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18世紀の西洋音楽における古典の伝統

本研究の目的は,現代の音楽観を相対化することを最終的に目指しつつ,音楽が芸術の範疇に組み入れられる前後の思想の動きを,従来音楽において軽視されてきた「古典の伝統」を軸として,探ることにあった.研究の実施に当たって,4つの問いを設定した.1.西洋音楽における「古典の伝統」とはいかなるものか.2.近世芸術思想の基調をなしたアリストテレースのミ-メ-シスの思想がもともといかなるものであったか.3.18世紀人はそれをどう理解したか.4.音楽内部の古典の伝統と古代から受け継がれた芸術思想とが18世紀の音楽においていかなる形で作品化され,また当時の音楽理解の地平に参与したか.以下に,個々の点について研究成果の概略を報告する.1.「音楽music,Musik,etc)」の概念は紀元前4世紀以降のギリシャのム-シケ-概念をそのまま引き継いでいるし,音の高さと長さをディジタルに規定する感じ方とそれに基づくcompositionの概念も西欧人がギリシャから引き継いだものである.実作品を通じて古代の音楽が後世の創作を具体的に刺激することはなかったが,美術や文学における古代像が理念形として作品創造を導いた.2.アリストテレース『詩学』におけるミ-メ-シスの概念は,感性を通じて直感される美よりは,むしろ再現対象の実相を照らし出すという意味で,むしろ真にかかわる.議論の多い「カタルシス」も真理の認識による無知からの解放として解釈されなければならない.3.18世紀のバトゥはアリストテレースのミ-メ-シスをもっぱら美との関係で理解し,こうしてbeaux artsとしての「芸術」概念が確立したと考えられる.このようなアリストテレース理解は,今日にまで続いている近代的な芸術=感性論の地平の招いた一種の偏向ととらえられなければならない.4.この点は現在研究を継続中であり,現時点で成果報告をすることは差し控えたい.本研究の目的は,現代の音楽観を相対化することを最終的に目指しつつ,音楽が芸術の範疇に組み入れられる前後の思想の動きを,従来音楽において軽視されてきた「古典の伝統」を軸として,探ることにあった.研究の実施に当たって,4つの問いを設定した.1.西洋音楽における「古典の伝統」とはいかなるものか.2.近世芸術思想の基調をなしたアリストテレースのミ-メ-シスの思想がもともといかなるものであったか.3.18世紀人はそれをどう理解したか.4.音楽内部の古典の伝統と古代から受け継がれた芸術思想とが18世紀の音楽においていかなる形で作品化され,また当時の音楽理解の地平に参与したか.以下に,個々の点について研究成果の概略を報告する.1.「音楽music,Musik,etc)」の概念は紀元前4世紀以降のギリシャのム-シケ-概念をそのまま引き継いでいるし,音の高さと長さをディジタルに規定する感じ方とそれに基づくcompositionの概念も西欧人がギリシャから引き継いだものである.実作品を通じて古代の音楽が後世の創作を具体的に刺激することはなかったが,美術や文学における古代像が理念形として作品創造を導いた.2.アリストテレース『詩学』におけるミ-メ-シスの概念は,感性を通じて直感される美よりは,むしろ再現対象の実相を照らし出すという意味で,むしろ真にかかわる.議論の多い「カタルシス」も真理の認識による無知からの解放として解釈されなければならない.3.18世紀のバトゥはアリストテレースのミ-メ-シスをもっぱら美との関係で理解し,こうしてbeaux artsとしての「芸術」概念が確立したと考えられる.このようなアリストテレース理解は,今日にまで続いている近代的な芸術=感性論の地平の招いた一種の偏向ととらえられなければならない.4.この点は現在研究を継続中であり,現時点で成果報告をすることは差し控えたい.西洋音楽における「古典主義」がいかなる思想的脈絡の中で形成されたかを解明することを最終的な目的とする本研究の第1年目にあたる平成6年度では,音楽上の古典主義を準備したと考えられる文学や美術における古典主義とその基盤となった古典の伝統の内実を明るみに出すことを課題とした。その具体的な方法としてまず,音楽上の古典主義と深い関係を有すると見られるグルックのオペラ改革の思想的背景を探るため,ヴィンケルマンのGedanken Uber die Nachahmung der griechischenWerke in der Malerei und Bildhauerkunst(1755)を取り上げることとし,これまでに注釈や関係論文で周辺的な事実関係を補いつつ,原文で読み終えることができた。その中で明らかになってきたのが,「自然」の概念の多義性,およびそれと「ギリシャ人を模倣せよ」という彼の主張との関係である。これについては成城大学大学院美学美術史専攻の紀要に論文を投稿中であるが,その大略を示せば,彼の言う「自然」は,産出されたものとしての外的な自然と内的な産出原理としての自然という二重の契機を内含する。彼はその二重性を人体と精神との関係に置き換え,人体を精神性の表れと見,また芸術家がその精神性(内的自然)を自らの作品に凝縮して形成すると考えることによって,ギリシャの人体彫刻をいわば自然以上に自然な産物として定立するのである。

このように,「古代人の模倣」という観念そのものはルネサンス以来のトポスとなっていたが,それを「自然」概念に基礎づけるのがヴィンケルマンの新しさであり,それまでの主張以上の説得力をもち得たのもおそらくこの故であると考えられる。これは,あらゆる芸術表現の美の原理を「単純さ、真実さ、自然さ」とするグルックの見解(<Alceste>(1769)への献辞)と響き合う。そこで両者の思想的関係をより大きな思想史的文脈の中で検証するのが年次度以降の課題となろう。1.本年度の研究課題のひとつは,音楽が18世紀に「芸術」のジャンルに組み入れられる前後の思想の動きを,思想史の領域における古典の伝統という観点から,当時の芸術実践とも関係づけながら吟味することであった.そこでこの動きの焦点ともいうべきCharles Batteux,Les Beaux-Arts reduitsa un meme principe,1746を原文で読み,著者が「諸芸術」の体系を構築するにあたって古典思想,とりわけアリストテレースの模倣論をどの程度明言的,非明言的に踏まえているかを見た.未だまとめる段階には達していないが,バトゥは芸術を一括して模倣の営みと見る出発点から個別的な論点に至るまで,多くの場合単なる権威としてでなく実質的な論の支持者として,アリストテレースを踏まえていることが確認された.しかしいくつかの箇所で現代と食い違うアリストテレース理解も見られたので,次の課題としては,18世紀におけるアリストテレースの『詩学』注釈の動向と伝播を探ることによって,その差異がバトゥ自身によるのか,時代の趨勢を写しているのかを見極める必要がある.2.もうひとつの課題であり本研究全体の前提であるのが,「古典」の実質を見定めることであった.これにつき,プラトーンの模倣論の中核をなす『国家』第十巻におけるμιμησιζの概念を検討した.その結果彼が理想国家から追放しようとしているのが,一般に理解されるように詩全般なのではなく,音楽的に再現される詩に限定されていると解釈することによって第三巻における詩重視論との矛盾が回避されることが明らかになった.しかしながらこの解釈について,18世紀以降の類似例を見出すことは今のところできないので,この線に沿った古典の伝統は存在していないと考えられる.本研究の目的は,現代の音楽観を相対比することを最終的に目指しつつ,音楽が芸術の範疇に組み入れられる前後の思想の動きを探ることにあった.その前提として,アリストテレースに代表される古代のミ-メ-シスの思想がもともといかなるものであって,18世紀にそれがいかなる変容をこうむったかを見ておくことも,本研究の課題とするところであった.後者の目的は,その前半部分を本年度の研究で達成することができた.すなわち,アリストテレース『詩学』におけるミ-メ-シスの概念は,虚心にテクストを読む限り,感性を通じて直感される美よりは,むしろ再現対象の実相を照らし出すという意味で,むしろ真にかかわることが明らかである.しかしたとえば18世紀のバトゥはアリストテレースのミ-メ-シスをもっぱら美との関係で理解し,こうしてbeaux artsとしての「芸術」概念が確立したと考えられる.これは一種の創造的誤解として,伝統継承のひとつの形態である言うことができよう.そこで次の問題は,このような解釈の偏向を招いた,当時の芸術並びに思想の状況である.現在までに,バトゥに即し,この問題をアリストテレース解釈と音楽の位置づけとの関係に絞って吟味を進め,まとめの段階にさしかかっている.
物流サービスと企業の生産性向上のためのKPI把握と体系化

