hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高度にアリール化された芳香族化合物群のプログラム合成

したがって、芳香族化合物への自在なアリール基の導入は、分子機能の精密制御の実現を意味する。芳香族化合物への効率的なアリール基導入法としては、C-H結合直接アリール化反応が近年精力的に研究されている。当研究室では既にチオフェンやチアゾールが有する複数のC-H結合に順次アリール基を導入することで、アリール化された5員環ヘテロ芳香族化合物の自在合成を達成した(プログラム合成法)。しかし、C-H結合直接アリール化反応により6員環芳香族化合物にアリール基を位置選択的に導入することは未だ困難である。本研究員は、C-H結合直接アリール化反応によりアリール化された5員環ヘテロ芳香族化合物の環変換反応をもちいて、アリール化された6員環芳香族化合物群のプログラム合成法の開発を行なっている。これまでの研究において、C-Hアリール化反応によって自在合成可能なテトラアリールチオフェンオキシドとジアリールアセチレンの[4+2]付加環化反応によりヘキサアリールベンゼンの自在合成法を確立した。さらにジアリールアセチレンの代わりにアリールニトリル、ベンザインを用いることでペンタアリールピリジン、テトラアリールナフタレンも自在に合成可能とした。またマルチアリール化されたアライン類とチオフェンオキシドの付加環化反応を利用することでマルチアリール化されたアセン類の自在合成にも成功した。さらに分子内[4+2]付加環化反応を用いることでマルチアリール化されたヘテロール類の自在合成も可能とした。今年度は、アントラセンの炭素-水素結合がすべてアリール基で置換されたデカアリールアントラセンの自在合成法の開発に取り組んだ。昨年度の研究結果を参考に、新たに二つのアリール基で置換されたダブルベンザイン前駆体を設計した。設計した前駆体はイミド部位およびトリメチルシリルトリフラート部位をそれぞれ有しており、異なる条件においてベンザイン発生が可能である。3-メトキシチオフェンを出発原料として用い、チオフェンのアリール化および[4+2]付加環化反応を駆使することで、計10工程でダブルベンザイン前駆体を合成することに成功した。続く、逐次的なテトラアリールチオフェンオキシドとの2度の[4+2]付加環化反応は低収率ながらも進行し、9種類のアリール基からなるデカアリールアントラセンを合成することに成功した。今後は各工程の収率の改善を行うとともに、単結晶X線構造解析による構造決定・光物性測定によりデカアリールアントラセンの構造的・電子的性質を明らかにしていく予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
海底ドリル・コアサンプルの鉱物・地球化学的研究による古環境変動の解析

ODP,DSDPによって、メキシコ湾、アラビア海、それにベンガル海底扇状地から深海底ドリルコアが採取された。本研究はそれらのコアを鉱物・地球化学的に分析し得られた結果から、それぞれの異なった堆積環境下の古環境変動を解析する目的で行った。粘土鉱物学的研究では、3海域で独自の特徴が認められた。メキシコ湾で採取された3本のコアでは、急崖の陸側のコアは海側のコアよりもsmectiteが卓越し、この傾向は初期洪積世から現世まで変わらないことを示した。陸側コア中のsmectiteはFe-AlまたはAl-beidelliteが卓越するのに対し、海側のそれはFe-Al-beidelliteが多い.この差異は供給源がmississippi河であるかないかに関係しているようである。アラビア海から採取された3本のコアには、palygorskiteの含有率が層準によって異なっていることが判明した。palygorskiteはアラビア半島など乾燥地域で生成され、それが大気によって海に運搬沈殿したものである。つまり、コア中の含有率の差異は、気候変動と密接に連動していて、アラビア海における第3紀中新世以降の古気候変動史を考察する重要な鉱物である。また、コア中には3-8面体のFe-saponiteが含まれていて、これは海底基盤岩ないしアラビア半島に分布するophioliteに由来したものと考えられる。ベンガル海底扇状地から採取された3本のコアの粘土鉱物組成は、初期中新世以来、非常に多様に変化している。しかし、この変化がヒマラヤの隆起と沈静化と密接に連動していることを指摘した。つまり、隆起が活発化するとchlorite,illiteの含有率が高まり、逆にsmectite,kaoliniteが増加した時は沈静化した時代に対応していることを指摘した。コア中に多く含まれているFe-beidelliteはインドのデカン高原から搬入されたものであることも指摘した。このように粘土鉱物学的には、古環境変動を考察する上で重要な成果が得られた。一方、地球化学的成果は、粘土鉱物学的成果を捕捉する上で重要な成果が得られた。例えば、砕屑性ケイ酸塩因子であるK/Al,Ti/A,Fe/Al,Cr/Al比の変動から粘土鉱物以外の鉱物粒子の堆積物への増減が予測されることや、Sr/Ca比は、生物生産活動の高低に連動していること、つまり古海洋環境の指標となりうることも指摘した。平成10年度の研究目的は、アラビア海、ベンガル扇状地末端部、メキシコ湾の3海域、で採取されたドリル・サンプルのX線回折計による粘土鉱物組成とアラビア海サンプルの蛍光X線分析計による化学組成分析である。アラビア海で採取された80サンプルの粘土鉱物組成分析では、以下のような点が特筆できる。第一は、分析サンプルの半数近くにパリゴルスカイトが認められることである。この鉱物は陸上では砂漠など乾燥地帯に限定されて産出し、堆積環境を知る指示者となる。次に、イライトとクロライトのいわゆる砕屑性粘土鉱物の含有率が高いことやスメクタイトとカオリナイトの含有率がサンプルによって大きな変動幅が認められる。

