hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者のための新たな体格指標の開発

Bについては研究協力者(さいたま市のX病院に勤務する理学療法士)とともに被検者に同意書を得た上で、被検者に負担が少なく、簡易かつ安価で、測定誤差が最少となる大腿長の測定方法を模索している。AおよびBのデータ集積や解析のためにコンピュータやハードディスク、データベースソフト等が、Bについては測定方法の確立のために人体計測器が必要なため購入した。Bの現場との打ち合わせには、メールでのやり取りを主とし別の要件で近隣に赴いた際に協議を行い旅費を節減した。A、Bともに調査進行中であり、調査研究結果を公表する段階には至っていない。C,DについてはBの大腿長測定の標準化がなされたのちに行う予定であり当初から平成29年度以降に開始の予定としていた。A高齢者の身体測定の実態調査については、本学の倫理審査委員会にて承認を得た後、調査を開始しているが目標の事例数が集まっておらず引き続き調査を継続している。B大腿長測定の標準化については、本学の倫理審査委員会で承認を得た後、研究協力者(さいたま市のX病院勤務の理学療法士)の現場であるX病院での倫理審査を要したため、調査の開始が遅れた。また、同意を得て被験者を集め、調査を開始したが適当な測定方法を導き出すために試行錯誤が必要であったため進捗がおくれた。それでも研究協力者およびX病院の医療職員、被検者の協力により、平成28年度末に概ね測定方法の確定に目途が立った。今後は測定方法の確認を行い、X病院以外の研究協力施設(研究協力者の勤務する宮城県内のY病院およびZ診療所)にて、X病院で確定した測定方法で改めて調査を行う予定である。高齢者は身長の短縮や体躯の変形に伴い、身体測定が困難な事例も少なくないため、成人の体格指標として世界的に使用されているBMI(Body Mass Index)が高齢者に見合った指標となっているとは言えない現実がある。そこで本研究では大腿骨長を利用して高齢者に見合った新たな体格指標の開発を目的とした。本研究は、A高齢者の身体測定の実態調査、B大腿長測定の標準化、C大腿長と身長の相関解析、D本研究で得られた体格指標を用いた縦断記述研究の4段階としている。このうち平成28年度はAおよびBについて、倫理審査委員会の承認後、調査研究を開始した。Aについては目下、情報収集中である。また、Bについては、被検者に同意を得た上で、被検者に負担が少なく、簡易かつ安価で、測定誤差が最小となる大腿長の測定方法を確立する必要で慎重な検討が必要で、平成29年8月までに協力施設であるX病院において現場でのやり取りを含め、測定方法を検討・仮決定し、9月からX病院以外の研究協力施設(研究協力者の勤務する宮城県内のY病院およびZ診療所)にて、確認調査を行い、平成29年12月に調査が終了し、測定方法を決定した。平成29年度は、Bの調査研究が概ね終了したが、倫理指針改正の影響もあって研究が滞ったが、Cについて本学および協力施設での倫理審査委員会で承認を得て、平成30年3月から調査を開始した。また本研究についての発表の機会を検討するべく国内外の学会に積極的に参加し情報収集に努める一方、測定方法について本学知的財産部と協議し、特許申請の是非について目下検討中である。特許出願を見越しているため、学会等への公表は差し控えざるを得ない状況にある。A高齢者の身体測定の実態調査については、平成28年度に本学の倫理審査委員会にて承認を得た後、調査を開始したが目標の事例数が集まらず、調査内容を修正して倫理審査委員会で再承認を受けた上で、調査を継続している。B大腿長測定の標準化については、研究協力者(さいたま市のX病院の理学療法士)の現場であるX病院において調査を開始したが、測定方法決定に試行錯誤をせざるを得ず時間を要した。
高強度・高靭性ひずみ硬化型セメント複合材料の開発と評価

本研究の目的は高い引張強度と高い靭性能を有するひずみ硬化型セメント複合材料を実現することである。この強度と靭性の相反する性能を両立させるためには、適切な調合条件や混入する繊維種など、材料性能に支配的な影響因子を明らかにする必要がある。本研究では鋼繊維と合成繊維を混入したハイブリッド型のSHCCの引張性状に及ぼす繊維の複合効果を明らかにすることを目標とし各種の検討を行った。その結果、鋼繊維と合成繊維の複合化およびマトリックス調合の最適化によって、高強度・高靭性SHCCが実現できることが明らかとなった。高強度・高靭性SHCCの引張特性に及ぼす影響因子としては、水結合材比と鋼繊維が支配的である。ハイブリッド型FRCC(Hybrid Fiber Reinforced Cementitious Composites,以下HFRCC)は組合せる繊維の複合効果によっては、単独繊維の混入では得られない優れた靭性を有しており、引張応力下において微細なひび割れが多数生じることで疑似ひずみ硬化挙動を示す。疑似ひずみ硬化挙動には、補強繊維の繊維物性、組合せおよび混入率やマトリクス調合など多くの影響因子が考えられる。そこで本研究では、補強繊維の複合化や混入率、繊維物性の違いおよびマトリクス調合などに着目して、より優れた疑似ひずみ硬化挙動を引き起こす補強繊維の複合効果を解明することを目的として一軸引張試験を行い、HFRCCの高強度・高靭性化に関する実験的検討を行った。実験の結果、高強度・高靭性HFRCCの引張特性に及ぼす影響因子として、水結合材比と鋼繊維が支配的であること、水結合材比が低いすなわちマトリクス強度が高いほど、鋼繊維が引抜ける際により高い応力が伝達して、鋼繊維のもつ架橋力が発揮されるため、より優れた疑似ひずみ硬化挙動を示し、高い引張強度と最大荷重時ひずみを実現できること、ひずみ軟化域においては、水結合材比が低すぎると脆性的な破壊挙動を示すため、鋼繊維混入率を増加させて伝達される高い応力を分散させることで、高強度かつ高靭性なHFRCCが開発できることなどが明らかとなった。また、100mm四方の角柱試験体を用いて、大断面の一軸引張試験を実施したところ、試験体両端部の拘束条件をより弱めた(両端共にフリー)方が、試験体内部での自律的な応力の再配分が起こり、材料性能をより適切に評価可能であることが明らかとなった。本研究は引張強度で10MPa以上の超高強度と引張終局ひずみで3%以上の高靭性を併せ持つ画期的な「高強度・高靭性ひずみ硬化型セメント複合材料」を開発・実現することを目的としている。本年度は鋼繊維と合成繊維を組み合わせて混入するハイブリッド型の調合をメインに研究を実施した。これらの成果として、水結合材比および鋼繊維混入率による検討から、水結合材比20%30%程度の低水結合材比の範囲では、鋼繊維混入率が繊維補強材料の引張性状に対して支配的に作用することが明らかとなった。また、鋼繊維と組み合わせてマトリクスに混入する合成繊維の混入率と繊維長に関しては、概ね影響が小さいことが明らかとなった。なお、鋼繊維と組み合わせて混入する合成繊維については、水結合材比が高い30%程度の場合は、マトリクスとの化学的付着性が高い繊維の方が、より高靭性な材料挙動を示すことがわかった。これらの研究成果から各影響因子の最適値を実験的に検討したところ、高強度で高靱性な引張性状を実現するには、高い繊維強度の鋼繊維を体積混入率12%ととし、より短い合成繊維を体積混入率0.51%程度、鋼繊維と一緒に混入することが最も効果的であることがわかった。また、水結合材比は繊維強度とのバランスを考えながら、より小さな水結合材比とすることが必要であることがわかった。これらの成果をもとに試作材料を開発したところ、引張強度が12MPa、引張終局ひずみが4%以上という、従来の材料よりも格段に高い性能を持った材料を開発可能であることがわかった。したがって、これだけ高い引張強度と靭性が実現でるということは、従来のコンクリートでは不可能であったような構造架構が実現できる可能性を示唆しており、さらなる構造物の安全性の向上という観点からも非常に重要性が高い成果である。材料の高靭性化を行うため、新しい手法として検討しているセメントマトリクス中にひび割れ誘発効果のある人工欠陥を導入する実験に関しては、若干実験が遅れているが、本年度の当初目標に掲げた引張強度10MPa以上、引張終局ひずみ3%以上という材料性能を有する新しい高強度・高靭性ひずみ硬化型セメント複合材料は概ね実現できているため。

