hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
制約付きグラフ同型性判定問題に関する研究

目標1:部分k-木に対する制約付きグラフ同型性判定問題を解くための多項式時間アルゴリズムを設計する.目標2:(根付き)有向道グラフに対する制約付きグラフ同型性判定問題を解くための多項式時間アルゴリズムを設計する.現在までに,1つ目の目標を達成した.また,当初は予定していなかったが,関係を制限した場合により効率的なアルゴリズムが設計できること,およびPrefix Set of GIに対するfpt-アルゴリズムを設計することができた.一方,2つ目の目標については達成できなかったため,やや遅れていると判断する.平成28年度中に,前述の目標1および2,および有向道グラフに対する制約付きグラフ同型性判定問題を解くためのアルゴリズムの設計の全てを解決することは,時間的に困難な状況である.そこで,特に強弦グラフに対するGIRの完全性の証明,および有向道グラフに対する多項式時間アルゴリズムの設計に取り組む.一方、部分k-木に対する多項式時間アルゴリズムには、実用的な問題に対する応用が考えられるため、その有用性についても検証する。情報学基礎平成26年度に予定していた有向道グラフに対する制約付きグラフ同型性判定問題の計算複雑さを明らかにする.その結果を踏まえ,有向道グラフに関連したグラフクラスに対する多項式時間アルゴリズムの設計,あるいはNP-, GI-完全性の証明に取り組む.さらに,制約として与えられる関係を制限した場合の制約付き自己同型性判定問題の計算量解析を行う.特に,自己同型写像のある関係に関する反射律の制限の強さとこの問題の計算複雑さの関係の解明を目指す.進捗が遅れており,当初予定していた学会発表等が行えなかったため.進捗がやや遅れており,当初予定していた学会発表等が行えなかったため.有向道グラフや強弦グラフに関する計算量の解析について、さらなる調査・資料収集が必要となるため、その経費として使用する。また、部分k-木に対するアルゴリズムの実用的な問題に対する有用性を検証するための機材の購入,および成果発表のための経費として使用する.部分k-木に対する制約付きグラフ同型性判定問題に対する結果,およびPrefix Set of GIに対する結果の成果発表のための経費として使用する.
パラジウム介在新規1,4-水素移動反応の解明と活用

3環性キラルモノアセテート(1)のパラジウム触媒下のエノン体(2)への変換反応について検討し,以下の点を明確にした.1.反応には水酸基の存在が必須であること2.その水酸基はエンド配置でなければならないこと3.反応下に1位のエキソ水素原子がきれいに4位エキソ側に転位すること4.ジオール基質の場合にも反応が起こり2級水酸基側から3級水酸基側に転位すること5.6員環オレフィン上の置換基にかかわりなく反応が起こること6.ジアセテートでは転位が起こらないこと7.単環基質,ビシクロ[2.2.2]オクタン基質でも転位が起こること8.鎖状基質でも同様の転位反応が起こることさらにメソ型対称性ジオール基質がキラルリガンド存在下に20%ee程度の不斉誘起を起こすことを見出したことから,不斉異性化反応について徹底的に検討しカチオン性ロジウム触媒-BINAPの組合せによって定量的収率で97%eeに達する手法を確立した.3環性キラルモノアセテート(1)のパラジウム触媒下のエノン体(2)への変換反応について検討し,以下の点を明確にした.1.反応には水酸基の存在が必須であること2.その水酸基はエンド配置でなければならないこと3.反応下に1位のエキソ水素原子がきれいに4位エキソ側に転位すること4.ジオール基質の場合にも反応が起こり2級水酸基側から3級水酸基側に転位すること5.6員環オレフィン上の置換基にかかわりなく反応が起こること6.ジアセテートでは転位が起こらないこと7.単環基質,ビシクロ[2.2.2]オクタン基質でも転位が起こること8.鎖状基質でも同様の転位反応が起こることさらにメソ型対称性ジオール基質がキラルリガンド存在下に20%ee程度の不斉誘起を起こすことを見出したことから,不斉異性化反応について徹底的に検討しカチオン性ロジウム触媒-BINAPの組合せによって定量的収率で97%eeに達する手法を確立した.
病原性バイオフィルム制御のための細菌のリアルタイム生死判定技術の開発と応用

1.抗菌物質や各種免疫成分のバイオフィルムに対する効果を検討する上でバイオフィルム中の細菌の生死を鑑別することは重要である。細菌の生死を判別する方法として、寒天平板上で培養することによりコロニーを計測するPlate Counting法やSYTO9, PIなど各種生死判別蛍光染色を行い蛍光顕微鏡で観察する方法が用いられている。前者はバイオフィルムを取り出して粉砕しなければならず、バイオフィルム構造を破壊してしまう。後者は染色時の情報しか得られず、抗菌成分がどのように浸透してどこから殺菌効果を発現するといった時間的な解析を行うことができない。今回我々はCalcein-AMを用いることによってバイオフィルム内部に起こる経時的な反応を解析する方法を確立した。Calcein-AMは細菌内部に浸透し非特異的細胞内エステラーゼによって蛍光産物(Calcein)に変換されるとともに、原型質膜が損傷を受けていない細胞に保持される。従って、酵素活性を介するバイタリティと膜完全性の両方の検出に有効である。膜に障害を受けた細菌からはCalceinが流出するためシークエンス解析を行うことで殺菌過程も追跡可能である。2.臨床において、歯質を削除せずにレジン材を直接歯面に塗布することにより色調改善を図る審美的歯面コーティング材が開発され注目を浴びている。この材料はエナメル表面をコーティングするだけでなく含有するフッ素により歯面強化やバイオフィルム付着抑制効果も期待できる。
明治初期における「司法と行政」の形成と展開