これらの結果は、地質年代によってこれら陸上起源の砕屑性鉱物がアラビア海への運搬が気候などの環境変化によって影響されてきたことを暗示している。ベンガル湾のドリル・サンプルは78個を分析した。粘土鉱物組成の特徴は、含まれていないパリゴルスカイトを除く上述の4種の粘土鉱物の含有率の変動幅が大変大きいことである。この変動幅の原因として、ヒマラヤ山地の隆起運動と連動していることが指摘される。つまり、隆起運動が活発の時はイライトやクロライトなどの砕屑性鉱物の含有率が増加し、そうでない時は、スメクタイトやカオリナイトなど気候変化に敏感な鉱物が増加するという考えである。メキシコ湾のドリル・サンプルは59個が分析された。ベンガル湾と同じく4種類の粘土鉱物組成の垂直的変化について調べた。ドリル地点によって粘土鉱物組成にかなりの変動が認められる。特にスメクタイトの含有率は、3地点において大きな差異が認められまた垂直的にも顕著な変動が認められる。次にアラビア海のサンプルについて蛍光X線分析で得られた結果についてみる。珪酸塩鉱物の指示者であるFe/Al,Ti/Al,K/Al比では各ドリル・サンプルで異なる結果が得られていることは地点によってまた地質年代によってこれら砕屑性鉱物の種・量の堆積量の違いを示すものと考えられ、またSr/Al,P/A1比が各ドリルサンプルで異なっていることは炭酸塩鉱物や有機物の堆積量の違いを示し、年代や地点での堆積環境の差異を反映した結果と考えられる。本研究は、堆積環境の異なる3海域、アラビア海、ベンガル海底扇状地、メキシコ湾で採取されたドリルコアサンプルを使用してそれぞれの鉱物・化学組成の分析結果から古環境変動を解析することを目的にして始められた。初年度は3海域の鉱物組成とアラビア海の化学組成の検討を行った。本年度はベンガル海底扇状地とメキシコ湾サンプルの化学組成の分析結果から古環境変動の解析を試みようとするものである。ベンガル海底扇状地のサイト717では800m以上の掘削サンプルが得られた。最下部の年代は後期中新世である。XFR分析結果から推定される古環境変動は、Fe/Al、Cr/Alで示される砕屑性アルミニューム珪酸塩は後期中新世で最小値を、鮮新世で最大値を示すがその後、洪積世に向けて減少傾向となり完新世では再び増大している。一方、有機物の指標となるCu/Alも砕屑性珪酸塩の変動と調和的である。さらにP/Alの燐酸塩の変動もこれらと調和的である。他方、粘土鉱物やシリカ鉱物の指標となるSi/Alは中新世で最大で鮮新世になると最小を示しそれ以降、増大傾向を示す。また、マイカ鉱物の指標となるK/Alも中新世で最大で末期で最小となりそれ以降増大傾向を示す。メキシコ湾のサイト615は長さ500mのコア.サンプルで最下部の年代は洪積世である。Fe/Al、Cr/Alは下部洪積世で高く、年代が若くなるにつれてともに低くなる傾向が認められる。一方、P/Alは下部洪積世では増減の繰り返し後、最大値となり再び増減を繰り返すパターンとなる。Si/AlはP/Alと類似のパターンを示す。
固体表面反応を利用した酸化物超伝導 薄膜原子層の段階的形成

本研究は、膜形成過程における固体表面上での金属原子の配列構造、電子状を明らかにしつつ表面層を一層ずつの単位で制御、展開し、新しい表面相を創製することを目指している。本年度は、分子線エピタキシ-法により、Bi系2201および2212相の超薄膜を低温低圧条件下にて合成した。また、基板に格子整合のよい酸化物結晶を用いることにより、歪格子を形成し、その構造を議造を議論した。薄膜の形成は、基板となる単結晶の表面が出発点となる。本研究では、超薄膜の形成に先立ち、基板表面の清浄化を行った。清浄基板表面上にBi系酸化物超伝導薄膜を形成した。Bi,Sr,Cuは製膜室内のKセルにより蒸着した。SrTiO_3(100)上にBi系酸化物を構築する場合、第1層目の膜形成は、Srから始める。清浄表面上に1原子層量に相当するSrを蒸着した後Cu、Srと各々1原子層相当量を蒸着した後、酸化ガスを導入して酸化、結晶化を計る。酸化ガスとしてNO_2を用いると表面2次元構造に起因するパタ-ンが得られる。SrーCuーSr層を酸化し、2次元構造を得た後に、BiーBiーSrーCuーSrと蒸着したところで再び酸化結晶化する。SrーCuーSr上にBiーBiーSrーCuーSrを4回繰り返し得られた超薄膜はX線回析パタ-ンにより、Bi系のn=1相の構造をしていることが確認された。ひの製膜プロセスは、金属蒸着中の基板温度は常温、酸化過程も300°Cと非常に低い温度で行っている。また、酸化ガスの圧力も10^<ー7>Torrの低圧で製膜されている。チタン酸ストロンチウム(SrtiO_3)、ランタンアルミネイト(LaAlO_3)および酸化マグネシウム(MgO)上でBi系超薄膜の低温低圧エピタキシャル成長を試みた。清浄基板表面から低温でエピタキシャル成長を行った結果、基板の面内格子定数がBi系のa,b軸長と近い場合には、基板の格子定数を反映した薄膜が形成されることが解った。
エンドサイトーシスと外来因子取込を制御する細胞内シグナル伝達マシナリー（国際共同研究強化）

3月9月の期間米国海洋生物学研究所(Marine Biological Laboratory, MBL)に滞在し、全反射型蛍光偏光顕微鏡の基礎を学び、その構築法を習得した。既存の観察側の偏光分光に加え、励起側の偏光を制御する光学系を開発し、その光学系を実際に構築した。また、蛍光タンパク質を細胞膜との相対角度が常に一定になるように固定し、蛍光タンパク質の双極子の方向が細胞膜のトポロジーに対して一定に配向するバイオセンサーを構築した。このバイオセンサーを発現する細胞膜を上記蛍光偏光顕微鏡で観察したところ、細胞膜なダイナミックな微小な変形、エンドサイトーシスの初期の膜変形などを、蛍光強度の変化として捉えることが可能になった。これらの変化はすべてが光学顕微鏡の回折限界以下の領域で生じる現象であり、新しい超解像観察技術へと発展が期待できる。さらに、膜への局在化シグナルの一部に脂質認識部位を導入することで、膜の組成変化を蛍光偏光の変化として捉えるバイオセンサーも構築した。帰国後、MBL訪問研究者と連絡を取りながら光学素子と部材の選定を行い、必要機器を入手した。その後、自らの手で全反射型蛍光偏光顕微鏡を研究室にセットアップし、稼働させた。2月にはMBLの受け入れ研究者を日本に招き、セットアップした顕微鏡をon siteで確認した。また、意見交換と今後の研究展開について協議し、新規蛍光偏光顕微鏡のプランを共同で立案した。現在はその新しい蛍光変更顕微鏡のセットアップを行っており、まもなく稼働予定である。内定年度:2015本研究は複数のオルガネラ間での局在のダイナミックな変化を、蛍光バイオイメージングにより解析し、新しいオルガネラダイナミクスの制御機構を解明することを目的に行っている。まず、生化学的にPI3Kとの結合が確認された4因子について、ノックダウン細胞におけるエンドサイトーシス能を評価し、3因子はエンドサイトーシスの正の制御因子、1因子は負の制御因子であることが判明した。次にこれらの因子について、蛍光タンパク質を融合したコンストラクトを作製し、生細胞観察によりその局在を観察した。細胞内小器官は同じく蛍光タンパク質を用いたオルガネラマーカーを用いて可視化した。ひとつの因子については、蛍光タンパク質を付加したコンストラクトは、既報のあるいは我々の手で実施した免疫蛍光染色による内在性タンパク質の局在と大きく異る問題点が浮上した。この因子の場合には、spilitGFP技術を応用することで本来の局在を示すコンストラクトを作製することで問題を解決した。結果として4因子のうち、2つはミトコンドリアに、1つは細胞質に、もう1つは細胞膜に局在することが明らかになった。上記の結果を受けてエンドソームとミトコンドリアの位置関係を定量的に解析したところ、両者は一定の確率で接触することがわかった。この接触は増殖因子刺激等で亢進する。さらにミトコンドリア局在因子のノックダウン細胞において両者の接触を定量解析したところ、正の制御因子のノックダウンで接触が抑制され、負の制御因子のノックダウンで亢進した。この結果から、エンドソームの成熟過程において、ミトコンドリアとの相互作用は何らかの意義を有しており、この相互作用にPI3Kと当該因子の結合が関与するものと考えられた。概ね調書記載の計画通りの進捗であるため。本研究は複数のオルガネラ間での局在のダイナミックな変化を、蛍光バイオイメージングにより解析し、新しいオルガネラダイナミクスの制御機構を解明することを目的に行っている。本年度は、エンドソームとミトコンドリアの位置関係を定量的に解析した。両者は一定の確率で接触することがわかった。この接触確率は増殖因子刺激等で増加する。また、我々がPI3K結合因子として同定したミトコンドリア局在因子をノックダウンしたところ、エンドソームとミトコンドリアの接触が抑制された。一方、過剰発現細胞においては接触確率が上昇した。現在は、ミトコンドリア因子のPI3K結合部位の同定を行い、結合とエンドソームーミトコンドリア相互作用の因果関係およびエンドサイトーシス制御への関与を調べている。一方、上記の様はオルガネラ間相互作用部位などの膜変形を高精度に観察する実験系を構築中である。蛍光タンパク質を細胞膜に比較的強固に固定し、その双極子の方向が細胞膜のトポロジーに対して一定に配向するバイオセンサーを構築中である。これにより膜の微細な構造変化が蛍光偏光顕微鏡により検出可能になる。また、膜への局在化シグナルの一部に脂質認識部位を導入することで、膜の組成変化を蛍光偏光の変化として捉えるバイオセンサーも構築中である。さらに、実際に物理的に生じる膜変形は高速原子間力顕微鏡を用いて同時観察することで膜動態ダイナミクスを統合的に観察することが可能となる。

