hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
角化性皮膚疾患病巣移植キメラの機能形態学的研究

角化性皮膚疾患病巣移植キメラの作成については、尋常性乾癬病巣皮膚のキメラ作成において、文献的に従来から行われている植皮法によって行ってきたが、生着率が極めて悪く、また一定した結果が得られなかったため、新しく包埋法を行い、本方法によって優れた結果が得られるようになった。そのため結果が得られるまでに種々な方法、例えば包埋・有窓法によっても結果が得られるようになり、従って報告が遅れたが、その一部は日本乾癬学会で報告している。皮膚悪性腫瘍については、すでに可移植性皮膚腫瘍について包埋法によってほぼ確実に定まった結果が得られており、この結果と比較するため、同様に有棘細胞癌について行い、その結果は日本臨床電子顕微鏡学会で報告し、また論文として投稿中である。以上のように、移植方法の検討を良性、悪性の角化性疾患で検討していたが、優れた生着率が得られるようになったため、各種角化性皮膚疾患について順次移植し、報告する予定である得られた結果は上記尋常性乾癬、有棘細胞癌の他に現在のところ、尋常性魚鱗癬、ウイルス性疾患として尋常性疣贅、伝染性軟属腫、また悪性腫瘍として基底細胞癌、毛包癌などについての結果が得られている。また実験腫瘍においては、すでに温熱・凍結併用療法、温熱化学療法、レーザー光力学的療法、グルタールアルデハイド療法などについて臨床的に結びつけるための実験を行ない、その一部は報告している。今後は疾患別に角化性皮膚疾患病巣移植キメラの病態ならびに臨床応用についても報告する予定である。角化性皮膚疾患病巣移植キメラは現在のところ、(1)炎症性角化性疾患では尋常性乾癬、(2)非炎症性角化性疾患では尋常性魚鱗癬、(3)腫瘤形成性ウイルス性疾患では伝染性軟属腫、(4)角化性皮膚腫瘍では有棘細胞癌、毛包癌などに対象をしぼって移植してきた。いずれも対象疾患が5例に達せず、また結果が必ずしも一定しないため検索を続けている。機能形態学的に検討しているため、組織学的にヘマトキシリン・エオシン染色ならびにPAS染色、PrdU法による標識率ないし細胞動態、電子顕微鏡的に超微細構相について合わせて検討した結果について報告したく、論文としてはまだ公刊していない。得られた業績としては、a)尋常性乾癬については、生着後、4週経た組織について検討しているが、典型的な表皮突起の延長、不全角化、真皮乳頭部の毛細血管の拡張・浮腫が得られず、非典型的な炎症性所見が表皮、真皮にみられる程度である。さらに例数を増やして、様々な所見について上記検討を加えている。b)尋常性魚鱗癬については、1例行ったにすぎないが、移植前の所見と類似しており、報告を予定している。c)伝染性軟属腫では12種瘤を移植して検討している。移植しえないとされていたが、生着しており一定期間はウイルスは増殖をしているが、上皮性要素が消失するとウイルスも消失しており、治療的な検索と勘案して検討中であり、きわめて興味ある時見を得ている。d)有棘細胞癌においてはすでに1部は報告したが、さらに例数を増やして検討している。とくに我々が開発中であるグルタ-ルアルデハイド法、また増感剤であるフォトフィリンIIと併用したレ-ザ-温熱療法について検討中である。本法は臨床応用できる可能性があり、他の材料はすでに報告しているので、今後は移植キメラでえた結果を報告する。角化性皮膚疾患病巣移植キメラについて、(1).尋常性乾癬、(2).尋常性魚鱗癬、(3).尋常性疣贅、(4).伝染性軟属腫、(5).有棘細胞癌、(6).手包癌、(7).基底細胞癌などに対象をしぼって移植し、検討している。病巣を追加して検索中であり、いずれも5病巣に達しないが、結果については病巣ごとに纒めて、機能形態学的に検討を続け、論文として公刊する準備をしている。結果は、尋常性乾癬では昨年度に典型的な病巣の再現が得られないことを報告したが、移植方法を包埋法に変更して新しく行い検討している。本方法では表皮、真皮、血管系についても観察でき、角化過程と共に間葉系と上皮系の関係についても検討することができることが認められた。尋常性魚鱗癬では昨年度から病巣を追加して包埋法で行い、昨年度までに得られた結果と比較検討している。尋常性疣贅は昨年度から追加して検討している。感染表皮細胞の生存がBrdU法によって認められ、抗ウイルス剤または抗腫瘍剤の効果について検索中である。伝染性軟属腫では前回、生着した感染細胞の経過が興味ある所見を示すことを報告したが、従来の報告とは異なり今後も検討して確認したいと考えている。有棘細胞癌ではすでに電顕的所見については報告しており、さらにBrdU法の結果と関連させて増殖と分化の面から機能形態学的に解析し、公刊する。手包癌では病巣よりも手包角化が著明になり、分化の面から興味ある所見が得られている。基底細胞癌では上皮系と間葉系の関連、特に真皮表皮接合の所見から増殖浸潤の過程と細胞活性の関係について検討している。これらの腫瘍については光線力学的療法、レーザー温熱療法、またグルタールアルデハイド療法について検討を進めている。

角化性皮膚疾患移植キメラは機能形態学的検討で病態を明確にすると共に病態の明らかな角化性皮膚疾患移植キメラは臨床的応用が可能であり、治療面にも還元できることが認められた。角化性皮膚疾患病巣移植キメラの作成については、尋常性乾癬病巣皮膚のキメラ作成において、文献的に従来から行われている植皮法によって行ってきたが、生着率が極めて悪く、また一定した結果が得られなかったため、新しく包埋法を行い、本方法によって優れた結果が得られるようになった。そのため結果が得られるまでに種々な方法、例えば包埋・有窓法によっても結果が得られるようになり、従って報告が遅れたが、その一部は日本乾癬学会で報告している。皮膚悪性腫瘍については、すでに可移植性皮膚腫瘍について包埋法によってほぼ確実に定まった結果が得られており、この結果と比較するため、同様に有棘細胞癌について行い、その結果は日本臨床電子顕微鏡学会で報告し、また論文として投稿中である。以上のように、移植方法の検討を良性、悪性の角化性疾患で検討していたが、優れた生着率が得られるようになったため、各種角化性皮膚疾患について順次移植し、報告する予定である得られた結果は上記尋常性乾癬、有棘細胞癌の他に現在のところ、尋常性魚鱗癬、ウイルス性疾患として尋常性疣贅、伝染性軟属腫、また悪性腫瘍として基底細胞癌、毛包癌などについての結果が得られている。また実験腫瘍においては、すでに温熱・凍結併用療法、温熱化学療法、レーザー光力学的療法、グルタールアルデハイド療法などについて臨床的に結びつけるための実験を行ない、その一部は報告している。今後は疾患別に角化性皮膚疾患病巣移植キメラの病態ならびに臨床応用についても報告する予定である。
平等と卓越性のバランス政策を軸とする自律的公設学校の国際比較