(1)企業レベルの生産性に影響を与える決定要因トラック事業者の生産性を向上させるために留意すべき「連携のあり方」として、1一般的に、荷主に対して弱い立場にあるトラック事業者にとって、連携の成果を相互に適正に享受できるようにするためには、「経営戦略上の優位性」と「連携における優位性」の2つの優位性を持つことが有効であることが分かった。2そして、「経営戦略上の優位性」を確保するための取り組みとして、「専門知識・能力のある社員を中途で採用」や「改善活動は経営幹部も参加し全社で推進」などが有効であることが分かった。3また、「連携における優位性」を確保するための取り組みとして、「荷主を巻き込んで改善を実施」することが有効であることが分かったほか、「荷主側の組織・体制・意識が不十分」といった課題があることも明らかとなった。(2)現場レベルの生産性に影響を与える決定要因3社7箇所の物流拠点を対象とした調査から、作業者の意識および行動特性と生産性との関係性について、拠点間の傾向の差異を明らかにすることができた。具体的には、某社社内拠点間の比較から商品ロケーション等の知識、現場表示、早く歩くといった意識等の9つの設問で各拠点共通の傾向が見られた。一方、3社7拠点間の比較からは、生産性との関係性が有意である共通な設問は見られなかった。これにより、物流拠点における外部環境及び内部環境の相違が生産性に大きな影響を与えていることが確認できた。また、アンケート結果に基づくクラスター分析による物流拠点の分類から、分類毎に生産性を向上させるための改善内容が異なることが分かった。例えば、業務に関する知識が生産性と正の相関を有する拠点においては、業務の標準化やマニュアル化を推進することが有効であることが分かった。(1)企業レベルの生産性決定要因に関する調査企業レベルでの生産性・経営効率へ影響を及ぼす可能性のある物流サービスのオペレーション等領域は多様であり、すべてを網羅的に調査することはできないため、ヒアリング調査を実施し、調査対象領域・要素を絞り込んだ。そして、「戦略・市場」、「イノベーション・設備投資」、「顧客」、「サービスの設計」、「物流システムの設計・改善」、「現場の運用管理と改善」、「社内外との連携」、「人材の採用・育成・活用」の8つの項目に関して帝国データバンクのデータベースから抽出した997社に対してアンケート調査を実施し、241社(24.2%)から回答を得ることが出来た。(2)現場レベルの生産性決定要因に関する調査現場レベルの生産性に影響を及ぼす決定要因を絞るために、平成27年度に本研究メンバーの自主的な研究として実施していた調査をもとに試行的な分析を行い、企業に対するヒアリング調査から作業者に対するアンケート項目を絞り込んだ。そして、ピッキング作業を「歩行・運搬」、「探す」、「取る」、「整理・梱包」、「その他」に分解し、それぞれの要素作業に対して、「環境」、「知識」、「技術・方法」、「意識」に関して質問項目を定め、77項目からなるアンケート調査を2社4箇所の物流拠点に対して実施した。また、合わせてピッキング作業に関する生産性に関わるKPIデータの取得を行った。そして、一部の物流拠点を対象にアンケート調査結果と生産性との関係を分析し、生産性に影響を及ぼす決定要因を検討し、その成果を日本物流学会全国大会で発表した。企業全体としても生産性の決定要因を明らかにするために、企業レベルと現場レベルの生産性とその決定要因に関する分析を行うためのヒアリング調査及びアンケート調査を予定どおりに実施することが出来た。そして、一部の物流拠点において現場レベルの生産性とその決定要因の分析として、取得できたオペレーションの生産性に関するKPIデータとアンケート調査結果の関係を分析することができ、その研究成果を発表することが出来た。以上のように、次年度に本格的に実施する予定の分析の一部を行えるなど、当初の計画にしたがって順調に研究が進展している。(1)企業レベルの生産性及びその決定要因の統計的分析帝国データバンクのデータベースから抽出した997社に対して企業レベルでの生産性に影響を与えると思われる要因に関するアンケート調査を実施し、昨年度に241社(24.2%)から回答を得ることが出来た。この結果を踏まえて、帝国データバンクの企業財務データベース「COSMOS」から損益計算書、原価明細のデータを取得できた135社を対象に、労働生産性及び経常利益率と、アンケート回答との統計的な関連を分析した。その結果、「コスト・原価管理」や「提案営業」など、多くの企業が収益性改善のために取り組んでいる事項が、労働生産性と負の関係にあること、また、労働生産性改善のために国が推進している事項の一つである「荷主連携」について、労働生産性と正の関係にないことが明らかとなり、この成果を日本物流学会全国大会で発表した。(2)現場レベルの生産性及びその決定要因の統計的分析現場レベルの生産性に影響を及ぼす決定要因を明らかにするために、昨年度に引き続きアンケート調査を実施した。そして、ピッキング作業に関する生産性に関わるKPIデータとアンケート調査結果との分析から、人時生産性に影響を与える作業者の意識や行動特性について統計的な関連を分析した。その結果、作業を見通せる知識・想像力、作業スピードや判断を早くしようとする意識、およびやりにくい作業は解決しようとする姿勢などが、生産性に影響していることが明らかとなり、この成果を日本物流学会全国大会で発表した。また、管理方法が現場レベルの生産性に与える影響を調査するために、同種の商品を取り扱う複数拠点を有する物流企業の選定作業を実施した。