これらの変化はすべてが光学顕微鏡の回折限界以下の領域で生じる現象であり、新しい超解像観察技術へと発展が期待できる。さらに、膜への局在化シグナルの一部に脂質認識部位を導入することで、膜の組成変化を蛍光偏光の変化として捉えるバイオセンサーも構築した。帰国後、MBL訪問研究者と連絡を取りながら光学素子と部材の選定を行い、必要機器を入手した。その後、自らの手で全反射型蛍光偏光顕微鏡を研究室にセットアップし、稼働させた。2月にはMBLの受け入れ研究者を日本に招き、セットアップした顕微鏡をon siteで確認した。また、意見交換と今後の研究展開について協議し、新規蛍光偏光顕微鏡のプランを共同で立案した。現在はその新しい蛍光変更顕微鏡のセットアップを行っており、まもなく稼働予定である。本年度に見出された上記因子群によるエンドサイトーシスの制御機構を分子レベルで明らかにする。特に、各種刺激によって細胞を刺激した際に生じる制御因子の局在の変化や、小器官自身のダイナミックな変化を詳細に解析する。そのために国際共同研究による新規技術の導入を行う。また、各因子間、あるいは現象間の関係性を紐解くため、観察事象のモデル化を行い、エンドサイトーシスやオルガネラ制御機構を統合的に理解する。開発したバイオセンサーを用いてMarine Biological LaboratoryのDr. Tani研究室で開発した全反射型蛍光偏光顕微鏡を用い、細胞膜とオルガネラの膜表面の微細な変形を蛍光偏光の変化として捉えられるかどうかを検討する。さらに高速原子間力顕微鏡でのデータと照らし合わせながら、膜動態の制御機構の解明を目指す。基礎的データが出揃ったところで、上記の二つの観察系を一本化し、ハイブリッド顕微鏡での同時観察が可能な顕微鏡の構成を洗い出し、導入への準備を行う。最終的には、各因子間、あるいは現象間の関係性を紐解くため、観察事象のモデル化を行い、エンドサイトーシスやオルガネラ制御機構を統合的に理解する。
多元素含有多環縮合中員環形成反応の開発

最近われわれは,Brook転位を鍵とする連続的炭素-炭素結合形成反応を駆使した[3+4]アニュレーション法を八員環形成反応に拡張することに成功した.本反応は,環状エノンのエノレートを三炭素源として用いることによって生成するビシクロ[3.3.2]デセノン誘導体の架橋鎖を酸化的に開裂することにより,一挙に多官能性八員環を立体選択的に構築できる点に特徴がある.本反応を複数のヘテロ原子を含む多環縮合構造の構築に拡張することを最終的な目的として,α,β-不飽和アシルシランを三炭素源,そして環内に酸素原子を持つα,β-不飽和オキサシクロアルケノンのエノレートを四炭素単位とする[3+4]アニュレーションによる八員ヘテロ環の合成を検討している.今年度は,昨年度の結果に基づき,シクロヘキサン環が縮合した含酸素八員環形成反応の検討を行った.シクロヘキサン環が縮合したオキサシクロヘプテノンの合成は,シクロヘキセンオキシドを出発原料とし,ビニルマグネシウムとの反応によるエポキシドの開環,生成したアルコールと1-クロロ-3-ホスホラニリデンアセトンとの反応によるエーテル体の合成,ホルムアルデヒドとのWittig反応での増炭,得られた末端ジエン誘導体の閉環メタセシス,を経て行った.得られたオキサシクロヘプテノンのリチウムエノレートとβ-置換アクリロイルシランを反応させたところ,好収率でオキサビシクロ[3.3.2]デセノン誘導体が得られた.架橋鎖の切断はナトリウムエノレートに変換後,Davis試薬で酸化してα-水酸化体とした後,四酢酸鉛による酸化的開裂により行い,二環性の含酸素八員環を得ることに成功した.最近われわれは,Brook転位を鍵とする連続的炭素-炭素結合形成反応を駆使した[3+4]アニュレーション法を八員環形成反応に拡張することに成功した.本反応は,環状エノンのエノレートを三炭素源として用いることによって生成するビシクロ[3.3.2]デセノン誘導体の架橋鎖を酸化的に開裂することにより,一挙に多官能性八員環を立体選択的に構築できる点に特徴がある.本反応を複数のヘテロ原子を含む多環縮合構造の構築に拡張することを最終的な目的として,今回,α,β-不飽和アシルシランを三炭素源,そして環内に酸素原子を持つα,β-不飽和オキサシクロアルケノンのエノレートを四炭素単位とする[3+4]アニュレーションによる八員ヘテロ環の合成を検討した.6-オキサ-2-シクロヘプテノン(1)の合成は,1-ブテン-3-オールを出発原料とし,1-クロロ-3-ホスホラニリデンアセトンとの反応によるエーテルの生成,ホルムアルデヒドとのWittig反応による増炭を経て導いた末端ジエン誘導体の閉環メタセシスを利用して行った.1のリチウムエノレートとβ-置換アグリロイルシランを反応させたところ,好収率でオキサビシクロ[3.3.2]デセノン誘導体が得られた.架橋鎖の切断はナトリウムエノレートに変換後,Davis試薬で酸化してα-水酸化体とした後,四酢酸鉛による酸化的開裂により行い,多官能性含酸素八員環を得ることに成功した.最近われわれは,Brook転位を鍵とする連続的炭素-炭素結合形成反応を駆使した[3+4]アニュレーション法を八員環形成反応に拡張することに成功した.本反応は,環状エノンのエノレートを三炭素源として用いることによって生成するビシクロ[3.3.2]デセノン誘導体の架橋鎖を酸化的に開裂することにより,一挙に多官能性八員環を立体選択的に構築できる点に特徴がある.本反応を複数のヘテロ原子を含む多環縮合構造の構築に拡張することを最終的な目的として,α,β-不飽和アシルシランを三炭素源,そして環内に酸素原子を持つα,β-不飽和オキサシクロアルケノンのエノレートを四炭素単位とする[3+4]アニュレーションによる八員ヘテロ環の合成を検討している.今年度は,昨年度の結果に基づき,シクロヘキサン環が縮合した含酸素八員環形成反応の検討を行った.シクロヘキサン環が縮合したオキサシクロヘプテノンの合成は,シクロヘキセンオキシドを出発原料とし,ビニルマグネシウムとの反応によるエポキシドの開環,生成したアルコールと1-クロロ-3-ホスホラニリデンアセトンとの反応によるエーテル体の合成,ホルムアルデヒドとのWittig反応での増炭,得られた末端ジエン誘導体の閉環メタセシス,を経て行った.得られたオキサシクロヘプテノンのリチウムエノレートとβ-置換アクリロイルシランを反応させたところ,好収率でオキサビシクロ[3.3.2]デセノン誘導体が得られた.架橋鎖の切断はナトリウムエノレートに変換後,Davis試薬で酸化してα-水酸化体とした後,四酢酸鉛による酸化的開裂により行い,二環性の含酸素八員環を得ることに成功した.
オステオポンチン糖鎖に着目した尿路結石診断・予防薬開発に関する基礎研究

