hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
１分子レベルのＤＮＡ超らせん構造制御技術を用いたＤＮＡ複製開始反応の解析

今年度は、DNAの高次構造を制御した条件で行うDNA複製解析の前段階の実験として、性質(processivity:酵素が基質に貼り付いてから遊離するまでの1 attackで合成する鎖長)の異なるDNAポリメラーゼを用いた多分子解析実験と1分子解析実験をおこなった。使用したDNAポリメラーゼはprocessivityの低いE. coli DNAポリメラーゼIとprocessivityの高いT7 DNAポリメラーゼである。まず、多数の鋳型DNAを対象に1分子解析を行った結果、processivityの低いE. coli DNAポリメラーゼIによりDNA合成反応を行った場合には多数の2本鎖DNA合成産物が確認されたが、その平均合成長は5.1μmに止まっていた。一方、processivityの高いT7 DNAポリメラーゼによりDNA合成反応を行った場合には、2本鎖DNA合成産物の数は少なかったが、その平均合成長は11.1μmに達した。次に、processivityの高いT7 DNAポリメラーゼのリアルタイム1分子解析を行った結果、DNA合成反応の間、鋳型λDNAのssDNA領域の自由端が徐々に短くなった様子が観察され、その後、YOYO-1による2本鎖染色により合成鎖を確認した。ssDNA領域長の解析の結果、合成速度の平均は142bases/sとなった。さらに反応の一時停止が観察され、一時停止前後での合成速度は141bases/sと169bases/s、115bases/sと142bases/s及び147 bases/sと152 bases/sと変化することを確認した。高いprocessivityを有しているT7DNAポリメラーゼは、反応の一時停止前後で合成速度が変化していることから、DNAポリメラーゼ分子が入れ替わっている可能性があることが示唆された。今年度の研究では1分子観察で個々のDNAポリメラーゼの挙動を明らかにし、その結果によりDNAポリメラーゼを特徴付けることができた。このことは、本実験系が、distributiveおよびprocessiveなDNAポリメラーゼ等、様々な合成様式の違うDNAポリメラーゼのDNA複製反応の解析に使用できることを確認した。また、今年度はDNAへ超らせん構造を導入しながら蛍光解析を行うシステムを作成したが、この装置を用いた解析は進んでいないので、「やや遅れている」と判断した。引き続き、様々な合成様式の違うDNAポリメラーゼの1分子解析することで、各段階のDNA複製反応の中間過程を明らかにする。とりわけ、polεとPCNAとの相互作用を1分子レベルで解析し、他のDNAポリメラーゼの性質との違いを1分子レベルで解析を進める。また、本年度に製作したDNAへ超らせん構造を導入しながら蛍光解析を行うシステムを用いて、各種DNAポリメラーゼの挙動解析を、鋳型DNAへの超らせん導入の有無の条件下にて行い、超らせんがDNA合成反応に与える影響を明らかにする。真核生物におけるDNA複製には増殖細胞核抗原(PCNA)、複製因子C(RFC)等の補助タンパク質が同定されたが、反応の素過程などは明らかになっていない。本年度はヒトDNAポリメラーゼδ(polδ)と相互作用因子であるヒトPCNAとのDNA合成反応を1分子レベルで解析する事を試みた。具体的にはp125の触媒サブユニットのみを持つpolδを調製し、活性を確認した。その後、液滴移動法を用いてPCNAの存在下または非存在下でのDNA合成反応への影響を調査した結果、PCNAの存在下及び非存在によるDNA合成長に大きな差は見られなかった。従ってヒトpolδ触媒サブユニットのみではPCNAと相互作用しない事を示唆している。また、1分子レベルでのDNA合成長の計測を効果的に行うためには、数多くのDNA分子をガラス基板上に固定し、同時に多くのDNA分子の挙動を観察する必要がある。これまで、末端にビオチンを導入したDNAの溶液をアビジン修飾した微細流路中に連続的に流すことにより、DNA末端で固定化を行ってきた。しかし、微細流路中では、流路内に形成される層流によりDNA分子末端が流路中心に引きずられるために、DNA分子末端が微細流路表面に衝突する機会が減り、その結果として、十分なDNA分子固定数が得られていないと考えた。そこで、DNA分子供給のための「流す時間」と固定化のための「流れを止める時間」の総和を90分とし、最大の固定化数を得られる条件を検討した。その結果、流れの停止時間30分,流動時間60分が最大の固定化数が得られ、単純に微細流路中にDNA試料を連続的に供給した場合の30倍程度の固定化数が得られた。この成果により、今後の1分子観察実験を効率的に進めることが可能になると期待される。末端固定化DNAが効率よく調製できないために、今年度の進捗状況としては「やや遅れていると」との評価になってしまったが、本年度の研究の結果、効率よくDNA分子を末端で固定できることが可能になったので、来年度はこの遅れを取り戻すように研究を進めていきたい。

まず、多数の鋳型DNAを対象に1分子解析を行った結果、processivityの低いE. coli DNAポリメラーゼIによりDNA合成反応を行った場合には多数の2本鎖DNA合成産物が確認されたが、その平均合成長は5.1μmに止まっていた。一方、processivityの高いT7 DNAポリメラーゼによりDNA合成反応を行った場合には、2本鎖DNA合成産物の数は少なかったが、その平均合成長は11.1μmに達した。次に、processivityの高いT7 DNAポリメラーゼのリアルタイム1分子解析を行った結果、DNA合成反応の間、鋳型λDNAのssDNA領域の自由端が徐々に短くなった様子が観察され、その後、YOYO-1による2本鎖染色により合成鎖を確認した。ssDNA領域長の解析の結果、合成速度の平均は142bases/sとなった。さらに反応の一時停止が観察され、一時停止前後での合成速度は141bases/sと169bases/s、115bases/sと142bases/s及び147 bases/sと152 bases/sと変化することを確認した。高いprocessivityを有しているT7DNAポリメラーゼは、反応の一時停止前後で合成速度が変化していることから、DNAポリメラーゼ分子が入れ替わっている可能性があることが示唆された。今年度の研究では1分子観察で個々のDNAポリメラーゼの挙動を明らかにし、その結果によりDNAポリメラーゼを特徴付けることができた。このことは、本実験系が、distributiveおよびprocessiveなDNAポリメラーゼ等、様々な合成様式の違うDNAポリメラーゼのDNA複製反応の解析に使用できることを確認した。また、今年度はDNAへ超らせん構造を導入しながら蛍光解析を行うシステムを作成したが、この装置を用いた解析は進んでいないので、「やや遅れている」と判断した。引き続き、TAg、Topo I、polα・δ・εを中心とした各酵素単独での1分子解析することで、各段階のDNA複製反応の中間過程を明らかにする。とりわけ、polεとPCNAとの相互作用を1分子レベルで解析し、他のDNAポリメラーゼの性質との違いを1分子レベルで解析を進める。また、本年度は十分に進展しなかったDNAへ超らせん構造を導入しながら蛍光解析を行うシステムの改良を進めるとともに、TAg、Topo I、polα・δ・εなどの各種DNA複製因子のタンパク質複合体形成時における挙動解析を、鋳型DNAへの超らせん導入の有無の条件下にて行う。この実験で、超らせんが各種DNA複製因子の反応に与える影響を明らかにする。引き続き、様々な合成様式の違うDNAポリメラーゼの1分子解析することで、各段階のDNA複製反応の中間過程を明らかにする。また、本年度に製作したDNAへ超らせん構造を導入しながら蛍光解析を行うシステムを用いて、各種DNAポリメラーゼの挙動解析を、鋳型DNAへの超らせん導入の有無の条件下にて行い、超らせんがDNA合成反応に与える影響を明らかにする。
胃癌発生におけるH.pylori Ebvirus感染関与に対する分子生物学的解析

