hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリフェノールの媒介する新規コレステロール代謝調節系の分子レベルでの解明と応用

9低下作用は、ANXA2のsiRNA処理により部分的に阻害されたことから、ANXA2に一部依存的な様式で引き起こされることを明らかにした。さらに、ANXA2はLDL受容体の基礎転写には深く関わっていることが示唆された。大変興味深いことに、HepG2細胞において、3、6、12、18時間のEGCG処理は、劇的な細胞外PCSK9 mRNAレベルの低下を誘導した。24時間のEGCG処理はLDL受容体の活性化を伴って、細胞外PCSK9レベルの有意な低下を誘導した。EGCGによるLDL受容体mRNAレベルの増加はERKまたはp38経路を介して起こる。我々は初めて、EGCGはLDL受容体の増加に伴って、PCSK9の減少を誘導することを発見した。EGCGによるLDL受容体の活性化やPCSK9レベルの低下はアネキシンA2と一部関連する。本研究から、以下のような、新規の興味深い現象を発見したため、研究はおおむね順調に進展していると判断した。(2)EGCGは培地中Annexin A2(ANXA2)レベルを有意に低下させることを明らかにした。(3)EGCGによるLDLR上昇作用や培地中PCSK9低下作用は、ANXA2非依存的な様式で引き起こされることを明らかにした。(4)LDLRの発現にANXA2が関与することを発見した。食品機能学研究遂行で、EGCGによるLDLR上昇作用や培地中PCSK9低下作用は、Annexin A2(ANXA2)非依存的な様式で引き起こされることを明らかにした。よって、PCSK9の低下の要因はANXA2以外の分子に起因しているので、この原因分子の特定を推進する方針である。採択された研究資金が申請時の60%であったので、申請時に計画していた二次元電気泳動に関するプロテオーム解析ができていない状態である。しかし、それに代わり、文献や予備実験で、PCSK9やannexin A2とLDL受容体との関連性が考えられ、現在は、PCSK9がEGCGによるLDL受容体活性化時に顕著に減少するという大変興味深い現象を発見した。従って、研究はおおむね順調に進展していると判断できる。PCSK9がEGCGによるLDL受容体活性化時に顕著に減少するという大変興味深い現象を発見した。PCSK9はLDL受容体の分解を促進するタンパク質である。よって、PCSK9の著減がLDL受容体の活性化と関連する可能性があり、現在、PCSK9の減少の分子機構をLDL受容体活性化との関連性から検討中である。また、このPCSK9の現象が他のポリフェノールでも観察できるかどうかも検討する方針である。さらに、未知のEGCG受容体(仮説)と考えられるAnnexin A2とLDL受容体との関連性も、Annexin A2抗体やLR67(カテキン受容体)抗体などを用いて検討する計画である。
抗力型風車高出力化のための集風ケーシング偏流装置の最適化

申請課題では,集風ケーシング付クロスフロー風車のスケールアップとともに,集風ケーシングの小型化の検討を行う.平成30年度は,前年度の検討結果を踏まえ,風向変化時に集風ケーシングの向きと風向とにずれが生じた場合に出力改善効果の低下が明らかになったため,偏流板の枚数を2枚から3枚に増やした新たなケーシングの検討を行った.すなわち,これまでの偏流板Bについて風向変化の影響が大きいため2枚構成とし,それらの配置を検討した.この集風ケーシングを代表直径171mm,翼枚数12枚の供試風車に適用し,数値解析および風洞実験によりその効果を評価した.その結果,提案した集風ケーシングは,ケーシングの向きと風向きとのずれがー5度+20度の範囲で,高い出力改善効果を維持できることが示された.これまでの偏流板2枚では,ケーシングの効果が得られる範囲は0度+15度であり,新しく提案した集風ケーシングの風向変化に対する優位性が明らかになった.提案する集風ケーシングは機械制御なしで尾翼により風向に対する姿勢を独立して制御することを想定している.そこで,さらなる風向変化時の検討,すなわち,その実現性を確認するために,集風ケーシングを構成する尾翼を設計・製作し,風洞実験により羽根車静止時および運転時のケーシングの挙動を把握する実験を行った.尾翼の設計は,偏流板に作用する風車軸回りのトルクを数値解析により見積り,尾翼寸法を決定した.集風ケーシングは,前年度検討した代表直径114mmと,それを1.5倍とした2種類の代表直径171mmの計3種類の供試風車に用いた.風洞実験の結果,静止時は想定するケーシングの向きとはずれた状態になるが,羽根車が旋回すれば,ほぼ目的とする向きでケーシングは風向に正対し,軸回りのずれは最大でも+6度となり,前述のケーシングの効果が得られるずれの範囲内であることが確認できた.前年度に集風ケーシング付クロスフロー風車の集風ケーシングについて,ケーシングの向きが風向に対してずれた場合について検討した結果,2枚の偏流板ではずれが負側に大きいと,出力改善効果が維持できないことが分かった.そこで平成30年度は,新たに3枚の偏流板で構成した集風ケーシングを検討した.OpenFOAMによる数値解析を行い,これまでの偏流板Bを2枚構成とし,風向変化の影響を考慮して,それらの配置を検討した.新たに検討した偏流板3枚の集風ケーシングの解析結果から,ケーシングの向きと風向きとのずれが風車軸回りでー5度+20度の範囲(これまでは0+15度)で,高いケーシング効果を維持できることが示された.さらに数値解析結果を踏まえ,代表直径171mm,翼12枚の供試風車について,ケーシングを構成する偏流板3枚の配置を2通り検討した.すなわち,偏流板3枚の風向に対する風車軸回りの傾きを変えた風洞による出力性能試験を実施し,風向変化時のケーシングの性能評価を行った.3枚の偏流板を任意の傾きで固定できる治具を検討し,3Dプリンタにより製作した.これにより2種類のケーシングについて,傾き角±20度の範囲を5度刻みで条件を変えた出力性能試験を一連の実験で実施可能になった.出力性能試験結果から,ケーシングの風向きに対するずれがー5度+20度の範囲で,ケーシングの効果は高く,出力性能曲線のピーク時でケーシングなしの条件に比べ,約45%出力性能が向上し,最適なケーシングの向きが+5から+10度付近にあることが明らかになった.加えて,申請内容以外の検討として,偏流板Aの流れ場改善効果の向上させる方法として簡便な高揚力装置であるガーニーフラップの適用が期待できるため,対称翼の後縁部にフラップを付加した翼型の数値解析等を実施し,ガーニーフラップの効果を確認することができた.現在までの進捗状況で述べた出力性能試験は,代表直径171mm,翼12枚のスケールアップした供試風車のみでの検討であったため,もう1つの翼19枚としてスケールアップした供試風車についても,集風ケーシングを構成する3枚の偏流板を配置した実験を実施し,風向変化時を含めた集風ケーシングの出力改善効果の評価を行う.加えて,ケーシングが風向に対して正側に傾いた場合の偏流板Aの効果および偏流板Bを2枚構成としたことによる効果について,これまでの数値解析結果の流れ場を考察すると,偏流板の断面形状は円弧翼形状でなく,平板形状でも同等の高い効果が得られる可能性が推察できた.そのため,3枚の円弧翼形状の偏流板の集風ケーシングに加え,3枚の平板形状の偏流板の集風ケーシングの製作を行い,これら2種類または形状の異なる偏流板を組み合わせた集風ケーシングについて,風洞実験や数値解析によるケーシングの出力改善効果の評価を行う予定である.今年度の後半は,集風ケーシング付クロスフロー風車のスケールアップとともに,集風ケーシングの小型化の検討を目的に実施した,集風ケーシング付クロスフロー風車のスケールアップの方法に関する検討,数値解析結果を活用した集風ケーシングを構成する尾翼の設計とケーシングの風車軸回りの挙動の観察,集風ケーシングの小型化のための偏流板断面形状の検討(ガーニーフラップの適用検討も含む)

