hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幼児の運動遊びを通しての身体能力の発達と保育環境

本研究の目的は運動遊びが身体能力の発達に及ぼす影響を明らかにして、幼児の発達を促す保育環境を検討することである。多様な動きを経験する運動遊びプログラムを作成し、4・5歳児に実践した。(1)実践前後に7種目の身体能力測定を実施したところ、運動遊び実施後に身体能力や動きの質が向上した。(2)自由遊びでは活発な幼児の活動水準が高い傾向がみられたが、戸外での一斉運動遊び活動では不活発な幼児も高かった。(3)クラスでの運動遊び、特に戸外での運動遊びを継続的に取り組むための体系的なプログラムを作成し提供することと、幼児が興味を持って多様な運動遊びを経験する保育環境を整え、日常的な身体活動量を高めることが、幼児の身体能力の向上に繋がる可能性が見いだされた。本年度は、4・5歳児を対象に、保育活動における運動遊びの実践と、身体活動量の測定を行い、身体能力の発達との関連の傾向をつかむことを目的とした。まず、都内37園の幼稚園・保育所・認定こども園の4・5歳児1,617名を対象に、往復走、立ち幅跳び、跳びこしくぐり、体支持持続時間、捕球、ボール投げ、前転7種目の身体能力測定調査を実施した。加齢に伴い、身体能力が向上していることが見出された。次に、「ボール遊び」「マット遊び」「総合的運動遊び」の3種類の運動遊びプログラムを作成し、12園584名の4・5歳児に実施して、その前後に身体能力測定を行った。また、取り組みの様子の観察と保育者への聞き取り調査から、その効果を検証した。プログラム実施後は身体能力が向上していた。さらに3ヵ月後の測定においては、プログラムの種類による差異は見られなかったが、実施しなかった群の子どもよりも、「往復走」「体支持持続時間」「捕球」の3種目で身体能力が高かった。さらに、幼児の日常身体活動量の現状を知るために、8園の4・5歳児に活動量計(3軸式加速度計)を装着してもらい、7日間の身体活動量を記録して歩数および強度別の活動時間を指標として分析した。その結果、平均歩数は9701±2300歩と先行研究と比べて少ない傾向がみられ、先行研究と同様に休日よりも平日の歩数が多く、平日に比べて休日の歩数分布に範囲の広がりがみられた。また、男児では平日・休日ともに4歳児より5歳児の歩数が多かった。活動強度を低・中・高のレベルに分け、各強度別の活動時間による検討を行ったところ、中強度以上の活動時間は、休日よりも平日の方が長く、女児よりも男児の方が長く、また男女ともに4歳児よりも5歳児の方が長かった。その分布をみると、女児では平日よりも休日に短い子どもの割合が多く、男児ではほとんど変わらなかった。また、身体能力の高い子どもの方が歩数が多く、中強度以上の活動時間も長かった。本年度は、4・5歳児を対象に、運動遊び場面の保育観察、及び、身体の能力調査の測定、活動量の調査を行い、運動遊びの取り組みの保育場面へ及ぼす効果と、保育や遊びの場面と子どもの身体活動量の関連性を検討した。1)運動遊びの実施後には、身体能力が伸びただけでなく、質的側面である動きのなめらかさも向上した。さらに、運動遊びプログラムを実施した子どもは、プログラムで実施した運動遊びだけでなく他の運動遊びや、生活活動や当番活動など他の保育場面においても積極的に取り組む子どもの割合が増加した。2)3軸加速度計つき活動量計を起床から就寝までの連続7日間装着し、歩数と中強度以上の活動時間を指標として活動量を分析した。同時に子どもの活発さを評価したところ、保育者は実際に活動量計によって得られた活動状況に近い評価をしており、1日の平均歩数よりも中強度以上の活動時間との関係が強いことがわかった。保護者は子どもの活動を過大評価する傾向がみられた。3)保育者から「活発である」、「活発でない」と判定された幼児について、3軸加速度計つき活動量計により、室内での自由遊びと一斉活動、戸外での一斉活動、室内及び戸外での自由遊びの4つの活動場面における中強度以上の活動時間の分析を行った。その結果、一斉活動では活動水準にほとんど差がみられなかったのに対して、自由遊びでは活発でない子どもよりも活発な子どもの活動水準が高い傾向がみられた。同じ保育場面でも活動の種類によって、子どもの経験の量や質に違いがあることが明らかになった。本年度は、4・5歳児を対象に運動遊び場面の観察と身体活動量、身体能力の測定を行い、保育者から「活発である」「活発でない」と判定された幼児の個人差を検討した。また、運動遊び

プログラムの実施前後に身体能力の測定と動きの質を評定し、関連を調査した。さらに、これまでの3年間の観察と測定により、運動能力と日常の身体活動量の相関が見られたことから、身体活動量を高めるための望ましい保育方法・保育環境の提案に繋がる示唆を得ることを目的とした。保育活動場面の種類における個人差を明らかにするために、保育者からみて活発な子どもと不活発な子どもの自由遊びと室内及び戸外の一斉活動における中強度以上の活動時間を測定した。その結果、自由遊びでは活発な子どもの活動水準が高い傾向がみられた。しかし、戸外の一斉活動では不活発な子どもも高い活動水準がみられたことから、戸外の一斉活動を取り入れることにより、不活発な子どもの活動水準を高める可能性があることが示唆された。また、運動遊びプログラムの継続による影響を検討するために、一斉活動での運動遊びプログラムを5月11月の約6カ月間(週23回程度)実施し、5月と11月の保育時間中(5日間)の身体活動量を測定した。身体活動水準の高い子どもと低い子どもを選び、その子どもの5月と11月の日常身体活動量を比較検討したところ、いずれも11月の中高強度活動時間が増加する傾向がみられた。また、身体の能力調査や動きの質も、11月の方が伸びており、運動遊びプログラムの取り組みが、身体能力や活動量、さらに動きの質の向上に寄与したと推測される。これらの結果から、クラスとして取り組む運動遊び、特に戸外での運動遊びを継続的に取り組むための体系的なプログラムを作成し提供することや実施するための保育環境を整えることが日常の活動量を高めることに繋がる可能性が見いだされた。本年度は、運動遊びの保育環境が4,5歳児の能力に与える影響と、身体能力の個人差をもたらす要因を明らかにすることを目的として観察と測定調査を行った。(1)運動遊びプログラムを実施前後の身体能力、(2)活発である子どもと不活発な子どもの活動中の活動量測定から得られたデータを分析し、運動遊びの有効性、および、活動の種類と活動量の個人差の関連を検討することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定通りに研究を進める。本年度は最終年度であるため、これまでの測定や観察結果の分析を行い、運動遊びが子どもにもたらす経験を明らかにして、能力発達を促すための保育環境のあり方を検討する。保育観察や運動遊び中の身体活動量の測定を通して、運動遊びと子どもの能力発達や取り組み姿勢との関連を検討する。これらの結果から、個人差を踏まえた身体能力を促す保育環境を見出し、子どもの発達につながる運動遊びガイドラインを作成する。
反応サイトが分離制御された環境浄化用超高感度酸化チタンナノチューブ光触媒の開発

