hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
南部アフリカ・カリバ湖の漁業資源をめぐる社会の動態

本研究は、南部アフリカ・カリバ湖の商業漁業(カペンタ漁)をめぐる社会の動態を明らかし、持続可能な資源管理の枠組みについて検討することを目的とした。研究の結果、カリバ湖では商業漁業をめぐるアクターの多様化、集団性の弱体化が起こり、違法な漁が増加していた。そのため、漁業に関わる事業者を一面的に捉えるのではなく、その多様性や目的の差異、湖を共有するザンビアとジンバブウェにおける制度や実践の歴史的変遷等をふまえて、持続的な資源管理の枠組みについて議論していく必要性があることが示唆された。自然資源に依存した産業が経済を支えているアフリカでは、資源の持続的な利用・管理の枠組みを構築することは急務である。本研究では、南部アフリカに位置するカリバ湖沿岸の主要な漁業資源であるカペンタを対象として、カペンタ産業をめぐる社会の動態を明らかにし、持続的な利用・管理の枠組みを構築することを目的としている。研究対象地はザンビアとジンバブウェである。初年度にあたる平成26年度は、これまでに収集した歴史資料や政策文書の分析、既往研究や統計データの整理を中心に行った。特に注目した点は、2000年以降の政治・経済危機によりジンバブウェにおける商業漁業をめぐる制度的枠組みが変化してきたことである。同国では植民地支配の下で「白人」入植者らが独占してきた資源を、黒人に再分配するよう求める圧力が高まっていた。それが顕著に表出したのが、2000年以降の土地改革であった。本研究が対象とした商業漁業部門においても土地改革の動向と連動して、許可証(漁業権)の再分配が実施されていた。これら一連の変化にともない、従来は許可証を他者に貸し出すことは禁じられてきたが、一時的に貸借を認める新たな制度が付随的に生まれ、商業漁業に参入することが容易になった。このような制度の変化は、事業者の流動性を高める背景になっていると考えられた。今後の現地調査においては、事業者の参入の経緯や事業者間の関係性に注目し、資源圧力への影響を検討する。また、今年度の調査の過程で、対象とする魚種が東南アフリカ一帯に広く流通し、ジンバブウェの国内市場にも影響を与えていることが示唆されたため、広域で流通・価格形成プロセスについて調査することも課題となる。自然資源に依存した産業が経済を支えているアフリカ諸国では、資源の持続的な利用・管理の枠組みを構築することは急務である。研究対象地はザンビア共和国、ジンバブウェ共和国である。2年目にあたる平成27年度は、両国にて現地調査を実施した。カペンタ産業に関わる事業者に対しては、継続的な聞き取り調査を実施しており、事業内容や季節変化に関する分析を進めた。加えて本年度は漁法や漁船についての観察・聞き取り調査を行った。これまでもアフリカ内水面漁業に関しては漁法や漁具に関する生態人類学的研究が行われてきたが、単一魚種を対象とする商業漁業に関しては研究が進んでいない。そこで本年は、タンガニーカ湖(ザンビア側)とカリバ湖における漁法や漁船の差異に着目し、環境・人為要因の両面から考察を進めた。今年度は現地調査とそのデータ分析を予定通りに進めることができた。最終年度である2016年度は、成果の公表に向けて補足調査と成果公表のためのデータ分析、論文執筆を行なった。現地調査は8月にザンビアにて行なった。この渡航では、カペンタ漁の漁法・漁船・漁具の差異をザンビア側・ジンバブウェ側で比較するための補足的なデータ収集を目的とした。また、今後の成果共有や発信に向け、ザンビア水産庁と研究打ち合わせを行った。これらの成果は2017年度9月に刊行予定の国際誌(アフリカ内水面漁業に関する特集号)に掲載されることが決定している。また、漁業に関わるアクターの変遷およびアクター間関係についての成果公表を進めるためにデータ分析、先行研究の論点整理を行なった。これまでの研究活動により、カリバ湖のカペンタ漁においてはザンビア側、ジンバブウェ側で制度が異なることが明らかとなった。商業漁業ライセンスやその他の漁業規制に関しては、ジンバブウェ側がより厳格であった。一方のザンビア側では、管理体制がジンバブウェのように厳格ではなく、両国で取り決められた漁船数よりも多くライセンスが発行されてるなど姿勢に相違が見られた。どちらの国においても、漁業者らは漁獲の違法な取引が横行していることを問題として認識していた。そのため、今回の研究成果や両国での生態学的研究を含めて、漁業者や両国の管理機関、研究者といった異なるアクターが情報共有や議論を行うプラットフォームの必要性が高まると考えられた。

研究の結果、カリバ湖では商業漁業をめぐるアクターの多様化、集団性の弱体化が起こり、違法な漁が増加していた。そのため、漁業に関わる事業者を一面的に捉えるのではなく、その多様性や目的の差異、湖を共有するザンビアとジンバブウェにおける制度や実践の歴史的変遷等をふまえて、持続的な資源管理の枠組みについて議論していく必要性があることが示唆された。今年度は予定に比して現地調査を実施する期間を十分に取ることができなかった。また、特にザンビア側の歴史資料や統計資料が不足しているため、今後は湖を共有するザンビア側ではどのような制度の下で商業漁業が営まれているのかに関する資料を収集する必要がある。来年度は最終年度であるため、成果発表を中心に行う。具体的には英語による原著論文の発表、日本語による商業誌への寄稿である。また補足的なデータ収集および新たな研究シーズを発掘するために現地調査を実施する。アフリカ地域研究次年度は、ザンビアとジンバブウェにおける現地調査を実施し、事業者の参入の経緯や事業者間の関係性を明らかにする。また、今年度の調査の過程で、対象とする魚種が東南アフリカ一帯に広く流通し、国内市場にも影響を与えていることが示唆されたため、広域調査を実施し、流通・価格形成プロセスについて調査することも課題とする。そして、資源管理の枠組みに関する学術的な議論を整理し、現地調査で得られた結果を論文として発表する。今年度は現地調査に十分な時間を取ることができず、外国旅費として計上していた予算が未使用となった。来年度に予定しているザンビア・ジンバブウェでの現地調査、流通に関する東南アフリカでの広域調査およびイギリスの研究機関での資料収集に充当する。
がん微小環境におけるＴＮＦ－α→ＴＡＫ１シグナルはなぜ転移を促進するのか

