hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統合失調症を含む精神疾患の病態に関与する網羅的ｒａｒｅ　ｖａｒｉａｎｔｓの探索

GLO1のrare variantから同定された統合失調症のカルボニルストレスは、一般症例の40%でも検出された。カルボニルストレス陽性症例の臨床特徴については、カルボニルストレスを反映する二つの有力なバイオマーカー候補分子であるペントシジンとビタミンB6を用いて163名の統合失調症患者を4群に分類し、統合失調症の精神症状評価尺度であるPANSSを実施して臨床特徴を比較検討した。その結果、カルボニルストレスを呈する患者群では、カルボニルストレスの無い患者群と比較して、入院患者の割合が高く、入院期間が4.2倍と長期に及び、投与されている抗精神病薬の量が多いという特徴が明らかになった。統合失調症45例、対照61例の末梢血で終末糖化産物(Advanced Glycation End-products ; AGEs)を計測し、患者の46.7%で有意なAGEs(pentosidine)の蓄積(カルボニルストレス)を認めた(χ2=28.69, df=1, P<0.0001, Odds比=25.81)(Arai et al. Arch Gen Psychiatry 2010、読売新聞6月8日)。カルボニル消去系分子であるesRAGE(Receptor for AGEs)を検討したところ、統合失調症で対照より有意な低下を認めた(χ2=16.33, df=1, P<0.0001, Odds比=6.33)(精神神経学会2010)。esRAGEの遺伝子AGERを解析したところ、c.244G>A(Gly82Ser), c.964G>A, c.992G>Aの3多型において、それぞれGA, AAはGGより有意にesRAGEの血中濃度が低かった(未発表)。これらから、統合失調症のカルボニルストレスには異種性がある可能性が示唆された。GLO1の変異やビタミンB6の寄与以外に、esRAGEの低下の関連が示唆され、その一部に遺伝的発現低下が寄与していることも考えられた。GLO1代謝系はグルタチオン代謝を介してホモシステイン、葉酸の代謝経路と相互関係が示唆される。そこで今年度はこれらの系も検討したところ、葉酸は患者で有意に低下し(P<0.001)、ホモシステインは患者で有意に上昇していた(P<0.001)(未発表)。興味深いことに、葉酸代謝の律速酵素MTHFRのVal222Met多型でValが有意に高ホモシステインおよび低葉酸と関連した(未発表)。これら代謝はビタミンB6濃度とも関連し、ホモシステインと葉酸が正常濃度の患者群に比べ、異常な患者では有意にビタミンB6の低下が認められた(P<0.001)。さらに、ホモシステインの濃度とpentosidineの濃度に有意な正の相関が認められた(ρ=0.823, P=0.003)。地理的に閉鎖された地域で50名からなる統合失調症多発大家系を取集した。14名が家系内で統合失調症を発症している。解体型、緊張型、妄想型それぞれが散見されており、比較的遺伝的に均質な症例においても表現型の違いがみられる点が興味深く、パーソナルゲノムによって変異の組み合わせなど検討できれば、表現型の違いの遺伝的背景について考察が見込まれると考えた。家系から発症者と非発症者11例よりパーソナルゲノムの再同意を取り付け、リンパ球から抽出したDNAを用いて次世代シークエンサーによる全ゲノムresequenceを実施した。6名までのresequenceが完了し、bioinfomaticsによる絞り込みを行った。Readはどの検体も18億bpでありmappingrateは94%を超えていた。Variantは3000万以上が同定され、そのうちrare varinatは7万ほどで遺伝子数は300以上に渡った。非発症者でheterozygoteで発症者でhomozygoteなvarinatは48719SNVs同定され、そのうちcoding exon上にあったのは383SNVsだった。さらに発症者を1名追加して絞り込んだところcoding exon上のSNVsは80までになった。これまで候補遺伝子として有望と考えられた遺伝子に劣性遺伝モデルに一致するミスセンス変異を同定した。イルミナ社のchipを用いて連鎖解析も実施しており、連鎖で高いLOD scoreの見られた染色体部位を位置情報として絞り込みに活用し、今回のメンデル型劣性遺伝モデルによる絞り込みとの比較検討を行い、より正確な遺伝子の同定をめざす予定である。連鎖解析を行い、ロッド値が1以上の座位にある変異に絞り込みを行った。

さらにbioinfomaticsにより配列情報から変異の絞り込みを行い、これまで候補遺伝子として有望と考えられた遺伝子に劣性遺伝モデルに一致するミスセンス変異をふたつ同定した。発症者ではふたつを同時に保有し、非発症者ではふたつはヘテロか野生型だった。当該遺伝子が本家系においてrare variantとして罹患者に共有されていたので、一般症例に敷衍する形で研究を発展させた。具体的には統合失調症255例と対照195例を用いてassociation studyを行った。NCBIに登録された当該遺伝子領域の38SNPsについて検討した。NLS直下のエクソンにある二つのSNPが有意に統合失調症と関連した(P=8x10-7, 1x10-7)。Bonferoni補正後も有意だった(Odds ratio = 1.69 (CF:1.26-2.26))。また、resequenceを行ったところ25のnovel rare varinatsが同定された。このうち患者のみでexclusiveに同定されたSNVsが9か所あったが、全てcystein-boxtとNLSの近傍から同定された。以上の結果から、多発家系からWhole genome resequenceによって同定された患者で共有されたnovel misssense rare varinatを持っていた候補遺伝子は、一般症例においても関連し、当該遺伝子が統合失調症の病態に寄与する可能性が示唆された。本研究では次世代シーケンサーを用いたパーソナルゲノム解析を行い、比較的大きな効果のrare variantを同定し、当該症例をプロトタイプとして一般症例における多型へ敷衍し、統合失調症の病態を明らかにすることを目的とした。