hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フランス語教育用CAI教材開発研究

本研究の目的は、1)製品として流通しているCAI (Computer-Assisted Instruction)教材を検討する、2)日本の大学におけるフランス語教育に適合した自主制作ソフトウェアーを開発する、3)その活用法を広くフランス語教育関係者に知ってもらう、ことであった。これらの目的は達成できたと考える。開発した自主制作ソフトはすでに授業で用いているものだけでも、1個人学習用の「国名・首都名スタック」、「国籍・職業名スタック」2協同学習用の短編物語と長編物語などがある。さらにフランス語教育・学習用ソフトをどのように活用できるか、どのような成果を上げているかを報告するために、大学への紀要に「コンピュータとフランス語教育(2)-インタラクティヴなテクスト講読-」及び「CALL用フランス語語彙学習ソフトの評価報告」を投稿した。またより多くの人々にコンピュータを用いてのデモンストレーションによってニューテクノロジー活用の可能性を示すため、1996年度日本フランス語フランス文学会春季大会の分科会において「CALL教授法研究-読解力向上のためのCD-ROMとHyperCard-」(早稲田大学)、第9回国際フランス語教授連合世界大会の分科会において"Multimedia etordinateurs : lesperspectives dansl'enseignement futur du francais" (慶應義塾大学)、1996年度日本フランス語教育学会秋季大会のシンポジウムにおいて「フランス語教育とコンピュータ-CALLとは何か、CALLに何ができるのか」(名古屋外国語大学)という発表を行った。本研究の目的は、日本の大学におけるフランス語教育のためのCAI(Computer Assisted Instruction)教材を開発することである。これに必要なコンピューター式と基本的なソフトウェアー及び図書を購入し、オーサリングシステムと言われるテキスト、音声、動画、静止画を組み合わせて一つのソフトウェアーを構築する方法論を研究してきた。この研究の具体的な応用として、(1)分野別の学習素材を構築するためにマッキントッシュ上で動作するHyperCardというソフトによる教材作成,(2)総合<電子>教材用にMacromedia Directorというソフトによる教材作成と準備している。(1)についてはすでに<国名学習スタック>、<はじめ君の冒険スタック>など、音声・イラスト・テキストなどをリンクさせてフランス語での国名や都市名を効果的に学習する教材やインタラクティヴな読解教材を完成させた。これは平成8年度の広島大学での授業に用い、改良を加えたうえで公開する予定である。(2)についてはフランス語の学習項目・素材・配分を検討し、教材作成のためのデータを収集し続けるとともに、順次写真の画像及びビデオの動画を編集し、コンピュータ用データに加工する作業も行っている。しかし単に教材を開発するだけでなく、CALL(Computer Assisted Language Learning)授業において、コンピュータが主役になるのではなく、学生により自主的かつ活発に授業に参加させることを可能とする、その結果としてより効果的にフランス語を習得できる条件をもたらす教育ソフトはどのようなものであり、いかなる教授法が望まれるかについても同時に検討しなくてはならない。この点についても論文発表の準備を進めている。平成8年度における継続用の研究計画調書中の研究目的の欄で、「本研究の目的は、日本の大学におけるフランス語教育のためのCAI (Computer-Assisted Instruction)教材を開発することである。そのために日本でのフランス語教育に適合したソフトウェアーのあり方、種類、教授法などを研究し、デモンストレーション版として公開できる教育ソフト数点とその活用法に関する報告を完成させたい。」と述べた。この目的は達成できたと考える。どのような研究をし、どのようなソフトを開発し、どのような活用をし、どのような成果を上げているか、これらのことを広くフランス語教育関係者に知ってもらうために以下のような活動を行った。1論文1)「コンピュータとフランス語教育(2)-インタラクティヴなテクスト講読-」、『視聴覚教育研究10』、広島大学総合科学部、19962)「CALL用フランス語語彙学習ソフトの評価報告」、『視聴覚教育研究11』、広島大学総合科学部、19972発表1)「CALL教授法研究-読解力向上のためのCD-ROMとHyperCard-」、日本フランス語フランス文学会春季大会(早稲田大学)、1996年6月2日3)
培養人工粘膜の同種移植に関する実験的研究

本研究の目的は、凍結保存された口腔粘膜由来細胞を用いて培養口腔粘膜を作成し、細胞提供動物以外の個体に移植し、同種培養人工粘膜の移植の可能性について検討することにある。そこでまず、自家細胞を用いた培養人工粘膜移植の生着過程について実験を行った。実験動物(家兎)より口腔粘膜由来細胞を採取、培養し、培養人工粘膜を作成した。さらに同一動物に、作成した人工粘膜を移植し、その生着過程について検討を加えた。培養人工粘膜は、家兎人口腔粘膜由来線維芽細胞を1×10^6個を用い、7日間培養することによりコラ-ゲンゲルを収縮させて培養粘膜固有層を作成し、さらにそに上に上皮細胞を培養増殖させ作成した。移植母床としては、移植片の保護、観察が容易な家兎の背部を用い、移植後1,3,5,7,10,14,21,28日に摘出し、光顕的観察を行った。その結果、移植片への血管新生は、移植後3日目に下部結合組織より進入する小血管を認めたのを最初に、以後血管数は増加し、21日目には正常組織と同様と同様の血管網構築を示した。また上皮の形成は、移植直後より3日目までは移植片に対する栄養供給が低下するため、上皮層の壊死が起こったが、新生血管の進入にともなって残存上皮の増殖が再開し、上皮層の構築が成された。さらに21日目には上皮層直下にPAS陽性の基底膜様構造および上皮索様構造の形成を認めた。これらのことより、自家培養口腔粘膜移植では、通常の自家皮膚、粘膜移植とほぼ同様の生着過程を示すことが結果として得られた。
日中韓地域住民のケイ素摂取量と栄養に関する研究

