hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ステロイド誘発性大腿骨頭壊死の遺伝子修飾骨髄由来組織幹細胞の全身投与による予防

骨細胞壊死の発生にはAngiogenesis-Osteogenesis coupling障害の成立が必要であることが考えられた。BM-MSCを用いて、ウサギ骨壊死モデルで細胞投与時期の検討を行い、ステロイド投与1日後静脈内が最も骨壊死予防効果が優れていることが明らかとなった。Ex vivo extended BM-EPCを用いたウサギ・ステロイド投与骨壊死モデルでの検討でも、同様、ステロイド投与1日後静脈内投与で高い骨壊死予防効果が得られることが示されたBM-MNCと比較し、ex vivo extended BM-MSCならびにBM-EPCでは壊死阻止作用があることが明らかとなった。Angiogenesis - osteogenesis coupling (AOC)に着目したステロイド誘発性大腿骨壊死に対する有効な予防法の確立を目指し、骨髄由来間葉系組織幹細胞bonemarrow derived- mesenchymal stem cell (BM-MSC)の血管保護・傷害血管修復機能と細胞膜水分子チャネルaquaporin (AQP)1の血管内皮と骨芽細胞への増殖、分化ならびに細胞移動能促進機能に着目し、AQP1遺伝子発現BM-MSCの経静脈的全身投与による大腿骨壊死予防法の確立とそこで働く分子機構の解明を目指し研究を進め、本年度は以下の実績を得た:1.H24年度の研究で確立したex vivoextended BM-MSCを用いウサギ・ステロイド投与骨壊死モデルで細胞投与時期の検討を行ない、ステロイド投与1日後静脈内投与が最も骨壊死予防効果が高いことが明らかになった。2.Ex vivo extended BM-EPCを用いたウサギ・ステロイド投与骨壊死モデルでの検討でも、同様、ステロイド投与1日後静脈内投与で高い骨壊死予防効果が得られることが示された。4.ウサギ・ステロイド投与骨壊死モデルにおいてGFP遺伝子導入BM-MSCの静脈内投与により壊死部への細胞集積が共焦点蛍光顕微鏡により確認された。ステロイド誘発性大腿骨壊死に対するangiogenesis-osteogenesis couplingに着目した新たな予防法の確立を目指し、骨髄由来間葉系組織幹細胞(BM-MSC)の血管保護・傷害血管修復機能と細胞膜水分子チャネルaquaporin (AQP)1の血管内皮と骨芽細胞の増殖、分化、細胞移動促進機能に着目し、AQP1遺伝子発現修飾BM-MSCの全身投与による大腿骨頭壊死予防法の確立とその機序の分子レベルでの検証を目指し研究を進め、本年度は以下の実績を得た:1.ラット大腿骨骨頭壊死モデルにおいて、酸化ストレス刺激直後からのHIF-1αの産生亢進とその持続が骨壊死に関わることを明らかにした。特に酸化誘発後3時間で非常に強いHIF-1αの発現亢進が認められ、骨壊死の発生に導く骨内での虚血性事象が非常に早期に起こっていることが確認できた。また、ストレス刺激によって発現し、生体防御機構に中心的な役割を果たすと考えられているHeat shock protein(HSP)にも注目したところ、発現亢進を認めた。このことから骨内の状態の回復にHSPが何らかの関与を示していることを確認した。;2.ラットならびにウサギ骨髄からBM-MSCの分離、ex vivoextensionとMSCのcharacterizationを行った;3.ラットおよびウサギ骨髄からBM-EPCの分離、ex vivo extensionとcharacterization;4.BM-MSCとBM-EPCへのGFP遺伝子の導入Angiogenesis-osteogesis coupling (AOC)に着目したステロイド誘発性大腿骨壊死に対する有効な予防法の確立を目指し、骨髄由来間葉系組織幹細胞bonemarrow derived-mesenchymal stem cell (BM-MSC)の血管保護・傷害血管修復機能と細胞膜水分子チャネルaquaporin (AQP)1の血管内皮と骨芽細胞への増殖、分化ならびに細胞移動能促進機能に着目し、AQP1遺伝子発現BM-MSCの経静脈的全身投与による大腿骨壊死予防帆の確立とそこで働く分子機構の解明を目指し研究を進め、本年度は以下の実績を得た:1.H24年度の研究で確立したex vivoextended BM-MSCおよび研究結果の安定化のためにすでに確立され多くの分野でも使用されているBM-MSCを用いて、ウサギ・ステロイド投与骨壊死モデルで細胞投与時期の検討を行い、ステロイド投与1日後静脈内が最も骨壊死予防効果が優れていることが明らかとなった。5.酸化ストレス単独誘発ラット骨壊死モデルでも同様の検討を行っているが、ステロイド性家兎骨壊死モデルで得た結果に反して、骨壊死予防は困難であった。この理由としては、ステロイド誘発性ではなく、ステロイドにより発生する酸化ストレスのみの単独誘発であること、家兎とラットでの動物種による違い、異なるモデルであるため最適なBM-MSCの投与時期が異なる可能性が考えられた。

