hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱性疼痛の末梢機構解明にむけた高温感受性一次感覚ニューロンの同定と単離手法の確立

また,初年度の実験では、生きた培養神経細胞での温度依存的スチリル系色素の取り込みに成功していないことから、その検討を早急に進める。また、本実験が上手くいかなかった場合に備えて、色素取り込みを実施していない未標識の一次感覚ニューロンの初代培養細胞集団を用いて、熱刺激による温度応答の記録(カルシウムイメージング法,パッチクランプ法)を並行して実施し、TRPV1欠損動物に残存する温度感受性細胞の応答の特性を調べる。疼痛学、感覚生理学、神経生理学温度刺激装置の製作を業者に依頼していたが、希望予算内での製作が不可能となり,今年度は自作したため。今年度に自作した温度刺激装置は、短期的な使用は可能であるが、熱耐久性に若干の問題があり、度々の補修が必要で実験の効率が低下する。その点を改良すべく、またより安価で製作できるよう、デザインや材質を変更し、現在他の業者と製作の交渉しており、次年度使用額はその材料費と制作費に当てる。
FGF遺伝子欠損マウスの解析による脂肪組織、骨・軟骨組織の形成機構の解明

FGFは細胞増殖因子、神経栄養因子、血管新生因子などとして多様な生理作用を示すともに、重要な組織形成因子であることが知られている。申請者らは組織形成因子としてのFGFに着目し、新規なFGF遺伝子を探索した。これまで9種類の新規なFGF遺伝子を発見し、その機能解析を進めてきた本研究では申請者らは、FGF10.FGF18の役割を明らかにするため、FGF10,FGF18ノックアウト(KO)マウスの表現形質を解析した。FGF10 KOマウスは脂肪組織の形成も著しく阻害されていた。さらに、FGF10の脂肪組織形成における役割の分子メカニズムを解明するため、FGF10 KOマウスの脂肪組織における様々な遺伝子の発現様式を調べた。その結果、FGF10は脂肪細胞の分化初期に発現し、前駆脂肪細胞の増殖と分化に必要な因子であることが明らかになった。さらに、脂肪細胞の分化メカニズムはin vitroとin vivoでは異なっていることが明らかになった。また、胚性線維芽細胞を用いた研究にFGF10の細胞内シグナル伝達の実体の明らかになった。一方、FGF18 KOマウスは骨格の発達異常を示した。FGF18 KOマウスの骨・軟骨形成領域における様々な遺伝子発現を調べたところ、FGF18は前駆骨細胞の増殖と分化を促進させていることが明らかになった。一方、軟骨細胞に対しては、FGF18は増殖軟骨細胞の増殖を抑制し、肥大化軟骨の分化を促進していることが明らかになった。さらに、長管骨の初代培養系でもFGF18の作用が確認された。以上、研究はFGF10の脂肪組織形成因子、FGF-18の骨・軟骨組織形成因子としての役割を明らかにするとともに、その作用の分子メカニズムを明らかにした。従って、本研究は当初の研究目的をほぼ達成できたものと期待される。これまでの脂肪組織の形成過程の研究結果から、間葉系幹細胞から分化した前駆脂肪細胞が、脂肪分化過程を経て本量の脂肪滴を蓄積した成熟脂肪細胞へと分化すると考えられている。この脂肪組織の分化・発生は胎児期後期から生じる。また主に株化細胞を用いた細胞培養系の結果などから、脂肪分化過程において(C/EBPファミリー(C/EBPα,β)とPPARγの転写因子群が発現し、相互作用して分化プログラムの進行を空間的、時間的に制御していると考えられている。FGF-10は細胞培養系での脂肪細胞分化過程において分化の初期段階に一過性に発現が亢進し、また生体内での脂肪組織形成過程において極初期段階から発現が見られることが明らかとなった。したがってFGF-10は脂肪組織形成過程の初期段階において何らかの役割を果たし、結果的にその後の脂肪組織形成の進行に大きく関与していると考えられる。FGF-10が果たしている詳細な役割としては、前駆脂肪細胞もしくは間葉系間細胞の増殖への関与、ならびに脂肪分化過程における転写因子群の発現調節への関与が考えられる。これら増殖と分化への関与のうち、前者に関してはFGF-10が初代培養前駆脂肪細胞に増殖活性を持つことが明らかになっている。また、本研究でFGF-10ノックアウトマウス由来の胚性線維芽細胞を脂肪細胞に分化させると、脂肪滴の蓄積が減少しただけでなく転写因子の発現量も野生型に比べ減少したことから、後者に関しても何らかの活性を有している可能性が考えられる。しかしながら、これら増殖と分化にFGF-10がどのように関わっているかを詳細に明らかにすることは、今後の検討課題であると考えている。組織形成因子は組織修復・再生などの医薬への応用が期待されている。

FGFは細胞増殖因子、神経栄養因子、血管新生因子などとして多様な生理作用を示すともに、重要な組織形成因子であることが知られている。申請者らは組織形成因子としてのFGFに着目し、新規なFGF遺伝子を探索した。これまで9種類の新規なFGF遺伝子を発見し、その機能解析を進めてきた申請者らが発見した新規なFGFの内、FGF10,FGF18の役割を明らかにするため、FGF10,FGF18ノックアウト(KO)マウスを作成し、その表現形質を解析した。FGF10 KOマウスは四肢や肺の欠損とともに、脂肪組織の形成も著しく阻害されていた。さらに、FGF10の脂肪組織形成における役割の分子メカニズムを解明するため、FGF10KOマウスの脂肪組織における様々な遺伝子の発現様式を調べた。その結果、FGF10は脂肪細胞の分化初期に発現し、前駆脂肪細胞の増殖と分化に必要な因子であることが明らかになった。また、本研究によって、脂肪細胞の分化メカニズムはin vitroとin vivoでは異なっていることが明らかになった。一方、FGF18KOマウスは骨格の発達異常を示した。FGF18の骨・軟骨形成における役割を明らかにするため、FGF18KOマウスの骨・軟骨形成領域における様々な遺伝子発現を調べたところ、FGF18は前駆骨細胞の増殖と分化を促進させていることが明らかになった。一方、軟骨細胞に対しては、FGF18は増殖軟骨細胞の増殖を抑制し、肥大化軟骨の分化を促進していることが明らかになった。このFGF18の軟骨細胞への作用は、長管骨の初代培養系でも確認された。本研究はFGF10の脂肪組織形成因子、FGF-18の骨・軟骨組織形成因子としての役割を明らかにするとともに、その作用の分子メカニズムを明らかにした。従って、本研究は当初の研究目的をほぼ達成できたものと期待される。
湿潤熱帯上流域における持続的農業生態系の崩壊と再構築に関する研究