TNF-αによるEphA2のリン酸化制御について解析した結果、TAK1-ERK下流のRSK1/2がSer-897を直接リン酸化することがわかった。Ser-897リン酸化が恒常的に誘導されているヒト乳がん細胞株において、RSK-EphA2経路が遊走・浸潤能を誘導した。さらに、ヒト肺がん組織を用いてRSK-EphA2の局在を検討したところ、リン酸化EphA2 Ser-897とリン酸化RSKが同じ細胞に認められ、RSK-EphA2経路の活性化が生命予後と負の相関を示すことを明らかにした。以上のことから、RSK-EphA2経路はがん細胞運動を調節し、がんの悪性化に関わることが明らかとなった。炎症性サイトカインTNFによって活性化されるキナーゼTAK1よるがん悪性化機構の解析を進めている。我々は、これまでにEGFRのThr-669がERKを介して、またSer-1046/7がp38を介してリン酸化制御されていることを報告してきた。そこで今年度は、TAK1によってリン酸化される新たなチロシンキナーゼ型受容体を探索した。その結果、Eph受容体ファミリーに属するEphA2が見出された。EphA2は腫瘍内で過剰発現しており、リガンド非依存的な活性化機構に注目が集まっている。そこで、まずリン酸化部位を検討した結果、Ser-897であることがわかった。リン酸化は、TNF刺激後20分ごろをピークとし、60分後にはほとんど脱リン酸化された。次に、TAK1の下流シグナルを検討した結果、ERK経路の阻害剤で完全に抑制された。一方、Ser-897をリン酸化することが報告されているPI3K-Akt経路の阻害剤ではまったく抑制されなかった。したがって、EphA2のリン酸化は、EGFRと同様にMAPKを介していることがわかった。同様に、KRASやBRAFの活性化変異があるヒトがん細胞株を用いて検討した結果、恒常的なERK活性化によりEphA2のリン酸化が起こっていることが明らかとなった。以上の結果から、EGFRだけでなくEphA2もMAPKを介してリン酸化されることがわかった。今後、ERKによるEphA2リン酸化の分子機構をより詳細に解析するとともに、リン酸化がん悪性化における役割を解明していく予定である。TAK1によってリン酸化される新たなチロシンキナーゼ型受容体を探索した結果、昨年度までにEph受容体ファミリーに属するEphA2のSer-897がRSKによってリン酸化されることを見出していた。今年度は、RSK-EphA2経路ががん細胞の悪性化に関与していることを検証した。ヒト乳がん細胞株MDA-MB-231細胞において、RSK活性化により恒常的なEphA2のリン酸化が起こっていることがわかった。そこで、RSK阻害剤でEphA2のリン酸化を阻害すると、がん細胞の浸潤活性および細胞運動活性が阻害された。また、この際リン酸化EphA2の局在を免疫蛍光染色法で検討した結果、浸潤先端部位であるラメリポディアで顕著にリン酸化されていることがわかった。siRNAによりRSKまたはEphA2をノックダウンした場合でも細胞運動能は阻害されたことから、RSK-EphA2シグナルは細胞浸潤に重要な役割を果たしていることが示唆された。また、EGFR活性化変異を有する肺がん細胞PC-9やBRAF変異を有するメラノーマA375などにおいて、RSK-EphA2シグナルが恒常的に活性化していることも見出した。現在、ヒト乳がん細胞組織などを用いた免疫組織化学染色により、EphA2 Ser-897の検出を試みている。一方、EphA2と相同性の高い同じEph受容体ファミリーのEphA1もTNFによってリン酸化されることがわかった。現在、そのリン酸化に至るシグナル経路とリン酸化部位の同定を行っている。がん微小環境における炎症反応は、なぜ浸潤・転移などのがん悪性化を促進するのかを明らかにするため、炎症とがんを結ぶ鍵分子TNF-α、およびその下流キナーゼTAK1に注目した。今年度は、上皮間葉転換(EMT)の制御機構、およびTAK1シグナルによる新しいEGFR機能の解析を行った。(1)EMT誘導に関与する細胞内シグナルの解析肺がん細胞株A549を用いたTGF-βによるEMT誘導に対して、TNF-αが促進作用を示すことを確認した。この時、TNF-αシグナルに重要な役割を果たしているNF-κBも誘導されていることが確認された。

また、EGFRの発現が顕著に誘導され、同じ受容体ファミリーに属するErbB3の発現が抑制された。さらに、TAK1阻害剤である5Z-oxozeaenolを添加すると、EMT誘導が抑制された。そこで、EMT誘導時のNF-κB活性化の経時変化を検討した結果、IKK関連キナーゼTBK1の活性化が誘導されていることが分かった。(2)TAK1シグナルによる新しいEGFR機能の解析TAK1はTNF-αなどの炎症性シグナルに加えて、細菌やウイルスの感染によっても活性化される。我々は以前に、TNF-αによるTAK1活性化が、EGFRのリン酸化を誘導することを明らかにしている。そこで、今回は胃がん細胞株を用いてピロリ菌の感染によっても同様にEGFRがリン酸化されるのかを検討した。その結果、ピロリ菌感染に伴い、1時間以内にEGFRのSer/Thr残基のリン酸化が誘導された。これらのリン酸化は、TAK1を介していること、EGFRチロシンキナーゼに非依存的であることがわかった。TAK1の下流キナーゼの役割を解析した結果、ERKおよびp38がそれぞれEGFRのThrおよびSerをリン酸化していた。さらに、ピロリ菌によるEGFRリン酸化は、菌由来発がんタンパク質CagAに依存していた。免疫組織化学染色により、EphA2 Ser-897リン酸化(pEphA2)とRSKリン酸化(pRSK)を検討した。まず、ヒト組織マイクロアレイを用いた検討により、多くの組織で両者のリン酸化が極めて高効率に共局在することがわかった。pEphA2は細胞膜と細胞質に、一方pRSKは核と細胞質が染まり、組織上では同一細胞に染まるが、細胞内局在はそれぞれのタンパク質の性質を反映していた。したがって、RSKによるEphA2 Ser-897のリン酸化は、腫瘍内の主にがん細胞で起こっていることが明らかとなった。次に、肺がん組織に焦点を当て、予後との相関を検討した。ヒト肺がん組織355症例からなる組織アレイを用いて検討した結果、pEphA2とpRSKの共局在が腺がんおよび扁平上皮がんともに認められた。予後との相関を検討した結果、両者とも陽性群の予後が有意に短いことがわかった。特に、喫煙歴を有する患者において顕著な差が認められた。一方、RSKのリン酸化レベル、またはRSK1の発現レベル単独では予後との相関は認められなかった。肺がん患者の予後との相関が認められたため、肺がんの多くを占める非小細胞肺がんの発がん遺伝子との関連性を調べた。その結果、EGFR、ALKおよびKRASといった発がん遺伝子シグナルがRSK-EphA2経路を活性化することが分かった。さらに、EGFR変異陽性肺がん患者においてもpEphA2とpRSKの共局在が認められことから、これら発がん遺伝子シグナルが患者予後に影響している可能性が考えられた。以上の検討により、RSK-EphA2経路という新たながん悪性化・進展シグナルの同定に成功した。今後、この経路の制御によるがん分子標的治療への応用が期待される。分子腫瘍学炎症シグナルによるTAK1活性化が、どのようなメカニズムでがん悪性化を引き起こしているのかを解析している。これまでに、チロシンキナーゼ型受容体EGFRの制御を報告していきたが、今年度は新たにEphA2の関与を明らかにした。
水溶液散布による積雪の融解過程の研究

