hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
古代地中海世界のヘレニズム期の複合墓・墳墓の地域性と時代性に関する研究

申請者は、現地視察調査や報告書から得られたデータを用い、建築形態、設計法、施工法の観点から地中海世界の墳墓・複合墓の地域性と時代性について分析を行った。その結果、キュレネには、一見すると家型墓に見える複合墓、磨崖墓に見える複合墓の2種類の複合墓があることや、小アジアの墳墓では、墓室の造り方に構造的な工夫が見られる可能性があることなどを明らかにした。本研究の目的は、古代地中海世界のヘレニズム期の墓の体系化に向けて、建築形態、建築技術、造型理念の観点から、墳墓・複合墓の地域性や時代性を明らかにすることにある。これに向けて、平成24年度は、研究対象をトルコの墳墓・複合墓とし、「建築形態の比較」、「建築技術の比較」、「設計法の検討」を行った。建築形態の比較研究では、ヘレニズムの墳墓・複合墓調査報告書等の資料の分析、及び現地での視察を通して、墳墓・複合墓の形態的特徴を整理し、各時代、各地域について比較検討を行った。これにより、複合墓はトルコには数が少なく、現在までに発掘、報告が行われている正式な複合墓はカシュの墓廟のみであることがわかった。また、エフェソスのベレヴィ・マウソレウムも一種の複合墓と言えなくもないが、こちらは墓の下部に位置する墓室のみが岩を削って造った磨崖墓部分で、その上に家型墓が載ったものとなっている。従って、その主たる部分、及び見た目は家型墓となっている。一方、墳墓においては、墓室に対する工夫が目立っていた。つまり、墳墓は盛り土をし、その中に墓室を持つものが大半であるが、墓室が盛り土の土圧によって潰されないよう、その天井形式に工夫がみられた。また、墓室の外側に、墓室を囲うように別の部屋が構成され、墓室が墳墓の土圧で墓室がつぶれないような工夫がなされたもの等もあった。今後、構造的視点から検討を行い、古代人の構造に対する意識を明らかにする予定である。また、大抵の場合、古代ギリシア建築では、設計法はファサードなどの優れた形態を如何にして生み出したのかを分析するものが多い。墳墓の場合は、墓室と盛り土との関係をどのように設計したのかを分析する必要があるだろう。これに向けて、平成25年度は、研究対象をエジプト、ギリシアの墳墓・複合墓とし、「建築形態の比較」、「建築技術の比較」、「設計法の検討」を行った。なお、当初の計画では、平成25年度は視察調査の対象地域をエジプトとしていたが、治安悪化を受けて、視察調査の対象地域を平成23年度のギリシア調査では確認できなかった地域へと変更した。これにより、キュレネに複合墓が集中していることが把握された。また、このキュレネの複合墓には、一見すると家型墓に見えるもの、あるいは磨崖墓に見えるものの2種類の複合墓があり、キュレネにおいては、家型墓を意識して設計された複合墓、あるいは磨崖墓を意識して設計された設計趣旨の異なる2種類の複合墓が存在している可能性があることが把握された。従って、キュレネの複合墓においては、設計法の分析が有益だといえる。また、エジプト地域の地下墳墓は、発掘後に補修が行われており、今後実測調査を行ったとしても、細かな寸法については、信頼性の低いものである可能性が高いことが把握された。従って、設計法の検討においては、細かな部分の設計法の分析は難しく、室の規模や配置計画など大まかな分析を進めることが有用であることが把握された。これに向けて、平成23年度は、研究対象をギリシア・イタリアの複合墓・墳墓とし、「建築形態の比較」、「設計法の検討」を行った。建築形態の比較研究では、ヘレニズムの磨崖墓調査報告書等の資料の分析、及び現地での視察を通して、磨崖墓の形態的特徴を整理し、各時代、各地域について比較検討を行った。これにより、ギリシアのマケドニアの墳墓は、他地域の墳墓とは大きく異なり、墳墓の下にギリシア神殿式のファサードを持ち、ヴォールト天井を持つ切石積みの墓を建造するといった形式を採用していることや、軸線を同じくする前室と後室とを持つ平面構成を持つことなどが把握された。また、マケドニア式墳墓の中には、書き割り的な構成ではあるが、2層構成のファサードを持つものがある。

こうした墓の特徴は、ナバテアの磨崖墓によく見られる構成であり、今後、ナバテアの磨崖墓との比較研究が必要とされる。設計法の検討では、神殿等の他種の地中海建築の設計法を参考に、マケドニア式墳墓の設計法の解明の可否について検討した。前述の通り、マケドニア式墳墓のファサードは、ギリシア神殿式のファサードを持ち、オーダーを採用した墓が多い。従って、神殿等の他種の地中海建築の設計法を参考に、マケドニア式墳墓の設計法の解明が可能だと思われる。トルコ地域の墳墓・複合墓の形態的特徴を把握し、構造的観点からの分析が有用であることが確認されたため、研究は概ね順調に進展しているといえる。建築形態や設計法の観点からイタリア、ギリシア地域の墳墓、複合墓の建築的特徴の把握ができたため、研究は概ね順調に進展しているといえる。今後は、調査地域を地中海の南部地域(エジプト等)に拡大し、その墳墓や複合墓の建築的特徴を把握する。また、これまで調査を行って来た、地中海北部や東部地域の墳墓や磨崖墓との比較を行って、地中海世界の中での各地域の墳墓・複合墓の形態的特徴を明らかにする。また、前述の通り、墳墓においては、構造的観点から墓室部分の分析を行うことが有用だと考えられる。よって、今後は有限要素法解析プログラムを使用して墳墓の墓室の構造解析を行い、古代人の構造に対する意識について考察を行う予定である。今後は、調査地域を地中海の東部地域(トルコ等)や南部地域(エジプト等)に拡大して、その墳墓や複合墓の建築的特徴を把握し、各地域毎の墳墓、複合墓の特徴を把握する必要がある。また、上述の通り、マケドニア式墳墓とナバテアの磨崖墓のファサードには共通点を見いだせる可能性があるので、これについての検討も必要である。次年度は、地中海の南部地域に着目して、その墳墓や複合墓の建築的特徴の把握を行う。この中で、エジプトの視察調査のための旅費、視察調査における写真資料作成のためのデジタルカメラのバッテリー、メモリーカード、広角カメラレンズの購入費用、地中海南部地域で発掘された墳墓や複合墓の調査報告書等の文献購入費が必要とされる。前年度繰越金は、文献購入費用として使用する。次年度は、地中海の東部地域に着目して、その墳墓や複合墓の建築的特徴の把握を行う。この中で、トルコの視察調査のための旅費、視察調査における写真資料の作成のための望遠カメラレンズの購入費用、地中海の東部地域で発掘された墳墓や複合墓の調査報告書等の文献購入費用が必要とされる。
ロバストな適応制御方式を用いた発電プラントの脱硝制御に関する研究