事例対象地としたインドネシア西ジャワのチタルム川上流域における土地利用変化を,高解像度衛星QuickBirdと空中写真を基に把握した結果,火山体上部や火山山麓外縁の第三紀丘陵地域では,樹林地が多く残るものの,火山山麓での樹林地減少が著しく,農林業システムの変容が明らかとなった。その農業開発の要因について,水文地形学的観点から評価を行った。火山体上部に残存する森林地帯周辺の集落において,森林資源の利用状況を把握したところ,違法耕作の進展が著しく,その影響は,森林資源に依存するその他の農民との資源競合が起こっており,社会・生態システムの崩壊が明らかとなった。これは,新しく導入された小規模酪農システムでも同様であることがわかった。一方森林資源へのアクセスが困難な火山山麓地においては,市場経済の進展に伴い,伝統的なアグロフォレストリーシステムの変容・消失が顕著で,その変化は社会文化的側面にも影響していることが示された。持続的農林業生態系の崩壊過程を理解していく中で,タケ類や大本類の多層構造からなる伝統的なアグロフォレストリーシステムの一種であるタルンが果たす役割が大きいことがわかったため,タルンの持つ生態系サービスについて,社会文化的機能,生物多様性維持機能,土水保全機能,物質循環維持機能,生物資源生産機能の観点から,詳細把握を行った。その結果,集約的利用を目的としたタルンの変容が確認され,著しい集約化は,本来のタルンが持つ生態系サービスの減少をもたらすことが明らかとなった。ただし,換金性の高い果樹や建材種から構成されるミックスタルンは,ある程度の経済性を維持しており,生態系サービスも高い水準にあることが示され,持続可能なタルンの形態として,重要であることが示された。こうしたミックスタルンの普及が可能か農民への意識調査を行ったところ,多くの農民が採用したい意志を示した。しかし,実際の採用には初期投資を問題視している意見も多く,質の良い品種の提供など,農業構造転換支援の制度的枠組みもあわせて必要であることが示された。農業の集約化や森林の違法伐採が著しいインドネシア西ジャワ州のチタルム川上流域を対象に,衛星画像(Landsat TM, ETM+)を用いて,最近十数年間の土地利用/被覆変化を明らかにした。解析を始めた1980年後半時点で,この地域の森林面積は少なく,その分布は新旧火山体に限られていたことがわかった。2003年までの2年間毎の森林減少のパターンを解析した結果,一般にいわれている1997年のアジア経済危機後の森林伐採増加はこの地域では確認できず,火山体に残存した森林が,山麓部から一定速度で伐採され,耕作地に転換されていることがわかった。こうした場所の集落において,森林資源の利用や森林伐採に関する環境意識を調査したところ,燃料資源や家畜飼料を獲得する場として森林資源への依存度は高いものの,近年の人口増加や経済的な理由から,森林域での違法伐採・耕作が行われていることがわかった。しかし,違法耕作者も含めて森林伐採がもたらす環境への悪影響は十分に理解されており,さらに,トゥンパンサリ(森林育成を行いながら下層で耕作を行うシステム)といった地域農民による適正森林管理への参加意思も高いことが明らかとなった。また,森林域から遠い集落では,燃料木などの獲得場所としてバンブータルン(タケ類の優占する二次林・人工林)が,森林に替わって重要な位置を占めていることがわかった。

こうしたタイプの農林業的土地利用は,伝統的なアグロフォレストリーシステムの一形態として捉えることができ,粗放的な管理ながらある程度の収入源となっていることがわかった。そのため,森林の違法伐採を回避し,また耕作地に転用されてしまった場所の再生に利用できる有用な土地利用形態であると考えられた。そのため,上記のバンブータルンや,他の地域にみられるミックスタルン(果樹などの樹木が優占する二次林・人工林)の生態的,経済的,社会的持続性を明らかにする,植生調査や土壌侵食量調査,農村社会経済調査などを開始した段階である。前年度までに,現地の農業ランドスケープにおける持続的な農林業生態系を維持するためには,伝統的なアグロフォレストリーシステムであるタルン(talun)の役割が重要であることが指摘された。そこで,本年度はタルンの現状を把握する調査を実施した。インドネシア西ジャワ州に卓越する,火山体に続くラハール・ラバ由来の台地上に位置する集落では,蔬菜栽培に適した気候・土壌条件のもとで,20年以上前からタルンの多くは商品作物耕作地へ転換されてきたことが明らかとなった。そのため,現存するタルンの面積は集落域の数%と非常に限られており,ラハール台地開析谷斜面に残存するのみであった。構成種はタケ類を中心に建築材用の樹種が多く,粗放的な管理でありながらも市場価値の高い樹種を選択的に育成していることが明らかとなった。こうした伝統的なアグロフォレストの商業化は,ホームガーデンの形態・機能変化でもみられ,現時点では植生の多層構造などは維持されていたものの,ホームガーデンが有する社会・文化的機能の低下が認められた。一方,火山山地の外縁に位置する丘陵地では,地形的制限要因から灌漑用水の開発が困難で,標高が低いために集約的な商品作物の栽培に適さない気候条件であることから,タルンを中心とした営農形態が維持されていることが明らかとなった。しかし,タルンの構成樹種や利用形態は,伝統的なタケ類を中心とした耕作地-タケ林転換システム(kebun-talunシステム)だけではなく,今日の農家経営状況に応じて,建築材や香料材の単一樹種が優占するプランテーション化したタルンから,多くの果樹から構成され,生産物の自家消費が中心のタルンまで,多様化していることが,植生調査と聞き取り調査の結果から示された。こうした多様化したタルンの中から,生態的機能と社会・経済的機能を兼ね備えた形態を抽出するために,典型的なタルンを複数抽出し,いくつかの機能に関する比較調査を開始した。土壌侵食量の測定を行った結果,林冠の樹種や階層構造の複雑さ以上に草本層と落葉・腐植層の有無が重要であり,過度な林床の利用は,多くの土壌流亡の原因となることが指摘された。また,商品価値の高い樹種の割合が増えるとともに,当然ながら構成種の多様性は著しく低下し,生産物の自家消費率や近隣への無償配布率も低下するとともに,第三者の薪材採取を禁じるなど,社会・文化的機能の損失が明らかとなった。一方で,果樹を中心に多様な樹種から構成され,その利用目的も多様,かつある程度の経済的価値も有している形態も存在することが明らかとなった。現地の農業ランドスケープにおける持続的な農林業生態系を維持するために重要な役割を果たす,伝統的なアグロフォレストリーシステムであるタルン(talun)の,生態的,社会・経済的機能の評価を,最終年度として重点的に実施した。
哺乳類小脳をモデル系とした中枢シナプス形成の分子機構の解明

