hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管新生因子の固有の基礎代謝制御機構の解明に基づく肥満病態改善法の開発

血管新生因子VEGFは、脂肪組織の低酸素を改善することで炎症を軽減し、糖代謝にとって良い影響を及ぼすことから、いわば“健全な"脂肪組織肥大化を促進すると報告されている。一方我々は、PDGFRb欠損マウス(bKO)が高脂肪食負荷(HFD)に対しエネルギー消費の亢進に基づき肥満抵抗性を示すことから、肥大化脂肪組織において増加するPDGF-Bは“不健全"な脂肪組織肥大化に寄与する可能性を見出した。そこで初年度の検討として、肥大化脂肪組織における主なPDGF-B産生細胞とその誘導機構を検証した。その結果、肥満に伴い脂肪組織に浸潤する炎症性マクロファージ(Mφ)がPDGF-Bを産生し、脂肪組織での血管新生を開始させることを明らかにした。一方、VEGFは脂肪細胞より分泌され、血管新生の進展に寄与すると考えられた。内臓脂肪組織血管の進展が個体の基礎代謝に影響することが報告されている。3か月間のHFD負荷を行ったbKOがエネルギー代謝の亢進を示すことから、bKOの基礎代謝が高くなるHFDの負荷期間を同定し、その前後での表現型を解析することは、基礎代謝亢進機構の解明に重要である。初年度の検討では、基礎代謝が亢進するHFD負荷期間を明らかにした。またその際エネルギー代謝の亢進が誘導されるメカニズムとして、内臓脂肪への脂肪蓄積が視床下部にその情報を伝える可能性、およびPDGFRb欠損による視床下部周囲の血管構造や透過性の変化に起因する可能性を評価するための検討を行った。肥満マウスの内臓脂肪において、PDGF-Bの発現は炎症性Mφにおいて顕著に高いことを見出した。マウスにMφ除去試薬を用いて検討したところ、HFD負荷マウスの血管からのペリサイト脱離と血管面積の増加が抑制された。またMφにおけるPDGF-B誘導機構として、解糖系の亢進に基づいて活性化される細胞内シグナル伝達を同定した。bKOマウスは対照マウスと比べ、HFD負荷前には基礎代謝に変化を認めないが、HFD負荷3-4週目には基礎代謝の上昇を認めた。野生型マウスにおいて、whole mount免疫染色により、視床下部には絶食で、中脳淡蒼縫線核には再摂食でc-fosが誘導される神経細胞の存在を確認した。現在、bKOの脳における血管構造と血管透過性を組織学的に評価する目的で、血管、ペリサイトの蛍光検疫染色法を用いた検討を行っている。また、内臓脂肪から視床下部への求心性交感神経を阻害するため、カプサイシン投与による神経遮断および神経線維の直接切断効果についての検証試験を開始している。bKOマウスが高脂肪食負荷に伴い基礎代謝の亢進を示すことから、PDGF-Bが媒介する脂肪組織血管新生は“不健全"な肥満を誘導する。一方、VEGFの過剰発現マウスは基礎代謝の亢進を誘導し、その欠損は肥満病態を増悪させる過去の報告から、VEGFが媒介する脂肪組織血管新生は“健全"な肥満を誘導すると考えられる。このように血管新生因子が基礎代謝に逆の作用を示す機構として、内臓脂肪から視床下部へ伝達される情報、視床下部近傍での血管の構造的機能的変化、脂肪血管新生の進展機構におけるPDGFとVEGFの役割の違いなどが関与すると考えている。今後の研究では、前述した検討法を確立し、その解明に挑む。特にbKOマウスはHFD負荷3-4週目と比較的早期から基礎代謝の上昇を示すことから、本時点でのマウスを解析し、内臓脂肪組織を起源とするエネルギー代謝調節連関機構の解明に取り組むとともに、肥満に伴う血管新生に対する両血管新生因子の作用点の違いが代謝におよぼす影響を解析することで、代謝的に“不健全"および“健全"な肥満の病態生理の解明を目指す。

マウスにMφ除去試薬を用いて検討したところ、HFD負荷マウスの血管からのペリサイト脱離と血管面積の増加が抑制された。またMφにおけるPDGF-B誘導機構として、解糖系の亢進に基づいて活性化される細胞内シグナル伝達を同定した。bKOマウスは対照マウスと比べ、HFD負荷前には基礎代謝に変化を認めないが、HFD負荷3-4週目には基礎代謝の上昇を認めた。野生型マウスにおいて、whole mount免疫染色により、視床下部には絶食で、中脳淡蒼縫線核には再摂食でc-fosが誘導される神経細胞の存在を確認した。現在、bKOの脳における血管構造と血管透過性を組織学的に評価する目的で、血管、ペリサイトの蛍光検疫染色法を用いた検討を行っている。また、内臓脂肪から視床下部への求心性交感神経を阻害するため、カプサイシン投与による神経遮断および神経線維の直接切断効果についての検証試験を開始している。bKOマウスが高脂肪食負荷に伴い基礎代謝の亢進を示すことから、PDGF-Bが媒介する脂肪組織血管新生は“不健全"な肥満を誘導する。一方、VEGFの過剰発現マウスは基礎代謝の亢進を誘導し、その欠損は肥満病態を増悪させる過去の報告から、VEGFが媒介する脂肪組織血管新生は“健全"な肥満を誘導すると考えられる。このように血管新生因子が基礎代謝に逆の作用を示す機構として、内臓脂肪から視床下部へ伝達される情報、視床下部近傍での血管の構造的機能的変化、脂肪血管新生の進展機構におけるPDGFとVEGFの役割の違いなどが関与すると考えている。今後の研究では、前述した検討法を確立し、その解明に挑む。特にbKOマウスはHFD負荷3-4週目と比較的早期から基礎代謝の上昇を示すことから、本時点でのマウスを解析し、内臓脂肪組織を起源とするエネルギー代謝調節連関機構の解明に取り組むとともに、肥満に伴う血管新生に対する両血管新生因子の作用点の違いが代謝におよぼす影響を解析することで、代謝的に“不健全"および“健全"な肥満の病態生理の解明を目指す。
表面装飾の異なるチタン(T)植立時歯肉-T接合性と骨-T結合性の相違に関する研究