25年度は、引き続き24年度に開発した材料のさらなる高強度化・高靭性化を行うと共に、構造部材の設計に材料性能を効果的に反映させるため、寸法効果を考慮した、より部材寸法に近い大断面試験体での性能評価方法の検討を実施する。具体的には、これまで繊維補強材料の引張試験で一般的に用いられてきた薄板状の試験体よりも大きな断面である100mm×100mmの角柱試験体を用いた試験方法を提案し、その試験方法の有効性と本研究で開発した高強度・高靭性材料の引張性状における寸法効果を明らかにする。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額と合わせて、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。
冨田-竹崎理論の非有界作用素環への拡張とその量子物理への応用

Von Neumann代数の研究に対して重要である冨田-竹崎理論を非有界作用素環(O^*-代数)に対して展開することを試み,量子物理への応用を考えた。O^*-代数上のWeightの概念を導入し研究した。特に非有界冨田-竹崎理論を展開可能にするstandard weight,modular weightの概念を導入しConnes cocycle定理,Pedersen-TakesakiのRadon-Nikodym定理をO^*-代数上へ一般化することを考えた。これをすすめるために非有界*-表現のunitary同値性について調べる必要があり詳細に調べた。また,以上の議論をもっと多くの例に応用できるように富田-竹崎理論をpartial O^*-代数上に展開することを試みた。そのためにpartial O^*-代数に対するstandard(modular)generalized vectorの概念を定義し研究した。
日本的会計制度の特徴と形成過程に関する多角的研究

本研究の目的は、日本的会計制度がグローバライゼーションとローカライゼーションを同時に含む相互浸透の過程として形成されてきたという仮説を、会計制度改革の歴史、会計人の専門的判断、企業会計審議会の審議過程等を多角的に分析する作業を通じて検証し、新たな知見を提供することにある。本年度は主に以下の事柄を明らかにした。日本基準は収益費用観(歴史的原価会計)をより重視しているのに対して、国際財務報告基準(IFRS)は資産負債観(公正価値会計)をより重視しているといわれることがあるが、両概念は必ずしも相互排他的な関係にはないことを明らかにした。具体的には、日本基準においても、IFRSにおいても、ビジネスモデルの成功度を事後的に測る尺度として財務報告(会計測定)が捉えられていること、いかなるビジネスモデルであっても、その最終目的は歴史的原価(会計)と公正価値(会計)との二者択一ではなく、利益の実現(純利益)であることを明らかにした。また、1920年代以降の米国における会計制度の変遷を題材にして、歴史的原価会計、公正価値会計および現在価値会計の相互関係を整理した。その結果、これらの会計の体系は必ずしも相互排他的な関係にあるわけではなく、歴史的原価会計の枠組みのなかで、公正価値会計や現在価値会計が部分的に適用されていることを明らかにした。ただし、リサイクリング処理(その他の包括利益から当期純利益への振替処理)が要請されない会計基準が公表されたり、のれんに対して規則的償却がなされなかったりするケースが徐々に増加し、歴史的原価会計に揺らぎがみられることも指摘した。その他、日本的会計制度がグローバライゼーションとローカライゼーションの影響をどのように受けてきたのか、会計ビッグバンの影響をいかに緩和させてきたのかなどについて、学会報告を行った(いずれも論文として公表予定である)。本年度は、雑誌論文を3編公表し、学会報告等を4回行うことができたため。次年度も引き続き、日本的会計制度がグローバライゼーションとローカライゼーションを同時に含む相互浸透の過程として形成されてきたという仮説を検証する予定である。同時に、研究成果を、内外の学会で報告する予定である。全体的な研究計画に変更はないものの、研究成果報告(1回分)を次年度に行う予定のため。
ソフトウェアモデル検査における活性検証

