hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ベクトルバンドルの方法による正標数の可換環論の研究

正標数の3次元Calabi-Yau多様体について、小平消滅定理の反例が存在するか?という問題をとりあげ、Raynaud-向井のアイディアをつかった反例構成の可能性、および、標数零への持ち上げが不可能な正標数の3次元Calabi-Yau多様体の代表的な2例について、広い範囲の豊富因子に対して1次元の小平型消滅定理が成り立つことを示した。平成22年度前半は、高次元双有理幾何学の森理論とその正標数化へのいくつかの試みについて調査を行った。また、Raynaudによる小平消滅が成り立たない正標数の射影的代数曲面構成を一般次元に拡張した、向井茂氏による反例構成法を検討し、特に標準因子が自明になるような3次元射影代数多様体がこの方法では構成できないことを確認した。また、小平消滅の反例構成の鍵となる丹後構造が標準因子が自明な3次元射影代数多様体の上の存在する場合のコホモロジーを計算した。これらの結果の一部はプレプリントサーバーの論文"Raynaud-Mukai construction and Calabi-Yau Threefolds in Positive Characteristics, arXiv : 1010.3499で公表し、現在改訂作業中である。また平成22年度後半は、正標数の代数多様体上のベクトルバンドルの理論を可換環論研究に導入し、著しい成果を上げたドイツ・オスナブリュック大学教授H.Brenner氏のもとに滞在して議論を重ねると同時に、英国、フランス、ドイツ各地の研究集会、セミナー等に積極的に参加して、ベクトルバンドル、高次元双有理幾何学、数論幾何学に関する最新の研究情報収集に努めた。Brenner教授との議論により、p閉ベクトル場理論の応用など、より幾何学的な理論の研究が必要であることが確認され、次年度の研究の大きな柱とすべきとの認識を得た。正標数の代数多様体において小平消滅定理が成り立つかどうかという問題は、正標数の代数多様体が標数ゼロの代数多様体に持ち上げられるかという問題に深く関連している。これは代数多様体の変形理論の観点から広く捉えることができるため、代数幾何学と数論幾何学にまたがるさまざまな問題との関連が興味深い課題として浮かび上がってくる。本年度は、代数多様体の変形理論を踏まえ、特に標数ゼロへ持ち上げ不可能なカラビ・ャウ3次元代数多様体について研究を行った。具体的には、年度の前半において変形理論の基礎事項を勉強し、8月にカナダのフィールズ研究所で行われた、カラビ・ャウ3次元多様体とK3曲面の数論的側面に関する研究集会に参加し、この方面の研究動向を広く調査した。また、年度の後半では、引き続き変形理論の問題について考察をすすめ、特に持ち上げ不可能なカラビ・ャウ3次元代数多様体の最初に発見された具体例である廣門多様体について研究を行った。すなわち、T.Ekedahl1による廣門多様体のグラスマン多様体を使った再構成を使って、小平消滅定理がある程度まで成り立つことを示した。標数零に持ち上げ不可能なCalabi-Yau 3-foldの例に注目し、廣門正行が1999年に与えた例について、小平消滅定理が成り立つかどうか考察してみた。その結果、標数分だけ冪したものが大域切断を持つような豊富因子については、必ず1次元の小平消滅定理が成り立つことが分かった。同じ結果はS. Schoeerの例についても言えることがわかった。この成果の一部については、プレプリントサーバーで公表し、学術雑誌に投稿中である。この方向でさらに研究を進めるには、豊富な因子を詳細に調べる必要があるが、いまのところ有効なアイディアは見つかっていない。持ち上げ不可能なCalabi-Yau 3-foldの研究を切欠に、この多様体だけに限って小平消滅の反例、ホッジ・ドラムスペクトル列の縮退、無限小変形でどのレベルまで持ち上げ可能かといった所謂「正標数の病理現象」の背景を調べる方向に向かって行った。平成24年度の後半は、特にホッジ・ドラムスペクトル列の問題を調べるのに必要となる、クリスタリンコホモロジーやドラム・ヴィット複体、傾斜スペクトル列とそのトーション理論を調べ始め、T. Ekedahlが廣門の最初の例とSchoeerの例について行ったコホモロジーの計算方法を理解することを目標に努力したが、残念ながら平成24年度中に終えることはできなかった。これまで知られている標数ゼロへ持ち上げ不可能なカラビ・ャウ3次元多様体について、小平消滅定理が成り立つかどうかは全くわからないとされていたが、廣門多様体についてEkedahlの基礎的解析を使えば比較的簡単にある程度の可能性が示せたことは、意外な進展だったと思う。24年度が最終年度であるため、記入しない。変形レイノー・向井構成によって自明な標準因子を持つ3次元多様体で小平消滅定理の反例が構成できるかどうかについて、既に出版予定の論文の研究において部分的な考察を行ったが、その先について考えていきたい。また、廣門多様体以外のたとえばシュローア多様体などのカラビ・ャウ3次元多様体についての小平消滅定理の証明あるいは反例の構成について考えていきたい。また、正標数の代数幾何学、可換環論、数論についての最新の研究動向を調査するために、6月にドイツで開かれる国際研究集会にも参加したい。
暑熱・寒冷環境下の民族服の衣服気候に関する研究

