hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
両生類の性腺分化時に特異的に発現する遺伝子の解析

ヒト性決定遺伝子(SRY)が単離されて以来、脊椎動物の性決定及び性腺分化に係わる遺伝子がいくつか報告されている。その中でAd4BPは最初、ステロイドホルモンの生合成に関与するP-450遺伝子の転写調節因子として同定されたが、その後、多くの遺伝子の転写を制御することによって副腎及び生殖腺の分化に不可欠な因子であることが判明した。しかし、Ad4BP遺伝子が単離されたのはヒト、ウシ、ラットだけで哺乳類以外の脊椎動物にこの遺伝子が存在するかどうか不明であった。本研究によって哺乳類以外の脊椎動物から初めてツチガエルAd4BP遺伝子をクローニングし、その塩基配列を決定した。このcDNAは686のアミノ酸からなる蛋白質をコードしている。ウシAd4BPcDNAとアミノ酸レベルで68%の相同性があった。この遺伝子はノーザン解析で種々の成体組織の中で精巣だけに発現していることが分かった。また、RT-PCRによって初期胚(St.8)で発現が開始し、性線分化時期に発現が強まること、また、幼生期(St.IV-V)に雄性ホルモン(テストステロン)を投与すると発現が促進することも判明した。更に、両生類の性腺分化に関連する遺伝子としてFTZ-F1及びKIF3AcDNAをクローニングした。前者にはアミノ酸配列の異なる長短二つの遺伝子が存在し、それぞれ発現の時期と場所が異なることが分かった。KIF3A遺伝子については今までマウスけで単離されていたが、ツチガエルでも単離され哺乳類のみならず両生類にもこの遺伝子が存在することが明らかになった。cDNAは全長3.5kbpで699のアミノ酸をコードしていた。KIF3Aは精巣と脳で強く発現し、性腺分化に深く係わっていることが推測された。以上、性腺分化に係わる遺伝子として哺乳類以外の脊椎動物から4つの遺伝子を単離した。現在、これらの複数の遺伝子の発現時期及び場所、更に機能について検討している。
墓地の永続的循環利用に関する研究

超多死時代に入った現在、墓地を巡る環境も大きく変化している。都市近郊の一般墓地の価格が高止まりする一方で、公共墓地の合葬墓や屋内型集合墓の人気が高く、需要に見合う供給がなされていない。さらに、地方都市では無縁墓の急増や、無縁化した墓石の不法投棄などの深刻な問題も発生している。本研究は、このような社会状況と墓地の問題に対する解決策を探求すべく、主に次の二つの点で調査、研究を行ってきた。一つは、墓地の循環利用を前提とした墓地利用システムのあり方についての調査、研究である。この調査・研究に対しては、2013年から行っている海外の事例研究を引き継いで実施した。2018年度はオーストラリア、ニュージーランドにて現地調査を実施した。この二カ国については、調査前の情報が全くなかったのだが、特にオーストラリアは、世界でも最先端の墓地利用システムや、思想的自由を許容する国であることが明らかになった。例えば、アデレードの公共墓地では棺や死装束を完全に生分解性の素材とし、酸性土(炭酸カルシウムでできている骨まで分解するため)で埋葬することで、完全に遺体を自然に返す埋葬法が取られていた。二点目は、日本人にあった埋葬法を探求するための調査である。現在、一般的に見る墓石を重ねてその下部のカロートに焼骨を収める埋葬法は、決して古い伝統的な形ではない。また、檀家制度のように寺を中心として墓地が設けられる制度も江戸幕府の戸籍管理の方法を引きずるものであって、本来的に日本人の死生観を反映したものではない。本来、日本人がどのように「死」と向き合ってきたのか、その点を明らかにしておくことも重要であると考え、江戸時代以前の古い形が残っていると考えられる近畿地方において調査を実施した。既に宗教学や社会学の分野で研究が進むエリアではあるが、ランドスケープ研究の点からも新たな知見を得ることができつつある。本科研費取得以前からの調査研究により、ヨーロッパの大部分、南北アメリカ、オセアニアの他、アジアの一部の墓地でもフィールドワークを実施した。今後フィールドワークを行いたいエリアは、主にドイツ中部からオランダにかけてのエリア、スペインアンダルシア地方からポルトガルにかけてのエリア、南米エクアドルの3地域となった。ドイツ中部からオランダにかけてのエリアでは、世界で最も先進的な墓地利用システムを持つオランダと、墓地とエコロジーが結びついた土地利用を19世紀末から行っているドイツにおいて、情報収集を進めてきた。オランダではアムステルダム、ドイツではハンブルグとミュンヘンでのフィールドワークを既に実施した。今後はそれ以外の都市を対象として調査を実施したい。スペインについては、世界で最も埋葬者が多いと推定されるマドリッドのアルムデナ墓地とバルセロナの公共墓地でフィールドワークを実施した。スペインアンダルシア地方からポルトガルにかけての墓地は、全く未踏の対象であるので、情報収集を進めたい。エクアドルは毎年調査を実施したいと切望してきたが、対象地がコロンビアとの国境に近いことから、治安上の問題があり、まだ調査を実施できていない。限られた資料によると、トピアリー(刈り込んだ樹木)で構成された独特の墓地景観を有している。今後も状況を見て調査を実施したいと考える。国内の調査対象地においては、日本人の古来の埋葬慣習を残していると考えられる近畿地方での調査をさらに進めたい。昨年度実施した奈良県から三重県にかけての、所謂「両墓制」エリアでは、「死」の穢れに対する対応と、残された人々の気持ちを鎮めるための装置としての墓のあり方が、一部ながら垣間見えた。今年度は調査範囲と対象を増やし、その点を明確にしたいと考える。本格的に墓地の循環利用についての研究を始めたのは2013年度からである。本科研費の交付を受ける前は主に自費での調査であったため、過酷な移動や最低限の宿泊施設(ユースホステルなど)しか利用できなかったのだが、科研費交付以降は最適化された移動経路での移動や、一般のホテルの利用が可能になり、研究も順調に進んでいる。ただし、海外での調査は前後の移動も含めてまとまった期間な必要であり、思い通り研究費を消化することが難しい点もあった。そのため来年度以降に1年研究期間を延期申請し、本年度を含めて残り2年で前述の進捗状況に記した未調査エリア、対象の調査を実施する計画である。現在は「多死時代」といわれ、超高齢化社会の進行とともに2038年をピークに死亡者数は右肩上がりで増加することが予想されている。このような状況下、墓地をめぐる問題は単なる墓地不足だけではなく、無縁墓の増加、墓石の不法投棄など多様な広がりを見せはじめている。その一方で、死後の墓地管理を要しない合葬墓の人気は高まり続けており、都営霊園での取得倍率は20倍を超えている。また、墓地の循環利用が容易な自然葬への関心も高まっているが、我が国ではまだ特殊な形態ととられ、実質的な普及には至っていない。本研究においては合葬墓と自然葬の適切な普及が、今後の多死時代に対応するための大きな鍵になると考え、その現状を把握するとともに課題を明らかにすることを目的としている。一方、海外に目を転じると、オランダのように既に墓地の永続的な循環利用をほぼ達成している国もあれば、ドイツのように19世紀の終わりから墓地にビオトープを組み込みつつ、周辺をクライン・ガルテン(市民農園)として計画し、都市の豊かな緑地空間としている国もある。これらドイツ語圏の墓地は、現代の日本と比べてもはるかに先進的なシステムを内包している。

