hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
母体由来タウリン低下による大脳新皮質神経幹細胞の性質制御の攪乱とその機構の解析

母体由来タウリンが脳発生、発達に重要な働きをすることは古くから示されているが、胎児期のタウリン低下が胎児脳にどのような器質的、機能的変化をもたらすかについては未だ実験的に十分には明らかにされていない。本研究においては、低タウリン環境が神経幹細胞の発生の時系列に伴う性質制御に与える影響とそのメカニズム、低タウリンにより生じる器質的変化が出生後の脳の機能的変化につながるかなどを検討する実験を進めてきた。gamma-aminobutyric acid (GABA)とタウリンがGABAA受容体のリガンドとして働くことが知られる。本研究においては、これまでに、マウスの神経発生初期にGABAA受容体がタウリンに特異的に反応する時期が存在すること、この時期のGABAA受容体の阻害が多動や社会的行動の変容などを引き起こすこと、GABAA受容体の阻害や機能亢進が大脳皮質のパターニングセンターである背内側部の神経幹細胞の発生の程度を制御し、その結果大脳皮質全体の神経幹細胞の発生のタイミングのずれを生む可能性を示してきた。平成28年度はこれまでのデータを補強し、妊娠期のGABAA受容体の機能的異常亢進の出生後の行動への影響の評価などを行い、論文化及び成果発表の作業を進めた。ヒトを含む哺乳類の胎児はタウリン合成能を殆ど持たず、母親から胎盤を介して与えられるタウリンに依存している。本研究においては胎児が低タウリン環境にさらされた場合に、脳発達がどのような影響を受けるかについて、特に脳の神経細胞を生みだす神経前駆細胞の性質制御の観点からマウスを用いて検討した。低タウリン状態では、神経前駆細胞が神経細胞を生みだす時期の遅延や生みだされる神経細胞種の変化が観察された。タウリンの受容体を胎児期に阻害すると、行動の変化が観察され、妊娠期低タウリン環境が仔の脳発達を阻害することが示された。当初の計画において、平成26年度に1低タウリン環境の大脳新皮質原基神経幹細胞制御への影響の解析、2GABAA受容体アゴニスト投与によるタウリントランスポーターノックアウトマウスのレスキュー実験、3低タウリンに対する感受性期の特定、の3つの解析を行う予定であった。2については明快な結果が得られていないが、1、3については比較的明瞭な結果が得られた上、次年度以降に予定しており、比較的時間がかかるものと想定していた4低タウリン環境下曝露の出生後の行動への影響評価を行うことができた。そのためおおむね順調に進展しているものと自己評価している。神経幹細胞の発生の時系列的な性質制御における分子機構と低タウリン環境におけるその攪乱様式を考察するにあたっては、神経幹細胞自律的な分子メカニズムと発生期中枢神経系のある領域にある神経幹細胞と他の細胞(同じ領域別の細胞や別の領域の細胞)との細胞間相互作用を基礎とする分子メカニズムの両方を考慮する必要がある。本年度の研究の結果、後者についてはおよそのメカニズムを考察することができた。最終年度である平成28年度においては、できれば、前者の神経幹細胞自律的な分子メカニズムの一端を明らかにすべく、ES細胞から神経幹細胞を誘導する実験系等も今後導入したうえで、GABAA受容体の下流となる因子群を同定していきたいと考えている。
健康機能性米の開発

1,高脂血症および高血圧対策米の開発血清コレステロール値低下作用を有するラクトスタチンペプチド(IIAEK)および高血圧低下作用を有するノボキニンペプチド(RPLKPW)を可食部に集積させた生活習慣病予防米の開発を進めた.組換えイネ作出には,イネゲノム由来の選抜マーカー遺伝子(mALS)を用い,その宿主にはコシヒカリ系統を用いた.それぞれの組換えイネは,モデル動物を用いた機能性試験により,血清コレステロール値低下作用若しくは高血圧低下作用を確かめた.ラクトスタチンおよびノボキニン蓄積米は,カルタヘナ法に準じた隔離ほ場における遺伝子組換え生物第1種使用申請の準備を開始した.すなわち,特定網室内において,導入遺伝子のゲノム安定性,導入タンパク質の蓄積レベルの安定性等を,T2T5植物を用いて調査した.この結果,ゲノムや導入タンパク質の蓄積レベルは,世代間を通じて安定していた.2,低アレルゲン米の開発米アレルギーの原因となる主要な3アレルゲン,14-16kD, 26kDおよび33kDアレルゲンを低減化した米の開発を,RNA抑制法を用いて進めた.この形質転換米を用い,17名のコメアレルギー患者血清のIgE抗体との反応性試験をおこなった.その結果,8割強の患者において,組換え種子タンパク質と患者血清IgEとの反応性が低下していた,低下が認められなかった患者においては,上記3種類以外のタンパク質が主要アレルゲンとなっていることが判った.現在,新たなアレルゲンとして同定したタンパク質の低減化を進めている.(1)高脂血症および高血圧対策米の開発血清コレステロール値低下作用を有するラクトスタチンペプチド(IIAEK)および高血圧低下作用を有するノボキニンペプチド(RPLKPW)を可食部に集積させた生活習慣病予防米の開発を進めた.組換えイネ作出には,イネゲノム由来の選抜マーカー遺伝子(mALS)を用い,宿主はコシヒカリ系統を用いた.6および12連結したラクトスタチンを種子貯蔵タンパク質(グルテリン)との融合タンパク質として発現させるタイプと,24および36連結したラクトスクチンに小胞体係留シグナルを付加して直接発現させるタイプの組換えイネを作製した.現在マウスを用いたラクトスタチン蓄積米の血清コレステロール低下能を調査する準備を進めている.ラクトスタチンと同様に,グルテリン融合型(1-4つのノボキニンを含む)と直接発現型(18連結)を用いたノボキニン蓄積米の作出を進めた.グルテリン融合型では導入遺伝子が効率良く発現し,高蓄積系統が容易に選抜できた.一方,直接発現型では高蓄積系統は得られなかった.(2)低アレルゲン米の開発予備実験として,チオレドキシン(Trx h)を導入することで,主要なアレルゲンタンパク質であるRAG1を低下させたイネ系統を,所属研究室において独自に開発したRNA発現抑制法(RSIS法)により,これも主要なアレルゲンである33kDa allergenを低下させたイネ系統が作出されている.本研究では,上記の形質を組み合わせたアレルゲン低減米の作出を試みた.Trx h発現・33kDaアレルゲン抑制組換えイネ系統より,Trx h高発現および33kDaアレルゲン抑制系統が選抜できたが,その頻度はおよそ510%と低かった.RAG1・33kDa両抑制型組換えイネ系統は,両アレルゲンが低減傾向の系統は選抜できたが,完全に抑制した系統は得られなかった.(1)高脂血症および高血圧対策米の開発血清コレステロール値低下作用を有するラクトスタチンペプチド(IIAEK)および高血圧低下作用を有するノボキニンペプチド(RPLKPW)を可食部に集積させた生活習慣病予防米の開発を進めた.組換えイネ作出には,イネゲノム由来の選抜マーカー遺伝子(mALS)を用い,その宿主にはコシヒカリ系統を用いた.6連結したラクトスタチンを種子貯蔵タンパク質(グルテリン)との融合タンパク質として発現させた形質転換種子を用い,ラットへの経口投与試験をおこなった.形質転換種子よりグルテリン画分を調整し,ラクトスタチンの有効投与量(300mg/kgラット体重)相当のグルテリン画分を経口投与したところ,非形質転換種子のグルテリン画分投与群と比較してLDLコレステロール(悪玉コレステロール)が有意に低下した.ラクトスタチンと同様に,グルテリン融合型(4つのノボキニンを含む)を用いてノポキニンを蓄積させた組換え米について,高血圧ラットを用いた経口投与試験をおこなった.組換え米粉末1g/kg相当を投与した高血圧ラット群においては,有意な血圧低下がおよそ6時間持続することを確認した.ラクトスタチンおよびノボキニン蓄積米は,カルタヘナ法に準じた隔離ほ場における遺伝子組換え生物第1種使用申請の準備を開始した.(2)低アレルゲン米の開発米アレルギーの原因となる主要な3アレルゲン,14-16kD,26kDおよび33kDアレルゲンを低減化した米の開発を進めた.26kDアレルゲン欠失型コシヒカリ系統Gbn1を宿主として,14-16kDおよび33kDアレルゲンの抑制遺伝子カセット(RNAi法)を同時挿入した.その結果,目的通り主要な3アレルゲンを強く低減化したコシヒカリ系統の作出に成功した.この形質転換米を用い,イネアレルギー患者血清との反応性試験の準備を開始した.また,新たなアレルゲンを同定し,それらの低減化も目指す予定である.1,高脂血症および高血圧対策米の開発

