hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国際紛争の初期段階における言葉の力：相手国非難と自己正当化をめぐる内容分析と実験

・投稿を行うとともに、2017年度の話し合いを踏まえてポテンシャルの高いテーマについてさらに実験を行うことを想定している。例えば、繰り返し手番の調査については、時間経過の効果を実際に5日間かけて検証することを検討している。通常、サーベイ実験は1度で終了するもので、パネル調査でも1カ月といった期間をおくのが常識的なものである。しかし、我々の研究では、一部の国の実験について連続する5日間に複数回の解答を依頼する形式をとり、危機の発展段階と時間的な経過、繰り返しをリアリティに近づけて調査することを検討している。これは、日常生活を送っている調査対象者に対し、数日間にわたって一日数回、定刻もしくは無作為な時刻における測定を実施するという「経験サンプリング法(経験抽出法, experience sampling method)」の応用であり、政治学分野での実験手法に関する方法的革新になる。なお、申請書では海外の2か国での実験を想定していたが、まずは方法論としての信頼性を高めて実施することが優先であるとの判断をしており、ゆえに必ずしも海外で複数の実験を行うことにはこだわらず、柔軟に考えることでも一致している。状況変化にあわせ、研究代表者と分担者で密接に意思疎通をはかり円滑に研究を遂行していく予定である(なお、そのために研究打ち合わせ会のスケジュールもしており準備は整っている)。見えない危機の現象が今までよりも頻繁に起こっていることを踏まえ(例、インド・パキスタン、中国・台湾)、それらの事例の精査を行うほか、関係した実験の計画を行う。特に、2018年12月に起こった日本と韓国の間におけるレーダー照射事件は本研究のターゲットにしている見えない危機として示唆に富む事案である。ゆえに、これをモチーフにした実験を計画し、そのデータ処理を進める。また、2017年に本研究チームで公刊したPolitical Communication誌掲載の実験をリーダーの名前を伴って拡張する実験については国際会議での発表を行った上でその追加実験について検討する。リーダーがどのように情報を伝えることがその言葉の信ぴょう性を高め、見えない危機をめぐる国民の態度決定に影響するのかを見極めることが重要な課題である。
家族性間質性腎炎の分子遺伝学的研究

腎不全への進行リスク群である慢性腎臓病は8人に1人の頻度であり、疾病対策は国民健康の大きな課題となっている。尿細管間質は糸球体と同等に慢性腎臓病の腎機能予後を左右する主要病変であるが、その病初期は尿蛋白など臨床所見に乏しいため、見逃されることが多い。したがって尿細管間質障害の早期治療や予防を推進するためには、病変を鋭敏に反映する疾患マーカーや疾患リスク因子の理解を深めることが必須である。そこで本研究は、腎間質障害発症に関わる未知の分子群を明らかにするため、優性遺伝様式で尿細管間質炎が集積する家系の疾患遺伝子の探索を試みた。ゲノムワイド連鎖解析と全エクソーム解析を組み合わすことにより、候補遺伝子の探査過程を大幅に効率化できた。最終的に疾患感受性遺伝子の候補を2つに絞りこみ、生物学的意義づけを行っている。目的申請研究では、優性遺伝様式で集積するFJHN/MCK家系(Uromodulin変異はないことを確認済み)の疾患遺伝子を明らかにする。さらに本症例から得られる間質性障害の分子機序を基に、新しい診断・治療法開発のための基盤を整える。(1)臨床情報の収集:検尿(尿蛋白)、採血(クレアチニン、シスタチンC)、尿酸クリアランスの測定を行った。患者では、尿酸排泄率低下が病初期マーカーとして有用であることがわかった。(2)疾患遺伝子マッピング:患者9名と健常者17名について,Affymetrix Genome-wide Human SNP 6.0で遺伝型をタイピングして、Hit-Link, Merlinプログラムで多点連鎖解析を行った。染色体の2か所でロッド値のピークを得た。UCSCおよびNCBlのヒトゲノムマップを基に、マイクロサテライトマーカーを設置して領域狭小化を進めている。意義・重要性進行性腎障害により腎不全に至る予備軍を慢性腎臓病という新しい疾患概念で取りまとめ、早期治療を講じる対策が進められている。本研究成果で、腎尿細管間質障害の疾患因子が明らかになり、治療薬開発や予防方策の確立に繋がると期待される。(1)患者調査:連鎖解析の判定をより確実にするため、新たに家系内7名の臨床情報の収集し、検尿(尿蛋白)、採血(クレアチニン、シスタチンC)、尿酸クリアランスの測定を行った。うち3名は罹患者と考えられ、疾患遺伝子の位置を確認する上で、重要な情報を得た。(2)疾患遺伝子の探索:患者9名と健常者17名について全ゲノムSNP多点連鎖解析を行い、染色体の2か所でロッド値のピークを得ている(新潟大学成田一衛教授、東京大学辻省次教授との共同研究)。現在患者の全エクソーム解析を行うために、国立遺伝学研究所・人類遺伝学部門・井之上逸朗教授との共同で、準備を進めている。[背景]小児ステロイド抵抗性ネフローゼ(SRNS)は、治療効果がなく進行性に腎不全に至る難病である。根治的治療には腎移植を要し、患者と家族の心身の負担は大きく、病因の解明が待たれている。欧州ではすでに数個の原因遺伝子が同定されている。一方アジア人の疾患遺伝子は、欧米の症例とは異なっており、多くは不明である。[目的]家族性SRNSは少子化傾向により減少している。疾患遺伝子を明らかにするために、アジア諸国での国際協力体制を構築して、症例情報を集積し、疾患遺伝子を同定する。[成果]3年計画の2年目である本年は、アジア諸国の連携研究者(飯島、Cheong,Hu)からの情報収集を継続し、病因解明のために必要な検体収集や共同データベースの構築を行った。倫理面については、本学倫理委員会承認プロトコール(ヒ-0805号)に準拠し、人権保護のために十分な配慮を行った。(1)臨床情報と検体収集(塚口、飯島、Cheong,Hu):共同研究者とその関連病院を中心に、問診票や診療録調査を行い、新たな症例情報をデータベース化した。先行研究の全ゲノム連鎖解析の結果、疾患遺伝子座は少なくとも3カ所あると推測される。

原因遺伝子の異質性を考慮して、変異の探査を行っている。[期待される結果]アジア人SRNSは家系構造が小さくかつ症例も少ないため、疾患遺伝子を突き止めることが困難であった。しかし本研究による国際協力と最新ゲノム技術の導入で、一気に原因同定に向けて加速したといえる。小児SRNS疾患遺伝子の情報は、より頻度の高い成人の進行性腎不全の病態解明にもヒントを与え、アジア諸国の健康福祉の向上に広く貢献する。また本研究成果を基に、難治性腎疾患の個別化医療、分子標的治療、再生医療など、先端医療開発への橋渡しを図りたい。
関西企業家ライブラリーの構築

