hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
市民文化活動を活用した人権教育計画の策定に係わる地域社会特性に関する比較研究

本研究では、都市圏の、被差別地域を含む地域社会における市民文化活動に関するこれまでの調査研究をもとに、その人権教育への活用のための計画策定を条件づける地域社会特性を、対照的と想定される地域社会の事例との比較検討により検証することを目的として、研究計画にしたがい、本年度には以下の調査研究を実施した。1地域社会における人権教育計画に関する理論的研究として、その成立基盤に関する検討を中心に市民文化活動の人間形成機能とその実践的活用への地域社会特性の作用の考察に必要な文献を収集・検討した。2本年度は都市圏における市民文化活動として、豊中市「市民演劇」活動の事業評価と今後の展望に関する現地調査と資料収集を重点的に実施してその特性を詳細に整理・分析し、必要に応じ徳島県下の対象地域の資料収集等も実施した。3人権教育計画の規定要因に関して、前年度の地方と本年度の都市圏の地域社会特性に関する諸資料の比較検討により総合的に分析した。以上により、市民文化活動を人権教育計画の策定に活用するための実践的課題に関して、市民参加あるいは市民主導により市民が活動の実質的な主体たり得る条件に地域間の差異がみられた。とくに市民生活と密接に関連した市民文化活動には施設等ハード面での環境整備が重要であり、その不足は市民の自律的・創発的意識の形成には阻害要因として作用し、かえって市民文化活動等ソフト面での行政主導を招来する可能性を指摘できる。このことは市民文化活動の継続性に関して、その条件としての諸活動の主体形成を課題とし得る計画・運営の必要性を示唆する。この点に関しては人権教育計画をその一環とする総合的な地域教育計画の条件に関する考察が不可欠である。したがって、人権教育を地域教育計画の基盤に位置づけることを主題とし、その条件たる地域社会特性分析のための新たな理論的枠組みの構築とその検証が今後の課題である。1.被差別地域を含む地域社会における人権教育の展開に関する理論的研究として、主として被差別地域を含む地域社会の教育課題とくに生涯学習・学校教育における人権教育の課題に関する実証的調査研究の理論的再検討のため、地域社会における教育計画に関連する国内外の文献ならびに地域社会における体系的な人権教育実践の理論的考察に必要な国内外の文献を広く収集して検討した。2.都市圏に対比される地方における市民文化活動と人権教育実践に関する現地調査と関連資料収集として、徳島県において被差別地域を中心に実施されているいくつかの地域文化活動と人権教育実践に関して、活動関係者、関連行政職員等への聞き取り(ヒアリング)、当該活動の現地調査、及び実態把握のための諸統計等の各種資料を収集した。3.都市圏における市民文化活動に関する現地調査と関連資料収集として、大阪府豊中市の事例についての現地訪問と資料収集を本年度も継続しておこなった。以上、本年度中に実施した調査等にもとづき収集した資料についての検討・分析にあたり、理論的な検討を踏まえつつ、対照的な事例を比較検討するための理論的枠組みを設計している。これまでの考察から、行政機関と地域住民との関係のあり方、一般行政と教育行政との連携のあり方等に差異が認められ、したがって、これらを生起させている地域社会特性としての経済的、社会的、文化的諸条件を明確にし得るような総合的な観点から、実践的課題を総合的に分析していく枠組みの意義と必要性が再確認されている。
子どものハンドテスト反応の学年差、性差、および問題行動・ストレス反応との関係

本年度は、特に対象を中学校1年生にしぼり、個別法で施行されたハンドテストと、中学生用ストレス反応尺度(岡安・嶋田・坂野1992)との関連について調べられた。被検者は公立中学校の1年生男子82名、女子87名、計169名である。各人はハンドテストの施行に先だって集団形式で中学生用ストレス反応尺度に回答を求められた。この結果、中学1年生のハンドテスト反応に次のような傾向が認められた。(1)性差としてハンドテストCOM反応は女子生徒に多く、AGG反応は男子生徒に多くみられた。(2)ハンドテストAFF反応及びTEN反応において、中学生用ストレス反応尺度の、不機嫌・怒り感情因子得点、身体的反応因子得点、無力的認知・思考因子得点との間に負の有意な相関が見られた。(3)ハンドテストDEP反応は、同様に不機嫌・怒り感情因子得点と抑うつ、不安感情因子得点との間に正の有意な相関が見られた。以上の結果より、中学生に対して個別に施行されたハンドテストは、中学生の日常生活における行為傾向や生活感情をよく反映し、本法の学校心理査定への適性が示唆された。たとえば1年生女子は、男子に比べて対人コミュニケーションへの志向が強い。一方、1年生男子は女子に比較して攻撃的な志向が強く示された。これは男子が男性性の確立という心理的課題にとりくむ際、自己の攻撃性を意識化しこれを行動化し誇示することが男性的自己主張と感じている傾向と呼応している。また、施行における脅威の少ない簡便な投影法ハンドテストによって、生徒のストレス反応に関する訴えの強さの指標を得る可能性が示唆された。すなわち、AFE反応は、向社会的志向を示しており、TEN反応は心理的緊張感が自覚されながら行動化を抑制する傾向と関わるだろう。これらの反応を産出する生徒は自己のストレス反応を積極的に訴えようとしない。逆に、DEP反応は他者の助けを求める傾向である。そこでストレスの訴えも比較的強くなっていることが予想されるだろう。本年度においては、当初、計画されていた学年比較を行うことができなかった。しかし単一学年の資料を綿密に検討することでハンドテストの学校心理査定への適性を検証することができた。学年比較による発達指標の研究は今後の課題として残された。
緑膿菌由来Extended-spectrum β-lactamase遺伝子-分子疫学的解析-