本年度は昨年度の司法省直前期までの検討に引き続き、法務図書館所蔵貴重書中の司法省関連史料等を用いて司法省の設置から司法卿江藤新平の参議転出前後の時期に政府に於いてなされた諸講述を通じたわが国の「司法」の輪郭形成のあり方を問うた。当時の司法省関係者に於いて認識された情報として、第一に御雇い外国人G.ブスケによって司法省の有する権能に即して「裁判の事務(行政の権)」と「裁判を行う権(司法の権)」とが区分されるものとして解説されていることが明らかになった。これは司法卿となった江藤の参照に供され司法省の方針として提示されたが、その際江藤の制度構想の力点は、「裁判を行う権(司法の権)」よりも、これを制度的に下支えする「裁判の事務(行政の権)」に関わる省機構の整備を早急に推進することにあったと考えられる。また第二に裁判以外の役割として司法省の管轄に含まれる諸事務・職制のうち、法典の編纂が広く司法省の権能として理解されたという点は、江藤をはじめとした司法省の官員が西欧法制の単純な模倣というかたちをとらず、一方においてブスケ自身も日本の状況を踏まえてフランス法制に修正を加えつつ講述を行うというそれぞれに柔軟な対応を行っていたものと評価できる。また、こうした講述の受容に際しては、『仏蘭西法律書』や『和蘭司法職制法』などの仏蘭の法制についての翻訳テキストが、裁判所の構成に関する情報などにつき当時の司法省においてブスケの講述の理解の補助線としての役割を担っていたということが確認された。以上の成果をまとめた論文は査読を経て「法政研究」第77巻3号に掲載された(「明治初期における「司法」の展開過程に関する一試論--ブスケ・江藤新平と司法職務定制」)。本年度は第一に、明治4年の司法省成立に至るまでの江藤新平に関する諸制度案の展開の過程並びにこれと平行しつつ段階ごとに形成される彼の構想に直接・間接に影響を与えたと考えられる米蘭をはじめとした諸外国の法・制度に関わる諸典拠やそれを受容する当時の国内に於ける知識状況について関連諸史料を概観することを通じて、明治国家初期段階における「司法」の輪郭形成の一端を明らかにした。当時に於いて「司法」をめぐり裁判や諸官員の配置などによって提起された諸構想が観念枠組みの受容から具体的な制度の策定に至るまでその都度に諸々の典拠を道標としながら同時に既存の刑部省の制度への理解をも踏まえつつ形成されてゆく重層的な知識構造を有することについて、本研究は「司法」に関すると考えられるものとして当時それぞれに参照された情報につき、西欧諸国における文脈の推移やそれらのわが国への流入の態様、わが国の実態レベルに於ける情報の受容と取捨選択そしてそれら相互の比較検討を通じた検討の可能性を提示した。この点報告者は、特定の要素の有無や集合を以て直ちに「司法」が立ち上がるものであるとする立場に距離を置くものである。以上の成果を法制史学会研究大会(2009年4月・九州大学)にて報告し、これを基に『法制史研究』59号に論文「明治初期における「司法」の形成に関する一考察:江藤新平の司法台構想とその典拠にみる議論の諸契機」として発表した。これを踏まえ、第二の課題として現在、司法省設置から8年の大審院設置前後の期間に主に司法省において諸機構の整備と平行してなされた当時における「司法」にかかわる観念の獲得の態様を、御雇い外国人ブスケの講述などを以てヨリ具体的且つ詳細に摂取が可能となった仏国をはじめとする諸外国の法・制度の側面と、頻繁な制度改革による権限増減の実態に直面した制度当局者の側面の双方からの検討・考察を進めている。以上の成果をまとめた論文は査読を経て「法政研究」第77巻3号に掲載された(「明治
水相パッシブサンプラーによる微量化学物質の測定およびそれらに影響する要因の解析

パッシブサンプリング(PS)デバイスPOCISの農薬に対するサンプリングレート(Rs)を求め、Rsに与える水温の影響を室内実験で評価した。48農薬のRsは18、24および30°Cで得られ、多くの農薬は水温の上昇とともにRsが上昇した。POCISを用いたPS法とグラブサンプリング(GS)法による14日間のモニタリングを河川で実施した。2年間の調査でGS法ではのべ84農薬、PS法ではのべ98農薬を検出した。PS法ではGS法で検出した農薬について1成分を除き全て定量でき、GS法で検出されなかった15農薬を検出できた。PS法とGS法の平均濃度を比較した結果、両者の間には概ね1:1の良好な関係がみられた。農薬等化学物質の吸着剤への吸着特性は温度に依存する。PS法による河川農薬の吸着効率に及ぼす水温の影響を明らかにするため、3段階の水温を設定したキャリブレーション試験を実施し、水温の違いによるサンプラーへの吸着特性を把握した。農薬のサンプラーへの吸着速度に関係するRs(サンプリングレート)は、実験室内でのキャリブレーション試験により求めた。パッシブサンプラーはPOCISを用いた。1Lのガラス容器にPOCISと農薬添加溶液を入れた。農薬添加溶液は農薬の検出されない河川水ろ過水に農薬混合標準液を添加し、それぞれの農薬の濃度が0.5μg/Lとなるよう調製した。このガラス容器を遮光し、18°C、24°Cおよび30°Cの恒温槽に入れ、100rpmで振とうした。農薬添加溶液の濃度を一定に保つため、溶液の交換は毎日実施した。試験開始から7、14、21および28日後にPOCISを回収し、農薬の吸着量を測定しRsを求めた。キャリブレーション試験の結果、除草剤ブロモブチドの場合、水温18、24および30°CでのRsは、それぞれ0.1726、0.1911および0.2403(L/d)と算出された。18°C、24°Cおよび30°Cのすべての試験において、樹脂への吸着量と経過時間との間の相関係数が0.9以上であった約50種類の農薬について、以下のとおり、水温とRsとの関係を解析した。これらの農薬の30°CでのRsと18°CでのRsとの比(Rs 30/Rs 18)は、1種類の農薬(5.6)を除き0.62.5であった。水温の上昇によりRsが低下する農薬(Rs 30/Rs 18<1)は10%、水温の上昇によりRsが増加する農薬(1<Rs 30/Rs 18)は90%であった。PS法により水環境中の農薬の濃度を正確に測定するためには、現地での水温測定結果を用いてRsを補正する必要があることが示唆された。副題1オリジナルあるいは市販のPSの組み合わせによる幅広く農薬を検出するPS法の構築複数種類のN含有メタクリレートとSDBのコンビネーションポリマー樹脂を比較検討し、選定した樹脂を用いて求めたRs(サンプリングレート)を用いて、PSを用いた現地調査を実施した。PSは河川の上流部と下流部の2地点で14日間浸漬し、同時期にグラブサンプリング(従来の方法)での採水も7回実施した。この結果、グラブサンプリングで検出されなかった農薬がPS法により検出されたことから、一時的な流出も含めて測定できるというPS法の有効性が現地において確認された。またグラブンサンプリングで検出された農薬はPS法でも検出され、両者の平均濃度の関係性は1:1に近かったことから、濃度変動がある河川においてPS法が農薬の平均濃度を十分に測定できていることが確認された。副題2環境水の水質特性が農薬のPSへの吸着性へ与える影響の解析DAX-8樹脂を用いて河川水約400Lから腐植物質を抽出し、腐植物質の濃度と農薬のPS法への吸着性との関係を調査した。約20種類の農薬について、腐植物質の濃度を05mgLの範囲で変化させた実験を実施したが、この濃度範囲では腐植物質によるRsに与える大きな影響は確認されなかった。したがって、現時点での腐植物質濃度による補正式は必要ないと考えられた。また、前年度に実施したRsの水温依存性に関する論文を投稿し、受理された。PS法について、室内実験と現地調査を実施し、査読付き論文も発表したことから、おおむね順調に進展していると考えられる。パッシブサンプリング(以下、PSとする)デバイスPOCISの日本で使用されている農薬に対するサンプリングレート(以下、Rsとする)を求め、Rsに与える水温の影響を室内実験で評価した。48農薬のRsは18、24および30°Cで得られ、多くの農薬は水温の上昇とともにRsが上昇する傾向が見られた。PSデバイスPOCISを用いたPS法とグラブサンプリング(以下、GSとする)法によるモニタリングを日本の河川で実施し、比較を行った。また、GS法ではのべ84農薬、PS法では98農薬を検出し、PS法ではGS法で検出した農薬について1成分(痕跡程度は検出できた)を除き全て定量できた。GS法で検出されなかった延べ15農薬を検出できた。調査期間中にPS法とGS法の両方で検出された農薬について、それぞれの平均濃度を比較したところ、両者の間には概ね1:1の良好な関係がみられた。

