hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オルタナティブフードシステムの構築可能性に関する総合的研究

農業の6次産業化総合計画書をもとに、6次産業化におけるコミュニケーション手段の実態を把握した。また、食品製造業の工場見学を対象に消費者行動のコミュニケーションにおける視点と情報提供の総合評価、そして行動に関する分析を行った。3食品の表示・認証制度の最新の動向を把握した。特に新しい食品表示法、食品安全規格、適正農業規範規格を中心に検討を進めた。4オルタナティブフードシステムの概念整理およびインターネット利用の可能性を検討した。新たに「R3コミュニケーション」からのアプローチを用いて考察を進めて、食品事業者や産直関係者など実務者との議論も行った。国内および海外の実態調査において実施した研究事項のうち特徴的なものは以下の通りである。1生協による新たな産直基準の設定と実態の反応について検討を進めた。2第10次卸売市場整備基本方針について情報収集を行った。3都市農業の生産・販売活動を分析した。46次産業化におけるインターネット利用への取り組み意向を検討した。5海外の調査については、特にワイン認証制度を総合的に検討した。フォーカスグループインタビューやWEB調査などについては、次年度に行うこととした。オルタナティブフードシステムの概念整理、その分析枠組みによる農業・食品産業の実態の再整理を行った。理論的検討、実態把握の積み重ねから、あらためて同概念の有効性を確認することができ、産直や直売所の機会の拡大、食品産業の積極的な消費者へのアプローチの強化とマーケティング手法への組み込み、安全・品質に関する認証制度の展開、農産物・食品の流通制度の見直しの必要性、都市農業への社会的な期待などの面で、高い説明力や分析力をもつことが明らかになった。2015年には最新の産業連関表が公表され、マクロ統計によってわが国の食料消費額が低下し続けていることが改めて確認された。ミクロな消費動向についても基礎的な消費統計を分析して実態の把握に努めることができた。このような実態を踏まえた上で、行動経済学的な枠組みも取り入れた、現代の消費者の行動を把握する予定であったのだが、2015年度にそれを実施することができず、その解明に取り組むことが課題として残された。そこで研究期間を2016年度まで延長することとした。フォーカスグループインタビューによって最新の消費者意識の確認をした上で、WEB調査アンケートを実施して消費者行動の定量的解析を行った。詳細なデータ解析は今後進めていく予定であるが、暫定的な集計の結果、オルタナティブフードシステムの基礎となる消費者意識と行動を把握することができた。オルタナティブフードシステムの今日的意義は、生産者と消費者との直接コミュニケーションが可能になることであった。そこで直接コミュニケーションの典型的な事例である食品事業者による工場見学と農業生産者による産直交流を対象にして、その実態を定量的かつ定性的に分析した。
骨芽細胞における炎症性サイトカイン誘導アポトーシス機構の解明

1)マウス骨芽細胞MC3T3-E1を炎症性サイトカイン(IL-1β,TNF-α,IFN-γ)で処理することは、強い細胞増殖抑制およびアポトーシス細胞死を示し、同時NOを産生することを確認した。これらの反応がp38MAP kinase inhibitor SB203580により抑制されたことからサイトカイン誘導apoptosisはp38MAP kinaseの活性化を介して起こることが示唆された(投稿準備中)。2)炎症性サイトカイン処理によりFas mRNAならびにproteinが産生誘導を確認した。Fas Ligandの添加はサイトカイン誘導アポトーシスをさらに亢進させたことから骨芽細胞におけるサイトカイン誘導アポトーシスはFas/Fas Ligandによるautocrine death systemの活性化を介して起こることが示唆された(Ozeki, et al.(2002).Archives of Oral Biology47,511-517)。3)骨芽細胞由来TNFα受容体ファミリーのosteoprotegerin(OPG)は破骨細胞の分化、増殖、活性化ならびにアポトーシスの調節因子として重要な生理的役割を担っており、厳密な産生制御にて正常な骨代謝が営まれている。骨芽細胞におけるOPGの産生機序の解明、ならびに骨破壊疾患である歯周関連疾患の病態ならびに進行との関連性を探求することは、歯周疾患の新たな治療戦略を探る上で急務である。今回、マウスストーマ細胞由来ST-2において、BMP-4によりOPGが産生誘導され、その際、p38MAP kinaseの活性化を伴うことを明示した(Tazoe et al.,Archives of Oral Biology, in press)。4)結果の一部は歯科基礎医学会、薬理学会、生化学会、日本骨代謝学会、IADR(USA)大会および日本歯科保存学会にて発表を行った。(1)研究背景骨の形成と吸収を制御する因子として、サイトカインの役割は、広く認識されているが、最近このサイトカインの情報を伝達する物質として一酸化窒素(NO)の細胞内での挙動が着目されつつある。NOはinducible NO synthase(iNOS)により生成されるが、大量に産生されると様々な細胞にたいし毒性を発揮し、最終的にアポトーシス様細胞死を惹起すると報告されている。(2)研究目的サイトカインによる骨芽細胞(MC3T3-El cells)のアポトーシス様細胞死がどのような細胞内シグナルにて惹起されるか、特にsignal cascadeにMAP kinase(classic MAP kinase,c-jun-N-terminal kinase,p38MAP kinase)が含まれているかについて基礎的な検討を行った。(3)結果1)炎症性サイトカイン(IL-1β,TNF-α,IFN-γ)で処理することは、強い細胞増殖抑制および細胞死を示し、同時にNOを産生することを確認した。FACSを用いたAnnexin-V/PI double stainingによりこの細胞死がアポトーシスを介したものと確認した。2)サイトカイン処理によりNOが産生誘導され、これがp38MAP kinase inhibitor SB203580により抑制された。3)サイトカイン処理によりiNOS mRNAが誘導され、これがSB203580により抑制された。さらに、サイトカイン誘導apoptosisはSB203580により抑制された。以上のことからサイトカイン誘導apoptosisはp38MAP kinaseの活性化を介して起こることが示唆された。現在、実験結果を踏まえての総括的な考察及び付加的実験を行っている。結果の一部は歯科基礎医学会、JADR,IADR大会にて発表を行い、また現在論文作成中である。

