hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動学習における記憶の転送と固定化の理論

その結果、我々のモデルではこれらの反射課題を全て統一的に説明できることがわかり、また守備範囲を随意運動まで拡張できそうであるという感触を得た。また、全ての計算機シミュレーションが単一のパラメータ設定で行えるようにパラメータを調整し、データを全て取り直した。現在成果を論文にまとめているところで、共著者と修正を重ねているところである。来年度初頭には投稿を目指している。また、シミュレーションをやり直している際に、我々のモデルでは一度学習した運動パターンをスピードを変えて再現することができることを発見した。我々が新しい動作を覚えるとき、まずゆっくりした動作で繰り返し練習し、徐々にスピードをあげていくが、その過程を再現できるのではないかと考え、現在調査をおこなっている。本年度の成果は以下の通りである。まず、論文が採録になった。運動学習において、記憶はまず小脳皮質に短期的に形成され、学習を繰り返すことでその記憶が小脳核へと移動し長期的に固定化される現象を記憶転送と呼ぶ。記憶転送の実験パラダイムである視機性眼球運動のゲイン適応制御のメカニズムを、これまで研究してきた小脳のタイミング制御メカニズムと統一し、単一の計算原理で両制御を統合することに成功した。次に、記憶転送における分散効果のメカニズムに関する理論構築を開始した。分散効果とは一回で集中的に学習するよりも適度な時間間隔で複数回に分けて学習した方がより長期記憶として残りやすいという現象である。分散効果の一つの解釈は、集中学習において転送されるのは学習前半の記憶のみであり、後半は長期記憶の形成が阻害され記憶されない、というものである。飽和は適度な時間間隔で解消されるとすれば、分散効果を説明できる。この機構はこれまでに提案してきた小脳核の学習則であるBienenstock-Cooper-Munro(BCM則のもとで自然に記述できる。BCM則の閾値が時間と共に上昇し学習を飽和させてしまうからである。その理論に基づいて予備的な計算機シミュレーションを行い、分散効果が再現できることを確認した。成果を小脳の国際会議で発表した。また、記憶転送の計算機シミュレーションは時間がかかることから、長時間の計算機シミュレーションを現実的な時間で完了するためにGraphics Processing Unit(GPU)と呼ばれる特殊なハードウェア上にモデルを実装し、実時間で計算機シミュレーションが実行できるようにした。成果を国際学会・国内学会でそれぞれ発表した。さらに、そのモデルを用いてSmith Predictorと呼ばれる予測制御アルゴリズムを実装し、ロボット制御へ適用した。成果を国内学会で発表した。
ハイリスク児の育児支援―効果的な早期介入に向けて―

低出生体重に代表されるハイリスク児をもつ親は、出産直後から、NICUの中で親子関係を形成していかなければならない。この時期に家族の新しい発達課題の転換が求められるが、この転換がうまくいかないことより、家族は危機に陥りやすいといわれている。低出生体重児の出産という危機を乗り超えるためには、家族の成長のプロセス支援する家族看護の視点を取り入れることが必要である。そこで、本研究は半年以内にNICUを退院した児を持つ家族(母親)を通して、家族が子ども受容し対処していく過程、その過程ごとに医療者(看護者)・地域社会に望むニーズを明らかにし、家族周期の移行の危機に対する支援策を検討することを目的とした。NICUを半年以内に退院し、明らかな合併症のない子どもを持つ母親10人に対して、半構成面接を実施し、マッカバンの2重ABCXモデルを参考に内容分析を行った。その結果、低出生体重児の家族は、出産にいたる前段階において、「妊娠経過中の異常やそれに伴う生活の変化」というストレス源があり、このストレスに対しての肯定的な認知、社会資源が働くことにより、低出生体重児の出産という危機に対するストレス源の累積は減少することができた。また、危機をさらに累積させるものとして、「子どもの経過の異常」、「低出生体重児の世話への不安」などがある。これらのストレスに対処していくためには、家族が家族機能のバランスをとることが必要である。そのために、資源を効果的に活用し、危機やストレス源に対して肯定的な認知をすることにより適応に向かうことが出来た。つまり、認知領域に働きかけることが、適応へ向かうための看護として重要である。本研究の対象は10例であり、今後事例を積み重ね、検証していくことにより、低出生体重児をもつ家族に対する効果的な看護介入の具体的なモデルの作成への手ががりが得られる。平成11年度、出生体重が2500g未満の割合は男児7.5%、女児9。3%と増加の傾向であり、ますますリスクのある子どもに対する育児支援の重要性は高まってきている。本研究の本年度の課題として、(1)日本におけるハイリスク児の育児支援についての資料収集(2)欧米におけるハイリスク児の早期支援システムと早期評価についての資料収集(3)日本と欧米のハイリスク児に対する育児支援の比較(4)効果的な早期介入を行うために、ハイリスク児とその母親を取りまく環境、父親の支援、社会支援等についての予備的調査を行うこととした。日本において、ハイリスク児の発達支援トータルケアのシステム化に関する研究がなされ、ハイリスク児の発達支援マニュアルが作成されている。しかしながら、ハイリスク児を持つ母親の育児上の問題に関して、満足のいくサポートは十分であるとはいえない。欧米の代表として、アメリカ、ロサンジェルスにおけるハイリスク児に対する早期介入プログラムを見学し、医療・保健福祉の連携システムとその評価について学んだ。日本で行われている早期介入と比較すると、NICU(Neonatal intensive care unit)入院中の育児支援については特に違いはみられなかった。しかし、NICU退院後の家庭への訪問指導と発達センターへの通院指導を組み合わせたきめ細かな支援は、そのまま日本で実践することまだ難しいが、今後の課題とすべきであると考えられた。ハイリスク児、特にNICU退院児に対して効果的な育児支援を行うために、子どもとその母親のを取り巻く環境を知ることが必要である。そのため、NICU退院児で正常に発達していると考えられる児と母親を対象に育児環境と児の発達調査を行った。これは、本調査を行うための前段階の調査である。現在、前調査はデータ収集が終了し、解析中である。
Ｓｕｐｅｒｉｏｒ　Ｓｕｌｃｕｓ　Ｔｕｍｏｒに対する術前化学放射線治療の第２相試験