尿路結石の形成過程には、マトリックス糖タンパク質であるオステオポンチン(OPN)の発現が重要であることは良く知られているが、そのほとんどは、OPN遺伝子、ゲノム解析あるいは、タンパク質の機能解析に焦点をあてた研究であり、OPNの糖鎖部分の機能に着目し、結石形成との関連について調査した研究は皆無である。本研究では、OPN糖鎖が尿路結石の形成過程に果たす役割について調査し、結石形成における糖鎖性バイオマーカーや治療応用のための基礎的データを得ることを目的とする。平成30年度は、レクチンアレイにより健常人と結石形成患者の尿中OPNの糖鎖プロファイルの比較を試みた。また質量解析により健常人と結石形成患者の尿中OPNの糖鎖構造を詳細に解析するを試みた。その結果、レクチンアレイにより、結石患者において、特徴的なOPNの糖鎖プロファイルを同定した。一方、糖鎖構造の質量解析についても尿中からOPNを精製することに成功し、現在糖鎖構造を解析中である。これらの研究成果を今後日本、欧州、および米国の各泌尿器科学会で発表を検討している。H30年度の研究実施予定であった1.レクチンアレイにより健常人と結石形成患者の尿中OPNの糖鎖プロファイルの比較2.質量解析により健常人と結石形成患者の尿中OPNの糖鎖構造を詳細に解析について概ね予定通りの進捗状況である。今後は、結石形成におけるOPN糖鎖構造変異の同定を進め、その機能解析を進める。同時に結石形成を反映する診断ツールの開発も進める。
教師研修プログラムの開発とその評価－入門クラスの授業実践力をめざして－

2018年6月にヴィースバーデン市民大学の教師研修を担当している講師を召喚する予定だった。しかし、召喚予定の講師が急病で来日できなくなった。そのため予定を変更し次のような研究活動を実施した。(1)ドイツの統合コースで使用されている教科書の一つ(A1.1レベル)の総まとめを行った。これは召喚講師が来る前にすでに完成させたものである。(2)複数の日本語教師研修会に参加し研修主催者及び研修講師にインタビューを行った。(3)9月と12月に東京で研究会を実施し、教師のための研修について教師教育の本質に関して議論を行った。教育学と教育工学の双方からの理論的な枠組みについて検討を行った。(4)(2)における9月の研究会の結果をもとに日本語教育学会秋季大会でポスター発表を行った。発表内容は、移民的背景を持つ日本語学習者に対する日本語教育に絞ったうえで、日本語教育人材の資質及び研修に関する論点についてのものであった。(5)講師が来日できず現職教師の研修実施ができなかったため、教師養成における教育実習の実態について予備調査を行った。本予備調査から、実践的教授能力について研究分担者および研究協力者たちと検討を行った。日本語教育学会の報告書「教授活動における日本語教師の実践的能力と授業技術に関する調査研究ー中間報告書ー」(1991)をもとに、教育実習における問題点についてレビューを行った。さらに最終報告書にあるインターアクション技術について実践的教授能力に位置づけ、現在の日本語教育における研修の課題と照らし合わせて検討した。この検討内容は2019年5月の日本語教育学会春季大会で発表する予定である。今年度の研究実績は以下のとおりである。1.教師研修の内容項目作成のための資料分析:日本語教育の教育実習について各教育機関でどのように実施されているか、その項目について検討し、その具体的な項目について平成28年の夏に日本語教育国際学会で、教育実習の評価方法について平成28年日本語教育秋季大会で発表した。日本国内における教育実習に関しては各教育機関に任され具体的な実習項目が教育関係者全体で認知されていないことがわかった。また同様に教育実習の評価についても内省的な評価が多く、技術的な評価がほとんどないことがわかった。本研究の発表では内省部分と技術的な部分の両側面を向上するための研修内容が必要であると主張した。2.ドイツの教師研修の分析:平成29年3月にドイツのヴィースバーデン市民大学の研究協力者のもとを訪れ、教師研修について見学およびインタビューを実施した。二人のトレーナーが連携して研修する点が特徴的であった。現在、研修内容を分析中である。3.授業デザイン作成のための試行授業実施:平成27年に分析をおこなったドイツの移民対象のドイツ語の教科書の分析結果をもとに移民的背景を持つ日本語学習者対象の日本語クラスを平成28年11月から週1回実施している。文法的知識があっても日本語運用力が十分でない人々にとっての学習項目の検討を行っている。平成28年7月末に検討結果に基づき授業デザインを作成し具体的な学習活動を想定した教育活動の見取り図を作成する予定である。実際に移民対象の授業を実施しその中で授業デザインを作成する予定であったが、試行授業を開講するための手続きに時間を要し、授業開講が平成28年11月になったため、他の計画を先に進めた。現在は順調に試行授業を継続し試行錯誤しながらも授業デザイン作成のためのデータを収集している。ドイツでの調査でさまざまな知見を得たので平成29年度は計画の順番どおりに進める予定である。1.日本語教育人材の養成・研修のあり方に対する分析:平成28年度より文化審議会国語分科会日本語教育小委員会は日本語教育人材の養成・研修について検討をはじめた。本研究もこの動きに従い、文化審議会国語分科会日本語教育小委員会の議事録等から、日本語教育小委員会の議論をモニターし分析を行った。日本語小委員会では、日本語教育人材として、日本語教師、日本語教育コーディネーター、日本語学習支援者と3種類の人材をあげているが、本研究では日本語教師に特化して分析・考察を進めた。この分析・考察については平成30年5月に開催される日本語教育学会春季大会で発表予定である。2.移民的背景を持つ人々を対象とする日本語学習内容の検討:昨年度分析したドイツの移民対象ドイツ語クラス(統合コース)で使用されている教科書"Aussichten"の分析を参考に日本語学習内容の具体的な内容について検討を行った。この検討は平成29年6月に開催された異文化間教育学会で口頭発表した。3.日本語教室における授業記録の分析:移民的背景を持つ人々対象の日本語教室の記録をもとに、教師が教室内で具体的にどのような工夫をしているかを授業記録と教師の内省から分析した。この一部の分析は平成29年11月に開催された日本語教育学会でポスター発表を行った。4.研究分担者および研究協力者との研究会の開催:平成30年1月に今までの成果報告、および教師養成等に関する内容や評価に関する研究会を実施した。教育実習に関する評価の問題や授業実践の研修の内容について議論を行った。5.研究協力者との具体的な打ち合わせ:平成30年2月にドイツでヴィースバーデン市民大学の教師研修担当者であるアーニャ・ウェーバー氏と会い、市民大学の教師研修の動向および日本語教育における教師研修プログラムについて話し合った。1.一部研究手法を変更したが、研究目標は変わらないため順調に進んでいる:文化審議会国語分科会が平成28年度から日本語教育人材の養成・研修の在り方について検討を行ったことをきっかけに、本研究も若干の修正を行った。

