hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
15族元素を中心原子とするヘテロ環状有機超原子価化合物の合成と反応

(I)2座配位子であるMartin ligandを2個もつ5配位P-H(equatorial)ホスホラン(10-P-5)(1)をBuLiで脱プロトン化し、ホスホラニドアニオン(10-P-4)(2)を系中で発生させ、共役アルデヒドあるいはケトン(R1R2C=CH-CR3=0)(3)を反応させ、1段階で6配位のホスファート(12-P-6)(4)のリチウム塩を得ようと試みた。4の生成を31P NMR(-100ppm位の高磁場に表れると予想される)で検出しようとしたが、できなかった。そこで、生成物を水で分解したところ、対応する付加体(アルデヒドあるいはケトン)(5)を30-50%の収率で得た。5をさらに2,4-ジニトロフェニルヒドラゾン(6)に誘導し確認した。3でR1=CH3,R2=Hの場合はR3の種類にかかわらず、2種類の立体異性体が観測された(19F,31P NMR)。さらに、フェナントレンキノン(7),ベンジル(8)を2と反応させたところ、期待する6配位のホスファート(12-P-6)(4)をカリウム塩のクリプタンドとして得た。7は、X-線結晶解析により、構造を決定した。(II)5配位超原子価炭素化合物の新規な例として、1,8-ジメトキシ-9-メチレンチオキサンテン(9)を合成し、10-位の硫黄をメチル化し、1,9,8-位の酸素-炭素-酸素間に超原子価結合(3中心4電子結合)の生成を試みた。9のX-線結晶解析の結果、1,9,8-位の結合は極めて歪んでおり、1,9-位および8,9-位の結合距離はほぼ2.80&#61505;あり、強い相互作用は認められなかった。9の酸素誘導体である1,8-ジメトキシ-9-メチレンキサンテン(10)の合成も検討した。2座配位子であるMartin ligandを2個もつ5配位のP-ベンジルホスホランのアピコフィリシテイーに反したO-cis(1a)および安定なO-trans(2a)体の合成法を以前に確立したので[1]、本研究では、butyllithiumでそれぞれのα-anion,3a-Li(mixture of δp(CDCl_3)-17.8ppm,-21.5ppm)と4a-Li(δp(CDCl_3)-21.2ppm)を発生させ、N,α-diphenylnitroneと反応させた。中間体として、6配位のphosphateである1,2,5-oxaphospholidine,8(δp(THF)-110,-107ppm, ratio ca. 2:3)と9(δp(THF)-84,-19; ratio ca. 1:2),を系中で観測し、それらを加水分解して、反応で生成したP-O結合が開裂した5配位の付加体である化合物6を得た。6の収率はそれぞれ50%と80%であった。それらは立体異性体の混合物であり、それぞれを分離し、x-線回折により構造を決定した。それらのリンおよびαβ-位の炭素の立体配置は、8からは、6-Sp*R*R*and 6-Sp*S*R*(57:43)と9からは6-SpR*R*and 6-Sp*R*S*(34:66)であった。6は全てO-trans体であり、8から得られるはずのO-cis体である7は全く得られず、7がpsuedorotationして、6が得られたと考えられる。psuedorotationについては、3a-Liと4a-Liの臭素化によっても確認した。(II)

5配位超原子価炭素化合物の新規な例として、1,8-ジメトキシ-9-メチレンチオキサンテン(9)を合成し、10-位の硫黄をメチル化し、1,9,8-位の酸素-炭素-酸素間に超原子価結合(3中心4電子結合)の生成を試みた。9のX-線結晶解析の結果、1,9,8-位の結合は極めて歪んでおり、1,9-位および8,9-位の結合距離はほぼ2.80&#61505;あり、強い相互作用は認められなかった。9の酸素誘導体である1,8-ジメトキシ-9-メチレンキサンテン(10)の合成も検討した。
メタボローム解析による機能性食品成分の生体内代謝物の一斉検出系の確立と活性評価

近年、食品機能に関する研究が多く行われており、多くの機能性食品成分が同定されている。これらの食品成分に関する研究は多くの場合、機能面にのみ焦点が当てられており、体内動態に関する研究は単一成分のみに限られている場合がほとんどである。一方で、分析技術の発展に伴いメタボローム解析による化合物の一斉検出・同定技術が急速に高まってきている。しかし、機能性食品成分研究におけるメタボローム解析の導入はほとんどなされていない。本研究ではこのような食品機能研究の現状を鑑み、機能性食品成分の体内動態解析・作用機構解析におけるメタボローム解析技術の有用性を明らかにし、機能性食品研究におけるメタボローム解析導入のモデルケースを確立することを目的とし、研究を進めてきた。特に本年度は、温州みかんに含有される成分であるβクリプトキサンチン(β-CRP)に着目し研究を進めてきた。β-CRPはマウスに摂食させることで、主に脂肪組織において熱産生に重要な因子であるUCP1の発現制御等により代謝異常の改善に一部寄与することを見いだしている。本研究成果は、現在原著論文として学術誌に投稿し、現在リバイス対応中である。また、β-CRPの生体内における動態解析については、別途研究代表者らが所属する研究グループで確立したメタボローム解析技術を応用し、詳細な解析を進めた結果、β-CRPの代謝産物と推定される成分が多数生体内に存在することを見出した。近年の健康意識の高まりに伴い、国内外において機能性食品成分に関する研究が数多くなされてきている。しかし、その機能面に関して盛んな研究が行われている一方で、機能性食品成分の体内動態に関する研究はほとんどなされていない。機能性食品素材の体内代謝物の把握および活性解明は、より効果的な摂取条件の決定のみならず、安全性面においても重要であり、より強固な科学的エビデンスに裏付けられた機能性食品成分の開発においては必須の検討項目である。一方、分析技術の急速な発達に伴い、メタボローム解析技術による化合物の網羅的解析が可能となった。さらに近年、食品機能に関する研究がヨーロッパを中心として世界各国で広く行われており、多くの機能性食品成分が同定されている。これらの食品成分に関する研究は、多くの場合、機能面にのみ焦点が当てられており、体内動態に関する研究は単一成分のみに限られている場合がほとんどである。本研究ではこのような食品機能研究の現状を鑑み、機能性食品成分の体内動態解析・作用機構解析におけるメタボローム解析技術の有用性を明らかにし、機能性食品研究におけるメタボローム解析導入のモデルケースを確立することを目的とした。摂取した食品成分には、消化管内で腸内微生物によって代謝変換された後、体内に吸収されるものもあれば、肝臓など末梢組織で代謝変換を受けるものもある。従って、食品成分は摂取後、元の食品成分とは異なった化合物へ変換され、体内で作用していることが想像される。また、代謝変換活性も、体内環境によって変動する可能性も高い。にもかかわらず、従来の食品機能性研究は、機能性食品成分の元の形態(一次形態)でのみ議論されることが多く、それらの腸管内を含めた生体内代謝物(派生物)の生理活性について系統的に研究されることはほとんどなかった。その主たる要因は3点あると考えられる。1点目は、代謝物解析の主たる分析機器であるLC-MSの精度と感度の性能の問題である(ハード系課題)。2点目は、分析データを迅速に正しく解析できるバイオインフォマティクス担当の人材の問題である(情報解析系課題)。3点目は、対象とすべき健康機能性の評価系の問題である(機能性評価の課題)。ハードに関しては、近年の技術革新が著しく、現在では実施者らの計画を実現するまでのスペックとなっている。一方、情報解析系課題の人材に関しては、国内外の食品関連研究機関において、目的を達成するためのバイオイオインフォマティクスを担当できる人材が極めて少ない。しかしながら、本研究で当該人材を育成し、本計画を実現できるレベルまで到達した。これらの理由により上記の進捗状況区分の判断に至った。β-CRPはマウスに摂食させることで、主に脂肪組織において熱産生に重要な因子であるUCP1の発現制御等により代謝異常の改善に一部寄与することを見いだした。本研究成果は、現在原著論文として投稿準備中である。