1. ESP β-lactamaseは、活性にZn^<++>を要求するmetallo-β-lactamaseであり、ペニシリン類、第三世代セフェム類、カルバペネム類などを水解し不活化する。3. bla_<ESP>遺伝子とその両側のDNA約4kbの塩基配列を決定したところ、bla_<ESP>遺伝子はカセットとして緑膿菌由来のインテグロン構造に挿入されており、bla_<ESP>カセットの塩基配列はSerratia marcescens由来のbla_<IMP>カセットと100%一致した。4.臨床における緑膿菌その他の菌種における、bla_<ESP>遺伝子カセットのインテグロンへの挿入によるプラスミド間での伝播による耐性化と、かつ治療薬による耐性菌の選択が、ESP β-lactamase産生緑膿菌を蔓延せしめることが予想され、1988年から5年間にわたっての、臨床由来多剤耐性緑膿菌を調べた。緑膿菌の血清型、染色体DNAのパルスフィールド電気泳動パターン、プラスミド型、薬剤耐性パターンなどから、臨床におけるESP β-lactamase産生緑膿菌による院内蔓延例を疫学的に証明した。1.広宿主域ベクタープラスミドにつなぎ、各種の細菌に入れたところ、Serratia marcescensをはじめとする種々の日和見感染菌において酵素活性が検出され、ESP β-lactamase遺伝子保有菌は、カルバペネム、第三世代セフェム、その他多くのβ-ラクタム剤に耐性化した。すなわちこの緑膿菌由来の遺伝子は、種々の菌種で発現し、多くのβ-ラクタム剤を水解することが分かった。2.ESP β-lactamase遺伝子の塩基配列は、報告にあるSerratia marcescensの染色体性β-lactamase遺伝子の塩基配列と100%一致していた。3.ESP β-lactamase遺伝子を含むインテグロン構造の塩基配列は、報告にある塩基配列とほぼ一致していたが異なる特徴としては、インテグラーゼ遺伝子部分の一塩基の置換、β-lactamase遺伝子末端の59bpコンセンサス配列における不一致が認められた。また機能不明の塩基配列の挿入も認められた。4.緑膿菌由来インテグロンの、既知インテグロンとの塩基配列における不一致に関しては、インテグラーゼ遺伝子ではアミノ酸配列では一致しており、コンセンサス配列では類似の三次構造をとりうることから、機能はあると推定される。以上のように、緑膿菌より得たESP β-lactamase遺伝子がインテグロンに外来性遺伝子として挿入されている構造をとっていることは、他の菌種にも類似のESP β-lactamase遺伝子が存在しうることを示唆する。前年度の研究によりExtended-spectrum(ESP) β-lactamaseをコードする遺伝子(bla_<ESP>)が、プラスミド上のインテグロン構造にあることが明らかになった。従って、緑膿菌におけるbla_<ESP>遺伝子のプラスミド間での伝播による耐性化と、かつ治療薬による耐性菌の選択が、ESP β-lactamase産生緑膿菌の蔓延をうながすことが予想された。1. 1989年から五年間にわたって一病院の異なる患者より分離された、イミペネム(IPM)耐性緑膿菌9株を調べたところ、カルバペネム類、第三世代セフェム類などの抗緑膿菌剤に耐性化しており、全ての株からESP β-lactamaseが検出された。2. 9株全ての血清型は同一(B)であり、全ての株から、同一のグループ(P-9)に属するDNAサイズ約44kbの伝達性プラスミドが検出された。bla_<ESP>遺伝子はこのプラスミド上に特定された。3.染色体DNAのパルスフィールド電気泳動パターンからも耐性菌9株は由来を同じくするものと結論された。更に5年の間には、bla_<ESP>遺伝子に染色体β-lactamaseの活性増加と外膜の変異によるカルバペネム透過阻止が加わり、β-lactam剤に対する耐性度が上昇し、高濃度、多剤耐性緑膿菌へと進化し、院内での蔓延が惹き起こされるに至っている。
ニコチンによる交感神経伸長メカニズムの解明と高血圧に対する創薬研究

【目的】Nicotineの神経再分布作用の機序として末梢交感神経節のα7Nicotine性Acetylcholine(Ach)受容体を介したラット上頸神経節(Superior Cervical Ganglion : SCG)のNerve Growth Factor(NGF)量増加によるものである事を明らかになっている。さらに、SCG初代培養細胞を用いたin vitro研究の初代培養の実験からも、Nicotineによる神経突起伸張作用は、選択的α7 Nicotine性Ach受容体を介した反応であることが明らかになっている。しかしながら、Nicotineの神経突起伸長作用は強くなく、高濃度領域では抑制傾向が発現することより、Nicotineが作用する受容体が異なる(促進系と抑制系)可能性が示唆された。そこで、本研究は交感神経分布促進作用を明らかにするために、SCG細胞in vitro実験で、新生児ラットからSCGを摘出し、Nicotine受容体を介した交感神経伸長の発現変化の違いを明らかにし、Nicotineの血管周囲神経再分布作用の機序解明を目的とする。【方法・成果】SCGにおけるNicotineの神経突起伸長作用はNGFに比べて弱く、高濃度では作用が消失するベル型用量反応性を示した。すなわち、Nicotineの作用には、神経突起を促進する相と抑制する相の二相性がある可能性が推察された。そこで、今年度の研究で詳細な解析を行った。その結果、両細胞群において、Nicotineは低濃度領域では神経突起数を増加させるが、高濃度領域では神経突起数の減少を起こすことが明らかとなった。そこで、神経突起伸長数の減少作用がnACh受容体を介しているかについて、nACh受容体遮断薬を用いて検討した結果、増加作用はα7選択的受容体遮断薬であるα-bungarotoxinによって消失したが、減少作用は影響されなかった。しかし、非選択的nAch受容体であるHexamethoniumを併用すると減少作用は消失傾向であった。また、Nicotineによる減少作用はHexamethoniumによって消失された。以上の結果から、ニコチンによる神経突起数の減少は、α7nACh受容体以外の受容体を介した反応である可能性が強く示唆される。すなわち、交感神経分布に対するニコチンの作用には、α7nACh受容体を介した促進作用と未同定のnACh受容体を介する抑制作用の2面性が存在する可能性が示唆される。
未来型生体活性チタン人工骨の設計・機械的強度についての研究

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。腫瘍や外傷で生じる組織欠損、特に支持組織である骨欠損は、運動障害や整容性障害など社会復帰に大きな影響を与える。骨欠損の再建には、患者自身の自家骨と再建用金属プレートを用いて再建手術を行うのが一般的であるが、採取できる骨量の限界、採取部位の二次的損傷や感染のリスクが問題となる。この問題を解決するためには、ハイドロキシアパタイトなどの人工骨使用が考えられるが、強度不足や術後感染の問題、骨欠損部へ適合させることの困難さなどがあり、理想的な人工骨はいまだ確立されていない。この研究では、CT/DICOMデータを基に0.03mm厚で立体造形可能な選択的レーザー溶融法(以下SLM法)を用いて、いかなる形態の骨欠損部にも適合可能な造形チタン人工骨を作製、さらに世界初の骨再生能を持つ表面処理を施した生体活性型チタン人工骨の開発を行い実用化に向近年、CT/DICOMデータを基に金属を溶かす熱源にレーザー光を採用した0.03mm厚でチタン人工骨の立体造形が可能である積層造形法(Selective Laser Melting:以下SLM法)を用いて、いかなる形態の骨欠損部にも適合可能な自由造形チタン人工骨を作製する技術が可能になり埋め込み型人工骨という新しい概念の人工骨の骨再建への応用が期待されている。11週齢のSprague-Rats(雄)を用いて、ラットの頭蓋骨に組織欠損を作成した。全身麻酔下に頭蓋骨に作製した人工骨欠損に人工骨を埋入を行った。埋植後、マイクロCT観察を行い、術後4、8週後に摘出し、骨再生評価を行ったところ、人工骨を埋入したものは、埋入しなかったものと比較して有意に骨再生が見られた。全身麻酔下に頭蓋骨に作製した人工骨欠損にあらかじめ用意した表面を生体活性処理したチタン人工骨を埋植する前実験として、臨床にて用いられている人工骨を用いた骨再生能の評価を、11週齢のSprague-Rats(雄)を用いて、ラットの頭蓋骨に骨欠損部を作成し、人工骨を埋入した。その後、埋入4週、8週で頭蓋骨を採取し、CT撮影、組織切片の染色にて行った。それにより人工骨を入れた場合と、入れなかった場合の差を確認し、人工骨を入れた時のほうが骨再生が有意にみられることを確認した。これによって選択的レーザー溶融法(SLM法)にて作成したチタンメッシュを骨欠損部に埋入した時との差を見ることができると考える。11週齢のSprague-Rats(雄)35匹を用いる。全身麻酔下に頭蓋骨に作製した人工骨欠損にあらかじめ用意した表面を生体活性処理したチタン人工骨を埋植する。埋植後、2日間間隔で、マイクロCT観察を行い、術後2、4、7週後に摘出し、適合性試験、機械的強度試験、骨形成能評価を行う。また、同時に、選択的レーザー溶融法(SLM法)にて作成したチタンメッシュの生体内での安全性を評価を、肉眼的および顕微鏡にて行い、炎症所見の有無を判断する。それによって、実際に安全に臨床応用できるように評価を行う。
有機金属の手法を用いる発光特性に優れた新規含π共役系ポリマーの合成と物性評価

