hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
算数科における問題解決的な学習の日常化に関する教師教育の視点からの研究

問題解決的な学習を日常的に実践している研究協力者と研究代表者の6名で,北海道における多くの算数授業と筑波大学附属小学校の授業を比較するなどして,授業の成否を分ける瞬間について分析し,問題解決的な学習に踏み切れない教師の不安とその対応策について考察してきた。成否を分ける瞬間としては,子どもたちの沈黙や教師が意図しない反応が見られた場面が顕著であった。対応策としては,教師が授業のねらいを明確に意図して,その達成につながる子どもの反応を見逃さないこと,さらに,学級全体に問い返すことを基本として子ども相互の考えを推察させることなどが有効と考えられた。第1年次については,文献研究と若手教員の意識調査,10の授業参観と研究協議を行い,「問題解決的な学習」の日常化に向けた,小学校教員の不安や授業の成否を分ける瞬間と要因について分析,考察を進めてきた。研究計画の項目について,次の通りの状況である。1.数学教育学,論理学等の文献研究から「問題解決的な学習」のよさや日常化の手立てを検討することについては,我が国で出版されている算数科教科書や算数の授業実践に関する図書を分析し,「問題解決的な学習」の日常化への示唆を探り,若手教員等の「問題解決的な学習」での授業に踏み切る不安を探り,教科書の活用を含めた25の実践事例を作成した。2.小学校教員の算数科における「問題解決的な学習」のとらえ,「問題解決的な学習」のどこに難しさや不安を抱くかを調査研究から明らかにすることについては,北海道全域の小学校にアンケート調査を行い,「問題解決的な学習」に対する教師の意識について集計した。この結果を踏まえ,具体的な授業づくりのポイントについて,研究協力者とともに授業ビデオを視聴し,分析を行った。3.研究協力校等の授業の分析から「問題解決的な学習」による授業の成否を分ける瞬間や要因,指導の困難さや不安を克服する手立てをについて考察することについては,研究協力校の授業をビデオ撮影し,研究協力者と共に分析した。また,筑波大学附属小学校の授業を研究協力者とともに3月に参観,協議し,北海道における研究協力校の授業と比較検討,成否を分ける瞬間に着目して,教師の困難と感じる箇所や不安の要因等を研究メンバーで考察した。1.研究協力者5名相互の授業観察と研究協議を通して,授業の成否を分ける瞬間について検討するとともに,その際の授業者の不安について考察を重ねた。また,筑波大学附属小学校における算数科教員全員の授業を5名の研究協力者とともに参観・協議し,本研究の方向性を確認した。2.研究代表者の研究協力校の授業参観・協力校教員との研究協議から,算数科の授業実践における現状と課題を抽出し,それらの課題の解決に向けた方策について,研究協力者5名とともに「算数科はじめての問題解決の授業ハンドブック」の授業実践事例を50事例作成し,北海道教育大学機関リポジトリに公表した。3.日本数学教育学会第97回全国算数・数学教育研究(北海道)大会の小学校部会において,研究協力者のうち4名が分科会で本研究にかかわる現段階の成果について発表し,研究協議を通して,今後の研究の方向性に関する示唆を得た。4.研究代表者が,北海道教育大学紀要(教育科学編)第66巻第2号に,「算数科における授業の成否を分ける瞬間についての一考察」として,本研究の中間成果を論文にまとめて発表した。5.北海道教育大学教育研究等重点政策経費(中期計画等実施経費)「若手教員のための算数・数学授業づくり支援プロジェクト」における,本学4キャンパスの数学教育及び数学専門教員,附属小・中学校の算数・数学科担当教員での共同研究とも関連づけて研究をすすめた。なお,プロジェクト研究の成果については「算数・数学授業づくりハンドブック」にまとめ,北海道内のすべての小・中学校に配付するとともに,本学機関リポジトリにアップしている。成果として,これまで2年間にわたり30を超える授業観察と研究協議を行い,授業の成否を分ける瞬間について「教師の意図する考えが子どもから出ないのではないか」という不安によるものが多いという,一定の場面が見えてきていること。小学校教員が困り感を抱く「単元の導入」の時間を中心に,16年の算数科教科書100単元のうち75単元について授業実践事例を作成できたことが挙げられるからである。1.研究代表者と研究協力者5名で,研究協力者2名の授業観察及び北海道算数数学教育研究大会や筑波大学附属小学校の算数授業研究公開講座における授業観察と研究協議を通して,授業の成否を分ける瞬間を分析するとともに,その際の対応策を考察した。2.研究代表者の研究協力校の授業参観・協力校教員との研究協議を通して,平成26・27年度に作成した「算数科はじめての問題解決の授業ハンドブック」の授業実践事例等について検証し,研究協力者5名で考察を重ねた。3.3年間の研究を踏まえて,問題解決的な学習の日常化に向けた方策に関する,100の授業プランとアイデアについて「算数科はじめての問題解決の授業」として出版し,北海道内の釧路・オホーツク・根室・宗谷管内のすべての小学校と北海道教育庁の14教育局等行政機関などに送付した。4.研究代表者が日本数学教育学会秋期研究大会において,授業の成否を分ける瞬間として,1子どもたちの沈黙と2教師の意図しない子どもの反応について,対応策を授業事例の分析から発表した。また,研究協力者1名が,北海道算数数学教育研究大会において,本研究成果を生かした実践研究について発表した。5.平成28年度から3カ年計画で研究推進する北海道教育大学重点分野研究プロジェクト「アクティブ・ラーニングによる算数・数学の授業改善支援」に本研究成果を発展させ,本学

