hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内務省地理局における地図蓄積=管理構造の復原的研究

(3)もうひとつの作業は、内務省地理局地誌課の事業が東京大学に引き継がれたあとも、内務省で必要に応じて資料や絵図を返還させていたことがわかったので、その返還された絵図を保管する内閣文庫において、内務省を原局(旧蔵者)とする絵図の全件調査を行なった。その結果、東京大学史料編纂所に所蔵される内務省地理局地誌課旧蔵地図とセットなって内務省地理局地誌課地図群を構成する地図・絵図であることが判明した。それゆえ、順次これら地図の撮影を行なった。本研究は、1874年地理寮として発足し、1891年廃止された内務省地理局に集積された地図群の研究である。同局は、明治初期の全国的な地図・地誌作成を担った機関で、複雑な生い立ちをもつ。同局には、移管・購入・寄贈・模写・測量製図、などを通じて数千点におよぶ地図(絵図)が蓄積されてきていた。これらの地図は、同局の縮小・移管・廃止に伴なって、現在さまざまな機関に引き継がれている。本研究は、この内務省地理局における地図の蓄積過程とその管理のあり方を復原的に解明することにより、同局のもった近代化における政治的文化的な意義を確定することを目的とした。昨年度本研究では、地理局地誌課の地図蓄積状況の調査を行なった。このため、東京大学史料編さん所に現存する地図(一部地誌を含む)目録の洗い出しを行ない、37点が確認された。これらの目録に収録された地図の異同を確認することにより、『内務省地理局地誌課所蔵地図目録』(請求番号RS4145-22)が地誌課の地図全体をカバーすることが確認されたので、本年度は次の二つの作業を行なった。(1)昨年度に引続き、東京大学史料編さん所と内閣文庫との地図継受関係の検討を行なった。(2)にのべる作業で検討した「内閣記号地図目録」により、何が内閣に返却されたのかがほぼ判明し、それと内閣文庫に現存する地図とを照合した。そして撮影を行なった。この結果、『内務省地理局地誌課所蔵地図目録」に収められた地図の多くが、収集できた。(2)史料編さん所に現存する旧内務省地理局地誌課文書archivesの整理を行なった。これは行政文書と作成した地誌原稿、写本(断簡)からなる。地誌課の行政史は未解明のままなので、当面文書の性格に応じて分類し、目録を作成した。以上を通じて、地理局地誌課に蓄積された地図(絵図)の蓄積状況と、その後の分散伝来状況、およびそれらの過程を示す文書の整理が行なわれた。今後はこれらを通じて地理局地誌課の実態解明が期待される。
パルス電子スピン共鳴法によるカーボンアロイのキャラクタリゼーション

本研究では、有機物の加熱による炭化過程をパルス電子スピン共鳴法(パルスEPR法)を用いて解明することを目的とした。2次元EPR法がピッチ系メソフェース炭素の研究に対する有効性を明かにするものである。該当年度においては以下のような結果を得た。2次元EPR法は炭化度の高い炭素にも有効であることが示された。これはアルゴンヌ標準炭からさらにH/C比の低い石炭系ピッチや熱処理石炭系ピッチおよび化学処理石炭系ピッチ試料への測定の展開より明らかになったものであり、得られた結果を赤外分光測定の比較からも検討した。さらにヨウ素添加石炭ピッチの炭化過程の追跡を2次元EPR法を適用して行った結果、電荷移動型相互作用によって生成するイオンラジカルの反応性が重要な役割を果たすことが判明した。硝酸処理した石炭ピッチにおいては緻密なメソフェースが得られる過程を2次元EPR法で追跡した。熱処理下でH-,C-によるピークの他にN-によるピークの観測に成功した。このN-原子は加熱処理によってピロール環などのヘテロアトム芳香族化合物としてグラファイト様多環芳香分子に含まれていることが類推された。多重層カーボンナノチューブの内部を酸化することによりカルボン酸修飾を行なった。このカルボン酸にアミノ基を含むスピンプローブ剤を結合させ、EPRの線巾、EPR強度のマイクロ波依存性、および緩和時間を測定した。その結果、カーボンナノチューブの内部と外部の分子の運動性に差によるものと思われる現象が、パルス電子スピン共鳴の観測から示唆された。
運動タンパク質素子による原形質流動の自律的構築