本研究では水溶液散布融雪の有効性を考察するための基礎として,NaCl水溶液を実際の雪層の上面に散布する融雪実験から,融雪過程のモデル化を検討した。本研究で得られた知見等の成果を以下に示す。1.供給水溶液の初期濃度と雪層内の温度変化の関係水溶液の浸透に伴い雪層温度は,初め水溶液の凝固点まで変化する。凝固点は温水で0°Cだが水溶液では凝固点降下により濃度が高いほど低くなり,融雪熱量を多く見積もるため融雪は早く終了する。また雪層初期温度が凝固点より低い場合の雪層では,水溶液の浸透方向に対して緩やかな温度低下に続き大きな温度低下を示し,浸透が無い雪層は初期温度を示す。異なる初期濃度でも同様な温度分布を得た。2.給・排水量及び排水濃度と融解過程の関連雪層からの排水は浸透前面が雪層下面に到達した時点から始まる。排水開始直後の排水濃度は,雪層初期温度が0°Cの場合で初期濃度より低く,雪層初期温度が凝固点より低い場合では逆に高く示された。前者は融雪初期に生じた融雪水が雪層内で水溶液を希釈するため,後者は浸透前面で生じる水分の凝固によるためといえる。浸透前面の凝固が上方の融雪水や供給水溶液の浸透を制限する結果として,雪層初期温度が凝固点より低いと排水開始後の早い時期で排水量が多い傾向を得た。実験では浸透前面の急激な雪層温度低下とともに,供給水溶液が雪層上面にあふれる融雪限界の状態が観察された。3.融雪過程のモデル化と今後の展開実験結果をもとに,浸透層,凝固層及び雪粒子層からなる融雪モデルを整理した。しかし新たに,浸透前面の凝固に起因する融雪限界の問題が確認された。今後,融雪早期の雪層温度や給水面状態の詳細な測定・観察を行い,融雪限界条件を包括した融雪過程の解析を行う。
呼吸器疾患の環境原因物質の同定に関する研究-特にフローサイトメトリーを用いて

呼吸器疾患における環境由来物質の同定を、(1)マクロファージによる原因物質の取込、(2)マクロファージのサイトカインの産生、(3)サイトカインによる活性酸素の産生の三点に焦点を絞って検討した。ヒト肺胞マクロファージを常時入手することが困難なため、単球を代用した。環境由来物質の代用として細菌菌体成分を用いた。結果:(1)好中球、単球とも90%以上の純度で採取できた。(2)単球は蛍光色素でラベルした菌体を濃度依存性に取り込んだ。(3)菌体刺激による単球のサイトカイン産生は濃度依存性であったが、(a)ピーク時間も、(b)産生量もサイトカインの種類により著明に異なっていた。(4)サイトカインによる好中球の活性酸素産生能もサイトカインの種類により著明に異なり、GM-CSFが最も強く産生し、次いで、G-CSF、TNF-a、1L-6、1L-2、1FN-βで明かな産生がみられた。1L-1a、1FN-a、1L-1βではほとんど産生がみられなかった。まだ、産生された活性酸素と線維芽細胞の増殖との関係に関する研究が残っているが、(1)マクロファージによる原因物質の取込→(2)マクロファージのサイトカインの産生→(3)サイトカインによる活性酸素の産生の三点のin vitroにおける定量的測定法は確立された。今後の課題としては、用いた正常単球あるいは好中球の代わりに白血病細胞を分化誘導し、サイトカイン産生能、活性酸素産生能の強い細胞株を樹立し、本実験系を更に普遍的なものとしたい。半定量的に細胞内に発生した“活性酸素"をフロ-サイトメトリ-を用いて測定し、発癌との関係を明らかにすることが本研究の目的である。当該年度は1)癌細胞を用いたコロニ-形成法で細胞内に取り込まれても細胞毒性の少ない蛍光物質または蛍光前駆物質を選択する。2)フロ-サイトメトリ-で測定した“活性酸素"量とスピントラッピング法を用いたESR測定による“活性酸素"量との相関性を検討することを目標とした。1)に対してはヒト肺癌培養細胞、PCー6小細胞癌およびPCー10扁平上皮癌細胞を用い、ニトログル-テトラゾリウム、塩化シアノディトリ-ルテトラゾリウム、2.7ダイクロロフルオレッセンダイアセテ-トについて検討したが、いずれも対照に比して20%以上の抑制はみられなかった。2)については現在、2.7ダイクロロフルオレッセンダイアセテ-トについてのみ行なっているが、フロ-サイトメトリ-による測定しESR測定では解離が認められる。即ち、ESR測定で“活性酸素"が認められてもフロ-サイトメトリ-では認められないことがない。その理由として1)測定感度の差による。2)ESR測定は細胞内及び培養液中に存在する“活性酸素"を合わせて測定するが、フロ-サイトメトリ-では細胞内の“活性酸素"のみを測定するなどの相違によるものと考えられる。現在、両者の差違がどのような場合に生じるかを検討中であり、将来細胞による変化についても検討の予定である。白血球の活性酸素を産生する機序について研究を行なった。活性酸素の測定法としてフローサイトメトリーとスピントラッピング法を用いたが、その理由は、前者は細胞内の活性酸素の産生を、後者は細胞外への活性酸素の放出を測定するものであることが前年度の研究結果から明らかとなったことによる。

