hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
終末期の話し合いの実態と生活の質・遺族の健康に及ぼす影響に関する研究

解析結果としては、対象となったがん患者の約80%に対してEOL discussionの場が持たれ、EOL discussionあり遺族の方がなしの遺族と比較してうつ・複雑性悲嘆の合併が有意に低いことが示された。また、EOL discussionありの遺族では、遺族評価による「患者の望ましい死の達成」や「終末期に受けたケアの質」の評価も、なしの遺族と比較して、有意に高いことが示された。終末期の話し合い(End-of-Life (EOL) discussion)は「終末期の治療の目標や過ごし方に関する話し合い」の事を指し、終末期のがん患者に適切な治療を提供していくために非常に重要である。本研究は、がん患者の遺族に対する全国的な質問紙調査を行い、EOL discussionの実態と、患者・遺族に対するその影響を調査した。結果は、80.6%がEOL discussionを持ったと報告し、EOL discussionを持っていたほうが、患者の「望ましい死の達成」「終末期に受けたケアの質」が有意に高く、遺族のうつ・複雑悲嘆の合併も有意に少なかった。平成26年度は、系統的レビューをもとに調査票を作成し、作成した調査票を数名の遺族サンプルにおいて外的妥当性を検証を完了した。続いて、日本ホスピス緩和ケア協会の協力のもと、同協会会員である一般病院・緩和ケアチーム、ホスピス・緩和ケア病棟、および在宅での緩和ケアを提供する診療所等のうち183施設より参加同意を得た。各施設にて2014年1月31日以前の死亡した患者のうち1施設10名を連続に後向きに同定し、対象者リストを作成し、各施設より対象者へ調査票を郵送し、事務局へ返送を求め、最終的に10157件の回答された質問紙の回収を完了した。また、回収したデータの入力まで平成26年度中に完了した。上記の進捗状況は、当初研究計画の予定どおり進行している。当初研究計画の予定通り、研究発表および研究論文作成を完了し、研究成果の公表を行う予定である。緩和医療当初研究計画の予定どおり、来年度は集計したデータを解析し、研究成果公表につなげていく予定である。平成26年度に引き続き、平成27年度の作業が予定よりも順調に進捗できたため、平成27年度の研究補助にかかわる人件費が節約できた。同様の理由で研究に関する会議開催を省略できたためその他の費用が節約できた。既存の文房具を使用し新規の文房具購入を控えたこと、書籍は次年度に最新版が出版される予定のため購入を控えたことにより、物品費(設備備品費・消耗品費)を節約したため。また、人件費に関しては、当該年度の作業は予定よりも順調に進捗できたため、当該年度の人件費を節約した。研究成果の考察に関する情報収集のための国際学会参加のための旅費として使用する。研究成果の発表資料作成のために必要な書籍の購入や必文具購入を行うための物品費として使用する。研究成果の発表資料作成(校正、印刷、など)のための費用として使用する。研究成果発表のために国内・国外の学会へ参加する際の旅費として使用する。必要となった文具購入を行う。研究に必要な書籍の最新版を購入する。
特発性心筋症の病因と病態形成にかかわるgp130を介する情報伝達系の役割の解明

これまでに、家族性肥大型心筋症の原因遺伝子に関する研究をすすめ、心筋収縮に関与するいくつかの遺伝子異常を見い出した。しかしながら、心筋症の病態形成には遺伝子異常から心筋細胞の肥大、さらには崩壊・脱落をもたらす修飾因子の存在が示唆されている。心筋肥大作用をもつ因子として、カテコールアミン、レニン/アンジオテンシン系等が知られているが、IL-6関連サイトカインの受容体複合体に共通に用いられているgp130も肥大シグナルを伝えることを、IL-6とIL-6受容体のダブルトランスジェニックマウス、あるいは培養心筋細胞を用い明らかにしてきた。さらに、心筋細胞においてgp130/JAK/STAT系という情報伝達系が存在し、活性化されることも明らかにした。MAPキナーゼを介するシグナルの亢進が心筋肥大をもたらすことはすでに知られているが、JAK-STAT系は肥大シグナルのみならずアポトーシス抑制遺伝子を誘導することも新たに見い出し、詳細な検討の結果、STAT1が直接bcl-x遺伝子の上流に存在するGASモチーフに結合し、転写活性を亢進することを明らかにした。IL-6関連サイトカインの一つであるcardiotrophin-1の心筋における発現を、マウスを用い検討したところ、胎生期および成獣期にきわめて豊富に発現し、LPSあるいはノルエピネフリン等の刺激によりその発現が増強されるという結果を得た。心筋肥大に伴う心筋のリモデリングに、アポトーシスが関与しているとの報告もあり、これらのgp130を介するサイトカインがさまざまなストレス状況下において重要な役割を果たしている可能性が推察される。
圧力駆動Liver-on-a-chipの開発：三次元肝組織の生体外長期灌流培養

前年度に引き続き、三次元組織を圧力勾配場に配置して培養するために、多孔性膜を組み込んだ圧力駆動循環培養型マイクロ流体デバイスを製作した。今年度は圧力勾配の大きさを変更するとともに、細胞導入と気泡除去を行いやすくするために流路構造を変更した。前年度同様、フォトリソグラフィーとレプリカモールディング法を用いてマイクロ流体デバイスを加工した。加工されたマイクロ流体デバイスの寸法測定と流量測定を行い、加工されたマイクロ流体デバイスの寸法が目標値とやや異なることが確認されたが、流量測定の結果より、細胞培養試験での使用に支障がないことが確認された。加工されたマイクロ流体デバイスを用いて、前年度同様、ヒト肝癌由来細胞HepG2とヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)の共培養を行った。この際に、細胞混合、培養容器への導入、静置培養、加圧循環培養の各プロセスの工程とスケジュールについて検討し、三次元組織体の形成とその維持について経時的に観察し、評価を行った。培養容器のコーティングと静置培養期間が三次元組織体の容器への接着に大きく影響することが確認された。また、共培養を行う際に間葉系幹細胞等を混合し、細胞組成を変えることで、血管様構造の形成やCYP3A4活性等の肝組織の機能向上がはかれるか検討した。細胞組成に応じて組織体の凝集の程度や細胞の局在、培養容器への接着の状況に変化が生じることが観察された。一方、検討した範囲においては、血管様構造の形成に伴う機能向上が観察される条件は見いだされなかった。当初の計画に沿って研究を進めたところ、肝組織の機能が向上する条件は見いだされていないが、新規な培養容器と培養方法の開発が進んでおり、学会発表を行うことができため、概ね順調に伸展していると判断する。基本的には当初の計画通りに血管網を配備した三次元肝組織の構築・成熟課程について検討を進める。一方、現時点で共培養によって肝機能が向上する培養条件をみいだすことができていないため、今後は細胞組成をHepG2単独培養について培養液の灌流の効果の検証に焦点を絞った実験も検討する。三次元組織を圧力勾配場に配置して培養するために、多孔性膜を組み込んだ圧力駆動循環培養型マイクロ流体デバイスを製作した。フォトリソグラフィーとレプリカモールディング法を用いてマイクロ流体デバイスを加工した。流量測定により、デバイスが当初の設計通りに加工できていることを確認した。肝実質細胞と血管内皮細胞によって構成される三次元組織を圧力駆動型マイクロ流体デバイス内に構築するためのモデルとして、ヒト肝癌由来細胞HepG2とヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)を共培養した。多孔性膜の上にHepG2とHUVECを所定の比率(1:110:1程度)で混合し、面積あたり106107cells/cm2の細胞を導入した。この細胞密度は一般の単層培養の細胞密度の10100倍程度の密度であり、重層三次元組織が形成される。マイクロ流体デバイスを加圧装置に接続することで形成された三次元組織を圧力勾配場に配置し、培養液を循環させて培養することが可能であることを確認した。形成された三次元組織の機能評価を行ったところ、CYP3A4活性に対する共培養効果は認められなかったものの、3次元培養装置では通常の単層培養に比べ培養面積あたり70倍に相当する細胞が、その活性を保ったまま非常に狭い培養空間で培養できる事が確認された。また3次元共培養の組織構造は、3次元HepG2単独培養と比べその組織構造が密になっていた。しかしながら、培地内の成長因子などの濃度勾配が形成されなかったためか、血管様構造は観察されなかった。当初の計画に沿って研究を進め、特許出願及び学会発表に至るデータを取得することができたため、初年度の研究としては概ね順調に伸展していると判断する。

