hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膜電位存在下におけるイオンチャネルの機能と構造変化の１分子同時計測

本研究ではイオンチャネル蛋白質の1分子構造変化と1分子電流の同時計測システムを確立することを目指し、同時観測システムの開発を行う。観測チャンバーについては、脂質二重膜形成部にパターンニング可能な新素材を採用し、薄層同時計測チャンバーを作製する方針で進めてきた。観測チャンバー素材にX線透過性の高い材料を用い、試験的に表面修飾を行い、イオンチャネル蛋白質に取り付けた金ナノ結晶からのX線回折点をよいS/N比で計測した。また、同時計測のための膜形成デバイスの作製プロセスの検討を行い、膜穴形成のパターンニングプロセスを開発した。作製したデバイスに脂質二重膜を形成し、電気容量計測を行った。電気容量とデバイス材料の相関データを取得した。放射光実験については、新しいデザインの観測チャンバーを用い、観測プローブ作製法、蛋白質との反応方法を改良することによって、データ取得効率が向上した。低ノイズ観測チャンバーの作製は研究分担者である平井義和助教(京都大学)、研究協力者である田畑修教授(京都大学)の協力を得て行った。放射光施設でのX線回折実験については研究分担者である岩本真幸助教の協力を得て行った。低ノイズ観測チャンバーとそれを用いた観測データについての結果をTransducers 2019で発表予定である。同時計測チャンバー開発における最大の関門であるX線透過性の高い素材を用いて脂質二重膜形成用の穴がパターン形成できるかどうか、という課題について本年度の研究で見通しがついた。X線透過性が高く、基板材料との接着性も確保できる素材で、膜形成用の穴を作製し、実際に脂質二重膜を形成してその電気容量を計測することに成功した。また、もう一つの課題である、金ナノ結晶と蛋白質の複合体から回折点が観測できる効率の向上についても、金ナノ結晶の作製法と反応方法の改良によって課題をクリアしつつある。これまでの成果の一部を国際学会(Transducers 2019)に報告できる段階となった。また、X線1分子動態計測実験の現況についてはBBA誌に報告した(in press)。今後は昨年度形成に成功したプロセスを組み合わせてマイクロ流路中に脂質二重膜形成用の穴を作製し、流路中での膜形成を行う。また、金ナノ結晶の分散特性を向上させるための表面改質試験を並行して行い、流路中で蛋白質ー金粒子複合体の安定的に分散する条件の検討を行っていく。
マグネシウム輸送担体の同定と時間/空間高分解能機能解析

細胞内遊離Mg濃度を蛍光Mg指示薬furaptraで測定し、細胞からのMg汲み出し機構の詳細を検討した。細胞外Mg濃度が低い時(1mM)、高い時(51mM)のいずれにおいても、細胞内遊離Mg濃度はMg耐性変異株で野生株より有意に低値であった。細胞外Mg濃度を51mMから1nMは低下させた時の細胞内遊離Mg濃度の低下速度はMg耐性株で有意に大きく、Mg汲み出し活性が亢進していることを示した。このMg汲み出しは、細胞外Naに依存し、イミプラミンにより抑制されることにより、Na-Mg交換輸送体がMg耐性変異株で高発現していることが推測された。DNAマイクロアレイを用いて、MG耐性変異株と野生細胞を比較したところ、Mg耐性変異株では複数の遺伝子が高発現していることがわかった。現在、候補遺伝子のスクリーニングを行っている。分子クローニングと並行して、心筋細胞を用いてNa-Mg交換輸送の機能特性を詳細に検討した。ラットの心室筋細胞にMgを負荷後、細胞外にNaを還流し、細胞からのMg汲み出し速度を蛍光Mg指示薬furaptraで測定し、解析した。Mg汲み出しは、細胞内遊離Mg濃度の上昇により活性化され(最大の50%活性化に必要な遊離Mg濃度は、1.9mM)、細胞外Mg濃度の上昇により抑制された(細胞外Mg濃度が10nMで50%抑制)。Mg汲み出し速度は細胞内外のNa濃度によっても変動し、細胞内Na濃度が40mMの時50%抑制され、細胞外Na濃度55mMで最大の50%活性化された。Mg汲み出しは細胞内外Ca濃度によってはほとんど影響されなかった。また細胞外Kを除去しても、あるいは細胞外K濃度を増加させても、ほとんど影響を受けなかった。輸送体分子の機能解析に関しては、主に筋細胞を材料として生理学的な手法により輸送特性の概要を明らかにし得たと考えている。Mg耐性変異細胞をもちいて、細胞からのMg汲みだし機構の詳細を検討した。Mg耐性細胞と野生型MCT細胞において、細胞内遊離Mg濃度を蛍光Mg指示薬mag-fura-2で測定した。細胞外Mg濃度が低いとき(1mM)、高い時(51mM)のいずれにおいても、定常状態における細胞内遊離Mg濃度は、Mg耐性変異株で野生株より有意に低値を示した。細胞外Mg濃度を51mMから1mMへ低下させた時の細胞内遊離Mg濃度の低下はMg耐性変異株で野生株より有意に速く、Mg汲みだし活性が亢進していることを示した。このMg汲みだしは、細胞外Naに依存して活性化され、汲みだし速度が最大の半分になるNa濃度は約25mMであった。またMg汲みだしは50-200mMのイミプラミンによって濃度依存性に抑制された。Mg汲みだしに対するNa-Ca交換輸送体の関与を検討するために、蛍光Ca指不薬fura-2で細胞内遊離Ca濃度を測定した。細胞外Na除去による細胞内遊離Ca濃度上昇は、Mg耐性株と野生株で差が見られず、Na-Ca交換輸送活性に変化はないことが示唆された。これらの結果より、Mg耐性細胞ではNa-Mg交換輸送活性が亢進しており、Na-Mg交換輸送体が高発現していることが考えられた。

