hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱帯樹木はなぜ塩化メチルを大量に放出するのか：水利用特性との関係解明

初年度に予定していた観測手法の検討と予備的な観測を実施できたため。引き続き塩化メチル放出量の観測を行うと共に、既存の蒸散流データの解析と枝条の蒸散流計測を行う。引き続き塩化メチル放出量の観測を行うと共に、葉及び樹液中塩化物イオン濃度の測定を行う。大気化学塩化メチル放出量の観測を継続すると共に、蒸散流の計測を行う。海外フィールド調査の実施を1回のみとしたため。樹液の採取法と樹液中塩化物イオン濃度の測定法の確立に時間を要し、予定していたサンプルの分析を実施できていないため。樹液流データの入手が可能であることを受けて、樹液流計測システムを整備しなかったため。海外フィールド調査に使用する。植物葉群による放出ガスと葉及び樹液試料の採取のためのマレーシア現地調査旅費と試料の分析のために使用する。枝条の蒸散流計測に使用する。
交差する振動磁場中の原子の擬エネルギー構造と量子制御

本研究は、交差するac-およびdc-磁場下にある原子の擬エネルギー構造の探求と、その特異な量子状態に対する振動磁場パラメータ(ピーク磁場の強さや振動数)による量子制御の可能性を目指した理論的研究である。当該系の大規模計算に対処可能な新しい効率的な数値計算法の開発とともに、半導体超格子における動的Wannier-Stark ladderという現象との物理的な類似性・関連性を見出した。本年度は、Fourier-Floquet(FF)展開法に基づいて、交差する振動磁場下の-電子原子の擬エネルギ-状態を数値計算することと、この結果を基に光吸収スペクトルを求めることを行った。以下に、各項目の詳細を記す。1.擬エネルギー状態を求めるに当たって、系の時間と空間の基底関数をどのように選択するが数値計算の負荷に大いに影響する。本研究ではガウス基底を用いた。一方、時間に対する基底としては平面波を採用し、定石であるFF展開法を採用した。本年度は、収束性を含めた数値計算の効率性のチェックを行った。2.通常の光吸収スペクトルは「定常状態」間の遷移を前提として導出されているため、本研究で扱う系ではこの導出法は採用できず最初から見直す必要がある。そこで、Liouville方程式を出発点として、予め求めてある一連のFloquet状態を時空間の基底として、弱プローブ光との相互作用のみ一次摂動にとどめた密度行列を導出した。これから光学的な感受率を求め、光吸収スペクトルの数値計算を行った。現段階では、数値計算の規模もさほど大規模ではない準備的な段階であるが、計算コードの修正をほぼ終了した。次年度からは、計算科学研究センターの超並列マシンを用いて、大規模計算に移行する予定である。本年度は、従来のFourier-Floquet展開法(FF展開法)に代わって、メーラー演算子による時間発展法に基づいて、交差する振動磁場下の一電子原子の擬エネルギー状態を数値計算することと、この結果を基に光吸収スペクトルを求めることを行った。1.擬エネルギー状態を求める際の定石であるFF展開法では、本来必要となる親バンド以外にサイドバンドの計算が不可避となるので、計算効率の面で無駄が多い。このような欠陥を回避すべく、メーラー演算子による時間発展法を採用することにした。この方法によると、計算すべき状態は親バンドのみなので、比較的小規模な計算で精度よく擬エネルギーを得ることができる。当該の問題にこの方法を適用し、比較的振動磁場の大きさが小さい領域でのデモ計算を行った。2.上記の時間発展法では擬エネルギーを比較的容易に計算できるという利点があるが、固有ベクトルであるFloquet状態の計算はFF展開法に比べてかなり複雑になる。そこで、直接Floquet状態を計算せずに光吸収スペクトルを求める計算法を考案中である。依然モデルの範囲ながら、メーラー時間発展演算子を数値計算する過程で、直接光吸収スペクトルを計算するコードを開発し、簡単な系で妥当性のチェックを行っている最中である本年度は、従来のFourier-Floquet展開法(FF展開法)に代わって、メーラー演算子による時間発展法に基づいた新規な方法を開発し、これを交差する振動磁場下の一電子原子の問題に適用して、擬エネルギー状態および光吸収スペクトルを数値計算した。この方法は、FF展開法のように巨大フロケ行列を対角化するステップが不要であり、さらに擬エネルギーと光吸収スペクトルを同時に求めることが可能なので、数値計算の効率性において大きな利点を有すると考えられる。具体的には、最初に、水素原子の主量子数n=2まで取り込んだ小規模系でのデモ計算を実行し、既に数値結果が分かっているFF展開法と比較して精度や効率性に関するチェックを行った。次に、FF展開法では計算が困難になるような高い励起状態(n=4まで)を取り込んだ計算を行い、計算結果の物理的な解析を行った。とりわけ、振動磁場の強さが大きくなるに従い、擬エネルギー状態間の複雑な結合が現れ、光吸収スペクトル形状にも有意な相違が見出された。この研究の当初の目的の一つである半導体における動的Wannier-Stark状態との比較を行うと、この結合は当該の振動磁場下の原子においてac-Zenerトンネリングと同じような役割を果たしていると理解される。本研究で開発された方法を、THz波に駆動された半導体の励起子フロケ問題のようなより複雑で大きな系に適用すること可能になると期待される。さらに、これによって今まで未踏であるフロケ状態のおける量子制御の研究が大きく展開することも期待される。以上の研究結果は、当該分野の主幹学術誌である米国物理学会誌Physical Review Aに既に掲載されている。
自然栽培圃場における有効態リンおよびアーバスキュラー菌根菌フロラの解析

