hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発声学習臨界期制御に関わる遺伝子群の脳内機能

本研究の目的は音声発声学習の臨界期制御に関わる遺伝子群を明らかにし、その脳内機能を実験的に検証していく手立てを確立することにある。音声発声学習では「声を出す」という自発的行動が、脳内分子レベルにおいても重要な意味をもつと考え、これまでに鳴禽類ソングバードの発声行動により発現誘導される40にも上る遺伝子群の網羅的な同定してきた。昨年度においては、さらに[発声行動依存性]+[神経回路特異性]+[学習臨界期間限定性]を兼ね備えた遺伝子群が存在することを明らかにし、ソングバード脳内神経核で、各々の脳部位特異的に多段階発現(時空間)制御を受けた発現制御を同定してきた。これを受け今年度は、[発声行動依存性]+[神経回路特異性]+[学習臨界期間限定性]を兼ね備えた遺伝子群の脳内機能を見るべくレンチウイルスを用いた脳内遺伝子発現系の実験を開始している。また同時に、特に神経細胞特異的に発現誘導することを目指した改良を試みている。またさらに、音声発声学習途上における音素配列の時系列構造を獲得、生成していく過程を数値化していく解析法も開発している。以上のように、脳内遺伝子群の発達段階・環境に即した多段階発現(時空間)制御を受けた発現制御に着目し、鳴禽類ソングバードを動物モデルとして用い、感覚運動学習の臨界(適応)期制御に関わる神経分子基盤を明らかにすべく研究を進めている。当該年度においては、さらに[発声行動依存性]+[神経回路特異性]+[学習臨界期間限定性]を兼ね備えた遺伝子群が存在することを明らかにし、ソングバード脳内神経核で、各々の脳部位特異的に多段階発現(時空間)制御を受けた発現制御を同定してきた。これまでの脳内発現パターンの検証から、特にEgr famiyの神経活動依存的な脳内遺伝子発現ダイナミクスは非常に興味深いと考えている。Egr familyはこれまでの哺乳類を用いた研究において、海馬での長期増強や空間学習・記憶形成に重要な転写因子ファミリーとして知られる。ソングバード脳内でそのEgr familyの一つの発現誘導制御に、[発声行動依存性]+[神経回路特異性]+[学習臨界期間限定性]とさらに日内制御が関わっていることを示唆するデータを得た。これは、音声発声学習効率の概日リズム(一日のなかで学習効率が変わる)の存在に関わる知見になる可能性がある。また、[発声行動依存性]+[神経回路特異性]+[学習臨界期間限定性]を兼ね備えた遺伝子群の脳内機能を見るべくレンチウイルスを用いた遺伝子発現系の実験を開始している。同時に、上記に述べたように、脳内遺伝子群の発達段階.環境に即した多段階発現(時空間)制御を受けた発現制御こそが出力行動の質を与える物質的基盤ではないかとの作業仮説に、時空間制御が可能なレンチウイルス発現系の確立も進めている。
最高エネルギー宇宙線の次世代観測装置用検出器の開発

一次宇宙線エネルギーについて,10^<20>eV附近に上限ありと予想されていたが,最近はこの上限エネルギーを越えた事例が観測されている.よって世界的により大面積(5,000Km^2)の観測装置の建設のAuger Projectがスタートした.これに関連してシカゴ大学のCroninはHillasによるMOCCAシミュレーションを基に一次宇宙線の化学組成を反映する空気シャワー中のμ中間子成分の分離の可能性を指摘するSandwich Detectorを提唱している.このシミュレーションの検証は大空気シャワー観測装置をもつAGASAでしかできないので,このDetectorを明野観測所に建設し,この検証を速やかに行ない有効性を検討する.この装置は1994年秋より準備を始め,1995年5月には鉛板1cm(1.8radiation length)を挟んだ全面積12m^2のシンチレーター検出器(上層,下層それぞれ1m^2検出器12台)を完成し,調整後個々の検出器の粒子数の測定を開始した.1995年8月にデジタルメモリーユニット購入後,直ちに上層と下層の2チャネルの到着時間分布の同時測定が開始された.約100Km^2のAGASA装置のトリガーで得られた情報との対応で10^<18>eV以上の例について電子・光子・μ中間子成分の1Km2.5Km遠方での重要な情報がえられた.半年程度の測定で統計量は乏しいが,電子・光子・μ中間子成分についての空気シャワーの横分布はMOCCAシミュレーションの結果とファクター2で一致している,また,検出器1m^2の単位は10^<18.5>eV以下の空気シャワーの中心より1Km以遠での粒子成分の区別によい.現在はより分離の確実性を増すため到着時間分布のデータの解析をしている.今後は10^<19>eV以上の例を増すため連続観測を行ない,シミュレーションの検証を続け,より最良の検出器の条件を求め,一次宇宙線の化学組成の解明に向う.これまでの研究経過,成果は機会あるごとに発表してきたが,引続きAuger Projectの進行に沿って速報的意味も大きいので発表の機会を探す.一次宇宙線エネルギーについて,10^<20>eV附近に上限ありと予想されていたが,最近はこの上限エネルギーを越えた事例が観測されている.よって世界的により大面積(5,000Km^2)の観測装置の建設のAuger Projectがスタートした.これに関連してシカゴ大学のCroninはHillasによるMOCCAシミュレーションを基に一次宇宙線の化学組成を反映する空気シャワー中のμ中間子成分の分離の可能性を指摘するSandwich Detectorを提唱している.このシミュレーションの検証は大空気シャワー観測装置をもつAGASAでしかできないので,このDetectorを明野観測所に建設し,この検証を速やかに行ない有効性を検討する.この装置は1994年秋より準備を始め,1995年5月には鉛板1cm(1.8radiation length)を挟んだ全面積12m^2のシンチレーター検出器(上層,下層それぞれ1m^2検出器12台)を完成し,調整後個々の検出器の粒子数の測定を開始した.1995年8月にデジタルメモリーユニット購入後,直ちに上層と下層の2チャネルの到着時間分布の同時測定が開始された.約100Km^2のAGASA装置のトリガーで得られた情報との対応で10^<18>eV以上の例について電子・光子・μ中間子成分の1Km2.5Km遠方での重要な情報がえられた.半年程度の測定で統計量は乏しいが,電子・光子・μ中間子成分についての空気シャワーの横分布はMOCCAシミュレーションの結果とファクター2で一致している,また,検出器1m^2の単位は10^<18.5>eV以下の空気シャワーの中心より1Km以遠での粒子成分の区別によい.現在はより分離の確実性を増すため到着時間分布のデータの解析をしている.今後は10^<19>eV以上の例を増すため連続観測を行ない,シミュレーションの検証を続け,より最良の検出器の条件を求め,一次宇宙線の化学組成の解明に向う.これまでの研究経過,成果は機会あるごとに発表してきたが,引続きAuger Projectの進行に沿って速報的意味も大きいので発表の機会を探す.