本研究は申請者らの見いだした遺伝子Zicを中心として、脊椎動物の神経系の発生について新知見を得ることを目的とした。Zicは小脳顆粒細胞の細胞系譜に強く限局して発現する新規の転写因子として見いだされた。この遺伝子は正常の小脳顆粒細胞系譜のみならず、この細胞系譜に深い関連を持つとされる髄芽細胞種においても特異な発現が検出され、最初に見いだした遺伝子(Zic1)の他に、やはり成熟した固体では小脳に限局して発現するZic2,Zic3,Zic4という複数の関連遺伝子を持ち、同時期に報告されたショウジョウバエのpair-rule遺伝子odd-pairedの脊椎動物ホモグロであることを明らかにした。これら4種の遺伝子のマウス胚における発現パターンを解析した結果、神経管の背側に局在するもの、肢芽の尖端、尾部の特定の領域に限局して発現するものなとが認められ、それぞれが異なった発現制御を受けていることが明らかとなった。また、トランスジェニックマウスを使ったアッセイにより、発生過程の神経管の背側に限局した発現に関わる領域をZic1遺伝子中に見いだした。その他に、新たな解析系としてアデノウイルスの局所注入による神経細胞タイプ特異的遺伝子発現系を確立し、この方法が発生過程のマウスおよびニワトリ胚に対しても有効であることを見いだした。また、小脳に多く発現するシナプトタグミンIIのC2ドメインにイノシトールポリリン酸が結合し、シナプス伝達の調節に関わる可能性を示唆した。
『今昔物語集』のKWIC作成の原理的問題とその意味・文法論的利用の可能性

一人の編者の立場からの統一されている岩波書店『新日本古典文学大系』の本文をもちい、『今昔物語集』のKWIC (keyword in context文脈つき索引)を作成する過程で,KWIC作成時における漢字処理や単位認定かかわる原理的問題を考察した。現行のおおくのKWICが仮名文であるのと異なり、漢字仮名混じり文である『今昔物語集』においてKWICを作成することは、KWICの作成の方途にあらたな知見を加えることとなった。具体的には返読文字の処理において、KWICのキーとしては、返読文字を前の要素に付ける必要があることとか、補読のニシテのスなどの動詞を本文に付け加える作業が必要になるなどのことである。また、これまでの単位の読みのゆれを明らかにするために、『今昔物語集文節索引』(笠間書院)に基づいて作成された語彙表をもとにし、巻ごと、部ごとなどを比較して得られる特徴語彙のデータを意味領域の観点から整理した。その結果、文節索引の読みにおいては、和文語と漢文訓読語の文体的な対立に基づく読みの対立以上に、各巻の編者の恣意的な読みによって一つの単語がいくつもの無意味な読みのバリエーションをもつことが明らかになり、統一の必要が示された。ただ、ヘミとクチナワのような両様の読みをもつ「蛇」のような単語もあるので、それらについては、KWICの見出しとしては、どちらか一方を立てて、もう一方の読みは空見出しとするのが適当であるという結論になった。その結果、見出しは語彙そのものではなく、意味分類を示すものに近づくことになるが、それは基本的に漢字文献である『今昔』においてはやむをえないことである。KWICの利用という面においては、具体的な文脈や構文的環境が即座に明らかになるので、『今昔物語集』のKWICを利用して、テンス・アスペクトを表わす語形の意味的対立を助動詞だけでなくはだかのかたちをふくめて行うことができた。国文学資研究料館で公開している岩波旧大系『今昔物語集』の電子化ファイルを利用して、岩波新大系『今昔物語集』に基づく電子化本文を作成するための準備作業を開始した。それに先立ち、岩波旧大系『今昔物語集』の電子化本文を、岩波新大系『今昔物語集』の本文に変えるにあたって、多数の研究協力者が作業にたずさわっても、基準がぶれないように、統一した基準を作成した。具体的には次のようなことを行った。1岩波旧大系『今昔物語集』の電子化本文を、岩波新大系『今昔物語集』のページ行変えにあわせて変え、句読点、記号、漢字の字体について、岩波新大系『今昔物語集』本文と異なるものをあらためた。2コンピュータがもっている漢字字体と印刷字体がことなる場合の漢字字体の処理について、変更する必要があるものを討議して決定した。3岩波旧大系『今昔物語集』の電子化本文を紙上に打ち出し、漢字語の読みのちがいをチェックし、ことなるものは岩波新大系『今昔物語集』の読みになおした。4岩波旧大系『今昔物語集』の電子化本文において読みのない漢字については、岩波新大系『今昔物語集』の索引にもとづいて読みを定めた。(1)前年度に作成した岩波新大系『今昔物語集』に基づく電子化本文に基づいて、KWICを作成した。1構築されたKWICプログラムを実際に動かし、KWICを作成した。2できあがったKWICにおいて、複合語を中心としてキーワードが単位として、適切であるかどうか検査し、問題があるものについて、検討した。

3キーワードの前後の文脈の長さや、所在の指定などが適切であるかどうか検査し、全体としてKWICのデザインを検討した。4 KWICに基づいて、『今昔物語集』の語彙表を作成した。5『今昔物語集』の語彙表を『古典対照語い表』の作品との計量的な比較が可能なようにするため、同じ形式にし、『古典対照語い表』と合併した。(2)KWICを用いて、『今昔物語集』の意味・文法論的研究を開始した。1宮島は、語に『分類語彙表』の意味番号を付け、セマンティック・カウントを行い、『古典対照語い表』の作品と比較を行うとともに、いくつかの巻相互の比較を行った。2鈴木は、『源氏物語』と『今昔物語集』の動詞に助動詞タリ・リのついた形、およびヲ格を支配する動詞を比較した。3安部は、び複合動詞における単位性の問題を検討した。4石井は、「中世文芸諸作品の語彙計量の基礎的研究」(平成12-13年度・研究代表者石井久雄)において利用した中世前期の諸作品のKWICと比較した。『今昔物語集』のKWICを作成するためのテキストの整備を全巻についておえることができた。そのなかで巻24については、サンプル的にKWICを作成し、そこで生じた以下のようなKWIC作成上の諸問題を検討した。1 KWICにおいて、複合語を中心としてキーワードが単位として、適切であるかどうか検査し、問題があるものについて、修正をはかった。2キーワードの前後の文脈の長さや、所在の指定などが適切であるかどうか検査し、KWICのデザインを定めた。以上のような点について処理をおえたのち、全巻にわたるKWICの作成をこころみ、『今昔物語集』の語彙、意味、文法論的な特徴について検討をくわえた結果、以下のような知見を得た。3天竺・震旦・本朝各部から計量的手法によってとりだした特徴語彙に『分類語彙表』の意味番号を付け、各部の待徴語彙の意味的かたよりを明らかにした結果、各部の文章論的性質がその内容だけではなく、文体論的性格に基づくことが明らかになった。4 KWICを利用して、おなじ動詞のはだかの形、助動詞タリ・リのついた形、助動詞ツ・ヌのついた形をえらび出し、動詞ごとの標準的な形がどのような形であるかをさぐり、動詞の意味的性質と語形の相関関係を明らかにした。5現行の注釈書でことなった訓があたえられ、訓がさまだまっていない表記についてKWICの用例に基づいて用例を検討し、適切な訓を定めることができた。その結果、これまで別語とされていた語彙をおおはばに整理することができた。
食物による自己免疫の制御-関節炎モデルにおける腸管免疫の解析