<研究目的、対象、方法>グローバル化が進む中、公教育に対して多様なニーズを満たすことが求められており、公教育の在り方が議論されている。本研究は、平等と卓越性を軸に、自律的公設学校の国際比較を通して公教育制度の在り方に示唆を得ることを目指している。アメリカ、イギリス、スウェーデン、インドネシア、シンガポール、韓国、フィンランド、そして日本を対象に7人のメンバーで現地調査を実施した。<分析と考察>自律的公設学校に対する政策は、大きく欧米型(英・米・スウェーデン)とアジア型(インドネシア、韓国、シンガポールそして日本)に類型化することができた。両者ともに自律的公設学校の設置が国の政策の一環として推進されるが、1量的拡大と対象の幅、2設置目的への中央政府の関与の度合い、3民間の教育運営組織の参加を許容するか否かなどで異なる。平等と卓越性の観点から考察すると、英米型では、公設学校の多様化によって多様な人々を公教育に包摂しようとしている。アジア型では、グローバル人材またはエリート育成に焦点化され、平等な教育機会の保障を第一の目的とはしていない。新たな社会的リスクとして、欧米型では、公立学校運営に企業参入による功罪と従来型公立学校との葛藤が民主主義の危機をもたらしていると危惧されている。また、教育要求を激しくする親の政治化も社会の葛藤を深くしている。アジア型では、韓国で公教育の外に無認可の学校が拡大する傾向にあり、対応に苦慮している。シンガポールでは「卓越性」と「平等性」の追求の中で、競争が激しくなり、学校外の私教育(塾や家庭教師)の依存度が高まり、子どもが所属する学校ヒエラルキーが、その保護者の出身階層や貧富との相関を高めるという副作用を招いている。欧米型でもアジア型でも、公教育は「量的拡大」「量と質の拡大」を経て、第3の段階への模索段階にあるのではないかとも考えられる。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、国家の戦略として自律的公設学校をどのように政策的に活用しているのか、また、そのことによって公教育の構造や社会にどのような変化とリスクをもたらしているのかについて、平等と卓越性を軸として国際比較することを目的とする。本年度は予定通りイギリス(10月)、シンガポール(2016年3月)の調査を実施した。また、文献研究によって情報を得るとともに、来年度の調査準備を進めた。イギリスでは、自律的公設学校の推進(アカデミー化)に携わる教育省関係者ならびに困難地域の学校を自律的な学校運営によって改善に導いた関係者から話を聞いた。イギリスは卓越性を追求しながら、すべての公立学校をアカデミー化しようとしており、公教育の構造は大きく変わりつつある。学校の統一化へと向かうのか、むしろより多様化と複雑化に向かうのか、今後の動向を待たねばならない。シンガポールにおける自律的公設学校の在り方は、イギリスのアカデミーやアメリカのチャータースクールほど成果主義的ではなく、運営方法、政策的意図でも異なった。今年度の研究調査では、公設学校運営のグローバル化の諸相を明らかにできた。スウェーデンの企業は、イギリスやアメリカの公設学校にメソッドを打っており、公設学校運営のグローバル化が予想以上に進んでいる。また、韓国では、2度にわたる政府による統制と制裁にもかかわらず無認可オールタナティブ・スクールが急増している。しかも、無認可であるにもかかわらず、海外の大学とつながり、もはや国内の公教育の枠を無視するかのようである。韓国担当者は、韓国における無認可オールタナティブ・スクールの展開は、「そもそも教育ニーズを公平で平等に扱うとはどういうことか」と言う重要な問いを提起していると考える。また、グローバル化の中で、国際的に通用する学力獲得が追求され、人々の平等観も変化しているのかもしれない。(1)メンバーによる多様な情報提供とそれらの考察から、予想していた以上に自律的公設学校がグローバルな展開をしていることがわかり、当初考えていた以上に研究に広がりと深さが出てきた。(2)フィンランド・インスティテュート(在フィンランド大使館内)とアカデミックなワークショップを開催し、フィンランド調査担当者だけでなく、スウェーデン、イギリス、アメリカを担当するメンバーも交流の機会を得、視野を広げることができた。本科研は自律的公設学校を国家戦略としてどのように活用しているのか、またそのことによって公教育の構造や社会にどのような変化とリスクをもたらしているかについて、平等と卓越性を軸として国際比較をすることを目的とする。1.海外調査:研究2年目となる平成28年度は、アメリカ、スウェーデン、フィンランドの調査を実施した。アメリカとスウェーデンは国際的に自律的公設学校の拡大が著しい国であり、これらの国の政策動向は本科研のテーマでは重要である。スウェーデン、アメリカ、イギリスは新自由主義路線で共通性を持つ自律的公設学校を設置しているが、フィンランドは自律的公設学校を設立するのではなく、公立学校の多様化を図ることによって保護者のニーズに応えようとしている。しかし、学校選択の拡大に批判もある。現地調査に先立ち、国際比較教育学会、北欧教育学会に参加し、本テーマに関連する学術的な情報を得た。公立学校運営に企業が関与する動きは、英、米、スウェーデンのみならず、インド、アフリカの多くの国に拡大していることがわかった。2.学会発表:欧米では、自律的公設学校運営に国際的に販路を広げ、他国の公立学校を運営する大企業の参加が予想していたより著しかった。