脱硝制御系の設計のために2通りの方法でモデル化を行った。すなわち、(A)脱硝装置に到達する燃焼ガス中のNOxを正確に予測するためのモデル(脱硝入口NOxモデル)と脱硝制御系のモデル(煙突入口NOxモデル)を別々に用いるモデル化と、(B)両モデルを結合したモデル(拡大煙突入口NOxモデル)を再構成するモデル化である。いずれも、ボイラにおける燃焼状態や脱硝装置におけるアンモニアの注入量とNOx濃度との関係などから動特性モデルを仮定し、パラメータ同定の手法を用いて実データからモデルを作成した。Aの方法を用いたフィードフォワード補償器では、脱硝入口NOxモデルを用いて燃焼ガス中のNOx濃度を正確に予測する方法を考察し、その予測値と煙突入口NOxモデルを用いて脱硝装置に与えるアンモニア量を決定した。また、Bの方法を用いたフィードフォワード補償器では、陽にNOxの予測値を計算することなくアンモニア量を決定する方法を考察した。さらに、負荷変動による動特性の変化に対応するためにゲインスケジュールの方法を取り入れた。フィードバック補償器の設計はP1コントローラを利用したが、計測時間遅れが大きいためにゲインをあまり大きくすることができず、目標値からの定常偏差を取り除く働きにとどめた。シミュレーションにより本手法の有用性を確認したところ、煙突入口におけるNOx値はその目標値からの偏差を大きく減らすことができた。従来の制御結果と比較すると、偏差の最大値が約1/2、標準偏差が約1/5となった。ただし、負荷が大きく変動し、ボイラのバーナーの点消火が行われる際の外乱モデルが十分に作成されていないため、突発的な偏差が生じる。今後の課題はこのような場合にも対応できるように脱硝入口NOxモデルを拡張し、オンラインパラメータ同定の手法を利用して、実用に向けた改良を行うことである。
イギリスにおける婦人参政権運動の一考察ー「婦人参政権協会国民同盟」をめぐって

本研究の平成2年度の焦点は、交付申請書に示したように、1918年の制限付婦人参政権成立以後完全な男女平等普通選挙権が成立する1928年までのNUWSSの軌跡を調べることにあった。NUWSSは1919年に解組し、「平等市民権期成協会国民同盟」(NUSEC)という新組織が結成されるが、NUSECの活動は平等選挙権のみならずより巾の広い社会的諸問題にも関わることになるが、明らかにNUSECはNUWSSと連続性をもった後身であった。1918年の選挙権を「第一次分」としてそこにとどまらず更なる運動を展開したことは、大戦勃発とともにほゞ消減したWSPUとの重大な相違であるし、家族手当の要求などの諸政策は、すでにNUWSSの時代に強めてきた労働者階級女性との結びつきを一層強めたものといえる。もちろんNUSEC独自の新たな発展があるが、それは本研究の射程外である。さらに平成2年度は本研究課題の最終年度であるので、研究成果報告のための論文執筆にも従事したが、その過程でNUWSSについての重要な新しい知見を得た。詳細は報告書の中で示されるが、ここでは2点だけ要点を示す。一つはNUWSSの全期間を通じて会長職にあったミリスント・G・フォ-セットの思想とNUWSSの組織のあり方との関連性の程度を明らかにできたこと。もう一つは、第一段階(1903ー06年)のNUWSSの実証的研究によって1906年当時の同組織が明白な成長を遂げていたことを確認し得たこと。すなわちこの時点でNUWSSは単なる総轄的親組織ではなくなって、加盟支部団体のための政策を積極的に決定していこうとする能動的な中央の核となる組織として立ち現れていたということである。今年度の研究の実際は、ほぼ交付申請書に記載した研究計画に沿ってなされた。(I)、NUWSSの変遷の通史的再検討について。NUWSSの前史(1867-1897)の婦人参政権運動の吟味によって、1897年のNUWSSの創立の意義を明確にすることができた。すなわち、前史の運動の不首尾、とりわけ組織の離合集散の経験がNUWSSの堅固な民主的組織づくりに生かされたということである。次に、NUWSSの中心的時期の流れを詳細に検討した。とりわけ、婦人参政権の調停法案をめぐっての、従来不明瞭であったNUWSSの対応について明確にすることができた。さらに、第一次大戦直前にNUWSSが、一般大衆の世論および諸政党の婦人参政権にたいする態度を改宗させるうえで、実質上大きな力を有したことを確認し得た。このことは、ライヴァル組織の過激派サフラジェット(WSPU)のありかたとの対比がより一層NUWSSの「リスペクタブル」な存在の影響力を強めさせたことにもよる。1989年の制限付き婦人参政権成立以後のNUWSSについて、次年度の課題として残されている。(II)、NUWSSの組織の分析について。NUWSSの初期に関しては、いまだ不明な部分が多いのであるが、1907年から1913年にかけての支部数、会員数、資金の増加の実態については把握することができた。また、WSPUよりもむしろNUWSSのほうが労働者階級女性を引きつけ得たということが実証的に確認できた。NUWSSの政策と戦術に関して、ロンドンの中央団体と地方諸支部との間にどの程度の不協和音があったか、とくに地方の諸団体の、運動全体にたいする寄与の程度についての考察は今後の課題である。

