hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
南大洋における混合拡散の直接観測

海洋大循環の強度に影響を与える南大洋の鉛直・水平の混合拡散を観測した。投棄型流速微細構造プロファイラを用いた現場観測は通信用光ファイバの不調により限られたデータしか得られなかった。アルゴフロートを用いた水平拡散の観測は二つの物理量の空間分布を明らかにした。第一に上層1000 mの渦による水平輸送、第二に南大洋上の強烈な西風により注入された運動量が渦により海洋中を鉛直に伝播し海底地形に伝えられる量である。前者では南インド洋の強い北向きの渦輸送(南極モード水・中層水の北上メカニズム)、後者では南極環海流が海底地形を乗り越える限られた数箇所で大きな運動量伝播があることが示された。平成24年度に行われた南大洋乱流現場観測のデータ解析を行った。現場観測の温度・塩分データの解析および中層フロートによる水平混合・拡散の解析を行った。後者に関してはとくに本年度は渦水平拡散の定量化の準備として、解釈の容易な渦運動エネルギーの空間・時間変動に関する解析を行った。2000年以降徐々に増加した中層フロートは南大洋においては2005年以降海底地形との対応を議論できるような密度の分布が見られた。そこで、2005年以降の中層の渦運動エネルギーを解析した。時間スケールとしては数年程度のものを議論する。1990年代から続く人工衛星から観測された表層の渦と比較することで変動の鉛直構造を解析した。よく知られているように、表層ではアフリカ南方やアメリカ南方(ドレーク海峡)で強い渦とその渦強度の変動がみられる。中層フロートのデータ解析の結果、1000 m深でもアフリカ南方とドレーク海峡で強い渦およびその変動が見られた。表層ではこれらに加えインド洋南方(ケルゲレン海台周辺)やニュージーランド南方で、数年程度の時間スケールを持つ大気変動に対応する変動がみられる。一方1000 m深ではこれらの海域では大気変動に対応する変動が見られなかった。アフリカ南方およびドレーク海峡の結果は海洋内部の不安定現象に関連する順圧的な鉛直構造を表し、ケルゲレン海台周辺やニュージランド南方の結果は大気強制に関連する傾圧的な鉛直構造を表していると解釈できる。これらの結果は2014年日本海洋学会春季大会で発表された。本プロジェクトにおけるもっとも重要な観測である、観測船「みらい」による南大洋の鉛直拡散係数の現場観測が行われた。「みらい」MR12-05航海のレグ2(2012年11月28日オークランド発2013年1月4日ホバート着)における東経174度に沿った観測線上で6本の投棄式乱流プロファイラが投入された。そのうち半数は海底まで達し海底境界層を含む乱流の鉛直プロファイルを得ている。またほとんどが深度2500 mを越えるプロファイルを観測し表層境界層とその下部にある内部領域の間の活発な鉛直乱流を定量化した。現在、観測後の補正をメーカと協力して行なっている。本観測により、いままで観測されていなかったニュージランド南部の南極環海流内部における鉛直乱流拡散係数のプロファイルが得られた。観測は亜南極前線、極前線、およびそれらの前線の間で行われており、前線と鉛直混合の関係、成層と鉛直混合の関係、海底地形と鉛直混合の関係などが検討可能となった。また、同時に行った高精度温度塩分プロファイラおよび降下式音響ドップラー流速プロファイラのデータも順調に得られており、現在航海後の補正を行なっている。観測された温度・塩分・流速に従来から用いられたパラメタリゼーションを用いて鉛直拡散を推定することが出来る。これと乱流プロファイラによるデータを比較してパラメタリゼーションを補正すれば、この南極環海流の強流域での鉛直拡散係数断面が得られる。この結果と、来年度計画している中層フロートによる等密度面混合の結果をあわせて当初の計画通り南大洋の混合場を三次元的に把握したい。平成24年度に行われた南大洋乱流現場観測のデータ解析と中層フロートによる南大洋の渦の解析を行った。前者に関しては、データに予想以上に機械ノイズが多く発見され、その除去が難航している。ノイズに関する情報は観測機器のメーカにフィードバックする。ノイズの少ないデータから南大洋の鉛直拡散に関する解析を続行する。後者に関しては、単純な渦の運動エネルギーを用いた解析を一歩進め渦応力の解析を行った。前者はフロート位置から推定される速度だけで解析できるが後者は温度データをもちいた解析が必要であり現在まで行われていない。そのため数値モデルによる推定しか存在しなかった。とくに南大洋は風によって海洋に注入される運動量が海底に輸送されるメカニズムとして渦が注目されており力学上興味深い。ここ10年程度のデータの蓄積によってようやく中層(1000 m深)における渦応力の空間分布およびその時間変化が計算できるようになった。その結果、風応力も渦応力も領域平均すると0.1 Pa程度だが、風応力が海盆スケールの空間分布をもつのに対照的に渦応力は海底地形に局在した分布を持ちそのピークは1.5 Paを超えるものもある事が分かった。また、海底地形の西側に正、東側に負というダイポール分布を持ち、西風によって海洋に注入された運動量を効率よく固体地球に伝えている事が確かめられた。この分布は時間変化が少なく、風変動に対する南大洋の応答を考える上で海底地形に局在した渦応力が重要な役割を果たしている事が示唆される。