このような傾向の中、従来の公教育制度が変わりつつある様子を日本教育学会で報告した(ラウンドテーブル「国境を越える公営学校運営ビジネス自律的公設学校の国際比較を通して見える公教育制度の諸相」)。3.研究会の開催:平成28年度は、予算の都合から年1回の研究会を開催した。OECDの動向に詳しい研究者1名と日本の国家戦略特区で自律的公設学校の設立に取り組んでいる大阪市の担当者3名に研究会に招聘し、OECDにおける会議で議論されている内容と我が国で進行中の状況を把握した。4.中間報告書の作成:アメリカ、韓国、シンガポールを中心に中間報告書を作成した。研究計画は、概ね順調に遂行できた。平成28年度は年2回の全体集会を開催する予算を取りにくかったことと、メンバー全員が集まれる都合があまりなく、全体集会開催が1月になってしまった。しかし、ほぼ予定通りに推進することができた。海外調査はおおむね順調に実施できた。とりわけ、治安が懸念されたヨーロッパの調査も無事、実施することができた。インドネシアと韓国については、それぞれに学科長や学会事務局の大役があたり、訪問のタイミングを逸してしまった。しかし、これらの調査は平成29年度にまわすことで問題ない。8月に実施した日本教育学会におけるラウンドテーブルを通して、北欧、英米における自律的公設学校の特徴を整理するとともに、共同研究のメンバー以外の研究者からの視点も得ることができた。また、この学会発表を通して、OECDの動向に通じている人材との関係もでき、研究の充実につながった。研究計画にはなかったが、平成27年度からフィンランド・インスティテュートとの関係ができ、フィンランドの研究者を含めて研究活動をする計画が進行していたが、フィンランド・インスティテュート担当者の突然の異動で、実現まで至らなかった。この点は大変、残念に思っている。しかし、北欧のメンバーがそれぞれ別の形で恩恵を受けることができたので、日本の教育への貢献につながったと考えてよいと考える。平成28年度は日本の国家戦略特区で進行している自律的公設学校について、現場担当者から詳しい話を聞くことができたことと、一方的に情報をいただくのではなく、双方に役立つ情報提供などの協力関係ができた点は、プラスに評価して良いと考える。<研究目的、対象、方法>グローバル化が進む中、公教育に対して多様なニーズを満たすことが求められており、公教育の在り方が議論されている。本研究は、平等と卓越性を軸に、自律的公設学校の国際比較を通して公教育制度の在り方に示唆を得ることを目指している。アメリカ、イギリス、スウェーデン、インドネシア、シンガポール、韓国、フィンランド、そして日本を対象に7人のメンバーで現地調査を実施した。<分析と考察>自律的公設学校に対する政策は、大きく欧米型(英・米・スウェーデン)とアジア型(インドネシア、韓国、シンガポールそして日本)に類型化することができた。両者ともに自律的公設学校の設置が国の政策の一環として推進されるが、1量的拡大と対象の幅、2設置目的への中央政府の関与の度合い、3民間の教育運営組織の参加を許容するか否かなどで異なる。
低温排熱有効利用のための階層的細孔構造を有する高性能水蒸気吸着材の開発

本研究は、窒素含有カーボンの特異的な水蒸気吸着性能に着目し、カーボンの細孔特性および表面化学構造が水蒸気吸脱着特性に及ぼす影響を解明することで、高性能吸着ヒートポンプ・デシカント用多孔質カーボンの開発に繋がる知見を得ることを目的とする。本年度は、昨年度までに行った密度汎関数法を用いた水蒸気吸着を促進する可能性のある表面官能基の推算結果に基づき、当該表面官能基量の増大を図り、表面官能基による吸着性能向上を検討するため窒素含有カーボンの合成法の改良試験を実施した。マイクロ波を利用した窒素含有カーボンの合成法を検討した結果、加熱炉による炭化賦活工程をマイクロ波加熱に置き換えるだけではプレカーサーのマイクロ波吸収が低く十分な温度に達せず、炭化賦活が生じないため、これまでの合成法を見直す必要があると示唆された。更なる検討の結果、マイクロ波によるプラズマ放電を利用することで、炭化賦活が可能であることが明らかになったが、マイクロ波の照射条件と炭化状態の関係は未だ十分に明らかではなく、より詳細な検討を実施する必要がある。また、合成規模を大きくすることを考えれば、プラズマ放電を利用する合成法は制御が難しいと考えられるため、プラズマ放電を利用しない合成法についてもプレカーサー調製方法や炭化賦活を行う際のリアクター改良など改善検討の余地がある。以上の結果より、合成方法の最適化に関連した詳細検討を次年度実施することとした。前年度までの遅れに加え、多孔質カーボンの合成実験検討から、より精密な実験条件の検討が必要であることが示唆されたため。多孔質カーボンの合成実験検討から得られた知見に基づき精密な実験条件の検討を実施し、合成法の最適化を図り、水蒸気吸着性能向上への知見を得る。本年度は水蒸気吸着機構の解明のための量子化学計算の計算環境整備と窒素含有カーボン表面における水分子の吸着状態計算の一部を実施した。まず、調製した窒素含有カーボンのXPS N1sスペクトルを解析した結果よりカーボン表面に存在しうる窒素系官能基を推定し、ピリジン系、アミン系窒素など9種類の窒素官能基を吸着状態解析の計算候補として選定した。その結果に基づき分子モデリングソフト上に各種窒素官能基を有するカーボン表面モデルを作成し、B3LYP/6-31G+d,pレベルの密度汎関数法により構造最適化を行った。吸着状態の解析には、各分子モデルとのエネルギー差から相互作用エネルギーを算出することとし、計算の初期配座として、窒素官能基に対して6種類の配座を採用することで、計算の精度を保つこととした。現在、それらの表面モデルに対して水分子との相互作用状態に関して量子化学計算により解析を進めている。これまでに得られた結果より、窒素官能基を有するカーボン表面では、窒素官能基周りに電子的な偏りが生じ、それに起因して生じる双極子モーメントが水分子の双極子モーメントと相互作用することにより、吸着初期に水分子を吸着するとの推察が得られている。実験データに基づく量子化学計算解析を進めているが、計算負荷が想定以上に大きく、長い計算時間を必要としたため。本年度は、昨年度に引続き水蒸気吸着機構の解明のための窒素含有カーボン表面における水分子の吸着状態計算を実施した。実際に窒素含有カーボンのXPS N1sスペクトルを解析した結果より決定したカーボン表面に存在しうる9種類の窒素官能基を有するカーボン表面モデルを作成し、B3LYP/6-31G+d,pレベルの密度汎関数法により構造最適化を行った。その結果、窒素官能基を有するカーボン表面では、窒素官能基周りに電子的な偏りが生じ、それに起因して生じる双極子モーメントが水分子の双極子モーメントと相互作用することにより、吸着初期に水分子を吸着するとの推察が得られた。また、各表面モデルと吸着状態モデルの構造最適化計算より得られたエネルギーから相互作用エネルギーを算出した結果より、水蒸気吸着に有効と考えられる窒素官能基の種類を推定した。これらの計算結果より、カーボン表面における水蒸気吸着では、特に水素結合性の相互作用が吸着性能の向上に重要であると推察された。その予測結果に基づき窒素含有カーボンの合成法の改良や性能向上を検討するための実験環境整備として、合成実験装置を導入し、試運転を実施した。前年度までの遅れに加え、所属変更に伴う研究停止期間が生じたため。