そこで、DNAマイクロアレイを用いてMg耐性株と野生株を比較し、Mg耐性株に特異的に発現増強しているcDNAをスクリーニングした。それらの候補遺伝子を培養細胞系で発現させ、発現産物のMg輸送活性を解析している。分子クローニングと並行して、心筋細胞を用いてNa-Mg交換輸送の特性を詳細に検討した。ラットの心臓から急性単離した心室筋細胞を高Mg低Na濃度溶液に浸漬することにより、細胞内にMgを負荷後、細胞外にNaを環流し、細胞からのMgの汲みだし速度を測定した。Mg汲みだし速度は、初期細胞内Mg濃度が高いほど速く、静止Mg濃度ではほぼゼロになった。Mg汲みだしが最大の50%活性化される初期Mg濃度は約1.5mMであった。細胞外Mg濃度を増加させると、Mg汲みだしは有意に抑制され、細胞外Mg濃度が10mMの時50%抑制された。ouabain処理により細胞内Na濃度を上昇させると、Mg汲みだし速度は低下した。細胞内Na濃度を蛍光指示薬SBFIで測定したところ、細胞内Na濃度が約40mMの時、Mg汲みだしは50%抑制された。細胞外Naが増加するとMg汲みだしは活性化され、細胞外Na濃度が53mMの時最大の50%の活性が得られた。以上の結果は、温血動物心筋細胞にNa-Mg交換輸送体が発現していることを強く示唆し、Na-Mg交換輸送が細胞内外のNa、Mg濃度により制御されていることを示した。前年までの研究の結果、高いMg濃度の培養液中でも増殖できるMg耐性変異MCT細胞では、Na-Mg交換輸送体が高発現していることが推測された。DNAマイクロアレイを用いて、Mg耐性変異株と野生細胞を比較したところ、Mg耐性変異株では複数の遺伝子が高発現していることがわかった。現在、候補遺伝子のスクリーニングを行っている。分子クローニングと並行して、心筋細胞を用いてNa-Mg交換輸送の機能特性を詳細に検討した。ラットの心室筋細胞にMgを負荷後、細胞外にNaを還流し、細胞からのMg汲み出し速度を蛍光Mg指示薬furaptraで測定し、解析した。Mg汲み出しは、細胞内遊離Mg濃度の上昇により活性化され、細胞外Mg濃度の上昇により抑制された。Mg汲み出し速度は細胞内外のNa濃度によっても変動し、細胞内Na濃度が高くなると抑制され、細胞外Na濃度が高くなると活性化された。Mg汲み出しに対する細胞内外のCa濃度の影響を検討した。細胞内にCa chelatorであるBAPTAをAMエステルによって負荷すると、電気刺激により誘発される心筋細胞の収縮は消失し、細胞内遊離Ca濃度が十分に低下していることが示された。この条件下でMgの汲み出し速度は有意に変化しなかった。また細胞外Ca濃度を無Caから1mMの範囲で変化させても、よってはほとんど影響されなかった。細胞外Ca濃度が2mMにまで増加すると、Mg汲み出し速度は有意に低下したが、この効果は細胞内BAPTA負荷により消失した。この結果より、細胞外Ca濃度が高い時には、細胞内Ca過負荷がMg測定系に影響しているものと推測した。また細胞外Kを除去しても、あるいは細胞外K濃度を増加させても、Mg汲み出し速度はほとんど影響を受けなかった。これらの結果より、Na-Mg輸送活性の輸送特性の概要が明らかになった。
高発がん性遺伝病の原因遺伝子NBS1の機能解析

NBS1がヒト細胞の相同組換え修復に重要な機能を有している。その機能は同じく放射線感受性疾患のATMやBRCA1遺伝子とは異なり、相同組換え修復の早い段階に機能することが示された。また、NBS1がTOPBP1と結合してATR活性化により、紫外線や制がん剤シスプラチンによる損傷の修復にも機能していることが初めて明らかにされた。さらに、NBS1が中心体維持にも関与しており、その欠損によりゲノム不安定性を誘導する新規の経路が本研究で示された。がん遺伝子の活性化や環境変異により発がんへの刺激を常に受けているヒト組織細胞が、がん化しないのは正常細胞から癌細胞には大きなバリアーがあると信じられている。このバリアーがATMキナーゼ/Chk2/p53経路による、増殖制御およびアポトーシス誘導であることが最近示された(Bartkova, Nature2005)。ATMの活性化にはナイミーヘン症候群の蛋白NBS1が必要であることが知られている。そこでNBS1とATMの関係を明らかにするために、ATM結合領域を含むNBS1変異体を用いて電離放射線誘発DNA二重鎖切断発生時の相同組換え修復やチェックポイントにおける役割を解析した。この結果、ATM結合領域は相同組換え修復に必要ないが、A-T、NBS1がチェックポイント制御に必要であることが示された。ATMの損傷部位への集結にはNBS1が必要であることから、NBS1が損傷認識の上位にあって修復とチェックポイントに機能していることが示唆された。この反応には、ATMと結合するNBS1C末側と損傷部位のクロマチンに結合するN末側が必須である。一方、がん化には複製フォークの停止をもたらす複製ストレスが大きく寄与することから、紫外線損傷時におけるNBS1の動態を解析した。その結果、NBSLのN末側は蛋白集結に必須でなく、DNA二重鎖切断への細胞応答の機構が異なることが示唆された。電離放射線により誘導されるゲノム不安定化および発癌抑制にはヒト遺伝病ナイミーヘン症候群蛋白NBS1と毛細血管拡張性運動失調症蛋白ATMが中心的役割を果たしている事が知られている。しかし、NBS1複合体は大腸菌の組み換え修復蛋白SbcDに由来するのに対して、ATMおよびその類似蛋白ATRは酵母のチェックポイント蛋白に由来して両者の起源が異なる。そこで、相同組み換えのレポーター遺伝子DR-GFPを用いて両患者細胞の相同組み換え能を測定した結果、NBS1の欠損は相同組み換え能を1/4に低下するのに対して、ATM欠損では相同組み換え能に変化が見られなかった。これに対して、放射線による二重鎖切断修復の中心的な機構である非相同末端再結合はATMの欠損により大きく低下した。この修復機構の違いは、ATMの特異的阻害剤であるKU55933が非相同末端再結合を阻害するが相同組み換えに対しては何の影響も与えない事からも確認された。しかし、DNA複製の一時的停止を指標としたS期チェックポイントには両蛋白が必要である事が示された。このように、NBS1が修復蛋白である事が明らかとなったので、シスプラチンに代表される制がん剤で発生したDNA鎖架橋ICLの修復に対する役割を検討した。ICL修復はビオチン標識したソラーレンをゲノムDNAに導入してその除去速度を定量測定した。この結果、NBS1欠損によりICL修復が大きく低下する事が示された。同様に、ヒト遺伝病ファンコニー貧血でもICL修復が低下しており、両遺伝病の臨床症状には共通点が有る事からファンコニー貧血の蛋白FANCとNBS1は細胞内で共通の修復機構で機能していると思われる。このように、NBS1は放射線発癌の中心的蛋白である一方で、制がん剤による腫瘍の細胞死にも関わる蛋白である事が示された。若年患者の40%に腫瘍を発生する高発がん性遺伝病ナイミーヘン症候群のがん化機序解明を目的として、DNA鎖架橋(ICL)の除去修復能を前年度に開発した高感度アッセイ系を用いて測定した。その結果、ナイミーヘン症候群患者細胞ではICL除去能がICL感受性遺伝病のファンコニー貧血と同程度に低下していることが示された。しかし、同じくICL感受性の相同組換え蛋白BRCA1欠損細胞ではICL除去能が正常であった。このことから、ナイミーヘン症候群の蛋白NBS1はBRCA1の上流で機能していると思われる。すなわち、NBS1は相同組換え開始のDNAにニックを入れる過程あるいは単鎖DNAの発生に関わっており、この過程がICLの除去にも重要であると思われる。我々のヒストン修飾のBRCA1およびNBS1の損傷部位へのリクルートの解析研究の結果ともこのことは一致した。つまり、ヒストン修飾を阻害してもNBS1のような修復の初期過程蛋白の損傷部位への集結異常は見られないが、BRCA1の損傷部位へのリクルートが阻害された。