他方、景観的な美しさで言えば、イタリアの墓地はランドスケープ・デザインも、個々の墓碑も芸術的な水準に達している。また、スペインなどは積極的に先進的なデザイン・コンセプトを取り入れ、墓地自体がコンセプチュアル・アートのような体裁を有している。筆者は本助成研究を開始する前に、すでにヨーロッパ、南北アメリカ、東アジア等、先進国の墓地を250箇所以上現地調査してきたが、2017年度にイタリアとスペイン南部を取材して、まだまだ収集すべき墓地の情報があると知らされた。日本国内で地道な自然葬墓地の調査を続けるとともに、まだ取材の完了していないエリアについて、引き続き情報収集と現地調査を実施する計画である。本研究の対象地は国内と海外に分けられる。国内における自然葬はここ数年で急増する傾向を見せている。だが、本助成による研究を開始して間もなく、近年の国内の自然葬墓地に対する利用者の満足度が低いという墓地管理者からの声を頻繁に聞くようになった。当初は自然葬のディテールまで踏み込んで、そのあり方を検討する方針ではなかったのだが、先行した業者による利益優先とも捉えられるその埋葬形態は、看過できないものと判断された。例えば、「樹木葬」といっても塩化ビニール管を加工したものに収めて地中に保管するもの、ステンレスの容器にいれて地中に埋めるものなど、「自然に還らない自然葬」の実態が明らかになった。このような自然葬黎明期といえる我が国の状況を鑑み、国内で実践されている自然葬の形態を正確に捉えることから調査を進めている。地域的には東京都内から調査を開始した。その後東京都周辺から神奈川県内に範囲を拡大しているが、自然葬墓地が最も多い千葉県や埼玉県など、関東東部に広げている。今後は、さらに関西地方でも調査を行う計画である。海外の事例研究については、当初は過去に訪れて資料収集の容易さを知るオランダから調査を始める計画であった。だが、2017年6月末に筆者が出版した『世界の庭園墓地図鑑』への反響が大きく、まだ空白地帯となっていた先進国の事例を先に収集し尽くす方針とした。2017年度は「美と実」が融合するイタリアの近代墓地と芸術性の高い墓碑彫刻に大きな影響を及ぼしたアントニオ・カノーヴァの業績について現地調査を実施した。その後、現代建築の巨匠ル・コルビュジエの墓所のあるフランス南部の墓地、先鋭的なデザインをまとったスペインのイグアラダ墓地等、まだあまり知られていない墓地形態を取材し、資料収集することができた。超多死時代に入った現在、墓地を巡る環境も大きく変化している。都市近郊の一般墓地の価格が高止まりする一方で、公共墓地の合葬墓や屋内型集合墓の人気が高く、需要に見合う供給がなされていない。さらに、地方都市では無縁墓の急増や、無縁化した墓石の不法投棄などの深刻な問題も発生している。本研究は、このような社会状況と墓地の問題に対する解決策を探求すべく、主に次の二つの点で調査、研究を行ってきた。一つは、墓地の循環利用を前提とした墓地利用システムのあり方についての調査、研究である。この調査・研究に対しては、2013年から行っている海外の事例研究を引き継いで実施した。2018年度はオーストラリア、ニュージーランドにて現地調査を実施した。
DNAマイクロアレイ法を用いた癌の包括的悪性度診断法の確立

【方法】(1)胃癌43症例の腫瘍組織と健常組織のmRNAを用い、DNAマイクロアレイを用い解析を行った。各種臨床病理学的因子に関連する遺伝子を抽出し、更に予後予測のための遺伝子重み付けポイント診断法を開発した。(2)6例の胃癌組織よりLCM法とT7増幅法を用いて微量サンプルでのマイクロアレイ解析が可能かを調べた。【結果】(2)胃癌原発巣、転移巣由来の微量サンプルでのLCMとT7増幅法併用によるマイクロアレイ解析は6例全例で可能であった。原発巣、転移巣で胃癌の基本的な発現プロフィルはそれぞれの患者ごとに共通していたが、特に転移巣で高発現している遺伝子としてCDK-4,FGF-2,CathepsinB、Rho関連遺伝子を認めた。[目的]DNAマイクロアレイ法を用い胃癌の悪性度を規定する遺伝子(群)の検索を包括的に行う方法を開発し癌の悪性度診断を行い、予後評価の可能性を検討すること。[方法]代表的な500種類の各種癌関連遺伝子(癌遺伝子、癌抑制遺伝子、増殖関連遺伝子等)が搭載されたTAKARA・Cancer Chipを利用して胃癌56症例由来の腫瘍組織と健常組織のmRNAを用い、マイクロアレイ解析を行い結果を臨床病理学的因子と比較検討した。更に予後予測のために遺伝子に重み付けを行い各症例のポイント評価を行った。[結果](1)臨床病理学的各因子と相関する遺伝子として(a)リンパ節転移:MMP-7,type III collagen, fibronectin precursor,(b)壁深達度:TGF beta, thrombospondin2,fibronectin precursor(d)病期:MMP7等をそれぞれ抽出することができた。(2)遺伝子による重み付け〓をすることことで予後に関連する遺伝子を70種類抽出した。(3)重み付け点数化をすることで、各症例のポイント診断を行ったところ100点を超える症例はいずれも早期再発・転移をおこし予後不良であった。この中には従来の臨床病期評価では早期の症例も含まれた。一方1000点未満の症例はいずれも5年生存率が良好であった。(4)更に選択された遺伝子70種類によるクラスター解析により胃癌症例を5年生存群と早期再発死亡群に群別することが可能であった[まとめ]DNAマイクロアレイを用いて胃癌の発現プロフィルを検討した。その結果従来の病理組織学的因子と良く関連する遺伝子群を抽出することができた。更に、遺伝子重み付け点数化により各症例をポイント化することで予後を予測できることが示されマイクロアレイ法による診断が病理診断を越える可能性が示唆された。[目的]DNAマイクロアレイ法を用いて胃癌の悪性度診断を行い、予後評価の可能性を検討すること。[方法]500種類の各種癌関連遺伝子が搭載されたTAKARA・Cancer Chipを利用して、胃癌43症例由来の腫瘍組織と同じ症例の健常組織から抽出されたmRNAを用い、マイクロアレイ解析を行い予後予測のために遺伝子に重み付けを行い各症例のポイント評価を行った。[結果](1)(a)リンパ節転移:MMP-7,type III collagen(b)壁深達度:TGF beta, thrombospondin2, fibronectin precursor(c)病期:MMP7等をそれぞれの病理組織学的因子と関連する遺伝子として抽出することができた。(2)遺伝子による重み付け点数化をすることことで、予後に関連する遺伝子を70種類抽出した。(3)重み付け点数化をすることで、各症例のポイント診断を行ったところ、100点を超える症例はいずれも早期再発・転移をおこし予後不良であった。一方、100点未満の症例はいずれも5年生存率が良好であった。[まとめ]DNAマイクロアレイを用いて胃癌の発現プロフィルを検討した。その結果、従来の病理組織学的因子と良く関連する遺伝子群を抽出することができた。更に、選び出した遺伝子に対して重み付け点数化を行うことにより、各症例をポイント化することが可能となり予後を予測できることが示された。
インターフェイズ制御による繊維強化金属の耐疲労特性向上機構の提案と検証

