hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異種タンパク質の大腸菌ペリプラズムへの分泌生産にともなうストレス応答の解析

1・σE系活性化およびdegPの発現誘導現象がもつ生理的意義の解析前年度は、ペリプラズムに異種蛋白質を作らせた場合にσE系が活性化され、ベリプラズムプ口テアーゼ遺伝子degP、および熱ショックシグマ遺伝子rpoEとrpoHの転写量が上昇することを明らかにした。本年度はこれらの誘導現象の生理的意義を解析した。σEを欠損する大腸菌では異種蛋白質のぺリプラズム生産により生育が著しく阻害を受けた。よって、ストレス下の大腸菌の生存維持にσE系の存在が必要であることがわかった。更にペリプラズムに輸送した異種蛋白質は、野生株では合成後がすみやかに分解を受けたのに対し、degP欠損株ではペリプラズム中で顕著に安定化した。よってDegPにはストレス下σE系により発現が誘導され、ペリブラズム中の異種蛋白質を分解除去する働きがあることが示唆された。2・異種タンパク質を生産させる場所を変化させた場合のストレス応答の解析膜透過のためのシグナル配列に、蛋白質をリポプロテイン化しこれを内膜と外膜とに輸送しわける変異を導入した。この変異型遺伝子の発現を誘導し、異種蛋白質が到達する場所を変えたときのストレス応答を解析した。その結果、いずれの場合も、σE系が活性化することが明らかになった。外膜プロテアーゼ遺伝子ompTの場合でのみ蛋白質の局在部位の違いによりその遺伝子発現に変化が認められた。現在この制御がもつ生体内での意義について解析を進めている。1・でみたようにストレスにより誘導されてくるもののなかから、実際にストレス要因の分解に働く因子がみつかった。このことから、誘導されてくる因子を更に探索することにより、ストレス要因の除去もしくはストレスを緩和するために働く因子をみつけることが可能なのではないかと考えられる。今後このような知見がよりよいタンパク質の分泌生産系の開発に役立つものと期待している。1.異種タンパク質であるB型肝炎ウイルスPreS2抗原のペリプラズム生産にともない、ペリプラズムプロテアーゼDegPの他3種のタンパク質の発現量が顕著に増大することを認めている。うち25kDa,32kDaタンパク質についてはそのN末端配列から、PhoA-PreS2、preBlaと同定した。これらはベクター由来のものである。ストレスの結果誘導されてくる因子を同定する目的で、シグマ因子や種々のペリプラズムシャベロン、プロテアーゼについてその発現量変化をノザン解析によって調べた。その結果、PreS2のペリプラズム生産にともない、rpoEやdegPの転写量の増大が認められた。一方dsbAやrpoHの転写量には変化が認められなかった。このことから、異種タンパク質PreS2の分泌生産はo^Eを活性化することが明らかになった。外膜タンパク質OmpXの高発現にりo^Eが活性化されrpoEとともにdegPが転写誘導され(o^E系)、一方外膜タンパク質NlpEの高発現によりresponse regulatorであるCpxRが活性化されdegPとともにdsbA、rotAなどのペリプラズムシャベロンの遺伝子が転写活性化される(cpx系)ことが極めて最近明らかになった。異種タンパク質の生産により前者のo^E系が活性化されdegPの誘導が引き起こされるとの報告はまだなく、今回の結果は2つの系の意義を考える上で興味深い知見である。2.最近大腸菌リポタンパク質の内外膜への局在化シグナルの実体が明らかにされた。そこでこの知見を利用し、PhoA-PreS2の局在化シグナル部分に変異を導入し、PreS2を大腸菌内膜あるいは外膜へと局在化させるためのベクターの構築に成功した。現在、異種タンパク質を大腸菌内膜あるいは外膜へと局在化させた場合におけるストレス応答の違いの詳細をパルスチェイス実験によって解析している。

このことから、誘導されてくる因子を更に探索することにより、ストレス要因の除去もしくはストレスを緩和するために働く因子をみつけることが可能なのではないかと考えられる。今後このような知見がよりよいタンパク質の分泌生産系の開発に役立つものと期待している。
ポイントフッ素化糖の自在合成

これまで本研究では、入手容易な含フッ素ビルディングブロックとしてブロモフルオロ酢酸エチルを用いて、光学活性体なポイントフッ素化糖の合成を検討してきた。酵素による光学分割の段階でジアステレオ選択性も発現するため、アルトロース型ポイントフッ素化糖についてのみ、対応する光学活性体が得られていた。平成28年度(2016年度)は光学分割の際に生じるジアステレオ選択性を無くす条件を見出し、アルトロース型以外についてもポイントフッ素化糖を得るための手がかりを得た。さらに、平成29年度(2017年度)の検討によってポイントフッ素化糖の全収率が大幅に向上し、理論的に得られる4種類のポイントフッ素化糖について光学活性体合成の目途がついた。集中的に検討した向山アルドール反応ではルイス酸の種類や当量、温度の効果を詳細に調べ、これらの反応パラメータが収率や選択性に与える影響を明らかにした。また、反応メカニズムを推定するための情報も得られた。しかしながら、アロースについては満足する収率で向山アルドール反応の生成物が得られていなかった。そこで最終年度となる平成30年度(2018年度)はさらに反応剤の添加方法を検討することで、理論的に得られる4種類全てのポイントフッ素化糖を高い収率と選択性で得るための条件を探索した。種々検討の結果、最大収率47%(ジアステレオ選択性4:96)で目的の向山アルドール反応生成物が得られ、アロース型ポイントフッ素化糖の合成にも目途がついた。本研究ではアキラルで入手容易なビルディングブロックを出発原料として、特定の水酸基をフッ素原子に置き換えたポイントフッ素化糖の合成を目指している。今年度は光学活性なポイントフッ素化糖を合成する手法としてリパーゼを用いた光学分割によって、合成中間体の光学活性を得ることを目標に検討を行った。これまでの検討では鍵中間体であるα-フルオロ-β-ヒドロキシエステルの水酸基をアセチル保護したアセチル化体に対してNovozym435を作用させるとanti体の片方のエナンチオマー(2R, 3R)体のみがエナンチオかつジアステレオ選択的に数井分解されて、光学活性体として得れることが分かっていた。種々検討したところ、アセチル化体のアルキル側鎖を伸ばしていくと、anti体だけでなく、syn体も加水分解されることが分かった。特にヘキシル側鎖とした場合にもっとも高い光学純度で(2R, 3R), (2R, 3S)体が加水分解されることが分かった。得られた光学活性α-フルオロ-β-ヒドロキシエステルは水酸基をTBS基で保護するとシリカゲルカラムクロマトグラフィーでジアステレオマーの分割が可能であり、α-フルオロ-β-ヒドロキシエステルの両ジアステレオマーが光学活性体として得られた。この光学活性anti体((2R, 3R)体)についてポイントフッ素化糖へと誘導したところ、4位のエカトリアル水酸基がフッ素原子に置き換わったポイントフッ素化アルトロースが88% eeで得られた。光学活性なポイントフッ素化糖の合成という目標において、速度論的光学分割によって、光学活性中間体を合成する手法を確立したことで、本研究課題は最初の山を越えた。これからは使用する酵素量の低減など合成スケールアップを目指した実用化に向けた課題を並行して検討して行きたい。昨年度は光学分割の際に生じるジアステレオ選択性を無くす条件を見出し、アルトロース型以外についてもポイントフッ素化糖を得るための手がかりを得た。さらに、今年度の検討によってポイントフッ素化糖の全収率が大幅に向上し、理論的に得られる4種類のポイントフッ素化糖について光学活性体合成の目途がついた。さらに、酵素法を用いて光学活性体として得られる向山アルドール反応の基質であるアルデヒドから、ガラクトース型とタロース型のポイントフッ素化糖を得た。この結果、アルトロース型を除く3種類のポイントフッ素化糖を光学活性体として得ることに成功した。ガラクトース、タロース、アルトロースに関しては対応するポイントフッ素化糖を光学活性体で得ることに成功したため、研究はおおむね順調に進展していると考えている。今後は残るアルトロース型のポイントフッ素化糖について収率の向上や光学活性体の合成を検討する予定である。さらに、平成29年度(2017年度)の検討によってポイントフッ素化糖の全収率が大幅に向上し、理論的に得られる4種類のポイントフッ素化