4キャンパスの数学教育及び数学専門教員,附属小・中学校の算数・数学担当教員による共同研究に取り組んでいる。問題解決的な学習を日常的に実践している研究協力者と研究代表者の6名で,北海道における多くの算数授業と筑波大学附属小学校の授業を比較するなどして,授業の成否を分ける瞬間について分析し,問題解決的な学習に踏み切れない教師の不安とその対応策について考察してきた。成否を分ける瞬間としては,子どもたちの沈黙や教師が意図しない反応が見られた場面が顕著であった。対応策としては,教師が授業のねらいを明確に意図して,その達成につながる子どもの反応を見逃さないこと,さらに,学級全体に問い返すことを基本として子ども相互の考えを推察させることなどが有効と考えられた。アンケートの実施と分析に基づき,授業観察を通して,問題解決の授業に不安を抱く指導段階や教師の働きかけの場面について,概ね洗い出すことができたことから,より分析的な考察を行う段階に移ることができる。また,問題解決の授業の日常化に向けて,教科書の活用の仕方に悩みを抱く教員への支援として,初年度に25の実践事例をまとめることができた。最終年度である今年度は,次の2点を中心に研究を進める。1.授業の成否を分ける瞬間について,できるだけ多くの授業ビデオを5名の研究協力者とともに,より詳細に分析し,その瞬間における教師の不安を考察,具体的な対応策を明らかにする。2.算数科教科書100単元のうち残る25単元について授業事例を作成し,「算数科はじめての問題解決の授業ハンドブック」を発行する。数学科教育今後は,研究計画の次の項目について研究を進める。2.小学校教員の算数科における「問題解決的な学習」の捉え,「問題解決的な学習」のどこに難しさや不安を抱くかを調査研究から明らかにすることについて,北海道全域の小学校に対するアンケート調査結果を分析し,「問題解決的な学習」に対する教師の意識(誤解や困難さ,不安要因)を考察するるとともに,日常的な学校訪問等を通して算数の授業参観と指導助言に当たっている北海道の14教育局の義務教育指導班主査及び指導主事にインタビューし,算数科の授業における現状と課題を考察しアンケート調査結果と比較・分析するなど,算数科の授業における教師教育上の視点を明らかにする。3.研究協力校の授業の詳細な分析から「成否を分けた瞬間」を明らかにすることについて,授業をビデオ撮影し,研究協力者とともにストップモーションによる授業分析を行い,「成否を分けた瞬間」を明らかにするとともに,研究協力者による授業,研究協力校の授業を同単元同時間の授業でカンファレンスをし,成否を分ける瞬間を明確にするとともに,困難さや不安に対する手立ての素案を作成する。また,研究協力校の授業の指導案検討を模擬授業の形態で行い,本番の授業との変化を比較,分析することを通して,教師の困難と感じる箇所や不安の要因等を探る。その際,授業参観者はiPadアプリ「Lesson Note」を活用して授業記録を取り,参観者の客観的な指摘と授業者の内なる声を出し合い,「授業の成否を分けた瞬間」を明らかにする。平成27年度は,日本数学教育学会の全国算数・数学教育研究大会が札幌市で開催され,旅費の支出が抑えられたこと。
有機ラジカル結晶を用いた二次元量子磁性体の構築とそのスピン状態の解明

安定有機ラジカルの1つであるフェルダジルラジカルを基本骨格として、分子設計を利用して、二重鎖磁性体および二次元磁性体を合成し、その低温磁場中物性測定からスピン状態を考察した。分子内に複数のラジカルサイトを導入することで、50 Kクラスの強い磁気相互作用で結ばれた二次元磁性体の合成に成功した。また、ラジカル部位とこれに連結したπ共役平面との大きな二面角を利用して、二次元磁性体の合成に成功した。低温物性測定により、二次元磁性体に特有の熱励起を観測した。今年度は、フェルダジルラジカルを利用して、一次元鎖が連結された二重鎖および二次元蜂の巣格子の合成に成功し、量子相転移や量子磁気状態の熱励起の観測に成功した。主たる研究成果を以下に記す。(1)1,5-ジフェニルフェルダジルラジカルに複数のハロゲン原子が置換されたフェニル基を導入し、スピン空間構造の制御を行った。フェニル基の4位にフッ素原子を置換することで、分子間強磁性相関を発現する分子間配置を取りやすくなることを明らかにした。これに加えて3位に塩素、臭素を置換することで、強磁性鎖間が反強磁性的に連結された梯子格子を形成することを明らかにした。様々な磁場中での磁化の温度依存性から、低次元磁性体に特有の朝永ーラッティンジャースピン液体の熱励起を観測した。さらに梯子鎖間の相互作用により、磁場誘起の量子相転移現象を観測することに成功した。強磁性鎖を基盤とする磁性体で初めての量子効果の観測であり、有機磁性体が理想的な量子スピン系を形成することを実証することができた。また、フェニル基の2,6位にフッ素原子を置換することで、ラジカル平面とフェニル基平面が大きくねじれた分子骨格を取らせ、二次元蜂の巣格子を形成することに成功した。弱い二次元面間相互作用による反強磁性秩序状態において、量子磁気状態に特徴的な熱励起を観測した。(2)フェルダジルラジカルにおいてスピン密度分布が大きいフェニル基の化学修飾を行った。塩素原子の置換体をの合成と単結晶育成に成功した。結晶構造から二重鎖スピン格子の形成が示唆されたことから、低温物性を詳細に調べている。(3)フェリ磁性体構築に向け、ニトロキシドビラジカルを用いた新しいS = 1種の合成に成功した。一次元鎖系および二次元格子の形成に成功し、磁場中低温物性測定を詳細に検討している。今年度は、フェルダジルビラジカルを用いた二次元磁性体の構築研究を中心に行った。(1)2つのフェルダジルラジカルをビフェニル基のパラ位に置換したp-BIP-V2について、孤立分子系の実験から、分子内磁気相互作用を評価した。結晶構造に基づく分子軌道計算を行い、分子間磁気相互作用の符号と大きさについて考察した。磁化率・磁化の測定結果について、数値計算と比較しながら解析した。これらの結果を総合的に判断し、この物質が50 Kクラスの強い反強磁性相互作用を持つ二次元量子磁性体として理解できることを明らかにした。蜂の巣格子と正方格子の中間に位置する新しい二次元格子を構築している。面間には弱い反強磁性相互作用が存在するため、有機磁性体としては比較的高温の7.5 Kで磁気転移が観測された。(2)2つのフェルダジルラジカルをフェニル基のメタ位に置換したm-Ph-V2の磁気相互作用について、孤立分子系の実験、極低温下の磁化・比熱測定および数値計算から詳細に検討した。その結果、強磁性鎖相互作用を持つ二重鎖化合物として磁気挙動を説明することができた。鎖間相互作用により二重層構造を取ること、4.2 Kで三次元秩序が観測されたことから、層間にも弱い磁気相互作用が存在することを明らかにした。(3)フェルダジルモノラジカルを用いた結晶構造制御に関する研究を行い、二重鎖や二次元蜂の巣格子磁性体の構築に成功した。スピン密度分布の大きいフェニル基の化学修飾にも着手した。(4)フェリ磁性体構築に向けた新しいS = 1種を、ニトロキシドおよびフェルダジルラジカルを用いて合成し、その分子内および分子間磁気相互作用の評価と単結晶構造解析を行った。π共役と磁気相互作用の相関関係をニトロキシド系ラジカルについて考察した。多次元磁気相関の実現に向け、スピン密度の分布するπ共役系の拡張、およびπ共役平面の捻じれを利用した分子設計を行った。主な研究成果を以下に記す。(1)ビフェニルの2位にニトロニルニトロキシドラジカルを置換することで、ニトロニルニトロキシドラジカル平面と2つのベンゼン環の大きな捻じれを実現し、二本足梯子鎖を選択的に合成することに成功した。

