hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アダプティブ・フォノニック・メタ構造用いた超音波収束システムの基礎設計

更に、最適化の初期形状として、フネレルレンズ形状を用いることにより最適化計算の集束を加速することができた。新たなアプローチとして、ホログラムの原理を用いて、脳内の点光源から頭蓋骨を経た超音波と入射波との干渉により音響レンズを構成することにより、複数焦点のレンズの形状を決定した。これまで、頭蓋骨外部については空気を想定していたが、簡易モデルを用いて外部-頭蓋骨-脳の系での超音波の共鳴状態および頭蓋骨内のポーラス構造による散乱を解析し、外部を脳と同質の物質で覆い、音響レンズを空気層で作製するのが理想的であることを見出した。トポロジー最適化によるレンズの設計はこれまで最適化の計算が収束しない現象が現れていて、進捗が滞っていたが、2018年11月に初期状態をフネレルレンズ構造とすることにより収束させることができ、様々な焦点位置、焦点数についてのレンズ構造の計算を実現した。この成果は国際会議ICMAT2019において、Development of An Ultrasonic Focusing System to Assist Cerebral Infarction Treatment Using Topology Optimizationと題して発表予定である。計画においても、トポロジー最適化の数値計算はかなり大きな計算になると考えていたが、新たな脳-頭蓋骨-外部媒体を考慮したホログラフィーによるフネレルレンズの設計法を得たことで簡略な手法でのデバイスの実現のブレークスルーを見出した。計画ではマイクロ流路に液体金属を注入する必要があると考えており、また、頭部表面での超音波の反射の大きさに対する対策を講じる必要があったが、モデル計算により頭部外側を脳、水と物性の同等な媒体で覆うことにより、空気の導入によりレンズを形成でき、同時に頭部表面での反射を抑えることができることを見出しており、2つの大きな課題を同時に克服できた。これらの成果は国際会議ICMAT2019において、The Fundamental Design of an Adaptive Ultrasonic ens by Means of hononic MetaStructures Application of MultiFocus Frenelone lates Designed by Holographic Techniqueと題して発表予定である。以上のように、順調に進捗している。2018年度においては、トポロジー最適化によるレンズの設計、ホログラフィー法によるフネレルレンズの設計、簡易モデルによる超音波の反射、共鳴特性の計算、3つのアプローチを行った。その結果、トポロジー最適化以外のアプローチで2つのブレークスルーが得られた。したがって、2019年度においても、3つのアプローチを独立に進め、それぞれのアプローチから得られた知見を他のアプローチに反映しながら進めていく。トポロジー最適化法では、まだ、頭蓋骨を入れた計算ができていない。
肥満治療を目指したグレリン活性制御法の探索

我々が独自に樹立したグレリン分泌細胞株MGN3-1細胞を研究ツールとして、次世代シークエンサーを用いてグレリン細胞で高発現する分子を同定。特に、高発現GPCRに注目し、既報に加えて、プロスタグランジンE2がEP4受容体を介して、またトリプトファンがGPR142を介してグレリン分泌を刺激することを明らかにした。GPCR以外では、IL-1βはNF-κB経路を介して、グレリン発現を抑制することを明らかにした。また、グレリン細胞株では、長鎖脂肪酸の取込み能が高く、このことがグレリンの効率的なアシル化に有用であり、少なくとも、Acsl1の高発現が一部重要であることを明らかにした。グレリン脂肪酸修飾機構の検討に関しては、蛍光ラベルの脂肪酸を用いて、我々の樹立したグレリン分泌細胞株MGN3-1細胞への脂肪酸取込みを検討した。対象細胞としては、β細胞株であるMIN6細胞を用いた。脂肪酸取込みを、蛍光ラベルの脂肪酸で検討したところ、時間依存的に、蛍光強度の増強が確認され、特に長鎖脂肪酸の取込みがMGN3-1細胞においてMIN6細胞と比較して高値であった。また、質量分析によって、一部の細胞内脂肪酸プロファイルに差異があることを見いだした。現在、遺伝子操作等によって、上記事象の機序について検討を行いつつある。グレリン分泌調節シグナルに関しては、まず、G蛋白共役型受容体を介した細胞内シグナルを検討することとし、αScreenを用いた細胞内cAMP評価系および、fura4を用いた細胞内Ca濃度評価系の確立を行った。cAMPに関しては、まずforskolinをポジコンとして検討を行い、cAMPの上昇が実際のグレリン分泌を上昇させることを確認した。次に、すでにグレリン分泌を刺激することを確認しているβ刺激薬イソプロテレノールを添加したところ、細胞内cAMPが上昇することを確認した。また、forskolinと化合物を同時添加することで、Giを介したcAMP抑制の評価系の樹立も同時に行っている。一方で、Caに関しては、これまで報告してきたオキシトシンを添加すると細胞内Caが上昇することを確認した。グレリン脂肪酸修飾機構の検討に関しては、蛍光ラベルの脂肪酸を用いて、グレリン分泌細胞株MGN3-1細胞への長鎖脂肪酸取込みが、MIN6細胞と比較して高値であることをすでに見いだしていた。DNAマイクロアレイによって、両者の細胞での遺伝子発現比較を網羅的に行うことで、脂肪酸代謝に関わる遺伝子、long-chainfatty acyl-CoA synthetasefamily member 1 (Acsl1)がMGN3-1細胞で高発現しており、このことがMGN3-1細胞の高脂肪酸取込み能と、アシル化グレリンの効率的な産生に少なくとも一部関与していることを見いだした。グレリン分泌調節シグナルに関しては、昨年度までに樹立したαScreenを用いた細胞内cAMP評価系及びfura4を用いた細胞内Ca濃度評価系をもちいて、MGN3-1細胞に高発現するG蛋白共役型受容体(GPCR)についての評価を行った。MGN3-1細胞に発現するGPCR発現レベルをRNAシークエンスによって網羅的に同定し、高発現受容体のうちリガンド入手可能なものについての検討したところ、既知の受容体に加えて、プロスタグランジンE2がEP4受容体を介して、また、トリプトファンがGPR142を介してグレリン分泌を有意に刺激することを新たに見いだした。グレリン細胞単離に関しては、グレリンプロモーターCreERT2マウスを新たに開発し、Creレポーターマウスと交配することでグレリン細胞を蛍光ラベルし、FACSで単離することに成功した。単離したグレリン細胞で、RNAシークエンス、定量PCRを実施し、MGN3-1細胞で高発現していた受容体が、単離グレリン細胞にも発現していることを確認した。脂肪酸代謝に関しては、グレリン細胞での脂肪酸とりこみとアシル化グレリン産生に関わる遺伝子ACSL1を新たに同定した。また、細胞内シグナルに関しても、GPCRシグナルについては、細胞を用いたcAMP、Caアッセイ系の構築、細胞におけるGPCR発現レベルからのアプローチで新たにグレリン分泌に関わる受容体を明らかにするなど順調に経過した。昨年度までの検討で、グレリン細胞株MGN3-1に高発現する受容体を網羅的に解析し、特に高発現GPCRのリガンドを添加し、cAMPおよびCaシグナルへの影響、グレリン分泌への影響を検討した。GPCRを介したシグナルについては、GPR142を介したグレリン分泌調節について、in vivoでの解析をおこなった。GPR142は、既報にもあるとおり、膵臓にも高発現していたが、それ以外に、胃においても高発現が確認出来た。トリプトファン負荷後のグレリン濃度の検討を行ったが、有意な血中グレリン濃度の変化は確認出来なかった。最近の報告では、GPR142を介してインスリン分泌が刺激されると報告されており、in vivoではインスリンによるグレリン分泌抑制のため差が見いだせなかった可能性も考えられたが、条件設定の問題の可能性もあると思われた。GPCR以外の受容体シグナルに関しては、特にサイトカイン受容体を介したシグナルに注目し、解析をおこなった。LPSをラットへ投与すると血中グレリン濃度が抑制されることが報告されていたため、LPSおよびその下流のサイトカイン、IL-1β、TNFα、IL-6がグレリンmRNA発現に与える影響を検討した。IL-1βはMGN3-1細胞におけるグレリンmRNA発現を有意に抑制した。また程度は軽いものの、TNFαにてもグレリンmRNAが抑制されることが確認された。IL-1βを添加すると、IL-

