hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞の極性形成と遊走を制御する分子機構の解明

生体を構成する細胞は特徴的な極性を獲得し、固有の生理機能を担う。本研究では、遊走する繊維芽細胞や神経細胞をモデルとして細胞極性を制御するシグナル伝達機構の解明を目的とした。1.神経細胞の極性形成を制御する細胞外シグナルの同定とシグナル伝達の解析---海馬神経細胞ではラミニン等の細胞外シグナルに応答してPIP3が産生され、GSK-3βの活性が抑制され、その結果、CRMP-2が脱リン酸化されて活性化されることを見出した。活性型CRMP-2がtubulinやSra-1、Numbと結合し、成長円錐における微小管重合、アクチン線維のリモデリング、接着分子L1のエンドサイトーシスを調節して神経軸索の運命決定や軸索伸長を促進することを明らかにした。また、PIP3シグナルの下流で、Par複合体(Par3/Par6/aPKC)がRac GEF (Tiam1/Tiam2)を介してRac活性を調節し、神経細胞の極性形成や遊走細胞の前後軸の形成を制御することを明らかにした。2.細胞遊走を制御するシグナル伝達の解析---遊走細胞の前後軸の決定・維持機構として、Rac/IQGAP1がAPC/CLIP-170を介してアクチン線維と微小管のダイナミクスを調節していることを明らかにした。さらに、Rho/Rho-キナーゼがPar複合体形成を抑制することによりRacの活性を適切なレベルに調整していることも示した。3.小胞・分子輸送と極性形成および遊走---CRMP-2がKinesinモーターと結合し、「積み荷受容体」としてtubulinやSra-1、TrkB受容体の軸索遠位方向への輸送を調節し、その結果、軸索形成を促進していることを見出した。さらに、Numbがintegrinに結合すること、Par複合体がNumbのリン酸化を介して、遊走細胞の前方基底部でのintegrinのエンドサイトーシスを調節し、遊走方向を制御することを明らかにした。4.コンピューターシミュレーションを用いたシグナル伝達ネットワークの解析---血管内皮細胞をモデルシステムとして、Rho/Rho-キナーゼとMyosin軽鎖キナーゼによるMyosinの活性化(収縮)についてのシミュレーションモデルを構築し、実験結果を再現するには未知の経路が存在すること、この経路にはiPLA2が関わっていることを示した。また、Rhoファミリーによる遊走細胞の前後軸形成を説明するシミュレーションモデルを構築した。生体を構成する種々の細胞はその固有の機能を発揮するために極性を獲得する。具体的な例として、軸索及び樹状突起という極性の異なる突起を有する神経細胞などが挙げられる。しかしながら、これらの細胞がどのようにして極性を獲得するか、その分子機構は現時点ではほとんど理解されていない。以上の状況を踏まえて、本研究では、神経細胞及び上皮系細胞の細胞極性を制御する細胞外シグナルやその伝達メカニズムを明らかにすることを目的とする。神経軸策へのPAR複合体(PAR-3、PAR-6、atypical protein kinase C (aPKC))の局在化が神経細胞の極性形成に重要であることが報告されている。しかしながら、PAR複合体の局在化機構は不明であった。本年度、私共はPAR複合体の軸索への局在化機構として、PAR-3とキネシンモーターの一つKIF3Aの直接結合がに重要である事を見出した(Nishimura et al.,Nature Cell Bio.,2004)。さらに、PAR複合体の上流シグナルの探索を行い、神経突起の伸長に先立ち神経突起のうちの1本でPI3-kinaseの産物であるPIP_3が濃縮する事を明らかにしている(Menager et al.,J.Neurochem.,2004)。また、神経突起の伸長を引き起こすラミニンなどの細胞外基質との接着により、PIP3が局所的に生産されることを明らかにしている。従って、細胞外基質-PI3-kinase-PIP_3-RhoファミリーGTP結合蛋白質の活性化-PAR複合体の活性化という経路により神経細胞の極性が制御されているものと考えられた。本年度、CRMP-2による軸索伸長の制御機構の解明を試み、CRMP-2がNumbを介して細胞接着分子であるL1エンドサイトーシスを制御することを明らかした。CRMP-2は微小管の重合を促進するだけではなく、接着分子のリサイクリングにも関与し、細胞骨格と膜輸送の両方に働きかけることで相乗的に軸索伸長を制御し、極性を獲得するもの考えられた(Nishimura et al.,Nature Cell Bio.,2003)。本年度の成果は、細胞の極性形成機構を理解する上で極めて重要である。従って、本年度の研究計画はほぼ達成することができたと考えている。

活性型CRMP-2がtubulinやSra-1、Numbと結合し、成長円錐における微小管重合、アクチン線維のリモデリング、接着分子L1のエンドサイトーシスを調節して神経軸索の運命決定や軸索伸長を促進することを明らかにした。また、PIP3シグナルの下流で、Par複合体(Par3/Par6/aPKC)がRac GEF (Tiam1/Tiam2)を介してRac活性を調節し、神経細胞の極性形成や遊走細胞の前後軸の形成を制御することを明らかにした。2.細胞遊走を制御するシグナル伝達の解析---遊走細胞の前後軸の決定・維持機構として、Rac/IQGAP1がAPC/CLIP-170を介してアクチン線維と微小管のダイナミクスを調節していることを明らかにした。さらに、Rho/Rho-キナーゼがPar複合体形成を抑制することによりRacの活性を適切なレベルに調整していることも示した。3.小胞・分子輸送と極性形成および遊走---CRMP-2がKinesinモーターと結合し、「積み荷受容体」としてtubulinやSra-1、TrkB受容体の軸索遠位方向への輸送を調節し、その結果、軸索形成を促進していることを見出した。さらに、Numbがintegrinに結合すること、Par複合体がNumbのリン酸化を介して、遊走細胞の前方基底部でのintegrinのエンドサイトーシスを調節し、遊走方向を制御することを明らかにした。4.コンピューターシミュレーションを用いたシグナル伝達ネットワークの解析---血管内皮細胞をモデルシステムとして、Rho/Rho-キナーゼとMyosin軽鎖キナーゼによるMyosinの活性化(収縮)についてのシミュレーションモデルを構築し、実験結果を再現するには未知の経路が存在すること、この経路にはiPLA2が関わっていることを示した。また、Rhoファミリーによる遊走細胞の前後軸形成を説明するシミュレーションモデルを構築した。生体を構成する種々の細胞は、その固有の機能を発揮するために極性を獲得する。本研究では、神経細胞及び繊維芽細胞の細胞極性を制御する細胞外シグナルやその伝達機構を明らかにすることを目的とする。1)RhoファミリーGTP結合蛋白質の標的蛋白質であるPAR複合体(PAR-3、PAR-6、atypical protein kinase C(aPKC))の神経軸索への局在化は、神経細胞の極性形成に重要であることが知られている。しかしながら、PAR複合体の軸索への局在化機構は不明であった。私共はPAR複合体の局在化機構として、PAR-3とキネシンモーターの一つKinesin-2(KIF3A)の直接結合が重要である事を見出した(Nishimura et al.,Nature Cell Biol.,2004)。2)PAR複合体の上流シグナルの探索を行い、神経突起の伸長に先立ち神経突起のうちの1本でPI3-kinaseの産物であるPIP_3が濃縮する事を明らかにした。(Menager et al.,J.Neurochem.,2004)。また、神経突起の伸長を引き起こすラミニンなどの細胞外基質との接着により、PIP3が局所的に生産されることを明らかにした。従って、細胞外基質-PI3-Kinase-PIP_3-RhoファミリーGTP結合蛋白質-PAR複合体の活性化という経路により、神経細胞の極性が制御されているものと考えられた。
全国方言の文法的対応の研究