遠隔転移や縦隔リンパ節転移がない肺尖部胸壁浸潤癌に対する標準治療である術前導入化学放射線療法後の手術の成績は、局所単独再発率913%、5年生存割合4456%と決して満足できる成績ではない。そこで、術前導入療法として最新の抗癌剤治療レジメン(シスプラチン+ティーエスワン)と最大照射量(66Gy)の胸部放射線照射を同時に行った後に手術を行う最強の治療戦略の有効性と安全性を評価する前向き臨床試験を計画した。日本で有数の肺癌治療実績のある27施設による多施設共同試験として2014年6月に試験を開始し、予定症例数60例、登録期間3年の予定で、現在進行中である(UMIN000014386)。本年度は、多施設共同研究としてスタートさせるべく、以下の準備を行った。1.研究グループの立ち上げ、プロトコールの完成全国の主要な呼吸器外科専門施設20施設からなる多施設共同研究組織(組織名称:先進臨床試験呼吸器外科グループ)を立ち上げ、Superior sulcus tumor(SST)のみならず、呼吸器外科領域全般における希少疾患に対する臨床試験を遂行可能な土台作りを行った。今後もさらに参加施設を募っていく予定である。本年度は5回の定期的会議を開催し、昨年度作成したプロトコールをたたき台にして、参加施設の代表者と内容について慎重に議論し、完成させた。2.データセンターの手配遠隔転移や縦隔リンパ節転移がない肺尖部胸壁浸潤癌に対する標準治療である術前導入化学放射線療法後の手術の成績は、局所単独再発率913%、5年生存割合4456%と決して満足できる成績ではない。本年は最終的なプロトコールの完成に従事した。具体的には最新のエビデンスに基づいた化学療法のレジュメの選択に関して腫瘍内科専門医と、放射線照射量の設定に関しては放射線治療の専門家との慎重な議論を繰り返した。また必要症例数の設定など、統計学的手法を必要とする部分は専門の生物統計学者にコンサルトした。最終的なプロトコールの要約は以下の通りとなった。本臨床試験の目的はSuperior Sulcus Tumorに対する同時化学放射線治療と外科手術による集学的治療の安全性と有効性を検証すること。化学療法に関しては腫瘍内科医との議論の結果、シスプラチン(CDDP)とテガフール・ギメラシル・オテラシルカリウム配合剤(TS-1)の2剤併用療法(full dose)を選択した。放射線治療に関しては放射線治療医との議論の結果、化学療法と同時胸部照射(根治照射量66 Gy)とした。この化学放射線治療後の切除可能例に対して手術を施行する。以上の集学的治療によって周術期の安全性を担保した上で、予後の改善と局所制御率の向上が可能か検証する。Secondary endpointとしては全生存期間、無再発生存期間、再発形式、組織学的完全寛解率、完全切除根治率、morbidity/mortality、有害事象とした。本試験に必要なCase Report Formを作成、症例の登録・解析に必要なデータセンターの整備も完了した。SSTの症例数は少ないため、今後は専門病院の参加による他施設共同研究の可能性も追求する予定である。本研究は当初は順天堂大学単施設での第II相試験として計画したが、対象疾患となるSuperior sulcus tumor (SST)は肺癌の中で非常に稀で1%程度である(当院のSST年間切除例3-5例/肺癌年間全切除例350例)ことから、試験の完遂を目指すには多施設共同試験として行う必要があると考えて計画を変更した。多施設共同研究を行うに当たり、H2526年度は主に研究組織の基盤作りを行った。まず研究事務局を順天堂大学に設立し、プロトコールの作成を行った。同時にデータセンターを特定非営利活動法人Japanese Organisation for Research and Treatment of Cancer (JORTC)に委託した。JORTCでは、プロトコール審査委員会(PRC)によるプロトコールの事前審査、データ集積・品質管理、統計解析、効果安全委員会による試験の安全性の管理などを行っており、これによって本臨床試験の質が保証された。研究プロトコールはH26/6/20に順天堂大学の倫理審査委員会(IRB)で承認され、UMIN登録(UMIN000014386)の後、試験登録を開始した。H27/3/31の時点で、日本で有数の肺癌治療実績のある27施設からなる研究グループのうち16施設において各施設のIRBの承認が得られており、計6例の試験登録が行われている(予定症例数60例、登録期間3年)。本試験は術前導入療法として最新の抗癌剤治療と最大照射量(66Gy)の同時放射線照射を行った後に手術を行う、現在考えられる最強の治療である。まだ試験登録が始まって間もないが症例集積を推進し、ぜひAll Japanのこの研究グループで完遂させてSSTに対する新たなエビデンスを世界に示したいと考えている。

呼吸器外科研究計画の当初は順天堂大学単施設で行う予定であったが、症例集積が現実的には不可能と判断し、多施設共同研究として開始することにした。全国の主要な呼吸器外科専門施設からの参加の募集、研究組織の立ち上げ、データセンターの依頼など、研究母体が大きくなったため、ひとつひとつのステップに予想以上に時間を費やした。その結果、本年度中の試験開始を予定していたが、遅れてしまった。化学療法のレジュメ及び放射線容量の最終決定に至るに当初の予想以上の時間を要した。必要症例数の決定になどの統計学的手法に関しても生物統計の専門家にコンサルトする時間を必要とした。本研究で化学療法をCDDP+TS-1療法とした理由としては、放射線照射と同時に施行しても血液毒性が軽く、full doseで投与可能であることが挙げられる。通常、第3世代の新規抗癌剤を含むプラチナ併用療法を放射線照射と同時に施行する場合、血液毒性のため抗癌剤は減量されて投与されるが、CDDP+TS-1療法は血液毒性が軽く、full doseでの投与が可能である。SSTは扁平上皮癌や低分化癌(未分化癌)の割合が通常の進行肺癌より高い。分化度が低いため、術前に非小細胞肺癌以上の組織学的診断が確定できない場合も多いため、組織型に関係なく有効性なレジメンはSSTに対しては有用である。同時放射線治療を根治照射量66Gyとする理由としては、歴史的にSSTに対する集学的治療においては50Gy以上の照射線量では手術関連死亡及び合併症が高くなるとされていたため、照射線量は30-45Gyとされてきたが、放射線治療専門医との議論の結果、正常組織の障害を増大させることなく抗腫瘍効果を増大させる3Dを駆使した近年の定位放射線治療であれば、66Gyの根治照射線量であっても可能であるとの結論に達した。完全切除率と組織学的完全寛解率は、ともにSST切除後の重要な予後因子である。本試験では、完全切除率と組織学的完全寛解率を上げることで全生存率を向上させることを目的として放射線量を根治照射量の66Gyと設定した。生物統計学者との議論の結果、閾値を50%、期待値を65%と設定、この条件で片側α=0.05、β=0.2で必要な症例数は45例と算出され、最終的な目標症例数は上記の算出数に不適格例および除外例等を考慮し、50例とした。現在、プロトコールについてはJORTCのPRC2次審査中であり、その承認が得られた後に、5月に順天堂大学のIRB審査・承認後、6月より試験開始(症例登録開始)予定である。予定症例数60例、登録期間3年、追跡期間5年、総研究期間8年の予定である。研究事務局(順天堂大学呼吸器外科)より、定期的に試験の進捗状況を参加施設の代表者およびコーディネーターにメールでお知らせするとともに、年3回の予定で会議を開催し、試験運営上や臨床上の問題点について検討することで、症例集積を促す。2013年5月の順天堂大学院内治験審査委員会に本試験を申請、承認を得た後、直ちに順天堂大学医学部附属順天堂医院・浦安病院・静岡病院・練馬病院・高齢者医療センターで随時登録を開始する予定である。登録期間は3年、追跡期間は5年、総研究期間は8年となる予定である。主な解析対象集団を以下のように定める。登録された被験者のうち、重複登録や誤登録を除いた集団を「全登録例」とする。
高等植物の自家不和合性における自他識別機構の分子的解析

