hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血小板減少症治療薬インターロイキン-11を用いた有効な心不全発症予防療法の確立

血小板減少症治療薬インターロイキン-11(IL-11)の傷害心筋に対するポストコンディショニング効果について心筋梗塞モデル動物を用いて検討した結果、IL-11はSTAT3を介し、心筋梗塞後の傷害心筋組織に対するポストコンディショニング効果を示し、IL-11の心筋保護・修復・再生促進作用を有する可能性を示唆した。更に、心筋梗塞時におけるPCI処置(percutaneouscoronaryintervention、経皮的冠動脈形成術)前後の患者血液サンプルを回収し、血中IL-11濃度を測定し、IL-11血中動態について解析した。本研究により、心不全発症予防薬としてのIL-11の臨床応用に向けた基盤的研究成果を提示することができた。Interleukin(IL)-6関連サイトカインは心筋組織傷害後の修復・再生において重要な役割を演じているが、それらの多くは全身性に炎症反応を誘発することが知られており、臨床応用するのが難しいと考えられる。IL-6関連サイトカインの中のIL-11は、血小板減少症治療薬として米国で認可され、既に臨床応用されていることより、本研究では、IL-11の心不全発症予防薬としての臨床応用の可能性を検討するため、サイトカインによる心筋における内因性の保護・修復・再生機構を賦活化することによる新たな心不全発症予防戦略の確立を目的とし、心筋梗塞(MI)傷害モデルマウスにおけるIL-11の心保護効果について以下の方法で検討した。1.心機能評価:虚血・再灌流心筋傷害モデルマウスにおけるIL-11の効果についてランゲンドルフ灌流装置を用いて行った。MIモデル作製後、IL-11(3、8、20μg/kg)を投与し、2週および4週後の最大左心室圧(LVDP)を測定した。その結果、IL-11(8、20μg/kg)投与群ではコントロール群(PBS投与)に比べ有意にLVDPが改善した。2.組織学的評価:IL-11による心保護効果がSTAT3を介することを確認するため、心筋特異的タモキシフェン誘導型STAT3遺伝子改変(ノックアウト;KO)マウスを用いて検討した。モデルマウスおよび野生型マウスを用い、MI傷害後、IL-11投与を行い、2週間後に心臓摘出し、組織切片作製後、マッソントリクローム染色を行い、繊維化を顕微鏡下で確認した。その結果、心筋特異的STAT3 KOマウスのMI傷害は、野生型のMI傷害マウスに比べ心筋線維化領域の割合が有意に高かった。以上のことより、虚血心筋傷害後のIL-11の心保護効果はSTAT3を介した心筋線維化を抑制し、心機能改善に寄与する可能性が示唆された。IL-6関連サイトカインの中のIL-11は、血小板減少症治療薬として米国で認可され、既に臨床応用されていることより、本研究では、IL-11の心不全発症予防薬としての臨床応用の可能性を検討するため、サイトカインによる心筋における内因性の保護・修復・再生機構を賦活化することによる新たな心不全発症予防戦略の確立を目的とする。特に、臨床応用を念頭にしていることより、大型動物であるイヌ(ビーグル犬)の心筋虚血・再灌流傷害モデルを用い、以下について検討した。1.組織学的評価:虚血(90分)後、再灌流直前にIL-11投与(8μg/Kg)、24時間後に心臓摘出、組織切片作成し、Evans Blue染色、TTC染色、TUNEL染色を行い、2.虚血・再灌流傷害による梗塞領域に対するIL-11の効果を検討した。その結果、IL-11投与群ではコントロール(PBS投与)群に比べ梗塞領域および細胞死の割合が有意に抑制されていることを確認した。3.遺伝子発現解析:上記同様にIL-11投与24時間後、摘出した心臓の一部を遺伝子解析に用いた。細胞死に関与するbcl-2 mRNAおよびたんぱくの発現がIL-11によって上昇していることを確認した。以上のことより、IL-11が心筋細胞死を抑制し、心筋組織の保護・修復促進作用を有する可能性を示唆し、本研究によって心不全発症予防薬としてのIL-11の臨床応用の可能性を提示することができた。IL-6関連サイトカインは心筋組織傷害後の修復・再生において重要な役割を演じているが、それらの多くは全身性に炎症反応を誘発することが知られており、臨床応用するのが難しいと考えられる。IL-6関連サイトカインの中のIL-11は、血小板減少症治療薬として米国で認可され、既に臨床応用されている。

本研究ではIL-11の心筋における内因性の保護・修復・再生機構を賦活化することによる心不全発症予防薬としての臨床応用の可能性を検討することを目的とする。特に、臨床応用を念頭にしていることより、心筋虚血/再灌流障害時において、IL-11のポストコンディショニング効果について、大型動物であるイヌおよび心筋特異的タモキシフェン誘導型STAT3遺伝子改変マウスを用い、IL-11の作用機序について検討した。虚血(30分)後、再灌流直前にIL-11投与(20 or 50 μg/Kg)、24時間後に心臓摘出、組織切片作成し、Evans Blue染色、TTC染色、TUNEL染色を行った。その結果、IL-11投与群ではコントロール(PBS投与)群に比べ梗塞領域および細胞死の割合が有意に抑制されていた。更に、IL-11投与24時間後、摘出した心臓の一部を用い、STAT3シグナルの活性化を解析した。その結果、IL-11がSTAT3を顕著に活性化し、心筋保護効果を示すことが示唆された。更に、IL-11血中動態についてシュミレーション解析を行い、臨床応用する際の有効投与量の推定、臨床研究を実施するためのプロトコール作成を行った。また、実際の心筋梗塞患者におけるIL-11の血中濃度測定を実施し、臨床研究時のIL-11投与量を決定する際の指標とした。以上のことより、IL-11を有する可能性を示唆し、本研究によって心不全発症予防薬としてのIL-11の臨床応用の可能性を提示することができた。本課題研究は、IL-11の心不全発症予防薬としての臨床応用の可能性を検討するための基盤研究として進めているものであり、現段階までに、虚血性心筋梗塞モデルマウスおよびイヌでのデータ解析を行い、成果を得てきた。これらのことは、今後、IL-11の臨床研究のためのプロトコール作成の基盤となり、新たな心不全発症予防薬の可能性を提示するための目標を達成すべく進んでいることより、概ね順調に進展していると判断する。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、臨床研究のためのプロトコール作成、および、心筋梗塞患者におけるIL-11およびその他のサイトカインの動態学的解析法の確立を加え、心不全発症予防薬としてのIL-11の安全かつ有効な投与治療計画のための基礎研究を引き続き行う。
冬眠動物の心収縮特性の超音波画像解析-体温(37°C〜7°C )における温度特性-

