hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ステロイドホルモン及び糖による肝臓核内脂質代謝調節因子S14遺伝子の発現調節

我々はステロイドホルモンによる高脂血症、特に高トリグリセライド血症の発症機序を明らかにするために肝臓の核内脂質代謝調節因子と推定されているS14遺伝子の発現調節に及ぼすステロイドホルモンの影響を中心に研究を進めている。今回、我々が以前報告したS14遺伝子の5'-上流域(-1069-1583)に存在するglucocorticoid response element(S14 GRE)が実際にEnhancerとして機能しているかを検討した。S14GREをheterologous promoterであるthymidine kinase promoterに順方向または逆方向に結合させたluciferase plasmidをHepG2細胞にtransfectしたところ、順方向ではdexamethasone 5 x 10^<-6>M投与により、luciferase活性が約2倍の増加が認められたが、逆方向では活性の増加が認められなかった。一方、S14 GREをもともとGREを含むmouse mammary tumor virus(mMTV)promoterに結合させたluciferase plasmidでは、dexamethasone投与により濃度依存性にluciferase活性が増加した。このluciferase活性の増加率はmMTV単独の場合よりも高く、mMTV GREとS14 GREが相乗的に作用していると考えられた。以上、S14 GREは単独ではEnhancer活性は弱いが、明らかにEnhancerとして機能していることを証明した。
角化異常発症における表皮由来サイトカインの役割

角化異常発症におけるサイトカインの役割を主にichthyosisの動物モデルであるic/icマウスを用いて解析を行い、以下の結果を得た。1.ic/ic及びcontrol(ic/+、+/+)マウスearよりケラチノサイト(KC)を培養し、そのサイトカイン産生能を比較検討した。KC培養上清中の各サイトカイン活性は、D10、DAー1、FDCーP2、HTー2などのサイトカイン依存性細胞株を用いその増殖活性を測定することにより行い、その特異性は各モノクローナル抗体によりblockされることにより確認した。ic/icマウスではcontrolと比べ8W、2M、4Mの全てのageにおいてILー1産生の有意の亢進が認められた。GMーCSF、ILー3に関しては有意の差は認めなかった。ic/icマウスの角化異常発症にKCからのconstitutiveなILー1産生の亢進によるKCのautocrine増殖機構の関与が考えられた。3.マウスKC由来細胞株であるPam212のサイトカイン産生に及ぼすetretinate(Ro10-1670)、cyclosporin A(cy-A)添加(in vitro)の影響を調べた。etretinate(0.150μg/ml)24ー48hr添加によりILー1産生は有意に亢進した(とくに高濃度において著明であった)。しかし、ひき続き継代の度にetretinateを添加することにより、ILー1産生は著明に抑制された。一方Cy-A(0.0110μg/ml)添加は、Pam212のILー1産生に殆ど影響を与えなかった。他のサイトカインについても現在検討中であるが、etretinateは長期投与により表皮KCのILー1産生を抑制することにより、KCのautocrine増殖機構を抑制し、角化異常発症に抑制的に作用する可能性が示された。
大学入試センター「外国語(英語)」試験での聴解問題導入に向けての実地調査

本研究・調査で、1において大学入試センター「外国語」(英語)」試験にリスニング・テストの導入が種々の面から検討の上、望ましいことを述べ、2では実際の導入の際にある問題点を明らかにした。1.大学入試センター「外国語」(英語)」リスニング・テスト導入に関して。1.1大学入試センター「外国語」(英語)」試験の目的、特質など。(平成8年度(1996)の英語の受験者数は530,734人であり、センター試験受験者の92%が受験する科目である。因みに他の外国語ドイツ語、フランス語の平成8年度の受験者はそれぞれ197人212人である。1.2リスニング・テスト導入に対する諸団体の要望(文部省協力者会議も含む)。1.3.新高等学校学習指導要領外国語(英語)・(評価としての)生徒指導要録外国語(英語)、特に新教科オーラル・コミュニケーションA/B/C/とリスニング・テストとの関係の詳説。1.4「外国語」(英語)」試験に対する大学入試センターの対応1.5リスニング・テスト導入の背景にある諸問題。(1)全国の公立高校入試でのリスニング・テスト(ヒヤリング・テスト)の実施状況、テスト内容の調査。(2)新教科オーラル・コミュニケーションA、同Bに使用される文部省検定教科書の採用数。(3)教室でのオーラル・コミュニケーション活動に大きな影響を与えている外国人教師(ALT)とティーム・ティーチング。(4)現在国内で実施されている諸資格テストの調査(英語検定、TOEFL、TOEIC、国連英研)。(5)大学入試センター「外国語」(英語)」試験と国際バカロレア、アビトウア試験(ドイツ)、大学入学資格検定試験の各英語試験の内容比較。2.大学入試センター「外国語」(英語)」リスニング・テストを実際に行う際の問題点として。2.1大教室(階段教室)での音源1(普通テープコーダー)による大学院生・学部生(英語専攻)を対象に、TOEFLレベルのテストを実施、座席位置による成績の違い、受験者のアン-ケ-トの実施。2.2やや大きい教室で大学1年生を対象に音源1での日本人向けのリスニング・テストを実施し、座席位置、問題文の繰り返しによる成績の違いを調査。2.3大学入試センター「外国語」(英語)リスニング・テスト調査検討委員会」のモデル大学(静岡大他3大学)での実地調査の問題の作成・録音と、静岡大学(100名の大学生)でのテスト実施(大教室及び小教室、スピーカーによる一斉聴取及び各自のCDプレーヤーによる)と結果の討議。2.4リスニング・テスト(パイロット)問題の作成と望ましいリスニング・テストの提案。平成6年4月より、過去の大学入試問題で出題された英語リスニング試験の検討、さらにリスニング試験に適切と思われる資料の収集をし、リスニング試験の問題の作成を試みた。