高等植物の細胞膜近傍ではアクチン繊維が細胞膜に沿って配向し,その極性もほぼそろっているので,小胞体に結合したミオシンは配向と極性が揃ったアクチン繊維に沿って一定の方向に動くことができ,それにより細胞内において方向をもった大きな流れ(原形質流動)がおきている。細胞膜に沿ってアクチン繊維が一定の極性をもって配向するのはどのような機構によるのであろうか?その有力なモデルとして,ミオシンとアクチン繊維の相互作用により自律的にアクチン繊維が極性を揃えて配向し,運動超分子マシナリーである原形質流動装置が構築されるモデルが有力となっている。このモデルを検証するために,植物細胞を模した幅,深さ,直径がそれぞれ10 um, 10um, 100 umのリング状のPDMS基板を作成した。基板にシロイヌナズナのミオシンを結合させ,そこにシロイヌナズナのアクチン繊維, ATPを入れたところ,アクチン繊維の濃度が細胞内と同程度(0.5mg/ml)のときは,リングに沿ったアクチン繊維の運動が見られた。しかし,その方向は両方向にほぼ均等で,1方向性の運動は見られなかった。次に,細胞内においては,アクチン繊維は束化しているので,アクチン繊維を束化させた。メチルセルロース処理によるエントロピー効果により束化させた。メチルセルロースだけではアクチン繊維を束化するが,極性を揃えることができなかった。また,このアッセイをリング状の基板でなく平面状の基板でおこなったときは,束化したアクチン繊維内のアクチン繊維の極性はランダムとなり,一方向性の運動はおこらなかった。しかし,リング状基板内でアクチン繊維を束化させ,ミオシンと相互作用させたところ,驚くべきことに,束化が進むにしたがって運動方向の非対称が増幅されていき,アクチン繊維の方向が偏っていき,最終的に一方向性の運動がみられた。28年度が最終年度であるため、記入しない。高等植物の細胞膜近傍ではアクチン繊維が細胞膜に沿って配向し,その極性もほぼそろっている。小胞体に結合したミオシンは配向と極性が揃ったアクチン繊維に沿って一定の方向に動くので,植物細胞では方向をもった大きな流れ(原形質流動)がおきている。細胞膜に沿ってアクチン繊維が一定の極性をもって配向するのはどのような機構によるのであろうか?その有力なモデルとして,ミオシンとアクチン繊維および小胞体の3つの分子マシナリーが相互作用する結果,自律的にアクチン繊維が極性を揃えて配向し,運動超分子マシナリーである原形質流動装置が構築される説が有力となっている。本研究では,まず,植物細胞を模した幅,深さ,直径がそれぞれ10 um, 10um, 100 umのリング状の基板を以下adの要領で作成した。a: Cad (コンピュータ支援設計)で設計図書く。b: Cadで設計した図をクロム,レジストコートガラスにレーザー描画装置で描いたマスクを作製する。d:マスクをモールドの上に乗せ,UV照射によりマスク描画に沿ってモールドを溶かしたモールド型を作製する。e:モールドの型に,PDMSを入れて固めPDMS型を作る。f:PDMS型に紫外線硬化樹脂NoA61をいれて,紫外線で照射してNoA61による基板を作製する。以上の工程で作製したリング状のNoA61基板にシロイヌナズナのミオシンを結合させ,そこにシロイヌナズナのアクチン繊維, ATPを入れたところ,アクチン繊維の濃度が細胞内と同程度(0.5mg/ml)のときは,リングに沿ったアクチン繊維の運動が見られた。アクチン繊維は植物細胞の中では束化している。そこで,束化を試みることにした。メチルセルロースで束化したところ時間とともに方向が揃っていき,驚くべきことに1時間後には1方向性の運動が観察された。アクチン繊維が極性を揃えて配向しなければ,ミオシンはオルガネラを結合したままランダムに動き,1方向性の原形質の運動,つまり原形質流動を引き起こすことはできない。原形質流動形成の最も鍵であり,また,最も謎は,「どのようなメカニズムにより細胞内でアクチン繊維が極性を揃えるか」である。最近,有力となっている仮説の1つにアクチンとミオシンの相互作用によってアクチン繊維の方向を揃えるという「アクチン-ミオシン自律配向モデル」がある。この仮説を検証し,また,この仮説が正しいときには,そのモデルが成り立つための条件を明らかにするために,植物細胞を模倣した微小空間を作製し,そこにアクチン,ミオシン, ATPをいれた。H27年度の研究により,驚くべきことに,リング状の微小空間と,アクチン繊維の束化という必要条件がみたされれば,アクチン繊維の1方向の運動を形成することは可能ということがわかった。運動はリングに沿っていたが,その方向は,最初はランダムであった。しかし,時間を追うごとに方向が揃ってきて1時間後には1方向の運動になった。アクチン繊維の横方向の相互作用はアクチン繊維が同じ方向に運動しているときは強く,そのため方向が揃っていくと考えられる。つまり,H27年度の研究により,もっとも原形質流動にとってもっとも重要であったアクチン繊維の配向はアクチンとミオシンの相互作用によってアクチン繊維の方向を揃えることがわかった。

高等植物の細胞膜近傍ではアクチン繊維が細胞膜に沿って配向し,その極性もほぼそろっているので,小胞体に結合したミオシンは配向と極性が揃ったアクチン繊維に沿って一定の方向に動くことができ,それにより細胞内において方向をもった大きな流れ(原形質流動)がおきている。細胞膜に沿ってアクチン繊維が一定の極性をもって配向するのはどのような機構によるのであろうか?その有力なモデルとして,ミオシンとアクチン繊維の相互作用により自律的にアクチン繊維が極性を揃えて配向し,運動超分子マシナリーである原形質流動装置が構築されるモデルが有力となっている。このモデルを検証するために,植物細胞を模した幅,深さ,直径がそれぞれ10 um, 10um, 100 umのリング状のPDMS基板を作成した。基板にシロイヌナズナのミオシンを結合させ,そこにシロイヌナズナのアクチン繊維, ATPを入れたところ,アクチン繊維の濃度が細胞内と同程度(0.5mg/ml)のときは,リングに沿ったアクチン繊維の運動が見られた。しかし,その方向は両方向にほぼ均等で,1方向性の運動は見られなかった。次に,細胞内においては,アクチン繊維は束化しているので,アクチン繊維を束化させた。メチルセルロース処理によるエントロピー効果により束化させた。メチルセルロースだけではアクチン繊維を束化するが,極性を揃えることができなかった。また,このアッセイをリング状の基板でなく平面状の基板でおこなったときは,束化したアクチン繊維内のアクチン繊維の極性はランダムとなり,一方向性の運動はおこらなかった。しかし,リング状基板内でアクチン繊維を束化させ,ミオシンと相互作用させたところ,驚くべきことに,束化が進むにしたがって運動方向の非対称が増幅されていき,アクチン繊維の方向が偏っていき,最終的に一方向性の運動がみられた。1. 1方向性のアクチン繊維の運動にとって,アクチン繊維の束化が必要十分条件であるか?H27年度はメチルセルロースにより人工的にアクチン繊維を束化することにより1方向性のアクチン繊維の運動が可能になることを明らかにした。H28年度はまず,「細胞空間を模したリング状の微小空間における1方向性のアクチン繊維の運動にとって,アクチン繊維の束化が必要十分条件であるかどうか」を検証する。植物細胞内にあるアクチン繊維は束化しているが,それはアクチン繊維束化タンパク質のvillinによる。そこで,villinで束化したときにもメチルセルロースのときと同様の1方向性のアクチン繊維の運動が起きるかどうかを調べる。2.逆噴水型の原形質流動の誘導「周回型の原形質流動」がおきている細胞と同様にリング状の微小空間の基板上にアクチン繊維を束化し,ミオシンとATPを加えたときは,「周回型の原形質流動」と同様のアクチン繊維の配向,運動がおきた。植物には周回型の原形質流動以外にさまざまな型の原形質流動があるが,原形質流動の型は細胞質の形状と対応している。そこで,「逆噴水型の原形質流動」がおきている細胞質の形状を模した微小空間を作製したときに「逆噴水型の原形質流動」と同様のアクチン繊維の配向,運動が起きるか検証する。以上の1, 2の研究により,「空間の配置にそってアクチンとミオシンがが,自律配向モデルすることにより原形質流動が起きる」という仮説を実証する。3.人工的原形質流動の完成
肺癌薬物療法における薬剤性間質性肺炎の発現状況調査とリスク因子の解明