SiC繊維強化Ti-15-3複合材料の耐疲労特性を向上させるために、界面に新たなインターフェイズ(Interphase:中間層)を用いる方法を提案するとともに、実験的に耐疲労特性が向上することを検証した。SiC繊維のSCSコ-ィング表面にCu/Mo、Cu/Wの二重金属コーティングをPVD法により施した。HIP法を用いてその繊維をTi-15-3マトリックスと複合化した。得られた複合材料の界面力学特性の測定、ノッチレス試験片を用いた疲労試験を行った。その結果、本研究で用いた二重金属インターフェイズ層により耐疲労特性が向上することが確かめられた。インターフェイズ層の導入により耐疲労特性が向上する機構は、インターフェイズ層によりSiC繊維表面のSCSコーティング層のSiC繊維からの剥離が防止するためであると考えられた。SiC繊維表面への銅(Cu:厚さ2μm)/モリブデン(Mo:厚さ23μm)の二重コーティングを行った。複合化前のSiC繊維表面をC/Cu/Moのコーティング層とした。なお、実験に用いたSiC繊維は米国Textron社製のSCS-6でSiC繊維上におよそ3μmの炭素(C)層がすでにコーティングされているものである。作製した繊維を用いて一方向連続SiC繊維強化Ti-15-3合金基複合材料をHIP法を用いて作製した。繊維体積率は10vol%とした。製造後、界面反応層の光学顕微鏡、EPMA、TEMによる界面近傍の観察を行った。また、基本的な界面力学特性をプッシュアウト法で求めた。切り欠きのない平滑試験片の室温(297-300k)大気中での引っ張り-引っ張り、引っ張り-圧縮の疲労試験を行い、クラック進展速度、疲労寿命を求めた。複合材料への負荷応力(切り欠き付き試販片では見掛けの応力)は平滑試験片の降伏応力以下(450MPa)、以上(650MPa880MPa)を選択基準とする。疲労試験時の繰り返し周期は5Hzとした。その結果、インターフェイズを導入した複合材料では材料中のマトリックスに発生した疲労クラックの進展速度がインターフェイズのない場合のおよそ1/3になることが確かめられた。SiC繊維のSCSコーティング表面にCu/Mo、Cu/Wの二重金属コーティングをPVD法により施した。その結果、本研究所で用いた二重金属インターフェイズ層により耐疲労特性が向上することが確かめられた。インターフェイズ層の導入により耐疲労生特性が向上する機構は、インターフェイズ層によりSiC繊維表面のSCSコーティング層のSiC繊維からの剥離が防止するためであると考えられた。
高性能触媒を用いるケミカルヒートポンプシステムと水素輸送システムの開発

高性能触媒の作用により、速やかにかつ選択的に【H_2】を出入れできる有機化合物は、C-H結合の形成と開裂に伴なうエンタルピー変化が大きく、しかも気液相変化を介する操作性がよいため、新しいケミカルヒートポンプあるいは水素貯蔵輸送の作動物質として、興味ある特質を備えている。なかでも、200゚Cで進むアセトンの水素化発熱反応、30゚C冷却による生成2-プロパノールの凝縮分離、そして80゚Cの熱供給を受けて進行する2-プロパノール液相脱水素反応の組合せに注目したケミカルヒートポンプシステムは、低品位熱を効率よく高い温度へ一挙にあげることができるので、地熱排熱水・工場廃熱などの有効利用に極めて効果的であると評価された。鍵となるのは高活性・高選択性・長寿命の触媒の開発であって、約20nm径の微粒金属ニッケルが本システムによく適合するものとわかった。すなわち、2-プロパノールに懸濁させた状態で還流加熱すればアセトンと水素のみが生成し、かつ2-プロパノール・アセトン等量混合溶液(沸点64゚C)でも反応の進行することが確かめられた。前処理中、ニッケル表面の一部を白金,イリジウム,ルテニウムなどで修飾すると、脱水素活性はさらに向上した。一方、同じ微粒金属ニッケルを多孔性活性炭に担持すると、固気相不均一系アセトン水素化触媒になり、高温発熱過程に使用できることが、実験的に確認された。シグロヘキサンおよびメチルシクロヘキサン液相脱水素反応に対しても微粒金属ニッケル懸濁触媒は活性を示し、それぞれ選択的に水素とベンゼンおよびトルエンを与えるので、逆反応との組合せで有機化合物を媒体とする水素の貯蔵・輸送システムが構成される。低品位熱により作動し、水素貯蔵密度が高く安全という優れた特質をもつ一面、脱水素過程において炭素質の表面沈積に伴なう失活があり、水素によるメタンとして除く再賦活はあるものの、なお触媒化学的課題が残されている。1.2-プロパノールおよびシクロヘキサンの液相脱水素反応は、生成する水素が反応媒質から自然に排出されるため、良い触媒さえあれば速やかに進行する。生成物のアセトンおよびベンゼンからは、より高温度で水素化熱が回收されるので、正逆両反応と生成物分離で構成されるシステムは、熱エネルギー/化学エネルギー変換を通して、ヒートポンプあるいは水素輸送に適用することができる。本研究の目的は、高活性・高選択性触媒を開発してシステムとしての基盤を確立し、エネルギー化学プロセスに向けての適性評価を行なうことにある。2.ガス中蒸発法で調製された微粒金属ニッケルは、82.4°Cの反応温度で2-プロパノールを選択的にアセトンと水素に分解し、その活性は136mmol【h^(-1)】【g^(-1)】、少量の白金で修飾するとさらに向上して286mmol【h^(-1)】【g^(-1)】に達した。しかも本触媒は熱濁分散性が高いため液相空間速度が大きく、伝熱律速となるほどで、充分実用性をもつことがわかった。多孔性活性炭に担持した同じ微粒金属ニッケルはアセトン水素化反応の良い触媒となり、両反応と分離操作を組合せたケミカルヒートポンプシステムが、経済性調査の対象となった。地熱排熱水(150°C)を水蒸気(150°C)に変える10t【h^(-1)】規模のプラントについて積算した結果、水蒸気価格によっては充分償却可能と結論された。

3.微粒金属ニッケルは、シクロヘキサンに対しても液相脱水素活性を示すことがわかった。逆反応のベンゼン液相水素化は既に確立した技術なので、シクロヘキサンを液体輸送すれば、水素輸送システムを組上げることができる。水素貯蔵密度・安全性・価格面で優れており、触媒特性の向上によって、具体的提案にまとめるべく檢討中である。なお、高温度で行なうベンゼン気相水素化反応と組合せると、回收温度の高いケミカルヒートポンプが構成される。ゼオライト担持高分散ニッケル触媒に、極めて高い水素化活性のあることが確かめられた。
MRI装置を用いた肩凝りの客観化と鍼刺激効果の研究