統合失調症と代謝障害が関連すると考えられる症例を用いてパーソナルゲノム解析を行った。劣性遺伝モデルでは28506SNVから代謝に関連する遺伝子のみに絞り込んだところ299SNVになったが、nonsynonymousで絞ると0になってしまった。優性遺伝モデルにしたところ、37332SNVに絞られ、そこからnonsynonymousで絞ると1になった。当該遺伝子変異はpolyphenでdamagingと推定された。地理的に閉鎖された地域で50名からなる統合失調症多発大家系を取集した。家系から発症者と非発症者11例よりパーソナルゲノムの再同意を取り付け、リンパ球から抽出したDNAを用いて次世代シークエンサーによる全ゲノムresequenceを実施した。それぞれの家系メンバーから平均して7万数千のSNVs, 4万から5万の挿入・欠失を同定した。これらのうちcoding領域にあるものは3百数十のSNVs, 50ー100の挿入・欠失だった。連鎖解析を行い、ロッド値が1以上の座位にある変異に絞り込みを行った。これらに罹患者でホモ・非罹患者でヘテロか野生型となるSNVsを絞ったところ6705個まで絞られ、そのうちcoding領域い絞ったところ43個、さらにロッド値が1以上にしたところ2個まで絞られた。bioinfomaticsにより配列情報から変異の絞り込みを行い、これまで候補遺伝子として有望と考えられた遺伝子に劣性遺伝モデルに一致するミスセンス変異をふたつ同定した。
獣脚類恐竜における頭部（特に脳、内耳）及び頸部進化の形態学的・発生学的研究

本研究では、米国の博物館においてアメリカアリゲーターの透明標本の骨化シークエンスを観察した。また、ニワトリの有精卵を孵化直前まで孵卵しながらサンプルを定期的に固定することにより、発生ステージを追った標本を作成し、これらのμCTスキャン撮影を行うことによりその骨化シークエンスのデータを得た。この結果は、いままで報告されている他の鳥類のデータと整合的であった。また、北米およびアルゼンチンの博物館において、三畳紀から白亜紀までの化石主竜類の脳函及び頸椎についての形態データを得た。これらを元にした、形態進化パターンを明らかにするための形質マトリクスの作成を開始した。本研究は大きく分けて、(1)胚の発生過程に関する作業と、(2)現生および化石標本のデータ収集の2つからなる。まず(1)については、米The Field Museumにおいて、ワニ胚の透明標本を用いてその骨化シークエンスを観察した。また、ニワトリ有精卵を孵化直前まで孵卵しながらサンプルを定期的に固定することにより、発生ステージを追った標本を数回にわたり作成した。また、骨化が始まってから孵化直前までの個体について、μCTスキャン撮影を行うことにより、その骨化シーエンスに関するデータを得た。大まかなシークエンスに関してはこれまで報告されている鳥類のものと整合的であった。より詳細なシークエンスについては解析を続行中である。また,脳形態の発生パターンを解析するための脳エンドキャストについても作成途中である。さらにもう一つの研究目的である骨格の透明標本についても作成作業を開始、現在継続中である。(2)については、まずワニ類の解剖を行い、その筋肉形態についてのデータを得た。また、北米および南米の博物館において、化石主竜類の脳函および頸椎の観察を行った。特に、アルゼンチンの3カ所の博物館において、後期三畳紀、中期ジュラ紀、後期白亜紀の恐竜を中心とする化石主竜類について形態学的データを収集した。特に後期三畳紀の分類群については、主竜類の原始的形質や形質進化の極性を決定するのに重要でありながら、詳細な記載が未だにされていないものが多い。そのため本研究ではそれらの標本を直接観察することで、いままだ不明であった詳細なデータを得ることができた。これらの形質データについては、その進化過程を解析するためのデータマトリクスを作成途中である。また、これらの化石標本の観察データを利用して、モンゴル上部白亜系産の脳函を含む新種の獣脚類標本について命名及び記載し、国際紙に発表した。本研究は大きく分けて、(1)ニワトリ胚の発生過程に関する作業と(2)現生および化石の標本についてのデータ収集の2つからなる。まず(1)については、平成24年度は、申請者の機関の異動にともない、新研究室の立ち上げが必要となった。それに伴い、申請研究を始めるにあたっての基盤整備に力を注いだ。胚発生を行わせるインキュベーターや透明標本制作のための器具やCTスキャンデータを解析するための設備を整え、平成25年度初頭から本格的な実験作業が行えるように準備を行った。(2)については、所属機関の研究者海外派遣制度などを利用し、まず米国The Field Museumにおいて、現生ワニ類胚の透明標本観察を行い、頸部骨格の骨化シークエンスについてのデータ収集を行った。さらに、同米国のCarnegie Museum of Natural History, American Museum of Natural History, South Dakota School of Mines and Technologyを訪問し、ジュラ紀から白亜紀にかけてのさまざまな獣脚類恐竜の脳函および頸部骨格の観察、データ収集を行った。過去に蓄積してきたデータと合わせ、申請者のこの時代の分類群についてのデータ収集についてはほぼ完了した。さらに、ワニ類数体およびカメ類一体を解剖することにより、頸部筋肉系の比較のための形態学的データを得た。最大の理由は、申請者は平成24年に地球惑星科学系の新たな機関に異動したことにより、生きた胚をあつかい、また標本を解剖するための生物学系の設備を整えた新研究室の立ち上げそのものに大きな労力と時間を要したことである。現所属機関では、脊椎動物の生体あるいは死骸を扱っていた研究室はなかったため、本科研費により購入、整備した機器以外にも、ドラフト等の基礎設備の整備をするために多くの時間がかかった。特に発生関連の研究について、研究機器の整備に終始する結果となった。さらに、現所属機関において研究以外の業務が大幅に増え、申請書制作時の予想よりも研究そのものに費やせる時間が大きく減ったことも、この遅れに大きく寄与している。いずれの場合も研究作業そのものに失敗した訳ではないため、設備の整った平成25年度については、研究予定がスムースに進むものと予測される。まず、平成24年度に実行できなかったニワトリの胚発生とその標本のCTスキャン撮影について、速やかにスタートする。設備は完備したので、この作業は問題なく進められると考えられる。また、これらの胚における中軸筋肉系の解剖も平行して行う。