平成30年度には,Java PathFinder (JPF)に関して前年度に行った実装をもとに,以下の改良を行った.キャッシュ情報が得られない場合の対処として,前年度に,(1)探索の再実行・(2)復元情報事前保存の2オプションを融合する実装を行ったことを受けて,本年度は選択基準の設定を行った.部分探索によって取得することによって得られるブランチング数や探索済み状態到達率等の指標に依存して遷移回数間隔を決定するというものである.先行研究でも採用したベンチマークセットを用いた実験によって回数を定めた.Coq (SSReflect)によるアルゴリズムの形式検証についても,前年度の結果を受けて改良を行った.Petri-netを用いた検証に関しては,被覆可能性の証明に用いられるKarp-Miller Treeの構成の形式化を完成し,この正当性証明を行った.なお,通常の証明では古典演繹が入ってくるところも,それを避けて,Coqが持っている体系内で証明を行うことができた.この成果に関連して,他のグラフ構造における表現可能なデータ数をCoqで形式化する試みも行った.さらに,JPFで実現されている記号実行手法を応用し,また上記開発で用いたツールを流用して,プログラムの理解を問う問題を自動作成する手法の開発を行った.作成対象となるプログラム(関数)とインバリアントを指定して,インバリアントから自動的に生成される論理式を満たすための入力セットを,動的記号実行によって獲得するという手法であり,生成ツールの作成と生成された問題の評価を行った.本研究課題は,on-the-flyソフトウェアモデル検査(OSMC)のアルゴリズムの開発を行うことを目的としている.OSMCにおいて,対象状態遷移系での遷移を実行コストと,仕様記述論理式から生成されるオートマトンの実行コストの差に着目しているため,まず,実装対象モデル検査器であるJava PathFinder上でのこの差の実測をおこなった.この計測結果に基づき,小さなプログラムを利用して,想定するアルゴリズムによって生成されるはずの遷移系で動作させるシミュレーションを実施した.実際に性能改善に結びつくことを確認したが,検証対象論理式による差が,当初予想以上に大きかったため,実際によく用いられる論理式に特化したアルゴリズムの最適化の優先度を上げることとした.次に予定していたアルゴリズムの実装には,延期することとした.理由は,Java PathFinderの実装との齟齬が発見されたため,修正が必要となることがわかったためと,最終的に必要となる弱公平性の下での検証アルゴリズムの効率的な実装を優先するためであり,後者については実装を完成させた.延期したアルゴリズムの実装は,平成29年度に実施する予定である.本研究のもうひとつの柱であるアルゴリズムの形式検証については,そのプラットフォームであるCoqにおける形式化に取り組んだ.対象とするデータ構造は状態遷移系であるが,担当する研究分担者が並行して取り組んでいる,Petri-netにおける検証に用いられた関数群を,状態遷移系にも適用できるようにするために,ライブラリとして整備する作業を進めた.基本アルゴリズムの実装を延期した点が当初予定よりは遅れているが,その代わりに,シミュレーションを用いた効果の測定と,弱公平性アルゴリズムの実装を先行して行ったので,総合的に見れば,ほぼ予定していた進捗を達成していると考える.本研究課題は,on-the-flyソフトウェアモデル検査(OSMC)のアルゴリズムの開発を行うことを目的としている.まず,平成28年度に行った基本アルゴリズムの検討結果をベースに,その実装を行った.まず,懸案であった,キャッシュ情報が得られない場合の対処として,以下の2つのオプションをそれぞれ実装し,結果を比較した.(1)探索を再実行する(2) 1回目に復元用の情報をあらかじめ保存しておき,2回目には復元を実施する.その結果,論理式および探索空間に依存して,どちらも有利となる場合があり得ることがわかった.そこで,これらを融合させた方式として,一定の遷移回数ごとに復元ポイントを用意し,その点からは再実行を行う方式として,遷移回数の間隔はパラメタライズできるような実装を行った.これによって,実質的に両者の選択が可能となった.この選択に関しての基準を設定していくことは,今後の課題である.もう一つの懸案であった,Java PathFinder (JPF)実装上の最適化によって,複数回の遷移で作成される状態が異なることへの対処を行った.当初はJPFの状態作成基準に手を入れることを検討したが,実装上の困難さから,以下の方式に切り替えた.リスナーを利用することで,JPFの状態作成の判断をモニターし,1回目の記録を参照することで必要な箇所を特定し,強制的な遷移の中断を行う方法である.アルゴリズムの形式検証については,前年度に引き続き,Coqにおける形式化を進めた.平成28年度に実施した,Petri-netにおける検証で用いた技術を状態遷移系に対して適用できるように変更を行った.基本アルゴリズムの実装が(最適化等でまだ改善の余地はあるものの)一応の完成をみたため,おおむね順調であると判断する.当初計画していた強公平性条件の実装を行うことができなかったが,弱公平性部分は先行して実施しているので,平成30年度での実施は可能であると考えている.平成30年度には,Java PathFinder (JPF)に関して前年度に行った実装をもとに,以下の改良を行った.キャッシュ情報が得られない場合の対処として,前年度に,(1)探索の再実行・(2)復元情報事前保存の2オプションを融合する実装を行ったことを受けて,本年度は選択基準の設定を行った.

部分探索によって取得することによって得られるブランチング数や探索済み状態到達率等の指標に依存して遷移回数間隔を決定するというものである.先行研究でも採用したベンチマークセットを用いた実験によって回数を定めた.Coq (SSReflect)によるアルゴリズムの形式検証についても,前年度の結果を受けて改良を行った.Petri-netを用いた検証に関しては,被覆可能性の証明に用いられるKarp-Miller Treeの構成の形式化を完成し,この正当性証明を行った.なお,通常の証明では古典演繹が入ってくるところも,それを避けて,Coqが持っている体系内で証明を行うことができた.この成果に関連して,他のグラフ構造における表現可能なデータ数をCoqで形式化する試みも行った.さらに,JPFで実現されている記号実行手法を応用し,また上記開発で用いたツールを流用して,プログラムの理解を問う問題を自動作成する手法の開発を行った.作成対象となるプログラム(関数)とインバリアントを指定して,インバリアントから自動的に生成される論理式を満たすための入力セットを,動的記号実行によって獲得するという手法であり,生成ツールの作成と生成された問題の評価を行った.延期した基本アルゴリズムの実装を,第一優先として,作業を進める.28年度のシミュレーションから,論理式のパターンに応じた最適化の重要性も認識されたが,まずは基本アルゴリズムに集中し,その後に検討を行うこととする予定である.基本アルゴリズムを実装したものの,コードにはスタイルおよび実行速度の両面から改良すべき余地が残っているため,これを優先して作業する.現状のままでも進めることはできるが,手戻りの可能性を減らすためである.その後,弱公平性条件の実装を,強公平性条件にも対応させるように変更を行う.並行して,誤り発見に関する最適化オプションの実現に向けて検討を行う.開発順の見直しに伴い,当初予定していた国際学会への参加を見送ったため,次年度使用額が生じた.研究発表および情報収集のために予定していた海外学会への参加が実現できなかったためである.今年度に実施予定としている.当該開発順の見直しは,開発項目の延期であるため,今年度に開発を行い,その結果に基づいて適切な国際学会に参加することで使用する計画である.
脳由来成長ホルモンの生理的機能とその発現調節分子機構