パラジウム錯体を用いる有機金属化学の手法により、レンジホウ酸エステルとシクロヘキサノンにP-ブロモフェニル基から成る側鎖を有する置換体とのカップリング反応により、新しい形式のπ共役ポリマーを得た。このポリマーは有機溶媒に可溶であり、数平均分子量は7800であり、0.70dl/gの固有粘度を示す成膜性に優れたポリマーであった。π共役系の拡大のために、ポリマーの紫外可視スペクトルは、モノマーの場合にくらべてより長波長側に吸収極大(λmax=392nm)を示した。粉末X線回折パターン及び密度測定により、このポリマーが固体構造中では、π共役面を互いに向合わせたスタッキング構造を有すると同定された。また、このポリマーは紫外光の照射により緑色の光を発する発光性のポリマーであることが判った。これらの成果はfull paperとして現在Polymer誌に掲載されている。さらにFang氏はポリ(ヘテロアリーレン)型ポリマーにおいて、電荷移動構造を持つポリマーを合成し、その光学的特性等について解析を進め、成果を挙げている。この成果は現在J. Polym. Sci誌に投稿中である。さらに、新規なパイ共役ポリマーを5種類以上合成し、その発光機能を解析すると共に、電気化学的応答を解析している。電気化学的レドックスに基づく紫外・可視スペクトルの変化はエレクトロクロミズムと呼ばれるが、Fang氏はITOガラス板上に被覆されたパイ共役ポリマーのエレクトロクロミズムを測定し、パイ共役ポリマーの電子状態について考察している。シクロヘキサノンの2,6-位にアリーリデン基が結合して生成する新規π共役高分子であるポリ(ジアリーリデンシクロヘキサノン)を合成した。得られた高分子は7800と18200の数平均分子量と重量平均分子量を示した。また、ベンゼン中で0.70dlg^<-1>の固有粘度を示した。この高分子は392nmに紫外可視吸収ピークを示し、また発光性であり533nmに蛍光を示した。示差熱分析においては、85°Cにガラス転移店を示し、200°C以上で相転移を示した。粉末X線構造解析においては、ポリマー平面が重なり合った集積構造をとっていることが推定された。また、このポリマーは電気化学的に活性であり、Ag/AgNo_3に対して1.06Vにピークを示しながら酸化された。また、この際に黄色から赤色への色変化(エレクトロクロミズム)が観測された。さらにこの高分子の実測密度は計算によって得られた値と対応した。上記の高分子の他に、新規パイ共役高分子として、チアジアベンゼンとジアルコキシベンゼンを構成要素とするポリアリーレンエチニレン型ポリマーを種々合成した。この際有機金属重縮合の手法を用いた。得られたポリマーは、πスタックを起こし、薄膜が金属状に光る等の興味ある性質を示した。以上のように、本研究によって、有機金属の手法により新しい型の高分子でπ共役系を有するものが2種類得られた。これらの高分子は電気化学的に活性で発光特性を示した。
新規イオンチャネル作用分子の創製を志向したジテルペンアルカロイド類の網羅的全合成

前年確立した、カルボン酸からの橋頭位ラジカルの直接的な発生法を応用した、プベルリンCの全合成に向け、ラジカル発生源としてC11位橋頭位にカルボン酸を有するカルボン酸の合成を試みた。しかし、種々検討の結果、天然物に対応する高酸化度カルボン酸を合成することはできなかった。すなわち、骨格構築に必要な炭素鎖を導入した後、C11位をカルボン酸に変換することが困難であった。この結果を受け、ラジカル前駆体としてカルボン酸を利用することを断念し、臭素原子を有する基質を用いることとした。まず、AE環の橋頭位であるC11位への臭素原子の導入を検討した。従来のAE環ユニットは橋頭位にメチルエステルを有しているため、まず、炭素鎖の導入に先立ち、対応するカルボン酸へ導いた。得られたカルボン酸に対して、脱炭酸を伴う臭素化を行った。その結果、臭素原子の導入は可能だったものの、本手法では工程数を要し、かつ、所望の生成物は低収率で得られるのみだった。そこで、臭素原子の導入を合成序盤に行ったところ、橋頭位に臭素原子を有するAE環ユニットの迅速かつ良好な収率での合成法を確立できた。このAE環ユニットに対し、C環を含む炭素ユニットを順次導入することで、天然物に対応する酸化度を有する3環性のラジカル前駆体であるブロミドを合成した。得られたブロミドをラジカル反応条件に付すことで、タンデムラジカル環化を実現した。これにより、プベルリンCに含まれる5環性骨格を有し、D環構築に必要な官能基を有する重要中間体の合成に成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。まず、鍵反応として設定したラジカル反応における、橋頭位ラジカル発生源として、カルボン酸を用いる検討を行った。第三級アミンを有する基質を用いたところ、カルボン酸から直接ラジカルを発生させることはできなかった。これは、反応条件下、第三級アミンが酸化されてしまったためであると考えられる。一方、アミンをBoc基で保護した基質を用いたところ、光触媒を用いる条件で橋頭位ラジカルを発生でき、B環に相当する7員環形成が進行することが分かった。以上により、アミンを電子求引基で保護した基質に対して、カルボン酸からの橋頭位ラジカルの直接的な発生法を確立できた。続いて、プベルリンCのラセミ全合成に向け、連続ラジカル環化の基質合成を試みた。すでに合成法を確立しているラセミ体のAE環ユニットに対し、アセタール部位を有するアルキンユニットを導入した。その後、イノンへと誘導し、スタニル基を1,4-付加させることで、ラジカル環化に重要な炭素鎖がトランスの関係にあるビニルスズを合成した。得られたビニルスズに対し、C環ユニットを導入することで環化前駆体を合成できる。また、プベルリンCやタラチサミンをはじめとしたC19ジテルペンアルカロイドの不斉全合成に必要な光学的に純粋なAE環の合成を行った。AE環骨格を有するジオールに対し、酵素を用いた光学分割および再結晶操作を行うことで、光学的に純粋なAE環ユニットを合成することができた。本反応はグラムスケールで行うことができ、大量合成が可能である。鍵反応として設定したラジカル反応における、橋頭位ラジカル発生源として、カルボン酸を用いる検討を行い、最適な反応条件を見出した。さらに、合成法を確立しているラセミ体のAE環に対し、炭素鎖を導入し、ラジカル環化に重要な炭素鎖がトランスの関係にあるビニルスズを合成した。得られた環化前駆体に対し、最適化したラジカル反応条件を適用することで、5環性骨格の構築が可能になると考えられる。また、AE環ユニットの不斉化にも成功した。この結果、ラセミ体を用いて合成経路を確立した後、迅速に不斉全合成を達成できる。