昭和61年度は暑熱炎天下でのエジプトやスーダン地方の民族服である貫頭衣の温熱生理学的特徴を明らかにして,その成果は家政学会誌に印刷中である.昭和62年度は-10°Cの厳しい寒冷下で中国の東北地方の民族服をとりあげその衣服気候,温熱生理の実体を明らかにすることを目的とした.被験者はまず25°Cの中性温度域に入室し,直腸温を自から挿入し,その後,皮膚温(額,胸,背,大腿,下腿,足背,前腕,手背)および衣服内気候を測定するセンサーが固定された.次に民族服を着用し安静を保つ.30分後-10°Cに調節された部屋に入室し, 30分間安静を保った後, 30分間高さ30cmの踏台昇降をおこなう.その後再び30分間安静を保った後実験を終了する.実験用衣服は次の通りである.(1)長袖の肌シャツ,パンツ,ズボン下(いずれも綿)(2)長袖シャツ,長ズボン(いずれも羊毛)(3)旗袍型上衣,筒〓子の下衣(綿入れ)(4)表衣は綿でその裏側に毛皮のついた大衣(オーバー)重さ4kg(5)頭部に目出し帽,足部に綿のパイル織靴下2枚,布靴(6)手袋として表側に合成皮革,裏側に毛皮のついたミトン.主要な知見は次のようにまとめられる.(1)直腸温は-10°Cの寒冷室に入室しても全く変動せず37°Cに維持された30分の運動により0.3°C上昇し,その後の30分間の休息により0.4°C下降した.(2)平均皮膚温,寒冷下で32°C,運動により33.6°Cに上昇し,回復中に下降し32°Cに戻った.(3)背部中央で測定した再内層の衣服内温度および背部皮膚温は寒冷下安静時において,それぞれ32°C, 34°Cであり運動中の最高レベルは,それぞれ36°C, 36.9°C回復期は,最終的には, 31.3°C, 32.6°Cとなった.これらの知見から考えられることは,背部の衣服内温度が運動中,背中皮膚温より0.8°C高くなったことで示されるように防寒上極めて優れた性質を保有していることである.このことは,直腸温の下降が全く下降しなかったことからもわかる.昭和61年度は暑熱炎天下でのエジプトやスーダン地方の民族服である貫頭衣の温熱生理学的特徴を明らかにして,その成果は家政学会誌に印刷中である.昭和62年度は-10°Cの厳しい寒冷下で中国の東北地方の民族服をとりあげその衣服気候,温熱生理の実体を明らかにすることを目的とした.被験者はまず25°Cの中性温度域に入室し,直腸温を自から挿入し,その後,皮膚温(額,胸,背,大腿,下腿,足背,前腕,手背)および衣服内気候を測定するセンサーが固定された.次に民族服を着用し安静を保つ.30分後-10°Cに調節された部屋に入室し, 30分間安静を保った後, 30分間高さ30cmの踏台昇降をおこなう.その後再び30分間安静を保った後実験を終了する.実験用衣服は次の通りである.(1)長袖の肌シャツ,パンツ,ズボン下(いずれも綿)(2)長袖シャツ,長ズボン(いずれも羊毛)(3)旗袍型上衣,筒〓子の下衣(綿入れ)(4)表衣は綿でその裏側に毛皮のついた大衣(オーバー)重さ4kg(5)頭部に目出し帽,足部に綿のパイル織靴下2枚,布靴(6)手袋として表側に合成皮革,裏側に毛皮のついたミトン.主要な知見は次のようにまとめられる.(1)直腸温は-10°Cの寒冷室に入室しても全く変動せず37°Cに維持された30分の運動により0.3°C上昇し,その後の30分間の休息により0.4°C下降した.(2)平均皮膚温,寒冷下で32°C,運動により33.6°Cに上昇し,回復中に下降し32°Cに戻った.(3)背部中央で測定した再内層の衣服内温度および背部皮膚温は寒冷下安静時において,それぞれ32°C, 34°Cであり運動中の最高レベルは,それぞれ36°C, 36.9°C回復期は,最終的には, 31.3°C, 32.6°Cとなった.これらの知見から考えられることは,背部の衣服内温度が運動中,背中皮膚温より0.8°C高くなったことで示されるように防寒上極めて優れた性質を保有していることである.このことは,直腸温の下降が全く下降しなかったことからもわかる.温熱生理学の視点から暑熱環境における快適な衣生活をめざして、エジプトの民族服着用時の衣服内気候、ならびに、体温調節反応について、我々の夏服着用時のそれと比較、検討し、衣服、人体、環境系における熱の流れのメカニズムを究明した。その方法として、5人の女子学生(2122歳)について、人工気候室(Ta33°c、r、h、50%)内で、陽光ランプを背面から照射して、エジプトの民族服着用時とTシャツ、ランニングパンツ(共に、綿100%)着用時について実験を行った。

安静30分,運動(踏台昇降)5分,回復期20分,運動5分,回復期30分における直腸温,8ヶ所の皮膚温,衣服内温湿度(胸部、背部),局所発汗速度,体重減少量,衣服重量の変化を測定した。その結果、踏台昇降運動中の胸部皮膚温、衣服内温湿度の低下がエジプトの民族服着用時の方が、Tシャツ着用時よりも大きく、第1回運動開始直前から実験終了までの60分間の体内熱含有量は、民族服着用時には、5.42±2.57W/【m^2】、Tシャツ着用時には、11.65±1.17W/【m^2】と民族服着用時に少ない傾向が認められた。(0.01<p<0.02)エジプトの民族服は、大きなゆとりと胸部にあるスリットによって運動時に換気を促進し、熱放散を促進させる一方、被覆面積を多くして放射熱の流入を少なくすることで蓄熱量増加を防いでいる。さらに、同じ型の民族服について、SiLKとSiLK-LIKEPOLYESTERの素材の違いについて実験を行った。そして、SiLKの方が、吸水性、吸湿性が良いため、背部衣服内湿度が低くなり、熱放散を促進するという結果が得られた。
空間データの潜在構造を表現する統計モデルの効率的な推測・選択

