hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小・中学生のためのプログラミング支援システムの開発研究

小・中学生にでも分かりやすいユーザインターフェースを持ち、簡単なマウス操作でプログラミングできるようなシステム開発研究の最終年度の研究として、以下の事項について、研究分担者及び国内の数人の研究者と研究連絡を行いつつ研究を進めた。昨年度の研究をふまえ、システム開発のための開発言語としては、部品としてのコンポーネント作成に一番適しておることから、Java及びJava Beansを使うことに決めて研究を進める予定で、今年度の研究に着手した。しかしながらJavaとJava Beansの仕様等の変更に伴い、当初目標としていた実験的システムの作成は年度内の完成は困難であることとなり、次年度以降の研究課題として継続的に研究を行うこととした。そのため、本年度の研究では、論理プログラミング言語Prologを用いた、算数・数学教材についての調査研究、および、幾何教育における新教材の開発を中心テーマとして、研究を行った。3年間の研究の主要な成果としては、(1)Prologを用いた大学生のための算数科教育教材、(2)Prologを用いた大学生のための微積分教育教材、(3)凸多面体を含まない平面点配置の離散幾何学からの研究、(4)離散幾何学における美術館定理の別証明の研究、(5)コンピュータを用いた展開図と多面体に関する幾何教育教材の研究、等を得る事ができた。小・中学生にでもわかりやすいユーザインターフェースを持ち、簡単なマウス操作でプログラミングできるようなシステム開発研究の第1年目として、以下の事項について、研究分担者及び国内の数人の研究者と研究連絡を行いつつ研究を進めた。小・中学生が用いるソフトウェアであるため、ユーザインターフェースとしてはマウス操作が基本であることと。キーボードからの入力はデータとしての数値や文字の入力程度にとどめること。また、分かりやすい姿形を持った部品を多数用意し、それらの部品間の関連付けと実行順序をマウス操作で指定することで実行可能なプログラムが作成できること。このようなプログラミング開発システムについての技術的な仕様作成がこの研究の目標であることを確認した。システムを開発するための開発言語としては何が良いかについての検討を行った。その結果C++言語は用いないこととし、部品としてのコンポーネント作成に一番適していること、マルチプラットホームな言語であることからJava及びJavaBeansを使うこととした。コンポーネントとしての良い部品作成とそれらを関連付けるメカニズムがこの研究のキ-ポイントであり、来年度の研究ではこのメカニズムの技術的な詳細と実験的なシステムの作成を行う予定である。小・中学生にでも分かりやすいユーザインターフェースを持ち、簡単なマウス操作でプログラミングできるようなシステム開発研究の第2年目として、以下の事項について、研究分担者及び国内の数人の研究者と研究連絡を行いつつ研究を進めた。昨年度の研究をふまえ、システム開発のための開発言語としては、部品としてのコンポーネント作成に一番適しておることから、Java及びJava Beansを使うことに決め、今年度の研究に着手した。小・中学生にも分かりやすい姿形を持った部品を提供するためには、コンポーネントとしての良い部品作成とそれらをプログラムとして関連づけるためのメカニズムをどのように設計するかがこの研究のキーポイントであり、このメカニズムの技術的な仕様を明らかにするためJavaとJava Beansの詳細について調査・研究を行った。本年度の研究では、このメカニズムの技術的な仕様のおおよその輪郭を得ることができた。来年度の研究においては、技術的仕様についての詳細を作成することと具体的な実験的システムの作成を課題として研究を行う予定である。また、今年度は、小・中学校の算数・数学教材についての調査研究も行い、目標としている開発システムを用いてどのような教材作成が可能かについて資料の収集を行った。
敗血症患者におけるIL-6,CRP,PCTの病態解析と臨床応用

敗血症後のショックや多臓器不全は,炎症反応の免疫応答により,生体内で過剰に産生される種々のメディエターが関与していることが明らかとされており,敗血症の診断,治療,治療効果の判定を実施し,死亡率を減少させることは医療の最重要課題である.集中治療室に入院された敗血症患者について,IL-6,CRP,PCTを測定し,血中濃度ピーク値の時間変化と治療による血中濃度の低下と割合が臨床病態と一致するかを解析することにより,敗血症の治療効果における3項目の有用性を検討した.ICU入院時,入院以前のIL-6のデータが確認できた4名と確認できなかった4名について検討を行った.入院前のIL-6値が確認できた4名は,IL-6が24時間で急速に高値となり,PMMA-CHDF治療により急速な減少が認められた.IL-6値が確認できなかった4名は,PMMA-CHDF治療により,その時点がIL-6のピークとなり,その後急速な減少が認められた.IL-6値のピークからPCT,CRPのピークまでの時間は,入院以前のIL-6のデータが確認できた4名と確認できなかった4名でそれぞれ,PCT:8.5±10.9,13±17時間後,CRP:34±12,40.5±21.8時間後であった.敗血症の治療効果の判定は,PMMA-CHDF治療によりIL-6値が100台になった時点が有用であり,その時間は,入院以前のIL-6のデータが確認できた4名とできなかった4名でそれぞれ,IL-6値のピーク後,64±11.3,83.8±27.6時間で,その時点のPCTの減少率は,72.9±15.8,77.5±18.9%,CRPの減少率は,41.6±31.2,36±24.2%であった.入院以前のIL-6のデータが確認できた4名と確認できなかった4名のデータの比較において,有意差は認められなかったが,IL-6値が確認できた4名においてPMMA-CHDF治療により,IL-6値が急速に低下することから,ICUにおけるPMMA-CHDF治療の有用性と重要性が確認された。8名のデータをまとめると,IL-6ピーク後のPCTのピークは11時間後,CRPのピークは37時間後に認められた。PMMA-CHDF治療によりIL-6値が100台に減少する時間は73.9時間後,この時のPCTのピーク値の減少率は75%,CRPの減少率は39%であった.PCTの減少率は75%と良好であったが,その値は10ng/ml以上であり治療効果の判定には使用できないと考えられた.敗血症におけるPMMA-CHDF治療の効果判定には,IL-6測定が有用であり,今後日常検査法として保健収載されることが望まれる.敗血症後のショックや多臓器不全は,炎症反応の免疫応答により,生体内で過剰に産生される種々のメディエターが関与していることが明らかとされており,敗血症の診断,治療,治療効果の判定を実施し,死亡率を減少させることは医療の最重要課題である.集中治療室に入院された敗血症患者について,IL-6,CRP,PCTを測定し,血中濃度ピーク値の時間変化と治療による血中濃度の低下と割合が臨床病態と一致するかを解析することにより,敗血症の治療効果における3項目の有用性を検討した.ICU入院時,入院以前のIL-6のデータが確認できた4名と確認できなかった4名について検討を行った.入院前のIL-6値が確認できた4名は,IL-6が24時間で急速に高値となり,PMMA-CHDF治療により急速な減少が認められた.IL-6値が確認できなかった4名は,PMMA-CHDF治療により,その時点がIL-6のピークとなり,その後急速な減少が認められた.IL-6値のピークからPCT,CRPのピークまでの時間は,入院以前のIL-6のデータが確認できた4名と確認できなかった4名でそれぞれ,PCT:8.5±10.9,13±17時間後,CRP:34±12,40.5±21.8時間後であった.敗血症の治療効果の判定は,PMMA-CHDF治療によりIL-6値が100台になった時点が有用であり,その時間は,入院以前のIL-6のデータが確認できた4名とできなかった4名でそれぞれ,IL-6値のピーク後,64±11.3,83.8±27.6時間で,その時点のPCTの減少率は,72.9±15.8,77.5±18.9%,CRPの減少率は,41.6±31.2,36±24.2%であった.入院以前のIL-6のデータが確認できた4名と確認できなかった4名のデータの比較において,有意差は認められなかったが,IL-6値が確認できた4名においてPMMA-CHDF治療により,IL-6値が急速に低下することから,ICUにおけるPMMA-CHDF治療の有用性と重要性が確認された。