さらに近年、ヨウ素溶液を標本に浸潤させることにより、CTスキャン画像において軟組織間の区分を可能にする手法が考案された。この技術を使うことにより、多くの解剖学的情報を取得できる可能性あるため、実際の解剖と併用することにより作業の効率化をはかる。また予定していた海外の博物館での、鳥類の発生段階の透明標本及び化石の恐竜標本のついての観察を行い、これらのデータを基にした発生や進化に関するシーケンス解析を速やかに行う。当該研究費の繰り越しは、平成24年度にニワトリの胚発生が実行できなかったこと、及び予定していた南米への標本調査旅行が多忙なため実行できなかったことにより生じた。平成25年度にはニワトリの有精卵を購入し、上記のような胚発生とその解剖等を行う。また、元来平成25年度に計上していた旅費と合わせ、南米への標本調査旅行を実行する予定である。
ヒトヘルペスウイルス8特異的糖蛋白質の生物学的免疫学的解析

HHV8の個々のウイルス特異的蛋白質を解析するため、単クローン抗体の確立を試み、いくつかのクローンの樹立に成功した。そのうちのひとつ、B332、がORF K8.1にコードされた分子量38Kdの糖蛋白(gp38)を認識することが判明した。次に、B332とgp38の反応性をウエスタンブロット法で調べたところ、gp38はTPA刺激後48時間で出現することが判明した。BG-3(HHV-8持続感染細胞)をTPA処理したものとB332で蛍光抗体法を行うと、gp38は細胞質と細胞膜に見い出された。K8.1遺伝子を293細胞とCV-1細胞にトランスフェクトしてその安定発現細胞を樹立した。この細胞をtargetにして、KS患者血清、抗K8.1単クローン抗体と健常人リンパ球とでそのADCC(Antibody Dependent Cell-mediated Cytotoxicity)能を調べたところ、患者血清を用いると、弱いながらもADCC活性が見られた。この細胞をtargetにして、患者血清、抗K8.1単クローン抗体のADCC能を調べているが、まだ満足な結果は得られていない。ORFK8.1遺伝子をCV-1細胞にトランスフェクトしてその安定発現細胞を樹立した。この細胞をtargetにして、患者血清、抗K8.1単クローン抗体のADCC能を調べている。その結果、患者血清を用いると、弱いながらもADCC活性が見られた。このtarget細胞をNK細胞抵抗性にするためORFK5遺伝子をトランスフェクトしてその安定発現細胞を樹立する予定である。
グリッド連系を含む電力変換システムの高速アクティブ安定化制御法

本研究は、グリッド連系電力変換システムに関して、フィルタの共振抑制制御法、システム安定化法の高速・広域化法、高速・高効率なシミュレーション法の3点の開発を行うことを目的とした。共振の抑制には、仮想抵抗によるアクティブダンプ法を開発した。システム安定化法としてリアプノフ関数による方法を開発し、アクティブダンプ法と組み合わせた高速・広域に安定化制御法を考案し、その有用性を理論的・実験的に確認を行った。さらに回路分割法に基づく高速・高効率なシミュレーション法を考案し、さらにその適用可能性を向上させた。以上より、安定かつ振動抑制可能なグリッド連系システムの制御・設計法を開発することができた本研究は平成25年度より3年間にわたる計画により構成され、(1)グリッド連系電力変換システムのアクティブ制御法の開発、(2)安定化法の高速・広域化、(3)電力変換システムのシミュレーションの高速・高効率化の開発を行うものである。平成25年度内においては(1)-(3)のすべての過程について研究を行ったが、特にアクティブ制御法の開発に関する(1)の過程の開発を中心として行った。まず、グリッド連系電力変換システムのLCLフィルタの共振を制振制御するため、アクティブ制御法の開発に関して、調査研究を行い、正弦波補償器を用いたアクティブ制御法を開発した。正弦波補償器のみの構成で、安定かつ振動抑制効果があることが確認できた。さらにその際、仮想抵抗を制御系により構成することにより、より抑制効果を上げることがわかった。次にグリッド連系システムの安定領域を広げつつ、また高速制御するため、リアプノフ関数によるエネルギー概念を用いて、制御系の構成法の検討を行った。同制御の実際への適用を考慮して、ディジタル制御による原理の導出の検討を行ったところ、従来明らかにされていなかった原理の導出に成功した。また、電力変換システムのシミュレーションの高速・高効率化に関して、回路分割法や階層解析法の適用により、高速・高効率な回路シミュレーションの検討を行った。マルチコアのCPUを持つパーソナルコンピュータによる並列化処理を行うための数値計算法についても検討し、その高速化を確認することができた。また階層解析法に関してもその原理の検討を行い、高速化を確認することができた。本研究は平成25年度より3年間にわたる計画により構成され、(1)グリッド連系電力変換システムのアクティブ制御法の開発、(2)安定化法の高速・広域化、(3)電力変換システムのシミュレーションの高速・高効率化の開発を行うものである。平成26年度内においては(1)-(3)のすべての過程について研究を行い、以下のような成果を得た。まず、(1)に関して、グリッド連系電力変換システムのLCLフィルタの共振を制振制御するため、アクティブ制御法の開発に関して、調査結果に基づいて、フィードバックゲインの設計により調整可能なより一般した手法を開発した。すでに、仮想抵抗の制御系による構成が、実験的にも抑制効果の改善に有用であることを確認している。次に(2)のグリッド連系システムの安定領域を広げつつ高速制御する方法として、リアプノフ関数によるエネルギー概念を用いた制御法の実験的検証を行ってきた。特に同制御における動作点での周波数特性を解析したところ、その安定となる原因をナイキストの安定判別法により、明らかとすることができた。