この研究では,おもに活用を中心として,各地方言の文法の対応関係を明らかにし,その背景にある歴史について考察を行った。1.活用の対応活用は,各地方言で対応関係を明確に示す。その対応関係をとらえるために,「活用の類」という考え方を道具として用いると,歴史的な関係も十分に把握できることを明らかにした。2.活用の独自変化各地方言の中には独自に具体的な活用の形態を変化させている例も少なくない。従来,「類推」として説明されることが多かった事例を,「活用の整合化」という考え方で捉らえ直し,活用体系全体に一部分の変化が及ぼす影響を明らかにすることができた。3.残存する文法歴史的中央語でかつて使われた活用体系を現在も残す方言がある。同時に中央語ですでに失われた「係り結び」のような語法を現在も生産的に使っている方言がある。実際の用法について,臨地調査により把握した。4.先史的残存文献には記録されていない先史的活用を有していると推測される方言がある。従来,新しいと考えられてきた東北北部の動詞「する」の活用について,考察し直すことにより,実際には相当に古いという仮説を提示した。5.分布以上について,さまざまな分布地図を描くことにより,裏付けを行った。1.全国の方言における文法相互の関係にアプローチした。その結果,今年度は,次のようなこと全体像が把握されてきた。(1)活用の場合は大きなグループを形成して,対応関係がある。(2)助詞や助動詞の場合,個別ではあるが,まとまった分布を示す。(3)係り結びのような構文要素は,地域的なまとまりは薄いものの,相互に明らかな形態の類似が見られる。(4)形態の中には,明らかにまとまりを見せながら,形を整える作用により変化して行くものが見られる。2.以上の結果を得るために以下のような資料から全国の方言文法に関するデータを収集した。(1)全国レベルの方言辞書類(2)方言文法地図のような地図データ(3)談話資料(4)その他,諸種の記述文献など3.特に注目される地点で,詳しいデータを得るために臨地調査を実施した。4.得られたデータの一部をデータベース化した。
心筋肥大における心臓特異的増殖因子カルディオトロフィンIの動態に関する基礎的研究

心筋細胞自身が分泌する増殖因子であるCardiotrophin I(CT-1)の心肥大、心不全といった病態生理現象と如何なる関係にあるかを明らかにするため以下の動物実験を行なった。1)ラットCT-1,mRNAをPCR法により採取した。2)ラットの腎動脈直下の下行大動脈を結紮した圧負荷による実験的心肥大を作成した。対照群および圧負荷群において心筋を採取し、RNAを抽出し、CT-1の発現をNorthern Blot法により判定した。CT-1mRNAは結紮前より発現を認めたが結紮後1時間をpeakとして発現が亢進した。また、圧負荷5分後よりCT-1のシグナル伝達系であるJAK1,2,Tyk2のリン酸化を認め,60分で最大となった。次に、慢性の圧負荷に対し心筋におけるCT-1の遺伝子発現がどう変化するかを明らかにするため、自然発症高血圧ラットSHRおよび対照ラットWKYを高血圧発症前後の各段階4,6,8,10,13週で心臓を摘出し,同様にCT-1の発現を観察した。WKY群では4-13週にわたってCT-1の発現を認めたが,各群で発現量に有意な差はなかった。SHR群ではCT-1の発現量は4-10週では変化がなかったが,心体重比の増加を認めた13週において約5倍程度の発現亢進を認めた。SHRにおける慢性圧負荷刺激では高血圧発症期よりもむしろ心肥大発症期にCT-1の発現が亢進していた。3)CT-1のcDNAを遺伝子組み換え法により大腸菌発現ベクターであるpGEXに挿入し、CT-1をGST融合蛋白質として大腸菌に造らせた。融合蛋白質をウサギ背部皮下に免疫し、ポリクロ抗体を作成中である。
睡眠生理指標からみた発達障害の病態研究

発達障害においては,睡眠・覚醒に関連する様々な障害が高頻度にみられるが,発達障害との関連性については十分検討されていなかった.終夜睡眠ポリグラフィを用いた神経生理学的検討では,睡眠時運動異常症などが高頻度に認められ,発達障害と関連し治療的介入を行うことの有用性が示唆されるとともに,小児の検討における同手法の有用性と限界が示された.また,睡眠・行動の相互の関連については,睡眠の問題が行動の問題と有意に相関することが示された.発達障害においては,睡眠・覚醒に関連する様々な障害が高頻度にみられるが,発達障害との関連性については十分検討されていなかった.終夜睡眠ポリグラフィを用いた神経生理学的検討では,睡眠時運動異常症などが高頻度に認められ,発達障害と関連し治療的介入を行うことの有用性が示唆されるとともに,小児の検討における同手法の有用性と限界が示された.また,睡眠・行動の相互の関連については,睡眠の問題が行動の問題と有意に相関することが示された.神経生理指標の評価としては,終夜睡眠ポリグラフィを施行して睡眠生理指標の連続記録を行い,一部の症例では日中の覚醒度評価も行った.また,携帯型装置による下肢周期性四肢運動の判定もあわせて行った.これらの評価を行うことにより,発達障害患者においては,レストレスレッグス症候群や周期性四肢運動障害がしばしば見られ,それに伴う日中の覚醒度の低下につながる場合があることが明らかとなった.また,概日リズム睡眠障害を伴う症例が少なくないことを見出し,無拘束デバイスによる睡眠覚醒リズムの評価も追加して行った.Pulse transient time(PTT)を用いた自律神経覚醒反応(autonomic arousal)の記録も並行して行っており,これらの皮質下覚醒の影響についての基礎的検討を行っているところである.前年度に引き続き,睡眠障害あるいは発達障害を様々な程度で伴っている患者を対象として電気生理学的評価を行った.終夜睡眠ポリグラフィ(PSG)を施行して睡眠生理指標の連続記録を行うとともに,一部の症例では反復睡眠潜時試験による日中の眠気の評価も行った.携帯型装置による下肢周期性四肢運動の判定,無拘束デバイスによる睡眠覚醒リズムの評価も継続して行った.これらの結果,発達障害や行動上の問題を有する児においては,睡眠呼吸障害,レストレスレッグス症候群,周期性四肢運動障害,概日リズム睡眠障害がしばしばみられることが明らかとなった.また治療的アプローチにより睡眠障害の改善を図っても,発達・行動上の問題は必ずしも改善しないことも示された.Pulse transient time(PTT)を用いた自律神経覚醒反応(autonomic arousal)の評価については,脳波誘導を含まない単独PTT記録では小児の評価を行うには不十分で,脳波記録と合わせて検討することが不可欠であることが明らかとなった.なお,本研究課題開始後に,国際的なPSGの記録・判定基準が改定されたことから,小児PSGの判定にどのような影響があるかについても追加的検討を行った.
経済ゲーム実験を用いた将来世代への協力を促進する社会システムの検討