肩凝り局所の筋は一般に触診すると一部が硬くなっていることが多い(以下、筋硬結という)。この筋硬結がどのような状態にあるかは計測方法の難しさもあり、これまで詳細な研究がほとんど行われていなかった。そこで筆者は筋硬結の硬さに対して鍼刺激によりどのように硬さが変化するのか測定を行い報告してきた。この研究結果を踏まえ、MRIを使用し組織の状態を画像化できる新しい撮影方法の一つであるMT効果を画像化し、MT比(ratio)を求める新しい方式を試みた。MTとはMagnetization Transferの略で高分子と水の相互作用を利用した新しいMR撮影法である。生体内のプロトンは自由水として自由に動けるプロトン(Hf)、結合水と呼ばれる高分子(タンパク等)に結合し運動の制限されたプロトン(Hr)などが存在するとされている。このうちHrはT2緩和時間が非常に短く通常のMRIで撮像出来ないがMTではこれを間接的に観察することが可能である。筋硬結部の撮影にはT1強調画像、MTを組み合わせ撮影を行った。この結果、筋硬結部は非硬結部に比べて有意水準5%でMTRの値が小さく、自由水〓高分子の結合水の交換が少ない、つまり結合水が少ないことが示唆された。以上よりMT撮影法を用いることにより客観的に肩こりを観察できることが示唆された。研究目的MRIによる筋硬結部の検討を行い筋硬結部が確実に画像化できるよう各種、撮像条件の基礎的検討を行った。方法MRIを使用しMT(Magnetization Transfer:以下MTと略す)による組織の状態を画像化できる新しい撮影方法を試みた。MTとはMagnetization Transferの略で高分子と水の相互作用を利用した新しいMR撮像法である。これにより肩こり患者が訴える肩こり感とMT画像との対応を観察し比較検討した。肩凝りを訴える患者10名で撮像条件を設定し測定を行った。撮影前の準備では、油脂を封入した直径7mmのガラス性カプセルを筋硬結部と非硬結部の皮膚面上に張りつけマーカーとした。筋硬結部と非硬結部の決定は鍼灸臨床経験20年以上の者1名が行い。筋硬結部は肩こりが強い側で最も硬い部位1カ所とした。非硬結部も1カ所とし筋硬結部と同側の肩とした。結果骨格筋の組織の状態を画像化するため各種撮像条件を設定し検討した。その結果、Tl強調画像、MTを組み合わせる事が最適と解った。肩こりでは運動の制限されたプロトン(Hr)が筋硬結部に多いのではないかとの仮説を立てた。しかし、今回の結果ではMTRの値が非硬結部に比べて筋硬結部では小さく、自由水と高分子の結合水の交換が少ない、つまり結合水が少ないことが示唆された。この筋硬結がどのような状態にあるかは計測方法の難しさもあり、これまで詳細な研究がほとんど行なわれていなかった。そこで筆者は筋硬結の硬さに対して鍼刺激によりどのように硬さが変化するか測定を行ない報告してきた。この研究結果を踏まえ、MRIを使用し組織の状態を画像化できる新しい撮影方法の一つであるMT効果を画像化し、MT比(ratio)を求める新しい方法を試みた。この結果、筋硬結部は非硬結部に比べて有意水準5%でMTRの値が小さく、自由水ニ高分子の結合水の交換が少ない、つまり結合水が少ないことが示唆された。
臨床心理面接における対話齟齬の理解:音声とうなずきの観点から

臨床心理面接では、セラピスト(Th)の介入の意図がまったく伝わらず、クライアント(Cl)は介入があったことさえ気づかないことや、意図は伝わっても受け入れられなかったり抵抗されたりすることがある。このようなThの介入意図とClの受け止めとのあいだで生じる認識のズレ(以下「齟齬」)はいかに生じ、解消するのか?本研究は「聴く」という観点から音声とうなずきに関する定量的な観測データをもとに解明した。具体的には、(1)ThとClが齟齬を経験しながらも、お互いの発話をどのようにうまく聴き合いながら、対話を達成しているのかを明らかにした。(2)ThとClが経験するこの齟齬を解消するために、Thが効果的に運用し得る知識(たとえば、声の出し方やあいづちの打ち方)を提供した。本研究の目的は,セラピスト-クライエント間の齟齬の生起とその解消にまつわる機構の解明を,「聴き方/聴かれ方」という聴くことにまつわる相互作用の観点から,臨床心理学,聴覚・音声学,認知科学,情報学の手法を組み合わせ用いることで,お互いの発話をうまく聴いたり,聴かれたりしていくための音声とうなずきの微細な関連性を解きほぐしていくことによりすすめることである。初年度になる本年は,以下の3つの作業をすすめた。1.収集済みの対話データの検討:初年度前半は,収集済みデータに対して,対話データのマルチモーダルな分析による知識発見及びカウンセリング学習者への知識の還元と効果の検証を実行した。2.対話データの拡充:1.と並行して,年度を通じデータを拡充した。初年度後半は,1.及び3.を受けて,適宜手続きを修正し,新たに拡充したデータの検討に入った。ここでは,セラピストとクライエントの発話や身振り(認知科学;古山)と聴き方/聴かれ方(聴覚・音声学;入野)の特徴量を,面接への影響や成否(臨床心理学;花田)の点から解釈し,知識化する(情報学;井上)。具体的には各研究者の対話分析の手法を以下のように適用した。入野が自ら開発した加速度センサによる音声-頭部運動同時計測手法により得られたデータを,音声信号処理技術と聴覚/音声データを分析対象により解析し,セラピストとクライエントの音声とうなずきについて定量化した。古山がそれら要素の位相関係や関係性の変化を対話環境の動的変化を捉える(構成的)手法により把握した。抽出された特徴量について,花田が齟齬の生起や解消が面接全体の進行に与える影響や成否の点から解釈した。以上を受けて,井上が分析・統合的(帰納的)手法により,知識の定量的特性及び信頼性を確認した。3。成果発表:1.の成果を学会や研究会で報告し課題を確認した。2010年7月開催のThe 4th conference of the International Society for Gesture Studies他で報告を行った。本研究の目的は、セラピスト-クライエント間の齟齬の生起とその解消にまつわる機構の解明を、「聴き方/聴かれ方」という聴くことにまつわる相互作用の観点から、臨床心理学、聴覚・音声学、認知科学、情報学の手法を組み合わせ用いることで、お互いの発話をうまく聴いたり、聴かれたりしていくための音声とうなずきの微細な関連性を解きほぐしていくことによりすすめることである。平成23年度は、前年度に開始した、1.臨床心理面接における対話データの整備、2.対話データのマルチモーダルな分析による知識発見、3.学習者への知識の還元と効果の検証、の一連の作業を継続・発展させた。具体的には、1.について、データ収集フィールドの拡大をはかり、教育現場のみならず医療現場でのデータを整備した。また、前年度に試行した収録プロセスを適宜修正し、より簡便なデータ収録体制の機材整備の改良をすすめた。2.について、セラピストとクライエントの発話や身振り(認知科学;古山)と聴き方/聴かれ方(聴覚・音声学;入野)の特徴量を、面接への影響や成否(臨床心理学;花田)の点から解釈し、知識化をすすめた(情報学;井上)。このなかで出されたひとつの知見として、カウンセリングが進行するということと、セラピスト-クライエント間の「聴き方/聴かれ方」ということの対応にかんする検討から、両者は必ずしも一軸に収束するものではなく、独立した軸としてとらえられる可能性が示唆された。3.について、学会や研究会で中間成果報告を行い、現時点での到達度の客観的評価を受けた。本研究の目的は、セラピスト-