薬剤性間質性肺炎(DILD)は癌薬物療法を妨げる主要な要因の一つである。本邦のDILDの頻度は諸外国と比べて高いとされ、さらに肺癌患者は重度の喫煙歴、肺への放射線治療歴、既存の肺病変等の理由から、そのリスクが高いと予想される。DILDを発症した癌患者は、癌薬物療法の中断を余儀なくされ、DILDの治療に専念する必要がある。生涯にわたり癌治療が再開できない症例や、DILDにより死亡に至る症例も少なく、臨床上重要な問題となっている。当院呼吸器・膠原病内科において2007年4月1日2013年3月31日に癌薬物療法が施行された肺癌患者を対象に、DILD発症のリスク因子や予後不良因子をレトロスペクティブに検討した。DILD発症の有無は、日本呼吸器学会発行の「薬剤性肺障害の診断・治療の手引」を参考に、身体所見、臨床検査値によりDILDが疑われた症例において、原疾患の悪化や感染症発症を除外し、判断することとした。対象患者は459名であり、そのうち、33名(7.2%)がDILDを発症しており、そのうち2名は2剤の薬剤でDILDを発症していた。DILD発症のリスク因子として、既存の間質性肺炎があることが抽出された。さらに、DILD発症後の予後不良因子を検証したところ原因薬剤がEGFR-TKIであること、過去に2剤以上の治療歴があることが同定された。さらに、DILD発症後の転帰を確認したところ、次治療導入できた患者は5例(14.3%)のみで、BSCとなった患者は15例(42.9%)、ステロイド治療も死亡した患者は15例(42.9&)と多くの患者で癌化学療法の中断を余儀なくされていた。DILDの診断は難しく、肺癌患者の癌化学療法における薬剤性間質性肺炎の発現を詳細に調査した報告は少ない。本研究結果は、肺癌薬物療法において重篤な有害事象を回避することにも繋がる有益な情報である。
高EGR実施四サイクル機関の吸入特性の高精度予測

ガソリン機関やディーゼル機関の排出ガス中のNOxを低減する手段として排気ガス再循環(EGR)が有効である.多シリンダ機関において多量のEGRを実施した場合のEGR率と出力の予測,ならびにEGR率のシリンダー間のばらつきの程度の予測を行い,ばらつきの発生する理由の説明と,それに対する対策の検討を行うことを研究の目的としている.研究経過は以下の通りである.1.高EGR実施四シリンダガソリン機関における吸・排気系内のガス交換過程を一次元計算しEGR率を予測した.計算結果と実験データとの比較から,吸気チャンバ内の三次元的な流動状態を一次元モデルで表すには注意が必要であり,今回のモデルには改善の余地があるものの,管系寸法をうまく設定すれば,一次元計算によってもシリンダ間のEGR率のばらつきを検討できることがわかった.シリンダ間のEGR率のばらつきに及ぼす影響因子について検討した結果,EGRガス噴出口と各シリンダの吸気管との位置関係のみではなく,吸気系の動的効果に起因する吸気チャンバ部の速度変動およびEGR取入れ口における圧力変動と吸気タイミングとの位相関係がEGR率のばらつきの原因であることが明らかとなった.2.二重格子を用いた特性曲線法による一次元解析プログラムでは,吸・排気管系内の成分ガス濃度ならびに圧力波伝播の挙動を数値拡散誤差なく予測できる.EGR率の予測計算結果から偽拡散の殆ど生じないことが確かめられた.局所的にガス速度か音速を越える場合,また,局所的に衝撃波が発生する場合においても,流量およびエネルギー流量を誤差なく計算できるスキームをプログラムに組み込むことは,容易ではなく完了をみなかったが,今後も作業を進行させる.ガソリン機関やディーゼル機関の排出ガス中のNOxを低減する手段として排気ガス再循環(EGR)が有効である.多シリンダ機関において多量のEGRを実施した場合のEGR率と出力の予測,ならびにEGR率のシリンダー間のばらつきの程度の予測を行い,ばらつきの発生する理由の説明と,それに対する対策の検討を行うことを研究の目的としている.研究経過は以下の通りである.1.高EGR実施四シリンダガソリン機関における吸・排気系内のガス交換過程を一次元計算しEGR率を予測した.計算結果と実験データとの比較から,吸気チャンバ内の三次元的な流動状態を一次元モデルで表すには注意が必要であり,今回のモデルには改善の余地があるものの,管系寸法をうまく設定すれば,一次元計算によってもシリンダ間のEGR率のばらつきを検討できることがわかった.シリンダ間のEGR率のばらつきに及ぼす影響因子について検討した結果,EGRガス噴出口と各シリンダの吸気管との位置関係のみではなく,吸気系の動的効果に起因する吸気チャンバ部の速度変動およびEGR取入れ口における圧力変動と吸気タイミングとの位相関係がEGR率のばらつきの原因であることが明らかとなった.2.二重格子を用いた特性曲線法による一次元解析プログラムでは,吸・排気管系内の成分ガス濃度ならびに圧力波伝播の挙動を数値拡散誤差なく予測できる.EGR率の予測計算結果から偽拡散の殆ど生じないことが確かめられた.局所的にガス速度か音速を越える場合,また,局所的に衝撃波が発生する場合においても,流量およびエネルギー流量を誤差なく計算できるスキームをプログラムに組み込むことは,容易ではなく完了をみなかったが,今後も作業を進行させる.多量の排気ガス再循環(EGR)を実施した機関のEGR率と出力の予測,ならびにEGR率のシリンダー間のばらつきの程度の予測を行い,さらに,ばらつきの発生する理由の説明と,それに対する対策の検討を行うことを研究の目的としている.初年度における研究経過は以下の通りである.1 4シリンダー四サイクルガソリン機関を対象に,20%前後の排気ガス再循環を実施した場合のガス交換過程を,二重格子の特性曲線法による一次元シミュレーションプログラムによって解析した.得られたシリンダー毎のEGR率を実験結果と照合することにより,EGR率の予測は,一次元解析によっても実用可能な精度で行えることがわかった.さらに,シミュレーション結果に基づいてシリンダー間のEGR率のばらつきを調べるとともに,ばらつきに及ぼす期間回転数および吸気系へのEGRガス取り入れ位置の影響を検討した.その結果,吸気管内のEGRガス取り入れ位置の各シリンダーに対する偏りおよび取り入れ口におけるガス速度の変動状態がEGR率のばらつき発生の主な原因であることが明らかになった.また,機関回転数の違いによりばらつきの傾向が変化すること,計測用のEGRガス抽出口の位置の違いによってEGR率の測定値の大きさが変わることがわかった.2二重格子を用いた特性曲線法による一次元解析プログラムでは,吸,排気管系内の成分ガス濃度ならびに圧力波伝播の挙動を数値拡散誤差なく予測できる.局所的にガス速度が音速を越える場合,また,局所的に衝撃波が発生する場合においても,流量およびエネルギー流量を誤差なく計算できるスキームをこれに組み込む作業は進行中である。ガソリン機関やディーゼル機関の排出ガス中のNOxを低減する手段として排気ガス再循環(EGR)が有効である.多シリンダ機関において多量のEGRを実施した場合のEGR率と出力の予測,ならびにEGR率のシリンダー間のばらつきの程度の予測を行い,ばらつきの発生する理由の説明と,それに対する対策の検討を行うことを研究の目的としている.本年度における研究経過は以下の通りである.1.高EGR実施四シリンダ