1。慢性関節リウマチ患者の栄養と免疫慢性関節リウマリ(RA)50例および性平均年齢の一致した健常人50例を対象とし、食事調査をおこない求めた各栄養摂取量を比較した。さらにRA群では各栄養素毎に不足群、適正群、過剰群に分類、臨床的な活動指数(疲労度指数、関節点数、QOL点数)、検査所見(CRP、RAPA、WBC、Hb、Plt)との関連を検討した。さらにTリンパ球活性化マーカーとして血清中の可溶性インターロイキン2リセプター(IL-2R)を測定した。その結果、RAではコントロール群に比し多価不飽和脂肪酸/飽和脂肪酸の低下と動物性脂質比の上昇を認めた。また、RA患者の総エネルギーが不足した群において疲労度指数・関節点数の有意の低下を認め、食物繊維が不足した群では可溶性IL-2Rは有意に高値を示した。以上のようにRAでは栄養摂取に偏りがみられるとともに、臨床的活動性や免疫機能が栄養と関連する可能性が示唆された。2。実験的関節炎モデルにおける食餌制限と径口免疫の影響DBA/1Jマウスを用い、group1:カロリー制限+自己抗原(タイプIIコラーゲン:TIIC)径口投与群、group2:カロリー制限のみ群、group3:自己抗原径口投与のみ群、group4:コントロール群に分類した。カロリー制限群はコントロールの70%の食餌を摂取させた。TIICとFCA免疫し関節炎を誘発した。その結果、関節腫脹はgroupl<group2<group3<group4の順であった。羊赤血球に対する遅延型反応はカロリー制限群でもよく保たれていた。抗TIIC抗体の産生がgroup1で抑制されていた。以上よりカロリー制限および自己抗原の経口投与により異種抗原に対する免疫反応を抑制せず、自己抗原に対する反応のみを抑制できた。この結果はRAをはじめとする自己免疫病の制御に食事(栄養)が有効な治療法となる可能性を示唆する。今後、1oの研究では実際の慢性関節リウマチ患者において摂取栄養素と免疫能の関連についてさらに解析を進める。その結果は実際の患者食事指導にも将来反映させることが期待できる。2。の研究では関節炎動物モデルにおいて食物や栄養が腸管免疫系を介して全身の免疫系に対してどのように作用するかそのメカニズムを解析する。1。2。2。
交番起磁力により励磁されるブラシなし同期電動機の電圧ベクトル制御

研究代表者らは先に、単相短絡された巻線を持つ回転子をバイアス周波数で脈動しながら同期速度で回転する「脈動回転磁界」で励磁することによりブラシなし化を実現する「交流励磁方式ブラシなし同期電動機」を提案した。本電動機は(1)固定子巻線は通常の三相巻線、回転子は単相短絡巻線のみであり、簡単かつ堅牢なブラシなし構造である、(2)電機子反作用が存在しないためギャップ長が小さくでき同出力の誘導機とほぼ同サイズとなる、(3)回転子位置の検出たけでトルク電流を計算できるので、容易に静止状態から定格速度までのトルク制御ができ、また誘導電動機のベクトル制御の場合のようにパラメ-タ変動の影響を受けない、等の特長がある。そこで本研究ではこれらの特長を生かした新しいACサ-ボモ-タの実現を目指して研究を行っている。これまで得られた主な成果はつぎのとうりである。1.実験装置を製作し、研究代表者らが考案した電流ベクトル制御法による駆動試験を行った結果、回転子位置を検出するだけで速度制御、位置制御、トルク制御等が容易に行なえることを確認し、その成果を電気学会論文誌(第109-D巻7号515522)に公表した。2.新しく考案した電圧ベクトル制御法による駆動試験を行った結果、電圧・電流センサなしで回転数制御、ステップ動作ができることを確認した。3.最適な回転子構造を決定するために必要な有限要素法を用いた電磁界解析プログラムを開発した。4.電磁界解析プログラムを用いて本電動機の特性シミュレ-ションを行ない最適な回転子構造を決定し、2KWの交流励磁方式ブラシなし同期電動機を設計した。
研究者情報の蓄積・検索システムの研究

本研究は、経常的な息の長い研究として、日本の科学研究費補助金の配分に関する基礎デ-タのコンピュ-タ・ファイルを作成し、科学研究費補助金の配分に役立つシステムを開発・運用することにある。また、日本の科学基礎研究の世界における位置付けを知るとともに、恒常的にモニタリングできるように、引用検索デ-タベ-スを利用した文献計量学の手法を確立することを目的にしている。平成3年度は、当初計画にしたがい研究を実施し、予期した成果をあげることができた。(1)平成3年度科研費配分結果デ-タを基に平成3年版「科研費申請・交付状況ファイル」を作成した。(2)上記ファイルをもとにして、諸帳票、諸統計表を作成、出力した。(3)過去20年間の科研費申請・交付状況を取りまとめたファイルを作成、デ-タベ-ス化するとともに、交付状況についてオンライン検索を可能にするシステムの開発を行った。現在、検索のためのキ-の統一等のフォ-マット変換を行っており、平成4年度に完成することを目指している。(4)平成年度版「大学関係研究者基本ファイル」を作成した。(5)購入した「引用索引(Citation Index)テ-プ」を筑波大学学術情報処理センタ-が開発、運用しているオンライン文献検索デ-タベ-スシステム(UTOPIA)に入力、オンライン検索が可能なようにした。(6)同デ-タベ-スを利用した、日本と外国との研究状況の比較を行うために有効な資料を作成するための、計量文献学手法を確立するための諸研究及びシステム開発の一部を行った。本研究は、経常的な息の長い研究として、日本の科学研究費補助金の配分に関する基礎デ-タのコンピュ-タ・ファイルを作成し、科学研究費補助金の配分に役立つシステムを開発・費用することにある。また、日本の科学基礎研究の世界における位置付けを知るとともに、恒常的にモニタリングできるように、引用索引デ-タベ-スを利用した文献計量学の手法を確立することを目的にしている。平成元年度は、当初計画にしたがい研究を実施し、予期した成果をあげることができた。(1)平成元年度科研費配分結果デ-タを基に平成元年度版「科研費申請・交付状況ファイル」を作成した。(3)過去10年間の科研費申請・交付状況を取りまとめたファイルを作成、デ-タベ-ス化するとともに、交付状況についてオンライン検索を可能にするシステムの開発を行った。現在テスト中であり、平成2年度以降には有資格者が使用することが可能になるよう努力中である。(4)平成元年度版「大学関係研究者基本ファイル」を作成した。(5)購入した「引用索引(Citation Index)テ-プ」を筑波大学学術情報処理センタ-が開発、運用しているオンライン文献検索デ-タベ-スシステム(UTOPIA)に入力、オンライ検索が可能なようにした。同デ-タベ-スを利用した、日本と外国との研究状況の比較を行うために有効な資料を作成するための、計量文献学手法を確立するための諸研究及びシステム開発の一部を行った。平成2年度は、当初計画にしたがい研究を実施し、予期した成果をあげることができた。(1)平成2年度科研費配分結果デ-タを基に平成2年度版「科研費申請・交付状況ファイル」を作成した。現在、検索のためのキ-の統一等のフォ-マット変換を行っており、平成3年度に完成することを目指している。(4)平成2年度版「大学関係研究者基本ファイル」を作成した。

