hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
理工系講義形式授業におけるパラダイム転換を促す教員支援プログラム開発

学生および教員が対話しながら学びを進める授業実践は、日本の理工系大学基礎教育、特に、数学教育では皆無に等しい。その理由は、学習者自ら学ぶような講義運営方式に大学教員が精通しておらず、学生が題材を理解していく過程や問題点に関する経験知が少ないことがあげられる。この研究では、ラーニングポートフォリオや問題作成レポートを使用した授業デザインにより、学生の学習時間やシラバス参照頻度、学生の成績が向上することを検証した。また、これらの効果を理工系教員に紹介・提案するFD研修プログラムを開発した。さらに、既に経験知の高い教員を念頭に、学生の視点を生かした、学生主体の教員支援プログラムSCOTを構築した。大学教育の実質化を語る上では、「何を教えるか」よりも「何が出来るようになるか」、「どのように自ら学ぶか」という講義における主体に関する考え方の転換が必要である。知識量を増やすだけでなく、自ら学びながら理解し、論理的考察を構築し、それらを説明出来る学生を育成するためには、従来の講義形式ではない、協同学習的要素を取り入れた高い活動性や、質問と応答を繰り返すような高い双方向性をもつ講義を実施することが求められる。本研究の課題1として、学生が題材を理解していく過程や問題点に関する経験知を効果的に増強し、結果として講義の双方向性を高める講義ツールの効果検証を継続実施中である。特にラーニングポートフォリオ、ミニッツペーパーとその質問に回答するための講義ニュース、問題作成レポートを取り上げた。講義ニュースを作成する過程で教員の経験知が増加し、問題作成レポートとラーニングポートフォリオを作成することで学生の学びが深化することが見て取れる。これらを用いた双方向型講義が有効であることを、学生の成績や学生アンケート、各学生のコメントを追跡することにより明らかにすることを今後の展開としている。課題2として、比較的経験知の少ない教員集団への教育改善に向けた教員支援として、課題1で取り上げたツールを学内外で紹介・提案するWSプログラムを開発した。このプログラムが有効であることが参加教員からのアンケートにより見て取れるので、参加教員の追跡調査により有効性を明らかにすることを今後の展開としている。課題3として、学生が題材を理解していく過程や問題点に関する経験知を前提とした上で、協同学習的要素を取り入れた講義のパイロット版を開発中である。この講義の開発過程において、学生の視点を生かした学生主体の教員支援プログラムSCOTを整備した。このプログラムの有効性について明らかにし、査読付き論文として発表した。本研究の課題1として、学生が題材を理解していく過程や問題点に関する経験知を効果的に増強し、結果として講義の双方向性を高める講義ツールの効果検証を実施した。特にラーニングポートフォリオ、問題作成レポートを取り上げた。問題作成レポートとラーニングポートフォリオを作成することで学生の学びが深化することが見て取れる。これらを用いた双方向型講義が有効であることを、学生の成績や学生アンケート、各学生のコメントを追跡することにより明らかにし、査読付き論文として投稿した。また、このプログラムの開発過程において、授業設計に関する専門書を共同で執筆した。課題3として、学生が題材を理解していく過程や問題点に関する経験知を前提とした上で、協同学習的要素を取り入れた講義のパイロット版を開発中であり、上記のWSプログラムにもその知見を反映させる予定である。本研究の課題は以下の3点である。(1)学生が題材を理解していく過程や問題点に関する経験知を効果的に増強し、結果として講義の双方向性を高める講義ツールの効果検証、(2)比較的経験知の少ない教員集団への教育改善に向けた教員支援として、課題1で取り上げたツールを学内外で紹介・提案するWSプログラム開発と効果検証、(3)学生が題材を理解していく過程や問題点に関する経験知を前提とした上で、協同学習的要素を取り入れた講義のパイロット版開発。(1)についてはその有効性について明らかにする査読付き論文を投稿中である。(2)については、講義ツールおよびWSプログラムの開発を終え、効果検証中である。また、プログラム開発過程において、WS参加者への支援策の1つとなる授業設計に関する専門書を共同で執筆した。(3)についてはパイロット版を開発中であり、上記のWSプログラムにもその知見を反映させる。これらの理由により、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。大学教育の実質化を語る上で、「何を教えるか」よりも「何が出来るようになるか」、「どのように自ら学ぶか」という講義における主体に関する考え方の転換が必要である。

知識量を増やすだけではなく、自ら学びながら理解し、自らで論理的考察を構築し、それらを説明出来る学生を育成するためには、従来の講義形式だけではない、高い活動性や双方向性をもつ講義を実施することが求められるが、理工系科目のような積み上げ式かつ比較的大規模なクラスサイズの講義でそれらを実現することは容易なことではない。高い活動性や双方向性を授業内で維持するためには、学生が題材を理解していく過程や問題点に関する経験知、周到な授業設計能力、教員のファシリテーション能力が必要だからである。本研究の課題1として、学生が題材を理解していく過程や問題点に関する経験知を効果的に増強し、結果として講義の双方向性を高める講義ツールの効果を検証した。特にラーニングポートフォリオ、問題作成レポートを取り上げ、これらを用いた双方向型講義が有効であることを明らかにし、査読付き論文として発表した。課題2として、理工系教員集団が教育改善を進めていくための教員支援として、課題1により明らかにする効果を学内外で紹介・提案するFD研修プログラムを改訂した。このプログラムについての開発過程と効果検証結果をポスター形式にまとめ、SPODフォーラム2016において発表し、優秀ポスター発表賞を得た。学生および教員が対話しながら学びを進める授業実践は、日本の理工系大学基礎教育、特に、数学教育では皆無に等しい。その理由は、学習者自ら学ぶような講義運営方式に大学教員が精通しておらず、学生が題材を理解していく過程や問題点に関する経験知が少ないことがあげられる。この研究では、ラーニングポートフォリオや問題作成レポートを使用した授業デザインにより、学生の学習時間やシラバス参照頻度、学生の成績が向上することを検証した。また、これらの効果を理工系教員に紹介・提案するFD研修プログラムを開発した。さらに、既に経験知の高い教員を念頭に、学生の視点を生かした、学生主体の教員支援プログラムSCOTを構築した。本研究の課題は以下の3点である。(1)学生が題材を理解していく過程や問題点に関する経験知を効果的に増強し、結果として講義の双方向性を高める講義ツールの効果検証、(2)比較的経験知の少ない教員集団への教育改善に向けた教員支援として、課題1で取り上げたツールを学内外で紹介・提案するWSプログラム開発と効果検証、(3)学生が題材を理解していく過程や問題点に関する経験知を前提とした上で、協同学習的要素を取り入れた講義のパイロット版開発と学生主体の教員支援プログラムSCOTの整備。(1)、(2)については、講義ツールおよびWSプログラムの開発を終え、効果検証中である。(3)についてはパイロット講義の開発過程に必要な、学生の視点を生かした学生主体の教員支援プログラムSCOTを整備し、その有効性について明らかにする査読付き論文を発表した。これらの理由により、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。上記課題(2)、(3)に関して、以下の方策により推進する。
先進的ながん治療を目指した高純度ルテチウム-177 の新規製造法の開発

