hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＣＲＰＳにおけるメタロチオネイン欠損と疼痛の関連の検討

そのため、メタロチオネインの減少が酸化ストレスによるものかを検討するために、酸化損傷DNAに対する抗体を用いてCRPS患者末梢神経及び新鮮遺体末梢神経の免疫染色を行った。しかしながら、両末梢神経における酸化損傷DNAの明らかな差は認められなかった。これまでに本研究では神経障害性疼痛モデル動物である坐骨神経部分結紮ラットを用いた実験で、疼痛行動の増加に伴い結紮部周囲でメタロチオネインが減少していくこと、モデルラットの結紮部周囲へのリコンビナントメタロチオネインの投与により疼痛行動が減少することなどを見出してきた。これらの結果より、メタロチオネインが神経障害性疼痛の発生に深く関与していることが強く推察された。生化学坐骨神経部分結紮ラットにメタロチオネインを投与することにより疼痛行動が改善することをvon Freyテスト及びHargreavesテストにより確認できた。また、坐骨神経部分結紮ラットでは時間経過に伴いメタロチオネインの発現量が減少していくこと、その減少がメタロチオネイン投与により改善することを見出した。さらに、結紮部周辺での神経再生マーカー及び炎症マーカーが変化することも見出した。坐骨神経部分結紮ラットにメタロチオネイン投与することにより疼痛行動が改善することをvon Freyテスト(触覚性アロディニア)及びHargreavesテスト(温熱性痛覚過敏)の2種類のテストにより確認できた。さらに、坐骨神経部分結紮ラットでは時間経過に従って結紮部の近位及び遠位でメタロチオネインが減少していくことも免疫組織染色により確認できた。今後は、メタロチオネインの疼痛行動に対する効果を検討するためにメタロチオネインの効果の用量依存性及び疼痛症状出現後のラットに対するメタロチオネインの効果を検討する。今後は、メタロチオネインの疼痛行動に対する効果をさらに検討するために、1)メタロチオネインの疼痛行動への効果の用量依存性の検討、2)疼痛症状が十分に現れたモデルラットの安定した作製とそのモデルラットへのメタロチオネインの投与実験を行う。また、メタロチオネインI/IIのノックアウトマウスを入手済みであることから、進行状況によってはこのノックアウトマウスの疼痛に関する検討も行う。該当なし
相模湾沿岸域に優占する渦鞭毛藻類Ceratium furcaとC.fususの増殖特性に関する研究

これまで既存の培地を用いた渦鞭毛藻類Ceratium 2種の室内培養実験では、両種をうまく成長させることができなかった。本研究では、栄養塩強化培地であるT培地を希釈する方法を用いてC.furcaとC.fusus 2種を野外より単離培養し、保存株を確保することが可能となった。その両種の株を用いて、水温、塩分、光環境、栄養塩類の濃度などの生理生態学的な特性を検討した。室内実験による2種の増殖特性において、C.furcaの最適な増殖応答は水温が18-28°C、塩分が17-34PSU、光量が180-800μmol m^<-2>s^<-1>、C.fususでは水温が26-28°C、塩分が24-30PSU、光量が180-800μmol m^<-2>s^<-1>でありC.furcaより最適環境レンジが狭かった。一方、増殖に適応できる環境レンジは、2種とも非常に類似しており、水温が12-30°C、塩分が15PSU以上、光量が10-1200μmol m^<-2>s^<-1>(本実験の最大光量)の範囲で増殖が可能であったが、>1000μmol m^<-2>s^<-1>の強光下では、2種ともに光阻害が認められた。2種の栄養塩類の応答に関しては、非常に低濃度でも増殖可能であり、2種の半飽和定数は、NとPがそれぞれ、0.5μMと0.05μM以下であることが明かとなった。また、2種ともPよりもNが豊富な実験区において、良好な増殖を示し、C.furcaではNP比が高いほど顕著な増殖が認められた。また、C.furcaは、NO_3に関しては、1000μMの極めて高濃度条件下においても増殖が可能であった。一方、NH_4,とUreaに関しては、それぞれ20μMと60μMという比較的低濃度条件下においては適応できず死滅し、NとPがまったく存在しない対照区においては、増殖が認められなかった。Ceratium2種の日周鉛直移動能、遊泳速度、細胞分裂周期による細胞体積の変化及びその時の形態変化に関して室内実験による検討を行った。Ceratium furcaは、顕著な日周鉛直移動能を有し、15:00-16:00時から下降を開始し、18:00時には底層に集まり、03:00時まで底層付近に分布が集中した。その後再び上昇を開始し、調査翌日の09:00時には90%以上の個体が表層付近に集積していた。また、本種は、表層付近が強光の際には亜表層に移動する傾向が認められた。本種の遊泳速度は、昼間に速く、底層にとどまる夜間を中心に最も低く、再び表層に向かう03:00時以降早くなる傾向が認められた。その間、03:00-06:00時には細胞分裂が観察され、細胞体積は細胞分裂直前である03:00時に最大となり、多くの細胞が分裂する時間帯には減少した。また、本種の日周鉛直移動には、一定の細胞分裂周期と遊泳速度の変動も密接に関わっている可能性が強く、その内在リズムは不適な物理環境変化を回避することに役立っ生態学的戦略であるものと考えられた。一方、C.fususに関しては、C.furcaに認められるような顕著な日周鉛直移動は観察されず、遊泳速度も低くほぼ一定であった。細胞分裂周期は、C.furcaと同様、一定の時刻に分裂が起こり、それに伴う細胞体積の変化も明瞭に観察された。

また、2種ともPよりもNが豊富な実験区において、良好な増殖を示し、C.furcaではNP比が高いほど顕著な増殖が認められた。また、C.furcaは、NO_3に関しては、1000μMの極めて高濃度条件下においても増殖が可能であった。一方、NH_4,とUreaに関しては、それぞれ20μMと60μMという比較的低濃度条件下においては適応できず死滅し、NとPがまったく存在しない対照区においては、増殖が認められなかった。Ceratium2種の日周鉛直移動能、遊泳速度、細胞分裂周期による細胞体積の変化及びその時の形態変化に関して室内実験による検討を行った。Ceratium furcaは、顕著な日周鉛直移動能を有し、15:00-16:00時から下降を開始し、18:00時には底層に集まり、03:00時まで底層付近に分布が集中した。その後再び上昇を開始し、調査翌日の09:00時には90%以上の個体が表層付近に集積していた。また、本種は、表層付近が強光の際には亜表層に移動する傾向が認められた。本種の遊泳速度は、昼間に速く、底層にとどまる夜間を中心に最も低く、再び表層に向かう03:00時以降早くなる傾向が認められた。その間、03:00-06:00時には細胞分裂が観察され、細胞体積は細胞分裂直前である03:00時に最大となり、多くの細胞が分裂する時間帯には減少した。また、本種の日周鉛直移動には、一定の細胞分裂周期と遊泳速度の変動も密接に関わっている可能性が強く、その内在リズムは不適な物理環境変化を回避することに役立っ生態学的戦略であるものと考えられた。一方、C.fususに関しては、C.furcaに認められるような顕著な日周鉛直移動は観察されず、遊泳速度も低くほぼ一定であった。細胞分裂周期は、C.furcaと同様、一定の時刻に分裂が起こり、それに伴う細胞体積の変化も明瞭に観察された。
放射線に関する教育支援のための環境放射線レベルマップの作成