(1)研究背景骨の形成と吸収を制御する因子として、サイトカインの役割は広く認識されており、大量のサイトカイン処理は細胞に対し毒性を発揮し、最終的にアポトーシス様細胞死を惹起すると報告されている。(2)研究目的1)サイトカインによる骨芽細胞(MC3T3-E1 cells)のアポトーシス様細胞死がどのような細胞内シグナルにて惹起されるか。具体的にはFas/Fas Ligandによるautocrine death systemが存在するかどうかついて、基礎的な検討を行った。(3)結果1)炎症性サイトカイン(IL-1β,TNF-α,IFN-γ)で処理することは、強い細胞増殖抑制および細胞死を示し、FACSを用いたAnnexin-V/PI double stainingによりこの細胞死がアポトーシスを介したものと確認した。2)サイトカイン処理によりFas mRNAならびにproteinが産生誘導されたが、これはシグナル伝達の鍵分子であるMAP kinaseの阻害剤(PD98059,SD203580)前処理にてなんの影響も受けなかった。3)Fasの生体内リガンドであるFas ligandが恒常的に本細胞に存在することを確認した。4)Fas Ligandの添加はサイトカイン誘導アポトーシスをさらに亢進させた。以上のことから骨芽細胞におけるサイトカイン誘導アポトーシスはFas/Fas Ligandによるautocrine death systemの活性化を介して起こることが示唆された。現在、実験結果を踏まえての総括的な考察及び付加的実験を行っている。結果の一部は歯科基礎医学会、JADR、IADR大会、日本歯科保存学会にて発表を行い、また現在、掲載論文(Archs Oral Biol.)が印刷中である。平成1213年度の実験結果を踏まえての総括的な考察行い、さらなる本研究の進展を摸索するために以下の2項目について新たな研究課題とした。1)骨芽細胞病態モデルを用いた血清除去誘導シグナルカスケードの解明微小環境下で細胞周囲が病的な虚血状態に陥り、栄養供給が絶たれたとき、骨芽細胞がどのような運命をたどるのかを解明することは、骨代謝異常疾患と骨芽細胞との関連を探るうえで重要である。マウス骨芽細胞MC3T3-E1は、血清除去により細胞増殖は停止、細胞周期の停止G0/G1 arrestを示すと共に、NFκB, p38MAP kinase, Caspase-2,-3,-8および-9の活性化を伴うアポトーシス細胞死を示すことを明示した(投稿準備中)。2)マウスストーマ細胞におけるOPGの産生機序の解明骨破壊を伴う歯周関連疾患の病因ならびに病態の進行要因を探る新たなアプローチとして、骨芽細胞と破骨細胞の機能変化が着目されつつある。骨代謝において骨芽細胞は、RANKL, OPG, M-CSF, prostaglandinなどの産生を介して、破骨細胞の分化と増殖を制御する中心的役割を担う。
多自由度強相関系におけるテンソルネットワークが拓く触媒表面反応の研究

自動車排気ガス浄化のための触媒の貴金属使用量削減や貴金属代替材料開発に資する指針を電子状態計算の立場から構築することを目的とした。触媒表面におけるCOの酸化反応やNOの還元反応においては、触媒金属のd電子の電子状態が触媒機能の優劣に関係する。また、三元触媒の助触媒として用いられている酸化セリウムにおける触媒機能の向上(金属ー担体相互作用)においては、4f電子軌道の関与がX線吸収分光の実験などから指摘されている。触媒表面上の化学反応は、活性点の周りの数nm程度の領域で起こっていると考えられ、直接的な実験的検証に困難を伴う。そのために実験検証と合わせて電子状態計算を用いる研究が必要である。本研究においては、d電子や4f電子の電子相関効果に着目し、触媒表面の電子状態計算により、以下の研究を実施した。(1)触媒表面におけるNO-CO反応による浄化プロセスの電子状態を第一原理計算によって調べ、貴金属触媒と遷移金属触媒の比較をした。酸素の触媒表面への吸着エネルギーの値が、NO-CO反応の活性化エネルギーを決める指標の1つとなり、NO-CO反応においてNO乖離とCO酸化がトレードオフの関係になることを見出し、貴金属代替材料候補探索のための指針の1つを得た。(2)触媒活性点近くの電子相関効果を取り入れた強結合格子模型のテンソルネットワークを構築した。行列積演算子の方法を用いて、テンソルネットワークの手法を並進対称性の無い系の計算に拡張した。(3)本年度においては貴金属と酸化セリウムの金属ー担体相互作用における電子相関効果について調べた。貴金属と酸化セリウムの界面に電子溜まりができ、それが金属ー担体相互作用のミクロな機構であることを見出した。電子溜まりは、貴金属ー酸素ーセリウムの結合における電子の授受により生じ、セリウムの4f電子の電子相関により電子溜まりが生じやすくなることを見出した。本研究の目的は、貴金属触媒の代替材料候補の1つである遷移金属化合物における触媒機能のメカニズムを、電子状態研究に基づいて解明することである。特に、遷移金属化合物のd電子の電子相関効果が、触媒の機能の優劣に如何に関与するかを解明する。平成28年度においては、この研究目的を達成するための最初のステップとして、2つの研究を実施した。1つは、自動車排気ガスに含まれる窒素酸化物( NO)と一酸化炭素(CO)が、触媒表面に吸着して化学反応する浄化プロセスの電子状態研究である。もう1つは、電子状態計算に電子相関効果を取り入れるためにテンソルネットワークの方法をハバード模型に用いる計算機プログラムの開発を行った。以下に研究成果を記す。ロジウム(Rh)表面におけるNO-CO反応の律速段階を調べ、NOの乖離吸着過程の遷移状態の電子状態を第一原理計算手法により求めた。遷移状態における局所状態密度と電荷分布の解析を行い、遷移状態への励起エネルギーの低下に有効な機構が解った。Rhは、自動車排気ガス浄化触媒の三元触媒として実用化されている。本年度研究したRh表面におけるNO-CO反応が、NO-CO反応のプロトタイプとなる。代替材料表面における遷移状態の計算結果を検討するための指針が得られた。テンソルネットワーク手法の1つであるMERAを用いて、1次元ハバード模型の基底状態と低エネルギー励起状態を同定する数値計算プログラムを開発した。電子相関が大きい場合には、基底状態エネルギーがベーテ仮説による厳密解と良い一致を示した。2次元ハバードモデルにMERAの手法を用いるためのプログラム開発に必要となる十分な知見を得ることができ、触媒表面における強結合模型にMERAを用いる研究に資する成果が得られた。本研究の目的を達成するための研究計画を簡潔に記す。(1)貴金属触媒における自動車排気ガス浄化の化学反応を電子論的に解明し、局所密度近似による電子状態計算結果と化学反応速度との関係を明らかにする。(2)その知見に基づき、代替材料の遷移金属化合物の電子状態計算結果から化学反応速度を予測する。(3)局所密度近似による電子状態計算結果に基づいた強結合モデルを構築し、電子相関効果を取り入れた模型を構築する。(4)テンソルネットワーク手法の1つであるMERAの方法を1次元ハバード模型に用いる数値計算プログラムを開発する。(5)2次元ハバード模型にMERAの方法を拡張する。(6)上記の(3)で構築した強結合模型にMERAの方法を適用し、電子相関効果が、触媒の機能の優劣に如何に関与するかを解明する。初年度の研究において、上記の(1)と(4)を完了し、(2)の研究の一部を実施した。MERAの方法をハバード模型に適用し、数百サイトの系においても安定してMERAの変分波動関数を同定する手法の開発に成功した。それゆえに、研究計画は、おおむね順調に進展している、と自己評価をした。本研究の目的は、自動車排気ガス浄化のための貴金属触媒の代替材料候補の1つである遷移金属化合物における触媒機能のメカニズムを、電子状態研究に基づいて解明することである。平成29年度においては、以下の研究を実施した。1.触媒表面における窒素酸化物(NO)と一酸化炭素(CO)の浄化プロセスの電子状態を第一原理計算によって調べ、貴金属触媒と遷移金属触媒の比較をした。その結果、酸素の触媒表面への吸着エネルギーの値が、NO-CO反応の活性化エネルギーを決める指標の1つとなることを見出した。NOの解離反応は、酸素の吸着エネルギーが大きい表面において反応速度が速い。一方、COの酸化反応の反応速度は逆の傾向となり、NO-CO反応においてトレードオフの関係になる。

