hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNAオリゴによる転写制御を介したサイトカイン産生抑制、気管支喘息治療の試み

ヒト末梢血よりCD3陽性Tリンパ球を分離培養しGATA-3 decoy oligoをtransfectionさせた。4時間後にCD3とCD28とで刺激し、さらに24時間後にリンパ球とその培養上清との検討を行なった。GATA-3 decoy oligoをtransfectionさせた群はoligoをtransfectionしていないcontrol群に比しIL-5 promoter部とのbinding activityが有意に低下していた(EMSA)。特にdecoy oligoを直鎖状にしたもの(lin)と、exonucleaseに対して抵抗を持たせるためにribbon型(Ri)にしたものとを比較しRi群のみが有意に低下していた。リンパ球内に発現しているIL-5 mRNAと培養上清中のIL-5タンパク濃度については、Ri群がcontrol群に比し低下していた(RT-PCR, ELISA)。以上よりGATA-3 decoy oligoは特異的にIL-5産生を抑制することが判明した。次にBALB/cマウスを卵白アルブミン(OVA)で感作し、脾臓からCD3陽性T細胞を分離培養しGATA-3 decoy oligoのtransfectionを行なった。transfectionのために使用するtoolとしてhemagglutinating virus of Japan(HVJ)を使用したところtransfection効率が飛躍的に高まった。新たにBALB/cマウスをOVAで感作し、先のdecoyをtransfectionされたCD3陽性T細胞をそのマウスの腹腔内へ投与した。その後抗原チャレンジを行ないメサコリンに対する気道抵抗の変化を測定し、さらに気管支肺胞洗浄液を回収しIL-5濃度の測定を行なった。しかし、GATA-3をターゲットにしたdecoy oligoは、気道抵抗やIL-5濃度の低下を認めるまでには至らなかったために、Th2-type cytokineを産生する上で特に重要な転写因子であるNF-ATをターゲットにdecoy oligoを作成し上述のごとく実験を繰り返したところ、in vitroにおいてはGATA-3 decoyで抑制効果を認めたIL-5のみならずIL-4、IL-13といったTh2-type cytokine産生を抑制しさらにin vivoにおいてもNF-AT decoy oligoはマウスの気道抵抗を低下させ、かつBAL中のTh2-type cytokine濃度を有意に低下させた。BAL中のCD3陽性T細胞を回収しその核内タンパクを用いてEMSAを行なったところRi群において、NF-ATタンパクとIL-4、5、13のプロモーター部とのbinding affinityは低下していた。これらのことよりNF-AT decoy oligoはCD3陽性T細胞内で転写因子NF-ATとTh2-type cytokineのプロモーター部とのbinding affinityを低下させることによりcytokine産生を低下させていることが証明され、実験的喘息モデルにおいてNF-AT decoyは効果を認めた。これらのことよりNF-AT decoy oligoはCD3陽性T細胞内で転写因子NF-

ATとTh2-type cytokineのプロモーター部とのbinding affinityを低下させることによりcytokine産生を低下させていることが証明され、実験的喘息モデルにおいてNF-AT decoyは効果を認めた。ヒト末梢血よりCD3陽性Tリンパ球を分離培養し、GATA-3 decoy oligoをtransfectionさせた。4時間後にCD3とCD28とで刺激し、さらに24時間後にリンパ球とその培養上清との検討を行なった。GATA-3 decoy oligoをtransfectionさせた群(D群)はoligoをtransfectionしていないcontrol群(C群)に比しIL-5 promoter部とのbinding activityが有意に低下していた(EMSA)。さらに、リンパ球内に発現しているIL-5 mRNAと培養上清中のIL-5タンパク濃度については、D群がC群に比し低下していた(RT-PCR, ELISA)。他のサイトカインIL-4,IL-10,IL-13,GM-CSF, IFN-gammaについては有意な変化は認められなかった。以上よりGATA-3 decoy oligoは特異的に、その転写レベルでIL-5産生を抑制することが判明した。さらに、好酸球への作用を確認するためにmigration assayを行なった。上下2重になった培養皿の上の皿には好酸球を播種し、下の皿にはdecoyをtransfectionしたCD3陽性リンパ球かあるいはoligo decoyをtransfectionしないCD3陽性リンパ球を播種しCD3とCD28で刺激したところdecoy transfection群はtransfectionしていない群に比し有意に好酸球の浸潤を抑制した。以上より、GATA-3 decoy oligoはIL-5産生抑制効果をもち、さらにその働きを介して好酸球の浸潤抑制効果をもつことがin vitro系で証明された。次に、次年度に行なう予定であるマウスを用いたGATA-3 decoy oligoの応用を鑑み、decoy oligoの細胞内でnucleaseに対する安定性を証明した。すなわち、decoyを直鎖状にしたlinear formとannealed formとリボンの形にしたもの(R群)をCD3陽性Tリンパ球にtransfectionさせ、IL-5発現抑制効果を経時的に比較検討した。培養5日においてR群では他群に比し、有意にIL-5産生抑制効果が認められた。
行政学説史の研究

