hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
固相担持ホスフィン配位子を用いた特異的反応場形成と有機合成への応用

そのため、Silica-SMAP-パラジウムは活性化されていない塩化アリールのホウ素化カップリングに極めて高い活性を示し、通常では適用困難な非常に立体障害の大きい塩化アリールのホウ素化も実現している。本研究により、Pd触媒によるカップリングにおいて、配位子の立体障害は反応加速に必須では無いことが証明された。以前までの研究において、ケイ素架橋部位を有したコンパクトなかご型トリアルキルポスフィン:SMAPをシリカゲル上に担持した新規固相担持配位子(以下、Silica-SMAP)がIrやRh触媒を用いたジボロン化合物によるアレーンのオルト位選択的なC-H結合直接ホウ素化反応において極めて高い触媒活性を示すことを明らかにした。本年度では、この著者等の固相担持配位子を用いたホウ素化反応の方法論を拡張し、より困難とされるC(sp^3)項結合の直接ホウ素化反応へと展開した。一つ目の反応として、窒素上にアルキル基を有したアミドやウレア、アミノピリジンの様な基質に対して、新たに開発した固相担持配位子とロジウム触媒存在か、ジボロン化合物を作用させると、原料の窒素隣接位C(sp3)-H結合に効率的に直接ホウ素原子を導入出来ることを見出した。この反応は、固相担持配位子を用いたときのみ反応が進行し、著者等の開発した配位子の極めて特異的な反応効果を示している。反応は窒素隣接位で選択的に進行し、内部のアルキル基でも反応が進行する。さらに、2つ目の反応として、固相担持配位子Silica-SMAPとIr触媒存在下、2-アルキルピリジン誘導体にジボロンを作用させることで、窒素のγ位で選択的C(sp^3)項結合をホウ素化できる事を見出した。この場合、一切の活性化を受けていないアルキル基の位置選択的な直接官能基化を実現したことになる。境在でも、鎖状アルキル基の位置選択的な変換反応は極めて困難で報告例が少ない。特にホウ素化反応においては、我々の触媒系以外では達成されておらず、著者等の固相担持配位子の高い有用性を示すことができた。さらに、固相担持配位子とCu触媒を用いた1,4-還元反応や、キノリンの位置選択的ホウ素化反応に関する研究を行い、論文として報告している。本研究は当初の計画より進展しているものと考えている。当初の研究計画であるC-H結合の直接ホウ素化における、基質適用範囲の拡大は本年度すでに実現している。加えて、本年度では固相担持配位子Silica-SMAPがパラジウム触媒を用いたカップリング反応においても大きな反応加速効果を示すことを見出している。この研究において、パラジウム触媒を用いたカップリング反応の配位子効果において非常に重要な知見を得ることができ、この方法論を今後さらに展開させることが可能であり、当初の計画以上の成果が出たと言える。本年度に見出した、窒素官能基を配向基としたアレーン類のオルト位C-H直接ホウ素化反応にわいてSilica-SMAP-Rh触媒は、他の触媒系と比較して非常に高い触媒活性を有している。そのため、本触媒系は現在の遷移金属触媒の分野において最も困難な課題の一つであるアルキルC-H結合の直接変換反応への適用について興味が持たれる。現在、予備的な実験において、Silica-SMAPの類縁体であるシリカゲル担持かご型トリアリールホスフィン(Silica-TRIP)が窒素原子に隣接するアルキルC-H結合のジボロン化合物による直接ホウ素化反応に極めて高い触媒活性を示すことを見出している。
経済成長戦略に関するグローバル比較と文化基盤の与える影響に関する研究

本年度は最終年度であり、研究代表者と分担者はそれぞれのテーマの研究を行うと共に、3年間の成果の総括を意識して研究を進めた。研究代表者の三野は、インドの経済成長と産業構造の変化の関係において、付加価値ベースでは農業部門の縮小とサービス部門の拡大という通常のパターンに従うものの、雇用ベースでは農業人口の縮小が非常に遅い点に注目し、経済成長の過程でそのようなパターンが生まれる理由を理論的に説明するモデルの構築した。そしてモデルの解析を行った。また理論モデルの仮定がどの程度正当化できるかを調べるために、関連するインドのデータを検討した。現在、論文の完成に向けて作業を続けている。研究分担者の八木と伊多波は、2017年度に行った大規模なアンケート調査の結果の分析を続け、インドにおける幸福度と社会構造の関係について、興味深いいくつかの事実をつけた。現在、データ解析の結果をもとに論文を作成中である。また研究分担者の川浦は、共同研究者と共に、アジア各国の幸福度を調べ、インドにおける調査結果との比較を行った。研究分担者の田辺は、本年度もインドの社会構造に関する現地調査を行い、有用なデータを採取した。以上の代表者と分担者の研究成果に加え、本年度は研究協力者の迫田さやか氏(同志社大学経済学部前助手、現日本学術振興会特別研究員)もインドのラージャスターン州における委託フィールド調査を行い、有用なデータを得た。なお本研究の成果は、英文のモノグラフとしてSpringer社より本年末までに出版することを予定しているが、2018年11月10日には、一般向けの公開シンポジウムを同志社大学で開催し、モノグラフに収録予定の研究内容について、関係者が一般向けに分かりやすく解説をした。またシンポジウムではミュージシャンのツトムヤマシタ氏を交えた公開討論も開かれ、本研究の成果を広く一般市民に知らせる良い機会となった当初の研究計画に従い、初年度の平成28年度は、インド経済の(1)構造変化、(2)所得分配、(3)文化的多様性、のそれぞれのテーマについて研究代表者と研究分担者が手分けをして研究を行った。(1)構造変化:三野が中心になり研究を進めた。まず論文Mino (2016, Japanese Economic Review)において、企業の異質性と金融市場の不完全性が存在する場合の経済成長のプロセスと財政政策の効果を調べた。この論文でえられた結果を異なる産業が存在する多部門成長モデルに拡張し、東アジアの国々とは異なる面が見られるインド経済の構造変化の特徴を理論的に説明するための基礎付けを行った。またKawagishi and Mino (2016)で論じた開放経済の成長プロセスの理論的結果をインド経済の貿易と構造変化の関係の説明に使うために、必要なモデルの修正作業を行った。(2)所得分配:八木と伊多波が中心になり研究を進めた。両者は共にYagi (2016、Journal of Organizational Psychology )、伊多波(2016、生活協同組合研究)などの論文において、賃金格差および所得分配と幸福度の関係を日本を対象に調べたが、そこで用いた手法をインド経済に適用し、インドにおける所得分配と幸福度の関係を調べるための準備をした。(3)文化的多様性:田辺と川浦が中心になり研究を進めた。田辺は文化人類学の視点から、インドにおける文化の多様性と宗教の関係、政治形態と民主主義に及ぼす文化基盤の多様性の影響などをテーマとする論文を発表すると共に、2017年度に予定している現地調査の準備を進めた。川浦は、航空会社の経営破綻およびプロ野球選手の雇用形態などの問題に文化基盤が与える影響に関する実証研究を行い、同様の手法をインド経済の市場形態に適用するための準備をした。特設分野の交付決定が平成28年の7月中旬だったこともあり、初年度の進捗は予定よりも幾分遅れている。特に研究分担者の田辺は、2016年度に予定していたインドでの実地調査を学務の関係で延期せざるを得なくなったため、分担金が使用ができなかった。本年度中に予定の調査を実施する計画である。研究代表者の三野は、インドの経済成長の特徴を調べ、それを反映した理論的なモデルの原型を作った。インドでは、農業異部門のGDPシェアは標準的な成長理論通りに低下しきているが、農業部門の雇用のシェアはGDPシェアに比例して下がってはいない。またサービス部門に占める金融業の割合が大きいことや、所得分配の不平等が急速な経済成長の過程で拡大傾向にあるなどの特徴がある。構築を目指している理論モデルは、既存の理論を修正することにより、それらを説明することを狙っている。研究分担者の八木、伊多波、田辺は、インドにおける幸福度に関する大規模なアンケート調査を実施した。この調査は、本研究のメインテーマであるインドにおける文化的多様性と経済成長の関係を分析するための重要な資料となるものであり、現在八木が中心になって調査結果の内容を精査している。調査の結果は、八木たちがこれまで行ってきた日本における幸福度の調査結果とは明確な差異が現れており、とりわけ所得分配の平等度と幸福度の関係については、日印の違いが大きいことが見て取れる。これらの調査結果は、文化的基盤というより広い視点からインド経済の成長の特質を捉える貴重なデータになることが期待される、研究分担者の川浦は、前年度に引き続き、インドにおける市場構造や選好の多様性と貿易パターンの関係についての理論・実証研究を続けている。この研究の成果は、インド経済のグローバリゼーションと経済成長の関係を分析するため有用な情報を与えることが期待される。