まず、NUWSS(婦人参政権協力国民同盟)のロンドンの本部と地方諸支部との関係について。同盟の構成団体は、大戦直前には四百以上にも増大していたが、その中でも重要かつ詳細な記録がマイクロフィルム化されているグラスゴ-協会をケ-ス・スタディとして採り上げ、とくにその執行委員会の議事録を検討した。その結果、グラスゴ-協会とロンドン本部協会、それにその他の地域の婦人参政権諸組織の間で絶えざる、ときには激しい意見の交流が運動の経過の中で行われていたことを確認した。またNUWSSの中央機関紙が常時スコットランドの運動の報道にスペ-スを割いていたこともわかり、ロンドンに偏ったWSPU(女性社会政治同盟)と違って、NUWSSの地方諸支部の自立性・重要性が明らかになった。次に、第一次大戦勃発に対するNUWSSとWSPUの両団体の対応のしかたについて。戦争に対するサフラジストたちの対応は実に多様であったが、とくにインタ-ナショナルな反戦運動におけるNUWSSの多くのメンバ-の重要性を指摘できる。従来の婦人参政権運動史が極端な愛国主義に走ったWSPUに焦点を絞りすぎていたことが運動全体に対する誤解を生んだと言えよう。NUWSSやその外の立憲主義的諸団体は戦争前夜に着実にその力を増しており、1918年の婦人参政権獲得において戦争は決定的ファクタ-ではないし、戦争はむしろ女性への選挙権の付与を遅らせたとさえ論証できる。NUWSSの戦前及び戦争中野政治的活動を綿密に調べ直すことによって、女性の戦争協力への感謝のしるしが1918年の婦人参政権付与であったという伝統的通説を覆し得る多くの知見を得たことは今年度の重要な研究成果である。本研究の平成2年度の焦点は、交付申請書に示したように、1918年の制限付婦人参政権成立以後完全な男女平等普通選挙権が成立する1928年までのNUWSSの軌跡を調べることにあった。NUWSSは1919年に解組し、「平等市民権期成協会国民同盟」(NUSEC)という新組織が結成されるが、NUSECの活動は平等選挙権のみならずより巾の広い社会的諸問題にも関わることになるが、明らかにNUSECはNUWSSと連続性をもった後身であった。1918年の選挙権を「第一次分」としてそこにとどまらず更なる運動を展開したことは、大戦勃発とともにほゞ消滅したWSPUとの重大な相違であるし、家族手当の要求などの諸政索は、すでにNUWSSの時代に強めてきた労働者階級女性との結びつきを一層強めたものといえる。もちろんNUSEC独自の新たな発展があるが、それは本研究の射程外である。さらに平成2年度は本研究課題の最終年度であるので、研究成果報告のための論文執筆にも従事したが、その過程でNUWSSについての重要な新しい知見を得た。詳細は報告書の中で示されるが、ここでは2点だけ要点を示す。一つはNUWSSの全期間を通じて会長職にあったミリスント・G・フォ-セットの思想とNUWSSの組織のあり方との関通性の程度を明らかにできたこと。もう一つは、第一段階(1903ー06年)のNUWSSの実証的研究によって1906年当時の同組織が明白な成長を遂げていたことを確認し得たこと。すなわちこの時点でNUWSSは単なる総轄的親組織ではなくなって、加盟支部団体のための政策を積極的に決定していこうとする能動的な中央の核となる組織として立ち現れていたということである。
慢性閉塞性肺疾患モデルマウスにおける筋・骨代謝動態の解析と有効な治療薬の検討

慢性閉塞性肺疾患(COPD)モデルマウスの脊椎や下肢骨、下肢筋肉における変化を調査した。COPDモデルマウスは、エラスターゼ(PPE)誘導性肺気腫モデルを用い、気管内にPPE 0.1Uを投与した群をCOPD群、生理食塩水を投与した群を対照群とした。マイクロCTで解析した胸椎と腰椎の骨密度変化率は、PPE気管内投与4週以降、COPD群が対照群に対し有意に低値であった。骨組織標本上では、腰椎と脛骨ともにCOPD群の有意な海綿骨量減少と骨形成能低下を示した。一方、COPD群では遅筋(I型筋繊維)が豊富なヒラメ筋重量が有意に減少しており、筋組織標本上では中間広筋におけるI型筋繊維の萎縮を認めた。気管内にブタ膵臓由来エラスターゼ(PPE)を投与することで慢性閉塞性肺疾患(COPD)モデルマウスを作成し、マイクロCTを用いることで、同一個体の骨(脊椎椎体、大腿骨遠位部)を経時的に追跡調査した(投与後0週、4週、8週、12週)。当初の計画では、試験群は5群としていたが、マウスの気管内にPPEを0.25U / 50μl以上の濃度で投与すると、高頻度(約70%程度)で数日以内にマウスが死亡することが判明した。このため、試験群を4群に減らし、PPEの気管内投与量を、それぞれ0U、0.025U、0.05U、0.1Uとすることにした(以下、対照群、PPE 0.025U群、PPE 0.05U群、PPE 0.1U群)。マイクロCTの解析にて、PPE 0.025U群、PPE 0.05U群、PPE 0.1U群では対照群と比較し、椎体(第4・7・10胸椎および第1・4腰椎)の骨密度変化率が、PPE投与後8週と12週の時点で有意に低値を示していた。一方、大腿骨遠位部の骨密度変化率は、PPE 0.1U群が対照群と比較し、PPE投与後12週時点で有意に低値を示していた。また、PPE投与後12週の時点でこれらのマウスを屠殺し、それぞれの下肢筋肉重量(大腿四頭筋、腓腹筋、足底筋、ヒラメ筋)を比較してみたところ、PPE 0.1U群の体重あたりのヒラメ筋重量が、対照群よりも有意に低値であった。最終的に、肺組織標本で肺の気腫化が実際に生じているかどうかを確認したところ、エラスターゼ容量依存性に気腫化が進行していることを確認した。今後は、肺気腫が骨代謝動態(骨形成能や骨吸収能のバランス)に与える影響を骨組織標本上で評価する予定である。また、ヒラメ筋重量のみが減少した理由について、筋組織標本上で4種類の筋繊維(1型、2A型、2D型、2B型)を免疫染色することによって定量的に評価する予定である。概ね順調に研究は進展しているが、マウスのエラスターゼ気管内投与量の調整にやや時間を要した。過去の文献を参考にして、エラスターゼ投与量を決定したが、マウスの気管内にPPEを0.25U以上の濃度で投与すると、高頻度(約70%程度)で数日以内にマウスが死亡することが判明した。また、生存したとしても有意な体重減少が起きていた。全てのマウスが死亡することなく、体重減少も生じないエラスターゼ投与量を検討した。その結果、PPEのマウス気管内最大投与量は0.1Uであり、試験群は、対照群、PPE 0.025U群、PPE 0.05U群、PPE 0.1U群の4群に変更した。気管内にブタ膵臓由来エラスターゼ(PPE)を投与することで慢性閉塞性肺疾患(COPD)モデルマウスを作成し、投与12週間後に採取した肺、脊椎、下肢骨(大腿骨、脛骨)、血液、下肢筋(大腿四頭筋、腓腹筋、足底筋、ヒラメ筋)の評価を組織学的に行った。肺:PPEの気管内投与量が増加するに従って平均肺胞壁間距離がより高値を示しており(対照群<PPE 0.025U群<PPE 0.1U群)、肺の気腫化が顕著であった。各群において有意な体重減少はなく、最も肺気腫が著明であったPPE 0.1U群と対照群の2群で、骨や筋肉の変化を比較した。脊椎・下肢骨:DXA法で測定した脊椎の骨密度は、PPE 0.1U群で有意に低値を示した(大腿骨の骨密度の値はPPE 0.1U群で低い傾向であった)。骨形態計測による評価では、脊椎・下肢骨ともに海綿骨量の有意な減少および骨形成能(類骨面、石灰化面、石灰化速度、骨形成速度)の有意な低下を認めた。下肢筋:PPE 0.1U群のヒラメ筋重量が対照群よりも減少していた。ヒラメ筋の筋繊維のほとんどは遅筋であり、4種類の筋繊維(1型、2A型、2D/X型、2B型)の中で1型筋繊維と言われている。本研究では、この4種類の筋繊維を免疫染色で判別可能にして組織学的な評価を行った。