貴金属表面がバランスの良い状態となっている。遷移金属化合物による代替材料候補探索のための指針の1つを得ることができた。2.触媒の貴金属と助触媒の酸化セリウム(セリア)との相互作用を第一原理計算手法を用いて調べた。セリウムの4f電子間のクーロン相互作用により、局在4f電子を持つセリウムサイトが出現し、そのサイトと貴金属サイトとの電子の移動により酸素の吸着・放出能が向上することを示した。電子相関効果が、酸素の吸着エネルギー変化を介して、触媒活性を変化させることが解った。3.触媒活性点近くの電子相関効果を取り入れた格子模型のテンソルネットワークを構築した。行列積演算子の方法を用いて、テンソルネットワークの手法を並進対称性の無い系の計算に拡張した。貴金属触媒における自動車排気ガス浄化の化学反応を電子論的に解明し、その微視的機構の理解を踏まえて、代替材料の遷移金属化合物を探索する指針を得ることに資する結果を得ることができた。Rhが、窒素酸化物の還元反応、および、一酸化炭素の酸化反応の双方において優れた触媒活性を示す微視的機構を酸素の吸着エネルギーの視点から見出すことができた。この結果は、代替材料の開発における1つの指針を与えるものであり、電子状態計算や機械学習による材料探索の効率化に役立つ。また、助触媒として広く用いられている酸化セリウムと貴金属との相互作用による触媒作用の改善効果(いわゆる、メタル・サポート相互作用)における電子間相互作用の寄与を微視的計算結果を用いて研究し、酸素の吸着・放出能の視点から触媒活性を向上させる機構を明らかにできた。さらに、単純化した格子模型にテンソルネットワークの手法を用いることによって、触媒活性点近くの電子相関効果を調べることができた。これらの結果は、遷移金属酸化物における触媒活性の研究を推進するための重要な要素研究である。それゆえに、研究計画は、おおむね順調に進展している、と自己評価をした。自動車排気ガス浄化のための触媒の貴金属使用量削減や貴金属代替材料開発に資する指針を電子状態計算の立場から構築することを目的とした。触媒表面におけるCOの酸化反応やNOの還元反応においては、触媒金属のd電子の電子状態が触媒機能の優劣に関係する。また、三元触媒の助触媒として用いられている酸化セリウムにおける触媒機能の向上(金属ー担体相互作用)においては、4f電子軌道の関与がX線吸収分光の実験などから指摘されている。触媒表面上の化学反応は、活性点の周りの数nm程度の領域で起こっていると考えられ、直接的な実験的検証に困難を伴う。そのために実験検証と合わせて電子状態計算を用いる研究が必要である。本研究においては、d電子や4f電子の電子相関効果に着目し、触媒表面の電子状態計算により、以下の研究を実施した。(1)触媒表面におけるNO-CO反応による浄化プロセスの電子状態を第一原理計算によって調べ、貴金属触媒と遷移金属触媒の比較をした。
ショウジョウバエ器官形成におけるmRNA様非翻訳RNAの機能

これまでに同定した32個のmRNA様非翻訳RNA候補(MRE)が、実際に非翻訳RNA(ncRNA)であるかどうかを検証するため、前年度に引き続き、ノーザン解析による時期特異的発現パターンの解析および近傍のタンパク質遺伝子との発現パターンの比較による検証を行った。MREのうち、保存性の高いORFを持ち、短鎖ペプチドをコードしている可能性が高いことが判明した2個と、ncRNAであることがほぼ確定した4個を除いた26個のncRNA候補遺伝子のうち、7個はイントロンRNAの分解産物であり、6個は近傍のタンパク質遺伝子の5'あるいは3'UTRの一部であると推測された。他の13個については近傍のタンパク質遺伝子とは発現パターンが一致しなかったが、ncRNA遺伝子であるかどうかについてはさらなる検証が必要である。これらの結果は、ゲノムプロジェクトで用いられている網羅的な解析では効率よくncRNAを同定することは困難であり、個々のncRNA候補遺伝子の実験的検証が必要であることを強く示唆している。ncRNAであることがほぼ確定した4個(MRE3,MRE16,MRE31,MRE32)について、その生理機能を明らかにするため、MRE32,MRE33の転写領域を完全に欠失した系統、およびMRE3転写量域の3'側4分の3を欠いた系統をそれぞれ作成し、その表現型を解析した。これらの系統は全て生存し、生体において必須な遺伝子ではないことが示唆されたが、MRE32の欠失変異系統は成虫への脱皮時期が顕著に遅れることが明らかとなり、発生のタイミングに関わる何らかのメカニズムに関与していることが示唆された。また、cDNAアレイを用いた遺伝子発現プロファイルの解析の結果、約145個の遺伝子が顕著な発現量の変化を見せることが明らかとなり、MRE32がこれらの遺伝子の発現制御に何らかの形で関与していることが考えられた。本研究は、ショウジョウバエmRNA様非翻訳RNAの発生現象における役割を明らかにすることを目的とする。これを達成するため、今年度は以下の研究を行った。1)組織特異的mRNA様非翻訳RNA候補の一次構造解析これまでに同定した26個の非翻訳RNA候補はいずれもcDNAの塩基配列を元に同定されたものであり、転写産物の全長を含むとは限らない。従来のノザン解析法を改良し、各々の転写産物の長さを決定したところ、26個のうち5個についてはcDNAとほぼ同じ長さの転写産物が確認され、これらは実際にncRNAであると考えられた。他の21個については、既知のcDNAは候補遺伝子の転写産物の一部のみを含むものであることが明らかとなったが、ゲノム上のアノーテーションを考慮すると、近傍にタンパク質遺伝子が存在しない3個についてはncRNA遺伝子である可能性が高いと考えられた。他の18個についてはタンパク質遺伝子の一部であると判断した。2)組織特異的mRNA様非翻訳RNA候補遺伝子の欠失変異系統の作成上記8個の候補遺伝子のうち、MRE-1およびMRE-29について、トランポゾン挿入系統を利用した欠失変異系統の作成を行った。MRE-29については、RNAiによる気管系の形態異常が見られ、気管系の形態形成に関与することが強く示唆された。MRE-1については顕著な表現型は見られなかったが、これは作成した欠失変異系統が転写ユニツトを完全に欠失したものでないためと考えられる。3)組織特異的mRNA様非翻訳RNA候補遺伝子のRNAi系統の作成MRE-1およびmRE-29を除いた6個の候補遺伝子のうち、3個についてRNAi系統を確立し、RNAiによる機能欠失の影響を観察したが、これらの系統では顕著な表現型は観察されなかった。
古英語・中英語における迂言的表現―受動構文・完了・進行形・非人称