このことから、環境中で想定される農薬濃度変動にかかわらず、PS法が十分に現地での平均濃度の算出に有効であることが推察され、河川中の農薬などの化学物質の一時的な流出を含めた一定期間中の平均濃度を算出する方法としてPS法が活用できることが示唆された。パッシブサンプリング(PS)デバイスPOCISの農薬に対するサンプリングレート(Rs)を求め、Rsに与える水温の影響を室内実験で評価した。48農薬のRsは18、24および30°Cで得られ、多くの農薬は水温の上昇とともにRsが上昇した。POCISを用いたPS法とグラブサンプリング(GS)法による14日間のモニタリングを河川で実施した。2年間の調査でGS法ではのべ84農薬、PS法ではのべ98農薬を検出した。PS法ではGS法で検出した農薬について1成分を除き全て定量でき、GS法で検出されなかった15農薬を検出できた。PS法とGS法の平均濃度を比較した結果、両者の間には概ね1:1の良好な関係がみられた。平成26年度は副題1「オリジナルあるいは市販のPSの組み合わせにより幅広く農薬を検出するPS法の構築」、副題2「環境水の水質特性が農薬のPSへの吸着性へ与える影響の解析」について実施した。副題1については、Oasis HLBに加えて、Oasis AC-2を充てんしたパッシブサンプラーへの農薬の吸着特性を検討するなど、おおむね計画通りに進行している。副題2については、約50種類の農薬のパッシブサンプラーへの吸着の温度依存性について、明らかにした。また、pHおよびフミン物質(河川水から抽出したものを使用)が農薬のパッシブサンプラーへの吸着に及ぼす影響について、一部実験が終了していないため、実験結果がすべて出たのちに解析する。一部実験結果が出そろっていないものの、おおむね順調に進展していると考えられる。調査地点を追加して、現地調査を引き続き実施する。また、PS法で測定可能な農薬、あるいは微量化学物質を物質の物理化学特性から解析する。環境学農薬の定量的な吸着に有効であると考えられる樹脂をパッシブサンプラーの充てん剤として使用したPS法を、環境水中の農薬モニタリングに適用し、その際に得られる濃度(一定期間の平均的な濃度)と同時に実施するグラブサンプリングで得られた濃度とを比較することで、パッシブサンプラーの有効性について評価する。概ね予定通り予算を執行している。次年度使用額が発生している理由は、現地調査の河川水のTOCなどの一般項目の分析が未実施であるためである。平成26年度研究計画の副題2「環境水の水質特性が農薬のPSへの吸着性へ与える影響の解析」について、実験に用いるフミン物質を河川水から抽出する作業に時間を有したため、一部実験が終了しておらず、次年度も継続して実施する必要がある。このため、当初の計画では必要と考えられた予算よりも少ない執行額となった。前年度に実施できなかった水質の一般項目の分析を行う際に、次年度使用額分を使用する。次年度の研究計画に基づいた研究には、次年度の予算を使用する。平成26年度に実施予定であった副題2環境水の水質特性が農薬のPSへの吸着性へ与える影響の解析」に関する実験について、平成27年度も一部継続して実施する必要があるため、この実験に平成26年度の研究助成金の未使用額を使用する。また、平成27年度分として要求した助成金は、平成27年度に実施する研究に当初の計画通り使用する。
日本周辺地域への適用を考慮した多国間酸性雨輸送の予測の為の総合モデルに関する研究

西高東低の冬型気圧配置の下で、大陸の冷気が暖かい日本海上を吹走するとき生成する雪雲に伴って大陸起源の汚染質がどの程度酸性物質に変換され得るかを過去2年間調べたもののまとめを述べる。Rutledge & Hobbs(1984)が寒冷前線に伴う狭い幅の雨域を解析するのに用いた雲物理モデルと我々の開発した酸性雨/酸性雪モデルを結合し、対流セルの存在を仮定した二次元領域を日本海上を移動する空気に塊に見立てて、降雪の生成と酸性物質の生成・輸送を同時に数値的に解析した。午前8時まで12時間分のシミュレ-ションを雲なしの場合(ケ-スD0)と雲生成を伴う場合(ケ-スD1)について行った。得られた結果の一部は以下のようである。(1)濃度分布:雲水の中で化学的に生成しない物質であっても、雲が生じ降雪があることによってその鉛直濃度分布が大きく変わる。例えば、気相のHNO_3濃度の鉛直分布は、雲、降雪のある場合の方(D1)がむしろ雲なし(D0)に較べて雲底より下層で高濃度となる。気体ないし粒子のHNO_3(NO_3^ー)が雲に取り込まれ、雲粒子が成長して生じる雪によって下層に戻され、さらに雪の蒸発とともに再び気相にもどる過程のためと考えられる。液相生成もするSO_4^ーについても、むろん同じであって、例えば計算開始12時間後の午後8時にはdryーSO_4^ーのほとんどが雲層の存在する高度1.6km程度以下に存在している。すなわち、本研究で対象としたような弱い対流雲の生成する場合には、汚染物質が雲層の下にトラップされる可能性を示す。(2)SO_2→SO_4^ー酸化速度:12時間分の領域一時間平均的なSO_2→CO_4^ー生成速度は、雲なしの場合k=0.0125h^<ー1>、雲ありの場合K=0.0156h^<ー1>となり、雲生成がある場合、生成速度が約25%増となった。この増加をもたらした雲水相のS(IV)酸化化学反応の寄与率は、H_2O_2によるものが77.4%,0_2(Fe^<3+>.Mn^<2+>触媒)が21.1%.O_3が1.5%であった。
リアルタイムｆＭＲＩを用いたバイオフィードバックによる社会認知機能改善プログラム