ポスト「平成の大合併」のローカルガバナンスの社会学的実証研究

「平成の大合併」で基礎自治体が合併して大規模化した地域では、自治体内分権や地域自治区制度を活用した新しい地域自治が試みられている。本研究ではこうした試みが効果的なローカルガバナンスにつながる条件を探った。地域自治区の全国的な動向調査や事例調査を通じて明らかになったのは次の2点である。第一に、地域自治区制度を活用した先進事例においては、法律上の地域協議会だけでなく、地域の公共サービス供給を担うNPOなどの新しい住民組織が必要とされ、実際に設立が進んでいるところがみられた。第二に、こうした新しい制度や組織が有効に機能するうえで、町内会・自治会等の既存の地域住民組織が、公共サービス供給でも地域の公共的な意思決定でも、またガバナンスのシステム自体の正統性の確保においても必要不可欠な役割を果たしているということである。本研究は、1990年代末から2000年代にかけて全国的に進められた市町村合併(「平成の大合併」)で生まれた新しい基礎自治体のうち、従来とはおよそ異なる地理的な広がりと、都市から農山漁村にいたる社会経済的に多様な地域を含み込んだ基礎自治体を対象として、そこで公共サービスの供給と地域住民の意思決定がどのように行われるのか(ローカルガバナンス)、とくに新たに設けられた「地域自治区」制度が、編入合併された周辺部でいかに活用されるのかという点に着目しながら、「大合併」後のローカルガバナンスの制度的・社会的な基盤を明らかにすることをめざすものである。初年度にあたる本年度は、次の基礎作業を実施した。1)「大合併」後のローカルガバナンスの制度枠組とその全国的な実態に関する基礎データの収集と整理を行い、全体像と問題の所在を把握するよう努めた。2)モデル的な検討事例として、12市町村合併によって生まれた静岡県浜松市で現地調査を実施し、2-1)合併の政治過程とその後のローカルガバナンスの制度枠組、現状に関する資料を収集した。2-2)同市に編入された旧佐久間町地域で以前に実施した調査のデータ分析を行い、本研究の課題を明確化した。2-3)同地域における合併後の公共サービス供給に関する主要アクター(NPO、福祉団体、自治会等)とモデル地区でのインテンシブな聞き取り調査を実施し、現状と課題を把握するよう努めた。以上のうち、研究枠組、既往調査のデータ整理・分析については学会発表と論文発表を行った。本年度は、前年度に引き続いて、「平成の大合併」後の基礎自治体における地域自治区の設置状況と当該自治体の社会経済状態に関する基礎データを整理し、全国的な動向を把握した。そのうえで、地域自治区制度を活用したローカルガバナンスの事例として、静岡県浜松市に着目して、そこにおけるローカルガバナンスの実態を、現地調査を通じて明らかにした。調査の結果、町内会・自治会、NPO、地域協議会などの新旧の地域諸団体のリーダー層にも、住民の間にも、合併後のローカルガバナンスにおける地域自治区制度の一定の重要性が認められつつあることが明らかになった。その一方で、この制度は、行政や首長の意向に左右されやすく、制度の定着を待たずに一部が廃止されるなど、制度運用の不安定さを孕むものであることも同時に明らかになった。研究成果の一部は、論文の発表、学会での発表を行った。また、本研究以前から準備していた論文やデータを含めて、2011年11月に博士論文「『平成の大合併』をめぐる地方政治の社会学的研究」を作成して一橋大学に提出し、2012年1月に学位を取得した。この論文のうち「第III部ポスト『平成の大合併』のローカルガバナンス-静岡県旧佐久間町を事例に」は、本研究の成果を中心に議論を展開したものである。「大合併」とその後のローカルガバナンスは、2011年3月の東日本大震災における三陸沿岸地域の復旧・復興過程でも重要な影響を及ぼすと考えられ、本研究を現地の実態に即してさらに展開させていく必要があるが、これについては、別途に新規研究を企画したいと考えているところである。「平成の大合併」後のローカルガバナンス、とくに編入合併された地域における新たな地域自治の実態は、現在のところ各地で多様な展開がみられることが報告されているものの、その特性が十分に明らかにされているとはいいがたい。とりわけ、既存の地域住民組織である町内会・自治会等が、新しい住民組織であるNPOなどとどのように分業・協業がおこなわれているのか、というあたりは、今なお大きな課題として残されていると思われる。そこで本研究では、主たる事例地域として静岡県浜松市に注目し、また比較対照事例として、浜松市と同様に「平成の大合併」のなかで多数の市町村が合併して旧市町村ごとに「地域自治区」が設置された新潟県上越市を中心に、現地調査をおこなってきた。

これまでの本研究では、「大合併」後のローカルガバナンスにおいて、地域自治区制度が一定程度有効性をもって機能しはじめていること、またそのための諸条件を明らかにしてきた。浜松市でも上越市でも、合併後のローカルガバナンスを担う組織として、地域自治区の事務所・地域協議会に加えて、新しい住民組織が設立されている地域がみられる。また、これらと既存の町内会・自治会等の連繋や協力が模索されているところも少なくないことが明らかになった。さらに、これは本研究の知見のひとつであるが、合併後のローカルガバナンスが機能するうえで、地域協議会や新しい住民組織だけでなく、既存の地域住民組織が、公共サービスの供給においても、公共的な意思決定においても、さらには新たなガバナンスのシステムそのものの正統性を確保するうえでも、重要な役割をもっていることが明らかになった。最終年度にあたる本年度は、補足調査を実施するとともに、以上の知見を中心に、研究書2冊に論文を1本ずつ執筆した(いずれも印刷中)。また学会発表をおこない、これについては、現在論文化を進めているところである。震災の影響で科研費の交付が分割されて行われたが、当初予定していた研究の順序を入れ替えたり、代替的な方法をとったりするなどして対応した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までの2年間で、基礎的な資料収集をおおむね終えることができた。最終年度の次年度は、資料の補足的な収集を行う一方、成果の発表を中心に研究を進めていくこととしたい。
キノプロテイン-アミン脱水素酵素の構造と機能

