hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プレート沈み込み帯における大規模余効変動と断層強度回復過程の解明

本研究では、東北地方太平洋沖地震に関わる地殻変動の問題を検討した。この巨大地震の発生が事前に予測されなかった原因の一つとして、明治時代に三角測量とともに行われた基線測量が1894年庄内地震に起因するスケール誤差があることを初めて見出した。また、東北地方の太平洋岸における地震間および地震時の沈降と長期的な隆起を説明可能な地震サイクルの運動学的モデルを構築した。観測データを説明するためにはプレート境界浅部で長期間固着が継続する必要があり、マントルの粘性緩和の影響も不可欠である。平成22年度は、まず、世界各地のプレート沈み込み帯で発生した大地震の余効変動に関する知見を集める目的で文献調査を行った。余効変動についてまとめられた過去の研究論文リストを作成し、余効変動の規模、継続時間、時定数、推定されたメカニズム等について整理した。その結果、過去の大地震の中では1960年チリ地震、1964年アラスカ地震、2004年スマトラ・アンダマン地震が地震および余効変動の規模の両方の観点から最も顕著な事象と考えられることが確認され、これらの余効変動に関する情報収集を平成23年度以降も継続することとした。また、応力場の時間変化を考慮した余効すべりの力学モデル構築を目的とした検討を開始し、媒質の粘弾性緩和と断層の摩擦すべりの相互作用に関する定性的な考察を進めた。今後、解析プログラムの開発を進める予定である。平成22年度末の3月11日には、東北地方の太平洋沖でM9.0の東北地方太平洋沖地震が発生した。この地震は上に上げた3つの巨大地震に匹敵する規模の地震であり、今後、本研究の主要な研究対象である顕著な余効変動が長期間にわたって継続する可能性があると考えられるため、この地震の解析を本研究の課題の一部と位置づけることにし、GPSデータ解析による余効変動の監視システムを構築し、余効変動の解析を開始した。本震発生後1ヶ月以内に日本列島の広範囲で10cmを越える余効変動が生じており、今後の推移が注目される。以上の他、計算機・ソフトウェア等を購入し、研究環境の整備を進めた。平成23年度は,まず,3月11日に東北地方太平洋沖地震が発生し,本研究で想定していた巨大地震に伴う大規模な余効変動が観測されることが予想されたことから,この地震に伴う地殻変動の詳細な検討を行うことにした.その結果,地震時に大規模に沈降した東北地方の太平洋沿岸において,顕著な余効変動が生じているものの,地震時の変動を打ち消す程大規模な余効変動は生じないことが分かり,余効変動のみで地殻変動の収支を合わせることが難しいことが明らかになってきた.そこで,余効変動も含む,巨大地震の繰り返し全体を検討することが重要であるとの認識に至り,様々なデータの総合的な検討を行った結果,東北地方の巨大地震発生に伴う地殻変動サイクルに関する仮説を得た.これは,20世紀後半に東北地方で見られていた地殻変動が,太平洋プレートの沈み込み境界面で発生するプレスリップによるというものである.また,種々のデータについて検討する中で,東北地方の三角測量データで東西短縮が見られていなかったことに関して,明治時代に行われた基線測量が,実施直後に近隣で発生した庄内地震の影響を受けている可能性を発見した.この結果もまた,東北地方太平洋沖地震の準備過程を理解する上で大変重要な意義を有するものである.以上のように,プレート境界で発生する巨大地震の一つとして,東北地方太平洋沖地震に関してデータの分析が進み,プレート境界のすべりと陸上の地殻変動に関する理解が大きく進展した.東北地方太平洋沖地震に関連する地殻変動に関して、以下の2点を明らかにした。まず第一に、東北地方太平洋沖地震の発生が事前に予測されていなかったことに関連して、明治時代以降の三角測量に基づく東北地方のひずみ分布に基線測量誤差に由来するスケール誤差が存在し、本来生じていたはずの東西短縮ひずみが見落とされていたことを指摘するとともに、この推論の妥当性を検証するため、当該基線の再測量を実施した。その結果、基線が1894年庄内地震により5ppm程度伸張していたことと整合的な結果が得られた。次に、東北地方の太平洋岸が地震前に5mm/年程度の速度で沈降していたにも関わらず地震時にも最大1m程度の沈降を生じたこと、その一方で長期的には僅かな隆起が見られることに関して、地殻変動サイクルのモデル計算を通して説明を試みた。その結果、マントルの粘性構造から決まる構造の緩和時間(100年程度)に対し、プレート境界浅部の地震発生間隔が十分長く、一方、プレート境界深部の地震発生間隔が十分短い場合、プレート間固着と粘性緩和との相互作用の結果として、観測データをすべて説明できることが明らかとなった。この結果は、単に東北地方の地殻変動を説明するだけではなく、陸域のデータからは推定が困難な沈み込みプレート境界浅部の固着状態に関して、沿岸部の上下変動データに基づいて推定が可能な場合があることを示している。

北海道東部の太平洋沿岸では、過去100年間以上にわたって沈降が続いている一方で長期的には隆起が生じており、東北地方太平洋沖地震前の東北地方と同様な傾向が見られる。このことは、千島海溝のプレート境界浅部が長期間にわたって固着し、大地震を引き起こすポテンシャルを有していることを示唆すると考えられ、今後の地震活動に十分注意する必要がある。東北地方太平洋沖地震の発生という予想外の事態に出くわしたが,この地震によって当初の研究目的に深く関連する重要なデータが得られ,当初の目的とは若干異なる形ではあるが,理解が進展した.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,平成23年度に得られた結果に基づき,現在も進行中である余効変動の効果も考慮して,プレート境界におけるすべり収支の定量的なモデル化を目指す.また,研究成果をまとめて学会発表するとともに論文を執筆して国際学術誌に投稿する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ゲージ理論における古典的方程式の解の評価

1.研究活動交付申請書の計画にもとづき、次のような研究活動を行った。(1)研究の手がかりを得るため関連文献を調べた。(2)関連研究者と研究連絡を行い、研究を進めた。(3)関連分野の研究集会に出席し、討論に参加、意見を交換し研究を深めた。2.研究経過(1)ベクトル朿の幾何学的性質とからめリーマン多様体上の波動方程式の評価をしらべた。(2)時空間上の波動方程式の解の評価をフーリエマルティプライヤ、擬微分作用素もしくはフーリエ積分作用素の理論を使ってしらべた。(3)(1)(2)の結果を時空間上のYang-Mills方程式へ適用することを試みた。(4)さらに、ミンコウスキー空間を底空間とレリー群を構造群とする主ファイバー朿でYang-Mills方程式の解をしらべた。(5)また一方で、Yang-Mills方程式を一階微分方程式系に直し、実解析的手法で解の評価が可能かどうかをしらべた。3.研究結果および成果ゲージ理論におけるYang-Mills方程式は非線形方程式で、簡単な場合でも解の存在や評価は非常にむずかしい。種々の方法を試みたが結果として満足な結果が得られたとはいえない。しかし、研究発表リストにもみられるように研究過程で附随的ないくつかの成果を得た。
小学校低学年におけるボールゲームの戦術的状況判断能力育成プログラムの開発