PMMA-CHDF治療によりIL-6値が100台に減少する時間は73.9時間後,この時のPCTのピーク値の減少率は75%,CRPの減少率は39%であった.PCTの減少率は75%と良好であったが,その値は10ng/ml以上であり治療効果の判定には使用できないと考えられた.敗血症におけるPMMA-CHDF治療の効果判定には,IL-6測定が有用であり,今後日常検査法として保健収載されることが望まれる.
逆方向マスキングを引き起こす視聴覚刺激に対する脳内活動の推定

本研究では、聴覚・視覚の逆方向マスキング現象を引き起こす刺激を被験者に与えた時の脳活動を詳細に時間推移を追って計測し、マスキング現象との関連を調べるものである。マスキングとは単独では知覚可能な小さな刺激が他の刺激によって知覚できなくなる現象である。特に先行する刺激を後続の刺激がマスクする場合は逆方向マスキングと呼ばれ、物理的に先行する刺激が後の入力に阻害されるという点で興味深い。また,視覚にも同様の逆方向マスキングの存在が知られている。本研究では、聴覚・視覚の逆方向マスキング現象を引き起こす刺激とされない場合の脳活動を比較することにより、脳活動がどのように変化するかを調べた。聴覚刺激では、先行する信号音とマスク音の2つの音の振幅比を変化させ、N1mと呼ばれる刺激後100ms近辺の脳活動の変化を調べた。信号音またはマスク音のどちらかの強度を一定とし他方を変化させたとき,N1m振幅は単調に変化せず特徴的な傾向を示す場合があった.さらに聴覚心理学で提案されている時間窓を用いて,N1mのピーク振幅と潜時のモデル化を行った.このモデルでは,時間窓の中心時刻とN1m潜時との間に線形関係があり,時間窓の出力のべき乗がN1m振幅に比例すると仮定した.モデルは実験結果をかなりよく予測でき,特に先述の特徴的な傾向をよく表すことができた.視覚においても、先行する単語呈示に対してマスク効果有りとマスク効果なしの2種の刺激を用いて単語・非単語弁別課題中の誘発脳磁界を計測し、脳磁界反応の差異を検討した。単語・非単語弁別には、少なくとも形態処理と意味処理が行われる。マスク効果がある場合には形態処理は行われるが意味処理は行われないと考える事ができる。つまり、現れる差異は形態処理以降の文字に関する処理であると考えた。実験の結果、マスク効果の条件間の反応の差は主に潜時200ms近辺以降の左側頭部等にみられた。平成16年度は被験者を募り,脳磁界計測を実施した。これらの装置に改良を加えながら,実際に脳磁界の計測と解析を行うにあたり,刺激や計測のパラメータの設定を行った.その結果、マスキー音の後にマスカー刺激を与える聴覚逆方向マスキング刺激においては、マスカー刺激にホワイトノイズとホワイトノイズから信号音の成分だけのノッチフィルターに掛けた音を用いる事でマスキング効果に差が現れる事がわかり、その刺激を用いて実験を行った。その結果、マスキー音の強度が増すにつれ振幅が減少することを見出した.これはマスカー音に1kHzの純音を用いた場合と同じ傾向である。信号音の強度が高いほど信号音に対する反応とマスカー音に対する反応の干渉が起きることで、N1mピーク振幅が減少したと考えられる。また、視覚逆方向マスキング刺激では、マスカー刺激の呈示するタイミングを変化させる事でマスキング効果に変化を与える事ができ、効果ありと効果なしの刺激に対して計測を行った。その結果、多くの被験者でマスク効果あり・なしの刺激に対する脳活動で右半球の活動にあまり変化がないにもかかわらず、左半球の活動は大きく異なる事が見出された。このことは、言語の左半球優位性を示している。但し、各個人の言語優位半球を特定するにはまだデータが少ない。今後は各個人の言語優位半球の特定を脳磁界計測で目指せるよう実験を進めていく。また、新しい解析ソフトウェア(BESA)の導入により更に効率の良い解析を実現するとともに、独立成分分析などの新しい手法による解析も検討を進める。
標準語発話に見られる母方言プロソディー干渉の実態と理論的分析

