hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アポトーシス制御にかかわる新規蛋白質の探査

新たな抗がん剤や癌治療法の標的分子を探索する目的で、アポトーシス制御に係る新規蛋白質の探索を行った。昨年度樹立したシトクロームcを高感度に検出するELISA系を用い、新たに樹立した抗ミトコンドリア抗体産生ハイブリドーマ450株の産生する抗体について、ミトコンドリアからのチトクロムC放出促進、或いは抑制作用があるかを検討した。しかし、そのような抗体は得られなかった。また、ミトコンドリアからのチトクロムc放出を誘導するアポトーシス促進性BcI-2ファミリーに属するBid蛋白と相互作用する分子をyeast-two-hybrid法によって探索した。human T Iymphoma, Fetal Liver, BrainのcDNAライブラリーよりBidと結合しうる因子をコードするcDNA断片を12種類得た。このうち2種類について動物細胞内でのBidとの結合が確認できた。また、Bidで誘導されるapoptosisを抑制する作用が認められた。これらの分子について、さらに詳細な解析を行っている。新規デス受容体様分子DR6を種々の動物細胞に導入し、その機能を検討した。報告されているようなアポトーシスの誘導は全長のDR6では認められなかったが、NF-kBの弱い活性化が認められた。さらに、抗DR6抗体を作成しDR3分子を架橋しても、アポトーシスの誘導は認められなかった。また、DR6-Fc融合蛋白を調整し、この分子に特異的に結合する細胞表面分子を発現する細胞株を特定した。この分子はDR6リガンドである可能1性があり、現在その同定を試みている。アポトーシスは不要、危険な細胞を排除するための細胞自殺機構であり、この機構の損傷は発癌の1ステップと考えられている。また、種々の抗がん剤や放射線照射によるがん細胞の死がアポトーシスであることが明らかにされてきた。従って、アポトーシスの分子機構の解明は新たな抗がん剤や癌治療法の標的分子に成りうると考えられる。様々なアポトーシス誘導系で、ミトコンドリアからのチトクロムc等の放出がシグナル伝達の要に位置している。そこで、アポトーシスにおけるミトコンドリアからのチトクロムc放出機構を明らかにするため、これに関連するミトコンドリア蛋白に対する抗体を樹立することを目指した。まずシトクロームcを高感度に検出するハイスループットアッセイ系としてELISA系を構築した。この系では1 ngのシトクロムcを有意に検出できた。次に、ラット肝臓より精製したミトコンドリアを免疫源としてハムスターを免疫し、リンパ節細胞より570株のハイブリドーマを作成した。これらハイブリドーマが産生する抗体中には単離ミトコンドリアに直接チトクロムc放出を誘導できる抗体は確認できなかった。総ミトコンドリア蛋白に対するELISAおよびウェスタンブロット解析から認識抗原の多様性は維持されており、未変性蛋白のみを認識する抗体の存在も確認されたが、今後さらに多くのハイブリドーマを解析する必要があると考えられた。チトクロムc放出におけるVDACの3つのアイソフォームの役割を検討するため、各々に対するリボザイムを計9種類設計、構築したが、レポーター遺伝子を用いた解析からは特異的な遺伝子発現の抑制は認められなかった。
サイトカイン・細胞接着タンパク質共役型DNAスキャフォールド材の開発

DNAをバイオマテリアルとして活用を目的とした。DNAには骨形成促進機能があり、水と混和すればジェリーになる。DNAジェリーはインジェクト可能であった。クロスリンカーにてサイトカインおよび細胞接着タンパク質を共有結合させたプロタミンをDNAに静電的に反応させてサイトカインや接着タンパク質をDNAスキャーフォールド材にコンジュゲートさせる。コンジュゲートする技法を確立することが困難であったため、今後の課題とする。添加物の成分と新生骨形成能との相関を検討した。ラット頭蓋骨に作製した骨欠損部位にDNAジェリーを充填すると骨の新生を認め、HE染色を行うと細胞毒性は比較的マイルドであった。超高分子DNAの特性を生かしたサイトカイン・細胞接着タンパク質共役型DNAスキャフォールド材を開発することが目的である.すなわち,DNA自体に骨形成促進機能があり,超高分子であるので添加量を調整し,水と混和すれば多孔体構造のジェリーになる特徴がある.このジェリー体が流動性を示せばインジェクトが可能となる.また,DNAはラセン構造体の溝にカチオン性プロタミンを特異的に結合させる.そこで,クロスリンカーにてサイトカイン(b-FGFなど)および細胞接着タンパク質(フィブロネクチンなど)を共有結合させたプロタミンをDNAに静電的に反応させてサイトカインや接着タンパク質をDNAスキャーフォールド材にコンジュゲートさせる.そして,添加物の成分(単独組成,混合組成)と新生骨形成能との相関をin vitro(細胞毒性試験,細胞活性試験など),in vivo(ラット頭蓋骨埋入試験など)試験などから総合的に検討し,骨形成を促進し易い環境を有するDNAスキャーフォールド材の開発を目指す.2)各種DNA jellyの溶解速度,粘度,気孔率,賦形性などより適切な混和比(DNA量/水の量)を求める.3)クロスリンク剤をCy,CAPおよびProに反応させてDNAカップリング剤となる各種のCy-Proカップリング剤およびCAP-Proカップリング剤を合成する.4)紫外線照射により水不溶化にしたガラス板上のDNA薄膜に各種DNAカップリング剤を反応させる.反応後,免疫染色を施し,染色度合いを検鏡する.また,画像処理にて反応量を定量分析する.5)ガラス板上のカップリング剤処理済みDNA薄膜に骨芽細胞を播種し,骨形成促進材含有培地で培養した後骨形成関連遺伝子(Runx2,OSX,OCNなど)の発現量を測定する.6)DNA jellyから作成した乾燥DNAディスクおよびカップリング剤処理済みDNAディスクをラットの頭蓋骨に埋入して,病理組織観察,μCT画像などから,骨形成能と基材の成分との関係を検討する.3)4)5)は現在行っておりin vivo実験のパイロットスタディーを先行したため当初の計画よりやや遅れている。本研究は、超高分子DNAの特性を生かしたサイトカイン・細胞接着タンパク質共役型DNAスキャフォールド材を開発することが目的である.すなわち,DNA自体に骨形成促進機能があり,超高分子であるので添加量を調整し,水と混和すれば多孔体構造のジェリーになる特徴がある.このジェリー体が流動性を示せばインジェクトが可能となる.また,DNAはラセン構造体の溝にカチオン性プロタミンを特異的に結合させる.そこで,クロスリンカーにてサイトカイン(b-FGFなど)および細胞接着タンパク質(フィブロネクチンなど)を共有結合させたプロタミンをDNAに静電的に反応させてサイトカインや接着タンパク質をDNAスキャーフォールド材にコンジュゲートさせる.そして,添加物の成分(単独組成,混合組成)と新生骨形成能との相関をin vitro(細胞毒性試験,細胞活性試験など),in vivo(ラット頭蓋骨埋入試験など)試験などから総合的に検討し,骨形成を促進し易い環境を有するDNAスキャーフォールド材の開発を目指している.DNAをジェリー状に加工することで、より操作性の良い骨補填材を目指す.これまで,DNAジェリーの材料学的な性質を精査した.DNAジェリーの粘度,溶解度,SEM像観察,生体分解性を観察した.その結果,DNAジェリーは生体親和性も高く,またラット頭蓋骨の骨欠損部に埋入すると骨の新生を促進する可能性があることを示唆する所見が認められた.ただし,サイトカインや細胞接着タンパク質をコンジュゲートする際の技術の確立が困難であるため,再度コンジュゲート方法の検討を行うこととする.本研究は、現在DNAスキャフォールドをジェリー状にした状態でラット頭蓋骨に埋入し、骨の新生を促進する可能性があることが示唆されるような所見を認めた。しかし、途中で使用しているラットの会社での感染が問題となり再度実験を見直す必要性がある。また、サイトカインをコンジュゲートする技術の習得および再現性が安定していないので確実にする必要性がある。本研究では、賦形性を付与できるDNAジェリー状スキャフォールドと歯根膜由来間葉系幹細胞シート併用における新しい歯周組織の再生療法を目的とし研究を行った。現在行われている歯周組織再生療法において、適応症はスペースメイキングが可能な垂直性骨吸収のみという制限がある。しかし、我々が開発した賦形性を有するジェリー状DNAスキャフォールドを利用することにより、水平性骨吸収部位にもスペースメイキングを可能にし、歯槽骨を誘導できると考えた。また、DNAジェリーにUVを当てることでDNAを架橋させ、溶解の速さを調節することが可能になるのではないかと考え、DNAジェリーの分解速度の調整に成功した。また、DNAジェリーをラット頭蓋骨に作製した骨欠損内に填入すると骨の新生を促進することが分かった。歯根膜は歯周組織への栄養供給や咬合力の緩衝作用や触圧感覚、そして口腔内細菌からの感染のバリアの役割を担っている。

