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短大生の体験的レディネス・アウトカムの特性とその関係性に関する研究

当該年度は研究代表者藪の母の介護と公務多忙のため、計画していた研究を充分に遂行することができなかった。当該年度に遂行できたのは、おもに以下の3点である。1研究分担者久保による、日本インターンシップ学会での短大生・大学生のインターンシップ活動に関する報告の聴取2研究代表者藪、分担社長澤による、藪の本務校の協定校である韓国春川の翰林聖心大学校における佐賀女子短大学生のグローバル活動の実態観察3久保による、全国の短大生の合同アクティビティである「短大フォーラム」における、参加学生のディスカッションやそのまとめのプレゼン、また、参加学生の所属短大におけるアクティビティの報告など、全国の短大生の活動の実態観察と、短大生の合同アクティビティや体験的・活動的学習とその成果に関する他短大教員との意見交換などこれらはすべて、短大生の体験的・活動的レディネスとアウトカムズの特性とその関係性を明らかにするための、短大生の体験的・活動的学習の実態把握についてである。また、9月に訪問した韓国翰林聖心大学校では、韓国におけるベンチマークの拡大のために、短大生の体験的レディネスの調査についての意見交換を行ない、また、調査協力を依頼した。これらを通して把握した短大生の体験的・活動的学習の実態の分析を含め、今年度は昨年度に計画していた、レディネス調査のベンチマークとの比較・分析、および、それらに基づくアウトカム調査の質問項目の確定とインタビュー調査の実施・集計・分析を行なう予定である。補助事業期間延長承認申請書にも記したとおり、研究代表者である藪の一人暮らしの母の認知症が進行して佐賀の自宅と福岡の実家を往復しながらの介護が必要となったこと、また、本務校の入学者数の急減を受けて学生募集室長を命じられ、佐賀・長崎・福岡・沖縄の高等学校・日本語学校訪問や進学相談会への参加、オープンキャンパスの企画運営その他の学生募集業務多忙のため、当初計画をほとんど遂行できなかった。藪の母を佐賀の施設に入所させて今のところ落ち着いた状況であり、また、本務校の学生募集も急減する前年度の入学者数を確保することができたため、今年度は昨年度実施予定であった研究計画を下記の通り遂行する予定である。1ベンチマークである長崎国際大学および韓国蔚山科学大学の調査結果を北部九州の短大生の体験的レディネスを比較・分析し、北部九州の短大生の体験歴レディネスを立体的に明らかにする。2これらに基づくアウトカム調査の質問項目を確定し、卒業生へのアウトカム調査を実施・集計・分析する。3短大生の体験的レディネスと卒業生のアウトカムズについて、その実態と特性、および両社の関係を明らかにする。1ウエブによって実施する短大生のレディネス1次調査は、予定通り、5月に佐賀で実施、29年度に実施予定であった長崎、福岡でも前倒しで57月に実施することができ、それらの集計と1次分析まで終了している。27年度に実施した予備調査、および、それ以前に実施した類似の調査を含め、現在の短大生は自分自身を、コミュニケーション能力は比較的高く、生活習慣についてもある程度身についており、社会科的体験は比較的高いと考えているものの、理科的体験についてはこれらに比べてかなり少ないと感じているなど、その体験的レディネスの実態がある程度明らかになった。2短大生のレディネス調査のベンチマークとして、4年制大学と韓国の短大において質問紙ベースで実施する計画の韓国蔚山科学大学でのレディネス調査について、11月に藪、長澤で蔚山科学大学を訪問し、蔚山科学大学の研究協力者であるユ先生、ソ先生と、理論枠組みの確認と意見交換、及び、アンケートの質問項目の韓国語翻訳の打ち合わせを行なった。また、蔚山科学大学訪問前日に、アウトカム調査の質問項目に関する理論枠組み構築の準備の一環として、在釜山日本領事館を訪問し、経済担当領事、広報文化担当領事に対して、韓国に進出している日本企業が期待する短大教育等について聞き取り調査を行なった。なお、この訪問打ち合わせを経て、3月には質問項目の韓国語への翻訳もほぼ終了した。この調査の実施、集計・分析により、韓国の短大生の体験的レディネスとの比較を通して、短大生の体験的レディネスの実態が、より立体的に明らかになると予想される。28年度に佐賀で実施する予定であった短大卒業生のアウトカム調査については、実施が29年度にずれ込んでいるが、短大生のレディネス調査については、28年度中に、29年度に予定していた部分まで前倒しで進んでおり、また、韓国で実施する予定の調査についても、同国の研究協力者の全面的支援を得て順調に進んでいるため、全体としてはおおむね順調に進展していると考えている。1本研究の理論枠組みの確認についての研究会を開催した。2ウエブによって実施する佐賀・福岡・長崎での短大生のレディネス調査は、当初計画よりも前倒しで平成28、29年度にそれぞれ1次、2次調査を行ない、集計・1次分析も終了した。1次、2次調査の結果に大きな差異はなく、北部九州の短大生の傾向として、コミュニケーション能力・生活習慣・社会科的体験等については比較的自己評価が高いものの、理科的体験の自己評価の低さが明らかになった。また、短大生のレディネス調査のベンチマークとして、長崎国際大学の保育・教育・栄養・福祉・ビジネス分野の学生に対して、紙ベースで、同一の設問による調査を行なった。3同じくベンチマークとして、韓国蔚山科学大学校(短大)で実施する調査の韓国語質問項目について、28年度にいったん翻訳作業は終了していたが、同大での実施に先立ち、協力者の同大教員から、理論枠組みと質問項目について複数の質問が寄せられた。