当初の計画に沿って研究を進めたところ、肝組織の機能が向上する条件は見いだされていないが、新規な培養容器と培養方法の開発が進んでおり、学会発表を行うことができため、概ね順調に伸展していると判断する。今後は、血管網を配備した三次元肝組織の構築・成熟課程について検討を進める。具体的には、形成された三次元組織に1日から数日間培養液を循環培養することで三次元組織内の血管構造が成熟させる。血管組織を成熟させる条件に関しては様々な培養条件を最適化する必要があると考えられるが、申請者がこれまでに検討してきた血管内皮細胞の培養条件等を参考にしつつ培養条件を最適化していく。培養条件のパラメーターとしては、細胞の混合比、配置、培養液の流量、膜のコーティング、培養液の組成などが考えられるが、血管内皮細胞の管腔構造の形成を指標として各パラメーターの影響を順次検討する。血管内皮細胞による管腔構造の形成を可視化するために、緑色蛍光タンパク質を発現するHUVECを用い、共焦点レーザー顕微鏡で定期的に三次元蛍光観察する。同時に、血管組織の成熟過程を評価するために、循環培養において三次元肝組織を透過する培地流量を定期的に測定する。また、所定のタイミングでLive/Deadアッセイを行い、三次元組織全体の細胞の生存率を評価する。基本的には当初の計画通りに血管網を配備した三次元肝組織の構築・成熟課程について検討を進める。一方、現時点で共培養によって肝機能が向上する培養条件をみいだすことができていないため、今後は細胞組成をHepG2単独培養について培養液の灌流の効果の検証に焦点を絞った実験も検討する。年度の後半に所属する研究所の運営費交付金が当初の予想を超えた金額で配分され、本事業の推進に利用することができた。このため、消耗品予算の支出が少なくなったため、次年度使用額が生じた。次年度使用額はそのまま次年度の消耗品予算に充て、当初の計画を超えた研究推進を目指す。前年度の未使用額が当初の予想を超えた金額で発生しており、概ねそのまま次年度使用額となっている。次年度使用額は人件費に充て、当初予定していなかった人材を雇用し、当初の計画を超えた研究推進を目指す。
古細菌の蛋白質膜透過機構の解明と高度好塩古細菌を宿主とした膜蛋白質高生産系の構築

真正細菌、真核生物とともに生物界を構成する三つのドメインの一つ古細菌の蛋白質膜透過装置を明らかにすることを目的として、高度好塩古細菌Haloferax volcaniiの膜透過装置を研究した。また、高度好塩古細菌を宿主とした膜蛋白質高生産系の開発を目的として、本菌の膜透過装置の増強を試みた。1.高度に精製したポリエチレングリコールを用いたH.volcaniiの形質転換法を確立した。2.H.volcaniiのゲノムライブラリーから単離した膜透過装置の構成因子(SecY、SecE)の遺伝子をH.volcanii用ベクターpMDS15のP2プロモーター下流に挿入し、制限酵素処理により、プロモーター下流にSecYあるいはSecE遺伝子が挿入されたDNA断片を得た。各断片を発現用シャトルベクターpMLH3およびpMDS30に各々挿入しSecEの発現用ベクターp30EとSecY発現用ベクターp3Yを構築した。またSecYとEの共発現用ベクターとしてp3YにSecE DNA断片を挿入したp3YEを構築した。これらにより、H.volcaniiの膜透過装置を増強できれば、膜蛋白質の生産量増加が期待される。3.膜透過装置を構成する新規因子を探索するため、架橋剤を用いてSecY近傍に存在する蛋白質の同定を試みた。架橋剤(EGS、Sulfo-EGS、DST)および架橋反応液中の塩濃度を変えることにより条件検討を行った。その結果、SecYに対する抗体を用いたウェスタンブロット解析によりSecYと架橋されるタンパク質の存在が明らかとなった。架橋されたタシパク質の同定により、SecYやSecE以外の膜透過装置構成因子を明らかにできるものと考えられる。膜蛋白質の大量生産は一般に非常に困難であり、それが、構造や機能の解析、さらにはそれに基づく蛋白質工学的機能改変などの障害となってきた。本研究では、高度好塩古細菌の蛋白質膜透過装置を明らかにするとともに、装置を構成する各種因子を遺伝子工学的手法で増強することにより、高度好塩古細菌を宿主とした膜蛋白質の大量生産系構築を目指す。高度好塩古細菌Haloferax volcaniiの蛋白質膜透過装置を構成するSecY、SecEの遺伝子を単離し、真核生物・真正細菌由来のホモログと構造を比較した。secYの塩基配列から推定される蛋白質は489アミノ酸残基からなり、推定分子量は52,322であった。10回の膜貫通領域を持つと推定され、一次構造は、真正細菌のものよりも真核生物のものと相同性が高いことが明らかとなった。一方、SecEは、57アミノ酸残基からなり、分子量6,195と推定された。SecEの一次構造も、SecYの場合と同様、真正細菌のものよりも、真核生物のものと相同性が高いことが明らかとなった。SecYのN末端およびC末端アミノ酸15残基に対応するペプチドをそれぞれ合成し、これに対する抗血清を調製した。ペプチド結合カラムによるアフィニティー精製を行ったところ、SecYに対して高い特異性を持つ抗体を得ることができた。この抗体によってII.volcaniiの膜両分から、SecYを沈降できることが確認された。共沈実験を行うことで、蛋白質膜透過装置を構成する他の因子が明らかになると期待される。古細菌は、真核生物・真正細菌と共に生物界を構成する3つのドメインの1つであるが、その蛋白質膜透過装置に関する知見はほとんど得られておらず、本研究によって基礎的にも意義深い知見が得られると期待される。
パルス制御形低周波誘導熱プラズマを用いたラヂカル-ナノマテリアルの高速生成