地図・空間上のデータに潜む複雑な構造を明らかにするために,高次元の潜在変数を伴う統計モデルを考え,効率的な推測・選択を行う方法を研究した.疾病地図データへの適用で提案した,推定空間効果を用いた領域同定の方法は,従来の方法に比べて高リスク領域を適切に同定する可能性が高いことが示された.また,年齢・時代・コホート(APC)モデルによるがん死亡率データの解析で検討されたモデル選択の方法は,各効果を適切に推定し,解釈上の新たな知見を与えることが示唆された.地図・空間上のデータに潜む複雑な構造を明らかにするために,高次元の潜在変数(観測されない変数)を伴う統計モデルを適合させる研究を行っている.環境科学データや疾病地図データを解析し,観測された現象や結果に対する原因を解明することにより,環境・生命科学の諸問題の解決に寄与することを目指している.具体的には,潜在Gaussモデル,さらにその推測と選択を行うための階層Bayesモデルを構築する.潜在変数間の従属関係を表すモデルの複雑さをデータに基づいて制御することが鍵となる.以下,本年度に研究した内容を列挙する.(1)潜在Gaussモデルの推測で用いられる積分入れ子型Laplace近似(INLA)法について,理論および計算手法の調査を行った.さらに,ソフトウェアRのINLAを実装したパッケージを用いて,地図上のデータへの適用を試み,その性能を評価した.推定された潜在構造に基づいて,地図上の疾病の集積性(起こりやすさ)や,喫煙のような共変量効果を提示するのに有用であることが分かった.(2)潜在変数間の従属関係を表すモデルに対する事前分布として,ネットワーク理論で用いられるランダム・グラフの導入を検討した.ランダム・グラフでは,変数間の関連,すなわちグラフの頂点同士が辺で結ばれているかどうかが確率的に選択される.そこで,変数間の関連の強さを制御するためのパラメータを導入し,平滑化法などで研究されている複雑度パラメータの推定方法を応用することを検討した.地図・空間上のデータに潜む複雑な構造を明らかにするために,高次元の潜在変数(観測されない変数)を伴う統計モデルを適合させる研究を行っている.環境科学データや疾病地図データを解析し,観測された現象や結果に対する原因を解明することにより,環境・生命科学の諸問題の解決に寄与することを目指している.具体的には,潜在変数について隣接空間効果を考慮したGMRF (Gaussian Markov確率場)を仮定した階層Bayesモデルを構築し,その推測と選択を行う.隣接空間効果の大きさ(滑らかさ)を制御するパラメータをデータに基づいて制御することが鍵である.以下,本年度に研究した内容を列挙する.1.階層Bayesモデルの選択に必要となる種々のモデル選択基準について検討を行い,ソフトウェアRのパッケージに実装されているプログラムを用いて,疾病地図データへの適用の中でモデル選択を行うことを試みた.潜在変数を含むモデルの選択では,AICなどの従来のモデル選択基準ではうまく行かない場合があることが知られており,Bayes流の選択基準との関係についてさらなる調査が必要である.2.高リスク領域(ホットスポット)を同定するための一つの着想として,隣接空間効果の事後平均に対してエシェロン・スキャンという効率的な領域探索法を適用することを検討し,疾病地図データに適用した.従来の方法(相対リスクの経験Bayes推定値に基づくエシェロン・スキャン)に比べて,より凝集した解釈しやすい領域が同定され,最適なモデル選択基準の値を与えることが示された.当初,ランダム・グラフを事後分布にもつ階層Bayesモデルの実装を検討していたが,高リスク領域の同定のために,個々の候補領域に対してその都度モデルのあてはめ(事後平均の算出)の計算を行う必要があり,計算時間が予想外にかかり,効率的でないことが分かった.そのため,若干の方針転換を行い,まずは効率的な領域探索法を行うことに焦点をあてることにした.地図・空間上のデータに潜む複雑な構造を明らかにするために,高次元の潜在変数(観測されない変数)を伴う統計モデルを適合させる研究を行ってきた.環境科学データや疾病地図データを解析し,観測された現象や結果に対する原因を解明することにより,環境・生命科学の諸問題の解決に寄与することを目指した.具体的には,潜在変数について隣接空間効果を考慮したGMRF (Gaussian Markov確率場)を仮定した階層Bayesモデルを構築し,その推測と選択を行うことを研究した.以下,本年度に研究した内容を列挙する.1.前年度の研究で,高リスク領域(ホットスポット)を同定するための一つの着想として,隣接空間効果の事後平均に対してエシェロン・スキャンという効率的な領域探索法を提案し,疾病地図データに適用した.本年度の研究では,シミュレーション実験を行い,従来の方法(相対リスクの経験Bayes推定値に基づくエシェロン・スキャン)に比べて,高リスク領域とそうでない領域を適切に区別しうる確率が高いことを示した.2.がん死亡・罹患率などの分析に用いられる年齢・時代・コホート(APC)モデルにおいて,各効果の事前分布にGMRFをおいた階層Bayesモデルを構築し,偏分情報量規準(DIC)を用いてGMRFの次数選択を行うことを提案した.提案方法を日本の肝がん死亡率データに適用したところ,コホート効果の急激な変化が暗示された.

今後の研究の展開として,情報量規準など,階層Bayesモデルの種々の選択方法について,理論的側面から,あるいは実際のデータやシミュレーションにより性能評価を行うことを検討している.地図・空間上のデータに潜む複雑な構造を明らかにするために,高次元の潜在変数を伴う統計モデルを考え,効率的な推測・選択を行う方法を研究した.疾病地図データへの適用で提案した,推定空間効果を用いた領域同定の方法は,従来の方法に比べて高リスク領域を適切に同定する可能性が高いことが示された.また,年齢・時代・コホート(APC)モデルによるがん死亡率データの解析で検討されたモデル選択の方法は,各効果を適切に推定し,解釈上の新たな知見を与えることが示唆された.INLAを実装したRのパッケージの解明に時間を要したため,ランダム・グラフを事前分布に組み入れたモデリングの計算プログラムの実装が予定より遅れ,26年度中に達成することができなかった.階層Bayesモデルの選択に必要となる種々のモデル選択基準について,さらに前年度に提案した高リスク領域同定の方法について,シミュレーションによる性能評価を行う.また,さらに効率的な領域探索を行うことができないか,引き続き検討を行う.統計科学(計算統計学,数理統計学,医学統計学)提案するランダム・グラフを事前分布に組み入れた階層Bayesモデルの計算プログラムを実装し,提案手法の性能評価を行う.Rのパッケージに収録されているデータへの適用や,類似の状況設定のもとでのシミュレーションを試みる.国際学会に出席し資料収集を行うことを計画していたが,学内業務の都合で参加することができなかった.潜在Gauss型モデルを主題として海外で開かれている研究会への参加を目指していたが,学内業務の都合で参加できなかった.結局,外国旅費として使用する機会が得られず,残額を次年度に持ち越すこととなった.28年度には国際学会に参加し成果発表を行う予定である.27年度には上記理由で述べた研究会への参加や,国際会議への参加を行う計画である.
移動に随伴する注意の神経メカニズム