各サイトカインにより白血球の刺激をし、活性酸素がどれだけ細胞内で産生され、また、細胞外に放出されるかをみることが最終目的であるが、前段階として、単球・リンパ球・顆粒球の混合状態で多くのサイトカインを産生させるといわれる溶血性連鎖球菌菌体成分による活性酸素産生をみた。その結果、菌体成分により、顆粒球内には活性酸素が産生されるが、細胞外に放出される活性酸素は少なく、OHによるものか、O_2によるものかは区別できなかった。現在、各種サイトカインにより顆粒球を刺激し、活性酸素がどのように産生・放出されるかについての研究を開始している。この研究は、次に呼吸器疾患の環境原因物質がどのようなサイトカインを産生させるかを検討することにより、呼吸器疾患の環境原因物質と活性酸素の産生・放出との関係を明らかにしようとするものである。呼吸器疾患における環境由来物質の同定を、(1)マクロファージによる原因物質の取込、(2)マクロファージのサイトカインの産生、(3)サイトカインによる活性酸素の産生の三点に焦点を絞って検討した。ヒト肺胞マクロファージを常時入手することが困難なため、単球を代用した。環境由来物質の代用として細菌菌体成分を用いた。結果:(1)好中球、単球とも90%以上の純度で採取できた。(2)単球は蛍光色素でラベルした菌体を濃度依存性に取り込んだ。(3)菌体刺激による単球のサイトカイン産生は濃度依存性であったが、(a)ピーク時間も、(b)産生量もサイトカインの種類により著明に異なっていた。(4)サイトカインによる好中球の活性酸素産生能もサイトカインの種類により著明に異なり、GM-CSFが最も強く産生し、次いで、G-CSF、TNF-α、IL-6、IL-2、IFN-βで明かな産生がみられた。IL-1α、IFN-α、IL-1βではほとんど産生がみられなかった。まだ、産生された活性酸素と線維芽細胞の増殖との関係に関する研究が残っているが、(1)マクロファージによる原因物質の取込→(2)マクロファージのサイトカインの産生→(3)サイトカインによる活性酸素の産生の三点のin vitroにおける定量的測定法は確立された。今後の課題としては、用いた正常単球あるいは好中球の代わりに白血病細胞を分化誘導し、サイトカイン産生能、活性酸素産生能の強い細胞株を樹立し、本実験系を更に普遍的なものとしたい。
多欠損型ポリオキソメタレートを基盤とした多核金属活性点の構築と触媒特性の制御

本研究では、原子レベルで設計した多欠損型ポリオキソメタレート(POM)の欠損部位へ金属イオンを導入することにより金属多核構造を構築し、特異な触媒特性や磁気特性を有する分子を設計・合成することを目的としている。異種金属多核構造の磁気特性と構造の関係性を解明することは、分子磁性体の合理的な設計をするうえで必要不可欠である。しかし、異種金属多核構造の系統的な合成は困難であるため、簡便で効率的な合成手法の開発が強く望まれている。有機溶媒に可溶な三欠損型POM TBA4H6[SiW9O34](SiW9)への逐次的な金属導入により、異種金属多核構造を有するPOMの選択的な合成に成功した。反磁性金属を{CrMn4}に導入することにより、{CrMn4}多核構造を保持しながら金属間距離や角度が異なる構造{CrMn4}Ag2、{CrMn4}Lu2、{CrMn4}Lu2Ag2をそれぞれ合成することに成功し、Cr-O-Mnの結合角とCr-Mn間の交換相互作用に比例関係が存在することを明らかにした。また、プラットフォームを用いて異種金属多核構造の合成自動化を行うことにも成功した。さらに、SiW9の欠損部位は一級アルコールと容易に反応しアルコキサイドを形成することを見出した。多価アルコールと反応させることにより新規な有機ー無機ハイブリッド構造を構築することも可能であった。ヘテロ原子をSiからGeとした新規三欠損型POMを合成することにも成功し、両者の欠損部位構造の違いを活かし、六配位Fe3+の単分子磁石特性を制御することにも成功した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、原子レベルで設計した多欠損型ポリオキソメタレート(POM)の欠損部位へ金属イオンを導入することにより多核金属構造を構築し、特異な触媒特性や磁気特性を有する分子を設計・合成することを目的としている。単量体ユニットが縮合して形成された巨大な多量体分子を、単量体に解離させた後に再度別の構造へと縮合させる再構築という構造変換は、生体系や人工系にとって重要な反応過程である。しかし、人工系において複数種の相互作用点を有する多量体構造を再構築することは非常に困難であり未だ達成されていない。有機溶媒に可溶な六欠損型POM TBA3.75H10.25[P2W12O48] (P2W12)を新規に合成し、P2W12と4当量のMnイオンを反応させることにより巨大なリング状POM (I)を合成した。単結晶X線構造解析より、IはP2W12のMn置換体のリング状六量体であり、その内径はこれまでに報告されているリング状ポリオキソタングステートと比べて最も大きいことが明らかとなった。Mnイオンに配位している有機配位子を脱離させることによりアニオン構造の再構築が進行し、より内径の小さいリング状四量体(II)が生成した。POM I及びIIは元素分析、CSI-MS、IR、UV-Vis測定などにキャラクタリゼーションを行った。POM IIにおいては、劇的な構造再構築後にも関わらずP2W12の単量体ユニット構造が保持されており、POMの分解や異性化を伴わずに複数種の相互作用点を有する多量体構造を再構築することに初めて成功した。本年度は、多核金属構造を構築するために配位子となる有機溶媒に可溶な多欠損型ポリオキソメタレート(POM)の合成と構造決定を目標としていた。有機溶媒に可溶な六欠損型POMの合成では反応条件を厳密に制御することにより、縮合や異性化が生じやすく不安定な化合物を単離することができた。さらに、六欠損型POMにMnイオンを導入することにより巨大リング状六量体の合成に成功した。また、この六量体構造を単量体に解離させた後に、リング状四量体への組み替えが可能であることを見出した。複数種の相互作用点を有する多量体構造を再構築するという、人工の分子では達成されていない重要な構造変換手法を実証することに初めて成功した。以上のように、有機溶媒に可溶な多欠損型POMの合成と構造決定にとどまらず、六欠損型POMの欠損部位への金属導入に成功し、POM多量体の再構築過程という新規で重要な知見を見出したため、当初の計画以上に研究が進展していると判断した。有機溶媒に可溶な三欠損型POM TBA4H6[A-SiW9O34]への逐次的な金属導入により、異種金属五核構造{CrMn4}を有するPOMの選択的な合成に成功した。反磁性金属を{CrMn4}に導入することにより、{CrMn4}多核構造を保持しながら金属間距離や角度が異なる構造{

