hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エイズ制圧へ向けての基礎研究 柱4.エイズの病態、予防、治療

柱4は柱1及び2におけるエイズを引き起こすウイルスの基礎的研究と、柱3における、ウイルスが感染した宿主の免疫異常についての解析にもとづいて、HIV感染がどのようにして宿主に免疫不全をおこすかという病態の把握から適切な予防治療法の開発に向けての研究である。高月班員は、ウイルスの病原性やトロピズムまたは宿主の免疫応答に中心的な役割をはたしているV3loopといわれるウイルスの外膜蛋白gp120の一部分についてモノクローナル抗体を作製して成果をあげてきた。このV3loopが作用する宿主側のタンパクを同定することを目的として、V3loop結合蛋白を精製し、これに対して、モノクローナル抗体を作製した。またPCRでクローン化した末梢血中のHIVについて各種中和モノクローナルとの反応を調べた。ヒト型化抗体RC25は15例中10例に結合し、ddIとの併用で完全に増殖を阻止することを知った。木村班員はHIV感染者の好中球機能にも異常のあることを見出し、その機序を解明して治療法の開発に結びつけようとしている。また、劇症例のウイルスがMT-4細胞に対して強い巨細胞産生能をもつことを報告した。三問屋班員はRT-PCR法によるHIV RNA定量で患者血清を調べてAZT,ddI併用によるウイルス量変動を追跡した。上田班員は抗p17抗体を多数つくり、p17にはエピトープが5種類存在することを報告した。伊藤班員は硫酸化アルキルオリゴ糖誘導体を合成し、動物に静注すると血中に抗HIV活性が持続することを見い出した。HIV感染がどのようにして宿主に免疫不全をおこすかという病態の把握から適切な予防治療法の開発に向けての研究を目的とする。高月班員は、ウイルスの病原性やトロピズムまたは宿主の免疫応答に中心的な役割をはたしているV3loopといわれるウイルスの外膜蛋白gp120の一部分についてモノクローナル抗体を作製して研究成果をあげてきた。このV3loopが作用する宿主側のタンパクを同定することを目的として、V3loop結合蛋白(V3loop binding protein;V3LBP)を精製し、これに対して、モノクローナル抗体を作製した。木村班員は、HIV感染者の好中球機能にも異常のあることを見出し、その機序を解明して治療法の開発に結びつけようとしている。斉藤班員は、巨核芽球性細胞MEG-01と巨核球におけるCD4の発現を認めHIV感染性を証明した。三間屋班員は、RT-PCR法を用いたHIV-1RNAの半定量法を確立し、その臨床応用に努めている。上田班員は、非中和能抗p17単クローン抗体によるHIV-1の増殖抑制機序を検討している。伊藤班員は、HEPT誘導体の抗HIV作用についてヒト血清濃度が影響する現象の解明に努めている。高月らは広範囲のHIV分離株に反応し中和活性を有するモノクローナル抗体を作成した。その臨床応用を目指し、ヒト型化し、複数のHIV株が混在するquasispeciesに対する中和活性を調べ、感染者末梢血で13例中9例に有効性を認めた。木村らは急激にT4リンパ球が低下した血友病3例のgeno-typeを調べ、3例ともT4が低下する以前にV3ループのシステインから数えて11番目のアミノ酸が陽性荷電のものに変異することを認めた。斉藤らはHIVの阻害物質Bicyclamがコア蛋白p24とマトリックス蛋白p17の結合部位に作用することにより抗HIV活性を呈することを明らかにした。三間屋らは血友病患者についてRT-PCR法を用いてHIV-RNAで経時時に観察し、薬剤の有効例ではRNA量が10^210^3のレベルで低下すること、耐性となった例では増加傾向があり薬剤変更を考慮する指標になること、無症候でもRNA量は10^<-6>希釈まで検出された病例があることを報告した。上田らはHIV-1のp17に対するモノクローナル抗体を24種類作成し、昨年までに明らかにした三ケ所以外に、p17のアミノ酸配列3052の領域がエピトープのすべてが感染細胞表面に出現することを明らかにした。またこれらの抗体は感染細胞に添加すると培養液中の感染価を著明に低下させる場合がある。伊藤らは硫酸化アルキルオリゴ糖DL-110の抗HIV活性を検討し、マウス、ウサギ、ビーグル犬に静注し、半減期が6時間以上であること、alpha結合よりもbeta1→3結合の方が生体内で安定であること、などを見出し、DL-110の臨床応用が有望であることを報告した。

また、劇症例のウイルスがMT-4細胞に対して強い巨細胞産生能をもつことを報告した。三問屋班員はRT-PCR法によるHIV RNA定量で患者血清を調べてAZT,ddI併用によるウイルス量変動を追跡した。上田班員は抗p17抗体を多数つくり、p17にはエピトープが5種類存在することを報告した。伊藤班員は硫酸化アルキルオリゴ糖誘導体を合成し、動物に静注すると血中に抗HIV活性が持続することを見い出した。
触覚微分器