具体的にはオンラインによる模擬授業的な研修プログラムの実施をせずに、インストラクショナルデザインの手法を使用し研修プログラムにおける教授技術のシラバス構築とその評価方法の枠組み提示を行う。しかしながら、本研究の最終目標である、授業実践の可視化および新しい評価視点については変わっていない。2.研究内容の一部を公開することで随時研究内容を客観的に評価している:2回の公開研究発表(日本語教育学会、異文化間教育学会)による日本語教育関係者からの本研究に対する意見および助言を受け、必要に応じて研究内容や方針の評価・改善を行っている。3.関係者による研究会開催で研究進度の確認を行った。研究会を実施し、研究分担者および研究協力者に対し本研究の進め方および進度について話し合った。2018年6月にヴィースバーデン市民大学の教師研修を担当している講師を召喚する予定だった。しかし、召喚予定の講師が急病で来日できなくなった。そのため予定を変更し次のような研究活動を実施した。(1)ドイツの統合コースで使用されている教科書の一つ(A1.1レベル)の総まとめを行った。これは召喚講師が来る前にすでに完成させたものである。(2)複数の日本語教師研修会に参加し研修主催者及び研修講師にインタビューを行った。(3)9月と12月に東京で研究会を実施し、教師のための研修について教師教育の本質に関して議論を行った。教育学と教育工学の双方からの理論的な枠組みについて検討を行った。(4)(2)における9月の研究会の結果をもとに日本語教育学会秋季大会でポスター発表を行った。発表内容は、移民的背景を持つ日本語学習者に対する日本語教育に絞ったうえで、日本語教育人材の資質及び研修に関する論点についてのものであった。(5)講師が来日できず現職教師の研修実施ができなかったため、教師養成における教育実習の実態について予備調査を行った。本予備調査から、実践的教授能力について研究分担者および研究協力者たちと検討を行った。日本語教育学会の報告書「教授活動における日本語教師の実践的能力と授業技術に関する調査研究ー中間報告書ー」(1991)をもとに、教育実習における問題点についてレビューを行った。さらに最終報告書にあるインターアクション技術について実践的教授能力に位置づけ、現在の日本語教育における研修の課題と照らし合わせて検討した。この検討内容は2019年5月の日本語教育学会春季大会で発表する予定である。1.オンラインを利用した教師研修の実施:オンラインを利用して教師研修を実施予定である。予備的な聞き取り調査を実施し、トレーナーも含めて参加者全員が対等な立場での研修がより望ましいことがわかったので研修方法を課題解決型のディスカッション形式で実施する計画である。2.ドイツ語教育との連携:ドイツのヴィースバーデン市民大学の研究協力者を招き日本国内でドイツ語教師の研修を実施する。教師教育に共通する項目を抽出し、他の言語の教師たちと連携をはかるためのディスカッションを実施する。
動的環構造を持つアクリル酸エステルの開環および環拡大を利用した反応性高分子の合成