血清コレステロール値低下作用を有するラクトスタチンペプチド(IIAEK)および高血圧低下作用を有するノボキニンペプチド(RPLKPW)を可食部に集積させた生活習慣病予防米の開発を進めた.組換えイネ作出には,イネゲノム由来の選抜マーカー遺伝子(mALS)を用い,その宿主にはコシヒカリ系統を用いた.それぞれの組換えイネは,モデル動物を用いた機能性試験により,血清コレステロール値低下作用若しくは高血圧低下作用を確かめた.ラクトスタチンおよびノボキニン蓄積米は,カルタヘナ法に準じた隔離ほ場における遺伝子組換え生物第1種使用申請の準備を開始した.すなわち,特定網室内において,導入遺伝子のゲノム安定性,導入タンパク質の蓄積レベルの安定性等を,T2T5植物を用いて調査した.この結果,ゲノムや導入タンパク質の蓄積レベルは,世代間を通じて安定していた.2,低アレルゲン米の開発米アレルギーの原因となる主要な3アレルゲン,14-16kD, 26kDおよび33kDアレルゲンを低減化した米の開発を,RNA抑制法を用いて進めた.この形質転換米を用い,17名のコメアレルギー患者血清のIgE抗体との反応性試験をおこなった.その結果,8割強の患者において,組換え種子タンパク質と患者血清IgEとの反応性が低下していた,低下が認められなかった患者においては,上記3種類以外のタンパク質が主要アレルゲンとなっていることが判った.現在,新たなアレルゲンとして同定したタンパク質の低減化を進めている.
回収型宇宙飛行体の低速空気力学

前年度に引続き、1)空力特性、2)動安定性・飛行力学、3)最適設計、4)極超音速特性、5)数値シミュレーションの項目別にグループに分かれ、かつ相互に密接な連携を保ちつつ研究が推進され、貴重な成果が得られた。回収型宇宙飛行体(有翼飛翔体)の低速における縦特性、特に失速特性改善のため、ストレーク着装の効果が系統的に調べられ、また、縦渦の吸込制御による揚力特性の向上が実証された。有翼飛翔体とそのブースタロケットとの空力干渉問題が研究された。有翼飛翔体とブースタロケット結合体の揚抗力比の改善法等が示された。有翼飛翔体の一形態である大後退角デルタ翼の低速における縦モーメント制御の前縁アペックス・フェンスの利用が提案され、低速風洞実験でその有効性が確認された。また、大迎角時の頭部胴体から発生する剥離渦の挙動と効果が研究され、非定常空力特性が明らかにされた。有翼飛翔体まわりの低速における流れ場がナビエ・ストーク方程式を用いて数値計算され、オイルフローパターンとの比較でよい一致が示された。人工知能を利用した有翼飛翔体の設計法の開発が試みられた。最適制御理論に基づきスペースプレーンの飛行経路の最適解が求められ、併せて運動性能に関する寸法効果が調べられた。気球を利用した有翼飛翔体のロックーンが研究され、有翼飛翔体のシステム実験にかかわる多くの問題点が提起され、実用的な解決策が究明された。関連した種々の講演会の機会を利用して、小規模の研究連絡、検討会が積極的に持たれた。研究班全体としての成果報告会が関連の深い他の科学研究費総合研究班と合同で平成元年1月13日、14日伊豆下田に於てそれぞれ行なわれた。なお、研究費は概ね計画通り使用された。昭和62年度は初年度であり,関連資料の収集あるには予備的研究が行われた.主な成果を列挙するとつぎの通である.回収型宇宙飛行体に用いられる後退角の大きいデルタ翼あるいはダブルデルタ翼の低速・高迎角における空力特性が実験および数値解析の両面から進められた.特に前縁剥離渦の影響が重点的に調べられ,前縁フェンスによる空力特性の改善が確認された.また低速・高迎角において胴体頭部からの剥離渦が回収型宇宙飛行体の空力特性の支配的要素であること等が明らかにされた.失速特性改善のためのストレーキや横特性改善のための二枚垂直尾翼の効果が系統的に調べられた.回収型宇宙飛行体の機体形状のみならず,制御,誘導等システム全体の確立を目的として,低速滑空実験(機体全長2m全重量約100kg,切離し速度約60m/s,切離し高度2km)が行われ,取得された機体運動等のデータより空力特性が同定された.回収型宇宙飛行体まわりの超音速流れ場が(マッハ数3,レイノルズ数10^5),薄層近似のナビィエ・ストークス方程式の解として求められた.三次元最短時間旋回における横滑りの影響が最適制御理論で明らかにされまた回収型宇宙飛行体重量推算のため, WAATS法の改良が試みられた.トムス効果アナロジイによる乱流抵抗低減効果が実証された.その他,翼付根の衝撃波・境界層干渉領域における非定常空力加熱現象を調べる基礎的実験や平面傘のリーフィング・ディスリーフィング特性を調べる風洞実験が行われた.研究経過の報告検討と連絡のため,外部の研究者の参加も得て,昭和62年11月30日福岡市で研究会が開催された.また昭和63年2月12日京都市で開催の関連した講演会にもほぼ全員が参加し,研究連絡等がなされた.なお研究費は概ね計画通り使用された.前年度に引続き、1)空力特性、2)動安定性・飛行力学、3)最適設計、4)極超音速特性、5)数値シミュレーションの項目別にグループに分かれ、かつ相互に密接な連携を保ちつつ研究が推進され、貴重な成果が得られた。