2017年度における簡易冊子発行に続いて、18年度は、森田東京大学名誉教授、新藤千葉大学教授、及び橋本関西学院大学名誉教授のオーラルヒストリー、そして佐藤成蹊大学名誉教授からの書面回答、更には、韓国・ソウル市立大学権教授、及びオーストラリア・メルボルン大学O'Flynn教授のご講演成果を、簡易冊子合計272頁として印刷・製本し、メンバー間で共有した。そして、オーラルヒストリー研究として、水谷首都大学東京名誉教授、及び村松京都大学名誉教授からヒアリングを行い、本研究における国内ヒアリングの予定は、以上を以て完結した。その結果、16年度から継続してきたオーラルヒストリー成果は、合計10名の先達からのヒアリング結果として原稿完成したため、これら10名の方々のオーラルヒストリーを刊行すべく、商業出版社と交渉の結果、特定の出版社から出版契約の内諾を得た。よって、19年度において、具体的に出版に向けた準備を進めることとしたい。加えて、海外の行政学研究成果の検討として、ドイツからWerner Jannポツダム大学教授、及びイギリスからAndrew Massey教授を招聘し、それぞれ、"History of the Ideas and Thoughts of Public Administration in Germany"、そして"The Historical background to PublicAdministrationin England and the United Kingdom"と題した講演を伺った。これらの講演成果は、既に英語原稿としてご本人の最終校閲を経て、完成している。従って、海外オーラルヒストリー成果は、既に、韓豪独英四か国分を集成したこととなる。これらと、メンバー個々が執筆を進めている研究成果を糾合し、更なる出版に漕ぎ着けたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2016年度は、第1回:4月17日、第2回:6月12日、第3回:8月28日、第4回:10月08日、第5回:12月18日、及び年が変わって第6回:03月05日、合計6回の研究会を開催した。第1回では、キックオフミーティングとして、各メンバー間の研究分担の検討・確認と、第2回以降でのオーラルヒストリー作成に向けた先達研究者に対するヒアリングの実施方法と方針の確認を行った。メンバー間の研究分担として、人事行政:稲継・出雲、行政組織:伊藤・牧原、行政過程:大西・山谷、行政情報:縣、行政学方法論:大山・松田、として概括的に想定し、年度内に各メンバーが、今後の研究内容を精緻化し、研究展開することとした。第2回では、片岡寛光早稲田大学名誉教授、第3回では、今村都南雄中央大学名誉教授、第4回では、大森彌東京大学名誉教授、第5回では、水口憲人立命館大学名誉教授、そして第6回では、中邨章明治大学名誉教授をそれぞれ招聘し、各回2時間程度のヒアリングを行った。各回では、メンバーの一人が、ヒアリング対象者の研究業績に鑑み、研究者としての道程、個別の研究業績の内容と背景、教育者としての経験、政府関係機関との関係・社会貢献等の観点に関し質問票を作成して、予めヒアリング対象者に送付し、これに対してご講演頂く形式を執った。各回では、速記者の同席を求め、当日のテープ録音に基づくテープ起こし原稿を後日提出してもらい、ヒアリング対象者に当該原稿の校正をお願いした。同時に、当日出席したメンバー個々の発言に関しても校正を行った。その結果、上記5名に関するヒアリング成果は、各回A4判30頁程度の原稿として纏めることが出来た。本研究の目的のうち、上記に示した先達研究者に対するヒアリング成果は、5名に関して原稿として結実している。これらに関しては、2017年春学期中に、簡易製本として纏め、メンバー間で共有して、今後の研究展開に活用する方針である。2016年度に行った国内先達の行政学業績に関するヒアリング成果として、片岡寛光早稲田大学名誉教授、今村都南雄中央大学名誉教授、大森彌東京大学名誉教授、水口憲人立命館大学名誉教授、そして中邨章明治大学名誉教授のご講演を原稿化し、簡易冊子合計135頁に纏めて、メンバー間で共有した。2017年度は、第1回:4月16日、第2回:6月25日、第3回:7月23日、第4回:10月08日、第5回:12月09日、及び年が変わって第6回:3月02日、合計6回の研究会を開催した。第1回、第4回、及び第5回では、前年に続いて、国内先達の行政学業績に関するヒアリングを継続し、それぞれ、森田朗東京大学名誉教授、新藤宗幸千葉大学教授、及び橋本信之関西学院大学名誉教授をお招きし、ご業績に関するご講演を拝聴したの後、質疑応答を行った。更に、第3回、及び第6回にて、海外からの行政学研究者をお迎えし、当該国の行政学説史に関して、ご講演頂いた。韓国・ソウル市立大学権寧周教授、そしてオーストラリア・メルボルン大学Janine O'Flynn教授である。韓国に関しては、行政学説の流れを中心として、そしてオーストラリアに関しては、行政の実態と行政理論との関係に関して、それぞれ非常に重要なご講演を得ることが出来た。そして、第2回では、研究会メンバー個々の論文執筆に関して意見交換を行い、各テーマの確認と、執筆方針の具体化を試みた。なお、国内先達の行政学業績に関するヒアリングとして、佐藤竺成蹊大学名誉教授に依頼して、書面による聞き取りを実施し、一定の成果を売ることが出来た。以上、森田、新藤、橋本、佐藤各名誉教授、そして権、O'Flynn

各教授からのヒアリングは、昨年度同様、簡易冊子合計272頁として印刷・製本し、メンバー間で共有する予定である。16年度、及び17年度共に、年6回の研究会を開催し、合計9名の日本人行政学研究者、及び2名の他国行政学研究者から、各行政学業績に関するヒアリングを実施した。16年度に関しては、5名の日本人先達に関する簡易冊子を作成し、既にメンバー間で共有している。加えて、17年度に関して、4名の日本人先達、及び2名の他国研究者に関する簡易冊子を作成中である。加えて、17年度における研究会1回において、各メンバーが担当執筆する論文に関して、テーマの具体化と執筆方針の明確化に向けて、相互に意見交換した。2017年度における簡易冊子発行に続いて、18年度は、森田東京大学名誉教授、新藤千葉大学教授、及び橋本関西学院大学名誉教授のオーラルヒストリー、そして佐藤成蹊大学名誉教授からの書面回答、更には、韓国・ソウル市立大学権教授、及びオーストラリア・メルボルン大学O'Flynn教授のご講演成果を、簡易冊子合計272頁として印刷・製本し、メンバー間で共有した。そして、オーラルヒストリー研究として、水谷首都大学東京名誉教授、及び村松京都大学名誉教授からヒアリングを行い、本研究における国内ヒアリングの予定は、以上を以て完結した。その結果、16年度から継続してきたオーラルヒストリー成果は、合計10名の先達からのヒアリング結果として原稿完成したため、これら10名の方々のオーラルヒストリーを刊行すべく、商業出版社と交渉の結果、特定の出版社から出版契約の内諾を得た。よって、19年度において、具体的に出版に向けた準備を進めることとしたい。加えて、海外の行政学研究成果の検討として、ドイツからWerner Jannポツダム大学教授、及びイギリスからAndrew Massey教授を招聘し、それぞれ、"History of the Ideas and Thoughts of Public Administration in Germany"、そして"The Historical background to PublicAdministrationin England and the United Kingdom"と題した講演を伺った。これらの講演成果は、既に英語原稿としてご本人の最終校閲を経て、完成している。従って、海外オーラルヒストリー成果は、既に、韓豪独英四か国分を集成したこととなる。これらと、メンバー個々が執筆を進めている研究成果を糾合し、更なる出版に漕ぎ着けたい。2017年度では、既に第7回研究会を4月16日に開催し、森田朗東京大学名誉教授に対するヒアリングを実施した。その際、本年度の研究方針を検討した。第8回は、6月25日に開催し、各メンバーの研究進捗に関して、15分程度ずつ報告を行い、相互の研究分担の明確化と、プロジェクトの全体像の確認を行う。第9回は、7月23日に実施し、ソウル市立大学権寧周教授を招聘して、韓国における行政学の動向に関してヒアリングを行う。
術中心停止に対する迅速かつ安全な心肺蘇生法の確立：実地シミュレーションによる検討