本研究では、同世代内での集団における協力を維持しうる社会システム(例えば、非協力者への罰や協力者への報酬など)が、将来世代に対する協力の維持にも有効か否かを検討する。具体的には、経済ゲーム実験という手法を用い、現世代と将来世代の利害対立が小さい状況と大きい状況のそれぞれについて、罰システムや報酬システムが存在する場合に人々がそれを利用するかと、その結果将来世代への協力が促進されるかを検討する。
植物保護を指向したテルペン系生物活性天然物の合成研究

本研究において、研究代表者は、環境調和型農薬の開発を視野に入れつつ、植物保護に有用と考えられる生物活性を有するテルペン系天然物の合成研究に取り組んだ。具体的な合成標的分子は、Penicillium属より単離されたアレロパシー活性物質brevione類、ヒマワリから単離されたアレロパシー活性物質annuionone類およびsundiversifolideなどである。研究期間に得られた主な成果を、以下にまとめる。1.Brevione Bの光学活性体合成を達成し、天然物の絶対構造を決定した。3.Sundiversifolideの7員環部分を、閉環メタセシスおよびクライゼン転位の2つの方法論を用いて効率的に構築することに成功した。なお、後者によって、合成経路の飛躍的短縮が可能となった。4.Sundiversifolideの形式合成を達成した。現在、全合成の完成に向けて更なる研究を行っている。合成を達成した天然物および合成を継続中のsundiversifolideに関して、詳細な活性・機能を評価することによって、新規アグロケミカルリード化合物としての可能性を探索できると期待する。本研究では、植物保護への応用が期待できるテルペン系天然有機化合物、すなわち、アレロパシー活性物質あるいは昆虫成長制御作用物質の合成研究に取り組んでいる。本年度においては、主として、以下の成果をあげた。Brevione類の合成研究:アレロパシー活性物質brevione Bの光学活性体合成に取り組んだ。既に報告しているラセミ体合成の合成中間体に対して酵素を用いた速度論的分割を行うことにより、光学分割を達成した。得られた光学活性中間体はbrevione Bの両鏡像体へと導いた。その結果、天然物の絶対立体配置造が確定した。(投稿準備中)Annuionone類の合成研究:アレロパシー活性物質annuionone Aの光学活性体合成に取り組んだ。既に報告しているラセミ体合成における合成中間体ケトンを還元して得られるアルコールを、MTPAエステル化することによってジアステレオマー分離による光学分割を達成した。得られた光学活性中間体はannuionone Aの両鏡像体へと導いた。その結果、天然物の絶対立体配置が確定した。(投稿準備中)15-Deoxyoxalicine Bの合成研究:昆虫成長制御作用物質15-deoxyoxalicine Bのモデル合成に取り組んだ。ニコチン酸から誘導したピリジン環を含むα-ピロンと、Wieland-Miescherケトンから得られる二還性ビニルエポキシド(モデル基質)との鍵反応(連続求核置換によるスピロ環形成反応)が低収率ながら進行することを確認した。今後更なる検討を継続する。本年度に得られた主な成果を、以下にまとめる。以上、合成を達成した天然物および合成を継続中のsundiversifolideに関して、詳細な活性・機能を評価することによって、新規アグロケミカルリード化合物としての可能性を探索できると期待する。
一般環境に由来するナノ粒子の曝露評価および体内動態評価