ルテチウム-177は、がん治療に適したβ線に加えてがんの体内動態をモニター可能なγ線を同時に放出するため、内用放射線治療への適用が有望視されている。内用放射線治療の中でも^<177>Lu標識抗体を用いた放射免疫療法の場合、その治療効果を高めるために、^<176>Yb(n,γ) ^<177>Yb(半減期1.91時間)→^<177>Lu反応で製造した無担体^<177>Luが望まれている。しかし、この製造法では、Ybターゲットからの^<177>Luの分離が必要となる。そこで、本研究では、イミノ二酢酸キレート樹脂を用いた^<177>Luの分離法の開発を目指し、イミノ二酢酸キレート樹脂におけるLuとYbの分離の基礎的検討を行った。結果として、0.013 M硝酸を溶離液とし、4.6 mmφx450 mmのカラムを用いた場合、LuとYbの分離が最良になることを明らかにした。申請者は、治療のためのβ線に加えてモニタリング可能なγ線を同時に放出する^<177>Lu(ルテチウム-177)に着目し、がんに特異的に濃集するモノクローナル抗体へ^<177>Luを標識した^<177>Lu-抗体を開発して、^<177>Lu-抗体のがん治療薬としての有用性の評価を目指している。しかし、現在までに開発した^<177>Luの製造法では^<177>Lu最終溶液に不純物元素が混入するため、^<177>Lu-抗体の標識率の低下が起こる。そこで、本研究課題では、^<177>Lu-抗体の標識率向上のために^<177>Luを高純度で製造することを目的とし、酢酸系キレート樹脂等を用いた^<177>Luの新規製造法の開発を行なう。酢酸系キレート樹脂によるYb-Luの分離法として文献によると、まず、イミノ二酢酸キレート樹脂によりLu及びYbと同じ希土類元素であるYとEuのmgオーダーの相互分離を達成している。また、分離量はμgオーダーと微量ではあるがイミノニ酢酸キレート樹脂により全希土類元素の相互分離を行なっている。これらのことから、直接YbとLuのmgオーダーの相互分離を行なった研究はないが、分離条件を最適化することにより、これら酢酸系キレート樹脂を用いてmgオーダーのYbとLuの相互分離は可能と判断できる。そこで、分離量μgオーダーでのイミノ二酢酸キレート樹脂によるYbとLuの文献の追試を行なった。結果として、ピークトップは分かれたが、ピークを完全に分離することはできなかった。今後、最適な分離条件を検討する予定である。申請者は、治療のためのβ線に加えてモニタリング可能なγ線を同時に放出する^<177>Lu(ルテチウム-177)に着目し、がんに特異的に濃集するモノクローナル抗体へ^<177>Luを標識した^<177>Lu-抗体を開発して、^<177>Lu抗体のがん治療薬としての有用性の評価を目指している。酢酸系キレート樹脂によるYb-Luの分離法として文献によると、まず、イミノニ酢酸キレート樹脂によりLu及びYbと同じ希土類元素であるYとEuのmgオーダーの相互分離を達成している。これらのことから、直接YbとLuのmgオーダーの相互分離を行なった研究はないが、分離条件を最適化することにより、酢酸系キレート樹脂を用いてmgオーダーのYbとLuの相互分離は可能と判断できる。

そこで、今年度は、イミノニ酢酸キレート樹脂を充填したHPLC用のカラム(4.6mmφx150mm)の本数を1本から3本と変化をさせてYbとLuの分離能を調べた。結果として、1本から3本とカラムを直列に連結して増やすに従って分離は良くなったが、3本のカラムを用いた場合でもそれぞれのピークは重なっており、ピークを完全に分離することはできなかった。今後は、さらに最適な分離条件を検討して完全な分離を目指す予定である。申請者は、治療のためのβ線に加えてモニタリング可能なγ線を同時に放出するLu-177(ルテチウム-177)に着目し、がんに特異的に濃集するモノクローナル抗体へLu-177を標識したLu-177標識抗体を開発して、Lu-177標識抗体のがん治療薬としての有用性の評価を目指している。しかし、現在までに開発したLu-177の製造法ではLu-177最終溶液に不純物元素が混入するため、Lu-177標識抗体の標識率の低下が起こる。そこで、本研究課題では、Lu-177標識抗体の標識率向上のためにLu-177を高純度で製造することを目的とし、酢酸系キレート樹脂等を用いたLu-177の新規製造法の開発を行なう。酢酸系キレート樹脂によるYb-Luの分離法として文献によると、μgオーダーでのイミノ二酢酸キレート樹脂により全希土類元素の相互分離を行なっていることから、分離条件を検討することにより、mgオーダーのYbとLuの相互分離は可能と考えられる。そこで、本研究では、イミノ二酢酸キレート樹脂を用いてmgオーダーのYbとLuの相互分離を検討をすることにした。昨年度までの実験では、イミノ二酢酸キレート樹脂を充填したHPLC用のカラム(4.6 mmφx150 mm)の本数を1本から3本と直列に増やすに従い、YbとLuの分離能が良くなることを明らかにしたが、完全分離には至っていなかった。そこで本年度は、4.6 mmφx150 mmのカラム3本に4.6 mmφx250 mmのカラムを1本加えて分離度を調べた。結果として、新たにカラムを加えても分離度は3本の時とほとんど変わらなかった。この理由として、カラムを昨年度と同一のものを使用したためYbの吸着等によるカラムの分離能の低下が起こっている可能性が考えられる。今後、本課題については引き続き検討を加える必要があると考える。23年度が最終年度であるため、記入しない。
舞踊の継承・保存を目的とした身体動作教示システム