1.アスペクト比を制御したブルッカイト型酸化チタン光触媒ナノロッドの開発の合成法を開発した。その光触媒の紫外光下での活性は、アスペクトの増大に伴って向上し、既存の光触媒の4倍以上の性能を示した。2.鉄イオンを結晶面選択的に担持した可視光応答性を示すブルッカイト型酸化チタン光触媒ナノロッドの合成法を開発した。その光触媒の可視光下での活性は、既存の窒素ドープ酸化チタンの3倍の性能を示した。1.酸化チタンナノチューブの熱処理温度による結晶構造の制御と触媒活性との相関性の評価二酸化チタンナノチューブはチタン酸系の非常に結晶性の低い構造であり、明確な結晶構造を有していない。しかし、高い光触媒活性を発現する酸化チタンの結晶構造は、アナタース、ルチル、ブルッカイト結晶構造を有し、なかでもアナタース型の酸化チタンは有害物質の分解に高い活性を発現することが報告されている。一方、酢酸、安息香酸などの酸化されにくい有害化学物質に対しては、ルチル型結晶構造を有するものがアナタース型結晶構造のものより、高い活性を示すことも明らかになっている。このように、ターゲットとする物質によって酸化チタンは最適な結晶構造が異なっている。そこで、二酸化チタンナノチューブの結晶構造を熱処理により制御する手法の開発を行う。一般の球状酸化チタンナノ粒子は、低温処琿(600度)によりアナタース型が、高温処理(700度)でルチル型が生成することが報告されている。しかし、酸化チタンナノチューブは、高温の熱処理により、その構造が変化することが考えられるために、ルチル型結晶構造を調製する手法の開発に関して困難が予想される。しかし、研究代表者は、二酸化チタンナノチューブは白金などの微粒子を担持すことにより、その熱安定性が向上するという予備的知見を最近得ており、これらの知見を元に、処理法の開発を進めた。その結果、トルエンの酸化反応についてはルチル型酸化チタンナノチューブが、アセトアルデヒドの酸化については、アナタース型酸化チタンナノチューブの方がより高い活性を発現することを見出した。2?.酸化チタンナノチューブへの助触媒ナノ粒子の位置選択的担持法の開発結晶化した酸化チタン微粒子を原料に用いて調製した酸化チタンナノチューブへ助触媒の一つの例として白金ナノ粒子の位置選択的担持法の開発に成功した.1.形状制御されたルチル型酸化チタンナノロッドの開発酸化チタン前駆体と構造制御剤を用いて水熱合成法により形状制御されたルチル型酸化チタンナノロッドの合成に成功した。得られたルチル型酸化チタンナノロッドは、非常に発達した2種類の結晶面が露出しており、それぞれ(111)(110)面と同定された。ルチル型酸化チタンナノロッドの触媒性能を紫外光照射下で気相中のアセトアルデヒドおよびトルエンの光触媒酸化分解反応で評価したところ、現在市販されている環境浄化用の光触媒で最も高い性能のものと比較して3倍以上の触媒活性を発現することが明らかになった。さらに、高い触媒性能発現の要因について明らかにするために、露出したそれぞれの結晶面反応性について白金イオンの還元反応および鉛イオンの酸化反応により評価した。その結果、(111)面上では酸化反応が、(110)面上では還元反応が優先的に進行しており、粒子上で反応場が分離された結果電荷分離効率の飛躍的向上により高い触媒性能が達成されたと結論づけた。2.鉄イオンを結晶面選択的に担持したか可視光応答性を有するルチル型酸化チタンナノロッドの開発研究代表者は、鉄イオンを市販の球状ルチル型酸化チタンナノ粒子に担持することで可視光応答性を発現することを以前報告している。これらの技術を応用して、今回開発した形状制御されたルチル型酸化チタンナノロッドの露出結晶面のうち酸化面のみに鉄イオンを担持する画期的な方法を開発した。結晶面選択的に鉄イオンを担持したルチル型酸化チタンナノロッドの可視光下での気相中のアセトアルデヒドおよびトルエンの光触媒酸化分解反応の触媒性能は、市販品中最も性能が高い窒素ドープ酸化チタンと比較して4-5倍の性能を発現することを見いだした。1.アスペクト比を制御したブルッカイト型酸化チタン光触媒ナノロッドの開発酸化チタン前駆体と結晶制御用のグリコール酸を添加し、アスペクト比を制御するための添加剤を加えて水熱合成プロセスにより、アスペクト比を制御したブルッカイト結晶構造を有する酸化チタン光触媒ナノロッドの合成に成功した。得られたブルッカイト型酸化チタン光触媒ナノロッドは非常に発達した2種類の結晶面が露出しており、それぞれ(210)面と(212)面と同定された。さらに、PVPやPVAまたは尿素等を水熱プロセスの際に添加剤として加えることで、酸化チタン光触媒ナノロッドのアスペクト比を1.64.9まで変化させることに成功した。

ブルッカイト型酸化チタン光触媒ナノロッドの触媒性能を紫外光照射下で気相中のトルエンの光触媒酸化分解反応で評価したところ、アスペクトの増大に伴って触媒活性が向上し、現在市販されている環境浄化用の光触媒で最も高い性能のものと比較して4倍以上の触媒活性を達成することが明らかになった。さらに、高い触媒性能発現の要因について明らかにするために、露出したそれぞれの結晶面反応性について白金イオンの還元反応および鉛イオンの酸化反応により評価した。その結果、(212)面上では酸化反応が、(210)面上では還元反応が優先的に進行しており、粒子上で反応サイトがナノレベルで分離されたことにより高い触媒性能が達成されたと結論づけた。2.鉄イオンを結晶面選択的に担持した可視光応答性を示すブルッカイト型酸化チタン光触媒ナノロッドの開発研究代表者は、鉄イオンを市販の球状ルチル型酸化チタンナノ粒子に担持することで可視光応答性を発現することを以前報告している。これらの技術を応用して、今回開発した形状制御されたブルッカイト型酸化チタン光触媒ナノロッドの酸化サイトの結晶面にのみ鉄イオンを担持する技術開発を行った。結晶面選択的に鉄イオンを担持したブルッカイト型酸化チタン光触媒ナノロッドの可視光照射下での気相中のアセトアルデヒドの光触媒酸化分解反応の触媒性能は、紫外光照射下と同様にアスペクト比によって変化し、最大性能のアスペクトが市販品中最も性能が高い窒素ドープ酸化チタンと比較して3倍の性能を発現することを見いだした。
インスリン分泌におけるグルコース認識機構の研究

