hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者のIT利用特性に関するデータベースの構築と類別化

3.注意力、記憶力、照合力、探索力に関する年齢別分析注意力、記憶力、照合力、探索力の計測データについて、年齢別に分析を行った。一定手順の操作を要求される対話型機器(ここではIT機器と総称する)を使おうとする高齢者からは、表示文字の見にくさや、ボタンの押しにくさなどの知覚や巧緻動作の問題のみならず、操作方法が分かりにくい、覚えにくいなどの認知的な問題を訴えられることがある。その原因を明らかとし、高齢者が無理なく使いこなせるIT機器を世の中に提供することが急務である。本研究では、(社)人間生活工学研究センターが保有する高齢者のIT機器の利用特性の計測データを利用し、高齢者のIT利用特性に関するデータベースを構築する。このデータベースをIT機器の開発の際に活用することにより、高齢者が無理なく使いこなせるIT機器の開発を促進する。また、一般に、高齢者は今までの経験で認知能力の低下を補い、課題を達成することができると言われている。そこで、年齢以外の属性によるIT利用特性の違いについても明らかにすることを試みた。本年度の実績は以下の通り。1.データベースシステムに格納するデータの整理と格納人間特性データは、計測条件と計測データをセットにして取り扱う必要があるため、15種類の計測テーマごとに、計測条件や計測マニュアルと計測データを整理し、それをデータベースシステムに格納した。2.IT機器の利用特性によるユーザの類別化と心的負担との相関分析ビデオの予約の出来る人と出来ない人を例に、その違いを、様々な角度から検討した。その一つとして心的負担に対する耐性を取り上げた。分析の結果、ビデオの予約の出来る・出来ないに、注意負担に対する耐性はあまり関係しないが、記憶負担に対する耐性(記憶力)が関係する(ビデオの予約の出来る方が、記憶力がよい)ことが分った。
liquid biopsyによる頭頸部がんに対するcetuximabの効果予測

本研究は多施設共同研究で行っている臨床試験の付随研究として行っている。症例の登録が予定症例数の1/10程度と進んでおらず検体の収集が遅れてはいるが、各施設から送られてきた検体の処理、及び基礎検討を進めることができた。EREG,AREGの血中での発現を検討するためELISAの基礎検討を進めている。血液を採取後、遠心分離を行うまでの時間により結果が大きく影響されることが明らかとなっており、対策が必要と考えられる。EREG, AREGの免疫染色については概ね良好な結果が得られており、mRNAの発現と良好な相関が得られることがわかっている。さらに安定した結果が得られるよう条件検討を進めていく方針である。FCGR遺伝子多型については、FCGR2AとFCGR3Aの解析を複数の実験系を用いて行った。FCGR3Aについては昨年度までの検討でこれまで報告されている遺伝子多型頻度との比較で相当異なる頻度で検出されていたが、市販のキットを用いても同様の結果が得られた。この結果から、患者検体を用いた検討へ進めることができると判断した。来年度はさらに詳細に検討予定である。次年度以降は、前向き研究のサンプル収集、及び解析を進めていく方針である。本研究の研究母体であるcetuximabを使用した多施設共同臨床試験の付随研究として計画しているが、登録数がまだ少ない状態であり、参加施設に協力を呼びかけていく方針である。多施設共同研究の症例登録が予定より大幅に遅れていることから、検体の採取も予定より遅れている。今後も参加施設に症例登録の呼びかけを行っていく必要がある。cetuximabの効果予測因子を探る後ろ向き研究部分について、AREG, EREGの遺伝子発現がcetuximabの臨床効果と相関することを明らかにした。免疫染色による発現解析も行ったが、遺伝子発現との相関は7割程度であり、予後との明らかな相関を見いだすことができなかった。AREG、EREGについては前向き研究で血液中の濃度をELISAで測定する予定である。現在、血液中のAREG,EREG発現定量について予備実験を行っており、概ね満足のいく結果を得ることができた。定量結果の安定性、精度についてさらに検討を進める方針である。FCGR遺伝子多型については、FCGR2AとFCGR3Aの解析を行った。FCGR2Aについては多型頻度がこれまでに報告されているものと比較して概ね同様の結果が得られたが、FCGR3Aについてはこれまでの報告と相当異なる頻度で検出されており、実験手技や方法、プライマーの設計も含めて抜本的な解決策を探るべく再検討が必要と考えられる。FCGR2Aを解析した結果は、少なくとも後ろ向き研究ではcetuximabを使用した頭頸部癌患者の予後と相関しない結果であった。これは前向き試験でさらにサンプルサイズを多くすることで結果が変わる可能性があることが考えられる。初年度については後ろ向き研究を行う期間として設定しており、予定通りの知見を得ることができた。平成30年度以降は、前向き研究の検体収集、実験を進めていく方針である。臨床試験の付随研究として本研究を計画しており、本体研究及び付随研究である本研究が遅滞なく進むように努力したい。前向き試験の登録開始が予定より遅れたために今年度は前向き試験のサンプル処理費用が生じなかったが、次年度以降は登録が進む予定であり、サンプル処理費用として使用する方針である。症例登録が予定より遅れているために試薬代が当初予定よりも少なくなった。次年度に使用予定である。
ハイブリッド型コンポジットレジン・クラウンの臨床応用に関する研究

