hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成人双生児を対象にしたB型肝炎ウイルスの垂直・水平感染の研究

成績:新たに把握した調査対象について、現症、既応歴、生活歴等を郵送質問紙法により調査した。現在詳細を解析中であるが、肝炎対策に限らず、保健所などによる双生児育児指導の体制の整備が必要と思われた。3)検診成績:従来からの調査対象および今回あらたに加わった協力者について、血液型による卵性診断、HBs、HBc、HBe各抗原抗体価の測定、肝機能検査を含む各種臨床検査などの総合的な検診を実施した。検診は愛媛県、高知県などへの出張検診のほか、本学内で現在(3月)も実施中である。受検者は当初から現在までに総計248名(124組)で、一方のみの受検者のペアおよび新規協力者の検診をさらに実施する予定である。検診中のため成績の解析は途中経過にとどまっているが、およその傾向こしてこれまでに得た成績を裏付けており、垂直・水平感染比を求める統計解析手法も妥当なものと判断される。本年度は調査対象数を拡大、とくに年齢層を青年期にまで拡大したこと、感染様式を年齢階層別に明かにしたこと、感染様式によって感染既往者の肝機能検査所見に差異を認めたことの3点の成果を得た。すなわち、1)青、壮年層の双生児を対象に総合検診を春期(3月4月)および秋期(9月10月)に実施し、計70名(34名、36名)が受検した。2)対象者を把握するために、新聞折込み計198950枚を大阪府下に配布、新たに151組の双生児の調査協力者を得た。これらについて健康状態等に関する郵送・自記式質問紙調査を実施した。3)本研究の手法にもとずいて感染様式を年齢層別に推定した場合、60歳を境にして画然とした差がみられた。すなわち50歳台は母児(垂直)感染が半数またはそれ以上で、感染既往者(HBc抗体陽性者)のうち母児感染の占める割合が5054歳68.9%、5559歳52.2%であった。これに対して60歳以上は大部分が水平感染で、感染既往者のうち水平感染の占める割合が6064歳90.0%、64歳以上80.7%であった。このことは、わが国では現在の高年齢層が過ごした時期にB型肝炎ウイルスが一斎にまん延し、その感染者が次代に母児感染をもたらしたのではないかと考えられる。4)双生児双方が感染した群(双方HBc抗体陽性群)と、片方だけが感染した群(片方のみHBc抗体陽性群)とについて、肝機能検査成績を比較した。検査したもののうちとくに差がみられたのはγーGTP値で、40mu/ml以上のものの割合が双方陽性群25.0%、片方陽性群の感染既往者12.5%であった。この傾向は飲酒別にみても認められた。双方陽性群は母児感染者を多く含むこと、γーGTPは肝炎慢性化の指標とされていることから、感染様式による予後の差を示唆する現象と思われる。大阪府下に在住する青壮年期の双生児に調査協力を求め170組より新たに協力を得た。かねてから協力を得ている中高年齢双生児910組と合わせて、これら計1080組について郵送健康質問紙調査を実施した。またこのうち自主的に総合検診を希望するもの計144組について、B型肝炎ウイルス抗原(HBs,e)・抗体(HBs,e,c)の測定、肝機能検査(γーGTP・GOT・GPT等)、その他各種臨床検査の総合的検診および生活環境調査を実施した。これら調査検診デ-タを双生児研究法独自の解析手法および当教室にて新たに考察した推計手法にて解析し以下の成績を得た。【結果】1)HBc抗体価をB型肝炎既往の指標とみなした場合、受検した双生児の感染既往率は37.5%で感染様式別には母児感染既往率が18.3%、水平感染既往率(全受検例に対する率)が19.2%であった。卵性別には著しい差はなかった。性別では、男で水平感染率がやや高値を示した。2)出生年別に感染既往率を比較すると、1920年代に出生したものが既往率49.1%と最も高く、1910年代以前の群では38.3%、1930年代に出生したもの37.8%、194050年代に出生したものも25.0%と数値が低下した。
抗LFA-1抗体による炎症、アレルギー反応の制御機構

本プロジェクトに関わる一連の研究において、これまでMφを介する肝障害として報告されてきたPropionibacterium acnes(P.acnes)+LPS誘発肝障害モデルが実はT細胞依存的であることが、ヌードマウスを用いたT細胞移入実験により明らかにされた。また、抗LFA-1抗体を用いた研究から、LFA-1分子を介した免疫担当細胞の接着が肝障害発症に必須であることも証明された。さらに、T細胞依存的な肝障害発症においてはIFN-_Yを産生するTh1細胞が重要であり、そのkey cytokineとしてはIL-12が必須であることを初めて明確にした。肝障害発症がTh1-Th2バランスによって制御されていることを世界に先駆け示すことができたのは意義深いと考える。また、Th1-Th2バランスの偏りが遺伝的に決定されているマウスにおいて、肝障害の感受性が異なることも初めて明らかにすることができた。さらに、アレルギーと接着分子に関する研究においては、抗LFA-1抗体の投与によって長期間、IgE産生が抑制されることを証明し、この現象はTh2細胞の免疫寛容誘導に起因することを示した。肝障害、アレルギーのいずれにおいてもTh1-Th2バランスが重要であることが、本プロジェクトの遂行によって明らかにされ、今後はTh1-Th2バランスを支配する遺伝子の追求が重要な課題であると考える。本年度は抗LFA-1抗体の炎症およびアレルギー反応の対する影響を検討して以下の結果を得ることができた。(1)T細胞依存的肝障害発症におけるLFA-1分子の役割:マウス尾静脈に10mg/Kgのpropionibacteriumacnes (P. acnes)を投与、1週間後に0.3μg/マウスのLPSを静脈内投与して誘導する肝傷害はMφ依存的なものと考えられてきたが筆者らによって始めてT細胞依存的なものであることが証明された。すなわち、本肝傷害はT細胞を欠損したヌードマウスでは発症せず、ヌードマウスに正常マウスT細胞を移入した場合のみ発症した。また、P. acnes投与と同時に抗LFA-1抗体を500μg/マウス2回投与することによって、肝傷害が完全に抑制された。従って、本肝傷害にはT細胞と他の免疫担当細胞、あるいは肝実質細胞とのLFA-1分子を介した細胞間接着が重要と考えられる。(2)アレルギー発症におけるLFA-1分子の役割:BALB/cマウスにアラムに吸着させたOVAを投与することによって10日後にはIgEの産生が認められる。しかし、OVA投与の際に、抗LFA-1抗体を投与することによって、生体内IgE産生が強く阻害され、しかも、その阻害は8週間もの長期間持続することを明らかにした。このようなマウスにおいては、OVAでの再刺激に対するリンパ球混合培養反応性の低下が認められ、IL-4の産生も低下している証拠も得られた。従って、抗LFA-1の生体内投与によってIL-4を産生するTh2細胞のOVA特異的応答性が低下(免疫寛容)し、生体内でのIgE産生が抑制されたのではないかと考えられた。本プロジェクトに関わる一連の研究において、これまでMφを介する肝障害として報告されてきたPropionibacterium acnes (P.acnes)+LPS誘発肝障害モデルが実はT細胞依存的であることが、ヌードマウスを用いたT細胞移入実験により明らかにされた。さらに、T細胞依存的な肝障害発症においてはIFN_<-Y>を産生するTh1細胞が重要であり、そのkey cytokineとしてはIL-12が必須であることを初めて明確にした。また、Th1-th2バランスの偏りが遺伝的に決定されているマウスにおいて、肝障害の感受性が異なることも初めて明らかにすることができた。