前年度から継続し、頭部運動が継時刺激効果に対して与える影響を検討した。前年度の実験では、視覚刺激を一様な背景に呈示していたため、頭部運動に関する情報が少ない可能性があった。そこで、複雑な背景上に視覚刺激を呈示し、頭部運動に関する情報が得やすくなる条件を設定した。先行する試行と現在の試行で頭部方向が異なるときに、先行する試行と現在の試行で同じ場合と比較して効果量が大きくなった。この成果は国内学会で発表した。先行研究により、継時刺激効果は注意の影響を受けることが報告されている。上述の実験では、視覚刺激が一つしか呈示されていなかった。そのため刺激の出現が注意を誘導する可能性が考えられる。そこで、注意の影響を除外するために、視覚刺激を複数呈示することで特定の刺激に注意が向けられにくい条件で実験を行った。実験参加者の人数はまだ少ないが、頭部方向が先行する試行と同じ場合に効果量が大きくなる傾向が得られつつある。この点について、実験参加者の人数を増やし、検討を継続する予定である。視線は注意と密接に関連している。動画観察時の頭部運動が視線位置に与える影響を分析した。頭部を固定しない場合、前庭動眼反射と呼ばれる、頭部運動と逆方向の眼球運動が生じることが知られている。しかし、自然動画を観察する際には、必ずしも前庭動眼反射が起こるとは限らず、頭部と眼球の協調的な運動により動画を観察していることが分かった。この成果は、論文投稿の準備を進めている。動的に変化する環境における振る舞いを決定する上で、次に起こるイベントを予測することは重要である。特に、自己運動は次に起こりうるイベントを予測する上で重要な手がかりとなることから、脳の情報処理に影響を与えることが考えられる。本研究は、自己運動が知覚や脳活動に与える影響を検討することを目的とする。当初の研究計画では、今年度はfMRIを用いた脳活動計測を予定していたが、fMRIを用いた実験を行うことが困難であったため、今年度は心理物理実験やデータ解析を中心に行い、次年度に脳活動計測を行うこととした。まず、自己運動として随意的な頭部運動に着目し、頭部運動が継時刺激効果に対して与える影響を検討した。継時刺激効果とは、現在の知覚が過去に呈示された刺激によってバイアスされる現象である。網膜上での刺激位置は一致するが、頭部方向が異なる場合に継時刺激効果が生じるかどうかを調査した。頭部方向の一致/不一致によって継時刺激効果の程度に差は見られなかった。また、網膜上での刺激位置の一致/不一致によって継時刺激効果の程度が変わるか検討したところ、効果量に差は見られなかった。しかし、試行間の時間間隔が長いため、効果が得にくいという課題も明らかとなった。この成果は国内学会で発表を行った。次に、自己運動の意図が視線に与える影響の検討を開始した。具体的には、ドライビングシミュレータのような仮想的な運動を生成するデバイスを操作する際の手と視線の協調的な運動の検討を開始した。当初の計画では今年度fMRIを用いた実験を行い、この結果を基に次年度に論文を投稿する予定であったが、他業務との兼ね合いで実験を遂行することが難しいという状況であった。研究代表者の異動に伴い、前述の状況は解消されたため、次年度より実験に着手する。このような状況のため遅れていると評価する。年度の前半に脳活動を計測する実験を行い、その後データ解析と論文執筆を行う予定である。データ解析と並行して心理物理実験を行うことにより、進捗状況の遅れを解消したいと考えている。今年度実施できなかった実験を次年度に実施するため、実験参加者に対する謝金として主に用いる。また、研究成果を発表するための国内学会の旅費としても充当する予定である。
19世紀メキシコの先住民農民反乱の原因究明

カリフォルニア州で急性肺炎に罹患し、メキシコ市の国立公文書館、国立定期刊行物資料館、並びにベラクルス州のベラクルス大学とベラクルス州立公文書館における現地調査が実施できなかったため。体調の回復を待ち、中断していたメキシコでの現地調査を実施し、論文を仕上げたい。メキシコ中央部のグアナフアト、ケレタロ、サンルイス・ポトシの3州に跨るシエラ・ゴルダ地方では植民地時代からしばしば農民反乱が発生していた。19世紀の独立以降も、反乱が続発し、反乱に参入する農民の数が増え、規模が拡大し、期間も長期化した。農民反乱が継続するには参入者の数が増えることが要因の一つであるが、反乱者が多いだけでは、政府軍に対して勝利を収めることはできない。烏合の衆である農民軍を訓練し、規律を打ち立て、統制の利いた農民軍を再編することが重要である。その役目を担う卓越したリーダーの登場が、農民反乱が持続し、社会的要求を政府に突き付け、地域全体を巻き込んだ社会的運動に変容させる不可欠な要因である。第3の要因として行政の調整機能が挙げられる。農民が経済的に疲弊し、社会的に疎外された場合、行政がそのような苦境を政治的に解決できないか、座視するとき、反乱が発生し拡大する可能性が高い。農民がアセンダド(大土地所有者)から土地を強奪され、訴訟を起こしても敗訴し、最後の頼みの綱である行政が農民たちの懇願に応えないばかりか、経済権力であるアセンダドと与したとき、救済の道を失った農民たちは最後の手段である暴力的反乱に走るのである。さらにシエラゴルダで反乱が発生した第4の原因として、地域のカウディージョ(領袖)というアクターが登場して、自己の利益拡大を目論み、反乱に介入したことを挙げることができる。シエラゴルダでは19世紀に零細農民たちが断続的に反乱したが、本稿では主として184749年の反乱に焦点をあて反乱発生のメカニズムを解明する。この反乱では、搾取され、困窮した農民を救済するためにエレウテリオ・キロスというリーダーが立ち上がり、地域エリートと同盟して政府軍に対して武装蜂起し、当初単なる不平分子の暴動にすぎなかったものを社会的運動にまで昇華したからである。2016年夏季にメキシコ市とケレタロ市で調査を実施し、公文書館、大学図書館、定期刊行物資料館で十分な資料を収集した。収集した資料を基に「シエラゴルダの反乱(1847ー1849)」を執筆し、初期の目的を達成した。19世紀に農民反乱が勃発したシエラゴルダの反乱について、メキシコ国立公文書館、国立図書館、国立定期刊行物資料館、エル・コレヒオ・デ・メヒコ図書館、ケレタロ公文書館、グアナフアト公文書館にて史料の収集し、整理・分析した。その成果を早稲田大学政治経済学部教養諸学研究第142号に「シエラゴルダの農民反乱(1847-1849)」に論文として刊行した。また、2018年1月に同論文についてラテンアメリカ学会東支部研究会において学会発表した。先行研究は先住民農民反乱の発生原因を1先住民農民からの土地の強奪。2先住民農民人口の増加による土地不足。3「レルド法」公布による先住民の農民共同体の解体。4富裕な白人アセンダドと貧しい先住民農民の土地をめぐるエスニックな闘争。申請者は上記4点の反乱原因を肯定しながらも、私的アクターと共同体的アクターに政府という公的アクターを加えて、3アクター間の関係の変化が反乱を生み出すという独自の理論を展開する。上記の仮説に従い、本論文・発表では以下のように論旨を展開した。農民反乱が発生・継続する要因として4点を挙げる。1卓越したリーダーの存在。2反乱参入者の拡大。3行政の調停能力。4地域のカウディージョ(領袖)の参加。上記4点が農民反乱が発生・継続する主な要因であるが、シエラゴルダの反乱においては搾取され、困窮した農民を救済するためにエレウテリオ・キロスというリーダーが立ち上がり、地域のエリートと同盟して政府軍に対して武装蜂起し、当初単なる不平分子の暴動にすぎなかったものを社会的運動にまで昇華した点が特徴的である。また、オアハカ州の「テワンテペックの農民反乱」に関しては「シエラゴルダの農民反乱」と同様の史料収集を行い、現在論文を執筆中である。初年度の「シエラゴルダの農民反乱」に関しては、論文を刊行し、学会発表も行いその成果を示した。現在オアハカ州の「テワンテペックの先住民農民反乱」について、収集した資料を整理分析し、論文の執筆中であり、間もなく刊行予定である。現在、最終年の史料収集のための準備を着々と進めており、本年度末には当初の計画通り、3地域の3反乱の相違点が解明される。2017年度はメキシコ市とオアハカ州で資料集を行い、申請書の計画通り、「テワンテペックの農民反乱」について論文を執筆し、2018年度春に論文集に掲載する。最終年度はベラクルス州のトトナカ族の農民反乱について調査を行う。従来の調査同様に国立公文書館、国立図書館、国立定期刊行物資料館や各大学の図書館で一次資料と二次資料を収集し、整理分析する。その結果、申請者の仮説が実証可能となろう。

