hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顎矯正手術施行後の上下唇領域知覚麻痺の検討

顎変形症とは、主として上下顎骨の骨格、歯槽骨および歯に変形をもつ病態をいう。その症状には、咬合異常から生じる咀嚼障害、発音障害等の機能障害、顔貌の不調和から生じる審美障害、さらには患者の心理障害が挙げられる。この顎変形症に対して障害改善の目的で行われる手術が顎矯正手術、そして歯科矯正を含む一連の治療を外科的矯正治療という。本治療の合併症として術後の口唇知覚麻痺があげられ、大きな課題となっている。本研究の目的は、外科的矯正治療患者の、術後の口唇知覚麻痺の程度、期間などを、TSEPを用い調査検討し、さらに、各画像所見により、解剖学的な関連性、骨切り部位、固定方法などの関連性の検討を行い、術後の口唇麻痺発生頻度を減少させることである。本年度は、顎矯正手術を施行した顎変形症患者に対し、TSEP測定を手術前、術後1週間、2週間、1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、1年、1年半(波型が計測可能となった時点で測定終了とする)に行い、術後の口唇知覚麻痺の頻度や程度を調査した。同患者に対し、手術前、術後1年時にCT撮影を行い、骨切り部位の断面形態、治癒形態の評価や術前後での比較を行った。また、3次元再構築ソフトウェアZed View5.0を用いて、CT画像の3次元構築を行い顎骨形態の評価および3次元的距離の計測を行った。また、下顎運動解析装置K7evaluationsystemを用いて、術前および術後6ヶ月時に顎機能の計測を行った。今後さらに多くの症例につき計測および評価を行い、統計学的検討を行う予定である。下顎枝矢状分割術(sagittal split ramus osteotomy, SSRO)は他法より応用範囲が広いため、顎矯正手術の中で世界的にも最も頻用されている術式である。しかし、この術式に対する術後の合併症として後戻り、下唇の知覚神経麻痺、顎関節症状の発生などがある。下唇知覚神経麻痺を評価する各種検査方法は多数報告されてきているが、その中で、体性感覚誘発電位の一種である三叉神経感覚誘発電位(trigeminal somatosensory evoked potential, TSEP)は、これまで当科において、研究、報告されてきており、術後の知覚神経麻痺を評価するにあたり、最も客観的に評価でき、有用な検査法であることが明らかとなっている。本研究では、神経麻痺の回復時期を、異なる術式、固定法別に客観的に評価することにより、下顎骨切り術後の下唇知覚神経麻痺の発生要因について検討した。Obwegeser-Dal Pont法ではObwegeser原法と比較して下唇知覚神経麻痺の回復が遅いが、固定法のmonocorticalとbicorticalの違いによる神経麻痺回復時期に明らかな差はないことが示唆された。また、IVRO施行後の知覚神経麻痺の発生率は低く、回復時期もSSROに比べて明らかに早いことが示唆された。今回の研究で、下顎骨切り術後の下唇知覚神経麻痺は、骨切り部位の違いが大きな影響を与えていることが示唆された。また、Obwegeser原法を行った症例は、Obwegeser-Dal Pont法を行った症例よりも分割面積は有意に小さく、オトガイ孔と最も近いスクリューとの距離は有意に大きかった(P<.0001)。このことから下唇知覚神経麻痺の回復時期は分割面積およびオトガイ孔と最も近いスクリューとの距離に大きく影響を受けることが示唆された。
パルサー星雲の物理的機構

私の研究対象は、我々の銀河系内に50以上観測されるパルサー星雲という天体である。パルサー星雲はその中心に存在するパルサーによって駆動されている。パルサーは強磁場を持ち高速で回転している中性子星である。パルサー星雲は大きく、明るいために、パルサーと比較して豊富に観測データが存在する。パルサー星雲の研究は、多くの問題が残されたパルサーの磁気圏やパルサーから吹くパルサー風の問題に深く迫ることができる重要な天体である。私の研究目的はパルサー星雲の観測スペクトルとその空間分布から、パルサーによって供給される超相対論的粒子(パルサー風)の状態を理解することである。我々のこれまでの研究では、パルサー星雲の空間構造を一様であるという近似のもとで、その性質を研究して来た。本年度は空間構造を考慮したパルサー星雲のモデルを構築した。パルサー星雲は電波放射とX線放射で、スペクトルの振る舞いが大きく異なり、その起源が理解されていないという問題がある。電波とX線の相違について説明可能な一つのモデル「電波放射をする粒子がパルサー星雲の断熱冷却効果を起源とする」というモデルを立て、その研究を行った。その結果、このモデルにより電波とX線のスペクトルの相違を説明することが可能であるが、観測される空間構造は説明できないということがわかった。この結果をもとにさらに発展した空間構造モデルを作ることを今後の課題とする。パルサー星雲の空間構造を扱った研究と並行して、先に述べた電波とX線スペクトルの相違について別の視点から示唆を与える研究を行った。パルサー星雲はパルサー磁気圏から供給されるパルサー風という相対論的プラズマでできていると考えられている。私がパルサー磁気圏の研究に当たってパルサー星雲に注目したのは、パルサー星雲がパルサー風やパルサー磁気圏に比べて観測的情報をたくさん持つためであったが、非常に放射効率の悪い(つまり観測データの少ない)パルサー風の物理状態を制限するという研究が可能であることがわかった。その結果、磁気圏からの放射がパルサー風という相対論的プラズマに散乱されないためにはパルサー風のローレンツ因子が1000以上は最低必要だと言う、厳しい制限を得た。私の研究対象は、我々の銀河系内で観測されるパルサー星雲という天体である。パルサー星雲はその中心に存在するパルサーという強磁場を持ち高速で回転している中性子星によって形成される。パルサーと比較して豊富に観測データが存在するパルサー星雲は、多くの問題が残されたパルサーの磁気圏やパルサーから吹くパルサー風の問題に深く迫ることを可能にする。我々は特に、パルサー星雲の観測スペクトルや、観測スペクトルの空間分布を超相対論的粒子からの放射機構と力学的性質を通して理解することを目的としている。我々がこれまでに構築したパルサー星雲のスペクトル進化のモデルを、近年飛躍的に発展した高エネルギーガンマ線観測のデータを用いて研究した。本年度は、スペクトル進化モデルを高エネルギーガンマ線で同定された天体に適用した結果をまとめ論文にした。高エネルギーガンマ線で同定されたパルサー星雲は、個々に年齢やエネルギー源となるパルサーの性質の違いを反映するが、パルサーから供給されるエネルギーの磁化率(電磁とプラズマのエネルギー比)は同様であることがわかった。これはパルサー風の物理を理解する上で非常に興味深い結果で、相対論的磁気プラズマ中でも太陽表面など起こる磁気リコネクションなどの物理過程で、電磁場からプラズマへ非常に効率のよくエネルギーが変換されていることを要請する。また、我々はパルサー星雲のスペクトル進化モデルを高エネルギーガンマ線観測で同定されていないパルサー星雲にも適用した。そのようなパルサー星雲は高エネルギーガンマ線で同定されたものと同様の供給エネルギーの磁化率などを有し、中心パルサーの初期回転エネルギーの総量やパルサー星雲の銀河系内における位置などが、高エネルギーガンマ線で同定されるかを決めるという結果を得た。これは、内部で起こる物理過程がパルサー星雲毎に大きく違わない可能性を示唆するものである。パルサー星雲はパルサー磁気圏から供給される