医歯薬学Ex vivo extended BM-MSCとBM-EPCのウサギ・ステロイド投与壊死モデルでの壊死部への細胞集積と壊死防止効果が確認できたが、計画していた酸化ストレス単独誘発ラット骨壊死モデルでの検討は未だ行えておらず、そのため、murine C3H10T1/2樹立骨髄由来組織幹細胞株の骨壊死予防効果に関する解析は行えていない。1)単回酸化ストレス刺激によるラット大腿骨骨頭壊死モデルにおいて、酸化ストレス刺激直後からのHIF-1αの産生亢進とその持続が骨壊死に関わること、Western blot法ならびに免疫染色を用い明らかにした(論文投稿中)。3)ラットおよびウサギ骨髄からBM-EPCの分離とex vivoextensionをEGM-2MV添加endothelial cell-basal medium (Clonectics)内培養により行った;得られたBM-EPC性格を抗CD31抗体により確認した。4)BM-MSCとBM-EPCへpCI-neo-GFP gene plasmid (Promega)を用いリポフェクション法による遺伝子導入とG-418セレクションにより恒常的GFP発現細胞コロニーを得た。1.ウサギ・ステロイド投与壊死モデルでの実験結果を参考に、酸化ストレス単独誘発ラット骨壊死モデルでブチオニンスルフォオキシミン(BSO)投与1日後静脈ない投与でのBM-MNC, ex vivo extended BM-MSC, ex vivo extended BM-EPCならびにmurine C3H10T1/2樹立骨髄由来組織幹細胞株の壊死予防効果を検討する。2. Ex vivo extended BM-MSCとmurine C3H10T1/2細胞へのAQP1遺伝子導入安定細胞の樹立とそれらを用いたウサギ・ステロイド投与壊死モデルと酸化ストレス単独誘発ラット骨壊死モデルでの細胞集積度と骨壊死予防効果の解析を行う。ラットならびにウサギ大腿骨壊死モデルとH24年度の研究で得られたBM-MSC, BM-EPCならびにMurine C3H10T1/2を用い、大腿骨壊死予防のための有効な投与法を決定する。1)細胞投与時期の検討:ステロイドあるいはBSO投与11日前、26時間後、32日後、45日後群(各群n=10)の4群2)壊死率の計測:ステロイドあるいはBSO投与2週間後の大腿骨の10%緩衝ホルマリン固定・パラフィン包埋切片該当なし
胆石形成機序に関する結石内細菌の分子生物学的解析と新しい胆石分類の提唱

胆嚢結石の成因は胆石の種類によって大きく異なり,ビリルビンカルシウム石は胆道感染と密接に関係し,E.coliやK.pneumoniaeの細菌性β-glucuronidaseによって形成されるが,コレステロール胆石は胆汁中コレステロール過飽和によるコレステロール結晶の析出によるもので,胆道感染と関係はないと信じられてきた.本研究は,胆汁や胆石に対してpolymerase chain reaction(PCR)を駆使して胆石内細菌の存在を証明するとともに,シークエンスを行って細菌の種類をも同定することによって,胆石形成機序を新しい観点から考察することを目的としたものである.1.ビリルビンカルシウム石86%,黒色石35%,純コレステロール石57%,混合石60%の胆石内に細菌DNAを認めた.特にいまだ報告がない純コレステロール石にも胆石内細菌が57%も存在することを初めて明らかにした.2.胆石PCR陽性であったビリルビンカルシウム石26,黒色石6,純コレステロール石12,混合石9に対して,PCR産物である16S rRNAの塩基配列の決定を行うことによって菌種を同定した.塩基配列の解析結果は,日本DNAデータバンク(DDBJ:DNA data bank of Japhan)の既存遺伝子情報との一致部位を比較して菌種決定した.その結果,ビリルビンカルシウム石にはE.coli,K.pneumoniae,Enterobacter,Clostoridium,Bacteroidesなどのグラム陰性桿菌や嫌気性菌が検出された.しかし,純コレステロール石の中心部からはStreptococcus42%,Staphylococcus17%,Enterococcus17%とグラム陽性球菌を76%も認め,大きく傾向が異なることを初めて明らかにした.以上より,本研究は,分子生物学的手法を導入することによって胆石形成機序を新しい観点から考察することが可能となり,コレステロール胆石の形成機序にも細菌が関与している可能性が示唆され,胆石の治療におおいに役立つものであると考えられた.本研究は,胆石内細菌に関して胆汁や胆石から従来の培養法ではなく細菌のchr-DNAを抽出し,PCRにて胆汁や胆石内細菌の存在を証明することによって,胆石形成機序に関する細菌の関与を明らかにすることを目的とした.細菌のchr-DNAを特異的かつ高感度に検出するためのprimerは,あらゆる細菌に共通する16SrRNAの保存領域より設定することによって,E.coli,E.faecalis,E.cloacae,K.pneumonia,P.aeruginosa,P.acnes,S.aureus,Salmonella,B.fragilisが検出することに成功した.ヒトや真菌には反応しないことを確認した後,検出限界はE.coli懸濁生理食塩液の段階的10倍希釈による検定で10^1cfu/mlまで可能であることを確認した.胆嚢結石症にて胆嚢摘出術を施行した86例を対象にした細菌DNAの検出結果は,ビリルビンカルシウム石86%(胆汁73%),黒色石35%(胆汁21%),純コレステロール石57%(胆汁48%),混合石60%(胆汁60%)であった.すなわち,本研究によりコレステロール胆石内に5760%も細菌が存在することを初めて明らかにした.特に,純コレステロール石内の細菌の存在に関する報告は海外でもない.コレステロール胆石の形成機序として,コレステロール過飽和胆汁生成,コレステロール結晶析出亢進,胆嚢排泄能・収縮能の低下が指摘され,細菌の関与は否定的であった.今後,本研究によって明らかになったビリルビンカルシウム石やコレステロール胆石内の細菌DNAの塩基配列をシークエンスにて決定し,細菌の種類を同定することによって,胆石の種類と細菌の種類との関連性を検討する.そのことによって,コレステロール胆石の成因に対しても新たな知見を加えることができる.胆嚢結石の成因は胆石の種類によって大きく異なり,ビリルビンカルシウム石は胆道感染と密接に関係し,E.coliやK.pneumoniaeの細菌性β-glucuronidaseによって形成されるが,コレステロール胆石は胆汁中コレステロール過飽和によるコレステロール結晶の析出によるもので,胆道感染と関係はないと信じられてきた.本研究は,胆汁や胆石に対してpolymerase chain reaction(PCR)を駆使して胆石内細菌の存在を証明するとともに,シークエンスを行って細菌の種類をも同定することによって,胆石形成機序を新しい観点から考察することを目的としたものである.1.ビリルビンカルシウム石86%,黒色石35%,純コレステロール石57%,混合石60%の胆石内に細菌DNAを認めた.特にいまだ報告がない純コレステロール石にも胆石内細菌が57%も存在することを初めて明らかにした.2.胆石PCR陽性であったビリルビンカルシウム石26,黒色石6,純コレステロール石12,混合石9に対して,PCR産物である16S rRNAの塩基配列の決定を行うことによって菌種を同定した.塩基配列の解析結果は,日本DNAデータバンク(DDBJ:DNA data bank of Japhan)の既存遺伝子情報との一致部位を比較して菌種決定した.