日中韓の成人、園児等地域住民を対象に陰膳法の食事調査で採取した検体によりてケイ素摂取量の測定を実施した。(1)日本国内の飲料水中のケイ素は九州と東北地方に20 mg/Lを越す高濃度地域が認められた。食事中ケイ素摂取量は数十mgと推定されるが、飲料水のSi高濃度地域は食事摂取量の50%を越すことが示唆される。日本のケイ素濃度は中国よりも全体的に高い。(2)園児の爪中のケイ素等各種元素の測定を実施した。元素濃度は個人、園間での変動幅が大きい。【目的】地殻中に二番目に多いケイ素(Si)がCa、Mg、Pと共に骨代謝等への関与が指摘される。飲料水中Si濃度の地理的変動があることから地域住民のSi摂取量を調査し、健康との関連を保管する試料を用いて検証する。とくに小児での負担のかからない毛髪や爪による観察(非侵襲的)法について検討した。なお、Siは最も身近な元素であり、可溶性成分は簡便な水抽出法等の前処理やろ過処理だけで測定が可能であることから科学の近代化を体験可能な高学年の教材化を検討している。【結果】1.食事検体中Si測定条件の検討:塩素測定用の検体(水溶媒抽出検体:粉砕した食事10gを等量の精製水で希釈し、10分間振撮処理済み)をプラスチック遠心試験官に25mlを分取し、5%トリメチルアンモニュウム溶液(TMA)で希釈し、超音波ホモジナイーザで更に微細化する。これを振撮恒温槽で加熱浸透し、溶解・抽出したSiをICP-AES法で測定する最適な処理条件を検討し、検量線法による定量が可能となった。2.尿中Si測定:保存しているアジア地域住民の尿資料中Si測定の検討を行い、プラスチック遠心試験官に1.0mlを分取し、5%TMA1.0mlを添加し、溶解後に0.5%HC1/1.5%HNO_3溶液を8.0ml加え、測定する。本前処理でSi,Al,B,Cu,Fe,Znの同時測定が出来た。中国北京園児30名、宮城園児20名のスポット尿中のSi濃度(M±Sd、ppm)は各、7.0±4.7と9.1±4.7であった。3.爪中微量元素:食事調査時に採取した中韓園児50名の爪中の微量元素およびSiの測定を行った。Cd,Pb,As,Hg等26微量元素をTMAで溶解処理し、ICP-Ms装置で同時測定を行った。SiおよびSrの測定は微量元素測定後に残った溶解液を等量の精製水で希釈し、発光分光分析法(ICP-AES:iCAP6500、ThermoScientific)を用い、簡便標準添加検量線法により定量が可能となった。【目的】Siは植物生理学的研究が多く、人に関する例は少ない。本研究はアジア地域住民のSiのバックグランド・データの構築を目的とする。本年度は、1990年代から2000年初期の日中韓食事調査の飲料水中のSi、Ca、Mg、P濃度を測定し、食事摂取量に対する影響を検討した。【方法】各家庭の飲料水は食事調査時に50mlポリ瓶で採取された。調査対象は国内31地域691検体、中国は16地域501検体、韓国は4地域105検体、タイ1地域52検体であるが、検討対象は1地域5検体以上の地域とした。Si、Ca、Mg、Pの4元素の測定は発光分光分析法(iCAP6500、Thermo Scientific)により、同時分析法で、測定波長は2124と2516,3933と3968,2795と2852,1774と2136nmの各2波長を用い、検量線法で定量した。Pは大多数が定量下限以下のため除外した。【結果】1.90年代の日本全国調査の20都道府県29地域678検体のSi、Ca,Mg濃度の平均値(mg/L)は各11.0、15.1、3.80であり、地域別の最小と最大値は各1.3と28.7、2.0と38.2、0.7と12.5である。2.90年代中国の10地域345検体のSi、Ca,Mg濃度の平均値(mg/L)は各6.2、45.6、11.6であり、地域別の最小と最大値は各3.0と11.1、0.4と97.8、2.7と19.9である。3.90年代韓国の1地域53検体のSi、Ca,Mg濃度の平均値(mg/L)は15.8、7.3、6.1である。

4.20035年の日中韓幼稚園調査の10幼稚園の220検体では、Si,Ca,Mg濃度の平均値(mg/L)が6.0、36.0、9.8であり、園別の最小と最大値は各々2.8と18,1、2.0と38.2、1.3と24.0である。【まとめ】日本国内の飲料水中のSiは九州と東北地方に20mg/Lを越す高濃度地域が認められた。Siの食事からの一日摂取量は数十mgと推定され、CaやMgの10分の1程度と考えられているが、本調査成績は飲料水による摂取割合が相対的に大きく、Si濃度の高い地域は50%を越す割合が示唆される。日本のSi濃度は中国よりも全体的に高く、CaとMgは中国が日本、韓国よりも高値である。【目的】Siは地殻中にニ番目に多いSiであるが人に関する調査・研究は少なく、本研究はアジア地域住民のSiのバックグランド・データの構築を目的に飲食物、生体試料中Si測定および微量元素を含むミネラル類や栄養摂取量との関係について検討した。本年度は日中韓園児の爪中濃度、食事からの摂取量を中心に測定を行った。【方法】爪は陰膳実測法による食事調査時に毛髪等と共に各家庭の協力で採取された。爪は水酸化テトラメチルアンモニウム溶液で溶解処理し、ICP-MS法で26元素およびICP-AES法でSi、Srを測定した。爪検体は中国8幼稚園104名、韓国2幼稚園32名による。【結果】(1)栄養元素濃度:各元素濃度とも個体間変動が大である。高濃度順にCa、Na、K、P、Mg、Zn、Feとなり、数百から百ppmを示す。次がCu、Sr、Mn、Si、B、I、Cr、Seの順で10から1ppm前後と続く。Co、Mo、Ge、Liはいずれもppbレベルである。(2)環境汚染元素濃度:Al、Pb、Br、Niがppm、Hg、As、Cdは数百から百ppbレベルを示す。(3)性差:男女間での明らかな相違はなく、毛髪で観察されたような例は無い。(4)元素間の相関性:いずれの幼稚園、男女間で共に有意な正相関を示すのはAlーLiーVーMnーFe、およびNaーKで認められる。(5)地域間変動:栄養元素と環境汚染元素の多くで中韓間、また中韓の10幼稚園の男女に共通して地域間に大きな相違が認められ、栄養摂取状況および環境汚染・暴露との関連が示唆される。【まとめ】爪や毛髪による栄養、環境汚染物質のモニタリングは生体に負荷の少ない非侵襲的方法として推奨される。本報告は調査研究例の少ないケイ素を含む28元素についてその実態を明らかにしたが、各元素とも個体差が大きく元素相互の関係や地域差を評価するためにはなお事例を重ねることが必要である。1.食事中ケイ素測定のためのルーチンワークに適った測定条件の確立に多くの時間を要したこと。食事検体からの5%TMAアルカリ溶解によるケイ素抽出操作およびICP装置ネブライザ-目詰まり防止の困難性。2.3月11日の東日本大震災による実験室の被害による実験の中止。1.東日本大震災の被害による実験室等の工事による実験および測定機会が充分でないこと。2.食事検体での測定がルーチンで実施できる状況になっていないこと。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画の遅れはあるが、研究試料の食事検体には地震の影響は無いことから、残された2年間で研究目的とする日中韓地域住民のケイ素の摂取量とその栄養の関係について明らかにする取り組みを継続する。1.日中韓の飲料水中のケイ素濃度の成績が明らかになり、地域差を認められた。飲料水由来のケイ素摂取量は食事中摂取量に大きく影響し、両者の相関性が高いと推測される。従って、食事からの摂取量についての測定は飲料水中ケイ素濃度の高、中、低で区分される各グループから35地域を選定して実施する。2.ケイ素の栄養ないし代謝の指標としての尿中濃度の測定については園児のスポット尿を中心に測定を実施する。
佐渡金銀山技術書と佐渡金銀山絵巻の複合的研究