目的歯周組織とインプラント周囲組織は、臨床的によく類似しているものの、防御機構の存在が疑問視されているのが現状である。そこで我々はインプラント-歯肉接合部における外来物質の透過性及びに、防御機構としてのインプラント周囲上皮での閉鎖機構の有無を検索した。材料及び方法6週齢ラットの上顎大臼歯を抜歯後Ti合金インプラント(Ti)(直径2mm、全長5mm)を植立。28日後、植立ラットの一部は灌流固定、また一部はhorseradish peroxidase(HRP、濃度は50mg/ml)を歯肉局所滴下。対照群は反対側臼歯歯肉を使用。1時間後、Ti含有周囲組織を採取、固定、脱灰、Tiから周囲組織の剥離、100μm切片の作製、DAB反応、オスニウム後固定、樹脂包埋。対照群も同様。光顕および電顕にて観察。結果と考察Ti周囲上皮(以下周囲上皮)は、正常の付着上皮に類似。HRP反応物は、正常付着上皮に比べて、周囲上皮の間隙に多くの反応物が存在。Ti-周囲上皮界面の口腔側では、ヘミデスモゾームや内側基底板などが認められず、周囲上皮の細胞間隙がより広く、かつ細胞間隙にHRP反応物が多く見られたことから、外来物質の容易なる侵入が示唆された。一方、界面底部では、接着構造物が観察され、さらにHRPの反応物が内側基底板に沿って少量のみ観察されたことから、完全ではないが、外的因子の透過を阻止する可能性が示唆された。また周囲上皮細胞内にHRP反応物が局在していたことから、口腔内から侵入する異物を細胞内に取り込むことで、外来物質に対する防御機構への関与が示唆された。これは第41回(1998)春期日本歯周病学会(鹿児島)にて発表。対照群も同様。
中・高年齢者の健康増進・介護予防を目的とした運動処方システムの効果に関する研究

虚弱高齢者を対象として,介入群には,柔軟性,筋力,バランス,歩行持久力の向上を目的とした体力トレーニングを3か月間実施し,その前後での体力測定を実施した。体力トレーニングの方法として,柔軟性はストレッチング,筋力は自重およびマシーンを用いたレジスタンストレーニング,バランスはバランスマット上でのバランストレーニング,歩行持久力はストックを両手で持ったストックウォーキングをそれぞれ実施した.また,継続的な運動習慣のない対照群を募集し,3か月の期間を挟んで2回の体力測定だけを実施した.体力測定の項目は,柔軟性は長座位体前屈,筋力は握力及び等尺性膝伸展筋力,バランスは片脚起立保持時間および重心動揺距離および面積,歩行持久力はシャトルウォーキングテストにおける歩行距離,健康関連QOLはSF-36をそれぞれ指標とした.統計学的解析は,介入群,対照群ともに初回測定時と最終測定時における各体力要素の平均値の差の検定をt-testを用いて実施した。結果として,介入群においては,握力,膝伸展筋力,バランス,歩行持久力,健康関連QOLにおいて有意な改善が認められた.一方,対照群においては,握力,バランス,健康関連QOLでは初回測定時と最終測定時において有意な変化は認められなかったが,膝伸展筋力,歩行持久力においては最終測定時において有意な低下が認められた.以上より,運動習慣のない虚弱高齢者においては,3か月という短い期間においても一部の体力要素の低下が認められるが,週に2回の継続的な運動を実施した場合には,上下肢の筋力,バランス,歩行持久力,健康関連QOLの向上を図ることができることが示唆された.平成17年度は,中・高年齢者の健康増進・介護予防の推進を目的とした運動処方システムを構築するための第1段階として,個別の体力特性を評価するための測定システムの検討と,運動処方システム構築のため具体的なアルゴリズムの検討を行った。体力測定のための測定システムとしては,自己の努力量や励ましの程度などによって結果が変動する可能性がある自己ペース歩行テストではなく,信頼性や妥当性について報告されている漸増負荷法であるシャトルウォーキングテスト(SWT)に基づいた測定システムを検討した。方法は現有の3軸加速度計を腰部に装着した状態でSWTを行い,経時的な消費カロリー量,心拍数,そして3軸加速度計のX成分,Y成分,Z成分における累計値の変化を解析した。その結果,SWTにおける歩行速度の増加に伴い,消費カロリー量,心拍数,加速度の累計値が直線的に増加する傾向を示したことから,外から歩行速度をコントロールすることができる漸増負荷法としてのSWTを用いた歩行機能評価の有用性を確認した。また,個人の体力特性に応じた運動処方システムとしては,上述のSWTの結果に基づいた至適運動強度を3軸加速度計の値や心拍数などから算出し,その強度レベルを超えた時点で,3軸加速度計に装填したスピーカーから聴覚的にフィードバックすることができる運動処方用のフィードバックシステムのアルゴリズムについて検討した。平成18年度は,これらの歩行機能測定システムと運動処方システムの内容を吟味し,実際の現場で活用できるように完成度を高めた上で,地域在住の中・高年齢者を対象として実際の歩行機能測定と運動処方を実施し,システムの実用性や課題,そして,継続的な利用による効果について検討していく。平成18年度は,中・高年齢者の健康増進・介護予防の推進を目的とした運動処方システムを構築するための第2段階として,虚弱高齢者でも実施可能な漸増運動負荷試験法の検討と,負荷試験時や歩行トレーニング時の転倒防止を目的としたストックウォーキングの生理学的特性について検討した.漸増運動負荷試験法としては,CDに録音された発信音による歩行スピードに従って9m間隔の2本のコーンの間を歩行するシャトルウォーキングテスト(SWT)を,虚弱高齢者でも実施可能なようにコーン間隔距離を8mと短くすることによって,歩行速度の漸増性を緩和した変法シャトルウォーキングテストとして検討した.ストックウォーキングは,歩行用ストックを両手で持って,腕を振る時のリズムで交互に突くことによって歩行する方法で,一般的には登山などで実施されているが,本研究においては,虚弱高齢者が積極的な歩行トレーニングを実施する際に,通常のT字型の杖などよりもバランスを支えやすくなることから,転倒予防を目的としてストックウォーキングを導入することとした.そこで,通常の自由歩行とストックウォーキングとでエネルギー消費等について差があるかどうかを生理学的の特性を指標として検討した.対象は,健常成人9名で,性別は,男性4名,女性5名,年齢は,22際39歳で平均30.2歳であった.測定項目は,変法シャトルウォーキングテスト実施時の心拍数や酸素消費量とし,1週間の間隔を空けて自由歩行とストックウォーキングの測定を実施した結果,条件の違いによる有意な生理学的特性の差は認められないことを確認した.平成19年度は,実際の虚弱高齢者を対象に,ストックウォーキングと携帯型運動負荷フィードバックシステムを用いた持久性トレーニングの効果を介入群と対照群に分けて検討する.虚弱高齢者を対象として,介入群には,柔軟性,筋力,バランス,歩行持久力の向上を目的とした体力トレーニングを3か月間実施し,その前後での体力測定を実施した。