本研究の目的は,小学校低学年およびそれ以前の児童における戦術能力(特に状況判断能力)の育成プログラムを開発することであった.小学校児童の行動分析では,コート上の位置取り・ボール保持時間・パス距離・パス速度・状況判断は,学年の進行に伴って改善されることが示唆されたが,ただゲーム見ているだけのように全くプレーしない割合は5年生でも約10%存在した.これらの結果に加え,木村(2007)およびRoth et al.( 2011,2014)を参考としたボールゲームプログラムを3歳8歳の児童に実施し,その行動を分析することよって小学校低学年の戦術能力育成プログラムを体系化した.ボールゲームにおいて,選手はゲーム中に出現する戦術的課題を素早く且つ的確に達成する能力を高めておくことが重要となる.この能力の向上には,状況判断能力が重要な役割を果たす.これまで,状況判断能力のトレーニングに関する研究は少なく,特に小学校低学年においては,戦術的状況判断能力の育成に関する研究はほとんど見られない.本研究では,2年間の計画とし,戦術要素を潜在的・付随的に学習するプロセス(Roth et al.,1999)を用いた小学校低学年やそれ以前における戦術的状況判断能力の育成プログラムを開発することを目的とした.平成27年度の目的は,小学校低学年以下の児童に対して,上述したプログラムを実施し,そのデータを収集することであった.収集された主なデータは,1)1年回で26回のボールゲームプログラムを実施し,そこに参加した60名(3歳8歳)の児童の行動記録,2)上記ボールゲームプログラムに参加していない小学校低学年児童のゴール型ボールゲームの行動記録であった.また,分析のために参考とする次のデータを収集した.収集された主なデータは,1)小学生(16年)の一般的運動能力,2)小学校3年6年生のゴール型ボールゲームの行動記録,小学校中学年(4年生)の2週間のボールゲームトレーニングの行動変容であった.平成28年度の前半は,データ分析を計画さしており,映像分析による児童の位置情報の算出,およびStiehler et al. (1988), Roth et al.,(1999),グリフィン(1999)を参考に作成した評価基準を用いて,ボールゲームにおける状況判断能力の評価を試みる.平成27年度はデータ収集が計画されていた.必要となるデータは十分に収集できた.また,参考となるデータの収集もできており,部分的に分析に取り掛かることができている.このため,おおむね順調に進展しているといえる.本研究の最終年度は, 2つの課題を実施した.第1の課題は,学年の進行に伴う児童の状況判断能力の変化を検討することであった.対象は,1年生ら4年生(100名)とし,各チーム6名から7名であった.各チームに2つの箱型ゴールを設置し,ボールを持ったまま移動できないルールを設定した.そして各学年内で5分間のゲームを実施した.分析は,2次元DLT法による映像解析手法を用いて児童の移動軌跡の分析,および児童のゲーム中の意思決定とプレー遂行結果の視認的評価であった.その結果,1)児童のコート上の位置取りは1年生ではコート中央に密集するが,学年の進行に伴いゴール周辺への移動が増加すること,2)1プレーにおけるボール保持時間は1年生が最も長く,学年の進行に伴ってボールキープ時間が短いこと,3)パスの距離は1年生が最も短く,学年の進行に伴ってパスの距離が長いこと,4)パス速度は1年生が最も遅く,年の進行に伴ってパスの速度が速いこと,5)プレー中の状況判断は,学年進行に伴い誤った判断の割合が減少し,不プレーの割合も減少することが示唆された.第2の課題は,未就学および小学校低学年児童におけるボールゲームの戦術能力の育成プログラムを検討することであった.対象は,3歳から7歳の児童(60名)であり,45分間のボールゲームプログラムを26回実施した.その映像からプログラムの難易度を検討し,各プログラムに適した年齢を位置づけた.実施したプログラムは,木村(2007)およびRoth et al.( 2011,2014)を用いた.その結果,本研究で開発したプログラムも含めボールゲーム能力育成につながる148個のプログラムに実施可能年齢を位置づけた.本研究の目的は,小学校低学年およびそれ以前の児童における戦術能力(特に状況判断能力)の育成プログラムを開発することであった.小学校児童の行動分析では,コート上の位置取り・ボール保持時間・パス距離・パス速度・状況判断は,学年の進行に伴って改善されることが示唆されたが,ただゲーム見ているだけのように全くプレーしない割合は5年生でも約10%存在した.これらの結果に加え,木村(2007)およびRoth et al.( 2011,2014)を参考としたボールゲームプログラムを3歳8歳の児童に実施し,その行動を分析することよって小学校低学年の戦術能力育成プログラムを体系化した.平成28年度の計画は,前半がデータ分析であり,後半が育成プログラムの構築となっている.当初は,小学校低学年のデータのみの収集を計画していたが,発達年齢の考慮および比較対象とするために,小学校中学年および高学年のデータについても追加でデータ収集し,分析する必要があると考えられた.そのため,当初計画した平成28年度前半で分析を終了することは困難であり,育成プログラムの検討と平行して平成28年度の後半も分析を継続する可能性がある.体育・スポーツ方法

学データ収集における動画撮影について,カメラを固定することによって,人員の削減につながり人件費及び謝金の削減になった.また海外での研究打ち合わせを計画していたが,日程調整できなかった.そして,次年度購入予定の分析用のを映写するプロジェクタおよび,ボールゲームプログラムの実施およびデータ収集に関わる消耗品・備品の必要性があり購入したが,4107円の差引額となった.当初計画した小学校低学年の分析だけでなく,中学年および高学年の分析の必要性があるため,謝金として使用を計画している.
神経回路形成に関与するRabファミリー低分子量G蛋白質の機能と作用機構