平成30年度も引き続き国内に散在する佐渡金銀山技術書と佐渡金銀山絵巻の調査を行った。佐渡金銀山技術書については、翻刻作業を進め、新規調査史料が技術書群全体でどのような位置づけになるのか検討を加えた。特に、昨年度に引き続いて、これまで19世紀の成立とされてきた彩色図入りの技術書「金銀山大概書」(相川郷土博物館所蔵)の類本の検討を進め、その原本の成立が18世紀前期に遡ることなどをより明確にし、学会で報告した。佐渡金銀山絵巻についても、複数の新規史料を調査できた。とりわけ、肥前国松浦藩主・松浦静山が佐渡奉行・根岸九郎左衛門鎮衛(在任期間:17841787)の所持していた絵巻を、1787(天明7)年に江戸で筆写させた由緒のある絵巻(松浦史料博物館所蔵)が特筆される。また、同じく佐渡奉行・室賀図書正明(在任期間:17871793)の所持していた絵巻の写と考えられる絵巻も見いだせた。これらは、佐渡金銀山絵巻が佐渡奉行用に制作され、帰府する際には土産として江戸に持ち帰られたとする説を裏付け、また写本化の具体的事例として重要な史料である。佐渡金銀山技術書群と佐渡金銀山絵巻群の連関については、未だ不明な点が多い。100年以上にわたって制作され続けた技術書群と絵巻群には、それぞれにその時々の経営・技術の変化が反映されていることは確認できている。しかし、後者が佐渡奉行や組頭(佐渡奉行の補佐役)の交代の度ごとに制作されたと考えられるのに対し、前者の制作のタイミングは未解明であり、引き続き検討が必要である。当初予想していた分析対象の佐渡金銀山技術書の数が約50点から80点以上に増加することがわかり、新たに分析する必要が生じた。また、個々の佐渡金銀山技術書が予想以上に大冊で、分析に時間がかかっているため。これまで未調査の佐渡金銀山技術書と佐渡金銀山絵巻の調査および画像撮影を進める。とりわけ分量の多い技術書の調査に重点を置く。基準となる年紀のある技術書の分析を翻刻作業などを通してより進め、年紀のない個々の技術書の内容をそれらと比較して年代を推定し、18世紀中頃から幕末期頃までの100年以上にわたって制作された技術書群全体のなかに位置付け、技術書群の構造を総合的に明らかにすることを目指す。そして、佐渡金銀山技術書群と佐渡金銀山絵巻群の連関については、それぞれの記述・描写に関する連関の他に、制作時期、制作主体、制作目的に関する連関といった点も視野に入れながら解明を進める。平成28年度は、国内に散在する複数の佐渡金銀山技術書群の画像データの撮影、入手を手掛けた。そして、年紀のある寛保元年(1741)『佐州山出金銀吹方鏈石其外品合留帳』(新潟県立歴史博物館所蔵)や天明7年(1787)の国立国会図書館所蔵本などを基準書とし、記載される諸技術をもとに大まかな年代を検討した。結果、18世紀中頃から19世紀中頃まで100年以上にわたって、その時々の技術を反映させながら制作されていることがわかってきた。これらの技術書には金銀の採掘、選鉱、製錬、小判製造、銅稼ぎ、砂金山稼ぎといった一連の工程を対象としたものの他にも、年代記的なもの、挿絵を多用したビジュアルなものなど、多様な系統のものがあることがわかった。技術書群の製作主体や多様さの要因は明確に出来なかったものの、これらの多くが写本として各地に伝えられている状況を確認でき、佐渡金銀山の技術への関心が高いことがうかがわれた。また、日本銀行金融研究所貨幣博物館、京都大学工学部などが所蔵する佐渡金銀山絵巻を調査し、佐渡金銀山技術書群と佐渡金銀山絵巻群の連関を解明するための資料を得た。平成28年度最大の作業課題としていた佐渡金銀山技術書群の画像データの撮影、入手が順調に進み、それらの概要の把握が進んだ。また、技術書群との連関を検討する素材である佐渡金銀山絵巻についても複数の調査が実施できた。平成29年度も28年度に引き続き、国内に散在する佐渡金銀山技術書と佐渡金銀山絵巻の調査および画像撮影、入手を手がけた。複数の佐渡金銀山技術書については翻刻作業を開始し、内容・年代等の分析を進めた。結果、これまで19世紀の成立とされてきた採色図入りの技術書「金銀山大概書」(相川郷土博物館所蔵)は、天明7年(1787)の年紀をもつ国立国会図書館所蔵の2巻の技術書(「金銀山見立鋪内之様子稼方并諸道具図」、「金銀山鋪内より出候金銀鏈吹方訳并諸道具之図」)の上巻部分にあたり、その原本の成立が18世紀に遡ることなどが明らかになった。佐渡金銀山技術書群と佐渡金銀山絵巻群の連関については、採鉱技術、とりわけ「間切改め」(掘削坑道の検査)に関する記述と描写の整合性を検討した。18世紀中期の絵巻と19世紀初期の絵巻の「間切改め」部分を比較すると、そこに立ち合う佐渡奉行所役人に変化が見られるなどいくつかの相違点が確認されたが、技術書からも同様の変化が確認された。

ただし、技術書に示された鉱山技術の変化すべてが絵巻に反映されるものではなく、また、変化が絵巻に反映されるのにタイムラグが認められる部分などがあり、詳細は引き続き検討が必要である。また、佐渡金銀山技術書の分析から、坑道の規模(縦横の寸法)や、「間切改め」に使用される道具などについて明らかにした。予定していた佐渡金銀山技術書と佐渡金銀山絵巻の調査および画像撮影が、スケジュールの都合等で一部実施できず、分析作業にやや遅れがあった。平成30年度も引き続き国内に散在する佐渡金銀山技術書と佐渡金銀山絵巻の調査を行った。佐渡金銀山技術書については、翻刻作業を進め、新規調査史料が技術書群全体でどのような位置づけになるのか検討を加えた。特に、昨年度に引き続いて、これまで19世紀の成立とされてきた彩色図入りの技術書「金銀山大概書」(相川郷土博物館所蔵)の類本の検討を進め、その原本の成立が18世紀前期に遡ることなどをより明確にし、学会で報告した。佐渡金銀山絵巻についても、複数の新規史料を調査できた。とりわけ、肥前国松浦藩主・松浦静山が佐渡奉行・根岸九郎左衛門鎮衛(在任期間:17841787)の所持していた絵巻を、1787(天明7)年に江戸で筆写させた由緒のある絵巻(松浦史料博物館所蔵)が特筆される。また、同じく佐渡奉行・室賀図書正明(在任期間:17871793)の所持していた絵巻の写と考えられる絵巻も見いだせた。これらは、佐渡金銀山絵巻が佐渡奉行用に制作され、帰府する際には土産として江戸に持ち帰られたとする説を裏付け、また写本化の具体的事例として重要な史料である。佐渡金銀山技術書群と佐渡金銀山絵巻群の連関については、未だ不明な点が多い。100年以上にわたって制作され続けた技術書群と絵巻群には、それぞれにその時々の経営・技術の変化が反映されていることは確認できている。しかし、後者が佐渡奉行や組頭(佐渡奉行の補佐役)の交代の度ごとに制作されたと考えられるのに対し、前者の制作のタイミングは未解明であり、引き続き検討が必要である。当初予想していた分析対象の佐渡金銀山技術書の数が約50点から80点以上に増加することがわかり、新たに分析する必要が生じた。また、個々の佐渡金銀山技術書が予想以上に大冊で、分析に時間がかかっているため。平成28年度に引き続き、佐渡金銀山技術書の画像データの撮影、入手を進める。そして、基準となる年紀のある技術書の分析をより進め、年紀のない個々の技術書を、18世紀中頃から幕末期までの100年以上にわたって制作された技術書群全体のなかに位置付け、技術書群の構造を総合的に明らかにする。そして、技術書群の分析から判明した各種技術の導入・変化を年表風に整理し、これまで明らかにした佐渡金銀山絵巻における描写変化と対比させ、佐渡金銀山技術書群と佐渡金銀山絵巻群の連関を解明する。平成28年度・29年度に引き続き、佐渡金銀山技術書と佐渡金銀山絵巻の調査および画像撮影を進める。そして、基準となる年紀のある技術書の分析を翻刻作業などを通してより進め、年紀のない個々の技術書の内容をそれらと比較して年代を推定し、18世紀中頃から幕末期頃までの100年以上にわたって制作された技術書群全体のなかに位置付け、技術書群の構造を総合的に明らかにする。佐渡金銀山技術書群と佐渡金銀山絵巻群の連関については、平成29年度は採鉱技術を中心に分析したが、今後は選鉱・製錬・小判製造技術についても検討を進める。これまで未調査の佐渡金銀山技術書と佐渡金銀山絵巻の調査および画像撮影を進める。とりわけ分量の多い技術書の調査に重点を置く。基準となる年紀のある技術書の分析を翻刻作業などを通してより進め、年紀のない個々の技術書の内容をそれらと比較して年代を推定し、18世紀中頃から幕末期頃までの100年以上にわたって制作された技術書群全体のなかに位置付け、技術書群の構造を総合的に明らかにすることを目指す。
レタスの結球に関わる遺伝因子の同定およびその育種利用