本研究では、リアルタイムfMRIによるバイオフィードバック法を用いて、局所脳活動を改善させることで高機能自閉症・アスペルガーの社会的認知機能を改善させることを目指し、感情機能や社会認知機能の改善・回復への有用性を調べ、臨床応用の可能性について検討することを目的とした。その結果、アスペルガー症候群もニューロフィードバックによるトレーニングにより扁桃体の活動を制御することが可能であることが確認され、トレーニング後に扁桃体の活動がトレーニング前と比較し活性化されていた。これらのことから、今後このようなトレーニング法は精神科のリハビリテーションにも十分応用できる可能性があることが示唆された。本研究は、感情・社会認知機能の障害が中核とされる高機能自閉症・アスペルガーを対象に、リアルタイムfMRIによるバイオフィードバック法を用い、社会性・感情機能に関連する脳局所脳活動の改善をすることで、感情機能や社会認知機能の改善・回復を目指し、その有用性を調べ、臨床応用の可能性について検討することを目的とする。アスペルガーの方に、扁桃体の脳活動をリアルタイムfMRIを用いてモニターしニューロフィードバックを行うことで、扁桃体の脳活動の改善を試みた。その結果、感情を惹起する刺激を呈示しなくても、アスペルガーの方も自身の扁桃体の脳活動を上昇させることが可能であることが確認された。また、トレーニングを行う前の感情を惹起する刺激に対する扁桃体の活動とトレーニングを行った後の同様の刺激に対する扁桃体の活動を比較すると、ニューロフィードバックトレーニング後のほうが、扁桃体の活動が上昇していることが、確認された。これらの結果から、アスペルガーの方でもニューロフィードバックのトレーニングにより、扁桃体の活性化を引き起こすことができることを確認した。さらに、ニューロフィードバックのトレーニングにより、扁桃体の脳活動を上昇させることができる場合には、扁桃体とその関連領域が相関をもって活動することが確認された。これらの結果から、アスペルガーもニューロフィードバックによるトレーニングにより扁桃体の活動を活性化することができることが確認された。また実験後の被験者からのインタビューでは、日常生活の中でつらい時があったときに、このトレーニングのことを思い出して自身で試してみることで、「気分を落ちつかせることができた」、という報告もあったことから、今後このようなトレーニング法は精神科のリハビリテーションにも十分応用できる可能性があることが示唆された。本研究は、感情・社会認知機能の障害が中核とされる高機能自閉症・アスペルガーを対象に、リアルタイムfMRIによるバイオフィードバック法を用い、社会性・感情機能に関連する脳局所脳活動の改善をすることで、感情機能や社会認知機能の改善・回復を目指し、その有用性を調べ、臨床応用の可能性について検討することを目的としている。そこで、本年度は感情処理の中核をなす扁桃体にターゲットをあて、扁桃体の神経活動をリアルタイムfMRIによるバイオフィードバック法を用いて制御させることを目標に研究を行った。まず感情を惹起させる刺激をみせ、扁桃体の部位を同定し、その後感情を惹起させる刺激を提示しない状況で、被験者の扁桃体の脳活動を画面上で提示し、その活動を自分で工夫して活動を高めるように努力させた。その結果、トレーニングが進むにつれて、自ら制御することができるようになった。さらに、その時扁桃体にシードを指定してネットワーク解析(PPI)をすると、島、前部帯状回の活動が見られた。つまり、扁桃体の活動のを高めることができた時には、島、前部帯状回の活動も高くなっていることが明らかになった。また、トレーニングが終わった後に、感情を惹起させる刺激を提示すると1回目に提示したときよりも、より扁桃体の活動が高くなっていた。トレーニングにより扁桃体の活動が活性化され、感受性が高まった結果、同じ刺激を見ているにも関わらず、扁桃体の活動が強くなったということが明らかにされた。本研究では、計画で1年目に健常者を用いて、扁桃体の活動を制御させることを目標にして研究を行ってきた。その結果、その目標は達成できた。今後、2年目にアスペルガーの患者を対象とした実験を行っていく予定である。平成24年度、不快な感情との条件付けを用いて扁桃体の活動を制御することに成功した。アスペルガーの患者を対象に実験を行う際には、快な感情との条件付けを行うことのほうが、より臨床効果として効果がみられると考えられるため、平成25年度は顔表情認知をもとに、トレーニングを行う予定である。当初、平成24年度に計画していた認知課題を用いたアスペルガー患者のスクリーニング等については、時間的には制約がかかり大変であるが、実験直前にスクリーニングを行うほうがリアルタイムfMRIによるバイオフィードバック法を用いたトレーニング効果を推測する上でより効果的であると判断したため、平成25年度に行うように計画を変更した。それにかかる経費として使用する予定である。

また、学会発表等を行う予定であったが、結果の信頼性についてより検討してから行ったほうがよいと判断したため、結果の公表のための学会発表についても平成25年度に積極的に行う予定である。その経費としても使用する予定である。
患児の死をめぐる小児科医の経験とその規定要因に関する探索的研究

半構造化面接法を用いたインタビュー調査に基づき、患者の死に直面した小児科医の経験とその規定要因について記述・分析を行った。その結果、小児科医は患者の死に際し、喪失感を含めた複雑な感情を経験していること、しかし、常に冷静さを求める職業規範や主治医制により、自由に感情を表出できるわけではないこと、きわめて個人化されたやり方で患者の死という困難な事態と向き合わなければならない状況にあることが明らかとなった。現在、こうした小児科医へのサポートは非常に脆弱であり、何らかの支援ネットワークを構築していくことが今後の課題である。本研究はエスノ社会学的パースペクティブの手法に依拠し、患者の死をめぐる小児科医の経験の内実を、それを規定する諸要因とともに探索的に記述・分析することを目的としている。本年度はまず、関連する国内外の先行研究を幅広く収集し、その内容について検討した。国内では、感情労働論やプロフェッショナリズム論、カウンセリング論などの観点に立った研究が幾つかあるものの、まだまだ数が少ないことが明らかになった。一方、国外では、エンド・オブ・ライフケアやグリーフケアへの関心の高まりを背景に、患者の死を経験した医療専門職者の経験に関心を向け、支援の可能性を模索する取り組みが始まっている。そこでは、患者の死をめぐる医療専門職者の経験に影響を与える要因として、多職種によるチームとしての機能や職場環境、専門職規範、患者家族との関係などが挙げられていた。これらの知見を踏まえて、インタビューガイドを作成した。続いて、所属する大学の倫理委員会から承認を得て調査協力者の募集を開始した。個人的なつてを頼りに3名の小児科医を紹介してもらい、聞き取りを行った。インタビューの内容は本人の了解を得たうえでレコーダーに録音し、その後に逐語録を作成した。逐語録完成と同時に分析作業に着手した。その結果、医師は治療において中心的な役割を担うがゆえに、患者が亡くなったときにはその死に強い責任感を感じてしまうこと、他の医師やスタッフに自分の気持ちを吐露することは少ないこと、患者の死後、その家族と話をする機会を肯定的に評価していること、医学教育において死の問題を考える時間はほとんどないことなどが明らかになった。これらは患者の死をめぐる医師の経験の特徴を示唆するものであり、また、医師の支援体制や今後の医学教育のあり方を考えるうえでも有用である。今後はこれらの仮説モデルをより精緻化するために、さらに調査分析を進めていく。本年度は、昨年度に行ったインタビュー調査とデータ分析から得られた仮説モデルを踏まえつつ、9名の小児科医に対し、半構造化面接法に基づくインタビュー調査を実施した。血液腫瘍を専門にする医師が多かったが、神経難病の専門医も若干名含まれていた。また、地域も関東だけでなく、東北、関西、東海とバリエーションが出るよう配慮した。インタビュー実施後に逐語録を作成し、すぐに分析作業に取りかかった。患者が亡くなったときに小児科医がどのような感情を抱くかは、患者との関係や患者の亡くなり方、医師としての勤務経験、死生観などに影響されていることが示された。また、患者の死に対し、小児科医は多様な方法(患者や家族から一定の距離を置く、先輩医師から声をかけてもらう、先輩医師の思いにふれる、医師間で相互的な支援を行う、患者の死に意味を見出す、次の患者に気持ちを切り替える、遺族から感謝の言葉を得る)で向き合っていることも明らかとなった。しかし他方で、そうした小児科医による悲嘆作業を困難にする要因(医師は常に冷静でなければいけないという強い職業規範、脆弱な支援体制)があることもみえてきた。こうした分析結果を踏まえた実践的な示唆としては、医師同士のネットワークの構築、遺族と関わりを持つ機会の確保、医学教育への死生学カリキュラムの導入などが、今後の医療現場における課題として提示された。本研究は「エスノ社会学的パースペクティブ」の手法に依拠し、患児の死をめぐる小児科医の経験の内実を、それを規定する諸要因とともに記述・分析することを目的とした探索的研究である。3年目にあたる本年度は、過去2年の研究を通じて導出された仮説モデルのさらなる精緻化を目指し、追加の調査(4件)を行うとともに、詳細なデータ分析を行った。その作業を通じて、1)医師は患者の死に直面することで、非常に複雑な感情(広い意味での悲嘆)を経験していること、2)それまでの患児との関係、治療経過や亡くなり方、医師としての経験などによってその向き合い方は変わってくるし、一人の医師の中にも相反する思いが混在していること、3)医師は患者の死に対し、非常に個人化さえたやり方で向き合わざるをえない状況に置かれていることが明らかになった。また、こうした医師の経験を規定する要因として、1)治療行為における中心的役割、2)冷静さを求める規範意識の強さ、3)主治医制という3つが浮上した。さらに、複数の医師から、緩和の視点を学んだことで、患者の死や看取りを経験した遺族への対応が変化したことが語られた。以上の知見は、医療現場において、患者の死を経験した医師を支援する体制の整備、医学教育におけるデスエデュケーションの導入、小児緩和ケアに向けた取り組みの必要性などを示唆するものである。本研究では、エスノ社会学的パースペクティブに基づいて、可能な限り対象を多様化することによって、より精度の高い仮説モデルの生成を目指している。