新学習指導要領において放射線に関する教育が実施されることになったことを受けて,学校現場では,その教育方法について模索しているのが現状である。これまでの出前授業等における経験から,放射線が身の回りに存在することについて理解を助けるためには,実際に測定した生きたデータを提示することが有効であることが明らかで,従来から,過去に作成した熊本市内の環境放射線レベルマップを用いてきた。本研究は,放射線教育支援のためのマップを再構築・公開することで,中高生の興味を引き出し,放射線教育の向上に資することを目的として実施した。本研究では,国土地理情報システム(GIS)を用いて、放射線量と人口分布並びに地質や人口構造物(商店街やトンネル等)との関係を図示する環境放射線レベルマップを作成・公開した。この環境放射線レベルマップを教育現場で利用することで、中高生等に対して身の回りの放射線量を体感させるとともに、環境放射線レベルは、地質の違いによるものの他、人口構造物の種類や規模によっても違いが出ることを説明できる。また、放射線の性質を説明する資料としても有効に機能する。さらに、万一の原子力災害が発生した場合の影響の度合いを評価する資料としても活用できると考える。本研究の成果は、平成26年度熊本大学総合技術研究会等で発表した後、本学アイソトープ施設ホームページ上で公開した。
量子ドットの近藤効果における電子コヒーレンス

近藤領域にある量子ドットと超伝導電極の接合系の電気伝導について研究を行っている。超電導体電極の超電導ギャップが大きくなるにつれて、電極電子と量子ドット内の電子の間のコヒーレントな結合である近藤状態が抑制されていく。この様子を、超電導ギャップが近藤温度に近い場合について、量子ドットの電子状態密度およびコンダクタンスを計算することによって調べた。超電導ギャップがゼロから大きくなるにつれて、量子ドット電子の状態密度の主要なピークである近藤共鳴状態が、電極のフェルミ面の上側から下側に徐々に移動していくことがわかった。これは量子ドットの基底状態が、近藤状態(スピン一重項)から、スピン2重項へと遷移していることを示している。また、超電導ギャップ近傍にもピーク構造が現れる。このピークは、近藤効果と超電導が拮抗していることを反映していると考えられる。コンダクタンスは、2つの電極の間を電子とホールが行き来する多重Andreev反射により、常伝導体のコンダクタンスの表式とは異なる。すなわち、フェルミ面での量子ドットの透過率のみでは決まらないことがわかった。系を記述するのに電極はBCSモデルを採用し、量子ドットおよび量子ドットと電極相互作用はAnderson模型のSlave Boson理論を採用した。伝導特性をKeldyshGreen関数法を用いて解析した。なお、4/1-7/13の期間、Ben-Gurion大学物理学科にて研究に従事した。今年度は以下の二点について研究を行った。まず磁場中の閉じた量子ドットにおける断熱量子ポンプについて考察した。量子ドットに、ゆっくりと周期的に時間変化する磁場とトンネル接合を与えた場合に、1周期後に系はもとの状態に戻るが、その間に向きスピンと下向きスピンそれぞれ最大で単一電荷が流れることがわかった。この最大値は量子ドット内で自発磁化が発生すると抑制される。上向きスピンと下向きスピンのポンプ電荷は一般に異なり、電荷ポンプとスピンポンプが独立であることがわかった。また両者は磁場の振幅により調整することができ、振幅の選び方により,電荷ポンプなしのスピンポンプが得られる。この系を記述するのにAnderson模型の平均場近似採用し、時間依存を散乱行列法を用いて計算した。次に、近藤領域にある量子ドットと超伝導電極の接合系の電気伝導について議論した。特に超伝導体がp波の場合を、通常のs波の場合と比較しながら考察した。超伝導-ドット-導体接合系での有限バイアス電圧下の電気伝導--電流・電流ゆらぎ(ショットノイズ)・ファノ因子--を計算した。近藤温度が超伝導ギャップよりも充分大きい場合には、p波とs波の違いはみられないが、近藤温度が小さくなるに従って両者の違いが顕著になる。p波超伝導体では、Mid-gap stateと近藤共鳴状態が強く結合し、s波の場合に比べて、超伝導による近藤効果の抑制が起こりにくくなっていることがわかった。また、超伝導-ドット-超伝導接合でのJosephson電流の位相差と温度依存性について調べた。p波の場合には、s波の場合と異なり絶縁体薄膜接合のJosephson電流特性に類似していることがわかった。この系を記述するのにAnderson模型のSlave Boson平均場理論を採用し、伝導特性をKeldysh Green関数法を用いて解析した。
未利用海洋資源の酸塩基特性を活かした組み合わせ生物吸着法による有価金属回収

北海道・東北地域において豊富に獲れる海産物のうち、現在廃棄されている昆布などの海藻類の仮根や、貝殻などの未利用海洋資源の利活用を目的とし、これらの酸塩基特性を生かした組み合わせバイオソープション(生物吸着)法による金属イオン吸着剤の開発を行う。溶液のpH変化に伴うイオン交換平衡のpH依存性を利用した新規金属イオン分離プロセス開発を目指す。
CO・GOに伴う新しい学校歯科保健活動の評価について

