hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
循環器疾患予防のためnライフスタイルと健康に関する日・英・仏国際共同研究

日仏共同研究で実施する項目、抗酸化栄養素などの分析法の標準化と生体内の酸化ストレスの評価法の検討のためにルノー博士を日本に招いた。生活の欧米化に伴い虚血性心疾患が急激に増加したダルエスサラーム住民と伝統的食生活を営むアフリカ人の中でもコレステロール摂取の多いマサイ族とそれが少ない農耕民(ハンデニ族)を対象として、血圧測定、心電図、脈波伝達速度などを測定するとともに採血と24時間尿採取を実施した。都市住民では高血圧、肥満の男女の頻度が1987年の3040%に比べ5060%に増加し、心電図異常が有意に増加し、脈波伝達速度は伝統的生活を営む農耕、遊牧民より速く、動脈硬化が促進し、循環器疾患のリスクが増加していることを明らかにした。また、フレンチパラドックスの原因を分析するためにスコットランドの典型的なライフスタイルを有するSkye島とLewis島住民の検診を実施し、これらの地域における栄養疫学臨床研究を実施した。検診後、血圧の高めの女性60人にイソフラボン50mgを含むジェリーを食べていただき、1ヶ月目に採血、採尿をし、血圧測定を行った。この結果、イソフラボン群ではプラセボ群に比べて有意な降圧が見られ、さらに骨造成のマーカーである血中オステオカルシンは増加していた。従って、大豆食の摂取が更年期女性の血圧の上昇を抑制し、骨形成を促進する可能性が示された。食生活が確実に欧米化しつつある日本においても、今後増加すると予想される心筋梗塞や骨粗鬆症の一次予防を実現するためには、大豆などの日本の伝統色を保全することが重要であることが示された。日仏共同研究で実施する検査項目、とりわけ抗酸化栄養素などの分析法の標準化と生体の酸化ストレス状況の客観的評価法の検討のためフレンチパラドックスの研究のリーダー、ルノー博士を日本に招いた。日本で共伺研究の結果、従来の方法よりも活性酸素によるDNB害を測定する方法で24時間尿を用いて酸化ストレスを定量化する方がよいとの結論が得られ、疫学的応用についてさらに基礎的研究を行った。今年度は、生活の欧米化に伴い虚血性心疾患が急激に増加したダルエスサラーム住民と伝統的食生活を営むアフリカ人のなかでもコレステロール摂取の多いマサイ族とそれが少ない農耕民(ハンデニ族)を対象に研究し、それぞれの集団で47-57才の男女各100人の血圧測定、心電図、脈波伝導速度などを測定すると共に採血と24時間採尿を実施した。都市住民では高血圧、肥満の男女の頻度が1987年の3040%に比べ5060%に増加し、心電図異常が有意に増加し、脈波伝導速度は伝統的生活を営む農耕、遊牧民より速く、動脈硬化が促進し、循環器疾患のリスクの増加していることが明らかにした。コレステロール、肥満度のレベルは高いにも拘わらず虚血性心疾患死亡率が日本に次いで低いいわゆる'フレンチパラドックス'について、フランス人と同疾患の極めて多い英国人、とりわけスコットランド人をこれまでの研究と比較したところ、コレステロール値はフランス人よりも低いにも拘わらず虚血性心疾患死亡率がヨーロッパ最高であることが明らかになった。その原因を分析するためスコットランドの典型的なライフスタイルを有しているSkye島、Lewis島住民の検診を実施し、これらの地域における虚血性心疾患の予防のためのライフスタイル改善の目標を確立するため栄養介入臨床研究を実施した。バーミンガム大学(Birt教授)との協力のもとに7月1日10月4日まで5054歳の男女計400人を検診し、血圧の高めの女性60人にイソフラボン50mgを含むジェリーとそのプラセボを2カ月にわたって食べていただき1カ月目と2カ月目に採血、24時間採尿をし、血圧を測定した。この結果、イソフラボン群ではプラセボ群に比べ有意の降圧がみられ、その際24時間尿にはイソフラボンの有意の上昇が確認された。

さらに、骨造成のマーカーとして血中オステオカルシンを測定したところ有意の上昇があった。即ち大豆食(豆腐では1日100g相当)の摂取が更年期女性の血圧の上昇を抑制し、骨吸収の抑制のみならず骨形成を促進する可能性が示された。食生活が確実に欧米化しつつある日本においても今後増えると予想されている心筋梗塞や骨粗鬆症の一次予防をするためには大豆を食べて食生活など日本の伝統食を保全することが重要であることを示している。
周回衛星を用いた移動体通信網に関する多角的研究

本研究では周回衛星を用いた移動体通信の可能性を高めるため、実測に基づく測定パラメータを元にシミュレーションモデルを新たに構築し、移動体周回衛星通信の環境を正確にさせることに成功した。更にその再現モデルに基づき有効なアクセス方式などを提案し、その有効性を示した。具体的には以下の成果が挙げられる。1:周回衛星を用いた移動体通信路モデルの確立従来の周回衛星に関する研究は断片的なものが多く、例えばシャドウイングの影響に関しても見通し率に基づく簡単な通信モデルが用いられている。本研究ではシャドウイングの継続の度合を継続分布の観点で仰角別に正確に求め、また見通し継続分布も合わせて求めることで、より具体的な通信モデルの構築を行なった。また、道路上では進行方向方面と建物方向方面ではシャドウイングの状況は大きくことなることが考えられるため、本研究では道路方向を0度として30度、60度、90度における各継続分布を個別に測定した。更に、樹木、電信柱、看板等の遮弊小物体に関してもその存在確率の観点から測定を行ない。それぞれ、仰角別に、方向別での通信路状況を正確にモデル化した。また、ライス分布とレイリー分布により具体的な通信特性が得られるシミュレーションを完成した。2:周回衛星を用いた移動体通信方式の確立予定されるアプリケーションの許容遅延時間によって、構築するシステムは大きく異なる。音声通話、TV会議等の即時性の要求される場合は、衛星ダイバーシチを用い途切れない通信を行ない、即時性が重要でない電子メール等のデータアプリケーションではビル影等の障害物を初めて通信方式として有効活用するDAS(Directional Access using Shadowing)方式を提案し、建物による不要電波発射を押え、周波数の有効利用可能な方式であることを示した。3:様々な軌道の周回衛星及び成層圏飛翔体との比較周回衛星の軌道は極軌道や傾斜角を持つ軌道など様々であり、また、その高度によっても通信特性は大きく異なる。本研究では成層圏飛翔体を含め、多様な周回衛星を用いた場合の特性を求め、その性能比較を行なった。1通信可能継続角度分布、通信遮断継続角度分布の取得実験移動体で周回衛星を用いる場合、建物等による通信遮断の時間分布が重要と考えられるが、従来は仰角別の見通し率に基づく簡易なものが殆んどである本研究ではVTRを車に車裁し、ある仰角で固定して市内の遮弊状況を走行撮影し、更に仰角を変更し同様に走行し撮影し、これらを繰り返すことで水平方向の見通し継続角度分布、シャドウング継続角度の分布を測定した。本研究結果により通信遮断の状況がより詳しくもとめられ、通信方式を構築する際のパラメータを正確に求めることが可能になった。2周回衛星におけるビーム制御法に関する研究現在までに提案されている周回軌道衛星では、ビームは全て地上移動体通信と同様に円形であるため通信途中におけるハンドオーバーの必要性が非常に高い。本研究ではハンドオーバー回数を削減するためにスリット状のビームパターンを提案し、チャネルの有効利用を行うために必要なビーム配置方法を提案、考察した。具体的には衛星の進行方向に合わせてスリット状のビームパターンを配置し、更に地球の自転を考慮した傾斜角を付けたスリットビームを提案し、1つの衛星のカバーエリア内ではハンドオーバーが不必要となるように制御する可変角度スリットビーム方式を確立し、具体的な通信におけるハンドオーバー数の削減効果を定量評価した。提案方式の特性として、従来の6角形型ビームに比べ、ハンドオーバー数で約1/6まで減少可能なことを求めた。また、ビームの放射角度を進行に併せて変化させるビームステアリング方式に関する性能評価も行ない、従来方式の約1/8までハンドオーバー数が削減可能であることを求めた。3周回衛星における通信方式に関する研究上記の実験により得られたシャドウイングの時間的な分布に、更に見通し内はライスフェージング分布、見通し外はレイリーフェージング分布に基づく通信モデル化を行ない、多様なアクセス方式を提案、性能評価を行なった。具体的には同データを連続して繰り返し伝送するブロックリピート方式と、ある一連のデータ群の単位で繰り返し伝送するグループリピート方式2つのデータ伝送方式を考察した他、従来には無い新しいアクセス方式として、シャドウイングを積極利用する新アクセス方式を提案し、建物等によるシャドウウイングを使って目的衛星以外に対する電波干渉を押さえる効果を定量的に評価した。また、地上局が静止している場合、移動している場合など、移動速度別の特性を求めた他、衛星数、軌道高度、軌道種別による特性の差を求め、具体的な周回衛星通信網の構築の基礎パラメータを得る際の指標を確立した。