1)大口径大電力誘導熱ブラズマによるフラーレン生成とパラメータ依存性大口径大電力誘導熱ブラズマを用いて,Cフラーレン生成を行い,各種パラメータ依存性を検討した。検討したパラメータは,(1)ガス種,(2)圧力,(3)入力電力,(4)注入材料パウダ種,(5)生成物採取場所である。この結果,以下のような場合についてフラーレンがより多く採取しうることがわかった。(1)Ar主体のガス構成よりHe主体の場合,(2)圧力は20,50および67kPaの中では圧力の低い20kPaの場合,(3)入力電力30,50および70kWでは,30kWの場合,(4)C+Si, C+Fe, C+Ni-CoおよびC粉末では,C+Siの場合,(5)トーチ下から最も離れた900mmで採取した場合である。これらの(1)および(2)を検討する目的で,チャンバ内温度および流速分布を数値解析した。その結果,Arの場合よりもHeの場合,トーチ軸上の温度勾配が大きくなり,Heの場合の方が急冷効果が大きいことが判明した。また,圧力を小さくしていくと軸上流速が大きくなり,ガスが履歴する温度変化が大きくこれも急冷につながることがわかった。これらのことから,フラーレン生成にはチャンバ内の急冷が大きく影響しているのではないかと推察できる。2)パルス変調誘導熱プラズマ発生装置の開発と過渡熱プラズマの熱的変動コイル電流を数msオーダで方形波パルス的に振幅変調させる「パルス変調誘導熱プラズマ発生装置」を開発し,各種ガス混合時における熱プラズマの過渡特性を測定した。電源として50kW-MOSFETインバータ電源を用いている。Arガスをベースとして,N2,O2,CO2,H2混合時の過渡特性を検討した。その結果CO2を混合させた場合,その電流変調率,Duly比に対する安定動作領域が小さくなるとともに,過渡特性も遅くなることがわかった。このパルス変調誘導熱プラズマは熱プラズマの急冷,急加熱を繰り返すことになり,上記フラーレン生成への冷却効果を高められる可能性がある。平成11年度では,周波数450kHzにおいて,低周波コイル形状を大口径150mm直径,長さを150mmとし,従来にはない広い領域のプラズマを発生させることに成功した。また,機能性材料高効率生成の可能性のあるパルス変調モード実験を行いこれに成功した。また,準備段階として,定常の誘導熱プラズマを用いた巨大クラスターC_<60>ならびにSi系のナノマテリアルの生成実験を,Ar,Heならびに分子性ガス(H_2等)雰囲気中で行った。1)パルス変調によるプラズマ温度場の制御現有設備備品としてある50kW,45KHz低周波電源を用いて大口径のAr,He,H_2ならびにCO_2等種々の誘導プラズマを形成させ,電力ほぼ30kWにおいていずれのプラズマも発生可能であることがわかった。パルス変調機能についても確認実験を行い,時間精度よくコイル電流がパルス変調できることを確認した。特に,パルスオフ時における電流レベルを変えることにより,プラズマの冷却速度をコントロールできることが判明した。これは本研究の目的である各種ナノマテリアルの高速生成のための具体的実験手法の第1段階の確立という意義を有する。2)大口径プラズマへの微粒子負荷の導入

別途,誘導熱プラズマ源を用いて,プラズマ中に負荷としての原材料炭素ならびにSi粉末を注入し,高速分光測定によりプラズマ温度場の安定性を測定した結果,いずれの固体粒子注入においてもプラズマの中心温度の低下が認められるものの,全体としての高反応場は安定に維持できることを確認した。3)クラスター生成実験この誘導熱プラズマ炉を用いて実際にクラスター生成実験を進めた。原料に炭素粉末を用い,まず,炭素系フラーレンの連続生成実験を行った。プロセスパラメータは,プラズマへの入力電力,原料注入速度,Ar,He,CO_2ガスの構成比とする。特徴的なことは,CO_2プラズマではC_<60>フラーレンの生成がほとんどみられなかったが,Ar,Heを主体とする希ガス中プラズマにおいて大量のC_<60>生成が可能であることが判明した。これは,希ガスによる炭素原子の急速冷却効果がナノマテリアルの形成に極めて重要であることを示している。すなわち,次年度に行うパルス変調によるプラズマ冷却作用の制御が重要な意味を有してきた。平成12年度での研究実績を以下に示す。1)各種ガスを混合したパルス変調Ar誘導熱プラズマの温度計測現有設備備品としてある50kW,450kHz低周波電源を用いてAr/H_2,Ar/N_2,Ar/O_2,Ar/CO_2によりパルス変調誘導熱プラズマの発生に成功した。この際,高周波CTを用いてコイル電流を測定することにより,コイル電流がほぼ方形波形でパルス変調できることを確認した。さらに,プラズマ温度がどのように変動しているのかをArスペクトル観測から計測した。その結果,特に,パルスオフ時における電流レベルを変えることにより,パルス変調周期内の最低温度を制御できることがわかり,プラズマの冷却速度をコントロールできることが判明した。この傾向は,CO_2を混入させた場合に顕著に見出せることがわかった。2)大口径プラズマへのC+SiおよびCパウダの導入によるクラスター生成50kW-大口径誘導熱プラズマ源を用いて,CならびにC+Si粉末を注入することにより,Cクラスター生成実験を行った。ここで,C+Si混合パウダを用いた理由は直流アーク法においてSiを埋め込んだC電極を用いた場合,Cクラスターの収率が上昇するとの報告があったためである。この結果をTOF-MSにより質量分析した結果,誘導プラズマにおいても,C+Si混合パウダを用いた方が,Cクラスタを多量に生成させることができることが判明した。さらにこれらの場合について分光観測を行った結果,C+Si混合パウダの場合,プラズマからのC_2分子スペクトルが強く放射されていることがわかった。C_2スペクトルはクラスタ生成の基本単位と考えられており,Si混合によりC_2分子が形成されやすくなったことを示している。3)クラスター生成へのガス種依存性ガスをAr主体(100%Ar)のものと,He主体のもの(20%Ar+80%He)とし,C+Si混合パウダを導入した場合について,生成物をTOF-MS分析した。その結果,He主体とした場合の方が高次フラーレンの多量生成が確認できた。
動植物のストレス応答における生体スピン生成消滅機構の研究