2012年に行われた乱流計観測データの解析を継続したが、信号伝達用光ファイバーに由来すると思われるノイズが除去しきれず、研究の為の解析に耐えうるデータとはならなかった。メーカーにこの結果をフィードバックした結果、センサーはデザインを一新して光ファイバーを用いない自己記録・回収型と進化した。現在この新デザインのセンサーのテストに協力している。アルゴフロートを用いた全球渦輸送に関する解析は、二本の論文に結果がまとめられつつある。一本目では全球の1000メートル以浅の渦輸送量が推定された。その結果、北半球の西岸境界流および南極環海流で毎秒1平方メートルを越える断面渦輸送量が見積もられた。これは1000メートルでの密度の等値線に沿った向きと直交する成分を持つ。また北半球南半球中緯度では密度等値線に直交して傾圧不安定理論の予測する向きに毎秒0.5平方メートル前後の断面渦輸送量が見積もられた。とくに南インド洋で見積もられた北向き輸送は、従来の数値計算では指摘されておらず、南極中層水の極向き輸送に大きな役割を果たしていると考えられる。二本目の論文ではとくに渦力学が重要となる南大洋に限った解析を行った。この海域で密度等値線の変化をよく表す人工衛星由来の海面高度データと組み合わせて、渦輸送だけでなく渦による東西運動量の海洋中の鉛直伝播量も見積もった。その結果上層から下層への東向き運動量がケルゲレン海台・マクウォリー海嶺・太平洋南極海嶺・南東南西両インド洋海嶺・ドレーク海峡など環海流が海底地形を乗り越える点に局在している事が示された。これは近年数値シミュレーションの結果から提唱されている「環海流はあまり渦の強制を受けない大部分と局在した渦強制点から成る」というintermittent ACCの考え方を支持する観測結果である。海洋大循環の強度に影響を与える南大洋の鉛直・水平の混合拡散を観測した。投棄型流速微細構造プロファイラを用いた現場観測は通信用光ファイバの不調により限られたデータしか得られなかった。アルゴフロートを用いた水平拡散の観測は二つの物理量の空間分布を明らかにした。第一に上層1000 mの渦による水平輸送、第二に南大洋上の強烈な西風により注入された運動量が渦により海洋中を鉛直に伝播し海底地形に伝えられる量である。前者では南インド洋の強い北向きの渦輸送(南極モード水・中層水の北上メカニズム)、後者では南極環海流が海底地形を乗り越える限られた数箇所で大きな運動量伝播があることが示された。現場観測データに予想以上の機械ノイズが存在して、その除去が難航しているため。海洋物理学現場観測データに関しては、ノイズの少ないデータから順次解析をすすめ平成27年度中の論文執筆を目指す。水平拡散・渦応力に関する結果は論文執筆中で、結果は5月の国内学会、7月の国際学会などで発表していく。鉛直拡散係数の推定に関しては、1996年度の航海のデータが入手できていないため解析が遅れている。本年度も粘り強く当該航海の担当研究者に交渉していく。本プロジェクトの中心となるデータである南大洋現場観測乱流データが、ほぼ計画通りに観測されたため。欠測値はほぼ同時に観測された電気伝導度温度深度プロファイラからパラメタリゼーションによって推定可能である。解析の遅れにより学会発表を平成27年度に延期したため。
色素幹細胞運命決定における細胞外環境の役割とその分子基盤の解明

色素幹細胞の子孫細胞は、いったんニッチ(ニッシェ)を離れても、空のニッチに再び入ると未熟な状態で維持され、以後、再び色素幹細胞として機能できる。このことから、ニッチが幹細胞の運命を優勢に決定しうることを明らかにしてきたが、その分子メカニズムは不明である。これまでに色素幹細胞側で必須となるマスター制御因子としてMITF転写因子を同定したが、細胞外から色素幹細胞の運命を制御するメカニズムについては明らかではなかった。本研究課題に於いて、我々は色素幹細胞の居場所であるバルジ領域においてTGF-β1/2、およびXVII型コラーゲンの発現を有意に認めることを見出した。色素細胞系譜においてTGFb受容体のTGFbRIIを特異的に欠損するマウスを作製すると、色素幹細胞がニッチ内において異所性に分化し未分化性を維持できなくなり、幹細胞が枯渇するため白髪になることを見出した。このことから、ニッチ由来のTGF-βシグナルが色素幹細胞の維持に必須であることが判明した。そのメカニズムとして、色素細胞の発生分化のマスター転写因子MITFの発現抑制を介して色素幹細胞の未分化性維持を行うと同時に、静止期の導入を促進していることが明らかになった。また、XVII型コラーゲンの欠損マウスを解析したところ、色素幹細胞の維持不全により、毛が生えかわるごとに次第に白毛化をきたすことを確認した。これまでに色素幹細胞側で必須となるマスター制御因子としてMITF転写因子を同定したが、細胞外から色素幹細胞の運命を制御するメカニズムについては明らかではない。今年度は、細胞外から組織幹細胞の運命を制御する分子を探索し、毛包内のバルジ領域(ニッチ)におけるXVII型コラーゲンの発現パターンを解析すると同時に、XVII型コラーゲンの欠損マウスを解析したところ、毛が生えかわるごとに次第に白毛化をきたすことを確認した。欠損マウスを色素幹細胞と毛包幹細胞の解析用のマウスと交配し、幹細胞解析が出来るよう準備を進めた。
スペイン語話者への情報提供からみた多言語情報サービスの現状と課題

日本語運用能力が十分でないスペイン語話者に対する情報提供のあり方に関する基礎的研究として、各自治体の国際交流協会等で提供されているスペイン語による情報について調査し、その問題点を指摘した。また情報を保障するために近年注目されているコミュニティ通訳のなかでも医療通訳養成について、スペイン語教育の分野における教授者の役割を中心に考察を行った。非スペイン語圏からの移民が急増しているスペインのセビーリャ市において、非スペイン語話者の移民に対する言語サービスについてインタビュー調査を行った。[内容]多文化・多言語社会への言語的対応という問題において、とくに愛知県を中心とした南米出身者集住地域におけるスペイン語圏出身者への情報提供のあり方についての分析・考察を行い、今後この分野で重要な人材となるであろう「多文化ソーシャルワーカー」に求められている資質や、実際に提供されているサービスの質と量に関する調査をとおして、多言語情報サービスの現状を映し出すことを目的とし、平成20年度は次の研究を行った。コミュニティ通訳4分野において必要とされる能力を身につけるための専門分野スペイン語教育と、これまで大学で行われてきた一般スペイン語教育とを比較し、前者における教授者の役割について考察し発表した。また愛知県における南米出身者の増加と、スペイン語教育・ポルトガル語教育についてまとめ、これらの言語による支援の現状と課題を言語教育という視点から考察した。さらに、日本と同様に90年代に移民が急増したスペインにおいて、セビーリャ市における非スペイン語話者に対する言語支援のあり方について調査を実施した。[意義]外国人登録者数のなかでブラジル出身者がもっとも多いことで知られる愛知県では、近年ポルトガル語による情報提供・コミュニケーション支援を行うことが、外国人住民への支援ととらえられる傾向がある。研究においても、ブラジル人への支援やポルトガル語コミュニティに関するものが多く存在するなかで、スペイン語による支援・スペイン語圏出身者に対する支援に注目し、現状を調査・分析することにより、自治体がめざそうとする「多言語・多文化社会」がどういうものなのかをより明確に描き出すことができるという点で意義がある。また、外国語学部における教育研究活動がどのような形で地域のコミュニケーション支援にも結びついていくかという点について重要な意味を持つ。多文化・多言語社会への言語的対応という問題に関して、今年度はとくにウェブ上の情報収集を行った。これまで各自治体や国際交流協会などがウェブや紙媒体で様々な情報を提供してきたが、各機関が類似した情報を作成し提供するという非効率性が問題になっていた。最近では、様々な機関が作成した翻訳文書が特定の場所に収集され、個人がそこから必要な情報を選択できるという形式や、それを応用して必要な情報を作成できる形式が登場してきている。日本語運用能力が不十分なスペイン語圏出身者だけでなく、日本語を主たる言語として使用している者がこのように職場や日常生活についてスペイン語でどのような情報をどのように獲得し地域の外国人住人をどのようにサポートできるか、日本社会において近年外国語による情報提供をめぐる状況にどのような変化がみられるかについて、マドリード自治大学スペイン語文献学科スペイン語修士コース「専門的調査と実践」での招待講演にて「外国籍住人に対する日本社会の言語的態度」という題目で研究報告を行った。また、同様のテーマを研究している、スペイン・ラテンアメリカ諸国・中国出身の院生と意見交換を行った。日本社会におけるスペイン語使用と大学における外国語科目選択の関係を考察すべく、スペイン語を選択している学生に対し学習の動機について共同でアンケートを行った。医療スペイン語通訳者が知っておくべき分野のスペイン語について調査し、スペイン語学習教材に反映させた。スペイン語通訳付きの裁判を傍聴し、これまで通訳者に求められてきた資質と実際の通訳者のあり方のずれについて、考察し始めている。次年度への課題とする。多文化・多言語社会への言語的対応という問題に関して、2010年度は教育、医療、司法の3分野におけるスペイン語表現について考察をすすめた。ウェブ上で提供されているスペイン語による情報の一部は、たとえ公的機関により提供されているものであっても、スペイン語における誤りが多く情報が公開される前に専門家により精査されていないことがわかる。また、スペイン語表現における性別の表現方法を考察した。その成果の一部がLinguistica Hispanica Anexo 5(『スペイン語記述文法』(1999(『スペイン語新文法』(2009))章別要約)「新文法第2章性」(2011, 138-161)である。これをもとに教育分野をはじめ行政など公的文書でのスペイン語表現にどのように適用できるかを現在考察している。司法分野については、スペイン語およびポルトガル語通訳付き裁判を傍聴した。法廷通訳において専門的な法律用語の翻訳/通訳能力だけでなく、「被告人質問」「証人尋問」では、位置関係などを示す表現を使用し正確に内容を通訳することの難しさについても注目されるが必要である。関西地域におけるスペイン語、ポルトガル語の情報提供について調査した。関西地域では、教育、医療、防災関連においてより豊富な情報提供を行っている。