インスリン非依存型糖尿病においては,インスリン分泌能の低下が見られる.従って,糖尿病の本態を知り,根本的な治療法を開発するためにはインスリン分泌機構の解明が不可欠である.私共はこれまでに,唯一の生理的な分泌刺激物質であるグリコースによるインスリン分泌の調節(膵島B細胞によるグリコース濃度の認識)にグルコキナーゼ(GK)が深く関与することを示唆してきた.以下に記す本研究の結果は,この考えを支持した.本研究の成果は2報に分けて投稿する予定である.1.本研究の遂行には精製GKが必要であった.ラット膵島GKと肝臓GKは同一のものと考えられているので,肝臓のGKを精製した.ホモジネート上清からPhenyl Sepharose, Affi-Gel Blue, Superose12などのクロマイグラフィーにより精製標品を得た.比活性は126LI/mgであった.Superose12にアプライするサンプルの濃縮に本補助金で購入したMonoQカラムが極めて有用であった.2.精製GKによるグルコースリン酸化のアノマー優位性を調べたところ, PH,温度などを変化させても20mM位まではα-アノマー優位であった.これは,私共が1978年に部分精製標品を用いて得た結果とほぼ同じであり,あるグループが報告したようなβ-アノマー優位性は認められなかった.インスリン分泌のα-アノマー優位性はすでに確認されており,GKもα-アノマー優位であることは, GKがグルコース濃度認識に関与すると考える根拠になる.3.精製GKをウサギに注射し,抗体を作製した.これを用いて免疫組織化学的方法により正常ラット膵島内でのGKの分布を調べたところ, B細胞に確かにGKが存在することを始めて証明し得た.しかし, GKはその他の細胞(A細胞など)にも存在することがわかった.また,インスリン非依存型糖尿病モデルラットのB細胞にはGKが少ないことがわかった.インスリン非依存型糖尿病においては,インスリン分泌能の低下が見られる.従って,糖尿病の本態を知り,根本的な治療法を開発するためにはインスリン分泌機構の解明が不可欠である.私共はこれまでに,唯一の生理的な分泌刺激物質であるグリコースによるインスリン分泌の調節(膵島B細胞によるグリコース濃度の認識)にグルコキナーゼ(GK)が深く関与することを示唆してきた.以下に記す本研究の結果は,この考えを支持した.本研究の成果は2報に分けて投稿する予定である.1.本研究の遂行には精製GKが必要であった.ラット膵島GKと肝臓GKは同一のものと考えられているので,肝臓のGKを精製した.ホモジネート上清からPhenyl Sepharose, Affi-Gel Blue, Superose12などのクロマイグラフィーにより精製標品を得た.比活性は126LI/mgであった.Superose12にアプライするサンプルの濃縮に本補助金で購入したMonoQカラムが極めて有用であった.2.精製GKによるグルコースリン酸化のアノマー優位性を調べたところ, PH,温度などを変化させても20mM位まではα-アノマー優位であった.これは,私共が1978年に部分精製標品を用いて得た結果とほぼ同じであり,あるグループが報告したようなβ-アノマー優位性は認められなかった.インスリン分泌のα-アノマー優位性はすでに確認されており,GKもα-アノマー優位であることは, GKがグルコース濃度認識に関与すると考える根拠になる.3.精製GKをウサギに注射し,抗体を作製した.これを用いて免疫組織化学的方法により正常ラット膵島内でのGKの分布を調べたところ, B細胞に確かにGKが存在することを始めて証明し得た.しかし, GKはその他の細胞(A細胞など)にも存在することがわかった.また,インスリン非依存型糖尿病モデルラットのB細胞にはGKが少ないことがわかった.
画像的アプローチによる悪性腫瘍患者の加療中における骨髄予備能の解明

^<99m>Tc-白血球の骨髄への集積が、真に骨髄における白血球造成能を反映するか否か、抗癌剤やサイトカイン等を用いて実験的に明らかにすると共に、放射線療法や化学療法等により、骨髄機能抑制が疑われた患者の骨髄予備能を、^<111>InC13と^<99m>Tc-白血球の両イメージングから解明し、かつサイトカイン投与後の骨髄機能回復の有無をも両イメージングから評価することを研究目的とする。と同時に、骨髄機能抑制が認められた患者での、放射線療法や化学療法とによる治療継続の是非を決定しうる可能性に関しても併せて検討することを、今回の研究目的とする。上記の研究目的に従い、平成6年度中に得られた研究成果のまとめは、下記の如くである。白血球(顆粒球)減少症や骨髄線維症等の一部の疾患で、両イメージング用剤の骨髄への集積パターン間に明らかな相違が見られ、^<111>InC1_3は赤芽球造成能を、^<99m>Tc-白血球は顆粒球造成能を反映する結果が示された。2.放射線療法や化学療法中、白血球減少が見られた患者群での骨髄予備能の検討。これらの療法中に、末梢血液中の白血球減少が見られても、^<99m>Tc-白血球イメージングで評価された骨髄予備能は、必ずしも低下を示していないことが明らかにされた。さらに、このような場合、顆粒球刺激因子等のサイトカイン投与により、末梢血液像(白血球)の改善が見られた。以上、平成6年度中で得られた成果をもとに、これらのイメージング用剤による放射線療法や化学療法の治療継続の是非決定の可能性に関しても、さらに今後引き続き検討を加えていく予定である。
環境法学の体系、解釈論、立法論を総合した「環境法総論」の構築