様々な疫学的研究により、近年Helicobacter pylori(以下HP)と胃癌との関連を示す報告が相次いでいる。しかしその一方で、少数ながらHP感染と無関係と思われる胃癌が存在するのも事実であり、その臨床的・分子生物学的性質を明らかにすることを目的として研究を行った。平成8年6月平成12年2月までの3年9ケ月の間に当院および藤枝市立総合病院にて経験した123例の胃癌症例を対象とした。HP感染に関しては、全例に血清HP抗体・尿素呼気試験・迅速ウレアーゼ試験・組織学的検査を行い、そのすべてが陰性であるものを「HP陰性胃癌」と判定した。全症例中の70例に対しEpstein-Barr virus(EBV)関連の有無を調べるためEB encoded small RNAs in situ hybridization(EBER ISH)を施行した。また一部の症例に対してMicrosatellite instability(遺伝子不安定性)を7lociについて施行し、さらにp53の点突然変異についても検討を加えた。上記の条件を満たすHP陰性症例は6例(4.9%)のみであり、男性4例・女性2例で平均年齢70.3歳、組織学的には分化型4例・低分化型2例3病変(1例は重複癌)であった。EBER ISHは、HP陰性胃癌では全例とも染色されず、胃癌の家族歴を有する症例も皆無であった。MIの頻度および、p53の点突然変異については、HP陽性胃癌と陰性胃癌との間に有意差は認められなかった。今回の研究では、HP陰性胃癌はEBVや家族集積とも無関係であると考えられ、分化型にやや多い傾向にあるという以外、特徴的な所見は認められなかった。また、分子生物学的に、遭伝子p53の点突然変異との関連も認められなかった。今後更に症例数を重ね検討していく必要がある。我々の施設(浜松医科大学第1内科及びその関連病院である藤枝市立総合病院消化器科)において、過去2年6ヶ月の間に94例の胃癌を経験した。そのうち、血清抗体・迅速ウレアーゼ試験・尿素呼気試験・組織学的所見のいずれにおいてもHelicobacter pylori(以下HP)が陰性の症例は、わずかに6.4%であった。HP陰性症例のの中で、濃厚な家族歴・Epstein-Barr virus in situ hybridization陽性(すなわちEBV関連胃癌と考えられる症例)など他因子の関与を強く示唆するような例はみられなかった。上記全症例のうち、組織から充分にDNAが抽出可能な45症例について、遺伝子不安定性(microsatellite instability・loss of heterozygosity)・テロメラーゼ活性・p53点突然変異・c-erbB2遺伝子増幅その他の項目について検討を行ったが、HP陽性胃癌と陰性胃癌の間に明らかな統計学的差異は認められなかった。またEBV関連胃癌の症例についても、分子生物学的な明確な特徴は現在のところ得られていない。今後も症例数を増やし検討を続けて行きたいと考えている。平成8年6月平成12年2月までの3年9ヶ月の間に当院および藤枝市立総合病院にて経験した。123例の胃癌症例を対象とした。HP感染に関しては、全例に血清HP抗体・尿素呼気試験・迅速ウレアーゼ中の70例に対しEpstein-Barr virus(EBV)関連の有無を調べるためEB encoded small RNAs in situ hybridization(EBER ISH)を施行した。

また一部の症例に対してMicrosatellite instability(遺伝子不安定性)を71ociについて施行し、さらにp53の点突然変異についても検討を加えた。上記の条件を満たすHP陰性症例は6例(4.9%)のみであり、男性4例・女性2例で平均年齢70.3歳、組織学的には分化型4例・低分化型2例3病変(1例は重複癌)であった。EBER ISHは、HP陰性胃癌では全例とも染色されず、胃癌の家族暦を有する症例も皆無であった。MIの頻度および、p53の点突然変異については、HP陽性胃癌と陰性胃癌との間に有意義差は認められなかった。今回の研究では、HP陰性胃癌はEBVや家族集積とも無関係であると考えられ、分化型にやや多い傾向にあるという以外、特徴的な所見は認められなかった。また、分子生物学的に、遺伝子p53の点突然変異との関連も認められなかった。今後更に症例数を重ね検討していく必要がある。
造血微小環境のテネイシン・クロストーク機構:テネイシンC欠損マウスを用いた検索

(1)テネイシンホモ欠損マウスを用いた初代骨髄長期培養系を樹立し,BDF1マウス由来コントロールとの造血動態の相違につき比較検討を行った。骨髄球系細胞分化を主に支持するDexter培養系およびリンパ球系分化を主に支持するWhitlock-Witte両培養系において,コントロールに比して早期(2-10週)で優位の造血支持能低下が認められ,テネイシンホモ欠損マウスのIn vitroにおける造血支持能の質的相違が示された。この造血支持能低下はWhitlock-Witte培養系でより顕著に見られたことから,造血現象のリンパ球分化におけるテネイシン分子の関与が示唆された。(2)テネイシンホモ欠損マウスの骨髄及び脾臓由来初代間質細胞の他の細胞外マトリックス糖蛋白(Fibronection,Laminin)産生をBDFI由来間質細胞と比較検討したが,過剰産生等の発現相違を認めなかった。(3)テネイシン類似物質テネシインXのcDNAよりプローブを,また多クローン抗体を樹立しテネイシンホモ欠損マウスと正常マウス由来間質細胞のテネイシンX蛋白・mRNA発現を比較検討した結果,過剰発現等の代償機能発現を認めず,他の物質によるクロストークが示唆された。現在,さらにテネイシンホモ欠損マウスと正常マウス由来骨髄間質細胞株との間でのWhitlock-Witte培養系におけるIL-2・IL-7mRNA発現の相違,造血細胞増殖の負の因子であるTGF-βの局在の相違等についての比較検討を行っている。
信号歪み補償機能を併せ持つ光変調器による高速・高精度任意光信号生成