糖について光学活性体合成の目途がついた。集中的に検討した向山アルドール反応ではルイス酸の種類や当量、温度の効果を詳細に調べ、これらの反応パラメータが収率や選択性に与える影響を明らかにした。また、反応メカニズムを推定するための情報も得られた。しかしながら、アロースについては満足する収率で向山アルドール反応の生成物が得られていなかった。そこで最終年度となる平成30年度(2018年度)はさらに反応剤の添加方法を検討することで、理論的に得られる4種類全てのポイントフッ素化糖を高い収率と選択性で得るための条件を探索した。種々検討の結果、最大収率47%(ジアステレオ選択性4:96)で目的の向山アルドール反応生成物が得られ、アロース型ポイントフッ素化糖の合成にも目途がついた。アキラルなビルディングブロックを出発原料としているのは実用的合成法としての利用を視野に入れているためである。従って、進捗状況でも述べたように、ひとまず達成した個々の分子変換の課題を洗い出し、合成スケールアップを目指した改善を継続したい。また、平成30年度に予定している向山アルドール反応による作り分けを前倒しして検討し、本手法で合成可能な光学活性ポイントフッ素化糖のバラエティを拡張したい。ルイス酸の検討によって向山アルドール反応の収率が向上したことから、更にルイス酸の検討を含めた向山アルドール反応の最適化を行い、アルトロース型ポイントフッ素化糖の収率向上を目指す。得られた光学活性ポイントフッ素化糖についてはチオグリコシドへと誘導し、酸化電位を測定することで、フッ素置換基がチオグリコシドの反応性に与える影響を調べる。また、電解グリコシル化反応を用いてポイントフッ素化糖を含むオリゴ糖の合成を行う。
スポーツ教育における教員の再現認知による力量形成に関する研究

本研究の最終的な目的は、スポーツ教育の教員の教授力量形成のために視覚VTR(CCDカメラを教員の頭につけて収録した映像)を使った再現認知を行い、教員の力量形成のための手法の一般化を行なうことである。また、調査対象を体育授業における教員だけに絞るのではなく、トップアスリート育成のコーチにも拡げることにより、コーチングにおける認知データからの教授技術も明らかにする。平成18年度は、再現認知に有効な方法論の確立とその方法論による体育授業における教員の力量把握を行なった。結果として、CCDカメラ映像を30秒観て、30秒語ることが最も多くの再現認知を引き出すことに有効であることが明らかとなった。また、この方法により、熟達教員が、空間と時間の全体と部分を行き来しながら授業を進めることや、先行予測にもとづく働きかけを行っていることが明らかとなった。平成19年度は、トップアスリート育成のコーチの力量を前述の方法論によって明らかにした。特にJリーグの試合時にコーチ(監督)が何を認知しているのかについて再現認知から明らかにした。その結果、Jリーグのコーチは、空間を鳥瞰図的に認知するとともに、個のアスリートの動きから部分的な認知、ピッチ全体の認知に移行していくことや、特徴のあるアスリートの動きから認知が始まっていくことが明らかとなった。本方法論は、これまで明らかになっていなかったスポーツ指導者の暗黙の知を明らかにすることができると共に、明らかになったスポーツ指導者の暗黙の知を明らかにすることができると共に、明らかになったスポーツ指導者の知の共有に可能性を拓いている。また、調査対象を小・中・高等学校・大学における教員だけに絞るのではなく、トップアスリート育成のコーチにも拡げることにより、コーチングにおける認知データからの教授技術も明らかにする。平成18年度は、再現認知に有効な方法論の確立を行うことを具体的な計画として掲げた。CCDカメラで収録した授業時の教員の視覚VTRデータを、授業後再現認知していく際、授業主体の教員がVTR映像を何秒観て、何秒言語として語る(プロトコルする)ことによって再現認知を最も引き出すことができるかについてプリテストを数回行い、有効な再現認知の引き出し方の方法論を確立することとしていた。また、この方法により、熟達教師が、空間と時間の全体と部分を行き来しながら授業を進めることや、先行予測にもとづく働きかけを行っていることが明らかとなった。さらに、学習者が否定的な行動をとっていても即座に働きかけるのではないことや、肯定的働きかけによって授業に勢いをつけていくことも明らかとなった。なお、この結果は、日本体育学会第57回大会【弘前市】、CELDA(Cognition and Exploratory Learning in Digital Age)2007【Barcelona】で発表するとともに、原著論文として大学体育学Vol.4、および現代社会文化研究Vol.37に掲載している。
鋼部材とコンクリート部材の結合部の力学性状に関する基礎的研究

