hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
総排泄腔の分化と肛門直腸管の形成についての比較発生学的研究

マウス胚(E12.517.5)を612時間ごとに取り出し,骨盤領域を取り出し,パラフィンブロックに包埋,矢状断連続切片を作製,観察した.膀胱,直腸などの骨盤内の臓器の輪郭とあわせて,programmed cell deathの分布や骨格筋,つまり,外肛門括約筋の発生を,コンピューター上で三次元立体構築を行い,更なる理解を進めた.その結果,肛門の腹側に現れた骨格筋の一部はさらに腹側に移動して会陰部の筋を形成し,残りは背側下方に移動して肛門管の周囲に外肛門括約筋を形成していた.肛門の背側に出現した骨格筋も同様に,一部が背側に移動して尾の筋となり,残りは下方に移動して腹側の筋と合わさり,外肛門括約筋を形成していた.一連の結果から,総排泄腔開口部よりも遠位に出現した筋から一部が分離することにより括約筋が形成され,それによって肛門管が形成され,外胚葉由来の総排泄腔周囲の上皮が肛門管に取り込まれる過程が明らかになった.肉眼解剖学レベルで考えられてきた陰部神経の経過,分布,神経支配などの所見を裏付けるものであることがわかった.現在論文投稿中である.また,この一連の過程で,膀胱と直腸の間隙が作られてくる過程がアポトーシスによるものであり,正中に現れた小さな空間が左右に広がっていく過程が明らかになった.この間隙には発生過程において腹膜が下降していないと理解することが,骨盤領域での腫瘍の広がりを理解するうえで必須であり,これに関しても現在,論文準備中である.マウス胚(E12.517.5)を612時間ごとに取り出し,骨盤領域を取り出し,パラフィンブロックに包埋,矢状断連続切片を作製,観察した.膀胱,直腸などの骨盤内の臓器の輪郭とあわせて,programmed cell deathの分布や骨格筋,つまり,外肛門括約筋の発生を,コンピューター上で三次元立体構築を行い,更なる理解を進めた.その結果,肛門の腹側に現れた骨格筋の一部はさらに腹側に移動して会陰部の筋を形成し,残りは背側下方に移動して肛門管の周囲に外肛門括約筋を形成していた.肛門の背側に出現した骨格筋も同様に,一部が背側に移動して尾の筋となり,残りは下方に移動して腹側の筋と合わさり,外肛門括約筋を形成していた.一連の結果から,総排泄腔開口部よりも遠位に出現した筋から一部が分離することにより括約筋が形成され,それによって肛門管が形成され,外胚葉由来の総排泄腔周囲の上皮が肛門管に取り込まれる過程が明らかになった.肉眼解剖学レベルで考えられてきた陰部神経の経過,分布,神経支配などの所見を裏付けるものであることがわかった.現在論文投稿中である.また,この一連の過程で,膀胱と直腸の間隙が作られてくる過程がアポトーシスによるものであり,正中に現れた小さな空間が左右に広がっていく過程が明らかになった.この間隙には発生過程において腹膜が下降していないと理解することが,骨盤領域での腫瘍の広がりを理解するうえで必須であり,これに関しても現在,論文準備中である.本年度は,マウス胚(E12.517.5)を612時間ごとに取り出し,骨盤領域を取り出し,パラフィンブロックに包埋,矢状断連続切片を作製,観察した.この目的は,まず肛門直腸管形成時においてprogrammed cell deathがどのような空間的時間的分布を示すのかを明らかにすること,そして,その構造的な変化を詳細に観察することであった.肛門直腸管が,初期には屈曲した形なのが,次第に直線状になっていく過程があきらかになり,さまざまな過程でprogrammed cell deathが関与していることも明らかにした.骨盤内の骨格筋の発生についても兎疫染色により観察を行った.その結果,外肛門括約筋の発生部位が,一時的に形成された肛門直腸管の下端ではなくて,固有尾部の腹側部に現れることが明らかになった.発生中に,生殖結節は腹尾側に伸長し,そのときに総排泄腔膜も同時に腹尾側へと移動する.従来,肛門括約筋は,総排泄腔周囲の筋が肛門管周囲と会陰部とに分離することによって形成されるとされてきた.しかし,外肛門括約筋は,肛門部下端に見られる櫛状線の尾側にあるにもかかわらず,従来の説明では同筋は,櫛状線の頭側に位置してしまう.今回の結果,総排泄腔開口部よりも遠位に括約筋が形成され,それによって肛門管が形成され,外胚葉由来の総排泄腔周囲の上皮が肛門管に取り込まれる過程が明らかになった.肉眼解剖学レベルで考えられてきた陰部神経の経過,分布,神経支配などの所見を裏付けるものであることがわかった.現在,これらの筋群の形態と発生について時間を追ってさらに観察を進め,論文準備中である.昨年度行ったマウス胚(E12.517.5)におけるprogrammed cell deathおよび骨格筋の観察は,正中付近のみであったため,本年度はより広い範囲での観察を行った.また,それぞれの段階における内胚葉性の上皮,外胚葉性の上皮,腹膜,programmed cell death,腸管平滑筋,外肛門括約筋,尿直腸間隙をトレースし,三次元立体構築を行った.その結果,尿直腸中隔において生じるprogrammedcell deathが尿道と直腸の左右にまで広がり,尿直腸間隙を作っていくことが明らかになった.