研究班全体としての成果報告会が関連の深い他の科学研究費総合研究班と合同で平成元年1月13日、14日伊豆下田に於てそれぞれ行なわれた。なお、研究費は概ね計画通り使用された。
その場観察のよる摩擦圧接異材継手境界における層成長過程の解明-異材継手の信頼性向上のためのモデリングの構築-

1.緒言:純チタン(Ti)と純アルミ(Al)の摩擦圧接において,(1)接合現象の観察,並びに(2)接合後の高温保持による中間層の生成状態を高温顕微鏡を用いて「その場観察」を行った.2.摩擦圧接過程の現象:継手の直径によっては,接合は1/2R部から軸心部,さらに外周部に向かって進む場合がある.これは,鉄鋼系の同種材料の接合現象とは異なることを明らかにした.3.接合後の高温保持による中間層の生成:外周部では,熱処理時間が約50Hまで中間層は成長し,厚さが約90μmになると成長がほぼ停止した.一方,軸心部では厚さは変わらないものの,中間層は約200Hまで成長を続けた.これは,圧接時に生成するサブミクロン・サイズの中間層が外周部では大きく生成し,これを核として成長するために速くなったものと考えられた.SEM-EDS分析の結果,中間層ほとんどAl_3Ti相からなり,圧接面からTi側に成長することを明らかにした.層の成長が進むと,中間層とAl母材の界面付近で割れが生じることを明らかにした.4.層成長の活性化エネルギーによる検討:高温顕微鏡を用いて層厚さを測定し,その値から活性化エネルギーを求めた.摩擦時間が同一の場合,軸心部,1/2R部,外周部でそれぞれ93.2,86.1,77.0kJ/molであり,回転中心から離れるにつれて活性化エネルギーは小さくなった.外周部では軸心部にくらべ接合時の発熱が大きいため生成する中間層が広く,これを核として成長したことが原因であることをTEM観察から明らかにした.摩擦時間が長くなると,回転中心から離れるにつれて活性化エネルギーは小さくなるが,位置の影響は摩擦時間が短い場合にくらべ小さくなった.これは,接合時に圧接面で十分な加熱が行われたため,位置の影響が小さくなったと考えられた.1.緒言:純チタン(Ti)と純アルミ(Al)の摩擦圧接において,(1)接合現象の観察,並びに(2)接合後の高温保持による中間層の生成状態を高温顕微鏡を用いて「その場観察」を行った.2.摩擦圧接過程の現象:継手の直径によっては,接合は1/2R部から軸心部,さらに外周部に向かって進む場合がある.これは,鉄鋼系の同種材料の接合現象とは異なることを明らかにした.3.接合後の高温保持による中間層の生成:外周部では,熱処理時間が約50Hまで中間層は成長し,厚さが約90μmになると成長がほぼ停止した.一方,軸心部では厚さは変わらないものの,中間層は約200Hまで成長を続けた.これは,圧接時に生成するサブミクロン・サイズの中間層が外周部では大きく生成し,これを核として成長するために速くなったものと考えられた.SEM-EDS分析の結果,中間層ほとんどAl_3Ti相からなり,圧接面からTi側に成長することを明らかにした.層の成長が進むと,中間層とAl母材の界面付近で割れが生じることを明らかにした.4.層成長の活性化エネルギーによる検討:高温顕微鏡を用いて層厚さを測定し,その値から活性化エネルギーを求めた.摩擦時間が同一の場合,軸心部,1/2R部,外周部でそれぞれ93.2,86.1,77.0kJ/molであり,回転中心から離れるにつれて活性化エネルギーは小さくなった.外周部では軸心部にくらべ接合時の発熱が大きいため生成する中間層が広く,これを核として成長したことが原因であることをTEM観察から明らかにした.摩擦時間が長くなると,回転中心から離れるにつれて活性化エネルギーは小さくなるが,位置の影響は摩擦時間が短い場合にくらべ小さくなった.これは,接合時に圧接面で十分な加熱が行われたため,位置の影響が小さくなったと考えられた.1.直径30mmの純チタニウム(Ti)と純アルミニウム(Al)を,ブレーキ式摩擦圧接装置を用い,回転数1500rpm,摩擦圧力50MPa,摩擦時間2smアプセット圧力100MPa,アプセット時間6sの条件で接合し,研究用継手を作製した.継手は接合したまま及び熱処理を行なって2以下の検討を行なった.2.境界部の半径方向位置の違いによる中間層の生成現象を明らかにするため,1の継手の外周部,半径の1/2の位置(1/2R部)及び継手軸心部の3か所から試料を採取し,接合したまま並びに580°Cの温度で保持時間を変化させて熱処理を施し,位置の違いによる中間層(金属間化合物相)の成長状態の差異を明らかにした.熱処理及び観察には本申請で設置した高温顕微鏡を用い,保持時間0.5H(1800s)ごとに直接観察を行なった,得られた結果は以下の通りである.a)中間層(金属間化合物相)は,Al側からTi側に成長するが,これはAl/Tiの拡散接合において従来報告されている成長方向と一致する.b)中間層が直接観察される臨界の時間は外周で短く,一方軸心部で長い.とくに保持時間が短い条件では,幅の広いAl3Tiからなる層の成長は,軸心部より外周部において速い.c)軸心部における熱処理初期のAl3Ti層の成長は遅いが,保持時間が増加すると急激に成長し,長時間では1/2R部及び外周部とほぼ同じ幅まで成長する.3. TEMによる中間層の同定の基礎として,接合したままの状態における中間層を同定した。

