hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習障害児の視覚記憶の評価と促進プログラム

読み書きの障害を引き起こす要因は個人によって極めて多様であり、個人の特性を考慮した学習支援の必要性が従来指摘されてきた。しかし、その具体的方法については知見が乏しかった。この点について、本研究は漢字の書字に限定したものではあるが、困難の要因と効果のある指導方法とを体系的に示すことができたことに重要な意義があると言える。また、研究の発展としては、算数をはじめとした他の学習内容や、より初期の発達段階にある児童に対する支援への可能性が示唆された。
簡易differential display法による受粉・受精遺伝子の単離と解析

受粉・受精過程の全体像を明らかにするため,発現量の少ない遺伝子も含め,生殖に関わる多くの遺伝子をクローニングし,解析することを第一の目的とした.また,自家不和合性に限らず,自家和合の場合においても自己の花粉を認識して花粉管の伸長を維持するための自他の認識反応が存在すると考えられるので,認識反応に直接的役割を担う可能性が高いreceptor kinaseを探索することを第二の目的とした.自殖性であるイネを用いて,開花前日の雌しべ,花粉管が伸長中の開花中の雌しべ,受精前後の開花後24時間目の雌しべ,開花後1日目の子房の4種類の材料から調整したcDNAをtemplateとして簡易differential display法を行った(Yoshida et al.1994).61種類のプライマーを検索し,開花中または開花後24時間の雌しべに特異的なPCR断片18本をクローニングした.シークエンスを決定し,ホモロジー検索を行ったところ,Gタンパク質により活性化されたシグナル伝達への関与が指摘されているphospholipase Dや,signal peptide生成への関与の可能性があるsubtilisin様のserine proteaseや,β-glucosidaseなどと高いホモロジーを持つクローンが含まれることがわかった.上述の4種類のクローンについて,開花前後の発現をinternalなprimerを設計してRT-PCRにより調べた.その結果,どのクローンも開花受粉により発現が誘導されること,温湯除雄により発芽能力を失なった花粉が付着した開花中の雌しべでの発現は一様に低いレベルに押さえられることから,これら4クローンの雌しべでの発現は,正常な花粉の発芽,侵入,伸長によって誘導された可能性が高いと考えられた.受粉・受精過程の全体像を明らかにするため,発現量の少ない遺伝子も含め,生殖に関わる多くの遺伝子をクローニングし,解析することを第一の目的とした.また,自家不和合性に限らず,自家和合の場合においても自己の花粉を認識して花粉管の伸長を維持するための自他の認識反応が存在すると考えられるので,認識反応に直接的役割を担う可能性が高いreceptor kinaseを探索することを第二の目的とした.自殖性であるイネを用いて,開花前日の雌しべ,花粉管が伸長中の開花中の雌しべ,受精前後の開花後24時間目の雌しべ,開花後1日目の子房の4種類の材料から調整したcDNAをtemplateとして簡易differential display法を行った(Yoshida et al.1994).61種類のプライマーを検索し,開花中または開花後24時間の雌しべに特異的なPCR断片18本をクローニングした.シークエンスを決定し,ホモロジー検索を行ったところ,Gタンパク質により活性化されたシグナル伝達への関与が指摘されているphospholipase Dや,signal peptide生成への関与の可能性があるsubtilisin様のserine proteaseや,β-glucosidaseなどと高いホモロジーを持つクローンが含まれることがわかった.上述の4種類のクローンについて,開花前後の発現をinternalなprimerを設計してRT-PCRにより調べた.その結果,どのクローンも開花受粉により発現が誘導されること,温湯除雄により発芽能力を失なった花粉が付着した開花中の雌しべでの発現は一様に低いレベルに押さえられることから,これら4クローンの雌しべでの発現は,正常な花粉の発芽,侵入,伸長によって誘導された可能性が高いと考えられた.
光療法の作用機序に関する精神薬理学的検討

光療法の作用機序を検討することを目的として、以下の仮説に基づき本研究を行った。仮説:高照度光療法の作用機序として、抗うつ薬において認められているような作用機序、即ちbeta-adrenergic receptorのdownregulationを起こすことによって発現するのではないか。方法:ウイスター系ラットを用い、a)イミプラミン(10mg/kg/day:IP)投与群(n=12)、b)高照度光(2500Lux:1200-1600)照射群(n=12)、c)生理食塩水投与群(IP)(n=12)の3群に分け、2週間の処置を行った後、beta-adrenergic receptorのstimulantであるsalbutamol(3mg/kg)を15日目に生理食塩水を16日目に投与し、或いは15日目に生理食塩水を16日目にsalbutamolを投与(IP)し、cross overにて行動量の抑制率観察を行った。結果:イミプラミン投与群、高照度光照射群、生理食塩水投与群のsalbutamolによる抑制率は、それぞれ92.1%、77.7%、42.8%であった。生理食塩水投与群に対してイミプラミン投与群の抑制率の差は統計的に有意(P<0.05)であり、高照度光照射群でも統計的に有意とならなかったが(P<0.1)、生理食塩水投与群に較べ抑制率は低い傾向が認められた。考察:イミプラミン投与群と高照度光照射群では、beta-adrenergic receptorのdown regulationが認められ、-方生理食塩水投与群では認められなかった。この結果は、高照度光が抗うつ薬と同様な作用機序で抗うつ効果を示すのではないかという我々の仮説を支持するものである。今回、高照度光照射郡で認められたが統計的に有意とならなかったため、現在nを増やして検討中である。
ヒト自然抗体の認識抗原と抗イディオタイプ抗体を用いた癌特異的免疫療法の基礎的研究