本研究は、解釈論及び立法論に資するような1環境法学の体系、2解釈論、3立法論の3つを総合した「環境法総論」を構築することを目的とする。当該目的を達成するために、本研究は、(1)既存の法システムの趣旨や意味を探求する「解釈法学研究」、(2)新しい法システムを設計す「政策法学研究」のほかに、(3)法制度の法過程や規制過程に関する体系的な実証研究をする「法社会学研究」を実施することによって、わが国の立法論に資することを狙いとしている。これらの研究を実施するに際しては、(4)米国法及びドイツ法も参考にしつつ、(5)国内外で実態調査を実施する予定である。本研究は、1環境法学の体系、2解釈論、3立法論、の3つを総合した「環境法総論」を構築することを目的とするものであるが、具体的には、1環境法学の体系(実体法システムの体系化)、2解釈論(合理的な解釈方法の確立)、3立法論(制度設計に役立つ立法政策論の確立)、という3つの視点から検討するとともに、これら3つを総合した「包括的な環境法総論」を構築することを模索するものである。さらに、環境法は、「持続可能な発展」と「環境公益の実現」を究極的な目標としているといえようが、これら2つの目的を実現するうえで要求される「環境法の基本的な考え方」について明らかにするとともに、これら基本的な考え方を「環境法総論」のなかにどのように位置づけることができるのかという問題についても検討したいと考えている。以上のように、本研究は、最終的には、効果的な環境法総論について検討するものであるが、平成29年9月から平成30年8月まで米国カリフォルニア大学バークレー校「法と社会」研究センターに滞在していたということで、進捗状況が遅れているところである。現時点では、現在進行形で、これまで収集した文献を整理して、論文としてまとめている段階である。別件のテーマで平成30年3月23日に英語によるプレゼンテーションをする機会に恵まれ、その準備等に予想外の時間がかかってしまったほか、平成29年9月から平成30年8月まで米国カリフォルニア大学バークレー校「法と社会」研究センターに滞在していたということで、本研究のテーマについて、さまざまな文献を収集したり、実態調査を実施することが難しかったため。今後は、必要に応じて、関係機関に実態調査を実施するとともに、収集したさまざまな文献を整理しつつ、本研究の成果をまとめたいと考えている。当該目的を達成するために、本研究は、(1)既存の法システムの趣旨や意味を探求する「解釈法学研究」、(2)新しい法システムを設計する「政策法学研究」のほかに、(3)法制度の法過程や規制過程に関する体系的な実証研究をする「法社会学研究」を実施することによって、わが国の立法論に資することを狙いとしている。以上のように、本研究は、最終的に効果的な環境法総論について検討するものであり、まずは日本における環境政策の問題点を確認するとともに、論点を明確にする必要がある。そこで、平成26年度は、国内で実態調査を実施するとともにさまざまな文献を収集し、論点を整理した。

さらに、環境法は、「持続可能な発展」と「環境公益の実現」を究極的な目標としているといえようが、これら2つの目的を実現するうえで要求される「環境法の基本的な考え方」について明らかにするとともに、これら基本的な考え方を「環境法総論」のなかにどのように位置づけることができるのかという問題についても検討したいと考えている。以上のように、本研究は、最終的には、効果的な環境法総論について検討するものであるが、まずは日本における環境政策の問題点を確認するとともに、論点を明確にする必要がある。平成26年度に引き続いて、平成27年度も、国内で実態調査を実施するとともに、さまざまな文献を収集して、論点を整理した。本研究は、最終的には、効果的な環境法総論について検討するものであるが、まずは日本における環境政策の問題点を確認するとともに、論点を明確にする必要がある。平成27年度も、国内で実態調査を実施するとともにさまざまな文献を収集して、論点を整理することができたため。本研究は、解釈論及び立法論に資するような1環境法学の体系、2解釈論、3立法論の3つを総合した「環境法総論」を構築することを目的とする。当該目的を達成するために、本研究は、(1)既存の法システムの趣旨や意味を探求する「解釈法学研究」、(2)新しい法システムを設計する「政策法学研究」のほかに、(3)法制度の法過程や規制過程に関する体系的な実証研究をする「法社会学研究」を実施することによって、わが国の立法論に資することを狙いとしている。これらの研究を実施するに際しては、(4)米国法及びドイツ法も参考にしつつ、(5)国内外で実態調査を実施する予定である。本研究は、1環境法学の体系、2解釈論、3立法論、の3つを総合した「環境法総論」を構築することを目的とするものであるが、具体的には、1環境法学の体系(実体法システムの体系化)、2解釈論(合理的な解釈方法の確立)、3立法論(制度設計に役立つ立法政策論の確立)、という3つの視点から検討するとともに、これら3つを総合した「包括的な環境法総論」を構築することを模索するものである。平成27年度に引き続いて、平成28年度も、国内で実態調査を実施するとともに、さまざまな文献を収集して、論点を整理した。平成28年度も、国内で実態調査を実施するとともにさまざまな文献を収集して、論点を整理することができたため。
高等教育を対象にしたアルチメディア教材開発支援システムの構築

昭和56年に発足した放送大学では、その試行期間を含めて、放送という映像音響メディアを有効に利用するために、価値の高い映像音響資料を大量に番組に使用している。そして、大学共同利用機関である放送教育開発センターには、これら放送大学組等に使用された約10万点の映像資料がすべて保存され、本申請者の手でデータベース化の作業が進行している。本研究は、高等教育のためのマルチメディア教材開発支援システムを構築することを目的とした。高等教育におけるマルチメデイア教材開発支援のための基礎データを得るために、(1)放送大学の授業番組で使用された写真、スライド、グラフィックス等の映像資料を専門分野別、使用形態別に分類、整理した。(2)完成教材を場面のショットごとにわけ、画面やナレーションに出現するキーワードを抽出、分析し、ショット間を関係づけ、教材の構造を表現する方法を考案した。これにより、既に完成している教材や素材を活用してマルチメデイアに再構成する手法を開発する目途が得られた。(3)データベースの書誌情報をキーとして画像を選択、編集し、電子出版マスターの制作を行う、「電子出版支援システム」を開発した。(4)「電子出版支援システム」を利用し、3種の画像ディスクを制作した。大学、高専など、高等教育の教育方法の改善にマルチメデイア教材の開発が期待されているが素材の入手や教材化のための構成法について、手法が確立していないところに問題がある。これまでに作成されたマルチメデイア教材のうちのいくつかは、既存の映像教材を基にしてマルチメデイア化して成功している。既存の映像教材をマルチメデイア化するさいには、教材の構造は既存教材の構造を用いるとしても、マルチメデァアの特徴である学習者主導の探索型教材に変換するには、多くの素材を新たに追加する必要がある。本研究は、学術映像資料の共同利用による高等教育のためのマルチメデイア教材開発支援システムを構築することを目的としているが、まづ、既存教材の構造の分析手法と構造の表現法を開発する必要がある。平成3年度は、高等教育におけるマルチメデイア教材開発支援のための基礎デ-タを得るために、(1)放送大学の授業番組で使用された各種の映像音響資料を、動画、静止画、文献資料に分類し、完成教材番組中での専門分野別、使用形態別に整理した。(2)完成教材の構成を明らかにするために、場面のショットごとにわけ、画面やナレ-ションに出現するキ-ワ-ドを抽出し、抽出したキ-ワ-ドによりショット間を関係づけ、教材の構造を表示する手法を考案した。(3)ショットの検出をビデオフレ-ム間の相関関係を利用して電子的に自動的におこなうシステムを開発した。(4)放送大学の一つの授業番組を代表例としたマルチメデイア教材を試作するために前記手法を用いて構造図を作成し、これに基づいて新たに素材を追加したビデオデイスクを試作した。今後、このデイスクをもとに、マルチメデイアオ-サリングシステムに組み込むことによって、授業番組等の既存の完成教材のマルチメデイア化手法の有用性を検証する。本研究では学術映像音響資料の共同利用を図ることによって高等教育のためマルチメディア教材開発支援システムを構築することを目的とした。(1)放送大学で使用された資料を専門別・使用形態別に分析することによって、高等教育機関における映像音響資料の活用可能な分野と収集すべき資料の種類を抽出した。(2)放送大学等の映像音響資料利用の調査結果をもとに高等教育において映像音響資料の流通を促進するための所在情報の収集方法・資料の蓄積・頒布の著作権問題などの仕組みをの具体的な方策を得た。(3)大学共同利用機関である放送教育開発センターで構築中のデータベースシステムに組み込み、「マルチメデイア教材開発支援システム」を構築した。平成3年度は放送大学資料の整理分析により(1)専門領域別、利用場面別資料の種類別に分析した。(2)完成教材のサマリー化(3)画面ショット間のキーワード関連図による番組構造表現などの成果が得られたので、平成4年度は、この成果を統合し放送大学番組等の既存の完成教材のマルチメデイア化の手法を開発し研究報告書にまとめた。
Retがん遺伝子誘発メラノーマの発がん感受性を決定する遺伝子の検索