本特定領域研究「高等植物の自家不和合性における自他識別機構の分子的解析」は、平成11年度から15年度の5年間に渡り、5つの計画研究グループにより進められてきた。すなわち、アブラナ科植物、ナス科・バラ科植物、ヒルガオ科植物の3つの植物群を対象に、自家不和合性の自他識別反応を制御するS遺伝子産物とその機能の解明、さらに自家不和合性機構の多様性と普遍性の解明など数多くの研究成果を残してきた。本年度(成果とりまとめ)は、この5年間の研究成果を研究者や社会に広く発信し、自家不和合性を利用した植物育種への応用や、植物基礎科学の振興と推進に役立てることを目指して以下の2つの事業を行った。1.研究成果報告書の作成本特定領域研究では、年度毎に研究成果報告書を作成し、相互の研究の進展に役立ててきた。本年度は、これを基礎に、5年間分の研究の概要、発表論文一覧、自己評価などを整理し、成果としての発表論文の別刷りと合わせて冊子体にとりまとめた。この冊子体は、得られた研究成果を紹介し、今後の植物科学の振興と推進に役立てるために、植物科学研究者や公開シンポジウムに参加した方々などに広く配布した。2.成果発表公開シンポジウムの開催本特定領域研究では、毎年研究計画発表会並びに成果発表会を行い、また平成15年度には国際シンポジウムを開催し、相互交流や研究の推進に役立ててきた。本年度は、11月22、23日の2日間に渡り東京大学において「植物の生殖研究-その最前線と今後の方向-」というタイトルの公開シンポジウムを開催し、本研究成果をより広範な植物研究者や植物科学に興味を持つ一般の方々に発信した。また、このシンポジウムでは、自家不和合性研究のみならず、生殖器官分化、配偶体形成、花芽形成、受精反応など植物生殖に関わる研究者を広く集め、植物分子育種に向けた今後の研究方針・戦略の策定も図った。本研究は、特定領域研究(B)「高等植物の自家不和合性における自他識別機構の分子的解析」5つの計画研究を統括し、調整し、推進するために策定された。そのための方策として、まず、各研究課題の研究の現状と研究の目的を、本研究に携わる研究者があらためて相互に理解し、情報や技術の交換をはかり、協同研究体制を作っていく必要がある。そこで、第1回の総括班会議では、総括班員と個別研究課題の代表者が合同で、この研究プロジェクトの今後の予定、研究の進め方について議論した。また、総括班会議に続いて、本プロジェクトにかかわる研究者薬60名の参加の下に、研究発表会を行い、活発な討論を行った。また、総括班の評価委員からも研究の進め方、研究内容なとについて講評があった。特に、本研究の最初の課題であるアブラナ科植物の自家不和合性に関与する花粉因子の研究の現状については、近々の内に一定の結論が得られるものと評価され、それは、これまでの実質的な協同研究の大きな成果であるとされた。事実、総括班会議後まもなく、花粉因子の同定のための最終的な実験結果が得られ、本年度の主要な研究成果として論文に印刷された。なお、総括班としては、本年度の成果のとりまとめとして、個別の研究の成果の概要と印刷された論文集をまとめた成果報告書を作成し、総括班員、研究代表者、研究分担者、共同研究者および関係各方面に配布して、その成果について、広く公表することとした。来年度以降の総括班としての計画としては、年2回の総括班会議、研究発表会、及び、若手研究者の研修会を予定し、研究発表会の機会を利用して海外の研究者を招聘し、交流を図ることが決定された。本年度は、平成12年7月に研究計画発表会、平成13年1月に成果報告会として、班会議を開催した。又班会議に際して、総括班会議を総括班メンバーと研究計画代表者の合同で行った。2度の班会議は、研究に携わっている研究スタッフ、大学院生が集まり、それぞれの研究の進捗状況並びに今後の計画について詳細に報告し、情報交換を図るとともに、評価委員からの評価を受けた。さらに、班会議に際して、自家不和合性の海外の研究者並びに、国内の関連分野の研究者を招聘し公開セミナーを開催した。なお、本年度の成果のとりまとめとして、昨年度同様、個別の研究の成果の概要と印刷された論文集をまとめた成果報告書を作成し、総括班員、研究代表者、研究分担者、共同研究者および関係各方面に配布して、その成果について、広く公表した。なお、本特定研究の紹介のために研究代表者の研究室のホームページ(http://bsw3.aist-nara.ac.jp/isogai/Isogai.html)に特定研究(B)「植物自家不和合性」のホームページを作成し、研究内容、研究成果、班会議、公開セミナーの案内などの情報を公開している。来年度の総括班としての計画としては、年2回の総括班会議、研究発表会、及び、若手研究者の研修会を予定し、研究発表会の機会を利用して海外の研究者を招聘し、交流を図ることが決定された。また、平成14年度には、国際シンポジウムを企画する方向で進めることも了承された。本研究は、特定領域研究(B)