得られたブロミドをラジカル反応条件に付すことで、タンデムラジカル環化を実現した。これにより、プベルリンCに含まれる5環性骨格を有し、D環構築に必要な官能基を有する重要中間体の合成に成功した。まず、モデル研究により確立した骨格構築法を最大限利用し、プベルリンCの不斉全合成を行う。昨年度確立したAE環ユニットの光学分割により、光学的に純粋なAE環ユニットを大量合成する。得られたAE環に対し、C環を含む炭素鎖伸長を行うことで、ラジカル前駆体であるカルボン酸へと導く。カルボン酸から橋頭位ラジカルを発生させることで、連続環化を進行させ、5環性化合物へと導く。カルボン酸を用いたラジカル反応が進行しない場合には、モデル研究と同様にC11位に臭素原子を導入し、ラジカルを発生させ、連続環化を行う。続いて、モデル研究で確立した手法に従い、向山アルドール反応により、6環性骨格を構築する。最後に、立体選択的な酸素官能基変換を行い、プベルリンCの不斉全合成を達成する。続いて、プベルリンCの骨格からタラチサミンの骨格構築を行い、タラチサミンの全合成を行う。プベルリンC骨格を有する化合物のC7位にキサンテートを導入する。この化合物を光条件に付しラジカルを発生させる。F環をラジカル的に開環させた後、生じたラジカルが二重結合に付加することでタラチサミンの骨格を構築できると予想した。最後に、酸素官能基の変換を行い、タラチサミンの全合成を達成する。タラチサミンの骨格構築法を確立した後は、非天然型を含むジテルペンアルカロイド類の網羅的な全合成を行う。全合成中間体に対し、酸素官能基の導入・修飾および除去を行うことで、多様なジテルペンアルカロイドの全合成が可能となる。これらを用いて、イオンチャネル作用を調査し、活性の強さおよびチャネルに対する特異性に必要な構造要件を明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
c-FOS,c-JUN蛋白発現からみた脳神経細胞障害発生機序の解明

1.新生仔ラットの低酸素性虚血性脳障害モデルを用い,90分間連続負荷と,10分間負荷10分間間欠の9回繰り返しの反復負荷の2法を行い低酸素虚血ストレスに対する反応を観察した.まず,低酸素虚血負荷中の脳血流量動態と一酸化窒素(NO)の動態を調べた.脳血流量はいずれの方法でも,虚血側において負荷開始後,前値の30%まで減少した.負荷終了後には直ちに脳血流量は前値に復した.NOは負荷中血流量の低下に応じて発生したが,間欠期に血流量が回復してもなお発生がみられた.負荷終了後の回復期にもNO発生の再上昇がみられ,脳障害発生との関与が示唆された.3.さらに1回目の負荷後にさまざまな時間感覚で反復負荷を行ったところ,iNOS活性の上昇した時間における反復負荷によって障害は拡大し,一方で,iNOS阻害剤の投与により障害拡大が抑制された.これらの成績より,周生期未熟脳において,低酸素虚血負荷によるiNOSの発現とperoxynitrite産生亢進が脳障害増悪に関与する事が示唆された.1.新生仔ラットの低酸素性虚血性脳障害モデルを用い,90分間連続負荷と,10分間負荷10分間間欠の9回繰り返しの反復負荷の2法を行い低酸素虚血ストレスに対する反応を観察した.まず,低酸素虚血負荷中の脳血流量動態と一酸化窒素(NO)の動態を調べた.脳血流量はいずれの方法でも,虚血側において負荷開始後,前値の30%まで減少した.負荷終了後には直ちに脳血流量は前値に復した.NOは負荷中血流量の低下に応じて発生したが,間欠期に血流量が回復してもなお発生がみられた.負荷終了後の回復期にもNO発生の再上昇がみられ,脳障害発生との関与が示唆された.3.さらに1回目の負荷後にさまざまな時間感覚で反復負荷を行ったところ,iNOS活性の上昇した時間における反復負荷によって障害は拡大し,一方で,iNOS阻害剤の投与により障害拡大が抑制された.これらの成績より,周生期未熟脳において,低酸素虚血負荷によるiNOSの発現とperoxynitrite産生亢進が脳障害増悪に関与する事が示唆された.(1)新生仔の低酸素性虚血性脳障害モデルにおいて,低酸素虚血負荷中の脳血流量動態をレーザードプラ血流計を用いて調べた.生後7日目のWistar系ラットの右頚動脈を結紮後,低酸素(8%)負荷を行った.負荷法は90分間連続負荷と,10分間負荷10分間間欠の9回繰り返しの反復負荷の2法とした.脳血流量はいずれの方法でも,虚血側において負荷開始後,前値の30%まで減少した.負荷終了後には直ちに脳血流量は前値に復した.すなわち血流動態に関しては,連続負荷と反復負荷の間で差を認めなかった.(2)連続負荷と反復負荷にによる一酸化窒素(NO)の動態を調べた.NOは負荷中血流量の低下に応じて発生したが,間欠期に血流量が回復してもなお発生がみられた.負荷終了後の回復期にもNO発生の再上昇がみられ,脳障害発生との関与が示唆された.(1)新生仔ラットの低酸素性虚血性脳障害モデルを用い、90分間連続負荷と、10分間負荷10分間間欠の9回繰り返しの反復負荷の2法を行い低酸素虚血ストレスに対する反応を観察した。まず、低酸素虚血負荷中の脳血流量動態と一酸化窒素(NO)の動態を調べた。脳血流量はいずれの方法でも、虚血側において負荷開始後、前値の30%まで減少した。負荷終了後には直ちに脳血流量は前値に復した。NOは負荷中血流量の低下に応じて発生したが、間欠期に血流量が回復してもなお発生がみられた。負荷終了後の回復期にもNO発生の再上昇がみられ、脳障害発生との関与が示唆された。(3)さらに1回目の負荷後にさまざまな時間感覚で反復負荷を行ったところ、iNOS活性の上昇した時間における反復負荷によって障害は拡大し、一方で、iNOS阻害剤の投与により障害拡大が抑制された。これらの成績より、周生期未熟脳において、低酸素虚血負荷によるiNOSの発現とperoxynitrite産生亢進が脳障害増悪に関与する事が示唆された。
食卓の思想史――18・19世紀フランスにおける「社交」の変容とユートピア

