hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
破骨細胞分化とB細胞分化のクロストーク:RANKLによるプレB細胞分化制御

プレB細胞株PreBR1とPreBR2はすでにH鎖の再構成に成功しており、細胞表面にプレB細胞レセプター(preBCR)を発現している。このプレB細胞株はインターロイキン7(IL-7)存在下で長期培養でき、IL-7を除去するとκ鎖再構成が誘導され、IgM陽性の未熟B細胞へ効率良く分化する。はじめにKI、KII部位に対するPax-5の親和性をゲルシフト法の競合実験で調べた。IL-7存在下のプレB細胞でPax-5はPax-5の代表的な標的遺伝子であるCD19プロモーター部位に比べ、KI、KII部位には1/20程度で結合していることが明らかになった。また、IL-7を除き未熟B細胞へ分化させ、KI、KII部位への結合を追跡すると、KI、KII部位におけるPax-5の結合は特にKI部位において著しく減少していた。さらに、この現象がPax-5のタンパク質レベルの発現減少によるためかどうかを調べるためにウェスタンブロットまたはフローサイトメトリーを行った結果、Paxc-5の発現量またはPax-5のターゲット遺伝子であるCD19の発現量に変化はなかった。これらの結果より、プレB細胞が未熟B細胞へ分化したときにPax-5は何か他の分子と結合し、そのために結合の弱いKI、KII部位から離れていくのではないかと考えられた。このとき、分化した細胞の大きさは小さくなり、細胞周期は停止していたので、この過程にはRbによる制御が考えられた。Pax-5は脱リン酸化したRbと結合できるという報告もあることから、ウェスタンブロットを行いRbのリン酸化状態を調べるとプレB細胞から未熟B細胞へ分化したとき、Rbのリン酸化は消失していた。そこで、抗Rb抗体を用いて免疫沈降行うと未熟B細胞へ分化したときのみPax-5はRbと結合していることが明らかとなった。以上の実験結果から、プレB細胞が分化したときPax-5はKI、KII部位から離れ、脱リン酸化したRbと結合していることが明らかになった。このことより、Pax-5はRbとの共同作用によりκ鎖再構成に関与していることが考えられる。
複数の自律分散型ロボット間の協調に関する研究

本研究は,複数の自律移動ロボット間の協調のための基礎研究として,協調制御アルゴリズムおよびそれに必要なセンサシステムの開発を行い,実システムによって,その有効性を実証することを目的としている.電気電信大学側とグリフィス大学側で,知的な自律分散システムのあり方について,その基本的な考え方を議論し,その結果に基づいて移動ロボットを用いて実験的な研究を行い,次の結果を得た.1)複数の赤外線および超音波センサの特徴を強調的に利用した障害物検出と回避のアルゴリズムを開発し,それらを搭載した移動ロボットを用いた実験により有効性を実証した.2)複数のロボットが道路上を走行する場合の衝突回避のために,センサと通信を用いた強調的な回避動作を行うアルゴリズムについて検討し,2台から4台のロボットを用いた実験により有効性を検証した.さらに,車線追従,前方ロボットへの追従,追従のための走行制御アルゴリズムとセンサシステムとを開発し,実験によりその有効性を確認した.3)障害物検出の高速化と精度向上を目的とした新しいセンサシステム(同時発射方式複数超音波ソナーリング)を開発し,地図作成の有効性を実証した.また,それを移動ロボットに搭載して障害物回避実験を行い,複雑な環境においても高速に回避することができた.4)移動マニピュレータによる協調作業問題を検討するため,能動/受動切替関節を有するアームを搭載した移動ロボットを開発した.さらに人間との協調作業実験を行い,能動/受動切替調節の特徴を生かして,パイプの取り外し,搬送,取り付けという一連の動作を簡単な制御方法で実現することができることを示した.本研究は,複数の自律移動ロボット間の協調のための基礎研究として,協調制御アルゴリズムおよびそれに必要なセンサシステムの開発を行い,実システムによって,その有効性を実証することを目的としている.電気電信大学側とグリフィス大学側で,知的な自律分散システムのあり方について,その基本的な考え方を議論し,その結果に基づいて移動ロボットを用いて実験的な研究を行い,次の結果を得た.1)複数の赤外線および超音波センサの特徴を強調的に利用した障害物検出と回避のアルゴリズムを開発し,それらを搭載した移動ロボットを用いた実験により有効性を実証した.2)複数のロボットが道路上を走行する場合の衝突回避のために,センサと通信を用いた強調的な回避動作を行うアルゴリズムについて検討し,2台から4台のロボットを用いた実験により有効性を検証した.さらに,車線追従,前方ロボットへの追従,追従のための走行制御アルゴリズムとセンサシステムとを開発し,実験によりその有効性を確認した.3)障害物検出の高速化と精度向上を目的とした新しいセンサシステム(同時発射方式複数超音波ソナーリング)を開発し,地図作成の有効性を実証した.また,それを移動ロボットに搭載して障害物回避実験を行い,複雑な環境においても高速に回避することができた.4)移動マニピュレータによる協調作業問題を検討するため,能動/受動切替関節を有するアームを搭載した移動ロボットを開発した.さらに人間との協調作業実験を行い,能動/受動切替調節の特徴を生かして,パイプの取り外し,搬送,取り付けという一連の動作を簡単な制御方法で実現することができることを示した.本研究は、複数の自律移動型ロボット間の協調のための基礎研究として、協調制御アルゴリズムおよびそれに必要なセンサーシステムの開発を行い、実システムによって、その有効性を実証することを目的としている。本年度は、電通大側とグリフィス大学側で、センサーとそれを搭載した移動ロボットをそれぞれ試作して、実験的な検討を行い、次のような成果を得た。1.知的な自律分散システムのあり方について、その基本的な考え方を議論し、その結果をSAUM98で発表した。2.複数の赤外線センサーと超音波センサーを搭載した移動ロボットによって、両センサーの特徴を協調的に利用した障害物検出と障害物回避のアルゴリズムを開発し、実験によりその有効性を実証した。3.移動ロボットの道路上での衝突を回避するため、センサーと通信によって、さまざまな協調的な向避を行うアルゴリズムについて検討し、2台から4台の移動ロボットによってその有効性を検証した。この成果は、ICARCV%において発表した。4.移動ロボットの障害物検出の高速化と精度向上を目的とした新しい超音波リングセンサーシステムを提案し、それを移動ロボットに搭載してその有用性を実証した。その成果は、Journal of JSPEに掲載された。5.2台の移動ロボットによる搬送作業の協調動作問題を検討するため、能動受動関節を有するアームを搭載した移動ロボットを試作し、その基本的な機能について実験的な検討を行った。その結果は、4tthJapan-France Congress on Mecatronicsで発表した。本研究は,複数の自律移動型ロボット間の協調のための基礎研究として,協調制御アルゴリズムおよびそれに必要なセンサシステムの開発を行い,実システムによって,その有効性を実証することを目的としている.本年度は,電気通信大学側とグリフィス大学側で,センサとそれを搭載した移動ロボットを用いて実験的な検討を行い,次のような成果を得た.1)移動ロボットに同時発射方式の超音波リングセンサシステムを搭載し,障害物の回避実験を行った.その結果,複雑な環境においても高速に障害物の回避ができた.2)移動マニピュレータによる協調作業問題を検討するため,能動/受動関節を有するアームを搭載した移動ロボットと人間の協調作業実験を行った.能動/受動関節の特徴を生かして,パイプの取り外し,搬送と取り付け,という一連の動作を簡単な制御方法で実現することができた.