企業レベルの労働生産性や経常利益率とアンケート調査結果に関する統計的分析を予定どおりに実施することができた。また、現場レベルの生産性とその決定要因に関する分析を行うために、オペレーションの生産性に関するKPIデータの収集及びアンケート調査を引き続き実施することができた。そして、入手したKPIデータとアンケート調査結果から生産性に影響を及ぼす決定要因について統計的な分析を予定どおり実施することができた。以上のように、当初の計画にしたがって順調に研究が進展している。(1)企業レベルの生産性に影響を与える決定要因トラック事業者の生産性を向上させるために留意すべき「連携のあり方」として、1一般的に、荷主に対して弱い立場にあるトラック事業者にとって、連携の成果を相互に適正に享受できるようにするためには、「経営戦略上の優位性」と「連携における優位性」の2つの優位性を持つことが有効であることが分かった。2そして、「経営戦略上の優位性」を確保するための取り組みとして、「専門知識・能力のある社員を中途で採用」や「改善活動は経営幹部も参加し全社で推進」などが有効であることが分かった。3また、「連携における優位性」を確保するための取り組みとして、「荷主を巻き込んで改善を実施」することが有効であることが分かったほか、「荷主側の組織・体制・意識が不十分」といった課題があることも明らかとなった。(2)現場レベルの生産性に影響を与える決定要因3社7箇所の物流拠点を対象とした調査から、作業者の意識および行動特性と生産性との関係性について、拠点間の傾向の差異を明らかにすることができた。具体的には、某社社内拠点間の比較から商品ロケーション等の知識、現場表示、早く歩くといった意識等の9つの設問で各拠点共通の傾向が見られた。一方、3社7拠点間の比較からは、生産性との関係性が有意である共通な設問は見られなかった。これにより、物流拠点における外部環境及び内部環境の相違が生産性に大きな影響を与えていることが確認できた。また、アンケート結果に基づくクラスター分析による物流拠点の分類から、分類毎に生産性を向上させるための改善内容が異なることが分かった。例えば、業務に関する知識が生産性と正の相関を有する拠点においては、業務の標準化やマニュアル化を推進することが有効であることが分かった。平成28年度の調査結果を踏まえて、引き続き生産性関連データの取得やアンケート調査を実施するとともに、生産性と決定要因に関する統計的な分析を実施する。具体的には企業レベルと現場レベルに分けて、次の分析を実施する。(1)企業レベルの生産性及びその決定要因の統計的分析当初、企業レベルでの生産性や経営効率とオペレーションの生産性に関するKPI等のデータとの関係を分析し、企業全体の生産性の決定要因について検討することを計画していた。しかし、平成28年度のヒアリング調査や取得できたオペレーションの生産性に関するKPIから、KPIは取扱商品によって値が大きく異なり、企業間の比較を行うことが困難であることが明らかとなった。
遷移金属酸化物薄膜のスピン・フォトン量子の競合とその応用

酸素プラズマ援用分子線エピタキシ法による、マンガン酸化物系薄膜作製技術を確立し、結晶構造における熱処理効果、薄膜特有のヘテロ界面の歪に起因する異方的な伝導特性、組成・温度に依存した光学スペクトルの変化について明らかにした。2元系のマンガン酸化物では、幾何学的スピンフラストレーションを有する準安定的な結晶形態λ-MnO_2単結晶薄膜の作製に成功し、その磁性を明らかにした。ペロブスカイト型マンガン酸化物系では、SrTiO_3(001)、NdGaO_3(110)基板上の(Pr,Sr)MnO_3エピタキシャル薄膜の2次元成長に成功し、RHEEDその場観察からその成長モードはPr0面とMnO_2面が交互に積層する成長モードであること、わずかな成長条件によりAサイト欠損が容易に生ずることが明らかとなった。Aサイト欠損によるホールドーピングでは、低温で強磁性絶縁相が支配的であることが示された。NdGaO_3(110)を基板として用いた場合、薄膜との格子不整合が小さいことから、きわめて急峻な界面を有する薄膜作製が実現された。SrTiO_3(001)を基板に用いた場合は、ヘテロ界面の格子不整合から面内圧縮歪みが存在し、それに起因する異方的な磁気抵抗効果が観測された。光吸収の温度依存性では、磁気秩序・伝導特性の変化に対応した、大きなスペクトル強度の移動を伴う電荷整列クラスターに関連した吸収バンドのスペクトル変化が観測され、金属-絶縁体転移、磁気転移近傍における電荷整列の重要性が示唆された。酸素プラズマ援用分子線エピタキシ法による、マンガン酸化物、ペロブスカイト型マンガン酸化物薄膜作製技術を確立した。1.スピネル型Mn_3O_4、λ-MnO_2の単結晶薄膜の成長を実現した。構造及び磁性を評価し、構造と磁性の関連性を明らかにした。赤外吸収により薄膜の膜厚に依存したフォノンの振る舞いを評価した。2.SrTiO_3(001)基板上のペロブスカイト型PrMnO_3系薄膜では、PrとMnのフラックス比によりストイキオメトリーの制御を実現した。成長条件を最適化した2次元成長した試料では、RHEED振動の観察に成功し、その成長モードはPrO面とMnO_2面が交互に積層する成長モードであること、面内に圧縮歪みが存在することを明らかにした。Pr/Mnの組成比を変化した試料について磁性、及び、光学的性質を評価した。Pr/Mn<1の薄膜試料では、Pr欠損の増加と共にMnイオンの形式的な価数が変化し、約120K以下で強磁性的な振る舞いを示すことを見出した。Srをドーピングした試料では、2次元成長から3次元成長へと急速に変化した。3.格子不整合の小さなNdGaO_3(110)基板上に、(Pr,Sr)MnO_3薄膜のエピタキシャル成長に成功し、2次元成長を実現した。高分解X線回折パターンではフリンジが観測され、極めて平坦な表面・界面を有することが明らかとなった。逆格子マッピングにより、基板と薄膜とのエピタキシの関係を評価した。Srのドーピング濃度を変化させた試料について、電気抵抗により電気的特性を評価した。
オープンソース共同開発環境におけるソフトウェア信頼性評価法