とくに医療分野については医療通訳スタッフを有する医療機関、医療通訳研究会、NPOなど医療通訳実施に関わる多数の団体が存在していることでより充実したサービスを提供できていると考えられる。愛知県においても2011年度から医療通訳システムを試行することが決まった。外国語教育を専門としている複数の大学との連携が注目されており、通訳者の養成や運用について今後注目していきたい。
対人行動の基礎過程に関する研究

対人行動の基礎過程の中では、情報収集行動が重要な位置を占めている。これは非言語的側面と言語的側面とに分けることができる。非言語的側面としては、顔の領域が主たる情報源であり、特に表情認知のメカニズムの解明が重要であると考えられる。一方、言語的側面に関して言えば、近年の研究においては対人から得られる自己情報の獲得が問題となっている。本研究プロジェクトでは、その両者の解明に新しい展開をもたらすであろう実験的枠組みを提供することが目的である。まず、表情認知のメカニズムの解明において障害となる主要な問題は、刺激となる表情の計測と刺激自体の統制である。我々の研究プロジェクトは、近年の工学的研究の成果、すなわちコンピュータによる画像処理の技術を基礎に、今述べた問題の打開に取り組み始めた。そこで、まず表情を計量的に測定するための概念的枠組みを検討し、その具体化として、ある表情時の顔面形状を自動的に計測することを目標にしたBASFというコンピュータ画像処理システムを開発した。このBASFによって、対人行動に影響を与える表情表出場面の計測実験を行ない、基本的な顔面表情を高い確率で数値的に判別できることを見出だした。さらに、刺激呈示の問題に対しても、コンピュータの利用を検討した。そこで、CRTに現れる顔の形状を量的に統制して変化させることが可能なSEEというコンピュータ・グラフィック・システムを開発した。そのSEEを用いた実験からは、我々が表情をカテゴリー化する際の基本となる認知的処理の一端が明らかにされた。一方、言語的側面である自己情報の収集行動ついては、特に自己能力を情報内容として検討した。そこで、自己概念を操作するという新しい実験的枠組みを導入し、自己能力に関する情報の取捨選択の様態を調べた。その結果、情報収集行動における自己確証モデルの妥当性が検証された。1.基礎資料の収集:大学生を対象に,感情表出の研究から得られた最も基本的,かつ普遍的とされる感情を表出しやすい会話場面について,自由記述法による調査を行った.それをもとにして,基本的感情表出の場面リストを作成した.次に,その場面リストを,自由記述を求めた学生とは異なる大学生に呈示し,類似していると思われる場面を自由に分類させた.そしてその結果をクラスター分析し,各感情を表出する場面の心理学的構造を検討した.この検討結果をもとに,実験に使用する場面リストを選択し,さらに,別の大学生に選択された感情表出場面における会話を自由記述させた.そしてその結果得られた会話場面のプロトコルを基に,刺激用の会話プロトコルを決定した.2.刺激提示システムの検討:実際に人物が被験者に対して即時に応答しているかのような印象を与えるように刺激を提示するために,刺激提示システムの構築を試みた.構築のために使用した機材は,今年度に購入したCCDカメラ,光ディスク動画装置,タイムベースコレクター,および従来からあるミニ・コンピュータ,VTR,画像処理装置等である.これらの最適なインターフェイス環境を現在検討中である.3.刺激特性の測定:CCDカメラにより入力し,VTR,光ディスク装置に収録した顔面表情の画像を,画像処理装置により処理し,各シーンにおける顔面等の物理的属性の変化を測定するためのプログラムを開発した.4.得られた知見:基礎資料の収集から,日本ではまだ心理学的な検討がなされていなかった感情表出場面の心理学的構造の分析が行われた.また,コンピュータによる画像処理という技法を用いて,顔面表情の物理的特性を新しい観点から計測する技術を確立した.対人行動の基礎過程を研究する上で、従来の社会心理学的実験パラダイムを越える枠組みを提供することが本研究プロジェクトの主たる目標である。

従来の社会心理学的実験で問題とされる点は、対人刺激として実人物を用いていたために不十分にしか実験条件を統制することが出来ないこと、さらに刺激と反応との関係を厳密に数量化することが困難であることなどが挙げられる。本プロジェクトでは、近年の工学的技術を利用してそれらの点の改善を試み始めた。その最初として、表情刺激の計量的測定が検討され、前年度には、ある表情時の顔面形状が自動的に計測するためのBASFというコンピュータ画像処理システムが開発された。本年度では、このBASFによって、対人行動に影響を与える表情表出場面の計測実験を行ない、基本的な顔面表情を高い確立で数値的に判別できることを見いだした。さらに、刺激呈示の問題に対しても、コンピュータ技術の利用を検討した。そこで、CRTに現われる顔の形状を量的に統制して変化させることが可能なSEEというコンピュータ・グラッフィック・システムを開発した。そのSEEを用いた実験から、表情認知の重要な問題である内的表象過程の一端が明らかにされた。本研究プロジェクトでは、研究経過の中で、表情認知という非言語的な側面での情報収集行動ばかりではなく、言語的な側面での情報収集行動もまた重要な対人行動であり、その点に関しても新たな実験的枠組みを提供する必要性があるという見解に至った。そこで、近年問題となってきた自己情報の収集に焦点を当てて研究を行った。その中では、特に自己能力に関しての情報収集行動を検討し、自己概念を操作して実験を行うことが可能であることを見いだした。その実験の結果、情報収集行動における自己確証モデルの妥当性が検証された。
インド太平洋における地域協力制度の形成・発展に関する研究