Tracing型人工能動触角は,ウィスカ(ひげ),ウィスカを固定するためのひずみゲージ付アダプタ,それを動かすためのアクチュエータから構成され,ねじの有効長計測機器として実用化されている.この研究を進める過程で,ウィスカ先端がエッジ部を通過する際,あたかも形状を微分したかのようなスパイク信号が観測される.この現象は,ねじ形状を正確に計測するという観点からは好ましくないが、例えば刻印文字の認識のようなエッジだけがわかればよいというようなニーズに対しては,センサのハードウェア自体が有する微分効果を逆に有効利用できるという利点を持つ.本研究では,以上のようなエッジ強調のニーズがあることを踏まえた上で,交差角αの2表面をなぞる際,特別な処理を施さなくてもあたかもエッジ部を微分したかのような信号が得られる触角センサ(本研究では特に触角微分器と呼ぶ)を新たに提案した.提案した触角微分器は,高感度センサ素子とセンサ機能をもたないウィスカの組合せによって構成され,しかもセンサのロバスト性を確保する観点からセンサ素子は直接環境には接触しない間接接触方式を前提としている.本研究では,エッジ部を通過した瞬間にセンサ出力がどのくらい増幅されるかを表す指標としてエッジ強調係数Fを導入した.さらにどのようなセンサ設計に対して微分効果が増幅されるかについて,設計指針を導出した.この設計指針に基づいてセンサシステムを試作し,アイデアの実験的検証を行った.その結果,フィルタ処理を行わなくてもエッジ部が強調された信号を直接得ることができるので,エッジの所在を知る上で極めて有効に利用できることを確認できた.Tracing型人工能動触角は,ウィスカ(ひげ),ウィスカを固定するためのひずみゲージ付アダプタ,それを動かすためのアクチュエータから構成され,ねじの有効長計測機器として実用化されている.この研究を進める過程で,ウィスカ先端がエッジ部を通過する際,あたかも形状を微分したかのようなスパイク信号が観測される.この現象は,ねじ形状を正確に計測するという観点からは好ましくないが、例えば刻印文字の認識のようなエッジだけがわかればよいというようなニーズに対しては,センサのハードウェア自体が有する微分効果を逆に有効利用できるという利点を持つ.本研究では,以上のようなエッジ強調のニーズがあることを踏まえた上で,交差角αの2表面をなぞる際,特別な処理を施さなくてもあたかもエッジ部を微分したかのような信号が得られる触角センサ(本研究では特に触角微分器と呼ぶ)を新たに提案した.提案した触角微分器は,高感度センサ素子とセンサ機能をもたないウィスカの組合せによって構成され,しかもセンサのロバスト性を確保する観点からセンサ素子は直接環境には接触しない間接接触方式を前提としている.本研究では,エッジ部を通過した瞬間にセンサ出力がどのくらい増幅されるかを表す指標としてエッジ強調係数Fを導入した.さらにどのようなセンサ設計に対して微分効果が増幅されるかについて,設計指針を導出した.この設計指針に基づいてセンサシステムを試作し,アイデアの実験的検証を行った.その結果,フィルタ処理を行わなくてもエッジ部が強調された信号を直接得ることができるので,エッジの所在を知る上で極めて有効に利用できることを確認できた.触覚微分器の基本原理を模索するため,弾性棒の先端が,クーロン摩擦でモデル化できるような面上をなぞる際,なぞり面の法線方向と弾性棒根元で計ることができるトルクとの間にどのような関係が成立するか,またどのような条件下で微分効果(なぞり面の法線方向が不連続的に変化するところで,出力がジャンプする効果)が現れるかについて調べた.その結果,直線の弾性棒以外では,なぞる面の法線方向が不連続的に変化するところで,弾性棒の根元トルクが不連続的に変化すことを解析的に突き止めることができた.さらに,トルクの不連続性の強さが弾性棒と環境との摩擦,弾性棒の形状に強く依存することがわかった.この解析結果を踏まえて,L字型形状のピアノ線(L字の先端部の折れ曲がり部と根元部の比率を変えたものを4パターン用意),それを固定するアダプター兼トルクセンサ,さらにアダプター全体を動かすための駆動機構,及び駆動機構を制御するための制御装置,トルクセンサ情報を処理するための処理装置を研究試作して,表面の法線方向が不連続的に変化するような環境モデル(30度,45度,60度の折れ曲がり角を有する環境を用意)に対して,実際にトルクセンサ出力がどのように変化するかについて実験的に調べた.その結果,L字型の折れ曲がり部を相対的に大きくすればするほど,また環境の折れ曲がり角を大きくすればするほど,トルクセンサ出力の不連続性は顕著に現れることがわかった.本研究は,1軸レベルのトルクセンサを配置した非直線弾性棒の先端を被検査物体に沿ってなぞるときに発生するスパイク信号から被検査物体の形状変化の微分情報を取得し,結果的にエッジ情報を取得しようとしている.この場合,被検査物体の表面形状がセンシングラインに対して傾いて置かれていると,なぞり動作中,トルクセンサ出力がだんだん大きくなり,逆に入力信号が大きくなるとだんだん小さくなる.やがてAD変換器の最大許容入力を超え,いわゆる入力信号の飽和が起こる.さらに信号が小さくなり過ぎると,分解能が著しく低下する.いずれもセンサとしての正常な機能を妨げる.

この問題を避けるために,本年度は,過大信号入力に対してゲインを下げて入力飽和を防止し,過小入力に対して逆にゲインを上げて分解能の低下を防ぐようなゲイン自動可変型の触覚微分器について考察した.得られた主な研究実績を以下にまとめる.はじめに,入力飽和を防止するための条件を接触力,ゲインの関数として導出した.またループ系の安定性を保証するための条件を導出した.ここで,接触力の大きさがループの安定性を支配することをはじめて明らかにした.さらに,シミュレーションによりこれらの条件が矛盾しないことを確認した.次に,簡単な実験モデルを構築し,これを用いて上記二つの条件を実験的に確認した.さらに,ループに補償器を導入することにより安定性の向上が図れることを理論的に示すとともに,実験的にその有効性を確認した.これにより入力飽和の問題と分解能低下の問題に対して明確な設計指針が出せた.触角微分器では,高感度変位センサを根元に配置した非直線弾性棒の先端を被検査物体に沿ってなぞる際に発生するスパイク信号から被検査物体の形状変化の微分情報を取得し,結果的にエッジ情報を強調した信号を得ることを目的としている.これまでに基本原理の確認,高感度変位センサ出力のゲイン自動調整法について考察してきた.本年度は,ヒトが触覚棒の先端で環境をなぞった際に期待される微分効果を実験的に確認した.触覚棒用ジグを新たに設計開発し,その中に触覚棒を通し,このジグを支点にしてヒトが触覚棒を操って棒の先端で環境をなぞった場合,ヒトがどの程度のエッジまで微分効果による段差を感じ取ることができるのか,また環境の摩擦によってエッジの感覚がどう変化するのかについて実験的に考察した.実験を行った結果,感覚機能を持たない触覚棒であっても,ヒトは150ミクロンの段差でもクリアに認識できることがわかった.さらにこの理由を考察した結果,段差を通過する際に触覚棒先端に発生する微小振動が指先に伝わり,これを指先内に備わっている高感度触覚センサ素子が明確に捕らえることによって,ヒトは高感度のエッジ検出機能を有しているという仮説を立てた.しかもエッジ感覚については非直線棒を使った場合に摩擦の影響を顕著に受けることもわかった.一方で,被検査物体が柔らかい場合には,以上の結果は保証されなくなり,被検査物体の硬さ計測の重要性が浮き彫りになった.しかも被検査物体が生体のように傷つきやすい場合には非接触で被検査物体の硬さを計測することがきわめて重要であることがわかってきた.本年度の研究を通じて,硬い環境下でのエッジ検出という考え方だけでなく,柔らかい被検査物体の硬さ分布,つまり硬さのエッジ検出が特に医療診断では重要であることがわかってきた.次年度はこの点を踏まえた上で,柔らかい環境下に硬い対象物が存在する場合の硬さエッジ検出へと展開していく予定である.
＜９・１１＞以降の米現代小説における「家庭性」表象の諸相