ただしこの制御法では実験出力電流波形が若干ひずむので、今後、より精度よく実現していくことを検討している。また、(3)の電力変換システムのシミュレーションに関して、回路分割法により高速・高効率化するために、自動的に回路分割するアルゴリズムの開発を行った。これにより対象回路を自動回路分割し、それらをマルチコアのCPUを持つパーソナルコンピュータによる並列化処理を行うことが可能となったため、各種グリッド連系電力変換システムへの適用可能性を向上した。本研究は(1)グリッド連系電力変換システムのアクティブ制御法の開発、(2)安定化法の高速・広域化、(3)電力変換システムのシミュレーションの高速・高効率化の開発の3過程より構成され、以下のような成果を得た。まず、(1)に関して、グリッド連系電力変換システムのLCLフィルタの共振を制振制御するため、アクティブ制御法の開発に関して、フィードバックゲインの設計により調整可能な一般的な手法を開発し、すでに仮想抵抗の制御系による構成が、実験的にも抑制効果の改善に有用であることを確認していた。そのため、安定な制御法に組み合わせて制御ゲインを決定することにより、安定かつ振動を抑制可能な発展した制御法の開発をすることができた。この制御法では実験出力電流波形が若干ひずむことが確認されていたので、電流基準波形をチューニングすることにより解決する方法を考案した。この制御法の安定性は、受動性に基づいている。そのため、連系グリッド内に一部不安定なインバータを含んでいても、リアプノフ関数に基づく受動的なインバータを組みあわせて連系することにより、システム全体を安定化することができる。そのための安定条件を導出することができた。最後に、(3)の電力変換システムのシミュレーションに関して、回路分割法により高速・高効率にシミュレーションする方法について開発していた。本年度では、Cプログラムによりディジタル制御された電力変換システムも組み入れ可能とするように拡張を行ない、各種グリッド連系電力変換システムへの適用可能性を向上することができた。以上の(1)-(3)より、安定かつ振動を抑制可能なグリッド連系システムの高速・高効率な設計に有用な方法を開発することができた。

本研究は、グリッド連系電力変換システムに関して、フィルタの共振抑制制御法、システム安定化法の高速・広域化法、高速・高効率なシミュレーション法の3点の開発を行うことを目的とした。共振の抑制には、仮想抵抗によるアクティブダンプ法を開発した。システム安定化法としてリアプノフ関数による方法を開発し、アクティブダンプ法と組み合わせた高速・広域に安定化制御法を考案し、その有用性を理論的・実験的に確認を行った。さらに回路分割法に基づく高速・高効率なシミュレーション法を考案し、さらにその適用可能性を向上させた。以上より、安定かつ振動抑制可能なグリッド連系システムの制御・設計法を開発することができた本研究は平成26年度において、(1)グリッド連系電力変換システムのアクティブ制御法の開発、(2)安定化法の高速・広域化、(3)電力変換システムのシミュレーションの高速・高効率化の開発、以上の3過程について研究を行ったが、研究実績の概要にも述べたようにすべての過程において前年度に考案の基本的原理を実験的に適用もしくはそれらの原理を発展させていくことことができている。現在では、それらをより精度よく実現していくことや様々な回路のシミュレーションを行うことを検討している。工学今後も本研究の3過程を並行して推進していく。最終年度に向けて、グリッド連系電力変換システムのアクティブ制御法やリアプノフ関数の安定化制御法に関しては、さらなる実験的検証を行い、理論値との比較を行って、より精度よく実現していくことを検討する。電力変換システムのシミュレーションに関して、すでに並列化や入力回路の回路分割の自動化法を開発したが、各種グリッド連系電力変換システムに適用して、高速・高効率な並列化シミュレーションを実施していく予定である。本研究は平成25年度において、(1)グリッド連系電力変換システムのアクティブ制御法の開発、(2)安定化法の高速・広域化、(3)電力変換システムのシミュレーションの高速・高効率化の開発、以上の3過程について研究を行ったが、研究実績の概要にも述べたようにすべての過程において基本的原理を考案することができている。またグリッドシステムのLCLフィルタの共振を制振制御やリアプノフ関数による安定化制御法に実験的検証も開始している。今後も本研究の3過程を並行して推進していく。グリッド連系電力変換システムのアクティブ制御法やリアプノフ関数の安定化制御法に関しては、実験的検証を行い、理論値との比較を行って、原理の再検討を行う。電力変換システムのシミュレーションに関して、すでに並列化等による高速な計算法を開発したが、今後、入力回路の自動分割等の汎用化を進めていく予定である。
亜鉛プロトポルフィリン含有高分子ミセルとキセノン光源を用いる癌の光化学療法の研究

本研究で、各種ZnPPミセルの物理化学的な特徴、体内動態等を検討した結果、粒子直径が約80nmであるHPMA-ZnPPは高い血中安定性、長い血中半減期と著名な腫瘍選択的な集積を示した。HPMA-ZnPPはLED光源照射することにより、HeLa細胞に対し強い細胞毒性を示した。Invivoにおいて、HPMA-ZnPP濃度依存的な、及び光照射量(照射強度、時間)依存的な腫瘍増殖の顕著な抑制が見られた。またその高い腫瘍集積によりinvivoimagingシステムで腫瘍を検出できた。以上の結果より、HPMA-ZnPPは腫瘍検出の可能な新たな癌の光化学治療薬になることが強く期待される。本年度の研究は「研究実施計画」に基づき、亜鉛プロトポルフィリン(ZnPP)のミセルの最適化を中心に行った。期間中に以下のことを明らかとなった。1.ZnPPのPEG化ミセルは、よい血中滞留性・ミセル安定性を示した。また、分子量2000のPEGより分子量5000のPEG、エステルはより安定したミセル構造/血中動態がみられた。しかしながら、PEGジレンマによりPEG-ZnPPミセルの細胞への取り込みが制限され、これはPEG鎖の切断(血中や腫瘍中のプロテアーゼにより)により改善できる。2.SMAミセルは速やかな細胞内取り込みが得られたが、ミセルが安定性/血中動態が乏しかった。