その結果,接合したままの状態において約100nm(0.1μm)程度のAl3Tiが生成することが明らかとなった.なお,H11年度はさらに半径方向位置の違いと生成幅について詳細な検討を行なう.1.緒言:純チタン(Ti)と純アルミ(Al)の摩擦圧接において,(1)接合現象の観察,並びに(2)接合後の高温保持による中間層の生成状態を高温顕微鏡を用いて「その場観察」を行った.2.摩擦圧接過程の現象:継手の直径によっては,接合は1/2R部から軸心部,さらに外周部に向かって進む場合がある.これは,鉄鋼系の同種材料の接合現象とは異なることを明らかにした.3.接合後の高温保持による中間層の生成:外周部では,熱処理時間が約50Hまで中間層は成長し,厚さが約90mになると成長がほぼ停止した.一方、軸心部では厚さは変わらないものの,中間層は約200Hまで成長を続けた.これは,圧接時に生成するサブミクロン・サイズの中間層が外周部では大きく生成し,これを核として成長するために早くなったものと考えられた.SEM-EDS分析の結果,中間層ほとんどAl_3Ti相からなり,圧接面からTi側に成長することを明らかにした.層の成長が進むと,中間層とAl母材の界面付近で割れが生じることを明らかにした.4.層成長の活性化エネルギーによる検討:高温顕微鏡を用いて層厚さを測定し,その値から活性化エネルギーを求めた.摩擦時間が同一の場合,軸心部,1/2R部、外周部でそれぞれ93.2,86.1,77.0kJ/molであり、回転中心から離れるにつれて活性化エネルギーは小さくなった.外周部では軸心部にくらべ接合時の発熱が大きいため生成する中間層が広く,これを核として成長したことが原因であることをTEM観察から明らかにした.摩擦時間が長くなると,回転中心から離れるにつれて活性化エネルギーは小さくなるが,位置の影響は摩擦時間が短い場合にくらべ小さくなった.これは,接合時に圧接面で十分な加熱が行われたため,位置の影響が小さくなったと考えられた.
生成物塩基を活用した不活性ＣーＨ結合の活性化

現在の有機合成化学において、副生成物を出さず、直截的に分子を変換できる方法論の開拓は強く望まれている。そのため、反応の前後において、新規結合の形成と水素移動のみが起こる塩基触媒反応は理想的な反応であるといえる。しかし、塩基触媒反応により達成できる反応は現在のところ、比較的酸性度の高い求核剤に限られており、開発の余地が多く残されている。このような背景から、強塩基触媒を用いた低酸性求核剤の炭素ー炭素結合生成反応の開発を行った。本年では、前年までに確立した強塩基触媒による方法論を更に拡張し、非常に安定であるアルキル芳香環を求核剤とする触媒的付加反応の開発を行った。今回開発した反応系においては幅広いアルキル芳香環を非常に温和な条件で求核剤として機能させることが可能であり、目的の化合物を高効率で得ることが出来た。また、塩基触媒反応ではこれまでに例のない、アルキル芳香環を求核剤として用いる不斉反応への応用も検討し、最終的に中程度ながらも不斉を発現させることが出来た。これらの結果から、塩基触媒による非常に低酸性な求核剤を用いた触媒的反応への応用、およびにその不斉反応への展開の可能性を示すことが出来た。また、遷移金属触媒を用いた非常に原子効率の高い水素移動のみを伴う触媒的[4+2]付加反応を鍵とする全合成研究を行った。合成ターゲットとして、ナフトキノン-γ-ラクトン二量体であるActinorhodinを選択し、その検討を行った。市販品の糖類であるトリ-O-アセチル-D-グルーカルより、[4+2]付加反応の原料であるジオールを誘導した。そのジオールを用い、[4+2]付加反応の検討を行ったところ、目的の環化体を良好な収率、非常に高い立体選択性で得ることが出来た。現在は、全合成の完結を目指し検討を行っているところである。29年度が最終年度であるため、記入しない。私は本課題において強塩基性反応中間体を活用し、低酸性求核剤前駆体を用いた直截的触媒反応の開発を行った。本年は、これまでに研究を行ってきたKHMDSと不斉配位子であるビナフト-34-クラウン-10の触媒系を活用することにより、低酸性化合物であるアルカンスルホンアミドを用いた触媒的不斉反応を達成している。本反応は、医薬品等含まれる重要な骨格であるスルホンアミド部位を容易に不斉中心を形成しつつ、導入することのできる非常に重要な反応である。また、新たな低酸性求核剤前駆体としてアルキルアザアレーンに着目した。アザアレーン部位はアルカロイド等の天然物や医薬品に広く含まれる非常に重要な骨格で、これを簡便に導入する方法は強く求められている。また、私どもがこれまでに開発してきた触媒系では円滑な反応のためにエノラートまたはその類似構造を必要としていたが、アルキルアザアレーンではそのようなエノラートを形成することが出来ないため、我々の触媒系における新たな展開となる。アルキルアザアレーンを用いた触媒的反応の開発では、触媒としてKHMDSと単純クラウンエーテルである18-クラウン-6を用いることで様々なアルキルアザアレーンを求核剤として用いることが出来た。この反応で得られた化合物を酸性条件下で処理することにより、医薬品の候補化合物へ容易に誘導することが出来る。また配位子であるクラウンエーテルを大環状不斉クラウンエーテルへ変えることにより、より有用な不斉反応へ展開することが出来た。最後に、更に低酸性な求核剤であるアルキルアレーンを用いた触媒的反応の開発を行った。この反応においては、これまでに用いてきたKHMDSでは反応が進行しないため、新たな触媒系として混合塩基系に着目した。この混合塩基系を用い、また求電子剤の構造を調整することにより非常に難しいアルキルアレーンの触媒的反応を達成している。当初の計画では、アルキルアザアレーンを用いた触媒的反応の開発、及びにアルキルアレーンを用いた触媒的反応の開発を目的としていた。実際にはアルキルアザアレーンの他にアルカンスルホンアミド等の低酸性求核剤を用いた反応の可能性を示すことが出来た。また、アルキルアレーンを用いた反応においては当初の計画では、これまでに開発してきたKHMDSとクラウンエーテルの触媒系を改良することにより、反応の達成を目指していたが、検討の途中において混合塩基系を用いることにより更に効率的に且つ、温和な条件で反応が進行することを見出した。また、今回新たに発見した混合塩基系では、アルキルアレーンだけでなく他の非常に酸性度の低い求核剤へ展開できる可能性を秘めており、本課題の鍵である低酸性求核剤を用いた触媒的反応において大きく飛躍することが期待される。これらの事由から私は当初の計画以上に進展していると考えている。

