hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タウオパチーにおける新規タウ分子種発現の検討とその抑制による分子標力療法の開発

本年度は新規タウ蛋白分子種の機能解析を行った.1.新規タウ分子種cDNA作成、培養細胞への遺伝子導入ならびに恒常発現細胞株の作成新規タウ分子種発現細胞を作成するため、RT-PCRにより得られたcDNAを真核細胞発現ベクター(pCDNA3.1/zeo)にクローニングし、CHOやB103培養細胞へ遺伝子導入し、遺伝子発現を確認後、Zeocin薬剤耐性により恒常発現細胞株を作成した。2.微小管重合能の検討野生型,新規タウ分子,Mock(vectorのみ)発現CHO細胞株にnocodazoleを1時間暴露し微小管重合を阻害した後,同剤をwithdrawalし,その後の経時的な微小管再重合をα-tubulinの蛍光免疫染色にて検討したMock細胞に比較し野生型では,微小管重合再重合能は亢進していたが,新規タウ分子発現細胞では,微小管重合再重合能の亢進は認めなかった,3.ラット神経芽細胞種由来B103細胞における新規タウ蛋白分子種の機能解析神経細胞における新規タウ蛋白分子種の機能を調べるため,B103細胞にそれぞれの分子種を発現させた.野生型発現株ではMock細胞に比較し長い神経突起が観察され,新規タウ蛋白発現株では短い神経突起細胞が観察された.血漿除去培地による24時間後の神経突起伸長についてneurite outgrowth assayを行った結果,突起伸長は新規タウ蛋白発現株では有意に抑制されていた.神経突起伸長に関するシグナル変化を調べるため,b-FGF刺激によるERKリン酸化調節について検討したが,Mock細胞,野生型発現細胞および新規タウ蛋白分子種発現細胞には差異はなく,この経路の関与は見いだせなかった.新規タウ蛋白分子種発現細胞のアクチン染色ではストレスファイバー様のアクチン重合が観察され,Rhoキナーゼ系の亢進が示唆され,Rock阻害剤によりRhoキナーゼ系シグナルを阻害したところ,新規タウ蛋白分子種発現細胞の神経突起伸長が観察された.以上より,新規タウ蛋白分子種とRhoキナーゼ系の関連が示唆された.1.新規タウ分子種特異抗体作成新規タウ蛋白のC末端側の特異配列Cys-PGGGKEVARKWをウサギに免疫し抗血清をCys-EVARKW吸着によるアフィニティークロマトグラフィーで精製し、新規タウ分子種特異抗体を作成した。2.新規タウ分子種cDNA作成、培養細胞への遺伝子導入ならびに恒常発現細胞株の作成新規タウ分子種発現細胞を作成するため、RT-PCRにより得られたcDNAを真核細胞発現ベクター(pCDNA3.1/zeo)にクローニングし、CHOやB103培養細胞へ遺伝子導入し、遺伝子発現を確認後、Zeocin薬剤耐性により恒常発現細胞株を作成した。3.タウ特異抗体の特異性の検証作成した新規タウ分子種特異抗体抗体についてはCHO細胞に各種タウ蛋白を発現させ、ウエスタンブロット解析や吸収試験を行い、新規タウ蛋白のみを認識することを確認した。4.新規タウ分子種発現ならびに病的意義の検討作成した特異抗体を用いて対照症例、アルツハイマー病の脳ホモジネート各種海面活性剤(Triton-X, Sarcosyl)による蛋白画分のウエスタンブロット解析を行い、タウ蛋白発現の検討を行った。新規タウ蛋白分子種はTris可溶性画分にみられ、Sarcosyl不溶性画分には発現はみられなかった。同抗体を用いて海馬脳標本の免疫組織学検討を行った。新規タウ蛋白分子種は海馬CA3/4領域に神経細胞や顆粒細胞に発現を認めた。2.微小管重合能の検討野生型,新規タウ分子,Mock(vectorのみ)発現CHO細胞株にnocodazoleを1時間暴露し微小管重合を阻害した後,同剤をwithdrawalし,その後の経時的な微小管再重合をα-tubulinの蛍光免疫染色にて検討したMock細胞に比較し野生型では,微小管重合再重合能は亢進していたが,新規タウ分子発現細胞では,微小管重合再重合能の亢進は認めなかった,3.ラット神経芽細胞種由来B103細胞における新規タウ蛋白分子種の機能解析神経細胞における新規タウ蛋白分子種の機能を調べるため,B103細胞にそれぞれの分子種を発現させた.野生型発現株ではMock細胞に比較し長い神経突起が観察され,新規タウ蛋白発現株では短い神経突起細胞が観察された.血漿除去培地による24時間後の神経突起伸長についてneurite outgrowth assayを行った結果,突起伸長は新規タウ蛋白発現株では有意に抑制されていた.神経突起伸長に関するシグナル変化を調べるため,b-FGF刺激によるERKリン酸化調節について検討したが,Mock細胞,野生型発現細胞および新規タウ蛋白分子種発現細胞には差異はなく,この経路の関与は見いだせなかった.新規タウ蛋白分子種発現細胞のアクチン染色ではストレスファイバー様のアクチン重合が観察され,Rhoキナーゼ系の亢進が示唆され,Rock阻害剤によりRhoキナーゼ系シグナルを阻害したところ,新規タウ蛋白分子種発現細胞の神経突起伸長が観察された.以上より,新規タウ蛋白分子種とRhoキナーゼ系の関連が示唆された.
算数・数学における意味構成のコンテクストに関する研究-分数指導を中心に-

本研究では、主にY.Engestromの「活動システムのモデル」に依拠しながら、意味構成のコンテクストについての枠組みを提示し、それにもとづいて従来の分数指導の批判的検討を行った。具体的な成果は以下の通りである。1.授業における意味構成とは、子どもが生活史の中で共同体から付与されるミ-ニングをもとに作り上げてきた自分なりのセンスを、授業の場で表出し合い、他者や対象世界との対話を通じて共有しうる新たなミ-ニングを構成し、さらにそれを取り込んで自分のセンスを豊富化していくことである。2.主体・道具・対象・共同体・仕事の分割・ルールという6つの構成要素とその相互関係からなる「活動システムのモデル」は、コンテクストの重層性をふまえた学校学習の分析を可能にするとともに、意味構成については、それが同時に関係の構成でもあるという意味構成の再定義をもたらす。3.分数に関するつまずき調査の分析、分数の発生史についての研究、日常生活における分数使用のエピソードの分析から、分数の日常的直観的知識は「分割量分数」(「ある量に対する分割操作の結果得られた量を表現するための数」)であると考えられる。この概念は、「量分数対分割分数」という従来の対立図式を調停する。4.従来の量分数指導は、日常的で操作可能な「対象」(連続量)への具体的かつ合理的に「道具」(互除法)を用いた媒介的行為を子どもに行わせることにより、子ども自身による対象と知識の意味構成を促そうとしているが、通常の教室の「ルール」や「仕事の分割」については質的にくみかえられていない。5.分数概念のつまづきは、子どもが身をおいている日常の分数使用のコンテクスト(そこでの分割量分数概念)と教師の設定したコンテクスト(そこでの量分数概念)とのズレによって生じると再解釈できる。
杆体一色覚に関連した錐体cGMP依存性チャネルの変異解析と機能回復の研究