本研究は平成13年に開館予定の大阪商工会議所の「大阪企業家ミュージアム」構想と連携して、江戸時代以降今日にいたるまでの関西の企業家に関する諸情報を集積して、コンピュータ可読型のデータベースや映像の形で、研究者のみならず一般市民の利用に供することを目的として遂行された。主な研究実績は以下の通りである。(1)「関西企業家デジタルアーカイブ」:江戸時代以降の関西の主要な企業家約100名について、テキスト形態の論文を基礎に、映像資料を加え、コンピュータ可読型のデータベースを作成した。(2)「関西企業家映像ライブラリー」:現存する重要かつユニークな企業家20名について、大阪商工会議所大阪企業家ミュージアムおよびジャーナリストの協力を得て、インタビュー調査を行い、それをテキストおよびビデオ映像化した。(3)産業史・企業史・企業者関係写真の収集とデジタル化:関西を中心として収集した産業史・企業史・企業者関係写真約3000点をデジタル化した。(4)内外の産業関係ミュージアムの視察・調査:国内外の産業関係ミュージアム、産業関係遺跡の視察、調査を行った。なお、上記の(1)「関西企業家デジタルアーカイブ」と(2)「関西企業家映像ライブラリー」は平成13年6月5日開館の大阪企業家ミュージアム(平成13年6月5日開館)で一般公開され、また(3)のデジタル写真や(4)の視察・見学による知見は大阪企業家ミュージアムのコンテンツ造りにおいて役立てられ、地域連携研究の実を挙げたことを付記しておく。本研究は平成13年に開館予定の大阪商工会議所の「大阪企業家ミュージアム」構想と連携して、江戸時代以降今日にいたるまでの関西の企業家に関する諸情報を集積して、コンピュータ可読型のデータベースや映像の形で、研究者のみならず一般市民の利用に供することを目的としている。本年度においては、1.全研究者と研究連携先の大阪商工会議所プロジェクト推進部とが協力して、対象とすべき企業家として第1次分約100名を選定、調査方法、収集調査すべき情報の範囲、データベースのフォーマットなどについて検討を行って成案を得、2.これに基づいて研究代表者・研究分担者が手分けして対象企業家に関する調査およびデータベース作成作業に着手した。その部は今年3月末に完成の予定である。3.現存する著名かつユニークな企業家について、大阪商工会議所およびビデオ制作会社の協力を得てインタビュー調査を行い、それをビデオ映像化する計画をたて、対象企業家の選定、質問項目の検討、ビデオ・プログラムの検討を行った。今年度は実施できなかったが、準備は整ったので、来年度以降約30名ないし40名の企業家についてインタビュー調査を実施する予定である。4.本研究の究極の目的は研究成果を最新のデータ処理技術、マルチメディア技法を駆使して一般に公開することにあるので、その参考のため、本研究チームの宮本と阿部は、研究連携先の大阪商工会議所所員2名および関係研究協力者の参加を得て、アメリカ合衆国における5つの産業関係ミュージアムの視察を行い、貴重な知見を得た。本研究は平成13年度に開館予定の大阪商工会議所「大阪企業家ミュージアム」構想と連携して、江戸時代以降今日にいたるまでの関西の企業家に関する諸情報を集積し、コンピュータ可読型のデータベースやビデオ映像を作成し、研究者のみならず一般市民の利用に供することを目的としている.本年度においては、1.全研究者と連携先の大阪商工会議所地域振興部が協力して、対象とする企業家について調査し、その企業家活動の事績についてデータベースを作成する作業に取り組み、約100名についてテキストデータを仕上げることができた。現在及び来年度にはこのテキストデータに画像などを取り入れ、「企業家デジタル・アーカイプ」として「大阪企業家ミュージアム」で一般公開することを目指している。2.現存する著名かつユニークな企業家について、大阪商工会議所およびジャーナリストの協力を得て、インタビュー調査を行い,それをビデオテープに収録するプロジェクトが本研究のもう一つの柱であるが、今年度は中内功・亀井正夫・石橋信夫・新井正明・家城福一・安藤百福・鬼塚喜八郎・岩谷直治・伊部恭之助・能村龍太郎の10氏についてこれを実施し、オリジナル映像を作成するともに、これに編集を加えて公開用ビデオライブラリーを制作した。3:本研究の目的は研究成果を最新のデータ処理、マルチメディア技法を駆使して、一般に公開することにあるので、国内および海外における事例を参考にするため、昨年度に引き続き、国内(筑豊炭坑地帯、有田陶磁器生産地帯)および海外(フランスのリヨン、ベルギーのゲント、ブリュッセルなど)の産業関係(産業考古学関係)ミュージアムを視察し、貴重な知見を得た。4.関西の産業史、企業者活動に関する歴史的写真を多数収集した.来年度にはこれを整理分類して、デジタル化を目指す.本研究は平成13年に開館予定の大阪商工会議所の「大阪企業家ミュージアム」構想と連携して、江戸時代以降今日にいたるまでの関西の企業家に関する諸情報を集積して、コンピュータ可読型のデータベースや映像の形で、研究者のみならず一般市民の利用に供することを目的として遂行された。

(4)内外の産業関係ミュージアムの視察・調査:国内外の産業関係ミュージアム、産業関係遺跡の視察、調査を行った。なお、上記の(1)「関西企業家デジタルアーカイブ」と(2)「関西企業家映像ライブラリー」は平成13年6月5日開館の大阪企業家ミュージアム(平成13年6月5日開館)で一般公開され、また(3)のデジタル写真や(4)の視察・見学による知見は大阪企業家ミュージアムのコンテンツ造りにおいて役立てられ、地域連携研究の実を挙げたことを付記しておく。本研究は平成13年に開館予定の大阪商工会議所の「大阪企業家ミュージアム」構想と連携して、江戸時代以降今日にいたるまでの関西の企業家に関する諸情報を集積して、コンピュータ可読型のデータベースや映像の形で、研究者のみならず一般市民の利用に供することを目的として遂行された。主な研究実績は以下の通りである。(1)「関西企業家デジタルアーカイブ」:江戸時代以降の関西の主要な企業家約100名について、テキスト形態の論文を基礎に、映像資料を加え、コンピュータ可読型のデータベースを作成した。(2)「関西企業家映像ライブラリー」:現存する重要かつユニークな企業家20名について、大阪商工会議所大阪企業家ミュージアムおよびジャーナリストの協力を得て、インタビュー調査を行い、それをテキストおよびビデオ映像化した。(3)産業史・企業史・企業者関係写真の収集とデジタル化:関西を中心として収集した産業史・企業史・企業者関係写真約3000点をデジタル化した。
デッドエンド化合物の生成を回避する細菌の代謝機構