クライエント間の齟齬の生起とその解消にまつわる機構の解明を、「聴き方/聴かれ方」という聴くことにまつわる相互作用の観点から、臨床心理学、聴覚・音声学、認知科学、情報学の手法を組み合わせ用いることで、お互いの発話をうまく聴いたり、聴かれたりしていくための音声とうなずきの微細な関連性を解きほぐしていくことによりすすめることである。平成24年度は、これまで継続してきた、1.臨床心理面接における対話データの整備、2.対話データのマルチモーダルな分析による知識発見、3.学習者への知識の還元と効果の検証、の一連の作業を発展的に実施した。具体的には、1.臨床心理面接における対話データの整備について、教育現場ならびに医療現場でのデータを整備した。また、収録プロセスを適宜修正し、最適なデータ収録体制を完備した。2.対話データのマルチモーダルな分析による知識発見について、研究者間でデータの検討を深めながら、3.学習者への知識の還元と効果の検証をすすめた。特にこの段階では対話における感情状態の推定を行うための評価用GUIであるEMO (EMOtional MOvement Observation)Systemを開発し、動的な感情推移の評価を導入した。以上、1,2,3...のプロセスを発展的に反復したことで、臨床心理面接学習者にさらに有用な知識を継続的に提供した。本研究により、臨床心理対話ににおける「上手く聴き/聴いてもらうための聞き手-話し手の口振りと身振り」に関する実証的知見を得ることができた。本知見は、従来の臨床教育で強調されてきた傾聴について、「きちんと聴くとはどういうことか」ということの解明に具体的に寄与するものである。心理臨床場面のみならず「聴く」ことの重要性が様々な場面で指摘される現代において、本研究はよりよい対話構築の実際的なありように示唆を与えうる。1.臨床心理面接における対話データの整備について、データ収集フィールドの拡大をはかり、教育現場のみならず医療現場でのデータを整備した。また、前年度に試行した収録プロセスを適宜修正し、より簡便なデータ収録体制の機材整備の改良をすすめた。以上により、データ整備は当初の計画以上に進展しており、それに対する、2.対話データのマルチモーダルな分析による知識発見の作業もあわせていっそうの進展をはかりたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、最終年度になるので、これまでに得られた知識を集約的に体系化する。学会・研究会等での発表に重点を移していくために,集中的に【対話研究会】を持ちつつ,国内外の学会発表により,他学者のレビューを受ける。その上で,臨床心理学他の主要な学術雑誌に研究成果を論文としてまとめる。
南極大陸辺縁部における夏季エアロゾル相の上下混合過程の飛翔体観測

第54次および第56次日本南極地域観測隊により,2013年および2015年1月に,気球浮揚無人航空機による昭和基地近傍の成層圏・対流圏エアロゾルの粒径分布の観測とエアロゾルサンプルの採取を行った。2013年1月は最高高度10kmまで,2015年1月は最高高度23kmまでのデータ,サンプルを取得した。56次観測隊では,しらせ船上からのエアロゾルーオゾン連結ゾンデの観測を実施し,昭和基地における観測と合わせて,緯度方向の分布の違いを観測することに成功した。同時に,昭和基地におけるエアロゾルゾンデ観測データ解析により,2000年以降の成層圏エアロゾル量の増加等の減少を見出している。南極昭和基地において2013年1月に第54次南極地域観測隊の夏季南極行動の観測として、気球分離式無人航空機による高度10kmまでのエアロゾル粒径分布観測、エアロゾル採取を行った。気球分離式無人航空機は、挑戦的萌芽研究(代表者:林政彦、課題番号23651019)の補助を受けて開発してきたものである。観測高度(気球分離高度)は5kmから少しずつ上げ、1/30には10kmまでの観測、切り離し、自律帰還に成功し、計5回の観測に成功した。気象条件他の制約があり、目標であった10回の観測の実施はできなかったが、新たな観測プラットホームの開発に成功したことになり、プレスリリースもされた。5回の観測により、これまで南極で観測されていた平均的なものとは異なるエアロゾル鉛直プロファイルが得られており、詳細解析の結果が待たれる。オゾンゾンデとエアロゾルゾンデの連結飛揚については、観測計画の変更に伴い、平成25年度に順延している。過去のエアロゾルゾンデのデータに基づくエアロゾル長期変動の解析は、夏季のデータの解析を中心として進めている。2012年度には、第54次南極地域観測隊に参加し、昭和基地において、高度10kmまでのエアロゾル粒径分布の鉛直分布およびエアロゾル採取に成功した。2013年度は第55次観測隊に同行し、しらせ船上からの気球観測を実施する予定であったが、南極地域観測隊の状況と派遣要員の都合により、第56次南極地域観測隊での実施に計画を変更し、2013年度は、データ解析、サンプル分析、56次観測の準備等に充てることにした。具体的には以下の研究を実施した。1昭和基地における2013年1月の5回の観測によるエアロゾル粒径分布データの解析、サンプルの分析を進め、2013年1月の昭和基地上空の対流圏、成層圏最下層のエアロゾルの状態を明らかにしつつある。特に高度5km付近に見られた高濃度層の生成要因について考察を進め、その起源を明らかにしつつある。254次南極地域観測隊で10kmまでの観測に成功した無人航空機システムをより高高度へ展開するための実験、機体改修、飛行シミュレーション手法の改良をすすめている。54次観測隊で実施した観測の飛行データ、オンボードカメラの動画の解析によって明らかになった自律航行プログラムの問題点等の修正を行い、より効率的な帰還経路選定、高高度での安定性の向上を図った。また、極域の冬季観測等を想定し、サーボの耐低温モデルへの変更、高高度での操縦制御安定性確保のためのフラップの追加など機構上の改良も行った。3しらせ船上のエアロゾル・オゾンの気球観測を実現するために、国立極地研究所との交渉を進めると同時に、実現可能な観測プログラムを検討した。その結果、加熱エアロゾルゾンデによる揮発特性観測を行わず、オゾンゾンデとエアロゾルゾンデの連結飛揚を計画することとし、連結飛揚の通信試験等を行い、問題なく動作することを確認した。419982012年の日本南極地域観測隊のエアロゾルゾンデ観測データの解析を行い、長期変動について検討を進めている。2014年度は,2013年度までに実施予定であった南極観測船しらせ船上からの気球搭載エアロゾル・オゾン連結ゾンデの放球を行い,エアロゾルとオゾンの鉛直分布の同時観測を3回実施した。このうち,2回は高度約20kmまで達し観測データを取得した。また,昭和基地においても,エアロゾル・オゾン連結ゾンデの放球を行い,30kmまでの同様のデータを取得した。さらに,昭和基地及び大陸氷床上のS17拠点において気球浮揚滑空UAVによるエアロゾル観測を実施し,高度23kmまでのエアロゾル粒径分布の鉛直分布観測およびエアロゾルサンプルの回収に成功した。これらの観測を通じて,夏季の昭和基地周辺のエアロゾルおよびオゾンの圏界面を含む領域の鉛直分布の緯度方向の違いに関するデータを取得した。

