hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音楽胎教が乳・幼児期の心身の発達に及ぼす影響についての研究

さらに生後3年までの乳幼児に関して、母親にアンケート調査をするとともに、KIDS乳幼児発達スケールを使用して出産後の母親の音楽的関わりの重要性を明らかにしようとした。この結果報告を、日本保育学会第69回大会(平成28年5月7,8日・東京学芸大学)『2歳の就園児と未就園児の発達差の検討』『音楽胎教の効果について』、日本音楽教育学会第47回大会(平成28年10月8,9日・横浜国立大学)『音楽胎教した未就園児の発達と母親の音楽的関わり』、国際幼児教育学会第37回大会(平成28年9月17,18日・宇都宮大学)『音楽胎教した未就園児と音楽胎教していない保育園児の13歳の発達』において発表した。平成27年度には、特に3歳児においては、母の音楽的嗜好と子の音楽的嗜好の因果関係を明らかにし、乳幼児に対する音楽的働きかけの有効性を検証すべく母子双方の脳内神経活動を2台のNIRSを使用して計測することを試みたが、子どものNIRS装着に対する拒否反応が強く断念せざるを得なかった。そこで、音楽胎教を実施した子どもが平成28年度に4歳になるので、1年遅れで本来3歳児にする予定であった母子双方へのNIRS計測を実施しており現在も継続しているところである。平成27年度3歳児について、母の音楽的嗜好と子の音楽的嗜好の因果関係を明らかにすべく母子双方の脳内神経活動を2台のNIRSを使用して計測することを試みたが、子どものNIRS装着に対する拒否反応が強く断念せざるを得なかった。そこで、音楽胎教を実施した子どもが平成28年度に4歳になるので、NIRS装着を試みたところ計測可能となったので、1年遅れで本来3歳児にする予定であった母子双方へのNIRS計測を実施しており現在も継続しているところである。平成28年度から平成29年度にかけて、意識的に母親が音楽胎教を行い、現在4歳になっている幼児に対してNIRS(近赤外光脳機能測定装置)を用いて、生オルゴールを聴取した時とICに録音したオルゴールを聴取した時の脳内神経活動を計測した。同時に母親についても同時に同様の測定を行った。この測定は、最初の計画では3歳児とその母親に行う予定であったが、3歳児がNIRSを装着することは困難であったため、1年遅らせて実施した。特に、母親と子が同時に音楽を聴取した際の、両者の脳内神経活動を測定することにより、母親の音楽的嗜好と子の音楽的嗜好の因果関係を明らかにしようとした研究では、母親とその子どもでは脳内神経活動は、それぞれ音楽的嗜好に関して特に因果関係はなく、むしろそれぞれの環境の影響を受けた個としての特徴が表れているような結果となった。このことは、音楽胎教だけでは、4歳児になったときにその影響よりも環境の影響の方が大きいことを示す重要な結果となった。また、国際幼児教育学会第38回大会では『音楽胎教時における胎動について』と題して発表したが、母親の生で聴かせる歌声やオルゴール音への反応と、ICで聴かせる音楽との間に差異はあるのか、あるとすれば、胎児はどのように感じ取っていると考えられるかを、母親の感じる胎動から推察しようと試みた。その結果、デジタル音に対して胎児の活動は活性化の反応をしている場合が多い。また、母親の歌う声では胎動が少ないあるいは少なくなることを示している。オルゴール音についても、変化なしと動⇒静を合わせると、50%以上あり、ここでも胎児の活動の沈静化がみられた。
中枢神経系系形成シグナル分子としてのグルタミン酸の役割

グルタミン酸は、ほ乳類の中枢神経系において記憶・学習などの脳高次機能に重要な役割を果たす神経伝達物質としての作用だけでなく、神経系の発生・分化にも関与するシグナル分子としての作用を持っていると考えられいる。しかし、記憶・学習における役割に比べ、中枢神経系形成シグナル分子としてのグルタミン酸の役割は不明な点が多い。我々は、細胞外グルタミン酸濃度調節にとって重要な役割を果たす2種類のグリア型グルタミン酸トランスポーター欠損マウス(GLT1,GLAST)を作成した。これら2つの欠損マウスを掛け合わせグリア型グルタミン酸トランスポーターを全く持たないdouble knockout mouse(DKマウス)を作成したところ、DKマウスは胎生18日頃に死亡し、その中枢神経系に様々な形成異常が観察された。本研究ではDKマウス胎児の中枢神経系の発達過程を詳細に解析すると共に、その異常のメカニズムを解析し、中枢神経系形成シグナル分子としてのグルタミン酸の役割を明らかにする。GLT1欠損マウス、GLAST欠損マウスには、脳の形態異常は観察されなかった。また、胎生13日から胎生17日までのDKマウス胎児脳にも、形態異常は観察されなかった。しかし、胎生18日のDKマウス胎児脳には、嗅球の僧帽細胞の消失・海馬錐体細胞の層形成不全・小脳の小葉形成不全など様々な形態異常が観察された。グルタミン酸は、神経幹細胞の分裂、神経細胞の移動・アポトーシスに関与していることが示唆されている。従って、DKマウスで観察される中枢神経系の形成異常のメカニズムとしては、神経幹細胞の分裂能障害・神経細胞の移動障害・神経細胞のアポトーシス亢進などが考えられる。どの異常が、DKマウスの脳形成異常をもたらすかは、今後の課題である。
経頭蓋磁気刺激による神経活性増強が最大筋力出力に有効か？