また、β-CRPの生体内における動態解析については、別途研究代表者らが確立したメタボローム解析技術(原著論文として学術誌において発表済み)を応用し、現在も解析を進めている。研究成果のとりまとめとしての原著論文の執筆がやや遅れている。近年、食品機能に関する研究が多く行われており、多くの機能性食品成分が同定されている。これらの食品成分に関する研究は多くの場合、機能面にのみ焦点が当てられており、体内動態に関する研究は単一成分のみに限られている場合がほとんどである。一方で、分析技術の発展に伴いメタボローム解析による化合物の一斉検出・同定技術が急速に高まってきている。しかし、機能性食品成分研究におけるメタボローム解析の導入はほとんどなされていない。本研究ではこのような食品機能研究の現状を鑑み、機能性食品成分の体内動態解析・作用機構解析におけるメタボローム解析技術の有用性を明らかにし、機能性食品研究におけるメタボローム解析導入のモデルケースを確立することを目的とし、研究を進めてきた。特に本年度は、温州みかんに含有される成分であるβクリプトキサンチン(β-CRP)に着目し研究を進めてきた。β-CRPはマウスに摂食させることで、主に脂肪組織において熱産生に重要な因子であるUCP1の発現制御等により代謝異常の改善に一部寄与することを見いだしている。本研究成果は、現在原著論文として学術誌に投稿し、現在リバイス対応中である。また、β-CRPの生体内における動態解析については、別途研究代表者らが所属する研究グループで確立したメタボローム解析技術を応用し、詳細な解析を進めた結果、β-CRPの代謝産物と推定される成分が多数生体内に存在することを見出した。本研究では、実施者らが提唱する解析モデルの導入が機能性食品研究において有用な手法となりうるか否かを、肥満・糖尿病に対する既知の機能性食品成分である、1.日本食において主要な役割を果たす「麹食品由来成分」および「レスベラトロール」、「β-クリプトキサンチン」を解析対象として取り上げ検討する。方法としては、各成分に関する抽出・分析条件を最適化した後、安定同位体ラベルした成分をマウスに投与、採血し、得られたサンプルをメタボローム解析に供する。検出された成分代謝物の組成式情報について、データベース(KEGG, KNApSAcK, LIPID MAPS等)を活用し、化合物の推定を行う。さらに、種々の条件下で成分を投与した血液や骨格筋などの臓器を採取した後、メタボローム解析に供し、データを取得する。投与条件としては、絶食時間や投与時間、投与期間および投与形態について検討する計画である。現在執筆中の原著論文をとりまとめ、学術誌への投稿を予定している。化合物同定に関する実験・分析・解析費用が当初想定内に収まった点、および論文作成に関する費用(英文校正等)および研究成果を発表する学会参加等の旅費が次年度以降にずれ込んだことが主たる要因である。現在執筆中の原著論文をとりまとめ、学術誌への投稿を予定しているため。当該助成金および翌年度分請求助成金を合わせ、動物試験系の構築、およびそれを用いた機能評価に重点的に使用する予定である。さらに研究成果として、論文諸費用(英文校正)の学会発表諸費用(出張旅費等)に使用する予定である。
虚血性脳血管障害における新たな画像診断技術62Cu-ATSM PETに関する検討

虚血性脳血管障害患者に対して3T-MRIを用いた新しい脳血流測定法(ASL法)とPET検査で得られた脳血流データを比較検討した。13名の被験者に対して行い、得られた脳血流データで相関解析を行った。両側大脳半球の中大脳動脈領域に関心領域(ROI)をとった。すべてのROIでの比較や健側と病側との比での比較など行うと統計学的有意な相関関係を認めた。しかし、症例ごとに値のばらつきが大きく、まだ十分な信頼性がないことも分かった。この結果より、ASL法による脳血流評価は今後、PET検査に代わり得る有用な方法の可能性が示唆されたが、その信頼性に関してはまだ十分とは言えず、撮像方法の改良などが必要と思われた。虚血性脳血管障害患者における脳血流の評価は、脳梗塞発症を予見するために重要である。現在はガスPET検査にて脳血流の状態や脳神経細胞の活動状況を測定する方法が行われている。しかし、この検査は薬剤合成に高度な設備を要するため施行できる施設が限られており、検査時間も長く、点滴や採血が必要など患者への侵襲も大きいという欠点がある。そのため、より短時間、低侵襲で汎用性の高く、かつ正確に脳血流を評価できる検査法の開発が必要であった。私たちは国内で最も早く62Cu-ATSMという新しい薬剤に着目し、これの応用研究に取り組んできており、今までにこの薬剤を用いたPETが術前評価には有用である可能性を示してきた。私たちは今までこの薬剤も含めた脳血流に関する研究成果を論文で発表してきたが、今回はこの有用性、正確性をさらに確立するために血流改善を目的とした手術を実際に行う患者を対象に術前、術後で62Cu-ATSMを用いたPETをおこない、その変化に着目した。また同時期に術前後でMMSE(記憶)、Trail Making Test(視覚探索と注意転換)、言語流暢性課題(Verbal fluency task前頭葉機能検査)、Motor Impersistence Test(劣位半球症状)Rey複雑図形テスト(視覚的記名力)、注意検査(視空間無視)の6項目の高次脳機能検査を行い、これらのデータを解析して62Cu-ATSMを用いたPET検査がこれら複雑な脳機能の変化と相関するか、手術治療効果を示すことができるかなどを検証している。この研究がスタートして約1年になるが、現在はこれらデータ収集をおこなっている状況であり、データ解析までは至っていない。26年度はデータ解析を中心に行う予定である。脳血管狭窄または閉塞病変を有する患者さんでは脳梗塞を発症する可能性がある。内服治療も重要であるが、重度の脳循環障害では、バイパス手術などを追加する必要がある。現在、脳循環を評価できる最も信頼性の高い検査は15O gas & water PET検査である。しかし、この検査は行える施設が全国でも十数施設と限られているのが現状である。そこで、本研究ではより簡便な方法でこの脳血流を評価して、手術適応判断の一助にならないか検討した。当初は62Cu-ATSMという低酸素領域を検出できるPET用薬剤を用いて行う予定であったが、実際には62Cu-ATSMの供給が安定せず、データ解析するための十分な症例数は得られなかった。そこで、当初よりバックアップとして収集していた、3T-MRIによるContinuous Arterial Spin Labeling(CASL)法を用いた脳血流データと15O gas & water PET検査で得られた脳血流データとを比較検討した。13名の被験者に対してMRIとPET検査の両方を行い、得られた脳血流データで相関解析を行った。両側大脳半球の中大脳動脈領域にregion of interest(ROI)をとった。この結果より、MRIを用いたCASL法による脳血流評価は今後、15O gas & water PET検査に代わり得る有用な検査法の可能性が示唆されたが、その信頼性に関してはまだ十分とは言えず、撮像方法の改良などが必要と思われた。今回の研究成果は2014年全国学会(第73回日本脳神経外科学会学術総会)にて発表した。脳神経外科プロトコールに従い、適応患者のリクルートができている。核種の供給状況により代替え措置であるMRIのASLを用いた脳還流画像の撮影も行っており、ガスPETに代わる新規脳循環代謝評価検査の確立という当初の目的に対してはおおむね順調と考えている。前年同様にプロトコール通りに研究を推進していく考えである。

