hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アンチセンス法を用いた活性化マイクログリア制御による頭部外傷後神経変性防止の試み

この原因を究明すべく、ラットを用いたび慢性軸索損傷モデルを開発したが、外傷後に軸索輸送の障害により神経細胞がゆっくりと変性していく事実を明らかにした。このような変性過程においては、外傷性ストレス後に障害が起きる部位で、活性化マイクログリアが誘導され、さらにこの活性化マイクログリアは神経栄養因子の一つであるNGFを放出するのであるが、相対的な神経栄養因子の欠乏により、神経細胞の変性が誘導されている可能性を明らかとした(Neuroscience Research 2004)。また、凍結損傷モデルや虚血性モデルにて、外傷性ストレスがserine proteaseの一つであるmyelencephalon-specific proteaseの発現引き起こし、この活性化が外傷後の軸索の再生や伸長に関係している可能性を示すことができた(Mol Brain Res 2004、J Neurotrauma in press)。しかしながら、今回の研究テーマ課題の一つであるアンチセンスにて活性化されたマイクログリアの負の因子を抑制することは、適当なアンチセンスの開発ができず、神経細部の変性防止が可能かどうか検討するまでには至らなかった。
奥能登における真言宗寺院の総合調査－町野結衆寺院を対象として－

本研究は奥能登の町野地区に所在する結衆と呼ばれる真言宗のグループ寺院を対象とした。寺院の所蔵する歴史的資料の調査を行い、それらをデータベース化し、結衆寺院組織の歴史的変遷や地域の特色を考察することを目的とした。3年間で町野結衆寺院10か寺の調査を行い、所蔵資料のリスト、確認された僧侶のリスト、各寺院の住職のリストを作成した。また、町野結衆の歴史的変遷、資料の伝来、文化財保護、他地域の真言宗寺院との関わり、奥能登近世の信仰圏などについて考察した。こうした成果を公開シンポジウムの実施、研究成果報告書の制作を通して公開した。平成26年度においては、真言宗町野結衆寺院の中で調査の実施が可能な寺院を訪問し、各寺院の所有する史・資料や仏像、墓石などを中心に写真撮影や採寸、銘文の記録などの調査を行い、各寺院の歴史や僧侶、所蔵資料の基本的データの収集に努めることとした。具体的には26年度に調査を開始した町野結衆寺院には輪島市の岩倉寺、八幡寺、天王寺、鳳珠郡能登町の平等寺(合併した安養寺の仏像・資料を含む)、長福寺が挙げられる。懈怠無い調査の進展を重視し、各寺院のご都合が付く日に調査を行っていったため、5カ寺を同時並行的に調査することとなった。いずれの寺院においても写真撮影や調書の作成を行っていく中で、ご寺院側でも完全には把握されていなかった所蔵資料の確認が進むと共に、中には江戸代時をさかのぼる貴重な資料の確認もあった。調査対象寺院が当初予定より増えたため、調査やデータの取りまとめが、やや遅れ気味ではあるが、こうした作業を通して各寺院の基本的データをまとめることにより、研究目的である奥能登地域の真言宗寺院の歴史的変遷、奥能登地域の社会、信仰の地域的特色の解明に向けての研究が進展しているものと考える。各寺院の所蔵資料の中には、墓石のように屋外にあり、風雨にさらされるため風化による破損により徐々に内容がわからなくなるものが見られる。本研究ではこうした資料の記録を少しでも多く残し後世に伝えていくという役割も担っている。また、所蔵されている紙の資料群には残念ながら虫損やカビに被害にあっているものも少なくはない。こうしたものも、ご寺院側の協力を得て可能な限り良い状態で保管し、後生に残せるように努めている。こうした歴史的資料の内容的保存、或いは物質的保存を進展するという側面からも本研究の持つ意義は大きいと考えられる。平成27年度においては、平成26年度と同様に真言宗町野結衆寺院の中で調査の実施が可能な寺院を訪問し、各寺院の所有する史・資料や仏像、墓石などを中心に写真撮影や採寸、銘文の記録などの調査を行い、各寺院の歴史や僧侶、所蔵資料の基本的データの収集の継続に努めた。平成27年度に調査を行った町野結衆寺院には、平成26年度から引き続いての輪島市の岩倉寺、八幡寺、天王寺、鳳珠郡能登町の平等寺(合併した安養寺の仏像・資料を含む)、長福寺、平成27年度より新たに加わった輪島市の金蔵寺、西光寺が挙げられる。調査対象寺院や対象資料が当初予定より増えたため、調査やデータの取りまとめには時間を要しているが、こうした作業を通してまとめた各寺院の基本的データは平成26年度から倍増してきている。こうしたデータの蓄積により、研究目的である奥能登地域の真言宗寺院の歴史的変遷、奥能登地域の社会、信仰の地域的特色の解明に向けていくつかの具体的事例がみえてきており、更なる分析を進めることによってこれらの研究目的にアプローチできるものと考える。当初予定より多くの寺院の調査を実施することができたことから、結衆寺院内での僧侶の動き、資料の伝来過程などが明確にみえるようになってきている。これらの事例の検討を進めることによって、本研究は結衆寺院の存在形態や奥能登地域の社会や信仰を分析するための重要な題材を提供することとなると考える。平成27年度は町野結衆寺院7カ寺の所蔵史・資料を中心に調査を行い各寺院の所蔵資料、僧侶の基本データの作成を行いつつある状況である。調査量とデータ量の増大により基本データの作成に時間を要すこととなり分析がやや遅れているが、全体としては目的を果たせているといえる。27年度は八幡寺での調査を終えたほか、平等寺(安養寺分を含む)の調査終了も間近に迫っている。当初の予定以上に多くの寺院からのご協力を得ることとなったため、調査終了となった寺院が少ないが各寺院での調査は着実に進んでいる。一方、データ量も増えてきており取りまとめにやや遅れてきているため、分析作業には遅れが生じていると言わざるを得ない。こうした状況も鑑み、全体としての目的の達成度はやや遅れているとしたい。輪島市及び鳳珠郡能登町に分布する真言宗町野結衆寺院が所蔵する資料や仏像・仏具・墓石などを中心に、採寸・写真撮影・銘文の記録などの調査を実施し、各寺院の歴史や僧侶・所蔵資料の基本的データ収集を実施すると共に、各寺院の資料整理・保存を実施した。調査対象の寺院は、町野結衆寺院13カ寺の内、輪島市の髙清寺・西光寺・岩倉寺・永林寺・八幡寺・金蔵寺・天王寺、能登町の本両寺・平等寺(安養寺分含む)・長福寺の10カ寺となった。調査期間はのべ73日間で、3、900点余りの資料調査を実施し、目録化した。

