hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
SEREX法による特発性間質性肺炎及び膠原病性間質性肺炎関連自己抗原の検索

肺胞局所で抗原抗体反応が活発な症例つまりT細胞がoligoclonalに増生した特発性肺線維症を選別し、SEREX法による自己抗体解析しやすい症例を用いて、特発性肺線維症の主な病変部位である肺胞上皮が発現する蛋白を非常に鋭敏な方法(II型肺胞上皮癌培養株から作成したcDNAライブラリーを利用したSEREX法)で解析を行えば、特発性肺線維症の患者血清中に存在する自己抗体の検出が可能であることを見いだした。我々は、11種類の自己抗原関連抗体が比較的高頻度に特発性肺線維症症例血清中に存在していることをみいだした。11種類の抗体のうち、抗annexin 1抗体は、特発性肺線維症12例中5例(41%)の血清中に存在していた。抗phosphoglycerate kinase 1抗体は特発性肺線維症12例中4例(33%)、抗annexin IV抗体、抗BAX inhibitor 1抗体、cytochromec oxidase subunit Va抗体、抗aldehyde dehydrogenase1(ALDH1)抗体は12例中3例(5%)の血清中に存在が確認されている。また、抗cytochrome c-1抗体、抗macrophage migration inhibitory factor抗体、抗annexin 2抗体は特発性肺線維症12例中2例(17%)に、抗hemeoxygenase 1抗体は12例中1例(8.3%)に検出された。気管支肺胞洗浄液中のCD4陽性T細胞のVβレパートリーの解析で限定されたレパートリーのみが発現している特発性間質性肺炎症例3症例及び膠原病関連間質性肺炎3症例の血清IgG反応プラークにおいて、colony hybridization法によって、健常人血清とは反応しない疾患特異的プラークを複数作成した。特に、肺胞上皮cDNA導入ファージとマクロファージcDNA導入ファージの発現した蛋白が多数の自己蛋白が疾患血清と特異的に結合していた。VβレパートリーのSSCP解析によって、Oligoclonalなpopulationのみられた症例において、遺伝子導入ファージ発現自己抗原と強く結合する抗体が、患者血清中に存在する傾向にあった。うち1症例は胸腔鏡下肺生検によって、UIPの病理診断が得られた症例である。作成した特発性間質性肺炎/膠原病関連間質性肺炎に特異的なプラーク(ZAP Express vector)をExAssist Helperファージを用いてXLOLR細胞に感染させdouble-strand phagemid vectorに変換し、Vector内のT3 PromoterとT7PromoterによるPCRでvecter内に特定の遺伝子が組み込まれていることを確認した。現在、vector内のT7 Promoter及びT3 Promoterからvectorに組み込まれた疾患特異的自己抗原の塩基配列についてシークエンスを行っている。我々は、11種類の自己抗原関連抗体が比較的高頻度に特発性肺線維症症例の血清中に存在していることをみいだした。抗Phosphoglycerate kinase 1抗体は特発性肺線維症12例中4例(33%)、抗annexin IV抗体、抗BAX inhibitor 1抗体、cytochrome coxidase subunit Va抗体、抗aldehyde dehydrogenase1(ALDH1)抗体は12例中3例(25%)の血清中に存在が確認されている。また、

抗cytochrome c-1抗体、抗macrophage migration inhibitory factor抗体、抗annexin 2抗体は特発性肺線維症12例中2例(17%)に、抗hemeoxygenase 1抗体は12例中1例(8.3%)に検出された。
薬物トランスポータと転写因子を標的とする抗がん剤耐性克服薬の開発に関する研究

がん細胞に抗がん剤が効かなくなる現象、抗がん剤多剤耐性の原因である抗がん剤を排出する薬物トランスポータと細胞増殖を制御する転写因子の両者の働きを阻害する化合物を、食品成分などの天然物から見つけた。これら天然物は、よりよいがん薬物治療実施のための、新規抗がん剤の開発に役立つと考えられる。P-糖タンパク質(MDR1/ABCB1)は2つのATP結合部位を持つ細胞膜12回貫通型の膜蛋白質であり、抗がん剤多剤耐性がん細胞膜から発見された。P-糖タンパク質は構造の異なる様々な抗がん剤(ダウノルビシンやビンブラスチンなど)を細胞外へ能動的に排出し、抗がん剤多剤耐性を引き起こす。P-糖タンパク質は腫瘍組織以外に小腸、腎臓、肝臓、血液脳関門などの正常組織にも発現し、抗がん剤以外のベラパミルやシクロスポリンA等臨床上繁用される多くの医薬品を基質として輸送するため、薬物の体内動態の決定に重要な役割を果たす。P-糖タンパク質の基質薬物であるベラパミルやシクロスポリンなどを用いて抗がん剤排出を阻害し、多剤耐性を克服する試みが行われた。しかし、その薬物自体の持つ薬効・副作用の発現により望ましい成果はあげられていない。そこで、副作用の少ないP-糖タンパク質を阻害する化合物を探索するため、天然物がP-糖タンパク質へ及ぼす影響について詳細な検討を行った。特に、転写因子Nuclear Factor-kappaB(NF-κB)を阻害し、抗腫瘍効果を示すと報告されている天然物のP-糖タンパク質機能への影響について精査した。ヒトP-糖タンパク質遺伝子導入がん細胞KB/MDR1におけるP-糖タンパク質基質(ダウノルビシンまたはローダミン123)の輸送は、caffeic acid phenetyl ester(CAPE)、リコカルコンA、アナカルド酸、キサントフモール、セラストロール、マグノロール、ホノキオールによって阻害され、その効果は濃度依存的であった。一方、ルペオール、ガノデリン酸、ブテイン、チモキノン、エモジン、アネトールは影響しなかった。従って、一部のNF-κB阻害抗腫瘍活性天然物がP-糖タンパク質による抗がん剤輸送を阻害し、多剤耐性克服に有用である可能性が示唆された。P-糖タンパク質(MDR1/ABCB1)は抗がん剤多剤耐性がん細胞膜から発見された最初の薬物トランスポータである。P-糖タンパク質は2つのATP結合部位を持つ細胞膜12回貫通型の膜蛋白質であり、抗がん剤によりその発現が誘導される。P-糖タンパク質は、構造の異なる様々な抗がん剤(ビンブラスチンやパクリタキセルなど)を細胞外へ能動的に排出し細胞内濃度を低下させ、抗がん剤多剤耐性を引き起こす。転写因子Nuclear Factor-kappaB(NF-κB)は生存・増殖など細胞の基本機能の維持に極めて重要な役割を果たし、近年研究が著しい進展をとげている。サイトカインやリポ多糖(LPS)、抗がん剤など様々なストレスの刺激を受け、NF-κBは核内に移行し標的遺伝子の発現を誘導する。NF-κBの標的には抗アポトーシス蛋白質があり、カスパーゼ経路を阻害し細胞死を抑制する。つまり、抗がん剤(ビンブラスチンやパクリタキセルなど)によるNF-κB活性化が、抗がん剤耐性を引き起こす。より効果的で副作用の少ないがん化学療法を実施するため、薬物トランスポータ(P-糖タンパク質)と転写因子NF-κBの両者を阻害し、抗がん剤耐性を克服する化合物を天然物の中から探索した。NF-κB応答配列がルシフェラーゼ遺伝子上流に組み込まれたレポータコンストラクトおよびヒトP-糖タンパク質高発現大腸がん細胞HCT-15を用いて検討したところ、caffeic acid phenetyl ester(CAPE)、リコカルコンA、アナカルド酸、マグノロール、ホノキオールがP-糖タンパク質と転写因子NF-κBの両者を阻害することが明らかとなった。転写因子Nuclear Factor-kappaB (NF-κB)は生存・増殖など細胞の基本機能の維持に極めて重要な役割を果たし、近年研究が著しい進展をとげている。