本研究ではシリカナノ粒子を対象として、一般環境からのナノ粒子の曝露量評価を行った。シリカナノ粒子の生活環境中大気濃度をロープレッシャーインパクターで捕集し、ICP-AESで測定した。その結果、生活環境空気中シリカナノ粒子濃度として12. 7ng/m3という値を得た。この値をマウスの生体組織中シリカナノ粒子の分布モデルの計算に使用した結果、シリカナノ粒子の内、0. 3pgは肝臓に蓄積することが、また人間に対する分布モデルの計算では肝臓に1200pgのシリカナノ粒子が蓄積することが明らかとなった。本研究では、粒径10nm、120nmの14C標識シリカ粒子をICRマウスに尾静脈投与した。本実験より、粒径の違いによる血中に侵入したシリカ粒子の体内動態の変化を検討した。投与から30分24時間後に解剖し、血液と臓器を摘出した。これらの血液中および臓器中に含まれる放射能量を測定し、得られた放射能量からシリカの重量濃度を算出した。実験の結果、血液中では、粒径10nmの粒子の重量濃度は投与後減少し続けたのに対し、粒径120nmの粒子は投与から4時間後に一時的な増加が認められた。臓器中では、どちらの粒子も肺、肝臓、心臓、脾臓中でシリカの重量濃度が高くなった。また、粒径120nmの粒子の重量濃度は投与後減少し続けるのに対し、粒径10nmの粒子は脾臓、肝臓などで24時間後も減少せず蓄積していた。以上より、血中に侵入したナノ粒子は各臓器へ移行した後、臓器内で蓄積することが示唆された。本研究の結果、ナノサイズの粒子とサブミクロンサイズの粒子では、血液中、臓器中の粒子の動態が異なることが分かった。血液中では、サブミクロンサイズの粒子は腸管循環と考えられる投与から数時間後の一時的な増加が認められたのに対し、ナノサイズの粒子は投与後から減少し続けた。臓器中では、サブミクロンサイズの粒子は減少し続けるのに対し、ナノサイズの粒子は24時間後まで減少しない臓器が存在した。これらの結果から、ナノサイズの粒子はサブミクロンサイズの粒子と比べて、血中から臓器へ移行した後、臓器中で蓄積する傾向があることが示唆された。現在,世界的に多くのナノ粒子が産業利用目的として精力的に開発・製造されている。一方でナノ粒子の生態影響に関する研究報告の数も増加しており,ナノ粒子を取り扱う作業者や,環境中への排出による一般人の健康影響に対する懸念が徐々に高まりつつある。本研究ではナノ粒子の一つとしてナノシリカ粒子に着目した。シリカ粒子は今後も使用量が増大し続けることが見込まれる一方で,そのリスク評価に関しては,対応が遅れている。そのため,ナノシリカ粒子のマウスへの投与実験を行い,その体内動態を把握し,リスク評価に有用な体内動態モデルの構築を目指す。また,粒径の違いによって動態が異なることが予想されるため,今年度は2種類の粒径の粒子を用いて,粒径による体内動態の違いを調査することとし、以下の研究課題を設定した。1.粒径44nm及び100nm以上のシリカ粒子をマウスに尾静脈投与または気管内投与することで体内動態を把握する。2.投与実験のデータを基にマウスにおけるシリカ粒子の体内動態評価モデルを構築する。研究成果は以下の通りである。・マウスの気管内投与実験から,ナノシリカ粒子は肺から血液中へ移行する量は多いが,その多くは短時間で排泄される一方,マイクロシリカ粒子は肺から血液中への移行量が少ないものの,排泄されるまでに時間を要する。・連続投与実験においては、ナノシリカ粒子では心臓や腎臓において、またマイクロシリカ粒子では肝臓での蓄積傾向が確認された。・また,マウス・ヒトともにシリカ粒子の体内動態をある程度再現できるPBPKモデルが構築された。^<14>C標識したシリカナノ粒子をICRマウス(8週齢、雄)に投与し、血液中に移行した後の体内動態を把握し、これを基にしたヒトに対するリスク評価を行った。シリカナノ粒子の懸濁液をマウス尾静脈から投与し、一定時間経過後(1、24時間後、1週間後)に組織の摘出を行い、各組織におけるシリカナノ粒子の移行量を残存率として経時的に把握した。尾静脈単回投与、尾静脈2回投与実験では、粒径が20、44、130nmの3種のシリカ粒子を使用した。排泄物を測定する実験では、粒径が20、44、106mの3種のシリカ粒子を使用した。これにより、ナノ粒子の定義である1辺が100nm以下の粒子について、粒径依存的に動態が変化するのかを実測し、数理モデルを用いた測定値の再現を試みた。

さらに、一般大気中に存在するシリカナノ粒子の実測値を得ることで、大気から各臓器に移行する粒子量を推算した。その結果、曝露直後には血液中に12pgのナノ粒子が移行し、その後約2週間にわたり血液中に粒子が存在していた。臓器への移行量は肺、肝臓、腎臓で高くなり、0.3pg前後の粒子が移行した。多くの組織では曝露から10日後には粒子の移行は見られなくなったが、血液、肝臓、脾臓では、長期に渡って粒子が移行した。血液では投与から15日後まで粒子が移行し、肝臓でも15日後まで移行が見られた。脾臓では移行量は非常に少ないものの、長期に渡って粒子が移行し、曝露から65日後まで僅かに粒子が移行した。本研究課題を通じ、体内動態モデルを使用することで、一般大気環境中におけるシリカナノ粒子の曝露量から生体内の組織に移行しているシリカナノ粒子量を推定することを可能とした。
予混合火炎から拡散火炎までシームレスに表現可能な複合Flameletモデルの提案

Large Eddy Simulation (LES)における乱流シュミット数を決定するため,当初の研究計画どおり,Sandia Propane Jetと呼ばれる化学反応は起こらず,混合のみが生じるプロパンと空気の同軸二重噴流を対象に乱流混合のLESを実施した.なお,シミュレーションには非構造格子の有限体積法に基づくin-houseのコードを用い,領域分割に基づくMPIによる並列計算を実施した.その結果,混合分率が噴流の減衰とともに半径方向に拡散する様子を表現した.また,混合分率の時間平均値は実験結果とほぼ完全に一致した.そのため,使用したモデル,解法および計算コードが妥当であることを確認した.一方,混合分率のRMSは噴流の上流側で実験値を過大に,下流側で実験値を若干過小に見積もった.上流で過大評価したのは流入境界に与えた乱流変動が実験よりも大きかったためであると考える.下流で若干過小評価したのは下流における計算格子数が必ずしも十分ではなく,乱流エネルギーの散逸をやや過大に見積もったためであると考える.乱流シュミット数を0.3-0.7と変化させて計算を実施したものの,解析結果に大きな違いは生じなかった.これは,LESではRANSとは異なり流れや混合に影響を及ぼす大きな渦を直接解く,すなわち,モデル化される渦が少ないためであると考える.また,Sandia Propane Jetと同じく乱流混合が生じるものの作動流体が水であるJohnson and Bennettの実験を対象に同様に乱流混合のLESを実施した.その結果,作動流体が全く異なるものの,Sandia Propane Jetと同じ事実や傾向が求められたため,これまで述べた内容には一定の普遍性があると考える.本研究ではFlamelet approachに基づき,予混合燃焼と拡散燃焼をシームレスにモデル化した燃焼シミュレーションを実現することを目標としている.その研究計画は1年目の「Large Eddy Simulationにおける乱流シュミット数の決定」,2年目の「FPVおよびFGMによるFlameletテーブルの構築」および3年目の「複合Flameletモデルによる部分予混合火炎を対象とした乱流燃焼のLES」からなる.1年目は早期に研究計画に沿って目標を達成することができたため,研究計画には入れていなかったが対向流拡散火炎を対象に実験結果や詳細化学反応機構の数値解に対して一次元の予混合火炎からFlameletテーブルを作成するFPVと一次元の対向流拡散火炎からFlameletテーブルを作成するFGMの数値解を比較することで,FPVとFGMの特徴を検討した.その結果,FPVはFGMと比較してCOの生成を過大に評価することがわかった.これは予混合火炎からFlameletテーブルを作成するFGMでは反応後期により化学平衡に近いデータが含まれているためであると考える.さらに,前倒しで一部2年目と3年目の研計画に取り組んでいる.以上より,本研究は当初の研究計画以上に早く,極めて順調に進んでいていると考える.また,8月には燃焼の分野で最も権威のある国際燃焼学会に参加し,燃焼シミュレーションを中心とする最新の研究動向を把握するとともに各国の著名な研究者と情報交換することができた.さらに,この機会を利用して英国Loughborough UniversityのProf. Malalasekeraを訪問し,本研究計画を説明し,研究の進め方について多くのアドバイスをいただいた.今年度も研究計画にしたがい,去年度の層流燃焼の知見を乱流燃焼に拡張するため,部分予混合の乱流燃焼で最も有名なSandia Flame C-Fを対象に,一次元対向流拡散火炎および一次元予混合火炎を用いて詳細化学反応における化学種の濃度や温度などの重要な情報を正確に表現しうるFlamelet/Progress Variable (FPV)におけるProgress Variable (PV)とFlamelet Generated Manifolds (FGM)におけるControl Variable (CV)を検討するとともに,FPVとFGMのFlameletテーブルを構築する.さらに,複合Flameletモデルを構築するためにPVとCVに共通なパラメータを決定する.また,Sandia Flame C-Fを対象に古典的なFlameletおよび拡散火炎を対象とした最新の燃焼モデルであるFPVのみおよびFGMのみのFlameletテーブルも構築し,これらを比較することで,FPVおよびFGMのFlameletテーブルの表現しうる範囲を明確にし,FPVおよびFGMそれぞれの特徴を明示する.Flameletテーブルの作成は去年度研究計画を前倒しすることで一部実施済みであるため,今年度も研究計画を前倒しできる可能性がある.その場合,当初,混合分率とPVあるいはCVの分散にはbeta-PDFを適用する予定であったが,この場合Flameletテーブルが四次元と膨大になってしまう.近年,混合分率とPVあるいはCVの分散にTop-hat関数を仮定する方法が提案されており,必要に応じてFlamletテーブルの次元を減らすことでFlameletテーブルの容量の削減も試みる.さらに、最終年度の研究計画のうち,複合Flameletモデルの具現化に取りかかる予定である.Large Eddy Simulation (LES)における乱流シュミット数を決定するため,当初の研究計画どおり,Sandia Propane Jetと呼ばれる化学反応は起こらず,混合のみが生じるプロパンと空気の同軸二重噴流を対象に乱流混合のLESを実施した.なお,シミュレーションには非構造格子の有限体積法に基づくin-houseのコードを用い,領域分割に基づくMPIによる並列計算を実施した.その結果,混合分率が噴流の減衰とともに半径方向に拡散する様子を表現した.また,混合分率の時間平均値は実験結果とほぼ完全に一致した.そのため,使用したモデル,解法および計算コードが妥当であることを確認した.一方,混合分率のRMSは噴流の上流側で実験値を過大に,下流側で実験値を若干過小に見積もった.

