hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現実性の概念にもとづく日本語モダリティー論の新展開

本研究課題では、日本語の認識的モダリティーや可能性・必然性などの客観的モダリティーといったモーダルなカテゴリーの観察・記述を通して、モダリティーの記述的研究を体系的に展開するためには、モダリティーの中核概念として、「主観性」よりも「現実性」を重視し、体系・機能的アプローチを採用し、時間的限定性やテンポラリティーとの相関を考慮する必要があるということを明らかにした。本研究課題は、平成2225年度基盤研究(C)「日本語における文法化の共時的側面に関する研究」の研究成果としてみえてきた、時間論および命題論とモダリティー論の接続・統合という観点の必要性・有効性を理論的・記述的に証明することを通して、日本語モダリティーの研究を新たな段階へと発展させることを目的としている。研究期間の初年度にあたる本年度は、まず、前研究課題から継承される研究の基本理念を確認するとともに、前研究課題のもとで行った、認識的モダリティーと客観的モダリティーに関する記述を以下のように発展させた。まず、認識的モダリティーに関しては、研究史上、奥田靖雄の「おしはかり」を要素主義的アプローチから体系的アプローチへの転回点と位置づけ、工藤真由美の研究が、奥田の方法論を継承しつつ、テンポラリティー・時間的限定性との相関や情報構造を視野に入れた、体系・機能的アプローチの段階へと向かっていることを指摘した。そして、奥田が着目する、おしはかりの構造および説明の構造とのかかわりというテクスト構成的な観点を「にちがいない」をともなう文の分析に適用し、そのテクスト構成的な機能には5つのタイプがあることを明らかにした。さらに、奥田の「おしはかり」を構文論研究として読むことの重要性を国際シンポジウムにおいて主張した。次に、客観的モダリティーに関しては、奥田による、現実・可能・必然のパラダイムにもとづく可能とテンポラリティーおよび時間的限定性の相関に関する議論を出発点とする前研究課題での考察を発展させ、「することもありうる」を述語にする文の意味を、時間的限定性を中心に、テンスやみとめ方との相関もみながら、大きくポテンシャルな可能とアクチュアルな可能にわけて記述し、認識的な可能性および現実に対する評価といった方向への主観化を指摘した。モダリティーを「現実性」と規定する本研究課題では、現実性・可能性・必然性や時間的なありか限定のカテゴリーが研究対象としてクローズアップされる。本年度は、これらの観点から「することがある」「することもありうる」を述語とする文を対象として記述的な研究を行い、次のような結論を得た。1「することがある」は、時間的なありか限定の観点からは、反復性の表現であるといえる。個別主体で頻度副詞(低頻度に傾く)を伴う場合がその典型である。頻度副詞を伴う場合でも、複数主体では、時間の抽象化が進み、タイプ化された事象の反復性があらわされるようになる(高頻度の例が多くなる)。頻度副詞を伴わない場合でも、個別主体の場合は、基本的には反復性があらわされるが、事象の選択的な実現をあらわす例では、時間の抽象化が進み、「する場合がある」にいいかえられるようになる。頻度副詞がなく一般主体である場合には、反復性によってその種を特徴づけるものと、その種の一部にそのような事例が存在するということをあらわすものがある。後者は「する場合がある」「するケースがある」にいいかえられ、もはや反復性をあらわさない。2英語のCANのあらわす可能性の意味によく対応するのは「しうる」であるが、論理的な可能性にかぎれば「することもありうる」がより一般的な表現である。「することもありうる」には、EPISTEMICとEXISTENTIALの用法があるが、その基本的な意味はあくまでも論理的な可能性であると考えるべきである。また、英語のCANや「する可能性がある」と違って、動詞は不定形であり、その時間構造はALETHICな可能性をあらわす「することができる」と同じであると考えられるが、過去のできごとの可能性の確認をあらわす用法やレアルなできごとに対する論理的な可能性の検討をあらわす用法が発達してきており、後者では評価的な意味が前面化する。「することがある」と「することもありうる」については、本研究課題のなかでも中心的な考察対象であり、時間をかけて取り組んできているところであるが、本年度は、それぞれの本拠地が時間的なありか限定性と客観的モダリティー(論理的な可能性)のカテゴリーであることをしっかりと確認し、両者を並行的に考察することによって、本研究課題の到達目標に一段と近づくことができた。本年度は、可能性と必然性のそれぞれについて、以下のような研究を行った。まず、可能性についての研究では、英語のCANとの対照を視野に入れながら、日本語の「することもありうる」という語彙=文法的な表現形式を述語とする文を対象として、時間的なありか限定の観点を踏まえながら、それが表す可能性の意味領域について考察し、<論理的な可能性>の表現として、可能表現の文のパラダイムの中に位置づけることを通して、能力可能・状況可能を表す「することができる」や可能動詞を中心に展開してきた日本語の可能表現の研究を、可能性という客観的モダリティー(objective modality)の研究に拡張することを試みた。

次に、必然性についての研究では、述語として現れる「しなければ」「しなくては」などの否定の条件形式を一種の必要を表す形式と見て、これを「しなければならない」「しなくてはいけない」などの一般的な必要の形式と比較することによって、それらが表す必要の意味領域について考察し、<評価的な必要>や話し手自身や聞き手への<言い聞かせ>といった意味領域に分布していることを明らかにした。そして、「しなければ」などの必要の形式が生まれた経緯を、「しなければならない」などの形式の成立に次ぐ、第二段階の文法化(grammaticalization)および主観化(subjectification)として説明した。一般性の高いカテゴリーであるにもかかわらず、客観的モダリティーという枠組みを採用する日本語モダリティーの研究はこれまでほとんど存在していなかったのに対して、本研究では、実証的な記述的研究を積み重ねることによって、可能性・必然性というカテゴリーについて研究する意義を、徐々にではあるが、示すことができていると判断される。従来の文法記述では、可能動詞や「ことができる」などの可能表現はヴォイスの記述の中で扱われることが多く、「うる」「可能性がある」などの可能性表現は、推量表現の「かもしれない」と比較されたうえで、モダリティー形式ではないとされることが多い。この場合のモダリティーとは、話し手の主観や判断という意味である。これに対して、〈現実性〉をモダリティーの基礎概念とする本研究課題では、モダリティーには主観的なものも客観的なものもあるという立場をとり、〈可能性〉を客観的モダリティーとして追究してきた。研究課題の最終年度にあたる本年度は、そうした〈可能性〉に関する議論を総括し、以下のようなことを明らかにした。〈可能性〉というカテゴリーにおいては、古くからある派生(「(ら)れる」や可能動詞)や複合(「うる」「かねる」)という総合的な表現手段を中心とする体系に、「ことができる」「こともありうる」や「可能性がある」などの分析的な表現手段が加わって、体系の再構築が進んでいる。日本語には、可能動詞や「ことができる」といった可能表現があるが、これらは可能性を表さない。可能も可能性も表す形式としては「うる」があるが、使用に語彙的・文体的な制限がある。それを補うのが「こともありうる」である。この形式は動詞制限がなく、起こらない可能性も表せる。しかし、動詞は基本的にスル形に固定されていて、アクチュアルな可能性については未来しか表せない。この形式は、論理的な可能性=ポテンシャルな可能性を表すのが基本である。これに対して、「可能性がある」は、動詞が相対的テンスをもち、アクチュアルな可能性を表すのが基本である。このように、テンポラリティーや時間的限定性との相関を追求していくことが、客観的モダリティーとしての可能性を体系的に記述し、認識的モダリティーとの関係を明らかにするために必要である。本研究課題では、日本語の認識的モダリティーや可能性・必然性などの客観的モダリティーといったモーダルなカテゴリーの観察・記述を通して、モダリティーの記述的研究を体系的に展開するためには、モダリティーの中核概念として、「主観性」よりも「現実性」を重視し、体系・機能的アプローチを採用し、時間的限定性やテンポラリティーとの相関を考慮する必要があるということを明らかにした。前研究課題の成果を総括すると同時に、本研究課題の基本的な枠組みを確認し、方法論的な基盤を確立することができた。
周波数掃引光を用いた分布増幅光ファイバ伝送路の離散多重散乱光干渉量測定法の研究

