hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境周期変動に対する転写・翻訳応答機構の実験進化による創出

貧栄養環境中で死細胞由来の物質を含む培養液中では、細胞は自身の濃度に応じて増殖・死滅速度を制御し、環境中の栄養分を全て使い果たすことなく安定して一定の生細胞数を維持可能であることが明らかになった。従来は、細胞の増殖速度は、基質濃度に大きく異存することが知られていたが、貧栄養環境中では、栄養源がある場合でも、それとは異なる形で細胞活動を制御している可能性があることが示唆された。富栄養・貧栄養環境が変動する条件下で、生物の生存・増殖に適した戦略の理解に向けて、これまで比較的有用な知見に乏しかった、貧栄養条件下で生存能力を高めるための細胞内活動(転写・翻訳制御)の理解を目指してきた。具体的には、祖先株よりも高い生存能力を持つ大腸菌進化株の実験進化による取得と、飢餓環境下で長期生存を行っている細胞の転写プロファイルの解析に適した、培養環境、実験デザインの検討を行ってきた。採用第一年度、第二年度の成果から貧栄養環境での細胞の生存には、死細胞由来の栄養濃度が大きく影響することと、死細胞由来の栄養が含まれる飢餓環境中での細胞挙動が生存細胞の濃度に大きく依存することの二つが明らかになった。得られた知見は、飢餓時の細胞の生存戦略を考える上で重要であると考えられ、また、貧栄養環境下での生存能力を高めた細胞の取得や、貧栄養環境で生存を続ける細胞の転写プロファイル解析を行う上でも、非常に有用な知見であると考えられる。これまで得られた知見を基に実験デザインを組み立てることで、貧栄養環境下で生存・増殖能力を高めることに寄与する細胞内活動の理解は十分可能であり、本研究の目標達成に着実に近付いている。以上のことから、現在の研究進捗は、おおむね順調に進展していると考えられる。当研究では、貧栄養と富栄養環境が周期的に訪れる条件で、生物がどのように適応・進化し、生存・増殖を行っていくかを解明することを目指してきた。本研究では大腸菌を用いて、貧栄養環境でも長期生存可能であり、富栄養環境でも増殖可能である戦略の理解を目指してきた。採用第一年度、第二年度目で、大腸菌の貧栄養環境での長期生存ダイナミクスを様々な条件下で測定したところ、貧栄養環境下での生存率が死細胞由来の栄養濃度に大きく依存すること、細胞濃度依存的な増殖・死滅速度変化の二つが重要であることが新たに明らかになった。加えて、こうした活動の実現に特定の変異体の出現を必要としないことも明らかになった。これらの知見を基に、採用第三年度目では貧栄養環境での細胞の生存に重要となる細胞内活動を、網羅的な遺伝子発現プロファイル解析から見積もった。本研究結果から、貧栄養環境での生存には、細胞由来の栄養や、生細胞濃度が重要であることが示唆されていたため、それらの違いによって特に発現量が変化する遺伝子カテゴリーを抽出した。糖などの栄養が利用できる富栄養環境下に比べて、死細胞由来の栄養を利用する長期貧栄養条件では、増殖に十分な栄養があるにも関わらず、一部のストレス応答性遺伝子の発現を活性化させ、逆に増殖に必要な遺伝子の発現が抑制されていることが明らかになり、長期貧栄養環境での低い増殖・死滅速度の保持に重要な分子機構が遺伝子発現レベルで裏付けられた。また、細胞濃度の低下により活性化、抑制される遺伝子発現も明らかとなり、細胞濃度依存的増殖・死滅速度変化に重要となる機能も遺伝子発現レベルで推定された。従来の研究では、長期の貧栄養環境での生存に重要と推定される遺伝子発現についての知見は十分では無かったが、本研究のこれらの遺伝子発現解析の結果、数ある機能や遺伝子の中から、生存に寄与する遺伝子群を絞り込むことに成功した。
IgEを介したアレルギーマーチ発症機序の解明

昨年までの研究成果として、アレルゲン特異的IgE抗体を有する野生型マウスにアレルゲンを点鼻投与することで、アレルゲン特異的IgE抗体を表面上に結合するB細胞が鼻腔中に一過性に出現することを明らかとした。更なる検討の結果、アレルゲンとアレルゲン特異的IgE抗体が免疫複合体を形成し、B細胞表面上のCD23を介して抗原非特異的B細胞に結合すると示された。更に、本IgE陽性B細胞は、CD23を介した免疫複合体の貪食により、T細胞への抗原提示能が増強していると示唆された。本年度はまず、モデルアレルゲンであるOVAを用いて明らかとした上記現象が、天然アレルゲンであるスギ花粉アレルゲンによっても同様に誘導できるか検証した。その結果、OVA同様にスギ花粉アレルゲンCry j 1においても、Cry j 1特異的IgE抗体を表面に結合するB細胞が抗原特異的に鼻腔内に一過性に出現することを確認した。そこで、Cry j 1を免疫したマウス血漿から精製したIgE抗体、もしくは抗Cryj 1特異的モノクローナル抗体を用いて作成したCry j 1-IgE免疫複合体をマウスに投与した結果、対象であるCry j 1単独もしくはCry j 1特異的IgE抗体のみを投与した群と比べ、有意に高いCry j 1特異的IgE抗体産生を誘導した。この特異的IgE抗体価の誘導は、腹腔投与よりも皮下投与で高い傾向にあった。以上の結果から、粘膜局所にアレルゲンが侵入した際、粘膜上でアレルゲンとアレルゲン特異的IgE抗体が免疫複合体を形成し、粘膜局所に遊走してきたB細胞表面上のCD23に結合することでB細胞によるアレルゲンの貪食が促進され、その結果B細胞の抗原提示能が亢進し、抗原特異的T細胞の活性化を伴うB細胞の活性化とアレルゲン特異的IgE抗体の産生亢進を伴うアレルギー増悪が起こると示唆された。野生型BALB/cマウスをOVAとAlumで免疫後、再度OVAを免疫することでOVA特異的IgEを血清中に有するOVAアレルギーマウスを作製した。その後、OVAを鼻腔内に経鼻投与した結果、鼻腔内にIgE陽性の細胞が出現することを確認した。継時的にIgE陽性細胞の出現を解析した結果、OVAを点鼻投与した5分後からIgEを表面に有する細胞が出現し、点鼻後1時間以上鼻腔中に留まることを確認した。IgE陽性細胞表面上のIgEの特異性を調べるため、OVA特異的IgEを有するマウスにBiotin標識したスギ花粉アレルゲンを点鼻投与した結果、点鼻後IgE陽性細胞は鼻腔中に出現しなかった。一方で、OVA感作マウスにBiotin標識したOVAを点鼻投与した結果、鼻腔中にIgE陽性細胞が出現し、蛍光標識したstreptavidinで2重染色した結果、細胞表面のIgEがOVAと結合していることが明らかとなり、細胞表面上のIgEはOVA特異的IgEであることが明らかとなった。IgE陽性細胞のphenotypeを確認する目的でIgE陽性細胞をsingle cell sortingし、transcriptome解析を行った結果、IgE陽性細胞はconvensional B細胞であることを明らかとした。B細胞表面上のIgEが、OVAとOVA特異的IgEが免疫複合体を形成し、その免疫複合体がB細胞上の低親和性IgE受容体CD23に結合しているのではないかと考え、抗CD23抗体を用いて阻害実験を行った結果、OVA点鼻後のIgE陽性細胞の出現が認められなかったことから、推論通りIgEと抗原の免疫複合体がCD23を介してB細胞表面上に結合していると推測された。本年度遺伝子組換えマウスであるDO11.10マウスを導入予定であったが、遺伝子組換え実験申請の遅れ並びに、遺伝子組換えマウスを飼育できる動物実験施設の飼育場所の調整等により今年度の遺伝子組換えマウスの導入を見送った。そのため、遺伝子組換えマウスを用いる予定であった実験に遅れが出ている。一方で、野生型マウスの使用により予定していた実験は、遺伝子組換えマウスを用いた実験を行わなかった代わりに、次年度に予定していた実験を先行して行い、予想に概ねっ合致した実験結果が得られており、予定より進んでいる。野生型マウスを用いた実験は予定より進んでいるが、遺伝子組換えマウスがまだ導入できていない現状から、若干の遅れが見られていると判断した。昨年度の研究成果として、OVA特異的IgE抗体を有する野生型マウスにOVAを経鼻投与後に鼻腔内に出現するIgE陽性細胞はB細胞であり、OVAとOVA特異的IgE抗体との免疫複合体がCD23を介してB細胞上に結合していることを明らかとした。本年度は、本IgE陽性B細胞の機能解析を行った。本IgE陽性B細胞の出現、肥満細胞の脱顆粒誘導、鼻腔内IgE抗体価の時間的変化を解析した結果、IgE陽性B細胞は点鼻2日目より鼻腔中に出現したが、肥満細胞の脱顆粒は点鼻5日目より誘導された。肥満細胞の脱顆粒誘導に伴い鼻腔洗浄液中のIgE抗体価の減少が観察されたが、IgE陽性B細胞の割合並びに細胞表面のIgE結合強度に変化は見られなかった。OVA