本研究では、自然栽培成立のための土壌から作物へのリン供給について、有効態リン、アーバスキュラー菌根菌(AMF)、および、微生物バイオマスリン(MBP)に注目して調査を行った。その結果、AMF感染率は総じて自然栽培区で高くなる傾向が認められ、土壌中の有効態リンは施肥および無除草によって有意に高まり、雑草の存在が有効態リンを高めることが明らかとなった。また、無除草区において微生物バイオマスリン(MBP)も高まる傾向がみられ、自然栽培において雑草を適切に管理することで作物生育への光競合を減少できれば、AMFとともにMBPが作物へのリン供給に寄与する可能性が示された。本研究は、自然栽培成立のための土壌から作物へのリン供給について、有効態リンおよびアーバスキュラー菌根菌(AMF)寄与の観点から明らかにすることを目的としている。施肥の有無、耕起の有無、除草の有無の組み合わせにより8通りの試験区を3反復設け、そのうち、無施肥・不耕起・無除草の試験区を自然栽培区とした。これらの試験区で夏作物(トウモロコシ、ダイズ)および冬作物(コムギ、キヌサヤエンドウ)を栽培した。これまでの調査結果では、自然栽培区において有効態リン(トルオーグ法)が他の区と比較して高まる傾向は認められなかったが、バイオマスリン(クロロホルム燻蒸法)は比較的高い値を示し、総じて無除草区で高い値を示した。中でも施肥・不耕起・無除草の区では慣行区に比べて有意に高い値を示した。同様の傾向は人工気象器内で行ったモデル試験においても認められた。これらのことから、自然栽培における雑草の存在がバイオマスリン量を高め、これが作物へのリン供給を高めている可能性が示唆された。作物へのAMF感染率は、総じて自然栽培区で高くなる傾向が認められた。AMFの存在量を分子生物学的に定量することを試みるため、リアルタイムPCR法に用いる包括的なAMF定量のためのプライマーセットをデザインした。また、作成したプライマーセットについて、AMF特異的であり、多くの圃場で優占するGlomeraceae科、Acaulosporaceae科、Gigasporaceae科を広く定量可能であることを確認した。このプライマーセットを用いて、試験圃場から採取した土壌および植物根中のAMFの定量を行い、さらに、定量の正確性を評価するため、人工気象器内で栽培したトウモロコシより根を採取し、AMF感染率測定との比較を行った。その結果、感染率が20%以上の場合、リアルタイムPCRによる定量結果と感染率との間に相関関係が認められた。上記のように研究計画通りの管理体系で試験圃場を維持し調査を行った結果、上述の成果を得ることができた。農家圃場においては、作付変更などにより計画していたサンプリングができなかったことから、当面試験圃場に集中した調査を行うこととした。試験圃場におけるAMF感染率の調査は計画通りに実施したが、クローンライブラリー法によるフロラ解析については、当初使用を計画していたプライマーを変更し、新たなプライマーをデザインすることから始めため、測定は慣行区および自然栽培区のトウモロコシ栽培土壌およびトウコロコシ根を対象としたものだけになり、そのデータの詳細な解析とその他の作物については実施を次年度に繰り越した。リアルタイムPCR法によるAMF密度の測定については、上述のようにAMFを包括的に測定する方法を確立することから始め、試験圃場の優占種と考えられるRhizophagus clarusの測定は、すでに作成している特異的プライマーの検証を含めて次年度に繰り越した。試験圃場のAMF優占種の作物への影響を調査するための接種試験に供するためのAMF胞子の増殖については、これまで行ってきた方法と一般的に推奨されている方法をともに継続して用い、平成29年度に実施予定のポット接種試験に必要な量の確保を図っている。施肥・耕起・除草の有無の組み合わせにより8通りの試験区を3反復設け、そのうち、無施肥・不耕起・無除草の試験区を自然栽培区とした。これらの試験区で夏作物(トウモロコシ、ダイズ)および冬作物(コムギ、キヌサヤエンドウ)を継続して栽培した。以前の調査結果と同様に2016年度においても、土壌中の有効態リンは施肥および無除草によって有意に高まり、雑草の存在が有効態リンを高めることが明らかとなった。また、昨年度と同様に無除草区において微生物バイオマスリン(MBP)も高まる傾向が認められ、MBPと作物リン吸収量との相関関係を調べたところ、自然栽培区を含む無除草区では作物の生育が悪く両者の間に相関はみられなかったが、除草区では正の相関が認められた。すなわち、雑草の存在はMBPを高めるが、おそらく光競合や養分競合が作物生育量を抑制するため、本研究で実施した栽培方法では自然栽培区でのMBPが作物生育に寄与するとはいえない。しかし、雑草をうまく管理し利用することで作物生育量の減少を抑制できれば、自然栽培区でMBPが作物生産に寄与する可能性が考えられた。昨年度作成し、その定量可能性を検証したプライマーセットを用いてリアルタイムPCR法により植物根に含まれるAMFを定量したところ自然栽培区で高い傾向を示した。また、リアルタイムPCRにより増幅したすべてのDNA産物からクローンライブラリー法により相同性の高いAMF種が確認できた。

その結果、Glomeraceae科とGigasporaceae科はトウモロコシ根およびダイズ根でともに複数確認されたが、Acaulosporaceae科は自然栽培区におけるトウモロコシ根でのみ確認された。試験圃場での優占を確認していたRhizophagus clarusの密度が、土壌中に存在する胞子の調査、およびクローンライブラリー法による調査により低下していることが明らかになり、R.clarusに着目した定量法の確立、接種効果の確認試験を中止した。本研究は、自然栽培成立のための土壌から作物へのリン供給について、有効態リンおよびアーバスキュラー菌根菌(AMF)寄与の観点から明らかにすることを目的として実施した。施肥・耕起・除草の有無の組み合わせにより8通りの試験区を3反復設け、そのうち、無施肥・不耕起・無除草の試験区を自然栽培区とした。これらの試験区で夏作物(トウモロコシ、ダイズ)および冬作物(コムギ、キヌサヤエンドウ)を継続して栽培した。土壌中の有効態リンは施肥および無除草によって有意に高まり、雑草の存在が有効態リンを高めることが明らかとなった。また、無除草区において微生物バイオマスリン(MBP)も高まる傾向が認められ、雑草を適切に管理することで作物生育への光競合を減少できれば、自然栽培区でMBPが作物生産に寄与する可能性が考えられた。作物へのAMF感染率は、総じて自然栽培区で高くなる傾向が認められた。リアルタイムPCR法に用いる包括的なAMF定量のためのプライマーセットをデザインし、試験圃場から採取した土壌および植物根中のAMFの定量を行った。定量の正確性を評価するため、人工気象器内で栽培したトウモロコシより根を採取し、AMF感染率測定との比較を行った結果、感染率が20%以上の場合、リアルタイムPCRによる定量結果と感染率との間に相関関係が認められた。リアルタイムPCR法による植物根に含まれるAMFの定量結果は自然栽培区で高い傾向を示した。また、リアルタイムPCRにより増幅したすべてのDNA産物からクローンライブラリー法により相同性の高いAMF種が確認できた。本研究では、自然栽培成立のための土壌から作物へのリン供給について、有効態リン、アーバスキュラー菌根菌(AMF)、および、微生物バイオマスリン(MBP)に注目して調査を行った。その結果、AMF感染率は総じて自然栽培区で高くなる傾向が認められ、土壌中の有効態リンは施肥および無除草によって有意に高まり、雑草の存在が有効態リンを高めることが明らかとなった。また、無除草区において微生物バイオマスリン(MBP)も高まる傾向がみられ、自然栽培において雑草を適切に管理することで作物生育への光競合を減少できれば、AMFとともにMBPが作物へのリン供給に寄与する可能性が示された。試験圃場におけるリンの動態についてはバイオマスリンにとくに注目して調査を続ける。すなわち、無除草区におけるバイオマスリン量増大の再確認を行うとともに、季節の違いによる雑草量との関係などについて検討する。さらにバイオマスリンの全リン量中に占める割合や、有効態リン量との関わりについて検討を行う。
小学校英語教育におけるAIとの共存を目指したアバターの開発と教育現場への導入