体力トレーニングの方法として,柔軟性はストレッチング,筋力は自重およびマシーンを用いたレジスタンストレーニング,バランスはバランスマット上でのバランストレーニング,歩行持久力はストックを両手で持ったストックウォーキングをそれぞれ実施した.また,継続的な運動習慣のない対照群を募集し,3か月の期間を挟んで2回の体力測定だけを実施した.体力測定の項目は,柔軟性は長座位体前屈,筋力は握力及び等尺性膝伸展筋力,バランスは片脚起立保持時間および重心動揺距離および面積,歩行持久力はシャトルウォーキングテストにおける歩行距離,健康関連QOLはSF-36をそれぞれ指標とした.統計学的解析は,介入群,対照群ともに初回測定時と最終測定時における各体力要素の平均値の差の検定をt-testを用いて実施した。結果として,介入群においては,握力,膝伸展筋力,バランス,歩行持久力,健康関連QOLにおいて有意な改善が認められた.一方,対照群においては,握力,バランス,健康関連QOLでは初回測定時と最終測定時において有意な変化は認められなかったが,膝伸展筋力,歩行持久力においては最終測定時において有意な低下が認められた.以上より,運動習慣のない虚弱高齢者においては,3か月という短い期間においても一部の体力要素の低下が認められるが,週に2回の継続的な運動を実施した場合には,上下肢の筋力,バランス,歩行持久力,健康関連QOLの向上を図ることができることが示唆された.
革新的クリックケミストリーによる生命科学研究

生命機能の発現機構を分子レベルで理解し、効果的に制御するための新しい方法論の開拓が求められている。本研究では、独自に見いだしたアジド基活性化原理に基づく新たな分子連結法の開発に取り組むとともに、クリック反応の反応相手であるアルキンの反応性に関しても精査した。その結果、これまでに見いだしてきた独自のアジド化学や環状アルキンの化学にもとづき、プラットフォームとなる分子を用いた連続骨格構築法の開発に成功し、アジドとの反応を連続的に行うことで、単純な分子を組み合わせて、多様性に富んだ複雑な化合物を簡便に合成できる新手法を開発することができた。本研究では、これまでに培ってきた独自のアジド化学を基盤に、「アジド基の反応性向上」技術をさらに発展させることで、革新的な生体分子機能解析技術開発を目指している。具体的には、かさ高い置換基による芳香族アジドの反応性向上原理をさらに発展させることを念頭に、活性アルキンとの反応速度を指標に、様々な構造のアジド化合物の反応性を比較した。その結果、芳香族アジドだけでなく、各種アジドの興味深い反応特性を明らかにすることができた。なかでも、かさ高い脂肪族アジド基やパラ位に置換基を種々導入した芳香族アジド基が特異な反応性を示すことが分かった。こうして得られた原理にもとづき「異種アジド選択的クリック反応」を開発することができ、逐次連結に有用なプラットフォーム分子の開発にも成功した。加えて、このプラットフォーム分子は、生命科学研究に有用な種々の化合物との連結に有用であることを明らかにできた。すなわち、様々な機能性分子を集積させるために、異種アジド選択的クリック反応が有用であり、これをもとにした新たな分子連結法を開発するための端緒をつかむことができた。本年度、開発に成功した異種アジド選択的逐次クリック反応は、機能性分子集積に極めて有用であると考えられ、これを利用することで生命機能の発現機構を明らかにするための新しい分子プローブの開発に役立つと期待される。効率的な創薬や生命科学研究の推進のために、生命機能の発現機構を分子レベルで解明するための新手法が求められている。本研究では、これまでに培ってきた独自のアジド化学を基盤に、「アジド基の反応性制御」技術を利用することで、革新的な生体分子機能解析技術の開発を目指している。本年度は、以前見いだした、かさ高い置換基を有する芳香族アジド基の活性化技術を基盤に、反応性の異なる複数のアジド基に対して、適切な反応条件で順に環化付加反応を行うことで、多機能性分子プローブの創製を目指した。これまでの研究で、かさ高い芳香族アジド基は協奏的な反応においては高い活性を有する一方、段階的な反応においては、大きな立体障害の影響で活性が低いことを見いだしている。このようにアジド基の反応性をON/OFFできる点に着目し、環境の異なる複数のアジド基を有する分子を用いた逐次クリック反応が実現できると考えた。種々の検討の結果、異なる性質を示す3種のアジド基を併せ持つトリアジド化合物を用いて、3度のクリック反応を連続して行うことで、3種の分子とそれぞれ逐次連結できることを見いだした。具体的には、かさ高い置換基によって協奏的な反応における反応性の向上したアジド基を環状アルキンとのクリック反応で優先的に反応させ、塩基触媒を用いるクリック反応では芳香族アジド基を、遷移金属触媒を用いるクリック反応では脂肪族アジド基を優先的に反応させられることを見いだすことができた。しかも、この3度のクリック反応の順番を入れ換えることもできることが分かった。さらに、本手法を利用することで、3種の機能性分子をトリアジド化合物に集積することができ、マルチモダリティープローブ分子の開発にも有用であることを明らかにした。本研究では、これまで培ってきた独自のアジド化学を基盤に、「アジド基の反応制御」技術をさらに発展させ、利用することで、革新的な生体分子機能解析技術の開発を目指した。本年度は、以前見いだしたかさ高い置換基による芳香族アジド基の反応性向上原理をさらに発展させ、1)高い反応性を有する究極的アジド分子の創製、および、2)生体分子機能を解明するための基盤技術創出を指向した新しい方法論の開発を行った。前者に関しては、とくに芳香族アジド基の両オルト位の置換基効果を精査した結果、従来のイソプロピル基よりも反応性向上効果の高い置換基を見いだすことができた。