このとき,腹膜は常にprogrammed cell deathの領域および尿直腸間隙の頭側に位置しており、尿直腸間隙は腹腔とは腹膜によって隔てられていることが明らかであった.骨盤領域における骨格筋は14.85日胚に初めて観察された.この時点では,直腸遠異端の側方および後方にのみ骨格筋が観察され,前方には骨格筋は存在しなかった.側方に観察された骨格筋は,直腸の前方には回らず,会陰の左右へと広がっていた.15.0日胚では,直腸遠異端を全周にわたって骨格筋が取り囲んでおり,外肛門括約筋を形成していた.外肛門括約筋は,外胚葉性の上皮の周囲を取り囲んでいた.つまり,外肛門括約筋が明らかになってくるにつれ,会陰部および固有尾部の上皮が徐々に伸長していく肛門直腸管の中に取り込まれていった.現在,これらの筋群の形態と発生について時間を追ってさらに観察を進め,論文準備中である.また,肛門直腸管の形成における,左右からの影響を調べるために,13.5日胚の骨盤の矢状断面正中部を250μmの厚さにスライスし,72時間培養を行った.72時間培養後,腸管上皮の成熟は観察されたが,肛門直腸管の伸長は観察されず,肛門管の正常な発生には左右の組織が必要であることが明らかになった.本年度は,マウス胚(E12.517.5)を612時間ごとに取り出し,骨盤領域を取り出し,パラフィンブロックに包埋,矢状断連続切片を作製,観察した膀胱,直腸などの骨盤内の臓器の輪郭とあわせて,programmed cell deathの分布や骨格筋,つまり,外肛門括約筋の発生を,コンピューター上で三次元立体構築を行い,更なる理解を進めた.その結果,肛門の腹側に現れた骨格筋の一部はさらに腹側に移動して会陰部の筋を形成し,残りは背側下方に移動して肛門管の周囲に外肛門括約筋を形成していた.肛門の背側に出現した骨格筋も同様に,一部が背側に移動して尾の筋となり,残りは下方に移動して腹側の筋と合わさり,外肛門括約筋を形成していた.一連の結果から,総排泄腔開口部よりも遠位に出現した筋から一部が分離することにより括約筋が形成され,それによって肛門管が形成され,外胚葉由来の総排泄腔周囲の上皮が肛門管に取り込まれる過程が明らかになった.肉眼解剖学レベルで考えられてきた陰部神経の経過,分布,神経支配などの所見を裏付けるものである.現在論文投稿中である.この一連の過程で,膀胱と直腸の間隙が作られてくる過程がアポトーシスによるものであり,正中に現れた小さな空間が左右に広がっていく過程が明らかになった.この間隙には発生過程において腹膜が下降していないと理解することが,骨盤領域での腫瘍の広がりを理解するうえで必須であり,これに関しても現在,論文準備中である.また,ニワトリの発生過程におけるFour-jointedという遺伝子の発現パターンについて,秋田も共著者として形態学的な解析を行った.この論文は,ニワトリ,マウスにおける骨盤領域の比較解剖学的研究を行っているうちに発展した研究のひとつであり,本研究課題と重要密接な関係がある.
電子移動反応場の設計と制御

本研究課題である「電子移動反応場の設計と制御」は電極表面のみならず、電極界面全体に及ぶ新しい電極修飾の概念、原理および手法の確立によって初めて達成されうるとの基本理念が、以下に述べる研究成果に基づいて検証された。以下に計画班員による成果に公募班員による貢献も加えて要点を述べる。(1)電極界面の物質修飾による反応場の設計と制御レドックス対、分子識別物質、不斉誘導物質、親/疎水性物質、触媒、酵素、生体系物質などの広範な機能性物質で修飾した電極が設計・作製され、それらの高度な機能を活用した高効率あるいは新規な分子変換の実現が大巾に拡充された。さらに、電解酸化重合法による高分子単分子膜形成の可能性が検証され、超分子機能への新しい展開が期待されることとなった。また、電気化学的異方性をもつ電極の設計と機能が急速に進んだ。(2)電極界面の形態/状態修飾による反応場の設計と制御電極表面の超高表面積化、巨視的不均一化、浸透性化など、並びに電解液界面の気相化、固相化、超流動化などによる新しいタイプの有機電気化学分子変換が創成され、従来の古典的な電解質溶液論や電気二重層概念を超越した理論の展開をみた。とくに、気相電解法の開拓研究は一層進み、実用的展開を指呼するところまで達した。(3)電解液界面のエネルギー照射修飾による反応場の設計と制御電導体電極系の電解液界面にプラズマ、光、磁場、超音波などの物理的エネルギーを照射することにより、電気化学的エネルギーだけでは不可能な新しい多様な有機電極反応が実現された。とくに、磁場と力学場の印加による著しい効果に関する研究が急伸し、新しい化学への展開が予見されることとなった。(4)超微小電極界面反応場の設計と制御公募研究により着手され、炭素繊維電極について成果が蓄積された。しかし、理論的側面に若干の不十分を残した。本研究課題である「電子移動反応場の設計と制御」は、電極表面のみならず、電極界面全体に及ぶ新しい電極修飾の概念、原理および手法の確立によって初めて達成されうるとの基本理念が、以下に述べる研究成果に基づいて検証された。すなわち、電極修飾の新しい概念は下記の4つに大別され、その各々が独立して、また相互に連携して、次世代の有機電気化学の展開を主導するものであり、その骨子とするところは有機電極反応の帰納的、能動的かつ合目的な超精密制御にあると結論された。以下の記述は計画班員による成果を中心にするが、公募班員による貢献も大きい。(1)電極界面の物資修飾のよる反応場の設計と制御レドックス対、分子識別物資、不斉誘導物資、親/疎水性物資、光感応物資、触媒、酵素、生体系物資などの広範な機能性物資で修飾した電極が設計・作製され、それらの高度な機能を活用した高効率あるいは新規な分子変換が実現された。(2)電極界面の形態/状態修飾による反応場の設計と制御電極表面の超高表面積化、巨視的不均一化、浸透性化など、並びに電解液界面の気相化、固相化、超流動化などによる新しいタイプの有機電気化学分子変換が創成され、従来の古典的な電解質溶液論や電気二重層概念を超越した理論の萌芽をみた。(3)電解液界面のエネルギー照射修飾による反応場の設計と制御電導体電極系の電解液界面にプラズマ、光、磁場、超音波などの物理的エネルギーを照射することにより、電気化学的エネルギーだけでは不可能な新しい有機電極反応が実現された。