本研究では、歯根膜の再生を誘導するために歯根膜由来の間葉系幹細胞シートを併用することにより、これまで不可能とされてきた水平性骨吸収部位において、健全で、機能的な歯周組織の再生を可能とする新規再建システムの開発を目指した。歯根膜由来間葉系幹細胞シートを作製しようと試みたが、シート状に作製することが困難であった。歯根膜由来間葉系幹細胞を採集することは可能であったため、培養方法の工夫が必要であると考える。今後の研究課題として歯根膜由来間葉系幹細胞シートの効率的な作製方法の確立を目指す。DNAをバイオマテリアルとして活用を目的とした。DNAには骨形成促進機能があり、水と混和すればジェリーになる。DNAジェリーはインジェクト可能であった。クロスリンカーにてサイトカインおよび細胞接着タンパク質を共有結合させたプロタミンをDNAに静電的に反応させてサイトカインや接着タンパク質をDNAスキャーフォールド材にコンジュゲートさせる。コンジュゲートする技法を確立することが困難であったため、今後の課題とする。添加物の成分と新生骨形成能との相関を検討した。ラット頭蓋骨に作製した骨欠損部位にDNAジェリーを充填すると骨の新生を認め、HE染色を行うと細胞毒性は比較的マイルドであった。最適サイトカインおよび細胞接着タンパクをそれぞれ一種選定し、今後の実験に活用する.1.細胞接着タンパク質とサイトカインを混合修飾したDNAの機能:同様の方法で作成したMAS処理ガラス板のDNAに細胞接着タンパク質用P-GBとサイトカイン用P-GBを混合修飾させる.そして,遺伝子発現試験および細胞活性試験より修飾効果の有無および効果と修飾濃度の関係を検討する.ない場合は単独修飾を考える.2.P-GB修飾DNAジェリーの作成:前年度1.(a)の結果を参考にして最適DNAジェリーを作成し,そして,1.を参考にして選定した濃度のP-GBを加え,P-GB修飾DNAジェリーを作成する.3.ラット頭蓋骨埋入動物実験:2.と同様の方法で作製した各種P-GB修飾DNAジェリーをラットの皮下や頭蓋骨に埋入する.そして,一定期間後(6ヶ月間内),病理組織観察(HE染色脱灰標本、トルイジン青およびALP染色オステオカルシン免疫染色非脱灰標本)から、組織反応性、生体分解能性,新生骨形成状態を検討する.また,μCTより経時的な新生骨形成状態を観察する.なお,動物愛護の観点から小数の動物を使用するよう努力する.サイトカインのコンジュゲートの技術の向上に努める。そのために、DNA膜の加工技術とガラスの厚みや表面処理方法をさらに改善する。また、さらなる臨床応用のためにサケ白子からのDNAではなく、ヒトからのDNAを用いてDNAジェリーを作成する方法を検討している。歯周病学初年度は手持ちの薬品および機材・器具を用いての実験が多かったので経費を抑えながらの実験遂行が可能であった.
福祉における市場化の国際比較研究