後者に関しては、かさ高い芳香族アジド基が協奏的な反応においては高い活性を有する一方、段階的な反応においては大きな立体障害の影響で低活性であるという具合に、アジド基の反応性をON/OFFできる点から着想を得て、金属錯体形成を鍵とする、アジドフィルの反応性を制御する新手法を見いだし、アジドフィルの反応性のON/OFFを制御できる手法の開発に成功した。本手法では、通常はクリック反応を触媒する銅塩を用いて、環状アルキンのクリック反応性を抑えることができた点がきわめて興味深い。しかも、環状アルキン部位と末端アルキン部位とを有するジイン化合物において、末端アルキン選択的にクリック反応を行えることも見いだした。今後、本手法とアジド基の反応制御技術とを組み合わせて利用することで、多機能性分子プローブや生体分子の化学修飾に有用と考えられるプローブをさらに効率的に開発できると期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。複合領域26年度が最終年度であるため、記入しない。かさ高い置換基による芳香族アジド基の反応性向上を狙い、種々のアジド化合物のクリック反応性を精査した結果、芳香族アジドだけでなく各種アジド化合物の反応特性を引き出すことに成功し、当初の予想を上回る興味深い成果を得ることができたため。異なる種類のアジド基の反応特性を精査した結果、当初計画していた3種類の分子との逐次連結に成功しただけでなく、実際には反応順序を入れ替えても逐次連結が行なえることが明らかになり、当初の計画以上の成果を得ることができたため。効率的な分子連結に有用な手法開発において、今年度足がかりを得ることができたため、これをさらに発展させるように研究を展開する。具体的には、当初予定していたように逐次クリック反応の開発を目指すとともに、今年度得た知見をさらに発展させる基礎的研究も継続する。今後、革新的な生体分子機能解析技術の開発を目指し、プローブ分子の開発における有用性をさらに高めるために、かさ高い置換基による「芳香族アジド基の反応性向上」技術をさらに発展させる。具体的には、芳香族アジド基上の置換基の種類の違いによる、各種反応形式における反応速度への影響を精査し、より実用性の高いマルチアジド化合物の開発を行なう。逐次クリック反応の評価に必須な分光蛍光光度計の他、合成試薬、精製資材、ガラス器具などを購入する。また、成果発表や情報収集のため、学会参加費とその旅費などにも使用する。今年度、当初想定していなかった3度の逐次クリック反応の順序を入れ換えられることを発見するなど、計画以上に研究を大きく進展させることができたが、それに伴い今年度実施予定であった多様なアジド化合物などの合成の一部を次年度に実施することとした。そのため必要な試薬類などの購入が次年度増えるとともに、高速液体クロマトグラフ装置を導入することでさらに効率的に研究を進められると判断し、次年度使用額が生じた。多様なアジド化合物やプローブなどの合成に必要な試薬類の購入を増やすとともに、さらに効率的に研究を進めるために高速液体クロマトグラフ装置を導入する。
六大企業集団の変容・変質過程に関する研究-企業変遷データに基づく検証-

本研究は、六大企業集団の社長会メンバー企業の変遷データを解析する事によって、集団の変容・変質過程の実態について検証することを目的とする。ここに企業変遷データとは、当該企業の設立から清算・消滅に至るまでの、改組・改称、分割、合併等の企業変遷要因・事由とその変遷年月日を含めたものをいうが、それは当該企業が存続と成長のために選択した企業行動の結果である。企業変遷データによって、集団の変容・変質過程の実態が検証されることは同時に、データの有効性が認証されたことになり、データの利用可能性が生じたことにもなる。2年間にわたって行われた主要な研究成果は以下である。1.対象企業数が少ないため小規模ではあるが、企業変遷データのデータベースを作成した。これによって、誰でもが自由に独自の分析が可能となった。2.従来の六大企業集団の枠組みが変容・変質していることは確認されたが、完全に解体しているわけではない。3.企業集団の変容・変質が顕著に確認されたのは、金融・保険業であり、企業グループとしては、三菱グループにはあまり変化は見られなかった。このことは、先行研究を含め、巷間言われていることと一致した結果を確認できた。4.2.及び3.の結果は、変遷データの有効性を示すものであり、変遷データの基になった企業系譜図の作成方法の有効性を示している。換言すれば、誰でもが容易に入手しうる制度規制を受けたデータによって、一部ではあるが、企業行動の変遷を確認できる可能性があることになる。残された課題としては、データ数が少ないということがあったので、変遷データの増加が望まれる。企業変遷データを大量に蓄積することによって、企業行軌・経済事情・制度規制の相互関連性の分析に、何らかの史的情報を提供できる可能性が明らかとなった。六大企業集団は、昨今の時代環境にあって変容・変質してきている。本研究は、企業変遷データを分析する事によって、六大企業集団社長会メンバー企業の変容・変質の実態について検証することを目的とする。ここに企業変遷データとは、当該企業の設立から清算・消滅に至るまでの、合併・買収等の企業変遷事由とその変遷年月日を含めたものをいう。本年度は、六大企業集団社長会メンバー企業毎に、企業系譜図として紙上にある状態の企業変遷データを整理・分類する作業を行った。この作業によって得られた知見は、以下である。1.企業の変遷過程を辿る期間を戦後約60年とし変遷事由を調査したが、事前に用意した事由毎に区分することは困難であること。このため、企業変遷データの記載を尊重して整理することにした。2.商法等の法制の改正により、企業の変遷事由も当然のことながら変化していること。例えば、平成9年の独禁法改正に伴う純粋持株会社解禁と、引き続く完全親子会社の設立を容易にする平成11年の商法改正による株式交換・移転等は、変遷事由が法制度の改正に伴い変化していることを示している。3.変遷事由の表記が企業により異なる場合があること。例えばA社とB社が合併した場合、合併会社がA社で被合併会社がB社である場合、A社はB社「を」合併と表記し、B社はA社「と」合併と表記している場合がある。以上はいずれも予測されたことではあるが、実際の変遷データによって検証されたことの意義は大きいといえる。予定していたよりもデータ整理に時間を要したため、年度後半期のデータ入力は余り進捗していない。次年度は、本格的にデータ入力を行い、分析を実施する。

本研究は、六大企業集団企業集団の社長会メンバー企業の変遷データを解析する事によって、集団の変容・変質過程の実態について検証することを目的とする。ここに企業変遷データとは、当該企業の設立から清算・消滅に至るまでの、改組・改称、分割、合併等の企業変遷要因・事由とその変遷年月日を含めたものをいうが、それは当該企業が存続と成長のために選択した企業行動の結果である。企業変遷データによって、集団の変容・変質過程の実態が検証されることは同時に、データの有効性が認証されたことになり、データの利用可能性が生じたことにもなる。2年間にわたって行われた主要な研究成果は以下である。1.対象企業数が少ないため小規模ではあるが、企業変遷データのデータベースを作成した。これによって、誰でもが自由に独自の分析が可能となった。2.従来の六大企業集団の枠組みが変容・変質していることは確認されたが、完全に解体しているわけではない。3.企業集団の変容・変質が顕著に確認されたのは、金融・保険業であり、企業グループとしては、三菱グループにはあまり変化は見られなかった。このことは、先行研究を含め、巷間言われていることと一致した結果を確認できた。4.2.及び3.の結果は、変遷データの有効性を示すものであり、変遷データの基になった企業系譜図の作成方法の有効性を示している。換言すれば、誰でもが容易に入手しうる制度規制を受けたデータによって、企業行動の変遷を確認できることになる。残された課題としては、データ数が少ないということがあったので、変遷データの増加が望まれる。企業変遷データを大量に蓄積することによって、企業行動・経済事情・制度規制の相互関連性の分析に、何らかの史的情報を提供できる可能性が明らかとなった。
新しい粘膜調整剤の開発とその歯科臨床特性に関するレオロジー的研究