(4)超微小電極界面反応場の設計と制御公募研究のより着手され、炭素繊維電極について成果が出つつある。本研究課題である「電子移動反応場の設計と制御」は、電極表面のみならず、電極界面全体に及ぶ新しい電極修飾の概念、原理および手法の確立によって初めて達成されうるとの基本理念が、以下に述べる研究成果に基づいて検証された。すなわち、電極修飾の新しい概念は下記の4つに大別され、その各々が独立して、また相互に連携して、次世代の有機電気化学の展開を主導するものであり、その骨子とするところは有機電極反応の帰納的、能動的かつ合目的な超精密制御にあると結論された。以下の記述は計画班員による成果を中心にするが、今年度は公募班員による貢献も大きい。(1)電極界面の物資修飾のよる反応場の設計と制御レドックス対、分子識別物資、不斉誘導物資、親/疎水性物資、光感応物資、触媒、酵素、生体系物資などの広範な機能性物資で修飾した電極が設計・作製され、それらの高度な機能を活用した高効率あるいは新規な分子変換の実現ガ大巾に拡充された。(2)電極界面の形態/状態修飾による反応場の設計と制御電極表面の超高表面積化、巨視的不均一化、浸透性化など、並びに電解液界面の気相化、固相化、超流動化などによる新しいタイプの有機電気化学分子変換が創成され、従来の古典的な電解質溶液論や電気二重層概念を超越した理論の展開をみた。(3)電解液界面のエネルギー照射修飾による反応場の設計と制御電導体電極系の電解液界面にプラズマ、光、磁場、超音波などの物理的エネルギーを照射することにり、電気化学的エネルギーだけでは不可能な新しい多様な有機電極反応が実現された。(4)超微小電極界面反応場の設計と制御公募研究のより着手され、炭素繊維電極について成果が蓄積されつつある。すなわち、電極修飾の新しい概念は下記の4つの大別され、その各々が独立して、また相互に連携して、次世代の有機電気化学の展開を主導するものであり、その骨子とするところは有機電極反応の帰納的、能動的かつ合目的的な超精密制御にあると結論された。以下の記述は計画班員による成果と,今年度は公募班員による貢献も大きく,これも加えて成果の要点を述べる。(1)電極界面の物資修飾のよる反応場の設計と制御レドックス対、分子識別物資、不斉誘導物資、親/疎水性物資、光感応物資、触媒、酵素、生体系物資などの広範な機能性物資で修飾した電極が設計・作製され、それらの高度な機能を活用した高効率あるいは新規な分子変換の実現が大巾に拡充された。さらに,電解酸化重合法による高分子単分子膜形成の可能性が検証され,超分子機能への新しい展開が期待されることとなった。また,電気化学的異方性をもつ電極の設計と機能が急速に進んだ。とくに、気相電解法の開拓研究は一層進み、実用的展開を指呼するところまで達した。(3)電解液界面のエネルギー照射修飾による反応場の設計し制御電解液界面のエネルギー
戦後ロシアの成長経路と国内・国際産業連関に関する総合的研究

戦後ロシア経済の成長を通常の生産関数・成長会計分析に加えて,国際石油価格→交易条件→GDP経路と,国際石油価格→エネルギー効率→GDP経路についての分析を行うことによって総合的に捉えることに成功した.さらに,他の資源保有新興諸国との比較を通じて,こうした総合的分析の重要性を示した.付加価値貿易論については,理論的には,付加価値貿易を通常の貿易概念と適切にリンクして再定義しうることを証明した.実証的には,ロシア鉱業の付加価値と貿易フローについて再推計した上で,ロシア国内・国際産業連関の正確な姿,特にEU-ロシアのエネルギー連関の強さを計量的に示した.研究成果は頻繁に内外に発信するよう努めた.戦後ロシア経済の成長を通常の生産関数・成長会計分析に加えて,国際石油価格→交易条件→GDP経路と,国際石油価格→エネルギー効率→GDP経路についての分析を行うことによって総合的に捉えることに成功した.さらに,他の資源保有新興諸国との比較を通じて,こうした総合的分析の重要性を示した.付加価値貿易論については,理論的には,付加価値貿易を通常の貿易概念と適切にリンクして再定義しうることを証明した.実証的には,ロシア鉱業の付加価値と貿易フローについて再推計した上で,ロシア国内・国際産業連関の正確な姿,特にEU-ロシアのエネルギー連関の強さを計量的に示した.研究成果は頻繁に内外に発信するよう努めた.本研究の目的は,戦後ロシアについて(1)マクロと産業別のGDP長期成長経路(1950-2014年)を推計・整備すること,(2)成長要因を生産要因と石油価格・交易利得要因について時系列分析すること(特に外生要因であるトレンドや全要素生産性TFPの作用に注目する),(3)国内・国際産業連関構造を通時的・横断的に明確にし,それらを経済発展プロセスとリンクさせて産業連関分析すること,(4)国際比較分析とシミュレーションにより,油価変動やロシア輸出・輸入変動の他国への波及効果と製造業輸出振興政策feasibilityの検討のための基礎情報を与えること,以上の4つである.平成24年度は,まず,戦後1950-1990年のロシアGDP遡及統計について推計を整備した.生産関数を推定し,成長会計分析を行い,資本蓄積・雇用・全要素生産性TFPの寄与をBRICs諸国(ブラジル,ロシア,インド,中国)ならびにインドネシア,マレーシアについて計量的に明確にした.BRICsならびにインドネシア,マレーシアについては,生産関数と油価関数の両者を推定し,さらにTFPと,油価方程式のトレンドの比較検討を行った.インドネシアについては石油輸出国から輸入国に2000年代に転換したことに注意して分析を行った.本研究では,ロシアの2005年25内生部門産業連関表統計を整備し,国内産業構造・産業連関を分析した.特に輸出の付加価値誘発効果に注目して分析を行った,本研究では,さらに貿易リンケージを重視した2005年BRICs国際産業連関表(BRICs4ヵ国ヶ国にEU25ヵ国集計表,米日2ヵ国の7地域を対象)を整備し,それを用いた付加価値貿易の準備研究を進展させた.特にロシアとEUの国際的産業連関関係の分析を進展させた.以上の試みはいずれも先駆的な試みで国内外学会発表により学界において重要性と意義が認知されつつある.本研究の目的は,戦後ロシアについて(1)マクロと産業別のGDP長期成長経路(1950ー2014年)を推計・整備すること,(2)成長要因を生産要因と石油価格・交易利得要因について時系列分析すること,(3)国内・国際産業連関構造を通時的・横断的に明確にし,それらを経済発展プロセスとリンクさせて産業連関分析すること,(4)国際比較分析とシミュレーションにより,油価変動やロシア輸出・輸入変動の他国への波及効果と製造業輸出振興政策feasibilityの検討のための基礎情報を与えること,以上の4つである.平成25年度は,ロシア,インドネシア,マレーシアの生産関数推定・成長会計分析(資本蓄積・雇用・全要素生産性TFPの成長寄与分析),油価・交易条件関数推定・成長会計分析(TFPと,油価方程式のトレンドの比較検討),油価・エネルギー効率関係分析を行った.その結果を比較経済研究のトップジャーナルであるJournal of Comparative Economicsに投稿し,査読の結果,掲載されることとなった.本論文は,通常の生産関数推定に加えて,油価-交易条件-GDP経路と油価-エネルギー効率-GDP経路の統一的分析を初めて行った論文として国際的評価を受けるに値すると考えられる.平成25年度は,さらに貿易リンケージを重視した2005年BRICs国際産業連関表(BRICsにEU25ヵ国集計表,米日の7地域を内生化)と2005-2010年をBRICs国際産業連関表(BRICsにEU27ヵ国集計表,米日,「その他世界」の8地域を内生化)を整備し,それらを用いた付加価値貿易の実証研究を進展させた.また付加価値貿易について類似の概念・定義の関連についての理論的分析を進展させた.実証成果を国際・国内学会で発表し,理論成果をDiscussion Paperとして公表した.戦後ロシアの成長を,研究分担者と共同して,ソ連期とソ連崩壊後の移行リセッション期と1995年以降に分けて分析した.ソ連期の全要素生産性TFP成長率はゼロであるが,1998年危機と2008-9年