本研究では,以下の2点を目的とする.第1に,先行研究から導かれた体系的な指標を用いて,両国における市場化の影響について介護保険機関を対象とした実証研究によって比較検討し,福祉の市場化がもつ課題について考察する.第2に,それらの点を踏まえて特に福祉の市場化の観点から,両国における望ましい高齢者の介護政策のあり方を提示することが目的である.日本,韓国の先行研究では,市場化の影響を検討する理論的研究は蓄積されてきているが,市場化の影響を多面的な側面から評価した研究は限られており,とりわけ影響を把握するための実証研究が不足している点や国際比較研究が不足している点が指摘できる(崔2013).質的調査の結果を普遍化するために量的調査も実施する.分析枠組みに従い両国(N=800)で自記式質問紙調査を行った.その結果,両国は介護保険制度に準市場を導入したことにより両国において最優先課題であったインフラの構築は,多数の機関が参入することにより達成された.福祉の市場化が進展する場合であっても,民間が供給するサービスへの規制強化や内容改善等によって,効率性,応答性,選択性,公平性,サービスの質が担保される制度として位置づけられるように,制度のさらなる改善が必要であると考えられる.本研究の特徴的な点は,二国間の国際比較を行うため,先行研究から導かれた統一的な比較基準を用いて,それに基づいた評価方法により実証的な研究方法を2種類採用したことであり,一定の意義があり独創性もあると考えられる.本研究により予想される知見としては,実証研究により両国における市場化の影響が介護保険機関の視点から明らかになり,現場の実状や制度改善の必要性が明らかになる.また,市場メカニズム導入による肯定的な影響や否定的な影響が明らかになることで,福祉の市場化の今後の動向を含めた高齢者介護保険制度のあり方が展望される.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,以下の2点を目的とする,第1に,先行研究から導かれた体系的な指標を用いて,両国における市場化の影響について介護保険機関を対象とした実証研究によって比較検討し,福祉の市場化がもつ課題について考察する.第2に,それらの点を踏まえて特に福祉の市場化の観点から,両国における望ましい高齢者の介護政策のあり方を提示することが目的である.日本,韓国の先行研究では,市場化の影響を検討する理論的研究は蓄積されてきているが,市場化の影響を多面的な側面から評価した研究は限られており,とりわけ影響を把握するための実証研究が不足している点や国際比較研究が不足している点が指摘できる(崔2013)これらの点をふまえて、現場の視点から介護保険制度導入の影響を実証的に検討するため,介護保険機関の運営責任者への半構造的インタビュー法を採用する.調査対象機関は,調査対象機関は,縦軸に「非営利」と「営利」,横軸に「施設給付」と「在宅給付」を設定し, 4つの象限に分類したうえで,各象限から2機関ずつを選定した.なお,施設サービスの場合は,特別養護老人ホーム,有料老人ホームに限定し,在宅サービスの場合は、デイサービスと訪問介護に限定し検討する.全16か所を選定(日本8か所,韓国8か所)する,質的調査については,分析を終了し論文執筆中である.質的調査の結果を普遍化するために量的調査も実施する.分析枠組みに従い両国(N=800)で自記式質問紙調査を行う.質問紙調査については分析中であり, 4月5月までに分析を終了する予定である.本研究の特徴的な点は,二国間の国際比較を行うため,先行研究から導かれた統一的な比較基準を用いて,それに基づいた評価方法により実証的な研究方法を採用したことであり,一定の意義があり独創性もあると考えられる.本研究により予想される知見としては,実証研究により両国における市場化の影響が介護保険機関の視点から明らかになり,現場の実状や制度改善の必要性が明らかになる.また,市場メカニズム導入による肯定的な影響や否定的な影響が明らかになることで,福祉の市場化の今後の動向を含めた高齢者介護保険制度のあり方が展望される.本研究では,以下の2点を目的とする.第1に,先行研究から導かれた体系的な指標を用いて,両国における市場化の影響について介護保険機関を対象とした実証研究によって比較検討し,福祉の市場化がもつ課題について考察する.第2に,それらの点を踏まえて特に福祉の市場化の観点から,両国における望ましい高齢者の介護政策のあり方を提示することが目的である.日本,韓国の先行研究では,市場化の影響を検討する理論的研究は蓄積されてきているが,市場化の影響を多面的な側面から評価した研究は限られており,とりわけ影響を把握するための実証研究が不足している点や国際比較研究が不足している点が指摘できる(崔2013).質的調査の結果を普遍化するために量的調査も実施する.分析枠組みに従い両国(N=800)で自記式質問紙調査を行った.

その結果,両国は介護保険制度に準市場を導入したことにより両国において最優先課題であったインフラの構築は,多数の機関が参入することにより達成された.福祉の市場化が進展する場合であっても,民間が供給するサービスへの規制強化や内容改善等によって,効率性,応答性,選択性,公平性,サービスの質が担保される制度として位置づけられるように,制度のさらなる改善が必要であると考えられる.本研究の特徴的な点は,二国間の国際比較を行うため,先行研究から導かれた統一的な比較基準を用いて,それに基づいた評価方法により実証的な研究方法を2種類採用したことであり,一定の意義があり独創性もあると考えられる.本研究により予想される知見としては,実証研究により両国における市場化の影響が介護保険機関の視点から明らかになり,現場の実状や制度改善の必要性が明らかになる.また,市場メカニズム導入による肯定的な影響や否定的な影響が明らかになることで,福祉の市場化の今後の動向を含めた高齢者介護保険制度のあり方が展望される.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画は、1年目には質的調査を、2年目には量的調査を行う予定であった。現在、進行状況が速く質的調査、量的調査もすでに実施しており、分析のみ残っている。本研究の結果を博士論文と査読論文にまとめる作業を行っている。質的調査については,分析を終了し論文執筆中である.質的調査の結果を普遍化するために量的調査も実施する.分析枠組みに従い両国(N=800)で自記式質問紙調査を行う.質問紙調査については分析中であり, 4月5月までに分析を終了する予定である.
殺虫剤抵抗性分子検出に向けての昆虫シトクロムP450過剰発現変異の研究