1受容体の主要シグナルである、NFκB、ERK、JNK、p38MAPKの経路が活性化された。さらに、ERK、JNK、p38MAPKの阻害剤をIL-1βと同時に添加しても、グレリンmRNAの抑制に変化はなかったが、IKKBをsiRNAでノックダウンすると、IL-1βによるグレリンmRNA抑制の程度が減弱し、IL-1βを介したグレリンmRNA抑制の少なくとも一部は、NFκB経路を介したものと考えられた。我々が独自に樹立したグレリン分泌細胞株MGN3-1細胞を研究ツールとして、次世代シークエンサーを用いてグレリン細胞で高発現する分子を同定。特に、高発現GPCRに注目し、既報に加えて、プロスタグランジンE2がEP4受容体を介して、またトリプトファンがGPR142を介してグレリン分泌を刺激することを明らかにした。GPCR以外では、IL-1βはNF-κB経路を介して、グレリン発現を抑制することを明らかにした。また、グレリン細胞株では、長鎖脂肪酸の取込み能が高く、このことがグレリンの効率的なアシル化に有用であり、少なくとも、Acsl1の高発現が一部重要であることを明らかにした。脂肪酸動態については、グレリン細胞とMIN6細胞で差があることを見いだしており、その機序についても一部ヒントをつかみつつあり、順調に進行していると考えている。分泌調節シグナルについては、現状では、cAMPとCa濃度の評価にとどまってはいるが、既知物質に関して、シグナルの誘導を確認できており、系の樹立に成功している。化合物のスクリーニングに関しては、GPCRシグナルに関しては現在でも可能であるが、受容体発現の網羅的把握からのアプローチのほうがより有効であると現在は考えている。GPCR以外のシグナル経路についてはさらに検討が必要である。また、細胞レベルで見いだした知見に関しては、動物モデル等を用いたin vivoでの確認が必要であると考えている。内分泌代謝学今後、細胞内脂質の検討に関しては、脂質分析を得意とする研究者との共同研究が望ましいとは考えている。化合物のスクリーニングに関しては、現状でも可能になりつつあるが、化合物入手のコストが問題であり、入手元につき検討が必要である。一部、今年度中に予定していた実験が次年度へ繰り越しになったため。試薬代を中心とした物品代として使用する予定である。
DNAの高次構造を識別する蛋白質

本重点領域研究は、DNAの塩基配列を識別して、そこに結合して遺伝情報を制御している蛋白質をとりあげ、その分子生物学的働きを構造がどのように密接に関係しているかを解明する。そのために遺伝学的な研究を行っている研究者や、生物物理学的手法、特に構造解析を行っているものが、共同で研究を行う体制を作るのが、本総括班の任務でもある。そのために以下のような活動を行った。1.重点的な経費の配分:蛋白質の結晶解析は現在高エネルギ-研の放射光施設を使う場合が多いが、高感度検出装置が不足の情況なので配置した。またNMRのデ-タにもとづいてモデリングを行う蛋白質構造解析システムを導入した。その他、計画研究や公募研究で洩れて、DNA結合蛋白質についてユニ-クな研究をしているグル-プに援助を行った。2.合同班会議:7月に合同班会議を行い、各人のこれまでの研究成果と今後の研究内容の披露を行い、互に研究内容を理解するとともに、共同研究の組み合せを考えた。実際にいくつかの共同研究が発足した。3.公開シンポジウム:重点領域の初年度になるので、啓もう活動を主目的として、蛋白質とDNAー高次構造はいかにして解き明かされるかを、3年1月に東京ガ-デンパレスで行い、多くの参加者を得た。4.関連活動の援助:本重点領域の主題に関心を持つ若手研究者の会合ゼネセルワ-クショップが8月に筑波で開催されたのを援助した。5.ニュ-スの発行:班員間のコミュニケ-ションをよくするために、単に事務的な連絡だけでなく、研究活動の近況を伝えるものとした。6.成果報告書の作製:初年度の成果をまとめた。7.総括班会議、幹事会:以上のような活動の方針を決定するのは、総括班会議であり、これを2回行った。実質的な活動はこれ以外に幹事会を数回行うことによって逐行した。
ピエゾ素子-エピタキシャル薄膜ハイブリッド電極を用いた全固体電池活性化過程の研究