色調再現性や操作性に優れ,ガラスフィラーと超微粒子フィラーを高密度に充塞し機械的強度の向上したハイブリッド型臼歯部歯冠修復用コンポジットレジンをクラウン材料として臨床応用するにあたって,適合性,接着性および耐摩耗性について検討し,さらに臨床応用したクラウンの経時的観察を行った.その結果,1)適合性について:クラウンの支台歯に対する適合性に関して,製作時のスペーサーの厚さによる影響を検討したところ,歯型軸面部にスペーサー1回塗布,咬合面部にはフィルム状の薄い試作分離材を塗布することによって軸面部で30-60μm,咬合面部で30-50μmの良好な適合性を示した.また,この方法で製作したクラウンを接着性レジンセメントで支台歯に合着した場合,歯頚部で50μm,軸面部で40μm,咬合面部で60μmの適合性を示した.2)接着性について:接着性レジンセメントに対するステンレススチールとの圧縮せん断接着強さについて検討した.オペークおよびボデイに対して,表面性状としてサンドブラスト処理およびシランカップリング材を主成分とするプライマー処理の各組合わせ条件下で実験を試みたところ,プライマー処理は接着強さに有意な影響を示さなかったが,サンドプラスト処理は,特にボデイにおいて接着強さに有効に作用した.3)耐摩耗性について:試作耐摩耗試験機を用いて,歯科用合金に対する滑走摩耗性について検討したところ,本材料は従来の硬質レジンに比較して明らかな耐摩耗性を示した.今後さらに対合する材料やコンポジットレジンの種類を変えて摩耗性について検討する.4)臨床試験について:装着後3ヵ月以降の経過観察において,破折やクラックの症例はほとんどなく,咬合診査においても明らかな咬耗は観察されず,表面着色も認められない.また,歯周組織との親和性も良好である.色調再現性や操作性に優れ,ガラスフィラーと超微粒子フィラーを高密度に充塞し機械的強度の向上したハイブリッド型臼歯部歯冠修復用コンポジットレジンをクラウン材料として臨床応用するにあたって,適合性,接着性および耐摩耗性について検討し,さらに臨床応用したクラウンの経時的観察を行った.その結果,1)適合性について:クラウンの支台歯に対する適合性に関して,製作時のスペーサーの厚さによる影響を検討したところ,歯型軸面部にスペーサー1回塗布,咬合面部にはフィルム状の薄い試作分離材を塗布することによって軸面部で30-60μm,咬合面部で30-50μmの良好な適合性を示した.また,この方法で製作したクラウンを接着性レジンセメントで支台歯に合着した場合,歯頚部で50μm,軸面部で40μm,咬合面部で60μmの適合性を示した.2)接着性について:接着性レジンセメントに対するステンレススチールとの圧縮せん断接着強さについて検討した.オペークおよびボデイに対して,表面性状としてサンドブラスト処理およびシランカップリング材を主成分とするプライマー処理の各組合わせ条件下で実験を試みたところ,プライマー処理は接着強さに有意な影響を示さなかったが,サンドプラスト処理は,特にボデイにおいて接着強さに有効に作用した.3)耐摩耗性について:試作耐摩耗試験機を用いて,歯科用合金に対する滑走摩耗性について検討したところ,本材料は従来の硬質レジンに比較して明らかな耐摩耗性を示した.今後さらに対合する材料やコンポジットレジンの種類を変えて摩耗性について検討する.4)臨床試験について:装着後3ヵ月以降の経過観察において,破折やクラックの症例はほとんどなく,咬合診査においても明らかな咬耗は観察されず,表面着色も認められない.また,歯周組織との親和性も良好である.
ヘリコバクター・ハイルマニイ感染の予防、診断、除菌法の開発

Helicobacter pylori(以降,ピロリ菌)が、ヒトの胃へ特異的に感染するのに対し、Helicobacter suis(以降ハイルマニイ菌)は、人獣共通感染細菌である。ハイルマニイ菌感染症対策として、以下の研究を行った。1.ハイルマニイ菌特異的な外膜蛋白質(HsvAと命名)を標的とした感染診断キットの開発HsvA蛋白質の抗原部位を検索し、抗原ペプチド(14-mer)を新たに6本合成した(合計27本)。研究協力病院からの患者血清を用いて、各々のペプチドを抗原としたELISAを行った。全ての抗原ペプチドは、反応性に差があるもののハイルマニイ菌感染者の血清(1800倍希釈)のみと反応し、ピロリ菌感染者や非感染者の血清(1800倍希釈)とは、反応しなかった。高反応性のペプチドを10本選び、それぞれに対するELISAプレートリーダーでの吸光度(TMB由来色素の吸光波長の450 nmの吸収)0.5以上をハイルマニイ菌感染陽性、それ以下を陰性とした。更に高反応性の抗原ペプチドに対するポリクローナル抗体を新たに3種類作製した(合計6種類)。新規に作製した抗ペプチド抗体は、ピロリ菌体とは全く反応せず、ハイルマニイ菌体と特異的に反応した。また、胃癌患者の胃切片中のハイルマニイ菌と反応した。便中の菌体の検出実験は、倫理規定から平成31年度に持ち越された。マウスに感染させたハイルマニイ菌の培養に成功した。2.狭域スペクトルの抗ヘリコバクター剤の開発約50種類の希少脂肪酸のin vitroにおけるピロリ菌発育阻害実験から、ヘリコバクター特異的なメナキノン生合成経路(フタロシン経路)を阻害する脂肪酸を選択した。更にマウスを用いた感染実験により、これまで最も阻害活性が強かった水酸化脂肪酸と同等の阻害活性をもつ脂肪酸を発見した。広義のヘリコバクター・ハイルマニイは、H. pylori以外でヒトの胃に感染の可能性のあるH. heilmannii sensu stricto, H. suis, H. bizzozeronnii, H. feli, H. salmonisなどの総称と定義する。患者で見つかるのは主にH. suisである。鳥肌胃炎の患者から分離した難培養性のHelicobacter suis SNTW101株の全ゲノム解析の結果をGenome Announcement誌で発表した。比較ゲノム解析で得られたH. suis特異的蛋白質のエピトープ部位を計算し、15本のペプチドを合成した。更に、それらの抗体を作製した。同様に5本のH. pylori特異的ペプチドとそれらの抗体を作製した。このH. suis特異的蛋白質由来のペプチドは、H. suis感染患者血清のみと反応し、H. pylori感染患者血清とは反応しなかった。H. pyloriの除菌は、胃酸の分泌を抑えるプロトンポンプ阻害薬と抗菌剤2種類の内服が保険適用となっている。しかし耐性菌の出現や、副作用が問題である。副作用の主な原因は、広域スペクトルを持つ抗菌剤の大量投与による腸内細菌叢の変化と考えられる。また、H. suisの除菌については、まだ明らかにされていない。細菌の電子伝達系の補酵素であるメナキノン(MK,ビタミンK2)は、菌の生育に必須であり、抗菌剤の新たな標的として注目を集めている。当該研究において、ω3不飽和脂肪酸のHelicobacter属に特異的なMK生合成経路(futalosine経路と命名)に対する阻害活性を報告した。更にリノール酸に乳酸菌を作用させることにより作られる水酸化脂肪酸のH. pyloriとH. suisのfutalosine経路に対する強力な阻害活性を明らかにした。1.ヘリコバクター・ハイルマニイ特異的抗原の検索H. suis特異的な抗原として機能する可能性のペプチドをデザインした。合成したペプチドを抗原とし、感染マウス血清を用いたELISAにより、実際に特異的に反応するペプチドを選択した。平成28年度の計画では、ここまでであったが、更にH. pyloriあるいはH. suis患者血清を用いたELISAにより、選定したペプチドがH. suis感染患者血清と特異的に反応することを確認した。当該研究の成果は、ウレアーゼ活性が弱いため呼気試験で陰性が多いH. suis感染者の診断法の開発に繋がるものである。2.狭域スペクトルの抗ヘリコバクター剤の開発ω3不飽和脂肪酸のHelicobacter属特異的なMK生合成経路(futalosine経路と命名)に対する阻害活性を論文で報告した。新たにリノール酸に乳酸菌を作用させることにより作られる水酸化脂肪酸のH. pyloriとH. suisのfutalosine経路に対する強力な阻害活性を明らかにし、特許を出願した。更に、平成29年以降に予定していた、futalosine経路阻害剤の摂取による、胃MALT(Mucosa Associated Lymphoid Tissue)リンパ腫の発症予防効果も明らかにした。ω3不飽和脂肪酸および水酸化脂肪酸のfutalosine経路の阻害機構の詳細については、平成29年度以降に持ち越した。