前年度までに環状アクリルモノマー(2,6-dimethyl-5-methylene-1,3-dioxan-4-one; DMDO)の開環重合に成功したが,重合度が増加しない問題があった.今年度はε-カプロラクトンとDMDOの共重合について検討し,重合度,共役エステル含有率を従来技術より大幅に向上させることに成功した.生成ポリマーをチオールで処理すると,共役エステル骨格のみが選択的に分解することがわかった.しかしながら,DMDOの完全な制御重合には至っておらず,特に分子量が数万のポリマーが得られない点については,課題として残っている.そこで,環状ヘミアセタールエステルの開環重合を専門とするProf. M. Shaver(マンチェスター大)にDMDOを提供し,金属触媒を用いた開環重合の実現を共同研究として進めた.DMDOの重合は困難であったが,構造を一部改良したモノマーを用いて,ポリ共役エステルの精密合成を達成した.一方,DMDOのヘミアセタールエステル部位はビニルエーテルのカチオン重合開始剤としても機能することが期待され,環拡大を経てビニル基を有するマクロ環が得られると予想される.そこで,この重合の先駆者である大内誠先生(京都大学)にDMDOを提供し,開始剤系の最適化を経て,マクロ環の合成に成功した.環状ビニルエステル(2-methylene-4H-benzo[d][1,3]dioxin-4-one; MBDO)のラジカル重合体について,DOSYスペクトルにより主鎖分解をリアルタイムに計測し,分解が末端からの解重合ではなく,内部からの主鎖切断を経た機構で進行することを突き止めた.また,カチオン重合についても検討し,ビニル重合と開環重合が競争することを見出した.特に,低温では開環重合が優勢になり,1,3-ジカルボニル骨格を含む単位が生成した.本研究では動的共有結合の一つであるヘミアセタールエステルを有する環状アクリル酸エステルの重合により,易解体性接着剤や生分解性機能材料に応用可能な反応性高分子を得ることを目的とする.初年度は,当該モノマーの合成法を最適化し,数十グラムスケールでの安定したモノマー合成を達成した.有機分子触媒を用いたカチオン開環重合は単独では進行しなかったが,他のラクトンとの共重合は可能であった.しかしながら,ヘミアセタールエステルの分解を伴う開環重縮合が併発し,生成ポリマーは3つの基礎単位から構成されることがわかった.また,アクリロイル基を含む単位の含有率は10%程度に留まった.この原因を探るため,種々のアルコールと当該モノマーによるモデル反応を検討したところ,当該モノマーは2級アルコールと反応しないことが明らかになった.当該モノマーの開環により生じる成長末端は2級アルコールであるため,単独重合が進行せず,また共重合でも環歪みから予想される以上に低い反応性を示したと考えられる.なお,有機塩基触媒やスズ触媒による開環重合も検討したが,いずれの場合も標的ポリマーは得られなかった.一般に環状アクリル酸エステルは開環重合しにくいことが知られているため,当該モノマーにチオールをMichael付加した機能化モノマーを合成した.機能化モノマーは単独で開環重合しなかったが,δ-バレロラクトンとのカチオン開環共重合ではポリマーを与えた.このとき,機能化モノマーに由来する単位はヘミアセタールエステルを含まず,選択的に開環重縮合したことがわかった.以上の研究と時期を同じくして,海外のグループから環状ヘミアセタールエステルのカチオン開環重合は困難とする旨の研究論文が発表された.この論文と上記の結果の比較から,本研究で用いたモノマーが,一般的な環状ヘミアセタールエステルと大きく異なる反応性を示すことが明らかになった.初年度は,ヘミアセタールエステルを有する環状アクリル酸エステルの合成法の確立と,開環重合を目的とした.前者は早々に合成方法が確立し,安定したモノマー合成を達成した.また,重合結果を受けた対応策として提案した類縁体の合成も検討し,実際に合成可能なモノマーと,当該経路では合成困難なモノマーの判別ができた.開環重合については,単独重合体こそ得られなかったものの,当初から代替案として計画していた共重合に路線を変更することで,ポリマーを得るに至った.アクリロイル基を含む単位の導入率など,改良すべき点は残っているが,初年度の成果としては十分と判断した.また,2年目の計画であった機能化モノマーの重合を前倒しして実施し,これらのモノマーが一般的なヘミアセタールエステルとは大きく異なる反応性を示すことが明らかになった.以上の成果は,初年度に計画していた範疇を超える内容である.重合に関して,必ずしも理想的な結果ではなく,改良すべき部分を残している点,当初案にあったアニオン的な開環重合について十分に検討できていない点を考慮して,「おおむね順調に進展している」とした.環状アクリルモノマー(2,6-dimethyl-5-methylene-1,3-dioxan-4-one; DMDO)について,これまでラクトン類の開環重合に標準的な条件のみ検討していたが,本年は極端な例も含めて重合条件を広く精査した.その結果,従来単独で重合しないと思われていたDMDOが,ジフェニルリン酸を触媒に80度で単独重合することがわかった.生成ポリマーはアセトアルデヒド脱離を経て生じるポリエステル骨格のみから成り,ヘミアセタールエステル骨格を含まない.このポリマーを標準物質として,初年度に合成した他のラクトンとの共重合体を改めて調べたところ,全ての単位がポリエステル骨格であることが明らかになった.

これらのポリマーはα-(アシロキシメチル)アクリロイル基を主鎖骨格に含み,求核剤との共役置換反応により主鎖切断を経て分解することが期待される.実際,チオールとの反応により,主鎖切断を確認した.DMDOの単独重合体と同様の骨格を有するポリマーは,4員環構造を有する環状アクリル酸エステルの重合により合成することもできる.しかしながら,このモノマーは合成経路が煩雑で,安定性にも課題があった.容易に合成可能で,また比較的安定に取扱うことができるDMDOは,4員環モノマーの代替物として有用であることがわかった.環状ビニルエステル(2-methylene-4H-benzo[d][1,3]dioxin-4-one; MBDO)について,合成法の改良とラジカル重合,ポリマーの分解について検討した.MBDOは酢酸ビニルより約1.4倍高い反応性を示し,そのポリマーは酸加水分解により,アセタール結合の開裂を経た主鎖切断を引き起こし,サリチル酸と酢酸を与えることがわかった.この成果は,原料リサイクルが可能なビニルポリマーへ展開を期待させる.初年度に懸念されていたDMDOの単独重合性が明らかになり,ヘミアセタールエステル構造の持つ意義や,生成ポリマーであるポリ共役エステルの反応性についての知見が得られた.このため,次年度は研究を重合反応そのものではなく,ポリマーの性質(ガラス転位点)や反応性の向上を視野に入れたモノマーの再設計に移行することができる.但し,高温で重合を実施したために,熱によるアクリロイル基のビニル重合や,エステル交換反応による重合のリビング性の消失など,新たな課題も見つかった.MBDOについては,予想を遙かに上回る成果が得られた.このモノマーは初年度に研究が予定以上に進んだため,追加プランとして設計されたものである.当初,重合はもとより,その合成すらも手探りの状態であったが,最終的にはMBDOの重合性を明らかにするとともに,生成ポリマーの主鎖分解を発見するに至った.後者は完全にセレンディピティーで,ビニルポリマーのリサイクルに展開可能な成果である.上記の状況から(1)とも躊躇したが,年度末に数多くの成果が得られたため,成果発表が追いついていないこと,DMDOの重合について新たな課題が見つかったことを差し引き,(2)とした.前年度までに環状アクリルモノマー(2,6-dimethyl-5-methylene-1,3-dioxan-4-one; DMDO)の開環重合に成功したが,重合度が増加しない問題があった.今年度はε-カプロラクトンとDMDOの共重合について検討し,重合度,共役エステル含有率を従来技術より大幅に向上させることに成功した.生成ポリマーをチオールで処理すると,共役エステル骨格のみが選択的に分解することがわかった.しかしながら,DMDOの完全な制御重合には至っておらず,特に分子量が数万のポリマーが得られない点については,課題として残っている.そこで,環状ヘミアセタールエステルの開環重合を専門とするProf. M. Shaver(マンチェスター大)にDMDOを提供し,金属触媒を用いた開環重合の実現を共同研究として進めた.DMDOの重合は困難であったが,構造を一部改良したモノマーを用いて,ポリ共役エステルの精密合成を達成した.
VII型コラーゲン遺伝子改変マウスによる栄養障害型と後天性表皮水疱症の新規モデル

