hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
園芸作物におけるバイオテクノロジ-利用に関する基礎的研究

1.プロトプラストの培養:無菌的に育成したメキャベツの本葉よりプロトプラストを単離し、その培養によってコロニ-、カルスを経て不定芽を形成させ、さらに移植して植物体育成に成功した。2.不定胚の形成:アスパラガスの茎端部を培養し、伸長したシュ-トの基部にEmbryogenicカルスを形成させ、これを振盪培養することにより、前胚や球状胚のステ-ジの不定胚を単離した。これらのうち一部は固体に再生した。ニンニクの茎盤部と花床部、ヤマトイモの茎頂およびウチワドコロの未熟胚からもEmbryogenicカルスが形成された。3.胚培養による雑種植物体の育成:ヤマノイモの0.6mm以上に発育した胚は培養により高い確率で交雑実生を得ることができた。また、未熟胚は種子培養により胚的生長を促し、その後胚培養することにより、ナガイモ×ナガイモ、ジネンジョ×ナガイモ。ヤマトイモ×ナガイモの交雑実生が得られた。4.生殖質・遺伝子源の凍結保存:冬季に採取したリンゴの休眠枝を0°Cで保存すると凍結保存用材料として周年確保できた。また、Thidiazuronを培地に添加することによりシュ-ト形成が促進された。ナシ、ブドウ、オウトウ、ハスカップ、食用ユリにおいてもそれぞれの処理により液体窒素中で凍結後高い生存率を示した。5.大量増殖法の確立:ギョウジャニンニク、ハスカップ、ブル-ベリ-、セイヨウナシの茎頂培養によりシュ-トを形成させ、その後発根させて植物体を再生させることができた。6.細胞培養:アスパラガスのぎ葉由来の単細胞を培養し、コロニ-を形成させ、コロニ-から植物体再生に成功した。コロニ-形成率は品種により差が認められた。7.細胞選抜による病害抵抗性系統の育成:アスパラガス若茎由来のカルスを茎枯病由来の数種の毒素を添加した培地で培養し、抵抗性カルスを選抜した。これまでのところ3品種の選抜カルスから個体が再生している。1.プロトプラストの培養:レタスの子葉由来のプロトプラストはNAA1ppm,BA0.5ppm,1%グルコース,0.6Mマニトールの培地で分裂が観察された。ヤマノイモ属では野生種のヒメドコロで胚由来のカルスを液体振盪培養することにより分裂能の高いcell clusterが得られ、これより単離したプロトプラストを供試して初期分裂が観察された。2.胚培養:ジネンジョ×ナガイモの交雑により得られた種子内の0.4mm以下の幼胚でも異常ながら子葉を生長させ得た。また、胚培養を利用してイチョウイモ×ナガイモの交雑実生が4個体得られた。3.葯・花粉培養:アスパラガス一核期の花粉を供試し、低温処理と高浸透圧処理(0.35Mマニトール)を併用することにより、花粉内のデンプン蓄積を抑制し、初期分裂を行わせ得た。4.生殖質の凍結保存:食用ユリでは2週間以上低温処理した茎頂を供試し、DMSDを30分以上処理することにより、凍結・融解後の生存率は高まり再生個体も得られた。現在のところ、液体窒素中で6ケ月間保存しても融解後の生存率は95%を示した。

ブドウでは11月以降の茎頂を供試したところ、どの品種でも80%以上の生存率を示した。バレイショについても4週間の低温処理で、液体窒素融解後の生存率を17%にまで高めることができた。5.茎頂培養による大量増殖:ブルーベリーのShootはMs培地を基本とし、BA【10^(-5)】M,GA【10^(-5)】M,グルコース1.5%で伸長し、発根はIBA10ppmに3日間浸漬することにより良好となった。クロミノウグイスカグラでは1/2MS培地でShoot形成が良好であり、IBA0.1ppm以下で発根が促進された。6.細胞培養と細胞選抜:アスパラガスぎ葉由来の単細胞によりMsを基本とし、NAA1ppm,BA0.1ppm,2%しょ糖の添加された培地でコロニー・カルス形成ができ、約80日後には植物体に再生させ得た。また、アスパラガス茎枯病抵抗性株の選抜を試み、供試毒素として病菌を培養した濾液の酢酸エチル抽出物やケトール等が使用できることが確認された。1.プロトプラストの培養:無菌的に育成したメキャベツの本葉よりペクトリアーゼ0.1%,セルラーゼオノズカRS0.5%, 0.6Mマニトールの酵素液によりプロトプラストを単離した.プロトプラストは窒素量を1/4,他を1/2濃度にしたMS培地を基本として添加した培地で分裂し,カルスが形成された.これらのカルスより茎葉が再分化し幼植物が得られた.2.茎頂培養:ナガイモ茎頂を,窒素量1/10にしたMX培地で培養するとカルスを形成せずに個体再生でき, BAを0.1mg/l以上に高めると,茎頂は苗条原基様の塊状組織へと発育した.ギョウジヤニンニクの1mm程度の茎頂(茎盤部を含む)はNAAまたは2,4ーD,010^<-6>M,BA10^<-5>10^<-4>Mを添加した培地上で多芽体に発育し,これらの多芽体を分割して移植すると個体に再生できた.3.生殖質の凍結保存:リンゴ茎頂の耐凍性は10月中旬から4月中旬にかけて高く維持されており,この時期の茎頂は液体窒素で保存することができた.また,耐凍性の高い時期に採取した枝を0°Cで保存すると, 4月中旬以凍も耐凍性が保持され4月中旬から10月中旬の期間でも液体窒素で保存後の生存率は50100%となった.ニンニクでは前処理としての乾燥処理が液体窒素で凍結保存後の生存率を高めることが明らかになり,浸透価の上昇などの質的変化を起こした.4.細胞選抜:アスパラガス茎枯病抵抗性株育成のために,病菌の培養濾液の酢酸エチル抽出物(毒素)添加培地より選抜されたカルスは更に高濃度の毒素添加培地でも生存し,また,毒素無添加培地に移植してもその抵抗性は保持された.目下,これらのカルスより個体が再生されつつある.5.不定胚の誘導:アスパラガス若茎の頭部小側枝を供試し,窒素源を1/2にした培地を基本とし, NAA10^<-5>M,BA10^<-5>M,ビオチン0.05mg/1,グルタミン2mMおよびしょ糖0.1M添加した培地でカルスを育成し,そのカルスをホルモンフリー培地で振盪培養することにより不定胚を単離した.不定胚の生長には浸透圧を高めることが重要であった.1.プロトプラスト培養:アブラナ科4種6系統において無菌発芽させた子葉よりプロトプラストを単離し培養したところ、B.campestrisとB.oleracea(コールラビ、メキャベツ)で分裂し、コロニーが形成された。このうちメキャベツではカルスを形成し、移植することにより個体が再生した。2.不定胚形成:ヤマノイモ属の栽培種ヤマトイモの茎頂および野生種のウチワドコロの未熟胚よりEmbryogenicカルスが形成され、後者を基本培地に移植することにより不定胚が生長した。
発生・幹細胞・腎骨髄連関を軸に考える高齢ドナー腎臓の若返りの試み：国際共同研究