ファイバ自体を増幅媒体とする分布増幅伝送路では、劣化したコネクタ等に起因する多重反射光(離散MPI)による伝送特性劣化が懸念され、その測定法が求められている。本課題は、周波数掃引光を用いて離散MPIを選択的に検出する測定法を検討している。DFB-LDの周波数偏移モデルに基づき計算機合成した駆動電流によりLDを直接変調し、周波数掃引光(4GHz/ms、全掃引幅約8GHz)を実現した。本試験光を用い実験伝送路のMPI測定を行い、離散MPIを選択的に検出できることを実証した。強力な励起光をファイバ伝送路に注入しファイバ自体を分布ラマン増幅器とする方法は光伝送路損失を連続的に補償し低雑音化を可能とする。しかし、ファイバの二重レーリー散乱や劣化した光コネクタに起因する多重散乱光干渉量(MPI)が伝送路特性を制限するという新たな問題を引き起こすことが指摘されている。本課題は離散反射も含め、分布増幅ファイバ伝送路に発生するMPIを高感度・高確度で評価できる測定法を確立し、通信業者が伝送路施設後の調整や故障解析、メンテナンスに活用することを狙いとしている。本方法では、電力が一定で直線性の高い周波数掃引光(試験信号光)の発生がキーとなっている。このため、ファイバループを用いた自己遅延ヘテロダイン干渉計による光周波数精密測定系を構築して、光源とするDFB-LDの周波数変調特性を精密評価し、変調特性モデル化の検討を進めた。その結果、変調周期が10数10μsでは、2次元の熱伝導モデルのパラメータフィッティングにより高精度にモデル化できるが、繰返しが数msと長周期になると精度が低下することがわかった。このためmsオーダーの試験光発生では、直線性改善のため変調電流の誤差補正が必要になっている。長周期にも有効な変調モデルの構築が今後の課題である。エルビウムドープ光ファイバ増幅器(EDFA)を用いた周波数掃引光電力の一定化法の検討を進めた。EDFA利得の飽和特性を利用することで、msオーダー周期の掃引光の電力変動を効果的に抑圧できることを実験で確認した(変調電流によりDFB-LD出力は1msで約1.6dB変動、一方、EDFA出力の変動は約0.2dB)。複数のファンクションジェネレータを同期動作し、DFB-LDの変調信号と同期した制御パルスで光スイッチを駆動することで、試験光として必要な部分のみをDFB-LD光源から取り出せることを実験的に確認した。提案測定法により1中継区間(80km程度)のMPI測定を行うためには、電力が一定で直線性の高い周波数掃引光(試験光)をミリ秒オーダーに亘り発生することが重要である。本試験光は、DFB-LD光源の周波数変調特性モデルに基づき所要の駆動電流を計算機で合成することで実現される。このため、DFB-LDのモデル化とパラメータ抽出のためミリ秒オーダーの周波数変調特性を測定できるファイバ長可変(12kmと40km)自己遅延ヘテロダイン干渉計による光周波数精密測定系を構築した。周期4ms(250Hz)の矩形電流パルスでDFB-LDを駆動し、応答特性からパラメータ抽出を行った。同モデルに基づき直線掃引光を発生するための駆動電流を合成した。その結果、周期:4ms(250Hz)で直線掃引継続期間:1.95ms、掃引率:3.86GHz/ms、全掃引帯域:7.53GHzの直線周波数掃引光を実現した。また、駆動電流にほぼ比例して変化するDFB-LD出力電力を一定化させるため、エルビウムドープ光ファイバ増幅器(EDFA)と光バンドパスフィルタを用いた光電力一定化回路を構成した。その結果、LDの電力変化が約3dBであるのに対して、本回路の適用により変動幅を0.1dB以下と大幅改善することが出来た。さらに、低漏話な光磁気効果スイッチを用いて直線掃引継続期間のみを切出し、MPI試験光を実現した。3本の単一モードファイバ(1,10.559,12.66km)、反射減衰量-45dBのFC型光コネクタ2個および伝送路両端の可変反射器により全長24.2kmの試験伝送路を構築し、提案測定法の有効性を検討した。その結果、電気スペクトラムアナライザにより観測したビート電力により可変反射器とコネクタ間の多重反射による-76dBの離散MPI干渉量を、ビート周波数により反射点間距離が検出できることを実証した。光伝送信号の超高速化に伴い、ファイバ自体を分布ラマン増幅器とする方式が導入され始めている。本方式は伝送路損失を連続的に補償し低雑音化を可能とするが、相反して二重レーリー散乱や励起光による光コネクタ劣化に起因する多重散乱光干渉量(MPI)が伝送路特性を制限するという新たな問題を引き起こしている。