更なる検討の結果、マイクロ波によるプラズマ放電を利用することで、炭化賦活が可能であることが明らかになったが、マイクロ波の照射条件と炭化状態の関係は未だ十分に明らかではなく、より詳細な検討を実施する必要がある。また、合成規模を大きくすることを考えれば、プラズマ放電を利用する合成法は制御が難しいと考えられるため、プラズマ放電を利用しない合成法についてもプレカーサー調製方法や炭化賦活を行う際のリアクター改良など改善検討の余地がある。以上の結果より、合成方法の最適化に関連した詳細検討を次年度実施することとした。前年度までの遅れに加え、多孔質カーボンの合成実験検討から、より精密な実験条件の検討が必要であることが示唆されたため。計算環境(ハード面)の強化を行い、遅れを取り戻し、29年度前半までに予定している計算を実施する。後半は計算結果に基づいた性能改良試験の環境を整えた後、試験を適宜実施する。計算環境の強化により研究進捗の遅れは取り戻しつつあるため、速やかに実験環境を整えた後、予定している性能改良試験を実施する。多孔質カーボンの合成実験検討から得られた知見に基づき精密な実験条件の検討を実施し、合成法の最適化を図り、水蒸気吸着性能向上への知見を得る。実験によって得る予定であった知見が研究開始時にある程度得られていたため、実験を行う必要がなくなったことに加え、研究進捗状況を考慮して当初予定していた学会発表を取り止めたため、差額が生じた。研究進捗状況を考慮して当初予定していた実験の大部分を次年度に繰越したため、差額が生じた。使用計画としては、基本的には当初の助成金使用計画に沿って予算執行する。ただし、前年度未実施の実験を補填する研究計画になるため、前年度残金はその分に充てる。研究進捗状況を考慮して当初予定していた学会発表を次年度に延期したため、差額が生じた。残金は学会での成果発表および追加実験の費用に充てる。基本的には、当初の助成金使用計画に沿って予算執行する。ただし、研究進捗状況を考慮すると、計算処理能力の向上が望まれるため、前年度残金相当分程度を計算環境整備にあてる。
トルエン曝露労働者における用量ー作用関係

工場調査は昭和63年5月には、北京市内の溶剤工場6工場および非曝露工場1工場の計7工場について行った。その時点では気候が良く窓などは開放されていて自然換気が良好であったため、職場内溶剤濃度は相対的に低いと思われた。トルエン単独曝露ではなく、ベンゼンとの混合曝露を伴う職場が多かったため、昭和64年2月には、昭和63年5月の調査成績に基づいてトルエン単独曝露あるいは、それに近い工場のみを、厳冬期で窓や扉が閉鎖されている時期を選択して(実際には日本と同様に暖冬異変の冬であり、窓などは必ずしも完全に閉鎖はされていなかった)北京市内の溶剤工場5工場および非曝露工場1工場の計6工場について調査を行った。さらに昭和64年度には、10月に北京市を避けて、無錫市および上海市内所在の溶剤工場各1工場および非曝露工場各1工場の計4工場について調査を行った。従って調査工場は延べ17工場で、反復調査した工場を重複せずに数えると、13工場となる。気中トルエン濃度は最高500ppm程度であった。トルエンおよびその他の溶剤に対する曝露濃度:拡散型サンプラ-を用いて測定したトルエンに対する個人曝露濃度、および同サンプラ-で検出された他溶剤、ことに芳香溶剤の共存の有無について検討した。溶剤工場の生産する製品の種類により、トルエンの単独曝露あるいはそれに近い状態からトルエンよりも、毒性が強いベンゼンの混合曝露が顕著である工場まで大きな変化があり、ことに靴を生産する工場では、ベンゼンの混合曝露が高度であった。無錫および上海の溶剤工場は極めて大規模の工場であって、職場によりトルエン単独曝露に近い職場、キシレン(厳密にはキシレン3異性体とエチルベンゼンを含む工業用キシレン)曝露が主体である職場およびトルエンとキシレンが共存する職場まで多様であった。また若干の労働者については、調査当日極めて低い曝露しか受けない事例も存在した。トルエン曝露と尿中代謝物排泄の対応:ベンゼンその他に対する混合曝露の強度が少なく、トルエン曝露が主体と考えられる昭和64年2月の調査例を中心にトルエン曝露濃度と尿中馬尿酸およびO-クレゾ-ル排泄濃度との対応を検討した。個人サンプラ-による時間荷重平均曝露濃度と、尿中代謝物の2つの曝露指標との間には、有意な相関があり、測定したトルエン曝露濃度は十分信頼に堪えることが立証された。被検者総数および各検査項目別被検者数:被検者の総数は、曝露群は、昭和63年5月527名、昭和64年2月169名、同10月417名の計1113名。対照群は、昭和63年5月285名、昭和64年2月69名、同10月194名の計548名。総計1661名である。これを男女別にみると、曝露群のうち、男子と女子は、ほぼ同数、また対照群でも男子と女子とは、ほぼ同数であった。しかし、すべての被検者が全項目を受診したわけではなく、採血又は、採尿を拒否した例、あるいは採血量の不足、採血後の凝血などのために特定の項目の成績を得られなかった場合がある。血液学的および血清生化学的所見:血液学的および血清生化学的所見の考察には、昭和63・64年の被検者のうちで、トルエン以外にベンゼンに対する混合曝露を受けている従業員を除外した。(正常範囲を逸脱しているが、異常値に至らない場合境界値と考えた)ヘモグロビン濃度、GOT、GPT活性、ALP・LAP活性およびクレアチニン濃度については、いずれも全体として曝露群・対照群間に有意な差を見出し得なかった。トルエン曝露労働者群では、対照群に比して、作業中の症状および最近3ケ月の症状のいずれについても有意(P<0.01)に自覚症状頻度が上昇していた。さらに作業中の症状を各項目毎に検討すると、「頭がふわふわする」・「頭が重い」・「頭が痛い」などの自覚症状が曝露の程度が強くなるに従って、一層頻度が高く訴えられていることが注目された。トルエンおよびその他の溶剤に対する曝露

濃度:拡散型サンプラ-を用いて測定したトルエンに対する個人曝露濃度、および同サンプラ-で検出された他溶剤、ことに芳香溶剤の共存の有無について検討した。溶剤工場の生産する製品の種類により、トルエンの単独曝露あるいはそれに近い状態からトルエンよりも、毒性が強いベンゼンの混合曝露が顕著である工場まで大きな変化があり、ことに靴を生産する工場では、ベンゼンの混合曝露が高度であった。無錫および上海の溶剤工場は極めて大規模の工場であって、職場によりトルエン単独曝露に近い職場、キシレン(厳密にはキシレン3異性体とエチルベンゼンを含む工業用キシレン)曝露が主体である職場およびトルエンとキシレンが共存する職場まで多様であった。また若干の労働者については、調査当日極めて低い曝露しか受けない事例も存在した。トルエン曝露と尿中代謝物排泄の対応:ベンゼンその他に対する混合曝露の強度が少なく、トルエン曝露が主体と考えられる昭和64年2月の調査例を中心にトルエン曝露濃度と尿中馬尿酸およびO-クレゾ-ル排泄濃度との対応を検討した。個人サンプラ-による時間荷重平均曝露濃度と、尿中代謝物の2つの曝露指標との間には、有意な相関があり、測定したトルエン曝露濃度は十分信頼に堪えることが立証された。被検者総数および各検査項目別被検者数:被検者の総数は、曝露群は、昭和63年5月527名、昭和64年2月169名、同10月417名の計1113名。対照群は、昭和63年5月285名、昭和64年2月69名、同10月194名の計548名。総計1661名である。これを男女別にみると、曝露群のうち、男子と女子は、ほぼ同数、また対照群でも男子と女子とは、ほぼ同数であった。しかし、すべての被検者が全項目を受診したわけではなく、採血又は、採尿を拒否した例、あるいは採血量の不足、採血後の凝血などのために特定の項目の成績を得られなかった場合がある。血液学的および血清生化学的所見:血液学的および血清生化学的所見の考察には、昭和63・64年の被検者のうちで、トルエン以外にベンゼンに対する混合曝露を受けている従業員を除外した。(正常範囲を逸脱しているが、異常値に至らない場合境界値と考えた)ヘモグロビン濃度、GOT、GPT活性、ALP・LAP活性およびクレアチニン濃度については、いずれも全体として曝露群・対照群間に有意な差を見出し得なかった。トルエン曝露労働者群では、対照群に比して、作業中の症状および最近3ケ月の症状のいずれについても有意(P<0.01)に自覚症状頻度が上昇していた。さらに作業中の症状を各項目毎に検討すると、「頭がふわふわする」・「頭が重い」・「頭が痛い」などの自覚症状が曝露の程度が強くなるに従って、一層頻度が高く訴えられていることが注目された。
津波避難における自転車活用の効用と車道走行ネットワークの有効性に関する研究