本研究では舞踊技術を記録して,それを教育・後継者の養成に活用するための手法の提案・システムの開発を行った.まず舞踊に慣れ親しんでもらうために,舞踊後継の担い手である初心者・子供を対象として,学習者が模範演技者の演技を模倣し,表面的にはそっくりに踊れるように指導する手法・システムを提案した.学習者の動きをリアルタイムで計測して模範演技者と比較するためにモーションキャプチャシステムを導入した.また,模範演技者の動きもモーションキャプチャであらかじめ計測しておき,視点を自由に変更可能とするためCG画像を作成してそれを大画面スクリーンに投影して学習者に提示した.しかし,踊っている学習者が向きを変更するとスクリーンが見えなくなるため,移動ロボットにモニタを搭載し,踊りに合わせて学習者の視線方向に回りこませ,学習者が常に映像を見ることを可能とした.さらに,画面上の模範演技者の動きに合わせてロボットを移動させることで距離情報の把握を容易とした.また,足跡映像を床面に投影してステップ学習を可能とした.さらに,映像だけではタイミングが取りづらいため,振動モータを用いたアクティブデバイスを開発し,振動で動作タイミングを教示した.以下にまとめる.・CG映像では視点の変更が自由といっても,何の工夫もせずデータ映像をそのまま流したのでは学習しにくい.模範演技者が巧い,ということは分かってもリズム感の違い,各部の細かな動きの違い,根本的な腰つきの違い,等が複合して違いの要因となっており,どこにポイントをおいて学習したらよいかははっきりせず,ある部分を集中して直せば他の部分がおろそかになってしまう.・動作タイミング教示の際,映像表示だけでは不十分であり,振動を組み合わせると有効であった.・移動ロボットが実際に動くことで映像では把握しにくい画面奥行き方向の距離情報の把握が可能となった.本研究では舞踊技術を記録して,それを教育・後継者の養成に生かす手法の提案・システムの開発を行う.まず舞踊に慣れ親しんでもらうために,舞踊後継の担い手である初心者・子供を対象として,学習者が模範演技者の演技を模倣し,表面的にはそっくりに踊れるように指導する手法・システムを提案する.その後,そのシステムを用い,多数の演技者の舞踊データを得て,外見の一致以外の個性といった部分も含めた舞踊の本質に関する知見獲得を目指す.本年度は身体動作教示システムの開発の一環として初心者への模範演技の効率的な情報提示について研究した.身体前方にスクリーンを設け,そこに模範演技者の動きをプロジェクタで映し,それを見ながら学習者を踊らせた.その際,学習者の向きによってはそのスクリーンが見えなくなる,といった問題を解決するために移動ロボットの上にモニタを搭載し,ロボットが学習者の動きに応じて学習者正面に回りこむことで常に学習者が模範演技者の動きを把握できるシステムを開発した.複数の被験者を用いて実験を行い,有効性を確認した。さらに,足の動きの指示に関してはプロジェクタで足型を地面に投影して学習者がその足型を踏むことで自然とステップの練習ができるようにした.また,視覚への情報伝達に加え,音声情報・触覚情報も利用するため,身体各部に装着して使用するアクティブデバイス(リング状の布バンドに振動子・ブザー・マーカ等をいくつかつけたデバイス)を現在作成中である.また,リアルタイム運動解析のために,市販のモーションキャプチャシステムを導入した.来年度は全体システムを完成させ,外見模倣のための舞踊動作の分類・段階的舞踊学習,教育システムとしての活用,個性に応じた舞踊特徴の抽出といったテーマに取り組む予定である.本研究では舞踊技術を記録して,それを教育・後継者の養成に活用するための手法の提案・システムの開発を行った.まず舞踊に慣れ親しんでもらうために,舞踊後継の担い手である初心者・子供を対象として,学習者が模範演技者の演技を模倣し,表面的にはそっくりに踊れるように指導する手法・システムを提案した.学習者の動きをリアルタイムで計測して模範演技者と比較するためにモーションキャプチャシステムを導入した.また,模範演技者の動きもモーションキャプチャであらかじめ計測しておき,視点を自由に変更可能とするためCG画像を作成してそれを大画面スクリーンに投影して学習者に提示した.しかし,踊っている学習者が向きを変更するとスクリーンが見えなくなるため,移動ロボットにモニタを搭載し,踊りに合わせて学習者の視線方向に回りこませ,学習者が常に映像を見ることを可能とした.さらに,画面上の模範演技者の動きに合わせてロボットを移動させることで距離情報の把握を容易とした.また,足跡映像を床面に投影してステップ学習を可能とした.さらに,映像だけではタイミングが取りづらいため,振動モータを用いたアクティブデバイスを開発し,振動で動作タイミングを教示した.以下にまとめる.・CG映像では視点の変更が自由といっても,何の工夫もせずデータ映像をそのまま流したのでは学習しにくい.模範演技者が巧い,ということは分かってもリズム感の違い,各部の細かな動きの違い,根本的な腰つきの違い,等が複合して違いの要因となっており,どこにポイントをおいて学習したらよいかははっきりせず,ある部分を集中して直せば他の部分がおろそかになってしまう.・動作タイミング教示の際,映像表示だけでは不十分であり,振動を組み合わせると有効であった.・移動ロボットが実際に動くことで映像では把握しにくい画面奥行き方向の距離情報の把握が可能となった.
実験動物におけるLCMウイルスの血清疫学的ならびにウイルス学的研究

1.わが国の実験小動物コロニーを対象として、リンパ球性脈絡髄膜炎(LCM)ウイルスの蛍光抗体間接法を応用した血清疫学的調査研究を行った結果、SpFマウスで3/152(2.2%),コンベンショナルマウスで37/662(5.6%),シリアンハムスターで2/89(2.2%),カヤネズミで3/14(21.4%)の抗体陽性動物を検出することができ、殴米同様にわが国でも実験小動物でLCMウイルス感染が存在することを示唆した。一方、スナネズミ(46),スンクス(17),モルモット(31),ラッット(70)類では陰性結果におわった。2.マウス類を主体とした関東以西地域の野鼡類血清についても血清疫学的調査範囲を広げた結果、19/222(8.6%)の陽性動物を検出することができ、しかも比較的高い抗体価を示す個体を認めた。このことは野鼡類から実験動物コロニーへ感染の侵襲の可能性を示した。3.マウス,モルモット,ハムスターへの感染実験の結果、本研究に使用したウイルス株はマウス,モルモット等に対し強毒性であり、脳内接種後約7日目をピークとして間代性痙摩発作,後肢の強直伸展を主症状とした致死性ウイルスであった。しかし、ハムスターに対しては非致死性であったが、体重減少を顕著に示した。4.感染マウス脳を病理学的に検索した結果、脳室脈絡業に単核球の浸油を全例認めたが、ニューロファギア、封入体形成、あるいは神経細胞の核崩壊・融解像は認められなかった。これらのことから、ウイルスが脳内で増殖してもほとんどニューロンを破壊しないか、またはそれに対する親和性が弱いと考えられる。5.非致死的であるハムスターでの感染後の経時的血中抗体産生をみたところ、接種後既に3日で抗体価は検出可能であり、1週間後にはほぼピークに達し、更に少なくとも3ケ月迄持続した。6.ウイルス分離試験は陰性結果に終ったが、方法・材料に検討の余地を残した。
多能性幹細胞からグリア細胞への分化メカニズムの解析

