hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
貧困はどのように子どもの健康を蝕むのか？媒介要因の解明と子どもの貧困対策の開発

さらに、野菜から食べる「ベジファースト」の割合は4.3%上昇しており、統計的にも有意であった(p<0.001)。さらに、公立保育園でベジファーストを実施している場合に、最も小学校1年生の太り気味の割合が低かった。これらの研究から、ベジファーストの肥満予防効果を明らかにすることができた。足立区における質問紙調査は順調に進んでいる。生体試料については学校での実施が困難であったため、卒後に実施するように計画を変更した。論文はすでに4本出ている。2018年度までに、足立区における小学校1年生の縦断悉皆調査を4年生まで追跡することができた。さらに、この調査から得られたデータを用いて、以下の9本の論文を執筆し出版した。具体的には、1)子どもの睡眠が不規則であると問題行動が多くなることを解明した。2)両親の帰宅時間がともに遅い場合に子どもの問題行動が多いことを解明した。3)子どもの留守番頻度が多いと子どもの問題行動が多くなること、レジリエンスが高まるわけではないことを明らかにした。4)野菜から食べる「ベジファースト」政策によって小児肥満を予防できる効果があることを明らかにした。5)貧困世帯での子どもへの虐待との関連があること、それは地域のつながりおよび親のメンタルヘルスを媒介していることを明らかにした。6)地域レベルのソーシャルキャピタルが低い場合に子どもの虐待のリスクが高まることを明らかにした。7)子どもの自己コントロール能力が低い場合に、子どもの虫歯リスクが高いことを明らかにした。8)祖父母と同居している場合に、縦断調査で共変量を正しく調整した場合、子どもの肥満リスクは低くなることがわかった。9)地域のソーシャルキャピタルが高い場合に、MRワクチン第2期の接種率が高まることが明らかになった。さらに、子どもの貧困と自己肯定感との関連について解析を進め、貧困であっても解決可能な要因としてロールモデルやサードプレイスの存在が重要であることを明らかにし、関連学会で発表した。足立区の行政とのやりとりもこれまでの信頼関係のもと、大きな問題なくよく連携をとって進めることができている。これまでの研究ノウハウが蓄積され、スムーズにロジスティクスを進めることができ、論文執筆に十分な時間を割り当てることができている。今後も足立区での調査を小4の悉皆、小6、中2のサブサンプルにおいて実施する。平成28年度の調査からの縦断調査となるので、縦断データとして解析を行う。論文執筆も精力的に進める。今年度も足立区での調査を小4の悉皆、小6、中2のサブサンプルにおいて実施する。2019年度は小1の定点観測の年なので、これまでの質問紙を中心に悉皆調査を実施する。さらに、3年前に中学2年生であった参加者のうち同意の取れた参加者に追跡調査を行う。また、中2において採血をおこなっているので、生活環境と採血データとの関連に関する解析を進める。また、不登校のリスク要因の解明、生活保護の影響など貧困と子どもの健康に関する重要な課題について解析および論文執筆を進める。
糖尿病進行度における客観的指標を用いた足病変リスク予測に関する研究

本研究の目的は、客観的に炎症所見や血流を評価し、糖尿病の有無や重症度による足病変の特徴を明らかにすることである。糖尿病が進行すると糖尿病が原因の腎症となり、透析に至るため、透析患者のうち、糖尿病が起因の患者は糖尿病の進行度が高いと考えた。糖尿病が原因で透析に至った患者は、足の裏がより乾燥している者が多かった。足に水虫があることが足の裏の乾燥を促進していると考えられる。乾燥による亀裂や感染を防ぐために保湿ケアに加えて水虫の治療を促していくことが重要である。サーモグラフィ、ABI(足首/上腕血圧比)、TBI(足趾/上腕血圧比)、皮膚潅流圧測定器等を用いて客観的に炎症所見や血流を評価し、糖尿病の有無や重症度による違いを明らかにすることが本研究の目的である。調査項目は、対象者の特性、胼胝、鶏眼、亀裂等の肉眼的所見、神経障害、炎症所見、皮膚の乾燥、足部血流等であった。