南海トラフ地震による津波ハザードの大きい宮崎市檍地域において、宮崎海洋高校生徒及び住民対象の避難意向に関するアンケート調査を実施し、事前の備え・避難ビルの認識・避難先選択の意向・避難の移動手段についての要因分析を進めた。高校生については自転車通学が多く、登下校時の避難では避難ビルや高台に向かう際、地震後の道路条件に影響されるが、使えるところまで自転車で避難の意向が強いことが判明した。住民は学校など指定避難所や近くの避難ビルへ、徒歩または自動車避難の意向が強いことが示された。宮崎市檍地域を対象に、津波遡上の時間と水位に関するシミュレーションを実施し、アンケート調査結果と併せて地元の自治会住民が参加する津波避難セミナーにおいて説明した。避難作戦の立て方、研究成果を地域の備えに還元する方法論を検討している。愛知県田原市堀切地区では津波避難マウンドが供用開始し、避難マウンドを活用した避難訓練が実施されたことから、避難意向に関するアンケート調査及び避難シミュレーションを実施した。避難マウンドの効用と避難先と移動手段、避難開始時間など、意向への影響を分析した結果、浸水危険の高い居住地近傍の小学校移転後の用地に避難マウンドができて、高齢者は安心感が増した一方、避難開始時間が遅れる傾向もみられ、迅速避難の啓発必要も示唆された。静岡県浜松市の雄踏中学校では、高台の小学校へ津波避難する際、自転車通学の生徒が自転車で避難し、徒歩と並行しての避難訓練を実施していることから、訓練の課題を調査し、津波遡上シミュレーションと併せて避難計画の支援を行った。自転車避難の速度面での利点とともに、交差点や信号、道路狭隘箇所で渋滞する問題点も明らかになった。津波からの避難手段として海岸平野が広がる宮崎市檍地域を対象とした避難意向のアンケート調査を、地元の自治会や高校の協力のもと実施し、津波遡上シミュレーションとともに分析を進めていること、従来からの調査フィールドである愛知県田原市の避難施設の竣工と連携してアンケートと避難シミュレーションを実施・分析していること、加えて静岡県浜松市の学校避難訓練での自転車避難事例調査を行っていることなどから、研究はおおむね順調に進展しているといえる。1)自転車避難訓練の測定と避難シミュレーション:宮崎市檍地域において、自転車専用レーンの整備された区間、整備無しの区間を含めた避難経路を設定し、学生と住民参加による自転車避難の避難訓練を試行する。動画測定やGPS測定により、速度や走行軌跡の記録を取得して、避難シミュレーションと併せて、避難時における自転車活用の有用性と利用条件、課題を明らかにする。2)宮崎市の津波遡上シミュレーションを参照して、遡上までの時間と想定水位をもとに、津波避難ビルのマンション避難訓練を現地調査する。また、避難施設の地理的分布、収容能力と避難人口の地理的分布を重ね合わせ、避難先の割り当て方法や移動手段の課題を検討する。3)これらの研究成果を地元の津波避難セミナー・ワークショップで説明し、住民サイドの地区防災的な取り組みとの連携・対話を進め、課題を明らかにする。4)津波避難に自転車を活用するための条件、事前の備え、留意事項を整理し、地区防災活動等で活用できるマニュアルを作成する。南海トラフの巨大地震発生に備え、高台まで遠く、避難建物が少ない海岸平野部では、自動車避難を望む住民やコミュニティが増えている。しかし、自動車避難が増加すれば渋滞が悪化し、逃げ遅れる危険が予想される。避難における自動車依存を軽減する手段として自転車を提案するには、それが有効となる地理的条件、津波条件を検討する必要がある。自転車レーン等の整備が自転車の車道通行を促し、津波からの避難に自転車を利用する環境改善につながるのかどうかを、多角的な観点から調査分析をすすめている。研究初年度の平成29年度は、主たる研究フィールドとして宮崎市を対象として、2度のヒアリング調査により、宮崎市の津波ハザードの地理的条件、市による避難ビルの整備、避難訓練の実施状況等を明らかにした。さらに、高ハザードエリアに位置する宮崎海洋高校と避難ビルとなっているマンションの自治会にヒアリングし、避難訓練と避難経路・コミュニティの課題を考察した。一方、愛知県田原市堀切地区では従来から避難訓練に自転車を活用しており、研究代表者・分担者らにより避難訓練のGPS経路測定や住民アンケート調査を進めているが、今年度は街路のブロック塀調査を実施し、地域の自治会による避難路点検マップづくり活動と研究者グループの意見交換会を行うとともに、自動車、自転車にとっての避難経路の信頼度評価を試みた。堀切地区の避難シミュレーションでは、徒歩と自動車、自転車の分担率の変化による避難先への到達所要時間の検証を進めている。浜松市の雄踏地区で中学校避難訓練に自転車が活用されており、経路の危険度評価と経路選択の課題について検討を進めている。主たる研究フィールドである宮崎市において市の防災対策課及び都市計画課へのヒアリングを実施し、津波避難対策及び自転車ネットワーク整備の状況を把握した。併せて、避難ビルとなるマンションや津波ハザードエリアの高校ヒアリングも進め、次年度の津波遡上シミュレーション・避難経路と避難手段のシミュレーションを進めるための基礎情報を入手している。従来からの研究フィールドである愛知県田原市での避難経路の危険度調査と避難シミュレーションは前進しており、避難先として避難マウンドを設定したシミュレーションは途中段階である。浜松市雄踏中学校での避難訓練について、津波シミュレーションをもとに、所要時間と自転車活用の効果を検討すべく、準備を進めている。

