hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロシア語と日本語を共存させたインターネット利用のCAI教材作成システムの研究

われわれの研究は目的を二つ持っている。その一つは、ロシア語と日本語をパソコン上で同時使用するシステムを研究し、開発し、それを用いて、新しいロシア語CAI教材とインターネットを利用した新教材を作ることである。もう一つは、そのようなCAI教材、インターネット教材をロシア語教員が容易に作成できる汎用性のあるシステムを開発することである。この目的をはたすために、システムと教材を開発した結果、平成13年1月22日に開かれた第二回特定領域全体会議で、次の三種類のロシア語CAI教材、CALL教材の試作品をポスターセッション、デモンストレーションできるところまで到達した。1.MicrosoftのWindows版のCAI教材CAI教材作成のシステムに基づいて、MicrosoftのWordを使って作成したロシア語CAI教材の試作品とこの種の教材を作るためのロシア語CAI教材作成システムの試作品。これは、問題作成上の約束を決め、それにしたがってWordでうちこんだリッチテキストを、システムでCAI教材に変換させて作った教材である。2.インターネットを介したロシア語CAI教材Webファイルで作成したロシア語教材をインターネットを介して使う試作品。またその教材をインターネット上で運用するためのシステムの試作品。3.ロシア語会話CALL教材ロシア語初級者を対象にした簡単なロシア語会話の練習教材の試作品。また、その運用システムの試作品。この作成システムを利用すれば、やはり、この種のCALL教材はだれでもMicrosoftのWordで作成できるようになる。この教材はまだ一部を作成し始めたばかりなので、最終的にはどうなるかは分からないが、ロシア語会話の初歩を何回も繰りかえし反復させて、頭で考えないですぐに反応できることを目的としている。
ヒトバソヒビンの新たな抗血管新生薬、血管新生マーカーの研究

Vasohibinは血管新生におけるネガティブフィードバック作用を呈する傍ら、血管新生に関するsurrogate markerとなりうることが、過去の我々の研究にて証明され、論文発表されたが、未だ多くの部分でその生物学的動態は不明である。まず我々はVasohibinの乳腺疾患における生物学的病態、病理組織学的発現を検討するために、過去の乳腺病理組織検体約500例を対象にVasohibinの免疫組織化学染色を行い、また血管新生関連因子に関しても、乳腺組織における発現を検討した。免疫染色はほぼ終了しており、生物学的動態に関しては、現在データの集積および解析が終了した。BevacizumabやSunitinibなどのanti-angiogenic therapyに関するsurrogate markerとしてVasohibinの研究では、現在に乳癌化学療法症例におけるVasohibin発現乳癌症例のchemosensitivityとの相関の解析が終了した。
タンパク質のダイナミクスの有限要素解析

本研究ではタンパク質分子の熱運動を研究した。まず、ヒトリゾチームの分子動力学シミュレーションを実行し、水中・室温での分子構造の時系列を生成した。シミュレーションはエネルギーを精密に計算するプログラム(COSMOS90)による。次に、タンパク質分子の構造変化を分子論的に解析した。タンパク質は複雑な生体高分子であり、そのエネルギー曲面上には多くの極小がある。タンパク質は熱運動にともない、その凸凹したエネルギー曲面上を飛び回る。タンパク質分子のエネルギー曲面の形状とタンパク質分子の立体構造との相関を研究すれば、分子運動の基礎的な理解にも役立つ。さらにタンパク質の構造・機能相関の分子論的な理解につながる期待がもてる。本研究の大きな特徴は、計算幾何学の概念を導入しタンパク質分子の立体構造を有限要素のモザイクに分割して解析する点にある。タンパク質分子が熱運動をすると、分子内部で原子の充填状況が移りかわる。原子の充填状況の変化に伴い、有限要素の生成・消滅が起こる。本研究では、有限要素の生成・消滅の度合をカウントし、熱運動の激しさを計る計量「トポグラフィカル・メトリック(TM)」を新規に導入した。TMを用いるとタンパク質分子内部で原子の充填状況がどの程度変化したか計ることができる。この計量を用いてヒトリゾチームの構造変化を解析した。すると原子充填のパターンが良く似ている立体構造のクラスターが幾つか見つかった。我々は、これらのクラスターがエネルギー曲面に谷に対応しているのではないかと考えている。
環境法を中心とした行政による規制権限不行使と国家賠償責任に関する日仏比較研究