その内容を検討したところ、日本と韓国における体験的・活動的レディネスの実態や認識のずれが明らかになったため、5月に改めて同大より研究協力者の劉教授、全教授の2名を招聘して、理論枠組みの確認、すり合わせを行なった上で質問項目を再検討し、再度質問項目の韓国語への翻訳作業を行なった。4上記翻訳の完成後、当初計画より約半年遅れで、韓国の保育・栄養・福祉・ビジネス分野の短大生に対しての調査を11月に実施し、現在その集計・分析を進めている。長崎の4年制大学および韓国の短大生との比較を通して、北部九州の短大生の体験的レディネスの実態をより立体的に明らかにしたいと考えている。5また、これらの作業と併行して、レディネス調査の結果に基づくアウトカム調査の質問項目の再検討を進めている。国内でウエブにより実施した短大生のレディネス調査については順調に第2次調査まで終了し、その分析もおおむね終了している。また、そのベンチマークとして長崎国際大学および韓国蔚山科学大学校で紙ベースで実施した調査も終了した。一方で、韓国での調査の実施にあたり、韓国短大生の体験的レディネスの実態や認識のずれが明らかになり、質問項目の韓国語翻訳の見直しを行なったため、韓国での調査の実施と集計・分析が当初予定よりも半年ほど遅れた。これに伴って、ベンチマークである4年制大学および韓国短大生との比較対照を現在進めているところである。併せて、ベンチマークとの比較の結果を参照して行なう予定のアウトカム調査の質問項目の再検討も現在進行中で、アウトカム調査の実施が平成30年度にずれ込んでいる。当該年度は研究代表者藪の母の介護と公務多忙のため、計画していた研究を充分に遂行することができなかった。当該年度に遂行できたのは、おもに以下の3点である。1研究分担者久保による、日本インターンシップ学会での短大生・大学生のインターンシップ活動に関する報告の聴取2研究代表者藪、分担社長澤による、藪の本務校の協定校である韓国春川の翰林聖心大学校における佐賀女子短大学生のグローバル活動の実態観察3久保による、全国の短大生の合同アクティビティである「短大フォーラム」における、参加学生のディスカッションやそのまとめのプレゼン、また、参加学生の所属短大におけるアクティビティの報告など、全国の短大生の活動の実態観察と、短大生の合同アクティビティや体験的・活動的学習とその成果に関する他短大教員との意見交換などこれらはすべて、短大生の体験的・活動的レディネスとアウトカムズの特性とその関係性を明らかにするための、短大生の体験的・活動的学習の実態把握についてである。また、9月に訪問した韓国翰林聖心大学校では、韓国におけるベンチマークの拡大のために、短大生の体験的レディネスの調査についての意見交換を行ない、また、調査協力を依頼した。これらを通して把握した短大生の体験的・活動的学習の実態の分析を含め、今年度は昨年度に計画していた、レディネス調査のベンチマークとの比較・分析、および、それらに基づくアウトカム調査の質問項目の確定とインタビュー調査の実施・集計・分析を行なう予定である。補助事業
便細菌叢移植による腸内細菌叢の変化

本研究では、健常者からの便細菌叢移植で、炎症性腸疾患患者の粘膜定着細菌叢がどのように経時的に変化するかを明らかにすることを目的としている。粘膜細菌叢の変化が、粘膜上皮の遺伝子発現、内視鏡炎症所見、臨床症状に与える影響を解析し、粘膜定着細菌の面から炎症性腸疾患患者の病態を明らかにする。炎症性腸疾患患者に対して、糞便移植を10人に思考し、ドナー、レシピエントそれぞれの便かつ内視鏡下の生検で得られた直腸粘膜付着の細菌叢の解析のためにDNAを抽出し、16SrDNAのアンプリコンをIllumina社のMiseqを用いてシーケンシングする。便細菌叢移植で寛解となった群と、寛解にならなかった群の比較を行い、寛解となった群に特異的に変化した粘膜定着細菌叢を同定する。さらに炎症性サイトカイン、粘膜接着分子発現に関しても検討を行う。結果は、全例副作用なく安全に施行できた。クローン病3名は、2名で臨床的改善を認めたが、内視鏡的改善は認め無かった。残りの1人は自己中断した。潰瘍性大腸炎患者では3人寛解症例を認め、改善群ではEnterococcus属を含めた種々の細菌が増加し、多様性が上昇していた。しかし効果のなかった患者の2名でステロイド依存であったことから、ステロイドの長期投与がなんらかの治療抵抗性の原因との仮説のもと、ステロイド投与マウスでの基礎実験を予定している。さらにこのステロイド依存群での、サイトカインや接着分子の発現に関しても検討を行う。症例のリクルートが順調に終了し現在解析が終了している。ステロイド依存マウスモデルでのサイトカイン、接着分子の発現解析など、追加実験のを予定している。ステロイドを用いたマウス実験などの基礎研究費。論文作成費、学会出張になどに使用予定。
腸内細菌叢異常に伴うHTLV-1キャリアからATL発症過程解析

ATL患者16例および健常者11例の糞便サンプルを用いた16SrDNA次世代シークエンス解析を行い、ATLにおける腸内細菌叢の関与を検討した。その結果、ATLでは、免疫機能に重要な働きをもつビフィドバクテリウム属が低下しており、ATLで見られる免疫能の低下との関連が推測された。また、バクテロイデス属などの日和見菌が増加し、また制御性T細胞を分化誘導するクロストリジウム属細菌が増えていたことは、これらが免疫系に何らかの影響を与え、HTLV-1感染細胞の増殖を促進している可能性が推測された。従って、腸内細菌叢は、ATLの予防、診断、治療に有望な標的となると考えられ、今後の更なる解析が必要である。成人T細胞白血病(ATL)は、HTLV-1感染に起因した極めて予後不良な末梢性T細胞腫瘍で、日本国内にも宮崎を含む九州地方を中心に約108万人のウイルス保持者(キャリア)が存在している。腸内細菌叢の異常は、宿主の免疫機能の調節に密接に関わっており、ATLの病態の一つである免疫機能の低下との関連が示唆されるが、ATL患者の腸内細菌叢についての解析は未だなされていない。本研究では、腸内細菌叢をターゲットにATL発症の予防、診断、治療法開発を目的に、キャリアおよびATL各病型の腸内細菌叢を解析し、ATLに特徴的な腸内細菌群およびその機能を解明する。これまでに、急性型ATL患者9症例および皮膚病変を持つくすぶり型ATL1症例の糞便を採取し、新鮮糞便を用いて細菌ゲノムDNAを抽出した。このうちの6例および健常者5例の糞便細菌DNAを用いて菌叢解析を実施した。方法として、16SrRNA DNAのV3-4領域をPCR増幅し、次世代シーケンシングにより配列データを収集した。OTUを作成後、参照データベースとして、16S Microbial、SilvaLTP123等を使用して相同性検索を行った。その結果、抽出したOTU数は約200菌種であったが、ATL患者群にのみ存在する細菌を7種同定した。そのうちの1種はATL患者の全症例において優位に存在しており、また解析した健常者の糞便中には検出されなかったことから、ATLの病態との関連が示唆され、今後さらに症例数を増やし、その統計学的有意性等の評価を行う予定である。現在、クラスタリング解析やPCoA解析等を進めており、得られたデータのより詳細な検討を進めているところである。これまでに宮崎大学付属病院にて急性型ATL患者9例、くすぶり型ATL患者1例、および宮崎県在住の健常者11例の糞便を採取し、細菌ゲノムDNAを抽出した。このうちATL患者6例および健常者5例の糞便DNAを用いて16S rRNA遺伝子による腸内細菌叢解析を行い、その結果、以下のpreliminaryな知見が得られた。1)ATL患者と健常者間で、腸内細菌叢の多様性における差は見られなかった。2)健常者には見られない7種類の腸内細菌がATL患者の3割以上の症例で検出された。3)その中で、ATL患者の全例に存在する菌種を同定した。本プロジェクトのマイルストーンとして、健常者、キャリア、各種ATL患者それぞれの群で20例の計100例を目標に、最初の2年で約半数の症例の解析を終了し、ATL患者の腸内細菌の特徴の傾向を把握する。1年目において、健常者、急性型の検体については、ほぼ当初の計画通りに検体収集を行うことができたが、その他の病型については、ほとんど解析できておらず、2年目にこれらを主として検体収集を行う。しかしながら、今回の解析でATLの発症に関わることが示唆される腸内細菌種を単離することができ、本研究の成果および進展が期待できるものであることを示唆しており、今後、より精度の高いデータの解析・評価を行っていき、ATL発症の分子機構の解明および発症予防・診断・治療への応用に繋げていきたい。現在は、ATL患者と健常者の腸内細菌叢の差異について、菌種組成などの統計学的な検討を進めており、ATL患者の腸内細菌叢の大まかな傾向を明らかにできるものと推測される。また、同定した腸内細菌の候補については、それらの機能に関する検討も進めているところである。成人T細胞白血病(ATL)は、HTLV1感染を原因とする血液疾患で、その発症には、約40年といった長期の潜伏期間が必要である。ウイルス蛋白質TaxまたはHBZは、HTLV1感染細胞の増殖を促し、一方で、Taxを標的とした細胞傷害性T細胞は、その増殖を抑えている。ATLでは、日和見感染などの免疫機能の低下が顕著であり、さらに、キャリアでも日和見感染が見られている事から、免疫低下とATL発症との関連が示唆される。腸内細菌は、免疫系の維持に重要な役割を果たしており、その破綻は、自己免疫疾患など様々な疾患の発症に関係している。腸内細菌叢と腸管の免疫細胞は相互作用し、均衡のとれた免疫系を維持しており、どちらか一方で異常を来した場合、もう一方も正常を維持できなくなり、相乗的に病態な状態となる。本研究では、ATLの発症過程において、腸内細菌叢の異常が起こっているのかどうか、腸内細菌叢とATL発症との関連を明らかにし、発症予防や新たな診断・治療法の開発につなげることを目的としている。