パルサー風という相対論的プラズマでできていると考えられている。私がパルサー磁気圏の研究に当たってパルサー星雲に注目したのは、パルサー星雲がパルサー風やパルサー磁気圏に比べて観測的情報をたくさん持つためであったが、非常に放射効率の悪い(つまり観測データの少ない)パルサー風の物理状態を制限するという研究が可能であることがわかった。その結果、磁気圏からの放射がパルサー風という相対論的プラズマに散乱されないためにはパルサー風のローレンツ因子が1000以上は最低必要だと言う、厳しい制限を得た。本年度はこれまでの研究をまとめた論文の作成に比較的時間を割いたため。特に、この研究の考察から得られた新たな問題に少々時間を割いた。この問題は「研究の目的」にある研究と関連して新たに取り組むべき課題として認識している。やや遅れている「研究の目的」にある研究については、すでに結果を得ており現在論文を執筆中である。研究計画の大きな変更はなく、「パルサー星雲の空間構造」に関する研究を行う計画である。計画している研究は、本年度までに行った「パルサー星雲のスペクトル進化」に関する研究をもとに、より拡張したモデルを用いるものである。そのため、これまでに得た結果を吟味することも重要である。また、これまでに行った研究について、従来考えられていたものと相反する結果が得られて部分がある。これに関しても別の視点から研究を行う計画であるが、当初の研究計画にできるだけ支障がでないように研究を進める予定である。
活性酸素産生遺伝子Nox1によるRas・ヒト発癌の制御機構の解明

本研究の目的は、ヒト多段階発癌に寄与する活性酸素(ROS)産生遺伝子Noxファミリーの機能的役割をRas発癌モデルを用いて解明し、癌診断・治療の方法的基礎を築くことにある。我々は、既にRas-Raf-MAPKK-MAPK経路に介して誘導されるNox1がRasの癌化形質に機能的に必要であることを発見した。また、高頻度で、K-Ras活性型変異が認められるヒト大腸癌で、Nox1の高発現を検出した。この知見は、Ras癌細胞の増殖には、Nox1の産生するROSが情報伝達分子として必要であり、ある種のヒト癌の癌化形質維持にNox1が密接に関与するという新しい洞察をもたらした。本研究では、1)他のNoxファミリーによるヒト癌の媒介的役割の解明、2)Nox1によって産生されるROSの標的候補の解析、3)Nox1転写因子の同定を行った。研究項目1:Nox4は、AKT-ASK1を介して、膵癌細胞のcell survivalに寄与することを初めて示した。また、メラノーマの場合、Nox4を不活化すると、細胞周期停止をもたらし、造腫瘍能を抑制することを明らかにした。研究項目2:TOF-Massにより、小胞体蛋白のPDIファミリーに属する蛋白と同定し、細胞膜に局在することも見出した。研究項目3:Nox1転写因子複合体に、HMG-1が含まれることを発見した。以上の結果により、Nox4も細胞内ROSの産生を増加させ、膵癌やメラノーマ細胞の生存に、必須的役割を果たしていると考えられる。また、AKT-ASK1の役割を同定することにより、その情報伝達機構の一端を解明したことは特筆すべきである。また、Nox1からの下流標的蛋白の候補として小胞体蛋白が同定され、Nox1の転写調節解明の糸口が見つかった。以上、Noxの情報伝達機構の解明に、前進をみたと考えられる。
電界イオン顕微鏡を用いたエキソ電子放射機構の研究

本研究は電界イオン顕微鏡(FIM)における高電界の作用に着目し,電界刺激エキソ電子放射(FSEE)と光刺激エキソ電子放射(PSEE)について研究を行ったものである.特に,高純度Al(99.9999%, 6N)にFIMと同程度の電界(10^9v/m)を印加ることによって, HibbertとGoodmanによって1985年に提唱されながら金属材料では未だ実験的確証の行われていなかったFSEEの観測に世界に先駆け成功することができた.すなわち, 9N-Alからのフヘールドエミッションが起る直前の電界強度においてエキソ電子トラップ準位からの電子放射ピークが認められた.また,このピークはPSEEの場合と同様なストレージ効果を示すことから, FSEEにおいてもPSEEと同様に励起確率βと放出確率αをもつ二過程モデルが適用でき,さらにその励起確率の値がPSEEの場合に比べて一桁大きいことから, FSEEにおけるトラップ準位はPSEEの場合深い3.8eV(真空準位から)に存在するものと解析できた.これらの結果と電荷重畳法を用いた電界計算の結果から, FSEEの機構は現在までに提唱されていたショットキー効果によるものではなく,トンネル効果によるものであることが明らかとなった.また, PSEEでは種々のAl試料を用い,試料温度をFIM用コールドフィンガーによって液体窒素温度から室温まで変化させ, PSEEにおけるストレージ効果を測定した.アレニウスプロットを適用することにより, Alのエキソ電子のトラップ準位が真空準位から約3.6eVの負荷さにも存在すること,さらにフェルミ準位からトラップ準位への励起は熱励起が支配的であることが明らかとなった.FIMによるエキソ電子放射サイトの同定は困難を極めたが,現段階では表面に顔を出した転位のコアへの気体吸着が一番可能性の高いエミッションサイトであることが判った.本研究は電界イオン顕微鏡(FIM)における高電界の作用に着目し,電界刺激エキソ電子放射(FSEE)と光刺激エキソ電子放射(PSEE)について研究を行ったものである.特に,高純度Al(99.9999%, 6N)にFIMと同程度の電界(10^9v/m)を印加ることによって, HibbertとGoodmanによって1985年に提唱されながら金属材料では未だ実験的確証の行われていなかったFSEEの観測に世界に先駆け成功することができた.すなわち, 9N-Alからのフヘールドエミッションが起る直前の電界強度においてエキソ電子トラップ準位からの電子放射ピークが認められた.また,このピークはPSEEの場合と同様なストレージ効果を示すことから, FSEEにおいてもPSEEと同様に励起確率βと放出確率αをもつ二過程モデルが適用でき,さらにその励起確率の値がPSEEの場合に比べて一桁大きいことから, FSEEにおけるトラップ準位はPSEEの場合深い3.8eV(真空準位から)に存在するものと解析できた.これらの結果と電荷重畳法を用いた電界計算の結果から, FSEEの機構は現在までに提唱されていたショットキー効果によるものではなく,トンネル効果によるものであることが明らかとなった.また, PSEEでは種々のAl試料を用い,試料温度をFIM用コールドフィンガーによって液体窒素温度から室温まで変化させ, PSEEにおけるストレージ効果を測定した.アレニウスプロットを適用することにより, Alのエキソ電子のトラップ準位が真空準位から約3.6eVの負荷さにも存在すること,さらにフェルミ準位からトラップ準位への励起は熱励起が支配的であることが明らかとなった.FIMによるエキソ電子放射サイトの同定は困難を極めたが,現段階では表面に顔を出した転位のコアへの気体吸着が一番可能性の高いエミッションサイトであることが判った.
会計基準の選択・適用における企業の動機とその影響：日本企業のIFRS適用の場合