肝障害、アレルギーのいずれにおいてもTh1-th2バランスが重要であることが、本プロジェクトの遂行によって明らかにされ、今後はTh1-Th2バランスを支配する遺伝子の追求が重要な課題であると考える。
全身性自己免疫疾患に対する新規B細胞標的療法の開発

自己免疫疾患の難治性病態では新たな治療法が必要とされている。自己抗体産生細胞を直接標的とした治療は、最も理想的な治療法となりうる。全身性エリテマトーデス(SLE)でCD180(RP105)陰性B細胞が抗dsDNA抗体などの自己抗体を産生し、その主体は形質芽細胞(プラズマブラスト)であることを発見した。本研究では難治性自己免疫疾患と類縁疾患において形質芽細胞を標的とした治療法の端緒となる免疫異常を検出した。自己抗体産生形質芽細胞を標的とする治療法の開発は世界初の試みで、新たな治療法の開発につながる可能性がある。全身性エリテマトーデス(SLE)などの全身性自己免疫疾患は、難治性病態が存在し新たな治療法が必要である。SLEでは自己抗体とその産生細胞は主要な免疫異常であり、自己抗体産生細胞を標的とした治療は、最も理想的な治療法と考えられる。しかし、自己抗体産生細胞に特異的な細胞表面分子は、現時点では存在しない。我々は、SLEでRP105陰性B細胞が抗dsDNA抗体などの自己抗体を産生し、SLE特異的なフェノタイプを有するplasmablast(形質芽細胞)であることを証明した。本研究ではSLE患者由来の自己抗体産生B細胞に発現する特異的抗原を標的とした治療法の開発を試みる。自己抗体産生B細胞、とくにplasmablastを標的とする治療法の開発は世界初の試みで、膠原病の難治性病態に対して、新たな治療法の開発につながる可能性がある。平成26年度は、ヒト全身性自己免疫疾患におけるRP105陰性plasmablast/B細胞に特異的な新分子の同定を行った。自己抗体産生細胞に特異的に発現する分子を同定するために、SLE由来のRP105陰性B細胞にのみ発現する分子をGeneChipにて解析を行った。解析細胞はSLE患者と正常者の末梢血よりセルソーターを用いて、CD19 ( low ) CD138(-)RP105(-)の活性化B細胞を単離し、RP105(+)B細胞との比較を行った。そして、2つの細胞集団間間のGeneChip解析を行い、SLEのRP105陰性plasmablast/B細胞にのみ発現する分子の同定を行った。全身性自己免疫疾患には、全身性エリテマトーデス(SLE)をはじめとした難治性病態が存在し新たな治療法が必要である。SLEでは自己抗体細胞は主要な免疫異常であり、同細胞を標的とした治療は、最も理想的な治療法と考えられる。しかし、自己抗体産生細胞に特異的な細胞表面分子は、現時点では同定されていない。自己抗体産生B細胞、とくにplasmablastを標的とする治療法の開発は世界初の試みである。SLE特異的な自己抗体産生plasmablastあるいはB細胞を標的とした特異的治療法の確立のためには、SLE由来の自己抗体産生細胞すなわちCD19(low)CD138(-)RP105(-)plasmablastをフローサイトメーターにより解析し、同細胞に特異的に発現する分子の同定を試みた。候補分子の中でSLEのplasmablastに発現が強い分子を同定した。それらの分子について、それぞれ、臨床的な意義について、解析を行っている。RP105陰性のplasmablastに特異的に発現する細胞表面分子を標的とする治療は、SLEの自己抗体産生を抑える根本的治療となると考えられる。自己抗体産生細胞に特異的に発現する分子を同定するための計画の大半を達成しているため。全身性エリテマトーデス(SLE)をはじめとする自己免疫疾患は、いまだ難治性病態が存在し新たな治療法が必要とされている。SLEにおける抗dsDNA抗体のように、自己免疫疾患における自己抗体は主要な免疫異常の一つである。したがって、自己抗体産生細胞を標的とした治療は、最も理想的な治療法となりうる。しかし、自己抗体産生細胞に特異的な分子は発見されておらず、その標的治療は困難である。我々は、SLEでCD180(RP105)陰性B細胞が抗dsDNA抗体(自己抗体)などの自己抗体を産生し、SLE特異的なフェノタイプを有するplasmablast(形質芽細胞)であることを証明した。したがって、B細胞標的療法としてRP105陰性plasmablastやRP150陰性活性化B細胞は標的細胞の有力な候補であると考えられる。また、様々な免疫疾患におけるRP105陰性plasmablastの重要性を解明した。ANCA関連血管炎、ベーチェット病や関節リウマチ、強皮症などの病態にも関与している可能性があることがわかってきた。また、全性自己免疫疾患にとどまらず、炎症性疾患であるIgG4関連疾患でも関与を報告した。このように、RP105陰性B細胞の治療標的としての重要性はSLEにとどまらず、様々な自己免疫疾患や免疫関連疾患、加齢などによる免疫変化にも敷衍することができると考えられる。今後、RP105陰性plasmablastに共通する標的分子とRP105陰性plasmablastにおける疾患特異的標的分子を探索し、新規治療方法の開発を行っていくことが重要である。