「高等植物の自家不和合性における自他識別機構の分子的解析」5つの計画研究を統括し、調整し、推進するために策定された。本年度は、平成13年7月に研究計画発表会、平成14年1月に成果報告会として、班会議を開催した。又班会議に際して、総括班会議を総括班メンバーと研究計画代表者の合同で行った。2度の班会議は、研究に携わっている研究スタッフ、大学院生が集まり、それぞれの研究の進捗状況並びに今後の計画について詳細に報告し、情報交換を図るとともに、評価委員からの評価を受けた。その結果、研究は順調に成果を上げているが、一層のスピードアップが必要との指摘を受けた。さらに、班会議に際して、自家不和合性の海外の研究者並びに、国内の関連分野の研究者を招聘し公開セミナーを開催した。本年度は、海外より1人、国内より5人を招聘した。また、本研究の3年目の中間評価を平成13年9月、特定領域研究生物系小委員会において受け、その結果、研究の評価はAで、このまま研究を継続して良いとの評価を受けた。この結果に基づき、平成14,15年度の各研究計画の計画書を提出した。なお、本年度の成果のとりまとめとして、昨年度同様、個別の研究の成果の概要と印刷された論文集をまとめた成果報告書を作成し、総括班員、研究代表者、研究分担者、共同研究者および関係各方面に配布して、その成果について、広く公表した。なお、本特定研究の紹介のために研究代表者の研究室のホームページ(http://bsw3.aist-nara. ac.j p/isogai/Isogai. html)に特定研究(B)「植物自家不和合性」のホームページを作成している。本研究は、特定領域研究(B)「高等植物の自家不和合性における自他識別機構の分子的解析」5つの計画研究を統括し、調整し、推進するために策定された。本年度は、配偶体型自家不和合性の花粉因子の解明を研究全体の最大の課題と考え、総括班経費でPD研究者を雇用し、個別研究課題を援助した。その結果、配偶体型自家不和合性を示し、ゲノムサイズの小さいことが知られているバラ科ウメを材料として、S-RNase近傍の遺伝子を解析したところ、S-RNaseに連鎖するSLF (S-locus F-box)遺伝子を見いだすことができた。この遺伝子は、花粉で発現し、しかもハプロタイプ間で多様性を示す。また、これをもとに、ペチュニアでもSLG遺伝子を見いだした。このことから、配偶体型自家不和合性では、自己以外のS-RNaseは花粉管内で、SLF蛋白質が関与するユビキチン化により、プロテアソーム系で分解されるという分子機構を呈示することができた。又、特筆すべきこととして、本研究の評価担当者の日向康吉と研究代表者磯貝彰の「アブラナ科植物の自家不和合性にかかわる自他識別機構の研究」(共同研究)にたいして、本年度の日本学士院賞が授与された。本年度の各研究の進展状況は、配偶体型グループ、胞子体型グループが個別に共同研究の推進をかねて別々に行い、その進捗状況と今後の方針を確認した。また、本総括班が主体となって、日本植物生理学会第43回シンポジウムにおいて、1セッションを企画し、内外の研究者に広く、その成果を発表した。また、その成果の全体のとりまとめとして、昨年度同様、個別の研究の成果の概要と印刷された論文集をまとめた成果報告書を作成し、関係各方面に配布した。本研究は、特定領域研究(B)「高等植物の自家不和合性における自他識別機構の分子的解析」の5つの計画研究を統括し、調整し、推進するために策定された。
読みやすさを考慮したリアルタイム字幕生成のための話し言葉処理手法の開発

本研究では、講演や解説などに対して読みやすい字幕をリアルタイムに生成するため、その要素技術として、次の3つの話し言葉処理手法、(1)節の始境界検出に基づいて高精度化した、話し言葉の漸進的係り受け解析手法、(2)話し言葉を読みやすいテキストにするための構文構造に基づく話し言葉の整形手法(主に、読点挿入手法)、(3)字幕テキストを読みやすく表示するための構文構造に基づく改行挿入手法、をそれぞれ開発した。本研究では、講演や解説などに対して読みやすい字幕をリアルタイムに生成するため、その要素技術として、次の3つの話し言葉処理手法,1)高精度化した漸進的係り受け解析手法,2)読みやすい言葉への整形処理手法,3)見やすく表示するための改行処理手法,を開発することを目的とする。初年度は、(1)漸進的係り受け解析の高精度化と(2)字幕コーパスの構築と分析を行い,下記に示す成果を得ることができた.(1)漸進的係り受け解析の高精度化節境界単位で閉じていない係り受けをも解析可能な係り受け解析手法を開発した.名古屋大学統合音響情報研究拠点で構築されたCIAIR同時通訳データの日本語講演音声の書き起こしデータに対して、形態素・簾境界・係り受けの情報を人手で付与したコーパス(以下、講演音声係り受けコーパス)を用いて実験し、高精度化した漸進的係り受け解析器の有効性を確認した.(2)字幕コーパスの構築と分析整形処理手法と改行処理手法を開発するための分析用・機械学習用データとして、講演音声係り受けコーパスに対して読みやすくなるように整形や改行を人手で施し、字幕コーパスを構築した.構築した字幕コーパスを用いて,節境界単位で閉じていない係り受けと読みにくさとの関係を明らかにした.また,適切な改行位置について、構築した字幕コーパスを用いてその特長を明らかにした.さらに,人による改行位置の違いについても明らかにした.本研究では、講演や解説などに対して読みやすい字幕をリアルタイムに生成するため、その要素技術として、次の3つの話し言葉処理手法、1)高精度化した漸進的係り受け解析手法、2)読みやすい言葉への整形処理手法、3)見やすく表示するための改行処理手法、を開発することを目的とする。平成22年度は、以下の(3)整形処理手法の開発と、(4)改行処理手法の開発を行い、下記に示す成果を得ることができた。(3)整形処理手法の開発節境界単位で閉じていない係り受けによって生じる読みにくい発話を、文節を移動することによって、読みやすく整形することを試みた。さらに、適切な位置に読点を挿入する手法を開発し、読みやすいテキスト生成のための基礎技術を開発した。新聞記事に対して読点挿入実験を実施し、本手法は適合率84。1%、再現率69。1%、F値75。9%を達成しており、人間による読点挿入とほぼ同程度の精度を実現することができた。(4)改行処理手法の開発係り受け構造や節境界情報、字幕出力の同時性、1行あたりの文字数を考慮した統計的改行処理手法を開発した。字幕出力の同時性を評価し、少なくともテキスト処理部分においては数秒程度の遅れに抑えることを達成した。また、字幕コーパスとの改行位置の一致率を評価し、本手法は、人間による改行挿入と同程度の精度を達成していることを確認した。さらに、主観的評価を実施し、本手法により生成した字幕テキストが、単純なベースラインと比べ、読みやすくなっていることを確認した。
ダブルレセプター機能によるバイオマーカーガスのppbレベル検知