PPE 0.1U群では、1型筋繊維の占める割合が有意に低下しており、ヒラメ筋の重量減少は遅筋(1型筋繊維)の萎縮に伴うものであることが示唆された。現在、本研究成果を基に学術論文を作成中である。COPD骨粗鬆症の病態メカニズム解明に向けて今後このモデル動物を用いて研究を続けていく予定である。慢性閉塞性肺疾患(COPD)モデルマウスの脊椎や下肢骨、下肢筋肉における変化を調査した。COPDモデルマウスは、エラスターゼ(PPE)誘導性肺気腫モデルを用い、気管内にPPE 0.1Uを投与した群をCOPD群、生理食塩水を投与した群を対照群とした。マイクロCTで解析した胸椎と腰椎の骨密度変化率は、PPE気管内投与4週以降、COPD群が対照群に対し有意に低値であった。骨組織標本上では、腰椎と脛骨ともにCOPD群の有意な海綿骨量減少と骨形成能低下を示した。一方、COPD群では遅筋(I型筋繊維)が豊富なヒラメ筋重量が有意に減少しており、筋組織標本上では中間広筋におけるI型筋繊維の萎縮を認めた。研究を遂行する上での問題点は、研究に要する時間と費用である。当教室の大学院生と研究内容を共有し、できるだけ多くの人数で研究に取り組むことで、効率的に研究が進行するようにする。また、標本作成は外部機関や当大学の共同利用研究センターに依頼し、標本作成に要する時間を省くことで標本の評価に重点をおくようにする。当初の研究計画にはなかったが、筋組織標本に用いる免疫染色用の抗体を追加で購入することを検討しているため、約30万円程度を計上する必要がある。したがって、当初の計画では8種類の骨代謝関連マーカーを測定する予定であったが、3種類程度にとどめておき、結果次第で追加項目を検討する。この時点で、研究費が不足することが予想されるため、網羅的遺伝子解析によるCOPD骨粗鬆症治療標的遺伝子の検索やCOPD骨粗鬆症に対する治療介入研究については、今後の研究テーマとする。今回の研究結果については、本年度中に国際学会または学術論文にて報告する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。骨代謝関連29年度が最終年度であるため、記入しない。
20世紀国際社会における環境保護論の展開とイギリス帝国

第二次世界大戦後、活動を再開した帝国林学協会は、1947年にイギリスで第5回帝国林学会議を開催した。1952年にカナダで開かれた第6回会議から、コモンウェルス林学会議に名称が変更され、脱植民地化の流れのなかで「帝国」という枠組みから「コモンウェルス」へと再編する動きが見られた。1957年にオーストラリア・ニュージーランドで開催された第7回会議までの議事録や報告書などの分析から、FAOなどの国連機関と、旧植民地(発展途上国)の開発と資源保全に関して、協力体制を構築しようと意図していたことが明らかになった。他方で、植民地支配の経験知を基盤にした途上国への支援/干渉の意義を強調し、グローバルな森林保護の推進において、コモンウェルス独自の役割を果たそうとアピールしていた。さらに、1875年から刊行されているインドの林学専門誌Indian Foresterの分析を1950年代まで行った。インド森林局の組織編成は、植民地時代末期の「インド人化(Indianization)」の延長線上にあり、独立後の森林政策は、基本的に植民地期に確立したものを継承していたといえよう。少なくとも1950年代までのインド森林管理官の間では、コモンウェルスという体制のなかで森林保護を目的とする協力関係を維持していこうとする動きに対し、表立った批判や議論は見られず、むしろ当然のことと考えられていた。帝国/コモンウェルス林学会議に参加したアジア・アフリカ諸地域の森林管理官も同様であった。大戦間期に国際森林研究組織連盟(IUFRO)が主催した三回の国際会議を中心に分析した。特徴的なことは、開催地がいずれもヨーロッパであり、ヨーロッパの林学機関からの代表者が過半数を占めていたことである。それでは、植民地林学は、いかに国際的な環境保護主義の展開に貢献したのだろうか。イギリスの代表は、帝国各地の森林局や林学研究機関から参加していた。本国と同程度かそれ以上の人数が植民地から参加したのは、イギリスが森林保護を帝国の問題と考えていたこと、さらに植民地の問題関心が重要視されていたことを示すものである。インドをはじめ植民地の森林管理官は、イギリス帝国の一員として国際会議に参加し、かれらの関心を国際林学に反映させようとしたのである。また、乾燥化理論の重要性を認識する程度が各地域で異なっていたことも明らかにした。国際林学会議の目的は、世界規模で研究内容を交換することによって、その成果を国際的に活用し、普遍的な林学を確立し、普及させることであったが、当初は森林と浸食、気候との関係の解明は、林学の主要な課題とは見なされなかった。というのも、乾燥化は、ヨーロッパ諸国にとっては、さほど切実な問題とは認識されていなかったからである。ヨーロッパの林学機関の代表者で、この問題に言及した者はいなかった。一方、イギリスやフランスの植民地とアメリカからの代表者は、森林枯渇が土壌や気候に及ぼす悪影響を深刻に捉え、森林が環境に及ぼす包括的な影響について、国際的な関心を惹こうとした。かれらは議場で積極的に発言し、科学的な研究結果を発表し、この問題について動議を提出することで、乾燥化の問題を国際林学が取り組むべき課題にあげようとした。というのも、かれらにとって乾燥化は普遍的な問題であり、人類の未来を左右する課題であったからである。これは、コンサベーションのための育林技術の向上という方向へ流れていこうとする国際林学の展開に対し、森林が気候や環境の安定化に及ぼす影響力にも目を向けさせるのに役立ったと思われる。20世紀前半にイギリス帝国内やアメリカで刊行された主要な科学誌、林学専門誌(Journal of Forestry, Indian Forester, Empire Forestry Journal, Journal of the Royal Geographical Society, South African Journal of Science, Journal of the Royal African Society, Nature)を網羅的に分析し、乾燥化理論(desiccation theory)をめぐる議論の展開を追った。第一次世界大戦後になると、世界の森林資源がやがて枯渇するという「世界木材飢饉」論の高まりによって、森林保護の取り組みが進められた。さらに、1920年代末から30年代にかけて、乾燥化が進行し、土壌浸食や洪水が増加したという報告が世界各地から寄せられるようになり、こうした自然災害の増加と世界規模の森林破壊とを結びつける議論が顕著になった。森林がもたらす諸影響のなかでも、水源涵養機能や土壌浸食防止機能の有効性に注目が集まり、林学のみならず、土木工学や土壌学、農学の専門家の間でも、乾燥化理論の信憑性が高まっていった。19世紀末から乾燥化理論を提唱していたインドの森林管理官は、乾燥化の問題を熱帯特有の問題と主張してきたが、大戦間期になると、世界中で普遍的な問題と見なすようになった。アメリカの林学専門家は、乾燥化理論を科学的に立証しようとする研究をリードしたが、乾燥化の防止を世界の共通利害とする言説を広めるのにより積極的な役割を果たしたのは、インドをはじめヨーロッパの植民地の森林管理官であった。かれらは、森林枯渇が土地や気候の乾燥化に及ぼす影響を世界で最も強く警告するグループを形成していたといえよう。なお、本年度と前年度の研究成果は、3月に刊行される著作の後半部分に反映されている。