Olig1およびOlig2はbasic helix-loop-helix型の転写因子であり、胎生期脊髄では、腹側の限局した神経上皮細胞に発現している。当初、これらはオリゴデンドロサイトに特異的な因子として報告されたが、我々が抗体を作製し、発現を詳細に調べた結果、Olig2はオリゴデンドロサイトが発生する以前より発現しており、運動ニューロンの発生にも関与していることが示唆された。今年度は、Olig2ノックアウトマウスを作製し、loss-of-functionの実験を行った。Olig2ノックアウトマウスは、出生直後に死亡し、組織学的な検索を行ったところ、脊髄において運動ニューロン、オリゴデンドロサイトが存在しないという劇的な表現型を示した。おもしろいことに、Olig2ノックアウトマウスの前脳、後脳では、少数のオリゴデンドロサイトが発生することが判明した。この結果は、オリゴデンドロサイトは、Olig2因子の機能発現を必要とするものと、必要としないものの少なくとも2つに分類できることを示している。また、われわれが初めて報告したOlig3の発現をin situ hybridization法、免疫染色法で詳細に解析した。Olig3は胎児期には中枢神経系に特異的に発現しており、背側視床、小脳神経上皮、脊髄背側部などのさまざまな種類の前駆細胞に発現していた。興味深いことに、相同性の高いOlig2の発現と比較すると、胎児期脊髄、視床では、相補的に発現していた。これらの結果は、当初、他のグループによって示されたOlig因子がオリゴデンドロサイトの発生・分化に関わっているだけでなく、ニューロン・グリアの多様性を生み出す分子機構の一端を担っていることを示唆している。
脳腸関連を活生化させる至適運動強度の探索

胃の運動機能は、身体的・精神的ストレスの影響を受けやすい。よって、身体運動に対する胃の反応を脳活動と対応して検討することは必要である。本研究は脳波、脳血流及び胃電図法を用いて脳腸連関を活性化させる運動強度について検討した。実験1は健常男性10名を対象に3条件(運動無し、最大酸素摂取量40%.(40%VO_2Max)、最大酸素摂取量70%(70%VO_2Max))で20分間の運動負荷テストを実施した。運動前後は20分間の安静状態を保ち、その間の胃電気活動、心電図、脳波を測定した。胃の電気活動は、両運動条件で共に回復期で運動無し条件に比較し有意な増大が認められた。胃の収縮周期の変動係数は両運動条件で共に回復期で運動無し条件に比較し有意な増大が認められた。心拍変動解析からみた副交感神経活動指標であるHF成分は、両運動条件で共に回復期において運動無し条件に比較し有意な低下を示し、この低下は70%VO_2maxで低下が大きかった。脳波は、α波/β波の比率は運動前に比較し70%VO_2maxで有意な増大を示したか40%VO_2maxでは運動前に比較し低下する傾向が示された。実験2は健常男性5名を対象とし実験1と同条件で実施した。測定項目は胃電図、心電図、多チャンネル式近赤外線分光法装置による両側前頭前野の脳血流、採血からガストリン、活性型グレリンとした。その結果、前頭前野の脳血流量は40%及び70%VO_2maxで共に上昇した。ガストリン値は、70%VO_2maxで安静に比較し有意な増大が認められた。活性型グレリンはいずれの強度において変化が認められなかった。以上の結果から中強度運動は運動後の脳の覚醒水準を高め食物の消化活動に適した状態を作り出すことが示された。そして、高強度運動では交感神経活動の強い活性化により胃の収縮リズムの周期を乱すことから胃の排出機能が抑制されることが示唆された。運動はエネルギー消費活動であり、消費されたエネルギー補償のためにも運動後の消化管活動の検討は重要と考えられる。また、胃の運動機能が身体的・精神的ストレスの影響を受けやすいことから、身体運動に対する胃の反応を脳活動と対応して検討することは必要である。本研究では脳波及び胃電図法を用いて脳腸連関を活性化させる運動強度について検討した。被験者は健常男性10名に6時間以上の絶食後に実験室へ来室してもらい自転車エルゴメーターによる最大漸増負荷テスト及び運動無しの条件を実施した。実験は1日1条件とし、実験間における自律神経、内分泌反応の日内変動の影響を小さくするために2条件の測定を同時刻に実施した。測定項目は胃電図による胃電気活動、心電図、脳波であり、自転車エルゴメーター上で安静20分間、最大運動及び運動無し終了後の回復期20間を解析対象とした。最大漸増負荷テスト時には、呼気ガス分析器により最大酸素摂取量の測定を行い、オールアウトの評価は規定のペダル回転数の維持が困難になった状態とした。各被験者の最大酸素摂取量は平均41.1±2.9(ml/min/kg)であり、最大運動後の心拍数は運動前に比較し最大運動後20分間有意な増大を示した。胃電気活動は運動前に比較し有意な増大を示したものの、収縮周期の不安定性が認められた。また、心電図から心拍変動解析により評価した自律神経活動は運動前に比較して運動後に副交感神経活動の抑制が認められた。脳波は、覚醒を表すβ波成分が運動前に比較して運動後に有意な増大を示した。以上の結果から、最大運動は脳の覚醒水準を高め交感神経活動を活性化し胃の収縮リズムを乱すことから胃の排出機能が抑制されることが示唆された。

その結果、前頭前野の脳血流量は40%及び70%VO_2maxで共に上昇した。ガストリン値は、70%VO_2maxで安静に比較し有意な増大が認められた。活性型グレリンはいずれの強度において変化が認められなかった。以上の結果から中強度運動は運動後の脳の覚醒水準を高め食物の消化活動に適した状態を作り出すことが示された。そして、高強度運動では交感神経活動の強い活性化により胃の収縮リズムの周期を乱すことから胃の排出機能が抑制されることが示唆された。
更生保護法人に帰住した女子窃盗事犯者の実態調査