その結果,ビリルビンカルシウム石にはE.coli,K.pneumoniae,Enterobacter,Clostoridium,Bacteroidesなどのグラム陰性桿菌や嫌気性菌が検出された.しかし,純コレステロール石の中心部からはStreptococcus42%,Staphylococcus17%,Enterococcus17%とグラム陽性球菌を76%も認め,大きく傾向が異なることを初めて明らかにした.以上より,本研究は,分子生物学的手法を導入することによって胆石形成機序を新しい観点から考察することが可能となり,コレステロール胆石の形成機序にも細菌が関与している可能性が示唆され,胆石の治療におおいに役立つものであると考えられた.
処方せんの多目的性分析による医療安全のための問題解決的アプローチ

本研究の目的は、処方せんが持つ投薬、薬剤調達、会計という多目的性に着目して、薬物治療における行為とそれを行うために必要な情報との連関を時間的相関関係から可視化することにより医療安全への問題解決方法を提案することであった。日本医療評価機構の医療事故情報収集等事業による事例情報より処方せんに起因する事例について収集・分析し、投薬、与薬、薬剤調達、会計行為とそれを行うために必要な情報との連関を時間軸に沿って可視化するマトリックステーブルを作成した。さらに、分析結果をマッピングし、行為と起因した情報の連関を可視化した。本研究の目的は、処方せんが持つ患者への投薬、薬剤の調達、会計という多目的性に着目して、医師、薬剤師、看護師、会計担当者の行為とそれを行うために必要な情報との連関を時間的相関関係から可視化することにより医療安全への問題解決方法を提案することである。平成25年度に実施した内容は下記のとおりである。1.投薬から医事会計までの行為の分析(1).対象薬剤を内服薬とし、処方せんに関連する行為として医師の投薬行為、薬剤師の調達行為、看護師の与薬行為、会計担当者の医事会計行為を抽出した。(2).一つ一つの行為について思考段階からの5W1HとDoを明確にし、構造化テキストを作成した。その結果、処方せんの記載内容の解釈について、医師と薬剤師間で違いがあることが明らかになった。2.行為を行うために必要な情報の分析(1).処方せんに関連する医師の投薬行為、薬剤師の調達行為、看護師の与薬行為、会計担当者の医事会計行為のそれぞれの一つ一つの行為について、それを行うために必要な情報を抽出した。(2).一つの行為から他の行為へ連関する情報を抽出し分析を行った。その結果、抽出した行為とそれを行うために必要な情報との連関について、マトリックステーブルを作成した。平成26年度に実施した内容は下記のとおりである。(1)医師の投薬行為、薬剤師の調達行為、看護師の与薬行為、会計担当者の医事会計行為のそれぞれの一つ一つの行為とそれを行うために必要な情報との連関を分析した結果について5W1HとDoの分析を行い、作成したマトリックステーブルの内容について検討を行なった。2.実際の医療事故とヒヤリハット事例報告書のマッピング(1)(財)日本医療機能評価機構で公開している医療事故報告書の報告書データにより処方せんの多目的性に関する医療事故とヒヤリハット事例を抽出し、時間軸に沿ってどの行為で発生しているか、起因している情報はどれかを分析し、VMPP上にマッピングを行った。その結果、薬剤や実施行為の確認の不備、情報伝達の不備、医療職間の不確かな業務連携、薬剤知識の不足等の発生要因が明らかになった。さらに、時間、行為と情報の連関について、発生要因ごとに把握しやすいマッピングの工夫について検討を行なうことが必要である。最終年度は、パイロット的に医療事故とヒヤリハット事例報告書等の実データを用いたより具体的なVMPPマップを作成し、原因分析と安全対策への有用性についてアンケート調査により検証する。さらに、実際の診療現場での安全対策に結び付けるために、VMPPマップの情報構造をXML化してシステムにデータベースとして組み込んで活用できる仕組みを検討する予定である。本研究の目的は、処方せんが持つ患者への投薬、薬剤の調達、会計の多目的性に着目して、医師、看護師、薬剤師、会計担当者の行為とそれを行うために必要な情報との連関を時間的相関関係から可視化することにより医療安全への問題解決方法を提案することである。平成27年度に実施した内容は下記のとおりである。(財)日本医療機能評価機構で公開している報告書データにより、処方せんの多目的性に関するヒヤリハット事例を抽出し、時間軸に沿ってどの行為で発生しているか、起因している情報はどれかについて分析を行った。さらに、処方せんの目的である投薬、与薬、薬剤調達、会計行為とそれを行うために必要な情報との連関について分析を行った。分析結果として、行為では、過剰投与、無投与の割合が高く、次いで中止投薬の割合が高かった。起因した情報については、服薬時間の割合が最も高く、次いで1回投与量、服薬終了日・中止日、服薬開始日・開始時間、投与方法の割合が有意に高いことが認められた。さらに、行為と起因した情報との関連を検討した結果として、無投与の行為では、服用開始日・開始時間の情報との関連が高く、投与忘れの行為では、服用時間の情報との関連が有意に高いことが認められた。分析結果をマッピングし、行為と起因した情報の連関を可視化した。本研究では、処方せんの多目的性に着目し、薬物治療における行為と必要な情報との連関を時間軸に沿って可視化し明らかにする分析の手法を提起した。平成27年度以降においても、調査件数を増やした詳細な分析を進めるとともに、分析方法の有用性について検証を行うことが必要であると考えられる。