本研究は実験動物を用いて中枢性GH(脳内発現性GH)の基礎的な機能解析を行うことを目的とした。中枢においてGH遺伝子が主として外側視床下部で発現することを見出していることから、本研究では、先ず第一にこの神経野に関連してみられる機能(摂食行動、活動性等や意欲・情緒)とGHの発現および作用との関連について検討した。Wistar系雄ラット合計80匹を輪回し数を経時的にカウントできる自由回転ケージを用いて飼育し、自発活動量を測定した。自発活動量の違いにより高活動群、中程度活動群、低活動群に分け、それぞれの群での脳内GH遺伝子発現と下垂体GH遺伝子発現および血中GH濃度を測定し、活動量との相関性について比較・検討した。【結果】1)活動量:80個体の110週目までの1日あたりの活動量は平均4025.04±3180.18回転(m)であり、分散分析を行った結果、統計的有意性はみられなかった。すなわち、同系のラットでも活動量に個体差が生じていることが明らかになった。この結果を基に、活動量の平均値±1000mを境に高活動群(H群;6723±951m)、低活動群(L群;1396±341m)及び中程度活動群(M群;3658±831m)に分けた(H>M>L、それぞれp<0.01)。また、活動量と体重は有意な正の相関を示した。2)脳内及び下垂体GH遺伝子発現と血中GH濃度:4週間の飼育の後、断頭によりサンプリングを行い脳内及び下垂体GH遺伝子発現と血中GH濃度を測定した。その結果、活動量の高い個体ほど脳及び下垂体GH遺伝子の発現が高い傾向が見られた。しかしながら、統計的有意性は認められなかった。この結果の理由として、遺伝子発現量の解析感度の限界や遺伝子発現時期の差異が生じたことが考えられる。3)活動量に対する外測視床下部へのGH及びソマトスタチン拮抗剤の慢性投与の効果について検討を試みたが、外科的処置の浸襲の影響により薬物の効果は認められなかった。【まとめ】本研究の結果から、成長ホルモンが自発活動性を高める可能性があることが予想された。今後、脳局所へGH遺伝子を強制発現させたモデルの解析や遺伝子の多型解析によりこれらの機能がより明らかになると思われる。【研究目的】本研究は実験動物を用いて中枢性GH(脳内発現性GH)の基礎的な機能解析を行うことを目的とした。【研究計画・方法】11年度計画自発活動量と脳内GH遺伝子発現量の関係についてWistar系雄ラット20匹を輪回し数を経時的にカウントできる自由回転ケージを用いて飼育し、自発活動量を測定した。【結果】1)活動量: 20個体の110週目までの1日あたりの活動量は平均4025.04±3180.18回転(m)であり、分散分析を行った結果、統計的有意性はみられなかった。そこで、活動量が平均値±1000mを境に高活動群(H群;6723±951m)、低活動群(L群;1396±341m)及び中程度活動群(M群;3658±831m)に分けた(H>M>L、それぞれp<0.01)。10週目以降、活動量は徐々に減少し始め、14週目には平均1025.04±205.18回転(m)となりその後一定となった。またグループ間の有意な差も消失した。2)脳内及び下垂体GH遺伝子発現と血中GH濃度: 14週間の飼育の後、断頭によりサンプリングを行い脳内及び下垂体GH遺伝子発現と血中GH濃度を測定したが、グループ間に有意な差は認められなかった。飼育後14週ではすでに活動量の違いが消失していることから、脳内及び下垂体GH遺伝子発現についても同様な現象が起きているものと考えている。現在、活動量に顕著な違いがみられる飼育後45週目での脳内及び下垂体GH遺伝子発現と血中GH濃度について検討中である。今後、12年度の研究実施計画に基づき研究を進行させる予定。【結果】

1)活動量:80個体の110週目までの1日あたりの活動量は平均4025.04±3180.18回転(m)であり、分散分析を行った結果、統計的有意性はみられなかった。すなわち、同系のラットでも活動量に個体差が生じていることが明らかになった。この結果を基に、活動量の平均値±1000mを境に高活動群(H群;6723±951m)、低活動群(L群;1396±341m)及び中程度活動群(M群;3658±831m)に分けた(H>M>L、それぞれp<0.01)。また、活動量と体重は有意な正の相関を示した。2)脳内及び下垂体GH遺伝子発現と血中GH濃度:4週間の飼育の後、断頭によりサンプリングを行い脳内及び下垂体GH遺伝子発現と血中GH濃度を測定した。その結果、活動量の高い個体ほど脳及び下垂体GH遺伝子の発現が高い傾向が見られた。しかしながら、統計的有意性は認められなかった。この結果の理由として、遺伝子発現量の解析感度の限界や遺伝子発現時期の差異が生じたことが考えられる。3)活動量に対する外測視床下部へのGH及びソマトスタチン拮抗剤の慢性投与の効果について検討を試みたが、外科的処置の浸襲の影響により薬物の効果は認められなかった。【まとめ】本研究の結果から、成長ホルモンが自発活動性を高める可能性があることが予想された。今後、脳局所へGH遺伝子を強制発現させたモデルの解析や遺伝子の多型解析によりこれらの機能がより明らかになると思われる。
光遺伝学的手法を用いたオレキシンの咀嚼運動に関わる調節機構の解明