自己免疫疾患の難治性病態では新たな治療法が必要とされている。自己抗体産生細胞を直接標的とした治療は、最も理想的な治療法となりうる。全身性エリテマトーデス(SLE)でCD180(RP105)陰性B細胞が抗dsDNA抗体などの自己抗体を産生し、その主体は形質芽細胞(プラズマブラスト)であることを発見した。本研究では難治性自己免疫疾患と類縁疾患において形質芽細胞を標的とした治療法の端緒となる免疫異常を検出した。自己抗体産生形質芽細胞を標的とする治療法の開発は世界初の試みで、新たな治療法の開発につながる可能性がある。自己抗体産生細胞に特異的に発現する分子を同定するための計画の大半を達成しているため。SLE患者において自己抗体産生をどの細胞が行っているかを確認する。上記成果を踏まえ、抗体製剤としてヒトヘの臨床応用の意義があるのかを最終検討する。医歯薬学SLEモデルマウスである(NZB×NZW)F1(BWF1)マウスを用いて実験動物における確認を行う。モデルマウスを用いた検討は、ヒトへの応用を図る上で、重要なステップとなる。最近、BWF1マウスの末梢血には、RP105陰性B細胞が存在し自己抗体を産生することが他の研究者により報告がなされている。したがって、同マウス由来のplasmablast上における新規分子の発現と病態の関連を検討する。次に新分子に対する抗体投与をin vivoで行いRP105陰性plasmablastの消失と病態の改善があるかを検討する。また、正常マウスにおける抗体投与の影響についても検討する。自己抗体産生細胞特異的新分子のヒトSLEでの臨床的検討を行い治療への可能性を探索する。まず、SLEをはじめとした自己免疫疾患患者において、疾患活動期および非活動期に分けて、RP105陰性plasmablast特異的分子の発現をフローサイトメトリーにて解析する。分子発現と疾患活動性との相関を検討する。また、治療前後で、特異的分子の発現の経時的変動を検討する。RP105陰性の活性化B細胞、plasmablast、形質細胞をセルソーターで分離してin vitroにて培養し自己抗体産生をどの細胞が行っているかを確認する。上記成果を踏まえて、抗体製剤としてヒトへの臨床応用の意義があるのかを最終検討する。
低侵襲型がん治療を可能とするホウ素送達システム

中性子捕捉療法は、低エネルギーである熱・熱外中性子がホウ素との核反応により生ずる強力な粒子線を用いてがん細胞を殺傷する治療法であり、正常組織へのダメージもきわめて低く、治療後の患者への負担が極めて小さい特徴をもつ。本研究では、蛍光標識ホウ素脂質を合成し、そのリポソームを用いて生体内局在を明らかにした。また、ホウ素脂質DSBLを10%含むホウ素ナノカプセルが血中滞留性が最も良いことが分かった。BSHを内封したホウ素ナノカプセルをがん移植マウスに投与したところ、このホウ素リポソームは高濃度で腫瘍内に蓄積し、中性子照射によって高い抗腫瘍効果が得られた。中性子捕捉療法は、1968年世界に先駆けて日本で初めて脳腫瘍の治療に臨床応用されて以来、耳下腺がん、舌がんの治療にも適応され、応用範囲の拡大が注目されている。本研究では、腫瘍へのホウ素送達にドラッグデリバリーシステムを利用する。既に本申請者が開発した世界初のホウ素脂質とそのナノカプセル化に成功した技術を基軸に、現在問題となっているがん移植マウスにおける中性子照射後のがんの再発を克服するために、DDSで盲点となっている腫瘍血管から離れたハイポキシア領域へのホウ素薬剤送達を達成させ、低侵襲型がん治療を可能とする根治を目指したホウ素送達システムの確立を目標とする。23年度は以下の課題について検討した。1不飽和結合を有するホウ素脂質の開発申請者は、リン脂質の分子構造を基に、世界で初めてホウ素二分子膜脂質の開発に成功し、そのホウ素リポソーム化によるホウ素デリバリーシステムを確立してきた。そこで、脂質部位に不飽和結合を有するオレイン酸を導入し、マウス生体内での血中安定性および滞留性を調べ、EPR効果の向上による腫瘍内ホウ素濃度を高められるかどうか、大腸がん移植マウスを用いて検討した。その結果、オレイン酸を導入した脂質よりも、炭素ー炭素三重結合を導入したホウ素脂質の方が、血中滞留性が向上することがわかった。2蛍光標識ホウ素脂質の開発(ホウ素脂質の可視化)ホウ素脂質の生体内での分布機構を解明するために、蛍光標識化したホウ素脂質の合成および可視化を目的とした。蛍光標識剤には、NBD-Clを用いることとし、合成に成功した。がん移植マウスを用いた実験では、腫瘍組織内の血流の少ない低酸素領域へは十分にホウ素がデリバリーされていないことが分かった。24年度は、この問題点について克服する。既に本申請者が開発した世界初のホウ素脂質とそのナノカプセル化に成功した技術を基軸に、低侵襲型がん治療を可能とする根治を目指したホウ素送達システムの確立を目標とする。24年度は以下の課題について検討した。1ホウ素高集積化リポソームの開発:申請者がリン脂質の分子構造を基に、世界で初めて開発したホウ素二分子膜脂質DSBLとホウ素薬剤内封よるホウ素高集積化リポソームの開発を行った。具体的には、50mg/kg投与可能なリポソームを調製し、大腸がん移植マウスを用いて、生体内ホウ素分布を調べた結果、腫瘍内ホウ素濃度140 ppm以上に達した。投与量を減らしたところ、15mg/kgでも、効果的なBNCTに必要な腫瘍内ホウ素濃度30 ppm以上集積させることに成功した。さらに、投与36時間後BNCTを行ったところ、照射2週間でマウスの皮下腫瘍を消失させることに成功した。2コレステロール骨格を有するホウ素脂質の開発:ホウ素リポソームとして、リポソームの構成成分であるコレステロールに着目し、これにホウ素を導入したホウ素脂質の開発を行った。さらに、ホウ素コレステロールからホウ素リポソームを調製し、このホウ素リポソームの生体内での分布機構を解明するために、ホウ素リポソームの細胞内蛍光標識化を可能とするホウ素コレステロールを開発した。3コレステロール骨格を有するホウ素リポソームの抗腫瘍活性:ホウ素コレステロールから調製したリポソームを用いて、大腸がん移植マウスを用いて、腫瘍を含む各臓器のホウ素濃度分布を時間変化とともに明らかにした。その結果、ホウ素脂質と場合に比べて非常に高いホウ素デリバリー効率を達成した。