(3)過去20年間の科研費申請・交付状況を取りまとめたファイルを作成、デ-タベ-ス化するとともに、交付状況についてオンライン検索を可能にするシステムの開発を行った。現在、検索のためのキ-の統一等のフォ-マット変換を行っており、平成4年度に完成することを目指している。(4)平成年度版「大学関係研究者基本ファイル」を作成した。(5)購入した「引用索引(Citation Index)テ-プ」を筑波大学学術情報処理センタ-が開発、運用しているオンライン文献検索デ-タベ-スシステム(UTOPIA)に入力、オンライン検索が可能なようにした。(6)同デ-タベ-スを利用した、日本と外国との研究状況の比較を行うために有効な資料を作成するための、計量文献学手法を確立するための諸研究及びシステム開発の一部を行った。
北アナトリア断層帯西部域の断層活動に関する調査

北アナトリア断層帯西部域に地震空白域が存在し,近い将来かなりの規模の地震が発生するのではないかと考えられている.しかし,地震空白域内にどの様な活断層が存在するのか,またどの活断層が近い将来活動して地震を引き起こすのかなどについては,よくわかっていない.本研究ではこのような基本的問題を解明するために,地震空白内で各種調査を実施した.以下では各項目毎に研究成果の概要を示す.1.地形・地質調査地形的特徴から,地震空白域には2本の構造線が存在することがわかった.このうち南側のものは,本研究における詳しい調査により,右横ずれを示す活断層であることが判明し,これをイズニックーメケジェ断層と名付けた.地質構造のくい違いから,この断層の累積変位量は25kmに及ぶことが確認できた.また,詳しい地形調査の結果,沖積扇状地を刻む谷が40mのくい違いを示す地点を発見し,この付近でトレンチ調査を実施することにした.トレント調査の結果を次に示す.調査地は扇状地堆積物で覆われているが,その主体は,一枚の厚い泥流堆積物とそれを覆う薄いれき層である.このれき層の下部は断層活動による乱れがみられるものの,上部は断層変位を受けていない.木片試量の^<14>C年代を求めたところ,変位を受けていない上部は約200年B.P.,変位を受けている下部は500年B.P.程度という結果となった.したがって,このイズニックーメケジェ断層の最新の活動は, 200500年B.P.と考えられる.これに対し北側の構造線は幅広い複雑な変形帯となっていることが判明した.しかも断層帯内には多くの活しゅう曲が発達しており,圧縮変形が生じていることが示唆される.この結果は,英国隊による地震観測結果から導かれる発震機構(横ずれ+正断層型)と矛盾し,今後の検討課題となっている.2.地震観測地震空白域内南部に,右横ずれ型のイズニックーメケジェ断層が存在するが,この活断層の近傍の微小地震活動はまったくわかっていない.これに対し北部の断層帯では英国隊による地震観測の結果,群発地震も含め,かなり高い地震活動を示していることがわかっている.そこで本研究では,イズニックーメケジェ断層近傍で微小地震観測を実施した.観測期間は約一ヶ月であったが,この期間中に観測された地震は比較的遠い地震であり,イズニックーメケジェ断層近傍の地震はまったく観測されなかった.このことは,イズニックーメケジェ断層の現在の地震活動は非常に低いということを意味している.この低活動度と周辺の地震活動を総合的に解釈すると,イズニックーメケジェ断層近傍はいわゆる第二種地震空白域を形成している可能性があると思われる.3.地球電磁気観測イズニックーメケジェ断層を横切るいくつかの測線に対して,全磁力,比抵抗,自然電位の測定を行った.その結果,この活断層に関連する異常が数多く発見された.とくに磁気異常は顕著で,断層破砕帯を忠実に反映しているとともに,活断層線の位置を推定する際の重要な情報となることが判明した.また,磁気異常の解析から求められたダイク状磁気物体が断層近傍の応力状態の変化を地磁気の変化として示すという可能性が考えられる.こうした磁気異常の情報を利用して,効率のよい前兆的地磁気変化を検出すべく,現在全磁力連続観測を行っている.4.地球化学観測イズニックーメケジェ断層を横切る測線において土壌ガス中のラドン濃度を測定した.断層線直上でのラドン濃度異常は検出できなかったものの,現在数点において定期的測定を行っている.地下水の化学分析も,断層近傍から採取したサンプルに対して行い,数地点では定期的調査を行っている.以上に示した研究成果は,地震予知にとって大変貴重なものであるが,まだ不十分な点もある.第二次調査においては,トレンチ調査を続行するとともに,地震観測を強化し,地震空白域内の活動状況を明らかにする予定である.また,地磁気,地電位,ラドン濃度等の連続観測を継続し,地震前兆現象の検出体制を強化したいと考えている.北アナトリア断層帯西部域に地震空白域が存在し,近い将来かなりの規模の地震が発生するのではないかと考えられている.しかし,地震空白域内にどの様な活断層が存在するのか,またどの活断層が近い将来活動して地震を引き起こすのかなどについては,よくわかっていない.本研究ではこのような基本的問題を解明するために,地震空白内で各種調査を実施した.以下では各項目毎に研究成果の概要を示す.1.地形・地質調査地形的特徴から,地震空白域には2本の構造線が存在することがわかった.このうち南側のものは,本研究における詳しい調査により,右横ずれを示す活断層であることが判明し,これをイズニックーメケジェ断層と名付けた.地質構造のくい違いから,この断層の累積変位量は25kmに及ぶことが確認できた.また,詳しい地形調査の結果,沖積扇状地を刻む谷が40mのくい違いを示す地点を発見し,この付近でトレンチ調査を実施することにした.トレント調査の結果を次に示す.調査地は扇状地堆積物で覆われているが,その主体は,一枚の厚い泥流堆積物とそれを覆う薄いれき層である.このれき層の下部は断層活動による乱れがみられるものの,上部は断層変位を受けていない.木片試量の^<14>