この間、コミュニケーション能力とそのテスティングに関する国内外の資料(図書)も収集し、望ましい具体的なテストについて、両者の間で討議を重ね、その方法などについても具体化を試みた。この成果を、諏訪部・白畑が担当した平成7年度の本学の教育学部の英語科の入試のリスニングテストの作成に生かした。具体的には(1)内容面では生徒に分かりやすい、また興味をいだかせる材料の準備。(2)形式面では内容理解を重視。3問題の中で、TFテスト1、記述テスト2問を併用。(3)テスト問題の吹き込み、会場の設営、どのような録音機器、拡声装置を使用するか。(具体的には、ネイティブスピーカ1人、日本人英語教師1人が吹き込みに参加。英文朗読は、2回のものと3回のもの。録音作成には5時間以上かかった。テストの教室は一般教室ではなく独立した教育センターの多目的ホール使用。録音はマイクロ・ディスクを使用し、実施もそれによる(スピーカー1)。(別にテープ(スピカ-2(頭上拡声装置、カセットコーダーも用意してそれと比較したが、音質面が非常に優れていたため前者で実施)リスニングテストはそのテスト問題作成のみならず、その制作、実施に綿密な配慮が必要であり、同時に大きな労力を要することが理解できた。上記のテストの分析と共に、さらに新年度は諏訪部が委員をしている大学入試センターの調査ともタイアップして大学校舎を使用し、大学生対象のテストの実施と、高校生を対象に高校の校舎を使用したテストの実施を計画し、より望ましい問題作成に努力するすでに両名は大学入試センターのスタッフと共同で、静岡大学で、大学生・院生を対象に、音源1の普通の録音機による、リスニングテストを実施し、座席位置による聴こえ度、成績の差、雑音の影響、英語話者による差、試験問題のレベルの問題等々に興味ある結果を得ている。本年はさらに白畑により、入試に使用される比較的大きい教室で、高校生により近い大学1年生を対象に、実験1、「スピーカーからの距離とリスニング試験の成績との関係」について(1)座席の前、中、後および音量によって成績に有為差が生じるか(2)座席位置による差が生じるかどうかを調査した。実験IIでは、「問題文の繰り返し回数により、受験者の正解度に差が生じるか」を調べた。両実験共に結果の統計的処理の他に受験者にアンケートを試み、受験者の心理面からもそれぞれ興味ある結果が得られ、一部は第21回全国英語教育学会浦安大会(1995年8月)に発表されている。また、実際のリスニングテストを数多く作成し、どのようなものが大学入試のリスニングテストに可能かどうかを討議した。本年は「大学入試センター外国語リスニング・テスト調査検討委員会」が平成11年度に向けて外国語リスニング・テストの実施が技術的に可能か結論を出す年度である。特に50万の英語受験生の試験を公平にかつ一斉に、多様な試験会場でどのように行うかは、大きな問題である。また英語の問題はどのようなものにするか。これらを考慮しつつ平成7年9月静岡大学、東京大学(駒場)他2大学で、各100名の学生を対象に実際に英語のテストを試みた。3種の英語問題の作成、英米人による録音、さらにCDにし、(1)大教室、小教室で、
東西ドイツにおける空襲記憶の形成（1945～1975年）

本研究では、ドイツ(旧東西ドイツ)での実地調査を複数回にわたって実施した。東西ドイツの戦災トラウマと復興の変遷について公文書・新聞雑誌を用いて考察した。この成果は、口頭発表および論稿としてまとめあげて公刊した。とくにプフォルツハイム市での調査を実施し、公文書館での調査および慰霊祭の踏査について成果報告した。また日本の空襲研究・証言収集活動の最大組織のひとつである「空襲・戦災を記録する会全国連絡会議」では、日本の研究・活動者に対してドイツの戦後の空襲をめぐる問題の状況を伝えることができた点が最大の成果だと考えている。今後も広く一般に向けて、戦後の空襲記憶のあり方を問う予定である。初年度にあたる2014年度は、戦後直後のドイツの状況と空襲慰霊の関係についての調査・研究を行った。具体的には、1基本文献の購入、2研究上必要不可欠な機械類の購入、3ドイツへの研究調査滞在、そして研究成果の一部についての4研究報告に分けられる。以下、それぞれの項目について報告したい。1基本文献としては、戦時下の空襲に関する書籍や、戦後ドイツの都市復興の過程を追ったものを購入した。2機械類では書籍や資料を持ち運び、読むための電子書籍デバイスを購入した。3ドイツへの研究調査では、ベルリンの国立文書館および図書館を中心に、戦後の雑誌資料を通読・収集した。具体的には、戦後ドイツの都市復興と慰霊祭に関する都市内のやりとりに関する文書などである。このように、初年度は、1945年から1960年代までの戦後東西ドイツ史についての知見を深めつつ、そのなかで空襲犠牲がどのような意味をもったのかを考察した。とくに4に関しては、これから得られた成果を、戦後ドイツの教会と慰霊の関係としてまとめ、1月21日に東海大学文学部で開催されたシンポジウムにて、「怒りから「和解」へ?ドイツの戦災教会研究に向けてー」と題した成果報告を行った。この成果も文章化する予定である。これらの成果は、今まで注目された来なかった戦災(空襲)と、戦後ドイツ社会の成り立ちに関するものであった。来年度以降も発展と深化させるために、研究調査を進めるつもりである。2015年度は、6月13日に同志社大学において開催された日本マス・コミュニケーション学会で、「ドイツと日本、空襲をめぐる空想ー「ポピュラー・カルチャーと戦争」の70年を考えるために」という報告を実施した。戦後史における空襲表象の変移を、日本とドイツ両国のポピュラーカルチャーを通じて比較考察した。同時に、相違点を明らかにし、日本の戦争記憶関連研究への貢献を試みた。本成果は、2016年1月に発行された学術誌『マスコミュニケーション研究』88号において、「日本・ドイツの空襲と「ポピュラー・カルチャー」を考えるためにー『君の名は』『ガラスのうさぎ』『ドレスデン』などを例に」と題して論文化した。なお、学会報告からは大幅な加筆修正を行っている。また、2016年2月19日から3月6日までの期間、ドイツ連邦共和国において空襲・戦災の慰霊関連の文書を収集した。具体的には、プフォルツハイム市、ザールブリュッケン市、コブレンツ市、ベルリン市、ケルン市において資料収集そして空襲慰霊の式典の実態を調査した。プフォルツハイム市では、市立文書館で戦後慰霊の実態を市の行政と教会組織そして民間団体の関係についての史料を渉猟した。その後、ザールブリュッケン市のザールラント州立文書館、コブレンツ州立文書館において、他の州における空襲慰霊および記念碑の建立に関する一次文献を収集した。また、ベルリン市ではベルリン国立図書館、ケルン市では市立文書館および各所の慰霊施設を訪問し、資料収集および踏査を行なった。これらの成果は、6月の空襲研究会、8月末の空襲連絡会議大会において報告することが、すでに決定している。これらの成果を論文化することも予定されている。史料収集を東西ドイツにおいてすでに実施し、西ドイツではプフォルツハイム市という具体的な対象について掘り下げている。また、空襲記憶の戦後史を概観しつつ、それを日本とドイツで比較した論文も出した。平成28年度は、運営委員を務める戦争社会学研究会・大会(4月24日、埼玉大学)にて、「『空襲の記憶』の境界ー時間・空間・学問を越境してー」というテーマセッションを企画し、当日は司会進行に従事した。この成果は、2017年4月に研究会誌『戦争社会学研究会』(第一巻、勉誠出版)において文章化し、研究者や一般読者に向けて空襲記憶研究の成果と新展開について知ってもらう機会となった。また、空襲被災者運動研究会(6月12日、日本大学)において本科研費での調査報告(2015年23月、2016年23月に実施した分)として、「空襲記憶とドイツの都市プフォルツハイムの事例」を報告した。また、調査報告書として「戦後社会の『平和の風景』を探るドイツ・プフォルツハイム市での実地調査をもとに」『東海大学紀要文学部』(105号)を発表した。これは2月23日の空襲慰霊の現状リポートであるとともに、市立公文書館を中心に蒐集した資料の分析を含めた報告である。ほかにも石田勇治・福永美和子編『想起の文化とグローバル市民社会』(勉誠出版、2016年)において、「ドレスデン空襲の公的記憶の変遷と拡がりーコヴェントリーとの関係を中心」を掲載した。先述のプフォルツハイムが西ドイツの事例で、本成果が東ドイツの戦後空襲記憶の研究成果にあたる。フィールドワークでは、2017年3月にドイツ・ヴュルツブルク市の空襲慰霊祭の調査を行った。