4位にハロゲン原子を置換することで、分子積層様式をわずかに変化させることに成功し、磁気相互の制御を行った。(2)フッ素置換基の導入によってπ共役平面のねじれを創出し、ビラジカル化することで、二次元蜂の巣格子を実現した。(3)フェルダジルラジカルのスピン密度が分布するフェニル基へのハロゲン置換により、一次元蜂の巣格子鎖間の磁気相関を実現し、二層構造の二次元蜂の巣格子の合成に成功した。これらの二次元磁気格子有機磁性体について、低温磁場中物性測定を行い、温度磁場相図を明らかにし、その磁気状態を考察した。物性科学有機ラジカルを用いて、一次元鎖が架橋された二重鎖格子や二次元磁気格子の合成に成功し、その磁気特性を明らかにすることができた。π共役系にハロゲン置換基を導入することで、スピン密度が分子全体に分布した平面性分子の積層構造を制御する方法論を得た。これらスピン格子の低温磁場中物性測定により量子現象の観測に成功した。今後、S=1種を用いた量子磁性体の開発を行い、量子フェリ磁性実現をも視野に入れ、これまでに得られた結果を分子設計にフィードバックさせることで、目的達成が見込まれるため。有機ラジカルを用いて、50 Kクラスの強い磁気相関を持つ二次元磁性体の合成に成功し、その磁気特性を明らかにすることができた。π共役系を拡張することで、スピン密度が分子全体に分布した平面性分子を積層させることにより、狙い通りの強い磁気相関を多次元的に実現することができた。戦略的に二次元磁性体を設計するためには、分子骨格と分子配置、磁気相互作用との相関関係を明らかにすることが欠かせない。今年度、フェルダジルラジカル結晶数種の構造解析と磁性解析に成功し、分子間配置と磁気相互作用との相関関係について知見を得ることができた。また、π共役の強さと磁気相互作用の相関関係には一定の規則性が認められた。これらの研究成果を次年度の研究計画にフィードバックさせることで、目的達成が見込まれるため。今後の研究の主な項目を以下に挙げる。(1)π共役系を拡張することで、スピン密度分布の広がりを拡張し、より強い磁気相関をより多次元的に実現するような分子設計を行う。(2)新しいS=1種の開発を行い、その量子磁気状態の解明を行う。分子内に複数のラジカルを配置したフェリ磁性構成分子を合成し、量子磁気状態の解明を行う。実験手順は、試料の合成・純良化後、単結晶育成と単結晶構造解析を行う。静磁化・静磁化率測定においては、結晶と孤立分子系の実験を行い、分子軌道計算と合わせ、その磁性モデルを構築する。さらに数値計算を行いながら、その磁気相互作用の評価と、量子磁気状態の考察を行う。熱物性や磁気共鳴を含む極低温下の物性測定は、学外共同実験施設を利用しながら、多角的に進めてゆく。項目(1)(2)は平成25年度に行い、項目(3)(4)は平成25から26年度に渡って遂行する。(1)フェルダジル系ビラジカルを用いた二次元量子磁性体の構築研究:フェニル基のパラ位置換、あるいはビフェニルのメタ位置換体による分子間磁気ネットワーク形成について磁気特性を評価する。分子骨格と分子積層様式の相関関係を考察する。(2)フェルダジルモノラジカルを用いた化学修飾を進め、分子間配置と磁気相互作用の相関関係を抽出する。スピン密度分布の大きなフェニル基を化学修飾したラジカル種の単離と単結晶育成を行う。(3)スピン密度分布をπ共役系に広げる分子設計、分子積層に有利な分子骨格設計を行い、二次元量子磁性体の開発研究を行う。
運動による抗うつ効果の分子メカニズム解明とうつ病治療薬開発への応用

既存の抗うつ薬が効かない難治性のうつ病患者は大変多く、うつ病に対する新たな治療薬が求められている。近年我々は、運動がもたらす抗うつ効果について検討し、運動による抗うつ効果には、セロトニン3型受容体が必須の働きをしていることを見出した。本研究では、セロトニン3型受容体を介する抗うつ効果のメカニズムを明らかにし、さらに、うつ病モデルマウスを用いた検討により、運動による抗うつ効果の分子メカニズム解明から既存薬と異なる「運動の抗うつ機序」に基づいた新たなうつ病治療薬開発を目指す。
中分子天然物ロイシノスタチンAの触媒的不斉合成を基盤とした抗がん剤リードの創製