現代アメリカ文学における「災害後の都市における家族」というテーマを理解するため、特に<9・11>以降のニューヨークを扱った文学作品を中心として調査を行った。アメリカ文学・文化の発展と共に形成された、政治的・社会的な装置としての「Domesticity(家庭性)」についての諸議論を整理した。それと同時に、物理環境と個人的な体験をつなぎ、変化させ、再編成させる動きを理解するための鍵概念となるAffect理論について広く調査し、関連文献をまとめた。第一に、1940年代のAyn Randのニューヨーク小説における特異な都市表象を、建設と破壊の暴力性に注目して論文にまとめた。第二に、「母親と息子の自閉的な関係」という頻出主題に注目し、H.デウィットのThe Last Samurai(2000)、J.S.フォアのExtremely Loud and Incredibly Close(2005)、D.タールトのThe Goldfinch (2013)などに見られる、緊密な母と息子の関係を展開した形で、新しい家庭と都市を規定しなおす動きについて論考した。教養小説の現代的発展系の例として国際学会にて発表し、現在同テーマのアンソロジーとして出版準備中である。第三に、正規転換期のアメリカ都市文学を地理と家庭性の関係で読み直し、リアリズム文学における女性の就労と都市移動を学ぶアメリカ文学史の教材と授業を作成し、国際学会で発表した。第四に、この枠組みを使った試論として、今までのニューヨーク都市文学の災害表象に関する表現の中にある、突発的な暴力、感情の交換、家族と都市の再構成をテーマとし、チャーリー・カウフマンの映像作品諸作品における都市表象と家族の再建の物語についてまとめた。平成27年度は、科研費から旅費を支出しての海外調査・学会発表を予定していたが、妊娠・出産に伴い海外渡航が不可能になった。そのため、科研費の支出はなく、研究期間を延長して平成27年度の計画を平成28年度に繰り越した。(平成28年1月8日より3月31日まで特別休暇取得)科研費の支出がない部分では、現代アメリカ文化における家族表象に関する文献の基礎研究を行った。平成27年度に妊娠・出産し、予定していた海外出張ができなかったため。平成28年1月8日より3月31日まで特別休暇取得。平成28年度は、科研費から旅費を支出しての海外調査・学会発表を予定していたが、出産及び以降の産後休暇の取得、時間短縮勤務のため、海外渡航ができなかった。そのため、科研費の支出はなく、研究期間を延長して平成28年度の計画を平成29年度に繰り越した。科研費の支出がない部分では、近代アメリカ文化における家族表彰に関する文献の基礎調査を行い、ニューヨークを舞台としたアニメーション表現に特徴的な家庭表象についての論文をまとめた。平成27年度に妊娠出産、産後休暇を取得の後時間を短縮して勤務している。そのため、予定していた海外出張ができなかった。平成29年度は、科研費から旅費を支出しての海外調査・学会発表を予定していたが、乳幼児養育中の時間短縮勤務のため、海外渡航ができなかった。(平成28年1月8日より3月31日まで特別休暇取得、平成30年3月まで時間短縮勤務)科研費の支出がない部分では、Post-Familyの諸理論に関する調査を行った。また、平成26年度に東京家政大学大学院プロジェクトに採択された、東日本大震災被災体験に関する女性のライフストーリー調査を再考し、そこに現れている「家族」の概念と比較する研究を行い、ライフライティング学会で発表した。平成27年度に妊娠出産し、産後休暇を取得の後時間を短縮して勤務している。そのため、科研費を支出する予定の海外調査・学会発表ができていない。その他の部分の資料調査や国内発表を先に進めている。

妊娠・出産に伴う研究遅延があったため、平成27年度に予定していた内容を平成28年度に、平成28年度に実行予定だった内容を平成29年に実行する。妊娠・出産に伴う研究遅延があったため、平成28年度に予定していた出張を平成29年度に、平成29年度に実行予定だった内容を平成29年度に実施する。妊娠・出産に伴う研究遅延があったため、平成29年度に予定していた出張を平成30年度に行う。過去のプロジェクトとの比較文学的視点が得られたので、その方向の研究も進める。妊娠出産とそれに伴う特別休暇取得(平成28年1月8日3月31日)につき、予定していた海外調査・発表ができなかったため。平成27年度に妊娠出産し、平成28年度は産後休暇を取得のち短縮勤務を行ったため。(理由)平成27年度に妊娠出産し、平成28,29年度は産後休暇を取得のち短縮勤務を行ったため、予定通りの海外学術調査・学会発表ができなかった。(使用計画)平成29年度に予定していた事業を、期間を延長して平成30年度に行う。平成27年度に予定した計画を平成28年度に行う。平成28年度に予定していた事業を平成29年度に行う。
共鳴非弾性X線散乱による遷移金属酸化物の電子励起の理論的研究

銅酸化物高温超伝導物質等の強相関電子系の電子状態の特徴がどのように共鳴非弾性X線散乱スペクトルに現れるかを理論的に明らかにした.特に銅酸化物高温超伝導物質中のニッケル不純物付近で生じるホールの局在を,共鳴非弾性X線散乱により直接確認できることを理論的に示した.また,ニッケル酸化物や鉄系超伝導物質の散乱スペクトルの特徴を理論的に明らかにした.銅酸化物高温超伝導物質等の強相関電子系の電子状態の特徴がどのように共鳴非弾性X線散乱スペクトルに現れるかを理論的に明らかにした.特に銅酸化物高温超伝導物質中のニッケル不純物付近で生じるホールの局在を,共鳴非弾性X線散乱により直接確認できることを理論的に示した.また,ニッケル酸化物や鉄系超伝導物質の散乱スペクトルの特徴を理論的に明らかにした.銅酸化物高温超伝導体の電子状態を調べる手段の一つに不純物置換効果がある.超伝導を担うCuO_2面のCuをZn等の非磁性元素やNi等の磁性元素で置換することにより電子状態の変化を調べるものである.この置換効果においても銅酸化物高温超伝導体は特異な振る舞いを示すことが知られている.本研究ではNi不純物近傍の電子状態をd-p模型に対するクラスター計算を行うことによって調べた.その結果,Ni不純物サイトの最隣接酸素サイトの軌道にキャリアが束縛され,そして周りのCuサイトの反強磁性相関が強くなることが,理論計算として初めて明らかになった.そして,この束縛状態を直接観測する実験手段として共鳴非弾性X線散乱が有効であることを,具体的なスペクトルの計算を行うことによって示した.NiK吸収端共鳴非弾性x線散乱は,入射X線の吸収によりNiイオンの1s軌道の内殻電子が4p軌道に励起され,再び1s軌道に戻ることにより散乱X線が放出される.この過程の中間状態で主に1s内殻ホールと3d電子とのクーロン相互作用によりフェルミ準位付近の電子である3d電子が励起される.この中間状態で生成される1s内殻ホールは不純物サイトであるNiサイトだけであるため,励起される3d電子はNiサイトでのみ生じることになる.その結果Niサイト近傍の電子励起を直接観測できることになる.スペクトルを計算した結果として,ホールがNiサイト近傍で束縛されていることに起因した励起スペクトルが電荷移動ギャップ内に現れることを予見した.昨年度に引き続き、銅酸化物高温超伝導物質の置換効果に関する研究を行った。超伝導を担うCuO2面のCuをZn等の非磁性元素やNi等の磁性元素で置換すると電子状態が変化するが、この変化に対しても、銅酸化物高温超伝導体は特異な振る舞いを示すことが知られている。本研究ではNi不純物近傍の電子状態に対して、d-p模型に対するクラスター計算を行うことによって調べてきている。これまでにNi不純物サイトの最隣接酸素サイトの軌道にキャリアが束縛され、周りのCuサイトの反強磁性相関が強くなることが理論的に明らかにし、この束縛状態を直接観測する実験手段として共鳴非弾性X線散乱が有効であることを、具体的にスペクトルの計算を行うことにより示してきた。NiK吸収端共鳴非弾性x線散乱の中間状態で生成される1s内殻ホールは不純物サイトであるNiサイトだけであるため、この内殻ホールとのクーロン相互作用により励起される3d電子はNiサイトでのみ生じることになり、不純物周りの電子状態に関係したスペクトルが得られる。実際のクラスター計算により、ホールがNiサイト近傍で束縛されていることに起因した励起スペクトルが電荷移動ギャップ内に現れることを予見した。このようなスペクトルと束縛状態の関係をより明確にするために、一粒子励起スペクトル等の計算を行った。励起エネルギー位置の比較から、散乱スペクトルに現れる特徴的な励起状態が、実際に散乱プロセスによって束縛状態から励起された状態であることを示した。銅酸化物高温超伝導体の不純物置換効果に関連して,母物質のニッケル不純物及びニッケル酸化物の銅不純物に対する共鳴非弾性X線散乱スペクトルの理論解析を行い,不純物サイトの非占有状態の情報が共鳴非弾性X線散乱により得られることを明らかにした.K吸収端共鳴非弾性X線散乱では,銅またはニッケルの1s-4p遷移に対応するエネルギーのX線の吸収・放出を見るものであり,吸収・放出過程の中間状態で1sのコアホールからのクーロン相互作用により3d電子の励起が生じる.置換元素のK吸収端を用いればその元素でコアホールができるため,電子励起は置換元素付近で生じる.Cu及びNiの3d軌道と0の2P軌道を含んだd-p模型を考え,その模型に対する2x2格子のサイズでのクラスター計算を行った.La2CuO4のCuをNiで5%置換したLa2Cu0.95NiO.0504と,La2NiO4のNiをCuで5%置換したLa2CuO.05Ni1.9504に対し,それぞれ置換元素めK吸収端を利用した共鳴非弾性X線散乱の実験が行われているが,そのスペクトルの特徴をよく再現した.すなわちLa2CuO4やLa2NiO4と比べて電荷移動励起に対応するスペクトルの位置等が異なっている.このスペクトル特徴は不純物サイトの非占有状態の性質に起因することが,一粒子励起スペクトルの計算等によって分かった.以上の結果より,置換元素のK吸収端を用いた共鳴非弾性X線散乱が不純物効果の新しい実験手段として有効であることが明らかになった.
中枢および末梢神経系におけるプロスタグランジンE受容体の局在と役割