それぞれ、仰角別に、方向別での通信路状況を正確にモデル化した。また、ライス分布とレイリー分布により具体的な通信特性が得られるシミュレーションを完成した。2:周回衛星を用いた移動体通信方式の確立予定されるアプリケーションの許容遅延時間によって、構築するシステムは大きく異なる。音声通話、TV会議等の即時性の要求される場合は、衛星ダイバーシチを用い途切れない通信を行ない、即時性が重要でない電子メール等のデータアプリケーションではビル影等の障害物を初めて通信方式として有効活用するDAS(Directional Access using Shadowing)方式を提案し、建物による不要電波発射を押え、周波数の有効利用可能な方式であることを示した。3:様々な軌道の周回衛星及び成層圏飛翔体との比較周回衛星の軌道は極軌道や傾斜角を持つ軌道など様々であり、また、その高度によっても通信特性は大きく異なる。本研究では成層圏飛翔体を含め、多様な周回衛星を用いた場合の特性を求め、その性能比較を行なった。
ヒト胚性幹細胞からの造血幹細胞の分化誘導法の開発とその分化メカニズムの解析

我々は、ヒトES細胞を造血細胞へ効率的に分化誘導するためには、ヒトES細胞がたどるであろう胎生期造血を再現することが重要であると考えた。そこで、マウス胎生期の造血組織から、その造血機能の中心的役割を担っているストローマ細胞を培養し、in vitroで胎生期の造血環境を再構築し、その環境でヒトES細胞を培養することを計画した。その結果、胎生期の主たる造血組織である胎仔肝から、ストローマ細胞を樹立することに成功した。ヒトES細胞をこのストローマ細胞と共培養すると、培養6日目頃よりヒトES細胞は分化を開始し、培養12日目頃には未分化な造血細胞が出現し、その数は次第に増加した。未分化な造血細胞の数が最大となる培養16日目頃に、培養細胞を採取し、コロニー培養すると、赤血球系コロニー、骨髄球系コロニー、混合コロニーなどの様々な血液細胞コロニーが多数形成され、これらのコロニーには、赤血球、好中球、マクロファージ、巨核球などの種々の血液細胞が含まれていた。コロニー中の赤血球には、脱核した成熟赤血球も認められた。以上の結果は、ヒトES細胞は、マウス胎仔肝由来ストローマ細胞との共培養により、赤血球系前駆細胞、骨髄球系前駆細胞、多能性造血前駆細胞に分化誘導され、これらの前駆細胞からは、赤血球、好中球、マクロファージ、巨核球などの様々な血液細胞が産生されることを示している。本分化誘導法を応用することにより、ヒトES細胞から、輸血用赤血球、好中球、血小板の産生できると考えられた。また、マウス胎生期造血組織由来ストローマ細胞は、ヒトES細胞と同じく、胎生期を起源とするヒト臍帯血中の造血細胞にも作用し、赤血球、好中球、巨核球ばかりでなく、肥満細胞やNK細胞への分化も誘導することができた。このことは、ヒトES細胞を用いた再生医療の新たな可能性を示すものと考えられた。同年6月10日に、ヒトES細胞を用いた培養実験のための環境が整備されたため、保管されていたヒトES細胞の一部を融解し、マウス胎仔線維芽細胞を用いた維持培養を開始した。融解されたヒトES細胞は順調に維持培養され、未分化性を保持した状態にあることが確認されたため、同年7月13日よりヒトES細胞の分化誘導実験を開始した。我々は、ES細胞から造血幹細胞への分化誘導には胎生期造血を再現することが重要と考え、まずマウス胎仔の種々の造血組織から造血支持能、造血発生誘導能を有するストローマ細胞の樹立を試みている。今後は、樹立されたストローマ細胞とヒトES細胞を共培養し、未分化なヒトES細胞から造血幹細胞への分化誘導を試みる予定である。分化誘導されたヒトES細胞については、サイトスピン標本による細胞形態学的観察、フローサイトメトリーによる細胞表面に発現されている分化マーカーの解析、メチルセルロース・コロニー形成法による造血前駆細胞活性の検討、免疫不全NOD/SCIDマウスへの移植法による長期造血再構築能の解析などを計画している。

本研究計画においては、平成16年度は、胎生期造血の環境を再現することにより、ヒト胚性幹細胞からの血液細胞への分化誘導法の確立を目標としたが、以下に記述するように、マウス胎仔肝由来ストローマ細胞を用いた培養法を開発することにより、その目標を達成することができた(現在、論文準備中)。以上の結果は、我々の開発したマウス胎仔肝由来ストローマ細胞を用いた培養法により、ヒト胚性幹細胞から、多能性造血幹細胞/前駆細胞を含む種々の造血前駆細胞が分化誘導され、さらにそれらの前駆細胞から多くの血液細胞への分化誘導されたことを示している。本分化誘導法を応用することにより、ヒト胚性幹細胞から、輸血用の赤血球、好中球、血小板の産生できると考えられ、ヒト胚性肝細胞を用いた新たな再生医療の可能性が示された。
極低温化学反応の基礎的研究