神経障害は、5.07モノフィラメント検査による知覚障害の有無、内踝に音叉をあてて測定した振動覚異常の有無、アキレス腱反射から評価した運動神経障害の有無、心電図(ABI/TBI測定装置に付属)によるCV値から評価した、自律神経障害の有無から評価した。炎症所見は、対象者の疼痛・熱感の訴え、験者による発赤・腫脹の評価等主観的な評価と、サーモグラフィにて足底全体および胼胝、鶏眼、亀裂等の部位を撮影し、評価する客観的な評価から判断した。皮膚の乾燥についてはモイスチャーチェッカーを用いて角質水分量を測定した。足部血流については、ABI(足首/上腕血圧比)、TBI(足趾/上腕血圧比)、PWV(脈派伝播速度)、皮膚潅流圧の測定を行い評価した。結果の一部を示す。透析を行っている患者のうち、糖尿病の有無で評価をしたところ、モノフィラメントによる知覚、振動覚には差が見られなかったが、アキレス腱反射が低下または消失している者の割合は、糖尿病がある患者の方が糖尿病がない患者と比較して有意に大きかった。ABIが0.9以下の者の割合は糖尿病の有無による差が見られなかったのに対し、TBIが0.6以下の者の割合は糖尿病がある患者の方が糖尿病がない患者と比較して有意に大きかった。サーモグラフィー上、足先の温度の著明な低下がみられる者が多い印象であった。糖尿病患者の増加により、その合併症予防が重要となっている。しかし、足潰瘍の前駆症状である胼胝、亀裂、爪の肥厚等は糖尿病がなくても一般的に見られるため、それらが危険なものかどうかの判断がつきにくい現状がある。感染の前駆症状である炎症のある胼胝、亀裂等を早期発見し、経過を見ていくことが重要であると考えられるため、よりリスクが高いと思われる糖尿病性透析患者、糖尿病患者、健常者を比較し、足病変の実態を明らかにすることを目的として研究を行っている。調査項目は、対象者の特性、皮膚の乾燥、胼胝、鶏眼、亀裂、角質剥離等の肉眼的所見、神経障害、炎症所見、角質水分量、足部の血流等であった。神経障害は、5.07モノフィラメント検査による知覚障害の有無、内踝に音叉をあてて測定した振動覚異常の有無、アキレス腱反射から評価した運動神経障害の有無、心電図によるCV値から評価した自律神経障害の有無から評価した。炎症所見は対象者の疼痛・熱感の訴え、験者による発赤・腫脹の有無の評価等、主観的なものと、サーモグラフィーによる客観的なものから評価した。皮膚の乾燥については肉眼的な所見とモイスチャーチェッカーを用いた角質水分量から評価した。足部血流については、ABI、TBI、PWV、皮膚潅流圧から評価した。結果の一部を示す。糖尿病性透析患者のほとんどに足底の乾燥が見られた。踵の角質水分量は、透析を行っていない糖尿病患者や健常者と比較して低い傾向が見られた。角質剥離や角質増殖が見られている患者も多く、白癬が疑われた。サーモグラフィー上、炎症所見が見られた患者は数名いたが、研究期間中悪化するものはいなかった。糖尿病の進行から糖尿病腎症を生じ、それによって透析導入した患者が増えている現状がある。本研究では、糖尿病の進行度による足病変リスクについて検討した。結果の一部を示す。透析患者の皮膚は非常に乾燥しており、踵部の角質水分量は糖尿病の有無にかかわらず、低かった。乾燥している人の割合は、非透析糖尿病者の乾燥者の割合より高かった。足底の皮膚の乾燥の理由は、角質の水分保持能力の低下、汗腺の働きの低下、発汗の減少といった透析患者の特徴が考えられるが、これまでの皮膚の状態のアセスメントから、これらに加えて白癬が影響しているのではないかと考えた。そこで、皮膚科医に全例の足底の写真判定を依頼したところ、白癬同定の検査をしていないものの、肉眼的に半数弱の患者の足底に白癬がある可能性が示唆された。白癬の罹患者は健常者の2倍以上で、高率であった。白癬疑いの患者の踵部の角質水分量は白癬がない患者より有意に低かった。