神経ペプチドであるオレキシンは運動ニューロンが存在する三叉神経運動核に作用し、咀嚼筋活動を亢進する作用を示す。我々は、オレキシンは感覚ニューロンが存在する三叉神経中脳路核に対して神経活動を抑制することを見出した。過去の咀嚼運動に関する報告のほとんどは、オレキシンの三叉神経運動核への影響を検討したもので、三叉神経中脳路核への作用を調べた研究は皆無であり、オレキシンの感覚ニューロンの抑制作用は、咬合感覚の精度を上げてスムーズな咀嚼運動を遂行するのに深く関与していることを示唆する。そこで本研究では、生理的状態のオレキシンが三叉神経領域を介して咀嚼運動にどのように影響するのか、さらにオレキシンの三叉神経中脳路核に対する抑制作用が咀嚼運動にどのように影響するのか、生体レベルで解明することが目的である。これらの因果関係を明確に示せれば、現在、睡眠導入剤として日本で処方されているオレキシン受容体拮抗薬「スボレキサント(ベルソムラ)」が咬合感覚異常やブラキシズムの治療薬となると期待できる。平成30年度は、まず基礎データとして、三叉神経運動核の周囲にオレキシン神経からの投射があるかどうか検討した。両側の三叉神経運動核に逆行性のAAVベクターであるAAV-CAG-tdTomatoを注入し、脳切片を作製して観察したところ、オレキシン産生ニューロンから三叉神経運動核周囲に投射があることが確認できた。このことから、オレキシンが三叉神経運動核に何らかの影響を及ぼす可能性が示唆される。平成30年度は、まず三叉神経運動核の周囲にオレキシン神経からの投射があるかどうか検討した。オレキシン産生ニューロン特異的にDNA組み換え酵素であるCreリコンビナーゼを発現するトランスジェニックマウス(Orexin-EGFP-Cre mouse : RBRC06806,理研バイオリソースセンターから購入)にレンチウイルスベクターを用いてCre依存的にChR2を発現させ、青色光照射によりオレキシン産生ニューロンを活性化するOrexin-ChR2マウスを作製する。平成30年度内に、オレキシン産生ニューロン特異的にDNA組み換え酵素であるCreリコンビナーゼを発現するトランスジェニックマウス(Orexin-EGFP-Cre mouse : RBRC06806,

理研バイオリソースセンターから購入)にレンチウイルスベクターを用いてCre依存的にChR2を発現させ、青色光照射によりオレキシン産生ニューロンを活性化するOrexin-ChR2マウスを作製することを予定したが、平成31年度に購入することにした。
早期型星による波動と長周期恒星活動との関係

研究計画に従って岡山天体物理観測所の188cm望遠鏡のクーデ室に設置されたサーボコントロール型ファブリーペロ干渉分光計システムの改修を行なった.改修点は主にロランCによる時刻の取り込み,計算機と分光計のインターフェイスの改良であった.これによって恒星活動の変化のより正確な把握とスムースなデータ取得が可能となった.研究目的遂行のため波長域39004400Aをもつファブリーペロ分光計のエタロン板を購入した.本年は室内実験によりその性能試験を行ない,期待通りの性能をもつことを確かめるにとどまった.本年度はとくにBe型星の長周期恒星活動と波動の関係に目標をしぼり,クーデ分光器でζOph, λEriなどの星の吸収線の予備的な観測を行なった.その結果吸収線は数時間のスケールでその輪郭が変化していることがわかった.時間平均した線輪郭を求め,それをさし引き時間変化成分のみを表示した.一見して波のようなものが短波長から長波長側へ伝播していくのがわかった.これは星の表面に立つ波動が星の自転方向に伝播しているのがスペクトル領域にドップラー表示されたものと理解される.これによりファブリーペロ干渉分光計による高分解能観測への手掛りが得られた.これまでの研究でBe星の恒星活動(数年数十年でくり返される準周期的質量放出)が波動と回転の相互作用で生じているとすれば,波動の様子が恒星活動の時間スケールで変化しているはずである.とくに質量放出の前後で波動の様子が変る可能性が大きい. ζOph, λEriなどは活動周期が比較的短いので,集中的にこれから数年観測する予定である.又,早期型の超巨星でも間欠的な質量放出があり,波動と回転の相互作用の結果と考えられる.しかし波動の周期が長いため,波動の性質について十分理解されておらず,今後の観測が重要である.研究計画に従って岡山天体物理観測所の188cm望遠鏡のクーデ室に設置されたサーボコントロール型ファブリーペロ干渉分光計システムの改修を行なった.改修点は主にロランCによる時刻の取り込み,計算機と分光計のインターフェイスの改良であった.これによって恒星活動の変化のより正確な把握とスムースなデータ取得が可能となった.研究目的遂行のため波長域39004400Aをもつファブリーペロ分光計のエタロン板を購入した.本年は室内実験によりその性能試験を行ない,期待通りの性能をもつことを確かめるにとどまった.本年度はとくにBe型星の長周期恒星活動と波動の関係に目標をしぼり,クーデ分光器でζOph, λEriなどの星の吸収線の予備的な観測を行なった.その結果吸収線は数時間のスケールでその輪郭が変化していることがわかった.時間平均した線輪郭を求め,それをさし引き時間変化成分のみを表示した.一見して波のようなものが短波長から長波長側へ伝播していくのがわかった.これは星の表面に立つ波動が星の自転方向に伝播しているのがスペクトル領域にドップラー表示されたものと理解される.これによりファブリーペロ干渉分光計による高分解能観測への手掛りが得られた.これまでの研究でBe星の恒星活動(数年数十年でくり返される準周期的質量放出)が波動と回転の相互作用で生じているとすれば,波動の様子が恒星活動の時間スケールで変化しているはずである.とくに質量放出の前後で波動の様子が変る可能性が大きい. ζOph, λEriなどは活動周期が比較的短いので,集中的にこれから数年観測する予定である.又,早期型の超巨星でも間欠的な質量放出があり,波動と回転の相互作用の結果と考えられる.しかし波動の周期が長いため,波動の性質について十分理解されておらず,今後の観測が重要である.
高齢者を対象とした地域特性別のうつ病と自殺予防に関する研究