既に本申請者が開発した世界初のホウ素脂質とそのナノカプセル化に成功した技術を基軸に、現在問題となっているがん移植マウスにおける中性子照射後のがんの再発を克服するために、DDSで盲点となっている腫瘍血管から離れたハイポキシア領域へのホウ素薬剤送達を達成させ、低侵襲型がん治療を可能とする根治を目指したホウ素送達システムの確立を目標し、25年度は以下の課題について検討した。1ホウ素高集積化リポソームの開発:リポソーム内封ホウ素薬剤の合成を検討するとともに、高濃度集積技術を開拓する。内封薬剤の濃度は、生体浸透圧の点から限られている。そこで、1分子あたりのホウ素原子数を高めることで、高濃度集積化を達成した。さらに、用いる水溶性ホウ素イオンクラスターのカウンターカチオンを検討することで、リポソーム膜成分を構成するリン脂質との相互作用を極力低減させ、効率の良いリポソーム調製プロセスを確立する。その結果、ホウ素濃度とリン脂質濃度比を現在の1.2から3以上となるホウ素高集積化リポソームを開発することに成功した。2光線力学療法とホウ素中性子捕捉療法の融合治療を可能とするホウ素製剤の開発光線力学療法(PDT)に有効なポルフィリンを用いてポルフィリン脂質の開発:合成したポルフィリン脂質を用いて、リポソーム化を検討した。さらにポルフィリン脂質およびそのリポソームのヒトがん細胞に対する細胞毒性ならびに、PDT高腫瘍活性について検討するとともに、リポソーム化による細胞内取り込みおよび殺傷効果の有用性について、明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。有機化学26年度が最終年度であるため、記入しない。ホウ素脂質の可視化は腫瘍内分布の情報を得る上で重要であり、中性子照射による抗腫瘍効果に大きく影響する。23年度では、その目的に蛍光標識ホウ素脂質の開発に成功し、がん移植マウスを用いた実験では、腫瘍組織内の血流の少ない低酸素領域へは十分にホウ素がデリバリーされていないことが分かったことから、24年度以降の研究戦略に大いに役立つ結果が得られた。また、この結果は2012年1月にイギリス化学会学術雑誌に論文発表した。また、脂質部位に不飽和結合を有する不飽和脂質ホウ素リポソームの開発および内封ホウ素薬剤の合成にも成功しており、脂質部位にオレイン酸を導入したホウ素脂質よりも、炭素ー炭素三重結合を導入したホウ素脂質の方が、血中滞留性が高いことを明らかにしている。このように研究は、おおむね順調に進んでいる。リポソームを用いたホウ素デリバリーシステムの実用化には、ホウ素のリポソームへの高集積化が必須である。ホウ素薬剤であるBSH内封リポソームでは、浸透圧の関係から、最終ホウ素濃度3000 ppmのリポソーム溶液を調製するのが限度であった。リポソームへのホウ素の集積化は、調製したリポソームのホウ素とリン脂質の濃度比(B/P比)で見積もることができる。BSH内封リポソームの場合、B/P比はおよそ1.2であった。すなわち、成人体重60 kgの患者に対し、40グラム以上のリポソームを投与必要があり、現行のリポソーム製剤の投与量(1グラム/人)からは、大きくかけ離れている。24年度で開発に成功したリポソーム製剤は、ホウ素薬剤内封とホウ素脂質を組み合わせることにより、ホウ素量で15mg/kg投与でも、BNCTの高腫瘍効果が得られると期待される腫瘍内ホウ素濃度30ppm以上を達成した。
「科学と社会」

平成10年度においては、前年度に引き続き、"I.現代科学の成立・展開と社会"、"II.現代科学と社会との相互関連"について研究を深めケーススタデイを加えてこれ迄の成果をまとめると共に、"III.「科学と社会」研究のための体制と組織"、"IV.21世紀に科学(技術)創造立国を実現するために整備すべき社会的要件"の二つのテーマについてそれぞれ分科会を設け調査研究を進めた。また「科学と社会」の大学を中心とする研究教育のわが国における現状を把握するため、電気通信大学小林信一助教授の協力を得てアンケート調査を実施した。ここではIIIとIVの二つのテーマについて成果の概略を記す。IIIのテーマについては、第一分科会を設け調査研究を進めた。わが国における「科学と社会」研究の現状と諸外国との比較、この分野の研究の社会的意義と今後とりあげるべき研究テーマ、わが国におけるこの分野の研究体制のあるべき姿などについて合宿による討論などを含めて調査研究を進め、今後の研究推進の中心となるセンター構想をまとめた。このセンター構想は「科学と社会」研究の現代社会における重要性、特にこれまでの学問の枠を超えた総合的研究の重要性について記述した"設立の理由と目的"、理工系研究者と人文社会系研究者が交流し相互理解を深め、緊密な協力の場が実現するための研究活動の基本方針と具体的な研究テーマを例示した"センターの研究活動とその目標"、基本的な組織を示した"センターの組織"から構成されている。またセンターの構想を実現するためにふさわしい場として、大学共同利用機関を基盤とする総合研究大学院大学に本センターを設けることを提案している。IVのテーマは第二分科会を設け、"科学(技術)創造立国"の目指すべき方向を21世紀の科学技術の在り方と関連して検討すると共に、その実現に際して克服すべき問題点を広い立場から議論し報告としてまとめた。その際わが国の社会的、文化的伝統、地震予知など国家的プロジェクトについてのケーススタデイ、米国のシリコンバレーにおける研究開発活動などにも配慮した。報告は"一般的背景"、戦後の科学技術の発展の要因と現在"、"21世紀の科学技術"、"日本人の独創性"、"科学技術創造立国のための社会的要因"から構成されている。
生理活性ペプチドフラグメント含有膜による光学分割

高分子分離膜による光学異性体分離を目的に、不斉認識部位の発現がその高次構造から期待される、側鎖にH-Asp(OcHex)-Ile-Asp(OcHex)-Glu(OBz)-CH_2-なる定序配列を有するテトラペプチド誘導体を有する分離膜素材を合成し、それより調整される分離膜による光学異性体の選択透過性ならびに選択透過性発現機構に関して検討を加えた。以下にその得られた結果を列挙する。1)側鎖にテトラペプチド誘導体を有する樹脂は、クロロメチル化ポリスチレンよりMerrifield法により合成した。なお、テトラペプチド誘導体の担持率は0.28mmol/g_-樹脂であった。2)この得られた樹脂単独で膜を形成することが不可能であるため、膜構成成分としてアクリロニトリル-スチレン共重合体を選び、製膜時に鋳型分子としてBoc-L-Trpを加える分子インプリント法を適用することにより鋳型膜の調整を行った。3)濃度勾配を膜輸送の駆動力とする膜透過においてD-アミノ酸がL-アミノ酸よりも選択的に透過されることを明らかにした。また、吸着平衡実験より、得られた鋳型膜はL-体に対し高い親和性を示すことをも明らかにした。4)電位差を膜輸送の駆動力とする膜透過実験では、濃度勾配を膜輸送の駆動力とする膜透過とは異なり、膜により選択的に吸着されるL-体が選択的に膜透過した。すなわち、電位差を膜輸送の駆動力として利用することにより、吸着選択性を反映する光学異性体分離が行えることを明らかにした。以上、テトラペプチド誘導体を分子認識部位として有する分子インプリント膜がアミノ酸光学分割膜として機能することを明らかにした。
眼球サッケード運動の開始を指標にした空間的周囲の中枢神経機構