錐体サイクリックヌクレオチド依存性チャネルα鎖の変異は杆体一色覚をもたらすが、ミスセンス変異は約90知られており構造ー機能相関を探るよいモデルと考えられた。ミスセンス変異を持ったα鎖を恒常的に発現する細胞を樹立し、カルシウムセンサーを用いた機能解析を行った。機能(+)の変異に関してはパッチクランプ法で詳細な解析を行い、一方、機能(ー)の変異に関しては低温培養によるチャネル機能のレスキューを検討した。いくつかの変異チャネルはレスキュー可能であることが明らかになったが、この効果は、細胞膜タンパク質の標識と、変異α鎖の標識とを組合わせて調べた結果、細胞内トラフィッキングの改善によることが分かった。杆体一色覚は、全色盲や低視力を呈する遺伝性の病態である。その原因として、網膜の錐体で働くcGMP依存性カチオンチャネルα鎖の遺伝子(CNGA3)の異常がある。チャネル機能が検出されないCNGA3のミスセンス変異について、その原因を明らかにすることが本研究の目的である。チャネル機能が検出できた19種の変異については、パッチクランプ法を用いて、cGMPに対する感受性が上がる変異と下がる変異があることがわかった。チャネル機能が検出されなかった変異cDNA49種については、それぞれハロタグベクターに繋ぎ、HEK293細胞にトランスフェクトした後、TMRリガンドで変異CNGA3タンパク質を標識した。細胞膜タンパク質をビオチンで標識したあと細胞を溶解し、SDS-PAGEにより発現タンパク質を解析した。変異型はいずれも野生型よりも発現レベルが低く、細胞膜での発現レベルと相関していた。低温培養(28°C)によって、変異に関係なく、細胞膜でのCNGA3タンパクの発現は増強した。野生型CNGB3との共発現は、細胞膜でのCNGA3タンパクの発現には影響しなかった。今回、TMR標識とビオチン標識によりCNGA3タンパク質の細胞膜での発現を検討することができた。変異型では細胞膜での発現が野生型と比較して低かったが、培養温度を下げると細胞膜での発現がいずれの変異においても増加することがわかった。低温培養した細胞を用いた解析によりチャネル機能が検出されない原因を明らかにすることができると考えられた。杆体一色覚における変異の検索ー新たに2例の杆体一色覚のゲノムDNAを解析し、CNGA3における新規なミスセンス変異と新規な2 bpの欠失変異を見出した。ミスセンス変異に関しては、当該変異を導入したcDNAを作成し、発現ベクターに繋いで培養細胞にトランスフェクションし、パッチクランプ法を用いて電気生理学的に検討した。cGMP感受性電流は記録できなかったが、低温培養によりチャネル機能がレスキューされたので、当該ミスセンス変異は細胞内トラフィッキングの障害を起こす変異と考えられた。杆体一色覚の責任遺伝子解析系の確立ー杆体一色覚の責任遺伝子としては、上記CNGA3(錐体cGMP依存性カチオンチャネルα鎖の遺伝子)の他に、CNGB3(同β鎖の遺伝子)、GNAT2(錐体トランスデューシンα鎖の遺伝子)、PDE6C(錐体ホスホジエステラーゼのα鎖の遺伝子)とPDE6H(同γ鎖の遺伝子)が知られている。これらの5遺伝子をすべて解析する場合には計61エキソンをPCR増幅しなければならない。われわれは今回、ロングPCRを用いてエキソンをまとめて増幅する系を確立した。シーケンシングプライマーは当然エキソンの数だけ必要であるが、PCR自体は20点程度で済むようすることができた。ミスセンス変異の電気生理学的検討ーわれわれはすでに、CNGA3のミスセンス変異を39種解析し報告していた(2007年)。その後新たに報告された変異についてもその都度解析してきたが、今年度は主に中国から報告された18種のミスセンス変異について検討した。cGMP依存性の膜電流が記録できるものが2種、低温培養でチャネル機能をレスキューできるものが3種存在することが分かった。まず、ミスセンス変異68種それぞれを持ったα鎖を恒常的に発現する細胞を樹立した。この細胞で、カルシウムセンサー(Fluo 4)を用いた機能解析を行った。cGMPによって活性化されるチャネルが機能しておれば、細胞内に流入したCaイオンがFluo 4と結合して蛍光が検出されるはずであり、チャネル機能がない、あるいはチャネルの細胞膜での発現がない場合には蛍光は検出されない。蛍光が検出されなかった変異チャネルは、培養温度を28°Cに下げ、蛍光が検出されるかどうかを検討した。その結果、蛍光(+)は19種、蛍光(ー)で28°C培養で蛍光(+)が7種であった。次に、これらチャネル機能が検出された細胞を用いて、cGMPに対する感受性を検討した。その結果、感受性が低下していたもの4種、感受性が亢進していたものが3種認められた。感受性が低下していたものでは、in vivoの錐体において、cGMP濃度が上昇してもチャネルが開いていない可能性があり、感受性が亢進していたものでは、cGMP濃度が低下してもチャネルが閉じない可能性があり、いずれの場合も、充分な錐体機能が発揮できないものと考えられた。1種は、細胞内トラフィッキングの障害に加えてチャネル機能の障害もあることが示唆された。またチャネル機能レスキュー法を低温培養以外に模索したが、効果的なものはなかった。