NBS1が初めにDNA損傷に集結してDNAプロセシングをおこない、その後にBRCA1が相同組換えを行うことが両者の実験から強力に示唆された。これらの知見に基づいて、初期過程蛋白の阻害による癌の放射線治療ならびに制がん剤治療への応用についても実験を開始した。一方、ICLや放射線などの遺伝的毒性に加えて、NBS細胞は非遺伝的毒性物質への感受性が示唆された。すなわち、患者細胞では中心体の数が正常の1-2個を超える数的異常をしめした。また、これと一致して、NBS1は細胞核と同様に中心体にも局在する事が示された。今後その役割についてさらに解析を進める予定である。これらのICL感受性や中心体異常は使用した患者細胞により異なる結果が得られたために、その発現蛋白を解析した結果、幾つかの発現パターンが患者細胞に存在することが示された。現在、発現パターンと遺伝的ならびに非遺伝的毒性に対する重篤度どの関連についても解析を進めている。ナイミーヘン症候群は若年患者の40%に腫瘍を発生する高発がん性、免疫不全、そして電離放射線高感受性を特徴とするヒト劣性遺伝病である。同疾患ではV(D)J組換えによるDNA二重鎖切断が誘発されるリンパ球細胞に高頻度に染色体異常およびリンパ腫を誘発する。このため、ナイミーヘン症候群はDNA二重鎖切断に起因する発がん過程を解析する優れた研究材料である。既に我々は、家族性乳癌の蛋白BRCA1とナイミーヘン症候群の蛋白NBS1が独立して損傷部位に集結することを示したが、今年度の研究で両者が損傷部位で結合して相同組換えに必要な一本鎖DNAの生成に関わることが明らかとなった。このためには、ヒストンのユビキチン化を介してBRCA1がDNAに直接結合する事が必要であり、この反応がさらにNBS1存在下でRAD51による相同組換えを促進する事が明らかとなった。一方、NBS1とBRCA1の結合は細胞核外の中心体維持にも重要であり、DNAを介さないNBS1によるBRCA1活性化が細胞のゲノム安定に重要な経路が新規発見された。さらに前年度までの研究では、NBS1は制がん剤シスプラチンの増感にも関与することが明らかになり、発がんだけでなく制がん作用への貢献も期待されていた。本年度の解析によりはファンコニ蛋白の作用経路と異なる経路でNBS1が機能しており、また、従来知られていなかったNBS1の新規ドメインがその機能に関与することが示された。ナイミーヘン症候群の蛋白は相同組換えを制御する事を我々は報告したが、相同組換えの蛋白RAD51はDNA二重鎖切断の指標となるH2AXやNBS1が欠損しても損傷部位にリクルートされることから両者の関係は不明であった。今年度の研究により、ヒストンのユビキチンリガーゼが相同組換えの開始に必要であり、このリガーゼがNBS1と結合する事により相同組換えに必須の一本鎖DNAが生成されることが分かった。
レーザー照射によるVLSI配線形成における伝熱解析

レーザー照射による半導体のVLSI配線の信頼性の向上を図るための基礎的データを与えることを目的とし、レーザーによる融解・流動・凝固過程の中から"物質の放射による融解"と"レーザーにより融解した物質の表面張力と重力による流動・凝固"の2つの現象に着目して伝熱解析を行ない、以下の結論を得た。(1)表面張力を無視できる大きな寸法のく形のくぼみを持つ基盤上にできた氷(光エネルギーに対して半透過性を有する)を、ある波長特性を持った放射熱源により上部から照らすことによって融解させた。その融解過程に関する、対流と光エネルギーの透過・吸収を考慮した解析と実験を行なった。そして両者の結果を比較・検討することによって解析の有効性を示した。さらに、解析によって熱源黒体温度、基盤の物性値、氷内気泡、基盤底部の熱的条件がこの融解過程に与える影響を明らかにした。(2)金属面上に形成された微小な穴の開口部にレーザー照射することで融解させ、この自由表面を伴う溶融金属の流動・凝固過程での表面張力を考慮した数値解析と実験を行なった。そして、解析と実験結果の比較・検討から本解析の有効性を確認した。さらに、解析により実際の系と同じ寸法と時間スケールにおいて、レーザー照射された金属(アルミニウム)が溶融して凝固するまでの過渡的な挙動を示した。そして、融液の穴への流れ込みという現象は主に表面張力により支配されていることを明らかにした。ビアホ-ル近傍の熱伝導解析に関しては、配線膜の材質としてAl(厚さ0.5μm)、断熱材としてSiO_2(厚さ1.0μm)そして基板としてSi(厚さ0.5μm)の三層構造物に放射半径が2μmのレ-ザ-(エキシマレ-ザを想定)を放射するという解析モデルに対して二次元熱伝導解析を行った。解析結果より、本計算領域ではパルスエネルギ-密度が2.4J/cm^2以上であれば,初期温度が25°Cでもパルス幅2.6×10^<-10>秒以内にはAlは完全に融解することが分かった。さらに初期温度が高ければより小さなパルスエネルギ-密度でもAlは完全に融解した。また凝固に関しては、パルスエネルギ-密度があまり大きすぎると20×10^<-10>秒経過してもAlは完全に凝固しないことが明らかとなった。そして基板温度はパルスエネルギ-密度の大きさにかかわりなく初期温度のままであり熱的ダメ-ジは受けないことが分かった。大きな寸法でのモデル実験として、矩形くぼ地をもつ基板上での半透過性物質(氷を使用)のメタルハライドランプの放射による融解流動実験を行った。基板の温度制御には循環式恒温槽(平成3年度の購入設備備品)を使用した。実験結果より、氷は上面から融解するのとほぼ同時に、氷の光りに対する半透過性という特性から、氷を透過した放射エネルギ-の一部が基板底部の温度を上昇させることにより氷は下面からも融解していくことが観察された。そして、基板の物性値、物質の放射物性、基板下部の熱的条件、熱源の黒体温度等がこの系での融解現象に与える影響を明らかにした。今後、ビアホ-ル埋め込み・配線の平坦化のシュミレ-ションに関して、円筒容器内で表面張力の影響による凹凸がある自由表面を有する流体の内部の速度分布、圧力分布を計算するのに適しているMAC法(又は、HMAC法)を基礎にして、エネルギ-輸送を加えた計算コ-ドを開発し、ビアホ-ルの寸法・配線膜の寸法・物性等に対し、最適の照射条件を明らかにする。金属面上に形成された微小な穴の開口部にレーザー照射することで融解させ、この自由表面を伴う溶融金属の流動・凝固過程での表面張力を考慮した伝熱解析と実験を行ない、以下の結論を得た。(1)本解析は、自由表面を伴う溶融金属が穴の中に流れこみ凝固する系に対して適用できた。