細胞内小胞輸送を制御するRabファミリー低分子量G蛋白質に注目し、神経回路形成における機能と作用機構を解析した。本研究では、Rabファミリーのメンバーのうち、特にRab3AとRab13に注目した。Rab3Aについては、活性制御蛋白質に結合するRabconnectin-3のノックアウトマウスが神経機能障害を示すことを見出した。また、Rab13とその標的蛋白質JRABは、アクチン細胞骨格系の再編成を時空間制御していることが明らかとなった細胞内小胞輸送を制御するRabファミリー低分子量G蛋白質に注目し、神経回路形成における機能と作用機構を解析した。また、Rab13とその標的蛋白質JRABは、アクチン細胞骨格系の再編成を時空間制御していることが明らかとなった本研究は、神経回路形成に関与するRabファミリー低分子量G蛋白質のメンバーを同定し、その機能と作用機構を明らかにすることを目的としている。本年度の本研究では、これまでに研究代表者が別の細胞機能における役割に注目していたRab3AとRab13について、これらのRabの神経回路形成における機能と作用機構について新たに研究を開始した。Rab3Aについては、その活性制御蛋白質であるRab3 GEPに直接結合し、Rab3 GAPに間接的に結合するRabcomectidn-3についてノックアウトマウスを用いた解析を進めた。本年度の解析によりRabconnectin-3は神経発生の初期の過程で重要な役割を果たしていることが明らかになりつつあるが、その詳細な作用機構については現在引き続き解析中である。一方、Rab13については、研究代表者はこれまでにRab13の標的蛋白質としてJRABを見出しているが、今回神経様細胞であるPC12細胞においてRab13はJRABを介して神経突起の伸長に関与していることを示した。さらに、本年度の解析により、Rab13-JRAB系はアクチン結合蛋白質であるActinin-4を神経突起先端部に輸送し、そこでアクチン細胞骨格の再編成を介して突起の伸長を制御する可能性が示された。現在、Rabl3及びJRABのconditionlノックアウトマウスを作製しており、来年度早々には完成する予定である。来年度は神経特異的にRab13あるいはJRABがノックアウトされたマウスを用いてRab13-JRAB系の神経回路形成における役割と作用機構について個体レベルで解析していきたい。本研究は、神経回路形成に関与するRabファミリー低分子量G蛋白質を同定し、その機能と作用機構を明らかにすることを目的としている。特に、本研究では、Rabのメンバーのうち、Rab3AとRab13に注目しているが、本年度の研究では、特に神経再生への関与が報告されているRab13につき、神経回路形成における機能と作用機構について解析した。研究代表者はこれまでにRab13の標的蛋白質としてJRABを見出しており、神経細胞と同様に極性を有した上皮細胞においてはRab13-JRAB系が接着分子の輸送を制御していることを明らかにしている。本研究では、このRab13-JRAB系が神経様細胞であるPC12細胞において神経突起の伸長に関与していることを示しており、さらに、本年度の研究では、JRABがRab13依存性にアクチン細胞骨格の制御にも関与していることを明らかにした。神経突起伸長においては小胞輸送と細胞骨格の再編成が連動して制御されることが重要となってくるが、本年度の研究から、Rab13-JRAB系はその鍵を握る制御系であることが示唆された。また、Rab13とJRABについては、Cre-loxP系を用いたconditionalノックアウト(KO)マウスを作製しており、本年度の研究では、どちらもキメラマウスが完成し、一部floxマウスが確保できた状況にある。今後、神経特異的にRab13あるいはJRABがKOされたマウスを用いてRab13-JRAB系の神経回路形成における役割と作用機構について個体レベルで解析していきたい。特に、本年度の本研究では、Rabのメンバーのうち、Rab3AとRab13に注目した解析を行った。前者については、Rab3Aの活性制御蛋白質に結合するRabconnectin-3のノックアウト(KO)マウスの解析を行い、本KOマウスが予想通り神経機能障害を示すことを見出している。また、Rab13に関しては、研究代表者が見出したRab13-JRAB系についての解析を行い、活性型Rab13がJRABに結合することで引き起こされるJRABの構造変化が神経回路形成において重要な役割を果たしていることを示唆する結果を得ている。すなわち、JRABは、Rab13依存的な構造変化によりactinin-4等のJRAB結合蛋白質群との相互作用を変化させること、さらにはアクチン細胞骨格の再編成に対して異なった作用を示すことを生化学的あるいは細胞生物学的に明らかにすることができ、現段階では、その機構によりRab13-JRAB系が神経回路形成時に認められるアクチン細胞骨格系の再編成を時空間的に制御しているというモデルを考えている。さらに、このモデルを個体レベルで証明するため、本研究では、Rab13とJRABについて神経特異的にそれぞれがKOされたマウメを作製しており、現在、神経形態学的解析をはじめ種々の解析を行っている。
縦隔病変に対する拡散強調像の有用性の検討

縦隔病変のうち、前縦隔腫瘍においてもっとも頻度の高い胸腺腫に対して、拡散強調像を撮像、見かけの拡散係数(ADC)の測定を行い、胸腺腫のADC値を予後良好とされる群(WHO分類におけるType A, AB, B1)と予後不良とされる群(同Type B2, B3)との間で比較を行った。予後良好群のADC値は予後不良群のADC値に比べて有意に高いことが判明し、拡散強調像が胸腺腫の組織学的特性を反映する可能性があることが示唆された。京都大学医学部附属病院既設の臨床用MRIを用い、健常成人ボランティアを対象とした縦隔の拡散強調画像を取得した上で、至適な撮像parameterを設定した。また、横隔膜の動きをトリガーとした同期をかけることにより、アーチファクトの軽減が得られたため、この同期を用いた撮像を用いることとした。縦隔病変のうち、当院での胸腺腫の手術症例が多いことに着目し、胸腺腫についてさらに詳しく検討を行った。当該年度において、手術にて組織学的に胸腺腫と診断された14症例(3179歳、平均57歳;男性10名、女性4名。)に対して拡散強調像を施行した。WHO分類に基づく内訳はTypeABが4例、Type B1が4例、Type B2が4例、Type B3が2例である。これらの症例を、予後が異なるとされる二群(low risk群(n=8)=Type ABおよびB1, high risk群(n=6)=Type B2およびB3)に分け、おのおのの胸腺腫の拡散強調像から得られる見かけの拡散係数(ADC)値を測定し、二群間の比較を行ったところ、low risk群のADC値(1.24±0.21x10^<-3>mm^2/s)の方がhigh risk群(1.02±0.33x10^<-3>mm^2/s)に比べ高い傾向にあり、拡散強調像が胸腺腫の組織学的特性を反映する可能性があることが示唆された。この結果を4/7-10の期間に横浜で開催される予定であった日本医学放射線学会総会(震災のため、Web上発表となった)、5/1-6の期間でシカゴで開催される想ARRS Annual Meeting (http://www.arrs.org/)にて発表する予定であり、さらに症例数を加えて検討を行う予定である。昨年度において、最適化を行った縦隔における拡散強調像を用いて、縦隔病変に対して検討をおこなった。特に、縦隔病変のうち、当院での胸腺腫の手術症例が多いことに着目し、胸腺腫についてさらに詳しく検討を重ねた。手術にて組織学的に胸腺腫と診断された症例のうち、18症例(3179歳、平均58歳;男性13名、女性5名。)において、術前MRI撮像の同意がえられたため拡散強調像を施行した。WHO分類に基づく内訳はTypeABが4例、Type B1が7例、Type B2が5例、Type B3が2例である。これらの症例を、予後が異なるとされる二群(lowrisk群(n=11)=TypeABおよびB1,high risk群(n=7)=Type B2およびB3)に分け、おのおのの胸腺腫の拡散強調像から得られる見かけの拡散係数(ADC)値を測定し、二群間の比較を行ったところ、lowrisk群のADC値(1.35±0.21x10^<-3>mm^2/s)の方がhighrisk群(1.04±0.33x10^<-3>mm^2/s)に比べ高い傾向にあり、拡散強調像が胸腺腫の組織学的特性を反映する可能性があることが示唆された。拡散強調像は他の様々な領域において、その組織学的特性によってADC値に差が出ることが既出の論文によって報告されていたが、胸腺腫に対する検討は未だなく、本研究の結果の重要性が高いと推察される。この結果は201年5/1-6の期間でシカゴで開催されたARRS AnnualMeetingおよび9/29-10/1の期間で福岡県にて開催された第39回日本磁気共鳴医学大会にて発表を行った。
網膜梗塞部位におけるミュラー細胞を利用した網膜神経の再生研究