CrMn4}Ag2、{CrMn4}Lu2、{CrMn4}Lu2Ag2をそれぞれ合成することに成功した。直流磁化率の温度依存性の解析により、全ての構造においてCr-Mn間の反強磁性的な相互作用が示唆された。金属間の角度に対して対応する金属間の交換相互作用をプロットしたところ、Cr-O-Mnの結合角とCr-Mn間の交換相互作用に比例関係が存在することが明らかとなった。従って、本手法は異種金属多核構造の磁気特性と構造の関係性を解明するために非常に有用であることが示唆された。また、本手法を用いて合成された{CrMn4}Lu2Ag2はオキソ架橋された異種金属多核構造の中で最も多くの種類の金属を含む構造であった。本年度は、多核金属構造を構築するために配位子となる有機溶媒に可溶な多欠損型ポリオキソメタレート(POM)への金属導入と構造決定を目標としていた。前年度までに合成した有機溶媒に可溶な三欠損型及び六欠損型POMへの金属導入に成功し、構造決定や磁気特性評価を行った。三欠損型POMに常磁性異種金属多核構造を構築したのち反磁性金属を導入することにより、原子間結合角の制御が可能となりCr3+-O-Mn3+の系で初めて構造と磁気特性の相関を見出した。本手法は今まで困難であった構造的に同一な異種金属多核構造の系統的な合成法として有用であることが分かった。以上のように、有機溶媒に可溶な多欠損型POMへの金属導入と構造決定にとどまらず、構造と磁気特性の相関を調査するために常磁性多核ユニットの配位構造を制御する新規手法を確立できたため、当初の計画以上に研究が進展していると判断した。本研究では、原子レベルで設計した多欠損型ポリオキソメタレート(POM)の欠損部位へ金属イオンを導入することにより金属多核構造を構築し、特異な触媒特性や磁気特性を有する分子を設計・合成することを目的としている。異種金属多核構造の磁気特性と構造の関係性を解明することは、分子磁性体の合理的な設計をするうえで必要不可欠である。しかし、異種金属多核構造の系統的な合成は困難であるため、簡便で効率的な合成手法の開発が強く望まれている。有機溶媒に可溶な三欠損型POM TBA4H6[SiW9O34](SiW9)への逐次的な金属導入により、異種金属多核構造を有するPOMの選択的な合成に成功した。反磁性金属を{CrMn4}に導入することにより、{CrMn4}多核構造を保持しながら金属間距離や角度が異なる構造{CrMn4}Ag2、{CrMn4}Lu2、{CrMn4}Lu2Ag2をそれぞれ合成することに成功し、Cr-O-Mnの結合角とCr-Mn間の交換相互作用に比例関係が存在することを明らかにした。また、プラットフォームを用いて異種金属多核構造の合成自動化を行うことにも成功した。さらに、SiW9の欠損部位は一級アルコールと容易に反応しアルコキサイドを形成することを見出した。多価アルコールと反応させることにより新規な有機ー無機ハイブリッド構造を構築することも可能であった。ヘテロ原子をSiからGeとした新規三欠損型POMを合成することにも成功し、両者の欠損部位構造の違いを活かし、六配位Fe3+の単分子磁石特性を制御することにも成功した。まず、六欠損型POMとMnイオンとの反応によって合成した六量体構造と四量体構造のキャラクタリゼーションを進める。特に超電導量子干渉計による磁気特性の評価や、サイズ排除クロマトグラフィーや超遠心分析による溶存状態の確認を行う。
衝突事象の「自然さ」の知覚は運動量保存の法則を基本的枠組としているか

本研究では、2物体の正面衝突事象におけるはね返り係数と衝突前後の2物体の速度比を変数とし、衝突事象に対する自然さの印象が、力学における運動量保存の法則を基準として生じるか否かについて検討した。[実験方法](1)被験者:大学生65名を被験者とした。(2)刺激条件:本研究では、「2つの正方形(大きさは両者とも一辺3.3cm)が刺激提示画面(横幅210cm)の左右の端から現れ、画面中央に向かって水平移動する。そして正面衝突してお互いにはね返る。」という衝突事象を刺激として用いた。衝突前の2物体の移動速度比は1:1と1:2で、衝突後の速度比は1:1と1:3、3:1、はね返り係数は0.6、0.8、1.0、1.2、1.4、1.6の6通りで、それらを組み合わせ、重複するものを除いた30種類の衝突事象を刺激として用いた。(3)実験手続:65名の被験者を2群に分け、群ごとに実験を施行した。30種類の刺激を各10回づつ、ランダムな順序で合計300回提示し、各提示ごとに、その衝突事象における2物体の働きが「自然」か「不自然」かの二者択一判断を求めた。[結果・考察]自然と判断された反応の頻数を各刺激に対する自然得点とし、それを分析の対象とした。その結果、はね返り係数が0.6、0.8、1.0の条件に比較して、1.2、1.4、1.6の条件で自然得点が減少するという傾向が認められた。これは、衝突事象における自然さが、運動量保存の法測に近い枠組に従って判断されていることを示すものである。しかし、衝突前後の2物体の移動速度比が自然さの判断に強い影響を与えていることも確かであった。そこで、各条件における2物体の相対質量比と各刺激における平均自然得点との相関係数を求めると-0.58となり、相対質量比(1.02.6)が低いほど自然な印象が強くなっていることが明らかとなった。
アセン類の光二量化反応を活用した結晶性有機ナノ空孔材料の創成