リーマンショック期を挟む1995-2014年は平均TFP成長率は2.5%前後にものぼるということを生産関数分析とGDP-石油価格(油価)ネクサスの回帰分析の両者から明らかにした.戦後ロシア経済の成長が国際石油価格と交易条件とによって大きく規定されるということを分析した上で,さらに油価→エネルギー効率→GDP経路についての分析を行うことによって,ロシアで生じている資源利用効率上昇動向を明らかにし,油価の影響の分析を前進させた.さらに,その他の資源保有新興国との比較を通じて,こうした総合的分析の重要性を示した.油価低下や国際情勢による成長低下という現況についてもTFP低下と制度的脆弱性の両面から準備的検討を試みた.世界各国にわたる成長・制度・油価・交易条件・資源利用効率関係のパネル分析の中でロシアを位置づけることを試みている.付加価値貿易論については,付加価値貿易を通常の貿易概念と直接的にリンクしうることを理論的に証明した.ロシア鉱業の付加価値と貿易フローについての統計を再編して,ロシア国内・国際価値連鎖の正確な姿を示した.特に,EU-ロシアのエネルギー連関の強さを計量的に正確に示した.中国等新興国の成長・付加価値貿易分析も行い,比較分析を前進させた.ロシアの場合,石油・ガス輸出の比較優位は付加価値貿易からみても支持されるが,長期成長や部門別成長会計からは支持されないというジレンマについて一層の分析を試みている.研究成果は著名国際誌等への論文発表と米欧アジアでの多数の研究発表を通じて国内,特に海外に発信し,内外の研究者コミュニティとの研究展開ネットワークの拡大に努めた.26年度が最終年度であるため、記入しない。比較経済26年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に照らしてみておおむね順調に進展していると考える.ロシア等新興国の生産関数推定・成長会計分析や油価・エネルギー効率関係分析を行ったので,研究計画に照らしてみておおむね順調に進展していると考える.26年度が最終年度であるため、記入しない。TFP推言を改善するとともに,石油価格の動向がエネルギー利用を促進している点に注目してエネルギー効率・油価・成長の三者の連関も研究に取り入れて分析を深める.GDPならびに国際産業連関表のデータベースをupdateし,現代的課題に十分対応するよう努める.最終年度に入るので,戦後ロシアのGDPならびに国内・国際産業連関表のデータベースをupdateし,現代的課題に十分対応するよう努め,計量分析の結果を総括し,政策提言をまとめる.26年度が最終年度であるため、記入しない。海外研究協力者との研究打合せのために北米出張を予定していたが、E-mailやSkypeの活用によって十分な打合せと情報交換を行うことが出来たため、出張の回数を当初予定より減らすことが出来た.また,統計整備に関する作業については、平成24年度は研究補助を必要としなかった.このため発生した未使用額は,平成25年の研究費とあわせて,主に(1)海外研究協力者との研究打合せのための招聘旅費,(2)欧米の学会での研究成果発表を行うための諸費用,(3)ワークショップ開催のための会議費及び招聘旅費,(4)広く成果を公開するための広報用パンフレット作製費用,等に充てる.海外研究協力者との研究打合せのためにロシア・北米出張を予定していたが、双方の都合がつかなかったために,E-mailやSkypeの活用によって打合せと情報交換を行ったため、出張の回数を当初予定より減らすことが出来た.
予備学習のためのタブレット端末導入による体育科授業モデル開発とその有効性の研究

これまでの研究成果において, ICT機器の活用による即時的評価,並びに,動きの映像と自己の変化への気づきの音声言語を蓄積していくこと(「動き」のポートフォリオ評価)が,自分の学び・動きの保持・修正に有効に働き,運動に対する意欲向上に貢献できることが確認できた。本研究では,「わかる」ための時間を家庭学習にある程度委ね,学校での学習は「できる」を中心とした共同的な学習の場とすることが,子供たちの技能や意識にいかに有効に働くのかを検証することを試みた。そのために, ICT機器を家庭学習でも活用し,授業時間内に自分の学び・動きの保持・修正の時間と場を確保するという授業モデルを開発し,技能の向上並びに運動に対する意欲を調査,分析した。形成的評価からは,子供たち一人ひとりが,自主的に学習にとりくんだことがみてとれた。それは,技能的に下位にいる子供ほど顕著な結果となってあらわれた。家庭学習における「わかる」ための活動が、学校での「動き」の学習の際に、安心感と自信を持ってのぞめた結果といえよう。また,陸上運動,器械運動の技術習得のポイントを4つに絞り,それぞれのスモールステップを設け,その習得率を調査した結果,すべてのポイントにおいて,学習前後で習得率の向上を確認することができた。特に,陸上運動におけるハードルのステップや幅跳びの助走の動きについて顕著な伸びが確認できた。授業前に設定するめあてをみると,技能面、思考面ともに,より具体的なめあてが多くなっていった。予備学習による「わかる」が,自らの課題設定をより明確にしたものと言える。また,授業における音声言語を分析すると,実に多くのコミュニケーション活動が展開されていた。技能的に上位にいる子供たちのみならず,技能的に下位にいる子供たちも他者や自己の動きを分析して,動きに関してより具体的なアドバイスする姿が確認できた。
不活性アミド基への直接的求核付加反応の開発