レタス品種の育成過程において、遺伝的要因により突発的に非結球型の個体が現れる現象が問題視されている。本研究では、非結球個体が発生する複数のレタス遺伝資源を対象に、順遺伝学的手法によって結球現象の破綻に関わるゲノム領域を特定し、結球破綻に繋がる遺伝子を除くための育種用マーカーを開発する。さらに、当該領域に存在する遺伝子に対する逆遺伝学的解析から、結球形成に関わる重要因子を同定し、結球形成の分子機構の解明を試みる。
舌を介した粘膜免疫誘導と経舌ワクチン開発のための基礎的研究

多くの感染症は粘膜面を介して生体に侵入する。近年、粘膜免疫を指標としたワクチン開発が多くなされており、エンテロトキシンをアジュバントとした経鼻ワクチンは、その有効性から期待が持たれていたが臨床試験において顔面麻痺を引き起こし、安全性が問題となっている。有効性、安全性、そして簡便なワクチン接種方法を開発するため、経舌接種の可能性を検討する事を目的とした。マウスに抗原としてOVA、アジュバントとしてコレラ毒素(CT)を用い、マウスの舌に塗布した。一定期間後、血漿および粘膜分泌液中のOVA特異抗体価、各種臓器における特異抗体産生細胞数を測定し、また安全性に関する試験を行った。C57BL/6マウスの舌の上面または下面にOVAを100μgとCTを0,0.5,5μgを塗布した。血中のOVA特異的IgG抗体価はCT非投与群では低レベルであったが、CT投与群では高レベルで特異抗体が観察された。糞便抽出液中のOVA特異的IgA、IgG抗体もCT投与群で検出された。粘膜組織においてもOVA特異的IgG、IgA産生細胞がELISPOT法で確認できた。経口免疫を行ったマウスでの糞便抽出液中のCT-B特異的IgG、IgA抗体価は経口免疫群>舌下免疫群>経舌免疫群の順であった。ワクチン効果を比較するためにCTを経口、舌下免疫した。下痢の度合いは、Fluid Accumulation(FA)=下痢を含む小腸の重量/(マウス体重-下痢を含む小腸の重量)x1,000として測定した。免疫を行っていないマウスで生理食塩水を投与したマウスでのFAは51であったのに対し、20μgのCTを投与したマウスのFAは123でありマウスで下痢が誘導されることを確認した。経舌、舌下、経口免疫を行ったマウスでのFAは64、70、69であった。いずれも非免疫群と比較して有意に下痢を抑制できることが確認された。安全性試験では、経舌免疫と舌への筋注を行った群で検討した。5μgのCTを筋注した群では5日以内に全例で死亡し、0.5μgのCTを筋注した群でも1週間以内に約2割のマウスが死亡した。この時、急激な体重の減少と体温の低下が観察された。0.05μgのCTを筋注した群では1週間以内に死亡した例はなかったが、一時的な体重減少と体温の低下が見られた。経舌免疫群ではこれらの異常および死亡例は無かった。味覚試験では経舌免疫群で異常は見られなかった。舌にCTを塗布するだけでは安全性に問題は無いが、舌に傷などがある場合に副作用が起こる事が想定された。しかし、経舌免疫は粘膜免疫および全身免疫を誘導することが明らかとなり、より安全なアジュバントを使用する事で「舐める」ワクチンには可能性があると考えられた。

0.05μgのCTを筋注した群では1週間以内に死亡した例はなかったが、一時的な体重減少と体温の低下が見られた。経舌免疫群ではこれらの異常および死亡例は無かった。味覚試験では経舌免疫群で異常は見られなかった。舌にCTを塗布するだけでは安全性に問題は無いが、舌に傷などがある場合に副作用が起こる事が想定された。しかし、経舌免疫は粘膜免疫および全身免疫を誘導することが明らかとなり、より安全なアジュバントを使用する事で「舐める」ワクチンには可能性があると考えられた。本研究はワクチンの有効性、安全性、そして簡便なワクチン接種方法を開発するため、経舌接種の可能性を検討する事を目的とした。マウスに抗原としてオブアルブミン(OVA)、アジュバントとしてコレラ毒素(CT)を用い、マウスの舌に塗布した。一定期間後、血漿および粘膜分泌液中のOVA特異抗体価、各種臓器における特異抗体産生細胞数を測定し、また安全性に関する試験を行った。C57BL/6マウスの舌の上面または下面にOVAを100μgとCTを0,0.5,5μgを塗布したところ、血中のOVA特異的IgG抗体価はCT非投与群では低レベルであったが、CT投与群では高レベルで特異抗体が観察された。糞便抽出液中のOVA特異的IgA、IgG抗体もCT投与群で検出された。粘膜組織においてもOVA特異的IgG、IgA産生細胞がELISPOT法で確認できた。安全性試験では、経舌免疫と舌への筋注を行った群で検討した。5μgのCTを筋注した群では5日以内に全例で死亡し、0.5μgのCTを筋注した群でも1週間以内に約2割のマウスが死亡した。この時、急激な体重の減少と体温の低下が観察された。しかし、経舌免疫は粘膜免疫および全身免疫を誘導することが明らかとなった。本研究からより安全なアジュバントを使用する事で「舐める」ワクチンには可能性があると考えられたことは、非常に意義がある。マウスに抗原としてOVA、アジュバントとしてコレラ毒素(CT)を用い、マウスの舌に塗布した。C57BL/6マウスの舌の上面または下面にOVAを100μgとCTを0,0.5,5μgを塗布した。血中のOVA特異的IgG抗体価はCT非投与群では低レベルであったが、CT投与群では高レベルで特異抗体が観察された。経口免疫を行ったマウスでの糞便抽出液中のCT-B特異的IgG、IgA抗体価は経口免疫群>舌下免疫群>経舌免疫群の順であった。免疫を行っていないマウスで生理食塩水を投与したマウスでのFAは51であったのに対し、20μgのCTを投与したマウスのFAは123でありマウスで下痢が誘導されることを確認した。経舌、舌下、経口免疫を行ったマウスでのFAは64、70、69であった。いずれも非免疫群と比較して有意に下痢を抑制できることが確認された。
エチゼンクラゲの再生産過程の生理生態学的解明と日本定着可能性の検証