そこで、通信業者が伝送路施設後の調整や故障解析、メンテナンスへの活用を狙いとし、分布増幅ファイバ伝送路に発生するMPIの測定法について高感度化・高確度化を目指して下記の1-3の研究を進めた。1.周波数掃引光発生装置の高性能化:直線性が良い高速広帯域掃引周波数の発生が重要である。これまで考慮できなかった信号発生装置とDFB-LD間の接続コードとバイアス重畳回路の周波数特性を詳細に評価し、DFB-LD光源の周波数変調特性モデルに組込んだ。本改良モデルに基づきDFB-LDの変調特性を評価し、直線掃引用の駆動電流を算出した。この結果、掃引時間1.6msに亘り、掃引率4.1GHz/msで直線掃引からの最大偏差±2MHz(21年度±4MHz)以内の直線性に優れた直線掃引光を発生することができた。なお、当初計画した掃引率の大幅向上は、不要光をマスクする光スイッチの動作速度が対応できないことが判明したため断念した。2.提案MPI測定法の偏波無依存化の検討:偏波コントローラを介して試験光を試験伝送路に結合できるように実験系を改良した。伝送路ファイバ動かすと離散反射光の偏波状態が変化しビート出力電力が変化するものの、試験光偏波の調整により安定にビート電力を検出できることがわかった。3.実験伝送路によるMPI測定法の評価:試験光の直線性の改善により離散反射光に対応するビート出力電力が約2.5dB向上し、試験伝送路の-76dBの離散MPIをよりクリア(21年度実験との比較)に検出できた。
一酸化窒素(NO)の心筋保護にはアデノシン産生増加は関与するか

現在、protein kinase C(PKC)の活性化のより、ecto-5'-nucleotidase(5'-NT)の活性が上昇し、アデノシン産生が増加することは定説となっている。虚血により上昇したノルエピネフリンはα_1-adrenoceptorとproteinkinase C(PKC)の刺激により5'-NTの活性が上昇する。独自に開発したin vivoマイクロダイアリシス法を用いてAMP灌流下で心筋間質アデノシン濃度を測定するとともに心筋5'-NTをin vivoで評価した。この方法に従ってTyramineにより、放出されたノルエピネフリンはα_1-adrenoceptorが刺激され、PKCの活性化を介してアデノシン産生が増加した。反対にレセルピン処理により、ノルエピネフリンを枯渇させると有意にアデノシン産生が抑制された。また、活性酸素の一種であるSinglet oxygenによってもアデノシンの産生は抑制された。一方、虚血により心筋が脱分極されNOが産生されるとperoxinitrite(ONOO^-)を介してヒドロキシラジカルが産生する。しかし、NOが細胞内にcyclic guanosinemonophosphate(cGMP)を増加させることにより、膜透過性である8-プロムcGMPを上昇させると濃度依存的にアデノシン濃度は増加した。心筋保護作用の機序としてはNOはcGMPを増加させることにより、cGMP-dependent proteinkinase C(PKG)の活性化を介してアデノシン産生を促進すると、心筋では5'-NT活性はPKGによっても促進的にコントロールされている可能性がある。その機序について種々のNO発生剤であるSNAP、ニコランジル及ぴFK409を与えるとNOによる5'-NT活性が上昇することが分かった。この増加は5'-NTの阻害剤であるAOPCPにより阻止された。さらにNO消去剤であるCarboxy-PT10存在下でNOを消去させたところ、アデノシン産生増加は阻止された。NOはcGMPを介して心筋5'-NTを活性化させアデノシン産生を増加させる新たな経路が存在することが分かった。NOによる心筋保護作用にアデノシン産生増加を介している可能性が示唆されているが、その機序は不明な点が多い。従来protein kinase Cの活性化により、ecto-5′-nucleotidase(ecto-5′-NT)が活性化されアデノシン産生が増加することは定説となっている。しかし、NOが細胞内にcyclic guanosine monophosphate(cGMP)を増加させることにより、cGMP-dependent protein kinase C(PKG)の活性化を介してアデノシン産生を促進する可能性がある。その機序についてin vivoマイクロダイアリシス法を用いて検討した。基質であるAMPを一定量供することにより、ecto-5′-NTの活性を直接in vivoで評価した。この手法に従って種々のNO発生剤である(SNAP及びFK-409)を与えるとNOによるect-5′-NT活性が上昇することが分かった。この増加はecto-5′-NTの阻害剤であるAOPCPにより阻止された。さらにNO消去剤であるCarboxy-PTIO存在下でNOを消去させたところ、アデノシン産生増加は阻止された。そこで膜透過性である8-ブロム-cGMPを潅流させ、細胞内cGMPを上昇させたところ、アデノシン産生が増加した。

NO発生剤と8-ブロム-cGMPがAMP潅流下のアデノシン濃度を増加したことより、NOはcGMPを介して心筋ecto-5′-NTを活性させアデノシン産生を増加させる新たな経路が存在することが分かった。心筋ではecto-5′-NT活性がPKGによっても促進的にコントロールされていることが示唆された。NOによる心筋保護作用の機序として、虚血時のアデノシン産生に重要な役割を担っているecto-5'-uncleotidase(ecto-5'-NT)活性にNOが関与していることを明らかにした。現在、虚血により上昇したノルエピネフリンはα_1-adrenoceptorとprotein kinase Cの刺激により、心筋ecto-5'-NT活性が上昇し、アデノシンの産生が増加することは定説となっている。そこで、in vivoマイクロダイアリシス法により、基質であるAMPを一定量供することにより、ecto-5'-NTの活性を直接in vivoで評価した。この手法に従ってTyramineにより放出されたノルエピネフリンはアデノシンの産生を増加すること認め、Reserpineにより、ノルエピネフリンを枯渇させることにより、アデノシンの産生増加が抑制されることを証明した。さらに、活性酸素の一種であるSinglet oxygenによってもアデノシンの産生増加が抑制されることを認めた。しかし、NOが細胞内にcyclic guanosine monophosphate(cGMP)を増加させることにより、cGMP-dependent protein kinase C(PKG)の活性化を介してアデノシン産生を促進すると、心筋ではecto-5'-NT活性がPKGによっても促進的にコントロールされている可能性がある。その機序について種々のNO発生剤である(SNAP、ニコランジル及びFK-409)を与えるとNOによるecto-5'-NT活性が上昇することが分かった。この増加はecto-5'-NTの阻害剤であるAOPCPにより阻止された。さらにNO消去剤であるCarboxy-PTIO存在下でNOを消去させたところ、アデノシン産生増加は阻止された。そこで膜透過性である8-ブロム-cGMPを潅流させ、細胞内cGMPを上昇させたところ、アデノシン産生が増加した。NO発生剤と8-ブロム-cGMPがAMP潅流下のアデノシン濃度を増加したことより、NOはcGMPを介して心筋ecto-5'-NTを活性化させアデノシン産生を増加させる新たな経路が存在することが分かった。
ニューラルネットワークを用いたトライボセンサの開発