(2)実験により得られた表面張力の影響は、解析結果により証明された。(3)金属の融解・流動過程は以下のようであった。(a)Stage(I):穴の上の角部近傍と下の角部近傍が別々に融解し始める。その際、表面張力のため穴の角部をまるめるように融解する。そして、表面張力と重力が釣合うことで、穴の上の角部近傍の溶融金属はその位置に留まる。(b)Stage(II):さらにレーザーを照射すると、上下の溶融金属が接触し、上部の溶融金属が一気に穴の中に流れ込む。(c)Stage(III):流れ込んだ溶融金属により穴が埋まり、時間の経過とともに溶融金属の流れが止る。(4)実際のビアホールの埋め込みおよび配線の平坦化のための条件として、上下の溶融金属が接触するまでの時間とStage(I)での金属の融解量が重要な因子であることを示した。(5)実際の系と同じ寸法と時間スケールにおいて、溶融金属が穴の中へ流れ込む現象は主に表面張力により支配されていることを示した。
痛みのサウンドコミュニケーションツールの開発

本研究は、痛みを患者がどのようにとらえるかについての検討を、質問票(SF-MPQ2など)を用い、痛みの患者や痛覚感受性の異なる精神疾患患者の研究を通じて行い、音に対するとらえ方の個人差を明らかにするために、痛みを伴う患者と健康被験者の性格傾向の違いに着目した研究を行った。その結果、今回解析対象としたの患者では痛みの情動的側面への影響は、持続する痛みで強いことが示唆され、痛みの情動的側面の高いスコアは日常生活の困難度につながることが明らかになり、患者の症状把握は強い間欠的な痛みよりはむしろ持続的な痛みにフォーカスをおいて考える必要があることが明らかとなった。本年度は痛みの質問表の文献的考察を10種類にわたって行った。ドイツ人研究者とのスカイプにおけるミーティングやメールによる意見交換の結果、我々が翻訳に携わったSFMPQ-2の痛みをあらわす項目に準じて音の作成を進めていくことが有効であるとの結論に達した。最終的には何種類かの音に絞っていくことになるが、まずは質問表に準じて20種類のサンプル音を検討することで意見が一致した。昨年度中に来日し、更なる検討を行う予定であったが、先方の都合により延期となったため、こちら再度でサンプル音を選定しその評価を進めていくことで同意を得た。新たな協力者を得ることが出来ており、彼らとの意見交換も済ませ、音の提供を受けることについて快諾を得ることが出来た。本年度は具体的にどのような音が、ここの痛みの性状を表すのかについて詳細な検討を行った。まず、SFMPQ-2の日本語版に準じて、それぞれの音を開発することを検討した。しかし、特にAffectiveな痛みに対する音について、個人間の感覚にばらつきが出ることが考えられた。さらに、今回は新規の試みであるため、その意図を汲めない被験者が想定された。さまざまなトライアルの結果、ターゲットを頭痛に絞り込みそれを念頭に置いた開発を行うことを決定した。音の開発に定評のある会社と詳細な打ち合わせを繰り返し、音の開発を委託した。本研究に関する被験者を募集したが、統計学的な検討を行うのに十分な有効回答にいたるためには募集期間の延長が必要であることが明らかになり、研究を継続している。被験者の募集が予想より困難を極めたため、研究期間の延長が必要となったため。本年度はサウンドに対する感じ方と性格傾向の関係を明らかにする目的で、痛みをもった慢性痛患者に対して行ったNEO-FFI(個人の性格傾向を5つに分類:神経症性傾向、外向性、開放性、調和性、誠実性)を詳細に分析した。本質問表は60問の質問を、それぞれ5段階(非常にそうだ→全くそうではない)で評価していくものである。中に逆転項目と言われる質問を含み、恣意的に全ての回答に同じ数字をつけることを避けられるような構造となっている。患者では先行研究で既に明らかになっているように、Student-t検定の結果、抑うつ(p<0.005)、不安(p<0.01)、傷つきやすさ(p<0.05)、自意識(p<0.01)が健康被験者に比べ有意に低いという結果を得た。その他の具体的な例としては「劣等感を持つことがよくある」(p<0.005)、「自分が全く価値がないと感じることがよくある」(p<0.01)、「さびしくなったり、憂うつになったりすることはめったにない」(p<0.01)、「ストレスが多いと自分がめちゃくちゃになるように感じることもある」(p<0.05)であった。誠実性の下位項目では「割り当てられた仕事を、全てきちんとやるよう努めている」(p<0.05)、調和性の下位項目では「私はほとんどの人から好かれている」(p<0.05)、「人と張り合うより協力し合う方が好きだ」(p<0.05)で、患者において過剰適応の傾向が見て取れた。一方で「家族や同僚とよく口論する」(p<0.05)で先行研究に見られる家族関係の不和と痛みの相関と関連づけられる結果を得ることが出来た。昨年度は言葉で表す質問表を10種類検討を行い、どのように音声化するかについてまで検討が終了した。後はサンプル音声を用いて、どの音に当てはめるべきかの検討段階で、その後評価対象とするボランティアの確保も済んでおり、十分に進められる体制を構築することが出来た。さらに被験者を集めてその痛みの性状と音がマッチするかどうか検討する予定である。疼痛医学今年度は、新たな研究協力者を得て、サンプルの音の提供を受けることが決まっている。延期となっていたドイツ人研究者の来日が9月となったため、それまでに音における評価法の概要を決定し、日独同時にその有効性の検討に入ることを目指す。

被験者募集に時間を要したため、統計学的有意な結果を得られなかったため。ドイツ人研究者がディスカッションのために来日予定であったが、次年度に予定変更になった。被験者関連経費とそのオペレーションスタッフのコスト、成果発表のために使用予定である。次年度は日本在住の新たな研究協力者から音の提供を受けるとともに、ドイツ人研究者から協力を得てすすめてきた新たな音の開発と合わせて、実際に評価を進める。
ソフトクリスタルを構成する分子集団の構造変型ダイナミクスの実時間観測