電圧印加で伸縮可能なピエゾ素子とリチウム電池材料エピタキシャル薄膜をハイブリッド化することにより、格子サイズ変化と電荷移動過程の活性化エネルギーの相関を明らかにすることを目標として研究を行った。ゾルーゲル法を用いてマイカ基板および圧電特性を示すLiNbO3(LNO)基板上に111配向したLiMn2O4エピタキシャル薄膜を作成した。得られた薄膜の電気化学特性を評価したところ、LNOでは充放電が確認出来た。電荷移動抵抗の活性化エネルギーはピエゾ基板に印可することにより低下した。これは膜に生じた歪みにより活性化エネルギーが低下したためと思われる。本研究では電圧印加で伸縮可能なピエゾ素子とリチウム電池材料エピタキシャル薄膜をハイブリッド化することにより、格子サイズ変化と電荷移動過程の活性化エネルギーの相関を明らかにすることを目標として研究を行った。その最初のステップとして単層剥離したマイカをガラス基板上に固定し、基板として用いてリチウム電池正極材料であるLiMn2O4エピタキシャル薄膜の作製を試みた。単層剥離マイカ基板は以下の様にして作成した。人工マイカを10×10 mmサイズにカットし、メンディングテープを用いてマイカを剥離し、エタノールに浸漬させることにより単層マイカを遊離させた。得られた単層マイカを銀ペーストでガラス基板上に固定した。作製した基板のX線回折測定から、ガラス基板表面配置した単層マイカは、剥離前の構造を維持していることが確認した。リチウム電池正極材料LiMn2O4エピタキシャル薄膜の作製はゾルーゲル法を用いて行った。LiNO3, Mn(NO3)2・6H2Oを出発物質として用い、試料比率は金属イオン量比で、Li:Mn=1.05:2.0とした。2ープロパノールに出発物質と増粘剤ポリビニルピロリドンを加えゲル溶液を作製した。これを4500 rpmで回転している基板上に1分間滴下してスピンコートした。430°Cで20分間乾燥後、700°Cで5時間焼成した。得られた薄膜の評価は薄膜用X線回折装置を用いて行った。LiMn2O4の111反射と222反射のみが観測された。このことより、単層剥離マイカ基板上に111配向したLiMn2O4エピタキシャル薄膜が得られていることが示唆された。ゾルゲル法により正極薄膜エピタキシャル薄膜作製を試みた。X線解析の結果、ゾル-ゲル法を用いてAl2O3(0001)基板, SrTiO3(111)基板, MgO(111)基板上にLiMn2O4エピタキシャル薄膜を合成できることを確認した。これらの基板上ではLiMn2O4は111配向でエピタキシャル成長した(SrTiO3(111)基板上では同時に113配向もとる)。電気化学特性評価の結果、LiMn2O4エピタキシャル薄膜は基板の種類に依って特性が変化することが明らかとなった。ミスフィット率を用いてそれぞれの基板-薄膜マッチングと特性との相関を調べたところ、ミスマッチが大きい組み合わせほど良好な特性を示す傾向が見られた。これらの結果から、基板との不整合性が大きい系のように、薄膜にストレスが付与された状態の方がより良い特性を示すと考えられる。そこで圧電体基板であるLiNbO3(011 &#773;0)上への製膜を行い、電圧を印加することで基板を伸縮させ、人工的に薄膜にストレスを与えた際の活性化エネルギーの変化を調査した。その結果、基板に10 V, -10 Vの電圧を印加した場合の活性化エネルギーは電圧無印加時に比べて減少した。これは薄膜に加わるストレスを制御することで、Li+インターカレーション速度が変化することを示唆している。また剥離したマイカ基板上への製膜を試みたところ、LiCoO2, LiMn2O4のそれぞれ003, 111配向エピタキシャル薄膜が得られた。LiMn2O4薄膜は活性な電気化学特性を示したため、高い汎用性をもつゾル-ゲル法を用いることで層状基板上へのエピタキシャル薄膜合成の可能性が示された。圧電体基板上へのエピタキシャル薄膜作製が難しいためやや遅れ気味であるが、一定の成果は得られつつある。その最初のステップとして圧電体特性を有するLiNbO3(LNO)基板と単層剥離したマイカをガラス基板上に固定た基板上へのリチウム電池正極材料であるLiMn2O4エピタキシャル薄膜の作製を試みた。

得られた薄膜の評価は薄膜用X線回折装置を用いて行った。マイカ基板、LNO基板上にLiMn2O4の111反射と222反射が観測された。LNO上の膜では不純物のピークも同時に検出された。以上のことより、LNO、単層剥離マイカ基板上に111配向したLiMn2O4エピタキシャル薄膜が得られていることが明らかになった。得られた薄膜の電気化学特性を評価したところ、LNOでは充放電が確認出来た。電荷移動抵抗の活性化エネルギーは基板に電圧を印可することにより低下した。一方、マイカ基板上では充放電活性が得られなかった。これは基板が電子導電性を持たず、構造が複雑なため電気的導通が得られていないためと思われる。電圧印加で伸縮可能なピエゾ素子とリチウム電池材料エピタキシャル薄膜をハイブリッド化することにより、格子サイズ変化と電荷移動過程の活性化エネルギーの相関を明らかにすることを目標として研究を行った。ゾルーゲル法を用いてマイカ基板および圧電特性を示すLiNbO3(LNO)基板上に111配向したLiMn2O4エピタキシャル薄膜を作成した。電荷移動抵抗の活性化エネルギーはピエゾ基板に印可することにより低下した。これは膜に生じた歪みにより活性化エネルギーが低下したためと思われる。本研究は1.ナノシート基板とリチウム電池材料エピタキシャル薄膜のハイブリッド化2.人工的に格子サイズを変化させた時のリチウム(ディ)インターカレーション特性の評価3.固体電解質、負極材料の積層によるエピタキシャル薄膜型全固体電池の作製の3つの段階を予定している。本年度の研究はそのうちの第一段階に当たるため、ほぼ当初の予定通りである。今後は圧電体基板上へのエピタキシャル薄膜作製を行い、基板膨張・収縮時の電気化学特性を評価する。電気化学今後、以下の様な研究を計画している。1.ナノシート基板上に作製したリチウム電池材料エピタキシャル薄膜の詳細な電気化学特性評価2.ナノシート基板の特性を人工的に変化させた際の薄膜の電気化学特性の評価3.ナノシート基板上への全固体電池作製本年度は圧電体への製膜を幅広く行わなかったため、残が生じた。本年度はマイカ剥離基板へのリチウム電池正極材料エピタキシャル薄膜作製を集中して行ったため、電気化学特性評価のための予算を使用しなかった。来年度以降電気化学特性評価を行う予定である。来年度に幅広い種類の基板を用いて製作する。その基板購入費に充てる。電気化学特性評価のためのセル、基板、消耗品を購入予定。
時間反転シーケンスによる固体NMRイメージング

