hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
悪性高熱症の新規原因遺伝子の探索

悪性高熱症の原因遺伝子としてリアノジン受容体(RYR1)やジヒドロピリジン受容体(CACNA1S)が挙げられるが,悪性高熱症素因者のうちRYR1に遺伝子変異が見つかる症例は約70%程度(1)で,CACNA1Sに遺伝子変異が見つかる症例は約1%程度(2)である.残りの30%前後の症例では原因遺伝子は現状では分からないが,これまでに発表されていない新規の遺伝子がまだいくつかあり,発症に寄与していると思われる.そこで,今回,悪性高熱症素因を持つ可能性の高い患者(悪性高熱症の発症者,家族,類縁疾患の患者)の血液等からDNAを抽出し,RYR1とCACNA1Sに変異を持つか次世代シークエンサーを用いてスクリーニングを行い,既知の変異を持たず,新規の遺伝子変異を持つ可能性が高いと思われるサンプルについてexome sequenceを施行し新規の遺伝子変異の探索を行った.参考文献RYR1やCACNA1Sに認めた新規の原因遺伝子の可能性のある変異については,今後機能解析を行い原因遺伝子か否かの確認を行う予定としている.また,RYR1とCACNA1Sに悪性高熱症の原因遺伝子となりそうな変異を認めなかったサンプルについては,新規の原因遺伝子を持つ可能性が高いものをexome sequenceに提出し,新規の原因遺伝子の探索を試みている.現在までに計16サンプル提出したが,新規の原因遺伝子の探索は難しく,ある程度原因遺伝子の候補を絞った段階である.今後さらに適切なサンプルがあれば追加でexome sequenceに提出して解析を行うことにより,原因遺伝子が特定できる可能性も高くなる.悪性高熱症の原因遺伝子としてリアノジン受容体(RYR1)やジヒドロピリジン受容体(CACNA1S)が挙げられるが,悪性高熱症素因者のうちRYR1に遺伝子変異が見つかる症例は約70%程度(1)で,CACNA1Sに遺伝子変異が見つかる症例は約1%程度(2)である.残りの30%前後の症例では原因遺伝子は現状では分からないが,これまでに発表されていない新規の遺伝子がまだいくつかあり,発症に寄与していると思われる.今回,悪性高熱症素因を持つ可能性の高い患者(悪性高熱症の発症者,家族,類縁疾患の患者)の血液等からDNAを抽出し,RYR1とCACNA1Sに変異を持つか次世代シークエンサーを用いてスクリーンングを行い,既知の変異を持たず,新規の遺伝子変異を持つ可能性が高いと思われるサンプルについてexome sequenceを施行し新規の遺伝子変異の探索を行った.参考文献悪性高熱症の原因遺伝子としてリアノジン受容体(RYR1)やジヒドロピリジン受容体(CACNA1S)が挙げられるが,悪性高熱症素因者のうちRYR1に遺伝子変異が見つかる症例は約70%程度(1)で,CACNA1Sに遺伝子変異が見つかる症例は約1%程度(2)である.残りの30%前後の症例では原因遺伝子は現状では分からないが,これまでに発表されていない新規の遺伝子がまだいくつかあり,発症に寄与していると思われる.そこで,今回,悪性高熱症素因を持つ可能性の高い患者(悪性高熱症の発症者,家族,類縁疾患の患者)の血液等からDNAを抽出し,RYR1とCACNA1Sに変異を持つか次世代シークエンサーを用いてスクリーニングを行い,既知の変異を持たず,新規の遺伝子変異を持つ可能性が高いと思われるサンプルについてexome sequenceを施行し新規の遺伝子変異の探索を行った.参考文献RYR1やCACNA1Sに認めた新規の原因遺伝子の可能性のある変異については,今後機能解析を行い原因遺伝子か否かの確認を行う予定としている.また,RYR1とCACNA1Sに悪性高熱症の原因遺伝子となりそうな変異を認めなかったサンプルについては,新規の原因遺伝子を持つ可能性が高いものをexome sequenceに提出し,新規の原因遺伝子の探索を試みている.現在までに計16サンプル提出したが,新規の原因遺伝子の探索は難しく,ある程度原因遺伝子の候補を絞った段階である.RYR1やCACNA1Sに認めた新規の原因遺伝子の可能性のある変異については,今後機能解析を行い原因遺伝子か否かの確認を行う予定としている.RYR1とCACNA1Sに悪性高熱症の原因遺伝子となりそうな変異を認めなかったサンプルについては,新規の原因遺伝子を持つ可能性が高いものをexome sequenceに提出し,新規の原因遺伝子の探索を試みる.7サンプル提出した現段階では,新規の原因遺伝子の特定には至っていないが,今後サンプルを追加でexome sequenceに提出して解析を行うことにより,原因遺伝子が特定できる可能性も高くなる.今後さらに適切なサンプルがあれば追加でexome sequenceに提出して解析を行うことにより,原因遺伝子が特定できる可能性も高くなる.臨床業務が忙しくなり,本来実験に費やす時間が当初よりも削減されたため,その分だけ消耗品を購入しなかった.本年度は,実験に費やす時間をより多く確保するため,実験に使用する薬品や消耗品,機材を購入する予定である.得られた成果を学会発表と論文報告する.臨床業務が忙しく,本来実験に費やす時間が当初よりも削減されたため,その分だけ消耗品を購入しなかった.また,研究がやや遅れてたため,論文作成や学会発表もあまり進まなかったためあまり旅費も使用しなかった.本年度は研究成果をまとめ,学会発表や論文作成を行う予定である.
慢性副鼻腔炎に伴う鼻茸の発症機序の解明:肥満細胞と上皮細胞.繊維芽細胞の相互作用