上流で過大評価したのは流入境界に与えた乱流変動が実験よりも大きかったためであると考える.下流で若干過小評価したのは下流における計算格子数が必ずしも十分ではなく,乱流エネルギーの散逸をやや過大に見積もったためであると考える.乱流シュミット数を0.3-0.7と変化させて計算を実施したものの,解析結果に大きな違いは生じなかった.これは,LESではRANSとは異なり流れや混合に影響を及ぼす大きな渦を直接解く,すなわち,モデル化される渦が少ないためであると考える.また,Sandia Propane Jetと同じく乱流混合が生じるものの作動流体が水であるJohnson and Bennettの実験を対象に同様に乱流混合のLESを実施した.その結果,作動流体が全く異なるものの,Sandia Propane Jetと同じ事実や傾向が求められたため,これまで述べた内容には一定の普遍性があると考える.本研究ではFlamelet approachに基づき,予混合燃焼と拡散燃焼をシームレスにモデル化した燃焼シミュレーションを実現することを目標としている.その研究計画は1年目の「Large Eddy Simulationにおける乱流シュミット数の決定」,2年目の「FPVおよびFGMによるFlameletテーブルの構築」および3年目の「複合Flameletモデルによる部分予混合火炎を対象とした乱流燃焼のLES」からなる.1年目は早期に研究計画に沿って目標を達成することができたため,研究計画には入れていなかったが対向流拡散火炎を対象に実験結果や詳細化学反応機構の数値解に対して一次元の予混合火炎からFlameletテーブルを作成するFPVと一次元の対向流拡散火炎からFlameletテーブルを作成するFGMの数値解を比較することで,FPVとFGMの特徴を検討した.その結果,FPVはFGMと比較してCOの生成を過大に評価することがわかった.これは予混合火炎からFlameletテーブルを作成するFGMでは反応後期により化学平衡に近いデータが含まれているためであると考える.さらに,前倒しで一部2年目と3年目の研計画に取り組んでいる.以上より,本研究は当初の研究計画以上に早く,極めて順調に進んでいていると考える.また,8月には燃焼の分野で最も権威のある国際燃焼学会に参加し,燃焼シミュレーションを中心とする最新の研究動向を把握するとともに各国の著名な研究者と情報交換することができた.
冬季季節風と混合層深度の変化に伴うスルメイカの再生産・加入機構変動の解明

