hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地震サイエンス・ミュージアムに関する研究

本研究では、東日本大震災以降、その必要性が高まっている災害リスク・コミュニケーションのための新たな形態として、現役の観測研究施設(京都大学防災研究所阿武山地震観測所)を、地震サイエンス・ミュージアムとしても活用するための方法について、防災心理学や科学コミュニケーションの観点から検討した。現存の歴史的な地震観測機器を展示品としても活用し、その機能をわかりやすくデモンストレーションするための方法を市民ボランティアと共同制作するという、新たな災害サイエンス・コミュニケーション手法も開発した。第2に、アウトリーチ、防災教育の観点から、市民ボランティアの養成・活動プログラムを整備した。本年度は、第1に、阿武山観測所をサイエンス・ミュージアム化するための方法を、ミュージアム・コンテンツの展示内容・方法を実際に検討し、改善しながら検討した。現存の歴史的な地震観測機器を展示品としても活用し、その機能をわかりやすくデモンストレーションし、来館者がハンズオン方式で学習可能なシミュレーション装置などを、「サポータースタッフ」(後述)と共同制作するという、新たなサイエンス・コミュニケーション手法も開発した。第2に、アウトリーチ、防災教育の観点から、「サポータースタッフ」の養成・活動プログラムを整備した。具体的には、地震観測研究の基礎講座、歴史的地震計の展示案内ガイド、満点地震計のデモンストレーション等を基本コンテンツとするミュージアム・カリキュラムを担当可能なサポータースタッフを養成するためのプログラムを開発し、すでに約20名程度の養成を完了した。第3に、「満点計画学習プログラム」(後述)を先行的に実施している2つの小学校に続いて、地域コミュニティで地震計を設置・管理して地震観測研究に参画してもらうとともに、防災意識を高めるための学習を進めるための教育プログラムを提案した。具体的には、「0.1満点計画」(後述)との連携プログラムとして提案した。本研究は、歴史的な価値をもつ地震計を所蔵しながらも、現時点でも現役の地震観測施設として機能している地震観測所を、近年その重要性が指摘されている研究活動のアウトリーチ活動の拠点(「地震サイエンス・ミュージアム」)としても機能するためのアクションリサーチである。本研究では、第1に、社会科学系の研究者(研究代表者)と理学系研究者(研究分担者)とがコラボレーション(文理融合型学際的研究)するための新たなモデルを提示することを目的として掲げた。この点については、当初の計画通り、研究分担者(飯尾;内陸地震研究者)がかねてより推進してきた、内陸地震に関する稠密地震観測研究計画(通称「満点計画」)に、防災学習を兼ねた小学生を参画させるプロジェクト(「満点計画学習プログラム」)を推進し、それを通した文理融合型学際的研究を進めた。さらに当初の計画にはなかった形態として、「満点計画」を鳥取県西部地域に限定して集中的に展開した地震観測研究(「0.1満点計画」)に、地域住民を参画させる実践的なプロジェクトも開始した。本研究の第2の目的は、地震サイエンス・ミュージアムの企画・運営の一部を一般市民にアウトソーシングする手法によって、研究者(専門家)と一般市民とがコラボレーションしながらサイエンス・コミュニケーションを図るための新たなモデルを提案することであった。この点についても、当初の計画通り、上記の役割を担う市民を「阿武山サポーター」として認定する制度を発足、現在20名余りがサポーター登録し、ミュージアムにおいてサイエンス・コミュニケーターとしての活動を開始している。その効果性を心理学、あるいは科学コミュニケーション論の観点から検証するための仕組みづくりも整備中で、当初の計画通り研究は進捗している。第1に、阿武山観測所をサイエンス・ミュージアム化するための方法を、ミュージアム・コンテンツの展示内容・方法を実際に改善しながら検討した。あわせて、サポータースタッフが、研究所教員の監修のもと、新たな展示プロジェクトを主担当するなど、サイエンスにおける専門家と非専門家が共同するための新たなスタイルを提案した。具体的には、地震観測研究の基礎講座、歴史的地震計の展示案内ガイド、満点地震計のデモンストレーション等を基本コンテンツとするミュージアム・カリキュラムを担当可能なサポータースタッフを養成するためのプログラムを開発し、すでに約25名の養成を完了した。

第3に、「満点計画学習プログラム」を先行的に実施している2つの小学校に続いて、地域コミュニティで地震計を設置・管理して地震観測研究に参画してもらうとともに、防災意識を高めるための学習を進めるための教育プログラムを提案した。具体的には、「0.1満点計画」との連携プログラムに上記サポーターが参加するプログラムを提案した。さらに、地震計のメカニズムや機能について効果的に学習するための新たなツール(「満点箱」)を、「0.1満点計画」との連携プログラムとして提案した。本研究では、東日本大震災以降、その必要性が高まっている災害リスク・コミュニケーションのための新たな形態として、現役の観測研究施設(京都大学防災研究所阿武山地震観測所)を、地震サイエンス・ミュージアムとしても活用するための方法について、防災心理学や科学コミュニケーションの観点から検討した。現存の歴史的な地震観測機器を展示品としても活用し、その機能をわかりやすくデモンストレーションするための方法を市民ボランティアと共同制作するという、新たな災害サイエンス・コミュニケーション手法も開発した。第2に、アウトリーチ、防災教育の観点から、市民ボランティアの養成・活動プログラムを整備した。本研究は、歴史的な価値をもつ地震計を所蔵しながらも、現時点でも現役の地震観測施設として機能している地震観測所を、近年その重要性が指摘されている研究活動のアウトリーチ活動の拠点(「地震サイエンス・ミュージアム」)としても機能するためのアクションリサーチである。本研究では、第1に、社会科学系の研究者(研究代表者)と理学系研究者(研究分担者)とがコラボレーション(文理融合型学際的研究)するための新たなモデルを提示することを目的として掲げた。この点については、当初の計画通り、研究分担者(飯尾;内陸地震研究者)がかねてより推進してきた、内陸地震に関する稠密地震観測研究計画(通称「満点計画」)に、防災学習を兼ねた小学生を参画させるプロジェクト(「満点計画学習プログラム」)を推進し、それを通した文理融合型学際的研究を進めた。さらに当初の計画にはなかった形態として、「満点計画」を鳥取県西部地域に限定して集中的に展開した地震観測研究(「0.1満点計画」)に、地域住民を参画させる実践的なプロジェクトも開始した。本研究の第2の目的は、地震サイエンス・ミュージアムの企画・運営の一部を一般市民にアウトソーシングする手法によって、研究者(専門家)と一般市民とがコラボレーションしながらサイエンス・コミュニケーションを図るための新たなモデルを提案することであった。この点についても、当初の計画通り、上記の役割を担う市民を「阿武山サポーター」として認定する制度を発足、現在20名余りがサポーター登録し、ミュージアムにおいてサイエンス・コミュニケーターとしての活動を開始している。
Notch/IL-7RαaxisによるCD30L依存性感染防御機構