3)複数台の移動ロボットが道路上走行することを想定して,レーン沿い走行制御,前のロボットの追従走行制御,追い越し走行制御の制御アルゴリズムとセンサシステムを開発し,実験によりその有効性を確認した.また,2年間の研究成果を総括してレビューを受け,評価することにより今後の研究方向と課題を明確にした.
核融合プラズマの自律系における粒子供給による制御性に関する研究

核融合炉での燃料供給の最適化のため、ガスジェット入射のモデリング及び入射時のプラズマ応答特性解析を行った。モデリングに関しては、CIP法を用いた3次元流体方程式を解くプログラムを整備し、高密度低温度の物体を入射した時の拡散の様子を詳細に捉えた。応答特性に関しては、JT-60の内部輸送障壁を有する弱磁気シアプラズマにおける、入射時のイオン温度の時間変化を解析した。その結果、内部輸送障壁の内側では入射前の熱伝導係数を20%程度増加させ、外側の周辺領域では5%程度低下させた場合に実験結果をよく再現した。トロイダル回転速度にも変化が観測されたが、イオン温度に比べて速く元の状態へ戻ることを明らかにした。本研究課題では、核融合炉心プラズマへの粒子供給特性とそれに対する炉心プラズマの応答特性を解明し、核融合炉での燃料供給の最適化に資することを目的としている。平成26年度は、炉心プラズマへの粒子供給法の一つであるガスジェット入射のモデリングを行うため、密度等のパラメータが急激に変化する系において安定的に数値解析ができるCIP法の適応に必要な環境を整備し、大気中や真空中での流体方程式を解く計算プログラムの開発を進めた。また、従来の有限要素法を用いた流体計算でのモデリングについて、境界条件の設定の仕方や計算パラメータの設定等に関する意見交換を行った。プラズマの過渡応答特性の解明に関しては、JTー60Uにおけるガスジェット入射時のイオン温度及びトロイダル回転の応答についてデータ解析を行った。入射条件が異なる場合やプラズマに形成された内部輸送障壁の強さが異なる場合のデータを調べた。イオン温度におけるコールドパルスの伝搬に違いが観測されており、今後系統的に解析を進める。さらに、原型炉での燃料供給シナリオを検討するために、SlimCS設計パラメータ(2.95GW出力)での熱・粒子バランスについて考察した。トリチウムは少ない供給量で高い密度を維持するために主プラズマへ供給し、重水素は高密度とダイバータでの高リサイクリングを維持するために主プラズマ及び周辺プラズマへ供給することを想定する。主プラズマ供給粒子の閉じ込め時間を2秒、周辺プラズマ供給粒子の閉じ込め時間を2ミリ秒、ダイバータでの排気効率を3%と仮定した場合の粒子バランスでは、重水素の総供給率はトリチウムの供給率より1桁以上大きくなることを定量的に示した。同成果を研究会で報告し、専門家との意見交換を行った。今後、原型炉での燃料循環システム全体を俯瞰した燃料供給シナリオの最適化を検討する。平成27年度は、炉心プラズマへの粒子供給法の一つであるガスジェット入射のモデリングを行うため、数値計算プログラムの開発を継続して進めた。密度等のパラメータが急激に変化する系において安定的に数値解析ができるCIP法を適応し、大気中や真空中での流体方程式を解く計算プログラムの整備を実施した。また、プラズマの過渡応答特性について、JTー60Uにおけるガスジェット入射時のイオン温度の応答について、入射条件が異なる場合やプラズマに形成された内部輸送障壁の強さが異なる場合のイオン温度におけるコールドパルスの伝搬の違いに着目してデータ解析を進めた。さらに、原型炉での燃料供給シナリオを検討するために、トカマクプラズマにおける密度限界について考察した。トカマクプラズマの密度限界はグリーンワルド密度で表される。プラズマ周辺部の温度低下が関連していることが考えられるが、不純物からの放射損失の増大、エネルギー及び粒子閉じ込め特性の劣化との関係など物理的な解釈は不十分である。今後、局所的なパラメータの相関を調べる必要がある。一方で、プラズマ中心部の密度についてはグリーンワルド密度に制限されておらず、ピークした密度分布が得られる場合は原型炉設計でグリーンワルド密度を超えたパラメータ設定をすることも可能である。粒子供給がないもしくは少ない高周波加熱や負イオン源中性粒子入射加熱装置を用いたJTー60Uの実験結果から、粒子供給分布の密度分布への影響は小さいことを明らかにし、中心領域への粒子供給が困難な原型炉においてもピークした密度分布が得られることを示した。今後、原型炉での燃料循環システム全体を俯瞰した燃料供給シナリオの最適化を検討する必要がある。当初の計画では、CIP法を用いたガスジェット入射のモデリングについて、大気中や真空中でのガスジェットの計算を系統的に実施するとともに、プラズマとの相互作用を計算するロジックへ拡張する計画であったが、流体方程式を解くプログラムの開発を進めたものの、ガスジェットの計算ができるところまで進展していない。また、プラズマの応答特性に関しては、熱伝導係数の「変化」を定量的に評価する計画であったが、現時点では定性的な解析に留まっており、トロイダル回転との相関についても十分に解析できていない。研究代表者の平成27年度業務に関して、核融合研究開発の日本原子力研究開発機構から量子科学技術研究開発機構への移管統合に係る調整に当初想定していたより多くの時間を要したため、十分な進捗を得ることができなかった。平成28年度は、炉心プラズマへの粒子供給法の一つであるガスジェット入射のモデリングを行うため、数値計算プログラムの開発を継続して進めた。密度等のパラメータが急激に変化する系において安定的に数値解析ができるCIP法を適応し、大気中や真空中での流体方程式を解く計算プログラムの整備を継続した。