広義のヘリコバクター・ハイルマニイ(Helicobacter heilmannii sensu lato、以下ハイルマニイ菌)は、H. pylori以外でヒトの胃に感染の可能性のあるH. heilmannii sensu stricto, H. suis, H. bizzozeronnii, H. feli, H. salmonisなどの総称と定義する。患者で見つかるのは主にH. suisである。現在のハイルマニイ菌の感染診断は、胃生検組織から調製したDNAに含まれるハイルマニイ菌の16S rRNA遺伝子をPCRで検出する方法が用いられている。しかし、内視鏡による生検は大変である上に、菌が寄生する場所を採取しなければならないという問題がある。また、ハイルマニイ菌の除菌法も確立していない。松井らは、世界に先駆けて鳥肌胃炎の患者から分離した難培養性のハイルマニイ菌の全ゲノム解析に成功し、ハイルマニイ菌特異的な外膜蛋白質(HsvAと命名)を同定している。平成29年度は、胃生検組織からDNAを調製し、ハイルマニイ菌特異的なhsvA遺伝子に対するプライマーを用いたリアルタイムPCRにより感染診断を確立した。同時にHsvA蛋白質に対する血清抗体価をELISAにて測定することで、H. pylori(以下、ピロリ菌)と同時の検査診断を可能とした。更に、ハイルマニイ菌特異的な抗体を用いた、感染組織標本の免疫染色を行った。一方、乳酸菌の脂肪酸代謝物にヘリコバクター特異的なメナキノン(ビタミンK2)生合成経路の阻害活性を発見した。乳酸菌の脂肪酸代謝物を用いることで、腸内細菌叢を変化させない、ヘリコバクターの除菌法の開発が見込まれる。当該研究で開発する「ハイルマニイ菌感染の迅速診断法」と「新規抗ヘリコバクター剤」は、特許を取得後に実用化を見込んでいる。1.ヘリコバクター・ハイルマニイ感染診断キットの開発患者の胃生検体から調製したDNA中に含まれるH. suis特異的な外膜蛋白質遺伝子・hsvAを標的とするリアルタイムPCR法を開発した。(2)難培養性のH. suis 6株のhsvA遺伝子(約10 kb)の配列を決定した。HsvA蛋白質の抗原部位となる配列から合成ペプチド(14-mer)を6本追加で作製し(合計21本)、研究協力病院からの患者血清を用いたELISAを行った。抗原ペプチドは、ハイルマニイ菌感染者の血清のみと反応し、ピロリ菌感染者や非感染者の血清とは、反応しなかった。(3)これら抗原ペプチドに対する抗体を作製し、それらを用いてハイルマニイ菌感染患者の胃切片の菌体の染色に成功した。便中の菌体の検出は、平成30年度に持ち越した。2.狭域スペクトルの抗ヘリコバクター剤の開発細菌の電子伝達系の補酵素であるメナキノン(ビタミンK2)は、菌の生育に必須であり、抗菌薬の新たな標的として注目を集めている。我々は、乳酸菌の脂肪酸代謝物からヘリコバクター特異的なメナキノン生合成経路(フタロシン経路)標的とする阻害剤を検索している。これまでピロリ菌とハイルマニイ菌に対して最も阻害活性が強かった水酸化脂肪酸に加えて、新たに約50種類の希少脂肪酸のピロリ菌発育阻害活性を調べた。水酸化脂肪酸以上に阻害活性の強い脂肪酸が複数見つかり、それらについては、平成30年度にマウスを用いた感染実験により有効性の検証を行う。
携帯端末利用に伴う心理拘束の強度が頸肩部筋骨格系症状に与える影響の解明

スマホの長期利用と頚肩部筋骨格系症状の関係に関心が高まっているが、心理拘束の影響はほとんど考慮されていない。本研究では学術的に未着手である、携帯端末利用に伴う心理拘束の強度が労働者の頸肩部MSDに与える影響を解明するにあたり、学術調査用ライフログ計測スマホアプリを開発し、実利用場面での動作安定性評価および信頼性評価、ならびにスマホ端末保持角度と頸部屈曲角度の関連性の評価を行った。その結果、キャリブレーションによる補正や推定式を組み込むことでスマホ内蔵センサが学術研究用途としても十分な信頼性を有していることが確認できた。電車内、喫茶店、歩行中や就寝前などあらゆる「すきま時間」を活用した携帯端末の利用(ノマド・ワーク)が増えている。携帯端末技術の革新は、オフィス内労働という時空間的制約を開放し我々に多くの恩恵をもたらす一方で、その長期利用に伴う頸肩部筋骨格系症状(MSD)への影響が懸念されている。いつでもどこでも簡単に情報にアクセスできるという利便性は、時空間的制約を開放すると同時に、公私の区別なく常に仕事への意識は束縛されているという心理的拘束を生むと考えられる。本研究では「心理拘束時間」という新概念を定義し、測定する方法論を確立し、携帯端末利用に伴う心理拘束の強度が労働者の頸肩部MSDに与える影響の解明をめざす。平成26年度においては、第一段階として「すきま時間」の携帯端末利用状況を携帯端末のログ情報から収集するアプリケーションの開発を行った。開発ソースコードの技術仕様が公開されているAndroid端末(Android OS 4.4)を開発環境とし、加速度センサ(歩行・シェイク動作などの検知)、ジャイロセンサ(端末の回転・角度を検出)、照度センサ(環境照度を検知)の情報と、様々なライフログデータを安定して経時記録するロギングツールの開発を行った。プログラムの脆弱性検証やバグ修正、互換性チェックなど技術的検証は完了している。第二段階として、収集したログ情報から利用状況の判別アルゴリズムの検討を平成26年度は実施した(平成27年度前半まで継続実施)。照度情報からは屋内外利用の識別を、加速度情報からは移動・停止中の識別を、アプリ情報からは業務利用・余暇利用など、簡便な分類・識別が可能であるが、複合的なライフログと環境データを扱うビッグデータ解析であり、個人情報保護の観点および研究倫理についても十分な配慮が必要となる。ビッグデータの収集に伴う研究倫理の課題についても慎重な検証を行った。電車内、喫茶店、歩行中や就寝前などあらゆる「すきま時間」を活用した携帯端末(スマートフォンなど)の利用(ノマド・ワーク)が増えている。携帯端末技術の革新は、オフィス内労働という時空間的制約を開放し我々に多くの恩恵をもたらす一方で、その長期利用に伴う頸肩部筋骨格系症状(MSD;首・肩の痛みなど)への影響が懸念されている。本研究では携帯端末利用に伴う心理拘束の強度が労働者の頸肩部MSDに与える影響の解明をめざす。携帯端末利用が労働者の頸肩部筋骨格系症状に与える影響を明らかにするために、携帯端末利用状況を端末内蔵センサーから収集するアプリの開発を行った。平成27年度では、開発したスマートフォン用学術アプリ“Motionlogger ver.1.4"により、試験的に共同研究者自らの様々な実生活のログ情報を収集、利用状況の判別アルゴリズムの検討を行った。広く普及しているスマホ端末内蔵のセンサーが学術研究用途として十分な信頼性を有していることを確認することは重要である。このようなライフログデータの分析手法は、時間・空間が限定されていないノマド・ワークといった多様化する働き方や、労働場面以外の活動状況を定量的かつ密度高く補足することも可能となり、産業人間工学研究の新しい方法論へと発展する可能性を秘めている。スマホ内蔵センサーの学術研究用途としての利用可能性と限界について、詳細な検証を進めた。様々な環境下での加速度センサ(歩行・シェイク動作などの検知)、ジャイロセンサ(端末の回転を検出)、照度センサ(環境照度を検知)のサンプリングデータから、歩行情報、物理環境情報、端末利用状況、端末保持角度などの各パラメータの判別閾値の検証を行った。各種センサ情報の級内・級間相関(ICC)、ROC曲線による感度・特異度など、各閾値による弁別精度の検証を積み重ねた結果、実調査への応用が可能なレベルに達することができた。スマホ内蔵センサーの学術研究用途としての利用可能性と限界について、詳細な検証を重ねる必要があったため、当初の予定よりも時間を費やすこととなった。また、第三段階として「心理拘束時間」の概念定義および解析法を検討するために横断調査を実施予定であるが、そのために必要な心理ストレスに関連する質問項目(起床時・帰宅時に回答)、筋骨格系質問項目、睡眠尺度など、外的基準と利用ログデータを同時に1週間(平日・休日)連続測定可能なようにアプリの改修・実装を行った。第三段階の横断調査を平成28年度に実施予定である。各国の頸肩部筋骨格系症状(MSD)の有病率は30-50%と近年急増し、情報通信端末(PC、スマホ、タブレットなど)の普及と利用拡大がその要因の一つとして考えられている。情報通信端末は主に座位姿勢