本成果も近々、報告および文章化する予定である。日本との参照比較の観点から、2016年8月から「空襲・戦災を記録する会全国連絡会議」の運営幹事に就任した。本年度は、東西ドイツに目を配りながら研究報告と論文を発表した充実した年度となった。研究最終年度の平成29年度は、2017年4月に戦争社会学研究会の研究会誌『戦争社会学研究会』(第一巻、勉誠出版)において、2016年度の大会セッションの趣旨文「企画の趣旨そしてそれをさらに「越える」ために(「空襲の記憶」の境界時間・空間・学問を越境して)」が公刊された。また、本研究費の3年分の成果として、5月に「『終わらない』空襲の世紀を考えるードイツと日本を中心にー」(東京女子大学・デモクラシー研究会)で研究者及び一般向けに講演を行った。実地調査の成果は、「ドイツ・ヴュルツブルクの空襲慰霊祭ー2017年3月の調査結果報告ー」を、第47回の空襲・戦災を記録する会・全国連絡会議で発表した。学術的な成果報告及び論文公刊は、これからの作業課題となる。最終年度のフィールドワークでは、2018年2月にドイツ・ミュンヘンとプフォルツハイムの慰霊祭の調査を行った。プフォルツハイム空襲の慰霊祭の市長演説は、毎年、その時の社会情勢を背景として変化していることが分かった。とくに、移民・難民についての言及が慰霊祭でなされていくようになった点は着目すべきであろう。4年間の本科研費の調査では、東西ドイツの戦後空襲記憶の形成プロセスと現代における慰霊の変化とのコントラストが明らかになった。収集した史料の整理・読解など、課題はまだ山積しているが、それらをもとに戦後ドイツ(初期)の空襲認識のあり方を明らかにする研究として、今後も報告・公刊を重ねていく。具体的には、学会報告(日本あるいはドイツ)を計画している。さらには、書籍出版の計画も進んでおり、そこで成果を世に問うことになる。本研究では、ドイツ(旧東西ドイツ)での実地調査を複数回にわたって実施した。東西ドイツの戦災トラウマと復興の変遷について公文書・新聞雑誌を用いて考察した。この成果は、口頭発表および論稿としてまとめあげて公刊した。とくにプフォルツハイム市での調査を実施し、公文書館での調査および慰霊祭の踏査について成果報告した。また日本の空襲研究・証言収集活動の最大組織のひとつである「空襲・戦災を記録する会全国連絡会議」では、日本の研究・活動者に対してドイツの戦後の空襲をめぐる問題の状況を伝えることができた点が最大の成果だと考えている。今後も広く一般に向けて、戦後の空襲記憶のあり方を問う予定である。1945年から1960年までの状況を、教会と慰霊について的を絞って明らかにした。ただし、課題としては市民運動の動きと連動させる必要がある。東ドイツでの空襲記憶の中心地そして研究対象を具体化させる。また、戦後西ドイツについても全体的な俯瞰を行う。学会報告としては、2016年度は6月、8月そして12月を予定しており、その成果はそれぞれ論文として、学会誌での掲載あるいは投稿が予定されている。
新規遺伝子解析プログラムを応用した泌尿器科腫瘍の分子診断システムの開発

1)膀胱癌において、1000例規模のアウトカム研究を終了させ、術前化学療法が有益と思われる症例の選定が重要であることや化学療法後のサロゲートエンドポイントとして原発巣のダウンステージングが有用であることを示した。また、膀胱癌にて近年問題化している化学療法耐性の克服のために、膜胱癌特異的に上昇している活性酸素種(ROS)解毒作用をもつNADH quinone oxidoreductase-1(NQO1)酵素に注目し、その阻害剤であるDicoumarolによってシスプラチン等の抗癌剤の抗腫瘍効果を増強する知見を見出し、解析の結果、Dicoumarolの細胞障害活性はp53-p21経路を介した細胞周期停止機構を阻害し、その結果JNKを活性化することでmitochondriaを介したapoptosisを誘導することが判明し報告した。また、膀胱癌の発生や進展に関与すると思われる遺伝子多型に関しても検討を行い、GPX1遺伝子、CCND1遺伝子、PIG3遺伝子における多型がその発生やアウトカムと関連することを報告した。2)腎癌では臨床経過の明らかとなっている腫瘍組織を用いたC-DNA microarray解析より、腎細胞癌の予後に相関する遺伝子を10種類同定し、その機能解析を進めている。また、1000例規模の腎摘出後のアウトカムを調べる後ろ向き多施設研究も開始した。3)前立腺癌では、日本人の前立腺全摘標本を用いてtissue microarrayを作成し、前立腺癌の予後と相関のある前立腺癌関連分子の発現を検討した。臨床検体より得られた癌組織よりXenographt modelを作製し前立腺癌がアンドロゲン受容体変異によりホルモン治療抵抗性を獲得するメカニズムの解明を行った。そのほかに日本人前立腺癌の発生や予後と相関する遺伝要因として、CCDN1、SRD5A2、IGFBP-3、PSA、CYP11A1、LPL、IGF1、CYP3A5遺伝子の遺伝子多型が関与している可能性を示した。[背景]近年の分子生物学の急速な発展に伴って、発癌や悪性進展の分子機構は徐々に明らかになっているが、実際の癌治療において有用と考えられる遺伝子(分子)マーカーは数少ない。特に侵襲性の高い化学療法や放射線療法などの治療反応性を予測する分子診断システムは、患者の生命予後のみならず生活の質の改善にも大きく寄与すると思われる。[目的]本年度においては化学療法に感受性を示す膀胱癌を対象に、今後のプロスペクティブな臨床研究の基盤を確立するとともに、一方では網羅的発現解析における基礎的技術の洗練作業を行うことを目的とした。[方法]年間の膀胱全摘症例数が10を超える15の施設から過去10年分の症例カードを回収し、総計1300患者のアウトカム研究を行った。また、ニュージーランド・オタゴ大学に研究員を派遣し、約3万のオリゴプローベを乗せたチップを用いた網羅的発現解析の基礎技術を共同で行うとともに、臨床情報を統合した解析プログラムの開発にも着手した。[結果]アウトカム研究においては、特に、施設間の臨床成績の比較と術前化学療法の有効性の検討を行った。膀胱全摘術後の治療成績は、施設間ではあまり相違は認められず、ある特定の患者集団(T3NOMOや化学療法反応群)においては化学療法が予後改善に寄与していた。網羅的発現解析の基礎技術開発に関しては、臨床検体からの質の高いRNA抽出技術、ならびにハイブリダイゼーションの安定化等を確立した。[考察と今後の方向性]膀胱癌は施設間における治療成績に大きな解離の無い疾患であり、今後の多施設プロスペクティブ研究は高い信頼性を持って展開できると確認された。