本研究は,小学校英語を取巻く喫緊の課題である1主たる指導者である担任教師の英語力不足,2Assistant Language Teacher(外国語指導助手,ALT)の人数不足,3離島等のへき地・小規模校と中・大規模校との指導環境格差,4教科化に伴うパフォーマンス・テスト(スピーキング)実施の困難さ,を解決するために,英語コミュニケーション能力を備えたアバター(分身キャラクター)を人工知能(Artificial Intelligence, AI)を用いて製作し,試験的に小学校の英語教育に導入することで,現場でのAIの活用と,教員との「共存」の可能性を探るものである。
大気中に暴露した銅板の腐食過程から学ぶ大気汚染に関連した実験教材作成

本研究では,大気中に暴露した銅板の腐食量をレモン電池の原理を用いて簡易に計測できるシステムを考案し,銅板腐食に影響する大気環境要因を調査することにより,国内外の学校教育の場で利用できる教育実験教材を開発した。そのために,日本(兵庫,福井),韓国(京仁,大邱,釜山),台湾(屏東)における2年間の銅板の腐食調査,降水試料の分析を通した大気環境の調査と兵庫におけるオゾン濃度測定,銅板腐食層の化学分析と腐食過程の研究,韓国,台湾の教育現場における実践報告を行った。また,水晶振動子マイクロバランス法を用いて銅の腐食過程が1分毎に計測できるシステムも考案し,気温,湿度,オゾン濃度との関係を調べた。本研究では,大気中に暴露した銅板の腐食量を簡易計測するシステムを考案し,銅板腐食に影響する大気環境要因を調査することにより,国内外の学校教育の場で利用できる環境教育実験教材を開発することを目的としている。そのために,A:7cm x 7cm厚さ0.5mmの銅板を大気中に暴露する腐食実験,B:水晶振動子マイクロバランス法を用いた実験,及び,C:大気の汚染状態を知るための降水の化学分析,の3つを並行して行っている。平成23年度において,清浄な表面を持つ銅板を準備し,日本国内2箇所(兵庫,福井),韓国3箇所(京仁,大邱,釜山),台湾1箇所(屏東)に送って,暴露実験を,2011年9月6日(一部地域は10月4日)から開始した。現在,2013年4月16日に第21回目の暴露実験を終えた。本年,10月1日まで行い,二年間の暴露試料が得られるので,再現性のチェックも可能である。各地点で回収された銅板試料,1週間毎の降水試料が,順次,兵庫教育大学に送られ,銅板の腐食量と,降水試料の主要イオンの化学分析を行っている。一方,兵庫教育大学で,2011年8月にオゾン測定装置を購入し,大気中のオゾン濃度の測定を開始した。これまでに得られたデータを総合的に見た場合,降水量が多い季節に銅板の腐食量が大きくなっており,腐食の第一要因が大気中の水分量であると考えられる。今後,2年間のデータを得て,さらに詳しく,銅板の腐食と大気環境要因との関連を検討する。一方,水晶振動子マイクロバランス法を用いた実験では,制御プログラムの改良を行い,一定時間ごとの計測を開始した。今後,夏に向かって,銅板の腐食量が増加するので,水晶振動子上の銅の腐食過程が,より詳細に解析できると考えられる。これまでに,分析の終わった降水試料中の汚染物質の季節変化や,銅板の腐食実験の結果は,日本分析化学会,日本化学会等において発表した。本研究では,大気中に暴露した銅板の腐食量を簡易計測するシステムを考案し,銅板腐食に影響する大気環境要因を調査することにより,国内外の学校教育の場で利用できる環境教育実験教材を開発した。このために,A:銅板を4週間大気中に暴露する腐食実験,B:腐食過程の時間変化を1分毎に測定できる水晶振動子マイクロバランス法を用いた実験,C:大気の汚染状態を知るための降水の化学分析を並行して行った。また,銅板の腐食層中に生じた化合物の同定と定量を電気分析化学的手法により行った。平成25年10月まで,日本国内(兵庫,福井),韓国(京仁,大邱,釜山),台湾(屏東)において,4週間毎の銅板の暴露実験を継続して行い,2年間の試料が得られた。各地点の銅板腐食試料と降水試料は,兵庫教育大学に回収し,分析を行い,銅板腐食の地域,及び,季節による違いと,大気中オゾン濃度,及び,降水試料中の種々のイオン濃度の関連を調べた。オゾン濃度は,季節によらず,ある一定濃度以上存在し,実質的に銅板腐食の第一要因は,大気中の水分量であることが示唆された。また,電気化学的な分析から,銅板腐食層の主成分は酸化第一銅であるが,酸化第二銅,水酸化銅(炭酸銅)等も共存していることが確認された。また,この実験から,銅板の腐食機構についての知見が得られた。福井以外の地域では,一般に,冬季以外の降水量の多い季節に銅板腐食が進むが,福井では冬にも腐食量が多く,冬季の降雪が関係していることがわかった。これらのデータをまとめて,大気中での銅板腐食と関連させた環境教育実験教材を作成し,その実践的な普及のために,銅板暴露実験の協力者である台湾と韓国の学校教員を対象とした講演を行った。また,降水試料中の汚染物質の季節変化や,銅板腐食に関する研究結果を日本分析化学会,日本化学会等において発表するとともに,全体を報告書にまとめて製本した。