骨髄老化により引き起こされる腎臓老化・病態メカニズムの解明を目的とし、国際ネットワークを構築する。幹細胞老化・ミトコンドリア機能変化・糖鎖修飾異常・発生に関わる転写因子に着目したマウスモデルによる多臓器間老化メカニズムの解明と、その成果を元に、腎臓の老化・若返りを試みる検証システムの構築を遂行する。腎臓を中心とした複数臓器の老化メカニズムの解明及び高齢者に対する革新的腎臓病治療へと繋げる。
国際取引法から見た仕組み金融の基礎理論的研究

日本において国際的な債権の証券化を促進するための基礎理論として、次のような原則を採用すべきことを明らかにした。I第一に、現行の国際私法規則である法例一ニ条はつぎのように改正されるべきである。1債権譲渡の第三者は対する効力は、債務者の住所地法による。2前項の規定に関わらず、債権譲渡の債務者以外の第三者に対する効力は、債権譲渡を登記すべき場合には、譲渡人の住所地法による。ただし、譲渡人の住所地法によれば債権譲渡を登記することができない場合には、債権譲渡の債務者以外の第三者に対する効力は、日本法による。II第二に、特定目的会社による特定資産の流動化に関する法律(SPC法)は、画期的な立法であるが、これによって外国における特別目的会社設立の意義は減少しない。なぜなら、SPC法は当局の規制と監督に依拠する部分が多く、コスト高で利用しにくいからである。特に規制的、強行的なルールの国際的な適用範囲が示されていない点は、法的予測可能性を低める結果となっている。たとえば、社債管理会社の設置強制は、コストがかかる割にはその有効性が実証されていない。この規定は、日本との密接関連性があり、日本が規定の適用に利益を有する場合、すなわち日本に居住する社債権者保護すべき場合にのみ、社債の準拠法の如何に関わらず、適用されるべきである。1国際金融取引に関する契約書等のドキュメントで、金融機関から提供を受けた実例および公刊されている解説書から収集し、これらをパソコンに入力した。2国際金融における証券化の基本的仕組みを、1の資料を用いて国際取引法および国際私法の観点から理論的に分析した。(1)国際取引法の観点からは、現在の日本の法制度、とりわけ民法典の関連条文は早急に改正するか、現行の特定債権等の事業に係る事業の規制に関する法律の適用範囲を広げる必要があることが明らかとなった。(2)国際私法の観点からは、現在の日本の国際私法ルールである法令12条については批判が多いが、国際的証券化の観点からは現行規定で対応可能であることがわかった。現行のルールをどう改正するべきかについては、引き続き研究を続けうる予定である。(3)なお、1の資料および以上の成果の一部は、平成9年度の法学部国際取引法IIの講義資料として暫定的に公表されている。国内の実務家からの債権譲渡の実際についての聞き取り調査は、証券発行による資金調達および投資の専門家を中心に実施し、1の重要な資料の提供を受けた。その結果、2の私法に関す法制度とともに、裁量行政が証券化ビジネスの大きな阻害要因になっていることがわかった。国際金融における証券化(セキュリタイゼーション)取引の仕組みにおいては、債権譲渡が有効に行われることが必要である。実体法の分野では、証券化取引の実務の要請を受けて、対抗要件制度の簡易化を中心に、取引を容易にするための法改正が行われた。しかし、国際的な債権譲渡では、複数の国の法律のうちのどれが適用されるかによって、債権譲渡の有効性が変わってくる。ところが、現行の日本の国際私法規則である法例12条は、債権譲渡の対第三者に対する有効性を債務者の住所地法で判断している。これでは、債務者が外国に居住する場合は、証券化のための日本の新しい法律を利用することができない。そこで、まず、将来的、集団的に譲渡された債権群からの収益をもとにした証券発行取引の方法を分析し、さらに債権譲渡特例法などの新しい証券化関連法を分析することによって、国際私法上の法律関係の重心は、債権者の営業所にあることを明らかにした。そして、現行の国際私法規則である法例12条のもとでの新しい解釈として、債権譲渡の登記地法を準拠法とすべきこと提案した。しかし、この解釈では、どこに登記すべきかという問題や二重登記の問題に対応できない難点がある。そこで、証券化取引に一層適合した法律は、債権者の営業所地法であること、そしてこの考え方を取り入れた新しい国際私法規則を設けるべきであることを提案した。さらにこの方向は、国際私法の基本である最密接関連法の考え方にも合致することを明らかにした。

この研究成果は、後掲の英語論文として公表している。日本において国際的な債権の証券化を促進するための基礎理論として、次のような原則を採用すべきことを明らかにした。I第一に、現行の国際私法規則である法例一二条はつぎのように改正されるべきである。1債権譲渡の第三者に対する効力は、債務者の住所地法による。2前項の規定に関わらず、債権譲渡の債務者以外の第三者に対する効力は、債権譲渡を登記すべき場合には、譲渡人の住所地法による。ただし、譲渡人の住所地法によれば債権譲渡を登記することができない場合には、債権譲渡の債務者以外の第三者に対する効力は、日本法による。以上の結果は後述11研究発表の「国際金融と国際私法」として印刷中で、一部は「国際私法と国際金融」として国際私法学会大会で報告した。II第二に、特定目的会社による特定資産の流動化に関する法律(SPC法)は画期的な立法であるが、これによって外国における特別目的会社設立の意義は減少しない。なぜなら、SPC法は当局の規制と監督に依拠する部分が多く、コスト高で利用しにくいからである。特に規制的、強行的なルールの国際的な適用範囲が示されていない点は、法的予測可能性を低める結果となっている。たとえば、社債管理会社の設置強制は、コストがかかる割にはその有効性が実証されていない。この規定は、日本との密接関連性があり、日本が規定の適用に利益を有する場合、すなわち日本に居住する社債権者を保護すべき場合にのみ、社債の準拠法の如何に関わらず、適用されるべきである。
ポリシリコン薄膜の残留応力および機械的特性の評価