本研究の遂行中に新しく15種のCNGA3のミスセンス変異が報告され、変異が入ったcDNAをGFPベクターにクローニングし、HEK293細胞にトランスフェクトしてパッチクランプ法で解析した結果、チャネル機能(+)が2種、28°Cでの培養でチャネル機能(+)が3種で、残る10種は機能喪失型変異と考えられた。今回、新たな日本人の杆体一色覚患者について、ATF6以外の5種の責任遺伝子を調べ、CNGA3のM424Vの変異とコドン333における2塩基欠失の複合ヘテロ接合体であることが判明した。錐体サイクリックヌクレオチド依存性チャネルα鎖の変異は杆体一色覚をもたらすが、ミスセンス変異は約90知られており構造ー機能相関を探るよいモデルと考えられた。ミスセンス変異を持ったα鎖を恒常的に発現する細胞を樹立し、カルシウムセンサーを用いた機能解析を行った。機能(+)の変異に関してはパッチクランプ法で詳細な解析を行い、一方、機能(ー)の変異に関しては低温培養によるチャネル機能のレスキューを検討した。いくつかの変異チャネルはレスキュー可能であることが明らかになったが、この効果は、細胞膜タンパク質の標識と、変異α鎖の標識とを組合わせて調べた結果、細胞内トラフィッキングの改善によることが分かった。当初の目的であったCNGA3の新たに報告された変異、または我々自身が見出した新たな変異を導入したチャネルに対して、パッチクランプ法により電流の有無と低温レスキューをおこない、膜への発現の有無を確認できた。また、杆体一色覚の原因といわれている他の遺伝子の解析の方法もロングPCRにより簡便に行える系を確立した。眼科学(1)機能レスキューされた変異α鎖チャネルの解析前年度に判明した、機能レスキューされる変異α鎖チャネルについて、β鎖とのヘテロ四量体の性質などを検討する。(2)変異α鎖の細胞膜での発現の検討野生型β鎖の共発現で機能レスキューできなかった変異に関しては、野生型β鎖との会合の有無を、β鎖のC末につけたFLAGタグを用いた免疫沈降と、α鎖のC末につけたMycタグを用いた検出の組み合わせで検討する。(3)キメラcDNAと、タンデムcDNAの作成α鎖とβ鎖は基本的に同じ構造(N細胞質領域ー膜貫通領域1(S1)ーループ1ー膜貫通領域2(S2)ーループ2ー膜貫通領域3(S3)ーループ3ー膜貫通領域4(S4)ーループ4ー膜貫通領域5(S5)ーポア領域ー膜貫通領域6(S6)ーC-リンカーサイクリックヌクレオチド結合領域ーC細胞質領域)であるのでキメラを作成するのは容易である。一方、タンデムcDNAの方は、すでにあるα鎖cDNAクローンのKpnIサイト(開始コドンの直上流)にα鎖やβ鎖のcDNAを挿入する、あるいは、β鎖cDNAクローンを作製し、そのKpnIサイト(開始コドンの直上流)にα鎖のcDNAを挿入するという形で作製する。(4)他の杆体一色覚の責任遺伝子解析今回新たに確立した解析系を用いて、CNGB3(同β鎖の遺伝子)、GNAT2(錐体トランスデューシンα鎖の遺伝子)、PDE6C(錐体ホスホジエステラーゼのα鎖の遺伝子)、PDE6H(同γ鎖の遺伝子)の変異の有無を解析する。今年度の目標であるチャネル機能(+)の変異α鎖チャネルの解析、チャネル機能(ー)の変異α鎖チャネルの機能レスキュー法の検討、野生型α鎖の細胞膜での発現の検討についておおむね行うことができた。
メダカの温度順化反応における遺伝子発現の調節機構

温帯では四季、昼夜で気温が大きく変化するため、そこに住んでいる動物は広い温度域に対応して生きている。そのため、動物が低温や高温に順化する過程では遺伝子の発現状態が変化していると考えられる。しかし、この温度順化現象の分子機構の研究はきわめて少ない。温帯の水生動物であるニホンメダカが生存できるのは5°C35°Cであり、低温順化の過程での遺伝子発現の変化を解明する実験材料として適している。今回、メダカを用いて温度順化現象の分子機構の研究を計画した。12°C、26°C、32°Cの水槽で1週間飼育したニホンメダカの脳よりRNAを調製し、mRNA differential display (DD)法を用いて温度依存的に発現量が変化する遺伝子を探索した。これらのうち12°Cで発現量が増加するひとつの遺伝子に注目した。この遺伝子産物はDNA結合ドメインであるTEAドメインをもつ転写因子、TEF-1(Transcription Enhancer Factor-1)と強いホモロジーを示し、メダカにおけるTEF-1のホモログであると考えられた。TEF-1は、TEF-1 A,TEF-1Bのふたつのスプライシングバリアントとして発現する。このうち、TEF-1Bのみが低温で発現が増加することが明らかとなった。一方、ミオシン重鎖遺伝子やトロポニンT遺伝子が温度依存的発現を示すことが本研究により明らかとなった。メダカにおいては、これら筋タンパク質遺伝子群がTEF-1により制御され、筋肉の再構築を図ることを通じて広い温度範囲に順化することを可能にしていることが考えられる。細胞のなかで起こる生化学的反応は温度依存的である。したがって、生物が低温や高温に順化する過程では遺伝子の発現状態が変化していると考えられる。しかし、この温度順化現象の分子機構の研究は動物においてはきわめて少ない。ニホンメダカの場合、生存できるのは5°C35°Cとされている。われわれは、今回、メダカを用いて温度順化現象の分子機構の研究を計画した。本研究においては、まず、メダカの温度順化過程で変化を示す遺伝子群をクローン化し同定した。26°Cで飼育したメダカを、12°Cあるいは32°Cの水槽に移し順化のため一定期間飼育した。各実験群および対照群のメダカより全RNAを抽出し、mRNA Differential Display法により温度順化においてmRNA発現レベルの変化を示す遺伝子を探索した。全体として15個の遺伝子において発現レベルの変化が見られたが、その中で低温順化において変化のもっとも顕著であった筋肉遺伝子発現に関与する転写因子TEF-1に着目した。TEF-1遺伝子は択一スプライシングによりTEF-1AとTEF-1Bの2種のmRNAを産生することが判明した。低温に移してからの時間経過において両mRNAのレベルを半定量的RT-PCR法により測定した結果、TEF-1AmRNAレベルは低下したが、TEF-1BmRNAレベルは上昇を示した。対照として、EF1α遺伝子の発現レベルには変化が見られなかった。
食品(キノコ)中のセシウムの存在様態と高濃縮機構に関する研究

本研究では、放射性Csを高蓄積することが知られているキノコを対象に、^<137>Cs(RI)ならびに安定Cs等を用いた菌糸の培養実験等により、その取込みについて同族元素のKなどとの競合性、細胞に取込まれた際の微小部におけるCsの存在ならびに菌糸体による^<137>Csの取込み特性としてNaポンプと同様にCsに特異的な取込み機構の存在の有無の検討を試みた。食用キノコのヒラタケ(Pleurotus ostreatus;しめじ)菌株を用いた結果を以下に示す。1.ヒラタケ菌糸によるCsの取り込みは、同族元素のKあるいはRbの濃度増加により^<137>Cs、安定Csともに減少しキノコの必須元素であるKはCsの取り込みを拮抗的に阻害するとみられた。2.培地に1%のKを添加し培養した菌糸ホモジネートの^<133>Cs-NMR測定の結果、分子量10000以上の画分でCsCl標準溶液とは異なる位置にピークが認められ、Csと高分子との何らかの相互作用が考えられた。3.細胞壁分解酵素として、ノボザイム+キチナーゼ+ファンガーゼおよびノボザイム+セルラーゼRS+ファンガーゼ2組によるプロトプラスト化により菌糸から効率良く(1×10^8個)プロトプラストが得られた。4.ヒラタケの菌糸は培養開始後72時間までは増殖期にあるがそれ以降120時間までは定常期にあった。菌糸によるCsの取込みは培養早期から活発であることが明らかとなった。5,菌糸微小部におけるセシウムの存在を走査電子顕微鏡-X練マイクロアナライザで調べた結果、Csの存在は根元部が先端部より5倍高い値であったが、KとPはともに先端部と恨元部で変化は認められなかった。6.ヒラタケの増殖阻害を示したKチャネルブロッカーのうち、4-アミノピリジン(lmM)ではCsならびにKともに対照の60%程度に取り込み量が低下することからCsの取込み経路の一つとしてKチャネルが着目された。国内外においてキノコによる放射線Csの高濃縮性が認識されているが、その機構について確立された知見は示されていない。本研究では、^<137>Cs(RI)を用いたキノコ菌糸の培養実験により、その取り込みについて同族のアルカリ元素(KならびにRb)との競合性、細胞に取り込まれた際の細胞質中でのCsの存在様態について検討する。さらに、菌糸体ならびにプロトプラスト両者での^<137>Csの取り込み特性を検討しNaポンプと同様にCsに特異的な取り込み機構が存在するか否かの観察を行う。1.アルカリ元素共存下におけるキノコ菌糸による放射性Csの取り込み実験:ヒラタケ菌糸によるCsの取り込み特性を濃度比(菌糸中の濃度(乾)/培地中の濃度(湿))で表すとき、KあるいはRbの培地中濃度を増加させることにより^<137>Csならびに安定Csともにその移行度は減少した。また、子実体においても^<137>Cs濃度比は同様な傾向を示した。これらの結果から、Kは菌糸によるCsの取り込みを拮抗的に阻害することが推察された。