本研究では,大気中に暴露した銅板の腐食量を簡易計測するシステムを考案し,銅板腐食に影響する大気汚染物質を調査することにより,国内外の学校教育の場で利用できる環境教育実験教材を開発することを目的としている。本研究では,A:銅板を用いた腐食実験,B:水晶振動子マイクロバランス法を用いた実験,及び,C:大気の汚染状態を知るための降水の化学分析,の3つを並行して行う。平成23年度においては,4隅に穴を開けた純度が既知で清浄な表面を持つ銅板(7cm x 7cm厚さ0.5mm)を準備し,日本国内2箇所(兵庫教育大学,福井大学),韓国3箇所(京仁教育大学校(仁川市),大邱教育大学校(大邱市),新羅大学校(釜山市)),台湾1箇所(屏東教育大学校(屏東市))に送った。暴露実験は,兵庫・福井・大邱・屏東では2011年9月6日から,仁川・釜山では10月4日から開始した。平成24年の3月20日に第7回目の暴露実験を終えた。現在,暴露された銅板試料は兵庫教育大学に送られ,腐食量を測定する段階にある。さらに,銅板を暴露している場所の大気汚染の状況を知るために,銅板設置場所で,1週間毎の降水試料を採取してもらい, pHと主要イオンの化学分析を兵庫教育大学で行っている。一方,兵庫教育大学で,8月にオゾン測定装置を購入し,大気中のオゾン濃度の継続測定を行っている。また,超音波洗浄器と送風ポンプからなる人工気象システムを製作し,空気環境(成分,湿度,気温)が,銅板の腐食に与える影響を実験室的に調べた。水晶振動子マイクロバランス法を用いた実験では,水晶振動子を固定するマスセンサーホルダーの改良を行った。現在,腐食を生じない参照用マスセンサーの導入を計画している。分析の終わった降水試料中の汚染物質の季節変化や,銅板の腐食実験の結果を複数の学会において発表した。銅板の暴露実験は,日本国内2箇所(兵庫,福井),韓国3箇所(京仁,大邱,釜山),台湾1箇所(屏東)で,2011年9月6日(一部地域は, 10月4日)から開始し,現在,第21回目の暴露実験を終えた。各地の暴露銅板試料や,1週間毎の降水試料は,順次,兵庫教育大学に送られ,銅板の腐食量や,降水試料のpHと主要イオンの化学分析が行われている。また, 2011年8月から,大気中のオゾン濃度の継続測定を行っている。これまでにデータが得られた1年間の測定結果を見た場合,一般的に,降水量が多い季節に銅板の腐食量も大きくなっており,降水量の季節変化から,福井とそれ以外の地域で大きな違いがあることがわかった。また,兵庫で測定している大気中のオゾン濃度の測定結果から,オゾン濃度が最も多いのは夏(8月)であるが, 4月頃にも上昇していて,オゾンの長距離飛来の影響が示唆されている。また,水晶振動子マイクロバランス法を用いた実験では,銅板上への水分の吸着と,銅板の腐食による周波数の変化が,測定結果として得られており,今後,銅板の腐食量が増加する夏季の測定が期待される。また,これらの途中経過については,日本分析化学会や日本化学会で発表した。これらの事から,本研究の平成24年度の研究は,予定通り,おおむね順調に進展しているということができる。兵庫教育大学で銅板を準備し,洗浄後,日本国内2箇所(兵庫教育大学,福井大学),韓国3箇所(京仁教育大学校(仁川市),大邱教育大学校(大邱市),新羅大学校(釜山市)),台湾1箇所(屏東教育大学校(屏東市))に送り,暴露実験を,兵庫・福井・大邱・屏東では2011年9月6日から,仁川・釜山では10月4日から開始した。
イネのグルタミン酸合成酵素群の窒素代謝における役割の解明

1.イネNADH-GOGATcDNAをアンチセンス方向で導入したイネ形質転換体の解析イネNADH-GOGATcDNAを35Sプロモーターの下流にアンチセンス方向に繋いだキメラ遺伝子を導入した日本型イネ(ササニシキ)形質転換体について、導入遺伝子が1コピーのホモ後代T3世代を選抜した。このホモ系統後代においては、野生型と比較して、NADH-GOGATタンパク質含量が顕著に減少していた。また、同系統においては、茎数の減少や主桿の穂における穎果数の増加及び千粒重と穎果1粒当たりの窒素含量の低下が認められた。さらに、同系統においては、師管液中のグルタミン濃度が高い傾向も認められた。2.イネNADH-GOGATcDNAをセンス方向で導入したイネ形質転換体の解析イネNADH-GOGATプロモーターの下流に同遺伝子cDNAをセンス方向に連結したキメラ遺伝子を導入したインド型イネ(カサラス)形質転換体の当代を作出した。野生型と比較して、NADH-GOGAT活性と同タンパク質含量が最大で80%増大した系統や80%以上減少した形質転換体群が得られた。これらの形質転換体群では、野生型と比較して、NADH-GOGATmRNAの蓄積量は増加していた。NADH-GOGAT含量が増加した系統では、野生型に比べて旺盛に生育し、かつ、穂重量や千粒重が増加した。一方、NADH-GOGAT含量が減少した系統では、穂重量や千粒重ともに減少した。以上の結果は、イネの生長中の葉や穎果において、維管束組織に局在するNADH-GOGATが、師管を介して転流して来たグルタミンをアミノ酸代謝の中心に位置するグルタミン酸へ変換しているという仮説を強く支持した。また、NADH-GOGATがイネの生産性に深く関与する酵素であることが強く示唆された。1.イネNADH-GOGAT遺伝子のプロモーター領域の解析イネ培養細胞での粒子銃を用いた一過的遺伝子発現解析及びイネ形質転換個体を用いた遺伝子発現解析から、以下の結果を得た。(1)イネNADH-GOGAT遺伝子の翻訳開始点から5'上流-2840+886bpの領域は、外部供給したNH^4_+に対して正の発言応答を制御する可能性が示唆された。(2)上記遺伝子領域は、未成熟な葉身と登熟初期穎果での維管束組織特異的発現及び地下部での中心柱と厚膜組織特異的な発現を制御することが確認された。(3)上記の遺伝子領域を5'側より-142bpまで漸次欠失させた場合でも、(1)と(2)で示した発現特性は維持された。現在、-142+886bpの遺伝子領域での発現制御領域の同定を試みている。2.イネNADH-GOGATcDNAをアンチセンス方向で導入したイネ形質転換体の解析イネNADH-GOGAT遺伝子部分cDNAをアンチセンス方向に導入した形質転換イネを作出した。これらT1世代の5系統においてアンチセンスRNAの発現とNADH-GOGATたんぱく質含量の顕著な減少が確認された。これらの系統においては、穎果の千粒重が野生型と比較して著減しており、登熟初期の穎果における転流グルタミンからの窒素代謝上重要なグルタミン酸への変換をNADH-GOGATが担っている可能性が強く示唆された。さらに、導入遺伝子が1コピーのホモ後代T3世代を選抜した。このホモ系統においても、NADH-GOGATたんぱく質含量が野生型と比較して減少しており、導入形質の遺伝的固定に成功したと思われる。

以上の結果は、イネの生長中の葉や穎果において、維管束組織に局在するNADH-GOGATが、師管を介して転流して来たグルタミンをアミノ酸代謝の中心に位置するグルタミン酸へ変換しているという仮説を強く支持した。また、NADH-GOGATがイネの生産性に深く関与する酵素であることが強く示唆された。
緑内障における視神経障害の機序解明に関する研究