リグニン分解のモデル細菌であるSphingobium sp. SYK-6株においてβ-アリールエーテル化合物は還元的エーテル開裂を経てバニロイル酢酸に変換された後、酵素非依存的な脱炭酸によりアセトバニロンを生成する。本研究では、アセトバニロンが多成分カルボキシラーゼのAcvABCDEFによりバニロイル酢酸に変換された後、coenzyme Aエステルを経由してバニリン酸を生成して代謝されることを見出し、バクテリアのβ-アリールエーテル代謝の全体像を初めて明らかにした。これら代謝経路に関する知見は、リグニンから工業原料化合物を生産する微生物システムの開発に大きく貢献する。β-アリールエーテル結合は、リグニン中で約50%を占める主要な分子間結合である。リグニン由来化合物分解菌であるSphingobium sp. SYK-6株の代謝解析から、本結合を有する化合物はβ-hydroxypropiovanilloneを経てバニロイル酢酸に変換された後、酵素非依存的な脱炭酸によりアセトバニロンを生成することと、アセトバニロンがデッドエンドであり、カルボキシル化を受けてバニロイル酢酸に戻ってから代謝されることが示された。本研究では、代謝過程で生じたデッドエンド化合物を正規の代謝ルートに復帰させるためのアセトバニロンの代謝系について解析を行った。はじめに、バニロイル酢酸以降の代謝経路について解析を行った。バニロイル酢酸は、化学構造がフェルラ酸と類似しており、フェルラ酸と同様に補酵素A (CoA)の付加を経て代謝されることが予想された。そこで、SYK-6株の細胞抽出液とβ-hydroxypropiovanilloneをCoA存在下、非存在下で反応させた結果、CoA非存在下ではバニロイル酢酸とアセトバニロンが蓄積したが、CoA存在下ではこれら化合物は蓄積せずに代謝が進行しバニリンが生成した。これより、バニロイル酢酸がCoA化合物を経て代謝されることが強く示唆された。次に、DNAマイクロアレイ解析によりアセトバニロン培養時に誘導される推定のカルボキシラーゼ系遺伝子群(acvABCDEF)の各遺伝子について破壊株を作製し、フェルラ酸代謝系遺伝子(ferA、ferB、ferB2)の破壊株と共に解析した。その結果、全ての遺伝子破壊株においてアセトバニロンでの生育が欠損または遅延し、これら遺伝子がアセトバニロン代謝に関与することが明らかとなった。昨年度までに、Sphingobium sp. SYK-6株におけるbeta-アリールエーテル代謝経路のデッドエンド化合物であるアセトバニロンがカルボキシル化を受けてバニロイル酢酸(VAA)に変換された後、補酵素A (CoA)の付加を経て代謝されることが示された。本研究では、はじめに代謝経路の詳細な同定を行うために、SYK-6株の酵素反応によりbeta-アリールエーテル化合物(GGE)からVAAを調製した。得られたVAAとフェルラ酸CoAトランスフェラーゼであるFerAを反応させた結果、VAA-CoAが生成し、FerAがVAAにCoAを付加できることが明らかとなった。しかしながら、その変換活性は弱く、またferA破壊株がVAA変換活性を保持したことから、VAAのCoA付加にはferAに加えて他のCoAトランスフェラーゼも関与することが示された。一方、アセトバニロンのカルボキシル化を担うacvABCDEF遺伝子群の直上流にはAraC型転写制御因子と相同性を示すORFが存在する。本ORFのアセトバニロン代謝への関与を調べるために、遺伝子破壊株のアセトバニロン生育能を測定した。その結果、生育速度が著しく低下したことから、本ORFがacvABCDEFの転写の少なくとも一部を正に制御することが示され、AcvRと命名した。一般にアセトバニロンを含むアセトフェノン類縁体は細菌への細胞毒性を示すことから、AcvRによる転写活性化システムはSYK-6株の代謝能を促進するだけでなく、毒性化合物の蓄積を防ぐためにも重要であることが推察された。また、アセトバニロンカルボキシル化反応の再構成を行うために、acvABCDEF遺伝子群全長をPCR増幅し、発現プラスミドを構築した。アセトバニロン代謝に関わる遺伝子として新たにferAとacvRを見出した。AcvRがアセトバニロンに応答してアセトバニロン変換acvABCDEF遺伝子群の転写を活性化する正の制御因子として機能することを明らかにした。また、acvABCDEF遺伝子群の再構成システムを構築し、次年度の解析準備を整えた。リグニン由来芳香族分解菌であるSphingobium sp. SYK-6株はβ-アリールエーテル化合物をエーテル開裂と側鎖酸化を経て、vanilloyl acetic acid (VAA)へと変換した後、vanillic acid (VA)を経由して代謝する。このときVAAの一部は非酵素的に脱炭酸され、acetovanillone (AV)を生成するが、AVはカルボキシラーゼによりVAAへと変換される。昨年度までに、AVのカルボキシル化にacvABCDEFが関与することを明らかにした。最終年度ではAVのカルボキシラーゼ成分がacvABCDEFの6遺伝子で担われるかどうか明らかにするために、本遺伝子クラスターをAV変換能およびacvABCDEF相同遺伝子を持たないSphingobium japonicum UT26S株にて発現させた。その結果、本形質転換体においてAVのVAAへの変換活性が観察され、acvABCDEF遺伝子産物がAVカルボキシル化能を有することが明らかとなった。