2.菌糸中でのセシウムの存在様態に関する実験:培地に1%のKを添加し培養した菌糸ホモジネートの^<133>Cs-NMR測定の結果、分子量10000以上の画分でCsC1標準溶液とは異なる位置にピークが認められ、Csと高分子との何らかの相互作用が考えられた。3.プロトプラスト化の確立:細胞壁分解酵素として各種のβ-グルコシダーゼについて検討した結果、ノボザイム+キチナーゼ+ファンガーゼおよびノボザイム+セルラーゼRS+ファンガーゼの2組によるプロトプラスト化により30ml培養で得た菌糸から効率良く1×10^8個のプロトプラストが得られた。チェルノブイリ原発事故の後、キノコに放射性Csが高蓄積することが国内外で認識されているが、その濃縮機構について確立された知見は示されていない。本研究では、^<137>Cs(Rl)ならびに安定Cs等を用いたキノコ菌糸の培養実験により、その取込みについて同族元素のKなどとの競合性、細胞に取込まれた際の細胞質中でのCsの存在について検討する。さらに、菌糸体による^<137>Csの取込み特性を検討しNaポンプと同様にCsに特異的な取込み機構が存在するか否かの観察を行う。平成10年度は、食用ヒラタケ(Plcurotus ostrcatus)の菌株を川いた培養実験等により以下に示す知見を得た。1.キノコ菌糸の増殖員と放射性Cs取込みの経時的実験:ヒラタケの菌糸培養実験(Cs15mMならびに^<137>Csを含むYMC培地使用)では、菌糸は培養開始後72時間までは増殖期にあるがそれ以降120時間までは定常期にあった。^<137>Csの取込み量を^<137>Cs濃度比(乾燥菌糸中濃度/培地中濃度)で表すと培養開始24時間後の値はすでに10近く菌糸によるCsの取込みの早さが示唆された。2.菌糸微小部におけるセシウムの存在に関する実験:増殖期(48時間培養)と定常期(120時間培養)にあるヒラタケ菌糸を走査電子顕微鏡-X線マイクロアナライザーにより形態観察、元素分析した結果、Csの存在は先端部に比べて早い時期に生成した菌糸が密集している根元部で約5倍高い値であった。一方、キノコの必須元素とされるKとPはともに先端部と根元部でその存在に変化は認められなかった。3. Kチャネル介在に関する培養実験:ヒラタケの増殖阻害を示したKチャネルブロッカーのうち、lmMの4-AP(4アミノピリジン)はCsならびにKともに対照の60%程度に取込み量が低下がみられ、Csの取込み経路の一つとしてKチャネルが着目された。
網膜グリア細胞由来神経幹細胞と網膜前膜、増殖性硝子体網膜症の因果関係の解析

Platelet-derived Growth Factor-BBという成長因子を用いて網膜前膜モデルマウスを作成し、網膜前膜形成初期の主な細胞成分はアストロサイトの増殖であることや、そのアストロサイトの増殖によって網膜前膜が形成される際、アストロサイト細胞は神経幹細胞に脱分化しうることなどを証明した。また網膜組織内、硝子体内においてそれらの新たに作られた神経幹細胞が自己複製能を持ち増殖すること、Neurosphereという神経幹細胞集合体を形成しうること、また神経幹細胞は多分化能を持ち合わせており網膜特異的細胞や網膜グリアに再び再分化しうることなどを見いだした。アストロサイトの増殖および神経幹細胞への脱分化は、p27やPTEN,などの細胞を静止せしめている癌抑制遺伝子により制御されているという仮説をたて証明を試みたが、新知見は得られなかった。さらにほかの癌抑制遺伝子などの制御の仮説も同様に新知見は得られなかった。しかしミュラー細胞の増殖および神経幹細胞への脱分化は、p27の癌抑制遺伝子により制御されている知見を得た。さらにPlatelet-derived Growth Factor-BB以外の成長因子にても同様にアストロサイトおよびミューラー細胞の増殖および神経幹細胞への脱分化の制御について調べたところやはりアストロサイトの増殖および神経幹細胞への脱分化を制御しているカスケードについての新知見は得られなかったが、ミューラー細胞の増殖および神経幹細胞への脱色分化の制御はやはりp27の癌抑制遺伝子であった。今後は、アストロサイトの増殖および神経幹細胞への脱分化を制御している遺伝子群の解析をすすめると同時にミューラー細胞を制御していやp27の癌抑制遺伝子のさらなる解析も行う。
漁村活性化における生計の多角化戦略-流通市場化と住民組織の役割-