網膜の梗塞巣を再現するために2つのモデルを用いた。1)網膜レーザー凝固による網膜凝固壊死巣。2)Kimbaマウスのvascular endothelial growthfactor過剰産生による、無灌流領域の形成。in vivoでの観察のために、マウス眼で光干渉断層計による網膜の浮腫や壊死の観察。蛍光眼底造影による無灌流領域の観察を可能とした。免疫組織科学的に、Pax6とnestinと、グリア細胞のマーカーであるglialfibrillary acidic protein (GFAP)の局在が一致する部位を探した。現在まで、再現性を持って局在が一致する条件を確立するに至っていない。本研究の具体的な目的は、糖尿病網膜症において、失われた網膜神経線維を再構築することである。糖尿病網膜症は現在でも勤労世代の失明原因の首位を占める。患者は網膜血管の閉塞とこれに伴う網膜神経細胞の壊死により視力を失う。現在網膜血管の再生の研究もすすめられているが、これと同時に網膜神経細胞の再生しなければ、失明した患者の視力の回復が得られない。本研究では網膜の神経前駆細胞と考えられているミュラー細胞を使い、網膜の神経細胞とそのネットワークを再生させる可能性を模索する。糖尿病網膜症における網膜浮腫は神経線維を破壊する。この浮腫により生じたスペースは、浮腫が引けば破壊された神経線維と併せて、網膜のグリア細胞、すなわちミュラー細胞が埋めていく。網膜内で過剰にvascular endothelial growthfactor (VEGF)を産生するkimbaマウスで、網膜内に生じる浮腫を蛍光眼底造影、OCTで観察することに成功している。いずれも、人間で用いる機械にマウス用のアッタチメントを作成して装着することで可能となった。このマウスでは、破壊された神経線維を埋めるようにミュラー細胞が突起を伸ばすことを、grial fibrillary acidic protein (GFAP)の免疫染色で確認できた。今後は、NCMA neural cell adhesion molecule、受容型チロシンキナーゼErbB4とそのリガンドであるneuregulin、ニューロン反発性因子Slitと受容体蛋白Robo、神経栄養因子GDNF(glialcell line-derived neurotrophic factor)などの物質で、これらのミュラー細胞が神経線維の形質を得る物質がないか、スクリーニング的に硝子体に投与していく予定である。現在我々は網膜血管の再生の研究を行っているが、これと同時に網膜神経細胞の再生も実現すれば、失明した患者の視力の回復が得られ、社会復帰が可能となる。糖尿病網膜症により障害された網膜、外傷により障害された網膜、レーザー光により主に外層が選択的に障害された網膜における、グリア細胞の反応性の増殖・遊走の変化を組織学的にglial fibrillary acidic protein (GFAP)染色を用いて検討し、障害された部位にグリア細胞が突起を伸ばしていることを確認した。さらに、虚血により障害された網膜が、組織学的にはっきりとした障害がなくても(梗塞に至らなくても)、グリア細胞のGFAP産生が亢進して、網膜の深層に突起を伸ばしていることも確認した。障害された網膜にはグリア細胞が突起を伸ばし、あるいは遊走していることが確認できた。これを網膜の再生の幹細胞の働きをグリア細胞が持つ可能性を示唆する所見であり、今後の研究につながる。これを網膜の再生につながる研究の足がかりとして、今後Pax6やnestinの発現を二重染色することで、障害部位の網膜でのグリア細胞による再生が行われている可能性を確認して行く。さらに同部位でNCMA neural cell adhesion molecule、受容型チロシンキナーゼErbB4とそのリガンドであるneuregulin、ニューロン反発性因子Slitと受容体蛋白Robo,神経栄養因子GDNF(glialcell line-derived neurotrophic factor)、IL-1(interleukin 1), IL-6、TNF-α(tumor necrosis factor-alpha),NGF (nerve growth factor)、などが発現しているかどうかを検討していく.該当無し
シッフ塩基コバルト錯体の立体制御による糖類の選択的酸化触媒機能の発現

2.上記錯体と糖類(グルコ-ス、ソルボ-ス、キシロ-ス、ガラクト-ス)との反応を脱酸素下、NaOH存在のもとH_2O-AN(44:56)混合溶媒中で追跡し、その反応は錯体に1次で糖及びOH^-濃度にも依存する事、見かけの速度定数はK_<obs>=K・A・[OH]/(1+A[OH])に従うことを見いだした。ただし、kは律速過程の速度定数、A=K・K_bで、Kは糖錯体の生成定数、K_bは糖の酸解離定数の逆数を表す。反応の半減期は10分100分程度で、k_<obs>は錯体のE_<1/2>に比例し、またガラクト-ス<グルコ-ス<ソルボ-ス<キシロ-スの順に速くなった。糖の鏡像体どうしの差はなかったが、グルコ-スとキシロ-スは錯体上のaxitial Me基によって反応が減速されることが判った。なお、反応は酸素存在下で触媒的に進行するが、生成物の糖酸類が安定な錯体を形成するため、徐徐に失活した。3.糖の反応生成物をRI検出器を付けたHPLC装置で解析した。その結果、アルド-スの酸化生成物はアルデヒド基の部分がカルボンサンとなった糖酸を、ケト-スの場合はジケトン類を主成分とすることが判明した。なお、10%程度の副生成物類は糖の塩基分解物とその酸化物と推定された。4.錯体を高分子化しても反応は進行するが、膨潤度が速度に大きく影響することが認められた。
内耳障害モデルを用いた音響療法の検討