高校生については自転車通学が多く、登下校時の避難では避難ビルや高台に向かう際、地震後の道路条件に影響されるが、使えるところまで自転車で避難の意向が強いことが判明した。住民は学校など指定避難所や近くの避難ビルへ、徒歩または自動車避難の意向が強いことが示された。宮崎市檍地域を対象に、津波遡上の時間と水位に関するシミュレーションを実施し、アンケート調査結果と併せて地元の自治会住民が参加する津波避難セミナーにおいて説明した。避難作戦の立て方、研究成果を地域の備えに還元する方法論を検討している。愛知県田原市堀切地区では津波避難マウンドが供用開始し、避難マウンドを活用した避難訓練が実施されたことから、避難意向に関するアンケート調査及び避難シミュレーションを実施した。避難マウンドの効用と避難先と移動手段、避難開始時間など、意向への影響を分析した結果、浸水危険の高い居住地近傍の小学校移転後の用地に避難マウンドができて、高齢者は安心感が増した一方、避難開始時間が遅れる傾向もみられ、迅速避難の啓発必要も示唆された。静岡県浜松市の雄踏中学校では、高台の小学校へ津波避難する際、自転車通学の生徒が自転車で避難し、徒歩と並行しての避難訓練を実施していることから、訓練の課題を調査し、津波遡上シミュレーションと併せて避難計画の支援を行った。自転車避難の速度面での利点とともに、交差点や信号、道路狭隘箇所で渋滞する問題点も明らかになった。津波からの避難手段として海岸平野が広がる宮崎市檍地域を対象とした避難意向のアンケート調査を、地元の自治会や高校の協力のもと実施し、津波遡上シミュレーションとともに分析を進めていること、従来からの調査フィールドである愛知県田原市の避難施設の竣工と連携してアンケートと避難シミュレーションを実施・分析していること、加えて静岡県浜松市の学校避難訓練での自転車避難事例調査を行っていることなどから、研究はおおむね順調に進展しているといえる。宮崎市及び浜松市における津波浸水ハザードの予測、津波遡上の時空間的シミュレーションを進める(阿部の担当)。宮崎市では避難ビルと指定避難所の階数、容量について地理的分布の分析により、避難ビルの偏在、過不足を明らかにする。宮崎海洋高校における生徒の登下校時の避難意向と日常の自転車通行実態についてアンケート調査を実施し、自転車レーン整備の効果と避難時交通手段の課題を検証する(研究代表者と研究協力者の宮崎大学・熊野稔が担当)。時間的空間的制約のもと、浸水危険エリアからの脱出可能性を自転車・車・徒歩の移動手段分担率をパラメータとするシミュレーションにより検討する(高田・小山の担当)。浜松市雄踏地区では中学生の自転車・徒歩避難を測定調査し、経路選択の指針、自転車と徒歩の共存留意点、自動車が増えた場合のリスク、対応策を検討する(阿部・高田の担当)。1)自転車避難訓練の測定と避難シミュレーション:宮崎市檍
自己集合性蛋白質をビルディングブロックとした複合化集積システムの構築

本研究は、生物システムの特徴を備えた新規なナノ情報処理素子・回路を構築することを目的として、動的かつ可換な「複合化集積システム」の構築を目指した。本研究は、蛋白質「チューブリン」の会合による蛋白質集合体「微小管」の形成を利用して、種々の機能分子(低分子蛋白質)をナノサイズの円筒上というごく限られた空間内に集積・複合化できることを初めて示した。この複合化集積システム「機能化微小管」は、微小管部分の会合と脱会合に伴って励起エネルギー伝達の稼動と休止を可逆的に繰り返すことができた。このことは機能化微小管が動的特性をもつ複合化集積システムであって、個々の機能分子だけでは果たし得ない高次機能を会合して初めて現すことを示している。興味深い点は、この機能化微小管が初めての自己修復(self-healing)するナノデバイスであることである。自己組織化は散逸過程の性質であるから、散逸過程を作り得るビルディングブロックに機能分子を集積・複合化すれば、自己組織化を利用した人工の超分子システムを構築することができる。このことを我々は初めて実践した。上記および関連する検討結果から、自己修復能をもつような、高度な複合化集積システムの設計指針を次のように提案する。(1)散逸過程を利用すること。(2)システムをモジュール化すること。(3)機能分子間のコミュニケーションについては、tight coupling(配線)が必要な部分とloose coupling(拡散輸送)でよい部分とを使い分けること。(4)機能分子を局所化してエネルギー・物質・情報の伝達・変換効率向上を図ること。(5)冗長なシステム構成にしてrobustnessをもたせること。本研究は分子素子を集積する新しい方法論を提案するものであり、得られた知見は新しい材料や分子デバイスおよびその集積回路(超分子システム)を開発していく上でユニークな指針を与えると考えられる。1.一流路多段階エネルギー伝達カスケードの構築タバコモザイクウイルスのコート蛋白質に複数の蛍光色素(フルオレッセイン、DAPI、エオシン)や酵素(チトクロムC)を複合化することができた。この複合体の蛍光スペクトルを測定したところ、多流路もしくは多段階のエネルギー伝達カスケードを形成できたことがわかった。既にチューブリン/微小管系では一流路一段階エネルギー伝達カスケードを構築できているので、同様にしてカスケードを多流路化・多段階化することができると期待される。エオシン含む蛋白質複合体の系にメチルビオロゲンを共存させたところ、エオシン蛍光の電子移動消光を強く示唆する結果を得た。よって、これを上記の系に応用すれば、カスケードの途中でエネルギー伝達効率や伝達方向を変化させることができると考える。2.チューブリンと酵素の複合化方法の検討チューブリンにモデル酵素(西洋ワサビペルオキシダーゼ、グルコースオキシダーゼ)を複合化する方法を検討した。市販のクロスリンカーを用いる方法では複合化できなかったが、酵素とチューブリンをビオチン化した後、両者をアビジンと混合することにより、アビジンを仲介分子とした蛋白質複合体を調整することができた。また、光機能をもったビオチン誘導体を合成することもできた。しかし、アビジンを仲介分子とする方法では微小管の脱会合が阻害される傾向が見られたので、更にあらたな複合化方法を検討する予定である。3.機能分子修飾微小管のリサイクル機能分子修飾微小管は会合・脱会合を繰り返してもほとんど機能を失わないことを確認した。4.その他本来は自己集合性をもたない蛋白質に自己集合性部位を付与し、これを用いて人工蛋白質複合体を構築することを試みている。