1952年にカナダで開かれた第6回会議から、コモンウェルス林学会議に名称が変更され、脱植民地化の流れのなかで「帝国」という枠組みから「コモンウェルス」へと再編する動きが見られた。1957年にオーストラリア・ニュージーランドで開催された第7回会議までの議事録や報告書などの分析から、FAOなどの国連機関と、旧植民地(発展途上国)の開発と資源保全に関して、協力体制を構築しようと意図していたことが明らかになった。他方で、植民地支配の経験知を基盤にした途上国への支援/干渉の意義を強調し、グローバルな森林保護の推進において、コモンウェルス独自の役割を果たそうとアピールしていた。さらに、1875年から刊行されているインドの林学専門誌Indian Foresterの分析を1950年代まで行った。インド森林局の組織編成は、植民地時代末期の「インド人化(Indianization)」の延長線上にあり、独立後の森林政策は、基本的に植民地期に確立したものを継承していたといえよう。少なくとも1950年代までのインド森林管理官の間では、コモンウェルスという体制のなかで森林保護を目的とする協力関係を維持していこうとする動きに対し、表立った批判や議論は見られず、むしろ当然のことと考えられていた。帝国/コモンウェルス林学会議に参加したアジア・アフリカ諸地域の森林管理官も同様であった。
細菌ストレス応答におけるキノロン耐性化因子の役割に関する研究

キノロン系抗菌薬耐性菌の増加は臨床上問題である。本研究では、Citrobacter属菌にキノロン耐性化遺伝子qnrBを保有する菌株があることに焦点を当て、ストレス応答における役割を明らかにすることを目的とした。決定的な情報を得るためにC. braakii ATCC51113_T株のqnrB様遺伝子ノックアウト株の作成を、λ-Red recombinaseの系を利用して取り組んだ。C. braakii ATCC51113_T株のqnrB様遺伝子は、キノロン曝露によって、SOS応答遺伝子とともに発現亢進していた。キノロン以外の抗菌薬も同遺伝子の発現に影響を与えている可能性がみられた。病原微生物の薬剤耐性は臨床上大きな問題である。研究代表者らが研究してきたキノロン系抗菌薬耐性化因子qnrBは、大腸菌においてSOS応答というストトレス応答制御下にあることが報告された。しかしストレス応答因子としてのQnrBの役割は十分説明されていない。菌側の重要な生存戦略であるストレス応答はSOS応答以外も多種存在し役割や誘因も多様であるが、遺伝子水平伝播の促進を通じて細菌の薬剤耐性化や病原因子獲得に関与する例も知られる。申請者らは、QnrBの細菌における薬剤耐性、およびそれ以外における役割を解明することを通じて、病原微生物の薬剤耐性および病原性制御につながる重要な基礎的知見を得ることを目的として本研究を行っている。本年度の主な進展を以下に簡単に述べる。1)qnrB保有菌株の各種条件における各遺伝子の転写量の変化本研究では、ストレス応答因子としてのQnrBの役割を明らかにすることを目標としている。Cbraakii ATCC51113Tにおいて定量RT-PCRを行って各遺伝子の転写量を比較検討した結果、キノロン曝露によって、qnrB遺伝子の転写は、代表的なストレス応答系であるSOS応答関連遺伝子とともに増加した。他の薬剤や他の物理的条件においても追加検討する予定にしている。2)qnrBノックアウト菌株の作成qnrBの役割をisogenicな菌株同士で確認するため、C.braakii ATCC51113^TにおいてLambda-Red recombinaseの系を利用してqnrBのノックアウト菌株の作成を試みている。C.braakii ATCC51113^Tはアンピシリン自然耐性であったことが障壁となっていたが、選択薬剤の工夫により、ヘルパープラスミドpKD46を導入しえた菌株の選択に成功した。相同組換えを利用してqnrBノックアウト菌株を作成し、さらにSOS応答系の変異した菌株も作成して比較する予定である。病原微生物の薬剤耐性は臨床上問題である。研究代表者らがこれまで研究してきたキノロン系抗菌薬耐性化因子qurBは、大腸菌においてSOS応答というストレス応答制御下にあることが報告された。研究表者らは、QnrBの細菌における薬剤耐性、およびそれ以外における役割を解明することを通じて、病原微生物の薬剤耐性および病原性制御につながる基礎的知見を得ることを目的として本研究を行ってきた。ストレス応答を遺伝子転写量等で比較評価する系はすでに有しているが、qurBの役割を決定的に明らかにするためにはisogenicな菌株同士で比較することが必須である。このため本年度はqurBノックアウト菌株の作成を本年度は集中的に行った。C.braakii ATCC51113^Tが染色体上に保有するqurB様遺伝子に対し、大腸菌で提案されているLambda-Redrecombinaseを利用した系(PNAS97:6640)をqurBのノックアウト菌株の作成を試みた。C.braakiiへの同法の応用は報告がないため、各工程での条件検討が必要であった。同菌株は染色体上にコードされるクラスCβラクタマーゼを産生するため、大腸菌で使用される選択薬剤アンピシリンを使用することができないことが障壁であったが、薬剤種類と濃度を変更することでヘルパープラスミドpKD46を導入した菌株の選択に成功している。他、使用する薬剤濃度、挿入するDNA調整法、選択条件等を検討してノックアウト株を得るための条件は至適化されつつある。
シマショウジョウバエ亜属と近縁属及び亜属の系統的位置付け