過去2年間は、最近のフランスの行政裁判所判例および学説の整理を中心に研究を行ってきた。たとえば、化学工場などの特定施設の規制の不作為やアスベスト規制の遅滞に関する国家賠償請求訴訟の諸判例がその柱であった。本年度は、これまでの研究に基づいて、フランス行政判例が、行政の規制権限行使の作為義務として、何を根拠としているかを中心に研究を行った。この点について、近時のフランス法で顕著なのは、いわゆる予防原則であり、予防原則は、広い意味での環境破壊に関する国家賠償請求訴訟について、行政の損害賠償責任を根拠づける作為義務を導出するために援用されている。たとえば、2004年3月3日の4つのコンセイユデタ(行政裁判所における最高裁にあたる)判決は、それまでの下級審判決と同じく、アスベスト規制に対する国の不作為責任を認めるために予防原則を根拠としている。フランスにおける予防原則は抽象的にではあるが既に実定法上の法原則である(近時、憲法原則とされることも予定されている)。しかし、抽象的なレベルでの行政の権限行使のガイドラインというだけではなく、具体的な環境に関する国家賠償請求訴訟で、予防原則が、適用範囲においても、その具体的な規範的性格においても大きな意味を持つようになっていることが見て取れる。次に、我が国との比較であるが、2004年の最高裁判決(関西水俣訴訟と筑豊じん肺訴訟)はいずれも、国の責任を認めている。我が国では、フランスと異なり、環境に関わる訴訟で一般的に行政の作為義務を根拠づける法原則は存在しないことから、個別法の解釈に基づいて行政の作為義務を導出している。しかし、例えば目的規定の解釈に見られるように、単純な比較はできないのはいうまでもないものの、フランスにおけると同様に予防原則などの一般的な環境法上の原則の適用を考える必要性やその余地があるものと考えられる。本年度は、フランス環境法における行政の不作為責任に関する行政裁判所を中心とした判例の分析が主な研究対象となった。まず、フランスにおける上記の領域の判例は、当然のことながら、環境法の多様な分野によってかなり異なるものであり、これらを類型化して論じる必要がある。そのため、以下では、主体による類型分けを行い、国が有する権限と地方公共団体が有する権限を分けて主要な判例を類型ごとに要約する。まず、環境法上の権限不作為を理由として、国の責任が問題となるのは、地方における国の代表である県知事が有する各種の規制権限である。環境法上の規制権限の多くは知事が有しているが、中でも、比較的早い時期から行政賠償責任が問題となってきたのは、化学工場などの指定施設(installations classes)に対する権限である。この領域での判例は1970年代初頭から見られる(たとえば、1972年10月17日カン行政裁判所判決)。フランスの環境法が整備されはじめたのは、1970年代後半であることを考えるとかなり早い時期から判例が形成されていたことがわかる。このようなことから、指定施設に関する判例が、環境法上の規制権限不作為を理由とした行政賠償責任のいわばリーディングケースとしての役割を果たすことになったということができ、環境法上の不作為責任を検討する上で最も重要な領域のひとつということができる。次に、地方レヴェルでは、地方公共団の代表であるメールの規制権限、とりわけ1980年代以降地方公共団体の任務とされるようになった都市計画法に関する権限の不作為などが判例上見られる。また、最後に、1990年代以降の判例の特徴として、刑事裁判所判決が、環境法上の権限不作為に対して一定の影響力を持ち始めていることを指摘しておく必要があろう。本年度も、昨年度に引き続き、フランス環境法における行政の不作為責任に関する行政裁判所を中心とした判例の分析が主な研究対象であった。フランス環境法における不作為責任は、当初(そして現在でもそうであるが)化学工場などの指定施設に関する不作為責任の追及に関する判例から始まったと言えるであろう。その後の不作為責任に関する判例としては、アスベスト規制に関して国の責任を追及した判例などが見られる(たとえば、マルセイユ行政裁判所判決2000年5月30日。責任認容)。これらの判例では、国の不作為責任に関する要件として重過失(faute lourde)か、単純過失(faute simple)かといった点などが論点とされた。この点は、フランス行政法特殊の問題という側面もあり、必ずしもわが国の議論と直接つながりがないといえなくもないが、不作為責任の要件論と(特に裁量の余地がなくなり行政の権限行使が義務づけられるのはどこからか)類似する点もあり、比較研究の有用性があると思われる。また、現在フランスにおいては、長年の課題とされてきた点ではあるが、環境法に関わる諸原則を憲法と同様の効果を持つ法規範とする作業が行われている。「環境章典(Charte de l'environnement)」と呼ばれているものであり、2003年に閣議決定され現在では議会での議論が行われている段階である。環境章典が成立すると、様々な環境法上の原則が従来とはその法効果や訴訟での意味が変わるのか、あるいは、環境法はとりわけEU法や国際法との関係が深いが、これらの法規範との優劣はどのようになるのかなどの新たな問題が生まれ、これらの帰趨が行政判例にも影響を与えることは充分考えられる。したがって、これらの憲法やEU法における変動も考慮に含めながら、フランス行政判例法の研究を継続していく必要があるものと考えられる。

過去2年間は、最近のフランスの行政裁判所判例および学説の整理を中心に研究を行ってきた。たとえば、化学工場などの特定施設の規制の不作為やアスベスト規制の遅滞に関する国家賠償請求訴訟の諸判例がその柱であった。本年度は、これまでの研究に基づいて、フランス行政判例が、行政の規制権限行使の作為義務として、何を根拠としているかを中心に研究を行った。この点について、近時のフランス法で顕著なのは、いわゆる予防原則であり、予防原則は、広い意味での環境破壊に関する国家賠償請求訴訟について、行政の損害賠償責任を根拠づける作為義務を導出するために援用されている。たとえば、2004年3月3日の4つのコンセイユデタ(行政裁判所における最高裁にあたる)判決は、それまでの下級審判決と同じく、アスベスト規制に対する国の不作為責任を認めるために予防原則を根拠としている。フランスにおける予防原則は抽象的にではあるが既に実定法上の法原則である(近時、憲法原則とされることも予定されている)。しかし、抽象的なレベルでの行政の権限行使のガイドラインというだけではなく、具体的な環境に関する国家賠償請求訴訟で、予防原則が、適用範囲においても、その具体的な規範的性格においても大きな意味を持つようになっていることが見て取れる。次に、我が国との比較であるが、2004年の最高裁判決(関西水俣訴訟と筑豊じん肺訴訟)はいずれも、国の責任を認めている。我が国では、フランスと異なり、環境に関わる訴訟で一般的に行政の作為義務を根拠づける法原則は存在しないことから、個別法の解釈に基づいて行政の作為義務を導出している。しかし、例えば目的規定の解釈に見られるように、単純な比較はできないのはいうまでもないものの、フランスにおけると同様に予防原則などの一般的な環境法上の原則の適用を考える必要性やその余地があるものと考えられる。
腸管寄生線虫感染におけるCD8^+T細胞の役割