大腸癌に広く発現する42-46KDaの糖ペプチドを認識するヒト型モノクローナル抗体SK1は、in vitroにおいて癌細胞の運動性を抑制し、臨床的に有用な抗体である可能性がある。本研究期間中、以下の検討をおこなった。(1)癌に対する反応特異性が高いヒト型モノクローナル抗体を新たに4株、作成した(投稿準備中)。(2)精製したSK1を用いて第一相臨床試験を行った。対象は他の治療法にて効果を認めなかった再発大腸癌患者で、SK1を3回から7回、静脈内投与した。一例に投与後37度台の熱発を認めた以外、副作用はなかった。抗体量30mgまででは残存腫瘍の縮小は認めなかった。しかし投与後の血中CEAの上昇率は投与前に比べて有意に抑制され、50%生存期間は15ヶ月であった。(文献1,4)(3)新たに、SK1のマウス抗イディオタイプ抗体(Ab2)とウサギ抗体イディオタイプ抗体(Ab3)を作成。これら抗体を用いた競合試験により、9名中4名でSK1に対するIgG型の血中抗イディオタイプ抗体価が、治療後から上昇したことを示した。(文献1,4)(4)抗体の認識抗原を含む54のアミノ酸配列を解明した。抗体はこのアミノ酸のうち、20merの部分を認識した。このペプチドにより大腸癌に対する液性ないし細胞性免疫が惹起されるか否かを検討中である。(文献3)(5)癌抗原、癌細胞を免疫原とし、in vitroでCD8陽性細胞障害性Tリンパ球(CTL)を誘導。これを治療に用い評価した。自己癌細胞に対する細胞障害活性を有するCTLが一度でも誘導できた場合、腫瘍の縮小、マーカーの低下など、臨床効果を認め、効率良い誘導を如何に行うか、が本治療で重要であることを報告した。(文献6,7)大腸癌に広く発現する42-46KDaの糖ペプチドを認識するヒト型モノクローナル抗体SK1は、in vitroにおいて癌細胞の運動性を抑制し、臨床的に有用な抗体である可能性がある。(文献6,7)大腸癌に広く発現する42-46KDaの糖ペプチドの一部分を認識するヒト型モノクローナル抗体SKlは、in vitroにおいて癌細胞の運動性を抑制することから、臨床的に有用な抗体である可能性を報告してきた。今年度はこれを用いて以下の事項を行った。(1)精製したSKlを用いて1998年度からひきつづいて第一相臨床試験を継続して行なった。対象は、放射線、化学療法など、他の治療法にて効果を認めなかった再発大腸癌患者で、十分なインフォームドコンセントを得た後、様々な濃度のSKlを3回から7回に分けて静脈内投与した。一例に投与後37度台の熱発を一度だけ認めたが、特に処置なく解熱した。その他の副作用はなく、血液データからも肝障害、腎障害を示唆する所見はなかった。臨床効果は抗体量30mgまででは明らかな抗腫瘍効果は認められず、残存腫瘍の縮小には至らなかった。しかし血中CEAの4週目、8周目の上昇率は投与前に比べて有意に抑制された。50%生存期間は15ヶ月であった。また、事前に作成しておいたSKlのマウス抗イディオタイプ抗体(Ab2)とウサギ抗体イディオタイプ抗体(Ab3)を用いた競合試験により、患者血中のSKlに対するIgG型の血中抗イディオタイプ抗体価は9名中4名で投与後から上昇していくことが認められ、このことは抗腫瘍抗体投与によるイディオタイプネットワークの存在を示唆するものと考えている(投稿中)(2)抗体の認識抗原に含まれる54のアミノ酸配列を解明した(Tissue Antigens,in press)。抗体はこのアミノ酸のうち、20merの部分を強く認識した。

今後、このペプチドを用いることで、大腸癌にたいする液性ないし細胞性免疫が惹起されるか否かを検討してゆく予定である。我々は本研究期間中にも癌反応性ヒト型モノクローナル抗体の作成を手がけ、現在では、比較的癌特異性の高いヒトHybridomaを5株所有している。そのうちSK1は癌特異性の高い42-46KDaのタンパクを認識抗原とし、抗体は生きた癌細胞の運動性を強く抑制するため、癌の機能抑制に働く可能性が期待された。精製抗体はin vivoにおいて良好な腫瘍集積性を示し、腫瘍/血流比は最高8.1と良好であった。臨床例でも3cmの大腸癌再発巣が免疫シンチグラフィーで描出可能であった。精製したSK1はカナダのNovopharm Biotech社により、米国FDAの許可を得て臨床試験が予定され、我々は同一のロットを譲り受け、千葉大学医学部倫理委員会の許可を得て、9名の再発大腸癌患者に対して第一相/早期第二相臨床試験を行った。この中で、投与されたSK1に対する生体の抗イディオタイプ抗体反応が惹起されるか、を検討するため、事前にマウスでSK1に対する抗イディオタイプモノクローナル抗体(Ab2)3種を作成。さらに、ラットにて抗抗イディオタイプ抗血清(Ab3)3種を作成しアッセイした。臨床試験の結果は、30mgまでの抗体量ではCRないしPRは認めなかったが、腫瘍マーカーの増加は有意に抑制された。先に述べたマウスAb2を用いた競合試験で、約半数の患者において、SK1に対する血中抗イディオタイプIgG抗体価の経時的増加を認めた。諸家の報告通り、抗体治療により、少なくとも一部の症例でT細胞を介したイディオタイプー抗イディオタイプ反応が惹起、ないしは増幅されたものと考えている。また、癌細胞から作成したcDNA libraryをもとに、SK1の認識抗原(エピトープ)を含む165baseの塩基配列を決定した。
外国語としての英語情報処理におけるワーキングメモリの構成要因に関する基礎研究