ガソリン機関における吸・排気系内のガス交換過程を一次元計算しEGR率を予測した.計算結果と実験データとの比較から,吸気チャンバ内の三次元的な流動状態を一次元モデルで表すには注意が必要であり,今回のモデルには改善の余地があるものの,管系寸法をうまく設定すれば,一次元計算によってもシリンダ間のEGR率のばらつきを検討できることがわかった.シリンダ間のEGR率のばらつきに及ぼす影響因子について検討した結果,EGRガス噴出口と各シリンダの吸気管との位置関係のみではなく,吸気系の動的効果に起因する吸気チャンバ部の速度変動およびEGR取入れ口における圧力変動と吸気タイミングとの位相関係がEGR率のばらつきの原因であることが明らかとなった.2.二重格子を用いた特性曲線法による一次元解析プログラムでは,吸・排気管系内の成分ガス濃度ならびに圧力波伝播の挙動を数値拡散誤差なく予測できる.EGR率の予測計算結果から偽拡散の殆ど生じないことが確かめられた.局所的にガス速度か音速を越える場合,また,局所的に衝撃波が発生する場合においても,流量およびエネルギー流量を誤差なく計算できるスキームをプログラムに組み込むんで計算精度を高めることは,容易ではなく作業の完了をみなかったが,今後も作業を進行させる.
概念自己形成ネットワークによる階調画像からの図形抽出

本研究では,層状結合型神経回路網の入力ユニットに,与えられた画像から求めた複数の特徴量を入力することによって,まざまな図形を画像から抽出することを目的として研究を行った.本年度の研究実績を次に示す.1.2次元図形の抽出手法の開発与えられた画像から,神経回路網を用いて2次元図形を抽出する神経回路網を開発した,“円",“直線"などの基本的な図形の抽出に関する検討を行った結果を用いて,“文字",“星型"などのように,形状を一意に決定できない,より抽象化された2次元図形を抽出する手法を開発した.2.3次元物体抽出のための特徴の選出次に,与えられた図形から,例えば“球"や“顔"などの3次元物体を抽出する際の画像特徴について検討を行った.画像からさまざまな特徴を求め,抽出結果に大きな影響を与える特徴の主成分分析などの手法を用いて解析した.また,画像に対してCLM(Complex Logarithmic Mapping)を施した画像から,物体の大きさや回転角度に不変な特徴を抽出する方法についても検討を行った.3.3次元物体の抽出手法の開発先に2.で得た特徴を用いて,画像から3次元物体を抽出する神経回路網を設計し,多数の実験を行ってその有用性を検証した.結果として,特徴抽出部と特徴選択部に大分割でき,特徴抽出部の一部にもサブネットワークを持つような構造の神経回路網が有効であることがわかった.4.図形抽出システムの構築と研究のまとめこれまでの研究成果をまとめ,2次元図形,3次元図形を対話形式で指定しながら,画像からの図形抽出を行うシステムを構築するとともに,多数の実験を行って有効性を検討した.その結果,本研究によって,有効な図形抽出システムを作成できたことを確認した.本研究では,層状結合型神経回路網の入力ユニットに,与えられた画像から求めた複数の特徴量を入力することによって,まざまな図形を画像から抽出することを目的として研究を行った.本年度の研究実績を次に示す.1.2次元図形の抽出手法の開発与えられた画像から,神経回路網を用いて2次元図形を抽出する神経回路網を開発した,“円",“直線"などの基本的な図形の抽出に関する検討を行った結果を用いて,“文字",“星型"などのように,形状を一意に決定できない,より抽象化された2次元図形を抽出する手法を開発した.2.3次元物体抽出のための特徴の選出次に,与えられた図形から,例えば“球"や“顔"などの3次元物体を抽出する際の画像特徴について検討を行った.画像からさまざまな特徴を求め,抽出結果に大きな影響を与える特徴の主成分分析などの手法を用いて解析した.また,画像に対してCLM(Complex Logarithmic Mapping)を施した画像から,物体の大きさや回転角度に不変な特徴を抽出する方法についても検討を行った.3.3次元物体の抽出手法の開発先に2.で得た特徴を用いて,画像から3次元物体を抽出する神経回路網を設計し,多数の実験を行ってその有用性を検証した.結果として,特徴抽出部と特徴選択部に大分割でき,特徴抽出部の一部にもサブネットワークを持つような構造の神経回路網が有効であることがわかった.4.図形抽出システムの構築と研究のまとめこれまでの研究成果をまとめ,2次元図形,3次元図形を対話形式で指定しながら,画像からの図形抽出を行うシステムを構築するとともに,多数の実験を行って有効性を検討した.その結果,本研究によって,有効な図形抽出システムを作成できたことを確認した.本研究の目的は,ある特定の特徴をもつ図形を,与えられた画像の中から自動的に抽出する機能をもつ計算機システムを構築することである。本年度の研究実績を次に示す。1)概念自己形成ネットワ-クの基本構成の確立図形抽出に必要と考えられる,人間が与えた多数の特徴のうち,対象図形の抽出に大きく関与するものだけを自動的に選択し,階層化するニュ-ラルネットワ-クの構造,および学習方法について検討した。2)2次元図形の特徴の選出文字や平面図形など,2次元の図形を抽出する際に用いられると考えられる各種の図形特徴を多数選出した。これらすべてをネットワ-クで用いるのはあまりに非効率的なので,予備実験によって互いに類似する特徴を統合し,不必要な特徴を削除した。3)2次元図形の抽出手法の開発与えられた画像から,上記2)で選出した特徴を計算し,その結果を上記1)のネットワ-クに入力することによって,図形抽出を行う手法を確立した。“円"や“正方形"のような単純な図形の抽出を行いながらアルゴリズムを強化し,“文字"や“星形"などのように,形状を一意に決定することができない,より抽象化された2次元図形を抽出することを検討した。上記の研究成果から,本年度の研究目標は十分に達成できたと考える。研究成果は,今後,学会誌などにおいて順次公表する予定である。本研究では、層状結合型神経回路網の入力ユニットに、与えられた画像から求めた複数の特徴量を入力することによって、まざまな図形を画像から抽出することを目的として研究を行った。1.2次元図形の抽出手法の開発与えられた画像から、神経回路網を用いて2次元図形を抽出する神経回路網を開発した。“円",“直線"などの基本的な図形の抽出に関する検討を行った結果を用いて、“文字",“星型"などのように、形状を一意に決定できない、より抽象化された2次元図形を抽出する手法を開発した。