極低温固体において水素原子・分子トンネル反応に対する回転量子状態(J=0,1)の効果を調べた。4.2KでH原子の減衰速度はp-H_2中ではn-_2中よりも速いことが観測された。H原子のESRスペクトルにおいて二本の各主線は二つのスピン・フリップ線を伴っている。主線の幅はn-H_2では0.38G,p-H_2中では0.11Gであった。水素同位体中に生成したH(D)原子のESRスペクトルのうち、H_2中のH原子の線幅は非常に狭い。線幅の実測値と理論値の比較からHD及びD_2中のH及びD原子は格子間8面体サイトに捕捉されるが、H_2中のH原子は置換型サイトに捕捉される。固体水素中の反跳トリチウムの反応を研究するため中性子照射を4.2Kで行った。固体H_2-D_2混合物の反跳トリチウムとの反応によって生成するHTとDTの全収率に対するHTの割合は混合物中のH_2の比率にほぼ等しい。HT及びDTは主としてT原子によるH_2及びD_2からの水素原子引き抜きによって生成する。4.2K固体水素中では90%以上がホット原子として水素と反応する。電子線パルス放射線分解によって生成する溶質ベンゼンのアニオンへのエタノールからのプロトン移行反応を研究した。4.2Kではプロトン移行反応は起らず、ベンゼン・アニオンがESRにより検出された。77Kに昇温するとベンゼン・アニオンはシクロヘキサジェニルに変化した。このプロトン移行反応に対する温度効果を20-120Kで調べた。電子線照射した極低温氷からの発光を77K以下の温度で研究した。330nmに新しい発光帯を観測し、これは30K以下では温度の低下と共に急激に増加することを見い出した。40K以上では從来知られている380nmの発光帯を観測した。1.固体水素中のトンネル反応の速度定数低温での触媒反応により通常の水素(nーH_2)中のオルト水素(oーH_2)をパラ水素(pーH_2)に転換し、pーH_2のr線照射により生成する水素原子の減衰をESRにより測定し、nーH_2中の減衰と比較した。この結果から、pーH_2中のH原子の減衰速度はoーH_2中のそれの約3倍であることを見出した。これは、4.2KでpーH_2とoーH_2の回転量子数がそれぞれOおよび1であることと関係していることを指摘した。2.固体水素中における水素原子の捕捉サイトの構造電子スピン状態の禁制遷移に相当するESRスピンフリップ線の解析から、4.2K固体水素中における水素原子の捕捉サイトの構造について知見を得ているが、更にESR線幅の解析から捕捉サイトを調べ、スピンフリップ線の解析結果を支持する結果を得た。すなわち、実験的に測定された線幅と理論的に計算された線幅が一致するサイトの構造を決定し、固体H_2中のH原子は置換型サイトに、固体HDおよびD_2中のH(D)原子は格子間型サイトに捕捉されることを結論した。3.固体水素中の反跳トリチウムの反応4.2K固体H_2ーD_2混合系中の反跳トリチウム(T)原子の反応を水素同位体生成物の分析により調べた。生成物HTとDTの和に対するHTの割合はH_2ーD_2混合系中のH_2のモル分率にほぼ等しい。

この収率を4.2KH_2ーD_2四合系のr線照射によって生成するH原子の収率と比較した。HTの生成は主として反跳T原子によるH_2またはD_2からの水素原子引き抜きによること、また同位体効果の測定から4.2Kにおいて反跳T原子の90%以上が熱平衡化前に水素分子と反応することを結論した。極低温固体において水素原子・分子トンネル反応に対する回転量子状態(J=0.1)の効果を調べた。4.2KでH原子の減衰速度はp-H_2中ではn-H_2中よりも速いことが観測された。H原子のESRスペクトルにおいて二本の各主線は二つのスピン・フリップ線を伴っている。主線の幅はn-H_2中では0.38G,p-H_2中では0.11Gであった。水素同位体中に生成したH(D)原子のESRスペクトルのうち,H_2中のH原子の線幅は非常に狭い。線幅の実測値と理論値の比較からHD及びD_2中のH及びD原子は格子間8面体サイトに捕捉されるが,H_2中のH原子は置換型サイトに捕捉される。固体水素中の反跳トリチウムの反応を研究するため中性子照射を4.2Kで行った。固体H_2-D_2混合物の反跳トリチウムとの反応によって生成するHTとDTの全収率に対するHTの割合は混合物中のH_2の比率にほぼ等しい。HT及びDTは主としてT原子によるH_2及びD_2からの水素原子引き抜きによって生成する。4.2K固体水素中では90%以上がホット原子として水素と反応する。電子線パルス放射線分解によって生成する溶質ベンゼンのアニオンへのエタノールからのプロトン移行反応を研究した。4.2Kではプロトン移行反応は起らず,ベンゼン・アニオンがESRにより検出された。77Kに昇温するとベンゼン・アニオンはシクロヘキサジエニルに変化した。このプロトン移行反応に対する温度効果を20-120Kで調べた。電子線照射した極低温氷からの発光を77K以下の温度で研究した。330nmに新しい発光帯を観測し,これは30K以下では温度の低下と共に急激に増加することを見い出した。40K以上では従来知られている380nmの発光帯を観測した。
モンスーンアジア稲作地帯における水利組織の持続性に関する研究