1.メラノーマ発生を規定する遺伝子領域のリンケージスタディによる検索2.メラノーマ発生における免疫応答の重要性Retトランスジェニックマウスに十全大補湯を投与するとメラノーマの発生頻度、発生後の成長速度ともに低下し、生存期間も有意に延長した。十全大補湯には、試験管内培養系ででメラノーマ細胞の増殖を抑制する効果が無く、直接的な腫瘍に対する抑制効果はない。十全大補湯を投与したRetトランスジェニックマウスの腹腔滲出細胞は、マウスメラノーマから樹立したMel-ret細胞に対して細胞障害性を示したが、十全大補湯非投与マウスの腹腔滲出細胞にはそのような作用がなかった。この細胞障害は、腹腔滲出細胞とMel-ret細胞との共培養に十全大補湯を添加することによってさらに増強された。また、腹腔滲出細胞中T細胞分画にMel-ret細胞に対する障害性が存在し、その特異性がB16メラノーマ細胞は障害するがメラノーマ以外の腫瘍細胞には影響を与えないことから、十全大補湯投与マウスでメラノーマ特異的細胞障害性T細胞が誘導されていると考えられた。
ヒスタミンH2ガストリン受容体欠損マウスを用いた胃粘膜幹細胞分化増殖機構の解明

我々は、既にヒスタミンH2受容体欠損マウスを独自に作製している。本研究では、ガストリン受容体欠損マウスとH2受容体欠損マウスを掛け合わせることにより、両遺伝子を欠損するマウス(ダブルKOマウス)を作製した。ヒスタミンH2受容体欠損マウス、ガストリン受容体欠損マウス、ダブルKOマウスを野生型とともに比較解析することにより、胃粘膜細胞の分化・増殖、また胃酸分泌機構についての解明を行った。具体的には、1)各マウスの胃粘膜の病理学的、遺伝子工学的解析による胃の幹細胞からそれぞれ(表層粘液細胞、主細胞、壁細胞、内分泌細胞)の細胞への分化増殖のメカニズムの解明、2)それぞれの欠損マウスでの胃酸分泌機構の解明、3)各種H2受容体拮抗薬のH2受容体を介さない作用の解明、4)各マウスの中枢機能の解析を目的とした。研究結果ヒスタミンH2受容体が主細胞の分化特にペプシノーゲンの産性に必要であること、ガストリン17以外のガストリン遺伝子産物、おそらくglycine-extended gastrinが表層粘液細胞の増多に必要であること、ヒスタミンH2受容体遺伝子欠損マウスでの胃の肥大は、ガストリンの作用であること、胃酸分泌におけるガストリン受容体とヒスタミンH2受容体との関係が判明した。後者については、食事接種時の胃酸分泌がECL細胞上に存在するガストリン受容体がガストリンによって刺激されてヒスタミンが分泌され、3)と4)についても継続中である。また、腎臓にヒスタミンH2受容体が存在することが明らかになり、腎臓での同受容体の役割についても検討しているところである。現在、胃酸分泌機能の研究は日本では以前より盛んではなくなっているが、今後はピロリ菌がなくなるので胃酸分泌が新たな関心を呼ぶものと思われる。本研究の成果は、胃酸分泌機構の解析において有用な情報をもたらすものと期待される。ヒスタミンH2受容体とガストリン受容体の胃粘膜での役割を検討するために、10週齢の野生型マウス、ヒスタミンH2受容体(H2R)欠損マウス、ガストリン受容体(GR)欠損、ダブル欠損の各マウスの胃粘膜を用い、HE染色、PAS染色、免疫染色を行った。また、酸分泌測定のため、麻酔下で薬剤刺激よる胃酸分泌量、各種薬剤投与下の胃内pHを測定した。野生型以外では、摂食・絶食に拘わらず血清ガストリン値が上昇した。ダブル欠損マウスの胃粘膜は、GR欠損マウスのそれに酷似し、壁細胞などの下方への増殖成分の減少による萎縮を認めた。しかし、ガストリン欠損マウスでの報告と異なり、表層粘液細胞は野生型と比べ有意に増多した。H2R欠損マウス、ランソプラゾール多量を負荷された野生型マウスと同様、両マウスで小型の壁細胞、頚部粘液細胞の増多を認めた。成熟した主細胞はGR欠損マウスには存在したが、ダブル欠損マウス、H2R欠損マウスでは殆ど認めなかった。ランソプラゾール負荷野生型マウスでは、成熟した主細胞が確認された。ダブル欠損マウスの胃内pHはGR欠損マウスのそれより高く、カルバコールに無反応であった。現在得られている結論としては1)GRは、胃粘膜全体の増殖・維持に必要である。2)ガストリン以外のガストリン遺伝子産物を介するH2R非依存性の表層粘液細胞増多作用がある可能性がある。4)カルバコール刺激胃酸分泌がGRを介する刺激に依存する。他にも、現在興味深いデータが集積中であり、検討中である。