アミド基は、医薬品や化学繊維など様々な分野で重要な役割を果たしている。そのため、有用なアミド基を作る方法が数多く開発されてきた。しかし、アミド基は作るのは簡単だが、非常に安定なため他の物質への変換が難しい。本研究では、簡単に作ることができるアミド基を他の有用な物質へ変換する求核付加反応を新たに開発した。この反応では、ジルコニウム試薬の特徴を利用して、1回の反応で2つの試薬を一挙に導入できた。また、エステルなどの反応性の高い官能基が存在しても、これらを全く損なう事なく、アミド基のみ選択的に作用する優れた反応であった。また、開発した反応を利用して、生物活性アルカロイドの合成に成功した。アミド基は、我々の日常生活に不可欠である医薬品・化学繊維など様々な分野において、重要な役割を果たす官能基の1つである。このため、効率的なアミド化反応の開発は重要な課題であり、精力的な研究の結果、アミド化反応は現在最も信頼できる反応の1つとして確立されている。一方、生成したアミド基は、ケトンやエステルなどの官能基に比べ、非常に高い安定性を有するため、他の官能基への変換が困難である。変換反応の種類は限られ、その反応条件も過激である。容易に合成できるアミド基を、自由自在に望みの官能基へと変換できるようになれば、重要な生物活性を有するアルカロイドの合成において、これまでにない実用的な新規合成法となりえる。このような背景のもと、ジルコニウム試薬の特徴を利用したアミド基への直接的な求核付加反応の開発と、これを利用したアルカロイド類の全合成を目的とした。本年度は、昨年度確立したアミド基への直接的な求核付加反応の適用範囲を詳細に検討した。反応不活性なアミドのカルボニル基に対し、高い官能基選択性を有しながら求核付加が進行した。本反応条件下、アミド基よりも反応性の高いエステルやニトロ基が共存できた。アミド基との構造類似性の高いカルバメートと完全に区別化できた。また、ムスカリン拮抗作用を示す矢毒ガエル由来のアルカロイド“ゲフィロトキシン"の全合成を、世界で最も短工程かつ高収率で達成し、開発した反応の実用性を証明した。このような背景のもと、ジルコニウム試薬の特徴を利用したアミド基への直接的な求核付加反応の開発と、これを利用したステモナアルカロイド類の全合成を目的とした。本年度は、アミド基への直接的な求核付加反応の最適化条件の確立に取り組んだ。その結果、アミド基をSchwartz試薬で処理した後、ワンポットでトリフルオロ酢酸と様々な求核剤(アリルスズ、シリルエノールエーテルなど)を加えると望みの求核付加反応が進行する事がわかった。本反応は、反応不活性なアミドのカルボニル基に対し、高い官能基選択性を有しながら、わずか1工程で2つの異なる求核剤が付加できた。また、ステモナアルカロイドの全合成に取り組み、ステモアミドの全合成を達成した。アミド基は、合成は比較的容易であるが、高い安定性を有するため官能基変換が難しい。自由自在にアミド基の官能基変換が可能になれば、生物活性アルカロイドの実用的な合成法になる。本研究では、ジルコニウム試薬の特徴を利用したアミド基への直接的な求核付加反応の開発を目的とした。本反応は、反応不活性なアミドのカルボニル基に対し、高い官能基選択性を有しながら、わずか1工程で2つの異なる求核剤を付加できる。また、開発した反応が、真に実用的な反応である事を示すため、生物活性アルカロイドの全合成へと応用する。本年度は、第三級アミド・第二級アミド・第三級アミドに対する官能基選択的かつ直接的な求核付加反応の開発に成功した。エステルなどアミド基よりも反応性が高いとされる様々な官能基を全く損なう事なく、アミド選択的に求核付加反応が進行した。また、この高い官能基選択性を維持したまま、様々な有機金属試薬が利用できることがわかった。

開発した求核付加反応の有用性を証明するため、複雑骨格を有するアルカロイドの効率的全合成に取り組んだ。まず始めに、ヤドクガエルの皮膚抽出物から単離され、ムスカリン拮抗作用を有することが知られるゲフィロトキシン、ならびにその類縁体であるパーヒドロゲフィロトキシンの効率的全合成を達成した。続いて、抗咳効果・抗寄生虫活性・抗結核菌活性など多様な生物活性を示すアルカロイド群であるステモナ類の合成に取り組み、ステモナ類の代表的な天然物であるステモアミドの全合成を達成した。化学平成24年・25年度の2年間を通して、当初の計画に示した官能基選択的な求核付加反応の確立と、適用範囲の解明に成功した。また、天然物全合成への応用として、ステモアミドとゲフィロトキシンの全合成を達成した。当初の計画に示した官能基選択的な求核付加反応の開発に成功した。また、天然物全合成への応用として、平成25年度に計画していたステモナアルカロイドの1つであるステモアミドの全合成をすでに達成した。開発した反応を駆使し、抗咳効果・抗寄生虫活性・抗結核菌活性など多様な生物活性を示すステモナアルカロイドの効率的な全合成に取り組む。より複雑な天然物を効率的に全合成し、本反応の有用性を示しつつ、有用な化合物を社会に供給する。求核付加反応の基質一般性の向上に取り組み、より多様な含窒素化合物の合成法を開発する。ステモナアルカロイドの全合成への展開では、より複雑な天然物を合成し、本反応の有用性を社会に示す。平成25年度に計上した消耗品のうち、試薬の購入が予想より少なくて済んだため17,871円が残った。平成26年度に計画予定の天然物全合成では、より多くの溶媒・試薬が必要となる。このため、もともとの購入計画に加え、17,871円は溶媒・試薬の購入にまわす予定である。平成24年度に計上した消耗品のうち、試薬の購入が予想より少なくて済んだため5,357円が残った。平成25年度では、天然物全合成の研究が本格的に開始し、より大きく高額なガラス器具が必要となる。このため、もともとの購入計画に加え、5357円はガラス器具の購入にまわす予定である。
疼痛認知における性差のメカニズムに関与する下行性鎮痛系の可塑的変化とその役割