今回、ATLL患者16例および健常者11例の糞便を用いて、16SrDNAの次世代シークエンスによる腸内細菌叢の網羅的解析を行った。その結果、ATL患者の腸内細菌叢では、NK細胞などの働きに重要なビフィドバクテリウムが全体的に減少しており、悪玉菌として知られるクレブシエラ属が増加していた。さらに、腸内の優勢菌であり、日和見菌としても知られるバクテロイデス属が増加し、免疫抑制作用を持つ制御性T細胞の増殖を促進するクロストリジウムもまた顕著に増加していた。これらの結果は、ATL患者において腸内細菌叢は異常を来しており、免疫機能の低下をもたらす原因のひとつとなっている可能性が示唆された。ATL患者16例および健常者11例の糞便サンプルを用いた16SrDNA次世代シークエンス解析を行い、ATLにおける腸内細菌叢の関与を検討した。その結果、ATLでは、免疫機能に重要な働きをもつビフィドバクテリウム属が低下しており、ATLで見られる免疫能の低下との関連が推測された。また、バクテロイデス属などの日和見菌が増加し、また制御性T細胞を分化誘導するクロストリジウム属細菌が増えていたことは、これらが免疫系に何らかの影響を与え、HTLV-1感染細胞の増殖を促進している可能性が推測された。従って、腸内細菌叢は、ATLの予防、診断、治療に有望な標的となると考えられ、今後の更なる解析が必要である。これまでの解析から、ATLの病態に関連することが示唆される腸内細菌を同定し、キャリアやATL各病型での比較など、さらにデータを収集することにより、ATLの発症予防や患者の治療に有用なバイオマーカーが明らかになるものと期待される。次年度は、キャリア、くすぶり・慢性型ATLのそれぞれ10例を目標に検体収集し、これまでと同様に菌叢解析を行う。また、同定した候補細菌がキャリアの発症リスク因子となる可能性があり、高リスク要因として知られるHTLV-1ウイルス量との比較や、宮崎などATLの流行地域におけるその腸内細菌の疫学的な分布、家族性因子としての検討などの解析が重要になるものと思われる。ATL患者では、急性転化や患者の予後との関連について調べ、病態予測のマーカーとしての可能性についても進めていく予定である。これらの検討とともに、いかにして腸内細菌叢がATLの発症機構や分子病態に関わるかを明らかにすることも重要で、細菌のもつ多糖類がCD4+T細胞の活性化を促すことや、ATL細胞と相同な機能をもつ制御性T細胞の活性化に腸内細菌が関わることが知られており、ATLの病態に関わる可能性は高い。in vitroでキャリアから分離したHTLV-1感染Tリンパ球にある種の細菌の多糖類で処理し、リンパ球の活性化や増殖などを調べていくことや、無菌マウスにATL患者または健常者の便を投与し、ATLのモデルマウスHBZ Tgの白血病細胞をこれらに移植し、白血病の発症や宿主マウスの免疫系の機能などの検討を行うことも有効と考えられる。また、よりATLの病態に近いHBZTg/NDRG2 KOマウスを用いて、経時的に腸内細菌叢を解析し、ATL患者の腸内細菌叢との比較や、免疫系の機能的な変化について調べていくことで、ATL発症における腸内細菌の役割の解明に繋げられるものと思われる。血液学、生化学、分子生物学次世代シークエンスを行う検体数が少なかったため、それに要する金額が残ってしまった。本年度に収集する検体数を増やし、その分を本年度に使用する予定である。
特発性側弯症における家系内発生例の遺伝子解析による側弯症病因解明に関する研究

特発性側弯症は発生学、組織学、生理学、代謝内分泌学など多くの分野から、その病因についての数多くの基礎的、臨床的研究がなされてきたが、未だ病因解明には至っていないのが現状である。そかし一方では家族内発生例が散見され、発症に遺伝的要因が何らか、関与していることが示唆され、さらに組織学的研究からMarfan症候群など遺伝性疾患の亜型ではないかとの報告もみられている。本研究では特発性側弯症において遺伝的要因の関与を検討し、原因遺伝しの解明を試みた。DNA fingerprintingを用いた22組のtwin studydeha特発性側弯症の一致率は一卵性双生児66.7%となり、側弯の発生に遺伝的要因の関与が強く示唆された。カーブパターンおよび側弯度、後弯度の差を一卵性、二卵性および同胞間で比較したところ、カーブパターンと側弯度では三者間に有意差はなく、後弯度で一卵性双生児間の差が他の二群に比して有意に小さかった。これより側弯の形態と進行の程度に遺伝的関与は否定的であったが、後弯度に燗しては遺伝的要因が示唆された。特発性側弯症を有する33家系において、常染色体優勢遺伝と考え、浸透率を調査したところ、男性25.0%、女性83.3%と性差がみられた。この値をもとに減数分裂数が10meiosis以上の大家系3家系において、特発性側弯症の原因遺伝子を同定する目的でlinkage解析を行なった。側弯を主症状とする骨形成不全症、Ehlers-Danlos症候群、Kniest症候群、Recklinghausen病、Marfan症候群、Beals症候群などの祖っかん遺伝子であるCOL1A1、COL1A2、COL2A1、NF1、Fibrillin1、Fibrillin2を特発性側弯症の候補遺伝子としてlinkage解析を行ったが、ロッドスコアはいずれの遺伝子座においても-2以下となり、特発性側弯症発症におけるこれらの遺伝子の関与は否定された。これより特発性側弯症はこれら疾患の亜型ではなく、全く異なった病態の関与が想定される。本研究は特発性側弯症を遺伝学的見地から捉え、側弯症の双生児、あるいは家系内発生例から、側弯症発生の原因となる遺伝子を単離することを目的とした。背柱側弯症を有する双生児15組に対しDNA fingerprinting法を用いてtwin studyを行い、一卵性、二卵性双生児それぞれの側弯症の特徴を比較検討した。双生児間でのカーブパターンなど側弯症一致率は二卵性より一卵性で有意に高く、側弯症の発症と進行に遺伝的要因の関与が示唆された。次に特発性側弯症のlinkage解析を行うため、常染色体優性遺伝が示唆される家族性側弯症の家系図を78家系につき作製し、採血により抹消リンパ球DNAを採取した。