本研究の目的は、処方せんが持つ投薬、薬剤調達、会計という多目的性に着目して、薬物治療における行為とそれを行うために必要な情報との連関を時間的相関関係から可視化することにより医療安全への問題解決方法を提案することであった。日本医療評価機構の医療事故情報収集等事業による事例情報より処方せんに起因する事例について収集・分析し、投薬、与薬、薬剤調達、会計行為とそれを行うために必要な情報との連関を時間軸に沿って可視化するマトリックステーブルを作成した。さらに、分析結果をマッピングし、行為と起因した情報の連関を可視化した。平成26年度以降の研究計画として立案した(財)日本医療機能評価機構で公開している医療事故報告書の報告書データにより処方せんの多目的性に関する医療事故とヒヤリハット事例を抽出し、時間軸に沿ってどの行為で発生しているか、起因している情報はどれかを分析し、VMPP上にマッピングを行っている。時間、行為と情報の連関について、発生要因ごとに把握しやすいマッピングの工夫について検討を行なうことが必要であるが、おおむね予想した範囲内であり、研究計画の進捗に大きな影響はなく、おおむね順調に進捗している。医歯薬学昨年度の結果をもとに、パイロット的に医療事故とヒヤリハット事例報告書等の実データを用いたより具体的なVMPPマップを作成し、原因分析と安全対策への有用性について医師、薬剤師、看護師、会計事務職に対するアンケート調査等により検証する。さらに、実際の診療現場での安全対策に結び付けるために、VMPPマップの情報構造をXML化してシステムにデータベースとして組み込んで活用できる仕組みを検討し、研究成果をまとめる予定である。研究計画に大きな変更はない。平成25年度の研究計画として立案した、処方せんにおける投薬から医事会計までの医師の投薬行為、薬剤師の調達行為、看護師の与薬行為、会計担当者の医事会計行為の分析、それら一つ一つの行為を行うために必要な情報の分析、そして、行為と情報との関連を分析し、マトリックステーブルの作成の検討を行っており、おおむね順調に進捗している。平成26年度は、予定していた国内外の学会等への参加はほぼ行ったが、前年度からの旅費の繰越しがあったこと等により、旅費の次年度使用が生じた。昨年度の結果をもとに、財)日本医療機能評価機構で公開している「医療事故報告書」「薬局ヒヤリハット事例集」等の実際の報告書データを用いて、処方せんの多目的性に関連する医療事故とヒヤリハット事例を抽出し、処方せんに関連する行為とそれを行うために必要な情報を分析することに重点をおき、VMPPマップを構築する予定である。研究計画に大きな変更は無い。次年度は、成果発表のための国内外の学会等参加や、調査・情報収集のための打ち合わせへの参加の回数を増やし、計画に沿った旅費の使用を行う。平成25年度は、予定していた国内外の学会等参加について日程調整が折り合わず、参加できなかったこと等により旅費の次年度使用が生じた。次年度は、スケジュール管理を徹底し、成果発表のための国内外の学会等への参加や、調査・情報収集のための打ち合わせへの参加の回数を増やし、計画に沿った旅費の使用を行う。
マツ材線虫病防除のための樹幹注入剤の開発

Dehydrosinefunginを大量生産するための生産条件を検討するために迅速にして正確なる定量法の確立が不可欠であった。イオン交換カラム処理によって10倍に濃縮した画分を試料としHPLCで本化合物の分離定量を行う系を確立した。本化合物とsinefungin,amidinosinefunginは塩基性のヌクレオシド類であるため一般のクロマトグラフィーでは分離が不十分であったが,ペアードイオンクロマトグラフィーを用いることにより分離可能となった。すなわち,ODSカラムを用い,1-ブタンスルホン酸ナトリウムをカウンターイオンとし,移動相に0.02Mリン酸一カリウム溶液を用いる条件が最も効果的であった。本法による定量値を指標にして,種々の培養条件の検討を行い,生産性を従来より10倍高めることに成功し,培養液1lあたり20mg以上生産できるようになった。この最適培養条件を用いて大量培養を行い,化合物の精製を試み,最終的におよそ200mgの精製標品を得た。この化合物量により,これまで行えなかった三年生松への投与実験が可能となった。一方,本化合物の松樹体への接種法についても,標品として,酒石酸モランテルを用いて,予備的な検討を加えた。三年生苗木の樹体に挿入したピペットチップから薬剤溶液を供試することにより,信頼できる結果が得られることがわかった。この方法でDehydrosinefunginを投与した三年生苗木にマツノザイセンチュウを後接種したところ,0.1mgの投与で防除効果が認められた。これは酒石酸モランテルの効果の10倍であり,本化合物が樹幹注入剤として有望であることが示された。今後さらに三年生苗木を用いる防除試験の再現性を確認するとともに,大径木を用いる防除試験を行う予定である。本試験研究において,dehydrosinefunginを大量生産するための生産条件を検討するに際して,まず,迅速にして正確なる定量法の確立が不可欠であった。本化合物生産株の培養液中には,種々の化合物が含まれるため,高速液体クロマトグラフィ-による定量分析を行う際にはイオン交換樹脂による前処理を行う必要があり,アンバ-ライトCG-50カラム処理によって,10倍に濃縮された活性画分を得ることができた。しかし,この画分には,dehydrosinefunginのほかに,活性の弱いsinefunginと不活性のamidinosinefunginが含まれており,この3化合物を互いに分離する必要があった。これらの化合物は塩基性アミノ酸を含む水溶性の核酸系抗生物質であるので,ペア-ドイオンクロマトグラフィ-によって,この3種の化合物を完全に分離する条件を検討した。その結果,ODSカラムを用い,1-ブタンスルホン酸ナトリウムをカウンタ-イオンとし,移動相に0.02Mリン酸-カリウム溶液を用いるペア-ドイオンクロマトグラフィ-が最も効果的な分離を示した。本法による定量値を指標にして,前駆物質の添加や炭素源,窒素源など培地組成の吟味培養条件の探索および高生産株の選抜を行い,生産性を従来より10倍高めることに成功した。現在,培養液1lあたり20mg生産できるようになっている。植物用人工気象器のなかで,三年生苗木の樹体に挿入したピペットチップから薬剤溶液を供試することにより,信頼できる結果が得られることがわかった。昨年度の研究においてdehydrosinefunginの生産条件を検討するために必要な本化合物の定量法を確立した。

本方法はHPLCによるペアードイオンクロマトグラフィーであり,この方法を用いて種々の培養条件を検討し従来の生産性を10倍以上向上させ,培養液1lあたり20mg以上の生産が可能となった。今年度はこの生産性の安定化を図るとともに,このようにして確立した培養法によりミニジャーファーメンター培養を行い,化合物の精製を試みた。イオン交換クロマトグラフィー及びシリカゲルクロマトグラフィーを組み合わせることにより,培養液2.9lからdehydrosinefungin,sinefungin及びamidinosinefunginをそれぞれ22.6,3.4,4.1mg得た。さらに大量培養を行い,最終的に約200mgのdehydrosinefunginを得た。この化合物量により,これまで行えなかった三年生松への投与実験が可能となった。昨年度,松樹体への接種法についても,標品として,酒石酸モランテルを用いて,予備的な検討を加え,信頼できる方法を確立した。この方法を用いてDehydrosinefunginの投与実験を試みた。松苗木1本当たりに対して本化合物を1mg,0.1mg,0.05mg,0.01mg投与し,各投与量について20本の三年生松を用いて試験を行った。三年生苗木にまず本化合物を接種し,一週間後に2万頭のマツノザイセンチュウを後接種したところ,0.1mg投与の試験区では1ヵ月以上萎凋状が見られず,防除効果が認められた。これは酒石酸モランテルの効果の10倍であり,本化合物が樹幹注入剤として有望であることが示された。今後さらに三年生苗木を用いる防除試験の再現性を確認するとともに,大径木を用いる防除試験を行う予定である。
中枢神経系と全身性発生悪性リンパ腫の分子遺伝子学的比較解析による起源・病態解明