および,風向変化時を考慮した集風ケーシングの出力改善効果の安定性向上のための偏流板3枚のケーシングの検討などの研究結果を取り纏め,申請課題研究の総括を行う予定である.申請課題では,集風ケーシング付クロスフロー風車のスケールアップとともに,集風ケーシングの小型化の検討を行う.平成29年度は,ケーシングを構成する2つの偏流板(風車への増速流れを誘起する偏流板A,風車に不要な風の流入を防止する偏流板B)の寸法を小さくする検討として,偏流板断面形状をこれまでの平板形状から風車翼と同じ円弧翼形状とし,代わりに偏流板寸法を2/3に小さくすることを検討する.また同時に,クロスフロー風車のスケールアップについて,2種類の方法を検討し,3Dプリンタによる小型供試風車模型を製作する.すなわち,これまでに製作した代表直径114mm(風車翼中心を通る直径は100mm)の基準となる供試風車(翼弦長20mm,翼枚数12枚)と,それと相似に1.5倍とした風車(翼弦長30mm,翼枚数12枚)に加え,平成29年度は,代表直径114mmの供試風車と翼寸法およびソリディティを等しくし,翼枚数を多くして代表直径を1.5倍の171mmとした風車(翼弦長20mm,翼枚数19枚)の製作を行った.クロスフロー風車では,スケールアップを検討する場合,形状を相似に大きくする方法以外に,翼寸法は大きくせずに翼枚数を増やすなど,いくつかの方法が考えられる.また,集風ケーシング付風車では,翼寸法と集風体である偏流板寸法との大小関係も風車性能に影響するものと考えられ,これらを踏まえスケールアップの指針となる検討を行うことを目的としている.平成29年度は,基準となる代表直径114mmの供試風車とスケールアップの方法が異なる代表直径171mmの2種類の供試風車,計3種類の供試風車について,風車単体および2枚の円弧翼形状の偏流板を付加した集風ケーシング付風車を対象に,簡易吐出型風洞送風機を用いた出力性能試験を実施し,偏流板を円弧翼形状とした集風ケーシングの出力性能改善効果の把握を行った.これまでに検討した代表直径114mmの供試風車を基準として,翼寸法とソリディティ(0.76)が等しい代表直径を1.5倍の171mmとした供試風車を,3Dプリンタを用いて製作した.なお,代表直径114mmの風車と,相似に1.5倍の供試風車は前年度に製作済みである.これらの風車に適用する集風ケーシングについても,ケーシングを構成する偏流板の断面形状をこれまでの平板形状から風車翼と同じ円弧翼形状にするため,代表直径114mmおよび171mmの風車それぞれの偏流板を3Dプリンタにて製作した.なお,偏流板の長さ(翼弦長)は,代表直径114mm風車では20mm,代表直径171mm風車では30mmであり,過去に用いた平板形状に比べて2/3の大きさとした.平成29年度は,代表直径114mmの供試風車と,スケールアップの方法が異なる2種類の代表直径171mmの供試風車について,風車単体および2枚の偏流板を付加した偏流板付風車の条件で,簡易吐出型風洞送風機を用いた出力性能実験を実施した.集風ケーシングを付加しない風車単体の条件では,基準となる代表直径114mmの風車に対して,直径と翼寸法とも相似に1.5倍とした風車は,出力性能が向上したが,翼寸法を変えず翼枚数を増やした1.5倍風車は同程度の出力性能となった.一方,2枚の偏流板付風車では,直径と翼寸法とも1.5倍の風車は基準の偏流板付風車と出力性能は同程度となり,翼寸法を変えず翼枚数が多い1.5倍風車はこれらより高い出力性能を示した.後者では,2枚の円弧翼形状の偏流板の付加により最も良い条件で平板形状と同等の約45%出力性能が向上した.
外国語学習における音声つき静止画再生装置の適用に関する基礎的研究

