題には着手出来なかったが、第一の課題については十分な研究成果を上げることが出来た。精子を界面活性剤で処理した"除膜モデル"の運動は、ATP以外にサイクリックAMPの存在を必要とすることや、魚類精子の運動開始のための精子内因子はサイクリックAMPであることから、ホ乳類精子の場合も運動開始のための精子内因子はサイクリックAMPではないかと考え、精巣上体内の成熟しているが運動を停止している精子の運動を開始させ、その時の精子内サイクリックAMP量をラジオイミュノアッセイ法により定量した。その結果、この物質は運動開始とともに精子内濃度が急送することが判明し、精子内の運動開始とともに精子内濃度が急増することが判明し、精子内の運動開始因子であることが断定出来た。さらにこの物質の合成系は運動開始に伴って活性化し、その後しばらくしてから分解系が活性化することも解った。また、この合成系は精子鞭毛部の細胞膜に局在していることも解った。この合成系を活性化するものこそ運動開始のための精子外因子であると考えられるので、カルシウムイオンの精子運動開始に与える影響を調べたところ、精子内外のイオン濃度を完全に0にしてしまうと運動を開始出来ず、一定濃度以上のカルシウムイオンの添加によって運動を開始させることが出来た。このことから、このイオンが精子運動開始のための精子外因子である可能性が高いと思われる。精子運動開始のための因子は何であるかについての研究は古くから行われてきていて,様々な因子が提案されてきている.しかしながら,それらはいずれも精子外に存在する因子であり種特異性があったりして,一般性に欠けている.運動開始の過程では最初に何等かの精子外に存在する因子が,運動をしていない精子の精子内に存在する因子に作用して最終的にベン毛運動につながる生理生化学的な変化を起こすものと仮定して本研究は行われたものである.ハムスターを実験材料として用い,除膜したモデルで実験した結果モデル精子の運動開始のためにはエネルギー源であるATPとともにサイクリックAMP(cAMP)の存在が必須であることが証明された.一方,インタクトな精子の運動開始時の精子内のcAMP濃度を測定したところ,運動開始とともにそれは急速に上昇することも明らかとなった.以上の結果から,精子運動開始のための精子内因子が存在しているという本研究者たちの仮説の正しさが証明され,その本体はcAMPであることが明らかとなった.精子運動開始のための精子内因子はcAMPであることは証明されたが,この物質の運動開始における上昇はcAMP合成酵素であるアデニレートサイクラーゼの活性増加がなければならず,この酵素の活性調節機構がcAMPより上位にある運動開始因子であると考えられる.この酵素の活性はCa^<2+>が調節している例が多々あるので,このイオンの効果を次に調べた.精子内Ca^<2+>を除去した条件以下では精子は全く運動を開始しなかったうえ,精子内cAMP濃度も全く上昇しなかった.この条件下でのアデニレートサイクラーゼ活性についても増加は認められなかった.ただ単に精子外Ca^<2+>を除去した場合では精子は運動を開始してしまうので,精子内のCa^

<2+>の変化が精子運動開始のためのcAMPより上位にある因子である,と推定される.ホ乳類の場合、精巣で形成された精子は精巣上体を通過する際に成熟するが、その運動は停止したままであって、生殖の場に射精されてから初めて運動を開始する。この精子運動開始のための精子内因子はサイクリックAMPであることは既に前年度までの研究の結果明らかになっているが、この物質を生成する酵素であるアデニル酸サイクラーゼの精子内分布を解明する必要がある。というのは、この酵素は精子の先体内膜部分にもあって、受精時その活性が増加するのではないかと考えられているからで、運動開始時に必要なサイクリックAMPの増加はこの先体内膜部のアデニル酸サイクラーゼの活性化によって生じるものではなくて、鞭毛部にあると考えられるアデニル酸サイクラーゼ活性の運動開始時に於ける活性化であることを証明する必要があるからである。この酵素活性の分布の証明は電子顕微鏡を用いた酵素組織化学的手法により行った。この結果、アデニル酸サイクラーゼは鞭毛部の細胞膜直下に見い出され、先体部には検出されなかった。