今年度は研究の最終年度であるため、昨年度まで進めてきた理論的考察および実証分析の成果を国際研究学会での発表および主要な学術雑誌での出版という形で社会に還元することを主要な活動として進めた。実証分析の柱の一つにしていた東アジア地域包括的経済連携(RCEP)の交渉が平成30年度までに妥結に至らなかったため、分析の対象事例として活用することが難しくなった。その代替として、以前から考察を進めていた本研究の主要な地域概念である「インド太平洋」について、日本の外交政策の文脈でその発展状況を構成主義の視点から分析する研究、あるいは本地域概念の枠組みの下での日本、中国、インドを巻き込んだ複雑な大国政治の状況を分析した研究を進めた。こうした視角からの研究成果をアジア太平洋年次研究大会および国際関係学研究における最も権威のある学会である世界国際関係学会(ISA)の年次大会で報告するとともに、査読付き学術雑誌であるContemporary Politics, The Pacific Reviewに投稿し、ウェブ上での出版にまでこぎつけた。本研究は、インド太平洋という地域枠組みの下で、貿易、交通インフラといった特定領域における地域協力の実態と課題を分析し、アジアにおける国際協力の発展に向けた提案を示すことにある。すなわち、日中に代表される域内主要国が地域公共財の提供を通した共同利益の形成・促進と地域における政治的影響力の保持・拡大という2つの政策目標を実現するためどのようにリーダーシップを発揮してきたのか、国際レジームによって醸成されてきた規範や規則の浸透が地域ガバナンスの形成にどのような影響を及ぼしているかを政策領域ごとに比較・検討し、アジアにおける地域協力の発展に向けた課題と展望を提示することを目指している。27年度は研究を始めるにあたっての分析枠組みの構築をめざした。このため、ベルギー・ブルージュにある国連大学地域統合比較研究所(UNU-CRIS)に1か月間客員研究員として滞在した。滞在中に欧州統合に関する近年の理論的研究および地域主義に関する比較研究に関する文献を収集し精力的に読み進めた。欧州における新政府間主義という新たな理論の発展、欧州連合を中心とした地域組織のアクターネス(行為主体性)についてその構成要件やASEANを含む他地域への適用可能性について知見を得た。また、地域主義に関する比較研究については、欧州における公式の地域主義とアジアにおける非公式の地域主義の違いと意味について考察を進めた。欧州での研究を通して、これまで国家に限定して考えていた地域リーダーシップの提供を、明確なアクターネスをもつASEANという地域組織をくわえて分析枠組みを再構成する必要性を認識した。分析枠組みの構築については、域内主要国の利益と行動に加えて独立したアクターとしてのASEANに着目しその行動と影響を視野に入れて再構成することとした。実証分析の対象領域については、インフラ開発はインドを含んだ地域領域で様々な動きがあり、こうした動きを捉えて実証情報の収集には困難はないと考える。貿易分野は東アジア地域包括的経済連携(RCEP)交渉の進展、エネルギー分野は地域協力の具体的進展を注意深く観察し、情報収集を精力的に進めていく必要があると考えている。28年度は前年度の理論的研究を基に実証研究へと進んだ。特にインフラ整備を巡る状況について考察を進め、日本・中国というインド太平洋における2大国が、地域における政治的な影響力や通商上の利益を確保するため、どのような誘因の下でどのような政策を実施してきたのか、日中間の競争関係がどのような結果を生み出しているのかを考察した。こうした考察をまとめた内容をロンドンで開催された東アジア合同研究学会(JEAS)において発表し、今後の発展に向けた多くの知見を得ることができた。またもう一つの事例である貿易についても、東アジア地域包括的経済連携(RCEP)の交渉がどのような要因によって進展しているのかを考察した。特にTPP交渉に参加した日本の動きとTPP交渉の進展をけん制したい中国の動き、独立したアクターとしてのASEANの状況、さらにはインドにおける普遍的ガバナンスの規範の受け入れが交渉の進展にどのように影響を及ぼしているかを探究した。実証分析を始めてみると、交通を含むインフラ開発・投資がインド太平洋の大きな政策課題となっており、日本の輸出政策、日中の競争関係について深い考察が必要であるということがわかった。こうした重要性を踏まえて、インド太平洋におけるインフラ開発に関して複数の論文に纏め上げることを視野に入れて研究を進めることにした。貿易分野については、米国のTPP離脱と言った変則的な動向もあり、東アジア地域包括的経済連携(RCEP)交渉の進展・妥結にはもう少し時間がかかると思われるため、交渉プロセスにおける主要国の政策スタンスや規範や規則の影響について更に丁寧な分析を進めることにした。

すなわち、日中に代表される域内大国がアジア地域の安定した発展という共同利益の形成・促進と地域における政治的影響力の保持・拡大という2つの政策目標を実現するためどのようにリーダーシップを発揮してきたのか、国際・地域レベルあるいは域内主要国が信奉する規範や基準が地域ガバナンスの形成・発展にどのような影響を及ぼしているかを政策領域ごとに比較・検討し、アジアにおける地域協力の発展に向けた課題と展望を提示することを目指している。平成29年度は前年度までの理論的研究を基にして実証研究へと進んだ。特にインフラ整備を巡る状況について考察を進め、日本・中国というインド太平洋における2大国が、地域における政治的な影響力や通商上の利益を確保するため、どのような誘因の下でどのような政策を実施してきたのか、日中間の競争関係がどのような結果を生み出しているのかを考察した。こうした考察をまとめた論文がJournal of ContemporaryChinaに採択された。またもう一つの事例である貿易についても、東アジア地域包括的経済連携(RCEP)の交渉がどのような要因によって進展しているのかという課題について考察を進めた。しかし、交渉そのものが円滑に進展しなかったため、論文としてまとめ上げるに至っていない。実証分析の対象としていたインフラ開発・投資については、日本の輸出政策、日中の競争関係について深い考察を行うことができ、それぞれ独立した論文としてまとめあげ、査読付き学術誌での採択という成果を生み出すことができた。もう一つの実証分析の柱として考えていた貿易分野においては、インド太平洋の自由貿易枠組みの中心となる東アジア地域包括的経済連携(RCEP)交渉が2017年末においても妥結に至らなかった。そのため交渉プロセスにおける主要国の政策スタンスおよび規範や規則の影響について丁寧な分析を進めていくために必要となる十分なデータを収集することができていない。今年度は研究の最終年度であるため、昨年度まで進めてきた理論的考察および実証分析の成果を国際研究学会での発表および主要な学術雑誌での出版という形で社会に還元することを主要な活動として進めた。実証分析の柱の一つにしていた東アジア地域包括的経済連携(RCEP)の交渉が平成30年度までに妥結に至らなかったため、分析の対象事例として活用することが難しくなった。その代替として、以前から考察を進めていた本研究の主要な地域概念である「インド太平洋」について、日本の外交政策の文脈でその発展状況を構成主義の視点から分析する研究、あるいは本地域概念の枠組みの下での日本、中国、インドを巻き込んだ複雑な大国政治の状況を分析した研究を進めた。こうした視角からの研究成果をアジア太平洋年次研究大会および国際関係学研究における最も権威のある学会である世界国際関係学会(ISA)の年次大会で報告するとともに、査読付き学術雑誌であるContemporary Politics, The Pacific Reviewに投稿し、ウェブ上での出版にまでこぎつけた。28年度は、実証分析を本格的に進めていく。
中国内陸地域における農村変革の歴史的研究