固体のNMRイメージングは非接触、非破壊で固体材料のheterogeneityの計測を可能とするものであり材料の分析、評価の分野での活躍が大いに期待されている。しかし、固体では、いわゆるmotional narrowingがおこっていないためイメージングを行うのは技術的に非常に困難であり、その開発は非常に遅れている。本研究の目的は、報告者が最近開発した時間反転マジックサンドイッチエコーによる固体NMRイメージング法の興味ある系への応用を推し進めると共に、テトラヘドラルマジックエコーを用いた新しい高分解能NMRイメージング法の基礎実験を行うことである。報告者は、まず多重マジックサンドイッチエコー信号を用いたイメージング方式を弾性材に適用、プロトンの高分解能2次元画像を得た(J.Magn.Reson.A105,215-218,1993)。この実験により、従来の液体のイメージング法を用いたのでは技術的に困難であった弾性材の高分解能(100μm以上)イメージングが、新しく開発した固体のイメージング法を用いることにより、感度の飛躍的向上がもたらされ、容易に実行できることが示された。さらに、より硬い高分子材料に対しても同様の実験を行ったが、これらの材料においては弾性材ほどの高分解能を得るのは現状では困難であることが判明した。そこで報告者は、より硬い材料においても高分解能を得ることが出来る新しい“self phase-encoding"による方法を考案し、予備的な実験を行った。この結果は、1994年春の日本物理学会で発表する。さらに、マジックサンドイッチエコー法に変わる、テトラヘドラルマジックエコーによる新イメージング方式の基礎実験にも着手した。この実験における高速周波数スイッチングに必要なPTS社の周波数シンセサイザー(PTS250MJN5)及び、その駆動に必要なインターフェイスの購入、試作を本補助金により行った。実験結果は良好であり、近くテストサンプルに対して得られた結果を発表する予定である。
オースティンを中心とした18世紀後半～19世紀初頭の英国小説の歴史的・文化的研究

本研究は、18世紀前半の植民地の形成から1820年の摂政時代までのイギリスの歴史の流れを時系列的に検証し、しかる後に、ジェイン・オースティンを中心とする18世紀後半から19世紀初頭におけるイギリス小説を歴史的及び文化的視点から考察し、複合的視野からテクストの読解を目的とした。この時代のイギリス文化の影響を明らかにするために、インド、アメリカの文学作品の研究も行った。本年度はロバーツ,バトラー,セイルズらの先行研究を再読し、ジェイン・オースティン(以下JAと略)作品における軍隊制度の誕生→植民地の拡大→アメリカ合衆国独立→フランス革命→国力の増大→中流階級の富の蓄積→階級社会の再構成→摂政時代の文化的爛熟までを一貫して時系列的に俯瞰し、JA作品を歴史的コンテクストの枠組みの中で読み直した。成果は主に学会発表2件において公開した。1件は7月に開催された日本オースティン協会シンポジウム「ジェイン・オースティンが書いたイギリス-再読で浮かび上がる変動の時代」で司会・講師を務めた。研究代表者は「奴隷貿易-ファニーとジェインの口の端にのぼるとき」と題する発表で、トマス・クラークソンの著作を引用しつつ、当時の奴隷解放運動や奴隷貿易の実態に言及し、JA作品の新たな読みを提示した。この発表は加筆して、平成24年度に共著として出版する予定である。さらに、JA作品を読み進めるうちに、イギリスの主要な植民地の一つであるインドの知識階級に興味を持ち、ヴィクラム・セート『婿探し』(1994)とJA作品の類似性について考察した。8/229/6までロンドンに出張し、大英図書館等において資料収集を行った。平成24年3月12日20日までイギリスに出張し、大英図書館等で資料収集を行った。本研究の最終年度に当たる平成24年度には、摂政時代の風俗について情報整理と、22-23年度の研究のまとめを中心に行った。主な研究成果は次の3つである。まず、ジェイン・オースティン『エマ』(1816)に登場する新興成金のエルトン氏はその素性が一切明かされないものの、オースティンの時代に散見された、植民地で奴隷を搾取して富を作り、本国に引退し、悠々自適の生活を送り、奴隷制反対論者に転向する有閑紳士のパロディであり、オースティンの奴隷制への反対が表明されているとの結論を得た。この成果は英語論文としてまとめ、北米ジェイン・オースティン協会の機関誌に投稿予定である(締切2013.8.1予定)。次に、平成24年7月にアメリカ合衆国で開催されたDickens Symposiumにおいてオースティン、ディケンズ、オルコットの作中に登場する女性を比較し、女性の経済的自立や女性らしさの定義の類似点と相違点を比較し、この3名の作家の時代性とアメリカとイギリスの文化風土の違いを検証した。最後に、海外植民地拡大とともに、イギリス経済に影響を及ぼした産業革命と土地の囲い込みが当時の文学作品にどのように描写されているか研究した。産業革命の結果、イングランド北部の町では、工場を中心とした工場町が形成され、工場町が集まると工業地帯となり、そこに人が住む。一方、農村部では1740年代から土地の囲い込みが加速化し、農業技術は飛躍的に向上し、生産性は上がったが、その陰で大地主と小地主の間の格差は広がった。小規模な自作農は土地を所有できなくなり、父祖伝来の土地を離れ、都市に流入した。住人がいなくなり、荒れ果てた農村の様は例えば、オリヴァー・ゴールドスミス『寒村行』(1770)に見ることができる。この研究成果は平成25年夏刊行の共著に掲載する。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、22-23年度の研究のまとめと並行して、摂政時代の風俗について情報整理を行う予定であり、上記で指摘した未整理の研究に着手する。具体的には、ジェイン・オースティンを中軸として、他の18世紀前半から19世紀初頭の主要なイギリス文学作品を植民地拡大によりイギリスの国力が増大し、中流階級の富が蓄積されたおかげで、伝統的な階級社会が解体し再構成されるまでの過程に沿って読み直し、文学テクスト、歴史、文化の相関関係を明確にする。
脳神経疾患、ハンチントン病モデルマウスにおける分子神経生物学的解析