1.モンスーンアジア水利組織に関する研究昨年度より調査対象地としているタイ国サラブリ県ケンコイバンモ地区の現地調査を引き続き実施した。調査の結果、当該地域における水利組織の新設が住民間のコミュニケーションを活性化させ、農業技術の伝搬や農協的役割を持つ組織の設立など、ソーシャルキャピタルの蓄積を誘発していたことが明らかになった。このような農業水利組織設立の副産物とも言える波及効果は水利組織そのものの持続性にも正のフィードバックを持つものであり、今後の地域計画においても積極的に配慮されていくことが期待される。2.国際河川における水資源配分に関する研究昨年度より引き続きティグリス・ユーフラテス川流域における国家間協調的水利用実現のための水文分析ならびに国際政治分析に取り組んだ。水文分析においては、イラク全体に関する水収支を分析することで広域レベルの蒸発散量を推定することに成功した。当該地域における蒸発散量は灌瀧農業実施のプロキシデータと見なすことができる。また、こうして得られた推定蒸発散量と衛星リモートセンシング画像より得られた植生データならびに統計より得られた食料生産データとの比較を行った。これにより過剰な水供給はイラクの食料生産最適化には負の効果をもたらすという新たな定量的知見が得られた。これらの分析結果が実際の国際政治交渉においていかなる役割を持ちうるかを評価するためにトルコ政府関係者への聞き取り調査を行った。その結果、ティグリス・ユーフラテス川の国際河川問題の扱い方についてはトルコ政府内でも統一的見解がないという実情が浮き彫りとなった。本分析は今後も引き続き実施していく予定である。はじめに、アジア稲作地帯の灌漑水利組織の対象事例としてタイ国サラブリ県ケンコイバンモ地区を選定した。この地域は援助事業により灌漑インフラの整備を行ったがそれを維持管理する組織が未発達である。現在は援助機関が当該地に水利組織を定着させようとモデル事業を実施している。私は研究者という第三者的立場で当該地の現況及び組織形成過程を調査した。その結果、i)従来の田越し灌漑から土水路に変わるという"ハードの変化"が水を巡る紛争の発生率を相対的に抑制していること、ii)従来のインフォーマルな慣習に基づいた水管理からフォーマルな組織に変わるという"ソフトの変化"もルールへの権威付与につながり、ルール遵守の確率を高めていること、iii)しかし同時に組織が複雑化することにより組織内トラブル(汚職等)が発生するリスクも高まっていること、などが明らかになった。また、水資源配分メカニズム解明の対象規模を拡張し、国際河川における協調的水資源利用達成のために必要な条件に関する検討を行った。具体的には中東のティグリス・ユーフラテス川流域を対象にし、文献調査および関係者への聞き取りを行った。その結果、水資源を巡る国家間交渉における恣意的でないデータの欠乏が交渉決裂の大きな要因になっていることがわかり、特にデータの欠乏が著しいイラクに関して国家規模の農業水需要モデルの構築を試みた。当該地のデータは慢性的に不足しているため、リモートセンシングによる土地利用ならびに気象データを用い、地理情報システム(GIS)による解析を行い、情報を補った。これにより、上流国(トルコ・シリア)からイラクへの流入量の変化によってイラク国内の耕作実施ならびに塩類集積の程度を予測することが可能となった。今後はこのモデルが実際にティグリス・ユーフラテス川の水利用を巡る国家間交渉においてどのような影響を持ちうるかを評価していく予定である。
ドセタキセル耐性ヒト前立腺癌細胞におけるサリドマイドの抗腫瘍効果と作用メカニズム

【研究目的】去勢抵抗性前立腺癌(Castration-resistant prostate cancer : CRPC)の標準治療としてドセタキセル(DTX)が使用されるが、徐々に耐性を示し予後不良となる。当院では、DTX耐性CRPCに対し、DTXにサリドマイド(Tha)を併用することで再び前立腺特異抗原の低下を認めた症例を経験している。しかしながら、Tha単剤での抗腫瘍効果は多発性骨髄腫など一部の造血器腫瘍に限られており固形癌における有用性を示した報告はない。そこで、ThaのBiochemical modulator、即ち、併用する抗癌剤の薬理学的動態を変化させ抗腫瘍効果を増強する薬剤としての作用に着目し、抗癌剤の細胞外排出機構ならびに耐性化に関与するとされている多剤耐性遺伝子1 (MDR1)、多剤耐性関連タンパク遺伝子(MRPs)などのABCタンパク質遺伝子の発現に及ぼすThaの影響をヒト前立腺癌細胞を用いたin-vitro実験により検討した。【研究方法】ヒト前立腺癌細胞としてアンドロゲン非依存性細胞株(PC-3)を用いた。PC-3は常法に従い継代培養し実験に用いた。Tha単剤、DTX単剤あるいはTha/DTX併用曝露によるMDRI mRNAの発現量の変化をReal-time RT-PCR法を用いて解析した。【研究成果】我々は既にPC-3を用いた曝露実験において、Tha単剤では抗腫瘍効果がほとんど認められないにも関らず、Tha/DTX併用においてはDTX単剤と比較して抗腫瘍効果が増強することを報告している。本研究において、Tha単剤、DTX単剤あるいはTha/DTX併用曝露によるMDRI mRNA発現量の変化を解析した結果、DTX単剤曝露によるMDRI mRNA発現量は未処理群と比較して1.8倍増加した。この発現量の増加はThaの併用により5.6%低下するものの、未処理群における発現量までの低下は認めなかった。これらの結果より、Tha/DTX併用による抗腫瘍効果の増強とMDR1 mRNA発現量との関連性は認められず、併用による増強効果には、他のトランスポーターの関与あるいはトランスポーター以外の機序の存在が示唆された。今後はMRP1などの他のトランスポーターの関与ならびに癌細胞の細胞死に関連している内因性アポトーシスへの関与についても検討を行う予定である。
翻訳と理解に関する認識論的研究

クワインの翻訳の不確定性テーゼは言語に関する全体論的見地に本質的に依存している。ただし、ここで言語に関する全体論的見地と言う場合には、ダメットの言う意味でのそれではない。ダメットの言う全体論は「意味に関する全体論」とでも呼ぶべきものであるが、クワインのそれは、強いて言えば「経験的テストに関する全体論」とでも呼ぶべきものである。他方、言語に関する全体論的見地からは、ただちに、テストの単位が個々の文ではなく、文の全体であるということが帰結するが、この事実の一つの系として、分析的言明と綜合的言明とを明確に区別することは出来ないという有名なクワインのテーゼが導かれる。さらにその特殊ケースとして、(伝統的な用語で言うところの)認識論(哲学)と知識の科学(経験科学)の明確な区別が否定されることになる。これがすなわち自然主義的認識論にほかならない。クワインの場合には、言語に関する全体論的見地から、純枠に言語に関する知識と経験的知識の明確な区別の否定が導かれ、その結果として、真理に関する整合説がもっともらしいものとして十分許容されることになる。デイヴィドソンの場合には、問題が(根源的)翻訳の場面ではなく(根源的)解釈の場面に移され、全体論も意味解釈のみならず信念付与をも込みにして考えられることになる。彼の場合には意味理論が作られるので、クワインのような議論によって認識論と知識の科学の区別が否定されることはない。むしろ、意味解釈のみならず信念付与をも込みにして考えられた全体論から直接的に、意味に関する知識と経験的世界(について他人がもつ信念)に関する知識が明確には区別出来ないということが導かれ、ここから自然主義的認識論への道が開かれるように思われる。しかし、この点は今年度の研究においては十分に明確にするには至らなかった。
アフリカ農牧社会における複合生業論の再構築