平成17年度は、河南省の農村を研究・調査する予定であったが現地当局の許可が得られなかったため、北京・開封・鄭州の図書館・文書館において重要な文献・史料を閲覧・収集するとともに、河南大学において河南の農村の歴史と現状について研究交流会を実施した。平成18年度・平成19年度は、山西師範大学の4名の共同研究者の協力の下に山西省における農村調査の準備を進めて、(1)国内での研究会で、山西省臨汾市等の村落について、戦前の農村調査報告・地方志等の内容を検討して、各自の分担項目について調査マニュアルを作成した、(2)平成18年度には10月末からの9日間、中国側共同研究者3名を招聘して、調査予定地の臨汾市高河店の予備調査・折衝の報告を受けて、共同調査計画について打ち合わせた、(3)日本側メンバーは、平成18年度には12月15日から28日の間、平成19年度には8月17日から8月30日までの間、臨汾市高河店での現地調査による総計延べ100人の村民からの聴き取り調査を実施した、(4)さらに土地証・地方志関係史料等の収集、地方史研究者との座談会、山西大学中国社会史研究センターでの史料収集と研究交流等を実施して、当該農村の歴史と現状について理解を深めることができた。帰国後には、インタビュー記録を整理し、収集した史料を製本するとともに、研究会において現地調査の成果と問題点を検討し、各メンバーが分担する研究テーマについて報告して、3年間の研究成果の取りまとめについて、農村調査記録及び研究論文集を公表するという全体的な方針を決定してその準備作業を開始した。平成17年度は3年計画の初年度であるので、研究対象地域の河南省における農村調査・関連文献資料の収集及び現地研究者との交流によって研究の基礎資料を入手する計画であった。しかし、鎮平県・許昌市において実施予定の農村調査は、「反日情緒の高まり」を理由とする河南省政府による不許可の決定が下されたことで実施不可能となった。そこで河南大学に連絡して、同大学と研究交流を進めるとともに現地で農村調査実現のためにさらに折衝することを意図して当初の計画通りの8月に訪中して、次のような研究活動を実施した。1.北京の国家図書館・社会科学院近代史研究所、開封の河南大学図書館、鄭州の河南省図書館において研究課題に関連する日本では入手困難な重要文献を閲覧・収集した。2.河南大学において河南省の農村問題に関する研究交流会を実施するとともに、農村の実情を熟知する研究者の報告を聞くことで、河南の農村変革の特徴と問題点・農村社会の現状について貴重な情報を入手した。3.しかし、河南省当局の「不許可」の通知は同大学にも伝えられていたため、個々の研究者は協力的であったものの、省当局の監視下に置かれていたためついに農村の調査・参観は実施できなかった。帰国後には河南省での現地調査は当分困難であるとの判断から、内陸地区で民国時期の調査記録が存在し現地研究機関の協力が得られる見込みのある、山西省臨汾市と河北省〓台市の農村について情報を収集して現地研究者と連絡をとった。その結果、山西師範大学の協力の意向が伝えられたため、研究代表者は3月中旬に訪中して、臨汾市の同大学を訪問して研究者と交流を進めるとともにその協力を得て調査予定の屯里鎮高河店村を参観し、来年度の現地調査のための予備折衝を行った。平成18年度は、初年度の河南省における調査計画が、関連文献資料の収集及び現地研究者との交流という点では相応の成果をあげたものの、農村現地調査は省当局の事情により実施できなかったことから、対象とする地域を山西省に変更し、山西師範大学の4名の共同研究者の協力の下に準備を進めて、下記のような研究活動を行った。

1,国内での研究会で、調査予定地の山西省臨汾市・河北省〓台市の村落について、戦前の農村調査報告・地方志等の内容を検討して、各自の分担項目について調査マニュアルを作成した。2,10月27日から11月4日まで、中国側共同研究者3名を招聘して、調査予定地の臨汾市高河店の予備調査・折衝の報告を受けて、8月の共同調査計画について打ち合わせるとともに、一橋大学図書館・早稲田大学図書館・東洋文庫で関連資料を収集するのに協力した。3,日本側メンバー8名は、12月15日から28日の間中国に渡航して、(1)臨汾市高河店での現地調査による延べ37人の村民からの聴き取り調査、(2)土地証・民国時期の契約文書・地方志関係資料及び祭礼の状況を記録したDVD等の収集、(3)地方史研究者との座談会による交流、(4)山西大学中国社会史研究センターでの資料収集と研究交流、(5)〓台市農村の参観、(6)北京における文献資料の収集、を実施した。4,帰国後には、インタビュー記録を整理・集約し、収集した資料・文献・DVDを複写・製本するとともに、研究会を開催して今回の現地調査の成果と問題点を検討し、最終年度の次年度の現地調査計画と調査日程を決定した。平成19年度は、山西省臨汾市高河店の現地調査を、昨年度に引き続いて山西師範大学の4名の共同研究者の協力の下に行うとともに、下記のような研究活動を行った。1,国内での研究会で、調査予定地の山西省臨汾市の村落について、昨年度の経験と戦前の農村調査報告・地方志等の内容を検討して、各自の分担項目について調査マニュアルを作成した。2,日本側メンバー10名(内1名研究協力者は私費参加)は、8月17日から8月30日まで中国に渡航して、(1)臨汾市高河店での現地調査による延べ65人の村民からの聴き取り調査及び村落関係資料収集、(2)洪洞県の山間部に位置する橋西村の参観と経済概況の調査、(3)地方史研究者との座談会による交流、(4)山西大学中国社会史研究センターでの資料収集と研究交流、(5)北京における文献資料の収集、を実施した。昨年度と今年度の現地調査によって、内陸地域山西省の地方都市近郊農村としての高河店の歴史、とくに村民の生活史とその特徴を把握することができた。3,帰国後には、インタビュー記録を整理・集約し、収集した資料・文献を複写・製本するとともに、研究会を開催して今回の現地調査の成果と問題点を検討し、各メンバーが分担する研究テーマについて報告して、3年間の研究成果の取りまとめとして、農村調査記録及び研究論文集を公表するという全体的な方針を決定してその準備作業を開始した。
エネルギー輸送理論に基づく高周波数地震波形エンベロープの研究