観測手法としても,しらせ船上からの気球観測の可能性を実証し,気球浮揚無人航空機に関しては,航空機によるエアロゾル観測高度の世界記録の達成となり,あらたな観測の可能性を広げるものとなった。また,2012年度に昭和基地で実施した気球浮揚滑空UAVによるエアロゾル鉛直分布,サンプルの解析を進め,観測された高濃度の硫酸エアロゾル層が海洋境界層を起源とする可能性が高いことを明らかにしつつある。さらに,昭和基地の気球搭載エアロゾルゾンデ長期データの解析により,南極成層圏エアロゾル層は高度12kmまでは,対流圏との物質交換が活発である可能性を示しつつある。26年度が最終年度であるため、記入しない。大気科学26年度が最終年度であるため、記入しない。長期変動データ解析を順調に進めるとともに、南極昭和基地における高度10kmまでの気球分離式無人航空機観測に成功し、2013年1月の昭和基地上空のエアロゾルの変動解析に必要なデータを取得できた。予定通り実行しなかった項目もあるが、南極観測の状況を考慮し計画全体を変更したことに伴うものであり、研究計画そのものに支障が生じているわけではない。本課題では、夏季の昭和基地エアロゾルに関して、1粒径分布と組成の鉛直分布とその変動を気球分離式無人航空機による直接観測とサンプル回収、気球による不揮発性エアロゾル観測で、2エアロゾル粒径分布の子午面断面構造を南極観測船「しらせ」船上からの気球観測で、3長期的な変動傾向を昭和基地における15年間の気球観測結果の解析、により把握する。これらを総合的に解析することで、特に夏季の極域対流圏と成層圏、中緯度大気との間の圏界面付近のエアロゾル循環像を対流圏エアロゾルへの成層圏エアロゾルの影響という視点から明らかにすることを目的とする。さらに、4成層圏、自由対流圏などの領域の気球分離式無人航空機観測に関する実証データを取得し、新たな観測手法の確立と発展方向を明らかにすることを目的としている。これまでのところ、しらせ船上観測が隊員派遣計画の変更もあり1年順延され実施できていない。他の計画については、それぞれ順調に進展しており、やや遅れていると評価する。南極昭和基地上空の観測により取得したデータ、サンプルの解析を行う。しらせ船上からの気球観測については当初の平成25年度から26年度(第56次南極地域観測隊)に実施年度を変更し、予定通りの観測データの取得を目指す。2014年度は最終年度に当たる。取得できていないデータの取得を行うとともに順次サンプル分析、データ解析を進め、研究目的を実現する。12013年度(55次観測隊)から順延したしらせ船上からのエアロゾル・オゾン連結ゾンデ観測を実施する。254次隊の観測で発見された自由対流圏中のエアロゾル高濃度層の期限を明らかにする。356次観測隊において昭和基地で実施する高度30kmからの無人機帰還実験成功のための無人機制御システムの高度化を行う。4昭和基地のエアロゾルゾンデの長期データ解析により長期変動の実態を明らかにする。主要な支出は、気球分離無人航空機システムの高度化とともに、しらせ船上観測機材の購入を進め1年をかけて万全の準備を行う。データ解析、サンプル分析とともに、学会発表等の成果のとりまとめを行う。年度末の執行計画に流動的なところがあり、助成金7,544円が繰越となった。平成25年度の物品購入に充てる予定である。
炭酸ガスレーザー加熱によるマイクロファイバーの創製および高次構造解析

平成15年度の成果1.PET極細繊維の延伸・熱処理レーザー出力17.8W/cm^2でレーザー照射し、21,000m/minで巻き取ると繊維径2.8μmの超極細繊維が得られる。この超極細繊維の複屈折は0.096であり、広角X線回折写真には非晶ハローが観察され、この超極細繊維が低配向、低結晶性である。このことは、PET超極細繊維の延伸・熱処理が可能なことを意味する。そこで、ゾーン延伸を90°Cで行い、次に180°Cでゾーン熱処理した。その結果、繊維径1.6μmの超極細繊維が得られ、複屈折は0.254、ヤング率は18.9GPaおよび強度は1.3GPaに達した。2.ポリ乳酸繊維の極細化および延伸・熱処理未延伸ポリ乳酸繊維(繊維径:75μm)は巻取り速度とともに繊維径は細くなり、800m/minで巻き取ったとき、繊維径は1.45μmまで極細化された。また、この繊維を延伸・熱処理すると、その繊維径は540nmに達した。3.アラミド繊維のレーザーによる延伸延伸性のきわめて低いアラミド繊維(テクノーラ【○!R】)のレーザー延伸では、レーザー出力とともにその延伸倍率は増加し、8wのレーザー照射で約16倍まで延伸できた。その延伸テクノーラの繊維径は約8μmであった。平成16年度の成果4.炭酸ガスレーザー極細化・熱風加熱法炭酸ガスレーザー極細化した超極細繊維を高速で巻き取りながら巻き取りリールを熱風で加熱するとゾーン延伸PET超極細繊維とほぼ同等の配向性が得られ、その力学特性も向上する。この手法により、レーザー極細化と延伸を連続的に行うことが可能となった。5.ポリグリコール酸(PGA)の極細化生体吸収性であるPGA繊維にも炭酸ガスレーザー極細化法は有効であり、約2μmの超極細繊維が得られた。6.レーザー極細化で得られたPET極細繊維の不織布化新たに開発した不織布作製用の炭酸ガスレーザー極細化装置では、レーザー極細化で得られた超極細繊維を巻き取らずにネットコンベヤで連続的に捕集することで、綿状のPET超極細繊維を作製でき、これを圧縮成形すると、PET極細繊維の不織布を作製できる。この方法で得られた不織布は、作製過程において薬品などを使用しておらず、止血シート、組織補填剤、組織再生足場などに応用でき、再生医療における有用な医用器材としての開発も期待される。既に、炭酸ガスレーザー照射による極細化法は、ポリエチレンテレフタレート(PET)繊維などに適用され、これらの高分子材料の極細繊維が容易に得られることを報告している。