そのため、対象となる小児科医の性別、経験年数、病院の規模、地域などがなるべく多様になるようにリクルーティングを行った。しかし、診療領域については、病気による子どもの死因の一位である小児がんを念頭においてきたが、神経難病などの疾患を主に診ている医師も多くの患者の死を経験していること、両者の経験には共通点とともに相違点も少ないことが明らかになった。3年目は仮説モデルの完成を予定していたが、以上のような事情により、「飽和」の段階に向けて、調査・分析の追加およびモデルの修正が必要になっている。本研究は、エスノ社会学的パースペクティブを用い、小児科医が患者の死をどのように経験しているのかについて探索的に調査したものである。4年間で22名の小児科医にインテンシブな聞き取り調査を実施した。最終年度にあたる本年は、追加インタビューを実施し、生成過程にあった仮説モデルの完成を目指した。小児科医は患者の死にさまざまな感情を抱きながらも、常に冷静な振る舞いを求める職業規範を参照しながら、感情(表出)をコントロールしていた。しかし、近年ではこうした医師の行動を規制する感情規則が変化し、感情を素直に表出することに対する認識の変化もみられた。調査協力者のなかには、「やり尽す医療」に対する違和感を抱いている医師もいて、その問い返しの作業のなかで、「患者目線の医療」や「患者と共に揺れる医療」が模索されていた。また、数は少ないものの、遺族との対話は、自身の医療実践を振り返り、その意義づけを行ううえで重要な機会となっていた。調査協力者はさまざまな苦悩(サファリング)を抱えていたが、個人的な対処を求められる傾向が強かった。その背景には、主治医制や職業規範、遺族と関わる機会の少なさなどの要因があった。現在のところ、医療現場において、苦悩を抱える医師を支援する体制はきわめて脆弱であり、こうしたサポートネットワークの構築・整備が今後の課題であることが明らかとなった。また、救命・延命に第一義的な価値を置く「回復の語り」(フランク)だけでなく、治療の手立てが亡くなった患者への関わりを支えるような新たな語りの構築も求められている。半構造化面接法を用いたインタビュー調査に基づき、患者の死に直面した小児科医の経験とその規定要因について記述・分析を行った。その結果、小児科医は患者の死に際し、喪失感を含めた複雑な感情を経験していること、しかし、常に冷静さを求める職業規範や主治医制により、自由に感情を表出できるわけではないこと、きわめて個人化されたやり方で患者の死という困難な事態と向き合わなければならない状況にあることが明らかとなった。現在、こうした小児科医へのサポートは非常に脆弱であり、何らかの支援ネットワークを構築していくことが今後の課題である。本年度は、1)集中的な聞き取り調査の実施と「飽和の段階」に向けた分析作業、2)学会報告と学会誌への論文投稿という二つの課題遂行を計画した。1)集中的な聞き取り調査の実施と「飽和の段階」に向けた分析作業に関しては、概ね順調に進めることができた。
蛋白質工学の基礎-多次元変換による新機能材料の開発

近年、生体高分子に類似の機能を有する高分子材料の開発が重要な目標とされている。この目標を達成するためには、遺伝子操作を含む蛋白質の一次構造の変換をはじめ、化学修飾による二次及び三次構造の変換、さらには蛋白質の相互作用に基づく四次構造の制御までを含めた多次元変換という多角的な手法を用いて蛋白質機能の増進や新規機能の発現へ導く可能性を探る必要がある。本総合研究は、生体機能材料の開発のための新規で広範な蛋白質工学の確立を目指した企画調査を行い、将来、重点領域研究の研究領域として発展させることを目的に計画されたものである。この目的に向かって、幹事会を一度、全体会議を三度開催して企画調査と討議を重ねた。第一回の幹事会と全体会議(昭和61年6月3日)においては、重点領域研究「蛋白質材料工学-新機能材料の開発」の申請が合意され、(1)重点領域研究の意義と基本的考え方、(2)重点領域研究と従来のバイオテクノロジーとの関係、(3)重点領域研究に含まれる主要研究項目の3年間の研究達成予定、(4)研究分担者の専門と分担領域の確認、(5)公募研究として採択すべき領域、(6)設備備品の内容と選定について討議が行われた。その後昭和61年6月12日学術審議会企画部会による重点領域研究申請のヒアリングが行われた。その結果、本重点領域研究はそのままでは採択されず、採択された重点領域研究「生体機能材料の設計・作製・物性制御」に含めて実施されることが決定された。これを受けて昭和61年10月3日に開催された第二回全体会議において、上記の旨説明があり、昭和62年度重点領域研究申請への取り組み等が討議された。その結果、本総合研究の組織としては重ねて昭和62年度重点領域研究の申請は行わず、蛋白質機能材料に関する本年度における企画調査結果をまとめて成果報告書を作成し、将来に資することとした。昭和62年3月24日に開催された第三回全体会議で、これらの総括を行った。
腫瘍微小環境応答性ペプチド搭載核酸キャリアーの開発と肝転移がん治療への展開