また、原型炉での燃料供給シナリオを検討するために、トカマク装置における粒子制御研究に関する課題を明確にした。原型炉において高密度化は重要な要素であり、乱流輸送モデルに基づき密度分布を予測するとともに、運転領域を明らかにするためにもグリーンワルド密度限界の物理について解明する必要があり、周辺領域を含んだシミュレーション研究が重要である。高密度領域での高閉じ込め性能の維持は依然として課題であり、粒子供給シナリオの最適化やコアプラズマでの閉じ込め改善等によるJTー60SAでの実証が重要であることを指摘した。ダイバータでの熱負荷低減のための不純物による放射冷却シナリオとコアプラズマでの不純物蓄積に関して、密度がピーキングした場合は蓄積しやすいものの、実験で観測された蓄積度程度であれば、影響は大きくないことを示した。これまでJTー60において高密度・高閉じ込め・高放射損失が実現されているのは負磁気シアプラズマであるが、現状では制御性の問題から原型炉での採用は困難であり、採用するためには、制御性の実証が必要であることを指摘した。さらに、燃焼制御のためには、制御シミュレータの開発、必須の計測データの同定、粒子供給に関する必須のアクチュエータの同定が必要であるとともに、トリチウム循環量、粒子の外部循環量と内部循環量の最適化が重要である。当初の計画では、CIP法を用いたガスジェット入射のモデリングについて、大気中や真空中でのガスジェットの計算を系統的に実施するとともに、プラズマとの相互作用を計算するロジックへ拡張し、プラズマ中の挙動を解明する計画であったが、流体方程式を解くプログラムの開発を進めたものの、ガスジェットの計算ができるところまで進展していない。また、プラズマの応答特性に関しては、熱伝導係数の「変化」を定量的に評価する計画であったが、現時点では定性的な解析に留まっており、トロイダル回転との相関についても十分に解析できていない。研究代表者の平成28年度業務に関して、平成28年4月1日に国立研究開発法人日本原子力研究開発機構において実施していた核融合研究開発の業務が国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構に移管されたことに伴い、移管前後の様々な調整業務に役職として時間を割く必要があったことから多忙を極め、当初計画に比べ十分な進捗を得ることができなかった。本研究課題では、核融合炉心プラズマへの粒子供給特性とそれに対する炉心プラズマの応答特性を解明し、核融合炉での燃料供給の最適化に資することを目的としている。平成29年度は、炉心プラズマへの粒子供給法の一つであるガスジェット入射のモデリングを行うため、数値計算プログラムを開発した。密度等のパラメータが急激に変化する系において安定的に数値解析ができるCIP法を適応し、3次元流体方程式を解く計算プログラムを整備した。同プラグラムにより低温・高密度の物体を系に入射した時の物体の拡散の様子を詳細に捉えることができ、ガスジェットがプラズマの中で広がっていく様子を再現することに成功した。
常微分方程式に対する"先読み"線型多段階法の構築

常微分方程式初期値問題に対する離散変数法として"先読み"線型多段階法を提案し,その特性を解析するとともに, 2段階であるスキームを具体的に導出し,その収束性・安定性を数値実験によって確認して,従来の離散変数法と比肩できることを導いた。本研究題目では,初期値問題の解に対する離散変数法として,線型多段階法を"先読み"型に拡張するlook-ahead linear multistep method(LALMM)を提唱し,これを従来の離散変数法と並ぶ方法として確立すべく,まず収束性と安定性を解明することを目指した.収束性についてはLALMMの係数について比較的緩やかな条件のもとに,その予測子と修正子の局所離散化次数において後者が前者を1だけ上回れば,収束次数は修正子のそれに等しいことを示すことができた.安定性については,線型安定性解析の立場で安定性の特性多項式を一般に構成することは導くことができたが,多項式の係数が安定性パラメータの2次以上の函数となるため,安定領域の誘導・考察が容易ではない.例題を図式的に考察して,Schurの判定条件を援用し函数論の命題を使いながら一般原理を導くこと,それを通じてA安定性の条件を導く考察を進めている.また,新たにD.Yakubu(Nigeria)を連携研究者にえて,微分方程式の解の2階導函数計算を含むLALMMを考察し,その一般的原理をHermite補間の立場から構成し,いくつかの新しい公式群を誘導した.これらLALMMに関する結果の初歩的な部分は,2009年9月Halle(Germany)で開催された国際会議で口頭発表した.関連する研究として,研究協力者・江崎信行とともに芝草の成長に関する数理モデルを試み,周期係数をもつ線型常微分方程式としてのモデルとその数値シミュレーションを行って,2009年9月北京での国際会議,同月日本応用数理学会年会で発表した.また,発展方程式の空間離散化を念頭にしているが,大規模線型連立系を伴う離散変数法に対して,これに適用するKrylov部分空間型反復法の高速化について,中村真輔(秋田県立大)と行った研究成果をFar East Journal of Applied Mathematicsに発表した.本研究題目では,昨年度に引き続き,初期値問題の解に対する離散変数法として,線型多段階法を“先読み"型に拡張するlook-ahead linear multistep method(LALMM)を提唱し,これを従来の離散変数法と並ぶ方法として確立することを目指した.LALMMにおける収束性および安定性については,昨年度成果をあげることができたので,これは同志社大学理工学研究報告第51巻(2010)に発表した。これを基礎に,2段階(two-step)であるLALMMスキームを研究した。次数条件を満足するように修正子方程式をまず設定し,これに見合うように予測子方程式を設定するという手順で,複数個のスキームを導出し,次いでその安定性解析を行い,応用性の高いとみられるスキームを見いだした。これらに対して初歩的な数値実験を行い,従来の方法と比肩できる性能を確認した。元来目指すべき常微分方程式系に対しても応用可能性を確認すること,さらに2段階LALMMのスキームを開発すべく,研究を継続している。また関連する研究として,研究協力者・江崎信行とともに芝草の成長に関する数理モデルを試み,周期係数をもつ線型常微分方程式としてのモデルとその数値シミュレーションを行って,モデルと現実の照合と,さらなる発展可能性についても研究した。この研究については,遅延時間(time-delay)を考慮した,遅延微分方程式(delay differential equations)としてモデル化できる可能性もあり,卒業研究学生・金川卓史にその端緒を始めさせたところでもある。本研究題目では,前2年間に引き続き,初期値問題の解に対する離散変数法として,線型多段階法を"先読み"型に拡張するlook-ahead linear multistep method(LALMM)を提唱し,これを従来の離散変数法と並ぶ方法として確立することを目指した.今年度は2段階(two-step)であるLALMMスキームについて集中して取り組み,4次の収束次数をもつ予測子・修正子の組を4通り導出した。Schurの方法によって線型安定性解析を行った結果,このうち1組についてはA安定性を,他の3組についてはA(θ)安定性を達成することを見いだし,4次法である古典的Runge-Kutta法,通常の線型多段階法の限界を突破する離散変数法を確立することができた。さらに,これらの方法による連立系の場合の数値実験を,2体問題のKepler方程式を例題として精密に実施したところ,従来法をはるかに凌駕する性能を示した。すなわち,古典的Runge-Kutta法と比較すれば,数十倍の高速性を達成した。しかも系の硬度(stiffness)が大きくなり,数値解に対して厳しくなるほど,優位性が増すことが示され,LALMMの有望性を明確に示すものである。これらの成果の一部は,同志社大学理工学研究報告第52巻(2011)に論文発表するとともに,2011年12月の応用数学合同研究集会(日本数学会応用数学分科会主催),2012年3月の第5回International Conference on High Performance Scientific Computing(Hanoi,Vietnam)などで講演発表した。研究成果全体をまとめた論文を現在準備中である。