2018年(初年度)はSCNSLおよびPCNSL体幹部再発の症例で初発、再発時の腫瘍検体が得られた症例に対して腫瘍由来のDNAにつき変異解析パネルを用いた遺伝子変異解析およびメチル化アレイを用いたコピー数異常の比較を行った。その結果、SCNSLでは、MYD88遺伝子変異(4/4症例で陽性)、CD79B遺伝子変異(2/4症例で陽性)、PIM1遺伝子変異(4/4症例で陽性)が初発、再発両者でshared mutationとして認められた。また、中枢神経系再発の検体のみで認められたprivate mutationとして、3/4症例で遺伝子A変異、2/4症例で遺伝子B変異、2/4症例で遺伝子C変異が認められた。PCNSL体幹部再発では、体幹部再発の検体でのみ認められたprivate mutationとして、2/2症例で遺伝子D変異が認められた。すなわち、いくつかの遺伝子変異およびコピー数異常が複数の症例で中枢神経系病変でのみ認められ、これらの遺伝子異常は中枢神経系においてドライバーとなっている可能性が示唆された。初発時、再発時両者の臨床検体が得られた4症例のSCNSL、2症例のPCNSL全身再発で解析を行った。まず、PCNSLに特徴的な遺伝子変異を網羅的に解析するために開発した、45遺伝子からなる変異解析パネルを使用して、Ion torrent multiplex PCR法(ThermoFisher)によるターゲットシーケンスを行った。特に、初発・再発検体でメチル化のパターンの変化を解析し、我々が過去に報告したPCNSL、ならびに体幹部悪性リンパ腫それぞれにおけるメチル化のパターン(Nakamura T, Acta Neuropathol 133:321-324, 2017)に合致するかどうか検討する。初発・再発検体で特にメチル化に差がある遺伝子についても特定する。また、初年度に行ったPCNSLとSCNSLにおける中枢神経系および全身他臓器における腫瘍検体を用いたリンパ腫遺伝子変異パネル解析で得られた、中枢神経系に特徴的である可能性が示唆された遺伝子異常については、その意義について検討するため、in vivo, in vitroでの機能解析を行う準備を進める。

リンパ腫に特徴的な遺伝子変異を効率的に検出することが可能となる遺伝子変異パネルを作成し、収集した腫瘍標本からDNAを抽出し、次世代シークエンサーを用いて変異検出解析を行った。本年度の予定額を超える支出を控えて行ったため、若干の残額が発生したが、概ね予定の計上額に近い額を使用した。次年度ではこの残額に加え計上している予定額を用いて、引き続きパネル解析、メチル化アレイ解析、および候補遺伝子の機能解析などを行うために使用する予定である。
金融包摂による生活困窮からの脱却可能性

【平成30年度の研究成果】前年度に引き続き東京都内でのファイナンシャル・ダイアリー調査と、愛知県内でのインタビュー調査を行った。両調査の結果を集約し、社会政策学会大会(9月)、貧困研究会定例研究会(11月)、ファイナンシャル・インクルージョン研究会公開勉強会(12月)で学会発表を行った。あわせて、金融排除や多重債務、生活困窮者などの問題に取り組んでいる先駆的な組織である消費者信用生活協同組合やVAICコミュニティケア研究所、生活サポート基金、全国労働金庫協会、気仙沼信用金庫、母子生活支援施設等を訪問し、情報収集や意見交換を進めた。【補助事業期間全体を通じての研究成果】本研究は、日本における金融排除の実態を把握することを目的とし、母子世帯や多重債務者、元路上生活者、在日難民など多様な生活困窮世帯を対象として、高頻度の継続的な調査を行い、調査対象世帯の不安定な収入と資金管理の実態、金融の利用状況を把握することを目指した。ファイナンシャル・ダイアリー調査は順調に調査を遂行することができた。また、当初計画になかったインタビュー調査を補足的に行い、東京・千葉・愛知・京都・大阪にて計57件を集めた。これらの調査を通じて明らかになったことは、非正規就労者や元路上生活者、生活保護受給者、母子世帯、定住外国人などの調査対象者の大多数は銀行口座は保有しているものの、それ以外の金融サービスを利用できない環境に置かれていたり、多重債務で自己破産したためにその後金融サービスから排除されたり、精神障害等の原因で適切な家計管理・資金管理ができなかったり、あるいは日本語理解力の問題を抱えていたりと、金融サービスの利用に多様な障害要因を抱えていることであった。本研究は、日本初となるファイナンシャル・ダイアリー調査で生活困窮世帯の家計を詳細に分析することで、金融排除のミクロな実態を明らかにすることに貢献した。本研究は日本における金融排除の実態を把握することを目的として、生活困窮者世帯に対してファイナンシャル・ダイアリー調査を実施するものである。今年度は初年度のため、前半(4月9月)に調査準備を進め、後半(10月3月)に本調査を開始した。前半の調査準備においては、4月5月に研究分担者・連携研究者と協議し、またファイナンシャル・ダイアリー調査の専門家や生活困窮者の相談事業者などから助言を受け、調査計画を立てた。これと並行して、生活困窮者や社会的弱者を支援するNPOなど(以下、支援団体)に調査への協力を求めた。さらに、7月8月には社会福祉士の会員組織を通して、調査員を募集し、応募してきた調査員に対して9月に調査員研修会を開催した。今年度の支援団体として、一般社団法人生活サポート基金および特定非営利活動法人山友会、特定非営利活動法人VAICコミュニティケア研究所を選び、調査対象者を紹介してもらった。10月以降、調査員が隔週で調査対象者の自宅等を訪問し、調査対象者の家計収支を記録するとともに、聞き取りを行った。この訪問は、調査対象者が途中で辞退しない限り、原則として1年間継続するものである。研究代表者(小関)が東京都内と千葉県内の調査を管轄し、また研究分担者(佐藤)と連携研究者(角崎)が大阪府内の調査を管轄して、支援団体および調査員へのフォローを行った。また、2017年3月には東京で調査員交流会を開催した。上記3名に連携研究者(野田)を加えた4名が、2017年2月に集まり、1泊2日の合宿形式で研究会を開き、日本における金融排除の状況認識について議論するとともに、中間段階の調査結果の分析を行い、次年度以降の調査計画を検討した。当初の計画どおり、年度前半(4月9月)に調査準備を行い、後半(10月3月)に1年目の調査を行ったことから、全体のスケジュールとしてはおおむね順調に進展しているといえる。研究者間の連絡体制や情報共有は緊密にできており、また支援団体や調査員との信頼関係も築かれている。ただし、調査対象者の世帯数については当初の世帯数を下回った。申請時の計画では1年目に30世帯を目標としていたが、交付された研究費が申請額の7割であったことに加え、調査対象者の募集が当初想定したよりも困難であったこと、また途中で辞退する対象者が現れたことから、今年度末時点の対象者世帯数は11世帯にとどまった。調査対象者の募集が困難だった主な理由は、調査に協力する負担の大きさと、家計情報を提供することに対する心理的抵抗感である。調査対象者への謝金を用意しており、個人情報の保護も徹底しているが、抵抗感を取り除くには必ずしも十分ではなかった。また、調査対象者の属性としては、高齢男性の単身世帯が比較的多くなる一方、母子世帯や、子どものいる世帯を含めることができず、偏りが生じた。平成29年度は、前年度に開始したファイナンシャル・ダイアリー調査を継続した。前年度に始まった、1年間にわたる第1期の調査は9月に無事終了を迎えることができた。同年10月には難民起業サポートファンドと自立生活サポート・もやいの協力を得て、第2期の調査を開始した。他方、新たに金融排除に関するインタビュー調査を実施した。生活サポート基金、社会的包摂支援センター、VAICコミュニティケア研究所、京都ソーシャルサービス協会など、多様な支援団体からの協力を得て、東京・千葉と京都にて計50名にインタビュー調査を行うことができた。特にインタビュー調査は、ファイナンシャル・ダイアリー調査ではアプローチし得なかった多様な人々を対象として、金融排除の実態に光を当てることとなった。