プロスタグランジン(PG)E_2は、神経系において痛みの伝達や発熱の調節に関与しているが、その作用機序は不明な点が多い。申請者らは既に、PGE_2受容体EP_3サブタイプのcDNAを単離する事から本受容体の一次構造を明らかにしていた。本研究は神経系におけるEP_3受容体の発現細胞の同定とその細胞におけるPGE_2の役割の解明を目的として行った。現在までの研究成果は次の通りである。神経系においてEP_3受容体は、中枢・末梢を通してグリア細胞には発現せず、神経細胞に特異的に発現していることを発見した。末梢においては、神経根細胞、特に侵害受容器の刺激を伝達していると考えられる細胞においてEP_3の非常に強い発現を見いだした。これは、EP_3がPGE_2の痛み伝達修飾に関与していることを示唆するものである。またEP_3受容体は、脳内に広く分布しており、これまでその作用が報告されている以外の部位においても発現していることを発見した。その発現部位は大脳皮質、海馬、嗅球、視床、視床下部、脳幹にわたっていた。なかでも、EP_3受容体は、脳幹の青斑核や孤側核に強い発現を見いだした。これらの知見は、PGE_2が神経系において未知の機能を有している可能性を示唆するものであり、現在、これらの発現部位におけるPGE_2の生理作用を検討中である。また、申請者らはPGE受容体の他のサブタイプ、EP_1,EP_2のcDNAの単離に成功し、その性質を明らかにし、これらのcDNAを用いて、腎臓における各サブタイプの局在を明らかにした。神経系におけるこれらの発現部位の同定についても現在解析を進めている。これらの知見は、従来全く不明であったPGE_2の神経系への作用機構の解明に寄与するものである。
家族性に発症する肺非結核性抗酸菌症の疾患感受性遺伝子の同定及び機能解析

慶應義塾大学医学部倫理委員会から承認を得て(UMIN ID: 000010891)、家族性肺NTM症患者のDNA検体を現時点で10家系合計21名から集積し、DNA検体のエクソーム解析(MiSeq,Illumina社)を行った所、複数の疾患感受性遺伝子の候補が挙げられた。その中でも右図に示す3人の発症者が存在する家系において、強力な候補遺伝子が見つかり、解析を進めた。具体的には、SNP解析により候補遺伝子の存在領域を絞り込み、エクソーム解析によって得られた変異をサンガー法で再度、確認した。その結果、発症者に共通して遺伝子Aのフレームシフトが存在することを見出した肺非結核性抗酸菌(NTM)症は主に中高年以降の女性に好発する難治性の慢性進行性呼吸器感染症であり、近年、本邦で急激に増加している。本研究では家族性に発症する肺NTM症患者の家系を集積し、次世代シークエンサーを用いた遺伝学的アプローチを行うことで、疾患感受性遺伝子候補を探索することを目的としている。既に8家系のDNA検体のエクソーム解析が終了し、疾患感受性遺伝子の候補を複数見出した。また、その疾患感受性遺伝子のノックアウトマウスの作成をすることができた。また、複数の研究協力者の協力により、より多くの家族性に発症する肺NTM症患者の家系を集積することができた。疾患感受性遺伝子のノックアウトマウスの作成を行うことができ、さらに、新たな家族性に発症する肺NTM症患者の家系を集積することができたため。その結果、発症者に共通して遺伝子Aのフレームシフトが存在することを見出した作成した疾患感受性遺伝子のノックアウトマウスの機能解析を行い、妥当性を検証する。また、新たに集積した家族性に発症する肺NTM症患者の家系のエクソーム解析を行い、新規疾患感受性遺伝子を探索する。呼吸器感染症
電極基板に固定された生体高分子のダイナミクス変化を指標とする生体分子検出法の開発