また関連する研究として,研究協力者・江崎信行とともに芝草の成長に関する数理モデルを試み,季節要因とともに人為的損傷要因も含めた線型常微分方程式によるモデルと,その数値シミュレーションを考察し,2011年9月の日本応用数理学会年会において講演発表した。
高強度テラヘルツ電磁波を利用した環境ホルモン物質高感度小型検出システムの開発

近年、人類の生活を豊かにしてきた人工化学物質のうち、生態系にホルモンとして作用するもの(内分泌攪乱物質)があると判明し、環境ホルモン問題として日常生活に大きな問題を引き起こしている。環境ホルモン問題は地球規模の環境問題であり、従来の地域的な公害問題とは本質的に異なるもので、その対策が急務とされている。また環境中の存在濃度の測定は汚染状況を把握する手段として重要視されており、簡便かつ高感度な測定手法が求められている。このような状況の中、我々はテラヘルツ電磁波を用いて内分泌攪乱物質を検出・同定するシステムの開発を行った。前年度までに我々は、8つの永久磁石による磁気回路を用いた改良型超小型強磁界発生装置および超短パルスモード同期ファイバーレーザーを用いた高強度テラヘルツ電磁波発生源開発に成功し、これにより光源のサイズはA4サイズ程度にまで小さくなり簡便性は飛躍的に向上した。さらにこの光源に加え、近接場などの検出システムを確立するためにテラヘルツ領域における導波路の開発を行った。これまで、テラヘルツ領域におけるフレキシブルなファイバーは存在しなかった。しかし我々はテラヘルツ領域において比較的透過率の高いテフロンを用いたフォトニッククリスタルファイバーを作製することにより、この問題を解決した。前年度は実証実験として、擬似内分泌攪乱物質(ナフトール)のテラヘルツ電磁波の周波数帯における吸収スペクトルを測定し、高強度テラヘルツ電磁波を用いることにより、ナフトールの異性体の識別が可能であることを実証している。本年度は同様の測定系においてナフトールを温度変化させた場合のテラヘルツ透過スペクトルを測定した結果、1、4ナフトールの相転移を観測することに成功した。透過スペクトルには2つの特徴的な吸収ピークが観測され、210Kでの大きな変化が観測された。示差走査熱量法及びX線回析法によっても温度依存測定を行った結果、240K付近で一次相転移を観測した。本研究はテラヘルツ電磁波の周波数帯における環境ホルモン物質の吸収を利用した微少量検出システムを構築し、さらに環境ホルモン物質の空間分布測定を行えるシステムをも構築する事を目的としている。極微量の環境ホルモン物質の検出を行うためには、高強度のテラヘルツ電磁波光源及び高感度の検出装置が必要であり、現在環境ホルモン物質の吸収スペクトル測定と平行してその開発を行っている。我々が用いているテラヘルツ電磁波発生方法では、テラヘルツ電磁波強度は励起光源の平均出力の2乗に比例して増加するので、高強度の励起光源の開発が重要になる。そのためにこれまでに我々が開発してきた連続波レーザー光励起光増幅器を使用した、新しいテラヘルツ電磁波発生システムを構築中である。これを用いると、もとのチタンサファイアレーザーの高い繰返し周波数を維持したまま、数倍の平均出力を得ることが可能となり、発生するテラヘルツ電磁波は、約10倍程度になると期待される。また、環境ホルモン物質の取扱いは非常に危険を伴うので、官能基等を置換した毒性の少ない疑似環境ホルモン物質を用い、その吸収スペクトルの測定を試みている。現在、様々な溶媒との組み合わせを試して、検出に最適な条件を検討している段階である。今後は、これら疑似環境ホルモン物質の詳細な吸収スペクトルの測定を行い、そのデーターベース化を行う。また、環境ホルモン物質の空間分布測定を行えるシステムの構築を行う予定である。近年、人類の生活を豊かにしてきた人工化学物質のうち、生態系にホルモンとして作用するもの(内分泌撹乱物質)があると判明し、環境ホルモン問題として日常生活に大きな問題を引き起こしている。

また環境中の存在濃度の測定は汚染状況を把握する手段として重要視されており、簡便かつ高感度な測定手法が求められている。このような状況の中、我々はテラヘルツ電磁波を用いて内分泌撹乱物質を検出・同定するシステムの開発を行った。まず、我々がこれまで開発してきたテラヘルツ電磁波光源を小型化するため、8つの永久磁石による磁気回路を用いた改良型超小型強磁界発生装置および超短パルスモード同期ファイバーレーザーを用いた高強度テラヘルツ電磁波発生源を完成させた。これにより、光源のサイズはA4サイズ程度にまで小さくなり簡便性は飛躍的に向上した。つぎに、このシステムを用いての検出システムの実証実験として、実際の内分泌撹乱物質の取扱いは非常に危険を伴うため、毒性の少ない疑似内分泌撹乱物質(ナフタリンなど)のテラヘルツ電磁波の周波数帯における吸収スペクトルを測定した。疑似内分泌撹乱物質の検出実験では、結晶石英製の窓材を用いた薄層セル中に封入した試料に上記高強度テラヘルツ電磁波発生源からのテラヘルツ電磁波を照射する。その透過成分を偏光マイケルソン干渉計で分光して、液体ヘリウム冷却式のボロメータにより検出した。この実験により、高強度テラヘルツ電磁波を用いた内分泌撹乱物質の検出が可能であることを実証した。近年、人類の生活を豊かにしてきた人工化学物質のうち、生態系にホルモンとして作用するもの(内分泌攪乱物質)があると判明し、環境ホルモン問題として日常生活に大きな問題を引き起こしている。環境ホルモン問題は地球規模の環境問題であり、従来の地域的な公害問題とは本質的に異なるもので、その対策が急務とされている。このような状況の中、我々はテラヘルツ電磁波を用いて内分泌攪乱物質を検出・同定するシステムの開発を行った。これまでに我々は、8つの永久磁石による磁気回路を用いた改良型超小型強磁界発生装置および超短パルスモード同期ファイバーレーザーを用いた高強度テラヘルツ電磁波発生源開発に成功している。今回この光源に加え、近接場などの検出システムを確立するためにテラヘルツ領域における導波路の開発を行った。これまで、テラヘルツ領域におけるフレキシブルなファイバーは存在しなかった。しかし我々はテラヘルツ領域において比較的透過率の高いテフロンを用いたフォトニッククリスタルファイバーを作製することにより、この問題を解決した。また実証実験として、実際の内分泌攪乱物質の取扱いは非常に危険を伴うため、毒性の少ない疑似内分泌攪乱物質(ナフトール)のテラヘルツ電磁波の周波数帯における吸収スペクトルを測定した。疑似内分泌攪乱物質の検出実験では、結晶石英製の窓材を用いた薄層セル中に封入した試料に上記高強度テラヘルツ電磁波発生源からのテラヘルツ電磁波を照射する。
図画工作科における鑑賞能力の評価方法に関する研究