ピレスロイド系殺虫剤抵抗性に関連して幼虫と成虫のそれぞれで遺伝的に過剰発現するネッタイイエカのシトクロムP450遺伝子を特定した。CYP9M10遺伝子のシス作用性変異による過剰発現は,少なくとも幼虫期において本種で世界的にピレスロイド代謝抵抗性の原因となることを明らかにし,過剰発現性を示すCYP9M10遺伝子ハプロタイプの分子検出法を確立した。ネッタイイエカで過剰発現し,ピレスロイド系殺虫剤抵抗性に寄与するシトクロムP450(略記P450)分子種と突然変異について解明し,そのような突然変異を分子ジェノタイピングすることに基づきP450の活性亢進に基づく殺虫剤感受性低下を評価する手法を開発することを本研究の目的とし,2010年度に下記成果を得た。(i)成虫で過剰発現するP450:2009年にケニアで採集した幼虫コロニーを使い,殺虫剤による室内選抜を行った。殺虫剤選抜を始める前の室内コロニーの幼虫と成虫における抵抗性比(殺虫剤感受性系統OGSとの対比に基づく)は,それぞれ,985倍と37倍であったが,7世代におよぶペルメトリンの局所施用による成虫選抜の後に,成虫における抵抗性比は343倍に達した。本室内選抜コロニーでは,神経作用点ナトリウムチャンネルの感受性低下をもたらす要因が幼虫と成虫において共通に10倍程度の抵抗性に貢献していることを考慮しても,殺虫剤代謝酵素の活性亢進をもたらす要因が十分選抜されたといえ,次年度に予定するマイクロアレイ解析に適するコロニーが得られた。(ii)幼虫で過剰発現するP450:幼虫期に過剰発現し,ピレスロイド抵抗性の要因となっているCyp9m10遺伝子について,構造遺伝子と周辺領域のハプロタイプ,過剰発現性,幼虫期のペルメトリン抵抗性への寄与を,種々の地理的起源に由来するピレスロイド抵抗性個体を使い研究した。その結果,Cyp9m10上流域へのトランスポゾン配列CuRE1の挿入(A)→コード領域内の一塩基置換変異(B)→約100kb周辺領域を伴う遺伝子重複(縦列倍加)(C),の順にハプロタイプが進化しながらシス作動性の過剰発現をもたらす変異が蓄積したことを明らかにした。また,野生型遺伝子との遺伝学的な対比に基づき,これら変異が蓄積するに伴い,過剰発現の増大率を上回る抵抗性への寄与率をもつハプロタイプが派生したことを示した。(i)ネッタイイエカのピレスロイド抵抗性成虫で過剰発現を示す酵素遺伝子:成虫のピレスロイド剤選抜により確立したケニア系(KY)とシンガポール系(SP)の成虫は,ペルメトリンに約300倍の抵抗性を示す。マイクロアレイ解析により,両系に共通してCyp9族の2つのシトクロムP450遺伝子に14倍から142倍の転写量比となる過剰発現が,またSPとKYのそれぞれ一方に,カルボキシルエステラーゼとグルコシル転移酵素の百倍前後の過剰発現が認められた。両系の抵抗性がP450阻害剤の共力効果により軽減することから,ペルメトリン代謝性を有する複数のP450遺伝子が抵抗性機構に含まれている可能性が示される。(ii)同蚊種の幼虫特異的過剰発現性によりピレスロイド抵抗性の原因となるCyp9m10 P450遺伝子:シス作用性の過剰発現性を示すハプロタイプは,転写開始点上流域にトランスポゾン(TE)の挿入のあるCu(+)型(アフリカ,アジア,北米での存在を確認),その遺伝子量が縦列重複により倍加しているD-Cu(+)型(アフリカ,中東,アジア),およびTE挿入のないCu(-)型(アジア)に大別された。前二群に関して,一つの祖先型ハプロタイプよりCu(+)が生じ,さらにその一つのCu(+)ハプロタイプからD-Cu(+)が派生したことが示される。Cu(+)ハプロタイプ群内にあ旨る転写開始点上流域の点突然変異を考慮すると,D-Cu(+)に至る分子進化系譜の中で少なくともシス作用性変異が3回蓄積され,段階的に過剰発現性が高まったことが示される。成虫の選抜によりペルメトリンに対して千倍以上の抵抗性を示すようになったネッタイイエカのKenya系統(KY)とSingapore系統(SP)を使い,ピレスロイド抵抗性蚊成虫において代謝抵抗性の原因となるシトクロムP450 (450)遺伝子を探索するために,マイクロアレイ解析を行った。両系統で雌成虫で有意に感受性系統との相対的転写レベルにおいて2倍位上の高発現性を示すそれぞれ10個と4個のP450遺伝子の内,CYP9M10ー13の4遺伝子座からなるCYP9M亜族ゲノムクラスタに含まれるCYP9M10はKYで最も高発現性(16.9倍)を,またSPで3番めに高発現性(13.8倍)を示すP450遺伝子であった。一方,CYP9M12はSPで最も高発現性(61.3倍)を示した。

幼虫の選抜によりペルメトリンに対して千倍以上の抵抗性を示すようになったJPP系統の幼虫では,殺虫剤感受性系統に比較して,CYP9M10が114倍,CYP9M12が5.9倍の高発現性を示した。CYP9M10に関しては次のことが明らかにされている。JPPのCYP9M10過剰発現性は,シス作用性変異に起因し,ピレスロイド抵抗性と遺伝学的に強く連鎖する。CYP9M10はペルメトリン代謝性を示す(Wilding et al., 2012)。JPPのCYP9M10転写開始点上流域にトランスポゾン配列CuRE1の挿入があることに加え,この変異に連なる構造遺伝子は縦列重複しているという特徴(D-Cu(+)構造)をもつ。D-Cu(+)構造をもつことで分類されるCYP9M亜族クラスタのハプロタイプ群は,KYとSPの殺虫剤選抜前のコロニーにも高い頻度で含まれていた。以上をふまえると,少なくともCYP9M10とCYP9M12の過剰発現性は幼・成虫期においてピレスロイド抵抗性要因となる可能性が示された。(i)ネッタイイエカのピレスロイド抵抗性系統成虫に過剰発現するいくつかのP450遺伝子とその他の酵素遺伝子を同定した。(ii)幼虫期特異的に過剰発現し幼虫のピレスロイド代謝抵抗性の原因となるCyp9m10に関し,同祖的遺伝子ハプロタイプ群の進化系譜に密接に対応する段階的な過剰発現の増大,ならびに,それらハプロタイプの世界的分布を示すことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。(i)ピレスロイド抵抗性系統成虫で過剰発現するP450遺伝子とその他の酵素遺伝子に関し,生化学的および遺伝学的な解析に基づき,ピレスロイド代謝性を示す分子種とその過剰発現の原因となる変異を特定する。(ii)幼虫期にCyp9m10の過剰発現をもたらすシス作用性変異に関し,最大の過剰発現性を示すの:Cyp9m10の縦列重複ハプロタイプ(遺伝子量倍化型)のそれぞれの遺伝子コピーの転写に及ぼす効果ならびに本ハプロタイプに隣接してクラスターを成す4つのCyp9m族遺伝子の転写に及ぼす効果を解析する。
開発分野におけるケースメソッドの展開:ニーズに基づく国際連携を目指して