19世紀初頭のグリモ・ド・ラ・レニエールの美食論の核心は、急激に変容するフランス革命後の新しい社会のなかで、かつてあったとされる18世紀的な心地よい社交の存続が致命的な状況に陥るなか、一時的であれ食事を楽しむ会食者と囲む食卓をひとつのユートピアと見立てそこに希望を見出そうとする点にあると結論づけることができた。本研究では〈美食〉を、アンシャン・レジームから革命期を経て19世紀末に至る近代思想史の重要な転換点における、〈社交性〉の概念と実践の変遷という広い展望のもとにおさめ、革命期以後の文化の生成において、アンシャン・レジームの遺産が果たした機能を見極める。具体的には、19世紀初頭にグリモが構想した〈美食のユートピア〉構想をより広範な思想史的文脈に位置づけるべく、同時代の美食論(フーリエおよびブリヤ=サヴァラン)やユートピア的思想(メルシエ)との比較、さらにはグリモの理想が後世に継承されていくのかについての検討を経て、最終的にはこれらの考察を、食卓に限定されない18-19世紀の社交の思想史的系譜との関連において捉え直すことを目的としている。これを考えるにあたって、前提として欠かすことのできないのが、考察の対象となる思想家が当時の社会をどのように捉えていたかの総括である。したがって本年度はまずルイ=セバスティアン・メルシエに関して、革命前後の社会の変容をどのように見つめたかを考察することにした。メルシエは当時の社会に関する詳細なルポルタージュ作品として、『タブロー・ド・パリ』/(革命後は『ヌーヴォー・パリ』)を遺している。膨大な情報量にあふれたこれらの作品を通読すると、メルシエが社会の大きな変容を捉えるにさいして、聴覚的な表現を重要な指標としていることがわかってきた。そこで本年度は、メルシエと革命の「音」と題し、革命期の動乱から近代的な都市民の誕生までを、聴覚的な表現を軸に歴史的にたどる試みをした。するとそれが、施政者側の権力による習俗の管理という観点においてきわめて貴重な歴史的素材を提供していることが判明した。このようにして、本年度は直接的に社交のテーマに迫ることができたとは言いがたいが、迂回することによりより広い思想史的連関を発見することができた。本年度は研究課題「食卓の思想史」の研究目的にしたがい、主に以下のような実績を挙げた。1分析対象の重要な柱をなすグリモ・ド・ラ・レニエールの思想について、これまでの研究成果を海外の研究者に提示しつつ議論を深めることができた。これをきっかけにして、フランスでの自著の刊行にむけて、出版社および学術審査委員会の内諾を得ることができた。2食卓に理想の社会関係を見いだそうとする思想の系譜を検討するにあたり、ただこれを「食」に関連した課題とするのではなく、むしろ「市民性」の概念から検討することの重要性を理解した。これについては、古代よりの系譜を念頭に置くことが不可欠であることを痛感し、平成28年度の新たな課題の一つとする。3本課題はフランスに特化しているが、フランスにおける「コンヴィヴィアリテ(共食性)」に対する愛着の特異性についての理解を深めるため、あえて日本との比較の視点を持ち込むことにした。その成果は、平成27年夏にロッテルダムで開催された国際学会にて発表した。研究開始前に想定していた以上の、主題の広がりを痛感しているところである。そのため、計画に照らせば「やや遅れている」との判断も止むを得ないが、しかし、この「想定外」は今後の研究深化にとってきわめて貴重でもあるために、むしろ肯定的に捉えている。本研究課題は、〈美食〉を、アンシャン・レジームから革命期を経て19世紀に至る近代思想史の重要な転換点における、〈社交性〉の概念と実践の変遷という広い展望のもとにおさめ、革命期以後の文化の生成において、アンシャン・レジームの遺産が果たした機能を見極めることを目的として出発した。研究にあたってはまず、18世紀末から19世紀初頭にかけて生き、美食家として名を馳せたグリモ・ド・ラ・レニエールの美食を中心とした社会批判・食卓をユートピアのようにみたてる思想について再検討を行うことから始めた。この作業のなかで、そのようなユートピア的な発想が生まれることになった社会背景について、食という日常に近いところでの人々の暮らしはいかなるものであったのかについて、より詳細な検討が必要であることに気づくことができた。これを知るための格好の素材として、また同時にグリモに少なからず影響を与えた同時代の文人として、ルイ=セバスティアン・メルシエについての考察を行った。またその一方で、この時代の飲食における社交を考えるうえで欠かすことのできないカフェという空間についても考察を行った。さらに、最終年度の成果として特筆すべきは、同時代の日本を比較対象としたことである。この時代の日本・フランスに直接的影響関係はないものの、市民社会の発展や飲食文化の飛躍的発展など、構造上の奇妙なまでの一致が随所に確認される。日本を適宜、対比研究の対象としておくことで、これまでなかなか見えてこなかったフランスの食卓「幻想」の特徴が、より一層明確になるものとの実感を得た。19世紀初頭のグリモ・ド・ラ・レニエールの美食論の核心は、急激に変容するフランス革命後の新しい社会のなかで、かつてあったとされる18世紀的な心地よい社交の存続が致命的な状況に陥るなか、一時的であれ食事を楽しむ会食者と囲む食卓をひとつのユートピアと見立て

そこに希望を見出そうとする点にあると結論づけることができた。本研究の主題はあくまで「食卓の社交」であるため、直接的に食の思想にまで到達できなかった点において、本年度の達成度はやや遅れていると言わざるを得ない。ただし、本研究はまた、従来「食」に特化した思想家とみなされていない人物から、食卓に関する思想を引き出そうとする野心的試みである。そのため、本年度、これまでなかった視点からメルシエを考察でき、また「習俗」という「食」を含む上位概念に迫れたことは、大きな成果であったといえる。引き続き、日本などの比較を念頭におきながら、計画遂行につとめる。なお、文献の購入にあたっては、新たな研究の展開の方向が見えてきたことから、今年度は古代の食をめぐる議論に関する図書一式の購入を検討している。思想史、文化史今後は、メルシエ研究をすすめ、まずは論文として完成させる。それと同時にフーリエに関しても考察をすすめる。両方がある程度進捗した段階で、「食卓の社交」という共通テーマに関して、両者そしてこれまでの研究との接続ポイントを抽出し、それらを総合的に考察して、一本の論文にまとめる。すでに研究概要で述べたとおり、平成27年度の研究遂行中に、計画段階では予測できなかた領域(古代における市民性と食)について知見を得ることが必要だと理解した。そのため、購入に必要な図書のリストアップに時間を費やし、3月中の購入に至らなかったために、残額が生じた。すでにリストアップした上記分野の図書購入にあてる。
加齢による免疫老化と病的免疫老化の比較解析