腸管寄生線虫Nippostrongylus brasiliensis(Nb)を感染させると,ラットでは感染2週後に,マウスでは感染1週10日後に腸管膜リンパ節(MLN)の腫大が最大に達し,CD4^+もCD8^+T細胞もともに著明に増殖してきた.この頃のMLNでは,CD4^+,CD8^+T細胞のいずれでも,IL-3とIL-5,IL-13等のtype2サイトカインの著明な発現増強が認められたが,IL-4はCD4^+でのみ発現が増強しCD8^+ではまったく検出されないままであった.一方CD4^+,CD8^+ともにtype1サイトカインの発現は変化がないか小幅の増加にとどまった.IL-10 mRNAは,CD4^+では中等度の発現のままで変化を認めなかったが,CD8^+ではごく少量の発現から大きく増加した.以上からNb感染では,MLNにIL-4の発現がなく抑制性サイトカインとしてはIL-10とIL-13を強く発現しているCD8^+T細胞が著しく増加してくる,という特徴があることが明らかとなった.また,マウスMLN細胞に対してELISPOTをおこなうと,CD4^+に比べて感染後実際にIL-4を分泌しているCD8^+はごくわずかであった.次いでNbの分泌排泄抗原(ES)をConA刺激下にin vitroで添加してみると,CD4^+,CD8^+のいずれに対してもそれらのIFN-γ産生能を転写活性以降の段階で濃度依存的に,かつ他のサイトカインを介さず直接作用して抑制するが,CD4^+からのIL-4およびCD4^+,CD8^+からのIL-10の産生能には何ら影響を与えなかった.IFN-γ産生の抑制があるにも関わらずCD8^+では,type2サイトカインの中でもIL-4の発現増強のみがみられなかったので,CD8^+ではIL-4の発現を特異的に抑制する何らかの機構が働いているのかもしれない.こうした特徴をもつCD8^+T細胞の役割を調べるために,抗CD8抗体投与マウス或いはCD8欠損マウスにNbを感染させて正常マウスと比較してみた.感染後の組織学的な変化や治癒過程,およびMLNでのサイトカインの発現の変化に両者の間であまり大きな差異は認められなかった.以上からNb感染に反応してMLNではCD4^+,CD8^+ともに著増するが,CD8^+サイトカインの発現形態はCD4^+とは異なっていることが明らかとなり,しかしながらそのCD8^+T細胞は線虫感染による組織学的変化やサイトカイン環境の誘導には大きな関わりはないものと推測された.腸管寄生線虫Nippostrongylus brasiliensis(Nb)を感染させると,ラットでは感染2週後に,マウスでは感染1週10日後に腸管膜リンパ節(MLN)の腫大が最大に達し,CD4^+もCD8^+T細胞もともに著明に増殖してきた.この頃のMLNでは,CD4^+,CD8^+T細胞のいずれでも,IL-3とIL-5,IL-13等のtype2サイトカインの著明な発現増強が認められたが,IL-4はCD4^+でのみ発現が増強しCD8^+ではまったく検出されないままであった.一方CD4^+,CD8^+ともにtype1サイトカインの発現は変化がないか小幅の増加にとどまった.IL-10 mRNAは,CD4^+では中等度の発現のままで変化を認めなかったが,CD8^+ではごく少量の発現から大きく増加した.以上からNb感染では,MLNにIL-4の発現がなく抑制性サイトカインとしてはIL-10とIL-13を強く発現しているCD8^+T細胞が著しく増加してくる,という特徴があることが明らかとなった.また,マウスMLN細胞に対してELISPOTをおこなうと,CD4^+に比べて感染後実際にIL-4を分泌しているCD8^+はごくわずかであった.次いでNbの分泌排泄抗原(ES)をConA刺激下にin vitroで添加してみると,CD4^+,CD8^+のいずれに対してもそれらのIFN-γ産生能を転写活性以降の段階で濃度依存的に,かつ他のサイトカインを介さず直接作用して抑制するが,CD4^+からのIL-4およびCD4^+,CD8^+からのIL-10の産生能には何ら影響を与えなかった.IFN-γ産生の抑制があるにも関わらずCD8^+では,type2サイトカインの中でもIL-4の発現増強のみがみられなかったので,CD8^+ではIL-4の発現を特異的に抑制する何らかの機構が働いているのかもしれない.こうした特徴をもつCD8^+T細胞の役割を調べるために,抗CD8抗体投与マウス或いはCD8欠損マウスにNbを感染させて正常マウスと比較してみた.感染後の組織学的な変化や治癒過程,およびMLNでのサイトカインの発現の変化に両者の間であまり大きな差異は認められなかった.以上からNb感染に反応してMLNではCD4^+,CD8^+ともに著増するが,CD8^+サイトカインの発現形態はCD4^+とは異なっていることが明らかとなり,しかしながらそのCD8^+T細胞は線虫感染による組織学的変化やサイトカイン環境の誘導には大きな関わりはないものと推測された.腸管寄生線虫感染におけるCD8^+T細胞の役割を調べるために,ラットにNippostrongylus brasiliensisを感染させる系を用いて,CD8^+およびCD4^+T細胞を分離し,各種サイトカインmRNAの変化をRT-PCRにより調べ,その結果をまとめ報告した.

それによれば,感染前と感染2週後とでは,どちらのサブセットでもIL-3と多くのTh2系のサイトカインmRNAの発現が大きく誘導されたが,最も大きな相違はCD4^+ではIL-4mRNAが著明に発現上昇したのに対して,CD8^+ではまったく発現してこなかったことであった.次に抗CD8抗体投与実験やCD8ノックアウト動物の使用を計画したので,N.brasiliensis感染系をマウスに移行するために,マウスに適応したN.brasiliensis株の作成・継代維持をおこない,これを用いてC57BL/6にN.brasiliensisを感染させたときの小腸の病理学的変化を感染後経時的に調べると,感染12週後あたりに炎症細胞の浸潤や微絨毛・陰窩等の変化が観察された.さらにマウスでの各種サイトカインmRNAの発現を調べるために,あらたにRT-PCR用のプライマーを設計し,マウス腸間膜リンパ節とパイエル板を材料としてRT-PCRの条件を決定した.ついで,ラットのハイブリドーマによる抗マウスCD8抗体を得,C57BL/6では週1回1mgの腹腔投与でもCD8^+T細胞を効果的に排除することをFACS解析で確かめ,これをもとにN.brasiliensis感染前に1回と感染後5日ごとに抗CD8抗体の投与を続けながら,同様に空腸組織の病理学的変化を経時的に調べ,同時に腸間膜リンパ節とパイエル板を採取しRNAを調製して,先に条件を決定したRT-PCRによりサイトカインのmRNA発現の変化を追跡しているところである.また,抗体をつけたマグネティック・ビーズにより,マウスの腸間膜リンパ節細胞からCD4^+,CD8^+T細胞を分離することもほほ可能となり,それぞれのサブセットを抗原刺激することによるサイトカイン・タンパクの定量をELISA法で行う準備を進めている.C57BL/6マウスにNippostrongylus brasiliensis(Nb)を感染させ,10日後に腸間膜リンパ節(MLN)を取り出して,CD4^+とCD8^+T細胞とを分離した.各々の細胞をConA刺激下で6時間培養した後ELISPOTを実施し,各々のサブセットでのIL-4産生細胞の割合を比較した.また分離直後のサブセット細胞群からRNAを抽出し,RT-PCRでIL-4mRNAの量を比較した.CD4^+ではIL-4産生細胞が相当数検出されIL-4mRNAも強く発現されていたのに対して,CD8^+でのIL-4産生細胞はごくわずかでIL-4mRNAは検出されてこなかった.Nb感染ではラットでもマウスでも同様に,MLNにIL-4の発現のみられないCD8^+T細胞が著増してくることがわかった.次いでNbの分泌排泄抗原(ES)をConA刺激下にin vitroで添加してみると,ラットMLNから分離したCD4^+,CD8^+のいずれに対してもそれらのIFN-γ産生能を転写活性以降の段階で濃度依存的に,かつ他のサイトカインを介さず直接に作用して抑制するが,CD4^+からのIL-4(CD8^+からはIL-4は検出されなかった)およびCD4^+,CD8^+両者からのIL-10の産生能には何ら影響を与えなかった.IFN-γ産生の抑制があるにも関わらずCD8^+では,type2サイトカインの中でもIL-4の発現増強のみがみられなかったので,CD8^+ではIL-4の発現を特異的に抑制する何らかの機構が働いているのかもしれない.
X線管を用いたアナライザ法による屈折コントラスト-トモシンセシス装置の開発