アミン類の酸化は生命活動を維持する上において重要な反応の一つであり、これらの反応を触媒する数多くの酸化還元酵素に関する研究は、生命科学の観点からも非常に意義深い。申請者は、Pseudomonas putida由来キノヘモプロテインアミン脱水素酵素(QH-AmDH)と、Nocardioides simplex由来ヒスタミン脱水素酵素(HmDH)を研究対象として取り上げ、両アミン脱水素酵素の立体構造に基づく機能発現の仕組みについて追求してきた。QH-AmDHには、活性を示さない不活性型QH-AmDH(sQH-AmDH)が存在することをこれまでに報告してきた。近年、本酵素の結晶化ならびに1.8Å分解能での回折データ収集に成功した。活性型QH-AmDHの活性中心は、C6位、C7位が酸化されたTrp残基のC4位にCys残基がチオエーテル結合したシステイントリプトフィルキノン(CTQ)である。しかしながら、sQH-AmDHにおいては、Trp残基とCys残基の間にチオエーテル結合が形成されておちず、また反応部位であるTrp残基のC6位カルボニルが修飾を受けており、これが活性を示さない原因であることを、構造解析の結果明らかにした。一方、鉄硫黄フテボプロテインであるHmDHに関しては、酵素反応遠度解析の結果、本酵素が基質阻害を示すことが解った。この基質阻害と構造を関連付けるべく、酵素-基質ヒスタミシ複合体の構造解析を試みた。HmDH結晶にソーキングする基質濃度、反応時間等を変化させ、擬似的な時間分割実験を行った。その結果、基質ヒスタミンが二通りの方法で活性部位に配位した構造を1.6Å分解能で決定した。基質阻害を結晶構造解析の立場から示した例は非常に稀で、本研究においての報告は酵素反応と構造の関係を実証する良い例であると言える。アミン酸化は、細菌に限らず動・植物などでも生体内において幅広く見受けられる反応であり、これらの反応を触媒する酸化還元酵素は、キノプロテインとフラボタンパク質に分類することができる.前者に関して、これまでに申請者は、Pseudomonas putida由来キノヘモプロテインアミン脱水素酵素(QH-AmDH)に、CTQという新しいキノン型補酵素と、今までに報告の無い分子内架橋が存在することを明らかにしてきた。現在、QH-AmDHとその電子受容体タンパク質であるアズリン間の電子移動機構に関する知見を得るため、詳細な電気化学的速度解析を行っている。同時に、QH-AmDH-アズリン複合体結晶の作成に取り組んでいるが、針状結晶が得られるのみで、解析には至っていない。一方、放線菌Nocardioides simplexより精製されたヒスタミン脱水素酵素(HmDH)は、分子量約140000の二量体酵素で、ヒスタミンに対し非常に高い特異性を示す。HmDHは、研究初期においてはキノプロテインであると推定されていた。しかしながら、当研究室におけるスペクトル解析、質量分析および遺伝子解析などの結果、HmDHはフラビン環の6位にシステインが共有結合した6-S-Cysteinyl-FMNと[4Fe-4S]鉄硫黄クラスターを活性中心にもつ鉄硫黄フラボタンパク質であることが明らかになった。さらに、HmDHの一次構造をもとに相同性検索を行った結果、HmDHはトリメチルアミン脱水素酵素(TMADH)ならびにジメチルアミン脱水素酵素(DMADH)と高い相同性を示すことが解った。TMADH、DMADHの両者は、HmDHと同じ補欠分子を有する鉄硫黄フラボタンパク質である。TMADHに関してはすでに構造解析されており、その構造においてフラビン環を取り巻いている残基の多くはHmDHにおいても保存されていた。TMADHとHmDHは互いに高い相同性を示すにもかかわらず、基質特異性において全く異なる。そこで、HmDHの基質認識機構や反応機構を解明するために、SWISS-MODELを用いた構造予測を行うと共に、X線結晶構造解析を試みた。まず、HmDHの結晶化条件の検討・最適化を行い、X線回折実験に適した大きさの結晶化に成功した。播磨および筑波での放射光を用いた回折実験を行ったところ、3.4Å分解能までのデータを得ることに成功した。しかしながら、先の目的を達成するにおいては十分といえず、現在、より高分解能なデータ取得にむけてさらなる結晶化条件の改良を行っている。アミン酸化還元反応は、細菌に限らず動物・植物などの生体内において幅広く見受けられる反応である。これらの反応を触媒する酸化還元酵素は、キノプロテインとフラボプロテインに分類することができる。前者に関して、これまでに我々は、Pseudomonas putida由来キノヘモプロテインアミン脱水素酵素(QH-AmDH)に、CTQという新しいキノを型補酵素と、今までに報告の無い分子内架橋が存在することを明らかにしてきた。近年、本酵素に不活性型(sQH-AmDH)が存在することが解った。このsQH-AmDHのX線結晶構造解析を行ったところ、CTQとは異なる電子密度が観測された。sQH-AmDHの活性中心を含むサブユニットを単離・精製し、MALDI-TOFによる質量分析を行った。現在、これらの結果をもとに、sQH-AmDHの活性中心構造の決定を試みている。一方、放線菌Nocardioides simplexより精製されたヒスタミン脱水素酵素(HmDH)は、分子量約156000の二量体酵素で、ヒスタミンに対し非常に高い特異性を示す。

当研究室における遺伝子解析の結果、HmDHはトリメチルアミン脱水素酵素(TMADH)と比較的高い相同性(約40%)を示すことが解った。TMADHは、HmDHと同じ補欠分子を有する鉄-硫黄フラボプロテインである。我々は、構造および機能という観点から、これらアミン脱水素酵素の類似点および相違点を明らかにし、両アミン脱水素酵素の立体構造に基づく機能発現の仕組みについて追究する。その手始めとして、HmDHのX線結晶構造解析を試みた。HmDHの構造は、TMADHを初期モデルとした分子置換法により2.5Å分解能で決定した。HmDHとTMADHはそれぞれヒスタミン、トリメチルアミンといった分子構造、大きさ、塩基的性質など全く異なる化合物を基質とするにもかかわらず、構造解析の結果得られたHmDHの活性部位の構造は、TMADHのそれとよく似ていた。しかしながら、TMADHで基質認識に関わっているとされるTyr60、Trp264、Trp355に相当する残基は、HmDHでは特定できなかった。そこで、数種の基質アナログを用い、共結晶化を試みたところ、L-ヒスチジン複合体結晶の作成に成功し、3.0Å分解能で構造決定した。