研究計画:ガストリン受容体欠損マウスとH2受容体欠損マウスを掛け合わせることにより、両遺伝子を欠損するマウス(ダブルKOマウス)を作製する。ヒスタミンH2受容体欠損マウス、ガストリン受容体欠損マウス、ダブルKOマウスを野生型とともに比較解析することにより、胃粘膜細胞の分化・増殖、また胃酸分泌機構についての解明を行う。また、両受容体とも胃以外にも多く発現しているので、中枢神経系にも焦点をあてて解析を行う。具体的には、1)各マウスの胃粘膜の病理学的、遺伝子工学的解析による胃の幹細胞からそれぞれ(表層粘液細胞、主細胞、壁細胞、内分泌細胞)の細胞への分化増殖のメカニズムの解明、2)それぞれの欠損マウスでの胃酸分泌機構の解明、3)各種H2受容体拮抗薬のH2受容体を介さない作用の解明、4)各マウスの中枢機能の解析を目的とした。研究結果ヒスタミンH2受容体が主細胞の分化特にペプシノーゲンの産性に必要であること、ガストリン17以外のガストリン遺伝子産物、おそらくglycine-extended gastrinが表層粘液細胞の増多に必要であること、ヒスタミンH2受容体遺伝子欠損マウスでの胃の肥大は、ガストリンの作用であること、胃酸分泌におけるガストリン受容体ζヒスタミンH2受容体との関係が分かっている。3)と4)についても継続中である。また、腎臓にヒスタミンH2受容体が存在することが明らかになり、腎臓での同受容体の役割についても検討しているところである。現在、胃酸分泌機能の研究は日本では以前より盛んではなくなっているが、今後はピロリ菌がなくなるので胃酸分泌が新たな関心を呼ぶものと思われる。本研究の成果は、胃酸分泌機構の解析において有用な情報をもたらすものと期待される。
白血病細胞における薬剤により誘導されるエンドヌクレアーゼ活性に関する研究

本年度は、3年計画の2年目として研究実施計画に従って以下の成果をあげた。1)4-HCはL1210細胞においてmitotic cell death(reproducitve death)の様式により細胞死をもたらすことを明らかとした。また、初年度に得られた5-FUと4-HCとの併用時の相乗効果をもたらす機序として、5-FU前処理により4-HCによるmitotic cell deathを増強することが明かとなった。2)EtoposideとAcrarubicinとの間には濃度により拮抗的相互作用が存在し、これはEtoposideにより誘導されるApoptosisをAcrarubicinがApotosisに伴うRNA合成を抑制し、最終的にはProtein合成を抑制するこで起こることを明かとした。3)初年度に予想した、細胞周期の進行にともない6MPの代謝産物である6TGのDNAへの組み込みが増加しDNA障害に起因したApoptosisが低濃度6MPでより誘導されることを証明するため、6MP服用中の小児白血病患者から採取した末梢血リンパ球からDNAを抽出し、6TGとして組み込まれていることを明かとした。4)Burkitt lymphomaの細胞株においてAnti-IgM処理時の細胞内へCa2+の流入パターンにより細胞死のシグナルがことなることを明らかとした。本年度は、3年計画の1年目として研究実施計画に従って以下の成果をあげた。1)5-FUと4-HCとの併用時の相乗効果をin vitroおよびin vivoにおいて明かとし、正常幹細胞と混入腫瘍細胞と間の薬剤感受性の差を拡大することで薬剤によるin vitro purgingへ応用できる基礎的データが得られた。2)EtoposideとAcrarubicinとの間には濃度により拮抗的相互作用が存在し、これはEtoposideにより誘導されるApoptosisをAcrarubicinが抑制するこで起こることを明かとした。3)Competitive PCR法により、deoxycytidine kinase(dCK)mRNAの定量解析法を確立し、臨床検体を用いた検討で、一部の白血病患者においてdCK発現が低下しており、それが薬剤耐性に関与していることを明かとした。4)6MPにはdelayed cytotoxicityと薬剤濃度によりparadoxycal cytotoxictyが存在した。これらの現象には細胞周期の進行が大きく関与していた。細胞周期の進行にともない6MPの代謝産物である6TGのDNAへの組み込みが増加しDNA障害に起因したApoptosisが低濃度6MPでより誘導されると考えられた。5)Burkittlymphomaの細胞株において17一kDa endonuclease活性を見い出し、その活性のgel内定量法を確立した。
子ども虐待発生予防・再発予防支援のための機能的な看護ネットワークの開発

研究目的は、子ども虐待発生予防・再発予防支援のための機能的な看護ネットワークの開発である。研究は第3段階にわたり実施する。第1段階は課題解決対応看護ネットワーク原案の作成と評価である。第2段階は、第1段階の知見をもとに作成した看護ネットワーク試案の有効性を測る支援アウトカム評価尺度の作成である。第3段階は、第2段階で構築した機能的な看護ネットワーク試案を兵庫県下保健所・市町2か所の保健師に活用してもらい、グループインタビュー法を用いて有効性を評価する。2その結果に基づいて機能的な看護ネットワーク試案の有効性について、全国の保健師にデルファイ法で調査を実施し機能的な看護ネットワークの開発を行う。
妊娠期の口腔ケア管理システムの構築－妊娠初期のつわりの重症度別口腔ケアの確立－