Linkage解析にあたっては候補遺伝子アプローチにより、候補遺伝子の選択を、対象となった家族性側弯症では関節弛緩(joint laxity)の合併率が35.8%と比較的関与が高いことから、関節弛緩の誘因となる遺伝子COL 1A1,COL 1A2,COL2A1,Fibrillin 1,Fibrillin2を候補遺伝子と考え、これらの候補遺伝子領域からlinkage解析を行った。78家系のうち減数分裂数がのべ11以上ある、大家系2家系におけるlinkage解析では、候補遺伝子は家族性側弯症とは連鎖せず、側弯症発症の原因とはなり得ず、さらなる検索が必要である。引き続き、さらに大家系の収集を行い、候補遺伝子を広げてlinkage解析による検索を行うことが必要である。特発性側弯症は発生学、組織学、生理学、代謝内分泌学など多くの分野から、その病因についての数多くの基礎的、臨床的研究がなされてきたが、未だ病因解明には至っていないのが現状である。そかし一方では家族内発生例が散見され、発症に遺伝的要因が何らか、関与していることが示唆され、さらに組織学的研究からMarfan症候群など遺伝性疾患の亜型ではないかとの報告もみられている。本研究では特発性側弯症において遺伝的要因の関与を検討し、原因遺伝しの解明を試みた。DNA fingerprintingを用いた22組のtwin studyでは特発性側弯症の一致率は一卵性双生児92.3%、二卵性双生児66.7%となり、側弯の発生に遺伝的要因の関与が強く示唆された。カーブパターンおよび側弯度、後弯度の差を一卵性、二卵性および同胞間で比較したところ、力一ブパターンと側弯度では三者間に有意差はなく、後弯度で一卵性双生児間の差が他の二群に比して有意に小さかった。これより側弯の形態と進行の程度に遺伝的関与は否定的であったが、後弯度に関しては遺伝的要因が示唆された。特発性側弯症を有する33家系において、常染色体優性遺伝と考え、浸透率を調査したところ、男性25.0%、女性83.3%と性差がみられた。この値をもとに減数分裂数が10meiosis以上の大家系3家系において、特発性側弯症の原因遺伝子を同定する目的でlinkage解析を行った。側弯を主症状とする骨形成不全症、Ehlers-Danlos症候群、Kniest症候群、Recklinghausen病、Marfan症候群、Beals症候群などの祖っかん遺伝子であるCOL1A1、COL1A2、COL2A1、NF1、Fibrillin 1、Fibrillin 2を特発性側弯症の候補遺伝子としてlinkage解折を行ったが、ロッドスコアはいずれの遺伝子座においても-2以下となり、特発性側弯症発症におけるこれらの遺伝子の関与は否定された。これより特発性側弯症はこれら疾患の亜型ではなく、全く異なった病態の関与が想定される。
重量測定を行わずに木材の密度とヤング率を求めるための振動試験方法の開発

錘の付着により打撃音の共振周波数が低下する現象を利用した,重量測定を行わずに木材の重量,密度およびヤング率が算出できる振動試験方法(質量付加振動法)の現場適用性を検討した。その結果,桟木の位置,錘の付着方法,錘の質量および付着面,試験体含水率,振動発生方法に関する適切な試験条件が明らかとなった。また,桟積み材および木製ガードレール横梁に質量付加振動法が適用できることが明らかとなった。さらに,推定精度の改善方法としてピーク付近の周波数の平均化を提案した。試験体に付加質量となる錘を加除した場合の共振周波数の相違を用いて試験体重量を用いずに密度およびヤング率を得ることができる質量付加振動法を開発するにあたり,想定される諸問題を解決するための試験条件を明らかにするため,縦振動の共振周波数に影響しない桟木位置と合理的な錘の付着方法を検討した。その結果,桟木位置に関しては,振動の節の位置で試験体を拘束した条件で質量付加振動法により求めた密度およびヤング率と,質量を付加せず両端自由条件から求めたヤング率とを比較検討した結果,両者がほぼ一致した。一方,振動の腹の位置で試験体を拘束すると試験体の変形を拘束するため共振ピークが現れず,共振周波数を測定することができなかった。従って,桟木を振動の腹の位置に配置するよりも節の位置に配置する方が,質量付加振動法によって得られる密度とヤング率を精度よく求めることが可能であると考えられた。次に,付加質量となる錘の付着方法に関して,木ねじ留めと粘着テープ留めを比較した結果,両者とも試験体の質量に対する錘の質量の比(質量比)が2%程度までは密度およびヤング率の評価精度がよかったが,質量比が5%以上では粘着テープ留めの場合周波数波形が緩やかとなり,固有振動ピークの同定が困難で,密度およびヤング率の評価精度は低下した。従って,本年度の実験においては質量比2%程度までの付加質量が適当であると考えられた。また,木ねじ留めは,試験体にねじ穴が空くものの,付着・脱着操作は簡便で,質量比の影響を受けにくかったが,粘着テープ留めは,錘と粘着面積の関係にもよるが,質量比2%程度までであれば実用的な測定が可能であることが示唆された。その結果,桟木位置に関しては,桟木を振動の節の位置に配置すると,質量付加振動法によって得られる密度とヤング率を精度よく求めることが可能であると考えられた。次に,付加質量となる錘の付着方法に関して,木ねじ留めと粘着テープ留めを比較した結果,両者とも試験体の質量に対する錘の質量の比(質量比)に適切な範囲が存在することが明らかとなった。以上より,現在までの進捗状況を「おおむね順調に進展している」とした。高含水率小試験体に対して質量付加振動法を適用し、密度およびヤング率の推定精度を検討した。高含水率状態にした、幅30mm、厚さ5mm、長さ300mmの試験体を天然乾燥させながら縦および曲げ振動試験を行い、質量付加振動法によって密度とヤング率を推定した。その結果、推定精度は、乾燥過程での試験体の重量減少により振動試験中に共振周波数が上昇することの影響を受けた。すなわち、試験体に集中質量を付着しない通常の方法で共振周波数を測定した後に集中質量を付着して共振周波数を測定すると、後者/前者の比が過大になり十分な推定精度が得られなかった。一方、集中質量あり、なしの順番で測定すると十分な推定精度が得られた。また、曲げ振動の方が縦振動よりも共振周波数の測定誤差の影響が小さく、推定精度が高いことが理論的および実験的に明らかとなった。次に、目視等級区分されたスギ柱材に質量付加振動法を適用しその実用性を検討した。その結果、集中質量を付着する木口面を仕上げない材では集中質量が大きい方が、木口面を仕上げた材では集中質量が小さい方がよりよい推定精度を示した。木口面を仕上げない材では、木口面が傾斜しかつ粗いためと考えられた。また、目視等級が上位の材は他の等級の材よりも誤差が小さかった。木口面の不斉により集中質量の付着箇所で減衰が生じ、共振周波数の低下によって推定値が減少した。木口面を仕上げない場合は、集中質量の付着方法に改善の余地があると考えられた。一方、木口面を仕上げた柱材の場合、密度およびヤング率の非破壊評価法として本法が適用できると考えられた。さらに、桟木が振動の節の位置からずれたとしても1本分程度であれば推定精度に影響を与えないことが示された。なお、周波数スペクトルのピークがわずかに真の共振周波数と差を生じることによる測定誤差の改善方法として、ピーク付近の周波数の平均化を提案した。