本研究課題の最終年度となる平成30年度は、初年度から問題となっている反射X線強度への対応行い、当初の目標である屈折コントラストートモシンセシスの実現には達しないが工業用X線発生装置を利用したイメージングへの道筋をつけることを課題とした。昨年度までに使用してきた非対称角8.9°の非対称反射結晶により、Mo(モリブデン)ターゲットのX線管から取り出した縦長のライン状のMoの特性X線のイメージング利用への可否を検討した。ここで、本来ならば、さらに第2結晶となるアナライザ結晶からの反射X線でイメージングを行うことが目的となるのだが、X線強度不足が依然として解決していないため、非対称反射結晶直後に被写体とX線画像検出器(高感度設定としたX線CCDカメラ、または臨床用イメージングプレート)を設置して、乳がん病理標本とボールペンの芯それぞれを被写体として吸収コントラスト像をラインスキャンによる撮影を行うこととした。ここで得られたラインスキャンデータを画像化したところ吸収コントラストが高いはずのボールペンの芯ですら像を結ばなかった。今回利用した工業用X線発生装置は大強度で長時間照射が可能であることを選択の理由としたが、これを実現するために焦点サイズは縦5.5mmで横1.0mmとイメージングには不向きであるほどの大焦点であることが判明した。屈折コントラストを得るためには微小焦点サイズのX線管が求められるが、本研究課題期間中に理想的な工業用X線発生装置を新たに導入することは不可能であるため、同一の工業用X線発生装置にてターゲットをW(タングステン)に変更してWの特性X線の反射強度を調査して今後の見通しを検討することとした。その結果、Wと対称反射結晶の組合せにより、Moと対称反射結晶の組合せの270倍、Moと非対称反射結晶の組合せの4.5倍の反射強度が得られることが分かった。本研究課題の初年度にあたる平成28年度は、「工業用X線発生装置によるX線光学系と撮影システムの構築」を目指した。当初の計画では、放射光施設で導入実績のあるモノクロメータとアナライザからなるX線光学系を茨城県立医療大学の工業用X線発生装置室に完全に移築することを計画したが、当該工業用X線管からの特性X線を連続X線から分離するモノクロメータの移築までに留まった。このモノクロメータの移築にあたっては、各種のスペーサを作製することで、これまで放射光施設で使用してきた自動回転ステージ、モノクロメータホルダ、モノクロメータをそのまま使用することが可能であった。当該年度では、全3回の実験を茨城県立医療大学で行い、研究分担者が自作したPINフォトダイオードによるX線検出器と増幅器を利用した測定装置を利用して、モノクロメータの動作チェックを行った。モノクロメータはシリコン単結晶の(220)対称反射を利用するものとした。工業用X線管装置のターゲットをモリブデンに設定して、17.4 keVの特性X線(Kα)を抽出した。この時のブラッグ角は10.7°となる。管電圧を40 kV、管電流を8 mAとした場合、バックグラウンドのほぼ6倍となる反射X線強度を得ることができた。この反射X線をイメージングに利用するには、さらなる強度を要することになる。そこで次年度は、管電圧と管電流の最適化に加え、モノクロメータとして非対称反射結晶を利用することを新たに計画することとした。当初の予定では、これまでの研究で使用していたX線光学系素子(シリコン単結晶製のモノクロメータとアナライザ)を茨城県立医療大学の工業用X線発生装置室に移管し、大まかな撮影システムの構築を目指していた。しかし、想定よりもモノクロメータからの反射X線強度が弱く、高感度のX線検出器を新たに準備することが必要となった。このため初年度はモノクロメータの設置と反射X線強度の測定までに留まることとなった。初年度において、本研究課題を遂行するにはX線強度大幅に不足していることが判明した。このことから当初の計画を変更し、今年度は反射X線強度を強める方策を立てこれを実行することにした。初年度に使用していた対称反射結晶では入射X線強度をほぼそのままの強度で反射することになる。これに対して、非対称反射結晶では単位面積当たりの入射強度と反射強度を調整することができる。十分なX線強度が確保できる放射光施設にて、手持ちのシリコン製の非対称反射結晶の動作をチェックしたのち、本研究課題で使用する工業用X線装置に導入した。通常、放射光を利用したイメージングではライン状の高強度のX線ビームをこの非対称反射結晶を利用してビームを広げ、単位面積当たりのX線強度は弱まるが2次元視野が得られることを意図して使用している。本研究では、反射X線強度を高めることが求められるため、非対称反射結晶の動作を逆手に取り幅広い入射X線をライン状に集め高強度の単色で高指向性の反射X線を得ることを試みた。Moの2本の特性X線KαとKβのエネルギーはそれぞれ17.4keVと19.6keVで、これらに対するシリコン結晶(220)面でのブラッグ角はそれぞれ10.7°と9.5°である。そのため非対称反射結晶の非対称角が8.9°のものを用いて実験を遂行した。これにより対称反射結晶を用いた時よりも強度の高いKα線とKβ線のライン状の単色ビームを取り出すことができた。

ただし、これらのX線ビームに対しても、第2結晶であるアナライザ結晶後の反射X線は、現在保持しているPINフォトダイオードX線検出器やCdTlのX線検出器では感度不足で検出できなかった。次年度は、さらに反射X線強度を高める方策やX線検出器に高感度のX線CCDカメラを利用する等の方策を練る必要がある。当初の予定では、初年度に「工業用X線発生装置によるX線光学系と撮影システムの構築」のもと、今年度は「撮影システムの評価用ファントムの作製とシステムの最適化」を進めることになっていたが、反射X線強度が想定より格段に低く今年度は初年度に引き続き反射X線強を高めることに重点を置くように方策を転向した。新たに非対称反射結晶を導入して反射X線強度の改善に努め、対称反射結晶使用時よりも高強度の反射X線を得られたが、屈折イメージングに向けてはまだX線の強度不足は解決していないのが現状である。本研究課題の最終年度となる平成30年度は、初年度から問題となっている反射X線強度への対応行い、当初の目標である屈折コントラストートモシンセシスの実現には達しないが工業用X線発生装置を利用したイメージングへの道筋をつけることを課題とした。昨年度までに使用してきた非対称角8.9°の非対称反射結晶により、Mo(モリブデン)ターゲットのX線管から取り出した縦長のライン状のMoの特性X線のイメージング利用への可否を検討した。ここで、本来ならば、さらに第2結晶となるアナライザ結晶からの反射X線でイメージングを行うことが目的となるのだが、X線強度不足が依然として解決していないため、非対称反射結晶直後に被写体とX線画像検出器(高感度設定としたX線CCDカメラ、または臨床用イメージングプレート)を設置して、乳がん病理標本とボールペンの芯それぞれを被写体として吸収コントラスト像をラインスキャンによる撮影を行うこととした。ここで得られたラインスキャンデータを画像化したところ吸収コントラストが高いはずのボールペンの芯ですら像を結ばなかった。今回利用した工業用X線発生装置は大強度で長時間照射が可能であることを選択の理由としたが、これを実現するために焦点サイズは縦5.5mmで横1.0mmとイメージングには不向きであるほどの大焦点であることが判明した。屈折コントラストを得るためには微小焦点サイズのX線管が求められるが、本研究課題期間中に理想的な工業用X線発生装置を新たに導入することは不可能であるため、同一の工業用X線発生装置にてターゲットをW(タングステン)に変更してWの特性X線の反射強度を調査して今後の見通しを検討することとした。その結果、Wと対称反射結晶の組合せにより、Moと対称反射結晶の組合せの270倍、Moと非対称反射結晶の組合せの4.5倍の反射強度が得られることが分かった。初年度の結果から、想定より反射X線強度が数桁低いことが判明した。初年度は、より高感度なX線検出器を利用することにより反射X線強度を測定したが、イメージングにつなげるには本質的な解決とはなっていない。今後は、反射X線強度自体を強める手法、例えば、管電圧と管電流を上げる、さらにはモノクロメータを初年度に利用した対称反射結晶から非対称反射結晶への変更等を導入してみる予定である。次年度が最終年度となるが、屈折イメージングにつなげるには依然として反射X線強度が足りない。今後もこの点の解決策を追求する必要がある。今後は、ターゲットをモリブデンMoからタングステンWに変更することにより、高管電圧による発生X線強度の増強を図るとともに、より高エネルギーのWのKα特性X線を利用することに方針を切り替える。
終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラムの確立