本研究では、ワーキングメモリ内の機能である実行機能(中央実行系)及び音韻ループに焦点を当てて、英語活動の経験者である小学校高学年及び中学生を対象に接触頻度の高い言語刺激に限定し、母語(日本語)と外国語(英語)に関するストループ及び逆ストループ効果の特徴を中心に研究を進めた。特にワーキングメモリ内の実行機能(中央実行系)を中心とする言語(日本語及び英語)への注意力及び選択的注意力、抑制機能及び言語の自動化において学年間(認知発達段階)の特徴を探った。ワーキングメモリ内での英語情報処理として認知発達段階にも配慮した研究計画として小中高大連携の構想を予定していた。初年度(平成25年度)は協力校の選定にあたり、学校教育の連続性から福島大学の附属小学校及び中学校にご理解とご協力を頂き調査を実施した。この選定の具体的理由として、附属中学校への進学者の大半は附属小学校からの入学者であり、同じカリキュラムで実施した小学校外国語活動の経験者が大半であり、継続的データ収集及びその原因の考察もし易い点が挙げられる。初年度は両学校の児童・生徒の状況調査も兼ねて負担の少ない集団で測定できる調査内容に留めた。具体的な研究概要としては、ワーキングメモリ内の言語処理に関わる認知的特徴を探る点で以下の点に配慮した。1)小学校外国語活動に参加している児童の状況調査として5件法によるアンケート調査を小学校の高学年に実施した。この項目は、英語や英語圏の文化への興味・関心、記憶ストラテジーの特徴及び学校以外での英語学習の有無を含んでおり、英語への接触量やその方法の多様性も探るものである。2)小学校外国語活動でも実施している基本的語彙に基づく認知発達の指標としてストループテストと逆ストループテストの日本語版と英語版を小学校の高学年及び中学校の全学年に実施した。このテストは記憶する際の注意能力や選択的注意力の日本語と英語の違いを探るものである。以上の調査に基づくデータの分析及び考察は今後行っていく予定である。ワーキングメモリ内の言語処理の特徴として、母語である日本語と外国語である英語に焦点を当て、外国語活動及び中学英語の影響を2年にわたって探った。対象校の選定に当たり、学校教育の連続性から福島大学の附属小学校及び中学校にご理解とご協力を頂き初年度及び二年目も調査を進めてきた。具体的な研究概要としては、ワーキングメモリ内の言語処理に関わる特徴を探る点で以下の点に配慮した。1)小学校外国語活動に参加している児童の状況調査として5件法によるアンケート調査を行った。主な項目は、英語及び英語圏の文化への興味・関心、記憶ストラテジーの特徴について学校以外での英語接触量に違いにおける比較を行った。2)小学校外国語活動及び中学校でも頻度の高い基本的語彙に基づくストループテスト及び逆ストループテストの日本語版と英語版を小学校高学年及び中学校全学年に実施した。このテストはワーキングメモリ内で言語処理する際の注意力と選択的注意力の日本語と英語の違いを探るもので、全体的に母語の優位性が確認された。2年目の調査結果に基づく変容の分析及び考察は今後行っていく予定である。日本人英語学習者のワーキングメモリ内の言語処理の特徴として、母語である日本語と外国語である英語に焦点を当てて、外国語活動及び中学校英語の影響を3年にわたって探った。対象校の選定にあたっては、学校教育の連続性から判断し福島大学附属小学校及び中学校にご理解とご協力を頂き、小学校高学年及び中学校全学年を対象に3年間実施してきた。今年度は新たに小学校の中学年も研究対象に加えた。研究内容の概要としては、以下の点を配慮した。1)小学校外国語活動に参加している児童の状況に関して5件法によるアンケート調査を行った。主な項目は、英語及び英語圏の文化への興味・関心、記憶ストラテジーの特徴について学校以外の英語接触量の違いにおける比較を行った。2)両校種の英語の授業において頻度の高い基本的語彙に基づくストループ及び逆ストループ効果を測定するテストの二言語(日本語及び英語)版を小学校中学年及び中学校全学年に実施した。このテストはワーキングメモリ内で言語処理する際の注意力及び選択的注意力に関する母語と外国語の違いを探るもので、全体的に母語の優位性か確認された。3年目の調査結果に基づき、3年間の変容及び認知発達の相違に関する調査データの分析及び考察を今後行っていく予定である。対象校として小学校及び中学校を選定し継続的データの収集を行っている。日本人英語学習者のワーキングメモリ内の言語処理上の特徴として、実行機能や音韻ループの処理及び長期記憶貯蔵庫からの既知情報の検索に焦点を当て、外国語活動と中学校英語の影響に関して、母語である日本語と外国語である英語の調査を行った。対象校の選定にあたっては、学校教育の連続性から判断し、大学の附属小学校及び附属中学校にご理解とご協力を頂き小学校高学年と中学校の全学年を対象に4年間実施してきた。昨年度から新たに小学校の中学年も研究対象に加え調査を実施し、今年度も同様に中学年を含め実施した。研究の概要及び主な結果は以下の通りである。研究の概要としては、ワーキングメモリ内の実行機能や音韻ループの処理及び長期記憶貯蔵庫からの既知情報の検索の特徴を証明するにあたり、両校種の英語の授業において頻度の高い基本的な語彙である簡単な色に関する語彙を使用しているストループ及び逆ストループテストの二言語版(日本語版と英語版)を使用した。このテストは集団測定が可能で、クラス毎に小学校の中学年、高学年及び中学校の全学年に実施した。

このテストはワーキングメモリ内の言語処理を行う際に極めて重要とされる注意力及び選択的注意力を測定するもので、二言語版を比較することで母語と外国語の情報処理の違いを探った。主な結果としては、注意力は二言語ともに上の学年ほど高く、母語の優位性が確認された。また、選択的注意力は年齢により複雑な違いが見られた。全体的には今後の継続的課題として、学習者の確かな既知情報に基づく年齢及び英語指導の比較を行うことの重要性が示された。本研究では、ワーキングメモリ内の機能である実行機能(中央実行系)及び音韻ループに焦点を当てて、英語活動の経験者である小学校高学年及び中学生を対象に接触頻度の高い言語刺激に限定し、母語(日本語)と外国語(英語)に関するストループ及び逆ストループ効果の特徴を中心に研究を進めた。特にワーキングメモリ内の実行機能(中央実行系)を中心とする言語(日本語及び英語)への注意力及び選択的注意力、抑制機能及び言語の自動化において学年間(認知発達段階)の特徴を探った。対象校として小学校及び中学校を選定し継続的データ収集を行っている。初年度にご協力頂いた学校に4年目にあたる今年度もご協力頂く予定である。初年度から実施し続けている調査を行うことで4年間にわたる学習者の認知能力の変容を探っていく。英語教育学,心理言語学初年度にご協力頂いた学校に3年目にあたる今年度もご協力頂く予定である。初年度から実施し続けている調査を行うことで3年間にわたる学習者の認知能力の変容を探っていく。さらにワーキングメモリ内の多様な要因を測定するテストも実施することを模索していく。初年度の目標である学校選定として小学校及び中学校を対象に一定の調査を行った点では、おおむね順調に進展していると言える。横断的かつ縦断的研究を行うためにデータ収集の延長を行うことが望ましいと判断いたしました。さらに、国際学会にて成果の一部を発表する予定です。次年度、テストの種類及び対象者を拡大化するため、予算を残すこととした。データ収集及び学会での発表を行う予定です。初年度調査を行った学校(小学校及び中学校)に今年も調査協力を頂く予定である。今年度は初年度と同じ調査を実施し、学習者の変容を追跡調査するだけでなく、ワーキングメモリ内の多様な要因を探るテストを追加で展開し、研究の推進を行っていく予定である。テストの種類の多様化及び対象者の拡大化を図っていく。当初、初年度の終わりに研究テーマであるワーキングメモリの理論と実践に関する海外研修に参加する予定でいたが、2月中旬に構内で転倒し、肋骨を二本骨折し、全治1か月の診断を受けた。この不慮の事故により急遽、研究計画及び予算執行の変更をせざるを得なくなった。今年度は、ワーキングメモリに関する研修や資料収集の充実も含め、研究の推進を進めていく予定でいる。
力学的・確率的ダウンスケールを併用した気候変動による将来高潮リスクの不確実性評価