なお研究分担者の田辺は、学務の都合で前年度に延期をしたインドの社会構造に関する現地調査を実施し、インドの経済成長の文化的基盤を探るために非常に有用なデータを収集することができた。初年度は、本研究の重要な研究手段であるインドにおける大規模アンケート調査の体制が整わなかったことや、研究分担者が学務の都合により年度内に現地調査が実施できなかったこともあり、研究の進捗はやや遅れ気味であった。しかし2017年度は、計画通りほぼ順調に研究が進捗した。特に本研究の予算として最も多くを割り当てる予定をしていたインドにおける幸福度の大規模アンケート調査を計画通り実施することができ、本研究にとって非常に有用なデータの収集ができた。また三野と川浦がが中心になって行っているインドの経済成長と産業構造の変化の関係、および選好の多様性と貿易構造の変化の関係に関する理論・実証研究に関しても概ね順調に研究が進捗した。理論モデルについては、インド経済の成長プロセスの特質を捉えるために、既存研究で使われてきた理論モデルをいかに修正するかが鍵になるが、多くの実証研究やデータの検討から、モデルの原型はほぼできあがっている。最終年度はそれらの研究結果をいくつかの論文としてまとめることに集中できると思われる。本年度は最終年度であり、研究代表者と分担者はそれぞれのテーマの研究を行うと共に、3年間の成果の総括を意識して研究を進めた。研究代表者の三野は、インドの経済成長と産業構造の変化の関係において、付加価値ベースでは農業部門の縮小とサービス部門の拡大という通常のパターンに従うものの、雇用ベースでは農業人口の縮小が非常に遅い点に注目し、経済成長の過程でそのようなパターンが生まれる理由を理論的に説明するモデルの構築した。そしてモデルの解析を行った。また理論モデルの仮定がどの程度正当化できるかを調べるために、関連するインドのデータを検討した。現在、論文の完成に向けて作業を続けている。研究分担者の八木と伊多波は、2017年度に行った大規模なアンケート調査の結果の分析を続け、インドにおける幸福度と社会構造の関係について、興味深いいくつかの事実をつけた。現在、データ解析の結果をもとに論文を作成中である。また研究分担者の川浦は、共同研究者と共に、アジア各国の幸福度を調べ、インドにおける調査結果との比較を行った。研究分担者の田辺は、本年度もインドの社会構造に関する現地調査を行い、有用なデータを採取した。以上の代表者と分担者の研究成果に加え、本年度は研究協力者の迫田さやか氏(同志社大学経済学部前助手、現日本学術振興会特別研究員)もインドのラージャスターン州における委託フィールド調査を行い、有用なデータを得た。なお本研究の成果は、英文のモノグラフとしてSpringer社より本年末までに出版することを予定しているが、2018年11月10日には、一般向けの公開シンポジウムを同志社大学で開催し、モノグラフに収録予定の研究内容について、関係者が一般向けに分かりやすく解説をした。
多核破骨細胞の各分化段階における遺伝子発現制御機構の解明