先行研究は先住民農民反乱の発生原因を1先住民農民からの土地の強奪。2先住民農民人口の増加による土地不足。3「レルド法」公布による先住民の農民共同体の解体。4富裕な白人アセンダドと貧しい先住民農民の土地をめぐるエスニックな闘争。申請者は上記4点の反乱原因を肯定しながらも、私的アクターと共同体的アクターに政府という公的アクターを加えて、3アクター間の関係の変化が反乱を生み出すという独自の理論を展開する。公的アクターが私的アクターであるアセンダドと共同体的アクターである先住民農民間の土地紛争を解決するための努力を怠った、あるいは私的アクターと結託したために、先住民農民が反乱という道を選択せざるを得なかったと考察する。体調の回復を待ち、中断していたメキシコでの現地調査を実施し、論文を仕上げたい。次年度において書籍購入のため2018年度に英書を購入するために残金を残した。カリフォルニア州での調査中に急性肺炎に罹患したためにメキシコでの現地調査が実施できず、助成金の2019年度への延長を申請した。2019年度中にメキシコでの現地調査費用に充てる。研究用の書籍購入
環境表面の中間赤外域の分光反射・透過特性計測装置の開発

本研究で開発する計測装置は、我々がこれまで開発を進めてきた可視近赤外域用の分光反射・透過特性の計測装置を基礎として、中間赤外域を対象とし、工学的に定義された物理量を求めることができるように設計した。また、環境表面のふく射の半透過・散乱・吸収性、表面散乱・拡散反射性に対応できるように反射・透過の角度特性、半球量を同一の光学系で容易に測定できることを目指した。計測装置の光源部には水冷式シリコニットを採用した。光源から出た光は平面鏡と凹面鏡により集光し、光学フィルタと回折格子分光器により単色光に変換する。分光器を出た光は光ファイバにより試料に導かれる。回転楕円体面鏡の第一焦点置かれた試料から半球状に反射または透過された光は、第二焦点に置かれた検知器に集光される。試料への光の入射角度は、試料ホルダーを回転させることにより実現した。検知器には液体窒素冷却式InSb素子を使用した。試料と検知器の間に絞りを置くことにより反射・透過の角度特性が容易に求めることができた。また、分光器の入口スリットの前に置いた光学チョッパにより、それ以降は断続光となり、ロックインアンプと組み合わせて位相検波増幅することにより背景光の影響を除去した。開発した計測装置を用いて、環境構成材料の中間赤外域の反射率と透過率の測定を行い、その波長特性および角度特性を明らかにした。試料としては、我々の身の回りにある環境構成材料として室内で使用される壁用タイル、壁紙、障子紙およびカーペット、高温環境下で使用されるセラミックスを選んだ。測定結果をふく射輸送の4流束モデルを用いて解析を行い、環境構成材料のふく射特性の評価を行った。以上の測定と考察により、次のような結論が得られた。半透過・散乱性材料の反射は、吸収が弱い場合には、内部散乱が支配的となり拡散反射が優勢になる。波長が長くなるにつれ、表面近傍の影響を強く受ける。透過に関しては、波長域による傾向の差異は認められず、入射方向に対する指向性が強い。環境構成材料の多くは、中間赤外域においても吸収率が1.0よりも十分に小さく、反射(および透過)を考慮する必要がある。4流束モデルを利用した解析から得られる吸収係数、散乱係数により、透過性のある材料の厚さを考慮したふく射特性の評価を行うことが可能である。

分光器を出た光は平面鏡と凹面鏡により試料に集光する。回転楕円体面鏡の第一焦点置かれた試料から半球状に反射された光は、第二焦点に置かれた検知器に集光される。試料への光の入射角度は、試料ホルダーを回転させることにより実現した。検知器には液体窒素冷却式InSb素子を使用した。試料と検知器の間に絞りを置くことにより反射・透過の角度特性が容易に求めることができた。また、分光器の入口スリットの前に置いた光学チョッパにより、それ以降は断続光となり、ロックインアンプと組み合わせて位相検波増幅することにより背景光の影響を除去した。開発を進めている計測装置を用いて、セラッミクスを試料として半球反射率の予備測定を行い、計測装置の性能評価を行った。.今後、透過測定も行えるように計測装置の設計変更を行い、各糧環境表面の半球反射率、半球透過率の測定を行い、そのスペクトル特性を明らかにする。また、その角度特性の測定も行う予定である。光ファイバの使用も現在検討している。今年度は、昨年度に設計、製作した中間赤外域の分光反射・透過特性計測装置の改良を行った。昨年度との大きな相違点は、赤外透過型光ファイバを組み込んで、使用できるように設計変更したことである。光ファイバは分光器の出口と試料の間に挿入した。光ファイバの使用により、光軸合わせ等の調整が容易になり、測定精度の向上も期待される。また、昨年度は測定が困難であった透過測定も、試料に対する光ファイバの位置を変更するだけで、反射測定と同じ光学系により実現することができた。最終的に確定した測定装置の概要は以下の通りである。光源部は水冷式シリコニット(4x30mm、180W)であり、光源から出た赤外光は平面鏡と凹面鏡により集光し、光学フィルタと回折格子分光器により単色光(波長分解能84nm)に変換する。分光器を出た光を光ファイバにより、反射測定の場合は試料表面に、透過測定の場合は試料裏面に照射する。回転楕円体面鏡の第1焦点に置かれた試料から半球状に反射あるいは透過された光は、その第2焦点に置かれた検知器にすべて集光される。検知器には液体窒素冷却式インジウムアンチモン素子(φ13mm)を使用する。試料と検知器の間に絞りをを置くことにより反射・透過の角度特性を求める。分光器の入口スリットの前に光学チョッパを置き、それ以降の光を断続光とし、ロックインアンプと組み合わせて位相検波増幅することにより背景光の影響を除去する。測定可能な波長域は2.05.2μmである。セラミックスを代表するアルミナ焼結体の薄板を試料として、その厚さを変えて半球反射率、半球透過率の測定を行った。その結果、反射率、透過率とも試料の厚さに対する依存性が認められた。波長が長くなるほど反射率が低下するが、中間赤外域では吸収率が1.0(黒体)にはならないことがわかった。反射・透過の角度特性についても知見が得られた。開発を進めてきた回転楕円体面鏡を用いた中間赤外域を対象とした分光半球反射・透過率計測装置を完成させた。反射、透過の角度特性も測定できるように光路中に絞りを置いた。試料に光を入射させるために光ファイバを用いたため、光ファイバを移動させるだけで反射率と透過率の測定を切り替えることができた。開発した計測装置を用いて、環境構成材料の中間赤外域の反射率と透過率の測定を行い、その波長特性および角度特性を明らかにした。
遺伝子組換え菌によるヒト・インターフェロン-βの生産に関する培養工業的研究