本研究は最大筋力増大への神経活性増強の貢献について注目し,最大筋力発揮時に経頭蓋磁気刺激(TMS)および事前の二連発連合刺激(PAS)介入が最大筋出力時の神経活性を増大させるかを検討した.その結果,一日おき4回の最大筋力トレーニングで1.5ms2発TMS刺激(弱い安静時閾値100%強度)群のみで15%ほど最大筋力は増加したが,2.0ms2発TMS,1発TMSおよび刺激なし群では最大筋力は増加しなかった.同じトレーニング条件による事前のPAS刺激でも最大筋力増大は認められなかった.結論として,最大筋力発揮時の1.5ms二連発TMS刺激は興奮性介在神経を強化し最大筋力の増大が見られた.その結果、連続3日間の2秒間最大握力トレーニング(1セット4回10秒休憩、5セット)を実施した。2秒間の最大筋力発揮時にRMT刺激強度を伴う磁気刺激1発を負荷した。3日目に有意な最大筋力の増加を示し、大脳運動野の皮質内抑制の興奮性は1日目と比べ、2日目、3日目の0分目、5分目と有意に低下した。(大野、丸山他第66回日本体育学会(東京), 2015)。さらに、1日おきに4回8日間、2秒間最大ピンチ力トレーニング(1セット3回1分間休憩、4セット)を行った。2秒間の最大筋力発揮時に安静時閾値刺激強度を伴い、刺激間隔1.5msの磁気刺激2発を負荷した。刺激あり群の最大ピンチ力は3日目から有意に増加し、SICIはコントロール値と比較し2日目から回復0,5分と、10,15分で有意に低下し、可塑的変化が起こる可能性、SICFも1日目からコントロール値と比較して0,5分と、10,15分で有意に増加し、興奮性介在神経の興奮性が高まったことが示唆された。刺激なし群の最大ピンチ力は4回のトレーニング期間を通じ有意な変化はなかった。同様にSICIおよびSICFともトレーニング期間を通じ有意な変化はなかった(Maruyama et al. 15th European congressof clinical neurophysiology Brno 2015)。研究成果として予測した結果が得られ、さらに刺激頻度や回数の検討を行う。予定していた実験がほぼ行い、研究成果を学会発表することができた。さらに、発展的に実験を進めることが可能である。28年度ではMVC with TMS hybrid trainingが,右手最大ピンチ力をどの程度まで増加し,何日かかるかを検討した.被験者は刺激あり群と刺激なし群の成人男女各7名である.最大筋力発揮中に安静閾値強度による二連発経頭蓋磁気刺激(TMS)で1.5msec刺激間隔(ISI)と設定し,2秒間MVC時の1秒目に刺激を入れた.1日の最大ピンチトレーニング設定はMVC3回+1分間休息(1セット)で,4セットでセット間,5分間休息とした.その結果,1日おきトレーニング期間15日目で約32%増加した.その後,刺激あり群に刺激なしの追跡MVCを行った結果,さらに17日まで維持した.刺激なしでの最大筋力の定着は神経可塑性変化を示唆した(Ono K. Maruyama A.他,ECSS,大野,丸山他,第67回体育学会,第71回体力医学会,2016)2年間の研究期間であったが,二連発TMS刺激による最大筋力トレーニングの妥当性や信頼性ををもつ結果を導くことが重要であると考え,この2年目で行った.2年目で受動的なPAS刺激を事前に入れて筋力増強が起こるかを予定していたが,上記の理由でできなかったため1年の延長によってこの研究を実施する.最終年度である29年度では,運動野興奮性を高めることのできるTMS刺激応用が,神経活性を高めて最大筋力を増強できるかに注目した.この応用は事前の右手首への正中神経への電気刺激と運動野へのTMSを組合せた二連発連合刺激法(paired associative stimulation; PAS)によるものである.実験方法として,被験者は6名の健康な大学生で自主的に実験参加した. PAS刺激とトレーニングによる運動野内皮質興奮性は二連発TMSによる短間隔運動野皮質内抑制(SICI)および短間隔運動野皮質内促通(SICF)で評価した.左手親指と人差し指の把持動作による最大筋力トレーニングは,PAS刺激を15分間事前に入れた後,以前のトレーニングと同様な期間(1日おきに4回),1回のトレーニングは1セット(2秒間最大筋力発揮,1分間休息3回)を5分間の休息を挟んで4セット設定した.実験手順の中で, SICIおよびSICFはコントロール値,PAS刺激で5秒に1回で15分間刺激した後,直後および10分後,引き続き,トレーニング直後,5分,10分,15分の時間で測定した.その結果,4日間の最大筋力は12.5,12.8,12.9,13.2kg(5.6%増)とわずかに向上したが,以前の刺激なしのトレーニングの最大筋力増6.3%とほとんど変わらなかった.SICFはPAS刺激10分後にコントロール値と比べやや増加したが,筋力トレーニング15分後には戻る傾向にあった.SICIもSICFと同様な変化を示した.トレーニングが進むにつれて運動野興奮性が変化する傾向が見られなかった.これらのことから,事前の受動的なPAS刺激による運動野興奮性増大は最大筋力トレーニングによる筋力増強を引き起こさなかった.と同時に運動野皮質内興奮性の変化も起こさないことが示唆された.

本研究は最大筋力増大への神経活性増強の貢献について注目し,最大筋力発揮時に経頭蓋磁気刺激(TMS)および事前の二連発連合刺激(PAS)介入が最大筋出力時の神経活性を増大させるかを検討した.その結果,一日おき4回の最大筋力トレーニングで1.5ms2発TMS刺激(弱い安静時閾値100%強度)群のみで15%ほど最大筋力は増加したが,2.0ms2発TMS,1発TMSおよび刺激なし群では最大筋力は増加しなかった.同じトレーニング条件による事前のPAS刺激でも最大筋力増大は認められなかった.結論として,最大筋力発揮時の1.5ms二連発TMS刺激は興奮性介在神経を強化し最大筋力の増大が見られた.28年度では最大筋出力時に対するTMS刺激同時負荷が,最大筋力をどの程度まで増加し、何日かかるかを起こすか,と合わせて、筋力出力とTMS刺激の組合せが運動野興奮性変化を起こすかを運動野の短間隔皮質内抑制と短間隔皮質内促通によるシナプス可塑的変化の神経生理学的背景から評価する.最大筋出力時の磁気刺激強度の刺激処方と安全性も明らかにする.さらに、受動的なPAS刺激を事前に入れて筋力増強が起こるかを検討する.評価は可塑的変化をみて1年目と同じとする.本テーマである「経頭蓋磁気刺激による神経活性増強が最大筋力出力に有効か?」はおおむね有効であることが指摘された.しかし,まだ多くの課題があり,実践向けへの研究が必要である.この2年目では刺激法の工夫で2連発刺激による最大筋力トレーニングの妥当性や信頼性を確認して,論文作成につなげる方策を取る。2年目で受動的なPAS刺激を事前に入れて筋力増強が起こるかを予定していたが,できなかったため1年の延長によってこの研究を実施する.スポーツ科学27年度3月末まで実験を実施していたが、被験者料の支払いが終わっていなかったため、残金として残った。2年間で研究終了の予定であったが,本実験では二連発TMS刺激を取り入れた最大筋力トレーニングによる最大筋力の増大を導くことができたが、この実験結果の妥当性や信頼性を確認するする必要があり、今年度の実験課題が増えたため2年目で行った.予定では2年目で受動的なPAS刺激を事前に入れて筋力増強が起こるかを実験する設定にしたが,実験がトレーニング実験で多くの日数を要したため,今年度内にはできなかったことで1年の延長によってこの研究を実施することとした.被験者料として手続きを行っている。ほとんどが、学会発表の旅費、人件費・謝金、消耗品として使用予定である。
神経ウイルス感染症および代謝疾患の治療に向けた新しい薬物運搬法に関する研究