本研究の成果は、英語が形態的に1語では表わせない完了、未来、進行、受動等の構文を、助動詞を用いることで2語以上の表現方法を確立し、現在のような複雑な時制や態や様々なアスペクトを示すことができるようになった過程を、そのもととなる古英語・中英語の時代の文献から例証したことにある。形態的なambiguityを迂言的な手法で補うことにより、現代では「英語らしい」といえる表現法をすでに古英語の段階から発達させていった様子を、韻文、散文、行間注釈などの文献を綿密に調査することにより貴重な例を見出すことができたと自負している。本研究では、古英語と中英語の主な作品について、受動構文、完了形、進行形、非人称構文の迂言形など、様々なタイプの構文をすべて調査し記述するため、かなりの時間を要した。しかしこの基礎データが重要であるため、この1年間は充実したものとなった。通時的に各々の構文がいかに変化したかを記録する必要があり、その結果を機会があるごとに公表していく。当該年度に関しては、ベルギーでの7月の国際歴史英語学会においてワークショップで発表し他binomialsの調査では、古英詩の網羅的調査が役に立ち、語彙のレベルだけでなく構文のレベルでも並列表現を見ることの必要性を強調した。また9月のロンドンでのキングズカレッジと慶應大学の共同国際会議では、自身の発表は基調講演のためキリスト教語彙の受容についての話であったが、2つの統語論のセッションで司会を務め、質問とコメントを行う上で、本研究の成果の一部を公にした。この会議の間、オックスフォードに滞在し、Bodleian Libraryにて写本研究を行うと共に、Eric G. Stanley名誉教授と複数回会見し、本研究に対する意見を求めた。また12月には同志社大学で開催された日本中世英語英文学会30周年記念大会において非人称構文と再帰構文との古英語における問題点を中心に発表を行った。出版では、イギリス・アメリカの中世研究家6名と共に論文集を企画、自身が編集したAspects of Anglo-Saxon and MedievalEnglishをPeter Lang社から出版した。この中の論文では古英語の進行形に関する問題点を指摘している。また長年にわたる英語史の研究のまとめとして『変化に重点を置いた英語史』(英宝社)を出版した。平成27年度はまず5月に第9回国際中英語学会にplenary speakerとして招待されていたため、そこで非人称構文と再帰構文に関する発表を行った。これは従来の私自身の研究に対し新たな見地からの研究も行われているため、「本当は」どのような歴史的変化が二つの構文に起っていたのかを示し、フロアにも問うものとなった。近年の理論言語学者の間では写本やファクシミリに戻らず、古英語の電子コーパスに現代英語訳の付いたもののみを用い、editionsにさえ触れていないため、適切でない用例を挙げた著書や論文が増えている現状があり、その態度に警鐘を鳴らすことが目的の一つであった。結果は学会のproceedingsに載ることとなった。その際、アメリカ、ポーランド、ドイツ等の学者とも議論出来たことは有意義であったし、急きょ頼まれて2つの発表の司会をしたが、そのどちらも私が以前に扱ったdouble modalsや現在調査中の進行形の問題を扱っており、いよいよ迂言形についてまとめることの意義を感じた。7月には国際アングロサクソン学会で一つのセッションの司会を務め、スコットランドの友人達との友情を深め、研究に対する意見交換ができた。国内では11月に日本英語学会で関係節の問題に関する招待発表を行った。これもある意味、現代には残っていないが中世前・後期を通じて用いられ続けた構文であり、さらに調査を続けている。12月には日本中世英語英文学会で10世紀後半から13世紀にかけての動詞形態の混同について発表した。この中には非人称動詞と人称動詞の混同、否定の意味を持つ動詞に見られる目的節内での否定の重複など、現在の研究テーマからの用例の一部を紹介した。すでに論文は投稿済みで掲載も決定しているが、刊行は来年度になるため、そこで報告する。国際中英語学会における発表、日本英語学会と日本中世英語英文学会での発表と、今年度は学会発表により今までの研究成果の一部を公表することによって、国内外の反応を見ることが出来、さらに研究を進めることの意義を見出したことが大きかった。特に、ポーランドでの学会で、東欧の若手研究者達が私の研究結果を読み、自身の研究のテーマとして扱ってくれていることは、かなりの自信となった。また、国際アングロサクソン学会での司会を引き受けたことで以前からの仲間の信頼を得られたことも成果である。国内で中世英語を研究対象とする者が減少するなか、海外ではこの分野が盛んになっているところもあるので、貢献できれば幸いと思う。最終年度はまず5月に日本英文学会における再帰構文中のselfの存在意義について発表した。これは、中世英語では人称代名詞のみでも再帰の機能が果たされるため、selfは頭韻のための道具として人称代名詞に付随して用いられたのが始まりのように解釈する理論言語の立場に反論して、頭韻のためだけではなく初めから格変化を共有する代名詞として用いられていたことを、詩とrhythmical proseの両者を調査することにより詳細なデータで立証したものである。そののち7月にはイギリスで国際英語正教授学会の前のMedieval Symposiumにおいて古英語と中英語の間の過渡期における動詞形の変化について発表した。これは、形態論的見地から、古英語の文法規則にそぐわない形が生まれることにより、統語的変化に移行していく様子を説明したものである。