年度末の3月には、研究代表者・研究分担者・連携研究者による中間報告会を開き、1年間にわたる調査の進捗状況を確認するとともに、ファイナンシャル・ダイアリー調査およびインタビュー調査の集計結果を分析した。また、最終年度となる次年度の研究計画を立てた。ファイナンシャル・ダイアリー調査では、主に生活保護受給世帯を対象として年間にわたる家計収支を追跡した。調査対象世帯については、家計管理能力の欠如、ギャンブルなどの中毒の例、生活保護受給に伴う貯蓄不可などの制約を受ける例などが観察された。他方、インタビュー調査では、生活保護受給世帯のほか、ひとり親世帯、DV被害者、非正規労働者、移住労働者、多重債務者、障がい者、路上生活者など多様な人々を対象とした。それぞれ、異なる金融排除の課題を抱えているが、家計収支がひっ迫して生活困窮に陥った経験を持つ人が多いこと、総じて預貯金が少なく、家計のゆとりがないため、何らかのアクシデントがあると再び困窮に陥る恐れが大きいことが明らかとなった。2016年度末に計画したインタビュー調査を、ほぼ計画通りに東京・千葉と京都の各地区で遂行することができた。家計に関する調査はプライバシーに深く踏み込むため、調査に参加する支援団体や調査対象者の確保に至るまでのプロセスは必ずしも容易なものではなかったが、いったん調査が始まった後は、支援団体の担当者や調査員の尽力により、途中でドロップアウトする調査対象者もなく、さしたるトラブルがなく現在に至るまで順調に調査を続けることができている。2016年度末の計画では、札幌地区でも調査を行うことを視野に入れていたが、札幌在住の連携研究者の都合がつかなかったため、別の機会に行うこととした。【平成30年度の研究成果】前年度に引き続き東京都内でのファイナンシャル・ダイアリー調査と、愛知県内でのインタビュー調査を行った。両調査の結果を集約し、社会政策学会大会(9月)、貧困研究会定例研究会(11月)、ファイナンシャル・インクルージョン研究会公開勉強会(12月)で学会発表を行った。あわせて、金融排除や多重債務、生活困窮者などの問題に取り組んでいる先駆的な組織である消費者信用生活協同組合やVAICコミュニティケア研究所、生活サポート基金、全国労働金庫協会、気仙沼信用金庫、母子生活支援施設等を訪問し、情報収集や意見交換を進めた。【補助事業期間全体を通じての研究成果】本研究は、日本における金融排除の実態を把握することを目的とし、母子世帯や多重債務者、元路上生活者、在日難民など多様な生活困窮世帯を対象として、高頻度の継続的な調査を行い、調査対象世帯の不安定な収入と資金管理の実態、金融の利用状況を把握することを目指した。ファイナンシャル・ダイアリー調査は順調に調査を遂行することができた。また、当初計画になかったインタビュー調査を補足的に行い、東京・千葉・愛知・京都・大阪にて計57件を集めた。
沖縄地方におけるヒト骨格形質の地域的・時代的変異について