特異的IgE抗体を有する野生型BALB/cマウスにOVA点鼻後、鼻腔内に出現したIgE陽性B細胞を分取し、OVA特異的T細胞受容体を有するDO11.10マウス由来のT細胞と混合培養を行った。その結果、IgE陽性B細胞と共培養したT細胞ではIgE陰性B細胞と共培養したT細胞と比べ高いT細胞増殖が認められた。さらに、OVAとOVA特異的モノクローナルIgE抗体を結合させて作成したIgE免疫複合体と脾臓由来B細胞及びDO11.10由来T細胞を共培養した結果、OVA単独、IgGとOVAとの免疫複合体と比較して有意に高いT細胞増殖を誘導した。アレルギー炎症における本細胞の重要性を調べる目的で、CD23欠損マウスをOVAとアラムにて免疫後OVAを経鼻投与した結果、OVAの点鼻前後でOVA特異的IgE抗体価の増加割合は野生型のBALB/cと比較してCD23 KOマウスで低い傾向にあった。以上の結果から、局所のIgE陽性B細胞が効果的にT細胞に抗原提示することでTh2細胞の活性化を誘導し、局所でのIgE産生を亢進していると示唆された。昨年度導入できなかったDO11.10マウス並びにCD23欠損マウスを本年度導入し、当初昨年度の予定であった実験を行った。一方で、本年度野生型マウスを使用して行う予定としていた実験の一部を昨年度先行して行っていたため、全体の進行状況としてはおおむね予定通り進んでいると判断した。昨年までの研究成果として、アレルゲン特異的IgE抗体を有する野生型マウスにアレルゲンを点鼻投与することで、アレルゲン特異的IgE抗体を表面上に結合するB細胞が鼻腔中に一過性に出現することを明らかとした。更なる検討の結果、アレルゲンとアレルゲン特異的IgE抗体が免疫複合体を形成し、B細胞表面上のCD23を介して抗原非特異的B細胞に結合すると示された。更に、本IgE陽性B細胞は、CD23を介した免疫複合体の貪食により、T細胞への抗原提示能が増強していると示唆された。本年度はまず、モデルアレルゲンであるOVAを用いて明らかとした上記現象が、天然アレルゲンであるスギ花粉アレルゲンによっても同様に誘導できるか検証した。その結果、OVA同様にスギ花粉アレルゲンCry j 1においても、Cry j 1特異的IgE抗体を表面に結合するB細胞が抗原特異的に鼻腔内に一過性に出現することを確認した。そこで、Cry j 1を免疫したマウス血漿から精製したIgE抗体、もしくは抗Cryj 1特異的モノクローナル抗体を用いて作成したCry j 1-IgE免疫複合体をマウスに投与した結果、対象であるCry j 1単独もしくはCry j 1特異的IgE抗体のみを投与した群と比べ、有意に高いCry j 1特異的IgE抗体産生を誘導した。この特異的IgE抗体価の誘導は、腹腔投与よりも皮下投与で高い傾向にあった。以上の結果から、粘膜局所にアレルゲンが侵入した際、粘膜上でアレルゲンとアレルゲン特異的IgE抗体が免疫複合体を形成し、粘膜局所に遊走してきたB細胞表面上のCD23に結合することでB細胞によるアレルゲンの貪食が促進され、その結果B細胞の抗原提示能が亢進し、抗原特異的T細胞の活性化を伴うB細胞の活性化とアレルゲン特異的IgE抗体の産生亢進を伴うアレルギー増悪が起こると示唆された。今後は遺伝子組換えマウスであるDO11.10およびCD23KOマウスの導入を行い、初年度の実験の遅れを取り戻すとともに、次年度に予定していた実験を行う。野生型マウスを用いた実験は計画より進んでいることから、IgEのアジュバント機能の解明を予定より早めて実施し、その機序解明を行う。
癌細胞の生存戦略に関与する新規細胞膜ドメイン構造の解析