鼻茸、副鼻腔粘膜の肥満細胞におけるTLR1、2、3、4の発現を免疫組織学的に実証した。鼻茸は上気道の慢性炎症性疾患であるが、その発生機序は明らかではない。肥満細胞は先天免疫、適応免疫の両者で機能し、鼻茸には肥満細胞の存在が確認されているが、鼻茸における肥満細胞活性化のメカニズムはまだ解明されていない。本研究の目的は、細菌感染による肥満細胞の活性化が鼻茸の発生・増生に重要な役割を果たすという過程の上で、慢性副鼻腔炎に伴う鼻茸における肥満細胞の機能と、肥満細胞と上皮細胞、肥満細胞と繊維芽細胞の相互作用を解明することにある。平成18年度までに行っていた鼻茸組織でのTLR2、4の発現の確認は、検体件数を増やしている。平成19年度には、これらの細胞が肥満細胞であることが、抗CD3抗体、トリプターゼ抗体を用いた二重染色により、免疫組織学的に実証された。続いて慢性副鼻腔炎に伴う鼻茸から上皮細胞を分離し単離培養し、Staphylococcal enterotoxinA,B、LPS、RSVで刺激し、上澄みを用いて刺激した肥満細胞のTLR2、3、4の発現をフロサイトメトリーで測定し、また、同じく上澄みを用いて刺激した肥満細胞から産生されるヒスタミン、トリプターゼ、キマーゼ、IL-5、8、13をELISAで測定する事に進んでいる。前者の方はデータが揃いつつあるが、後者についてはまだ取りかかった段階であり、立証するには至っていない。今後は鼻茸から肥満細胞を分離培養し、Staphylococcal enterotoxinA,B、LPS、RSVで刺激し、肥満細胞から分泌されるヒスタミン、トリプターゼ、IL-13、TGF-βを測定する作業に入るり、肥満細胞と上皮細胞の相互作用について検討する段階に入る。鼻茸は上気道の慢性炎症性疾患であり、患者のQOLに大きな影響を与えている。その発症機序は明らかではないが、慢性炎症が鼻茸の大きな要因と考え照れている。我々は、鼻茸の好酸球性炎症を誘導させる肥満細胞の活性化には、細菌特異的IgEとTLRを介したシグナリングが重要であるという仮説をうち立てた。また、肥満細胞、T細胞に由来するメディエーターが、上皮細胞や線維芽細胞の機能を亢進させ、鼻茸での好酸球性炎症において重要な役割を果たすという仮説を立てた。まず最初の目標としていた鼻茸、副鼻腔粘膜、コントロールの粘膜組織におけるTLR1、2、3、4の発現はタンパクレベルで免疫組織学的に実証された。我々は今回、鼻茸組織及び副鼻腔粘膜での免疫染色における肥満細胞でのTLR1、2、3、4の発現を確認した。またこれらの組織におけるTLR1、2、3、4のmRNAの発現をRT-PCRにて確認し、抗CD3、MBP、トリプターゼ抗体と、TLR1、2、3、4抗体を用い、二重染色し、これらが肥満細胞において発現している事は確認しつつある。これにより、鼻茸、副鼻腔粘膜の肥満細胞にTLR1、2、3、4が発現している事が裏付けられる。更に慢性副鼻腔炎に伴う鼻茸から採取した上皮細胞を分離し単離培養し、Staphylococcal enterotoxin A、B、LPS、RSVで刺激し、上澄みを用いて肥満細胞を刺激する事で、これらの刺激による肥満細胞のTLR2、3、4の発現をフロサイトメトリーにより確認を行なっている。しかし、平成20年度に取り掛かっている予定であった肥満細胞の分離培養が困難であり、現在の所、その培養方法の確立を行なっている段階である。
湖沼における水質浄化のための二枚貝と底生魚類の生息に必要な底質環境に関する研究

ろ過能力が大きく、湖沼の水質浄化に貢献するイシガイ科二枚貝の生息に必要な底質環境に関して、異なる底質(砂利、砂、泥(荒木田土))を再現した実験池においてドブガイを用いて評価した。その結果、1)砂と泥はドブガイの行動パターンの選択幅が広い。2)砂利はドブガイの成長に対し、負に影響する。3)砂と泥の底質において、ドブガイの性成熟個体(殻長>50mm)が発生した。ドブガイの生息環境として、砂や泥が適当な底質である。淡水二枚貝のドブガイの生息に適した底質環境を明らかにするために、熊谷市ムサシトミヨ保護センター内に4種類の底質になるように造成した実験池を用いて、ドブガイの行動を観察した。実験池の底質は板で、砂利(平均粒径20mm)、砂、泥(荒木田土))及び荒木田土の表面に植物片(ヨシ)を敷いた区域に区切った。観察に用いたドブガイは埼玉県内のため池で採集した(n=18、平均殻長84mm、最大殻長100mm、最小殻長63mm)。ドブガイの行動観察は、板を外し、異なる底質(砂利、砂及び泥)をドブガイが自由に移動できる状態で行った。底質の種類ごとにドブガイを3個体ずつ静置し、3時間までの10分毎の個々のドブガイの行動と位置について、砂利、砂及び泥での観察を1回として3回繰り返した。観察は夏期(平成18年68月)及び冬期(平成19年23月)に行った。主な結果は次の通りである。1.ドブガイの行動は、(1)水管を出す、(2)足を出す、(3)足を出すが、すぐに戻す、(4)潜る、(5)腹縁を下にする、の5つの動作の組み合わせによって説明できた。2.ドブガイの行動は、水管を出すだけの「水管型」、水管を出した後、足を出し、その場で潜る「その場潜り型」、その他「足出し繰り返し型」、「起き上がり非潜り型」、「起き上がり潜り型」の5つのパターンに分類できた。3.水温が高い夏期の方が冬期に比べて、底質への潜行行動を示す個体の割合が大きかった。4.砂よりも泥の方が潜行する個体及び完全に水管の位置まで殻を完全潜行する個体の割合が大きく、砂利では潜行する個体は見られなかった。5.移動した個体の移動距離を比較すると、泥と砂では移動距離はほぼ同じで、砂利に比べて約2倍であった。6.砂や泥では潜行できるにもかかわらず、潜行しない個体が見られた。以上の結果から、砂や泥の方がドブガイの行動パターンの選択性の幅が広いと考えられた。淡水二枚貝のドブガイの生息に適した底質環境を明らかにするために、稚貝再生産および低水温期成長量を調査した。稚貝の再生産は、底質が異なるように砂利、砂および土を使って造成した実験池に、ドブガイとそのグロキジュウム幼生(以下、単に幼生とする)の宿主として底生魚(ヨシノボリ)を放流し、魚類への幼生の付着状況を観察した。なお、この実験池には表層魚(メダカ)が繁殖して混泳している。観察は2007年5月2008年3月に行い、ヨシノボリとメダカに対する幼生の付着数および付着部位を記録した。その結果、幼生は6月6目に初めて観察され、11月2日以降は3月まで連続して観察された。ヨシノボリに対する幼生付着数は概ね23個/匹であった。1月18日にはメダカ20匹に対して19匹に幼生(最大20個/匹、平均4.6個/匹)が付着していた。異なる底質ごとの稚貝の発生状況は2008年5月に調査を計画している。二枚貝の成長量は、砂利、砂、土のみを底質とした3種類の1,000L水槽を2組用意し、1組ずつドブガイ(平均殻長約10cm、10個/水槽)もしくはイシガイ(平均殻長約5cm、34個体/水槽)を投入(2007年11月)し、市販の二枚貝飼料をチューブポンプにより連続的に供給し、150日後(2008年4月)の殻長と湿重量を比較した。ドブガイの殻長は,いずれも1%未満であるが、砂利よりも土と砂の方が伸長した。湿重量は全ての底質で3%増加した。イシガイの殻長は砂利では1%未満に対し、土と砂は1%以上増加した。湿重量は土と砂はほぼ同じであったが、砂利では約2%減少した。