オープンソースソフトウェア(Open Source Software,以下OSSと略す)は,セキュリティ向上や開発・保守コスト削減のために,EU加盟国を中心に欧米において,数多くの企業,自治体,教育機関,政府関係機関などで支持されている.しかしながら,実際には市場に占める割合も小さく,開発環境の整備も今一歩の状態である.特に,サポート体制や品質・信頼性の問題は,その普及を妨げる大きな要因として考えられている.OSSが急速に普及し始めている現在,OSSの信頼性に関するなんらかの評価指標を提示することが重要であると思われる.また,OSSのリリース候補版において十分な信頼性を確認することは,正式版リリース後のユーザに対する信頼や人気に大きくかかわるだけでなく,OSSの保守労力の増大に深く関係する.したがって,リリース候補版の信頼性を評価するとともに,最適なバージョンアップ時期を推定することはOSS開発において重要な段階となる.本研究では,非同次ポアソン過程に基づくソフトウェア信頼度成長モデルから総期待開発労力を定式化することにより,最適バージョンアップ時刻推定手法を提案した.また,既存の信頼性評価ツールに対して最適バージョンアップ時期推定機能として組み込んだ.さらに,本ツールの適用可能性を評価するために,複数のOSSに対する信頼性評価結果を示した.OSSでは信頼性を動的かつ定量的に評価するという試みが行われていなかったことから,本研究において開発されたOSSに対する最適バージョンアップ時刻推定ツールが,OSSの信頼性に関する評価指標を提示し,より高品質な各種OSSの開発に結びつくものと考える.各ソフトウェアコンポーネント(ソフトウェア部品)でのデバッグの状況やその良し悪しが,システム全体の信頼性に与える影響を考慮しようとする場合,プログラムパス,コンポーネントの規模,フォールト報告者のスキルなどの,様々に絡み合った要因を捉える必要があると考えられる.また,これらの要因に関するデータが全て収集されていると仮定しても,こうしたデータがソフトウェアの信頼性に関する情報を完全に網羅しているとは考えにくい.したがって,各コンポーネントがシステム全体の信頼性に与える影響を,収集されたデータのみによって推定することは困難であることが予想される.こうしたOSSにおいて,各コンポーネントがシステム全体の信頼性に与える影響を考慮するために,意思決定手法の1つであるAHP(Analytic Hierarchy Process)と既存のソフトウェア信頼度成長モデル(software reliability growth model,以下SRGMと略す)を融合した信頼性評価法を提案した.これは,開発者の主観を必要とすることから,開発者指向の信頼性評価法として有用であると考える.また,上記のOSSに対する信頼性評価法は,主に開発リーダの立場に立ったものであり,ユーザ側にとっては適用し難いという面があった.OSSが急速に普及し始めている現在,こうしたユーザ側の立場に立ったOSSの信頼性に関するなんらかの指標を提示することが重要であると思われる.本研究では,ユーザ指向のニューラルネットワークとSRGMを融合した信頼性評価法を提案した.これにより,開発者およびユーザのそれぞれの立場に立った信頼性評価が行うことが可能となる.オープンソースプロジェクトの下で開発されたオープンソースソフトウェア(open source software,以下OSSと略す)に対する信頼性評価手法を提案するとともに,本手法に基づく信頼性評価ツールを開発した.OSSは,世界中の誰もが開発に参加でき,ソースコードが公開され,誰でも自由に改変することが可能なソフトウェアであることから,組込みシステムやサーバ用途として広く採用されている.また,近年EU加盟国を中心に欧米においても,数多くの企業,自治体,教育機関,政府関係機関などで支持されている.一方,OSSの利用に関しては,未だに多くの不安が残されており,特に,システム導入後のサポートおよぴ品質上の問題については,OSSの普及を妨げる大きな要因として考えられている.OSSが急速に普及し始めている現在,OSSの信頼性に関するなんらかの評価指標を提示することが重要であると思われる.本研究では,こうしたOSSに対して,ニューラルネットワークとソフトウェア信頼度成長モデルを融合した信頼性評価法を提案した.また,オブジェクト指向型言語であるJavaを用いて,本手法をOSSに対する信頼性評価ツールとして実装した.さらに,本ツールの適用可能性を評価するために,実際の複数のOSSに対する信頼性評価を行った.本ツールは,フリーソフトウェアとしてWeb上に公開されている.本研究において開発されたOSSに対する信頼性評価ツールを,実際のオープンソースプロジェクトに採用することによって,OSSの信頼性に関する評価指標を提示することが可能となるとともに,より高品質なOSSの開発に結ぴつくものと考える.オープンソースソフトウェア(Open Source Software,以下OSSと略す)は,セキュリティ向上や開発・保守コスト削減のために,EU加盟国を中心に欧米において,数多くの企業,自治体,教育機関,政府関係機関などで支持されている.しかしながら,実際には市場に占める割合も小さく,開発環境の整備も今一歩の状態である.特に,サポート体制や品質・信頼性の問題は,その普及を妨げる大きな要因として考えられている.OSSが急速に普及し始めている現在,OSSの信頼性に関するなんらかの評価指標を提示することが重要であると思われる.また,OSSのリリース候補版において十分な信頼性を確認することは,正式版リリース後のユーザに対する信頼や人気に大きくかかわるだけでなく,OSSの保守労力の増大に深く関係する.したがって,リリース候補版の信頼性を評価するとともに,最適なバージョンアップ時期を推定することはOSS開発において重要な段階となる.本研究では,非同次ポアソン過程に基づくソフトウェア信頼度成長モデルから総期待開発労力を定式化することにより,最適バージョンアップ時刻推定手法を提案した.また,既存の信頼性評価ツールに対して最適バージョンアップ時期推定機能として組み込んだ.さらに,本ツールの適用可能性を評価するために,複数のOSSに対する信頼性評価結果を示した.OSSでは信頼性を動的かつ定量的に評価するという試みが行われていなかったことから,本研究において開発されたOSSに対する最適バージョンアップ
ギガバール科学の開拓