本研究では、ポリ乳酸繊維およびアラミド系繊維などに炭酸ガスレーザー照射による極細化法を適用し、その有用性を検討した。また、PET、ナイロン6およびポリ乳酸極細繊維の力学的性質を向上させることを目的として、これらの極細繊維の延伸および熱処理を行った。1.PET極細繊維の延伸・熱処理についてレーザー出力17.8W/cm^2でレーザー照射し、21,000m/minで巻き取ると繊維径2.8μmの超極細繊維が得られる。この超極細繊維の複屈折は0.096であり、広角X線回折写真には非晶ハローが観察され、この超極細繊維が低配向、低結晶性である。このことは、PET超極細繊維の延伸・熱処理が可能なことを意味する。そこで、ゾーン延伸を90°Cで行い、次に180°Cでゾーン熱処理した。その結果、繊維径1.6μmの超極細繊維が得られ、複屈折は0.254、ヤング率は18.9GPaおよび強度は1.3GPaに達した。2.ポリ乳酸繊維の極細化および延伸・熱処理未延伸ポリ乳酸繊維(繊維径:75μm)は巻取り速度とともに繊維径は細くなり、800m/minで巻き取ったとき、繊維径は1.45μmまで極細化された。また、この繊維を延伸・熱処理すると、その繊維径は540nmに達した。3.アラミド繊維のレーザーによる延伸について延伸性はきわめて低いことが知られているアラミド繊維(テクノーラ【○!R】)のレーザー延伸では、レーザー出力とともにその延伸倍率は増加する。繊維径40μmのテクノーラは、8wのレーザー照射により、約16倍まで延伸される。その延伸テクノーラの繊維径は約8μmになり、広角X線回折では、赤道上に鋭い微結晶の回折スポットが観察される。これまでに、炭酸ガスレーザー極細化法はポリ(エチレンテレフタレート)(PET)、ナイロン6などの熱可塑性高分子に適用され、これらの繊維を極細化できることを見出した。さらに、新規に開発した極細化装置は、モノフィラメントの超極細繊維を連続的に高速で巻きとることが可能となった。平成15年度の成果を踏まえ、平成16年度は以下のような成果が得られた。1.炭酸ガスレーザー極細化法で得られたPET超極細繊維をゾーン延伸・熱処理すると結晶性および配向性は向上し、その力学特性は高強度・高弾性率繊維に匹敵する。2.炭酸ガスレーザー極細化した超極細繊維を高速で巻き取りながら熱風で加熱するとゾーン延伸PET超極細繊維とほぼ同等の配向性が得られ、その力学特性も向上する。この手法により、レーザー極細化と延伸を連続的に行うことが可能となった。3.生分解性のポリ乳酸および生体吸収性のポリグリコール酸などの繊維にも炭酸ガスレーザー極細化法は有効であり、約2μmの超極細繊維が得られた。また、これらの超極細繊維もゾーン延伸することで結晶性や配向性は向上する。4.新たに開発した不織布作製用の炭酸ガスレーザー極細化装置では、レーザー極細化で得られた超極細繊維を巻き取らずにネットコンベヤで連続的に捕集することで、綿状のPET超極細繊維を作製できる。この綿状のPET超極細繊維を圧縮成形することで、容易にPET極細繊維の不織布にすることができる。この不織布は、メルトブローで作製される不織布に比べ、均一な繊維径の長繊維から成り、ショット玉と呼ばれる樹脂の塊を含まない。炭酸ガスレーザー照射で得られた極細繊維で作製した不織布は、他の方法で得られる不織布とは異なり、その作製過程において薬品などを使用しておらず、生体への応用に適した不織布であるといえる。今後、炭酸ガスレーザー極細化
腫瘍特異的遺伝子異常による肺癌再発予測バイオマーカーの開発と補助化学療法の効果

本研究は肺癌手術症例の手術前後の血清から癌由来の微量なDNAの検出すなわちmethylation-specific PCR(MS-PCR)法および変異特異的プローブによるrealtime PCR法などを利用して血清中からメチル化DNAや変異DNAの検出を試み、再発予後との関係を調べて再発ハイリスク症例を選別することを目的の一つとしている。前年度までは、メチル化DNAの希釈系列を作成し、MS-PCR法の検出感度・特異度に関して検討した。DNAをSodium bisulfite処理してDNAのチミンをウラシルに変換した。p16遺伝子のプロモーター領域のメチル化を特異的に検出できるプライマーを設計・作成してPCRをおこない検出感度と特異性を調べた。PCRは特異性と感度を高める目的でnested-PCRとし、2nd PCRではアニーリング温度を高く設定した。また各サイクルを15秒程度まで短くし、かつサイクル数を35サイクルまで多くした。それらの工夫の結果、陽性コントロールのメチル化DNAを10の-6乗まで希釈したサンプルでもメチル化DNAを検出することが可能となった。本研究では原発巣において遺伝子変異、融合遺伝子、プロモーター領域のメチル化DNAの有無を調べて、異常の認められた症例を研究の対象症例としている。そこで原発巣でのp16遺伝子のプロモーター領域のメチル化の有無の検索をおこなった。50例症例の凍結保存された非小細胞肺癌の原発巣からDNAを抽出し、Sodium bisulfite処理をおこないMS-PCR法を用いてp16遺伝子のプロモーター領域のメチル化のメチル化の有無を検索した。正常肺でもメチル化が検出された7症例を除外すると43例中18例(41.9%)にメチル化が検出された。当初予定されたエフォートが得られないため。また、血清からのDNA抽出が難しくPCRでの増幅が得られない症例があり、症例数を予定通りに増やすことが困難であるため。臨床症例の腫瘍と血液サンプルの保存、臨床データ管理、腫瘍や血清からのDNAの抽出に関しては、以前におこなった研究である程度なされているが、更に解析症例を増やすために症例の蓄積をおこなう。凍結保存されている術前及び術後血清からDNAを抽出し、DNA量の検証をおこなう。MS-PCR法およびreal-time PCR法を用いて術前・術後血清中から遺伝子異常の検出が可能性であるかを調べる。またそれらの結果と再発予後との関係を調べる。本研究は対象症例の手術前後の血清から腫瘍由来の微量なDNAの検出すなわちmethylation-specific PCR(MS-PCR)法および変異特異的プローブによるreal-time PCR法などを利用して血清中からメチル化DNAや変異DNAの検出を試み、再発予後との関係を調べて再発ハイリスク症例を選別することを目的の一つとしている。28年度は、MS-PCR法の検出感度・特異性に関して検討した。まずメチル化DNAの希釈系列を作成した後、DNAをSodium bisulfite処理し、DNAのチミンをウラシルに変換した。p16遺伝子のプロモーター領域のメチル化を特異的に検出できるプライマーを設計してPCRをおこない検出感度と特異性を調べた。特異性と感度を高めるためにnested PCRとし、2nd PCRではアニーリング温度を高く(72°C)設定した。更に各サイクル時間を短くし(15秒)且つサイクル数を多くした(35サイクル)。その結果メチル化DNAを10の-6乗まで希釈したサンプルでもp16遺伝子のプロモーター領域のメチル化を検出することが可能となった。本研究では完全切除された非小細胞肺癌の原発巣の遺伝子変異、融合遺伝子、プロモーター領域のメチル化の有無を調べ、異常の認められた症例を研究の対象症例としている。現在、原発巣でのp16遺伝子のプロモーター領域のメチル化の有無やEGFR遺伝子変異の有無を検索中である。保存サンプルの整理分別とDNAの抽出に時間を要することや、主な勤務地、研究施設とが遠隔にあり円滑に研究が行い難く、当初予定していたエフォートが得られないため。本研究は肺癌手術症例の手術前後の血清から癌由来の微量なDNAの検出すなわちmethylation-specific PCR(MS-PCR)法および変異特異的プローブによるreal-time PCR法などを利用して血清中からメチル化DNAや変異DNAの検出を試み、再発予後との関係を調べて再発ハイリスク症例を選別することを目的の一つとしている。まずメチル化DNAの希釈系列を作成し、MS-PCR法の検出感度・特異度に関して検討した。本研究では完全切除された非小細胞肺癌の原発巣の遺伝子変異、融合遺伝子、プロモーター領域のメチル化DNAの有無を調べて、異常の認められた症例を研究の対象症例としている。そこで原発巣でのp16遺伝子のプロモーター領域のメチル化の有無との検索をおこなった。