また、こうした資料調査を通して得た僧侶の情報も五十音順に配列し、寺院・僧位・没年・出自・典拠・奥書銘文などと共にまとめ、近世以降の奥能登を中心とする真言宗僧侶のデータベースを作成した。これらの調査の経過や得た知見を所属機関の機関誌に掲載し、学会等で発表すると共に、最終年度には公開シンポジウムを実施し、報告4本、パネルディスカッションを通して各寺院の関係者、檀信徒の方々、地域の方々、研究機関・研究者の方々のご意見を頂いた。こうした活動により、町野結衆の成立状況、町野結衆寺院が実施する法会の概要と変遷、各寺院の歴史、町野結衆を中心とする奥能登の真言宗僧侶の活動と動向、町野結衆寺院における資料保存の状況、奥能登における寺院の信仰圏などについて、現段階での見解を示すことができた。3年間に実施した調査の概要や集積した所蔵資料・僧侶のデータ、研究成果については「報告書」(全337頁)を作成し、関係の寺院や地域の図書館・研究機関・研究者等に配付することにより広く公開し、研究の深化を図ることとした。3年間の調査では、西光寺・金蔵寺の調査が未完、髙田寺・法華寺・佐野寺が未調査、流失し図書館などに収蔵されている資料の追跡調査、奥能登の他の結衆寺院との比較検討などの課題が残っており、調査・研究の継続が必要とされる。本研究は奥能登の町野地区に所在する結衆と呼ばれる真言宗のグループ寺院を対象とした。寺院の所蔵する歴史的資料の調査を行い、それらをデータベース化し、結衆寺院組織の歴史的変遷や地域の特色を考察することを目的とした。3年間で町野結衆寺院10か寺の調査を行い、所蔵資料のリスト、確認された僧侶のリスト、各寺院の住職のリストを作成した。また、町野結衆の歴史的変遷、資料の伝来、文化財保護、他地域の真言宗寺院との関わり、奥能登近世の信仰圏などについて考察した。こうした成果を公開シンポジウムの実施、研究成果報告書の制作を通して公開した。平成26年度は町野結衆寺院5カ寺の所蔵史・資料や仏像、墓石などを中心に調査を行い、各寺院の所蔵資料、僧侶の基本データの作成を行いつつある状況であり、初年度の進行状況としては目的を果たせているといえる。本来であれば初年目で数カ寺の調査を終えたかったところであるが、当初の予定以上に多くのご寺院からの協力を得ることとなり、調査の懈怠無い進行を重視した結果、5カ寺の調査を同時並行的に実施したため、いずれの寺院においても調査を終えることができなかった。また、ご協力いただいたご寺院では予想以上の資料が確認されたため、写真撮影や調書の作成に時間がかかっており、それに伴いデータの取りまとめもやや遅れてきている。こうした状況も鑑み、全体としての目的の達成度はやや遅れているとしたい。平成26年度に始めた5カ寺の調査に加え、27年度には2カ寺の調査が増えた。更に調査協力頂ける寺院が数カ寺あるのが現状である。各寺院の調査及び僧侶や所蔵史・資料の基本データの作成も可能な限り進め、データの充実を図っていきたい。研究目的である、奥能登地域の真言宗寺院の歴史的変遷、奥能登地域の社会、信仰の地域的特色の解明に向けて、個別事例の検討を進め、学会誌等に発表し研究の進化を図っていきたい。また、年度末には関係寺院の皆様や地域の方なども加わって頂き調査結果を報告し、研究を深化させるためのシンポジウムを開催すると共に、研究のデータ及び成果を報告書の形で作成したいと考える。調査に関しては、昨年同様予想以上の史・資料が確認されつつあり、残された期間と予算での調査だけでは全ての調査を終えるのは難しい状況にある。
中生代の大陸移動とトカゲ類の系統分岐の関係

トカゲ亜目を構成する主要な科より代表種を選んでミトコンドリアDNA全塩基配列約17キロ塩基対の決定を行った。その結果、イグアナ下目やヤモリ下目を構成する科から多数の種について(その他の科の殆どからは少なくとも代表種1種について)ミトコンドリアDNA全塩基配列を決定することができた。コードされる37遺伝子の塩基配列を用いて最尤法などによる分子系統解析を行い、信頼できる系統関係を構築するとともに、分子時計を仮定しないベイズ法を用いて分岐年代の推定を行った。その結果に、大陸移動に関する地質学的情報と古生物学的情報を加味して、トカゲ類の系統分岐と中生代の大陸移動の関係について考察を行った。主な生物地理学的成果は次の通りである。1)トカゲ類の主要な科間の分岐は白亜紀の大規模な大陸分離の以前にさかのぼる、2)ただしアガマ科とカメレオン科の分岐だけは約1億年前のゴンドワナ大陸で起き、その後アガマ科はインド亜大陸などに乗ってユーラシアに分散した可能性がある、3)マラガシートカゲ亜科のイグアナ類は他のイグアナ類と大陸の分断に伴い分岐した、4)ヤモリ科とトカゲモドキ科の分岐はパンゲア超大陸のローラシア大陸とゴンドワナ大陸への分裂に伴い分断的に起きたと考えられる。またこれらの研究を行う過程で、Draconinae亜科アガマ類のミトコンドリアゲノムの遺伝子配置に、脊椎動物としては初めてとなる遺伝子(本件ではプロリンtRNA遺伝子)の逆位を発見し、その分子進化機構として相同的DNA組換えを提唱した。イグアナ下目(アガマ科・カメレオン科・イグアナ科)を中心としたトカゲ類から、ミトコンドリアDNA全塩基配列の解読を行い、イグアナ類の生物地理と中生代の大陸移動の関係について解析を行った。イグアナ下目のうち、3種のアガマ類、1種のカメレオン類、5種のイグアナ類から新たにミトコンドリアDNA全塩基配列を決定することができた。既報の1種のアガマ類、2種のイグアナ類と併せて分子系統解析を行ったところ、アガマ科とカメレオン科が姉妹関係をなし、これらアクロドント類とイグアナ科が姉妹関係をなすという結果が明確に得られた。南北アメリカ大陸に分布の中心を持つイグアナ科の中で、マラガシートカゲ亜科だけが唯一マダガスカル島に生息するが、本研究ではマラガシートカゲ亜科の代表種がイグアナ科の中で最も初期に分岐したとの結果が得られた。また、アノールトカゲ亜科(Anole属)とヨウガントカゲ亜科(Plica属)の姉妹関係、ツノトカゲ亜科とイグアナ亜科の姉妹関係についても新たに示唆された。分岐年代を推定したところ、イグアナ下目の起源は約2億年前の前期ジュラ紀にさかのぼり、アクロドント類とイグアナ科の分岐がやはり前期ジュラ紀に起こり、アガマ科とカメレオン科が約1億年前に分岐したことが示された。さらにイグアナ科の亜科間の分岐が後期ジュラ紀から前期白亜紀にかけての数千万年間に一斉に起きたことが示された。以上の結果から、マラガシー亜科のイグアナ類がゴンドワナ大陸の分裂に伴った分断によって系統分岐したことが新たに示唆された。現在アガマ科とカメレオン科の起源と生物地理に関する考察を深めるべく、さらに解析を進めているところである。トカゲ亜目を構成する主要な科より代表種を選んでミトコンドリアDNA全塩基配列の解読を行った。分子系統解析によって信頼できる系統関係を構築するとともに、分子時計を仮定しないベイズ法を用いて分岐年代の推定を行った。その結果に、地質学的情報と古生物学的情報を加味して、トカゲ類の系統分岐と中生代の大陸移動の関係について考察を行った。