ジぺプチダーゼ(DPEP1)は大腸癌のマーカーとして知られている。その癌病態における機能や意義を探る目的で、DPEP1を高発現する胃癌/大腸癌由来HCC56細胞株を見出した。次にHCC56細胞を用いて局在解析を進めたところ、DPEP1がGPI-アンカー型タンパク質特有の膜ドメインと微絨毛基部に局在すること明らかにした。さらにRNAiによる発現低下実験を行った所、DPEP1は細胞増殖には関与せず、酸化ストレス耐性機構に寄与することを見出した。本研究により、大腸癌の治療標的としてDPEP1が関与する新たな機構を提唱することができた。本研究ではDipeptidase1 (DPEP1)の細胞内グルタチオン濃度調節機構を介したストレス耐性機構を明らかにする目的で、新規DPEP1陽性膜ドメインの形態学的な同定とDPEP1の細胞増殖・浸潤能・酸化ストレス耐性能への関与を明らかにする。平成24年度にはDPEP1陽性膜ドメインがGPIタンパク質特異的ドメインに局在すること、微絨毛形成部ではその基部に局在することを明らかにした。平成25年度はDPEP1の癌細胞活性における機能的側面を解析し、以下の成果が得られた。1.DPEP1を高発現するHCC56細胞を用いてRNAiによるノックダウン実験系を確立した。この実験系では2種類のsiRNAノックダウンオリゴヌクレオチドを用い、導入後5日までDPEP1発現の低下が観察された。2.同実験系を用いてMTT assayによる増殖能評価を行ったが、DPEP1発現低下による有意な影響は認められなかった。また、有孔インサートチャンバーとマトリゲルインサートチャンバーを用いて遊走能及び浸潤能について調べたが、有意な変化は認められなかった。3.ひ酸水素二ナトリウム七水和物水溶液(AsV)を添加することで酸化ストレスを誘導し、DNA損傷の程度を免疫蛍光法を用いたリン酸化H2AXの検出により評価した。その結果、DPEP1を発現低下させた細胞では、酸化ストレスによるDNA損傷が有意に起きやすいことが分かった。以上の結果より、DPEP1発現が酸化ストレスに対する耐性能を上げている可能性が示唆された。Dipeptidase1 (DPEP1)の細胞内グルタチオン濃度調節機構を介した抗癌剤耐性機構を明らかにする目的で、新規DPEP1陽性膜ドメインの形態学的な同定とDPEP1の細胞増殖・浸潤能・酸化ストレス耐性能への関与を明らかにする。平成24年度中に以下の成果が得られた。1.6種類のヒト大腸癌由来細胞株(LoVo, RKO, HT29, HCC56, SW480, CaCO2)、HeLa細胞及びA549細胞をウエスタンブロット法で解析したところ、HCC56細胞においてDPEP1の発現量が顕著に高く、同細胞がDPEP1機能を解析するモデル細胞株として有用であることが分かった。2.3日間培養したHCC56細胞を用いて蛍光抗体法による局在解析を行うと、apical側やbasolateral側の細胞膜に沿って点状のシグナルが観察された。二重免疫蛍光法により、これら点状シグナルはラフトマーカーであるcaveolin-1やflotillin-1とはほとんど共局在せず、別のGPIアンカー型タンパク質であるCD59と高い共局在性を示した。また、包埋前金コロイド増感法を用いた免疫電子顕微鏡解析では、微絨毛を有する部位及び平滑な細胞膜上にシグナルが集積した。以上よりDPEP1は微絨毛を含むGPIアンカー型タンパク質に特異的な膜ドメインに集積することが判明した。3.HCC56細胞でDPEP1の発現を抑制するためのRNAi実験系を確立した。4.以上の結果を学会で発表した。本研究ではdipeptidase-1 (DPEP1)の細胞内グルタチオン濃度調節機構を介したストレス耐性機構を明らかにする目的で、新規DPEP1陽性膜ドメインの形態学的解析とDPEP1の細胞増殖・浸潤能・酸化ストレス耐性能に関する機能解析を行う。最終年度となる平成26年度は、論文発表に必要なデータを得るために、各種抗DPEP1抗体の詳細評価、DPEP1mRNAの発現解析、酸化ストレスマーカーとして脂質過酸化反応産物である4-hydroxynonenalの検出実験等を行った。期間全体の研究成果は以下の通りである。1.DPEP1を高発現する胃癌/大腸癌由来のHCC56細胞株を用いて、継代後3日間の細胞塊形成期におけるDPEP1局在を調べたところ、GPI-アンカー型タンパク質特異的な膜ドメインや微絨毛の基部に局在した。一方、上皮としての極性形成を示す長期培養条件や異種移植組織においては細胞の頂部ドメインに局在した。2.RNAi法によりDPEP1発現を抑制したHCC56細胞を作製し、対照細胞との比較解析を行ったところ、細胞増殖能や細胞移動・浸潤能に有意な変化は認められなかった。

また、異種移植モデルにおける組織形態と細胞増殖能についても有意な差は認められなかった。ひ酸水素二ナトリウムの添加により酸化ストレスを誘導し、DNA損傷の程度をリン酸化H2AXの検出により評価したところ、DPEP1の発現抑制細胞では、酸化ストレスによるDNA損傷が有意に増加した。以上の結果は、癌細胞におけるDPEP1の高発現およびDPEP1陽性膜ドメインが酸化ストレス耐性能に寄与すること、HCC56細胞がDPEP1機能の詳細解析に有用であることを示唆する。本研究によりDPEP1の癌マーカーとしての新たな意義と創薬標的機構を見出すことができた。細胞生物学、細胞組織学培養細胞株を用いたDPEP1の局在解析および機能解析まで進むことができたため。培養細胞株におけるDPEP1の局在解析はほぼ終了し、学会発表を果たした。DPEP1の増殖能・浸潤能・各種ストレス耐性能への関与については、その実験系の確立に時間を要しており、次年度継続して進めることとする。平成26年度は本研究の最終年度である。論文として発表するための追加実験に全力を注ぎ、がん研究分野の科学雑誌に投稿すると共に受理を目指す。DPEP1の増殖能・浸潤能・各種ストレス耐性能を解析するための実験系の確立を推進する。この取り組みに並行して、培養細胞を活用するためにXenograft実験系、3次元培養系、スフェロイド培養系等の有効性を調べる。次年度使用額として計上したものは年度末の学会参加にかかる費用の事務処理が遅延したためであり、研究計画の変更によるものではない。
細菌を認識する細胞内糖鎖センサーによるゼノファジー誘導機構の解明