高含水率試験体を天然乾燥させながら質量付加振動法から得られた密度とヤング率を検討した結果、推定精度は、乾燥過程での試験体の重量減少により振動試験中に共振周波数が上昇することの影響を受けたため、集中質量あり、なしの順番で測定すると十分な推定精度が得られること、また、曲げ振動の方が縦振動よりも共振周波数の測定誤差の影響が小さく、推定精度が高いことが理論的および実験的に明らかとなった。一般に流通している構造用実題材すなわち目視等級区分されたスギ柱材を用い、質量付加振動法の適用性を検討した結果、木口面を仕上げない場合は、木口面が傾斜しかつ粗いなどの木口面の不斉により集中質量の付着箇所で減衰が生じ、共振周波数の低下によって推定値が減少したため、集中質量の付着方法に改善の余地があると考えられた。一方、木口面を仕上げた柱材の場合、密度およびヤング率の非破壊評価法として本法が適用できると考えられた。また、桟木が振動の節の位置からずれたとしても1本分程度であれば推定精度に影響を与えないことが示された。さらに、周波数スペクトルのピークがわずかに真の共振周波数と差を生じることによる測定誤差の改善方法として、ピーク付近の周波数の平均化を提案した。以上より、今年度の研究計画に対して現在までの進捗状況を「おおむね順調い進展している」とした。振動試験は簡便で優れたヤング率の非破壊測定法であるが、試験体の密度測定が必要である。桟積みした木材の品質評価や木製ガードレール用横梁の現場設置後の劣化診断などでは個々の木材を取り出して重量測定が必要なため相当の労力を要する。本研究では、錘の付着により打撃音が低下する現象を利用した、木材の重量測定を行わずに密度とヤング率が評価可能な振動試験方法(質量付加振動法)の実際の現場への適用性を明らかにすることを目的とした。桟積みの桟木位置に関して、桟木を振動の腹の位置に配置するよりも節の位置に配置する方が、質量付加振動法の推定精度が高かった。スギ製材の実大桟積みモデルに関して、質量付加振動法の推定精度は、桟木の配置による共振周波数の変化が少ない振動モードで測定することが好ましいと考えられた。また、推定値のバラツキがやや大きくなる傾向がみられ、これは桟木によって振動が拘束されるためと考えられた。錘の付着方法に関して、木ねじ留めは、試験体にねじ穴が空くが、付着脱着操作は簡便で質量比(錘/試験体)の影響を受けにくい一方、粘着テープ留めは質量比2%程度まで実用的な測定が可能であった。高含水率状態の試験体の乾燥過程において、質量付加振動法の推定精度は、乾燥過程での試験体の重量減少の影響を受け、曲げ振動の方が縦振動よりも高かった。スギ柱材に関して、木口面を仕上げない場合は、木口面の不斉による錘の付着箇所での減衰によって推定精度が低下したが、木口面を仕上げた場合は、密度とヤング率の非破壊評価法として本法が適用できると考えられた。木製ガードレール横梁用のスギ円柱状試験体を木製ガードレール用支柱に取り付け、試験体に錘を加除して曲げ振動試験を行なった。その結果、木製ガードレールの横梁では、支柱への取り付けを多少緩めると質量付加振動法により正確に密度とヤング率を推定可能であると考えられた。錘の付着により打撃音の共振周波数が低下する現象を利用した,重量測定を行わずに木材の重量,密度およびヤング率が算出できる振動試験方法(質量付加振動法)の現場適用性を検討した。その結果,桟木の位置,錘の付着方法,錘の質量および付着面,試験体含水率,振動発生方法に関する適切な試験条件が明らかとなった。また,桟積み材および木製ガードレール横梁に質量付加振動法が適用できることが明らかとなった。
障害心筋におけるエネルギー代謝異常と心筋バイアビリテイ:核医学とMRIによる検討