ポリシリコン薄膜は、MEMS(Micro-Electro-Mechanical System)などに幅広く使われているが、その寸法が微小であるためにその機械的特性の評価が極めて困難である。またシリコンウェハにひずみを導入することにより、ウェハに不可避的に侵入する不純物を捕獲(ゲッタリング)することが可能である。本研究では、シリコンが赤外線を透過して赤外線に対して光弾性を有することを利用して赤外線を用いた光弾性試験によりひずみを定量的に評価することを目的とする。1.キャビテーション気泡の崩壊衝撃力によりシリコンウェハ裏面に微小な歪を導入してゲッタリング効果を生じることによりシリコンウェハ表面に形成したデバイスのCV特性を向上させるために,まずキャビテーション条件を最適化し,その条件で機械的特性を評価した。またキャビテーション気泡の崩壊衝撃力によってシリコンとポリシリコン内に有効な残留応力を導入できることを実証した。2.シリコンのサブマイクロ領域用の赤外線光弾性試験装置を構築するとともに,微小なひずみは顕微ラマン分光法によって計測した。3.原子間力顕微鏡を用いた計測により,シリコンウェハ表面の表面粗さは2.3nmであることがわかった。4.透過型電子顕微鏡を用いた観察によりポリシリコン薄膜は下層と上層で異なった微小構造であることを明らかにした。また多結晶シリコン内の微小な双晶と転位を観察した。5.ポリシリコンの生成に分子線エピタキシー法(MBE)を利用した場合と減圧化学気相成長法(LPCVD)を利用した場合では類似した微小構造が得られたが,LPCVDを用いた場合により小さい結晶粒が得られた。ポリシリコン薄膜は、MEMS(Micro-Electro-Mechanical System)などに幅広く使われているが,その寸法が微小であるためにその機械的特性の評価が極めて困難である。またシリコンウェーハにひずみを導入することにより,ウェーハに不可避的に侵入する不純物を捕獲(ゲッタリング)することが可能である。本研究では,シリコンが赤外線を透過して赤外線に対して光弾性を有することを利用して赤外線を用いた光弾性試験によりひずみを定量的に評価することを目的とする。初年度である本年度は,以下の研究を実施して,研究の基盤を築いた。1.キャビテーション噴流によるシリコンウエーハへのひずみの導入水中に高圧水を噴射してキャビテーションを発生させるキャビテーション噴流により,シリコンウェーハの裏面を加工してウェーハ裏面にひずみを導入した。次に,このウェーハ表面に,Cuで故意汚染をしながらMOS(Metal On Silocon)回路を作製してC-V特性を計測した。その結果,キャビテーション噴流によりゲッタリングサイトとなるひずみ(バックサイドダメージ)を導入した領域のC-V特性は,汚染をしていないウェーハのC-V特性に近く,ゲッタリング効果があることを実証した。2.シリコン微小部計測用赤外線光弾性試験装置の試作赤外線を用いた光弾性によりシリコンなどの残留応力やひずみを計測するために,赤外線レーザとレンズや偏光フィルタなどの赤外線用の光学系によりひずみを光弾性を用いて計測するシリコン用赤外線光弾性試験装置を試作し,た冷却CCDカメラにより光弾性の様相を観察した。またシリコンウェーハにひずみを導入することにより、ウェーハに不可避的に侵入する不純物を捕獲(ゲッタリング)することが可能である。1.シリコンウェーハにキャビテーション噴流を噴射し,透過型電子顕微鏡によりウェーハ内の転位の集積とひずみを観察した。その結果,キャビテーションによる衝撃によって転位ループを伴う転位双極子が発生し,双極子の端部は50nm以下の微小なフランクリード線の起点となっていることを突き止めた。2.MBE(gas-source Molecular Bean Epitaxy)によりポリシリコン薄膜とSiO_2層を生成し,SiO_2層の厚さが0.5μmであることを確認した。poly-Si/SiO_2界面近傍に平面の双晶が無数に生成され,薄膜表面近傍には円柱状に結晶構造が生成することを明らかにした。また,結晶粒界は粗く,結晶粒間の距離は8nmであった。結晶粒内部の微小結晶粒の大きさは平均45nmであり,キャビテーション衝撃力によって二つの内部結晶粒の距離は縮小した。また,噴射時間を様々に設定してpoly-Si/SiO_2ウェーハの裏面にキャビテーション噴流を噴射し,導入された応力とひずみをラマン分光法により計測した。その結果,キャビテーション衝撃力によって結晶構造が大きく変化した場所ではラマンシフトが得られ,噴射時間を増加するほど応力値が増加することを明らかにした。

1.キャビテーション気泡の崩壊衝撃力によりシリコンウェハ裏面に微小な歪を導入してゲッタリング効果を生じることによりシリコンウェハ表面に形成したデバイスのCV特性を向上させるために,まずキャビテーション条件を最適化し,その条件で機械的特性を評価した。またキャビテーション気泡の崩壊衝撃力によってシリコンとポリシリコン内に有効な残留応力を導入できることを実証した。2.シリコンのサブマイクロ領域用の赤外線光弾性試験装置を構築するとともに,微小なひずみは顕微ラマン分光法によって計測した。3.原子間力顕微鏡を用いた計測により,シリコンウェハ表面の表面粗さは2.3nmであることがわかった。4.透過型電子顕微鏡を用いた観察によりポリシリコン薄膜は下層と上層で異なった微小構造であることを明らかにした。また多結晶シリコン内の微小な双晶と転位を観察した。5.ポリシリコンの生成に分子線エピタキシー法(MBE)を利用した場合と減圧化学気相成長法(LPCVD)を利用した場合では類似した微小構造が得られたが,LPCVDを用いた場合により小さい結晶粒が得られた。
妊娠と接着分子-流産・妊娠中毒症の病態形成における接着分子の役割について

免疫学的妊娠維持機構の破綻は、これが初期に起これば流産、中期以降に起これば妊娠中毒症という表現型をとるものと考えることができる。そこで、免疫応答をはじめ様々な生命現象で重要な役割を演じている細胞間の接着という現象に着目し、これを司る接着分子の病態形成に及ぼす影響を検討した。1.妊娠中毒症と接着分子日本産科婦人科学会の定義により重症と診断された妊娠中毒症妊婦より末梢血を採取し血清を分離した。ヒト臍帯血管内皮細胞(HUVEC)を20%患者血清の存在下で培養し、16時間後のICAM-1の発現をフローサイトメトリーで観察した。HUVEC上のICAM-1発現は中毒症重症妊婦、特にIUGRを伴う症例の血清添加により有意に増強することが明かとなった。また、同時に末梢血のNK細胞活性を測定したところ、やはりIUGRを伴う重症例で高値を示した。これらのことにより、妊娠中毒症では血管内皮細胞上の接着分子の発現が亢進し、白血球、リンパ球、特にNK細胞などの細胞障害性を持った細胞との接着の機会が増し、血管内皮細胞障害ひいては妊娠中毒症の病態形成へと進展してゆくと推察された。2.流産と接着分子習慣流産モデルマウスCBA/JxDBA/2のmating(20-30%の胎仔吸収率)において妊娠初期に抗ICAM-1抗体および抗LFA-1抗体を投与すると,胎仔吸収率は3-5%に減少した。同時に摘出した脾臓中のNK細胞活性は抗体投与群で低下していた。また、(CBAxDBA)F1脾細胞をstimulatorとしたone way MLR、および胎盤細胞をstimulatorとしたMLPRも低下していた。以上より、細胞間接着分子の発現や機能異常が免疫学的妊娠維持機構を揺るがし、流産、妊娠中毒症などの妊娠異常の病態形成に関与していることが示唆された。妊娠中毒症と接着分子【目的】妊娠中毒症が一種の免疫学的適応不全の状態を反映するものとの観点から、免疫担当細胞と血管内皮細胞との相互作用の妊娠中毒症の病態形成に及ぼす影響を検討した。今回は、NK細胞と血管内皮細胞との相互作用に焦点をあて、妊娠中毒症重症例における末梢血NK細胞活性と、血管内皮細胞上に高頻度に表出される接着分子,ICAM-1の発現状況を観察した。【結果】1)NK細胞活性は妊娠中毒症重症例で、対照群に比し高値をとる傾向が認められた。2)妊娠中毒症の3徴の中では蛋白尿との関連が最も強く、1000mg/dl以上の蛋白尿を伴う症例の末梢血NK活性は有意に高値を示した。3)妊娠中毒症重症例では、胎内発育遅延(IUGR)を伴うことが多いが、NK活性はIUGRを伴った妊娠中毒症例で有意に高かった。4)培養血管内皮細胞を20%患者血清の存在下で培養し,ICAM-1発現状況をFlow Cytometryで観察すると、妊娠中毒症患者血清の添加は血管内皮細胞上のICAM-1発現を増強させることが明らかとなった。6)同時に採取した患者末梢血のNK活性とICAM-1発現は,有意の相関を示した。【結論】妊娠中毒症重症患者血清中には血管内皮細胞上のICAM-1発現を増強させる因子が存在すると考えられた.血管内皮細胞上のICAM-1発現の増強は,白血球,リンパ球,特にNK細胞などの細胞傷害活性をもった細胞との接着の機会を増加させ,血管内皮細胞障害,ひいては妊娠中毒症へと進展させて行く可能性が示唆された.免疫学的妊娠維持機構の破綻は、これが初期に起これば流産、中期以降に起これば妊娠中毒症という表現型をとるものと考えることができる。