腫瘍微小環境を利用して、肝転移がんに対する新規治療法を開発するために、腫瘍内透過性と微弱低pH応答性を有する新規ペプチドCTR-SAPSPをデザインした。CTR-SAPSPを搭載した核酸キャリアーは、従来型に比べて、高い腫瘍内透過性を有するだけでなく、微弱低pHに応答して細胞質まで送達可能であった。さらに、siRNAをキャリアーに内封する際に、pH応答性ペプチドSAPSPをsiRNAとの凝縮に用いることで、細胞質におけるsiRNAの放出効率が改善され、高い遺伝子発現抑制効果が認められた。これらの腫瘍微小環境応答性ペプチドを搭載した核酸キャリアーは、肝転移がんの新規治療法と期待される。本研究課題は、腫瘍微小環境を利用して、肝転移がんに対する革新的な治療法を開発するために、高い血管・組織透過性を示すだけでなく、腫瘍環境に鋭敏に応答し、がん細胞内へ効率的に核酸医薬を送達し最大限の機能を発揮する核酸キャリアーを開発することを目的としている。開発するキャリアーは、高い血管・組織透過性と腫瘍低pHに応答した細胞内取り込み促進効果を併せ持つペプチド(CTR-SAPSP)とキャリアーからの核酸医薬の放出を促進可能なペプチド(SAPSPおよびSAMP)を搭載したリポソーム型キャリアーであり、腫瘍微小環境を抑制可能な機能性核酸を内封することで、転移がんの細胞内にfree型の核酸を送達可能なだけでなく、高い抗腫瘍効果も期待できると考えられる。平成27年度は、組織透過性と腫瘍環境応答性を示すリポソーム型キャリアーを開発するために、腫瘍低pH応答性ペプチドSAPSPのC末端に組織透過性配列を連結されたCTR-SAPSPを修飾させたリポソーム(CTR-SAPSP-lipo)を調製した。CTR-SAPSP-lipoは、表面電荷が変化することで、腫瘍低pH環境下の細胞へ効率的に取り込まれることが示唆された。現在、in vitroおよびin vivoにおけるCTR-SAPSP-lipoの組織透過性を評価している。また、標的のがん細胞質内で効率的に核酸を放出可能なキャリアーを開発するために、pHに応答して電荷が反転するペプチドSAPSPとsmall interfering RNA (siRNA)との凝縮体(SAPSPコア)を調製し、リポソーム型キャリアーに内封した。SAPSPコアは細胞質において、速やかにsiRNAを放出することで高い遺伝子発現抑制効果を示した。今後、CTR-SAPSP-lipo内にSAPSPコアを内封した核酸キャリアーを構築し、抗腫瘍効果を検討する予定である。本研究課題は、研究期間の3年間で、組織透過性かつ腫瘍環境応答性に優れた核酸キャリアーを段階的に開発し、転移肝がんの新規治療法を開発することを目的としている。平成27年度は、リポソーム型キャリアー表面に修飾する機能性デバイスの開発と内封する核酸コアの開発を中心に研究を進めた。腫瘍微弱低pH応答性ペプチドSAPSPのC末端に組織透過性配列を連結させたCTR-SAPSPを修飾したリポソームは、腫瘍微弱低pH下の細胞へ特異的に取り込まれるだけでなく、オリジナルSAPSPと同様に、細胞質へ効率的に送達されたことから、CTR-SAPSPはオリジナルSAPSPの機能を維持しつつ、高い組織透過性が期待できる機能性デバイスであると考えられる。現在、細胞塊スフェロイドや担がんマウスを用いて、その組織透過性を評価中である。また、キャリアーに内封する核酸コアを開発するために、凝縮剤として微弱低pH応答性ペプチドSAPSPを用いて、siRNAの凝縮体を構築した(SAPSPコア)。SAPSPコアは、従来の凝縮剤を用いて構築した核酸コアに比べて、細胞質pHに応答してfree型のsiRNAを速やかに放出可能なだけでなく、高い遺伝子発現抑制効果も認められた。当初の計画通り、表面修飾デバイスと核酸コアの開発を別々に実施することで、核酸キャリアーの基盤構造を決定することができたことから、研究はおおむね順調に進行していると考えられる。2016年度は、2015年度に構築した、組織透過性と腫瘍環境応答性を併せ持つリポソーム型キャリアーCTR-SAPSPを修飾させたリポソーム(CTR-SAPSP-lipo)のスフェロイド透過性を評価した結果、オリジナルSAPSPに比べて高いスフェロイド透過性を有することが示唆された。現在、in vivoにおける組織透過性を評価している。また、2015年度に開発した標的のがん細胞質内で効率的に核酸を放出可能なキャリアーのin vivoにおける機能性を評価した。その結果、本キャリアー内にsmall interfering RNA (siRNA)を封入した場合、従来のキャリアーに比べて、高い遺伝子発現抑制効果を示した。

2016年度は、組織透過性かつ腫瘍環境応答性を併せ持つことが期待されるリポソーム型キャリアーのスフェロイド透過性評価と内封する核酸コアのin vivo機能性評価を中心に研究を進めた。腫瘍微弱低pH応答性ペプチドSAPSPのC末端に組織透過性配列を連結させたCTR-SAPSPを修飾したリポソームCTR-SAPSP-lipoは、SAPSPあるいはCTRを修飾したリポソームに比べて、スフェロイド深部まで送達されることが明らかとなった。SAPSP単独をリポソームに修飾した場合、アクチンの脱重合を介して、腫瘍内透過性を示すが、CTR-SAPSP-lipoの場合、CTRの受容体であるNeuropilin-1の阻害剤によって、スフェロイド透過が一部抑制された。このCTR-SAPSP-lipoは、オリジナルSAPSPと同様、腫瘍低pH応答性を有しており、また複数のメカニズムを介して腫瘍内透過促進が期待できる新規キャリアーであると考えられる。また、2015年度にキャリアーに内封する核酸コアとして、微弱低pH応答性ペプチドSAPSPとsiRNAの凝縮体(SAPSPコア)を構築し、in vitroにおいて、細胞質pHに応答して速やかにsiRNAを放出することで、高い遺伝子発現抑制効果を示すことを確認した。2016年度は、細胞透過性ペプチドであるオクタアルギニンR8を修飾したリポソーム内にSAPSPコアを封入し、in vivoでの機能性を評価した。担癌マウスに構築したキャリアーを腫瘍内あるいは静脈内投与した結果、いずれの投与経路においても、遺伝子発現抑制効果が認められた。当初の計画通り、2年間で、組織透過性と腫瘍環境応答性を併せ持つリポソーム型核酸キャリアーを構築できたことから、研究はおおむね順調に進行していると考えられる。本研究は、転移肝がんに対する革新的な治療法を開発するために、高い血管・組織透過性を示すだけでなく、腫瘍微弱低pH環境に鋭敏に応答し、がん細胞内へ効率的に核酸医薬を送達し最大限の機能を発揮する核酸キャリアーを開発することを目的としている。本キャリアー表面に搭載されたCTR-SAPSPは高い血管・組織透過性と腫瘍低pHに応答した細胞内取り込み促進効果を併せ持つことが期待されるペプチドである。これまでに、リポソームにCTR-SAPSPを修飾した場合(CTR-SAPSP-lipo)、オリジナルSAPSPを修飾した場合に比べて高い腫瘍内透過性を有するだけでなく、低pH下の細胞の細胞質までリポソームが送達されることを明らかにした。腫瘍微小環境を利用して、肝転移がんに対する新規治療法を開発するために、腫瘍内透過性と微弱低pH応答性を有する新規ペプチドCTR-SAPSPをデザインした。CTR-SAPSPを搭載した核酸キャリアーは、従来型に比べて、高い腫瘍内透過性を有するだけでなく、微弱低pHに応答して細胞質まで送達可能であった。さらに、siRNAをキャリアーに内封する際に、pH応答性ペプチドSAPSPをsiRNAとの凝縮に用いることで、細胞質におけるsiRNAの放出効率が改善され、高い遺伝子発現抑制効果が認められた。これらの腫瘍微小環境応答性ペプチドを搭載した核酸キャリアーは、肝転移がんの新規治療法と期待される。
経済改革開始以降のインドにおける都市労働市場変化と社会変容