このことはSMAミセルにアルギニンの添加やSMAとZnPPとのconjugateを作ることにより改善できる。また、高分子量(例えば5000-6000)のSMAはSMAミセルの安定性が改善できる。3.2種類のミセルの細胞毒性について、ヒト膵臓がん細胞ASPC1やPC1.0により検討し、SMAミセルはfree ZnPPとほぼ同様な細胞毒性を示し(IC50≒10μM)、PEGミセルはPEGジレンマ/細胞内取り込みの低下により活性が弱かった(IC50>20μM)。しかしながら、420nmのLED光源照射(10分間)することにより、両者とも強い細胞毒性を示した(IC50=2-5μM)。このことより、ZnPPミセルの光照射療法は活性酸素の産生に介して、細胞内取り込み非依存的に働くことわかった。4.上記の光照射の殺細胞作用に伴う細胞内活性酸素の増加は蛍光試薬DCDHFにより検出された。以上の結果に基づき、来年度(23年度)は1)血中に切れにくく、腫瘍に切れやすいエステルタイプの分子量55000のPEGによるPEG-ZnPPミセル、2)SMA-ZnPPのConjugate/ミセルを用い、in vitroでさらに多種の細胞株(上記のASPC1,PC1.0以外、子宮頸がんHela,大腸がんSW480、食道がんKYSE510など)における光照射殺細胞作用を検討し、さらに、動物腫瘍モデル(ザルコーマSl80、腺維肉腫MethAなど)を用い、キセノン光源による光照射治療効果を検討する。本年度の研究は「研究実施計画」に基づき、亜鉛プロトポルフィリン(ZnPP)のミセルの確立し、そのミセルを用いてin vitroとin vivoの検討を行った。1.SMA-ZnPPおよびPEG-ZnPPの低い腫瘍集積性を改善するため、HPMAコポリマーを用いたZnPPミセル(HPMA-ZnPP)を作製した。HPMA-ZnPPが優れた血中動態を示した。経静脈注尉後長い血中半減期(t_<1/2>>12h)と腫瘍選択的な集積と貯留(>72h,EPR効果)が得られた。2.1フリーのZnPPやSMAミセルと比較し、HPMA-ZnPPの細胞内取り込みは遅い。従って、in vitroの細胞毒性(HeLa細胞)が比較的に弱い(IC_<50>20μM)。しかしながら、420nmのLED光源照射(10分間)することにより、強い細胞・毒性を示した(IC_<50>=2-5μM)。また、照射前に培地交換しても同様な結果が得られたため、その毒性は細胞内に取込んだHPMA-ZnPPによるものと考えられた。すなわち、光照射により少量でも十分抗腫瘍活性が得られる。3.HPM-ZnPPの光照射による一重項酸素(^1O_2)の産生をESRにより検出されたHPMA-ZnPPは生理状態の水溶液中に安定なミセルを作るが、細胞膜成分レシチンや腫瘍ホモジネートの中で、ミセルが崩壊し、フリードラッグが放出することが分かった。4.マウスザルコーマS180

モデルにおいて、HPMA-ZnPP(10mg/kg)1日おきに三回注射した結果、腫瘍増殖の抑制が見られたが、光照射、(HPMA-ZnPP注射24時間後、キセノン光源、5分間)により、その抗腫瘍効果が著しく上昇し、治療終了2週間後でも腫瘍の増殖がほとんど見られなかった。本年度の研究は「研究実施計画」に基づき、HPMA-ZnPPミセルのPDT治療とイメージングについて検討を行った。1.マウスS180モデルにおいて、HPMA-ZnPPとキセノン光源(MAX303、朝日分光)用いてPDT治療を検討した結果、HPMA-ZnPP濃度依存的な(520 mg/kg )、及び光照射量(照射強度、時間)依存的な腫瘍増殖の抑制が見られた。HPMA-ZnPP (20 mg/kg)一回注射で、光照射(40%強度で5分照射)二回行った結果、ほとんどの腫瘍は黒変し、消失した。この結果より、本光源を用いたHPMA-ZnPPのPDT至適条件(HPMA-ZnPP:20 mg/kg;照射:40-50%強度、5分間)が分かった。2. DMBAの化学発がんのラット乳がんモデルを用いてPDT治療効果を検討した。本モデルで、治療は腫瘍が比較的に大きくなった時(直径約15-20 mm)に行った。上記の至適条件でPDTを行った結果、著名な腫瘍サイズの減少が見られた、治療40日後、コントロール(腫瘍サイズは約3倍増大)と比べ、治療群の腫瘍サイズは治療前の約1/10になった。3.ブルーのLED光源(ピーク波長420nm付近)を用いて、DMBA乳がんモデルにおいてHPMA-ZnPP(20 mg/kg)で20分照射し、顕著な腫瘍増殖の抑制が得られた。4.マウス180モデルにおいて、HPMA-ZnPPによる腫瘍イメージングを検討した結果、20 mg/kgでiv注射すると、72時間まで強い腫瘍内蛍光が検出された。さらに、ニトログリセリン前処理により、更なる強い蛍光(HPMA-ZnPPの腫瘍内集積)が認められた。HPMA-ZnPPの腫瘍イメージング効果はDMBA乳がんモデル及びAOM/DSS誘発マウス大腸がんモデルにおいても認められた。1)高い腫瘍標的性を持つZnPPミセルの作製が確立できた。3)ミセルの高分子素材について、課題申請当初計画したのはSMAとPEGでしたが、HPMAもよく使われる高いbiocompatibilityをもつポリマーですが、ミセノレ形成の目的が変わってない。ほぼ計画通りに進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。以上の研究実績に基づき、この課題について今後以下のことを検討する。1)HPMA-ZhPPの光照射療法について、多種の腫瘍モデルを用いて検討し、さらに光照射の条件(光源の差異、照射時間・照射量)と治療効果との相関性を検討する。特に医療用内視鏡光源の応用性について検討する。2)HPMA-ZnPP光化学療法の作用増強法(ニトログリセリンによる腫瘍血流増加)およびHPMA-ZnPPと活性酸素を産生する従来の抗癌薬(ドキソルビシン、ピラルビシン等)との共同作用を検討する。4)ZnPPの蛍光性質基づき、HPMA-ZnPPの腫瘍イメジングの可能性を検討する。
新規な有機半導体に基づく高性能有機トランジスタの創出