IFN-γ産生型γδ型T細胞には胎生期胸腺のCD4-CD8-ダブルネガティブ(DN)細胞のDN2aステージから直接分化するものとDN3ステージから分化する2種類が存在した。一方、IL-17A産生γδ型T細胞はDN2bのステージからNotch1/Hes1、Notch1/Bcl11b依存性,およびNotch-RBP-Jκ-IL-7Rαに直接分化するということがわかった。IL-17A産生γδT細は選択的にCD30L/CD30を発現しており、リステリアおよびMycobocterium bovis (BCG)感染早期の防御にCD30L/CD30が重要であることが明らかした。Notch/IL-7RシグナルのT細胞の胸腺で分化における役割を明らかにするために、胎生期胸腺のCD4-CD8-double negative (DN)細胞をNotch-1リガンドであるDLL4(delta-like 4)を発現するストロマ細胞株(TSt4ーDLL4)を用いてin vitro培養系で解析した.その結果,DN2から分化したγδ型T細胞はIFN-γとIL-17A産生型にともに分化できるが,DN3から分化できるのはIFN-γ産生型だけであった.さらにBCL11bKOマウスでのDN2aまでしか分化できない胸腺のγδ型T細胞はIFN-γ産生型であり,IL-17A産生型には分化できないことがわかった.IFN-γ産生型にはDN2aから直接分化するγδ型T細胞とDN3から分化するγδ型T細胞の2種類が存在し、IL-17A産生γδ型T細胞はDN2bのステージからBCL11b依存性に直接分化するということがわかった.次にCD30L/CD30遺伝子欠損マウスを用いて、IL-17産生γδT細胞の末梢組織での維持機構、さらに感染防御機構におけるCD30L/CD30シグナルの役割について検討を行った。CD30LKOマウスでは感染後早期の腹腔内での菌排除能が有意に低下していたCD30L欠損マウスでは、感染早期の腹腔内のIL-17の低下が見られ、IL-17産生Vγ1-Vγ6-γδ型T細胞が有意に減少していた。抗CD30アゴニスト抗体投与によりCD30L欠損マウスの感染早期で低下していた菌排除能が回復した。一方で、野生型マウスに可溶性CD30-免疫グロブリン融合蛋白(CD30-Ig)を投与してCD30L/CD30シグナルを阻害すると感染早期の菌排除能が低下した。以上よりV γ6γδ型T細胞の末梢の維持と活性化にCD30L/CD30シグナルが重要であることがわかった。次にCD30L/CD30遺伝子欠損マウスを用いて、IL-17A産生αβT細胞の末梢組織で機能分化におけるCD30L/CD30シグナルの役割について検討を行った.CD30LまたはCD30 KOマウスの末梢組織で抗原特異的IL-17A産生CD4T細胞の産生が有意に減少した.骨髄キメラマウスの解析によると,骨髄由来細胞のCD30Lが特に重要であり,CD4 T細胞のCD30L逆方向性シグナルはTh17細胞分化に必要ではなかった.以上より,CD30L/CD30シグナルは,抗原特異的CD4 Th17細胞応答に関わっていることが明らかとなり,このCD30L/CD30シグナルがTh17細胞関与する炎症性疾患の新たな治療標的となる可能性が示された.細菌学平成25年度の目標であるT細胞の胸腺で分化する過程でのNotchシグナルとIL-7Rシグナルの分子機構とを明らかにすることについて、γδ型T細胞の分化機構についての役割については計画通り達成できた。さらに平成26年度の研究目的であるin vivoでのCD30L/CD30の急性感染症モデルと慢性感染症モデルでのγδ型T細胞の役割を明らかにができたので当初の計画とおりに進展していると判断した。本研究により,IL-17A産生γδ型T細胞はDN2bのステージからBCL11b依存性に直接分化することがわかった.一方,IFN-γ産生型γδT細胞にはDN2aから直接分化するγδ型T細胞とDN3から分化するγδ型T細胞の2種類が存在することになる.今後,これらのγδ型T細胞の末梢での機能について検討する予定である。またCD30/CD30Lを介したシグナルは、自然免疫IL-17産生γδ型T細胞、とくにVγ6+T細胞の末梢組織での維持と細菌感染早期に自然免疫反応の一部として働くIL-17産生γδ型T細胞の活性化に重要な働きをすることが明らかとなった。

今後、CD30/CD30シグナルがなぜVγ6+T細胞に選択的に働くのか,またIL-17産生γδ型T細胞の胸腺分化に必要なNOTCH/HES/IL-7RとCD30L/CD30シグナルの関与について検討する予定である。
アメリカ産業革命の再検討-スレイター工場を中心に-