本研究は、東南アジアの漁家が漁業活動の中でどのように収入の多角化を図ろうとしてきたのかを実態から明らかにするものである。フィリピンの調査対象地域では、漁船漁業が営まれていたが災害をきっかけに政府の支援により住民グループが組織され養殖事業が開始されている。当該グループでは、ミルクフィッシュの養殖を中心に行っている。半年サイクルの出荷体制が確立されており年2回の出荷で約3トンの水揚げがある。成魚は100ペソ/kgで流通業者に販売される。種苗調達と飼料は、昨年まではフィリピン水産局から無償提供されていたが、現在では自己資金での調達が可能となっている。種苗は、近隣の養殖漁家から5インチほどの大きめのサイズを購入している。生残率は90%以上と育成のリスクは非常に小さい。また餌料は民間業者から購入している。人件費は労働種類ごとにローテーションが決められ、組合員が順番に担当する仕組みとなっている。ローテーションに参加しているのは36名であり警備や生け簀の清掃などに従事して賃金を得る。組合員は沿岸漁業を主とする漁業者であるが、この事業によって補完的な収入を得ている。また、出荷後の収入のうち50%がこのシステムで労賃に向けられるが、残りの50%は自己資本として貯蓄にまわされる。開始当初は援助資金に頼っていた養殖事業であったが、現在では運転資金を事業の収益から捻出しており、加えて貯蓄も可能となっていることなどから、この事業が当該地域の自立的な産業として軌道にのりつつあることが明らかとなった。多くの組合員は、沿岸で漁獲漁業に従事しているが、この養殖事業への参加によって家計の補完的な収入を得ているようである。これらは漁家の代替収入機会となっており、今後はそれらを市場流通にのせることによって、生計戦略としての可能性が強まると思われる。この点は、生計の多角化によって漁村地域の発展方向を展望する上で有効な端緒となった。本研究は、東南アジアの漁家が漁業活動の中でどのように収入の多角化を図ろうとしてきたのかを明らかにするものである。資源の減少が現実味を帯びる中で、生計を維持するためにどのような対応をとっているのだろうか。調査対象地域では、もともと漁船漁業が営まれていたが、養殖事業や観光事業が開始されている。養殖事業については、19年2月に住民グループが組織され52名が組合員となっている。生け箕を6ヶ所設置しており、約2万尾のミルクフィッシュ、スズキとアワビの養殖が行われている。現在のところミルクフィッシュが中心であり、稚魚から6ヶ月かけて約500gの大きさにまで育てる。第1回目の出荷を終えたばかりで、1.4トンを85ペソ/kgで販売し、約12万ペソの収入を得た。その収入は、組合員に還元される。また、餌やり、警備、網の修理、生け貧の清掃を組合員が担い、労賃を得る。

ただし、当該地域は養殖の経験もないことから、今後、地域の産業として発展する見込みは不透明である。この新規事業の導入が、地域住民にどのような影響をもたらすのか、今後の展開が注目される。本研究は、東南アジアの漁家が漁業活動の中でどのように収入の多角化を図ろうとしてきたのかを実態から明らかにするものである。フィリピンの調査対象地域では、漁船漁業が営まれていたが災害をきっかけに政府の支援により住民グループが組織され養殖事業が開始されている。当該グループでは、ミルクフィッシュの養殖を中心に行っている。半年サイクルの出荷体制が確立されており年2回の出荷で約3トンの水揚げがある。成魚ぽ100ペソ/kgで流通業者に販売される。種苗調達と飼料は、昨年まではフィリピン水産局から無償提供されていたが、現在では自己資金での調達が可能となっている。種苗は、近隣の養殖漁家から5インチほどの大きめのサイズを購入している。生残率は90%以上と育成のリスクは非常に小さい。また餌料は民間業者から購入している。人件費は労働種類ごとにローテーションが決められ、組合員が順番に担当する仕組みとなっている。ローテーションに参加しているのは36名であり警備や生け簀の清掃などに従事して賃金を得る。組合員は沿岸漁業を主とする漁業者であるが、この事業によって補完的な収入を得ている。また、出荷後の収入のうち50%がこのシステムで労賃に向けられるが、残りの50%は自己資本として貯蓄にまわされる。開始当初は援助資金に頼っていた養殖事業であったが、現在では運転資金を事業の収益から捻出しており、加えて貯蓄も可能となっていることなどから、この事業が当該地域の自立的な産業として軌道にのりつつあることが明らかとなった。
TDRによる土壌凍結深の計測に関する基礎的研究

周知のように,寒冷地においては,土壌の凍結・凍上によって構造物や作物への被害が生じているが,こうした被害に対応するためには,土壌の凍結深を簡易に精度よく測定することが必要となる。これまでは,主にメチレンブルー凍結深計や土中に埋設した温度計による計測がなされてきたが,これらの方法では,過冷却状態を正しく評価したり,瞬間的な値を得ることは困難であった。そこで本研究では,土壌の体積含水率thetaを誘電率epsilonより求めるTDR(Time Domain Reflectometry)の原理を,土壌の凍結深計測に応用することを考え,当初の計画どおり,豊浦標準砂,マサ土を用いてTDRによる(1)土壌水分量計測実験,(2)凍結深計測実験を行った。その結果,まず(1)の実験より,得られたepsilon-thetaのキャリブレーション曲線は,精度のよいthetaの測定に利用可能なこと,脱水・給水過程間で特にヒステリシスが認められないことなどが明らかになり,TDRの測定原理・精度を確認することができた。なお,現場でのTDRによる凍結深計測試験も,現在実行中である。
lpr遺伝子導入リウマチ因子産生惹起各種マウスにおけるIgG糖鎖構造異常の解析

リウマチ因子を産生しリウマチ様関節炎を発症する自己免疫疾患マウスMRL/lprの血清中IgGの糖鎖が慢性関節リウマチ患者の血清IgGの糖鎖と同様にガラクト-スを欠くという構造異常を起こしていることを、IgGの詳細な糖鎖構造解析によって我々はすでに明らかにしている。本研究では、詳細な糖鎖構造解析をせずに血清中のIgGにおけるガラクト-ス欠損糖鎖を高精度に検出する手法を開発し、これを用いて、lpr遺伝子リウマチ因子産生惹起マウスの血清中IgGにおける糖鎖異常現象を調べた。まず、我々が開発した糖鎖リモデリング技術を用いて、血清より調製したIgGから蛋白質部分を損なうことなくシアル酸とガラクト-スを除去した。このガラクト-ス欠損IgG(GLーIgG)のレクチンとの反応性を、GLーIgGを固相に不動化したプロテインAに結合させた後、種々のビオチン化レクチンとストレプトアビジンーペルオキシダ-ゼを用いて調べた。その結果、GLーIgGは元のIgGと比較してコンカナバリンA(ConA)などのマンノ-スに親和性を示すレクチンと非常に強く結合することが判明した。そこで、血清中のIgGを固相に不動化したプロテインAに結合させ、そのIgG糖鎖に対するConAの結合をペルオキシダ-ゼの活性を測定することでIgGの糖鎖異常を調べた。その結果、この手法が慢性関節リウマチ患者の血清中IgGのガラクト-ス欠損糖鎖を糖鎖構造解析をした場合と同様に高精度で検出できることを判明した。そこでこの手法を用いて、lpr遺伝子を導入したリウマチ因子を産生しリウマチ様関節炎を発症する自己免疫疾患MRL/lprマウス、リウマチ因子は産生するが疾患は発症しないlpr遺伝子を導入したC3H/lprマウス、リウマチ因子産生も疾患発症もしないそれらの対照マウスMRL/+およびC3H/+の血清中IgGの糖鎖を調べ、対照マウス以外での糖鎖異常を検出した。今後、この確認のためにC3Hマウスの検体数を増やすとともにC3HマウスIgGの糖鎖構造解析が必要であろう。
共著ネットワーク分析に基づく共同研究者間の影響関係に関する研究