ニホンザル2頭にサッケード課題を訓練し、課題遂行中のニホンザルの脚橋被蓋核の単一ニューロン活動を記録した。課題においては、最初の注視点の消灯後ただちに指標が呈提示されるNO GAP課題と注視点の消灯後約200ミリ秒のGAP期間の後に指標が点灯するGAP課題をランダムに混ぜて行った。すると記録された70個のニューロンのうち25個はサッケード遂行に先行して一過性に活動を増加させ(burst type cells)、18個のニューロンは活動を減少させた(pause type cells)。そしてこれらのburst type cellsはGAP期間中にも活動を増加させること、pause type cellsはGAP期間中に活動を減少させる傾向があることがわかった。そしてこれらのニューロンの一部においてGAP期間中の活動の変化とサッケードの反応時間と相関した。さらにこれらの運動の遂行・準備に関与する活動の他に、最初の注視点の点灯によって起きる活動の増加、また報酬に対する活動を示すニューロンも多く見られた。そしてこれら課題の過程に関与する活動と運動の遂行・準備に関与する活動が多くのニューロンに収束していた。従って、脚橋被蓋核のニューロンには、運動の遂行・準備と課題の状況・文脈を連合する過程に関与する可能性が示唆された。
色素体における物質集積機能とその発現の分子機構

シンク・ソ-ス関係の逆転や解消の時期の色素体遺伝子の発現制御機構を解析するには、このような関係の変化を制御された条件の基で同調的に起こし、それを経時的に解析できることが望ましい。このための条件をいくつか検討し、タバコ培養細胞系(BY-2)を用いて、原色素体をアミロプラストへ分化させることを可能にした。改変Linsmaier & Skoog培地で7日間培養したBY-2を、2,4-Dを除き代わりに6-benzylaminopurine(0.5mg/1)を添加した培地に植え継ぐと、原色素体は12時間目頃から澱粉を蓄積しはじめ、48時間目頃にはほとんど全ての原色素体がアミロプラスト化し、光学顕微鏡でも識別可能な澱粉粒を持つようになった。この間、細胞はほとんど増殖しないが、その澱粉蓄積量は約100倍にもなった。この誘導は比較的容易でしかも高い同調率を示し、多量の細胞を処理することが可能であることから、色素体の澱粉集積の良いモデルになるものと考えられる。アミロプラストは包膜が比較的弱い上に高密度の大きな澱粉粒を持つため、アミロプラスト核の無傷単離は容易ではない。従来法に比べよりマイルドな単離法を工夫し、アミロプラスト核を無傷単離し、in vitro転写系でアミロプラスト核の色素体遺伝子の発現パタ-ンを予備的に調べた。その結果、アミロプラストでは色素体遺伝子の転写量が原色素体の約1/2に抑えられており、各遺伝子の転写パタ-ンも原色素体とは異なっていた。特に、rpoBの発現が抑制されていることは注目される。このような実験系の開発によって、原色素体からアミロプラストを経て葉緑体への分化過程、すなわちシンク・ソ-ス関係の逆転期における、色素体遺伝子の発現調節機構を無傷単離色素体核を用いたin vitro転写系によって詳細に解析することが可能となった。現在、原色素体とアミロプラストの色素体遺伝子の転写制御様式の相違とそれぞれの色素体核の構築に関与する色素体核蛋白質の同定を行っている。
高弾性接着材の建築への高度利用に関する研究

この研究は、平成6年度から平成8年度の3年間、タイル張り外壁の剥落防止と高い技能を有するタイル施工者の確保も困難となりつつある現状を踏まえて、施工性が優れ、変形性能のよい高弾性接着材を利用したタイル張りの力学的挙動を実験的に検討してきた。高弾性接着材は、従来のモルタルと比較すると接着強度的には小さいものの十分な強度を有し、しかも鉄筋コンクリート躯体に対する変形追従性能がよいため剥落防止に十分効果のあることが判明した。また、別機関により外装材として重要な防耐火性は、表面のタイルや目地が剥落すると激しく燃えたり、ガスの問題があるが、性能的にはモルタルと比較して大きい差は認められないことが分かっている。最終年度は、今までの結果と経験から補足実験とmm単位の接着材とタイル裏足相互の挙動を評価する方法(繰返疲労実験)について再検討すると共に実験の時間短縮(衝撃試験)や現場でできる簡便な試験(捩り試験)法の開発と評価についても検討した。その結果、疲労試験は、変形量の問題が残るものの耐久性と接着強度の評価を兼ね備え、小さな接着欠膠部などを評価できることや衝撃試験により実験時間を大幅に短縮できること及び大きく重い器具を使用せず、精度の高い捩り試験などの実験方法が適用可能であることが分かった。今後は、この方法を使い、多くのデータを収集して試験精度と評価法を高め、従来の試験法と比較検討が必要である。なお、屋外暴露実験は、2年経過継続中であり、今後の追跡調査実験が残っている。6年度の研究目的は、高弾性接着材の物理特性を求める実験方法の確立と、引張・剪断・複合強度・破壊性状を検討し、数値解析である弾塑性有限要素法のパラメーターを決定することであったが、実験方法と接着材の強度および解析パラメーターの3つに分けてその成果を報告いたします。(1)実験方法について:従来の実験方法は、主に引張実験が主体となっていたが、タイルやモルタル外壁の剥落は、剪断力が支配的であることに着目して、精度の高い実験値を得るため、タイル1枚程度の小さなものから比較的大きな部材実験まで可能な4つの治具を設計・製作した。多くの試験体により実験した結果は、既往の実験に見られない精度と性状を細かく検討できることが判明した。(2)接着材の強度について:接着材の強度は、上記の治具を使用して、引張・剪断・タイルやモルタルを接着した複合強度のほか、温冷繰返し・凍結融解・暴露実験による強度低下などの物性値だけでなく、性状・破壊性状も求めた。(3)解析パラメーターについて:解析パラメーターの検討は、以前作成した弾塑性有限要素法のプログラムを使用して高弾性接着材で接着した建築部材の力学的挙動を再現性の高いシミュレーションを可能にするために行ったもので、破壊近傍の不安定な部分も精度の高い治具の開発で、重合わせできることが分かり、比較的容易に解析できるようになった。この研究は、バランスのよい接着強度と変形をを中心に各種接着材によるタイル張りRC構造耐震壁の力学的挙動について検討したが、以前の接着材特性や部材実験を参考にして総合的な結論を述べると以下のようになる。(1)接着材別の強度と変形躯体の耐力や変形は、接着材の種類に関係なく躯体特性が支配する。しかし、タイルと躯体とのずれ変形はセメントモルタルを基準にすればそれ以外の接着材では1/2以下と小さく、接着材の変形能の効果が応力や剥離の緩衝材として十分発揮されている。(2)接着材別の破壊性状タイルの亀裂は、セメントモルタルで1/800radから斬増するのに対し、エポキシ系の接着材で1/70radと異なり、変形性能の差が大きく影響している。また、ポリウレタン系の接着材ではタイルの亀裂は、最後まで生じなかった。目地亀裂は、セメントモルタルが早く躯体の亀裂とほぼ同時(1/1000rad)、接着材では約1/600radから発生したが、最終的な量は、顕著な差が認められなかった。