新規な有機半導体を開発し、これらを活性層に用いた電界効果トランジスタ(OFET)を作製した。物性と分子構造の関係を検討することにより、高性能を示す分子設計の指針を明らかにした。特に、従来,開発が遅れている大気安定なn型半導体に重点を置いて、フロンティア軌道エネルギーおよび分子間相互作用を考慮して、ヘテロ環化合物を基本骨格としたπ拡張電子系を用いて、高性能のn型薄膜トランジスタの開発に成功した。高性能有機トランジスタの実現のためには、革新的な有機半導体の開発が極めて重要である。本研究では新規な有機半導体の創出により高いキャリア移動度、高いオン-オフ値、低い閾値、高い大気安定性を示す高性能有機電界効果トランジスタ(OFET)(p-、n-、ambipolar型)を開発する。(1)有機半導体の分子設計では、半導体分子のフロンティア軌道エネルギー準位の制御を行い、トランジスタ特性と軌道準位との関係を明らかにし、閾値電圧に影響するキャリア注入の向上を図る。(2)高いキャリア移動度に必要な強い分子間の相互作用に向けて構造制御の研究を行い、次元性の向上を目指す。構造制御としてπスタック構造の構築、分子間電荷移動、ヘテロ原子接触を利用する。さらに界面制御を目指して、半導体分子の末端置換基により分子配列の制御を行うと同時に、ゲート絶縁層と半導体界面での相互作用を制御する。新規な有機半導体を開発し、これらを活性層に用いたFETデバイスを作製した。ナフトチオフェンから1段階のカップリング反応で得られるビナフトチオフェンは、HOMO準位が高く(酸化電位から-5.73V)、大気安定性が期待される。その結晶構造はペンタセンに類似したヘリングボーン型であった。FET特性は真空中より大気中の方が高く、OTS処理SiO_2基板で移動度は0.67cm^2/Vs(閾値-40V)であった。一方、我々はヘテロ環オリゴマーの末端にトリフルオロメチルフェニル基を導入してn-型のFETを開発しており、中心のπ電子コアにチアゾロチアゾール誘導体、およびビチアゾール誘導体を用いて、高い移動度を実現している。今回は、コアとしてターチオフェンおよびその類縁体を用いた化合物について検討した。ターチオフェンは電子供与性であるために、電子受容性は低いが、高移動度(0.37cm^2/Vs)を示し、閾値45Vもチアゾール系よりも低下した。これは分子間の相互作用が大きく、電極と半導体のコンタクトも良いためと考えられる。電子受容性を高めるためにピラジン環を縮環した化合物の移動度は0.22cm^2/Vsであり、閾値は20Vとさらに低下した。チオフェン環をセレノフェン環に置換した化合物についても検討した。さらに新規なn-型半導体としてチアゾロチアゾールにトリフルオロメチルフェニルチアゾール基を置換した化合物を新規に開発した。この化合物は電子親和性が高いために、電極からの電子注入の障壁が小さく、高性能のn-型FET特性を示した。新規なp-およびn-型の有機半導体を開発し、これらを活性層に用いたFETデバイスを作製した。P-型半導体としては、テトラチアフルバレン(TTF)誘導体およびπ系を拡張したビニローグ体を新規に合成した。TTFビニローグ体からはホール移動度0.36cm^2/VsのFETを作製できた。また、半導体の単結晶構造解析を行い、構造と物性の相関を明らかにした。一方、n-型のFETとしては、中心のπ電子コアにピリミジンを用いた化合物について検討した。ピリミジンは電子受容性は高いが、基板との相互作用により、分子が基板に寝てしまう欠点がある。SiO_2基板をHMDS処理することで相互作用を減少させることで移動度を0.02cm^2/Vsまで向上できることを見つけた。一方、カルボニル基は電子受容性が高いことから、π系にカルボニル基を導入した分子を設計し、高い電子移動度のFETを実現した。さらに、キノン類は強いアクセプターとして知られているが、従来、n-型半導体として利用されていなかった。そこで、トリフロロメチルフェニル基を導入したアントラキノン誘導体を合成し、FETデバイスを作製した所、0.07cm^2/Vsの移動度を実現できた。この結果は、キノン類がn-型半導体として有望であることを示している。また、空の2p軌道を有するボロン原子を含むπ系は興味深いが、従来、3価のボロン原子を含むヘテロ環のOFETに関する報告はない。これは安定化のために、嵩高い置換基の導入が必要なためである。本研究ではボロン含有の安定なヘテロ環としてボロン酸エステルに注目した。平面構造のボロン酸エステルを用いてFET特性を調べたところ、n-型特性は観測できなかったが、p-型特性を観測でき、ボロン酸エステル類をFETデバイスに初めて応用できた。新規な有機半導体を開発し、高性能の有機トランジスタの開発に成功した。例えば、ジフルオロフェニル基を置換したペンタセン誘導体は大気安定性にすぐれ、FETではambipolarの特性を示した。

ペンタセンジオンの誘導体では嵩高い置換基の導入でキノイド構造の安定化を図り,n型特性を実現した。一方,ナフトチオフェンの2量体であるビナフトチオフェンを新規に合成し、ヘリングボーン型の結晶構造を取ることを明らかにした。この物質はHOMO-LUMOギャップが大きいために大気安定性に優れており、大気中でのホール移動度は0.67cm^2/Vsであった。平面構造が期待されるヘテロ環をトリフルオロメチルフェニル基で置換したヘテロ環コーオリゴマーを半導体として、高移動度のn型FETを開発した。チアゾロチアゾール誘導体を用いたn型FET素子においては、極性の少ないポリマー薄膜と高誘電率の絶縁膜(Ta_2O_5)を積層させたゲート構造を用いることで、低電圧で高性能のトランジスタを実現した。また、ベンゾビスチアジアゾール骨格は高い電子受容性を有しており,この骨格を有する化合物が高い電子移動度0.77cm^2/Vsを示すことを見つけた。この化合物を用いたFETの大気安定性は非常に高く,50日以上、大気下で駆動できた。薄膜をTEMおよびAFM観測し、高い結晶性とその連続性が高性能の理由であることを明らかにした。さらに、新規な半導体としてボロンを含むヘテロ環のπ共役系を開発し、高性能のトランジスタ特性を得ることができた。ジアザボロール環は、電子供与体として働き、この骨格を有するヘテロ環オリゴマーはp型特性を示した。しかし、キノン構造を導入することでn型特性やambipolar特性を示すことを初めて明らかにした。