本研究は,スルメイカを対象として,気象の寒冷・温暖レジームシフト,アリューシャン低気圧の発達に影響される冬季季節風の強さ,海面気温などによって変化する本種の再生産・加入海域の表層暖水と季節混合層深度の季節・経年的変化が,再生産-加入過程を通して,どのように資源変動へと影響しているのかを明らかにすることを目的としている.申請年度3年間の成果は以下の通りである.人工授精により得たふ化幼生を用いて,各発育段階の幼生の鉛直方向への遊泳行動を精査した.その結果,発育ステージ31以降の幼生だけが,水温18-23°Cの条件下で垂直上昇遊泳し,特に19.5-23°Cの狭い水温範囲で最も活発に遊泳することを確認した.そこで,スルメイカの新しい再生産仮説として,「スルメイカの再生産可能海域は,水深が100m500mの陸棚から斜面上の表層暖水内であり,その水温が1823°C,特に19.5-23°Cで,中層に水温躍層が発達する海域」を提案できた.この新再生産仮説に基づいて,2000-2005年の冬生まれ群の再生産海域である東シナ海の冬季の再生産可能海域を抽出した.その結果,黒潮流軸より大陸側の東シナ海に南西に伸びた細長くて狭い陸棚斜面域と薩南海域が,スルメイカの産卵からふ化幼生の生残に最も適した海域であることが明らかにできた.さらに,ネット採集したふ化直後の1mm未満の幼生は,九州南東の黒潮内側の複雑な渦流域の表層に集積することが判明した.特に,薩南海域では黒潮の前線波動による集積と本州沿岸への受動的輸送の可能性を見出した.また,新再生産仮説に基づいて,1970-80年代の寒冷レジーム期における冬の再生産海域は著しく縮小もしくは消滅し,1980年代後半からは陸棚斜面に沿って形成されることが明らかにできた.これにより,より精度の高い気候変化に応答する再生産機構の成否の解明に,新たな研究展開の道ができた.本研究は,スルメイカを対象として,気象の寒冷・温暖レジームシフト,アリューシャン低気圧の発達に影響される冬季季節風の強さ,海面気温などによって変化する本種の再生産・加入海域の表層暖水と季節混合層深度の季節・経年的変化が,再生産-加入過程を通して,どのように資源変動へと影響しているのかを明らかにすることを目的としている.申請年度3年間の成果は以下の通りである.人工授精により得たふ化幼生を用いて,各発育段階の幼生の鉛直方向への遊泳行動を精査した.その結果,発育ステージ31以降の幼生だけが,水温18-23°Cの条件下で垂直上昇遊泳し,特に19.5-23°Cの狭い水温範囲で最も活発に遊泳することを確認した.そこで,スルメイカの新しい再生産仮説として,「スルメイカの再生産可能海域は,水深が100m500mの陸棚から斜面上の表層暖水内であり,その水温が1823°C,特に19.5-23°Cで,中層に水温躍層が発達する海域」を提案できた.この新再生産仮説に基づいて,2000-2005年の冬生まれ群の再生産海域である東シナ海の冬季の再生産可能海域を抽出した.その結果,黒潮流軸より大陸側の東シナ海に南西に伸びた細長くて狭い陸棚斜面域と薩南海域が,スルメイカの産卵からふ化幼生の生残に最も適した海域であることが明らかにできた.さらに,ネット採集したふ化直後の1mm未満の幼生は,九州南東の黒潮内側の複雑な渦流域の表層に集積することが判明した.特に,薩南海域では黒潮の前線波動による集積と本州沿岸への受動的輸送の可能性を見出した.また,新再生産仮説に基づいて,1970-80年代の寒冷レジーム期における冬の再生産海域は著しく縮小もしくは消滅し,1980年代後半からは陸棚斜面に沿って形成されることが明らかにできた.これにより,より精度の高い気候変化に応答する再生産機構の成否の解明に,新たな研究展開の道ができた.本研究は,スルメイカを対象として,気象の寒冷・温暖レジームシフト,アリューシャン低気圧の発達に影響される冬季季節風の強さ,海面気温などによって変化する本種の再生産・加入海域の表層暖水と季節混合層深度の季節・経年的変化が,再生産-加入過程を通して,どのように資源変動へと影響しているのかを明らかにすることを自的としている.平成15年度の成果は以下の通りである.平成15年10月中旬の北大練習船「おしょろ丸」による日本海調査時に,水中ロボットカメラ(ROV)による卵塊探査を行い,水深100m,水温21°Cの密度躍層において鮮明なスルメイカ卵塊の映像を撮影した.しかし,今年度本申請研究費で購入したROV搭載の海洋生物吸引装置による卵塊物質の吸引ができず,次年度再挑戦することとなった.1980年代以降の対馬海峡-東シナ海のアリューシャン低気圧と冬季季節風の各指数,海面水温とスルメイカの秋・冬生まれ群の漁獲量との関係を調べた.

その結果,両生まれ群とも冬季季節風が強い年の翌年の漁獲量が減少する傾向が認められた.9-12月の間,スルメイカを長期飼育して成熟させ,完熟な雌を用いた人工授精を行い,大量のふ化幼生を得た.このふ化幼生を用いて15-23°Cの各水温条件で幼生の遊泳速度を測定した.その結果,遊泳可能な水温範囲は20-23°Cと高水温域のみであること,また,この水温での垂直方向100mの遊泳時間は,約7-8時間であることが明らかとなった.今後,これらの知見を用いて,従来の再生産可能海域から,さらに限定されたふ化可能水域を抽出して,その季節・経年変化と資源変動との関係の解析の手法を見出すことができた.本研究は,スルメイカを対象として,気象の寒冷・温暖レジームシフト,アリューシャン低気圧の発達に影響される冬季季節風の強さ,海面気温などによって変化する本種の再生産・加入海域の表層暖水と季節混合層深度の季節・経年的変化が,再生産-加入過程を通して,どのように資源変動へと影響しているのかを明らかにすることを目的としている。平成16年度の成果は以下の通りである.昨年度に引き続いて,人工授精により得たふ化幼生の平衡石の輪紋形成に及ぼす水温の影響,および各発育段階の幼生の鉛直方向への遊泳行動を精査した.その結果,ステージ27のふ化時の平衡石にふ化輪紋が形成し,その後は温度依存型の輪紋幅を有すること,発育ステージ30-33の幼生だけが,水温18-23°Cの条件下で垂直上昇遊泳できることを始めて確認した.そこで,スルメイカの新しい再生産仮説として,「スルメイカの再生産可能海域は,水深が100m500mの陸棚から斜面上の表層暖水内であり,その水温が1823°Cで,中層に水温躍層が発達する海域」を提案できた.この新再生産仮説に基づいて,2000-2003年の冬生まれ群の再生産海域である東シナ海の2月再生産可能海域を抽出した.その結果,黒潮流軸より大陸側の東シナ海に南西に伸びた細長くて狭い陸棚斜面域と薩南海域が,スルメイカの産卵からふ化幼生の生残に最も適した海域であることが明らかにできた.さらに,ネット採集したふ化直後の1mm未満の幼生は,九州南東の黒潮内側の複雑な渦流域の表層に集積することが判明した.特に,薩南海域では黒潮の前線波動による集積と本州沿岸への受動的輸送の可能性を見出した.これにより,より精度の高い気候変化に応答する再生産機構の成否の解明に,新たな研究展開の道ができた.本研究は,スルメイカを対象として,気象の寒冷・温暖レジームシフト,アリューシャン低気圧の発達に影響される冬季季節風の強さ,海面気温などによって変化する本種の再生産・加入海域の表層暖水と季節混合層深度の季節・経年的変化が,再生産-加入過程を通して,どのように資源変動へと影響しているのかを明らかにすることを目的としている.平成17年度の成果は以下の通りである.昨年度に引き続いて,人工授精により得たふ化幼生を用いて,各発育段階の幼生の鉛直方向への遊泳行動を精査した.その結果,発育ステージ31以降の幼生だけが,水温18-23°Cの条件下で垂直上昇遊泳し,特に19.5-23°Cの狭い水温範囲で最も活発に遊泳することを確認した.そこで,スルメイカの新しい再生産仮説として,「スルメイカの再生産可能海域は,水深が100m500mの陸棚から斜面上の表層暖水内であり,その水温が1823°C,特に19.5-23°Cで,中層に水温躍層が発達する海域」を提案できた.この新再生産仮説に基づいて,2000-2005年の冬生まれ群の再生産海域である東シナ海の冬季の再生産可能海域を抽出した.その結果,黒潮流軸より大陸側の東シナ海に南西に伸びた細長くて狭い陸棚斜面域と薩南海域が,スルメイカの産卵からふ化幼生の生残に最も適した海域であることが明らかにできた.さらに,ネット採集したふ化直後の1mm未満の幼生は,九州南東の黒潮内側の複雑な渦流域の表層に集積することが判明した.特に,薩南海域では黒潮の前線波動による集積と本州沿岸への受動的輸送の可能性を見出した.
カルシフィラキシス反応を用いた癌石灰化療法の開発とその制癌効果に関する検討