疼痛認知に性差があることは明らかにされているが、その成因機序については不明の点が多い。本研究では、痛みの変調系、特に下行性鎮痛系の可塑的な賦活程度の違いが疼痛認知における性差の成因に関与している可能性をラットを用いて解析した。下行性鎮痛系の賦活には鍼刺激ないしはストレス刺激を用いた。おもな成果として1)下行性鎮痛系の起始部位のひとつである帯状回のニューロン活動はメスでは性周期により変動した。2)鍼刺激による鎮痛効果(逃避反射)はオスとメスで時系列的変化に有意差が見られなかった。以上から、痛みの感覚系に関しては性差は顕著でなく、他方、痛みの情動系に関しては性差が見られることが明らかになった。疼痛認知に性差があることは明らかにされているが、一定の見解は得られていないたとえば、機械的な痛み刺激に対して女性は男性より閾値が低いとの報告がある一方、熱痛閾値は女性の方が高いとの報告もある。さらに、慢性疼痛下の情動系の反応に関しては性差が顕著であることも示されている。しかし、その成因メカニズムについては不明の点が多く残されている。性差の成因の第一としてホルモン系の関与が多くの研究者により示唆されている。動物実験においても、雄性ラットおよび発情前期の雌性ラットの足底皮下にホルマリンを投与すると、誘発される痛み行動は雌性ラットの方が有意に強く、この性差はエストロゲン依存性であることも示されている。このような性差の生理学的要因として侵害刺激に対する受容器レベルの感受性の差異、上行路におけるシナプス伝達の効率の差異等が候補としてあげられている。痛みは他の感覚にくらべてきわめて特異な感覚であり、その最終的な認知までには多くの変調系が関与している。性差の原因にはこのような変調系も含めた複雑な要素が関与している可能性が高い。特に注目される変調系としては、抑制系としての内因性鎮痛系であり、その中でも下行性鎮痛系が最も強力とされている。下行性の鎮痛路の主要経路は帯状回を起始とすることをが明らかにされており、その制御のもとに中脳中心灰白質ー大縫線核ー脊髄系が賦活されることを解明した。このような下行性鎮痛系の賦活程度の違いが疼痛認知における性差の成因に関与している可能性が大きいと考えられる。そこで「下行性鎮痛系の可塑的変化に性差があり、それが疼痛認知の性差を生じてさせている」という仮説を提唱し、疼痛認知における性差の成因機序を下行性鎮痛系の役割に注目して解明することを目的とする研究であり、平成25年度においては、メスにおける性周期と疼痛閾値との関連について解析を行った。本研究の目的は慢性疼痛モデルを作製し、可塑的変化が生じやすい擬似的慢性疼痛下で、ストレス刺激を負荷し、1)ストレスによって駆動・賦活される下行性鎮痛効果の性差、2)下行性鎮痛系におけるシナプス伝達効率の性差、すなわち可塑的変化の性差、3)下行性鎮痛系の可塑的変化における性ホルモンの関与、を明らかにして、疼痛認知の性差発現における下行性鎮痛系の役割を解明することである。平成24年度は成熟ウィスター系ラット(8週齢)の雌雄を用い、通常の環境下で飼育したラット、および擬似的慢性疼痛のモデルである坐骨神経CCIモデルを作製したラットで、金網を用いた拘束ストレス(15分間)を負荷して鎮痛効果の比較検討を行動学的に行なった。疼痛閾値に関しては、携帯型のVon Frey式電子痛覚装置を用いて機械的刺激に対する逃避反射閾値を測定し、その数値を疼痛閾値とした。雌ラットについてはストレス負荷時に性周期を確認した。方法としてはスメア観察法を用い、スメア採取後ギムザ染色を行なって、発情休止期、発情前期、発情期、発情後期を同定した。雄ラットでは雌と同様な時系列でストレスを負荷し逃避反射閾値を測定した。雌ラットでは性周期に連動した疼痛閾値の変動が見られ、発情後期では閾値が高かった(すなわち、疼痛感受性が低かった)。閾値の変動は体幹部で顕著で四肢や顔面では差が見られなかった。雄では、疼痛閾値の変化見られなかった。ストレスはオピオイドが関与した下行性鎮痛系を賦活することが明らかにされているので、雌では性周期に伴って下行性鎮痛系の強弱が変化するものと考えられた。痛みの性差医療においては性周期を考慮すべきことが示唆された。本年度は主として帯状回の機能について解析した。

慢性疼痛下の情動系の反応に関しては性差が顕著であることも示されている。しかし、その成因メカニズムについては不明の点が多く残されている。痛みは他の感覚にくらべてきわめて特異な感覚であり、その最終的な認知までには多くの変調系が関与している。性差の原因にはこのような変調系も含めた複雑な要素が関与している可能性が高い。特に注目される変調系としては、抑制系としての内因性鎮痛系であり、その中でも下行性鎮痛系が最も強力とされている。特に、帯状回から中脳中心灰白質に対して下行性の鎮痛路が存在すること,中脳から大縫線核に対して2相性の出力があること,脳幹の外側網様体から脊髄後角に直接的に抑制性の情報が下行していることなどが明らかになっている。すなわち、下行性の鎮痛路の主要経路は帯状回を起始とすることが示唆され、その制御のもとに中脳中心灰白質ー大縫線核ー脊髄系が賦活されることが提唱されている。当該年度は、特にメスラットを用いて、性周期に連動した疼痛閾値、および帯状回の侵害応答の変化を解析した。新たな知見としては以下の結果が得られた。1)メスラットにおいて帯状回の応答は発情前期から発情期にかけて亢進した、2)オスラットにおいてはメスと同様の時系列で記録した帯状回の応答に変化は見られなかった、3)身体の部位によって、侵害応答の特異性が見られ、特に尾部を刺激した場合の応答が大きかった。従来の研究で、帯状回は下行性鎮痛系の起始部位のひとつであり、ここから中脳水道周囲灰白質ー大縫線核を経由して脊髄に至る鎮痛路が明らかにされている。今回の結果から、メスでは性周期で帯状回における応答に変化が見られることから、下行性鎮痛系の作動様式にも可塑的変化が見られることが示唆される。オスでは、下行性鎮痛系に時系列的な変化は見られないことも明らかになった。神経生理学、感覚生理学平成24年度はオスラットを用いて行動学的手法による疼痛閾値を解析したが、平成25年度はメスラットにおいて同様な解析を行った。特に、性周期をスメアを検鏡することで正確に判定し、各性周期における疼痛閾値および下行性鎮痛の起始部位とされる帯状回のニューロン活動も記録した。平成24年度の目的である行動学的手法に関する下行性鎮痛系の解析を行うことができた。成果の一部は欧州生理学会で発表した。次年度に向け、電気生理学的記録法を効率よく進めるために予備的実験を行なっている。研究分担者との研究打ち合わせ、共同実験も順調に行われた。最終年度に向けて、下行性鎮痛系をストレス刺激や鍼刺激等を用いて賦活し、雌雄で賦活度が異なるかを解明する予定である。同時に、帯状回でのニューロン活動、中脳中心灰白質でのニューロン活動を記録することにより、下行性鎮痛系の活性レベルを判定する実験を行う。成果の一部を欧州生理学会(ブダペスト)で発表する。今後は、行動学的解析に加えて、電気生理学的解析も加えていく。特に、下行性鎮痛系の起始である帯状回に注目して、ストレス負荷前後の疼痛反応を雌雄ラットで記録し、ニューロンレベルでの性差を解析する。動物購入費用を節約することができたが、研究は計画通り進んだ。残りの研究費を消耗品代として最終年度に利用する。動物購入、薬品代として使う予定である。今年度は物品費を節約することができたが、国際学会での発表があり旅費の支出が増加した。次年度は、ラット(餌代を含む)物品費としてほぼ同額が必要であり、国際的な学会で成果を発表し、また同様な研究を行なっている海外の研究者と情報交換を行い痛みの性差研究の進展に貢献する予定である。そのため、外国旅費を必要とする。
流域環境の人為インパクトにたいする応答予測モデルの構築