本研究では、電気ー光信号変換機である光変調器において、アナログな信号処理として信号整形の機能も付加させることを目指し、その導入としてまずマッハツェンダー干渉系型変調器が本質的に持つ非線形性を補償したデバイスを作製したので報告する。まず、位相ダイバーシティホモダイン検波を想定した光コヒーレントリンクについて考える。光変調器の電界振幅領域での応答関数をf(V)として、電気信号Vsig(t)によって駆動されると、出力光の電界振幅は入力光とf(Vsig)の積となる(変調信号が電界振幅に乗る)。これをコヒーレント受信すると、出力電気信号として受信光波の電界振幅に比例したものが得られる。ここで、f(V)を線形とした場合を考えると、受信側の出力電気信号は送信側の入力電気信号と同じ(もしくは振幅が定数倍)ものが得られることがわかり、線形なリンクを構成できることがわかる。次に、変調器の応答関数を制御する方法を示す。光変調器として一般的なマッハツェンダ型変調器ではsin関数の応答を持っている。ここでsin関数のマクローリン展開を考えると、1次成分のほかに3次や5次のような高次の非線形成分を持っていることがわかる。本研究では、光干渉計の集積化によってこの非線形性を抑圧したデバイスを提案、実証した。本変調器では1本の電極により4本の光導波路を変調するが、光導波路の位置によって変調深さが異なるため、これを利用して異なる周期の正弦波応答の重ね合わせとし、フーリエ級数展開の考え方を利用して、応答関数を任意関数へと変形させる。実際に作製したデバイスを用いて測定した応答関数から線形性が向上していることを確認した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
コムギヒストン遺伝子の発現制御における転写因子間相互作用の解析

コムギヒストンH3遺伝子のプロモーター領域に見出されたヘキサマーとオクタマ-から成るタイプIエレメントを介するS期特異的転写調節をモデルとして、転写因子間相互作用の解析を行った。まず、タイプIエレメント上に形成される複合体の構成成分を明らかにする目的で、ヘキサマー結合因子HBP-la(17)と相互作用する因子を検索した。RI標識したHBP-la(17)をプローブとして用い、ウェストウェスタン法により、発現cDNAライブラリーをスクリーニングした結果、新たなbZIP型因子HALF-1のcDNAクローニングに成功した。HALF-1のDNA結合特異性ならびに構造上の特徴から、HALF-1はHBP-laサブファミリーのメンバーであると判断された。また、HALF-1とHBP-la(17)とは、それぞれのbZIP領域を介してヘテロ2量体を形成することが確認された。ノーザン分析からHALF-1はS期よりはその後のG2期で発現量が増大することが分かった。HALF-1の遺伝子発現に及ぼす効果について、タバコプロトプラストを用いた一過的発現系を用いて調べたが、タイプIエレメントをプロモーター上流域に持つレポーター遺伝子の発現に対して、HALF-1は顕著な効果を示さなかった。HALF-1分子の種々の領域について転写活性化能の有無を検討した結果、潜在的に転写を活性化し得る領域が分子中央部に見い出された。コムギ培養細胞の細胞周期を同調化させ、S期あるいはその他の時期の細胞から核抽出液を調製し、そこに含まれるタイプIエレメントに結合する因子の活性をゲルシフト法により詳細に解析した。その結果、S期特異的に出現するタイプIエレメント結合活性を複数種検出した。それらは、オクタマ-配列に特異的に結合するもの、HBP-laと同様の結合特異性を持つものを含んでいた。また、このDNA結合活性がリン酸化による制御を受けているらしいことも示された。ヒストンH3遺伝子の1つTH012のプロモーター領域の解析により、ヘキサマーとオクタマーから成るタイプIエレメントがS期特異的転写を規定しうることが明らかとなっている。このタイプIエレメントは、ヘキサマー結合因子とオクタマー結合因子の両者の存在下で機能することから、両因子間の直接あるいは間接的な相互作用が予想される。また、転写開始には、タイプIエレメント上に形成される複合体と基本転写因子との生産的な相互作用があるはずである。S期特異的転写のメカニズムを解明するためにはタイプIエレメント上に形成される複合体の構成成分を洗い出すとともに、それら因子群の活性制御機構を理解する必要がある。そこで、既にクローン化されているヘキサマーに特異的結合因子の中で、最も解析の進んでいるHBP-1a(17)と特異的に相互作用する因子の単離を、West-westem法やTwo-hybrid法により行った。West-western法によるスクリーニングの結果、HBP-1a(17)と相互作用する因子のcDNAクローンが1つ得られた。構造解析の結果、この因子は、378アミノ酸からなる、C末端側にbZIPモチーフを持つHBP-1aサブファミリーに属するタンパクであることが分かった。この因子がHBP-1aと相互作用することから、この因子をHALF-1(HBP-1-associated Leucine-zipper Factor-1)と名付けた。HALF-1は、フィルター上では、HBP-1a(17)とbZIPモチーフを含む領域を介して結合するが、ゲルシフト法では、ヘテロ2量体の形成を確認することが出来なかった。