現時点ではMRIのASLを用いた脳還流画像が技術的にも日々進歩しており、当初の研究計画よりはこちらにも重きを置いてデータ収集を行い、十分なデータ解析ができるように準備を進めていきたい。
コンクリ－ト凍害深さの３次元劣化予測モデルの開発

凍害深さ評価の開発として、コンクリート表層部の剥離量や目視評価を改め、劣化部位の非接触デジタル写真による凹凸形状把握、赤外線法(サーモグラフィー)、超音波法の結果統合による凍害深さの3次元把握技術を検討した。階層型ニューラルネットワークを利用することから、複合劣化の自然環境下の凍害局所部位を対象とするコンクリート3次元の劣化予測の推論モデル開発の基礎的な素材の各検討が行なわれた。昨年度直接経費購入による主要備品である3次元写真計測システムに加え、平成25年度には、直接経費の主要購入として、3Dスキャナーキット(ラインレーザ簡易測定装置)を検討した。本研究は表題に示す通り、実験室での供試体や屋外に存在するコンクリート構造物の3次元表現が前提であり、かつコンクリート凍害深さの劣化予測モデルの開発がその課題である。対象物のデジタル形状把握は、簡易的であり、かつ遠近的対応及びその精度の迅速性が求められる。本年度の実施研究成果の具体的な内容は、凍害の劣化により、コンクリート表面剥離を起こした凹凸の表面形状計測を、デジタル写真システム情報からの定量化とともに、他の手法である3Dスキャナ把握、ラインレーザー把握と併用して、利用、或いは比較し、モデル形状表現の簡易化と精度を検討した。また3次元空間の形状把握として、実験供試体や対象構造物等において、各手法の長所、短所を比較検討した。コンクリートの『凍害深さ』は、スケーリング損傷の深さや微細ひび割れによる劣化程度を深さ方向に評価し、総合判断するものである。劣化部材部位を対象とする。非接触かつ遠近からの凹凸形状の把握の簡易化とその手法選択と併用、精度の検討は、3次元モデル評価対象形成の骨格になる。赤外線評価法(サーモグラフィー)による凍害を受けたコンクリート表層部の品質把握の検討の取り組みを昨年度に続き実施した。スケーリングは、コンクリート表面層の凹凸部の剥離、品質低下であり、コンクリート組織の空疎化にある。本年度は強制熱源送風機と霧吹き器による手法的な簡易化評価を試みた。その研究成果として、モルタル部において、アクティブな現場向き強制熱源サーモグラフィーによる検討が、上記カメラに写る水分の短時間における熱挙動変化を捉え、その指標により、十分に品質評価ができる知見を得た。平成24年度実施研究成果は、交付申請計画に基づき、下記3点にまとめられる。1)直接経費として主要備品購入したKuraves-MD(KURABO)の3次元写真計測システムを利用し、コンクリート凍害深さの対象形状デジタル把握及び指標の検討を試みた。その具体的内容は、凍害劣化により、コンクリート表面剥離を起こした凹凸の表面形状計測を、デジタル写真情報からのみ行い、ステレオマッチング機能による3次元スケーリング状況を計測し、定量化・簡易化を行うことで、研究表題のコンクリート凍害深さの3次元劣化予測モデルの評価形状表現をすることができる意義を示した。3次元空間情報計測として、実験供試体や対象構造物等において、特にどのレベルまでの寸法精度形状の把握管理計測できるかの重要性を検討した。寒冷地環境におけるコンクリート構造物の凍害による表層剥離(スケーリング)評価は、目視調査等による半定量的なランク付けとなる外観評点が現状としてあるが、構造物の劣化部材・部位を対象とする、非接触かつ遠近からの凹凸形状把握は、3次元デジタル写真計測により、簡易的に定量化することができることを示した。2)赤外線評価法(サーモグラフィー)による凍害を受けたコンクリート表層の品質把握の検討の取り組みを実施した。スケーリングは、コンクリート表面の凹凸や?離、品質の低下であるが、赤外線サーモ画像の画素レベルの温度変化差分挙動とその劣化組織損傷の関係から、簡易的な評価のあり方を模索した。国際会議ICDC2012において、その成果を報告した。3)国際交流研究活動の実施は、上記国際発表の会場で打ち合わせのみを行った。平成26年度の実施研究成果は、研究課題の概観を国際学会ICDC2014(12月)に発表したことである。また、3次元予測モデル計算アルゴリズムの核になるニューラルネットワークによるコンクリート凍害深さの影響要因の付加的多様性処理の成果を産学官技術フォーラム2014にて発表し、防水塗布領域、鉄筋挿入効果、各凍結防止剤の種別の観点から新たな知見を示唆した。また平成26年度は、校務(学級担任業務)等のため交付助成使用額を使用せず、事業期間延長の承認を受けることとした。しかし、他の研究助成を受けることで、上記国際会議において、強制熱源による凍害深さの加熱、冷熱差分から、粗骨材処理を行い、スケーリングやひび割れの凹凸コンクリート表面品質把握における赤外線サーモ動画連続画像のPCオンライン化を基本に準備した。また実験条件の明確化のため、レーザ距離計測(角度含む)を統合し、対象コンクリートボリュームに対応する他面空間処理の準備をした。凍害深さ方向の精度は超音波透過速度のトモグラフィー法をニューラルネットワークに適用改良し、要因感度、空間情報ともに統合し、3次元デジタル写真計測システムから得られた形状点群モデル、目視情報の表現化を行い、FEMAPのポスト処理で様々な可視化の準備を試みた。コンクリート凍害深さの把握は、かぶりコンクリート表面品質を赤外線サーモグラフィを主体として、超音波伝播速度等の非破壊検査との統合指標から、包括的な評価のあり方の新たな方向を示唆することが大きな成果と考える。