ロイシノスタチンAは対応する間質細胞の共存下において前立腺がん由来の細胞に対し,非共存下と比較し強力にその増殖を抑制する化合物として見いだされたペプチド系天然物である.本年度は過年度に確立した当該化合物の触媒的不斉全合成法を活用した構造活性相関研究を継続した.前年までに行ったアラニンスキャンに加え,3箇所に存在するaminoisobutyric acid残基のD-アラニンへの置換を試み,このうち2種について合成に成功した.それぞれの残基について,2つのメチル基のうち活性発現に重要であるものを同定した.また,メチルプロリンのデメチル体を導入した類縁体も調製した.その結果,重要なアミノ酸単位としてメチルプロリン,ヒドロキシロイシン,N末端から1つめのaminoisobutyric acid,N末端から2つめのロイシンが同定された.N末端から2つめ,および3つめのaminoisobutyric acidについては天然体アラニン側鎖に相当するメチル基が必須であることも判明した.更にメチルプロリンのメチル基は,活性発現に対する寄与が限定的であることも確認した.以上の成果に関し,既に論文発表を終えている.一方,がん細胞の増殖阻害に関する作用機序解析も行った,これまで,ロイシノスタチンAが機能を阻害する蛋白の中から,増殖阻害と直接的にリンクするものを同定しつつある.現在,合成した各種類縁体を用い,その蛋白に対する機能阻害と増殖抑制との相関を解析し裏付けを進めている.計画時に考案した戦略とは異なるがロイシノスタチンAの標的蛋白も同定間近であり,予定より半年以上早い遂行状況である.同様にがんー間質相互作用に干渉する天然物として同定されたインターベノリンに関する創薬基礎研究も並行させている.インターベノリンの標的蛋白と今回の研究で明らかにされつつあるロイシノスタチンAの直接的なターゲットは,細胞内で密接に関連しながら機能を発現していることが判っている.今後はこれらの蛋白群に関しがん分子標的としての妥当性を評価すべく,リード創製を念頭に置いた高次の構造活性相関研究を展開したい.ロイシノスタチンAは対応する間質細胞の共存下において前立腺がん由来の細胞に対し,非共存下と比較し強力にその増殖を抑制する化合物として見いだされたペプチド系天然物である.本年度は活性増強,およびin vivoで観察される急性毒性の分離,更に分子標的の同定を目指した構造活性相関研究への応用が可能な,当該化合物の効率的全合成法の確立を目指した.そこではAHMODおよびHyLeuと略記される異常アミノ酸の立体選択的合成が基軸となり,所属研究室でこれまで開発されてきた触媒的不斉反応系4種を鍵工程としてこれを達成した.当初合成したロイシノスタチンAは結晶構造解析から導かれた立体化学を有するもので,NMRを含む各種スペクトルデータは天然サンプル由来のそれと酷似していたものの,HPLC保持時間と生物活性には明確な差異が認められた.そこで,既報の構造における誤同定を疑い,AHMODの6位水酸基を反転させたジアステレオマーを合成し,これが天然サンプルと一致する立体化学を示すことを明らかにした.構造修正を含む上記の成果を論文誌上で公開した.全合成の完成に引き続き,本合成法を用いた構造活性相関研究を行った.N末端,およびC末端のアミノ酸残基を順次短縮させたいわゆる"truncated peptide"は増殖阻害活性を示さず,ロイシノスタチンAによるがんー間質相互作用への干渉にはペプチド鎖の全長が重要な役割を果たしていることを明らかにした.一方で各アミノ酸残基をアラニンに置き換えたアラニンスキャンからは,生物活性に対するそれぞれの側鎖の異なった程度の貢献が示され,今後の構造改変に適した部分構造を同定することができた.研究開始初期で予定通り全合成は達成されたが,既報の構造の修正は予期せぬ展開であった.しかし,その後の生物活性発現に重要なアミノ酸残基を同定する構造活性相関研究は,今回確立した全合成法を適用することで迅速に行うことができた.期間全体としては予定通りの到達度となった.ロイシノスタチンAは対応する間質細胞の共存下において前立腺がん由来の細胞に対し,非共存下と比較し強力にその増殖を抑制する化合物として見いだされたペプチド系天然物である.本年度は過年度に確立した当該化合物の触媒的不斉全合成法を活用した構造活性相関研究を継続した.前年までに行ったアラニンスキャンに加え,3箇所に存在するaminoisobutyric acid残基のD-アラニンへの置換を試み,このうち2種について合成に成功した.それぞれの残基について,2つのメチル基のうち活性発現に重要であるものを同定した.また,メチルプロリンのデメチル体を導入した類縁体も調製した.その結果,重要なアミノ酸単位としてメチルプロリン,ヒドロキシロイシン,N末端から1つめのaminoisobutyric acid,N末端から2つめのロイシンが同定された.N末端から2つめ,および3つめのaminoisobutyric acidについては天然体アラニン側鎖に相当するメチル基が必須であることも判明した.更にメチルプロリンのメチル基は,活性発現に対する寄与が限定的であることも確認した.以上の成果に関し,既に論文発表を終えている.一方,がん細胞の増殖阻害に関する作用機序解析も行った,これまで,ロイシノスタチンAが機能を阻害する蛋白の中から,増殖阻害と直接的にリンクするものを同定しつつある.現在,合成した各種類縁体を用い,その蛋白に対する機能阻害と増殖抑制との相関を解析し裏付けを進めている.計画時に考案した戦略とは異なるがロイシノスタチンAの標的蛋白も同定間近であり,予定より半年以上早い遂行状況である.当初の計画通り,必要なペプチド鎖長および重要なアミノ酸側鎖が同定された.

そこで全長を残しつつ,構造改変によっても生物活性が損なわれないアミノ酸を足場に,標的蛋白の探索に利用可能なプローブ分子の設計と合成を行う.また,置換基単位での構造活性相関研究も実施し,急性毒性分離の可否を早期に見極める.同様にがんー間質相互作用に干渉する天然物として同定されたインターベノリンに関する創薬基礎研究も並行させている.インターベノリンの標的蛋白と今回の研究で明らかにされつつあるロイシノスタチンAの直接的なターゲットは,細胞内で密接に関連しながら機能を発現していることが判っている.今後はこれらの蛋白群に関しがん分子標的としての妥当性を評価すべく,リード創製を念頭に置いた高次の構造活性相関研究を展開したい.平成29年度について使用予定額と大きな齟齬はないが,業者に対する実際の支払日が平成30年度に持ち越されたものなどが含まれるので残額が生じた.今後は多種の類縁体合成や有望化合物の大量合成も控えており,消耗品費に充当する予定である.次年度は動物実験を含む生物系の実験が多くなることが見込まれ,当初予定より支出が増大することが確実となった.一方で,所属部署内で研究費の効率化を目的とし消耗品等の共用などを進めた結果支出の削減に至り,これを増額された研究予算へ充当することとした.
「多職種連携のコンピテンシー」獲得を目的としたIPEへのTBLの導入と評価