小学校における鑑賞学習の評価に焦点を当て,Michael J.Parsonsの示した絵画鑑賞における美的体験の認知上の発達段階を拠り所としながら,題材のねらいに応じた複数の評価項目を組み合わせて個々の鑑賞の深まりや傾向を総合的に見取るレーダーチャート型ルーブリックの開発をめざした研究計画を立てた。しかしながら,本年度は小学校入門期の第1学年図画工作科の担当となったため,まず美術鑑賞の入り口としての基礎的な鑑賞経験を充実させる必要があった。そこで,年齢を問わず美術鑑賞に親しむための方法として,アート・ゲームを取り入れた次のような題材開発に着手した。(1)「妖精に会いに」...パズル化した4枚の絵画を完成させる活動を通した鑑賞学習(前期)(2)「どんな仲間かな?」...自作のアート・カードを用いたグルーピングを通した鑑賞学習(後期)本研究の主たる目的であるレーダーチャート型ルーブリックを活用した評価については,文章による表現に制限のある低学年児童の実態に鑑み,授業の模様を記録したVTRからピックアップした発言をもとに行った。その結果,Parsonsの発達段階(5段階)における34段階へとシフトする学級全体の傾向を見取ることができた。これらの経験をもとに学年末に行ったオーソドックスな対話形式によるピカソ鑑賞では,初めて鑑賞文を書かせてみたが,その表記内容を前2題材と同様のルーブリックに照らして検証した結果,23段階にとどまった。ここで,改めてアート・ゲームを取り入れた鑑賞学習の有効性を実感するに至った。以上,本年度取り組んだレーダーチャート型ルーブリックに関する研究は,新たなテーマの構築,さらにそれに基づく授業改善への手がかりを得るにあたって大きな成果があった。
光学異性体を利用する脳神経伝達機能インビボ解析のための放射性機能探索分子の開発

本研究は、生きている脳での神経伝達機能のインビボ定量解析法として、放射性光学異性体を機能探索分子として利用する放射線画像計測法を開発することを計画した。そのために、放射性核種として核医学画像解析に優れた性質を持つ放射性ヨウ素123-Iを選択するとともに、光学異性体には、測定対象となるレセプター、トランスポーター、酵素などとの結合において親和性に大きな差を有するものがあることを考慮して、光学活性的純度の高く、かつ対象タンパク質に親和性の高い機能探索分子を開発し、その有効性を評価した。即ち、パーキンソン病や精神分裂病等と関連すると言われているドーパミン神経伝達に関与するモノアミン酸化酵素(MAO)機能を画像解析するための放射性探索分子として、MAOAおよびBのそれぞれの阻害剤であるクロルリジンおよびRo16-6491を母体化合物として、それらと各酵素との相互作用に加え、合成の容易性、体内での安定性等を考慮して、クロルリジンに対しては6位に放射性ヨウ素を導入した誘導体、また、Ro16-6491には2位に塩素、4位に放射性ヨウ素を導入した誘導体を設計し、それらが、それぞれMAOA,Bに対して高い親和性と選択性を有することを見いだした。また、記憶等に関連すると言われているアセチルコリン神経伝達機能の解析には、本神経伝達系のニコチン受容体に親和性の高いニコチンを母体化合物として選択し、レセプター相互作用に関する構造活性相関的考察により、ニコチンのピロリジン環部をアゼチジン環に変換し、またピリジン環の5位に放射性ヨウ素を導入した光学活性な(S)-5IAを設計した。その結果、本化合物は、(S)-ニコチンの約10倍高い中枢ニコチン受容体親和性を示した。また、本化合物の放射性標識体を合成してラジオレセプターアッセイを行ったところ、ニコチン受容体のサブタイプのうち、α4β2型に選択性の高い結合を示すことが見いだされた。さらに、125-ヨウ素標識5IAをラットに靜注し、その局所分布を調べた結果、脳への高い移行性とともに、ニコチン受容体の密度に応じた脳内局所集積を示し、インビボでも脳内のニコチン受容体に結合していることが示された。本研究の目標は、生きている脳での脳神経伝達機能の有効なインビボ定量解析法として、放射性光学異性体を機能探索分子として利用するポジトロンCT(PET)やシングルフォトンCT(SPECT)などの放射線画像計測法を開発することにある。そこで、本年度は、ドーパミン代謝酵素MAOの脳内局所測定を目的として、本酵素への親和性に大きな差をもつ放射性化合物を構造-活性相関に関する検討をもとに設計・開発することを計画し、その基礎的検討を行った。その結果、MAO-Aに対してはクロルジリンを母体化合物として、2位へ18-Fを導入した誘導体および6位に放射性ヨウ素を導入した誘導体をそれぞれ設計し、これらがインビトロでの酵素結合実験およびインビポでの体内分布実験でMAO-Aに対して高い親和性と選択性を有することを見いだした。