ヒト大腸がん細胞HCT-15を用いて検討したところ、NF-κB活性化を阻害する天然物caffeic acid phenetyl ester (CAPE)、epigallocatechin gallate (EGCG)、クルクミン、カプサイシン、アナカルド酸、リコカルコンA、マグノロール、ホノキオールがP-糖タンパク質による抗がん剤排出を抑制し、抗がん剤多剤耐性の克服作用を示した。さらに、ビンブラスチンによるP-糖タンパク質発現誘導はCAPE、EGCG、クルクミン、カプサイシン、アナカルド酸によって抑制された。P-糖タンパク質の機能・発現とNF-κB活性化の両者を阻害するこれら天然物は、より効果的で副作用の少ないがん化学療法を実施するための新規抗がん剤耐性克服薬の開発に有用と考えられる。当初計画していたとおり、多数の天然物を用いて検討したところ、P-糖タンパク質と転写因子NF-κBの両者を阻害する化合物をその中から見いだすことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。抗がん剤によって薬物トランスポータであるP-糖タンパク質の遺伝子発現が誘導されることが知られている。当初予定していたとおり、このP-糖タンパク質発現誘導と転写因子NF-κBの関連について、さらに転写因子NF-κB阻害天然物のP-糖タンパク質発現誘導に及ぼす影響について、さらに検討を進めていく。
有機硫黄化合物を用いる新しい有機合成反応の開発と天然物合成への応用

1.多置換ピロール類の新規構成法の開発とポルフィリン化合物への変換i)入手容易なα-シアノビニル型スルホンを出発物質とし、1、3-ジオキソランの光照射により3-シアノ-3-メシルプロパナール=エチレン=アセタールを調製し、αー位のアルキル化、シアノ基の還元、アミノ基をメシル化した後、酸処理することによりN-メシル-3、4-二置換ピロール誘導体を効率よく合成することができた。ii)N-(2-メチルチオ-1-P-トルエンスルホニルエチル)メタンスルホンアミドと3-トシルプロパナール=エチレン=アセタール誘導体との塩基性条件下による反応により得られる付加生成物を単離することなく酸処理すると、それぞれ対応する2-メチルチオメチル-3、4-二置換ピロール誘導体に導くことができた。iii)ii)で得られた生成物をスルホキシド誘導体に酸化したのち、メタノール性2M-KOHと処理すると定量的に2-メトキシメチル-3、4-二置換ピロールに変換され、メタノールーギ酸中反応させると対応するポルフィリノーゲンに環化し、更にジクロロメタン中酸素雰囲気下酸化することにより、極めて高収率でポルフィリン化合物に導くことができた。2.パラジウム(II)触媒を用いる合成反応2-(P-トルエンスルホニル)-3-ブテノールや2-メタンスルホニル-4-ペンテニルアミン誘導体に対し、Pdcl_2を作用させると円滑に分子内環化反応が進行し、それぞれ対応するフランやピロール誘導体が好収率で得られることを見い出した。3.ビニル型スルホンの異性化反応における立体化学塩基性条件下、(E)-ビニル型スルホンからは(Z)-アリル型スルホンへ、(Z)-ビニル型スルホンからは(E)-アリル型スルホンへ優先して異性化反応が進行するという極めて興味ある事実を見い出した。
「保健活動の評価指標」の「政策統計の報告事項」への適用可能性の検討

平成30年度は、平成29年度に実施した保健所と市町村へ行った調査結果の統計的分析を進め、評価項目の絞り込みを行った。保健所の保健活動である精神保健福祉と難病保健、感染症対策の調査結果から、保健所保健師の活動内容の特徴を県型と政令市型に分け解析した。精神保健福祉は「未治療・治療中断者への受療支援」に焦点を当て分析したが、県型も政令市型も治療開始後に支援を行っているところは少なく、これらの活動を評価指標で見せる化することの必要性が明らかにされた。難病保健は療養者の時期別に保健師が行っている支援の特徴を明らかにした。県型保健所は評価指標を用いて難病対策地域協議会を活性化させていたが、政令市型は協議会を発足させるための基盤づくりが課題であり、これに寄与する評価項目の設定の必要性が明らかにされた。感染症対策については、国への報告事項が別途整理されていることから、保健師による活動の質を見せる化する評価項目をより精査する必要性が伺えた。市町村の保健活動である母子保健、健康づくり、高齢者保健福祉については、各領域の評価項目の回答状況及び項目間の相関関係を分析し、評価項目の文言の修正、項目の統合・分割を行い、母子保健評価指標32項目を28項目へ、健康づくり評価指標35項目を29項目、高齢者保健福祉28項目を25項目に絞り込んだ。また、ストラクチャー、プロセス、アウトカムの評価項目を含む「個別支援関連の評価項目群」と「地域ネットワーク化関連評価項目群」、「地域診断等活動基盤関連評価項目群」が整理され、統計項目としてはこれらの関連項目群別に提示することが、実践の場での評価の実行性を高めるのではないかと考えられた。平成30年度末には市町村の保健活動の母子保健、健康づくり、高齢者保健福祉については絞り込んだ項目で全国調査を実施し、28%の回収率で回収できている。平成29年度に当初の計画では予定していなかった評価項目の統計項目としての妥当性の検討を統計学的に実施することとしたために予定より遅れた。さらに平成30年度には全国の市町村を対象として、統計項目としての妥当性をさらに精査するための調査を実施した。本研究を1年延長して令和元年度には、平成30年度末に実施した市町村の保健活動の母子保健、健康づくり、高齢者保健福祉については絞り込んだ項目での調査結果を解析し、都道府県が独自に集計している統計項目も参考として、保健所と市町村の保健師に保健活動の質を見せる化する統計項目を集大成し政策提言を行い、全国の自治体に還元する予定である。本研究は、Avedis Donabedianが提示したケアの質評価の「構造」「プロセス」「結果」の枠組を基として開発した保健師による保健活動の評価指標1)を、保健師活動の統計項目に導入されることをねらいとした。保健活動の評価の範囲は、母子保健、健康づくり、高齢者保健福祉、精神保健福祉、感染症対策、難病保健の6分野である。これらの評価指標は保健師個人あるいは組織毎の保健活動を評価することに有効であることを論証している2)。しかし、保健師には住民、他機関等と連携・協働し、すべてのライフステージにおける人々を支援する地域包括ケアシステムの構築が期待され、その期待に応えるものであることを示すことが喫緊の課題である。そこでこれまで開発した評価指標を用いた保健活動の評価が実践レベルで普及するとともに、評価項目が政策統計等の報告事項に加わり、自治体あるいは国レベルで保健師活動の質を評価し有用性を示せることをねらいとした。平成28年度は、当初の予定にはなかったが、政策統計の報告項目としての適用可能性を検討するため、これまでに開発してきた評価指標の信頼性と妥当性等について統計学的に検証を行った。また、厚生労働統計の中の「地域保健・健康増進事業報告」の報告事項の分析を行った。1)平成27年度厚労科研政策科学(政策科学推進)研究事業、保健師による保健活動の評価指標の検証に関する研究(平野かよ子)、2)森本典子、平野かよ子、評価指標を用いた評価活動の成果と課題組織における実践知の形式知化の過程厚生の指標Vol.64(9)発表予定1.政策の根拠となる統計項目の作成:自治体および保健所保健師を対象に評価指標を用いて評価する調査を実施した。方法はこれまでの協力自治体および無作為抽出した保健所に評価指標を用いて評価する調査票で実施した。調査票の配布数、回収数、回収率は全体で配布数:631回収数:305回収率:48%であった。調査結果を統計的に解析し、評価指標間の相関の強さから指標を絞り込み、評価指標の信頼性(クロンバックα:0.9)と基準関連妥当性、内容妥当性を検証し、保健師集団による評価として有用な評価指標の精緻化を図った。2.政策統計、自治体レベルの報告事項の調査・分析:厚生労働統計の中の「地域保健・健康増進事業報告」の報告事項の母子保健、健康増進、精神保健、難病保健に関する報告事項の調査を行った。その結果「連携・協働」に関する項目はあまり見当たらず、保健活動のプロセス評価に関する報告項目が極めて少ないことを明らかにした。自治体レベルのプロセス(取り組状況)評価の集積が国レベルでのプロセス評価になることから、まずは自治体レベルの統計項目にプロセス評価に加わえることの重要性を明らかにした。平成29年度には評価項目の統計項目としての適応可能性を検討するため,以下の2点について調査研究を行った。ひとつはこれまでに開発してきた