また同年度『赤外線サーモグラフィを用いたモルタルのスケーリング評価』との題目で、産学官技術フォーラム'15講演論文集(H27.11)を発表し、強制熱源から表面品質としてのスケーリング損傷の温度勾配挙動等の指標から評価のあり方を検討した。さらに『コンクリートのスケーリング劣化に関する要因感度解析』の題目にて、社団法人・土木学会第70回年次学術講演会講演概要集(H27.09岡山大学)に様々な要因間の相互間の解析を考察した。赤外線サーモグラフィビデオ動画連続撮影サンプリング周波数の性能からデータを簡易・迅速・高速可視化の観点から考察し、内部の超音波診断、GWT透水係数による表面品質との関連を整理した。かぶりコンクリート表面品質低下による凍害深さの検討を現場で行う場合、実験室で得られた結果や知見を十分包括的にその劣化予測に寄与する開発の向上は、維持管理の発展できると考える。凍害深さ評価の開発として、コンクリート表層部の剥離量や目視評価を改め、劣化部位の非接触デジタル写真による凹凸形状把握、赤外線法(サーモグラフィー)、超音波法の結果統合による凍害深さの3次元把握技術を検討した。階層型ニューラルネットワークを利用することから、複合劣化の自然環境下の凍害局所部位を対象とするコンクリート3次元の劣化予測の推論モデル開発の基礎的な素材の各検討が行なわれた。研究達成度が遅れている理由は、研究以外の校務の多忙化にある。研究構想、研究設備、研究成果知見の各提示は研究計画通り、実施しているものの、研究課題の劣化予測モデルとして統一した開発に結びつけるのに時間が掛かる。特に我が国にないスケーリング試験法を促進化、簡易化提言できる成果の提示、耐久性試験データ最終結果の取得に労力等を要する。NTNU大学との海外技術研究交流活動も、時間が取れず、かなり遅れている。屋内外を対象とした立案もしているが、設備が収集できた段階である。RC梁局所劣化の部材でのモデル検証も遅れている。土木工学(今後の推進方策)平成27年度における最終年度の研究方針は、下記の通りである。1)寒地土木研究所報告(平成23年3月)に掲載された筆者のスケーリング促進原理の機構を基に、既往の試験法を準拠しながら、促進機構の意義照査、診断簡易化の必要性、また本助成を通し得られた部分的知見をまとめ、診断結果の高度提示を行う。2)赤外線サーモ技術、超音波測定技術、写真形状計測技術、逆解析技術の統合を行い、コンクリート凍害深さの3次元劣化予測モデルとして開発提案する。3)NTNU大学との海外国際研究交流活動として、さらなる技術支援体制を検討する。4)凍害を受けたRC梁における局所的劣化部材でのせん断機構の検証を行う。5)コンクリート構造物劣化部位と本診断方法、実験結果との関連性をまとめる。本年度の交付申請計画研究目的の達成度として、コンクリートの3次元形状把握の簡易化のあり方を再検証した。3次元写真計測システムに加え、他の手法の併用化を検討した。凍害深さの対象形状のデジタル把握の簡易化・迅速性の基礎は達成できたと考える。
非営利協同組織と「市場」「国家」「市民社会」との相互作用の実態把握と理論的考察-市場および社会関係の再構築の観点からみた、非営利・協同組織の現状、意義、課題-

本年度は、非営利組織と自治体との新たな関係づくりをめぐる事例発掘と政策的な展開について考察することが課題であった。この点で先進的な動きのある北部イタリアの事例を参照しつつ、長野県の非営利組織と行政との協働の動きを実証的に捉えながら、日本における非営利協同組織と公的主体とが、従来の「受委託」関係をどのように脱却して新たな関係を築きうるか考察した。「新たな関係」は、単に協同セクターを推進するのみならず、公的セクターのあり方を今一度問い、双方が成長しあう形で進められるべきものである。イタリアでは、自治体労働者の労働運動や自らの仕事の見直しと、非営利事業の台頭とが連動した動きとなっている事例も散見され、筆者はこの点に着目をした。一方、日本における非営利協同部門と行政との協働の実態は、「事業委託」「助成金・補助金」「物品・場所・人材提供」といった枠組みにとどまっている。むろん、委託先決定に際しては経済的指標優先の競争的な入札以外に、いわゆるコンペ方式の普及により、非経済的な指標の導入は一定程度進捗した。しかし、多くの受委託の枠組みは、自治体側のイニシアティヴによって構成され、事業遂行の柔軟性や人件費確保といった基本的な部分で未だ大きな問題を抱えている。加えて、受委託事業が、自治体にとっての「業務合理化」「経費削減」「失業対策事業」といった位置づけにとどまっているため、公的主体によるサービス提供では一体何が問題なのかの突き詰めが曖昧なまま、なし崩し的に公的サービスの外注化を促す一面も出てきている。本研究では、非営利協同部門と自治体との協働の実態把握を行うとともに、その協働がどのような担い手によるいかなる理念に支えられ、したがって従来の「アウトソース」とはどのような質的な違いが存在するのかに言及した。それが本研究の独自色であると考える。1.日本の農村部での非営利・協同事業の一形態として注目されてきた、農村女性による加工・直売事業について、それらの「非営利的な展開」が可能となる杜会的土壌をさぐることを目的に、事業主体である女性たちの、「非営利・協同」へのアクセスポイントとして、生活時間調査等における農村女性の「社会的活動」に着目し、そのあり方が、農村における「公共圏」の創出に寄与していることを論じた。〔非営利組織と市民社会の関係〕2.同時に、そうした活動を取り巻く客観的な状況、とりわけ「経済のグローバリゼーション」下での、非営利・協同事業及び協同労働の「市場」における位置づけについて、検討を行った。具体的には、事業高が増加し、社会的需要が高まってきた時点での、組織のあり方、経営をめぐる姿勢の変化等について、事例研究に着手した。〔非営利組織と市場の関係〕3.信州で活動するNPO法人を対象として、行政とのパートナーシップの現状とその課題を問うたアンケートを実施した。ただし、このアンケートは、長野のNPOセンター及び長野県生活環境課との協同作業とした。調査そのものをパートナーシップ事業として行いながら、その困難と課題を自らの身をもって捉えようとする試みである。さらに、市町村(行政側)に対しても、地域の非営利事業者との協働の現状を尋ねるべく、アンケート原案を作成し、現在、行政も交えて検討中である。〔非営利組織と地方行政の関係〕以上三つの観点から、非営利事業と、その他の社会的諸主体との相互作用について、実証的な研究を進めてきているが、3については、まだ予備調査の段階にとどまり、本格的なデータ蓄積には至っていない。来年度の重点課題としたい。
ゲノム編集技術を用いた新規前頭側頭葉変性症モデルマウスの開発