今年度は甑島方言(鹿児島県甑島)の2地点(手打集落、江石集落)において方言アクセント調査を行った。手打集落(下甑町)については、中年層(40-55歳)と若年層(中学生12-15歳)の話者を対象に、基本名詞(牛、馬、花、鼻など)と新造の人名(銀男、橋子、飴也など)等をどのようなアクセントで発音するかを調査した。その結果、中年層はA型とB型の区別が明瞭で、伝統的な複合アクセント規則(複合法則)に従って新造語を発音するが、若年層は個人差が大きく、名詞の単独アクセントも伝統的なアクセント型を保持せず、また複合法則も5割以上の調査語彙で守っていない話者が多数いることがわかった。二型アクセント体系についても同様で、若年層話者の多くはこの特徴を保持していないことを確認した。誤答分析の結果、若年層のアクセントは東京方言(標準語)のアクセントを模倣しているということがわかった。江石集落(上甑町)については、60歳以上の高年層を対象としたアクセント調査を行った。この結果、これまで行った手打地区(下甑町)や里地区(里町)の中年層と基本的に同じアクセント体系(二型アクセント体系、モーラ主体の体系)とアクセント規則(複合法則)を持つことを確認した。その一方で、助詞が付いた句表現のアクセントが他の地域とは多少異なっており、他の地域より幾分進歩的なアクセント型を示すことがわかった。今後さらに他の地域および他の年齢層の話者に調査対象を広げ、甑島方言の地域差や年代差を分析し、鹿児島方言との相違点を明らかにしていきたい。教育やマスメディアの普及によって日本語を特徴づけていた諸方言の多様性が崩れ、多くの方言が標準語化されようとしている。この状況を踏まえ、本研究は鹿児島方言を母方言とする話者の標準語発話を分析し、そこにどのような母方言プロソディーの干渉が見られるかを実証、理論の両面から探ろうとするものである。今年度は上記の研究の基礎研究として、鹿児島県の2地点(鹿児島市、薩摩川内市下甑町)において下記の要領で調査を行い、鹿児島方言と甑島方言のアクセント体系・規則について分析を進めた。(1)調査語リストの作成これまでの鹿児島方言調査で用いた調査語リストを再検討し、語種(和語、漢語、外来語)や音節構造、標準語アクセント型との対応、等々の要因をすべて考慮に入れて、言語学的にバランスのとれた調査語リストを完成させた。(2)インフォーマントの確保薩摩川内市下甑村手打(甑島)と鹿児島市の2世代家族を中心にインフォーマントを探し、協力を依頼した。(3)聞き取り調査・録音鹿児島市と薩摩川内市(甑島・手打集落)において、現地アクセントの聞き取り調査を行った。(4)調査データの分析(3)の調査から得られた音声資料を分析し、アクセント体系を分析した。以上の結果、甑島・手打集落の中年層話者は甑島方言の二型アクセント体系を保持しているが、鹿児島市の20歳前後の話者は鹿児島方言の二型アクセント体系をあまり保持しておらず、標準語と鹿児島方言が混ざった体系へ変化させていることが明らかとなった。今年度は鹿児島方言と甑島方言(鹿児島県薩摩川内市)の2地点において方言アクセント調査を行った。鹿児島方言については、中年層(50歳以上)と若年層(20歳前後)の話者を対象に、新造の人名(銀男、橋子、飴也など)をどのようなアクセントで発音するかを調査した。その結果、中年層はA型とB型の区別が明瞭で、伝統的な複合アクセント規則(複合法則)に従って新造語を発音するが、若年層は個人差が大きく、大半の話者が複合法則を5割ほどしか守っていないという結果を得た。その一方で、二型アクセント体系や音節方言の特徴はいまだに失われていないということも確認した。誤答分析の結果、若年層のアクセントは東京方言(標準語)のアクセントの影響を強く受けているということがわかった。この調査研究の成果は「鹿児島方言のアクセント変化-複合法則の崩壊-」(『神戸言語学論叢』5)に詳しく報告した。甑島方言については、里地区(旧里村)と瀬上地区の2地点において高年層を対象としたアクセント調査を行った。この結果、前年度に行った手打地区(下甑町)の中年層と基本的に同じアクセント体系、規則を持つことを確認した。特に、3モーラ以上の長さの語に二つの山が現れることと、文中においては二つ目の山が消えて語頭の山だけが残ることを明らかにした。今後さらに調査を重ね、甑島方言の地域差や年代差を分析し、鹿児島方言との相違点を明らかにしていく計画である。

その結果、中年層はA型とB型の区別が明瞭で、伝統的な複合アクセント規則(複合法則)に従って新造語を発音するが、若年層は個人差が大きく、名詞の単独アクセントも伝統的なアクセント型を保持せず、また複合法則も5割以上の調査語彙で守っていない話者が多数いることがわかった。二型アクセント体系についても同様で、若年層話者の多くはこの特徴を保持していないことを確認した。誤答分析の結果、若年層のアクセントは東京方言(標準語)のアクセントを模倣しているということがわかった。江石集落(上甑町)については、60歳以上の高年層を対象としたアクセント調査を行った。この結果、これまで行った手打地区(下甑町)や里地区(里町)の中年層と基本的に同じアクセント体系(二型アクセント体系、モーラ主体の体系)とアクセント規則(複合法則)を持つことを確認した。その一方で、助詞が付いた句表現のアクセントが他の地域とは多少異なっており、他の地域より幾分進歩的なアクセント型を示すことがわかった。今後さらに他の地域および他の年齢層の話者に調査対象を広げ、甑島方言の地域差や年代差を分析し、鹿児島方言との相違点を明らかにしていきたい。
「筋長・張力・動き」が骨格筋に及ぼす影響

骨格筋の成長・機能向上に影響をもつ刺激因子を、筋収縮に含まれる筋長・張力・動きといった因子に拡大しで捉え、それぞれが筋機能に及ぼす影響について検討した。ABS樹脂にてマウス片脚に下腿ヒラメ筋を対象としてギプスを施し以下の条件で運動を制限した。すなわち、筋長域制限運動群としては、1)下腿筋が伸張域(足関節角度30゚120゚)でのみ可動する伸張域運動群:EL、2)下腿筋が短縮域(同120゚180゚)でのみ可動する短縮域運動群:ES、筋長固定運動群として、3)下腿筋を伸張位(足関節角度60゚)に固定して等尺性活動を行わせる伸張固定群:IL、4)下腿筋を短縮位(同170°)に固定して等尺性活動を行わせる短縮固定群:IS。36週間のギプス期間後、下腿部皮膚および周囲筋群を切開しヒラメ筋を露出させた。実体顕微鏡下で関節角度を変化させ、ヒラメ筋の近位および遠位端腱部および筋線維走行部の長さ変化を調べた。生体内配置での筋形態記録後、両脚よりヒラメ筋を摘出し、Ringer液中でPt電極による直接電場刺激法により等尺性単収縮を誘発し、収縮特性を記録した。筋表面に金粉をふりかけ筋長測定のための位置マーカーとした。ギプス処置筋は対照筋より有意に萎縮し、その程度は固定ギプス筋群、短縮位処置筋群で大きかった。筋長域制限運動群、筋長固定群とも、短縮位処置により静止張力が増大した。この静止張力増大は、筋の中枢側中央部における弾性低下によると推察される。運動ギプス筋では最大張力立ち上がりがコントロール筋より増大し、筋の収縮活性度が上昇している可能性が示唆された。規格化された筋の長さ-張力関係は、伸張位ギプス群において長い筋長域で張力増幅が認められたほか、すべての群でコントロール筋と同様であった。機械的刺激因子が骨格筋に及ぼす影響として、前年度に行った可動域制限ギプスのトレーニング(筋萎縮防止)効果と比較するために、本研究では運動性のきわめて高い近交系マウスであるC57-BL/6(7週齢♂:26.0±3.2g)を用い、各種のギプス固定法による筋萎縮および機能低下の防止効果を評価した。マウス片脚の下腿ヒラメ筋に、足関節角度60゚(伸張位ギプス)あるいは170゚(短縮位ギプス)に固定するギプスをも施し、同一個体の対脚を対照筋として運動を行わせた。5週間のギプス期間後、同一個体から得た両脚のヒラメ筋2筋を1セットとして摘出、95%O2-5%CO2を通気したRinger液中でPt電極による直接電場刺激法により等尺性筋収縮を誘発し、筋の収縮特性(筋の長さ-張力、-張力立ち上がり、収縮経過時間)変化を調べ、前年度に行った可動域制限ギプス筋(運動ギプス群)における変化と比較した。筋重量はいずれのギプス筋でもコントロールに比べ低下し、その低下は伸張位ギプス群で短縮位ギプス群運動群より小さかったが、いずれの低下率とも運動ギプス群より大きかった。静止張力は、短縮ギプス群で立ち上がりが速くなったが、伸縮ギプス群ではコントロールと同様であった。運動ギプス群では筋長-張力関係が変化しなかったのに対し、固定ギプス群では伸張位でのギプス法に対応するような特性変化が認められた。