「終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラム」の開発に取り組んできた。このような終末期がん患者に応じた専門的な口腔管理プログラムは現状では実施されていない。教育プログラム内容は、事前研修、病棟研修、報告会の3部構成である。事前研修は体系的学習と実践的学習の2つからなり、患者への対応を重視した内容となっている。研修終了後、受講者は6日間の病棟研修を行い、それぞれの受講内容を報告会で共有する。平成28年度に「終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラム」を実施した。受講者は、一般診療所、病院、高齢者施設など様々な勤務形態の歯科医療者であった。事前研修の体系的学習では「ターミナルケア・全人的理解・全人的ケア」「在宅からみたターミナルケア」「緩和ケアで歯科医師および歯科衛生士の役割」について学習した。実践的学習では、「ターミナル患者と家族との関わり・ロールプレイ・ケーススタディ」「栄光ターミナル口腔ケア研究会による口腔ケア実習」を行った。事前研修終了後、受講者は「病棟研修」を6日間実施し、報告会を行った。平成29年度は受講者からのプログラムの評価を得て、「終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラム」の評価および改善を行った。日常業務に差支えがないよう、病棟研修は6日間を3日間ずつ2回に分ける等の改善を行い、より多くの歯科医療者が受講しやすい形態のプログラムとした。また、体系的学習および実践的学習の内容充実や時間配分を再考した。平成30年度は、前年度に改善を行った「新・終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラム」を開催した。病院勤務の歯科医療者が参加し、事前研修、病棟研修を受講し、研修報告会を実施した。今後は、このプログラムが大学の卒後研修プログラムや現職者向けのフォローアップ研修でも使えるように内容を充実させていく予定である。がんは、日本の死亡原因の第1位である。がん患者が最後まで自分らしく生活するためには、治療だけでなく、口腔管理も重要である。私たちはがん患者の口腔管理の重要性について長年研究を行ってきた。これまで末期がんの患者のみに行われてきた緩和医療は、治療の早期から行われるようになってきた。そのため歯科でもがん患者の様々な症状に対応した口腔管理法が開発されてきた。しかし、末期がんの患者のうち歯科受診が必要な患者は43.4%、口腔内が乾燥した状態にある患者は100%で(高橋,2011)、口腔管理を必要とする患者に治療が行き届いていない。なぜなら、患者に対する専門的な口腔管理ができる歯科医療者が不足しているからである。この現状を改善するために、専門的な口腔管理を学ぶ教育プログラムを提供し、患者に対応できる人材を増やすことが急務である。以前より、このプログラムの開発に取り組んできており、実施と評価を行う段階にある。がん患者は急増しており、患者が最後まで自分らしく生きるために様々な治療が検討されている。その中で、終末期がん患者の口腔管理の重要性が高まっている。しかし、患者に応じた口腔管理を専門的にできる歯科医療者は不足している。現状を改善するために「終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラム」の実施と評価を行い、確立を目指す。28年度は、これまで開発に取り組んだ専門的な口腔管理ができる人材養成プログラム「終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラム]を実施し、受講者からプログラムの評価を得ている。このようなプログラムは現状では実施されていない。プログラムは、体系的学習と実践的演習の2つから成り、体系的知識に基づくロールプレイや病院実習、ケーススタディなど、患者への対応を重視した内容となっている。しかし、末期がんの患者のうち歯科受診が必要な患者は43.4%、口腔内が乾燥した状態にある患者は100%で、口腔管理を必要とする患者に治療が行き届いていない。現状を改善するために「終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラム」を実施し、終末期がん患者に応じた口腔管理を専門的に行う歯科医療人を増加させることが可能である。

「終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラム」の開発に取り組んできた。このような終末期がん患者に応じた専門的な口腔管理プログラムは現状では実施されていない。教育プログラムは、体系的学習と実践的学習の2つからなり、患者への対応を重視した内容となっている。28年度は、「終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラム」を実施した。体系的学習では「ターミナルケア全人的理解・全人的ケア」「在宅からみたターミナルケア」「ターミナル患者と家族との関わり」「緩和ケアで歯科医師が引き受けること」「緩和ケアにおける歯科衛生士の役割」について学習した。実践的学習では、「ターミナル患者と家族との関わり」(ロールプレイ・ケーススタディ)「栄光ターミナル口腔ケア研究会による口腔ケア実習」「病棟研修6日間」を行った。29年度は受講者からのプログラムの評価を得て、「終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラム」の評価および改善を行った。日常業務に差支えがないよう日程に配慮し、内容の充実をはかり、より多くの歯科医療人に受講してもらうプログラムとした。教育プログラム内容は、事前研修、病棟研修、報告会の3部構成である。事前研修は体系的学習と実践的学習の2つからなり、患者への対応を重視した内容となっている。研修終了後、受講者は6日間の病棟研修を行い、それぞれの受講内容を報告会で共有する。平成28年度に「終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラム」を実施した。受講者は、一般診療所、病院、高齢者施設など様々な勤務形態の歯科医療者であった。事前研修の体系的学習では「ターミナルケア・全人的理解・全人的ケア」「在宅からみたターミナルケア」「緩和ケアで歯科医師および歯科衛生士の役割」について学習した。実践的学習では、「ターミナル患者と家族との関わり・ロールプレイ・ケーススタディ」「栄光ターミナル口腔ケア研究会による口腔ケア実習」を行った。事前研修終了後、受講者は「病棟研修」を6日間実施し、報告会を行った。平成29年度は受講者からのプログラムの評価を得て、「終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラム」の評価および改善を行った。日常業務に差支えがないよう、病棟研修は6日間を3日間ずつ2回に分ける等の改善を行い、より多くの歯科医療者が受講しやすい形態のプログラムとした。また、体系的学習および実践的学習の内容充実や時間配分を再考した。平成30年度は、前年度に改善を行った「新・終末期がん患者の口腔管理の重要性に着目した教育プログラム」を開催した。病院勤務の歯科医療者が参加し、事前研修、病棟研修を受講し、研修報告会を実施した。今後は、このプログラムが大学の卒後研修プログラムや現職者向けのフォローアップ研修でも使えるように内容を充実させていく予定である。
脊椎動物へのレトロポゾンの分散と種形成の分子機構