本研究では、ヒト線維芽細胞が生産するインターフェロン-β(以下ヒトIFN-βと表記)遺伝子をクローン化したプラスミドpSY2501(ATCCライブラリー)を有する大腸菌MM294-1株を供試菌し、倍地組成を種々変えてこれ回分培養し、ヒトIFN-βを効率良く生産させるための工学的指針を得ることを目的とした。実験は、37°C下、培養液量300mlで行なった。回分培養実験では、この液量の培養を幾つか並行させて行い、ヒトIFN-βの生産量の経時変化も求めた。ヒトIFN-βは、培養液から集菌した細胞を超音波処理し、2-ブタノール抽出の後に氷酢酸を用いて白濁化を進め、ペレットとして分離した。この分画は、SDSポリアクリルアミド電気泳動およびセファクリルSOOを用いたゲルクロマトグラフィ(カラム長:90cm、流量0.2ml)によってマーカーの蛋白質と対比させ、分子量18000を有することからIFN-βと同定した。また、この分離法によってIFN-β以外の蛋白を極めて効率良く除けることも分った。合成倍地を用いた回分培養では、対数増殖が終了する頃にIFN-βの濃度が最大(3.6×10^<-2>g/l、Lowry法)となるが、その後16nでこの値は、25%程低下することも分った。次に、合成倍地中のZn^<2+>の濃度を0.046mMから0.6nMへと増加させ、回分培養を行なった。その結果、基本倍地で見られたIFN-βの減少を抑制することが出来、IFN-βの収量は約1.8倍程向上した。複合倍地(Y.T倍地)を用いた実験では、菌体の比増殖速度を2倍、IFN-βの生産量を1.4倍程高めることが出来た。然るに集菌した細胞量当りのIFN-βの生産量は1.2倍向上した程度であった。基本倍地のMg^<2+>を3100mM、Mn^<2+>を0.041mMと変えた実験では濃度が低い程IFN-βの生産量が高いことが分った。EDTAを添加する実験も行なったが、濃度向上に伴なってIFN-β生産量が増すことが分った。
窒化ホウ素の有する特異的触媒作用の解明

本研究では従来不活性として考えられていた六方晶窒化ホウ素の新たな触媒作用について明らかにすることを目的としている。本年度は、六方晶窒化ホウ素へのボールミル処理が与える固体物性および固体塩基触媒への効果について検討した。ボールミル回転数を上げていくと表面積の顕著な増大だけではなく水酸基、アミノ基の生成が見られた。官能基の出現はFTIRにより、またB-OHによるホウ素の酸化についてはXPSにより明らかにした。さらに、ボールミル処理した窒化ホウ素のホウ素はtrigonal B-Oとtetragonal B-Oからなることが固体11B NMR測定よりわかった。塩基サイトの数はボールミル回転数により増大し、アミノ基の生成と一致した。ボールミルした窒化ホウ素はニトロアルドール反応において活性を示した。特に400rpmにて処理した試料が最も高い反応速度およびターンオーバー速度を示した。これ以上の速い回転数で処理した試料では塩基サイトの数は多いものの、活性は低下した。他にも低温でのグルコースーフルクトース異性化反応にも活性を示した。室温あるいは40°Cにおいてもすぐさまグルコースが転化することがわかった。窒化ホウ素は酸塩基作用の他にも低級アルカンの酸化的脱水素反応を効率よく進行させる新しい貴金属フリー触媒として注目されている。ボールミル処理した窒化ホウ素をエタンの酸化的脱水素反応に用いた。酸化雰囲気での比較的高温反応のため、表面積は著しく減少したが、95%前後の選択率でエチレンが生成した。一方、未処理の六方晶窒化ホウ素ではエチレン選択率は42%であった。酸化的脱水素反応における窒化ホウ素の活性サイトは表面BOx種と提案されており、この活性種が生成したものと考えられる。現段階で、窒化ホウ素のボールミル処理による物性変化や触媒作用について詳細に検討できている。窒化ホウ素のボールミル処理により活性化はトップダウン処理である。一方、窒化ホウ素は、様々な前駆体より熱分解法によって合成できる。これにより組成や形態の異なる窒化ホウ素を合成できるため、このボトムアップ処理によって触媒を作製し、活性の向上をはかる。また、軟X線や固体11B NMR、高分解能透過型電子顕微鏡などの測定により、活性サイトの局所構造を明らかにする。
合金化したNb3Sn線材の超伝導特性と組織に関する研究