論文生産に関わる共同研究者間の影響関係についての知見を得ることを目的に,研究者の論文生産状況と,共著相手のその後の論文生産状況との関連について調査した結果,研究協力ネットワークの大域的構造を考慮に入れた指標が,共同研究者のその後のパフォーマンスとネットワーク構築状況の両方に強く関わっていること,そして,パフォーマンス指標に対する相関は,理論系分野の方が応用系分野よりも強い傾向にあることなどを明らかにした。論文生産に関わる共同研究者間の影響関係についての知見を得ることを目的に,研究者の論文生産状况(生産性,共著ネットワーク上の重要度)と,共著相手のその後の論文生産状況との関連について調査している。平成20年度は,まず,論文の書誌データベースからデータの抽出・整形を進めた。具体的には,Thomson ReutersのScience Citation Index(SCI)データベースのDVD版の,1991年版から2005年版までの15年分を情報源として用い,論文生産性および共著関係の情報を抽出した。抽出したフィールドは,論文名,著者名,(共著者リスト),著者の所属機関の名称・所在地,掲載誌名,出版年である。そして,SCIの主題カテゴリ別収載誌一覧を利用して,分野の区分と分野ごとのコアジャーナルを決定した。また,計算機科学分野を対象とした予備的分析を行った。研究者およびその共著相手の論文生産状況を説明変数,研究者本人のその後の生産性を応答変数とする重回帰分析において,得られた決定係数はあまり高くなく,過去のパフォーマンスのみによる生産性の説明は難しいという結果であった。ただし,各説明変数について有意な偏回帰数が得られ,研究者の生産性に対し,共同研究者の過去のパフォーマンスが一定の正の影響力を持つことは確認できた。このような,過去の特性と現在の特性との相関に関する知見を得る分析は,共同研究者間の中・長期的な影響関係についての示唆を得るとともに,論文生産状況(発表論文数など)の予測に応用できるという点でも意義を持つと考えられる。この成果の一部については既に研究発表を行っている。論文生産に関わる共同研究者間の影響関係についての知見を得ることを目的に,研究者の論文生産状況(生産性,共著ネットワーク上の重要度)と,共著相手のその後の論文生産状況との関連について調査している。平成21年度は,前年度に検討・設定した観点と指標を用いて,計算機科学分野を対象とした相関分析を行い,相関のパターンについて検証した。具体的には,15年分の論文データを5年区切りで,前期(1991年1995年),中期(19962000年),そして後期(20012005年)に分け,各々の時期における研究者の生産性と共著ネットワーク上の重要度に関する指標を計算した上で,それらに基づき,共同研究者間の特性の相関,および基点とする時期における特性と,その後の時期における特性の相関を総合的に分析した。そして,(1)同時期の特性の相関から得られる,共同研究者間の即時的な影響関係,および指標の代替可能性についての示唆と,(2)異なる時期の特性の相関から得られる,中・長期的な影響関係,および論文生産状況の予測可能性についての示唆に関して検討し,研究協力ネットワークの大域的構造を考慮に入れた指標が,共同研究者のその後のパフォーマンスとネットワーク構築状況の両方に強く関わっていることなどを示した。さらに,本研究のネットワーク分析の枠組みを他の対象(図書館ネットワーク)に適用する可能性も探った。本研究で得られたような特性間の関連性に関する知見は,実際的な応用面でも,尺度の相関・指標の代替可能性を明らかにすることを通じて,研究評価の効率化の是非に関する示唆を与えたり,また,研究協力のパートナーを選択する際の参考にもなりうるといった点でも意義を持つと考えられる。論文生産に関わる共同研究者間の影響関係についての知見を得ることを目的に,研究者の論文生産状況(生産性,共著ネットワーク上の重要度)と,共著相手のその後の論文生産状況との関連について調査してきた。最終年度である平成22年度は,前年度までの分析で得られた知見が,指標の標本量依存性を考慮したとき,どこまで一般化できるかを検証した。具体的には,無作為部分標本抽出のモンテカルロシミュレーションに基づいて,標本量の変化に伴う指標の値の推移をトレースした。また,本研究のネットワーク分析の枠組みを図書館ネットワークにも適用し,論文の生産フェーズだけでなく蓄積・利用フェーズの特性の解明も試みた。分析結果から,研究協力ネットワークの大域的構造を考慮に入れた指標が,共同研究者のその後のパフォーマンスとネットワーク構築状況の両方に強く関わっていること,そして,パフォーマンス指標に対する相関は,理論系分野の方が応用系分野よりも強い傾向にあることなどを明らかにした。本研究で得られた特性間の関連性に関する知見は,対象分野における知識生産活動の特徴,特に論文生産に影響を与える要因の解明につながる。実際的な応用面でも,尺度の相関・指標の代替可能性(特に,ネットワーク上の重要度に対応する指標の相関)を明らかにしたことは,研究評価の効率化の是非や,研究機関間の協定などのネットワーク構築の有効性に関して学術政策への示唆を与えたり,研究者個人が研究協力のパートナーを選択する際の参考にもなりうる点で意義を持つと考えられる。
酸化物・ケイ酸塩鉱物固溶体相分離の温度圧力効果に関する研究

1.比較的低温度でpyroxeneおよびplagioclaseを合成可能とするフラックスを探索した.その結果,MgSiO_3にはNa_2MoO_4が有効であることが明らかとなった.diopsideにはNa_2B_2O_7が有効であった.anorthiteの合成にはNa_2B_4O_7,NaVO_3,NaClが有効であった.albiteの合成はフラックス融液が容易にガラス化するために,フラックスの選択は困難を極めたが,Na_2WO_4+WO_3が有効であることが判明した.2.上記のフラックスを用いた赤外集中方式による浮遊帯域熔融法(FZ法)を試み,diopside,clino-enstatite,ortho-enstatite,これらの部分固溶体の合成に成功した.これらはすべて多結晶体であった.フラックスを併用したFZ法は,原理的にフラックスと生成結晶の分離が不要であるために,フラックス選択の幅が広がる利点があり,高融点鉱物を比較的低温度で合成できることが確認された.albiteについてはガラス化が防止できなかったために失敗した.3.フラックス併用のFZ法には多くの技術的課題が残る.まず熔融温度の測定が困難であるために,実験終了後に熔融部分を固化させた試料についての別な方法による融点の測定が必要となる.さらに,加熱電流値によって熔融体中の温度や溶質濃度が変化すること,フラックス成分が揮発すること等があげられる.4.フラックス併用のFZ法は多形を持つ鉱物についても転移温度以下での合成が可能であり,低温度における固溶体の相平衡関係についての知見を得る手法として有効と思われる.今後は以上の予備実験を基礎として,単結晶の育成や固溶体相分離を伴う鉱物成分系を実験する.1.比較的低温度でpyroxeneおよびplagioclaseを合成可能とするフラックスを探索した.その結果,MgSiO_3にはNa_2MoO_4が有効であることが明らかとなった.diopsideにはNa_2B_2O_7が有効であった.anorthiteの合成にはNa_2B_4O_7,NaVO_3,NaClが有効であった.albiteの合成はフラックス融液が容易にガラス化するために,フラックスの選択は困難を極めたが,Na_2WO_4+WO_3が有効であることが判明した.2.上記のフラックスを用いた赤外集中方式による浮遊帯域熔融法(FZ法)を試み,diopside,clino-enstatite,ortho-enstatite,これらの部分固溶体の合成に成功した.これらはすべて多結晶体であった.フラックスを併用したFZ法は,原理的にフラックスと生成結晶の分離が不要であるために,フラックス選択の幅が広がる利点があり,高融点鉱物を比較的低温度で合成できることが確認された.albiteについてはガラス化が防止できなかったために失敗した.3.フラックス併用のFZ法には多くの技術的課題が残る.まず熔融温度の測定が困難であるために,実験終了後に熔融部分を固化させた試料についての別な方法による融点の測定が必要となる.さらに,加熱電流値によって熔融体中の温度や溶質濃度が変化すること,フラックス成分が揮発すること等があげられる.4.フラックス併用のFZ法は多形を持つ鉱物についても転移温度以下での合成が可能であり,低温度における固溶体の相平衡関係についての知見を得る手法として有効と思われる.今後は以上の予備実験を基礎として,単結晶の育成や固溶体相分離を伴う鉱物成分系を実験する.
パプアニューギニアにおける社会的新秩序の形成：開発に伴う公共圏の生成に関する研究