虚血や薬剤などによる心筋障害を、I-123BMIPPダイナミックSPECTによる脂肪酸代謝、FDG-PETによる糖代謝、N-13アンモニアPETによる心筋血流検査、遅延造影MRIによる心筋壊死・線維化の評価などを用いて総合的に検討した。LSOを使用したPET-CT装置は感度とカウントの直線性に優れ、短時間で正確な心筋血流と心筋代謝の計測が可能であった。MRIによる梗塞心筋の組織性状に関する情報と核医学による血流・代謝の情報を組み合わせることにより、心筋障害の病態をより正確に評価できる。平成18年度は、虚血性心疾患の患者を対象として、F-18 FDGを用いたPET心筋イメージングと種々の撮影法を利用した心臓MRI検査を施行し、心筋の壁運動や血流、壊死、バイアビリテイなどの評価を行い相互に比較した。【対象】健常成人5名、虚血性心疾患患者12名である。【方法】FDG PET心筋イメージングの方法は、被検者を4時間以上絶食とし、50mgブドウ糖液を飲用させる。血糖値が110-140mg/dl前後となったところで、F-18 FDG 3.7MBq/kgを投与し1時間安静にした後、PET-CT装置により心筋PETイメージングを行った。減衰補左はCTによるデータを用いて行った。さらに心筋血流を評価するために安静時Tl-201心筋SPECT検査も併用した。心臓MRI検査では、シネMRIによる左室壁運動の評価、安静時およびジピリダモールATPなどの薬剤負荷時にGd-DTPA0.075mmol/kgを急速注入しダイナミックスキャンを行い安静時および負荷時に心筋血流評価、さらに遅延造影MRI法により梗塞心筋の評価を行った。【結果】健常成人においては、FDG PET、Tl SPECTともに左室心筋に均等で良好な集積を示し、MRIでも壁運動、心筋血流は正常で遅延造影MRIでも梗塞心筋はみられなかった。虚血心筋では、Tlで集積低下ないし欠損を示した左室壁のうち、FDGの集積のみられた部位においては、MRIでは壁運動良好で梗塞心筋の比率は小さく、心筋バイアビリテイが良好であることが示された。一方、FDG集積のみられなかった部位においては、MRI検査で壁運動の低下、心筋血流の高度低下、梗塞心筋の比率の大きいことが示され、心筋バイアビリテイは高度に低下していることが判明した。【結論】以上の結果より心筋バイアビリテイの評価には、Tl SPECT検査よりもFDG PET検査の方が優れていることが示された。虚血性心疾患を対象として,次の検討を行った。(1)遅延造影MRIによる心筋梗塞巣の範囲と,ブドウ糖負荷によるF-18 FDG心筋PETによるFDGの局所心筋集積を比較検討した。その結果,遅延造影MRIにより貫壁性梗塞の示された部位におけるFDG集積は,欠損ないし高度に低下していた。しかし遅延造影MRIにより心内膜側にのみ造影される心内膜下梗塞においては,FDGの集積は正常から軽度低下しているものまでみられ,FDG集積は心内膜梗塞の大きさに依存するものと考えられた。(2)急性心筋梗塞において,遅延造影MRIの臨床的意義について検討した。その結果,急性期に遅延造影MRIにて造影される心筋は,T2強調画像との比較により浮腫を反映していることが示されたが,その造影範囲が50%を超える心筋では6ケ月後に壊死となることの多いことが判明した。(3)Gd-DTPAのボーラス注入による心筋perfusionMRIより求めた心筋血流指標を,O-15水を用いた心筋PETと比較検討し,その臨床応用の可能性を検討した。その結果,心筋perfusionMRIより求めた心筋血流指標は,適正な補正を行うことにより局所心筋血流量を反映することが示された。(4)平成20年度に開始するN-13アンモニアPETによる心筋血流評価のための基礎的検討を行った。我々の用いているPET装置では検出器の素材に検出感度,効率とも高いLSOを使用しているため,短時間で正確なN-13アンモニアの測定が可能であった。特に運動や薬物負荷を与えた時の心筋血流増加によるN-13アンモニアのカウント上昇にも正確に追随することができ,安静時と負荷時の血流変化を正確に計測できることが判明した。1)急性心筋梗塞を対象に、遅延造影MRIを行った。急性期に遅延造影MRIにて造影される心筋は、T2強調画像で高信号を示す浮腫領域よりも狭く、壊死心筋の存在を反映していることが示されたが、その造影範囲が75%を超える心筋では6ヶ月後には、心筋血流・代謝ともに低下した壊死領域となることの多いことが判明した。

2)遅延造影MRIによる心筋梗塞巣の範囲と、ブドウ糖負荷によるF-18 FDG心筋PETによるFDGの局所心筋集積を比較検討した。遅延造影MRIにより貫壁性梗塞の示された部位におけるFDG集積は、欠損ないし高度に低下していた。しかし遅延造影MRIにより心内膜側にのみ造影される心内膜下梗塞においては、FDGの集積は正常から軽度低下しているものまでみられ、FDG集積は心内膜梗塞の大きさに依存するものと考えられた。(3)N-13アンモニアPETによる安静時および負荷時の心筋血流評価を20例に対して実施した。我々の用いているPET-CT装置では検出器の素材に検出感度、効率とも高いLSOを使用し、CTデータによる吸収補正が行われるため、短時間で正確な心筋血流の測定が可能で、非常に高画質の安静時および負荷時の血流イメージを得ることができた。特に運動や薬物負荷を与えた時の心筋血流増加によるN-13アンモニアのカウント上昇にも正確に追随することができ、安静時と負荷時の血流定量値を正確に計測できることが判明した。10例における冠動脈正常心筋セグメントにおける局所心筋血流量は、安静時1.06±0.63ml/min/g, ATP負荷時3.06±0.72ml/min/gであった。冠動脈狭窄を有する症例においても、LSO検出器を使用したPET-CTは、感度や解像度の高く、吸収による不均一の少ない優れた心筋血流画像が得られ、従来の心筋血流イメージングよりも正確に虚血を評価できた。
全国の産婦人科医師の勤務実態等を踏まえたタスク・シフティング等の推進に向けた研究

筑波大学倫理審査委員会の承認を得て、全国の分娩を取り扱う全ての病院における産婦人科医師を対象にアンケートを実施した。アンケート項目には、勤務する病院名、回答者の特徴、勤務実態、精神状態、個別のタスクシフティングに対する賛否、タスクシフティングを推進した場合の医療の質への影響や削減できる勤務時間等を含めた。産婦人科の責任者には、行政が提案した医師の働き方改革に対する賛否について、質問を追加した。アンケートの結果を記述するとともに、勤務時間の長期化と精神状態の関係等について、分析を行った。更に、政策提言を検討した。893病院にアンケートを送付し、343病院(回答率38%)、923名の医師から有効回答を得た。過労死水準である年間時間外労働時間960時間以上66%、同1920時間以上27%、当直月5回以上53%、勤務環境を理由に1年以内に転科を考えた40%、自死を日常的に考えている3%等の実態が明らかになった。タスクシフティングを含む働き方改革については賛成意見が多かったものの、働き方改革だけでは、労働時間の削減は実現が困難という意見が多かった。客観的な勤怠管理が実施されていない病院が49%あった。労働時間長期化は、男性医師、若手医師等と関連があり、労働時間が長期化すると、希死念慮や転科意向が高まる傾向がみられた。日本の分娩取扱病院における産婦人科医師の過重労働の実態が明らかになった。その背景には、不適切な勤怠管理、タスクシフティングの不足、医師の不足及び偏在、病院あたり医師数の不足等、様々な原因が考えられるものの、現在の状況は、医師の健康確保や患者の医療安全の観点から適切ではない。勤怠管理の適正化やタスクシフティングの推進といった働き方改革だけでは労働時間の適正化は不十分であり、医師の確保及び地域偏在対策、分娩取扱病院の集約化を並行して進めていく必要がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
胎児期に発生する中枢神経障害の病態の解明と新たな評価法の開発