Nb_3Snは現在12T以上の磁界を発生できる唯一の実用超電導材料であり, TiあるいはTa添加により高磁界における臨界電流密度(Jc)改善がなされている.このJcの改善は主としてNb_3Sn臨界磁界(Hc_2)の向上のためと考えられているが, JcはHc_2のみでなく組織,組成にも強く依存する.このため,本研究では, TiおよびTa添加の効果を確認し,さらにHc_2に強く影響する因子としての臨界温度(Tc)のインダクタンス法による精密測定,生成Nb_3Sn層の組成分布等の組織観察により, Nb_3Snの高磁界特性改善機構を明らかにすることを目的とした.研究の経過および実績は以下の通りである.1.Nb, Nb-0.5, 1,2wt%TiおよびNb-6,10,15wt%Ta合金をアーク溶解,加工,熱処理後銅管に挿入し,線材およびテープ材に加工した.2.TiおよびTa添加による高磁界でのIc特性を確認するため, Ic評価技術確立のため日・米・欧等の国際共同研究で用いられている線材を使用し, 24Tまでの高磁界でIc測定し, TiおよびTa添加はほぼ同等にJc特性を改善し, Hc_2も2526Tであるが,無添加材は高磁界特性も悪いうえバラツキもある.3.インダクタンス法によるTcの精密測定を行うため購入したLCRメータの調整と急速に進展した高温酸化物超伝導体のTc測定のため,室温から液体窒素温度で測定できる装置をつくり研究した.現在はヘリウム温度まで測定できるクライオスタットを製作中で,今後,アーク溶解後加工して作った材料でTcの分布を測定する計画である.4.Ti添加および無添加Nb_3Sn多芯線でSEM, TEM,分析電顕観察した. Nb_3Sn粒は0.10.3μm, Nb_3Snはブロンズ界面近くでは等軸晶だが, Nb界面近くでは柱状晶,添加TiはNb_3Sn中に固溶し,ブロンズマトリックスには残らない等を明らかにした.今後,アーク溶解後加工した材料での研究を継続する予定である.Nb_3Snは現在12T以上の磁界を発生できる唯一の実用超電導材料であり, TiあるいはTa添加により高磁界における臨界電流密度(Jc)改善がなされている.このJcの改善は主としてNb_3Sn臨界磁界(Hc_2)の向上のためと考えられているが, JcはHc_2のみでなく組織,組成にも強く依存する.このため,本研究では, TiおよびTa添加の効果を確認し,さらにHc_2に強く影響する因子としての臨界温度(Tc)のインダクタンス法による精密測定,生成Nb_3Sn層の組成分布等の組織観察により, Nb_3Snの高磁界特性改善機構を明らかにすることを目的とした.研究の経過および実績は以下の通りである.1.Nb, Nb-0.5, 1,2wt%TiおよびNb-6,10,15wt%Ta合金をアーク溶解,加工,熱処理後銅管に挿入し,線材およびテープ材に加工した.2.TiおよびTa添加による高磁界でのIc特性を確認するため, Ic評価技術確立のため日・米・欧等の国際共同研究で用いられている線材を使用し, 24Tまでの高磁界でIc測定し, TiおよびTa添加はほぼ同等にJc特性を改善し, Hc_2も2526Tであるが,無添加材は高磁界特性も悪いうえバラツキもある.3.インダクタンス法によるTcの精密測定を行うため購入したLCRメータの調整と急速に進展した高温酸化物超伝導体のTc測定のため,室温から液体窒素温度で測定できる装置をつくり研究した.現在はヘリウム温度まで測定できるクライオスタットを製作中で,今後,アーク溶解後加工して作った材料でTcの分布を測定する計画である.4.Ti添加および無添加Nb_3Sn多芯線でSEM, TEM,分析電顕観察した. Nb_3Sn粒は0.10.3μm, Nb_3Snはブロンズ界面近くでは等軸晶だが, Nb界面近くでは柱状晶,添加TiはNb_3Sn中に固溶し,ブロンズマトリックスには残らない等を明らかにした.今後,アーク溶解後加工した材料での研究を継続する予定である.
イヌの子宮におけるToll-likeレセプターを中心とした感染防御機構の解明

細菌の構成成分を認識して免疫・炎症反応を誘導する数種のToll-likeレセプター(TLR)とその誘導経路に関わる因子のイヌ子宮内膜におけるmRNA発現を調べたところ、正常な発情周期中ではほとんど変化しないことがわかった。しかし、TLRが認識する細菌成分で子宮内膜を刺激したところ、発情の時期には炎症性サイトカインの一種であるIL-6とIL-8のmRNA発現が発情終了後の時期に比べて増加する傾向が見られ、TLRなどのmRNA発現は変化しないものの発情周期の時期によって細菌刺激に対する免疫・炎症反応が変化している可能性が考えられた。発情休止期早期に頻発するイヌ子宮蓄膿症の発生機構を解明するため,本研究七は子宮内における自然免疫反応の変化に着目し,本年度はまず細菌に対する感染防御因子として近年注目されているToll-likeレセプター(TLR)4および2とそれに誘導されるサイトカインの一つであるインターロイキン8(IL-8)の発情周期中および子宮蓄膿症に罹患したイヌの子宮内における発現を調べた。TLR4にういで,半定量的RT-PCR法で測定した禰NA発現は,発情周期中および子宮蓄膿症罹患犬め子宮で発現していることが確認され√その発現量は発情休止期中期で有意に高いが,=他の時期では有意な差がないごとがわかった。-方,免疫組織染色およびwestern blottingにおいてもTLR4蛋白質の発現が確認されたが,発情休止期早期では免疫組織染色で反応性がほとんどなく,western blottingにおいても発現が低下している傾向がみられた。TLR2について,半定量的RT-PCR法で測定したmRNA発現は,TLR4と同様に全群で発現が確認されたが,その発現量は発情周期中では低く子宮蓄膿症で大きく増加していることがわかった。IL-8 mRNAは,発情周期中ではほとんど発現が見られず,子宮蓄膿症罹患犬で発現が増加す咎ことがわかった。これより,発情休止斯早期にTLR4蛋白質の発現が減少することにより子宮内の感染防御反応が低下し,イヌ子宮蓄膿症の発生に関与する可能性が考えられた.また細菌感染によりTLR2が活性化し,サイトカインを産生して細菌の排除に働いている可能性が考えられた.本研究によりイヌ子宮におけるTLRの発現が初めて確認され,子宮蓄膿症発生ンヽの関与の可能性が示されたことは,本症やその他の子宮内感染症の予防および治療法の開発に対して,有意義な知見となり得る.発情休止期早期に頻発するイヌ子宮蓄膿症の発生機構を解明するため、本研究では子宮内における自然免疫反応の変化に着目し、昨年度は主にToll-like receptor(TLR)2および4について調べたが、昨年度、TLR2の蛋白分布は調べることができなかった。そこで本年度はまず、TLR2蛋白の発情周期中および子宮蓄膿症に罹患したイヌ子宮内膜での発現分布を免疫組織染色法で確認したところ、TLR2は全群において管腔および腺上皮細胞に発現しており、染色強度にも特に差がないことがわかった。次に、本年度の研究計画に基づき、子宮内の感染防御因子と考えられる抗菌ペプチドdefbnsinとsecretory leukocyte protease inhibitor(SLPI)のイヌ子宮内膜におけるmRNA発現の発情周期中変化と子宮蓄膿症罹患犬での発現をRT-PCR法を用いて調べた。その結果、defensinのmRNAは発情休止期早期と発情休止期中期で強く発現していること、さらに子宮蓄膿症でも発現していることが確認されたが、発情前期および発情期ではほとんど発現していないことがわかった。SLPImRNAについては、発情休止期35日目と子宮蓄膿症罹患犬で強く発現していることがわかったが、その他の周期ではほとんど発現していないことがわかった。昨年度および本年度の結果から、TLR2発現は発情周期中に変化しないこと、子宮内の抗菌ペプチドは子宮蓄膿症で増えていることからイヌ子宮内の感染防御に関与していること、さらにSLPI発現に関しては、子宮蓄膿症の発生が少なくなる発情休止期35日で特に増えているころからこのころの子宮蓄膿症発生を防止している可能性が示された。これらの知見はイヌでは初めてのものであり、本症やその他の子宮内感染症も含めた、予防および治療法の開発に対して、有意義であると思われる。イヌ子宮蓄膿症の発生機構を解明するため、感染防御因子の一つであるToll-likeレセプター(TLR)とそれに関連する因子のイヌ子宮における発現について検討した。本年度はTLR5と9のイヌ子宮における発情周期中の発現動態を調べるとともに、TLRのシグナル伝達経路に関わる物質の発情周期中の発現動態を調べた。まずTLR5および9mRNA発現量の発情周期中変化を検討したところ、両者は発情周期中にほとんど変化はなかった。次にTLRの下流シグナル蛋白質であるMyd88、NFκBの発情周期各期におけるmRNA発現量を検討したところ、これらにも発情周期中でほとんど変化はなかった。