得られた結晶構造から、HmDHの基質認識には、Phe、Tyr、Trpといった芳香族アミノ酸が基質認識に関わっていることを明らかにした。アミン類の酸化は生命活動を維持する上において重要な反応の一つであり、これらの反応を触媒する数多くの酸化還元酵素に関する研究は、生命科学の観点からも非常に意義深い。申請者は、Pseudomonas putida由来キノヘモプロテインアミン脱水素酵素(QH-AmDH)と、Nocardioides simplex由来ヒスタミン脱水素酵素(HmDH)を研究対象として取り上げ、両アミン脱水素酵素の立体構造に基づく機能発現の仕組みについて追求してきた。QH-AmDHには、活性を示さない不活性型QH-AmDH(sQH-AmDH)が存在することをこれまでに報告してきた。近年、本酵素の結晶化ならびに1.8Å分解能での回折データ収集に成功した。活性型QH-AmDHの活性中心は、C6位、C7位が酸化されたTrp残基のC4位にCys残基がチオエーテル結合したシステイントリプトフィルキノン(CTQ)である。しかしながら、sQH-AmDHにおいては、Trp残基とCys残基の間にチオエーテル結合が形成されておちず、また反応部位であるTrp残基のC6位カルボニルが修飾を受けており、これが活性を示さない原因であることを、構造解析の結果明らかにした。一方、鉄硫黄フテボプロテインであるHmDHに関しては、酵素反応遠度解析の結果、本酵素が基質阻害を示すことが解った。この基質阻害と構造を関連付けるべく、酵素-基質ヒスタミシ複合体の構造解析を試みた。HmDH結晶にソーキングする基質濃度、反応時間等を変化させ、擬似的な時間分割実験を行った。その結果、基質ヒスタミンが二通りの方法で活性部位に配位した構造を1.6Å分解能で決定した。基質阻害を結晶構造解析の立場から示した例は非常に稀で、本研究においての報告は酵素反応と構造の関係を実証する良い例であると言える。
損傷乗り越え複製と細胞周期チェックポイントとの新規クロストーク機構の解析

色素性乾皮症バリアント(XP-V)群の責任遺伝子産物であるヒトPolhは、紫外線照射により生じる主要な紫外線損傷のうちシクロブタン型ピリミジン2量体(CPD)をたいへん効率よく、無傷のDNAの場合と同等の反応効率で、乗り越えて複製できるが、6-4光産物に対してはヌクレオチドをひとつ重合したところで停止してしまい、乗り越えて複製することはできない。本課題では、Polhによる損傷乗り越え複製(TLS)が細胞周期チェックポイントの活性化に及ぼす影響を解析した。PolhやPCNAの変異体を発現させたヒト培養細胞の解析により、TLSと細胞周期チェックポイントの連携機構が示唆された。色素性乾皮症バリアント(XP-V)群の責任遺伝子産物であるヒトPolhは、紫外線照射により生じる主要な2種類のDNA損傷のうちシクロブタン型ピリミジン2量体(CPD)をたいへん効率よく(無傷のDNAの場合と同等の反応効率で)乗り越えて複製することができるが、6-4光産物に対してはヌクレオチドを1つ重合したところで停止してしまい乗り越えて複製することはできない。本課題では、PolhによるTLSが細胞周期チェックポイントの活性化に及ぼす影響を解析した。具体的には、DNA損傷応答の正常なヒト細胞を用いて細胞周期の進行及びS期における細胞周期チェックポイントの活性化を調べた。さらに、Polh欠損細胞で同様の解析を行い、PolhによるCPDのTLSと細胞周期チェックポイントの活性化機構との関係を解析した。また、ヒトPolhを完全に欠失したXP-V群細胞及びこれに恒常的に完全長のPolhを発現させた細胞では、DNA複製ストレスに応答した細胞周期の停止が観察できるのに対して、Polhの一部分だけを発現させた細胞では、細胞周期の停止が不完全となるという現象を見出した。この知見は、Polhが潜在的に、細胞周期チェックポイントと連携する要素を備えていることを示唆している。さらに、PCNAの翻訳後修飾部位変異体を発現した細胞内では、RPAのリン酸化の亢進が観察されたことからもTLSとチェックポイントの連携が示唆された。細胞は、DNA損傷によるDNA複製の阻害に対して、DNA複製を負に制御してDNA修復を促す細胞周期チェックポイント機構と、ゲノム上に損傷を残したままDNA複製を行うDNA損傷トレランス機構を備えている。DNA損傷トレランスは、損傷乗り越え複製とテンプレートスイッチと呼ばれる2つのサブ経路よりなり、これらは、PCNAのモノユビキチン化とポリユビキチン化により制御されると考えられている。本年度は、試験管内のユビキチン化反応再構成系を構築し、ヒトタンパク質によるポリユビキチン化反応を解析した。その結果、従来はモノユビキチン化反応に引き続き、順次ユビキチンが付加されることによりポリユビキチン鎖が形成すると考えられていたが、あらかじめE2上に形成されたポリユビキチン鎖が直接PCNAに付加される可能性が強く示唆された。一方で、細胞レベルにおけるPCNA翻訳後修飾と細胞周期チェックポイントとの連携についても解析を行った。内在性のPCNAの発現をsiRNAにより抑制し、siRNAに耐性の外来PCNAを導入したヒト細胞株におけるDNA損傷応答を調べた。その結果、被翻訳後修飾部位である164番目のリジンをアルギニンに置換したPCNA[K164R]変異体を導入した細胞株では、紫外線に感受性を示し、また、チェックポイント応答が長時間にわたって持続していた。DNA損傷トレランスと細胞周期チェックポイントとの連携機構の解析系を構築できた。無細胞系における分子メカニズムの解析により損傷乗り越え複製と他のDNA損傷トレランスとの新規制御メカニズムの存在を示唆するなど、すでに一定の成果を挙げている。さらに、ヒト細胞系における解析にも着手し、DNA損傷トレランスと細胞周期チェックポイント機構との連関を示唆する予備的な知見を得ており、新規機構を解析する系を構築できたと考える。次年度に新規の成果を挙げる基盤を構築できたと期待でき、当初の計画に沿って解析を進められると考えている。PCNAの翻訳後修飾の分子機構の詳細な解明を進めると同時に、その生理的意義について、特に、DNA損傷トレランスと細胞周期制御機構との連携に着目した解析を進める。すでに構築した独自のヒト細胞系を用いて、細胞周期チェックポイントの活性化と不活性化と損傷乗り越え複製の活性化と不活性化の相互の関係を解明していくことにより、新規の連関機構の発見につなげられると考えている。該当なし