実験緑内障眼における視神経の障害に軸索輸送の障害が関与しているかどうかについて、1)実験緑内障眼での眼圧正常化の際の高速軸索輸送の検討を実験緑内障眼で前房内カニューレ法を用いて検討した。この結果、軸索輸送量は緑内障眼で網膜神経節細胞の減少に一致した減少を示した。また軽度ながら乳頭篩状板での停滞所見を認めた。この結果は残念ながら普通の光学顕微鏡写真ではあまり明らかな所見としては捉えられず、単に軸索輸送料量の減少の所見としてしか評価されなかった。次に、2)実験緑内障眼での低速軸索輸送障害の解明については、この軸索輸送は乳頭篩状板で正常にくらべ明らかな停滞の所見を示した。さらに乳頭篩状板の後部の視神経内にも所々、散在性の軸索輸送の停滞と考えられる感光銀粒子の集積を観察する事ができた。この結果は、緑内障における視神経障害が急性の眼圧上昇実験の際に報告されている。乳頭篩状板部位にのみ限局するのみでなく、それ以外の部位でも発生している事を明らかにしたものである。このことは緑内障における視神経障害の障害部位が主に乳頭篩状板にあるというこれまでの報告に対して更に、視神経障害が乳頭篩状板以外の部位にも発生しているという新事実を明らかにしたものである。この結果については日本緑内障学会に発表報告した。とりまとめられない理由,1)については、以上の事から暗視野顕微鏡を用いて再検討中である。2)については、学会発表の際に、感光銀粒子が十分に黒く現像されていないとの指摘があった。この点について我々も同意し、現在組織切片上に感光乳剤を塗布のうえ冷蔵庫内で感光中である。結果については本年5月から6月にでる予定である。以上より取りまとめは平成7年8月頃を予定している。実験緑内障作成:カニクイ猿3頭6眼を用い、右眼に過剰の隅角レーザー照射を行い実験緑内障を作成した。左眼は正常コントロールとした。右眼視神経乳頭は立体眼底撮影を行い典型的な緑内障性陥凹を認め、眼圧はPTGでモニターした。乳頭の緑内障性陥凹を認めるまで24ヶ月、平均2.5ヶ月を要した。また56回のレーザー照射を必要とした。組織オートラジオグラフ:ケタラール筋注後、1眼に20CuCiの^3H-leucineを輪部より硝子体腔へ注入し1時間放置。次いで前房カニューレ法で両眼の前房内にカニューレを刺入し眼圧を20mmHg(約27cmH_2O)に一定にし、ケタラールの筋注を繰り返し5時間後に過剰のケタラール及びネンブタールの筋、静注を行い屠殺した。眼球は注意深く抜眼しTrump's固定液で一昼夜固定した。視神経乳頭を切り出し半割しパラフィンに包埋した。また一部はエポンにも包埋した。6micronの切片をスライドグラス上に作成し、HE染色した。乳剤を塗布し4週間4°Cの暗箱に保管し次いで、現像処理した。結果:正常眼ではこれまでに報告したように視神経乳頭から乳頭篩状板、球後視神経において、感光銀粒子が視神経軸索に一致して規則正しい配列、分布を示した。一方、実験緑内障眼では視神経軸索の減少と共に全体の感光銀粒子の数は正常コントロールと較べ中等度以上の減少を認めた。さらに変形した乳頭篩状板部位に軽度ながら銀粒子の実積を認める部位が存在した。結論:緑内障眼では正常眼圧でも軸索流の障害が認められる事を示し、この事実は健常眼圧の低下、ひいては低眼圧緑内障の病態解明に重要と考えられる。

2)については、学会発表の際に、感光銀粒子が十分に黒く現像されていないとの指摘があった。この点について我々も同意し、現在組織切片上に感光乳剤を塗布のうえ冷蔵庫内で感光中である。結果については本年5月から6月にでる予定である。以上より取りまとめは平成7年8月頃を予定している。1)実験緑内障における高速軸索輸送の研究:実験眼、正常眼の硝子体内へ注入した3H-leucineは、網膜神経節細胞に取り込まれ軸索輸送として視神経乳頭、更に視神経を通過する。正常眼圧(20-25mmHg)の眼圧を標識アミノ酸注入1時間後より6時間前房カニューレにて維持した。実験緑内障眼では軸索輸送量の減少が認められたが、視神経乳頭部での軸索輸送の停滞、障害は予想より軽度であった。これらの実験結果は眼圧を正常化することにより少なくとも高速軸索輸送の障害は軽減する可能性を示唆している。2)実験緑内障における低速軸索輸送の障害の研究:高速軸索輸送と同様に標識アミノ酸(200microCi/眼)を硝子体腔に注入し、3日、4日、次いで5日目に視神経乳頭部から視神経における軸索輸送の障害をオートラジオグラフにて検討した。実験緑内障眼においては正常眼にみられる生理的な停滞以外にも軸索輸送は視神経乳頭の特に強膜篩板部において明らかに異常な輸送の停滞、障害を示した。更に興味深い事に、視神経においても所々に軸索輸送の停滞の所見が観察された。低速軸索輸送は実験緑内障眼においても障害される事が明かとなり、その障害は視神経乳頭だけでなく視神経自体にも存在していることが証明され、緑内障における視神経障害に深く関与している事が明かとなった。
高機能人工軟骨を有する人工関節の開発と実用化に関する研究