そののちの本会では、関係節の中に人称代名詞が残る形の構文が中世英語を通じて見られたことを報告し、中世から近代英語にかけて、関係代名詞だけではなく構文自体の変化が起り、これが現代の英語構文への橋渡しとなっていくきっかけであったことを例証した。これらの発表により、迂言用法研究のまとめの一部を発表したことになる。この学会の前後にBritish Libraryにおいて写本研究を行ったが、十分ではなかったので、9月にもう一度イギリスに出向き、LondonのBritish Library, OxfordのBodleian Library, CambridgeのUniversity Libraryにおいて、改めて写本研究を行った。これは研究のまとめをするにあたり、どうしても写本に帰る必要のある部分を確かめる必要があったからで、これにより、9章から成る迂言用法の成果を出版する準備ができた。本研究の成果は、英語が形態的に1語では表わせない完了、未来、進行、受動等の構文を、助動詞を用いることで2語以上の表現方法を確立し、現在のような複雑な時制や態や様々なアスペクトを示すことができるようになった過程を、そのもととなる古英語・中英語の時代の文献から例証したことにある。形態的なambiguityを迂言的な手法で補うことにより、現代では「英語らしい」といえる表現法をすでに古英語の段階から発達させていった様子を、韻文、散文、行間注釈などの文献を綿密に調査することにより貴重な例を見出すことができたと自負している。これまでのところ、非人称、再帰表現、進行形、Be動詞と同様に用いられる動詞など、いくつかのテーマで口頭発表と論文による成果発表を行ってきている。また国際会議での発表やヨーロッパの出版社からの出版依頼も複数来ているので、できるだけ効果的な公表の仕方を考慮中である。また、国際英語正教授学会の国際実行委員になっているため、ロンドンのJane Roberts名誉教授をはじめ多くの中世研究者に会う機会が増えているので、あと2年の間には研究結果を著書の形でまとめられると信じている。28年度は最終年度となるため、研究成果をまとめることに専念したいが、まずは5月に日本英文学会で現代の再帰構文の要素であるselfの歴史を解説する発表から始める。次に7月の国際英語正教授学会における古英語部門のco-chairとしての役割を果たすとともに、本会前のMedieval Symposiumと本会との2つの発表において、研究成果を公表することに力を入れる。9月には収集した用例のうち、写本の読みをチェックする必要のある箇所を調査すべく、London, Oxford, Cambridgeの図書館を訪問し、またアングロラテンの専門家でもあるJoyce Hill教授の意見を伺うべく、Leedsを訪問する予定である。そのあとは執筆にとりかかりたい。中世英語学2015年4月末から5月初めにかけてポーランドで開催される国際中英語学会(ICOME 9)nにおいて基調講演を行うことが決まっており、その際には非人称・再帰構文の中英語における分布状況を報告する。
乳幼児のアレルギー遷延化と樹脂（プラスチック）原料複合曝露との関係

[目的]樹脂(プラスチック)原料は幅広い分野で取り扱われている化学物質であるが、樹脂に含まれる化学物質の曝露が小児のアレルギー遷延化に影響を及ぼしている可能性がある。昨年度の研究で小児と成人間で保有率に差が認められた樹脂原料であるビスフェノールAジグリシジルエーテル(BADGE)特異的IgG抗体値に着目した研究を本年は遂行した。[対象と方法]乳幼児98名(男児59名、女児39名)。平均月齢6か月。卵,牛乳,小麦特異的IgE抗体並びにドットブロット法にてBADGE特異的IgG抗体値を測定した。[結果]生後6か月時点でBADGE抗体陽性であった児は半年後に小麦特異的IgE抗体値が増加するリスクが高かった(OR = 3.56; 95% CI 1.13-11.2; P = 0.031)。特にこの傾向は女児において強く認められた(OR = 9.46; 95% CI 1.01-89.0; P = 0.049)。牛乳特異的IgEも同様の傾向が認められた(OR = 2.77;95% CI 0.93-8.22; P = 0.067)。[考察]生後6か月時点のBADGE特異的IgG抗体の有無が1歳時点の小麦・牛乳特異的IgE抗体値の増加に影響を及ぼしている可能性がある。BADGE抗体陽性でかつ小麦特異的IgE抗体が上昇している児において、Th2系の炎症性サイトカインであるIL-6発現量の増加傾向が認められている。乳児期のBADGE曝露がTh2系に影響を及ぼし、IgE抗体の増加に関連している可能性があり、今回の結果が乳児期のBADGE曝露による乳幼児期のアレルギーの遷延化の可能性を示唆することができたと考える。[結論]樹脂原料曝露と小児の食物特異的抗体との間に関係性がみられた。今後は曝露源の探求も含め、小児と成人でIgG保有率の異なった化学物質に解析を広げ、研究を施行する必要がある。対象とする化学物質の選定が行われた。また目的である化学物質曝露と小児アレルギー遷延化の関係を示唆する結果が得られている。今後は小児期に曝露を受けやすいその他の化学物質と小児アレルギーの関係を進めていく。【目的】樹脂(プラスチック)原料は幅広い分野で取り扱われている化学物質であり、我々の生活に最も身近な物質であるが、このような樹脂に含まれる化学物質の曝露が小児のアレルギー遷延化に影響を及ぼしている可能性がある。樹脂原料曝露の影響は小児と成人では異なる可能性がある。実際我々の研究において、小児と成人を対象に特異的IgG抗体値を比較した場合、小児と成人間で保有率に差が認められた樹脂(プラスチック)原料はビスフェノールAジグリシジルエーテル(BADGE)と無水トリメリット酸であった。したがって本年度はリクルートを行うと同時にBADGE特異的IgG抗体値に着目した研究を遂行した。【対象と方法】乳幼児86名(男児50名、女児39名)。平均月齢7か月。卵特異的IgE並びにドットブロット法にてBADGE特異的IgG抗体値を測定した。【結果】卵特異的IgE陰性、BADGE特異的IgG陰性は15%、卵特異的IgE陰性、BADGE特異的IgG陽性は3%、卵IgE陽性、BADGE特異的IgG陰性は57%、卵IgE陽性、BADGE特異的IgG陽性は24%であった。【考察】BADGE特異的IgG陽性者において、卵特異的IgE陽性者>陰性者であった。BADGE曝露が乳幼児の卵特異的IgE値に影響を及ぼしている可能性がある。今回曝露ルートの探索目的で母体血、1か月児の血清中BADGE特異的IgG値を3組測定した。その結果、母体血においてBADGE特異的IgG陽性であっても、1か月児の血清においてBADGE特異的IgGはすべて陰性であった。【結論】樹脂原料曝露と小児の食物特異的抗体との間に関係性がみられた。今後は曝露源の探求も含め、測定対象化学物質ならびに対象者数を増やし、さらなる研究を施行する必要がある。分担者・協力者間の連携の確立、検体採取から実験室までの流れを確立できた。目標者数には達しなかったが、対象とする化学物質の推定は進んでいる。今後はスムーズなリクルート、実験解析に移行できると考える。平均月齢6か月。[結果]