本研究では,冬眠動物(Syrian hamster)を急性寒冷暴露により、低体温(深部温8°C)を誘発する過程で、心機能の温度特性について拍動画像の超音波断層装置(Bモード,Mモード)から検討した。対照群として非冬眠動物(Wistar rat)の実験結果と比較した。寒冷暴露初期の正常体温および体温低下初期では、寒冷ふるえ(Shivering)による影響により鮮明な心拍動画像が得られなかった。更に、急性寒冷暴露を持続した結果、心電図上,非冬眠動物で深部温19°Cで完全房室ブロックが観察されたが,冬眠動物では,深部温10°CでPQ間隔が長くなる第一度の房室ブロックが認められただけである。更に、非冬眠動物では、腹腔内温が18.11±0.83°Cで心電波形が消失した。しかし、冬眠動物では7.22±0.31°Cの低体温まで、同現象は観察されなかった。心拍動の超音波断層画像(Bモード)においては、非冬眠動物では21.8°C以下になると、左心室の心筋の動きが緩慢となった。同時にMモードで観察された僧帽弁の運動速度も減じ心拍出量の低下が示唆された。一方、冬眠動物では9.8°Cで、同様の現象が見られた。今後の検討課題として、寒冷暴露初期の寒冷ふるえ(Shivering)による超音波エコーの反射位置変化し、定位置の断層画像測定できなかった点が上げられる。非冬眠期においても、冬眠動物の心機能は低体温でも維持され、冬眠時の自発的低体温に近い、有意な寒冷耐性を有する結果が得られた。手術:実験動物は麻酔下で,血圧測定用の血管カテ-タを右大腿動脈より挿入する。筋電用針電極を頚背部の頭板状筋へ刺入固定する。さらに,心電用ワイヤー電極を右前肢・左後肢の皮下に留置する。寒冷刺激:環流型温度プレートの水流温度変化により,体温を段階的に低下させる。測定項目:筋電・心電・血圧の波形を測定しデータ・レコーダに収録,且つ波形解析を行う。直腸温・腹腔内温・肩甲骨間褐色脂肪組織温・皮下温を,サーミスタ温度計にて測定しデータ解析温度へ収録しデータ解析を行う。心拍動画像:実験動物の第35肋間(個体差により最良の測定位置は異なる)に超音波探触子(超音波送受信器)を装着し,心臓の拍動画像を超音波断層装置(Bモード,Mモード)で測定しビデオに録画する。録画された心臓の画像は,画像解析装置にて解析を行う。[結果]低体温誘発により短時間ではあるが非冬眠動物の1518°Cに比べ冬眠動物では夏期の非冬眠時でも、冬眠字の自発的低体温(58°C)に近い有意な寒冷耐性を有する結果が得られた。Wistar ratでは23°Cから、Syrian hamsterでは11°Cから心筋の変位速度が著明に低下した。この結果から、非冬眠動物に比べ冬眠動物の心機能は有意な寒冷耐性を有している。現時点では、詳細なデータの解析を行っている段階である。本研究では,冬眠動物(Syrian hamster)を急性寒冷暴露により、低体温(深部温8°C)を誘発する過程で、心機能の温度特性について超音波断層装置(Bモード,Mモード)を用い、心拍動画像のから検討した。対照群として非冬眠動物(Wistar rat)について同様の実験結果から比較した。寒冷暴露初期の正常体温および体温低下初期では、寒冷ふるえ(Shivering)による影響により、鮮明な心拍動画像が得られなかった。

更に急性寒冷暴露を持続した結果、心電図上,非冬眠動物で深部温19°Cで完全房室ブロックが観察されたが,冬眠動物では,深部温10°CでPQ間隔が長くなる第一度の房室ブロックが認められただけである。更に、非冬眠動物では、腹腔内温が18.11±0.83°Cで心電波形が消失した。しかし、冬眠動物では7.22±0.31°Cの低体温まで、同現象は観察されなかった。心拍動の超音波断層画像(Bモード)においては、非冬眠動物では21.8°C以下になると、左心室の心筋の動きが緩慢となった。同時にM-ドで観察された僧帽弁の運動速度も減じ心拍出量の低下が示唆された。一方、冬眠動物では9.8°Cで、同様の現象が見られた。今後の検討課題として、寒冷暴露初期の寒冷ふるえ(Shivering)による超音波エコーの反射位置変化し、定位置の断層画像測定できなかった点が上げられる。非冬眠期においても、冬眠動物の心機能は低体温でも維持され、冬眠時の自発的低体温に近い、有意な寒冷耐性を有する結果が得られた。
呼吸不全におけるアディポサイトカインの関与とリハビリテーションの効果解明

慢性呼吸不全患者は体重減少を呈するものが多く、生存予後にも重要な要因となる。脂肪組織由来の種々の生理活性物質であるアディポネクチンは脂肪代謝と体重に関するユニークな特徴を持っている。本研究では、慢性呼吸不全患者におけるアディポサイトカインの血中動態を解明する。雄性Wistar ratに対し、ブタ脾臓由来のporcinepancreaticelastase(PPE)を気管内注入することで肺を気腫化変化させ、elastase誘起肺障害の呼吸不全疾患動物モデルを作成した。また、コントロールrat群には同量の生理的食塩水気管内注入した。PPEおよび生食注入4週間後にネンブタール麻酔下にてratを脱血死させ、肺、横隔膜、下肢筋肉(長趾伸筋、ヒラメ筋)を摘出した。また、腹腔動脈より採血した血中アディポサイトカイン(レプチン、アディポネクチン、TNF-α)濃度の動向をELISA法を用い測定中である。PPE投与群、生食群をさらに2分8週間のトレッドミル運動あり群〔Ex(+)〕と運動なし群〔Ex(-)〕に分け、計4群〔PPE・Ex(+)〕、〔PPE・Ex(-)〕、〔生食・Ex(+)〕、〔生食・Ex(-)〕の計4群とした。8週間後にネンブタール麻酔下にてratを脱血死させ、腹腔動脈より採血した血中アディポサイトカイン(レプチン、アディポネクチン、TNF-α)濃度の動向をELISA法にて測定した。
破砕した岩石の力学的挙動に関する研究