・身体不活動な状況にて用いられることが多く、生活・労働場面を問わず、いつでもどこでも利用され心理的拘束が発生している現状にある。しかしながら、既存の研究では身体不活動中に占める情報端末利用の影響はほとんど考慮されていない。本研究では携帯端末利用に伴う心理拘束の強度が労働者の頸肩部MSDに与える影響の解明をめざす。平成28年度では、(1)携帯端末利用状況を端末内蔵センサから収集するライフログ計測ソフトの動作安定性評価、(2)スマホ内蔵センサの信頼性評価、(3)スマホ端末保持角度と頸部前屈角度の関連性評価を実施した。(1)については健常な男性オフィス労働者および営業職従事者30名を対象に連続7日間のライフログデータおよび質問票情報(朝・夜アンケート、およびベースライン・終了時項目)を収集し、動作安定性を評価した。機種・利用状況依存による各種トラブル等、不具合情報を収集・修正を図った。(2)については心理的拘束時間のベースとなる身体不活動の判別性能を評価するために、加速度・ステップカウンタセンサーの誤検知がどの程度発生するのかを車・電車内移動中やデスクワーク時などの環境下で評価を行った。(3)は[立位時・座位時]×[閲覧時・文字入力時]の4条件について、49名のスマホ利用時の矢状面画像を撮影し、端末保持角度から頸部前屈角度を求める推定式の信頼性を評価した。以上より、キャリブレーションによる補正や推定式を組み込むことでスマホ内蔵センサが学術研究用途としても十分な信頼性を有していることが確認できた。スマホの長期利用と頚肩部筋骨格系症状の関係に関心が高まっているが、心理拘束の影響はほとんど考慮されていない。本研究では学術的に未着手である、携帯端末利用に伴う心理拘束の強度が労働者の頸肩部MSDに与える影響を解明するにあたり、学術調査用ライフログ計測スマホアプリを開発し、実利用場面での動作安定性評価および信頼性評価、ならびにスマホ端末保持角度と頸部屈曲角度の関連性の評価を行った。その結果、キャリブレーションによる補正や推定式を組み込むことでスマホ内蔵センサが学術研究用途としても十分な信頼性を有していることが確認できた。平成26年度では、利用状況の判別アルゴリズムを開発し、第三段階としてログ情報および利用状況コードのデータセットから、「心理拘束時間」の概念定義および解析法を検討するために横断調査を実施予定であった(第一・第二段階まで達成)。ロギングツールのプログラム開発には、多様な利用シーンにおける膨大なプログラムの脆弱性検証やバグ修正が必要となった。正確かつ確実で信頼性の高いデータを記録できるツールを開発することは本研究の成否に大きな影響を与えること、また倫理配慮についても慎重な検討が必要なことから、当初の予定よりも第一段階に時間を費やして確実な仕様の検討・開発を行った。「心理拘束時間」の概念定義および解析法を検討するために横断調査を実施する。調査協力者には開発した学術アプリ“Motionlogger ver.1.4"を端末へインストールしてもらい、休日を挟む連続7日間のログデータおよび主観的尺度へ回答してもらう(10名程度を予定)。
インターネットの利用が社会生活に与える影響-社会関係資本の観点から-