学校歯科健診に「CO・GO」が導入されたのを契機に、新しい学校歯科保健活動の試みとして、学校-児童生徒-地域の診療所の三位一体の活動を展開している。本活動を評価するため、児童生徒の保護者及び歯科診療所に質問調査を行った。その結果、歯科診療所側では、保護者の「CO・GO」に対する理解度を約70%と捉えた。学校健診時のCO検出は、「判定に迷う時はCOとする」が定着化した。診療所の精査後の対応として、「保健指導・歯磨指導」、「CO・GOの説明」、「経過観察」、「予防処置(フッ素塗布・シーラント)」の実施が主体で、治療から予防へとシフトし、地域のニーズ即した歯科保健・医療の連携活動がなされるようになった。保護者側の受け止め方では、歯科診療所の対応に一定の理解と評価を示したが、「CO・GO」の理解は不十分で、このことが子供の生活習慣の行動変容を阻止する要因と推察された。次に、「CO」導入後の6年間の「CO」及びう蝕罹患状況の経過から、新しい学校歯科保健活動を総合的に評価した。その結果、米沢市の小学校(18校)、中学校(8校)の学校単位のCO保有者率は、年次増加と学校間の格差が認められた。これは、学校健診の現場でのCOの検出の難しと、COを精密検査結果に基づき処置方針を決定するという指導が理解されてきた結果である。またH10年度以降、COの精密検査の結果、健全歯として判定される傾向が強くみられた。これは前述したCO保有者率の増加と、新しい学校歯科保健活動の健診システムの定着が、COの検出を容易にしたことによると推察された。米沢市のH11年度の中学1年生(12歳児)のDMFT指数は2.75歯と全国値(H11;2.92歯)より低く、西暦2000年の歯科保健目標値(3歯以下)をも達成した。これはCOに対する本活動の導入が、児童・生徒のう蝕経験歯数の減少に寄与した結果と推察される。学校における歯・口腔の定期健康診断をスクリーニングとして捉え、COおよびGOに対し精密検査と事後指導の受診を勧める「歯科受診のすすめ」を配布し、その対応を地域歯科診療所において行う活動を実施している。そこで、各診療所での精査やCO・GOの対応等について、歯科診療所毎にアンケート調査を実施し評価・解析した。1.歯科診療所に来院した患児や保護者のCO・GOの理解は約70%であった。2.学校健診時のCO検出では「CかCOの判定に迷う時はCOとする」が定着、探針の使用が減少など齲蝕検出に変化が起きている。3.精査後のCO・GO者の対応では「歯磨指導」「CO・GOの説明」「経過観察」「フッ素塗布」「シーラント」の順の割合で行われていた。4.各診療所の変化では「診療形態が変化した」が70%、その内容は「保健指導」「説明」や「予防処置」が増えた。また、従業員の変化では「保健指導」と同時に「指導の勉強」や「スケーリングの増加」に変化が見られた。5.学校歯科保健対策である本事業活動は多数の診療所が「有効」と認めていた。これらの結果踏まえ、各診療所での歯科診療形態を治療から予防へとシフトし、地域のニーズ即した歯科保健・医療の連携活動が重要である。

本学校歯科保健事業活動を児童生徒の保護者の受け止め方を知るために、小・中学生約5000名を対象に質問紙調査を行った。1.「歯科受診のすすめ」を配布された保護者の内容の理解では約70%であった。2.配布後の受診状況は全体の約70%が受診していたが、学年が上がる毎に減少、また歯科診療所での対応では、約7割の者に保健指導が実施されていた。3.歯科受診後の子供の行動変化では、各学年で4割強の変化に止まっていた。4.歯科受診後の行動変化の有無によるおやつの買い置き状況や就寝時の飲食状況を観察すると、「変化有りの者」に、おやつの買い置き・就寝時の飲食が減少傾向にあった。以上のことから保護者へのCO・GOについての理解が不十分であるのが現状で、このことが子供の生活習慣の行動変容を阻止する要因と推察された。学校歯科健診に「CO・GO」が導入されたのを契機に、新しい学校歯科保健活動の試みとして、学校-児童生徒-地域の診療所の三位一体の活動を実施し、その評価を得るため児童生徒の保護者及び歯科診療所に質問調査をした。その結果、歯科診療所側では保護者の「CO・GO」に対する理解度は約50%と厳しい評価をするのに対し、保護者側は歯科診療所の対応に一定の理解と評価を示した。今後、学校健診の場や歯科診療所での精密診査を通して、児童生徒、保護者の「CO・GO」に対する理解度を高めるため、啓発・啓蒙活動を実施することが重要課題の一つと考えられた。次に、「CO」導入後の6年間の「CO」及びう蝕罹患状況の経過から、新しい学校歯科保健活動を総合的に評価した。その結果、米沢市の小学校(18校)、中学校(8校)の学校間のCO保有者率の年次的増加が認められ、かつ診査(学校)間の格差がみられた。これは、当初学校健診現場でのCOの検出の難しさによるものと考えられた。また、COの事後指導として、精密検査結果に基づき処置方針を決定する保健指導の定着化が、COの検出率を増加させたと考えられた。COの精密検査結果では、H10年度以降健全歯として診断される率が増加した。これは、診査者の経験に加えて、新しい学校歯科保健システムの確立が、COの検出を容易にしていることを裏付けている。さらに、学校健診でCと診断された歯が、精密検査で臨床的う蝕と判定される一致率は7080%であった。これは、学校歯科健診の物理的環境条件を考えると、この程度の範囲は予想されることで、結果的に2次健診の必要性及び重要性が示唆される。米沢市の中学1年生(12歳児)のDMFT指数は2.75歯と全国値(H11;2.92歯)より低く、西暦2000年の歯科保健目標値(3歯以下)をも達成した。児童生徒のう蝕経験歯数の減少に、COの導入、加えて本活動の定着が大きく寄与していることが示唆された。
解読力を測定する日本人用課題遂行型テストの開発

本研究では,他者の感情,意図,状況などを読み取る「解読力」を測定するための,日本人用の課題遂行型テストを作成する。課題遂行型テストとは,実際に刺激を呈示され,その刺激人物の感情状態や意図等を判断する形式のテストである。解読力を測定する課題遂行型テストは国外には存在するが,刺激人物が欧米人であるため日本人の解読力を測定するテストとして最適であるとは言えない。そこで,日本人を刺激人物とした日本人用のテストを作成する。
NPPVを受けた急性呼吸不全患者の装着体験と装着継続の為の アセスメントツール開発