本研究は、企業の経営者らによる会計基準の選択・適用の際における動機と、その影響(1財務報告の質への影響および2市場に対する経済的影響)について、理論的・実証的に分析を行おうとするものである。今年度において、特に、「企業の動機」と「その影響」に関する実証的分析:証券市場への影響(価値関連性)に着目して研究を進めている。具体的には、データ収集をし、下記の比較研究を進めている。1IFRS適用企業v. s. (企業特性が類似する)日本GAAP適用企業;2IFRS適用企業v. s.日本GAAP適用企業;3「Serious Adopter」IFRS適用企業v. s.日本GAAP適用企業;4「Label Adopter」IFRS適用企業v. s.日本GAAP適用企業上記の実績概要に書いているように、おおむね順調に進展している。研究計画に沿った形で、価値関連性など、証券市場への影響のみならず、財務報告の質や経済的帰結に関わる国際会計基準のインパクトを確認した行く予定である。また、企業の国際会計基準の適用の動機も探り、深堀して上記のこととあわせて、研究を進めていく。当初予定していたデータベースの購入が、研究の進捗状況に合わせて昨年度実施しなかったため。しかしながら、研究の進捗状況については計画通りである。
α-アミノニトリル類の特性を利用した有機合成反応の開発

1.N-メチルアニリソおよびホルムアルデヒドを用いるストレッカー反応によって好収率で得られるα-(N-メチルアニリノ)アセトニトリル(【!1】)とエステル類の反応は、良く進行してα-アシル-α-アミノニトリル(【!2】)あるいは、そのエノール型であるβ-ヒドロキシ-α-シアノエナミン(【!3】)へ好収率で誘導できた。【!2】および【!3】を2価銅イオンと共に加熱したところ、目的化合物で、医薬原料として有用なα-ケト酸アミド(【!4】)が好収率で得られた。一方、【!2】および【!3】をエタノール中、ヒドラジンと共に加熱したところ、生理活性を有する新しいタイプのピラゾール(【!5】)が好収率で合成でき、60年度の実施計画を完遂し、その目的を達成することができた。2.スクシンアルデヒドを用いるストレッカー反応によって、環状α-アミノニトリルである1-置換2,5-ジシアノピロリジン類(【!6】)が高収率で合成できた。【!6】の立体異性体すなわち、2および5位の二つのニトリル基がシスおよびトランスの関係にある化合物を単離した。シスおよびトランス体の物性面での統一性、例えば、シス体の融点はトランス体のそれより高い、TLCでのシス体のRf値はトランス体のそれより小さい、および1位の窒素原子に直接メチレン基が付いた化合物の'H-NMRスペクトルはシス体ではシングレット、一方トランス体では約13Hzのカップリング定数を持つ2種のダブレットとして表われれる事などがわかった。化合物【!6】のうち1-ベンジル-2,5-ジシアノピロリジン(【!6a】)とハロゲン化アルキルとの反応により、非対称ジアルキル化体(【!7】)へと誘導できた。【!7】を銅イオンあるいはニッケルイオンの存在下、加水分解すると天然香料のジャスモンに誘導できるγ-ジケトン類(【!8】)が得られた。一方【!7】のNaB【H_4】による環元的脱シアン化体(【!9】)を経由して天然に存在する2,5ジアルキルピロリジンアルカロイド(【!10】)へと誘導することができ、本研究の全てを達成した。
掘起し現象のMEMS利用に関する研究