本研究は、地域開発に従事している日本人専門家・教育者の仕事における体験をケースとして分析し、指導要領を含めて教材化し、国際開発における人材育成に資することを目的とした。具体的には1)海外共同研究者との連携に基づき、対象地域および分野を確定、2)対象地域・分野における問題点を現地調査などから提起し分析、3)トレーニング・ニーズにもとづいたケース作成を実施し、最終的には、4)開発分野の大学院生、開発専門家ならびに、技術専門家を対象としたトレーニングへの導入を目指す。教育、保健、環境、海洋資源管理、農村開発分野における13ケースを現地調査、経験に基づき作成。今後、大学院の講義および国際協力分野の専門家研修において、即戦力となる人材育成のために活用できるケースとその指導要領からなる教材として商業出版する計画である。本研究は,国際・地域開発に従事している日本人専門家・教育者の実務体験を分析しケース作成を通じ,指導要領を含めて教材化し,開発分野における材育成に資することを目的としている.初年度は各研究者のケース作成のための現地調査・情報収集を中心に研究活動を実施した.研究代表者(山口):モンゴルのインフラ整備の整っていない村校での教員のモチベーションレベルが高い点に注目.インフラの整わない僻地の学校において教育開発プロジェクトを促進する際のSustainabilityに関する要因について分析するケースを執筆すべく,2度における現地校への訪問、地方政府、学校長、教員、親から聞き取り調査を行なった.2本目のケースであるラオスの世界文化遺産保護と開発のバランスについての調査を開始。川辺:小型捕鯨であるイルカ漁に関してケース教材を執筆し,東京海洋大学大学院授業「沿岸域環境論」・学部授業「海洋政策文化研究法」で実践した.本ケースは,静岡県伊東市富戸のイルカ漁を行う漁業者に対し欧米系NGOがこれを阻止しようとしたキャンペーンを題材とする.内容を補完するため,日本の残存する捕鯨基地・和歌山県太地町に調査に赴き,小型捕鯨者組織「勇魚組」の方々にグループ・インタビューをおこなった.また,北海道漁業者のエンパワーメントに関して執筆したケースを英文化した.樋口:タイ国コンケン県において地域住民を対象に伝統医療行動に関する調査を実施し,ケースとしてまとめ,静岡県立大学大学院国際地域看護領域のゼミ教材として,また,複数の他大学の国際保健論および国際看護論の講義の教材として活用した.さらに,スリランカ国の地域保健・開発分野で活動する国際協力機構のフィールドコーディネータ及び現地NGO「Navejeevana」と「P.E.A.C.E」を対象にプロジェクトの経験に関してインタビューを行った.現在,データを分析するとともに授業評価をもとにケース教材の改善を行っている.阿古:中国・北京にて出稼ぎ労働者コミュニティーの調査を行い,現地NGO『出稼ぎ女性の家』及び『農家女学校』のスタッフとケース執筆に関する打ち合わせを行った.なかでも農村女性のエンパワメントに関するプロジェクトのケース執筆に関する資料収集を依頼した『農家女学校』の羅校長とは集中的に議論を重ねた.また,湖北省においても農業灌漑及び老人福祉に関する調査を進め,その内容の一部を研究会やシンポジウムで発表した.本研究は,国際・地域開発に従事している日本人専門家・教育者の実務体験を分析しケース作成を通じ,指導要領を含めて教材化し,開発分野における材育成に資することを目的としている.今年度は各研究者のケース作成のための現地調査・情報収集を強化し、更には、各分野の問題分析を実施した.また、ケースのテストティーチングも共同で実施した。山口:モンゴルのインフラ整備の整っていない村校での教員のモチベーションレベルが高い点に注目し、インフラの整わない僻地の学校において教育開発プロジェクトを促進する際のSustainabilityに関する要因について分析するケースを執筆し、テストチーチィングを実施。また、2本目のケースであるラオスの世界文化遺産保護と開発のバランスについての執筆のため現地を2度訪問。協力執筆者への教育開発分野における執筆を依頼。(神戸大学大学院教授、UNDP専門家)。川辺:ケース・メソッドによる授業プログラムの組み立てに力をいれ、(1)東南アジア零細漁民のエンパワーメントについてプログラムの作成と授業実践(12月)、(2)イルカ漁のケース・メソッド授業実践(11月12月)と学生の発言記録と評価、(3)英国沿岸環境利用に関する合意形成プロセスについての手法調査(7月)、をおこなった。また、フィリピン沿岸資源管理、知床世界自然遺産の海域管理計画、芝浦生き物の棲み処づくりプロジェクトに関するケース作成の準備をおこなった。樋口:「スリランカにおける生活習慣病の協力支援を題材に教材を執筆し、国立看護大学校研究課程部「国際看護学特論」の授業及び複数の保健看護系大学の学部及び修士課程の授業で使用し、授業評価の結果に基づき教材の改善を図った。また、タイの地方の病院で起きたAIDS/HIVの薬剤供給問題に関して執筆したケースを改善した。

さらに、スリランカの戦闘復興支援が津波被害支援にシフトする過程で発生する問題をテーマにしてケースを執筆し、内容を改善するための調査に取りかかりつつある」.阿古:研究メンバーとの議論やテストティーチング(2月・姫路生涯学習大学にて)を基に中国湖北省における農業灌漑と老人協会に関するケースを執筆・修正した他、中国語版のケースメソッド教材の出版に向けて構成・内容の検討、出版社との交渉を開始。また、ケース執筆を依頼したJICA専門家が12月に学習院女子大学でカンボジアのAIDS/HIV問題に関するケースのテストティーチングを実施したが、学生たちが多角的な視野から問題を分析できるような授業計画プランを開発するために議論を重ねた。本研究は,国際・地域開発に従事している日本人専門家・教育者の実務体験を分析しケース作成を通じ,指導要領を含めて教材化し,開発分野における材育成に資することを目的としている。最終年度は各研究者作成のケースの問題分析を実施した.また、ケースの読み合わせ、推敲も行った。山口:インフラ整備の整っていないモンゴルで教育開発プロジェクトを促進する際のSustainabilityに関する要因について分析するケースを執筆し、現地にて意見を収集し、修正した。また、ラオスの世界文化遺産保護と開発のバランスについての執筆を行い、現地での聞き取り調査を経て修正。協力執筆者への教育開発分野における執筆を依頼。(神戸大学大学院教授、UNDP専門家)。川辺:参加型資源管理のためのキャパシティビルディングへの適用へと発展させるために、北海道・厚岸町の砂防ダム建設問題(4月、5月6月)、マレーシア漁民の資源管理に向けたエンパワーメント過程(12月)についてデータ収集をおこない、世界水産学会議及び、漁業経済研究に論文を発表した。また、稲本守氏(東京海洋大学・教授)にイルカ保護とマグロ漁をめぐる国際問題についてのケース執筆を依頼し、修正した。樋口:ケースの教材としての精度を高めるために、(1)東京工業大学大学院の授業(6月)及び(2)FASID(国際開発高等教育機構)のケースメソッドセミナー(8月)においてケースを使用し、参加者からのフィードバックを得て改善した。ケースメソッド教授法における質的研究方法活用の有効性を探るために「International Qualitative Health Research」で論文を発表した。村山智子氏(グルーバルリンク)に感染症対策をめぐる国際協力の主体性について、池田憲昭氏(国立国際医療センター)に専門職の介入と住民参加の課題についてケース執筆を依頼し、修正した。
放射光X線を利用した皮膚角層脂質に及ぼす外用剤製剤成分の作用機構解明