ハンチントン病(HD)はHD遺伝子のエクソン1の存在するCAGリピートの異常伸長が原因と考えられる神経変性疾患である。ヒト患者では、父親由来のCAGリピートは伸長傾向にあり、患者自身の体細胞遺伝子内のCAGリピートもモザイク化現象が知られている。我々はヒト患者由来の77CAGリピートを持つエクソン1をマウスエクソン1と入れ替えたノックインマウスを作製した。このマウスの遺伝子構造は、ヒトHD患者と同じであるり、全身性に異常ハンチンチン蛋白質が産生していた。このマウスを継代していく過程で、77CAGリピートマウスから、97CAGリピートマウスを得ることができた。このマウスのCAGリピートは77CAGリピートマウスに比し不安定性が高かった。すなわち、世代を経るごとにCAGリピートは伸長傾向があり、現在は104CAGリピートマウスを得ることに成功した。CAGリピートのモザイク化は線条体を中心に非常に強く観察されたが、小脳ではモザイク化は起こらなかった。また、97CAGリピートの体細胞遺伝子のCAGリピートの伸長化は約10週齢から始まっており、このことからも長いCAGリピートは不安定性の高いことが明らかになった。このCAGリピートの不安定性に関与している細胞を特定するために、線条体にエタノールを注入して炎症反応を誘導した。アストロサイトが豊富な領域について検討したところ、CAGリピートのモザイク化は観察できなかった。また、新生児脳からアストロサイトを培養してCAGリピートのモザイク化を検討したが、30世代の継代細胞については陰性であった。77CAGリピートマウスの100週齢ではユビキチン陽性の核内沈着物を確認した。現在、100CAGリピートを持つマウスについて同様の検討を行っており、今後の観察結果に期待される。しかし、核内沈着物を持ったマウスの運動や行動異常等は観察できなかった。ハンチントン病(HD)は、発症機構がHD原因遺伝子(IT-15)エクソン1のCAGリピート伸長によるものである。このCAG伸長が症状の重篤度を増し、早期発症の原因と考えられている。CAGリピートは翻訳されて異常伸長したポリグルタミンに翻訳され、特定の神経細胞死が誘導された結果、不随意運動や痴呆を含む精神症状を呈する。77CAGリピートを持ったハンチントン病(HD)原因遺伝子のエクソン1をマウスのエクソン1と入れ変えた遺伝的HDモデルマウスを長期に観察した。このモデルマウスは遺伝子構造がヒトハンチントン病患者と極めて類似しており、産生されているハンチンチン蛋白質も異常伸長したポリグルタミンストレッチが確認できる。このマウスの運動量を検討したことろ、昼間時、夜間時ともにコントロールと差は観察されなかった。また、手指のつかまり運動、傾斜に対する耐動行動には異常が観察されなかった。分子遺伝学的な因子はハンチントン病患者と全く同じにもかかわらず、ヘマトキシリン-エオジン染色で脳全体を観察したが異常は観察されなかった。また、TUNEL反応に関しても陽性所見はなかった。このように、神経細胞死に関する所見が観察されなかったことは極めて理解しにくい。しかし、CAG不安定性に関して検討を行なったところ、雄由来の子孫では25%にCAGリピート伸長傾向があり、雌からでは20%が短縮していた。このことは、父親由来のCAGリピートの不安定性(伸長)が患者において観察されていることから、この現象を示していると考えられる。

ヒト患者では、父親由来のCAGリピートは伸長傾向にあり、患者自身の体細胞遺伝子内のCAGリピートもモザイク化現象が知られている。我々はヒト患者由来の77CAGリピートを持つエクソン1をマウスエクソン1と入れ替えたノックインマウスを作製した。このマウスの遺伝子構造は、ヒトHD患者と同じであるり、全身性に異常ハンチンチン蛋白質が産生していた。このマウスを継代していく過程で、77CAGリピートマウスから、97CAGリピートマウスを得ることができた。このマウスのCAGリピートは77CAGリピートマウスに比し不安定性が高かった。すなわち、世代を経るごとにCAGリピートは伸長傾向があり、現在は104CAGリピートマウスを得ることに成功した。CAGリピートのモザイク化は線条体を中心に非常に強く観察されたが、小脳ではモザイク化は起こらなかった。また、97CAGリピートの体細胞遺伝子のCAGリピートの伸長化は約10週齢から始まっており、このことからも長いCAGリピートは不安定性の高いことが明らかになった。このCAGリピートの不安定性に関与している細胞を特定するために、線条体にエタノールを注入して炎症反応を誘導した。アストロサイトが豊富な領域について検討したところ、CAGリピートのモザイク化は観察できなかった。また、新生児脳からアストロサイトを培養してCAGリピートのモザイク化を検討したが、30世代の継代細胞については陰性であった。77CAGリピートマウスの100週齢ではユビキチン陽性の核内沈着物を確認した。現在、100CAGリピートを持つマウスについて同様の検討を行っており、今後の観察結果に期待される。しかし、核内沈着物を持ったマウスの運動や行動異常等は観察できなかった。
ＳＵＭＯ：ＳＢＭのタンパク質　－　タンパク質相互作用阻害剤の発見

構造解析とバーチャルスクリーニングにより、我々はSUMOとSUMO結合モチーフ(SBM)の結合を阻害する異なる構造を持つ複数の化合物を同定した。ALPHA-screenアッセイあるいは、SPRアッセイを用いて、これらのヒット化合物のSUMO-SBM結合阻害活性およびSUMO1およびSUMO2/3結合親和性を評価した。最も強い化合物は3μMでSUMO-SBMの結合を阻害した。現在、得られた阻害剤の類縁体について評価すると同時に、細胞内での効果について検討中である。理化学研究所のNMRチームとの共同研究によって、我々はSUMOと阻害剤の結合サイトをマップし、SUMOと阻害剤複合体の3D構造を解くことが出来た。NMRの結果から得られた結合様式は、計算科学的に得たモデルと一致しており、今後の化合物の最適化のための有益な情報となる。我々が発見した配位子は、のような薬剤であり、SUMOの生化学を調査するために、将来の薬やツールへと発展する大きな可能性を秘めている第一小分子リガンドである平行して我々は、タンパク質とリガンド間のPoisson-Boltzmann静電学類似性を評価するためのコンピューターツールを開発し、EleKitと命名した。本ツールは、タンパク質間相互作用を阻害する小分子化合物をバーチャルスクリーニングに有用であることを示した。現在投稿準備中である。EleKitは無料で、他の研究者に使用できるようになります共同研究者の献身的な貢献もあり、本プロジェクトは当初の計画通りに進んでおり、特記すべき問題は無い。今後は研究計画通りに行う予定である。化合物とSUMOイソフォーム間の定量的構造活性相関モデルの構築に焦点を絞り、今年度得られた構造情報と組み合わせることで、細胞内におけるSUMO認識機構の生理的な役割を調べることが出来る特異的なプローブのデザインが可能になると期待できる。
酸化ストレス誘発動物発癌モデルにおける染色体変化の解析