1つの可能性として、ヘテロ2量体はDNA(ヘキサマー配列)に結合できず、その性質によって、HBP-1aの機能を制御している事が考えられる。この点について更に検討を進めている。また、HALF-1は、N末端近傍にAlaに富む領域を、中央部には酸性のアミノ酸残基とSerに富む領域を持つ。ホモロジー検索の結果、コムギのABA応答エレメントに結合する因子EmBP-1との間で、分子全体にわたり高い類似性を持つことが見出された。しかし、HALF-1の中央部には、酸性のアミノ酸残基と共にカゼインキナーゼIIによりリン酸化され得るSerが多く見出されるのに対して、EmBP-1ではそのようなSerが存在せず、それぞれが異なる制御を受けていることが予想された。コムギヒストンH3遺伝子のプロモーター領域に見出されるヘキサマーとオクタマ-から成るタイプIエレメント上に形成される複合体の構成成分を明らかにする目的で、ヘキサマー結合因子HBP-1a(17)と相互作用する因子を検索し、HALF-1を得た(昨年度)。本年度は、HALF-1の機能について更に解析を進めるとともに、細胞周期を同調化させたコムギ培養細胞において、S期特異的に出現するタイプIエレメント結合活性の検索及びそれらの解析をした。その結果、以下のことが明らかになった。1.HALF-1のDNA結合特異性ならびにその他の構造上の特徴は、HALF-1がHBP-1aサブファミリーに属することを示した。2.HALF-1とHBP-1a(17)とは、それぞれのbZIP領域を介してヘテロ2量体を形成する。3.ノーザン分析の結果は、HALF-1の発現量がS期よりはその後のG2期で増大することを示した。4.HALF-1の遺伝子発現に及ぼす効果について、タバコプロトプラストを用いた一過的発現系を用いて調べたが、HALF-1はタイプIエレメントをプロモーター上流域に持つレポーター遺伝子の発現に対して、顕著な効果を示さなかった。5.HALF-1は分子中央部に潜在的転写活性化領域を有し、それは植物の幾つかの転写因子に共通する約10アミノ酸から成る保存性の高い配列を含むことが明らかとなった。6.コムギ培養細胞の核抽出液中に、S期特異的に出現するタイプIエレメント結合活性を複数検出した。その1つがオクタマ-配列に特異的に結合するものであることが分かった。これは、オクタマ-結合因子としての最初の同定でもある。7.また、HBP-1aと同様の結合特異性を内包する複合体も検出された、さらに、このDNA結合活性がリン酸化による制御を受けているらしいことも分かった。尚、設備備品として購入したインキュベータ-は、試料調製に使用した。
学生相談活動への情報技術(IT)導入に関わる調査研究

本研究の結果から、メール相談が対面面接と異なる学生の相談ニーズに応え得る可能性を秘めていることが明らかになった。メール相談を、対面の学生相談とは異なる新しい相談チャンネル、もしくは新しい学生支援システムとして、キャンパス内に位置づけていくことは可能であると思われる。一方、メール相談の限界や問題点も明らかとなった。メールのみではクライエントに対する正確な見立てが難しいこと、書き言葉であるため支援者側に対面面接以上に労力が要求されること、緊急介入の難しさ、クライエント側からの中断が容易に生ずること、中断後のフォローが難しいこと、対面面接へのつなぎの難しさ等である。とりわけクライエントの文章読解力や文章作成能力により、メール相談の展開や支援効果に大きな違いが生じてきてしまう点は、メール相談で安定した支援効果を得にくくしている要因の1つであると思われた。近年、学生相談のニーズが増加するとともに、著しく多様化している。その原因の一つは、入学してくる学生の多様化にある。ことに、本学のような地方の私立大学は、高校時代の学力が相対的に低い学生も受け入れているが、彼らは必ずしも知的能力が低いわけでも努力が不足しているわけでもない。初等・中等教育段階で友人関係のトラブルを経験したり、いじめの被害を受けて不登校になったり、ADHD・アスペルガー障害などの発達障害に帰因する適応障害によって生じた心理的問題が背景にあるケースが少なくないのである。そのため、本学でも学生相談スタッフの増員、これらの学生の居場所としての「学生サロン」の設置を行っているが、増大・多様化する学生相談ニーズに追いつけない状況である。そこで、学生が日常的に用いている情報機器を使い、メールを用いた学生相談システムを構築することを検討した。しかし、従来から用いられている対面相談の技法をそのままメール相談に用いることは難しい。したがって、初年度の研究では文献的な検討と平行して、学生の相談ニーズに関する質問紙調査を実施して結果を解析した。そのデータから、予想通り情報端末としては携帯電話の利用率が最も高く、メールも頻繁に利用していたが、対面的学生相談のニーズはあまり高くはなかった。しかし、メール相談が利用できれば使ってみたいという者は対面相談希望者よりかなり多かったため、実験的な形でメール相談を開始し、運用のノウハウを開発する意義は十分にあると判断した。したがって、そのために必要な資料を収集し、メール相談の効用と限界について検討した。本年度の前期は、メール相談システムを構築する準備を行った。そして、学長、各学部長、事務局長等の承認を得て、後期ガイダンスの時間に「メールを利用した学生相談」を開始する旨を記した広報用チラシを全学生に配布した。また、学内の学生が見やすい場所にポスターを貼り、そのポスターには携帯電話等で読み取れるQRコードを記して、メール相談のホームページを閲覧しやすいように配慮した。メール相談システムを構築する際に、基本的なルールとして、相談メールに対する回答は個人では行わず、研究代表者・研究分担者および4名の大学院修士課程臨床心理学専攻の学生が、必ず協議しながら行うようにした。しかし最終的な回答メールの文責は、研究代表者・研究分担者にあるので、回答メールには「回答者」としてどちらかの名前を明記することとした。実際に受理した学生からのメール相談内容は、非常に多岐にわたっていた。就職を含む進路進学問題、震災時の津波に帰因するPTSD的な症状への対処、家庭内の複雑な人間関係への対処、本人の性格・行動上の問題はもちろん、飼い犬が他人に怪我をさせたという通常の学生相談では、ほとんど扱われないと思われる内容の相談も含まれていた。科目履修の方法についての相談があったことも予想外であった。これらのメールへの対応を進める中で、返信のタイミング、相談内容を確認する方法、返信する文章の量、リフレーミングなどの対面相談の技法を使う上での注意事項等、検討を要する課題等が明らかになってきた。学生の持つ身近な情報ツール(携帯電話、スマートフォン、PC)を学生相談に活用するための基礎的研究の最終年度として、過年度に行った文献調査、ニーズ調査を基にして「メール相談システム」を組み、実際に運用することを通して研究を行った。つまり、この研究は、研究活動であると同時に学生相談活動でもあり、常にこの二面性を意識しながら研究を遂行した。学生に対する「メール相談」開始の周知は、2011年10月の後期ガイダンス、2012年4月の前期ガイダンス時にチラシを配布すると同時に、学内の主要な掲示板にポスターを掲示して行った。ポスターにはQRコードを印刷した小型のチラシを添付し、必要に応じて学生が持ち帰り利用できるように配慮した。また、本格運用を開始した2012年4月からは専用ホームページを大学サーバ上に開設し、ネットからアクセスできるようにした。