2016,2017年度と同様、2018年度も本学で学部混成の協同学習を行っているすべての学年(1年次、2年次、4年次)においてTBL (チーム基盤型学習)を導入した。どの学年においても、多職種連携のコンピテンシーを評価する自己評価尺度や独自項目、自由記載によるアンケート調査を行い、学年や学部による比較・分析などを行った。1.1年次では「早期臨床体験実習」という科目において、病院実習の他、兵庫医療大学全学部(薬学部、看護学部、リハビリテーション学部(理学療法学科、作業療法学科))に同法人内の兵庫医科大学医学部を加えた1年次生全員で協同学習を行っており、4学部5学科混成の小人数グループでTBLを実施した。予習、予習確認試験(個人試験(IRAT)、チーム試験(TRAT))を行った後に事例シナリオを配布し、事例における問題解決についてグループ内で議論を行わせ、発表会にてグループで発表させた。2.2年次では「チーム医療概論」という科目において、本学の3学部4学科混成の小人数グループでTBLを実施した。TBLの進行は1年次とほぼ同様に、予習、予習確認試験、グループ討議、発表会を実施した。3.4年次では「チーム医療論演習」という科目において、兵庫医科大学医学部も含めた4学部5学科混成の小人数グループでTBL形式にて協同学習を実施した。予習、予習確認試験、臨床症例に対するグループ討議や発表会の他、現場の医療職者達が臨床のカンファレンスシーンを学生の前で再現する“模擬カンファレンス"などのプログラムも取り入れた。アンケート調査・評価の結果、各学年とも概ねコンピテンシーを獲得できていた。実施計画では、2018年度は学部混成の協同学習におけるアンケート調査は実施せず、2016,2017年度で行ったTBL導入による研究結果について、先行研究の結果との比較・分析を行い、PBLとTBLのコンピテンシー獲得に対する効果の比較検討や、その他の学習方法とその効果についての検討を行う予定としていた。しかし、2018年度も、2016,2017年度と同様に学部混成の協同学習を行っているすべての学年(1年次、2年次、4年次)においてアンケート調査を実施した。これにより、学生の多職種連携コンピテンシー獲得状況の推移を確認できた。そのため、当初予定していたPBLとTBLのコンピテンシー獲得に対する効果の比較検討を行うまでには至らなかった。なお、2018年9月に開催された日本教育工学会第34回全国大会にて、2017年度の1年生における学部混成の協同学習について発表を行った。また2018年度に本学で行ったこれらの学部混成の協同学習などのIPEの取り組みを、実践報告として論文に投稿中である。2018年度も、本学で学部混成の協同学習を行っているすべての学年においてTBLの導入とアンケート調査・評価が実施できたため、次年度もすべての学年でのTBLの実施とアンケート調査・評価を実施する。これにより、学生の初年次から卒業年次にかけての経時的な変化が追えることとなるため、IPEの効果を検証し、今後のIPEの運営・展開を検討する一助とできる。また、TBLで扱う事例シナリオの内容や難易度に関しては、次年度以降も引き続き多職種の教員(薬剤師、看護師、理学療法士、作業療法士、社会福祉士などの専門職者)と連携を取り、専門的立場からの意見を取り入れて作成する。これにより、より実際の医療現場に近く、また獲得を目指しているコンピテンシーを意識した内容にできるものと考える。さらに、各職種の教員による、専門的立場からの講義やフィードバックも適宜取り入れ、他職種への理解や自職種の役割への理解を深められるよう努める。H28年度、本学で学部混成の協同学習を行っているすべての学年(1年次、2年次、4年次)に対してTBL (team-based learning:チーム基盤型学習)を導入した。どの学年においても、多職種連携のコンピテンシーを評価する自己評価尺度や独自項目、自由記載によるアンケート調査を行い、学年や学部による比較・分析や先行研究との比較などを行った。1.1年次では「早期臨床体験実習」という科目において、病院実習後に兵庫医療大学全学部(薬学部、看護学部、リハビリテーション学部(理学療法学科、作業療法学科))に同法人内の兵庫医科大学医学部を加えた1年次生全員で協同学習を行っており、4学部5学科混成のグループ(1グループ約8名、60グループ)でTBLを実施した。授業前に資料を配布して各自で予習を行わせ、授業の最初に確認試験(個人試験(IRAT)、グループ試験(GRAT))を行った。その後に事例シナリオを配布し、事例における問題解決についてグループ内で議論を行わせ、発表会にてグループで発表させた。2.2年次では「チーム医療概論」という科目において、本学の3学部4学科混成のグループ(1グループ約6名、計60グループ)でTBLを実施した。TBLの進行は1年次と同様に行った。3.4年次では「チーム医療論演習」という科目において、本学と、同法人内の医学部を加えた4学部5学科混成のグループでTBLを実施した。アンケート調査・評価の結果、概ね目的としていたコンピテンシーを獲得できていた。

実施計画では、H28年度は1年次の学部混成の協同学習にTBLを導入し、多職種連携のコンピテンシー獲得について調査・評価することと、先行研究の収集と分析を行うことが主な内容であった(2年次へのTBLの導入とアンケート調査・評価はH29年度に、4年次へのTBLの導入とアンケート調査・評価はH31年度に実施予定であった)。H28年度、1年次へのTBLの導入や多職種連携のコンピテンシーに関するアンケート調査・評価は特に大きな問題もなく実施することができ、さらに学部混成の協同学習を行っている他の学年(2年次、4年次)でも同様に実施することができた。また、その調査結果の分析も行うことができている。ただし、計画ではアンケート調査の分析に関して、テキストマイニングによる質的分析と統計ソフトによる多変量解析の両方を行うこととしていたが、前述の通り、1学年次だけではなく3学年でアンケート調査を行ったため、両方を終了することはできていない。H28年度と同様、H29年度も本学で学部混成の協同学習を行っているすべての学年(1年次、2年次、4年次)に対してTBL (チーム基盤型学習)を導入した。どの学年においても、多職種連携のコンピテンシーを評価する自己評価尺度や独自項目、自由記載によるアンケート調査を行い、学年や学部による比較・分析や先行研究との比較などを行った。1.1年次では「早期臨床体験実習」という科目において、病院実習の他、兵庫医療大学全学部(薬学部、看護学部、リハビリテーション学部(理学療法学科、作業療法学科))に同法人内の兵庫医科大学医学部を加えた1年次生全員で協同学習を行っており、4学部5学科混成のグループ(計80グループ)でTBLを実施した。授業前に資料を配布して各自で予習を行わせ、授業の最初に確認試験(個人試験(IRAT)、チーム試験(TRAT))を行った。その後に事例シナリオを配布し、事例における問題解決についてグループ内で議論を行わせ、発表会にてグループで発表させた。2.2年次では「チーム医療概論」という科目において、本学の3学部4学科混成のグループ(計60グループ)でTBLを実施した。TBLの進行は1年次とほぼ同様に、予習、確認試験、グループ討議、発表会を実施した。一人ひとりがより責任感をもって討議に参加できるよう、H28年度とは少し実施方法を変更し、発表会前にジグソー法の要素を取り入れた。3.4年次では「チーム医療論演習」という科目において、4学部5学科混成のグループ(計64グループ)でTBL形式で協同学習を実施した。臨床症例に対するグループ討議や発表会の他、チーム医療に関する講演会や、実際の医療職者達が臨床のカンファレンスシーンを学生の前で再現する“模擬カンファレンス"などのプログラムも取り入れた。アンケート調査・評価の結果、各学年とも概ね目的としていたコンピテンシーを獲得できていた。実施計画では、H29年度は2年次の学部混成の協同学習にTBLを導入し、多職種連携のコンピテンシー獲得について調査・評価することと、先行研究の収集と分析を行うことが主な内容であった(1年次へのTBLの導入とアンケート調査・評価はH28年度に終了し、4年次へのTBLの導入とアンケート調査・評価はH31年度に実施予定であった)。H29年度は、予定通り2年次へのTBLの導入や多職種連携のコンピテンシーに関するアンケート調査・評価は特に大きな問題もなく実施することができ、さらに学部混成の協同学習を行っている他の学年(1年次、4年次)でも同様に実施することができた。
手関節の運動力学的研究