プライバシー保護を考慮し、調査対象地のT村(漁村)とN町(中山間地)を含むブロック別の隠岐・雲南単位の自殺の疫学データを収集・検討した。島根県全体の自殺死亡率の推移では、増加傾向にあること、女性より男性に死亡率が高い、男性では40、50歳代、女性では70歳代に自殺が高率であった。ブロック別では、人口数が少ないために、変動が激しいが女性より男性に多い、雲南の男性は、増加傾向、雲南より隠岐に死亡率が少ないという特徴があった。警察関係資料をもとに、自殺の原因が詳細に分類された1999年、2000年のデータを分析した。仁多郡・隠岐郡の女性では、病苦がいずれも100%であり、男性では、仁多郡が病苦60%、精神障害40%、隠岐郡が精神障害40%、病苦20%、その他経済・家庭などの問題が高率であった。地域特性別のうつ状態の割合をGeriatric Depression Scale(GDS)短縮版(15問)で、自記式によりT村、N町、I市の1地区を対象に調査を実施した。有効回答数は、T村72人(男17・女55)、N町328人(男84・女244)、I市252人(男107・女145)である。GDSが6点以上のうつ状態は、男性がN町25.6%が最も低く、次いでT村28.3%、I市が33.3%であった。女性も男性と同じ順位でN町31.4%、T村34.8%、I市38.1%であった。いずれの地区も男性より女性がうつ状態の割合が高率であった。年齢別の6574歳では、男性がI市、T村、N町という順に高率であった。女性は、N町、T村、I市という順に高率であった。75歳以上は、人数が少ないためにばらつきが大きいが、男性がN町、T村、I市、女性がN町、I市、T村という順に高率であった。高齢者を対象とした地域特性別のうつ病予防の検討のために、うつ状態の割合を1999年と同一方法で2002年にT村80人とN町439人に基本健診受診時に調査を実施した。T村では、両年とも性別では、男性に比し女性がうつ状態の割合が高く、年齢別では男女を問わず6574歳より75歳以上にうつ状態が高率であった。男性では、いずれの年齢もうつ状態の割合が低下しているのに対し、女性では6574歳が40.0%から13.8%へと低下しているが、75歳以上では40.5%から42.9%へと増加を示した。N町では、両年とも性別では、男性に比し女性がうつ状態の割合が高く、年齢別では男性は両年とも6574歳が75歳以上よりうつ状態が高率であった。女性は、1999年は男性と同一傾向であったが、2002年は、6574歳より75歳以上にうつ状態が高率であった。

T村では、両年とも性別では、男性に比し女性がうつ状態の割合が高く、年齢別では男女を問わず6574歳より75歳以上にうつ状態が高率であった。男性では、いずれの年齢もうつ状態の割合が低下しているのに対し、女性では6574歳が40.0%から13.8%へと低下しているが、75歳以上では40.5%から42.9%へと増加を示した。N町では、両年とも性別では、男性に比し女性がうつ状態の割合が高く、年齢別では男性は両年とも6574歳が75歳以上よりうつ状態が高率であった。女性は、1999年は男性と同一傾向であったが、2002年は、6574歳より75歳以上にうつ状態が高率であった。プライバシー保護を考慮し、調査対象地のT村(漁村)とN町(中山間地)を含むブロック別の隠岐・雲南単位の自殺の疫学データを収集・検討した。島根県全体の自殺死亡率の推移では、増加傾向にあること、女性より男性に死亡率が高い、男性では40、50歳代、女性では70歳代に自殺が高率であった。ブロック別では、人口数が少ないために、変動が激しいが女性より男性に多い、雲南の男性は、増加傾向、雲南より隠岐に死亡率が少ないという特徴があった。警察関係資料をもとに、自殺の原因が詳細に分類された1999年、2000年のデータを分析した。仁多郡・隠岐郡の女性では、病苦がいずれも100%であり、男性では、仁多郡が病苦60%、精神障害40%、隠岐郡が精神障害40%、病苦20%、その他経済・家庭などの問題が高率であった。本調査結果をもとに自殺の男女別、年齢別、地域特性別に自殺予防のための課題を具体化する必要がある。地域特性別のうつ状態の割合をGeriatric Depression Scale(GDS)短縮版(15問)で、自記式によりT村、N町、I市の1地区を対象に調査を実施した。有効回答数は、T村72人(男17・女55)、N町328人(男84・女244)、I市252人(男107・女145)である。GDSが6点以上のうつ状態は、男性がN町25.6%が最も低く、次いでT村28.3%、I市が33.3%であった。女性も男性と同じ順位でN町31.4%、T村34.8%、I市38.1%であった。いずれの地区も男性より女性がうつ状態の割合が高率であった。年齢別の6574歳では、男性がI市、T村、N町という順に高率であった。女性は、N町、T村、I市という順に高率であった。75歳以上は、人数が少ないためにばらつきが大きいが、男性がN町、T村、I市、女性がN町、I市、T村という順に高率であった。今回のうつ状態の割合の差が、T村、N町は基本健康診査受診者、I市は一部の地域であることと郵送法による調査法であったという違いが影響している可能性があるので、今後さらに調査を継続する必要がある。15項目の項目別割合では、「他の人に比べて記憶力が落ちたと感じますか」「自分は活力が満ちあふれていると感じますか」の項目が、地域、性別、年齢区分を問わず高率であった。T村では、30%以上が回答している項目はT村の6574歳、75歳以上の女性が6項目、N町の6574歳の男女では7項目あった。高齢者を対象とした地域特性別のうつ病予防の検討のために、うつ状態の割合を1999年と同一方法で2002年にT村(漁村)とN町(中山間地)に調査を実施した。基本健診の受診時に、自記式でGeriatric Depression Scale(GDS)短縮版(15問)とうつ状態に関連している家族構成、ライフイベント、健康状態について調査を実施した。うつ状態の予防に意義があると思われるデイサービスや健康づくりの取組みの評価を参加者を対象に両地域で実施した。基本健診会場での有効回答数は、T村が80人(男23・女57)、N町439人(男145・女294)である。1999年と2002年のデータを分析した。GDSが6点以上のうつ状態は、T村では、両年とも性別では、男性に比し女性がうつ状態の割合が高く、年齢別では男女を問わず6574歳より75歳以上にうつ状態が高率であった。
公共空間における音環境のバリアフリーデザイン