1990年代に経済改革に乗りだして以降、インドは急速な経済成長、また貧困率の低下で注目されてきた。しかし労働市場のマクロレベルのデータからは、貧困緩和に見合った変化は十分に浮かび上がってこない。そこで本研究では、都市インフォーマル・セクター労働者や「寄せ場」日雇い労働者など多様な分野の労働者に関するフィールド調査、また日系企業へのアンケート調査等を行い、労働者の雇用・労働の実態と世代内・世代間モビリティを探究し、マクロレベルのデータからだけでは見えにくい貧困緩和のメカニズムを明らかにしようとした。1990年代にはじまった経済改革以降、インドは急速な経済成長と社会変化を遂げてきた。他方、労働市場では、雇用の非正規化やインフォーマル化の進行が指摘され、「雇用なき成長」が注目されてきた。そこで本研究は、その経済のダイナミズムが、成長の中心的担い手のみならず、貧困層を含む大多数のインドの「普通のひとびと」の労働と生活に、どのようなメカニズムでどう影響してきたのかを、都市に焦点を絞り、社会階層構造を視野にいれて探究することを目的としている。初年度(21年度)は、研究計画に沿って、基本統計データ・文献の収集・研究、フィールド調査の準備作業を進めることができた。具体的には次のとおりである。(1)インドでのマクロ統計データ(印刷物・CD)・関連文献の収集・研究。(2)フィールド調査準備1:調査予定地であるグジャラート州アフマダーバードで、日雇い建設労働者調査のための事前調査と調査予定地の選定を行い、1地区で予備調査を実施した。(3)フィールド調査準備2:同じくアフマダーバードで、インフォーマル・セクター労働者調査の準備作業として、20のスラム地区を訪ねて調査地概要を調査。そのうち調査対象として10地区の選定作業を行い、予備調査を開始した。(4)フィールド調査準備3:中間層以上の労働者調査のために、小売大手に調査協力の依頼をつづけたが、十分な協力は得られなかった。またカルナータカ州バンガロールの日系企業2社を訪問し、インタビューを実施した。(5)在インド日系企業調査を実施するために、郵送によるアンケート調査の準備作業を開始した。22年度には、各種フィールド調査の実施を中心にさらに研究を進めた。1インド日系企業の雇用労働調査:中間層以上の労働者に関する雇用・労働調査の一環として、インドの日系企業に郵送によるアンケート調査を実施した。2日雇い労働者調査:労働市場の最底辺に位置づけられる「寄せ場」の日雇い建設労働者の調査を実施した。グジャラート州アフマダーバードで質問票を使い聞き取り調査を行った。3インフォーマル・セクター労働者調査:インフォーマル・セクター労働者が多く住むアフマダーバードのスラム10地区で、フィールド調査を実施した。2016世帯のリストを作成し、そのリストをもとにサンプル調査を開始。調査は23年度中に完了する。4以上に関連するデータの解析および文献のサーベイを行い、一部成果を論文にまとめ、発表した。他方、労働市場では「雇用なき成長」が注目され、また雇用の非正規化やインフォーマル・セクター雇用の拡大が指摘されてきた。そこで本研究は、経済のダイナミズムが、成長の中心的担い手のみならず、貧困層を含む大多数のインドの「普通の人びと」の労働と生活に、どのようなメカニズムでどう影響してきたのかを、都市に焦点を絞り、社会階層構造を視野に入れて探究することを目的とした。23年度はフィールド調査を完了させ、分析を進めた。具体的な調査・研究内容は次のとおりである。1インフォーマル・セクター労働者調査:グジャラート州アフマダーバードのスラムで行ってきたフィールド調査を完了。その後データ入力と分析を進め、報告書を作成した。2中間層以上の労働者に関する調査:中間層労働者に対するヒアリング調査を実施。数は少ないが極めて有益な情報を得ることができた。3中間層に関する調査:中間層調査の一環として、デリーの日本語学校生徒を対象にアンケート調査を実施し、調査結果をまとめた。4関連文献の収集と研究。5調査全体の成果を一冊の本にまとめるため準備を開始。
マルコフ過程の時間発展の研究

マルコフ過程の時間発展の研究において特に成果をあげたのは,空間的一様の場合すなわち加法過程の場合に,過渡的であることを仮定したときにおける,強過渡的と弱過渡的の区別に関する研究においてである.特性関数を用いた再帰的・過渡的の判定条件の中で,Chung-Fuchの判定条件の類似物は,強過渡的・弱過渡的の判定に対しても得ることができること,しかしSpitzer-Ornstein-Port-Stoneの判定条件の類似物は存在せず,そこに本質的な違いがあることを示した.Chung-Fuchsの判定条件の類似物を用いて,強い意味での非格子的を仮定して,5次元以上の加法過程はすべて強過渡的であることを示した.さらに,Chung-Fuchsの判定条件の類似物を用いて1次元の過渡的な安定過程を強過渡的・弱過渡的に分類するのはどのような計算にあるのかを,明らかにした.これ以外に,加法過程に対しては,作用素安定過程の再帰的・過渡的への分類を行ない,また,2つの増加加法過程の分布において,ある時刻における頭の部分の比較から,他の時刻における頭の部分を比較できることを示した.分担者の1人は進化論への応用を研究し,進化論的に意味のあるマルコフ連鎖の極限分布が有限集団においては特異な性質をもつことを示した.また,クロロフィルの進化の過程をマルコフ連鎖モデルによって取り扱い,その拡散近似を行なった.さらに光合成において重要な意味をもつ金属錯体の分子進化に対してもマルコフ連鎖モデルを導き,その拡散近似の時間発展を論じた.マルコフ過程の時間発展の研究において特に成果をあげたのは,空間的一様の場合すなわち加法過程の場合に,過渡的であることを仮定したときにおける,強過渡的と弱過渡的の区別に関する研究においてである.特性関数を用いた再帰的・過渡的の判定条件の中で,Chung-Fuchの判定条件の類似物は,強過渡的・弱過渡的の判定に対しても得ることができること,しかしSpitzer-Ornstein-Port-Stoneの判定条件の類似物は存在せず,そこに本質的な違いがあることを示した.Chung-Fuchsの判定条件の類似物を用いて,強い意味での非格子的を仮定して,5次元以上の加法過程はすべて強過渡的であることを示した.さらに,Chung-Fuchsの判定条件の類似物を用いて1次元の過渡的な安定過程を強過渡的・弱過渡的に分類するのはどのような計算にあるのかを,明らかにした.これ以外に,加法過程に対しては,作用素安定過程の再帰的・過渡的への分類を行ない,また,2つの増加加法過程の分布において,ある時刻における頭の部分の比較から,他の時刻における頭の部分を比較できることを示した.分担者の1人は進化論への応用を研究し,進化論的に意味のあるマルコフ連鎖の極限分布が有限集団においては特異な性質をもつことを示した.また,クロロフィルの進化の過程をマルコフ連鎖モデルによって取り扱い,その拡散近似を行なった.さらに光合成において重要な意味をもつ金属錯体の分子進化に対してもマルコフ連鎖モデルを導き,その拡散近似の時間発展を論じた.
関節炎における炎症性サイトカインと自己免疫応答相互の制御