妊娠後期から分娩時において、胎児に発生する中枢神経障害の背景因子の一つとして、胎児発育遅延(IUGR)がある。我々はその発生病理と酸化ストレスの関連を調べるために、羊水中、胎盤絨毛DNA中8-oxoguanine(8OHdG)量およびその代謝、排泄に関係する酵素Mut-T,Mut-Yの絨毛細胞中の量を正常妊娠、IUGR群で比較した。羊水中の8OhdG量はIUGR群で有意に低値であったが絨毛DNAな課では両群に差はなかった。一方Mut-T,Mut-Yの発現はIUGR群で有意に抑制されており、胎盤ではなく胎児そのものがなんらかの酸素ストレスにさらされている可能性を示唆した。この結果は現在投稿準備中である。もう一つの胎児に発生する中枢神経障害の背景因子として早産がある。我々は早産に関連する子宮側の要因としてオキシトシン受容体の早期発現をあげ、その発現を誘導する因子のクローニングを試みた。その結果、分娩時子宮筋に特異的に発現し、オキシトシン受容体遺伝子上流に結合する核蛋白hMafFをクローニングした。これはニワトリのMafFホモログであり転写調節領域を持たない。ロイシンジッパー構造を介して他の転写調節因子と会合するものと考えられた。また、早産の背景を探るためには動物実験モデルとしてノックアウトマウスが魅力的である。今まで様々な物質が分娩、早産に関与する、と報告されてきた。しかしそれらの物質の遺伝子欠損マウスを作成しても陣痛に関する異常はほとんどの場合おこらず早産研究に関してノックアウトマウスは必ずしもよいモデルではないことを文献的考察より明らかにした。以上より胎児に発生する中枢神経障害の背景因子について解明を行ったが胎児の脳そのものについてはさらに今後の研究課題である。妊娠後期から分娩時における、胎児脳虚血発生時には、成人の脳虚血発生時の病態から類推して、虚血そのものよりむしろ虚血後の再灌流時に供給される酵素より発生するフリーラジカルが、脳組織への障害を引き起こすと考えられている。一方、フリーラジカルが組織傷害をおこすと、その一部は核内染色体DNAに作用し、又細胞内ヌクレオチドプールにも作用し、グアニン残基の8-oxo化を引き起こす。今回我々は酸化ストレスの指標として8-oxoグアニン量を正確に測定するため以下の実験を行った。脳の酸化ストレスを直接組織を取って解析することは、ヒトでは非現実的なので、脳脊髄液を用いて解析するために、同じように酸化ストレスを受け続ける胎盤由来の8-oxogグアニンを羊水で評価することを試みた。その結果、羊水中の8-oxoグアニンを特異的モノクローナル抗体を用いた酵素免疫測定法で測定することに成功した。その量を正常発育群とIUGR群で比較すると、正常群69.4ng/mlに対し、IUGR群26.9ng/mlと有意に低値を示した。これは周産期事象に関連する病態で、8-oxoグアニン量に差があることを示している。この際のIUGRにおける8-oxoグアニン量の低下は慢性的な低酸素症による酸化ストレスの低下を示している。また遊離8-oxoグアニンを加水分解する酵素Mut-Tの発現は、その組織中で酸化ストレスに対する耐性を反映している。我々はこの発現をRTPCR法を用いて検出する系を確立し、実際にヒト胎盤を用いてその発現量を検討した。すると正常発育群に比べてIUGR群でその発現が低下していることを証明した。これら確立された手法は、今後の胎児、新生児における脳虚血-再灌流時における酸化ストレスを評価する重要な指標として用いることが可能である。

妊娠後期から分娩時において、胎児に発生する中枢神経障害の背景因子の一つとして、胎児発育遅延(IUGR)がある。我々はその発生病理と酸化ストレスの関連を調べるために、羊水中、胎盤絨毛DNA中8-oxoguanine(8OHdG)量およびその代謝、排泄に関係する酵素Mut-T,Mut-Yの絨毛細胞中の量を正常妊娠、IUGR群で比較した。羊水中の8OhdG量はIUGR群で有意に低値であったが絨毛DNA中では両群に差はなかった。一方Mut-T,Mut-Yの発現はIUGR群で有意に抑制されており、胎盤ではなく胎児そのものがなんらかの酸化ストレスにさらされている可能性を示唆した。この結果は現在投稿準備中である。もう一つの胎児に発生する中枢神経障害の背景因子として早産がある。我々は早産に関連する子宮側の要因としてオキシトシン受容体の早期発現をあげ、その発現を誘導する因子のクローニングを試みた。その結果、分娩時子宮筋に特異的に発現し、オキシトシン受容体遺伝子上流に結合する核蛋白hMafFをクローニングした。これはニワトリのMafFホモログであり転写調節領域を持たない。ロイシンジッパー構造を介して他の転写調節因子と会合するものと考えられた。また、早産の背景を探るためには動物実験モデルとしてノックアウトマウスが魅力的である。今まで様々な物質が分娩、早産に関与する、と報告されてきた。しかしそれらの物質の遺伝子欠損マウスを作成しても陣痛に関する異常はほとんどの場合おこらず早産研究に関してノックアウトマウスは必ずしもよいモデルではないことを文献的考察より明らかにした。以上より胎児に発生する中枢神経障害の背景因子についての解明を行ったが胎児の脳そのものについてはさらに今後の研究課題である。
中国大興安嶺における生業環境の変化とトナカイ飼養民の適応形態：１９４０－２０１０