模擬患者の協力のもと非仰臥位である腹臥位・側臥位でのシミュレーションと仰臥位でのシミュレーションをそれぞれ5回程度実施し、手術室の複数カ所にビデオカメラを設置しシミュレーションの様子を記録する(麻酔科医側からの撮影、手術台上部からの撮影、手術室全体の撮影を予定)。記録したシミュレーションを分析し、それぞれの医療従事者の行動およびその行動にかかった時間、その行動の必要性を評価する。非仰臥位での場合と仰臥位の場合を比較し、特に非仰臥位で心肺蘇生がスムーズに進まない要因を検討する。
低燃費ハイブリッド車へのコースティング走行技術導入を促進するショックレス加速制御

本研究課題は、低燃費ハイブリッド車へのコースティング走行技術導入を促進するショックレス加速制御を実現することにある。その実現に対して、本研究では、パワーエレクトロニクス、モーションコントロールと実車試験検証の3グループ体制で研究を進めていく。運転性能を下げずにスムーズなクラッチ締結と短時間(0.4秒以内)ショックレス加速制御は、ガタ詰め制御に基づく短時間ショックレス加速制御で構成される。そして、クラッチをエンジンと並列駆動するACモータ(IPMSM)を用いて、以下の3つのフェイズより実現される。フェイズ1は、ACモータ(IPMSM)によりエンジンを再始動して、クラッチ前後の回転数差を所定の値に制御する。フェイズ2は、惰性走行時に生じるガタを用いてクラッチ締結時のショックを絶縁するとともに終端状態制御によるガタ詰め制御を行う。これを実現するためには高速かつ精密なモータトルク制御が必要不可欠である。そこで、ACモータ(IPMSM)のモデル予測制御を連携させ、ショックレスクラッチ締結を完遂する。フェイズ3は、新しく提案する「オブザーバ理論に基づいたI-P・I-Pねじれトルク制御」により、クラッチ締結後の非線形摩擦と共振振動に起因するショックのない加速制御を行う。本年度は、以下の研究実施計画で進める。パワーエレクトロニクスグループは、トルク制御系に基づくガタ詰め制御の模擬実験装置による実験的評価を実施した。モーションコントロールグループは、I-P・I-Pねじれトルク制御とねじれトルクとエンジントルクの推定の模擬実験装置による実験的評価を実施した。実車試験検証グループは、模擬実験装置の実車両との等価性を評価し、実験的評価装置での検証を確認した。本年度は、当初の実施計画では、以下となっている。パワーエレクトロニクスグループは、瞬時トルク制御系に基づくガタ詰め制御の模擬実験装置による実験的評価を実施する。モーションコントロールグループは、I-P・I-Pねじれトルク制御とねじれトルクとエンジントルクの推定の模擬実験装置による実験的評価を実施する。実車試験検証グループは、昨年度と引き続き、模擬実験装置の実車両との等価性を評価し、実験的評価装置での検証の信憑性をより厳密に確認する。上記の計画において、パワーエレクトロニクスグループは、瞬時トルク制御系に基づくガタ詰め制御の箇所が、通常のトルク制御系に基づくガタ詰め制御に変更になった。それ以外は、当初の実施計画のとおりに進んでいる。したがって、概ね順調に進展している。今後は、提案する「ガタ詰め制御に基づく短時間ショックレス加速制御」が、惰性走行開始(アクセルオン)から0.1秒程度で、クラッチ締結のショックを抑圧してのスムーズな加速制御ができることを確認する。ショックを抑圧した結果とその有効性は、加速度の微分値の躍度の実験波形から確認する。今後はエンジンとACモータを結合させた2慣性系である。エンジンの負荷やサイクル内変動により、エンジン再始動から0.4秒以内でのショックレス加速制御の実現は難しいのが通常である。エンジン車の車両ダイナミクスを詳細にモデル化した数値シミュレーション解析を実施している。この数値解析結果では、エンジン再始動時間の約0.25秒を含めた0.4秒以内での「ガタ詰め制御に基づく短時間ショックレス加速制御」が達成できることを確認できている。したがって、0.4秒以内のショックレス加速制御を、模擬実験装置で実現する。

したがって、概ね順調に進展している。今後は、提案する「ガタ詰め制御に基づく短時間ショックレス加速制御」が、惰性走行開始(アクセルオン)から0.1秒程度で、クラッチ締結のショックを抑圧してのスムーズな加速制御ができることを確認する。ショックを抑圧した結果とその有効性は、加速度の微分値の躍度の実験波形から確認する。今後はエンジンとACモータを結合させた2慣性系である。エンジンの負荷やサイクル内変動により、エンジン再始動から0.4秒以内でのショックレス加速制御の実現は難しいのが通常である。エンジン車の車両ダイナミクスを詳細にモデル化した数値シミュレーション解析を実施している。この数値解析結果では、エンジン再始動時間の約0.25秒を含めた0.4秒以内での「ガタ詰め制御に基づく短時間ショックレス加速制御」が達成できることを確認できている。したがって、0.4秒以内のショックレス加速制御を、模擬実験装置で実現する。
無機系マルチカラーフォトクロミック材料の研究

酸化チタン-銀ナノ粒子系は、様々な色を表示できる多色フォトクロミズム現象を示す。この現象は、光励起した電子がアクセプターへ移動する、金属ナノ粒子の酸化反応によって起こる。しかしながら、ナノ粒子の化学変化を伴わない電子-ホールの電荷分離はまだ報告されていない。そこで、本研究では、多孔質性の酸化チタンに担持した金や銀のナノ粒子の、プラズモン誘導電荷分離について研究を行った。ここでは、プラズモンによって励起され、金属微粒子表面で振動している電子を外部回路に取り出せることを見いだした。これに基づき、酸化還元活性種存在下における、酸化チタン-金ナノ粒子の、開回路光電位や閉回路光電流のアクションスペクトルを測定したところ、吸収スペクトルと一致することを見いだした。電解液の種類、それに加える電子ドナーや添加物などを最適化した結果、閉回路光電流から求めた光子-電流変換効率は、最大26%であった。また、メカニズムを調べた結果、プラズモン共鳴に基づいて光励起された金ナノ粒子から酸化チタンへの電子移動と、電解液中の電子ドナーから金ナノ粒子への電子移動が起こることにより、電荷分離が起こることがわかった。ドナーとしては、鉄(II)イオン、フェロシアン化物イオン、フェロセン誘導体などのほか、メタノール、エタノール、アルデヒド、グルコースなどの有機物も使用できることがわかった。これらのことから、金属ナノ粒子-酸化チタン系は、新しい可視光応答型光触媒としても機能することがわかった。
金属内水素拡散メカニズムに関する量子・分子・統計論的解析