臨床応用されている人工関節の寿命は数年から十数年であり,特に若年の患者に対しては再置換術が必要となる問題がある.人工関節の寿命決定因子は摩擦面の摩耗による摩耗粉が原因となる報告が多く,摩耗の低減が人工関節を長寿命化させる上で最も重要な因子であることが指摘されている.人工軟骨にはPVA(polyvinyl alcohol)ハイドロゲルを使用し,潤滑モードを混合潤滑から流体潤滑主体とすることにより摩擦摩耗の低減を試みた.ゲルは含水性であるため,シビアな条件下でも内部からの水の滲出により直接接触を防ぎ,低摩擦とする効果が期待されている.PVAハイドロゲルを摩擦面に使用し直接接触が発生する厳しい試験条件においてその摩擦摩耗特性について調査した.PVAハイドロゲル同士を摩擦面にした場合,潤滑液に添加した蛋白質により摩耗の程度に差異が観察された.生体関節液に含まれる蛋白質のうち代表的なアルブミン及びγ-グロブリンを潤滑液(ヒアルロン酸溶液)へ添加したととろ,それぞれ単体で潤滑液に添加するよりも2種の蛋白質を混合した潤滑液を使用することで摩耗の低減が観察された.生体関節のようにA/G比を2/1とするとかなりの摩耗の低減が観察された.また,蛋白質を過剰に添加すると摩耗が促進された.すなわち,PVAハイドロゲルの摩耗特性は潤滑液に含まれる蛋白質に大きく依存することが明らかとなつた.AFMにより表面膜の観察を行い摩耗保護作用について調べた.ゲルは高倍率での観察が困難であるためPVAと同程度の親水性の表面を持つガラスを用いた.アルブミンのみを添加した場合では残留膜の吸着力が弱く,脱落しやすいことが明らかとなった.γ-グロブリンを単体で添加した場合には吸着力が強いことが観察された.このことから,2種を混合して用いた場合に膜内部に低せん断層をもつ潤滑性・耐摩耗性に優れた境界膜が得られることが明らかにされた.人工軟骨候補材料の一つであるPVA(polyvinylAlcoho1)ハイドロゲルを用い摩擦摩耗挙動について調査を行った.PVAハイドロゲルの機械的特性を調査した.本研究では反復凍結法によりPVAハイドロゲルを作製したが,反復凍結の回数により機械的強度が異なることを明らかにし,さらに最適な条件を明らかにした.以後の試験ではこの最も機械的強度が高くなる条件で作製したPVAハイドロゲルを用いた.臨床応用を考慮し半関節形成術を想定し,摩擦面の一方に生体軟骨もう一方にPVAハイドロゲルを使用し薄膜の潤滑条件となる単純化した往復動試験によりその摩擦摩耗挙動を調査した.潤滑液として生理食塩水にヒアルロン酸及び生体の関節液に含まれる代表的な蛋白質としてアルブミンとγ-グロプリンを添加したものを用いた.試験後の表面観察を行い代表的な2種類の蛋白質を添加した潤滑液を用いることで摩耗が低減することを明らかにした.さらにPVAハイドロゲル同士を摩擦面に用いその臨床応用の可能性について荷重及び潤滑液を様々に変化させて調査した.潤滑液としてはアルブミン及びγ-グロブリンを2:1の割合で添加した場合に摩耗がかなり低減されることが明らかとなった.また,蛋白質添加の総量が摩耗に大きく影響を及ぼすことが新たに明らかにされた.蛋白質を過剰に添加した場合には摩耗が促進され,また少量では摩耗保護作用が少ないことが明らかとなった。適切に蛋白質を添加した潤滑液を用いることで低摩擦・低摩耗となるため臨床応用も可能と考えられる.臨床応用されている人工関節の寿命は数年から十数年であり,特に若年の患者に対しては再置換術が必要となる問題がある.人工関節の寿命決定因子は摩擦面の摩耗による摩耗粉が原因となる報告が多く,摩耗の低減が人工関節を長寿命化させる上で最も重要な因子であることが指摘されている.人工軟骨にはPVA(polyvinyl alcohol)ハイドロゲルを使用し,潤滑モードを混合潤滑から流体潤滑主体とすることにより摩擦摩耗の低減を試みた.ゲルは含水性であるため,シビアな条件下でも内部からの水の滲出により直接接触を防ぎ,低摩擦とする効果が期待されている.PVAハイドロゲルを摩擦面に使用し直接接触が発生する厳しい試験条件においてその摩擦摩耗特性について調査した.PVAハイドロゲル同士を摩擦面にした場合,潤滑液に添加した蛋白質により摩耗の程度に差異が観察された.生体関節液に含まれる蛋白質のうち代表的なアルブミン及びγ-グロブリンを潤滑液(ヒアルロン酸溶液)へ添加したととろ,それぞれ単体で潤滑液に添加するよりも2種の蛋白質を混合した潤滑液を使用することで摩耗の低減が観察された.生体関節のようにA/G比を2/1とするとかなりの摩耗の低減が観察された.また,蛋白質を過剰に添加すると摩耗が促進された.すなわち,PVAハイドロゲルの摩耗特性は潤滑液に含まれる蛋白質に大きく依存することが明らかとなつた.AFMにより表面膜の観察を行い摩耗保護作用について調べた.ゲルは高倍率での観察が困難であるためPVAと同程度の親水性の表面を持つガラスを用いた.アルブミンのみを添加した場合では残留膜の吸着力が弱く,脱落しやすいことが明らかとなった.γ-グロブリンを単体で添加した場合には吸着力が強いことが観察された.このことから,2種を混合して用いた場合に膜内部に低せん断層をもつ潤滑性・耐摩耗性に優れた境界膜が得られることが明らかにされた.
難分解性化学物質を分解可能な新規塩分耐性型微生物の探索

本研究では難分解性化学物質を塩分含有環境下で分解可能な微生物の取得および実環境中での分解ポテンシャルの把握を目的とした。好気および嫌気の両条件とも、分解は温度に大きく影響を受ける結果であった。また、物質によっては塩分濃度の増加によって分解活性が大きく低下することを確認した。残念ながら、塩分含有環境下での分解微生物の特定には至らなかった。本研究テーマでは難分解性化学物質を無害化可能な微生物の探索を目的としている。目的達成のためにまずは実環境で難分解性化学物質が分解されるかどうかについて異なる環境サンプルを用いて評価を行った。愛知県内の河川および汽水湖を対象にサンプリングを行い、温度、塩分、pH、溶存酸素濃度、各イオン組成、溶存有機物質濃度などの測定を行った。底泥および現地水を嫌気条件下ではバイアル瓶、好気条件下では腰高シャーレに添加をし、前培養によって試験温度に順応させた後に対象物質を添加し、約4週間の培養後に対象物質を測定した。サンプリングは現在2回行っており、秋季および冬季に行った。それらをサンプリング時の温度で試験した結果、アントラセンは河川上流に行くに従って嫌気および好気で分解活性が上昇する傾向があった。一方でペンタクロロフェノールは環境による違いは少なく、分解活性が低いことが確認できた。農薬のモデルとして用いたフェニトロチオンは高い分解活性を示したが、その中では河口付近の分解が比較的低い結果になった。船舶塗装殺菌剤のモデルとして用いたトリブチル錫は抽出過程での揮発または吸着が大きく、分析方法の改善が必要という結果になった。微生物の取得を目的とした培養を河口付近の底泥サンプルを用いて開始した。河口のサンプルを用いた理由としては、塩分含有環境下での難分解性化学物質分解微生物についての知見が非常に少ないためである。実環境サンプリングは年間4回を予定しており、異なる季節によって差が生じるかを確認する予定である。その中で2回は終了しており、順調に進んでいる。分解試験については少し遅れ気味ではあるが、許容範囲内である。微生物の集積培養もスタートしており、現在のところは分解活性を得ていることから集積培養可能と考えている。本研究テーマでは難分解性化学物質を無害化可能な微生物の探索を目的とした。また、異なる自然環境中での難分解性化学物質の分解特性を把握するとともに、分解に関与する環境因子を明らかにすることを目的とした。愛知県内の一級河川において河口、汽水域、淡水域の3箇所でサンプリングを行い、温度、塩分濃度、pH、溶存酸素濃度、各イオン組成、溶存有機物濃度、底質中の窒素、水素、および炭素量などの測定を季節ごとに行った。底泥および現地水を実験室へ冷蔵保存で持ち帰り、嫌気条件ではバイアル瓶、好気条件では腰高シャーレに添加をし、前培養によって試験温度に順応させた後に対象物質を添加し、約4週間の培養後に対象物質の測定を行った。対象とした難分解性化学物質は、油のモデルとしてアントラセン、農薬のモデルとしてフェニトロチオン、殺菌剤のモデルとしてペンタクロロフェノール、難燃剤のモデルとしてテトラブロモビスフェノールAを用いた。分解性と微生物群集構造の関係を明らかにするために16S rRNA遺伝子のV4領域をターゲットとした遺伝子配列解析を行った。統計解析ソフトSPSSを用いて分解に大きく寄与している環境因子をピックアップすると同時に微生物群集構造に影響を及ぼす環境因子についても解析を行った。本研究で対象とした物質の微生物分解には培養温度が大きく影響し、物質によっては嫌気条件および好気条件のどちらでも塩分濃度の上昇に伴う分解活性の低下が確認でき、難分解性化学物質が河口まで輸送された場合、分解が進まない可能性が大きい。しかしながら、今回の結果ではサンプルに含まれている微生物量を考慮した結果となっておらず、今後は総微生物量、分解微生物量を考慮した試験方法の検討が必要である。今後はサンプリングを継続して行い、分解試験を行う予定である。それぞれの測定、試験終了後に統計解析を行い、微生物活性と環境因子の関係を明らかにするとともに、集積された微生物の解析を行う予定である。土木工学、環境微生物学一部の試薬や標準品について新規購入が必要であったものの、研究室で以前に購入したものがほとんど使用可能であり微生物の解析を大規模に行わなかったためである。微生物の塩基配列解析を数回予定しており、これらは外注を予定しているため、その費用にあてる予定である。また、得られた成果を学会発表するための旅費に使用する予定である。
NDPキナーゼの細胞増殖,分化における役割についての研究