細菌菌体表層の糖鎖分子を認識する糖鎖センサーを同定し、細胞内糖鎖センサーゼノファジーを誘導する分子メカニズムを解明するため、当該年度においては、細胞内レクチンに着目し、スクリーニングを行った。その結果、細胞内レクチンの一つであるGalectin3が細胞質に侵入したA群レンサ球菌へリクルートすることを見出した。そこでGalectin 3をノックアウトした細胞を構築し、オートファジーを解析した結果、Galectin 3はオートファジー誘導制御因子であるTBK1の活性化に関与することが示唆された。一方、A群レンサ球菌をユビキチン標識するE3リガーゼの探索を行った結果、FBXO2を含むSCFユビキチンリガーゼ複合体がA群レンサ球菌にリクルートすることが明らかとなった。また、A群レンサ球菌の表層糖鎖の生合成に関わる遺伝子欠損株へのFBXO2のリクルートが減弱したこと、FBXO2の糖鎖認識部位に変異を入れることでA群レンサ球菌への局在化が消失したことなどから、FBXO2はA群レンサ球菌の表層糖鎖を標的として菌を認識していることが示唆された。さらに、FBXO2をノックアウトした細胞では、A群レンサ球菌へのユビキチン標識やオートファゴソーム形成が減少したことから、FBXO2はA群レンサ球菌に対するユビキチン化ならびにオートファジーに関与することが示唆された。これらの結果は、A群レンサ球菌に特徴的な成分を認識することでオートファジーを誘導していることを示しており、生体防御の観点からも重要な知見である。当該年度に予定していた細胞内レクチンとE3リガーゼの探索に成功し、これらの機能解析まで進展しているため。また、細胞内レクチンの下流分子の同定にも成功しており、概ね順調に進展していると思われる。今回明らかとなった新規制御因子について、相互関連性を検証するとともに、TBK1の活性化に関わる分子の同定を進めていくことで、菌種特異的なゼノファジー誘導の解明を進めていく予定である。
同一動作における水中運動と陸上運動のエネルギー代謝及び活動筋の比較

本研究の目的は水中および陸上運動時の活動筋(主に抗重力筋)とエネルギー代謝の差異を明らかにし,水中運動処方のための資料を供することであった.被験者は健常人女子3名(1921才)とし,陸上および3段階の水位(腰,横隔膜下,肩峰)にて約20分間のエアロビクスエクササイズを行った.測定項目は前述の条件にてエネルギー代謝,分時換気量,分時心拍数をアニマ社製自動代謝測定装置にて測定し,陸上運動時と比較した.また活動筋(主に抗重力筋群)としてヒラメ筋,腓腹筋,大腿二頭筋,〓帽筋,外腹斜筋の放電パターンを水中,陸上運動時と比較した.なお,水温は28±0.5°C,室温は29°Cの条件下で各運動を実施した.結果および考案:エネルギー代謝では重力の影響が少ないにもかかわらず水中運動の方が約15%大きい値を示した.これは水の抵抗が大きく,同一動作を行う際,腕,脚に大きな負荷抵抗を与えたためと考えられる.従って,水中運動では動作をゆるやかに,しかも手掌,大腿など特に抵抗になる部位の動作は各自の体力レベルに合わせた処方をする必要があることが明らかにされた.心拍数,分時換気量において陸上,水中とも有意差は認められず,水中運動の方が同一心拍数で大きなエネルギー消費量が得られることがわかった.抗重力筋の放電パターンは水位が深くなればなる程その放電量が減少する傾向にあり,重力の軽減が直接抗重力筋の活動に影響を与えるようであった.しかし,ヒラメ筋,腓腹筋については他の筋群より,その影響が少ない傾向にあった.以上のことより,水中運動は同一陸上運動と比較して,循環器系の負担が少なく,多くのエネルギー消費が得られ,減量や中高年者の運動に適していると思われた.また,筋負担の面からは重力の影響が軽減できるので,肥満,足首,膝,腰などの障害を持った者にとっては, ,水中運動の方が適していることが示唆された.本研究の目的は水中および陸上運動時の活動筋(主に抗重力筋)とエネルギー代謝の差異を明らかにし,水中運動処方のための資料を供することであった.被験者は健常人女子3名(1921才)とし,陸上および3段階の水位(腰,横隔膜下,肩峰)にて約20分間のエアロビクスエクササイズを行った.測定項目は前述の条件にてエネルギー代謝,分時換気量,分時心拍数をアニマ社製自動代謝測定装置にて測定し,陸上運動時と比較した.また活動筋(主に抗重力筋群)としてヒラメ筋,腓腹筋,大腿二頭筋,〓帽筋,外腹斜筋の放電パターンを水中,陸上運動時と比較した.なお,水温は28±0.5°C,室温は29°Cの条件下で各運動を実施した.結果および考案:エネルギー代謝では重力の影響が少ないにもかかわらず水中運動の方が約15%大きい値を示した.これは水の抵抗が大きく,同一動作を行う際,腕,脚に大きな負荷抵抗を与えたためと考えられる.従って,水中運動では動作をゆるやかに,しかも手掌,大腿など特に抵抗になる部位の動作は各自の体力レベルに合わせた処方をする必要があることが明らかにされた.心拍数,分時換気量において陸上,水中とも有意差は認められず,水中運動の方が同一心拍数で大きなエネルギー消費量が得られることがわかった.抗重力筋の放電パターンは水位が深くなればなる程その放電量が減少する傾向にあり,重力の軽減が直接抗重力筋の活動に影響を与えるようであった.しかし,ヒラメ筋,腓腹筋については他の筋群より,その影響が少ない傾向にあった.以上のことより,水中運動は同一陸上運動と比較して,循環器系の負担が少なく,多くのエネルギー消費が得られ,減量や中高年者の運動に適していると思われた.また,筋負担の面からは重力の影響が軽減できるので,肥満,足首,膝,腰などの障害を持った者にとっては, ,水中運動の方が適していることが示唆された.
初期浮世絵版画の研究―属性情報の集積とオープンデータ化―

アメリカのボストン美術館、ウースター美術館、フランスのギメ美術館・図書館、フランス国会図書館に赴き、浮世絵と版本の調査を行った。成果の一部は、韓国のソウルで開催された日本絵入本学会において「絵本小倉錦の出版経緯と特色」として口頭発表するとともに、『絵入本ワークショップ11資料集』(2018年12月)にその内容を執筆した。一枚絵に関しては役者絵以外の整理も開始し、特に横大判を中心にデータ整理を行っている。版本・絵本に関しては、奥村政信の『絵本小倉錦』の諸本調査を重ね、これまで解明されていなかった成立の過程を明らかにすることができた。以上のようにおおむね順調に進展しているとはいうものの、初期浮世絵全体には及んでいないのが実情である。国内外に所蔵されている一枚絵および版本・絵本の調査を重ね、属性情報の集積と整理につとめる。『絵本小倉錦』に関しては、引き続き諸本調査を重ねるとともに、内容面の研究を進めていく予定である。パソコンの購入を見合わせたことと、パリ市内の情勢不安定による影響によって調査期間が短かったために、次年度使用額が生じた。本年度はパソコンを購入するとともに、国内外の浮世絵調査を複数回実施したい。
光・分子情報処理による保健医療現場での実用を指向した分子スクリーニング技術の開発