以上より、細胞間接着分子の発現や機能異常が免疫学的妊娠維持機構を揺るがし、流産、妊娠中毒症などの妊娠異常の病態形成に関与していることが示唆された。1.妊娠中毒症と接着分子妊娠中毒症が一種の母児間免疫学的適応不全の状態を反映するものとの観点から、免疫担当細胞と血管内皮細胞との相互作用の妊娠中毒症の病態形成に及ぼす影響を検討した。末梢血NK細胞活性は妊娠中毒症重症例のなかで、高度の蛋白尿を伴う症例、および胎内発育遅延(IUGR)を伴う症例で有意に高かった。このことがNK細胞そのものの活性が上昇しているのか、CD16陽性、あるいはCD56陽性を示すLGLの割合が増加しているのかについては現在検討中である。培養血管内皮細胞を20%患者血清の存在下で培養し,ICAM-1発現状況をFlow Cytometryで観察すると、妊娠中毒症患者血清の添加は血管内皮細胞上のICAM-1発現を増強させることが明らかとなった。妊娠中毒症重症患者血清中には血管内皮細胞上のICAM-1発現を増強させる因子が存在すると考えられた.血管内皮細胞上のICAM-1発現の増強は,白血球,リンパ球,特にNK細胞などの細胞傷害活性をもった細胞との接着の機会を増加させ,血管内皮細胞障害,ひいては妊娠中毒症へと進展させて行く可能性が示唆された.2.流産と接着分子習慣流産モデルマウスCBA/JxDBA/2のmatingにおいて膣栓確認日を妊娠第0日として第1-2日目より抗ICAM-1抗体、抗LFA-1抗体を5日間腹腔内投与を行うと無処置群に比し、有意に低い流産率が観察された。本実験は予備実験の段階であり、現在詳細な検討を行っている。
サヴォイ・オペラにおけるイギリス帝国主義の生成の研究

サヴォイ・オペラの娯楽性の陰に隠れた影響の一つとして、19世紀末のイギリス人観客に帝国主義的発想を身近なものにしたという点が挙げられることを立証すべく、いくつかの作品に含まれる愛国的要素とそれの受容の様態について研究し、研究発表やシンポジウムの場で公表した。結果的に、この軽歌劇の持つ影響力の広さと深さが更に明らかになった。特に、サヴォイ・オペラは今日の英国の映像や活字メディアにおいて何らかの形で引用・言及されることが多いことが分かり、現代のイギリス人の中に息づいているイングリッシュネスは、この19世紀的価値観の延長上にあるのではないかという仮説を立てることに繋がった。また、ブリティッシュネスという人工的な概念ではなく、あくまでもアングロ・サクソン的なイングリッシュネスの方に親近感を感じる人々の中に潜む人種的な問題に関する動揺が、この軽歌劇に対する根強い愛着の背後にあるのではないかという仮説も生まれ、将来の研究テーマとして、ポスト植民地主義以降の新たな国家観という問題も浮上してきた。これらのテーマに基づき、さらなる科研費補助金の対象となる基盤研究(C)の方向性が定まった。平成18年度には当初の予定通り『注釈付きギルバート&サリヴァン全集』の分析を中心に研究を進めた。この作業のために、以前の科学研究費補助金で既に購入していたヴィクトリア朝演劇関係の資料を今一度読み返し、これまで参照してこなかった文献も利用することができた。全14作のうち、前期の6作について精読を行うとともに、3年目以降に予定している全作の翻訳に備えて注釈をつけるべく様々な基本文献の調査を並行して行った。これには予想外に時間がかかったが、それはとりもなおさず、これらの作品が上演当時の時代に密着しており、それだけ今日の観客には意味が通じにくくなっていることを意味することが明らかになった。本年度は『イラストレイレッド・ロンドンニュース』の再版本を購入する予定であったが、オックスフォード大学出版より大改訂が終わった『ディクショナリー・オブ・ナショナル・バイオグラフィー』が刊行されたため、そちらの購入を優先させることとした。これは極めて有益かつ重要な文献であり、本研究だけでなく、今後西洋文化を研究するためには常に座右にあるべき基本文献である。この本を1年目に入手できたことは幸いであった。平成19年度の補助金によって残りのシリーズを買い揃えることによって、更にこの研究が深まることは疑いないところである。研究の具体的成果としては、学内紀要に演劇性の一要素としての公開朗読に関する論文を掲載した。また、ヴィクトリア朝演劇研究全般の延長として、平成19年9月30日に中央大学で開催されるギャスケル協会年次大会で「ギャスケルと演劇」という題目でシンポジウムを開催(金山がコーディネーター兼発表者)することになった。また、11月17日に日本大学で開催される日本ヴィクトリア朝文化研究学会で、サヴォイ・オペラに関する研究発表を行う予定である。これらの発表を通じて本研究に対するフィードバックを得て、更に内容の充実した研究を進めていきたい。平成19年度は、昨年度より予定していたサヴォイ・オペラに関わる二つのシンポジウムならびに研究発表を行った。9月30日に中央大学駿河台記念館で開催された日本ギャスケル協会19回大会においてシンポジウム「ギャスケルと演劇的要素」の司会者兼発表者となり、ヴィクトリア朝期の演劇の特徴であるメロドラマ的伝統をギャスケルがどのように適用あるいは逸脱したかについて論じたが、そこでの発表および総括ではサヴォイ・オペラ研究で得られた知見を生かすことができた。この発表原稿に基づいた論文は、2010年に刊行予定の『ギャスケルを通して見たヴィクトリア朝前期の社会と文化』に掲載される。また、11月17日に日本大学文理学部で開催された日本ヴィクトリア朝文化研究学会第7回大会では「リテラシーとしてのサヴォイ・オペラ」と題した研究発表を行い、本研究の中心的テーマである帝国主義意識の形成とサヴォイ・オペラの英語圏での根強い人気との関連について論じた。この発表原稿に基づいた論文は、2008年5月に刊行される『新潟大学人文科学研究』第122輯に「サヴォイ・オペラをアメリカで観る」という表題で発表され、またさらに本稿に加筆を施した原稿は、2008年11月に刊行予定の『新・イギリス文化史入門』に掲載される。その他、夏にはイギリスを訪れ、サヴォイ・オペラの地方都市における受容や上演形態について知見を加えることができたものの、総じて表面的なものとなったことが惜しまれる。