以上のことから、メダカのドブガイ幼生宿主としての可能性が示唆されるとともに、実験池における稚貝の発生が期待された。ドブガイやイシガイの成長量から評価すると、砂と土に比べて砂利は成長量に負の影響を与えていると考察された。本研究は、ろ過能力の大きい淡水二枚貝の持続的生息に適した底質環境を明らかにすることにより、二枚貝の水質浄化への活用を展望している。平成20年度および21年度は、同一の池内に板で区切って異なる底質(砂利区:粒径<25mm、砂区;粒径1mm、又は泥(荒木田土)区:粒径<1mm)を再現したコンクリート製野外実験池(2.5mW×12.5mL×1mH)において、H18年にイシガイ科ドブガイ成貝とそのグロキジュウム幼生の宿主魚(メダカおよびヨシノボリ)を放流した後の、稚貝発生状況を指標として、二枚貝の生息に適した底質を評価した。調査実験は、H20年5月、同9月及びH21年10月の計3回行い、実施回ごとに調査場所を変えて表面から10cmまで底質を採取し、フルイ(目合1mm)で稚貝を選別して稚貝個体密度(個体/m^2)と個体サイズ(殻長)を記録した。宿主魚は、実験池内の異底質間を自由に移動可能であり、特定の底質にのみ分布するような行動は観察されなかった。さらに、実験期間中、実験池内でメダカ及びヨシノボリの繁殖を確認した。稚貝は、H19年6月には全底質で確認できなかったものの、H20年5月は砂区0.03個体/m^2、泥区0.02個体/m^2、同年9月は砂区0.13個体/m^2、泥区0.04個体/m^2、H21年10月は砂区0.04個体/m^2、泥区0.05個体/m^2の密度で確認された。特に、H21年10月に初めて、ドブガイの性成熟するとされる殻長50mm超の個体が、砂区と泥区において採集された。一方、砂利区では4回の全調査において稚貝を確認できず、砂利は稚貝の成長に不適当な底質環境と推察された。実験池を用いて砂や泥を用いて造成した人為的底質環境によるドブガイ、そしてその宿主魚の世代交代に成功した一連の成果は、淡水二枚貝の持続的生息に必要な底質環境の解明に向けた基礎的ではあるが重要な知見と考えられる。
Ras阻害剤による自己免疫性肝疾患治療法の確立

まず、本邦にてPBCのCD4+T細胞のT細胞受容体レセプターには健常人にはないレパトリーが存在していること、Ras分子の一つであるN-Rasが発現亢進していることを明らかにした。そして、T細胞受容体刺激によりN-Rasが活性化および亢進しその受容体刺激を伝達雨する事を明らかにした。このことから、PBCの特異的なT細胞受容体レパートリーが自己抗原を認識し、N-Ras亢進を介してT細胞を活性化し炎症が生じさせ、その病態形成を誘導する可能性が示された。そして、Ras阻害剤によりPBCの炎症を抑制できる可能性が示された。現在、これらの知見を基にUniversity Medical Center Hamburg-Eppendorfに滞在し、T細胞におけるN-Rasの変動を解析している。現在までの解析によりタンパクとRNAレベルでのT細胞におけるN-Ras分子の動態を明らかにできた。T細胞ではT細胞受容体刺激によりタンパクおよびRNAレベルでN-Ras分子の発現が亢進することがフローサイトメトリー、ウエスタンブロット法、定量的リアルタイム、PCRを用いて解析し得た。また、それらの変動は末梢血単核球レベルに反映され解析が可能であることが示された。これにより、臨床検体でのN-Ras発現解析の基本となる測定系が完成し得た。現在までの進捗によりN-Ras高発現の誘因となりえるPBCで高発現を示すTCRレパートリーを明らかにし、また確実なN-Ras測定系の構築を成し得た。これらは、十分な進捗と考えられる。この理由としてはTCRレパートリーについては論文報告を行えたこと、共同研究機関での研究の立ち上げが行えたことの2点が挙げられる。両成果は今後の本課題を推進する上で重要な足がかりである。一つにTCRレパートリー解析によりPBCにRas阻害剤への適応の理由を明示できるようになったこと。そして、自己免疫性肝疾患のT細胞におけるN-Ras分子の動態を解析する準備が整ったこと。これらより本計画の進捗を評価する。今後の方策として患者検体でのN-Ras発現の解析とモデル動物を使用しての解析を行う。患者検体でのN-Ras解析では、PBC14例、自己免疫性肝炎(AIH)7例、健常人14例を対象とし、その末梢血単核球でのN-Ras発現およびT細胞活性化状態を病態と合わせ解析する。まず、内因性のN-Ras発現の解析のため検体のN-Ras発現およびサイトカイン発現をフローサイトメトリー、ウエスタンブロット法、定量的リアルタイムPCRを用いて解析する。次いで、検体のT細胞受容体刺激への反応性を解析するため、検体にTCR刺激を加えその後にN-Ras発現およびサイトカイン発現をフローサイトメトリー、ウエスタンブロット法、定量的リアルタイムPCR、ELISA法を用いて解析する。次いでモデル実験ではモデル動物へのRas阻害剤の投与し、その病態改善の程度を解析する。PBCのモデルマウスとしてはNOD.c3c4マウスを予定している。これにより本計画の推進を行う。内定年度:2017まず、本邦にてPBCのCD4+T細胞のT細胞受容体レセプターには健常人にはないレパトリーが存在していること、Ras分子の一つであるN-Rasが発現亢進していることを明らかにした。

まず、内因性のN-Ras発現の解析のため検体のN-Ras発現およびサイトカイン発現をフローサイトメトリー、ウエスタンブロット法、定量的リアルタイムPCRを用いて解析する。次いで、検体のT細胞受容体刺激への反応性を解析するため、検体にTCR刺激を加えその後にN-Ras発現およびサイトカイン発現をフローサイトメトリー、ウエスタンブロット法、定量的リアルタイムPCR、ELISA法を用いて解析する。次いでモデル実験ではモデル動物へのRas阻害剤の投与し、その病態改善の程度を解析する。PBCのモデルマウスとしてはNOD.c3c4マウスを予定している。これにより本計画の推進を行う。
In vivo培養法を用いた気道粘液過分泌機構の解明