VII型コラーゲンは皮膚基底膜に存在する構造蛋白であり、その遺伝子異常で栄養障害型表皮水疱症が、またその蛋白に対する自己抗体により後天性表皮水疱症が発症する。そのため、皮膚科領域では重要な蛋白である。本研究の目的は、コンディショナルノックアウトマウスなどの遺伝子改変マウスを用い、その2疾患の新しいモデル動物を作成し、その病態の解明や画期的治療法の開発に寄与することであった。今回の研究で、生存可能な栄養障害型のモデルの作成に成功した。後天性表皮水疱症に関しては、自己抗体の産生が認められなかった。その他、表皮水疱症の遺伝子変異検索なども行った。表皮水疱症は,表皮真皮基底膜に存在する構造蛋白をコードする遺伝子の変異で発症する.近年の研究で,現在にまで10の原因遺伝子が同定されてきている.そのなかで,特に,重症で,生命予後が悪く,臨床的に問題となっているのが, VII型コラーゲンの遺伝子異常で発症する栄養障害型である.本研究では,我々作成したVII型コラーゲンのconKOマウスを用いて、以下の2つの目標を設定した。まず, VII型コラーゲンの遺伝子治療と蛋白補充療法の有用性を動物モデルで明らかにする。すなわち、ある程度conKOマウスが成長してから、Creリコンビナーゼ誘導剤タモキシフェンを投与して,マウスVII型コラーゲン遺伝子を破壊し疾患を再現する.そして、そのモデルマウスに遺伝子治療や蛋白補充療法の実験を行い、その治療効果を判定する。次に,ヒトVII型コラーゲンの抗体を産生するマウスを, 2つの誘導剤にてマウス遺伝子を破壊し,ヒトのVII型コラーゲンを発現し,その抗体が自己抗体になるようにする.このモデルマウスにより,後天性表皮水疱症治療法の検討を行う.平成20年度は、1)コンデショナル(con) KOマウスの解析をおこない、Neo遺伝子やCreリコンビナーゼが、正しく組み込まれているのを確認した。さらに、2)トランスジェニックマウスの解析を行い、タモキシフェン投与でCreを誘導可能なTGマウス(CMV-Cre-ER),表皮のみでCreリコンビナーゼを発現するTGマウス(K14-Cre),真皮のみでCreリコンビナーゼを発現するTGマウス(COL-Cre),表皮のみでCreリコンビナーゼ発現しかつ誘導可能なTGマウス(K14-Cre-ER),が正しく働くことを確かめた。以上より、研究の予定通り、一年目を終了した。VII型コラーゲンは皮膚基底膜に存在する約300kDの構造蛋白であり,アンチパラレルダイマーを形成し、表皮と真皮の結合に寄与している。つまり、その遺伝子異常で栄養障害型表皮水疱症が,またその蛋白に対する自己抗体により後天性表皮水疱症が発症する.そのため,皮膚科領域では重要な蛋白である.本研究の目的は,コンディショナルノックアウトマウスなどの遺伝子改変マウスを用い,その2疾患の新しいモデル動物を作成し,その病態の解明や画期的治療法の開発に寄与することである.昨年に引き続き、動物モデルの作成をおこなった。VII型コラーゲンのコンディショナルノックアウトマウスがVII型コラーゲンが破壊していない状態でも、VII型コラーゲン遺伝子の発現が障害され、表皮水疱症状と類似する臨床症状を呈することがわかった。VII型コラーゲンの通常のノックアウトマウスは2-3日しか生存せず、実験には用いることができないが、このマウスは生存可能であるので、新しい表皮水疱症状のモデルとなることがわかり、今後、各種の実験に用いることができると思われた。さらに、我々は,すでにヒトVII型コラーゲンのcDNAの全長をクローニングし,ネオマイシン耐性の発現プラスミドを作成した.そのプラスミドを293細胞に導入してG418にて選択し,stableの系を作成している.後天性表皮水疱症の実験のため、その上清にからVII型コラーゲン抗体でアフィニティーカラムを作成し,カラムに吸着されるVII型コラーゲンの大量精製を試みた。研究は、順調に進み、来年も継続して研究計画に沿って進める予定である。コンデショナル(con)KOマウスの解析に関しては、我々の作成したマウスでは、VII型コラーゲンが破壊され、表皮水疱症のモデルの作成に成功した。マウスはすぐ死ぬことはなく、生存可能なモデルの作成に成功した。

Creリコンビナーゼ発現トランスジェニックマウスの解析については、Creリコンビナーゼ発現トランスジェニックマウスは日本の研究者から購入予定であったが、マウスの感染症の問題から購入を断念せざるえなくなり、米国のジャクソンから購入した。そのために、時間がすこしかかった。ヒトVII型コラーゲン発現誘導型TGマウス(h7COL)の作成は、予定通り作成した。VII型コラーゲンの発現を検討したところ、VII型コラーゲンは誘導されたが、その発現は低かった。トランスジーンが組み込まれたconKOマウスの解析、それらのマウスを作成した。後天性表皮水疱症モデルマウス作成に関して、実験をおこなったが、うまく自己抗体の誘導はなかった。現在、さらに検討中である。リコンビナントVII型コラーゲン蛋白での治療、産生したリコンビナントVII型コラーゲンを栄養障害型モデルマウスに投与したが、有意な効果はなかった。その他、表皮水疱症やその他の遺伝性疾患の遺伝子変異検索などを行った。
気候変動による移住の動機に関する研究

気候変動に伴う海面上昇や異常気象によって国土の大半が居住不能になるリスクが大きいマーシャル諸島共和国の人々が、その影響をどのように認識し、どの時点で国外へ移住を決断するかを明らかにする。まず、同地の大学生と住民を対象とした予備調査と本調査を実施する。次に、気候変動が社会全体に及ぼした影響が地域に及び、さらに個々の家庭の移動に関する判断に影響するモデルを構築する。これをニューラルネットワークにより数値モデル化する。そして、アンケート調査から構造方程式モデルを構築し、住民がどう移転を決断するか、移転に消極的な住民を移転に向かわせるにはどうすれば良いのかを明らかにする。
両毛5市(足利、佐野、桐生、太田、館林)における情報福祉ネットワーク確立の現況

本研究は、平成4年度笹川科学研究助成「北関東工業地帯の両毛5市における都市化の進展と高齢者対策の比較研究」の研究成果を踏襲しながら実施され、本年度は、通産省の委託事業である『平成5年度両毛地域情報化方策の検討調査』の委員として、栃木県・群馬県に跨る、5市(足利、佐野、桐生、太田、館林)・11町・4村からなる両毛地域における情報化の現況について、アンケート調査[対象:両毛5市の1.行政、2.各種団体・組合、3.民間企業、4.学術・研究機関、5.公的サービス機関の5分野別,調査期間:11月9日11月19日,発送数:254件,回収数:81件]と、ヒアリング調査[対象:1.市、2.住民、3.公共サービス機関、4.産業団体]を実施・集計した。この結果から考察すると、ニューメディア・コミュニティ構想(足利・桐生市)、テレトピア構想(佐野市)、インテリジェント・シティ構想(太田市)、グリーントピア構想(館林市)など、自律的な地域情報化への取り組みが行われている。しかし、高齢化社会への移行に対し、その対応が急がれている福祉関連の情報システムにおいて、現在、稼働しているシステムは、太田市の「保健医療情報システム(利用メディア:DB・LAN)」、佐野市・太田市の「緊急通信システム(利用メディア:多機能電話)」のみであり、足利市「福祉総合情報システム」、館林市「福祉トータルシステム(利用メディア:PC通信)」等は、未だ計画中の状況にある。このような現況の中で、広域医療情報ネットワーク化のイメージ・モデルを策定すると共に、以上の諸結果を踏まえ、本学において、「地域情報化へのイメージの伝播」と「5市にわたる具体策への整合性の調整」を骨子に、5市の企画課長による連続シンポジウム、5市の企画部長による公開シンポジウム等を実施し、特に、企画部長による公開シンポジウムは、佐野ケーブルテレビにより45回にわたり放映された。
グルタミンおよびグルタミン酸の難治性消化管疾患の治療における応用