HP上には、相談者が安心して相談できるように教員2名(研究代表者と研究分担者)の簡単なプロフィールと、本学臨床心理学専攻の大学院生が協力することを明記した。また、返信メールには、必ず2名の教員どちらかの名前を回答者として記した。この相談システムは、当初、1年間の期間限定運用としてスタートした。しかし、相談継続中に打ち切ることは難しいため、半年間期間を延長し、2013年3月末まで活動を続けた。相談内容は、学業、卒業後の進路、友人関係、恋愛、家族関係等を予測していたが、それ以外の相談もあった。ペットに関わるトラブル、犯罪被害(恐喝)などがその例であり、他にも対面的相談ではあまり見受けない軽微な困りごとに関するものがあった。これらのことから、メール相談には独自の意義があることが明らかになった。また、返信メールでは、1)文字数、2)文体、3)返信までの時間間隔、4)事実確認の質問、という4つがとくに留意すべき重要な要因であることがわかった。メール相談ホームページの開設と一部修正、広報用ポスター・チラシの作成と配布等は、概ね順調に進展している。ケースについてもぐ当初は予期していなかった相談もあり、分析もある程度まで進んだ。ただ、平成24年度に入ってからの実相談数が、当初の予測より少ない。この点について、対策を検討している段階である。24年度が最終年度であるため、記入しない。メール相談の本制それ自体は概ね整ったが、相談ケース数が減少している。この対策として、以下の措置を取る。(1)相談期間の延長当初の計画では、平成24年度前期でメール相談業務を停止する予定であった。しかし、ケース数を増やしてより多様な相談事例を収集するため、平成24年度末まで相談期間を延長する。(2)新たなポスターの作成と配布作成したポスターは比較的おとなしい図柄のため、やや目立ちにくい。したがって、よりインパクトのあるものを再度作成して掲示する。(3)チラシの配布方法の工夫学内の学生が集まる場所にチラシを置き、自由に持ち帰れるようにする。
振り込め詐欺被害者の語りから探る被害過程と予防方策

本研究は、今後の手口の変遷にも対応可能な、詐欺被害リスク低減に有効な対処行動を抽出することを目的とする。これまで特殊詐欺の様々な手口を詳細に説明し、該当する場合は詐欺だと判断するよう広報されてきている。しかし、架空請求詐欺の未既遂被害者を対象とした調査では、被害者にとって想定外の手口が用いられた場合に、被害の既遂化リスクが高まることが明らかとなっている。被害者自身が知っている手口ではない欺罔によって、被害者が真正で対応が必要な問題であると誤認して、金銭をだまし取られないようにするためには、被害者の対処能力の向上が求められ、本研究はその知見提供を企図するものである。3年計画の研究の初年度である平成30年度は、被害の既遂化に影響する対処行動を抽出することを目的として、調査趣旨を説明した上で調査協力を承諾した既遂被害者と未遂被害者に対して、半構造化面接による調査に着手することを計画していたが、関係機関との調整に時間を要したこと、事件の認知件数が想定を大幅に下回ったことから、調査の対象者となりうる被害者への調査依頼が十分に進められず、調査実施には至らなかった。その一方で、関係機関が実施した被害者に対する質問紙を用いた聞き取り調査のデータ(過去5年分)の提供を受け、分析を進めた。結果として、設定した選択肢に該当しない回答項目が多く、自由記入欄の内容分析を中心に実施する必要があることが明らかとなった。関係機関との調整に時間を要したこと、及び認知事件が予想以上に少数で、調査対象者となりうる被害者・未遂被害者がわずかであり、調査協力依頼が十分に進展しなかった。研究計画に基づき調査を実行できるよう、引き続き関係機関との調整を進めるとともに、入手した被害状況データの分析を進めることで、当初の研究計画に盛り込まれていなかった知見が得られるように検討を行う。研究計画が想定通り進捗しなかったため。
Bevacizumab誘導性脳腫瘍浸潤に対する新規治療法の開発

近年悪性神経膠腫に対して抗VEGF抗体(bevacizumab)が用いられるようになり、その治療効果が報告されている。しかし、血管新生抑制により治療効果をもたらす一方で、腫瘍細胞の浸潤が誘発されるともいわれる。我々は、bevacizumab投与により誘発された脳腫瘍の浸潤性変化に対するintegrin阻害剤(cilengitide)の併用効果について検討した。Bevacizumab、cilengitide併用治療群ではbevacizumab単独治療群と比較し、脳腫瘍浸潤性変化が減少し、浸潤関連因子の発現が抑制された。悪性グリオーマは手術療法、化学療法,放射線療法を併用しても予後は極めて不良である。2013年6月から本邦でBevacizumabが悪性神膠腫に対する治療薬として認可され、新規血管新生抑制剤の使用が開始された。また、分子標的治療薬のインテグリンαvβ3, αvβ5の阻害薬であるcilengitideは、海外において膠芽腫症例に対する臨床試験が行われた。今回、我々はBevacizumabとインテグリン阻害剤を併用することにより、抗浸潤効果、抗グリオーマ効果が得られるか否かについて検討した。ヒトグリオーマ細胞U87ΔEGFRをヌードラット脳内に移植し、5日目よりcilengitide (Merck KgaA&CTEP, NIH)あるいはbevacizumab (Chugai Pharmaceutical Co)を腹腔内投与(3回/週)し、無治療群、bevacizumab単独治療群及びbevacizumab、cilengitide併用治療群に分けて、いずれも移植後18日目に摘出した脳内腫瘍組織を観察した。無治療群では腫瘍血管密度が高く境界明瞭な腫瘍を形成するのに対し、bevacizumab治療群では腫瘍血管密度は減少するものの腫瘍境界部では浸潤性変化が観察された。一方、bevacizumab、cilengitide併用治療群ではbevacizumab単独治療群と比較し、腫瘍の浸潤性変化は有意に抑制されていた。各治療群における浸潤度の違いとともに腫瘍血管周囲の形態的変化がみられた。Integrin阻害剤の併用治療によりbevacizumab治療後の脳腫瘍浸潤性変化が減少し、浸潤関連因子の発現が抑制されていた。グリオーマ浸潤におけるintegrinの重要性が示唆された。悪性グリオーマは手術療法,化学療法,放射線療法を併用しても予後は極めて不良である。薬剤について、本研究のセットアップを行うことができた。また、Bevacizumab単独での効果と影響を確認することができた。さらに、BevacizumabとCilengitideを併用することにより、抗浸潤効果が得られるか否かについて検討することができた。以上が理由となる。今回我々は、bevacizumab投与により誘発された脳腫瘍の浸潤性変化に対するintegrin阻害剤(cilengitide)の併用効果について検討した。ヒトグリオーマ細胞U87ΔEGFRを脳内に移植したヌードラットにcilengitide (Merck KgaA &CTEP, NIH)あるいはbevacizumab (Chugai Pharmaceutical Co)を腹腔内投与し、無治療群、bevacizumab単独治療群及びbevacizumab、cilengitide併用治療群に分けた。移植後18日目に摘出した腫瘍を組織学的に検討した。次に脳腫瘍組織からRNAを抽出し、microarrayを用いてbevacizumab単独治療群とbevacizumab、cilengitide併用治療群の遺伝子変化を比較した。