2.3次元物体抽出のための特徴の選出次に、与えられた図形から、例えば“球"や“顔"などの3次元物体を抽出する際の画象特徴について検討を行った。画像からさまざまな特徴を求め、抽出結果に大きな影響を与える特徴を主成分分析などの手法を用いて解析した。また、画像に対してCLM(Complex Logarithmic Mapping)を施した画像から、物体の大きさや回転角度の不変な特徴を抽出する方法についても検討を行った。3.3次元物体の抽出手法の開発先に2.で得た特徴を用いて、画像から3次元物体を抽出する神経回路網を設計し、多数の実験を行ってその有用性を検証した。結果として、特徴抽出部と特徴選択部に大分割でき、特徴抽出部の一部にもサブネットワークを持つような構造の神経回路網が有効であることがわかった。4.図形抽出システムの構築と研究のまとめこれまでの研究成果をまとめ、2次元図形、3次元図形を対話形式で指定しながら、画像からの図形抽出を行うシステムを構築するとともに、多数の実験を行って有効性を検討した。この結果、本研究によって、有効な図形抽出システムを作成できたことを確認した。
植物遺体食性土壌動物とその排泄物顆粒の微生物生態系と腐植化に関連する細菌の研究

植物遺体食性土壌動物排泄物の細菌群集を解析し、腐食連鎖における土壌動物と土壌細菌の新規な関連性の発見を試みた。陸生甲殻類の一種であるArmadillidium vulgare (オカダンゴムシ)をモデル土壌動物とし、サクラ落葉を飼料とした飼育系から採取した排泄物の細菌群集を、高速シーケンサーで解析した。その結果、排泄物に特徴的に存在する細菌群や、排泄物の土壌埋設処理によって存在比が増大または減少する細菌群を見出し、未消化植物遺体を含む排泄物中の有機物分解が、存在比を増大させた細菌群によって担われていることが示唆された。本研究では、植物遺体食性土壌動物の排泄物をモデルとして、土壌の機能に重要な土壌有機物の生成や分解に関わる微生物とその生態系の解明を目指す。本年度は、植物遺体食性土壌動物の選別と飼育方法の確立及び排泄物の効率的な分離回収方法などについて検討した。理化学研究所構内及びその周辺地域にて採取したArmadillidium vulgare(オカダンゴムシ)、Reticulitermes speratus(ヤマトシロアリ)、Oxidus gracilis(ヤケヤスデ)について、実験室内での飼育と排泄物の回収方法を検討した。主にコナラ落葉を飼料として飼育し、これらの排泄物を観察した結果、R. speratus及びO. gracilisの排泄物は半固形状で、飼料との分離が困難であると考えられたが、A. vulgare排泄物は比較的乾燥した顆粒状であり、分離回収が容易であった。種々のA. vulgare排泄物の分離回収方法を検討し、1.2mmメッシュのザルとステンレスボウルを組み合わせた容器に飼料とA. vulgare飼育固体を投入して一晩静置し、ザル落下物より目視にて排泄物顆粒を選別する方法を確立した。続いて、排泄物顆粒の微生物生態系解析のための条件検討として、排泄物顆粒からPCRの鋳型として使用しうるDNAの単離方法を検討した。粉砕された落葉断片を含むA. vulgare排泄物より単離したDNAは、茶褐色でPCR阻害効果が認められた。そこで、ニッポンジーン社のISOIL for Beads Beatingを用いたところ、DNA溶液の褐変も見られず、PCRの鋳型として直接利用できることが確認された。細菌の16S rRNA遺伝子増幅プライマーセットによるPCR産物のクローンライブラリーを作製し、一部の塩基配列を解析したところ、各種細菌の配列と共に、A. vulgare中腸腺細胞内共生細菌に由来することが強く示唆される細菌のDNA塩基配列が多数検出された。来年度はA. vulgare排泄物の細菌叢の解析を、T-RFLPの手法により検討する予定である。また、A. vulgare以外の土壌動物排泄物の微生物生態系解析や、排泄物からの微生物の分離培養解析も進めていく。本研究では、植物遺体食性土壌動物の排泄物における微生物生態系の解析を通して、土壌動物を介した枯死植物分解から土壌有機物の生成・分解に関わりうる微生物生態系の解明を目指す。本年度はArmadillidium vulgare(オカダンゴムシ)について、排泄物細菌叢の解析を行った。昨年度に引き続き排泄物回収方法について検討を加え、最終的にA.vulgareの行動様式の特性(コンクリート製ブロック上に密に集合する)に着目することで排泄物の効率的な回収方法を確立した。すなわち、表面がある程度研磨されたコンクリート製ブロックを、土壌を敷き詰めた飼育容器内に設置し、A.vulgare個体(100匹)及び飼料としてサクラ落葉を容器内に投入して35日間暗所にて飼育した。その間、コンクリートブロック上の排泄物を10回に渡り回収し、目視で排泄物以外のものを除去後にISOIL for Beads BeatingにてDNAを単離した。それらを鋳型として、細菌の16S rRNA遺伝子プライマー27F(FAMラベル)及び910RにてPCR増幅し、制限酵素(AluI, HhaI)消化後にABI 3130xlシステムによるフラグメント解析に供した。同時にPCR産物のクローンライブラリーを塩基配列解析し、T-RFLP検出ピークと推定される配列について同一実験系にてT-RFLP解析を行い、各ピークの由来生物種の推定を行った。10検体の解析において、AluIでは34の、HhaIでは37の有意なピークを検出した。検出ピークは検体間でばらつきが見られたが、主要ピークの存在比率は二種の制限酵素における結果の間に高い類似性が認められた。全10検体に共通して存在していたピークが2つ認められ、それぞれCandidatus Hepatoplasma関連細菌またはStreptomyces属細菌と推定された。他に複数検体で検出された有意なピークとして、Enterobacter、Pantoea/Erwinia、陸生甲殻類共生Rickettsiella様細菌等について由来生物属名が推定できた。