また、MAO-Bに対しては、可逆的酵素阻害剤であるベンズアミド系化合物(Ro 16-6491)を母体化合物として、その2位へ塩素、4位へ放射性ヨウ素を導入した誘導体を設計し、これがインビトロでの酵素結合害実験およびインビボでの体内分布実験でMAO-Bに対して高い親和性と選択性を有することを見いだした。特に、後者の化合物に関しては、投与2時間程度において、非特異的結合がほとんど消失し、脳でのMAO-Bの存在密度に対応した放射能の部位局在性が認められ、放射線画像計測法によるインビボ定量解析に適した性質を有することを見いだした。本研究は、生きている脳での神経伝達機能のインビボ定量解析法として、放射性光学異性体を機能探索分子として利用するポジトロンCT(PET)やシングルフォトンCT(SPECT)などの放射線画像計測法を開発することにある。そこで、本年度は、放射性核種として核医学画像解析に適した性質を有する123-ヨウ素を、また分子設計の母体化合物としてアルツハイマーなどの疾患に関連するといわれている中枢アセチルコリン神経伝達系のニコチン受容体に親和性の高いニコチンをそれぞれ選択し、レセプター相互作用に関する構造活性相関的考察により、ニコチンのピロリジン環部をアゼチジン環に変換し、またピリジン環の5位に放射性ヨウ素を導入した光学活性な(S)-5IAを設計した。その結果、本化合物は、(S)-ニコチンの約10倍高い中枢ニコチン受容体親和性を示した。また、本化合物の放射性標識体を合成してラジオレセプターアッセイを行ったところ、ニコチン受容体のサブタイプのうち、α4β2型に選択性の高い結合を示すことが見いだされた。さらに、125-ヨウ素標識5IAラットに静注し、その局所分布を調べた結果、脳への高い移行性とともに、ニコチン受容体の密度に応じた脳内局所集積を示し、インビボでも脳内のニコチン受容体に結合していることが示された。また、123-ヨウ素標識体をコモンマーモセットに投与し、その放射能の頭部への分布を動物用高解像SPECT装置を用いて経時的に検討した結果、ニコチン受容体密度の高い視床に最も高く取り込まれ、この特異的集積は非放射性のニコチン受容体アゴニストの投与によりニコチン受容体密度の低い小脳と同じレベルにまで減少することを認めた。このことより、123-ヨウ素で標識された(S)-5IAを用いて、SPECTにより中枢ニコチン受容体関連神経伝達系のインビボでの情報を得られる可能性が示された。
大学自治の成立と崩壊-京大沢柳・瀧川事件を中心に-

大学自治成立の契機となった1914年の沢柳事件と、その崩壊を示す1933年の瀧川事件の実態を明らかにすべく、資料の収集と分析につとめた。沢柳事件については、帝国議会委員会記録を入手し、当時の文科大学教授坂口昂の日記を東京在住の遺族の好意でコピ-し、また東京朝日、京都日出ほかの諸新聞・雑誌から関係記事を採集した。その結果、大学自治については法科大学だけではなく、各分科大学の支持が存在したこと、文相は議会においては大学自治を承認していないこと、事件後京大では文部省の推薦する総長候補を拒否し、京大内部より総長を選出することに成功したこと、などの新事実を発掘することができた。瀧川事件については、東京の朝日新聞社、国立国会図書館、国立公文書館、東京大学法学部、名古屋大学法学部瀧川文庫、立命館大学図書館、県立鳥取図書館、京都府資料館で基本資料をコピ-し、帝国大学新聞(復刻版)を購入し、また当時の学生5氏よりヒアリングを行った。とくに事件の中心にあった佐々木惣一・末川博両教授旧蔵の関係文書をすべてコピ-できた。これらによる新知見としては、右翼新聞『日本』を中心とする国体擁護運動が事件の発端に密接に関係すること、京大教授会の分裂と一部教官京大復帰の真相、鳩山文相が事件後の帝国議会で明確に大学自治否定を明言したことなどがある。沢柳事件についての原稿はほぼ完成しており、瀧川事件と合わせて一冊の本の出版を計画している。また佐々木惣一についての伝記執筆も予定している。近刊の『大正デモクラシ-の群像』(岩波書店)におさめた「佐々木惣一と日本の自由主義」は、その手はじめである。
相同組換えタンパク質の高次構造ダイナミクスとその機能的役割の解明

相同組換えは、DNAの二重鎖切断損傷の修復や減数分裂期での遺伝的組換えにおいて重要な役割を果たしている。相同組換えの要の反応である相同的対合は、バクテリアRecAおよび2種類の真核生物型RecAホモログであるRad51とDmc1によって触媒されることが知られている。これらの相同的対合タンパク質(RecA、Rad51、およびDmc1)は、WalkerタイプのATPaseモチーフを持ち、単量体としては酷似した立体構造を形成しており、自己会合によりらせんフィラメント状の四次構造を形成する。しかし、Dmc1は、このようならせんフィラメント状構造以外にも8量体のリング構造を形成することが明らかになった。Dmc1とRad51は、互いに50%以上のアミノ酸配列相同性を有するにも関わらず、Dmc1で見られる8量体のリング構造は、Rad51では観察されていない。このようなRad51とDmc1との問の四次構造における差異が、それらの相同組換えにおける役割の違いを生じていると考えられる。申請者らは、X線結晶構造解析法によって、すでにヒトDmc1の8量体リング構造を原子分解能で決定することに成功している。そこで本年度は、このDmc1のリング構造形成の分子機構1を明らかにするために、ヒト由来のRad51とDmc1とのキメラタンパク質のデザインを行った。それらのRad51/Dmc1キメラタンパク質を用いて物理化学的および生化学的解析を行い、Rad51およびDmc1のリング-フィラメント構造の変換機構の解析を行う予定である。また、Rad51およびDmc1の性質に変化を生じる変異体の作製に成功した。これらの点変異体Rad51およびDmc1の物理化学的および生化学的解析の結果、Rad51のDNA結合部位やDmc1のリング構造形成に重要なアミノ酸残基の特定に成功した。相同組換えは、放射線などによる二重鎖切断の修復や、減数分裂期に起こる遺伝的組換えの際に重要な役割を果たしている。相同的対合反応は、相同組換えの要の反応であり、相同的対合反応を触媒する酵素として、バクテリアのRecAおよび2種類の真核生物型RecAホモログであるRad51とDmc1が知られている。これら3種類の相同的対合タンパク質(RecA、Rad51、およびDmc1)は、単量体としては酷似した立体構造を形成し、いずれもらせんフィラメント状の四次構造を形成する。しかし驚くべきことに、このようならせんフィラメント状構造以外にも、RecAおよびRad51は6量体のリング構造を、そしてDmc1は8量体の構造を形成する。申請者らは、X線結晶構造解析法によって、ヒトDmc1の8量体リング構造を原子分解能で決定することに成功している。本年度は、このDmc1のリング構造形成の分子機構を明らかにするために、ヒトDmc1の欠失変異体を作製した。その結果、N末端ドメイン(1-82アミノ酸)を欠失したDmc1は、水溶液中で8量体ではなく7量体を形成することが明らかになった。この欠失変異Dmc1は、DNA結合能においても著しい欠損を示した。これらの結果から、これまでその機能が不明瞭であった、Dmc1のN末端ドメインが、Dmc1の四次構造形成およびDNA結合活性に重要な機能ドメインであることが明らかになった。