表記課題につき,概略的には以下の結果を得た.(1)脱上皮ラット気管を用いたヒト気道上皮細胞による再上皮化グラフトを用いての検索では,市販のin vitroにて継代された上皮細胞を用いた場合,当初,扁平な分化の悪い細胞よりなる上皮が形成されるのみであったが,継代回数を調整することなどにより,線毛円柱上皮の形成がみられるようになった.ただ,目下のところエラスターゼ投与刺激で明らかな形態学的変化は認めていない.エラスターゼ単独ではなく,今までに家兎気道上皮で報告してきたように,カテプシンGの併用投与を考慮する必要性も考えられた.一方,Primaryのヒト気管支上皮細胞を用いた場合,通常mucociliary epitheliumの形成がみられるが,今回の実験ではおそらく感染による技術的問題でグラフトの上皮化は得られなかった.これらの点を引き続き検討する予定であるが,新鮮細胞の場合,回収できる細胞に限界があり,再現性を得る実験を繰り返しおこないにくい欠点があると思われた.(2)各種非腫瘍性肺疾患における,SLPIに関する免疫組織化学的検索では,今までと同様に,気管支腺漿液細胞,気管支表面上皮粘液細胞に陽性像が認められた.急性・慢性炎症と直接的に関連するというよりも,粘液細胞過形成部で強く見られた.即ち,粘液細胞過形成部では,SLPIの産生や分泌亢進が粘液の過分泌とともに生じていることが容易に推測された.好中球エラスターゼは粘液細胞過形成を引き起こす.一方SLPIは,好中球エラスターゼなどの蛋白分解酵素に拮抗する作用を有することが知られている.このことからもわかるように,この現象は,生体内におけるプロテアーゼ・アンチプロテアーゼのバランスを保つように働く生体の合目的反応とみなすことができると思われた.表記課題につき,概略的には以下の結果を得た.(1)脱上皮ラット気管を用いたヒト気道上皮細胞による再上皮化グラフトを用いての検索では,市販のin vitroにて継代された上皮細胞を用いた場合,当初,扁平な分化の悪い細胞よりなる上皮が形成されるのみであったが,継代回数を調整することなどにより,線毛円柱上皮の形成がみられるようになった.ただ,目下のところエラスターゼ投与刺激で明らかな形態学的変化は認めていない.エラスターゼ単独ではなく,今までに家兎気道上皮で報告してきたように,カテプシンGの併用投与を考慮する必要性も考えられた.一方,Primaryのヒト気管支上皮細胞を用いた場合,通常mucociliary epitheliumの形成がみられるが,今回の実験ではおそらく感染による技術的問題でグラフトの上皮化は得られなかった.これらの点を引き続き検討する予定であるが,新鮮細胞の場合,回収できる細胞に限界があり,再現性を得る実験を繰り返しおこないにくい欠点があると思われた.(2)各種非腫瘍性肺疾患における,SLPIに関する免疫組織化学的検索では,今までと同様に,気管支腺漿液細胞,気管支表面上皮粘液細胞に陽性像が認められた.急性・慢性炎症と直接的に関連するというよりも,粘液細胞過形成部で強く見られた.即ち,粘液細胞過形成部では,SLPIの産生や分泌亢進が粘液の過分泌とともに生じていることが容易に推測された.好中球エラスターゼは粘液細胞過形成を引き起こす.一方SLPIは,好中球エラスターゼなどの蛋白分解酵素に拮抗する作用を有することが知られている.このことからもわかるように,この現象は,生体内におけるプロテアーゼ・アンチプロテアーゼのバランスを保つように働く生体の合目的反応とみなすことができると思われた.慢性気管支炎・気管支喘息などでみられる気道粘液過分泌状態の発生機構を明らかにすることを目的に遂行中の本研究において,今年度は以下の結果を得た.(1)各種非腫瘍性肺疾患におけるsecretory leukoprotease(SLPI)の免疫組織化学的検討---上記病態に関わる有力な物質として好中球エラスターゼ(以下エラスターゼ)が知られ,その阻害剤としてのSLPIが臨床応用をも含め注目されている.しかし各種肺疾患においてその分布を免疫組織化学的にみた報告はほとんどない.今回,本大学剖検例より31例の非腫瘍性肺疾患を選び,ホルマリン固定パラフイン切片を用いて免疫染色を施した.抗SLPI抗体は帝人(株)より供与されたhalf-molecule recombinant抗体である.粘液・弾性染色も行った.症例の内訳は正常1,うっ血水腫3,肺気腫13,気管支炎7,気管支拡張症8,各種肺炎17,び慢性肺胞障害6,慢性間質性肺炎3,肺線維症3である(同一症例で複数病変あり総数とは不一致).気管支腺漿液細胞,表層粘液細胞に陽性像を認める点は今までの報告と一致した.陽性細胞の出現に関しAsanoらは肺炎と関連づけているが,むしろ単に粘液細胞過形成の出現部位に一致していると思われた.さらに,A)小葉中心性肺気腫のほぼ全例で,気腫部間質の弾性線維部に陽性像を認めたこと,B)高度好中球浸潤のみられる肺炎例の細気管支にて正常ではほとんど認めなかったクララ細胞にも陽性所見を認める例があったこと,が新たな知見であった.この結果は,エラスターゼ関連病変の形成にアンチエラスターゼとの拮抗関係の乱れが関与していることを推測させ興味がもたれる.(2)培養系における検討---Air-

liquid interface培養法,脱上皮気管培養法により正常ヒト気管支ならびに細気管支上皮細胞(Clonetics Corp.より購入)を培養しエラスターゼ刺激による粘液過分泌状態の作製を試みているが,購入した細胞の増殖分化があまりよくなく,手術材料より細胞を回収することも考えている.本研究2年度目において、以下の結果を得た。(1)非腫瘍性肺疾患におけるsecretory leukoprotease(SLPI)・MUC蛋白の免疫染色---昨年度に引き続き、抗SLPI抗体を用いた免疫染色、粘液染色、弾性染色を、症例数を増やして検索するとともに、MUC蛋白(MUC1,2)免疫染色もあわせておこなった。症例はうっ血水腫3,肺気腫13,気管支炎7,気管支拡張症11,各種肺炎18,び慢性肺胞障害9,慢性間質性肺炎6,肺線維症4である.SLPI陽性像は前回同様、気管支腺漿液細胞のほか、表面上皮粘液細胞(杯細胞・SMGC)過形成部、肺気腫(小葉中心性)の気腫部弾性線維、一部の反応性肺胞上皮細胞、化膿性肺炎の細気管支無線毛上皮にみられた。特に最後の所見は好中球などより放出されるエラスターゼの直接的作用を示唆しているのかもしれず、興味がもたれる。MUC2は気管支腺粘液細胞、表層粘液細胞に陽性像を認めたが、MUC1は間質性肺疾患にて肺胞上皮に強い陽性像がみられた。粘液細胞を含む気管支上皮は陰性であり、MUC1と粘液細胞過形成との関連は乏しいと思われた。(2)培養系における検討---市販気管支上皮細胞を用いて脱上皮気管培養法によって再上皮化グラフトを作製し、グラフト気管内に分泌された粘液の成分を生化学的に検索した。正常群で測定したところ、総蛋白1.19±0.88mg/グラフト、シアル酸は12.2±8.3μg/グラフトであり(n=10)、いままで、報告した家兎上皮細胞を用いた場合(J Toxicol Pathol,1995;8:15)と比べシアル酸量が少なかった。この原因としてprimary cellである家兎細胞に比し、in vitroで継代したヒト気道上皮を用いたことによるのではないかと思われた。即ち、組織学的に上皮の分化があまり良好でないことと関連していると思われた。今後の課題である。表記課題につき,本年度は以下の結果を得た.(1)各種非腫瘍性肺疾患における,secretory leukoprotease inhibitor(SLPI)に関する免疫組織化学的検索では,今までと同様に,気道気管支腺漿液細胞,気管支表面上皮粘液細胞に陽性像が認められた.急性・慢性炎症と直接的に関連するというよりも,粘液細胞過形成部で強く見られた.即ち,粘液細胞過形成部では,SLPIの産生や分泌亢進が粘液の過分泌とともに生じていることが容易に推測された.さらに,好中球浸潤の高度な肺炎において,SLPI陽性細胞は,細気管支無線毛上皮細胞にも認められた.SLPIは,粘液細胞過形成を生じせしめる因子,例えば好中球エラスターゼなどの蛋白分解酵素に拮抗する作用を有することからもわかるように,プロテアーゼ・アンチプロテアーゼのバランスを保つように働く生体の合目的反応とみなすことができると思われた.(2) Denuded rat tracheaを用いたヒト気道上皮細胞による再上皮化
昆虫の昼行性・夜行性に関わる概日時計機構の分子生物学的解析