全検体においてA. vulgare中腸腺共生細菌と推定されるCandidatus Hepatoplasmaが検出されたことから、同細菌が排泄物を介して他の個体へと水平伝播している可能性が示唆された。また、γ-Proteobacteriaに分類される腸内細菌群が排泄物中に著量存在していたことから、これら細菌群の排泄物における代謝や機能に興味が持たれた。本研究では、植物遺体食性土壌動物の排泄物における微生物生態系の解析を通して、土壌動物を介した枯死植物分解から土壌有機物の生成・分解に関わりうる微生物生態系の解明を目指す。昨年度までに実施した、T-RFLPによるリター摂食Armadillidium vulgare(オカダンゴムシ)排泄物(以下Avf)の細菌群集解析により、細菌群集構造の概要を捉えることができた。本年度は、より詳細な細菌群集構造の解明を目指し、高速シーケンサーGS Junior(Roche)を用いた解析を試みた。細菌の16SrRNA遺伝子の可変領域35付近を増幅するPCRプライマーによる増幅産物を、3'側から塩基配列解析した。解析検体は以下のように調製した。A.vulgare約200匹を採集し、表面付着物をすすぎ落としたサクラ落葉と、コンクリート製ブロックをセットした飼育容器内に投入して、25日間飼育した。その間10回にわたりブロック上に排出されたAvfを全量採取し、飼育終了後の飼育容器内の土壌及び落葉と共に、DNAを単離した。飼育開始後11日目及び25日目のAvf、落葉及び土壌の4検体を鋳型としたPCR増幅産物を、シーケンス解析に供した。Mothurによる解析で、69977配列から2490個のOTU(3%の差異に基づく)を得た。各検体のOTU数は、落葉及び土壌の1240、1539に対しAvfは270前後と小さく、また各種統計解析の値から、Avfの細菌の多様性は落葉及び土壌と比較して低いことが示された。各検体における分類群毎の細菌の存在比は、Avfではγ-及びα-ProteobacteriaやMollicutesが優勢化していた一方で、落葉で大きな割合を占めていたSphingobacteriiaやβ-Proteobacteriaは低下していた。土壌で優勢化していたAcidobacteriaの配列は、Avfではほぼ未検出であった。これらの結果から、A.vulgareの摂食により落葉上の細菌は消化されるが、生残した細菌のうち後腸後部の環境に適応できる菌種が増殖後に排泄されていることが示唆された。また、Avf検体において、陸生甲殻類の中腸腺共生細菌に由来すると思われる配列(Ca.Hepatoplasma及びCa.Hepatincola)が34-43%と大きな存在比を示し、これらの伝播に糞食の関与が示唆された。今後、Avfの細菌群集の経時的な変動を解析し、Avf中の有機物分解を通して土壌動物に関与する土壌細菌群の解明を目指す。Armadillidium vulgare排泄物(以下Avf)の細菌群集の経時的な変動を解析した。
終末期医療における医療ソーシャルワーカーの調整・支援に対する患者評価による検証

がん疾患により緩和期・終末期を迎える患者の増加を背景に、患者の状態に応じた身体症状の緩和や精神・心理的な問題への支援の必要性が重要視されている。このような支援を行う専門職として医療ソーシャルワーカー(MSW; Medical Social Worker)が挙げられている(厚生労働省.人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン.2018)。そこで申請者はこれまで、緩和ケアのMSWの役割に関する調査を実施してきた(社会福祉学(2018)ほか)。これらを現場の単なる実態把握やMSW (支援者側)による自己検証に終わらせるのではなく、MSWの調整・支援の内実や効果を検証するためには、患者(当事者側)による評価を調査・検証する必要がある。このため本年度は、A県内の患者50名を対象としたインタビュー調査を実施した。次の段階として、本調査結果を限定的なもの(限定地域、少数の対象者)にとどまらせることなく、広域かつ量的な調査を実施し、緩和ケアのMSWの役割の内実・効果をより客観性の高いものとして検証するために、量的調査を実施した。具体的には、現在がん治療中の患者(治療開始から5年以内)を対象とし、質問紙調査を行った。なお、緩和ケアにおけるMSWの調整・支援に対する患者による評価に関する先行研究は、管見の限り行われておらず、さらに全国調査はみあたらない。申請者の現在進行中の調査を踏まえ、全国調査を実施することにより、より普遍性の高い成果を得て、臨床現場のMSWの調整・支援を再構築することができる。この成果は、臨床現場にいるMSWの役割葛藤や仕事への意欲喪失、職場・職業への不適応感などを改善し、MSWの役割の明確さと役割遂行を高め、質の高い医療・ケアチームの構築や緩和ケアにおける患者の苦悩や不安の軽減に強く寄与する。本年度は、A県内の患者50名を対象としたインタビュー調査を実施した。このインタビュー調査を踏まえて、全国を対象とした量的調査(現在がん治療中の患者(治療開始から5年以内))を実施した。得られたデータをもとに統計解析ソフトを用いて因子分析を行う。その結果を踏まえ、不足する場合には、追加調査などを検討する。緩和ケア・終末期医療の医療ソーシャルワーカー(MSW; Medical Social Worker)の役割は、極めて重要であるがその実態は明らかでない。そこで研究代表者はこれまで、関連する研究を行い、緩和ケア・終末期医療のMSWの役割遂行として、多職種との情報共有、ソーシャルワーク実践、代弁、意思の確認ができない患者の医療方針の決定に関わる支援、患者・家族に対する精神的支援といった実態があることを明らかにした(JSPS科研費JP26870511)。しかしこれらを実態把握やMSW (支援者側)による自己検証に終わらせるのではなく、その内実や効果を検証するためには、患者(当事者側)による評価を調査・検証する必要がある。そこで本研究では、緩和ケア・終末期医療のMSWの役割遂行に対する患者による評価を調査・検証し、臨床現場でのMSWの役割遂行のあり方を再構築することを目的とする。本研究は、緩和ケア・終末期医療のMSWの役割遂行に対する患者による評価を調査・検証する、日本で初めての実証的研究である。この点で、本研究の学術的な特色・独創性は極めて高い。予想される結果として、緩和ケア・終末期医療の場面で困難に直面し慟哭・逡巡している患者に冷静かつ暖かく寄り添い、困難な調整・支援のあり方と内実とを、患者の評価によって検証し、緩和ケア・終末期医療のMSWの調整・支援を再構築することができる。この成果は、臨床現場のMSWの役割葛藤や仕事への意欲喪失、職場・職業への不適応感などを改善し、MSWの役割の明確さと役割遂行を高め、質の高い医療・ケアチームの構築や緩和ケア・終末期医療における患者の苦悩や不安の軽減に強く寄与する。現在、患者を対象とした聞き取りを進めている。医療機関を受診する患者50名程度を調査対象とし、質問紙に基づいた聞き取りを行う。聞き取りの内容は、研究代表者がこれまでMSWを対象とした調査で行った内容と同様のものである。MSWの役割に対する認識(調査済み)と患者の認識とを比較するために、上記の方法を用いる。

なお、緩和ケアにおけるMSWの調整・支援に対する患者による評価に関する先行研究は、管見の限り行われておらず、さらに全国調査はみあたらない。申請者の現在進行中の調査を踏まえ、全国調査を実施することにより、より普遍性の高い成果を得て、臨床現場のMSWの調整・支援を再構築することができる。この成果は、臨床現場にいるMSWの役割葛藤や仕事への意欲喪失、職場・職業への不適応感などを改善し、MSWの役割の明確さと役割遂行を高め、質の高い医療・ケアチームの構築や緩和ケアにおける患者の苦悩や不安の軽減に強く寄与する。本年度は、A県内の患者50名を対象としたインタビュー調査を実施した。このインタビュー調査を踏まえて、全国を対象とした量的調査(現在がん治療中の患者(治療開始から5年以内))を実施した。患者による評価については、得られたデータをもとに統計解析ソフトを用いて因子分析を行う。次に、この結果を研究代表者のこれまでの研究成果と合わせて共分散構造分析をはじめとした分析を行う。得られたデータをもとに統計解析ソフトを用いて因子分析を行う。その結果を踏まえ、不足する場合には、追加調査などを検討する。聞き取りに要する交通費をはじめとして経費執行に際し効率化を図った。次年度使用経費を量的調査に充てるなどして、さらなる効率化・データ収集を行う予定である。
唾液による歯牙硬組織石灰化度の恒常性維持に関する研究