本研究の目的は、グルタミン/グルタミン酸の消化管に対する作用を解析し、消化管疾患の新たな治療ターゲット分子を提案することである。本年度は、抗がん剤誘起腸炎に対するグルタミン/グルタミン酸の効果の検討を行った。がん化学療法剤の投与が下痢や体重減少を伴い、小腸絨毛の短縮や腺窩の破壊により特徴付けられる腸炎を引き起こすことが報告されている。5-フルオロウラシル(5-FU)は臨床において最も使用される抗がん剤の1つであるが、本薬剤による化学療法中の患者の5080%に重篤な下痢を伴う腸炎(mucositis)が観察される。このような腸炎発生は、5-FUの用量制限や使用中止などを招き、がん化学療法の成功を妨げる大きな要因の1つとなっている。がん化学療法剤誘起腸炎の病態は未だ十分には解明されていないが、細胞増殖抑制作用に加えて、アポトーシスおよび非特異的炎症反応などが関与しているものと考えられている。また、本研究の代表者は、腸内環境の観点から、抗がん剤誘起腸炎に対して、抗生物質や、消化管内細菌叢のバランス調節に大きく関与する乳酸菌プロバイオティクスが有用であることをを報告しており、グルタミン/グルタミン酸がこれら因子に影響を及ぼすのか、新しいターゲット分子が存在するのかの検討を進めている。実際、グルタミンの経口投与が、5-FU誘起腸炎の程度を軽減することを見出した。次年度は、このグルタミンによる腸炎抑制作用が、どのような因子の変動によるものかを解析する。所属機関を異動したことにより、実験実施に関わる新規承認や実験条件の再確認に少々時間を要し、当初の計画に遅れがあり、一部の実験は次年度に行うこととなった。現在は、全てセットアップが完了し、順調に実験計画を立て進めており、次年度は抗がん剤誘起腸炎に対する抑制作用の機序解析を行い、それと併行して、炎症性腸疾患に対する検討も開始する。グルタミンによる5-FU誘起腸炎の抑制効果の機序を、粘液分泌や腸内細菌の観点から、生化学的・分子生物学的に解析し、治療・予防に関わる新たなターゲット分子の同定を行う。またグルタミンは1日1回の経口投与を行って検討しているが、グルタミン酸含有特殊飼料を用い、持続的摂取による影響も検討する。併行して、炎症性腸疾患に対する効果を検討するため、デキストラン硫酸ナトリウム誘起腸炎モデルを用いたグルタミン/グルタミン酸の影響を検討する。現在は、全てセットアップが完了し、順調に実験計画を立て進めている。次年度に実施予定の抗がん剤誘起腸炎に対する抑制作用の機序解析のため、粘液分泌や腸内細菌に関係のある因子に対する抗体やELISAキットを用いる。これらと併行して、炎症性腸疾患に対する検討も開始するため、動物購入費およびグルタミン酸含有特殊飼料購入費に用いる。
納期を重視した実践的スケジューリング法の開発

本研究は,納期を厳守したスケジュールを作成するための実践的なスケジューリング方法を開発,提案することを目的とし,以下の成果を得た.ここで,納期を重視したスケジューリングでは,納期が顧客によって設定されるため,納期遅れが許されず,また,納期に合わせて製品が出荷されるため,生産終了時刻から納期までの在庫保持費用が必要である。1.顧客によって事前に設定される納期の制約と計画期間の基準時刻から,与えられた問題に実行可能解が存在しない場合に,特急生産を考慮して納期厳守スケジュールを作成する近似アルゴリズムを提案した。そのときの目的関数は在庫保持費用と特急生産費用の総和最小化である。2.食事や機械のメンテナンスのためにあるいは夜間や休日の操業を避けるために予め機械に対して設定される稼働動停止時間帯を考慮し,さらにジョブ順序に依存して段取り時間が異なる場合のスケジューリングにおいて最大納期遅れ最小化の分枝限定法に基づく最適アルゴリズムを提案した。さらに,納期遅れを回避するための稼働停止時間帯の開始時刻や修了時刻を調整する方法を提案した。3.稼働停止時間帯の短縮を考慮して,納期厳守スケジュールを作成するための稼働停止時間帯の開始時刻や終了時刻を決定するスケジューリングアルゴリズムを提案した。そのときの目的関数は在庫保持費用と残業費などの稼働停止時間帯の短縮費用の総和最小化である。4.生産時間が調整可能な生産システムを対象に,原材料の入手可能時期や前工程の終了時期に相当する着手可能時刻の制約ならびに顧客によって設定される納期制約の下で,生産コストと在庫保持コストの総和最小のスケジュールを作成する近似アルゴリズムを提案した。本研究は、納期を厳守したスケジュールを作成するための実践的なスケジューリング方法を開発,提案することを目的とし,以下の成果を得た.1.顧客によって事前に設定される納期制約から,与えられた問題の解が不能となり,実行可能解が存在しない場合に,特急生産(生産時間の短縮)を考慮して納期厳守スケジュールを作成する方法を開発し,提案した。^*2.食事や機会のメンテナンスのためにあるいは夜間や休日の操業を避けるために予め機械に対して設定される稼働停止時間帯を考慮し,納期厳守スケジュールを作成するための稼働停止時間帯の開始時刻や終了時刻を調整する方法を開発し,提案した。^<**>さらに,稼働停止時間帯の短縮を考慮して納期厳守スケジュールを作成する方法を開発し,提案した。^<***>3.*,**は国際会議の発表論文で以下の通り。4.***は(社)日本経営工学会平成8年度秋季研究大会の発表論文で以下の通り。***浅野誠,太田宏,稼働停止時間帯の活用による納期厳守のための単一機械スケジューリング,大会予稿集,pp. 169-170, 1996本研究は,納期を厳守したスケジュールを作成するための実践的なスケジューリング方法を開発,提案することを目的とし,以下の成果を得た.1.生産時間が調整可能な生産システムを対象に,原材料の入手可能時期や前工程の終了時期に相当する着手可能時刻の制約ならびに顧客によって設定される納期制約の下で,生産コストと在庫保持コストの総和最小のスケジュールを作成する近似アルゴリズムを開発し,提案した。^*2.食事や機械のメンテナンスのために,あるいは夜間や休日の操業を避けるために予め機械に対して設定される稼働停止時間帯を考慮し,納期厳守スケジュールを作成するための稼働停止時間帯の開始時刻や終了時刻を決定するスケジューリングアルゴリズムを開発し,提案した.そのときの目的関数は在庫保持費用と残業費などの稼働停止時間帯の短縮費用の総和最小化である。^<**>3.^*は(社)日本経営工学会平成9年度春季大会の発表論文で以下の通り。^*