一酸化窒素(NO)は分子内に1個の不対電子をもつフリーラジカルである。環境大気中のNOは大気汚染物質NOxの一つとして古くから生物に対する影響が懸念されてきた。ところが、1987年以来、NOは生体内でNO合成酵素(NOS)によってL-アルギニンを基質として産生され、恒常性の維持に重要な役割を果たすとともに様々な疾患の展開にも関与していることが明らかとなっている。すなわち生体内のNOは「両刃の剣」である。摂取された食物の消化に関わる胃においてもNOは2面性を持っている。胃内のNO産生系には、NOSに依存する系とともにNOSに依存しない系の2系統が存在することが知られている。「NOSに依存しない系」というのは食物中(特に野菜中)に含まれている硝酸塩が還元されてNOを生じる系である。本特定領域研究において我々は、(1)NOSに依存する胃内NO産生としてリポ多糖(グラム陰性菌の細胞壁成分、エンドトキシン;lipopolysaccharide, LPS)によるNOS発現系、(2)NOSに依存しない胃内NO産生として亜硝酸塩経口投与モデルを対象として研究し、胃におけるバイオスピンNOの2面性について検討し、以下の成績を得た。(1)NOは胃粘膜の恒常性維持に寄与する、(2)ピロリ菌感染由来NOは自然免疫に関係する、(3)食物中の硝酸塩に由来し、食道・胃接合部で産生された高濃度のNOは同部位での組織障害に関与する。このように胃内で二つの経路から産生されたNOは、胃の多様な機能の調節に関与するとともに胃粘膜障害にも関係している。本研究結果から、この2面性に影響するファクターの一つは、NOの局所における産生量/濃度ということが明らかとなった。1)植物用携帯型ESR装置の開発研究動植物のストレス応答における生体スピン生成消滅機構を研究するためにフリーラジカルや活性酸素を無浸襲且つその場で計測する携帯型ESR装置の開発を開始した。本年度は、当該装置を小型化するために発振器部分に放熱機構などを必要としないVCOを用いて、周波数制御をシングルループで行なえる発振器の開発を行なった。ESR装置を構成する外部磁場発生装置にダブルヘルムホルツコイルを用いた電磁石を開発した。これにより、静磁場の均一性があがり、従来の小型ESR装置の永久磁石型外部磁場発生装置に比べて、30%のESR信号強度の増大を得ることが確認できた。他方、in vivo ESR法による植物のストレス耐性能評価を目標に、植物葉に種々のストレスを負荷したときの投与スピンプローブ剤の挙動を求め、植物のストレス応答特性を検討した。植物試料としてカイワレダイコンを用い、二酸化窒素、二酸化硫黄、オゾン、炭酸ガスなどの気体暴露系、強光照射系、冷却ストレス系などで、投与スピンプローブ剤の挙動を追跡した結果、二酸化窒素およびオゾンの気体暴露系、冷却系で、植物体内が顕著に酸化的雰囲気になることを見出した。これは、ストレス負荷で活性酸素の発生を示唆している。また、光照射と組み合わせた測定の結果、大気汚染による光の影響について興味ある知見が得られた。2)各種のストレスに応答して変動する生体内一酸化窒素(NO)のin vivo評価一酸化窒素合成酵素(NOS)由来およびNOSに由来しないNOが胃粘膜の保護または障害に関与している。本研究では、ラットを用いてNOS由来および由来しないNOの胃内での作用を、主としてジチオカルバメート鉄錯体をNOトラップ試薬とするESRスピントラップ法でNO濃度を評価することを目的とする。今年度はNOS由来NO産生因子として

ヘリコバクター・ピロリ菌リポ多糖(LPS)を選定し、同LPSの対照としての大腸菌LPSによる胃粘膜細胞中の誘導型NO合成酵素(iNOS)によるNO産生を詳細に検討した。その結果、ラット胃内のiNOS由来NOはLPS投与68時間後に最高濃度となり、その後漸減することおよびiNOSの酵素活性にはLPSによって共誘導される別の酵素の産物が強く関わっていることが明らかとなった。今後、精製法が確立されたピロリ菌LPSを用いた研究およびNOSに由来しない胃内NOの研究を進める予定である。1、植物用携帯型ESR装置の開発研究植物葉試料の大きさに依存しない磁石一体型ESRプローブを開発した。このプローブは、表面コイル型共振器、永久磁石、磁場掃引コイルおよび磁場変調コイル各々1個から構成されており、聴診器のように葉の表面に密着させることで、ESR測定が可能である。2、植物のストレス応答機構における生体スピン生成消滅機構の研究植物のストレス耐性能評価を目標に、in vivo ESR/スピンプローブ法を用いて、ストレス応答の機構の解明を試みた。試料としてカイワレダイコンを用い、二酸化窒素およびオゾンの気体暴露下で、植物の酸化還元状態の変化を追跡し、各種阻害物質の影響を調べた。その結果、気体曝露によって植物内が酸化的雰囲気になりプローブ剤が再酸化されるまでの機構には、細胞外からのCaイオンの流入は関与しておらず、細胞内に存在するCaイオンの関与が示唆された。またスーパーオキシドの発生も示された。胃内では、一酸化窒素(NO)はNO合成酵素(NOS)に依存する経路とNOSに依存しない経路の二つの経路で産生されており、低濃度で胃粘膜の恒常性維持に重要な役割を果たすのに対して、高濃度では胃粘膜障害に関与する。本研究では、(1)NOSに依存する胃内NO産生としてヘリコバクター・ピロリ菌のリボ多糖によるNOS発現系について検討した。その結果、LPSを認識するTLR(Toll like receptor)-2がピロリLPSによって発現上昇することが明らかとなった。また、(2)NOSに依存しない胃内NO産生として亜硝酸塩経口投与モデルについてin vivo/in vitro系で検討した結果、食道・胃接合部組織、特に粘膜内において高濃度のNOを認めた。1.食道・胃接合部で産生される硝酸塩由来の一酸化窒素(NO)に関する研究硝酸塩を含む野菜などを摂取すると、小腸で吸収された硝酸塩は唾液中に分泌され、口腔内細菌によって亜硝酸塩に還元される。亜硝酸塩は、食道・胃接合部の強酸性雰囲気とアスコルビン酸によってさらに還元されNOに変換される。本研究ではこのNOの胃粘膜に対する作用を解明するために、亜硝酸塩をラット胃内に投与し、主としてESR法により検討した。その結果、(1)食道・胃接合部組織において高濃度のNOが検出された。またNOは組織中の重要な抗酸化剤であるグルタチオンを限局性に消費した。(2)食道・胃接合部組織のESRスペクトルにはジニトロシルジチオラト鉄錯体に起因するシグナルが検出された。同錯体は細胞内のアコニターゼ等の鉄-イオウタンパク質との反応によって生成されると考えられる。本結果は高濃度NOが食道・胃接合部の組織障害に関与することを示唆している。
複数プルーフマス型制振器による柔軟宇宙構造物の振動制御