C年代を求めたところ,変位を受けていない上部は約200年B.P.,変位を受けている下部は500年B.P.程度という結果となった.したがって,このイズニックーメケジェ断層の最新の活動は, 200500年B.P.と考えられる.これに対し北側の構造線は幅広い複雑な変形帯となっていることが判明した.しかも断層帯内には多くの活しゅう曲が発達しており,圧縮変形が生じていることが示唆される.この結果は,英国隊による地震観測結果から導かれる発震機構(横ずれ+正断層型)と矛盾し,今後の検討課題となっている.2.地震観測地震空白域内南部に,右横ずれ型のイズニックーメケジェ断層が存在するが,この活断層の近傍の微小地震活動はまったくわかっていない.これに対し北部の断層帯では英国隊による地震観測の結果,群発地震も含め,かなり高い地震活動を示していることがわかっている.そこで本研究では,イズニックーメケジェ断層近傍で微小地震観測を実施した.観測期間は約一ヶ月であったが,この期間中に観測された地震は比較的遠い地震であり,イズニックーメケジェ断層近傍の地震はまったく観測されなかった.このことは,イズニックーメケジェ断層の現在の地震活動は非常に低いということを意味している.この低活動度と周辺の地震活動を総合的に解釈すると,イズニックーメケジェ断層近傍はいわゆる第二種地震空白域を形成している可能性があると思われる.3.地球電磁気観測イズニックーメケジェ断層を横切るいくつかの測線に対して,全磁力,比抵抗,自然電位の測定を行った.その結果,この活断層に関連する異常が数多く発見された.とくに磁気異常は顕著で,断層破砕帯を忠実に反映しているとともに,活断層線の位置を推定する際の重要な情報となることが判明した.また,磁気異常の解析から求められたダイク状磁気物体が断層近傍の応力状態の変化を地磁気の変化として示すという可能性が考えられる.こうした磁気異常の情報を利用して,効率のよい前兆的地磁気変化を検出すべく,現在全磁力連続観測を行っている.4.地球化学観測イズニックーメケジェ断層を横切る測線において土壌ガス中のラドン濃度を測定した.断層線直上でのラドン濃度異常は検出できなかったものの,現在数点において定期的測定を行っている.地下水の化学分析も,断層近傍から採取したサンプルに対して行い,数地点では定期的調査を行っている.以上に示した研究成果は,地震予知にとって大変貴重なものであるが,まだ不十分な点もある.第二次調査においては,トレンチ調査を続行するとともに,地震観測を強化し,地震空白域内の活動状況を明らかにする予定である.また,地磁気,地電位,ラドン濃度等の連続観測を継続し,地震前兆現象の検出体制を強化したいと考えている.
半導体ナノ構造におけるサブバンド間遷移の赤外分光

サブバンド間遷移における電子の多体効果及び緩和メカニズムの影響を明らかにするために,以下の研究を行った。昨年度,井戸幅10ナノメートル(nm)クラスの狭いGaAs単一量子井戸におけるサブバンド間電子ラマン散乱(非弾性光散乱)を世界で初めて測定することに成功したが,そこに現れたピークの帰属を行うために,今年度はさらに井戸幅が8.518nmの異なるGaAs単一量子井戸を作製してサブバンド間電子ラマン散乱を測定し,スペクトルの特徴の変化を調べた。その結果,電荷密度集団励起,スピン密度集団励起,及び一電子励起という3種類のサブバンド間励起ピークが現れる18nm量子井戸の状況から,井戸幅を狭くするにつれて電荷密度/スピン密度集団励起のピークが小さくなるという中間的な状況を経て,10nm以下の狭い量子井戸においては偏光依存性のない一電子励起ピークのみが現れていることが明らかになった。また,この狭い量子井戸において,共鳴条件を満たす範囲で入射光子エネルギーを変化させたところ,ラマンシフト及びラインシェイプの特徴的な変化が観測された。これは,電子ラマン散乱過程における面内運動量保存則の緩和を考慮することによって定性的に説明することができ,狭い量子井戸に特有の現象であることから,界面ラフネスによってもたらされていると考えるのが妥当である。本研究成果については,Physical Review B誌における論文発表,及び日本物理学会2004年秋季大会におけるポスター発表を行った。サブバンド間遷移における電子の多体効果及び散乱メカニズムの影響を明らかにするために,以下の研究を行った。1.高電子濃度InGaAs/AlAs量子井戸におけるサブバンド間吸収スペクトルを,ゲート電圧をかけた顕微FTIR分光技術によって系統的に測定した。また,補助的な実験として,多体効果による遷移エネルギーの変化(デポラリゼーションシフト)を電子ラマン散乱測定によって評価することを試みた。これまでの実験で,電子濃度が高いと吸収線幅の温度依存性が弱くなるなど,多体効果の反映と思われる傾向が観測された。より定量的な結果を得て論文にまとめるために,試料構造を最適化して来年度前半まで実験を継続する予定である。2.電子濃度が高い場合に従来の吸収線幅の理論をどう拡張すべきか考察し,定式化を行った。その理論に基づき,界面ラフネス,フォノン,アロイ等の散乱体によって生じる吸収線幅を定式化し,移動度と比較しながらプログラミングにより数値計算した。その結果,吸収線幅に対する界面ラフネス散乱の寄与は,移動度に対する寄与よりも1桁大きく,極めて重要であることが明らかになった。さらに,界面ラフネスによる吸収線幅が均一幅か不均一幅かという議論があるが,私は,電子の平均自由行程に比べて界面ラフネスの相関長が短い場合に均一幅が生じ,相関長が長い場合に不均一幅が生じるという可能性を指摘した。これらの成果は,Journal of Applied Physics,及び第29回化合物半導体国際会議で発表し,日本物理学会第58回年会のシンポジウム「半導体量子構造中のサブバンド間遷移の物理と応用」でも講演を行う。3.2の理論の特徴をデモンストレーションする実験として,量子井戸の中にポテンシャルを挿入し,予測された特徴的な吸収線幅の変化の様子を観測した。この成果は,日本物理学会2002年秋季大会で発表した。1.狭いGaAs系量子井戸におけるサブバンド間遷移を,赤外吸収及び電子ラマン散乱(非弾性光散乱)という2種類の方法で測定した。デポラリゼーションシフトと呼ばれる多体効果による遷移エネルギーの変化は,従来,(広い量子井戸に関する報告から)ラマン散乱の偏光依存性に現れると考えられてきたが,本実験では10meV以上のデポラリゼーションシフトが期待されるような高電子濃度にもかかわらず,有意な偏光依存性が観測されなかった。また,赤外吸収と平行偏光配置の電子ラマン散乱は同一の起源をもつと考えられているが,本実験では共鳴エネルギーと線幅が有意に異なることが確認された。井戸幅が狭くなると,一般に界面ラフネス等の影響により電子ラマンピークはブロードになるため観測が困難であり,狭いGaAs系単一量子井戸において電子ラマン散乱が観測されたこと自体も初めてである。これらの成果については,第7回量子井戸中サブバンド間遷移国際会議,及び日本物理学会2003年秋季大会にて発表を行った。2.上記の実験結果には,界面ラフネスによる緩和やバンドの非放物線性など,狭い量子井戸において顕著となる効果が本質的な役割を果たしていると考えられる。そこで,遷移エネルギーが200meV以上となる上記の狭い量子井戸から,遷移エネルギーが50meV以下となる広い量子井戸まで,系統的に井戸幅を変化させた一連の量子井戸を作製して電子ラマン散乱の実験を行った。現在までのところ,遷移エネルギーが百数十meVとなる中間的な領域を境に,理論通りのデポラリゼーションシフトが現れなくなる傾向が見られている。この成果については,日本物理学会第59回年次大会にて発表する。本実験は来年度前半まで継続する予定である。