顆粒膜細胞腫悪性化に関与するGPRC5Bの機能解析

顆粒膜細胞腫は、卵巣癌の一種であり、初期の発症から数十年の歳月をかけて再発・転移するという経過をたどる。そのため、早期発見、早期治療が非常に困難であり、有効な治療法は未だに確立されていない。申請者は、網羅的遺伝子発現解析により顆粒膜細胞腫で発現の上昇している遺伝子群を明らかにし、それらの分子の詳細な機能解析を行った。その結果、顆粒膜細胞腫の悪性化を司る因子としてGPRC5Bを同定した。GPRC5Bは創薬ターゲットとして近年注目されているGタンパク質共役受容体(GPCR)の一種であり、さらなる解析により、顆粒膜細胞腫を中心とした女性特異的な癌の新たな治療薬の開発が期待される。致死率も比較的高いこと、また女性の社会進出により近年、発症率が上昇してきていることから、早急な治療法の開発が必須である。そこで平成26年度は顆粒膜細胞腫細胞株、KGN細胞および正常顆粒膜細胞との比較による差異的トランスクリプトーム解析より候補分子として注目したGPRC5B以外の候補分子を選別するため、PCRによるさらなる発現解析を行った。その結果、コラーゲン分解に関与する遺伝子が6つ(COL1A1、LOXL1、NRXN3、LOXL2、BMP1)選択され、コラーゲンのリモデリングが顆粒膜細胞腫の悪性化に関与している可能性が示唆された。さらに、がんにおける機能が明らかとなっていない遺伝子も3つ(STC2、CREB3L1、FAM38B)選択された。そこで、がんにおける発現や機能が明らかとなっていない遺伝子について、がんに特化したデータベース、Oncomineを利用し、その発現についてバイオインフォマティクス解析を行った。その結果、全ての遺伝子について卵巣がんにおける発現が上昇していることが明らかとなった。今後はこれらの遺伝子に関してさらなる機能解析を行い、新たな創薬ターゲットとして近年注目されているGタンパク質共役受容体(GPCR)の一種であるGPRC5Bを中心とした候補遺伝子の機能解析を行い、顆粒膜細胞腫を中心とした女性特異的な癌の新たな治療薬の開発を目指す。申請者は、顆粒膜細胞腫細胞株、KGN細胞および正常顆粒膜細胞との比較による差異的トランスクリプトーム解析を行い、候補分子の選別を行ってきた。平成27年度は顆粒膜細胞腫の悪性化を司る因子として同定された、GPRC5Bを中心にその機能に関して解析を行った。その分子のRNAiによる発現制御をRNAi及びshRNAを用いて行ったところ、顆粒膜細胞腫細胞株の増殖能、浸潤能および運動能を抑制することを確認した。GPRC5Bは創薬ターゲットとして近年注目されているGタンパク質共役受容体(GPCR)の一種であり、この分子の機能解析は顆粒膜細胞腫を中心とした女性特異的な癌に特化した新たな創薬ターゲットの開拓という意味で非常に重要であることが考えられる。境界悪性腫瘍であり、稀少がんでもあることから病理標本を得にくい現状ではあるため、本年度は顆粒膜細胞腫細胞株、KGN細胞を用いた実験を行い、顆粒膜細胞腫の悪性化に関与する候補分子、GPRC5Bの機能解析を行うことができた。実験も順調に進み、非常にインパクトのある結果を得ることができた。平成28年度は顆粒膜細胞腫の悪性化を司る因子として同定された、GPRC5Bを中心に顆粒膜細胞腫細胞株の増殖能、浸潤能および接着能を制御しているシグナル伝達経路を明らかにすることを目的に細胞株(KGN)を用いて数種類の既存の抗がん剤に対するスクリーニングを行い、標的分子が関与するシグナル伝達経路の特定を試みた。さらなる機能解析が必要であるが、顆粒膜細胞腫細胞株の増殖能、浸潤能および運動能を抑制する可能性のシグナル伝達経路の候補が明らかとなり、新たな創薬ターゲットとして近年注目されているGタンパク質共役受容体(GPCR)の一種であるGPRC5Bを中心とした女性特異的な癌に特化した新たな創薬ターゲットの開拓とが期待される。卵巣がんは婦人科系のがんの中でも最も致死率が高いことが知られているが、顆粒膜細胞腫は境界悪性腫瘍に分類され、その発症率は卵巣がん全体の5%となっている。

共同研究先を中心に、病理検体の検体数を増やしているが平成26年度から予定している病理標本を用いた遺伝子発現解析を行うのに十分なサンプルを集めることができていない。顆粒膜細胞腫は、卵巣癌の一種であり、初期の発症から数十年の歳月をかけて再発・転移するという経過をたどる。そのため、早期発見、早期治療が非常に困難であり、有効な治療法は未だに確立されていない。致死率も比較的高いこと、また女性の社会進出により近年、発症率が上昇してきていることから、早急な治療法の開発が必須である。申請者は、顆粒膜細胞腫細胞株、KGN細胞および正常顆粒膜細胞との比較による差異的トランスクリプトーム解析を行い、GPRC5Bを候補分子として選別し、機能解析を行ってきた。GPRC5Bの発現制御をRNAi及びshRNAを用いて行うと、顆粒膜細胞腫細胞株の増殖能、浸潤能および運動能を抑制することを確認している。そこで、平成29年度は平成28年度に行った抗がん剤に対するスクリーニングにより明らかとなった、顆粒膜細胞腫細胞腫の増殖能、浸潤能および運動能を制御する可能性のあるシグナル伝達経路について詳細な解析を行った。本解析と平成26年度に行った差異的トランスクリプトーム解析及びそれらを用いたがんに特化したデータベース、Oncomineを利用した解析により、コラーゲンのリモデリングに関与するシグナル伝達経路が顆粒膜細胞腫の悪性化を司ることが明らかとなった。今後のさらなる解析により、新たな創薬ターゲットとして近年注目されているGタンパク質共役受容体(GPCR)の一種であるGPRC5Bを中心とした女性特異的な癌に特化した新たな創薬が期待される。申請者は、網羅的遺伝子発現解析により顆粒膜細胞腫で発現の上昇している遺伝子群を明らかにし、それらの分子の詳細な機能解析を行った。その結果、顆粒膜細胞腫の悪性化を司る因子としてGPRC5Bを同定した。GPRC5Bは創薬ターゲットとして近年注目されているGタンパク質共役受容体(GPCR)の一種であり、さらなる解析により、顆粒膜細胞腫を中心とした女性特異的な癌の新たな治療薬の開発が期待される。卵巣がんは婦人科系のがんの中でも最も致死率が高いことが知られていが、顆粒膜細胞腫は境界悪性腫瘍に分類され、その発症率は卵巣がん全体の5%となっている。