1.会合体の時間分解分光1:ジシアノ金(I)錯体の会合体の水溶液に、テトラエチルアンモニウム塩化物を共存塩として加えると、溶液中の会合度が劇的に増大し、長波長の光吸収・発光を示す。多種の会合体が共存するこの水溶液に対して、超高速時間分解分光計測を行った。核波束運動の振動解析から、励起直後に3量体、4量体、5量体が生成することが分かった。また、数ナノ秒の時定数で拡散過程から、6-7量体の会合種が生成することが分かった。ジシアノ金とカチオン性ポリマーが共存したときに、0.1M以下の薄い濃度でも、490nmに発光を示す大きな会合体が安定的に形成し、かつ40%以上の高い発光収率を示す条件を見出した。この系について、時間分解発光・核波束運動を計測したところ、基底状態で5量体以上の大きな会合体が生成し、かつ小さな会合体がほとんどできないことが分かった。2.希土類錯体の円偏光分光2:フェナンソロリン誘導体ユウロピウム錯体は、アキラルな錯体なので円偏光異方性を示さないが、アルギニンなどのキラルなアミノ酸と共存すると、円偏光発光を示す。L体とD体のアミノ酸を混在する水溶液においてこの円偏光の強度依存性を調べることで、ユウロピウム錯体がアロステリック効果によりアキラルからキラルな構造へ変型していることが明らかとなった。円偏光発光分光装置と、顕微分光装置を組み合わせた顕微円偏光発光分光装置を作成した。寒天中にアルギニンのD体とL体を不均一に分散させ、均一に分散させたフェナンソロリン誘導体ユウロピウム錯体の誘起円偏光発光を顕微分光によって検出したところ、おおよそアルギニンのD体とL体の分布を反映したCPL信号マップを計測することができた。大きな会合体の核波束運動による会合種の同定は、金、白金の錯体についてはおおむね可能であることが見出せた。ユウロピウム錯体のアミノ酸による誘起円偏光発光のメカニズムは、アロステリック機構で進むことを明確に示すことができた。ゲル試料中のキラル分子であれば、誘起円偏光発光分光により識別が可能であることを示すことができた。白金テトラシアノ錯体の会合体について、核波束運動の観測を試みる。また、関連する白金錯体のべイポクロミズム、メカノクロミズム的挙動を検討する。より大きな会合体を形成するピリジン系配位子を持つ白金錯体の会合体について、超高速時間分解分光を試みる。ユウロピウム錯体と、キラル分子の会合体形成過程についてのメカニズムを明らかにするため、時間分解円偏光発光分光装置を作成する。
日常歩行数は大腿骨頸部及び腰椎骨密度の維持に貢献するか否か？

歩数は両部位の骨密度と関係を示さなかった。一方,Exは大腿骨頸部骨密度とのみ有意な正の相関を示した。この関係は交絡因子を調整後も有意であった。大腿骨頸部骨密度には単純歩行よりも,3METs以上強度の身体活動が関係していると思われた。国民栄養調査や健康日本21では「歩行数」が身体活動指標として用いられており,歩行数が「健康」に及ぼす効果が注目されている。本研究では,「骨粗鬆症予防のための成人疫学調査」:The Japan Population-based Osteoporosis (JPOS) Studyの15年次調査において,閉経後女性を対象として,日常歩行数と「大腿骨頸部」や「腰椎」の骨密度(DXA法)との間に関連性が認められるか否かについて検討を進めている。平成23年度に15年次調査として,香川県さぬき市,北海道芽室町,新潟県上越市,福島県西会津町の4地域において,5089歳の女性(合計約1000名)を対象とする調査を予定していた。しかし,同年に発生した東日本大震災のため,福島県西会津町の調査は平成24年度に延期した(他の3地域では実施済み)。平成24年10月に西会津町での調査を終えることができたため,予定していた15年次調査の全てのデータを取得することができた。本研究における主な測定項目は,1活動量計(EW-NK50,Panasonic,3軸加速度センサー内蔵)による歩行数,2DXA法(QDR4500A車載型,Hologic社)による大腿骨頸部骨密度,腰椎骨密度および四肢骨格筋量,3運動機能(握力,最大歩行速度,Timed Up & Go Testなど)である。現在は予備解析として,歩行数以外の主な測定項目の加齢変化について分析を終えた(歩行数は生データの集計中である)。その結果,大腿骨頸部と腰椎骨密度は加齢に伴う減少を示したのに対し,骨格筋量は明確な加齢変化を示さなかった。さらに各運動機能は,骨密度と同等かそれ以上に強力な加齢変化を示した。今後は歩行数が大腿骨頸部と腰椎の骨密度に及ぼす影響について検討を加える。国民栄養調査や健康日本21では歩行数が身体活動指標として用いられており,歩行数が健康に及ぼす効果が注目されている。本研究では,「骨粗鬆症予防のための成人疫学調査」:The Japan Population-based Osteoporosis (JPOS) Studyの15年次調査において,閉経後女性を対象として,日常歩行数と「大腿骨頸部」や「腰椎」骨密度(DXA法)との間に関連性があるか否かについて検討を進めてきた。平成23・24年度に,香川県さぬき市,北海道芽室町,新潟県上越市,福島県西会津町の4地域において,3089歳の女性1316名が受診した。主な測定項目は,1活動量計(EW-NK50,Panasonic,3軸加速度センサー内蔵)による歩行数およびEx(メッツ×時間),2DXA法(QDR4500A車載型,Hologic社)による大腿骨頸部および腰椎骨密度,3運動機能(握力,最大歩行速度,Timed Up & Go Testなど)である。平成25(最終)年度には,データ精査および除外基準の確定,統計解析を中心に行った。閉経後10年以上経過し,除外基準に該当せず,かつ全ての測定を終えた者は340名であった。重回帰分析を用いて交絡因子(閉経後年数,体重など)を調整した上で,歩行数およびExが両部位骨密度に対する予測因子となりうるか検討した。その結果,歩行数は両部位骨密度に対する予測因子として選択されなかったが,Exは大腿骨頸部骨密度に対する正の予測因子として選択された。歩行数は歩行の「量」を反映するが,「強度」は反映しない。一方,Exは活動時の3軸加速度をメッツに変換することによって求めるため「強度」を反映する。したがって骨粗鬆症に伴う骨折好発部位である大腿骨頸部骨密度を維持する上では,単に歩行数を増加させるよりも,強度を伴う活動を行うことが重要と思われた。本研究では,平成23年度に実施した「骨粗鬆症予防のための成人疫学調査」:The Japan Population-based Osteoporosis (JPOS) Studyにおいて,中高年女性を対象として,日常歩行数と「大腿骨頸部」や「腰椎」の骨密度(DXA法)との間に関連性が認められるか否かについて検討を進めている。平成23年には,香川県さぬき市,北海道芽室町,新潟県上越市において,5079歳の女性(合計約700名)を対象として測定を行った。現在まで,香川県さぬき市における対象者のデータを基に予備分析を進めている。