本研究の目的は、中国大興安嶺の森林地帯でトナカイ飼育を続けるエヴェンキ族らを対象に、彼らが現在でもトナカイ飼育ができる要因を明らかにするものである。彼らは、かつて狩猟、漁撈、交通手段としてのトナカイの飼育という、いわゆる「北方の三位一体」の生業活動をおこなっていた。しかし、2003年以降、彼らは地方政府による生態移民政策の影響で狩猟や漁撈を止め、トナカイ角の生産に専業化するようになった。こうしたなか、彼らは既往の技術を援用することでトナカイを飼育していることが分かった。彼らが既往技術で対応できたのは、郷政府からの支援があったからであり、その背景には郷政府が進める観光開発があるからである。本研究の目的は、中国の大興安嶺でトナカイ飼養を続けるエヴェンキ族を対象に、1新中国成立前から集団化の時代を経て現在に至る生業環境の変化と生計維持のメカニズムを明らかにし、2本事例を世界各地のトナカイ飼養の研究成果のなかに位置づけるものであった。平成25年度は研究計画のとおり、中国内モンゴル自治区根河市の調査村においてフィールド調査を実施した。調査では新中国成立前から現在に至るまでのトナカイ飼養技術の変化や国家政策、森林環境の変容に注目した。その結果、以下のことが明らかになった。1中国のエヴェンキ族らはかつて大興安嶺において狩猟と漁撈,トナカイ飼養といういわゆる「北方の三位一体」の生業様式を続けていた。2しかし、彼らは移住・定住政策や天然林保護政策などが原因で狩猟および漁撈活動を一切おこなっていない。3こうした状況のなか、狩猟時に駄獣や乗用獣として利用されてきたトナカイはその役割を終えたかにみえた。しかし、エヴェンキ族らは狩猟と漁撈という「三位一体」のなかの「二位」がなくなった現在でもトナカイの飼養を続けている。4彼らが現在でのトナカイ飼養を続けるのは、角を毎年採取して漢族や観光客に販売するためである。現在、トナカイの角は中国において薬効があるとされ高い商品価値をもつ。エヴェンキ族らはその角を販売することで生計を維持していたのである。角の採取と販売のためにトナカイを飼養することは肉生産を主目的とするツンドラのトナカイ牧畜と大きく異なることがわかった。このように平成25年度の調査によって、まずは大興安嶺でトナカイ飼養を続けるエヴェンキ族の生活や生業様式を明らかにした。平成26年度は、本研究計画に従い、大興安嶺に点在する8か所のトナカイキャンプ地を対象に、トナカイ飼養に関わる技術や知識、またキャンプ地での食生活や健康状態について定性的・定量的調査を実施する。本研究の目的は、中国の大興安嶺でトナカイ飼養を続けるエヴェンキ族を対象に、1新中国成立前から集団化の時代を経て現在にいたる生業環境の変化と生計維持のメカニズムを明らかにし、2本事例を世界各地のトナカイ飼養の研究成果のなかに位置づけるものである。平成26年度は研究計画どおり、中国内モンゴル自治区根河市の調査村においてフィールド調査を実施した。調査では、エヴェンキ族らがポスト「北方の三位一体」時代ともいえる現代を生き抜くための飼養技術を検討するとともに,大興安嶺においてトナカイ飼養を可能とする背景要因を考察した。その結果は以下の通りである。大興安嶺において狩猟,漁撈,交通手段としてのトナカイの飼養という「北方の三位一体」の生業様式を長年続けてきたエヴェンキ族らは,2003年以降,トナカイの飼養のみで生計を維持するようになった。彼らがトナカイ飼養を続けるのは,トナカイの角を採取し,それを販売するためである。つまり,エヴェンキ族らにとってのトナカイは荷駄運搬用や騎乗用としての「生業の手段」から,角を採取するための「生業の対象」に大きく変化したのである。こうした変化のなか,彼らは新たな技術を導入したり,飼養技術を革新したりすることはなかった。むしろ,彼らは既往の飼養技術を援用することで引き続きトナカイを所有している。彼らがこうした対応を選択できた要因は、1もともと彼らはodachi技術によって馴化個体をつくり,個体を識別していたこと,2トナカイは群れの輪郭が明確でなく,未馴化個体が馴化個体の群れのなかに入り混じること,がおもな理由であることが分かった。これに加えて,大興安嶺で生活をするエヴェンキ族らを支援し,角の商品化を積極的に行ってきた郷政府の役割も重要であり,その背景には郷政府がトナカイ飼養をめぐって観光開発を推し進めていることも明らかになった。本年度の研究目的は、中国大興安嶺でトナカイ飼養を続けるエヴェンキ族らを対象に、彼らがトナカイの角生産に専業化する過程でいかに技術的な対応をしたのかをより具体的に明らかにすることである。調査の結果、角生産の専業化のなかで「仔トナカイへの人為的な介入」と「繁殖期に未去勢オスから仔トナカイを守る」という二つの技術が重要であることがわかった。前者は、角を採取する際に人間が接近しても恐れない馴化個体をつくるための技術である。この技術は、1母トナカイをキャンプ地の近くで出産させ、2母トナカイのまわりにいる仔トナカイを捕まえて首紐をつける。

そして、3仔トナカイを繋ぎ止め、母トナカイを放ち、しばらくして戻ってきた母トナカイを捕まえて仔トナカイを放つ。この時期、母子をキャンプ地周辺で捕まえては放つ作業を繰り返すことで「人間に触れうる親和性」を確立させようとするのである。もうひとつ重要な技術は「繁殖期に未去勢オスから仔トナカイを守る」ことである。かつてエヴェンキ族らは数頭の種オスを残してすべて去勢していた。その後、角生産の専業化を進めるなかでオスの去勢をすべて止めた。これは、オスを去勢すると角のサイズが小さくなり、商品価値が下がるからである。しかし、オスの去勢を止めると繁殖期に群れ管理が難しくなる。こうしたなか、彼らはトナカイが繁殖期を迎える前の8月下旬にカラマツを切り倒し,それを組み合わせて大きな柵をつくり、そのまわりに格子状の鉄線を張りめぐらす。そして、繁殖期になると夜間に仔トナカイを柵に入れることで攻撃的になった未去勢オスから守るのである。柵を使用した仔トナカイの保護は10月初めまで行われる。このようにエヴェンキ族らは、角生産に専業化するなかで、仔トナカイへの人為的な介入と保護という働きかけをおこない、彼らにとって「生業の対象」となったトナカイの個体数を増やしていたことが明らかになった。本研究の目的は、中国大興安嶺の森林地帯でトナカイ飼育を続けるエヴェンキ族らを対象に、彼らが現在でもトナカイ飼育ができる要因を明らかにするものである。彼らは、かつて狩猟、漁撈、交通手段としてのトナカイの飼育という、いわゆる「北方の三位一体」の生業活動をおこなっていた。しかし、2003年以降、彼らは地方政府による生態移民政策の影響で狩猟や漁撈を止め、トナカイ角の生産に専業化するようになった。こうしたなか、彼らは既往の技術を援用することでトナカイを飼育していることが分かった。彼らが既往技術で対応できたのは、郷政府からの支援があったからであり、その背景には郷政府が進める観光開発があるからである。おおむね順調に進展している理由は、研究のカウンターパートの中央民族大学の教員および現地の地方政府の職員との交渉がうまくゆき現地調査が実施できたことが挙げられる。また、昨年度に引き続き大興安嶺森林地帯における狩猟活動やトナカイ飼養の歴史と現状に精通しているインフォーマントに対する調査がおこなえたことも理由のひとつである。環境民俗学平成27年度は以下の三点をおこなう予定である。1北欧やシベリアのトナカイ飼養の事例との対比から本事例の固有性と類似性を導き出し、違いを生み出す要因を国家政策や森林制度、生業技術といった側面と関連付けながら考察する。2中国において同じように動物と生きる集団(鵜飼い漁師の事例など)との対比から、生業戦略や動物に対する行動規範の類似性と固有性を導き出し、それぞれの特質を明らかにする。3以上の成果を踏まえ、大興安嶺の資源利用に関する現代的な課題と将来の見通しを導き出す。おおむね順調に進展している理由は、カウンターパートの中央民族大学の教員および学生、現地の地方政府の職員との交渉がうまくゆき現地調査が実地できたことが挙げられる。また、大興安嶺森林地帯における狩猟活動やトナカイ飼養の歴史と現状に精通しているインフォーマントに対する調査がおこなえたことも理由である。購入を予定していた図書が安く購入できたため、次年度使用額が生じた。平成25年度は調査対象村の生業変容を理解することで終了した。平成26年度は自然環境の季節的な変化にも注目する。具体的には、夏季と冬季に撮影された衛星画像をRS技術によって解析し、トナカイキャンプ地周辺の森林被覆率や日射量、積雪などの森林環境の季節的な変化を明らかにする。