柔軟宇宙構造物の振動制御問題は、今後予定されている宇宙開発を実現するためには欠かすことのできない技術的課題であり、理論的かつ実験的な研究が多くなされてきた。本研究は、複数プルーフマス型アクチュエータを用いて柔軟構造物を振動制御する場合に対して、申請者が提案してきたスピルオーバを考慮する最適振動制御手法とH∞制御手法を合体した新しい制御手法によって、ロバスト性が高く制御器の次数が低い新しい振動制御手法を確立し、その有効性について理論的かつ実験的に明かにすることを目的とした。具体的には、曲げ、ねじれ連成振動が生じる4層柔軟構造物を制御対象として、ロバスト安定を保ちつつ4層の曲げ振動およびねじり振動を同時に制御することを目的として、制御系の設計を試みた。構造物は1次モードが3.6Hz程度の柔軟な骨組み構造とし、第3層に連成振動を起こす偏りを与える重りを設置した。最上階にはリニアモータによるプルーフマスが2つ平行に設置してあり、同相に動かすことで並進の曲げ振動を抑制し、逆相に動かすことでねじれ振動を抑制することが可能である。構造物の全質量は約9Kgであり、プルーフマス質量は2つで約0.22Kg、その質量比は約2.4%である。センサーとしては、最上階の2箇所に加速度ピックアップを装着して構造物の振動計測を行い、各プルーフマスに渦電流型の変位計を設置して構造物とプルーフマス間の相対変位を検出した。制御手法としては、H∞出力フィードバック制御手法を用い、各アクチュエータ位置における低次元化モデル化誤差をそれぞれ包絡するような周波数成形を行って、スピルオーバに対するロバスト安定性を確保しつつ、出力の低感度を図る混合感度問題として安式化した。数値計算と制御実験を行い、周波数応答とインパルス応答を調べた結果、得られたH∞制御器は高い制振効果を有することが明かにされた。
等価定理を利用した時間領域逆散乱解法の開発

今回の科研で提案している等価定理を用いる時間領域の逆散乱問題では,オリジナル問題の計測において,ターゲットを取り囲むような閉領域を設定し,その領域の表面上の電界と磁界の全電磁界(入射界+散乱界)を計測する.そして,閉領域表面上に,計測した全電磁界から等価的な電磁流源を与えて,オリジナルの等価問題を解くことを行う.しかし,実測においてプローブ等を利用して電界と磁界の両方を計測することは,非常に手間である.そこで,本年は,手間が半分となる電界のみを計測する方法の検討を行った.さらに,この改良に併せて新しいコスト汎関数の検討も行った.電界のみの計測について,以下の検討を行った.新しい計測方法では,ターゲットを取り囲む閉領域の面上で電界の接線成分を計測する.そして,等価電磁流源でなく,閉領域面に全電界の接線成分を与えて,等価問題を境界値問題で解くことにした.この場合の等価問題は,境界内部のみを取り扱うことになる.シミュレーションを行った結果,真の物体の設定した等価問題では,オリジナルと同じ結果を与えた.一方,異なる物体を設定した場合,電磁界が閉領域内に留まる結果を得た.そこで,閉領域内に留まる電磁界をエネルギーと解釈し,このエネルギーを最小化して逆問題を解けることが解った.さらに,電界のみを使用してエネルギーを最小化して逆問題を解く場合,最小化に勾配法を用いるときに,計算が非常に複雑になることが解った.そこで,近似的なエネルギーを使用することを提案し,この問題を回避できた.また,計測について検討を行い,光電界プローブを用いての電界の計測についても試みた.しかし,インピーダンスの不整合などにより,十分な感度で電界を計測できなかった.そこで,感度を大きくできるアンテナを用いた計測を新たに検討する予定である.検討項目として,A)受信点の減少,B)補間方法の検討,C)計測方法の検討の三つの課題がある.本年度は,C)を主に検討した.電界と磁界の二つの成分の計測を一つにすることができることを数値的に確認できた.これは,提案する課題での大きな問題を一つ解決したことになる.今後は,A),B)の3次元に問題を拡張する場合の課題と,電界の計測方法の検討を進める必要がある.加えて,前倒し支払い請求で購入した高性能計算機で,逆問題の計算が可能であることも確かめたので,この計算機を利用してA),B)の検討を行う.この研究では,1)“アンテナのモデル化を必要としない3次元での時間領域逆散乱問題解法の開発"と2)“電磁界プローブによる電磁界計測方法の開発"と,これを簡略するための境界値問題の考え方を利用した電界のみを観測する電界プローブでの計測方法の開発を目的として研究を行うものである.来年度は,前倒し支払い請求で購入した高性能計算機を利用して,以下の2点を主に検討する.A)観測曲線上での電磁界を離散的に配置した電磁界プローブで計測する必要がある.受信位置の数は多いほど良いが,計測の簡素化の視点から,どの程度受信点を減らせるかを検討する.B)計測状況においては十分な数の受信点を配置することができないような場合もありうる.そのような場合にも対処できるように,仮想的な受信点での電磁波データを実際の受信点のデータから補間することになる.その際どのような補間が適しているかを検討する.今回の科研で提案している等価定理を用いる時間領域の逆散乱問題では,オリジナル問題の計測において,ターゲットを取り囲むような閉領域を設定し,その領域の表面上の電界と磁界の全電磁界(入射界+散乱界)を計測する.そして,閉領域表面上に,計測した全電磁界から等価的な電磁流源を与えて,オリジナルの等価問題を解くことを行う.しかし,実測においてプローブ等を利用して電界と磁界の両方を計測することは,非常に手間である.そこで,本年は,手間が半分となる電界のみを計測する方法の検討を行った.さらに,この改良に併せて新しいコスト汎関数の検討も行った.電界のみの計測について,以下の検討を行った.新しい計測方法では,ターゲットを取り囲む閉領域の面上で電界の接線成分を計測する.そして,等価電磁流源でなく,閉領域面に全電界の接線成分を与えて,等価問題を境界値問題で解くことにした.この場合の等価問題は,境界内部のみを取り扱うことになる.シミュレーションを行った結果,真の物体の設定した等価問題では,オリジナルと同じ結果を与えた.一方,異なる物体を設定した場合,電磁界が閉領域内に留まる結果を得た.そこで,閉領域内に留まる電磁界をエネルギーと解釈し,このエネルギーを最小化して逆問題を解けることが解った.さらに,電界のみを使用してエネルギーを最小化して逆問題を解く場合,最小化に勾配法を用いるときに,計算が非常に複雑になることが解った.そこで,近似的なエネルギーを使用することを提案し,この問題を回避できた.また,計測について検討を行い,光電界プローブを用いての電界の計測についても試みた.しかし,インピーダンスの不整合などにより,十分な感度で電界を計測できなかった.そこで,感度を大きくできるアンテナを用いた計測を新たに検討する予定である.検討項目として,A)受信点の減少,B)補間方法の検討,C)計測方法の検討の三つの課題がある.本年度は,C)を主に検討した.