高さ30cm、巾25cmの長方形断面PCはり及びこれと鋼H型はりをPC鋼棒により結合一体化した連結はりを製作し、純曲げ、曲げとせん断、そして純せん断を受けるそれぞれの場合について、破壊に至るまで載荷する実験を行った。連結方法としては、コンクリート部材に通したPC鋼棒を鋼部材の端部に溶接したエンドプレートに締着して緊張し、コンクリート部材引張側にプレストレスを導入すると同時に鋼部材とコンクリート部材との結合一体化をはかる構造とした。純曲げ5体、曲げせん断6体、純せん断1体の計12体の実験の結果、耐荷力性状と耐荷力の理論的算定法について以下の知見が得られた。1)純曲げ又は曲げとせん断を受ける連結ばりの耐力は、接合部上縁のコンクリート圧壊に支配される。したがって、鋼桁上フランジの曲げによる直応力度をコンクリート側に分散して伝達するために、端板厚が重要となる。端板厚が小さすぎると曲げ耐力は著しく低下する。所要の曲げ耐力を得るための端板厚は、端板を上下フランジで固定された板と考え、プレストレス力による曲げ応力度が降伏応力度以下になるよう定めれば良い。2)簡易計算から求めた端板厚を有する連結ばりの断手部については、プレストレス量、連結筋の径等を変えることによって容易にある巾の曲げ耐力を調節し設定でき、示方書の応力ブロックモデルに連結筋等の影響を補正することにより、算定することができる。3)せん断耐力については、さらに研究を行う必要があるが、一般にここで用いた形式の連結はりでは曲げ耐力に対して設計すれば良いと考えられる。その際、ディコンプレッションモーメントを生ずる荷重を設計荷重とすることが妥当であり、ひびわれ及び曲げ破壊に対して、それぞれ1.3及び3.0の安全率が確保される。まず,コンクリートの試験練りを数回行い,ワーカビリチィを確保しつつ設計強度O_<28>=500kgf/cm^2を発現させるためには,流動化剤の使用が不可欠であることを確認し,最終的な設計配合を,水セメント比35%,流動化剤(花王マイティ150)1.2%(対セメント重量比)と決定した.また,グラウトの試験練りを行い,コンシステンシー,膨張率,グリージング率を測定した結果,水セメント比を41%と決定した.次に,予備実験として,高さ30cm巾25cmの長方形断面を有し支間3mの単鉄筋コンクリートばりを作成し,結合はりと同量のプレストレスを導入してコンクリートはり単独での曲げ耐荷力実験(3等分点曲げ)を行いPu= tonfを得た.次に,圧延H型鋼と長方形断面RCはり(高さ30cm,巾25cm)を支間3mの中央でPC鋼線によって結合した純曲げ用供試体を作成し, 3等分点載荷し崩壊に至るまで,結合部を中心に変形挙動,崩壊挙動を観察,測定した.供試体は,端板の厚さが8mmのもの2体と36mmのもの2体とし,それぞれU型の結合筋(端板に溶接しコンクリート部に約45°方向に締着した)が有るものと無いものを作成し,合計4体を実験した.端板の厚さは,曲げによる鋼はりフランジ部の軸方向力をコンクリート部に伝達する際の応力集中の大小に与える影響は大きく,端板厚mmのものの最大荷重Pu= tonfに対して端板厚8mmのものはPu= tonfと低下した.

崩壊はいずれもコンクリート上面の端板に接する部分の圧壊により生じたが,端板厚8mmの場合は,端板の引張側のめくれも強度低下の原因となった.結合筋を設けた場合もこのめくれを防止することはできなかったが,最終強度は, Pu= tonfと約20%増大した.本年度の実験により,耐荷力挙動及び崩壊原因が明確になったので,次年度は崩壊の原因である応力集中を解消するディテールを考案して供試体を作成し,実験を維続する予定である.高さ30cm,巾25cmの長方形断面PCはり及びこれと鋼H型はりをプレストレスにより連結した連結はりを製作し、曲げとせん断を受ける場合、及び純せん断を受ける場合について破壊に至るまで載荷する実験を行い、それぞれの力に対する耐荷力性状を明らかにし、耐荷力の理論的算定法について研究した。連結方法としては、コンクリート部材に通したPC鋼棒を鋼部材の端部に溶接したエンドプレートに締着して緊張し、コンクリート部引張側にプレストレスを導入すると同時に鋼部材との結合をはかる方法とした。1)曲げせん断試験せん断スパンを2のものと3のものについて、それぞれ連結筋の有るもの無いものを考え4供試体、さらに比較のためにコンクリートのみの場合2体の計6体の供試体について3点曲げ試験を行った。当初、曲げの影響下のせん断破壊を想定していたが、結果的には、接合部上縁のコンクリートの圧壊に支配されるせん断の影響下の曲げ破壊となった。これは、現行示方書等のせん断耐力の評価式にPC鋼棒そのもののせん断耐力が評価されていないことによるもので、曲げの影響下のせん断耐力は、相当大きく、せん断破壊の心配はあまり無いことが明らかになった。2)純せん断試験連結部にせん断力のみ作用する載荷方法により純せん断強度試験を行った。この結果、連結部のせん断耐力は、コンクリート断面としてのせん断耐力と端板とコンクリート面の摩擦力そしてPC鋼棒自身のせん断耐力の和として算定され得ることが明らかになったが、それぞれの寄与率は、プレストレス量に依存すると考えられるので、今後プレストレス量を変化させて実験を行う必要性が明らかになった。
生態系の物質循環特性に基づく都市緑地の「自然らしさ」の評価手法に関する研究

緑地の持続性を評価する指標について検討するため、持続的な生態系を持つと考えられる天然林と、都市域の造成緑地において、植物による有機物生産活性と土壌生物による有機物分解活性を調べ、両者の関係を比較した。有機物生産活性と有機物分解活性は傾斜20°以下の天然林において高い正の相関を持つことから、両者の関係は持続性の指標となり得る。造成緑地では有機物生産活性に対して有機物分解活性が低く、持続性に乏しいと考えられた。都市緑地の「自然らしさ」の評価基準を作るため、安定した物質循環系を持つと考えられる関東地方の落葉広葉樹林において、葉面積指数(LAI)と土壌微生物活性(FDA活性)の関係を調査した。安定した物質循環系を持ち、持続性を備えた緑地生態系では、植物による有機物生産活性と土壌生物による有機物の無機化活性が一定のバランスを保っていると考えられるからである。本研究では、LAIが植物による有機物生産活性を、FDA活性が土壌生物による有機物の分解活性を指標すると仮定している。前述の落葉広葉樹林内の数カ所に調査区を設置し、樹木の樹種の同定・サイズの測定・落葉量測定・地形(傾斜)調査・土壌調査・LAIとFDA活性の測定を行った。LAIの測定に用いた計測機器は、樹幹や枝の影も「葉」として認識するため、着葉量が最も多い夏季と、落葉後の冬季にそれぞれ測定を行い、両者の差をLAIとした。試験地の土壌型は弱乾性褐色森林土適潤性褐色森林土であった。土壌の酸度は急傾斜の調査区で高かった。LAIは落葉量と概ね正の相関関係にあった。LAIは、傾斜20度以下の調査区ではFDA活性と高い相関関係にあった。傾斜が大きいと表層土壌の攪乱を受けやすく、LAIとFDA活性の関係が不明瞭になると考えられた。様々な土壌深のFDA活性とLAIの関係を調べたところ、土壌深020cmのFDA活性の平均が最もLAIと高い相関関係を示した。本研究でLAIとFDA活性の関係がみられたことから、今後、細かい修正を加えることで、緑地の「自然らしさ」を評価する基準をつくることは可能であると考えられた。緑地生態系への人為の影響を把握する一環として、米国ワシントン州シアトル市内の緑地において、土壌に人為的に敷きならされた有機物(ウッドチップ)の分解特性と、土壌の性質の変化を調査し、以下の知見を得た。土壌に敷きならされたウッドチップの量(重さ)は、敷きならし後4年程度で半減し、敷きならし後13年で1割程度にまで減少した。これらの値は東京で行われた既往の研究での値に比べてかなり低い。ウッドチップの敷きならしによって、緑地土壌の炭素含有量は増加した。また、ウッドチップが土壌に混入することで、土壌の密度が低下した。それらの変化の程度は一様ではなく、緑地の地形や植生によって変動することが考えられた。人為的な有機物添加は、土壌の性質を変化させ、各種生物の量や活性を変化させることで、生態系の物質循環特性にも影響を及ぼすことが推測された。都市域では、緑地の物質循環特性が、人為によって比較的容易に変動しうることが明らかになった。今後、緑地の「自然らしさ」を物質循環特性から評価しようとする場合、自然緑地で得られた知見だけでなく、緑地を取りまく環境や人為の影響の程度も考慮した評価法を考案する必要がある。緑地の「自然らしさ」が生態系の持続性にあると考え、生態系の持続性をもたらすしくみである物質循環特性を指標とした「自然らしさ」の評価基準を作成し、都市域に造成された緑地の「自然らしさ」の評価を試みた。都市緑地では調査方法が限定されるため、できるだけ簡易な手法で評価する方向で検討をすすめた。安定した持続性を有する緑地生態系では、生産者(植物)による有機物生産の活性と、分解者(土壌生物)による有機物を無機物に分解し生産者に供給する活性が一定のバランスを持っているはずである。そこで、安定した物質循環特性を持つと考えられる自然緑地(落葉広葉樹天然林)において、有機物生産のための器官である葉の量(葉面積指数を指標とする)と、土壌中での有機物分解活性の指標である土壌微生物活性(土壌中の加水分解酵素活性を指標とする)の関係を調査した。葉面積指数を生態系の有機物生産活性の指標とすることの妥当性を検証するために、葉面積指数を測定した調査地で土壌に供給される落葉・落枝量も測定した。葉面積指数と土壌への落葉・落枝供給量の関係を把握しやすいように、調査対象地を落葉広葉樹天然林とした。本法により測定された有機物生産活性と有機物分解活性は、試験地の傾斜が概ね20度未満であれば、比較的高い相関関係にあり、急傾斜地での地表の攪乱の影響を受けることが示された。このことから、比較的平坦な地形であれば、生態系の(植物による)有機物生産活性と(土壌微生物による)