地球はかなり不均質であり,走時解析や表面波の分散に基づく決定論的な構造解析のみならず,1つの地震波形のエンベローブにもその構造のスペクトル的な特長は反映される.高い周波数(短い波長)になると,散乱は等方というよりもかなり前方散乱が強くなることが知られており、そのような場合の波形エンベロープを考えるには,ぜひとも多重非等方散乱過程を数理的に定式化することが必要である.本年度は、エネルギー密度の方位分布という概念を新たに導入することにより,従来等方散乱の場合にのみ成立するとされてきたエネルギー輸送理論を非等方散乱の場合にまで拡張して定式化することに成功した。また、時間についてラプラス変換、空間についてフーリエ変換、角度について球関数展開を用い、解析的な形でその解を求めることができた。さらに、周波数に依存するS波の散乱の角度依存性と形成されるS波エンベロープとの関係を上記多重非等方散乱モデルにもとづき解析する方法を考案し、宮城県女川町において行っている地震観測で得られた高周波数波形データに適用した。その結果、従来の等方散乱モデルによって求められる内部減衰の大きさと前方散乱の程度(非等方散乱)との間にトレードオフが存在することを明らかにすることができた。
2光子励起顕微鏡法を用いたシナプス・開口放出機構の研究

大脳皮質錐体ニューロン上の樹状突起スパイン(棘突起)は、活動依存的な構造変化を起こし、これが記憶・学習の細胞基盤であると提唱されている。しかし、そのような構造変化と長期増強現象のようなシナプス可塑性がどう関係するのか、また、そうした可塑性が1個の樹状突起スパインレベルの入力特異性を持つか、といった問題は未解明であった。今回、海馬CA1錐体ニューロンの単一スパインに、ケイジドグルタミン酸を2光子励起法で光分解して投与することで、長期増強の構造基盤を解析した。量子的放出に相当するグルタミン酸の光放出を繰り返すと、刺激されたスパインに選択的にその頭部が急速に増大した。スパイン容積増大は大型のキノコ型のスパインでは一過的だが、小型のスパインでは持続的だった。さらに、スパイン容積増大は、刺激されたスパインに選択的なAMPA受容体を介した電流の増加を伴っており、またNMDA受容体とカルモジュリンとアクチンの重合に依存していた。これらの結果は、棘が1個ごとに個別にヘッブの学習法則に従うことを示している。さらに、小型のスパインが長期増強の好発部位であるのに対し、大型のスパインは長期記憶痕跡の物理的実態である可能性が示唆された。ラット海馬のスライス標本において、2光子励起でケイジドグルタミン酸を活性化するシステムを利用して、単一スパインへの反復的グルタミン酸の投与により、シナプス可塑性を誘発することを試みた。この結果、無Mg溶液中1Hzで一分間の反復投与により、スパイン頭部の増大が10秒以内に誘発されることがほとんどのスパインで誘発されることが明らかとなった。この増大は刺激したスパインに限局しており、10分程度の短期相と一時間以上続く長期相があり、短期相はすべてのスパインで見られたが長期相は約半分のスパインでのみ見られた。この2つの増大相ともNMDA受容体の阻害剤、カルモジュリンの阻害剤及びアクチン重合阻害剤で完全に阻害されたが、カルモジュリン依存性II型りん酸化酵素の阻害剤は長期相のみを阻害した。自動的マッピングによって樹状突起表面のグルタミン酸感受性を測定したところ、スパイン頭部増大が見られたスパインにおいて特異的にグルタミン酸感受性が上昇していることが明らかとなった。このとき、グルタミン酸感受性はスパイン頭部の一部、シナプス後肥厚部に限局して観察され、頭部増大が続けば二時間以上でも持続したので、この現象はシナプスの長期増強を現していると考えられた。こうして、2光子励起法を利用することにより、単一シナプスレベルで可塑性を誘発することに初めて成功し、それがスパイン頭部増大というアクチン再編成による形態変化を伴うことを明らかにした。
環状演算要素を基本とする汎用並列処理装置に関する研究

本年度は環状演算要素の通信プロトコルの検討及びそのプロトコルを実現するためのハードウェア,ソフトウェアの設計、試作、並びに本汎用並列処理装置をデータフロー計算機に応用することを研究した。1.環状演算要素の通信プロトコル及びそのハード,ソフトウェアの開発本演算要素は本演算装置の基本要素であり、高性能並列計算機を実現する上で演算要素内の高速データ転送能力と自立的動作、隣接要素とのデータ交換能力に優れた特性を備えていなければならない。したがって、本演算要素の通信プロトコルとしては(1)スループットが大、(2)転送遅延時間が小、(3)複数演算要素間の同時通信能力、(4)フロー制御能力(5)ACK返送手順、(6)ディドロックフリー等の条件を満すことが要求されよう。そのため、本研究では8個のトークンを持つマルチトークンリング方式を基本とし、しかも各スイッチ128個のパケットを格納できるバッファを備えるトークンとバッファ挿入方式を合せたプロトコルを採用することにした。現在このプロトコルを実現するハードウェアを試作し、実験中である。2.データフロー計算機への応用データフロー言語の開発を計画していたが、東北大学でVAX/11用に開発したデータフロー言語ASLを本学科のDGMV10000/SXに移植することで、この問題を解決した。次に、このデータフロー言語で記述されたプログラムのコンパイル結果から、データフローグラフを導出する方法につき考察し、スタックを巧みに利用することでこの問題を解決した。導出されたフローグラフは多重2進木となる。更にこの多重2進木を面積が最小にするように本並列処理装置にマッピングする方法について検討し、従来のマッピングアルゴリズムを大巾に改良した。以上の結果の大部分は学会等で発表した。
生体表面の動的熱・変位情報を用いた生体硬組織の力学的挙動の推定法