本研究では、金属内における水素拡散現象を解析するにあたって重要な要因であるポテンシャル障壁の量子効果の一つである原子位置の不確定性による温度依存性の影響を調べるものである。今年度においては、主に昨年度に明らかになった問題点である、高音領域における量子効果を考慮した計算結果と、古典における計算結果が一致しない問題を解決するために、金属構造の緩和を考慮するためにプログラムの改良を行なった。具体的には、BCC構造の鉄に対してFast Inertial Relaxation Engine(FIRE)法によって構造最適化を行い、その後BCC鉄における[100]平面におけるポテンシャルエネルギー分布や金属内における水素の拡散経路に相当するMinimum Energy Path(MEP)、ポテンシャル障壁がどのように変化するかを調べた。その結果として、ポテンシャルエネルギー分布は構造最適化を行うことによって、Saddle Point周辺の幅が広くなっていることが確認できた。これにより、高音領域の量子効果を考慮した際の結果と古典の結果は良い一致を示す傾向を得ることができた。また、構造最適化を行うことにより、MEPも古典の際の結果に比べ直線に近いように変化した。そのため、今後は、これらの結果を用いながら、さらに詳細に原始位置の不確定性によるポテンシャル障壁の温度依存性の評価を行っていくために、経路積分分子動力学(Path Integral Molecular Dynamics:PIMD)法により、金属内の水素拡散の本質を明らかにすることが目的である。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度には,量子効果が金属内における水素拡散にとって重要な因子であるポテンシャル障壁に与える影響を分子シミュレーションにより解析を行った.まず,量子効果を考慮した金属内のポテンシャルエネルギーの分布を評価するために,Path-Integral Molecular Dynamics法による計算を実施した.また,Path-Integral Molecular Dynamics法による計算で得たポテンシャルエネルギー分布を元にNudged Elastic Band法による計算を行いポテンシャル障壁の評価に必要なMinimum Energy Pathを評価した.結果として,ポテンシャルエネルギー分布は低温領域において,古典のものに比べ大きく変化した.また,それにともないMinimum Energy Pathもまた量子効果によって大きく変化することが明らかになった.ポテンシャル障壁については,高温領域では古典の場合より高く,低温領域では古典の場合より低い値になった.これらの変化は量子効果による水素原子の存在領域が,高温の場合には高いエネルギー領域にも存在し,低温の場合には低いエネルギーの場所にのみ存在するように広がりを持ったためである.これらの研究は,現在着目されている水素エネルギーの発展に必要不可欠な研究である.特に本研究で明らかになったMinimum Energy Pathが量子効果によって受ける影響は過去の研究により言及されておらず,Minimum Energy Pathは水素の拡散経路に相当するものなので,本研究の結果は工学的に非常に意義のあるものだと考えられる.現段階においては,当初に構想していた量子効果によるポテンシャル障壁の温度依存性の定性的な評価までは行うことができた.しかし,本研究では金属間の相互作用を考慮しておらず,金属構造の最適化の作業をまだ行っていないため,定量的な評価ができていないのが現状である.本研究では、金属内における水素拡散現象を解析するにあたって重要な要因であるポテンシャル障壁の量子効果の一つである原子位置の不確定性による温度依存性の影響を調べるものである。今後の研究としては,まず金属間の相互作用を考慮することにより金属の構造最適化を行った上で,量子効果によるポテンシャル障壁の温度依存性を定量的に評価することである.また,その後は,原子位置の不確定性の他に金属内の水素拡散に影響を与えると考えられる量子トンネル効果を考慮した解析を量子波束法によって行うことである.29年度が最終年度であるため、記入しない。
間葉系幹細胞の細胞凝集の分子メカニズム解明と器官形成の基盤的制御モデルの構築

細胞の凝集は様々な器官の初期発生において共通して起こる重要な現象の一つである。骨、軟骨などの1種類の細胞からなる組織から、歯、唾液腺、肺、腎臓および毛など、数種の細胞から形成される複雑な器官に至るまで、細胞の凝集は器官形成の初期に高度に保存された現象であると考えられ、引き続いて起こる細胞分化に重要な影響を及ぼす。しかしながらそのメカニズムの詳細は未だ解明されていない。我々は、間葉系幹細胞の器官形成期における凝集に着目し、歯および軟骨をモデルとして細胞凝集に重要な因子を同定することを目的として研究を開始した。本年度は、機械的伸展力負荷装置を用いて、下顎頭原器由来間葉細胞への伸展力負荷に伴い発現が上昇するmechanosensitive miRNAを35種同定した。その中で、miRNAデータベースを用いて、軟骨分化マーカーであるII型コラーゲン(Col2a1)もしくはSox9を標的遺伝子とする可能性のあるmiRNAを検索したところ、5種のmiRNAに絞り込むことができた。これらのmiRNAのマウス下顎頭における発現変化を経時的に確認したところ、胎生期に強く発現するがその後減少するもの、成長期に強く発現するもの、成長終了後に発現が上昇するものに分類できた。以上の結果から、下顎頭軟骨に発現するmechanosensitive miRNAは、下顎頭におけるメカニカルストレスに反応し、下顎頭の成長発育に重要な役割を果たしている可能性が考えられた。軟骨細胞の分化過程において、細胞凝集に重要と思われるいくつかのmiRNAの同定に成功したため、概ね順調に進展していると評価できる。今後は、同定した遺伝子の機能解析および生体内での機能を明らかにする。本年度は、軟骨細胞に対する機械的刺激の有無により、擬似的な細胞凝集を起こした場合に誘導されるmicroRNA (miRNA)を35個同定した。これらの中から7個のmiRNAがCol2a1を制御している可能性を発見した。また、歯の発生初期において間葉細胞の凝集が重要であることが知られている。歯に特異的に発現する因子をスクリーニングし、歯の間葉細胞凝集時に発現する一つのmiRNAを同定した。このmiRNAは歯原性間葉細胞に遺伝子導入すると、細胞遊走能が亢進することが判明した。そこで、miRNA導入時の遺伝子発現の網羅的解析を行ったところ、細胞遊走に重要であることが知られているStat1遺伝子を制御している可能性を見出した。以上の結果から、いくつかのmiRNAは間葉細胞の細胞凝集に重要な役割を担っている可能性が示唆された。細胞凝集に重要と考えられるいくつかのmiRNAの同定に成功したため、おおむね順調に進展していると評価できる。同定した因子を用いて、細胞凝集機構の解析を行う。これまでの研究で機械的圧縮刺激負荷装置や機械的伸展刺激負荷装置を用いてメカニカルストレスによる細胞内シグナルの経路について検討を行ってきた。そこで、これら装置を用いることで、同因子群の発現パターンおよび機能の解明を行う。
極微弱拡散光を用いた準鏡面の3次元形状計測法の研究