『サヴォイ・オペラ』の脚本の残りを読み込む作業も続けたが、上記の学会発表などもあり、全てを終えることはできなかった。来年度に完成を期したい。上記の研究発表で、他の研究者から様々な指摘を得られたことが最大の収穫である。本年度は本研究の最終年度として、以下のことを行った。・平成19年11月に日本ヴィクトリア朝文化研究学会(於:日本大学文理学部)で行った研究発表「教養としてのサヴォイ・オペラ」を論文にまとめ、勤務先の『人文科学研究』(平成20年7月発行)のプロジェクト研究特集に掲載した。・平成20年5月に19世紀学学会(於:新潟大学)で開催されたシンポジウム「19世紀学とは何か-19世紀学の可能性」での発表「血は水より濃いのか」を同研究会のジャーナル『19世紀学研究』に投稿し、受理され、平成21年2月に刊行された。・平成21年秋に昭和堂から刊行される『新・イギリス文化史入門』用の論文「イギリス人はなぜサヴォイ・オペラが好きなのか」を9月に執筆し、現在編集作業中である。・平成20年11月の東北英文学会のシンポジウムに招聘され、「英国演劇研究の〈空白〉」という表題のシンポジウムのパネリストの一人として「ノンポリの政治性-サヴォイ・オペラの功罪について」と題して発表を行った。この成果は下記のブックレットに生かされる。今回の科研費による研究の最終的な成果として、ブックレット新潟大学『サヴォイ・オペラへの招待』(400字詰め原稿用紙約125枚分)が平成22年5月に新潟大学から刊行されることが決定したため、研究成果報告書の内容はこのブックレットにまとめられることになる。また、このブックレットでは書ききれない部分については、当初の予定通り『サヴォイ・オペラとその時代』という原稿を準備し、出版助成に応募する予定である。
完全主義認知に配慮した効果的な介入法選択に関する研究

本研究課題の最終年度では、完全主義認知における効果的な心理学的介入方法の検討を目的とした。具体的な仮説としては、完全主義認知高群には受容志向的な介入方法(不安に抗うのではなく、受け入れる方略に関する心理教育)が不安低減に有効であるが、変容志向的介入(不安に関する思考の代替もしくは変容を試みる心理教育)では、不安思考の変容を目的とするため「抑制の逆説的効果」が作用する過程において効果は相殺されることが予想される。その一方で、完全主義認知低群では不安に伴う思考の代替方法を学ぶことで思考レパートリーが拡大し、変容志向的介入が有効であると考えられる。しかし、受容志向的介入においては、主体的な動機づけが相対的に低いと考えられるため、効果はやや小さくなるものと推測される。方法としては、あらかじめ完全主義認知尺度に回答を求め、尺度得点の平均値をもとに完全主義認知高群と低群に割り振る。そして参加希望者を募り、参加を希望した参加者のみを対象として、待機群、受容志向的介入、変容志向的介入のいずれかに割り振り、介入前と心理教育後とフォローアップの3時点において効果を測定した。効果の測定指標については、自己の過去に生起したネガティブ事象を考え続ける「反すう」と自己の特性について興味を持ちながら冷静に分析することが可能な「省察」の2つを用いた。結果としては、完全主義認知と介入方法の関連において反すうおよび省察には明確な低減効果は見られなかった。この結果に関しては、研究の進捗状況から介入期間が十分に設定できず、短期間に限られたことが影響していると考えられた。平成28年度における研究計画は,調査研究による完全主義認知の不安増強・低減プロセスの明確化であった。これまでの先行研究の問題点として,完全主義認知と認知的対処の関連に言及した研究は一時点による調査に過ぎず,明確な因果関係には言及できないことがあげられている。また,具体的な対処方略の特定にもいまだ至っておらず,この点も課題を残す形となっている。そこで本研究においては,完全主義認知が不安の増減に及ぼす影響関係において多面的なコーピング指標(論理的分析・破局的思考の緩和・思考抑制など)を調整変数として設定し,パネル調査を実施することで因果関係に言及することを目的とした。具体的な方法としては,一般青年200名を対象として,完全主義認知×日常ストレッサー×様々な対処の交互作用項が,ネガティブ指標(心配,反すう,抑うつなど)およびポジティブ指標(Willingness,省察など)の変化量(Time1からTime2にかけての変化量,T1からT2までの間は4週間という期間をおいた)をどう予測するか,3要因の階層的重回帰分析にて検討した。その結果,独立変数としての完全主義認知と日常ストレッサーと失敗観が,従属変数としての反すう,省察に有意な交互作用項を示した。これは,完全主義認知を持つことだけが一元的にネガティブ指標の増強につながるとは限らず,むしろ完全主義認知を強く持ちながらも,自己の失敗を肯定的に捉えられる信念(失敗観)を強く持っていることが,ネガティブ指標の低減およびポジティブ指標の増強につながることが示唆されるものであった。本研究の進捗状況としては,最も大きな目的である調査研究(パネル調査)が既に実施されており,データ分析も順調に進んでいる。今後は順次研究発表を行いつつも,次年度の課題にスムーズに移行できると思われることから,おおむね順調に進展していると判断できる。平成29年度における研究計画は,実験研究による完全主義認知の不安増強・低減プロセスの明確化であった。これは完全主義認知を強く持つ個人が何らかの失敗経験をした場合(ストレス状況下)において,どのような対処をするのが有効なのかについて実証的に検討を行うことである。本研究では,対処方略として自己教示を用いた。自己教示とは,自らの言葉で自分自身に教示を与えることにより,ルール支配行動の一環としてそれが刺激になって自らの行動を変容させる方法のことである。2種類の自己教示的な対処方法を採用し,問題に積極的に取り組む自己教示方法と,不安を敢えてそのままにしておく自己教示方法を用意した。まず,ベースラインとして従属変数を測定(Time1)し,次に暗算課題(練習)を行ってもらった。そして,課題の出来に関わらず参加者全員に「課題の出来が芳しくなく,より努力を要する」というネガティブなフィードバックを伝えた。その後,気分・思考の落ち込みを確認するため従属変数を再び測定(Time2)した。そして,2種類のいずれかの自己教示的対処を行ってもらった後,暗算課題(本試行)を再び行った。その後,全従属変数(Time3)を測定して気分・思考が回復したかどうかを確認した。得られた結果としては,完全主義的認知が高い人々においては,失敗経験後における対処方法として不安をそのままにしておく自己教示方法がよりフィットしているとの示唆が得られた。本研究の進捗状況としては,実験研究のデータ取りが既に実施済みであり,データ分析も順調に進んでいる。