港川人の形質が琉球列島においてどのように保持され変化したか、また琉球列島内において形質の地域変異があるかどうかを明らかにするために、沖縄県内に保管されている古人骨資料および各地の風葬墓人骨の調査を行った。その結果、風葬墓人骨の形質には大きな地域差は認められなかったが、沖縄先史時代と中・近世の間に明瞭な形質の時代差が存在することが明らかになった。すなわち、沖縄先史時代人は、縄文人の特徴を極端にしてサイズを小さくしたような独特の風貌を有しており、種子島の広田弥生人によく似ている。ところが、中世から近世に属すると考えられている人骨は、頭型が中頭から長頭で、全体にサイズが大きく、頑丈になる傾向が認められた。さらに、沖縄先史時代人である大当原の頭蓋計測値9項目(1,8,17,45,48,51,52,54,55)を、多変量解析法によって他の日本人集団および周辺地域集団と比較した結果は、大当原貝塚人が種子島弥生人や港川人とともに、縄文人とは少し離れて一つの集団を形成しており、南西諸島の先史時代人を特徴づける共通の形質の存在を示唆した。一方、沖縄の中・近世人は、縄文人や沖縄先史時代人とは大きく離れて本土の近・現代人に近いところに位置していた。沖縄の中・近世人には南西諸島先史時代人にみられた独特の形質がみられなくなっている。このような先史時代と中世以降の人々の形質の変化がどのようにして生じたのかは、今のところ不明である。今後は、これらの問題を明らかにするために、さらに資料の充実を図っていきたい。西表島の風葬墓人骨約30体は琉球大医学部への借用が認められ、人骨の整理・復原・計測等を研究室内で行うことが出来たため、本年度は宮古島、久米島を中心に風葬墓の現地調査を行った。宮古島では8月11月に3回、土肥、平田、端慶覧、泉水が城辺町教育委員会と共に1617世紀の風葬墓である綾船の墓の発掘調査を行い、人骨約2030体を収集した。調査はまだ終了していないので、最終的には4050体の人骨資料が得られるものと思われる。これらの人骨も琉球大学への借用が認められる見込みであるため、来年度に詳細な計測・観察等を行う予定である。また、土肥は久米島具志川村の風葬墓に出向き、現地で計測調査を行うとともに、石垣島で風葬墓の予備調査を実施した。さらに、これらの調査と平行して沖縄本島内の人骨調査と沖縄県教育委員会保管の人骨調査を全員で随時行った。このほか、土肥、平田はそれぞれ鹿児島と新潟で比較資料の情報収集を行った。宮古島城辺町において、8月と11月に全員で風葬墓の調査を行った。調査で得られた約50体の人骨は、現在、琉球大学医学部へ運び整理中である。人骨の構成は乳児から老人まで各年齢層にわたっている。これらの人骨は保存状態も比較的良好で、宮古島の人たちの形質について十分な情報を提供するばかりではなく、これまで不明な点の多かった葬墓制についても多くの情報が期待できそうである。また、沖縄本島の人骨についても、約40体が那覇市天久の古墓群より得られており、現在琉球大学医学部で保管中である。来年度前半には整理を終える見込みであり、本研究を遂行するために貴重な資料となるものと思われる。このほか、瑞慶覧、泉水は長崎で比較資料の情報収集を行い、土肥も久米島、石垣島で予備調査を行った。八重山地方の人骨についてはすでに調査済みであり、来年度のまとめに向けて、データの収集と分析が進行中である。

今年度は土肥を中心に、これまでに集めた人骨の整理と計測、写真撮影などを行った。地域性の研究のためのデータは、先島地方は宮古島と西表島、沖縄諸島は沖縄本島と久米島の風葬墓人骨について収集することができた。収集したデータはまとめて分析を行っているが、これまでの分析結果からは、沖縄諸島から先島諸島まで、軽質的にはそれ程大きな地域差が見られないという興味深い知見が得られている。先島と沖縄諸島が文化的に一つの共通の圏を形成するのは1213世紀以降になってからといわれているが、あるいは形質的にもこの時期に共通の特徴が形成されたのかも知れない。また、一般に、宮古島の人びとは顔立ちが特徴的で、彫りの深い顔をしているといわれているが、顔面平坦度を調べたところ、沖縄の中では確かに彫りが深いという傾向が認められた。しかし、日本の他の地域に比べると、沖縄の集団は最も平坦という意外な結果が得られている。今年度、予想以上の収穫があったのは、沖縄本島与那城町仲原遺跡の縄文時代人骨を調査することができたことである。沖縄における先史時代人骨の出土例は非常に少ないため、各時代ごとに人骨資料を集めることは困難である。しかし、今回、調査できた仲原遺跡の人骨は保存状態も良く、貴重な追加資料として多くの情報を提供し得るものであった。これまでの調査から、沖縄の縄文時代人の特徴が南九州の縄文人や弥生人と共通することが分かってきた。
医療機器への不具合対処行動に基づいた医療職に対するレジリエンス教育の構築