本研究では、高い感度と広いダイナミックレンジを併せ持つ画像入力システムと新しい波長走査干渉計測法の開発により金型など準鏡面の3次元曲面形状の高精度計測を実現することを目指した。結果として以下の成果を得た。(1)計測法として,広帯域の波長走査(走査幅:8nm,ステップ0.2nm)が可能な半導体レーザーを光源としたマイケルソン干渉計とPZTミラーを用いた位相シフト法を併用する,位相検出型波長走査干渉法を開発した。測定上の各位置での波長変化に対する位相変化の勾配を検出することでnmオーダの段差を含む形状をサブμmの高さ分解能で計測可能なことを確認した。(2)上記,計測法の誤差要因を詳細に調べ,光学素子の裏面反射の影響が支配的であることを見出した。また,半導体レーザーの注入電流に高周波変調を加える手法でさらなるノイズの低減を行った。これらの誤差対策の結果として,鏡面を対象とした最良値では,約40nmの高さ標準偏差を実現した。(3)準鏡面と粗面を含む表面を持つ対象の計測のために,入力レーザー強度を強くし、カメラ直前に置いた偏光素子により物体光と参照光の強度比を調節することで,幅の広いダイナミックレンジを持つ計測が可能なことを見出した。粗面部においてわずかに偏光状態が変化することを利用している。この手法により,シリコン基板表面のバンプの高さ分布測定などが可能となった。本研究で得られた結果により,従来の干渉計測ではにがてであった,不連続段差を含む様々な機械部品の計測が可能となった。当初予定していたペルチェ素子冷却型CCDカメラおよび通常のCCDカメラを組み合わせることで広いダイナミックレンジを得る手法も試みたが、偏光状態の利用で十分な結果を得られた。この方法については,今後引き続き検討を続ける予定である。また,本手法をさらに拡張して大型非球面形状測定を試みる。本研究では、高い感度と広いダイナミックレンジを併せ持つ画像入力システムと新しい波長走査干渉法の開発により金型など準鏡面の3次元曲面形状の高精度計測を実現することを目指している。本年度は、広帯域(8nm)の波長走査が可能な半導体レーザーを光源としたマイケルソン干渉計においてPZTミラーを用いた位相シフト法を併用することで、測定面上の各位置での波長変化に対する位相変化の勾配を検出する新しい位相検出型波長走査干渉法を確立し、mmオーダの段差を含む形状をサブμmの高さ分解能で計測可能なことを確認した。この精度はより向上可能である。また、ペルチェ素子冷却型CCDカメラおよび通常のCCDカメラにより得られる異なるダイナミックレンジを持つ入力画像を組み合わせることで粗面から準鏡面にわたる広範な性状を含む測定面の計測が実現できることを確認した。現在、両者を融合した計測システムを構築している。(1)計測法として,広帯域の波長走査(走査幅:8nm,ステップ0,2nm)が可能な半導体レーザーを光源としたマイケルソン干渉計とPZTミラーを用いた位相シフト法を併用する,位相検出型波長走査干渉法を開発した。測定面上の各位置での波長変化に対する位相変化の勾配を検出することでmmオーダの段差を含む形状をサブμmの高さ分解能で計測可能なことを確認した。(2)上記,計測法の誤差要因を詳細に調べ,光学素子の裏面反射の影響が支配的であることを見いだした。

これらの誤差対策の結果として,鏡面を対象とした最良値では,約40nmの高さ標準偏差を実現した。(3)準鏡面と粗面を含む表面を持つ対象の計測のために,入力レーザー強度を高くし,カメラ直前に置いた偏光素子により物体光と参照光の強度比を調整することで,幅の広いダイナミックレンジを持つ計測が可能なことを見いだした。粗面部においてわずかに偏光状態が変化することを利用している。この手法により,シリコン基板表面のバンプの高さ分布測定などが可能となった。本研究で得られた結果により,従来の干渉計測ではにがてであった,不連続段差を含む様々な機械部品の計測が可能となった。当初予定していたペルチェ素子冷却型CCDカメラおよび通常のCCDカメラを組み合わせることで広いダイナミックレンジを得る手法も試みたが,偏光状態の利用で十分な結果を得られた。この方法については,今後引き続き検討を続ける予定である。また,本手法をさらに拡張して大型非球面形状測定を試みる。
高齢者における歯周病罹患状況とプラーク中の歯周病原性細菌に関する研究

本学園に開設された介護老人保健施設に入所されている高齢者・障害者の患者を主な対象とした歯科診療を行ってきた。入所定員85名(平均年齢83歳)であるが、期間中に80%以上の患者が歯科治療を希望し施設内歯科診察室にて総合歯科学講座が治療を行った。全身疾患として痴呆や脳血管障害や循環器系疾患を有している患者がほとんどであった。現在、患者の口腔内状態と歯周病の罹患状況および歯周病原性細菌の分布状況についてプラーク試料を採取しながら検討中であるが、入所患者の動向が早く長期間の観察に適さないため、同様に本学園に開設された介護老人福祉施設での観察研究を検討中である。また口臭に関する情報に関しても、開始年度に購入した測定器は時間がかかるために高齢者のかたには負担が大きかったので、現在、新型測定器に変更しての口臭測定を準備中である。両施設ともに無歯顎患者割合も高いが有歯顎患者のほとんどに歯周病の罹患が認められた。今後、歯科治療、口腔ケアー前後の歯周病原性細菌の変化と全身健康状態や口臭などの変化について長期経過観察して検討する予定である。(福岡歯科大学倫理委員会許可番号第57号)また、上記の高齢者・障害者の患者に見られる辺縁性歯周炎は、歯肉溝に棲息する細菌によって引き起こされる感染症で、Porphyromonas gingivalisおよびTannerellas forsythiaは、重要な歯周病原性細菌だと考えられているとともに口臭発生の原因にも関与している可能性も示唆されている。本研究においても施設入所の高齢者・障害者の患者の口腔内から検出を試みている両菌は、活動性の歯周炎局所から同時に検出されることが多く、何らかの共役作用を行っていると考えられる。高齢者・障害者の患者は全身の抵抗性が低下しておりこのような菌が健康人よりも多い割合出で存在している可能性が考えられる。そこで動物実験により、本研究において我々は、両菌を接種した後の血清抗体価を測定し、マウス体内での両菌の挙動を推察した。P.gingivalisとT.forsythiaをマウス皮下に混合感染させると、P.gingivalisに対する血清抗体価が、接種したT.forsythiaの量に依存して増加することが明らかになり、T.forsythiaが、P.gingivalisの生体内での増殖を促進している可能性が示唆された。またT.forsythiaの成分が、P.gingivalisの増殖を助長していることを明らかにした。本学園に開設された介護老人保健施設に入所されている高齢者・障害者の患者を対象とした歯科診療を行ってきた。入所定員85名(平均年齢83歳)であるが、この1年間で80%以上の患者が歯科治療を希望し施設内歯科診察室にて総合歯科学講座が治療や口腔ケアーを行った。現在、患者の口腔内状態と歯周病の罹患状況および歯周病原性細菌の分布状況について検討中である。また口臭に関する情報に関しても検討中である。