本研究は、岩盤内空洞の周辺部や空洞内に充填された岩石塊など、破砕された岩石の力学的挙動を調査、考察することを目的としたが、従来行われている亀裂を含んだ岩盤の挙動を研究するのみでなく、さらに多数の亀裂を含むすでに破砕された岩盤、あるいは破砕された岩石をもう一度集合させたものの挙動をも対象とした。そのため、実際に行われた研究は未固結成形体の挙動に関する研究、と軟弱層を含む岩盤の挙動に関する研究の2つに分けられる。「未固結成形体の挙動に関する研究」においては、一度破砕した岩石片を再び集合させて圧縮し、加圧して成形体を作ったが、内部に空隙および亀裂が多数含まれるため、充填率にして85%程度、ヤング率で原岩石の20%程度のものしか作れないことがわかった。また、「軟弱層を含む岩盤の挙動に関する研究」では、異った性質をもつ岩層が接している場合には、その両者の力学的挙動はそれぞれ隣接している岩層の挙動に影響され、とくに岩石のV/E(V:ポアソン比、E:ヤング率)が大きい場合にその影響が大きくなり、時には、強度の大きい岩石が強度の小さい岩石と同時に破壊される場合さえあることが知られた。本研究では、いくつかの新らしい興味ある知見が得られたが、それ以上に、この研究が、従来と異なった見地から、亀裂を多く含む岩盤の挙動を研究する端緒となる可能性を含むものであることが知られたことが、成果であった。「未固結成形体の挙動に関する研究」においては、一度破砕した岩石片を再び集合させて圧縮し、加圧して成形体を作ったが、内部に空隙および亀裂が多数含まれるため、充填率にして、85%程度、ヤング率で原岩石の20%程度のものしか作れないことがわかった。
持続的・安定的な成長のためのグローバル社会の相互依存関係性の解明

近年,貿易額は年々増加の一途をたどっており,あらゆる国の産業の間にリンクが張られ世界経済全体が大きいネットワークとなっている。今後,新しい経済共同体が形成され,国際貿易は更に盛んになるであろう。このような経済のグローバル化にともない,あらゆる国の産業の間に働く相互作用は強くなる。本研究では,データ科学,ネットワーク科学,計算科学などの方法論を駆使して,グローバル社会の相互依存関係性を明らかにする。この研究によって,危機時におけるコミュニティの構造変化,景気循環の同期現象など,が明らかになった。また,特定の国で発生した経済危機が他の国々へ広がっていくグローバル経済危機の現象をモデル化できた。国際的な景気循環に関して,全世界の産業間の貿易データと付加価値時系列データを解析して,以下のような問題:景気循環における同期現象の直接的証拠は得られるか?同期現象を引き起こす機構や経済的な起源は何か?ミクロな個別ショックとマクロなショックのどちらが景気循環において重要な役割を果たすのか?について現象解明に取り組んでいる。平成26年度は,世界のGDPの大部分を構成する2か国間の産業別貿易額データについて複雑ネットワーク解析と産業ごとの付加価値時系列データ解析を行った。まず,毎年の貿易ネットワーク図を作成して,視覚的に変化を把握した。次に,その貿易ネットワークを構成する主要なかたまり(コミュニティ)を抽出して,これらのかたまりは資源エネルギー産業,素材産業,化学産業,電機産業,自動車産業であることを明らかにした。更に,世界中の産業ごとの付加価値時系列データ解析から,産業ごとの国際的な景気循環について同期現象が明確に存在することを発見した。同期現象の証拠として,先行研究のような相関係数でなく,オーダーパラメータを用いて同期現象の存在を示すことができた。得られた結果について,国内外の学会での発表,論文執筆,書籍執筆を行った。更に,まだ理論的な予備検討段階であるが,PageRankを参考にした複雑ネットワーク指標を開発し,相互依存関係性の定量化してリスク伝播を評価する方法論について見通しを得た。今年度は,集団運動としてのコミュニティダイナミクス,同期,制御可能性などの経済物理学の視点から,貿易自由化がもたらすグローバル社会の相互依存関係性の変化について研究を進めた。物理学では,従来からさまざまな集団運動が知られている。例えば,やがては核分裂に至る重い原子核の高励起状態での大きい変形現象などが代表的であろう。これは,強い核力によって引き起こされる数100個の核子からなるミクロな系における量子力学的な集団運動である。一方,グローバル化が進む経済において,近年,貿易額は年々増加の一途をたどっており,あらゆる国の産業の間にリンクが張られ世界経済全体が大きいネットワークとなっている。近い将来の環太平洋連携協定(Trans-Pacific Partnership, TPP)の締結によって,新しい経済共同体が形成され,国際貿易は更に盛んになるであろう。この様な経済のグローバル化にともない,あらゆる国の産業の間に働く相互作用は貿易増加により強くなる。その結果,さまざまな興味深い集団現象が発現することが期待される。今年度に実施した1995年から2011年までの産業別の国際貿易と付加価値の年次時系列データ(41ヶ国,35産業)と,1998年から2015年までのG7各国の産業別生産指数の月次時系列データの解析から,以下のような貿易自由化が引き起こす3つの集団運動:(1)貿易額の増大に伴う国際景気循環の同期,(2)世界同時不況のコミュニティ(経済ブロック)構造変化,(3)経済危機の制御可能性,の存在を示して,その特徴を明らかにした。更に,これらの研究実績の物理的および社会的な解釈をもとにして,政策立案への示唆について議論した。研究実施計画に基づいて研究を実施し,上記の貿易自由化が引き起こす3つの集団運動:(1)貿易額の増大に伴う国際景気循環の同期,(2)世界同時不況のコミュニティ構造変化, (3)経済危機の制御可能性,の存在を示して,その特徴を明らかにした。更に,これに加えて,現存する各国の産業間の貿易データ(商品の情報なし),各商品についての国間の貿易データ(産業の情報なし)をもとに,各商品についての各国の産業間の貿易データを再構成して貿易多重ネットワークとして取り扱う方法論を開発できた。これらの研究成果を,国内学会の講演6件,国際会議の講演5件(内1件は招待講演),査読付き国際会議プロシーディングス論文1件,査読付き論文1件,書籍2件(内1件はH28年度の出版が確定)としてまとめることができた。現在,査読付き論文2件を投稿中である。近年,英国のEU離脱,トランプ政権の保護貿易政策など,経済のグローバル化に抗う動きが顕在化してきた。今年度は,これらの動きと期を同じくして,貿易自由化,経済共同体,地域統合に関して,特定の国における経済共同体からの離脱や保護貿易政策による貿易コストの増加が,国際貿易ネットワークや経済共同体に及ぼす影響を定量的に推定する方法を検討した。各国の産業間の貿易データ,財ごとの国間の貿易データ,についてそれぞれの貿易コストを推定し,その結果から財ごとの各国の産業間の貿易コストを推定して,その貿易コストを用いて財ごとの各国の産業間の貿易額を推定するモデルを開発した。このモデルを用いることによって,例えば,環太平洋連携協定(Trans-Pacific Partnership, TPP)の締結による新しい経済共同体の形成,および域内の貿易ネットワークの変化を推定できる。特に,米国のTPP参加の有無による差異について,その影響を定量的に検討することが可能となった。