今年度は、昨年度の成果を論文にまとめる事と新たな研究を進める事に注力した。昨年度には、骨吸収を担う破骨細胞の多核における転写活性化を検討する研究を進め、その結果、多核破骨細胞において全ての核が転写活性を持つことではなく、一部の核だけが転写活性機能を発揮することが示唆された.この成果をまとめ、Genes Cells雑誌に投稿しpublishされた。また、多核破骨細胞における選択的な核活性のmechanismを解明するため、成熟破骨細胞の核膜を用い精製し、いくつのタンパク質を同定した。この結果についても、今年度にまとめ、Biosci Biotechnol Biochem雑誌にpublishされた。また、昨年度に続き、破骨細胞におけるNFATc1の新たな相互作用因子群を探索する研究も進めた。昨年度は、生化学的な手法により、抗NFATc1抗体カラムを用いたアフィニティー精製を行ない、新たな相互作用因子として、OCANを同定した。今年度は、破骨細胞分化を制御するヒストン修飾因子を明らかにするため、発現patternによるscreeningを行なった。そのため、ヒストン脱メチル化酵素として同定されたJumongi C(JmjC)ファミリータンパク質に注目した。最初に、Raw264細胞でRANKL処理による破骨細胞へ分化させた後、JmjCファミリーの内10種類のタンパク質発現変動を調べたところ、Jmjd5の発現が、破骨細胞分化により減少していた。そこで、破骨細胞分化におけるJmjd5の機能を解析するため、この因子に対するshRNAの恒常発現細胞株を樹立し、TRAP染色により破骨細胞形成をアッセイ行なった。その結果、Jmjd5ノックダウンにより、RNAKLによる破骨細胞形成の促進が観察された。また、破骨細胞特異的遺伝子であるCtsKやDC-STAMPの発現が亢進した。従って、Jmjd5が破骨細胞分化を抑制することが示唆された。今年度は、骨吸収を担う破骨細胞の多核における転写活性化を検討することに注力した。まず、多核破骨細胞て、生化学的な実験系(免疫染色・FISH)が出来るように条件検討し、樹立した。この実験系を用いて、核内水容体の局在やプライマリ転写産物の局在を調べることで多核における転写活性を検討した。その結果、様々な核内水容体が全てに核に存在することが観察された。しかしながら、リン酸化されたRNA polymeraseIIや破骨細胞分化に必須てある転写因子Nfatc1の局在は一部の核にしか存在していない結果が得られた。同様に、破骨細胞特異的な遺伝子群であるCtsKやTRAPに対するプライマリ転写産物も多核において選択的に存在することが観察された。従って、多核破骨細胞において全ての核が転写活性を持つことではなく、一部の核だけが転写活性機能を発揮することが示唆された。また、生化学的な手法により、破骨細胞におけるNfatc1の新たな相互作用因子群を探索した。そのため、最初にRANKL刺激により、Raw264細胞から破骨細胞に分化させる条件を樹立し、さらに大量培養する条件を樹立した。次に、分化した破骨細胞から核抽出液を調整し、抗Nfatc1抗体カラムを用いたアフィニティー精製を行なった。その後、質量分析機により、複数のNfatc1相互作用因子群を同定した。中でも、我々はSANTトメインを有する'Kiaa1903'に着目した。多くのクロマチンリモデリンク因子群がこのトメイン有することから、OCANは、新たなエピジェネティック制御因子として機能する可能性が考えられる。今後は、破骨細胞分化におけるKiaa1903の分子機構を解析する予定である今年度は、昨年度の成果を論文にまとめる事と新たな研究を進める事に注力した。
心筋Ｎａチャネルの細胞内再分布の致死性不整脈発生における役割：インシリコ研究

心臓は、心筋細胞の電気的興奮と正確な興奮伝播によって、生命維持に必須な血液循環ポンプとしての機能を発揮する。その興奮発生と興奮伝播に重要な役割を担うナトリウム(Na)チャネルは、先天的ないし後天的な異常によって、細胞内での発現分布を変化させる。コンピュータシミュレーションを用いて、この細胞内Naチャネル分布変化の致死的不整脈発生への影響を調べた。その結果、興奮伝導障害やリエントリー性頻拍が、心筋細胞のNaチャネル分布依存的に発生することを明らかにした。本成果は、これまで考慮されてこなかったイオンチャネルの細胞内分布が、致死的不整脈の発生に関与する可能性を示すことに初めて成功した。本研究の目的は、興奮伝播シミュレーションにより、心室筋細胞におけるNaチャネルの細胞内分布変化が致死性不整脈の発生に及ぼす影響を調べることにある。心筋Naチャネルの細胞内での発現分布は、先天的(遺伝子変異)ないし後天的(虚血等)な要因によって変化することが報告されている。本年度は、虚血条件下でのI群抗不整脈薬投与によるNaチャネル遮断から起る不整脈発生機構の解析を行った。これまでに、1)新たな興奮伝導機構(Electric Field機構:以下EF機構)を考慮した心筋線維モデルの提案、2)虚血境界領域に存在する心筋細胞の細胞体側面部分の細胞膜におけるNaチャネルの発現低下が、組織興奮性の低下を招くこと、3)I群抗不整脈薬投与によってリエントリー頻拍を発生し易くすることを示した。一方、致死性の不整脈である心室頻拍・心室細動の発生機序の解明の為、昨年度に引き続き心筋シートモデルの構築とシミュレーションによる検討を行った。心室頻拍・心室細動の実態は、自発的な分裂と融合を繰り返す旋回興奮波であることが複数の研究から明らかとされている。旋回興奮波が生じるためには、少なくとも2次元的な広がりを持った心筋組織が必要となる。これまで用いてきた単純なシリンダー形状の心筋細胞から、細胞の側面部分に介在板を考慮した細胞形態へと拡張し、2次元的に配列することで「心筋細胞間」のEF機構を導入した心筋シートモデルを構築した。第一段階として、構築された心筋シートモデル上で生理的な興奮伝播が再現できるかを検証した。心筋細胞の長軸方向の興奮伝播速度は生理的速度(約50cm/s)を再現できるものの、細胞短軸方向の興奮伝播速度(約8cm/s)が遅すぎるという問題がみられた(生理的には約1820cm/s)。そのため、不整脈誘発機序の解析の前に、2次元組織モデルの構築様式を再検討する必要があることが分かった。本研究は、心室筋細胞におけるNaチャネルの細胞内分布の変化が、致死性不整脈の発生に及ぼす影響をコンピュータシミュレーションによって調べることを目的としている。心筋Naチャネルの細胞内発現分布は、先天的(遺伝子変異)ないし後天的(虚血等)な要因により影響を受ける。本年度は、ブルガダ症候群における不整脈誘発のトリガーになると考えられているPhase-2リエントリー発生のシミュレーション解析を実施し、発生条件の定量化を試みた。細胞内Naチャネル分布を系統的に変え、シミュレーションを実施した結果、心室筋細胞の側面でのNaチャネル発現が極度に減少し(全体の5%以下)、細胞末端(介在板)にNaチャネルの過度な発現集中が起きる時に、Phase-2リエントリーが誘発されることが明らかとなった。心筋細胞の側面膜でのNaチャネル発現の低下が、脱分極異常に繋がる可能性を示唆するものである。さらに、虚血条件下で観測されるNaチャネルの細胞内局在リモデリングの病態生理学的意義についての検討を加えた。この細胞内局在リモデリングは、組織興奮性の低下に繋がることが明らかとなった。さらに、I群抗不整脈薬によるNaチャネル遮断が組織興奮性の低下に強く影響し、伝導障害の発生を促す可能性を示すことができた。一方、不整脈誘発機序の解明の為、心筋線維モデルを心筋シートモデルへ拡張し、その興奮伝播シミュレーションを実施した。検討の第一段階として、生理学的な興奮伝播速度が達成できるかを検証した。その結果、心筋細胞の長軸方向の興奮伝播速度は生理的範囲にあったが、短軸方向の伝播速度に関しては生理的な伝播速度を達成できなかった。そのため、不整脈誘発機序の解析の前に、心筋シートモデルの構築様式を再検討する必要がある。虚血条件下でのNaチャネル遮断薬(I群抗不整脈薬)の催不整脈性と細胞内Naチャネル分布変化との関係性を昨年に引き続き検討を行った。