妊婦は女性ホルモンの増加や妊娠初期のつわりに伴う嘔吐により,う蝕や歯肉炎を発症しやすいと言われている。妊婦が歯周疾患に罹患している場合,健康な妊婦よりも早産,低出生体重児のリスクが7倍以上高いと報告されている。そこで2014年8月2015年9月までに同意が得られた妊婦174名を対象に,妊娠初期(平均妊娠10週)の口腔内状態を調査した。妊婦の平均年齢は31.8±4.4(SD)歳,初産婦104名,経産婦70名であった。妊娠初期に「嘔吐有」97名,「嘔吐無」77名であった。174名全員が歯肉炎と診断された。つわり症状の有無に関わらず,妊娠初期からの口腔ケア介入が重要であることが明らかとなった。気分不快時間、嘔吐回数、食事摂取量等を記録するOral Diaryを独自に作成した。2014年8月からデータ収集を開始した。同意が得られた妊婦に対し約300冊のOral Diaryを配布した。対象者はつわりが終了するまでの間、妊娠初期中期に継続的にOral Diaryを記入した。また、妊娠初期と中期各1回の歯科検診を実施した。2015年3月までに90冊回収した。そのうち71名分を分析対象とした。Oral Diaryの記載内容から、項目毎に03点で得点化しその合計得点からつわり症状を「重症」「中等度」「軽症」に分類した。本研究は藤田保健衛生大学疫学・臨床研究倫理審査委員会の承認を得て実施した。結果:妊娠初期ではつわり「重症」26人中、歯肉炎「要治療」8人(11.3%)「要指導」15人(21.1%)であった。つわりの重症度別の歯肉炎要治療、要指導の割合に有意差はみられなかった。妊娠中期ではつわり「重症」6人中、歯肉炎「要治療」4人(5.6%)「要指導」2人(2.8%)であり「要治療」が有意に多かった(p<0.05)。つわり「軽症」では、歯肉炎「要治療」7人(9.9%)「要指導」32人(45.1%)「歯肉炎なし」3人(4.2%)であり、「要指導」が有意に多かった(p<0.01)。うがい回数では、妊娠初期の平均1.3±1.5回/日、中期の平均1.2±1.4回/日であり、妊娠中期では有意に回数が減少していた(p<0.05)。またブラッシング回数では、妊娠初期の平均2.1±0.7回/日、中期の平均2.2±0.6回/日であり、妊娠中期では有意に回数が増加していた(p<0.001)。昨年度に作成したOral Diary(妊婦の口腔内状態を記録する日記及び歯科検診結果を記録するもの)を研究協力2施設において配布した。Oral Diaryは妊娠20週頃まで継続して記入してもらい、その間妊娠初期と妊娠中期に2回歯科検診を実施した。Oral Diaryの記載内容と、歯科検診の結果から、妊婦の口腔内状態について分析した。174名分のOral Diaryを回収した。妊娠初期の歯科検診の時点で、174名全員が歯肉炎と診断された。つわり症状である嘔吐の有無によって歯肉炎の罹患率に違いがあるのではと考えたが、本結果から嘔吐の有無に関わらず妊婦は妊娠初期から歯肉炎であることが明らかとなった。さらにその状態は妊娠中期まで継続していた。ブラッシングは嘔吐の有無に関わらず平均2回/日実施していた。含嗽実施状況では,「嘔吐有」平均2.1回/日,「嘔吐無」平均1.2回/日であり,「嘔吐有」の方が有意に含漱回数は多かった(p<0.001)。「唾液の分泌量」では嘔吐の有無に関わらず非妊娠時と比較して増加したと感じていたが,「嘔吐有」の方が有意に分泌量は増加したと感じていた(p<0.001)。「唾液の粘性」については,嘔吐の有無に関わらず粘性が高くなったと感じていた。また,「口臭」では「嘔吐無」は気にならないと感じているが、「嘔吐有」では気になると感じていた。唾液の粘性、口臭においてはいずれも嘔吐の有無による有意差はみられなかった。以上の結果から、妊娠初期からの妊婦の口腔内の実態が明らかになった。妊娠初期から中期にかけての妊婦の口腔内の実態が明らかとなった。当初の計画では昨年度中に妊婦の口腔ケア管理に必要なマニュアルを作成し介入する計画であった。しかし、昨年度は妊婦の口腔状態の実態を明らかにし、関連学会にて発表してきた。これまでの研究結果及び学会発表時に得られた意見もふまえ、今年度にマニュアルの作成は可能と考える。これまでに助産師,歯科医師,産科医師と連携して,妊婦健康診査目的で来院している妊婦174名を対象に,前向きに調査を実施した。つわり症状,口腔内症状,口腔ケア実施状況等を記録するOral Diaryを独自に作成し,妊娠確定後から妊娠20週目頃まで継続して記録してもらった。さらに妊娠初期(平均妊娠10週目)と妊娠中期(平均妊娠20週目)にアンケート調査を実施した。

その結果,つわりの重症度を判断する上で最も重要な症状として「嘔吐」があるが,妊娠初期に「嘔吐有」だった者は97名,「嘔吐無」だった者は77名であった。よってつわりの重症度に差を認めたが,つわりの重症度に関わらず妊娠初期の妊婦は00%歯肉炎に罹患していることが明らかとなった。また,妊娠初期に「嘔吐有」の妊婦の方が,「嘔吐無」の妊婦より有意に口臭を気にしており,含嗽回数も多く実施していた。しかしつわりの重症度に関わらず1日2回のブラッシングを行っていたが,歯肉炎の予防にはなっていないことが考えられた。以上の結果から,妊婦の口腔ケア管理としてのプロトコルを検討した。まず,妊娠確定後つわり症状が消失し,安定期に入る妊娠16週頃までは産科スタッフが妊婦の口腔状況を把握し,歯肉炎症状の出現の有無及び程度を妊婦が自覚するように関わること。同時に,つわり症状に合わせた効果的ばブラッシング方法の指導を実施する。その後,安定期に入った時点で歯科受診行動にむけての指導を実施することが重要である。妊婦は女性ホルモンの増加や妊娠初期のつわりに伴う嘔吐により,う蝕や歯肉炎を発症しやすいと言われている。妊婦が歯周疾患に罹患している場合,健康な妊婦よりも早産,低出生体重児のリスクが7倍以上高いと報告されている。そこで2014年8月2015年9月までに同意が得られた妊婦174名を対象に,妊娠初期(平均妊娠10週)の口腔内状態を調査した。妊婦の平均年齢は31.8±4.4(SD)歳,初産婦104名,経産婦70名であった。妊娠初期に「嘔吐有」97名,「嘔吐無」77名であった。174名全員が歯肉炎と診断された。つわり症状の有無に関わらず,妊娠初期からの口腔ケア介入が重要であることが明らかとなった。1年目の計画として、Oral Diaryの作成及びデータ収集としていた。実際にOral Diaryを作成し、対象となる妊婦に配布し記入してもらうことが出来た。2015年3月末の時点で回収数は90冊であるが、配布数は約300冊であり、Oral Diaryは妊婦に妊娠初期から妊娠20週頃まで継続して記入してもらうものである。そのためまだ継続中であり、今後も回収数は増えてくると予測している。昨年度までに得られた結果をもとに、妊娠初期からの妊婦の口腔ケアに関するマニュアルを作成し、妊婦の口腔ケア管理システムを構築できるよう検討していく。母性看護学助産学対象妊婦のデータ収集を継続していく。回収数が一定数に達したら、その内容から妊娠初期の妊婦を対象とした口腔ケアのマニュアルを作成していく。そしてそのマニュアルに沿って、妊婦に介入していき、その効果を検証していく。当初の計画では妊婦の口腔ケアマニュアルを作成する予定であったが、マニュアル作成が今年度になったため、その分の差額が生じている。研究対象者に配布しているOral Diaryの印刷費が、冊数が多い分割安で印刷することができた。そのため、予算額より実費が安くすむことができたため、差額が生じた。今年度は妊婦の口腔ケアマニュアルを作成していくこと、そして海外への論文投稿を計画しており、その分の研究費となる予定である。次年度も継続して対象者を増やしていく予定であるため、Oral Diaryの増刷を行う。そのためその費用に充てていく。
食虫植物の消化酵素の起源と進化- 新規形質の獲得進化