本研究は,院内感染等防止,口臭などによる簡易診断,口腔ケアなどの課題に対して,対象となりうる複数の分子を簡易な手法でスクリーニングする技術を提案し,その有効性と実用に向けた課題点を明らかにすることを目的として行った.本年度は,前年度に引き続き,DNA計算技術を用いて対象分子の情報を加工し,光信号として一括に読み出し,複数の対象分子を同時に検出・定量する手法を検討するとともに,その基本動作を確認した.対象分子を蛍光シグナルへ符号化するためのDNA反応系を設計し,実証実験によりシグナル増幅率や利用可能な蛍光強度の階調などの基本特性を評価した.相補性を利用して設計されたDNAの自律的な反応を利用し,温度制御や基板等の加工チップや専用読み取り装置などが不要な,分子信号の増幅・符号化法を提案した.蛍光信号による分子情報の読み出しは,分子検出,定量に広く利用されている.しかし,同時に対象にできる分子の種類は,蛍光分子の使用可能な種類により制限される.提案手法では,対象分子の情報を,DNA反応により蛍光信号へ変換して,蛍光信号を増幅し,蛍光波長と強度を利用して符号化を行う.マイクロアレイ技術のように空間的に分子情報を展開するのではなく,蛍光信号の利用可能な帯域を効率よく利用することにより,one-potでの多数分子の同時検出を可能にする.実現に向けた要素技術として,ハイブリダイゼーション連鎖反応(HCR)に基づく蛍光信号の増幅と蛍光強度の階調を利用した符号化法を設計した.実験において,蛍光シグナルが増幅できること,増幅率が使用するDNAの構成により変調できることを確認した.また,2つの蛍光波長と5段階の強度レベルを利用した蛍光カラー符号化を確認した.また,多重化読み出しに向け,蛍光信号の時間変動を利用した,分子情報の符号化・復号化手法を検討した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,院内感染等防止,口臭などによる簡易診断,口腔ケアなどの課題に対して,対象となりうる複数の分子を簡易な手法でスクリーニングする技術を提案し,その有効性と実用に向けた課題点を明らかにすることを目的として行った.光・分子情報処理を応用した新しい分子スクリーニング技術を開発し,保健医療的な観点からの評価により,有効性と実用に向けた課題点を明らかにする.本年度は, DNA計算技術を用いて対象分子の情報を加工し,光信号として一括に読み出し,複数の対象分子を同時に検出・定量する手法を検討し,その基本動作を確認した.対象分子を蛍光シグナルへ符号化するためのDNA反応系を設計し,実証実験によりシグナル増幅率や利用可能な蛍光強度の階調などの基本特性を評価した.相補性を利用して設計されたDNAの自律的な反応を利用し,温度制御や基板等の加工チップや専用読み取り装置などが不要な,分子信号の増幅・符号化法を提案した,蛍光信号による分子情報の読み出しは,分子検出,定量に広く利用されている.しかし,同時に対象にできる分子の種類は,蛍光分子の使用可能な種類により制限される.提案手法では,対象分子の情報を, DNA反応により蛍光信号へ変換して,蛍光信号を増幅し,蛍光波長と強度を利用して符号化を行う.マイクロアレイ技術のように空間的に分子惜報を展開するのではなく,蛍光信号の利用可能な帯域を効率よく利用することにより, ne-potでの多数分子の同時検出を可能にする.実現に向けた要素技術として,ハイブリダイゼーション連鎖反応(HCR)に基づく蛍光信号の増幅と蛍光強度の階調を利用した符号化法を設計した.実験において,蛍光シグナルが増幅できること,増幅率が使用するDNAの構成により変調できることを確認した.また, 2つの蛍光波長と5段階の強度レベルを利用した蛍光カラー符号化を確認した.本研究は,院内感染等防止,口臭などによる簡易診断,口腔ケアなどの課題に対して,対象となりうる複数の分子を簡易な手法でスクリーニングする技術を提案し,その有効性と実用に向けた課題点を明らかにすることを目的として行った.本年度は,前年度に引き続き,DNA計算技術を用いて対象分子の情報を加工し,光信号として一括に読み出し,複数の対象分子を同時に検出・定量する手法を検討するとともに,その基本動作を確認した.対象分子を蛍光シグナルへ符号化するためのDNA反応系を設計し,実証実験によりシグナル増幅率や利用可能な蛍光強度の階調などの基本特性を評価した.相補性を利用して設計されたDNAの自律的な反応を利用し,温度制御や基板等の加工チップや専用読み取り装置などが不要な,分子信号の増幅・符号化法を提案した.蛍光信号による分子情報の読み出しは,分子検出,定量に広く利用されている.しかし,同時に対象にできる分子の種類は,蛍光分子の使用可能な種類により制限される.提案手法では,対象分子の情報を,DNA反応により蛍光信号へ変換して,蛍光信号を増幅し,蛍光波長と強度を利用して符号化を行う.マイクロアレイ技術のように空間的に分子情報を展開するのではなく,蛍光信号の利用可能な帯域を効率よく利用することにより,one-potでの多数分子の同時検出を可能にする.実現に向けた要素技術として,ハイブリダイゼーション連鎖反応(HCR)に基づく蛍光信号の増幅と蛍光強度の階調を利用した符号化法を設計した.実験において,蛍光シグナルが増幅できること,増幅率が使用するDNAの構成により変調できることを確認した.また,2つの蛍光波長と5段階の強度レベルを利用した蛍光カラー符号化を確認した.また,多重化読み出しに向け,蛍光信号の時間変動を利用した,分子情報の符号化・復号化手法を検討した.26年度が最終年度であるため、記入しない。

今年度の目標である,分子信号から蛍光信号への変換機構の設計と基本動作確認が達成されたため.研究計画に従い,生体分子の同時多重検出に向けたカラー符号化/復号化アルゴリズムの実装を行い,検体に含まれる分子の同定・定量手法を確立する.
大腸癌新規マイクロRNAマーカーの開発