本研究課題では特にイグアナ下目(アガマ科・カメレオン科・イグアナ科)とヤモリ下目(ヤモリ科、トカゲモドキ科、イシヤモリ科、ヒレアシトカゲ科)を中心にミトコンドリアDNA全塩基配列のデータを充実させることができた。主な生物地理学的成果としては、1)トカゲ類の主要な科間の分岐は白亜紀の大規模な大陸分離の以前にさかのぼる、2)しかしアガマ科とカメレオン科の分岐だけは約1億年前のゴンドワナ大陸で起き、その後アガマ科はインド亜大陸などに乗ってユーラシアに分散した可能性がある、3)ヤモリ下目の中ではオーストラリアに生息するイシヤモリ類・ヒレアシトカゲ類が最も初期に分岐し、ヤモリ科とトカゲモドキ科の分岐はパンゲア超大陸のローラシア大陸とゴンドワナ大陸への分裂に伴い分断的に起きたと考えられる。これらの研究を行う過程で、Draconinae亜科アガマ類のミトコンドリアゲノムの遺伝子配置に、脊椎動物としては初めてとなる遺伝子(本件ではプロリンtRNA遺伝子)の逆位を発見し、その分子進化機構として相同的DNA組換えを提唱した。
直接遷移バレーへの電子注入による室温動作近赤外ゲルマニウムレーザーの開発研究

ゲルマニウム(Ge)は室温の直接遷移発光が光通信帯波長をカバーし、CMOSプロセス適合性と移動度の高さからチップ搭載・光電子ハイブリッド集積への最短距離に位置している。本研究では、間接遷移半導体Geの直接遷移を利用した室温近赤外レーザーの開発を目指した。これにより歴史的難題であった間接遷移攻略を達成するとともに、直接遷移バレーへの効率的な電子注入を可能にする外場制御型バレートロニクスの開拓を模索した。研究を通じて非平衡電子、バレー間結合、室温ランダウ準位観測、共鳴電子ラマン遷移などGeに特異的な物性への理解を深めるとともにバンド間遷移レーザーの新原理創成につながる知見を集積した。本研究では、間接遷移半導体であるゲルマニウムの「直接遷移」を利用した新原理にもとづく室温近赤外レーザーの開発を目指す。これにより歴史的難題であった間接遷移攻略を達成するとともに新分野「電場制御バレートロニクス」の開拓を模索する。ゲルマニウムは室温の直接遷移発光が光通信帯波長をカバーし、CMOSプロセス適合性と移動度の高さからチップ搭載・光電子ハイブリッド集積への最短距離に位置している。ここではゲルマニウム直接遷移バレーへの電圧制御による効率的な電子注入法の確立を目標に、バレートロニック量子カスケード類似構造をベースとした非平衡電子のバレー間結合による電場ヒーティングの可能性を比較検討する。平成25年度では無歪ゲルマニウム(Ge)とシリコン上のゲルマニウム(Ge-on-Si)を用いて光学特性評価によって直接バレー関与の同定と電子励起過程の追跡を行った。スピン敏感円偏光測定と蛍光寿命の成分解析を用いたスペクトル分解から直接バレー蛍光と間接蛍光を明瞭に分離できた。また電流注入下で光励起蛍光を計測し、間接から直接バレーへのバレー間フォノン散乱過程を調べた。その結果、電場加速によるバリスティック電子発生と同程度の熱い電子の分布を光励起のみによって励起可能であることを新たに見いだした。さらにこれらの電子がインパクトイオン化、アバランシェ過程、絶縁破壊などを通じて脱励起する過程を抑制するための構造として量子カスケード類似構造を検討し、電場制御バレートロニック制御にもとづく直接バレー電子の注入法を提案した。本研究では、間接半導体ゲルマニウムの直接遷移を利用した室温近赤外レーザーの開発を目指している。これにより歴史的命題である間接遷移の攻略を達成し、外場制御型の新規バレートロニクスの開拓を模索することが目的である。平成26年度では、ゲルマニウムの直接遷移バレーに外場によって電子を注入する手法の確立を目標に、バンド工学を駆使した電子注入構造のデザインと並行して光やフォノンの介助を含めた直接遷移バレーへの電子注入法を貪欲に追求した。前年度の課題を受け、先行研究では常温限定だった観測域を極低温まで拡張することで多くの知見を集積した。電場を用いてLバレー電子を直接バレーに実空間遷移させた場合、電場加速の過剰エネルギーの格子系への散逸が顕著になる効果が研究の終盤になって判明した。この影響で系統的に積み上げを行ってきたFranz-Keldysh効果を始めとする電場誘起現象や効果の解釈に一定の再考の余地が生じた。そこで波数空間内遷移にもとづく直接遷移バレーへの電子注入法を検討に加えた。直接バレーに光励起された電子はサブピコ秒内に音響フォノンを介して速やかに間接Lバレーに緩和するが、その逆過程は終状態の状態密度が二桁小さく、低温では抑制される。室温付近になるとフォノンによる逆散乱過程によって電流注入された電子が直接バレーに遷移する。この際、Lバレー内の散逸が逆散乱過程の抑制に影響しない矛盾が発生するが、これはLバレー直上に発生する中間状態の介在によってLバレーと直接バレーの結合が切れるせいであり、バンド計算には取り入れらない効果として構造設計には反映させるべきことがわかった。一方、間接型のバンド分散では光励起のエネルギーに依存して電子の緩和先が変化することが新たに判明し、これを利用して特定の伝導帯バレーに光エネルギーの指定だけで選択的に電子を励起可能な伝導帯バレー選択的光励起法を開発した。年度途中で測定装置に不具合が発生したため修理を行う一方で、極低温環境生成に用いるクライオスタットの性能劣化が新たに判明した。その更新を行った影響で、研究期間が一部後送りとなり、積み上げ式の実験計画の一部に遅れが生じた。間接遷移半導体のゲルマニウムは、室温の直接遷移発光が光通信帯波長をカバーしつつ電流注入が可能である一方、CMOSプロセスへの適合性とキャリア移動度が高いことからチップ搭載・光電子ハイブリッド集積への最短距離に位置している。本研究では、ゲルマニウムの直接光学遷移を利用した新しい原理にもとづく室温近赤外レーザーの開発を目標に据え、歴史上の難題であった間接遷移の攻略を達成するとともに外場で制御するタイプの新しいバレートロニクスの可能性を模索した。最終年度では、ゲルマニウム直接バレーへ効率的に電子を注入する目的で、超高速のバレー間フォノン散乱が関与する物性を積極的に利用することを試みた。その結果、直接遷移バレー内の非平衡電子発生や価電子帯電子ラマン散乱など、直接・間接バレーのフォノン結合を介したレーザー構築に不可欠な特性に関する知見が得られた。例えば、バルクや歪んだゲルマニウムを強磁場下におくことで室温においてもランダウ量子化スピン分裂準位による量子振動が蛍光スペクトル上でも明瞭に観測されるが、これは電子スペクトルが広がることによって初めて可能になることがわかった。