本研究では,金属に対するナノ・マイクロ引っかきによって生じる掘起し(塑性盛上り)による極微小隆起細線パターンをナノ電極リソグラフィー用の電極として利用する方法を提案するため,ナノ電極の創成とそれを用いたナノ電極リソグラフィー実験を試みる.本手法によれば,比較的簡便な機械加工法である引っかきにより,比較的高精度でかつ切りくずを生じずに,半導体回路用マスとクレスエッチングパターン製作のためのナノ電極の製造が見込める.H21年度は,以下の内容について検討し,それぞれ以下に示す成果を得た.(1)電極の面積の拡大を図るべく,精密旋盤による高速マイクロ・ナノ引っかき実験を無酸素銅の円板試料に対して実施し,数百nm数μmのレベルの掘起しがほぼ安定的に創成できること,および加工速度を変化させることによって掘起し高さが制御できることを明らかにした.さらに,引っかき速度が低下するにつれて,掘起し形状・寸法が安定することを明らかにした.ただし,引っかき溝の両縁に均等な高さの掘起しを創成するまでには至らなかった.(2)ナノ電極リソグラフィー用ユニットとシリコン系スピンコート樹脂を活用して,数十数百nmオーダの般差を施したCMG(化学作用援用研削)により準備した高平坦な単結晶シリコン試験片(5mm角,ピコ秒レーザにて溝創成し割断)に対し,上述の微小引っかきによって得られた電極を用いて,局所陽極酸化実験を行ない,所どころに高さ23nmの隆起状の局所陽極酸化パターンが創成できることを確認した.ただし,より平坦な電極試料の準備が重要となることも課題として明らかになった.本研究では,ナノ・マイクロ引っかきによって生じる掘起し(塑性盛上り)による極微小隆起細線パターンをナノ電極リソグラフィー用の電極として利用する方法を提案するため,ナノ電極の創成とそれを用いたナノ電極リソグラフィーを行なう.これにより,比較的簡便な機械加工により,半導体用マスクレスエッチングナノパターン創成のためのナノ電極製造が見込める. H20年度は,以下の内容について検討し,それぞれ成果を得た.(1)銅を加工対象の電極金属材料に想定し,ダイヤモンド工具によるナノ引っかき現象の分子動力学シミュレーションを行ない,工具前面が鋭利な工具の方が,掘起しが安定して生成されることを明らかにした.(2)研磨によりSiプローブおよびダイヤモンドプローブ引っかき工具を,CMG(化学作用援用研削)により電極用基板試料の準備をした.さらに,基板試料上に金および白金スパッタ蒸着をし,算術平均粗さ0.3nm,最大高さ2nmのナノ電極用試料を準備した.(3) (1)のシミュレーションの結果を参考に条件設定し,原子間力顕微鏡上においてナノ引っかきによる微小掘起しパターンの創成と評価を行なった.その結果,高さ23nmの掘起しによる微細パターンをラインアンドスペース150nm程度で製作することができた.さらに,白金よりも金の方が,より微細なナノパターンを得るのに適することを明らかにした.(4)ナノ電極リソグラフィー用ユニット(治具)の設計を行ない,次年度実施のナノ電極リソグラフィー実験に備えた.本研究では,金属に対するナノ・マイクロ引っかきによって生じる掘起し(塑性盛上り)による極微小隆起細線パターンをナノ電極リソグラフィー用の電極として利用する方法を提案するため,ナノ電極の創成とそれを用いたナノ電極リソグラフィー実験を試みる.本手法によれば,比較的簡便な機械加工法である引っかきにより,比較的高精度でかつ切りくずを生じずに,半導体回路用マスとクレスエッチングパターン製作のためのナノ電極の製造が見込める.H21年度は,以下の内容について検討し,それぞれ以下に示す成果を得た.(1)電極の面積の拡大を図るべく,精密旋盤による高速マイクロ・ナノ引っかき実験を無酸素銅の円板試料に対して実施し,数百nm数μmのレベルの掘起しがほぼ安定的に創成できること,および加工速度を変化させることによって掘起し高さが制御できることを明らかにした.さらに,引っかき速度が低下するにつれて,掘起し形状・寸法が安定することを明らかにした.ただし,引っかき溝の両縁に均等な高さの掘起しを創成するまでには至らなかった.(2)ナノ電極リソグラフィー用ユニットとシリコン系スピンコート樹脂を活用して,数十数百nmオーダの般差を施したCMG(化学作用援用研削)により準備した高平坦な単結晶シリコン試験片(5mm角,ピコ秒レーザにて溝創成し割断)に対し,上述の微小引っかきによって得られた電極を用いて,局所陽極酸化実験を行ない,所どころに高さ23nmの隆起状の局所陽極酸化パターンが創成できることを確認した.ただし,より平坦な電極試料の準備が重要となることも課題として明らかになった.
直流低電圧駆動超高輝度エレクトロルミネッセンス素子の基礎的研究

硫化亜鉛のような無機蛍光体粉末を電極で挟み込んだエレクトロルミネッセンス素子は実用されてから50年以上の歴史があるものの、用いられる材料は固定されており、輝度・発光色・効率は他の固体発光デバイスと比較すると乏しい。本研究では、これまでのエレクトロルミネッセンス素子における問題点を、新規材料探索・素子設計・物理機構について抜本的に検討を加えることを行い、問題解決の可能性を具体的な方法で示すことができた。直流低電圧駆動エレクトロルミネッセンス素子を実現することを目的に、研究の初期段階として、ドナー・アクセプタ対を添加した硫化亜鉛、硫化ストロンチウム蛍光体の作製と特性評価を行った。これらの研究は、1970年代以前に精力的に行われ、現在では実用技術になっているものもある。しかし、1970年代以降の研究は非常に少ない。近年の材料加工技術・合成技術・評価技術を用いることにより、従来よりも特性の高い材料が得られる可能性が十分考えられるばかりでなく、これまで常識と考えられてきたことが覆る可能性もありえる。さらに、ドナー・アクセプタ不純物には、銅・金・銀・アルミニウム・塩素・臭素などが用いられてきた。しかし、アルミニウムと同属のガリウム・インジウム、塩素と同属のフッ素、ドナー不純物として期待される窒素・砒素・リンなどについての有意な報告事例も少ない。エレクトロルミネッセンス素子用の蛍光体粉末には、硫化銅の針状態結晶が不可欠とされるが、この定説は、改めて確認することができた。これまでは、実験事実からの類推であったが、透過電子顕微鏡での画像などを用いて、示すことができた。また、この硫化銅が、蛍光体粉末合成の温度条件に敏感であり、銅の拡散現象や、材料表面に形成される欠陥準位などとも複雑な関係を持っていることが明らかになった。欠陥準位は、一般的に蒸気圧の低い硫黄の欠損によるものと考えられるが、亜鉛の欠損も無視できない可能性も示された。これら実験から、蛍光体粉末の合成は古い技術でありながら、長い年月の中で経験的に培ってきた、特別の条件を用いている。硫化化ストロンチウムなどのアルカリ土類硫化物を母体にドナー・アクセプタを添加した蛍光体は、アクセプタが有効に寄与しないためか、良好な発光をえることができない。III族化合物は、II-VI族化合物に添加すると通常ドナーとして働くので、ガリウムやアルミニウムもドナー不純物となることが予想される。確かにアルミニウムはドナーとして寄与していることが確認されるが、ガリウムやインジウムについてはこれらが形成する準位とアクセプタ準位の間で発光を観測することができない。これは、1価のIII族として母体中に添加されている可能性が示唆された。直流低電圧駆動手レクトロルミネッセンス素子を実現することを目的に,研究の初期段階として,ドナー・アクセプタ対を添加した硫化亜鉛,硫化ストロンチウム蛍光体の作製ど特倥評価を行った。また,III_V族化合塑を添加したZnS蛍光体から直流発光を得るためのデバイス設計を行った。あいにく硫化亜鉛の伝導型制御は難しく,P型化が絶望的である。そこで,他の材料どのへテロ接合を検討した。硫化亜鉛とのヘテロ接合を形成する材料も比較的限定されるが,それらをガラス基板上に形成するのは困難であり,プロセス開楽と材料開楽の2側面から検討を行った。プロセス開発においては,レーザアブレーション法による低温威膜や電子ビームアニーリング法,フラックス添加について検討した,この中で,フラックス添加や電子ビームアニーリングが有効な手法であることを見出した。また,材料開発においては,有機材料と無機材料のハイブリッド接合によるキャリヤ制御の司能性について検討を行った。さらに,p型伝導を示す無機化合物の探索として,ニッケルの酸化物やストロンチウム・銅複合酸化物,硫化銅,カルコパイライト構造硫化物などを検討し,スパッタリング成膜されたニッケル酸化物から興味深い結果を得た。即ち,ニッケル酸化物と硫化亜鉛のへテロ接合デバイスを用いて,整流性とキャリヤ注入発光を確認した。また,有機物どZnSのハイブリッド接触からもダイオード特性とキャリヤ注入再結合による発光を得ることに成功した。現在,これらの素子特性の向上と,物理的詳細な解釈についても検討を進めている。直流低電圧駆動エレクトロルミネッセンス素子を実現することを目的に、ドナー・アクセプタ対を添加した硫化亜鉛蛍光体および硫化亜鉛薄膜の作製と特性評価を行った。ドナー・アクセプタ不純物には、従来から知られている銅・金・銀・アルミニウム・塩素に加え、ガリウム・インジウム、フッ素、砒素、リン、イリジウムについて検討し、これらの蛍光体特性を明らかにした。硫化亜鉛にキャリヤ注入する際、電子注入は比較的容易であるが、ホール注入が困難である。これは、硫化亜鉛の価電子帯が深いのに加え、ホール注入性の材料を薄膜化する際に高温プロセスが必要であるために、積層薄膜デバイスを作製する際に硫化亜鉛薄膜と熱的干渉が生じてしまうためである。