本研究では,高解像度気候変動予測実験結果を直接用いた将来高潮の力学的予測と,確率台風モデルを用いた将来高潮の確率的予測を連携させ,日本沿岸における気候変動による将来高潮リスクの変化を定量的に予測した.メソ気象モデルRCMの気象場を用いて,高潮の将来変化を示した.確率台風モデルにクラスター分析を適用して改良し,アンサンブル全球気候モデルGCMデータに基づいて将来気候下における台風資料を作成した.対象湾でワーストケース高潮を引き起こす台風条件を把握するためのパラメータスタディを行った.確率台風モデルを用いた高潮イベントアトリビューションにより,最悪シナリオの再現期間を推定した.本研究では,(1)領域気候モデル出力を用いた直接高潮計算,(2)確率台風モデルの改良および将来高潮計算,(3)パラメトリック台風モデルを用いた最悪コースの把握,(4)将来高潮の確率評価の4つを行う。(1)では,三大湾と瀬戸内海を対象とし,RCM出力結果を用いた直接高潮計算を実施する。(2)では,確率台風モデルSTMを改良することで台風特性の再現性を高め,気象モデルでは得られない数の台風経路を作成する。得られた台風資料を用いて,高潮計算を実施する。(3)では,三大湾を対象にして,台風の最悪コースはどのようなものか,台風モデルのどのパラメータの寄与度が高いかを明らかにする。(4)では,(1)と(2)の結果を比較することで高潮の再現確率値の不確実性を評価する。比較には,GCMを直接用いた高潮計算結果および観測台風資料を基に計算された結果も用いる。本年度の成果は以下の通りである。(1)領域気候モデルを入力条件とした直接高潮計算気象庁気象研究所のRCM出力結果のうち,海面更正気圧と海上風を用いて,直接高潮計算をした。現在気候,将来気候(21世紀末)それぞれの25年間のRCM5kmデータから,北西太平洋における台風存在期間の2次元気象場データ(海面更正気圧および海上風)を抽出し,高潮計算に入力した。高潮モデルには,既存の直交格子法およびネスティングスキームを用いた。三大湾(東京,伊勢,大阪)および瀬戸内海を検討対象エリアとした。計算結果に対して極値統計解析を行い,再現期間100年の高潮を求めた。(2)確率台風モデルSTMの改良台風の進行に伴う,時間変化算定部について,その時点での台風の特性と次時刻における台風特性の変化量の関係に対して,クラスター分析等を適用し,台風特性値に対して,より一致度の高い結合確率密度関数を推定して当てはめられるように,確率台風モデルを改良した。本年度の成果は以下の通りである.(1)領域気候モデルを入力条件とした高潮氾濫計算:伊勢湾台風を対象に氾濫計算を実施した。30m解像度の過去および現在の地形データを用い,温暖化シナリオ下での台風強度の変化を考慮して,ゼロメートル地帯の浸水・氾濫リスクの将来変化を示した。大阪湾および東京湾については,地形データの整備と対象台風の設定をした。また,フィリピンで発生した台風Haiyan (T1330)によるレイテ湾における高潮についても追算を行い,湾奥での異常高潮およびサマール島東海岸での段波による高潮浸水の発生について解析した。(2)確率台風モデルSTMによる台風資料の作成:改良した確率台風モデルを用い,台風資料を作成した。観測資料を入力条件にしたケースと,GCMの現在気候実験を入力条件としたケースをそれぞれ実施し,観測実績の再現性を評価した。評価項目は,通過個数,移動速度,中心気圧である。続いて,GCMデータのアンサンブル解析から推定した,気候変動による台風特性の将来変化をパラメータ化し,STMに実装することで,将来気候下における台風資料を作成した。(3)パラメトリック台風モデルを用いた最悪コースの把握:パラメトリック台風モデルの海面抵抗係数や,台風のコース,湾の形状に対する進入角度等を細かく変えることで,ワーストケースとなる条件はどのようなものかを把握し,可能最大高潮の大きさを推算した。気候変動によって,将来,台風強度が強まることが予測されているが,コースによる影響と気候変動による影響のいずれのインパクトが大きいかについて定量的に評価した。本研究では,高解像度気候変動予測実験結果を直接用いた将来高潮の力学的予測と,確率台風モデルを用いた将来高潮の確率的予測を連携させ,日本沿岸における気候変動による将来高潮リスクの変化を定量的に予測した.メソ気象モデルRCMによって力学的ダウンスケールした詳細気象場(海面更正気圧および海上風)を入力条件として,高潮直接計算を実施し,高潮の将来変化を予測した.高潮の計算結果に対して極値統計解析を行い,再現期間100年の高潮を推算した.さらに,全球気候モデルGCMが潜在的に持つバイアスを,RCMを真値と見なすことで補正し,信頼度の高い台風気象場を作成する方法を開発した.GCMのアンサンブルデータにバイアス補正を適用し,海面水温条件の異なる高潮予測を行い,将来変化の不確実性を示した.確率台風モデルについては,台風の進行に伴う時間変化量算定部について,その時点での台風特性と次時刻における台風特性の変化量の関係に対して,クラスター分析等を適用し,台風特性値に対して,より一致度の高い結合確率密度関数を推定して当てはめられるように,モデルを改良した.GCMデータのアンサンブル解析から推定した気候変動による台風特性の将来変化をパラメータ化し,実装することで,将来気候下における台風資料を作成した.対象とする湾でのワーストケースとなる台風条件を把握し,可能最大高潮の大きさを推算するために,パラメトリック台風モデルを用いたパラメータスタディを行った.

海面抵抗係数や台風コース,湾の形状に対する進入角度等を細かく変えた.将来,台風強度が強まることが予想されているが,コースによる影響と気候変動による影響のいずれのインパクトが大きいかについて,定量的に評価した.また,過去約80年の台風観測資料から「過去に発生したかもしれない」高潮災害に注目して,東京湾における高潮ハザードポテンシャルの定性的評価を行った.本研究では,高解像度気候変動予測実験結果を直接用いた将来高潮の力学的予測と,確率台風モデルを用いた将来高潮の確率的予測を連携させ,日本沿岸における気候変動による将来高潮リスクの変化を定量的に予測した.メソ気象モデルRCMの気象場を用いて,高潮の将来変化を示した.確率台風モデルにクラスター分析を適用して改良し,アンサンブル全球気候モデルGCMデータに基づいて将来気候下における台風資料を作成した.対象湾でワーストケース高潮を引き起こす台風条件を把握するためのパラメータスタディを行った.確率台風モデルを用いた高潮イベントアトリビューションにより,最悪シナリオの再現期間を推定した.計画通り,順調に進んでいる.海岸工学,沿岸防災研究計画に基づき研究を推進する予定である.計画通り,順調に進んでいる.次年度に,研究成果発表をするため国際会議に参加するが,異なる会議に複数回参加することになり,その参加費と渡航費に充当するため.研究計画に基づき研究を推進する予定である.国際会議での成果発表(ボストン,フィレンツェ)をする予定である.国際会議での発表が当初予定より多くなっているため、物品費を削減して旅費を増額することとした。計算機のスペックを若干落として物品費を削減し、旅費を増額して執行する。
新紫外波長可変レーザー結晶を用いた高エネルギー出力の抽出への試み