本年度は,ギガバール状態の生成機構のとそのパラメータ計測のため,2種類のアプローチにより実施した.まず高速電子を用いた圧力発生に関しては,昨年度行った実験の詳細の解析をすすめることにより,定量的な評価が可能となった.実験では高速電子の影響を評価するために,様々なレーザー強度および波長の照射条件下での圧力パラメータの計測のほか,電子スペクトル等による電子の発生と吸収計測による系統的なデータセットを得た.実験結果より,高速電子の発生量と圧力増加の比例則が明らかになり,電子の変換効率を考慮した圧力増大の絶対値も矛盾の無いものであった.さらにレーザーパルス波形を変化させて意図的に高速電子を制御することにより,発生する圧力も変化させることが可能であることを証明した.さらに高速電子の発生だけでなく,高速電子を照射する試料の密度も発生圧力に影響を及ぼすことを示唆する結果を得た.もう一つのアプローチとして,超高強度レーザーをナノワイヤーアレイ構造をもつ試料に照射し,そのパルス幅と同程度の時間幅でギガバール領域の状態を生成・観測する実験的研究も開始した.ナノワイヤーの長さがパルス幅×光速に対応するため,超高速・超高時間分解能をもった計測によるメカニズムの解明が必要である.我々はX線自由電子レーザーSACLAを用いて,超高強度・超短パルスレーザー照射条件下のナノワイヤーの挙動を,X線シャドウグラフ計測によって明らかにするための実験を開始した.本年度は8月に実験を実施し,ナノワイヤーアレイ照射条件下におけるシャドウグラフ像の計測に成功した.ナノワイヤーアレイの密度が比較的高かったため,吸収機構の明瞭な観測は出来なかったが,吸収率の違いを示唆する貴重なデータを取得した.本年度は予定していた高速電子発生による圧力生成に関するこれまでの実験結果の解析がすすみ,地震の影響でマシンタイムが変更になったことにより追加データ取得は出来なかったものの,圧力増加メカニズムに関する十分な物理的知見を得ることが出来た.高速電子によって増加する圧力は古典的なアブレーションによって得られるものとの比較が容易であり,高速電子の発生量(スペクトルも含む)を実験的に得ることにより,圧力発生の最適化に資する解析が可能になった.これにより,発生する高速電子と試料の密度との相関が得られ,次年度より密度(試料の材質)をパラメータとしてデータ取得を行うことによって,高速電子の発生と吸収それぞれの効果による圧力発生の包括的な理解が可能であると考えられる.またもう一つのギガバール発生方法であるナノワイヤー試料を用いた手法に関しては,本研究改題申請当初の計画には項目として挙がっていなかったものの,実施1年目としては着実な成果が挙がりつつある.X線FELによる超高時間分解計測を駆使することにより,超高強度・超短パルスレーザー照射時のギガバール圧力発生のメカニズムを直接観測できる兆しを得ており,2019年度も引き続きSACLAにおけるマシンタイムが採択されたため,ギガバール圧力生成のメカニズムや高性能化に資する理解がさらに進展すると期待される.今年度以降は引き続き,2種類の異なる手法によるギガバール発生法とその物理機構の解明を目指し,この出口を探求しつつすすめる.まず,高速電子を用いた高圧力発生法を継続して実施する.今後は特に高速電子のエネルギーと試料密度の関係を中心に,更なる高圧力発生の指針を得るほか,2次元輻射流体シミュレーションコードに高速電子の効果を付加し,圧力発生と伝播に至る詳細な仮定を模擬する予定である.また,本研究の重要な出口の一つとして,レーザー核融合における衝撃波点火方式への貢献を得るべく,上記で得られた結果を基にしたターゲット設計を行う.衝撃波点火方式では球状に圧縮した燃料に0.3ギガバール程度の強い衝撃波駆動が必要であることから,これまで平板実験で得た物理的な知見を最大限適用し,その最適化を図る.ナノワイヤー試料を用いたギガバール圧力発生実験については,試料を改良しつつX線シャドウグラフ計測によるデータ蓄積をすすめ,ナノワイヤー中における加熱ダイナミクスを明らかにする.さらに次年度以降については,X線散乱計測による温度・密度の絶対値計測にトライし,生成するプラズマの定量的評価を行っていく予定である.このナノワイヤーで生成するギガバール圧力の応用として,高輝度X線や電子・粒子線などの発生に資するパラメータ設定を意識し,ナノワイヤー試料の材質依存性などのデータ取得も検討する.今年度はギガバール圧力発生のための手法のうち,高速電子に着目した圧力増強に関する研究を重点的にすすめた.高強度レーザー照射によって発生するアブレーション圧力に関しては,その吸収強度に比例しレーザー波長に反比例するが,ある照射強度以上になるとレーザー・プラズマ不安定性により吸収率が低下し,圧力が頭打ちになる.この壁を乗り越えるために,このレーザー・プラズマ不安定性等によって発生する高速電子を逆に利用し,高圧力発生にどのように寄与するのかを実験的にもとめた.実験では,パルス幅300 psのレーザー光をCH-Cu-Quartzの3層ターゲットに照射し,発生する高速電子のパラメータ(高速電子のスペクトル,Cu層での吸収分布)などを測定するとともに,試料中を伝播する衝撃波のパラメータを光学計測によって得た.高速電子の影響を系統的に得るため,レーザーの波長および照射強度を変化させてデータを取得した.また,高速電子の効果を積極的に引き出すため,照射パルスの前にプリパルスを照射し,発生する高速電子と衝撃波パラメータの比較を行った.実験結果より,これまでの先行研究と同様に高速電子の発生量・温度ともにレーザーの照射強度に比例し波長に反比例する傾向が現れた.

また,高速電子による先行加熱の影響も定性的理解と一致した.一方でプリパルスを照射した場合,高速電子の発生量や衝撃波圧力の差が,プリパルスが無い場合と顕著な数値として現れた.発生圧力はプリパルス無しと比較して2倍程度まで上昇した条件もあり,引き続き解析をすすめている段階である.平成29年度において,当初計画していた超高圧力発生法の一つである高速電子駆動による圧力アシストに関する研究を行い,種々のレーザー波長,照射強度において生成する衝撃波圧力の評価を行った.また,照射パルスの前にプリパルスを付加することにより,高速電子の発生量が増加するとともに発生圧力も増大するという結果が得られた.これらの項目は平成30年度を目安に行っていたが,やや早めに研究が進行している.また,新しい高圧力の発生手段として,超高強度レーザーを用いる方式を検討し,平成30年度に実施をするべく準備を整えている.この方式は当初の計画では挙げられていなかったが,X線自由電子レーザーSACLAに併設される500 TWレーザーの稼働が開始したため,これに応募し2018A期での使用が認められたため,ナノワイヤー試料を用いたギガバール圧力発生を初めて試みる.一方で収束衝撃波型の高圧発生法に関してはターゲット製作の遅れとマシンタイムの関係で実施ができなかったが,平成30年度中には結果が出る見通してあり,総じて計画通りに研究が進んでいる.本年度は,ギガバール状態の生成機構のとそのパラメータ計測のため,2種類のアプローチにより実施した.まず高速電子を用いた圧力発生に関しては,昨年度行った実験の詳細の解析をすすめることにより,定量的な評価が可能となった.実験では高速電子の影響を評価するために,様々なレーザー強度および波長の照射条件下での圧力パラメータの計測のほか,電子スペクトル等による電子の発生と吸収計測による系統的なデータセットを得た.実験結果より,高速電子の発生量と圧力増加の比例則が明らかになり,電子の変換効率を考慮した圧力増大の絶対値も矛盾の無いものであった.さらにレーザーパルス波形を変化させて意図的に高速電子を制御することにより,発生する圧力も変化させることが可能であることを証明した.さらに高速電子の発生だけでなく,高速電子を照射する試料の密度も発生圧力に影響を及ぼすことを示唆する結果を得た.もう一つのアプローチとして,超高強度レーザーをナノワイヤーアレイ構造をもつ試料に照射し,そのパルス幅と同程度の時間幅でギガバール領域の状態を生成・観測する実験的研究も開始した.ナノワイヤーの長さがパルス幅×光速に対応するため,超高速・超高時間分解能をもった計測によるメカニズムの解明が必要である.
農業ダニ類の食物連鎖にアリが及ぼす影響