閉経に伴う骨密度の減少は,閉経後10年が経過すると緩やかになることから,閉経後10年以上経過した女性90名(69.2±6.3歳)を一次対象とした。身長,体重などの身体特性とともに,アンケート調査にて閉経年齢,牛乳摂取頻度,運動頻度などを調査した。また,活動量計(EW-NK50,Panasonic,3軸加速度センサー内蔵)を用いて身体活動量を測定した。本装置では歩行数を測定するとともに,得られた加速度をMETsに換算後,3METs以上の運動を数値化し,Exとして算出する。骨密度はDXA法(QDR4500A車載型,Hologic社)を用いて大腿骨頸部および腰椎の骨密度を測定した.その結果,大腿骨頸部骨密度は,歩行数とは相関を認めなかったが,活動強度を反映するExと正の相関を認めた。これより,大腿骨頸部骨密度を維持するためには,活動の"量"を表す歩行数よりも,"質"を反映する強度を保つことが重要である可能性が示された。今後は,全ての対象者を含めた分析を行う。平成24年度には福島県西会津町における調査を終えることができたため,当初予定していた国内4地域での調査が終了した。1地域での現地調査は2週間にわたる期間を要し,事前準備も含めてこれまでに多大な労力を費やしたが,今後は得られたデータをコンピュータ上にて解析する作業が中心となるため,順調に進むと思われる。なお,対象者への測定結果に対するフィードバックも郵送にて問題なく行うことができたとともに,研究倫理上の問題も何ら発生しなかった。平成23年度には上記3地域のほかに,福島県西会津町において約330名を対象とする現地調査を予定していた。しかし,西会津町は東日本大震災の被災者の避難先となり,行政もその受入れのため混乱していたため,測定日時を平成24年度に延期した。平成24年2月に,JPOS Studyの実施責任者であり,本研究分担者である近畿大学医学部・伊木雅之教授が西会津町の担当者と打ち合わせを行った。その結果,町の行政も落ち着きつつあるため,平成24年10月4日から14日間の日程で現地調査を実施することになった。平成23年度と同様の研究体制および設備にて調査を実施するため,何ら問題なく調査を行うことが可能と考えている。「9.研究実績の概要」欄に示した研究成果の一部は,本年度,第14回日本骨粗鬆症学会(新潟市)において発表済みであると共に,翌年度(平成25年10月)に開催される第28回日本整形外科学会基礎学術集会(幕張)において発表する。また,これまでに予備解析として,さぬき市における測定データをもとに,日常歩行数が大腿骨頸部骨密度に好影響を与えることを国際学会において発表している。今後は大規模サンプルにおいて同様の分析を行う。日常歩行数の効果が認められた場合には,具体的にどれ位の歩行数を保つことが骨密度維持に貢献するのか提案したいと考えている。平成24年度には福島県西会津町の調査データが加わる。これにより前項「9.研究実績の概要」欄に示した,歩行数やExが大腿骨頸部及び腰椎骨密度に与える効果について,大規模サンプルにおいても認められるか否か検討を行う。さらに,有意な効果が認められた場合には,具体的にどれ位の歩行数やExを保つことが骨密度維持に貢献するのか提案したいと考えている。次年度使用研究費として89,805円の残金があるが,これは,福島県西会津町での対象者数が,当初予定よりも25名減少したため,これらの人数分の活動量計代金の余剰金である。翌年度には100,000円が交付されるため,合算した約190,000円を研究成果発表や出版に使用したいと考えている。
小腸移植における新たな免疫抑制療法-抗ICOS抗体による共刺激分子抑制

「背景と目的」小腸移植は拒絶反応が高頻度に起こり、かつ重症化するためその臨床成績は良好とは言えず、新たな免疫抑制療法が望まれる。一方、リンパ球が血管系とリンパ組織の間を循環する際に、ホーミングに関連する重要な因子がMAdCAM-1である。今回、移植により活性化されたリンパ球のホーミングを阻止する抗MAdCAM-1抗体によるグラフト保護、延長効果をラット小腸移植モデルにて検討した。「方法」DA(RT-1^a或いはLEW(RT-1^1)ラットをドナーに、30cmの小腸をレシピエントLEW(RT-1^1に異所性に移した。移植時にグラフト血管内に抗MAdCAM-1抗体を投与したLEW to LEW(A群)、DA to LEW抗体投与なし(B群)、DA to LEW抗体投与あり(C群)に分けた。グラフト生存期間、6日目の免疫組織所見、採血結果を比較した。「結果」C群ではB群に比し有意にグラフト生存の延長を認めた(p<0.05)。また、6日目のグラフトの病理組織ではB群に比し、C群で絨毛の高さ、粘膜下の厚さ等の腸管の組織構造が保たれていた。蛍光免疫組織染色ではC群でB群に比し、MAdCAM-1の発現が抑えられていた。またフローサイトメトリー、蛍光輝度ヒストグラム分析では、MLN,PPで有意差はなかったものの、グラフト組織でのCD4+ T cell,CD8+ T cellの発現がB群に比して低下していた。Mixed lymphocyte reaction法、及び活性化ケモカインをフローサイトメトリーで測定したところ、C群でもリンパ球の反応性は良好に維持されていた。「結論」ラット小腸移モデルにおいて、抗MAdCAM-1抗体投与によるグラフト延長効果が示唆された。抗MAdCAM-1抗体の投与は、小腸移植における新たな免疫抑制療法の一つとして有用であると思われた。小腸移植の長期治療成績は、他の臓器移植に比し未だ不良であり、依然として強力な免疫抑制療法の開発が望まれ、近年新しい免疫抑制療法として副刺激経路の抑制が注目されている.最近あらたな共刺激分子としてICOS AILIMが発見され、抗ICOS AILIMモノクローナル抗体を用いた免疫抑制療法が注目され、幾つかの臓器移植分野において実験的検討がなされているが、小腸移植については、未だ試みられていない。本研究の目的はラット小腸移植モデルを用いて,抗ICOSマウスモノクローナル抗体を単独、或いは他剤併用して用い,そのグラフト生着に与える効果を検討することである。体重150-250gのDA((RT1^a)雄性ラットをドナーに、LEW((RT1^1)雄性ラットをレシピエントに使用し、エーテル深麻酔下に異所性小腸移植を行った。血管吻合はドナーの腹部大動脈とレシピエントの腹部大動脈を端側吻合し、静脈はドナーの門脈を、レシピエントの下大静脈に端側吻合する。移植腸管の両端を腸ろうとした(Thiry-vella loop)。グループ1(拒絶群):免疫抑制剤を投与しない群。グループ2(抗ICOS抗体投与群):抗ICOSマウスモノクローナル抗体1mg/kg、術当日、術後3,6,9,12日に、静脈内投与する。を作成したが、生存率、拒絶反応の程度に有意の差は見られなかった。今後、他の免疫抑制剤(タクロリムス、FTY720など)を併用し、検討を進めていく予定である。