テラヘルツ電磁波の発生源に関しては、今までの研究の成果として、フェムト秒パルスレーザーと磁場を印加した高電子移動度の半導体を用いた強度のまったく新しい遠赤外パルス光源をすでに実現し実用段階に至っており、強磁場印加のもとで、平均出力でサブミリワット級のテラヘルツ電磁波光源の開発に成功している。この光源を用いて、今まで非常に難しいとされていたテラヘルツ領域の時間分解分光も容易に行っており、様々な興味深い現象を発見してきているため、光による物性制御などの実現が現実味を帯びてきている。さらにテラヘルツ電磁波の発生源の高強度化を試行するため、新たに超強磁場を発生する特殊超伝導磁石を導入し光源のさらなる改良を行った。この新光源を用いて、テラヘルツ電磁波の領域で特徴的な吸収特性を持つ様々な半導体や、生体物質や環境ホルモンなどの汚染物のテラヘルツ領域での分光を行った。特に顕著な結果が得られたのはタンパク質や有機物質であり、いままでテラヘルツ電磁波を用いた分光が行われていなかった領域で成果を挙げたことは非常に有益であった。これらの研究に関しては、今後も継続して研究を行い、タンパク質機能などの解明を目指していく。特にタンパク質に固有の骨格振動と呼ばれる低周波振動はテラヘルツ領域に一致しているため、多くの情報が得られると期待される。本研究の目的は分光学そのものではないが、測定対象の基礎データが存在していないため、自ら画像計測対象の構成要素に関しては基礎データの収集を広い周波数領域で高信頼の測定を行うため高速スキャン型遠赤外分光器を用いて行った。これにより画像新知覚システム構築に必要な基礎データが整えられたため、今後の新実験への展開に明るい見通しが立ったといえる。今までレーザーが存在していなかった遠赤外領域において、世界で初めて、強磁場を印加した半導体から、平均出力がサブミリワットの遠赤外放射(テラヘルツ電磁波)を得ることに成功した。このテラヘルツ放射の偏光が、磁場によって大きく変化することも発見した。また、昨年度にテラヘルツ電磁波の実験に用いた半導体非線形ミラーに磁場を印加することにより、テラヘルツ放射の増強を実現した。テラヘルツ電磁波は、その実用という点において、最終的にミリワット級の平均出力を持つテラヘルツ電磁波光源の開発が課題となる。現在、我々のグループでは、強磁場印加すのもとで、平均出力でサブミリワット級のテラヘルツ電磁波光源の開発に成功している。また、新たなテラヘルツ光源として、有機物結晶や磁性半導体にも探索の範囲を広げ、新知覚画像化の活用する。テラヘルツ電磁波の発生源に関しては、前記の通り、我々は、フェムト秒パルスレーザーと磁場を印加した高電子移動度の半導体を用いた強度のまったく新しい遠赤外パルス光源をすでに実現した。さらにテラヘルツ電磁波の発生源の高強度化を試行するため、新たに超強磁場を発生する超伝導磁石を導入し光源をさらに改良する。テラヘルツ電磁波の領域で、特徴的な吸収特性を持つものとしては様々な半導体や、生体物質や環境ホルモンなどの汚染物などが考えられる。本研究の目的は分光学そのものではないが、測定対象の基礎データが存在していないため、自ら画像計測対象の構成要素に関しては基礎データの収集を行う。広い周波数領域で高信頼の測定を行うため高速スキャン型遠赤外分光器を用いて測定を行う。テラヘルツ電磁波の発生源に関しては、前年度において、我々は、フェムト秒パルスレーザーと磁場を印加した高電子移動度の半導体を用いた強度のまったく新しい遠赤外パルス光源をすでに実現し実用段階に至っており、強磁場印加すのもとで、平均出力でサブミリワット級のテラヘルツ電磁波光源の開発に成功している。また、新たなテラヘルツ光源として、有機物結晶や磁性半導体にも探索の範囲を広げた。これらの研究に関しては、来年度も継続して研究を行い、タンパク質機能などの解明を目指していく。これにより画像新知覚システム構築に必要な基礎データが整えられたため、次年度以降の新実験への展開に明るい見通しが立ったといえる。

テラヘルツ電磁波の発生源に関しては、今までの研究の成果として、フェムト秒パルスレーザーと磁場を印加した高電子移動度の半導体を用いた強度のまったく新しい遠赤外パルス光源をすでに実現し実用段階に至っており、強磁場印加のもとで、平均出力でサブミリワット級のテラヘルツ電磁波光源の開発に成功している。この光源を用いて、今まで非常に難しいとされていたテラヘルツ領域の時間分解分光も容易に行っており、様々な興味深い現象を発見してきているため、光による物性制御などの実現が現実味を帯びてきている。さらにテラヘルツ電磁波の発生源の高強度化を試行するため、新たに超強磁場を発生する特殊超伝導磁石を導入し光源のさらなる改良を行った。この新光源を用いて、テラヘルツ電磁波の領域で特徴的な吸収特性を持つ様々な半導体や、生体物質や環境ホルモンなどの汚染物のテラヘルツ領域での分光を行った。特に顕著な結果が得られたのはタンパク質や有機物質であり、いままでテラヘルツ電磁波を用いた分光が行われていなかった領域で成果を挙げたことは非常に有益であった。これらの研究に関しては、今後も継続して研究を行い、タンパク質機能などの解明を目指していく。特にタンパク質に固有の骨格振動と呼ばれる低周波振動はテラヘルツ領域に一致しているため、多くの情報が得られると期待される。本研究の目的は分光学そのものではないが、測定対象の基礎データが存在していないため、自ら画像計測対象の構成要素に関しては基礎データの収集を広い周波数領域で高信頼の測定を行うため高速スキャン型遠赤外分光器を用いて行った。これにより画像新知覚システム構築に必要な基礎データが整えられたため、今後の新実験への展開に明るい見通しが立ったといえる。
核骨格と核骨格付着領域DNAの相互作用から見た染色体構造