そこで、新たに有機材料との積層デバイスを考案し、多結晶硫化亜鉛薄膜へのキャリヤ注入素子の作製に成功した。また、硫化亜鉛蛍光体の作製において、結晶構造の転移・結晶欠陥の導入の重要性との関連について調べるとともに、アルカリ土類金属を共添加した混晶構造を有する蛍光体の作製を行い、バンドギャップの調整により発光波長の短波長化を達成した。これらの結果を基に、高効率キャリヤ注入硫化亜鉛薄膜発光素子実現の可能性と、今後の課題を明確にした。特に、イオン半径の大きな材料を混晶構造に導入することで結晶粒界や結晶中に欠陥が導入されることが高輝度発光の可能性につながる可能性が知らされた。
交際費等損金不算入制度の実証的検証

本研究は、法人税における交際費等損金不算入制度について、二つの実証研究を行います。第一に、平成18年度及び26年度改正が企業の交際費額に与えた影響を分析します。これらの税制改正の目的は、飲食費について企業の交際費支出を促すことでした。この税制改正の政策効果の検出を目的としています。第二に企業の交際費支出の冗費性の検証です。現行税制は企業交際費が冗費であることを前提に、企業の交際費支出を抑制することを目的とした租税特別措置です。本研究では企業交際費が冗費であるか否かを、企業統治及び企業業績の両方の観点から検証します。
単鉱物地質温度圧力計体系の確立

砂粒1つから,その砂粒の起源となった岩石(母岩)の生成温度圧力を見積る単鉱物地質温度圧力計の理論体系をまとめた。過去の研究例に見られる同種の地質温度圧力計を,その特性により分類し熱力学的な解釈を与えた。本来,砂粒の起源の岩石(母岩)の化学組成がわからなければ,地質温度圧力計を適用することは出来ないが,化学組成の中から互いに相関する成分を見いだして,地質温度圧力計に組み込む「暗黙の関係」型単鉱物地質温度圧力計を新たに提案した。これにより,砂粒の化学組成のみから母岩の生成条件を議論可能であることを示した。ジルコン単粒子から,その起源と生成温度を見積る方法の基礎的研究を行った。多様な起源を持つジルコンの微量元素分析データを収集し,多変量主成分解析を行った。今回の検討に用いたジルコンの起源は,主に,島弧トーナル岩,Sタイプ花こう岩,および海洋底の斜長斑れい岩である。明らかに火成起源と考えられる斜長斑れい岩と,堆積物起源の成分が多いSタイプ花こう岩のジルコンがよく分離できるパラメータを検討した結果,軽希土のLa,Nd, Prと,Smの比が,有効な判別指標となることがわかった。島弧トーナル岩は,斜長斑れい岩とSタイプ花こう岩の中間に分布する。温度の指標となるTiについては,Ti単体では起源から予想される温度傾向は明瞭でなく,組成依存性の大きさが示唆され,最近用いられているジルコンTi温度計の適用には,注意が必要である。単鉱物地質温度圧力計の理論体系をまとめた。過去の研究例に見られる同種の地質温度圧力計を,その特性により分類し,熱力学的な解釈を与えた。また,本研究で目指す単粒子による温度圧力の見積りに影響を与える全岩組成について,その取り扱いを熱力学的に明確化した。具体的には,全岩組成は独立成分の化学ポテンシャルに変換可能で有り,複数成分の化学ポテンシャルが天然の岩石形成条件下で相関関係を持つことにより,地質温度圧力計の方程式の未知変数を減少させ,単粒子地質温度圧力計が成立することを定式化した。この成果を,国際シンポジウムで発表した。研究目的の1つである理論体系の構築は達成したが,実際の鉱物への適用が遅れている。前年度までに確立した単鉱物地質温度圧力計の体系により,変成岩の源岩の全岩化学組成の元素含有量パターンが内包する「元素の含有量の相関」を用いることで,単鉱物でも相平衡に基づく温度圧力の見積りが可能であることが明らかになた。しかし,この方法の適用には,微量元素を含む鉱物化学組成の記載と,信頼できる温度圧力見積りがそろったデータセットが必要である。そこで,単鉱物地質温度圧力計の理論を実際の鉱物に適用するために,鉱物の生成温度圧力とその化学組成(微量元素を含む)のデータセットを収集した。また,このデータセットを解析するための,データ処理プログラムを作成した。データ処理プログラムは,多変量解析型とランダムフォレスト法による自己学習型の二つを検討した。現状で多変量解析型が実行可能となっている。論文作成が遅れている。この体系をもとに,変成岩の源岩の全岩化学組成の元素含有量パターンが内包する「元素の含有量の相関」を用いることで,単鉱物でも相平衡に基づく温度圧力の見積りが可能であることが明らかになった。現状でMATLAB環境で多変量解析型が実行可能となっている。予察的結果は得られているが,学会発表できるレベルに達していない。実用的に応用範囲が広いジルコンを適用対象と考えていたが,より確実に応用例を提示することが可能なほかの鉱物(輝石類,ザクロ石など)も対象に加え,確実に理論の適用例を示し,論文として発表する。研究成果を論文として発表することに注力する。このために,研究期間を1年延長した。岩石学