本研究の目的は、非侵襲的陽圧換気療法(以下NPPV)を受けた急性呼吸不全患者において、NPPV中の患者の体験や思いを明らかにし、NPPVを継続していく上で必要とされる看護支援を行うためのアセスメントツールを開発することにある。そこで平成22,23年度は、本研究で最も重要なNPPVを装着した経験のある患者からのデータ収集を中心に行った。まずは、国内外のNPPVの現状を文献検討すると共に、急性期においてNPPVを使用している研究フィールド(2施設)を確保し、急性呼吸不全でNPPVを断続的に受けた患者を対象として、NPPV装着での患者の体験や思いに関して、入院中の身体的精神的に安定した時期に半構成的面接を6名の患者に対して行った。データ収集や分析(平成24年度)は、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチにより継続比較分析を行い、NPPV装着での患者の体験や思いを結果図で提示し、学会発表を行うことで結果の周知をした。本研究の目的は、2点ある。1つ目として、非侵襲的陽圧換気療法(以下NPPVと略す)を受けた急性呼吸不全患者において、NPPV装着での患者の体験や思いを明らかにすることであり、2つ目として、本研究の目的1で得られた結果と研究代表者の筆頭原著論文である「急性呼吸不全患者への非侵襲的陽圧換気療法(NPPV)継続のための看護師の臨床判断に関する研究」で得られた結果とを比較して看護方略を検討し、NPPVを継続していく上で必要とされる看護支援を行うためのアセスメントツールを開発することにある。そこで本年度は、本研究で最も重要なNPPVを装着した経験のある患者からのデータ収集を中心に行った。まずは、国内外のNPPVの現状を文献検討すると共に、急性期においてNPPVを使用している研究フィールド(2施設)を確保した。その後、研究倫理審査委員会の承認を得て、急性呼吸不全でNPPVを断続的に12時間以上受けた患者を対象として、NPPV装着での患者の体験や思いに関して、入院中の身体的精神的に安定した時期に半構成的面接を6名の患者に対して行った。1回あたりの面接時間は2129分であり、総面接時間は154分であった。今後は、得られたデータを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチにより継続比較分析を行うことで、さらにデータ収集を進め飽和化を目指す。そしてNPPV装着での患者の体験や思いを明らかにした後(構造化後)、NPPVを継続していく上で必要とされる看護支援を行うためのアセスメントツールを開発していく予定である。今後、さらなるデータ収集かつ分析を進め、NPPVを継続していく上で必要とされる看護支援を行うためのアセスメントツールを開発していく予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
神経変性疾患における新規の神経栄養因子パーセフィンの病態に関する分子病理学的研究

GDNFはドパミン神経細胞の栄養因子として同定されたグリア細胞由来の神経栄養因子である。最近、GDNFのアミノ酸配列と相同性を有する新規の栄養因子として、ナツーリン、ついでパーセフィンが発見された。パーセフィンはドパミン含有ニューロンの培養状態での生存を促進する作用を有し、これらのニューロンの6-水酸化ドパミン毒性に対する保護作用を有することが見いだされた。さらに、パーセフィンは培養さ運動神経の生存も促進し、生体では坐骨神経切除後の運動ニューロンの生残を促進することも確認された。これらの知見から、パーセフィンはドパミン神経が変性するパーキンソン病、運動神経が変性する筋萎縮性側索硬化症などの原因不明で治療法の確立していない神経変性疾患でのパーセフィン分子の病態変化の研究が必要と考え、平成11年度から12年度にかけて検索した。平成11年度において、パーセフィン分子のアミノ酸配列のN端とC端の中で、GDNFなどと相同性のない部分配列についての合成ペプチドを作製した。このペプチドをKLHとMBSをもちいてコンジュゲートし、これを免役原とし、平成11年度から平成12年度にかけて家兎に免疫することを試みた。これまでの、当研究室でのNerve growthfactorとBrain-derived neurotrohicfactorでの抗体作製の経験から、これらの神経栄養因子については、月1回の免疫で12回あまり追加免疫を繰り返すことにより、十分な抗体価をもつ抗血清を得られることが、判明している。しかし、2年あまりのブースターにもかかわらず、C末端とN末端のいずれについても、これまでのところ十分な力価のある抗体は得られなかった。さらに、引き続いて免疫をくりかえす必要があるが、これは終了し、パーセフィン分子の他のアミノ酸列の部位の合成ペプチドをもちいての抗体作製を試みる方針へ変更することとした。十分な力価が得られなかった理由はあきらかではない。GDNFファミリーの神経栄養因子とNerve growthfactorファミリーの神経栄養因子の分子立体構造の差や細胞内での存在様式の差などを理由として推測している。グリア細胞由来神経栄養因子(GDNF)はドパミン神経細胞、脳神経細胞や脊髄前角細胞などの運動神経に対して栄養因子として作用する。最近、GDNFとアミノ酸配列に40%程度の相同性を有する新規の栄養因子としてナツーリン、ついでパーセフィンが発見された。この中で、パーセフィンは中脳のドパミン含有ニューロンの培養状態での生存を促進する作用を有し、また培養運動ニューロンの生存の促進、座骨神経切除後の運動ニューロンの生残を促進することも明らかにされた。これらの知見から、パーセフィンはドパミンニューロンが変性するパーキンソン病、運動ニューロンが変性する筋萎縮性側索硬化症などの原因不明で治療法の確立していない神経変性疾患でのパーセフィン分子の病態変化の解明が必要と考えた。本研究では、パーセフィンの神経変性疾患での病態生理を解析するために、パーセフィンの抗ペプチド抗体を作製し、ヒト剖検脳を免疫組織化学的に検索する。本年度は抗パーセフィン抗体を作製した。得られた抗体はウェスタンブロットにてラット脳ホモジェネートについて、単一バンドを反応することが明らかとなった。本抗体をアフィニティ精製したのち、ラット脳での免疫組織化学的局在を検討した。その結果、パーセフィンはラット脳内では、神経細胞と神経終末に局在することが明らかとなった。次年度は本抗体をもちいて、第1に正常対照例の剖検脳において、パーセフィンの免疫組織化学的局在をあきらかにする。ついで、パーキンソン病と筋萎縮性側索硬化症の剖検脳についてであり、それぞれ、基底核と脊髄前角細胞を主たる検討部位として、形態変化について、定性的、定量的に検索する。これらの検討の結果から、パーセフィンとこれらの神経変性疾患との因果関係の有無を調査する。

さらに、引き続いて免疫をくりかえす必要があるが、これは終了し、パーセフィン分子の他のアミノ酸列の部位の合成ペプチドをもちいての抗体作製を試みる方針へ変更することとした。十分な力価が得られなかった理由はあきらかではない。GDNFファミリーの神経栄養因子とNerve growthfactorファミリーの神経栄養因子の分子立体構造の差や細胞内での存在様式の差などを理由として推測している。GDNFはドパミン神経細胞の栄養因子として同定されたグリア細胞由来の神経栄養因子である。最近、GDNFのアミノ酸配列と相同性を有する新規の栄養因子として、ナツーリン、ついでパーセフィンが発見された。パーセフィンは中脳腹側部のドパミン含有ニューロンの培養状態での生存を促進する作用を有する、さらにこれらのニューロンの6-水酸化ドパミン毒性に対する保護作用を有することが見いだされた。さらに、パーセフィンは培養された運動ニューロンの生存も促進すること、また、生体においては坐骨神経切除後の運動ニューロンの生残を促進することも確認された。一方、パーセフィンは末梢神経系には栄養因子作用をもたないことも見いだされ、中枢神経系が主な作用の場と考えられた。これらの知見から、パーセフィンはドパミンニューロンが変性するパーキンソン病、運動ニューロンが変性する筋萎縮性側索硬化症をふくめた原因不明でいまだ治療法の確立していない各種の神経変性疾患でのパーセフィン分子の病態変化の研究が必要と考えた。これまでに、パーセフィン分子のアミノ酸配列のN端とC端の中で、GDNFなどと相同性のない部分配列についての合成ペプチドをKLHとコンジュゲートして抗原とし、家兎に免疫することを試みている。しかし、これまでのところ、十分な力価のある抗体は得られていない。さらに、引き続いて免疫をくりかえす必要があるが、パーセフィン分子の他のアミノ酸列の部位の合成ペプチドをもちいての抗体作製を試みる必要も考えられる。
高齢ドライバー在宅運転トレーニングシステムの開発