真核生物のDNAは核骨格付着領域(SAR、またMAR)と呼ばれる200ー300bpのDNA領域を介して核骨格に結合することにより、5ー100kbのトポロジカルに独立したル-プ状のドメインに分割されている。このような構成様式は細胞分裂中期染色体においても保在されており、SARを特異的に結合する核骨格タンパク質がこの構造の維持に関与しているものと推定される。我々はサウスウェスタン法を用いてSARと選択的に結合する分子量120kDaのタンパク質を核骨格に見いだした。核骨格におけるDNAータンパク質相互作用をより詳細に解析するため、このタンパク質の一次構造を調ベた。精製した120Kタンパク質をCNBrで断片化し、いくつかの断片のN末端アミノ酸配列を決定した。次に、この部分配列情報に基づいて対応するcDNAをクロ-ン化した。塩基配列の解析により現在までに推定長の約60%のアミノ酸配列が明らかになっている。配列ダ-タベ-スを検索すると、2つの領域に弱い相同性を示す数種のタンパク質が存在し、このことから120Kタンパク質には少なくとも2つの構造/機能ドメインのあることが推測された。このうちC末端に位置するドメインはグリシン(G)とアルギニン(R)に富み、XRGXを基本単位とした16回の繰り返しを含む特異な構造をもっている。この部分を大腸菌で発現して得たタンパク質は特定の条件下ではSARに対して特異的なDNA結合活性を示すことから、この領域がDNAとの結合に関与していると考えられる。これよりN末端側には、種々のATPaseやGタンパク質に認められるnucleoside triphosphate (NTP)の結合に必須な配列モチ-フ(GXXGXGKT)を含む領域が存在した。この部分が予測される活性をもつか否かについては現在不明である。
アラスカ極地湖沼の藻類相の研究

アラスカ北極圏と亜北極圏の湖沼では,細胞が微細で脆弱なために分類形質が未解明の鞭毛藻類や小形珪藻類が優占する。電子顕微鏡手法を利用し,アラスカの微細藻類を主とした藻類相とその季節変化,低温環境との関連における藻類の表現型の変異性,生理的反応と適応を調べる。特に湖の氷が融けはじめ,湖水が動きはじめ,藻類が活動を開始する4月に,これら微小藻類の初期発生の実態を明らかにし,さらに,極地湖沼の水中に多産する水生蘚類に付着する藻類相を,藻類ならびに蘚類の生育の最適期に把握し,そして,日本やアメリカにおけるこれ迄の研究結果との比較において,これらの藻類の分類形質や分布などの特性を明らかにすることを目的にして,本年4月から5月と,8月の2回,アラスカ州フェアバンクス市所在のアラスカ大学海洋研究所に拠点をおき,採集調査旅行と試料整理を実施した。各共同研究者は,持帰り試料の電子顕微鏡研究や水質分析作業やデ-タの解析を行っている。採集・調査地点,日程,採集試料。(1) 45月調査フェアバンクス市内湖沼(北緯64.5度)調査。自動車にて移動。タイガ地帯を代表するスミス湖とバレ-ン湖にて,4月23,27,5月2,10,16日の5回の調査採集を行った。4月の2回の採集時には湖面が厚さ約40cmの氷で覆われており,手動アイスオ-ガ-を使用し,凍結時の表層と底層からの採集が実施できた。30本の試料を採集した。パクソン湖沼群(北緯63度)調査。自動車にて移動。4月2425日と5月56日の2回実施したが,2回の調査とも雪のために道路が一部通行不能であり,またパクソン湖やサミット湖は厚さ1mの氷で覆われており,採集が不可能であった。採集が実施できたのは,バ-チ湖,コ-ツ湖の2湖であった。20本の試料を採集した。合計115点の試料を採集した。(2)8月調査浮遊藻類の採集に加えて,水生蘚類付着藻類の採集を重視した。フェアバンクス市内湖沼調査。自動車にて移動,スミス湖とバレ-ン湖にて8月23日,その他に8月3日から15日の間,市内にある4池沼から水生蘚類を採集した。水試料12点,水生蘚類548点を採集。自動車にて移動。8月16日から17日にパクソン湖とサミット湖,8月27日から28日にはハ-デング湖,バ-チ湖,コ-ツ湖の調査を実施し,水試料25点と水生蘚類181点を採集。バロ-地区(北緯71.4度)調査。8月18日から20日実施。航空機にて移動,自動車を使用して採集。バロ-地区の最北端のヌウク湖とその周辺,海岸線に並ぶ汽水湖と淡水湖,及びツンドラ地帯に散在する淡水湖沼から,水試料35点と水生蘚類274点を採集した。合計水試料72点,水生蘚類1,003点を採集した。水試料は2回の採集で合計112点となった。水試料採集は瓶汲取法と,布目5mum,20mum,50mumの3種プランクトンネット法で行った。同時に環境要因として気温,水温,pH,塩分濃度を測定した。他に簡易自記温度計を用い,バロ-地区のツンドラにある池で,8月18日から19日の2日間,タイガのバレ-ン湖では8月5日から17日の13日間の気温,水温連続測定を実施した。藻類相について:スミス湖バレ-ン湖ともに4月23日にはすで微小鞭毛藻類が活発に活動しており,両池ともChlamydomonasが優占し,Cymnodinium,Euglena,ラン藻,Mallomonasなどが見られた。5月にはいり氷が消失すると,種類相は急に増加し,スミス湖ではEudorina,Peridiniumが優占し,MallomonasやSynuraも増える。次の週にはMallomonasが優占し,ラン藻や珪藻が目立ってくるが,動物のミジンコが急増した。一方,近くのバレ-ン湖では,5月にはMallomonasやSynuraが増えるが,次の週には黄金藻のシストが多く,種類相は急変した。また、アラスカ新産の黄金藻が10種再見された。これまでの極地湖沼藻類相の研究では,藻類の活動開始時期や結氷下での藻類相の実態の解析が全く行われていない。この最も重要な点についての解明には,もっと早い時期での調査が必要である。本研究では,残念ながら研究時期が遅かったために十分なデ-タが得られず,次の機会をまつほかはない。