本研究の目的は、半乾燥地域で発達してきた農耕と牧畜を中心とする複合生業システムの変容の過程、および現代社会の中で複合生業がもつ意味を検討し、現代の複合生業論を再構築することである。本研究では、南部アフリカの半乾燥地に位置する複数の社会を対象に、農耕と牧畜を中心とする複合生業に関する現地調査を実施し、複合生業の変容過程と現代的な意味を多面的に検討した。その結果、南部アフリカの半乾燥地域で実践されている複合生業には、アグロフォレストリーによる耕作地土壌の養分循環機能、樹木の牧畜への寄与、気象災害に対する脆弱性緩和など、複合生業が有する多面的な機能が明らかとなった。アジアやアフリカの農村社会では、農耕や牧畜、漁労、狩猟採集、賃労働など、多様な生業を人々が複合的に実践することで生計や社会を維持する“複合生業システム"が発達してきた。グローバルな気候変動のなかで降雨パターンが変化し、農村をとりまく社会経済環境が急速に移り変わる中で、複合生業システムもまた変容を遂げつつある。他方、複合生業には人口が増加し土地が減少する中での持続的資源利用という観点や気象災害に対する脆弱性緩和機能などの点から新たな役割が期待されている。本研究では、モパネ植生帯に立地する3地域を対象地域とし、半乾燥地域で発達してきた農耕と牧畜を中心とする複合生業システムの変容の過程、および現代社会の中で複合生業がもつ意味を検討し、現代の複合生業論を再構築することを目的とする。平成27年度は、南部アフリカの半乾燥地域に設定した3つの事例地域(ナミビア、ボツワナ、南アフリカ)において、衛星画像や地図などの資料収集、既存のデータ整理および現地調査を実施した。資料については、調査対象地とする3地域において、地形図や衛星画像などの資料を収集し、地理情報システム(GIS)を用いて地理情報を整理した。南アフリカにおいては、北東部のファラボルワ地域において現地調査を実施し、モパネ植生帯における植生環境に関する調査、生業に関するインタビュー調査を実施した。ナミビア、ボツワナにおいては、雨量データや人口分布に関するデータを取得し、経年的な地域の変化を整理した。また、これまでにナミビアで取得したデータを整理し、本研究のテーマである複合生業という観点から過去10年間の生業変容に関する情報を整理した。また、ボツワナにおいては、現地のカウンターパートと連絡をとり、平成28年度の調査内容などを決定した。平成27年度の研究実施計画では、(1)衛星画像、GISを活用した土地利用解析、(2)インタビューによる社会調査、(3)参与観察による生業調査、(4)土壌や植生などに関する自然環境調査を計画していた。(1)については、調査対象地域とする南部アフリカの3か国(ナミビア、ボツワナ、南アフリカ)において衛星画像や地図情報などを取得し、土地利用の概要を整理した。(2),(3),(4)については、南アフリカにおいて現地調査を実施し、データを取得した。また、ナミビアにおいて、(2),(4)に関する既存のデータを整理した。ボツワナにおいては、エルニーニョの発生に伴う大規模な干ばつが発生し、降雨が大幅にずれ込むこととなった。そのため、当初予定していた現地調査を平成28年度にずれ込むこととなったが、現地のカウンターパートと情報を共有し、調査内容などに関する協議を実施した。以上の進捗状況から、研究は概ね進展していると判断する。先行研究では、複合生業システムが生計の安定をもたらす点、環境調和的な発展をもたらす点などが報告されてきたが、グローバル化が進み、農村を取り巻く社会経済環境が大きく変わる中で、途上国の生業は生産を指向する国家の産業構造に組み込まれつつ/他方で独自の精神世界に根差した多様な展開が進みつつある。本研究では、南部アフリカの半乾燥地に位置する3地域に対象を絞り、農耕と牧畜を中心とする複合生業に関する現地調査を実施する。とりわけ、(1)自然資源利用の持続性、(2)生業と生産との結びつき、(3)気象災害に対する脆弱性緩和、という観点に着目し、複合生業の変容過程と現代的な意味を多面的に検討する。平成28年度は、前年度に引き続き、南部アフリカの半乾燥地域において現地調査を実施した。2015年1月から3月の時期に南部アフリカでは広域的に降水量の少ない干ばつが発生した。その影響や生業による対応について調査を行った。また、アグロフォレストや農牧複合による土壌効果を検証するため、土壌分析の結果を解析した。さらに、調査対象地域の衛星画像を解析し、土地利用の状況について把握した。これらの結果を基に、複合生業システムの自然資源利用の持続性や干ばつなどの気象災害に対する脆弱性緩和機能について総合的に検討した。

その結果、南部アフリカの半乾燥地域で実践されている複合生業には、アグロフォレストリーによる耕作地土壌の養分循環機能、樹木の牧畜への寄与、気象災害に対する脆弱性緩和など、複合生業が有する多面的な機能が明らかとなった。平成27年度に引き続き、平成28年度も南部アフリカの半乾燥地域において現地調査を実施する。本研究では、農耕と牧畜を組み合わせた半農半牧に着目する。調査とりわけ下記の内容に絞って実施する。(1)土地利用解析:撮影年次の異なる衛星画像、航空写真を基に、GISを活用し、調査地域におけるここ数十年間の土地利用パターンの変化を解析する。(2)降水量経年変化:近隣の気象局データを基に雨量の変化パターンを解析する。また、雨量が極端に少ない年、多い年を対象に、それらの都市の対応方法を聞取りから把握する。(3)社会経済調査:半構造的な聞取り調査により、現地の生業、社会組織、経済活動、食糧獲得手段、気象災害時の対応などについて把握する。(4)食事調査:調査世帯が日々消費する食料の内訳や調査方法を明らかにするため、食事ニア用のノートへの記録をインフォーマントに依頼し、通年にわたるデータを取得する。(5)参与観察による生業活動調査:村に滞在し、家畜頭数、GPS受信機を用いた放牧ルートの把握、農作業の過程、作物種の作付け様式などを参与観察によって調査し、特に農家が実践する主体的な創意工夫について把握する。(6)自然環境調査:生業に関連する自然環境について、土壌調査、植生調査、地形測量などによって把握する。また、国内の学会において研究内容を発表し、内容に関する議論を行う。また、研究の内容をまとめ、論文の執筆をすすめる。28年度が最終年度であるため、記入しない。地理学28年度が最終年度であるため、記入しない。
三次救急医療に従事する看護師の自殺未遂患者に対する態度変容の過程