そのため、病理検体を用いた解析が難しく、平成26年度に予定していた病理標本を用いた遺伝子発現解析を行うことができなかった。非常に稀である顆粒膜細胞腫ではあるが、国内外の共同研究先を見つけることで病理標本を中心とした解析も進めていきたいと考えている。さらに、顆粒膜細胞腫のみならず、乳がんなどの細胞を用いてGPRC5Bの機能解析を行い、女性に発症の多いがんに特化した「がん」での機能を明らかにしていく予定である。非常に稀である顆粒膜細胞腫ではあるが、国内外の様々な研究所や病院と共同研究を行い、病理標本も利用した解析を行い、GPRC5Bを中心に、婦人科系がんの悪性化機構の解明を目指す。分子生物学非常に稀である顆粒膜細胞腫ではあるが、国内外の様々な研究所や病院と共同研究を行い、病理標本も利用した解析を行っていく予定である。さらに、顆粒膜細胞腫を中心として女性特異的ながん(その他の卵巣がん、乳がん)も視野に入れた研究を推進し、GPRC5Bを中心とし、婦人科系がんの悪性化機構の解明を目指す。
非炎症性侵襲下における腸管壁防御機構破綻の機序:炎症性侵襲との比較

本研究目的は、非炎症性侵襲である急性低酸素により惹起される腸間膜透過性亢進の機序に、内毒素血症などの炎症性侵襲と同様に炎症性細胞の活性化や血管内皮細胞障害が関与していることを明らかにすることにある。2年間にわたる本実験計画の2年目にあたる16年度は、すでに当研究室において確立された急性低酸素侵襲ウサギモデルを用いて、炎症性細胞の活性化の存在を詳細に検討した。急性低酸素侵襲モデルでは吸入酸素濃度を0.1とした対象群と、そのウサギモデルにシベレスタット(好中球エラスターゼ阻害薬)を10mg/kg投与後、10mg/kg/hrで持続投与し、4時間維持した群の2群を設定した。両群ともに安定した血行動態を維持した状態で、血液ガス分析上アシドーシスの指標:乳酸値に群間差は認めず、白血球数ならびにその化学発光による活性酸素生成能にも群間差を認めなかった。白血球数に関しては、白血球分画を測定した上で、好中球数の再評価をする予定としている。腸管壁透過性亢進の指標:permeability(FITC標識デキストラン法)については、両群ともに亢進しているが群間差を認めることはできなかった。また、白血球の腸管壁粘膜への浸潤度を評価するため測定した腸管壁myeloperoxidaseも群間差を認めなかった。現在、エラスターゼ活性ならびに炎症性サイトカイン(TNFα、HMGB-1)、腸管壁粘膜組織標本での白血球浸潤度の計測をしているところであるが、腸管壁透過性亢進には必ずしも炎症性細胞浸潤を伴う必要がないことが明らかとなった。本研究計画の目的は、非炎症性侵襲急性低酸素により惹起される腸管壁透過性亢進の機序には内毒素血症と同様に炎症性細胞活性化や血管内皮細胞障害が関与していることを明らかにすることにある。2年間にわたる本研究計画で初年度にあたる15年度は、内毒素血症による炎症性侵襲と急性低酸素による非炎症性侵襲モデルの確立と低酸素症モデルにおける炎症性細胞活性化の存在を検討した。腸管壁透過性亢進の評価としては既に確立している蛍光色素FITC標識デキストラン法を用い、亢進の程度がほぼ同じになるような低酸素ならびに内毒素の量を規定した。急性低酸素では吸入酸素濃度0.08、内毒素血症では(150μg/kg/hr)をそれぞれ3時間維持することより、ほぼ安定した血行動態と肝機能障害やLDH上昇をきたすことを確認した。一方、白血球数は内毒素侵襲群では血管内皮細胞への接着などにより低下するのに対し、低酸素侵襲群では変化しなかった。また分画は内毒素群では好中球減少、低酸素群ではリンパ球上昇を認めた。また低酸素侵襲群では白血球数に変化がないにもかかわらず、好中球エラスターゼ活性上昇と炎症性侵襲後期に放出されるサイトカインhigh morbidity group box-1 (HMGB-1)が増加していることを予備実験から捕らえた。そこで、現在は、好中球エラスターゼ阻害薬ならびにHMGB-1抗体投与が低酸素惹起性腸管壁透過性亢進を抑えるか検討している。次年度はこれらの基礎的結果を基に、低酸素侵襲性腸管壁透過性亢進の機序解明をさらに進める予定である。
アミロイド形成に学ぶ，タンパク質修復動作を有したバイオインターフェースの設計開発

本課題では,タンパク質の変性現象を包括した“アミロイド形成現象"に対する細胞膜応答を手本として,『タンパク質の損傷修復機能を有する医療デバイス用バイオインターフェースの設計指針の開発』を目標とする.リン脂質,界面活性剤,高分子などの広範囲は界面形成用材料を用いて,界面の動的特性を評価し,アミロイド性タンパク質の吸着・構造変化・アミロイド形成の分子論的機構を検討した.その結果,医療用デバイスのためのバイオインターフェースの設計指針として,流動性が高く,タンパク質の膜界面内部への配向が可能な程度の運動性が構成分子に対して担保される必要があることが示唆された.本課題では,タンパク質の変性現象を包括した“アミロイド形成現象"に対する細胞膜応答を手本として,『タンパク質の損傷修復機能を有する医療デバイス用バイオインターフェースの設計指針の開発』を目標とする.リン脂質,界面活性剤,高分子などの広範囲は界面形成用材料を用いて,界面の動的特性を評価し,アミロイド性タンパク質の吸着・構造変化・アミロイド形成の分子論的機構を検討した.その結果,医療用デバイスのためのバイオインターフェースの設計指針として,流動性が高く,タンパク質の膜界面内部への配向が可能な程度の運動性が構成分子に対して担保される必要があることが示唆された.アミロイド形成やそれに類するタンパク質の構造異常化を誘発しないようなバイオインターフェースの設計指針を得るため,以下の点について検討する.・人工細胞膜界面を作成し,膜界面の相状態などを検討する.次に,タンパク質に対する応答挙動がアミロイド形成環境に有利であるかを検討する.そのために,アミロイド形成過程と膜界面の動的変化を検討する.・上記で検討した人工細胞膜を,透析膜モジュールに表面修飾し,アミロイド性タンパク質の吸着,アミロイド形成過程を評価する.以上を総括して,医療用デバイスのためのバイオインターフェースの設計指針を提案する.まずは,H24年度においては以下の検討を進めた.1.タンパク質に対する人工細胞膜界面の動的応答挙動の解析タンパク質と膜成分との特異的な相互作用であるかを検討するため,誘電分散解析(DDA)法を用いた.DDA法は膜界面の運動状態を解析できる.