近年、本申請者らは、申請者オリジナルのフェロセン修飾DNAプローブを用いて電気化学的一塩基多型検出法を報告した。本課題では、電極に固定化したプローブ分子のダイナミクスを指標として、様々な生体重要分子を検出できる電気化学的手法を開発した。その例として、(1)矩形波ボルタンメトリー中のパルス電位周波数の調整による、挿入・欠損多型の電気化学的検出法を確立した。(2)新規なフェロセン修飾ペプチドプローブを用いた電気化学的タンパク質検出法を開発した。本申請者らは、申請者オリジナルのDNAプローブを用いて電気化学的SNPs検出法を開発してきた。フェロセンで修飾されたプローブDNA二重鎖のダイナミクスに同調させて、方形波ボルタンメトリー測定におけるパルス電位周波数を巧みに設定することで、どのような塩基配列のSNPsでも明確に識別することが可能になった。本課題では、電極上に固定化したプローブ分子が示すダイナミクスを利用した電気的検出系を、さまざまなターゲットに対して拡張する。これにより、本手法の一般性を樹立することを本課題における第一の目標とする。そのため研究初年度には、挿入・欠損多型を用いて本手法のDNAに対する一般性を検証した。SNPs検出に用いたオリジナルのDNAプローブを利用して、SNPsとは異なる挿入・欠損多型の検出へと展開し、それが可能である事を立証した。野生型の片側の鎖にフェロセンを連結してDNAプローブを作成した。このDNAプローブは野生型のターゲットDNAと完全マッチ二重鎖を形成する。一方、欠損型のターゲットDNAと二重鎖を形成すると、プローブ鎖側に一塩基のバルジ構造を生じる。同様に挿入型の場合は、ターゲット鎖側に一塩基バルジを形成する。このバルジ構造を有する二重鎖は、野生型との完全マッチ二重鎖にと比較して柔軟であり、そのダイナミクスの差をSNPsのときと同じ原理で電気化学的に検出する事に成功した。同一プローブと同一検出原理に、より多様なDNA多型の検出が可能になったことにより、多型検出の簡便性・汎用性などの側面から非常に大きな進展となった。本申請者らは、申請者オリジナルのフェロセン修飾DNAプローブを用いて電気化学的SNPs検出法を開発してきた。本課題では、電極上に固定化したプローブ分子が示すダイナミクスを利用した電気的検出系を、さまざまなターゲットに対して拡張した。1. SNPs検出におけるDNAプローブの検出原理を利用して、他のDNA多型の電気化学的検出へと展開した。これにより、開発したオリジナルのDNAプローブの汎用性や価値が非常に高いものと立証された。さらに本手法を基盤とし、DNAフラグメントの配列特異的かつ半定量的な検出手法を構築し、APOBEC3Gが触媒する脱アミン化反応の追跡に成功した。本研究の成果をもとに、DNAに対して特異的に結合する新規薬剤候補のスクリーニング系を構築中である。2.フェロセンを主骨格とした非天然アミノ酸( Faa )の合成を達成し、ペプチド鎖中の任意の位置に導入に成功した。ペプチド鎖の片方の末端をシステインとすることで、金ーチオール結合で金電極上にSAM形成(ペプチドアレイ)が可能となった。エストロゲン受容体タンパク質( ER )に結合する活性化因子の結合領域を抽出し、ペプチドプローブの主配列とし、αヘリカル構造のペプチドプローブとERの相互作用検出を検討した。

3.以上の成果をもとにして、生体分子の局所的柔軟性が示す生物学的重要性の実験的調査を実施した。現在、DNAの柔軟性を周波数( Hz )で読み取り、得られた周波数を換算して、柔軟性を力学的に評価する手法を構築中である。フェロセンを酸化還元プローブ部位としたDNAのSNPs検出法が、実際の応用例と合わせてほぼ確立し、新しいペプチドへの展開を図れる段階まで到達したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。我々はこれまでに、オリジナルのDNAプローブを用いて電気化学的なSNPsの検出法を開発してきた。平成22、23年度中の研究で、挿入・欠損多型の検出にも成功し、本検出手法の一般性を検証した。今年度においては、本系のペプチドへの展開を目指し、その基礎データーのさらなる蓄積および応用面への展開を図る。フェロセンを主骨格とした非天然アミノ酸(Faa)を合成し、ペプチド鎖中の任意の位置に導入する。ここで、ペプチド鎖の片方の末端をシステインとすることで、金-チオール結合で金電極上にS烈形成(ペプチドアレイ)が可能となる。またもう一方の末端にFaaを導入することで、前述のフェロセン連結DNAプローブと同様な電気化学活性ペプチドプローブへと展開できると考えられる。電荷移動機構の検証や電荷移動速度の定量化を行った後、特定のDNA配列に対する簡便なスクリーニング系を構築し、そのデモンストレーションを行う。最終的にはペプチドアレイによる汎用的な電気化学的DNAやタンパク質の検出法の確立を目指す。
中国大都市における大気汚染の特性と健康影響に関する疫学研究

中国の大都市である瀋陽及び武漢における微小粒子状物質(PM2.5)及び粗大粒子(PM10-2.5)の濃度は屋内外ともに相当高く、特に暖房を使用する冬期の屋外におけるPM2.5濃度が高かった。今回の研究では、こうした大気汚染物質への曝露と小児の肺機能低下との関連はみられなかった。しかし、幼児の呼気一酸化窒素(FeNO)濃度は、屋外のPM2.5及びPM10-2.5の質量濃度、炭素及び多くのイオン成分濃度の上昇によって有意な増加が認められた。56月には屋内における粒子濃度とFeNOの関連も有意であった。これらの大気汚染物質が小児の気道炎症に影響を及ぼす可能性が示唆された。中国東北地方の瀋陽市において、大気汚染物質の挙動を明らかにし、小児の呼吸器系に与える影響について評価することを目的として、市内の1小学校を選定し、疫学研究を実施した。大気環境測定は、平成24年9月(非暖房期)と12月(暖房期)に2週間ずつ小学校のベランダ(屋外)及び教室内にミニポンプを設置して粒子状物質を粒径別に捕集し、質量濃度、イオン成分、炭素成分、多環芳香族炭化水素(PAH)濃度を測定した。また、同期間中に小川サンプラーを用いて、窒素酸化物、硫黄酸化物の濃度を分析した。2.5μm以下の微小粒子状物質(PM2.5)の平均濃度は、9月は屋外51.2μg/m3、教室内35.6μg/m3、12月はそれぞれ166.2μg/m3、76.4μg/m3、PM2.5中の元素状炭素成分の平均濃度は、9月は屋外6-5μg/m3、教室内4.9μg/m3、12月はそれぞれ14.3μg/m3、6.5μg/m3であり、いずれも屋外は教室内よりも高く、9月よりも12月のほうが高かった。同期間中に1週間ずつ、同意の得られた小学校児童10名に小型サンプラーを携帯してもらい、粒子状物質とガス状物質の個人曝露量を分析した。PM2.5の個人曝露濃度の平均は、9月60.5μg/m3、12月109.3μg/m3であり、小学校での屋外濃度とほぼ同様であった。健康影響評価として、9月と12月に小学生の呼吸器症状調査、肺機能検査、呼気中一酸化窒素濃度の測定を実施した。9月の対象者数は251名(男子125名、女子126名)であり、呼吸器症状の有症率は喘息の既往2.3%、喘鳴1.4%、夜間の咳6.4%、鼻症状21.5%であった。12月の対象者数は246名(男子133名、女子113名)であり、喘鳴(0.9%)の有症率は9月よりも低かったが、夜間の咳(8-2%)、鼻症状(37.9%)は9月よりも高率であった。以上より、暖房期である12月には大気汚染物質濃度が高く、児童の呼吸器症状に影響を与える可能性が示唆された。平成24年度に引き続き、中国東北地方の瀋陽市において、大気汚染物質の挙動を明らかにし、小児の呼吸器系に与える影響について評価することを目的として、市内の小学校において疫学研究を実施した。大気環境測定は、平成25年9月(非暖房期)と12月(暖房期)に2週間ずつ小学校のベランダ(屋外)及び教室内に測定装置を設置して粒子状物質を粒径別に捕集し、質量濃度、イオン成分、炭素成分、多環芳香族炭化水素(PAH)濃度を測定した。2.5μm以下の微小粒子状物質(PM2.5)の平均濃度は、9月は屋外53.9μg/m3、教室内48.6μg/m3、12月はそれぞれ85.2μg/m3、62.4μg/m3、PM2.5中の元素状炭素成分の平均濃度は、9月は屋外5.1μg/m3、教室内4.4μg/m3、12月はそれぞれ8.6μg/m3、6.7μg/m3であり、いずれも屋外は教室内よりも高く、9月よりも12月のほうが高かった。PM2.5の個人曝露濃度の平均は、9月54.1μg/m3、12月95.7μg/m3であり、小学校での屋外濃度とほぼ同様であった。健康影響評価として、9月と12月に小学生約250名を対象に呼吸器症状調査、肺機能検査、気道炎症の指標である呼気中一酸化窒素濃度の測定を実施した。夜間の咳、鼻症状の有症率は9月よりも12月のほうが高率であった。以上の結果は平成24年度の結果とほぼ同様の傾向を示しており、暖房期である12月には大気汚染物質濃度が高く、児童の呼吸器症状に影響を与える可能性が示唆された。中国東北地方の瀋陽市において、大気汚染物質の挙動を明らかにし、小学生の呼吸器症状、肺機能に与える影響を評価するために小学校において疫学研究を実施した。