本研究の成果は、合計18篇の論文(全373頁)にまとめられた。それらは3部に分かれており、第1部は原理的基礎研究6篇、第2部はCDーROM/CAIの実践的基礎研究8篇、第3部はインタラクティブ・マルチメディア学習システムの開発に関する4篇である。第1部の内容は、"研究に用いたCAIシステムの概要"、"英語学習プログラムの構成方法としての聴覚・言語法と認知規範法との比較実験"、"英語教材提示における音声刺戟と音声・文字刺戟併用との比較研究"、"Foxmative Evaluation and Construction of CAI Software for Vocabulary Building Introduction"、"マイクロコンピュータを用いた専門分野別日本語学習システム(上級用)の開発ー1.コースウェアの作成と適用実験"、同ー2.学習記録の検討"、以上6篇である。第2部の内容は、外国語学習における音声つき静止画再生装置の適用に関する実践的基礎研究について、"CDーROM・MSX_2/CAIシステムの開発と適用モデルの研究"、"外国語学習におけるCDーROM・MSX_2/CAIシステムの適用に関する基礎的理論"、"外国語学習における静止画の特定と諸特性に関する基礎的研究〔1〕ー英語入門期用可視覚化語彙のデータベース化の研究"、"CDーROM・MSX_2/CAIシステム利用の実験的考察〔1〕ー中学・高校英語学習用コースウェアの開発と予備的環境テスト"、"同〔2〕ー英語音声訓練用ソフトに関する基礎的研究"、"同〔3〕大学英語学習用コースウェアの開発と利用実験(1)"、"〔4〕ー大学英語学習用コースウェアの開発と利用実験(2)"、"〔5〕ー日本語識別練習用コースウェアの開発と利用実験(1)"、の以上8篇の論文にまとめた。第3部は、外国語学習におけるインタラクティブ・マルチメディア学習システムの開発と試用に関する論文4篇である。第1部の研究は、文字・音声を対象とするところまでにとどまり、第2部の研究は、探索的実験研究を終えた段階である。しかしながら、CDーROM/CAIシステムが、多重シンボルを自由に扱って、外国語学習の効率化、科学化に重要な役割を果すことを確認した。本研究の中で、先年度より継続した、より基本的な基礎研究は、(1)外国語教育プログラムの開発に関する研究と、(2)外国語教育CALプログラムの開発に関する研究である。その研究の成果の一部は、関連する学会の年会において発表した。それらは、「英語学習プログラムの構成方法としての聴覚・言語法と認知・規範法との比較実験」、「英語教材提示における音声刺戟と音声文字刺戟併用との比較効果について」、および「マイクロコンピュタを用いた専門分野別日本語学習システム(上級用)の開発......1.日本語上級用語い学習教材の開発、2.文字・音声提示併用の効果」である。また、研究継続中の課題は、英語学習プログラムの構成方法と学習者特性との交互作用に関する研究」、「英語CALプログラムにおける異なった画像の学習に及ぼす影響に関する実験的研究」、「英語読解力向上のための語い学習CAI教材システムの開発」、「絵を用いる英語訓練の類型化および入門期用可視覚化語いのデータベース化の研究」、その他である。

実践的な基礎研究としては「Listening、Readingにおける絵の効果」、「TVーPhotを使ったSpeakingのテスト」を関連学会に発表した。当該研究課題の核心となる、CD-ROM・MSX_2システムを完成。音声、文字、画像の素早いランダムアクセス可能な、コースウェアの設計、制作、実験を行い、関連学会に発表した。CDーROM/パソコンシステムによる文字・自然音声・自然色画像CAIの研究(1)」、その他である。これは、中・高校生対象の英語であるが、大学レベルの英語に関しても、前記システムによるコースウェアを開発、各種シンボルの比較実験、総合能力養成における効果の測定を行った。また「日本語学習における音声識別訓練プログラムの開発」をして、これをCDーROM化。「音声・文字と音声・文字・画像の母音識別練習に及ぼす効果の比較実験」を実施。以上報告書作成中。
EC単一市場の発足(1992年)と「東アジア経済圏」に与えるインパクト

(1)まずupーtoーdate資料の収集と関係図書の購入・整備に全力をあげた。ECCommission発行の不定期ドキュメントEurope InformationのExternal Relationsをアジア太平洋地域において収集できたことと、CACCI(アジア太平洋商工会議所連合会)の関係者との接触ができたことで同連合会刊のOvercoming the threatfrom West Trade BlacsとWest Trade Blocs(いずれも1990年刊)が入手できたことの収獲は大きい。一方、海外にむいてISEAS(シンガポ-ル)によるASEAN and the EC(シリ-ズ・計4冊)(1988ー89年刊)等の研究図書の収集にも成果をあげることができた。計6目の旅費をこのために注ぎ込んだ。(2)資料の整理と分析に多大な精力を注ぎこんだこと。ECとASEAN,ECとNIES各国(地域)、ECと日本に分けて、貿易関係、投資関係、為替関係さらに労働力(アセアン)関係にそれぞれの分野にむける1980年代の動きを全体係に浮き彫りにするため不可欠な作業である。そのため院生アルバイタ-を駆使した。(3)Frameworkとlmplicationの作業について。NIESの不況と湾岸戦争(90年8月)の勃発で、かなり動態的要素が加わり、難行をよぎなくせられた。「環日本海圏」の急浮上も「東アジア経済圏」に地殻変化を示唆している。こうした変動を含めての現状分析はにわかに把握しがたい。それを教えて思考の試みとして中間形成のかたちで、『世界』誌に二点ばかり発表してみた。ECからのインパクトを正面から取り上げずに終ったことを反省し、それを含めての本格的な試みをいま練り上げている際中であり、年内発表をめざしている。
回復期リハビリテーション病棟における高齢者ケアEBP実装システムの開発