エチゼンクラゲの生殖巣は6月頃から形成が開始され、7月には卵あるいは精胞が出現し、日本に到着する11月には雌1個体あたりの孕卵数は数億個に達する。配偶子の成熟はクラゲが損傷を受けると急速に進行し、特殊な細胞が胃内の栄養を卵あるいは精胞へ供給し成熟を促進する。ポリプは休眠細胞の塊であるポドシストを作り無性的に増殖する。休眠細胞は糖質、タンパク質、脂質等を蓄積し、これらを消費して長期間休眠を維持する。本年度はエチゼンクラゲの出現が非常に軽微で野外実験やプラヌラを使用した実験が困難であったため、配偶子の成熟および放卵・放精・受精過程の解明に焦点を絞り研究を行った。エチゼンクラゲの生殖器は生殖腺外壁に沿ってリボン状に伸び、卵母細胞および精胞は生殖腺内の生殖腺下腔側に配列している。卵母細胞は内胚葉性の卵巣上皮から分化し、成熟過程の初期からtrophocyteと呼ばれる生殖洞からの栄養を供給する特殊な上皮細胞と会合して発達する。卵黄形成の終期には卵母細胞とtrophocyteは離れてしまうが、これはtrophocyteが卵成熟初期にのみ卵黄形成をサポートしていることを示唆している。一方、精子は内胚葉性の精胞細胞から精母細胞を経て分化する。精胞の成熟は精巣全体でほぼ同時に起こり、精胞ごとの成熟段階の違いは見られない。放卵・放精はいくつかのクラゲ類と同様に光照射によって誘導される。卵巣では光照射70分後に卵母細胞の卵核胞が崩壊して減数分裂が再開し、照射80分後にはtrophocyteの集積部中央が開口し始め、90分後には卵母細胞が反胃腔間隙へと露出し、変形しながら生殖腺下腔へと脱出する。この際、卵母細胞を覆っていた基底膜が中膠から分離して卵膜を形成することが観察され、卵膜の進化を考える上で非常に重要な知見が得られた。放出された卵細胞には極体が見られ、減数分裂が完了していることを示している。一方、精巣では光照射後わずか数分10数分後に、精胞が反胃腔間隙側の精巣上皮と接している部分で開口し、内部の精子が放出される。野外では日の出が放卵・放精を引き起こすが、日の出後に早く放出された精子が、卵の遅い放出に合わせて活性化することで、効率のよい受精が行われていると考えられる。日本周辺におけるエチゼンクラゲの生殖巣発達の径月変化については、7月上旬に東シナ海で採集された個体は生殖巣が未発達で、配偶子の形成はほとんど見られなかった。7月後半に対馬周辺で採集された個体では半数程度の個体が雌雄の判別可能で、雄では精胞が形成され、雌では卵細胞が出現し始める。雌個体のほとんどは卵細胞が未発達であったが、傘にエボシガイが寄生している個体では卵の発達が顕著に進行していた。8月に隠岐で採集した個体はすべて雌雄の判別が可能になる程成熟が進み、10月に入ると成熟した卵あるいは精胞を持つ個体が出現するようになった。11月に隠岐で採集された個体では、1.6億から6.9億の卵を有していたが、クラゲの重量と孕卵数の間に明確な相関はなかった。エチゼンクラゲが集積している湾内でプランクトンネットを曳き放出された卵やプラヌラの採集を試みたがまったく採集されず、日本周辺における繁殖実態についてはいまだ不明である。エチゼンクラゲポドシストの構造と化学組成の調査では、透過電顕による観察では休眠細胞の核は小さく収縮し、タンパク質合成に関わる小胞体やゴルジ体はほとんど見られず、また呼吸を司るミトコンドリアは小型で数が少なかった。またメチグリーンピロニン染色ではRNAに対する染色反応がほとんど見られなかったことから、ポドシストの代謝活性は非常に低いことが予想される。代謝物質に関わる組織化学染色では、糖類(PAS染色法)、タンパク質(ソロクロムシアニン染色法)、脂質(スダン黒およびナイル青染色法)のいずれも休眠細胞内での蓄積が確認され、ポドシストはこれらの代謝基質を消費することで長期間の休眠を維持していると考えられる。形成直後のポドシストでは細胞が隙間なく詰まっている一方、長期間休眠したポドシストでは細胞塊の内部に間隙が現れ、長期間の休眠により栄養を使い果たした細胞が消失することが示唆された。
エックス線および核ガンマ線観測による雷電場での粒子加速メカニズムの解明