虚血組織下における興奮伝導速度の著しい低下は、Naチャネルの細胞内分布変化だけで再現できること、健常心筋と虚血心筋からなる組織において、I群抗不整脈薬によるNaチャネル遮断は、期外刺激によるリエントリーの誘発(心室頻拍に相当)を生じやすくする事が示された。これは、大規模臨床試験で示されたI群抗不整脈薬の催不整脈作用の理解を進めるものである。また、本モデルではPhase-2リエントリーの発生も確認された。虚血類似条件にしたイヌ右室心外膜組織で観測されていたPhase-2リエントリーの発生に、Naチャネルの細胞内分布変化が関与している可能性を示唆するものである。更に、単純なシリンダー形状の心筋細胞形態から、細胞の側面部分の1箇所に介在板を設けた細胞形態へと拡張した心筋細胞モデルからなる心筋シートを構築し、その興奮伝播シミュレーションから、心筋線維方向ならびに線維横断方向での興奮伝播速度を検討した。細胞形態を考慮した新しいモデルでは、心筋線維横断方向の伝播速度が生理的速度を達成できないことが分かった。実際の心室筋細胞は、1心筋細胞当り89箇所で周辺の細胞と電気的に連絡しているという報告がある。更に細胞側面部分の介在板数を増やし、心筋線維横断方向での連絡数を増やす必要があると考えられた。本研究期間を通じて、Naチャネルの細胞内再分布が致死性不整脈の発生に関与する可能性の一端を示し、その発生機序の解明に成功した。計算生理学本年度の主たる目標であった、2次元心筋シートモデルの構築および心室頻拍・心室細動の発生機序の検討に関しては、当初の計画通りに進展しなかった。新しい心臓組織モデルの構築を試みており、生理的な条件下での興奮伝播を再現するための試行錯誤に予想以上に時間を要した為である。引き続き、モデルの構築様式の再検討と、シミュレーション試行により、生理的な興奮伝播を再現しうる、基本組織モデルを確立する。一方、虚血等の後天的な要因によるNaチャネルの細胞内分布変化が、I群抗不整脈薬の催不整脈作用に寄与する可能性をこれまでに見出していたが、本研究は本年度さらなる発展をみた。健常組織と虚血境界組織からなる環状心筋線維モデルを構築し、心室期外収縮への受功性を検討した結果、心筋梗塞患者へのI群抗不整脈薬投与によって、リエントリー頻拍が起りやすくなることを理論的に説明することに成功した。本研究は、心室筋細胞におけるNaチャネルの細胞内分布変化がどのように致死性不整脈の発生に関わるかを明らかにすることを目的としており、その一部は達成されたと考えている。本年度の主たる目標であった、Phase-2リエントリーの発生機序の解析と、発生条件の定量化はほぼ予定通り完了した。当初は、ブルガダ症候群に代表される先天性不整脈と、Naチャネルの細胞内分布変化との関連性を検討していた。詳細な解析を進める過程で、虚血等の後天的な要因によるNaチャネルの細胞内分布変化が、I群抗不整脈薬の催不整脈作用に寄与する可能性が見出された。この一連の結果は、心筋梗塞患者へのI群抗不整脈薬投与による生命予後悪化の理由を理論的に説明することを可能にした。これは当初予想していなかった成果である。現状、当初の計画から若干の遅れはあるものの、研究遂行上に大きな問題点はなく、計画の変更の必要はない。今後も研究計画に沿って研究を実施する。
戦後教育改革におけるジェンダー秩序の再編に関する研究

本研究は、戦後教育改革によって再編された中等教育に焦点をあてながら、その過程においてどのようなジェンダー秩序が構築されたのかを、実証的かつ具体的に解明することを目的としている。その際に注目するのは、戦前の男女別学体制から戦後の男女共学体制への転換であり、そのために、旧制の中学校・高等女学校をそのまま新制の男子のみ/女子のみの高等学校とした地域、完全に男女共学化した地域、男女共学化しつつも前身校を反映させて男女別定員を設けた地域の3つに分けて、研究を進めた。平成30年度は最終年度ということもあり、研究代表者・研究分担者・研究協力者がそれぞれ分担して研究している地域、つまり、札幌市、青森県津軽地方、福島県、群馬県、東京都、京都市域、大阪府、和歌山市、神戸市、久留米市、熊本市、鹿児島市のそれぞれの状況についての総括的な研究を行った。その結果、言うまでもないことではあるが、それぞれの地域における中等教育をめぐる歴史的文化的状況の相違や、戦後教育改革に大きな影響力をもった地方軍政部の方針の違いによって、新制高等学校の成立のありようは大きく異なり、男女共学/男女別学をめぐる上記の3つの相違が生み出されていたことが明らかになった。しかも、1950年代に入ると、占領からの独立という政治的状況の変化にともない、戦後初期の改革の問い直しがはじまり、それが高等学校における男女共学/男女別学にも変容をもたらしていった。しかし、戦前から戦後、占領下から独立という政治体制の大きな変化、そして男女共学の成立にもかかわらず、ジェンダー観には根本的な変化がみられなかったことも明らかになった。中等教育は、国が定めた教育制度や教育政策に規定されながらも、具体的な教育政策の展開は地域によって大きく異なっており、個々具体的に男女共学/男女別学の実態を明らかにしていくことが必要であると考える。その際に注目するのは、戦前の男女別学体制から戦後の男女共学体制への転換であり、そのために、旧制の中学校・高等女学校をそのまま新制の男子高校・女子高校とした地域、完全に男女共学化した地域、男女共学化しつつも前身校を反映させながら男女別定員を設けた地域の3つにわけて、研究を進めている。今年度は、青森県・福島県・群馬県・京都府・大阪府・和歌山県の6つの地域の公立高等学校に関する研究を行ったが、新制高等学校の発足に際して、青森県・福島県・群馬県は戦前の男女別学を継承した別学校が存在し、京都府・大阪府・和歌山県は男女別学から共学へと転換したところである。しかし、同じく男女別学・男女共学といっても、その内実には大きな相違が存在していた。青森県では、戦後しばらく別学体制を維持した学校や戦後別学校として新設された学校だけでなく、戦後共学化し、それが維持された学校や、別学校へと変化した学校が存在している。群馬県では、旧制中学校を普通科の新制男子高校とすることに強いこだわりがあり、実質的な男女共学の公立高校はほとんどないのが実情であった。福島県では、市部で別学校、郡部で共学校と別学校が設置されたが、別学校の中から共学化したものが一部あるものの、基本的には別学校が主流であった。このように、同じ別学校が存在するといっても、その内実には大きな違いが存在している。それに対して、京都府・大阪府・和歌山県では、共学への移行はGHQによってかなり強引に行われたものの、一旦成立してしまえば比較的スムーズに共学が維持されている。ただ、占領解除された1952年になると共学に対する不満の声が議会等で若干あがっていることが明らかになった。府県をあげて共学化した地域では、発足当初こそ大きな問題として意識され、抵抗感が存在していたが、その後は比較的順調に共学が維持されていった。それに対して別学校が存在した地域では、別学の継続、別学から共学となり再度別学へ、別学から共学へ、といったパターンが存在する。また別学校が存在する地域のなかには、共学としてスタートしながら、後に別学校へと変化した学校もあったことが明らかとなった。このような様々なパターンの存在の背景には、旧制の中学校・高等女学校に対する伝統的な観念や、それに愛着をもつ同窓会の影響力、男子の進学校としての存在意義、運動場や家庭科教室などの学校設備の充実度、「男女は根本的に異なる」とするジェンダー観、などが複雑に絡み合っていることが判明した。公立高等学校はそれぞれの地域の歴史や文化に支えられた教育機関であり、戦後教育改革も地域ごとの独自の展開があったと考えられるが、その多様性を探るうえでも、今年度の研究は意義があり、本研究課題は順調に進展していると判断できる。