以上より、筋の肥大・成長に影響を及ぼす因子として、筋の動的活動による効果は筋の伸張による効果よりも大きい。ギプスによる可動域制限は筋の収縮特性を質的には変化させなかったのに対し、完全固定による運動制限は筋の収縮特性を大きく変化させる。ABS樹脂にてマウス片脚に下腿ヒラメ筋を対象としてギプスを施し以下の条件で運動を制限した。すなわち、筋長域制限運動群としては、1)下腿筋が伸張域(足関節角度30゚120゚)でのみ可動する伸張域運動群:EL、2)下腿筋が短縮域(同120゚180゚)でのみ可動する短縮域運動群:ES、筋長固定運動群として、3)下腿筋を伸張位(足関節角度60゚)に固定して等尺性活動を行わせる伸張固定群:IL、4)下腿筋を短縮位(同170゚)に固定して等尺性活動を行わせる短縮固定群:IS。また、坐骨神経の切断手術を施したうえで下腿筋を短縮固定(5)DS群)もしくは伸張固定(6)DL群)する群を設置した。35週間のギプス期間後、下腿部皮膚および周囲筋群を切開しヒラメ筋を露出させた。除神経筋群(DS群、DL群)では、ヒラメ筋は著しく萎縮している傾向が観察されたが、全体的に施術による予後が悪く、ヒラメ筋および周辺の組織の腫脹および壊死が見られ、サンプルとして一定数を確保することができなかった。実体顕微鏡下で関節角度を変化させ、ヒラメ筋の近位および遠位端腱部および筋線維走行部の長さ変化を調べた。筋表面に金粉をふりかけ位置マーカーとした。生体内配置での筋形態記録後、両脚よりヒラメ筋を摘出し、Ringer液中でPt電極による直接電場刺激法により等尺性単収縮を誘発し、収縮特性を記録した。筋収縮の様子をビデオ画像に記録し、筋線維走行部の長さ変化を解析した。ギプス処置筋は対照筋より有意に萎縮し、その程度は固定ギプス筋群、短縮位処置筋群で大きかった。筋長域制限運動群、筋長固定群とも、短縮位処置により静止張力が増大した。両腱端を固定しての等尺性筋収縮時には、末梢端の短縮が大きかいことが観察された。
頭頸部腫瘍における癌関連遺伝子の研究

分子生物学的パラメータと癌の生物学的悪性度との関連を検討するため、PCNAとP53の検索を行い、喉頭癌の細胞増殖、浸潤との関連を比較検討した。癌抑制遺伝子であるヒトP53は第17染色体短腕上に位置する蛋白で、DNA結合能を有し細胞増殖制御に関与しており、また、PCNAは増殖細胞核抗原でありいずれも癌の発生増殖に密接に関与しているものと思われる。対象は、1986年以降東京医大耳鼻咽喉科にて喉頭癌と診断した症例のうち、初回未治療時生検材料にて検討し得るものを対象とした。結果)1,PCNA:(1)T分類による陽性率はT1a以上で陽性率は高かった。(2)癌の浸潤度の強弱での差はなかった。(3)組織学的には高分化型で陽性率が高かった。2,P53:(1)Tisでは陰性を示した。Tlaでは一部陽性を示すものがあり、T2以上ではほとんどの症例で陽性を示した。(2)癌の浸潤度の強いものに陽性を示す傾向が高かった。(3)組織学的には高分化型に陽性を示すものが多かった。現在、手術材を用い、In situ hybridizationにてP53のm-RNAの増幅を細胞レベルでの発現部位の同定を行っている。また今後は、P53の非活性化と臨床的な予後との関係をretrospectiveに検索する事により、発癌に於ける癌抑制遺伝子の関わりを検討する。すなわち、前癌状態から発癌迄の各時期の採取組織切片を利用してp53モノクローナル抗体を使用した病理組織的な検討と合せて、Protooncogene,ationcogeneの増幅の時期を検討し、前癌状態でのハイリスク群の検討を行う予定である。
10代半ばの年齢層の音楽空間と音楽的趣味・嗜好の形成

音楽的嗜好・趣味が形成される重要な時期である10代半ばの年齢層を研究対象の中心に据え、質問紙調査とインタビュー調査及び記述的資料の分析を併用しながら、実証的研究を行った。本研究の調査対象は大きく2つに分かれる。第1は10代半ばの年齢層一般、第2は特定分野の音楽活動に熱中する若者である。前者は10代半ばの年齢層の音楽的趣味・嗜好に関する全体的な傾向の把握を目的として、中学2・3年生および高校生を対象に質問紙調査を実施した。後者は特定の音楽的趣味・嗜好が何によって形成されるのかを探ることを目的とし、本研究では特にポピュラー音楽専門学校で学ぶ若者を対象に質問紙調査とインタビュー調査を実施した。また、それを補足するために、ポピュラー音楽バンド活動を行っている若者についての記述的資料を収集した。これらの調査資料を、男女間の相違、稽古事等の学校外教育、家庭の音楽的環境、学校音楽教育との関連などの多角的な視点から分析した。本研究により、(1)子どもの音楽活動・学習に関する親の対応は子どもが男児か女児かによって異なり、そのことが音楽的趣味・嗜好における男女間の相違に影響していること、(2)学校外での音楽の稽古事経験の有無が学校の音楽教育への適応にも強く影響しており、学校の音楽教育が必ずしも自立した役割を果たせていないこと、そのことが一方で、マスメディアを通したポピュラー音楽のみにしか関心を示さない若者層を形成する要因になっていること、しかし、(3)ポピュラー音楽専門学校の若者の音楽的興味・関心の幅は広く、音楽への熱中(のめり込み)の深さが音楽的趣味・嗜好の形成には重要な要素であることなどが明らかとなった。以上の知見をもとに、今後の課題として、ポピュラー音楽の学習や活動に熱中している若者の音楽学習の具体的な方法・プロセスについて実証的に研究し、学校音楽教育への有効なヒントを得たいと考えている。音楽文化のグローバリゼーションと多様化が進行する現代社会において、子どもたちが、どのような社会的・文化的文脈のもとで、どのように音楽的趣味・嗜好を形成して自らの音楽的アイデンティティを確立していくのかを明らかにすることが目的である。そのために、本研究では、10代半ばの年齢層に焦点を合わせて、質問紙調査とインタビュー及びケース・スタディを併用しながら、調査・分析を進めている。平成13年度は、近畿地方の郊外中規模都市と農村部の中学校2年生及び3年生を対象とした質問紙調査、及びポピュラー音楽の専門学校生徒に対する質問紙調査とインタビュー調査を実施した。中学生調査の分析からは、(1)男子生徒と女子生徒とでは、女子の方がより多様な音楽を楽しんでおり、音楽に対してより一体化した反応をすること、(2)その大きな要因として、西洋鍵盤楽器を主とする私的音楽教育経験(音楽の稽古事経験)の男女差が強く働いていること、(3)音楽の稽古事経験を通して獲得される音楽文化は、"正統化された"学校の音楽文化と音楽的語法や学び方の点で共通性があるため、稽古事経験を持つ者は、学校の音楽文化をより肯定的に受容しやすいこと、(4)子どもの音楽活動や音楽学習に関する親の意志決定や取り扱いは子どもが男児か女児かによって大きく異なり、そのことが男女による音楽的趣味・嗜好の違いをもたらしていること、等を明らかにした。ポピュラー音楽学校生徒に対する調査では、ポピュラー音楽への強い関心が、生育過程のなかでどのように形成されてきたのかをインタビュー調査を通じて聞き取るとともに、彼らの音楽的趣味・嗜好や私的音楽教育経験、学校の音楽教育への関わり方などについて質問紙調査によりデータを得た。次年度以降は、これらの分析を深めるとともに、音楽聴取実験を含んだ調査を実施する予定である。