これにより,Aβ導入後の界面の運動状態の時間変化情報を得てで膜界面の運動性の変化を結びつけて議論した.ここでは人工細胞膜界面として脂質膜を利用した.その結果,Aβが脂質膜に配向し,アミロイド形成に有利な構造変化を誘起する事が分かった.2.アミロイド形成(核形成・伸長)の分子論的検討水晶振動子(QCM)法(既設)によるタンパク質の脂質膜への配向性を検討した.QCM電極上に脂質膜群を表面修飾し,タンパク質を添加すると,その吸着量から脂質膜へのタンパク質の吸着量を測定可能であったさらに,吸着量がタンパク質の分子内水素結合安定性と対応している事が分かり,不安定なタンパク質ほど脂質膜上における核形成が速くなる傾向がある事が見出された.アミロイド形成やそれに類するタンパク質の構造異常化を誘発しないようなバイオインターフェースの設計指針を得るため,以下の点について検討する.・人工細胞膜界面を作成し,膜界面の相状態などを検討する.次に,タンパク質に対する応答挙動がアミロイド形成環境に有利であるかを検討する.そのために,アミロイド形成過程と膜界面の動的変化を検討する.・上記で検討した人工細胞膜を,透析膜モジュールに表面修飾し,アミロイド性タンパク質の吸着,アミロイド形成過程を評価する.以上を総括して,医療用デバイスのためのバイオインターフェースの設計指針を提案する.H25年度は,脂質膜上におけるアミロイド原因タンパク質(Aβ)の核形成過程に関して詳細に検討した.まず,脂質膜を固定化した水晶振動子上へのAβの蓄積挙動を検討した結果,脂質膜の組成に依存してAβの蓄積量が変わる事を見出した.この蓄積過程は脂質の相転移温度と関連しており,流動状態であればAβは内部に配向しやすく,ゲル状態であればAβは表面に配向しやすい事が示唆された.実際に,時間飛行型二次イオン質量分析計を用いて,脂質膜表面におけるAβの分布状況を検討した結果,上記の結果を支持する事が分かった.内部への配向は核形成には不利のようであり,一方,表面への配向は核形成に有利である事が示唆された.これらの結果と,相状態の異なる脂質膜上でのAβの核形成時間が対応する事が示された.それゆえ,脂質膜の表面状態とAβの配向性との関係が明確になった.本年度は最終年度につき,アミロイド形成抑制に資するバイオインターフェース設計指針に向けて、これまでの知見の体系化を進めた。1)広範囲の脂質,合成高分子,ならびにリン脂質様高分子などを用いてバイオインターフェースを作製し,アミロイド形成挙動を比較した.その結果,ガングリオシドやセラミドなどの糖脂質はアミロイド形成を促進したが,柔らかい界面を構成した場合はアミロイド形成を遅延させることが見出された.柔らかい界面の構成条件の一つとして,界面で形成される水素結合ネットワークの安定性や水和水の含量が挙げられる.特に、20種類以上の脂質組成のスクリーニングにより,膜界面近傍での水素結合安定性の評価法を確立した.その方法により,相分離性脂質膜界面がもっともアミロイドβとの相互作用が促進されることが見出された.2)研究協力者との共同研究により,飛行時間型二次イオン質量分析法(ToF-SIMS)を用いて,アミロイドβの界面上における蓄積現象の可視化に成功し,界面の柔らかさが鍵因子の一つであることを見出した.さらにアミロイドβの界面への配向性は熱力学的には非静電的相互作用の一種である水素結合形成が支配因子であることを見出した.

これらの知見に基づき,界面におけるアミロイドβの蓄積過程の制御がアミロイド形成抑制につながることが分かった.このように,既往の生体由来脂質や合成高分子,脂質様高分子などを利用して,アミロイド形成抑制能を有するバイオインターフェースを設計するには,水素結合ネットワークの安定性が低く,水和水を多く有する界面を構成するとよいことが示唆された.以上の知見は,現在投稿論文を準備中である.26年度が最終年度であるため、記入しない。生物機能材料設計学26年度が最終年度であるため、記入しない。2012年10月1日より大阪大学大学院基礎工研究科から岡山大学大学院環境生命科学研究科に異動したため,実験設備の移転作業や大型装置の購入・納品時期を後倒し(納品は2013年3月)になったため,一部の研究項目については開始が遅れてしまった.それ以外の検討項目については順調に予定を終える事ができたので,現時点では進捗状況としては(2)に該当すると考えている.時間飛行型二次イオン質量分析計を駆使する事により,脂質膜界面上におけるAβの分布状況と核形成挙動との間に一定の関連性がある事を明確化できた.これは申請時における達成目標の一つであり,それが達成できたことからも上記のような進展状況であると判断される.26年度が最終年度であるため、記入しない。所属機関の異動に伴い,研究開始が遅れた検討項目については現在優先的に遂行している.特に全反射蛍光顕微鏡の納品が2013年3月に後倒しになったため,本機器による検討項目を最優先に進める.また,Aβと脂質膜との相互作用部位の原子論的検討については,TOF-SIMSなどの学外専門協力者との研究により予定通り進めている.舞台的には以下の項目を中心に検討を薦める.1.全反射蛍光顕微鏡による、Aβのアミロイド形成に有利(不利)な人工細胞膜の構造的条件の絞り込み2.TOF-SIMSによりAβ(および線維)の配向面を決定する.3.各種分光装置を用いたAβ(および線維)と脂質膜との相互作用の分子論的描像の確立これらの知見を集約して,Aβのアミロイド形成(特に核形成)機構の詳細を明らかにする.脂質膜界面におけるAβの構造状態を調べ,構造が制御される可能性を明らかにする.それに向けて,以下の検討を進める.・脂質膜界面における構造変化・模擬血液を用いたAβの構造モニタリングと脂質膜の重要性・透析膜モジュールへのAβの蓄積挙動/アミロイド形成とモジュール設計26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の検討項目に必要な以下の経費を見込んでいる.1.人工細胞膜作成装置(スピンコーター)の購入.2.アミロイドβなどのアミロイド性タンパク質や脂質.ポリマーなどの購入,3.メンブレンチップ作成費用(電極材料やリボソーム固定化用の化学試薬全般),4.アミロイドの物性評価や相互作用機構の原子/分子論的検討のためのTOF-SIMSや走査型TEMの測定依頼.これらは複数回の依頼を考えている.