このような熱い電子は、直接遷移バレーに励起された電子がバレー内緩和することなくバレー間散乱によって間接遷移バレーに速やかに遷移することで発生する。また、価電子帯の非フォノン的垂直緩和を伴う電子ラマン散乱が、1064-nmパルス光励起によって共鳴的に増大する効果を見いだした。さらにこれがバレー間散乱をきっかけに持続的に発生する多体効果にもとづくことをつきとめた。一方、応力印加によって電子ラマン遷移のエネルギーが系統的に変化することを実験と理論計算から検証した。この結果にもとづいてスピン分裂価電子帯の電子ラマン遷移の観測にはじめて成功し、再吸収損失と電子緩和損失の少ない利得発生過程として有望であることを見いだした。ゲルマニウム(Ge)は室温の直接遷移発光が光通信帯波長をカバーし、CMOSプロセス適合性と移動度の高さからチップ搭載・光電子ハイブリッド集積への最短距離に位置している。本研究では、間接遷移半導体Geの直接遷移を利用した室温近赤外レーザーの開発を目指した。これにより歴史的難題であった間接遷移攻略を達成するとともに、直接遷移バレーへの効率的な電子注入を可能にする外場制御型バレートロニクスの開拓を模索した。研究を通じて非平衡電子、バレー間結合、室温ランダウ準位観測、共鳴電子ラマン遷移などGeに特異的な物性への理解を深めるとともにバンド間遷移レーザーの新原理創成につながる知見を集積した。年度途中で実験装置の不具合により4ヶ月の研究期間延長が発生したものの、内容的にはほぼ計画どおりに電場下の直接バレー電子注入に関する知見が得られた。これまでの結果に基づいて直接遷移バレーへの高効率電子注入のための構造の設計・作製、電子注入・制御法の考案・検証ならびに直接バレーを起源とする光利得発生の検証実験を強力に推進する。なかでも発展的課題の位置づけにあった円偏光励起の実験を前倒しすることで直接遷移が利用できかつスピン偏極に依存して初めて利得が発生するメカニズムを追求する。このためにはスピン依存のバレー間散乱の知見を集積する必要があり、さらにスピン制御・電子状態制御の目的で磁場の印加が必要となるため、当初計画に加えてこれらの研究を精力的に推進する。27年度が最終年度であるため、記入しない。応用物理学これまでの結果をもとに直接バレーを起源とするゲルマニウムにおける光利得発生の検証とそのための構造設計ならびに利得の評価を強力に推進する。予備検証としてフェムト秒領域において光通信波長帯の利得が発生が示唆されており、電場下の疑似連続励起によっても利得が発生可能なことの検証を目指す。この際、従来看過されてきた低温環境の優位性を駆使するとともに光閉じ込めの観点から利得発生に有利な導波路、共振器構造の導入を試みる。さらに円偏光励起の結果にもとづいてスピン分極誘導放出光発生などスピン自由度とレーザの機能を結合することを試みる。このためにはさらにバレー間散乱とスピン関与物性の知見を集積をする必要があり、当初計画に加えてこれらの研究を精力的に推進する。
分子生物学的手法を応用した小児歯科における感染性心内膜炎の臨床的細菌学的疫学研究

1.歯科治療と感染性心内膜炎(IE)の関連性についてのアンケート調査:歯科治療とIEの関連性を解明するために、800名の日本小児歯科学会認定医に対してアンケート調査を行った。その結果、小児歯科医はIEに対する関心を高くもっている一方で、先天性心疾患の患児の観血的な歯科治療に対しては、リスクの多少に関わらず盲目的な抗菌薬(多くはサワシリン)の予防投与を行う傾向が示唆された。また、今回の調査ではIEの発症率は2.7%で、歯科処置が必ずしもその原因とはいえない傾向が示されたものの、発症例では投与された抗菌薬の量がやや低量である傾向も示唆された。2.歯科治療とIEの因果関係を明らかにするための微生物群衆解析法の確立:歯科治療とIEの因果関係を明らかにするための手段として、本年度はrod shape determining protein遺伝子(rodA)遺伝子を用いたDGGE法による微生物群衆解析法の開発を行った。まず、ヒトロ腔内から検出される可能性の高い口腔連鎖球菌の標準菌株全27株を選択し、PCR法でrodA遺伝子を増幅した。PCRで使用したプライマーと同じものを用いて増幅産物をダイレクトシークエンスし、その塩基配列を決定した。次に得られた連鎖球菌標準菌株のrodA遺伝子に関する遺伝系統解析を行うとともに、そのGC含有率からTm値を算出し、DGGE法におけるの各菌種毎の泳動パターンに差異が検出できるようなDNAの変性条件(尿素の濃度、泳動温度)を決定した。この条件下で連鎖球菌標準菌株全27株のrodA遺伝子増幅断片を電気泳動し、菌種毎の泳動パターンをプロファイリングした。これにより、唾液から直抽出した細菌DNAをテンプレートに増幅した遺伝子断片の泳動パターンと上記の標準株の泳動パターンの比較により、網羅的に唾液中の微生物群衆を解析することが可能となった。1.歯科治療と感染性心内膜炎(IE)の関連性についてのアンケート調査:歯科治療とIEの関連性を解明するために、無作為抽出した800名の日本小児歯科学会認定医に対し、以下のアンケート調査を行った。(1)どのような心疾患でリスクが高いと認識しているか。(2)どのような歯科処置でリスクがあると認識しているか。(3)予防処置特に抗生剤予防投与はどのようにしているか。(4)心疾患の有無によって、治療内容を変更しているか。(5)実際の患者の経験その結果、小児歯科医はIEに対する関心が高く、また多くの情報を得ようとしていることが示唆された。その一方で、先天性心疾患の患児の観血治療に対して、リスクの多少に関わらず盲目的に抗菌薬(多くはサワシリン)の予防投与を行ってから、歯科治療を行う傾向が認められた。しかしこれは、低年齢のため歯科治療経験が少ない患児が対象となるため、安全性を考慮して行われていると考えられた。また、抗菌薬の予防投与量は通常量の20mg/kgから50mg/kgまでと大きな差があり、その投与方法も治療1時間前1回投与から一日3回毎食後に投与する方法まで多岐であった。今回の調査において、IEの発症率は2.7%で、歯科処置が必ずしもその原因とはいえないが投与された抗菌薬の量はやや低量である傾向が示唆された。このアンケート調査については現在論文作成中である。2.歯科治療とIEの因果関係を明らかにするための口腔内細菌層の調査:歯科治療とIE因果関係を明らかにするために、まず健全な小児とIEの既往がある小児の口腔細菌叢の比較を行うこととした。本年度は、その調査のための検体収集として、唾液の採取と保存を行った。