アメリカ最初の工場とされるロードアイランド州のスレイター工場について、その出資者アルミー・ブラウン商会の史料によって研究した。1.イギリスからの技術移転にあたり、従来はイギリスからの移民であったスレイターの役割が強調されていたが、ロードアイランド州の現地の手工業者が大きな貢献をしたことが明らかになった。とくに工場における機械はいわばシステムであるので、水力紡績機だけでは役に立たず、土地の金物、木工職人が重要な役割を果した。2.アークライト紡績機により紡績工場は機械化されたが、準備、織布、仕上工程は手作業に依存しつづけた。準備工程は近隣の婦女子に、前貸問屋制の下でおこなわせ、織布は集中作業場の従弟、仕上は独立した職人によった。以上に欠るごとく、アメリカ産業革命は過去との連続性と断絶性を有し、スレイアー工場はそれを体現した。本年度は史料の収集と整理をおこなった。史料はイエール大学所蔵の個人史料、ロードアイランド州歴史協会(RIHS)所蔵のスレイタ-工場経営史料、さらにコ-ネル大学所蔵のマニュスクリプト・センサス資料である。これらは、アメリカ産業革命の開始期の農村状況、工場経営の実態、社会全体の数量的把握のための史料であるが、すべて手書きであるので、それらをコピーし、ワープロおよびパソコンに入れる作業をおこなった。ただし、この整理作業の最初の段階(手書き史料の判読)はアルバイトには依頼できないので時間がかかり、継続中である。スレイタ-工場およびその出資元のアルミ-・ブラウン商会において、先進国イギリスの技術がいかに導入されたかを、収集した史料により分析した。その結果、これまでに明らかになった点は以下の通りである。1.技術移転にあたり、アメリカ、ロードアイランド州ポタケットの現場の担当者たちは、自分たちのしている仕事の意義を認識していたとはいい難い。現に、アークライト式水力紡績機が完成したことの記録、それにより初めて紡績がなされたときの記録すら正式には残っていない。2.イギリスの技術を導入するにあたり、従来はイギリスからの移民であったスレイタ-の役割が強調されていたが、ロードアイランドの現地の手工業者が大きな貢献をしていたことが明らかになった。とくに工場における機械はいわばシステムであるので、水力紡績機だけでは役に立たない。その点、土地の木工あるいは金物職人が、さまざまな役割を果たしたことが重要である。3.紡績工程のみの機械化は、全体としての近代化をもたらしたわけではない。準備工程におけては、手作業が必要であったので、前貸問屋制の下で農村の子女などが働いていた。また、織布工程において、力織機はまだ導入されていないので、手織工に頼ることが必要であり、問屋制のみでなく徒弟制度の利用もおこなわれた。この過程は現在分析中であるが、いずれにせよ、新しいものと古いものとの共存が、アメリカ産業革命において見られたといえる。この点の分析をさらに進める予定である。スレイター工場および出資者たつアルミー・ブラウン商会と前賃問屋制との関係を収集した史料により分析した。その結果、次の点が明らかになった。1.アルミー・ブラウン商会は極めて多数の独立した職人と関係を有し、綿および毛織物を製造は販売した。2.スレイター工場におけるアークライト紡績機の導入は紡績工程を機械化したが、準備織布仕上工程は手作業に依存しつづけた。3.準備工程は近隣婦女子に前賃問屋制によりおこなわせた。織布は毛織物については前賃問屋制、綿織物については、従弟を集中作業場に集めておこなわせた。仕上は職人に依存した。4.以上の如く、アメリカ産業革命の先駆者たるスレイダー工場は、前賃問屋制、従弟制のようは古い制度とのクながソの下で成立し発展したのであった。
細胞内Ca^<2+>の生理的変動に伴う心筋K^+電流の活性化と心拍不整

本研究では2つのK^+電流系について検討した。一つはー20mVよりプラス側への脱分極で活性化される一過性外向き電流(1_<to>)と同じくー30mVよりプラス側で時間依存性に活性化される遅延外向きK^+電流(1_k)である。前者は家兎心室筋によくみられ、初期の再分極相を形成する電流である。単離した家兎心室筋細胞にて検討すると、この1_<to>には二種類のものがあり、一つはCa^<2+>非感受性で4ーアミノピリジンで容易にブロックされること、他方はCa^<2+>感受性でカフェインによりブロックされた。後者は細胞外Ca^<2+>を除いたり、Ca^<2+>電流を抑制するCo^<2+>などの投与により容易に消失すること、さらに小胞体からのCa^<2+>放出を抑制するリヤノジン投与にて消失することから、Ca^<2+>の流入とそれによりひきおこされるCa^<2+>放出による細胞内Ca^<2+>の増加により活性化されることが判明した。さらに、このCa^<2+>感受性1_<to>は頻拍時には活性化が増し、これが頻拍時の細分極の変化に寄与していることが判明した。一方、1_kは細分極第3相を形成する電流であるが、このCa^<2+>感受性について検討した。その結果、1_kは2つの電流成分に分けられることを電流動態の解析から明かにした。その活性化の早い成分は、流入するCa^<2+>により修飾を受けること、すなわち、その活性化の時間経過を変えずに電流の振幅の増すことが明かになった。このことにより、Ca^<2+>流入の減少する低Ca^<2+>液やCa^<2+>拮抗薬投与初期に、活動電位の持続時間が一時的に延長した後に減少する現象をよく説明しえた。また、このことを活動電位のコンピュ-タ・シミュレ-ションで再現しえた。Co^<2+>は他の二価イオンと同様にCa^<2+>電流を抑制するが、同時に1_kも抑制することにつき検討した。その結果、Co^<2+>は表面荷電を中和することにより1_kの活性化を修飾するとともに、1_kの機能的チャネル数を減少させて抑制する作用、さらには弱いながらも電位依存性の抑制作用など複雑な機構で1_kを抑制することを明らかにした。活動電位発生中にCa^<2+>チャンネルを介して流入するCa^<2+>がK^+などの他の電流系に働いて、心筋細胞の興奮伝導性にどのように作用するかについて、コラゲナ-ゼで単離した家兎とモルモットの心室筋にパッチ・クランプ法を適用して検討した。家兎の心室筋細胞には一過性外向き電流が存在し、これが再分極相の形成に寄与している。

しかるに、この一過性外向き電流のCa^<2+>感受性については相反する説があって混乱していたが、今回の研究から一部はCa^<2+>非感受性・他はCa^<2+>感受性であり、かつ両者の不活性化からの回復時定数が異り、かつ後者は頻拍時にはその心拍とともに増加してゆく複雑な系であることが明らかとなった。このため、Ca^<2+>電流の発育の有無によりCa^<2+>感受性の一過性外向き電流成分が変化することが判明した。一方、モルモット心室筋細胞ではこの一過性外向きは未発達で殆どみられない。そのために、逆にCa^<2+>電流と遅延整流K^+電流の相互関係の検討には適しているといえる。そこで、遅延K^+電流の活性化にCa^<2+>チャンネルを介して流入するCa^<2+>が寄与しているか否かを検討した。その結果、Ca^<2+>電流の有無により遅延整流整流K^+電流の早く活性化される成分が影響を受け、Ca^<2+>電流を抑制した状態では本電流成分の活性化が遅れることが判明した。このため、Ca^<2+>拮抗薬などの投与初期には予想に反して活動電位の延長が一時的に認められるのは、Ca^<2+>依存性遅延整流K^+電流の活性化が遅れるためであることを実験で証明した。以上の電気生理学的実験には備品として購入したパッチクランプ用増巾器,オシロスコ-プ及びインタ-フェ-スが極めて有用であった。なお、二つのK^+電流とも単一チャンネル電流の測定を試みたが、今年度は成功せず、ノイズ解析からのアプロ-チを次年度に予定している。また、細胞内Ca^<2+>濃度との定量的関係を得るためにFura2を用いた実験を計画中である。家兎心室筋において一過性外向き電流(I_<to>)のCa^<2+>感受性成分の性質について検討した。この電流成分はCa^<2+>流入を抑制するCa^<2+>拮抗薬の投与のみでなく、小胞体からのCa^<2+>放出を抑制するリヤノジンの投与によってもブロックされることが判明した。このことは、Ca^<2+>チャネルを介して流入するCa^<2+>が小胞体からのCa^<2+>放出を促進し、その結果細胞内に増加したCa^<2+>が本電流成分を活性化することが明かとなった。このような外向き電流が脱分極直後に発現することは、Na^+の内向き電流に拮抗して活動電位最大立ち上がり速度(Vmax)を抑制する可能性があるので、この点について検討したが、結果は否定的でCa^<2+>感受性成分がVmaxを修飾しないことが判明した。この電流の活性化機構を検討するために単一チャネル電流の記録を試みたが、45回のバッチについて一度も記録に成功せず、この点での検討は行い得なかった。遅延外向きK^+電流(I_K)について、前年度の研究にてCa^<2+>電流をブロックするCo^<2+>を投与すると、Ca^<2+>電流のみでなくI_k自身も抑制する効果が認められたので、その機序について詳しく検討した。Co^<2+>はまずその抑制効果としては膜の表面荷電を中和するために、I_kの活性化を電位依存性に変化せしめた。さらに、電位非依存性にも抑制したが、そのカイネティックスや透過性は変化させなかった。これをさらにノイズ解析を行ってみると、Co^<2+>はI_kの機能的チャネル数を減少させ、コンダクタンスには変化を与えないことが判明した。
漸近展開の誤差評価と確率分布の近似