無歯顎患者割合も高いが有歯顎患者のほとんどに歯周病の罹愚が認められた。今後、歯科治搬および口腔ケアー前後の高齢者・障害者の患者歯周病原性細菌の口腔内での分布上の変化と全身健康状態や口臭などの変化について検討を行う予定である。また、歯周病は歯肉溝に生息する細菌によって引き起こされる感染症で、Porphyromonas gingivalis Tannerellas forsythensisは、重要な歯周病原性細菌と考えられているとともに口臭の発生にも関与している可能性が示唆されている。本研究において高齢者・障害者患者の口腔内において検出を試みている両菌は、活動性の歯周炎局所から同時に検出されることが多く、何らかの共役作用を行っていると考えられている。以前我々は、マウス膿瘍モデルを用いて、これらの菌が相乗的に病原性を発揮していることを示し、本相乗効果にP.gingivalisのシステインプロテアーゼgingipainが関与していることを明らかにした。高齢者・障害者の患者は全身の抵抗性が低下しており、このような菌が健康人よりも多い割合で存在している可能性が考えられる。また、この共存の機序解明のために、マウスを用いた鋤物実験により両菌を接種した後の血清抗体価を測定し、マウス体内での両菌の挙動を推察した。P.gingivalisとT.forsythensisをマウス皮下に混合感染させるとP.gingivalisに対する血溜抗体価が、接種したB.forsythusの量に依存して増加することが明らかになり、T.forsythensisが、P.gingivalisの生体内での増殖を促進している可能性が示唆された。本学園に開設された介護老人保健施設に入所されている高齢者・障害者の患者を主な対象とした歯科診療を行ってきた。入所定員85名(平均年齢83歳)であるが、期間中に80%以上の患者が歯科治療を希望し施設内歯科診察室にて総合歯科学講座が治療や口腔ケアーを行った。全身疾患として痴呆や脳血管障害や循環器系疾患を有している患者がほとんどであった。現在、患者の口腔内状態と歯周病の罹患状況および歯周病原性細菌の分布状況についてプラーク試料を採取しながら検討中であるが、入所患者の動向が早く長期間の観察に適さないため、同様に本学園に開設された介護老人福祉施設での観察研究を検討中である。また口臭に関する情報に関しても、開始年度に購入した測定器は時間がかかるために高齢者のかたには負担が大きかったので、現在、新型測定器に変更しての口臭測定を準備中である。両施設ともに無歯顎患者割合も高いが有歯顎患者のほとんどに歯周病の罹患が認められた。今後、歯科治療、口腔ケアー前後の歯周病原性細菌の変化と全身健康状態や口臭などの変化について長期経過観察して検討する予定である。(福岡歯科大学倫理委員会許可番号第57号)また、上記の高齢者・障害者の患者に見られる辺縁性歯周炎は、歯肉溝に棲息する細菌によって引き起こされる感染症で、Porphyromonas gingivalisおよびTannerellas forsythensisは、重要な歯周病原性細菌だと考えられているとともに口臭発生の原因にも関与している可能性も示唆されている。
津波堆積物分別土砂の有効利用に向けた難透水性材料用カラム試験法の開発