本研究ではセラミック圧電素子を触覚センサとして使用,対象物表面をなでることよって発生する機械的なトライボロジー情報を電気的に測定し対象物の材質を同定するニューラルネットワークを用いたトライボセンサシステムを開発した。本トライボセンサシステムはとして試料表面の状態を測定する触覚センサ,センサ出力を記憶するデジタルストレージオシロスコープ,オシロスコープよりGP-IB経由で送られるデータの処理を行うコンピュータより構成されている。センサを手で把持しできるだけ一定の速度と力で種々の材質の表面をなで,発生する機械的トライボロジー現象を電気的に測定し,得られたデータは量子化ビット数8ビット,4000点のディジタル信号としてGP-IBを経由でパーソナルコンピュータに送られ,ニューラルネットワークを用いて信号処理を行う。さらにニューラルネットワーク認識システムへの入力データとして,本研究提案した新しい分類法により求められた「パルス総数・最大振幅・交差パルス数」を適用した。本方法を用いることで6種類の材質の合計120個試料に対して約85%以上の識別率を得ることができ,さらに二段篩選別法により識別率は95%以上向上させることができた。最初に試作したトライボセンサは,二枚の圧縮型とせん断型圧電素子を導電性接着剤で直列に張り合わせ,一端に対象面上をスライドさせるための接触子を,他端に適当な接触圧を得るための鋼製ウェイトを取り付けたものである。ウェイトは直径が20mmな円筒形状をしており,また圧電素子と反対側の端部はウェイト中を伝播する反射AE波の影響を低減するため拡散用のドーム状の凹部を設けた。さらに,センサからの信号を,オシロスコープを経てパソコン(NEC PC9801)へ転送・分析する特製ソフトウェアの最初バージョンを製作した。上記のセンサとソフトウェアを用いて,いくつかの研磨紙を対象にして予備実験してみました。計測した信号は非常に複雑でかつノイズレベルが高いので,研磨紙の粗さを正確に見分けするには困難であった。ノイズを減少させるために市販のAEセンサ(エヌエフ回路設計ブロックAE-900S-WB)、及びPVDF(ポリフッ化ビニリデン)圧電フィルムをゴムなどを減衰材料と組み合わせて新しく自作したセンサを使用してみた。また,データ計測及び分析用ソフトウェアを改良し,信号の周波数解析(FFT)を可能にしたと同時に信号のパルス幅とパルス高さを分類できるパルスカウント機能を追加した。実験では,センサを人間の手で持ち固体(アクリル、アルミニウム、銅、ゴム、紙、コルク)表面を走査させデータを取り,パーソナルコンピュータに送り信号処理をおこなった。始めに得られた信号をFFT解析したところ、材質の違いによって解析結果に若干の違いが見られた。しかしながら,パルスカウントを用いて分析した結果より,材質によって信号のパルス幅及びパルス高さがかなり異なりその有効性が確認された。今後,新たなセンサを考えるとともに、ニューラルネットワークの教師信号として与えるのに適した信号処理方法を考える。また、それによってニューラルネットワークを構築する。試料表面のトライボロジー情報は市販のセラミックセンサ(エヌエフ回路設計ブロックAE-900S-WB)および自作したPVDF圧電フィルムを用いた柔軟センサを手で把持しできるだけ一定圧力と速度で種々の試料表面を走査させることによって測定した。センサからの信号はオシロスコープを経てコンピュータへ転送され信号処理が行われた後ニューラルネットワークにデータを与え材質の判別を行う。測定試料は,アルミニウム板,銅板,天然ゴム,コルク板,上質紙,発泡スチロールの6種類を使用した。始めに,得られたデータの周波数特性を調べるためFFT処理を行った。結果を見ると,金属材料と非金属材料の間には若干の違いが見られるがアルミニウム板と銅板,非金属材料間での違いを見分けられなかった。次に,センサによって得られたデータをパルス幅とパルス高さにより分類した。分類結果をニューラルネットワークに与え認識を行った場合,セラミックセンサを用いて得たデータに関しては合計120の試料を見た場合正しく認識されたのは64であり,正解率は53%であった。また,人間が手で物体をなでる場合,すべりの程度や刺激の頻度,あるいは強さから材質の識別を行っていると考えられる。このことを鑑み次のようなデータ処理を行った。すなわち,得られた信号の刺激の強さを表わす指標として最大振幅をとりパルス最大強さと呼び,信号上の微小振動を刺激パルスの頻度と考えパルスの総数と定義する。

さらに,信号の最大値と最小値の中間値を基準電圧として,信号が基準電圧と交差する点の数を交差パルス数と呼びすべりの頻度を表す。信号処理結果をニューラルネットワークに与え材質認識を行った場合,セラミックセンサを用いて得たデータに関しては合計120の試料のうち102の試料が正しく認識され正解率は85%であり、PVDFセンサを用いて得たデータに関しては69の試料が正しく認識され正解率は58%であった。今後,ニューラルネットワークに与えるパラメータを調整・決定し,システムの特性をさらに改善していく予定である。また,現在は市販のニューラルネットワークプログラムを使用しているが,独自にニューラルネットワークプログラムを開発していきたい。人間の手のもつ感覚には触覚があるが,触覚センサと呼ばれるものはすでに開発されロボットマニピュレータにも導入されている。しかしながら,従来の触覚センサは単に触れたときの圧力や対象物の形状を検知するのみである。人間の手はこれ以外に"なでて"対象物の硬さ,表面状態,材質などを知る触覚機能も有している。本研究ではセラミク圧電素子を触覚センサとして使用,対象物表面をなでることによって発生する機械的なトランボロジー情報を電気的に測定した対象物の材質を同定するニューラルネットワークを用いたトライボセンサシステムを開発した。本トライボセンサシステムとしては試料表面の状態を測定する触覚センサ,センサ出力を記憶するデジタルストレージオシロスコープ,オシロスコープよりGP-IB経由で送られるデータの処理をを行うコンピュータより構成されている。センサを手で把持しできるだけ一定の速度と力で,種々の材質の表面をなで,発生する機械的トランボロジー現象を電気的に測定し,得られたデータは量子化ビット数8ビット,4000点のデジタル信号としてGP-IBを経由でパーソナルコンピュータに送られ、ニューラルネットワークを用いて信号処理を行う。さらにニューラルネットワーク認識システムへの入力データとして,本研究で提案した新しい分類法により求められた「パルス総数・最大振幅・交差パルス数」を適用した。本方法を用いることで6種類の材質の合計120個の試料に対して約85%以上の識別率を得ることができ,さらに二段篩選別法により識別率は95%以上と向上させることができた。
心臓MRIマルチマッピング・ストレイン法を用いた心筋症の組織性状に関する検討