三次救急医療に従事する看護師の自殺未遂患者に対する態度変容の過程は次のとおりであった。看護師は,自殺未遂患者への精神的援助に対するむずかしさとはがゆさ,戸惑いと迷いを抱えながらも積極的に関わっていた。しかし,関わりを繰り返す中で,自殺の意志に対する疑念,腹立ち,冷ややかな気持ちを抱くようになり,それに対し,精神看護の必要性を認識できなかったり,ゆとりを創出できなかったりした場合には,関わりは消極的なものへと変化していた。救急医療の場は自殺未遂の事後に看護師が直接に対応できる危機介入の場であるが、救急における看護経験年数が長くなれば否定的態度が強くなり、肯定的態度が弱まることが報告されている。しかし、この態度変容の過程についての詳細は明らかにされていない。本研究では、三次救急医療に従事する看護師の自殺未遂患者に対する態度変容の過程を明らかにすることを目的とする。研究結果は、看護師が肯定的態度を形成・維持するための支援を考える上で参考にすることができる。このことは、自殺未遂患者に対する看護の質の向上に寄与し、我が国の自殺予防に貢献すると考えられるため、本研究の意義は大きいといえる。本年度の研究実績を以下に記載する。7月:大阪医科大学倫理委員会、関西大学心理学研究科研究・教育倫理委員会の承認を得た。8-9月:大阪府下の救命救急センターを併設する14施設に研究協力依頼を行い、2施設から受諾を得た。58名の看護師に研究協力依頼文書を送付し、11名から同意を得た。10-3月:看護師に対して半構造化面接を実施し、データを収集した。面接は1-2名/月の頻度で行い、1名の面接を終えるたびに、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチによってデータを分析し、その結果をもとに次の被面接者の選定を行った。2010年度は計7名に対して面接を実施した。2011年度はさらに4名に対して面接を行い、計11名のデータをもとに、概念ごとに分析ワークシートを完成させ、三次救急医療に従事する看護師の自殺未遂患者に対する態度変容の過程を説明するモデルの作成を目指す。本研究の目的は、三次救急医療に従事する看護師の自殺未遂患者に対する態度変容の過程を明らかにすることである。2011年48月:看護師に対して半構造化面接を実施した。面接は1-2名/月の頻度で行った。1名の面接を終えるたびに、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチによってデータを分析した。912月:研究参加者計11名のデータ分析結果の検討を行った。10月:日本人間性心理学会第30回学術集会に研究成果の一部を発表した。2012年13月:論文の執筆、学会誌への投稿を行った。本研究の結果、次のことが明らかとなった。三次救急医療に従事する看護師の自殺未遂患者に対する態度変容の過程は、【専門職としての積極的な関わり】【関わりの際に生じるまごつき】【関わるための試み】【不信と否定】【虚しさによる消極的な関わり】の5つのカテゴリーと19の概念から構成された。看護師は、自殺未遂患者への精神的援助に対するむずかしさとはがゆさや、戸惑いと迷いを抱えながらも自殺未遂患者に対して積極的に関わっていた。しかし、自殺未遂患者との関わりを繰り返す中で、看護師は患者の自殺の意志に対する疑念、腹立ち、冷ややかな気持ちを抱くようになり、それに対して、看護師が精神看護の必要性を認識できなかったり、ゆとりを創出できなかったりと上手く対処できなかった場合には、看護師の関わりは消極的なものへと変化していた。これらの結果より、看護師に対する心理的支援として、【関わるための試み】(精神看護の必要性を認識することや、ゆとりをつくること)を強めることや【虚しさによる消極的な関わり】(無力感や患者の予後に対するあきらめなどからぞんざいな対応をすること)に至った看護師の空虚感を軽減するための介入の必要性が示唆された。
市民と保健医療者が共に考える「市民主導型ケア」教材のグローバルスタンダード開発

本研究では、5ヶ年計画を通して、研究代表者らが、我が国の超高齢社会に伴う深刻な健康課題の解決に向けて2003年度から取り組んできた「市民主導型ケア:People-Centered Care(PCC)」における研究成果を集約し、市民と保健医療者とのパートナーシップの向上をめざす、市民と共に考える実践例を取り入れたeラーニング教材を開発する。さらに、本研究では、国内にとどまらず、グルーバルヘルスの動向を見据えた、グローバルスタンダードとなりうる教材開発を目指すものである。
ウエルシュ菌のホスホリパーゼC遺伝子結合蛋白の機能解析

ガス壊疽の原因菌であるウェルシュ菌の主要な病原因子は、α毒素(ホスホリパーゼC)である。ホスホリパーゼCの遺伝子(plc)の発現は、プロモーター上流の折れ曲がりDNAと、コーディング領域へのDNA結合タンパクの結合による二重の調節を受けている。この調節の機構を明らかにすることは、ガス壊疽の病態を解明するために重要である。plc遺伝子結合タンパクの性状を明らかにするために、結合領域を含むDNA断片を用いたゲルシフト・アッセイを指標に、部分精製を行った。最終標品をSDS-PAGEで分画し、4種のペプチドをゲルから抽出し、各々についてDNA結合活性を調べたところ、56Kのペプチドが結合タンパクであることが明らかとなった。そのN末端アミノ酸配列を決定し、混合プライマーを合成し、ウェルシュ菌の染色体DNAを鋳型にPCRを行い、94bpのDNA断片を得た。これをプローブにして、6kbのEcoRI断片をクローニングした。塩基配列を決定したところ、N末端アミノ酸配列に一致する部位が確認された。この領域は54kのペプチドをコードしており、類似性検索により、この遺伝子はhemD-cysGCであることが判明した。この遺伝子をシャトル・ベクターにクローン化して、結合タンパクを欠損するstrain13に形質転換し、そのextractを用いて、plc遺伝子結合活性を調べたところ、そのような活性は認められなかった。この遺伝子の発現が不十分であったか、あるいはクローニングした56Kのタンパクが目的の結合タンパクではなく、偶然同一の分子量を持つヘム合成タンパクが混在したためと考えられる。なお、折れ曲がりDNAについては、温度感受性の制御に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。Clostridiumperfringens NCTC8237株のホスホリバーゼC遺伝子(plc)に結合する蛋白を精製した。分子量56kDaの蛋白であった。この蛋白のN末端アミノ酸残基を決定し、データベースでの検索を行ったところ、ヘム合成に関与するHemD蛋白である可能性が指摘された。決定されたアミノ酸配列に対応する混合プライマーを用いてPCRを行い、得られたDNA断片と染色体DNAを用いてハイブリダイゼーションを行い、特異的な断片をpUC19にクローン化し、その塩基配列を決定した。予想通り、HemDをコードする遺伝子(hemD)であることが明らかとなった。この遺伝子はHemA,HemBなどとともにオペロンを形成しているため、それら全てを含む断片を大腸菌-C.perfringensのシャトルベクターにクローン化し、C,perfringens strain13に移入した。形質転換菌におけるhemDの発現は十分であることをノーザン・ブロティングにより確認された。strain13の菌体の抽出物中にはplc結合蛋白は見られず、形質転換菌の抽出物でplc結合活性が見られれば、HemDがplc結合蛋白ということになる。しかし、得られた結果は否定的であった。従って、HemD蛋白には偶然同じ分子量の別のマイナ-な蛋白が共存して、それがplc結合蛋白であると考えられる。別のアプローチとして、結合蛋白の結合領域をより詳細に検討したところ、二つの結合領域が特定された。そのうち一つにはfnr(fumarate-nitrate reductaseの遺伝子発現を調節する蛋白が特異的に作用する部位としてある種の細菌で決定されている)のコンセンサス配列と考えられる配列が存在することが明らかとなった。現在この領域のDNAを用いたアフィニティークロマトグラフィーで結合蛋白の精製を試みるとともに、fnr遺伝子のクローニングの前段階としてnitrate reductaseの存在を確認しその塩基配列を決定したところである。