またAVの化学構造から予想された細胞毒性について調査したところ、SYK-6株の芳香族化合物等の栄養代謝時における呼吸活性がAV存在下で低下することが示された。本研究により、SYK-6株のβ-アリールエーテル代謝系におけるVAA以降の分解経路に関して、AVのカルボキシル化がacvABCDEFにより担われており、本遺伝子群の転写がAraC型転写制御因子のAcvRにより正に制御され、AVにより誘導されることが明らかとなった。また、AVによる細胞毒性の無害化がβ-アリールエーテル代謝の進行促進に寄与することが推察された。さらにVAAがCoAの付加を経てVAに変換されることを見出し、中心代謝系に至るまで20近い酵素反応が関わる長大なβ-アリールエーテル代謝経路の全体像を把握することに成功した。リグニン分解のモデル細菌であるSphingobium sp. SYK-6株においてβ-アリールエーテル化合物は還元的エーテル開裂を経てバニロイル酢酸に変換された後、酵素非依存的な脱炭酸によりアセトバニロンを生成する。本研究では、アセトバニロンが多成分カルボキシラーゼのAcvABCDEFによりバニロイル酢酸に変換された後、coenzyme Aエステルを経由してバニリン酸を生成して代謝されることを見出し、バクテリアのβ-アリールエーテル代謝の全体像を初めて明らかにした。これら代謝経路に関する知見は、リグニンから工業原料化合物を生産する微生物システムの開発に大きく貢献する。アセトバニロンのカルボキシル化に関わるacvABCDEF遺伝子群を同定することに成功し、アセトバニロン代謝経路においてバニロイル酢酸がCoA化合物を経由してバニリンに変換されることと、そのステップにフェルラ酸代謝系遺伝子であるferA、ferB、ferB2が関わることを見出すことができたため。アセトバニロンカルボキシル化反応の再構成実験を、昨年度構築したシステムを用いて解析を行う。はじめに大腸菌を宿主に用いるが、カルボキシル化活性が得られない場合はPseudomonasや他のSphingobium属細菌に宿主を変更する。アセトバニロンのカルボキシラーゼ反応は、フェノールやトルエン等の化合物で見られる例と同様に、芳香環4位OH基のリン酸化化合物の生成を介すると想定される。そこで、リン酸化中間体の生成とその後のカルボキシル化の両段階に関わる成分をそれぞれ同定する。また、beta-アリールエーテル代謝においてacvRが関わる転写制御システムがアセトバニロン変換以外にも関与する可能性についてDNAマイクロアレイ解析により調べる。応用微生物学acvABCDEFの遺伝子産物がアセトバニロンのカルボキシル化反応を触媒できるかどうか調べるために、異種宿主を用いてこれら遺伝子を発現させて再構成実験を行う。また、バニロイル酢酸がCoAの付加を経て代謝されることが示唆されたが、CoA中間体を同定することができていない。今後は、ferB、ferB2破壊株を用いた解析や、ferA遺伝子産物によるバニロイル酢酸変換実験によりCoA中間体を同定していく。今年度内にアセトバニロンカルボキシル化反応の再構成実験を開始する予定であり、リン酸化中間体の分離用カラムの購入に予算を確保していた。
Ⅲ-Ⅴ族化合物薄膜のモノライク・低温合成技術の構築とユビキタス太陽電池の創製

本研究では、軽くて柔らかいプラスチックの上にIII-V族化合物半導体(GaAs)を薄膜で直接合成し、高い効率と広い汎用性を両立した「ユビキタス太陽電池」の基盤技術を構築することを目指している。具体的には、GaAsがGe上に高品質形成されることに着眼するとともに、シーズ技術を活用し、プラスチック上に優れた光学特性を有するGaAs膜を創出することを目的とする。前年度において、ガラス上に形成したモノライクGe薄膜上にGaAs膜をエピタキシャル成長することに成功した。当該年度は、当初予定していた「GaAs膜の低温合成」に加え、計画を前倒しにして「光学特性評価」を検討した。現状の成長条件(成膜レート:約200 nm/h、(111)面方位)においてはGaAs膜のエピタキシャル成長の下限温度がおよそ500°Cであることが判った。また研究の過程で、成膜レートの低減や面方位の変調((001)方位化)によって成長温度のさらなる低減が可能であることが示唆された。成長温度520°Cで得られたGaAs膜について、太陽電池用薄膜の基礎特性となる分光感度を外部バイアス印加により評価した結果、高い量子効率(70%)が発現した。これまでガラス上に結晶成長したGaAs膜で分光感度が得られた例はなく、本提案コンセプトであるモノライクGeシード層が非常に有効に働いたことを示している。優れたIII-V族化合物半導体薄膜太陽電池の開発に直結する成果である。今後はGaAs膜中におけるpn接合の形成と太陽電池動作の実証に加え、プラスチック上展開に向けて研究を推進していく。当該年度の当初目標は、「プラスチック上におけるGaAs薄膜の低温合成」であった。現状の成長条件におけるGaAs膜のエピタキシャル成長温度の下限はおよそ500°Cであるが、成長温度の低温下に向けた解決策も明らかとなった。一方、光学特性の評価を1年前倒しにし、ガラス上に結晶成長したGaAs膜として初めて分光感度が得られた点は特筆すべきである。Applied PhysicsLetters誌や学会講演奨励賞に結実しており、高い評価が得られている。前年度において、GaAs薄膜のプラスチック上低温合成に関する知見を得ることができた。今後は実際に成長温度の低温化を図り、プラスチック上GaAs膜を形成する。また、GaAs膜中におけるpn接合の形成と太陽電池動作の実証に向けて研究を推進する。具体的には、GaAsがGe上に高品質形成されることに着眼するとともに、シーズ技術を活用し、プラスチック上にGaAs薄膜を創出することを目的とする。本年度においては、(1)III-V族化合物半導体の超高真空分子線エピタキシー装置の立ち上げ、および(2)II-V族化合物半導体のエピタキシャル・シード層となるモノライクGe薄膜の安定的合成技術の構築を検討した。(1)について、GaおよびAsの蒸着源となるクヌーセンセルを新たに設置するとともに、その温度を制御することによって、GaやAsの供給レートを制御可能とした。(2)について、これまでGe薄膜の結晶粒径が試料作製のたびに異なり、ばらつきがあることが問題となっていた。今回、Al誘起層交換における重要パラメータとなる「Al大気暴露時間」に着眼するとともに、精緻に制御することにより、安定的に大粒径のモノライクGe薄膜(粒径>50 um)を得るノウハウを構築した。さらに、上記の技術をもとに、層交換法で形成したガラス上モノライクGe薄膜をテンプレートとし、基板を加熱しながらGaとAsを供給することにより、Ge薄膜の大きな結晶粒径を引き継いだGaAs薄膜をエピタキシャル成長することに成功した。詳細な結晶性および電気・光学的特性は現在評価中ではあるが、優れたIII-V族化合物半導体薄膜太陽電池の開発に直結する成果である。本年度の当初目標は、「III-V族化合物半導体(GaAs)の超高真空分子線エピタキシー装置の立ち上げ」および「ガラス上モノライクGe薄膜をシードとしたGaAs薄膜のエピタキシャル成長」であった。一部に予期せぬ問題も生じたが、迅速な対応を図り、最終的にはそれぞれの課題について滞りなく達成した。一方、得られたGaAs薄膜の結晶性については未だ詳細評価には至っておらず、今後検討を進める必要がある。したがって、次年度以降は当初計画通り、プラスチック基板への展開に向けた合成温度の低減、および結晶品質の向上を目指して研究を遂行する。