2015-2016年度に評価指標として、EBP自己評価尺度(EBPQ-J)の開発を行った。EBPQは米国で開発され、英語圏での信頼性妥当性は検証されているが、日本における信頼性妥当性の検証は行われていないため、COSMINガイドラインに基づき、バックトランスレーション、エキスパートパネルを経て内容妥当性を確保した項目ワーデイングを決定し843人の看護師を対象として構成概念妥当性、基準関連妥当性、既知集団妥当性、再テスト法による信頼性を検証した。結果EBPQ-J3因子24項目は、4因子18項目となりこれをEBPQ-Jとした。つぎに、回復期リハ病棟に勤務する看護師45名に半構造的インタビューを実施し、回復期リハ病棟におけるEBP実装の促進要因および阻害要因を内容分析で明らかにした。これに基づき、調査票を作成し、全国の回復期リハ病棟を対象に、EBP実装に関する実態調査を行った。結果、EBP実装の阻害要因は、「多職種連携の停滞」「リハの質の低さ」「ケアの10項目宣言への固執」「ケアの予見性の低さ」であった。これらの阻害要因とEBPQ-J得点に関連はなく、看護研究の経験、専門資格の有無が関連していた。この調査結果をもとにEBP実装支援システムとしてwebサイトを構築し、コンテンツを開発し、これを用いて、6病棟を対象としたEBP実装支援介入を2017年10月から2018年3月に渡って実施した。全体での介入前後のEBPQ-J得点は有意な変化が見られなかったが、病棟ごとにみると、2病棟が有意に改善、2病棟が有意に低下、2病棟は変化がなく、交互作用はp=0.0046と有意であった。以上の結果を総合的に検証し、回復期リハ病棟におけるEBO実装支援モデルの修正を行い、支援システムの改善点を明確にした。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。回復期リハビリテーション病棟における、根拠に基づいた実践(EBP)の実装(implementation)のための支援システムを開発するための事前調査として、回復期リハ病棟でのEBPの実装における阻害要因と促進要因について調査した。まずは既存の調査票をもとに、Evidence based practice questionnaire(EBPQ)日本語版を開発した。その妥当性・信頼性を検証するために、日本の大学病院に勤務する看護師844名を対象に質問紙調査を行った。また、回復期リハ病棟8施設に勤務する看護師45名に、半構造化面接を行った。回復期リハ病棟の看護師では、【認知症ケアの知識・経験の不足】、【看護のエビデンスの入手困難】などにケア改善の困難を感じていた。また、患者の重症化高齢化により【ケアの知識・技術の向上】、【高齢者・認知症ケアの充実】、【身体管理の充実】を今後の課題としていた。一方で、患者ケアについての情報を入手するうえで、「認知症ケアの情報について何を選んだら良いかわからない」など【情報を取捨選択する上での迷い】や「情報の入手方法を知っている者が限られている」など【情報収集の仕組みの不十分な浸透】などの困難が挙げられた。これらの事前調査を行うとともに、EBPガイドブックの翻訳作業、エビデンスサマリーの作成準備、webページの作成準備などを行いながら、回復期リハ病棟でのEBP実装準備を行った。今年度の研究実績について、第53回日本リハビリテーション医学会学術集会(京都)、日本老年看護学会第21回学術集会(大宮)で発表予定である。平成27年度は、1回復期リハ病棟の看護師・看護管理者へのインタビューおよび質問紙調査からEBP実装の阻害要因と促進要因を抽出し、さらに全国の回復期リハ病棟を対象に実態調査を行う。また、1をもとに、既存のEBP実装モデルの修正、SNSなどによる発信準備、支援ツールの開発を行いながら回復期リハ病棟でのEBP実装準備を行うことを計画していた。現在までに、インタビューおよび質問紙調査からEBP実装の阻害要因と促進要因を検討した。また、全国の回復期リハ病棟を対象として実態調査を行うべく、発送準備を整えている。さらに、回復期リハ病棟でのEBP実装準備として、EBPガイドブックの翻訳作業、エビデンスサマリーの作成準備、webページの作成準備、介入フィールドの事前準備を行っており、概ね研究計画に基づき進捗している。全国の回復期リハビリテーション病棟(以下、回復期リハ病棟)に勤務する看護師および看護管理者1281名を対象に、根拠に基づいた実践(EBP)の実装(implementation)における促進要因、阻害要因、満足に関する質問紙調査を行った。回復期リハ病棟でのEBP実装に向けて、キックオフミーティングを開催し、3施設6病棟の研究参加を決定した。参加病棟に勤務する看護師および看護管理者にはベースライン調査として、根拠に基づいた実践(EBP)の実装における促進要因、阻害要因、満足に関する質問紙調査を行った。EBP実装で使用するウェブページの構成は「EBPの基本」「エビデンス一覧」「EBPの取り組み方」「EBPに取り組む時に使うツール」「本研究の説明」「ガイドライン」「文献検索」とした。エビデンスサマリーは、「せん妄予防2件」「排泄ケア1件」「服薬管理1件」「脳卒中患者の家族(介護者)へのケア2件」「脳卒中患者への学習支援1件」「身体拘束について3件」「転倒予防10件」「(リハ病棟における)多職種連携2件」を作成した。

研究に参加する病棟へのヒアリングから、必要なケア項目についてのエビデンスサマリーを随時追加した。6つの病棟にインターネットに接続したパソコンを設置し、ウェブページやその他の検索ができるよう環境調整を行った。看護師長や脳卒中リハビリテーション認定看護師らが中心となり、転棟予防やせん妄ケア、排泄ケア等に関してエビデンスサマリーに基づき、ケア改善を行った。平成28年度は、1全国の回復期リハ病棟を対象として実態調査の実施、2EBP実装準備としてウェブページの開設、3研究参加施設合同のキックオフミーティング開催、4研究参加施設におけるEBP実装を計画していた。1は1149施設のうち、調査への合意の得られた130施設2863名の看護師および看護管理者へ質問紙調査を実施し、現在データを分析中である。2はコンテンツを決定し、エビデンスサマリーを作成した。エビデンスサマリーは介入病棟におけるケア改善の必要性に応じて、随時更新した。また、ウェブのアクセス数などについてデータ収集・分析をし、評価を実施できるよう解析準備を行っている。3および4は、介入病棟に(3施設6病棟)において、パソコン・プリンター、必要文献を設置等の環境調整を行い、EBP実装を開始した。開始後は、その過程や変化について詳細な記述を行い、本研究のデータをしており、研究者は病棟での調整と合意形成および実施に必要なアドバイスについて、メールや訪問による面接でコンサルテーションを行い、実施の支援を行っている。さらに、ガイドブック翻訳本の出版に向けた調整を行っており、概ね研究計画に基づき進捗している。2015-2016年度に評価指標として、EBP自己評価尺度(EBPQ-J)の開発を行った。EBPQは米国で開発され、英語圏での信頼性妥当性は検証されているが、日本における信頼性妥当性の検証は行われていないため、COSMINガイドラインに基づき、バックトランスレーション、エキスパートパネルを経て内容妥当性を確保した項目ワーデイングを決定し843人の看護師を対象として構成概念妥当性、基準関連妥当性、既知集団妥当性、再テスト法による信頼性を検証した。結果EBPQ-J3因子24項目は、4因子18項目となりこれをEBPQ-Jとした。つぎに、回復期リハ病棟に勤務する看護師45名に半構造的インタビューを実施し、回復期リハ病棟におけるEBP実装の促進要因および阻害要因を内容分析で明らかにした。これに基づき、調査票を作成し、全国の回復期リハ病棟を対象に、EBP実装に関する実態調査を行った。結果、EBP実装の阻害要因は、「多職種連携の停滞」「リハの質の低さ」「ケアの10項目宣言への固執」「ケアの予見性の低さ」であった。これらの阻害要因とEBPQ-J得点に関連はなく、看護研究の経験、専門資格の有無が関連していた。この調査結果をもとにEBP実装支援システムとしてwebサイトを構築し、コンテンツを開発し、これを用いて、6病棟を対象としたEBP実装支援介入を2017年10月から2018年3月に渡って実施した。全体での介入前後のEBPQ-J得点は有意な変化が見られなかったが、病棟ごとにみると、2病棟が有意に改善、2病棟が有意に低下、2病棟は変化がなく、交互作用はp=0.0046と有意であった。以上の結果を総合的に検証し、回復期リハ病棟におけるEBO実装支援モデルの修正を行い、支援システムの改善点を明確にした。
哺乳類の咀嚼運動様式の進化をさぐる：歯の微細摂食痕の三次元解析