本年では、前年までに確立した強塩基触媒による方法論を更に拡張し、非常に安定であるアルキル芳香環を求核剤とする触媒的付加反応の開発を行った。今回開発した反応系においては幅広いアルキル芳香環を非常に温和な条件で求核剤として機能させることが可能であり、目的の化合物を高効率で得ることが出来た。また、塩基触媒反応ではこれまでに例のない、アルキル芳香環を求核剤として用いる不斉反応への応用も検討し、最終的に中程度ながらも不斉を発現させることが出来た。これらの結果から、塩基触媒による非常に低酸性な求核剤を用いた触媒的反応への応用、およびにその不斉反応への展開の可能性を示すことが出来た。また、遷移金属触媒を用いた非常に原子効率の高い水素移動のみを伴う触媒的[4+2]付加反応を鍵とする全合成研究を行った。合成ターゲットとして、ナフトキノン-γ-ラクトン二量体であるActinorhodinを選択し、その検討を行った。市販品の糖類であるトリ-O-アセチル-D-グルーカルより、[4+2]付加反応の原料であるジオールを誘導した。そのジオールを用い、[4+2]付加反応の検討を行ったところ、目的の環化体を良好な収率、非常に高い立体選択性で得ることが出来た。現在は、全合成の完結を目指し検討を行っているところである。今回発見した混合塩基系は他の低酸性求核剤前駆体に幅広く適用できる可能性を秘めているため、これまでに開発されてきた塩基触媒系では非常に難しいと考えられていた基質への適用が可能と考えられる。そのため、アルキルアレーンの他、アリル位水素やほかの超低酸性基質を求核剤とする触媒的反応の開発を試みる。また、この混合塩基系の触媒として能力は現在のところ開発の余地が多く残されており、未知数であるため、例えば不斉配位子と混合塩基系を用いた不斉反応への展開等も考えている。この混合塩基系の触媒としての能力を最大限に活かし、単純な塩基触媒反応でない新たな反応への応用や既存の開発されてきた触媒系と違う特徴の発見のために、混合塩基系の構造やその物性等の検討も行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
リンドウ属植物におけるキサントン生合成経路の解明

ササリンドウ(Gentiana scabra)の葉から抽出したRNAを用いてRNA-seq解析を行った。キサントンを持っている種であるササリンドウから23種類のUDP-glucose依存型糖転移酵素(UGT)相同cDNAを単離し、組換え酵素活性を検討したところ、8種類おいてnorathyriolに対する配糖化酵素活性が検出された。これらの酵素は類似の芳香族化合物であるフラボノイドにも活性を示し、また、複数の反応生成物が得られた。また、エゾリンドウ(G. triflora)から単離したUGTの一種が、フラボンのC配糖化を直接触媒することを示した。キサントンの一種であるmangiferinを蓄積しているササリンドウ(Gentiana scabra)の葉からRNAを抽出しcDNAを合成して次世代シークエンサーを用いてESTデータベースを構築した。相同性検索の結果、キサントンの基本骨格合成酵素であるbenzophenonesynthase相同cDNA断片が2種類獲得された。RACE法によってそれらの全長cDNAを獲得した。また、ベンゾフェノンの前駆体となるp-hydroxybenzoiyl-CoAは4-coumaric acid CoA ligase (4CL)ファミリー酵素によって合成されると考えられている。前述のESTデータベースの情報を元に、RACE法を行うことで14種類の全長4CL相同cDNAを獲得した。現在これらの組換え酵素活性について検討中である。また、mangiferinはその基本骨格であるnorathyriolのC配糖体であるが、これまでnorathyriolに対する配糖化酵素活性は報告されていない。そこで、先のデータベース情報に基づいてUDP-sugar依存的な配糖化酵素(UGT)相同cDNAを単離した。組換え酵素活性を検討したところ、norathyriol配糖化酵素活性を持つものが1種類獲得された。また、リンドウの葉にはキサントンと類似した化合物であるフラボンのC配糖体が蓄積している。以前に構築していたエゾリンドウのESTデータベース情報をもとにUGT相同遺伝子を単離し、その組換え酵素活性を検討したところ、フラボンにC-C結合でグルコースを転移する酵素が1種類獲得された。遺伝子発現パターンはフラボンC配糖体の蓄積量と良い相関を示したことから、生体内でその合成に関わっていると推定された。これまでフラボンのC配糖体はフラボンの前駆体の段階で配糖化されてからフラボン骨格が合成されるという報告はあったが、フラボン骨格が完成した後にC配糖化がなされるのは初めての報告である。リンドウが葉や花に高濃度で蓄積しているキサントンはmangiferinと呼ばれ、その基本骨格であるnorathyriolにグルコースが1分子C結合したものである。そこで、このmangiferinn生合成に関わる配糖化酵素を同定するために、昨年度構築したリンドウ葉のRNA-seqのデータベースから、もう一度、植物の配糖化酵素遺伝子と相同性を持つcDNAを探索した。その結果70種の相同配列が獲得され、そのうち23種が推定のfirst ATGを含んでいた。そこで、これらの23種についてRACE法によって全長orfを単離した。それらについて大腸菌を用いて組換え酵素を生産し、norathyiriolに対する配糖化酵素活性を検討した。その結果それらの内8種類についてnorathyriolに対する配糖化酵素活性を示すことが確認されたが、それらは、ケルセチン等の他のフラボノイドにも配糖化酵素活性を示した。また、酵素反応産物も複数種得られることが示唆された。今後、これらの相同遺伝子について、遺伝子発現のプロファイルや、精製タンパク質を用いた酵素学的解析を行うことで、mangiferin生合成に関わっているかについて精査する予定である。当初の計画にしたがって、ササリンドウのESTデータベースを構築し、benzophenon synthase相同遺伝子を単離し、また、その1段階前の反応に関わる4-coumaric acid CoA ligase相同遺伝子も単離している。また、リンドウがもつキサントンであるmangiferinはC配糖体であるが、これまでにUDP依存型の配糖化酵素相同遺伝子も単離し、そのうちの1種類において組換え酵素がmangiferinの基本骨格であるnorathyriolに対する配糖化酵素活性を有していることが判明しており、概ね、当初の予定通り進展していると判断される。植物細胞分子生物学これまでに獲得されたbenzophenone syntahse相同遺伝子と、4-couric acid CoA ligase相同遺伝子について大腸菌を用いて組換え酵素を生産し、それらの酵素活性を検討する。活性を持っているものについては酵素学的、分子生物学的に詳細な解析を行う。既に獲得している相同遺伝子で活性が認められなかった場合には、リンドウ植物体から抽出した酵素液を用いて、上記の酵素反応が検出されるかの検討を進め、活性が認められたものについて酵素精製を進める。

norathyriolに対する配糖化酵素活性を有していた配糖化酵素について、その反応産物の同定と、遺伝子発現、酵素学的諸性質の解析を行うことで、mangiferin合成経路への関与を明らかとしていく。当初予定していた中圧液体クロマトグラフ装置を研究費の折半に依って導入し、その分で蛍光物質検出装置を導入したため、当初予算よりも備品費が少なくなった。今年度は備品の導入はなく、消耗品費として分取用液体クロマトグラフ用カラム、溶媒、酵素活性測定用のHPLC用カラム、溶媒、また、遺伝子発現解析のためのqPCR用試薬、大腸菌発現用コンストラクト作成用のキット、学会発表にかかる旅費について計上した。
音オントロジーを用いた音楽情報処理の研究