昨年に引き続いて、DNA分子情報による、キイロショウジョウバエ(Drosophila melanogaster)を含むシマショウジョウバエ亜属とニセヒメショウジョウバエ属の系統関係の解析を行った。まず、研究材料を昨年の27種にから38種まで増やした。特に、本研究でその系統的位置付けに注目しているニセヒメショウジョウバエ属のものを10種追加した。これら38種の4遺伝子座(Adh、28srRNA、CoII、ND2)の配列データに関して、個々の遺伝子ごと、および4つの遺伝子を統合した配列データを用いて、最大節約法(MP),最尤法(ML)及びベイズ法により解析を行った。得られた系統樹は、異なる遺伝子および解析法間で変異したが、4遺伝子を統合したデータセットに基づく系統樹は、系統樹の基部から末端まで解像度がとても高く、次のような系統仮説を強く示唆した。1.D.willistoni種群とD.saltans種群は、単系統群を形成する。2.ニセヒメショウジョウバエ属は、上記の単系統群と姉妹群の関係にある。3.D.willistoni種群とD.saltans種群を除いた残りのシマショウジョウバエ亜属は単系統であり、ニセヒメショウジョウバエ属+(D.willistoni種群+D.saltans種群)の単系統群と姉妹群の関係にある。分子系統解析と平行して、上記の38種に2種を加えた40種について、成虫の形態形質を比較して、分岐系統解析に用いる50の形態形質を抽出した。現在、得られたデータの解析中である。2年間の研究によって、ショウジョウバエ亜科全体の分類体系見直しの必要性を示唆する、非常に信頼性の高い系統仮説が得られた。分子系統解析の結果を、早急に国際誌に発表すると共に、形態形質による解析、分子情報と形態情報を統合した解析を進め、それらの結果に基づいて、キイロショウジョウバエを含む最大属、ショウジョウバエ属(Drosophila)、の側系統性を解消すべく、ショウジョウバエ亜科の分類体系を整理して見直す計画である。我々の先行研究によって明らかになった、キイロショウジョウバエ(Drosophila melanogaster)を含むシマショウジョウバエ亜属とニセヒメショウジョウバエ属の系統関係に着目して、分子系統解析を行った。特に、中南米特産で、進化遺伝学的研究が進んでいる、シマショウジョウバエ亜属のDrosophila saltans種群、Drosophila willistoni種群とアジアヨーロッパ特産のニセヒメショウジョウバエ属の関係を明らかにするために、これらの分類群を代表する種をなるべく多く選び、2つの核遺伝子(Adh,28s rRNA)と2つのミトコンドリア遺伝子(CoII, ND2)の塩基配列を決定した。本研究によって得られたデータに、これら4遺伝子の既知の配列データを付け加えて、ショウジョウバエ亜科合計26種について、個々の遺伝子ごと、および4つの遺伝子を統合した配列データを用いて、最小進化法(ME)と近隣接合法(NJ)による系統推定を行った。得られた系統樹は、異なる遺伝子および解析法間で変異したが、4遺伝子を統合したデータセットに基づく系統樹は、系統樹の基部から末端まで比較的解像度が高く、次のような系統仮説を提供した。以上の結果は、既に海外からも高い関心が寄せられているので、早急に論文として発表すると共に、今後、形態形質による解析を加えて、分類体系の見直しを行う計画である。

2年間の研究によって、ショウジョウバエ亜科全体の分類体系見直しの必要性を示唆する、非常に信頼性の高い系統仮説が得られた。分子系統解析の結果を、早急に国際誌に発表すると共に、形態形質による解析、分子情報と形態情報を統合した解析を進め、それらの結果に基づいて、キイロショウジョウバエを含む最大属、ショウジョウバエ属(Drosophila)、の側系統性を解消すべく、ショウジョウバエ亜科の分類体系を整理して見直す計画である。
モノアシルグリセロールリパーゼPETプローブの開発と病態モデルへの応用