硬質エポキシ樹脂は、タイルの亀裂より剥落先行型で部材実験結果とよく一致した。また、接着材が柔らかいほど躯体と目地の亀裂率の差やずれが大きく、新しい躯体または目地の亀裂が発生しなくなった頃からタイル亀裂を発生させるが、硬いものほど同時に躯体と目地亀裂が発生し、躯体亀裂のピーク時からタイル亀裂が発生する傾向にある。しかし、実験に使用した接着材は、変形能が高く、十分な性能を発揮する前に躯対が破壊に到る結果になっている。(3)タイルの剥離・剥落性状少ないデータと言う点で問題が残るが、実験結果の接着材に関する剥落枚数を見る限り、接着材で張ったものは、剥落防止効果が大きいと言える。また、タイルの剥離位置は、セメントモルタルで張ると壁面全体に分散するが、接着材の場合躯体破壊を起こす大きな変形部分に集中する傾向にあるが、部材実験でも明らかのように接着厚さや面積の影響が支配的でタイルの施工面に左右される。(4)接着引張強度とタイルの亀裂長さ亀裂長さと接着引張強度をそれぞれ壁幅とタイルの基準接着強度で無次元化して縦・横1を通る線の4つの領域は、エポキシ系接着材領域(仮称弾力領域)、セメントモルタル領域(仮称剛領域)および硬くて弱い領域(仮称脆弱領域)に分類できる。この研究は、平成6年度から平成8年度の3年間、タイル張り外壁の剥落防止と高い技能を有するタイル施工者の確保も困難となりつつある現状を踏まえて、施工性が優れ、変形性能のよい高弾性接着材を利用したタイル張りの力学的挙動を実験的に検討してきた。高弾性接着材は、従来のモルタルと比較すると接着強度的には小さいものの十分な強度を有し、しかも鉄筋コンクリート躯体に対する変形追従性能がよいため剥落防止に十分効果のあることが判明した。また、別機関により外装材として重要な防耐火性は、表面のタイルや目地が剥落すると激しく燃えたり、ガスの問題があるが、性能的にはモルタルと比較して大きい差は認められないことが分かっている。最終年度は、今までの結果と経験から補足実験とmm単位の接着材とタイル裏足相互の挙動を評価する方法(繰返疲労実験)について再検討すると共に実験の時間短縮(衝撃試験)や現場でできる簡便な試験(捩り試験)法の開発と評価についても検討した。その結果、疲労試験は、変形量の問題が残るものの耐久性と接着強度の評価を兼ね備え、小さな接着欠膠部などを評価できることや衝撃試験により実験時間を大幅に短縮できること及び大きく重い器具を使用せず、精度の高い捩り試験などの実験方法が適用可能であることが分かった。今後は、この方法を使い、多くのデータを収集して試験精度と評価法を高め、従来の試験法と比較検討が必要である。なお、屋外暴露実験は、2年経過継続中であり、今後の追跡調査実験が残っている。
簡易インスリン抵抗性評価法の構築による動脈硬化症の発症進展予知の確立

1.簡易インスリン抵抗性評価法の構築2.動脈硬化症の発症進展予知アディポネクチンおよびFetuinAは、頚動脈硬化症のstiffness parameterと関連し独立した予測因子であった(Metabolism 55:587-592,2006)(Clin Endocrinol(Oxf)66:246-250,2007)。ピオグリタゾン投与後のアディポネクチン上昇はstiffness parameterを改善した(Metabolism 55;996-1001,2006)。平成16年度末現在、本研究課題の実績概要は以下のとおりである。(1)簡易インスリン抵抗性評価法の構築について本年度末時点で、インスリン抵抗性指数のゴールドスタンダードである正常血糖高インスリンクランプ法を328例施行し、インスリン抵抗性指数(Clamp IR)を測定し、各症例の基本情報及び血液検査情報を集積した。解析可能対象症例内訳は、耐糖能正常40例、境界型耐糖能9例、2型糖尿病251例の計300例において、既報の簡易インスリン抵抗性指数であるHOMA-IR、各種身体情報の諸因子を用いてClamp IRの推定式構築を重回帰モデルにより解析を行なった。その結果、ClampIRに独立した説明変数として、HOMA-IR(β=0.506)、BMI(β=-0.185)、1/Cre(β=0.141)、男性(β=0.135)、HDL(β=0.116)、FFA(β=-0.099)が抽出され、これらの因子によりモデルの寄与率は0.496(P<0.0001)であった。さらに、インスリン抵抗性の血液パラメータの新規指標としての可能性が指摘されているインスリン受容体チロシンキナーゼ活性阻害する糖タンパクであるfetuin-Aを2型糖尿病82例においてELISA法により測定し、ClampIRとの関連性について解析をおこなった。血中fetuin-A濃度とClampIRとは、有意な関連性をみとめなかった(r=-0.138,p=0.218)。今後、さらに症例集積の上解析する予定である。(2)動脈硬化症の発症進展予知について平成16年度末現在、動脈硬化症(IMT、stiffness index beta)の評価を終えた症例は、136症例(内、インスリンクランプ法施行30症例)であり、次年度も引き続き症例集積していく予定である。平成17年度末現在、本研究課題の実績概要は以下のとおりである。(1)簡易インスリン抵抗性評価法の構築について本年度は、正常血糖高インスリンクランプ法によるインスリン抵抗性指数(ClampIR)の評価症例をさらに増やし、既報の簡易インスリン抵抗性指数であるHOMA-IRおよびインスリン抵抗性の血液パラメータの新規指標としてのfetuin Aについて検討した成果を報告した(Diabetes Care 29:468,2006)。Fetuin Aは、インスリン受容体チロシンキナーゼ活性阻害する糖タンパクであり、基礎的研究よりインスリン抵抗性との関連が示唆されている。グルコースクランプ施行例の2型糖尿病161例、対照群として健常者160例において、血清Fetuin AをELISA法により測定した。Fetuin Aは、健常者では、HOMA-IRと弱い有意な単相関(r=0.197,P=0.014)、BMIで調整した重回帰分析においてもHOMA-IRの独立した寄与因子(β=0.197,P=0.004)であった。一方、糖尿病では、HOMA-IR (r=0.010,P=0.909)および、ClampIR(-0.068,P=0.410)とは有意の相関を認めなかった。(2)動脈硬化症の発症進展予知についてこれまでに動脈硬化症を評価しえた症例において、まずインスリン抵抗性を強く反映する血液パラメータとして血漿アディポネクチン濃度と動脈硬化症との関連性について検討し報告した(Metabolism, 2006.In press)。2型糖尿病98例および健常者116例では、血中アディポネクチンはStiffness index betaと有意の負単相関(r=-0.189,P=0.006)を認め、重回帰分析においても独立した寄与因子(β=-0.232,P=0.020)であったことより、インスリン抵抗性のマーカであるアディポネクチンは頸動脈硬化症の予知マーカとしての可能性が示唆された。頸動脈硬化症の進展をフォロウアップできた184例において、観察開始時のHOMA-IR、ClampIRとIMTの年間進展度(ΔIMT,mm/year)との関連を検討した。ΔIMTは、HOMA-IRと(r=0.090,P=0.047)、ClampIR(r=-0.306,P=0.035)と弱い有意の相関を認めた。現在、さらに症例数を増やし、多因子の影響などの調整、また、Stiffness index betaでの検討について解析中である。