本研究では、心臓MRIによるマルチマッピング(T1・T2・T2スター)および心機能ストレイン解析データと、心臓MRIの遅延造影および他のイメージングモダリティ(FDG-PET、SPECTなど)や心筋生検から得られる病理組織学的所見の対比さらに、フォローアップ期間中のイベント発生の有無、生命予後との関連を解析し、心筋症患者における新たな心臓MRIの有用性について検討する。
ミュオニウム―反ミュオニウム変換探索実験の原理実証

本研究は、J-PARCミュオン実験施設で得られる大強度ミュオンビームを生かして、ミュオニウム(正ミュオンー電子対)-反ミュオニウム(負ミュオンー陽電子対)振動の観測により、素粒子標準理論を超えた新物理の探索を目指す全く新たな実験手法の原理実証を目的とする。この手法は従来の手法と比べ、正ミュオンのベータ崩壊で生じる陽電子のバーバ散乱バックグラウンドが抑制されるため、圧倒的な低バックグラウンドの観測が可能となる。原理実証を目指す手法では大強度レーザーにより反ミュオニウムを電離し、負ミュオンを直接観測する。しかし本研究では準備に多大な時間と資源を要するレーザーを用いず、即ち反ミュオニウムが生成されても負ミュオンを電離して検出器まで到達しない状態をつくる。この状態でバックグラウンドを測定、そのレベルが十分に低く、従来の実験感度を超えることが可能であることを証明した。電離後の負ミュオンを輸送する分光器(静止状態のミュオンを静電加速し引き出すことができるビームライン)をJ-PARCミュオン実験施設に設置、バックグランドの観測を行った。ミュオニウム生成標的(エアロゲル)によりミュオニウムを生成し、ビームライン下流に設置したMCP検出器で粒子を捉える。ビームラインにはmagnetic bendとelectric bendの両方をもちいることで粒子を分別、さらにMCPの周囲をシンチレータで囲み、飛来したミュオンの崩壊に伴う電子を検出することで、偶然一致によるバックグラウンドの抑制にも成功した。実際の物理測定の際の1/100程度の測定時間ではバックグラウンドフリーであることが証明された。また、従来、想定されていたなかったバックグランド源として、ビームライン等の金属部品にミュオンが入射して作られるミュオニウムイオンも定量的に確認され、その抑制の方法も検討された。本研究は、J-PARCミュオン実験施設で得られる大強度ミュオンビームを生かして、ミュオニウム(正ミュオンと電子の2体系)-反ミュオニウム(負ミュオンと陽電子の2体系)振動の観測を目指す実験手法の原理実証を目的とする。素粒子標準理論では禁止されるこのレプトン数非保存の事象が発見された場合、標準理論を超えた新しい物理事象の直接的な証拠となる。平成28年度はミュオンを輸送するための超低速ビームラインと、ミュオンを観測するための検出器(Multi Channel Plate)の整備を行うとともに、ミュオニウム-反ミュオニウム振動の観測を行う際の背景事象(バックグラウンド)の実測をミュオンビームを用いて行った。ミュオンビームはシリカエアロゲル標的に入射後、ミュオニウムを生成、それが真空中に拡散する。将来的にはレーザー光によりミュオニウムを正ミュオンと電子に分離する。反ミュオニウムが存在し、それが分離すると、その中の負ミュオンが超低速ビームラインで輸送、検出される。既存の実験の精度を超えることが可能かどうかは背景事象に依存し、それを測ることで実験の実現可能性が確認される。背景事象をいかに抑えることができるかが重要である。本研究ではレーザーを導入せず、負ミュオンと陽電子が分離しない状態をあえて作り、原理的に負ミュオンが出ない状態にして、ビームラインは負ミュオンを輸送可能な状態とすることで、散乱などに由来する背景事象の量を確認する。超低速ビームラインでは磁場偏向電磁石と静電偏向電磁石を組み合わせることで、ミュオンだけを検出器まで輸送し、背景事象の抑制を図っているいる。本研究はJ-PARCミュオン実験施設の課題として採択され、予備的な実験を行った。それにより、ビームラインや検出器の改良は必要だが、背景事象を抑えることが十分に可能であることが実証された。シリカエアロゲル標的、真空容器など既存の装置を流用可能な部分に関しては、それらを用い、新たに製造・開発が必要なものに対して集中した開発・調整行うことで、実験装置の開発期間を当初の想定より短縮することができた。また、J-PARCミュオン実験施設の課題としても採択されたため、当初の予定では平成28年度はミュオンビームを使わない調整を行う予定であったが、先行してミュオンを用いた測定を行うことができた。ただし、装置開発が間に合わない箇所もあり、超低速ミュオンビームラインや検出器の調整が不完全な箇所もあり、ミュオンビームを用いたデータをさらに取得する必要がある。本研究が目的とするミュオニウム-反ミュオニウム振動の観測手法の原理を実証するためには、背景事象を極限まで抑制する必要がある。平成29年度も装置開発・改良を継続し、追加の実験を実施し、必要なデータの取得に努める。本研究は、ミュオニウム(正ミュオンと電子の2体系)-反ミュオニウム(負ミュオンと陽電子の2体系)振動の観測を目指す実験手法の原理実証を目的とする。現在、世界の大型ミュオン施設で実施されている・されようとしている実験は超対称性理論などで予言されたレプトン数の非保存が1の事象であるのに対し、本研究では同時に2つのレプトン数を破るエキセントリックな事象であり、より将来を見据えた研究と言える。平成29年度は負ミュオンの崩壊後の電子を捉えるための検出器の整備を行った。反ミュオニウムが生成された場合、それを分離してできる負ミュオンの輸送系及び負ミュオン検出器(MCP)の整備を平成28年度に実施した。