今後はこれらの唾液検体から、細菌DNAを抽出した後、ハウスキーピング遺伝子に対するPCRとその増幅産物のDGGE法による解析を行う予定である。この方法を用いた微生物群集解析によって、歯科治療とIEの因果関係が解明されることが期待される。1.歯科治療と感染性心内膜炎(IE)の関連性についてのアンケート調査:歯科治療とIEの関連性を解明するために、800名の日本小児歯科学会認定医に対してアンケート調査を行った。その結果、小児歯科医はIEに対する関心を高くもっている一方で、先天性心疾患の患児の観血的な歯科治療に対しては、リスクの多少に関わらず盲目的な抗菌薬(多くはサワシリン)の予防投与を行う傾向が示唆された。また、今回の調査ではIEの発症率は2.7%で、歯科処置が必ずしもその原因とはいえない傾向が示されたものの、発症例では投与された抗菌薬の量がやや低量である傾向も示唆された。2.歯科治療とIEの因果関係を明らかにするための微生物群衆解析法の確立:歯科治療とIEの因果関係を明らかにするための手段として、本年度はrod shape determining protein遺伝子(rodA)遺伝子を用いたDGGE法による微生物群衆解析法の開発を行った。まず、ヒト口腔内から検出される可能性の高い口腔連鎖球菌の標準菌株全27株を選択し、PCR法でrodA遺伝子を増幅した。PCRで使用したプライマーと同じものを用いて増幅産物をダイレクトシークエンスし、その塩基配列を決定した。次に得られた連鎖球菌標準菌株のrodA遺伝子に関する遺伝系統解析を行うとともに、そのGC含有率からTm値を算出し、DGGE法におけるの各菌種毎の泳動パターンに差異が検出できるようなDNAの変性条件(尿素の濃度、泳動温度)を決定した。この条件下で連鎖球菌標準菌株全27株のrodA遺伝子増幅断片を電気泳動し、菌種毎の泳動パターンをプロファイリングした。これにより、唾液から直接抽出した細菌DNAをテンプレートに増幅した遺伝子断片の泳動パターンと上記の標準株の泳動パターンの比較により、網羅的に唾液中の微生物群衆を解析することが可能となった。
Menkes病に対する新しい治療法の開発

Menkes病は、細胞内での銅の膜輸送障害により種々の障害を呈する疾患である。本症の治療法として非経口的銅投与と水・油の両方に親和性のある機レート薬との併用の有効性を検討した。【材料・方法】生後7日目に銅を皮下注射し、その後通常に飼育したmacularマウスを用いた。対照として、同腹の正常マウスを用いた。macularおよび正常マウスをそれぞれA,B,Cの3群に分け、生後4週目より、塩化銅の皮下注射およびキレート薬(ジエチルカルバミン酸ナトリウム)の経口投与を開始した。平成10年度は塩化銅は50μg/回、キレート薬は3mg/g体重/回の週2回投与を生後8週まで行った。平成11年度は塩化銅20μg/回、キレート薬は0.05mg/g体重/回と平成10年度に比べ、良剤とも量を減少して、週2回投与を生後8週まで行った。A群は銅、キレート薬投与群、B群は銅のみ投与群、Cは銅もキレート薬も投与しない群であった。生後8週目に解剖し、脳、肝臓、腎臓などを摘出し、銅濃度、チトクロームCオキシダーゼ活性を測定した。【結果・考察】macularマウスの体重増加は、3群とも差はなかった。コントロールマウスの体重増加は、未治療群で最も良く、併用療法群で最も悪かった。銅濃度に関しては、腎臓、小腸ではキレート薬と銅の併用投与でも、両マウスとも銅が過剰に蓄積する危険はないといえた。macularマウスの脳、肝臓では、キレート薬と銅の併用投与により、銅濃度が改善する傾向が見られた。しかしチロクロームCオキシダーゼ活性は銅とキレート薬の併用投与で、脳および肝臓とも低下した。これらの結果から、今回行った併用療法は組織での銅濃度は改善するが、銅は銅酵素に有効に供給されていないと思われた。今後、キレート薬の選択、投与量、投与方法などを検討する予定である。目的:Menkes病に対する銅とキレート剤の併用療法の効果を検討した。材料と方法:Menkes病モデルマウスであるmacularマウスに生後7日目に塩化銅(銅として50ug)を皮下投与し、その後通常に飼育し、生後1ヶ月目から以下の実験を行った。対照として、正常の1ittermateを用いた。マウスを3群に分け、1群:銅投与(塩化銅50ug/0.1ml/回を2回/週)、キレート剤投与(ジチオカーボ3mg/mlを2回/週)、2群:銅投与とキレート剤の代わりに水投与、3群:銅、キレート剤の代わりに生食水、水投与とした。1ヶ月間治療を行い、1ヶ月後に血清および脳、肝臓、腎臓を摘出し、銅濃度を原子吸光光度計で測定した。結果および考察:キレート剤投与群のマウスが、実験中数匹死亡した。キレート剤の投与量が多すぎたと思われた。1)血清銅値は対照の1群で最も高く86-157ug/d1であった。macularマウスの銅投与のみの2群では95-113ug/d1と正常範囲であった。2)脳の銅濃度は、対照群では、1群が24-29ng/mg dry weightと2群、3群(21-27)に比べて高かった。