前頭側頭葉変性症(FTLD)は、前頭・側頭葉の神経細胞脱落により人格変化や失語症状を呈する疾患群の総称である。FTLDについては、原因蛋白としてのTDP-43とFUS、および原因遺伝子としてのGRNとC9ORF72の発見によりその研究は近年飛躍的に進歩し、細胞モデルおよび動物モデルの作製も進んでいる。しかし、細胞モデルではヒトの病理と良く似た像が再現されているが未だにヒトの病理像を十分に反映した動物モデルは作製できていない。本研究は、過剰発現系(トランスジェニック)ではなく、ゲノム編集技術と遺伝子ノックインの手法を用いて、人工的な表現型をできるだけ排除した新規モデルマウスを作製し、FTLD患者脳と同様の病変を再現できる次世代型神経変性疾患モデルを構築することを目的とした。TDP-43ノックインマウスに関しては、マウスTDP-43ゲノムDNAをヒト型TDP-43に置き換えたノックインマウスを作製し、複数のラインが得られたが、ヒト型TDP-43のタンパク発現が認められなかった。そこで、ヒトTDP-43 cDNAをノックインしたマウスを再作製し、1系統のマウスが得られたが、exon 3より上流が欠損した不完全なノックインであることが判明した。crRNAの設計位置およびドナーDNAを再考し、ノックインマウスを作製し直したところ、完全長のcDNAがノックインされたマウスが8系統得られた。これらのマウスに関してはヒト型TDP-43タンパクの発現が確認された。C9orf72ノックインマウスに関してはヒトC9ORF72遺伝子と相同なマウス3110043O21Rik遺伝子に(GGGGCC)nのヘキサヌクレオチドリピートを挿入し、C9ORF72遺伝子変異モデルマウスの作製をおこなった。3回のインジェクションを実施し、合計285匹の出生個体が得られたが、目的遺伝子陽性マウスは1匹も得られなかった。(1) TDP-43ノックインマウスの作製ヒトとマウスでアミノ酸配列が大きく異なるTDP-43遺伝子のエクソン5, 6部分を、ゲノム編集によりヒト型に置換したTDP-43ノックインマウスの作製をおこなった。マウスTDP-43のイントロン5を切断するためのsingle-guide RNA (sgRNA)、二本鎖DNA切断酵素Cas9のmRNA、相同組換え用ヒトTDP-43のエクソン5, 6を含んだドナーDNAをマウス受精卵に導入した。産まれた個体の中から、相同組換えによってヒト型TDP-43が挿入されたマウス3系統を樹立した。繁殖後ヒト型TDP-43の発現を確認する予定である。(2) C9ORF72ノックインマウスの作製マウスC9ORF72のエクソン1の上流にGGGGCCリピート部分に相当する場所があり、この部位へゲノム編集技術を利用し、GGGGCCが145回繰り返された(GGGGCC)145の挿入をおこなった。C9ORF72を標的としたsgRNA、二本鎖DNA切断酵素Cas9のmRNA、相同組換えに用いる(GGGGCC)x145配列を含んだドナーDNAの3つをマウス受精卵の雄性前核に注入後、偽妊娠マウスの子宮内へ受精卵を戻した。産まれた個体の中から、相同組換えによって(GGGGCC)x145が挿入されたマウスを選択し、繁殖後実験に用いる予定である。TDP-43ノックインマウス、C9orf72ノックインマウスともにsgRNAの作製、ドナーDNAの作製、および受精卵へのインジェクションが計画通り進んでいる。前頭側頭葉変性症(FTLD)に関しては、原因蛋白としてのTDP-43とFUS、および原因遺伝子としてのGRNとC9ORF72の発見によりその研究は近年飛躍的に進歩し、細胞モデルおよび動物モデルの作製も進んでいる。しかし、細胞モデルではヒトの病理と良く似た像が再現されているが、未だにヒトの病理像を十分に反映した動物モデルは作製できていない。また、FTLDや筋萎縮性側索硬化症(ALS)を再現しようと試みたTDP-43トランスジェニックマウスに関する報告は複数あるが、発生初期から神経系の異常が観察される系統はあるものの、疾患と同様の病変が再現されたものはない。そこでFTLDの新規モデルマウスをゲノム編集技術を用いて作製し、疾患と同様の病変を再現することを目的とし、実験をおこなった。TDP-43ノックインマウスに関しては、マウスTDP-43をヒト型TDP-43に置き換えたノックインマウスを作製した。TDP-43のcDNAをゲノム編集によりノックインした系統、およびgenomic DNAをノックインした系統、それぞれ複数のラインが得られた。これらのマウスは現在繁殖中である。C9orf72ノックインマウスに関してはヒトC9ORF72遺伝子と相同なマウス3110043O21Rik遺伝子に(GGGGCC)nのヘキサヌクレオチドリピートを挿入し、C9ORF72ノックインマウスを作製した。本実験では、Donor DNA (GGGGCC)n, crRNA, tracrRNAおよびCas9を導入した卵から個体発生を確認した。1回目の作製では93匹のマウスが生まれたが、目的遺伝子陽性マウスは0匹であった。引き続き2回目の作製をおこない、102匹のマウスが得られたところである。現在は目的遺伝子がノックインされているかについてスクリーニングをおこなっているところである。TDP-43ノックイン(KI)