本研究は,化学安定性の高い結晶性多孔質有機材料の創製をめざし,アセンの光二量化を鍵反応とする共有結合性有機構造体の構築に挑むものである.本助成期間中は,構造体の構成要素となる環状化合物の合成に注力した.検討の結果,1ステップでジアミン誘導体とボロン酸誘導体を計6ユニット連結し,環状化合物を効率良く合成できる条件をみいだした.連結ユニットとなるジアザボロール骨格は,可逆的に形成できるとともに加水分解に対して比較的安定であり,本研究の目的に合致する結合モチーフである.今回得た知見は,アセンの光二量化による構造体合成への足場になるとともに,それ自体でも多様な新規構造体合成に応用可能だと考えられる.本研究は,アセン類の[4+4]光二量化反応を活用して新たな共有結合性有機構造体(COF)を構築すること目的とする.初年度である平成26年度は,COFの構成ユニットとなる大環状化合物の合成について重点的に検討した.具体的には,1大環状化合物の鍵ユニットとなるビス(オルトフェニレンジアミン)誘導体の合成,2鍵ユニットを連結するための反応条件最適化,および,3鍵ユニットの多量化による大環状骨格の構築,について検討を進めた.項目1については,アントラセンとアセチレンジカルボン酸ジメチルの付加反応,メチルエステルから長鎖アルキルエステルへの交換反応,芳香族部位のニトロ化,およびニトロ基の還元を経る合成ルートを検討し,目的とする鍵ユニットを効率的に得ることが可能な反応条件と単離・精製法を確立した.特に,還元反応の官能基選択性に関して詳細な検討を行い,目的化合物を高選択的に得る合成プロトコルの開発に成功した.項目2では,過去に報告されていた類似反応の条件を適用した場合に,反応効率が著しく低いことが判明した.そのため,モデル系を用いて詳細な検討を行い,短時間・高収率・高再現性で目的とする反応を行うことができる条件を見出した.項目3では,2の成果に基づいて反応を実施し,多量化反応が効率良く進行することを確認した.しかしながら,目的とする特定の多量体の単離には至っておらず,選択性の向上と精製手法の確立について,さらなる検討が必要である.本研究は,化学的に安定な結晶性多孔質有機材料の創製を目指し,アセン類,特にアントラセンの光二量化反応を鍵反応とする共有結合性有機構造体(Covalent Organic Framework, COF)の構築に挑むものである.前年度は,COFモノマーの鍵ユニットとなるアントラセン誘導体の効率的な合成法を確立した.これを受けて本年度は,この鍵ユニットを連結してCOFモノマーのモデルとなる大環状化合物を得ることを主な課題とした.具体的には,ボロン酸とオルトフェニレンジアミンの脱水縮合により,計6ユニットを1ステップで連結し,大環状骨格を構築することを試みた.ここで連結ユニットとなるジアザボロール骨格は,反応系中で可逆的に形成できるとともに,中性および弱塩基性条件下で加水分解に対して比較的安定であり,高い化学安定性をもつ構造体を提供する本研究の目的に合致する結合モチーフである.反応条件を系統的にスクリーニングした結果,高極性溶媒中,ボロン酸が過剰の条件で反応を行うことにより,目的とする大環状骨格が比較的高効率で形成されることを見出した.得られた化合物は,約1.2 nmの内径を有する「shape-persistent」な環状構造をもち,これを共有結合により規則正しく連結・集積することで,本プロジェクトが目指す結晶性多孔質有機材料が構築できると期待される.また,ジアザボロールを連結モチーフとする大環状化合物の合成は,それ自体でCOFのような拡張構造の構築にも応用可能と考えられる.今回の申請研究で得られた合成化学的知見は,有用な新規多孔質有機材料の創製に資する重要な成果であり,今後,それを基盤とした新規材料開発への展開を図る.本研究は,化学安定性の高い結晶性多孔質有機材料の創製をめざし,アセンの光二量化を鍵反応とする共有結合性有機構造体の構築に挑むものである.本助成期間中は,構造体の構成要素となる環状化合物の合成に注力した.検討の結果,1ステップでジアミン誘導体とボロン酸誘導体を計6ユニット連結し,環状化合物を効率良く合成できる条件をみいだした.連結ユニットとなるジアザボロール骨格は,可逆的に形成できるとともに加水分解に対して比較的安定であり,本研究の目的に合致する結合モチーフである.今回得た知見は,アセンの光二量化による構造体合成への足場になるとともに,それ自体でも多様な新規構造体合成に応用可能だと考えられる.当初の合成計画に沿って研究を進めている.一部で反応基質依存と考えられる問題がいくつか発生したが,丁寧な検討によって問題解決への道筋を立て,着実な進捗をみている.また,当初は計画外であった官能基変換反応なども並行して進めており,積極的に周辺化学を開拓した.有機合成化学,有機材料化学,結晶工学引き続き,当初の計画に沿って合成検討を進める.現在の課題である,多量化反応の効率向上と単離・精製法の確立については,反応条件を系統的にスクリーニングするとともに,容易に精製を行うことができるよう,生成物の十分な溶解度を確保するための誘導体化についても検討する.その後,大環状化合物へのアセン骨格の導入と,その[4+4]光二量化による有機構造体の構築について検討を進める.
固体・液体原料からのマイクロプラズマプロセスの診断およびパルス発生法との融合

本研究では,大気圧マイクロプラズマによるナノ粒子合成・デポジションへの応用を検討した.研究代表者らはこれまでに,金属ワイヤーを原料に利用したナノ粒子合成,局所デポジション技術を開発し,酸化モリブデンや酸化タングステンなどの酸化物ナノ粒子,最近ではモリブデン,タングステンなどの金属粒子を合成,大気中でデポジションさせることに成功している.また,プロセスの発光分光や生成粒子観察結果を基に,ナノ粒子の生成メカニズムを明らかにしてきた.平成19年度は,この手法で合成,デポジション可能なナノ粒子種の更なる拡大を目指した研究開発を行った.金などの貴金属,スズなどの低融点材料のナノ粒子は,昨年度までの連続発生マイクロプラズマを利用する手法では不可能であったが,プラズマの発生法をパルス化したことで,これらのナノ粒子の合成が可能になった.本開発手法のパルス発生では,ミリ秒オーダーで電力のオン・オフを重畳させた基本周波数450MHzの高周波をコイルに印加し,マイクロプラズマを間歇的に発生させた.このパルス発生のための電圧波形が金ナノ粒子生成に深く影響することを見出し,様々検討を重ね,典型的な矩形波によるパルス波形を印加した場合より,約15倍の量の金ナノ粒子を合成する手法の開発に成功した.得られた金ナノ粒子は,平均粒径約8nmであり,標準偏差1.2nmという,優れた単分散性金ナノ粒子であった.また,その金ナノ粒子を所望の箇所にデポジションさせ,微小金薄膜を作製することが可能になった.上記のような金ナノ粒子以外にも,スズなどの低融点金属粒子の合成が可能になり,従来の連続発生法と併せて,大気圧マイクロプラズマで合成・デポジション可能なナノ粒子種が拡大された.平成18年度は主に固体(金属ワイヤー)を原料に利用したデポジションプロセスのI学術的理解II高精度化に関する研究を行った。I学術的理解従来開発してきた酸化物ナノ粒子合成プロセスにおけるプロセスメカニズムの解明を試みた。主にプロセスの発光分光診断や、生成したナノ粒子などの詳細な観察結果に基づいて考察を行い、その結果、プロセスメカニズムがプラズマガス流量の増加に伴い遷移することを明らかにした。低流量域では原料の蒸発、気相での反応がプロセスを支配するのに対して、高流量域では、原料の溶融・凝固プロセスが支配することが見出された。また、各領域で生成するナノ粒子の特徴を明らかにし、両者の遷移領域では一次元成長したナノ粒子が生成することも見出した。これらの成果は、国際論文2報、国内誌解説1報、著著(分担執筆)1報にて発表した。IIプロセスの高度化上述の従来技術では不可能であった「大気中での純金属ナノ粒子の合成」を可能にするために、新規デポジション法の開発を試み、(1)水素マイクロプラズマ開発(2)パルス変調マイクロプラズマの開発を行った。(1)では、ナノ粒子生成過程における酸化の抑制に成功し、金属モリブデン微小膜の作製に成功した。さらに、ある条件では5回対称を有するモリブデン粒子が合成されることを見出した。5回対称粒子がモリブデンで出現したのは世界で初めてであり、現在論文投稿準備中である。(2)では、プラズマの温度を室温レベルまで低下させることに成功し、大気中で金ナノ粒子を合成・デポジションさせることに成功した。これらの開発技術に関して、3件の特許出願(3件)に至っている。本研究では,大気圧マイクロプラズマによるナノ粒子合成・デポジションへの応用を検討した.研究代表者らはこれまでに,金属ワイヤーを原料に利用したナノ粒子合成,局所デポジション技術を開発し,酸化モリブデンや酸化タングステンなどの酸化物ナノ粒子,最近ではモリブデン,タングステンなどの金属粒子を合成,大気中でデポジションさせることに成功している.また,プロセスの発光分光や生成粒子観察結果を基に,ナノ粒子の生成メカニズムを明らかにしてきた.平成19年度は,この手法で合成,デポジション可能なナノ粒子種の更なる拡大を目指した研究開発を行った.金などの貴金属,スズなどの低融点材料のナノ粒子は,昨年度までの連続発生マイクロプラズマを利用する手法では不可能であったが,プラズマの発生法をパルス化したことで,これらのナノ粒子の合成が可能になった.本開発手法のパルス発生では,ミリ秒オーダーで電力のオン・オフを重畳させた基本周波数450MHzの高周波をコイルに印加し,マイクロプラズマを間歇的に発生させた.このパルス発生のための電圧波形が金ナノ粒子生成に深く影響することを見出し,様々検討を重ね,典型的な矩形波によるパルス波形を印加した場合より,約15倍の量の金ナノ粒子を合成する手法の開発に成功した.得られた金ナノ粒子は,平均粒径約8nmであり,標準偏差1.2nmという,優れた単分散性金ナノ粒子であった.また,その金ナノ粒子を所望の箇所にデポジションさせ,微小金薄膜を作製することが可能になった.上記のような金ナノ粒子以外にも,スズなどの低融点金属粒子の合成が可能になり,従来の連続発生法と併せて,大気圧マイクロプラズマで合成・デポジション可能なナノ粒子種が拡大された.
振動制御を考慮した機械構造物接触部のトライボロジー特性と振動減衰特性