本年度は、メルボルン大学心理学部にて社会的ネットワークの縦断的変化に関する研究を行った。具体的には、前年度に収集した大学新入生のネットワークの縦断データ(前期開始時、前期終了時、後期開始時、後期終了時の4時点で測定)を用いて、社会的ネットワークの変容過程が紐帯の強さによって異なるかどうかを明らかにするため、数理統計モデルを適用して分析を行った。ここでは、対面、携帯メールの社会的ネットワークの別に、ネットワークの縦断的変化を説明する構造的要因(相互選択、スター、トライアド(三者関係)、間接的結合)をパラメータとして設定した。行為者間の関係性を非独立であると仮定するExponential Random Graph Model(Wasserman & Pattison,1996)を用いて分析を行った結果、対面の社会的ネットワークにおいては、集団形成行動は後期開始時までに収束している可能性が示唆された。また、大学新入生は関係の初期において活発に相互選択を行うものの、長期休暇を経た後期開始時には、相互選択関係の程度は減少しており、関係の再構築が行われていることが示された。一方、携帯メールであいさつをするような弱い紐帯の社会的ネットワークにおいては、相互選択傾向は時期を通じて一定であり、集団の形成は後期開始時に活発化する傾向が示された。以上のことから、紐帯の強さによって社会的ネットワークの変容過程が異なることが明らかとなった。これらの研究成果は、国際会議にて発表(Society for Personality and Social Psychology)、および発表予定(International Network for Social Network Analysis)である。本研究は、インターネットを利用したメディアコミュニケーションが社会生活に与える影響を、社会関係資本(social capital)の概念を用いて多面的に検討することを目的とする。平成15年度は、(1)社会関係資本およびインターネット上のコミュニケーションに関する文献の精読、(2)対面の社会的ネットワークと携帯メールの社会的ネットワークとの構造的差異に関する縦断的検討を行った。文献の精読から、社会関係資本における社会的ネットワークの重要性と、インターネットのコミュニケーションの特徴が新たな社会的ネットワークを創出し、新たな社会関係資本を生み出す可能性が示唆された。また、メディアコミュニケーションの利用が対人関係を希薄にするのではなく、むしろ選択的な関係の形成を促す、という松田(2000)の選択的関係論に基づき、大学新入生のクラスを対象に社会的ネットワークの変化に関する縦断的な検討を行った。その結果、携帯メールの対人ネットワークは、対面のみのネットワークよりも友人数が少なく、親密度が高く評定されていた。また、社会的ネットワーク分析によるクラス全体のネットワーク構造についての検討では、対面の対人ネットワークでは三者間の関係を中心に発展していくのに対し、携帯メールの対人ネットワークでは二者間の関係が持続的であることが明らかとなった。これらの結果は、選択的関係論の妥当性を支持するものであり、メディアコミュニケーションの利用が対人関係を親密にし、社会関係資本の増大をもたらす可能性を示唆する。なお、本研究の成果は、学術論文および国際学会、国内学会で発表されている。平成16年度は、対面の社会的ネットワークと携帯メールの社会的ネットワークの相互影響過程に関する縦断的検討を行った。大学新入生の社会的ネットワークを1年間にわたって測定し、社会的ネットワークの継続可能性をダイアド・レベルで推定するp_2モデルを用いて分析した結果、以下のことが明らかになった。まず、携帯メールの社会的ネットワークは対面の社会的ネットワークの継続可能性を高める役割を果たしており、その影響は少なくとも出会ってから1年間は継続することが明らかとなった。すなわち、携帯メールの社会的ネットワークは、適応を高めるのに有効な対面の社会的ネットワークでのコミュニケーションを活発にするという、社会関係資本の補完的役割を果たしていることが明らかとなった。ダイアド・レベルの分析で得られたこれらの知見は、個人のマイクロ・レベルにおいて報告された多くの知見と一致する。つまり、携帯メールのコミュニケーションの補完的役割は、相手との関係性の継続可能性という観点からも実証的に示されたといえよう。また、携帯メールで相談をするような関係の継続率は最も低かったことから、携帯メールでのやり取りの内容は、親密さを測る一つのバロメータとして重要な意味を持っているとも考えられるであろう。これらの結果は、国際学会および国内学会で報告されている。

以上のことから、紐帯の強さによって社会的ネットワークの変容過程が異なることが明らかとなった。これらの研究成果は、国際会議にて発表(Society for Personality and Social Psychology)、および発表予定(International Network for Social Network Analysis)である。
デンタルジオラマを用いた小児の歯科適応に関する研究

小児の歯科診療を行う上で、不安や恐怖を持った患児への対応法は、治療や齲蝕予防管理を成功させるための重要なポイントである。しかし、対象とする個々の患児の性格や不安因子を的確に分析し、診療室や歯科治療への適応度を評価することは難しい。そこで演者らは、歯科治療現場で必要な子供からの心理情報をより簡単にしかも短時間で分析するために、歯科診療の場面に登場する歯科医師、歯科衛生士、母親などの人形と歯科医院を箱庭化したミニチュア診療室を作成し、そこに置かれた人形の位置関係などから小児の歯科適応度やデンタルスタッフに対する人間関係が把握できるのではないかと考え研究を行った。本年度は、同一小児に対してミニチュア歯科診療室へ各種人形を配置させると同時に家族絵を描かせ、人形の配置状態と家族絵との間に何らかの相関が見られるかどうかを観察した。3、4歳児では、ミニチュア診療室のデンタルチェアーに人形を配置することが少なく、一列に並べるなど、5、6歳児と比較するとバラエティーにとんだ表現は少なかった。しかし、各年齢共に家族とデンタルスタッフとの区別が明確であっまた、別に書かせた家族絵とほぼ一致した家族表現が行われた。以上のようにミニチュア診療室は、低年齢児が抱いている歯科診療室のイメージをうまく表現させることが出来、小児歯科診療で必要な心理情報を得る一つの手段として有意義であると思われた。小児の歯科診療を行う上で、不安や恐怖を持った年少児や非協力時に対する対応法は、治療や齲蝕予防管理を成功させるための重要なポイントである。これらを実現させるためには、対象とする個々の患児の性格や不安因子を的確に分析し対応しなければならない。そこで筆者らは、歯科治療現場で必要な子供からの心理情報をより簡単にしかも短時間で分析するために、歯科診療の場面に登場する歯科医師、歯科衛生士、母親などの人形と歯科医院を箱庭化したジオラマを作成し、そこに置かれた人形の位置関係から小児の歯科協力性や適応度、人間関係が把握できるのではないかと考えた。そして、色彩心理および造形学的観点から人形を作成し、本学歯学部小児歯科外来に訪れた小児に対し応用してみた。本年度においては、人形の作成および45才の小児に対して本法を実施した、作成された人形は、不必要なイメージを感じさせないように、顔は無表情で服装もパステル系の色調とした。人形の大きさは3、4歳の小児でも容易に使用できるように大きさは約4cm10cmとし、軽量なバルサ材で作成した。また、容易に人形がジオラマに配置出来るように、足部には、磁性材料を接着した。歯科医院を箱庭化したジオラマは、中央には人形のサイズに合わせて、デンタルチェアーを配置した。本法を実施した結果、小児の家庭環境(家族構成とそれぞれの人間関係)やデンタルスタッフとの関係をよく表していた。また、デンタルチェアーとの距離から歯科診療との適応状態も判定できることが分かった。

以上のようにミニチュア診療室は、低年齢児が抱いている歯科診療室のイメージをうまく表現させることが出来、小児歯科診療で必要な心理情報を得る一つの手段として有意義であると思われた。
ジルコニア燃料電池用電極材料の材料設計