大気環境測定は、平成26年9月(非暖房期)と12月(暖房期)に2週間ずつ小学校の校舎ベランダ(屋外)及び教室内に測定装置を設置して粒子状物質を粒径別に捕集し、質量濃度、イオン成分、炭素成分の濃度を測定した。粒径2.5μm以下の微小粒子状物質(PM2.5)の平均濃度は、9月は屋外45.0μg/m3、教室内33.6μg/m3、12月はそれぞれ69.2μg/m3、48.1μg/m3、PM2.5中の元素状炭素成分の平均濃度は、9月は屋外5.1μg/m3、教室内4.4μg/m3、12月はそれぞれ6.8μg/m3、6.1μg/m3であった。いずれも屋外における濃度は教室内よりも高く、暖房を使用する12月のほうが9月よりも高かった。同期間中に1週間ずつ、同意の得られた小学校児童10名に小型サンプラーを携帯してもらい、粒子状物質の個人曝露量を測定した。PM2.5の個人曝露濃度の平均は、9月62.5μg/m3、12月70.7μg/m3であり、屋内外の濃度と同様に12月が高かった。また、同期間中にパッシブサンプラー(小川商会)を用いて、ガス状物質の濃度を分析した。9月には二酸化窒素の平均濃度は屋外36.7ppb、教室内23.6ppb、オゾンはそれぞれ25.8ppb、5.2ppbであり、屋外濃度は教室内よりも高く、特にオゾンではその差が顕著であった。健康影響評価として、9月と12月に小学生約200名を対象に、呼吸器症状調査、肺機能検査、気道炎症の指標である呼気中一酸化窒素濃度測定を実施した。夜間の咳、鼻症状、鼻・結膜症状の有症率は9月よりも12月のほうが高かった。以上の結果は、平成24, 25年度とほぼ同様の傾向であり、中国東北地方では大気汚染物質濃度が高く、小児の呼吸器症状に影響を与える可能性が示された。特に12月における濃度が高いことから、石炭暖房による影響が大きいことが明らかとなった。平成27年度は中国内陸部の湖北省武漢市において、大気汚染が小児の呼吸器系に与える影響を評価するための疫学研究を実施した。大気環境測定は、平成27年11月11日12月9日までの28日間、武漢市内にある幼稚園の2階ベランダ(屋外)及び2つの教室内に測定装置を設置して、粒子状物質を粒径2.5μm以下の微小粒子状物質(PM2.5)と粒径2.510μmの粗大粒子(PM10-2.5)を24時間毎に分級捕集し、質量濃度、炭素成分、イオン成分、元素成分の濃度を測定した。また、パッシブサンプラーを用いて、屋内外のガス状物質(窒素酸化物、二酸化硫黄、オゾン)濃度を24時間毎に測定した。健康影響評価として、期間中の月金曜日の朝に園児が登園した際に、電子式ピークフローメータを用いて最大呼気流量(PEF)と1秒量(FEV1)の測定を繰り返して実施した。期間中のPM2.5濃度の平均±標準偏差は、屋外53.2±18.2μg/m3、教室内35.9±13.9μg/m3、PM10-2.5濃度はそれぞれ26.9±17.9μg/m3、11.2±6.9μg/m3、二酸化窒素濃度はそれぞれ26.6±6.3ppb、15.4±4.4ppbであった。いずれの物質も教室内の濃度は屋外よりも低かった。屋外におけるPM2.5中の炭素成分濃度は、有機炭素6.6±2.6μg/m3、元素状炭素3.8±1.3μg/m3であった。小児の肺機能検査は56名(男子20名、女子36名)に対して、期間中にのべ969回実施した。期間中のPEFの平均±標準偏差は、男子118.0±32.5 L/min、女子117.5±36.1 L/minであり、FEV1はそれぞれ0.82±0.22 L、0.83±0.25Lであった。武漢市の大気汚染状況は、前年度までに調査を行った瀋陽市及び北京市に比べて、粒子状物質、ガス状物質ともに低濃度であった。同市では平成28年度夏季に同様の調査を実施する予定であり、これらの結果を総合して、中国における大気汚染物質が小児の呼吸器系に与える影響を定量的に評価する予定である。平成27年度は武漢大学公共衛生学院と共同研究契約を締結して、中国内陸部の湖北省武漢市内の幼稚園において大気環境測定と小児の呼吸機能検査を実施することができた。ほぼ当初の研究計画通りであり、おおむね順調に進展している。
腫瘍抑制遺伝子の変異検出のための汎用型酵母アッセイの開発