本年度は次の点を明らかにした。1)ホルマリン固定パラフィン包埋切片を使用してマイクロダイセクションを行い、いくつかの癌関連マイクロRNA(miRNA)発現レベルを定量PCRで検討した。特許の関係で明確な記述はできないが、あるmiRNAでは、癌部と非癌部の発現レベルが同等か非癌部のほうが高い症例があり、HE標本で観察したところ、非癌部の間質細胞が非常に増加していることがわかった。さらに細胞レベルでダイセクトを行い発現レベルを検討中である。2)MiR-1826が膀胱癌組織で発現低下しており、pTおよびgradeと関連した。MiR-1826の標的遺伝子としてCTNNB1,VEGFC,MEK1を明らかにした。MiR-1826導入細胞では、viabilityおよびinvasion/migrationの低下、アポトーシスおよびG1アレストの増加を認めた。CTNNB1あるいはMEK1をsiRNAでノックアウトすると、miR-1826導入と同様の結果を示した。これらの結果は、miR-1826が膀胱癌において、がん抑制遺伝子として機能していることを示唆する。さらに、miR-1826がVHLが不活化されている腎細胞癌においても、膀胱癌と同様の役割をしていることを明らかにした。3)MiR-493が膀胱癌細胞株および手術摘出組織で低下していることを明らかにした。MiR-493導入細胞は増殖能および運動能の低下を示した。さらに、MiR-493の標的遺伝子としてFrizzled-4,RhoCを同定した。これらの結果は、miR-493が膀胱癌において癌抑制遺伝子として働いていることを示唆した。
カーボンストックを目的とした丸太打設による地盤の液状化対策技術の開発

本研究の目的は,地下水位以深の軟弱な砂質土地盤に丸太を打設することにより,地震時の液状化被害を軽減する工法を開発することである.実験や資料分析の結果,59年間,河床に埋設されていたスギ丸太の木杭基礎の健全性,また,1964年新潟地震の際に液状化地盤に建設されていた木杭基礎構造物の健全性,そして,丸太打設による液状化被害軽減効果,を明らかにした.さらに,広大な埋立地盤等の液状化対策として本工法を利用すれば,地中カーボンストックによって地球温暖化対策に寄与できることを示した.本研究の目的は,地下水位以深の軟弱な砂質土地盤に丸太を打設することにより,地震時の液状化被害を軽減する工法を開発することである.実験や資料分析の結果,59年間,河床に埋設されていたスギ丸太の木杭基礎の健全性,また,1964年新潟地震の際に液状化地盤に建設されていた木杭基礎構造物の健全性,そして,丸太打設による液状化被害軽減効果,を明らかにした.さらに,広大な埋立地盤等の液状化対策として本工法を利用すれば,地中カーボンストックによって地球温暖化対策に寄与できることを示した.1.福井市の足羽川より発掘された丸太の健全度調査足羽川の橋梁架け替え工事の際に河床より発掘された丸太の健全度調査を行った.評価方法は目視による腐朽度評価,木材試験機ピロディンによる貫入試験,縦圧縮試験の3通りであり,既往の研究により明らかとなっている木材腐朽の目安となる値や設計基準強度と比較した結果,いずれの丸太も河床面以下の部分に関しては健全であることを明らかにした.2.丸太打設による地盤の液状化対策効果に関する模型振動実験土槽内に丸太模型を設置した飽和砂地盤を作製し,丸太の打設する間隔と杭頭の固定状況をパラメータとして模型振動実験を行った.その結果,丸太打設による地盤の置換効果,締固め効果,せん断変形抑制効果により,過剰間隙水圧の早期消散効果と地盤沈下抑制効果が得られることを明らかにした.3.1964年新潟地震において液状化地盤に存在した木杭基礎の調査新潟地震の震害資料を収集・整理し,新潟駅における木杭の打設状況と液状化被害の関係を調査した.その結果,木杭の打設されていた駅舎の被害が最も軽微であったことを明らかにした.4.木材の長期地中保存技術の検討地下水位変動域における丸太の腐朽メカニズムを検討するため,防腐処理の有無や周辺地盤の土質や締固め度をパラメータとした腐朽促進試験を実施し,地下水位を変動させた場合の腐朽の進行をモニタリングした.丸太の抜き取り調査を行った結果,腐朽の進行が遅く,腐朽菌を追加してさらにモニタリングを継続することとなった.(1)足羽川で掘り出された丸太基礎の健全度評価前年度に行った足羽川の木杭の健全度評価に用いた丸太と同樹種,同寸法の丸太(スギ,カラマツ)の新材を対象としたピロディン試験を行った.その結果,長期間河川水位以下にあった丸太と新材のピロディン貫入量は同程度であることが明らかとなり,足羽川の木杭の健全性を裏付ける結果を得た.(2)丸太打設による地盤の液状化対策効果に関する模型振動実験前年度の模型振動実験では,福井県産スギ間伐材で作製した円柱状丸太模型を用いたが,本年度は実際の丸太形状を模擬した錐状模型を利用した.その結果,柱状丸太の周面では地盤深部から地表面方向への排水が促進される効果を示したが,錐状の場合には,その形状により排水効果が低減される傾向を示した.しかし,丸太の摩擦杭としての機能により,上部構造物の沈下抑制効果など,錐状でも柱状と同等の効果が得られることが明らかとなった.(3)実地震で発生した液状化が木杭に与えた影響に関する事例調査1923年関東地震を調査した結果,ヒノキが液状化により地表に浮上したが,その木杭は725年間経過後も健全であったと推察された.また,2007年新潟県中越沖地震を調査した結果,海底地盤の液状化で海底面まで古木が浮き上がったが,海水面上にまでは浮き上がらない事例を示し,何千年のオーダーであっても木材が海中の地盤中にあれば虫害や腐朽で体積を失うことがないことを明らかにした.
アジアにおけるG6PD変異の分子生物学的分析