これまでの研究で高いキャリア移動度を示す半導体の開発に成功しており、物性と分子構造の関係を検討することにより、さらに高性能を示す分子設計の指針を明らかにした。特に、従来、開発が遅れている大気安定なn型半導体に重点を置いて,フロンティア軌道エネルギーおよび分子間相互作用を考慮して、ヘテロ環化合物を基本骨格としたπ拡張電子系を設計・合成して高性能の薄膜トランジスタを開発した。電子受容性を高めるためにLUMOレベルを-4.0Vより低くすることで大気安定性を実現することが出来、CMOSインバーター回路への応用に成功した。高性能化には次元性を上げることが重要であることが分かって来ており,分子間のヘテロ原子の相互作用で次元性が向上したチアジアゾール誘導体を新規に合成した。また、ジイミド系では立体反発を利用した構造制御で次元性の高い集合体構造を構築した。電子受容性の置換基としてジシアノメチレンおよびN-シアノイミノ基を導入し、物性と構造に及ぼす置換基効果を明らかにした。さらに、n型半導体として3配位のホウ素含有のジアザボロール環にキノンユニットを導入した新規なπ電子系を開発した。また、HOMO-LUMOギャップの小さなキノイド構造の多環状化合物を合成し、電子物性と分子構造を明らかにし、p型とn型の両方の特性を示すambipolar半導体に応用した。さらに、末端置換基として長鎖アルキル基を導入して溶媒に可溶な半導体を開発し、溶液法でFETデバイスを作製した。これらの新規に開発したn型半導体を薄膜有機太陽電池に応用し、次元性の高い化合物が高い光変換効率を示すことを見つけた。
弾性流体潤滑下の摩擦面及び油膜内温度分布の非接触測定

摩擦面内の温度を知ることは非常に難しく,動的熱電対法,接触温度計等による平均温度の測定なでが試みられているが,精密な測定は行なうことができないのが現状である.特に弾性流体潤滑下における接触面内温度及び油膜内温度を測定することは,接触部の面積がかなり小さいこともあり非常に難しい.ところで,弾性流体潤滑,境界(混合)潤滑においては潤滑流体のレオロジー特性が油膜厚さや摩擦力やトラクション力に大きな影響を及ぼすが,このレオロジー特性は温度により大きく変化することが知られており,摩擦面温度,接触領域内油膜温度を正確に把握することが望まれている.本研究は,弾性流体潤滑下における摩擦面及び油膜の温度を測定することを目的としたものである.測定には,摩擦面の材質として片側にサファイアを,相手側に軸受鋼を用い,摩擦面から発せられサファイアを透過とた赤外線を利用することにより,温度測定を非接触で行なう方法を採用した.摩擦試験機は新たに自作し,温度測定装置にはAGEMA社製サーモビジョン782型及びデータ解析システムを用いた.本年度内に行なった内容は以下の通りである.1.接写リングを用いることにより倍率を通常の120倍に上げることができたが,感度が変化するために新たな較正曲線を作成した.2.接写リング内部表面からの赤外線が測定に影響を与えることがわかり,その補正法を確立させた.3.ナフテン系鉱油を用い,すべり速度,荷重,油温を変化させて測定を行なった.4.温度上昇の絶対値は油の放射率に大きく依存し,温度上昇の絶対値把握は非常に難しい.摩擦面内の温度を知ることは非常に難しく、動的熱電対法、接触温度計等による平均温度の測定などが試みられているが、精密な測定は行なうことができないのが現状である。特に弾性流体潤滑下における接触面内温度及び油膜内温度を測定することは、接触部の面積ががなり小さいこともあり非常に難しい。ところで、弾性流体潤滑、境界(混合)潤滑においては潤滑流体のレオロジー特性が油膜厚さや摩擦力やトラクション力に大きな影響を及ぼすが、このレオロジー特性は温度により大きく変化することが知られており、摩擦面温度、接触領域内油膜温度を正確に把握することが望まれている。本研究は、弾性流体潤滑下における摩擦面及び油膜の温度を測定することを目的としたものである。測定には、摩擦面の材質として片側にサファイアを、相手側に軸受鋼を用い、摩擦面から発せられサファイアを透過した赤外線を検出することにより、温度測定を非接触で行なう方法を採用した。摩擦試験機は新たに自作し、温度測定装置にはAGEMA社製サーモビジョン782型及びデータ解析システムを用いた。本年度内に行なった内容は以下の通りである。1.直径38mm、厚さ5mmのサファイア円板と直径25.4mmの軸受用鋼球とを任意の速度でころがり・すべり接触を行なわせる試験機の作成。2.サーモビジョンを用いた絶対温度測定のための校正。3.拡大測定用接写リングの適正寸法の決定及び作成。4.接写リングを用いた状態での倍率測定及び温度測定の校正。以上、実測定へ向けての基本作業を終えた。摩擦面内の温度を知ることは非常に難しく,動的熱電対法,接触温度計等による平均温度の測定なでが試みられているが,精密な測定は行なうことができないのが現状である.特に弾性流体潤滑下における接触面内温度及び油膜内温度を測定することは,接触部の面積がかなり小さいこともあり非常に難しい.ところで,弾性流体潤滑,境界(混合)潤滑においては潤滑流体のレオロジー特性が油膜厚さや摩擦力やトラクション力に大きな影響を及ぼすが,このレオロジー特性は温度により大きく変化することが知られており,摩擦面温度,接触領域内油膜温度を正確に把握することが望まれている.本研究は,弾性流体潤滑下における摩擦面及び油膜の温度を測定することを目的としたものである.測定には,摩擦面の材質として片側にサファイアを,相手側に軸受鋼を用い,摩擦面から発せられサファイアを透過とた赤外線を利用することにより,温度測定を非接触で行なう方法を採用した.摩擦試験機は新たに自作し,温度測定装置にはAGEMA社製サーモビジョン782型及びデータ解析システムを用いた.本年度内に行なった内容は以下の通りである.1.接写リングを用いることにより倍率を通常の120倍に上げることができたが,感度が変化するために新たな較正曲線を作成した.2.接写リング内部表面からの赤外線が測定に影響を与えることがわかり,その補正法を確立させた.3.ナフテン系鉱油を用い,すべり速度,荷重,油温を変化させて測定を行なった.4.温度上昇の絶対値は油の放射率に大きく依存し,温度上昇の絶対値把握は非常に難しい.