酸化ストレス発癌モデルとして認知されている鉄ニトリロ三酢酸誘発ラット腎癌は高い染色体不安定性(染色体レベルでの広範なゲノム変異)を示すことを,アレイCGH解析により明らかにした。各種のヒト散発性がんに頻繁に見られる染色体不安定性を再現する動物モデルとして確立することができた。さらに、高頻度に染色体変化が見られる部位において,酸化ストレス発癌に関わる遺伝子をいくつか見出した.酸化ストレス発癌モデルとして認知されている鉄ニトリロ三酢酸誘発ラット腎癌は高い染色体不安定性(染色体レベルでの広範なゲノム変異)を示すことを,アレイCGH解析により明らかにした。癌では,ゲノム不安定性(遺伝子配列の変異や染色体の構造および数の変化)が多く見られる.近年の研究により,悪性腫瘍一般で見ると遺伝子配列の不安定性を示す症例はむしろ少数で,塩基配列は比較的安定でありながら,染色体の数あるいは構造が著しく不安定なタイプの遺伝的不安定性を示す症例が非常に多いことが明らかとなった.したがって,一般的なヒト癌の発生過程を明らかにするためには,癌における染色体不安定性の動態を詳細に解析することが重要であると考えられた.鉄ニトリロ三酢酸(Fe-NTA)誘発ラット腎癌モデルは,酸化ストレスによる動物発癌モデルとして広く認知されている.本研究の目的は,Fe-NTA誘発ラット腎癌における染色体変化の解析を基盤として,新規の酸化ストレス発癌関連遺伝子を同定し,また発癌過程における染色体不安定性誘導機構を解明するための動物モデルを確立することである.13例のラット腎癌について,全染色体にわたるコピー数変化の規模は総じて大きく,ヒトの癌で見出されてきた染色体不安定性に匹敵するものであった.これまでにアレイCGHを用いて調べられた動物の腫瘍については,遺伝子改変動物を用いた場合を除いては,今回のFe-NTA誘発ラット腎癌の結果ほどに高い染色体不安定性を示す報告例は見当たらない.散発性のヒト癌の多くが染色体不安定性の特徴を有することを考えると,今回得られた結果はヒトの発癌においても酸化ストレスが要因となっている割合が高いということを示唆している.したがって,本発癌モデルは他の化学発癌モデルと比べて,一般的なヒト癌との共通性が高く,発癌研究のための動物モデルとして有用であると考えられる.鉄ニトリロ三酢酸誘発ラット腎発癌モデルを,散発性のヒト癌に頻繁に見られる染色体不安定性を再現する動物モデルとして確立することができた。さらに、高頻度に染色体変化が見られるゲノム部位において,酸化ストレス発癌に関わる遺伝子をいくつか見出した.Fe-NTA誘発ラット腎癌における染色体変化の全体的な特徴として,以下の2つが明らかとなった.(特徴.1)4番染色体のセントロメア側に,長い範囲の高頻度増幅領域がある.(特徴.2) 5, 6, 8, 9, 14, 15, 17, 20番染色体については,染色体のほぼ全域にわたるヘミ欠失(いわゆるモノソミー)が頻繁に見られた.4番染色体のセントロメア側領域においては,10Mbから50Mbにわたる長い範囲のゲノム増幅が60%以上の検体で認められた.ゲノム増幅の頻度が最も高い領域(長さ=約0.4Mb)には,癌遺伝子として知られているc-Metが含まれていた.腫瘍の表現型とゲノム変化の関係を調べたところ,c-Metの増幅は転移の有無と有意に関連していることが分かった.さらに発現アレイの結果との照合を行い,4番染色体の増幅領域内に含まれており正常組織に対する発現増加が顕著な遺伝子としてPtprzl(チロシンホスファターゼの1種)を見いだした.Ptprzlは,β-カテニンを脱リン酸化して核内への移行を促すことにより,癌遺伝子として機能していた.5番染色体では,3分の2以上の検体で,50Mb以上か染色体1本全体にわたるような大規摸なヘミ欠失が見られた.さらに,その半分では,Cdkn2aおよびCdkn2b癌抑制遺伝子の残りの1個のアレルも喪失しているという状態になっていた.相同染色体の両方でCdkn2a/2b遺伝子座の周辺のみが欠失している腫瘍は1例もなかった.これは,染色体不安定性により癌抑制遺伝子がホモ欠失するメカニズムを考察する上で,重要な知見となるものである.
経済発展におけるICTの進展が所得の不平等に影響を及ぼすメカニズムの解明研究

ICTの進展を技術の履行水準の向上と捉え、履行水準とS字型の履行曲線との関連を包含するモデルを構築した。その結果、技術の履行水準に関する学習率のパラメータが大きければ、定常状態の潜在的な生産性の成長率は低くなること、その履行曲線の形状は所得の不平等にも影響を与えることが得られた。さらに実証分析である動学パネル分析や重回帰分析を通じて、1990年代以降、世界的な所得格差の拡大がみられ、ICTの進展は所得の不平等を拡大させているという結果を得た。本年の当初の計画では、ICTの進展と経済発展の関連付けの体系化とモデルの構築の準備を行う予定であったが、一層のICT資料調査のため、本年はモデルの構築を中心に行った。モデルでは、ICTの進展を技術履行の進展に置き換え、その学習プロフィールを、先行研究Coming and Hobi jn (2007)と異なり、経済学の多方面で一般的に利用されているS字型と仮定してモデルに導入した。以下では、モデルの一般均衡体系における定常状態での比較静学の主な結果を述べる。(1)中間財企業の生産性の履行プロセス過程の途中で学習の効率性のスピードが上昇しても、生産性の成長率が低下するという、先行研究とは逆の結果が得られた。これは、スピードが急速に上昇するためにはある程度大きな履行費用がかかり、そのため、中間財企業への資源投入が行われ、特許や新技術などの生産性の効率性を創出する研究開発部門への資源投入が低下するためと考えられる。(2)生産性の成長率(最終的には所得)が先行研究で得られた成長率(所得)よりも大きくなるかどうかはパラメータに依存する。この結果は、パラメータの値によっては先行研究で得られている成長率より高くなる可能性を示唆している。(3)最適な技術の導入の初期履行水準は本稿で得られた水準が彼らが導出した水準よりも高いことが確認でき。また本成果を、2009年12月5日に開催された九州経済学会第59回大会において「経済成長における技術の履行水準に関する分析」とうタイトルで報告した。これらの結果は、採用する技術の履行プロフィールが所得格差にどのように影響するかという点を明らかにしており、本研究の最終目的に沿うものである。これに関連して、前年度からの研究成果である「グローバル的経済環境変化による所得不平等の実証分析-OECD諸国を中心に-」『九州経済学会年報第33集』も発表した。当初の計画では、ICTの進展と経済発展の関連付けの体系化とモデルの実証性の確認を行うことを予定していた。実際は、昨年構築したモデルの精緻化とそれに関連する実証的研究を行った。モデルの精緻化は、定常状態における一般均衡解をより厳密に導出した。実証的研究では、昨年構築したモデルで導入している技術の履行水準の程度に相当する代理変数(データ)をICTの投資割合などとして、それらが経済成長や所得の不平等とどのように関係しているのかを、重回帰分析などによる実証分析を行った。以下、上記で行った研究結果を述べることにする。モデルの精緻化:(1)一般均衡解における経済変数の定常状態が明確にでき、それに付随する値が得られた。(2)技術の履行水準に関連する学習率のパラメータが大きければ、本モデルで得られた定常状態の生産性の成長率は先行研究であるComing and Hobijn(2007)で得られた成長率よりも低い。(3)技術の履行プロフィールに依存して生産性の成長率(最終的には経済成長率)が決定され、そのプロフィールは所得の不平等にも影響を与える。実証分析:(1)所得の不平等(ジニ係数)に関してはTFP(全要素生産性)のみが有意で、GDPに対するICT投資の割合が有意であるとう明確な結果は得らなかったが、ICTの進展が所得の不平等を拡大させる可能性があることを示すことができた。(2)ICTの進展は経済成長を促進させる。ただし、実証分析に関してはICTの代理変数(データ)に関しては、多角的な観点を考慮して、さらに慎重に採用する必要があり、今後の課題である。上記の研究成果として、モデルの精緻化に関しては「経済成長における技術の履行水準に関する理論分析」『県立広島大学経営情報学部論集』第3号、共著として"Analysisi on Technology Implementation and Economic Growth,"USA-China Business Review(近刊)を発表し、実証分析結果に関しては九州経済学会(九州大学)にて「ICTと経済成長の実証分析所得の不平等の要因を中心に」を報告した。当初の計画ではICT投資と経済発展の理論的関連付け(モデル化)とその実証性の確認を行う予定であったが、実際は、新しいモデルの構築は行わず、回帰モデルを使用して、実証的にICTの進展が所得格差や経済成長(経済発展)にどのように影響を及ぼすのかという研究を行った。