齲蝕で脱灰された象牙質におよぼす唾液あるいは再石灰化液の影響を結晶学的に明らかにすると共に、齲蝕予防の目的で、歯周疾患の治療などで露出した歯根象牙質表面の脱灰抵抗性を増加させる食品添加物の効果を検索した。材料は歯科治療の目的で抜去されたヒト(2040才)の完全埋伏第3大臼歯で、患者本人の同意を得たものを実験に供した。なお、材料の採取および実験は、東京歯科大学倫理委員会の承認を得て行った。1.脱灰象牙質の再石灰化について唾液による再石灰化像は表層に再石灰化層が形成され、全体の石灰化度も上昇していることより一見優れたもののように見える。しかし、HR-TEMで示された表層の密な結晶の沈着は、深層へのミネラルの浸潤を阻害する可能性がある。一方、唾液にF-Ca-CO添加したものでは表層の再石灰化みられず深層から再石灰化が起こっていたことより、長期にわたり再石灰化が増進する可能性が高いと思われる。再石灰化液による再石灰化像は、深層から僅かな再石灰化がみられたが、これは再石灰化液中のCa, P,の量があまり多くないことによると思われた。しかし、F-Ca-COを添加するとそこに含まれるCaの増加とFの添加が起こるので、高度の再石灰化が発現するものと思われた。しかし、再石灰化液に単にFを加えた場合は表層に強く再石灰化層がみられるのに対し、F-Ca-COでは脱灰層の内部から再石灰化が起こっていたことから、F以外のものの作用も大きいと考えられる。2.象牙質の脱灰抵抗性試験について象牙質の脱灰抵抗性は、再石灰化液に浸漬すると増加していたが、F-Ca-COを添加したものの方がより高度であった。これは添加により再石灰化液中のCaとFの作用によりミネラルの沈着量が増え、結晶性の改善が起こったものと思われる。従って、F-Ca-COの添加は脱灰抵抗性の増加に有効であると考えられる。本年度は、補助金の交付が秋であったため、十分な実験ができなかったが、再石灰化力の弱い唾液を如何にして高めるかについての研究と、再石灰化のパターンを変化させられるかを検討し、エナメル質の再石灰化による齲蝕の治癒に結びつけるための実験を企画した。まず学内倫理委員会の承認を得て抜去歯の収集を行った。その後唾液を採取し、カルシウムイオンとフッ素イオン濃度を測定し、in vitro実験で再石灰力に強く関係すると思われたカルシウム濃度を高めた状態での再石灰化について検討した。これは、唾液自体はリン酸が多くカルシウムリン比が低い状態にあり、ハイドロキシアパタイトの新成にはカルシウムリン比を高める方が有利であるためである。まずヒト抜去歯牙を材料に小ブロックを作製し、酢酸-酢酸ナトリウム緩衝液に浸漬して脱灰面を形成し、これを実験的初期齲蝕病巣試料(脱灰層)とした。その後、試料を自然唾液ないしカルシウム濃度を5倍に高めた唾液に浸漬し再石灰化させた。また口腔内の環境では脱灰と再石灰化が繰り返されるので、浸漬する唾液のpHを低下させたもの(pH5,10分間/3日)も作製し観察した。

実験終了後、試料表面の色調の変化を実体顕微鏡で観察するとともに、通報に従って樹脂に包埋し、研磨切片を作製してCMRを撮影し、光学顕微鏡で観察した。その結果、自然唾液に浸漬したものでは、表層および深層に強い再石灰化象が観察された。カルシウム量を5倍にした唾液では、表層の再石灰化度はやや上昇していたが、大きな違いはなかった。またpHを低下させた唾液に浸漬したものは、自然唾液と比べ、中層および深層の再石灰化度の低下がみられた。次年度以降は条件を変えた実験を行うと共に、再石灰化像の画像解析や高分解能電顕的検索を行う予定である。今年度の研究では、歯周疾患などで露出した歯根やう蝕象牙質におよぼす唾液の直接的な役割を明らかにするとともに、歯の耐酸性や再石灰化を強く促進する新たな食品添加物(F-Ca)の効果を検証することを目的とした。材料はヒト抜去第3大臼歯で、患者本人の同意および東京歯科大学倫理委員会の承認を得て実験を行った。まず、エナメル質および象牙質の小ブロックを作製し、表層部分をpH4.0と5.0で脱灰した後、再石灰化液あるいは唾液に浸漬した。またF-Caを加えた溶液による実験も行った。次に、研磨切片を作製してCMRで観察し、EPMAでCa, P, Fの分析を行った。その後、超薄切片を作製し、HR-TEMで結晶構造を観察した。観察は下記の3種類の試料に対して行った。1.歯根象牙質をpHの異なる脱灰液で脱灰し、唾液ないし再石灰化液に浸漬した試料pH4.0で脱灰し、再石灰化処理すると、最表層に再石灰化層がみられたが、それ以外ではほとんどみられなかった。またpH5.0で脱灰し、再石灰化処理すると、逆に最表層の再石灰化はみられず、深層から再石灰化が起こっていた。この理由として、象牙質コラーゲン線維の変性状態が脱灰pHにより異なるためと思われるが、詳細は不明である。2.脱灰歯根象牙質をF-Caを添加した再石灰化液あるいは唾液に浸漬した試料pH5.0の脱灰試料をF-Caを添加した再石灰化液に浸漬すると、高度の再石灰化を起こした。これはCa, Pが増量し、Fの作用が加わってミネラルの沈着量が増えたためと思われた。また、F-CaではF単独とは異なった再石灰化像を示すことから、F以外のものの作用が強いことが考えられた。唾液にF-Caを添加した場合も同様の再石灰化像を示したが、唾液単独のものより再石灰化度が低い場合もみられた。この理由は現在検討中である。今年度は、齲蝕で脱灰された象牙質におよぼす唾液あるいは再石灰化液の影響を結晶学的に明らかにすると共に、齲蝕予防の目的で、歯根象牙質表面の脱灰抵抗性を増加させる食品添加物(F-Ca-CO)の効果を検索した。材料はヒトの完全埋伏第3大臼歯象牙質である。表層部分を人為的に脱灰し、脱灰面を再石灰化液、ないし耳下腺唾液あるいは双方にF-Ca-COを添加した溶液に浸漬した。また未脱灰象牙質をF-Ca-COを添加あるいは無添加の再石灰化液に浸漬した後、脱灰液に浸漬して脱灰抵抗性試験用の試料とした。試料は樹脂に包埋し、研磨切片を作製してコンタクトマイクロラジオグラム(CMR)を撮影した。その後、研磨切片から超薄切片を作製し、高分解能透過電子顕微鏡(HR-TEM)で結晶構造を観察した。脱灰抵抗性試験のために作製した試料は、走査電子顕微鏡(SEM)で表面の構造を観察した。唾液による再石灰化像は表層に再石灰化層が形成され、全体の石灰化度も上昇していることより一見優れたもののように見えた。しかし、HR-TEMで示された表層の密な結晶の沈着は、深層へのミネラルの浸潤を阻害する可能性がある。一方、唾液にF-Ca-CO添加したものでは表層の再石灰化みられず深層から再石灰化が起こっていたことより、長期にわたり再石灰化が増進する可能性が高いと思われた。
健康長寿社会にむけて唾液を用いた簡便迅速な味覚障害スクリーニング法の臨床応用