昨年度,井戸幅10ナノメートル(nm)クラスの狭いGaAs単一量子井戸におけるサブバンド間電子ラマン散乱(非弾性光散乱)を世界で初めて測定することに成功したが,そこに現れたピークの帰属を行うために,今年度はさらに井戸幅が8.518nmの異なるGaAs単一量子井戸を作製してサブバンド間電子ラマン散乱を測定し,スペクトルの特徴の変化を調べた。その結果,電荷密度集団励起,スピン密度集団励起,及び一電子励起という3種類のサブバンド間励起ピークが現れる18nm量子井戸の状況から,井戸幅を狭くするにつれて電荷密度/スピン密度集団励起のピークが小さくなるという中間的な状況を経て,10nm以下の狭い量子井戸においては偏光依存性のない一電子励起ピークのみが現れていることが明らかになった。また,この狭い量子井戸において,共鳴条件を満たす範囲で入射光子エネルギーを変化させたところ,ラマンシフト及びラインシェイプの特徴的な変化が観測された。これは,電子ラマン散乱過程における面内運動量保存則の緩和を考慮することによって定性的に説明することができ,狭い量子井戸に特有の現象であることから,界面ラフネスによってもたらされていると考えるのが妥当である。本研究成果については,Physical Review B誌における論文発表,及び日本物理学会2004年秋季大会におけるポスター発表を行った。
極大荷重を受ける構造物の耐震性能評価に資する動的サブストラクチャ振動台実験の構築

25年度では【免震建物用積層ゴム支承に対するリアルタイムサブストラクチャ実験】に関して,以下の2課題に取り組んだ.(1)積層ゴム支承に対するリアルタイムサブストラクチャ実験用システムの設計・組立(2)リアルタイムサブストラクチャ実験の実施(3)ナイキスト安定判別法によるシステムの無駄時間と安定性の検証(1)においては,積層ゴム支承を実験部分であるサブストラクチャとして,地震時における上部構造物などの影響を数値解析的に評価するリアルタイムサブストラクチャ実験用のシステムを構築した.また,地震時においては地動によって生じる加速度と上部構造物の質量によって積層ゴム支承の水平方向には大きな慣性力が作用する.そのため,本リアルタイムサブストラクチャ実験では,鉛直荷重(構造物の重量)と水平荷重(地震による慣性力)の二つを模擬するアクチュエータを積層ゴム支承にさせた. (2)においては,積層ゴム支承に対するリアルタイムサブストラクチャ実験を目的としていた.この実験の前に,アクチュエータと計測機器を含む実験システム全体に対するシステム同定によって, 6.0msのむだ時間があることが明らかとなった.このシステムを用いて, JMA神戸波(兵庫県南部地震)を用いたサブストラクチャ実験を実施し, Fig. 2 (a)の実験結果が得られた.数値解析部分の上部構造物の応答と実際の実験部分の積層ゴムの応答が同じ応答を示しており,リアルタイムサブストラクチャ実験を実現することができた. (3)の無駄時間を考慮したナイキスト安定判別法によって,このシステムが無駄時間20msの場合に不安定化することが示された.そのため,無駄時間を19msと20msに設定した実験を実施した, 19msでは安定した挙動を示したが, 20msでは不安定化した.これによって,安定性評価の有効性が実験的に示された。交付申請書に記載した研究内容を実施し,それに見合う解析結果や実験結果を得ることができている.現在の実験システムは一方向加振のみを対象としているが,より実際の地震時の挙動を模擬するためにも,二方向加振を実現できる実験システムの構築が必要である.大規模地震による構造物の応答記録は,耐震構造の研究のみならず,人的被災の軽減や構造物の機能維持に大きく貢献する.しかし,実現象による記録の蓄積は容易ではないため,振動台により地震の揺れを人工的に発生させ,試験体を加振する模擬が行われている.耐震実験では,振動台によって必要な入力波(主には地震動)を精度良く再現することが求められるが,試験体を損傷させるように加振するため,試験体は入力に対して非線形応答を示す.これらの非線形応答は振動台の制御精度を低下させることになるため,これらの非線形応答にも追従する入力波同定の手法が必要である.上記の背景のもと,24年度では,近年考案されたリアルタイム制御を補助するMinimal Control Synthesis(以後,MCS)に基づいて,非線形構造物を対象とした非線形制御手法の構築を試みた.MCSはモデル規範適応型制御を発展させた手法であり,制御対象に対してその理想系である規範モデルを用いることを前提としている.MCSの特徴は,制御対象に用いる制御力が,規範モデルに対する制御力と制御対象で再現された応答に比例ゲインを乗算することによって得られる.この比例ゲインは再現を目標とする応答と制御対象で再現された応答との誤差に基づいて決まることになる.H∞法等の制御理論が制御対象の動特性を必要とすることに対して,MCSは制御対象の動特性を必要しないため,制御対象の線形・非線形を問わず適用できる可能性が高い.本研究では,強非線形性を有する制御対象には時間領域に基づいた手法が適しているという考えのもと,これまで制御対象の線形性に強く拘束されていたリアルタイム制御用のMCSを,強非線形性にも追従できるように無規範モデル化することによって非リアルタイム用の制御手法を提案した.なお,その有効性を振動台実験を通して検証した.25年度では【免震建物用積層ゴム支承に対するリアルタイムサブストラクチャ実験】に関して,以下の2課題に取り組んだ.(1)積層ゴム支承に対するリアルタイムサブストラクチャ実験用システムの設計・組立(2)リアルタイムサブストラクチャ実験の実施(3)ナイキスト安定判別法によるシステムの無駄時間と安定性の検証(1)においては,積層ゴム支承を実験部分であるサブストラクチャとして,地震時における上部構造物などの影響を数値解析的に評価するリアルタイムサブストラクチャ実験用のシステムを構築した.また,地震時においては地動によって生じる加速度と上部構造物の質量によって積層ゴム支承の水平方向には大きな慣性力が作用する.そのため,本リアルタイムサブストラクチャ実験では,鉛直荷重(構造物の重量)と水平荷重(地震による慣性力)の二つを模擬するアクチュエータを積層ゴム支承にさせた. (2)においては,積層ゴム支承に対するリアルタイムサブストラクチャ実験を目的としていた.この実験の前に,アクチュエータと計測機器を含む実験システム全体に対するシステム同定によって, 6.0msのむだ時間があることが明らかとなった.このシステムを用いて, JMA神戸波(兵庫県南部地震)を用いたサブストラクチャ実験を実施し, Fig. 2 (a)の実験結果が得られた.数値解析部分の上部構造物の応答と実際の実験部分の積層ゴムの応答が同じ応答を示しており,リアルタイムサブストラクチャ実験を実現することができた. (3)の無駄時間を考慮したナイキスト安定判別法によって,このシステムが無駄時間20msの場合に不安定化することが示された.そのため,無駄時間を19msと20msに設定した実験を実施した, 19msでは安定した挙動を示したが, 20msでは不安定化した.