1.レトロポゾンの増幅によるサケ科ゲノムのシェイピングとリシェイピングについてサケ科は進化的に非常に新しい魚類でる。一説によれサケ科が成立したのは、200万年前であり、サケ属が成立したのは数十万年前であると言われている。従って例えばサケ属に属するシロサケとカラフトマスが分岐したのは、それよりもはるかに最近の出来事であると考えられる。これは、例えばラットとマウスが分岐したのが1千万年以上前であり、ヒトとチンパンジ-が100万年以上前に分岐したと言うことを考えれば、如何に最近の出来事であるかがわかる。我々は、サケ属4種、ニジマス属2種、イワナ属4種、イトウ属1種、合計11種のサケ科魚類のゲノムを分析することにより、以下のことを明らかにした。(1)サケ科には、配列の異なる3種類の、リジンtRNAを起源としたと考えられるレトロポゾンが存在する。(2)第一のレトロポゾンは、11種のサケ科の魚類全部で増幅している。第二のレトロポゾンは分析したイワナ属4種全部で増幅しているが、サケ属、ニジマス属、イトウ属では、増幅していない。第三のレトロポゾンはサケ属の中のシロサケとカラフトマスでのみ増幅している。(3)この様にサケ科魚類では、共通にリジンtRNAを起源としていると考えられるが、しかし配列の異なるレトロポゾンが、進化の異なる段階での差時的に増幅を行っている事が明らかになった。我々は、この様なレトロポゾンの増幅が、新しい表現型の出現と密接に相関している可能性があるのではないかと考えている。
ダイアド配置の精密制御による高効率フォトンアップコンバージョン系の構築

ジフェニルアントラセンを非共役リンカーで連結したダイアドを4種類合成し,それらの物性評価を行った.その結果,吸収スペクトル・蛍光スペクトル・蛍光寿命・蛍光量子収率は対応するモノマーとほとんど同じであり,モノマーの電子状態を維持していることが示唆された.一方,燐光消光実験を行うと,ダイアドではより高い消光速度定数が得られ,いち粒子としての挙動は同じであるが,エネルギー移動に対する有効半径が大きいことが示唆された.加えて,ダイアド系にすることで三重項寿命が伸びることが実験的に示唆されており,アップコンバージョン効率の向上が期待された.また,白金ポルフィリンと種々のダイアドを溶解させた溶液では,アップコンバージョン発光が観測された.詳細な特性評価を行う光学系を構築中であり,引き続き評価を進める.定常状態近似を用いて励起状態種の濃度推定を行ったところ,溶液中における励起状態種は0.1uM程度であり,仕込み濃度の1/1000程度であることが示唆された.この数値から,分子間TTAと分子内TTAの競争が想定され,正味のアップコンバージョン効率向上に寄与するものと考えられた.これらの成果は国内外の学会にて発表したほか,英語論文を投稿中である.ジフェニルアントラセンを非共役リンカーで連結したダイアドを当初の計画通り4種類合成し,それらのアップコンバージョン特性の評価を行うことができた.アップコンバージョン発光に対する励起光強度の効果を検討する光学系を構築中であり,それらを用いて二年目に評価を進めていく.定常状態近似法を用いて,励起状態種の濃度推定を行ったところ,溶液中における励起状態種は0.1uM程度であり,仕込み濃度の1/1000程度であることが示された.この数値から,分子間TTAと分子内TTAの競争が想定され,正味のアップコンバージョン効率向上に寄与するものと考えられたため,おおむね順調と判断した.初年度まではアクセプターとしてジフェニルアントラセンを選択しており,緑から青へのアップコンバージョンを計画していたが,鈴木宮浦カップリング反応等により種々のアクセプターを連結したダイアドを合成する.それにより,近赤外から可視光,青色から紫外などの様々なアップコンバージョン系の構築を検討する.また,相互作用を左右する非共役リンカーの選択について,量子化学計算を用いた交換相互作用の定量化を行い,適切な分子配置についてさらなる検討を進める.固体系でのアップコンバージョンの実現を目的として実験を進める予定である.ジフェニルアントラセンを非共役リンカーで連結したダイアドを4種類合成し,それらの物性評価を行った.その結果,吸収スペクトル・蛍光スペクトル・蛍光寿命・蛍光量子収率は対応するモノマーとほとんど同じであり,モノマーの電子状態を維持していることが示唆された.一方,燐光消光実験を行うと,ダイアドではより高い消光速度定数が得られ,いち粒子としての挙動は同じであるが,エネルギー移動に対する有効半径が大きいことが示唆された.加えて,ダイアド系にすることで三重項寿命が伸びることが実験的に示唆されており,アップコンバージョン効率の向上が期待された.また,白金ポルフィリンと種々のダイアドを溶解させた溶液では,アップコンバージョン発光が観測された.詳細な特性評価を行う光学系を構築中であり,引き続き評価を進める.定常状態近似を用いて励起状態種の濃度推定を行ったところ,溶液中における励起状態種は0.1uM程度であり,仕込み濃度の1/1000程度であることが示唆された.この数値から,分子間TTAと分子内TTAの競争が想定され,正味のアップコンバージョン効率向上に寄与するものと考えられた.これらの成果は国内外の学会にて発表したほか,英語論文を投稿中である.ジフェニルアントラセンを非共役リンカーで連結したダイアドを当初の計画通り4種類合成し,それらのアップコンバージョン特性の評価を行うことができた.アップコンバージョン発光に対する励起光強度の効果を検討する光学系を構築中であり,それらを用いて二年目に評価を進めていく.定常状態近似法を用いて,励起状態種の濃度推定を行ったところ,溶液中における励起状態種は0.1uM程度であり,仕込み濃度の1/1000程度であることが示された.この数値から,分子間TTAと分子内TTAの競争が想定され,正味のアップコンバージョン効率向上に寄与するものと考えられたため,おおむね順調と判断した.初年度まではアクセプターとしてジフェニルアントラセンを選択しており,緑から青へのアップコンバージョンを計画していたが,鈴木宮浦カップリング反応等により種々のアクセプターを連結したダイアドを合成する.それにより,近赤外から可視光,青色から紫外などの様々なアップコンバージョン系の構築を検討する.また,相互作用を左右する非共役リンカーの選択について,量子化学計算を用いた交換相互作用の定量化を行い,適切な分子配置についてさらなる検討を進める.固体系でのアップコンバージョンの実現を目的として実験を進める予定である.当初はナノ秒パルスレーザー(約200万円)を新規に購入して光学系を構築する予定であったが,充足率の不足により購入を見送った.本研究で使用可能なナノ秒パルスレーザーを望外にも他の予算で購入することができたため,一部予算を2年目に繰越し,可変NDフィルター等を購入して光学系の構築を進める予定である.
動的な素子を用いた連想記憶モデルの構成と解析