耳下腺唾液中37kDa亜鉛結合タンパク質である炭酸脱水酵素(CA)VI型(Gustin)が味覚機能に関与するとの報告に基づき、われわれは、ELISAによるCAVI濃度を検出する特異的方法を確立してきた。血清亜鉛値測定やELISAは時間を要するが、医療現場ではチェアーサイドにて簡便・迅速な治療方針の決定が求められることも多い。そのため、味覚障害のスクリーニング法としてイムノクロマト試薬による体外診断薬の開発を目的とし、CAVIポリクローナル抗体を作製して唾液に対する反応性試験、イムノクロマト試薬測定値と血清亜鉛値との相関について検討してきた。さらに、より特異性の高いモノクローナル抗体のイムノクロマト試薬への導入を試み、LS-C196794モノクローナル抗体がポリクローナル抗体と同等の発色反応を示したことをこれまで報告した。今回われわれは、味覚障害患者26名を対象として、ポリクローナル抗体もしくはモノクローナル抗体を用いた場合における耳下腺唾液を検体としたイムノクロマト試薬検査値の比較、基本味に対するテーストディスク値とモノクローナル抗体を用いたイムノクロマト試薬測定値の関連、および亜鉛内服治療前後におけるモノクローナル抗体を用いたイムノクロマト試薬測定値の変化について検討した。その結果、ポリクローナル抗体とモノクローナル抗体によるイムノクロマト試薬測定値の間には、高い相関が認められ、モノクローナル抗体によるイムノクロマト試薬測定値と血清亜鉛値間には中等度の相関が認められた。さらに、イムノクロマト試薬測定値とテーストディスク値の各基本味について検討したところ、甘味と苦味で相関が認められた。耳下腺唾液中亜鉛結合タンパク質である炭酸脱水酵素VI型(Gustin)が味覚機能に関与するとの報告に基づき、イムノクロマト試薬による味覚障害のスクリーニング法の開発を目的とし報告してきた。さらに、LS-C196794モノクローナル抗体が、これまでと同等の発色反応を示したことも報告した。今回、本モノクローナル抗体を用い、味覚障害患者に対してイムノクロマト試薬検査を行ったので報告する。「方法」1.耳下腺唾液採取:味覚障害を主訴として訪れた患者26名の耳下腺唾液を吸引採取し、サンプルに供した。2.金コロイド標識抗体:ポリクローナル抗体(ヒトCA6)とモノクローナル抗体の2種類の抗体を用い作製した。3.イムノクロマト値測定:金コロイド粒子は40 nm、メンブレンはHi-Flow 135、テストライン用抗体はヒトCA VIの合成ペプチドに対して作製した抗体、コントロール用抗体はGoat anti-mouse IgG抗体を用いた。唾液サンプルは0.1%Tween-PBS(-)で2倍から10倍に調整した後、2種類の金コロイド標識抗体溶液と各々混合した。10分後に各々ライン発色の有無を確認した後、イムノクロマトリーダにて測定した。「結果」モノクローナル抗体を用いた炭酸脱水酵素6型測定値が、過去に報告したポリクローナル抗体と相関を示した。また、テーストディスク値と軽度の相関性が認められた。「考察」一般的にポリクローナル抗体では、モノクローナル抗体と比較し、予期せぬ抗原と交叉反応を起こす確率が高くなる。そこで今回、反応性の高いターゲットを一種類に絞り、味覚障害の検査値との比較を試みた。過去のポリクローナル抗体のデータやテーストディスク値とも相関が認められたため、今後この抗体を利用し、亜鉛欠乏性味覚障害の診断の根拠になりうる耳下腺唾液中亜鉛結合タンパク質測定法の構築を目指す。平成27年度は、味覚障害患者の耳下腺唾液をサンプルとしてイムノクロマトとテーストディスク値の相関を調べることにより有用性を検討した。イムノクロマト法すなわちPOCTは、インフルエンザキットのように、急速に普及し、その役割は高まりつつある。しかし味覚判定には、血液検査を用いるため従来は時間がかかるのが、問題であった。そこで、味覚障害者の耳下腺唾液中タンパク質濃度を測定することにより、味覚障害の診断の根拠となるものと考えられる。そこで、今後は被験者数と条件を増やし、詳細な検討を行う予定である。緒言:耳下腺唾液中の37kDa亜鉛結合タンパク質である炭酸脱水酵素(CA)VI型(Gustin)が味覚機能に関与するとの報告に基づき、我々はELISAによるCA VI濃度を検出する特異的方法を確立してきた。しかし一方、医療現場では迅速な治療方針決定が求められるものの、血清亜鉛値測定やELISAは時間を要する。そのため、味覚障害のスクリーニング法として炭酸脱水酵素VI型ポリクローナル抗体を用いたイムノクロマト試薬による体外診断薬の開発を目的とし、唾液に対する反応性試験、イムノクロマト試薬測定値と血清亜鉛値との相関について検討してきた。本研究ではより特異性の高いモノクローナル抗体のイムノクロマト試薬に組み込む方法を試みた。方法:久保木式採唾器YK-Iを用い、30人の味覚機能障害患者の耳下腺開口部より酸味刺激下にて耳下腺唾液を吸引採取し、サンプルに供した。また4基本味(甘味、酸味、塩味、苦味)に対し、濾紙ディスク方法によるテーストディスク味覚検査を施行した。さらに、血清亜鉛値も計測した。唾液サンプル(2-100times)はPBS(-)にて希釈し、100μl量でサンプルを準備するために、金コロイド標識抗体溶液と各々混合した。