小児における、先天性ムコ多糖症などの遺伝性脳代謝疾患や亜急性硬化性全脳炎などの遅発性中枢神経感染症の中枢神経障害に対しる治療法開発を目的として、非侵襲的(静脈内投与)で効率的に脳を標的とした薬物を運搬しうるPEGリボソームの開発研究を開始した。高率にβ-galactosidaseプラスミドを内包するPEGリポソームを作成するために、使用する脂質の種類と比、リポソーム懸濁液の破砕時間、extrusionの際の圧力とextruderの加熱温度の諸条件を変えてリポソーム粒子の物理的評価を行った。安定で再現性のある条件設定には至っていないため、今後も実験を重ねていく方針である。In vivoでのリポソーム投与実験に先立って、マウス胎児脳から神経細胞を分離し、初代培養の実験系を確立した。これはβ-galactosidase欠損マウスを用いた細胞治療実験で応用し、成果を得たので論文発表を行った。このマウス胎児脳神経細胞の初代培養系を用いて、β-galactosidaseプラスミド内包PEGリポソームの神経細胞内へのエンドサイトーシス効率を知る予定である。一方、先天性ムコ多糖症の中枢神経障害の病態を明らかにするために、実際に知能障害を有するII型とIII型のムコ多糖症患者の臨床症状を詳細に分析し、学会発表を重ねている。これらの知見はムコ多糖症患者に対する治療効果やその開始時期、予後について有用な情報を与えるものである。これらの臨床的知見もふまえて、今後も前述の基礎実験を積極的に進めていく予定である。小児期に発症する遅発性中枢神経感染症や遺伝性脳代謝疾患、神経変性疾患による脳障害は、亜急性もしくは穏徐に進行しつつ致死性である。このような疾患に対する薬物の投与と効果発現の大きな障壁になっている理由は、神経細胞が傷害に対する自己回復能力に乏しいこと、そして血液脳関門の存在である。我々は、細胞治療という観点から、リソゾーム病モデルマウスに正常細胞を移植するという方法を試みてきた。そして、平成19年度には一定の成果を待て発表を行った。また、平行して実際の患者の中枢神経症状発現のメカニズムについて、基礎医学(ウイルス学)的側面と臨床面からの両方から詳細な検討を行い、論文として3編発表した(研究発表の欄参照)。小児神経疾患の治療には、以前から用いられている脳内への直接投与ではなく、静脈内投与のような非侵襲的で効率的な方法を早急に開発する必要がある。研究代表者は平成14年より、静脈内投与によって血液脳関門を通過するドラッグデリバリーシステムの研究を進めている。ポリエチレングリコール(PEG)鎖で包まれたリポソームは一定期間血中に存在しうる。PEG先端に脳内血管内皮細胞に発現する受容体のリガンドを結合させ、リポソームの脳内へのトランスサイトーシスとニューロン内へのエンドサイトーシスを通して標的細胞に薬物を到達させる。現在治療薬として臨床的に用いられている抗ウイルス薬や酵素補充療法薬をPEGリポソームに内包させることにより、小児の中枢神経障害の予防ときわめて効率のよい治療を開発するという点に主眼を置き、基礎実験を進めている。
微小振動援用切削テクスチャによるきさげ加工の置換可能性の検討

NC加工機に振動アクチュエータを搭載した装置上でのスキルレスな微小振動援用切削により所望するテクスチャ面を直接製造する技術を開発する。従来のきさげ加工より短い面内周期の溝や穴で構成されるテクスチャ面を微小振動援用切削により製造し、すべり試験によってその潤滑性を評価する。きさげで得られる潤滑面より優れた潤滑性を備えたテクスチャ面をスキルレスかつ短時間で得るための基礎技術の確立を目指す。
量子スピンカゴメ格子反強磁性体におけるスピン液体の実現とトポロジカル秩序の探索

本課題では、量子スピンカゴメ反強磁性体の良いモデル物質CaCu3(OH)6Cl2・0.6H2O(Ca-kapellasite)に着目し、本物質の磁気基底状態で実現する揺らぎを有する基底状態の解明、超強磁場下磁化測定による強磁場相の探索、新規カゴメ反強磁性体の探索と物性評価を目的として研究を行った。H30年度は純良な単結晶における熱ホール効果測定、磁気トルク測定を行った。熱ホール効果の実験は東京大学物性研究所(山下G)との共同研究により行った。その結果、Ca-kapellasite単結晶において通常の絶縁体では観測されない熱ホール効果の観測に成功した。また、理論計算手法の1つであるSchwingerーboson法を用いて量子力学的効果であるベリー位相を取り入れた計算を実施することで、カゴメスピン液体相におけるベリー位相効果がCa-kapellasiteの熱ホール効果の起源であることを初めて明らかにした。単結晶を用いた磁気トルク測定では、起源は未解明であるものの最低温(2 K)で磁場を印加すると5 Tで磁化容易軸がa+2b方向からa方向へと変化する現象を見出した。上記に加え、H30年度には関連する量子カゴメ反強磁性体CdCu3(OH)6Cl2の磁性解明に取り組み、本物質が異方的カゴメ反強磁性体のモデルであることを示し、帯磁率の温度依存性及び強磁場磁化過程の振る舞いを半定量的に明らかにした。H30年は、Ca-kapellasite単結晶における熱ホール効果の観測に成功し、またその起源を解明することに成功しており、これは本物質の基底状態の解明に関して大きな進展といえる。一方で、当初研究計画で予定していた微視的実験や超強磁場磁化過程の測定はまだ完了していない。これについてはH31年度以降に取り組む予定である。Ca-kapellasiteではH30年度までの予備的なNMR実験によって、磁気転移温度T*以下においてスピン揺らぎが存在することが示唆されている。H31年度は単結晶を用いたNMR実験を行うことにより、詳細な揺らぎの評価、またその異方性について明らかにしたい。一方で、100 Tを超える超強磁場下での磁化測定を行い、ヘキサマグノンの超格子に由来する磁化プラトーの探索を目指す。
神経剤の循環器系における非コリン性毒性作用の解析