一方、bevacizumab、cilengitide併用治療群ではbevacizumab単独治療群と比較し、腫瘍の浸潤性変化は有意に抑制されていた。Microarrayによるpathway解析ではcilengitide併用治療群にてIntegrin-mediated cell adhesion pathwayの浸潤関連遺伝子が低下していた。Integrin阻害剤の併用治療によりbevacizumab治療後の脳腫瘍浸潤性変化が減少し、浸潤関連因子の発現が抑制された。さらに、最近では、無治療群、bevacizumab単独治療群との比較でbevacizumab単独治療群においてδ-cateninの発現が上昇しているのを突き止めた。さらに統計学的データ解析を行い、学会発表を行った。現在、論文投稿中である。近年悪性神経膠腫に対して抗VEGF抗体(bevacizumab)が用いられるようになり、その治療効果が報告されている。しかし、血管新生抑制により治療効果をもたらす一方で、腫瘍細胞の浸潤が誘発されるともいわれる。我々は、bevacizumab投与により誘発された脳腫瘍の浸潤性変化に対するintegrin阻害剤(cilengitide)の併用効果について検討した。Bevacizumab、cilengitide併用治療群ではbevacizumab単独治療群と比較し、脳腫瘍浸潤性変化が減少し、浸潤関連因子の発現が抑制された。薬剤について、本研究のセットアップを行うことができた。また、Bevacizumab単独での効果と影響を確認することができた。さらに、BevacizumabとCilengitideを併用することにより、抗浸潤効果が得られるか否かについて検討することができた。以上が理由となる。さまざまな脳腫瘍モデルを用い、抗浸潤効果を得ることができるかについて検討する。分子標的薬CilengitideとBevacizumabとの併用群とBevacizumab単独群とを比較し、抗浸潤効果についてのメカニズムを調べるために、gene microarrayとプロテオミクスを行う。医歯薬学、外科系臨床医学、脳神経外科学さまざまな脳腫瘍モデルを用い、抗浸潤効果を得ることができるかについて検討する。
大気境界層内の乱流プリュームの内部構造と発達過程に関する数値的な研究

熱帯海洋上、夏季の亜熱帯海洋(東シナ海)上、および初夏の中国大陸淮河流域の水田上における大気境界層内の乱流プリュームの構造と、乱流プリュームによりなされる熱・水蒸気の鉛直輸送に関する数値実験と考察を行った。大気境界層内の乱流プリュームは水平スケールが500mから1km程度と小さいため、数値モデルの水平解像度を100mとして実験を実施した点が本研究の特徴である。それぞれの地域における観測結果から、地表面(海面、陸面)からの潜熱放出量が顕熱放出量に比べて大きいことが示されている。数値実験の結果、いずれの地域を対象とした場合においても、活発な対流活動が大気境界層内において示された。これらの対流活動の原因を検討したところ、地表面からの顕熱フラックスにより励起される熱対流的な要素だけでなく、潜熱フラックスにより駆動される水蒸気対流の要素が存在することが特徴である事が示された。水蒸気は乾燥大気に比べてその密度が小さい(軽い)ために、水蒸気を多く含む空気(湿った空気)が浮力を生成することが原因であると考えられる。このうち、特に東シナ海上の大気境界層内の対流は、海面と大気の気温差が小さいために、海面からの顕熱フラックスの値が非常に小さく、結果として熱による浮力への寄与がほとんど無い様な対流活動であることが示された。本研究で示された様な大気境界層内において水蒸気により駆動される対流活動は、本研究で対象とした地域においては珍しくない現象であると考えられる。今回の研究においては、地表面からのフラックスと対流活動の強さや鉛直熱・水蒸気輸送量の定量的な評価は行えなかったが、GCM(大気大循環モデル)におけるパラメタリゼーションの改良を目指す上で、これらの評価を行う事が今後の研究課題であると考えられる。大気境界層内の乱流プリュームの構造を解析するための数値計算を実施中である。今年度は計算の実施に必要な計算機環境の整備(ハードディスクの購入)を行った。数値計算は、現在、2002年に宮古島において実施された大気境界層観測のケースを対象として、水平解像度、鉛直解像度、初期偏差や地表面過程を変えて感度実験を行っている段階であり、具体的な成果や実績を出すには至っていない。また、大気境界層内の構造についての数値実験を実施する一方で、本数値実験の研究対象地域として想定している、東シナ海上(2002年宮古島における観測結果)や中国大陸上(2003年より開始され、現在まで連続観測を実施している安徽省寿県における観測結果)の大気境界層構造を気候学的に位置づけるための研究も行った。本研究成果は、2度の国際学会での発表を経て、論文としてまとめることができ、Journal of the Meteorological Society of Japan, Vol.83,No.2に掲載される予定である。数値実験の結果を検証するために、2002年宮古島における観測結果と2004年の中国安徽省寿県における観測結果の取りまとめも行っている。それぞれ、エアロゾンデやウィンドプロファイラなどの測器を用いて得られた結果をもとに、乱流プリュームの水平スケール、内部の鉛直風速、到達高度についてのデータ整理も行った。現在実行中の数値実験の結果から、両地域における大気境界層内のプリュームの構造についての詳細な解析を行うとともに、観測結果との比較を行うことによって、その結果の妥当性についても議論を行っていく予定である。
大面積電子ビーム照射による金型の高能率表面処理法の開発