本研究では歯に残る摂食時の微細な痕(マイクロウェア)の三次元的な解析による初期哺乳類の食性進化の解明を目指している。マイクロウェアの三次元解析は手法自体が開発途上であり、他研究室で得られたデータと比較可能でかつ食性を反映している表面性状データを得るためのプロトコルの確立が重要である。本年度も食性が既知の現生哺乳類であるイノシシやシカからのデータ収集に尽力し、プロトコルの確立を目指した。同時に初期哺乳類と同じ三畳紀に生息した海生爬虫類の板歯類の食性解明を目指した取り組みも始めた。ヨーロッパの博物館で採取した板歯類のプラコダスやキアモダスのマイクロウェアからのデータ採取を行い、同時に比較対象となる底生生物を捕食する現生サメのマイクロウェアを沖縄美ら島財団が保有する標本から採取し、データの採取を行った。また、三次元マイクロウェア解析の利点として、人の目でマイクロウェアをカウントする定量的な二次元マイクロウェア解析と異なり、定量的な数値として表面性状データが得られる点があげられる。数値として得られたデータは種間の関係を表す系統樹を用いた系統比較法を用いて、祖先の状態の推定や、進化過程の解明、進化モデルの推定等に利用できる。このような将来的なマイクロウェアから得られた系統比較法の研究を行う事を想定し、系統比較法の習得とそれを用いた研究も推進し、大きな成果が得られた。英国レディング大学と共同で進めた、陸生哺乳類における歩行様式と体重進化の関係を調べる研究では、歩行様式が変化する時に体重も大きく変化するという結果を得る事ができた。また、系統関係から生物地理区の関係性をネットワークとして表す新手法の開発にも成功し、今後様々な分類群への適用を予定している。これらの研究を行い、得られた系統比較法の知識や技術をマイクロウェア解析で得られたデータと組み合わせて今後の解析を進めたい。マイクロウェアの研究は未だに現生哺乳類を用いたプロトコルの確立を行っている段階である。初期哺乳類のマイクロウェアの採集も未だに行えてはいない。板歯類のマイクロウェア研究では海生哺乳類のマイクロウェアを採取し比較を行う予定なので、陸生哺乳類と海生哺乳類のマイクロウェアの違いを明らかにできればと考えている。哺乳類の食性の初期進化を探るという研究目的からすると、研究は大幅に遅れているという事ができる。一方で将来的にマイクロウェア研究と組み合わせて、より大きな成果を生む事を目的に進めている系統比較の研究では、インパクトのある成果を生み出すことができた。マイクロウェアを用いて個々の絶滅種の食性を調べるだけでなく食性の大進化について調べるためには、系統比較法が不可欠である。昨年度を将来的にマイクロウェアを用いて大きな研究成果を出すための準備期間ととらえれば、マイクロウェア研究そのものの遅れを補ってあまりある進捗があったと考えている。まずは板歯類の食性推定を進めたいと考えている。そのために比較対象となる、海生哺乳類のマイクロウェアの採取を行う。具体的にはジュゴンやマナティ等の海藻を食べる海牛目を調べる。また歯の形態が板歯類と大きく異なるため、どこまで比較が可能かは疑問もあるが、ハクジラの仲間のマイクロウェアの採取も行いたい。さらに哺乳類の初期の食性の進化を調べるために、プロバイノグナトゥス類の歯化石からマイクロウェアの採取を行いたいと考えている。系統比較法の手法の習得を通じて、進化研究における系統比較法の重要性、また種間以上の大進化を研究する点における古生物研究との親和性の高さを痛感した。古生物学者が持つ大きな疑問を系統比較法で定量的に検証できるデータに落とし込む事で、古生物学のみならず進化生物学全体にインパクトのある成果を生み出す事ができる。一方で系統比較法は日本語による解説書が非常に少なく、特に最新の手法に熟練するには困難が伴う。そこで本年度はシンポジウムの開催等を通じて、系統比較法の啓蒙にも力を入れたいと考えている。本研究では、歯の微細摂食痕(マイクロウェア)の三次元解析によって哺乳類の咀嚼運動の進化過程を明らかにすることを目指している。マイクロウェアの三次元解析は従来のた二次元解析に比べて客観性や信頼性の点で優れているが、この手法で研究を行っている研究機関は世界でも数か所のみであり、その実施にはレーザー顕微鏡や三次元性状解析ソフトに加え、取得データからノイズを除去するフィルタリング処理方法といった工学的知識に基づいた各々の顕微鏡機器に応じたプロトコルの確立が必要となる。申請者らは試行錯誤をへて、ようやく所有する機器に最適かつ他の機器を用いた場合と相同な解析結果を得られる方法を見出し、プロトコルに関する論文をマイクロウェアの三次元解析をテーマとした国際学会で発表し、論文として発表することができた。プロトコルの確立過程では、現生シカのマイクロウェアの解析を行い、食性とマイクロウェアの関連についての研究も行った。統計的に有意な関連性を見出す事はできなかったが、マイクロウェアの三次元解析は世界的に見ても先進的な研究手法であることに鑑み、マイクロウェアの研究史とシカの研究で用いたマイクロウェアの三次元解析の手法の解説記事を古生物学会の和文誌に寄稿した。哺乳類の祖先のマイクロウェア解析については、アルゼンチンの三畳紀後期のイスキグアラスト層で最古の恐竜と共産するキノドン類のエクサエレトドンの頬歯のマイクロウェアの線状痕の向きから咀嚼運動の復元を行った。