この実証研究では、経済発展とその要因を体系的に整理し、その中にICTの進展の位置付けを明確にし、経済発展過程におけるICTの進展が所得の不平等にどのように影を与えているのかを、OECD諸国を中心に、O'Mahony and Timmer(2009)や種々のデータを使って、多面的側面から分析および検討を行った。これに加えて、世界的規模で所得格差が生じているかどうかを変動係数(σ収束)や条件付き収束(β収束)を用いて確認し、さらに所得の不平等への影響要因(全要素生産性(TFP)および研究開発(R&D))についても分析した。以下、上記で行った研究成果を述べることにする。(1)1990年代以降、一人当たりの所得は世界的規模で拡大し、OECD諸国に関しても、1990年代以降、所得の不平等の拡大を観察できる可能性がある。(2)所得の不平等と経済成長率との逆U字の関係が1990年代以降に見られる。(3)1980年代から2000年代の時系列データより、イタリアおよび日本を除く対象となったOECD諸国のICTは経済成長に貢献し、対象となったすべてのOECD諸国のTFP(全要素生産性)は経済成長率に貢献している。(4)対象となったOECD諸国、ブラジル、インドおよび中国に関して、ICT投資はジニ係数(所得の不平等の代理変数)を拡大させ、TFPとR&D投資はジニ係数を低下させる。以上の結果はICTの進展が世界的規模で所得の不平等を拡大させることを示唆しているものと考えられる。
電流注入型スピン偏極度計のデザインと擬似ＸＯＲゲートへの応用

スピン偏極電流を非磁性伝導体に注入して、キャリヤの電気化学ポテンシャルにスピン分裂を導入し、それがホール抵抗(HR)や横磁気抵抗(TMR)に与える影響を理論的に調査することによって、非磁性体に隣接する磁性体のスピン偏極度の測定法を提案した。一方、光学リソグラフィー工程を用いて、Au, Co, TbFeCoを電極に、Au, Cu, YH2, ScH2を伝導チャネルに用いたチャネル長約10μmのホール素子を製作し、それらのHR及びTMRを測定した。非磁性電極の代わりに磁性電極を用いると、HRとTMR信号が増強され、特に後者の符号は伝導チャネル材料の種類に無関係に一律に負になることが見出された。25年度では、スピン偏極度には、アップスピンとダウンスピンのキャリヤ濃度に基づいて定義されるキャリヤスピン偏極度Pcと、電流密度に基づいて定義される電流スピン偏極度PJの2種類あることに留意して取り組んだ。24年度までに、前者のPcがホール抵抗(HR)と横磁気抵抗(TMR)に及ぼす影響は予測出来ていたが、PJがそれらに与える影響については、理論的に不明であった。後者のPJが非磁性体中のスピン蓄積の指標であり、排他的論理和(EXOR)ゲートの性能を実質的に決めていると考えて、25年度では、24年度の計算に用いたモデルに、スピン注入によって生じる非磁性体中のスピン蓄積の影響を取り入れて、HRとTMRの表式を解析的に導いて、それぞれPJの関数として表現し、それに基づいて、数値計算を、非磁性チャネルが単極性伝導の場合とそれが両極性伝導の場合について行った。EXORゲート動作の成否は、強磁性体ソース及びドレイン電極における相対磁化方向が互いに平行時(P状態)と反平行時(AP状態)との間で、出力応答に巨大変化が発生するかどうかに依る。25年度では、強磁性電極(Co)と非磁性両極性伝導体(YH2)チャネルから構成されるホール素子を作製し、磁気抵抗(TMR)及びホール抵抗(HR)特性に、スピン蓄積による異常ホール効果を見出し、上記の理論計算との比較によって、観測されたのはP状態に対応することが分かった。このことはソース電極からはスピン偏極正孔が、また、ドレイン電極からは、スピン偏極電子がYH2中に注入できることを意味する。実際に、理論計算との比較によって、PJ=0,24と見積ることができた。一方、AP状態を、低キュリー点材料TbFeCoを用いて作製することに取り組み、約1μm隔てて隣接する2本のTbFeCo細線の相対磁化方向を局所レーザー加熱によってAP状態に着磁する技術を確立した。単極性伝導体(電子あるいは正孔のどちらか一方が電気伝導に寄与する導体)から構成したチャネル領域にスピン偏極させたバイアス電流を流すとき、このキャリヤスピン偏極性が横抵抗率(ρyx)および縦抵抗率(ρxx)に及ぼす影響を理論的に調査した。その結果、電流チャネル長がスピン拡散長以下という条件の下、ρyxおよびρxxをスピン偏極度(P)の関数として解析的に表現することが可能であり、その結果、縦横抵抗比ρyx/ρxxがスピン偏極度(P)に比例し、その比例係数がキャリヤ移動度μと磁場の強さに換算したスピン軌道相互作用の強さ(S)の積であることを見出した。したがって、チャネル材料における移動度(μ)とスピン-軌道相互作用の強さ(S)を予め求めておくことで、縦横抵抗比あるいは縦横電圧比を測定することによって、チャネル電流のスピン偏極度の絶対測定が可能であることが分かる。加えて、平行スピン同士の合成電流のスピン偏極度は100 %であり、反平行スピン同士の合成電流のスピン偏極度は0 %であるという、スピン偏極度の線形性を利用すると、原理的にORおよびXORゲートが構成可能であることを理論的に提案した。上記の理論予測を実証するために、ソース電極に強磁性金属ニッケル(Ni)を用い、電流チャネル(チャネル長≒10μm)には非磁性金属、金(Au)を用いた準微小ホール素子(Ni/Au)を作製し、Ni電極からスピン偏極電流を注入しながら、ホール抵抗及び横磁気抵抗測定を外部磁場下で行った。ホール抵抗には、Au特有の振る舞いが観測されたのに対して、横磁気抵抗には、正の横磁気抵抗(約0.3%@5 T)が観測された。単体のNiは負の横磁気抵抗を示すこと、単体のAuは弱磁場条件では横磁気抵抗を示さないことがわかっているので、我々の実験結果にはスピン偏極電流の注入効果が反映されていることが示唆される。本研究が提案する排他的論理和(EXOR)ゲートは、自由電子のもつスピン軌道相互作用とスピン偏極度との結合性を利用して、単一の電流チャネル領域で、論理演算プロセスを完結させるものである。