ジルコニア燃料電池用の電極材料としての電気伝導性酸化物の応用のための材料設計を行う目的でLa系プロブスカイトの性質とそのジルコニアとの接合を行った。電気伝導性が高いとされるLaCoO3とLa(Co1-xNix)O3とについて調べた結果,反応相が生成しその幅がジルコニアとLa化合物との熱膨張係数の差によって決定されていることが明かとなった。すなわち熱膨張係数差が小さいほど反応相の幅が小さい。そこで今回はLa化合物でも熱膨張係数がジルコニアにほぼ等しいと言われているLaMnO3についても調べることとした。しかしLaMnO3は室温付近ではジルコニアのそれに近いものの970K付近ではジルコニアの2倍になることがわかった。そのため熱膨張係数を室温から1200Kまでジルコニアに等しいLa化合物を設計するためLa(Mn1-xNix)O3を選んでその性質を調べた。その結果次のことがわかった。(1)この系は規則構造をもつ面心立方晶でa=7.798Aであることがわかった。(2) x=0.2で熱膨張係数は室温から1100Kまでジルコニアとほとんど等しい値を得ることができた。(3)この組成の1173Kでの比抵抗は0.02cmと低い値を示した。(4) x=0.2についてジルコニアと1573K,48h,2MPaの荷重下接合を行ったところ界面にクラックやポアのない良好な接合対が得られた。(5)接合界面をTEMで観察した結果conventional TEMのオ-ダ-では反応相は認められなかった。以上のことはLa(Mn1-xNix)O3のx=0.2の化合物がジルコニア燃料電池電極として最適であると結論できる。ジルコニア燃料電池用セラミックス電極を開発するための指針を得る目的で、La系ペロブスカイトに注目しそれ自体の電気抵抗、熱膨張係数を調べると同時に、立方晶ジルコニアとの接合を行いその界面組織を観察した。室温で電気伝導度が高いLaCoO_3をもとにCoをNiで置換していった場合について調べた。またNiで置換したときの中間反応相の生成とその性質についても調べた。La(Co_<1-X>Nix)O_3はLa_2O_3,Co,Ni粉末を原料とし、x=0.2,0.4,0.6,0.8,1について混合圧粉ののち1300°C,24h焼結して試料とした。以下の結果が得られた。1.La(Co_<1-X>Nix)O_3の結晶構造はX=0から0.4まで菱面体晶、X=0.60.8で斜方晶、x=1ではLa_2NiO_4+NiOの2相となった。またいずれもペロブスカイト型であることがわかった。2.熱膨張係数は10ml%Y_2O_3-ZrO_2の10×10^<-6>K^<-1>に対して、LaCoO_3のα=22×10^<-6>K^<-1>からXの増加とともに減少し、X=0.8で14×10^<-6>K^<-1>となった。3.室温での電気抵抗はX=0.4で最小となり、その両側で増加していた。1000°Cでの電気抵抗の値も室温の傾向と同様であり、X=0.4の電気抵抗は10^<-1>Ωcmのオーダーであった。

4.LaCoO_3と立方晶ZrO_2との接合により中間反応相としてLa_2Zr_2O_7が生成した。X=0.4,0.8ではLa_2Zr(Co_<0.4>N_<L0.6>)O_6が生成した。これはLa_2Zr_2O_7の1つのZrサイトにCoとNiが置換した構造となっている。5.この中間反応相の結晶構造、熱膨張係数、電気抵抗を測定した。La_2Zr_2O_7は立方晶でα=10×10^<-6>K^<-1>であったが1000°Cでの電気抵抗は4×10^5Ωcmと非常に高かった。ところがそれにNi,Coが置換したLa_2Zr(Co_<0.4>Ni_<0.6>)O_6では斜方晶となり、また熱膨張係数α=13×10^<-6>K^<-1>とLa(Co_<1-x>Nix)O_3と立方晶ZrO_2との中間の値となった。また電気抵抗は70ΩcmでLa_2Zr_2O_7の場合より10^4のオーダー小さくなった。6.中間反応相の厚さは立方晶ZrO_2とLa(Co_<1-x>Nix)O_3との熱膨張係数の差が小さいほど薄いことがわかった。ジルコニア燃料電池用電極材料としての電気電導性酸化物の応用のための材料設計を行う目的でLa系ペロブスカイトの性質とそのジルコニアとの接合を行った。電気伝導性が高いとされるLaCoO_3とLa(Co_<1-x>Ni_x)O_3とについて調べた結果、反応相がジルコニアとの接合界面に生成し、その幅がジルコニアとLa化合物との熱膨張係数の差によって決定されていることが明らかとなった。すなわち熱膨張係数差が小さいほど反応相の幅が小さい。そこで今回はLa化合物でも熱膨張係数がジルコニアにほぼ等しいと言われているLaMnO_3について調べることとした。しかしLaMnO_3は室温付近ではジルコニアのそれに近いものの970K付近ではジルコニアの2倍になることがわかった。そのため熱膨張係数を室温から1200Kまでジルコニアに等しいLa化合物を設計するためLa(Mn_<1-x>Nix)O_3を選んでその性質を調べた。その結果次のことがわかった。(1)この系は規則構造をもつ面心立方晶でa=7.798Åであることがわかった。(2)x=0.2で熱膨張係数は室温から1173Kまでジルコニアにほぼ等しい値を得ることができた。(3)この祖成の1173Kでの比抵抗は0.02Ω・cmと低い値を示した。(4)x=0.2についてジルコニアと1573K,48h,2Mpaの荷重下接合を行ったところ界面にクラックやポアのない良好な接合体が得られた。(5)接合界面を達過電顕で観察した結果、通常の分解能を持つ電顕では反応相は認められなかった。以上のことはLa(Mn_<1-x>Nix)O_3のx=0.2の化合物がジルコニア燃料電池用電極として最適であると結論できる。
マイクロデバイスを用いたカルプロテクチン測定による歯周病診断法の開発