さらに、TLR刺激により最終的に生成されるサイトカインであるIL-6とIL-8にも発情周期中に変化はなかった。一方、卵巣に黄体あるいは卵胞のあるイヌの子宮内膜培養組織に、TLR4刺激物質であるLPSとその他のTLRも刺激すると考えられる大腸菌死菌を添加し培養したところ、卵胞のあるイヌ子宮内膜ではLPS刺激によりIL-6mRNA発現量が、大腸菌死菌刺激ではIL-8mRNA発現量が増加する傾向が見られた。以上の結果より、TLRとその関連因子は性ホルモンの影響をほとんど受けず発情周期に伴うmRNA発現量にはほとんど変化がないが、細菌刺激に対する防御反応は発情周期により異なり、特に発情の時期にサイトカインの産生能が高い可能性が示唆された。今回の結果はイヌ子宮蓄膿症の発生機構のみならず動物の生殖器感染に対する発情(性)周期中の感染防御能の変化を考える上で有意義な知見となりうる。
Ｍ．ポランニーの「学問の自由」に関する思想史的研究－バナールとの論争を手がかりに

今年度は、「学問の自由」の政治性を、「文化自由会議」から1954年に派生して設立された「科学と自由についての委員会」におけるマイケル・ポランニーの活動に着目して考察した。第二次世界大戦の前後、共産主義批判を行うことは、知識人たちの中では困難なことであった。この中で反共左翼と呼ばれる知識人たちが「文化自由会議」を設立し、ソヴィエト圏の共産主義政権下で抑圧されていた知識人・大学人の言論の自由や学問の自由を擁護するための活動を行った。委員会は1954年に当会議の派生的団体として設立される。委員会は、高等教育機関における「学問の自由」の擁護とその普及を目的とし、雑誌『科学と自由』の発行や、「学問の自由」に関わる問題を議論する会議の開催を行った。しかしながら、「文化自由会議」は設立当初から、いわゆるCIAから資金援助を受けていたということが暴露され、大きな批判を受ける。その批判とは、知識人の文化的活動の自由を外部の政治的権力から擁護するという理念と、実際の活動自体が政治的権力と協働していたという矛盾についてであった。この問題は委員会の活動とも無縁ではない。しかし、報告者は『科学と自由』や会議におけるポランニーの発言録などから、会議や委員会に向けられた批判が単純には当てはまらないことを明らかにした。なぜなら、その活動には必ずしもCIAやアメリカ政府の方針と反しないようなアパルトヘイト政策への抗議活動や、反共政策の一つであるマッカーシズムに対する批判なども含まれていたからである。報告者は以上から「学問の自由」の概念は、確かにある政治的権力に対抗し、またその限りにおいてある政治的権力と協同することもあり得る。しかしながら、それは特定の政治的権力における道具的価値あるいは政策の一部となるものではなく、それ独自の目的を目指した政治性であると結論づけた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、M.ポランニーの「学問の自由」を明らかにすることである。その際、思想史的な方法論を用いてアプローチすることであった。本年度の研究の成果は以下の通りである。第一に、1930年代後半まで科学者であったポランニーが、哲学者へと転向した原因を論的であったJ.D.バナールとの論争であるということを明らかにした。この点は、先行研究でも言及されることはあるものの、その経緯、論点などを両者の文献を比較検討しながら明らかにした点に本研究の意義がある。とりわけ、その経緯をシカゴ大学に所蔵されている未公刊の書簡や、彼がバナールに対抗して活動した「科学の自由のための協会」の会議のパンフレットなどから明らかにした点は、資料的価値も含め本研究の独創的な点である。その成果は、日本教育学会第71回大会(於名古屋大学、8月26日)にて「ポランニー=バナール論争再考-科学と社会の関係性を論点として-」と題して発表済みである。第二に、ポランニーの「学問の自由」を理論的に明らかにした。この点は、第一の思想史的な背景を基礎に置きながらも、現代の知識生産機関ないしは学術研究機関としての大学の機能の変容を問題点として、研究を進めた。その際に、現代の知識生産様式の変容のモデルとして、マイケル・ギボンズらが提唱する「モード1」と「モード2」の二つがその理念型として挙げられることを前提にした。そして、ポランニーの主張が「モード1」の知識生産様式と合致すること、またその学問の秩序の形態を綿密に描き出していることを明らかにした。本研究の成果は、日本教育哲学会第55回大会(於早稲田大学、9月17日)にて「中間集団としての「科学者の共和国」についての考察-M.ポランニーの自由論と秩序論を中心に-」と題して発表済みである。本年度は、マイケル・ポランニーの未公刊の論文、書簡、ノートなどの資料の収集に徹した。具体的には、シカゴ大学ジョセフ・レゲンスタイン図書館のリサーチコレクションセンターに所蔵されているMichael polanyi CollectionおよびCommittee onScience and Freedom Recordsを約半年に渡って調査した。マイケル・ポランニーの研究において、当センターの資料は重要な位置を占める。というのも、ポランニーのアカデミック・フリーダムの概念を明らかにするに際して、著作内で展開される議論だけでは不十分であり、彼の実践運動をも視野に含める必要があるからである。ポランニーは1939年にSociety for Science and Freedom(以下SSF)という団体をオックスフォード大学のジョン・ベイカーとともに設立し、イギリスにおけるマルクス主義者ジョン・デスモンド・バナールと対峙することになる。その際ポランニーは、SSF内のメンバーと書簡や、研究会、フォーラムなどでメンバー内外の科学者・研究者と議論をすることで自身の思想を形成した。また、戦後においては、冷戦構造の下で知識人の政治的独立を唱えた文化自由会議(Congress for Cultural Freedom)の下部組織、Committee on Science and Freedom(以下CSS)において委員長を務めた。CSSは、文化自由会議のもとで、世界の大学の問題についてフォーラムを開き活発に畿論し、A Bulletin of the Committee onScience and Freedomを刊行した。これらのポランニーの精力的な活動は、彼の思想の実践的な応用として評価するさいに重要である。しかしながら、こうした活動については彼の著作にはほとんど現れておらず、資料としても先のリサーチセンターにあるのみである。したがって、先行研究でも触れられることは少なく、焦点化して研究されたものはほとんどない。