代表者は、半導体ガスセンサの材料設計指針として三つの重要な因子として、ガス検知の本質となるレセプター機能、感度増幅の本質となるトランスデューサ機能と利用効率の設計を提案し、それら因子を理論的かつ実験的に証明してきた。これらの因子は、半導体ガスセンサのほとんどの研究者に認められ、実際に研究に幅広く活用されている(国際会議のアブストラクト例にも使用された)。代表者は、さらにこれら三つの因子を融合した“レセプター担持クラスター粒子"の設計指針を提案し、実際にガス検知が難しいとされるトルエンについてppbレベルの検知に2014年に世界で初めて成功している。さらに、バイオマーカーなどの検知が医療の呼気分析の観点から重要視されていることから、さらなる高感度化に取り組み、レセプター担持クラスター粒子をマイクロデバイスであるMEMSチップと組み合わせたパルス加熱マイクロガスセンサを提案し、2018年8月にUltra-High-Sensitive(UHS)ガスセンサとしてpptレベルのトルエン検知に成功し、世界最高感度を更新した。本成果は、日本経済新聞や医療系ニュースなどで報道されるとともに、本研究論文のコンセプトは米国化学雑誌のAnalytical Chemistry (IF:6.042)のSuppl. coverに採択された。この研究成果のインパクトは大きく、2019年の国際会議SSI、ICAE、米国MRSにおいて基調講演および招待講演を受けるに至っている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)ガス種の選択的検知を目指したダブルレセプター触媒の検討・アルカリ金属および希土類を用いた酸化物触媒による酸化活性検討では、レセプターとしてLaCaCoFe系とBaLaFe系のペロブスカイト型酸化物について、そのレセプター効果をSnO2センサ材料と混合し、パルス駆動MEMS素子を用いて検証した。測定ガスを水素、一酸化炭素、トルエンとしたとき、特にトルエンについて低温作動側において顕著な感度増加が見られた。この感度増加は、MEMS素子の瞬間的な加熱により、250°Cより高温において酸素を放出することから、ペロブスカイト型酸化物表面での部分酸化反応がより加速され、酸化スズ表面に負電荷吸着した酸素とそれが反応して得られると考えられる。・上記触媒のセンサ材料(SnO2)担体との相互作用の検討では、SnO2とペロブスカイト型酸化物を混合する際に、ペロブスカイト型酸化物の粒子サイズが大きな絵影響を及ぼすことがわかった。粒子サイズが大きいとセンサ感度の増大は小さく、粒子径が小さい方が有利であった。これは、酸素を放出する際の表面積と関連があるようで、現在詳細を検討中である。また、SnO2上にPdを担持する場合とペロブスカイト型酸化物にPdを担持する場合では大きな違いが見られ、後者はほとんど感度増大を示さなかった。これは、ペロブスカイト型酸化物にPdが担持されるとより低温で酸素の脱離が起こるためと考えられる。(2)貴金属担持によるSnO2内部の空乏層拡張の検証と水蒸気吸着抑制メカニズムの提案では、3nm以下の貴金属の高密度分散担持として、これまでの担持法以外にキレート担持を検討している。(3)ダブルレセプター効果のセンサ特性上での確認とそれを用いた多機能センシングの検討では、上記で得られたセンサ材料について、パルス加熱条件を変化させるとセンサ感度が大きく変化する特異な現象を見出した。当初の計画に挙げている検討項目については大方検討を行い、その結果、ダブルレセプター効果がMEMS素子を用いた時に発現することを見出している。また、ペロブスカイト型酸化物レセプターが異なるとセンサ感度にも影響を及ぼすこと、そのサイズも重要であること、SnO2へのPd担持が有用であることなどを明らかにした。また、種々の検討を行う中で、パルス加熱の条件がセンサ感度に大きな影響を与えることがわかり、今後の重要なパラメーターとなることもわかった。マイクロガスセンサであるMEMSを用いてパルス駆動特性の評価を、Pd担持SnO2および無担持SnO2を用いて行った。パルス後の室温保持時間を長くするとパルス時のセンサ感度が上昇することがわかった。これはセンサ膜の温度が低い時にガスが内部まで拡散することに起因する。また、Pd担持の有無についてはPd担持の方が著しく高い感度を示した。これはレセプターの効果によるもので、センサの作動温度範囲についても影響を与えることがわかった。つまり、無担持SnO2の場合はセンサ駆動に高温を必要とするが、Pd担持SnO2はPdが酸素吸着や反応の起点となるため、センサ駆動温度は低温側にシフトする。さらに、それぞれの感応膜の厚さについても検討した結果、薄い膜では加熱保持が十分でなく、厚い膜においてセンサ感度の上昇が顕著であった。また、ガスの種類についても検討した結果、水素や一酸化炭素については、その感度上昇は大きくなく、メタノールやトルエンなどの部分酸化反応を生じるガスについて数倍の感度上昇が認められた。これらの条件を最適化し、1ppbのトルエンガスについてセンサ感度を評価したところ、これまでの申請者が報告していた世界最高感度を3倍以上上回る検知特性が得られた。また、トルエンガス濃度とセンサ感度の関係から、本センサはpptレベルの超高感度の特性を有することが明らかになった。現在、この結果について論文を執筆中であり、受理された段階で新聞発表を予定している。