これらの相同的対合タンパク質(RecA、Rad51、およびDmc1)は、WalkerタイプのATPaseモチーフを持ち、単量体としては酷似した立体構造を形成しており、自己会合によりらせんフィラメント状の四次構造を形成する。しかし、Dmc1は、このようならせんフィラメント状構造以外にも8量体のリング構造を形成することが明らかになった。Dmc1とRad51は、互いに50%以上のアミノ酸配列相同性を有するにも関わらず、Dmc1で見られる8量体のリング構造は、Rad51では観察されていない。このようなRad51とDmc1との間の四次構造における差異が、それらの相同組換えにおける役割の違いを生じていると考えられる。申請者らは、X線結晶構造解析法によって、すでにヒトDmc1の8量体リング構造を原子分解能で決定することに成功している。そこで本年度は、このDmc1のリング構造形成の分子機構を明らかにするために、ヒト由来のRad51とDmc1とのキメラタンパク質のデザインを行った。それらのRad51/Dmc1キメラタンパク質を用いて物理化学的および生化学的解析を行い、Rad51およびDmc1のリングーフィラメント構造の変換機構の解析を行う予定である。また、Rad51およびDmc1の性質に変化を生じる変異体の作製に成功した。これらの点変異体Rad51およびDmc1の物理化学的および生化学的解析の結果、Rad51のDNA結合部位やDmc1のリング構造形成に重要なアミノ酸残基の特定に成功した。
新世代農薬リード化合物として期待される高次構造テルペノイドの全合成研究

ジャガイモシストセンチュウは、ナス科植物の根に寄生する小生物であり、馬鈴薯の収穫に甚大な被害を与える。その孵化促進物質として馬鈴薯の水耕栽培液から発見されたソラノエクレピンAは、6つの炭素環と多くの官能基を含む複雑な有機化合物である。本研究では、52工程でソラノエクレピンAの世界初の全合成を達成し、合成品がセンチュウふ化促進活性を示すことを証明した。他の生物に影響を与えない新世代農薬の開発に繋がる成果である。ソラノエクレピンAの全合成における問題点は、1)高度に歪んだビシクロ[2.1.1]ヘキサン骨格を含む右側部分の立体選択的構築、2)シクロプロパンカルボン酸側鎖の立体選択的導入、3)エーテル架橋したビシクロ[5.4.0]ウンデカン骨格を含む左側部分の構築、に分けて考えることができる。本年度は、各々の部分構造に対応するモデル化合物を用いて問題解決を目指した。すなわち、シクロペンテンアヌレーション法によりビシクロ[4.3.0]ノナン骨格を構築後、エポキシニトリルに導き、分子内環化反応により4員環を形成して1番目の問題を解決した。これと並行して、カンファーからビシクロ[2.1.1]ヘキサン骨格を有する光学活性なモデル化合物を合成し、キラル補助剤共存下での不斉シクロプロパン化反応を適用して2番目の問題を解決した。一方、アザジラクチンの全合成における問題点は、1)混み合った環境にあるC8位四級不斉炭素の立体選択的構築、2)高度に酸素官能基化され、不安定なエノールエーテル構造を含むEFG環部の構築、にある。これらの問題についても、部分構造に対応するモデル化合物の合成を通して解決法を検討した。すなわち、C8位炭素上でのアルデヒドとの分子間反応に用いるアリルボランの立体選択的合成を検討した結果、ジエノールトリフラートのヒドロホウ素化が有効であることを見出した。生成物のトリフラート部位は、アリルボラン部を損なうことなくメチル基に置換することが可能である。以上の知見を応用して、アリルボランとアルキナールの分子間付加反応および、ナザロフ環化反応によるE環構築を検討し、ABCE環モデル化合物の立体選択的合成に成功した。ソラノエクレピンAの関連化合物であり、ダイズシストセンチュウ孵化促進物質であるグリシノエクレピンAについて、不斉全合成に成功した。本合成の特長は、1)独自に開発したシクロペンテンアヌレーション法によるビシクロ[4.3.0]ノナン骨格の立体選択的構築、2)ヒドロホウ素化反応・鈴木-宮浦カップリングによる側鎖の立体選択的導入、3)7-オキサビシクロ[2.2.0]ヘプタン骨格を有する橋頭位アニオンを用いるA環導入、にある。グリシノエクレピンAの全合成は既に3例が報告されているが、上記の方法論を開発することで従来法をしのぐ効率的な全合成が達成でき、Chemistry Letters誌に発表した論文はEditors Choiceに選定された。一方、前年度に明らかとなったソラノエクレピンAの全合成における問題点は、1)分子内Diels-Alder反応における面制御、2)混み合った環境にあるC19位水酸基の立体選択的還元、3)複数の酸素官能基の選択的変換、であった。これらの諸問題について、1)C19位水酸基の保護基と反応溶媒の検討、2)還元剤としてのDBALの採用、3)TMS基の特性を利用した水酸基の区別、の解決法を見出した結果、ソラノエクレピンAの世界初の全合成を達成した。本合成品を用いて、ジャガイモシストセンチュウの孵化活性試験を行ない、極めて低濃度の水溶液中で顕著な孵化促進活性を示すことを明らかにした。本研究の目的は、新世代農薬のリード化合物として注目される高次構造天然物ソラノエクレピンAおよびアザジラクチンを対象とし、それらの不斉全合成を目指すと同時に、その過程で得られる各種誘導体を生物活性試験に付して構造活性相関を解明することにある。前年度、本研究の最大の目標であったソラノエクレピンAの世界初の全合成を達成し、合成品についてジャガイモシストセンチュウの孵化実験を行った結果、極めて低濃度で孵化促進活性を示すことを実証した。ただし、その活性(孵化率)は60%くらいであり、天然品に比べると若干の低下が認められた。これは、ソラノエクレピンAの活性を増強する因子が土壌中に存在することを示唆している。そこで本年度は、北海道農業研究センターとの共同研究により、1)孵化活性を増強する因子の探索、2)ソラノエクレピンAの構造をモチーフにした代替分子の合成と活性検査を実施した。前者については、土中で合成品の試験を行い、孵化率が80%以上に向上することを明らかにした。

後者については、構造を大幅に簡略化した化合物SNC-001を設計し、このものをソラノエクレピンAの半分以下となる21工程で合成した。SNC-001の活性試験を行った結果、ソラノエクレピンAの1000倍の濃度で20%程度の孵化率を示すことを見出した。アザジラクチンの全合成研究については、前年度までにA環部に酸素官能基を導入したジエノールトリフラートではヒドロホウ素化反応が進行しないという問題点が浮上している。そこで今年度は、モデル化合物を用いて異なるアプローチによる環状アリルボラン合成を試みた。具体的には、ボロン酸誘導体の共存下でβ,γ-不飽和ニトリルにLDBBを作用させることで還元的ボリル化反応が起こることを見出した。
SNPに対するジーンチップによる肺癌EGFR変異遺伝子関連遺伝子の同定と解析