(1)音高依存性を利用した楽器音の音源同定:楽器音の特徴量の音高依存性を、より精度良く表現するために、平均が基本周波数(F0)により変化するF0依存多次元正規分布を提案した。これにより、F0依存部分、非依存部分が正規分布の平均と分散で取り扱える。本手法により、楽器音の単音での音源(楽器)同定が、従来手法よりも個々の楽器レベルで平均16.48%、カテゴリーレベルで平均20.67%の認識誤りを削減できた。(2)音色類似度と定位情報による楽音分離:位相差の変動に着目して各周波数成分の重なりを判定し、重なり情報を利用して単音を形成する同時的グルーピングと、得られた単音の音色類似度と定位情報を手がかりとしてパートごとの流れを形成する継時的グルーピングの2つの処理から構成される複数楽器音の音源同定分離システムを提案した。無響室で録音した四重奏に対して、提案手法の有効性を確認した。(3)打楽器音の音色認識:ドラム群とシンバル群とを音響フィルタで分離し、ドラム群の大きな個体差・演奏差には教師なし学習で、シンバル群のスネアドラムとの混同問題には誤りパターンに対するヒューリスティクスの自動学習により解決を図り、MIDI音源、市販CDで提案手法の有効性を確認した。(4)音オントロジーのシステマティックな構成法:F0依存多次元正規分布で表現された特徴量から、群判別を繰り返すことにより、階層的な楽器音の表現を構築するとともに、複数の音オントロジーを自動変換する枠組の基礎が確立できた。さらに、従来の楽器音階層の常識とは反する新たな音楽的な知見が得られた。初年度は、設備の充実を行うとともに、「音オントロジーの音楽情報処理に関連する部分の設計」、および、「音オントロジーによる楽音の階層構造の認識法の確立」に焦点を絞り、研究を進めた。1.設備の充実-音響入出力装置の導入、音楽認識用の設備として、最高速PCと信号処理および統計処理用ソフトウェアシステムを導入した。また、音楽データとして、音響測定用の音楽CDの収集、および、カナダ・マギル大学で収録した楽器単音のCD集を購入した。2.音オントロジーの設計とシステムの開発-単に個別の楽器音だけではなく、弦楽器なのか管楽器なのか、トランペットなのかフルートなのか、と楽器音の認識にはさまざまなレベルが存在する。そのためには、楽器音の発音過程に注目する必要がある。たとえば、ピアノの場合は、シンセサイザでは、attack,decay,sustain,releaseという4つの過程に分解できる。従来の研究では、sustainに相当する定常状態の部分だけを取り扱っているものが多く、attack,decayなどの変化は統一的な扱いが難しいために大量のデータを扱う場合には余り注目されてこなかった。本研究では、変化部分の特徴をとらえることによって、楽器音の階層的な表現を行うことを検討した。3.音オントロジーによる楽音の階層構造の認識法の確立-上述したように、楽器音の定常部分だけでなく、変化部分の特徴をとらえた特徴量を用いて、実際の楽器音認識にどの程度有効であるかを検討した。本研究でのアイデアは、音高(基本周波数)によって楽器の特徴量から得られたテンプレートの集合を切替えることにある。現在、MIDI音源からのさまざまな楽器音に対して、音高によって特徴テンプレートを切替えることによって、ピアノ、バイオリン、ギター、フルート、トランペットの認識率が向上し、基本周波数によるテンプレート選択の有効性を確かめることができた.研究代表者が京都大学に採用され、東京理科大学から異動したので、設備の移転ができず、再度設備の充実を行うとともに、「音高依存性を利用した階層的な音色認識」、「定位情報による楽音分離」、および、「特徴量から決定木の自動学習」に焦点を絞り、研究を進めた。1.設備の充実-昨年度東京理科大学で購入した設備とほぼ同じものを導入した。

2.音高依存性を利用した階層的な音色認識-楽器音の特徴量が音高に依存することに着目し、各特徴量の音高依存性を3種類(無相関型特徴量・連続変化型特徴量・離散変化型特徴量)の関数で表現するメタ特徴量を提案した。楽器の階層的分類に基づき、さらに、本メタ特徴量を用いることにより、楽器音同定率が改善されることを確認した。また,未知楽器の認識問題に対しても、本手法により、信頼できるカテゴリーまでの同定が可能となった。3.定位情報による楽音分離-演奏者の位置が固定していることが多いことに着目し、ステレオ入力から両耳間位相差と強度差を用いて、各楽器の定位を求める。この過程で、調波構造構造と定位情報とを統合し、両者の暖昧性を解消する。この結果、4つの楽器が演奏するカノンの音高・音色が高性能で抽出し、認識できることが分かった。また、音色(楽器)の同定には、対判別関数を学習することにより、全カテゴリを対象にした同定よりも楽器同定率が大幅に向上することを確認した。4.特徴量から決定木の自動学習-環境音の多様性に対応するために、オントロジーを自動的に抽出することを目的として、与えられた特徴量から決定木の自動学習を試みた。RWCP作成の環境音データベースを用い、特徴量としては、上記の楽音用の特徴量だけでなく、環境音特有のものも加え、決定木学習にはC5.0を用いた。決定木のラベルには、環境音の名前ではなく、環境舎を特徴付ける定性的な属性を与えることにより、未知音の優位な属性が抽出できることを確認した。最終年度は、これまでの音高依存性および音源定位をキーワードにこれまでの成果を展開し、ジャーナル論文を投稿するとともに、複数のトップレベルの音響処理・人工知能に関する国際会議に論文を投稿した。また、従来取り組まれていなかった複数打楽器演奏の音源同定にも取り組んだ。主な研究成果を下記にまとめる。1.音高依存性を利用した楽器音の音源同定-楽器音の特徴量の音高依存性を、より精度良く表現するために、平均が基本周波数(FO)により変化するFO依存多次元正規分布を提案した。これにより、FO依存部分、非依存部分が正規分布の平均と分散で取り扱える。本手法により、楽器音の単音での音源(楽器)同定が、従来手法よりも個々の楽器レベルで平均16.48%、カテゴリーレベルで平均20.67%の認識誤りを削減できた。2.音色類似度と定位情報による楽音分離-位相差の変動に着目して各周波数成分の重なりを判定し、重なり情報を利用して単音を形成する同時的グルーピングと、得られた単音の音色類似度と定位情報を手がかりとしてパートごとの流れを形成する継時的グルーピングの2つの処理から構成される複数楽器音の音源同定分離システムを提案した。無響室で録音した四重奏に対して、提案手法の有効性を確認した。3.打楽器音の音色認識-ドラム群とシンバル群とを音響フィルタで分離し、ドラム群の大きな個体差・演奏差には教師なし学習で、シンバル群のスネアドラムとの混同問題には誤りパターンに対するヒューリスティクスの自動学習により解決を図った。MIDI音源、市販CDにより提案手法の有効性を確認した。4.音オントロジーのシステマティックな構成法-FO依存多次元
高校の保健科における「考える力」の評価方法に関する実証的研究