本研究では、胎生期並びに新生児マウスにおける音響外傷の影響の検討を行った。胎生期14,16,18,生後1,3,5日目のC57BL/6マウスに対し、音響負荷装置を用いて、octave of band noiseにて95, 100, 116dB SPLの条件にて音響負荷を2時間与えた。生後28日目にABRの測定並びに内耳有毛細胞、蝸牛神経節の測定を行った。ABRの検討では胎生期16日目にて有意に音響負荷の影響が認められた。組織学的検討では、内耳有毛細胞並びに蝸牛神経節細胞数には変化が認められなかった。本年度は当初の計画通りに妊娠マウス並びに新生児マウスに音響負荷を与え、その蝸牛機能について生理学的並びに組織学的検討を行った。検討は、胎生期14、16、18、生後1、3、5日目のC57BL/6マウスに対し当科で保有している音響負荷装置において、octave of band noise (8 - 16 kHz)にて95、100、105、110、116 dB SPLの各々の条件で音響負荷を2時間与えた。生後28日目に生理学的検討としてABRの測定を行い、また組織学的検討としてHE染色での蝸牛神経節細胞数の測定並びにPhalloidin染色にて内耳有毛細胞(内有毛細胞並びに外有毛細胞)数の測定を行った。ABRでの検討では胎生期16日において最も音響負荷の影響が強い結果であった。また生後1日目では音響負荷の影響は軽度であった。周波数別では、16kHzにて最も有意な閾値上昇を認めた。他の周波数でも閾値上昇を認めた。またABRの閾値上昇は音響負荷音圧依存性であった。組織学的には、最も生理学的に影響が大きかった胎生期16日にて有毛細胞並びに蝸牛神経節細胞の観察を行ったが、有意な細胞数の減少は認められなかった。これまで、マウスにおいては胎生期並びに新生初期の音響外傷の影響を詳細に検討した報告はなく、非常に有意義な結果を得られたと考えている。以上の結果は、現在、全国学会での発表並びに英文査読誌に報告準備中である。妊娠マウス並びに新生児マウスに音響負荷の影響を観察・検討することが出来たため、当初の予定通りに進んでいると思われる。本年度は、昨年度に引き続き胎児マウスに対する音響負荷の影響について、電気生理学的並びに組織学的に検討を行った。昨年度の結果を踏まえ、胎生期16日目での結果についてさらに追加して詳細な検討を試みた。方法は、当科にて保有している音響負荷装置を用いて、octave of band noise (8-16 kHz)にて音響負荷を2時間与える条件で行った。昨年度は28日目でのみ検討を行ったが、経時的な変化を見るために、生後7日目並びに生後14日目でも検討を行うこととした。生理学的検討として、ABRを用いた測定並びにDPOAEでの測定も試みた。また、組織学的検討として、HE染色での蝸牛有毛細胞数のカウント並びに、Phalloidin染色にて内耳外有毛細胞並びに内耳内有毛細胞のカウントを行った。結果は、28日目の結果を同等で、ABRでは16日目で最も大きな影響を受けていた。DPOAEの測定はうまく測定が出来ず、検討を断念した。ABRの閾値上昇は音響負荷音圧依存性であった。また組織学的検討としてのHE染色での蝸牛有毛細胞数のカウント並びに、Phalloidin染色にて内耳外有毛細胞並びに内耳内有毛細胞のカウントでは有意な細胞数の減少は認められなかった。さらに近年注目されている蝸牛シナプス数の検討を試みたが、技術的な困難さからうまく測定が出来なかった。これらの結果は、英文査読誌に投稿準備を行っている最中である。本研究課題の当初の目的である胎生期での音響負荷による蝸牛機能の影響は明らかになりつつあるため。昨年度までの結果を踏まえ、胎生期16日目での結果についてさらに追加して詳細な検討を試みた。昨年度に検討がうまく行えなかった、胎生期16日目における蝸牛シナプス数の検討を試みたが、技術的な困難さから、やはりうまく測定が出来なかった。さらに、胎生期16日目での音響障害モデルに対して、音響療法下での蝸牛保護効果について検討を行った。評価項目としては、電気生理学検査として、負荷前後のABR、DPOAE、並びにdouble barrel電極にてEP、K、Caの検討を行った。また組織学的検討として内耳有毛細胞のカウント、並びに内耳形態の変化の検討を行ったが、音響療法の条件設定がうまくいかなかったため、有意な蝸牛保護効果は得られなかった。また、内耳侵襲モデルとして、前庭窓からの急激な吸引モデル並びに前庭破壊による内外リンパ破綻モデルにおける音響療法下での蝸牛保護効果について検討を行った。

また組織学的検討として内耳有毛細胞のカウント、並びに内耳形態の変化の検討を行ったが、こちらも音響療法の条件設定がうまくいかなかったため、有意な蝸牛保護効果は得られなかった。前年度までの結果を英語論文にまとめ、現在英文誌投稿中である。本研究では、胎生期並びに新生児マウスにおける音響外傷の影響の検討を行った。胎生期14,16,18,生後1,3,5日目のC57BL/6マウスに対し、音響負荷装置を用いて、octave of band noiseにて95, 100, 116dB SPLの条件にて音響負荷を2時間与えた。生後28日目にABRの測定並びに内耳有毛細胞、蝸牛神経節の測定を行った。ABRの検討では胎生期16日目にて有意に音響負荷の影響が認められた。組織学的検討では、内耳有毛細胞並びに蝸牛神経節細胞数には変化が認められなかった。今後はさらなるメカニズムの解明のために、蝸牛シナプスなどの形態の確認を行う。また他の遺伝子改変動物での胎生期の影響を確認する。本年度の結果を踏まえて、分子生物学的手法も取り入れ、さら詳細な検討を行う予定である。内耳使用動物を動物愛護の観点から最小限にしたため使用額が当初よりも少なかったため。当初の計画よりマウス購入費が減少したため。次年度に動物(マウス)、並びに抗体などの購入費用に充てる予定である。次年度に動物ならびに試薬を追加購入する予定であり、そのための経費として使用する。
光学的相互作用を活用した三次元培養皮膚の高品質化および品質評価に関する研究