ミュオンビームを用いた実験を実施し、主たる背景事象がミュオニウム生成標的近傍で止まった正ミュオンの崩壊からの陽電子であることが判明した。そこで、負ミュオン検出器の周りを飛跡を追跡できる電子検出器で囲うことで、検出された電子・陽電子の発生場所を決定し、アクシデンタル・コインシデンスを抑制し、さらなるバックグラウンドの低減が可能となる。負ミュオン検出器からの電子と、ミュオニウム生成標的からの陽電子を区別するために必要な検出器のセグメント数や配置などをシミュレーションにより決定し、負ミュオン検出器を収納した真空チェンバーの周囲の具体的な配置などを検討し、検出効率を最適化した電子検出器を製造した。現在、既存の半導体光電素子(MPPC)・データ収集系と組み合わせ、バイアス電圧の調整などを実施し、ビーム実験への準備を進めている。平成28年度に検証したビームラインと今年度の電子検出器を組み合わせることで、現在の検出下限の記録を超えた実験が可能となる。平成28年度に先行して実施したビーム試験の結果を受けて、電子検出器の開発を進め、当初の予定通り平成29年度中に開発をほぼ完了することができた。これは、ビーム試験を先行させて、背景事象の主たる原因の特定とその対策の検討を事前に行うことができたことによるところが大きい。当初計画では、ミュオニウム生成標的の材質の選定などを行うことも考えられたが、平成28年度のビーム試験で、シリカエアロゲル標的が十分に満足のいくものであることが確認されたことにより、電子検出器の開発に集中することが可能であった。モンテカルロシミュレーションの実施による概念設計、検出器本体(プラスチックシンチレータ)の形状・光輸送経路(波長変換器と光ファイバー)の検討、真空容器への取り付け実装方法の検討などを行い、現在、回路やデータ収集系などの調整・最適化を行っており、平成30年度のビーム試験に向けて順調に準備を進めている。本研究は、J-PARCミュオン実験施設で得られる大強度ミュオンビームを生かして、ミュオニウム(正ミュオンー電子対)-反ミュオニウム(負ミュオンー陽電子対)振動の観測により、素粒子標準理論を超えた新物理の探索を目指す全く新たな実験手法の原理実証を目的とする。この手法は従来の手法と比べ、正ミュオンのベータ崩壊で生じる陽電子のバーバ散乱バックグラウンドが抑制されるため、圧倒的な低バックグラウンドの観測が可能となる。原理実証を目指す手法では大強度レーザーにより反ミュオニウムを電離し、負ミュオンを直接観測する。しかし本研究では準備に多大な時間と資源を要するレーザーを用いず、即ち反ミュオニウムが生成されても負ミュオンを電離して検出器まで到達しない状態をつくる。この状態でバックグラウンドを測定、そのレベルが十分に低く、従来の実験感度を超えることが可能であることを証明した。電離後の負ミュオンを輸送する分光器(静止状態のミュオンを静電加速し引き出すことができるビームライン)をJ-PARCミュオン実験施設に設置、バックグランドの観測を行った。ミュオニウム生成標的(エアロゲル)によりミュオニウムを生成し、ビームライン下流に設置したMCP検出器で粒子を捉える。
子宮外手術を用いたマウス胎仔への遺伝子導入により脳形成の機序の解析

近年の遺伝子工学の進歩により、これまで不明な点の多かった脳の形成機序も次第に明らかにされつつある。しかしほ乳類の脳の発生に関しては、胎仔への外科的アプローチが容易でないため、受精卵レベルの遺伝子操作や組織培養に頼らざるをえない状況にある。この問題を解決するため、われわれは子宮外手術法を用いてマウス胎仔の脳内に遺伝子を直接導入することを考えた。まず、脳の形態形成過程における各種分子の局在を免疫組織化学によりマウスおよびラット胎仔を用いて調べ、中脳ドーパミンニューロンの移動に神経接着分子LIと脳特異的コンドロイチン硫酸プロテオグリカンであるフォスファカンの相互作用が関係すること(Ohyama,Kawano,Kawamuraら、1998)、また転写調節因子Pax-6を欠損する突然変異ラットを用いてPax-6が大脳新皮質の神経路形成(Kawano,Takeuchi,Kawamuraら、1999)とニューロンの分化・移動(Fukuda,Kawano,Kawamuraら、2000)に重要な働きをすることを明らかにした。これらの観察結果を基に、本研究では、子宮外手術法とそれに改良を加えた子宮内手術法を用いて、胎生1214日のマウス脳室内にアンチセンスDNAを微量注入し、数日間母体内で生育することに成功した。また、最終的にはLacZ遺伝子を組み込んだアデノウイスルベクターを脳室内に注入し、それを取り込んだニューロンの移動経路を追跡するのに成功した。以上の結果は、今後特定のDNAを組み込んだウイスルベクターを導入し、脳の発生過程における各種遺伝子の機能を特定する実験を行うための重要な基礎となる。しかし、哺乳類の脳の発生に関しては、胎仔への外科的アプローチが容易でないため、授精卵レベルの遺伝子操作や組織培養に頼らざるを得ない現状である。この問題を解決するために、我々は今回、子宮外手術法をもちいてマウス胎仔の脳内に遺伝子を直接的に導入することを考えた。そのような実験系を適応するため、まず、脳の形成過程の分子メカニズムを、各種活性分子の免疫組織化学や蛍光標識法などの形態学的手法を用いて調べ、正常マウス中脳におけるドーパミンニューロンの移動に神経接着分子L1と脳特異的コンドロイチン硫酸プロテオグリカンであるファスファカンの相互作用が関係すること(Ohyama,Kawano,Kawmuraら、Dev.Brain Re.1998)また転写調節因子Pax-6を欠損する突然変異ラットを用いて、Pax-6が大脳新皮質の神経回路形成に重要な役割を果たすことを明らかにしてきた(Kawano,Takeuchi,Kawamuraら,J.Comp.Neurol.1999印刷中;川野ら、神経科学大会、1999年9月発表済み)。これらの観察結果をもとにして、本研究では、Muneokaら(1986)によって開発された子宮外胎仔手術法をもちいて胎生1214日のマウスの脳室内に各種薬物、酵素、抗体などを微量注入し、数日間母体内で生存させることに成功した。本研究の成果は、今後、特定のDNAを組み込んだウイスルベクターを導入することにより、遺伝子の発現増強あるいは発現抑制を可能にするものであり、脳の発生過程における各種遺伝子の機能を特定する方法として、その有効性が注目される。しかしほ乳類の脳の発生に関しては、胎仔への外科的アプローチが容易でないため、受精卵レベルの遺伝子操作や組織培養に頼らざるをえない状況である。まず、脳の形態形成過程における各種分子の局在を免疫組織

化学によりマウスおよびラット胎仔を用いて調べ、中脳ドーパミンニューロンの移動に神経接着分子L1と脳特異的コンドロイチン硫酸プロテオグリカンであるフォスファカンの相互作用が関係すること(Ohyama,Kawano,Kawamuraら、1998)、また転写調節因子Pax-6を欠損する突然変異ラットを用いてPax-6が大脳新皮質の神経路形成(Kawano,Takeuchi,Kawamuraら、1999)とニューロンの分化・移動(Fukuda,Kawano,Kawamuraら、2000)に重要な働きをすることを明らかにした。これらの観察結果を基に、本研究では、子宮外手術法とそれに改良を加えた子宮内手術法を用いて、胎生1214日のマウス脳室内にアンチセンスDNAを微量注入し、数日間母体内で生育することに成功した。また、最終的にはLacZ遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターを脳室内に注入し、それを取り込んだニューロンの移動経路を追跡するのに成功した。以上の結果は、今後特定のDNAを組み込んだウイルスベクターを導入し、脳の発生過程における各種遺伝子の機能を特定する実験を行うための重要な基礎となる。
誰にとっての組織的公平か?:集合的公平知覚の概念化と多水準モデルの検証