確率変数Xとs(>0)は互いに独立とする.sが何等かの意味で1に近いとき,Xの尺度混合分布Y=sXの分布関数FはXの分布Gの回りで展開することが出来る.この研究では,比較的一般のGに対して事実上2種類の展開を与え,かつその展開を有限のところで打ち切ったときの誤差評価を行った.とくにGが正規分布及びガンマ分布のときに具体的な誤差評価の式を与えた.これまでの結果を改良することを目指したのであるが,第2種の展開では正規分布及びshape parameterが1以下のガンマ分布(指数分布を含む)についてはここで得られた誤差評価が最良である(改良出来ない)ことを解析的に証明した.同じことは第1種の展開についても成り立つものと予想されたが,これは数値計算によって確かめられた.もう一つの課題はある種の離散分布の諸性質の研究であった.その中でk回の「成功」が連続して起るまでの「成功」及び「失敗」の回数の同時分布,n個のユニットからなるシステムにおいて連続したk個のユニットが壊れるまでの時間の分布を求め,これらを正確に計算する方法を確立した.確率変数Xとs(>0)は互いに独立とする.sが何等かの意味で1に近いとき,Xの尺度混合分布Y=sXの分布関数FはXの分布Gの回りで展開することが出来る.この研究では,比較的一般のGに対して事実上2種類の展開を与え,かつその展開を有限のところで打ち切ったときの誤差評価を行った.とくにGが正規分布及びガンマ分布のときに具体的な誤差評価の式を与えた.これまでの結果を改良することを目指したのであるが,第2種の展開では正規分布及びshape parameterが1以下のガンマ分布(指数分布を含む)についてはここで得られた誤差評価が最良である(改良出来ない)ことを解析的に証明した.同じことは第1種の展開についても成り立つものと予想されたが,これは数値計算によって確かめられた.もう一つの課題はある種の離散分布の諸性質の研究であった.その中でk回の「成功」が連続して起るまでの「成功」及び「失敗」の回数の同時分布,n個のユニットからなるシステムにおいて連続したk個のユニットが壊れるまでの時間の分布を求め,これらを正確に計算する方法を確立した.
牛マイコプラズマ感染症における免疫抑制機序の解明と新規治療法の開発

牛マイコプラズマ感染症、特にMycoplsama bovis(Mb)感染症は発症すると極めて慢性で難治性に経過する。申請者らのこれまでの研究で、Programmed death (PD) -1/PD-ligand 1 (L1)経路(PD-1経路)が本症の免疫抑制に関与し、さらに本経路阻害がMb特異的免疫応答の再活性化することを示した。そこで本研究では新規治療法の開発を最終目標に、本症の免疫抑制機序の解明とPD-11経路を標的とした治療用抗体の治療効果の検討を行う。PD-L1の発現機序を解明するために、健康牛由来末梢血単核球とMbを共培養し、PD-L1の発現解析を行った。その結果、Mb非添加群と比較してMb添加群では単球のPD-L1発現量が上昇した。次にPD-L1発現誘導因子の探索のため、PD-L1誘導因子のひとつのプロスタグランジンE2(PGE2)の上清中濃度を測定した。その結果、Mb添加群において上清中PGE2濃度がPD-L1の発現量と相関して増加していた。実際のMb感染牛においても、末梢血中PGE2はPD-L1発現単球の割合と相関して増加していたことから、本疾患でもPGE2がPD-L1の発現誘導因子であることが示唆された。マウスの研究ではPGE2経路阻害がPD-1経路阻害の効果を増強することが報告されている。そこで感染牛由来末梢血単核球を用いたPD-1経路とPGE2経路の同時阻害試験を行ったところ、PD-1経路単独阻害時と比較して、同時阻害時において効果的なMb特異的免疫応答の再活性化が認められた。また、治療用抗体の生体内での免疫活性化効果を検討するために、Mb感染牛への治療用抗体投与試験を行った。結果として、治療用抗体が生体内でMb特異的免疫応答の再活性化効果を示すことが明らかとなった。以上より、治療用抗体がMb感染症の新たな治療戦略となりうることが示唆された。PD-L1の発現機序のひとつとしてプロスタグランジンE2を確認した。PGE2はそれ自体が免疫抑制機能を持つことも知られており、本疾患の免疫抑制因子の一つとしても考えられる。さらにPGE2経路阻害がPD-1/PD-L1経路阻害効果を増強することを明らかにし、PGE2阻害剤のPD-1/PD-L1経路を標的とした治療法の補助治療としての潜在性を示した。加えて、試験頭数は少ないが、感染牛を用いた治療用抗体の生体内における機能試験も行った。治療用抗体がマイコプラズマ特異的免疫応答を活性化することを確認し、PD-1/PD-L1経路を標的とした治療の有用性を示すことができた。PGE2産生細胞が明らかとなったため、PGE2産生を誘導する受容体を明らかにする。具体的には、マイコプラズマ非感染牛由来の末梢血単核球を用いて、マイコプラズマやトール様受容体作動薬等の刺激を加え、PGE2の産生や遺伝子発現等の解析を行う。さらに、PGE2は制御性T細胞などその他の免疫抑制因子との関連性が報告されているため、マイコプラズマ感染牛におけるそれらの因子を解析する。また治療用抗体の臨床試験の試験頭数を増やし、牛マイコプラズマ感染症に対する治療用抗体の治療効果や安全性について検討を行う。治療効果については免疫応答や排菌数などを評価しする。試験牛のバイタルサインや治療用抗体の血中濃度及び血中半減期を測定し、安全性の評価を行う。治療効果と安全性を考慮して、最適な投与量や投与間隔についての検討を行う。さらに治療用抗体とPGE2阻害剤など他の薬剤との併用療法についても検討を行う予定である。そこで感染牛由来末梢血単核球を用いたPD-1経路とPGE2経路の同時阻害試験を行ったところ、PD-