マウスはcDNAをKIしたもの、genomic DNAをKIしたものから複数のラインが生まれており、遺伝子の挿入が確認できている。今後個体を増やし、タンパク発現を確認する予定である。C9orf72-KIマウスはdonor DNA, crRNA, tracrRNAおよびCas9を導入した卵から個体発生が確認されている。今後標的遺伝子が挿入されているか確認をおこなう予定である。FTLDについては、原因蛋白としてのTDP-43とFUS、および原因遺伝子としてのGRNとC9ORF72の発見によりその研究は近年飛躍的に進歩し、細胞モデルおよび動物モデルの作製も進んでいる。しかし、細胞モデルではヒトの病理と良く似た像が再現されているが、未だにヒトの病理像を十分に反映した動物モデルは作製できていない。これまでにTDP-43トランスジェニックマウスに関する報告は複数あるが、発生初期から神経系の異常が観察される系統はあるものの、疾患と同様の病変が再現されたものはない。そこでFTLDの新規モデルマウスをゲノム編集技術を用いて作製し、疾患と同様の病変を再現することを目的とし、実験をおこなった。TDP-43ノックインマウスに関しては、マウスTDP-43ゲノムDNAをヒト型TDP-43に置き換えたノックインマウスを作製し、複数のラインが得られたが、ヒト型TDP-43のタンパク発現が認められなかった。現在はゲノムDNAではなくcDNAを用いた方法で、ノックインマウスを再作製中である。C9orf72ノックインマウスに関してはヒトC9ORF72遺伝子と相同なマウス3110043O21Rik遺伝子に(GGGGCC)nのヘキサヌクレオチドリピートを挿入し、C9ORF72遺伝子変異モデルマウスの作製をおこなった。1回目93匹、2回目102匹、3回目90匹、合計285匹の出生個体が得られたが、目的遺伝子陽性マウスは0匹であった。平成29年12月、TDP-43およびC9orf72ノックインマウスの生化学的解析を行ったところ、当初の予想に反し、目的とするヒト型TDP-43, C9orf72タンパクが発現していないことが判明した。このため、ノックインマウス作製法を見直し、ドナーDNAの作製方法の改善を検討したうえで改めてノックインマウスを作製し、生化学的解析を行う必要が生じた。このため研究計画に12か月の遅れが生じた。前頭側頭葉変性症(FTLD)は、前頭・側頭葉の神経細胞脱落により人格変化や失語症状を呈する疾患群の総称である。しかし、細胞モデルではヒトの病理と良く似た像が再現されているが未だにヒトの病理像を十分に反映した動物モデルは作製できていない。本研究は、過剰発現系(トランスジェニック)ではなく、ゲノム編集技術と遺伝子ノックインの手法を用いて、人工的な表現型をできるだけ排除した新規モデルマウスを作製し、FTLD患者脳と同様の病変を再現できる次世代型神経変性疾患モデルを構築することを目的とした。
金属/窒化珪素セラミック界面における珪化物生成の制御法確立とその接合の応用

本研究は、窒化珪素セラミックと金属の接合材料などの組織を健全に作製し、保持することを目的として、両者間の高温反応を解明し、界面に脆弱な組織を生成させない諸条件を明らかにした。そのために、未だその物性が実測されていなかった諸種の反応生成物について、機械的強度、ヤング率、線熱膨張係数を測定した。ついで板状試料の金属(Fe、Co、Ni)/窒化珪素セラミック界面の反応層の観察の結果から、約1400K以下の温度ではNiは固溶体のみを生じ、また、1473Kの温度でも界面に少量の珪化物を形成するが、反応層のほとんどは固溶体相であることを明らかにした。このNiの固溶体相中のSiの濃度はほぼ均一であり、反応層の成長は直線側に従った。この反応の測度定数はK(ms^<-1>)=2.0×10^<-4>4exφ(-165KJmol^<-1>/RT)と求められた。一方,Feでは、1173Kにおいても珪化物相の生成が認められ、固溶体相のみを形成するためには、それ以下の温度条件を必要とすることが分った。しかし、Coでは窒化珪素との反応開始温度から珪化物が形成され、固溶体のみを形成することは不可能であった。これらの結果から、珪化物を作らず固溶体相のみを作るNiと窒化珪素セラミックとの接合が良いことが確認された。混合粉状試料からの遊離窒素の放出挙動からも純Ni/窒素珪素セラミックの反応は拡散律速ではなく、Niによる窒化珪素の分解反応が律速することが明らかになった。板状試料のNi基合金(Ni-Al、Ti、Cr)/窒化珪素界面にも、純系同様Niは固溶体のみを作った。この混合粉状試料からの遊離窒素の放出挙動から、合金元素による窒素珪素の分解反応の促進効果や潜状期の短縮効果が認められたが、多量に合金元素を含むと、珪化物や窒化物の生成を伴うこと、固溶体の形成に害があることも確認された。Ni金属薄片フィラーを用いて窒化珪素セラミックどうしの接合を行ったが、充分な強度を得るには到らなかった。ニッケルと窒化珪素の界面反応においては、1273K以上の温度で反応層の生成が認められた。また、1473Kの高温度でも断面観察からは珪化物の生成は認められず、反応層はニッケルと珪素の固溶体であった。この固溶体層中珪素の濃度はほぼ均一であり、反応層の成長は直線則に従い、反応律速と考えられた。反応速度定数はと求められた。鉄及びコバルトでは反応層は非常に脆く試料取出しの際に剥離して反応層の測定は不可能であった。鉄は1373K以上の温度で鉄と珪素の固溶体層の生成が確認された。コバルトは1473K以上の温度でコバルトと珪素の固溶体層の生成が確認された。この固溶体層中にX線回折によってCo_2Siが検出された。各系の固溶体では曲げ試験の結果から珪素の固溶硬化が起こることが判った。

各化合物では曲げ試験によれば低応力で破壊し、いずれも脆い物質であることが判った。線膨脹係数の測定結果は各系固溶体,各化合物共窒化珪素と比較して25倍大きな値を示した。以上の結果から、反応層として各系固溶体のみを生成させる条件が明らかになり、また特に堅く脆い物質、Fe_3Si_3、Co_2Si、Ni_5Si_2の生成を防ぐ必要があることが判明した。金属・合金と窒化珪素セラミックの混合粉状試料について、加熱時の窒素放出挙動を調べた。Niと窒化珪素セラミックの反応が主眼である。遊離窒素の放出が観察され始める温度、即ち反応開始温度はNi系では約1200K、Fe系では約1000K、Co系では約1500Kであった。Ni系では、微粉末の代りに粗粉末を用いると潜伏期が観察された。1373Kの生成物はNi-Si固溶体であった。Fe系では、微粉末ならば反応温度ですぐ遊離窒素が放出され潜伏期は観察されなかった。しかし、1073Kでは粗粉末は窒素を放出しなかった。Co系では、ほぼFe系と同様の傾向を示した。Fe系の生成物はFe_2Siであるが、Co系では1473K、1523K共生成物が溶融し少量の為、同定できなかった。反応の潜伏期は温度の影響を受け、低温ほど長くなった。潜伏期では反応による遊離窒素の分離が遅れているのではなく、分解反応自体が起っていないことを確認した。ついで合金系の研究を行った。Ni-8at%Cr系では潜伏期もほとんど無く反応の促進効果が見出された。Ni-0.5at%Al系では窒化珪素の全量が分解され、Ni系よりも反応が促進された。5at%Al系ではAlNの生成によって、反応が抑制されることが見出された。Ni-0.1at%Ti系ではTiNの生成が認められた。0.3at%Ti系ではNi_5Si_2とTiN,TiN_2などが見出された。Ni-Ti系では窒素の放出は観察されなかったが、これはこの様な窒化物を生成するからで、Niと窒化珪素との反応そのものは進行していた。合金系全体としては適量の合金元素の添加によって潜伏期が減少することが判明した。しかし、合金元素が多量に含まれると珪化物、窒化物を生成することから、接合界面の健全化には害があることが分った。
機械的刺激によるコラーゲン翻訳後修飾を介した歯根膜安定化機構