平成30年度では、昨年度に続き[11C]SAR1を用いて脳虚血モデルラットの脳内モノアシルグリセロールリパーゼ(MAGL)をPETにより画像化し、病態とMAGLの活性変化との関連を明らかにすることを目的として研究を継続した。脳虚血モデルでは、術後4日において虚血側脳半球への[11C]SAR1の取り込みは対側に対し約60%に減少していた。神経保護作用のあるミノサイクリンもしくはMAGL阻害剤として広く用いられているKML29を用いて脳虚血モデルラットを処置した場合、虚血側脳半球への放射能の取り込みが増加した。また炎症マーカーであるTSPOのPETプローブ、[18F]FEBMPを用いて脳PET撮像を行ったところ、虚血側脳半球への[18F]FEBMPの取り込みが、無処置群に対しミノサイクリンもしくはKML29による処置群では減少していた。PET撮像後の脳を採取し、薄切切片を用いて免疫染色および組織染色を行い、MAGL、TSPO発現部位と組織損傷部位との関連について検討を行った。これらの結果、脳内炎症の軽減と[11C]SAR1の取り込みに関係がみられ、[11C]SAR1によるPET画像化は、脳内MAGLと炎症の関係をとらえるのに有用であると示された。また、MAGLの新規PETプローブとして、piperizinyl azetidine骨格を持ちMAGLと非可逆的結合をする[11C]MAGL-2-11,および可逆的結合をする[11C]PADおよび[18F]MAGL-4-11を合成し、ラット・マウスの体内動態について比較した。[11C]MAGL-2-11は脳への取り込みも高く、MAGLと特異的な結合を示した。[11C]PADおよび[18F]MAGL-4-11は、脳内への取り込みは低く、末梢組織でMAGLと特異的結合を示した。理由平成30年度の研究について1.[11C]SAR1を安定的に合成して、動物試験へ提供することができた。2.新規PETプローブとして、数種の11Cおよび18F標識プローブを合成し、PET試験を実施した。候補プローブ間で比較する場合には、さらに組織内分布や代謝分析試験等を加え、検討を行った。3.脳虚血モデルラットのPET試験を行い、[11C]SAR1により脳内MAGLを画像化し、病態の進行とMAGL活性変化との関連について研究を行ってきた。治療薬ミノサイクリンまたはMAGL阻害剤KML29で処置した場合に、脳内炎症の軽減と[11C]SAR1の取り込み増加がみられた。さらに脳内MAGLと炎症の関係を明らかにするため、TSPOのPETプローブ[18F]FEBMPを用いた試験および免疫染色等の生物化学手法を用いた評価を行ってきた。4.肥満モデル動物のPET試験については、これから行う予定です。1.脳虚血モデルラットを用いて[11C]SAR1を投与し脳内MAGLをPET画像化し、神経炎症と脳内MAGLの活性変化との関係を明らかにする目的で研究を進めてきた。治療薬による処置を行った場合の結果を加え、TSPOのPETプローブ[18F]FEBMPを用いたPET試験から炎症部位への取り込みに関する情報も得た。さらに脳切片を用いた免疫染色や組織染色等の生物化学手法を用いた検討を行っている。今後、これらの結果をまとめて発表する。2.[11C]SAR1の安定合成及び新規プローブの標識合成。動物実験に[11C]SAR1を安定的に合成し、提供する。また探索した有望な化合物候補に対し、11C/18Fによる標識を行う。3.新規PETプローブの評価。正常動物を用いたPET試験により、脳及び末梢組織のMAGLを可視化し、候補プローブのin vivoプローブとしての性質を評価する。4.肥満モデル動物のPET試験を行う。Zuckerラット(FattyおよびLean)に[11C/18F]プローブを投与し、胴体を中心にPET撮像を行ない、褐色脂肪および主要臓器の時間放射能曲線を求める。FattyおよびLeanラットにβ3アドレナリン受容体アゴニストを投与し、褐色脂肪を活性化した場合のPET撮像を行ない、放射能の取り込みを画像解析および時間放射能曲線を求め、グループ間で比較する。MAGLの活性変化および脂質代謝障害について検討する。モノアシルグリセロールリパーゼ(Monoacylglycerol lipase, MAGL)は、脳内マリファナ類似物質の2-アラキドノイルグルセロール(2-AG)と中性脂肪の分解過程のモノアシルグリセロール(MG)をそれぞれ分解する酵素であり、神経炎症及び代謝障害等との関連が示唆されている。私達は生きたラットやサルの脳に存在するMAGLを画像化できる世界初のPETプローブ[11C]SAR1を開発した。本研究課題は[11C]SAR1及び新たに開発される18F-標識誘導体-PETを用い、小動物疾患モデルに対し、MAGLと神経炎症及び代謝障害等との関連を画像化、定量解析することを目的としている。平成29年度では、[11C]SAR1を用いて脳虚血モデルラットの脳内MAGLをPETにより画像化し、病態とMAGLの活性変化との関連を明らかにすることを目的とした。脳虚血モデルでは、正常側に対し虚血側への[11C]

SAR1の取り込みが減少し、術後4日の線条体および大脳皮質でそれぞれ60%および50%に減少した。神経保護作用のあるミノサイクリンを用いて脳虚血モデルラットを処置した場合、虚血側の線条体および大脳皮質への放射能の取り込みが増加した。脳内炎症の軽減と[11C]SAR1の取り込みに関係がみられたことから、[11C]SAR1によるPET画像化は、脳内MAGLと炎症の関係をとらえるのに有用であると示された。また、MAGLの新規PETプローブとして、アゼチジンカルボン酸塩を11C標識合成し評価を行った。In vitroではMAGLと選択的に非可逆的な結合をするが、生体内では初期における脳への取り込みは高いものの、投与後の時間経過により徐々に脳内の放射能濃度は減少し、アゼチジンカルボニルとMAGLに解離が認められた。平成29年度の研究について1.[11C]SAR1を合成して、神経炎症モデルを用いた動物試験への提供を行うことができた。2.新規PETプローブとして、アゼチジンカルボン酸塩を11C標識合成し、動物を用いたin vivoにおける評価を行った。3.脳虚血モデルの作製と評価のために、脳切片を用いたin vitro ARGを行う予定であったが、クリアーな結果が得られず評価が難しいので、動物を用いたPET試験を行うことに変更した。4.脳虚血モデルラットのPET試験を行い、脳内MAGLを画像化し、病態の進行とMAGL活性変化との関連について研究を行ってきた。治療薬としてミノサイクリンを投与した場合に、脳内炎症の軽減と[11C]SAR1の取り込み増加がみられた。さらに脳内MAGLと炎症の関係を明らかにするため、免疫染色等の生物化学手法を用いた評価を行う。平成30年度では、昨年度に続き[11C]SAR1を用いて脳虚血モデルラットの脳内モノアシルグリセロールリパーゼ(MAGL)をPETにより画像化し、病態とMAGLの活性変化との関連を明らかにすることを目的として研究を継続した。脳虚血モデルでは、術後4日において虚血側脳半球への[11C]SAR1の取り込みは対側に対し約60%に減少していた。神経保護作用のあるミノサイクリンもしくはMAGL阻害剤として広く用いられているKML29を用いて脳虚血モデルラットを処置した場合、虚血側脳半球への放射能の取り込みが増加した。また炎症マーカーであるTSPOのPETプローブ、[18F]FEBMPを用いて脳PET撮像を行ったところ、虚血側脳半球への[18F]FEBMPの取り込みが、無処置群に対しミノサイクリンもしくはKML29による処置群では減少していた。PET撮像後の脳を採取し、薄切切片を用いて免疫染色および組織染色を行い、MAGL、TSPO発現部位と組織損傷部位との関連について検討を行った。これらの結果、脳内炎症の軽減と[11C]SAR1の取り込みに関係がみられ、[11C]SAR1によるPET画像化は、脳内MAGLと炎症の関係をとらえるのに有用であると示された。また、MAGLの新規PETプローブとして、piperizinyl azetidine骨格を持ちMAGLと非可逆的結合をする[11C]MAGL-2-11,および可逆的結合をする[11C]PADおよび[18F]MAGL-4-11を合成し、ラット・マウスの体内動態について比較した。[11C]
一般病院におけるせん妄様状態にある高齢者へのケアモデル開発