1経路単独阻害時と比較して、同時阻害時において効果的なMb特異的免疫応答の再活性化が認められた。また、治療用抗体の生体内での免疫活性化効果を検討するために、Mb感染牛への治療用抗体投与試験を行った。結果として、治療用抗体が生体内でMb特異的免疫応答の再活性化効果を示すことが明らかとなった。以上より、治療用抗体がMb感染症の新たな治療戦略となりうることが示唆された。PD-L1の発現機序のひとつとしてプロスタグランジンE2を確認した。PGE2はそれ自体が免疫抑制機能を持つことも知られており、本疾患の免疫抑制因子の一つとしても考えられる。さらにPGE2経路阻害がPD-1/PD-L1経路阻害効果を増強することを明らかにし、PGE2阻害剤のPD-1/PD-L1経路を標的とした治療法の補助治療としての潜在性を示した。加えて、試験頭数は少ないが、感染牛を用いた治療用抗体の生体内における機能試験も行った。治療用抗体がマイコプラズマ特異的免疫応答を活性化することを確認し、PD-1/PD-L1経路を標的とした治療の有用性を示すことができた。PGE2産生細胞が明らかとなったため、PGE2産生を誘導する受容体を明らかにする。具体的には、マイコプラズマ非感染牛由来の末梢血単核球を用いて、マイコプラズマやトール様受容体作動薬等の刺激を加え、PGE2の産生や遺伝子発現等の解析を行う。さらに、PGE2は制御性T細胞などその他の免疫抑制因子との関連性が報告されているため、マイコプラズマ感染牛におけるそれらの因子を解析する。また治療用抗体の臨床試験の試験頭数を増やし、牛マイコプラズマ感染症に対する治療用抗体の治療効果や安全性について検討を行う。治療効果については免疫応答や排菌数などを評価しする。試験牛のバイタルサインや治療用抗体の血中濃度及び血中半減期を測定し、安全性の評価を行う。治療効果と安全性を考慮して、最適な投与量や投与間隔についての検討を行う。さらに治療用抗体とPGE2阻害剤など他の薬剤との併用療法についても検討を行う予定である。
東南アジア・オセアニア地域と戦後アジアの安全保障

本年度の研究は、日米安全保障条約(旧安保条約)の調印から1954年頃までの、日米間の安全保障を巡る問題を中心に資料を収集し、分析した。その範囲は、アメリカの国務省、国防総省の公刊資料、一部未公刊資料、日本の未公刊資料を参照することと、この問題に関する二次文献を分析する事であった。同時に、それと同時期の、東南アジア・オセアニア地域における安全保障政策に関する公刊資料・二次文献も収集した。その過程で、以下の事項が明らかとなった。第一に朝鮮戦争がアジア・太平洋の地域的な安全保障にもった重要性であり、朝鮮戦争に関する研究も参照しつつ、一九五〇年頃から一九五四年頃に時期をしぼって地域的な安全保障枠組みに関する諸国の協調と対立を分析する視点をとることとした。第二は、安全保障問題と経済問題の関連であり、アジアにおける経済発展の問題も視野に捉える必要が認識され、その問題と関連する諸文献も参照した。そしてこれらの新しい視点を、ANZUS条約や、SEATO(東南アジア条約機構)の形成と結びつけ、更にそれを日本の講和ならびに日米安保への参加と結びつける視点を得た。また、本年度は、研究課題に関連する諸研究が数多く発表され、五十嵐班、北岡班での研究会でそれらの研究についての報告を受ける際に参加を許された。また、大磯で行われた全体シンポジウムにも参加し、経済問題、日本の内政問題に関する他班の報告からも大いに刺激を受けた。これらの研究成果を整理し、日米安保をアジア・太平洋の安全保障の枠組みの中に位置づける試みを行っていく予定である。
線溶制御因子よるがん幹細胞の治療抵抗性獲得機構の解明