そのような素子作製には、(I)スピン注入用強磁性電極磁化の平行・反平行着磁、(II)高μS値非磁性導体の開発(μはキャリヤ移動度、Sはスピン軌道相互作用による有効磁場)、(III)ホール素子チャネル長の短小化、と云う3段階を経る必要がある。25年度の第1段階に引き続き、26年度は第2段階に進み、非磁性チャネル材料としてCuを用いた研究を行った。ホール素子では、磁性電極にTb26Fe66Co8(以下TFCと略記)を、チャネル部にCu(長さ約10μm)を用いた。TFC電極からのスピン注入を確認する目的で、ホール抵抗(HR)と横磁気抵抗(TMR)の測定を行った。TFC/Cuのホール係数はCu単体のホール係数の約160倍に達した。符号も反転している。このHRには、強磁性電極からのスピン注入由来の異常ホール効果が含まれている可能性が高い。一方、TFC/CuのTMRは負の横磁気抵抗を示し、そのTMR比は5Tの磁場下では約0.6 %である。Cu単体のTMRの符号は正であるので、TFC/Cuの示す負のTMRにも、TFC電極からのスピン注入由来の効果が現れていると考えられる。25年度に開発した化学ポテンシャルのスピン分裂を考慮したモデル計算(HR)と実験データ(HR)を比較することによって、Cuチャネル領域のμS値として約2が得られた。また、ソースとドレイン電極の磁化が互いに平行な場合と反平行の場合とでHRやTMRにどのような違いが現れるかに注目した。平行磁化ではHR信号に磁場変化に対してヒステリシスが無いのに対して、反平行磁化では顕著なヒステリシスが観測された。これが化学ポテンシャルのスピン分裂に基づく現象かどうかは、引き続き、調査・検討が必要である。ホール素子の非磁性チャネルとして、Cuの代わりにYH2を用いた研究も行った。磁気伝導物性・スピントロニクス排他的論理和(EXOR)ゲートに関して、理論予測を実証するための論理素子が作製途中で完成に至っていないため、EXOR動作の実証実験が出来ていない。(1)バイアス電流に対する横抵抗及び縦抵抗率をキャリヤのスピン偏極度の関数として表現するという理論的研究が遂行できた。(2)その理論的予測を実証するための微小ホール素子作製に着手し、チャネル長が約10μmの素子が作製出来た。(3)外部磁場を用いた予備的測定を行い、ホール抵抗及び横磁気抵抗に対するスピン偏極電流注入効果を確認できた。以上によって、スピン偏極度計の動作原理的の検証準備が整った。(1)ソース電極に、高いスピン偏極度をもつ強磁性金属を採用した、微小ホール素子を作製し、スピン高偏極バイアス電流を流し、空間的に一様な外部磁場下でのホール抵抗および横磁気抵抗を磁場の関数として解析することによって、電流チャネル領域のスピン偏極度を推定する。この測定をソース-ドレイン間距離の関数として測定することによって、電流スピン偏極度のソース電極からの距離依存性を評価する。上記の測定を、外部磁場を印加せずに測定し、同様の解析を行い、電流スピン偏極度のソース電極からの距離依存性を評価する。(2)ソース電極を、互いに並列する二つのソース電極構造にした2入力ー1出力型の論理演算ゲートを製作する。ソース電極の磁化を平行にすることによってORゲートを、また、反平行にすることによって、EXORゲートを作製する。
難治性疼痛治療薬，血小板活性化因子合成酵素阻害薬の疼痛治療戦略と歯科領域への応用

新規誘導型血小板活性化因子(PAF)合成酵素(LPCAT2)阻害により,疼痛の永続的な緩和治療(疼痛の難治化防止)が可能ではないかとの独自の発想のもと,理想的な疼痛治療法・治療薬の開発に向け,1LPCAT2阻害薬の疼痛緩和作用の実証.2LPCAT2の発現誘導が困難となる処置による疼痛緩和の実現.3難治性疼痛の発症と維持におけるLPCAT2の役割について多面的アプローチから明確にし,『新しい作業仮説』の妥当性の実証と,難治化防止の観点から画期的な疼痛治療戦略を構築する.更に,4臨床研究へ進む科学的エビデンスを構築することで『永続的な疼痛緩和』という画期的な新しい治療法・治療薬の開発に資する.新規誘導型血小板活性化因子(PAF)合成酵素(LPCAT2)阻害により,疼痛の永続的な緩和治療(疼痛の難治化防止)が可能ではないかとの独自の発想のもと,理想的な疼痛治療法・治療薬の開発に向け,1LPCAT2阻害薬の疼痛緩和作用の実証.2LPCAT2の発現誘導が困難となる処置による疼痛緩和の実現.3難治性疼痛の発症と維持におけるLPCAT2の役割について多面的アプローチから明確にし,『新しい作業仮説』の妥当性の実証と,難治化防止の観点から画期的な疼痛治療戦略を構築する.更に,4臨床研究へ進む科学的エビデンスを構築することで『永続的な疼痛緩和』という画期的な新しい治療法・治療薬の開発に資する.