本年度の研究においては、感作のためのDHT投与は経口で行い、誘導物質の投与経路に関しては、実用的な観点から表在性腫瘍の場合は、局所注射、転移性腫瘍の場合は静注、癌性腹膜炎の場合は腹腔内投与の経路にて実験を行った。前年度の研究結果から、カルシフィラキシス誘導に対してhigh responderであることが判明しているC3Hマウスを用いて、皮下移植固形腫瘍(MBT-2 mouse bladder cell lines)、腹水型腫瘍(C1. 18.4 mouse myeloma cell lines)、転移結節形成型腫瘍(MM5MTM mouse breast cancer cell lines)、をそれぞれ対象に石灰化誘導を試みた。誘導物質に、これまでアルブメン、塩化第二鉄、塩化アルミニウムを用いて検討を行った結果、固形型皮下腫瘍においては誘導物質注入部位に局所的な石灰化誘導が認められたが、腫瘍増大を抑制するには至らなかった。腹水型腫瘍においてはアルシフィラキシス現象を誘導することができなくなった。転移結節形成型腫瘍においては、転移腫瘍内に石灰化は認められなかった。固形皮下腫瘍においてはさらに、誘導物質に置き換えてエンドキサンを投与し、その石灰化の程度に増強が認められたが、縮小した腫瘍は再び増大し優位な治療効果を見出せ得なかった。これらの結果から、現段階ではカルシフィラキシス反応の制癌効果を見出すことは不可能であった。今後はカルシフィラキシス現象の誘導機構を明らかにする過程で、癌の特性と関連した誘導物質を見出す必要がある。また、メラノーマ細胞を標的として、モノクロナール抗体に誘導物質を標識して腫瘍細胞特異性を獲得する方法も検討していく必要がある。1.5週齢SDラット雌(体重100g)ラットにおけるカルシフィラキシス反応の誘導:DHT(2mg/mlを1ml/head)感作の翌日にアルプメン(卵白と生食を1 : 1で混ぜたもの)1mlをchallengerとして腹腔内投与した。A)第3日目に3匹死亡し、第5日目に3匹死亡し、第6日目に1匹死亡した。B)死亡ラットを病理解剖して検索した結果、いずれの死亡原因も心臓の石灰化による心不全であった。C)コッサ染色を用いた組織学的解析では、心臓、腎臓、肺などに強い石灰沈着を認めた。D)心臓では心筋繊維間に、腎臓では糸球体および尿細管に、肺では肺胞上皮に沿って沈着を認めた。E)これらの石灰沈着は、その程度の差はあるが、死亡した7匹のラットいずれに.も生じていた。F)血中のカルシウム濃度はいずれのラットでも生常値の1. 5倍から2倍に上昇していた。2.6週齢(4系統)雌(体重20g)マウスにおけるカルシフィラキシス反応の誘導:DHT(2mg/mlを0. 2ml/head)感作の翌日にアルブメン1mlを腹腔内投与し、1週間後に屠殺して検.索した。A)C57BLおよぴBALB/cマウスでは、全身諸臓器のいずれにおいても石灰化は誘導されなかった。B)DBAおよびC3Hマウスでは、腎臓、膵臓、大動脈壁(メンケベルグ型動脈硬化)に石灰化をみとめた。C)DBAマウスでは肺と心臓に石灰化を認めたが、C3Hマウスでは同部位への石灰化は生じなかった。E)いずれのマウスも1週間のあいだ生存し、ラットで認めたような心不全症状は認めなかった。3.SDラット皮下に移植した癌肉腫に対する局所的カルシフィラキシス反応の誘導とその制癌効果の検定:DHT感作後にアルプメンを腫瘍内局所注射したところ、7匹中5匹の腫瘍が消退した。しかしながら、対照群においても7匹2mg中2匹にて自然消退が観察されており、現在追加検索が進行中である。

また、メラノーマ細胞を標的として、モノクロナール抗体に誘導物質を標識して腫瘍細胞特異性を獲得する方法も検討していく必要がある。
第2世代アンモニア合成触媒の開発

ルテニウム触媒によるアンモニア合成反応を系統的に研究してきた結果、鉄触媒との違いを次のように明らかにした。1)窒素の活性化に対し鉄表面は構造的要因が重要であるのに対し、ルテニウム表面では電子的要因が重要である。2)鉄表面では水素の競争吸着力が弱いのに対し、ルテニウム表面では強い。3)鉄触媒は鉄自身を主体とし、表面に促進剤を有するのに対し、ルテニウム触媒は担体上に高分散したクラスタ-粒子の状態で用いられる。4)ルテニウム表面の状態は担体・促進剤に大きく影響され、それが窒素活性化能、水素の競争吸着能にも影響する。申請者らはルテニウム上での窒素活性化能自身(同位体平衡化反応速度)は鉄に較べ100倍以上も大きいがアンモニア合成能は鉄と大きく異ならないことを見出し、それは水素阻害によると結論した。一方、水素阻害も担体、促進剤により大きく変わり得ることが期待され、それを明らかにすることがルテニウムを工業触媒たらしめるための大きな飛躍へ結びつくと考えた。次のような高活性ルテニウム触媒を見出して来た。2)RuーCs^+/MgO: Ruカルボニル錯体からRuクラスタ-をCsNO_3からCs塩(CsOHまたはCs_2O)を生成させたものであり、工業用鉄触媒より活性が高く、徴量のCO.H_2O.O_2による失活も少ない。第二世代触媒の基礎となり得るもの。
規模の経済性を考慮した階層的な医療圏域サイズの考察