その際に注目するのは、戦前の男女別学体制から戦後の男女共学体制への転換であり、そのために、旧制の中学校・高等女学校をそのまま新制の男子高校・女子高校とした地域、完全に男女共学化した地域、男女共学化しつつも前身校を反映させながら男女別定員を設けた地域の3つに分けて、研究を進めている。平成29年度は、東京都23区・京都市域・神戸市・福岡県の4つの地域の公立高等学校に関する研究を行ったが、これらの地域はいずれも男女別学から男女共学へと転換した地域である。しかし、同じく男女共学といっても、その内実には大きな相違が存在していたことが明らかとなった。東京都23区では、前身校を反映させた男女別定員をひいており、共学とはいいながら、男女別学であった前身校の校風が濃密に残存していた。その結果、たとえば男子校だったところでは、男子校という枠組みを維持したまま、女子をその枠組みに順応させるか、男子とは別の教育を受けさせるかが問題になっていた。神戸市では旧制の中学校・高等女学校が統合して共学化したケースと、それぞれの旧制の学校が共学化したケースとが混在している。というのも、戦災による校舎の焼失をうけて、校舎をいかに確保するのかということが優先課題であり、兵庫軍政部の強い指導のもとで、共学が実施されたという経緯があったためである。福岡県での共学化の特徴は、生徒や教師が比較的スムーズに共学を受け入れていたのに対して、親の側には抵抗感があり、しかも共学といっても、前身校に左右される形で男女数の偏りがあったことである。それに対して京都市域では、完全な小学区制の実施と軍政部の強い後押しにより、男女共学が実施されていた。しかし、同じく男女共学といっても、その内実には大きな相違があり、多様な課題がそれぞれの地域には存在していたことが明らかになった。一言で男女共学と言っても、様々なパターンがあり、その背景には、旧制の中学校・高等女学校に対する地元民としての伝統的な観念やそれへの愛着、男子の進学校としての存在意義、校舎をはじめとした運動場や家庭科教室などの学校設備の充実度、「男女は根本的に異なる」とするジェンダー観、占領政策のあり方などが複雑に絡みあっていることが判明した。公立高等学校はそれぞれの地域の歴史や文化に支えられた教育機関であり、戦後教育改革も地域ごとに独自の展開があったと考えられるが、その多様性を探るうえでも、今年度の研究は意義があり、本研究課題は順調に進展していると考える。本研究は、戦後教育改革によって再編された中等教育に焦点をあてながら、その過程においてどのようなジェンダー秩序が構築されたのかを、実証的かつ具体的に解明することを目的としている。その際に注目するのは、戦前の男女別学体制から戦後の男女共学体制への転換であり、そのために、旧制の中学校・高等女学校をそのまま新制の男子のみ/女子のみの高等学校とした地域、完全に男女共学化した地域、男女共学化しつつも前身校を反映させて男女別定員を設けた地域の3つに分けて、研究を進めた。平成30年度は最終年度ということもあり、研究代表者・研究分担者・研究協力者がそれぞれ分担して研究している地域、つまり、札幌市、青森県津軽地方、福島県、群馬県、東京都、京都市域、大阪府、和歌山市、神戸市、久留米市、熊本市、鹿児島市のそれぞれの状況についての総括的な研究を行った。
テーラーメイド型教育カルテの構築と学習最適化の研究

リーディングが弱い者もあれば語彙面に弱点がある者もいる、また基本的な音さえ聞き取れない者など、学習者個々の英語力は千差万別であり、TOEIC等客観テストの点数がわかってもその改善方法が判然としないのでは、学習者にとって幸せなことではない。このようなことを改善するために、本研究では二つの工学的手法、オペレーションズ・リサーチ(OR)の最適化手法、およびニューラルネットワークを利用したカオス的時系列の短期予測の手法を取り入れ、双方ともにシュミレーションモデルを完成させ、すでに特許出願済みである。さらにe-ランニングプログラムの開発も実用的な形となり、実際の教育現場での利用も開始されている。このようなことを改善するために、本研究ではオペレーションズ・リサーチの最適化手法を取り入れながら、包括的「テーラーメイド型教育カルテ」の開発を目指している。25年度は、以下の通り研究計画を実施した。1.包括的「テーラーメイド型教育カルテ」のベースとなる「語彙学習用データベース」を作成し、頻出語彙(約2,000語)に関する学習用練習問題の作成に着手した。現在は試用に耐えるだけのフレームワークが構築されているので、数人単位でプレ実験を行っている。2.語彙学習用データベースを利用した「語彙レベル分析モジュール」を作成した。本機能により、様々なウェブページの語彙レベルを瞬時に判定できるようになった。3.ナップザック問題による学習教材の選定について、様々な観点から検討し、いくつかのモデルでシミュレーションを行った(特許出願準備中のため詳細は非公開)。4.AFP World Academic Archiveから50本のビデオニューズを購入し、研究協力者5名によりリーディング・リスニング用学習コンテンツの作成を始めた。コンテンツは複数のカテゴリーからなり、マルチエスニックな構成となっている。このようなことを改善するために、本研究では二つの工学的手法、オペレーションズ・リサーチ(OR)の最適化手法、およびニューラルネットワークを利用したカオス的時系列の短期予測の手法を取り入れながら、既に開発済のe-ラーニングシステムと連動する包括的「テーラーメイド型教育カルテ」の開発を目指している。26年度は以下の通り研究計画を実施した。1.昨年度作成した「語彙学習用データベース」とe-ラーニングプログラム「Vocabulary Manager」をもとにリーディングモジュールを開発した。また「Vocabulary Manager」に音声を聞かせる単語テストモジュールも組み込んだ。2.昨年度購入したAFP World Academic Archiveのビデオニュースを「Vocabulary Manager」にリンク付けし、さらにリーディングモジュールを通して授業での利用を可能とした。5.ニューラルネットワークを利用したカオス的時系列の短期予測の手法により過去の学習成績から未来の学習成績を予測し学習者に提示し、実際の成績との対比により学習努力を評価可能とした学習支援装置に関する国内新規特許を27年5月に出願(予定)。27年度は以下の通り研究計画を実施した。1.これまで語彙リストを利用した「テーラーメイド型教育カルテ」のベースを構築することを目標の一つとして掲げてきたが、27年度は、実際の授業でカルテを導入しながらプログラム自体を修正し、また最適化を実現するためのデータを取り始めた。2.ニューラルネットワークを利用したカオス的時系列の短期予測の手法を応用した「学習者に対する短期指標提示モデル」に関する特許出願を行った。3.オペレーションズリサーチを利用した教材最適化プログラムの研究を引き続き実施した。4.リーディング教材、語彙教材として利用しているTED talksをサマライジングの教材として利用・応用できないか検討し、EuroCALLで発表した。またリーディングモジュールと語彙モジュールを利用したプログラムについて外国語教育メディア学会で研究発表を行った。教育現場でのカルテの使用も本格化し、修正を加えながら語彙学習に対する有効性も数値として表せるようになってきた。そのために28年度は以下の通り研究計画を実施した。1.オペレーションズリサーチを利用した教材最適化プログラムの研究を引き続き実施し、シミュレーション・モデルを完成することができた。