macularマウスも1群(17.4)が2群(9.3-12.9)に比べて高値であった。3)肝臓の銅濃度は、対照では1群が21-29ng/mgであり、2群(16-30)、3群(23)と有意差はなく、macularマウスでも1群(35)、2群(20-26)と差はなかった。4)腎臓の銅濃度は、対照群では1群で18-27ng/mg,2群12-16、3群18であったが、macularマウスでは1群は413ng/mgと2群(308-391)に比べて有意に高値であった。すなわち、キレート剤併用で、macularマウスの脳の銅濃度は銅投与のみに比べ有意に増加、改善したが、腎臓の銅濃度もより高備になった。今後、臓器中の銅が銅酵素に有効に利用されたかを、銅酵素の活性測定や免疫組織学的検討で明らかにする必要がある。Menkes病は、細胞内での銅の膜輸送障害により種々の障害を呈する疾患である。本症の治療法として非経口的銅投与と水・油の両方に親和性のある機レート薬との併用の有効性を検討した。【材料・方法】生後7日目に銅を皮下注射し、その後通常に飼育したmacularマウスを用いた。対照として、同腹の正常マウスを用いた。macularおよび正常マウスをそれぞれA,B,Cの3群に分け、生後4週目より、塩化銅の皮下注射およびキレート薬(ジエチルカルバミン酸ナトリウム)の経口投与を開始した。塩化銅は20ug/回、キレート薬は0.05mg/g体重/回の週2回投与を生後8週まで行った。A群は銅、キレート薬投与群、B群は銅のみ投与群、Cは銅もキレート薬も投与しない群であった。生後8週目に解剖し、脳、肝臓、腎臓などを摘出し、銅濃度、チトクロームCオキシダーゼ活性を測定した。【結果・考察】銅濃度に関しては、腎臓、小腸ではキレート薬と銅の併用投与でも、両マウスとも銅が過剰に蓄積する危険はないといえた。macularマウスの脳、肝臓では、キレート薬と銅の併用投与により、銅濃度が改善する傾向が見られた。しかし、チロクロームCオキシダーゼ活性は、銅とキレート薬の併用投与で、脳および肝臓とも低下した。これらの結果から、今回行った併用療法は組織での銅濃度は改善するが、銅は銅酵素に有効に供給されていないと思われた。今後、キレート薬の選択、投与量、投与方法などを検討する予定である。
主動型リラクセイション療法がセルフ・コントロ-ル向上に及ぼす影響に関する研究

主動型リラクセイション療法は「主動」を主要概念とするアプローチであることから、セルフ・コントロールと密接に関連がある。したがって、主動型リラクセイション療法とセルフ・コントロールの向上との関連を明らかにするため、様々な対象に主動型リラクセイション療法を実施した。その結果、セルフ・コントロールの向上とともに、ストレスの軽減、気分状態の安定、生活の活力など、心身の健康に有効であり、その効果が持続することが明らかになった。2010年度には、幼稚園児をもつ母親グループ33名を対象に延べ18回(1グループ11名、1グループあたり6回実施)のサート面接を行い、サート実施スタート時及び6回終了時の事前・事後比較インタービュー及び面接経過中の地区語録を作成、データを得た。それに加え、毎回POMS尺度実施、自己コントロール感を含めた自己意識尺度を行い、データを得た。ダウン症児の親子グループに関しては、ビデオ記録を行い、子どもの変化とともに、母親の関わり及び子どもへの理解変化に焦点を当てたビデオ分析を行っている。なお、セルフ・コントロールは、さまざまな心理的不適応改善において重要なキーワードであることから、本研究の目的である「主動型リラクセイション療法(サート)がセルフ・コントロール向上に及ぼす影響」を検証する基礎データーの蓄積を目指し、大学生グループ、児童養護施設児、リスク児の親子グループ等にサートを行い、その効果を検証し、それぞれ論文にまとめて発表した。2011年度には、幼稚園児の母親24名を対象に延べ18回(1グループ平均9名、1グループあたり6回実施)のサート面接、ダウン症児の母親8名を対象に延べ12回(1グループ平均4名、1グループあたり3回実施)、大学生173名への質問紙調査及びサート面接(自己志向的完全主義高群8名/低群8名を対象に一人当たり3回のサート面接)実施を通してデータを収集し、2010年度のデータと総合し、分析した。データの内容について、大学生及び子育て中の母親に対しては、サート面接スタート時及び終了時の事前・事後比較インタービュー及び面接経過中の逐語録、毎回のサート面接の前後のPOMS尺度、自己コントロール感を含めた自己意識尺度(面接スタート時と終了時)であった。さらに、ダウン症児の親子グループに関しては、ビデオ記録を行い、子どもの変化とともに、母親の関わり及び子どもへの理解変化に焦点を当てたビデオ分析を引き続き行った。それぞれ立場と回数の違いがあったが、概ね、心身の活性化とセルフ・コントロール感向上といった共通の結果がみられた。特にからだ(自体)への気づきや自分が自分を変えられるという達成感、主体感がサートの効用としてみられ、それらがセルフ・コントロール向上に重要な要因になっていることがうかがえた。これらの内容は、それぞれ2011年度の学会発表(3件)および研究論文(3件)等にまとめて発表した。本研究の対象となっている各グループ(障害児の親子、大学生、子育て中の母親)に対して継続的にデータを蓄積する一方、本年度には他のリラクセイション療法との相違点を検証するために、自律訓練法と比較検討した。実際、大学生を対象に二つの方法を実施、「ストレス反応」を指標にその前・後の効果について比較したところ、サート(主動型リラクセイション療法;以下、サート)は自律訓練法に比べて実施後に「身体的疲労感」及び「自立神経系の活動性亢進」が有意に軽減することが明らかになった。さらに、刺激に対する「認知的評価」においては、二つの下位カテゴリの「脅威」・「コントロール」ともに、実施前・後においてサートのみ有意差がみられ、「脅威」が減少し、「コントロール」が増加する結果になった。「主動」(自分で動く・動かす)概念を軸に展開するサートの技法は、他技法に比べ、セルフ・コントロール感の明確化または向上に直結しやすいことが本年度の研究課題から明らかになった。また、現在蓄積しているデータからも、「主動」を活かす技法であるため、障害児、大学生、成人、小学生など、様々な対象において同様のリラクセイションと心理的効果が得られることが明らかになっている。これらの結果から、動作法の発展過程で生まれたサートは、心理療法の新たな技法として、健常者から障害者、幼少期から高齢期、日常の心身の健康維持から改善に至るまで、臨床心理学的社会貢献に寄与する可能性が示唆された。セルフ・コントロール機能を高めるための主動型リラクセイション療法(サート)の効用を検証するにあたって、子育て中の母親、大学生、ダウン症児の母親といった多様なグループにサートを一定期間実施し、その結果を検討した結果、概ねセルフ・コントロール向上とその持続性に効果があるといった結果が得られ、当初の研究目的を達成したと思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。心理療法である主動型リラクセイション療法(サート)は当人の動きを通してリラクセイション(適度弛緩-適度緊張)を達成し、心身の活性化やセルフ・コントロールの向上に有効であることが本研究課題で検証されたことから、心理療法の手法が日常の健康維持やQOLの向上に寄与できることが考えられる。

特に、子育て支援、高齢者のQOLの向上、長期に渡る被災者の心理支援など、今後さらに重要となる社会的課題の解決において、臨床心理学的手法がその解決に寄与できる可能性を示唆していると考え、より一般に活用できる手立てを確立することが今後の研究課題の方向性であると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト血中プロレニン濃度測定系開発ならびに病態生理学的役割の解析