本研究ではいかなる遺伝子にも即時対応可能な汎用型酵母ストップコドンアッセイの開発をめざした.1.この目的を達成するため本研究では,1)被検遺伝子のPCR増幅の際に,線形化ベクターの両端部に一致する配列を付加する最適の方法を開発し,それによる相同組換えの効率と正確性を検証する.2)被検遺伝子産物がADE2活性中心に干渉する作用が被検遺伝子によっては現れる可能性があるのでそれを防ぐ最適なスペーサー配列を被検遺伝子とADE2の間に組み込む.3)完成した汎用型酵母ストップコドンアッセイで任意の遺伝子の変異検出が可能なことを実証する,という3段階の研究目標を設定,これらについて検討を行い,各条件を十分満足するアッセイを開発し,これの誌上発表を行った(Am J Pathol).2.このアッセイをヒト癌サンプルに適用することにより,ヒト卵巣癌におけるE-cadherin遺伝子の変異を検出した.さらに本アッセイにて変異を同定する対象遺伝子を決定する研究の結果,肺癌におけるHOXD3(Int J Cancer),脳腫瘍におけるp73遺伝子(Brain Pathol),軟部組織肉腫におけるthymosin-beta4(Am J Pathol),骨肉腫におけるVEGF(Br J Cancer),肝細胞癌におけるTGF-beta receptor II(Cancer Immunol Immunother)などが対象遺伝子となることが明らかになった.現在これらの遺伝子について癌における変異検索を進めている.本研究ではいかなる遺伝子にも即時対応可能な汎用型酵母ストップコドンアッセイの開発をめざした.1.この目的を達成するため本研究では,1)被検遺伝子のPCR増幅の際に,線形化ベクターの両端部に一致する配列を付加する最適の方法を開発し,それによる相同組換えの効率と正確性を検証する.2)被検遺伝子産物がADE2活性中心に干渉する作用が被検遺伝子によっては現れる可能性があるのでそれを防ぐ最適なスペーサー配列を被検遺伝子とADE2の間に組み込む.3)完成した汎用型酵母ストップコドンアッセイで任意の遺伝子の変異検出が可能なことを実証する,という3段階の研究目標を設定,これらについて検討を行い,各条件を十分満足するアッセイを開発し,これの誌上発表を行った(Am J Pathol).2.このアッセイをヒト癌サンプルに適用することにより,ヒト卵巣癌におけるE-cadherin遺伝子の変異を検出した.さらに本アッセイにて変異を同定する対象遺伝子を決定する研究の結果,肺癌におけるHOXD3(Int J Cancer),脳腫瘍におけるp73遺伝子(Brain Pathol),軟部組織肉腫におけるthymosin-beta4(Am J Pathol),骨肉腫におけるVEGF(Br J Cancer),肝細胞癌におけるTGF-beta receptor II(Cancer Immunol Immunother)などが対象遺伝子となることが明らかになった.現在これらの遺伝子について癌における変異検索を進めている.腫瘍抑制遺伝子の変異検出のための汎用型酵母アッセイの開発を目的として以下の研究を行った。1.酵母発現ベクターの構築URA3マーカー遺伝子とCEN/ARS配列、AmpおよびColE1 Oriを持ち、CYCプロモーターで駆動され、ADE2を発現する酵母/大腸菌シャトルベクターpLS381を改良し、目的の酵母発現ベクターを構築した。2.相同組換え部位をつけたPCR産物作製の方法の確立相同組換えに必要な配列長を決定するために様々な長さの二本鎖オリゴDNAをPCR産物にカセット結合させた。その結果、酵母内相同組換えを正確に、かつ効率的に行う配列長は24bpであることが分かった。第一段目のPCRで被検遺伝子の目的部位を増幅し、第二段目PCRで目的部位をさらに増幅するとともに相同組換え部位の配列を付加するNested PCR法を開発した。酵母内相同組換えの際にノイズとなるプライマーダイマーなどの副次的産物の生成は、PCR産物の1%以内に抑止し得るexternal primerとinternal primerの設計を完了した。3.ストップコドンアッセイの実施と精度管理腫瘍細胞株のmRNAおよびgenomic DNAについてBRCA1,APC,hMSH6,E-cadherin,hMLH1,PTEN,NF-2などの遺伝子についてストップコドンアッセイを実施した。いずれの遺伝子についても、任意の目的部位について1.0kb1.5kbの増幅産物が得られ、その相同組換えにより99%以上の精度でベクター内に産物がin-frameに組み込まれることを確認した。また、野生型サンプルをテストした場合には、変異を示す赤色コロニー出現がいずれも510%以下に抑えられることを確認した。さらに変異体にてテストした場合には、赤色コロニー出現が変異体の含量に正比例して出現することを確認した。白色コロニー内のプラスミドを回収シーケンシングすると100%の確立で野生型を示すことを確認した。以上の成績より、腫瘍抑制遺伝子の変異検出のための汎用型酵母アッセイが完成した。今後このアッセイを応用して各種癌症例で多種類の遺伝子につき変異を明らかにしていく予定である。本枅究ではいかなる遺伝子にも即時対応可能な汎用型酵母ストップコドンアッセイの開発をめざした.1.この目的を達成するため本研究では,1)被検遺伝子のPCR増幅の際に,線形化ベクターの両端部に一致する配列を付加する最適の方法を開発し,それによる相同組換えの効率と正確性を検証する.2)被検遺伝子産物がADE2活性中心に干渉する作用が被検遺伝子によっては現れる可能性があるのでそれを防ぐ最適なスペーサー配列を被検遺伝子とADE2の間に組み込む.

3)完成した汎用型酵母ストップコドンアッセイで任意の遺伝子の変異検出が可能なことを実証する,という3段階の研究目標を設定,これらについて検討を行い,各条件を十分満足するアッセイを開発し,これの誌上発表を行った(Am J Pathol).2.このアッセイをヒト癌サンプルに適用することにより,ヒト卵巣癌におけるE-cadherin遺伝子の変異を検出した.さらに本アッセイにて変異を同定する対象遺伝子を決定する研究の結果,肺癌におけるH0XD3(Int J Cancer),脳腫瘍におけるp73遺伝子(Brain Pathol),軟部組織肉腫におけるthymosin-beta4(Am J Pathol),骨肉腫におけるVEGF (Br J Cancer),肝細胞癌におけるTGF-beta receptor II (Cancer Immunol Immunother)などが対象遺伝子となることが明らかになった.現在これらの遺伝子について癌における変異検索を進めている.
デューイ宗教思想の「自己超越」と現代における意義