6保健活動領域の評価指標が統計項目として利用可能であるかを明らかにするために、統計学的に評価指標の信頼性と妥当性を検証し、項目の精査を行った。具体的には、これまでの調査に協力してくれた市町村と全国の保健所に評価指標を用いて保健活動を5段階で評価してもらい、評価項目の項目分析と内的整合性を検証した。項目分析としては、各項目の回答状況と項目間の関連性等を検討し、回答の偏りや項目間の関連状況から評価項目の絞り込みの観点を整理した。内的整合性に関してはCronbackα係数を求めたところ、6領域全てが.90以上で、高い信頼性が確認された。これらの統計的解析を基に評価指標の絞り込みや評価項目の表現の修正、関連性のある項目群の整理等を行った。ふたつ目は、全国の都道府県の保健師指導担当を対象として、国への報告事項以外に都道府県独自で集計している統計項目(保健師活動、母子保健、健康づくり、高齢保健、精神保健、感染症、難病保健)と項目の集計結果の活用について調査を行った。その結果、保健師活動:26、母子保健:17、健康づくり:11、高齢保健:12、精神保健:12、感染症:6、難病保健:17の計101の回答が得られた。今後、これらの都道府県の状況を参考として、都道府県レベルで集約できな統計項目として活用可能な項目を評価指標の中から設定する。当初の研究計画では予定していなかった評価項目の統計的な項目分析と項目間の関連性の検証を行ったため、全国の都道府県の独自調査項目の調査は調査票の回収と集計資料の収集に終わったが、ほぼ計画どおりである。都道府県への独自項目に関してのヒアリングは次年度早々に実施する予定である。一方で評価指標の各項目毎の回答状況の分析と相関係数を用いて項目間の関連性について詳細に分析したことで、統計項目として有用性の高い項目を絞り込む基準を明確にすることができた。主な基準としては、約8割以上が「できている」あるいは「ほぼできている」と回答した項目は削除可能な項目とする、項目間の相関係数が高い項目については統合あるいは削除について検討する、関連性が有意水準に達していない項目は削除について検討する、活動の改善が表わせやすい項目は残す、等である。これらの基準を基としかつ活動実態を勘案して、6領域の評価項目の精査を行った。保健活動の基盤である「構造」の項目と「プロセス」の項目および「結果」の項目の相関から、「個別支援関連」や「ネットワーク形成関連」あるいは「地域診断に基づく計画策定関連」等としてのまとまりのある項目群を抽出し、これらも統計項目の選定に活用することとした。さらに評価指標の活用方法として、統計的検定により項目数を絞って質的な政策統計項目に導くとともに、自治体の保健活動の全体像や特徴が示せるレーダーチャートを作成し、自治体の課題を把握するツールとしての活用方法について検討した。平成30年度は、平成29年度に実施した保健所と市町村へ行った調査結果の統計的分析を進め、評価項目の絞り込みを行った。保健所の保健活動である精神保健福祉と難病保健、感染症対策の調査結果から、保健所保健師の活動内容の特徴を県型と政令市型に分け解析した。精神保健福祉は「未治療・治療中断者への受療支援」に焦点を当て分析したが、県型も政令市型も治療開始後に支援を行っているところは少なく、これらの活動を評価指標で見せる化することの必要性が明らかにされた。
産後うつ病の発症と自律神経機能の関連に関する妊娠期からの前方視的研究