引き続き,ジルコン化学組成に関する文献情報の拡充に努める。経験的分配法以外に,温度計適用の前処理として,ツリー分岐法によるバルクTi分類の可能性を検討する。研究協力者の本務多忙のため,実作業時間がとれず,謝金支払額がゼロとなった。理論体系の構築に専念したため,使用経費が想定よりも少なくなった。研究協力者の業務多忙により,論文作成に必要な情報の提供が遅れた。現在執筆中の論文の投稿が来年度となる見込みであり,論文の英文校閲と投稿料に研究費を使用するため,研究期間を延長する。データ整備が遅れたため,研究協力者の実作業時間が想定より短くなり,謝金支払い額が少なくなったため。学会発表および論文出版に関わる経費として使用する。実施できなかった依頼作業を行い,その謝金として使用する。英文校閲:100千円,論文投稿料,オープンアクセス権:150千円,消耗品:50千円実施できなかった依頼作業を次年度に集中して行い,その謝金として使用する。
てんかん外科手術後のQOLを最大化する予後予測・術前教育プログラムの開発

てんかん外科の手術成績は、発作消失率で評価されることが一般的であったが、患者や家族の満足度を多角的に評価する必要がある。本研究では、てんかん外科における患者の術後quality of life(QOL)の向上を最大化させるべく、てんかん外科予後の予測と患者教育を目的とした2つのプログラムの開発を目的とした。その結果、患者や家族の疾患にたいするとりくみ方の満足度は、てんかん発作の程度や頻度よりも、疾患への偏見、とくにセルフスティグマの影響が強い事が判明した。また就労者の有無や、患者ごとの個別の疾患教育が、てんかん患者のQOL向上において重要な因子になりうる点が明らかになった。てんかんの外科治療では、従来、発作の消失・軽減がquality of life(QOL)向上に直結する最大の因子と考えられてきた。しかし実際には、逆にQOLが低下する場合も少なからず存在する。本研究では、てんかん外科における術後QOLの向上を最大化させるべく、1自動解析を行う「てんかん外科予後予測プログラム」と、2術前の介入ニーズに個別に対応できる「患者教育プログラム」の2つのプログラムの開発を目的としている。平成27年度は、「てんかん外科予後予測プログラム」の開発を行う前段階として、薬剤抵抗性てんかんの術前と術後に、患者の医学的基礎情報や医学的評価(脳波・画像・神経心理、精神神経、他)に加えて、自記式の心理社会的評価を行った。現在、集約されたデータをもとに統計解析を実施し、予後予測因子間の関連性や因果関係を算出している。予備的結果ながら、術後のQOLは必ずしも医学的因子によってのみ左右されるわけではなく、術前の患者の心理社会的因子に強く作用されていることが明らかになっている。具体的には、家族や周囲の理解が得られている環境下では残存発作の有無に関わらず患者のQOLは高い。一方で、手術に対しての過度の期待を有する症例においては、術後の発作消失にも関わらず満足度が低いという結果が示唆されている。以上の結果より、術前の心理社会的評価と、カウンセリング、患者教育などの介入が、てんかん外科後の患者のQOLを向上させる大きな因子になると予測される。次年度はこの予備結果の正当性を統計学的に検証するとともに、本格的な「てんかん外科予後予測プログラム」の開発を行う予定である。術前の医学的因子のみならず、心理社会的因子が術後のQOLを予測する重要な因子であること、および術前の患者教育やカウンセリングが術後のQOL向上に大きく寄与する可能性があること、という2つの予備的結果は、研究計画に沿ったものであり、研究が順調に伸展していると判断する。次年度は、てんかん外科を中心的に担ってきた研究分担者の岩崎が、他施設に転出となるため、研究代表者の施設内での外科手術症例数が若干減少することが予測される。これを補うために、研究分担者の岩崎はあらたな勤務先においての外科適応症例についても、本研究の症例に組み込む予定である。従来、てんかん外科治療の成否は、てんかん発作の消失や減少を指標として評価されていた。本研究では、てんかん外科治療における患者や家族の満足度を、とくに心理社会的因子で評価し、これを最大限とするためのツールを開発することを最終目標としている。平成28年度は、前年度に引き続いて「てんかん外科予後予測プログラム」の開発に必要な心理社会的データの収集と解析を行っている。その結果、患者や家族の満足度は、必ずしも発作の抑制程度に依存してはいないことが明らかになった。たとえば、てんかんというレッテルを自分自身に貼り付ける「セルフスティグマ」の度合いは生活の質に大きく影響し、これに対しては術前術後を問わず、患者への疾患教育が重要であることが明らかになった。そのためには心理士や医療ソーシャルワーカなど、医師以外の職種の貢献が大きいことも判明している。さらに、抗てんかん薬のなかには抑うつの程度を悪化させるものがあり、てんかん外科手術によって抗てんかん薬を減らすことができるだけで、満足度が高まることが予測された。以上、心理社会的評価をもとに、患者教育を十分に行うことが、てんかん外科の術前の段階から重要であり、外科治療を行ったあとの疾患教育とあわせて、てんかん外科の成功を高める因子になることが推測された。今後の研究の方向としては、これまで得られた心理社会的因子を統計的に解析することにより、てんかん外科予後予測プログラムの開発を具体化させる必要がある。初年度は、術前の医学的因子のみならず、心理社会的因子が術後の生活の質を予測する重要な因子であることが明らかになったが、平成28年度においてはさらに、抗てんかん薬の種類、セルフスティグマの度合い、心理士や医療ソーシャルワーカの関与の度合いなども術後の生活を予測する因子であることが判明した。てんかんの国内患者総数は約100万人である。薬で発作が抑制されない約3割では、焦点切除術など外科治療が考慮される。てんかん外科における従来の手術成績は、発作の消失率で評価されることが一般的であったが、最近では患者や家族の満足度を多角的に評価する必要性が叫ばれている。包括的てんかん診断の目的にて東北大学病院てんかん科に入院した患者を対象に、心理社会的データの収集と解析を行った。その結果、患者や家族の疾患にたいするとりくみ方の満足度は、てんかん発作の程度や頻度には必ずしも影響されず、疾患にたいする偏見、とくに自分自身にたいするセルフスティグマの影響が強い事が判明している。