近代社会との接触の歴史が浅いまま独立したパプアニューギニアであるが、近年、「伝統的共同体」に依拠した集団原理とは異なる新たな思想・組織化の動きがローカルレベルで出現しつつある。これらの動きに対して、西洋的な起源を持つ「公共圏」の概念が適用できるかを、地方、都市のそれぞれで住民への調査により考察した。これらの現象はいくつかの点で西洋的な公共圏とは異なる特徴があることがわかったが、これを独自の公共圏ととらえてその意味を積極的に示すべきか、あるいは西洋の公共圏とは異なる概念として説明すべきかは、今後の課題となった。平成25年度の研究実績は下記のようにまとめられる。1.パプアニューギニア農村地域での参与観察的調査:これまでクォマ地域において「観光化による『伝統的共同体』意識の変化の調査」、バヒネモ地域において、「森林利用と保全に関わる住民の組織活動調査」、ウェワク近郊の離島において「水産資源の利用および観光開発への活動に関する調査」、アベラム地域において「企業誘致のための土地登記の実践の調査」を行った。2.パプアニューギニア都市地域での参与観察的調査:これまで、ポートモレスビーにおいて「マーケットにおける女性の商業活動の調査」などを行った。4.日本国内での研究会開催による問題意識ならびに調査結果の共有:平成25年7月28日、平成26年1月12日の2回、ともに立教大学で研究メンバーによる研究会を開催した。このほか、国際シンポジウムの準備を行ってきたが、現地の研究者との連絡が十分とれず、平成26年度におけるシンポジウムの開催は難しくなった。平成27年度の開催を目指している。2014年度の研究実績は下記のようにまとめられる。1.パプアニューギニア農村地域での参与観察的調査:セピック川上流地域において、「森林利用と保全に関わる住民の組織活動調査」(共同研究者:川崎一平)、ブラックウォーター地域において「環境保全に関わる住民の組織活動調査」の調査(共同研究者:熊谷圭知・新本万里子)、「マプリック地域における女性の商業活動調査」(共同研究者:新本万里子)を行った。予定していたクォマ地域における調査は、研究協力者(紙村徹)の事情により中止となった。2.パプアニューギニア都市地域での参与観察的調査:ポートモレスビーにおいて、「スクウォッター地域の商業活動の調査」(共同研究者:熊谷圭知)、「中流層の国家と宗教観の変遷に関する意識調査」(研究代表者:豊田由貴夫)などを行った。3.パプアニューギニアにおける資料収集:首都ポートモレスビーや地方都市の政府機関などにおいて資料収集を行った。資料収集を行った機関は、National Research Institute、パプアニューギニア大学などである。4.日本国内での研究会開催による問題意識ならびに調査結果の共有:2014年7月12、13日、2014年12月13、14日に立教大学で研究メンバーによる研究会を開催した。5.国際シンポジウムの打合せ:パプアニューギニア大学の教員数名ならびにJICAパプアニューギニア事務所と打合せを行い、平成27年度8月に行うことなど基本的な方針での合意を得た。しかし、その後パプアニューギニア大学との連絡が十分とれず、平成27年8月にパプアニューギニア大学主催で開催される大規模なシンポジウム(ワイガニ・セミナー)へチームとして参加することを検討している。前年度までに達成できなかった予備的調査、資料収集を行い、最終年度として、パプアニューギニアでのワークショップを実施し、パプアニューギニアでの国際シンポジウムへ研究代表の豊田が参加した。これにより、現地の研究者との研究交流を行うことができた。このような研究活動から得られた研究実績の概要は以下のようになる。1.パプアニューギニア農村地域から都市部に住民の移動が行われており、都市部では出身地域の親族的紐帯を基礎としてコミュニティが形成されている。この際にコミュニティ形成の基礎となるのは同じ言語集団、同じ親族集団に属していることとなる。これらの集団が拡大家族のような形態で居住しているのが、パプアニューギニアの都市社会である。2.このような都市社会において、「誰に対しても開かれている、異質な議論を受け入れる」という意味での公共性はパプアニューギニアでは存在していない。むしろ農村地域での共同体のあり方が、密集した形で都市に存在していると表現するのが適切である。3.公共性に関連する様々な運動が地方、都市の周縁地域に発生しており、それらは新たな集団意識、新たな集団形成ととらえられる。しかしそれらの活動・意識に対して、西洋起源の「公共圏」の概念をそのまま適用することは困難である。4.西洋的な「公共性」「公共圏」は、様々な社会問題を解決する手段になるとされ、パプアニューギニア都市部ではこのような「公共性」「公共圏」は存在しないが、しかしパプアニューギニアの都市において、様々な社会問題を解決する手段がないわけではなく、そこでは別の概念を基礎とする解決手段が存在している。5.このような新しい社会意識を西洋的な「公共圏」という概念でとらえるべきかは、今後の議論が必要である。