厚労省が推奨する地域包括ケアシステムのサービス内容や連携のあり方,さらに地域単位サイズ設定に関する議論は途上段階にある.本研究は,医療圏を階層構造を持つシステムと想定し、各層における最適な供給施設数と規模の経済性との関係,および必要な階層数に関する知見を得て,経済効率性から最適な医療供給圏サイズの導出を行い,地域包括ケアシステムのサービス地域単位や医療圏サイズの目安を作成することを試みた.特に本研究では、サービス提供者間の空間的競争関係を考慮し、社会的最適な場合と競争的な場合で、施設配置の比較を行った。社会的最適な場合には発生しない施設配置が競争的な場合に見られることがわかった。平成28年度において、本研究課題の遂行上必要となるデータ解析手法である「分散安定化カーネル型回帰推定量」の理論的研究を行った。具体的には、局所線形カーネル型回帰推定量の漸近バイアス縮小を目的とした拡張推定量である、skewing推定量(Choi and Hall 1998, Biometorika)の凸結合で構成される推定量の重みを局所的に調節することにより、目的は達成されることを示した。提案手法は、Nishida and Kanazawa(2015 communications in statistics-theory and methods)で提案された分散安定化局所可変バンド幅を用いた手法とは異なる方法である上に、両手法は数式の展開上限界があるため、モンテカルロシミュレーションによる比較分析を行った。提案手法は実行上の制限を受けるものの、既存手法よりも分散安定化の程度と漸近的平均積分二乗誤差の観点から優れている証拠を見つけることが出来た。また分散安定化の代償となる平均積分二乗誤差の増分もある程度抑えられることも示した。提案手法を実行する上で望ましいカーネル関数の性質についても知見を得ることも出来た。研究成果は海外学術誌に投稿し現在査読中である。成果の投稿完了後、本研究課題の主題である階層型医療システムに関するデータ解析の準備を行った。具体的には、階層型医療システムとジップ法則の関連性について文献調査を行い、データの収集を行った。本研究課題遂行上必要となるデータ解析手法の理論研究を1年目(平成28年度)に行い、階層的医療システムの解析を2年目に行う予定であった。平成29年度4月時点で2年目(平成29年度)に行う予定の研究に取り組むことが出来ているため、進捗は順調である。本研究は、医療提供システムや宅配便配送システムなど、階層構造を持つシステムの最適階層数や階層ごとの施設数、およびサービス提供基地の配置について、数理モデル分析と実証分析を行うことを企図している。類似した研究として、鈴木、川口(1998)、渡部、鈴木(2000)、Watanabe, Suzuki(2009)は、財の輸送距離に関する規模の経済性と、財の輸送量に関する規模の経済性が、宅配便輸送システムの階層構造が決定される上でどのように作用するか、数理モデルを構築して分析を行っている。本研究は、先行研究を用いて階層型システムにおけるサービス圏域サイズに関する考察を行っているが、サービス供給者間の競争関係をモデルに取り込んでいる点で、既存研究と異なる。本研究では、一次元空間において二階層を持つシステムを考え、複占的・競争的な供給者が、サービス提供基地の立地を同時に決定するモデルを考える。先行研究と同様に、サービス提供者は、財の輸送距離ならびに、財の輸送量に関する二種類の規模の経済性に直面する。こうした設定の下で、サービスを提供するための平均費用が市場全体で最小化されるようなサービス提供基地の立地点(Social optimum location)と、平均費用最小化に直面した供給者が競争的に決定する基地の立地点(Competitive Location)を求め、比較を行っている。主要な結論として、(1)Competitive Locationの場合、規模の経済性を示すマラメータの組み合わせによっては、立地均衡が存在しない場合があること、(2)Socialoptimumlocationでは起こりえない立地点がCompetitive Locationでは発生すること、が挙げられる。また実証研究へ向けた統計手法の構築、具体的には、カーネル型回帰推定量の分散安定化に関する研究も行った。階層型医療システムに関する文献調査とデータ解析を引き続き行う。同時に、競争型の階層的医療システムの理論モデルを構築し、何らかの経済合理性により、階層医療システムが構築される理論的根拠の導出を行いたい。統計科学洋書(3万円程度)の購入を取りやめたため。平成29年度は、国内学会発表、文献購入、海外学会発表等の経費が必要となるため、それらの費用に充当する予定である。
日本における財務制限条項の効率的なデザインに関する研究

本研究の目的は,債務契約に付される,借り手企業の財務諸表ないし会計情報に依拠した「約束事・誓約」を表す財務制限条項の最適な組み合わせを明らかにするため,多面的に実証研究を行うことであった。2018年度は,財務制限条項に係る情報の収集のため,企業の有価証券報告書から該当する情報を手作業により拾い集め,これまでの2004-2013年までしかなかったデータベースを2017年12月までアップデートした。また,金融機関へのアンケート調査の準備を行った。具体的な質問項目は,メインバンク制に関する質問,金融機関による会計情報の利用方法に関する質問,財務制限条項に関する質問の3部に分けられる。これに関しては,2019年4月中に実施する予定である。さらに,財務制限条項のデザインに関する研究をレビューし,論文を執筆した(中村亮介(2019)「サロンドクリティーク2タイプの財務制限条項に期待される役割」『企業会計』第71巻第5号,6-7頁;中村亮介(2019)「サロンドクリティーク債務契約に適した利益の性質は?」『企業会計』近刊)。関連研究として,生命保険会社が任意開示している情報が株価との関連性を有するかについて検討した論文(塚原慎・中村亮介・西山一弘(2018)「Embedded Valueが株価形成に及ぼす影響」『會計』第194巻第5号,75-89頁)を執筆した。さらに,これらの知見をもとにテキストを分担執筆した(中村亮介(2019)「財務諸表の仕組みと読み方」新田忠誓編著『エッセンス簿記会計(第15版)』森山書店,321-332頁)。なお,2018年度中に第61回日経・経済図書文化賞(受賞作:中村亮介・河内山拓磨(2018)『財務制限条項の実態・影響・役割ー債務契約における会計情報の活用ー』中央経済社。)を受賞し,本研究の方向性に誤りがないことを確認した。財務制限条項データベースの構築は順調に進行している。また金融機関へのアンケート調査も準備が完了し,2019年4月中に送付予定である。さらに,2018年度は論文3本(うち,近刊1本),著書1冊(分担執筆),学会報告2回,その他著作1本を執筆した。以上の事実より,本研究課題の進捗状況は「おおむね順調に進展している」と判断した。2019年度は金融機関へのアンケート調査を回収し,調査結果をまとめる。また,構築したデータベースをもとに,日本においても海外と同じく,純資産維持条項は債権者と株主との間に生じるエージェンシー問題を調整する,利益維持条項は債権者へのコントロール権をタイムリーに移転するというそれぞれの役割を期待されているかについて実証研究を行うことで確認する。

また,構築したデータベースをもとに,日本においても海外と同じく,純資産維持条項は債権者と株主との間に生じるエージェンシー問題を調整する,利益維持条項は債権者へのコントロール権をタイムリーに移転するというそれぞれの役割を期待されているかについて実証研究を行うことで確認する。アンケート調査の実施時期が2018年度から2019年度へと変更したためである。2019年度に遅滞なく調査を実施するので,繰り越した研究費を使用する予定である。