神経剤類似物質BIMPをラットに静脈投与したところ、高用量BIMPにより持続的な血圧上昇および心拍数増加が見られた。各種神経遮断薬の前投与実験から、この作用はアセチルコリン動作性神経を介さない血管および心臓への直接作用である可能性が示された。このうち血管細胞への直接作用を観察するため、ラット血管平滑筋細胞のiNOS遺伝子発現に対するBIMPの効果を検証した。BIMPがiNOS発現に影響を及ぼす結果が得られたが、その作用については更なる検証が必要である。神経剤の循環器系における非コリン性毒性作用を明らかにするため、サリンの構造類似物質BIMPをIsoflurane麻酔(2.5%)、呼吸管理下のWistar rat(9-11週齢)に大腿動静脈より静脈内投与し、血圧・心拍数を観察した。ある用量の範囲内において,BIMPおよびneostigmineを投与した直後に,parasympathomimeticな効果と見られる一過性の心拍数低下とそれに伴う血圧低下が認められた。BIMPは03mg/kgの用量においてこの作用を示したが,一方neostigmineは,より低用量(0.01-0.1mg/kg以上)において同様の作用を示した.BIMPによる心拍数・血圧低下作用は,非選択的なムスカリン性アセチルコリン受容体遮断薬であるatropine(0.1mg/kg)の前投与により消失したが、これは心臓迷走神経効果器受容体が遮断されたためと考えられた。また、非選択的なα-およびβ-blocker(phentolamine 1 mg/kgおよびpropranolol0.3mg/kg)の前投与によりより明確となった。高用量(0.3mg/kg以上)においては、BIMPおよびneostlgmlneはともにより上記の心拍数・血圧低下の作用をほとんど示さず、高用量のBIMPは著明な血圧上昇作用および心拍数増加作用を示し,その効果はneostigmineと比較して有意に大きかった。これらのことより,血圧および心拍数に対して,(neostigmineと比較して)sympathomimeticな効果が強いことがBIMPの特徴であると考えられ,高用量(とくに0.6mg/kg)においてそれが顕著に認められた。しかしながら,このsympathomimeticな効果は,α-およびβ-blockerや自律神経節遮断薬hexamethonium(C6,30mg/kg)の前投与によって完全には抑制されなかった.このことは,上記のBIMPの効果が,交感神経系の活性化を介さない何らかの直接作用によるものであることを示唆する。平成21年度においては、関連研究として、ヒト中枢神経系由来培養細胞、神経芽腫由来細胞株SK-N-SHおよびアストロサイト由来細胞株CCF-STTG1を用いサリン類似神経剤の影響を解析した。低密度培養環境下で培地にBIMPを添加、24時間培養しその影響を観察した。BIMP添加により不定形状を示す細胞の増加が見られたことから、細胞骨格分子に着目し、ファロイジンによるアクチン染色、抗アセチル化チューブリン抗体による免疫染色で細胞骨格を可視化・観察した。その結果、300μM BIMP存在下で細胞内部ストレスファイバー、辺縁部葉状仮足でのアクチンの脱重合化が観察された。更に安定化微小管の局在を示すアセチル化チューブリンに対する染色性の低下も観察された。この培養条件下でタンパク質の抽出を行い、ウェスタンブロッティングにて、アセチル化チューブリン量:総チューブリン量の比から各条件下での細胞骨格の安定性を算出した。その結果、BIMPは、細胞の形態に影響を与える濃度(300μM)のみならずより低い、細胞の生育に影響を及ぼさない濃度(75μM以下)においても顕著にチューブリンを脱アセチル化し、細胞骨格を不安定化させるという結果が得られた。この現象は対照として用いた有機リン剤(DFP:Diisopropyl Fluorophosphate)では見られなかったことから、サリンおよび類似神経剤特異的な反応であると考えられる。現在、細胞骨格制御に関わる細胞内情報伝達系因子の解析を行うと同時に、神経剤暴露時の中毒症状との関連について検討を行っている。また、平成21年度はBIMPのin vivoにおける循環器系に及ぼす毒性作用をラット血管平滑筋細胞(RASMC)を用いて検討するためにiNOSの発現の測定系を確立した。平成22年度においては、神経剤の血管に対する直接作用として血管平滑筋におけるNO(一酸化窒素)産生を想定し、それに関わるiNOS遺伝子発現の変化を確認した。末梢血管において血管を弛緩させ血圧を低下させるNOの作用と、BIMPの末梢血管に対する直接作用との関連を明らかにするため、NO産生酵素(NOS)のうち誘導型NOS(iNOS)の遺伝子発現を指標とし、AchE阻害作用の影響を排除して循環器系に対する神経剤の直接影響を観察する系として、血管平滑筋細胞に直接BIMPを作用させる実験系を構築し解析を行った。ラット血管平滑筋細胞を単離培養しLPS刺激を与えると、iNOS mRNA量は継時的に上昇し添加後6時間で最大量を示した。

その後徐々に減少を示し、添加後24時間で対照とほぼ同量まで減少した。LPSおよびBIMPを含む培地を与えた場合において、iNOS発現は刺激後継時的に増加し6時間で最大値となり、24時間経過時には刺激前と同等のレベルまで低下した。LPS単独による刺激の場合と比較すると、iNOS発現量は刺激後1時間で1.32倍、6時間で1.87倍、12時間で2.06倍の値を示し、BIMPがLPSによるiNOS発現を亢進するという結果が得られた。この結果は、BIMPの血管への直接作用として弛緩効果=血圧低下に繋がる事となり、想定した末梢血管への直接作用(血圧上昇)とは異なる結果となった。しかし別の実験では、同等の実験条件だったにも関わらずLPS+BIMP刺激群のiNOS mRNA量の上昇がLPS群比44%(刺激後6時間)となり、BIMPが逆にiNOS発現上昇を抑制するという結果を得た。この発現上昇抑制は対象として用いた非神経剤有機リン剤DFPにおいても観察された。即ち、この作用は神経剤の作用というよりも有機リン剤による細胞毒性作用の現れであると考えられるが、BIMPに関して同等条件下で相反する効果が見られた理由、また、このiNOS発現変化とラット個体におけるBIMPの直接作用との関係について、実験条件の再検討を含め慎重に判断する必要があると考えられる。
高水密コンクリートの開発に関する研究

コンクリート構造物は、様々な自然環境下にさらされているため、種々の侵食作用に対する耐久性が要求される。このような侵食作用の原因は、コンクリート中に存在する空隙によるところが大きい。空隙から侵入してくる気体、液体、イオンによってコンクリートの劣化、鋼材の腐食が引き起こされる。本実験は、空隙構造を左右すると思われる要因を選定し、コンクリートの緻密性に与える影響を比較することを目的とした。実験の結果、以下の結論が得られた。(1)飽水率を一定に設定した状態で、水セメント比が緻密性に及ぼす影響を評価できた。設定した状態は、酸素拡散試験では飽水率を0%に設定し蒸発性水分を完全に蒸発させて毛細管空隙を全て開放空隙にすることであり、比抵抗測定試験においては、開放空隙を全て水で置換することである。(2)水中養生方法を2種類設定し、2週間目からの水和進行度を評価することができた。十分長い水中養生期間をとったものとそうでないものは、拡散係数に大きな差を生じ、養生期間の永さから緻密性を判断できる。(3)水セメント比の違いにより、乾燥による破壊の進行にかなりの相違がでることが判明した。水セメント比が高い供試体を高温度で乾燥すると、試験に要求される精度を満たすことが困難であるように思われる。(4)酸素拡散係数において、水中養生期間が短いと、供試体の形状によって空隙量に差が生じることが分かり、水和段階が相対的に評価できる。
新しい動脈硬化指標ＣＡＶＩを用いた生活習慣病予防のための脂質摂取に関する研究