ハダニは葉面に張った網の中に住み、網でアリ等のほとんどの捕食者による攻撃を防ぐ一方、天敵のカブリダニが網に侵入すると、網外に出て攻撃を避ける。しかしアリとカブリダニの両方がいると、網に籠もるか網を出るかという相容れないハダニの捕食回避策は破綻し、カブリダニを避けて網を出たハダニがアリに捕食された。これまでハダニと無関係と思われていたアリが、カブリダニを利用したハダニの生物的防除に貢献する可能性を世界で初めて示した。また、ハダニが捕食者から身を守るために網を共有し、それがハダニの集合性をもたらすことと、立体的な防御網を張らないミカンハダニが全く異なる捕食回避法を持つことを研究遂行過程で発見した。農生態系では、作物(植物)→ハダニ(植食者)→カブリダニ(捕食者)と、作物→多くの害虫(植食者)→アリ(捕食者)の捕食連鎖が普遍的に同居する。ジェネラリスト捕食者のアリは、ダニ類の捕食連鎖に影響を及ぼすに違いないが、野外での捕食判定が不可能なため、その影響は全く調べられていない。平成21年度には、人工生態系内で10種のアリを集団飼育して、ハダニとカブリダニに対する捕食をシステマティックに判定する方法を確立した。その結果、小型中型のアリは、カブリダニを捕食するが、ハダニを捕食しないことがわかった。つまり、農生態系のアリは、カブリダニでハダニの制御を目指す現行の生物的防除の根幹を脅かすことが示唆された。小型のアミメアリの場合では、ナミハダニを捕食しても、吐き戻す(ハダニは死亡)個体が多かった。この理由を調べるため、カブリダニとハダニの体表と体内の成分、およびハダニの餌植物(インゲンマメ)の成分を化学分析すると、ハダニの成分だけが餌植物に類似することが判明した。さらに、ハダニ、および餌植物の成分を添加した人工餌をアリが忌避したことから、アリがカブリダニを捕食するがハダニを捕食しない理由のひとつは、餌植物に由来するハダニの体表・体内成分であると考えられた。以上の成果の一部を第54回日本応用動物昆虫学会大会にて口頭発表した。また、ハダニが居住場所と周囲に張る網を取り除くと、アリがハダニを捕食することも判明した。ハダニの網がアリによる捕食を防ぐ理由を解明するためには、網の化学成分の分析が不可欠だが、平成21年度は、ハダニの網を効率よく採集する方法を確立するには至らなかった。平成22年度には、ナミハダニの造る立体網がハダニ自身、およびハダニを捕食するためにハダニの網に侵入するケナガカブリダニを各種アリの捕食から防御する効果を操作実験によって検証した。また、アリがカブリダニによるハダニのトップダウン制御に及ぼす影響を検証するために、ハダニの餌植物上でアリが採餌できる人工生態系の確立を目指してきたが、植物株をそのまま用いる方法よりも、餌植物葉を濡れた脱脂綿上に固定したリーフディスクを用いる方法が有効であることを予備実験によって確認した。また、ナミハダニの体内や糞、ハダニの餌植物には脂溶性成分のフィトールが共通して含まれ、これがハダニ当量でアリの摂食阻害を引き起こすことを生物検定によって解明した。フィトールは植物が普遍的に持つ葉緑素の分解物であり、多くの植物種を利用するナミハダニは、餌植物成分の代謝産物を利用してアリによる捕食を回避していると考えられた。この成果を第55回日本応用動物昆虫学会大会にて発表した。本研究の本来の目的は、立体網によるハダニの捕食回避メカニズムを解明することだが、立体網を張らないタイプのハダニ(ミカンハダニ)が、ナミハダニとは全く異なる捕食回避メカニズムを持つことを研究遂行過程で偶然に発見した。すなわち、ミカンハダニは葉面で日常的に葡匐姿勢をとり、この姿勢で葉面以外の全方位に屹立する長大な胴背毛が、カブリダニ等による攻撃を有効に防ぐことを操作実験によって証明した。この成果を上記学会および個体群生態学会第26回年次大会にて発表した。研究実施計画にない予期せぬ発見も、基礎研究の大きな意義である。平成23年度には、ハダニと捕食者のカブリダニを閉じ込めたリーフディスク上でアリが自由に採餌できる人工生態系を用いて、カブリダニによるハダニのトップダウン制御をアリが直接・間接的に妨害することを予測し、これを検証する実験を行ったところ、アリによるハダニの捕食をカブリダニが助けるという、予測とは異なる結果を得た。この結果は以下のように解釈できる。

ハダニが作る網に侵入しないアリに対してハダニは網に引きこもり、網に侵入するカブリダニに対してハダニは網を出て捕食を避けるが、アリとカブリダニの両者がいる場合には、網を利用したハダニの相容れない捕食回避戦略が破綻し、ハダニはカブリダニに網から追い出されてアリに捕食されるのである。応用的観点からは、カブリダニを用いたハダニの生物的防除にアリが貢献することを示唆する。以上の成果を学会で発表し(13.研究発表[学会発表]を参照)、高評価を得た(第27回個体群生態学会大会ポスター優秀賞:大槻・矢野)。また、上記の網を利用したハダニの捕食回避戦略を研究する過程で、ハダニが捕食者から身を守るために網を共同で利用し、それがハダニの集合性をもたらすことを発見した。この成果はBehavioral Ecology and Sociobiology誌に発表した(13.研究発表[雑誌論文]を参照)。特にナミハダニとカンザワハダニが捕食者からの脅威に対抗するために種を超えて協力する現象は社会的関心を呼び、京都大学広報のwebページ(15.備考)をはじめ、Yahoo Japan,Livedoor等のwebニュースでも広く紹介された。ナミハダニが作る網上にある黒糞粒の化学成分が、ハダニの集合性を裏付けることを解明し、この成果はオランダのダニ学専門誌で発表した(研究発表[雑誌論文])。また、本研究遂行過程で発見・解明したミカンハダニの捕食回避戦略をドイツの科学誌で発表し(研究発表[雑誌論文])、その内容は京都大学広報HP(備考)や京都新聞等(備考)で紹介された。ハダニが日常的なカブリダニの脅威に対して有効な防御姿勢に固執するあまり、稀に遭遇する巨大なイモムシから逃げずに葉ごと食われてしまう姿は、生涯に一度あるかないかの巨大災害に対する我々人間の防災策に示唆を与えるものだったため、インターネットの「2ちゃんねる」の生物学掲示板ではこの研究内容を(無断で)転載したスレッドが立ち(誹謗中傷も含めて)200件近いコメントが寄せられた。この議論の形態が望ましいかどうかは別にして、この研究内容が大きな社会的関心を呼んだことは疑いない。さらに、ハダニが攻撃法の異なる捕食者(カブリダニとアリ)に対する防御を両立できないことを解明した成果をオランダの昆虫学専門誌で発表した(研究発表[雑誌論文])。この成果は京都大学広報HP(備考)や日本経済新聞(備考)、共同通信社を介して多くの地方紙で紹介された。これまでハダニと無関係と思われていたアリが、カブリダニを利用したハダニの生物的防除を大きく左右する可能性を世界で初めて示したことに対する反響は大きく、この研究内容を紹介する雑誌やコラムの執筆依頼が続いている。上記以外にも、本基金の補助を受けた論文1報が受理され(研究発表[雑誌論文])、1報が審査中、1報が投稿準備中である。これだけの成果を挙げつつある本研究の継続課題が不採択になったことは遺憾である。平成24年度には、反復のある人工生態系内でハダニとカブリダニが餌パッチ間を移動できるシステムを構築してその個体数を追跡し、以下を発見した。ハダニの防御網を攻略できないアリ類やコウズケカブリダニなどのジェネラリストの捕食者は、ハダニ個体群の制御に有効ではないと考えられてきたが、防御網のない餌パッチ間を移動中のハダニが捕食される直接的効果と、捕食者を感知したハダニが餌パッチ外への分散を躊躇することによって負の密度効果を被ることと系内の加害パッチ数が抑制される間接的効果によって、ハダニ個体群の制御に貢献することが示唆された。
CAD/CAM用ポーセレンレストレーションの合着システムの確立