研究は4ヶ年間にわたり実施され、次のような成果を得た。1.生体表面情報から硬組織の力学的挙動を推定する問題が、難解な逆問題であることを指摘し、その解法として生体解析の3次元有限要素法と最適化手法を組み合わせて理論的に解けることを示した。2. 3次元有限要素法を用いた生体硬組織の力学的挙動の解析法を示した。具体的にはCT画像情報を基にし、それに3次元CADシステムを適用して、汎用的な生体モデル構築法を確立した。次にこのような生体モデルに有限要素法解析システムANSYSを適用して3次元的な力学解析のできる方法を示した。3. 2の手法を人工骨頭置換後の大髄骨における応力・ひずみ解析問題および仙骨全摘術後再建モデルの応力・ひずみ解析問題に適用し、その有効性を数値的および実験的にも確認した。4. 2のシステムと最適化理論を利用して、生体軟組織と硬組織からなる3次元モデルに対し、それに作用している総荷重や変位から、それぞれの組織に作用している荷重分布を推定する方法を示し、その数値的検証を試みた。5.本研究の応用例として、創外固定された脛骨骨折部に修復状況を把握するための推定法を考えた。また、その有効性を数値計算と実験によって確認した。生体表面の熱・変位情報を用いて,生体内部の硬組織に発生している応力やひずみ量を推定する方法論を明らかにすることから,次のような研究を実施した.1.生体膝関節部を対象として,これの大腿骨部をエポキシ材,軟骨部をエポキシラバー,人工脛骨部をアルミニウム,軟組織部をすべてシリコンゴムに置き換えた2次元実験モデルを試作した.さらにこれに引張,圧縮等の種々の負荷重の作用させれる装置を考案した.2.1の生体膝関節モデルがある負荷を受けた時の,生体軟組織(シリコンゴム)表面の変形状態をビデオ画像として記録し,そのデータを画像解析することによって,表面の正確な変位分布の実時間情報を求めるシステムを開発した.またこれと同様の温度分布情報を求めるシステムも検討した.3.生体膝関節を構成するすべての材料特性と,その幾何学的形状が与えられたとして,それに任意の負荷が作用したときの各部の変位,応力およびひずみ分布を解析するFEM手法を開発した.特に生体モデルが2次元的なものと考えた場合のFEMと完全3次元に対応する場合をそれぞれ別個に開発し,その有効性を数値例を通して明らかにした.4.2の実験モデルによって得られる生体軟組織表面の変位分布に対応した生体内硬組織の力学的条件を,3のFEM理論を利用して推定する具体的方法の研究を試みた.つまり硬組織の力学的条件を仮定し,それによって得られる生体表面変位が測定値と一致するように仮定した力学的条件を修正する方法であり,この方法の有効性が実験モデルを通して明らかとなった.前年度の実績をふまえ次のような研究を実施した.1.生体硬組織と軟組織からなる生体モデルを考え,それらの形状,寸法,特性が与えられた場合、任意の負荷に対する3次元応力・ひずみ分布を解析するFEMのコンピュータシステムの開発を行った.2.1のシステムを利用して生体モデル表面の変位分布が与えられた場合の,負荷条件を求める方法を開発した.具体的には種々の負荷条件から出力される表面変位が,与えられたものと一致するように数理的な最適化手法を利用する方法であり,この方法の有効性が幾つかの例題を通して数値的に明らかにされた.3.研究の臨床的な利用を目的として,通常骨折時に用いられる創外固定器に対し,その創外部でのひずみデータを用いて、骨折部の治癒進行状況を推定する問題を考えた.そしてこのためのモデル実験を実用されている創外固定器と人工骨モデルに対して実施した.4.3の治癒進行状況指定法を2で用いた手法の応用によって試みた.つまりモデル全体のひずみをFEMによって解析し,そのデータを利用して測定ひずみ値との適合性から,治癒部の弾性特性を推定するもので,その有効性が確認された.前2年度の実績をふまえ次のような研究を実施した.1.生体内の硬組織および軟組織の3次元的形態を把握するため,CTスキャナーによる2次元データから,その3次元形態を構成するコンピュータシステムの構築を行った.

またそれを用いて生体の力学的解析を行うための3次元FEM分割の具体的方法を開発した.2.1のシステムを用いて仙骨全摘術後再建モデルの力学的解析や人工股関節モデルの力学的評価のためのFEM解析を試みた.またその結果を対応する実験データと比較し,システムの有効性を確認した.3.前年度から試みている創外固定器によるひずみデータを用いた骨折部治癒状況の推定法確立の研究を進めた.特に骨折部のヤング率やポアソン比の変動に対して,創外固定器のひずみがどのように応答するのかをう明らかにした.4.3の問題に対して骨折部を含む創外固定器全体をはり構造モデルと考え,FEMを用いないで創外固定器に生ずるひずみから,骨折部の治癒状況を推定する簡便な理論の提案とその有効性を検討する実験を試みた.本年度は本研究の最終年度であるため,そのまとめを含め次のような研究を実施した。1.前年度から進めている生体表面の変位・ひずみ,温度分布データより,生体内硬組織の力学的挙動を推定する方法論を、3次元FEMと大規模最適化法の組合せによって確立する研究を行った.具体的には,まず3次元硬組織解析システムとして,3次元CTによって生体から求められる硬組織の立体モデルをCADシステムで作製し,それを基本形状モデルとし,次にそれにPATRANやANSYSのシステムを結合して,変位・応力・ひずみを容易に解析するシステムを作った.一方,最適化手法としては推定対象モデルの複雑性,大規模性を考慮して,最適性規準法,GA法およびCA法の有効性を調べた.その結果GA,CA法の利用が良く,これらと3次元解析システムの結合を図った.2. 1のシステムを用いた医学的臨床応用例として,骨折治療用の創外ステム利用者に対し,そのステムに生ずるひずみ分布より,骨折部の治癒進行状況の推定を行った.特に骨折部の弾性,超弾性的特性が,いかに外部測定ひずみデータによって推定可能かを,実験を行うことによって明らかにした.3.本研究成果の学会での講演発表や,学会論文への投稿および成果報告書の作成を行った.
『楞伽経』第2章のサンスクリットテキスト校訂ならびに訳注、思想研究