音楽文化のグローバリゼーションと多様化が進行する現代社会において、子どもたちが、どのような社会的・文化的文脈のもとで音楽的趣味・嗜好を形成し、音楽的アイデンティティを確立していくのかを明らかにすることが目的である。そのため、本研究では、10代半ばの若者に焦点を合わせて調査・分析を進めている。平成14年度は、13年度に実施した2つの調査の分析を深め、2編のペーパーをまとめた。第1のペーパーでは、中学生調査の分析から、音楽的趣味・嗜好における2つのタイプ、即ち多様な音楽に幅広い趣味・嗜好を示すタイプとポピュラー音楽のみに限定された趣味・嗜好を示すタイプの違いがどのような要因からもたらされるのかを、学校と学校外の音楽教育との関係に分析視点を定めて考察した。このペーパーは、MISTEC(Mnsic in Schools and Teacher Education Commission of ISME)において受理され、平成14年8月にスウェーデンで開催された国際セミナーにおいて発表と討論を行い、さらに当地の研究者や音楽学生から本研究への意見を得るとともに関連情報を収集した。第2のペーパーでは、「音楽への熱中(のめり込み)の深さ」に注目した考察を、ポピュラー音楽に熱中している若者に焦点を絞って考祭した。考察の中心は、ポピュラー音楽専門学校の生徒に対する質問紙及びインタビュー調査であるが、その他に、ポピュラー音楽のバンド活動を行っている若者のインターネットサイトへの投稿を補足的資料として分析した。その結果、ポピュラー音楽に熱中している若者は、(1)視聴覚メディアを通した聴取においてはポピュラー音楽に限定された趣味・嗜好を示すが、(2)ライブでの音楽聴取の欲求は多様な音楽に対して持っていること、(3)音楽を聴く行為や聴取能力は、ポピュラー音楽に熱中する若者の音楽学習にとって重要な意味を持つことが示唆された。このペーパーは、平成15年7月に開催予定の第4回APSMER(アジア太平洋音楽教育研究シンポジウム)で発表予定である。音楽的嗜好・趣味が形成される重要な時期である10代半ばの年齢層を研究対象の中心に据え、質問紙調査とインタビュー調査及び記述的資料の分析を併用しながら、実証的研究を行った。本研究の調査対象は大きく2つに分かれる。第1は10代半ばの年齢層一般、第2は特定分野の音楽活動に熱中する若者である。前者は10代半ばの年齢層の音楽的趣味・嗜好に関する全体的な傾向の把握を目的として、中学2・3年生および高校生を対象に質問紙調査を実施した。後者は特定の音楽的趣味・嗜好が何によって形成されるのかを探ることを目的とし、本研究では特にポピュラー音楽専門学校で学ぶ若者を対象に質問紙調査とインタビュー調査を実施した。また、それを補足するために、ポピュラー音楽バンド活動を行っている若者についての記述的資料を収集した。これらの調査資料を、男女間の相違、稽古事等の学校外教育、家庭の音楽的環境、学校音楽教育との関連などの多角的な視点から分析した。
量子可積分格子模型の相関関数

本研究課題の目的は、一次元XXZスピン鎖に代表される、可積分な格子模型における相関関数、とりわけその長距離挙動の解析にある。相関関数のうち数学的構造が最も簡単なものに、空隙形成確率(EFP)と呼ばれる量がある。昨年度から今年度にかけての主要な成果は、XXZ鎖の相互作用定数Δの一般の値に対してEFPの漸近挙動を決定したことである。方法は、前年度までの研究で得られた新しい積分表示に停留位相法を適用したものであるが、被積分関数に現れる複雑な行列式部分の評価がキーポイントである。また停留点を記述する根の密度関数が、ベーテ仮設法におけるLieb方程式に類似した積分方程式で記述され、それがFourier変換により具体的に解けるという著しい事実が観察された。massless regime|Δ|<1においては、予想されていたようにm→∞においてEFPがe^<-m^2>で減衰することを示し、その係数を2重ガンマ関数に関係する積分によって閉じた形に求めた。本年度はこの研究を整備して発表するとともに、同様の結果をmassive regime Δ>1に対しても拡張した。スピン-スピン相関関数の解析は、EFPに比べて本質的により困難であるが、これについて研究を継続し、若干の進展を見た。特に、相関関数に対して、以上に述べたものとはさらに別の、非常にコンパクトなmaster formulaというべき新しい多重積分公式を得ることができた(未発表)。この表示は「多重積分の多重和」の代わりに多重積分だけを用いており、有限格子に対しても成り立つ。また近距離で有効な従来の積分表示を回復することができ、さらに展開の仕方を変えることによって形状因子による展開をも原理的に含んでいる。今後の相関関数の研究に新たな視点を提供するものと期待している。可積分な1次元XXZスピン鎖の相関関数とその漸近挙動を明らかにすることを目的としている。本研究の立脚点は代数的ベーテ仮説法に基づいて2点相関関数に対する新しい積分表示を2通り得たことにある。格子点の距離をmとするとき従来の積分表示が2^m項の和を含んでいるのに対し、新しい表示ではm項の和で済んでいる。この点が長距離挙動の研究に非常に重要である。まず予備的な研究として、自由フェルミ場で扱えるΔ=0の場合にこの表示に基づいて既知の漸近挙動が容易に再現できることを示した。2点相関関数のうち最も単純な量は空隙形成確率(EFP)と呼ばれる。上の積分表示の応用として非等方性パラメータΔが1/2という特殊な場合EFPに対する(積分なしの)厳密な表示を得た。自由フェルミ場で扱えるΔ=0の場合に相関関数が閉じた形に計算されたのはこれが初めてである。以上の成果は昨年度の研究でほぼ完成し、今年度に出版された。本年度の研究ではさらに進んで、停留位相法を適用することにより一般のΔの値についてEFPの長距離挙動を導くことに成功した。これは重要な進展であり、上述の特殊な場合を除くと、格子相関関数の長距離挙動を厳密に決定した初めての結果ということができる。
反応性に優れる原料粒子の温水・水熱変換による金属酸化物粒子合成プロセスの検討