小規模な系についてモデルの検証を行ったが,予想外に計算時間がかかることが判明し,その高速化アルゴリズムの開発に時間を要した。この他,経済共同体や地域統合について,経済的な側面だけでなく,政治,文化の側面も併せて地域統合のさまざまな課題を検討する国際ワークショップを開催した。本ワークショップでは,ユネスコのジョン・クローリー博士を招き,学生とともに,伝統的な形態における地域統合の限界を理解し,現代的な社会変革について検討するとともに政策立案の実践に取り組んだ。各国の産業間の貿易データ,財ごとの国間の貿易データ,についてそれぞれの貿易コストを推定し,その結果から財ごとの各国の産業間の貿易コストを推定して,その貿易コストを用いて財ごとの各国の産業間の貿易額を推定(再構成)するモデルの開発までは計画通りに実施できた。しかし,そのモデルを使って全産業・全財・全期間について再構成データを作成する計算に多くの計算時間を要することが判明した。その問題点を解消する高速化アルゴリズムの開発に時間を要したため,全体の計画実施に遅延が生じた。各国の産業間の貿易データ,財ごとの国間の貿易データから財ごとの各国の産業間の貿易コスト推定して,その貿易コストを用いて財ごとの各国の産業間の貿易額を推定するモデル(昨年度開発済み)を用いて,英国のEU離脱による最適経済圏の変化,トランプ政権による保護貿易政策がもたらす各々の国における貿易額の変化を定量的に推定した。この結果について,国際会議NetSci2017にて講演を行い,現在論文執筆を進めている。このような貿易額の急激な変化は,外的ショックとして各国の経済へ大きな影響を与えることになり,その影響を推定するためのモデルが必要となる。そのために,金融危機の3つの期間(平常時,バブル期,バブル崩壊期)について,バブル崩壊期には金融セクターの悪化が取引ネットワークを介して実体経済の悪化をもたらす事例の存在をデータ解析によって実証するとともに,各企業と金融機関の健全性を(株価収益率より推定した)スピン変数で表現したモデルによって,外的ショックを推定する方法論を開発した。今年度に実施した本国内を対象とするモデル開発と実証研究によって,米国, EU, ASEAN,中国を対象に分析できる方法論を確立できた。この結果について,国際会議Complnet2018にて講演を行い,現在論文執筆を進めている。今後,特定の国で発生した実体経済の悪化(貿易額の急激な減少)や金融セクターの悪化による外的ショックが,他の国々へ広がっていくようなグローバル・マクロ健全性に関わる経済危機の分析への適用を進めていく。近年,貿易額は年々増加の一途をたどっており,あらゆる国の産業の間にリンクが張られ世界経済全体が大きいネットワークとなっている。今後,新しい経済共同体が形成され,国際貿易は更に盛んになるであろう。このような経済のグローバル化にともない,あらゆる国の産業の間に働く相互作用は強くなる。
マルコフ確率場にもとづくクラウドデータセンタの異常検知

本研究では,クラウドデータセンタにおいて観測可能なCPU使用率やメモリなどをマルコフ確率場としてモデル化し,異常を検知することを目的とした.初年度より,公開されているCPUのデータに対して,人工的な異常値を加えてデータセットを作成し,マルコフ性を仮定したモデル化を試みた.具体的には,時間の連続性やサーバ間の関係性を条件付き確率分布で表現し,観測済みのデータから確率分布のパラメータを推定した.確率分布の推定には確率的主成分分析を利用し,Graphical LASSOによって関係性を推定した.本手法は,単純な主成分分析による異常検知手法と比べて,良い性能を示していることを確認した.一方,確率分布の推定と関係性の推定が個別に行われていることから,これらを同時に行うことで性能を改善できる可能性がある.そこで近年活発に研究されているBayesian Graphical LASSOを用い,加えて,時系列データによくみられるトレンドや周期性を陽にモデルに組み込むことを検討した.しかし,多次元データにおいては,モデルのパラメータ推定が十分に収束しないことが確認され,大規模なデータセットにおいては十分な性能を確認できなかった.比較的小規模なデータセットに対しては有効性が確認できたことから,対象データを教師なし学習等によって複数のグループに分割して適用すれば良い結果を期待できる.今後は,パラメータ推定の収束性能の向上や,本手法の適用範囲に関する調査が課題として挙げられる.平成28年度は,サーバの異常検知を行うためのリソース使用量のモデル化に取り組んだ.まずは,リソース使用量の時系列性を考慮した自己回帰モデルを,リソース使用量の傾向に応じて複数構築する問題に取り組んだ.リソース使用量の傾向がマルコフ過程に従って遷移すると考え,マルコフ転換モデルにもとづくモデル化手法を提案した.また,サーバ間のリソース使用量の相関に着目し,あるサーバのリソース使用量を他のサーバのリソース使用量の条件付分布としてモデル化する方法を提案した.提案方式では,事前に確率的主成分分析を適用し,条件付分布のパラメータをGraphical Lassoによって推定する.マルコフ転換モデルによるリソース使用量のモデル化の有効性を確認するため,Social Networking Serviceのベンチマークソフトウェアをサーバ上で実行し,実際のCPU使用率を収集した.その結果,実際に観測したCPU使用率が,マルコフ転換モデルによって精度よくモデル化されていることを確認した.また,条件付分布による異常検知の精度を評価するため,クラウドデータセンタのシミュレータから得られたCPU使用率や,インターネット上のネットワークトラヒックに関するデータセットを用い,疑似的に生成した異常を検知する実験を行った.実験の結果,提案方式によって異常検知の精度が改善していることを確認した.また,Graphical Lassoによって推定されたパラメータから,相関のあるサーバ同士が認識されていることを確認し,提案方式の妥当性を検証した.平成28年度に予定していたサーバのリソース使用量のモデル化を行った.翌年度に予定していた異常検知についても部分的に実装し,精度が良くなる見込みを得られていることから,順調に進展しているといえる.本研究では,クラウドデータセンタにおいて観測可能なCPU使用率やメモリなどをマルコフ確率場としてモデル化し,異常を検知することを目的とした.初年度より,公開されているCPUのデータに対して,人工的な異常値を加えてデータセットを作成し,マルコフ性を仮定したモデル化を試みた.具体的には,時間の連続性やサーバ間の関係性を条件付き確率分布で表現し,観測済みのデータから確率分布のパラメータを推定した.確率分布の推定には確率的主成分分析を利用し,Graphical LASSOによって関係性を推定した.本手法は,単純な主成分分析による異常検知手法と比べて,良い性能を示していることを確認した.一方,確率分布の推定と関係性の推定が個別に行われていることから,これらを同時に行うことで性能を改善できる可能性がある.そこで近年活発に研究されているBayesian Graphical LASSOを用い,加えて,時系列データによくみられるトレンドや周期性を陽にモデルに組み込むことを検討した.しかし,多次元データにおいては,モデルのパラメータ推定が十分に収束しないことが確認され,大規模なデータセットにおいては十分な性能を確認できなかった.比較的小規模なデータセットに対しては有効性が確認できたことから,対象データを教師なし学習等によって複数のグループに分割して適用すれば良い結果を期待できる.今後は,パラメータ推定の収束性能の向上や,本手法の適用範囲に関する調査が課題として挙げられる.当初の研究計画に沿って,リソース使用量モデルを用いた異常検知技術の開発を行う.まずは研究成果として得られた,マルコフ過程と条件付分布それぞれを用いた2種類のリソース使用量モデルを統合的に扱う手法を開発する.具体的には,定常性を仮定した条件付分布がマルコフ過程に従うようなモデルを考える.検知対象の異常として,ある時刻のリソース使用量のみに生じる異常だけでなく,リソース使用量間の相関に生じる異常など,一般的に検知が困難な異常にも焦点を当て,異常検知の手法を評価する予定である.洋書の書籍の納期が長く,今年度に間に合わなかったため.当初予定通り書籍の購入に充て,購入は次年度4月を予定する.
日本伝統鍼灸におけるコアカリキュラム作成のための調査研究