現在様々な施設で案内音が実際に導入されているが、案内の行われる場所やその場所での案内音について統一されていないため、設置場所の統一とともに案内音の標準化が望まれている。エスカレータ・エレベータ・トイレ・階段・出入口など視覚障害者からの設置ニーズの高い主要な場所において、どのような"案内音による移動支援"を行えばよいかを考察することが本研究の目的である。(案内音発生装置の試作と評価)1.ピンポン音・スイープ音などのサイン音や男女の音声を様々用いて、聞き取り易さ・音源方向定位等を音響心理実験により調査し、それぞれの場所に応じた最も有効な案内音が発生できる装置を設計した。2.案内音発生装置を試作した。試作した装置を実際の現場に設置し、数多くの被験者による音響心理実験を行った。3.上記の音響心理実験の結果から、試作した装置の有効性を評価した。装置の有効性・妥当性が確認された。高齢者や障害者など様々な移動困難をもつ人に対する案内音は様々な施設で実際に導入されているが、現在のところ法的な整備までには至っておらず、案内の行われる場所やその場所での案内音について統一されていないため、設置場所の統一とともに標準化が望まれている。エスカレータ・エレベータ・トイレ・階段・出入口など障害者や高齢者からの設置ニーズの高い主要な場所において、どのような"案内音による移動支援"を行えばよいかを考察することが本研究の目的である。本年度は、様々なピンポン音・スイープ音を用いて、聴き取り易さ・音源方向定位を音響心理実験により調査し、案内音のモデル設定を行った。1.案内音に対する聴き取り易さなどの心理評価方法を決定した。2.案内音が用いられている実際の現場において現状を調査し、現行の案内音についての問題点を考察した。3.上記の分析結果を踏まえて、ピンポン音・スイープ音などの案内音の基本モデルを設定した。4.設定した案内音を作成した。5.案内音に対する聴き取り易さ・音源方向定位を調査する音響心理実験を防音室内で行った。6.上記の音響心理実験の結果から、有効な案内音のモデルを設定した。さらに、消防用設備の避難誘導音や歩行者用信号機誘導音を具体例として、有効な案内音のモデル設定を行った。高齢者や障害者など様々な移動困難をもつ人に対する案内音は、様々な施設で実際に導入されている。しかしながら、現在のところ法的な整備までには至っておらず、案内の行われる場所やその場所での案内音について統一されていないため、設置場所の統一とともに標準化が望まれている。エスカレータ・エレベータ・トイレ・階段・出入口といった障害者や高齢者からの設置ニーズの高い主要な場所において、どのような"案内音による移動支援"を行えばよいかを考察することが本研究の目的である。本年度は、具体的な案内音の選定、および、案内音発生装置の試作と評価を行った。1.案内音を設置する必要性の高い実際の現場において背景騒音を調査した。具体的には、エレベータ前やエスカレータ前といった場所で背景騒音を記録した。周波数分析を行った結果、各ヶ所で測定した背景騒音の周波数スペクトルに差異は見られなかった。2.案内音に対する聴き取りやすさ(背景騒音下でも聞き取れるとともに、注意を喚起できること)・音源方向定位(背景騒音下でも音源の位置がわかること)に着目し、防音室内で1.で記録した背景騒音を放射した上で音響心理実験を行った。案内音としてスープ音とポーン音を採用した。その波形には矩形波・正弦波などを用いた。3.音響心理実験の結果から、背景騒音に応じた最も有効な案内音を選定した。4.選定した案内音を発生できる「案内音発生装置」を試作した。5.試作した案内音発生装置の有効性を確認した。
非酵素型カルパインによるRhoA活性制御機構とその筋組織における役割の解明

本研究では、非酵素型カルパインであるカルパイン6(CAPN6)による骨格筋発達抑制の分子機構としてCAPN6によるRhoAの活性調節が重要な役割を果たしていることを明らかとした。また、CAPN6と最もタンパク質の構造的類似性が高いCAPN5が同じく低分子量Gタンパク質の活性を調節することを示唆するデータが得られ、CAPN6の新しい相互関連分子として着目するに至っている。病態との関連においては、共同研究の成果としてTNF-α刺激によりマクロファージで発現誘導されるCAPN6が、Rac1の発現抑制を介してLDLの飲作用を阻害することで動脈硬化を増悪させるという新規病態生理機構を明らかとした。本年度は、「CAPN6存在下ではGEF-H1はRhoAを、CAPN6非存在下ではRac1を活性化する」という作業仮説を、培養細胞を用いたCapn6とGEF-H1の過剰発現(OE)とノックダウン(KD)の組み合わせ実験から検証した。これまでの本研究の成果(Tonami et al. J. Cell Sci. 2011)から、後者については、これを支持する実験結果を得て来た。一方、前者即ちCAPN6存在下におけるGEF-H1のRhoA活性化能については、Capn6とGEF-H1の同時OEがストレスファイバーの形成を亢進しなかったこと。また、Capn6のKDにおいてはRhoAに対する活性化能が抑制されたGEF-H1の分子型(S885がリン酸化)が減弱してたこと、即ちコントロール細胞(CAPN6存在下)においてはCAPN6をKDした場合と比較して、RhoAの活性化能が抑制されたGEF-H1分子型がより多く存在することが明らかとなった。以上の結果から、CAPN6によるRhoAの活性化の分子メカニズムについて、GEF-H1とは異なる分子経路あるいはGEF-H1以外の付加的な分子が関与している可能性が示唆され、CAPN6の細胞骨格制御機構に関して、これまでとは異なる新しい視点を与える結果を得ることが出来た。一方、これまでCapn6 KO(ノックアウトマウス)の解析から、CAPN6は骨格筋の発達を抑制していることを明らかとしてきたが、当該年度はCAPN6のRhoA活性制御のin vivoにおける役割を検証した。その結果、成獣マウス骨格筋から樹立した骨格筋初代培養細胞の分化誘導実験において、Capn6 KOにおける骨格筋の分化促進にRhoAの活性制御が関与していることを明らかにし、CAPN6の細胞機能と組織における生理機能を「RhoAの活性制御」というキーワードでリンクすることが出来た。本研究の当該年度の進捗状況について、1「CAPN6存在下ではGEF-H1はRhoAを、CAPN6非存在下ではRac1を活性化する」という作業仮説の検証、2CAPN6によるRhoA活性の組織形成における役割の検証、3CAPN6と病態(筋ジストロフィーおよび腫瘍病変)との関連の解析の3点に分けて述べる。1については、培養細胞を用いたCapn6とGEF-H1のOEおよびKDにより、CAPN6はGEF-H1との相互作用を介してRac1活性を制御しているが、RhoA活性の制御については、他の分子あるいは他の制御系が存在していることが示唆された。また、KDとOEの表現型から、CAPN6との相互作用分子の候補としてファミリーでCAPN6と最も構造的類似性の高いCAPN5が新たに示唆された。一方、Rho活性の制御に直接関与する分子群(Rhoキナーゼ、RhoGDI、GAPs、Rho-GEFs)との関連については未検証の状況である。2については、骨格筋初代培養細胞の分化誘導実験においては、細胞の多核化率を比較することで筋分化を評価したが、Capn6 KOにおいては野生型より骨格筋の分化が促進していることが示されていた。そこで、これがCAPN6によるRhoA活性抑制を介したものかを検証するため、骨格筋初代培養細胞にRho ActivatorIIを処理したところ、Capn6 KOの多核化細胞発現率を野生型のものと同程度にレスキューすることが出来た。この結果から、CAPN6の胎仔筋における分化調節機能がRhoA活性を介したものであることが明らかとなった。3については、Capn6とCapn3の二重変異マウスの作出に成功し、病変部位を切片により解析したが、Capn6 KOによる顕著な差は今のところ認められていない。特に1について、当該年度の研究計画が未達成な部分があるため(3)やや遅れていると評価する。先ず期間全体を通して、CAPN6の骨格筋分化制御のメカニズムとしてCAPN6による低分子量Gタンパク質RhoAの活性調節が重要であることを示す知見を得た。一方、先行研究で明らかとしていたCAPN6の微小管安定化やGEF-H1の活性制御の機能と骨格筋の分化制御との関連については、野生型マウスとCapn6 KO(ノックアウトマウス)の胎児筋でのアセチル化チューブリンおよびGEF-H1のタンパク質量の比較から、骨格筋分化の進展とは一致する結果が得られなかった。このことから、CAPN6のRhoA活性調節を介した骨格筋の発達抑制は、微小管やGEF-H1の調節とは異なる経路が重要な役割を果たしていることが示唆された。