また研究の過程で、成膜レートの低減や面方位の変調((001)方位化)によって成長温度のさらなる低減が可能であることが示唆された。成長温度520°Cで得られたGaAs膜について、太陽電池用薄膜の基礎特性となる分光感度を外部バイアス印加により評価した結果、高い量子効率(70%)が発現した。これまでガラス上に結晶成長したGaAs膜で分光感度が得られた例はなく、本提案コンセプトであるモノライクGeシード層が非常に有効に働いたことを示している。優れたIII-V族化合物半導体薄膜太陽電池の開発に直結する成果である。今後はGaAs膜中におけるpn接合の形成と太陽電池動作の実証に加え、プラスチック上展開に向けて研究を推進していく。当該年度の当初目標は、「プラスチック上におけるGaAs薄膜の低温合成」であった。現状の成長条件におけるGaAs膜のエピタキシャル成長温度の下限はおよそ500°Cであるが、成長温度の低温下に向けた解決策も明らかとなった。一方、光学特性の評価を1年前倒しにし、ガラス上に結晶成長したGaAs膜として初めて分光感度が得られた点は特筆すべきである。Applied PhysicsLetters誌や学会講演奨励賞に結実しており、高い評価が得られている。今後、まずは成長温度を低減し、エピタキシャル成長が可能な下限の温度を明らかにする。GaAs薄膜のエピタキシャル成長の下限温度が400°C以上であった場合、低温成長プロセスを検討する。先行研究では、GaとAsを交互に低レートで堆積させるマイグレーション促進エピタキシー法や、非晶質状態で堆積したGaAs薄膜を熱処理する固相エピタキシャル成長法により、Ge基板上に低温でGaAs薄膜が得られてきた。これらの手法を検討し、プラスチック上にGaAs薄膜を形成する。得られたGaAs薄膜について、結晶方位および結晶粒径を電子後方散乱回折法やX線回折、結晶欠陥を電子顕微鏡やラマン分光法、キャリア寿命をフォトルミネッセンスやマイクロ波光導電減衰法、キャリア拡散長を電子線誘起電流法で評価する。結晶性(方位、欠陥)と特性(キャリア寿命)を評価してプロセスにフィードバックし、高品質化を図る。前年度において、GaAs薄膜のプラスチック上低温合成に関する知見を得ることができた。今後は実際に成長温度の低温化を図り、プラスチック上GaAs膜を形成する。また、GaAs膜中におけるpn接合の形成と太陽電池動作の実証に向けて研究を推進する。
視床下部外側野における摂食関連ニューロンへの扁桃体入力を実験形態学的に解析する

まず、メラノコルチン4受容体(MC4R)のプロモーター支配下に緑色蛍光蛋白質(GFP)を発現するトランスジェニックマウス(MC4R/GFPマウス)を用いて、MC4Rを有するニューロンと扁桃体中心核からの投射線維終末との連絡様式を解析した。MC4R/GFPマウスの扁桃体中心核に順行性標識物質であるジアミノベンチジン(BDA)を注入し、BDA標識軸索を組織化学的に検出後、GFP陽性ニューロン、すなわちMC4Rを有するニューロンを免疫組織化学的に検出した。その結果、視床下部外側野においてBDA標識軸索終末とGFP陽性ニューロンの分布が一致する領域を見出した。そこでは、BDA標識軸索終末がGFP陽性ニューロンに近接して存在する像が数多く認められた。さらに、BDA標識軸索終末がGFP陽性ニューロンの細胞体や樹状突起と非対称性のシナプスを形成していることを確認した。次に、扁桃体中心核からの投射線維終末とメラニン凝集ホルモン(MCH)やオレキシン(ORX)を産生するニューロンとの連絡様式について解析した。上記と同様に、マウスの扁桃体中心核に順行性標識物質であるBDAを注入し、BDA標識軸索を組織化学的に検出後、MCH陽性ニューロンあるいはORX陽性ニューロンを免疫組織化学的に検出した。その結果、MCH陽性ニューロンとORX陽性ニューロンは視床下部外側野に数多く分布しており、これらの分布領域の大部分に一致してBDA標識線維、すなわち扁桃体中心核からの投射線維が観察された。さらに、BDA標識軸索終末がMCH陽性二ューロンの細胞体や樹状突起と非対称性のシナプスを形成している像をたびたび認めた。しかし、ORX陽性ニューロンとのシナプス形成はまれにしか認められなかった。本研究は、摂食行動における扁桃体の役割を明らかにする目的で、視床下部外側野における摂食関連ニューロンと扁桃体中心核線維との連絡様式について、形態学的に追求している。本年度は、まずMC4Rのプロモーター支配下に緑色蛍光蛋白質(GFP)を発現するトランスジェニックマウス(MC4R/GFPマウス)を用いて、メラノコルチン4受容体(MC4R)を有するニューロンと扁桃体中心核からの投射線維終末との連絡様式について解析した。そして、これらの標識軸索やニューロンの分布を観察し、両者の分布が一致する領域の同定およびその領域における両者のシナプス構築を分析した。前脳では分界条床核と視床下部外側野において、脳幹では中脳の中心灰白質の膜外側部、小細胞性網様体の背側部および迷走神経背側運動核で分布の一致する領域を見出した。これらの領域では、BDA標識軸索終末がGFP陽性ニューロンに近接して存在する像が数多く認められた。本研究で注目している視床下部外側野において、電子顕微鏡でこれらの軸索終末とニューロンとのシナプス構築を観察すると、BDA標識軸索終末のほとんどはGFP陽性および陰性ニューロンの樹状突起と対称性のシナプスを形成していた。さらに、マウスにおいて、扁桃体中心核からの投射線維終末とメラニン凝集ホルモンやオレキシンを産生するニューロンとの分布の一致を視床下部外側野に見出した。これらのニューロンと線維終末とのシナプス構築については、現在解析中である。

まず、メラノコルチン4受容体(MC4R)のプロモーター支配下に緑色蛍光蛋白質(GFP)を発現するトランスジェニックマウス(MC4R/GFPマウス)を用いて、MC4Rを有するニューロンと扁桃体中心核からの投射線維終末との連絡様式を解析した。MC4R/GFPマウスの扁桃体中心核に順行性標識物質であるジアミノペンチジン(BDA)を注入し、BDA標識軸索を組織化学的に検出後、GFP陽性ニューロン、すなわちMC4Rを有するニューロンを免疫組織化学的に検出した。その結果、視床下部外側野においてBDA標識軸索終末とGFP陽性ニューロンの分布が一致する領域を見出した。そこでは、BDA標識軸索終末がGFP陽性ニューロンに近接して存在する像が数多く認められた。さらに、BDA標識軸索終末がGFP陽性ニューロンの細胞体や樹状突起と非対称性のシナプスを形成していることを確認した。次に、扁桃体中心核からの投射線維終末とメラニン凝集ホルモン(MCH)やオレキシン(ORX)を産生するニューロンとの連絡様式について解析した。上記と同様に、マウスの扁桃体中心核に順行性標識物質であるBDAを注入し、BDA標識軸索を組織化学的に検出後、MCH陽性ニューロンあるいはORX陽性ニューロンを免疫組織化学的に検出した。その結果、MCH陽性ニューロンとORX陽性ニューロンは視床下部外側野に数多く分布しており、これらの分布領域の大部分に一致してBDA標識線維、すなわち扁桃体中心核からの投射線維が観察された。さらに、BDA標識軸索終末がMCH陽性ニューロンの細胞体や樹状突起と非対称性のシナプスを形成している像をたびたび認めた。しかし、ORX陽性ニューロンとのシナプス形成はまれにしか認められなかった。
点滴漏れ時の罨法の確かな効果とエビデンスに関する実践・実証的研究