本モデルはEuroCALL2017で発表予定である。2.オリジナルプログラムVocabulary Managerの有効性の検証について外国語教育メディア学会で研究発表を行った。この中で語彙サイズ判定テストの精度が低いことをに触れ、問題点を修正するため再度プログラムを作成した。29年度で有効性の検証を行っていく。1.特許出願が想定していた以上に複雑で、出願書類の作成に非常に手間取っている。2.語彙力判定プログラムをより正確なものにするため修正を加え、かつ、データ収集を再度行うため。3.成果発表を予定していた国際会議の会場が紛争地域(トルコ・シリア)に近かったため次年度に繰り下げた。リーディングが弱い者もあれば語彙面に弱点がある者もいる、また基本的な音さえ聞き取れない者など、学習者個々の英語力は千差万別であり、TOEIC等客観テストの点数がわかってもその改善方法が判然としないのでは、学習者にとって幸せなことではない。このようなことを改善するために、本研究では二つの工学的手法、オペレーションズ・リサーチ(OR)の最適化手法、およびニューラルネットワークを利用したカオス的時系列の短期予測の手法を取り入れ、双方ともにシュミレーションモデルを完成させ、すでに特許出願済みである。さらにe-ランニングプログラムの開発も実用的な形となり、実際の教育現場での利用も開始されている。昨年度はシミュレーションモデルの作成が遅れていたが、本年は基本的に二つのモデルを稼働させることができた。カルテの基本形もほぼ完成し、27年度から現場での運用を開始できるところまでこぎつけた。新規特許のうち、ひとつめの特許出願準備ができ、27年度5月に出願予定。ニューラルネットワークを利用したカオス的時系列の短期予測の手法を応用したプログラム(昨年特許出願済)をカルテに搭載できるよう研究を進める。また、研究最終年度に当たる本年度は教材の自動提示システムの開発にも着手する予定である。1.教材最適化プログラムに関する特許出願を目指す。2.修正した語彙力判定プログラムのデータ収集を再度行う。教育工学実際の授業でカルテを導入しながらプログラム自体を修正し、また最適化を実現するためのデータを取り始める。カルテの製作に関してはほぼ順調であるが、リスニングとリーディングの2要素によるシミュレーション・モデルを搭載できるプログラムの構築が、担当者の体調不良のため遅れていた。26年度中に稼働させ、実験開始の体制をとるよう、鋭意準備中である。カルテの修正が年度をまたいだため、開発費用の支出が遅れていた。
レーザーアブレーションによるラジカルビーム生成と表面素過程のレーザー分光計測

本研究はエキシマーレーザーで固体ターゲット表面をアブレートした際に発生する原子分子ラジカルをビーム源として利用すること、それにLIF-TOF(飛行時間レーザー誘起蛍光)レーザー分光法を適用して表面素過程の観測を行なうことを目的として、平成5年から継続して研究を行なっている。本年度得られた主な研究成果は以下の通りである。1.パルス色素レーザーシートビームと高感度CCDカメラを組合わせた、二次元LIF-TOF分光計測システムを試作した。これによって特定ラジカルの空間分布がコマ撮りで観測できるようになった。2.上のシステムを用いて、YBCOの高温超伝導膜のパルスレーザーデポジッション(PLD)における酸素ガスとの反応過程や基板への衝突過程の観測を行なった。3.アルミナセラミックスをアブレイトした際に発生するアルミニウム原子をスリットから取出しビーム化させ、そのふるまいを上述の二次元LIF-TOF装置でイメージングした。
腎糸球体上皮細胞におけるプロラクチン受容体の腎疾患における役割の解明