レセプターの一つとしてナノサイズPdを分散担持したSnO2を用いたMEMSガスセンサについて感応膜厚、駆動条件などを最適化したところ、世界最高感度である、トルエンのppt検知に成功した。今後、もう一つのレセプターであるペロブスカイト型酸化物を微細分散することにより、更なる高感度化が見込める。代表者は、半導体ガスセンサの材料設計指針として三つの重要な因子として、ガス検知の本質となるレセプター機能、感度増幅の本質となるトランスデューサ機能と利用効率の設計を提案し、それら因子を理論的かつ実験的に証明してきた。これらの因子は、半導体ガスセンサのほとんどの研究者に認められ、実際に研究に幅広く活用されている(国際会議のアブストラクト例にも使用された)。代表者は、さらにこれら三つの因子を融合した“レセプター担持クラスター粒子"の設計指針を提案し、実際にガス検知が難しいとされるトルエンについてppbレベルの検知に2014年に世界で初めて成功している。さらに、バイオマーカーなどの検知が医療の呼気分析の観点から重要視されていることから、さらなる高感度化に取り組み、レセプター担持クラスター粒子をマイクロデバイスであるMEMSチップと組み合わせたパルス加熱マイクロガスセンサを提案し、2018年8月にUltra-High-Sensitive(UHS)ガスセンサとしてpptレベルのトルエン検知に成功し、世界最高感度を更新した。本成果は、日本経済新聞や医療系ニュースなどで報道されるとともに、本研究論文のコンセプトは米国化学雑誌のAnalytical Chemistry (IF:6.042)のSuppl. coverに採択された。この研究成果のインパクトは大きく、2019年の国際会議SSI、ICAE、米国MRSにおいて基調講演および招待講演を受けるに至っている。昨年度に引き続き、各項目の詳細を検討する。さらに、ダブルレセプター効果について解析的な検討も行う。また、ダブルレセプタ効果を用いた多機能センシングについて、昨年度完成した温度スイープ型センシングソフトを用いて単一素子による混合ガス成分の分離センシングを試みる。これらを進める中で、成分分離が可能な条件を見出し、バイオマーカーガスの検知感度を検討する予定である。更なるセンサ感度向上を目指して、Pd担持量の増加、ナノサイズのペロブスカイト型酸化物の導入、これらダブルレセプターガスセンサの駆動条件の最適化などについて検討を行い、シングルpptレベルのガス検知を目指す。課題は、ppbレベルのガスボンベが1本数十万と効果であり、長期の繰り返し試験が難しいことである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ヘアピンループDNA/RNAを認識するモデルペプチドの速度論的機能評価

本研究では、複雑な核酸-蛋白質相互作用系を解釈するために、全体から一部分の相互作用を抽出したモデル系の構築とその詳細な解析を目的とした。具体的な方針として、単純化した核酸構造を認識するモデルペプチドと、逆にペプチドを認識する核酸構造という、互いに相補的な情報を提供し得る新規機能性分子の取得を行い、熱力学的・速度論的に解析した。研究の初年度には、モデル系の核酸側コンポーネントとして、熱力学的に安定な核酸構造を得るための熱力学的パラメータの算出を行った。また、分子認識のアンテナとなり得るアミノ酸側鎖を有する非天然型核酸の合成を行った。二年目となる平成17年度には、熱安定な低分子量核酸コンポーネントとして、塩基性に富む低分子量ペプチドを特異的に認識するヘアピンループRNAをインビトロ選択によって得た。最終年度となる平成18年度には、得られたモデル系において、アミノ酸置換を施したペプチドを種々作製した。置換の影響を熱力学的・速度論的に定量化した結果、1つの局所的な静電的相互作用が及ぼすエネルギー的寄与ΔG°は、25°Cにおいて0.7kcal・mol^<-1>程度と算出された。また、静電的相互作用は主として結合過程に寄与し、結合速度定数を決定する結合過程のΔG^≠_<25>は、ΔG°_<25>とほぼ同じ数値であることが分かった。同様に、π-πスタッキングに関しては、エネルギー的寄与がΔG°_<25>にして約1.2kcal・mol^<-1>程度であると算出された。本研究において得られた最も重要な知見は、これらの局所的相互作用の寄与は、エネルギー的に相加性を持つということである(論文準備中)。これらの知見を基にすると、蛋白質が核酸と結合する際のエネルギーは、蛋白質の構成成分であるアミノ酸レベルで決定するといえる。そこで、静電的相互作用,π-πスタッキング,および水素結合が可能なL-ヒスチジンとRNAとの結合を酵素反応を指標に解析したところ、本研究で得られたエネルギー的な解釈が妥当なものであることが示唆された。核酸と蛋白質の特異的な相互作用は、生体内に見られる相互作用の中でも最も重要なものの一つである。核酸-蛋白質相互作用に見られる厳密な分子認識の詳細な解析を通して、認識様式の模倣や阻害が、広い学問分野で盛んに研究されている。しかしながら、興味深く複雑な機能を発現する蛋白質は非常に分子量の大きな場合が多い。従って、これまでの蛋白質研究においては、巨大な蛋白質分子全体を用いた研究が大部分であり、各論をつなぎ合わせる理由付けが求められている。本研究では、このように複雑な相互作用系を解釈するために、全体から一部分の相互作用を抽出したモデル系の構築とその詳細な解析を目的とした。具体的な方針として、単純化した核酸構造を認識するモデルペプチドと、逆にペプチドを認識する核酸構造という、互いに相補的な情報を提供し得る新規機能性分子の取得を行うこととした。研究の初年度となる今年度は、モデル系の核酸側コンポーネントとして熱力学的に安定な核酸構造を得るため、核酸の高次構造形成に関する熱力学的パラメータの算出を行った。特に、生体内環境を模倣した条件下での熱力学的安定性の研究から、世界中で汎用される熱力学的安定性予測プログラムで算出されるエネルギー値が、生体内環境下よりも過大評価されていることを明らかにした。また、水の活量と核酸構造の安定性の相関を詳細に解析した結果、生体内環境下でどの程度不安定化するかを定量的に明らかにした。また、認識におけるアンテナとして利用するために、L-糖やアミノ酸側鎖を有する非天然型ヌクレオチドを合成し、核酸への導入が熱力学的安定性に及ぼす影響を定量化した。中でもヒスチジンの連続配列を持つ核酸ペプチド(NAP)を核酸に導入することで、容易に核酸鎖を固相へ脱着できる系を構築することができた。これにより、モデル系における核酸-蛋白質相互作用をウラムを用いた簡便な系で迅速に評価できるようになった。核酸と蛋白質の特異的な相互作用は、生体内に見られる相互作用の中でも最も重要なものの一つであるが、興味深く複雑な機能を発現する蛋白質は非常に分子量の大きな場合が多く、複雑系で得られた各論をつなぎ合わせる理由付けが求められている。本研究では、複雑な相互作用系を解釈するために、全体から一部分の相互作用を抽出したモデル系の構築とその詳細な解析を目的とした。具休的な方針として、単純化した核酸構造を認識するモデルペプチドと、逆にペプチドを認識する核酸構造という、互いに相補的な情報を提供し得る新規機能性分子の取得を行うこととした。プラスチャージを有する塩基性蛋白質とマイナスにチャージした核酸との相互作用系は天然にも多く見られるが、電荷間相互作用は相互作用エネルギーが大きい一方で、本質的に非特異的である。このため、特に相互作用点の少ない低分子モデル系では、特異性と高親和性の両立は困難である。