ホスホリパーゼCの遺伝子(plc)の発現は、プロモーター上流の折れ曲がりDNAと、コーディング領域へのDNA結合タンパクの結合による二重の調節を受けている。この調節の機構を明らかにすることは、ガス壊疽の病態を解明するために重要である。plc遺伝子結合タンパクの性状を明らかにするために、結合領域を含むDNA断片を用いたゲルシフト・アッセイを指標に、部分精製を行った。最終標品をSDS-PAGEで分画し、4種のペプチドをゲルから抽出し、各々についてDNA結合活性を調べたところ、56Kのペプチドが結合タンパクであることが明らかとなった。そのN末端アミノ酸配列を決定し、混合プライマーを合成し、ウェルシュ菌の染色体DNAを鋳型にPCRを行い、94bpのDNA断片を得た。これをプローブにして、6kbのEcoRI断片をクローニングした。塩基配列を決定したところ、N末端アミノ酸配列に一致する部位が確認された。この領域は54kのペプチドをコードしており、類似性検索により、この遺伝子はhemD-cysGCであることが判明した。この遺伝子をシャトル・ベクターにクローン化して、結合タンパクを欠損するstrain 13に形質転換し、そのextractを用いて、plc遺伝子結合活性を調べたところ、そのような活性は認められなかった。この遺伝子の発現が不十分であったか、あるいはクローニングした56Kのタンパクが目的の結合タンパクではなく、偶然同一の分子量を持つヘム合成タンパクが混在したためと考えられる。なお、折れ曲がりDNAについては、温度感受性の制御に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。
トランスジェニック家畜(家禽)確立と導入遺伝子サイレント化防止に関する研究

ゲノムDNAのメチル化は、さまざまな生命現象に関わっていることが明らかになってきている。なかでも、哺乳類では遺伝子活動の完全な封じ込み(ジーンサイレント)の分子機構として注目されており、家畜の改良を目的に有用遺伝子を個体に導入し、発現させようとする場合にも深く関わっていると考えられる。また、異なった形質の導入という点では、雑種世代での遺伝子発現機構とも関係があると思われる。雑種世代で親の世代には見られなかった形質が現れるという現象は雑種強勢等で知られているが、それらの機構はわかっていない。ここで何らかの遺伝的変化が起こったとかんがえると、雑種でのみ発現する遺伝子は、親の世代で発現が押さえられていたものが、脱メチル化などのエピジェネティックな変化により抑制が解かれたと考えられる。そこで、はじめに、哺乳類(マウス)の純系と雑種世代におけるゲノムのメチル化パターンの違いを比較した。比較には、二次元電気泳動を基礎としたRLGS法を用いた。この方法を用いることにより、一度に1,000以上のランドマークをスポットとしてスキャニングできるため、ゲノム上の脱メチル化領域を効率よく検出できる。そこで得られたスポットを比較すると、純系では現れないが、雑種世代で検出されるスポットが2種類、反対に、純系で検出されるが、雑種世代では消失しているスポットが1種類発見された。さらに、これらのスポツトは、雑種世代特有のものであった。これらの結果より、雑種世代ではメチル化のパターンが変化しており、ゲノムDNAにエピジェネティックな変化が起こっている事が明らかになった。今後は、今回メチル化が変化した領域が遺伝子発現調節に関わっているのかを解析していく。さらに、同様の方法を用いながら、トランスジエニック家畜の遺伝子発現調節についての解析も行う。
企業の事業所配置に対する地域間情報流動(交通・通信流通)の需要予測モデル

本研究では、企業の事業所配置に対する地域間情報流動(交通・通信流通)の需要予測モデルを構築している。ここでは、研究対象として取り扱いにくい「情報」に対しての具体的なアプローチを提供することにより、今後ますます進展が予想される高度情報化社会に関する地域経済分析、都市・地域計画の分野に対しての新たな見地を提供している。(1)情報流動(交通および通信流通)の需要予測モデル(メインモデル)このモデルは、交通計画における交通需要予測モデル・地理学における順位規模曲線や空間的相互作用モデルの考え方「情報流動」に対して適用したモデルである。具体的には以下のモデルで構成される。(a)事業所分布モデル各都道府県の事業所数に対して、ランクサイズルールを適用したモデルである。(b)情報発生・集中量モデル各都道府県の事業所の集積と情報発生量・集中量との関係を示したモデルである。(c)情報流動量分布モデル各都道府県別の情報発生・集中量から都道府県間情報流動量を捉えるためのモデルである。(d)情報メディア選択モデル各情報流動に対してどの情報メディアを利用するかを示したモデルである。(2)地域間情報交流構造把握モデル(c)の都道府県間情報流動に対して構造化手法(Q分析)を適用して、地域間情報流動の方向性と都道府県の情報拠点としてのポジションを評価するためのモデルである。
神経発生における神経上皮細胞・放射状グリアの微細構造の役割の解明

本研究は、神経上皮細胞・放射状グリアの微細構造に着目し、微細構造の神経発生における役割を明らかにすることを目的とする。神経幹細胞を維持しながら一定の割合でニューロンを産生するのに、Notchシグナルによる側方抑制が重要であると考えられている。申請者は、予備実験や他の状況証拠より、接着帯はDelta-Notchのシグナル伝達の場ではないかという仮説に至った。前年までに仮説を示唆する多くのデータを得ているが、さらにDeltaのタンパク質の分布について詳細に検討した。その結果、膜上に出ているDeltaタンパク質は神経幹細胞のapical側に多いことがわかった。また、この研究の過程において、今まで報告されている現象とは異なるニューロン誕生の際の移動様式を発見しており、幼弱なニューロンの多くは、突起を脳室面に接触させたまま上層へと移動していることが明らかとなった。この新たな知見は、次のような意義があると考えられる。上述のように、神経幹細胞のapical面側にある接着帯はNotchとそのリガンドDeltaが効率よく接触するのに必要であることが示唆されている。どれくらいの時間、ニューロンが接着帯を維持した状態でいるかは、周囲のNotchシグナル活性化の度合いに反映され、その結果、ニューロン産生の頻度に影響することが考えられる。興味深いことに、幼弱なニューロンの突起がapical面と接触している頻度・様子は、発生のステージや領域により異なることを発見した。この違いにより、領域やステージによる分化頻度の違いが生み出されているかもしれない。これは、新しい概念である。また、我々は、神経発生過程における神経上皮の一部である境界細胞にも着目している。我々が発見した境界細胞の形態的特徴を指標に、新たな境界を発見した。この発見は神経発生におけるパターニングの理解をさらに深めるものである。特に、細胞体がどこに位置しようとも、分裂期であっても常に安定である細胞接着帯と、境界細胞が有する繊毛、離れた神経上皮細胞同士を結ぶ細長い突起に着目する。本年はまず、細胞接着帯に着目いた研究を進めた。申請者は、予備実験や他の状況証拠より、細胞接着帯はDelta-Notchのシグナル伝達の場ではないかという仮説に至った。そこで、NotchとDeltaのタンパク質の分布について検討した。その結果、両タンパク質供に放射状グリアのapical側の突起に分布しておりその多くがよりapical面に近いところに分布していることが明らかとなった。また、免疫電子顕微鏡法を用いて観察したところ、Delta陽性細胞も隣接する細胞との間に接着帯を形成していることがわかった。さらにエレクトロポレーション法を用いて、発生過程のマウス大脳において細胞接着帯を特異的に破壊すると、その領域に限って未分化性を保てずニューロンに早期に分化していた。細胞接着帯を破壊する実験の際に同時にNotchを強制発現させると、接着帯が破壊されているにも関わらず、未分化性は維持されていた。これらのことから、接着帯が未分化性の維持に必要であることが強く示唆され、Notch、Deltaのシグナル伝達が接着帯付近で行われている可能性が高い。本年は、細胞接着帯に着目した研究を進めた。前年に引き続き、NotchとDeltaのタンパク質の分布について、siRNAや神経幹細胞のprimary cultureを用い詳細に検討した。その結果、両タンパク質供に放射状グリアのapical側の突起に分布していた。さらに、Notchの細胞内ドメインの切断阻害剤を用いた実験より、apical側の突起の中でも細胞接着帯付近で主にシグナル伝達が起こっていることを示唆する結果を得た。また、上皮性の細胞以外でもこの仮説を検討するため、間充織の細胞で体節形成の場であるpresomitic mesoderm(PSM)でも実験を行った。PSMにも接着帯様の構造があり、そこのNotchが集積していることを明らかにし、接着帯様の構造を壊すと、Notchシグナル因子の発現が減少した。このことから、神経上皮においても、PSMにおいても、Notchシグナルの伝達が接着帯付近で行われていることが示唆された。細胞接着帯でシグナルの伝達をやるということは、接着帯の維持を調整することでNotchシグナルの調整が可能になる。ニューロンが産生される頻度や神経幹細胞の増殖や維持期間は、細胞接着帯がどれくらい維持されるか、言い換えれば、分化の際の移動様式により調整されている可能性がある。この移動様式の違いにより、領域やステージによる分化頻度の違いが生み出されているかもしれない。