1.多流路多段階エネルギー伝達カスケードの構築:微小管上のエネルギー伝達カスケード終端で、伝達されたエネルギーによる電子移動を確認した。また、この電子移動流路はメチルビオロゲンやキノンにより「分岐」することができた。一方、微小管上に酵素を集積すると、物質の拡散輸送を介した反応カスケードが成立することも確認した。今後は、酵素を含む種々の機能分子の微小管上への集積と、エネルギー流路の多様化(多流路化・多段階化)によるシステム形成を試みる予定である。2.タバコモザイクウイルスを核とした複合化集積システムの構築:タバコモザイクウイルスのもつ円筒構造の内部に特異的に色素を吸着させることができた。現在、金属クラスターや蛋白質などを複合化したナノサイズの「ストレッジ」の構築を検討している。3.チューブリンと酵素の複合化方法の検討:共有結合やアビジン-ビオチン結合を利用する複合化が微小管を傷つけることがこれまでに分かった。そこで、微小管表面に負に帯電したアミノ酸残基が多いことに着目し、正に帯電したアミノ酸残基を表面に多くもつチトクロムCを微小管と混合したところ、両者が静電的に結合することが分かった。このことから、今後は静電的相互作用を利用して機能分子を集積する方法を取り入れていくこととした。4.天然の複合化集積システムの解明:光合成系での機能分子の集積メカニズムを検討した。光合成で中心的役割を果たすクロロフィルのπ共役系平面には面不斉がある。このπ共役系の中心にあるMgがいずれの面から配位子(アミノ酸残基)を近づけ易いのか、従来まったく議論されてこなかった。本研究では、これまでに解明された蛋白質結晶の構造調査とMMおよびMO計算から、配位を受けやすい面を初めて特定し、蛋白質との複合化のされ方と機能との関係について考察した。この成果は論文として公表した。1.微小管を利用した複合化集積システムの高機能化:これまでに高い集積度と動的特性をもつ複合化集積システムを構築することができた。さらなる機能向上のために、チューブリン表面を認識する機能分子を、ゆるやか且つ高密度で微小管上に集積した複合化集積システムの構築を試みたが、期間内に種々の機能分子を同時に微小管上に集積するまでには至らなかった。機能分子が秩序正しく配列する仕組みについても検討を行った。さらに、磁場配向を利用した微小管の集積と高機能化も検討した。2.チューブリンと酵素の複合化方法の検討:微小管表面にアニオン性のアミノ酸残基が多いことに着目し、カチオン性を有する機能分子を合成した。この化合物はウシ血清アルブミン表面に吸着した。一方、微小管と混合した場合にも、微小管上の蛍光色素と機能分子との間に相互作用が観測された。このほか、チューブリンに特異的に吸着するオリゴペプチドの利用も検討した。このような方法は微小管上に機能分子を集積する方法として一般化を期待できると考えられた。
幻覚性植物が含有する化学成分の構造多様性解明に向けた化学的研究

幻覚性植物カート(Khat:Cathaedulis)に含有されるカチノン類、及びそのカチノンを推定生合成中間体とするエフェドリン類について、それぞれ類縁体の網羅的合成を進めた。また、エフェドリン類が含まれないEphedraamericanaの成分検索を行った。さらに、生合成研究に用いる光親和性ラベル化試薬と、ラベル化された生合成酵素を釣り上げる光解離性レセプターフィッシングロッドについても合成を進めた。幻覚性植物が含有する多様な化学成分に着目し、その化学構造の多様性解明するための基盤的研究を行うために、新規類縁化合物の検索、推定生合成中間体をモチーフとした分子プローブの合成、及び天然有機化合物をリガンドとして興味あるレセプターを直接釣り上げる「レセプターフィッシング」手法の開発を進めた。まず、幻覚性サルビア(Salvia divinorum)が含有する幻覚活性本態であるサルビノリンAに類縁する新規ジテルペン化合物を精査するため、CPC(Centrifugal liquid-liquid Partition Chromatography)及び活性炭カラムにより効率的にサルビノリンAを取り除いた分画から、分取HPLC等を駆使して新規化合物の単離を試みた。また、カート(Khat : Catha edulis)に含有される幻覚性物質であるカチノンについて、その推定されている生合成経路上の中間体およびその芳香環のパラ位にリンカー結合部位を有する誘導体を合成した。さらに、植物体からカチノン生合成関連酵素を効率良く得るために、コンパクトで反応性が高い光親和性ラベル化試薬の合成を進めた。そして、ラベル化されたレセプターを選択的に釣り上げる手法として、スペシフィックライゲーション(選択的結紮)反応を用いた新規な「レセプターフィッシング」手法の開発を行うために、ライゲーション反応基を有した光解離性レセプターフィッシングロッド(レセプターの釣り竿)の合成を進めた。幻覚性植物が含有する多様な化学成分に着目し、その化学構造の多様性解明するための基盤的研究を行うため、本研究を進めている。まず、幻覚性サルビア(Salvia divinorum)が含有する幻覚活性本態であるサルビノリンAに類縁する新規ジテルペン化合物を精査するため、効率的にサルビノリンAを取り除いた分画から分取HPLC等を駆使して新規化合物の単離を試みた。しかし、既に単離した既知化合物が多く、最近、他の研究グループからも論文が出てしまったので、さらなる単離は中止することにした。また、カート(Khat:Catha edulis)に含有される幻覚性物質であるカチノンについて、その類縁体の網羅的合成を開始した。カチノンについては既に合成済みである。そのカチノンを推定生合成中間体とするエフェドリン類についても同様に網羅的合成を進めている。カチノン類縁体及びエフェドリン類の網羅的合成は、ほぼ同様の手法で達成できる。さらに、生合成中間体の取り込み実験等に用いるコンパクトで反応性が高い光親和性ラベル化試薬の合成を、昨年度に引き続いて進めた。この合成は最後の2ステップまで来ているが、このステップにおいて足踏み状態にある。そして、光親和性ラベル化手法でラベル化された生合成酵素を釣り上げる新規な「レセプターフィッシング」手法の開発のため、ライゲーション反応基を有した光解離性レセプターフィッシングロッド(レセプターの釣り竿)の合成についても進めている。この合成はほぼ最終段階に来ている。幻覚性植物が含有する多様な化学成分に着目し、その化学構造の多様性解明するための基盤的研究を行うため、本研究を進めてきた。カート(Khat: Catha edulis)に含有される幻覚性物質であるカチノンについて、その類縁体の網羅的合成を現在も進めている。また、そのカチノンを推定生合成中間体とするエフェドリン類についても同様に網羅的合成を進め、半数の化合物について合成が達成できている。漢方生薬である麻黄(Ephedra sinica)の主活性成分であるエフェドリンは、その構造上、覚せい剤原料にもなり得る。しかし、南米ペルーに自生するEphedra americanaにはエフェドリン類が含まれていないとされていたので、その真意を確かめるべく分析を行ったところ、E. americanaにはエフェドリン類は含まれないことが確認された。さらに、E. americanaに含まれる成分の検索を行ったところ、麻黄根などに含まれていることが知られているB-typeプロアントシアニジン類が多数単離され、それらの構造を明らかにした。また、生合成研究などに用いる予定の光親和性ラベル化試薬の合成を引き続いて進めてきたが、最後の2ステップにおいて留まっている。一方、光親和性ラベル化された生合成酵素を釣り上げるライゲーション反応基を有した光解離性レセプターフィッシングロッド(レセプターの釣り竿)の合成については、各パーツの合成が済んでいる。別途の共同研究として、カート(Khat: Catha edulis)が含有する幻覚性物質カチノンを特異的に検出する抗カチノン抗体の作成とELISAの開発を行っている。