また、化学療法の反応性が予測可能であればオーダーメイド的な医療が展開できる可能性があり、網羅的発現解析によってこれを実現すべく研究を継続させる予定である。[背景]近年の分子生物学の急速な発展に伴って、発癌や悪性進展の分子機構は徐々に明らかになっているが、実際の癌治療において有用と考えられる遺伝子(分子)マーカーは数少ない。特に侵襲性の高い化学療法や放射線療法などの治療反応性を予測する分子診断システムは、患者の生命予後のみならず生活の質の改善にも大きく寄与すると思われる。[目的]本年度においては化学療法に感受性を示す膀胱癌を対象に、今後のプロスペクティブな臨床研究の基盤を確立するとともに、一方では網羅的発現解析における基礎的技術の洗練作業を行うことを目的とした。[方法]年間の膀胱全摘症例数が10を超える32の施設から過去10年分の症例カードを回収しアウトカム研究を行った。また、ニュージーランド・オタゴ大学に研究員を派遣し、約3万のオリゴプローベを乗せたチップを用いた網羅的発現解析の基礎技術を共同で行うとともに、化学療法反応性と遺伝子発現の相関を検証する前向き試験を計画した。[結果]アウトカム研究においては、総計1131名の浸潤性膀胱癌を集計した。その結果、本邦における浸潤性膀胱癌の膀胱全摘術後5年生存率は68%であり(pT2以下では78.7%、pT3以上では46.3%)、予後に影響を与える因子としては年令、臨床病期、病理学的病期、リンパ節転移とリンパ節郭清の有無が明かとなった。本解析は本邦における最大のアウトカム解析であり、今後の浸潤性膀胱癌における治療成績の基準を示した報告となった(Eur.Urol.,45:176-181,2004)。網羅的発現解析は約100の膀胱癌臨床検体を利用して基礎的データの収集を完了した。また、前向き試験は京都大学倫理委員会を通過し、3つの大学病院で開始された。[考察と今後の方向性]膀胱癌は施設間における治療成績に大きな解離の無い疾患であり、今後の多施設プロスペクティブ研究は高い信頼性を持って展開できると確認された。[背景]近年の分子生物学の急速な発展に伴って、発癌や悪怪進展の分子磯構は徐々に明らかになっているが、実際の癌治療において有用と考えられる遺伝子(分子)マーカーは数少ない。[日的]我々は昨年度までに、多施設アウトカム研究にて浸潤性膀胱癌における治療成績の基準を明かにし(Eur.Urol.,45:176-181,2004)、さらに網羅的発現解折による化学療法感受性予測に関する後向き、および前向き試験を開始した。本年度は上記計画をさらに推進するとともに、遺伝的素因に着目した遺伝子多型解析や化学療法感受性に関する特定の遺伝子(p53)の変異との関連に関しての検討も行った。[方法と結果]
植物の病害抵抗性遺伝子複合体の同定による病原体の認識機構の解明

植物は、抵抗性遺伝子産物を介して病原体の侵入を認識し様々な防御反応を誘導する。近年、抵抗性遺伝子産物は大きな複合体を形成し、病原体の多様なシグナルを認識している可能性が示唆されている。しかし、抵抗性遺伝子産物がどのような因子と複合体を形成し、どのようにシグナルを伝達しているかについては、ほとんど明らかになっていない。本研究では、イネといもち病菌の系を用いて病原体認識の総合的なメカニズムの解明を試みる。いもち病抵抗性遺伝子Pi-aの候補として考えられたRPR1遺伝子は、核酸結合部位(NBS)とロイシンリッチリピート(LRR)をもつ典型的な抵抗性遺伝子をコードしている。RPR1の過剰発現体は、Pi-aに依存した過敏感反応を誘導しないものの、親和性いもち病菌に対して抵抗性を誘導し、防御遺伝子の発現が上昇していた。これは、RPR1がPi-aを相補することが出来なかったものの、過剰発現により抵抗性シグナルを伝達できることが明らかになった。一方、抵抗性誘導のキーレギュレーターとして機能している低分子量Gタンパク質OsRac1と相互作用する因子の探索により、5種のNBS-LRRタンパクが同定された。そこで、OsRac1とRPR1の相互作用を調べたところ、OsRac1はRPR1のNBSドメインと強く結合することが明らかになった。このことは、OsRac1がRPR1と複合体を形成し、認識シグナルを下流に伝達していることが示唆された。他のNBS-LRRとOsRac1の相互作用を調べたところ、多くのNBSドメインがOsRac1と相互作用することが明らかになった。また、OsRac1は他の抵抗性遺伝子産物の調節因子と相互作用することが明らかになっており、NBS-LRR構造をもつ抵抗性遺伝子産物はOsRac1と複合体を形成し、病原体認識および抵抗性誘導を行っていることが示唆された。植物は抵抗性タンパクを介して、病原体の侵入を認識し様々な防御反応を誘導する。最近の研究から抵抗性タンパクは複合体を形成し、病原体の多様なシグナルを認識している可能性が示唆されている。しかし、その実体は明らかになっていない。そこで、重要作物であるイネと、その最重要病害であるいもち病菌の系を用いて、この病原体認識の総合的なメカニズムの解明を試みる。いもち病抵抗性遺伝子の一つであるPi-aの遺伝子座にはNBS-LRRの構造をもつ16個の遺伝子が存在する。このうち、これまでの解析で最もPi-aである可能性が高いと考えられたRPR1遺伝子について解析を行った。RPR1がPi-aである可能性を調べるため、CaMV35SプロモーターでRPR1を発現させる遺伝子をPi-a遺伝子を持たないイネ品種農林8号に導入した。同時に、MycあるいはHA、FlagタグをもつRPR1遺伝子も導入した。RPR1遺伝子を導入した植物体にPi-aをもつ植物に対して非親和性であるいもち病菌を接種したところ、野生型に比べ強い抵抗性を示すものの、顕著な過敏感反応は示さなかった。したがって、RPR1はPi-aでないが、RPR1の過剰発現によりSAR様の抵抗性が誘導されたものと考えられた。今後、この植物体を用いてRPR1の複合体の解析が可能になったが、RPR1を抵抗性遺伝子として同定できなかったため、既知のいもち病抵抗性遺伝子Pi-taを用いて、同時にその複合体の解析も開始することにした。現在、タグをもつPi-taを発現する植物体の作成中である。今後、これらの植物体を用いて、カラムクロマトグラフィーを用いて複合体の解析を行うと同時に、複合体に含まれる構成因子の同定を免疫沈降および質量分析計を用いて進めていく予定である。また、Pi-a病原体認識に関与するイネ変異体の単離も開始した。他のNBS-LRRとOsRac