本調査は女性を標的としているため、まず女性の特徴を明らかにするため、一般人の男女を対象(n=600)に調査を行い、MillerやGilliganの主張のとおり、女性は他者関係を重視することを確認した。次に、一般女性(n=500)と更生保護法人在所中の主として窃盗事犯女性(n=36)を比較し、女性犯罪者はEPSI尺度で測定した信頼性、統合性、自立性、自主性が乏しく、AAQ-IIで測定した現実受容傾向が低いこと、また、Maslowの欲求段階説のより下位段階の欲求に関心がある等の結果を得た。加えて、女性犯罪者の面接結果からは、刑務所初入群の方が累入群よりも肯定的な語りが多いことも示された。更生保護法人に在所中の女性財産犯に自身の人生物語に係るインタビューを、Maruna(2001)同様、Foley Longitudinal Study of Adulthood (FLSA)に基づいて行った。具体的には、各人2時間程度をかけて、1.自身の人生を27章の章立てで紹介するとして、その章立てと簡単な内容、2.以下18の光景なりエピソードなりの具体的内容とそれが人生で重要である理由(1人生の中で特に良い経験、2特に悪い経験、3転機、4子供時代の良い記憶、5子供時代の悪い記憶、6成人以降の非常に鮮明な記憶、7賢く振る舞えた出来事、8自分以外の力が自分に宿っていると感じる出来事)、3.将来の筋書き、4.これまでに出遭った問題やそれに対する挑戦なり努力(1最も挑戦したこと、2自他の健康に関連したこと、3喪失体験に関連したこと、4人生における最大の失敗ないしは後悔)、5.個人の観念様式(宗教観、関心のある社会問題や政治・政策への意見、それらの変遷、人生において最も大切な価値観)について、想起されることを自由に語ってもらった。また、その語りの内容とEriksonが主張する心理社会的段階との関連を検討するためEPSIを測定した。また、公的記録をもとに本件の内容や本件に至る経緯についての情報を得ると共に、対処方略尺度TAC-24を用いて、物事への取り組み方の特徴を測定した。さらに、逸脱行為への調査協力者自身のとらえ方を明らかにする目的で、自己本位、仲間的セケン、地域的セケン、社会全体の公共の利益や公平性の概念(菅原他,2006)に相当する項目、及び、Walters(2013)のThe Psychological Inventory of Criminal Thinking Styles (PICTS)が測定する各特性に相当する項目を今回新たに作成の上、測定した。本調査を実施するにあたって、学内の倫理審査委員会の承認を得るのに若干の時間がかかり、調査は8月から開始された。加えて、調査協力を依頼している更生保護法人において、昨年度は全般に収容減となり、それに伴って調査対象者である財産事犯者の収容者数も減った。そこで、調査対象者に該当し、かつ、調査協力の意向のある者の人数は当初1年目に面接を予定していた調査協力者数には、達しなかった。また、更生保護法人在所期間中の面接には応じるものの、追跡調査には協力しないとの意思を示す者、あるいは、追跡調査に同意はしたものの中途で連絡が途絶える者が存在すると計画当初から懸念され、その場合には、追跡可能であった者とそうでない者に面接調査でどのような差異が見られたかを検討することを考えていたが、実際に調査を始めてみたところ、これまでのところ大半が追跡不能に分類される結果となっている。したがって、収集したデータの内容分析の方法については、受刑が初入である者と再入である者との違い、あるいは、収集した心理尺度の得点をもとに比較することなどを検討しているところである。このほか、Maruna(2001)の調査結果では、過去の犯罪歴よりも自身の今後の人生をどのようにとらえるかで再犯するかどうかに違いが見られるとの結果が提示されているが、今まで収集したデータにおいては、自身の今後の人生をどのようにしたいかについて十分に語ることができる者が非常に少ない様子が観察されている。昨年に引き続き、更生保護法人に在所している女性財産犯に自身の人生物語についてのインタビューを行っている。手法は、昨年同様、Foley Longitudinal Study of Adulthood (FLSA)をもとに、各人2時間程度をかけて行っている。このほか、昨年同様、同対象者に、心理社会的段階目録検査(EPSI:中西信男・佐方哲彦(2001))、対処方略尺度(TAC-23:神村・海老原・佐藤・戸ケ崎・坂野(1995)、菅原・永房・佐々木・藤澤・薊(2006)が提示した自己本位、仲間的セケン、地域的セケン、社会全体の公共の利益や公平性の概念に相当する質問項目、Walters(2013)のThe Psychological Inventory of Criminal Thinking Styles (PICTS)で測定されている各尺度に相当する質問項目も測定している。加えて、同対象者の更生保護法人の入所当初と退所間際の変化を測定するために、杉若(1995)の2種のセルフ・コントロール、天貝(1997)の自分や他人への信頼や不信を測定する成人版信頼感尺度(10項目)、木下・山本・嶋田(2008)のAcceptance and Action Questionnaire-II(AAQ-II)のうち苦境等を受け入れるアクセプタンス下位尺度、Simons & Gaher (2005)の精神的苦痛耐性尺度も測定している。

インタビューで得られたデータは文字起こしをし、McAdams, Diamond, Aubin, & Mansfield (1997)のコード化手法を流用し、データのコード化を試みている。このほか、上記EPSIについては、本調査対象者の得点と一般人との差異を検討するために、同目録検査を大学生に実施してもいる。全国的に犯罪者が減っており、調査協力を依頼している更生保護法人においても収容減となり、それに伴い、調査対象者である窃盗事犯者の収容者数が減っている。また、自由意思での参加を呼び掛けているので、参加に消極的な調査対象者も少なくない。そこで、実際の調査協力者数は当初予定していた人数には達していない。また、昨年にも見られたように、更生保護法人の在所中は面接に応じるものの、追跡調査には協力しないとの意思を示す者、あるいは、追跡調査に同意はしたものの返信がなく、調査協力者には返信する義務が伴うわけではないため、追跡不能に分類される者が大半になってしまっている。他の更生保護施設にも調査対象者を募るべく折衝中であるが、在所者のライフヒストリーを聞くというプライバシーにかかわることなので、施設として協力することに消極的であるとの回答を得る結果となっている。非行・犯罪に至る過程は男女で差異が認められる。女性の影響を受け犯罪に走る男性は稀であるが、女性犯罪者には異性問題が絡むことが少なくない。また、子ども時代、成人になって以降を問わず、様々な被害経験を有している女性犯罪者も少なくない。これらの背景の違いを考慮した処遇が、再犯防止や社会への再適応に向けては肝要である。そこで、米国での女性犯罪者への処遇情報を入手するために、Covington Curriculum Conferenceに参加し、刑事司法制度の中で女性犯罪者がいかに扱われているかや、女性犯罪者等に対するトラウマ経験への働きかけの情報収集を行った。また、AJFO (association for justice-involved females and organizations) Conferenceにも参加し、虐待等が心身に及ぼす影響についての近年の研究やGirls Circleなどの女子非行少年や女性犯罪者の再適応に向けたプログラム情報を入手した。また、国内でも現状調査を行った。女性専用の複数の更生保護法人、MAC施設、ギャンブル依存に特化した施設を訪れ、今日実施中の処遇に至った経緯、処遇の現状、当該施設の処遇を含めた有効性についての意見等の聴取も行った。昨年、一昨年に引き続き、更生保護法人在所中の女性財産犯に、質問紙調査に加えて、自身の人生物語についてのインタビューを行い、データの追加を試みた。また、近年の犯罪者数の減少に伴い、当初想定した調査協力者数を確保できないことが明らかになったため、財産犯以外に枠を広げて調査を実施した。このほか、調査協力者の同法人退所後の情報を入手できる見通しがなくなったことから、一般女性との比較を行うことにした。具体的には、上記インタビュー時に用いた質問紙調査の一部を一般女性に対してインターネット調査し、その同異の検討を行った。本調査は女性を標的としているため、まず女性の特徴を明らかにするため、一般人の男女を対象(n=600)に調査を行い、MillerやGilliganの主張のとおり、女性は他者関係を重視することを確認した。
学知と社会の関係に関する理論的・実証的研究