電界と磁界の二つの成分の計測を一つにすることができることを数値的に確認できた.これは,提案する課題での大きな問題を一つ解決したことになる.今後は,A),B)の3次元に問題を拡張する場合の課題と,電界の計測方法の検討を進める必要がある.加えて,前倒し支払い請求で購入した高性能計算機で,逆問題の計算が可能であることも確かめたので,この計算機を利用してA),B)の検討を行う.この研究では,1)“アンテナのモデル化を必要としない3次元での時間領域逆散乱問題解法の開発"と2)“電磁界プローブによる電磁界計測方法の開発"と,これを簡略するための境界値問題の考え方を利用した電界のみを観測する電界プローブでの計測方法の開発を目的として研究を行うものである.来年度は,前倒し支払い請求で購入した高性能計算機を利用して,以下の2点を主に検討する.A)観測曲線上での電磁界を離散的に配置した電磁界プローブで計測する必要がある.受信位置の数は多いほど良いが,計測の簡素化の視点から,どの程度受信点を減らせるかを検討する.B)計測状況においては十分な数の受信点を配置することができないような場合もありうる.そのような場合にも対処できるように,仮想的な受信点での電磁波データを実際の受信点のデータから補間することになる.その際どのような補間が適しているかを検討する.
児童虐待予防に繋がる保健師の記録様式標準化と記録に関する教育プログラム開発・評価

1)記録様式の有効性を評価するための指標の開発を目指し、平成29年度に記録研修会の依頼のあった自治体の保健師を対象に「所属組織の組織対応、情報開示、記録作成の実態」について、アンケート調査を実施し、217枚を回収した。その結果、組織体制については、包括的記録マニュアル有9.1%、記録供覧有83.6%、記録管理体制は、職場96.3%、個人4.1%、管理責任者有38.4%、保管場所鍵有46.6%であった。記録媒体は、記録紙60.7%、電子カルテ6.4%、混合30.6%、記録様式は横罫線用紙65.3%、PDS様式19.2%、その他20.1%を使用していた。調査対象者が、研修希望の自治体職員であることを踏まえると、全国の実態はさらに低下傾向にあることが推察された。これらの調査結果より、家庭訪問等の記録様式・供覧システム・マニュアルなど、関係者間の情報共有の仕組みが未整備であり、研修で得た基本的知識をもとにした記録の実践知の共有等が課題であることが明らかになった。2)公衆衛生看護学会にて、研究成果を踏まえ「研究成果を時代が求める保健師記録の仕組みづくり!“誰もが質の高い記録を書ける"ことを目指した職場の仕組みづくりを考えてみませんか!」のテーマで、ワークショップを開催した。集会の目的は、「研究成果の公表」と、「保健師記録への関心を高めること」、「誰もが質の高い記録を書くことができるための職場の仕組みづくりを検討する」ことであった。記録改善に取り組んできた愛知県が、「どのような考えで、保健師記録の研修計画を立て、市町村支援を行っているか。」について報告をした。集会では、「相談記録の保存期間」「記録に関する基本的事項の合意形成」「情報開示と公的責任」「スキルの定義と評価」「記録の決裁」などについての質疑応答があった。現場の保健師、保健師教育の関係者、出版社など46名が参加した。1)平成30年度は、新たに「アクションリサーチによる記録様式及び現任教育プログラムの開発と評価」の研究計画書が所属機関の倫理委員会にて承認された。思考過程を表す記録様式の開発は、保健師活動の質の向上をはかるうえで重要である。今後、PDS様式の使用実態と課題についてまとめ、フィールド調査にて新たな様式を検討したい。2)アクションリサーチによるフィールド調査の進捗状況2018年7月に、武蔵野市にて保健師記録に関する基本的な考え方および書き方を中心とした研修会を開催し、7ケ月後に研修会で学んだことを振り返るセカンド研修会を実施した。ねらいは、「(1)外部支援者を活用しながら、現在の記録事例をもとに、個人・組織として、どのように相互支援し主体的に改善するか。(2)内部研修(知識の更新、学び直し、活用のスキル開発のための事例検討法)を自らできるようにするには、どうしたらよいのか。(3)システム化(記録様式をどのように改善するか、質保証の視点の共有方法・主任の支援・指導方法等)を自ら推進するにはどうしたらよいのか。」であり、今後の活動を考える手がかりを得る目的で行った。3)セカンド研修会のプログラム開発教育プログラムは、「(1)主催者側からの学習ニーズに関する説明、(2)プログラムの考え方、ねらい、構成について説明した。(3)自己評価(振り返り)のポイントの考え方と項目を説明した。(4)自己評価(振り返り)の演習を実施した。主催者である保健師が作成した支援記録の自己評価(振り返り)とその理由、および課題を説明した。(5)グループ討議を階層別に実施した。自己評価を通した気づき、今後の地震と組織の取り組み関する課題などの気づきを述べる。(6)全体討議:学びの共有、今後の対応を多面的に引き出す。(7)まとめ:主催者が記録の改善の進め方と期待を述べ、総括する。」から構成し、実施した。1)今後の研究の推進方策フィールド予定地域である台東区は、2017年度より3回にわたり研究者チームと担当者および管理者との話し合いを持ち、記録を改善する取り組みへの意思を確認してきた。さらに、区内の職場ごとに記録改善の意思があるかどうかを話し合い、保健師間での合意を図ってきた。しかし、今後の取り組みの意思は表明しているものの、未だ研修会は開催されていない。今後、新担当者と話し合いをかさねる中で、研修会のねらいおよび開催日時、研修内容を検討していく予定である。主に、知識と記録の書き方の習得を目的とした第1回目の研修会、その後の職場での実践、さらには振り返りを行うためのセカンド研修会などを通して、母子保健活動の支援記録に関する人材育成の教育プログラムの開発と、その効果を検証していきたい。2)教育プログラムの開発と評価現場保健師の主体的な参加の下で、多職種連携に寄与できる「教育プログラム」の検討を20172018年度にかけて武蔵野市で行ってきた。こうした実践知を台東区での教育プログラムに反映することで、より洗練されたプログラムになると考える。今後、2地区のフィールドに起きてくる、保健師記録に関する様々な出来事に焦点を当て、そこに潜む問題状況(課題)に向けた解決策を現場の保健師と共に探り、状況が変化することを目指していきたい。今後は、定期的に「記録様式の使用状況」,「有効性」,「妥当性」,「適用可能性」に関する情報を把握し、考察したい。