特に湖の氷が融けはじめ,湖水が動きはじめ,藻類が活動を開始する4月に,これら微小藻類の初期発生の実態を明らかにし,さらに,極地湖沼の水中に多産する水生蘚類に付着する藻類相を,藻類ならびに蘚類の生育の最適期に把握し,そして,日本やアメリカにおけるこれ迄の研究結果との比較において,これらの藻類の分類形質や分布などの特性を明らかにすることを目的にして,本年4月から5月と,8月の2回,アラスカ州フェアバンクス市所在のアラスカ大学海洋研究所に拠点をおき,採集調査旅行と試料整理を実施した。各共同研究者は,持帰り試料の電子顕微鏡研究や水質分析作業やデ-タの解析を行っている。採集・調査地点,日程,採集試料。(1) 45月調査フェアバンクス市内湖沼(北緯64.5度)調査。自動車にて移動。タイガ地帯を代表するスミス湖とバレ-ン湖にて,4月23,27,5月2,10,16日の5回の調査採集を行った。4月の2回の採集時には湖面が厚さ約40cmの氷で覆われており,手動アイスオ-ガ-を使用し,凍結時の表層と底層からの採集が実施できた。30本の試料を採集した。パクソン湖沼群(北緯63度)調査。自動車にて移動。4月2425日と5月56日の2回実施したが,2回の調査とも雪のために道路が一部通行不能であり,またパクソン湖やサミット湖は厚さ1mの氷で覆われており,採集が不可能であった。採集が実施できたのは,バ-チ湖,コ-ツ湖の2湖であった。20本の試料を採集した。合計115点の試料を採集した。(2)8月調査浮遊藻類の採集に加えて,水生蘚類付着藻類の採集を重視した。フェアバンクス市内湖沼調査。自動車にて移動,スミス湖とバレ-ン湖にて8月23日,その他に8月3日から15日の間,市内にある4池沼から水生蘚類を採集した。水試料12点,水生蘚類548点を採集。自動車にて移動。8月16日から17日にパクソン湖とサミット湖,8月27日から28日にはハ-デング湖,バ-チ湖,コ-ツ湖の調査を実施し,水試料25点と水生蘚類181点を採集。バロ-地区(北緯71.4度)調査。8月18日から20日実施。航空機にて移動,自動車を使用して採集。バロ-地区の最北端のヌウク湖とその周辺,海岸線に並ぶ汽水湖と淡水湖,及びツンドラ地帯に散在する淡水湖沼から,水試料35点と水生蘚類274点を採集した。合計水試料72点,水生蘚類1,003点を採集した。水試料は2回の採集で合計112点となった。水試料採集は瓶汲取法と,布目5mum,20mum,50mumの3種プランクトンネット法で行った。同時に環境要因として気温,水温,pH,塩分濃度を測定した。他に簡易自記温度計を用い,バロ-地区のツンドラにある池で,8月18日から19日の2日間,タイガのバレ-ン湖では8月5日から17日の13日間の気温,水温連続測定を実施した。藻類相について:スミス湖バレ-ン湖ともに4月23日にはすで微小鞭毛藻類が活発に活動しており,両池ともChlamydomonasが優占し,Cymnodinium,Euglena,ラン藻,Mallomonasなどが見られた。5月にはいり氷が消失すると,種類相は急に増加し,スミス湖ではEudorina,Peridiniumが優占し,MallomonasやSynuraも増える。次の週にはMallomonasが優占し,ラン藻や珪藻が目立ってくるが,動物のミジンコが急増した。一方,近くのバレ-ン湖では,5月にはMallomonasやSynuraが増えるが,次の週には黄金藻のシストが多く,種類相は急変した。また、アラスカ新産の黄金藻が10種再見された。
カドヘリン-β-カテニン複合体に結合する新規蛋白質IRACの機能解析

昨年度より進めてきたRICS遺伝子欠損マウスの作製に成功し、これを用いて以下の研究を行った。RICS遺伝子欠損マウスは正常に生まれ、成長し、繁殖力も正常であった。また組織学的解析を行った結果、RICS遺伝子欠損マウスの脳、腎臓、心臓、肝臓、そして大腸のいずれの組織においても構造上の異常は認められなかった。RICSがラット海馬の初代培養神経細胞において細胞体のみならず成長円錐にも発現していたことから、神経突起伸展へのRICSの関与について検討した。上記の結果を受け、同腹の生後1日目のマウスを用いて海馬神経細胞の初代培養を行い、培養24時間後に突起発生率について計測したところ、RICS遺伝子欠損マウス由来の神経細胞の方が野生型マウス由来の神経細胞に比べ、高い突起発生率を示した。また生後8-9日目のマウス由来の初代培養小脳顆粒細胞においても同様の結果が得られた。次に、神経突起の伸長を正に制御する分子であるCdc42、Rac1に着目し、初代培養小脳顆粒細胞を用いて神経突起伸展時のこれら分子の活性化状態について検討した。培養24時間後の初代培養小脳顆粒細胞を用いてPBD Assayを行ったところ、野生型に比べRICS遺伝子欠損マウス由来の神経細胞では活性型Cdc42の量が増加していることが分かった。以上の結果より、RICSは神経突起の伸展においてCdc42のGAPとして機能し、神経突起伸展を負に制御することが示唆された。またRICSはCdc42の標的分子として知られているセリン・スレオニンキナーゼのPAK5と複合体を形成することが分かった。またこれら両分子の結合は、RICSの1280-1317アミノ酸、そしてPAK5の436-719アミノ酸を介した直接的なものであることが確認された。昨年度の研究結果よりRICSがシナプス可塑性に関与している可能性が考えられることから、RICS遺伝子欠損マウスの学習能力について評価したところ、野生型マウスに比べ学習能力が有意に低度であることが分かった。現在更に詳細な解析を行っている。接着分子カドヘリンは、シナプス可塑性に重要な役割を果たしていることが知られている。β-カテニンは、カドヘリン分子とアクチン骨格を繋ぐ分子で、カドヘリンによる細胞接着を調節し、シナプスの構造や機能を制御している。本実験では、β-カテニンと相互作用する新規GTPase-活性化蛋白質(GAP)RICS (IRAC改めRICS)を同定し、以下のことを明らかにした。まず、RICSがGAPドメインを有することに着目してRBD assayを行い、RICSがCdc42とRac1に対するGAP活性を有することを見出した。マウス脳を分画したところ、RICSはpostsynaptic density (PSD)に局在し、PSD画分においてN-カドヘリン、NR2A/2B、PSD-95と複合体を形成していることが明らかになった。また、ラット海馬初代培養細胞を用いた細胞染色により、RICSの局在がNR2BおよびPSD-95と一致することを確認した。さらに、PSD画分におけるRICSのGAP活性はCa^<2+>/calmodulin-dependent protein kinase II (CaMKII)によるリン酸化によって抑制されることを明らかにした。これらの結果から、RICSはシナプス接着およびNMDA受容体を介した細胞骨格の再編成やシグナル伝達に関与していると推測される。最近、N-カドヘリンの局在がNMDA受容体を介する神経活動により制御されていることや、β-カテニンの局在が神経活動により樹状突起のshaftからspineへ変化し、カドヘリンとの結合量が増加することが報告されている(Tanaka, H.,2000,Neuron、Murase, S.M.,2002,Neuron)。これらの知見とあわせて考えると、RICSはβ-カテニン、N-カドヘリンとともにRho GTPasesを介して樹状突起のspineの形態や強度を制御しているのかもしれない。