本研究の目的は、日本人を対象にして脂質摂取と動脈硬化度(CAVI)との関連性、脂質摂取と糖尿病発症との関連性について調査することである。富山県在住の成人女性を対象に食事調査を実施した。総脂質や飽和脂肪酸摂取とCAVI値との関連性は認められなかった。一価不飽和脂肪酸の摂取量とHbA1c値との間には、有意な負の相関が認められた。本研究の結果から、脂質や飽和脂肪酸を過剰に摂取しても動脈硬化度に対しては大きな悪影響を及ぼさないことが示唆された。一価不飽和脂肪酸の摂取は、より低いHbA1c値と関連する可能性のあることが示唆された。適切な脂質摂取は、生活習慣病の予防に重要である。しかし、日本人が摂取すべき脂質摂取量に関するエビデンスは非常に限られている。本研究では、動脈硬化症のリスクファクターである血中脂質濃度に加えて、新しい動脈硬化度の指標であるCAVIを用いて検討を行っている。健常人の成人女性95名を対象にして食事調査、血中脂質濃度およびCAVIの測定を行った。血清LDL-コレステロール濃度が高いグループ(140mg/dl)と低いグループとを比較したところ、脂質摂取比率、飽和脂肪酸、多価不飽和脂肪酸およびコレステロールの摂取量には、有意な差はなかった。血清中性脂肪濃度が高いグループ(150mg/dl)と低いグループを比べても、脂質摂取比率、飽和脂肪酸およびコレステロールの摂取量に有意な差は認められなかった。CAVIの測定値と脂質摂取量、飽和脂肪酸およびコレステロール濃度との間には、有意な相関は認められなかった。その一方で、BMIと血中脂質およびCAVIとの間には、有意な相関が認められた。次年度、さらに対象者数を蓄積し、より詳細な解析を行っていく予定である。海外の研究においてトランス脂肪酸の摂取により耐糖能が低下し、糖尿病を誘発する可能性のあることが示唆されている。そこで、日本人を対象にトランス脂肪酸の耐糖能に及ぼす影響について検討を行った。3060代の日本人女性51名を対象に介入試験を行った。1%Eを含む食事を摂取したグループの血糖値、インスリンおよびヘモグロビンA1c値は、対照群と有意な差は認めらなかった。本試験結果から、1%E程度のトランス脂肪酸では、耐糖能に対して悪影響を与える可能性が少ないことが示された。適切な脂質摂取は、生活習慣病の予防に重要であることが明らかにされている。しかし、日本人が摂取すべき脂質の量や質を明確にするためのエビデンスは、非常に限られている現状にある。本研究では、動脈硬化症のリスクファクターである血中脂質濃度に加えて、新しい動脈硬化度の指標であるCAVIを用いて、検討行っている。123名の一般成人女性を対象に食事調査を実施し、血中脂質、CAVIおよび糖代謝マーカー値を測定している。新しくなった食事摂取基準(2015年版)の基準値に合わせて、これまでのデータを解析した結果、脂質摂取エネルギー比30%以上と未満との間で、血中LDLおよびHDL-コレステロール濃度に有意な差は認められなかった。CAVI値においても、同様に有意な差は認められなかった。飽和脂肪酸を7%E以上摂取している者とそれ未満のものを比較しても、血中脂質濃度およびCAVI値の間で有意な差を認めることはなかった。一方、多価不飽和脂肪酸と飽和脂肪酸の摂取比率(P/S比)が、1以上とそれ未満の者と比較したところ、血清インスリン濃度が1未満の者が有意に低い値を示した。インスリン抵抗性の指標であるHOMA-IRは、1未満のもので有意に高かった。次年度は、さらに研究を継続して解析対象者を増やした後、より詳細な検討を行っていく予定である。本研究では、動脈硬化症のリスクファクターである血中脂質濃度に加えて、新しい動脈硬化度の指標であるCAVIを用いて検討を行った。27年度においては57名の一般成人を対象に食事調査を実施し、血中脂質、CAVIおよび糖代謝マーカー値を測定した。食事摂取基準(2015年版)の基準値に合わせて解析した結果、脂質摂取エネルギー比30%以上と未満との間で、血中LDLおよびHDL-コレステロール濃度に有意な差は認められなかった。CAVI値においては、30%以上摂取しているグループのほうが有意に低い値を示したが、年齢で補正すると有意な差は消失した。飽和脂肪酸を7%以下摂取しているグループと7%超摂取しているグループを比較すると、血中コレステロール濃度やCAVI値に有意な差は認められなかった。一価不飽和脂肪酸摂取量とヘモグロビンA1c値との間に,有意な負の相関が認められた。このことから、一価不飽和脂肪酸の摂取は,より低いヘモグロビンA1c値と関連することが示唆された。27年度においてトランス脂肪酸の耐糖能に及ぼす影響についても検討(介入試験)を行った。その結果、トランス脂肪酸1%Eを追加投与した食事(食事全体では1.3%E)を摂取したグループの血糖値、インスリンおよびヘモグロビンA1c値は、対照群と比較して有意な差は認めらなかった。本試験結果から、1%E程度のトランス脂肪酸の追加投与は、耐糖能に対して大きな悪影響を与えないことが示唆された。

本研究の目的は、日本人を対象にして脂質摂取と動脈硬化度(CAVI)との関連性、脂質摂取と糖尿病発症との関連性について調査することである。富山県在住の成人女性を対象に食事調査を実施した。総脂質や飽和脂肪酸摂取とCAVI値との関連性は認められなかった。一価不飽和脂肪酸の摂取量とHbA1c値との間には、有意な負の相関が認められた。本研究の結果から、脂質や飽和脂肪酸を過剰に摂取しても動脈硬化度に対しては大きな悪影響を及ぼさないことが示唆された。一価不飽和脂肪酸の摂取は、より低いHbA1c値と関連する可能性のあることが示唆された。研究の実施については、大きな支障なく順調に進んでいる。次年度は、研究目的を達成できるよう、さらにボランティアを増やして調査を行い、最終的に蓄積したデータを解析する予定である。脂質栄養学今後は、調査対象者数を増やすために、研究を継続していく。ボランティアの確保が課題となるが、ボランティアが十分確保できるように、従来よりもさらに対象範囲を広げていく。研究計画では、100名を対象に食事調査、血中脂質濃度、CAVI等の調査を実施する予定であった。ほぼ予定どおり95名を対象に、上記の調査を行うことができた。食事摂取基準が2015年版に切り替わる時期なので、今回は食事摂取基準ではなく、血中脂質濃度やCAVIの基準値をもとに解析を行った。トランス脂肪酸については、予定どおり3060代の中高年を中心にした日本人女性を対象に、介入試験を実施し、血中マーカーを指標にして耐糖能への影響について調べることができた。以上のことから、本研究は、おおむね順調に進展しているといえる。主な要因は、ボランティア人数が、予定もよりも少なかったため、分析費用などの支出が少なかった。今後は、食事、血中脂質、CAVI等の調査対象数を増やすために研究を継続していく。ボランティアの募集が課題となる。ボランティアが十分数確保できるように、従来よりも募集する範囲を広げる。ボランティア数を追加募集し、予定していた分析費用等に使用する予定である。主な要因は、ボランティア人数が予定よりも少なかったため、分析費用や謝礼金などの支出が少なくなった。ボランティアを追加募集し、その分析費用や謝礼金として使用する予定である。
サルとヒトを繋ぐ:経皮的神経活動記録手技の開発と無侵襲記録手技との統合