本研究では、全結合エネルギーに占める静電的相互作用の寄与を減少させたモデル系を得ることかできる新規なインビトロ選択法を開発し、電荷間相互作用を利用しつつ、特異性の高いモデル系を作成することに成功した。λファージのN蛋白質モデルペプチドを標的として得られた新規なヘアピンループRNAは、自然界でN蛋白質と結合するboxB RNAよりも高い特異性でN蛋白質モデルペプチドと結合することを熱力学的、速度論的解析によって明らかにした。本研究では、複雑な核酸-蛋白質相互作用系を解釈するために、全体から一部分の相互作用を抽出したモデル系の構築とその詳細な解析を目的とした。具体的な方針として、単純化した核酸構造を認識するモデルペプチドと、逆にペプチドを認識する核酸構造という、互いに相補的な情報を提供し得る新規機能性分子の取得を行い、熱力学的・速度論的に解析した。研究の初年度には、モデル系の核酸側コンポーネントとして、熱力学的に安定な核酸構造を得るための熱力学的パラメータの算出を行った。また、分子認識のアンテナとなり得るアミノ酸側鎖を有する非天然型核酸の合成を行った。二年目となる平成17年度には、熱安定な低分子量核酸コンポーネントとして、塩基性に富む低分子量ペプチドを特異的に認識するヘアピンループRNAをインビトロ選択によって得た。最終年度となる平成18年度には、得られたモデル系において、アミノ酸置換を施したペプチドを種々作製した。置換の影響を熱力学的・速度論的に定量化した結果、1つの局所的な静電的相互作用が及ぼすエネルギー的寄与ΔG°は、25°Cにおいて0.7kcal・mol^<-1>程度と算出された。また、静電的相互作用は主として結合過程に寄与し、結合速度定数を決定する結合過程のΔG^≠_<25>は、ΔG°_<25>とほぼ同じ数値であることが分かった。同様に、π-πスタッキングに関しては、エネルギー的寄与がΔG°_<25>にして約1.2kcal・mol^<-1>程度であると算出された。本研究において得られた最も重要な知見は、これらの局所的相互作用の寄与は、エネルギー的に相加性を持つということである(論文準備中)。これらの知見を基にすると、蛋白質が核酸と結合する際のエネルギーは、蛋白質の構成成分であるアミノ酸レベルで決定するといえる。そこで、静電的相互作用,π-πスタッキング,および水素結合が可能なL-ヒスチジンとRNAとの結合を酵素反応を指標に解析したところ、本研究で得られたエネルギー的な解釈が妥当なものであることが示唆された。
八面体および四面体構造中の遷移金属の局所電子構造のATS散乱による研究

今年度は昨年度に引き続き、コランダム構造について測定を行った.試料は,ヘマタイト(Fe_2O_3)および酸化クロム(Cr_2O_3)である.これらの物質は酸素の作る8面体の中に鉄あるいはクロムがある.それぞれ,FeおよびCrのK-吸収端でATS散乱の測定を行った.得られた主な結果は,下記の通りある.1.それぞれの吸収端の直下において(003),(009)のATS散乱が観測された.2.ヘマタイトにおいては,その方位角依存性は3回である.3.一方、酸化クロムにおいては6回の方位角依存性が認められた.4.この,方位角依存性より,ヘマタイトのATS散乱は双極子-4重極子遷移と4重極子遷移の干渉によることを明らかにした.5.一方、酸化クロムのATS散乱は4重極子遷移によるものである.6.また,ヘマタイトにおいては,非共鳴領域に2回の方位角依存性を示すATS散乱を観測した.7.一方,酸化クロムでは,非共鳴領域にATS散乱は観測できなかった.8.この,非共鳴領域のATS散乱波,磁気散乱によるものであり,両者の相違は,その磁気構造によることを明らかにした.今年度は昨年度に引き続き、コランダム構造について測定を行った.試料は,ヘマタイト(Fe_2O_3)および酸化クロム(Cr_2O_3)である.これらの物質は酸素の作る8面体の中に鉄あるいはクロムがある.それぞれ,FeおよびCrのK-吸収端でATS散乱の測定を行った.得られた主な結果は,下記の通りある.1.それぞれの吸収端の直下において(003),(009)のATS散乱が観測された.2.ヘマタイトにおいては,その方位角依存性は3回である.3.一方、酸化クロムにおいては6回の方位角依存性が認められた.4.この,方位角依存性より,ヘマタイトのATS散乱は双極子-4重極子遷移と4重極子遷移の干渉によることを明らかにした.5.一方、酸化クロムのATS散乱は4重極子遷移によるものである.6.また,ヘマタイトにおいては,非共鳴領域に2回の方位角依存性を示すATS散乱を観測した.7.一方,酸化クロムでは,非共鳴領域にATS散乱は観測できなかった.8.この,非共鳴領域のATS散乱波,磁気散乱によるものであり,両者の相違は,その磁気構造によることを明らかにした.今年度はヘマタイト(赤鉄鉱、Fe_2O_3)および赤銅鉱(Cu_2O)について高エネルギー研の放射光施設で鉄および銅のK-吸収端近傍でATS散乱のエネルギースペクトルの測定を行った。主な結果は1.ヘマタイトの吸収端(7.1114KeV)の少し下、7.1037.105KeVに双極子近似では説明のできない003ATS散乱ピークの存在が既に報告されているが、このピークの方位角依存性は3回対称ではなく6回対称であることを示し、この原因は、磁気散乱による非共鳴の項との干渉であることを明らかにした。また、この非共鳴の磁気散乱の方位角依存性は2回対称を示し、磁気構造を反映して、方位角依存を示す強度曲線は変化し、ピーク位置も試料の場所によって、60度変化したりすることを明らかにした。2.赤銅鉱については、プレェッジピークの存在が報告されていたが、本研究によって、そのようなピークは存在しないことが明らかになった。さらに、吸収端の前後約60eVにわたって非常に強い3つのATS散乱ピークがあり、その方位角依存性は4回対称であり、双極子遷移で説明できることを明らかにした。今年度はGeのK-吸収端における共鳴散乱の低温測定を高エネルギー研の放射光施設で行った。ヘマタイト(赤鉄鉱、Fe_2O_3)および赤銅鉱(Cu_2O)についても昨年に引き続き鉄および銅のK-吸収端近傍でATS散乱の測定を行った。主な結果は1.Geにおいては002、006の共鳴散乱が吸収端出見られた。それらの温度依存性から、この原因は格子振動似よって引き起こされたとの結論に達した。また、低温において、温度の現象と共に強度が増加する非共鳴の散乱を観測したが、この原因に付いては未解決である。2.昨年報告した、ヘマタイトの吸収端(7.1114KeV)の少し下、7.1037.105KeVに双極子近似では説明のできない003ATS散乱ピーク方位角依存性は3回対称あり、この原因は、双極子-四重極子散乱と純粋な四重極子散乱であることを明らかにした。また、009の測定より、従来電気的散乱より十分小さいとしてきた磁気的散乱もこの共鳴散乱に寄与していると推論した。3.赤銅鉱については、昨年プレエッジピークは存在しないことを明らかにしたが、吸収端の少し上の非常に強い双極子遷移によるATS散乱の非対角項は他の結晶、磁鉄鉱0.3、黄鉄鉱0.2に比べて赤鉄鉱1.9と非常に大きいことを示した。今年度は昨年度に引き続き、コランダム構造について測定を行った.試料は,ヘマタイト(Fe_2O_3)および酸化クロム(Cr_2O_3)である.これらの物質は酸素の作る8面体の中に鉄あるいはクロムがある.それぞれ,FeおよびCrのK-吸収端でATS散乱の測定を行った.得られた主な結果は,下記の通りである.