本研究では、良好な反応性を有する金属水和酸化物(水を含んだ非晶質の金属酸化物)を原料とした、機能性酸化物粒子の合成プロセス確立を目的としている。具体的には、金属アルコキシドの加水分解条件の制御と、必要に応じて重縮合度の低い部位を溶出することにより、反応性を任意に制御した球形または多孔性の水和酸化物粒子をまず調製する。得られた粒子を単独または異種金属イオンと共に温水または熱水(100°C, 1気圧以上の水)中で保持する事により、原料の形状・多孔性を活かした酸化物粒子への変換を試みる。今年度の成果としては、1粒子表面部の溶出に用いる分散媒を調整することにより、水和酸化タンタル粒子の多孔化に初めて成功した。この粒子や水和チタニア粒子を原料とすることで、Na-Ta-O系粒子や、Na-Ti-O系粒子を従来よりも低温で合成することができた。2前年度に引き続き、水和チタニア粒子の重縮合度や乾燥・湿潤状態が、その結晶化挙動と結晶化後の粒子の結晶性や比表面積等に与える影響を精査した。この結果、粒子の乾燥手法が、最終的に得られる粒子中の結晶子径に大きな影響を与えることが判明した。また、温水変換時に濃厚な異種金属の水溶液を用いることにより、より低温で高い結晶性を有するペロブスカイト型化合物の合成を成し遂げた。3各種水和酸化物の水熱・温水変換により合成した複合酸化物への微量金属の担持やドープにより、さらなる機能付与を試みた。その結果、触媒として有用なPdナノ粒子担持多孔性チタン酸ストロンチウム粒子や、蛍光特性を有する各種酸化物粒子の合成を可能とした。以上のように、化学的安定性を低く抑えた原料粒子の多孔化や、複合酸化物への変換を手法は、前年度の粒子合成に関する成果に加え、機能性の発現においても極めて有用であることが見いだされた。H30年度においては、研究実績の概要に記載したように、1水和酸化物の溶解・反応特性を活かした酸化物粒子合成手法のさらなる展開、2水和酸化物粒子の安定性の調整による、最終生成物(単一金属酸化物・複合酸化物)の結晶子径制御・結晶性向上、3複合酸化物への微量金属の担持またはドープによる機能性向上等、当初の目標はほぼ達成できている。特に従来は困難であったTa系の水和酸化物においても多孔性粒子の調整に成功した。また、Ta系多孔性粒子を用いて複合酸化物の合成も可能であった。水和酸化物の加水分解条件の調整と、溶出に用いる溶媒の最適化を行うことによって、これまでにTi系で確立してきた手法は幅広い金属種に適用できることが明らかになった。また、粒子上に板状結晶が放射状に延びたチタニア粒子等、特異な形状を有する新規粒子の合成も可能としている。また、前年度の成果報告書に記載したように、Al系粒子の多孔化は困難であったが、均一な球形のアルミナ粒子や、Al系複合酸化物粒子の合成も、本年度でほぼ達成できている。研究実施計画に記載した内容のうち、単結晶状の板状粒子の合成には至っていない。当初の予定では、水和酸化物の溶解・再析出により板状晶を得る予定であったが、粒子上に板状結晶が放射状に延びたNa-Ti-O系粒子からNaを取り除くことにより、より特異的な形状を有するチタニア粒子が得られたことから、方針を一部転換した。この粒子は取り扱いに優れるマイクロ径を有するにも関わらず、高比表面積を有することから、より詳細を検討するに値すると認識した。また、多孔性酸化物粒子への金属ナノ粒子の担持に関しては、触媒系の研究グループとの共同研究として予定を少し前倒して検討しており、良好な結果が得られている。以上の現状より、交付申請時に想定した研究実施計画をほぼ順調に遂行することができていると判断した。H31年度は、申請時の予定通りに、合成した各種粒子の機能および特性評価を中心に進め、その結果を踏まえた粒子合成法の改良を行う。また、金属ナノ粒子の担持や窒化処理等を活用し、需要に合わせての粒子のさらなる機能向上を試みる。具体的には、1調製した各種機能性粒子の特性評価(触媒活性・蛍光特性・比表面積・焼結性等)を行う。特に本研究期間においては粒子の各種触媒活性・蛍光特性を中心に評価する。触媒活性に関しては、予定通り学内外の触媒関連の研究室との共同研究を進め始めている。また、金属ナノ粒子担持の効果に関しては、その機構解明についても共同研究を開始する。有機化合物の酸化触媒に関しては、粒子の多孔化が有効であることが既に判明しつつあるため、さらなる高活性・高選択性の触媒開発を目指す。2粒子の特性・機能性評価の結果を合成条件にフィードバックし、粒径・形状・結晶性・比表面積等、機能性材料としての粒子特性の最適化を行う。これまでの検討で、光触媒活性に有効な結晶性・結晶子径・比表面積の相関が明らかになりつつある。金属の微量ドープに関しては、反応系への微量金属投入手法によって組成の均一性が大きく変わることが判明しているため、より高精度でのドープ手法の検討を行う。3光触媒としての可視光応答性付与等を目的として、アンモニア気流下での焼成により、多孔性の窒化物・酸窒化物粒子の合成を試みる。