本研究は、社会学知を事例として取り上げ、知と社会の在り方・在り様を同時に見定めることを通して、知と社会の在り方の相互反映的関係を理論的かつ実証的に明らかにしようとするものである。具体的には、「学会誌掲載論文データベース」「学会大会報告データベース」「学会設立年度データベース」等のデータベースを構築し、(1)我が国の高等教育政策と大学改革の在り様、(2)学会誌掲載論文の動向、(3)学会大会報告の動向、(4)学会設立の動向、(5)日本社会学会会員の教育・研究に関する考え方という5つの側面に着目しながら、社会学知と社会の相互反映的関係の在り様とその変化を明らかにしようと試みた。研究目的:本年度は、(1)関連する先行研究の踏査、(2)社会学関連の学会誌掲載論文と学会大会報告のコピー・収集、ならびにその概要のデータベース化、(3)その分析・解読を通した社会学知の質的、量的変化の在り方に関する作業仮説の構築、(4)民間研究助成機関の調査への着手、を目的とした。研究方法:(1)先行研究を収集し、各メンバーがそれについて報告して全員で検討する。(2)40年以上の歴史をもつ社会学関連の学術雑誌(『社会学評論』『社会学研究』『社会学年誌』『社会学史研究』『社会学年報』『応用社会学研究』『社会学論叢』)に掲載されたすべての学術論文の著者名、論文タイトル、要旨、参考文献をコピーしたうえで、データベース化する。(3)40年以上の歴史をもつ社会学関連の学会(日本社会学会、東北社会学会、日本社会学史学会、早稲田社会学会)大会におけるすべての研究報告の報告者名・報告タイトル資料をコピーしたうえで、それらをデータベース化する。(4)民間研究助成機関に関する基礎資料を収集する。(5)収集済のデータ(社会学関連科目シラバス、日本社会学会会員対象の質問紙調査データ)を今年度新たに構築したデータベースと突き合わせながら再分析する。研究成果:研究会を6回(4月7日、4月18日、5月31日、8月3日、12月26日、3月20日21日〔合宿〕)開催し、各回、メンバーがそれぞれの研究テーマに関する報告をし、それをめぐって全員で議論をしながら研究の進展を目指した。報告者と報告タイトルの一部を以下にあげておく。大黒屋貴稔「社会学研究にみる学知の変遷」、飯田卓「学術政策の転換と社会学知の変遷」、栗原亘「組織および制度からみた社会学」、関水徹平「社会学教育のボーダレス化の現状と社会学教育への志向に関する計量的分析」、鳥越信吾「タイトルに社会学者の名前が付けられた論文の検討」本年度は、(1)これまでに収集した資料ならびに作成したデータベースに基づきながらメンバーが各自、また共同で進めている研究をさらに深化・拡大させること、(2)研究成果の一部を日本社会学会大会で報告し、部会参加者の質問や意見を次年度以降の研究につなげること、(3)関連する情報、データを収集し、それらを次年度以降の研究に生かすためにデータベースを作成すること、を目的とした。(1)について:メンバー各自が研究成果について報告をし、それをめぐって集中的に議論をするための研究会を4回(4月30日、7月26日、11月1日、12月30日)開催した。そこで報告されたテーマの一部を以下にあげておく。(i)高等教育政策の変化とその社会的背景およびそれらと学知の在り方の関係、(ii)社会学知の変化の方向性を見定めるための、日本社会学会会員調査(2009年実施)の再分析、(iii)社会学関連学会の組織化の動向について、(iv)社会学総合誌7誌(『社会学研究』『社会学評論』『ソシオロジ』『社会学論叢』『応用社会学研究』『社会学年誌』『社会学年報』)に1964年から2013年にかけて掲載されたすべての論文を通して見られる主題分野の動向について。(2)について:第87回日本社会学会大会において、メンバー4名が研究報告を行った。(3)について:新たに、(i)国内における社会学関連学会の設立年、設立趣旨、会員数等の一覧、(ii)上記社会学総合誌7誌の掲載論文(19642013年)の分野別分類番号を付したデータベース、(iii)『社会学辞典』(福武他編、有斐閣、1958年)と『新社会学事典』(森岡他編、有斐閣、1993年)、『社会学小辞典』(濱島他編、有斐閣、1977年)と『社会学小辞典〔新版〕』(濱島他編、有斐閣、1997年)とを対比した場合の削除・追加された項目のデータベース、を作成した。本年度は、3年間のプロジェクトの最終年度であった。研究グループ全体としては計3回(本年度計画:4月23日、草稿検討会:8月6日、12月28日)の研究会を開催したほか、報告書執筆メンバーで個別の会合をもち、報告書『学知と社会の関係に関する理論的・実証的研究研究成果報告書』を刊行した。報告書には、以下10本の原稿が掲載された。掲載順にタイトルを記す。(1)「『知の社会学』の構築に向けてープロジェクトの概要」(那須壽)(2)「我が国における大学の『危機』と学知の変様」(那須壽)(3)「総合誌にみる我が国の社会学研究の主題動向(1964年から2013年まで)ー個別的研究から複合的研究へ」(大黒屋貴俊・鳥越信吾)