しかし、予測に反し血流の指標であるABI/TBIと角質水分量の関連は見られなかった。白癬による乾燥により亀裂を生じることがあるが、傷があることは感染症の侵入門戸となり、蜂窩織炎や膿瘍を形成しやすいことが知られている。皮膚が乾燥し、亀裂部に温度上昇の見られた白癬疑いの患者に保湿ケアと白癬の治療を促したところ、角質水分量の上昇、炎症所見がなくなるといった教育効果がみられた。今回は写真判定であったため、今後白癬同定検査は必要であるが、保湿ケアに加えて白癬に対する治療を促していくことが重要であることが示唆された。また、患者の中には疼痛やしびれ等があったり、測定中、同一の姿勢を維持するのが難しい者もおり、血流評価方法については再度検討する必要がある。今後の課題とする。本研究の目的は、客観的に炎症所見や血流を評価し、糖尿病の有無や重症度による足病変の特徴を明らかにすることである。糖尿病が進行すると糖尿病が原因の腎症となり、透析に至るため、透析患者のうち、糖尿病が起因の患者は糖尿病の進行度が高いと考えた。糖尿病が原因で透析に至った患者は、足の裏がより乾燥している者が多かった。足に水虫があることが足の裏の乾燥を促進していると考えられる。乾燥による亀裂や感染を防ぐために保湿ケアに加えて水虫の治療を促していくことが重要である。今年度は8月に研究成果の一部を有識者で構成される勉強会にて報告する機会を得、様々な見地からご意見をいただくことができた。しかし、研究協力施設のスタッフの退職や研究環境の変化により、やや遅れが生じている。次年度は最終年度であるため、研究結果を還元していけるように努力していきたい。看護学今年度は研究成果の国際学会での発表を目指していたが、日程が合わず断念した。H27年5月末の国内学会での学会発表(英語にて口演)にむけて準備を進めているところである。これまでの対象者のフォローアップをしながら、新規の患者のアセスメントも進めていく。リスクが高いと判断された患者に対してはリスクを下げるような介入を試みる。昨年度末には研究成果の一部を2演題、学会発表することができ、そのうち一つは優秀演題に選んでいただくなど、成果を得ることはできたが、研究協力者である研究施設のスタッフ数名の退職により、やや遅れが生じている。また、健常者と透析を行っていない糖尿病者のデータは人数を増やす必要がある。そのため、今回の業績概要には含めていない。今年度は国際学会での発表を予定していたが、日程が合わず、取りやめたため、旅費や学会参加費がかからなかった。また、調査に際しては施設内外の協力を得られたため、人件費・謝金が発生しなかったことから、次年度使用額が生じた。今後は、透析を行っている患者、糖尿病患者、健常者のデータを増やしつつ、追跡調査(縦断研究)を行う。平成25年度に横断研究を行った対象者を定期的に観察し、足病変のリスクを評価する。測定項目等は昨年度と同様とする。また、今年度も研究成果を学会発表する。本年度は国際学会の発表も目指す。さらに研究を進め、その成果を5月の英語の口演にとどまらず、国際学会での発表を目指したい。したがって、残金は発表のための経費としたい。研究に不可欠な機器レーザー血流量計(170万円)を購入したが、予算より5万円安かったこと、人件費・謝金を13万円計上していたが、本年度は施設内の協力を得られたため人件費・謝金が発生しなかったことから、次年度使用額が生じた。さらに研究を進め、研究成果を国内学会だけでなく初年度の計画にはなかったが、国際学会に発表できればと考えている。したがって、昨年度の残金は発表のための経費としたい。
β-カテニンとそのパートナー分子ICATおよびRICSによる神経発生の制御機構

私たちは、β-カテニンと相互作用する新規タンパク質ICATおよびRICSを同定し、神経系の発生や機能発現におけるこれらの複合体形成の意義について解析を進めてきた。ICAT欠損マウスの組織学的解析により、ICATが発生初期の神経板においてWntシグナルによる後方化を抑制することによって、前脳の領域特異化を制御していることを明らかにした。これを確認するため、ES細胞からの神経細胞誘導系を用いた解析を行った。その結果、ES細胞からの神経細胞誘導時に、Wnt3aが前方マーカの発現低下および後方マーカの発現上昇を誘導すること、これがICATによって阻害されることなどを見出した。さらに、ICAT欠損マウスより分離したES細胞からの神経細胞誘導系により、内在性ICATがWnt3aによる後方化を阻害することを見出した。