近年、歯科領域においてもコンピューター制御でポーセレンを切削成形するCAD/CAMシステムが開発され、セレックシステム(シーメンス社)として市販されている。しかし、このシステムに用いるポーセレンブロックは、機械的強度が低いため接着材で合着して歯質と一体化を図り強化する。また、適合性は、従来のメタル修復より不適合なため、合着材で解決する必要がある。しかし、本システムに修復用接着性レジンを用いても経時的な磨耗により、マージンのチッピングや変色などのトラブルを引き起こす可能性が高い。そこで、本研究では、よりフィラー含有量が高い合着用コンポジットレジンを合着材に用いれば、耐磨耗性の向上が図れ、修復物が口腔内で長期間機能すると考え、超音波発生装置(科学研究費にて購入)を用いて、修復物に適切な超音波振動を加えながら圧接する方法を考案し、下記の知見を得た。各歯の窩洞あるいは形成面に、フィラー高含有量の合着用コンポジットレジンを等重量おき、一定荷重下のもとでチップ先端をセレックシステムで作製した修復物にあて、超音波振動を与えた場合と与えていない場合の2条件で圧接し、溢出したレジンの重量を測定した。その結果、インレー窩洞などの内側性窩洞では、レジンの稠度が高いため超音波振動を加えないと十分に圧接できず、超音波振動の有用性が認められた。一方、外側性窩洞に近いラミネートベニアクラウンでは、両者に有意な差は認められなかった。以上より、修復物圧接時の超音波振動の有用性が示唆された。今後、さらに本法応用後のレジンの耐磨耗性、変色などのついても検討していくつもりである。
中国における日系製造業の産業集積の形成と発展に関する調査研究

発展著しい中国には早くから日本企業が進出し、製造業を中心とした産業集積が形成されてきた。本調査研究は、そうした産業集積に焦点をあて、メーカーとサプライヤーがどのような関係を構築しているか、また、その基盤としての組織内マネジメントがどのようになされているかについて現地調査した。その結果、日系企業間での強い結びつき、また、日系企業の人的資源管理はプロセスコントロールを重視していることが明らかとなった。体年度は、前半において資料収集を行うとともに、調査研究の基盤となる枠組及び海外ネットワークの構築を図り、後半から中国現地での企業調査を開始した。具体的には、まず各種資料の収集と分析から本調査研究を開始し、7月には日本貿易振興機構から講師を招いて中国及び大連を中心とした日系製造業、産業集積の現状を把握した。そして、定期的な研究会の開催によって、調査研究の枠組を確定した。次に中国に進出した日系企業の国内本社に対するインタビュー(8月9月)を通じて各社毎の動向を理解するとともに現地調査の体制を整備した。続いて、10月3月にかけ、大連を中心としながら、北京、上海、広州における日系製造業数十社の現地調査を実施した。その結果、業界・企業によっては日系製造業の現地調遠がかなり進展しているが、現地サプライヤーとの間にいわゆる系列システムはほとんどみられず、長期的な信頼構築が大きな課題となっていることが判明した。ただし、自動車業界のディーラー・システムはその限りではなかった。また、人材育成において日本本社との連携が上手く機能しているケースがある反面、人事考課等の制度化が遅れている場合もあり、進出企業によって差違があること、さらに、明白な役割分担がなされていることから、従業員の自主的な問題解決行動が希薄であるといった側面も明らかとなった。そして、以上の調査結果を踏まえ、また、パネリストとして実務家を招き、シンポジウム「中国の産業集積と日系企業一大連を中心として」を3月に開催した。なお、本年度の調査研究の成果は、ディスカッションペーパーを中心に直ちに纏められた。次年度は地域、業種の視点から対象とすべき産業集積を絞り込み、さらに詳細な調査研究を推進する予定である。研究課題に対する本格的な調査の年度である21年度は、研究計画書に基づき、各グループ毎の調査を繰り返した。調査時期は、9月、11月、12月、3月であり、調査地域は、大連、西安、上海、広州、深センにまで及んだ。また、業種としては、電機、情報、自動車、家電が調査対象となった。なお、調査件数は、延べ15社であった。主な調査結果を挙げれば以下のようになる。まず、大連の電機業界に対する調査では、日系電機メーカーとそのサプライヤーにおいて部品の標準化が進んでいるにも関わらず、日系サプライヤーとの取引が継続されているが、その原因としては、部品の材料・素材に対する品質維持の観点から、そうせざるを得ないということが明らかとなった。また、日系企業間における顧客とサプライヤーの関係は対等であるが、それ以外においては、必ずしも対等関係にはなく、その結果、情報交換・改善提案については、日系企業間の方が円滑に進んでいることも明らかとなった。したがって、日系サプライヤーにとって現地企業を顧客とすることの困難性は、現段階においては、認めざるを得ない状況にあることが判明した。また、広州における日系家雷メーカーに対する調査では、出資比率の変更に伴って現地化していくプロセスをモデル化して把握することができたのも大きな成果であった。さらに、広州、深センでは、自動車ディーラーの集積ともいえる自動車交易市場に対する調査も行われ、4S店による集積効果の実態が明らかとなった。なお、3月には、産業集積の形成と発展に大きな影響を与える「モノづくり」をサービス・イノベーションという新しい視点から取り上げ、シンポジウムを開催するとともに、「モノづくり」の今後の動向と課題について議論した。なお、研究成果は、雑誌論文11本、学会発表5件として纏められた。22年度は、研究計画における最終年度であり、これまでの調査を取り纏めることが主たる目的であった。そのため、まず最初に行ったのが、追加すべき調査事項の洗い出しと現地における追加調査である。すなわち、本調査研究のサブテーマである「サプライヤー育成過程の解明」、「継続的な関係の構築およびその維持方法の解明」、「現地化過程における水平的ネットワーク形成の実態把握」、「現地化を可能にする経営方式の適用過程の解明」、「ディーラー集積の形成過程の解明」のそれぞれに関するこれまでの調査結果を客観的に評価し、あらためて必要となった追加調査を実施した。特に、中国自動車産業にあってはその発展は目覚ましく、結果的に自動車産業におけるサプライヤー、組み立てメーカーを中心とした追加調査となった。また、中国自動車メーカーのマネジャー来日に合わせた国内インタビュー調査を行うとともに、メーカー各社の現地法人経験者を招いた研究会を開催するなどして、調査結果の正確性に万全を期した。そして、その上で、研究調査の慎重な取り纏めを行った。また、その過程では、中国側研究協力者と研究課題ごとに調査結果を整理する作業を同時に進めた。なお、本調査研究で得られた成果は、随時、ディスカッションペーパー、研究論文、学会報告等、様々な形で研究成果を公表してきた。