本研究では、点滴静注製剤が血管外に漏出した場合の組織傷害について実験動物を使用し組織学的に検索した。また、薬剤が漏れた時に行なわれている罨法の有効性についても実験研究を実施し病理学的に解明した。さらに、罨法の作用メカニズムについても検討し、以下の知見を得た。すなわち、(1)薬剤が血管外に漏れた場合は、その瞬間から生体にとって『異物』となり炎症反応を引き起こすことが明らかとなった。この傷害の程度や持続時間は、主薬である薬効成分に基づくものではなく、溶液のpHや浸透圧に影響される傾向にあった。特に、麻酔剤であるラボナールやイソゾールは強アルカリ製剤であり、このような薬剤が漏れた場合は、組織全体が急激に壊死に陥ることが明らかとなった。(2)抗がん剤については、起壊死性抗がん剤に分類されている薬剤が漏れた場合でもマイトマイシンのように傷害が深部で発現するために皮膚表面からは傷害の程度が判断できにくいと考えられた。しかし、エクザールやタキソールなどの起壊死性抗がん剤については、漏出した部位が直ちに皮膚潰瘍になりやすく、また抗がん剤特有の細胞毒性により傷害は持続することが明らかとなった。(3)抗がん剤以外の薬剤が漏れた場合は、基本的に冷罨法が有効であるが、ラボナールやイソゾールについては温罨法が有効であることを示唆する実験データを得ることができた。冷罨法の有効性の一つとして、傷害部位でのラジカルの抑制と考えられた。(4)抗がん剤が漏れた場合は、罨法が必ずしも有効ではなく、むしろ罨法によって悪化させる場合もあることを示唆する知見が得られた。(5)薬剤が血管外に漏れた場合、温罨法が有効であると考えられた根拠は、漏れた薬剤の吸収促進と報告されているが、セルシンとアレビアチンを用いて検討した結果、温罨法による薬剤の吸収促進を裏付けるデータは得られなかった。1.文献調査ビンカアルカロイド系の抗がん剤については、温罨法が有効であることに関して医学・看護学専門書に以前から記載され、臨床においては実際にマニュアルとして活用されているものの、それを裏づける研究内容については不明であった。そこで、医中誌WebとMEDLINE(PubMed)で文献検索を実施した。その結果、Dorr(1985)の実験動物を用いた研究論文がその根拠であると考えられた。しかし、本研究はマウス背部の皮内に投与しており、実際の薬剤漏出部位と異なっていた。また、温罨法は43-45°Cで実施しており、臨床においては低温熱傷を引き起こす可能性がある。このようなことから、Dorrの研究内容は問題が多く、今後詳細に検討する必要があると考えられた。なお、我々の研究メンバーは、ビンカアルカロイド系の抗がん剤が漏出した場合、炎症が誘発することはすでに確認しており、このような薬剤については冷罨法が有効である可能性が高いと考えられる。2.実証的研究血管外に漏出した場合、重篤な皮膚傷害が生じる炭酸水素ナトリウム注射液メイロン(大塚製薬)を使用し、糖尿病ラットの左右後肢内側伏在静脈周囲に実験的に漏出させ冷罨法(17-20°C)あるいは温罨法(40-42°C)を施した実験群について、罨法なしの対照群と24時間後に比較検討した。

その結果、薬剤漏出部位の肉眼的観察では対照群と罨法群で明らかな差は認められなかった。組織学的検索では、薬剤が血管外に漏出した部位において、冷罨法群では、対照群に比べ炎症性細胞の浸潤などの組織傷害の程度が軽度であり、温罨法では、対照群および冷罨法群と比較し炎症性細胞の浸潤が強く、筋壊死像が認められるなど、組織傷害の程度が重篤であった。このことより、創傷の治癒が遅延する傾向にある患者において、メイロンが血管外に漏出した場合、温罨法よりも冷罨法の方が組織傷害を抑制する点で有用であると考えられた。【目的】血管外に漏出した薬剤がどこへ吸収され,罨法がその吸収速度にどの程度関与しているかを詳細に調べた研究は少ない.したがって今回は,罨法が漏出薬剤の吸収に与える影響について検討することを目的に,基礎的実験を行った.【方法】血管外漏出時ラット皮膚組織に炎症反応を引き起こすことが明らかとなっている薬剤として,ジアゼパム注射液5mg(セルシン【○!R】,武田薬品工業)およびフェニトインナトリウム注射液250mg(アレビアチン【○!R】,大日本住友製薬)を使用した.実験には,Wistar系雄性ラットを36匹用いた.薬剤の漏出は,1匹につき背部皮下へ2箇所,両側の内側伏在静脈周囲に1箇所ずつ,計4箇所に行った.背部皮膚は,つまみ上げ23ゲージの注射針を皮下組織に刺入し,薬剤を0.3mlずつ漏出させた。内側伏在静脈周囲への漏出は,一度血管内に注射針を刺入してから先端をずらし0.2mlずつ漏出させた.薬剤漏出後皮膚温を4042度に保ったものを温罨法,1720度に保ったものを冷罨法とした.罨法は,ディスポーザブル手袋(検査用手袋センシタッチ・ノーパウダー,東レ・メディカル)に温湯もしくは冷水と氷片を入れたものを使用し,薬剤漏出直後より30分間継続して行った.【結果】セルシン【○!R】漏出1時間後のジアゼパムの血中濃度平均値は,対照群が514ng/ml,冷罨法群が696ng/ml,温罨法群が558ng/mlであり,対照群と温罨法群の値は,類似していた.漏出2時間後の血中濃度平均値は,対照群が522ng/ml,冷罨法群が732ng/ml,温罨法群が655ng/mlであり,漏出1時間後と同様,対照群と温罨法群の値は,類似していた.アレビアチン【○!R】漏出1時間後のフェニトインナトリウムの血中濃度平均値は,対照群が9.7ng/ml,冷罨法群が6.4ng/ml,温罨法群が9.3ng/mlであり,対照群と温罨法群の値は類似していた.漏出2時間後の血中濃度平均値は,対照群で13.7ng/ml,冷罨法群で9.1ng/ml,温罨法群で13.0ng/mlであり,漏出1時間後同様,対照群と温罨法群の値は類似していた.【目的】臨床において抗がん剤が血管外に漏出した時は、重篤な皮膚傷害が認められることが知られているので、今回は抗がん剤漏出時の皮膚傷害と罨法の作用について検討した。【方法】使用した抗がん剤は、起壊死性抗がん剤であるマイトマイシン(協和発酵)とエクザール(日本化薬)、刺激性抗がん剤であるランダ(日本化薬)、非壊死性抗がん剤であるロイナーゼ脇和発酵)の4種とした。これらの薬剤を除毛したラットの背部皮膚に投与し、各薬剤の組織傷害の程度について肉眼的および組織学的に検討した。さらに、マイトマイシンについては、皮膚傷害に対する罨法の作用についても検討した。【結果・考察】肉眼的観察において、皮膚潰瘍が認められたのはエクザールのみであり、マイトマイシンでは観察されなかった。起壊死性抗がん剤に分類されている薬剤でも、潰瘍の形成に至らない場合があることを示唆する知見が得られた。しかし、マイトマイシンでは、潰瘍は認められないものの皮下では重篤な組織傷害が認められた。
現代アジアにおける女性キリスト者の貢献可能性と環境倫理―タイを事例として―