歯の咬耗のマクロな形状から先行研究で指摘されていた前後方向の咀嚼運動による線状痕を確認することができた一方で、一部の先行研究で推測されていた横方向の咀嚼運動を示唆する線状痕は確認できず、エクサエレトドンの咀嚼運動は前後方向のみであったという結論を得ることができた。この成果はPLOSONE誌に発表した。共同研究者が管理するレーザー顕微鏡VK-9700を用いて歯の微細摂食痕(マイクロウェア)の三次元解析を実施するためのプロトコルを確立することができた。また、三畳紀のキノドン類の咀嚼運動については、マイクロウェアから復元を行い、成果を国際誌に発表することができた。一方で、2017年度に予定していた海外の博物館での獣弓類(哺乳類型爬虫類)のマイクロウェアの採取は、他の業務等で多忙だったこともあり行うことができなかった。そのため2018年度以降の研究の進行に遅れが生じることが予想される。本研究では歯に残る摂食時の微細な痕(マイクロウェア)の三次元的な解析による初期哺乳類の食性進化の解明を目指している。マイクロウェアの三次元解析は手法自体が開発途上であり、他研究室で得られたデータと比較可能でかつ食性を反映している表面性状データを得るためのプロトコルの確立が重要である。本年度も食性が既知の現生哺乳類であるイノシシやシカからのデータ収集に尽力し、プロトコルの確立を目指した。同時に初期哺乳類と同じ三畳紀に生息した海生爬虫類の板歯類の食性解明を目指した取り組みも始めた。ヨーロッパの博物館で採取した板歯類のプラコダスやキアモダスのマイクロウェアからのデータ採取を行い、同時に比較対象となる底生生物を捕食する現生サメのマイクロウェアを沖縄美ら島財団が保有する標本から採取し、データの採取を行った。また、三次元マイクロウェア解析の利点として、人の目でマイクロウェアをカウントする定量的な二次元マイクロウェア解析と異なり、定量的な数値として表面性状データが得られる点があげられる。数値として得られたデータは種間の関係を表す系統樹を用いた系統比較法を用いて、祖先の状態の推定や、進化過程の解明、進化モデルの推定等に利用できる。このような将来的なマイクロウェアから得られた系統比較法の研究を行う事を想定し、系統比較法の習得とそれを用いた研究も推進し、大きな成果が得られた。英国レディング大学と共同で進めた、陸生哺乳類における歩行様式と体重進化の関係を調べる研究では、歩行様式が変化する時に体重も大きく変化するという結果を得る事ができた。また、系統関係から生物地理区の関係性をネットワークとして表す新手法の開発にも成功し、今後様々な分類群への適用を予定している。これらの研究を行い、得られた系統比較法の知識や技術をマイクロウェア解析で得られたデータと組み合わせて今後の解析を進めたい。マイクロウェアの研究は未だに現生哺乳類を用いたプロトコルの確立を行っている段階である。初期哺乳類のマイクロウェアの採集も未だに行えてはいない。板歯類のマイクロウェア研究では海生哺乳類のマイクロウェアを採取し比較を行う予定なので、陸生哺乳類と海生哺乳類のマイクロウェアの違いを明らかにできればと考えている。哺乳類の食性の初期進化を探るという研究目的からすると、研究は大幅に遅れているという事ができる。
超半球形状を有する微小ガラス光学素子の作製と機能評価

超半球形状を有するガラスは、光の回折限界を超える分解能を有するSolid Immersion Lens(SIL)や高い効率で光を閉じ込める光共振器として機能する。このような光学素子には数百nm以下の加工精度が求められるが、既存の作製技術でこれを満たすのは難しく、作製誤差による歩留まりの低下が問題となっている。我々はガラス融液と基板との濡れ性を利用してマイクロメートルサイズの超半球型ガラス光学素子を作製するSurface-tension Mold(StM)法を開発した。炭素質基板上でガラス微粉を熱処理し、軟化させることで一度の熱処理で大量のガラス超半球を作製できる。こうした光学素子は屈折率が高い材料を用いるほど高い光機能を発現できるが、高屈折率ガラス(屈折率n>1.7)は結晶化による失透や基板との反応を伴うことが多く、StM法を適用するのが困難であった。本年度の研究では、種々の高屈折率ガラスの熱物性を調査し、熱的安定性が比較的低いガラスに対しても熱処理条件を最適化することによりStM法を用いて超半球化できるかを検討した。ガラス組成はLa_2O_3-ZnO-B_2O_3-SiO_2系の2種類のガラス(LZBS-1:n=1.718、LZBS-2:n=1.786)を用いた。通常の溶融葱冷法により作製したガラスを粉砕筋い分けにより2050μmのガラス微粉とした。これを、鏡面研磨したグラッシーカーボン基板(中心線平均粗さRa<2.0nm)上に分散させ、H_2/N_2雰囲気中600800°Cで熱処理した。ガラスの結晶化領域を明らかにし、これを考慮しながら温度プログラムを最適化することで、真球面を有する透明なガラス超半球を作製することに成功した。LZBS-1およびLZBS-2ガラスの接触角の平均値は、それぞれ137および152°であった。本研究により、屈折率が1-7を超える高屈折率ガラスに対してもStM法が適用可能であることが示された。StM法を種々のガラス系に適用して、様々な光学条件(屈折率、形状:、光透過率)を持つガラス超半球を作製でき、高い光機能を発現する超半球型光学素子へと展開できるものと期待される。球の一部を切り取った形状のガラス超半球は超解像を有するSolid Immersion Lens (SIL)や高い閉じ込め効率を実現する光共振器として機能する。我々は前年度までの研究で、ガラス融液を炭素質基板上に保持することで微小ガラス超半球を精度良く簡便に作製できるSurface-tension Mold (StM)法を開発し、作製したガラス超半球の光機能(SIL、光共振器)を実証してきた。ガラス微粉を基板上で熱処理することで一度のプロセスで同一形状の微小ガラス超半球を作製できることがわかっている。StM法で得られる微小ガラス超半球をデバイスに実装する場合、粒径の揃ったガラス超半球を基板上に並べて作製する技術の開発が不可欠である。本年度の研究では、オプティカルコンタクトとリソグラフィーの組み合わせにより、均一な粒径の微小ガラス超半球の作製を実現した。ブローイング法により作製した厚さ約10μmのガラス箔(Na_2O-CaO-SiO_2系)を、オプティカルコンタクトによりグラッシーカーボン基板に貼り付けた。このガラス箔をリソグラフィーによりタイル状に切り分けた後、StM処理を適用してガラスタイルを超半球状に成形し、アレー状微小ガラス超半球を作製した。得られたガラス超半球の粒径は27±2μmと狭い分布となっており、接触角は133±3°であった。これはSILに求められる形状を満たし、このガラス超半球がSILの機能を有していることがわかる。本研究により、形状の整った素子を一度に大量に作製できるStM法が、オプティカルコンタクトとリソグラフィーの組み合わせにより、粒径の均一化と素子の配列化を実現できることを実証した。

これを、鏡面研磨したグラッシーカーボン基板(中心線平均粗さRa<2.0nm)上に分散させ、H_2/N_2雰囲気中600800°Cで熱処理した。ガラスの結晶化領域を明らかにし、これを考慮しながら温度プログラムを最適化することで、真球面を有する透明なガラス超半球を作製することに成功した。LZBS-1およびLZBS-2ガラスの接触角の平均値は、それぞれ137および152°であった。本研究により、屈折率が1-7を超える高屈折率ガラスに対してもStM法が適用可能であることが示された。StM法を種々のガラス系に適用して、様々な光学条件(屈折率、形状:、光透過率)を持つガラス超半球を作製でき、高い光機能を発現する超半球型光学素子へと展開できるものと期待される。
線虫感染にともなう骨髄由来肥満細胞の動態とその分化増殖因子の研究