1.光バイオモジュレーションによる三次元培養皮膚の高品質化三次元皮膚の培養では、培地成分や酸素等の供給不足により、組織のバイアビリティが低下する問題がある。その防止策として、光による生体活性化作用(光バイオモジュレーション)の応用を検討した。培養開始5日後に中心波長660 nmまたは830 nmのLED光(15 mW/cm2)を50秒、150秒または600秒間照射し、2日後にWST法により組織のバイアビリティを評価した。その結果、830 nmの光を50秒間照射した群で、非光照射群との間に有意差が認められた。また、培養皮膚中の生細胞と死細胞をそれぞれ染色し、その分布を顕微鏡で観察した結果、光照射により真皮層の死細胞の密度が有意に減少していた。さらに、光照射群ではバリア機能の指標となる電気抵抗値や角質層の厚みも向上する傾向があり、皮膚としての品質の向上が確認された。この方法は、培養組織に弱い光を照射するのみで効果が得られることから、高い実用性が期待できる。2.光音響法による三次元培養皮膚中の血管構築の評価培養皮膚中の血管には選択的に励起可能な光吸収体が存在しないため、光音響法による評価のためには吸収標識が必要である。そこで、CD31抗体(一次抗体)と吸収標識抗体(二次抗体)を用いて、培養皮膚中の血管をin situで標識することにした。複数種類の吸収標識抗体の光音響波発生効率を比較し、AlexaFluor555標識抗体を採用した。培養開始1日、5日、9日後に上記標識を行い、標識の吸収波長(553 nm)のパルス光を用いて光音響信号を取得した。計測後、同培養皮膚の血管を病理組織学的に観察した結果、培養開始5日後と9日後において、標本で確認された血管に対応する深さで光音響信号が確認された。以上より、光音響法により三次元培養皮膚中に構築される血管の検出が可能であることが示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.光バイオモジュレーションによる三次元培養皮膚の高品質化分化誘導期間中の三次元培養皮膚の含有ATP量を経時的に測定した結果,時間経過に伴い減少することが明らかになった。そこで,その防止策として光によるアデノシン三リン酸(ATP)増産作用(光バイオモジュレーション)を検討した。分化誘導開始5日後に中心波長830 nmのLED光を平均パワー密度12 mW/cm2で50秒間照射した結果,非光照射群と比較し,その後の含有ATP量は有意に増大した。また,真皮層の細胞密度も有意に増大した。これらの効果は,同皮膚の移植後早期の生着・血行再開に寄与することが期待される。2.光音響イメージング法による三次元培養皮膚中の血管構築の評価三次元培養皮膚中の血管構築をin situで光音響イメージングするために,血管の標識方法を検討した。蛍光色素または量子ドットから成る細胞トラッキングマーカーを単層培養下の血管内皮細胞に取り込ませ,それぞれのマーカーの吸収ピーク波長で光音響波を励起し,超音波センサーで受信した。結果,光音響信号は得られたが,培養の時間経過に伴うマーカーの褪色等の影響によりSN比が低下し,イメージングに十分な計測感度が得られないことがわかった。今後,イメージング方法の再検討が必要である。三次元培養皮膚への光バイオモジュレーションについては,同組織の高品質化のために有効な光照射条件(波長,パワー密度,時間)を早々に見出すことができ,予想していたバイアビリティーの向上と細胞密度の増大が得られた。一方で,三次元培養皮膚中の血管構築の光音響イメージングでは遅れが生じており,イメージング方法の再検討が必要である。

培養開始1日、5日、9日後に上記標識を行い、標識の吸収波長(553 nm)のパルス光を用いて光音響信号を取得した。計測後、同培養皮膚の血管を病理組織学的に観察した結果、培養開始5日後と9日後において、標本で確認された血管に対応する深さで光音響信号が確認された。以上より、光音響法により三次元培養皮膚中に構築される血管の検出が可能であることが示された。光バイオモジュレーションによる三次元培養皮膚の高品質化については,上述した今年度の成果をもとに,バイアビリティーの向上と細胞密度の増大のために,光照射条件(適用の回数やタイミング等)の最適化を図る。また,移植医療応用のために重要な分化速度やバリア機能等の向上についても,病理組織学的検査や分化マーカーの検出・解析,電気抵抗測定等により評価する。三次元培養皮膚中の血管構築の光音響イメージングについては,血管を標識してイメージングする方法になお課題を残していることから,マーカーの再選定やイメージング方式の見直しを行いたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
国際協力における自立のための技術教育と起業家育成の可能性

平成17年度は当研究の最終年度であり、(1)現地の研究協力者と連絡をしながら研究に必要とする最終的な情報収集のための準備作業(2)現地を訪問し、関係者からの聞き取り調査、アンケート調査の実施(3)研究課題に関する書籍、データーなどの収集、を行った。《スリランカ調査研究》クマーラが17年4月、8月、12月及び18年3月、そして牛田は18年3月スリランカを訪問し、国内・外国からの民間団体(NGO)が実施した職業訓練研修事業の研修生を対象に聞き取り調査・アンケート調査を行い、職業訓練研修の効果に関する情報を収集した。また、ワークショップを通じて自立に対する彼らの考え方を確認する作業も行った。そして、JICAのスリランカ事務所・JICA東京のスリランカ担当者を訪問し、職業訓練及び技術専門教育分野を対象に日本がスリランカで行っている国際協力活動についての情報も収集した。《ニカラグア調査研究》昨年度3月に現地訪問して以来、主にメールでのやり取りを通じて、現地の専門家とNGO関係者に協力を依頼しアンケート調査を続行した。そのほか、「技術教育・職業教育」の歴史と国際協力における位置付けに関し、様々な文献に依拠しつつその概要をまとめた。3年間にわたる研究成果を5章立て、A4の195ページの報告書として取りまとめを行った。第1章では、文献サーベイを中心に研究課題に関する情報、第2章ではスリランカ、第3章ではニカラグアに関し、それぞれの国の状況を分析した。また、第2章・第3章の最後において、研究課題に対するそれぞれの国の問題や、その問題解決に関する注意点などを考察した。第4章では、技術教育や職業訓練に参加した若者を対象としたアンケート結果の分析を行った。終章では、そうした分析結果を踏まえ、若者の自立のための技術教育や職業訓練教育のあり方や、国際協力としての関わり合い方に焦点を当てながら、提言としてまとめた。本研究では、現地での聞き取り・アンケート調査を予定しており、今年度はその準備作業に当てた。国内においては、数回にわたる打ち合わせ会を実施し、アンケートの構造を定めた。また、アンケートの個別項目(案)を作成し、クマーラはスリランカ用シンハラ語版、牛田はニカラグア用スペイン語版(翻訳を含む)を担当した。当初は2名ともスリランカ及びニカラグアを訪問し聞き取り調査を行う予定だったが、予算の制約上、各自一国ずつの訪問を実施する結果となった。<スリランカ現地調査>クマーラが2003年8月2日から9月8日までの間スリランカを訪問し、ケラニヤ大学のガーミニ博士、北西州クルネーガラ市での州政府責任者(州知事、事務次官、農業大臣、州政府ワヤンバ開発公社事務次官、ワヤンバ職業訓練校所長及び研修担当者などを対象に聞き取り調査を行った。また、北西州の5つの村を訪問し、日本のNGOによる職業訓練研修の参加者を対象に聞き取り調査を行った。職業訓練校の責任者及び研修生から意見を聴取し、アンケートの最終版(スリランカ用)を仕上げた。<ニカラグア現地調査>牛田は2003年8月11から30日にかけ、ニカラグアの首都マナグア市、レオン市、エステリ市に滞在し、教育省、国立技術教育庁、UNDP・EU・UNICEF・UNESCO・JICA・GTZ(ドイツ技術協力公社)・USAID(米国国際開発庁)・IDB(米州開発銀行)のニカラグア事務所、FUNDECI(ニカラグア共同体総合開発基金)、CANTERA(民衆教育コミュニケーションセンター)、ヒノテペ工芸専門学校、ラ・ボルゴーニヤ農業技術教育センター、チナンデガ農業技術教育センターを訪問し、国際協力プロジェクトの概要ならびに教育現場における実践的成果に関する聞き取り調査および資料収集を行った。