プロレニンは血圧調節の中心的な役割を担うレニン・アンジオテンシン系(RAS系)の律速酵素であるレニンの前駆体である。レニン、プロレニンの両者と結合する(プロ)レニン受容体が同定されて以降、プロレニン受容体研究は国内外で盛んに行われてきたが、プロレニン自体の研究はいまだ少ないのが現状である。内分泌代謝、循環器、腎疾患の診断や病態把握、治療のためにレニン産生分泌能評価として日常の臨床検査では血漿レニン活性がレニン分泌の指標に用いられている。しかし、種々の条件による変動が大きく特異性は必ずしも高くなく有効な診断マーカーとは言い難い。本研究では独自に作製した高感度特異的抗体を用いてプロレニンヒト血中濃度測定系を確立し、生体内での動態を探り、現在臨床で使用されているレニン活性および濃度と比較・相関解析し、新規疾患バイオマーカーとしての有用性を示すための基礎的検討を目的とする。平成30年度においてはプロレニンN端側アミノ酸のそれぞれ11残基、10残基のprorenin(1-11) prorenin(10-19)(UniProt entry nameではそれぞれRENI_HUMAN[24-34], RENI_HUMAN[23-32])を認識する家兎由来ポリクローナル抗体を作製し、既存抗体(4種類)を組み合わせサンドイッチELISA系に用いる抗体の検討を行った。その結果、最も高感度かつ高再現性の組み合わせを決定することに成功し、測定系の確からしさを証明するために分子形態の評価としてウエスタンブロットを行ったところ、プロレニンには3種類の分子形態があることが明らかとなった。また、質量分析を用いて自作したプロレニンN端認識抗体の特異性を確認した。当初の計画では平成30年度に血漿中のプロレニンの正確な分子型の決定を質量分析にて完了する予定であったが、難渋している。質量分析のための試料調製の過程における、免疫沈降や磁気ビーズへの吸着やビーズからの溶出溶媒の適合性など、他のタンパクでは予想されなかった質量分析解析に影響を与え得る要因を一つずつ検討している。細かな条件検討を行い、現在も解析中である。また測定系を確立した後、健常者ならびに内分泌代謝、循環器、腎疾患患者中のプロレニン濃度を迅速に検討できるように検体の収集を予定していたが、予定よりもやや遅れている状況である。サンドイッチELISA系の確立は成功したため、血中濃度を測定するための健常者検体ならびに患者検体は共同研究者である臨床医の協力を得ながら、引き続き例数を増やせるように収集していく。難渋している質量分析によるプロレニン分子型の決定についても様々な条件を変えながら、引き続き検討を続け、最適な試料調製法を導きだす。この問題を解決することで、ウエスタンブロットで検出されたプロレニンの3つの分子型の由来を突き止めることにつながる。さらには平成31年度の研究計画にもある、血中プロレニンのいまだ発見されていない全長よりも短い断片の存在を明らかにすることが可能である。やや遅れを生じている部分と平成31年度に予定している研究計画を同時進行しながら本研究課題を進めていく。

サンドイッチELISA系の確立は成功したため、血中濃度を測定するための健常者検体ならびに患者検体は共同研究者である臨床医の協力を得ながら、引き続き例数を増やせるように収集していく。難渋している質量分析によるプロレニン分子型の決定についても様々な条件を変えながら、引き続き検討を続け、最適な試料調製法を導きだす。この問題を解決することで、ウエスタンブロットで検出されたプロレニンの3つの分子型の由来を突き止めることにつながる。さらには平成31年度の研究計画にもある、血中プロレニンのいまだ発見されていない全長よりも短い断片の存在を明らかにすることが可能である。やや遅れを生じている部分と平成31年度に予定している研究計画を同時進行しながら本研究課題を進めていく。情報収集のための学会参加(開催地:北海道)を1件予定していたが、北海道胆振東部地震に見舞われたため、参加することができなかったため、旅費が使用予定より少なくなってしまった。次年度での学会発表での使用を予定している。平成30年度中に本研究課題に関連する論文報告を予定しており、雑誌掲載料を確保していたが、予想以上に査読に時間がかかり、平成30年度中の掲載に至るまでとならなかったため、次年度への繰り越し額が生じた。平成31年度に使用予定である。
個体の樹冠形成過程の積算としての熱帯林3D動態とフィードバック制御

現在衰退の危機にあるマレーシアの熱帯林において森林の保全又は持続的な管理手法を提示するためには、熱帯林の動態を三次元的に明らかにする必要がある。しかし、熱帯林の特徴でもある種多様性の高さとそれに伴う森林構造の複雑さが理由で種レベルの特徴の一般性を把握することは困難であった。そのため、先行研究では、優占種や特定の樹種のみを対象とした研究が多く、対象サイズも稚樹のみや成木のみといった限られた対象を扱っており、報告結果が対象によって著しく異なる。本研究では、樹木の生活史を強く反映し、バイオマス推定の基盤をなす樹木構造に着目し、種特異的な樹木構造の差異の把握を試みてきた。申請者は優占度やサイズの偏りがないように種と個体を選択・観測し、階層ベイズモデルによって、測定誤差などを考慮することで、より偏りのない一般的な傾向を得た。これらの成果は、近年までに蓄積された幹直径のセンサスデータ(一次元)を有効利用し、熱帯林動態の再現するために重要な知見である。平成22年度は樹木構造の差異と種特異的な生活史特性との関係を、「光資源の分割」と「力学的な安定性」の二つの視点から検討した研究の論文を2本執筆し、投稿した。これらは静的な特性であり、動的に樹冠形態や配置が決定されていくプロセスを把握するためには、種特異的な挙動(加入、成長、死亡)と繋げる必要がある。動的な特性を把握するために、現在、種特異的な生活史特性および形態特性と動態特性との関連を検討し、投稿論文を執筆中である。本研究では、現在衰退の危機にあるマレーシアの熱帯林において森林の保全又は持続的な管理手法を提示するために、熱帯林の動態を階層的に三次元的に明らかにする。申請者は、樹木の生活史のフレームワークである樹冠構造に着目し、種レベルでの樹冠三次元構造の把握を試みてきた。しかし、動的に樹冠形態や配置が決定されていくプロセスを把握するためには、種レベルからスケールダウンした個体ベースの挙動(加入、成長、死亡)およびスケールアップした林分レベルの林冠構造を階層的に定量的に把握する必要がある。本研究では、樹木の生活史のフレームワークである樹冠構造特性を3つの階層(個体、種、林分レベル)で野外調査から検証することで、各階層間の関連性を明らかにすることを目的とした。今年度は、共存する200種の樹冠構造と光獲得に関わる生活史特性の関係を論文にまとめた。共著者との確認が取れ次第投稿する予定である。また、動的な特性であるデモグラフィック特性との関係を検証するためのモデル及び理論の構築のために、西アフリカや南米の熱帯林において樹冠構造の多大な研究成果を挙げているオランダのワーゲニンゲン大学に2010年2月に約1ヶ月滞在した。彼らとの研究成果は2010年7月の学会で発表予定であり、3月から執筆を始める予定である(優秀若手研究者海外派遣にて)。2009年9月にはマレーシアに渡航し、林分レベルでの樹冠構造データも測定し、同調査地で京都大学のグループのフラックス測定にも参加した。これにより、将来、森林全体の動態を把握するための足場を作ることができた。
確率モデルによる企業活動メカニズムの解明