本研究は,微量な歯肉溝滲出液(GCF)中のカルプロテクチンを測定するマイクロデバイスシステムを開発することを目指した。その結果,インクジェットプリンター法により抗体をマイクロチップ上に固相化させたELISA法によりGCF中のカルプロテクチン測定系を構築した。この方法は,従来のELISA法と比較して使用サンプル量や抗体量が1/ 50になり,測定時間も1/ 5に短縮化された。本方法は, GCF中のカルプロテクチン測定による歯周病診断に有用であると考えられる。本研究は,申請者がすでに歯周炎との関連を報告しているカルプロテクチンについて,微量な歯肉溝滲出液中のカルプロテクチン量をマイクロデバイスを用いて迅速に測定し,歯周病診断に応用するための方法の開発を目指すものである。本年度は,マイクロ化学チップ上での2種類の抗カルプロテクチン抗体を用いた抗原抗体反応によるカルプロテクチン検出および定量測定系の構築を行った。その結果,住友ベークライト社製マイクロ化学チップ(BS-X2320)の流路上に1次抗体として抗ヒトカルプロテクチン抗体(クローンIDCP2)および2次抗体としてホースラディッシュペルオキシダーゼ標識抗カルプロテクチン抗体(クローン27E10)を用い,免疫反応物を化学発光剤で検出し,その強度を化学発光測定装置(ライトキャプチャー)で測定することにより市販のカルプロテクチンELISAキットの測定限界と同等の濃度(5ng/ml)のカルプロテクチンを検出し,測定することが可能となった。この測定系に必要なサンプル量は従来のELISA法の場合の1/10以下であり,測定時間についても従来法の1/2程度の約2時間で測定が可能となった。また,マイクロ化学チップ流路の流路間の測定誤差およびチップ間の誤差を検討した結果,それぞれ12.0%と17.7%でやや誤差が大きく今後,送液操作の改善等が必要と考えられる。また,現時点での方法を用いて歯肉溝滲出液中のカルプロテクチン量を測定した結果,健常部位および歯周病部位からの歯肉溝滲出液サンプル(n=10)のすべてで測定が可能であり,市販ELISAキットによる測定値との間に有意差は認められなかった。今後,測定時間のさらなる短縮化および測定誤差の改善を行う必要がある。このようなマイクロデバイスを用いた微量な生体サンプルの測定法の開発は,高精度で客観的な歯周病の診断に貢献するばかりでなく,微量な歯肉溝滲出液中の疾患マイカーの測定による,様々な疾患診断に役立つ可能性がある。本研究は,申請者が歯周炎との関連を報告したカルプロテクチンについて,歯肉溝滲出液中の微量なカルプロテクチンを測定するマイクロデバイスシステムを構築し,歯周病の診断に応用することを目指すものである。これまでに,住友ベークライト社製のマイクロチップ(BS-X2320)を用いて,この流路上での抗原抗体反応(サンドイッチELISA法)の至適条件を検討し,市販のカルブロテクチンELISAキットとほぼ同等のカルプロテクチン標準蛋白の測定が可能となった。しかしながら,現在までの測定条件では,測定時の各反応時間が長いこと(約2時間),マイクロチップの流路間およびチップ間の測定誤差がやや大きい等の問題がある。そこで,本年度は,オープンタイプのマイクロチップ(BS-X2321)を用いチップ流路上に微量の1次抗体をインクジェット法で固相化し,抗原抗体生成物の発光剤を高発光試薬(Super Signal West Femto)に変更し,さらに化学発光測定器も高感度器に変更した。その結果,測定反応時間を約45分間に短縮し,チップ間の測定誤差も6%以内に抑えることが可能となった。この測定条件の改良により,5-100ng/mlカルプロテクチン標準蛋白について市販のELISAキットと同等の検量線が得られ,さらに健常部位および歯周炎部位から採取したGCF中のカルプロテクチンについても殆どのサンプルで測定が可能となった。今後,さらに測定時間の短縮化とより低濃度のカルプロテクチンの測定条件の検討を行う予定である。このようなマイクロデバイスを用いた生体サンプルの測定法の開発は,高精度で客観的な歯周病の診断に貢献するばかりでなく,微量な歯肉溝滲出液中の疾患マーカーの測定による様々な疾患診断に役立つ可能性が考えられる。平成21年度と22年度の研究においてマイクロチップを用いたELISA法により,市販のELISA法と同じ濃度範囲のカルプロテクチン標準蛋白および歯肉溝滲出液(GCF)中のカルプロテクチンの測定が可能となった。しかしながら,測定には約2時間がかかり,臨床現場での使用を考えると更なる測定時間の短縮が必要となった。そこで,本年度は1次抗体のマイクロチップ上での吐出に,ピエゾ素子駆動のインクジェットノズルを用いてマイクロチップ流路上に約50μm径の抗体液球を形成し,その場でELISへ反応を行った。この改良により1次抗体の固相化後の測定時間は15-20分間に短縮された。

測定に使用するGCF量も市販のELISAキットの場合と比較して約1/50量となり,2次抗体やその他の使用試薬の使用料も減少させることができた。この方法を用いて,合理的なカルプロテクチンの標準曲線が得られ,GCFサンプルについても健常部位および歯周病部位から採取したGCF中のカルプロテクチンを測定した結果,歯周炎の程度に相応したカルプロテクチン値が得らた。さらに,同じGCFサンプルを市販キットおよびマイクロチップELISA法で測定した結果,その測定値に有意な差は認められなかった。これらの結果から,インクジェット法とマイクロチップELISA法を用いた測定法により,短時間で,GCF中の微量なカルプロテクチンの測定が可能となった。現在,これらの結果を査読精度のある欧米雑誌に投稿中である。また,本研究の実施過程で,GCF中のカルプロテクチンレベルが,歯周炎ばかりでなく糖尿病や糖尿病関連歯周炎被験者のGCFサンプル中でも有意に高いことが判明し,今後,GCF中のカルプロテクチンの測定は,歯周炎ばかりでなく,糖尿病の診断にも応用できる可能性が考えられる。
コムギ・エギロプス属植物における細腔質ゲノム間での遺伝子転移の分子的解析

高等植物のミトコンドリアゲノムは(1)複雑なゲノム構造を示す。(2)外来DNA断片(Promiscuous DNA)を含む。(3)高頻度のRNAエデイテイングがおこることを特徴とする。高等植物ミトコンドリアゲノムが含むプロミスカスDNAの遺伝的役割を探ることを目的とした。コムギのミトコンドリアゲノムに転移した葉緑体遺伝子の転移機構と転移先ゲノム内での保持機構を解析するため、葉緑体遺伝子のミトコンドリアゲノムへの転移を体系的に調べた。全塩基配列が決定されたイネ葉緑体DNAから機能が判明している70遺伝子を含む55の特異的プローブを作成した。これらのプローブをパンコムギミトコンドリアDNAのマスターサークルを含む14種類のコスミドクローンとサザンハイブリダイゼーションを行い、転移の有無を調べた。用いた55プローブのうち、12プローブ(20遺伝子)で転移が確認された。リボゾームタンパク質遺伝子の転移が比較的高頻度でみられたが、葉緑体の機能で特に転移に関する差異はみられない。転移断片をコスミドクローンを用い、コムギmtDNAの物理地図上にマッピングした。物理地図上、葉緑体遺伝子断片が集積するホットスポットおよび転移がほとんどみられない領域が存在することが判明した。ミトコンドリアに転移した葉緑体に由来するプロミスカスDNAの長さを制限酵素断片から推定してみると、プロミスカスDNAは比較的短い断片からなり、ミトコンドリアマスターサークルDNAの約5%に相当した。トランススプライスされる葉緑体遺伝子の一方のみが転移していたこと、転移したDNA断片が介在配列を含んでいたことから、転移の機構としてはDNAを介在したものであると考えられる。転移が確かめられた葉緑体遺伝子に関して、ノーザンハイブリダイゼーションで転写活性を調べてみたが、ミトコンドリア独自の転写パターンは得られなかった。ミトコンドリアに転移した葉緑体に由来するプロミスカスDNAは比較的短い断片からなり、ミトコンドリアマスターサークルDNAの約5%に相当した。転移断片をコムギmtDNAの物理地図上にマップしてみると、葉緑体遺伝子断片が集積するホットスポットおよび転移がほとんどみられない領域が存在することが判明した。
血栓塞栓性疾患の成因と病態、とくに凝固制御機構異常の分子・遺伝子レベルでの解析