生後6か月時点でBADGE抗体陽性であった児は半年後に小麦特異的IgE抗体値が増加するリスクが高かった(OR = 3.56; 95% CI 1.13-11.2; P = 0.031)。特にこの傾向は女児において強く認められた(OR = 9.46; 95% CI 1.01-89.0; P = 0.049)。牛乳特異的IgEも同様の傾向が認められた(OR = 2.77;95% CI 0.93-8.22; P = 0.067)。[考察]生後6か月時点のBADGE特異的IgG抗体の有無が1歳時点の小麦・牛乳特異的IgE抗体値の増加に影響を及ぼしている可能性がある。BADGE抗体陽性でかつ小麦特異的IgE抗体が上昇している児において、Th2系の炎症性サイトカインであるIL-6発現量の増加傾向が認められている。乳児期のBADGE曝露がTh2系に影響を及ぼし、IgE抗体の増加に関連している可能性があり、今回の結果が乳児期のBADGE曝露による乳幼児期のアレルギーの遷延化の可能性を示唆することができたと考える。[結論]樹脂原料曝露と小児の食物特異的抗体との間に関係性がみられた。今後は曝露源の探求も含め、小児と成人でIgG保有率の異なった化学物質に解析を広げ、研究を施行する必要がある。対象とする化学物質の選定が行われた。また目的である化学物質曝露と小児アレルギー遷延化の関係を示唆する結果が得られている。今後はリクルート、対象とする化学物質数の増加、食物・吸入抗原の抗体測定数の増加させる。また曝露経路や出生前・後曝露の影響を検討するために他科の医師・医療関係者との連携も強めていく。今後は小児期に曝露を受けやすいその他の化学物質と小児アレルギーの関係を進めていく。今年度リクルート予定者が次年度にずれ込んだため次年度使用額が生じた。採血用の物品や質問紙の印刷のための費用に使用する。検体が出ない月が生じたため、人件費が当初の予定より少なくなった。今後は採血用の物品や質問紙印刷のための費用に使用する。
遺伝子銃を用いた生体遺伝子治療の基礎研究:腫瘍誘導リンパ節のCTL効果の増強

(1)Gene Gun処置TDLNの抗腫瘍効果増強のin vitroの解析Balb/cマウスの鼠径リンパ節周囲に腫瘍を移植し、その5・7・9日後に設定した遺伝子銃の設定条件でGM-CSF遺伝子を導入した。対照として遺伝子プラスミドを含まない金粒子単体及び遺伝子銃照射を行わないTDLNも採取した。TDLNの細胞構成をその表面抗原の解析から行ったところ、Tリンパ球においては変化を認めなかったが、樹状細胞と思われる細胞数が非照射の細胞では1%であるのに対して、金粒子単独照射のTDLNに3%、GM-CSF遺伝子導入TDLNでは9%と著しい増加を認めた。また刺激増殖後の活性化TDLNの腫瘍に対する細胞障害活性試験では、有意差をもってGM-CSF遺伝子導入後TDLNに腫瘍特異的に細胞障害活性を認めた。(2)各種TDLNを用いた抗腫瘍効果のin vivoの解析1x10^6の乳癌細胞株をマウスの両側鼠径部周囲に皮下移植し10日後のTDLNを採取した。採取したTDLNを抗CD3抗体及びIL-2で刺激増殖させ活性化したTDLNを作製した。健常マウスに3x10^5の腫瘍細胞を尾静脈より注入し肺転移を起こさ、3日後の微小肺転移状態に活性化したTDLNを養子免疫し、2週間後の肺表面の転移個数を調べた。4x10^7のTDLNを移入した郡ではTDLNを移入しない対象と優位な肺転移の個数の差を認めた。そこで通常のTDLN及びGM-CSF遺伝子導入郡、金粒子のみ導入郡の活性化TDLNの抗腫瘍を微小肺転移モデルで検討した。4x10^7の活性化TDLNの移入において、コントロール郡に比べ、金粒子のみの導入郡さらにGM-CSF遺伝子導入郡においてそれぞれ、優位さをもって肺転移が抑制された。以上より、移植腫瘍にGM-CSF遺伝子銃を使用することにより腫瘍内の樹状細胞浸潤が増加し、これがTDLN中の樹状細胞数ならびに前効果T細胞数の増加を促す事が示唆された。(1)遺伝子銃の設定条件の決定Bio-Rad社製の遺伝子銃及びマウス(Balb/C)を使用し、以下の実験を行った。マウスの腹部を脱毛した後にマウスGM-CSF plasmid DNAをコーティングした弾を用いて3回遺伝子銃を照射し翌日その中央部の皮膚を採取した(5mm x 5mm)。この皮膚を鋏を用いて細かくし組織溶解液2ccに24時間放置し、その遠心分離後の上清中のGM-CSF産生量をELISAを用いて測定した。このGM-CSF産生量からもっとも高濃度のGM-CSFを産出するものを設定条件とし求めた。入手可能な金粒子は0.6、1.0、1.6μのものであり、この3種の金粒子とさらに金粒子1mgに対する結合DNA濃度として1.0、2.0、3.0μg/mg goldで、さらにヘリウムガスを用いた発射圧として100、200、300、400PSIにて行った。結果としてもっとも高い濃度のGM-CSFを産生した条件は1.6μの金粒子を用いてDNA濃度は2.0μg/mg gold、発射圧は300PSIであった。(2)TDLNモデルの設定論文を参考に、以下のモデルを設定した。マウスの乳ガン細胞株MT-7由来のMT901とその同系マウスBalb/Cを用いた。TDLNは1x10^6の腫瘍細胞液の皮下注射により腫大した鼠径リンパ節をTDLNとして採取した。肺転移モデルは腫瘍細胞3x10^5を尾静脈より静注し2週間後に肺転移を両側肺表面に250個ほど生じるモデルになり、この治療モデルとして腫瘍細胞の静注後3日目に活性化したTDLNを尾静脈から静注することによりその治療効果を2週間後の肺表面の転移個数として測定した。これにより、活性化リンパ球の治療効果としての治療モデルとして完成した。

そこで通常のTDLN及びGM-CSF遺伝子導入郡、金粒子のみ導入郡の活性化TDLNの抗腫瘍を微小肺転移モデルで検討した。4x10^7の活性化TDLNの移入において、コントロール郡に比べ、金粒子のみの導入郡さらにGM-CSF遺伝子導入郡においてそれぞれ、優位さをもって肺転移が抑制された。以上より、移植腫瘍にGM-CSF遺伝子銃を使用することにより腫瘍内の樹状細胞浸潤が増加し、これがTDLN中の樹状細胞数ならびに前効果T細胞数の増加を促す事が示唆された。
新しい発想に基づく部分軸拡径加工方法の開発