さらに就労者においての満足度が高いことも判明した。さらに、患者ごとの個別の疾患教育が、てんかん患者のQOL向上において重要な因子になりうる点が明らかになった。一連の研究から、てんかんの発作症状は多種多様であるが、その多様性や患者をとりまく心理社会面の問題が正しく理解されず診療や支援が継続されている場合も多いことが判明した。そのため、てんかん患者の社会参加や就労への介入支援が遅れ、患者の自立や復職を阻害されているケースが少なくない。多職種による包括的精査にて問題を明らかにして、その後も多職種にて医療・就労支援機関が連携し包括的な支援を行う体制の構築が望まれる。具体的には、自発的に地域支援事業所との連携を活性化させることで、当事者や家族だけでなく、支援者へのてんかんの疾患教育や啓発活動が促進されると考えられる。てんかん外科の手術成績は、発作消失率で評価されることが一般的であったが、患者や家族の満足度を多角的に評価する必要がある。本研究では、てんかん外科における患者の術後quality of life(QOL)の向上を最大化させるべく、てんかん外科予後の予測と患者教育を目的とした2つのプログラムの開発を目的とした。その結果、患者や家族の疾患にたいするとりくみ方の満足度は、てんかん発作の程度や頻度よりも、疾患への偏見、とくにセルフスティグマの影響が強い事が判明した。また就労者の有無や、患者ごとの個別の疾患教育が、てんかん患者のQOL向上において重要な因子になりうる点が明らかになった。平成28年度は、本格的な「てんかん外科予後予測プログラム」の開発を開始するとともに、前年度に得られた結果を基にして、術前の介入ニーズに個別に対応できる「てんかん外科患者教育プログラム」の開発にも平行して着手する。具体的には、専門家のコンサルテーションのもと、てんかん外科治療入院の流れを示したデジタルコンテンツや、オンライン自己学習ツール、自記式ワークシート、個別に組み合わせが自由自在なカリキュラムを制作する。また、前年の研究成果を、学会や専門家との情報交換を通して発表し、改良を重ねる。論文執筆も行う。患者家族データの収集・解析も前年度より継続する。また研究分担者の岩崎が多施設に転出となるが、新しい施設においても、てんかん外科治療を実施する予定となっている。研究代表者の所属する施設での外科治療例と合わせての共同研究を計画しているので、研究実施についての支障はない。また別予算で準備したハイビジョンテレビ会議システムを用いて、密接な打合せが可能となる予定である。てんかん外科術後の患者や家族の満足度を高める因子は複数あり、相互に関連しあって因果関係の方向性を判断することは難しい。平成27年度と平成28年度で得られた因子を統計的に解析することによって、てんかん外科予後予測プログラムの開発を促進させることを最終年度の目標にする予定である。脳神経外科学、てんかん学物品費が安く済んだため残金があるが、当該年度の研究に支障は出なかった。次年度の研究成果とりまとめの論文費に充てる予定。
インターネットを活用した分野別・習熟度別英語教材作成システムの研究

日本人学習者にとって格好の時事英語教材である英語圏の新聞・雑誌記事を、新しい枠組みに沿って最大限に活用し、より効率的で魅力的な教育素材として加工するための統合システムの開発を企図したものが本研究である。英字新聞や雑誌が取り上げている記事の内容を体系的に分類し、これに対して、教授者が、学習者の学年・学期といったきめの細かい習熟度に応じたレベル別の教材へと加工できるための支援システムを構築し運用することを目標とした。本システムは不特定多数の英語教師が、専用のWebサイトにアクセスし、そこで自分が担当する学年・学期に相当する学習者の習熟度に応じた時事英語教材を作成できることを目指す。従って、特に中学校レベルの初等外国語学習者の語彙力を正確に把握するためには、文部科学省が学習指導要領の中で指定する英語語彙を確保するだけでは十分とは言えず、実際の学校現場で採用されている検定教科書全7種類に記載された、出版社独自採用の語彙までをも完全に網羅し、利用者の要求に柔軟に応えるための環境を整備した。これに基づいて、利用者である個々の英語教員は、生徒にとって必要と思われる語彙・語句に関する付加的情報を的確に与えた形での教材を作成することが可能となる。このために、全7種類合計21冊の検定教科書記載の全語彙を整理してデータベース化し、それに準拠して任意に指定されたWebサイト上の英字新聞・雑誌記事に対してふさわしい処理を施した上で画面表示するシステムを開発した。本研究の成果として構築されたシステムは、参照先のデータベースの種類を切り替えることによって、中学校のみならず高等学校レベル・大学教養課程レベルへと対応が可能であり、日常的な教育素材としてのみならず、入学試験段階での語彙制約に纏わる煩瑣な問題から出題者を解放し、受験者の英語運用能力を正確に判定するための作題を促進することに繋がる。初年度に当たる本年度では、以下の2点に関わる研究を推進した。(1)教材自動作成システムにとっての基幹データとなる中学校検定英語教科書全7種類3学年分、合計21冊に記載された英単語全てのデータベース加工作業の完成。(2)最終年度にはWWW(World-Wide Web)上で稼働予定のサーバーシステムの基本設計の検討と試行的運用。(1)に関して:現行(平成元年7月)の『中学校指導書:外国語編』においては、中学校3か年間に学習すべき英単語1000語程度のうちの507語を指定している。各単語は、冠詞・助動詞詞などという品詞準拠の基準と、時、場所、関連などを表すもの・性質や状態などに関するもの・動作などを表すものというような意味準拠の基準による分類をなされている。しかし、各検定教科書の単語リストにあっては、名詞・動詞・助動詞・形容詞・副詞等々のような品詞分類がなされている。また検定教科書出版7社の単語リスト相互間には共通性が乏しく、特定単語が分類されている品詞範疇に相違の見られる場合が少なくない。各教科書別の単語リストを完成させると同時に7社間に見られる分類の相違に関して綿密な調査を実施した。(2)に関して:当該システムを利用する外部からのアクセスに対し、どのようなサービスを提供し、サーバー内部的にはどのような段階で要求された情報の存在するURL(Unique resource locator)からの情報を取得し加工し、さらにユーザー側に送り返すか等に関して緻密な検討を加えた。この際に、既存研究設備であるUNIX搭載のPCにJava関連のライブラリ、コンパイラ等のインストール作業も行った。本研究を推進していく上で十分に配慮しなければならないのは、(i)