(4)「総合誌にみる連字符社会学研究の主題動向ー『連字符単数』と『連字符複数』という視点から」(大黒屋貴俊・鳥越信吾)(5)「社会学知と主題の変遷ー日本社会学会大会における研究報告に着目して(関水徹平・飯田卓)(6)「個人研究と共同研究ー社会学知における研究スタイルの動向」(飯田卓・関水徹平)(7)「戦後日本における社会学関連学会の設立状況に関する研究」(栗原亘)(8)「社会学者と世代ー日本社会学会会員調査から」(関水徹平・飯田卓)(9)「社会学教員がみる高等教育レリヴァンス」(木村正人)(10)「社会学における『研究手法』分類をめぐる一試論ーソシオロジと社会学評論の論文調査の現場から」(河野憲一)。また、資料として以下が掲載された。「社会学を学ぶ学生に社会学者が勧める本」(草柳千早)「社会学辞典における独立項目の変遷」(柿沼涼平・那須壽)。これらは、学会誌掲載論文データベース、学会大会報告データベース、学会設立関連資料、日本社会学会会員対象質問紙調査データという複数のデータに依拠して、社会学知の変容を多角的に明らかにしたものである。本研究は、社会学知を事例として取り上げ、知と社会の在り方・在り様を同時に見定めることを通して、知と社会の在り方の相互反映的関係を理論的かつ実証的に明らかにしようとするものである。具体的には、「学会誌掲載論文データベース」「学会大会報告データベース」「学会設立年度データベース」等のデータベースを構築し、(1)我が国の高等教育政策と大学改革の在り様、(2)学会誌掲載論文の動向、(3)学会大会報告の動向、(4)学会設立の動向、(5)日本社会学会会員の教育・研究に関する考え方という5つの側面に着目しながら、社会学知と社会の相互反映的関係の在り様とその変化を明らかにしようと試みた。本年度の研究目的は、これまでに収集した資料ならびに作成したベータベースと新たに収集した資料ならびにデータベースに基づきながら、社会学知の質的・量的な変化の在り方について、昨年度取りかかった研究をさらに焦点化し深めることにあったが、上述の各研究テーマに関して、論文および学会報告において一定の知見を報告することができた。社会学次年度は、本科研費研究プロジェクトの最終年度にあたるため、これまでに明らかにしてきた学知の構造変動と社会の関係に関する知見を総括し、メンバーが独自に、また共同して取り組んでき研究テーマについて、メンバー間での議論を踏まえながら各自が論文を完成させ、それを報告書としてまとめる予定である。上述の研究目的に照らして、(1)先行研究のリストアップをおこない、随時更新している。(2)社会学関連雑誌掲載論文の資料コピーとデータベース化が完成した。また学会大会報告の資料収集および報告者・報告タイトルのデータベース化が完了した。(3)これらのデータベースに基づいて、社会学知の質的、量的な変化の在り方に関する概略的な作業仮説を構築することができた。(4)民間研究助成機関の調査に着手し、基礎資料を入手した。以上から、本年度の研究目的はおおむね達成されたといえる。初年度において、データベース作成経費を想定よりも低く抑えることができ、その残額が発生していた。また、資料コピー・整理の人件費も、想定より支出が少なかった。
肺胞に吸入された微粒子に対する肺胞マクロファージと好中球の相互作用に関する研究

日常環境や作業環境における疾病の原因となりうる粉塵暴露の生体における影響を探る目的で、肺胞に吸入された微粒子に対する肺胞マクロファージの動向のみならず、好中球遊走因子によって動員された好中球との相互作用に関しても研究する予定を組んだ。まず吸入粒子としては以前に用いなかった異なる粒子径の非刺激性の粒子も加えて検討した。実験動物としてウイスター系ラットを用い、気管支肺胞洗浄法により肺胞マクロファージを採取し、洗浄後に37°Cで試験官中で振盪下に微粒子と90分間接触させた。反応終了後に上清中のLTB4とLDHを測定した。LTB4は高速液体クロマトグラフィーで測定した。微粒子としてはシリカ(粒子径3.0μm)とlatex beads(粒子径0.5,1.0,3.0μm)を、それぞれ0.5,1.0,2.0mg/mlの濃度で用いた。その結果、濃度1.0mg/mlでのLTB4の産生量は、対照、シリカ、latex beads(0.5,1.0,3.0μm)でそれぞれ8.8±1.6,24±1.9,31±2.2,37±3.8,20±2.1ng/2×10^6cell(mean±SD)であった。同様に濃度1.0mg/mlでのLDHの放出量は、対照、シリカ、latex beads(0.5,1.0,3.0μm)でそれぞれ7.3±0.94,55±4.2,6.3±2.9,29±4.5,39±8.6IU/l/2×10^6cell(mean±SD)であった。本研究から非刺激性の粒子であっても末梢肺に到達すればマクロファージの活性化を介して急性あるいは慢性の肺傷害を惹起する可能性が示唆された。この結果から日常生活環境下の粉塵暴露でもびまん性肺疾患の原因となりえる可能性が示唆された。好中球との相互作用については、今年度では十分な成果が上げられなかった。
熱水性短尾類の系統解析と種分化に関する研究

ユノハナガニ科短尾類は、太平洋、インド洋、大西洋の深海熱水域から5属13種が報告されている。生態学的分類学的にも特異な短尾類であるが、その遺伝的変異に関する情報はほとんどなく、種分化や系統関係は不明である。本年は、2004年11月に行ったケルマディック島弧熱水域における調査により新たに、新種のAustinograea属ゴノハナガニが採集された。本研究では、この種類も含め、東西太平洋インド洋大西洋に分布する3属7種のユノハナガニ科短尾類の遺伝的変異明らかにするとともに、他科の短尾類とも比較検討した。その結果、ユノハナガニ類は単系統群を形成し、今回比較した他科のカニ類とは遺伝的に大きく異なっていた。また、Austinograea属、Segonzacia属、Bythograea属とも単系統群を形成し、それぞれの種も同様に単系統であったが、種内での地域変異は明らかではなかった。種間でみるとA.alayseaeとA.williamsiは、7種の中ではもっとも近縁であった。次いで、地理的距離が直線で7000km以上も離れているA.rodriguezensisが近縁であった。また、地理的に6000km以上も離れているA.yunohanaとケルマディック島弧産のAustinograea sp.が近縁であった。A.yunohanaはA.williamsiの分布域と400km程度しか離れていないにも関わらず、Austinograea属の中ではかなり遺伝的に離れていた。当初、西太平洋のユノハナガニは北から南へと種分化、伝播した可能性が示唆されたが、これらの結果から単に直線的でないことが示唆された。ユノハナガニは、熱水噴出孔という極限環境にのみ生息する特異な短尾類であり、これまでインド洋、大西洋、太平洋から11種が報告されている。しかし、それらの系統関係や遺伝的多様性についてはほとんど知られていない。本研究では、ユノハナガニ類の系統解析を行い、生物地理学的検討を行うことを目的としている。平成14年度は、ユノハナガニ科Austinograea属4種のCOI遺伝子の約680bpの配列を決定した。サンプルは、伊豆・小笠原諸島海域の明神海丘、水曜海山、海形海山、日光海山、第二春日海山の5地点より採集したA. yunohana、中部西太平洋マリアナ背弧海盆より採集したA. williamsi、南部西太平洋マヌス背弧海盆海盆より採集したA. alayseae、インド洋中央海嶺より採集したA. rodriguezensisを使用した。系統解析の結果、これら4種はすべて単系統群になった。5地点より採集したA. yunohanaも一つのcladeを形成した。北緯31度の明神海丘から北緯21度の第二春日海山までは、距離が1000km以上も離れているにもかかわらず地域変異はみられなかった。種間で比較すると、A. rodriguezensisとA. alayseaeがもっとも近縁で、次いでA. williamsiが、もっとも離れていたのがA. yunohanaであった。これは、地理的にもっとも離れているインド洋とマヌス背弧海盆のものが近縁で、地理的にもっとも近いにもかかわらず、マリアナ背弧海盆と伊豆・小笠原諸島海域のものが遺伝的に離れているという結果となった。また、西太平洋で比較すると、北部西太平洋から南部へと種が分化したことを示唆しており、これは他の熱水性生物(二枚貝類やフジツボ類)の系統解析の結果と反している。平成15年度以降もさらにデータを蓄積し、ユノハナガニ類の生物地理学的検討を行う予定である。ユノハナガニ科は、深海の熱水域にのみ生息する特異な短尾類であるにも関わらず、その種分化や系統関係についてはほとんど知られていない。本研究では、太平洋インド洋大西洋に分布するユノハナガニの遺伝的変異に関する知見から、その地理的分布と系統関係を明らかにすることを目的としている。また、他の短尾類とも比較し、不明であったユノハナガニ科の系統的な位置についても明らかにする。これまでのところ、2属5種のユノハナガニ科短尾類の遺伝的変異明らかにするとともに、他科のカニ類とも比較検討した。COI遺伝子約660bpを分析したところ、ユノハナガニ類は単系統群を形成し、比較した他科のカニ類とは遺伝的に大きく異なっていた。また、Austinograea属、Segonzacia属とも単系統群を形成し、それぞれの種も同様に単系統であったが、種内での地域変異は明らかではなかった。種間でみるとA.alayseaeとA.williamsiは、5種の中ではもっとも近縁であった。A.yunohanaとA.williamsiの分布域は400km程度しか離れていないにも関わらず、Austinograea属の中ではもっとも遺伝的に離れていた。他科のカニ類と比較してみると、得られた系統樹は形態分類学で従来示唆されているものと異なる結果となった。この結果、近縁な種間での比較には、上記の遺伝子座は有効であるが、大きな分類群における系統関係は反映されない可能性が示唆された。平成16年度は、16SrDNAなども分析し、より精度の高い系統樹の作成を試みる。