本研究課題では、動物実験での神経活動記録に関する侵襲を可能な限り低減し、しかも長期間に渡って神経活動を記録できる全く新しい記録手技の開発を目的とし、同時に無侵襲的記録手技である近赤外線トポグラフィー(NIRS)を同技術に統合し、サルの実験から得られる知見と、ヒトのイメージングなどから得られる知見を直接比較するための基盤技術の開発を行うことを目的とした。昨年度は、過去に一度も行われたことの無いNIRSを用いたサル大脳皮質からの脳活動記録をするという予備実験を行ったが、本年度はNIRSによる脳活動記録手技に慢性神経活動記録を同時に行い、NIRS信号と神経細胞活動との関連を解明することを目指した。まず、NIRS信号の計測を複数回行い、安定して脳活動が記録できることを確かめた。特に、補足運動野における到達運動関連活動は、対側の補足運動野から記録されたNIRSに反映され、NIRSが脳機能計測手技として有用であることが確認された。その後、大脳皮質内に慢性的に多電極を留置し神経活動を記録する実験を始めた。この新規に開発した電極は、硬膜下に留置され、両側の一次運動野と運動前野をカバーするものである。現在この慢性留置の多電極を用いた神経活動記録を始め、神経細胞活動が徐々に記録できるようになってきた。これによりNIRSと神経活動の同時記録が可能となり、従来不可能であったNIRSの信号成分と神経細胞活動との間の相関を明らかにすることが可能となった。本研究課題では、動物実験での神経活動記録に関する侵襲を可能な限り低減し、しかも長期間に渡って神経活動を記録できる全く新しい記録手技の開発を目的とし、同時に無侵襲的記録手技である近赤外線トポグラフィー(NIRS)を同技術に統合し、サルの実験から得られる知見と、ヒトのイメージングなどから得られる知見を直接比較するための基盤技術の開発を行う。本年度は、過去に一度も行われたことの無いNIRSを用いたサル大脳皮質からの脳活動記録を行った。この記録にあたり、NIRS用光ファイバープローブ固定用のホルダーを開発し、実際にプローブを観血的にサルに取り付けた。プローブはホルダーに固定され、サルの頭部を動かないように固定した後、左右の前頭葉内壁から脳活動を、NIRSを用いて記録した。課題は単純なえさ取り課題で、サルは目の前に座っている実験者が手渡すえさを右手を用いて受け取り、食べるという単純な課題である。まず、NIRSによりサルの脳活動を記録できるかどうか?という疑問は、記録したデータを見る限り、運動に関連した脳活動を補足運動野と呼ばれる脳領域から記録できたため手技的に問題ないと考えられた。また、記録された信号の安定度は人の実験と比べて高く、プローブホルダーを使うことで信頼性の高い記録が行えることが示唆された。同様の記録を、同様の課題遂行中の人を用いて行い、記録されたサルの脳活動を比較してみることを始めた。19年度は、このサルからのNIRSによる脳活動記録手技に慢性神経活動記録を同時に行い、NIRS信号と神経細胞活動との関連を解明する予定である。
糖鎖がんマーカー開発のためのコア1合成酵素検出システムの構築

癌特異的糖鎖抗原の多くの形成に関わるコア1型糖鎖合成酵素を制御する特異的シャペロンCosmcに対する特異モノクローナル抗体を作製した。この抗体は癌組織標本の解析やコア1合成酵素の機能解析に役立つことが期待される。種々の癌において癌特異的糖鎖が主要ながんマーカーであることが知られている。糖鎖がんマーカーはシアリルルイスa等を含め主にコア1型ο-結合型糖鎖であるが、Tn抗原やsTn抗体の様にコア模造で伸長の止まった糖鎖抗原はコア1型糖鎖の合成に問題があると考えられる。コア1型糖鎖はコア1合成酵素(Core1GalT)により合成されるが、コア1合成酵素の発現そのものはCosmcというコア1合成酵素特異的分子シャペロンの発現に依存することがわかってきた。特にCosmc遺伝子はX染色体上に座位し、Tn syndrome思考血液細胞で遺伝子異常が発見されていることから、上記糖鎖がん抗原発現との関連が期待される。そこで、本研究ではがん細胞におけるコア1合成酵素・Cosmcの蛋白質発現を調べることで各種がん細胞におけるコア1合成系の発現・活性を明らかにすると共に、がん細胞におけるコア1合成酵素・Cosmeの発現異常・構造異常について調べることを目的とするンそのたぬにはヒトコア1合成酵素およびCosmeに対する特異抗体が必要である。平成19年度ばヒトCosmcに対するモノクローナル抗体作製を合成ペプチドやリコンビナント蛋白等数種類の抗原を用いて複数回行った。その結果いずれの場合も反応するクローンは得られたが、合成ペプチドを抗原に用いた場合はIgM型の抗体クローンしか得られなかった。それに対してリコンビナント蛋白を抗原にした場合にはIgG型の抗体クローンが複数個得られており、現在抗体の特異性・免疫染色や免疫沈降の可否について検討中である。癌特異的糖鎖は種々の癌において主要な癌マーカーであることが知られている。多くの糖鎖癌マーカーはコア1型O-結合型糖鎖であり、その中でもTn抗原やsTn抗原の様にコア構造で伸長の止まった糖鎖抗原はコア1型糖鎖合成に問題があると考えられる。コア1型糖鎖はコア1合成酵素(Core1GalT1)により合成されるが、コア1合成酵素の機能はCosmcというコア1合成酵素特異的シャペロンの発現に依存することがわかっている。Cosmc遺伝子はX染色体上に座位し、Tn syndrome患者血液細胞で遺伝子異常が発見されるなど、上記糖鎖癌抗原発現との関係が期待される。そこで本研究では癌細胞におけるコア1型癌糖鎖抗原発現について調べる目的で、コア1合成に関わる蛋白質、特にCosmcに対するプローブ作製を行った。ヒトCosmcのリコンビナント蛋白質を抗原としてマウスに免疫し、定法により用いてモノクローナル抗体を分泌するハイブリドーマを作製し、46エライザ陽性クローンの中からWesternにより18クローンの陽性クローンを得た。これら陽性クローン中より3クローンを用いて免疫染色で解析した結果、2クローンは免疫染色可能であることが明らかになった。開発した抗体を用いて種々の培養細胞を免疫染色すると、Cosmcを過剰発現した細胞では細胞質が、正常レベルのCosmcを発現している細胞では核近傍細胞内膜系が染色されるのに対し、正常なCosmcを発現していない細胞は染色されなかった。これらの結果より、免疫染色可能な抗Cosmc抗体を開発したと考えており、癌組織標本の染色やコア1合成酵素の機能解析に役立つことが期待される。
非対称結合神経回路網による動的環境の認識・学習の情報理論的分析

当研究課題に基づく本年度の研究において、情報の流れ・相関・同期化・コーヒーレンス等、神経系のいわゆる創発的挙動にかかわる概念を数学的に明確にすることに取り組んだ。これらは豊かで多様な意味を持っており、われわれの分析はその一面を捉え得たに過ぎないが、この分析を通して、コーヒーレンスの諸相を詳細に表現出来るようになる一方、創発的概念の多くが神経系を孤立系とみては意味を失うことが明瞭になった。分析に用いた数学的概念は、加算無限個の有限値確率変数の組の持つ種々の情報理論的指標(エントロピーとそれから派生する種々の相互情報量)である。連続な時間や観測量を考慮することは、技術的煩雑さを別にすれば本質的な数学的困難があるとは思われないが、概念の分析という我々の目的には不要である。われわれの枠組は、神経系の挙動全体の空間上の確率分布を土台とする。しかし、実験から得られる時系列は一般に複数の確率分布を決め、しかもその中に標準的と呼べるものはなく、各分布は各々神経系の挙動の一側面を表現している。このことが意味するところは、神経系の統合性・コーヒーレンスなどの概念が神経系の構造的のみに関するものではなく神経系内部に見られる現象のどの様相に注目するかという主観的因子にも強く依存した概念だ、ということである。われわれの数学的枠組は簡単なものではあるが、それに基づく神経系の時空的挙動に関連する概念の分析は、神経系のみならず、いわゆる複雑な力学系を記述する際に用いられる諸概念が詳細な吟味を必要としていることを強く示唆している。
がん医療に従事する看護師の共感疲労予防に向けた教育ツールの開発