本研究はポリメタクリノ酸ブチル(PBMA)系の粉末と可塑剤熔液とから成る新しい粘膜調整剤を試作して、その歯科臨床特性をレオロジーの観点から解明したもので、以下の結論を得た。1.ポリマーの合成メタクリル酸n-ブチル(n-BMA)とメタクリル酸iso-ブチル(iso-BMA)とを用い、それぞれの単独重合体および共重合体を、ゼラチン水溶液中で懸濁重合法により合成した。粉末ポリマーの粒度は3255μmであった2.可塑剤の流動性4種類の可塑剤について、粘度(η)と温度(T)との関係を測定して、Inηと1/Tのプロットから流動の活性化エネルギーを求めた。本研究では、活性化エネルギーおよび生体安全性を考慮して、安息香酸ベンジル(BB)を可塑剤として選択した。3.粉液混合物の流動性粉末ポリマーと5mass%を含むBB可塑剤溶液との混合物について、見掛け粘度の経時変化を円錐-平板型粘度計で調べたところ、ゲル化の進行に伴って34分後に粘度が急止昇した。その結果、iso-PBMA単独重合体およびn-BMA60mol%とiso-BMA40mol%共重合体(COP64)が実用的に有効であることがわかった。4.粉液混合物の動的粘弾性ゲル化後の粘膜調整剤の動的粘弾性を測定した。貯蔵弾性率G′と損失正接tanδの周波数および温度依存性のデータに、時間-温度換算則を適用することによってマスターカーブが得られた。試作材料と市販材料のレオロジー特性を比較して、PBMA系の粉末が粘膜調整剤としてきわめて有効であることが示唆された。本研究はポリメタクリル酸ブチル(PBMA)系のポリマーを用いて新しい粘膜調整材を試作し、その所要性質すなわち歯科臨床特性を主としてレオロジーの観点から解明するもので、実施計画に従い以下の点を明らかにした。1.ポリマーの合成メタクリル酸n-ブチル(nBMA)とメタクリル酸イソブチル(isoBMA)とを用い、それぞれの単独重合体を2種類(PnBMA、PisoBMA)、次ぎに、nBMAとisoBMAの仕込量がモル比で9:1、8:2、6:4の共重合体を3種類(COP91、COP82、COP64)合成した。各ポリマーを水中沈降法により、それぞれ大、小2種類の粒度に分離した。2.ポリマーの分子量と粒度分布の測定現有のゲル浸透クロマトグラフ(GPC)を用いて分子量を測定したところ、重合条件が同じであるので5種類のポリマーの重量平均分子量は、いずれも200,000210,000の範囲にあった。現有の粒度分布測定装置による粒度測定の結果、5種類のポリマーのうち粒度大のものは5570μm、粒度小のものは3555μmであった。3.臨床的操作性の把握本補助金で購入した円錐平板型回転粘度計を用い、ブチルフタリルグリコール酸ブチル(BPBG)、フタル酸ジブチル(DBP)、フタル酸ベンジルブチル(BBP)の3種類の可塑剤について粘度を測定し、流動の活性化エネルギーを求めた。次に、合成した粉末ポリマーとアルコールを含まないBPBGとの組み合わせによる粉液混合物の粘度を測定してゲル化時間を調べた。その結果、本材料はアルコールを添加しなくともゲル化するが、操作性に若干の難点があり、アルコールの有無および他の可塑剤との組み合わせについて、さらに詳細な検討が必要である。本研究はポリメタクリル酸ブチル(PBMA)系のポリマーを用いて新しい粘膜調製剤を試作し、その所要性質すなわち歯科臨床特性を主としてレオロジーの観点から解明したもので、以下の結論を得た。1.市販粘膜調製剤の組成分析

本項目は当初の実施計画には含んでいないが、生体安全性の点から緊急に分析を行った。その結果、環境ホルモンの疑いが懸念されているフタル酸ジブチル(DBP)を添加している材料が多く、他にフタル酸ベンジルブチルを含むものもあり、改善すべきことを指摘した。2.粉液混合物の流動性各種可塑剤の流動の活性化エネルギーと生体安全性の点から、本実験では5wt %のエタノールを含む安息香酸ベンジル(BB)を可塑剤溶液を選択した。合成した粉末ポリマーと可塑剤溶液との混合物について、粘度の経時変化を測定し、粉液混合物の流動性と操作時間の観点から、iso-PBMA単独重合体およびn-BMA60mol%とiso-BMA40mol%の共重合体(COP64)が実用的に使用可能であることを明らかにした。3.粉液混合物の動的粘弾性粉液混合物の動的粘性弾性を測定し、貯蔵弾性率Gと損失正接tanδの周波数および温度依存性を求め、時間ー温度換算則を適用することによって、マスターカーブが得られた。試作材料と市販材料のレオロジー特性を比較検討した結果、ポリマーの分子量等を適切に調製することによって優れた物性を有し生体に安全な粘膜調整剤の製造の可能性が示唆された。
光照射をトリガーとするエンジイン分子の設計と合成