津波堆積物分別土砂の有効利用に向けた環境安全性の評価手法の確立が求められている。本研究では、利用形態を念頭に置いた分別土砂の環境安全性の評価の鍵を握る重金属等の溶出評価手法の構築を目標とする。具体的には、分別土砂の粒度組成と締固め状態に着目し、透水性が著しく低下した材料(以下、難透水性材料と称する)にも適用できる加圧型カラム試験装置を試作し、従来型の上向流カラム試験法(以下、従来型カラム試験法と称する)との比較実験と浸透解析を通じて、分別土砂地盤に含まれる重金属等の有害物質の"環境受容性"を判断するための新たな試験方法の開発を目指すものである。本年度は、マリオットサイフォンを利用した加圧型カラム試験器を試作し溶媒の通水速度の変化に伴う溶出挙動を把握した。試験試料は、初年度研究で検討した人工分別土砂を用い、締固め土の透水性を支配する因子の一つである細粒分含有率と粘土含有率に着目し、粘土(クレーサンド)と砂(5号珪砂)の混合割合により細粒分含有率と粘土含有率をコントロールしている。また、粘土と砂を混合する際、焼ミョウバンを添加しこれを有害物質と見立てて均質混合してカラム試験通水試を行い、溶出液の電気伝導度の変化を測定して有害物質(ミョウバン)の溶出特性を評価した。通水速度の変化に伴う有害物質(ミョウバン)の溶出特性は、従来型のカラム試験器と同様な結果が得られ、通水速度が速くなるに従って、電気伝導率の低下量が減少する傾向にあり、土壌と溶媒の接触時間が短くなることが影響していることが示唆された。締固め度を変化させ透水性を変化させ同様な試験を行い、データを蓄積して、難透水性材料に適用できるカラム試験装置の開発の基礎データとした。当初計画における初年度の成果は、難透水性材料用のカラム通水試験装置を試作し試験手順の試案提示を目標としていたが、試験材料の選定と従来型試験による基礎データの蓄積に留まっていた。本年度は、マリオットサイフォンを利用した加圧型カラム試験器を試作し、初年度で蓄積した基礎データとの比較により流量および水頭をコントロールする試験装置を開発することができた。これにより、難透水性材料を対象としたカラム試験方法、試験手順に関する知見を得た。マリオットサイフォンを利用した加圧型カラム試験器を用い、流量一定条件下、水頭差一定条件下における難透水性材料の吸着特性を吟味し、地盤環境パラメーター(ne,D,R)の同定を行い、同定手法の妥当性について検証するとともに、通水方法の違いが移流分散特性(地盤環境パラメーター)に及ぼす影響について考察することにより難透水性材料を対象とする上向流カラム試験方法の有用性・適用性について吟味したいと考えている。具体的には、分別土砂の粒度組成と締固め状態に着目し、透水性が著しく低下した材料(以下、難透水性材料と称する)にも適用できるカラム試験装置を試作し、従来型の上向流カラム試験法(以下、従来型カラム試験法と称する)との比較実験と浸透解析を通じて、分別土砂地盤に含まれる重金属等の有害物質の"環境受容性"を判断するための新たな試験方法の開発を目指すものである。研究初年度においては、難透水性材料用のカラム試験機(以下、試作カラム試験機と称する)を開発する前段として、人工分別土砂を生成して従来型カラム試験機を用いて溶媒の通水速度の変化に伴う溶出挙動を把握した。人工分別土砂については、締固め土の透水性を支配する因子の一つである細粒分含有率と粘土含有率に着目し、粘土(クレーサンド)と砂(5号珪砂)の混合割合により細粒分含有率と粘土含有率をコントロールすることとした。通水速度の変化に伴う有害物質(ミョウバン)の溶出特性は、通水速度が速くなるに従って、電気伝導率の低下量が減少する傾向にあり、土壌と溶媒の接触時間が短くなることが影響していることが示唆された。当初計画における初年度の成果は、難透水性材料用のカラム通水試験装置を試作し試験手順の試案提示を目標としていたが、研究の進捗状況は、前述したように試験材料の選定と従来型試験による基礎データの蓄積に留まっており、試験機の試作まで至らなった。初年度の基礎データの蓄積により、次年度の早期段階で試験装置を製作し、実験成果を上げることにより当初計画の進捗状況まで回復できるものと考えている。

具体的には、分別土砂の粒度組成と締固め状態に着目し、透水性が著しく低下した材料(以下、難透水性材料と称する)にも適用できる加圧型カラム試験装置を試作し、従来型の上向流カラム試験法(以下、従来型カラム試験法と称する)との比較実験と浸透解析を通じて、分別土砂地盤に含まれる重金属等の有害物質の"環境受容性"を判断するための新たな試験方法の開発を目指すものである。本年度は、マリオットサイフォンを利用した加圧型カラム試験器を試作し溶媒の通水速度の変化に伴う溶出挙動を把握した。試験試料は、初年度研究で検討した人工分別土砂を用い、締固め土の透水性を支配する因子の一つである細粒分含有率と粘土含有率に着目し、粘土(クレーサンド)と砂(5号珪砂)の混合割合により細粒分含有率と粘土含有率をコントロールしている。また、粘土と砂を混合する際、焼ミョウバンを添加しこれを有害物質と見立てて均質混合してカラム試験通水試を行い、溶出液の電気伝導度の変化を測定して有害物質(ミョウバン)の溶出特性を評価した。通水速度の変化に伴う有害物質(ミョウバン)の溶出特性は、従来型のカラム試験器と同様な結果が得られ、通水速度が速くなるに従って、電気伝導率の低下量が減少する傾向にあり、土壌と溶媒の接触時間が短くなることが影響していることが示唆された。締固め度を変化させ透水性を変化させ同様な試験を行い、データを蓄積して、難透水性材料に適用できるカラム試験装置の開発の基礎データとした。当初計画における初年度の成果は、難透水性材料用のカラム通水試験装置を試作し試験手順の試案提示を目標としていたが、試験材料の選定と従来型試験による基礎データの蓄積に留まっていた。本年度は、マリオットサイフォンを利用した加圧型カラム試験器を試作し、初年度で蓄積した基礎データとの比較により流量および水頭をコントロールする試験装置を開発することができた。これにより、難透水性材料を対象としたカラム試験方法、試験手順に関する知見を得た。試作機の加圧型定量供給装置による作用圧力は、浸透フラックス(F)と動水勾配(I)の関係より決定されるが、圧力の大きさによっては試験体とカラムの境界部に沿った漏水が懸念される。その場合には、三軸試験装置を応用した試験方法、遠心場でのカラム通水試験などの検討を行う必要がある。マリオットサイフォンを利用した加圧型カラム試験器を用い、流量一定条件下、水頭差一定条件下における難透水性材料の吸着特性を吟味し、地盤環境パラメーター(ne,D,R)の同定を行い、同定手法の妥当性について検証するとともに、通水方法の違いが移流分散特性(地盤環境パラメーター)に及ぼす影響について考察することにより難透水性材料を対象とする上向流カラム試験方法の有用性・適用性について吟味したいと考えている。初年度の研究成果は、試験材料の選定と従来型試験による基礎データの蓄積に留まっており、試験機の試作まで至らず試験機の開発費用の支出が生じなかった。次年度は、本年度の成果に基づき試験機の製作が確定しており計画通りの予算の執行を行いたいと考えている。今年度は加圧型カラム試験器を試作しデータを収集することに力点を置き、研究成果を公表する段階に至らず、投稿費、旅費等を留保することとなった。次年度は研究最終年であり、一連の研究成果を整理し発表したいと考えている。
ゲノム情報と逆遺伝学を利用したタンパク質複合体の同定

生体内の反応には、多くの場合数個以上の遺伝子産物のアセンブリーにより形成されるタンパク質複合体が反応を司る構成単位として用いられている。これらのタンパク質複合体を同定しその分子機能を解明するためには、現在急速に進行中のゲノム解析とともに生化学的アプローチなどを組み合わせた解析による理解が必要となる。そこで本研究では、膜タンパク質が複合体を形成することにより機能していることが明かとなりつつある分泌系関連遺伝子を用いてタンパク質複合体の同定法を開発し、この方法を用いてゲノム中に見い出される膜タンパク質の生化学的な機能単位を系統的に同定することを目標としている。平成12年度には、シロイヌナズナのゲノム情報と遺伝子導入が容易で生化学的解析のための大量培養の可能なタバコ培養細胞BY-2株を用いた遺伝子発現系を組み合わせることにより、膜タンパク質複合体の同定法のを開発するための材料として、以下のCDNAの単離を行った。(1)シロイヌナズナのSec61pホモログ。(2)ゴルジ装置に局在することが期待される原核細胞のリポ多糖合成酵素のシロイヌナズナホモログ。(3)Sec22のシロイヌナズナホモログ。また、植物のSec61pホモログの検出の為に、植物各種のSec61pの中で保存されている領域に対する抗体を作成し、植物抽出画分に対する反応性を検討した。その結果、この抗体は膜画分に回収され、Sec61pホモログの大きさに相当するポリペプチドを特異的に認識することを確認した。
難治性がんを生き抜く患者・家族への実践的看護モデル開発に関する基礎的研究