正常肺でもメチル化が検出された7症例を除外すると43例中18例(41.9%)にメチル化が検出された。血清からのDNAの検出は難しく、実験を繰り返す必要があるため。また当初予定されたエフォートが得られないため。本研究は肺癌手術症例の手術前後の血清から癌由来の微量なDNAの検出すなわちmethylation-specific PCR(MS-PCR)法および変異特異的プローブによるrealtime PCR法などを利用して血清中からメチル化DNAや変異DNAの検出を試み、再発予後との関係を調べて再発ハイリスク症例を選別することを目的の一つとしている。前年度までは、メチル化DNAの希釈系列を作成し、MS-PCR法の検出感度・特異度に関して検討した。DNAをSodium bisulfite処理してDNAのチミンをウラシルに変換した。p16遺伝子のプロモーター領域のメチル化を特異的に検出できるプライマーを設計・作成してPCRをおこない検出感度と特異性を調べた。PCRは特異性と感度を高める目的でnested-PCRとし、2nd PCRではアニーリング温度を高く設定した。また各サイクルを15秒程度まで短くし、かつサイクル数を35サイクルまで多くした。それらの工夫の結果、陽性コントロールのメチル化DNAを10の-6乗まで希釈したサンプルでもメチル化DNAを検出することが可能となった。本研究では原発巣において遺伝子変異、融合遺伝子、プロモーター領域のメチル化DNAの有無を調べて、異常の認められた症例を研究の対象症例としている。そこで原発巣でのp16遺伝子のプロモーター領域のメチル化の有無の検索をおこなった。50例症例の凍結保存された非小細胞肺癌の原発巣からDNAを抽出し、Sodium bisulfite処理をおこないMS-PCR法を用いてp16遺伝子のプロモーター領域のメチル化のメチル化の有無を検索した。当初予定されたエフォートが得られないため。また、血清からのDNA抽出が難しくPCRでの増幅が得られない症例があり、症例数を予定通りに増やすことが困難であるため。臨床腫瘍・血液サンプルの保存、臨床データ管理、DNAの抽出:以前の研究から腫瘍組織や血清の保存はなされているが、更に解析症例を増やすために症例の蓄積を続ける。凍結保存されている患者の術前及び術後の血清からDNAを抽出し、DNA量を検証。MS-PCR法およびreal-time PCR法を用いて術前・術後血清から遺伝子異常の検出が可能であるかを調べる。再発予後との関係を調べる。臨床症例での腫瘍、血液サンプルの保存、臨床データ管理、腫瘍や血清からのDNAの抽出:以前のおこなった研究から腫瘍組織や血清の保存はなされているが、更に解析症例を増やすために症例の蓄積をおこなう。
Tumorーdormancy研究のためのモデル動物の育成

1.ddYマウスを用い、選抜交配によってtumorーdormancy(癌休眠)の研究モデル動物を作出した。癌細胞はEhrlich腹水癌細胞(E細胞)を用いた。癌休眠系マウス(drmマウスと略)の皮下ではE細胞は約100日程度休眠状態にある。ただし、腹腔内では増殖する。2.予めE細胞で免疫したdrmマウスの脾臓細胞を、癌増殖系マウス(prgマウスと略)に移入すると、drmマウスの癌休眠形質が伝達される。3.リンパ球表面抗原から同定すると、drmマウス(F15)のHー2ハプロタイプはS,prgマウス(F10)のそれはqに分離していることが分かった。両系マウスのリンパ球混合培養試験では活性化が起こると、皮膚移植試験でも互いに拒絶が起こる。4.他の近交系マウスにE細胞を同様に皮下移植しその増殖程度を調べると、Hー2ハプロタイプがk,q,vは増殖グル-プ、dとrは休眠グル-プ、pとsは拒絶/休眠、bは拒絶でることが判明した。ただし、E細胞を腹腔内に移植するかぎりどの系統マウスでも増殖する。5.以上の結果を総合すると、この癌休眠モデルマウスでは細胞性免疫が関与し、皮下においてE細胞を長期間休眠状態に置くものと推測される。その際、Hー2ハプロタイプによる反応差が認められるがそれが主要な要因とは思われず、恐らくHー2以外の非主要組織適合性遺伝子の関与があり、皮膚・リンパ球に於けるE細胞に対する認識機構が重要ではないかと推測される。ddYマウスの腹腔内で継代移植しているEhrlich膜水癌細胞を採取し、2×10^7個の癌細胞を同系マウス(58週令)の背部皮下に注射した。多くの個体では癌細胞は増殖を続け大きな固型癌に発展したが、一部の個体では移植した癌細胞は増殖せず、米粒大のしこり状で推移した。前者を、susceptible(S)個体、後者をresistant(r)個体として、以降選抜交配を重ねた。現在11代を経たが、100%の個体で固型癌形成が著しく早いS系と、90%以上の個体が固型癌形成を示さないγ系が確されつつある。両系の差は極めて明瞭である。S系マウス皮下での固型癌形成速度は、癌細胞移植後10日で220.3±101.21mm^2(長経×短経±s.o)、20日で602.6±148.55mm^2、30日で743.0±148.8mm^2であった。一方、γ系マウス皮下では移植後1週間目頃に軟らかい米粒大のしこりと触診され、以後そのまま変化なく推移するが、これを摘出して他のS系マウスや無胸腺マウスの背部皮下に移植すると増殖を開始し大きな固型癌に発展する。γ系マウスにおけるこの様な癌細胞の休眠状態は、癌細胞移入後約3ヶ月近く続く。3ヶ月以上経過したものを摘出してS系マウス等へ移植した場合は増殖は認められなかった。休眠状態にあるとみられる米粒大のしこり状のものは、移植した癌細胞の周囲を白血球や繊維芽細胞がとりまいた様相を呈し、癌細胞には全く分裂像がみられない。次の実験目標として、皮膚の移植試験を行いγとs系の組織適合性を調べ遺伝的変異をみる。リンパ球混合培養試験も行って比較する。また、各系マウスのリンパ球とEhrlich腹水癌細胞との混合培養試験を行い、リンパ球の癌細胞に対する反応性の相違を調べる。さらに、各系の皮膚粘膜よりfibroblastを得て培養系を確立し、これと癌細胞の混合培養を試みてみる。