産後うつ病の増加とその子どもへの影響が現在社会的に大きな問題になっており、妊娠期からの切れ目のない母親へのメンタルへルス支援が求められている。周産期医療や母子保健事業のフィールドでは、主に心理社会的リスク因子の評価や本人への自記式質問票に表れる抑うつ・不安症状の把握に基づいて専門的医療や生活支援介入の要否が判断されており、本人のリスク状態を直接表したり介入の効果を判定できたりする客観的定量評価方法は今のところ存在しない。そこで生理的指標の一つとして心拍数パワースペクトル解析による自律神経機能を評価項目に設定し、心理的尺度との相互の関連を検討することにより育児に影響を及ぼす女性特有のメンタル疾患の発症の予測因子や早期発見のサインを検出するための方法を明らかにする目的で京都大学病院産婦人科の妊産婦を対象とした縦断的研究を計画した。診療のフィールドにて前向き調査を行うにはマンパワーと組織的な取り組みを要するため、対象者リクルートやデータ収集を開始する前に、まず医療情報と研究データのデータベース構築を進めた。また客観的指標として当初から想定していた生理的指標としての自律神経機能以外に体組成分析項目、さらに生化学的ストレスバイオマーカーも評価項目に追加することを着想し、生体試料の扱いや評価するストレスバイオマーカーの選定、測定方法について調整を行った。各種質問紙調査についても紙媒体からICTを用いたデジタル入力のシステムに転換した。このように縦断的前向き研究の基盤的環境を整えたことで、研究協力者リクルートとデータ収集の効率化が期待できる。平成31年度春からリクルートを始動する予定である。質問紙調査のICT化やデータベース構築など、研究の基盤的環境を整えることを優先し、それに時間を要した。生化学的ストレスバイオマーカーも評価項目に加える計画変更を行ったため、その測定方法に関する調整も必要であった。質問紙調査のICT化やデータベース構築の構造をもった研究プロトコールを作成したので、リクルートとデータ収集の効率化および研究参加者の負担軽減が見込まれる。倫理委員会での審議を経て承認されたら、直ちに研究参加者リクルートを開始するが、当初考えていた方法より同意率の上昇が期待できると考えている。そこで本研究では京都大学医学部附属病院産婦人科の妊産婦を対象として、メンタルへルスに着目した縦断的調査を行う。当科での分娩を予定し妊婦健診に通院する妊婦を対象に妊娠初期に研究参加者を募り、まず質問紙調査にて産後うつ病のリスク因子(心理社会的背景因子、月経前の精神症状、不安と抑うつの心理尺度など)のスクリーニングを行う。その後、妊娠中後期・分娩1ヵ月後・6ヵ月後・12ヵ月後において、不安と抑うつの心理尺度、エジンバラ産後うつ病質問票によりメンタルへルス指標を得る。また、分娩後12ヵ月までの月経の再開の有無も調査し、再開した参加者では月経前症候群/月経前不快気分障害の有無も調査する。この前向き調査の過程で、本人が報告する精神症状の有無や程度のみならず、客観的指標としては心拍数変動の解析による自律神経機能(基礎活動と起立負荷による反射機能)も検討する。これらの相互の関連を検討することにより育児に影響を及ぼす女性特有のメンタル疾患の発症の予測因子や早期発見のサインを検出するための方法を明らかにする。自律神経機能測定の最新機器を購入し、高い精度で安定した結果を得るための予備実験を行った。また診療のフィールドにて前向き調査を行うにはマンパワーと組織的な取り組みを要するため、プロトコールの策定と研究人員の確保を慎重に行っている。また精神症状やストレス状態を反映すると思われる客観的指標として当初は生理的指標としての自律神経機能のみを想定していたが、そのマーカーとしての妥当性を検証するために、生化学的ストレスバイオマーカーも評価項目に追加することを着想し、プロトコールの見直し、再検討を行っている。

このように縦断的前向き研究の基盤的環境を整えたことで、研究協力者リクルートとデータ収集の効率化が期待できる。平成31年度春からリクルートを始動する予定である。質問紙調査のICT化やデータベース構築など、研究の基盤的環境を整えることを優先し、それに時間を要した。生化学的ストレスバイオマーカーも評価項目に加える計画変更を行ったため、その測定方法に関する調整も必要であった。プロトコールを策定し、倫理審査での審議を経て承認されたら、研究体制を整えて被験者リクルート、登録とデータ収集を開始する。リクルートの開始が遅れたため、リクルート終了時期を当初の計画(平成30年度末)より延長しリクルート方法も工夫して研究参加者数を確保する。質問紙調査のICT化やデータベース構築の構造をもった研究プロトコールを作成したので、リクルートとデータ収集の効率化および研究参加者の負担軽減が見込まれる。倫理委員会での審議を経て承認されたら、直ちに研究参加者リクルートを開始するが、当初考えていた方法より同意率の上昇が期待できると考えている。平成29年度中に被験者リクルート及び登録を開始することができなかったため、被験者への謝金やデータ取得にかかわる諸経費を使用することがなく、次年度に繰り越すことになった。プロトコールを策定し、倫理審査での審議を経て承認されたら、研究補助員を雇用してリクルートとデータ収集を開始する予定である。平成30年度中に研究参加者リクルートを開始することができなかったため、参加者への謝金や研究補助員の雇用にかかわる費用を使用することがなかった。これらを繰り越して使用する。
ASR劣化したプレテンションPC部材に対する劣化診断の高度化に関する研究

本研究では, ASR劣化したプレテンションPC部材に対する劣化診断の高度化を目的に以下の研究を行った.第1段階は,ASR劣化に起因した材料劣化予測手法の開発,第2段階は,ASR膨張に対して,コンクリートとPC鋼より線の付着モデルの提案,第3段階では,ASR劣化したプレテンションPC部材の耐荷性能が評価可能な非線形有限要素法の検討を行った.第1段階では,材料劣化予測の可能性を示し,第2段階では,付着モデルを提案した.第3段階では,ASR劣化したプレテンションPC桁の曲げ破壊試験を行い,非線形有限要素法において耐荷性能の予測が可能であることを示した.本研究では,ASR劣化したプレテンションPC構造に着目し,3段階の研究テーマを掲げ,高精度な診断技術の確立を目指す.まず第1段階として,物質移動・化学反応・吸水膨張・ひび割れ発生を表現可能な解析手法の開発(コンクリートの材料劣化の予測).第2段階として,ひび割れが生じたコンクリートとPC鋼より線の付着強度の低下に関する構成モデルの作成(付着性能低下の予測).第3段階として,ASR劣化を模擬した(あるいは生じさせた)プレテンションPC桁を作製し,耐荷性能評価(劣化度の異なる試験桁を対象とした耐荷性能評価)を実施する.最終的にそれらを総括し,ASR劣化を表現可能な3次元数値解析手法の開発あるいは既存の数値解析手法(有限要素法など)の高度化を検討することを目的に行っている.平成26年度は,研究分担者である九州大学浅井准教授の開発した数値解析手法(損傷力学モデルの概念を導入したボクセル有限要素法)をベースに本手法の妥当性と数値解析に用いるパラメータの決定に必要な実験の実施を行い,本手法の高度化を行う.解析結果からコンクリート内部のひび割れ分布が得られるため,その分布を均質化法の入力データとすることで,コンクリート材料(ヤング係数,強度低下など)の劣化予測の高度化を目標に行った.実績としては,数値解析手法について,膨張モデルの高度化および損傷を考慮したイオン拡散係数の高度化を行った.さらに,数値解析に用いるパラメータの決定を目的に,沖縄県本部から排出される反応性骨材(ヒン岩)を粗骨材に採用した膨張試験を実施した.その結果,粗骨材を反応性骨材のみとしたことにより,大きな膨張は示さず,数値解析のパラメータの決定にまで至っていない.今年度も継続して実験を行う.本研究では,ASR劣化したプレテンションPC構造に着目し,3段階の研究テーマを掲げ,高精度な診断技術の確立を目指す.まず第1段階として,物質移動・化学反応・吸水膨張・ひび割れ発生を表現可能な解析手法の開発(コンクリートの材料劣化の予測).第2段階として,ひび割れが生じたコンクリートとPC鋼より線の付着強度の低下に関する構成モデルの作成(付着性能低下の予測).第3段階として,ASR劣化を模擬した(あるいは生じさせた)プレテンションPC桁を作製し,耐荷性能評価(劣化度の異なる試験桁を対象とした耐荷性能評価)を実施する.最終的にそれらを総括し,ASR劣化を表現可能な3次元数値解析手法の開発あるいは既存の数値解析手法(有限要素法など)の高度化を検討する.本研究では,ASR劣化したプレテンションPC構造に着目し,3段階の研究テーマを掲げ,高精度な診断技術の確立を目指す.まず第1段階(平成26年度)として,物質移動・化学反応・吸水膨張・ひび割れ発生を表現可能な解析手法の開発(コンクリートの材料劣化の予測).第2段階(平成27年度)として,ひび割れが生じたコンクリートとPC鋼より線の付着強度の低下に関する構成モデルの作成(付着性能低下の予測).第3段階(平成28年度)として,ASR劣化を模擬した(あるいは生じさせた)プレテンションPC桁を作製し,耐荷性能評価(劣化度の異なる試験桁を対象とした耐荷性能評価)を実施する.最終的にそれらを総括し,ASR劣化を表現可能な3次元数値解析手法の開発あるいは既存の数値解析手法(有限要素法など)の高度化を検討するとしている.平成27年度は,平成26年度から継続している膨張試験と,PC鋼より線の引き抜き試験用試験体を作製し,現在膨張量を計測しながら,試験を実施中である.平成26年度から継続中の膨張試験が今年度もなかなか膨張せず,配合計算をし直した.しかし,平成26年度と同様に明確な膨張挙動を示さなかった.このため,PC鋼より線の膨張量に応じた引き抜き試験の着手が遅れ,現在は,反応性骨材として,ガラスカレットを用いた試験体を作成し,現在研究を進行中である.数値解析については,順調に進んでる.引き続き研究目的を達成するために努力する.本研究では,ASR劣化したプレテンションPC構造に着目し,3段階の研究テーマを挙げ,高精度な診断技術の確立を目指すものである.まず第1段階として,物質移動・化学反応・吸水膨張・ひび割れ発生を表現可能な解析手法の開発(コンクリートの材料劣化予測).第2段階として,ひびわれが生じたコンクリートとPC鋼より線の付着強度の低下に関する構成モデルの作成(付着性能低下の予測).第3段階として,ASR劣化を模擬した(あるいは生じさせた)プレテンションPC桁を作製し,耐荷性能評価(劣化度の異なる試験桁を対象とした耐荷性能評価)を実施する.最終的には,それらを総括し,ASR劣化を表現可能な3次元数値解析手法の開発あるいは既存の数値解析手法(有限要素法など)の高度化を検討する.平成26年度平成27年度の結果から,第1段階の材料劣化予測手法として,損傷理論を考慮したボクセル有限要素解析により,反応性骨材と非反応性骨材の分布を考慮したモデルを構築し,良好な結果を得た.