近年の神経生理学の実験がきっかけとなって、ニューロンの発火の相関(同期・非同期)などに情報をコードすることが、ネットワークの情報処理の能力を質的に高めることが出来るのではないかと、関心を集めている。一方、周期的に発火しているニューロンが互いに弱く相互作用している場合、そのダイナミクスは位相という発火のタイミングを表現する変数により記述できることが知られている。この点を踏まえて、本研究では振動子ニューラルネットの諸性質を以下に述べる2つの点から理論的に研究した。1.振動子ニューラルネットの結合を破壊したときの耐性主としてシナプス結合を一定の割合でランダムに結合の対称性を保ったまま切ったとき、その記憶容量や想起したパターンの質にどうのような影響があるか、理論的に調べた。結果として、70%程結合を切っても連想記憶の能力はそれ程劣化しない事がわかった。また、簡単な数値実験はこの解析的な結果を支持している。最後にHopfieldモデルの場合を述べると、想起したパターンの質の変化は大差ないが、臨界記憶容量はほぼ直線的に0へ減少する。意外な事に、振動子の場合の方が結合を切ったときの想起能力の低下は少ない。また、非対称性を多少入れても、結果はそう変化しないことを数値実験により確認した。2.振動子ニューラルネットの想起過程のダイナミクス初期状態からパターンを想起する過程を、ある少数のマクロな量を用いて記述した。例えば、第一近似ではパターンのオーバーラップと膜電位に加わるノイズの分散の2変数で近似的にダイナミクスを記述した。これにより、パターンを想起することが可能な臨界初期オーバーラップを理論的に求めることに成功した。自己想起型の連想記憶では、記憶容量はレプリカ法の結果とほぼ一致し、引き込み領域もかなり広いことが判明した。ただし、この場合はノイズの時間的な相関がかなり重要であり、より高次の近似(4次のオーダー)が必要であった。相互想起型の連想記憶においては、記憶容量が0.189であり、引き込み領域も非常に広いことがわかった。特に、相互想起の方が自己想起よりも記憶容量が5倍近くになっている点が興味深い。(従来モデルは2倍)近年の神経生理学の実験がきっかけとなって、ニューロンの発火の相関(同期・非同期)などに情報をコードすることが、ネットワークの情報処理の能力を質的に高めることが出来るのではないかと、関心を集めている。(従来モデルは2倍)
六朝都市史料の研究

本研究は本来二年計画で立案されたものであって,その初年度の研究計画は主として六朝都市史料佚文の収輯というものであった。これに従い,本年度はほぼ以下の様な作業を実施し,成果をあげた。六朝都市史料佚文を包含する文献は二種に大別できる。一は,宋元以後前の史部書,特に類書の類,及び諸書の注文であり,他の一は宋元以後の地理書及び地方志の類である。この内,前書については『水経注』,『太平御覧』『北堂書鈔』『初学記』『芸文類聚』の著名な四大類書他諸種類書,『史記』『漢書』『文選』の注文等々を精査し,後者については,『太平寰宇記』『輿地記勝』『景定建康志』『至正金陵新志』『嘉靖彰徳府志』等々の調査を行った。ただ,後者については元来その数が莫大なものであるため,予期したもの総てにわたって十分な調査を行えなかったことを遺憾とする。かくして収輯した佚文はほぼ以下のような状況にある。まず,洛陽については,稗音代の洛陽についての重要史料である悟機『洛陽記』及び『宮殿簿』の佚文を担当数収輯した。〓については,『〓中記』以外に『〓都故事』『冀州図経』などを,建康については,旧来周知の『丹陽記』等以外に,『六朝宮苑記』『建康宮殿簿』『金陵覧古』等の佚文を収輯した。これらは現在のところ文献カ-ドに記録されたままであり、相互の校合等の文献批判的作業及びその綜合は今後の課題である。なお、以上の佚文内容の意義を現時点で述べるならば、従来都市研究にほとんど利用されたことがないものも少なくなく、従って、この佚文を利用すれば、研究が一層進展することが期待されるのである。
極低放射能技術による宇宙素粒子研究の高感度化