これらの結果により、ICAT欠損マウスの解析で明らかになったICATの前方化作用をin vitroで確認した。さらに、ES細胞からの神経細胞誘導の際に、Wnt3aにより発現が上昇しICATにより発現が低下する4種類の遺伝子を、DNAチップを用いて同定した。これらの遺伝子のプロモータ領域の解析により、Wntの直接の標的遺伝子であることを示した。RICSはCdc42およびRac1に対するGAPで、PSDおよび成長円錐に局在する。PSDではβ-カテニンだけでなくN-カドヘリン、PSD-95、NMDA受容体と複合体を形成している。RICS欠損マウスの行動解析により、音に対する恐怖条件付けにおいて記憶能力が顕著に劣っていることを見出し、扁桃体依存性の記憶形成におけるRICSの関与が示唆された。また、RICS欠損マウス由来の初代培養ニューロンは神経突起の伸長活性が亢進していた。さらに、RICSの機能をより具体的に明らかにするため、β-カテニン以外にRICSと相互作用する分子の同定を試みた。その結果、軸索伸長や分枝形成に関与するタンパク質や、細胞内輸送に関与するタンパク質を新たに同定した。
日本・米国・ドイツにおける生産技術者の育成に関する国際比較研究

昨年度まで行ってきた事例研究、および米国とドイツの研究者との議論を踏まえて、仮説的な調査フレームワークを構築して、日本の企業内研究者と技術者(生産技術者も含む)を対象として、「研究者・技術者育成に関するアンケート調査」を実施した。郵送法による調査で、3000名の技術者を対象にしてアンケートを送付し、およそ800の回答を得た。分析の結果、研究者・技術者の育成に関して、いくつかの知見を得ることができた。たとえば、社外の経験としては海外の大学への留学が、また社内の経験としては同一テーマを研究している研究者との意見交換が明らかになった。また、過去の研究開発の経験では、成功体験よりも失敗体験のほうが自分の能力形成に役立ったとする研究者が多かった。さらに、社外からの知識獲得では、やはり同じ研究テーマを追っている研究者との議論が育成に役立つとしている。教育ではOJTがもっとも効果的であった。また、成果を反映した報酬に対して積極的な評価を下している。研究環境としては、他部門との連携の緊密さがもっとも好まれることも明らかになった。上司の関係では、若い頃に大幅な権限委譲を伴った仕事を得たり、抜擢されたことが自分の能力育成に効果を発揮したと考えている。成功する技術者の条件としては、やはりねばり強さ、問題発見能力、独創的な発想が求められるとしている。さらに分析を深めることで、成果を多く生み出している研究者の能力育成マネジメントに関する理論を構築することが可能であると思われる。技術者の国際比較を行うための基礎となる理論的・実証的な調査を実施した。アメリカ及びドイツの共同研究者との間で打ち合わせを行い、それぞれの国での技術者の定義の違いを分析した。この結果、国籍による相違でなく、業種、業態によっても違いがあることが明らかになった。そこで、日本、アメリカ、ドイツの3ヶ国を比較するため、比較可能な業種を選択した。電気、化学、自動車の3業種に絞り込み、代表的な企業の生産現場を中心に研究した。また、ハードウェアだけでなく、日本に関してはソフトウェア生産の現場での技術者育成に関しても調査した。技術者の育成に関しては、アメリカ、ドイツ、日本では教育制度が異なり、社会的なインフラが相違することから、こうした社会インフラも考察することが不可欠となる。この社会インフラに影響され、個別企業での技術者間での分業体制、技術者育成システムが異なっていることが明らかになった。また、企業の戦略の方向性も大きな要因になっていることが理解できる。プロダクト革新で競争力を生み出そうとするのか、生産プロセス革新で強みを発揮したいのかに依存して分業体制、育成体制が異なってくるかである。こうした基本的な考慮要因を踏まえて、よりインテンシブな事例調査分析に進み始めている。日本の産業のなかで自動車と電機に焦点を絞り込み、,代表的な企業の技術者、技術担当取締役、技術者教育担当者にインタビューを通した調査を実施した。