本研究は,がん医療に従事する看護師の共感疲労(compassion fatigue)予防に焦点を当て行われるものである。その目的は,1.患者のがんにまつわる出来事及びそれに対する看護師の認知的反応と,共感疲労との関連について量的検討を行い,共感疲労のリスク要因を特定すること,2.その結果をもとにした教育ツールを開発すること,3.看護師に対して教育ツールを用いた介入を実施し,ツールに対する評価及び効果測定を行うこと,の3点である。最終的には,完成した教育ツールを広くがん医療現場に提供し,この領域における看護師の心理的支援システム構築に貢献することを目指す。平成30年度は昨年度に引き続き,文献レビュー及び1の研究パートを進めた。具体的には,「看護師に精神的衝撃をもたらすがん患者の出来事」についての内容分析結果を国際学会にて発表すると共に,論文執筆を進めた。また,内容分析で得られたカテゴリーおよびその構成要素をもとに作成された尺度項目の試案について,分担研究者と共に精査を行った。その結果,当内容分析は,看護師の認知的反応の抽出を主目的としたインタビュー調査データの二次解析として行われているため,「看護師に精神的衝撃をもたらすがん患者の出来事」自体の理論的飽和が確認されているわけではなく,よって,今後の量的調査に耐えうる尺度項目作成のためには,このテーマに直接焦点化したデータの追加が必要である,との結論に至った。当初,平成30年度中には量的調査を実施できる見通しであったが,作成された調査項目案の一部にさらなるデータ追加の必要性が見つかった。そのため,予定を変更し,まずはデータ追加に関する検討およびそのための方法の選定を行うこととなった。なお,データ追加のための方法論としては,フォーカスグループインタビューの実施を考えている。平成31年度には,まず,フォーカスグループインタビューを実施し,その結果をもとに「看護師に精神的衝撃をもたらすがん患者の出来事」に関する尺度項目を完成させる。次に,共感疲労のリスク要因特定のための質問紙調査の実施および解析を行う。最後に,解析結果を踏まえ,共感疲労予防のための教育ツール(ver.1)の作成に取りかかる。以上を,平成31年度中に終える予定である。その目的は,1.患者のがん体験及びそれに対する看護師の認知的反応と,共感疲労との関連について量的検討を行い,共感疲労のリスク要因を特定すること,2.その結果をもとにした教育ツールを開発すること,3.看護師に対して教育ツールを用いた介入を実施し,ツールに対する評価及び効果測定を行うこと,の3点である。研究初年度である平成29年度は,文献レビュー及び1の研究パート準備を進めた。具体的には,Fukumori etal.(2018)のインタビュー調査において得られたデータの二次解析として,看護師に精神的衝撃をもたらす患者のがん体験に関する内容分析(content analysis)を完了させた。その結果,看護師に精神的衝撃をもたらす患者のがん体験については,4つのカテゴリー及び15の構成要素が特定された。構成要素に対して,2名の独立した評価者による一致度(reproducibility)の評価を行ったところ,カッパ係数は,.89という値であった。さらに,内容分析によって得られたカテゴリーおよび構成要素をもとに,今後の量的研究で使用される尺度項目の試案が作成された。質問紙調査のもととなる質的データの分析が想定よりも難航し,さらに,分析結果に関する独立評価者2名の選定及びスケジューリングにも時間を要した。そのため,平成29年度は尺度の項目案作成までで終わっており,当初予定していた,各調査実施施設担当者への説明および調査実施依頼に移ることができていない。

なお,データ追加のための方法論としては,フォーカスグループインタビューの実施を考えている。平成30年度には,まず,共感疲労のリスク要因特定のための質問紙調査にて使用される尺度項目を完成させ,次に調査の実施および解析を行う。そして,解析結果を踏まえ,共感疲労予防のための教育ツール(ver.1)の作成に取りかかる。以上を,平成30年度中に終える予定である。平成31年度には,まず,フォーカスグループインタビューを実施し,その結果をもとに「看護師に精神的衝撃をもたらすがん患者の出来事」に関する尺度項目を完成させる。次に,共感疲労のリスク要因特定のための質問紙調査の実施および解析を行う。最後に,解析結果を踏まえ,共感疲労予防のための教育ツール(ver.1)の作成に取りかかる。以上を,平成31年度中に終える予定である。生じた次年度使用額の全額は,研究分担者への分担金である。平成29年度には,質問紙調査に向けた研究分担者との打ち合わせ会議および関連書籍の購入を予定していたが,本年度中に質問紙調査の実施には至らなかった。そのため,会議および書籍購入に関しては,翌年度に行うこととする。平成30年度には,質問紙調査に向けた研究分担者との打ち合わせ会議,調査実施施設への研究内容説明と調査実施,および関連書籍の購入を予定していたが,研究計画の一部を変更する必要が生じた。そのため,翌年度において,追加計画および未実施パートの実施に助成金を使用することとする。
高度生殖医療を受けた妊婦の母親役割獲得を促す看護介入プログラムの改良