大面積電子ビーム照射による金型の高能率表面処理法を確立するために,照射条件と平滑化特性の相関,平滑化メカニズムの解明,照射面の組織変化や表面特性の評価,傾斜面の平滑化等について体系的に検討を行った.本研究で得られた結論は以下の通りである.1.大面積電子ビームのエネルギー密度が大きいほうが平滑化の効果が高い.また照射回数の増加とともに照射面の粗さは減少する傾向にある.2.大面積電子ビーム照射面には数ミクロン以下の再凝固層が形成される,再凝固層において母材との成分変化はほとんどないが結晶粒の小さい組織へと変化する.3.大面積電子ビーム照射法においては,表面の凸部に優先的に電子線が集中することで選択的に除去され,表面の平滑化が進行する.4.大面積電子ビーム照射によって表面硬度が若干の低下するものの,撥水性,耐食性が向上する.すなわち,金型の表面特性として必要とされる耐食性や撥水性の改善を表面の平滑化と同時に行えるため,有用な表面処理法であることが示された.5.傾斜面に対して大面積電子ビーム照射を行った場合,試料表面の形状に倣ってある程度均一なエネルギー密度で照射されるため,試料の傾きなどの調整なく,大面積を一括して均一に平滑化できる.6.大面積電子ビーム照射による表面除去量は,一回の照射での除去量は数十nmレベルであり,大面積が均一に除去される.したがって金型の表面形状精度が悪化することなく,表面処理が行える.大面積電子ビーム照射による金型の高能率表面処理法を確立するために,照射条件と平滑化特性の相関,平滑化メカニズムの解明,照射面の組織変化や表面特性の評価,傾斜面の平滑化等について体系的に検討を行った.本研究で得られた結論は以下の通りである.1.大面積電子ビームのエネルギー密度が大きいほうが平滑化の効果が高い.また照射回数の増加とともに照射面の粗さは減少する傾向にある.2.大面積電子ビーム照射面には数ミクロン以下の再凝固層が形成される,再凝固層において母材との成分変化はほとんどないが結晶粒の小さい組織へと変化する.3.大面積電子ビーム照射法においては,表面の凸部に優先的に電子線が集中することで選択的に除去され,表面の平滑化が進行する.4.大面積電子ビーム照射によって表面硬度が若干の低下するものの,撥水性,耐食性が向上する.すなわち,金型の表面特性として必要とされる耐食性や撥水性の改善を表面の平滑化と同時に行えるため,有用な表面処理法であることが示された.5.傾斜面に対して大面積電子ビーム照射を行った場合,試料表面の形状に倣ってある程度均一なエネルギー密度で照射されるため,試料の傾きなどの調整なく,大面積を一括して均一に平滑化できる.6.大面積電子ビーム照射による表面除去量は,一回の照射での除去量は数十nmレベルであり,大面積が均一に除去される.したがって金型の表面形状精度が悪化することなく,表面処理が行える.平成17年度においては,大面積電子ビーム照射による金型の高能率表面処理法を確立するために,以下に示す3項目について基礎的な検討を行った.1.電子ビーム照射による金型加工面平滑化の可能性大面積電子ビーム照射によって,各種金型材の最表面のみの瞬時の溶融が可能であることを確認した.また,金型鋼の材種によりその表面性状に多少の違いが確認でき,特にCr, Mn, S等の含有量や分布状態との相関がみられた.2.照射条件と平滑化特性の関係ビームのエネルギー密度,および照射回数による平滑化特性の違いを検討した.その結果,エネルギー密度が大きいほうが平滑化の効果が高いことが分かった.しかしながら,高すぎる場合には,表面の除去量が大きくなり,形状精度を悪化させる場合があることがわかった.照射回数については数十回までは回数の増加とともに照射面の粗さは減少する傾向にあるが,それ以降は回数を増加させてもその表面粗さはほとんど変化しないことが分かった.3.平滑化メカニズムの解明電子ビーム照射面の断面組織観察を行った結果,良好な平滑面が得られる金型鋼材種の場合には,表面に極わずかな再凝固層が形成されていることがわかった.また,エネルギー密度や照射回数による断面形状の変化を検討した結果,表面の凸部に優先的に電子線が集中することで選択的に除去され,表面の平滑化が進行するメカニズムが解明された.これらの結果をもとに来年度は,特に照射面の組織変化や表面特性について評価していく.また,ビームの照射時間を長くした場合の平滑化特性,表面特性についても比較する.昨年度までに,大面積電子ビーム照射による金型の高能率表面処理法を確立するため,電子ビームのエネルギー密度や照射回数などの照射条件が平滑化特性に及ぼす影響について明らかにした.また表面平滑化のメカニズムを解明した.これらの結果をもとに今年度は,以下に示す3項目について重点的に検討を行った.1.大面積電子ビーム照射面の組織変化大面積電子ビーム照射面の組織をSEMやTEMなどを用いて観察したところ,電子ビーム照射最表面には数ミクロン以下の最凝固層が形成されること,そして結晶粒の小さい組織を形成することがわかった.また,その最凝固層の厚さはエネルギー密度が大きくなるほど厚くなる傾向にあった.さらにX線回折,EDXを用いて再表面の組織を分析したところ,成分の変化はないが構造は異なっていることが判明した.

2.大面積電子ビーム照射面の表面特性評価各種の表面特性について評価したところ,若干の硬度低下が生じるものの,機水性が向上すること,耐食性が向上することを明らかにした.これらの表面特性の変化は前項の電子ビーム照射による最表面の組織変化とよく対応していた.すなわち,金型の表面特性として必要とされる耐食性や搬水性の改善を表面の平滑化と同時に行えるため,有用な表面処理法であることが示された.今後,耐摩耗性について検討する予定である.3.電子ビーム照射時間が平滑化特性に及ぼす影響これまで一回の照射時間はわずか数マイクロ秒であったが,照射時間がミリ秒オーダーの照射が行えるよう,ビーム発生電源部の改良を行った.今後照射時間による加工特性変化を把握していく.昨年度までに,電子ビームのエネルギー密度や照射回数などの照射条件が平滑化特性に及ぼす影響について明らかにし,平滑化のための最適条件を明らかにした.また,照射断面の光学顕微鏡観察やTEM観察により照射面の構造を明らかにし,電子ビーム照射最表面には数ミクロン以下の最凝固層が形成されること,そして結晶粒の小さい組織を形成することがわかった.さらに再表面の組織を分析したところ,成分の変化はないが構造は異なっていることが判明した.つぎに,各種の表面特性について評価したところ,若干の硬度低下が生じるものの,撥水性が向上すること,耐食性が向上することを明らかにした.すなわち,金型の表面特性として必要とされる耐食性や撥水性の改善を表面の平滑化と同時に行えるため,有用な表面処理法であることが示された.本年度は,まず,昨年度改良を行ったビーム発生電源部を用いたミリ秒オーダー照射時間について検討を行った.その結果,数百μmの非常に厚い再凝固が得られるものの,表面には大きなクレータが発生するため,現段階では表面平滑化法としては適用が難しいことが分かった.次に,実用化に向けた傾斜面平滑化特性の解明を行った.すなわち,一般に金型は複雑な形状を有しており,効率的に表面の平滑化を行うためには,傾斜した面に対しても十分な平滑化が可能であることが望ましい.傾斜面の平滑化を検討した結果,傾斜角70°程度までは,電子が照射試料表面の形状に倣ってある程度均一なエネルギー密度で照射されるため,試料の傾きなどの調整なく,大面積を一括して均一に平滑化できることが分かった.さらに,電子ビーム照射による表面除去量の測定を行ったところ,一回の照射での除去量は数十nmレベルであり,大面積が均一に除去されることが分かった.したがって金型の表面形状精度が悪化することなく,表面処理が行えることがわかった.
光・電子デバイスの集積・多機能化の研究