鍼灸教育では質の高い鍼灸師を養成するために2018年よりカリキュラムを改定した。このため鍼灸教育のコアカリキュラムの必要性が高まっている。そこで、東洋医学概論のコアカリキュラムと範囲、教科書、教育や学習の状況について教員の意識を明らかにするため、自由記述回答に着目して傾向を捉えることを試みた。方法は、東洋医学概論の教育項目における重要度を鍼灸師養成学校・大学にて東洋医学概論を担当する教育者98名に、東洋医学概論の科目における国家試験出題基準と教科書の『新版東洋医学概論』を参考に74の教育項目を設けて、各項目の重要度を4段階(とても高い、高い、普通、低い)で尋ねる調査票を用いて実施した。また東洋医学概論の教育項目やコアカリキュラムなどの要望として自由記述を求め、記述された文章をKH coderを用いて計量テキスト分析した。その結果、記述件数は99件で、語句の総抽出数5082語のうち解析に用いた異なり語数は802語であった。抽出語の出現回数が多いものでは、教科書27回、東洋医学23回、内容20回、病証16回、国試11回、経脈10回などであった。自由記述の全内容から、東洋医学概論のコア、東洋医学概論の範囲、教科書の記述、教育・学習、その他の項目に分類し、共起ネットワーク分析した結果、東洋医学概論のコアでは「定義」「必要」、教科書の記述は「記載」、教育・学習が「学生」「教える」などで共起関係が強かった。文脈中の用語検索では「記載」について、「ほしい」という語を使う出現度が高かった。本調査の自由記述では教科書に関連する回答が多く、教育項目の重要度を考える上で教科書との関係性が深いことが示唆された。東洋医学概論のコアで「定義」が抽出された理由は、東洋医学の用語の曖昧さを問題していると考えられる。東洋医学概論の教科書に対して、記載の要望が多く、教科書への関心が強いと考えられる。2018年度の研究計画では、昨年度に集計された内容を伝統医学領域における鍼灸教育の必要項目として整理し、コアカリキュラムを作成するための前段階の資料を作成し、現行に使用している国家試験基準や教科書と比較検討した。1.東洋医学概論のコアカリキュラムと範囲、教科書、教育や学習の状況に対する自由記述回答を調査した。その結果は前述の研究実績の概要に記載。また自由記述より、現在の教科書に不足している内容は、補足するかどうかを議論して、補足する場合は理由を明記して、教科書に反映できるようにする。2.伝統医学領域における鍼灸教育の必要項目の整理:2017年度の集計結果から、伝統医学領域における鍼灸教育の重要度が低かった項目は、大項目7項目の中で5項目、東洋医学の基礎、臓腑経絡論、四診、証立て(東洋医学の病証診断)、治療法に認め、いずれも中項目の23項目に認められた。なお大項目の気・血・津液・精と神、病因と病機には重要度が低い回答がなかったことが判った。重要度の低かった項目には、東洋医学概論における国家出題基準の範囲に入っていない項目が多く、別の科目(経絡経穴概論、東洋医学臨床論)の範囲に関係するものがあった。なお重要度の低い項目は理由や根拠を可能な範囲で明確にして行く必要がある。3.コアカリキュラムを作成するための基礎資料の作成は、現在進行中である本研究の3つの基本方針を用いて、1医学教育のコアカリキュラムを参考に伝統医学として置き換え、2鍼灸師の業務範囲内の内容項目、3世界保健機関(WHO)の伝統医学観(国の文化に根付いた理論や経験的実践、健康を保持し、心身の病気を予防・診断・治療すること)を有することを指標として検討中である。2018年度までの結果より、国家試験基準や教科書の記述内容との比較を行う。従来からある国家試験基準や教科書と本調査で得た結果を比較して、何が異なっているかを明確にして、再度検証する。次に、日本の伝統鍼灸学(基礎理論・疾病観・診断・治療・手技)の標準化(案)を作成して、2017年度の調査に協力していただいた日本の鍼灸師養成施設の教員、学会・研究会に送付して、アンケート調査を行う。1.日本の伝統鍼灸学の標準化(案)におけるアンケート調査票を作成する。2.日本の伝統鍼灸学の標準化(案)とアンケート調査票を、同意した鍼灸師養成施設の教員、学会・研究会の団体に送付する。3.アンケート調査票を回収して、その結果を分析する。作成した日本の伝統鍼灸学の標準化(案)の改善できるところは修正する。また修正が難しい所は課題として標記して、日本の伝統鍼灸学の標準化を完成させる。なお新たに調査票を作成して9月頃にアンケート調査を行うが、回収法は郵送法と電子メールを用いて行う予定である。2019年度の日本伝統鍼灸学会ならびに2020年度の全日本鍼灸学会にて学会発表を予定している。現在、鍼灸教育ではコアカリキュラムの必要性が高まっており、日本の伝統鍼灸の独自性を含めた東洋医学概論の標準的な教育内容の策定が課題である必要とされている。そこで、東洋医学概論の教育項目における重要度を調査した。対象は本調査に同意した者で、鍼灸師養成学校・大学にて東洋医学概論を担当される教育者98名、日本伝統鍼灸学会の賛助会員16名とした。