「1960年代」の再検討：多様性と超域性の観点から

本研究プロジェクトは、2017年に行われた会議で決定された方針に従い、研究代表者・研究分担者ともに、個々の研究の推進に努めた。具体的には、研究代表者である大八木は、アメリカ合衆国カリフォルニア州にあるカリフォルニア大学バークレー校や東京にある東京大学アメリカ太平洋研究資料センターと国会図書館でアジア系アメリカ人の1990年代・2000年代の社会運動に関する資料を収集し、アジア系アメリカ人運動の後の時代への影響に関する分析を進めた。また、研究分担者のシーダーは、アメリカ合衆国カリフォルニア州のカリフォルニア州バークレー校で日本におけるベトナム反戦運動への留学生の参加に関する資料を収集するとともに、日本における女性運動に関する研究を進めた。そしてその成果の一部を、国際会議における報告や学術論文の出版という形で発表した。同じく研究分担者の舟橋は、ダリト運動の流れに位置する「リーダー」の研究に努め、その成果の一端として、英文書籍への寄稿を行った。また、研究分担者の幸田は、日本の学生運動についての研究を進めるとともに、2018年2月に開催した研究会の取りまとめも行った。そして、この2018年度末に研究代表者と分担者の全員が出席した研究会では、個々で進めている研究をどのようにまとめ、一つの研究プロジェクトとして統合するのかについての議論を行い、個々の研究成果について報告・討論すると同時に、それぞれの研究領域の研究史や新しい研究動向についての報告も行うための研究会を本研究プロジェクトの期間の終わりに開催することを決定した。本研究プロジェクトは、1960年代の市民・社会運動を超域的(トランスナショナル)な手法を用いて検証し、その歴史的意義を明らかにすることに取り組んでいる。その時、特に、世界の各地域における運動の間の人的・思想的交流に焦点を当てながら、これまで行われてきた「1960年代」に関する研究では大きく取り上げられてこなかった運動や運動主体を研究対象とすることによって、1960年代の多様性を強調しながら、従来受け入れられてきた時代区分を再検討することを目的としており、対象ごとの研究プロジェクトの複合体となっている。そして、アジア系アメリカ人運動、インド独立前後期に起こったダリト運動(「不可触民」解放運動)の1960-1970年代の展開、冷戦の政治的境界線を超越した学生運動という四つの研究対象に関して、個々の資料調査やその成果の分析と発表が進んでおり、研究プロジェクト全体として見たとき、順調に推移していると言える。ただし、研究分担者の幸田が2019年度に産休・育休を取得することにともない、研究プロジェクトの期間延長を行う予定である。2019年度は、前年度に続いて、アジア系アメリカ人運動、冷戦の政治的境界線を超越した学生運動、インド独立前後期に起こったダリト運動(「不可触民」解放運動)の1960-1970年代の展開、そして1960年代の新左翼運動と1970年代に高まった女性の運動という個々の研究対象に関する調査・分析を進め、研究成果の発表を積極的に試みる。また、個々の研究プロジェクトの成果を一つのプロジェクトとしてまとめていくために、それぞれの領域における研究史の整理も進めていく。大八木は、引き続き、アメリカ合衆国カリフォルニア州において、アジア系アメリカ人に関するアーカイブで資料調査をするとともに、その成果の一部を織り込んで書籍をまとめる。また、シーダーは、アメリカ合衆国ニューヨーク州で、日本の第二次世界大戦後の労働運動と女性運動に関する資料調査を行うとともに、国際会議で報告を行う。舟橋は、夏期に北インドに赴き、ダリト運動の現況について調査を行うとともに、ダリト運動の関係者にインタビューを行い、運動の史的展開についても調査を行う。本研究プロジェクトは、2017年7月31日に愛知県名古屋市で第一回目の会合を行い、お互いの研究と今後の活動方針について議論することによって、本格的に始動した。そして、そこで決定された方針に従い、研究代表者と研究分担者は、個々の研究に力点を置いて、プロジェクトに取り組んだ。研究代表者である大八木は、アメリカ合衆国カリフォルニア州にある、全米日系アメリカ人図書館、カリフォルニア大学バークレー校、カリフォルニア大学ロサンゼルス校でアジア系アメリカ人運動のアメリカ外交政策への介入のあり方とその後のアジア系アメリカ人による社会運動への影響に関する資料を調査し、分析を進めた。また、研究分担者の幸田は、主に、文献調査と並行して、国会図書館と大原社会問題研究所において資料収集・分析を進めた。また、日本とアメリカのベトナム反戦運動の間にあった越境的な繋がりについて、1968年に日本で開催された国際反戦会議と基地周辺の反戦活動に着目しながら、学術論文の出版と学会報告を行った。同じく研究分担者の舟橋は、インドのパンジャーブ州で、国際シンポジウムでの講演(招待講演)と、当地のダリト運動に関わる現地調査を行い、カルナータカ州では、当地の仏教運動のリーダーからの聴き取り調査を行った。そして、それらの成果の一部を書籍の分担執筆や学会報告という形で公開した。また、研究分担者のシーダーは、福岡県大牟田市における労働運動とその越境性に注目し、現地で資料調査を行った。また、アメリカ歴史学会年次大会において「グローバルな1960年代」と題された一連の複数のパネルを組織するとともに、学術論文を出版した。本研究プロジェクトは、1960年代の市民・社会運動を超域的(トランスナショナル)な手法を用いて検証するものである。特に、運動間の人的・思想的交流に焦点を当てながら、これまでの「1960年代」の研究では大きく取り上げられてこなかった運動や歴史的アクターを研究対象にすることによって、1960年代の多様性を捉え、無批判に受け入れられてきた時代区分を再検討することを目的としており、対象ごとの研究プロジェクトの複合体となっている。

そして、アジア系アメリカ人運動、冷戦の政治的境界線を超越した学生運動、インド独立前後期に起こったダリト運動(「不可触民」解放運動)の1960-1970年代の展開、そして1960年代の新左翼運動と1970年代に高まった女性の運動という四つの研究対象に関して、個々の資料調査・聞き取り調査、そしてその成果の分析と発表が進んでおり、研究プロジェクト全体として見たとき、順調に推移していると言える。本研究プロジェクトは、2017年に行われた会議で決定された方針に従い、研究代表者・研究分担者ともに、個々の研究の推進に努めた。具体的には、研究代表者である大八木は、アメリカ合衆国カリフォルニア州にあるカリフォルニア大学バークレー校や東京にある東京大学アメリカ太平洋研究資料センターと国会図書館でアジア系アメリカ人の1990年代・2000年代の社会運動に関する資料を収集し、アジア系アメリカ人運動の後の時代への影響に関する分析を進めた。また、研究分担者のシーダーは、アメリカ合衆国カリフォルニア州のカリフォルニア州バークレー校で日本におけるベトナム反戦運動への留学生の参加に関する資料を収集するとともに、日本における女性運動に関する研究を進めた。そしてその成果の一部を、国際会議における報告や学術論文の出版という形で発表した。同じく研究分担者の舟橋は、ダリト運動の流れに位置する「リーダー」の研究に努め、その成果の一端として、英文書籍への寄稿を行った。また、研究分担者の幸田は、日本の学生運動についての研究を進めるとともに、2018年2月に開催した研究会の取りまとめも行った。そして、この2018年度末に研究代表者と分担者の全員が出席した研究会では、個々で進めている研究をどのようにまとめ、一つの研究プロジェクトとして統合するのかについての議論を行い、個々の研究成果について報告・討論すると同時に、それぞれの研究領域の研究史や新しい研究動向についての報告も行うための研究会を本研究プロジェクトの期間の終わりに開催することを決定した。本研究プロジェクトは、1960年代の市民・社会運動を超域的(トランスナショナル)な手法を用いて検証し、その歴史的意義を明らかにすることに取り組んでいる。その時、特に、世界の各地域における運動の間の人的・思想的交流に焦点を当てながら、これまで行われてきた「1960年代」に関する研究では大きく取り上げられてこなかった運動や運動主体を研究対象とすることによって、1960年代の多様性を強調しながら、従来受け入れられてきた時代区分を再検討することを目的としており、対象ごとの研究プロジェクトの複合体となっている。そして、アジア系アメリカ人運動、インド独立前後期に起こったダリト運動(「不可触民」解放運動)の1960-1970年代の展開、冷戦の政治的境界線を超越した学生運動という四つの研究対象に関して、個々の資料調査やその成果の分析と発表が進んでおり、研究プロジェクト全体として見たとき、順調に推移していると言える。