この酵素の活性化をするものこそ運動開始のための精子外因子であると考え、H^+、K^+、Na^+、Ca^<++>の影響を調べたが、精子外のCa^<++>を完全に除去すると運動は開始されるものの運動能は低下してしまうこと、精子内外のCA^<++>を完全に除去すると運動は開始されないことを見出した。このことから、精子外にCa^<++>がなかった場合は精子内のCaストックからCa^<++>が放出されそれがアデニル酸サイクラーゼを活性化するのではないか、正常には精子外からCa^<++>が精子内へ流入してそれがアデニル酸サイクラーゼを活性化するのではないかと考えられる。この研究の過程で精子の運動能がガラスにより著るしく影響されて低下することを見出し、ガラスからの影響を全く受けず、かつ微量の精漿で精度の高い運動能解析法を開発することに成功した。今後はこの方法を有効に活用してさらなる研究を進めたいと考えている。
内臓脂肪と皮下脂肪由来の液性因子の骨塩量に及ぼす非荷重効果の差に関する研究

肥満が骨塩量と関連(正の相関)していることはよく知られている。肥満の骨塩量に及ぼす影響は脂肪組織の重量による荷重効果と脂肪組織由来のエストロゲンなどによる非荷重効果で説明されてきた。内臓と皮下脂肪組織ではそこから分泌されるホルモンの多寡が異なる。脂肪組織由来の液性因子の骨に及ぼす影響は内臓と皮下脂肪組織では異なる可能性がある。躯幹脂肪(皮下脂肪+内臓脂肪)と末梢脂肪組織(皮下脂肪のみ)を測定し、躯幹脂肪と末梢脂肪組織の骨(左腕)に及ぼす非荷重効果の違いについて検討した。その結果、躯幹脂肪組織が末梢脂肪組織に比べて量的に少ないにもかかわらず、液性因子を介して骨に影響を及ぼすことが判明した。メタボリック症候群で骨が低いという報告がある。今回の検討から、メタボリック症候群では骨は最初には増加するが、進行すると低下していくことが示唆された。肥満の骨塩量に及ぼす影響は脂肪組織の重量による荷重効果と、脂肪組織由来の液性因子による非荷重効果で説明されてきた。内臓と皮下脂肪組織では分泌されるホルモンの多寡が異なることが認識されつつある。脂肪組織由来の液性因子の骨塩量に及ぼす影響は内臓と皮下脂肪組織で異なり、その効果は有経女性と閉経女性でも異なる可能性がある。そこで躯幹脂肪(皮下脂肪+内臓脂肪)と末梢脂肪組織(皮下脂肪)をデキサで測定し、躯幹脂肪と末梢脂肪組織の骨塩量に及ぼす非荷重効果の違いについて有経女性(n=412)と閉経女性(n=228)に分けて検討を行った。その結果1)閉経女性では有経女性より躯幹脂肪量が2kg多かったが、両群とも依然として皮下脂肪量優位であった。2)有経女性においては躯幹脂肪量、非加重部位である左腕(非利き腕)筋肉量は左腕骨塩量と正の相関を示したが、末梢脂肪量は量的に多いにもかかわらず左腕骨塩量と相関しなかった。3)閉経女性においては躯幹脂肪量、末梢脂肪量、左腕筋肉量はいずれも左腕骨塩量と正の相関を示した。4)有経女性における重回帰分析で、躯幹脂肪量(平均6.8kg)は年齢、身長に非依存的に左腕骨塩量と相関(P<0.001)したが末梢脂肪量(平均11.6kg)は左腕骨塩量と相関しなかった。しかし、躯幹脂肪量と左腕骨塩量との相関は左腕筋肉量を独立変数に加えたら消失した。左腕筋肉量が骨塩量の正のpredictorであった。5)閉経女性における重回帰分析で、左腕骨塩量と正の相関を示したのは躯幹脂肪量(8.7kg)(P<0.001)であり、末梢脂肪量(10.3kg)、年齢、身長、左腕筋肉量は相関を示さなかった。躯幹脂肪量が末梢脂肪量よりも少ないにもかかわらず骨塩量の正のpredictorであった。脂肪から分泌される液性因子の骨塩量に及ぼす非荷重効果は脂肪の蓄積部位によって異なる。1.躯幹脂肪と末梢脂肪組織の骨塩量(BMD)に及ぼす非荷重効果の違い肥満の骨塩量に及ぼす影響は脂肪組織の重量による荷重効果と脂肪組織由来のE2などによる非荷重効果で説明されてきた。閉経女性では、内臓脂肪由来の液性因子(高free E2など)を介して骨に影響している可能性がある。今回の検討から、metabolic症候群では骨は最初は増加するが、進行すると低下していくことが示唆された。2.体脂肪組織のBMDに及ぼす影響非荷重効果と荷重効果の強さの差異脂肪組織の荷重効果と非荷重効果のどちらがBMDに影響を及ぼしているかは明確でない。そこで多数例の閉経女性を対象にこのことを検討した。1)躯幹脂肪量は体脂肪量の1/2以下であった。2)右下肢BMDは躯幹脂肪量、体脂肪量と正の相関を示した。