「高度生殖医療(ART)を受けた妊婦の母親役割獲得過程を促す看護介入プログラム」を改良し、その効果を検証することを目的とした。文献検討及び看護実践者へのフォーカスグループインタビューの結果に基づき看護介入プログラムを改訂した。本看護介入プログラムによる介入を受けたART後の妊婦(介入群)18名と対照群37名を対象に質問紙調査を行った。妊娠初期及び後期において、妊娠期の心理的適応状況と対児感情には両群間で有意差は認められなかった。一方、介入群は対照群に比べて、産後の生活を想像する割合が有意に高く、本看護介入プログラムは産後の生活を想像することに役立つことが示唆された。平成26年度は、研究者らの先行研究として実施した「ARTを受けた妊婦の母親役割獲得過程を促す看護介入プログラムの開発と実用化」(平成2022年度科学研究費補助金基盤研究(B)(一般)の看護介入場面において実施された看護と対象者の反応を、当該研究に参加していなかった母性看護学の研究者とともに再分析した。特に量的分析において、妊娠初期から末期にかけて不安が増強する傾向にあった「産後の生活」と「家族との関係」に関連する内容について逐語録から抽出し、看護目標の達成状況から看護介入プログラムを質的に評価した。その結果、本介入プログラムでは、【母親となる女性への援助】として、妊娠中の情報や知識を獲得する過程に働きかける援助や胎児愛着に関して働きかける援助は十分に行われていたが、母親像形成のためのモデル探索行動を促す援助や、産後の生活やわが子の育児を現実的に想像するための援助は不十分であることが明らかとなった。また、【高度生殖医療を受けた妊婦の母親役割獲得過程】への影響要因である「不妊・治療経験やその受け止め」に対して実施した不妊・治療経験の想起・統合を促す援助において、その体験、特に夫や家族との関係に関する想起や、想起した経験を統合する介入が不十分であることがあきらかとなった。さらに【家族成員間の関係性への援助】においても、夫とわが子との関係に関する感情表出を促したり、父親役割についての情報を提示することは行われていたが、夫婦や家族の関係性への介入はほとんど行われていなかった。これらから、本介入プログラムの介入内容と実施する看護職者への研修会に関する課題が明らかとなった。これらを踏まえて、看護介入プログラムの改良とポートフォリオの改訂につなげるために、高度生殖医療を受けた妊婦の母親役割獲得か知恵を円滑に促す看護介入に関連する先行研究のシステマティックレビューを開始した。平成27年度は、研究者らの先行研究として実施した「高度生殖医療を受けた妊婦の母親役割獲得過程を促す看護介入プログラムの開発と実用化」(平成2022年度科学研究費補助金基盤研究(B))において、研究対象者に看護介入プログラムを実施した看護実践者3名を対象として、フォーカルグループインタビュー及び質問紙調査を行った。実践における看護者の姿勢や態度の遵守、看護介入内容に沿った実施、マタニティポートフォリオの活用における工夫や困難、プログラムの課題や改善点について明らかにした。それにより、看護介入プログラム実践ガイドに、看護介入内容の具体例や工夫、注意点を記載すること、対象者のアセスメントに応じた介入方法・時期の変更、妻を介した夫への介入方法、マタニティポートフォリオの活用方法などを具体的に記載する必要があることや、看護実践者が研究者から看護介入に関するコンサルテーションを受けられるシステムの構築など、看護介入プログラムの運用に関する課題が多く見出された。さらに、上記、看護実践者の看護介入場面において実施された看護と対象者の反応(20事例分)を記録した逐語録を質的に分析し、看護目標達成に向けた看護介入プログラムの課題を抽出しているところである。また、改定した看護介入プログラムの効果を検証するため、対照群のデータ収集を1施設で開始し、現在までに11例の質問紙を回収している。さらに、2か所の研究協力施設でデータ収集を準備中、2か所に研究協力を依頼中である。改定した看護介入プログラムの効果を検証するため、対照群と介入群のデータ収集ができる研究協力施設を募集してきたが、妊娠初期・中期・後期の妊婦健康診査で看護介入できる看護職者の人的な余裕のある施設が少なく、研究協力施設の確保に時間を要している。そのため、研究の進捗はやや遅れている。しかし、現在、データ収集をしている施設の他に、2施設から研究協力の同意を得て倫理審査委員会の審査を受け、データ収集を準備中であり、さらに2施設に研究協力を依頼しているところであり、データ収集は予定数を確保できる見込みである。本研究の目的は研究者らが平成2023年度に開発した「高度生殖医療(ART)を受けた妊婦の母親役割獲得を促す看護介入プログラム」をより効果的かつ臨床で活用しやすいプログラムに改良することである。ARTを受けた妊婦の母親役割獲得過程とそれを促す看護に関する文献研究及び本プログラムにおいて看護介入を実施した看護職者3名へのフォーカスグループインタビュー、介入目標の達成状況を基に、本プログラムと介入のツールとして開発したマタニティポートフォリオを改訂した。改訂したプログラムの効果検証を行うことを目的に、研究協力施設2施設において、対照群である妊婦の母親役割獲得過程について質問紙調査を行った。対照群の選定基準はART後の妊娠、単胎、初産婦である。選定基準にあった妊娠初期の妊婦42名から質問紙を回収し、妊娠中期及び後期の調査は継続中である。また、プログラムを実施する看護職者に研修会を実施した。対照群と同じ選定基準の妊婦を看護介入群とし、7名の妊娠初期の介入を終了した。さらに研究依頼と妊娠中期及び後期の介入、データ収集を継続している。

対照群の妊娠初期の質問紙調査では、14.3%が体調不良や妊娠継続への不安、42.9%がストレスを訴えていた。文章完成法による妊娠の受け止めでは、肯定的受け止めとして【不妊治療の努力が報われた】等の8カテゴリー、両価的受け止めとして【自然ではない妊娠に違和感がある】等の2カテゴリー、懐疑的受け止めとして【まだ妊娠が不確かだと思う】等2カテゴリー、中性的受け止めとして【不妊から解放されて安堵した】等の2カテゴリーが抽出された。以上から、ARTを受けた妊婦は妊娠に対して多様な受け止めをしており、妊娠経過に対する不安やストレスがあることが明らかとなった。平成29年度は対照群及び介入群のデータ分析から、改訂した看護介入プログラムの効果を明らかにする。平成27年度より研究協力施設の募集を開始したが、外来通院しているARTを受けた妊婦の人数が少なかったり、妊娠初期・中期・後期の妊婦に対して、妊婦健康診査時に看護介入を行うことができる看護職者の確保や時間の確保が難しいなどの理由で、研究協力施設を確保することに長期間を要した。そのため、対照群のデータ収集を開始するまでに時間を要した。さらに、ARTを受けた妊婦を対象とするため、ハイリスク妊娠となりやすく、妊娠経過が異常となり研究協力を中止せざるを得ない対象者も存在した。そのため、量的な分析に必要な人数の対照群を確保するのに時間を要した。データ収集開始後は、対照群のデータ収集及び介入群のデータ収集は順調に進んでいる。研究目的:改定版「高度生殖医療を受けた妊婦の母親役割獲得過程を促す看護介入プログラム」の効果を検証することを目的とした。研究方法:研究対象者は、研究参加に同意した高度生殖医療を受け通常の看護を受けている妊婦(対照群)47名と本看護介入プログラムによる介入を受けた妊婦(介入群)20名である。介入群には、本看護介入プログラムに基づいて、妊娠初期・中期・後期の3回介入を行い、両群ともに妊娠初期及び後期に質問紙調査を行った。介入群の各介入場面は対象者の許可を得て録音し、母親役割獲得過程と介入のツールとして用いたマタニティポートフォリオの記載について分析を行った。結果及び考察:妊娠初期及び後期において、日本語版Prenatal Self-evaluation Questionnaire(J-PSEQ)を用いた心理的適応状況(母親役割の同一化、夫との関係)、「対児感情評定尺度」の接近感情、回避感情はいずれも両群間で有意差は認められなかった。一方、自作質問項目のうち、「赤ちゃんが生まれた後の生活を想像します」に、「たびたび・非常にそのとおり」と回答した人の割合は、介入群(72.2%)の方が対照群(58.1%)よりも有意に高く(χ2検定、p=0.02)、本看護介入プログラムは、流早産の恐れから産後の生活を想像することを抑制しているとされている高度生殖医療を受けた妊婦が、産後の生活を想像することに役立つことが示唆された。なお、両群の妊娠の受け止めに関する文章完成法の分析結果の比較及び介入場面の録音による母親役割獲得過程の変化については現在分析を続けているところである。