また,平成27年度には,第2段階の付着モデルの検討のための試験体を製作した.反応性骨材として,既往の研究を参考にガラスカレットを用いたが,膨張挙動が得られず,プレテンションPC桁の既往の実験と解析的検討との比較により簡易的な付着モデルを構築した.平成28年度では,ASR劣化を模擬した試験体を製作したが,反応性骨材として遅延膨張性骨材のみが入手可能のため,現在も試験中である.その代りにプレテンションPC桁の数値解析検討を行い,既往の実験結果と比較し,妥当な結果を得た.最終報告ではあるが,実験と解析を引き続き継続し,ASR劣化したプレテンションPC部材に対する劣化診断の高度化を進める予定である.本研究では, ASR劣化したプレテンションPC部材に対する劣化診断の高度化を目的に以下の研究を行った.第1段階は,ASR劣化に起因した材料劣化予測手法の開発,第2段階は,ASR膨張に対して,コンクリートとPC鋼より線の付着モデルの提案,第3段階では,ASR劣化したプレテンションPC部材の耐荷性能が評価可能な非線形有限要素法の検討を行った.第1段階では,材料劣化予測の可能性を示し,第2段階では,付着モデルを提案した.第3段階では,ASR劣化したプレテンションPC桁の曲げ破壊試験を行い,非線形有限要素法において耐荷性能の予測が可能であることを示した.今年度の実績としては,数値解析手法について,膨張モデルの高度化および損傷を考慮したイオン拡散係数の高度化を行った.さらに,数値解析に用いるパラメータの決定を目的に,沖縄県本部から排出される反応性骨材(ヒン岩)を粗骨材に採用した膨張試験を実施した.その結果,粗骨材を反応性骨材のみとしたことにより,予想以上にアルカリ消費量が多く,試験に用いたアルカリ供給量が不足し,大きな膨張は示していない.このため,数値解析に用いるパラメータの決定にまで至っていない.今年度も継続して実験を行い,数値解析に必要なパラメータの特定を行う予定である.今年度は,ASR劣化したコンクリートとPC鋼より線の付着性能評価に関する実験を引き続き実施し,付着モデル(構成モデル)を提案する.また,平成26年度から継続して実施している膨張試験も引き続き実験を行う.さらに,今年度は,早い段階でASR劣化を模擬したプレテンションPC部材の耐荷力試験を行う予定である.コンクリート工学今年度は,ASR劣化したコンクリートとPC鋼より線の付着性能評価に関する実験を行い,付着モデル(構成モデル)を提案する.なお,ASR劣化は粗骨材起因と細骨材起因でひび割れの生じ方が異なることが考えられるため,粗骨材,細骨材それぞれに起因した試験体を用意する.実験は,劣化度の異なる数ケースの試験体に対し実施し,数値解析に適用可能な構成モデルを提案する.また,前年度の達成状況より,上記に示したように前年度からの実験も継続して行う.試験体製作費が,型枠費製作費に含めることができ,また,前年度からの繰り越しもあり,予定よりも支出を抑えることができたのが,その理由である.当初コンクリート試験体作製用に材料費を計上していたが,セメントおよび反応性骨材ともに琉球セメント(株)に無償提供頂いたため,当初計画と異なった.平成28年度は,大型試験体を製作するため,その製作費に充てることを計画している.平成27年度は,平成26年度からの継続試験に加え,繰り越しの予算を用いて同様の試験を追加で行う予定である.
光および水分環境傾度への植物の形態的・生理的機能の馴化に関する生理生態学的研究

冷温帯落葉広葉樹林に生育する落葉広葉樹(ミズナラ,カニデ2種,オオカメノキ,ノリウツギ)の実生を対象に,以下の研究を遂行した。1林床に生育する実生の光合成特性および地上部3次元構造(葉の形態,葉面傾斜と方位),光環境の測定を行った。これらのデータをもとにモデルシミュレーショシを利用して解析を進めた結果,林床に広く分布する実生は,個体それぞれの光環境に応じた光合成特牲をもつこと,その実生を覆う林冠を構成する枝葉の密度と空間分布に応じて形成される光環境(林床への入射光強度,方向性)に応じて葉面傾斜および方位を調整していること,の2点が解明された。本研究成果を論文として国際的な生態学雑誌Oecologiaに投稿して,掲載が認められた。現在印刷中である。2上記の落葉広葉樹の実生を高山試験地の圃場で栽培し,強光環境に対する光合成特性,地上部3次元構造の反応を測定,解析した。その結果,落葉広葉樹林の林冠木となるミズナラや生育光環境の範囲が広いノリウツギでは,強光を光合成に効率的に利用できる生理学的特性を発達させることが可能なこと,これにより,地上部3次元構造による強光回避はそれほど必要ないことが示唆された。一方,カエデやオオカメノキのように森林内のやや暗い環境に生育する種では,光合成による強光利用能力は低いため,地上部3次元構造の調整によって強光を回避することが重要であることが示された。本研究成果は2003年3月下旬に開催される日本生態学会大会において発表する予定であり,その後は学術論文として発表する。現在印刷中である。
HBウィルスX遺伝子発現動態よりみたB型肝炎進展機序および発癌機構の解析