今年度はネパール、中国へ松岡が出張し、血液検体の収集にあたった。またベトナムからの研修生に対し、自国でグルコース6リン酸脱水素(G6PD)酵素の迅速検査ができるよう教育を行なった。マレーシアからはG6PD変異者の血液サンプルをろ紙に採って郵送してもらい、その試料からDNA抽出、PCR増幅をおこなって、G6PD分子をコードする遺伝子の読み取りに努めた。今年度の知見のうち、特にネパールから持ち帰ったG6PD変異者が、G6PD Mediterranean(563C→T)であったことは興味深い。昨年度はマレーシアに住むインド系住民からもG6PD Mediterraneanがみつかっているが、ネパールの症例は1311番目の塩基に変異があり(C→T:地中海沿岸および中東で見られるMediterranean型)マレーシアの症例では変異がなかった(Cのまま:インド本国で見られるMediterranean型)。すなわちマレーシアのインド系住民は、先祖がインドから移り住んで来たことを裏付けている一方、これらネパール人の先祖はインド人に対してよりも、地中湾沿岸部や中東の国の人たちにより近いことが示唆された。中国では北部の瀋陽市郊外に住む3歳の男児よりG6PD変異症が発見された。G6PD遺伝子を読み取ったところ、エクソン11において1339G→Aであることが分かった(447GlyがArgに置換)。この変異型はG6PD Santiago de Cubaと呼ばれ、過去にキューバ人から検出されている。中国人からの報告は本症例が初めてである。患者血族を訪ね面談を行ない、文書による同意を得たうえで検索した結果、その母親がヘテロであることを確認した。G6PD Santiago de CubaはHirono et al.により日本人(岩手県在住)からも一例みつかっている。岩手県は日本人の先住民族(縄文人)が比較的多く残っている地方であるといえる。今回の中国人の一例は中国北部からみつかっているが、日本人の先住民族(縄文人)は中国本土からサハリンを経由して移り住んできたという説に寄れば、日中の両G6PD変異者は共通の祖先をもっているのかもしれない。今年度はマレーシア、ミャンマーへ松岡が出張し、血液検体の収集にあたった。また中国から共同研究者を2名招へいし、中国におけるG6PD変異の分子生物学的検討に見込みがたった。ベトナム、ネパールからも共同研究の依頼が来ており、来年度はこうした地域からも検体が集まってくる見込みである。検査室内では一方、全血からのゲノムDNA抽出に関し、基礎的研究を行なった。すなわち、G6PDの活性を調べるため、藤井法(1984)では、ろ紙に採血した血液を、試薬を混ぜた寒天ゲルの上に置き、37度で8時間インキュベートして、発色の程度により活性の多寡を測定する。あるいは廣野法(1999)では、1.5mlのチューブに試薬を混ぜておき、全血を加えたのち振とおして室温に置き、発色の程度により活性の多寡を測定する。こうして活性の低い個人が特定できたなら、従来はその個人から再度採血して、ゲノムDNA抽出を行なっていた。しかし今年度検討したところ、こうしてG6PDの判定に用いられた試料(ろ紙あるいはチューブ内容物)から、PCRのテンプレートとして使うに足りるゲノムDNAが抽出できることが分かった。このことにより、フィールドにおける検体収集がずいぶん簡単になることが予見される。今年度明らかになったG6PD変異者の分布調査上での知見のうち、特にマレーシアでG6PD Mediterraneanが見つかったことが興味深い。

マレーシアに住むインド系住民からのもので、本変異はマレーシア人からは、初めてみつかったものである。今年度はネパール、中国へ松岡が出張し、血液検体の収集にあたった。またベトナムからの研修生に対し、自国でグルコース6リン酸脱水素(G6PD)酵素の迅速検査ができるよう教育を行った。マレーシアからはG6PD変異者の血液サンプルをろ紙に採って郵送してもらい、その試料からDNA抽出、PCR増幅をおこなって、G6PD分子をコードする遺伝子の読み取りに努めた。今年度の知見のうち、特にネパールから持ち帰ったG6PD変異者が、G6PD Mediterranean(563 C→T)であったことは興味深い。昨年度はマレーシアに住むインド系住民からもG6PD Mediterraneanがみつかっているが、ネパールの症例は1311番目の塩基に変異があり(C→T:地中海沿岸および中東で見られるMediterranean型)マレーシアの症例では変異がなかった(Cのまま:インド本国で見られるMediterranean型)。すなわちマレーシアのインド系住民は、先祖がインドから移り住んで来たことを裏付けている一方、これらネパール人の先祖はインド人に対してよりも、地中海沿岸部や中東の国の人たちにより近いことが示唆された。中国では北部の藩陽市郊外に住む3歳の男児よりG6PD変異症が発見された。G6PD遺伝子を読み取ったところ、エクソン11において1339G→Aであることが分かった(447GlyがArgに置換)。この変異型はG6PD Santiago de Cubaと呼ばれ、過去にキューバ人から検出されている。中国人からの報告は本症例が初めてである。患者血族を訪ね面談を行ない、文書による同意を得たうえで検索した結果、その母親がヘテロであることを確認した。G6PD Santiago de CubaはHirono et al.により日本人(岩手県在住)からも一例みつかっている。岩手県は日本人の先住民族(縄文人)が比較的多く残っている地方であるといえる。今回の中国人の一例は中国北部からみつかっているが、日本人の先住民族(縄文人)は中国本土からサハリンを経由して移り住んできたという説に寄れば、日中のG6PD変異者は共通の祖先をもっているのかもしれない。
心及び心肺移植の臨床応用に関する総合的研究