本研究では機械的刺激が、歯根膜におけるコラーゲン・クロスリンクの生成に及ぼす影響について解析を行った。機械的刺激によりヒト歯根膜由来細胞において、クロスリンクの生成に重要なLysyl Hydroxylase2 (LH2)遺伝子の発現と、クロスリンクの生成を示すコラーゲンβ鎖の増加が認められた。ラットを用いた過剰咬合モデルでは、LH2陽性細胞数の増加のみならず、Picrosirius染色によりコラーゲン繊維の増加と成熟を示す所見が得られた。以上の結果より、歯根膜において機械的刺激はコラーゲンの翻訳後修飾を介して組織の維持、安定化に寄与している可能性が示唆された。歯根膜基質成分の約70%を占めるI型コラーゲンはその生合成の過程において、20種を超える酵素による一連の翻訳後修飾を受け、最終産物としての分子間架橋構造(クロスリンク)を生成する。歯根膜、骨、皮膚を含む多くの結合組織において、I型コラーゲンが主たる構成要素であるにも関わらずその機械的特性が異なるのは、組織特異的な分子発現だけでなく、組織特異的なクロスリンクのパターンが重要であることが示唆されている。機械的刺激によりヒト歯根膜由来細胞において、クロスリンクの生成に重要なLysyl Hydroxylase2 (LH2)遺伝子の発現のみならず、クロスリンクの生成を示すコラーゲン分子のβ鎖の増加が認められた。ラットを用いた過剰咬合モデルでは、機械的刺激の入力を示すpFAK、HSP27のみならず、LH2陽性細胞数の増加が認められた。歯根膜組織におけるLH2の発現は歯槽骨側に限局しており、歯根膜における極性の存在を示唆していると考えられる。さらにPicrosirius染色により、歯根膜コラーゲン繊維の増加と成熟を示す所見が得られた。さらにクロスリンク阻害剤であるBAPNの投与により、過剰咬合によるコラーゲンの成熟は抑制された。本研究の目的は、機械的刺激が歯根膜のI型コラーゲンの翻訳後修飾に及ぼす影響を解析し、関連する因子の機能を解明する事によって歯根膜恒常性維持機構の一端を明らかにしようとするものである。歯根膜組織の維持に機械的刺激が影響を及ぼしていることは幾多の臨床的知見からも明らかであるが、未だその制御機構については不明な点が多い。I型コラーゲンは歯根膜線維の主たる構成要素であり、その組織特異的な翻訳後修飾が組織特異的な機械的特性を獲得する為に不可欠である事が近年明らかとなりつつある。コラーゲン翻訳後修飾の中でもリシン水酸化酵素(PLOD2)による制御はクロスリンクの生成に重要な役割を果たしている。上述のように、現在までのところ研究は研究計画への記載内容と比較しておおむね順調に達成されている。これまでのところ培養系での研究は順調に進捗している。現在、動物実験の準備を進めているが、当初予定していたビタミンC欠乏モデルではなく、クロスリンクの阻害剤であるBeta-aminoproprionitrile(BAPN)を投与したモデルを用いることとした。ビタミンC欠乏ラットよりもBAPN投与モデルのほうがクロスリンク生成経路抑制の特異性が高いためである。組織の解析方法については当初の予定通り、コラーゲンの成熟度についてpicro-silius染色、偏光顕微鏡を用いて検出を行い、組織中のクロスリンクの分布についてはフーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)を用いて行う予定としている。次年度研究費は、主として動物の購入、動物実験施設使用料、組織解析必要経費、FT-IR解析費用、人件費として使用予定である。尚、H24年度残金は端数であり、研究費をより効果的に使用するために翌年度繰越とした。
インスリン依存型糖尿病患者MHC抗原よりの膵ラ氏島由来抗原ペプチドの同定

インスリン依存型糖尿病(IDDM)はMHC抗原が関与する自己免疫疾患である。MHC抗原は抗原ペプチドをT細胞に提示するが、この抗原ペプチドのモチーフはそのMHC抗原特異的である。本研究の目的はIDDM感受性のMHC抗原がどのような膵ラ氏島由来の抗原ペプチドを提示するのかを明らかにすることである。IDDM患者の末梢血よりのB細胞株をローラーボトルを用いて大量培養を行い、一方は培養液のみ、もう一方には胎児膵ラ氏島細胞株の破砕物を加えた。両者をNP-40を含むlysis bufferにて処理し、affinity chromatographyにかけ、HLA-DR分子、HLA-DQ分子を得た。次に、得られたHLA-DR分子、HLA-DQ分子をtrifluoroacetic acidで処理し、限外濾過によりペプチドを分離した。さらに、これを逆相HPLCにかけ分離した。HLA-DR分子とHLA-DQ分子より分離された抗原ペプチドはHPLCによりピークとして分取された。培養液のみの培養系と胎児膵ラ氏島細胞株の破砕物のパルスした培養系のHPLCの溶出パターンを比較するとHLA-DR分子で培養系と胎児膵ラ氏島細胞株の破砕物のパルスにより特異的に現れた3つのピークが得られた。このピークに含まれるペプチドをエドマン分解法にてシークエンシングしたところ、一つのピークよりアミノ酸14個よりなるペプチドが検出できた。Homology検索にて元の蛋白も同定できた。胎児膵ラ氏島細胞株よりこの蛋白のcDNAをRT-PCRで得、TA cloningのあとexpression vector pTrcHisAに組み込み、大腸菌を用いてIPTG誘導下蛋白を発現させ、SDS-PAGE、Western blottingにて蛋白の検出を行ったが未だ目指す蛋白の発現には至っていない。現在新たな系にて発現を検討中である。HLA-DR分子は培養液のみの培養系からは59.4μg、胎児膵ラ氏島細胞株の破砕物でパルスした培養系からは990.2μg回収可能であった。一方、HLA-DQ分子については、前者の培養系からは47.1μg、後者の培養系よりは133.2μg回収可能であった。両分子より分離された抗原ペプチドはHPLCによりピークとして分取された。培養液のみの培養系と胎児膵ラ氏島細胞株の破砕物でパルスした培養系のHPLCの溶出パターンを比較するとHLA-DQ分子ではそのパターンに変化はなかったが、HLA-DR分子で胎児膵ラ氏島細胞株の破砕物のパルスにより特異的に現れた3つのピークが得られた。