1の相互作用を調べたところ、多くのNBSドメインがOsRac1と相互作用することが明らかになった。また、OsRac1は他の抵抗性遺伝子産物の調節因子と相互作用することが明らかになっており、NBS-LRR構造をもつ抵抗性遺伝子産物はOsRac1と複合体を形成し、病原体認識および抵抗性誘導を行っていることが示唆された。
島孤に発達する深部地熱系の構造的背景

本研究では,異なるプレート沈み込み形態がみられるインドネシア地域において地殼構造調査を行い,深部地熱系の賦存地域とその構造的背景の関係について検討した.このような,深部地熱系に対する基礎的な概念が明らかになれば,インドネシアや日本をはじめ島孤の構造を持つ国々における深部地熱資源開発に重要な指針を与えることが期待できる.本研究では,マグネトテルリク法(MT法)による地殼比抵抗構造探査を行い,その結果を既存の他の地質・地球物理学的データと合わせて解釈することにより,プレートの沈み込み形態の異なる地域の地殻構造の特徴を議論した.火山・地熱活動や地震活動といった地殻活動の舞台としての地殼構造は,その骨格となる構造はその地域の長い間にわたる地質構造形成過程を反映しているが,その中には現在の地殻活動を支えている構造も含まれていると考えられる.インドネシアの西部中部にわたるスンダ弧は,直交沈み込み地域(ジャワ島中部),斜め沈み込み地域(スマトラ南部),大陸プレートの衝突地域(フローレス地域)と分けることができる.このようなプレートの形態が異なることにより地殼構造にどのような特徴がみられ,またそれが火山や地熱活動をどのように特徴づけているかを調べるには最適な地域である.本研究の結果,背弧側では下部地殻の比抵抗値が前弧側より低く,高温である可能性が指摘された.また,大きな火山の直下には大きなバソリスが見られ,その周辺に地熱流体の循環帯が広がっているようすがみられた.スマトラ地域のような斜め沈み込み地域では,上部地殼が全体的に低比抵抗であり,プレートの引きずりにより活動する断層に伴ってプルアパート盆地等の破砕の進んだ地域が形成されており,それに伴い地熱地域が発達していると考えられる.このように今回の研究により島弧の深部地熱系の背景となる構造についての知見が得られた.本研究では,異なるプレート沈み込み形態がみられるインドネシア地域において地殼構造調査を行い,深部地熱系の賦存地域とその構造的背景の関係について検討した.このような,深部地熱系に対する基礎的な概念が明らかになれば,インドネシアや日本をはじめ島孤の構造を持つ国々における深部地熱資源開発に重要な指針を与えることが期待できる.本研究では,マグネトテルリク法(MT法)による地殼比抵抗構造探査を行い,その結果を既存の他の地質・地球物理学的データと合わせて解釈することにより,プレートの沈み込み形態の異なる地域の地殻構造の特徴を議論した.火山・地熱活動や地震活動といった地殻活動の舞台としての地殼構造は,その骨格となる構造はその地域の長い間にわたる地質構造形成過程を反映しているが,その中には現在の地殻活動を支えている構造も含まれていると考えられる.インドネシアの西部中部にわたるスンダ弧は,直交沈み込み地域(ジャワ島中部),斜め沈み込み地域(スマトラ南部),大陸プレートの衝突地域(フローレス地域)と分けることができる.このようなプレートの形態が異なることにより地殼構造にどのような特徴がみられ,またそれが火山や地熱活動をどのように特徴づけているかを調べるには最適な地域である.本研究の結果,背弧側では下部地殻の比抵抗値が前弧側より低く,高温である可能性が指摘された.また,大きな火山の直下には大きなバソリスが見られ,その周辺に地熱流体の循環帯が広がっているようすがみられた.スマトラ地域のような斜め沈み込み地域では,上部地殼が全体的に低比抵抗であり,プレートの引きずりにより活動する断層に伴ってプルアパート盆地等の破砕の進んだ地域が形成されており,それに伴い地熱地域が発達していると考えられる.このように今回の研究により島弧の深部地熱系の背景となる構造についての知見が得られた.今年度は、インドネシア・スマトラ島中部にあるベングクル地域において、地球電磁気学的調査の一つであるマグネトテルリク探査および地質構造探査を行うと共に、この地域の地質構造、地震、重力に関する資料調査を実施した。スマトラ島では、その西側でほぼ北向きに動くインド洋プレートが斜めに沈み込んでいるために、海溝側の地塊がそれに引きずられ、右横ずれのスマトラ断層が活動していると考えられている。スマトラ断層はスマトラ島を縦断する延長1700kmに及ぶ大断層であり、随所に横ずれに伴うプルアパート盆地を形成し、それが火山や地熱系の形成に深く関わっている。地震は、主として断層上およびその海溝側に多く発生しており、海溝側の地塊で変形が進んでいると考えられる。ベングクル地域では、海岸から70km位内陸にスマトラ断層が走り、その断層が雁行して乗り替わっていく所にプルアパート盆地が生じており、その中にメリンタン火山が存在し周辺には温泉が分布している。このような地域の比抵抗構造を調べるためにマグネトテルリク探査を実施した。調査地域の中央に位置する火山地域では、地殻上部に低比抵抗構造が広く分布し、下部地殻から供給された熱により、広範囲に深部熱水系が発達していると推定された。プルアパート盆地の外側では比抵抗は高く堅い岩盤が分布していて、地熱系の範囲を制約しているものと考えられる。このようにプレートの斜め沈み込みに伴って形成されるプルアパート盆地の地下深部には、地熱系が形成されている可能性が大きいがその地表近くの分布は水理構造に左右されていると考えられること等を明らかにした。本研究では,異なるプレート沈み込み形態がみられるインドネシア地域において地殼構造調査を行い,深部地熱系の賦存地域とその構造的背景の関係について検討した.