我々はTGF-betaによって慢性骨髄性白血病(CML)幹細胞にPAI-1発現が強く誘導されること、そして、PAI-1発現量の多寡が治療抵抗性を決定することを明らかにした。すなわち、PAI-1発現の高いCML細胞ほど治療抵抗性であることから、TGF-betaの影響を強く受けるCML幹細胞が治療抵抗性を獲得するためにPAI-1が重要な役割を果たしていることを明確にし、PAI-1阻害剤によって白血病幹細胞が排除され再発が抑制されるなど、PAI-1阻害剤の有効性を実証する重要な知見を得ることができた。今後は、このエビデンスに基づき、白血病の根治療法の確立を目指した臨床試験を実施する予定である。(1)ニッチ因子としての外来性PAI-1によるがん幹細胞制御機構の解明PAI-1阻害剤の投与によって誘導される複数のサイトカインを同定した。CMLの治療実験系において、各サイトカインの阻害抗体を投与したところ、PAI-1阻害剤の抗腫瘍効果を5割程度キャンセルする抗体はあるものの、完全阻害は達成できないことから、外来性PAI-1による制御因子誘導効果がCML治療において有効に働く可能性は低いことが予想された。(2)がん幹細胞自身に発現する内在性PAI-1による治療抵抗性獲得機構の解明TGFbによって造血幹細胞やCML細胞に内在性PAI-1発現が誘導され、治療抵抗性を獲得することを明らかにした。内在性PAI-1によって制御されている因子を探索したところ、セリンプロテアーゼであるFurinの活性を抑制していることを突き止めた。Furinは様々なタンパク質の前駆体を成熟型に変換する酵素である。細胞が発現する内在性PAI-1がFurinを抑制することにより、細胞遊走に重要なMT1-MMPの成熟化が抑制されることが明らかとなった。すなわち、ニッチが産生するTGFbがCMLの内在性PAI-1を誘導し、そのPAI-1によってMT1-MMP発現が抑制されるのでCML細胞はニッチに留まるようになる。このことが抗がん剤に対して抵抗性を示す原因であることが示唆される。PAI-1阻害剤は、この内在性PAI-1に作用し、Frurinの活性化とMT1-MMP発現の上昇を促すことでCML細胞のニッチからの離脱を誘導した。したがって、CML細胞のニッチからの離脱誘導による抗がん剤高感受性化がPAI-1阻害剤の作用機序であることを明らかにした。白血病の治療実験系において、抗がん剤を投与する際にPAI-1阻害剤を併用すると、著明な抗腫瘍効果を発揮する。2015年度研究によって、その作用機序を明確にすることができた。当初予想以上に興味深い制御機構によるものであったため、白血病研究のみならず幹細胞研究分野に広く適用できる知見を得ることができた。白血病幹細胞は、TGF-beta依存的に薬剤抵抗性を獲得するが、その機序は不明なままであった。我々はニッチから産生されるTGF-betaによって慢性骨髄性白血病(CML)細胞、特にCML幹細胞にPAI-1発現が強く誘導されることをマウス及びヒトにおいて明らかにした。そして、PAI-1発現を欠損あるいは過剰に発現しているCML細胞を作製し抗がん剤感受性を検討したところ、PAI-1発現量の多寡が治療抵抗性を決定することを明らかにした。すなわち、PAI-1発現の高いCML細胞ほど治療抵抗性であることから、TGF-betaの影響を強く受けるCML幹細胞が治療抵抗性を獲得するためにPAI-1が重要な役割を果たしていることが示唆された。そこでPAI-1による治療抵抗性獲得のメカニズムについて検討した。まずPAI-1によって制御される因子を探索したところ、セリンプロテアーゼであるFurinの活性を抑制していることを突き止めた。細胞が発現するPAI-1がFurinを抑制することにより、細胞が遊走するために重要なMT1-MMPの成熟化が抑制される。つまり、PAI-1によってMT1-MMP発現が抑制されるので、CML幹細胞の遊走能は低下しニッチに留まるようになる。このことが抗がん剤に対して抵抗性を示す原因であることを明らかにした。PAI-1阻害剤はこのPAI-1の活性を抑制するので、Frurinの活性化とMT1-MMP発現の上昇を促す。このことによりCML幹細胞のニッチからの離脱を誘導した。重要なことに、PAI-1阻害剤の投与によりCML幹細胞が効率良く排除され、抗がん剤投与中断後の再発も抑制された。したがって、CML幹細胞をニッチから離脱させ、ニッチの保護効果を減弱させることによる抗がん剤高感受性化がPAI-1阻害剤の作用機序であることが明らかになった。白血病細胞のPAI-1による治療抵抗性獲得の機序を明確にし、PAI-1阻害剤によって白血病幹細胞が排除され再発が抑制されるなど、PAI-1阻害剤の有効性を実証する重要な知見を得ることができた。白血病幹細胞は白血病の発症起点であり、供給源でもある。抗がん剤は、活動的ながん細胞には作用するが、細胞周期が停止している静止状態のがん幹細胞には効果が低い。つまり、一見寛解期に至った場合でも治療抵抗性の白血病幹細胞が残存してしまうことが再発の原因であり、完治を困難にしている最大の要因である。この幹細胞の静止状態は、骨髄のニッチと呼ばれる細胞との緊密な接着を介した相互作用によって誘導される。

したがって、もしがん幹細胞の静止状態を解除しニッチによる保護作用から離脱させることができれば、抗がん剤に対する治療抵抗性が減弱し『高感受性化』するので、がん幹細胞の完全な排除を実現する理想的な治療法を確立することが期待できる。申請者らは、ニッチが産生するTGF-b&#61538;が造血幹細胞のPAI-1の発現を強力に誘導すること、そしてそのPAI-1が造血幹細胞に運動能を付与する膜型メタロプロテアーゼ(MT1-MMP)の活性を抑制するため、造血幹細胞の運動能が制限されることを明らかにした。重要なことに、PAI-1発現を増強すると造血幹細胞はニッチに留まり、逆に、PAI-1阻害薬でPAI-1活性を抑制すると幹細胞がニッチから離脱するという驚くべき知見を得た(Blood, 2017)。白血病幹細胞は正常造血幹細胞と多くの共通した性質を持つことが知られている。申請者らは、(1)白血病幹細胞の治療抵抗性の原因であるTGF-bは、マウスとヒト白血病幹細胞にPAI-1発現を強く誘導すること、(2)PAI-1高発現白血病細胞は治療抵抗性であり、低発現白血病細胞は治療感受性であること、(3)白血病特異的な分子標的薬にPAI-1阻害薬を併用すると再発率の低下など顕著な抗腫瘍効果を発揮することを見いだした。すなわち、白血病幹細胞の治療抵抗性にPAI-1が重要な役割を担っていることを明らかにした。我々はTGF-betaによって慢性骨髄性白血病(CML)幹細胞にPAI-1発現が強く誘導されること、そして、PAI-1発現量の多寡が治療抵抗性を決定することを明らかにした。すなわち、PAI-1発現の高いCML細胞ほど治療抵抗性であることから、TGF-betaの影響を強く受けるCML幹細胞が治療抵抗性を獲得するためにPAI-1が重要な役割を果たしていることを明確にし、PAI-1阻害剤によって白血病幹細胞が排除され再発が抑制されるなど、PAI-1阻害剤の有効性を実証する重要な知見を得ることができた。今後は、このエビデンスに基づき、白血病の根治療法の確立を目指した臨床試験を実施する予定である。白血病幹細胞の誘導効率が低いことが課題となっている。細胞株を利用してPAI-1阻害剤の作用機序を明確にすることができたが、白血病幹細胞を対象とした解析が必要である。現在白血病を安定的に発症するマウスを導入して解析を進めており、2016年度中にPAI-1阻害剤が白血病幹細胞を標的としていることを明らかにする予定である。PAI-1阻害剤による白血病幹細胞排除のメカニズムについての詳細を明らかにするために、各種接着因子の発現動態や分化誘導能などについて検討する。これらのエビデンスに基づき、白血病の根治療法の確立を目指した臨床試験の実施を目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。幹細胞生物学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ナノサイズ・微結晶酸化チタン光触媒の活性化と二次電池への応用