加齢とともに私たちの免疫力は低下し、各種感染症が重症化したり、ワクチン応答性が低下する。高齢者で問題となる疾患の多くは、慢性炎症などの免疫学的制御の破綻と関連があることが明らかとなりつつある。一方で、慢性HIV感染者は免疫学的に老化状態にあることも明らかとなってきた。本研究では、免疫老化状態にあると考えられるHIV感染者のT細胞の性状を解析し、早期分化段階にあるT細胞が容易に活性化されやすい状態にあること、抗原刺激に対してT細胞機能に直結する遺伝子群の発現が過剰に誘導され得ることが明らかとなった。免疫応答は加齢とともにその正常な機能が失われるため、高齢者での感染症は重篤化しやすく、またワクチンに対する応答性も低下している。さらに高齢者で問題となる疾患の多くで免疫学的異常の関連が指摘されている。一方、HIV感染症は免疫システムの破綻が病態の本質であるが、近年、慢性HIV感染者では免疫学的特徴が高齢者と多くの点で共通しており、不可逆的な「免疫老化」と呼ばれる状態に陥っていることが明らかとなってきた。本研究では、高齢者の感染症予防、各種疾患の予防や管理に有用な知見を得ることを目的とし、HIV感染者と高齢者の分子レベルでの免疫学的特徴を明らかにし、未だ明らかとなっていない免疫老化を規定する要因の特定を目指す。獲得免疫の中心となるT細胞に注目し、本年度は慢性HIV感染者(未治療群、治療群)と年齢を合わせた健常者の末梢血単核球試料を用いて、免疫老化との関連が明らかとなっている因子(T細胞におけるナイーブT細胞比率、CD57分子の発現等)と、これまで免疫老化との関連が知られていないメモリーT細胞の生存や増殖に重要なOX40分子の発現について、検討を行った。その結果、慢性HIV感染者では非感染者に比べて有意にナイーブT細胞比率が低く、逆に最終分化段階にあるT細胞比率が高く、それは効果的な抗HIV治療を行っても回復しなかった。また、HIV感染者ではナイーブT細胞、早期段階のメモリーT細胞におけるOX40発現が亢進しており、治療群においても同様であった。さらに、ナイーブT細胞比率とナイーブT細胞上のOX40発現の間には負の相関が見られた。これまで、慢性HIV感染者ではメモリーT細胞の異常が報告されているが、本研究結果から、ナイーブT細胞においても何らかの異常が起きていることが示唆された。昨年度末に研究機関を異動したため、本年度前半は研究体制の整備等に一定の時間を要し、研究の進捗に若干の遅れが生じた。免疫応答は加齢とともにその正常な機能が失われるため、高齢者での感染症は重篤化しやすく、またワクチンに対する応答性も低下している更に高齢者で問題となる疾患の多くで免疫学的異常との関連が指摘されている。一方、HIV感染症は免疫システムの破綻が病態の本質であるが、近年、慢性HIV感染者では免疫学的特徴が高齢者と多くの点で共通しており、不可逆的な免疫老化と呼ばれる状態に陥っていることが明らかとなってきた。本研究では、HIV感染者試料を用いて免疫老化状態における分子レベルでの免疫学的特徴を明らかにし、未だ明らかとなっていない免疫老化を規定する要因の特定を目指した。免疫老化状態にあるHIV感染者におけるT細胞免疫機能の異常を明らかにするため、刺激応答性の遺伝子発現について、マイクロアレイによる網羅的解析を行った。免疫老化状態が亢進している感染者においては、サイトカイン、ケモカインや、T細胞活性化に関連する細胞表面受容体や転写因子等のT細胞機能に直結する遺伝子群で異常が見られた。興味深いことに、T細胞機能は一方的に低下しているわけではなく、T細胞刺激後に過剰な遺伝子発現が見られる遺伝子群も観察された。この結果は、HIV感染による持続的な免疫活性化状態にあることで、T細胞が容易に活性化されやすい状態にあることが示唆された。私たちの免疫システムは日常的に様々な微生物等の抗原に曝されているため、高齢者においても加齢に伴い免疫学的負荷が累積していくことで、免疫老化状態に陥っているのではないかと考えられる。本年度ナイーブT細胞、早期メモリーT細胞におけるOX40発現異常を明らかにしたが、さらに網羅的に各種遺伝子発現について明らかにするため、網羅的エピジェネティクス解析を行い、未だ明らかとなっていない免疫老化に関連する要因を探索する。ナイーブT細胞の異常については、未だほとんど解析されていないため、詳細に検討を行う。感染免疫学昨年度末に研究室を異動したため、実験室のセットアップ等に時間を要し、研究の進捗に遅れを生じ、予定していた実験の一部が遂行できなかったため。また、年度末納品等にかかる支払いが平成28年4月1日以降となったため、当該支出分(\261,531)については次年度の実支出額に計上予定である。予定していた実験の準備が整ったため、H28年度に行う予定である。
蛋白質の細胞内局在化における新規リン脂質結合ドメインの役割

私共は、SH3ドメインをもつオキシダーゼ特異的シグナル伝達蛋白質P47^<phox>とp40^<phox>(肩文字のphoxはphagocyte oxidaseを意味する)のN末領域が、出芽酵母の極性決定を担うシグナル伝達蛋白質Bem1pの一部と相同性をもつことに見い出し、PB2(Phox and Bem2)ドメインと命名していたが、P47^<phox>のPB2ドメインがリン脂質結合能(Pl(3)P, Pl(3,4)P2等のphosphoinositidesに特異的)をもち、細胞刺激時のp47^<phox>の膜移行とオキシダーゼ活性化に必須であることを明らかにした。このように、P47^<phox>が膜移行してオキシダーゼを活性化するためには「SH3を介したp22^<phox>(膜蛋白質: b_<558>の小サブユニット)との結合に加えて「PB2ドメインによる膜リン脂質との結合」も必要なわけである。またp47^<phox>のPB2ドメインの3次構造決定にも成功するとともに、PB2ドメインのphosphoinositides結合能がSH3ドメインとの分子内結合により負に制御されていることを見い出した。一方、P40^<phox>のPB2ドメインは、phosphoinositidesの中でもPl(3)Pに特異的に結合し、細胞内に発現させるとearly endosomeに局在することを明らかにした。さらに、他のendosomeの蛋白質であるVam7やsorting nexin3のPB2ドメインもPl(3)Pに特異的に結合することも示し、PB2ドメインがearly endosomeへの局在に重要なドメインであることを明らかにした。
脳虚血モデルにおける細胞内カルシウム濃度及び膜電位変動の光学的測定