そこで最終年度では、CAPN6の生理機能発現に重要な相互作用タンパク質の探索を行ったが、CAPN6と最もタンパク質の構造的類似性が高いCAPN5が低分子量Gタンパク質の活性調節を介してアクチン骨格を制御(一方の微小管の構築には影響を与えない)していることを示唆するデータが得られ、CAPN6の新しい相互関連分子として着目するに至っている。今後はCAPN6とCAPN5との相互作用や両分子によるプロテオリシスの解析からCAPN6の生理機能発現機構の解析を進めていく予定である。また、Capn6 KOを用いた昭和大学宮崎拓郎博士との共同研究において、CAPN6がTNF-α刺激によりマクロファージで発現誘導され、LDLの飲作用を阻害することで動脈硬化を増悪させるという病態と直接関連する新規の生理的役割が明らかとなった(昨年度)。また、そのメカニズムとしてエキソン接合部複合体タンパク質CWC22のスプライシング調節を介したRac1の発現阻害が明らかとなり、病態発現においてもCAPN6の低分子量Gタンパク質の調節機能が重要な役割を果たしていることを示す結果が得られた(最終年度)。本研究では、非酵素型カルパインであるカルパイン6(CAPN6)による骨格筋発達抑制の分子機構としてCAPN6によるRhoAの活性調節が重要な役割を果たしていることを明らかとした。また、CAPN6と最もタンパク質の構造的類似性が高いCAPN5が同じく低分子量Gタンパク質の活性を調節することを示唆するデータが得られ、CAPN6の新しい相互関連分子として着目するに至っている。病態との関連においては、共同研究の成果としてTNF-α刺激によりマクロファージで発現誘導されるCAPN6が、Rac1の発現抑制を介してLDLの飲作用を阻害することで動脈硬化を増悪させるという新規病態生理機構を明らかとした。当該年度の研究の進捗から、CAPN6によるRhoA活性調節においてGEF-H1以外の分子が関与している可能性が示唆された。そこで、今後はRhoA活性抑制におけるCAPN6の相互作用分子をRhoキナーゼ、RhoGDI、GAPs、Rho-GEFs(p63RhoGEF、p115RhoGEF、p190RhoGEF)にターゲットを絞り、OEやKDによる細胞の表現型の解析、および免疫沈降による結合の解析を行う予定である。また、当該年度の研究からCAPN5がCAPN6との相互作用分子の候補として挙がってきているため、CAPN6とCAPN5の結合についても解析し、両分子の相互作用がRhoAの活性調節に関わっているのか、またCAPN5の関与が示唆された場合はRhoAの活性調節においてどの様な分子がCAPN5の基質となっているのか、そしてCAPN6がCAPN5の酵素-基質反応にどの様に関与しているか(ドミナントネガティブとして、あるいは安定化因子として作用している等)を明らかにする予定である。骨格筋の分化との関連においては、CAPN6がRhoAの活性化を介して骨格筋の分化を促進している可能性が強く示唆されたため、Capn6 KOの胎仔筋あるいは骨格筋初代培養の分化誘導系を用いて、RhoAの活性化が培養細胞と同じようにCapn6 KOにより抑制されているのか、またRhoAの活性化により転写調節される筋分化因子MyogeninやMyoDの発現が変化しているのかを検証する。子宮病変においては生後早い段階で高頻度に腫瘍の発生が見られるp53欠損マウスとCapn6の二重変異マウスを作出中であり、Capn6 KOの子宮において腫瘍形成が促進されるか、またその病変部での細胞浸潤の様子や低分子量Gタンパク質の活性状態を解析し、CAPN6と腫瘍病変の進展の相関とメカニズムについて明らかにする予定である。
肺孤立性腫瘤に対する高周波エネルギーを用いた治療に関する研究

肺腫瘍に対して経皮的に穿刺針を刺入し穿刺針の先端で高周波(RF)による熱を発生させ、その熱により腫瘍細胞を壊死させる治療法を考案し基礎的実験を行った。実験動物は家兎(体重2.53.0Kg)を用いた。装置はRF発生装置として、出力:15W,周波数:3.8MHzのSurgitron FFPF(E11man)を用いた。穿刺針は、0.016inchのステンレススチールワイヤーを用い、穿刺針の被覆絶縁体として24Gのサーフロー針の外套を用いた。肺腫瘍の作成は家兎の耳静脈よりVX-2細胞を投与し、飼育観察を行なった。3週間後、麻酔下に両側開胸を行い肺内腫瘤を確認した。次いで、直視下に腫瘤内に穿刺針を刺入しRFを10秒間通電させた。通電直後に屠殺解剖し、肉眼的および組織学的に腫瘤およびその周囲の肺を観察した。1.肺腫瘍の作成VX-2細胞の静注後3週間で両肺に直径16mmの多発性腫瘤が生じた。2.RF通電中および通電後の腫瘍の肉眼的変化腫瘤部分はRF通電開始数秒後より治療前の赤色から黄白色に変色しはじめ、通電後には黄白色ないし茶色に変色した。しかし、腫瘍周囲の肺には変化は認められなかった。3.RF通電後の組織学的変化腫瘍部は熱による変性壊死を認めたが腫瘍周囲の肺組織の肺胞構造には変化は認められなかった。以上より、本法は孤立性肺腫瘍に対して、周囲肺組織の損傷が少なく腫瘍のみ壊死させることができる新しい治療法のひとつに成り得る可能性があるものと考えられる。