このような,深部地熱系に対する基礎的な概念が明らかになれば,インドネシアや日本をはじめ島孤の構造を持つ国々における深部地熱資源開発に重要な指針を与えることが期待できる.本研究では,マグネトテルリク法(MT法)による地殼比抵抗構造探査を行い,その結果を既存の他の地質・地球物理学的データと合わせて解釈することにより,プレートの沈み込み形態の異なる地域の地殼構造の特徴を議論した.火山・地熱活動や地震活動といった地殼活動の舞台としての地殼構造は,その骨格となる構造はその地域の長い間にわたる地質構造形成過程を反映しているが,その中には現在の地殼活動を支えている構造も含まれていると考えられる.インドネシアの西部中部にわたるスンダ弧は,直交沈み込み地域(ジャワ島中部),斜め沈み込み地域(スマトラ南部),大陸プレートの衝突地域(フローレス地域)と分けることができる.このようなプレートの形態が異なることにより地殼構造にどのような特徴がみられ,またそれが火山や地熱活動をどのように特徴づけているかを調べるには最適な地域である.本研究の結果,背弧側では下部地殼の比抵抗値が前弧側より低く,高温である可能性が指摘された.また,大きな火山の直下には大きなバソリスが見られ,その周辺に地熱流体の循環帯が広がっているようすがみられた.スマトラ地域のような斜め沈み込み地域では,上部地殼が全体的に低比抵抗であり,プレートの引きずりにより活動する断層に伴ってプルアパート盆地等の破砕の進んだ地域が形成されており,それに伴い地熱地域が発達していると考えられる.このように今回の研究により島弧の深部地熱系の背景となる構造についての知見が得られた.
太陽光紫外線による突然変異の生成

フロンガスによるオゾン層の破壊が進むと従来オゾン層により遮断されていた300nm以下の、より生物効果の大きい短波長の紫外線(UV)まで地球に到達するようになり、UVB領域(280-320nm)の紫外線の人体に及ぼす影響と、その防御について研究することは、急務である。本研究は太陽光紫外線がヒト遺伝子レベルでどのような変化を及ぼすかを解明することを目的としてヒト皮膚に類似する無毛マウス背部に太陽光近似の紫外線を照射し、その紫外線の照射量に依存してp53遺伝子にどのような変化がおこっているかをみた。一方、紫外線によって、露光部に皮膚腫瘍が生じる疾患である色素性乾皮症(XP)患者に生じた露光部皮膚腫瘍におけるp53遺伝子の変化についても調べ、実際のヒトにおいて太陽光によってp53遺伝子にどのような変化がおこっているかを解析し、マウスの結果と比較しすることをめざした。紫外線は点突然変異をおこしやすいとされており、これまでの私達の研究から、紫外線がras遺伝子に突然変異をおこさせることにより20%くらいの頻度でras遺伝子が活性化されることが明らかになった。p53遺伝子では、点突然変異をおこすことにより正常の機能の制御からはずれる例が知られているので、p53遺伝子に着目し、露光部と非露光部皮膚及び肝臓でこれら遺伝子の変化がないか、またどのくらいの照射量によりどのような変化があらわれるかについて解析した。無毛マウスに健康蛍光ランプを週2-3回、20週照射したマウス皮膚の露出部皮膚に生じた腫瘍からDNAを抽出し、PCR法で増幅したp53遺伝子部を一本鎖DNA高次構造多型解析法(SSCP法)によりp53遺伝子のエクソン6、7、8の突然変異の有無をスクリーニングしたところ3/16に正常とは異なる永動度を示すものが検出された。一方XPの患者皮膚腫瘍では16/37にSSCPの異常が見つかった。それらについて、塩基配列を決定したところCC→TT(4つ),C→T(2つ)の変異が多く見られ、大腸菌などにUVCを照射して得られた研究結果で示されているように、ピリミジンの並んだところに変異がおこりやすい傾向がみられた。しかし、一塩基挿入、G→C,G→TなどのトランスバージョンもみられUVBとUVCとで損傷の種類、生じる突然変異のタイプが異なる可能性もしめされ太陽光近似のUVBをもちいることの重要性が示唆された。今後マウスにおいてSSCPの異常がみられたものについても塩基配列を決定して実験的なサンランプ照射が実際の太陽光照射のモデルとしてどの程度有用かを検討したい。
多様体の組合せ構造の研究

研究代表者・石井は、3次元多様体のヘゴール分解の"不足指数を持つpseudo core"という概念を導入し、これによって3次元多様体のヘゴール種数を上から評価する結果を得た。この結果は、3次元ポアンカレ予想に対する新しいアプローチの方法を与えるものと期待される。分担者・前田らは、3次元球面の接触構造の変形を"変形量子化"の立場から捉えることに成功した。この結果は三次元多様体の不変量の研究とも密接な関係があると予想される。分担者・松本は、閉曲面の写像類群に関して顕著な結果を得た。これは、E_7-Artin群へのガロア作用によって、種数3写像類群へのガロア作用を完全に記述するものである。この結果は、いまだ未開拓のヘゴール種数3の3次元多様体の研究に新たな視点を与えるものである。グラフ理論においても多くの結果が得られた。本研究に関する結果としては、分担者・榎本、太田らによる"グラフの本型埋め込みに関する結果"、および分担者・藤原による"無限グラフの増大度と本質的スペクトルの下限に関する不等式の導出"が主なものである。分担者・金井は、離散群の作用の剛性を新しい方法で研究した。これは、多様体(特に、双曲多様体)の構造の研究に大きく寄与するものである。また、上記の藤原による結果も双曲多様体の基本群の構造に深く係わるものである。
新世代エキソサイトーシス光学プローブの開発