本研究は、急性期治療を受けるために一般病院に入院している高齢者に起こりやすいせん妄様状態へのケアモデルを開発することを目的とし、一民間一般病院の看護婦である研究協力者とともに実施したものである。平成8年度は、一民間病院におけるせん妄状態を来した患者についての実態調査(H7年度実施)のまとめと、看護婦によるせん妄への認識と行っているケアに関する質問紙調査を行った。患者への実態調査では、せん妄症状出現・消退要因を分析した。看護婦160名の調査結果から、せん妄患者へのケア要素には、安全の確保、コミュニケーション、観察、刺激、生活のリズムなどが含まれていた。看護婦への調査結果は、日本老年看護学会第1回学術集会において発表した(平成8年11月)。平成9年度は、せん妄のアセスメント、ケアプランに関連する文献を詳細に検討し、患者の実態調査ならびに看護婦への調査結果に基づき、ケアモデルの内容と構成について検討した。「せん妄ケアモデル案」は、せん妄発症の有無の判別と、せん妄をもたらす原因の識別とそれへの対応の仕方を明らかにすることをめざして開発することにした。「せん妄ケアモデル案」は、せん妄評価尺度、せん妄発生時のケア、せん妄の原因を判別するガイド、原因別ケア、予防のためのケアといった内容を含めた。さらに、モデル全体が、臨床の場でその時々の看護婦の判断と行為のガイドラインとなるような形式をとることにした。ケアモデルの内容的妥当性を高めるために、実際にモデルを適用したケアを事例分析し、さらにせん妄治療の専門家と臨床の看護婦からモデルに対する評価を得た。これらの結果と新しい知見を加えてモデルの修正を行い、「せん妄ケアモデル」を作成した。本研究は、急性期治療を受けるために一般病院に入院している高齢者に起こりやすいせん妄様状態へのケアモデルを開発することを目的としている。本年度は、一民間病院におけるせん妄様状態を来した患者についての実態調査のまとめと、看護婦によるせん妄への認識と行っているケアに関する質問紙調査を行った。その結果、3カ月間29名の患者の実態から、せん妄症状の表れ方に7つの特徴的パターン(短期軽快型、症状出現:こぶ型、症状出現:スパイク型、平坦型、長期持続型、長期経過・軽快型、突発型)が認められた。このパターンは、せん妄を引き起こす原因や誘因に係わらず、症状出現の早さ,症状の種類の多さ・強さ,症状持続期間の長短といったせん妄症状の現れ方の特徴を時間軸にそって表現したものである。パターン毎の要因分析により、せん妄症状の出現に影響するものに患者の年齢,性格,痴呆,疾患,環境の変化,緊急入院,不安,安静,チューブ類の挿入,抑制,痛み,睡眠障害といった12の要因が明らかになった。またせん妄症状の消退要因には病状の回復,安定剤の投与,チューブ類の抜去,抑制の解除,ADLの拡大,痛みの消失,夜間の良眠,家族の面会という8要因が含まれていた。看護婦160名の調査結果から、せん妄患者に実際院行っているケア内容には、安全の確保、コミュニケーション、観察、刺激、生活リズム、薬剤、家族といった要素が含まれており、せん妄を予防するケアには、刺激、生活、コミュニケーション、リラックス、身体面の調整、安全という要素が含まれていた。これらの結果と関連文献に基づき、アセスメントとケアプランからなるせん妄患者のケアモデル案を現在検討しているところである。次年度は、ケアモデル案を施行・修正し、せん妄患者ケアに効果的なモデルを作成する予定である。

平成8年度は、一民間病院におけるせん妄状態を来した患者についての実態調査(H7年度実施)のまとめと、看護婦によるせん妄への認識と行っているケアに関する質問紙調査を行った。患者の実態調査では、せん妄症状出現・消退要因を分析した。看護婦160名の調査結果から、せん妄患者へのケア要素には、安全の確保、コミュニケーション、観察、刺激、生活のリズムなどが含まれていた。看護婦への調査結果は、日本老年看護学会第1回学術集会において発表した(平成8年11月)。平成9年度は、せん妄のアセスメント、ケアプランに関連する文献を詳細に検討し、患者の実態調査ならびに看護婦への調査結果に基づき、ケアモデルの内容と構成について検討した。「せん妄ケアモデル案」は、せん妄発症の有無の判別と、せん妄をもたらす原因の識別とそれへの対応の仕方を明らかにすることをめざして開発することにした。「せん妄ケアモデル案」は、せん妄評価尺度、せん妄発生時のケア、せん妄の原因を判別するガイド、原因別ケア、予防のためのケアといった内容を含めた。さらに、モデル全体が、臨床の場でその時々の看護婦の判断と行為のガイドラインとなるような形式をとることにした。ケアモデルの内容的妥当性を高めるために、実際にモデルを適用したケアを事例分析し、さらにせん妄治療の専門家と臨床の看護婦からモデルに対する評価を得た。これらの結果と新しい知見を加えてモデルの修正を行い、「せん妄ケアモデル」を作成した。
微小・微量鉱物に残された太古代変成作用とテクトニクス

プレートテクトニクスの開始時期についてはよく分かっていない。これは、岩石形成年代が古ければ古いほど、後の時代の変成・変質などの影響により形成情報の書き換えが起こり、形成初期の情報が消失してしまうからである。しかし、そういった情報は後の影響を免れやすい岩石中の微小・微量鉱物のなかに残されている可能性がある。そこで地球上で最も古い時代の岩石を産する太古代地質体に注目し、最新の分析技術をその中に含まれる微小・微量鉱物に適用することで、形成プロセスに関わる初期情報を引き出す。そして、得られた結果から太古代の変成作用やテクトニクスを議論することで、地球におけるプレートテクトニクス開始時期を検証する。