調査票は、東洋医学概論の科目における国家試験出題基準と教科書の『新版東洋医学概論』を参考に教育項目を74の教育項目にを設けて、各項目の重要度を4段階(とても高い、高い、普通、低い)で尋ねた。また調査手段は郵送とメールで実施した。その結果、鍼灸師養成学校・大学からの返信は70名、伝統鍼灸学会の賛助会員11名であった。鍼灸師養成学校・大学の結果では教育項目74項目の重要度で「とても高い」を選んだ者に注目した。1東洋医学の基礎6項目中に、「とても高い」を選んだ項目では五行論56名、陰陽論61名が多かった。2気血津液と精・神6項目では気61名、血60名、津液津58名の順となり、3臓腑経絡論14項目では六臓64名が最も多く、臓象学説53名と六腑46名となっていた。4病因と病機2項目では病因49名、5四診項目26項目では舌診52名で多く、脈状診47名、問診の疼痛と飲食・二便46名であった。6証立て12項目では臓腑弁証59名、気血津液弁証57名、八綱弁証50名であった。7治療法8目項では「とても高い」を選んだ者が少なかった。本調査の結果より、四診項目の重要度で舌診、脈状診、問診が選ばれたことから、中医学の影響によるものと考えられた。また治療法では本科目の特質や他の科目との連携などの理由によって重要度が低かったと推察された。今後、本調査の結果を詳細に検討し、日本伝統鍼灸の特徴を含む東洋医学概論の標準内容を策定していきたい。平成29年度の研究は計画通りに実施した。当初、日本の伝統鍼灸に関する学会・研究会への調査については、日本伝統鍼灸学会の賛助会員16団体へのアンケート調査を計画していた。しかし対象の母数が多く、調査時期を勘案して、日本の鍼灸師養成施設(大学と専門学校)への調査を先に先行して実施した。この調査の対象は当初、専門学校90校、大学12校の予定であったが、専門学校での統廃合や廃校があり、専門学校85校、大学12校に実施した。その結果、70校から返答があったを得た(回収率71%)。次ぎに日本伝統鍼灸学会の賛助会員16団体への調査を実施した結果、11校から返答があったを得た(回収率69%)。上記の調査の内容は既にデータ入力を終えて、現在のところは解析中である。但し、当初の研究計画で、可能ならば実施する予定であった盲学校への調査は、調査票の作成における遅延もあって実施しなかった。平成29年度の進捗状況は順調であると言える。調査対象の順番を変更したが、調査を終えて、鍼灸師養成施設の調査、伝統鍼灸学会の関連した団体の調査の回収率はいずれも約7割で、回収率も概ね高かった。成果の公表は、2018年11月に開催される第46回日本伝統鍼灸学会において発表を予定している。また順調に解析が進めば、2019年6月に開催される第68回全日本鍼灸学会に発表を予定している。鍼灸教育では質の高い鍼灸師を養成するために2018年よりカリキュラムを改定した。このため鍼灸教育のコアカリキュラムの必要性が高まっている。そこで、東洋医学概論のコアカリキュラムと範囲、教科書、教育や学習の状況について教員の意識を明らかにするため、自由記述回答に着目して傾向を捉えることを試みた。方法は、東洋医学概論の教育項目における重要度を鍼灸師養成学校・大学にて東洋医学概論を担当する教育者98名に、東洋医学概論の科目における国家試験出題基準と教科書の『新版東洋医学概論』を参考に74の教育項目を設けて、各項目の重要度を4段階(とても高い、高い、普通、低い)で尋ねる調査票を用いて実施した。
骨リモデリングにおける骨芽細胞活性化共役因子(カップリングファクター)の解明

骨芽細胞活性化共役因子(カップリングファクター)は、破骨細胞から産生され骨芽細胞の活性化に作用する因子である。以前の我々の研究では、骨リモデリングにおける骨芽細胞の活性化は破骨細胞が必須であること、特に、骨芽細胞の活性化には必ずしも破骨細胞の骨吸収により骨基質埋め込まれていた局所因子が放出・作用することではなく、破骨細胞が分泌する有機成分あるいは破骨細胞との細胞間接触である可能性を推測している。そこで本研究では、PTH間歇投与による骨形成の過程において、カップリングファクターとしての候補因子・役割について検索を試みた。PTH投与後では骨芽細胞前駆細胞の増殖および骨基質合成が上昇していたが、破骨細胞形成も亢進していた。C-fos-/-マウスに同様にPTH間歇投与を行うと、骨芽細胞前駆細胞の増殖は亢進したが成熟型骨芽細胞への分化と骨基質合成は誘導されなかった。従って、破骨細胞からのカップリングファクターの影響は、骨芽細胞前駆細胞の分化および機能亢進にあると推測された。破骨細胞からのカップリングファクターの形態学的受容様式として、破骨細胞と骨芽細胞前駆細胞との細胞間接触が頻繁に認められたことから、cell-to-cell contactの可能性が推測された。また、カップリングファクターとして機能する因子の候補としてephrin B2/EphB4が考えられた。平成19年度の研究計画に対して下記の研究経過を行った。I:破骨細胞がリモデリング時の骨芽細胞活性化に必須であることの実験生後2週齢op/opマウスを用いて、酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼ(TRAP)とアルカリホスファターゼ(ALP)組織化学、および微細構造観察を行った。op/opマウスの大腿骨骨幹部の骨梁はTRAP陽性破骨細胞が存在せず、扁平な線維芽細胞様細胞、血管内皮細胞または骨髄細胞が認められたが、ALP陽性骨芽細胞を観察されなかった。また、微細構造学的には石灰化骨基質の形成は悪いことが示唆された。II:破骨細胞の骨吸収により放出する局所因子の可能性の実験(腫瘍の骨転移・c-src^<-/->マウス実験)生後12週齢c-src^<-/->マウスを用いて、酒石酸抵抗性酸性ホスファタゼ(TRAP)、アルカリホスファターゼ(ALP)、オステオポンチン(OPN)などの免疫組織化学、von kossa染色、微細構造観察を行った。c-src^<-/->マウスの大腿骨の骨幹端部から骨幹部にかけて海綿骨で満たされたおり、また、骨梁の表面に多数のTRAP陽性破骨細胞が存在したことが分かった。一方、破骨細胞に隣接したTRAP/OPN陽性cement line上に強いALP陽性骨芽細胞が局在し、そこには良く石灰化した骨基質を観察した。また、電顕レベル観察すると、波状縁を持たない破骨細胞に連続するように骨芽細胞が局在し、細胞間接触を形成していた。一方、腫瘍細胞の骨転移モデルでは活発に骨吸収を営む破骨細胞と、それに隣接して活性型骨芽細胞を観察した。以上より、骨リモデリングにおける骨芽細胞の活性化は破骨細胞が必須であること、特に、骨芽細胞の活性化には必ずしも破骨細胞の骨吸収により骨基質埋め込まれていた局所因子が放出・作用することではなく、破骨細胞が分泌する有機成分あるいは破骨細胞との細胞間接触である可能性が推測された。平成20年は破骨細胞からのカップリングファクターが骨芽細胞の分化にどのように作用するかに重点をおいて解析した。実験内容としては、骨形成作用が知られているPTHの間歇投与を行うことで骨芽細胞とその前駆細胞である前骨芽細胞を増加することを確認した。前骨芽細胞はRunx2/Cbfa-1陽性並びにALP陽性を示す成熟骨芽細胞以外の細胞として観察されたが、PTH投与によりこれらの細胞増殖(BrdUの取り込み)が増加していることが示された。