本研究は、第一に、キリスト者が宗教文化的な少数者に留まっている社会において、アジアの女性キリスト者が持つ教会と社会に対する「貢献可能性」についての新しい視座を提供することを目的として、タイのプロテスタント最大合同教派タイ・キリスト教団に1988年に発足した「神学的訓練を受けている女性たちのグループ」の活動についての事例研究を行った。本研究は、第二に、アジアの女性キリスト者によるエコロジーないし環境正義への取り組みについての将来の応用研究を念頭に、世界教会協議会とアジア・キリスト教協議会による取り組みの展開についての基礎的研究を完成させた。世界教会協議会(WCC: World Council of Churches)によるエコ神学への取り組みについての基礎的研究を行った。アジア・キリスト教協議会(CCA: Christian Conference of Asia)による取り組みについては、「最初の10年」における議論の内容とWCCからの影響関係についての文献研究に取り組むとともに、当時、CCA「開発と奉仕」部門の担当幹事であった2名のキリスト者(日本、タイ)に対するインタビュー調査を実施した。これらの調査により、WCC、CCAによる取り組みの主たる目的は、加盟教会の間での環境意識の高揚や、諸宗教の協働の機会を提供することにあり、教会や神学校などのローカルレベルの応答について把握することは彼ら彼女らの責任と見なされてこなかった点について考察した。言い換えれば、このようなエキュメニカルなネットワークを効果的に用いながら、行動志向に基づいた貢献を行うことが期待されているのは、神学教育にかかわる者たち自身であるという点についても検討した。また、エヴァンストンで開かれたPANAAWTM(Pacific, Asian, North Asian American Women in Theology and Ministry)の30周年記念会議に参加し、かつてWCC、CCAにかかわり、エコ神学教育についての言及も見られるフィリピン出身の女性神学者とのインタビューを行った。アメリカ在住のアジア人、アジア系アメリカ人の女性キリスト者による神学運動の歴史に対する見識を得るとともに、彼女らが、アジア在住のアジア人女性キリスト者たちとの間に十分なネットワークを持っていないことが明らかになってきた。本研究の目的は、第一に、タイのプロテスタント最大合同教派タイ・キリスト教団に1988年に発足した「神学的訓練を受けている女性たちのグループ」を事例として、とりわけキリスト者が宗教文化的な少数者に留まっている社会において、アジアの女性キリスト者が持つ教会と社会に対する「貢献可能性」についての新しい視座を提供することである。本研究の目的は、第二に、アジアの女性キリスト者による環境への取り組みに関する将来の応用研究を念頭に、現在、地域社会や国際社会への「貢献可能性」をはかるための指標の一つとされる「環境倫理」(環境正義)に対するキリスト教の(1)組織的(世界教会協議会とアジア・キリスト教協議会)、(2)エコ神学的、(3)エコフェミニスト神学的取り組みに関する基礎的研究を行うことである。具体的には、世界教会協議会(WCC)による環境への取り組みの責任者からの勧めにより、ギリシャのオーソドックス・アカデミーで開催された「エコ神学と環境倫理に関する国際会議」に参加し、また、タイ・チェンマイにて研究対象グループのメンバーの活動についての参与観察とインタビューによる調査を実施し、その成果を、日本基督教学会全国大会において発表した。加えて、アトランタで開催されたアメリカ宗教学会(AAR)において、専門的見地からの助言を受けた。1980年代以降の「アジアの女性たちの神学」と呼ばれる神学運動においては、今日、「アメリカ在住」の女性キリスト者たちが「アジア在住」の女性キリスト者を西洋諸国に向かって代理表象するという点を問題視するものである。この運動で提唱されている学際的アプローチを基礎としつつ、現地語を用いて母国以外のアジアの女性キリスト者に学ぶという新しい神学思想史研究の方法をとることにより、本研究は同課題の克服に寄与し、さらなる応用研究を遂行するための基礎的研究を完成させた。「神学的訓練を受けている女性たちのグループ」のメンバーに対する調査や、環境に対するキリスト教の組織的な取り組みについての調査が予定よりも円滑に遂行できている一方、エコフェミニスト神学に関する基礎的研究(文献研究)に若干の遅れが生じているため。27年度が最終年度であるため、記入しない。キリスト教思想史6月は、世界教会協議会(WCC)による環境への取り組みの責任者からの勧めにより、ギリシャで開催される「エコ神学と環境倫理に関する国際会議」に参加し、研究発表を行う。8月は、チェンマイ(約30日間)にて「神学的訓練を受けている女性たちのグループ」のメンバー2名についての調査を実施する。その際には、同志社大学研究倫理基準及び人を対象とする研究倫理基準を遵守し、プライバシーと人権に対する最大限の倫理的配慮に努める。その成果は、9月に桜美林大学で開催される日本基督教学会全国大会における口頭発表で行うものとする。学会誌『日本の神学』への投稿を行う。また、日本エキュメニカル神学研究会の発起人の一人として立教大学での創立大会の開催にかかわる。創立大会では、この研究課題と密接な関係にあるキリスト教のエキュメニカル運動について、専門家との情報交換を行うことができる。

11月には、現在アメリカで活動するタイ人女性神学者の招きにより、アトランタで開催されるアメリカ宗教学会(AAR)に参加する。12月は、アジア・キリスト教協議会(CCA)による2000年代の取り組みを整理し、アジアと宗教的多元性研究会(京都大学)において研究発表を行う。2月はチェンマイ、バンコク(約90日間)においてタイ語資料を精読し、「神学的訓練を受けている女性たちのグループ」のメンバー3名について参与観察とインタビューによる調査を実施する。その成果は、3月の日本基督教学会近畿支部会において発表する。論文を執筆し、「アジアの女性たちの神学」の専門誌あるいは『基督教研究』において成果発表を行う。27年度が最終年度であるため、記入しない。
有機金属液晶材料の設計, 作製と機能研究