《総合的研究課題》1)Doner、Recipientの現状の把握:拡張型心筋症を中心に、厚生省特定疾患研究班、日本循環器学会心移植研究班の協力のもとに、日本人にあった心移植の適応基準の設定と、それに合う患者の実数を推定した。また脳死患者の数を救急医学会の資料をもとに推定した。2)移植情報センター・システムの確立:全移植臓器を全国的規模でコーディネイトするシステムの構想と、その具体化を検討するとともに、再開当初ブロック単位で実施可能なシステムの確立を行った。3)意識調査:医学生、看護学生、等医療関係者を対象に、移植再開とドネーションについてアンケート調査を行った。《分担研究課題》1)脳死診断後の個体の管理:Ad、ADHを用い、各臓器の機能を維持しつつ長期管理する方法の検討と、その間の心機能を詳細に検討した。2)新しい免疫抑制剤の作用機序と、その臨床応用:15-deoxyspergualinによる免疫寛容の誘導と、ミゾルビンのCSAとの併用療法、の臨床応用の可能性を検討した。3)拒絶反応の診断法:non-invasiveな方法として、房室伝導系の有効不応期の延長(心)、RIA法によるミオシン連鎖の血中濃度(心)、気管支の粘膜生検による病理像(肺)、BALF中の自然芽球化細胞とT細胞の変化(肺)をモニターする方法を検討した。4)Bridging Device:日本人の体格にあった人工心臓の開発と、使用管理基準の確立を行い、またVADの制御装置の開発と長期使用のための循環管理法の確立を行った。5)保存方法と輸送システム:実際に北海道から鹿児島に犬の心臓を輸送して移植を試み、臨床応用の可能性を検討した。心肺を一塊に保存するautoperfusion法の開発、改良を行い、6時間保存心肺の移植を可能にした。6)移植前の患者管理:病状の評価、心不全の内科的、外科的治療とともに家族を含めた患者の精神面での管理が重要で、日本人の精神的背景をもとに実際の心不全患者を分析して検討した。7)医療費:レシピエントの登録システム:既存のデーターベース・ソフト,パソコン,電話回線を使用し地域レベルないし全国的レベルでの移植患者登録システムを作成し,実用化のための検討を行っている.コーディネーティングシステム:上記データベースを共有し,これを利用してorgan sharingができるようにシステムを考えている.脳死個体の管理:AdとADHによる長期管理(平均17日)が可能となったが,その間の病態とくに循環動態を詳細に検討して,ドナーの選択基準の再検討を行っている.また本年は文部省科学研究費総合A「生命倫理に関する一般理論の構築と方法論の開発のための基礎研究」班主催の生命倫理研究フォーラムを共催した.移殖患者の自然予後と実態調査:多変量解析による拡張型心筋症の予後予測法を確立した.厚生省難病の疫学調査研究班の報告をもとに拡張型心筋症の実態調査を行い,上記予後予測法から心臓移植患者の実態を明らかにする.拒絶反応の診断:理在心臓移植においては唯一信頼できる診断法は心内膜生検だけである.頻回にかつ確実にできる非侵襲的診断法が必要であり,電気生理学的方法,免疫担当細胞の検出法等を検討している.移植肺の拒絶反応の診断はさらに困難であるが,肺胞洗浄液中のリンパ球の芽球化,サブセットの変動に着目し,好結果を得ている. Bridging Deviceの研究:完全人工心臓(TAH)と補助人工心臓(VAD)が考えられる. TAHについては解剖学的適合性,生体反応適合性,流体力学的問題を検討し,デザインの改良を重ねており,動物実験で良好な結果を得た. VAD輸送システムの検討と,その確立のための簡便で長時間保存できる方法を検討しており,すでにいくつかの新知見を得ている.《総合的研究課題》1)Doner、Recipientの現状の把握:拡張型心筋症を中心に、厚生省特定疾患研究班、日本循環器学会心移植研究班の協力のもとに、日本人にあった心移植の適応基準の設定と、それに合う患者の実数を推定した。

心肺を一塊に保存するautoperfusion法の開発、改良を行い、6時間保存心肺の移植を可能にした。6)移植前の患者管理:病状の評価、心不全の内科的、外科的治療とともに家族を含めた患者の精神面での管理が重要で、日本人の精神的背景をもとに実際の心不全患者を分析して検討した。7)医療費:
産業技術博物館の内容と社会的な役割についての日米の比較研究

本調査研究は、日米の産業技術博物館の内容と社会的な役割についての比較研究である。本調査研究によって、博物館設立の社会的基盤が相違していること、特にアメリカではNPO(非行政機構)が博物館の設置運営に極めて大きな役割を果たしていることが明らかとなった。一方日本では、税制上からも上記のようなアメリカ型の博物館の設置運営が行いえず、日本型の博物館の設置運営形態を発展させる必要がある、との結論を得た。博物館が収集する資料に関しては、日本では「骨董的な価値」が重視されるが、アメリカでは単に資料そのものにこだわるわけではなく、その、産業と社会・文化との関係が理解できる資料の収集と保存が重要と考えられるようになった。我が国の産業技術博物館でも今後、技術・社会・文化の関係を総合的に捉えた資料の蒐集・保存が重要と考えられ、また、その技術の背景にある物語性を重視した展示が中心となる、との結論を得た。1.米国産業技術博物館の現地調査本年度は、初年度に当たり主として、アメリカの産業技術博物館成立の社会的背景、運営形態等に関する調査研究を行うこととした。このため、代表的な博物館、及び博物館協会等の認定団体等に関し、実態調査を行った。調査した主な博物館等は、航空博物館(ツーソン)博物館協会(ワシントンDC)等である。つぎに、博物館等の展示に関して、実際に展示企画等に関するマネージメントを行う企業を訪問し調査した。これに関しては、スミソニアンの展示部門及び展示企画会社ギャラガー社などである。また、近年スミソニアンでは他の博物館とのアフェリエイト(携帯)制度を確立しつつある。この点に関しての調査を行った。2.米国の産業技術博物館に関してのアンケートの準備個々の産業博物館についての経営・資料収集・調査研究・教育等の実態を把握し、わが国の状況との比較検討を行うためアンケート調査を行うこととした。このため、米国側研究者を交え、質問事項等の検討をおこなった。3.イギリス・フランスの産業技術博物館調査ヨーロッパでの最新の産業技術博物館の状況を知り、アメリカでの状況との比較検討を行うため、イギリス・フランスの産業技術博物館の調査を行った。1.アメリカの産業博物館の状況調査アメリカでの産業技術博物館の研究状況等の調査・分析をアメリカ側研究者スティーブン・カトクリフ(リーハイ大学教授)、グレゴリー・クランシー(シンガポール大学助教授)とともに行った。この結果、日米の産業技術史に対しての、調査研究方法の相違がかなり明瞭になった。2.ヨーロッパ等の産業技術博物館実態調査アメリカでの産業技術博物館の内容が,近年多様化していることが分かり、このような状況が全世界的なものかを比較検討するために、オーストラリア・イギリス・フランス・台湾における産業技術博物館の調査を行った。この結果、世界の状況は単一の建物内に資料を展示するばかりではなく、産業遺産の保存活用を図り同時にそれらを結びつけて地域の文化的な振興を図るなど、多様な取り組みがなされていることが分かった。1.アメリカの産業技術博物館の状況調査昨年度までに作成した質問事項にもとづき、アメリカにおける産業博物館の現状についてアンケート調査を行った。博物館の運営方法や、予算措置等、それぞれの博物館によって多様であることがわかった。また博物館を取り巻く様々な環境の違いから、アメリカにおける博物館運営の仕組みは、そのままの形では日本で実施し得ない事が明らかになった。2.欧米博物館に関するヒアリング調査欧米を代表する産業博物館である、アメリカ歴史博物館並びにドイツ博物館から、それぞれ職員を招聘し、博物館活動についての聞き取り調査を行った。アメリカとドイツでは博物館の運営方法に違いがあるものの、資料収集から調査研究・公開に至るまでそれぞれ明快な基準とシステムを権築し、それに則った活動を実施していることが明らかとなった。特に博物館活動と産業技術史学が密接に関連し、技術史学の成果の上に博物館活動が実施されている点は興味深い。3.日本の博物館に関するヒアリング調査日本の産業技術博物館の中で、特に大学博物館に焦点を絞り聞き取り調査を行った。東京農工大付属繊維博物館をケーススタディーとして聞き取りを行ったが、充分な人員配置がなしえぬ中で、工夫して博物館活動を行っている実情を知りえた。