近年、光の並列性が、ニューラルネットワークをはじめとする並列情報処理方式と非常に整合性が良いことから、光情報処理が大いに注目され、その並列性を生かすための主要デバイスの実現が強く望まれている。本研究はこれらの要望に応えるべく、半導体レーザ(LD)、異種接合フォトトランジスタ(HPT)といった基本的な光・電子デバイスを集積化し、光増幅、光スイッチ、光双安定等の光領域における重要な機能を数多く兼ね備えた新しい高機能光デバイスを実現することを目的としている。本年度得られた成果は以下のようにまとめられる。(1)現有のLPE装置を用いて1つのLD上に4つのHPTを直接・垂直に集積化した全く新たなデバイスを実現した。ここで4つのHPTのうち、2つはLDストライプ直上に集積化され、他の2つはLDストライプからその位置をシフトされている。(2)この集積デバイスにおいて、まず個々のHPTとLDとの光学結合特性を調べた。その結果、LDストライプ直上にあるHPTはLDからの光帰還の影響を強く受けるためLDと強く結合するが、ストライプから離れた位置にあるHPTは光帰還の影響が少ないためLDとの結合が弱いことが分かった。(3)次にLDストライプを介した任意の2つのHPT間の結合特性を調べた。その結果、以下の3つの光学結合関係が存在することが分かった。i)LD直上にあるHPTどうしは互いに影響を及ぼし合う。つまり相互結合関係が存在する。ii)LD直上にあるHPTはLDから離れたHPTから影響を受けるがその逆は成り立たない。つまり一方向の結合関係が存在する。iii)LDストライプから離れたHPTどうしは互いに影響を及ぼし合わない。つまり無結合状態にある。(4)以上の光学結合特性を利用して、i)光3重安定機能、ii)光可変光双安定機能、iii)光可変光しきい機能、さらにiv)光3重安定状態間のセット・リセット機能というこれまでにない新たな光機能が実現できることを示すことに成功した。
ベニアポーセレンのクッション作用による接着疲労耐久性

本実験は、ベニアポーセレンの破折が接着時に使用されるコンポジットレジンのクッション作用によりどの程度防止されるかを解明する目的で、コンポジットレジンの稠度および厚みを変化させ、抗折強さと弾性係数を求め、これらの値と繰り返し荷重による疲労試験の結果との相関性について実験を行った。試料は、5×25×1mmのアパタイト片とベニアポーセレン片との間に、稠度の異なる2種のコンポジットレジンをサンドイッチ状に介在させ、ボンディング剤およびシランカップリング剤により接着し作製した。コンポジットレジン層の厚みは、70,150,300,500μmと変化させ、3点曲げ試験、疲労試験を行った。稠度の違いにおいては、抗折強さ、弾性係数ともに有意差は見られなかったが、疲労試験では低稠度コンポジットレジンを使用した方が、破折に要する繰り返し荷重回数が多くなる傾向を示した。厚みの違いでは、300μmまでは有意差は見られなかったが、500μmのとき弾性係数が低下し、疲労破折に要する荷重回数も大幅に増加した。これらの結果は、コンポジットレジンのクッション作用により、試料自体の弾性係数が低下し、レジリエンスが大きくなったことによるものと思われる。以上より、コンポジットレジンは低稠度の方がベニアポーセレンの破折防止に効果があり、コンポジットレジン層の厚みを増加し、表面材であるベニアポーセレンの1/2程度にすることで、その効果が顕著になることが示唆された。
ヒトの立位姿勢における姿勢制御モードの即時解析システムの開発

臨床医学分野では、従来、重心動揺計で身体の「ゆらぎ」を計測し、姿勢調節系の異常部位の判定を、「ゆらぎ」の特定の固有周波数により推定している場合がある。「ゆらぎ」に認められる複数の固有周波数の起源を特定する方法の開発が期待されている。本研究では、站椿姿勢等の立位姿勢と震せん状態(びんぼうゆすり)等における「ゆらぎ」の中の固有振動数を自己回帰モデルによる解析システムの開発を行った。(1)各種の姿勢における足関節角度、膝関節角度と前後方向の重心位置の"ゆらぎ"をそれぞれ指定した筋張力の状態で測定でき、その"ゆらぎ"の固有振動数を解析するシステムを開発した。「ゆらぎ」の解析結果より、何れの立位姿勢にも共通する固有振動数は,10Hzと約5Hzの振動数であることが分かった。前者は特に安定し、後者は被験者により相違が認められた。(2)立位姿勢における「ゆらぎ」の固有振動数の起源の解析と考察を行うため、椅子に座った状態において下肢部分に生じる震せん(tremor)を足関節角度と膝関節角度と大腿直筋の表面筋電図を測定しそれらのスペクトル解析も併せて行った。その結果,明瞭に5Hzと10Hzの振動数成分が認められた。各種の姿勢間で固有振動数に差は認められず、その起源は同じ可能性が高いと考えられる。(3)膝関節と足関節角度と重心位置の約10Hzの固有振動数について、立位姿勢の種類による固有振動数の平均値の差の検定結果、姿勢による差異は何れについても認められなかった。従来の重心のゆらぎの検討は1次元の時系列がほとんどであり、多次元時系列として情報処理系は認められない。立位姿勢時の「ゆらぎ」を多次元時系列データとして計測するシステムを構築し,姿勢制御系の解析・評価を行うことが今後期待される。立位姿勢時の重心動揺スペクトルには数種のピーク(振動成分)が認められている。約10Hzの振動成分は下腿三頭筋の伸張反射弓に起源がある。重心動揺の約0.5Hzと1.3Hzの成分は,立位姿勢の固有振動モードに伴う成分である可能性をすでに示した。これは,足関節中心型(anklestrategy)制御と股関節中心型(hip strategy)の姿勢制御により発生しうるモードであること、従って,重心動揺のスペクトルには固有の力学的振動成分を表すピークが存在する可能性があることを明らかにした。また,フィードバックループで結合されている立位姿勢制御系の重心動揺と抗重力筋群活動(表面筋電図)や呼吸運動との因果関係,すなわち,「ゆらぎ」の特定の振動数の発生源に関する知見を得るための検討を行なった。当該年度の実績のまとめを以下に示す。(1)立位姿勢時の身体の「ゆらぎ」を正確に計測するシステムを、床反力計、各関節角度を計測する伸縮型2軸角度計とパソコンで構築した。関節角度を計測するのは、床反力中心位置(重心位置)は、身体の部位の配置により決まるので、各関節角度のゆらぎと重心位置とは密接に関連しているためである。そのため、各関節角度の計測を容易にできるような、埋め込み型の柔軟性のある汎用角度センサー装着セットを、足関節部と膝関節部および股関節部について試作した。(2)「ゆらぎ」は立位姿勢時いつも現れるわけでなく、適当な筋張力の大きさの条件の場合、顕著に現れる。