サイズの上からもこれはHLA-DR抗原によって提示されていたペプチドと考えられ、今後その由来の確認および元の蛋白がIDDM患者末梢血リンパ球に増殖反応を起こすかどうかについて検討する予定である。インスリン依存型糖尿病(IDDM)はMHC抗原が関与する自己免疫疾患である。MHC抗原は抗原ペプチドをT細胞に提示するが、この抗原ペプチドのモチーフはそのMHC抗原特異的である。本研究の目的はIDDM感受性のMHC抗原がどのような膵ラ氏島由来の抗原ペプチドを提示するのかを明らかにすることである。IDDM患者の末梢血よりのB細胞株をローラーボトルを用いて大量培養を行い、一方は培養液のみ、もう一方には胎児膵ラ氏島細胞株の破砕物を加えた。両者をNP-40を含むlysis bufferにて処理し、affinity chromatographyにかけ、HLA-DR分子、HIA-DQ分子を得た。次に、得られたHLA-DR分子、HLA-DQ分子をtrifluoroaceticacidで処理し、限外濾過によりペプチドを分離した。さらに、これを逆相HPLCにかけ分離した。HLA-DR分子は培養液のみの培養系からは59.4μg、胎児膵ラ氏島細胞株の破砕物でパルスした培養系からは990.2μg回収可能であった。一方、HLA-DQ分子については、前者の培養系からは47.1μg、後者の培養系よりは133.2μg回収可能であった。両分子より分離された抗原ペプチドはHPLCによりピークとして分取された。培養液のみの培養系と胎児膵ラ氏島細胞株の破砕物でパルスした培養系のHPLCの溶出パターンを比較するとHLA-DR分子で胎児膵ラ氏島細胞株の破砕物のパルスにより特異的に現れた3つのピークが得られた。このピークに含まれるペプチドをエドマン分解法にてシークエンシングしたところ、一つのピークよりアミノ酸14個よりなるペプチドが検出できた。Homology検索にて元の蛋白も同定できた。胎児膵ラ氏島細胞株よりこの蛋白のcDNAをRT-PCRで得、TA cloningのあとexpression vectorに組み込み、現在蛋白の発現にとりかかっている。この蛋白がIDDM患者末梢血リンパ球に増殖反応を起こすかどうかについて今後検討する予定である。両者をNP-40を含むlysis bufferにて処理し,affinity chromatographyにかけ、HLA-DR分子、HLA-DQ分子を得た。次に、得られたHLA-DR分子、HLA-DQ分子をtrifluoroacetic acidで処理し、限外濾過によりペプチドを分離した。HLA-DR分子とHLA-DQ分子より分離された抗原ペプチドはHPLCによりピークとして分取された。
レシプロカルデザインの理論・方法論の構築

本研究は以下の3つのステップに従い推進してきた。それぞれのステップごとに実績について説明する。【ステップ1:主にワークショップを通じて、個別の問題についてレシプロカルデザインの方法論・理論の構築(平成28,29年度)】ワークショップに関しては,平成28度年は10プロジェクト(43人参加),平成29年度は8プロジェクト(40人参加),平成30年度は7プロジェクト(27人参加)を実施し,各年度ごとに方法論・理論のためのケースの収集を行った。【ステップ2:レシプロカルデザインの方法論・理論の一般化(平成29,30年度)】方法論・理論の一般化については,平成29・30年度に,成功大学からMA Minyuan先生,およびEindhoven University of TechnologyからPierre Levy先生を招聘し,また平成29・30年度には成功大学にて,平成30年度にはTu/eにて集中的なディスカッションを行い,方法論の構築を行った。その結果,コミュニティのレシプロカル構造の崩壊の一因として「技術の一人化」が大きな影響を与えていることが明らかになり,その現状を把握するための調査計画を行った。【ステップ3:サステナブルデザイン、ユニバーサルデザインに次ぐ、日本発の新しいデザイン概念として世界に発信(平成30年度)】研究成果の発信については,平成30年6月に韓国で開催されたThe 4th Aslla Symposiumにて口頭発表を行った。また今後,IASDR 2019(マンチェスター)への論文投稿に向けて準備中である。さらにステップ2で明らかになった「技術の一人化」に関する調査について,使える技術レベルの異なる3グループを,実際にクアラルンプールで模擬旅行をさせることにより,「技術の一人化」の現状を把握するための調査を実施した。平成28年度は【キックオフ,各テーマに基づくRD理論・方法論の構築】を目標として取り組んだ。国内の研究体制は既に整っているため,初年度である平成28年度は主に,海外の連携研究グループとの体制づくりに注力した。その結果,連携研究グループの一つである國立成功大学グループとは,日本で1回,台湾で2回,合計3回のミーティングを持ち,研究体制,実施計画について明確にし,共有することができた。もう一方の連携研究グループであるGSA(Glasgow School of Art)グループについては,プロジェクトの内容・計画については,ビデオ会議により概ね共有はできたが,実際の実施計画を立てるまでには至らなかった。本研究を進めて行く中で,TU/e(Technische Universiteit Eindhoven)のPierre Levy助教からも当プロジェクトへの興味があるとの連絡があったため,来年以降は,TU/eに対して連携研究グループとしての参加の可能性を模索しつつ進めて行きたい。RD理論・方法論については,下記の3つの重要な点について,明らかにすることができた。1インタラクションの起点は,日常の動作の中に埋め込む。2一人の動作が環境に影響を及ぼし,環境を変化させる。3その変化を他の人が認識する。ただし,これらの要件は,公共空間に限られるため,今後はより広範囲に適応できるよう理論の普遍化を図っていきたい。研究の根幹である,RD理論・方法論の構築については,着々と順調に進んでいる。ただ,海外の連携研究グループとの協働に関して,当初の計画では各連携研究グループで各1回パイロット的なワークショップを実施する予定であったが,GSAグループについては,双方の渡航のタイミングが合わず,実施には至らなかった。平成29年以降は遅れを取り戻すために,上期にGSAに渡航し,早期のパイロットワークショップ開催に向けて調整を図っていきたい。平成29年度は【一般RD理論・方法論の構築、プロモーション活動】を目標として取り組んだ。具体的には,国内においては,新しいRD理論の構築,理論の補強・検証のため,4月から6月にかけて,合計8チームでRDプロジェクトに取り組んだ。海外連携については,6月に台湾の成功大学のMA Min-yuan教授を招聘し,RDプロジェクトの結果から,新しいRD理論の導出・検証のため集中的に議論を行った。もう一つの連携先については,申請時はGSA(Glasgow School of Art)を予定していたが,担当者の組織内でのポジションが変わったこともあり,連携が難しくなったため,昨年度後半から,議論を進めてきたTU/e(Technische Universiteit Eindhoven)のPierre Levy助教との連携に切り替え推進することにし,2ヶ月1回程度のビデオ会議を行い,活動報告,意見収集を行った。その結果,RD理論・方法論については,昨年度得られた3点に加え,新たな2点を明らかにすることができた。42で生じる環境の変化を自分自身で認識できる。5インタラクションが生じる時点では,結果について予測不能な部分が存在する。広報活動については,10月に九州大学芸術工学部主催の「デザイン教育の質保証に関する国際シンポジウム」において,レシプロカルデザインについて活動紹介を行った。11月にはシンシナティで開催されたIASDR2017に参加し,世界中から集まったデザイン研究者に活動紹介を行った。ただ,海外の連携研究グループとの協働に関して,当初の計画では各連携研究グループで各1回パイロット的なワークショップを実施する予定であったが,双方の渡航のタイミングが合わず,実施には至らなかった。