高齢・認知症ドライバーによる交通事故の増加が社会問題になる一方、高齢化の進む山間部では自家用車への依存度が上昇している。そこで、高齢ドライバーの運転技能維持、向上に有用な対策が望まれている。本研究では、高齢者がゲーム感覚で実施できる運転トレーニングシステムを開発し、その効果を医学、工学、心理学といった幅広い分野の専門家で検討した上で、運転技能向上、認知機能回復などの効果がより高まるように改良を行うことを目的とする。本年度は、運転トレーニングシステムを用いた運転訓練の被験者に対して、認知機能検査、安全運転ワークブックによる危険運転度および補償運転度チェックを定期的に行った。その結果、認知機能が大幅に低下している(認知症が疑われる)一部の高齢者を除き、繰り返しの運転トレーニングによって運転能力の上昇が見られるのみでなく、認知機能および補償運転度の上昇、危険運転度の減少が顕著にみられることが明らかとなった。さらに、ドライビングシミュレータ運転中のアクセルペダルの動きを生体ゆらぎの観点から分析した結果、認知機能の推定が可能であることも明かとなった。なお、本年は分析時間の関係から、ドライビングレコーダによる運転データに関しては、交差点での挙動(一時停止の有無、制動時間など)に関するデータのみを運転能力評価に使用したが、今後はレーンキープ能力、車間キープ能力なども分析し、運転トレーニング効果の検証に用いる予定である。そこで、高齢者がゲーム感覚で実施できる運転トレーニングシステムの開発を目指し、科学警察研究所において大型ドライビング・シミュレータを用いた運転技能調査用に開発された模擬走行シナリオ(ミラーを確認して周囲の車両の配置を把握し、ハンドル操作により危険を回避するシナリオ)を在宅で利用可能な簡易なシステムへ移植(プログラムの改良および操作系の開発)することにより、簡易型ドライブシミュレータを製作した。さらに、製作した簡易型ドライブシミュレータと従来の大型ドライブシミュレータとの乗り比べ実験を行い、以下の知見が得られた。・操作系の性能・形状が実車とは大幅に異なる簡易ドライブシミュレータによるトレーニング効果が、操作系が実車同様である大型ドライブシミュレータに引き継がれていることより、簡易ドライブシミュレータを使った運転トレーニングが実車運転の際に効果を示す可能性があることが明らかとなった。・同一の実験参加者の回避成績は、簡易ドライブシミュレータおよび大型ドライブシミュレータのどちらで実験しても近い値を取り、我々が開発した簡易ドライブシミュレータが危険な高齢ドライバーを発見するためのツールとして使用可能なことが明らかとなった。本年度は、昨年度開発した簡易ドライビング・シミュレータを使い、富士河口湖町の高齢者ドライバーを対象とした性能評価試験を実施し、70、80歳代の高齢者ドライバーはドライビング・シミュレータの操作そのものが非常に困難であることが明らかとなった。そこで、ドライビング・シミュレータ自体に慣れるための7分間の練習走行を開発して運転トレーニングシステムに追加した後、再度、高齢者を対象とした性能評価試験を実施したところ、80歳代の高齢者であっても、我々の開発したシミュレータを実車同様に運転可能なことが明らかとなった。また、埼玉工業大学において、非高齢者(大学生および大学院生)を対象としたトレーニング効果測定実験を実施し、2週間に1回という低頻度でのトレーニングによっても運転成績が上昇すること、日常の自動車運転頻度と運転中の脳波に関連があることが明らかとなった。また、免許を持たない者に対しては、トレーニング効果が現れないことも明らかとなった。
がん遺伝子産物の機能とシグナル伝達の異常

1.がん関連遺伝子群の解析(i)、受容体型チロシンキナ-ゼ遺伝子c-ros-1およびfltの構造と機能プロトオンコジンc-ros-1遺伝子cDNAの全構造を世界に先がけて明らかした。その結果、c-ros-1はショウジョウバエの複眼の分化に関与するsev遺伝子産物と種々の点で構造類似性を示す巨大な受容体遺伝子であることが判明した。一方、我々が新しく単離したfms/PDGF受容体関連遺伝子fltについて変異株を合成し、発現実験を行った。その結果、キナ-ゼ陽性の変異株もほとんどトランスフォ-ミング活性をもたないことが強く示唆された。fltが静止期の細胞で構成される多くの臓器で発現することの結果も考慮すると、fltの生理的機能はむしろ細胞の分化あるいは維持に関与する可能性が考えられる。多くの組織、分画された細胞、精子形成不全マウス系統をもちいた分析により、makは精子形成過程の中でも減数分裂期細胞に特異的に発現することが次第に明らかとなってきた。抗体も作成したので、これをもちいて詳しい解析を進める予定である。2.ヒト脳腫瘍における活性化遺伝子の検索我々の見出したリガンド結合ドメイン内部に欠失変異をもつ異常EGF受容体遺伝子につき、cDNAの構造と機能を解析した。その結果、これが800塩基の欠失をもちリガンド非依存性にキナ-ゼ活性を発現すること、NIH3T3細胞に中間的なトランスフォ-ミング活性をもつことを見出した。一方、脳腫瘍の1例にc-myc遺伝子増幅例を見出すと共に、c-mycアンプリコン内部の多数のプロ-ブの単離に成功した。
発生工学的手法を用いた脳神経細胞に対する神経成長因子の生存・維持機能の解明