エンジイン抗生物質は、エンジイン骨格のバーグマン環化反応により生成するビラジカルがDNAを切断し、抗腫瘍活性を示すことが知られている。エンジイン抗腫瘍剤を開発する上で重要なことは、生体内の望む場所でバーグマン環化反応を起こすような活性化機構(トリガー)を設計することである、当研究者らは、エンジインの新規骨格やトリガーを設計することを目的とし、エンジイン化合物の合成を行ってきた。その中で、新規骨格のエンジイン化合物において、水酸基のシリル保護基の有無により安定性が変わることを見いだした。また、このエンジイン化合物は37°Cで強いDNA切断活性を示した。これは、かさ高いシリル基がバーグマン環化反応の遷移状態のエネルギーを高めているために、環化が起こらず、シリル基を除去すると、遷移状態のエネルギーが低下し環化が進行すると考えられる。この知見を基にして、本年度は、このエンジイン分子が光りによって、分解が速まることを確認した。エンジィン抗腫瘍剤を開発する上で重要なことは、生体内の望む場所でバーグマン環化反応を起こすような活性化機構(トリガー)を設計することである。当研究者らは、エンジインの新規骨格やトリガーを設計することを目的とし、エンジイン化合物の合成を行ってきた。この知見を基にして、本年度は、さらに光照射により活性化するエンジイン分子の設計を行った。また、エンジイン部分の合成に成功した。エンジイン抗腫瘍剤を開発する上で重要なことは、生体内の望む場所でバーグマン環化反応を起こすような活性化機構(トリガー)を設計することである。
メダカ成体生殖腺における性的可塑性の分子・細胞メカニズム

これまでの研究から卵巣中のエストロゲン量の低下が成体生殖腺の卵巣から精巣への機能的性転換を誘起することが報告されている。このことからエストロゲンが性の可塑性の発現・保持に重要であることが示唆されている。しかし、エストロゲンが卵巣の分化・性的可塑性の発現過程において具体的にどのような働きを果たしているかについては不明な点が多い。そこで、エストロゲンの卵巣分化における機能を明らかにすることを目的として、エストロゲンの合成に必須のステロイド代謝酵素aromataseの機能欠損変異メダカをTILLING法により単離し、表現型の解析を行なった。この変異メダカの遺伝的メス(XX)個体では一度遺伝的性に従って卵巣が分化した後、卵濾胞が閉鎖し、精巣構造が発達する性転換が見られた。生殖腺の各細胞系列の分化マーカーの発現をin situ hybridization法により解析した結果、卵巣型aromatase変異メダカにおいて観察された成体卵巣の精巣への性転換は、卵巣の組織が精巣の組織に分化転換するのではなく、卵巣内に存在する生殖幹細胞とそれを取り囲む未分化支持細胞が雄分化して起きることが示された。また、遺伝的性に従って卵巣が分化したことから初期卵巣分化にエストロゲンは必要ない、もしくは卵黄に存在する母性由来の微量のエストロゲンで十分であることが示された。一方、成魚になってから卵巣の崩壊が始まり、性転換が起こったことから、エストロゲンは思春期、生殖腺内で性ホルモン合成が活発になる時期、以降の生殖幹細胞およびそれを取り囲む未分化支持細胞の継続的な雌分化(あるいは雄分化の阻害)に必須であることが示唆された。次にこのエストロゲン量の減少による卵巣の崩壊・性転換過程に関わる遺伝子群を同定することを目的として、RNA-seq法によるトランスクリプトーム解析を行った。その結果、卵巣の崩壊が始まる前後で約900個の遺伝子の発現が変動していることが明らかとなった。(抄録なし)性分化の大きな特徴の一つは可塑性を有することである。雌のメダカ成魚に対して女性ホルモンであるエストロゲン合成に必須であるアロマターゼの阻害剤を投与し、エストロゲン合成を阻害すると卵巣が退化して機能的な精巣が形成された。このことは卵巣における可塑性の発現にはエストロゲンが重要であると考えられている。しかし、このエストロゲン量の低下による性転換の分子メカニズムについてはまったくわかっていない。生体卵巣での性転換におけるエストロゲンの役割を明らかにするために、平成23年度はエストロゲンの合成に必須のステロイド代謝酵素である卵巣型aromataseの変異メダカの表現型の解析を行った。これまで硬骨魚類ではエストロゲンの経口投与により遺伝的雄(XY)個体の雌への性転換が起こることからエストロゲンが卵巣分化に重要であると信じられてきた。しかし卵巣型aromataseの変異メダカでは初期性分化は正常に進行し遺伝的性に従ってXY個体は精巣をXX個体は卵巣を形成した。このことからエストロゲンは初期卵巣分化には関与しないことが直接的に示された。また卵巣型aromataseの変異メダカでは遺伝的雌(XX)個体の卵巣では卵黄の蓄積が見られないこと、そして成魚の卵巣内の一部で精子形成が起こることが明らかになった。メダカは孵化後約3か月で成熟し産卵を始める。XX成魚での精子形成は孵化後3か月より前の個体では見られなかった。孵化後4か月の個体では背鰭および尻鰭の形が雄型に変化し、精子形成が観察された。これらの結果から成魚卵巣でのエストロゲン量が性的可塑性の発現に"直接"関与していることが示唆された。平成24年度は米国ワシントン大学、School of Aquatic and Fishery SciencesのGraham Young教授の研究室に約10か月間滞在し、卵巣型アロマターゼ変異メダカの生殖腺の表現型の形態学的/生化学的解析を行った。まずRadioimmunoassay法により卵巣型アロマターゼ変異メダカの生殖腺内のエストロゲン量を測定した。卵巣型アロマターゼ変異メダカの卵巣内のエストロゲン量はRadioimmunoassay法の測定限界レベルまで減少しており、変異メダカでは卵巣型アロマターゼの活性が欠損していることが示された。また新たにエストロゲン量の減少による卵巣の崩壊・性転換過程に関わる遺伝子群を同定することを目的として、RNA-seq法による遺伝子発現の網羅的解析を行つた。卵巣崩壊の初期の事象である顆粒膜細胞層の異常増殖に着目し、顆粒膜細胞層の異常増殖が始まる前の正常な形態の卵巣型アロマターゼ変異メダカの卵巣および多数の厚い顆粒膜細胞層を持ち濾胞の崩壊が始まっている卵巣において発現しているmRNAの網羅的なシークエンスを行い卵巣の崩壊が始まる前後の遺伝子発現の比較を試みた。その結果、約1000個の遺伝子の発現が変化していることが明らかとなった。