平成2年度橈骨遠位端骨折における橈骨手根関節の力学的変化橈骨遠位端骨折モデルを作製、骨折後の遺残変形における橈骨手根間関節の圧分布を測定し、その病態の解明を行った。平成3年度TFC切除による手関節の力学的変化TF倍の部分・完全切除手関節標本で圧測定を行い、TFCの切除が手関節にどのような影響を与えるかを検討した。zero variantではTFCに均一に圧が加わり、部分切除でも同様の傾向がみられた。完全切除ではTFCに最高加圧部位が出現し、圧の集中がみられた。この部位は臨床部なTFCの変性断裂部位と一致した。TFCは手関節に加わる力の緩衝となり、TFC部分切除は圧負荷よりみて有効な治療法である。平成4年度舟状骨月状骨解離モデル(手根不安定症)における手関節の圧変化舟状骨月状骨解離モデルで手関節の圧変化を測定し、変形性関節症の発生について考察した。不安定性の増大と共に橈骨月状骨・月状骨有頭骨間関節の圧密度の増大、axial forceの増大を示した。舟状骨の掌側回転回転による手根不安定症の場合の手関節の圧変化は、SLACwristなどの変形性関節症を発生させる病態となりうる。手関節の圧分布ーTFCC切除による影響についてー三角線維軟骨複合体(TFCC)損傷モデルを用いて、手関節に加わる条件を種々に変化させた場合の圧分布の測定を行い、TFCCの力学的特性について検討した。新鮮屍体による手関節の骨・靭帯標本を使用し、製作した圧負荷装置にとりつけ、10Kgの負荷を加えた。圧測定には超低圧用プレスケ-ル、圧分布濃度測定にはFPD301、FPD303(富士フィルム社製)、また画像解析装置を用いた。橈骨手根関節面とTFCC部の接触面積、加圧程度加圧分布について、TFCC部分切除、全切除例についてそれぞれ調べた。TFCC非切除モデルに較べTFCC部分切除モデルにおいては、橈骨手根関節面の接触面積が拡大し圧負荷が増大していた。TFCC部分切除モデルの尺骨手根関節面では圧負荷が減少していたが、全切除モデルにおいては切除部周辺に限局した高圧部位が出現した。手関節を尺屈30度や2.5mmplus variantとすると、TFCC非切除や部分切除モデルにおいても、尺骨手根関節に圧負荷の限局が認められた。また、TFCC全切除モデルにおいては手根骨の安定性にも関与しているものと考えられた。TFCCの力学的役割について検討し、さらにTFCC部分切除の意義について考察する。平成3年5月16日第34回日本手の外科学会にて発表予定である。手根不安定症における手関節の圧分布手根不安定症の中で、Dorsiflexion Intercalary Segment Instability(DISI変形)が問題となり、手関節の症状の遺残、変形性関節症への伸展もみられる症例もある。今年度、我々は、この病態を解剖屍体モデルで作成するとともに手関節の圧分布を測定し、症状の発現や変形性関節症への伸展を解明する目的で本実験を行なった。[材料及び方法]5例の前腕切断肢を解凍後、手関節の骨靭帯標本を作成、掌側橈骨舟状骨月状骨間靭帯、骨間靭帯、背側舟状骨月状骨間靭帯を切離し舟状骨月状骨間解離(手根不安定症)を作成、さらに橈骨舟状骨角を40度、60度、75度と変化させDISI変形モデルとした。我々の製作した手関節圧負画装置にとりつけ、総重量10kgの牽引力を加え、手関節の背側関節包を開き、採型した超低圧用プレスケ-ル(富士フィルム社製)にて圧測定を行なった。得られた感圧フィルムの濃度測定にはFD301,302(富士フィルム社製濃度測定器)を使用、橈骨舟状骨関節、橈骨月状骨関節、月状骨有頭骨関節の加圧分布を測定した。[結果]

正常手関節において橈骨月状骨関節面43.2±18.5%、橈骨舟状骨関節面,39.5±15.4%,TFC16.7±4.5%の加圧状態であったが、DISI変形が著明となると橈骨舟状骨関節面の接触面積は減少し、背側に圧集中を認め、圧負荷は減少し、舟状骨の手根骨長軸への支持機構の働きの減少をもたらす。一方、橈骨月状骨関節、有頭骨月状骨間関節面への圧増大をもたらした。これらの点は臨床的な変形性関節症の発生部位とよく合致した。(論文の要旨は第35回日本手の外科学会にて発表予定である。平成4年5月13日、京都)舟状骨月状骨解離(手根不安定症)モデルにおける手関節の圧変動手根不安定症の代表である舟状骨月状骨間解離モデルを作成し、その圧変動を橈骨手根間関節・手根中央関節で検討し、手根骨の配列異常による圧変化と変形性関節症の発生との関係について検討した。実験モデルの作成は、新鮮凍結手関節を解凍後、この骨靭帯標本の手関節背側より靭帯を切離し、stage1として背側橈骨手根靭帯の切離、stage2としてstage1に加え、舟状骨月状骨間靭帯の切離、stage3として、stage2に掌側橈骨舟状骨月状骨間靭帯を切離した。このモデルで手関節の圧変動を測定し、次のような結論を得た。1)橈骨手根関節の圧分布はstage1では比較的広く(接触面積)、stage3になると舟状骨関節面の接触面積が縮小した。加圧部位は橈骨手根関節の背側に移動し、関節辺縁に一致した部位に線状の最高加圧部位が出現した。2)手根中央関節の圧分布は、stage1で各関節面の中央に加圧部位をもち、同程度の接触面積をしめした。Stage3になると月状骨有頭骨間の掌側に加圧部位をもち、舟状骨有頭骨間の接触面積は減少した。3)Axlal forceは橈骨手根関節で26.6±15.4%(stage1)、stage3で55.8±12.3%と不安定性の増大とともに月状骨関節面の圧が増大した。手根中央関節では、月状骨有頭骨間の圧変化が中心であり39.0%より65.1%と舟状骨の掌側回転ともに圧負荷の増大を示した。4)舟状骨の掌側回転による手根不安定症では、圧負荷の集中を認め、この圧変動によりSLACwristなどの変形性関節症への進展が考えられた。
音響トモグラフィーを用いた離岸流観測システムの開発研究