本研究では、環境への人為的なインパクトが森林や流域環境に与える長期的な影響を予測できるモデルの構築することを目的とし、1)伐採後の経過年数に沿った植物体・土壌における炭素・養分の蓄積量の把握、2)伐採後の経過年数に沿った森林の生産量・養分循環量の把握、3)土壌-植物相互作用系を介した物質循環機構のメカニズムの解明、4)施業履歴など人為的インパクトの定量化および影響評価を統合し、流域環境の応答予測モデル作成と応用を行なった。本年度は、応答予測モデルの作成を中心に行った。また観測データから得られた成果の一部を学術論文としてとりまとめ、投稿予定である。これまでの研究で、シミュレーションによる多くの予測項目については、PnET-CNモデルの予測精度は高いが、一部の観測項目に関して予測値と大きく異なり、特に高齢林における土壌の窒素無機化速度や現存量の推定に問題があることが明らかとなった。樹木生理パラメーターについて、既存の文献などから再検討を行うことにより、予測精度が向上したが、高齢林での物質循環様式については十分な予測が行えないことが明らかとなった。人為インパクトにたいする長期的な応答を予測する上で、今後は高齢林における物質循環メカニズムの解明が望まれる。また本研究の調査地以外の地域においても、いくつかの物質循環パラメーターについてモデル適用の可能性を検討した。その結果、地域により既存のモデルだけでは十分な予測が行えない地域が存在することが示唆され、日本での適用に向けて物質循環の地域性を反映させた予測モデルの開発の必要性が明らかとなった。本研究では、環境への人為的なインパクト(例えば森林の伐採)が森林や流域環境に与える長期的な影響を予測できるモデルを構築することを目的とし、1)伐採後の経過年数に沿った植物体・土壌における炭素・養分の蓄積量の把握、2)伐採後の経過年数に沿った森林の生産量・養分循環量の把握、3)土壌-植物相互作用系を介した物質循環機構のメカニズムの解明、4)施業履歴など人為的インパクトの定量化および影響評価を統合し、流域環境の応答予測モデル作成と応用を行なう。本年度は、京都大学和歌山研究林およびその周辺の私有林において伐採後4年、14年、29年、41年、88年のスギ人工林に20m×20mの調査区を設けて毎木調査を行い、森林構造を明らかにした。毎木調査の結果および既存のアロメトリー式を用いて現存量の推定を行った。植物体および土壌試料の採取・分析を行い、炭素・窒素の蓄積量の推定を行なった。リタートラップ法によりリターフォール量の測定を行った。また森林所有者への聞き取りを行い、過去の施業履歴の概要を把握した。以上の観測データとPnET-CNモデルによるシミュレーションでの予測結果との比較を行ない、既存のモデルの日本での適用の可能性について検討を行った。その結果、多くの観測項目については、PnET-CNによる予測精度は高いことが明らかとなったが、一部の観測項目に関して予測値と大きく異なる結果となり、今後はパラメーターの変更やモデルの改良などを通して予測精度を上げる必要があることが明らかとなった。以上の成果の一部は、2006年の日本森林学会において学会発表を行う予定である。また残った試料の分析や解析が終わり次第、学術雑誌への投稿を検討している。本研究では、環境への人為的なインパクト(例えば森林の伐採)が森林や流域環境に与える長期的な影響を予測できるモデルの構築することを目的とし、1)伐採後の経過年数に沿った植物体・土壌における炭素・養分の蓄積量の把握、2)伐採後の経過年数に沿った森林の生産量・養分循環量の把握、3)土壌-植物相互作用系を介した物質循環機構のメカニズムの解明、4)施業履歴など人為的インパクトの定量化および影響評価を統合し、流域環境の応答予測モデル作成と応用を行なう。本年度は、京都大学和歌山研究林およびその周辺の私有林において得られたデータの解析を行い物質循環機構のメカニズムの検討を中心に行った。また森林所有者への聞き取りにより得られた過去の施業履歴からシミュレーションにおける人為インパクトのシナリオ検討を行った。これまでの観測データとPnET-CNモデルによるシミュレーションでの予測結果との比較を行ない、成果の一部を2006年の日本森林学会において学会発表を行った。これまで研究で、シミュレーションによる多くの予測項目については、PnET-CNモデルの予測精度は高いが、一部の観測項目に関して予測値と大きく異なることが明らかとなった。メカニズムの検討から、特に高齢林分における土壌窒素無機化や細根生産などのプロセスがモデルでは十分に予測出来ないことが明らかとなった。今後は既に採取された試料の分析や解析を進め、分析データが揃った段階で、モデルに改良を加え、最終的な影響評価モデルの完成を目指す予定である。

これまでの研究で、シミュレーションによる多くの予測項目については、PnET-CNモデルの予測精度は高いが、一部の観測項目に関して予測値と大きく異なり、特に高齢林における土壌の窒素無機化速度や現存量の推定に問題があることが明らかとなった。樹木生理パラメーターについて、既存の文献などから再検討を行うことにより、予測精度が向上したが、高齢林での物質循環様式については十分な予測が行えないことが明らかとなった。人為インパクトにたいする長期的な応答を予測する上で、今後は高齢林における物質循環メカニズムの解明が望まれる。また本研究の調査地以外の地域においても、いくつかの物質循環パラメーターについてモデル適用の可能性を検討した。その結果、地域により既存のモデルだけでは十分な予測が行えない地域が存在することが示唆され、日本での適用に向けて物質循環の地域性を反映させた予測モデルの開発の必要性が明らかとなった。
出芽酵母における核小体蛋白質Ebp2のSUMO化による環境適応応答