機械構造物の微小振動を制御することを目的として,まず,構造部材間の接触機構について検討し,続いて,構造物空洞部に粒状物質を挿入したときの減衰特性について実験的に検討した。まず,部材接触部では,締付け荷重が小さい範囲ではマクロなすべりが,締付け荷重が大きい範囲ではミクロなすべりが顕著になり,締付け荷重の増大に対して減衰係数は2個の極大値をもつことを表面性状との関連で定量的に明らかにすることができた。この衰退能発生機構については,自由減衰振動の測定結果からパラメータを推定し,モデルのたわみ曲線から減衰エネルギーの大きさを計算した結果,接線方向,法線方法の振動とも締付け荷重,表面性状の変化に対して類似した傾向を示し,構造物の減衰能が締付け部のすべりによって生ずるという考え方の妥当性が示された。次に,粒子充填構造物の減衰特性については,ガラス球あるいは鋼球を充填することにより減衰能は改善され,充填粒径,充填率および反発係数などによってその特性が異なることを明らかにした。ガラス粒子充填構造物では特定の粒径において,また鋼球充填構造物では一般的にガラス粒子よりも減衰能は改善され,粒径により2カ所の極大値をもつことなどを明らかにした。これらについては,充填粒子間および充填粒子と構造材壁面間の非弾性衝突によるエネルギー消費により減衰能が改善されるものと推察した。これらの研究成果より,表面形状の異なる部材接触部の特性,粒子充填構造物の減衰特性などとの関連で振動減衰特性の優れた機械構造物を設計するための基礎的な資料が得られた。機械構造物の振動を抑制するには,構造部材接触部の特性が大きく影響する.そのため構造材の表面性状による接触剛性,減衰特性さらには接触部のトライボロジー特性も関係すると考えられる.また,構造材空洞部に充填材を挿入することにより振動エネルギーを吸収,減衰させ,骨格材料により強度,剛性を確保した複合構造とすることにより,構造物の減衰特性を向上させ,動的安定性の高い機械構造物を設計することができるとともに機械の軽量化,低騒音化も可能となると考えられる.本年度は,まず構造材の減衰特性,接触部の接触剛性について把握するため,各種表面性状を有する供試材を鋼製ホルダーを介して締め付け,ホルダーとの接触面に垂直な法線方向あるいは平行な接線方向にインパルス入力を印加したときの振動減衰挙動,摩擦特性および接触剛性について検討している.また,空洞部のある供試材を振動一次モードの節で吊り応答特性および減衰特性について調べるとともに,充填粒子の諸特性についても検討している.これらの実験結果を基に,充填粒子の挙動,充填材相互間および充填材と構造材壁面との接触・衝突・摩擦による挙動を充填材の種類,粒度,充填率などを変化させて実験的に検討している.現在,これらの実験装置を製作するとともに,基礎的な実験およびそれらの実験結果を基に粒子充填複合構造材料の減衰機構について検討している段階である.来年以降,このような基礎的な知見を積み重ねた後,表面性状の差異による部材接触部のトライボロジー特性などとの関連で振動減衰特性の優れた機械構造物を設計するための基礎的な資料を得られるものと考える.工作機械に発生するわずかな振動も加工精度に重大な影響を及ぼすため,加工の高精度化・高能率化を目指す上からも制振性能に優れた機械構造の設計基準が要求されている.本研究では,機械構造物の振動減衰特性向上を目的として,構造部材の減衰特性および部材接触部における接触剛性および構造物空洞部に充填粒子を挿入したときの振動減衰特性について検討し,減衰特性の優れた構造物を設計するための基礎的な資料を得る.まず,骨格構造材をイシパルス加振したときの振動減衰特性および粒子充填構造物の振動減衰特性について実験的に検討した.引き続き,粒子充填モデル構造物をインパルス加振したときの減衰特性実験および解析を行っている,粒子充填構造物の振動減衰特性は,充填粒子の粒径により異なり,粒径による充填率の差異が振動減衰特性に影響することなどが明らかになった.