近年、雷にともないガンマ線が観測されていた。これは雷や雷雲がもつ電場で電子が加速されていることを示唆する。そして、このガンマ線を測れば、宇宙でもなぞが多い電場加速を、宇宙を見るよりも圧倒的に安い費用で、かつ詳細に検証できるという新たな着想を得た。そこで、2006年から、世界でも稀な冬の雷が頻発する日本海沿岸や北アルプスの乗鞍岳で観測を行ってきた。その結果、雷雲から10 MeVに達するガンマ線を8例捉え、身近な雷雲が天然の粒子加速器であることを証明した。近年、雷放電の最中に、ミリ秒かそれ以下の継続時間をもつX線や、まれに10MeVを超えるγ線が衛星や地上の装置で検出され、電子が相対論的エネルギーにまで加速されている直接的な証拠とされている。一方、日本でも、日本海側で雷がよく起こる冬季にのみ、沿岸の原子力発電所構内で、定点観測用のモニタが突発的な増加を示すと、以前より報告されている。しかし、その増加の継続時間が数秒から数分と長く、前述のミリ秒以下の継続時間の放射とは明らかに違う特徴をもつ。そこで、なぜ、雷活動に関連して、このように継続時間の違う放射があるのかを明らかにし、その源になっている電子加速を科学的に検証するため、従来の定点観測用のモニタよりも感度が高く、放射線の種類、到来方向、エネルギースペクトラムといった基本的な情報も測定できる新型の装置を開発した。そして新潟県の柏崎刈羽原子力発電所構内に設置して、2006年12月末より観測を開始した。設置した装置には、雷活動による光、音、電場の変化を同時に測定するセンサーをも備えた。その結果、2007年1月7日の早朝に、雷が光る70秒前より40秒間にわたり、上空から10MeVに達するγ線を初めて捉えた。このことは、雷放電ではなく、雷雲中の強い電場により、電子が少なくとも10MeV以上に加速され、制動放射によってγ線を放射していることを示し、雷雲そのものが天然の粒子加速器であることを強く示唆する。さらには雷雲から放射されるγ線は、相対論的なビーミング効果のため、地上の狭い領域のみを照らしながら、雷雲とともに移動しているという、今までにない新たな仮説も提案した。2008年冬季の観測でも、すでに同様な雷雲からの10MeVガンマ線を観測しており、雷雲が粒子加速器であることを間違いないものにした。これまでの柏崎刈羽原子力発電所構内での観測により、冬の雷雲が電子を10MeV以上に加速できる天然の粒子加速器であることを明かした。そこで、夏の雷雲も粒子加速器かどうかを探るため、2008年には岐阜県の標高2770mにある乗鞍宇宙線観測所で、夏季雷活動からの放射線観測を行った。その結果、4例のバーストを捕らえることに成功した。そのうち9月21日の真夜中に得られたバーストは雷放電にはまったく同期せず90秒はど続き、光子のみならず電子をも含んでいたことがわかった。得られた光子スペクトラムは10MeVまで伸び、それとモデルとの比較により、光子は90mはど離れたところから飛来した制動放射γ線とわかった。さらに観測された電子の大部分は、雷雲中の電場で20MeVまで加速された電子が雷雲を抜け出し、検出器に飛来したものと解釈できることを示した。これらの結果は、夏の雷雲も粒子加速器である証拠である。これらの結果をまとめ、Phys. Rev. Lett.に投稿し、査読中である。2008年も冬季の雷活動が活発になる11月中旬より柏崎原発で観測を続けている。12月に当初からの目的であった、携帯端末を利用してのデータ転送を可能たした。その結果、12月23日と25日に得られた放射線バーストのデータを現地に行かず、取得できた。特に前者のイベントでは、雷放電に同期して光子(>40keV)と電子(>400keV)が通常時の10倍以上のカウントで得られた。今年度も夏季には乗鞍観測所(東大宇宙線研)で、冬季は柏崎刈羽原子力発電所で雷活動にともなう高エネルギー放射線の観測を行った。両実験ともに、雷放電に同期する放射の振る舞いをより詳しく知るため、データ収集システムを刷新して、時間分解能をこれまでの1秒から100マイクロ秒と大幅に上げた。前者の乗鞍実験においては雷活動に同期する放射は得られなかったが、後者では2例のイベントを得ることに成功した。昨年度までに得られたll例のイベントをもとに、雷雲のなかでの電子の加速エネルギーの限界と、電子の加速を引き起こすきっかけが宇宙線であるのかどうかを明かす解析を行った。

具体的には、個々のガンマ線のエネルギースペクトラムから、源までの距離やガンマ線を放射している相対論的電子の数を見積もるとともに、個々のスペクトラムをすべて足し上げて解析的にガンマ線に対する感度を上げることを試みた。その結果、RHESSIという衛星による観測では、雷放電からのガンマ線で20MeVを超えるものは報告されていないが、地上での観測では、雷雲から20MeVを超えるガンマ線が放射されている可能性が示された。これにより、雷放電での瞬間的な電子の加速と雷雲のなかの連続的な電子の加速において、その加速限界が違うのかもしれないことをはじめて示した。また、個々のガンマ線スペクトラムから求めた相対論的な電子の数が宇宙線を種としてガンマ線が発生するというモデルとおよそは一致することがわかった。
カエデ属をモデルとした東アジアと北米の植物相の類似に関する研究

植物地理学において、太平洋で隔てられた東アジアと北米に暖温帯落葉樹の類似した植物相が隔離分布している。この理由として(1)始新世(約40Ma)に北極海周辺に広く分布していた第三紀北極植物群がその後の気候の低温化でアジアと北米に依存的な種が残り、その子孫が現在の各フロラの構成種であるという説と(2)始新世以降も北極周辺に暖温帯落葉性植物相が発達しており、中新世(約13Ma)ころの気候の低温、乾燥化にともない、現在の隔離分布が形成されたのではないかという説が提唱されている。本研究では、北米と東アジアに多くの種が隔離分布するカエデ属を用いて両仮説を検討することを目的とした。まず、予備実験から、葉緑体ゲノムのRELP解析、rbcLの塩基配列、rbcLよりも進化速度が早いmatK遺伝子の塩基配列を数種間で比較し、RELP解析が本研究に最も適していることがわかった。そこで、カジカエデ葉緑体ゲノムの物理地図、遺伝子地図を作成し、カエデ属の葉緑体ゲノムはタバコ型の構造をしていることがわかった。カエデ属65種のRELP解析から、これまで不明であった、節間の系統関係を推定した。前縁の葉を持つ群、常緑性の群が多系統的に生じたなど、系統分類学的に興味深い結果が得られた。また、3組の北米産種と東アジア産種の分岐年代を推定すると、どれも約10Maであることがわかり、前述の仮説2が支持されることがわかった。さらに、化石データを基準として、塩基配列の進化速度を推定すると、これまで報告されている草本植物より10倍程度遅いことがわかった。
レーザースペックルを応用した口蓋瘢痕の定量評価法の開発と口蓋裂臨床への応用