農地流動化進展地域における地域農業ガバナンスの再編と機能化に関する研究

地域農業を効率的に実施し維持する上で、地域農業の展開(地域農業経営)方向の適正性を確保することが重要である。このためのシステムを地域農業ガバナンスと概念化すれば、昨今の農業従事者の減少、土地持ち非農家化の増加という環境変化によるガバナンス機能の低下を指摘できる。したがって、地域農業ガバナンスの機能を維持・強化しうるためにはガバナンス・システムの再編が必要となる。以上のことを、理論的および実証的に明らかにした。研究機関の初年度である本年は、大きくは3つの研究活動を行いそれぞれに成果を得るとともに次年度の研究に向けての準備を行った。研究活動の第一は国内調査であり、研究分担者毎の事例調査・分析とともに共同調査(10/13-10/14:石川県、福井県)を実施し、その結果の検討(10/13、3/27)を行い、併せて生産現場の実態と問題に関する研究分担者間の認識の共有化を行った。具体的には、好条件地域の水田作において規模拡大する個別経営体および組織経営体の経営実態を把握しつつ、地域農業の変化および地域社会の対応にみるそれらとの関係性を検討した。第二は国外調査であり、ドイツ連邦共和国ニーダーザクセン州ゲッティンゲン郡、および米国カリフォルニア州西サクラメント市において農業者への聞き取り調査により農業経営の実態と問題の把握を行った。前者では、耕種農業における経営の固定化傾向とその要因に関して、および畜産経営における加工事業への取り組みによる経営の成長・発展に関して実態把握と要因の検討を行った。後者では園芸作について中規模経営と小規模経営の両タイプの聞き取り調査を行い、とくに生産資材(種苗)の調達に関わる事業ネットワークに関する調査を行った。国内研究に関しては、多数の事例地域において調査・分析を行うことができたと同時に、研究分担者間の共同調査により次年度以降の研究推進の基礎を固めることができた。国外調査に関しては、同一地域における部門間比較あるいは規模別比較となる調査を行い得た。研究成果の公表に関しては計画にそった実施ができている。とくに海外の研究者との意見交換は期待以上の成果が得られた。以上のことから、今年度の研究についておおむね順調に進展していると評価できる。本年は、研究計画にしたがい国内・国外の農業および農村に関わるガバナンスについて調査・分析を行った。その主な成果は以下のとおりである。まず、国内研究に関しては、農地流動化の進展と関係して集落内に組織されている実行組織の機能が低下しつつある実態を明らかにした。その上で、大規模経営(リーディング経営)が実行組織の機能を補完・代替することの論理構築を試みた。すなわち、第一に、新たな地域農業ガバナンスは、地域農業関係主体をプリンシパルとし、リーディング経営をエージェントとする構造へと再編される。第二に、プリンシパルである一般個別農業経営および農地委託者は、エージェントであるリーディング経営が担う事業運営に関して、各主体間の経済効率のバランス化を基準として評価する。第三に、プリンシパルである地域住民(農家、土地持ち非農家、非農家)は、農業の外部性が地域社会の住環境等に与える影響を対象として、エージェントが担う事業運営を評価する。第四に、農業ガバナンスの再編は「個」対「個」を「地域農業関係主体組織」対「リーディング経営集団」という関係へ再編する側面を有する。次に、国外研究については、ドイツ農村女性連盟の支部組織における組織管理とガバナンスに関して実態把握と理論的検討を行った。すなわち、第一に、総会を有する組織構造において公式なガバナンスが健全に機能している。同時に、支部活動の適正性の確保は、日常から活発に議論を行う組織員の特性に依るところが大きい。第二に、支部組織の役員会に各下部組織からの参加者を得ることにより、段階間の情報格差を抑制し、組織員のニーズに的確に応えられる企画作りを行っている。第三に、支部活動の実施に当たって協力スタッフを設置することはガバナンスを強化する効果を有する。第四に、全国組織による研修会の内容のリーディングは、活動方向のブレやズレを防ぐ。研究計画に従い国内および国外の事例調査を実施し、その結果から実態把握を行うとともに、理論構築を試み一定の成果を得た。これらの成果は国内外の学会において発表を行い、国内研究については書籍および論文として公刊を行った。国外研究に関しては、学会誌に投稿中である。なお、国内研究について、近年問題が深刻化している鳥獣害に対する地域社会としての取り組みに関して、ガバナンスの視点からの研究が必要かつ重要であることが明らかにとなった。ついては、次年度において調査・分析を行うための準備として、精力的に文献調査を行った。この点は、本研究における追加的な課題であるとともに、地域農業ガバナンス研究をより深めるものである。上のことから今年度の研究についてはおおむね順調に進展していると評価できる。研究の最終年度となる平成29年度は、3ケ年の総括として前年度までに行った国内外での事例調査ならびに今年度の補完調査の結果、さらにはこれまでの学会発表等の実績に基づき、構築した「地域農業ガバナンス」の理論的再検討、およびその成果を用いての実証研究を行った。具体的には、前年に構築した「地域農業ガバナンス」モデルの再検討を行いつつ、国内外の地域農業、農村社会におけるガバナンスの構造と機能の調査・分析を行った。加えて、その結果を基に今後の研究の深化方向を検討した。まず、実証研究として、国外事例であるドイツ・ゲッティンゲン郡における農村女性連盟の活動を対象として、組織構造を明らかにしつつガバナンスが機能する論理を検討した。なお、同事例に関しては、さらなる補完調査により女性農業者の育成に対する専門教育の効果とガバナンスの機能化への影響を分析した。

次に、国内の諸事例を対象として地域農業および農村社会のガバナンスの構造変化に着目し、とくに土地持ち非農家の増加に焦点を当て、その進展に伴う影響を分析した。具体的には、土地持ち非農家化が最も進展している滋賀県と石川県に位置する農業集落を対象に、がバンス機能の変化を明らかにし、その強化のための組織再編の方向性を検討した。なお、この点は今後の研究課題とし位置づけた。以上の研究により、地域農業ガバナンスを構成する主体の構造変化に伴うガバナンスの再編方向と機能強化についての知見を得た。これらの成果は、学会誌、専門誌、書籍、学会発表等の機会を捉え順次公表している。地域農業を効率的に実施し維持する上で、地域農業の展開(地域農業経営)方向の適正性を確保することが重要である。このためのシステムを地域農業ガバナンスと概念化すれば、昨今の農業従事者の減少、土地持ち非農家化の増加という環境変化によるガバナンス機能の低下を指摘できる。したがって、地域農業ガバナンスの機能を維持・強化しうるためにはガバナンス・システムの再編が必要となる。以上のことを、理論的および実証的に明らかにした。研究2年目となる次年度の研究推進方策は、初年度の調査・分析結果を踏まえながら、地域条件別の地域農業および農村社会のガバナンス比較研究を進める。そのため、国内調査では引き続き滋賀県、北陸地方等において農業地域類型を網羅するよう調査地を設定する。その際、多様なサンプルを得るために、新たな農地流動化進展地域を調査地として加えることを視野に入れ情報収集を行う。海外調査については、米国およびドイツやフランス等のヨーロッパにおいての調査を継続しつつ、より幅広い事例の選択により現地調査を行う。なお、ドイツについては女性農業者組織に焦点を当て、農村社会のガバナンスに対する機能の調査を行う予定である。研究成果の公表については、書籍として刊行することを予定している。研究の最終年度に当たる平成29年度は、これまでの研究成果を総括するため、国内および国外の農業・農村に関わるガバナンスに関して、前年までに試論的に構築してきた理論の精緻化を図ることとする。まず、国内研究に関しては、研究目的に即して、農地流動化がもたらす実行組織の機能低下とその補完・代替のメカニズムに関しての研究の取りまとめを行う。さらに、近年、その問題が深刻化している鳥獣害への対策の実施に関わる集落組織のガバナンスを新たな調査対象とし分析を行う。国外研究に関しては、前年度に引き続きドイツ農村女性連盟に関する補完調査を行い、研究の深化を図る。これらの調査結果は、国内外の学会にて報告するとともに、学会誌への投稿などをとおして公刊する。農業経営学国内研究に関わる調査において遠方地が少なかく、また、研究分担者の一人が海外調査を次年度に延期したため、旅費が予算額を下回ることとなった。