理論的研究集合レベルの公平知覚がなぜ生じると考えることができるかについての理論的背景を検討した。はじめに人々が組織における自分の集団や組織の取り扱われ方に関心を抱く存在と見なすことができるのかという点について検討が加えられた。その結果、社会的同一性理論、友愛的剥奪理論、相互依存的自己観などの心理学的・社会学的概念が、集団単位の処遇の考察に示唆を与える理論であると明らかになった。これらの理論は、自分の集団への取り扱われ方が個人の態度や行動に影響を及ぼす要因であることを強調している。これは人々が、集合レベルの公正さに対して関心を持つ存在であることをうかがわせる考え方である。次に、集合レベルの公正知覚を概念化するためには集団内やチーム内において皆の知覚が共有化されている前提が必要となるが、それについての理論的基盤を検討した。誘引-選抜-消耗モデル、社会化モデルによって、時間の経過に伴ってチーム内の知覚が収斂する傾向が明確にされた。また、社会的情報処理理論、代理公正、感染公正の諸理論は、人々が集団内他者の知覚を参考にして公正さを判断している傾向を明らかにしている。これらの視点は、公平知覚がチームや集団内で共有化されることを示唆する。こういった観点から集合的公平知覚を概念化することの妥当性は、理論的には支持されると思われる。実証的研究本研究員は、受入研究者の援助を受け、質問紙調査を2回実施した。第一の調査は、製造業に勤務する従業員の約400人が対象であった。この調査の結果の一部は、経営行動科学学会にて発表された。分析の結果は、公正さは職場内の協力的雰囲気を媒介してストレス反応を低減することが明らかにされた。第二の調査は、自動車部品工場に勤務する約400人を対象とした調査である。本調査はイリノイ大学の心理学部のグループと共同研究の形式で実施されており、現在、異文化間比較ができるように準備を進めている。1質問紙調査の分析と仮説の検証本年度は、国内の自動車部品メーカーを対象とした質問紙調査を実施し、466名から回答を得た。採取されたデータは、構造方程式モデリングを用いて分析された。分析から得られた知見は、以下の3点に要約される。第一に、公正知覚の源泉(上司と組織)とタイプ(手続き的公正と相互作用的公正)をクロスさせて多焦点公正の構成概念妥当性が証明された。これは我が国の従業員も北米の従業員と同様に手続き的公正と相互作用的公正を区別する事実を示す結果であり、公正さの区別が文化に関わらず普遍的である可能性が示唆された。第二に、上司に関連した公正さが個人と上司の交換関係の強化に寄与し、組織に関連した公正さは個人と組織の交換関係を強めることが明らかにされた。具体的に述べると、a)個人と組織の交換関係は、対上司と対組織という2水準から構成される、b)そしてこの2水準が、上司関連公正と組織関連公正にそれぞれ対応しているという2点が証明された。第三に、公正さに対する関心が強い個人ほど、組織に対する態度や行動を決定する際に組織内の公正さを重視するという結果が得られた。ここから、公正に対する関心の度合いに個人差が存在し、これが個人の意思決定に影響を及ぼすことが示唆される。これらの知見は、第21回のアメリカ産業組織心理学会にて発表される予定である。2今後の研究計画について平成18年の4月から5月にかけて新たな調査を実施する予定である。この調査は、回答者の所属するするグループ(課)を正確に測定することによって、集団レベルの公正さを的確に捉えることが期待される。こうした多水準を分析するに当たって、階層線型モデルが用いられる予定である。また、ポリシー・キャプチャリング法を用いて、意思決定方略に集団間の系統差があるかどうかについても検証する予定である。
エストロジェン補充療法による女性がん発症リスク上昇に対するDNA付加体の役割

プレマリン内服のエストロジェン補充療法に伴う発がん頻度上昇(乳がん、卵巣がんおよび子宮内膜がん等)が内部成分であるエクイリン/エクイレニン型B環不飽和エストロジェンによるDNA付加体(4-OHEN-DNA付加体)形成と関連するかを検討するため、平成17年度において同付加体を特異的に認識するモノクローナル抗体(4OHEN-1)を世界に先駆けて作製した。この抗体は4-OHEN-DNAに対し親和性および特異性に優れ、他のDNA損傷(UV-DNA,AAF-DNA)とは全く結合しなかった。競合阻害実験に基づく詳細な性格付けの結果、本抗体は生体内で最も生成量の多い4-OHEN-dCと4-OHEN-dAの両方を立体異性体も含め認識し、そのエピトープは塩基の一部を含む4-OHENであることが明らかとなった。これに一致して、抗体は天然エストロジェンのDNA付加体には結合しなかった。続いて、4OHEN-1抗体をプローブにしたELISAに基づく高感度4-OHEN-DNA付加体検出系の開発を試みた。ELISAプレートに付着させる検体DNA量を多くし、2次抗体以降のシグナル増幅を高めた結果、付加体の検出限界が10^8塩基あたり数個レベルまでになった。また、本検出系ではDNA付加体量と検出値が正比例関係の直線で表され、これを検量線に用いることにより検体中のDNA付加体量を絶対値で求められることが明らかとなった。そこで、プレマリン内服患者血液細胞中のDNA付加体を測定するため奈良医大医の倫理委員会に申請したところ、平成18年11月7日付けで承認を得た。現在、患者の血液待ちの状況である。この間、プレマリン投与したマウス臓器やエクイレニン処理した乳がん由来培養細胞中のDNA付加体量を測定中である。エストロジェン補充療法は、更年期女性に発症する更年期障害の軽減や防護を目的に利用されているが、乳がん、卵巣がんおよび子宮内膜がんの発症リスクを高める副作用も合わせ持つ。本実験では、エクイリン/エクイレニン型エストロジェン由来のDNA付加体形成が女性がん発症リスク上昇に関連するか明らかにするため、モノクローナル抗体を利用したDNA付加体高感度検出系の確立を目指した。まず、エストロジェン付加DNA・メチル化牛血清アルブミン結合物をマウスに免疫した後、摘出した脾臓細胞とミエローマ細胞を融合させ抗体産生ハイブリドーマを作製した。これらの培養上清についてエストロジェン付加DNAに対する特異的結合性を検討したところ、404個中1個に有望な結果が得られた。2度のクローニングの後、このモノクローナル抗体を40HEN-1と命名した。種々のエストロジェンのDNA付加体を含むオリゴヌクレオチドを用いた競合阻害実験の結果、40HEN-1のエピトープは4-OHEN-dCと4-OHEN-dAの共通部分で立体異性体Pk4であることが判明した。つまり、新規抗体は生体内で最も生成量が多いDNA付加体を認識する。エクイリン/エクイレニンDNA付加体の高感度検出系を目指し、40HEN-1を利用した高感度ELISA法を作製した。既知量のエクイリン/エクイレニン付加体を含むDNAで付加体を測定した結果、驚くべきことに、付加体量と付加体検出量は原点を通る正比例関係となった。つまり、この検量線と比較することで、実験材料中の付加体の絶対量を求めることが可能となる。実際、エストロジェン補充療法の代表的薬剤であるプレマリン(ヒト投与の100倍量)をマウスに13ヶ月間経口投与した場合、子宮、卵巣、肝臓、脾臓、および腎臓のDNA中に10,000,000