以上の結果より、RICSは神経突起の伸展においてCdc42のGAPとして機能し、神経突起伸展を負に制御することが示唆された。またRICSはCdc42の標的分子として知られているセリン・スレオニンキナーゼのPAK5と複合体を形成することが分かった。またこれら両分子の結合は、RICSの1280-1317アミノ酸、そしてPAK5の436-719アミノ酸を介した直接的なものであることが確認された。昨年度の研究結果よりRICSがシナプス可塑性に関与している可能性が考えられることから、RICS遺伝子欠損マウスの学習能力について評価したところ、野生型マウスに比べ学習能力が有意に低度であることが分かった。現在更に詳細な解析を行っている。
がん化学療法を受ける婦人科がん患者のスキンダメージとＱＯＬに関する研究

婦人科がんの中でも卵巣がんは、死亡率が高く細胞障害性抗がん剤による化学療法が標準的治療となっている。抗がん剤治療の有害事象ではこれまで生命予後に直接関係しない皮膚障害はあまり注目が払われていなかった。我々は抗がん剤が皮膚の生理機能にどのような影響を及ぼしているかについて、皮膚角層水分量、TEWL、皮膚色素量、皮膚皮脂量の4つの指標を用いて、健常者群、化学療法群、閉経群について測定した。その結果、化学療法群は健常者群や閉経群に比べて皮膚水分量が低下しバリア機能が低下していた。化学療法群は皮脂量も急激に減少しており、スキンケアには単なる保湿だけでなく皮脂を補うようなケアが必要なことが分かった。目的:本研究は、婦人科がんで化学療法を受けた対象者の皮膚のバリア機能への影響と、それによるQOLへの影響を検討するために以下の内容を明らかにすることである。I.婦人科がんで化学療法を受けた人と他の治療を受けた人の皮膚の状態を測定してバリア機能を比較する。II.皮膚の脆弱化によってもたらされるコスメティックな変化がボディーイメージやQOLに与える影響を明らかにする。III.治療によって脆弱化した皮膚にふさわしいスキンケア方法を検討する。本研究は、平成18年度に久留米大学医学部に研究の倫理申請をし、承認を受けて継続して実施している。これまで主に婦人科がんで化学療法を受けた対象者と対照群として健常者への測定を行った。現在の進行状況:本年度は、対照群の測定数を増やすために、測定を行う施設側と対象の選定と実施に関して調整中である。そのほか文献検討や、関連学会へ参加して最新の研究動向を探った。また、QOLに関するインタビューガイド作成のための資料収集を行った。がん化学療法の発達に伴い、がんの治療を順調に遂行するために有害事象への対応が重要となっている。抗がん剤による皮膚へのダメージはこれまで生命に直接影響するものが少なかったためにあまり重要視されてこなかった。しかし、皮膚は身体を外部のさまざまな刺激から守る命の袋として重要な役割を担っている。現在、抗がん剤による皮膚の変化や治療時のスキンケア方法については、あまり明らかになっていない。また、皮膚のダメージはコスメティックな変化をもたらしボディーイメージの混乱にもつながり最終的にQOLに影響する。この研究では、婦人科がんで化学療法の受ける対象者の皮膚のバリア機能への影響と、それによるQOLへの影響を検討する。皮膚のバリア機能評価のために、皮膚の角層水分量、水分蒸散量、皮脂量、色素量、の4つの指標を用いて顔面他14箇所の皮膚を健常者と化学療法を受けた対象者で比較した。健常者に比べ、抗がん剤による化学療法を受けた対象者の皮膚は角層水分量が低く、皮膚の水分蒸散量が大きい部位が多く、有意差が見られた。また皮脂量も抗がん剤使用者の方が低く有意差が見られた。色素量ではエリセマ値で有意さが見られた。今後、スキンダメージがもたらすコスメティックな変化がQOLにもたらす影響について検討する。がん化学療法の発達に伴い、さまざまな有害事象への対応が重要となっている。皮膚の有害事象については生命予後に直接関係しないことからあまり注目されてこなかった。近年分子標的薬による特徴的な皮膚症状が高頻度に出現することから盛んに取り上げられているが症例報告が多く、細胞障害型抗がん剤による皮膚の変化や治療時のケアの根拠については、あまり明らかになっていない。今回婦人科がんで化学療法の皮膚のバリア機能への影響とそれによるQOLへの影響を検討する事を目的として、婦人科がんで化学療法を受けた人と健常者の皮膚の生理学的データを測定して比較した。今回は特に婦人科がんで治療中の対象者は手術やその後の追加治療で殆どが閉経状態であったため、化学療法群と健常者の閉経群を比較検討した。検討の結果、化学療法群と閉経群は角層水分量などに似た傾向が見られた。閉経していない健常者とは明らかに角層水分量に差が見られ統計的有意差があった。その他様々な生理学的な指標での差が見られ,以下のようなことが分かった。1化学療法群は角層水分量が低く、乾燥しがちであることがわかった。これは基底細胞の障害により角層形成が影響を受け、NMFや細胞間脂質のセラミドなどが減少することによると考えられた。2卵巣癌では手術や抗がん剤治療により完全に閉経した状態であり皮脂の分泌も低下している。その為保湿だけでなくエモリエント効果を考えたスキンケアが必要である。3化学療法を受けた対象者のスキンケアは保清、保湿、保護の3原則に実施する必要がある。

スキンケアは基本的に難易度の低いセルフケアであるため、対象者自身がきちんと実施できる様に十分なオリエンテーションを行い支援することが必要である。現在、成果をまとめ投稿論文の執筆中である当初、健常者と抗がん剤による化学療法を受けた人を比較していたが、より研究の妥当性を高めるために、健常者の条件を設定し直した。そのためその条件に一致する対象者の確保が困難であり、全体として研究の遂行が遅れた。25年度が最終年度であるため、記入しない。測定結果の分析と考察を進める。また、スキンダメージがもたらすコスメティックな変化がQOLにもたらす影響について検討する。