B型肝疾患におけるHBウィルスX遺伝子発現動態およびその意義を検討した。用いたHBx抗原はX遺伝子の約94%の遺伝子より発現させたリコンビナントHBx抗原およびその家兎血清を使用した。血清HBx抗体は急性肝炎症例や無症候性キャリア-では出現せず慢性肝炎以降の症例に出現しており、HBx抗体はHBウィルスの長期感染後に出現してくることがわかった。HBx抗原は血清HBx抗体陰性症例の肝細胞質に発現が見られ、HBx抗体陽性症例での発現は見られなかったことより、HBx抗原はHBウィルス感染の比較的早い時期に発現していることが明らかとなった。さらにHBx抗原発現とHBウィルス増殖との関連を検討するため、肝組織中HBx抗原発現および血中HBV-DNAとの相関を解析したところ、HBx抗原発現例では有意に高率にHBc抗原の発現および血中HBV-DNAの検出がなされ、HBc抗原がin vitroにおける実験系でHBウィルスのenhancerを活性化するのと同様に、in vivoにおいてもHBウィルスの増殖を制御している可能性が示された。さらにHBウィルス粒子(Dane粒子)の形成にPre-S抗原が必要であることが近年in vitroで示唆されているが、今回の検討でもPre-S抗原が肝細胞膜上に発現している症例では血中HBV-DNAが陽性率が有意に高率であり、Pre-S抗原発現動態もHBウィルス増殖に密接に関連していることが示唆された。また、2例のB型肝癌症例においてHBx抗原の発現を検討したところ、肝癌部での発現は見られなかったが、隣接非癌部において発現が見られたことより、癌細胞の増殖よりはむしろ肝癌の発生母地として発癌過程に関与している可能性が示唆された。以上よりHBx抗原は、HBウィルス感染症例に於て主として肝細胞質内に発現してHBウィルス増殖を制御し、またB型肝癌の発癌過程にも関与している可能性が示唆された。HBウィルスゲノム上のX-geneのほぼ全領域(BamHI-BglII fragment)を含むプラスミドを作成し,大腸菌にtransferさせて分子量約17KDのXー蛋白を発現させた.更にこのX蛋白をrabbitに免疫しX抗体を得た.次に,このX蛋白, X抗体を用いて, HBs抗原陽性の慢性肝疾患における血清中のX抗体をWestern blot assayにて,肝組機中のX抗原を間接蛍光抗体法にて検討した.血中X抗体の陽性率は,慢性肝炎28%(7/25),肝硬変52%(11/21),肝癌56%(5/9)で,慢性肝炎に比べ肝硬変・肝癌で陽性率が高かった.今回の検討では,血中X抗体出現の有無とHBe抗原・抗体系との間には相関関係は認めなかった.肝組織中X抗原の発現は,肝細胞質中に蛍光の陽性構造が散在して認められ,門脈域に多い傾向が見られた.肝組識中X抗原陽性率は,慢性肝炎69%(9/13),肝硬変50%(5/10)で,慢性肝炎に比し肝硬変でやや低値であった.担癌の慢性肝炎においては,非癌部の肝細胞質にX抗原の発現がみられたが,癌部には見られなかった.血中X抗体と,肝組織中X抗原の両方を検索した23例では,肝組織中X抗原の発現している例では血中X抗体を認められず,一方血中X抗体の見られる例では肝組織中X抗原は1例を除いて認められなかった.

また, X抗原/X抗体と, HBV replicationの指標であるDNAポリメラーゼや,肝細胞中のHBV量と相関のある血中HBV-DNAとの間に相関関係は認められなかった.以上, B型慢性肝疾患病初期にX抗原が発現し,病期の進行にともないX抗原の発現が抑えられX抗体が出現してくることが示唆された.B型慢性肝疾患肝組織内に於いて、HBウィルス増殖の部位にほぼ一致した部位の肝細胞質内にHBx抗原が発現し、血中HBx抗体の出現とともにHBx抗原の発現が抑制されることは既に明らかとなった。HBウィルスのX遺伝子は、in vitro実験系において、HBウィルス自身のenhancer領域を活性化することが明らかにされており、in vivoにおいてもHBx抗原はHBウィルスの増殖を促進している可能性が示唆される。そこで、肝組織内HBx抗原発現とHBウィルス増殖の指標である血中HBVーDNAとの相関を検討した。HBx抗原陽性陰性別のHBVーDNA陽性率は、HBx抗原陽性例では77.5%(31/40)が陽性であったのに対しHBx陰性例では7.1%(1/14)が陽性で、HBx抗原陽性例でのHBVーDNA陽性率は有意に(p<0.01、χ^2検定)高かった。以上よりHBx抗原は、B型肝疾患に於いてHBウィルス増殖を促進している可能性が強く示唆された。さらに、最近Pre-S抗原がDane粒子の形成に必要であることがin vitroに於て示されており、また同部位にもX遺伝子と同様のin vitroの系においてtransacting活性が示されているため、Pre-S抗原の発現動態とHBウィルス増殖との関連もあわせて検討した。Pre-S抗原は肝細胞質および肝細胞膜上に発現しており、Pre-S抗原が膜上に発現している症例の血中HBVーDNA陽性率(22/26:84.6%)は、Pre-S抗原細胞質発現例のそれに比べ(7/14:50%)有意に(p<0.05、χ^2検定)高く、Pre-S抗原発現動態がin vivoに於いてもHBウィルス増殖を制御している可能性が示唆された。さらに、HBx抗原陽性かつPre-S抗原膜上発現例では、95%(21/22)がHBVーDNA陽性であったのに対し、HBx陰性かつPreーS細胞質発現(膜上陰性)例ではHBVーDNA陽性例は見られず、HBx遺伝子およびPre-S遺伝子の両者はHBウィルス増殖と密接に関与していることが示された。
感染性角膜炎における抗炎症治療へ向けての分子解析