研究計画の一年目となる本年度は、採用年までの準備を踏まえ、本格的に研究に取り組む時期であり、特に終盤は、二年目にそれらの成果を総合するための下準備として、自身の研究計画を様々な角度から振り返る時期だった。本研究の目的は、孤立的な個人を強調する政治的態度や消費文化に対抗して、デューイ宗教思想が「自己超越」の契機を重視したことを示すことであり、デューイと影響関係のあったD.ブーアスティンやW.リップマンを中心に比較的に思想を検討することより研究を進めるものであった。本年の成果としては、4月にデューイからの影響を受けたC. W.ミルズやR.セネットらのクラフツマンシップ研究を消費文化に対抗するものとして位置づける発表を行い(応用哲学会)、より具体的な形で消費文化について検討するために、観光について検討する発表を行った(観光学術学会)。加えて、これらの研究成果を総合する準備として、所属研究科で11月に開催された思想文化論セミナーで、これまでの研究を再構成する機会を得た。関西哲学会など、定評ある哲学系の学会での研究成果発表、また、学術雑誌などでのデューイ及びその周辺の思想家たちに関する論文の発刊など、具体的な成果を上げている。本研究は、政治・宗教・消費の三項からデューイ思想の現代的意義を明らかにするものである。研究課題を設定した時点での年次計画においては、政治(民主主義)と宗教(信念/信仰)の領域に交差する研究として、でデューイの保守主義的な哲学観を示し、哲学が文化の「目利き」の働きをすることを示した上で、その成果を、より洗練された構想(リチャード・ローティのアイロニズム)と比較することで、デューイとローティの類似と相違を体系的に検討することを目標としていた。しかし、研究を進める中で、前年度に終える予定だった政治と消費の結びつきについて、より詳細な掘り下げを行う必要を痛感した。それゆえ、消費文化に関する研究、消費と政治の交差する領域に関する研究を中心に展開することになった。また、デューイとローティの思想に関しては、国内外の研究文献に触れたことで、十分な比較検討をすることができたと思われる。今後は、これまでの成果を踏まえながら、ジョン・デューイとリチャード・ローティの思想を、アイロニズムに力点を置きながら比較・考察していく。その成果は研究科紀要などにて成果発表する予定である。また、日本哲学会でデューイ・リップマン・ブーアスティンという三者の政治思想を比較する予定であり、特に、彼らのトマス・ジェファソンに対する態度の微妙な違いと、彼らが民主主義を論じるときの共通性とに注意しつつ、デューイ宗教思想の現代的意義を探索するつもりである。その上で、これまで積み上げてきた多数の成果を総合し、また、デューイの主著であるExperience and Natureの形而上学を再構築して、そこに自身のこれまでの研究を位置づけながら、博士論文を執筆し、明快な形で整理していく。

その上で、これまで積み上げてきた多数の成果を総合し、また、デューイの主著であるExperience and Natureの形而上学を再構築して、そこに自身のこれまでの研究を位置づけながら、博士論文を執筆し、明快な形で整理していく。
アジア域内における自治体排出権取引制度のリンクがもたらす効果について

本研究では、アジアの主要な二酸化炭素排出国である中国、インド、日本において導入されている排出権取引制度の効果、特に排出量削減における効果について分析すると共に、これらの制度が将来国境を越えてリンク(連携)する可能性とその効果について考察した。3カ国における制度について検証した結果は、排出量削減目標値の達成において効果があることがわかった。そして、アジアにおける省エネ技術普及を促進するための方法として、エネルギー集約産業を規制対象とし、省エネを目的としたインドの排出権取引制度(パット・スキーム)と省エネ技術において先端を行く日本が近年提唱している二国間クレジット制度のリンクを提言している。本研究の目的は、世界の温室効果ガス主要排出国である中国、インド、日本、そして韓国といったアジア諸国において導入されつつある自治体レベルの排出権取引制度が、将来、アジア域内でリンクした場合のその有効性と効率性を検証することである。具体的には、アジア域内にある自治体レベル排出権取引制度のリンクがもたらす1排出削減目標達成、2排出削減費用、そして3排出削減技術普及への効果を分析することによって、その有効性と効率性を検証するとともに、これら13への効果を最大限に引き出すために必要な制度設計につき考察する。平成25年度においては、まず第一に、上記4カ国における国レベルおよび自治体レベルの排出権取引制度がどの程度具体的に進捗しているかについての調査を実施した。調査結果からは、次の内容が明らかとなった。中国においては、2015年に導入予定の国レベルの排出権取引制度に先立ち、2013年より北京市を含む5市2省にて排出権取引パイロット事業がスタートしている。また、インドにおいては、タミル・ナードウ州など3州において排出権取引制度が試験的に導入されている。しかし、韓国については、国レベルの排出権取引制度が2015年より導入予定であるものの自治体レベルの排出権取引制度の存在については確認できていない。そして第二に、我が国において既に導入されている東京都(2010年導入済)と埼玉県(2011年導入済)の排出権取引制度について現時点までの効果についてヒアリング調査を実施した。ヒアリング調査からは、上述の排出削減目標達成の効果については測定がある程度可能であるが、排出削減費用そして排出削減技術普及の効果については自治体による把握は困難であり、どのような方法での測定が可能であるかについて検討することが今後の本研究における課題である。平成26年度においては、本研究の対象国である中国、インド、日本、韓国の内、国レベルの排出権取引制度は2015年1月よりスタートしたものの、自治体レベルの排出権取引制度の導入が確認できていない韓国を除く3ヶ国における自治体排出権取引制度について比較研究を実施した。具体的には、3ヶ国それぞれの自治体排出権取引制度の1背景・目的、2制度設計の特徴、そして3現時点までの効果につき分析すると共に、これら自治体排出権取引制度の今後の課題について考察した。(中国では、2省5市において、2011年、試験的に排出権取引制度がスタート、インドでは、3州において、2011年、やはり試験的に排出権取引制度がスタートしている。)本研究の目的は、中国、インド、日本といったアジア諸国において導入されつつある自治体レベルの排出権取引制度が、将来、アジア域内でリンクした場合のその有効性と効率性を検証することである。本年度においては、アジア域内における自治体排出権取引制度のリンクを検討する上で重要な2点を確認することができた。1点目は、インド3州における排出権取引制度は、排出削減対象が温室効果ガスではなく、健康に重大な影響を及ぼす公害物質としていることである。よって、極めてユニークな排出権取引制度ではあるが、中国や日本の排出権取引制度とのリンクについては可能性が低いと考えられる。2点目は、中国2省5市における排出権取引制度の実績を踏まえ、2016年より国レベルの排出権取引制度が中国において導入される模様であり、2省5市における排出権取引制度は継続実施されない可能性も考えられる。以上のように、今年度の研究において、“自治体排出権取引制度"は、国によって、その背景、目的、制度設計などにおいて大きな違いがあることがわかった。これは、アジア域内における自治体排出権取引制度のリンクの可能性を考える上で重要となる。最終年度となる平成27年度においては、第一に、インド、中国、日本の異なる3つの排出権取引制度の成果(特に排出権取引状況と炭素削減目標達成状況)について調査すると共に、排出権取引制度が国あるいは自治体が設定した炭素削減目標値の達成にどの程度寄与したかについての分析を行った。そして第二に、これらアジア3カ国における排出権取引制度が近い将来国境を越えてリンクすることの実現可能性とそのメリットについて考察した。平成25年度と平成26年度においては、研究実施計画において対象国としたアジア4カ国(インド、中国、韓国、日本)における自治体レベル排出権取引制度が存在するか否かの調査と制度設計についての比較を行った。結果として、韓国については、自治体レベルの排出権取引制度の存在は確認できず、国レベルの排出権取引制度についても2015年にスタートすることから対象国より除いた。また、インドについては、グジャラート、マハーラーシュトラ、タミルナードウの3州において温室効果ガスではなく、人々の健康に害を及ぼす大気汚染物質削減のための排出権取引制度が存在する一方、エネルギー集約型産業を対象とした省エネ促進のための省エネ証書取引制度(制度内容は排出権取引制度と似ておりPATスキームと呼ばれる)がそれぞれ2011年と2012年にスタートしている。