来年度のアンケート調査実施に向けた協力者確保という点でも、本格的調査のための基盤固めという今年度の目標は概ね達成できたと言える。本研究2年目に当たる今年度は、下記のとおり研究を進めた。(1)研究チームの牛田はニカラグア、クマーラはスリランカの調査を担当し、それぞれに現地を訪問した。(2)昨年同様、各自が対象国においてアンケートおよび面接調査を継続的に実施した。その詳細は下記に示す通りである。<スリランカでの現地調査>研究代表者のクマーラは、昨年度と同様にスリランカでの調査を担当し、2005年8月05日から9月5日までスリランカを訪問し、スリランカの北西州地域で調査活動を行った。日本のNGOの協力による職業訓練研修に参加した研修生(現在研修を受けている研修生を含む)を対象に、昨年作成したアンケートを中心に情報収集を行った。今回6つの低開発村を訪問し、研修生の研修後の状況について聞き取り調査を行った。さらに、ワヤンバ州政府(農業大臣、産業大臣、その事務次官など計12人を対象)、若人支援のための現地計画「サムサヴィヤ」担当局、研修担当の指導者に対するヒアリングをした。<ニカラグア現地調査>牛田は2005年3月7日から18日にかけてニカラグアに滞在し、同国教育省・国立技術教育庁・労働省、ならびにUNDP・JICA・IDB(米州開発銀行)など国際機関現地事務所を訪問し、報告書や統計資料の収集、および聞き取り調査を行った。またCECNA、INTAE、INTERFORをはじめとする技術教育校・職業訓練校8校を訪問し、アンケート調査・聞き取り調査を実施した。訪問先の選定やアンケート実施に際しては、現地NGOであるFUNDECI(ニカラグア共同体総合開発基金)の専門家らの支援を得て、より充実した調査を行うことができた。本年度はスリランカおよびニカラグアを対象とした当研究の最終年度であり、(1)電話、手紙、インターネットメールなどの手段を通じて、現地の研究協力者と連絡をしながら研究に必要とする最終的な情報収集のための準備作業(2)現地を訪問し、関係者からの聞き取り調査、アンケート調査の実施(3)研究課題に関する書籍、データーなどの収集、を行った。《スリランカ調査研究》スリランカを担当するクマーラが17年4月、8月、12月および3月にわたり、計4回スリランカを訪問し、国内・外国からの民間団体(NGO)が実施した職業訓練研修事業の研修生を対象に聞き取り調査・アンケート調査を行い、職業訓練研修の効果に関する情報を収集した。また、ワークショップを通じて自立に対する彼らの考え方を確認する作業も行った。そして、JICAのスリランカ事務所及びJICA東京のスリランカ担当者を訪問し、職業訓練及び技術専門教育分野を対象に日本がスリランカで行っている国際協力活動についての情報も収集した。《ニカラグア調査研究》昨年度3月に現地訪問して以来、主にメールでのやり取りを通じて、現地の専門家とNGO関係者に協力を依頼しアンケート調査を続行した。
ツシマヤマネコをモデルとした糞からの生物多様性情報の抽出と種保全への展開

研究目的は、ツシマヤマネコを含む食肉哺乳類の糞を野外から採集し、遺伝的多様性情報を把握して種保全研究へ展開することであった。ミトコンドリアDNAの遺伝子増幅(PCR)分析により、糞の落とし主がヤマネコと判定された糞DNAについて、マイクロサテライト遺伝子型から個体識別を行った。各糞について2回以上6回程度の再現性確認実験が必要であった。性別判定も加え個体識別の精度を上げた。対馬の限定地域での2年間の採集により、同一個体由来と考えられる糞も検出され、個体の行動域推定も可能となった。さらに、ツシマテンの組織標本を用いて分析法を開発し、成果を論文発表した。これらの技術をキタキツネの糞を用いた個体識別と個体数推定に適用することができ、保全遺伝学的研究への有効性を実証した。本研究の目的は、絶滅危惧種ツシマヤマネコをモデルにして、野外から採集された動物糞に含まれるゲノムDNAを生物多様性情報の源としてとらえ、その遺伝情報を抽出・解読し、ツシマヤマネコなどの動物およびそれを取り巻く生物多様性を保全する研究へ展開することである。ミトコンドリアDNAの遺伝子増幅(PCR)分析により、糞の落とし主の種判定を行った。その種判定が成功し(つまり、DNAがある程度残存している状態であること)、かつ、ヤマネコと判定した糞DNAについて、PCRによる複数のマイクロサテライト遺伝子座の遺伝子型分析を行った。対馬において、昨年度に糞を採集した地点と同じ地域で本年度も糞を採集し、個体識別に基づき、行動圏の分析も試みた。サンプルによって分析成功率の割合が異なっていたため、得られる遺伝子型の再現性を確認するために、各糞について2回から6回までの分析を行った。さらに、性染色体上のDNAマーカーを用いた性別判定法も行った。以上の結果、2年間で同一個体由来と考えても矛盾のない糞も検出された。これらの技術を用いて慎重な分析を行うことにより、個体の分布域の推定にも有効であることが判明した。対馬において、ツシマヤマネコと同所的に生息するツシマテンの非侵襲的手法を展開して行くために、組織サンプルを用いたマイクロサテライト分析を行い、マーカーDNAや分析手法の有効性を確認しながら、自然集団の遺伝的多様性および地理的変異を明らかにし、論文発表した。一連の研究において得られた技術や分析条件を応用し、北海道のキツネ地域集団の糞を用いた非侵襲的解析を行った。その結果、個体識別、性別判定ならびに個体数推定を行うことが可能となり、その手法が保全遺伝学的研究に有効であることを実証した。以上の成果については、現在、投稿論文としてまとめているところである。本研究では、まず、ミトコンドリアDNAの遺伝子増幅(PCR)分析により、糞の落とし主の種判定を行い、DNAが残存している糞を選別することができた。野外で採集された糞の状況は、気温、天候、時間、土壌の環境、糞の内容物などの条件によって千差万別であり、個々に対応して分析して行く必要がある。また、サンプルは、エタノール固定で室温またはそれより低温で保管すると良好な成績が得られることが判明した。さらに、ヤマネコと判定した糞について、PCRによる複数のマイクロサテライト遺伝子座の遺伝子型分析を行ったところ、やはり、サンプルによって分析成功率の度合いが異なっていた。得られた遺伝子型の再現性を確認するために、各糞について2回から5回までの分析を行った結果、残存状況の良好な糞は2回の分析で十分であったが、5回の分析を行っても遺伝子型を決定できないサンプルもあった。また、性染色体上の遺伝子のPCR法による性別判定法を開発し、性別を決定することができた。一連の開発技術が、個体の分布域の推定にも有効であることが判明したが、サンプルによってはヘテロ接合体の結果に再現性が見られない場合があるので、同一遺伝子座の分析を2回以上行い、慎重な分析を行う必要があると考えられた。糞DNAからの種判定、個体識別、性別判定等の手法を確立し、当初の目的に達している。まだ、個体識別マーカーが少ないため、それを増やして遺伝情報量を蓄積できるようにする必要がある。今後は、高い再現性をもつ個体識別マーカーを増やす必要がある。さらに、内部寄生者や食物(被食種)の残骸などの遺伝情報を解析できる手法を開発して行く。そして、ツシマヤマネコなどの希少種を取り巻く環境ゲノム情報を蓄積し、種の保全に行かせる手法を確立する。
小学生における漢字の読字困難のリスク要因に関する研究