小腸移植の長期治療成績は、他の臓器移植に比し未だ不良であり、依然として強力な免疫抑制療法の開発が望まれ、近年新しい免疫抑制療法として副刺激経路の抑制が注目されている。最近あらたな共刺激分子としてICOS AILIMが発見され、抗ICOS AILIMモノクローナル抗体を用いた免疫抑制療法が注目され、幾つかの臓器移植分野において実験的検討がなされているが、小腸移植については、未だ試みられていない。本研究の目的はラット小腸移植モデルを用いて、抗ICOSマウスモノクローナル抗体を単独、或いは他剤併用して用い、そのグラフト生着に与える効果を検討することである。体重150-250gのDA((RT1^a)雄性ラットをドナーに、LEW((RT1^1)雄性ラットをレシピエントに使用し、エーテル深麻酔下に異所性小腸移植を行った。血管吻合はドナーの腹部大動脈とレシピエントの腹部大動脈を端側吻合し、静脈はドナーの門脈を、レシピエントの下大静脈に端側吻合する。移植腸管の両端を腸ろうとした(Thiry-vella loop)。グループ1(拒絶群):免疫抑制剤を投与しない群。グループ2(抗ICOS抗体投与群):抗ICOSマウスモノクローナル抗体1mg/kg、術当日、術後3,6,9,12日に、静脈内投与する。を作成したが、生存率、拒絶反応の程度に有意の差は見られなかった。そこで、今回接着分子、ケモカインに着目し、その効果を検討した。また臨床小腸移植における免疫抑制効果についても検討を行った。
都市・地域問題解決のためのネットワーク型ゲーミング・シミュレーターの開発

本研究では、多種多様な役割からなる構造を有し、相互に複雑な拮抗関係にある多様な主体から構成される社会システムに対して、その社会システムの構造刷新を意図した創造的な提案が受け入れられ、社会システムが自己変革を行うための「合意」形成の要件を探る技法として、ゲーミング・シミュレーション技法の洗練化を図る。そのためには、問題状況を、多主体系(poly-agent system)のシステム論を援用して記述・表現することが新たに必要になる。というのは、既存の問題状況を扱うゲーミングモデルを超えてゆくには、より深い基礎への「掘り下げ」が必要であると考えたからである。本研究は、もともとネットワーク型ゲーミングシミュレーターの開発志向の研究申請を行ったものであったが、そののち、その技術的難度や必要資源量は、実装するコンテンツに大きく依存しており、このコンテンツのクラスを規定するより、この「掘り下げ」を先行させた方が得策であろうと考えて、試行錯誤のすえ、研究作業の大部分をこの「掘り下げ」,作業に充てることとした。しかしながら、この「掘り下げ」作業に手間取り、結局2年半を費やすことになった。というのは、この領域は狭義の社会工学にとどまらず、社会学・心理学・法学・経済学に跨る広汎なサーベイを必要としていたためである。本研究で行なった作業は、1970-85年にわが国で報告された都市化コンフリクトの既存ゲーミングモデルの特徴抽出を試み、「利害コンフリクト」と「認知コンフリクト」という2つのコンフリクト側面を抽出するとともに、認知コンフリクトを表記する理論モデルとしてハイパーゲーム理論に言及するものである。さらに、「公正さ」「公正感」の理論検討を踏まえて、これらを実務的に処理する「手続き制度」の意味に迫った。また、ネットワーク型ゲーミングシミュレーターへの実装を念頭に置いて試作したコンテンツ事例として、近未来の問題状況とも言える「TMO対大型店の交渉ゲーミング(TMSG)」ならびに「アシステッド・ネゴシエーション」と「街並み誘導型地区計画策定支援のためのウオークスルー型ビジュアル・システム」に言及する。<(1)ネットワーク型ゲーミング・シミュレーターの設計と開発>___-研究代表者が所属する名古屋工業大学・兼田研究室において、UDP/IPプロトコルを用いたネットワークで相互接続した汎用ゲーミング・シミュレーターのシステム設計を行なった。また、WindowsNT機を1台設置し、クライアント機としてWindows98機6台を設置したLANシステムをベースに、東京工業大学、京都大学、筑波大学を中心として進められている、分散システム開発プロジェクトVirtual Economyへの参加を通じて、JAVAを用い、SVEP(Simple Virtual Economy Protocol)を実装した、社会的交換システムシミュレーターの試作を行なった。このプログラムを改良することにより、コミュニティコンフリクトを扱う汎用ゲーミングシミュレーターの開発が容易に可能になると考えている。また、ゲーミング・モデル記述言語として既存研究成果であるSARALanguageについての資料を入手し、検討を行なった。ポリエージェントシステムにおける、エージェントモデル設計の一環として、歩行者回遊行動モデルの挙動機能設計とシステム試作を行なった。<(2)都市・地域問題状況事例の調査とゲーミング・モデルの設計>___-本年度は、国際未来都市構想プロセス(MFP構想)の精査を行なうとともに、既存モデルの整理・検討を踏まえて、愛知万博会場計画プロセスのゲーミング・モデル設計への含意を探った。その結果、今後設計すべきゲーミング・モデルはエージェント・モデルと親和性が高いものである必要があるとの見解に達した。

本研究では、多種多様な役割からなる構造を有し、相互に複雑な拮抗関係にある多様な主体から構成される社会システムに対し、その社会システムの構造刷新を意図した創造的な提案が受け入れられ、社会システムが自己変革を行なうための「合意」の形成要件を探る技法として、ゲーミング・シミュレーションを取り上げる。この状況は、多主体複雑系(Poly-Agent System)としてモデル化される。この状況の特徴は、提案時においてその全体的意図や、各主体への影響が定まらない(あるいは各主体間の認知バイアスが著しく大きい)点にあり、そのモデル化の際には、既存の合意形成の理論モデル、すなわち(1)随意(利益参画)状況のモデルや、(2)不随意(損失分担)状況のモデルとは異なる、いわば「創造的合意形成」をどのように扱うかが重要となる。そこで本研究は、都市・地域計画づくりで生じるこのような合意形成状況事例に関するゲーミング・モデルを扱い、統制環境下における合意形成の実験・分析が可能なネットワーク型ゲーミング・シミュレーター(NSG)を開発して、研究室に常設する。その上で都市問題・地域問題を事例として新たに設計したゲーミング・モデルを実装し、テスト・プレイを行ないながら知見の積み上げを図る。今年度は前年度に引き続き、ネットワーク型ゲーミング・シミュレーターの整備開発を行うとともに、この上で稼動することを想定した都市・地域問題事例の「コンテンツ」事例モデルの整理を主に行った。事例モデルとして、ここでは、迷惑施設立地を取り上げた。この立地問題において必要なことは、公共性・複数候補地・受益者近接立地・住民参加の原則に基づくことである。そこで今年度は、現在産業廃棄物中間処理施設(以下中間処理施設)立地が予定されている愛知県春日井市松河戸町をケーススタディとして、社会的費用便益分析を用いることによってより規範的な立地解を探るモデルの構築を行った。本研究は、都市・地域計画づくりで生じるこのような合意形成状況事例に関するゲーミング・モデルを扱い、統制環境下における合意形成の実験・分析が可能なネットワーク型ゲーミング・シミュレーター(NSG)を開発して、研究室に常設する。
枯草菌染色体分配に関与するDNA配列と蛋白質因子の探索