塩基当たり4個程度の付加体が誘発されることが明らかとなった。プレマリン内服のエストロジェン補充療法に伴う発がん頻度上昇(乳がん、卵巣がんおよび子宮内膜がん等)が内部成分であるエクイリン/エクイレニン型B環不飽和エストロジェンによるDNA付加体(4-OHEN-DNA付加体)形成と関連するかを検討するため、平成17年度において同付加体を特異的に認識するモノクローナル抗体(4OHEN-1)を世界に先駆けて作製した。この抗体は4-OHEN-DNAに対し親和性および特異性に優れ、他のDNA損傷(UV-DNA, AAF-DNA)とは全く結合しなかった。競合阻害実験に基づく詳細な性格付けの結果、本抗体は生体内で最も生成量の多い4-OHEN-dCと4-OHEN-dAの両方を立体異性体も含め認識し、そのエピトープは塩基の一部を含む4-OHENであることが明らかとなった。これに一致して、抗体は天然エストロジェンのDNA付加体には結合しなかった。続いて、40HEN-1抗体をプローブにしたELISAに基づく高感度4-OHEN-DNA付加体検出系の開発を試みた。ELISAプレートに付着させる検体DNA量を多くし、2次抗体以降のシグナル増幅を高めた結果、付加体の検出限界が10^8塩基あたり数個レベルまでになった。また、本検出系ではDNA付加体量と検出値が正比例関係の直線で表され、これを検量線に用いることにより検体中のDNA付加体量を絶対値で求められることが明らかとなった。そこで、プレマリン内服患者血液細胞中のDNA付加体を測定するため奈良医大医の倫理委員会に申請したところ、平成18年11月7日付けで承認を得た。現在、患者の血液待ちの状況である。この間、プレマリン投与したマウス臓器やエクイレニン処理した乳がん由来培養細胞中のDNA付加体量を測定中である。
インターロイキン-12受容体欠損症の遺伝子診断と免疫異常の病態解析

長期間にわたって全身型の非定型抗酸菌感染症の再燃をくり返し、インターロイキン(IL)-12受容体欠損症が疑われる症例(13才男児)において、STAT4の核内移行障害がその病態に関与していることを示した。非定型抗酸菌に代表される細胞内寄生菌の免疫応答には、Th1リンパ球から分泌されるIFN-γが中心的な役割を果たしており、Th1経路の破綻により易感染性を示す。患児末梢血より分離した単核球をphytohemagglutinin(PHA)とIL-2で96時間刺激培養し、活性化T細胞を誘導した後、さらにIL-12で刺激すると、T細胞の増殖、およびインターフェロン(IFN)-γ産生能は正常コントロールに比べ著明に低下していた。さらに患児T細胞でのIL-12Rβ1鎖、β2鎖の発現は正常コントロールに比べ低下しているものの、塩基配列の検索からはIL-12Rβ1鎖、β2鎖遺伝子異常は見られず、またIL-12刺激によるSTAT4のリン酸化においても患児とコントロールとの間に差はなかった。しかし、ゲルシフト法と共焦点レーザー顕微鏡を用いたSTAT4の解析により、IL-12刺激におけるSTAT4の核内移行が患児T細胞において有意に低下していることが明らかになった。なおIFN-γ遺伝子のSTAT4結合部位とSTAT4遺伝子自体には塩基配列の異常は認められなかった。また、興味あることに、患児にIFN-γ補充療法を行うことにより臨床症状の著しい改善を認めた。以上の結果より、IL-12刺激にともなうSTAT4の核内移行障害が、本患児のT細胞の増殖及びIFN-γ産生能の低下に関与しており、非定型抗酸菌に対する易感染性をきたす病因であると考えられた。長期間にわたって全身型の非定型抗酸菌感染症の再燃をくり返し、インターロイキン-12受容体欠損症が疑われる症例(11才男児)において、末梢血のリンパ球サブセット、およびサイトカイン産生細胞の割合をフローサイトメトリーを用いて解析した。患児由来末梢血では、T、Bリンパ球分画の割合は正常範囲内であったが、活性化Tリンパ球の増加とNK細胞の減少が認められた。サイトカイン産生に関しては、インターロイキン-2、およびインターフェロンγ産生細胞の著しい減少が、CD4およびCD8陽性Tリンパ球の両分画に認められた。患児末梢血Tリンパ球分画におけるインターロイキン-12受容体β1鎖とインターロイキン-2受容体α鎖の発現に関して、Phytohemagglutinin(PHA)刺激前後において、フローサイトメトリーを用いた解析を行った。その結果、患児末梢血CD4およびCD8陽性Tリンパ球上には、インターロイキン-2受容体α鎖の発現は正常に誘導されるにもかかわらず、インターロイキン-12受容体β1鎖の発現は全く認められなかった。同時に行った患児の両親および兄の末梢血Tリンパ球の解析では、インターロイキン-12受容体β1鎖の発現は正常であった。以上より、本患児はインターロイキン-12受容体β1鎖欠損症と診断された。次年度においては、患児末梢血Tリンパ球におけるインターロイキン-12受容体β鎖の発現をreverse transcriptase-polymerase chainreaction(RT-PCR)法にて解析し、発現欠損の機序を解析する予定である。また最近、患児はインターフェロンγによる治療を開始されており、今後治療経過にともなうサイトカイン産生細胞とインターロイキン-12受容体β1鎖発現の変化についても経過観察を行う予定である。