我が国では「保健科」という教科名は存在しない。現在の教科構造のもと、中等教育では体育科との合科形態で「保健」を履修させることになっている。一方で、中等教育で保健科を教科として実施し、「考える力」の育成を到達目標としている国にフィンランドがある。しかし,これまで日本の研究者はフィンランドの保健科教育に全く注目してこなかった。本研究の目的は、フィンランドの保健科の「学力」概念の中核に占めている「考える力」が、日本の保健科の「学力」の中核にも位置づけられることを実証的に証明できれば、我が国でも教科としての保健科を構築することが可能ではないかということの手掛かりを得ようとするものである。1年目は,「研究の目的」「研究実施計画」に照らして,以下の3つを遂行した.1)「採点基準変動」の抑制のための予備的検討(準備1):フィンランド国家教育委員会を訪問して,記述式問題の評価の観点と評価方法に関わる資料を収集,また,我が国の学習指導要領に基づいて履修すべき保健科の内容に関する項目(設問)として,1理論的な知識を測定する問題:HIVに関する2問,2技能的知識を測定する問題:事故で現れる症状と処置に関する2問,3情報分析能力を測定する問題:就寝時刻と起床時刻に関する2問,に関する到達目標(評価基準)を作成した.2)「選抜試験」の有無が与える影響の予備的検討(準備2):フィンランドの協力校を訪問し,次年度11月頃に高校生を対象に実施する調査の依頼をした.3)調査のための予備的検討(準備3):国内の協力校に予備的調査を実施して,修正したものの他の協力校も含めて調査した.4)保健科が教育課程にない国の調査(調査2):中国(東北部)の高校生約400名を対象に調査を実施し353名の有効回答を得て,その結果を学会発表し,また学会誌へも投稿(掲載可)した.なお,4)は28年度調査予定であったものを先取実施した.概ね順調に進展している.28年度実施予定の(調査2)まで進んだ.2年目は「研究の目的」「研究実施計画」に照らして以下の3つを遂行した。1)採点基準変動の抑制の検討(検証1):採点基準変動問題は評価者間変動と同一評定者内変動の二つに整理できる。本研究では後者を採用し、以下のように採点変動を最低限に抑える配慮をした。1到達目標(評価基準)を参考に国内時実施した大規模調査票(710名分)を概観し、採点前に作成した採点基準に追加や変更がないことを確認した。2次に約1ヵ月を掛け、項目ごとに二巡の採点を計画した。一巡目は採点基準の共有化を図るために、該当の調査票の中から記述量の多いものから少ないものまでを均等に20人分抽出して採点し、これらを評定例とした。3その次に通し番号順に30人程度を採点し、初めの評点例も含めてばらつきを修正した。4以降30人程度の採点を評定例を参考にしながら繰り返した。採点の間隔が空いた場合は評定例を再確認後に採点を再開した。5一巡目の全採点を終了した段階で二巡目の採点をした。二巡目はほとんど評定例を確認せずに採点した。6二巡目が終了し一巡目との評定が2点以下の場合は二巡目の採点結果を評定とした。73点以上離れた場合は、もう一度評定例を確認してから再度採点を実施し、その結果を持って評定とした。2)(調査1)ハイステークスな大学入試に保健科目を導入しているフィンランドの高校生を対象に調査を実施する予定であったが、「学力観」の違いによって調査項目の摺り合わせが難航した。Eメールでは微妙な部分の意思疎通が困難であり、3月にフィンランドを訪問して調査項目の追加選択して折り合いがついた。なお調査結果の公表は双方の了解を得ることとなった。3)フィンランドの高校生の調査は翌年の45月(現地学年末)に実施することになり、今後調査終了後に分析し,日本,中国,フィンランドの結果を比較検討する。調査結果は,随時,学会等で公表していく。ハイステークスな大学入試に保健科目を導入しているフィンランドの高校生を対象に調査を実施する予定であったが、「学力観」の違いによって調査項目の摺り合わせが難航したため。最終年度の「研究の目的」「研究実施計画」に照らして以下を遂行した。1)本研究では、「フィンランド型」項目が、回答構築式の中の筆記式の方法のひとつである記述式問題、「日本型」項目が、真偽式問題や多肢選択式問題となっている。分析の結果、「フィンランド型」と名付けた項目が実際にフィンランドの保健科の能力を体現しているか否かは別にして、保健の能力を捉えうる可能性が示された。日本語得点の信頼性の高さとフィンランド型保健学力得点との相関、成績のパターンを考えると、日本語力には還元しきれない保健科特有の学力特性をある程度は捉えることができたと推測できる。今後、他の変数も含めて分析することにより、「保健科の学力」のイメージをある程度は実証的に導き出すことが期待される。2)2017年8月、ラッセ・カンナス教授の来日に合わせて、東北大学百周年記念会館川内萩ホールを会場に講演会を開催した。詳細は配布資料集と報告書(保健科教育研究,2018)にまとめた。3)「日本型」項目とは、日本学校保健会(2004)によって作成され実施された項目から抽出した選択式問題12問である。