有機物分解活性の関係(比)を「自然らしさ」(持続性)の評価基準にできると判断した。都市域に造成された落葉広葉樹林で、葉面積指数(有機物生産活性)と土壌微生物活性(有機物分解活性)を測定し、両者の関係を自然緑地での関係と比較したところ、有機物生産活性に対して有機物分解活性が低く、両者のバランスがとれていないことから、持続性が備わっていないと判断された。再生生態学比較的平坦な地形であれば、樹林地での着葉量と、土壌微生物活性の間に一定の関係を見いだせることが判明し、緑地の「自然らしさ」の評価基準を作る可能性が示された。落葉量とLAIの関係、土壌の化学性とFDA活性の関係も調査し、理に適った結果が得られている。得られた成果の信頼性は高いと考える。都市緑地の「自然らしさ」の評価基準となる、安定した自然緑地生態系での測定を行えていない。これまで調査した調査区のLAIが比較的似通っているので、LAIが小さい調査区(例えば草地など)を設定し、同様の調査を行い、さらに信頼性の高い「自然らしさ」の評価基準を作る。これまで落葉広葉樹林のみを調査対象としてきたが、常緑広葉樹林や針葉樹林、さらには、それらの混交した緑地でも調査を行い、様々な緑地での「自然らしさ」評価についても検討する。また、実際に都市域に造成された緑地を対象に、「自然らしさ」の評価を試みる。今年度(平成25年度)に、生態的に安定した自然緑地での物質循環特性を把握するための調査を行い、緑地の「自然らしさ」を評価する際の評価基準を作る。今年度から来年度にかけて、都市域に造成された樹林地において、簡易な物質循環特性の調査を行い、「自然らしさ」の評価を試みる。その際、昨年度に得られた、都市域の土壌における有機物の分解特性に知見を加味した評価方法についても検討する。消耗品を予定よりも安く購入できたため調査旅費および調査用具等の消耗品費として使用する今年度(平成25年度)の研究費と昨年度に使用しなかった研究費を併せ、葉面積測定装置を購入する。この装置は、計画では昨年度に購入されるはずであったが、購入されなかった。今年度に、より性能の高い機種に変更して購入する。そのほか、調査旅費、試薬やガラス器具等の消耗品、調査・実験補助の謝金等として使用する。申請者は昨年度に研修のため海外に滞在しており、滞在先で当初の計画どおりの研究を行えなかった。このため、研究計画を一部変更した。また、滞在先での研究経費を、滞在先の機関にすべて負担していただいたため、科研費の支出がなかった。
アミノ酸による細胞応答経路の解析