科学研究費補助金交付期間内(H16年度H17年度),本研究課題を着実に進めており,下記に示すように有益な研究成果が得られた.1.実用サイズ軸材にも適用できる軸拡径変形挙動モデルの提案独自開発した加工機を用いて軸拡径加工実験を行い,軸径変形挙動を実測して変形挙動の数式モデルを考案した.この数式モデルにより,加工条件,軸径や材質などによる軸径変形挙動が推測できるようになった.2.軸拡径加工性を向上させる熱処理法の提案軸肥大加工に適した微細な均質組織を得るために,SC材に対して適正な熱処理を施して強さと靱性のバランスがとれた材質改善により,軸拡径加工に対する健全な加工限界を向上できる加工条件を明らかにした.また,高周波誘導予加熱により,更なる有効な軸拡径加工法を提案した.3.軸拡径加工実験および強度検証実験の実施各供試材において,実験用サイズから実用サイズまでの軸材に対して軸拡径加工実験および強度検証実験を行い,適切な加工条件およびこの加工法の有効性ならびに疲労損傷に対する健全性について実験のみならず解析的に確認した.また,軸の軽量化を視野入れ,中空軸材への軸拡径加工法の適用可能性も実験的に明らかにした.4.本加工法における総合解析手法の開発有限要素法解析汎用ソフトMSC.Marcのユーザーサブルーチンを活用し,熱一応力連成解析手法を開発した.加工過程におけるシミュレーション解析が実験結果と良く一致していることから,本解析手法の妥当性および有効性が確認された5.軸拡径加工法に関する基礎データベースの構築実験および有限要素法シミュレーション解析に基づき,各供試材における軸拡径変形挙動に及ぼす加工条件などの影響および強度信頼性について明らかにし,得られたデータを軸肥大加工における基礎加工データベースとして構築した.科学研究費補助金交付期間内(H16年度H17年度),本研究課題を着実に進めており,下記に示すように有益な研究成果が得られた.1.実用サイズ軸材にも適用できる軸拡径変形挙動モデルの提案独自開発した加工機を用いて軸拡径加工実験を行い,軸径変形挙動を実測して変形挙動の数式モデルを考案した.この数式モデルにより,加工条件,軸径や材質などによる軸径変形挙動が推測できるようになった.2.軸拡径加工性を向上させる熱処理法の提案軸肥大加工に適した微細な均質組織を得るために,SC材に対して適正な熱処理を施して強さと靱性のバランスがとれた材質改善により,軸拡径加工に対する健全な加工限界を向上できる加工条件を明らかにした.また,高周波誘導予加熱により,更なる有効な軸拡径加工法を提案した.3.軸拡径加工実験および強度検証実験の実施各供試材において,実験用サイズから実用サイズまでの軸材に対して軸拡径加工実験および強度検証実験を行い,適切な加工条件およびこの加工法の有効性ならびに疲労損傷に対する健全性について実験のみならず解析的に確認した.また,軸の軽量化を視野入れ,中空軸材への軸拡径加工法の適用可能性も実験的に明らかにした.4.本加工法における総合解析手法の開発有限要素法解析汎用ソフトMSC.Marcのユーザーサブルーチンを活用し,熱一応力連成解析手法を開発した.加工過程におけるシミュレーション解析が実験結果と良く一致していることから,本解析手法の妥当性および有効性が確認された5.軸拡径加工法に関する基礎データベースの構築実験および有限要素法シミュレーション解析に基づき,各供試材における軸拡径変形挙動に及ぼす加工条件などの影響および強度信頼性について明らかにし,得られたデータを軸肥大加工における基礎加工データベースとして構築した.新たに提案した軸拡径加工法に対して加工機構を科学的に解明し,工学的に理論体系化された工業技術に発展させるのを目的とし,基礎研究と工作機械の改良を着実に進めている.科学研究費補助金の交付期間(平成16年度平成17年度)の初年度としては,研究計画に基づき当該研究をスムーズに行い,得られた研究成果は以下のようになっている.1.実用サイズ軸材に適用できる軸拡径変形挙動モデルの修正・最適な加工条件の検討独自開発した加工機を用い軸拡径加工実験を行った.軸径変形挙動を実測し,変形挙動の数式モデルを考案した.加工条件(曲げ角度θ,軸加圧力P)の影響,軸径D_0や材質の径依存性などを再調査したうえで,最適な加工条件を明らかにした.その研究成果を,「Science Forum」に1件掲載しており,国内学術会議で2件発表した.また,「塑性と加工」に1件投稿し,査読中.2.部分熱間軸拡径加工法への展開軸拡径加工機に備えた高周波加熱装置により被加工部を局部的に加熱する軸拡径加工法を検討し,適切な加熱条件などを明らかにした.その研究成果の一部を,国内学術会議で2件発表し,学術雑誌に投稿する予定.3.加工部品に対する供用中稼動負荷による強度変化挙動の検証試験供用中稼動負荷を加えた強度検証試験を実施し,長期信頼性観点から強度評価を行った.被加工部における温度上昇,疲労強度特性や疲労損傷に対する健全性などについての研究成果を,「塑性と加工」に1件掲載しており,1件掲載決定となっている.また,国際学術会議「ICF11,2005.3」で発表する予定.4.本加工法における総合解析手法および解析ソフトウェアの開発総合解析手法の開発に対しては順調に進めており,その成果の一部を,国内学術会議で1件発表した.

また,共著した「新しい発想による部分軸肥大加工法の開発」(塑性と加工,Vol.44,No.514,pp45-49,2003)は,日本塑性加工学会第476回理事会(H17.2.22)より,平成17年度(第40回)日本塑性加工学会賞の「論文賞」の受賞を決定された.新たに提案した軸拡径加工法に対して加工機構を科学的に解明し,工学的に理論体系化された工業技術に発展させることを目的とし,基礎研究と工作機械の改良を着実に進め,有益な研究成果を挙げている.科学研究費補助金の交付期間(平成16年度平成17年度)の最終年度は,研究計画に基づき当該研究を総仕上げしており,得られた研究成果は以下のようにまとめる.1.軸拡径加工法を向上させる熱処理法の提案軸肥大加工に適した微細な均質組織を得るためにSC材に対して適正な熱処理を施し,強さと靭性のバランスがとれた材質改善により,軸拡径加工に対する健全な加工限界を向上できる加工条件を明らかにした.また,高周波誘導予加熱により,更なる有効な軸拡径加工法を提案した.それらの研究成果は,次ページの研究発表(雑誌論文リスト)の12をご参照ください.国際学術会議「AMDP,2006.5」にて2件口頭発表した.また,「塑性と加工」に2件投稿しており査読中.2.軸拡径加工実験および強度検証実験の実施各供試材において,実験用サイズから実用サイズまで(直径10mm60mm)の軸材に対し軸拡径加工実験および強度検証実験を行い,適切な加工条件およびこの加工法の有効性ならびに疲労損傷に対する健全性について実験のみならず解析的に確認した.また,軸の軽量化を視野に入れ,中空軸材への軸拡径加工法の適用可能性も実験的に明らかにした.それらの研究成果は,次ページの研究発表(雑誌論文リスト)の35をご参照ください.3.軸拡径加工法に関する基礎データベースの構築実験およびFEMシミュレーション解析に基づき,各供試材における軸拡径変形挙動に及ぼす各加工条件の影響および強度信頼性について明らかにし,得られたデータを軸肥大加工における基礎加工データベースとして構築した.また,共著した「新しい発想による部分軸肥大加工法の開発」(塑性と加工,Vol.44,No.514,pp45-49,2003)は,2005年5月に日本塑性加工学会賞の「論文賞」を受賞した.
DNA診断および血清診断を用いた家族性アミロイドニュ-ロパシ-の疫学調査と病因解析