1.血液凝固関連物質の遺伝性変異の解析:昨年、中間報告したように、我々がこれまでに分子レベルで構造決定したfibrinogen(Fbg)異常12型の中、γ鎖変異4分子の遺伝子解析を終了した(研究発表14)。また、南米からのFbgs Caracas IIおよびLimaでは共にAα鎖の新しい変異型が見出され、変異により形成された糖付加構造のために余剰糖鎖が同定された。アミノ酸置換に加えて、巨大でしかもシアル酸に富む糖鎖がfibrinの重合を障害しており、その分子機作を観察することが出来た(研究発表9,15)。これらの成績は生体内での血栓形成とその制御調節に関する新しい情報を提供してくれた。その他Fbgs Kyoto IIおよびlseでは未報告の変異を見出し(研究発表10,12)、Fbg OsakaIVでは手術との関係から分子異常症の臨床的側面を検討することが出来た(研究発表13)。血栓の基材をなすFbgの機能ドメインの局在化にこれらの遺伝性変異分子の解析が大きく寄与したことは本研究の成果であった。また、血栓症患者に見出された血栓制御因子Protein Cの異常症、Protein C Yonago(米子)では、血管内皮細胞、血小板等の細胞膜表面での血栓形成に必須とされ、Ca^<++>を介して進むリン脂質への結合が障害されていた。分子および遺伝子解析の結果、これに符合してCa^<++>結合領域内のArgー15(CGG)→Gly(GGG)という新しい型の点変異を同定することが出来た(研究発表16)。2.血管内皮細胞と血液凝固関連因子との相互反応の解析:Protein Cはvitamin K存在下に肝実質細胞で生合成されるが、培養血管内皮細胞でも産生されることが分子およびmRNAの経時的増加として確認された(研究発表11)。この事実は新しい知見であり、血栓形成に伴い血流が途絶えた血管内での血栓形成抑制機構を示唆しており、更に検討する必要がある。これらの解析では、本研究で作成した種々の抗体が威力を発揮した。1.血液凝固関連物質の遺伝的変異の解析:すでにアミノ酸置換を同定していた異常フィブリノゲン家系での遺伝子解析から、4つのγ鎖変異体でアミノ酸置換に合致する1塩基置換を証明した。この中、γAsnー308→Lys異常ではAAT__ー→AAA__ー/AAG__ーの2つの可能性が予想されていたが、AAAと判明した。このことは、蛋白分子上では同一の変異でも遺伝子上は異なること、したがって、疾患単位の再構成の必要性を示唆するものである。本研究に先立って展開してきた国外との共同研究(ベネズエラ、ペル-)から、フィブリノゲンAα鎖の新しい型のアミノ酸置換AαSerー434→Asn,AαArgー141→Serが同定された。これらでは共に、アミノ酸置換により、アスパラギンへの糖付加配列が形成され、余剰糖鎖が付加されていた。また、これら糖鎖のシアル酸含量が高いことから、フィブリンの重合反応時に、分子間の反撥力を強め、フィブリンのゲル化を障害したものと考えられる。これらは国際学会および国際誌(研究発表8)に報告予定である。

また、血栓症患者から得たプロテインC(Protein C Yonago)で新しい構造変異を遺伝子解析で同定した(CGG→GGG,Argー15→Gly)。この変異部位はカルシウム結合部位の中に位置するため、当然、異常分子ではカルシウムを介した活性化が進展せず、血液凝固の制御不全を招き、血栓症に結びついているものと結論される(研究発表9)。2.モノクロナル抗体(mAb)の作成:プロトロンビン、第IX因子、アンチトロンビンIII、フィブリノゲン等に対して作成したmAbのいくつかでエピト-プを同定した。血栓形成反応の分析への応用が期待される(研究発表3、5、6)。3.血管内皮上(VE)での血栓形成反応:VEがプロテインCを生合成していることをmRNAの同定で確認した。1.血液凝固関連物質の遺伝性変異の解析:初年度に中間報告したfibrinogen(Fbg)分子、Fbg CaracasII(AαSerー434→Asn)およびLima(AαArgー141→Ser)では共に点変異により新たに糖付加構造が形成され、両者からシアル酸の富むオリゴ糖が回収され、その構造を決定した。Fibrin(Fbn)のゲル化は著明に遅延していたが、Fbnの形成に伴うtissue plasminogen activatorを介した内因性線溶系の促進効果は正常であったことから初期の2本鎖Fbn原線維が正常に形成されていること、また脱シアルによりゲル化が正常化したことからFbnゲル化の遅延は2本鎖原線維の側々結合の障害と判明した(研究発表1,7)。これは血栓形成と二次線溶発現の分子機作を明示した新しい知見である。本年度も諸外国からFbg異常分子の分析を依頼され、Fbg Bremenで新しい点変異(AαGlyー17→Val)を同定した。Fbn血栓形成の初期反応に明しい知見が期待される。また、第1X因子異常分子、factor IX Tokyo 1、で分子並びに遺伝子解析から新しい点変異を同定し、論文を作成中である。2.モノクロナル抗体(mAb)の作成と応用:微量蛋白質第IX因子およびproteinCに対するCa^<++>依存性のmAbは両因子の精製に奏効した。事実上記の第IX因子分子異常分子の分析に応用して有効であった。抗Fbg抗体を用いてD dimerの検出法を確立し、血栓症やDICの診断と治療のモニタ-に有効であることが判明した。3.血管内皮細胞(VE)上での血栓形成とその制御:肝実質細胞でのみ産生が示されていたproteinCがVitaminK存在下にVEでも生合成されることを分子並びにmRNAの経時的増加として提示することができた(研究発表3)。また、血管内皮細胞上で血栓形成を制御している未知の血漿因子の存在を示唆する所見が得られており、目下、その抽出と同定に努めている。