最近の目覚ましい研究によって、染色体DNAを積極的に動かす分配装置が細菌にも存在すると考えられるようになった。枯草菌、大腸菌では、この分配装置によって認識されるDNA配列(真核生物のセントロメアと機能的に対応すると考えられている)が、複製開始点(oriC)近くに存在すると推測されている。しかし、その配列はまだ同定されていない。本研究の目的は、このセントロメア配列を同定するとともに分配装置の構成因子を明らかにすることである。我々はこれまでにoriCが枯草菌においてセントロメアとして機能すると考えられる結果を得ている。そこで、この可能性を検討するために、oriC全体を染色体上の異なる位置に移した菌株を作成し、その染色体分配の様子を観察した。その結果、oriCの代わりにプラスミドを同位置に組み込んだoriC欠失株が高頻度で無核細胞を放出するのに対して、oriC移動株は野性株と同様にほとんど無核細胞を放出しなかった。この結果は、oriC移動株では染色体分配がほぼ正常に行われていることを示唆するとともに枯草菌ではoriC内の配列がセントロメアとして機能する可能性を強く示唆している。次に、枯草菌smc遺伝子の機能解析を行った。この遺伝子は真核生物から原核生物まで広く保存されているが、原核生物における解析例はない。また、大腸菌の染色体分配に必須なMukB蛋白と同様にモーター蛋白質に特徴的な構造を持っている。枯草菌smc遺伝子の欠損変異株を作成して解析した結果、この遺伝子は染色体の分配及び凝縮に必須であることが明らかになった。原核生物の染色体凝縮はこれまでほとんど研究されていないので、我々の研究をきっかけにこの分野の研究が大いに進むと期待できる。一方、その染色体分配における役割については、染色体凝縮異常に伴う間接的効果によるものか或いは分配装置の一員としても機能しているのかまだ結論が出ておらず、さらに解析が必要である。
「性病」と帝国―ロシアから日本への「検黴」制度の伝播とその後―

平成20年度より平成23年8月まで(途中、出産・育児による中断あり)の約3年間に亘る本研究では、医療・衛生の観点より「帝国」を捉えなおすことを目的とし、特に、ロシアから日本へと伝播された「検黴」(梅毒検査)を手がかりに、「性病」のあり方を考察してきた。最終年度である本年度(平成23年4月8月)は、幕末の長崎で日本初の検黴を実施したロシア艦隊がその後、1890年代にいかなる「梅毒との闘い」を繰り広げたのか、ロシアにおいて収集した史料を分析することで明らかにし、その内容を論文としてまとめた。日本最初の検黴以後も、ロシア艦隊は継続して<長崎の梅毒>を憂慮しており、特に、<秘密売春(私娼)>目を向け、その取締りを長崎当局に要請していた。一方で、注目すべきことは、同時に、<売り手>である長崎の女性のみならず、<買い手>であるロシア水兵に対する管理も本格化していたことである。1890年代、ロシアでは梅毒蔓延対策をめぐり梅毒学者や医師などが参加する全国規模の大会が開催され、子孫の絶滅危機という梅毒を<国民病>とする語りによって農村での梅毒蔓延の危険性が訴えられた。その時、下級軍人(兵士)には<帝国全土への梅毒の散布者>というラベルが貼られ、罹患者の洗い出しのため、病に対する差恥心を捨てて病を自白し医師の治療を受ける必要性が教育されるとともに軍務生活中の自律が強く求められたのである。その際、下級軍人には、梅毒は都市の売春婦との性的関係により感染するものの、帰郷後の農村では性的関係以外の経路で家庭、子孫に感染させると教えられた。かような軍医による医学的語りは、<都市の性病>、<農村の生活習慣病>としての梅毒像を結んだのである。本研究は、西欧から日本、日本からその植民地(朝鮮・台湾・満州)へとグローバルに連鎖していった「検黴」(梅毒検査)制度を手がかりに「性病」のありようを考察し、帝国医療おける「性病」の地位、特殊性を明らかにし、医療・衛生の観点より「帝国」を捉えなおすことをめざすものである。本年度は、九月より十月にかけて、ロシアのサンクトペテルブルグ、モスクワの文書館および図書館において関連史料の調査を実施し、長崎にて梅毒検査を伝えたとされるリハチョーフ艦隊の医療責任者メルツァーロフの「航海医学日誌」を発見した。この史料は、従来、注目されてこなかかった貴重な史料であり、ロシア艦隊医師が医学的観点より開港期の日本を如何に認識したのかを示す重要な史料として評価できる。この史料の考察の結果、以下のことが判明した。メルツァーロフの艦隊医師としての活動には、ロシア海軍のアジアにまで及ぶ遠洋航海の初段階にあってロシア帝国空間を生産する「医学の地理学」という学知としての重要性が見出せる。日本への検黴の導入は、ロシア帝国の空間の広まりを意味するものであったといえるのである。メルツァーロフが長崎港において行った梅毒対策(「梅毒との闘い」)は、道徳という言説による開港場長崎の知の支配であった。彼は道徳を基準として各寄港地、各地域、各国を序列化する梅毒の地誌を作成し、特に日本を梅毒の顕著な「不道徳な国」として色ぬったが、それは梅毒という伝染病の克服が「極東」進出の鍵を握る重要なファクターのひとつとして艦隊医師の眼に映っていたことを意味する。メルツァーロフは、梅毒感染の広まりを克服するために道徳言説により日本を更生の対象として地図上に徴を付したが、それは開港場長崎(日本)の知の支配といえるものであった。本年度の研究目的は、ロシア帝国の医療の一端としての在長崎ロシア海軍病院(1860年より1904年まで存在)の医療について解明することであり、具体的には、ロシア艦隊所属軍医の地位、在長崎ロシア海軍病院における医療実践の実態を明らかにすることであった。とりわけ、長崎にて検黴を伝えたとされるリハチョーフ艦隊の医療責任者メルツァーロフの「航海医学日誌」を中心に、彼が在長崎ロシア海軍病院においていかなる医療実践を行ったのか考察した。その結果、メルツァーロフが日本で「拡大」している梅毒に非常に強い関心を寄せ、その治療実践についても他の病気とは比較にならないほど特に詳しく記述していたことが判明した。梅毒に対し強い関心(治療実験、蔓延の原因)、日本の梅毒への危機感を抱いていたといえる。メルツァーロフの梅毒に対する医療実践の記録の特徴は、治療対象が男性のみに限定されており、さまざまなメソッドが試用されていることである。女性の治療は海軍医学において重要性が低いと判断され病原視されたのであり、このことはロシア艦隊が日本で初めて梅黴を現地の日本女性に実施するに至ったことと深い関連がある。また、長崎における治療実践では、アジアにおける熱病との合併症治療の重要性が発見された。当時、ロシアの海軍医学において梅毒対策の重要性が叫ばれ始めており、かようなメルツァーロフの医療実践とその際のまなざしは、ロシア海軍のアジアにまで及ぶ遠洋航海の初段階にあって、その後のロシア海軍医学、そしてロシアの帝国医学のあり方に寄与する実践であった位置付けることができる。