海馬スライスin vitro脳虚血モデルにおいて虚血負荷をかけた場合に生じる細胞内カルシウム濃度上昇と膜電位変動を光学的に測定した。1.細胞内カルシウム濃度測定に関して以下の成果が得られた。(1)紫外線透過性の良い低倍の対物レンズを用いることによりマクロイメージング法の簡素化に成功し、定量的測定を可能にした。(2)親和性の異なる複数のカルシウム指示薬により、CA1領域における特異的上昇を明確化した。この上昇はμMオーダーにもおよぶ非常に高いものであった。(3)組織染色法との組み合わせにより、神経細胞の存在様式と細胞内カルシウム濃度上昇の範囲との一致を明らかにし、神経細胞におけるカルシウム上昇であることの証左を得た。(4)虚血時の細胞内カルシウム濃度上昇のメカニズムの一部を明らかにした。すなわち、虚血負荷時の生じる急峻なカルシウム上昇と正常溶液灌流後にも持続するカルシウム上昇が、細胞外からのカルシウム流入によるものであることが明らかになった。(5)脳のエネルギー代謝が、好気的代謝よりも嫌気的代謝に大きく依存していることを明らかにした。2.膜電位変動に関して以下の成果が得られた。(1)膜電位感受性色素の染色法の改良と光学系部品の最適化により信号/雑音比が改善された。(2)脳虚血負荷により、CA1領域における神経伝達が障害されることを明らかにした。(3)膜興奮性自体よりもシナプス部における神経伝達の方が、障害を受ける閾値の低いことを明らかにした。(4)正常溶液再灌流後に神経伝達機能の回復可能な虚血負荷時間はグルコース供給により著明に延長し、神経伝達機能の維持が酸素供給よりもグルコース供給に大きく依存していることを明らかにした。
血管リモデリングにおけるマクロファージ低酸素応答性転写因子Ｈｉｆの役割

hypoxia inducible factor (HIF)が動脈硬化や血管傷害などの血管リモデリングの病態にどのように関与するかについて分子レベルで研究を行った。低酸素刺激によって誘導されるマクロファージHif-1αは、血管傷害の局所においてマクロファージの遊走能と炎症反応を増大し、さらにマクロファージの極性をM1にシフトさせ、血管リモデリングの形成に大きく影響していた。マクロファージHif-1αは血管リモデリングのメカニズムを解明する重要な因子である。【背景】動脈硬化やステント留置に伴う局所血管リモデリング形成過程において、血管およびその周囲組織の低酸素環境が、筋線維芽細胞の増殖や血管外膜における細胞外マトリックス成分の増加の一因と考えられている。血管リモデリングにおいて、免疫細胞の酸素分圧への適応は、その病態生理を制御する上で大変重要な位置づけになると考えられる。しかしながら、血管リモデリングの病態に低酸素環境が免疫応答に与える詳細なメカニズムは十分に理解されておらず、治療標的としての意義について考慮されていない。【目的】動脈硬化や血管新生など血管リモデリングに関与する細胞群のHypoxia-induciblefactor (HIF)がどのように機能し病態に関与するのかを分子レベルで理解するために、マクロファージ特異的にHIF-1α遺伝子を欠損した疾患モデルマウスを構築して、生理学的あるいは病態生理学的環境下に観られるHIFの機能解析を行った。【方法】マクロファージHIF-1αノックアウトマウス(以下KO群)に対して機械的に下肢動脈障害モデルを作成し血管リモデリングの過程におけるHIFの役割をControl群との比較で解析し検討した。【結果】Control群に比較してKO群では下肢動脈障害後に認められる新生内膜の増殖が有意に抑制され、また外膜周囲に浸潤するマクロファージの数も低下していた。【結論】低酸素刺激によって誘導されるMacrophage HIFはMacrophage活性(遊走刺激、サイトカイン産生など)に関与しており、血管リモデリングの過程においてKey factorとなる因子であると考えられた。HIF関連分子の発現制御を介して生体内の酸素代謝の恒常性を維持することにより、動脈硬化関連疾患を中心に様々な疾患の病態改善が期待できると考える。【結果】

Control群に比較してKO群では下肢動脈障害後に認められる新生内膜の増殖が有意に抑制され、また外膜周囲に浸潤するマクロファージの数も低下していた。【結論】低酸素刺激によって誘導されるMacrophage HIFはMacrophage活性(遊走刺激、サイトカイン産生など)に関与しており、血管リモデリングの過程においてKey factorとなる因子であると考えられた。HIF関連分子の発現制御を介して生体内の酸素代謝の恒常性を維持することにより、動脈硬化関連疾患を中心に様々な疾患の病態改善が期待できると考える。胸部外科学まず、Vivoの実験において、今回のテーマである血管リモデリングの評価に必要なWire Injuryモデル作成の手技の確立と、実際にそれを用いたモデルマウスでWire Injuryに伴う血管リモデリングの抑制がノックアウトモデル群の方で証明された。また、同様のモデルでの免疫染色において、マクロファージの浸潤がノックアウトモデルで有意な低下していたことが証明でされており、少なくともマクロファージのHif-1ノックアウトモデルが血管リモデリングに影響していることは証明された。まず、Vivoの実験において、今回のテーマである血管リモデリングの評価に必要なWire Injuryモデル作成の手技の確立と、実際にそれを用いたモデルマウスでWire Injuryに伴う血管リモデリングの抑制がノックアウトモデル群の方で証明された。次のステップとして、Vivoでとらえることができた現象を今度は、Vitroの実験系で再現できるようにしたい。血管リモデリングに寄与するところのマクロファージの増殖能であったり、遊走能、さらに炎症性サイトカインや動脈硬化関連ケモカインなどの産生に寄与しているかどうかをみる。検体に関しては、腹腔内マクロファージをチオグリコレート培地誘導にて回収したものを使用する。平成26年3月に納品完了していたが、支払いが4月のため、次年度使用額が発生した。平成25年度中に納品完了し、平成26年4月に支払い完了済みである。
集合住宅の多様化に対応する内装構法のシステム化に関する研究