調査は、日本では学力的、地域的に多様な全国14の公私立普通高校の高校2年生を対象に、中国では中国吉林省長春市にある学力水準が概ね上中下に該当する3つの高校で高校1年生と2年生を対象に、フィンランドでは中央スオミ県ユヴァスキュラ市の普通高校2校と職業専門高校1校の高校2年生を対象に実施した。有効回答は、日本では701名、中国では353名、フィンランドでは196名となった。各国の高校の保健科の位置づけは、日本では体育科との合科形態で大学入試科目ではなく、中国では授業自体が存在せず、フィンランドでは独立科目で大学入試科目である。結果、全体平均正答率は、日本51%、中国33%、フィンランド46%であった。詳細は日本保健科教育学会で報告する。我が国では「保健科」という教科名は存在しない。現在の教科構造のもと、中等教育では体育科との合科形態で「保健」を履修させることになっている。一方で、中等教育で保健科を教科として実施し、「考える力」の育成を到達目標としている国にフィンランドがある。しかし,これまで日本の研究者はフィンランドの保健科教育に全く注目してこなかった。本研究の目的は、フィンランドの保健科の「学力」概念の中核に占めている「考える力」が、日本の保健科の「学力」の中核にも位置づけられることを実証的に証明できれば、我が国でも教科としての保健科を構築することが可能ではないかということの手掛かりを得ようとするものである。2年目目は,「研究の目的」「研究実施計画」に照らして,以下の3つを遂行する.1)採点基準変動の抑制の検討(検証1):到達目標(評価基準)を参考に国内時実施した大規模調査(約700名)を2030問ごとに採点し基準調整後.再度採点することを繰り返して,全て採点した.この方法で同じ問題で2回繰り返した.その上で,1回目と2回目の差が合計5点以上出た場合には再採点を実施する.2)ハイステークスな大学入試に保健科目を導入しているフィンランドの高校生を対象に11月に調査を実施する.3)調査結果を分析し,日本,中国,フィンランドの結果を比較検討する.調査結果は,随時,学会等で公表していく.3年目は「研究の目的」「研究実施計画」に照らして,以下の3つを遂行する。1)日本の高校生の保健科における「考える力」と保健科の学力形成について、測定評価の側面から提案を行う。特に高校生でも小・中学校の教育内容での「誤った知識」が散見されたことから、調査の対象を小学生にも広げてパイロット的な調査を計画する。2)フィンランドの認識調査終了後直ちに結果を分析し,国内外の「考える力」に関する知見を総合して、保健科における高校生の「考える力」と保健科の学力形成を規定する要件を整理し、それをもとに教授学習過程と評価の効果的な在り方を提案する。併せて、8月にフィンランドの教科保健の成立と発展に尽力した中心人物であるラッセ・カンナス氏(ユヴァスキュラ大学スポーツ健康科学部学部長・教授)を招聘し、「フィンランドにおける健康に関する教育ー保健科における『学力』とは何か」をテーマにした特別講演を企画している。なお、研究代表者・研究分担者もこの時一緒に講演する予定である。一方で、14億近い人口の中国での調査は、東北部の1都市の高校生(353名分)だったので、次期研究課題に向け、他の省での調査を計画する。3)調査結果は,随時,学会等で公表していく。保健科教育学
特別支援教育における現職家庭科教師の力量形成教育プログラムの開発

本研究の目的はインクルーシブ教育での家庭科授業に焦点をあて、行動コンサルテーションを用いて、特別支援教育における現職家庭科教師を対象とした教育プログラムを開発することである。現職家庭科教師の実践的力量形成のための教育プログラムは、指導方法の改善を図る訓練や研修会等から構成されており、現職家庭科教師は、子どもの実状に応じた支援を用いて授業開発ができるようになった。しかし、多人数の特別なニーズを持つ子どもを包含したクラスを担当する教師が多く、そのような授業の方法の検討が課題であることが明らかとなった。さらに、現職家庭科教師用の手引き書も作成した。特別支援教育のうち特に特別なニーズを要する子どもを包含した通常学級での家庭科授業に焦点をあて、行動コンサルテーションを用いて、特別支援教育における家庭科教師の現職教育プログラムを開発するため、本年度は次のことを実施した。1)特別なニーズを要する子どもが在籍する通常学級における家庭科授業を録画・録音し、特別なニーズを要する子どもの学習状況を逐一文字化し質的分析を行った結果、その子どものアセスメント-問題行動のきっかけー問題行動-それに対する教師などの対応の連鎖に負のスパイラルが生起していることが明らかとなった。さらに、先行授業実践を収集・検討し、子どもの特別なニーズに応じた支援方法について明らかにした。2)義務教育段階の各教科における教師支援のためのコンサルテーション研究に焦点をあてて、インクルーシブ教育および行動コンサルテーションに関する文献、資料を収集し検討した。コンサルテーションに際しては、これまで教師のスキルアップのための訓練・研修が多忙な教師にとって負担である傾向がみられたが、韓国のインクルーシブ教育にかかわる現職教員教育の取り組みが本研究における現職教育プログラムの開発にあたっては、参考となることが示唆された。3)特別な配慮を要する子どもが共に学ぶ通常学級での家庭科授業を実践したことのある教師が、授業において「困難に感じた状況」とそれに対して経験上「有効であったと思う方法」を分析し、その関係を検討した。1)特別支援教育における家庭科教師の実践的力量形成のための現職教育プログラムを開発する際の示唆を得るため、既に国連障害者の権利条約に批准している韓国のインクルーシブ教育の実状を把握した。具体的には、家庭科(小学校は実科、中学校は技術・家庭)の実状に関しては、韓国教育大学教授および附属小学校・中学校の家庭科担当教師にインタビュー調査を実施した(授業参観も含む)。インクルーシブ教育については、国立特殊教育院の研究員、韓国教育大学教授などにインタビュー調査を実施した。2)1)のインタビュー調査を逐一文字化し、収集した資料の整理を行っている。3)韓国では、障害者の自己実現と社会統合のための第3次特殊教育発展5カ年計画(20082012)に従い、順次具体的に実践化されている。これを国連障害者権利条約および日本における中央教育審議会初等中等教育分科会特別支援教育のあり方に関する特別委員会における論点と比較検討した。4)家庭科において、インクルーシブ教育に対応した基本教育課程教科書とその補完資料、教師用指導書は、日本においてインクルーシブ教育を進める上で多くの示唆が得られた。5)韓国の現職教員研修の課題を踏まえて、日本における現職家庭科教師の実践的力量形成のための研修の方向を検討した。特別支援教育のうち特に特別なニーズを要する子どもを包含した通常学級での家庭科授業に焦点をあて,行動コンサルテーションを用いて,特別支援教育における家庭科教師の現職教育プログラムを開発するため,本年度は次のことを実施した。1)現職家庭科教師を対象に,これまで継続的に実施してきた実践技法の改善を図る訓練や研修会,具体的には複数の現職家庭科教師(コンサルティ)と研究者(コンサルタント)とが協同して子どもの実状を踏まえた家庭科授業の開発、特別支援教育を専門とする大学教員(コンサルタント)による特別な配慮を要する子どもへの支援方法に関する研修会の実施と開発授業への助言を通して,家庭科教師の取り組みの変容を分析した。その結果,研修開始当初はインクルーシブ教育に対する意識が乏しかった教員が,子どもの実状に応じてどのような支援を行えばよいかを提案できるようになった。しかし,所属する学校によって特別な配慮を要する子どもの状況,人数が異なり,1クラスのうち半数以上に特別な配慮を要する子どもが在籍する学校が複数あり、その場合の支援方法の検討が課題として生起された。これらの結果より,特別支援教育における家庭科教師の実践的力量形成のための教育プログラムを検討し,修正した。2)特別支援教育における家庭科授業に悩んでいる現職教師に対する指導の手引き書を作成した。