毎年夏季に300人以上の人が海水浴で命を落としている。その主原因は離岸流である。離岸流連続監視のため、音響トモグラフィーを用いた実海域用離岸流計測装置の開発を目的とする。2周波魚探探知機指示器に接続した1対の送受波器が、発信機能と受信機能を交互に機能交換できるように改造し、双方向音波伝搬による流速測定を可能とする計測システムを構築した。実海域実験を、平成24年度と25年度に鳥取県富浦海岸にて9月上中旬に3回実施した。この観測データを基に、海水浴場での岸向きや沖向きの沿岸方向の分布が確認され、本離岸流計測システムの実用性が実証された。離岸流計測装置のシステム全体の作動状況を見直して改善し、観測システムを構築、開発した。本計測システムの設計とシステム構築上の問題を洗い出し、より効果的な観測システムの構築と設計に関する問題を解明し、改善策を検討した。そして、改善した本離岸流計測装置・観測システムを用いた実海域実験を、昨年度と同様の鳥取県富浦海岸にて9月上旬に約1週間実施した。浦富海岸での実海域実験の観測データに基づいて、出力並びに受信信号のデータ解析を行い、信号処理上の問題を解明し、また、音響トモグラフィーの解析手法上の改善について検討を行い、本観測システムの信号処理と解析手法の改善とより完成度の高い、実海域観測に十分に対応できる観測システムの構築を目指した研究を継続した。平成25年度前半では、平成24年度に実施した実海域における離岸流観測データに基づき、主に音響トモグラフィーの解析手法に基づいた信号処理とデータ解析手法について、送受信信号のピーク比較のみならず、信号の立ち上がりについても比較検討し、送受信信号の計測と解析能力について改善した。そして本実海域離岸流計測システムの構築上の問題などを洗い出し、送受信音響トランスジューサーのスパン距離の見直しや、反射体の設置位置などの見直しより、離岸流計測精度と能力が高い、より完成度の高い実海域離岸流計測システムを改善した。平成25年度後半では、改善した本実海域離岸流計測システムを用いて、平成25年度においても鳥取県富浦海岸にて9月上旬と下旬の2回、合計約10日間の離岸流観測実験を実施した。当初の実海域観測実施計画では、9月上旬に1週間程度連続して離岸流観測を実施する予定であったが、天候悪化のために期間途中で観測を中止し、9月下旬に再度観測計画を立て実施した。それらの観測実験データに基づき、出力並びに受信音響信号のデータ解析(送受信のピーク比較と立ち上がり比較、海底地形や砕波影響によるによる雑音の処理改善など)を行い、離岸流の計測と解析精度の向上を目指して、信号処理と解析手法上の改善と観測システム(計測装置と送受信トランスジューサーや反射体の配置や構成を含む)の改善を行った。そして、実海域における離岸流観測に十分に対応できる、実用的な実海域離岸流観測システムを開発した。音響トモグラフィーを用いた実海域における離岸流計測装置開発のため、2周波魚探装置を購入し、実海域実験用に出力信号並びに受信信号取り出しのための改良工事(コード改修工事を含む)を行なった。改良した離岸流計測装置を用いて基礎水槽実験を実施し、計測装置の稼働状況と出力及び受信信号の確認実験を行なった。同時に、同装置を用いた実験システムの出力及び受信信号のA/Dサンプリングとデータ記録状況を確認した。また、音響トモグラフィーを用いた解析手法について、解析能力の向上に関する検討を行なった。当初の研究計画どおり、離岸流計測装置と観測システム全体を開発し、また、信号処理と音響トモグラフィーの解析手法においても、本観測システムの開発に必要な開発と改善を行った。そして、これまでの実海域における観測データと観測実施上の問題に基づいて、本観測システム全体ついて問題点を解明し、本観測システム全体の改善に向けた研究を継続し、本観測システムの完成を目指す事が出来た。研究計画のとおり、研究初年度に計画した離岸流計測装置の基礎的開発部分とシステム全体の構築は、以下のとおりほぼ達成された。1)離岸流検束装置の構築と作動状況の確認。2)装置の出力及び受信信号のADサンプリングと記録状況の確認。3)音響トモグラフィーの解析能力の向上のための解析手法の改善に関する研究。次年度は本研究の最終年度となり、離岸流計測装置の完成と本観測システム全体の完成を目指した、信号処理並びに音響トモグラフィーの解析手法の最終的な改善を行い、本観測システム全体の完成を目指す。最終年度でも実海域での観測を行う計画であり、これまでの観測データと観測実施上の問題点に基づいた改善を継続し、最終的な本計測装置と観測システム全体の完成を目指す。

次年度以降、離岸流計測装置の作動状況を実海域において確認し、出力及び受信信号のADサンプリングと記録データに基づいた解析を行い、離岸流計測システムの構築と改善、信号処理方法の改善を行なう。また、音響トモグラフィーの解析手法についても、解析能力の向上のための研究も継続して行なう。観測データを基に離岸流計測装置と全システムの構築と改善、出力及び入力信号の処理と解析方法の改善に関する研究を継続し、離岸流計測システムの完成を目指す。本研究の最終年度では、離岸流計測装置・システムの改良を完成させ、また、音響トモグラフィー解析手法の改善を完成させる。そのため、1研究打ち合わせ旅費、2鳥取県岩美郡浦富海岸で離岸流観測を実施するための旅費と観測補助謝金、3観測実施と観測システム関係の消耗品購費、4観測システムの輸送費、5研究発表のために旅費、そして6報告書作成費として研究費を使用する。23年度で開発した離岸流計測装置を用いた実海域での基礎実験を継続し、それらの観測データや解析結果を踏まえ、離岸流計測装置と全システムの改善を行い、実海域での実験を実施する。実海域での離岸流計測装置の稼働状況の確認と、実験でーらと解析結果に基づき、本装置の出力及び入力信号の処理と解析手法の改善に関する研究を行なう。そのため、実海域での離岸流計測装置を用いた実験ための設置フレームを購入する。また、実海域実験や学会発表のための旅費と登録料等の関係経費を配分する。
乳児期発症てんかん性脳症を引き起こすアミノアシルtRNA合成酵素変異の同定と解析