平成18年度末現在、本研究課題の実績概要は以下のとおりである。(1)簡易インスリン抵抗性評価法の構築について正常血糖高インスリンクランプ法によるインスリン抵抗性指数を評価したデータより、簡易インスリン抵抗性指数であるHOMA-IR、アディポネクチンについて検証した。インスリン抵抗性解除薬治療によるアディポネクチン上昇、動脈硬化の改善効果を示した(Metabolism 55:996-1001,2006)。多施設データとの共有により、HOMA-IR・アディポネクチンの新しい指数の有用性について検討し、その成果を報告している(Diabetes Res Clin Pract,2007,In press)。(2)動脈硬化症の発症進展予知についてインスリン抵抗性と関連する血漿アディポネクチン濃度と頚動脈のstiffness indexと関連することを報告した(Metabolism 55:587-592,2006)。平成17年度に報告したインスリン抵抗性と関連するインスリン受容体チロシンキナーゼ活性阻害する糖タンパクfetuin Aが、stiffness indexと独立して関連することを報告した(Clin Endocrinol (Oxf)66:246-250,2007)。昨年度のIMTに続いて、動脈硬化進展をフォロウアップした119症例のstiffness index進展へのインスリン抵抗性の寄与について検証した。Stiffnessindex進展群は、非進展群に比較して糖尿病罹病期間が長かったが、HOMA-IRには有意差を認めなかった。重回帰分析では、インスリン抵抗性指数であるHOMA-IRは、Stiffness index進展率に独立した影響は認められなかった。
無線網性能向上のための実用的かつ高精度な電波干渉推定手法の開発

TDMA型無線網では、電波干渉が発生すると推定される無線リンクに異なる電波資源(タイムスロット)を割り当てる。これまで本分野の理論研究では、リンク間の電波干渉が推定可能という前提のもと、ネットワークの利用効率を最適化する電波資源割り当て法の研究が行われてきた。これらの理論研究では、電波干渉推定手法として、プロトコル型電波干渉推定手法が一般的に用いられる。本研究では、ツリートポロジを形成するTDMA型無線網を対象として、新しい電波干渉推定手法を提案した。評価の結果、提案手法の精度が高いこと、提案手法を用いることによりネットワーク性能が最大16%向上することを確認した。無線ネットワークにおいては、近接する複数の無線リンクが同時に使用されると、無線信号が衝突し、各リンクで無線信号を正常に受信できなくなる電波干渉の問題がある。TDMA型無線メッシュネットワークでは、電波干渉が発生すると推定される無線リンクに異なる電波資源(タイムスロット)を割り当てることにより、電波干渉を回避する。これまで当該分野の理論研究では、リンク間の電波干渉が推定可能という前提のもと、グラフ理論を用いて、ネットワークの利用効率を最適化する電波資源割り当て法の研究が多く行われてきた。しかし、これらの理論研究で一般的に前提とされるプロトコル型電波干渉推定手法は電波干渉推定の精度が低いという問題がある。本研究課題では、無線メッシュネットワーク(リレーネットワーク)の利用効率を最適化する従来の理論研究を実用段階まで高めるために、従来手法(プロトコル型電波干渉推定手法)より高精度な電波干渉推定手法を開発することを目的とする。本年度は、無線リレーネットワークを対象として、従来のプロトコル型電波干渉推定手法の電波干渉推定精度の評価を行った。その結果、プロトコル型電波干渉推定手法のパラメータを適切に調整することにより、電波干渉推定の精度が最大15%程度改善されることを示した。また、適応変調符号化技術を用いるリレーネットワークにおいては、プロトコル型電波干渉推定手法のような簡単な電波干渉推定手法を用いる場合であっても、複雑な電波干渉推定方式を用いる場合と同程度のネットワーク性能を得られることが分かった。そのため、今後は、タイムスロット数が直接ネットワーク性能となるようなリレーネットワークを対象として、検討を進める。これまでに当該分野の理論研究では、リンク間の電波干渉が推定可能という前提のもと、グラフ理論を用いて、ネットワークの利用効率を最大化する電波資源割り当て法の研究が多く行われてきた。本年度は、従来の電波干渉推定手法であるプロトコル型電波干渉推定手法を拡張し、実用性を維持しつつ、プロトコル型電波干渉推定手法よりも精度の高い電波干渉推定手法を提案した。また、シミュレーションにより電波干渉推定精度の評価を行った。評価の結果、提案手法はプロトコル型電波干渉推定手法と比べて電波干渉推定の精度が高いこと、ノード密度によらず安定した精度で電波干渉推定を行えることを示した。TDMA型無線メッシュネットワークでは電波干渉が発生すると推定される無線リンクに異なる電波資源(タイムスロット)を割り当てることにより電波干渉を回避する。本研究ではこれまでに、従来の電波干渉推定手法であるプロトコル型電波干渉推定手法を拡張し、実用性を維持しつつ、プロトコル型電波干渉推定手法よりも精度の高い電波干渉推定手法を提案した。本年度は、開発した手法のシミュレーションによる電波干渉推定精度の評価を行った。また、開発した電波干渉推定手法を用いてタイムスロット割り当てを行った場合のネットワーク性能の観点からの評価を行った。それらの評価の結果、提案手法はプロトコル型電波干渉推定手法と比べて電波干渉推定の精度が高いこと、ノード密度によらず安定した精度で電波干渉推定を行えることを示した。また、開発した電波干渉モデルを用いることによりネットワーク性能が最大16%向上することを確認した。さらに得られた成果を論文として発表した。