一方で、骨芽細胞の骨基質合成能も亢進しており、多数のカルセイン標識を観察した。次に、破骨細胞からの共役因子の影響を排除する目的で、破骨細胞が存在しないc-fos-/-マウスにPTH投与を行うと、前骨芽細胞の増殖は亢進するが、骨芽細胞への分化および骨基質合成は一切認められなかった。そこで、破骨細胞から共役因子は前骨芽細胞の細胞増殖ではなく、骨芽細胞への分化過程に作用すると推測された。さらに、申請者らは免疫電顕によりephrin B2, EphB4の局在を検索したところ、PTH投与により前骨芽細胞のEphB4の発現が上昇していることを明らかにした。一方、破骨細胞の細胞膜にはephrin B2の局在が観察された。従って、PTH間歇投与による骨形成の過程において、骨芽細胞への分化については骨芽細胞活性化共役因子と考えられるephrin B2/EphB4の相互作用が重要な役割を演じると考えられた。
ソフトなナノ秩序構造系に適した新しい原理に基づく分子マニピュレーターの開発

分子集団が形成する秩序構造と溶質分子の間に作用する、新しい見かけの長距離相互作用の概念を提案した。液晶相のスカラーオーダーパラメータ(秩序度)と溶質分子濃度の結合に着目し、人為的に導入した液晶秩序度の空間変化に沿って、分子の輸送を制御する新しい分子マニピュレーションの実証に成功した。この手法を応用し、溶質分子が液晶秩序を乱す場合は斥力相互作用になり、液晶秩序を高める場合は引力になることをモデル分子系で示した。平成21年度は、分子マニピュレーターのアイデアを実現するために、光をポンプおよびプローブに用いた測定系を構築し、基本原理を実験的に実証した。(1)外場で液晶秩序を自在に空間変調する励起手法と(2)ゲスト分子の局所濃度を測定する検出手法を検討し、高分子を不純物分子とするモデル系を設計して分子マニピュレーターの原理を示すことに成功した。具体的には、(1)として、液晶秩序を空間変調する手法として可逆な光応答性を示すアゾベンゼン分子の形態変化を利用した。アゾベンゼンに紫外光を照射すると、棒状形状から屈曲形状に変化して近傍の液晶秩序を大きく乱すので、紫外光照射領域だけで液晶秩序(オーダーパラメータ)が低下することが期待できる。実際に、光を外場として用いることで、プローブ光の形状や位置を制御して、任意の形状・位置にゲスト分子を移動・捕集する可逆な測定系を構築した。(2)として、蛍光性ゲスト分子を用いることで、局所的なゲスト分子の濃度を各点での蛍光強度から見積もることを試みた。蛍光による濃度測定は他の手法に比較して感度が非常に高く、少量のゲスト分子を添加した系でも定量測定ができた。以上のモデル系で、オーダーパラメータの空間変化と蛍光強度の空間変化を同時に測定し比較することで、「液晶秩序の空間変化がゲスト分子の濃度変化を生み出す」という分子マニピュレーションの基本原理を実証した。液晶秩序の変化が生じない、等方液体相で紫外光を照射した場合やアゾベンゼンを含まないネマチック液晶相に照射した場合と比較することで、照射励起光とゲスト分子の直接的な相互作用は寄与しないことも確認した。前年度に新しく開発した分子マニピュレーターは、液晶秩序度の空間変化という背景の"場"を制御することにより溶質分子の輸送を制御する新しいマニピュレーションの原理に基づく。本年度の研究では、この駆動力の起源が、溶質分子と液晶分子集団が形成する協同的な秩序構造との相互作用である点に着目した。この分子マニピュレーターを、液晶秩序"場"と溶質分子との相互作用を定量化する測定法として応用し、外場(紫外光)で液晶秩序場を変調したときの溶質分子の濃度変化の符号と大小を観測することで、この相互作用を定量的に測定することを試みた。分子形状がディスク状のテトラフェニルポルフィリン(PhPP)と剛直棒状のクォターチオフェン(QTT)をそれぞれ液晶相に添加し、相転移温度T_<NI>の変化を測定した。ディスク状PhPPは、添加濃度を増加するとT_<NI>は大きく減少し、液晶秩序を乱す不純物として作用するのに対して、棒状QTTは、添加濃度が増加するとT_<NI>が増加し、液晶秩序を安定化することがわかった。続いて、紫外光照射領域の蛍光強度の変化を測定し、蛍光性分子の濃度変化を定量化した。紫外光強度に依存した複屈折の変化量に対して、誘起された溶質分子の濃度変化の関係から、秩序度が減少した領域ではPhPP濃度は増加したのに対して、QTT濃度は減少することを見出した。この結果は、PhPPは秩序度の低い領域に局在させようとする、液晶秩序からの見かけの斥力相互作用を受ける一方、QTTは液晶秩序内へ取り込む見かけの引力相互作用を受けると解釈できる。分子形状に対するT_<NI>の変化の傾向と、分子マニピュレーターを用いた相互作用測定により得られた結果がよく一致していることから、分子マニピュレーターを応用することで、液晶秩序"場"と溶質分子との相互作用を定量化することができることを明らかにした。
薬物治療をうける進行・再発大腸がん患者の心理的適応を支援する看護介入モデルの構築