これまでの研究から卵巣中のエストロゲン量の低下が成体生殖腺の卵巣から精巣への機能的性転換を誘起することが報告されている。このことからエストロゲンが性の可塑性の発現・保持に重要であることが示唆されている。しかし、エストロゲンが卵巣の分化・性的可塑性の発現過程において具体的にどのような働きを果たしているかについては不明な点が多い。そこで、エストロゲンの卵巣分化における機能を明らかにすることを目的として、エストロゲンの合成に必須のステロイド代謝酵素aromataseの機能欠損変異メダカをTILLING法により単離し、表現型の解析を行なった。この変異メダカの遺伝的メス(XX)個体では一度遺伝的性に従って卵巣が分化した後、卵濾胞が閉鎖し、精巣構造が発達する性転換が見られた。生殖腺の各細胞系列の分化マーカーの発現をin situ hybridization法により解析した結果、卵巣型aromatase変異メダカにおいて観察された成体卵巣の精巣への性転換は、卵巣の組織が精巣の組織に分化転換するのではなく、卵巣内に存在する生殖幹細胞とそれを取り囲む未分化支持細胞が雄分化して起きることが示された。また、遺伝的性に従って卵巣が分化したことから初期卵巣分化にエストロゲンは必要ない、もしくは卵黄に存在する母性由来の微量のエストロゲンで十分であることが示された。一方、成魚になってから卵巣の崩壊が始まり、性転換が起こったことから、エストロゲンは思春期、生殖腺内で性ホルモン合成が活発になる時期、以降の生殖幹細胞およびそれを取り囲む未分化支持細胞の継続的な雌分化(あるいは雄分化の阻害)に必須であることが示唆された。次にこのエストロゲン量の減少による卵巣の崩壊・性転換過程に関わる遺伝子群を同定することを目的として、RNA-seq法によるトランスクリプトーム解析を行った。その結果、卵巣の崩壊が始まる前後で約900個の遺伝子の発現が変動していることが明らかとなった。平成23年度は卵巣型aromataseの変異メダカの表現型の解析を行い、エストロゲンが成体卵巣での性的可塑性の発現に直接関与していることを示した。これにより研究開始当初の仮説および方針が概ね正しいことが明らかとなった。平成24年度は卵巣型aromataseの変異メダカの卵巣中のエストロゲン量の測定および性転換過程で発現する遺伝子のトランスクリプトーム解析を行なった。その結果、卵巣分化におけるエストロゲンの機能についてこれまでにない新しい知見が得られつつある。今後はまず卵巣型aromataseの変異メダカで見られた成体卵巣での性転換の過程を形態学的手法、分子生物学的手法、生化学的手法を用いて詳細に解析し、性転換がどの部位から始まり、どのような過程を経て最終的に精巣組織が構築されるのかを明らかにする。当初の計画通り、変異メダカに正常なaromatase遺伝子を導入し変異のレスキュー実験を行う。また、導入した正常なaromatase遺伝子をノックダウンすることによるコンディショナルな遺伝子発現解析系の構築を試みる。これらの遺伝子組み換えメダカを用いて成体卵巣におけるエストロゲン量の低下によって誘導される性転換過程の分子メカニズムを明らかにする。
ラット角結膜における実験的羊膜移植モデルの免疫組織学的研究

我々は羊膜移植の基礎的研究の第一歩として、正常ヒト羊膜の組織抗原の検索およびラット眼表面へ羊膜を移植した異種移植モデルにおける術後の免疫反応について免疫組織学的に検討した。方法:正常ヒト羊膜の組織抗原を検出するためにヒトclass I,class II抗原、Fas,Fas ligandに対するモノクローナル抗体を用いて免疫組織染色を施行した。また、羊膜を用いたヒト臨床モデルとしてラットへの輪部移植と、拒絶観察モデルとして角膜層間への移植を施行。術後経過を観察し、組織学的検査としてH.E.染色や免疫組織染色を施行してリンパ球を含めた炎症細胞の浸潤等について検討した。結果:ヒト羊膜の上皮、実質においてclass I抗原、Fas抗原の発現が著明に認められ、class II抗原、Fas ligandも実質内に微弱ながら認められた。凍結保存後1ヶ月と6ヶ月の組織抗原の発現性に差はみられなかった。輪部移植モデルでは、移植羊膜は術後通常の異種移植にみられるような急性拒絶反応を認めず、移植羊膜に対するラットhelper T cell,suppressor/cytotoxic Tcell,macrophage等の細胞浸潤は軽微であった。角膜層間モデルでは創部に達する軽微な血管侵入を認めたが、術後6ヶ月でも全例透明性を維持しており、移植羊膜に対するリンパ球浸潤は認めなかった。凍結保存による羊膜の抗原性が低下もしくは羊膜細胞の死により拒絶反応が起きなかった可能性があるため、我々は更に凍結保存1ヶ月の羊膜を用いてトリパンブルー染色による上皮細胞の生存度および、DMEM培養液を用いた羊膜上皮細胞の培養を行いその可能性について検討した。その結果、死細胞を示すトリパンブルー染色陽性細胞は一視野中半数程度に止まっており、培養にて上皮細胞の増殖を認めたことから、凍結保存羊膜においても細胞は生存していることが明らかになった。結論:異種移植においても羊膜は拒絶されないことから、羊膜はImmune privileged materialであると考えられた。Stevens-Johnson症候群、眼類天疱瘡、角結膜熱傷などの難治性、瘢痕性角結膜疾患に対して近年、ヒト羊膜を用いた眼表面再構築術が注目されつつある。我々は、羊膜移植に関する基礎的研究の第一歩として、平成11年度は羊膜の組織抗原の検索を行った。帝王切開にて無菌的に採取された胎児膜からヒト羊膜を分離し、超低温冷凍庫に保存後、組織抗原に対するモノクローナル抗体を用いてABC法にて免疫組織染色を施行した。用いた抗体はヒト主要組織織適合抗原(MHC)に対する抗ヒトclassI抗体である抗HLA-ABCG(W6/32)、classI抗原のlight chainに対する抗β_2ミクログロブリン、より強い細胞性免疫や液性免疫を惹起する強い移植抗原であるclassII抗原に対して抗HLA-Dを用いた。また、抗Fas(CD95/apo-1)抗体抗体と抗Fas ligand抗体を用いて羊膜における抗Fas-Fas ligand systemの存在を検索した。その結果、classI抗原に対しては、羊膜上皮、間質、線維芽細胞層のすべての有核細胞で強い腸性所見を認めた。染色性は6ヶ月間の凍結期間でも低下せず、凍結保存羊膜においても恒常的なclassI抗原の存在が示唆された。一方、抗classII抗体に対しては、羊膜上皮は全く染色されないものの線維芽細胞に腸性所見を認めた。これらの結果から、羊膜移植において従来から指摘されていたようなHLAが発現されない為に拒絶反応を惹起しにくいとは考えにくく、羊膜における免疫学的特性が示唆された。また、間質細胞の一部にFas ligand陽性細胞を認め、羊膜移植時の免疫抑制に関与しているものと思われた。
植物細胞における核マトリックスに関する研究