評価の結果、提案手法の精度が高いこと、提案手法を用いることによりネットワーク性能が最大16%向上することを確認した。従来の電波干渉推定手法であるプロトコル型電波干渉推定手法を拡張し、実用性を維持しつつ、プロトコル型電波干渉推定手法よりも精度の高い電波干渉推定手法を提案した。また、その電波干渉推定精度の評価を行い、提案手法の有効性を示した。情報ネットワーク開発した電波干渉推定手法を用いてタイムスロット割り当てを行った場合のネットワーク性能の観点からの評価を行う。また、得られた結果から、さらに効率の良い電波干渉推定手法について検討する。さらに、得られた成果を、適宜、国内外の会議や論文誌に発表することを予定している。本年度は、従来の電波干渉推定手法であるプロトコル型電波干渉推定手法とその他の電波干渉推定手法の比較評価を行った。このことにより従来手法の特性を明らかにした。当初は、これらの成果を用いて、リレーネットワーク性能向上のための新しい電波干渉推定手法の基礎検討を行うところまでを予定していたが、まだ検討の途中段階にある。まず、論文掲載費の執行を予定していたが、査読が長引き、年度内に終わらなかったため予定通りに執行できなかった。また、国際会議の発表先として当初欧州を想定していたが、スケジュールの都合からアジア圏で開催された国際会議で発表を行ったため、旅費に残額が生じた。本年度に得られた従来手法の基礎評価結果を元に、引き続き、プロトコル型電波干渉推定手法のように、電波干渉を二値的に推定する(電波干渉の有無のみを推定する)、高精度な電波干渉推定手法を開発する。開発した二値型電波干渉推定手法は、これまでに開発したシミュレーションプログラムを用いて評価する。また、これらにより得られた成果は、適宜、国内研究会、国際会議、および国際論文誌に投稿し、積極的に成果を発表していくことを予定している。次年度は最終年度であるため、積極的に成果を発表することを予定している。そのために必要な旅費や、学会参加費、英文校正費、論文掲載料に、次年度使用額として発生した研究費を使用する予定である。さらに、当該分野は進展の早い分野であり、常に最新の動向を把握しておく必要がある。情報収集のための学術集会参加に伴う旅費、参加費にも次年度使用額として発生した研究費を使用する。当初、当該分野の学会が良く開催される米国における学会発表を想定していたが、アジア圏開催の学会において研究発表を行ったため、旅費を節約できた。また、シミュレーション等を行うコンピュータとして、他予算で購入した機器を用いることができたため、コンピュータ用の費用を節約できた。
成人教育における国際ネットワ－クとしての国際成人教育協議会の発展史に関する研究

1999年から2002年にかけての国際成人協議会のカナダからウルグアイへの事務局移転は1980年代中頃に軍事独裁政権を終結させた当該国及び当該リージョンの民衆運動の盛り上がりと、1985年第3回世界大会を通じての同協議会へのその影響、事務局移転後の同協議会の挑戦的活動展開と、関わっている。従ってこの移転は単なる経費削減目的の途上国移転ではなく、同協議会発展史における重要な画期として、上記諸条件と深く関わらせて理解されるべきことが明らかになった。またリージョン組織についてはそれぞれの発展史を、関係国の政治情勢の変化、リージョン内の諸国間関係、支援組織等をふまえて分析する必要があることが分かった。1、国際成人教育会議に関する分析(1)2009年12月に開催された第6回国際成人教育会議について、その成果と課題を、同会議の歴史に関する研究成果と第6回会議への準備過程からの参与調査を踏まえ、成人教育の国際的ネットワークの発展と国内の運動との関係という観点から検討した。国際NGOの働きかけにより、同会議準備過程を通じて各国内の成人教育関係組織間及び政府との共同討議の場が萌芽的に生まれたことを日本国内の事例に即して確認し、また政府に課せられた「ナショナル・レポート」に対して、日本では市民社会組織が独自に国内の政策・実践を分析した「市民社会組織レポート」がまとめられ、国内外に発信されたことの意義と課題について、現在進行中の同会議フォローアップ過程に位置づけて、今後、実践的に検討していく必要性も確認できた。(2)第6回国際成人教育会議の準備過程で生まれてきた成人教育に関する新たな思想と運動について、それらの内容は、日本の社会教育法理念とその運動的発展である権利論に呼応するものでありながら、学習者理解の階層問題を踏まえた文化革新的展開と、学習者運動の国際的展開という点で、それぞれ先駆性があることを解明した。2、ICAE(国際成人教育協議会)本体の資料収集同協議会の事務所を訪問し、事務所の観察とともに現事務局長セリータ・エカー氏に、同氏が事務局長となり、同協議会の事務所がトロント(カナダ)からモンテビデオ(ウルグアイ)に移るまでの経緯と氏の考え、氏の1970年代の軍事政権下も含めた運動体験についてインタビュ」することができた。またウルグアイの現在のノンフォーマル教育政策担当者へのインタビューと、エカー氏と司世代で長く同国で女性運動を担ってきた歴史研究者へのインタビューも行うことができた。これによって、同協議会の近年の積極的施策の実践的・政治的背景に、ウルグアイの歴史と民衆運動の体験があること、現政権の先進的な「参加」政策があることが分かってきた。1 ICAE第8回世界大会の参与観察の実施2011年6月にノルウェーのマルメで開催されたICAEの第8回世界大会に参加した。82か国から約700人が参加し、国際成人教育会議のフォローアップ、開催地にちなんだ北欧の成人教育という、成人教育そのものを扱うテーマの他、気候変動とディーセントワークについても、今後の成人教育運動の重要な討議の柱として位置づけられ、多数の分科会に分かれて、国を越えた経験交流、意見交換が積極的に展開されたことを確認できた。Gender Education Office(GEO)が前日に企画した会議では、当研究者も、依頼されて東日本大震災に係る報告を行い、他方、自主企画に応募して、ICAE事務局メンバーの一人とともに、国内の運動と国際組織との連携の可能性を議論する部会を企画・実施した。ICAE理事・会長の選挙が行われ、今回は会長が交代したが、これまでの方針を引き継いでの交代であること、またGEOがICAEの運動を中心的に担いつつある様子も把握できた。合意文書作成時に「ポピュラー・エデュケーション」をめぐって、北欧と東南・南アジアの運動間で理解の違いが顕在化した。この「違い」の分析の正確な把握とともに、ICAE執行部の認識なども検討すべき課題として確認できた。なお、この大会では北欧の成人教育運動組織の会議も持たれた。当研究者は直接その会議に出席できなかったが、このネットワークに関する情報・資料収集の手掛かりを得ることもできた。2 ICAEのセミナーへの参加2012年1月にブラジルのポルトアレグレで実施されたICAEのセミナーに参加した。今回はICAEが2004年から実施してきた、各国の成人教育運動の担い手を国際的運動と結び付けて養成していくセミナーの修了者を対象に開催したものだった。そこで今回のセミナーを通じて、各国参加者にとっての過去のセミナーの意義を分析するという、ICAEの運動分析方法の新たなアイデアを、具体的可能性も含めて得ることができた。1 1953年に創設されICAE創設後はそのリージョン組織にもなっているEAEAの事務所を訪問し、現事務局長Gina Ebner氏にインタビューを行った。