VAMP-pHluorin(シナプトフルオリン)は、pH感受性GFP改変タンパク質であるpHluorinを、シナプス小胞膜タンパク質であるVAMP-2(Synaptobrevin-2)のC末端側に融合させたものである。シナプス小胞内腔のpHは、エキソサイトーシス、エンドサイトーシスなどの過程で酸性(pH 5.6)→中性→酸性に変化する。VAMP-pHluorinの蛍光変化により、小胞ダイナミクスをリアルタイムに可視化するのが、シナプトフルオリン法である。従来の方法に比べ、シナプトフルオリン法によるエキソサイトーシス計測は高い感度を有しているといえる。しかし、(1)神経活動の際、内因性物質であるフラボンタンパク質(FAD)などに由来する自家蛍光がVAMP-pHluorinのS/Nを低下させる、(2)酸性環境におけるpHluorinの蛍光が微弱であり、VAMP-pHluorinを発現している終末を非活動時に形態的に同定するのが難しい、といった問題点が残されていた。造礁サンゴのDiscosoma種由来の蛍光タンパク質DsRedの改変体モノマーのひとつmOrangeは、pHluorinよりも長波長側に励起蛍光波長を持つ。本研究では、mOrangeのpH感受性を蛍光分光光度計で計測し、pKaを求めた。得られたpKaは7.1であり、mOrangeを用いることにより、S/Nが改良される可能性が示唆された。さらに、黄色蛍光タンパク質EYFPをドナー、mOrangeをアクセプターとするFRETによるレシオ型pHセンサーの作成を試みた。しかし、期待通りのFRETを得るには、リンカー部分の改善がさらに必要である。しかしVAMP-mOrange単独であっても、S/Nに改善が期待されるので、これを検証する目的で、VAMP-mOrangeをゲノムに導入したPC12細胞のin vivoの分泌システムを構築した。シナプトフルオリン(VAMP-SEP)による新たなエキソサイトーシス測定法には、酸性下ではSEPを用いたシナプスの形態観察が困難であることや、神経活動の際に生じる、内因性物質による自家蛍光の影響が無視できないなどの問題が残されている。そこで、SEPの代わりに赤色蛍光タンパク質誘導体の一つmOrangeを用いることを計画した。蛍光分光光度計を用いて、mOrange蛍光のpH依存性を計測したところ、pKa値として7.14を得た。したがって、S/N比の向上が期待される。緑色蛍光タンパク質GFPの改変体には、励起波長によりpH感受性が逆転するレシオ蛍光特性を示すものがある。例えば、Ratiometric pHluorin(RMP)の励起光ピークは、pH5.5では425nmにあるが、pH7.5では395nmにある。このような特性の有無を検証するため、mOrangeの励起波長について、pH依存性を調べた。本実験で得られたmOrangeの最大励起波長は546nmで、これは報告されているmOrangeの最大励起波長=548nmとほぼ等しい。また、pH依存的な励起波長の変化は見られない。このことから、mOrangeはpHによるレシオ蛍光特性は有さないと言える。VAMP-mOrangeをSEPの代わりに適用し、より高感度にエキソサイトーシスを検出できるか検証するため、ラット副腎髄質細胞由来PC12細胞を用いた蛍光計測を行った。VAMP-mOrangeを発現しているPC12細胞について塩化アンモニウム緩衝液処理に対する応答を計測したところ、大きな蛍光の増大が認められた。すなわち、SEPをmOrangeに置き換えることで、より高感度に活動依存的なエキソサイトーシスを光学計測できる可能性が示唆されたVAMP-pHluorin(シナプトフルオリン)は、pH感受性GFP改変タンパク質であるpHluorinを、シナプス小胞膜タンパク質であるVAMP-2(Synaptobrevin-2)のC末端側に融合させたものである。
大腸菌リボソーム駆動部構成蛋白質のカセット交換による真核型合成速度の実現

本研究では,大腸菌のストークタンパク質の一部を真核型に変換したキメラストーク複合体を用いて,真核型タンパク質のフォールド速度に対応した減速型(真核型)発現系に変更させることによって,真核生物タンパク質の可溶化発現の改善を目指す.この目的を達成するために,大腸菌由来のストーク複合体の背骨タンパク質L10のキメラ体をin vitro作製を試み,L10の変異体L10ΔCHと2種類のL10P0キメラL10ΔCH-P0H2CTD/H3CTDの可溶化発現に成功した.また,そのL10P0キメラを精製し,P1との結合実験を行い,大腸菌のキメラリボソームストーク複合体を創製する可能性が示唆された.リボソームの高分解能での構造解析が完成しつつある現在,その詳細な分子構造情報をもとに,次世代型タンパク質生産系の開発に向けた展開が期待される.申請者らはリボソーム駆動部となる機能部位(GTPaseセンター)の主要成分であるストーク複合体の構造解析に成功し,それを構成するタンパク質が,バクテリア型と真核型の間で,カセットのように交換できることを示した.本研究では,構造解析情報に基づいて,大腸菌のストークタンパク質の一部を真核型に変換したストーク複合体を用いて,真核型伸長因子EF2を運搬・利用するタンパク質合成システムを作製する.これにより,大腸菌の安定したリボソームを使いながらも,真核型タンパク質のフォールド速度に対応した減速型(真核型)発現系を実現し,ヒトなどの真核生物タンパク質の可溶化発現に供する.この目的を達成するために,平成26年度中に,まず,大腸菌由来のストーク複合体の背骨タンパク質L10と既に構造が得られたThermotoga maritima由来L10の配列をアラインメントした.その情報に基づいて,バクテリアと真核生物のキメラストーク複合体を形成できるように,大腸菌由来のストーク複合体の背骨タンパク質L10変異体の4種類を設計した.そして,それらの変異体の大量調製を試みたが,大腸菌由来のL10変異体が不溶化となり,時間がかかった.様々な発現条件を検討した結果,L10変異体のin vitroでの大量調製の可能性が示唆された.リボソームの原子レベル分解能での構造解析が完成しつつある現在,その詳細な分子構造情報をもとに,次世代型タンパク質生産系の開発に向けた展開が期待される.研究代表者らはリボソーム駆動部となる機能部位(GTPaseセンター)の主要成分であるストーク複合体の構造解析に成功し,それを構成するタンパク質が,バクテリア型と真核型の間で,カセットのように交換できることを示した.本研究では,大腸菌のストークタンパク質の一部を真核型に変換したキメラストーク複合体を用いて,真核型伸長因子EF2を運搬・利用するタンパク質合成システムの作製を試みる.これにより,大腸菌の安定したリボソームを使いながらも,真核型タンパク質のフォールド速度に対応した減速型(真核型)発現系を実現し,ヒトなどの真核生物タンパク質の可溶化発現に供する.本研究の目的を達成するために,まず,大腸菌由来のストーク複合体の背骨タンパク質L10のキメラ体をin vitro作製する必要がある.平成27年度までに,L10の3種類の変異体L10ΔCH,L10ΔCH-P0CTD,L10ΔCH-P0H3CTDについて,様々なコンストラクトを作製し,そのうち,L10ΔCHと2種類のL10ΔCH-P0CTDの可溶化発現に成功した.また,クロマトグラフィーシステムを用いて2種類のL10ΔCH-P0CTDを精製し,Native-pageを用いたL12,P1との結合実験を行った結果,大腸菌のキメラリボソームストーク複合体を創製する可能性が示唆された.本研究では,大腸菌のストークタンパク質の一部を真核型に変換したキメラストーク複合体を用いて,真核型タンパク質のフォールド速度に対応した減速型(真核型)発現系に変更させることによって,真核生物タンパク質の可溶化発現の改善を目指す.この目的を達成するために,大腸菌由来のストーク複合体の背骨タンパク質L10のキメラ体をin vitro作製を試み,L10の変異体L10ΔCHと2種類のL10P0キメラL10ΔCH-P0H2CTD/H3CTDの可溶化発現に成功した.また,そのL10P0キメラを精製し,P1との結合実験を行い,大腸菌のキメラリボソームストーク複合体を創製する可能性が示唆された.本研究では,構造解析情報に基づいて,大腸菌の背骨タンパク質L10に真核型P1が結合するように結合部位の改変を行い,大腸菌を使いながらも,真核型タンパク質のフォールド速度に適合した速度で合成されるタンパク質合成系を構築することを目指している.平成26年度では,構造解析情報,および配列アラインメント結果に基づいて,大腸菌由来のストーク複合体の背骨タンパク質L10に真核型P1が結合できるような,L10の変異体を設計し,大量調製を試みた.結合部位の改変を行ったので,着実に研究を進めている.構造生物学,タンパク質結晶学研究計画通りに,平成26年度に引き続き,2.発現用の大腸菌変異株の作製を試みる.