その一方で、完全主義認知低群では不安に伴う思考の代替方法を学ぶことで思考レパートリーが拡大し、変容志向的介入が有効であると考えられる。しかし、受容志向的介入においては、主体的な動機づけが相対的に低いと考えられるため、効果はやや小さくなるものと推測される。方法としては、あらかじめ完全主義認知尺度に回答を求め、尺度得点の平均値をもとに完全主義認知高群と低群に割り振る。そして参加希望者を募り、参加を希望した参加者のみを対象として、待機群、受容志向的介入、変容志向的介入のいずれかに割り振り、介入前と心理教育後とフォローアップの3時点において効果を測定した。効果の測定指標については、自己の過去に生起したネガティブ事象を考え続ける「反すう」と自己の特性について興味を持ちながら冷静に分析することが可能な「省察」の2つを用いた。結果としては、完全主義認知と介入方法の関連において反すうおよび省察には明確な低減効果は見られなかった。この結果に関しては、研究の進捗状況から介入期間が十分に設定できず、短期間に限られたことが影響していると考えられた。平成29年度の研究計画は,完全主義認知を含めた思考抑制課題による不安増幅・低減プロセスの実験的検証である。完全主義認知と認知的対処が不安思考を増減させるプロセスを明確にするため,Wegner(1994)の思考抑制課題を用いる。参加者に「日常の身近な心配思考」を1つ想起させ,その思考だけは絶対に考えてはならない(単純抑制条件),思考が浮かんでも自由にしてよい(統制条件),思考が浮かんだら自由に考えて追い出す(方略使用条件)の各3条件を設定する。実施中5分間に浮かんだ心配思考数を測定し,心配思考の増減に影響する方略を検証する。平成30年度の研究計画は,完全主義認知を持つ個人に対する介入プログラムの策定および,その介入効果の検証を予定している。昨年度の自己教示の効果が短期的な効果を持つものであるならば,1週間ほどの心理教育を行うことで,より長期的な効果について言及することが可能だと思われる。当初予定していたよりも安価に研究が進捗したため,次年度使用額が生じたものである。次年度は介入研究を予定しているため,様々な物品が必要になる可能性がある。そのため,平成30年度請求額とあわせて効果的に使用することにより,不測の事態に対応したい。次年度は実験的研究を予定しているため,様々な物品が必要になる可能性がある。そのため,次年度使用額を平成29年度請求額とあわせて効果的に使用することにより,不測の事態に対応したい。
１５－１８世紀のベトナム海域沈没船引き揚げ中国陶磁器に関する基礎的研究

1国外調査(ベトナム2回、インドネシア)2国内調査(横浜、大阪、天草、兵庫、熊本、東京5回、京都、鹿児島、沖縄)3展覧会(2013年4月16日から6月9日まで九州国立博物館で開催された「大ベトナム展」に本科学研究費の成果が反映された。)4図録(上記「大ベトナム展」の図録『ベトナム物語』で作品解説97点(20688字)に本科学研究費の成果が反映された。)5学会(貿易陶磁研究会や東洋陶磁学会に計6回参加した)6論文(ベトナム海域の沈没船などをめぐる海のシルクロードについて(九州国立博物館紀要に発表予定)、扱った各5艘の沈没船出土中国陶磁器の研究について(貿易陶磁研究などに発表予定))前年度にハノイ国家歴史博物館所蔵のベトナムにおける5艘の沈没船についての出土中国陶磁器などについてほぼ概要を把握したが、一部についてベトナム地方博物館に所蔵されているので今年度はその調査を行った。ホーチミン歴史博物館では、ブンタウカーゴおよびカーマウカーゴから引き揚げられたと思われる碗や皿が30点ほど展示しており、研究を行った。また、ブンタウ省博物館では、ブンタウカーゴの引き揚げ品が12のケースに200点近い作品が展示されていた。基本的にはハノイ国家歴史博物館にあるものと同種のものであった。しかし、一部に重要な作品があり、たとえば、宜興窯の急須や涼炉などが多数あった。さらに、今年度は昭和女子大学の菊池誠一教授のご協力により日本橋地点で出土した遺物の調査を行った。遺物の内容から当該地が日本人町と推定される遺構である。肥前陶磁器の多い層位をはさむように景徳鎮窯の青花とごくわずかな色絵、福建・広東系の青花と色絵、大量のベトナム産陶器が出土する。主として景徳鎮窯および福建・広東系の青花と色絵の調査を行った。ベトナムの沈没船の引き上げ品と類似した作品があるのかを確認した。また、宜興窯の急須の注ぎ口があり、景徳鎮窯および福建・広東系では16世紀、18-19世紀の染付が主であった。今年度はベトナムの新たな沈没船引き上げ陶磁器についての情報を得た。クアンガイ省のコレクターが唐代と思われる引き上げ品を多数所持し、菊池誠一氏と確認と実態調査を行った。クアンガイ省博物館では4艘の沈没船出土陶磁器を引き揚げており、青磁では13-14世紀の元時代を中心とした時代の作品が多く、白磁では12-13世紀の組成の口はげの皿、また、少数ではあるが元青花が含まれている点は、特筆すべき特徴といえる。、また、14世紀代と思われるチャンパーの褐釉の壺や盤が大量に出ており、これも興味深い一例として今後の課題として残る。)5学会(貿易陶磁研究会や東洋陶磁学会に計6回参加した)6論文(ベトナム海域の沈没船などをめぐる海のシルクロードについて(九州国立博物館紀要に発表予定)、扱った各5艘の沈没船出土中国陶磁器の研究について(貿易陶磁研究などに発表予定))ベトナムの調査は、まずは5艘の沈没船について概要と大枠、主要な陶磁器について調査を行った。その中でホンザム沈没船の引き上げ陶磁器は4点のタイ陶磁器が所蔵されるのみで、タイ側の沈船も含めた研究が必要である。研究実施計画では16-17世紀の沈没船について調査を行うことになっていたが、事情により所蔵される15世紀のクーラオチャム沈没船について詳細な悉皆調査を行った。従来、この沈没船は15世紀代の年代が考えられてきたが、中国陶磁器が一部出土しておりそこから15世紀中葉から後半の年代に絞り込めた。また、タンロン遺跡出土品の調査ができ、タンロンから出土した作品と類似する作品もあった。生産地についてもハイズオンを中心に調査を行い、この沈没船の主な生産地がハイズオン・チューダオ窯であることを確認した。このクーラオチャム沈没船は30万点の引き上げ陶磁器があり、その行き先として多くの可能性がある。多くのベトナム陶磁器が出土していることが知られるインドネシアでの調査を行った。特に、マジャパイト王国の首都であったトロウラン遺跡から出土したベトナム陶磁器について調査を行い、クーラオチャム沈没船と同時期の作品も確認できた。さらには中部ジャワのドゥマッのイスラム大寺院に残るベトナム陶磁器の65枚のタイルはベトナムの港であるバンドンから出土があるのみでベトナムとの特殊な関係があったと推定できた。国内では、東南アジア考古学会に参加し、アジアの沈没船情報についての収集を行った。また、18世紀の沈没船については、オランダ東インド会社が関係しているとされ、その積荷について考える上で、天草の上田家に残る文書に陶磁器や陶土の輸出を示す古文書があり、近世史の2名の方と調査を行い、オランダ東インド会社のアジアでの動向を考えた。なお、本年は九州国立博物館で「大ベトナム展」で一部成果を発表した。1最終年度の研究成果(1)実見調査