これまでプロラクチン受容体は尿細管に発現し、ナトリウム利尿に関与していることは報告されていたが、腎糸球体上皮細胞の発現は報告されていなかった。そこで本研究は腎糸球体上皮細胞におけるプロラクチン受容体の役割を明らかにすることを目的とし、マウス腎糸球体上皮細胞特異的にヒトプロラクチン受容体を発現するトランスジェニックマウスを作成した。同マウスは免疫染色法にて糸球体上皮細胞にヒトプロラクチン受容体が発現していることが明らかとなったが、高ヒトプロラクチン血症の状態では野生型マウスとの違いは明らかではなく、今後の研究課題である。予備実験においてヒト腎糸球体上皮細胞にプロラクチン受容体が発現しており、且つその発現はヒト特異的でげっ歯類では発現していないことはすでに確認されていたが、さらにその局在を同定するため、糸球体上皮細胞に特異的なマーカーであるポドカリキシンの特異抗体を用いてヒト腎組織に対し二重免疫染色を行い比較検討した。その結果ヒトプロラクチン受容体はポドカリキシンの局在とほぼ一致して発現していることが確認された。さらに正常腎および疾患腎での糸球体上皮細胞におけるプロラクチン受容体の発現をスクリーニングするため、腎生検組織に対して抗ヒトプロラクチン受容体特異抗体を用いて免疫染色を行った。その結果、正常腎および疾患腎ともにその発現に大きな違いは認められないことが確認された。さらに腎糸球体上皮細胞におけるプロラクチン受容体の生体内での役割を解明するため、糸球体上皮細胞に特異的に発現するヒトポドシン遺伝子のプロモータの下流にヒトプロラクチン受容体遺伝子を組み込んだDNAを作成し、B6C3F1マウス受精卵に遺伝子導入することにより、糸球体上皮細胞特異的ヒトプロラクチン受容体トランスジェニックマウスの作成に成功した。ゲノム遺伝子を用いたPCR法にてヒトプロラクチン受容体遺伝子が組み込まれたトランスジェニックマウスが確認され、さらにトランスジェニックマウス腎組織切片の免疫染色にて、マウス腎糸球体上皮細胞特異的なヒトプロラクチン受容体の発現が確認された。ヒトプロラクチン受容体トランスジェニックマウスをC57BL/6マウスと戻し交配し、現在N5まで戻し交配が終了した。今後はヒトプロラクチン投与下における生体内での反応や病的意義の検証により、糸球体上皮細胞におけるプロラクチン受容体の役割が解明されると期待される。予備実験においてヒト腎糸球体上皮細胞にプロラクチン受容体が発現しており、且つその発現はヒト特異的でありげっ歯類では発現していないことはすでに確認されていたが、さらにその局在を同定するため、糸球体上皮細胞に特異的なマーカーであるポドカリキシンの特異抗体を用いてヒト腎組織に対し二重免疫染色を行い比較検討した。さらに腎糸球体上皮細胞におけるプロラクチン受容体の生体内での役割を解明するため、糸球体上皮細胞に特異的に発現するヒトポドシン遺伝子のプロモーターの下流にヒトプロラクチン受容体遺伝子を組み込んだDNAを作成し、B6C3F1マウス受精卵に遺伝子導入することにより、糸球体上皮細胞特異的ヒトプロラクチン受容体トランスジェニックマウスの作成に成功した。仔マウスの尾から採取したゲノム遺伝子を用いたPCR法にてヒトプロラクチン受容体遺伝子が組み込まれたトランスジェニックマウスが確認され、さらにトランスジェニックマウス腎組織切片の免疫染色にて、マウス腎糸球体上皮細胞特異的なヒトプロラクチン受容体の発現が確認された。本研究計画は、腎糸球体上皮細胞におけるプロラクチン受容体の局在および疾患特異性を検証するとともに、in vivoでの腎糸球体上皮細胞におけるプロラクチンの役割を明らかにすることを目的とし、疾患毎の腎糸球体上皮細胞でのプロラクチン受容体の発現を免疫染色法にて評価し、また腎糸球体上皮細胞に特異的にヒトプロラクチン受容体を発現するトランスジェニックマウスを作成して、プロラクチンの投与でどのような変化を生じるかを検証した。腎生検組織を用いた免疫染色法では、プロラクチン受容体は正常腎だけではなく、慢性糸球体腎炎やネフローゼ症候群をきたした腎の糸球体上皮細胞にも一様に発現していることが確認された。そこで、腎糸球体

上皮細胞に特異的に発現する遺伝子であるポドシンのプロモーターの下流にヒトプロラクチン受容体遺伝子を組み込んだDNAを作成し、マウス受精卵にマイクロインジェクション法で導入し、トランスジェニックマウスを作成した。このトランスジェニックマウスの腎組織において、糸球体上皮細胞にヒトプロラクチン受容体が発現していることを、特異抗体を用いた免疫染色で確認した。このトランスジェニックマウスに、pCAGGSベクターにヒトプロラクチン遺伝子を組み込んだ発現ベクターを作成し、ハイドロダイナミックス法でマウス肝に遺伝子を導入し、高ヒトプロラクチン血症の状態を作成したが、ワイルドタイプマウスとトランスジェニックマウスの両者の間で差はみられなかった。通常状態では差が見られなかったが、何らかの疾患を惹起した状態でプロラクチンによる作用の差がみられる可能性もあり、今後の検討課題である。腎臓内科学トランスジェニックマウスの戻し交配が順調に進んでおり、実験を行うために十分な量のマウスが確保されている。一方ヒト尿中可溶性プロラクチン受容体の定量的測定は平成25年度までには完了しなかったため。トランスジェニックマウスの作成は平成25年度に予定していたが、すでに平成24年度内に樹立された。一方尿中ヒト可溶性プロラクチン受容体の定量的測定は平成24年度内には完了しなかったため。通常状態および腎炎を人為的に発症させた状態でヒトプロラクチンを投与することによって、生体内の糸球体上皮細胞にどのような影響が表れるかを検証する。また、トランスジェニックマウスの糸球体から上皮細胞を単離し、糸球体上皮細胞へのプロラクチン投与がどのような影響を与えるかを、発現遺伝子ならびにスリット膜構成蛋白の変化に注目し比較検討する。ヒトプロラクチン受容体トランスジェニックマウスのオスとC57BL/6のメスを自然交配させ、実験に必要な仔マウスを増やすとともに、正常状態および腎炎を人為的に発症させた状態でヒトプロラクチンを投与することによって、生体内にどのような影響が表れるかを検証する。また、トランスジェニックマウスの糸球体から上皮細胞を単離し、in vitroでのプロラクチン投与が上皮細胞に与える影響を検討する。当該次年度使用額以下で購入可能な、必要な物品がなかったため。本年度予算と合わせて試薬を購入する。自然交配にて仔マウスを増やすため、C57BL/6マウスを購入する。
地域固有の文化財群を活用した博物館教育指導者支援システムの構築