研究は予定通り3年間にわたり、順調に進んだ。特に、懸案であった触媒活性を決定する因子を解明でき、今後の研究指針を得た。ナノサイズ酸化チタンの作成法については、すでに提案しているゾル・ゲル法を活用している。カソードバイアス下での電着によってナノサイズ粒径の触媒をマクロエレクトロードとして作成できることを確立した。これまで、ナノサイズ触媒のマクロエレクトロード化は、導電性ガラス(ITO膜)を基板とするものであったので、500°C以上の焼成は不可能であった。その結果、アナターゼとルチルの混晶化が出来ず、アナターゼ80%、ルチル20%の組成を持つ市販のP25が何故触媒活性が高いか不明であった。チタン金属箔を基板とすることで、1000°C以上までの熱処理が可能となったので、アナターゼとルチルの混晶化が可能になった。アナターゼサイドで光生成されたホールが、酸化反応で消費されると、電子が残り、そのセルフバイアス作用で、触媒作用の基本となるバンドの曲りを無くしてしまい、ホールの生成を阻害して触媒作用を失活させる。触媒の作用を持続させるには、如何に早く電子を除去するかが焦点となる。そこで、ルチルを犠牲アノードとし、触媒活性の高いアナターゼサイトで発生した電子をルチルサイトに注入させ、その表面でホールと再結合させることで、アナターゼのバンドの曲りを維持することが、効果的であることが判明した。これにはエレクトロルミネセンスの発光強度と熱処理温度の関係から判明したものである。この考えを他の系で確認するため、SnO_2とTiO_2のパターンニング化を行って、前者を犠牲アノードとすることで、すぐれた触媒活性が得られ,成果を公刊した。カソードバイアス下での電着は、確かに触媒活性に優れた膜の作成に有効であることが判明した。当方法はこれまで、専ら、ITOガラス基板を利用していたが、それではコスト面で太刀打ちできないので、金属箔への電着を模索している。その手始めにチタン金属箔を使って、作成した電着膜を、焼成温度をパラメーターとして、その触媒活性を調べた。これまでは、ITO膜であったので、600°C以上の焼成は不可能であったが、チタン箔は1000°C以上まで可能になり、焼成温度の触媒活性を調べる上で貴重なデータが得られた。電着法で作成した、酸化チタンは、ルチル構造でもこれまでにない触媒活性を示した。ただ、低温焼成で出来るアナターゼ構造の活性よりは劣る。ただ、ルチル構造は結晶性に優れ、安定性は向上した。ナノサイズ酸化チタンの、二次電池負極への応用も試みている。カーボン電極に劣らぬ、電池容量を示しているが、サイクル寿命に問題があり、今後の研究に期している。コスト面を考え、金属箔への電着を模索した。これまでは、ITO膜であったので、600°C以上の焼成は不可能であったが、チタン箔は1000°C以上まで可能になった。その結果、600°Cでの焼成によって、アナターゼ構造とルチル構造が共存する膜で、触媒活性が最大となることが判明した。近く、投稿予定である。これと平行して、粉末触媒の高活性化を試み、Fe_2O_3とTiO_2混晶系ですぐれた触媒活性が得られた。

酸化チタンはそのバンドギャップが大きくて太陽光の紫外部しか利用できないが、バンドギャップの小さな酸化鉄を利用することで、可視光領域の利用も可能にしたものである。その成果を公刊した。更に、酸化チタン粉末は吸着性が悪いという欠点を持つが、それを改良するために、活性炭やカーボンとの複合触媒を開発した。これによって、汚染物質の吸着はカーボンに、分解は酸化チタンに分担させることに成功した。その成果は、近く投稿予定である。ナノサイズ酸化チタンの作成法ついては、すで提案しているゾル・ゲル法を活用している。カソードバイアス下での電着によってナノサイズ粒径の触媒をマクロエレクトロードとして作成できることを確立した。これまで、ナノサイズ触媒のマクロエレクトロード化は、導電性ガラス(ITO膜)を基板とするものであったので、500°C以上の焼成は不可能であった。その結果、アナターゼとルチルの混晶化が出来ず、アナターゼ80%、ルチル20%の組成を持つ市販のP25が何故触媒活性が高いか不明であった。チタン金属箔を基板とすることで、1000°C以上までの熱処理が可能となったので、アナターゼとルチルの混晶化が可能になった。アナターゼサイドで光生成されたホールが、酸化反応で消費されると、電子が残り、そのセルフバイアス作用で、触媒作用の基本となるバンドの曲りを無くしてしまい、ホールの生成を阻害して触媒作用を失活させる。触媒の作用を持続させるには、如何に早く電子を除去するか焦点となる。そこで、ルチルを犠牲アノードとし、触媒活性の高いアナターゼサイトで発生した電子をルチルサイトに注入させ、その表面でホールと再結合させるることで、アナターゼのバンド曲りを維持することが、効果的であることが判明した。これにはエレクトロルミネセンスの発光強度と熱処理温度の関係から判明したものである。この考えを他の系で確認するため、SnO_2とTiO_2のパターンニング化を行って、前者を犠牲アノードとすることで、すぐれた触媒活性が得ら,成果を公刊した。
「メタ認知能力」測定尺度・強化教授法の開発－看護実践能力持続的向上のために－