皮膚角層細胞間脂質の放射光X線回折実験から、マウス、ラット、ヒトでは長周期・短周期のラメラ構造が六方晶あるいは斜方晶に充填していることが明らかになった。外用剤成分として繁用されるl-メントールで前処理した角層では、無処理角層に比べて六方晶の割合が減少したことから、l-メントールが密に充填した角層細胞間脂質の構造を液晶化することにより、薬物の透過障壁を減少させ薬物の皮膚透過を促進している可能性が示唆された。ヘアレスラット角層を用いて温度走査をしながら放射光X線回折実験を行ったところ、広角X線領域には2.4nm^<-1>(d=0.41nm)付近に非常に強い回折ピークがあり、また40°C付近でこのピーク強度が著しく減少し温度上昇により相転移する様子が認められた。2.4nm^<-1>(d=0.41nm)付近の回折ピークは、脂質の六方晶および斜方晶の格子面間隔の大きい構造由来と考えられており、2.7nm^<-1>付近(d=0.37nm)の回折強度の変化と合わせて考えると、ヘアレスラットの角層においても40°C付近で斜方晶が消失することが明らかである。各温度における回折プロファイルをローレンツ関数で近似して、積分強度、ピーク位置および半値幅を求め、さらに、角層脂質の大半が固体状態として存在すると考えられる10°Cにおける積分強度をもとに回折強度の変化率を求めた。まずコントロールの角層では、相転移点である40°Cを中心として、10°Cから40°Cおよび40°Cから70°Cにかけて二相性の上に凸の曲線が得られた。これに対してエタノールおよび1-メントールを8時間適用した角層では40°Cから70°Cにかけての強度はすべてでコントロールより減少した。また、2%1-メントールを適用した角層では、10°Cから40°Cにおいても他の試料と異なり、温度の上昇に伴う速やかな強度の減少が認められた。このことから2%1-メントールを適用した場合には、室温から体温領域での脂質の構造も1-メントール分子が脂質ラメラ構造内に入り込むことにより脆弱化して、温度上昇に対してより液状化しやすい状態であると推察される。この実験結果から室温付近はもとより広い温度領域において1-メントールの適用により六方晶が減少することが明らかになった。一方、相転移温度付近まで僅かに格子面間隔が増大する傾向を示し、また50°C付近からも同様に形成された高温型六方晶において温度上昇に伴ってその格子面の間隔が増大した。さらに、斜方晶の格子面間隔の小さい構造(d=0.37nm)に関しても2%1-メントールの適用で格子面間隔増大の傾向が認められたことから、脂質の構造全体が分布をもった脆弱な状態となっている可能性がある。温度走査を行いながらX線を照射して回折プロファイルの変化を観察したところ,角層細胞間脂質の充填構造である六方晶と斜方晶の回折が重なって表れているS=2.4nm^<-1>付近のピークの積分強度は,斜方晶の融解である39°C付近の相転移にかけて温度上昇とともに減少した。さらに温度を上昇させると50°C付近であらたに高温型六方晶の形成に由来すると考えられるピークが出現することにより積分強度の増大が認められた。また,このピークは70°C付近で完全に消失した。これに対して2%〓メントール/40%エタノール溶液で2時間処理を行った角層においては,温度上昇とともに積分強度が減少し50°C付近では強度の減少率は緩やかになったものの,さらに70°Cに向かって引き続き強度が減少した。ピーク位置はいずれの角層でも39°Cに向かってやや小角側へと変化したことから温度上昇にともなって充填構造が緩くなっている可能性が示唆された。一方,ピークの半値幅はl-メントールを含む溶液での処理により明らかにブロードになったが,温度上昇に対する半値幅の変化は処理をしていないコントロールの角層と同様の傾向を示した。次にこのピークを分離して,六方晶と斜方晶のそれぞれに対する温度上昇や〓メントールの寄与を明らかにすることを試みた。コントロールの角層では斜方晶が優位であり,温度上昇にあわせて積分強度は減少しピーク位置は小角側へと変化したが,半値幅の変化は小さかった。一方,六方晶は相転移に向かって緩やかに強度が減少し,またピーク位置や半値幅の変化は斜方晶と同じであった。この解析の結果が妥当であるかを検証するために,S=2.7nm^<-1>付近にあらわれる斜方晶固有の回折ピークの変化について同様の検討を行った。その結果,斜方晶固有の回折ピークの変化は前述の解析で得られた斜方晶のS=2.4nm^<-1>付近のピークの動向ときわめてよく対応した。このことは提案しているピーク分離の手法が有用であることを示している。

生体保護の皮膚の役割は、角層細胞間脂質のラメラ構造に起因するといわれているため、より効果の高い経皮吸収型製剤を開発するには、細胞間脂質の構造を詳細に調べ、適切な相互作用によってラメラ構造に働きかけて物質透過を促進する製剤成分を組み合わせて用いることが重要である。温度走査しながら放射光X線回折実験を行ってヒト角層の細胞間脂質熱特性を調べたところ、昨年度までに得られているマウスやラットの角層とほぼ似通った性質を示した。薬物の透過実験で繁用されるブタ角層については、充填構造が六方晶のみであったことから、ヒト角層とは異なる可能性が示された。また、薬物の経皮吸収を促進することが知られている1-メントールで前処理を行った角層では、高温型六方晶の形成は認められたものの、その構造は脆弱で温度の上昇に伴って速やかに液晶へと転移した。ラットでは、1-メントールの処理で高温型六方晶はまったく形成されなかったことから、ラットとヒトの角層では、見掛け上同じような構造があっても化合物に対する反応性が異なることから構成脂質が異なる可能性が考えられる。これらの結果から、皮膚表面温度付近では、1-メントールは斜方晶に影響を与えていると考えられる。さらに、斜方晶特有のピークと、六方晶・斜方晶の重なったピークの割合の変化から、1-メントールは六方晶に働きかけてこれを液晶化すると考えられる。これは、代表的な細胞間脂質を含んだ脂質混合物を用いて温度走査しながら放射光X線回折実験を行って得られた結果とよく一致した。したがって、1-メントールは構造化した細胞間脂質を液晶化して、透過障壁を取り除くことにより薬物の経皮吸収を促進すると考えられる。
酸化・弗化物イオン結晶の非調和振動及び陰性度とイオン伝導及び弾性・擬弾性の関係