京都にて明清陶磁、東京にてベトナム陶磁器、中国陶磁(明時代末)、ベトナム陶磁器、鹿児島にて青花磁器いずれも相当数の調査を行い、沖縄にて首里城より出土した清朝陶磁の破片調査を行った。(2)学会参加東南アジア考古学会、貿易陶磁研究会、東洋陶磁学会等に参加して海のシルクロードなどについて国内外の研究者と意見交換を行った。(3)情報収集関連するオランダ東インド会社や陶磁器に関する図書の購入を行い、カーマウ号やホンカウ号のオランダ東インド会社との関係を探った。2研究期間全体を通じて実施した研究の成果(1)ベトナム調査(2回)で得られた成果1.ベトナム国立歴史博物館等が所蔵する5艘の沈没船(クーラオチャム、ビントウアン、ホンザム、カーマウ、ホンカウ)の悉皆調査を行い、基礎資料を作った。2.ホイアンにて昭和女子大学が調査した出土遺物について中国陶磁器と肥前磁器の調査を行い、中国陶磁器の種類について考察を行った。3.クアンガイ省にて新たな4艘の沈没船の情報を得て、出土遺物について精査した。(2)国内調査東京国立博物館、京都国立博物館を中心に国内に伝わる明清磁器の青花、色絵、青磁などを相当数調査し、日本の伝世品および出土品が当然ながらベトナムの沈没船とは異なることを確認し、カーマウ号など西洋向けの陶磁器はオランダ東インド会社が介在した可能性が高いことが判明した。また、クーラオチャムの大量のベトナム陶磁器については、当時、ベトナムと親交のあったマジャパイト王国との交易に用いられた可能性を指摘したい。中国陶磁史2013年(平成25年)4月16日から6月9日まで申請者が所属する九州国立博物館(福岡県立アジア文化交流センター)にて日本の国立博物館ではじめてベトナムの歴史と文化を紹介する「大ベトナム展」が開かれ、申請者の研究である沈没船引き揚げ陶磁器も多数出品され、本研究の一部が展覧会として一般の方にわかりやすい形で研究成果が公開でき、大きな実績として特筆すべき成果をあげたと考えている。しかしながら、今年度の研究予定では、沈没船から出土している中国陶磁器の産地である中国・江西省や福建省などの博物館や窯跡を調査する予定であったが、当該展覧会の準備および返却などの付随する業務が多くあり、行くことができなかった。本来は、16-17世紀の沈没船について調査を行う予定であったが、5艘の沈没船について概要と大枠、主要な陶磁器を確認することができた。そして、15世紀のクーラオチャム沈没船について詳細な悉皆調査を行った。その結果、年代を15世紀代というあいまいなものから、中国陶磁器が一部出土しておりそこから15世紀中葉から後半の年代に絞り込めたことは大きな成果である。また、タンロン遺跡出土品の調査ができ、タンロンから出土した作品と類似する作品もあった。生産地についてもハイズオンを中心に調査を行い、この沈没船の主な生産地がハイズオン・チューダオ窯である可能性が強い。生産窯について絞り込めたことも成果である。また、インドネシアでの出土ベトナム陶磁器の調査などを通じて沈没船の行き先についてひとつの可能性を見つけることができた。さらには中部ジャワのドゥマッのイスラム大寺院に残るベトナム陶磁器の65枚のタイルは、ベトナムとの特殊な関係があったと推定できた。
常温でハーフメタル状態を発現する層状酸化物の創製

本研究では、層状ダブルペロブスカイト(DP)酸化物(A(RE)B_2O_<5+δ>(A,RE,Bはそれぞれアルカリ土類金属、希土類、遷移金属元素)を中心とした物質群において、(1)組成と原子配列、(2)電子状態、(3)電気/スピン伝導物性を総合的に研究し、100%スピン偏極度を持ちスピンエレクトロニクス応用が期待されているハーフメタル材料を創製することを目的とした。本研究で得られた成果の主な内容を以下に列挙する。・BaRECo_2O_<5+δ>におけるハーフメタル状態発現の可能性:酸素欠損型層状DP酸化物:BaRECo_2O_<5+δ>(RE=Nd,Sm)について実験・理論の両面から研究を行い、化学組成制御によるハーフメタル状態発現の可能性を示した。・A_2BB'O_6における混合原子価状態の発現:BサイトオーダーDP型化合物A_2BB'O_6について第一原理計算を行い、ハーフメタル相の存在が示唆された。そこで、BB'=FeNb,FeTaの物質を合成しメスバウアー分光を行ったところ、ハーフメタル性の必要条件と考えられる混合原子価状態を観測した。・新規Mn酸化物ハーフメタルの創製:カチオン欠損型ペロブスカイトMn酸化物(LaMn)_<1-x>O_3、及びペロブスカイト型Mn酸化物群の中で最も歪んだ構造を有する(Lu,Ca)MnO_3の合成に成功した。これらの物質においてハーフメタルに特徴的な負の磁気抵抗効果を観測した。特に前者では、第一原理計算よりハーフメタル電子状態が発現している可能性が強く示唆された。本研究では、層状ダプルペロブスカイト酸化物A(RE)B_2O_<5+δ>(A, RE, Bはそれぞれアルカリ土類金属、希土類、遷移金属元素)を中心とした物質群において、(1)組成と原子配列、(2)電子状態、(3)電気/スピン伝導物性を総合的に研究し、100%スピン偏極度を持ちスピンエレクトロニクス応用が期待されているハーフメタル材料を創製することを目的とする。本年度の主な研究成果を以下に列挙する。1.BaREFe_2O_<5.0>及びBaRECo_2O_<5+δ>試料における電子状態と化学組成/局所結晶構造の相関関係上記2種類の物質について、(1)酸素量制御や元素置換など化学組成制御、(2)4GPaの超高圧印加を施した試料の結晶構造及び電磁気特性を調べた。その結果、これら物質の磁気/電荷秩序状態は遷移金属元素の原子価状態や局所結晶構造と深い相関関係があることが分かった。2.ハーフメタル酸化物A_2FeTO_6(A=Ba, Sr, Ca, T=Mo, Re)におけるメスバウアー分光上記物質におけるハーフメタル電子状態とFeの原子価状態の関係を調べるため、様々な組成を持つ試料についてメスバウアー分光測定を行った。その結果、(1)Feの原子価状態(混合原子価状態)がAサイトの平均イオン半径r(A^<2+>)により変化すること、(2)T=Reではr(A^<2+>)が小さくなるに従いアイソマーシフトIが単調に低下するが、T=MoではBa→Srの範囲で同様な傾向が見られたものの、Sr→Caの範囲ではIの値がほぼ一定となることが分かった。3.Na_xCoO_2におけるFLAPW法バンド計算優れた熱電特性や異常超伝導発現が報告されているNa_xCoO_2について、FLAPW法によるバンド計算を行った。その結果、(1)超伝導が発現するNa量x=0.35付近の組成でE_F上の状態密度が非常に高くなり得る、(2)Na