本研究は、看護師が自ら看護実践を持続的に向上させる能力を看護学生の時期から涵養するために、学習者自身が主体的に学習を行う自己調整学習能力に影響するとされているメタ認知について、看護学生のメタ認知測定尺度の開発とメタ認知を強化するような教授法を検討することを目的とした。看護学生のメタ認知尺度は引き続き検討が必要であることが示された。また、学習者のモニタリング能力を高めるために巧緻性が高く習得が困難な援助技術の技術演習において、援助場面の客観視化を行ったところ、自己の動作のモニタリングが必要な動作との差異の認識が示された。今後も看護学生の自己教育力を涵養するための教育方法について研究を継続する。平成24年度は看護学生のメタ認知能力を測定する尺度を開発するために以下のことを行った。1)看護学生のメタ認知能力を明らかにするために、看護学生を対象としたインタビュー調査を実施した。質的記述的分析の結果、看護学生のメタ認知は先行研究と同様にモニタリング、コントロール、メタ認知的知識から構成されていることが明らかになった。特に、机上での学習とは異なり、臨地実習ではモニタリングに患者や指導者といった他者の反応を用いている特徴が示された。また、既習内容を活用して状況の異なる患者の援助方法を選択したり、初めて経験したり、自信のない援助技術では、指導者のアドバイスを参考に援助方法を変えるというコントロールを行なうことで、自信をつけており、熟達化そのものをモニタリングしていることが示唆された。インタビューの結果と文献検討の結果を加え、メタ認知測定尺度のアイテムプールを作成中である。(2)アメリカ合衆国のミネソタ州を訪問し、Augsburg大学看護学部、ミネソタ州立大学看護学部(ロチェスターキャンパス)、Luther大学看護学部(アイオワ州)を訪問した。現地の看護学実習室にはビデオカメラ、モニター室が設置されており、看護学生が自己の看護場面を客観視することが可能であり、メタ認知に必要なモニタリングの能力が強化できる教育環境であった。さらに、学生はグループでビデオ録画、視聴を行い、その結果をディスカッションしていた。このことから、メタ認知におけるモニタリングとコントロールが強化されていることが伺えた。また、技術教育担当教員と議論を交わすことができ、教授法開発に必要な知見を得た。平成25年度は以下のことを行なった。1)平成23年度、24年度の研究の経過報告として、第7回看護教育研究学会学術集会(平成25年10月19日に東京都看護協会において開催)でインタビュー調査の結果について発表を行ない、質疑応答や意見交換を通じて示唆を得た。2)インタビュー調査の結果から看護学生のメタ認知測定尺度のアイテムプールを作成し、研究者間で構成概念の確認を行った。阿部ら(2010)の成人用メタ認知尺度と比較すると、阿部らの尺度の因子構造はメタ認知的活動であるモニタリングとコントロールそしてメタ認知的知識の3因子であったが、インタビュー調査の結果では、メタ認知的知識も【効果的な学習方略の知識】と【自己知覚】の2要因から構成されていた。これらの質問項目の明瞭性を、4名の看護学生の協力を得て確認した。その結果、あいまいな表現や回答に偏りが生じる恐れが考えられたため、表現の洗練を行った。3)メタ認知を強化する教授法に関する資料の収集および先行研究の検討を行った。先行研究では、小学生から大学生までを対象に算数、理科、英語、および論作文など多岐にわたる教科においてメタ認知の強化を図った授業設計が行われており、その結果、メタ認知の構成要素のうち、メタ認知的活動すなわち、自己の認知活動のモニタリングと学習活動の修正に関わるコントロールが重要であることが示されていた。そこで、従前の教授法を考証し、モニタリングとコントロールを意図的に取り入れる方法について検討を行った。4)看護学および看護教育に関連する学会に参加し、看護教育教授法に関する最新の知見を得ると共に、研究者との質疑応答を行って示唆を得た。本研究の目的は,看護学生の自己教育力を涵養するために,学生自らが自分自身をコントロールしながら学習する自己調整学習のコアとなる「メタ認知」に焦点をあて,その測定尺度の開発および,その強化に効果的な教授方法を検討することである.初年度は,看護学生のモニタリング能力について,看護学生のモニタリング能力を構成する因子を明らかにすることを目的に文献検索および検討を行った.その結果,看護学生の主体性を引きだすための教育的支援に関する報告が行われていたが,自己調整学習理論に基づいて行われた先行研究はみあたらなかった.一方,看護学生のメタ認知については質問紙による測定や能力育成への支援が行われていた.しかし,質問紙による測定は一般的な成人を対象とするメタ認知測定尺度と比較して,質問項目が少なく信頼性,妥当性の検証が行われていなかった.一般成人を対象にしたメタ認知測定の結果では,メタ認知がメタ認知的知識とメタ認知的活動の2要因から構成されることを示す結果が得られていた.そこで,看護学生のメタ認知能力もこの2要因から構成されると考え,看護学生へのインタビュー内容を検討した.インタビューは半構成的インタビューを予定であり、現在そのための同意書等を作成し倫理審査委員会への申請準備を行っている.平成26年度は前年から引き続き、メタ認知測定尺度の精度の確認とメタ認知を強化する教授法の検討を行った。1)看護学生のメタ認知を測定する尺度の開発においては、プレテストの結果、信頼性係数の低い項目があり、検討を行ったところ、構成概念の再確認が必要であるという結論に達し、継続して検討することとなった。しかしながら、この検討に時間を要してしまった。

2)メタ認知を強化する教授法のとして、ICTを用いた教育手法に関する資料の収集等を行ない、その可能性を検討した。その結果、教育分野における最先端ICTの利活用に関する調査が行われていた。しかし、最先端ICTを導入することは現状では困難であるため、学生がすでに持っている端末の利用が現実的であると考えられた。医療や社会状況の変化から看護師が自ら看護実践を持続的に向上させる能力が求められている。そのために、看護学生の時期に自己調整学習能力の涵養する必要があると考えられる。そこで、本研究は学習者自身が主体的に学習を行う自己調整学習能力に影響するとされているメタ認知について、看護学生のメタ認知測定尺度の開発とメタ認知を強化するような教授法を検討することを目的とした。今年度は、検討を続けてきた看護学生のメタ認知尺度について看護学生を対象にした調査を実施し、妥当性の検討を行った。その結果、全体のCornbachα係数は0.89であったものの、第3因子がα=0.67となり、引き続き検討が必要であることが示された。また、メタ認知能力のメタ認知的モニタリング能力を高める教授法の検討を行った。看護技術のうち、無菌操作、静脈血採血、点滴静脈内注射の非常に巧緻性の高い援助で、かつ習得が困難な援助技術の技術演習において、学生自身の援助場面の客観化の促進を試みた。学生は終了後の自己評価の中で、自分自身の援助場面を見て、知識と連動した動作がとれていないことや援助の根拠やポイントが抜けていることなどに気付いたという記述をしていた。すなわち自己の動作と援助で必要な行動にどのような差異があるのか認知したことが推察さ、メタ認知的モニタリング能力を高めることが示唆された。今後は、モニタリング能力の向上がメタ認知全体に及ぼす影響と持続的にモニタリング能力を強化するための教授法が必要になると考えられる。引き続き、看護学生のメタ認知測定尺度の検討と自己教育力を涵養するための教育方法について研究を継続する。本研究は、看護師が自ら看護実践を持続的に向上させる能力を看護学生の時期から涵養するために、学習者自身が主体的に学習を行う自己調整学習能力に影響するとされているメタ認知について、看護学生のメタ認知測定尺度の開発とメタ認知を強化するような教授法を検討することを目的とした。看護学生のメタ認知尺度は引き続き検討が必要であることが示された。また、学習者のモニタリング能力を高めるために巧緻性が高く習得が困難な援助技術の技術演習において、援助場面の客観視化を行ったところ、自己の動作のモニタリングが必要な動作との差異の認識が示された。今後も看護学生の自己教育力を涵養するための教育方法について研究を継続する。看護学生のメタ認知を測定する尺度の開発において、プレテストの結果、信頼性係数に低の低い項目があり、構成概念の再検討を行ったが、この検討に必要以上に時間を要してしまった。その理由は、所属機関における業務時間が当初の予定以上に多かったこと、また、研究分担者の都合により、十分に会議をもつ時間が取れなかったことが挙げられる。