インド中期大乗経典の一つである『楞伽経』の第2章(「三万六千一切法集品」)について、写本に基づくサンスクリットテキストの校訂、ならびに訳注を行うことが、本研究の目的である。また、訳注に際しては、本経に対するチベット語〔訳〕の2つの詳細な注釈(智吉祥賢と智金剛による)とともに、それらの仏教以外の学派の文献や研究動向も視野に入れつつ、当時のインド思想界の中での本経の位置づけを明確にしつつ訳注と思想研究も行うことを目指している。今年度も引き続き上記の作業を継続した。写本、漢訳、チベット語訳を対照させて作成した資料を他の国内外の研究者と定期的に読み合わせすることによって大きな示唆をうることもできた。その成果の一旦は、東洋大学で行われた日本印度学仏教学会にて、「『楞伽経』第2章冒頭部再考ーテクスト上の問題を中心にー」と題する発表にて公表した。同経第2章冒頭部で展開される世尊と大慧の対話、いわゆる百八問と百八答は、一読してわかるように、奇妙な対話となっている。大慧の質問に対して世尊は直接的に回答をすることなく、順序を変えて大慧の質問を繰り返しているのみだからである。この対話の意義は従来理解されてこなかったが、『楞伽経』本文、ならびに偈頌品との対応の検討により、その意義を明らかにすることができた。また、写本に基づき、従来のテクストに大幅な修正を加えた形の、当該箇所の校訂梵本も提示することができた。当該論文は英語論文として刊行される。着実に研究を進めており1回の学会発表、1本の英語論文の公表をすることはできたものの、予定よりもやや遅れることとなった。大きな理由は二つある。一つ目は、2017年後半から主な研究の拠点が海外に変わったため、環境、資料状況の再整備に時間がとられたため。二つ目は、チベット語訳、漢訳とも対照させる作業を追加して行うこととなったため、時間がとられることとなったためである。引き続き研究を進めてゆくが、現在までの進捗状況を踏まえたうえでの今後の推進方策としては、第一に、『楞伽経』に関するチベット語〔訳〕の2つの詳細な注釈(智吉祥賢と智金剛による)は膨大であるので参照程度とする。第二に、漢訳、チベット語訳との対照を十分に行う。以上により、本筋のサンスクリット写本に基づく校訂テクストの作成、すなわちテクスト研究に重点を置くこととしたい。インド中期大乗経典の一つである『楞伽経(ランカーヴァターラスートラ)』の第2章(「三万六千一切法集品」)について、写本に基づくサンスクリットテキストの校訂、ならびに訳注を行うことが、本研究の目的である。また、訳注に際しては、本経に対するチベット語〔訳〕で2つの詳細な注釈(智吉祥賢と智金剛による)とともに、それらの仏教以外の学派の文献や研究動向も視野に入れつつ、当時のインド思想界の中での本経の位置づけを明確にしつつ訳注と思想研究も行うことを目指している。今年度は所期の計画通り順調に研究を進めることができた。その成果の一端を、2016年11月9日にはドイツ・ハンブルク大学にて行われたKhyentse Center Lecture Seriesにて、The Seven Bhavasvabhavas and Seven Paramarthas in the Lankavatarasutra: Methodological Remarks on the New Edition of Chapter II of the Lankavatarasutraと題する研究発表にて公表した。これは、同章に説かれる「7つの自性」と「7つの勝義」の記述について、10余りのサンスクリット写本間での異同、漢訳3本における異同、後代の2つのチベット語注釈書における異同と解釈の特徴を整理し、文献学的な考察を加えたものである。具体的には、当該箇所に関して、先行するサンスクリット校訂本である南條梵本に対するいくつかの改訂を含んだ校訂テクストを提示することができた。また、「7つの自性」に関しては、最古の漢訳である宋訳が原文に近いが、ただその宋訳もhaplographyを含んでいたであろうことを示し、その原意を探求するなどした。その後、同発表に改訂を加え、『国際哲学研究』(東洋大学国際哲学研究センター)6号、pp. 65-84に、同題名の英語論文として発表した(2017年3月)。研究は、おおむね順調に進展している。初年度であるのでまず当該研究に必要な書籍や電子機器などを適宜揃え、研究環境を早々に整えた。そして、所期の計画通り、『楞伽経』第2章「三万六千一切法集品」のサンスクリットについて、冒頭部分から、唯一の貝葉写本であるT写本などを用いて写本の翻字作業をまず行い、適宜、校訂・訳注・チベット語として残る注釈書2本に基づく思想研究を開始した。その結果、初年度であるものの着実な研究の進展に基づき、上記の通り英語での研究発表1回、英文論文1本を公表することができたからである。

また、訳注に際しては、本経に対するチベット語〔訳〕の2つの詳細な注釈(智吉祥賢と智金剛による)とともに、それらの仏教以外の学派の文献や研究動向も視野に入れつつ、当時のインド思想界の中での本経の位置づけを明確にしつつ訳注と思想研究も行うことを目指している。今年度も所期の計画通り順調に研究を進めることができた。サンスクリット写本の読解、校訂作業を引き続き行い、その成果をドイツ・日本での研究会にて討議することにより、さらに洗練させていくことができた。そして、その成果の一端を、中国・浙江大学で行われた国際ワークショップ(International Workshop on Bhaaviveka and Buddhist Logic, A special section of the International Conference on Hetuvidyaa / Yinming)にて、2017年7月23日に、“Logical Aspects in the LaGkaavataarasuutra: Question by Mahaamati and Answer by the Buddha in Ch II Reconsidered"と題する英語の発表として公表した。『楞伽経』第2章冒頭部分でなされる世尊と大慧との不可思議な対話の意義について、サンスクリット写本に基づくテクスト訂正、チベット語として残る智金剛、智吉祥賢の注釈の参照により、明らかにすることができた。研究は、おおむね順調に進展している。4年中の2年度として、整えた研究環境の上で着実に研究を蓄積し、成果も出してきている。所期の計画通り、『楞伽経』第2章「三万六千一切法集品」のサンスクリットについて、唯一の貝葉写本であるT写本などを用いて写本の翻字作業をまず行い、適宜、校訂・訳注・チベット語として残る注釈書2本に基づく思想研究を進めた。そして、その成果を国内外での研究会によって定期的に公表、吟味し、上記の通り英語での研究発表を1回行うことができた。インド中期大乗経典の一つである『楞伽経』の第2章(「三万六千一切法集品」)について、写本に基づくサンスクリットテキストの校訂、ならびに訳注を行うことが、本研究の目的である。今年度も引き続き上記の作業を継続した。写本、漢訳、チベット語訳を対照させて作成した資料を他の国内外の研究者と定期的に読み合わせすることによって大きな示唆をうることもできた。その成果の一旦は、東洋大学で行われた日本印度学仏教学会にて、「『楞伽経』第2章冒頭部再考ーテクスト上の問題を中心にー」と題する発表にて公表した。同経第2章冒頭部で展開される世尊と大慧の対話、いわゆる百八問と百八答は、一読してわかるように、奇妙な対話となっている。大慧の質問に対して世尊は直接的に回答をすることなく、順序を変えて大慧の質問を繰り返しているのみだからである。この対話の意義は従来理解されてこなかったが、『楞伽経』本文、ならびに偈頌品との対応の検討により、その意義を明らかにすることができた。また、写本に基づき、従来のテクストに大幅な修正を加えた形の、当該箇所の校訂梵本も提示することができた。当該論文は英語論文として刊行される。着実に研究を進めており1回の学会発表、1本の英語論文の公表をすることはできたものの、予定よりもやや遅れることとなった。大きな理由は二つある。