申請者は、予備実験や他の状況証拠より、接着帯はDelta-Notchのシグナル伝達の場ではないかという仮説に至った。前年までに仮説を示唆する多くのデータを得ているが、さらにDeltaのタンパク質の分布について詳細に検討した。その結果、膜上に出ているDeltaタンパク質は神経幹細胞のapical側に多いことがわかった。また、この研究の過程において、今まで報告されている現象とは異なるニューロン誕生の際の移動様式を発見しており、幼弱なニューロンの多くは、突起を脳室面に接触させたまま上層へと移動していることが明らかとなった。この新たな知見は、次のような意義があると考えられる。上述のように、神経幹細胞のapical面側にある接着帯はNotchとそのリガンドDeltaが効率よく接触するのに必要であることが示唆されている。どれくらいの時間、ニューロンが接着帯を維持した状態でいるかは、周囲のNotchシグナル活性化の度合いに反映され、その結果、ニューロン産生の頻度に影響することが考えられる。興味深いことに、幼弱なニューロンの突起がapical面と接触している頻度・様子は、発生のステージや領域により異なることを発見した。この違いにより、領域やステージによる分化頻度の違いが生み出されているかもしれない。これは、新しい概念である。また、我々は、神経発生過程における神経上皮の一部である境界細胞にも着目している。我々が発見した境界細胞の形態的特徴を指標に、新たな境界を発見した。この発見は神経発生におけるパターニングの理解をさらに深めるものである。
人型2脚歩行ロボットの斜面不整地への適応性向上に関する研究

本年度は、昨年度のロボットの環境認識を目的とした画像処理ハードウェア開発を継続し、性能の向上を図った。また、2脚歩行ロボットの研究において大いに参考となる人間の挙動を、高応答かつ精細に検出可能な磁気式6軸モーションキャプチャシステムの研究も行った。いずれの研究も、その中核は高速ディジタル信号処理であり、処理手法の研究とともに実装方法の検討も行った。画像処理ハードウェアの研究においては、使用するプログラマブルデバイスの処理内容に応じた選択を可能とするための新規ボード開発およびサポートソフトウエアの充実を図った。これにより、前年度は基本的な処理アルゴリズムの実装には成功していたものの処理量に大きな制限があったことに対し、通常のNTSCビデオ信号を実用的な解像度でリアルタイムに連続パイプライン処理することを可能とした。モーションキャプチャシステムは、元は別用途のために研究されていたが、本課題にも応用性が期待でき、信号処理部の構成が上記画像処理ハードウエアと近いため、平行して研究を行った。原理については割愛するが、その信号処理部は18チャネルの信号に対して相関演算を1μ秒程度で施す高速演算回路であり、画像処理と相互に高速化技術の反映、進展があった。なお、性能として、1m立方の空間内で0.5mm、0.02degの分解能を達成してしている。以上のように、汎用の信号処理ボードを開発し、高速処理回路の実装を達成し、基礎的な研究成果は得たものの当初の目標の達成には到達していない。開発した装置を用い、今後も継続して研究を行う予定である。また、成果は論文発表等に加え、積極的にWWW等による技術開示を行うことで知見の普及につとめる予定である(すでに関連内容を一般技術雑誌等で公開済み)。本年度は歩容生成の基礎データとなる地形検出のための,処理方法の検討および実装法の検討を行った.歩行路前方の路面データを得るために,検出方法としてはステレオビジョンを使用するものとした.また,画像処理を用いる場合,一般に処理時間を要してリアルタイム性に欠けるため,ハードウェアによる処理を目指した.本処理は,フレームバッファを持たない局所的なフィルタユニット等を直列接続したパイプライン動作による.この目的のためには大きく二つの課題があった.一つは画像処理手法を実装するためのハードウェアの開発であり,もう一つは手法の開発である.前者のためには,動的にプログラム可能な大規模CPLDを搭載したボード複数を接続することによって達成するものとし,専用のPCIボードを開発した.単純な二値化・畳み込みフィルタのパイプライン動作が可能であることを確認し,さらにNTSCのピクセルレートで動作可能なメディアンフィルタも実装した.後者のためには1ラインの画素のみでテンプレートとするテンプレートマッチング手法を開発した.環境の特徴点の分布によってテンプレートサイズを変更し,エピ極線の拘束も利用して,通路などの人工環境内で距離画像を得た.現在はソフトウェア処理を行っているため,低速であるが,ハードウェアとの親和性も高く,上述のシステムで実装可能と考えている.関連した研究として,河野・小関はステレオビジョンによって1歩ごとに地形情報を取得し,それに基づいて様々な凹凸地形を本研究の対象である2脚・4脚ロボットで歩行可能であることを示した.今後は,これらの成果との統合も含めて,処理の高速性を活用した歩行を最終目標として研究を進める予定である.本年度は、昨年度のロボットの環境認識を目的とした画像処理ハードウェア開発を継続し、性能の向上を図った。