フタホシコオロギは成虫脱皮に伴い昼行性(幼虫型)から夜行性(成虫型)へとリズムの位相が逆転する。本研究では、この昼行性から夜行性への逆転の機構を明らかにする事を目的とし、本年度は以下の2点を重点的に行った。(1)時計遺伝子として提唱されているrev-erb (E75)、ror (HR3)のDNA断片の情報を取得し、これらについてRNAi、q-PCRで機能解析を行った。E75, HR3のdsRNAをフタホシコオロギの8齢幼虫にインジェクションしたところ、その後成虫へと脱皮できなかった。また、成虫にインジェクションしたところ、活動リズムが不明瞭になっていった。これらの結果から、E75、HR3はフタホシコオロギにおいて発生と概日時計に関わる遺伝子である可能性が示唆された。(2)これまでの成虫と幼虫の時計遺伝子の発現解析から、中枢と末梢組織でのリズムはほぼ同位相であるが、末梢組織での時計遺伝子の発現レベルに大きな違いが見られた。ゆえに、幼虫と成虫とで末梢時計の自律性に違いがあるのではないかと考え、中枢時計が存在する視葉を切除し時計遺伝子の発現を幼虫と成虫とで比較解析した。その結果、視葉を切除した場合、成虫では視葉外組織での時計遺伝子の発現リズムは見られたが、幼虫では見られなくなった。っまり、昼行性であるフタホシコオロギ幼虫の末梢時計の自律性は弱く、夜行性である成虫となる際に強くなっていく可能性が示唆された。これらのことから、昼行性(幼虫型)から夜行性(成虫型)へのリズム逆転は、概日時計の分子メカニズム自体の変化ではなく、より下流の因子(時計からの出力系)の変化が関与している可能性が示された。当初の計画通り遺伝子レベルでの幼虫と成虫との比較検討を進めてきている。また、新規時計遺伝子の取得にも成功した。本年度の成果により、概日時計に注目したリズムの逆転現象の解析はおおむね完成しつつある。今後、リズム逆転のメカニズム解明には時計機構の出力に関する解析、研究を進める必要がある。本研究では、この行性から夜行性への逆転の機構を明らかにする事を目的とし、本年度は以下の3点を重点的に行った。1.幼虫における視葉外概日時計の検討昼行性である幼虫の視葉外の組織に概日時計が存在するかどうか、また視葉にある中枢時計と末梢組織のリズムの関係を明らかにする目的で、視葉外組織における時計遺伝子発現を解析した。その結果、幼虫では脳、腹部最終神経節、中腸などで、時計遺伝子の発現に日周リズムが見られるが、これらのリズムは視葉切除により消失することから、幼虫における視葉外組織のリズムは自律性が弱いことが明らかになった。2.幼虫と成虫における視葉外概日時計の比較昼行性と夜行性の振動機構の違いを検討するために、幼虫と成虫の視葉外組織における時計遺伝子の発現を比較した。その結果、リズムの位相には両者で大きな違いは見られなかったが、幼虫では成虫に比べ発現レベルが有意に低く、振幅も小さいことが明らかとなった。これらの結果から昼行性から夜行性への活動の逆転は、成虫脱皮による末梢概日時計の振動の強化が影響すると考えられた。3.新規時計遺伝子(cycle)のクローニング、機能解析時計遺伝子cycのcDNA全長ををクローニングにより新たに取得し、その機能解析をおこなった。cycのdsRNA処理個体で歩行活動を解析した結果、cycのノックダウンにより周期が1時間以上延長するが、リズムは継続することが分かった。この結果は、ショウジョウバエで提唱されている振動機構では説明できず、フタホシコオロギ概日時計の振動機構はハエとは異なる可能性を示唆する。本研究では、この昼行性から夜行性への逆転の機構を明らかにする事を目的とし、本年度は以下の3点を重点的に行った。1.昆虫におけるRNAiの効果フタホシコオロギとマダラシミの2種の昆虫を用いて、dsRNAの濃度、ノックダウンの期間について解析を行った。その結果、dsRNAによるノックダウンの効果はインジェクション後1-2週間が最大の効果を示した。つまり、1回のインジェクションで長期間にわたってその効果が持続し、dsRNAの濃度に依存することを明らかにした。2.フタホシコオロギにおける新規時計遺伝子の機能解析(1)時計遺伝子Clk、cycの解析フタホシコオロギで未同定であった時計遺伝子Clkとcycのクローニングを行い、1.で得られた結果を基にRNAiなどによる機能解析、q-PCRで発現解析を行った。解析の結果、Clkとcycがフタホシコオロギの時計に関わる遺伝子であることがわかった。また、コオロギ時計振動機構はショウジョウバエのそれとは異なることが示唆された。3.新規時計遺伝子(Clk,cyc)の発現を指標とした幼虫と成虫との比較昼行性と夜行性の振動機構の違いを検討するために、幼虫と成虫の視葉と視葉外組織における、2.の結果から得られた新規時計遺伝子Clkとcycの発現変動を指標とし、比較解析を行った。その結果、Clkの発現レベルは成虫と幼虫とではあまり変化がなかった。