1)細胞増殖におけるNDPキナーゼの役割を解明する方法として3つのアプローチを試みた。第1に、静止期と増殖期の細胞についてNDPキナーゼ活性、蛋白量、mRNA量を測定したところ、全てについて増殖期に高い傾向を示したが、両群の差は20-30%と少なくなんらかの関連が示唆されたものの明確とはならなかった。第2に、酵母(Saccharomyces cerevisiae)NDPキナーゼ遺伝子の単離を行い、その過剰発現、および遺伝子破壊の増殖能、胞子形成能、生殖能などに対する影響を調査した。その結果、NDPキナーゼレベルの変動によるこれらの形質に対する影響はほとんど見られないことが判った。しかしながら、遺伝子破壊細胞において野生株の約10%の酵素活性が残存していることが観察されており、NDPキナーゼの役割を正確に推定するうえで解決すべき問題のあることも明らかになった。第3に、NDPキナーゼの発現が癌組織においてしばしば亢進している事実に基づき、正常細胞の癌化過程の初期に起こるとされる不死化現象とNDPキナーゼ発現の動態について検討した。ヒト正常2倍体細胞とその不死化細胞を4組選び、発現を調べたところいずれも不死化細胞群において高い発現の見られることが判明した。この発現の亢進は2種のアイソフォームの両方に認められることが判った。2)細胞分化とNDPキナーゼとの関係について表皮細胞をモデル実験系として解析を進めた。動物組織には2種のアイソフォームの存在が知られているが、表皮組織について検討を進めたところ等電点のことなる数種のアイソフォームの存在することが示唆された。これらの検出には特異抗体を使用しているので新規関連蛋白質の存在が予測されるが今迄のところその同定にいたっていない。以上、本研究は細胞増殖、分化におけるNDPキナーゼの役割を解析するための基盤作りに貢献した。1)細胞増殖におけるNDPキナーゼの役割を明らかにすることを目的として、主にG0-G1移行における本酵素の動態を酵素活性とウエスタンブロット法による蛋白質量の測定を行うことにより検討した。実験にはラット由来の繊維芽培養細胞3Y1を使用した。最初に、G0への細胞の導入法を種々検討したところ、細胞を50-80%飽和になるまで10%FBS存在下で培養し、その後3日間血清無添加の状態にするとほとんどの細胞がG0期に導入されることがフローサイトメトリー法によって確認された。血清を再添加するとこれらの細胞は24-48時間後には倍加し、再び細胞周期を繰り返した。このような条件でNDPキナーゼの動態を酵素活性で調べたところ、G0期の細胞では増殖期に比べ約20-30%の低下が起こり、血清の再添加によって再び活性は元のレベルに回復した。この活性の変動幅は期待していたものに比べ少ないことから、材料の適否を含め再検討の余地があると考えている。2)増殖と分化のモデル実験系として表皮組織を選び、NDPキナーゼの動態を免疫組織化学的に検討した。表皮では増殖能を有するといわれている基底細胞層は強く染色されたが、分化して外層にいくにしたがって急速に染色程度は低下することが明らかになった。3)他にもいくつかのモデル実験系におけるNDPキナーゼの動態を検討したが、今後の展開の様子を見て次年度に報告する。1)細胞増殖におけるNDPキナーゼの役割を解明する方法として2つのアプローチを試みた。第一に、酵母(Saccaromyces cerevisiae)NDPキナーゼ遺伝子の単離を行い、その過剰発現、および遺伝子破壊の増殖能、胞子形成能、生殖能などに対する影響を調査した。

その結果、NDPキナーゼレベルの変動によるこれらの形質に対する影響はほとんど見られないことが判った。しかしながら、遺伝子破壊細胞において野生株の約10%の酵素活性が残存していることが観察されており、NDPキナーゼの役割を正確に推定するうえで解決すべき問題のあることも明らかになった。第二に、NDPキナーゼの発現が癌組織においてしばしば〓進している事実に基づき、正常細胞の癌化過程の初期に起こるとされる不死化現象とNDPキナーゼ発現の動態について検討した。ヒト正常2倍体細胞とその不死化細胞を4組選び、発現を調べたところいずれも不死化細胞群において高い発現の見られることが判明した。この発現の〓進は2種のアイソフォームの両方に認められることが判った。2)細胞分化とNDPキナーゼとの関係について表皮細胞をモデル実験系として解析を進めた。動物組織には2種のアイソフォームの存在が知られているが、表皮組織について検討を進めたところ等電点のことなる数種のアイソフォームの存在することが示唆された。これらの検出には特異抗体を使用しているので新規関連蛋白質の存在が予測されるが今迄のところその同定にいたっていない。
シナプスの選択的強化・除去における神経活動の役割とその分子基盤の解明