予備的な検討では球形の水和酸化タンタル粒子のみでの検討であったが、より反応性に優れると予測される多孔性の粒子を用いることによって、さらなる低温での窒化が可能となり、比表面積の増大も期待される。本研究では、化学的安定性を抑えることによって良好な反応性を有する金属水和酸化物(水を含んだ非晶質の金属酸化物)を原料とし、種々の機能性酸化物粒子へと変換するプロセスの確立を目的としている。具体的には、金属アルコキシドの加水分解条件の制御と、必要に応じて重縮合度の低い部位の溶出により、反応・溶解特性の異なる球形または多孔性の水和酸化物粒子をまず調製する。得られた粒子を単独または異種金属イオンと共に温水または熱水(100°C, 1気圧以上の水)中で保持する事により、原料の形状・多孔性を活かした酸化物粒子への変換を試みる。今年度の成果としては、1水和チタニアまたは水和ジルコニア粒子を、異種金属イオンと共に温水中で保持することにより、触媒または蛍光体として応用可能であるペロブスカイト型化合物への変換を試みた。その結果、高比表面積を有するチタン酸系や、母体由来と賦活剤由来の発光を共に示すジルコン酸系のペロブスカイト型化合物粒子を合成できた。2水和チタニア粒子の重縮合度や乾燥・湿潤状態が、その結晶化挙動と結晶化後の粒子の結晶性や比表面積等に与える影響を精査した。この際、比表面積よりも結晶性を重視することにより、良好な光触媒活性を示す粒子が得られた。3Ta, Al系の水和酸化物粒子の粒径均一化および多孔化について検討した。Al系においては、合成に用いる溶媒の極性調整により、これまで不可能であった均一な粒子を合成可能とした。Ta系粒子においては、より溶出しやすいTiを混合し、Ti部の優先的な溶出による多孔化手法を確立した。以上の成果より、粒子の化学的安定性を敢えて低く抑えることによって多孔化や結晶化、複合酸化物への変換を行う手法の有用性が実証された。本手法は汎用性が高く、幅広い酸化物系化合物に展開可能であり、新たな高付加価値の粒子材料調製法として展開が期待される。H29年度においては、研究実績の概要に記載したように、1水和酸化物粒子のペロブスカイト型化合物への変換、2多孔性粒子の化学的安定性制御と結晶性および比表面積調整への応用、3均一な水和酸化物粒子合成手法の新規金属種への展開という、当初の目標はほぼ達成できている。ペロブスカイト型化合物粒子の合成に関しては、水和酸化物から複合酸化物粒子への変換時における粒径維持や凝集の防止と共に、合成時に用いる金属イオン濃度の調整によって高比表面化も達成している。また、H30年度に予定していた水和酸化物中への微量金属(賦活剤)の均一な添加手法についてもほぼ確立できており、若干予定を前倒しての検討も進んでいる。また、水和チタニア粒子合成時の加水分解条件を従来よりもさらに穏やかに設定することにより、粒子の表面部のみならず、粒子中央部に至るまでの多孔化も行えるようになっている。この点に関しては当初の予測以上の成果であり、今後はより高い反応性がと期待される深部まで多孔化した水和酸化物粒子を用いての検討も行う予定である。研究実施計画に記載した内容のうち、Nb系粒子の合成とAl系粒子の多孔化は達成できていない。このうちNb系についてはTa系と似た挙動を示すと予測され、今年度は人員の都合上、検討を見送った。Al系においては、多孔化には至らなかったものの、これまで困難であった粒径の均一化を達成している。この結果を踏まえ、Al系粒子の結晶化に関する予備的検討も開始しており、概ね順調に検討は進展している。
社会性アブラムシにおける階級分化の制御機構と進化的起源の解明

今年度は,兵隊カーストの形態的分化の程度が異なるColophina属の3種について、1.1次宿主(ケヤキ上のゴール)の幼虫、2.2次宿主(クレマチス)上の兵隊、3.クレマチス上の幼虫において外部形態の計測個体数を増やし,その後計測結果について多変量解析を行い,種間比較をおこなった.その結果,新規の可塑性である兵隊カーストの進化が古い可塑性である宿主転換の制御メカニズムを使い回す(co-opt)ことによりもたらされたという進化プロセスが示唆された.また,クサボタンワタムシではケヤキの盆栽に人為的にゴールを作らせることに成功した.これにより,1次宿主の個体についても操作実験を用いた研究が可能となる.さらに,今年度はイスノキにゴールを作るヨシノミヤアブラムシについて、無翅成虫と若齢幼虫による2種類の防衛個体を持つ社会システムの生態的意義について研究をおこなった。ゴール内の個体について、野外の裂開ゴールにおける分布パターンと人為的にゴールに穴を開けた際の反応を調べた結果、無翅成虫および若齢幼虫は開けた穴の方向へ移動するのに対し、防衛を行わない有翅成虫およびその幼虫は、穴から遠ざかることが分かった。ゴール裂開後は捕食圧が上昇し、ゴールの食料としての質も悪化することから、将来の繁殖の期待値の低い無翅成虫と若齢幼虫が協同して防衛の役割を担うと示唆される。これらの研究成果の一部については学術論文として公表されるとともに、国際社会性昆虫学会(コペンハーゲン)などで発表をおこなった。本研究課題では、社会性アブラムシにおける階級分化の制御機構を明らかにし、その後階級分化の進化機構を明らかにすることを目的とする。20年度は、社会性アブラムシであるクサボタンワタムシColophina armaについて、部分的な配列がわかっていた形態形成を支配する遺伝子について、RACE法(遺伝子の未知領域を増幅する方法)を行い、cDNAの配列を決定した。今後この配列を用いて、in situ hybridization法により発現解析を行う予定である。また蛍光抗体法を行い、共焦点レーザー顕微鏡を用いて兵隊階級・生殖階級それぞれの胚発生の観察を行った。今後上記の形態形成遺伝子に特異的な抗体を用いることにより、上記遺伝子の胚発生時の発現動態を調べる予定である。また野外調査により、3つの地域個体群(神奈川・千葉・長野)を採集し、それぞれの個体群について人工気象器内で飼育を行った。形態形質を測定した結果、個体群間において差異が観察された。今後これらの個体群について、1次宿主世代・2次宿主世代間での形態形質における相関の検出を試みる予定である。また今年度は、イスノキにゴールを形成する社会性アブラムシであるヨシノミヤアブラムシにおいて、無翅成虫が繁殖終了後に自己犠牲的な防衛行動を行うことを発見した。繁殖を終えた無翅成虫は生理的に防衛に特化し、外敵からコロニーを防衛することで、間接適応度の増加に貢献していると考えられた。この結果は、社会性昆虫において繁殖終了個体が間接適応度を増加させることを示した初めての証拠である。21年度は、兵隊カーストの形態的分化の程度が異なるColophina属の4種を用いて、1. 1次宿主(ケヤキ上のゴール)の幼虫、2. 2次宿主(クレマチス)上の兵隊、3.クレマチス上の幼虫において外部形態を測定し、分子系統樹に基づいて種間比較を行った。その結果、防衛に特化した兵隊を持つ種(クサボタンワタムシ・ボタンヅルワタムシ)では、ケヤキ幼虫とクレマチス兵隊の攻撃に関わる形質(脚・口吻の長さ)に関して、両者に正の相関が見られた。さらに、分子系統樹上で祖先的な状態に近い場所に位置する種(センニンソウワタムシ)では、ケヤキ幼虫とクレマチス兵隊は攻撃形質の相関を持つだけでなく、触角の長さ・角状管の有無などの分類形質について、分類学的には判別できないほど形態的に酷似していたことから、1次宿主の幼虫と兵隊の両方に共通の遺伝子群を発現させる事により酷似した表現型を生じることが示唆された。また今年度は、イスノキにゴールを形成する社会性アブラムシであるヨシノミヤアブラムシの生活史を野外観察および飼育実験により明らかにした。野外観察から、ヨシノミヤアブラムシのゴールは越冬した創設個体から4,月に形成され、次年度の6月頃までゴールが継続することが明らかになった。また、切断したゴール内での飼育実験の結果、創設個体から生まれた無翅成虫は繁殖を終えた後も1ヶ月程度生き続けることが明らかになった。研究成果は国際アブラムシ学会(イタリア)などで発表をおこなった。今年度は,兵隊カーストの形態的分化の程度が異なるColophina属の3種について、1.1次宿主(ケヤキ上のゴール)の幼虫、2.2次宿主(クレマチス)上の兵隊、3.クレマチス上の幼虫において外部形態の計測個体数を増やし,その後計測結果について多変量解析を行い,種間比較をおこなった.その結果,新規の可塑性である兵隊カーストの進化が古い可塑性である宿主転換の制御メカニズムを使い回す(co-opt)ことによりもたらされたという進化プロセスが示唆された.また,クサボタンワタムシではケヤキの盆栽に人為的にゴールを作らせることに成功した.