一方で、cycの発現レベルは成虫に比べ、幼虫において有意に低く、幼虫では各視葉外組織でのリズムの自律性が成虫に比べて弱かった。フタホシコオロギは成虫脱皮に伴い昼行性(幼虫型)から夜行性(成虫型)へとリズムの位相が逆転する。本研究では、この昼行性から夜行性への逆転の機構を明らかにする事を目的とし、本年度は以下の2点を重点的に行った。(1)時計遺伝子として提唱されているrev-erb (E75)、ror (HR3)のDNA断片の情報を取得し、これらについてRNAi、q-PCRで機能解析を行った。E75, HR3のdsRNAをフタホシコオロギの8齢幼虫にインジェクションしたところ、その後成虫へと脱皮できなかった。また、成虫にインジェクションしたところ、活動リズムが不明瞭になっていった。これらの結果から、E75、HR3はフタホシコオロギにおいて発生と概日時計に関わる遺伝子である可能性が示唆された。(2)これまでの成虫と幼虫の時計遺伝子の発現解析から、中枢と末梢組織でのリズムはほぼ同位相であるが、末梢組織での時計遺伝子の発現レベルに大きな違いが見られた。ゆえに、幼虫と成虫とで末梢時計の自律性に違いがあるのではないかと考え、中枢時計が存在する視葉を切除し時計遺伝子の発現を幼虫と成虫とで比較解析した。その結果、視葉を切除した場合、成虫では視葉外組織での時計遺伝子の発現リズムは見られたが、幼虫では見られなくなった。っまり、昼行性であるフタホシコオロギ幼虫の末梢時計の自律性は弱く、夜行性である成虫となる際に強くなっていく可能性が示唆された。これらのことから、昼行性(幼虫型)から夜行性(成虫型)へのリズム逆転は、概日時計の分子メカニズム自体の変化ではなく、より下流の因子(時計からの出力系)の変化が関与している可能性が示された。当初の計画通り遺伝子レベルでの幼虫と成虫との比較検討を進めてきている。また、新規時計遺伝子の取得にも成功した。今後は、幼虫と成虫の遺伝子レベルでの比較解析を網羅的に行い、活動逆転に直接的にかかわる遺伝子を同定することが課題であるが、そのため当初計画していたディファレンシャルディスプレイに加えて、次世代シーケンサーを用いた解析についても検討している。また、タンパクレベルでの解析を進めるために、抗体の作成を進める計画である。今後は、時計と発生の両方に関係している可能性のある遺伝子HR3、E75と面、pdp1の機能解析を中心的に行い、幼虫から成虫へと発生する際に時計機構がどのように変化しているかを解析する。本年度の成果により、概日時計に注目したリズムの逆転現象の解析はおおむね完成しつつある。今後、リズム逆転のメカニズム解明には時計機構の出力に関する解析、研究を進める必要がある。
肝微小環境から捉えるビタミンE同族体の非アルコール性脂肪肝炎(NASH)改善機構

我が国では、NASH患者は約100万人弱で成人人口の1%に達している。NASH治療におけるビタミンE投与は一定の有用性が示されながらも、治療効果への期待と副作用への懸念のバランスから、絶対的選択肢とはなっていないのが現状である。ビタミンEのNASH改善機構が明らかとなれば、より病態に適した投与タイミングの決定や、配合治療製剤の開発が可能となる。本研究では、病態の亢進と改善が複雑に展開するNASH改善過程を“肝炎の鎮静"と“肝組織の再生"とに分けて検証し、NASH治療におけるビタミンEの改善効果とその機序を明らかにすることを目的としている。野生型マウス(WT)では、食事誘導性NASH発症時に、肝組織再生の指標となる細胞外基質であるテネイシンC(TNC)の発現上昇が認められた。一方で、TNCノックアウトマウス(TNCKO)では、炎症や線維化の亢進に加え、結節性再生性過形成が確認された。またWTに比べ間葉系細胞の増殖関連遺伝子発現が有意に上昇しており、増殖細胞は間質やグリソン鞘に多く局在していた。テネイシン欠損は、肝炎初期段階における組織再生を遅らせ、代償的過形成や線維形成を亢進させることから、肝炎のハイリスクモデルとして有用であることが示唆された。研究分担者の研究環境の変化に伴い、モデルマウスの繁殖及び飼育が当初の予定通りに進めることができず、ビタミンE同族体投与実験の一部を次年度に持ち越すこととした。以上の理由により、今年度の進捗はやや遅れているものの、食餌により誘導したNASHからの回復状態などの基礎データを得ることができた。ビタミンE同族体のNASH改善効果を、A:肝組織の再生とB:肝炎の鎮静に分けて検証する。Aでは野生型マウスを用い、テネイシンC(TNC)発現を組織再生の指標として、BではTNCノックアウトマウス(KO)を肝炎のハイリスクモデルとして用いる。NASH誘導食にてNASHを誘導した後、回復食として、高脂肪の対照食(Ct)にα-トコフェロール(α-Toc)またはトコトリエノール混合物(T3)を添加した試料に切り替える。回復期間後、麻酔下で血液、肝臓、白色脂肪、小腸等を摘出し、生化学的、組織形態学的解析により、NASH改善効果を検証する。改善効果が不明瞭な場合は、NASH誘導期間、治療期間、投与量等の検討を行い、NASH治療モデルとしての確立を優先させる。研究分担者の研究環境の変化に伴い、モデルマウスの繁殖及び飼育に遅れが生じたため、一部の研究計画を次年度へと持ち越して実施し、飼育および解析に使用する計画である。
越流・パイピングを考慮した水利土質構造物の総合的機能評価手法の構築

本研究では堤防やため池等の土で造られた防水・利水構造物の被害で頻発するパイピングや越流侵食に対して、そのメカニズムの解明と被害予測に取り組んだ。その結果、これまで困難であったパイピングの進展を解析する手法の開発に成功し、越流侵食においては理論及び実験的にそのメカニズムを解明するとともに、破堤に至る時刻を推定することを可能にした。以上の知見をリスク解析と結び付け、水利土質構造物の機能評価を進めている。近年、異常気象に起因する豪雨によってため池や堤防などの土構造物が崩壊し、流域環境、農村、農業生産に甚大な被害を与えている。決壊原因の多くは越流による堤体表面の侵食及びパイピングなどの堤体内部の侵食である。現在、ため池や堤防などの土構造物のストックマネジメントは重要な社会的要請であり、本研究もこれに貢献することを全体的な課題と位置づける。その全体的課題に向けた本研究の具体的な目的は、フィルダム、ため池、堤防を中心とした土構造物のストックマネジメントのために.構造物の変形に関する安定性だけでなく、侵食も考慮した総合的な機能評価手法を開発することにある。以上の目的のため、本研究は以下の3つのタスクを行うことを計画している。1.土構造物の内部侵食・変形同時解析手法の開発2.堤体材料の表面侵食特性の把握3.表面侵食特性を把握した材料を用いての越流堤実験現在のところタスク1の半分とタスク2を終えた段階にある。タスク1については内部侵食の解析手法が完成し、既往の研究との照合ややや大規模な計算を終えている.次年度では今年度に完成した内部侵食の解析法に土の変形解析を連成させてタスク1を完了する。タスク2の堤体材料の表面侵食特性を把握するための実験はデータを取り終え、現在論文を執筆中である。次年度はタスク2で得た結果を基にタスク3の越流堤実験を行う。最終的にはタスク1から3の成果をまとめることで侵食を考慮した水利土質構造物の機能診断指針を提案する。その全体的課題に向けた本研究の具体的な目的は、フィルダム、ため池、堤防を中心とした土構造物のストックマネジメントのために、構造物の変形に関する安定性だけでなく、侵食も考慮した総合的な機能評価手法を開発することである。得られた研究成果を以下にまとめる。1.パイピング等の浸透流による土粒子侵食を解析する手法を開発した。本解析手法によってこれまで解析することが困難であったパイピングの時間発展を支配方程式の初期値境界値問題として数値的に解析すことが可能となった。2.堤体材料としてよく用いられる細粒分を含んだ砂質土を対象にして表面侵食試験装置を自作し、実験を行った。それにより、粘土・砂混同土の表面侵食特性が明らかとなった。本実験で用いた試験装置は供試体可動式の開水路による侵食試験装置であり,新しい試験データを提供した.3.侵食特性(侵食速度)を把握した材料を用いて、越流破堤実験を行った.これまで越流破堤に至る時間を予測する方法はなかったが、本実験の結果と理論的な考察により、材料の侵食速度と越流量を把握することで越流破堤到達時間を推定することが可能となった。現在、リスク解析と組み合わせることで堤体の総合的機能診断を実行中である。
日本漢方における鬱治療の近代性：東アジア医学交流史の視点から