神経成長因子(NGF)の機能を個体レベルで解析することを目的とし、本年度は以下の実験系を確立した.まず,マウス胚幹細胞E14株に,ヒトペプチド伸展因子(EF1αα)プロモーター,β-ガラクトシダーゼ遺伝子(lacZ遺伝子)及び核移行シグナルを含むDNA断片をネオマイシン耐性遺伝子とのco-transfectionにより導入した.このようにして作成したES細胞ENL28株を用いてマウス胚とキメラを作成すると,マウスのあらゆる組織でlacZ遺伝子が発現し,X-gal染色によりES由来の組織の細胞核が青染されるので宿主の胚細胞と組織レベルで区別できる.ついで,ENL28細胞にEF1αプロモーターを連結したNGF遺伝子をハイグロマイシン耐性遺伝子とのco-transfectionにより導入した.ハイグロマイシン耐性ES細胞株を多数クローニングし,これらの細胞株から培地中に高濃度のNGFが分泌されていることを確認した.これらのES細胞株を用いて多数のキメラマウスを作成した.これらのキメラマウスのなかでX-Galで青染される細胞ではNGFが高濃度に合成されていることになり,局所的異所的なNGF遺伝子の発現が神経系の形成にどのように影響するかを個体レベルで解析することができる.今年度の研究により確立したこの実験系を用いて,末梢及び中枢神経系に神経系の形成,生存維持におけるNGF遺伝子の機能を詳細に解析する予定である.神経成長因子(NGF)の機能を個体レベルで解析することを目的とし、本年度は以下の実験系を確立した.まず,マウス胚幹細胞E14株に,ヒトペプチド伸展因子(EF1αα)プロモーター,β-ガラクトシダーゼ遺伝子(lacZ遺伝子)及び核移行シグナルを含むDNA断片をネオマイシン耐性遺伝子とのco-transfectionにより導入した.このようにして作成したES細胞ENL28株を用いてマウス胚とキメラを作成すると,マウスのあらゆる組織でlacZ遺伝子が発現し,X-gal染色によりES由来の組織の細胞核が青染されるので宿主の胚細胞と組織レベルで区別できる.ついで,ENL28細胞にEF1αプロモーターを連結したNGF遺伝子をハイグロマイシン耐性遺伝子とのco-transfectionにより導入した.ハイグロマイシン耐性ES細胞株を多数クローニングし,これらの細胞株から培地中に高濃度のNGFが分泌されていることを確認した.これらのES細胞株を用いて多数のキメラマウスを作成した.これらのキメラマウスのなかでX-Galで青染される細胞ではNGFが高濃度に合成されていることになり,局所的異所的なNGF遺伝子の発現が神経系の形成にどのように影響するかを個体レベルで解析することができる.今年度の研究により確立したこの実験系を用いて,末梢及び中枢神経系に神経系の形成,生存維持におけるNGF遺伝子の機能を詳細に解析する予定である.
絵画行為論-いかにして画像をもって事をなすか-

画像=視覚イメージ(visual image)が実際に担っていた機能の多様さ/豊かさは、いわゆる「美術作品」にもっぱら期待されている美的(aesthetic)な性格の陰に隠れて、時として、見失われることも多い。本研究の課題は、このような画像の非美的(non-aesthetic)な機能、言い換えれば、画像が現実生活との間に保持しているプラグマティックな性格に、照明を当てることである。本研究では、具体的に、次の二つの課題を解決することを試みた。すなわち第一は、視覚イメージの多様な機能のバラエティーを、コミュニケーション論の立場-画像を視覚的コミュニケーションのメディアとみなす立場-から整理して、関説的/動能的/心情的/メタイメージ的/美的機能に分類すること。第二は、そのようにして分類された画像の機能を、オースティン(John Austin)やサール(John Searle)の言語行為論(Speech Act Theory)の枠組みを参照することによって、絵師の絵画行為(pictorial act)として解釈し直すことである。江戸時代の庶民にとって最も身近なイメージであった浮世絵に焦点を合わせ、役者絵/美人画/死絵などを描くことにおいて/よって、絵師が行ったことを、主張型(真を写す)/指令型(人を動かす)/表出型(情を表す)の発語内行為との類比において分析した。研究成果は、科研報告書としてまとめるとともに、『絵画行為論-浮世絵のプラグマティクス』として刊行した。視覚イメージ(画像)は、視覚的コミュニケーションのためのメディアとして、さまざまな機能を担ってきた。本研究の課題は、視覚イメージが担う5つの機能--指示的/表出的/指令的/メタ絵画的/美的機能--を、コミュニケーション行為の観点から再検討することにある。この課題を解決するために、本研究は、言語行為論の理論的枠組みを援用することによって、絵画行為--視覚イメージを一定のコンテクストにおいて使用(制作/受容)すること--の多様性を概観した上で、その行為論的な構造--視覚イメージが帯びる特定の形式的特徴と行為の意図の連関--を分析し、当の絵画行為を公共的/制度的な出来事として成立させている規則体系を明示することを試みる。平成17年度は、J.サールの『言語行為論--言語哲学への試論--』などを手がかりに、本研究の原理的な諸問題を解決することを試みた。具体的には、"The Pragmatics of Visual Images-a Study Referring to Ukiyo-e"(京都大学COE「グローバル化時代の多元的人文学の拠点形成」国際シンポジウム報告書)において、次のことを明らかにした。第1に、言語行為論が析出した言語行為の構造連関(発語行為/命題行為/発話内行為/発話媒介行為)が、視覚イメージにも適用しうこと。第2に、言語行為論が明らかにした発話内行為の5分類(主張型/表出型/指令型/拘束型/宣言型)のうち少なくとも3類型が、視覚イメージにも適用しうること。第3に、発話内行為の構成的規則(指示行為規則/述語行為規則/命題内容規則/予備規則/誠実性規則/本質規則)が、視覚イメージにも適用可能であること。この課題を解決するために、本研究は、言語行為論の理論的枠組みを援用することによって、絵画行為--画像を一定のコンテクストにおいて使用(制作/受容)すること--の多様性を概観した上で、その行為論的な構造--画像が帯びる特定の形式的・様式的特徴と行為の意図の連関--を分析し、当の絵画行為を公共的/制度的な出来事として成立させている規則体系を明示することを試みる。平成18年度は、一般的な「絵事の構造」と「絵画の機能」を、浮世絵という近世に固有の画像に即して特殊化・具体化し、絵画行為論の観点を導入することを目指した。具体的には、「浮世草子がつくる浮世絵イメージ--