全エクソーム解析を用いることにより、乳児期発症てんかん性脳症1家系(兄弟例)から、難治性のてんかん発作に加えて精神運動発達遅滞を呈する乳児期発症のてんかん性脳症の原因遺伝子QARSの同定に成功した。変異が病的であるかの評価のために、同定された変異をもとにした組換えタンパク質の神経細胞内発現解析を行った。このQARSの複合ヘテロ接合性変異によって引き起こされるてんかん性脳症の特徴として、髄鞘低形成および白質異常が考えられた。平成26年度の研究で、全エクソーム解析を用いることにより、乳児期発症てんかん性脳症1家系(兄弟例)から、アミノアシルtRNA合成酵素遺伝子の一種であるQARSの複合ヘテロ接合性変異[c.169T>C (p.Y57H)およびc.1485dup (p.K496*)]を同定した。乳児期発症のてんかん性脳症は、難治性のてんかん発作に加えて精神運動発達遅滞を呈する疾患群である。これまでに、イオンチャネル遺伝子、シナプス小胞調節遺伝子、3量体G蛋白質遺伝子や糖ヌクレオチドトランスポーター遺伝子の異常等が見つかっているが、全体の3割程度を説明するに留まっていた。本研究によるQARSの同定は、アミノアシルtRNA合成異常が関与する、てんかんの新しい発症機序の存在を示唆するものであった。変異が病的であるか評価を行うため、同定された変異をもとにした組換えタンパク質を作成し神経細胞内発現解析を行った。Neuro2A細胞内においてAcGFP1-tagを付加したQARS変異体を一過性に発現させたところ、p.K496*変異体では細胞内における分解が観察されたものの、p.Y57H変異体では野生型との間に局在の違いを認めなかった。そのため、生化学的に酵素活性の違いを比較するため、放射性同位体を用いたアミノアシル化活性測定に取りかかった。しかしながら、アメリカのグループにより、QARS変異が進行性小頭症および難治性てんかんの原因であるとの報告がなされたため、それまでに得られた実験データを詳細な臨床所見と併せ、すぐにセカンドレポートとして報告した(Kodera et al., J Hum Genet 2014)。我々の報告した1家系とアメリカのグループが報告した2家系を併せて考えると、QARS変異によって、髄鞘低形成および白質異常が引き起こされると考えられた。平成27年度においても、乳児期発症のてんかん性脳症を伴う症例に対し、Exome解析によるアミノアシルtRNA合成酵素遺伝子の病的変異の網羅的スクリーニングを引き続き行った。平成26年度では、3種のアミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異の中で、まずQARS遺伝子変異単独で研究をまとめて論文報告を行っていた(Kodera et al., J Hum Genet 2014)。そのため、平成27年度では、我々が同定した他の2種のアミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異について機能解析を進めるのと同時に、QARS、および他のアミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異のスクリーニングも並行して実施した。我々が同定した2種のアミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異については、変異が病的であるか評価を行うため、同定された変異をもとにした組換えタンパク質を作成し神経細胞内発現解析を行った。Neuro2A細胞内において変異体を一過性に発現させたところ、QARSのミスセンス変異と同様に、明らかな局在の異常は認めなかった。そのため、これらの変異体もQARSと同様に生化学的な活性に異常をきたしている可能性があると考えられた。放射性同位体14Cで標識したアミノ酸を用いたアミノアシル化活性測定を行うことを目標とし、同定された変異をもとにした動物細胞発現用ベクターの作成を続けている。また、現在までに病的変異の網羅的スクリーニングを続けてきたが、新規のアミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異の同定には至っていない。このことからも、アミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異が原因となる乳児期発症のてんかん性脳症は非常にレアな症例だと予想される。本研究の症例解析により、アミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異がもたらす病態解明に努める。これまでに100例を超える乳児期発症てんかん性脳症のExome解析を通じて、3家系において常染色体劣性遺伝形式をとる3種のアミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異を同定してきた。そして、まずその中の1種であるQARS変異について変異タンパク質の機能解析を用いた病的意義の評価を行い、論文報告まで行うことができた(Kodera et al., J Hum Genet 2014)。また、平成26年度では、当初の予想を超える200症例以上の新規てんかん性脳症検体の受け入れができており、今後の研究においても、アミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異のスクリーニングが効率良くできる基盤を構築することができた。人類遺伝学平成27年度においても、Exome解析による病的変異の網羅的スクリーニング、動物細胞を用いた発現解析および生化学的活性測定を引き続き行う。

Exome解析によって見つかってきたアミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異を、機能解析系に順次追加し、アミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異がもたらす病態解明に努める。我々は3種のアミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異をまとめて論文報告することを目標としていたが、その中の1種であるQARSがアメリカのグループに先に論文投稿された。そのため、研究方針を変更し、まずはQARS遺伝子変異単独で研究をまとめて論文報告を行った。他の2種のアミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異については、QARSの論文をまとめている間は機能解析等を一時中断させていたため、それらの実験にかかると予想されていた金額が繰越金として生じた。繰越金は、主に、同定済みの2種のアミノアシルtRNA合成酵素遺伝子変異に対する機能解析、そして、新規に受け入れたてんかん性脳症検体のエクソンキャプチャー試薬の購入に充当する予定である。また、論文発表、学会(国内、海外)での発表費用として使用する予定である。
健常乳幼児と発達障害児における「心の理解」の発達と援助プログラムの開発

本研究では[研究I]の「心の理解」の発達機序についての解明と、[研究II]の「心の理解」の発達援助に大別して研究を行った。[研究I]では、0-1歳の取り上げ場面での、実験者による応答条件と非応答条件の比較検討を行った結果、「待つこと」は、15ヶ月以降、応答条件が非応答条件に比べ持続時間が長くなり、高次な手段に変換するようになり、1歳半ばから他者意図の想定が明確になることが示された。また、1-2歳児における誤提示条件への応答の分析から、1歳半頃から「他者意図の気づき」の反応がみられ、その後、相手の反応に応じ伝達手段の変更を行い、2歳前半では大人の関わり方に左右されず、伝達手段を修正できた。2、3歳児の母子場面の心的状態語の表出を分析した結果、2歳では自己欲求に関する発話が中心であり、3歳では自己叙述が増加し、他者叙述も増加することが示され、自己から他者へ、欲求から叙述へという発達過程が考えられた。高機能自閉症児の「心の理解」の発達と談話の発達の関係を分析した結果、誤信念課題等の「心の理論」課題の通過群では、自分の過去経験についての語りは他者や自己の心的状態に言及することが多かったが、未通過群ではそれらが少なく、また未通過群は出来事を時系列的に並べず並列させていた。[研究II]では「『心の理解』発達援助プログラム(MAP)」を開発し、発達障害児に対し発達援助を行った。広汎性発達障害児およびダウン症児に対し、「宝探しゲーム」やおやつ場面を用いて他者の欲求意図理解と信念理解の発達を援助し、「心の理解」発達の効果を認めた。また、自閉症児に対し相談機関と通園先の保育所において、小集団の模倣遊びと鬼ごっこルーティンを用いた指導を行った結果、指導場面で役割の自発的遂行が可能になった。1)0-2歳健常乳幼児と発達障害乳幼児における他者意図理解の発達[実験1]0-1歳健常児とダウン症児における「伝達効果参照」と「伝達の修正」の発達「取り上げ場面」での10ヶ月から20ヶ月までの健常児について、対人注視を伴った「伝達効果参照」と「伝達行動の変更方法」を、実験者が「なーに?」と応答する場合と、応答しない場合の2つの条件差について分析した。その結果、月齢の変化に伴って「待つこと」の持続時間が長くなり、15ヶ月から20ヶ月にかけて有意に増加した。また「待つこと」は15ヶ月以降、実験者による応答条件のほうが、非応答条件よりも持続時間が有意に長くなった。伝達行動の変更方法は、伝達手段を「付加」したり、高次な手段に変換する「高次化」によって再要求することが15ヶ月から20ヶ月にかけて有意に高くなった。ダウン症児は精神年齢0-1歳時期から「伝達効果参照」と「伝達の修正」に困難性が示されたが、その一方で、応答効果が認められた。2)「心の理解」の発達援助プログラムの開発[実験2]ダウン症幼児に対する「心の理解」を促す指導-共同行為ルーティンによる「他者の信念」理解の促進-5歳ダウン症幼児に対して"宝当てゲーム場面"の共同行為ルーティンを設定して、「心の理解」における「信念」の理解の促進を試みた。「信念」の理解は「他者に知られないように隠し、知っていることを教えない」、すなわち「対象児が隠し手の際、他者が後ろを向くのを待って隠すこと、及び他者が一方の箱を選ぶ際、正解を教えずに待つこと」を指導目標とした。