本年度は、以下の点について研究を実施した。(1)アミノ酸依存的な細胞内カルシウム濃度上昇を感知する因子の同定カルシウム結合タンパク質に焦点を当て、カルシウム濃度上昇からmTORC1活性化へとつなげる因子の探索を行った。その結果、カルモジュリン(CaM)の阻害剤により、mTORC1基質の1つであるS6K1のリン酸化が抑制されることがわかった。したがって、アミノ酸による細胞内カルシウム濃度上昇はCaMを介してmTORC1へと伝達されることが考えられた。次に、CaMと既知mTORC1経路構成因子と結合する可能性について検討した。その結果、CaMはTSC2とカルシウム依存的に結合することが明らかとなった。さらにCRISPR/Cas9システムによるゲノム編集によりTSC2ノックアウト細胞を構築した。このTSC2 KO細胞にCaM阻害剤を処理すると、親細胞に比べて、S6K1の脱リン酸化が抑制されており、CaM阻害剤に耐性を示した。以上の結果から、細胞内カルシウム濃度上昇はCaM-TSC2を介してmTORC1を制御することが示唆された。(2)カルシウム濃度上昇依存的なmTORC1活性化の細胞内機能への影響mTORC1の機能として、タンパク質の翻訳制御が知られている。そこで、アミノ酸依存的なカルシウムシグナルがタンパク質合成能に影響するかを検証した。puromycinがtyrosyl tRNAの代わりに取り込まれることを利用したpuromycinラベリング法により、タンパク質合成量を調べた結果、カルシウムキレート剤であるEGTAにより、アミノ酸依存的なタンパク質合成が少し抑制されたことから、カルシウム濃度上昇がタンパク質合成にも影響することがわかった。また、リソソーム生合成を制御する転写因子TFEBのリン酸化に対してもEGTAによる抑制効果がみられるが、こちらに関してはさらなる検証が必要である。本年度行った研究から、細胞内での一次カルシウムセンサーとしてCaMが浮かび上がり、またCaMがTSC2と結合することが判明し、これらにより新しいmTORC1制御機構に迫る重要な基礎知見が得られた。一方で、昨年度進めていたRheb GTPaseの活性モニター系の構築については、Rhebに結合する因子を用いて行ってきたが、その後の解析から両者の結合が弱く安定した実験系を構築するのは現時点では困難であることも分かった。本年度行なった実験結果から、アミノ酸依存的なカルシウム濃度上昇はCaMを介してmTORC1の制御に関わることが考えられた。また、CaMはTSC2を制御することで機能を発揮していると推察されるが、具体的なメカニズムはわかっていない。今後は、CaMとTSC2に焦点を当て具体的なmTORC1制御への関わりについて検証していく。また、TSC2はmTORC1活性化因子のGAP(負の制御因子)として働くことが報告されているが、RhebによるmTORC1の活性化には不明な点が多い。そこで、RhebによるmTORC1の活性化機構についても併せて調べることで、CaMを介した新規mTORC1活性調節機構を明らかにする。本年度は、以下の2つの項目について研究を実施した。(1)アミノ酸によるカルシウム流入に関わる因子の探索これまでに各種カルシウムチャネル阻害剤を用いて見出した中に、TRPチャネル阻害のを有するamilorideによりmTORC1活性が抑制されることを見出していた。そこで、amilorideの標的TRPチャネルについてCRISPR-Cas9を用いたゲノム編集により、複数TRPチャネルについてノックアウト細胞を構築し、mTORC1活性化への影響を観察したが、いずれのノックアウト細胞もmTORC1の活性低下はみられなかった。このことから当該カルシウムチャネルは複数存在する可能性も考えられるため、候補因子について複数のノックアウト細胞の構築を進めている。(2)細胞内カルシウム上昇とmTORC1活性を結びつける因子の探索細胞内カルシウム上昇とmTORC1活性化を結びつける因子としてmTORC1活性化因子Rhebとの関連を見出していた。そこでRhebの相互作用因子の解析を行い、カルシウム結合因子を見出した。この因子がRhebを介したmTORC1活性化に寄与する可能性についてS6キナーゼのリン酸化を指標に評価したところ、過剰発現によってmTORC1活性化がわずかに抑制される可能性が考えられた。また、低分子量Gタンパク質であるRhebのGTP結合量がカルシウムにより影響を受ける可能性を調べるため、まずプルダウン法によるRheb活性の評価系の開発を進めた。GTPとGDP結合型Rhebとの結合が変わるプルダウン法系を得ており、今後さらなる最適化を進めていく。本年度は、amilorideの標的候補であるカルシウムチャネルのノックアウト細胞を構築し、mTORC1活性化への影響をみることで、責任カルシウムチャネルの同定を進め、当初の計画に沿った形で結果が得られた。当初標的のアミノ酸依存的なカルシウム流入を司る候補カルシウムチャネルと推定していた分子をノックアウトしても特にmTORC1経路への影響は観察されなかったことは残念であるが、複数の重複した機能を有するカルシウムチャネルの関与や、amilorideの標的が全く新しい分子である可能性を示すといった結果をもたらしている。また、カルシウム濃度上昇とmTORC1活性化をつなげる分子の候補の過剰発現でわずかではあるが、mTORC1活性への影響が観察されたことは、この分子が何らかの役割を担う可能性が得られた。さらに、Rheb活性評価系についてもプルダウン法により評価できるアッセイ系を立ち上げようと試みている。(1)アミノ

酸依存的な細胞内カルシウム濃度上昇を感知する因子の同定カルシウム結合タンパク質に焦点を当て、カルシウム濃度上昇からmTORC1活性化へとつなげる因子の探索を行った。その結果、カルモジュリン(CaM)の阻害剤により、mTORC1基質の1つであるS6K1のリン酸化が抑制されることがわかった。したがって、アミノ酸による細胞内カルシウム濃度上昇はCaMを介してmTORC1へと伝達されることが考えられた。次に、CaMと既知mTORC1経路構成因子と結合する可能性について検討した。その結果、CaMはTSC2とカルシウム依存的に結合することが明らかとなった。さらにCRISPR/Cas9システムによるゲノム編集によりTSC2ノックアウト細胞を構築した。このTSC2 KO細胞にCaM阻害剤を処理すると、親細胞に比べて、S6K1の脱リン酸化が抑制されており、CaM阻害剤に耐性を示した。以上の結果から、細胞内カルシウム濃度上昇はCaM-TSC2を介してmTORC1を制御することが示唆された。(2)カルシウム濃度上昇依存的なmTORC1活性化の細胞内機能への影響mTORC1の機能として、タンパク質の翻訳制御が知られている。そこで、アミノ酸依存的なカルシウムシグナルがタンパク質合成能に影響するかを検証した。puromycinがtyrosyl tRNAの代わりに取り込まれることを利用したpuromycinラベリング法により、タンパク質合成量を調べた結果、カルシウムキレート剤であるEGTAにより、アミノ酸依存的なタンパク質合成が少し抑制されたことから、カルシウム濃度上昇がタンパク質合成にも影響することがわかった。また、リソソーム生合成を制御する転写因子TFEBのリン酸化に対してもEGTAによる抑制効果がみられるが、こちらに関してはさらなる検証が必要である。本年度行った研究から、細胞内での一次カルシウムセンサーとしてCaMが浮かび上がり、またCaMがTSC2と結合することが判明し、これらにより新しいmTORC1制御機構に迫る重要な基礎知見が得られた。一方で、昨年度進めていたRheb GTPaseの活性モニター系の構築については、Rhebに結合する因子を用いて行ってきたが、その後の解析から両者の結合が弱く安定した実験系を構築するのは現時点では困難であることも分かった。本年度の行った実験結果から得られた知見の1つとして、アミノ酸によるカルシウム流入を担う責任カルシウムチャネルが機能重複した複数からなる可能性が考えられるため、これについて検討する。また、これまでamilorideの作用が細胞表面のカルシウムチャネルを標的としているか、あるいは他の未知因子を標的にしているのかカルシウム量のモニター系を使い、これら2つの可能性について検証を進める。さらに当初の予定通り、オートファジーの誘導が促進されるかについてLC3の解析を行う。
成熟ウサギを用いたベクロニウムの中枢神経への移行性と中枢神経呼吸調節機構への作用