東日本大震災の被災地における博物館教育指導者支援を目的として、被災浅海域の調査結果や残された地域固有文化財を活用した体験学習プログラムを作成し、実証試験を通じた改良を行った。また、アンケート調査等で明らかとなった教員の経験不足を補うためのティーチャーズガイドとワークシートを作成して、陸前高田市、大船渡市、住田町、釜石市の全小学校教員と中学校全クラスに配布した。さらに、以前の研究で作成した体験学習プログラムガイドブックも研究の成果を活用して改訂し、第2版を作成・印刷した。本研究は博物館教育指導者養成を目的とした支援システムを構築しようとするものであるが、初年度は岩手県陸前高田市をモデルとして市の文化財等保存活用計画と我々がこれまでに開発した博物館教育プログラムを照らし合わせながら、博物館指導者養成に使用可能なものを開発することから始めた。市は津波により浸水域となった小友浦干拓地を干潟に再生する構想を掲げているため、干潟再生にも有用なプログラムを開発できれば市民の意欲や興味を喚起するものとなる。そこで基礎的知見を得るための生物環境調査を1年にわたって行い、魚類や底生生物、海藻、鳥類、底質、水質等の科学的データを得た。魚類ではサケやアユの稚魚など産業上有用種が浸水域を利用していることが確認され、成育場として機能していることが示唆された。鳥類は天然記念物のコクガンや絶滅危惧種のツクシガモ、ハヤブサなどが出現し、特にガンカモ類の餌場となっていることが確認された。底生生物や海藻類もそれぞれ59種と23種を確認し、多くの生物が浸水域となった干拓地に進出していることが明らかとなったが、震災前は公共工事の残土置き場となっていたことから、底質は礫が多く通常の干潟とは異なる特徴を示した。底生生物では、特にアサリが砂地に多く生息していたが、震災年も含めて毎年幼生が来遊して定着していることをアサリの年齢査定によって確認した。これらの結果から指導者養成に用いるプログラムの一つを、小友浦干拓地にアサリを用いた学習場をつくるものとすることを決め、その内容を市立博物館と検討している。地域文化財群を活用したプログラムとしては、震災の影響が少ない山間部の化石産地を利用するものから開発することとし、化石レプリカ作製法の検討や関連実習としてのイカの解剖ワークシートを作成した。イカの解剖実習は被災地の小学生(親子)を対象として試験的に実施し、アンケート調査等を行った。博物館教育指導者養成に用いるプログラムの開発では、震災により浸水域となった小友浦干拓地における生物環境調査が順調に進んでおり、その成果を用いたプログラムの検討を陸前高田市立博物館と共同で行っている。また化石産地を活用したプログラムの開発では、関連実習としてイカの解剖実習プログラムを作成し、実習用ワークシートを用いた体験実習を被災地の小学生の親子を対象に実施した。この試行の結果を受けてワークシートを改良し、被災地の小学校に配布するべく印刷中である。さらに「川のがっこう」という学習プログラムを実施する指導者用のティチャーズガイドブックを作成中であり、間もなく印刷する予定である。本研究は東日本大震災の被災地における博物館教育指導者支援システムの構築を目指したものであり、岩手県陸前高田市、大船渡市、釜石市を主なフィールドとして研究を行っている。2年目にあたる2016年度は、以前の研究で作成した「博物館教育プログラムガイドブック」をより活用しやすくするための研究を主に行った。まず、昨年度内に印刷できなかった「イカの解剖実習用ワークシート」を2,000部印刷した。次にガイドブックに掲載した体験学習プログラムの一つである「川のがっこう」の内容を詳しく解説(活動案、生き物図鑑、ワークシート等)した「川のがっこうティーチャーズガイド」を作成し1,000部を印刷した。これらは、陸前高田市、大船渡市、釜石市の小中学校に配布した。また以前配布したガイドブックに関するアンケート調査を陸前高田市と大船渡市で行い、118人の教員から回答を得た。その結果、学校現場で体験学習を実施する際の障害として、時間不足と日程調整の難しさ、教員の知識・経験不足が多く挙げられた。ガイドブックの内容に関しては、具体的な活動例や時間の目安、指導計画書例などに対して評価が高く、障害要因の解消に有用であることが示された。さらに、ティーチャーズガイドのアンケートも作成したが、東北地方を襲った4つの台風により「川のがっこう」が実施できず、アンケート調査も行えなかった。体験学習プログラムの実証試験としては、大船渡市立博物館の教育普及事業と釜石高等学校のSSH事業、気仙沼市のNPO法人の体験学習事業において海の生き物の学習を行った。また、昨年実施した被災地での生物調査も継続し、小友浦干拓地の干潟再生と保全を考える市民公開シンポジウムを開催した。さらに、これまでに作成したガイドブック類と貸出教材等を陸前高田市主催の文化財展示会において展示・解説し、好評を得た。昨年度内に印刷できなかった「イカの解剖実習用ワークシート」は2,000部を印刷して、陸前高田市、大船渡市、釜石市の小中学校に配布できた。また、「川のがっこうティーチャーズガイド」を作成し、1,000部を印刷・配布した。ガイドブックに関するアンケートも実施し、118名の教員から回答を得て分析し学会で発表した。体験学習プログラムの実証試験も博物館等主催の3件の事業において行ったが、「川のがっこう」は東北地方を連続で襲った4つの台風により実施できず、ティーチャーズガイドのアンケート調査も行えなかった。

本研究は東日本大震災の被災地における博物館教育指導者支援を目的としたもので、岩手県陸前高田市、大船渡市、釜石市等を主なフィールドとして研究を行っている。最終年度にあたる2017年度は、児童生徒のみならず教員を対象とした実証試験を行い、これまでに作成した学習プログラムを利用して博物館と学校の連携を図る手法について検討した。実証試験は、昨年度台風の影響により実施できなかった「川のがっこう」を大船渡市立越喜来小学校において実施した他、釜石市や気仙沼市で海の生き物に関する体験学習を行った。また、大船渡市立博物館で開催された「教員のための博物館の日2017in大船渡」のワークショップとして、昨年度に印刷配布した体験学習プログラムワークシート「イカのひみつをさぐろう」を利用した体験学習を、大船渡市および陸前高田市の小中学校教員を対象に実施した。教員対象のワークショップには、事業プログラム中最も多い23名(校長、教諭、栄養士など)が参加した。ワークショップ後に実施したアンケート調査では、約8割が楽しんで学べた(今後活用していきたい)と答えた一方で、博物館の具体的な利用方法の提示を求める声や被災地の交通問題の指摘などがあった。昨年までのアンケート調査結果で明らかとなっていた教員の経験不足は、このようなプログラムの実施により解消していくことが期待される。以上の実証試験の結果を受けて、これまでに印刷配布した「博物館教育プログラムガイドブック」と「川のがっこうティーチャーズガイド」を改訂し、それぞれ1000部印刷した。またワークシート「イカのひみつをさぐろう」も2000部増刷した。他にも教員からの要望が多かった学習プログラム用貸し出し教材の充実を図り、陸前高田市で開催された「生涯学習のつどい」において展示解説を行い好評を得た。東日本大震災の被災地における博物館教育指導者支援を目的として、被災浅海域の調査結果や残された地域固有文化財を活用した体験学習プログラムを作成し、実証試験を通じた改良を行った。また、アンケート調査等で明らかとなった教員の経験不足を補うためのティーチャーズガイドとワークシートを作成して、陸前高田市、大船渡市、住田町、釜石市の全小学校教員と中学校全クラスに配布した。さらに、以前の研究で作成した体験学習プログラムガイドブックも研究の成果を活用して改訂し、第2版を作成・印刷した。平成28年度は、博物館指導者支援プログラムの開発と実施を継続しながら、初年度の成果を用いた小友浦干拓地の干潟再生に関する市民公開シンポジウムを開催する。これにより市民に支援プログラムへの参加を促し、また同時に情報提供を行うことなどによって博物館指導者養成を支援する市民団体の土台作りを行う計画である。平成29年度は、「ティチャーズガイド」に関するアンケート調査を小中学校教員を対象に行い、結果を分析して博物館教育指導者支援システムの構築に活用する。また博物館のウェブサイト上でのワークシート等の公開や体験学習プログラムの実施に関する相談窓口等を整備し、学校と博物館および大学の連携体制を構築する。同時に、これらの体験学習指導者支援システムを地域に周知する方法の一つとして、博物館で開催予定の「教員のための博物館の日」を活用する計画である。