液晶は固体あるいは液体にはない特性を示す機能性材料として近年益々注目を集めている.表示材料やセンサーなど既に広く利用されているが,最近の目覚しいマイクロエレクトロニクスなどの発展に伴い,更に高度な機能が液晶に求められつつある.これらの要求に対しては新しい発想による開発研究が要望される.そこで,我々は金属の持つ独特の性質を液晶に付与することにより,新しい機能の発現を期待して,含金属液晶分子の構造設計を行い有機金属化学の手法を駆使して合成を試みた.今回は,直線状の分子構造を持つ新規な有機金属高分子液晶化合物とホウ素を含む低分子液晶化合物の合成に成功したので,その特性についても研究を行った.1.有機金属高分子液晶直線状有機金属高分子の新しい合成法を検討した結果,末端にハロゲン配位子を持つアセチレン架橋二核パラジウム錯体を等量の4.4'-ビピリジル存在下にヘキサフルオロリン酸カリで処理するとカチオン性の直線状高分子パラジウム錯体(I)が高収率で得られた.Iはそのイオン性を反映して誘電率の高い溶媒,例えば塩化メチレン,アセトン,アセトニトリルなどに易溶で,塩化メチレン中高濃度ではネマチック液晶を生成した.また,この液晶は外部磁場に対して比較的速い応答性を示し,磁場方向に分子長軸を向けて配列することを31P-NMRスペクトルによる研究から明らかにした.2.有機金属低分子液晶1, 3, 2-ジオキサボリナン環が液晶分子の基本骨格として優れていることは既に見いだしている.今回はメトキシ基とニトリル基を持つ種々の誘導体を合成してその構造と液晶性の関連性を検討した結果,ジオキサボリナン骨格が液晶性に優れていることやスメチック相を取り易いことなどが分かった.また, X線結晶解析を行い,分子軌道法による考察に必要な基礎データを得た.液晶は固体あるいは液体にはない特性を示す機能性材料として近年益々注目を集めている.表示材料やセンサーなど既に広く利用されているが,最近の目覚しいマイクロエレクトロニクスなどの発展に伴い,更に高度な機能が液晶に求められつつある.これらの要求に対しては新しい発想による開発研究が要望される.そこで,我々は金属の持つ独特の性質を液晶に付与することにより,新しい機能の発現を期待して,含金属液晶分子の構造設計を行い有機金属化学の手法を駆使して合成を試みた.今回は,直線状の分子構造を持つ新規な有機金属高分子液晶化合物とホウ素を含む低分子液晶化合物の合成に成功したので,その特性についても研究を行った.1.有機金属高分子液晶直線状有機金属高分子の新しい合成法を検討した結果,末端にハロゲン配位子を持つアセチレン架橋二核パラジウム錯体を等量の4.4'-ビピリジル存在下にヘキサフルオロリン酸カリで処理するとカチオン性の直線状高分子パラジウム錯体(I)が高収率で得られた.Iはそのイオン性を反映して誘電率の高い溶媒,例えば塩化メチレン,アセトン,アセトニトリルなどに易溶で,塩化メチレン中高濃度ではネマチック液晶を生成した.また,この液晶は外部磁場に対して比較的速い応答性を示し,磁場方向に分子長軸を向けて配列することを31P-NMRスペクトルによる研究から明らかにした.2.有機金属低分子液晶1, 3, 2-ジオキサボリナン環が液晶分子の基本骨格として優れていることは既に見いだしている.今回はメトキシ基とニトリル基を持つ種々の誘導体を合成してその構造と液晶性の関連性を検討した結果,ジオキサボリナン骨格が液晶性に優れていることやスメチック相を取り易いことなどが分かった.また, X線結晶解析を行い,分子軌道法による考察に必要な基礎データを得た.
新機能包材のための微細孔ガス透化モデル構築と食品包材の熱特性の解明

ミクロン単位の大きさの孔を開けた微細孔フィルムによる包装は、青果物の呼吸量に合わせて孔の大きさと数を調整できるために、ニラをはじめとする多くの青果物で鮮度保持効果が認められている。しかし微細孔フィルムの利用においては、あらかじめフィルムに加工が必要であり、価格が高くなること、水滴の付着によりガス透過度が低下することなどが指摘されてきた。新機能包装は、フィルム表面ではなく製袋する際のヒートシールローラーの表面に凹凸をつけ、シール部に微細な空隙を作り袋のガス透過性を調整するというものである。これまでのフィルム面に孔を開ける方法とはガス透過のための微細孔の形や大きさが全く異なるものである。鮮度保持を目的として、袋内を程度な低濃度酸素・高濃度二酸化炭素状態に保っために、微細孔フィルム包装ではミクロン単位の孔を1袋に数個開けている。一方、新機能包装では0.6mm幅の非溶着部を1袋に600カ所設けているが、フィルム間隔が78μmと著しく狭いことから、酸素透過量が4,110ml・m^<-2>・day^<-1>・atm^<-1>、二酸化炭素透過量が9,300ml・m^<-2>・day^<-1>・atm^<-1>となり、袋のガス透過量を微量に保つことが可能となった。これらのことから、本包装法は、流通温度の変動に伴う呼吸量の変化、蒸散に伴う水分によって部分的に空隙が詰まることによる空隙数の減少、さらには、包装機械で連続して作成した袋のシール状態の違いなど実用場面での様々な条件に対して、ニラの鮮度保持に大きく影響すると考えられる二酸化炭素濃度の変動が小さいことが明らかとなり、安定した鮮度保持効果が期待できるものと考えられた。青果物をフィルムで機械包装する際に、袋のシール部に非シール部分を残し、その結果生じる微細な空隙でガス透過性を調整する簡易なMAPとしてパーシャルシール包装を開発した。厚さ25μm、大きさ85mm×600mmのOPP袋で、シール幅を4mmとして、0.4mmのシール部と0.6mmの非シール部を繰り返し、袋あたりの空隙数を600ヶ所とするパーシャルシール包装の特性ならびにニラの鮮度への影響を検討した。袋のガス透過度は、酸素で4,110ml/m2・24hr・atm、二酸化炭素では9,3004,110ml/m2・24hr・atmであり、完全シール包装に比べて酸素は65%、二酸化炭素は41%増大した。ニラをパーシャルシール包装により20°Cで5日間貯蔵した結果、袋内の酸素濃度は約5%、二酸化炭素濃度は約11%となり、糖およびアスコルビン酸が高く保持され、葉の黄化および腐敗の発生も著しく抑制された。本包装法では、1025°Cの貯蔵温度において二酸化炭素濃度の変動が小さく、また、連続して機械包装した袋間の二酸化炭素濃度のばらつきも小さく、袋内の二酸化炭素が高濃度で安定する特徴を示した。夏季の模擬流通条件下でも、現行法に比べて高い鮮度保持効果が認められたことから、パーシャルシール包装はニラの低コストなMAPとして実用的な方法であると考えられた。