サーバーマシンの負担、(ii)ユーザーインターフェイスの柔軟性、(iii)オリジナル情報(特に画像・音声等のマルチメディア情報)に纏わる著作権の問題、などであることが改めて明確に認識され、次年度以降の研究への橋渡しとなった。課題研究目的達成のために今年度においては、中学校検定英語教科書(7種類・3学年分全21冊)中で扱われた英単語全てを電子データ化して収集し、多角的に分析・整理することが主要な目標となった。該当教科書全頁のスキャニングを企図したが、混在する写真・イラスト・図表等に加え、特に低学年教科書ではquiz的な部分やコラムが頻出し、それらを目標とする語彙データベースの包括範囲内に収めるのが適当か否かという問題、及びOCR(Optical Character Recognition:光学的文字認識)作業における認識効率の点等の側面を考慮に入れてこれを断念し、最終的には各検定教科書巻末に一括掲載されている単語リストに記載された単語を人手入力により電子化することとした。この作業中において各英単語は(1)語彙項目,(2)品詞標識,(3)初出学年,(4)文部省学習指導要領指定・無指定情報、の4種類の属性を均一的に与えられた。これらを有機的に関連付けて分析することにより、以下のような各教科書の語彙採用特性が数値的に把握できたことになる。(1)文部省学習指導要領指定単語の学年別分布、(2)特定単語の初出学年分布傾向、(3)各教科書独自採用語彙の相関関係。また、報告者が従来から進めている大規模な英語コーパスにおける語彙分布調査の結果と本研究の成果を対照することにより、各教科書編纂者の独自採用語彙に対する信憑性や、更には文部省が指定する必須語彙の、実際の用法における出現傾向から勘案した妥当性などが抽出できる。今年度の研究成果を踏まえて、完成年次に当たる来年度には、課題である教材自動作成システムのプロトタイプ作成に着手することになるが、今年度のデータベース作成作業から、1つ重要な問題点が浮上した。それは、各教科書における特定単語の出現傾向が、学年単位でしか把握できす、単元毎ないし学期毎というような、利用者である英語教師側により密着したきめ細かい情報提供を目指さなければならないという事である。日本人学習者にとって格好の時事英語教材である英語圏の新聞・雑誌記事を、新しい枠組みに沿って最大限に活用し、より効率的で魅力的な教育素材として加工するための統合システムの開発を企図したものが本研究である。英字新聞や雑誌が取り上げている記事の内容を体系的に分類し、これに対して、教授者が、学習者の学年・学期といったきめの細かい習熟度に応じたレベル別の教材へと加工できるための支援システムを構築し運用することを目標とした。本システムは不特定多数の英語教師が、専用のWebサイトにアクセスし、そこで自分が担当する学年・学期に相当する学習者の習熟度に応じた時事英語教材を作成できることを目指す。従って、特に中学校レベルの初等外国語学習者の語彙力を正確に把握するためには、文部科学省が学習指導要領の中で指定する英語語彙を確保するだけでは十分とは言えず、実際の学校現場で採用されている検定教科書全7種類に記載された、出版社独自採用の語彙までをも完全に網羅し、利用者の要求に柔軟に応えるための環境を整備した。
運動トレーニングによる安静時代謝改善効果に関する研究

ヒューマンカロリメーターを用いて、静的活動が継続する夜間から朝にかけての12時間の代謝量(安静時代謝量)が、持久性トレーニングやレジスタンストレーニングの前後でどのように変動するか比較検討した。その結果、持久性トレーニングでは、安静時代謝量は、トレーニング前後で有意な差を示さなかった。一方、レジスタンストレーニングでは、その値は上昇する傾向がみられた。これらの結果を引き起こす要因として、運動トレーニングによる身体組成の改善、生体内のエネルギー代謝能を亢進させる効果が関与しているのではないかと推察された。【目的】1日の総エネルギー消費量(total energy expenditure:TEE)は安静時代謝量(resting metabolic rate:RMR)60-70%、活動に費やすエネルギー量(活動代謝量)15-30%、食事による産熱効果(thermic effect of food:TEF)10%の総和であらわされ、RMRはTEE中の最も大きな割合を占める。一方、持久性トレーニングには、体脂肪量を減らして除脂肪体重(lean body mass):LBMの割合を大きくすることにより身体組成を改善し、呼吸循環器系、運動の主組織である筋肉細胞内のエネルギー代謝能の充進させる効果などがある。RMRが1日のTEEの大半を占めることを考え合わせると、持久性トレーニングの影響は運動時のみならずRMRにもおよぶのではないかと推測される。そこで本研究では、長時間にわたりエネルギー消費量を連続測定が可能なヒューマンカロリメーターを用いて、安静の時間帯である夜間から朝にかけての代謝量が、持久性トレーニングを行うことによりどのような影響を受けるかを検討した。【方法】被験者は、運動習慣のない健常な男子大学生8名である。エルゴメーターを用い各被験者に応じた持久性トレーニングを1ヶ月間実施した。その後、RMRの測定はヒューマンカロリメーターを用い、19時に入室、翌朝7時30分に退室するまでの約12時間連続で、椅座位、睡眠時および早朝仰臥位における3条件の代謝量(酸素摂取量)を測定した。【結果および考察】トレーニング群の体重あたりの酸素摂取量は、対照群と比較して椅座位、睡眠時および早朝仰臥位における3条件ともに有意に高値であった。さらに除脂肪量あたりの酸素摂取量も対照群に比べトレーニング群で高い傾向を示した。これらの安静時代謝量を引き上げる要因としては、持久性トレーニングによる生体内における体脂肪量の減少やエネルギー代謝能の亢進が関与しているのではないかと考えられた。【目的】1日の総エネルギー消費量(total energy expenditure: TEE)は安静時代謝量(resting metabolic rate: RMR)60-70%,活動に費やすエネルギー量(活動代謝量)15-30%,食事による産熱効果(themic effect of food: TEF)10%の総和であらわされ、RMRはTEE中の最も大きな割合を占める。一方、レジスタンストレーニングには、特に骨格筋の「量」の増大が見込める効果がある。RMRが1日のTEEの大半を占めることを考え合わせると、レジスタンストレーニングの影響は運動時のみならずRMRにもおよぶのではないかと推測される。そこで本研究では、長時間にわたりエネルギー消費量を連続測定が可能なヒューマンカロリメーターを用いて、安静の時間帯である夜間から朝にかけての代謝量が、レジスタンストレーニングを行うことによりどのような影響を受けるかを検討した。個々の体力に応じた「筋力アップトレーニング」のプログラムを1ヶ月間実施した。その後、RMRの測定はヒューマンカロリメーターを用い、19時に入室,翌朝7時30分に退室するまでの約12時間連続で、椅座位、睡眠時および早朝仰臥位における3条件の代謝量を測定した。【結果および考察】トレーニング群の体重あたりの酸素摂取量は、トレーニング前と比較して椅座位、睡眠時および早朝仰臥位における3条件ともに高値であった。さらに除脂肪量あたりの酸素摂取量も対照群に比ベトレーニング群で高い傾向を示した。これらの安静時代謝量を引き上げる要因としては、レジスタンストレーニングによる生体内における特に筋肉量の増大が関与しているのではないかと考えられた。