これにより,1次宿主の個体についても操作実験を用いた研究が可能となる.さらに,今年度はイスノキにゴールを作るヨシノミヤアブラムシについて、無翅成虫と若齢幼虫による2種類の防衛個体を持つ社会システムの生態的意義について研究をおこなった。ゴール内の個体について、野外の裂開ゴールにおける分布パターンと人為的にゴールに穴を開けた際の反応を調べた結果、無翅成虫および若齢幼虫は開けた穴の方向へ移動するのに対し、防衛を行わない有翅成虫およびその幼虫は、穴から遠ざかることが分かった。ゴール裂開後は捕食圧が上昇し、ゴールの食料としての質も悪化することから、将来の繁殖の期待値の低い無翅成虫と若齢幼虫が協同して防衛の役割を担うと示唆される。これらの研究成果の一部については学術論文として公表されるとともに、国際社会性昆虫学会(コペンハーゲン)などで発表をおこなった。
和泉流狂言台本、天理本『狂言六義』の語彙の研究

1天理図書館に調査に赴き、天理体『狂言六義』の原本と影印本文・翻刻本文との対照を行った。これによて、総索引作成上の問題点を確認し、本文を確定した。2『狂言六義』総索引作成上の基本方針を決定し、大学院生等に作業を依頼して語〓カードの採取を進めた。現在、5割ほどの進行にとどまっているが、今後、継続して作業を進め、総索引の完成を目指したい。3翻刻本文・影印本文を対比しつつ、研究代表者小林自身の手で採取カードの点検・補正作業を行っている。作業の進行に伴い、基本方針を部分的に変更する場合も生じたため、全体的な統一を図った。この作業を通じて、総索引のあるべき姿についても、種種考察をめぐらした。4天理本『狂言六義』さらには和泉流狂言台本の語〓としての特徴を探るため、大蔵流狂言台本虎明本や、その他、抄物など中世・近世の諸資料の語〓との比較考察を進めた。和泉流狂言台本のうちでも、祖本としての位置にある天理本と、その後の和泉家古本とではなかり本文が相違している点も認められ、詳細な比較考察は今後の課題となる。5以上の基礎的作業と考察とにより、近世初期狂言台本の一つである天理本『狂言六義』の言語的性格について、時代的な特徴、また、流儀による特徴を明らかにし、言語資料としての性格の解明に取り組んだ。これは研究代表者の行ってきた従来の研究の延長線上にあり、その発展として位置づけられるものである。
極域海洋における衛星と船舶観測を組み合わせた植物プランクトン群集分類手法の開発

本研究は地球温暖化の鍵を握る大気中の二酸化炭素濃度上昇を予測する上で重要となる海洋二酸化炭素吸収量を推定する基礎研究として、時空間的な海洋植物プランクトン群集の変動を人工衛星データから推定する研究を行った。その結果、ベーリング海ではこの10年で、円石藻類の増加から減少へ転じたことが認められ、その要因は主として底層水が温まったことによる表層への栄養塩供給が原因であったことが明らかになった。また、両極域で得られた植物プランクトン色素及び顕微鏡観察データを解析し、氷縁と沖合域での植物プランクトン種組成が空間的に異なっていることが示された。植物プランクトン群衆の違いによる炭素循環への影響を評価することは非常に重要である。特に高緯度海域で特異的かつ頻繁に大発生が報告されている円石藻類の増殖は、今まで珪藻類の高い基礎生産力による吸収域であった海洋を放出域に変えることになり、大気中の二酸化炭素濃度の上昇にさらなる大きなインパクトを与える可能性がある。本研究では、種が比較的単一であり植物プランクトン群集を類型しやすい極域海洋を例に、主に炭酸カルシウム殻を形成する円石藻類濃度と、珪藻類及びその他の小型植物プランクトン濃度を海色衛星による観測から分類する手法を開発することを目的として研究を行った。今年度は、コンピュータによる衛星データ解析環境整備及び海色衛星データベースの構築と、極域における海洋観測の2点を実施した。衛星データベースの構築では、JAXAおよびNASAより1996年から現在までにおける解析に有用な衛星データを検索し、コンピュータにアーカイブし、初期解析を実施した。海洋観測では、日本南極地域観測隊による第49次南極地域観測において、砕氷艦「しらせ」による南極海域、北海道大学練習船「おしょろ丸」によるベーリング海、北極海航海において、水中分光光度計により水中光学観測を実施した。「しらせ」による航海では、海面反射を無視できるような海面漂流ブイを考案、制作し、1nmごとの海面上向き放射輝度スペクトルを南極海の20観測点で得た。また北極海でも同様に光学観測を実施した。さらに両航海において植物プランクトン色素分析サンプルを採集し、現在高速液体クロマトグラフによる色素分析と、色素分析結果に基づく植物プランクトン群集解析を実施している。本研究では、種が比較的単一であり植物プランクトン群集を類型しやすい極域海洋を例に、主に炭酸カルシウム殻を形成する円石藻類濃度と、珪藻類及びその他の小型植物プランクトン濃度を海色衛星による観測から分類する手法を開発することを目的として、海洋光学観測、HPLCによる色素分析、衛星データ解析を実施し、光学特性に基づく植物プランクトン機能種の分類手法の開発を試みた。今年度は昨年度に引き続き第50次南極地域観測隊による南極海及び東京海洋大学海鷹丸による南極海航海において海洋光学観測及び植物プランクトンサンプリングを実施した。また、昨年度実施した植物プランクトンサンプルのHPLC色素分析及び顕微鏡観察を行い、植物プランクトン機能種の地理的分布を調べた。色素分析及びCHEMTAX法による機能種分類の結果、海氷縁辺ではハプト藻類優占海域とケイ藻類優占海域に分類された。種を同定するために顕微鏡観察を行い、ハプト藻類は円石藻類ではなく、主としてPhaeocystis sp.であることが明らかになった。ケイ藻類は様々な種が存在していたが、Thalassiosira sp.やFragilariopsis sp.の存在量が大きかった。本種は過去の知見からアイスアルジー由来と考えられる。また、昨年度実施した光学観測データの解析を実施した。特に漂流ブイに設置したマルチスペクトルセンサーデータの解析を行った結果、440nmと510nm付近のリモートセンシング反射率(Rrs)比に海域による差が認められた。しかしながら、昨年度の観測結果のみでは十分な観測点数が得られず、ファジーによる分類には本年度の観測結果を加えて再度分類を行う必要がある。