起因微生物の量的把握について、サイトメガロウイルスについて解析を行った。CMV感染が疑われた、あるいは除外診断のために前房水のCMV real-time PCRを施行した197例197眼を検討した。解析対象は、前房内HCMV DNA量、臨床所見、罹病期間とし、診断に対する有効性はReceiver Operating Characteristic解析、予後に対する影響の解析は、カプランマイヤー生存解析およびコックス比例ハザードを用いて検証した。CMV眼感染症を診断する上でもっとも有効な項目は前房内CMV DNA定量であった。CMV DNA量は、角膜内皮炎型、前部ぶどう膜炎型、網膜炎型ともにArea under the curve(AUC)がそれぞれ0.95,0.96, 1.0となり、いずれの病型においてもすぐれた有効性を示した。次に診断に有効な所見は、前眼部型においては再発回数、眼圧上昇となった。前房内CMV DNA量は、網膜炎型において最大であり、他の病型より有意に高いDNA量を示した。前房内CMV DNA量は、角膜内皮炎型、前部ぶどう膜炎型ともに頻回の再発に対して有意なオッズ比(2.2 (P=0.000), 1.5 (P=0.002) per log CMV IU/ml)を示した。前眼部CMV感染症の平均罹病期間は15.7年と長く、前房内HCMV DNA量は罹病期間と有意な相関を認めた(ρ=0.50, p=0.02)。罹病期間延長に影響した因子は前房内HCMV DNA量及び角膜内皮細胞減少でありそれぞれハザード比0.32 (P=0.02), 0.34 (p=0.04)となった。細菌性角膜炎、ヘルペス性角膜炎関連のステロイド使用の影響についての臨床研究は症例エントリー中である。545例のうち38眼(6.9%)がVZV角膜炎と診断された。そのDNAコピー数は有意にVZV角膜炎との診断と相関しており、3390と高いオッズ比を示した。VZV DNAコピー数の診断的正確性はROC解析でのAUCが0.92であること、VZV感染と関係なくVZV-DNAが検出されることがひじょうにまれ(0.2%)であることによって示された。臨床所見とVZV-DNAコピー数が帯状疱疹後の予後とどう関係するか検討した所、VZV-DNAコピー数が多い場合、再発歴がある場合、虹彩炎を伴っている場合に、病期が有意に延長した。また、VZV-DNA量は病期を延長させるリスクとなっていた(ハザード比0.17)。VZV-DNAコピー数の評価は、VZV角膜炎の診療において有用と考えられた。感染性角膜炎に対するステロイドの影響を見るために以下の2つのスタディを計画し、症例のエントリーを開始した。1.細菌性角膜炎におけるステロイド点眼の使用及びその時期に関する探索的研究2.実質型角膜ヘルペスにおける治療薬投与休止の指標に関する探索的研究感染性角膜炎についてステロイド使用の影響を見るスタディについては平成29年度の開始となり、計画より少し早くはじめることができた。真菌のreal-time PCRについては、真菌が培養で検出されてもDNAが検出されない場合がある一方で、臨床的に真菌と考えにくい症例で検出され、また、重症例と軽症例でコピー数に差があまりないなど、なかなか臨床的有用性が実感できていない。プライマーやPCRの方法を模索してみるが、場合によっては真菌はこの研究の対象外とすることも検討する。
不斉バイリス・ヒルマン反応に基づく高機能複素環状化合物の新合成戦略

不斉ベイリス・ヒルマン反応に基づく複素環状化合物の合成法の開発を目的に、様々なイミン基質を用いる触媒的不斉ベイリス・ヒルマン反応を検討した。その結果、窒素原子上にベンゾイル基、スルホニル基、ジフェニルホスフィニル基などの電子求引性基で活性化したイミンにおいて、望むベイリス・ヒルマン反応生成物が高収率で得られることを見出した。中でも、ジフェニルホスフィノイルミンが良好な結果を与え、しかも生成物は結晶性であり、再結晶によりその光学純度を93%ee以上に向上できることがわかった。興味深いことに、この反応では、アルデヒドの場合とは逆にS配置の化合物が優位に生成してくることが判明した。イミンの場合、R配置の生成物を与えるベタイン中間体は、ジフェニルホスフィノイル基と芳香環部に大きな立体障害が存在するため、S配置の生成物を与えるベタイン中間体にくらべて明らかに不利である。その結果、最終的にS配置の生成物がより多く生成し、S選択性が観察されたものと説明できる。ジフェニルホスフィノイル基は酸性条件下で容易に除去できるので、本法は光学的に高純度な芳香族置換α-メチレン-β-アミノ酸誘導体の合成法として有用である。イミンの不斉ベイリス・ヒルマン反応生成物から、塩酸での加熱還流、縮合を経て、代表的な複素環状化合物であるβ-ラクタムに導くことができた。不斉ベイリス・ヒルマン反応に基づく複素環状化合物の合成法の開発を目的に、α-アミノアルデヒドについて検討を行った。その結果、L-アミノ酸から誘導した基質では触媒であるβ-ICDとマッチし、高いジアステレオ選択性でsyn生成物が得られることがわかった。一方、D-アミノ酸から誘導した基質ではβ-ICDとミスマッチとなり、収率、ジアステレオ選択性ともに大幅に低下した。このことより、基質とキラルアミン触媒との間の水素結合をとおして、高次の立体制御が行われていることが示唆された。そこで、両対掌体の反応性ならびに立体選択性に及ぼす水素結合の効果を評価するため、分子内水素結合が関与しない基質について検討した。まず、L-N-Fmoc-N-メチルロイシナールについて反応を行ったところ、ほぼsyn-体のみが得られてきた。次に、D-N-Fmoc-N-メチルロイシナールでの反応を行ったところ、anti-体が優先的に得られてきた。この結果は、L-体とD-体のいずれにおいてもS配置のアルコールが優先して得られていることを示しており、アルデヒド基質内に水素結合が存在しない場合、アルデヒド自身の立体要求よりもキラルアミン触媒β-ICD固有の選択性が支配的になることが明らかとなった。上記の反応では、いずれの場合も光学的にほぼ純粋な生成物が得られることから、本反応条件では、ラセミ化は起こらないことが判明した。なお、アクリル酸メチルを用いるDABCO触媒下の反応ではsyn-体もanti-体もラセミ体として得られることから、この点は本不斉ベイリス・ヒルマン反応の新たに見いだされた特長である。L-N-Fmoc-ロイシナールから得られたベイリス・ヒルマン付加体をTBAFで処理したところ、選択的にアミドカルボニルのところで環化し、高収率でγ-ラクタムが生成することを見いだした。さらに、この環化反応を系統的に調べた結果、鎖状基質については、一般性があることがわかった。
頭頚部癌・食道癌の放射線感受性予測とその修飾法の開発に関する基礎的臨床的研究