2014年度は、20世紀前半の中国における医学の近代化の構造を明らかにすることを目指した。具体的には、中国医学の大型病院・蘇州国医医院(19391941年)の事例を基に、中国の近代性に関する新しいモデルを模索した。上記の課題について、第一に、近代化を目指した中国医学の医師が、社会の主体である患者と疾病と、いかに相互作用して施療・受療行為が成り立っていたかにアプローチした。具体的には、開院から半年間に来院した患者の入院日数・主訴・診断・処方・転帰など詳細な治療記録を分析した。それを通して、この病院のマニフェストと現実の乖離、その乖離の理由、そして中医師の「近代的」治療と、患者のニーズ・患者の身体観との距離等を明らかにした。第二に、従来の研究で見落とされがちであった、中国医学の変容に結びつく日本の役割について検証した。とりわけ、日本漢方医と蘇州国医医院の中医師たちが同業者として、団体次元でどのような思想・技術の交流を行っていたかを考察した。以上の点より、中国医学の近代化とは、日本・欧米・中国それぞれにおける医療システムの要素を組み合わせたものであり、また医療の実践とは、生活の近代化に伴う人々の医文化・身体経験の変化に対応したものであったことを、指摘した。この視点は、後の中国の医療制度と近代化との関係性を理解するうえでも、きわめて重要である。これらの分析を『東洋学報』に投稿するための論文も、ほぼ完成している。また、この研究調査の過程において、医学史におけるアーカイブズ活用の効果と現状の課題について、小文をまとめ、日本科学史学会生物学史分科会にて口頭発表を行い、後に同学会学術誌に投稿し掲載された。この他に、近代日本の赤痢に対する公衆衛生に、伝統の食養生の概念が大きく関わっている点について、論考をまとめ、現在、学術雑誌Medical Historyに投稿中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究の全体像としては、漢方における鬱の観念と治療法を社会・医療・患者の構造の中に位置づけることを狙った。より具体的には、1.漢方の精神医学領域における臨床テクニックが、当該時代の社会・文化概念とどのように交差するかを検討することによって、現代の漢方が唱える「鬱」は、近代医学的観念が混ざってできたものであることを明らかにし、2.近代以降の日本漢方が、中国および朝鮮半島における伝統医学の動向と結び付いて、近代化するに至った経緯を辿ることで、新しい鬱論と治療法の展開をより網羅的に理解することを目的とする。1.については、中国伝統医学において確立した鬱の病理論が、日本に導入された過程でどのように変遷したかを、独特の鯵治療を提唱した、江戸時代の和田東郭(17441803)を中心に考察した。元来は外因性の病であった欝が、江戸の社会的文化的文脈の中で、感情の状態など内因性の病として扱われるようになった全体的な傾向を指摘することができる。東郭の治験の中には、感情障碍としての諺が、当時の社会イデオロギー・文化的価値観と強く結びついている例も見つけることができる。2.については主に、「神経」システムの概念が浸透し、鬱に代わって神経衰弱が時代の病として大流行した明治から昭和初期を取り上げた。漢方医たちが、神経衰弱をいかに定義づけ治療したかを、漢方復興の担い手であった湯本求真(1876-1941)と、森道伯(18671931年)の治験から検討した。これまで病名として扱われてきた「鬱」概念は、「気血の鬱滞・鬱積が神経衰弱を含む諸々の疾病を引き起こす」というように、病因に変化した。それは、中国伝統医学から決別し、日本的な漢方を築こうとした江戸中期の革命派・吉益東洞の医学の再構築でもあると同時に、西洋医学に対抗する漢方病理学の再編成でもあり、その際に、鬱がキーの一つとして再利用されたと見ることができる。研究の全体像としては、精神疾患の治療を含めた漢方の医学理論と治療法が、近世から近代にかけて大きく変化した点を分析し、それが同時代の中国医学に与えた影響を検証した。より具体的には1.明治以降、漢方を近代化しようとする動きの中で、医学古典『傷寒論』(2世紀CE)がどのように再解釈されたかを社会の動きと連関させ、2.昭和前期の漢方復興運動が、民国期の中国医学改革派によって開設された病院における臨床実践に与えた影響を検証した。1.については、明治以降の漢方界で『傷寒論』が重視された背景には、臨床での経験と観察(「親試実験」)を基に『傷寒論』を独自に解釈し、陰陽五行の否定や病の可視化といった医論を提唱した、江戸時代の古方派の医師・吉益東洞の存在が大きい。東洞の『傷寒論』観を継承し改変することにより、昭和前期の漢方は、中国や韓国との差異化を目指し、さらには漢方の「実験医学」性が証明されると強調した。2.については、昭和の漢方界と中国の医家との提携・交流に着目する。民国期の中国医学は、西洋医学からの批判に対抗する形で、医論や組織を整備し近代化を志向していたが、それを達成する指標の一つが、病院の設立であった。