真核生物の単離核をDNaseにより消化し、非イオン性界面活性剤と高濃度の塩を用いて可溶性成分を除くと核マトリックスが得られる。核マトリックスは繊維性タンパク質を主体とする構造体であり、核孔-ラミナ複合体、核内繊維系、および核小体残さの三つの主要構成要素を含む。報告者らはこれまでに、細胞壁の酵素消化、スクリーンによるろ過、Per coll密度勾配遠心により、ニンジン不定胚から精製核を得る方法を確立した。また、単離核を非イオン性界面活性剤、Dnaseおよび高濃度の塩で抽出することにより核マトリックスを得ることに成功した。電子顕微鏡による観察から、単離された核マトリックスの表層にラミナ類似構造が認められ、内部には繊維状の核内マトリックスと核小体残さが確認された。一方、核マトリックス蛋白の電気泳動し、ニンジン核マトリックス蛋白に対するモノクロナール抗体を用いた免疫学的解析から、高等植物の核表層には、約100KDaの複数のタンパク質が局在していることが明らかになった。さらに、このタンパク質についてアミノ酸の部分配列を決定した。それをデータベースに含まれる既知タンパク質と比較したところ、ミオシンおよび中間径フィラメントのアミノ酸配列との間に高い相似性が認められた。次いで、このタンパク質をコードする遺伝子の塩基配列を決定する目的で、発現ベクターに導入したcDNAライブラリーをスクリーニングし、得られたクローンについてcDNAのシークエンスを行った。推定される二次構造は、長いα-ヘリックスと隣接する領域で構成されていた。さらに、α-ヘリックス領域は、疎水性アミノ酸7残基から成る周期性構造をとり、coiled-Coilを形成しやすいことが示唆された。一方、このアミノ酸配列には、核移行シグナルならびにキナーゼ類の認識モチーフと推定される配列が見い出された。以上の事実から、このタンパク質が、高等植物細胞核表層における核ラミナ類似構造の主要な構成分子であることが示唆された。ニンジン不定胚から、篩による濾過、Percoll密度勾配遠心法等の分離操作を組合せることにより純度の高い核標品を得た。細胞の磨砕に先立ち、短時間の酵素処理を加え細胞壁を部分的に分解すると、核単離に伴う機械的破壊が効果的に抑えられた。同時に、このような細胞壁分解酵素による消化は、ニンジン細胞からきわめて高い収率で核を得ることを可能にした。さらにタンパク質分解酵素阻害剤を含む適切な組成の緩衝液の利用は、単離途中での核蛋白の低分子化を抑制した。このようにして得られた核は、蛋白の電気泳動と電子顕微鏡による形態観察から、続く核マトリックスの生化学的ならびに形態学的解析に支障なく利用できるものと判断された。ニンジンの核マトリックスは、非イオン性界面活性剤Triton X-100による洗浄、deoxyribonuclease(DNase)によるDNAの分解、さらには高濃度の塩を含む緩衝液による処理という動物細胞で広く行われている基本的な抽出過程を経て調製した。次いで、ニンジン不定胚の核から得られたマトリックスの形態と、核内緒構造に含有される蛋白分子種について顕微形態学ならびに免疫学的手法を駆使し比較検討した。その結果以下に要約されるような知見が得られた。(1)クロマチンの大部分を除去した後に残る核内構造として、表層のラミナ様構造、核小体残渣、内部繊維系の三つの基本的な要素が存在する、(2)表層にはSDS-PAGEにより推定される分子量約100kDaの蛋白が局在している、

(3)この蛋白は二次元電気泳動により近接した複数のスポットに分離することから、一群の近縁分子種であるかあるいは何らかの修飾を受けているものと推定される、(4)この蛋白に対するモノクローナル抗体は細胞質成分とは反応しないか、あるいは1い反応性しか示さない。以上の結果をふまえ、これらの蛋白の一次構造の解明が、今後の本研究遂行の中での具体的な課題として重要な位置を占めるものと考えられた。ニンジン不定胚をグリセロールを含む緩衝液とともに磨碎したのち、篩による濾過、Percoll密度勾配遠心法等の分離操作により純度の高い核標品を得た。ニンジンの核マトリックスは、非イオン性界面活性剤Triton X-100による洗浄、deoxyribonuclease(DNase)による分解、さらには高濃度の塩を含む緩衝液による抽出処理を経て単離核より調製した。これらの抽出過程で除去される構造、ならびに最終的に得られた核マトリックスの蛋白組成などについては平成5年度の本研究によって既に明らかにされている。さらに、私達は既に核マトリックスに対するモノクローナル抗体のライブラリーの作成にも成功しており、本年度は特に核マトリックスの表層の主要蛋白について免疫学的手法を用いて解析した。その結果以下に要約される知見が得られた。(1)核マトリックスの表層にはSDS-PAGEにより分子量約100kDaの複数の蛋白が局在している、(2)共焦点レーザー走査顕微鏡による観察から、この蛋白は核の表層のみに集積していて、細胞質では検出されない、(3)免疫電顕法によりこの蛋白は核表層の電子密度の高い構造に局在している。続いて、この蛋白の性格を明らかにする目的で、二次元電気泳動後のゲルからスポットを抽出回収し、V8プロテアーゼにより部分消化したのち再び電気泳動によりペプチド断片を分離し、主要なバンドについて気相ペプチドシークエンサーによりアミノ酸配列を解析した。その結果、動物の中間径フィラメント蛋白と同一の配列をN末端にもつフラグメントの存在が確認された。以上の結果は、植物における細胞核の構造と機能に新たな知見を提供するばかりでなく、分子進化という観点からもきわめて興味のもたれるところであり、今後、cDNAの全一次構造の解明によって、この蛋白の詳細な性質が明らかになるものと考えている。報告書は、既にニンジン培養細胞から分化した胚が、単離核を調製する上で優れた材料であることを明らかにした。さらに、構造を維持した状態で核マトリックスを単離する方法を確立し、脊椎動物細胞の核マトリックスと構造上の類似点および相違点があることを、光学顕微鏡ならびに電子顕微鏡による形態観察によって明かにしてきた。また、核マトリックス蛋白を電気泳動法により解析し、併せてニンジンの核マトリックス蛋白に対するモノクローナル抗体を用い、高等植物の核(マトリックス)表層に局在する約100kDaのタンパク質分子を確認した。一方、このタンパク質をV8プロテアーゼにより部分分解し、その断片について一部のアミノ酸配列を明らかにした。このタンパク質のアミノ酸配列を主要なデータベースに含まれる既知のタンパク質のそれと比較したところ、トロポミオシン、ミオシンおよびある種の中間径フィラメントとの間に高い相似性が認められた。