Nepenthes alata、Sarracenia purpurea、Drosera adelae、Cepharotus follicularisについて消化液内の消化酵素タンパクを多数同定することに成功した。遺伝子全長配列を単離することは難しかったが、部分アミノ酸配列より、BLASTPサーチ、系統解析によってこれらのタンパク質がどのような機能を持っているかを推定した。また、実際のタンパク質機能をNative PAGE法などによって確認することができた。その結果、ほとんどの消化液中タンパク質は非食虫植物にオルソログ遺伝子を持つことがわかった。また、食虫植物の系統によって似たような機能のタンパク質を用いている場合でも、それらはオルソログ関係ではなくパラログ関係にあることがほとんどであった。これらのことから、食虫植物の消化酵素は非食虫植物が持っていたタンパク質から進化したものであり、系統によってそれぞれ独立に進化したものであることがわかった。非食虫植物の食虫植物消化液タンパク質オルソログのアノテーション解析から、いくつかの遺伝子は耐病性に関わる遺伝子であることがわかった。耐病性遺伝子はバクテリア、菌類の消化に関わる機能を持つものがあり、細胞間領域に分泌される場合が多い。このことから、元来耐病性遺伝子として用いられていた遺伝子の一部が食虫植物の消化酵素として機能するように進化したらしいことが推察された。このことは進化における新規形質の進化が既存のシステムをリクルートしていたという発見として意義があり、重要である。非食虫植物から食虫植物の進化においては、これら細胞外へ分泌されていたタンパク質を効率的に分泌するための腺構造の進化、消化物を吸収するための吸収線の進化、そして、捕虫葉の進化が必要だったと考えられる。これらの進化がどのようにおこったかを解明することが食虫性進化解明の今後の課題である。Sarracenia purpurea、Nepenthes alata、Cephalotusfollicularis、Pinguiculagigantea、Dionaea muscipula、Drosera adelaeの栽培、消化液採取法を確立した。Sarracenia、Nepenthes、Cephalotus、Pinguicula、Droseraの捕虫葉が開いて直後の消化液を採取した。Nepenthes、Pinguicula、Droserの捕虫葉に濃度の異なるNH4Clを投与し消化液を採取した。採取した消化液は凍結乾燥、濃縮後、SDS-PAGEを行った。その結果、それぞれについて約10本程度の顕著なバンドを検出でき、消化液中に高濃度でタンパク質が含まれていることがわかった。Nepenthesについてタンパク質解析を予備的に行った。NH4Cl無添加の消化液では23、26、30、35,38,45,60kDのバンドが検出できたが、NH4Clを添加すると45、60のバンドの濃度は増加し、他のバンドの濃度は減少した。MALDI TOF/TOFを用いてMAS/MASを行い、これらのバンドのアミノ酸配列推定を行った。その結果45kDのバンドはNepenthesin Iに対応することがわかった。現在他のバンドについて実験条件などの検討をすすめている。MAS/MASと並行してEdman法によってアミノ酸配列決定を行った。その結果、23kDのバンドはthaumatineであることがわかった。他のバンドについては条件検討を行っている。来年度早々にどの方法で解析するのが妥当か明らかにできる予定である。Nepenthesinを含めたアスパラギンプロテアーゼの系統解析を行った結果、シロイヌナズナにオーソログが一つ存在することがわかったので、遺伝子破壊体の入手し機能解析を開始した。

Nepenthes alata、Sarracenia purpurea、Drosera adelae、Pinguicula giganteaの捕虫葉に塩化アンモニウム、ショウジョウバエ、BSAを与え、SDS-PAGEにより分泌タンパク質の変動を観察したところ、検出されるタンパク質量は一部変動するものの、バンドパターンには変化が見られなかった。従って、無処理消化液中に消化酵素が含まれていると判断し、無処理消化液を用いて解析をすすめた。N.alata、S.purpurea、D.adelae、P.gigantea、Cephalotusfollicularis、Byblis filifoliaの消化液を濃縮し、SDS-PAGEによって検出された分泌タンパク質をすべてEdman法によって約半数のタンパク質のアミノ酸配列決定した。その結果、アスパラギンプロテアーゼ、グルカナーゼ、リパーゼ、リボヌクレアーゼ、ソーマチンなどのタンパク質であることがわかった。データベース検索により、これらのタンパク質の系統関係を解析した結果、これらが全て特定の生命現象に関わるタンパク質に起源を持つことが推定され、現在詳細な解析を進めている。Edman法では遺伝子の全長配列を決定することが難しいことから、捕虫葉由来RNAを用いたcDNAライブラリーを作製し、EST解析による候補遺伝子単離を開始した。また、Edman法で決定したアミノ酸配列がデータベースでどのタンパク質に近縁か特定できなかったもの、ブロックされておりアミノ酸配列が読めなかったものについては限定分解を行い、全種タンパク質の配列決定を目指している。シロイヌナズナのNepenthesinオーソログについては、遺伝子破壊株、過剰発現株を作製し表現型解析を行っている。サラセニアプルプレア、アデレーモウセンゴケ、ヒョウタンウツボカズラ、フクロユキノシタから採取した消化液を用いて、消化液内タンパク質をSDS-PAGE法によって分離し、各タンパク質のアミノ酸配列決定を行った。非分解タンパク質N末端のエドマン法によるアミノ酸配列決定に加え、Cleveland法、Trypsin、lysyl endopeptidaseによるゲル内消化、CNBr分解、膜への転写後の酵素分解などの実験より、合計41タンパク質の部分配列を決定することに成功した。これらのタンパク質をqueryとしてBLASTPを用いた類似性検索を行い、シロイヌナズナの相同遺伝子を探索後、そのシロイヌナズナ遺伝子を新たなqueryとして得られた遺伝子で系統樹を構築した。その結果、同じ性質を持った酵素でも、異なった系統の食虫植物では異なった起源の酵素を用いている場合があることがわかった。一方で、系統が異なっているのに同じ起源の酵素を用いている場合もあり、現在、進化的意義について考察し、論文を作成中である。ヒョウタンウツボカズラのアスパラギンプロテアーゼに対するシロイヌナズナオルソログ遺伝子の機能解析を行った。