蘇州国医医院(1939ー1941)は、日本の傀儡政権である中華民国維新政府統治下の蘇州で開設された、中国医学の大型病院である。当該病院の運営形態および『傷寒論』を応用した治療記録から、日本漢方界の影響を見出すことができる。こうした蘇州国医医院における臨床テクニックの再編に、科学医学との競合、反帝国反封建というイデオロギーの抗争、同業者集団としての日本漢方界との意識の共有といった複数の力学を読み取り、蘇州国医医院を欧米、日本、中国の医療制度を取り入れたグローバルな医学近代化の過程に位置づけることを目指した。2014年度は、20世紀前半の中国における医学の近代化の構造を明らかにすることを目指した。具体的には、中国医学の大型病院・蘇州国医医院(19391941年)の事例を基に、中国の近代性に関する新しいモデルを模索した。上記の課題について、第一に、近代化を目指した中国医学の医師が、社会の主体である患者と疾病と、いかに相互作用して施療・受療行為が成り立っていたかにアプローチした。具体的には、開院から半年間に来院した患者の入院日数・主訴・診断・処方・転帰など詳細な治療記録を分析した。それを通して、この病院のマニフェストと現実の乖離、その乖離の理由、そして中医師の「近代的」治療と、患者のニーズ・患者の身体観との距離等を明らかにした。第二に、従来の研究で見落とされがちであった、中国医学の変容に結びつく日本の役割について検証した。とりわけ、日本漢方医と蘇州国医医院の中医師たちが同業者として、団体次元でどのような思想・技術の交流を行っていたかを考察した。以上の点より、中国医学の近代化とは、日本・欧米・中国それぞれにおける医療システムの要素を組み合わせたものであり、また医療の実践とは、生活の近代化に伴う人々の医文化・身体経験の変化に対応したものであったことを、指摘した。この視点は、後の中国の医療制度と近代化との関係性を理解するうえでも、きわめて重要である。これらの分析を『東洋学報』に投稿するための論文も、ほぼ完成している。また、この研究調査の過程において、医学史におけるアーカイブズ活用の効果と現状の課題について、小文をまとめ、日本科学史学会生物学史分科会にて口頭発表を行い、後に同学会学術誌に投稿し掲載された。この他に、近代日本の赤痢に対する公衆衛生に、伝統の食養生の概念が大きく関わっている点について、論考をまとめ、現在、学術雑誌Medical Historyに投稿中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。日本漢方にみる諺治療の近代化に関する検討に加えて、漢方の病理論において核になる「毒」の重要性についても、一考察をまとめることができたため。日本漢方における『傷寒論』重視を、江戸時代の医療の商業化や医療サービスの一般化といった現象に結びつけ、それが明治以降の日本漢方、さらには民国期の中国医学において、修正されつつ継承された過程を検証することができたため。1.心身症の一例として自家中毒を例にとり、20世紀前半の漢方医学で「自己」概念が成立する過程において、伝統的な「毒」の概念が重要な役割を担ったことを明らかにする。2.昭和初期の漢方が、中国および朝鮮の伝統医学の動向と、どのように相関していたかについて、日本漢方医と中国伝統医師の共同作業を取り上げ考察する。蘇州国医医院における、入院・外来患者の治療の記録を分析することをとおして(1)病院の社会的性格および(2)日本漢方の『傷寒論』医学が、どのように中国医学の実践で応用されていたかを明らかにする。
鉄道新線沿線地域におけるモビリティ・マネジメント方策の実験的実施とその効果の検証

2005年8月24目、つくば市と秋葉原を結ぶ「つくばエクスプレス(以下:TX)」が開業し、つくば市とその周辺地域では、路線バスの再編や駅の新設・道路整備などが行われ、地域内の交通体系が大きく変化した。住民の移動が自動車に大きく依存したこの地域では、TX開業を契機に、周辺住民の公共交通機関への関心や利用行動が変化することが期待される。本研究では,つくば市および周辺地域を対象としたTX開業前後の交通行動実態ならびに自動車利用抑制意図が無い人を含めたTFPを実施した.これより,TFPの効果と交通行動特性等との関連を分析し,TFP拡大実施の可能性を探った.開業前後の交通行動実態調査から、幹線交通までのアクセス手段選択行動の構造に大きな変化が生じており、さらに、環境等への配慮に対する意識の違いが、アクセス手段に大きな変化をもたらしていることを把握することが出来た。また,自動車利用抑制意図には,「主要駅までの距離」と「自転車保有ならびに日常の利用状況」が有意に影響していることが明らかとなった.以上をもとに自動車利用抑制意図の判別モデルを構築したところ,TFP拡大実施のためには、主要駅である「つくば駅」近隣地域での実施が効率的であるとの結論を得た.以上のことから、TXという新線鉄道の開設と、それに伴って変化した公共交通サービスによって、住民の交通行動に大きな変化がもたらされたことと、TFPによる、より公共交通利用促進が図られることが明らかになった。本研究は、つくばエクスプレス(以下TX)の沿線地域における交通サービス環境の変化と、それに伴うモビリティ・マネジメント(MM)方策が住民の交通行動にもたらす影響を定量的に示すことを目的とする。平成17年7月に事前調査として交通実態を把握する調査を行った。調査は1)日常的な都市内における交通活動の実態(平日・休日)と2)東京・千葉柏方面への中距離移動トリップの頻度および利用交通機関等の実態の2つを捉えている。また平成18年2月(開業後半年後)においては、一部のサンプル(およそ300世帯)に対し、事前調査から得られる交通行動の診断書(診断カルテ)や、公共交通サービス情報等の公共交通への利用誘導の働きかけを行った。本年度(18年度)においては、TX開業後1年後の調査を行い、事前調査と同様にトリップ実態把握を中心に分析を行った。具体的には、1)都市内交通活動と2)都市間交通活動の両面で、活動変容の実態と要因の分析を試みた。都市内交通活動については、通勤、買い物等のトリップにおける自動車利用頻度ばかりではなく、世帯内の自動車の使い分け、公共交通利用頻度等のMMで期待される活動の変化にも着目したが交通サービスデータの整備が遅れたため、十分なモデル分析は行えていない。都市間交通に関しては、トリップ頻度、交通機関の使い分け、幹線交通機関へのアクセス手段等の側面に着目し、モデル分析による変容の記述を試みたが、要因分析のレベルに留まっており、次年度以降の課題となっている。また18年度調査時点で、開業以降に新規に移住してきた世帯を調査対象として加える目的でアンケートデータを追加した。移転前の交通サービス環境と当該地域における交通サービス環境との差異に起因する交通行動変容や、従前からの居住者との交通行動の差異についての知見を得ることを目的としたが、データ収集のみで本年度は終了している。2005年8月24日、つくば市と秋葉原を結ぶ「つくばエクスプレス(以下:TX)」が開業し、つくば市とその周辺地域では、路線バスの再編や駅の新設・道路整備などが行われ、地域内の交通体系が大きく変化した。本研究では,つくば市および周辺地域を対象とした交通行動実態ならびにつくばエクスプレス利用意向調査を実施し,その後に自動車利用抑制意図が無い人を含めたTFPを実施した.

これより,TFPの効果と交通行動特性等との関連を分析し,TFP拡大実施の可能性を探った.本研究から,自動車利用抑制意図には,「主要駅までの距離」と「自転車保有ならびに日常の利用状況」が有意に影響していることが明らかとなった.以上をもとに自動車利用抑制意図の判別モデルを構築したところ,TFP拡大実施のためには、主要駅である「つくば駅」近隣地域での実施が効率的であるとの結論を得た.また、TXの周辺地域の住民における交通行動の変化と、交通手段に対する意識の変化を把握し、TX開業が住民に与えた影響の把握を試みた。結果として、駅などの幹線公共交通へのアクセス手段について、TX開業前に比べて住民がより合理的に交通手段を選択する傾向が示唆され、アクセス手段の交通サービスレベルが変化していることが伺える。以上のことから、TXという新線鉄道の開設と、それに伴って変化した公共交通サービスによって、住民の交通行動に大きな変化がもたらされたことと、TFPによる、より公共交通利用促進が図られることが明らかになった。