これによって,安定性評価の有効性が実験的に示された。交付申請書に記載した研究内容を実施し,それに見合う解析結果や実験結果を得ることができている.さらに,その研究成果を日本建築学会構造系論文集において発表できている.交付申請書に記載した研究内容を実施し,それに見合う解析結果や実験結果を得ることができている.提案した入力波同定手法は,非線形1質点系構造物に対して高精度に入力波を同定することが可能となる.今後は,多質点系非線形構造物にこの手法を応用し,その有効性の検証が求められる.現在の実験システムは一方向加振のみを対象としているが,より実際の地震時の挙動を模擬するためにも,二方向加振を実現できる実験システムの構築が必要である.
談話における強調構文に関する総合的研究-関連性理論,認知文法による考察

本研究では,関連性理論,及び認知文法の観点から,談話における強調構文の機能的・語用論的特性を明らかにしながら,英語と日本語の談話における強調構文の原理を解明すること,及び英語・日本語の談話における強調構文のデータベース作成をその目的として掲げた.具体的な研究成果の概要は次の通りである.1.日本語の強調構文,とくにガ分裂文に関する先行研究を渉猟し,それぞれの不備を指摘した上で,ガ分裂文には関連性理論における前景情報と背景情報が密接に関与していることを具体例を挙げながら例証した.この成果を加藤(1999)[International Journal of Pragma tics vol.9所収]として発表した.2.関連性理論の観点から,ガ分裂文が談話内で果たす機能と関連性理論との関わりを検討し,ガ分裂文は前景情報と背景情報を担っていることを明らかにした.そのうえでガ分裂文は前項前景文,後項前景文,前景文の3種類に分類されることを提案した.さらに,ガ分裂文の機能と認知効果,及び処理労力との関連性を論じ,ガ分裂文の談話機能を明らかにした.これらの成果をKato(2000)[UCL Working Papers in Phonetics and Linguistics vol.12所収],及びKato(2001)[『意味と形のインタフェース』(くろしお出版)所収]として発表した.3.言語資料の収集と分析については,主に日刊紙(読売新聞、毎日新聞),和雑誌(アエラ),及びBrown Corpus,Lund Corpus,LOB Corpus等の電子コーパス(言語資料集)から強調構文を含む文章を収集・分析し,キーワード検索ができるように処理をした上で,データベースソフトを用いて談話における英語,及び日本語の強調構文の電子データベースを作成した.本研究では,関連性理論,及び認知文法の観点から,談話における強調構文の機能的・語用論的特性を明らかにしながら,英語と日本語の談話における強調構文の原理を解明すること,及び英語・日本語の談話における強調構文のデータベース作成をその目的として掲げた.具体的な研究成果の概要は次の通りである.1.日本語の強調構文,とくにガ分裂文に関する先行研究を渉猟し,それぞれの不備を指摘した上で,ガ分裂文には関連性理論における前景情報と背景情報が密接に関与していることを具体例を挙げながら例証した.この成果を加藤(1999)[International Journal of Pragma tics vol.9所収]として発表した.2.関連性理論の観点から,ガ分裂文が談話内で果たす機能と関連性理論との関わりを検討し,ガ分裂文は前景情報と背景情報を担っていることを明らかにした.そのうえでガ分裂文は前項前景文,後項前景文,前景文の3種類に分類されることを提案した.さらに,ガ分裂文の機能と認知効果,及び処理労力との関連性を論じ,ガ分裂文の談話機能を明らかにした.これらの成果をKato(2000)[UCL Working Papers in Phonetics and Linguistics vol.12所収],及びKato(2001)[『意味と形のインタフェース』(くろしお出版)所収]として発表した.3.言語資料の収集と分析については,主に日刊紙(読売新聞、毎日新聞),和雑誌(アエラ),及びBrown Corpus,Lund Corpus,LOB Corpus等の電子コーパス(言語資料集)から強調構文を含む文章を収集・分析し,キーワード検索ができるように処理をした上で,データベースソフトを用いて談話における英語,及び日本語の強調構文の電子データベースを作成した.本年度の研究は日本語の強調構文について,[1]文献による理論研究,[2]言語資料の収集と分析を行った。[1]文献による理論研究については,先ず日本語の強調構文,とくにガ分裂文に関する談話文法,関連性理論のそれぞれの枠組みにおける先行研究を総括した。関連性理論の観点からは,ガ分裂文が談話内で果たす機能と関連性理論との関わりを検討し,とくに,談話におけるガ分裂文の機能と文脈効果,及び処理労力との関連性を探った。さらに想定から導かれる論理形式と語用論的推論との関係を明らかにしたうえで,ガ分裂文に関する推論メカニズムを検討した。[2]言語資料の収集と分析については,主に日刊紙(読売新聞、毎日新聞),和雑誌(アエラ),及びBrown Corpus,Lund Corpus,L0B Corpus等の電子コーパス(言語資料集)から強調構文を含む文章を収集,分析した。これらの理論研究と収集した資料から,日本語のガ分裂文を巡る議論を総括し,天野(1995)で提案されているガ分裂文の判定条件に不備があることを指摘し,さらに関連性理論の枠組みによってガ分裂文に関する新たな代案を提示した。本研究では,関連性理論,及び認知文法の観点から,談話における強調構文の機能的・語用論的特性を明らかにしながら,英語と日本語の談話における強調構文の原理を解明すること,及び英語・日本語の談話における強調構文のデータベース作成をその目的として掲げた.具体的な研究成果の概要は次の通りである.1.日本語の強調構文,とくにガ分裂文に関する先行研究を渉猟し,それぞれの不備を指摘した上で,ガ分裂文には関連性理論における前景情報と背景情報が密接に関与していることを具体例を挙げながら例証した.この成果を加藤(1999)[International Journal of Pragmatics vol.9所収]として発表した.2.関連性理論の観点から,ガ分裂文が談話内で果たす機能と関連性理論との関わりを検討し,ガ分裂文は前景情報と背景情報を担っていることを明らかにした.