絵画行為論の立場から」(『美術フォーラム21』第14号)において、浮世絵のメディアとしての特殊性を、西鶴の浮世草子の世界のなかで検証し、浮世絵が官能的・当世的・機知的なメディアとして表象されていることを明らかにした。また、「浮世又兵衛はいかにして伝説となったか--『傾城反魂香』と『風流鏡が池』を中心に」(近畿大学日本文化研究所編『「脱」の世界--正常という虚構』)において、西鶴本に続く「好色本」/西沢本/八文字屋本のなかで、東の菱川師宣、西の吉田半兵衛が描く美人画が、浮世絵を代表する画像として表象されるようになるとともに、官能的・機知的なメディアとしての性格付けが徐々に希薄になることを指摘した。また、「浮世絵のプラグマティクス--絵画行為論の視点から--」(京都大学博士学位論文)において、現時点での「絵画行為論」の構想に、可能な限り具体的な輪郭を与えることを試みた。視覚イメージ(画像)は、視覚的コミュニケーションのためのメディアとして、さまざまな機能を担ってきた。本研究の課題は、視覚イメージが担う5つの機能--指示的/表出的/指令的/メタ絵画的/美的機能--を、コミュニケーション行為の観点から再検討することにある。この課題を解決するために、本研究は、言語行為論の理論的枠組みを援用することによって、絵画行為--画像を一定のコンテクストにおいて使用(制作/受容)すること--の多様性を概観した上で、その行為論的な構造--画像が帯びる特定の形式的・様式的特徴と行為の意図の連関--を分析し、当の絵画行為を公共的/制度的な出来事として成立させている規則体系を明示することを試みる。平成19年度は、18年度に引き続き、一般的な「絵事の構造」と「絵画の機能」を、浮世絵という近世に固有の画像に即して特殊化・具体化し、絵画行為論の観点を導入することを目指した。具体的には、「都市鳥目敢図と観光のまなざし--《うきゑ京中一目細見之図》を見る」(『美術フォーラム21』第15号)において、《うきゑ京中一目細見之図》と題された名所絵は、写真映像--これからまなざしを向けようとしている場所についての予知あるいは白日夢を構成してくれる--の近世的なバージョンであることを明らかにした。また、「<日本美術>の記号学--ソシュールと遠近法」(『言語』第36巻5号)において、浮絵の遠近法的特徴を明らかにするとともに、「『山水面白く、また物凄し』--広重日記に見る情緒性」(r美術フォーラム21』第16号)において、広重は、名所絵を描くことにおいて/よって、当時の受容者に対して、諸国の名所/山水について「面白さ」--楽しさや愉快さと結びついた美的性質--を知覚させることを意図していたことを明らかにした。
ラットDMBA赤白血病における特異的N-ras変異の発生機構とその意義について

7,12-dimethylbenz [a] anthracene (DMBA)を静脈内投与したLong-Evansラットには赤白血病が誘発される.この赤白血病のras遺伝子の異常について検討した.7種の細胞株、21例の原発白血病を解析した結果、すべての細胞株と18例(86%)の原発白血病にN-ras遺伝子のコドン61にCAAからCTAへの変異(Gln→Leu)が共通にみられた.N-rasの他の塩基、およびHa-,Ki-rasにはいずれも変異はみられなかった.続いて、N-rasの異常が発癌の初期段階における標的としての特異性を持つ可能性について検討するために、10^6の正常細胞の中から1個の変異をもつ細胞を検出できるmutant-allele-specific amplification(MASA)法を用いて検討したところ、DMBA投与後48時間後には1/10^6程度の骨髄細胞に生じておりことが明らかになった.しかし、N-ras変異のみでは白血病発症に至らず、発癌過程では更なる遺伝子変化が加わること必要であると考えられたが、いくつかのDMBA白血病の細胞株でN-rasの野生型アリルの欠失がみられ、これがN-ras変異に続く第二の変化の可能性が考えられた。更に原発白血病で検討したところ、N-rasの変異をもつ18例のうち、野生型アリルの欠失は12例、N-rasの周辺の遺伝子座であるHSD3BあるいはD2N91のマーカーで一方のアリルの欠失を9例に確認した.この結果、野生型アリルの欠失が再現的に起こることが確認され、N-ras変異に続く遺伝子変化の一つである可能性が示唆された.これらの結果から、DMBA白血病の発癌過程ではまず早期の段階でN-ras点突然変異が生じ、さらにN-rasの野生型アリルの欠失が起こることによって白血病の発症につながることが推測される。DMBA(7,12-dimethylbenz[a]anthracene)で誘発されたラット赤芽球系白血病には、その発生初期から高頻度に再現的な第2番染色体のトリソミ-をもつことが観察されている。最近、この白血病には染色体異常の有無とは無関係にN-ras遺伝子のコドン61の2番目の塩基にAからTへの点突然変異が存在し、この変異は前白血病状態の8例中2例にもみられ、初期段階から存在することがわかってきた。骨髄中のN-ras変異を鋭敏に検出できるMASA(mutant allele specific amplification)法を開発して、DMBA投与後の発癌過程におけるN-ras変異の意義を検討した。これは、3'側に正常配列、異常配列をもつ2種のプライマーと下流の配列との間でPCRを行い、産物を電気泳動して検討する方法である。N-ras変異を有する細胞を正常細胞(無処置のLong-Evasラットの胸腺細胞)で薄め、1/1、1/10、1/10^2、1/10^3、1/10^4、1/10^5倍などの比率の検出感度をテストした結果、1/10^6程度の検出力があり、ある程度定量的にこの特異的点突然変異を持つ細胞の骨髄内での割合が推定できることがわかった。ついで、DMBA投与後1、1.5、2、4、8日のN-ras点突然変異の骨髄中での検出をMASA法を用いて試みた。DMBA投与後1日後、1.5日後には5例すべてに変異はみられなかったが、2日目、4日目には5例中3例に変異が認められた。前白血病状態の8例中5例にも量的な差はあるものの変異が確認された。

この変異についてはN-butyl-N-nitrosoures(BMU)200mg/kg投与し後2、4日目の急性効果、および、0.04%BNU水溶液の持続投与開始後30日目とを比較したところ、この点突然変異は検出されなかった。7,12-dimethylbenz[a]anthracene(DMBA)を静脈内投与したLong-Evansラットには赤白血病が誘発される。この赤白血病のras遺伝子の異常について検討した。7種の細胞株、21例の原発白血病を解析した結果、すべての細胞株と18例(86%)の原発白血病にN-ras遺伝子のコドン61にCAAからCTAへの変異(Gln→Leu)が共通にみられた。N-rasの他の塩基、およびHa-,Ki-rasにはいずれも変異はみられなかった。続いて、N-rasの異常が発癌の初期段階における標的としての特異性を持つ可能性について検討するために、10^6の正常細胞の中から1個の変異をもつ細胞を検出できるmutant-allele-specific amplification(MASA)法を用いて検討したところ、DMBA投与後48時間後には1/10^6程度の骨髄細胞に生じておりことが明らかになった。しかし、N-ras変異のみでは白血病発症に至らず、発癌過程では更なる遺伝子変化が加わること必要であると考えられたが、いくつかのDMBA白血病の細胞株でN-rasの野生型アリルの欠失がみられ、これがN-ras変異に続く第二の変化の可能性が考えられた。更に原発白血病で検討したところ、N-rasの変異をもつ18例のうち、野生型アリルの欠失は12例、N-rasの周辺の遺伝子座であるHSD3BあるいはD2N91のマーカーで一方のアリルの欠失を9例に確認した。この結果、野生型アリルの欠失が再現的に起こることが確認され、N-ras変異に続く遺伝子変化の一つである可能性が示唆された。これらの結果から、DMBA白血病の発癌過程ではまず早期の段階でN-ras点突然変異が生じ、さらにN-rasの野生型アリルの欠失が起こることによって白血病の発症につながることが推測される。
国際資金循環表の作成と国際資金過不足分析の理論的・計量的研究