本研究の目的はイオン結晶に見られる超イオン伝導現象の本質的な解明を応力場・電場下での超音波物性、光非弾性散乱(ブリルアン散乱およびラマン散乱)および発光(PL及び非輻射再結合)挙動を精密に測定することによって行うことである。および12mol%スカンジアをドープしたスカンジア安定化ジルコニアを用い、フォトルミネッセンス(PL)測定を行った。He-Cdレーザー励起(3.81eV)による多重サブバンドの温度依存性を調べた結果、11mol%と12mol%の試料の間に明瞭なコントラストを見出した。その結果から、光励起の下で電子の基底と励起状態に対するそれぞれの酸素空孔からの発光によるモデルが構築された。さらに純国産タンデム型3パスファブリペロー干渉分光計を溝尻光学工業所と共同開発を行った。この装置は超音波透過速度及びブリルアン散乱を引張、圧縮など各種応力を負荷した状態で、種々の酸素分圧と温度条件下で、高精度で測定することを可能にした。この装置によって試料に応力を負荷した状態で、試料系に超音波及びレーザーを透過させ、超音波透過速度とブリルアン散乱の応力依存性の高精度測定が可能になり、高次の弾性定数を精度よく決定できるようになった。10トンまでの一軸引張・圧縮・繰り返し引張圧縮応力及び静水圧を負荷した元で、酸素分圧を110^<-50>atm程度まで変化させることができ、温度を室温1373K程度まで変化させられる試料系に、超音波及びレーザーを透過させ、超音波透過速度及びブリルアン散乱の測定できる装置を作製した。特に、初の純国産タンデム型3パスファブリペロー干渉分光計を溝尻光学工業所と共同開発することと、高温の固定試料系(一軸での高応力負荷のため)でブリルアンシフトの分散曲線を測定するための回転光学系の開発に多くの労力を裂いた。しかし、タンデム型3パスファブリペロー干渉分光計が、スイスのJRS社の装置と比べ十分な性能のものが製作できなかったので、さらに改良を加え、次年度の第一四半期中に世界最高性能が出るように作り直す。また、矩形波パルサーレシーバーと導通型高速リアルタイムサンプリングオシロスコープの導入により、超音波の波形をプロット記録できるようになり、弾性率測定の精度が格段に向上した。これらの装置の開発・製作により、高次の弾性定数測定が可能になった。共同開発を進めてきた純国産タンデム型3パスファブリペロー干渉分光計の製造段階で溝尻光学工業所側の作業が難航し、当初の予定よりも大幅に納品が遅れたが、平成21年度末に、ようやくタンデム型3パスファブリペロー干渉計分光計が納品され、ブリルアン散乱の測定が高分解能で行えるようになった。3次の弾性定数決定のために不可欠な、一軸での高応力負荷のため、ブリルアン散乱の実験では測定難易度を高める、3mm以上の厚さのある高屈折率を示す大型試料の測定を可能にした、光軸調整用ホルダー等を作製した。これにより、定盤上での平面光学系のみならず、ブリルアンシフトの分散曲線及び結晶方位を測定するための回転光学系での測定が可能になった。(応力ではなく)荷重として10トンまでの一軸引張・圧縮・繰り返し引張圧縮応力及び静水圧を負荷した元で、酸素分圧を110^<-50>atm程度まで変化させることができ、温度を室温1373K程度まで変化させられる試料系に、超音波及びレーザーを透過させ、精度よく超音波透過速度及びブリルアン散乱の測定できる装置となった。また、超音波法においては、矩形波パルサーレシーバーと導通型高速リアルタイムサンプリングオシロスコープの導入により、弾性率測定の精度が格段に向上したので、一軸圧縮応力を負荷し、超音波透過速度の応力依存性の高精度測定、つまり高次の弾性定数測定が再現性良くできるようになった。共同開発を進めてきた純国産タンデム型3パスファブリペロー干渉分光計の製造段階で溝尻光学工業所側の作業が難航し、当初の予定よりも大幅に納品が遅れたが、平成21年度末に、「予定より1年半遅れて」、ようやくタンデム型3パスファブリペロー干渉計分光計が納品され、ブリルアン散乱の測定が高分解能で行えるようになった。

3次の弾性定数決定のために不可欠な、一軸での高応力負荷のため、透過ブリルアン散乱光の測定が非常に難しい3mm以上の厚さのある高屈折率を示す大型試料の測定を可能にした、光軸調整用ホルダー等を作製した。これにより、定盤上での平面光学系のみならず、ブリルアンシフトの分散曲線及び結晶方位を測定するための回転光学系での測定が可能になった。しかし、通常透過ブリルアン散乱光の測定は0.1mm以下の薄い試料においてのみで可能であり、本研究に用いる試料の厚さの測定においては軸調整に膨大な時間を要し現実的ではない。従って当該年度においては、厚いバルク試料においても、マニュアル式に熟練者でなくても軸調整が出来るように、光学系及び試料系治具の抜本的な改良を行った。また、同一光学系を用いて(平面光学系、回転光学系ともに)、反射ブリルアン散乱スペクトルの測定も高分解能で行えるようになった。したがって、(応力ではなく)荷重として10トンまでの一軸引張・圧縮・繰り返し引張圧縮応力及び静水圧を負荷した元で、酸素分圧を110^<-50>atm程度まで変化させることができ、温度を室温1373K程度まで変化させられる試料系に、超音波及びレーザーを透過させ、精度よく超音波透過速度及び透過及び反射ブリルアン散乱の測定できる装置となった。また、21年度までに、超音波法においては矩形波パルサーレシーバーと導通型高速リアルタイムサンプリングオシロスコープの導入により、弾性率測定の精度が格段に向上したが、複数の長さの試料を用い、長さ0へ外装することにより、超音波が試料に伝達する始点が精密に測定できるようになり、弾性定数の測定精度がさらに格段に向上した。工学
常活性型蛋白質の分解不活化を誘導する新規E3ユビキチンリガーゼの生理機能の解明

二重特異性ホスファターゼCDC14AがE3ユビキチンリガーゼ複合体“ECS(SPSB1/2/4)"によりポリユビキチン化され、プロテアソーム依存的に分解されることを明確にした。また、ECS(SPSB3)の基質として、Nrf3を初めて同定した。ECS(SPSB3)は、Nrf3のC末端部分に結合し、Nrf3のポリユビキチン化を誘導するとともに、Nrf3の転写抑制機能を負に制御することが示唆された。新規E3ユビキチンリガーゼECS(SPSB)の生理的役割を明らかにするために,ECS(SPSB)の機能を可逆的に抑制することができる細胞株の樹立を行った.具体的には,iNOSやCDC14AといったECS(SPSB1,2,4)の基質を発現するヒト肺胞基底上皮細胞株のA549細胞に,ECS(SPSB1,2,4)の機能を特異的に抑制することが分かっているiNOSのN末1124アミノ酸部分(以下,ECS(SPSB1,2,4)インヒビター)を,Tet-OFFシステムを用いて可逆的に発現させることを試みた.第一段階として,pRevTet-OFFベクターをA549細胞に導入し,得られたA549-TetOFF細胞に,第2段階としてpRevTRE-hiNOS(1-124)-FLAGベクターを導入した.こうして得られたA549-TetOFF-hiNOS(1-124)-FLAG細胞は,その培養液からドキシサイクリンを除去すると,12時間以内にECS(SPSB1,2,4)インヒビターの発現が誘導され,そこにドキシサイクリンを加えると,その発現が停止することを確認した.さらに,iNOSおよびCDC14Aの寿命がECS(SPSB1,2,4)インヒビターの発現によって著しく延長されることや,細胞増殖の抑制が起こることを見出した.また,今年度は,4種類存在するSPSBファミリー分子の中で,一次構造や生化学的性質が他のメンバーと著しく異なり,かつ基質が同定されていないSPSB3について,酵母ツーハイブリッド法を用いた網羅的な基質探索を行い,SPSB3に特異的に結合する蛋白質としてNrf3を同定した.さらに,ECS(SPSB3)はNrf3をユビキチン化するが,その分解は誘導しないことを見出した.ECS(SPSB1)、ECS(SPSB2)、およびECS(SPSB4)(ECS(SPSB1,2,4))の個体レベルにおける生理機能を明らかにするために,ECS(SPSB1,2,4)の機能を抑制するタンパク質(誘導型NO合成酵素(iNOS)のN末1118アミノ酸部分;ECS(SPSB1,2,4)インヒビター)を可逆的にマウスに発現させるためのTetシステムの構築を進めた。発現系の機能確認として、マウスマクロファージ細胞株のRAW264.7細胞にTet-ONシステムを導入することにした。導入の第一段階として,pRevTet-ONベクターをRAW264.7細胞に導入し,得られたRAW264.7-TetON細胞に,第2段階としてpRevTRE-iNOSベクターを導入した.こうして得られたRAW264.7-TetON-iNOS細胞にドキシサイクリン(DOX)を付加すると、24時間後にはiNOSがDOX未処理の細胞よりも優位に発現することを確認した。しかしながら、DOX未処理の細胞においても無視できないレベルのiNOSの発現(リーク)が確認された。したがって、このリークをできる限り少なくするための何らかの方策が必要であることがわかった。ECS(SPSB3)による転写制御因子Nrf3の機能調節についても検討した。Hela細胞にNrf3を過剰発現させるとNQO1の発現が抑制されるが、SPSB3を共発現させると、NQO1の発現が回復した。この結果から、SPSB3はNrf3によるNQO1の転写抑制機能を負に制御することが示唆された。今年度はECS(SPSB3)による転写制御因子Nrf3の機能調節に関する新知見を得ることができたが、今年度の主要目的であったECS(SPSB1,2,4)インヒビターをTet-ONシステムを用いて可逆的に発現させる系の構築が未完了であるため。E3ユビキチンリガーゼ複合体ECS(SPSB1), ECS(SPSB2)およびECS(SPSB4)(以下、ECS(SPSB1,2,4))によるCDC14Aの分解機構を明らかにするために、CDC14Aタンパク質のSPSB認識配列「-ELNNN-」中のAsn-533をAlaに置換したN533A変異体を作製して検討した。その結果、1)N533A変異によりCDC14Aの細胞局在は変化しない、2)N533A変異体はECS(SPSB1,2,4)と結合しない、3)N533A変異体はECS(SPSB1,2,4)によるユビキチン化を受けない、4)N533A変異体はECS(SPSB1,2,4)による分解亢進を受けない、5)ECS(SPSB1,2,4)のインヒビター(iNOS(1-124)断片)の過剰発現により、CDC14Aの分解が抑制される、ことがわかった。さらに、内在性のECS(SPSB1,2,4)の役割を調べるために、ECS(SPSB1,2,4)を内在的に発現するA549細胞ならびにHeLa細胞にCDC14Aの野生型とN533