Ebp2は進化上保存性の高い核小体蛋白質であり、出芽酵母において60Sリボソームサブユニットのアセンブリに必須な機能をもつ。酵母Ebp2が、多くのリボソーム生合成調節因子とともに、Nfi1,Ris1,wss1と相互作用すること、また、Ebp2がSUMO化されることを見出している。本年度は、Ris1の機能に着目して、Ebp2がSUMO化される生理的意義の解明を目指した。Ris1は、DNA依存性ATPaseに共通するmotif、SUMO--bindingmtif(SBM)と考えられる領域をもつ。これまでにEbp2のSUMO化は、Ris1との相互作用に必要であることを明らかにした。そこでtwo-hybrid法により検討し、Ris1のsBMがEbp2との相互作用に必要であることを明らかにした。Ris1はこれまでにSUMO化されることが報告されているShs1とはほとんど相互作用しなかったことから、Ris1は特定の蛋白質のSUMO化を認識して相互作用すると考えられる。蛍光顕微鏡観察の結果、Ris1は主に核小体に局在する蛋白質であり、Ebp2と共局在することを明らかにした。GAL1プロモーターから訂31を過剰発現させた株の生育速度は遅く、ノザン解析において、35srRNAの減少が観察された。この結果より、Ris1はrRNAの合成を負に制御していると推測した。また、多コピープラスミドからRIS1を発現する株、RIS1破壊株を用い、RIS1はrDNA、テロメア、MAT座でのサイレンシングのサイレンシングに関わることを見出した。本研究により、SUMO化されたEbp2をRis1が認識することが明らかとなり、Ris1がrRNAの合成量を調節し、バランスのとれた生育速度を保っために必要であることが示された。出芽酵母のEbp2がSUMO化されること、Ebp2pのSUMO化は酵母細胞を高温で培養することにより促進されることを見出した。本研究はEbp2がSUMO化される生理的意義を明らかにし、細胞の環境への適応応答の仕組みを解明することを目的とする。Two-hybrid法を用いたスクリーニングにより、酵母Ebp2と相互作用する蛋白質として、多くのリボソーム生合成調節因子とともに、Nfi1,Ris1,Wss1を同定した。Ebp2のアミノ酸配列には、4つのSUMO化コンセンサス配列が存在する。この配列中にあるリジン残基をすべてアルギニン残基に置換したEbp2(ebp2-SNM)を発現する変異株を作成した。two-hybrid法において、ebp2-SNMはNfi1,Ris1,Wss1のいずれとも相互作用をほとんど示さなくなった。一方、リボソーム生合成調節因子Rrs1との相互作用は維持されていた。Ebp2はSUMO化・脱SUMO化により相互作用する蛋白質を切替えると考えられる。Ris1はDNA依存性ATPaseファミリーに属するが、その機能の詳細は明らかでない。現在Ris1の機能、特にサイレンシングにおける機能に着目しておよびEbp2のSUMO化との関連を解析している。
高齢者の活動能力と血清尿酸値の関連性についての研究

はじめに本研究では、高齢者の生活機能(手段灼日常生活動作能力)や精神機能(抑うつ度)の縦断的変化と血清尿酸値との関係について検討した。対象と方法対象者は、秋田県南外村在住の65歳以上の高齢者で、1992年および1994年の総合的健康調査を両年ともに受診した者588名(男性239名、女性349名)である。調査分析項目は、血清尿酸値、手段的ADL : IADL(Instrumental Activities of Daily Living、老研式活動能力指標のうち5項目)および抑うつ尺度:GDS(Geriatric Depression Scale)である。分析は、男女別に、1992年の血清尿酸値は、各々の中央値(男性:5.0mg/dl、女性で:3.8mg/dl)で「高値」と「低値」に分け、一方で、1992年および1994年において、IADLは、5点満点が「自立」、4点以下を「非自立」、さらに、GDSでは、11点以上を「抑うつ症状あり」、10点以下を「抑うつ症状なし」に区分した。そして、男女別に1992年の血清尿酸値「高値群」と「低値群」ごとに、IADLおよびGDSの2年間の縦断的変化について解析した。統計学的検定には、McNemar検定を用いた。結果IADL「非自立」の2年間の変化は、男性では、尿酸「高値群」は、10,3%(1992年)→12.8%(1994年)(n. s.)、尿酸低値群では、6.8%→15.4%(P<0.05)、女性では、高値群は、20.7%→26.3%(n. s.)、低値群では、22.2%→29.9%(P<0.05)であり、尿酸低値群で男女ともに、2年後のIADL「非自立」が有意に増加していた。また、同様に、GDS「抑うつ症状あり」の2年間の変化は、男性では、高値群は、16.7%→22.6%(n. s.)、低値群では、17.0%→30.2%(P<0.05)、女性では、高値群は、26.8%→31.7%(n. s.)、低値群では、26.2%→40.9%(P<0.05)であり、尿酸低値群で男女ともに、2年後のGDS「抑うつ症状あり」が有意に増加していた。結論以上の結果から、高齢者において血清尿酸値が低い者では、将来的に生活機能や精神機能の低下が予測されるのではないかと示唆された。
青少年の非行的態度とその規定因に関する国際比較研究

1.研究目的:青少年の非行的態度を規定する要因について国際比較研究を行ない、国や文化によって共通する規定因、異なる規定因について比較検討を行う。2.研究方法:日本、米国、中国、韓国、トルコの5か国の中学・高校生を対象に調査を行った。(1)調査対象者:5か国の中学生、高校生合計5134名。(2)調査内容:非行的態度として、非行許容性、道徳意識、愛他性について、規定因として、性格要因が問題性格、共感性、問題行動、価値観等、環境要因が学校環境、親子関係、社会環境、対人関係など、合計117項目の質問紙を作成し実施した。3.結果:調査結果について因子分析をおこない、得られた因子をもとに、非行的態度の各因子を独立変数とし、性格要因と環境要因の因子を説明変数としてX^2検定を行い、下記の結果を得た。(1)調査票の構造:調査票全項目と非行的態度、性格要因、環境要因別に因子分析を行ったところ、調査票作成に当たって意図した調査の構造が支持された。また、非行的態度が非行許容性、道徳意識、愛他性に分かれており、その各々が独立した因子であることが確認された。さらに、非行許容性は重度の非行と軽度の非行に対する許容性はかなり独立した因子と考えても良いことが示唆された。(2)非行的態度の規定因の国際比較:愛他性、道徳意識、非行許容性などの非行的態度を構成する因子によって関係のある性格、環境要因が異なること、すなわち、その規定因が異なることが示唆された。この既定因は国の間で共通するものとしないものがある、すなわち、非行的態度の規定因には文化差があることがわかった。I.研究の目的青少年の非行的態度とその規定要因と考えられる親子関係、学校要因等との関係について、日本、米国、中国、韓国の比較研究を行う。II.調査の実施上記目的のため4か国において調査研究を行った。調査対象は4か国の中学、高校生である。調査内容は非行許容性、道徳意識、愛他性等、親子関係、対人関係、環境要因等について調査した。調査は各国の研究者の協力を得て実施した。当該研究の研究者の海外渡航は本研究費によっては行わなかったが、本研究の研究者が他の目的で海外訪問をしたおり、また、各国の研究者が他の目的で来日したおりに、調査内容と実施方法について検討した。調査の実施は平成6年3月に終了した。III.調査結果の分析調査結果はコンピュタ入力、単純集計、クロス集計、多変量解析を行った。IV.研究の結果現在、研究結果について分析を行っているところであり、結果の考察と公表は平成6年度に行う予定である。