手術中に用いられる筋弛緩薬による術後遷延性呼吸抑制の原因は呼吸筋への筋弛緩作用遷延によると考えられていた。しかし、呼吸中枢が存在する延髄だけ取り出した動物実験では、延髄に直接投与した筋弛緩薬が呼吸抑制を引き起こすことが報告された。本研究では、手術と同じように、全身麻酔および人工呼吸器下のウサギに、末梢静脈から筋弛緩薬を投与して、筋弛緩薬が血液から延髄に移行して呼吸中枢にどのように作用するか検討した。その結果、末梢血管から投与された高濃度の筋弛緩薬ベクロニウムが延髄に作用して呼吸抑制を引き起こすことが明らかになった。本年度は、次年度の研究結果取得のために実験系確立を行い確立後に予備実験を行った。まず、マンニトールによる血液脳関門破壊時に静脈から投与された非脱分極性筋弛緩薬が脳脊髄液へ移行し、どのように中枢性呼吸調節機構および横隔神経活動に作用するかを調べるための系を確立させた。つまり、安定して成熟ウサギを全身麻酔下に人工呼吸管理しながら、横隔神経活動をモニターすることが可能になった。予備実験として、血液脳関門を通過する非脱分極性筋弛緩薬アトラクリウムおよびコリンアセチルトランスフェラーゼ阻害薬のドネペジルの中枢性呼吸調節機構への作用を計測した。前者は、中枢性呼吸調節機構への作用はないが中枢神経系への痙攣作用を誘発することが明らかになった。後者は中枢性呼吸調節機構を刺激し麻薬の呼吸抑制を拮抗することが明らかになった。両結果は、既に後述の論文として発表を行った。また、全身麻酔・人工呼吸した成熟ウサギ大槽から脳脊髄液を採取する方法を確立した。HPLCを用いた計測は、測定条件のオプティマイゼーションを継続して行っている。成熟ウサギを人工呼吸管理・全身麻酔下で、非脱分極性筋弛緩薬ベクロニウムか静注し、呼吸シグナルである中枢性呼吸調節機構から発せられる横隔神経活動への影響を調べた。本来、非脱分極性筋弛緩薬は、血液脳関門を通過しないと言われている。そこで、頚動脈から高濃度のマンニトールを注入することで、血液脳関門破壊前後の影響も調べた。血液脳関門が破壊されていない状態では、ベクロニウム0.1mg/kg、1mg/kg、10mg/kg静注は横隔神経活動への作用はなかった。よって、血液脳関門がある状熊では、静注されたベクロニウムは過去の論文で指摘されているように血液脳関門を通過しない。もしくは通過しても微量であるため中枢性呼吸調節機構への影響はないことが示唆された。一方、マンニトールで血液脳関門を破壊した際には、ベクロニウム0.1mg/kg静注では横隔神経活動への作用はなかった。ベクロニウム1mg/kg静注は、有意に横隔神経活動の回数、振幅を抑制した。ベクロニウム10m/kg静注は、横隔神経活動に非呼吸性の興奮活動を引き起こした。これらの結果は、研究代表者が血液脳関門がない状態で薬品め中枢性呼吸調節機構への作用を検討できる新生ラット摘出脳幹脊髄標本での結果と同様のものであった。本研究より、血液脳関門破綻時には静注された非脱分極性筋弛緩薬は脳脊髄液へ移行し中枢性呼吸調節機構を抑制することが示唆された。
水循環研究のための水の安定同位体比サンプリング解析システムの開発

本研究期間中に以下のようなサンプリング・分析・解析方法を開発した。(1)航空機に搭載する大気サンプリング装置(2)係留気球による大気サンプリング装置(3)タワーにおける大気サンプリング装置(4)水蒸気の酸素水素安定同位体比の分析ラインのルーチン化(5)土壌水・植物中の水の抽出ライン以上の方法を用い、東シベリアにおいて1998-2000年に採取した大気、土壌水、植物中の水を抽出し、分析を行った。98年は乾燥した夏、99年は多雨の夏、2000年は湿潤から乾燥へと環境が変化したのにともない、土壌水や植物の水の同位体比がその水分環境に応じて変化し、地表面付近の水の移動の様子を同位体から追うことが可能となった。水蒸気の同位体比のデータセットは極めて貴重なものが取れ、降水の同位体比との比較が可能となった。水蒸気と降水の同位体比は同様な季節変化のトレンドを示し、夏の後半に低下した。このトレンドはまた土壌-植物中の水のトレンドとも一致し、この領域の地表面付近の水蒸気は水の再循環の寄与が重要であることを示すものである。分析結果の予備解析を行い、以下のような結果を得た。その他、中国の乾燥地、チベット高原などの地域で採取した土壌水についても、本研究で作成した分析・解析法を適応し、蒸発過程等の解析に有効であることを示した。水循環研究のための様々な水の同位体比のサンプリングと分析方法、また、解析の基礎となる実験系の準備を以下のように行った。(1)係留気球の大気サンプリングが確実に可能となった。また、気圧計をサンプリング装置につむことにより、個々のサンプルを採取した高度を正確に記録することを可能にした。(2)土壌水および植物中の水の同位体比分析のルーチン化。基本的には真空蒸留法を採用し、抽出から分析までのルーチン化を可能にした。また、土壌中に十分な水が存在する場合は、ポーラスカップによる採取も採用した。(3)ライシメータによる土壌-植物-大気連続体の実験系の立ち上げ。生態学研究センターにシンビオトロンが設置され、これを用いて、室内での気温、雨量、湿度、照度条件をコントロールした実験が可能となった。ライシメータを作成し、雨量等の予備実験を現在行っているところである。予備実験が終了次第、ライシメータに砂を入れ、土壌水の同位体比プロファイルの形成過程に関する実験を来年度早々に開始する予定である。(4)同位体モデルの改良を進めた。今年度は以下のように、サンプリング、および分析のルーチン化をほぼ目標とおり達成し、来年度にかけて分析および解析を行う予定である。(1)航空機に搭載する大気サンプリング装置を作成し、ヤクーツクにおいて実際にサンプリングを行った。(2)水蒸気の酸素水素安定同位体比の分析ラインのルーチン化を行ない、ヤクーツクにおいてタワー、係留気球、航空機により採取した水蒸気サンプルの分析を行った。(3)土壌水の抽出用のラインを増設し、抽出および分析のルーチン化を行ない、シベリアタイガ林の永久凍土の土壌水(氷)の分析を行った。(4)ライシメータにマサ土と珪砂を入れ、土壌水の同位体比プロファイル形成過程を明らかにする目的で、降水実験を行った。(5)シベリアにおいて採取した降水の同位体比の広域空間分布を明らかにするため、今年度はトラジェクトリー解析を行った。(6)ヤクーツクにおける樹木の年輪から、水循環過程を明らかにする目的で、刺針法による詳細な年輪解析を行った。土壌、植物、大気からの水抽出と分析をほぼルーチン化させることに成功した。このラインを用い、2000年シベリアにおいて航空機、タワー、バルーンなどで採取した大気サンプル、および、土壌と植物サンプルから水を抽出し、分析を終了した。1998-2000年の3年分の水同位体のデータセットを完成させ、簡単な解析を行った。

98年は乾燥した夏、99年は多雨の夏、2000年は湿潤から乾燥へと環境が変化したのに伴い、土壌水や植物の水の同位体比がその水分環境に応じて変化し、地表面付近の水の移動の様子を同位体から追うことが可能となった。水蒸気の同位体比のデータセットは極めて貴重なものがとれ、降水の同位体比との比較が可能となった。水蒸気と降水の同位体比は同様な季節変化のトレンドを示し、夏の後半に低下した。このトレンドはまた土壌-植物中の水のトレンドとも一致し、この領域の地表面付近の水蒸気は水の再循環の寄与が重要であることを示すものである。中国の乾燥地など、東シベリア以外の地域で採取した土壌水についても、本研究で作成した分析・解析法を適応し、蒸発過程等の解析に有効であることをしめした。
オルガノイド技術を用いた肺扁平上皮癌の発癌、進展機序の解明