量xが低下するに従い磁気秩序状態が安定となり、強磁性相ではハーフメタル電子状態が実現する、ことなどが示唆された。本研究では、層状ダブルペロブスカイト酸化物A(RE)B_2O_<5+δ>(A,RE,Bはそれぞれアルカリ土類金属希土類、遷移金属元素)を中心とした物質群において、(1)組成と原子配列、(2)電子状態、(3)電気/スピン伝導物性を総合的に研究し、100%スピン偏極度を持ちスピンエレクトロニクス応用が期待されているハーフメタル材料を創製することを目的とする。本年度の主な研究成果を以下に列挙する。1.酸素欠損型層状ダブルペロブスカイトCo酸化物:BaRECo_2O_<5+δ>(RE=Nd,Sm)の酸素不定比性とそれに伴う磁気特性、及び磁気輸送特性との相関について、酸素量を精密に制御した試料を用いて研究を行った。その結果、本物質の物性が僅かな酸素量の変化と強く関係していることが分かり、特に酸素量5.5を持つBaRECo_2O_<5.5>相が既知のハーフメタル材料と大変類似した物性を示し、更なる組成制御を施すことにより本物質においてハーフメタル状態の発現することが示唆された。本研究では、層状ダブルペロブスカイト酸化物A(RE)B_2O_<5+δ>(A,RE,Bはそれぞれアルカリ土類金属、希土類、遷移金属元素)を中心とした物質群において、(1)組成と原子配列、(2)電子状態、(3)電気/スピン伝導物性を総合的に研究し、100%スピン偏極度を持ちスピンエレクトロニクス応用が期待されているハーフメタル材料を創製することを目的とする。●酸素欠損型ダブルペロブスカイトと類似な構造を持つカチオン欠損型ペロブスカイトMn酸化物(LaMn)_<1-x>O_3のハーフメタル化を目指し、カチオン欠損量と物性との相関を探究した。超高圧下酸素添加反応を用いることにより、過去に報告例のない大きなカチオン欠損量(x_<max>0.12)を持つ試料を得ることに成功した。試料の物性とカチオン欠損量の相関を系統的に調べた結果、(LaMn)_<0.901>O_3試料においてハーフメタル物質に特有である低磁場で鋭い磁気抵抗ピークを観測した。本物質のバンド構造をLDA+U法により計算した結果、(LaMn)_<0.901>O_3がハーフメタル状態であることが示唆された。●酸素欠損型層状ダブルペロブスカイトCo酸化物:BaNdCo_2O_<5+δ>の酸素不定比性とそれに伴う磁気特性、及び磁気輸送特性との相関について、酸素量を精密に制御した試料を用いて研究を行った。その結果、本物質の物性が酸素量に強く依存しており、Coの原子価状態及びスピン状態が重要な役割を果たしていると考えられる。特に、δ=0.5より僅かに酸素量を減らした試料においてハーフメタル物質に類似の物性が観測され、高いスピン偏極度を持つ"half-semiconductor"である可能性が示唆された。本研究では、層状ダブルペロブスカイト酸化物A(RE)B_2O_<5+δ>(A,Re,Bはそれぞれアルカリ土類金属、希土類、遷移金属元素)を中心とした物質群において、(1)組成と原子配列、(2)電子状態、(3)電気/スピン伝導物性を総合的に研究し、100%スピン偏極度を持ちスピンエレクトロニクス応用が期待されているハーフメタル材料を創製することを目的とする。・ペロブスカイト型マンガン酸化物群の中で最も歪んだ構造を有する(Lu,Ca)MnO_3を高圧法や錯体重合法により合成し、キャリアー量を制御することによりハーフメタル状態発現の可能性を調べた。
炎症の慢性化機構の解明とその制御モデル系の開発

気管支喘息をはじめとした気道系のアレルギー性の炎症反応では好酸球が炎症細胞の中心に位置するが、その病態と慢性のアレルギー性炎症の関わりが注目されている。本研究では好酸球の生成、増殖、活性化を選択的に促進するIL-5に注目し、炎症の慢性化の発症機構とその制御をサイトカインと受容体の発現異常の観点から明らかにし、その制御法を開発することを目的とした。(研究方法と研究成果)(1)末梢血好酸球増多や組織への好酸球浸潤を示すIL-5トランスジェニック(IL-5-Tg)マウスを予めアジュバントとともにOVAで免疫しその後OVA感作(経気道)すると気道粘膜内や気管支肺胞洗浄液内への好酸球侵潤、気道過敏性の著明な促進が惹起されることを示した。(2)PPD反応性T細胞クローンを用いてTH1タイプの免疫応答を選択的に惹起する機構を解析した。T細胞クローンはVβ11を発現しており、ヒト型結核菌由来蛋白MPT59のp240-254に対してI-A^b拘束性の増殖応答を示すことを明らかにした。(3)ヒトIL-5受容体α鎖(hIL-5Rα)に対する単クローナル抗体を作製した。免疫沈降実験の結果、hIL-5Rαとβ鎖はhIL-5非存在下ではそれぞれ単独で存在しhIL-5存在下に二量体を形成することを初めて示した。また、hIL-5刺激によりJAK2/STAT5の活性化が見られ、末梢血好酸球ではSTAT1の活性化が誘導される例があることを明らかにした。(4)IL-5受容体α鎖欠損マウス(IL-5Rα^<-/->)の作製及び解析の結果、生体内でのB-1細胞や好酸球の成熟、抗体産生にIL-5が重要であることを明らかにした。寄生虫感染実験により、IL-5によって誘導される好酸球がある種の寄生虫排除の強力なエフェクター細胞として働くことを明らかにした。IL-5Ra^<-/->マウスが好酸球が中心となる炎症反応の機構解明に有効な動物モデルに成り得ることが明らかにできた。気管支喘息をはじめとした気道系のアレルギー性の炎症反応では好酸球が炎症細胞の中心に位置し、気管支粘膜下への好酸球の浸潤や活性化の度合は喘息症状の重篤度とよく相関する。好酸球の産生、増殖、走化、活性化には活性化T細胞のみならずサイトカインが重要な役割を果たす。本研究では好酸球の生成、増殖、活性化を選択的に促進するIL-5に着目し、遅発型喘息発症にIL-5とそのレセプターの発現異常がいかに関与するかを明らかにし、その制御法の開発を試みることを目的とした。(研究方法と研究成果)(1)IL-5遺伝子導入トランスジェニック(IL-5-Tg)マウスは恒常的にIL-5産生があり、末梢血好酸球増多や多くの組織への好酸球浸潤を示す。IL-5-Tgマウスを経気道的に卵白アルブミン(OVA)感作しても気道過敏性の増加は見られなかった。