平成26年度に,試薬や実験器具類の購入について検討し節約に努めた結果,110万円の使用残高が生じたが,これを平成27年度に実施予定である3種類のキメラストーク作製のための消耗品購入や,大型放射光施設での回折データ収集の旅費に充てる.平成27年度の研究費260万円のうち,一般試薬および結晶化用試薬類,タンパク質精製用カラムなどの消耗品費に106万円,大型放射光施設での回折データ収集や学会参加等の旅費として60万円,実験補助謝金として40万円,その他,学会参加費や英文校正料として54万円を計上する.
女子大学生を対象とした、乳児に対するあやし行動の観察学習の効果検証

本研究の目的は、母親が乳児と関わる様子を観察することが乳児との関わり方を学ぶ機会となるか、観察学習の効果を実証的に、実験場面の観察から検証することである。被験者の女子大学生を、乳児との接触体験を2回行う「観察なし群」と、乳児との接触体験1回目と2回目の間に、母親と乳児が関わる様子を撮影した映像資料を視聴する「観察あり群」の2グループに分ける。女子大学生による乳児へのあやし行動および語りかけについて、接触体験1回目と2回目の違いを両群で比較することで、観察による学習効果の検討を行う。平成30年度は、まず、岡崎女子短期大学・岡崎女子大学(以下本学)研究倫理委員会の申請を行い、審査の結果、研究倫理委員会で承認され、本学にて調査を行うこととなった。本学親と子どもの発達センターを利用する保護者と子どものうち、本研究の対象となる月齢のお子さんの保護者に説明および調査依頼を行い、本学学生および乳児が参加する予備調査を施行した。また、この予備調査に伴い、実験手続きの流れの詳細の検討や映像の撮影および音声録音の機器の準備を行った。さらに、分析を行うための音声ソフト、画像ソフトの選定を行った。本計画では、「観察あり群」において、乳児との接触体験1回目と2回目の間に母親と乳児が関わる様子を撮影した映像資料を視聴するという計画である。本研究を実施する上では、この映像資料が極めて重要であるということを関連分野の有識者との意見交換で再認識し、映像資料の作成から行うように計画を変更した。予備調査では、「観察なし群」で予備調査を行っている。予備調査後、母親と乳児が関わる様子の撮影を、本学親と子どもの発達センターを利用している、本研究の対象となる月齢のお子さんの保護者依頼し、実験で使用する映像資料の制作に向けての撮影を行った。「研究実績の概要」でも述べた通り、本計画では、「観察あり群」において、乳児との接触体験1回目と2回目の間に母親と乳児が関わる様子を撮影した映像資料を視聴するという計画である。調査実施にあたり、本研究の関連分野における他研究者との意見交換を行い、実験開始にあたり、予備調査を実施する必要があること、「観察あり群」において、乳児との接触体験1回目と2回目の間に母親と乳児が関わる様子を撮影した映像資料を視聴するという本研究の計画では、この映像資料が極めて重要であるという認識に至った。当初の計画では、実験に参加する親子の関わりを事前に撮影し、その映像を、「観察あり群」が視聴する映像として使用する予定であった。しかしながら、その場合には、実験に参加する保護者が乳児とどのように関わっているかが強く影響すること、実験参加の保護者と乳児は1組だけではなく、数組いるということの問題がある。この問題点を解決するため、様々なあやし行動や声掛けが含まれた形の、本研究独自の映像資料の作成を行うというように計画の変更を行った。具体的には、本学親と子どもの発達センターを利用している、本研究の対象となる月齢のお子さんの保護者に依頼し、実験で使用するための映像資料の制作に向けて、母親と乳児が関わる様子の撮影を行っている。10組程度の親子の映像の撮影が出来たところで、母親のあやし行動や声掛けの分析を行い、様々なあやし行動や声掛けを含める形で、本調査で使用する映像資料を作成する予定である。また、予備調査での画像について、研究計画に基づいた分析項目での分析を行い、本調査に向けての準備を行う。本研究を実施する上では、この映像資料が極めて重要であることから、本研究独自の映像資料の作成から行うこととし、計画の変更を行った。現在は、昨年度に引き続き、本学親と子どもの発達センターを利用している、本研究の対象となる月齢のお子さんの保護者に依頼し、実験で使用するための映像資料の制作に向けて、母親と乳児が関わる様子の撮影を行っている。予備調査にて、学生と乳児・保護者とのスケジュールの調整の課題も明らかとなったため、実験参加者である学生および対象の乳児・保護者とのスケジュール調整が円滑に行えるよう、検討が必要である。対象の学生については、保育者養成校である岡崎女子短期大学・岡崎女子大学の学生は、実習や就職活動、さらに、アルバイト等の予定が重なることが多いため、岡崎女子短期大学・岡崎女子大学の幅広い所属・学年の学生に実験参加協力依頼を行う予定である。実験参加協力依頼を行った学生と保護者のスケジュールの調整の詳細は、今後検討していく予定である。