今年度も、1.極微量放射性不純物の測定・除去、2.超高感度放射性物質スクリーニングシステム構築、3.情報発信システムの構築、4.研究会での情報の共有、に取り組んだ。1.に関して、2018年度には、宇宙暗黒物質探索用の高純度かつ大型のNaI(Tl)検出器を開発した。NaI(Tl)結晶に含まれるカリウム不純物濃度は、本研究計画が始まってから飛躍的に純度が向上し最終的に目標とする20 ppbを達成した。2.に関して、今年度も地下実験室Aで3種類の分析装置の開発と構築を進めた。シンチレータ結晶の内部不純物分析装置については、安定した運用を続けている。2018年度には、CaF2結晶の各種測定を行った。表面α線分析装置は、低放射能の半導体基盤の実装等の改善を行い、バックグラウンド測定等の性能評価を行った。2019年3月までに、バックグラウンドレベルを約1/100まで低減することに成功し、(2.4+/-0.1)x10-3 α/cm2/hourの感度を達成した。ラドン分析装置については、80L型ラドン検出器のさらなる高感度化を試みて、PINフォトダイオードを大型化(18mm角から30mm角)し、較正試験を行った。その結果、高湿度の環境においてラドンの検出効率に20%程度の改善が見られた。また、ハイパーカミオカンデ計画に関連するシート素材のラドン透過率分析を行った。3.に関して、放射能データベースシステムのインターフェースの改良(特に検索機能)を行った。また、環境データの情報入力に新たに対応させた。蓄積したデータは、2019年3月までに404件となった。さらに本領域内の各研究グループがアクセスできる環境に、システムを整備し運用を開始した。4.に関して、第5回「極低放射能技術」研究会を2019年3月に東北大学に於いて開催し、低放射能技術に関する問題や研究の進捗などに関して議論した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、主に、1. NaI(Tl)結晶シンチレーターの高純度化、2.純水中のラドン濃度測定の高感度化、3.神岡坑内での分析装置の構築準備、4.研究会での情報の共有、に取り組んだ。1.に関して、NaI(Tl)結晶に含まれる放射性不純物のうち、210Pbとその子孫核を効果的に除去するために、クラウンエーテル樹脂による吸着を試みた。その結果、世界最高感度のNaI(Tl)を使用しているDAMA/LIBRAと同等の濃度である約50 μBq/kgを達成した。226Raの不純物については期待したほど向上しなかったため、るつぼの純度等についてより良い方法を検討している。2.に関して、活性炭によるラドン濃縮の系統誤差を削減する手法を開発した。その手法を用いてスーパーカミオカンデ(SK)水中ラドン濃度の分析作業も行い、SK検出器中心付近で0.4mBq/m3との仮の値を得た。この測定手法をC班の硫酸ガドリニウム水溶液へ適用するためのシステムを構築した。現在、試験運転を行っている。硫酸ガドリニウム水溶液からラジウムを除去するための樹脂の開発にも着手した。3.に関して、神岡坑内LAB-A実験室内に、本研究で利用する各種分析装置を設置する共同利用の申請を宇宙線研究所に行った。ラドン用分析装置、結晶中不純物分析装置(A02班と共同)、表面アルファ分析装置(B02班と共同)を設置する計画を立てた。本分析装置に必要な物品の準備を進めた。4.に関して、「極低放射能技術」研究会を開催し、現行の各実験グループで問題となっているバックグラウンド源について情報を交換・共有した。さらに実験装置の高感度化に向けた低放射能技術の研究開発のアイデア等に関して議論した。各研究グループの最先端の問題点なども議論するために、研究会の内容は一般には非公開とした。参加者は57名と盛況であった。このような情報交換の場は有意義なものであった。来年度も継続してこのような機会を持ちたいと考えている。今年度は、主に、1.極微量放射性不純物の測定・除去、2.超高感度放射性物質スクリーニングシステム構築、3.情報発信システムの構築、4.研究会での情報の共有、に取り組んだ。1.に関して、NaI(Tl)検出器結晶の高純度化を進めるため、226Raの除去とカリウムの対策を行った。平成28年2月に直径10.16 cm、高さ7.62 cmの超高純度NaI(Tl)検出器を完成させ、神岡地下実験施設において低バックグラウンド測定を行った。その結果、DM-ICEと同等の低バックグラウンド環境を達成することに成功した。2.に関して、H27年度から、神岡宇宙素粒子研究施設の地下実験室A(LAB-A)の共同利用を開始し、システムの構築を始めた。まず、2.5mx12m程度のスペースの床に帯電防止シートを敷設し、透明シートで覆い、HEPAフィルターを設置し、クラス10相当の清浄度のクリーンな環境を構築した。その後、3種類の分析装置の構築を始めた。3.に関して、既存の海外の放射能データベース(radiopurity.org)の開発者と情報交換を行い、本新学術研究用の放射能データベースの構築を進めた。

データベースの基本構造について、より扱いやすい構造を定義し、CSV形式のファイルによる一括uploadを実現するスクリプトを開発した。4.に関して、第2回「極低放射能技術」研究会を2016年3月に徳島大学に於いて開催し、現行の各実験グループおよび実験系の各公募研究に関連する低放射能技術に関する問題や研究の進捗などに関して議論した。各研究グループの最先端の問題点なども議論するために、昨年度と同様に研究会の内容は一般には非公開とした。今回の参加者は58名であった。来年度も継続してこのような機会を持つ予定である。今年度は、1.極微量放射性不純物の測定・除去、2.超高感度放射性物質スクリーニングシステム構築、3.情報発信システムの構築に取り組む計画であった。この目標に対して、各種の要素技術の開発や装置の準備など、おおむね順調に進展していると判断する。1.について、今年度の計画通り、超高純度NaI(Tl)検出器を完成させ、神岡地下実験施設において低バックグラウンド測定を行った。その結果、電子換算エネルギー20 keVにおける計数率は7/day/keV/kgとなった。完成したNaI(Tl)に含まれる放射性不純物の濃度は、ウラン系列については約3 ppt、トリウム系列は1 ppt以下の超高純度になった。2.について、今年度の計画通り、H27年度から地下サイトに実験室の確保ができた。環境の整備も順調で、クラス10相当のクリーンな環境を構築した。3種類の分析装置の開発には時間を要している。ラドン分析装置は、80Lラドン検出器、1Lラドン検出器、Raspberry Piを用いたデータ収集システム、冷凍機、等を用いたテストベンチを構築中である。今年度は冷却トラップを用いた純空気中及び純アルゴン中のラドンの予備的な吸着試験を行った。表面α線分析装置は、既存装置を移設し、地下実験室A (LAB-A)での装置の立ち上げと動作確認を行った。LAB-Aで試験運転を行った所、想定外のノイズが存在する事が判明し、対策が必要な状況である。装置の移設前には見られなかったのでLAB-Aの環境に因るものであるかどうか調査をすすめる。シンチレータ結晶の内部不純物分析装置は、装置の設計と構築が終わり、今年度シールドの構築を行った。来年度からの測定に向けて準備が整った。3.について、本新学術研究用の放射能データベースの準備が整い、データ入力が可能な状態になった。現在、試験サーバーで運用テストを行っている。今年度も、1.極微量放射性不純物の測定・除去、2.超高感度放射性物質スクリーニングシステム構築、3.情報発信システムの構築、4.研究会での情報の共有、に取り組んだ。1.に関して、タリウム添加ヨウ化ナトリウム(NaI(Tl))検出器結晶の放射性不純物濃度を低減させるように処理した中型NaI(Tl)結晶を用いて、低バックグラウンド測定を神岡地下実験室で実施した。電子換算エネルギーで1.5keVの低エネルギー閾値を達成し、その領域において世界の競合他実験グループと同等レベルの約4事象/day/keV/kgの計数率を得た。残留カリウム濃度は、昨年度に較べて1/20に低減させることに成功したが、残留210Pbの濃度は劣化していた。追加配分により、これまでに開発した高純度化の技術を活用した直径・高さ5インチの大型NaI(Tl)検出器を製造するための結晶を製造した。2.に関して、今年度も地下実験室Aで3種類の分析装置の開発と構築を進めた。