非小細胞肺癌に対する初の分子標的治療剤として世界に先駆けて日本で承認された薬剤であるゲフィチニブは、そのEGFRのチロシンキナーゼ(TK)阻害を作用機序としており、肺癌治療において重要な役割を担ってきている。このゲフィチニブの奏効例では肺癌のEGFRのTK領域において遺伝子変異が多いことが報告され、このEGFR遺伝子変異が治療効果予測因子として臨床の場で広く認識されるようになった。このEGFRの遺伝子変異に人種差が認められ日本人をはじめとした東アジア人にその遺伝子変異が多いことが報告された。本研究ではこの遺伝子変異人種差に影響を与えるEGFR遺伝子変異関連遺伝子があると予想しEGFR遺伝子変異陽性患者を研究対象とし,全ゲノムレベルのSNP解析を通してその関連遺伝子を同定することを目的とする。方法・結果EGFR遺伝子変異陽性肺癌65症例の末梢血を採取、ゲノムDNAを抽出、Affymetrix社のSNP Array6.0を用いて全ゲノム90万ヶ所のSNPの遺伝子型を決定した。これらの遺伝子型を、ホモ接合ハプロタイプ法により有意な2領域(染色体1番、染色体7番)が検出された。この2領域をさらに詳細に検討した結果、染色体1番の領域がKIF26Bを含む領域であり、染色体7番の領域がDPP6を含む領域であった。KIF26Bには患者番号1、6、26、29、34、37、45、49、50の患者が関連しており、DPP6には患者番号2、9、18、20、25、28、34、43、51、56、62が関連していた。肺癌は日本人の年間死亡者数が5万人を超え、化学療法に抵抗性な難治性固形腫瘍の代表である。肺癌においてはこれまで幾つかの遺伝子変異が示され、発癌に関与することや治療の標的となりうることが報告されてきた。なかでも多くの悪性腫瘍で過剰発現が報告さている上皮増殖因子受容体(EGFR)については、肺癌でEGFR遺伝子に変異があることが明らかとなった。本研究ではこの遺伝子変異人種差に影響を与えるEGFR遺伝子変異関連遺伝子があると予想しEGFR遺伝子変異陽性患者を研究対象とし,全ゲノムレベルのSNP解析を通してその関連遺伝子を同定することを目的とする.すでに解析された検体では関連遺伝子の同定には不十分であり更にEGFR遺伝子変異症例を集積し関連遺伝子の同定に努め、DNAの保存は一部を鍵のついた-80°Cの冷蔵庫に保管し、一部を埼玉医科大学ゲノムセンター及びDenmark AROS社に送った。その際には患者が特定できないように符号をつけて患者名、ID等では扱わない。照合表は研究代表者が管理を行った。解析結果はまだ十分量に達しておらず、引き続き検体の集積に努める。

非小細胞肺癌に対する初の分子標的治療剤として世界に先駆けて日本で承認された薬剤であるゲフィチニブは、そのEGFRのチロシンキナーゼ(TK)阻害を作用機序としており、肺癌治療において重要な役割を担ってきている。このゲフィチニブの奏効例では肺癌のEGFRのTK領域において遺伝子変異が多いことが報告され、このEGFR遺伝子変異が治療効果予測因子として臨床の場で広く認識されるようになった。このEGFRの遺伝子変異に人種差が認められ日本人をはじめとした東アジア人にその遺伝子変異が多いことが報告された。本研究ではこの遺伝子変異人種差に影響を与えるEGFR遺伝子変異関連遺伝子があると予想しEGFR遺伝子変異陽性患者を研究対象とし,全ゲノムレベルのSNP解析を通してその関連遺伝子を同定することを目的とする。すでに解析された検体では関連遺伝子の同定には不十分であり更にEGFR遺伝子変異症例を集積し関連遺伝子の同定に努め、DNAの保存は一部を鍵のついた-80°Cの冷蔵庫に保管し、一部を埼玉医科大学ゲノムセンター及びDenmark AROS社に送った。その際には患者が特定できないように符号をつけて患者名、ID等では扱わない。照合表は研究代表者が管理を行った。解析結果はまだ十分量に達しておらず、引き続き検体の集積に努める。背景・目的:非小細胞肺癌に対する初の分子標的治療剤として世界に先駆けて日本で承認された薬剤であるゲフィチニブは、そのEGFRのチロシンキナーゼ(TK)阻害を作用機序としており、肺癌治療において重要な役割を担ってきている。方法:EGFR遺伝子変異陽性肺癌65症例の末梢血を採取,ゲノムDNAを抽出.Affymetrix社のSNP Array6.0を用いて全ゲノム90万ヶ所のSNPの遺伝子型を決定した。これらの遺伝子型を,ホモ接合ハプロタイプ法,HM on HH法を用いて解析した。結果:HM on HH法により有意な2領域(染色体1番、染色体7番)が検出された。この2領域をさらに詳細に検討した結果、染色体1番の領域がKIF26Bを含む領域であり,染色体7番の領域がDPP6を含む領域であった。KIF26Bには患者番号1,6,26,29,34,37,45,49,50の患者が関連しており,DPP6には患者番号2,9,18,20,25,28,34,43,51,56,62が関連していた.
我が国の学位プログラム化の是非を問う―イギリスの経験から検討する―

本年度は,日本およびイギリスにおける学位プログラム化に関する文献調査に注力した。この成果を下に,我が国において,なぜ学位プログラム化が求められているのか,特に教学マネジメント改革の観点から,教教分離はどのように実行されてきたのかについて,事例研究を踏まえて論じたものを,英文論文としてまとめることができた。この論文は,海外のジャーナルに投稿する予定である。また,本研究を進める前準備として進めていた編著・論文をいくつか出版することができた。それらは,下記の通りである。・田中正弘(2018)「イギリスにおけるリベラルアーツ学位の登場ー学際性の意義ー」,羽田貴史(編)『グローバル社会における高度教養教育を求めて』東北大学出版会,249-259頁。本論文は,部局から独立した新たなプログラムの開設の事例として,リベラルアーツ学位に着目した。・田中正弘(2018)「イギリスの大学教育改革」『IDE現代の高等教育』No.605,60-66頁。本論文は,イギリスの内部質保証の仕組みが国レベルでどのように変革されたかを論じたものとなっている。文献調査を進めていく過程で,当初の予定とは異なり,イギリスの学位プログラム化の分析よりも,日本の学位プログラム化の現状の分析に労力を注ぐこととなったものの,この成果を英文論文としてまとめる作業が順調に進んでいるためである。なお,この論文が海外のジャーナルに掲載されることになれば,外国人研究者からの反応を確認することが可能となり,その反応を踏まえて,日本に必要な情報を海外(イギリス)から得る方策を練り直せるのではと考えているためである。来年度は,主に二つのことを推進していきたい。一つは,日本の学位プログラム化の現状について論じた論文を完成させ,海外のジャーナルに投稿することである。もう一つは,イギリスの大学を訪問し,日本の大学にとって有意義な情報を集めてくることである。この訪問調査の結果は,和文論文としてまとめ,日本の研究者との議論の糧にしたいと考えている。イギリス訪問調査を実施しなかったため,旅費に残が生じたため。この調査は令和元年度に行う。