さらに、幻覚性サルビア(Salvia divinorum)が含有する幻覚活性本態であるサルビノリンAに対して、これを特異的に検出する抗サルビノリンA抗体の作成とELISAの開発も行っている。幻覚性サルビア(Salvia divinorum)が含有する幻覚活性本態であるサルビノリンAに類縁する新規ジテルペン化合物を精査してみたが、最近論文報告された化合物などが見つかり、新規化合物を見つけることが困難に思われた。また、思いの外、「レセプターフィッシング」手法の開発に必要な新規ラベル化試薬の合成に手間が掛かっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は「レセプターフィッシング」手法の開発とカチノン誘導体の合成に力を傾けることにする。
西洋における美術品カタログの批評史的研究

17世紀の西洋において誕生する美術品カタログは、続く18世紀に形式が確立され、以後、19世紀、20世紀へと発展していく。本研究が注目したのは、フランスを中心とした美術カタログ生成期における競売カタログの成立の過程と、その形式に開かれてくる絵画作品の言説化の問題である。以下、明らかになった新たな知見を箇条書きにする。1競売カタログの分類形式と記述形式は、18世紀にほぼ基本形を完成させる。2その基本形とは、絵画作品をイタリア、ネーデルラント、フランスの3流派に分類し、作品それぞれを、主題を中心とした記述によって紹介するものである。3この競売カタログは、19世紀における美術館カタログのモデルとなっていく。4 18世紀に成立したカタログ形式は、19世紀の後半に入り、挿絵(図版)の挿入によって、新しい局面を迎える。それは、作品記述の「記号化」をもたらす。5競売カタログは、18、19世紀の前半にあって、美術史を表象する言説空間として機能する。その言説は、カタログの分類・記述形式によって生まれる。6カタログ生成期を通して、作品の物質的側面(額縁等)の情報が少なくなっていき、逆に、図像(主題)の情報が多くなっていく。7作品記述は、画面描写を中心に精密になり、それが絵画の非物質化をもたらす。この傾向は19世紀に入り、挿絵(図版)の挿入によってますます顕著になる。本研究の初年度の目的は、誕生から成立、展開へと至る美術品カタログの種類、形態、分類法、記述形式の変化を実証的に検証することであった。その目的実現のために18、19世紀の美術品カタログの調査とそのデータ化を行った。この目的は、2度にわたる海外調査によっておおむね実現することができた。平成12年の8月9月におこなったヴェネツィアとパリでの調査では、18世紀フランスとヴェネツィアでの売立カタログの詳細なデータを獲得するすることができ、また、19世紀フランスの美術館と展覧会のカタログも数多く実見できた。さらに、3月に行った2回目の海外調査においてデータはより充実したものとなった。今年度の調査によって18、19世紀における西洋の美術品カタログに関するいくつかの新しい知見を得ることができた。(1)美術品カタログの誕生期である18世紀において、美術品カタログはほとんど売立カタログに限られること。(2)18世紀に確立されたカタログの形式(形態、分類法、作品記述項目)が基本的には19世紀にも受け継がれていくこと。(3)ただし、19世紀に入ると売立カタログは単純なものになり、美術館や展覧会のカタログに充実が見られること。(4)18世紀の売立カタログの形式を受け継いだのは美術館や展覧会のカタログであること。(5)19世紀のカタログでは、作品記述の方法が図版挿入により変化していくこと。平成13年度には調査とデータ化をさらに進め、19世紀後半から20世紀におけるカタログをターゲットとし、美術品カタログ史の全体像を浮かびあがらせたい。なお、今年度の研究調査の一端を次のHPで公開している。2年目を迎えた本研究の今年度の目標は、初年度に続いての資料調査とそのデータ化であった。初年度は主に18、19世紀前半の売立カタログ、美術館カタログを調査し、カタログの誕生と成立の歴史的経緯を追跡することができた。その結果を踏まえての本年度は19世紀後半から20世紀前半の美術館と展覧会のカタログ調査とそのデータ化を行い、十分な成果を得た。そうした調査の結果により、18世紀から20世紀へと美術品カタログの種類とその形式の全体の変遷が明瞭に浮かび上がってきた。以下、簡単に要点のみをまとめる。*カタログの種類の推移18世紀には美術品カタログは売立カタログを中心としていたが、19世紀に入ると、美術館、展覧会のカタログの成立によって、美術品カタログはより多様なものとなっていく。ただし、売立カタログからは美術史的価値が失われ商品紹介としての見本帳へと変化していく。*カタログの形式の変化

18世紀の売立カタログのなかに確立したカタログ形式は19世紀、20世紀になっても基本的には持続する。しかし、19世紀に発展する美術館展示品カタログにおいては、作品をより詳細なデータによって規定していこうとする記述形式が目立つようになってくる。それにともない、作品記述の単純化が生じるが、この単純化はカタログへの図版挿入とカタログのビジュアル化を契機づけることになる。それは写真図版がカタログに定着し始める1920年代からの徴候である。本年度は3年間にわたる本研究の最終年にあたる。そのため、これまで史料的に多少手薄であった19世紀後半から20世紀初頭にかけての図版入りカタログを集中的に調査し、成果をあげることができた。その結果、研究課題をまとめあげるに十分な資料が整えられ、それらを分析することで全体像が明確になった。また、本研究から派生した問題をめぐって、2点の論文を発表した(1点は現在印刷中)。以下、研究全体の概要を簡単にまとめてみる。*美術品カタログの歴史的研究として、次の2つの観点から考察することが有効である。1カタログの種類による分析美術品カタログは大きく次の4つに分類し、それぞれの目的と機能によって分析し、さらに相互の形式的、内容的関連を明らかにすることで、カタログの意味機能が明らかになる。a競売カタログb展覧会カタログc美術館カタログ2カタログへの年代史的視点。18世紀から20世紀へと、カタログは時代の社会的要請に従い、主流となるカタログとその形式が存在する。それは次のようにまとめることができる。a18世紀における競売会カタログと作品記述法の確立。b19世紀前半における美術館カタログと作品分類の確立。c19世紀後半以降における展覧会カタログと図版の挿入による、カタログの視覚化。d20世紀末におけるカタログのデジタル化の課題。