STEAP4及びExon3欠損バリアントの発現及び機能を関節リウマチ患者(RA)単球で解析した。両者ともRA単球で特異的に発現が上昇し、CRPと発現形態がリンクしていた。また、STEAP4及びバリアントをTHP-1に遺伝子導入し機能解析を行い、バリアント移入細胞ではLPS刺激によるIL-6が著減した。これらより、バリアントもRAにおいて炎症性サイトカインのコントロールに重要な役割を果たすことが明らかにされた。また、RA患者において、抗CCG7抗体のみが3種類の有効な生物学的製剤加療後に低下することを明らかにし、疾患活動性を評価できる自己抗体である可能性が示唆された。(A)関節炎におけるTIARP蛋白の病因的意義と治療への応用ーヒト及びマウスの解析TIARPにはマウス・ヒトともにvariantが存在し、特にExon3欠損TIARPは両者に強く発現が認められた。GPI誘導関節炎を用いて、variantの経時的な探索(mRNA,蛋白レベル)を行った。全長、Exon3欠損、及びシグナル伝達に必要なN末を欠損した3種類のTIARPをレンチウイルスベクター(GFPが導入されている)を用いてマクロファージに過剰発現させトランスフェクタントの作成に成功した。ヒトTHP-1細胞でもSTEAP4発現トランスフェクタントを作成した。STEAP4に関しては、TNF阻害薬、IL-6阻害薬でのみ治療後優位に発現が低下し、CTLA-4Igでは差が見られなかった。(B)抗シトルリン化蛋白抗体(抗環状シトルリン化GPI抗体を含む)の産生制御メカニズムGPI誘導関節炎で抗CCP抗体が産生され、皮膚においては発症前に、関節炎においては発症後にシトルリン化たんぱく質が認められた。また血清中にも1バンドのシトルリン化蛋白が同定された。また、PAD阻害剤であるC1-amidineの投与でGPI誘導関節炎が軽減し、皮膚・関節・血清シトルリン化蛋白が低下した。また、血清中のIL-6が顕著に低下した。ヒトSTEAP4の解析は論文アクセプト済み、他の検討も論文準備中である。好中球に関するTNFa-induced adipose related protein (TIARP)の役割に関しては、K/BxNマウス血清の移入の系を用いて、TIARP欠損マウスに投与することにより検討した。血清移入によりTIARP欠損マウスで関節炎は明らかに増悪した。また、TIARP欠損好中球のマイクロアレイの結果より、CXCR2や接着分子の強発現を確認した。一方、TIARP欠損滑膜細胞では、TNFa刺激により、リガンドであるCXCL2が過剰に産生され、これら2細胞の協調により、関節局所への遊走能が増強することを明らかにした。さらに、この実験系で、好中球遊走にはIL-6が強く関連することを阻害剤、及び骨髄キメラマウスで確認した。これらより、好中球遊走や、滑膜細胞のサイトカイン、ケモカイン産生にTIARPが深くかかわっていることを明らかにした(Inoue A, et al. Sci Rep. 2016)。また、ヒトexon3欠損バリアントに介しては、ヒトTHP-1細胞にfull lengthのSTEAP4及びexon3欠損バリアントを強発現させ、機能解析を行っている。LPS刺激によるTNFaやIL-6産生に差異が見られ、下流シグナル蛋白であるNFkBとSTAT3のリン酸化の違いが認められ、現在論文を作成中である。2報の論文作成を完了し、新たな論文も作成段階であり、順調に進んでいる。(A)関節炎におけるTIARP蛋白の病因的意義と治療応用探索ーヒト及びマウスの解析関節炎において、ヒトでも高発現しているSTEAP4及びExon3欠損バリアントの発現をヒト単球で解析し、両者とも関節リウマチ患者で特異的に発現が上昇し、CRPと発現形態がリンクしていた。機能解析のため、STEAP4及びバリアントをTHP-1細胞に遺伝子導入し、バリアント移入細胞ではLPS刺激によるIL-6が著減し、TNFaは著増した。これらはNF-kBやSTAT3経路の変調による発現変動と考えられ、バリアントも炎症性サイトカインのコントロールに重要な役割を果たすことが明らかにされた( Ebe H, et al. Clin Exp Immunol.2018)。また、Exon3欠損バリアントの局在を蛍光免疫染色、核分画を分けたウエスタンブロットで確認し、核内に局在することが判明した。現在論文を投稿している。(B)抗シトルリン化蛋白抗体の産生制御メカニズムGPI誘導関節炎を用いて、シトルリン化蛋白の経時的な変動を調べた。血中では、シトルリン化120kD蛋白が疾患活動性に応じて変動することが判明し、この蛋白をinter alphatripsininhibitor heavey chain 4(ITIH4)と同定した。また、皮膚、関節でもシトルリン化蛋白が関節炎に関連して出現し、これら蛋白がITIH4であるのか、また抗シトルリン化蛋白抗体との関連を検索中である。

また、RA患者において、抗CCG7抗体のみが3種類の有効な生物学的製剤加療後に低下することを明らかにし、疾患活動性を評価できる自己抗体である可能性が示唆された。TIARP/STEAP4バリアントに関しては、臨床的な意義も考慮に入れて進める。TIARPに対するモノクローナル抗体を作成中であるが、アンタゴニストやdepletion抗体として使えるかを検討していく。シトルリン化蛋白、及びその自己抗体に関しては更に研究を推進し、関節リウマチ病態の本論に関する研究ができるよう推進していく。膠原病・リウマチ・アレルギー