レーザー光を生体組織に照射することにより観察されるスペックル現象を応用し、口蓋の瘢痕に対する定量的評価方法の開発を目指した研究である。まずプロトタイプの装置を作製し、スペックルパターンが観察できることを確認した上で、口腔内の計測に応用できる大きさと形状を勘案した装置を作製した。最終的にはレーザーの波長を980nmの赤外に変更する等の改良により良好なレーザースペックル・フローグラフィを作成することができるようになった。レーザースペックルを応用した口蓋の瘢痕を計測する装置を開発し、これを用いた瘢痕の定量化法の確立を目指して開始した研究である。将来的には、この計測法を口蓋裂患者へ応用し、上顎劣成長に対して行われる上顎延長術等の咬合形成を計画する際に、予知性の高い治療計画が立案できるシステム構築と、新しい咬合形成のための治療法の開発と初回口蓋裂手術の改良を目的としたものである。平成24年度までに開発できた血流計を用いて原理確認実験を行った。その結果、レーザースペックル・フローグラフィ(LSFG)の作成が問題なく行えることが確認できた。平成25年度は、口腔内への応用を視野に入れた装置の改良を行った。その際に解決しなければならない問題点として、唾液によるテカリの問題、適切な波長の決定、装置の固定方法等が考えられ、この問題を検討し、改善を加えていくことで口蓋裂患者への適応を進めていく。まず、唾液によるテカリの問題を解決するために、レーザーの波長を種々検討した結果、赤外光の方が安定した計測結果を得る可能性が高いと判断した。また、赤外は人体組織に侵入しやすい特徴を有しているため、可視光に比較して粘膜下の血流の追従に適していると判断した。そこで、レーザーの波長を980nmの赤外に変更した。これにより、計測装置の変更が必要となり、赤外光用ビームエクスパンダを追加し、ビームエクスパンダ径が大きくなったため装置のシャーシを調整した。これらにより、口腔内を計測可能な大きさにまで小型化できた。さらに、プログラム上の改善点として、計算をCPUの複数ある演算コアで並列演算するためにOpenMPと呼ばれるライブラリを用いて高速化を図った。演算速度は約2倍になっており、このことにより、実際の血流変化への追従性が向上した。平成24年度は、レーザースペックルを応用した口蓋粘膜下血流計の開発を目指し、その原理の確認と光学系設計に必要な基礎的実験を行った。まず、レーザダイオードモジュール、レーザビームエクスパンダ、ビームポケット、1/2" CCDカメラ等から構成されるハードウェアと計測ソフトウェアを製作し、良好なスペックルパターンが撮影できることが確認できた。さらに、口腔内に挿入できる大きさを想定して、レーザーの光路を屈曲させることで計測面近くの大きさを縮小する改造を行った。計測ソフトウェアの処理方法は、1秒間30枚のスペックル映像をコンピューターに取り込み、注目画素の時間方向の輝度の微分値をスペックルの時間変動として計算を行うことで速度分布を計測する。次に、作製した血流計の原理確認を確認するために、簡易なシミュレーション装置を製作した。注射器の先端に透明シリコンチューブを繋ぎ、純水に0.5μmの樹脂粒子を混ぜたものを流して血流を模した。シリコンチューブは動かないように固定して行った。血流速度は、19mm/s、28mm/s、55mm/sの3通りの速度で試験した。その結果、流速に応じて速度分画像が生成され、流体の速度分布が計測できることが確認できた。口腔内への応用を試み、その際に問題と予測される唾液のテカリの問題や装置の固定方法等の検討する計画であったが、計測装置の開発とその原理を確認するための実験に時間がかかり、予定通りに進まなかった。現在までに開発できた血流計を用いた原理確認実験では、レーザースペックル・フローグラフィ(LSFG)の作成が問題なく行えることが確認できた。平成25年度は、口腔内への応用を試み、その際に問題と予測される、唾液のテカリの問題や、装置の固定方法等の検討・改善し、口蓋裂患者への適応を進めていく。具体的には、上顎プロトラクション前後、上顎骨延長術前後等を計測し、1手術によるLSFGの変化、2実際の上顎移動量とLSFGの関連性、3口蓋粘膜の伸長とLSFGの関連性を検討する。上顎前方移動させる方法を選択する基準や適応時期を設定し、科学的根拠を持った治療計画立案法の提案を目指す。

また、瘢痕の状態に基づいて骨延長部位を決定し、予知性の高い新しい上顎延長(移動)方法の提案を目指す。あわせて特許申請を進めていく予定である。本血流計を口腔内へ適応するにあたり、予測される問題点である唾液のテカリの問題や装置の固定方法等に対してソフトウエア(プログラム)的に改善を検討している。最終年度にあたり、研究成果を学会での発表、論文への投稿に対して研究費を使用する予定である。また、平成24年度に未使用額(12,810円)が生じたのは、血流計の原理確認実験が遅れたため、原理確認に使用する予定であった部材の購入が平成25年度にずれ込んだためである。平成25年度に引き続き原理確認実験を行い、さらに口腔内へ応用できるように改良を進めていく。
頚動脈狭窄症における脆弱プラーク形成への小胞体ストレス応答関与機構の解明

本研究は、脳梗塞の重要な原因である頚動脈狭窄症において、脆弱プラーク形成への小胞体ストレス応答関与機構の解明と、その解明により脆弱プラーク形成のサロゲートマーカーを探索することを目的とする。具体的には、1頚動脈狭窄症患者の血中及び頚動脈プラーク中の小胞体ストレス応答の変化を調べる。2その結果と、画像所見や病理学的所見によるプラークの脆弱性とを比較し、脆弱プラークと相関する小胞体ストレス応答蛋白をサロゲートマーカーとして同定する。3手術前後の小胞体ストレス応答の変化と術後合併症の関連を調べる。4同定した小胞体ストレス応答に関連するサロゲートマーカーについて、新たな症例でその有効性を検証する。本研究は、脳梗塞の重要な原因である頚動脈狭窄症において、脆弱プラーク形成への小胞体ストレス応答関与機構の解明と、その解明により脆弱プラーク形成のサロゲートマーカーを探索することを目的としている。具体的な研究項目は、1頚動脈狭窄症患者の血液中及び頚動脈プラーク中の小胞体ストレス応答の変化を調べる。2その結果と、超音波エコー・MRプラークイメージなどの画像所見や病理学的所見で評価するプラークの脆弱性とを比較し、脆弱プラークと相関する小胞体ストレス応答蛋白をサロゲートマーカーとして同定する。3手術治療前後の小胞体ストレス応答の変化と術後合併症の関連を調べる。まず、頚動脈狭窄性患者の手術前後の画像、血液及び頚動脈プラークサンプル、対照とする未破裂脳動脈瘤患者の血液サンプルなどのデータ収集は、やや遅れているが、既に収集したデータを用いて解析を進行している。項目1については、収集した頚動脈プラークに対して、小胞体ストレス関連抗体(CD34、CD146、NG2、CD68、GADD153、KDEL、GRP78/BIP)を用いた免疫染色を開始しており、小胞体ストレス応答の関与機構を解析中である。今後は、血液データも解析を進める予定である。2については、収集した画像データと、術中摘出したプラークの病理所見の比較を解析中である。今後、それらと1の小胞体ストレス応答の解析結果との関連を検討する予定である。3および4については、同様に1の結果との関連を検討する予定である。データ収集がやや遅れており、それに伴いデータ解析の進行もやや遅れがみられている。今後は、頚動脈プラークに加えて、血液中における小胞体ストレス応答の解析を進める。これらの解析から得られた結果を、画像所見や病理学的所見を比較し、脆弱プラークと関連する、あるいは、手術前後で変動する小胞体ストレス応答蛋白を探索し、合併症や症候発生との関連も調査する。さらに、同定したサロゲートマーカーの検証を、新たな症例を集積して行う。

これらの解析から得られた結果を、画像所見や病理学的所見を比較し、脆弱プラークと関連する、あるいは、手術前後で変動する小胞体ストレス応答蛋白を探索し、合併症や症候発生との関連も調査する。さらに、同定したサロゲートマーカーの検証を、新たな症例を集積して行う。
TEMPO触媒酸化を用いたセロウロン酸の調製法と重合度に関する研究