A変異体を発現させて、それらの半減期を検討した。その結果、いずれの細胞株においてもN533A変異体の半減期が野生型のものよりも2倍以上長くなった。以上の結果から、ECS(SPSB1,2,4)はCDC14Aの-ELNNN-配列に結合し、CDC14Aをポリユビキチン化してプロテアソーム依存的分解に導くことにより、CDC14Aタンパク質の寿命を制御していることが示唆された。また、ECS(SPSB3)による転写制御因子Nrf3の機能抑制機構を明らかにするために、Nrf3の小胞体から核への移行を検討した。その結果、ECS(SPSB3)はNrf3の細胞内局在に対して特に影響を与えないことが分かった。さらに、Nrf3とsmall Mafとの二量体形成に対しても、ECS(SPSB3)は影響を与えないことがわかった。二重特異性ホスファターゼCDC14AがE3ユビキチンリガーゼ複合体“ECS(SPSB1/2/4)"によりポリユビキチン化され、プロテアソーム依存的に分解されることを明確にした。また、ECS(SPSB3)の基質として、Nrf3を初めて同定した。ECS(SPSB3)は、Nrf3のC末端部分に結合し、Nrf3のポリユビキチン化を誘導するとともに、Nrf3の転写抑制機能を負に制御することが示唆された。今年度は,iNOSやCDC14AといったECS(SPSB1,2,4)の基質を発現するA549細胞に,ECS(SPSB1,2,4)インヒビターを発現させるためのTet-OFFシステムを導入することにより,ECS(SPSB1,2,4)の機能を可逆的に抑制することができるA549細胞株を作出することに成功した.さらに,この細胞においてECS(SPSB1,2,4)の機能抑制が,iNOSやCDC14Aの分解を著しく延長することや,A549細胞の増殖を抑制することを明らかにした.また,酵母ツーハイブリッド法による網羅的スクリーニングにより,SPSB3の基質を世界で初めて同定することができた.このことから,本研究計画は概ね順調に進展していると考える.1ECS(SPSB3)による転写制御因子Nrf3の機能抑制のメカニズムを明らかにする。具体的には、Nrf3の小胞体から核への移行、核内でのNrf3とsmall Mafとの二量体形成、およびこの二量体のプロモーターへの結合に対するSPSB3の影響を検討する。2Tet-OFFシステムの再検討を含めたTetシステムによるECS(SPSB1,2,4)インヒビターのマウスにおける可逆的発現系の構築を目指す。医歯薬学ECS(SPSB1,2,4)の基質であるFOG-2やCTTNBP2を発現する細胞株(例,MDA-MB-231細胞,SH-SY5Y細胞など)においても,ECS(SPSB1,2,4)インヒビターを可逆的に発現することができるシステムを導入し,ECS(SPSB1,2,4)の基質の分解異常に起因する様々な異常を見出す.さらに,個体レベルでのECS(SPSB1,2,4)の生理的意義を明らかにするために,培養細胞系での実績を基に,ECS(SPSB1,2,4)インヒビターを可逆的にマウスに発現させるためのTetシステムのベクター系の構築を行う.また,ECS(SPSB3)によるNrf3の機能制御を明らかにするために,Nrf3の転写調節機能に対するNrf3のユビキチン化の影響を検討する.購入予定であった生化学実験試薬を用いる実験が延期になり,その試薬を購入しなかったため.延期になっていた実験を行う目途がついたので,次年度使用額をその実験に必要な試薬の購入に当てる予定である.
物理学用語標準化の調査研究

1.研究分担者会議を2回開催し、作業方針、分野別分担を第1回会議で決定した。第2回会議は、年度末に開催し、これまでの作業経過の整理、反省を行ないこれに基いて今後の作業方針を決定した。2.約40にわたる分野別リストにしたがって(このリストは塔風館発行の物理学辞典に掲載してある項目を分野別に打出して作成したもの)、不要項目、検討を要する項目、追加項目を調査した。不要項目の数は分野によって差があるが、全体として約30%になると思われる。一方、追加項目および検討を要する項目は計2000語程度と予測される。現時点で作業が終了してない分野があるので総数はまだつかめていない。3追加項目については逐次入力作業を進めている。4分野別リストの作業が終り次第、全分野リストを作成し、分野間でのバランス等を含めて検討するとともに広い範囲の学識経験者の意見をきく方法を検討する予定である。5.現在までの検討の結果日本語が一義的に決まらない用語があるのと同じ程度に英語が一義的に決まらない用語があることが指摘された。このような用語については今後の検討が必要である。