さらに、22年11月には今回の研究調査に基づいたテーマでシンポジウムを開催し、研究成果を広く社会に公開した。また、本調査研究に基づいた研究図書の23年10月刊行が決まっている。
有機溶媒中における酵素反応の開発とその不斉合成への応用

酵素や微生物等の生体触媒を用いて、予め設計した合成基質を有用な光学活性化合物に変換する“生物学的"手法の開発に努めてきたが、本研究では従来の水溶液中の反応から有機溶媒を用いるそれへと展開を試みた。この方法は酵素の失活の問題を解決することができれば、生成物の単離が単純化されるなど様々な利点をもつため最近特に注目されている。本研究では従来行なってきたエステラ-ゼやリパ-ゼなどの加水分解酵素によるメソジエステルやラセミ体エステルの不斉又は鏡像体区別加水分解についての知識を元にして、その逆反応である不斉又は鏡像体区別アシル化やエステル交換反応を試み、下記の結果を得た。1.キラルなオキシ酸エステル誘導体である2ー(2ーアセトキシプロピル)ー6ーメトキシ安息香酸ブチルのラセミ体を基質としてイソプロピルエ-テル中ある種リパ-ゼを作用させると鏡像体区別分子内エステル交換反応(ラクトン化)が起り、光学純度の高い(-)ー3ーメチルー8ーメトキシイソクマリンが得られることを見出し、これを用いてAsperigillus属微生物の代謝産物である(-)ーメレインを全合成することができた。本方法は生理活性を有する種々の天然マクロライドの合成への応用が可能である。2.ビシクロ〔2.2.2〕オクタンー2,5ージオ-ル等立体配座の固定された多環式かご型ジオ-ル類の有機溶媒中における鏡像体区別アシル化反応を行ない、逆反応である水溶液中での加水分解と比較検討した結果両反応における生成物の絶対配置と光学純度等に興味ある相関性を見出した。3.微生物Trichoderma Virideの一種が種々のメソ体ジオ-ルのジアセタ-トを不斉加水分解して光学純度の高いモノアセタ-トを与えることに着目し、その加水分解酵素の抽出を試みた結果目的の粗酵素を得ることができた。現在これをさらに精製して上記の逆反応を実施すべく実験を継続中である。
メダカを用いた先天異常症の原因遺伝子の同定

1)ENUによるメダカ突然変異体の作成およびスクリーニングENU処理したHd-rR雄メダカに雌メダカを交配し、F1メダカを得た。このF1メダカの雄雌を交配してF2メダカを得て、その表現型を解析した。100系統余りの変異体を得ることができた。その90%以上は骨格異常を示す変異体であり、眼の発生異常、鰭の形態異常を認める変異体も見られた。本研究の目的とする脳の形態異常を示す系統は2系統得られたが、心大血管系に異常を示す変異体は得られなかった。2)変異体の表現型の解析脳の形態異常を示す2系統について組織学的に解析したが、いずれも脳の形態異常および低形成が認められた。脳の形態形成に関与すると思われるShh、Wnt1、Bmp4、Zic、Msxなどの遺伝子発現をRT-PCRやin situ hybridizationにより調べたが、明らかに発現異常を示す遺伝子は見出せなかった。3)変異体の原因遺伝子の同定脳の形態異常を示す2系統についてその原因遺伝子を同定するために、ポジショナルクローニング法を行った。ヘテロ接合体雄と北日本集団に属する近交系のHNI系統の野生型雌を交配し、F1世代を得た。このF1の雌をHd-rR系統のヘテロ接合体雄と戻し交配することにより、野生型約20匹とホモ接合体を約100匹得ることを試みた。ところが、この交配および変異体からのDNA抽出の段階で、感染症が発生し、系統を失ってしまった。そこで、凍結精子による系統の再生を試みたが、再び感染症が発生し、系統を再生することはできなかった。このため、ENUによるメダカ突然変異体の作成およびスクリーニングを再開せざるを得ない状況になり、研究期間内にポジショナルクローニングを進めることができなかった。平成16年度は、ENUによるメダカ突然変異体の作成およびスクリーニングを行った。ENUによるメダカ突然変異体の作成は、Ishikawaらの方法(Fish Biol J Medaka 10:27-29, 1999)に準じた。使用するメダカの系統は、南日本集団に属する近交系のHddR系統を用いた。変異体のスクリーニングは、古典的な3世代交配法により行った。得られた変異については、次世代でその遺伝性を確認した。現在までに、10種類余りの変異体が得られているが、さらに、より多くの変異体を得るために変異体の作成およびスクリーニングをくり返している。現在までに、骨格異常、脳の形態異常、眼の異常、鰭の異常を示す変異体などが得られているが、心大血管系に異常を示す変異体は、残念ながらまだ得られていない。本研究では、中枢神経系あるいは心大血管系に異常を示す変異体に焦点を絞るため、これらのヘテロ接合体のみを個体として継代して維持することにしている。それ以外の変異体については、Aokiらの方法(Zool Sci14:641-644, 1997)に準じて精子保存により系統を保存する。変異体の表現型の解析は、中枢神経系あるいは心大血管系に異常を示す変異体に絞って、詳細な表現型の解析を行っている。経時的に組織標本を作製し、関係すると思われる遺伝子発現をin situ hybridizationにより調べ、変異がどのような発生異常に起因するのかを明らかにする。