1.それぞれの吸収端の直下において(003),(009)のATS散乱が観測された.2.ヘマタイトにおいては,その方位角依存性は3回である.3.一方、酸化クロムにおいては6回の方位角依存性が認められた.4.この,方位角依存性より,ヘマタイトのATS散乱は双極子-4重極子遷移と4重極子遷移の干渉によることを明らかにした.5.一方、酸化クロムのATS散乱は4重極子遷移によるものである.6.また,ヘマタイトにおいては,非共鳴領域に2回の方位角依存性を示すATS散乱を観測した.7.一方,酸化クロムでは,非共鳴領域にATS散乱は観測できなかった.8.この,非共鳴領域のATS散乱波,磁気散乱によるものであり,両者の相違は,その磁気構造によることを明らかにした.
サブミクロンサイズの超微小試験片用汎用材料試験装置の開発

次世代型超マイクロマシンあるいはMEMS(Micro Electro Mechanical System)等の超高密度集積デバイスは幅広い分野での応用が期待されているが、このようなマシンに使用される部品のサイズは、最小でミクロン以下のサブミクロンオーダーとなる。そこで、申請者らは、現在までに50μm程度のサイズの試験片に対して繰り返し負荷が与えられる材料試験機を世界に先駆けて開発してきたが、この試験機ではサブミクロンサイズ以下の試験片に対しては対応が困難であり、サブミクロンサイズの試験片に対する新たな汎用材料試験機の開発が必要とされる。そこで本研究では、サブミクロンサイズの金属材料に対して繰返し負荷を直接与えることができる汎用材料試験装置を開発し、寸法をサブミクロンまで小さくしたときの材料の強度・破壊靭性から耐久性までを、一連に評価できる材料評価法を確立することを目的としている。本年度は、昨年度開発したミクロンサイズの超微小寸法試験片用汎用材料試験装置をもとに、さらにサブミクロンサイズの試験片に対して材料試験が行える装置の開発を行った。まず、試験片の位置設定の精度を向上させるとともに、アクチュエータの制御系にも改良を加えた。さらに、荷重計測の精度も向上させた。以上の改良により、サブミクロンサイズの試験片に対応可能な試験機が開発できた。試験機の性能を確認するために、Ni-Pアモルファス合金薄膜から超微小片持ち梁試験片を切り出し、曲げ試験を試みた。その結果、そのような微小試験片に対して、精度良く曲げ試験が可能なことを確認した。本年度は、サブミクロンサイズの前段階として、ミクロンサイズの超微小寸法試験片の加工法の確立とその試験片に対する汎用材料試験装置の開発を行った。試料は、結晶異方性がなく耐食性にも優れているために超マイクロマシン用材料として期待される、アモルファス合金の薄膜を用いた。収束イオンビーム加工機用いて、片持ち梁型の曲げ試験片として、ミクロンサイズの試験片を切り出した。試験片の加工と同時に、このサイズの試験片に対して繰返し負荷が可能な試験機の開発を進めた。試験機の原型としては、現有の微小材料試験機(試験片の寸法は30μm程度)を利用して、これに以下の改良を加えた。まず、アクチュエータとして、磁歪素子を使用し、最小5nmの分解能で変位を制御した。また、試験片の負荷位置を制御するためのX-Yステージ用に、0.1μmの位置精度を保証するために電源部を改良し、さらに荷重分解能を向上させるために、微小荷重測定装置を高精度なものに射れかえることによって荷重分解能10μNで荷重の計測を行うことが可能となった。以上の開発を施した試験装置を用いて、超微小サイズ試験片を作成し所要の精度が得られることを確認した。

そこで、申請者らは、現在までに50μm程度のサイズの試験片に対して繰り返し負荷が与えられる材料試験機を世界に先駆けて開発してきたが、この試験機ではサブミクロンサイズ以下の試験片に対しては対応が困難であり、サブミクロンサイズの試験片に対する新たな汎用材料試験機の開発が必要とされる。そこで本研究では、サブミクロンサイズの金属材料に対して繰返し負荷を直接与えることができる汎用材料試験装置を開発し、寸法をサブミクロンまで小さくしたときの材料の強度・破壊靭性から耐久性までを、一連に評価できる材料評価法を確立することを目的としている。本年度は、昨年度開発したミクロンサイズの超微小寸法試験片用汎用材料試験装置をもとに、さらにサブミクロンサイズの試験片に対して材料試験が行える装置の開発を行った。まず、試験片の位置設定の精度を向上させるとともに、アクチュエータの制御系にも改良を加えた。さらに、荷重計測の精度も向上させた。以上の改良により、サブミクロンサイズの試験片に対応可能な試験機が開発できた。試験機の性能を確認するために、Ni-Pアモルファス合金薄膜から超微小片持ち梁試験片を切り出し、曲げ試験を試みた。その結果、そのような微小試験片に対して、精度良く曲げ試験が可能なことを確認した。