家族性アミロイドポリニュ-ロパシ-(FAP)患者は感覚優位の障害に加え、多彩な自律神経機能異常を呈する遺伝性の疾患である。本症では病期の進行過程で見られる四肢の浮腫の病態解析や自律神経系の異常の出現時期についての報告はない。自律神経障害は、ポリニュ-ロパシ-よりも生命予後を考える上で重要であるが、これまで、その障害度を定量的に評価する方法がなかった。我々はFAP患者の末梢の神経機能を定量的かつ非侵襲的に評価する目的で、レ-ザ-ドップラ-皮膚血流計、カプセル発汗計を用い、各種負荷後の反応性を測定した。心臓の自律神経機能は心電図RーR間隔の周波数をコンピュ-タ解析した。これらの結果から、FAP患者のみでなく、FAP遺伝子保因者においても、体性感覚運動障害に先行して自律神経の異常が起こっていることが判明した。この新知見は、根本的な治療法のない現時点にあって、自律神経障害をコントロ-ルすることがその生命予後を良好にする為には極めて大切であることを意味する。又、熊本県内のFAP患者(遺伝子保因者を含む)の有病率を明らかにするため、無作意に200名の一般患者の異型トランスサイレチンをモノクロ-ナル抗体を用いたイムノブロット、PCR法によるDNA診断により測定したが、異型トランスサイレチン保有者は存在しなかった。この事は、FAPタイプIは、熊本県荒尾以外の地域の発症頻度は極めて低いことを意味すると考えられる。
lifting加群の直和分解に関する研究とその応用

平成30年度は、半完全環上の射影被覆がlifting加群であるような加群Mにおいて、Mが擬似射影加群であることと双対自己同型不変であることが同値であることを示し、Siberian Mathematical Journalに受理された論文の中でその研究成果を報告している。また、そこで得た知見を応用し、加群の比較移入性や比較射影性がそれぞれ、移入包絡間の核が直和因子であるような準同型で不変であるような加群、射影被覆間の像が直和因子であるような準同型で双対不変であるような加群で特徴づけられることを示した。その成果は、最近Turkish Journal of Mathematicsに受理された論文の中で報告している。本研究は、「任意の環上ですべてのlifting加群は内部の有限exchange性をみたすか、直既約分解をもつか」という問題を否定的に解決し、そこで得た知見を環の構造研究に応用することを目的としている。本研究期間では、まず平成27年度に「内部の有限exchange性をみたすliftingは直既約分解をもつ」という基本的な結果をCommunications in Algebraで発表した。その後、加群の直和分解という視点で、lifting加群の一般化であるH-supplemented加群を研究し、平成29年度は、ある種のlifting加群の直和因子としてdual square free加群なるものが現れることを見い出し、まずはdual square freelifting加群の構造を調査すべきという考えに至り、平成30年度は、この加群に関する研究成果をCommunications in Algebraで発表した。この研究を通して、上述の結果の逆、つまり、「直既約分解をもつlifting加群は内部の有限exchange性をみたすか」という問題が否定的であることが分かった。lifting加群とその双対であるextending加群は、様々な環の構造研究に応用されている注目すべき加群であり、1980年代から活発に研究されている。しかし、これらの加群に関するいくつかの基本的問題が未解決のまま残されており、その解決がこの分野の重要課題である。研究代表者はその中でも「lifting加群は直既約分解をもつか?」という問題に興味をもち、これまでに関連する研究成果を報告している。本研究は、この問題は否定的であると予想し、"すべてのlifting加群が直既約分解をもつ"という性質をみたす環を探求することを目的としている。lifting加群の一般化であるH-supplemented加群において、finite internal exchange propertyをみたすものの構造について一定の研究成果を得ることができた。これは「関連する環の構造がある種のlifting加群にどのように影響するか」という問題の研究において、今後の足がかりとなる成果であると考えている。lifting加群はその双対であるextending加群と共に、様々な環の構造研究に応用されている重要な加群であり、1980年代から国内外の多くの研究者によって研究され、膨大な研究成果が報告されている。しかし、これらの加群についていくつかの基本的問題が未解決のまま残されている。本研究では、未解決問題の一つである「lifting加群は直既約分解をもつか?」という問題の解決を目指して研究を遂行している。平成28年度は、完全環上のFIEPをみたすある種のlifting加群についての研究を行った。上記の結果から、この加群は直既約分解をもつことは明らかであるが、ここでは各直既約因子の構造を調査し、「直既約因子で同じ射影被覆をもつものは同型である」ことを示した。この結果を応用すると、「完全環上のある種のlifting加群は、準射影加群とdual square free加群の直和としてユニークに分解される」という興味深い結果が得られる。これらの研究成果は現在投稿中の論文で紹介している。平成28年度の主な目的は、関連する環の構造が(直既約)lifting加群の直和にどのような影響を与えるかを調査し、その構造を明らかにすることであった。一般に、完全環上の直既約lifting加群は同じ射影被覆を持つとしても同型であるとは限らないが、完全環上のある種のlifting加群においては、その直既約因子として現れる直既約lifting加群が同じ射影被覆を持てばそれらは同型であることが分かった。この結果を応用すると、そのような加群は、準射影加群とdual square free加群の直和としてユニークに分解されることが示される。このように、予定していた平成28年度の研究目的について一定の研究成果を得ることが出来た。【結果A】「FIEPをみたすlifting加群は直既約分解をもつ」を平成28年にComm. Algebraに掲載された論文の中で報告した。結果Aの逆、つまり、直既約分解をもつlifting加群はFIEPをみたすか?という問題は未解決である。本研究では、平成28年度に、「ある種のlifting加群が準射影加群とdual square free加群の直和に分解される」という結果を得ており、平成29年度は、その直和因子として現れるdual square free加群について、共同研究者の菊政教授、Keskin教授(トルコ)等と調査することになった。その理由は、square free加群は、exchange property、FIEP、C3といった加群の直和分解に関する性質と深い関連があり、その双対として導入されたdual square free加群の構造解明は、本研究の遂行に有効だと考えたからである。