また機械構造物の振動抑制には,構造部材接触部の特性が大きく影響するものと考えられる.構造部材接触部の減衰特性については,各種表面性状を有する構造材接触面に垂直および平行な方向にインパルス入力を印加したときの振動減衰挙動および接触面の接触剛性について検討した.これらの実験結果を基にさらに詳細に検討することにより,粒子充填複合構造材の振動特性,表面性状の差異による部材接触部の特性などとの関連で振動減衰特性の優れた機械構造物を設計するための基礎的な資料を得られるものと考える.なおこれらの成果の一部は,3月に精密工学会において発表予定である.機械構造物構成部材間の接触機構を検討することは,構造物の減衰特性を検討する上では重要である.また,機械構造物の微小振動を抑制するため,構造物空洞部に粒状物質を挿入することにより減衰特性を改善する試みについても実験的に検討した.まず,部材接触部では,締付け荷重が小さい範囲ではマクロなすべりが,締付け荷重が大きい範囲ではミクロなすべりが顕著になり,これに対応して締付け荷重の増大に対して減衰係数は2個の極大値をもつことを表面性状との関連で定量的に明らかにするごとができた.この減衰能発生機構については,自由減衰振動の測定結果からパラメータを推定し,モデルのたわみ曲線から減衰エネルギーの大きさを計算した結果,接線方向,法線方向の振動とも締付け荷重,表面性状の変化に対して類似した傾向を示し,構造物の減衰能が締め付け部のすべりによって生ずるという考え方の妥当性が示された.次に,粒子充填構造物の減衰特性については,ガラス球または鋼球を充填することにより減衰能は改善され,充填粒径,充填率および反発係数などによって異なることを明らかにした.ガラス粒子充填構造物では特定の粒径において,また鋼球充填構造物では一般的にガラス粒子よりも減衰能は改善され,粒径により2カ所の極大値をもつことなどを明らかにした.これらについては,充填粒子間および充填粒子と構造材壁面間の非弾性衝突によるエネルギー消費により減衰能が改善されるものと推察した.これらの研究成果より,表面性状の異なる部材接触部の特性,粒子充填構造物の振動減衰特性などとの関連で振動減衰特性の優れた機械構造物を設計するための基礎的な資料が得られたものと考える.
低分子RNA解析を基軸とした渦鞭毛藻の遺伝子発現調節機構に関する研究

渦鞭毛藻Alexandriumtamarenseの遺伝子発現調節機構を明らかにするため,低分子RNA(sRNA)の機能解析を中心に行った.その結果,単離した34塩基のsRNAが細胞内の成分と結合する可能性を示すことが出来た.また,本sRNAのゲノムDNAおよび推定前駆体cDNAの部分塩基配列を決定し,同様のsRNAをA. catenellaから単離することができた.さらに,Argonauteの一部をコードするDNA断片を得ることができたことから,本種もmiRNAを利用した調節機構を有する可能性が示唆された.最後に,渦鞭毛藻遺伝子の推定5'上流域に核内の成分が結合する可能性を示すことが出来た.平成26年度はまず初めに,Alexandrium tamarenseから我々が既に単離している34塩基の低分子RNA(sRNA)への結合成分の有無を調べた.A. tamarenseの粗抽出物をゲルろ過クロマトグラフィーに供して分画した後,RNAドットブロット解析を行なって当該sRNAの存在画分を調べた.その結果,本sRNAの推定分子量よりも大きい分子量と推測される画分でシグナルが得られたことから,生体内で本sRNAが何らかの成分と結合している可能性が推測された.そこで次に,本sRNAのセンスRNAおよびアンチセンスRNAを用い,A. tamarense粗抽出物を対象にアフィニティー精製を行ない,結合タンパク質成分に関してSDS-PAGEを用いて調べた.複数の条件下で精製を試みたものの,本sRNAへの結合タンパク質を認めるには至らなかった.したがって,さらなる条件検討が必要な可能性,結合成分がRNA等である可能性が考えられた.次に,本sRNAの前駆体のクローニングを,RNAを対象としたPCR法を用いて試みた.しかしながら,前駆体RNAを単離するには至らなかった.さらに,SymbiodiniumおよびA. catenellaを用いたsRNAの単離を試みた.その結果,sRNAを単離することができたものの,SymbiodiniumからはA. tamarenseから単離した34塩基のsRNAと相同性を有するクローンを得ることができなかった.一方,A. catenellaからは相同性を有するクローンを得ることができた.本クローンは32塩基から成り,A. tamarenseのものとはいくつか塩基が異なるものであった.したがって,塩基の一致した部分が機能に重要な役割を果たす可能性が示唆された.初めに,データベースを用い,Alexandrium tamarenseから単離した低分子RNAのクローン,AT-1の存在を調べた.その結果,データベース上にAT-1と同一の塩基配列を有するRNAを見出すことが出来た.そこで,それらデータベースおよびAT-1の塩基配列を参考に設計したプライマーを用い,前駆体を単離するために3'および5'RACE法を行なった.3'RACE法の結果,AT-1の塩基配列の3'末端1塩基のTがAとなり,poly A tailに含まれるクローンが得られた.一方,5'RACE法では目的のクローンを得ることが出来なかった.しかし3'RACE法の際に,データベースの塩基配列を参考に,AT-1よりも5'上流に設計したプライマーを用いてもDNA断片が得られたことから,より5'上流を含むmRNAが存在するものと推測された.次に,AT-1 RNAへの結合成分を調べた.A. tamarenseの粗抽出物,AT-1のセンスおよびアンチセンスRNAを用いてアフィニティー精製を行ない,SDS-PAGEを用いてタンパク質成分を検出した.その結果,RNAを含まない対象区では存在しないが,センスおよびアンチセンスRNAを用いた区で認められる約45kDa成分を見出すことが出来た.AT-1は塩基配列にパリンドローム構造を有していることから,本配列に結合した可能性が考えられたが,さらなる条件検討が必要であると思われた.また,AT-1へのRNAの結合も考えられることから,A. tamarenseの抽出物をゲルろ過に供した際の,AT-1を含む画分に存在するRNA成分の存在を調べたが,RNA成分の単離には至らなかった.最後に,我々がA. tamarenseより単離した遺伝子の5'上流非転写領域を用い,転写因子のアフィニティー精製を試みた.しかしながら,結合成分を見出すことは出来なかった.平成27年度は,まず初めにAT-1前駆体の単離を試みた.その結果,poly A tailを含むcDNAを得ることが出来た.しかしながら,それらクローンはAT-1の塩基配列と一塩基が異なったことから,転写後修飾されている可能性も考えられた.次に,AT-1 RNAを用いて結合RNAあるいはタンパク質の精製を試みた.その結果,RNA成分は見い出せなかったものの,約45kDaのタンパク質成分が,AT-1に結合している可能性が示唆された.しかし,その成分の同定には至らなかった.さらに,Alexandrium tamarense由来遺伝子の5'上流非転写領域を用いて転写因子のアフィニティー精製を試みたものの,その単離には至らなかった.以上のように,複数の実験に挑戦して幾つかの結果が得られた.しかしながら,タンパク質の同定には至らず,機能解明にはさらなる解析が必要であることが示された.また,得られた結果は想定していなかったものでもあったことから,これらについてより詳細な検討が必要であると考えられる.