とりわけ、現場の保健師と共に記録様式を開発し、検証することで、仮説の真偽を確かめることが可能となる。具体的には、保健師の知識・態度・行動に関する変化をアンケート調査にて把握することや、参与観察を受けた保健師が記載した母子保健記録を保健師の思考と行為の一連のプロセスに沿い、かつ的確にアセスメントできているかなどを評価することに取り組みたい。1)2017年度は、アクションリサーチによるフィールド調査の前に、記録様式の有効性を評価するための指標を開発するため、保健師による記録の管理、記録の表現、情報開示の意図などについて、質問紙調査用紙をオリジナルで作成した。調査は、2017年10月から2018年2月までの間に、記録研修会の依頼のあった6ケ所の自治体の保健師を対象に実施した。アンケートの配布数は219枚で、回収数は217枚であった。現在収集したデータは、分析中である。2)2017年10月から2018年4月までの間に、月刊誌である保健師ジャーナルに、時代が求める保健師記録の仕組みづくりを目指し、「地域包括ケアの質を高める保健師記録の仕組みづくり」のテーマで7回の連載にて投稿した。連載の目的は、行政組織の情報共有の考え方を整理し、システム化の取り組みが保健師活動にどのような効果をもたらすかについて、先進的事例を紹介しながら解説することであった。3)2018年1月に大阪市で開催された「公衆衛生看護学会」にて、記録に関するワークショップを開催し、全国から70名余りの参加があった。本企画は、新しい時代のニーズに即した、保健師記録のシステムの狙いと活用による効果を紹介し、保健サービスの質保証に向けた記録の改善に関する課題をまとめるために開催した。15年間ほどの記録改善の取り組みを通じて、人材育成に成果を上げている相模原市と、市民への保健サービスの効果・効率の向上にむけ、1998年から電子化を検討し、2001年から健康管理システム(長岡京市健康情報ガイド総合システム)を本格的に稼働させている長岡京市の取り組みを解説した。1)支援記録に対する保健師の把握と構造化(1)母子保健活動に従事する保健師を対象に、支援記録に関してどのような認識を持っているかについてインタビュー調査を2017年1月3月に実施した。データ分析は現在継続中であり、進捗状況は「やや遅れている」といえる。(2)2017年10月2018年2月までの期間に、6自治体において実施された記録研修会の前後にアンケート調査を実施した。回収したアンケートは217枚、連結したアンケートは211枚であり現在分析中である。研修前アンケート内容は、調査対象者の属性、所属組織の記録に関する対応、情報開示の現状、家庭訪問に関する記録作成の現状である。研修後のアンケート内容は、調査対象者の属性、研修内容に関する認識度、記録に関する定義、受講内容に関する理解度、職場の課題および対策等についてである。まず、今年度中の公衆衛生関係の学会にてアンケート結果を分析して発表予定である。データ分析は現在継続中であり、「おおむね順調に進展している」といえる。2)フィールド調査東京都台東区および武蔵野市より記録研修会開催への要望が出されたため、研究の趣旨を説明しフィールドとしての協力を得ることになった。
幼小接続をスムーズにする鍵は何か：円滑な接続を実現する要因を探り対策を提案する

本研究の目的は、幼小接続や連携が進まない状況を改善することである。具体的には以下の2点に集約される。1.幼小間の接続や連携が進まない原因を究明し、スムーズな移行が可能な連携を実行するために、教育目標、カリキュラム、教育内容、外部環境の実態と、幼小連携に関する保育者や教員の認識などの関係から幼小連携の質に至る過程のプロセスモデルを検証する。2.1.の結果に基づいて幼小連携・接続を円滑に実行するための解決策・対応策を提案する。質問紙調査と半構造化インタビュー調査によりデータを収集し分析する。
MIFの腎炎発症進展における役割の解明とその治療応用に関する研究

MIF(マクロファージ遊走阻止因子)は、自然免疫を司る上流因子として知られるが、最近様々な疾患の発症や進展に関わりが深い分子である事が数多く報告されている。本研究では、MIFが、MIF受容体や幾つか関連分子(CD74など)と結合した結果生まれる情報伝達が、腎臓疾患に関わる機構を明らかにする事を試みた。糸球体硬化症の動物モデルであるマウス腎症やシクロスポリン腎症のモデルを用いてMIFの腎炎における役割を研究を進める中、シクロスポリン腎症における新たな病態と治療法開発の可能性についても解明し得た。マクロファージ遊走阻止因子(MIF)は、自然免疫を司る上流因子として知られ、近年腎疾患の発症進展における役割の面においても注目きれている。今回の研究では、腎症におけるMIFの役割を、MIF情報伝達の関する側面や、Toll-like receptorとの相互作用、J-activating binding protein(Jab1)に対する作用などの側面から探求、またMIF DNAワクチンの効果を実験腎炎において検討する事を目的としている。まず本研究に使用する実験腎炎についてであるが、糸球体硬化モデルとして、adriamycin(ADR)腎症(Balb/cマウス)、尿細管間質障害モデルとして、マウスcyclosporine(CyA)腎症(ICRマウス)を確立した。ADR腎症において、糸球体構成細胞及び尿細管間質におけるMIF及びTLR-4の発現上昇を認めた。また、メタロプロテアーゼ・ディスインテグリンファミリーに属するADAM15分子の発現増強がMIF発現と共に認める事など新たな知見が得られた。CyA腎症においては、尿細管・間質にMIF、TLR-4の発現を認め、CyAによる尿細管毒性のメカニズムにおける関連を示唆した。現在、低酸素ストレスとの関与を含めメカニズム解析を進めている。以上、平成19年度においては、代表的な腎症モデル動物におけるMIFの関わりの解明に重きを置き、次年度においては、糸球体、尿細管上皮細胞におけるPAMP認識の可能性、そのメカニズムを含め探求をすすめる。MIF(macrophage migration inhibitory factor)は、自然免疫を司る上流因子として知られるが、近年腎疾患発症進展における役割の面において注目されている。本研究では、腎症における役割を情報伝達や腎炎発症・進展を司る関連分子との関連から解明する事を試みた。MIFのレセプターとしては、CD74 (MHC class IIインバリアント鎖)が知られる。今回、代表的な巣状糸球体硬化症モデルであるアドリアマイシン腎症を作製し、同分子の動態を調べたところ糸球体細胞等にCD74発現増強が非常に早期にみられる事が明らかになった。MIF欠損マウスにおいては、アドリアマイシン投与による腎組織障害が軽症である事を事前に明らかとしており、糸球体細胞によるCD74分子の発現性の制御がMIFによる組織障害機転のキー因子であ旨る可能性が示唆されてきた。現在、CD74と共にレセプター複合体を形成するCD44分子発現性との関連の解析を進めている毅階である。また、移植領域、腎炎、ネフローゼ症候群の治療に広く使われる薬剤であるシクロスポリンが、腎糸球体細胞によるMIF、CD74、CD44、他関連分子発現性に与える影響についても検討している。シクロスポリンをはじめとするカルシニューリン阻害剤による慢性腎障害の機転においても、尿細管上皮細胞におけるMIF発現が関与する事が明らかになってきている。現在、引き続きモデル動物を用いた研究を中心に検討を継続し、結果総括とする予定である。カルシニューリン阻害剤による腎障害は、同剤の使用頻度が増えるにつれ避けることのできない深刻な問題となりつつあり、本テーマについても研究をすすめていくことは大変意義のある事と考える。
痴呆の発症,診断,治療に関する神経内分泌学的,神経化学的,行動薬理学的研究