企業活動の理論について以前は静学的モデルで分析されてきたが、近年では動学的な確率モデルによる分析が主流になりつつある。本研究では、(I)ベンチャー、(II)事業拡大、(III)事業縮小という3段階における企業活動を確率的・動学的なモデルに定式化して分析してきた。研究実績書の後半に記載したように、今年度、3本の論文が国際査読付きジャーナルに掲載されている。Nishihara, Shibata (2018, Journal of Economic Dynamics and Control)では、(III)事業縮小の段階の企業の分析を行った。倒産近くの企業が自社の資産の質を買い手企業よりもよく知っているという非対称情報が、倒産プロセスに与える影響を解明した。売り手企業は、売却タイミングを遅らせることで資産の質を買い手企業に示して、高い売却価値を得ようとするが、このシグナリングコストが高いときには、売却できずに倒産することを示した。この理論結果によって、これまでうまく説明できなかった多くの実証結果が説明できた。他にも、印刷中の論文や投稿中の論文もある。(I)ベンチャー、(II)事業拡大、(III)事業縮小という3つのフェーズにおける企業活動を確率的・動学的なモデルに定式化して数理的に分析するという研究を進めており、研究成果については、順調に論文として掲載されてきている。実際、今年度には、3本の論文が国際的な査読付きジャーナルに掲載された。そのほかにも、1本の論文が国際的な査読付きジャーナルで印刷中であり、5本の論文が、国際的な査読付きジャーナルに投稿され審査中である。リジェクトされて発表できなかった国際学会もあるが、多くの国際学会に参加して、可能な限り、研究発表も行っている。また、国内外の研究協力者とも必要に応じて打合せを行っている。現在、本研究プロジェクトは、順調に進展しているので、基本的には、これまで通りのペースで研究を継続させ発展させていきたいと考えている。論文を国際的にトップレベルの査読付きジャーナルに掲載するためには、ジャーナルに投稿する前に、重要な国際学会で発表して、参加者の反応やフィードバックを生かして、論文を改善していくことが不可欠であると考えている。このためにも、次年度も、今年度と同様に、より積極的に、国際学会に参加して発表を重ねていきたい。本研究プロジェクトでは、一部の研究を、国内外の研究協力者と共同研究という形で行っている。これまでと同様に、研究協力者とも必要に応じて研究打合せを行って、研究を進めていきたい。本研究プロジェクトでは、(I)ベンチャー、(II)事業拡大、(III)事業縮小という3段階における企業活動を動学的な確率モデルに定式化して分析してきた。研究実績書の後半に記載したように、今年度には、既に2本の論文が国際的な査読付きジャーナルに掲載されている。Shibata, Nishihara (2018, Journal of Corporate Finance)では、(II)事業拡大と(III)事業縮小の段階の企業の分析を行った。企業の投資費用の一部が清算価値として残存する(投資の部分的可逆性)と仮定し、この残余価値から決まる負債の上限発行額を考えることによって、投資の部分的可逆性と資金制約が投資と倒産プロセスに及ぼす影響を明らかにした。Nishihara (2018, Managerial and Decision Economics)では、(I)ベンチャー,(II)事業拡大の段階の企業のR&D投資の分析を行った。技術的要因の不確実性、市場需要の不確実性、他社との競合状況の不確実性を考慮したうえで、計算可能なR&D投資プロジェクト評価モデルを開発して、多くの含意を得ることができた。(I)ベンチャー、(II)事業拡大、(III)事業縮小という3段階における企業活動を動学的な確率モデルに定式化して分析するという研究を進めており、研究成果については、順調に論文として現れてきている。実際、今年度には、既に2本の論文が国際的な査読付きジャーナルに掲載された。そのほかにも、3本の論文が国際的な査読付きジャーナルで印刷中であり、3本の論文が、国際的な査読付きジャーナルに投稿され審査中である。リジェクトされて発表できなかった国際学会もいくつかあるが、多くの国際学会に参加して、可能な限り、研究発表も行っている。(I)

ベンチャー、(II)事業拡大、(III)事業縮小という3つのフェーズにおける企業活動を確率的・動学的なモデルに定式化して数理的に分析するという研究を進めており、研究成果については、順調に論文として掲載されてきている。実際、今年度には、3本の論文が国際的な査読付きジャーナルに掲載された。そのほかにも、1本の論文が国際的な査読付きジャーナルで印刷中であり、5本の論文が、国際的な査読付きジャーナルに投稿され審査中である。リジェクトされて発表できなかった国際学会もあるが、多くの国際学会に参加して、可能な限り、研究発表も行っている。また、国内外の研究協力者とも必要に応じて打合せを行っている。現在、本研究プロジェクトは、順調に進展しているので、基本的には、現在の研究を継続、発展させていきたいと考えている。論文を国際的にトップレベルの査読付きジャーナルに掲載するためには、そこに投稿する前に、重要な国際学会で発表して、参加者の反応やフィードバックを生かして、論文を改善していくことが不可欠であると考えている。このためにも、次年度以降は、より積極的に、国際学会に参加していきたい。本研究プロジェクトでは、一部の研究を、研究協力者である芝田教授(首都大学東京)、Zhang助教授(William Paterson University)、Sarkar教授(McMaster University)、Jeon助教(大阪大学)等との共同研究という形で行っている。これまで以上に、研究協力者ともしっかり連携を保って、進めていきたいと考えている。現在、本研究プロジェクトは、順調に進展しているので、基本的には、これまで通りのペースで研究を継続させ発展させていきたいと考えている。論文を国際的にトップレベルの査読付きジャーナルに掲載するためには、ジャーナルに投稿する前に、重要な国際学会で発表して、参加者の反応やフィードバックを生かして、論文を改善していくことが不可欠であると考えている。このためにも、次年度も、今年度と同様に、より積極的に、国際学会に参加して発表を重ねていきたい。本研究プロジェクトでは、一部の研究を、国内外の研究協力者と共同研究という形で行っている。これまでと同様に、研究協力者とも必要に応じて研究打合せを行って、研究を進めていきたい。当初、研究発表を予定していた複数の国際学会からリジェクトされたため、国際学会参加のために予定していた旅費の使用ができずに、次年度使用額が生じてしまった。当初、研究発表を予定していた国際学会からリジェクトされたりしたため、国際学会参加のために予定していた旅費の使用が予定通りできずに、次年度使用額が生じてしまった。次年度には、積極的に、国際学会に参加して、多額の旅費を使用する予定であり、旅費の内訳は変わらない。世界最高レベルの研究発表が行われる重要な学会には、リジェクトされたりして自分の研究発表ができなくても、積極的に参加して、最先端の研究情報をキャッチアップしていきたいと考えている。