1.国際資金循環表の作成と国際資金過不足分析に必要な資料の収集と本研究に関する意見聴取のため関係諸機関(日本銀行、大蔵省、東京銀行、日本証券経済研究所等)を訪問した。2.国際資金過不足については、1970年代と比較して80年代にその過不足額が急拡大した。また、その国別内訳も大きく変化しOPECの資金余剰が減少する一方日本と西ドイツの資金余剰が急拡大した。非産油途上国は一貫して資金不足であるが80年代にはアメリカが大幅資金不足に陥った。3.国際的な資金の流れのうち、経常勘定に関わる国際的産業的流通と比較して資本勘定に関わる国際的金融的流通としての流れが1980年代に増大した。これは80年代に主要先進国が実施した資本移動の自由化の結果であり、資本移動の活発化が上記の国際的資金過不足を拡大させる要因ともなった。4.国際的金融的流通について特徴的な点は1982年のメキシコ危機を契機として発展途上国への資本移動が激減したことと、先進国間での証券形態での資本移動が増大した(セキュリタイゼイション)ことである。5.主要先進5ヵ国について資本循環表を作成した。資料の制約から完全な循環表ではないが、次の点が重要と思われる。(i)証券投資については短期運用の性格が強く、売買総額に占める投資額の比率(ネット比率)の低下傾向が近年特に目立つ。(ii)わが国の証券投資については従来証券会社を経由する取引が大半であったが、近年は直接取引の割合が増大している。(iii)アメリカへの資本流入については、投資対象(国債、株式等)のみならず、投資家の区別(公的機関か民間か)が重要となろう。6.不足する資料の収集と、循環表を用いたより詳細な分析は今後の課題である。1.本年度は、国際資金循環表の作成と国際資金過不足分析の方法論と問題点を検討した。この研究に関連する資料の収集および意見の聴取と交換を行うため日本銀行,大蔵省,東京銀行などに出張した。2.研究参加者全員の研究会を下記のとおり行った。(1)8月28・29日於神戸大学報告テーマ;国際資金循環と資産選択(報告者則武保夫)(2)12月5・6日於神戸大学報告テーマ;(i)発展途上国関係を中心とする国際資金循環(報告者中西市郎)(ii)関係諸機関への意見聴取結果の報告(報告者瀧川好夫,藤田誠一)3.本研究に関連する報告(1)10月11日金融学会秋季大会(山口大学)テーマ;基軸通貨国の国際収支と国際流動性(報告者藤田誠一)(2)3月18日日本学術会議財政学・金融論研究連絡委員会テーマ;日本の債権国化と金融政策(報告者則武保夫)4.新たに得られた知見と今後の課題(1)国際資金循環には商業流通,金融流通はあるが、産業流通がないことを発見した。(2)統計資料について銀行を経由する資金の流れはほぼ捕捉することが可能であるが、最近証券発行と売買にかかわる資金の国際的移動が多くなっており、それを適確に把握する方法と計数の収集は62年度以降の課題である。(3)先進国間の数字の把握は可能であるが、発展途上国および小国については統計が未整備のため、推計することが必要であると思われる。

1.本年度は,国際資金循環表の作成と国際資金過不足分析のための統計資料の収集を中心に行った.また,この研究に関する意見の聴取と交換を行うため,日本証巻経済研究所,日本興業銀行などに出張した.2.研究参加者全員の研究会を下記のとおりに行った.(1) 8月24日・25日於神戸大学;明治大学,石田定夫教授による国際資金循環に関する報告をもとに合同討議を行った.(2) 1月6日・7日於神戸大学;報告テーマ:(i)期末モデル・期首モデルの国際マクロ経済学への適用(報告者藤原秀夫) (ii)関係諸機関への意見聴見取果の報告(報告者藤田誠一), (iii)日本の金融構造の再検討(報告者瀧川好夫)3.本研究に関連する報告(1) 10月18日金融学会秋季大会(名古屋大学);テーマ:国際資金循環と資産選択(報告者則武保夫)(2) 1月30日金融学会関西部会(大阪市立大学文化交流センター);テーマ:国際資金循環と国際通貨(報告者藤田誠一)4.新たに得られた知見と今後の課題(1)銀行を通じる資金循環についてはBISの年次報告その他関連資料から比較的補促可能であるが,近年特に証券の新規発行や転売を通じる資金循環の比重が高まっており,それらを資料からどのように把握するかは次年度の課題である.(2)国際収支の基本勘定にあらわれる取引の中で,金融市場を経由しない取引(直接投資など)と金融市場を経由する取引(証券投資など)は受け入れ国の実物資本との関連を問題とする場合には区別して考察することが必要である.1.本年度は、国際資金循環表の作成と国際資金過不足分析のための統計資料の収集を継続すると共に、実際に国際資金循環表を作成する作業を行った。また、資料の収集および本研究に関する意見の聴取と交換を行うため、日本証券経済研究所等の関係諸機関へ出張した。2.研究参加者全員の研究会を下記のとおり行った。(1)8月24・25日於神戸大学;(i)EFT取引と国際資金移動(報告者・有馬敏則)、(ii)ユーロ市場に関する若干の考察-国際資金循環との関連で-(報告者・片山貞雄)、(iii)国際資金循環に関連した最近の文献についてのコメント-中尾茂夫著『世界マネーフロー』を中心に-(報告者・則武保夫)(2)1月6・7日於神戸大学;本研究の総括と今後の課題(報告者・藤田誠一)をもとに合同討議を行った。3.本年度の研究実績国際資金循環表については、まずグループ別(先進国産油国等)の資金過不足とそのファイナンスの経路を明らかにした後、特に主要先進5ヶ国(日・米・英・独・仏)についてその資金過不足とそのファイナンスの状態を表に整理した。さらに、これらの5ヶ国についてそのファイナンスの形態を詳細に検討するため、形態別のマトリックスを作成した。4.新たに得られた知見と今後の課題(1)1980年代の国際資金循環の特徴は、銀行を通じる経路(間接金融)から有価証券を通じる経路(直接金融)へのシフトであるが、特に近年のアメリカへの資金流入については有価証券の種類およびその投資主体(民間,公的)の区別は重要である。(2)資料の不十分な点については今後の課題である。