肥満細胞のin vivo、in nitroにおける増殖因子としてIL-3、IL-4、IL-9、IL-10、NGF、c-kitリガンドなどが知られている。また線虫感染における肥満細胞増殖反応にはIL-3、IL-4 2つのサイトカインが強く関わっていると考えられている。BALB/cマウス8週令雌(1群3匹)にSvを2000匹皮下接種後0,3,7,11,14,28日と経時的に上記細胞を採取した。細胞は2ME,FBS添加MEMに懸濁し、マイトジェン刺激はPWMを用いた。72時間培養後の上清中のIL-3,IL-4産生をELISA法で定量した。結果はPWM刺激培養上清中では腸管膜リンパ節細胞で感染7日目よりIL-3,IL-4の著しい産生が認められた。脾細胞においても中等度のIL-3,IL-4産生が見られたが、パイエル板細胞では全期間を通じ検出されなかった。骨髄細胞ではIL-3,IL-4の産生が認められるものの、腸管膜リンパ節、脾細胞に比べ低値を示した。以上の結果とSv感染に伴う小腸粘膜型肥満細胞(MMC)数は感染11-14日目にピークに達することからMMCの動態に少なくとも腸管膜リンパ節細胞由来のIL-3,IL-4が強く関与する事が推察された。骨髄ではIL-3,IL-4の上昇が低い事から骨髄内肥満細胞前駆細胞の極端な増加はないと考えられた。
災害時と平常時の活用を想定した長距離無線LAN気象情報システムの開発

本研究では、災害時にも利用できる電源等も含めた自立型の長距離無線LANシステムを構築し、避難所として利用される学校への設置の可能性を探ってきた。また、平常時には気象情報収集システムとして、学校での学習活動に利用しながら運用する方法の検討を進めてきた。しかしながら、同様のシステムがすでに市販される状況になったため、研究の中心を、これらシステムの利用可能性の検討に中心を移し、研究を進めた。気象サーバ機能については、良好にデータの取得が可能であることを確認している。ただ、気象サーバ等を対象とするサイバー攻撃も増加しており、セキュリティ面において防御方法等を検討する必要も出てきている。地震、火山噴火、台風、大雨といった自然災害は、毎年のように発生している。災害発生時に学校は、地域住民の避難場所として、人々の生命を守る重要な役割を担っている。現在、生活のほとんどを電気エネルギーにたよっているが、災害時にはこれが断たれることも多く、同時に重要な連絡手段も断たれてしまうことも多い。そこで本研究では、災害時に緊急連絡手段として、電源等も含めた自立型の長距離無線LANシステムを構築し、避難所として利用される学校への設置の可能性を探る。また、平常時には気象情報収集システムとして稼働させることにより、学校での学習活動に利用できるようにするだけでなく、災害時にスムーズに利用を開始できる方法を検討を開始した。本年度は、独自電源で自立型に運用可能な長距離無線LANブリッジシステムの開発を行った。開発に際して、可能な限り特殊な機器は利用せず、できるだけ省電力な機器で構成することを検討した。当初予定していた機器が入手できなかったため、代替機器を選定したが、アンテナのサイズが予定していたよりも大きくなったため、予定していた三脚では単独で自立させることができず、設置の方法や利用する機器等を再検討の再検討が必要となり、当初予定していたブリッジ接続については、機器間の通信の確認に留まった。これと同時に、気象情報収集システムの試験的な運用と、データを加工し、発信するためのシステムの開発を行った。気象情報システムは、Raspberry PiとVantage VUE (ヴァンテージ・ヴュー)6250JPおよびWebカメラを用い、気象データと10分置きの定点撮影を行うシステムを構築した。気象観測データの収集にはオープンソースソフトウェアのWeewxを、定点撮影にはMotionを用いた。観測結果は、Webベースでアクセスを可能としており、現在、ローカルネット内で運用を継続している。当初予定していた無線LAN機器が入手できなかったため、代替品によるシステム構築をおこなったため。また、平常時には気象情報収集システムとして稼働させることにより、学校での学習活動に利用できるようにするだけでなく、災害時にスムーズに利用を開始できる方法を検討している。本年度は、昨年度作成したシステムを見直し、継続的にデータを収集した。長距離での無線LANの接続については、近隣の無線LAN環境との干渉や、樹木による電波遮断の影響が大きく、当初の想定ほどうまく飛ばないことがわかった。アクセスポイントの配置を工夫し、可能な限り距離を縮める工夫や、季節による樹木の成長等も考慮した設置が必要であり、また、周辺の無線LAN状況の変化にも常に配慮する必要があることがわかった。定常的に利用しながら、通信状況を常に把握しておくことが、災害時にも安定して利用するためにも重要である。気象サーバとして単体でデータを蓄積することは、十分に可能であることも明らかとなった。これらのデータをどのような形で、学習情報として提供すれば、学びにつなげることができるのかも合わせて、今後考えていく必要がある。気象サーバとして太陽光発電と蓄電池で運用することの可能性についても検討を行った。基本的には問題ないが、可能な限り消費電力をおさえたり、蓄電池の性能を維持するなど改良を加えていく必要がある。同時に太陽光発電の効率を上げる工夫も必要であることもわかった。本システムの構成要素の一つである、気象サーバについては、安定して運用を行うめどはついてきている。反面、長距離無線LANの通信については、未だ安定して運用できる状況になく、その要因として、外的な電波干渉や、設置位置の問題等クリアにしなければならない課題も多く残っている。本年度の計画では、プロトタイプを学校等に設置することを予定していたが、システムの安定性を保証できるところまで作り込むことができず、大学内での実験の実施に留まっている。短距離での通信はある程度可能であることまでは明らかになっているため、むやみに遠距離にこだわるよりも、中継方法等を工夫するなど、システム全体の安定性を考慮しながら、通信範囲を伸ばす方法も検討する必要があると考えている。気象サーバに利用しているRuspberryPiについても、ある程度の安定運用は可能であることがわかったが、電源電圧の低下等による動作不具合が発生した場合、最悪の場合システムが破壊され、電圧復旧時に再起動できない場合がある。電源の安定化、システム故障時の修復方法の検討などを進め、より安定して運用できるシステムを目指すことも重要と考えている。システムの今後の普及を考えた場合の、コスト面の問題も残されている。