本研究では、1小学生における漢字読字困難のリスク要因(ひらがな単語の流暢な読みスキル、特殊音節の読み書きスキルの未習得、認知スキルの不全)と2読字困難児の基礎的な支援環境を明らかにする。さらに、3漢字読字困難のリスク要因を回避するための教材を開発し、その有効性を検証することを目的とした。1については、小学3年生6年生各学年約1000名を対象に、漢字読字困難の発生に関与するリスク要因の順序性を明らかにした。漢字読字困難のリスク要因を検討した結果、小学校低学年では、特殊音節テスト、次いで、ひらがな単語の流ちょうな読みテストの低成績がリスク要因となった。高学年では言語性短期記憶、言語性ワーキングメモリテストに次いで、ひらがな単語の流ちょうな読みテストの低成績が、リスク要因となることが明らかとなった。2については、学級担任81名を対象に、学級内におけて漢字学習を行う上での配慮の有無、通級指導教室の利用の有無についてアンケート調査を実施した。その結果、担任教員が配慮を行なっている児童は約8割が漢字読字テストで低成績を示した。また、各学年共に、担任が漢字の読み学習の配慮を行なう判断は、本漢字読字テストで020パーセンタイルの成績をとった場合に相当することが統計的に明らかとなった。これより、本漢字読字テストで下位20パーセンタイル以下の成績をとる者は、教育的なサポートを必要とする漢字読み困難を有することが明らかとなった。3については、小学校8校の通常学級に在籍する小学1、2年生約400名を対象に、学習支援教材の有効性を検証した。その結果、漢字単語の読み支援教材に取り組むことにより、指導前よりも指導後テストでパーセンタイル順位が上昇、または順位が維持された。これより、支援教材に取り組むことは、漢字読字困難のリスク要因のある児童にとって効果的であることが示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、1小学生における漢字読字困難児のリスク要因と、2漢字読字困難児の基礎的な支援環境について検討を行った。1については、小学3年生6年生各学年約1000名に漢字読字テストと、ひらがな単語の流暢な読みテスト、特殊音節テスト、言語性短期記憶、言語性ワーキングメモリテスト、視覚記憶テストを実施し、漢字読字困難の発生に関与するリスク要因の順序性を明らかにした。本研究では、漢字読字テストの誤答、無回答の構成比の違いに基づき、漢字読字テストの下位10パーセンタイル以下の者を漢字読字困難と定義した。2については、1で調査を依頼した小学校の教員を対象に、基礎的な支援環境に関するアンケートを実施した。具体的には、学級担任81名を対象に、学級内におけて漢字学習を行う上での配慮の有無、通級指導教室の利用の有無についてアンケート調査を実施した。その結果、担任教員が配慮を行なっている児童は約8割が漢字読字テストで10パーセンタイルの以下の成績となった。また、担任が学習上の配慮を行なう判断と本漢字読字テスト成績との関係について検討した。その結果、各学年共に、担任が、漢字の読み学習の配慮を行なう判断は、本漢字読字テストで020パーセンタイルの成績をとった場合に相当することが示唆された。これより、本漢字読字テストで下位20パーセンタイル以下の成績をとる者は、漢字学習において何らかの教育的なサポートを必要とする困難を有することが明らかとなった。1については、小学36年生を対象に調査を行い、各学年における漢字学習のリスク要因を明らかにすることができた。この成果については、論文としてまとめ、現在、学術誌に投稿をしている。2については、1で調査を行った小学校の教員を対象に、漢字学習を行う上での配慮の有無についてアンケート調査を行い、漢字読字困難児が、学校で漢字学習の配慮を受けている割合や配慮の判断の基準値を明らかとすることができた。この結果については、学会にてポスター発表を行った。また、基礎的な支援環境に関しては、通級指導学級の設置数や利用の有無等について継続して調査を行なっている。以上より、研究実施状況としては、一定の成果が得られており、おおむね順調に進展していると考える。

高学年では言語性短期記憶、言語性ワーキングメモリテストに次いで、ひらがな単語の流ちょうな読みテストの低成績が、リスク要因となることが明らかとなった。2については、学級担任81名を対象に、学級内におけて漢字学習を行う上での配慮の有無、通級指導教室の利用の有無についてアンケート調査を実施した。その結果、担任教員が配慮を行なっている児童は約8割が漢字読字テストで低成績を示した。また、各学年共に、担任が漢字の読み学習の配慮を行なう判断は、本漢字読字テストで020パーセンタイルの成績をとった場合に相当することが統計的に明らかとなった。これより、本漢字読字テストで下位20パーセンタイル以下の成績をとる者は、教育的なサポートを必要とする漢字読み困難を有することが明らかとなった。3については、小学校8校の通常学級に在籍する小学1、2年生約400名を対象に、学習支援教材の有効性を検証した。その結果、漢字単語の読み支援教材に取り組むことにより、指導前よりも指導後テストでパーセンタイル順位が上昇、または順位が維持された。これより、支援教材に取り組むことは、漢字読字困難のリスク要因のある児童にとって効果的であることが示唆された。平成29年度は、漢字読字支援教材を開発し、教材の支援効果について検討を行うとともに、効果が確認された教材についてWeb上から無償でダウンロードできるシステムを構築する。現在、小学校8校の通常学級に在籍する児童(各学年約200名)に対して支援教材を提供し、その支援効果について調査を行っている。支援前の漢字の読み書きの習得調査と支援後の調査の結果を比較することで支援効果を検証できることが予想される。また、教材のダウンロードに関しては、受入研究者のHP上に教材をダウンロードできるシステムを設置する環境が整っている。29年度が最終年度であるため、記入しない。