天然セルロース試料に対してTEMPO触媒酸化を適用した場合、酸化は結晶表面にのみ進行するが、再生セルロースにTEMPO触媒酸化を適用した場合、酸化反応により結品構造が崩壊し、水溶性のセロウロン酸を得る。従来のTEMPO触媒酸化は環境調和性の高い優れた反応法であったが、再生セルロースのようなセルロース加工成型物の形状を維持したまま酸化反応を進行させることが出来なかった。これは塩素系酸化剤等を用いることによる試料の酸化分解と、反応中の弱アルカリ性条件下における生成物の低分子化に起因する。そこで、近年グリーンケミストリーの分野で注目を集めている有機電解酸化法を導入し、共酸化剤等を用いずに電気化学エネルギーを用いてTEMPO触媒酸化反応を行い、先述の課題点の克服を試みた。レーヨンおよびベンリーゼを上記システムで電解酸化処理したところ、繊維の表面形状に至るまで、構造が維持されたまま、カルボキシル基およびアルデヒド基が導入されていることが分かった。このことから、有機電解酸化を用いることで共酸化剤等試薬フリーの条件のもと、再生セルロースの構造を維持しながら、カルボキシル基を導入することに成功した。こうして今まで得られていなかった、セルロース加工成型物の表面酸化物の調製法を確立した。また、SBKPに対し同様に有機電解酸化を行うことでセルロースナノファイバーの調製に成功し、電解液のpHを調製することで得られるナノファイバーの分子量および形態を制御することに成功した。こうして塩素系試薬を一切用いずにセルロースナノファイバーを調製することが可能となった。水系の穏和な条件下で選択的に1級水酸基を酸化するTEMPO(2,2,6,6-テトラメチルピペリジンオキシラジカル)触媒酸化は、近年特に多糖化学分野においてその優位性が認められ、応用展開に関する検討が活発に行われている。天然セルロース試料に対してTEMPO触媒酸化を適用した場合、酸化は結晶表面にのみ進行するが、再生セルロースにTEMPO触媒酸化を適用した場合、酸化反応により結晶構造が崩壊し、水溶性のポリグルクロン酸を得る。レーヨンおよびベンリーゼを上記システムで電解酸化処理したところ、繊維の表面形状に至るまで、構造が維持されたまま、カルボキシル基およびアルレデヒド基が導入されていることが分かった。
近現代フィリピンにおける民族衣装をまとった聖母像の研究

本研究は、フィリピン近現代美術に見られる「民族衣装をまとった聖母」像を対象として、キリスト教美術の現地化と、視覚イメージにおける民族アイデンティティの表象に関する美術史学的・文化人類学的研究を行うものである。20世紀以降アジア各地で同時多発的に創出された、民族衣装をまとい現地の女性の容貌をした聖母の絵画や彫刻について、フィリピンの事例に焦点を当て、その成立の背景と受容のあり方を、作例や文献資料の分析、関係者へのインタビューや参与観察によって明らかにした。平成27年度は、前年度から半年余り赴いていたフィリピンでの現地調査から四月に帰国した。その後、六月から七月にかけては、四週間のアメリカでの文献調査を行なった。まず、世界各地の聖母に関する文献資料、図像資料が所蔵されているデイトン大学(オハイオ州)のマリア図書館にて一週間、アジアにおける聖母像の現地化に関する文献、また、聖母像の絵や彫像のコレクションの中からアジアの作例を中心に閲覧調査した。次に、ワシントンDCのアメリカ議会図書館で三週間の調査を行ない、アメリカ支配下時代のフィリピンで発行されていた新聞を閲覧し、当時の近代美術運動における「ローカルカラー」と聖母像の現地化についての資料を集めた。アメリカ調査では、これまでの日本とフィリピンでの調査では入手することができなかった資料を見つけることができ有意義であった。しかし、それでも現存が確認できなかった重要資料がいくつか残されていることは今後の課題である。七月末には、フィリピンのアテネオ・デ・マニラ大学のフィリピン文化研究所主催の研究会にて研究発表を行なった。本研究で取り上げる事例のひとつであるガロ・B・オカンポ作の《褐色の聖母》(1938年)という絵画作品について、植民地時代のフィリピンにおける他者からのまなざしと自己像の創出に議論の焦点をあてて報告した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、フィリピン近現代美術に見られる「民族衣装をまとった聖母」像を対象として、聖母子像の現地化と、視覚イメージにおける民族アイデンティティの表象に関する美術史学的・文化人類学的研究を行うものである。平成26年度は、前半は、日本国内にて、これまでの収集データの整理と、学会発表などを行い、研究の達成点と今後の課題を把握した。後半は、9月30日より翌年4月10日までの約半余り、フィリピンにて主に次の三つの事例について現地調査をした。各事例の調査の概要と結果(進展状況)は以下の通りである。1)フィリピン最初の現地化した聖母像とされる「バリンタワックの聖母」像について、一次資料(192040年代)と先行研究の調査、フィリピン独立教会関係者への聞き取りを中心に、像の成立の経緯とその象徴性について調査した。その結果、像の成立には19世紀末から20世紀初頭にかけての独立運動と当時の知識人の思想が深く関わっていることが明らかになった。2)フィリピン近代美術における最初の現地化した聖母像とされる油彩画「褐色の聖母」(ガロ・オカンポ作、1938年、UST博物館蔵)について、作品に関する初期の記録を当時の刊行物を中心に調査した。その結果、作品の発表当時における批判と擁護の議論の詳細が明らかとなった。また、初期の記事における作品の写真と現存する作品に差異があることから、本作品は制作後に加筆がなされた可能性があることがわかった。3)1949年にネグロス島シライ市で創設されたカトリックの信仰刷新運動「バランガイ・サン・ビルヘン(聖母の村)」の守護聖人であり、現地の衣装をまとった現地人女性の姿をした「バランガイの聖母」像について、シライ市にてバランガイ・サン・ビルヘンの共同体で参与観察などを通して調査した。信徒の人々と聖母像との関わり方を通して聖母崇敬のありようを調査できた他、聖母像にまつわる奇跡譚などを収集することができた。

本研究で取り上げる事例のひとつであるガロ・B・オカンポ作の《褐色の聖母》(1938年)という絵画作品について、植民地時代のフィリピンにおける他者からのまなざしと自己像の創出に議論の焦点をあてて報告した。調査対象となる事例に関するデータ収集はある程度まで成果があった。これまで先行研究で言及されていない一次資料についても発掘することができ、それらは今後の分析により研究対象について新たな知見をもたらすであろう。一方で問題点は、存在したと目される歴史資料で入手できないものがあったことで、それらはフィリピン国内の図書館や文書館、また国外などその他の場所にも現存していない可能性がある。まず、フィリピンのアメリカ統治下時代の1930年代40年代初頭にかけての歴史資料が、戦争による焼失などのためフィリピン国内にあまり残されておらずアクセスが困難であることである。また、「バリンタワックの聖母」に関する最初期の記述を含むとされる新聞「La Vanguardia」の記事を発見できていないことである。それはこの新聞の191025年分がフィリピン国内で見つからないためである。「褐色の聖母」に関しては、初期における作品の加筆の可能性が明らかになった。しかし問題点は、193840年代初頭の新聞等、フィリピン国内に現存している資料が限られていること、作品の所蔵者がX線調査を行える環境にないことで、作品の加筆が、歴史資料からも科学調査からもまだ証明されるに至っていない点である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の今後の推進方策は、研究対象の各事例に関するデータを引き続き収集すること、さらにそれらを整理分析し、論文にまとめることである。平成27年度においては、前年度におけるフィリピンでの現地調査で入手できなかった歴史的資料の問題を解決するため、さらなる調査を継続する。フィリピン国内に残されていない資料でアメリカ統治時代のもの(1938年前後のPhilippines HeraldやManila Daily Bulletinなど)には、アメリカの国会図書館(ワシントンDC)に所蔵されているものもあるので、それらの資料を閲覧するためアメリカの国会図書館へ赴き調査する予定である。