また、平成16年10月には、すでに新種の情報がある南西太平洋ニュージーランド沖の調査も行い、ユノハナガニの生物地理、伝播経路の考察を行う。ユノハナガニ科短尾類は、太平洋、インド洋、大西洋の深海熱水域から5属13種が報告されている。生態学的分類学的にも特異な短尾類であるが、その遺伝的変異に関する情報はほとんどなく、種分化や系統関係は不明である。本年は、2004年11月に行ったケルマディック島弧熱水域における調査により新たに、新種のAustinograea属ゴノハナガニが採集された。本研究では、この種類も含め、東西太平洋インド洋大西洋に分布する3属7種のユノハナガニ科短尾類の遺伝的変異明らかにするとともに、他科の短尾類とも比較検討した。その結果、ユノハナガニ類は単系統群を形成し、今回比較した他科のカニ類とは遺伝的に大きく異なっていた。また、Austinograea属、Segonzacia属、Bythograea属とも単系統群を形成し、それぞれの種も同様に単系統であったが、種内での地域変異は明らかではなかった。種間でみるとA.alayseaeとA.williamsiは、7種の中ではもっとも近縁であった。次いで、地理的距離が直線で7000km以上も離れているA.rodriguezensisが近縁であった。また、地理的に6000km以上も離れているA.yunohanaとケルマディック島弧産のAustinograea sp.が近縁であった。A.yunohanaはA.williamsiの分布域と400km程度しか離れていないにも関わらず、Austinograea属の中ではかなり遺伝的に離れていた。当初、西太平洋のユノハナガニは北から南へと種分化、伝播した可能性が示唆されたが、これらの結果から単に直線的でないことが示唆された。
近世社寺建築の様式・意匠に関する基礎的研究

近世社寺建築の様式と意匠について、神社建築・寺院建築・構造と意匠の三点にしぼりその概略について述べる。【神社本殿】1.近世神社建築の代表は複合社殿で、先行形態としての北野天満宮があり、幕府の造形と、て束照宮社殿がある。両者の意匠的は桃山・江戸時代の意匠の総決算であり、両者を検討することにより、桃山様式の成立過程と様式の基調を明らかにできた。これを中心として神社本殿意匠の大きな流れを検討することができた。2.権現造をなす複合社殿には流造と入母屋造を本殿とするものがあり、天満宮系社殿は後者のように考えられ出組とされたようであるが、前者の場合もある。また、桃山様式は関西においても地域性があり、細部絵様・繰形や、極彩色ないし彫刻の使用、普及の仕方に地域差があり、豪快さが本来の特色である。3.関西でも桃山様式成立に果たした大阪・京都の役割には相違し、大阪では極彩色で彫刻の類は少な目で京都では初期には両者が顕著である。江戸時代の関東では素木造で彫刻が多用され、関西では彫刻の代わりに極彩色を大阪では多用し、兵庫では流造に出組を早くから採用し、江戸後期には二手先支輪付きとするもの俄然石的にみられ、関東では禅宗様とし尾垂木まで挿入する例が江戸末卸には見られ始める。【寺院建築】1.著名な近世寺院建築の多くは大規模で、その意匠は折衷様を採用する。近世を代表する西国三十三所霊場寺院の建築には旧密教系寺院を含み、それは仏堂の空間の変質・発展の過程を示すと同時に、様式・意匠の在り方も保守的である。しかし、鎌倉新仏教の宗派のうち、日蓮宗本堂の内陣では近世に入り濃厚な禅宗様を採用し、邸宅風な浄土・浄土真宗は本山格寺院では禅宗様化が顕著で建ち登らせ柱を使用するのに対して、一般末寺では法令もあり極めて簡素で、装飾は内陣来迎柱上ないし内外陣境に限られ質素である。2.近世では宗派による平面形式に相違があり、本山格・末寺では建築様式や意匠に差がある。これは地域性よりも強く出る。宗派によっては関西(和様が中心)と関東(禅宗様が流行)、江戸と地方(近畿を除く)では、その伝統はかなり尾を引くと同時に、影響が認められる3.巨大な仏堂で使用される建ち登らせ柱の使用は、小屋組の完成と歩みを同じくするが、入側柱に使用され、次の段階で、浄土諸宗の邸宅風な本堂を仏堂化する過程で発達する。しかしその萌芽は中世にある。【構造と意匠】近世寺院建築の様式・意匠は深く建ち登らせ柱と関連し、折衷様化は建ち登らせ柱を利用し挿肘木として空間を大きくとることから、その意匠も十分見応えのあるものとなり、一体的な空間の完成をみる。