本研究は、難治性のがんと診断され、治癒を目的とした治療を望むことの難しいがん患者が、主体的に治療の選択を行い、生きることができるような全人的なケアを行うための実践的な看護援助モデルを開発することを目的とした。研究参加者は患者6名、看護師5名であり、インタビューを実施した。データは、逐語録を作成し、患者の体験の特徴、看護師の援助体験支援の特徴について、P. Bennerの現象学的人間論を基盤に分析・解釈した。難治性がん体験者6名の語りは、「死が見えてきた時、生き抜く道を探す」「再発を見据え、治療を探し求めて生き抜く」「深刻さにとわられず、過去の病体験を土台に生きる」「自分で生きる意味を探すしかない」「知識を身につけることが生き抜く術」「不透明な中で忍耐強く生きる」という難治性がん・稀少がんの体験を特徴づけるものとして描かれた。看護師の5つの語りは「予後を越えて生きることを支える」「延命目的の治療を受けること、中止することを支える」「ケアをつなぐ」「患者の苦悩を複雑化する背景を捉える」「再発率の高さ、死への不安を支える」であった。以上より、難治性がん患者への支援においては、彼らが生きていくことに意味を見出し、生とのつながりや結びつきを維持または再建できるように援助すること、そのためには未来への志向性を閉ざし身体に取り込まれてしまった「難治性」の社会的意味、医療者・患者間の時間性の異和について、援助方法論の軸に据えることが示唆された。本研究は、いわゆる難治性のがんと診断され、治癒を目的とした治療を望むことの難しいがん患者とその家族が、主体的に治療の選択を行い、生きることができるような全人的なケアを行うための実践的な看護モデルを開発することを目的とする。具体的には、1)患者・家族の体験、ニーズの明確化、2)専門職者の経験事例や困難事例に関する分析結果をもとに、難治性がんの患者・家族の体験と求められる看護を構造化、疾患の経過に伴う患者・家族の体験に沿った求められる支援内容や支援目標、具体的な患者・家族の体験事例、専門職者の支援体験事例を加えた看護モデルを作成することである。平成21年度は、上記のうち1)患者7名(延べ)(膵臓がん3名、原発性肝臓がん2名、口腔がん2名)に対し面接調査を行った。また患者支援センター、緩和ケアチーム等に所属する専門看護師にインタビューガイド洗練のためのヒアリングを実施した。患者に対する面接調査データは、分析を継続的に実施している。これまでのところ、診断から治療の決定、療養生活における情報探索の特徴として、「前例が少ないこと」「経過観察のもつ重さ」「自ら動かなければ得るものも得られない」等のいくつかの傾向が明確化した。平成22年度は、上記のうち1)21年度から継続してインタビューを実施している膵臓がん患者1名に3回のインタビューを実施した。2)患者支援センター、緩和ケアチーム、化学療法室等に所属する専門看護師、認定看護師に5名にインタビューを実施した。現在までの分析の結果、患者の体験の特徴としては、「再発の兆しの中で薄氷を踏み、常に崖っぷちを歩く」「最悪を想定し最善を図るために自分で治療法を求め動き続ける」

「主治医は万能ではないが期待も抱く」「膵癌患者同士の遠慮と罪悪感、仲間の病状に自分を重ねる」という体験の特徴がみられ、常に不安と迷いの中にあるのが特徴的であった。周囲に同じ経過を辿る同病者がおらず経験知を得る機会が少ないため、生き抜いていくための情報を自ら求めて動き続けることが不安の軽減につながっていると考えられた。看護師の体験事例の特徴としては、「診断・治療時期における経験事例の少なさからくる意思決定支援の難しさ」「再発率の高さに対する患者の不安へのかかわり」「後手に回りやすい取りきれない症状へのかかわり」「予後を目安に、予後を超えて生きることを支援する難しさ」「かかわりの難しさを複雑にする患者の社会的背景」という特徴がみられた(継続分析中)。本研究は、難治性のがんと診断され、治癒を目的とした治療を望むことの難しいがん患者とその家族が、主体的に治療の選択を行い、生きることができるような全人的なケアを行うための実践的な看護モデルを開発することを目的とした。具体的には、1)患者・家族の体験、ニーズの明確化、2)専門職者の経験事例や困難事例に関する分析結果をもとに、難治性がんの患者・家族の体験と求められる看護を構造化、疾患の経過に伴う患者・家族の体験に沿った求められる支援内容や支援目標、具体的な患者の体験事例、専門職者の支援体験事例を加えた看護援助論を作成することである。平成23年度は、これまでの患者、看護師に対するインタビューデータを再度分析し、難治性がんの患者・家族の体験と求められる看護を構造化、疾患の経過に伴う患者・家族の体験に沿った求められる支援内容や支援目標、具体的な患者・家族の体験事例、専門職者の支援体験事例を加えた看護援助方法論を明確化した。援助方法論の検討にあたってはP.Bennerの現象学的人間論を基盤とした。難治性がん体験者の6つの語りは、「死が見えてきた時、生き抜く道を探す」「再発を見据え、治療を探し求めて生き抜く」「深刻さにとわられず、過去の病体験を土台に生きる」「自分で生きる意味を探すしかない」「知識を身につけることが生き抜く術」「不透明な中で忍耐強く生きる」という難治性がん・稀少がんの体験を特徴づけるものとして描かれた。看護師の5つの語りからは「予後を越えて生きることを支える」「延命目的の治療を受けること、中止することを支える」「ケアをつなぐ」「患者の苦悩を複雑化する背景を捉える」「再発率の高さ、死への不安を支える」という看護実践が明らかになった。以上より、難治性がん患者への支援においては、彼らが生きていくことに意味を見出し、生とのつながりや結びつきを維持または再建できるように援助すること、そのためには未来への志向性を閉ざし身体に取り込まれてしまった「難治性」の社会的意味、医療者・患者間の時間性の異和について、援助方法論の軸に据えることが示唆された。