平成30年度は、シナプス刈り込みに関わることが示されている神経活動依存性分子のP/Q型電位依存性カルシウムチャネルの下流で働く逆行性分子(膜分子と分泌分子)をスクリーニングした。まずシナプス刈り込み時においてプルキンエ細胞で発現する遺伝子群とP/Q型電位依存性カルシウムチャネルのノックアウトマウスの小脳において発現が変動する遺伝子群のデータから、発現量とノックアウトでの発現変動度から候補遺伝子の選定を行った。これらの候補遺伝子をノックダウンし、電気生理学の方法によりシナプス刈り込み異常を検出することでスクリーニングを行った。各候補遺伝子に対するレンチウィルスノックダウンベクターを作成するために、各遺伝子に対するmicroRNAを設計し、レンチウィルスに挿入した。さらにレンチウィルスには導入された細胞が同定できるようにEGFP配列を挿入した。microRNAとEGFPのプロモーターはプルキンエ細胞で特異的に発現するために改良型L7プロモーターを用いた。生後1ー2日目のマウスにおいて、レンチウィルスを用いた遺伝子導入法により候補遺伝子それぞれをノックダウンし、生後20ー30日目において小脳の急性スライスを作成しシナプス刈り込みを電気生理学の方法により解析した。EGFP陽性のノックダウン細胞とEGFP陰性のコントロール細胞でシナプス刈り込みを比較した結果、ノックダウンした細胞でシナプス刈り込みの異常が認められた遺伝子を2つ見出した。平成30年度に神経活動依存性分子のP/Q型電位依存性カルシウムチャネルの下流で働く逆行性分子を精査し、候補遺伝子の絞り込みを行った。これらの候補遺伝子がシナプス刈り込みに影響するか解析した結果、シナプス刈り込みに影響する可能性のある遺伝子を見出した。本研究の種となる結果が得られたこと、これらの遺伝子がシナプス刈り込みに果たす役割を詳細に調べることで来年度への発展を期待できる結果であることから、順調に進展していると考えた。平成30年度に引き続き、シナプス刈り込みに関わることが示されている神経活動依存性分子のP/Q型電位依存性カルシウムチャネルの下流で働く逆行性分子をスクリーニングする。平成30年度にシナプス刈り込み異常が見出された遺伝子に関して、シナプス刈り込みのどのステージで異常が見られるか解析する。またノックダウンマウスで異常が見出された遺伝子に関して、ノックアウトマウスを購入あるいは作成することを検討する。さらに、P/Q型カルシウムチャネルのノックアウトマウスの小脳で当該分子のノックダウンを行い、ノックダウン細胞と非ノックダウン細胞でシナプス刈り込みの程度が同等か加算的かを調べ、P/Q型カルシウムチャネルと当該分子が同じシグナル経路にあるかを明らかにする。P/Q型カルシウムチャネルのノックアウトマウスの小脳で当該分子の免疫組織染色を行い、発現が低下するかを明らかにする。これに加えて、登上線維で発現し、勝者の登上線維がプルキンエ細胞の樹状突起へ移行する過程を制御する分子をスクリーニングする。
歴史認識と体制構想--近代日中の「聯邦論」を中心に

これまで体系的に検討されていたとは言いがたい「聨邦論」について考察する本研究は、東洋史の分野で、とりわけ知識人の思想と活動の理解について、新たな知見を提示できるのみならず、今日においても議論の焦点となり続けている中国の国家体制や政治改革の問題と意味を考慮する際に新しい重要な示唆を与えうると考えられる。本研究は近代日中の「聯邦論」に焦点を絞り、内藤湖南、吉野作造、梁啓超、章炳麟など同時代の日中知識人の歴史認識と体制構想との関連について分析を行ない、大正時代における目中の思想的連環の一側面を明らかにさせることを目的とする。今年度は地元の記念館や資料館を見て回り、関連する資料の収集に取り組み、取り上げられる対象の残した文献類を主な素材として思想史的テキスト分析を中心に考察を行なった。と同時に、彼らの歴史認識の背景となる思想家の議論、その他の同時代の人士の議論にも目を配って包括的に研究している。研究成果を体現した雑誌論文などは下記の通りである。先行研究の業績を踏まえつつ、日本あるいは中国のどちらか一方の資料に頼るだけではなく、大正日本と中華民国との思想・人的交流、とりわけ「聯邦論」をめぐる日中の思想的連環に注目し、双方の史料を活用ながら分析を行なった点において、本研究の特色がある。これまで体系的に検討されていたとは言いがたい「聯邦論」について考察する本研究は、東洋史の分野で、とりわけ知識人の思想と活動の理解について、新たな知見を提示できるのみならず、今日においても議論の焦点となり続けている中国の国家体制や政治改革の問題と意味を考慮する際に新しい重要な示唆を与えうると考えられる。
バングラデシュにおける初等教育制度受容に関する国内比較研究

研究代表者は、バングラデシュにおける初等教育制度受容を、国内比較分析の手法を用いて明らかにした。研究目的を(1)農村部住民の初等教育制度受容について、それぞれ特性の異なる国内の四地域を比較検討する。このことにより、一つのナショナルな教育制度を各地域でどう受容しているのかが判明する。(2)バングラデシュの地域や家庭における教育に対する考えを詳述し、バングラデシュ、日本の教育改革への示唆を行う。(3)教育制度がどの程度定着しているのか比較検討することで、「イスラーム的価値観や多様な地域性」と「近代教育制度」との親和性および共生可能性を見いだす。とし、平成10年から断続的に行っている夏期バングラデシュにおけるフィールドワーク(2004.7.31-8.14)を16年度も行った。それらの成果は、日本比較教育学会第40回大会(2004626-27:名古屋大学)、アジア教育研究会(2004.7.3:京都大学)、世界比較教育学会(2004.10.25-28:キューバハバナ)、九州教育学会第56回大会(2004.11.27-28:九州大学)において口頭発表された。また、著作として、日下部達哉「バングラデシュ農村部におけるジェンダー意識の変容」保坂恵美子著『比較ジェンダー論』ミネルヴァ書房2005(4月刊行)。論文として、日下部達哉「バングラデシュ農村部における学校・家庭・地域」九州教育学会『九州教育学会研究紀要』31巻2004、145152所収。以上二つの既掲載および掲載決定業績を発表した。さらに、ラフマンモクレスール・日下部達哉「バングラデシュにおける教育普及に伴うジャット意識の変化-メヘルプール県ガンニ郡カラムディ村の事例-」九州教育学会『九州教育学会紀要』32巻(2005年9月公刊予定)、日下部達哉「第三世界教育の比較分析手法に関する試論-「多元比較分析」の試み-」『アジア教育研究』6号(2005年4月公刊予定)に採録が決定した。今年度は2カ年計画の初年度にあたるが、以下の研究活動を行った。1.バングラデシュ現地調査の実施:1999年より継続的に調査をしてきた4つの農村に関して、追跡調査および補足調査を重点的に実施し、定量・定性的データを得た。また、政策レベルにおける初等教育行政の動向を探るため、バングラデシュ教育省への政策担当者にインタビューを行い、初等教育行政全般に関する意見および資料を受領した。その結果を日本語に翻訳、書き起こし作業を経てまとめたものをインタビューデータとして今後の分析材料とした。2.国内調査の実施:国内における在日バングラデシュ人に対し、学歴、職歴に関するインタビュー調査を行った。ベンガル人および少数民族に調査を行い、博士論文執筆のために有用なデータを収集することか出来た。また,日本におけるバングラデシュ研究者(人類学、社会学,統計学)へのインタビュー調査も行い,様々な側面から本研究を相対化する作業も国内調査によって行った。3.研究成果の発表:2003年6月に日本比較教育学会第39回大会(於玉川大学)において、自由研究発表として、本研究のこれまでの成果を発表した。また、7月にはアジア比較教育学会第4回大会(於バンドン教育大学)自由研究発表においても、これまでの成果を発表した。4.博士論文への着手:博士論文「バングラデシュにおける初等教育制度受容に関する国内比較研究」の執筆を開始した。平成16年度に執筆を終了、九州大学人間環境学研究院に提出の予定である。