本邦では32万人を超える末期腎不全に対し、年間5千万件程度の血液透析が行われている。透析装置の操作や、装置の不具合に対する対処が不適切な場合には、患者に深刻な影響を与える場合がある。特に装置の保守・点検が厳格化された昨今では不具合の件数が減ったものの、臨床スタッフが装置の不具合に対処する機会が減り、若年スタッフの対応力低下が危惧されている。本研究では血液透析領域に勤務する臨床工学技士や透析装置の保守サービスを行う透析装置の専門家を対象に、装置の不具合検出から対処行動までについて、対応力(問題解決)に寄与する行動要因を明らかにすることを目的とした。実験では透析装置に不具合を生じさせる“仕掛け"を複数のパターン考案し、それを実装させた透析装置を用い、不具合の詳細を告知せずに被験者に必要な対処を行わせる実験を行った。被験者の属性(臨床経験・装置保守や修理研修経験など)と不具合対処実験における対処の成否に基づく分析から、不具合対処行動の形成要因の明確化することにより、教育すべき項目または装置インターフェース設計の改善項目を導出した。分析にはビデオカメラによる行動データだけでなく、アイマークレコーダによる注視や、行動データについての被験者に対するインタビューを元に行動形成要因を同定した。これらの分析により対処の成否を決定付ける項目として、ユーザ側では1)警報の意味解釈における可否、2)警報原因に対する可能性列挙の可否、3)警報メカニズム検証方法の成否、4)有力原因に対する絞り込みの可否、5)不具合対処後の検証の成否、の5項目、装置側では1)操作の関連性および理解性、2)一意性、3)診断優先度の支援性、4)原因候補の注目性、の4項目であることが明らかとなった。これらに基づいたスタッフ教育やインターフェース設計が望まれる。本研究は以下の手順で計画されている。1)医療機器(ここでは透析装置)に不具合を生じさせる“仕掛け"の考案と導入、2)不具合の詳細を告知せずに被験者に必要な対処を行わせる実験、3)被験者の属性と不具合対処実験における対処の成否に基づく分析、4)不具合対処行動の形成要因の明確化と教育方法の考案平成28年度は研究計画に基づき1)および2)の一部までのデータ採取作業を中心に行った。1)の我々が意図した通りの不具合症状を高い再現性で透析装置に発生させる“仕掛け作り"に関して、透析装置の自己診断において不具合を複数パターン発生させる方法論(具体的には装置内部の部品に一定の損傷を加えることや、コネクタカプラを緩めて通電障害を発生させるなど)の構築について、協力医療施設に従事し装置に精通した臨床工学技士の協力の下に、特定の機種において6パターンの装置症状(不具合)を発生させることができた(1セッションで発生可能な不具合は3パターン)。この不具合の仕掛けを利用し、被験者(12名の臨床工学技士ならびに3名の透析装置業者のメンテナンス担当者)による不具合対処実験を行った。当初は、臨床業務経験年数や保守・整備の経験数の異なる臨床工学技士を被験者とし、不具合対処行動におけるサブタスク(下位タスク)や注意の向け方についての差異を明らかにすることと、不具合対処の成否との対応付けを行う計画だったが、透析装置メーカーの修理・保守を主な業務とする作業員(即ち、装置の内部構造と機能について、系統立てられた教育を受け、知識を有すると思われる被験者)のデータも得られた。得られたデータは不具合対処行動のビデオ記録(発話を含む)、アイマークレコーダによる視線データ(補助的にウェアラブルカメラによる視野データも採取)が中心であるが、これらと各被験者の定期点検件数、修理件数などを含め、行動形成要因を明らかにしていく。透析装置に仕掛ける不具合の種類については、当初計画していた数より多くの部分(部品)を対象とすることができた。その影響で多様な不具合パターンを設定することができている。また、使用する透析装置も1種類のみの計画であったが、他社製品を利用できる体制を構築しつつある。一方、研究協力施設における実験実施においては、施設の臨床スタッフ定数減等により本来の臨床業務の負担が増え、実験参加に協力スタッフの手配や、実験に向けた労力提供が難しくなってきている。このように当初の計画から、若干進んだ部分と遅れた部分があるが、全体としては順調に進展していると考えられる。1)医療機器(ここでは透析装置)に不具合を生じさせる“仕掛け"の考案と導入、2)不具合の詳細を告知せずに被験者に必要な対処を行わせる実験、3)被験者の属性と不具合対処実験における対処の成否に基づく分析、4)不具合対処行動の形成要因の明確化と教育方法の考案平成29年度は前述の1)にある“仕掛け"の種類を増やして実験を重ねた。具体的には、“仕掛け"として28年度は「加圧ポンプ本体側コネクタ接続不良」、「SV41閉鎖不全」、「加圧ポンプインペラ加工による吐出不足」の3種類を基本とした実験をしてきたが、29年度は「静脈側気泡クランプ基板側接続不良」、「SV41密閉回路側エアフィルタピンホール」、「漏血検出器受光側電圧不良」、「背圧弁H2スプリング相違」、「給水用ギアポンプリリーフ弁スプリング不良」、「血液ポンプ基盤側コネクタ外れ」、「異物挿入による血液判別器異常」、「液圧センサゼロスパン調整不良」という8種の不具合仕掛けを追加した。被験者数の確保が難しい状況だったが、これにより実験データの数は増やすことができた。

分析作業においては当初の計画通り、認知的・人間工学的部分について、一部の研究協力者の研究室を中心とした分析について、28年度に採取したデータから順次行い、一部ではあるが複数の学会で報告した。これは前述の3)および4)の一部に相当するものである。行動形成要因の分析には至っていないが、得られたデータを順次分析しており、被験者の対処パターンに対する特徴づけを行った。また、当初(申請時)は計画しなかったが、熟練技士の不具合対処に関する状況認識を援用したタスク記述を行うことで、前述の対処パターンを分類しやすくした。30年度はさらに実験データを追加しながら、不具合対処についてのレジリエンス教育を明確化する予定である。実験実施においては、施設の臨床スタッフ数定数減により本来の臨床業務の負担が増え、実験に協力可能なスタッフの手配が難しくなってきている状況は、昨年より深刻になっている。実験では不具合の“仕掛け"について、一度行うと同じ被験者に同じ“仕掛け"を行えない(意味がない)ので、実験データ数が危惧されたが、29年度は“仕掛け"の種類を大幅に増やすことができ、被験者数増は十分とはいえないものの、実験数は確保できた。分析に関しては2829年度に採取したデータについて、対処パターンの分類および特徴づけについて検討し、一部成果発表した。またそのデータに加え、熟練技士の認識表現(故障診断方略に関するプロセスのマッピング)を行い、それらの比較から、透析装置の異常診断プロセス評価について検討した。全体として被験者数増加に関してはやや少ないものの、実験パターンは当初の計画より大幅に増やしている。また分析ならびに一定の知見を得ることに関しては、計画通りであり、全体としては概ね順調に進展していると考えている。本邦では32万人を超える末期腎不全に対し、年間5千万件程度の血液透析が行われている。透析装置の操作や、装置の不具合に対する対処が不適切な場合には、患者に深刻な影響を与える場合がある。特に装置の保守・点検が厳格化された昨今では不具合の件数が減ったものの、臨床スタッフが装置の不具合に対処する機会が減り、若年スタッフの対応力低下が危惧されている。本研究では血液透析領域に勤務する臨床工学技士や透析装置の保守サービスを行う透析装置の専門家を対象に、装置の不具合検出から対処行動までについて、対応力(問題解決)に寄与する行動要因を明らかにすることを目的とした。実験では透析装置に不具合を生じさせる“仕掛け"を複数のパターン考案し、それを実装させた透析装置を用い、不具合の詳細を告知せずに被験者に必要な対処を行わせる実験を行った。被験者の属性(臨床経験・装置保守や修理研修経験など)と不具合対処実験における対処の成否に基づく分析から、不具合対処行動の形成要因の明確化することにより、教育すべき項目または装置インターフェース設計の改善項目を導出した。分析にはビデオカメラによる行動データだけでなく、アイマークレコーダによる注視や、行動データについての被験者に対するインタビューを元に行動形成要因を同定した。