まず、多様な間取りを実現した先進的な事例である住宅都市整備公団の集合住宅について実地調査を行い、入居時に要求される条件とともに、間取りの変更等の経年変化の実態を把握し、これからの内装構法に求められる条件の設定を行った。次に、設定した要求条件に従い、主として間仕切パネルに着目し、それらの部品分割、寸法設定、目地設定などの様々なパターンについて評価・検討を加えた。また、具体的な間仕切パネルシステムのモデル設計及び実物大模型試作を行い、パネルの組合せによって平面パターンを変更させた場合の基本的なジョイント形状の妥当性を検証した。さらに、標準的な集合住宅の内装に関する図面を収集するとともに、間仕切の取り合いパターンを分類整理し、現状において要求される納まりの頻度を検討した。また、電気配線を主とする設備工事とのインターフェイスを内装間仕切のシステム化の際にどのように設定すべきかの検討を行い、いくつかの手法について具体的な構法の可能性を追求した。これらの検討結果を踏まえ、間仕切パネルシステムの改良設計及び実物大模型試作を行うとともに、構造躯体壁面との取り合いや、パネル配列パターンの変化に対する想定接合方法の有効性、施工段階における合理性など、システムの特徴を探り、問題点を明らかにした。これらの実験より、基本的な間仕切パネルの構成方法と形態及び寸法の考え方の妥当性について様々な新しい知見が得られたが、同時に、パネル建込み時の鉛直性のチェック方法などの問題点や、内装構法全体のさらなる合理化を求められる要件など、今後の研究課題などが明らかになった。平成6年度は、多様な間取りを実現する集合住宅に求められる間仕切等の内装部材について、要求される条件を探るため、先進的な事例である住宅都市整備公団による多様な間取りの集合住宅について実地調査を行った。調査対象は数年前に建設された、2棟のフリープラン賃貸型住宅であり、ヒヤリング調査・アンケート調査を行って、入居時に要求される条件とともに、間取りの変更等の経年変化の実態を把握し、内装構法に求められる条件について有用な資料を作成した。また、これらの結果に加え、既に積み上げてきた様々な集合住宅の内装構法に関する研究について、整理・分析を行い、構法開発のための条件設定を行った。続いて、条件設定に従い、主として間仕切パネルの部品分割、寸法設定、目地設定などについて、様々なパターンの図面作成を行い、それらについて評価・検討を加えた。その結果を基に、第一段階としての間仕切システムのモデル設計を行い、そのパネルシステムの実物大模型を作成した。パネルの呼び寸法は、幅750mm、高さ2,400mmであり、配線のためのゾーンとして設定した目地パネルの幅は150mmである。このパネルシステムを用いて、組み合わせの平面パターンを変更させ、基本的なジョイント形状の妥当性を検証した。また、モデルに対し、水平方向及び高さ方向の目地位置の評価を行った。更に、平成7年度の研究に向けて、改良設計のための検討を行っている。平成6年度の研究を受けて、平成7年度には、多様な間取りを実現する集合住宅に求められる間仕切等の内装部材に要求される条件をとりまとめ、システム化を目指した構法のモデル設計のための間仕切パターンの抽出と条件設定を行った。また、標準的な集合住宅の内装に関する図面を収集し、間仕切の取合いパターンを分類整理し、要求される納まりの頻度を検討した。さらに、電気配線を主とする設備工事とのインターフェイスを内装間仕切のシステム化の際にどのように設定すべきかの検討を行い、いくつかの手法について具体的な構法の可能性を追及した。それらの結果と平成6年度の成果をもとに、間仕切システムの改良設計を行い、そのパネルシステムの実物大模型を作成した。このパネルシステムを用い、木材で製作した集合住宅の仮想躯体の中で施工実験を行い、躯体壁面との取合いなどを含むシステムの特徴を探り、問題点を探った。また、パネルの配列パターンを変化させることにより、想定した接合方法が適切に機能するかどうかの検討を行った。これらの実験により、基本的なパネルの構成方法と形態及び寸法の考え方の妥当性が明かとなったが、同時に、鉛直性のチェック方法などの問題点

・今後の開発課題などが明かになった。以上の間仕切構法のシステム化に関する試作研究と合わせ、間仕切をパネル化した場合の電気配線工事との関連性について調査を行った。具体的には、住宅・都市整備公団の集合住宅に適用したパネル化構法について、木工事の施工性と電気配線工事の施工性との相互関係を詳細に調査し、様々な新しい知見を得た。
空気シャワーのチェレンコフ光および蛍光の高解像度・高速撮像に関する研究

近年TeVエネルギー領域のガンマ線源を探索するために、空気シャワーから発生するチェレンコフ光を解像型のチェレンコフ望遠鏡を用いて観測が行われ、大きな成果を挙げてきた。本研究ではその撮像部にイメージインテンシファイアとCCDを使った高速ビデオカメラを用い、光学系として高分解能光学系を用いて、空気シャワーが発するチェレンコフ光や蛍光をこれまでよりはるかに詳細な画像で、かつ高速に取り込む新しいシステムの開発と構築を行ってきた。これにより超高エネルギーガンマ線や宇宙線の閾値エネルギーの低減と到来方向の決定精度を今までより格段に向上させることを目的とする。このために、本研究では以下のような新しいカメラシステムの製作と光学系を設計を行った。1)直径10cmの大口径のイメージインテンシファイア(I.I.)と高速ゲートI.I.を用いた撮像システムを作成し、入射面で0.6mm(rms)の解像度を実現し、1光電子から認識できることがわかった。2)光電子増倍管群と高速回路によるトリガー信号を100ns程度で発生させることができた。3)高速ビデオカメラで撮像データをランダムトリガーにより最大250枚/秒まで取り込めるようにできた。4)新しいタイプの高分解能光学系の設計を行い、視野角4度で約0.03度の分解能を達成した。このカメラシステムを兵庫県内の大野山に移設した甲南大学の3m口径のチェレンコフ望遠鏡にとりつけその性能を評価する。このシステムは1光子から捕らえることが出来る超高感度、高解像度、かつ高速の撮像装置であるので、宇宙線実験の他に、素粒子実験やその他、理学、工学、医学等の分野で幅広く応用することが期待できる。このために、本研究では以下のような新しいカメラシステムと光学系を作製した。1)直径10cmの大口径のイメージインテンシファイア(I.I.)と高速ゲートI.I.を用いた撮像システムを作成し、入射面で1mm程度の解像度を実現し、1光電子から認識できることがわかった。これらのシステムは今後甲南大学で製作した3m口径のチェレンコフ望遠鏡にとりつけその性能を評価する。このシステムは1光子から捕らえることが出来る超高感度、高解像度、広視野かつ超高速の撮像装置であるので、宇宙線実験の他に、素粒子実験やその他、理学、工学、医学等の分野で非常に幅広く応用することが期待できる。

これにより超高エネルギーガンマ線や宇宙線の閾値エネルギーの低減と到来方向の決定精度を今までより格段に向上させることを目的とする。このために、以下のような新しいカメラシステムと光学系の研究開発をした。1)直径10cmの大口径のイメージインテンシファイア(I.I.)と高速ゲートI.I.を用いた撮像システムを製作し、入射面で0.16mmの解像度を実現した。これはF/D=1の3m口径望遠鏡に取り付けた場合0.008度に相当していて、今までのチェレンコフ望遠鏡の解像度を1桁上回るものである。2)光電子増倍管群と高速回路によるトリガー信号を100ns程度で発生させることができた。3)高速ビデオカメラで撮像データをランダムトリガーにより最大250枚/秒まで取り込めるようにできた。4)フレネルレンズを用いた新しいタイプの高分解能光学系の設計を行い、視野角4度で約0.03度の分解能をもつ光学系を達成した。5)甲南大学で製作した3m口径のチェレンコフ望遠鏡を猪名川天文台の近くに移設し観測体制を整備した。このシステムは1光子から捕らえることが出来る超高感度、高解像度、広視野かつ超声速の撮像装置であるので、宇宙線実験の他に、素粒子実験やその他、理学、工学、医学等の分野で非常に幅広く応用することが期待できる。