肺扁平上皮癌が如何に発生するのかについては不明な点が多く、特に近年増加傾向にある末梢型扁平上皮癌の発生機序は未解明である。これまでに我々は、肺扁平上皮癌に対し、ゲノム編集を用いてドライバー遺伝子を抑制することで、抗腫瘍効果を誘導できることを明らかにしている。また現在、ヒト正常気道上皮および肺癌からのオルガノイド作製と長期継代培養に成功している。本研究において、ヒト正常気道オルガノイドに対し、ゲノム編集により遺伝子改変を行い、悪性形質を獲得させることで、肺扁平上皮癌の発生、進展と幹細胞性維持に関する分子生物学的特徴を明らかにする。
ミリ波の透過性を利用したドローン用不可視クラック検知レーダシステムの開発

ミリ波は空間分解能が高く,直進性も高いため距離センサや障害物センサとして用いられている。また,高い透過性も有しており,壁紙などで隠れたコンクリートクラックの検知への応用も報告されている。マルチコプターに搭載可能な小型なミリ波センサを開発できれば,人間では測定困難な場所でも構造物の状態を診断することが期待される。クラック検知を高精度で行うためには,高い空間分解能を有する指向性アンテナが必要となることが想定される。本研究では76GHzのミリ波帯で動作する導波管スロットアレーアンテナの開発を行った。8スロットでアレー化することにより,メインビームのビーム幅を狭小化することができる。試作アンテナをクラック検知へ応用し,その能力を明らかにすることが本研究の目的であり,測定系の構築と予備的な実験を行った。ミリ波アンテナの設計のためにFDTD法によるシミュレーションを行った。アンテナ両端にミリ波コンポーネントを接続する必要がある。当初,アンテナ両端にフランジをつけて接続する予定であったが,フランジで反射して放射パターンにリップルが発生することが分かった。そこで,アンテナの開口面よりフランジが高くならないよう導波路に曲がり部を設けて設計することとした。試作方法について検討した結果,最終的には3つの部品(本体蓋側,本体導波路側,天板)を組み合わせて製作した。スロットは天板に設けたため,スロット条件の変更は天板の交換で対応するよう工夫した。次に,クラック検知能力を調べるため測定システムを構築した。クラックに見立てたスリットを用意し,反射波のレベル差によりクラック検知能力を評価した。コンクリートと金属の2つの場合について実験を行い,波長(約4mm)程度のクラック検知は十分に可能であることが分かった。また,クラックを紙で隠した場合でも一定の枚数までは透過して検出できることも確認した。
不規則性の導入と緩和状態制御による金属ガラスの再生

金属ガラスの緩和状態は機械的性質などの種々の重要な物性に大きな影響を与える。一般に金属ガラスの有用な特性を発現させるにはできるだけ未緩和な状態が望まれるが、加工等によって緩和が進行することが懸念される。本研究では、緩和させた金属ガラスを再度ガラス遷移温度直上で熱処理後急冷することによって緩和状態を復元させることに成功した。またこのような現象をシミュレーションによっても説明することができた。平成24年度は以下の(1)および(2)の検討を行った。(1)局所不均質構造金属ガラスにおける緩和状態が諸特性に与える影響の調査金属ガラスの緩和状態が機械的性質におよぼす研究についてはすでに23年度に報告した。24年度は相変態にどのような影響をもたらすのかをZr-Al-Ni-Cu-Pdガラス合金のナノ準結晶析出現象を対象に調査した。その結果、未緩和状態に近いほど核生成頻度の増大と粒成長速度の低下をもたらすことがわかった。この現象はガラス中に存在する二十面体局所原子配列の密度およびその規則度が緩和状態によって違うことに起因し、これが準結晶相生成において必要な熱力学的エネルギーの差をもたらすものと考察した。(2)ガラス遷移現象を利用した未緩和ガラスの再生と機構解明ガラス合金をガラス遷移温度直上で熱処理後、冷却する速度を変化させることで緩和状態をある程度制御することができる知見を、23年度の研究で得ている。24年度はこのような緩和状態制御によって実際に機械的性質に変化が現れることをZrやPdを主成分とする種々の金属ガラスについて調査し、明らかにした。特に未緩和状態に戻すことで、硬度が減少することが確認され、これは(1)の検討結果と一致する。分子動力学シミュレーションによっても一旦緩和させたガラス合金を再度ガラス遷移温度直上での熱処理と急冷によって未緩和な状態に再生(Rejuvenation)できることを、密度やエネルギー状態の解析から明らかにしている。これらの結果を総合的に考察すると、緩和状態がガラス遷移温度直上での冷却速度によって支配されるという事実を用い、一旦緩和したガラス材料も再度ガラス遷移温度直上に加熱し、急冷することで未緩和状態に再生できることを実験、理論の両面で明らかにしたことを示し、当初の本研究目的を達成したと考えられる。平成23年度は(1)および(2)の基礎的検討を行った。以下にその概要を述べる。(1)局所不均質構造金属ガラスにおける緩和状態の諸特性に与える影響の調査金属ガラスの緩和状態が機械的性質や相変態にどのような影響をもたらすのかをZr-Al-Ni-Cu-Pd合金を中心に検討した。まず緩和状態は破断強度には大きな影響を与えないが、延性(塑性変形性)や硬度は緩和状態に依存することを示した。未緩和な状態は延性に優れ、硬度も低下することがわかった。また、核生成や粒成長といった相変態挙動も緩和状態に大きな影響を受け、未緩和ガラス合金では、高い初晶核生成頻度と低い粒成長速度を有することを実観測によって明らかにした。このような依存性を示す要因として、ガラス合金の局所構造との相関から考察した。(2)ガラス遷移現象を利用した未緩和ガラスの再生と機構解明ガラス合金をガラス遷移温度直上で熱処理後、冷却する速度を変化させることで緩和状態をある程度制御することができる知見を得た。さらにこのような緩和状態の制御によって硬度に変化が現れることも明らかにした。また分子動力学シミュレーションによって冷却速度の違いによる緩和状態の変化、また一旦緩和させたガラス合金を再度ガラス遷移温度直上での熱処理と急冷によって未緩和な状態に再生(Rejuvenation)できることを明らかにした。以上の結果は緩和状態がガラス遷移温度直上での冷却速度によって支配されるという実験事実をシミュレーションによって追認できたことを意味するとともに、今後このモデルを使ってガラス合金の緩和状態制御の技術確立を目指せるものと期待される。緩和状態が機械的性質や相変態などの諸特性に及ぼす影響を明らかにし、金属ガラスにとって重要な因子となることを示すことができた。また緩和状態を予測する計算機シミュレーションを実施し、予備検討で明らかにしたガラス遷移温度直上での冷却速度が決定因子であることを再現できた。また実験上でも熱処理によって緩和ガラスをある程度再生させるとことできる知見を得た。これらの結果は緩和状態の重要性と制御の可能性を示すものであり、本研究の当初の23年度目的を達成するものであると考えられる。「(1)局所不均質構造金属ガラスにおける原子スケールでの機械的ディスオーダー導入手法の開発とそれによる動的ガラス構造遷移の評価」では、金属ガラスに対して、局所的あるいは均一に加工を施すことで原子レベルでのディスオーダーを導入できるかどうか、さらにそれによってガラス構造に変化が起こるのかどうかの観点で実験あるいはシミュレーションの観点での検討を行う。「(2)ガラス遷移現象を利用した未緩和ガラスの再生と機構解明」では、緩和状態の異なる材料をガラス遷移温度直上で熱処理後、急冷する手法によりその緩和状態の制御が行えるかどうかについて他の合金系についても検討を加える。