電機産業では、家電から重電に至るまでというように事業が多様化していることから、複数の領域の技術者にインタピューした。インタビューの結果、日本企業の技術者教育は、今、変節点を迎えていることが理解できた。これまでのキャッチアップ型技術開発戦略では、「平均以上」の技術者を大量に育成することが競争力に結びついた。そのため、現時点で整備されている育成システムは、こうした意味での優秀な技術者を育成するものになっている。これ自体、その役割は大きく、現在でも圧倒的多数の技術者はこの手法で育成しなければならない。しかし、リード型技術開発戦略の下では、これに加えて、少数の「突出型」技術者を育成することが競争力の源泉になってくる。ところが、こうした技術者の育成に関してのシステム化はまだ緒についたばかりで、体系化に向けての基本的な考え方とその具体的施策を実験しようとしている段階であることが伺われた。従来型の全員平等主義的な育成ではなく、一部のエリート技術者の育成に向けて、技術者教育が変貌しようとしている現状が見えてきた。

他方、米国型の技術者はむしろ、少数のエリート型技術者の育成に効果を生みだしている。他者とは異なるアイデアが生まれやすい状況、そのアイデアが組織内でつぶされないで実現されていくプロセスと、そうしたプロセスを通して技術者がどのように育成されていくのかを明らかにするごとが、次の大きな研究課題になることが確認された。前年度に引き続き、インテンシブな事例研究を実施するとともに、技術者を対象とした、質問票郵送法によるアンケート調査を実施した。事例研究では日産自動車のエンジニアにインタビューを実施して、応用研究に近い技術者の育成に関する問題点を明らかにした。日産に限らずグローバル化が進む現在では、技術者の育成に関してもグローバル化の波は避けて通れない状態になっている。とりわけ日産ではヨーロッパ、アメリカ、日本の技術者が一緒になって、日本の研究開発拠点が中心になって世界的な協力体制を組んでいる。そうした状況では、日本国にあっても人種を越えた協力体制が組めなければならない。一方では日本人技術者のグローバルなコミュニケーション能力の向上が求められるとともに、欧米の技術者の日本人技術者との間でのコミュニケーション能力の向上も不可欠となる。グローバル・コミュニケーションが大きな課題になることが理解された。技術者の学歴、社歴などがどのように優秀さに影響を及ぼすのかという問いに対する解答を探索し、より広い意味での技術者の育成の一般理論を構築するために、新技術開発センターの協力を得て、同センターに登録している技術者1,000人を対象としてアンケート調査を実施した。
日本・タイ国・マレーシア・イスラエルのコミュニティ比較研究

本研究の目的は、4カ国のコミュニティの特徴を比較することである。その方法は共通尺度による比較であった。しかし、それぞれのコミュニティの特徴には全く異なる事柄が多く見られるため、共通尺度を用いても比較が困難であった。そこで、共通尺度に変わる方法を用いることにした。それはそれぞれのコミュニティに見られる固有の論理を追求することである。固有の論理は、それぞれのコミュニティの見られる自然生態や社会生態に依拠している。世界に見られるユダヤ人コミュニティの特徴は、コミュニティ自体が宗教共同体であるという点である。その伝統を引き継いだイスラエルのコミュニティは、キブツである。キブツは宗教共同体としての特徴と、国家建設としての特徴を併せ持っている。したがって、契約の論理がそこでは貫徹される。マレーシアのコミュニティの特徴は、自然環境の生態系に依拠しながらコミュニティが形成されたことである。そのため、人々の結びつきは暖い。平坦な低湿地に散在して居住する彼らは、集団としてのコミュニティではなく、個人と個人の結びつきが最も重要である。そこには、間柄の論理がみられる。タイ国、正確にはタイ国東北部のコミュニティは塊村である。また、村は台地の上に位置している。村人は天水田で稲作を営んでいる。ここでは個人と個人の関係も大切であるが、集団としての結束も重要である。したがって、そこには両者を状況によって使い分けるという意味で、選択の論理が働いている。