無線LANを長距離で接続する方法を当初想定していたが、安定した通信を行うためには、中継ポイントの設置等が必要である、中継ポイントが増えれば増えるほど、必要とされる機器数も増え、コスト増につながる。ただ、一つ一つの機器の価格は、長距離用のものを利用するより安価に抑えられる可能性もあり、これらのバランスを考えていく必要がある。気象サーバも含めたIoT機器を狙ったサイバー攻撃も増えてきている。今回のシステムについても、遠隔アップデート、ファイヤウィールの設定、無線LANの盗聴防止対策なども十分に検討する必要があると考えている。本研究では、災害時に緊急連絡手段として、電源等も含めた自立型の長距離無線LANシステムを構築し、避難所として利用される学校への設置の可能性を探ってきた。また、平常時には気象情報収集システムとして稼働させることにより、学校での学習活動に利用できるようにするだけでなく、災害時にスムーズに利用を開始できる方法の検討を進めてきた。研究当初、目的とする機器に類するシステムは存在しなかったが、IoTの急速な発展に伴い、同様のシステムがすでに市販される状況になっている。そのため、研究の中心を、開発自体から、これらシステムの利用可能性の検討に中心を移し、研究を進めてきた。これまでの研究において以下のようなことが明らかとなった。機器のうち、屋外指向性無線LANアンテナのサイズの問題が、設置に大きな影響を与え、手軽な運用に大きな支障になる。コンピュータ本体や無線LANユニットについては、小型化、省電力化により、バッテリー等も小型のもので対応が可能である。反面、アンテナに関しては、その性能の維持のため、現在市販されているものでは大きすぎて、設置が困難である。これらの対策としては、今後のアンテナの小型化も期待できるが、電波到達距離を短く設定し、小型のアンテナで通信できる範囲にシステムを設置する等、設置場所を増やすことで対応することも考えられる。ただし、これには設置場所の確保や、管理するシステムの増加により、管理コストが増大することも考えられ、現時点では最適解を求めるに至っていない。気象サーバ機能については、良好にデータの取得が可能であることを確認している。ただ、気象サーバ等を対象とするサイバー攻撃も増加しており、セキュリティ面において防御方法等を検討する必要も出てきている。今後も今回開発したシステムの継続運用を行いながら、実現可能性の高いシステムの開発と運用方法の検討を進めていく。本研究では、災害時にも利用できる電源等も含めた自立型の長距離無線LANシステムを構築し、避難所として利用される学校への設置の可能性を探ってきた。また、平常時には気象情報収集システムとして、学校での学習活動に利用しながら運用する方法の検討を進めてきた。しかしながら、同様のシステムがすでに市販される状況になったため、研究の中心を、これらシステムの利用可能性の検討に中心を移し、研究を進めた。
解熱鎮痛剤の一斉分析法の開発

高性能薄層クロマトグラフィー(HPTLC)による19種類の解熱鎮痛剤の簡便・迅速なスクリーニング法について検討した。HPTLCプレート:シリカゲル60F254およびRP-18F254S(10×10cm、メルク社)を用いた。展開溶媒は、n-Butylether:n-Hexane:Acetic acid(20:4:1)、Chloroform:Methanol:Acetic acid(45:5:1)の条件で行ない、展開後UVランプでスポットを確認し、呈色試薬として0.1%Dichlorophenol-indophenolエタノール溶液(DPI試薬)、0.04%Bromocresol greenエタノール溶液、ドラ-ゲンドルフ試薬、ニンヒドリン試薬、リ-ベルマン試薬を用いた。19種類の解熱鎮痛剤は、2種類の展開溶媒でそれぞれ良い分離がみられた。8種のプロピオン酸系製剤、4種のアントラニル酸系製剤、Acemetacin、IndomethacinおよびAspirinは、いずれもDPI試薬で発色し、それらの検出限界はプレート上で0.5-5μgであった。8種類のプロピオン酸系製剤解熱鎮痛剤をN-クロロメチルフタルイミドでメチルフタルイミド(MPI)誘導体化し、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)で微量分析する方法を検討した。HPLC分析は機器;日立液体クロマトグラフィー(L6200型)。検出器;(L-4200型UV-VIS)。カラム;LiChrospher RP-18(e)、内径4mm、長さ250mm。移動相;メタノール:蒸留水(70:30,v/v)。流量;0.5ml/分。測定波長;293nmの条件で行った。8種プロピオン酸系製剤のMPI誘導体は、この条件下で相互分離することができ、高感度一斉分析が可能であった。14種の解熱鎮痛薬を揮発性の高いメチルエステル誘導体化し、ガスクロマトグラフィー(GC)による一斉分析法を確立することを検討した。メチル化はテトラメチルアンモニウムヒドロキサイドメタノール溶液(TMAH)とフェニルトリメチルアンモニウムヒドロキサイドメタノール溶液(PTMAH)を用いたオンカラムメチル誘導体化法で、メチル誘導体をGCで分析したところ(装置:島津GC-14A;カラム:島津社製フューズドシリカキャピラリーカラムCBP1(長さ25m,内径0.33mm,膜厚0.5μm);検出器:FID;カラム温度:120-180°C(3°C/min))、ガスクロマトグラム上で各薬物の良好な相互分離が認められ、内部標準法(内部標準物質:アントラニル酸)による検量線は、1-5μg/mlの範囲でいずれも直線性を示した。各解熱鎮痛薬の検出限界は、1.1-41.9ngであった。メチル化はテトラメチルアンモニウムヒドロキサイドメタノール溶液(TMAH)とフェニルトリメチルアンモニウムヒドロキサイドメタノール溶液(PTMAH)を用いたオンカラムメチル誘導体化法で、メチル誘導体をGCで分析したところ(装置:島津GC-14A;カラム:島津社製フューズドシリカキャピラリーカラムCBP1(長さ25m,内径0.33mm,膜厚0.5μm);検出器:FID;カラム

温度:120-180°C(3°C/min))、ガスクロマトグラム上で各薬物の良好な相互分離が認められ、内部標準法(内部標準物質:アントラニル酸)による検量線は、1-5μg/mlの範囲でいずれも直線性を示した。各解熱鎮痛薬の検出限界は、1.1-41.9ngであった。14種の解熱鎮痛薬について塩酸エタノール法によりメチル誘導体となることをGC/MS法で確認した。次に、簡便・迅速なメチル化法として種々市販されているオンカラムメチル化剤のうち、テトラメチルアンモニウムヒドロキサイドメタノール溶液(TMAH)とフェニルトリメチルアンモニウムヒドロキサイドメタノール溶液(PTMAH)を用いて、オンカラムメチル誘導体化を検討したところ、GC分析においてPTMAHを用いた方が、より高い生成ピークを示した。解熱鎮痛薬とメチル化反応におけるPTMAHの最適モル濃度について検討したところ、50mMで反応はほぼ平衡に達することが認められた。解熱鎮痛薬のメチル誘導体をGCで分析したところ(装置:島津GC-14A;カラム:島津社製フューズドシリカキャピラリーカラムCBP1(長さ25m,内径0.33mm,膜厚0.5μm);検出器:FID;カラム温度:120-180°C(3°C/min)、ガスクロマトグラム上で各薬物の良好な相互分離が認められ、内部標準法(内部標準物質:アントラニル酸)による検量線は、1-5μg/mlの範囲でいずれも直線性を示した。