「(3)動的シミュレーションと中距離範囲モデリング」については、(1)および(2)で得られた知見を分子動力学、リバースモンテカルロ法、多面体クラスター解析等のシミュレーションを用いてモデリングし、ガラス遷移、相変態、変形に対するガラス構造(緩和度またはディスオーダーの導入度)の影響を考察し、理論構築に役立てる。23年度は、緩和挙動についてのシミュレーション評価によって現実の実験結果をかなり再現できることが判明した。従って、これらを十分に検討した上で実際の試料実験を行った方が良いと判断した。このため試料作製と解析に関する研究費用を中心に残が生じた。24年度は23年度の結果を踏まえ、今後の研究推進で記載した(1)(3)の課題を円滑に推進することを目標にし、繰越額も含めた研究費を試料作製、加工等の材料費の他、緩和状態評価のための消耗品購入に充てる。またシミュレーションのための計算機整備、ソフトウェア購入も検討する他、成果の積極的な公開も目指す。
在日・在中アフリカ人の生活戦略と日中アフリカ関係の都市人類学的研究

日本におけるアフリカ人の生活動向を調査研究してきたが、これを継続しつつこれに、中国におけるアフリカ人の生活動向の調査研究を加えて、総体として経済発展を遂げた日中とアフリカとの人的交流関係が分厚く析出・考察できてきた。特に、中国・広州でのアフリカ人の活発な生活動態をめぐって、その商業実態を繊維マーケット街区(三元理)とアフリカ商業ビルがある機械・車・電化製品交易センター(小北)とで、そこに凝集してくるアフリカ人の参集度から調査・研究した。そして、これを論文の形で報告できた。今年度は共同研究初年度で、精力的にフィールド調査を実施し、学会・研究会での共同発表を意識的に行って研究をすり合わせ、印刷物でもかなり意欲的に成果を発表した。鈴木裕之は、在日アフリカ人芸能者の故国ギニアおよびコート・ジヴォワールにおいてフィールドワークを実施し、在日芸能者をめぐるアビジャンのショウビジネスに焦点を当てて、その成果を発表した。田中重好は、多民族や異なる集団がいかに共同性と公共性を形成するかの調査・研究を理論面を中心に行いその成果を発表した。栗田和明は、在中国タンザニア人とザンビア人の中国(広州)での活動を調査し、その成果を和崎と共同で口頭発表した。連携研究者の奈倉京子は、主査・和崎とともに日本文化人類学会第45回研究大会で「移民と故郷」の関係をテーマに発表をおこなって本共同研究を推進し、その成果を著書『帰国華僑』として出版した。松本尚之も在中アフリカ人を念頭に入れたナイジェリア調査を行い、移民研究の成果を発表した。研究協力者の長坂康代は、日本-アジア-アフリカ関係のなかでベトナム都市での多文化・多民族状況を調査し、その多価値共生の都市人類学研究を、博士論文「ベトナムの首都ハノイの都市人類学的研究」としてまとめ発表した。こうした班員の個々の研究を連関させるパースペクティブをもって、代表・和崎春日は、渡邊欣雄とともに在日カメルーン人の故郷とアジアへの調査を行い、3論文を発表した。この共同研究のつきあわせによって、中国・広州の特定地で東アフリカ系も西アフリカ系も商業活動を活発に行っている動態を検証しえた。こうした成果を次年度につなげていきたい。在日アフリカ人では、最終年度なので精力的な調査を行い、その重要部分について論文図書等に結実させた(業績参照)。松本尚之は、ナイジェリア人を中心に在日アフリカ人のビジネス実態を調べ、儀礼も含め同郷団体の集会を参与観察しその活動を調査・報告した(業績)。さらに和崎春日は、在日カメルーン人の集会や中古自動車業の調査考察を深化させた。国内未調査だった沖縄アフリカ人の動態と外国人共生について渡邊欣雄が初めて調査した。全国規模のアフリカ人集会ユニセフ熊本「アフリカ子供の日」の調査研究を発展させ、アフリカ人受け入れの「ホスト社会の受容性論」として報告した(和崎業績)。田中は、在日外国人との共生をふくむ緊急対処の「社会の公共性論」について社会学の研究調査を深めこれを論文・図書にまとめた。在中アフリカ人では、広州を中心に栗田和明が本発表以後の調査を行った。さらに和崎春日が広州の二大アフリカ人集中地、小北と三元理でのアフリカ人の動態をめぐって報告した(業績参照)。東南アジアに伸びるアフリカ人の動態については、三島禎子がタイの首都バンコックのスクンビット地区アフリカ人商人街を調査研究し、和崎春日がベトナムの首都ハノイにおけるカメルーン人・サッカー選手の動態を調査・報告した(業績参照)。世界に広がるアフリカ人ネットワークでは、鈴木裕之が、薬物など危険物の商業ネットワークについて共著を著した。また奈倉京子は、日中アフリカの中の日中の在り方をめぐる論考を発表した。三島禎子はセネガル商人ソニンケの調査研究を行い、中央アジアにまで広がるアフリカ人のディアスポラを専門家を派遣して(京都大学・和崎聖日研究員)初めて調査し、予察を行って次なるテーマ発展を展望した。こうしたアフリカ人の広域ネットワーク性めぐって共同討論を行い、カメルーンを調査しこれを例にしつつも、代表者・和崎が総括する形で論考に発表した。日本と中国におけるアフリカ人の生活動態を調査・研究した。特にアフリカ人が集住する広州市で調査を行った。ここでは、以前も共同研究を行った広州・中山大学の王緯准教授とともに今回も資料交換を行って広州調査のアドバイスを受けつつ、中山大学前人類学教授で現蘭州大学教授の王建新研究室の大学院生Mark黄氏と共同で広州市アフリカ人街の調査行った。またここで、伊藤正晃助教は、在中国アフリカ人の中国語運用能力について観察・録音調査を行ってアフリカ人の中国への浸透度を考察した。同じ中国における日中アフリカ関係の調査では、分担者・渡邊欣雄が在華日本人の動態調査を行って成果もすでに報告している。また、連携研究者の奈倉京子が和階社会という共生のキーワードを軸に多民族の共生状況を中国で調査し、その成果を出した。