1.抗arginine vasopressin(AVP)ーIgGの脳室内投与による学習障害は,獲得試行前15分投与で有意であったが,獲得試行後5分および2時間投与では有意でなかった.2.AVPの脳室内投与は乳頭体破壊によるステップダウン式回避反応課題の学習獲得機能障害を改善したが,前脳基底部破壊による学習獲得機能障害を改善しなかった.3.加齢に伴いラットの運動量は減少したが,ショック領域と非ショック領域を識別する機能に差はみられなかった.しかし,加齢ラットは乳頭体破壊ラットと同様に,受動的回避反応課題の学習獲得機能の障害をもたらし,保持機能に影響を与えなかった.4.Histamine(HA)含量は,加齢に伴って,視床下部前部,正中隆起,腺性下垂体,神経性下垂体などで増大し,視床下部後部およびその他の部位で減少した.VP含量は,加齢にともなって,正中隆起と神経下垂体で有意に増大し,視床下部前部,後部,腺性下垂体,尾状核・被殻部,海馬などで有意に減少した.しかし,前頭葉皮質および海馬におけるCAT活性に加齢による有意な変化はみられなかった.5.Lーhisutidineの長期腹腔内投与による内因性脳内HAは,老齢ラットの運動量を減少し,学習獲得機能の障害を改善する傾向にあった.6.以上の結果から,老齢ラットの学習障害にヒスタミンおよびバゾプレッシン作動系の機能異常が関与していることが示唆される.1.自室で開発した動物観察装置(OUCEMー86)で、スコポラミン投与は用量依存性にラットの運動量を増大、探索行動の出現を抑制、受動的回避反応の成績を障害し、この装置の有用性を明らかにした。2.アルツハイマー型痴呆の実験モデルとして、イボテン酸でマイネルト基底核相当部位を破壊したラットを作製し、その行動変化を自室で開発した観察装置で検討した。その結果、記憶・学習の獲得・保持障害のあることを明らかにした。3.脳血管性痴呆の実験モデルとして作製した。砂ネズミの総頚動脈狭窄が、記憶・学習の獲得障害を生じることを明らかにした。4.また、このモデルにおいても、脳虚血モデルと同様に、神経突起末端の機能や構造に密接に関連すると考えられる蛋白(微小管付随蛋白MAP2、カルスペクチン、クラスリン)に変化が生じていることを明らかにした。5.成長ホルモン放出ホルモン(GRH)は視床下部ー下垂体系のヒスタミン(HA)含量を増大し、ソマトスタチン(SS)は逆の変化を示すことを報告した。6.また、正常ラットで、脳室内に投与したGRHは運動量を亢進し、SSは運動量を低下させ、マイネルト基庭核相当部位破壊壊ラットで、GRHは運動量を増強し、SSは学習機能を幾分改善することを明らかにした。7.GRHの静脈内投与による血中成長ホルモン分泌反応は、総期発症のアルツハイマー型痴呆患者には認められるが、晩期発症の患者および健常老人では消失することを報告した。今後は、さらに個体数を増すと同時に測定精度を向上させて、脳血流の減少と記憶・学習障害および蛋白の変化との関係を明らかにすると共に、ヒスタミンの記憶・学習に及ぼす影響、GRF静脈内投与による成長ホルモン分泌反応をアルツハイマー病補助診断として用いることが可能であるかについて研究を進めてゆきたい。1.ヒスタミンニュ-ロンの記憶・学習に及ぼす影響を検討する目的で、イボテン酸で乳頭体(MB)を破壊し、前脳基底部(BF)破壊ラットと加齢ラットの行動内分泌学的結果と比較検討した結果、(1)MB破壊ラットでは、記憶・学習の保持には障害はないが、獲得の障害が認められた。(2)BF破壊では視床下部・下垂体系のヒスタミン(HA)およびバゾプレッシン(VP)含量に変化はないが前頭葉皮質のcholine acetyl transferase(CAT)活性が低下していた。(3)MB破壊ラットでは脳内各部のCAT活性に変化なく、視床下部・下垂体系のHA、VPに変調が認められた。(4)加齢ラットではMB破壊ラットと類似した行動内分泌学的変化が認められた。2.砂ネズミを用いて一過性脳虚血直後の微小菅蛋白の変化とその機序について検討した結果、(1)in vivoにおける虚血直後のMAP2分解パタ-ンは、in vitroでMAP2をカルシウム濃度依存性に分解させたパタ-ンと酷似していた。(2)同様のin vitroの系において、tauもカルシウム濃度依存性に変化を受けた。以上のことから、一過性脳虚血直後には微小菅蛋白付随タンパク質、中でもMAP2が敏感に分解を受け、それらの発現機序には、カルシウム依存性中性蛋白分解酵素(CANP)の関与が示唆された。3.死後人脳中HA含量をアルツハイマ-型痴呆患者(SDAT)群6例(77.3±10.5才)および対照群8例(65.87±14.30才)で調べた結果、Temp oral poleとGlobus pallidusを除く全ての部位で平均30ー50%増大しており、中でも海馬後部のHA含量は著明な増大を示し(対照群;3.139±0.635nmol/mg、SDAT群7.850±1.430nmol/mg)、加齢ラットのHAパタ-ンと異なっていた。

脳組織中HA含量の神経性HAの占める割合は、部位により異なり、SDATにみられるHA含量の増大がどのプ-ルの変化を表わしているのかは、まだ明らかではないが、コリン作動系の機能障害を代償するために神経性HAの機能が亢進しているのかも知れない。1.抗arginine vasopressin(AVP)ーIgGの脳室内投与による学習障害は,獲得試行前15分投与で有意であったが,獲得試行後5分および2時間投与では有意でなかった.2.AVPの脳室内投与は乳頭体破壊によるステップダウン式回避反応課題の学習獲得機能障害を改善したが,前脳基底部破壊による学習獲得機能障害を改善しなかった.3.加齢に伴いラットの運動量は減少したが,ショック領域と非ショック領域を識別する機能に差はみられなかった.しかし,加齢ラットは乳頭体破壊ラットと同様に,受動的回避反応課題の学習獲得機能の障害をもたらし,保持機能に影響を与えなかった.4.Histamine(HA)含量は,加齢に伴って,視床下部前部,正中隆起,腺性下垂体,神経性下垂体などで増大し,視床下部後部およびその他の部位で減少した.VP含量は,加齢にともなって,正中隆起と神経下垂体で有意に増大し,視床下部前部,後部,腺性下垂体,尾状核・被殻部,海馬などで有意に減少した.しかし,前頭葉皮質および海馬におけるCAT活性に加齢による有意な変化はみられなかった.5.Lーhisutidineの長期腹腔内投与による内因性脳内HAは,老齢ラットの運動量を減少し,学習獲得機能の障害を改善する傾向にあった.6.以上の結果から,老齢ラットの学習障害にヒスタミンおよびバゾプレッシン作動系の機能異常が関与していることが示唆される.