頭頸部癌や食道癌の治療では、侵襲の少ない放射線治療による根治治療に大きな期待が寄せられている。しかし、放射線治療あるいは化学療法併用放射線治療でも治癒困難な症例が多数存在し、可及的早期に放射線治療の可否や方法の適否を判断する必要がある。事前の研究で、食道癌術前放射線治療症例においてc-erbB2の発現が放射線治療一次効果と強く相関することを明らかにし、in vitroでc-erbB2に対するモノクロナール抗体が放射線効果を増強することを示唆する結果を得た。本研究はこれらの追試を行い、さらに臨床応用に近づけることを目的とした。食道癌細胞株6種類を用いてc-erbB2阻害よる放射線増感効果をコロニー法を用いて検索した。c-erbB2の阻害剤としてトラスツズマブの他、EGFR阻害剤AG1478および他のチロシンキナーゼ阻害剤を検討したが、いずれの薬剤でも放射線の増感効果は認めず、むしろ防護効果が認められた。また附属の実験として、インターフェロンαと放射線との相乗効果に関して検討したが、有意な効果は得られなかった。化学放射線療法を施行したIIAからIV期食道癌68症例を対象に予後因子の検討を行った。22例がCR、35例がPRであった。42例が再発し41例が癌死した。5年全生存率20%であり、T2-T3MO症例30例では5年全生存率27%であった。このT2-T3MO症例中23例について病理組織標本の再検討を行ったが、有意な結果は得られなかった。また合併症に関しては諸因子を検討した結果、照射範囲のみが有意であった。予後予測方法の開発を目的に微小核形成試験法の食道癌への応用の可否を検討した。放射線感受性・DNA量・染色体数などの細胞の特徴が異なるヒト食道扁平上皮癌細胞株を用い、微小核形成試験法で得られた微小核頻度とコロニー形成法で得られた細胞生存率の相関について調べ放射線感受性予測の可能性を検討した。DNA量・染色体数などで補正を行っても、他の腫瘍細胞に関する報告とは異なり食道癌の放射線感受性予測が微小核形成試験では困難であることが明らかになった。本研究では食道癌および頭頸部癌の化学放射線治療において、c-erbB2の発現と予後との関係およびc-erbB2阻害により放射線増感効果が得られるかについて検討する。臨床例での検討:新潟大学医学部倫理委員会に申請、許可後に医歯学総合病院放射線科にて根治的化学放射線治療を施行し、患者(死亡されている場合は患者家族)から同意が得られた症例で無染病理標本の収集を行った。免疫染色は、同意が得られた症例数がまだ不十分なため未施行である。次年度はさらに標本の収集を行う。in vitroでの放射線効果の修飾に関する研究:食道癌細胞株6種類(東北大学および京都大学より供与)に関してc-erbB2を阻害することで放射線増感効果がえられるかをコロニー法を用いて検索中である。c-erbB2の阻害剤としてトラスツズマブを中心に実験を行った。東北大学から供与された食道扁平上皮癌細胞株TE-8、TE-9ではトラスツズマブ単独の増殖抑制は認められなかった。

TH-9ではコントロールに比較して増感効果が期待される結果が出ているが、有意差レベルには達していない。現在薬剤量を増量しながらさらに検討中である。また附属の実験として、インターフェロンαと放射線との相乗効果に関して、マウス扁平上皮癌細胞を用いて検討したが、有意な効果は得られなかった。次年度は、c-erbB2の阻害効果についてさらに細胞の種類を増加させながら検討を行う。本研究では食道癌および頭頸部癌の化学放射線治療において、c-erbB2などのEGFRファミリータンパクの発現と予後との関係およびEGFRファミリー阻害により放射線増感効果が得られるかについて検討する。臨床例での検討:新潟大学医学部倫理委員会に申請、許可後に医歯学総合病院放射線科にて根治的化学放射線治療を施行し、患者(死亡されている場合は患者家族)から同意が得られた食道癌および頭頸部癌症例で無染病理標本の収集を行った。免疫染色は、同意が得られた症例数がまだ不十分なため未施行である。次年度はさらに標本の収集、染色を行って結果を求める。in vitroでの放射線効果の修飾に関する研究:食道癌細胞株6種類(東北大学および京都大学より供与)に関してc-erbB2を阻害することで放射線増感効果がえられるかをコロニー法を用いて検索した。c-erbB2の阻害剤としてトラスツズマブを中心に実験を行ったが、トラスツズマブ単独の増殖抑制は認められず、また明らかな放射線増感効果も指摘できなかった。さらに、より確実にEGFR(c-erbB1)を阻害するために、2種類のEGFR(c-erbB1)阻害剤と放射線の併用実験を行った。結果は、2種類の薬剤でも、むしろ放射線防護効果が認められた。放射線と不用意なEGFRファミリー阻害剤の併用は、むしろ有害である可能性が示唆された。次年度は、EGFRファミリー阻害剤の種類と細胞の種類を増加させて最終結論を求める。臨床例での感受性および合併症予測に関する検討化学放射線療法を施行したIIAからIV期食道癌68症例を対象に検討を行った。22例がCR、35例がPRであった。42例が再発し41例が癌死した。5年全生存率20%であり、T2-T3MO症例30例では5年全生存率27%であった。このT2-T3MO症例中23例について病理組織標本の再検討を行った。また合併症に関しては諸因子を検討した結果、照射範囲のみが有意であった。EGFRファミリー蛋白阻害による放射線効果の修飾京都大学から供給を受けた食道癌細胞を用い、種々のEGFRファミリー蛋白阻害剤と放射線の併用効果をコロニー形成法および微小核形成法を用いて測定した。昨年度まではモノクロナール抗体を用いて研究を行ってきたが、むしろ防御効果が観察されているため、本年度はEGFR蛋白に特異的に作用す薬剤を中心にテストした。しかし、新たにテストしたEGFR阻害剤AG1478および他のチロシンキナーゼ阻害剤いずれでも放射線の増感効果をKYSE30、KY150、kYSE410の3種類の食道癌扁平上皮癌細胞で認められなかった。その他の方法を用いた食道癌放射線感受性予測放射線感受性・DNA量・染色体数などの細胞の特徴が異なる5種のヒト食道扁平上皮癌細胞株を用い、微小核形成試験法で得られた微小核頻度とコロニー形成法で得られた細胞生存率の相関について調べ、放射線感受性予測の可能性を検討した.
日中の筋電図バイオフィードバック訓練による夜間グラインディング及び中枢への影響

中枢におけるバイオフィードバックループの関与が考えられているものの,詳細は解明されていない.本研究で用いるEMG-BF訓練は音刺激による聴覚フィードバックであり,中枢に対する学習効果を利用した認知行動療法の一つである.SBは睡眠関連運動異常症であり,SBの減少は中枢系に何らかの影響が与えた結果生じた現象の一つと考えられている.即ちSBの減少は,睡眠状態の変化の結果であることが考えられる.そこで日中にEMG-BF訓練を行うことが,睡眠の質に変化を及ぼすのではないかという仮説のもと,脳波と心電図をパラメーターとした解析を本研究で実施する.中枢におけるバイオフィードバックループの関与が考えられているものの,詳細は解明されていない.本研究で用いるEMG-BF訓練は音刺激による聴覚フィードバックであり,中枢に対する学習効果を利用した認知行動療法の一つである.SBは睡眠関連運動異常症であり,SBの減少は中枢系に何らかの影響が与えた結果生じた現象の一つと考えられている.即ちSBの減少は,睡眠状態の変化の結果であることが考えられる.そこで日中にEMG-BF訓練を行うことが,睡眠の質に変化を及ぼすのではないかという仮説のもと,脳波と心電図をパラメーターとした解析を本研究で実施する.