本年度は、薬物療法をうける進行・再発大腸がん患者のストレスと折り合いをつける力(Mastery:マステリ)とその関連要因を明らかにし、看護介入への示唆を得ることを目的とした。5施設の研究協力者を通じて質問紙を配布し、76名の回答を得た。対象者は男性50名、女性26名からなり、平均年齢は66.6±8.5歳であった。最初の診断から平均14.3ヶ月で再発・転移の診断を受け薬物療法が開始となっていた。マステリの得点は外来がん患者を対象に調査された先行研究とほぼ同等であった。単回帰分析およびt検定を行った結果、がん患者のストレスに影響を及ぼしていたのは、1再発転移後の治療期間の長さ(β=0.36, p=0.04)、2病気に伴う症状の強さ(β=0.41, p=0.00)、3就業していないこと(t(74)=2.4,p=0.01)、4経済状態の悪さ(F(2,73)=6.1,p=0.00)であった。またストレス状態の高さはマステリの受け入れ因子に負の影響を与えていた(β=-0.34, p=0.00)。さらにソーシャルサポートがマステリの拡がり(β=0.29, p=0.11)・変更(β=0.46, p=0.00)・確かさ(β=0.44, p=0.00)・受け入れ(β=0.36, p=0.00)因子にそれぞれ正の影響を与えていた。初発診断から1年程度という短期間で再発・転移し、その後長期にわたり薬物治療を受ける患者に対し、薬物療法に伴う症状のマネジメントを十分に行うこと、加えて、経済・就労支援に関する情報提供、気持ちのマネジメントの促進、ソーシャルサポートのアセスメント、ソーシャルモデルでの支援が求められることが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度の研究目標は、薬物治療をうける再発・進行大腸がん患者のストレスの状態と折り合いをつける力(Mastery)はどのようなものであるか、またどのようなことが、ストレスの状態と折り合いをつける力(Mastery)に関連しているのかを明らかにすることであった。研究方法は、質的記述的研究とした。対象は、3施設の薬物治療を受ける20歳以上の進行・再発大腸がん患者で、治療ラインは問わず研究協力の同意が得られた者で、以下の項目すべてに該当する者とした。1)医師より大腸がんで、薬物治療が必要であると説明を受けている。2)外来にて薬物療法中であり、1コース以上の薬物療法が終了している。3)言語によるコミュニケーションが可能であり、認知機能に問題がない。4)40分以上のインタビューに対応できると、主治医及び看護師長が判断した者。除外基準は設けなかった。調査内容と方法は、1)対象者の背景、治療内容を個人票に沿って診療録より収集した。2)インタビューガイドに基づいて、薬物治療を継続する上でのストレス状態に折り合いをつける力について8名に半構成的面接を行った。面接内容は対象者の了承を得てICレコーダーに録音した。分析は、逐語録作成後、クリッペンドルフの内容分析法を用いた。大阪大学医学部附属病院観察研究倫理審査委員会の承認後に実施した。結果は、対象者は8名で男性は7名、平均年齢は、64.8±SD7.3、診断名は、結腸がん4名、直腸がん4名であった。個別分析により、薬物治療をうける再発・進行大腸がん患者のストレスの状態と折り合いをつける力(Mastery)として、【拡がり】【受け入れ】【支援】【確かさ】のカテゴリが抽出された。カテゴリのうち、【支援】は医師を信頼していることで語られた内容であり、主要な関連要因でもあった。今後全体を統合し、量的研究の概念枠組みを作成していく。平成28年度は、質的研究の分析を終了し、量的研究にむけての概念枠組みを作成する予定であったが、個別分析が終了し、これから全体分析を行なうところである。3施設でのデータ収集となり、各施設での倫理審査や調査準備に時間を要したため、インタビュー時期が遅くなった。薬物治療を受ける再発・進行大腸がん患者のストレスと折り合いをつける力とその関連要因について検討した。1.ストレスと折り合いをつける力について事例を増やしGraneheim & Lundmanの手法で質的帰納的に分析した。対象者は10名、男性8名、平均年齢は65.8±SD7.6歳、診断名は、結腸がん5名、直腸がん5名、職業有6名、同居者有8名であった。ストレスと折り合いをつける力は、3つのテーマに集約された。【テーマ1ストレスの状態】は、4つのカテゴリ《不確かな状況》《副作用》《活動の縮小》《死との対峙》で構成された。【テーマ2再発・進行大腸がん患者のマステリー】は、《受け入れ》《変更》《確かさ》《拡がり》で構成されていた。【テーマ3支援の認識】は、《医療者からの支援》《周囲からの支援》で構成されていた。以上から、対象者は、ストレスの状態に対して、現実を受け入れ、置かれた環境のなかで現実的で可能な変更を試み、その結果として確かさを深めながら、よりよい人生に向けて拡がりを持つというマステリーを獲得していることが明らかになった。

また、医療者や家族や周囲からの支援はマステリーの獲得の促進要因であった。2.マステリー獲得の促進要因である家族の支援について検討した。治療中の大腸がん患者を対象として実施した郵送法による質問紙調査を分析した。家族への負担感を5段階で評価した。回収率は54.7%。対象者は、男性が193名、平均年齢は67.8±SD10.5歳であった。統計学的に分析を行なった結果、再発・転移がある患者の抱く負担感は有意に高く、高齢者や独居よりも配偶者を含む同居者有の家族への負担感が有意に高かった。また、診断や治療に関する悩みがある患者、副作用や後遺症に悩みがある患者が抱く家族への負担感が有意に高かった。患者の捉えている支援の認識と負担感のバランスを把握したケアが必要である。追加事例を加えて再発・進行大腸がん患者のストレスと折り合いをつける力を質的機能的に分析する作業に時間を要した。また、量的調査を実施する際にマステリを測定する質問紙の選択、調査内容の検討に時間を要した。本年度は、薬物療法をうける進行・再発大腸がん患者のストレスと折り合いをつける力(Mastery:マステリ)とその関連要因を明らかにし、看護介入への示唆を得ることを目的とした。5施設の研究協力者を通じて質問紙を配布し、76名の回答を得た。対象者は男性50名、女性26名からなり、平均年齢は66.6±8.5歳であった。最初の診断から平均14.3ヶ月で再発・転移の診断を受け薬物療法が開始となっていた。マステリの得点は外来がん患者を対象に調査された先行研究とほぼ同等であった。単回帰分析およびt検定を行った結果、がん患者のストレスに影響を及ぼしていたのは、1再発転移後の治療期間の長さ(β=0.36, p=0.04)、2病気に伴う症状の強さ(β=0.41, p=0.00)、3就業していないこと(t(74)=2.4,p=0.01)、4経済状態の悪さ(F(2,73)=6.1,p=0.00)であった。またストレス状態の高さはマステリの受け入れ因子に負の影響を与えていた(β=-0.34, p=0.00)。さらにソーシャルサポートがマステリの拡がり(β=0.29, p=0.11)・変更(β=0.46, p=0.00)・確かさ(β=0.44, p=0.00)・受け入れ(β=0.36, p=0.00)因子にそれぞれ正の影響を与えていた。初発診断から1年程度という短期間で再発・転移し、その後長期にわたり薬物治療を受ける患者に対し、薬物療法に伴う症状のマネジメントを十分に行うこと、加えて、経済・就労支援に関する情報提供、気持ちのマネジメントの促進、ソーシャルサポートのアセスメント、ソーシャルモデルでの支援が求められることが示唆された。現在までの分析において、【支援】というカテゴリが抽出されている。これは、医療者との信頼関係を強く感じ、支援されているというもので、長期にわたる治療経過の中で育まれてきた概念であると考える。今後は概念枠組みを作成し、量的研究に発展させていく。調査内容を確定し、責任者の所属する倫理委員会に申請を済ませている。調査予定施設の内諾は得られており、所属施設の倫理委員会の承認が得られれば、各施設で倫理委員会に申請し、調査が可能となる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。