これらの現象はいくつかの点で西洋的な公共圏とは異なる特徴があることがわかったが、これを独自の公共圏ととらえてその意味を積極的に示すべきか、あるいは西洋の公共圏とは異なる概念として説明すべきかは、今後の課題となった。パプアニューギニアで予定していた国際シンポジウムが開催できなかった。研究代表者が現地に赴き、現地の大学、研究機関でカウンターパートとなる研究者と面会し、次年度の実施に関して打合せを行った。また、研究協力者の1名が、予定していた調査を実行できなかった。このため、研究の目的はやや遅れている。27年度が最終年度であるため、記入しない。文化人類学平成27年度に現地の大学(パプアニューギニア大学)において大規模な国際シンポジウムが開催されるため、これに今回の研究組織がチームとして参加する予定である。国際シンポジウム開催のための準備を行ってきたが、現地の研究者との連絡が十分とれず、平成26年度における開催は難しくなった。平成27年度の開催を目指している。また現地調査の実行がやや遅れている。これは研究メンバーの一部が平成25年度、個別の理由により、調査のための時間が十分とれなかったためである。平成26年度に実施予定だった調査が実施できなかったため、その執行予定額が次年度に回されることとなった。また、平成26年度に開催予定だったシンポジウムの開催が実施できなかったため、その執行予定額が次年度に回されることとなった。国際シンポジウムの準備が遅れている点については、研究代表者が現地に赴き、現地の大学・研究機関と直接、接触をする予定である。平成26年度の開催が難しい場合は、平成27年度の開催を目指す。また、現地調査の実行の遅れについては、平成26年度に実行して遅れを取り戻す予定である。残額は次年度分とあわせ、前年度に実施できなかった調査ならびに国際シンポジウム参加費用(旅費)に割り当てる予定である。前年度に実施できなかった調査に関しては、平成27年度の夏に実施予定である。また、国際シンポジウムについては、現地で行われる、より大規模な国際シンポジウムにチームとして参加することを予定している。国際シンポジウム開催のための準備が遅れているため、平成25年度の使用額が予定より少なかった。現地の研究者との連絡が十分とれないことがその原因である。また、研究メンバーの一部が、平成25年度、現地調査を十分に行っていないため、その使用額が予定より少ない。国際シンポジウムについては、研究代表者が現地に赴き、現地の大学、研究機関とで直接接触する予定である。また、遅れている現地調査については、平成26年度に実行する予定である。
大学生の授業外議論を支援するテーブル型情報スタンドの研究

本研究の本研究の目的は、大学生が授業の内容について授業外で議論することの促進である。そのために手段として、一緒に学習をおこなっている仲間が今何をしているのかをテーブル上に提示するアウェアネス装置を考案し、試作をおこなった。このシステムにおいて、アウェアネス表示部として、実体を持つ首振り人形を採用した。その人形の土台部分には小さな穴を設け、そこに、複数のペグを刺すことができるようにした。このペグによって、どんなイベントが発生した時に、首振り人形の首が振れるのかを設定できる。ペグは、主語ペグと述語ペグからなる。主語ペグは「誰が」を示すペグで、述語ペグは「何をした」を示すペグである。例えば、このペグの組み合わせにより「鈴木君が、×××のファイルを編集しはじめたら知らせる」「田中さんが、科学の教科書を机の上に置いたら知らせる」といったアウェアネス情報設定が可能となる(教科書を置いたことの探知は、教科書にRFIDタグを取り付け、テーブルにアンテナを設置することによって可能となる)。この装置によって、テーブルを取り囲んで議論をしている最中に、他の場所(自習室や自宅)で作業している学生の作業状況が把握され、それよって、議論が促進されると期待される。今後は、このシステムの実場面における評価と改善をおこなう。大学生の授業外議論を支援する手法を確立するため、今年度の次のことをおこなった。第一に、大学生が、どのように採業内容について会話するのかについて聞き取り調査をおこなった。その結果、試験前やレポート提出前などを除いて、授業内容を話題にすることはあまりない現状が明らかになった。第二に、授業の内容について授業外に議論することを支援する手法の一つの方向性として、授業で印象に残った部分を記録し、その結果を、教室外で呈示することを検討した。そのために、学生が、授業中に、「面白い」「なるほど」と思ったポイントで押すことで、その情報が時系列的に記録される「納得状態記録システム」を試作し、実際の授業において検証をおこなった。今後の課題として、この情報をどのように利用して、授業情報を提示するかを考える必要がある。第三に、もう一つの可能性として、実験や実習、協同調査型授業において、教室内の作業をおえて、自宅に戻ってきた時に、他の学習者の作業状況をアウェアネス情報として示し、そこから、必要であればネットワークを介して同期、非同期のコミュニケーションが取れるようなテーブル型インタフェースを検討した。具体的には、学生の実験ノートにIDタグを貼ったり、また、協同作業のためのファイルを共通サーバー上におくことで、誰が、どのような作業をしているかをトラック可能にしておき、その状況を人形型のアウェアネス情報呈示デバイスと作業テーブル上に表示するようなシステムコンセプトを立案した。来年度、簡単な試作品を開発し、効果検証をおこなう予定である。
競合状態における最適配置に関する研究

本研究では2次元実数空間上に方向距離(A距離)の1例としてBlock Normによる距離を定義し、n人の意志決定者グループが共同利用する単一施設を配置する場合について検討した。各決定者i(i=1.2,・・・,n)は平面上の点y_iに位置しており、施設の位置xとの距離||x-y_i||を出来る限り最小としたい。我々は、この問題を(1)適切な施設配置候補点の集合の決定、(2)施設配置位置の決定の二段階に分けて扱うこととした。次に(2)では、候補集合から配置点を決定する必要があるが、この点については、現在の所、未着手である。
多臓器不全患者に対するマルトフィリア感染症治療薬の投与設計方法の確立

○研究目的感染症治療において解決されない問題に、多剤耐性菌による感染症がある。S. maltophilia(マルトフィリア)による感染症もその1つであり、現在使用可能な治療薬はスルファメトキサゾール(以下、SMX)/トリメトプリム(以下、TMP)合剤、レボフロキサシン、ミノマイシンに限られ、第一選択薬であるSMX/TMPは有効性が示されているものの、一定の確率で肝・腎障害や血液毒性などの致死的な副作用の出現が臨床上問題になっている。SMX/TMPは代謝・排泄に肝・腎両方が関与するが、有効血中濃度域や副作用発現濃度域は明らかにされておらず、さらに臓器不全を呈している患者に使用されることが多い一方で、臓器障害時の減量基準は明確にされていない。一方、腎不全患者では血液浄化療法を施行しながらSMX/TMPを使用する場合がある。この場合、血液浄化療法による薬物除去の情報はほとんどなく、臨床症状を観察しながらの投与量調節では後手となり、投与量が不十分であれば治療失敗、過量投与となれば致死的となり、いずれにしても死亡につながる。そこで我々はマルトフィリア感染症において、SMX/TMPの有効血中濃度域および投与方法を確立し、多臓器不全時においても抗菌薬の血中濃度制御を行うことが、さらなる有効性および安全性の向上に寄与すると考えている。以上より、抗菌薬の測定系を開発することを目的とした。○研究方法・測定系の確立既報を基に当院で測定可能なHPLCによる条件を検討した。対象薬物は第一選択薬であるSMX, TMP,内標準物質としてプリミドン(PRM)を選択した。○研究成果SMXに関しては保持時間が8.9分で検出可能となった。しかしTMP, PRMに関しては同一の測定系では臨床上得られる濃度に対して十分な検出感度を得ることができなかった。臨床検体中の薬物濃度をHPLCで同時測定するには感度の点から限界があり、LC/MS等での測定方法の確立が必要と考えられた。