日本のコミュニティは、2000年という長い歴史を有し、しかも灌漑稲作を営み、塊村を形成してきた。そのため、村は個人よりも集団としての性格が優先している。そこでは、集団の論理が優位である。以上のような、それぞれのコミュニティに見られる固有の論理の追求は、現地調査という手法が有効であるといえよう。過去のフィールド・ノーツを電子化する過程で明らかになったことは、使用言語の統一という問題であった。日本語入力を主に考えられたソフト(WEMO)を使用し、フィールド・ノーツのテキスト・データ化(電子化)を計るため、アルバイトにデータ入力を依頼した。しかし、イスラエルのフィールド・ノーツで散見されるヘブライ語の記述の電子化はアルバイトの手には負えない。また、マレーシアのフィールド・ノーツの様々な箇所にマレー語が用いられ、タイ国でのフィールド・ノーツにはタイ語がそのまま用いられている。そのため、アルバイト学生ではデータ入力が困難であることが判明した。フィールド・ワーカー自身(筆者)がチェックをしないと先には進みにくいことが多い。したがって、時間をかけた割には入力が進まない事態が生じた。人もソフトもマルチリンガルが可能でない場合には、電子化はきわめて困難である。検索や概念の構造化などさらに困難が伴う。他方、定型の量的データの入力は、テキストデータの入力に比較して順調に入力作業が進んだ。日本語によるデータ入力では問題点が少ないため、まずは日本語によるフィールド・ノーツの電子化を促進することにして、それをできる限り加工せず公刊することを目指した。「鮎を語る」と題した小稿はそうした試みの一つである。それはまたフィールド・ワーク技法の開発を兼ねていて、インフォーマントの語りの記録から電子化を行い、その後はすべてデジタルのまま公刊する試みである。当初、共通尺度によるコミュニティの比較研究を目指した。しかし、異文化間の比較研究は困難である。しかも、コミュニティという複合機能を有する対象の比較研究は、とりわけ困難である。今回は4カ国におけるコミュニティ比較研究自体に目立った成果がみられなかったが、研究過程において明確になったコミュニティの特徴把握と方法論上の成果がみられた。

それは、それぞれ個別のコミュニティに関する固有の諸特徴の把握がきわめて重要であるということと、フィールドワークの重要性である。特に今までおろそかになっていたイスラエルのコミュニティに関してかなり精力的に理解を進めた。そして、世界中に分布しているユダヤ人コミュニティの特徴の一端を把握することができた。その特徴は、自立した個人を最大限に生かした権利義務関係のはっきりしたコミュニティであるという点である。マレーシアのコミュニティについては中国人のコミュニティとの比較も視野に入れつつその特徴を抽出することができた。その立地条件は、海岸の近くにある平たんな場所で列村である。それは、個人対個人の関係の束としてのコミュニティの特徴を有する。タイ国のコミュニティは、マレーシアと同じく塊村であっても個人と個人の関係の束としてのコミュニティが形成されている。日本のコミュニティは塊村であって、しかも集団主義的な結束も堅いコミュニティである。こういったコミュニティの特徴は共通尺度ではなく、むしろ固有の論理として追求すべきものである。しかし、これは共通尺度ではコミュニティの特徴が把握できないという意味ではない。困難なだけである。
マウス内耳発生～ステレオシリアの形成～におけるＳｕｌｆ１の役割の解明

本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。1.哺乳類の内耳発生においてSulf1はどこで発現しているのか。マウスの内耳発生においてSulf1の詳細な発現パターンを得た。Sulf1の発現が感覚有毛細胞を形成する領域と反対の領域で開始することを確認した。しかし、有毛細胞が形成を開始する際、Sulf1もこれらの有毛細胞の中で発現が開始した。ここでのSulf1の発現は、解析したあらゆるステージにおいて継続している。現在、発現に関する解析の範囲を広げ、Sulf1と密接に関わる2つの分子(Sulf2,SUMF1)の発現を調べている。Sulf2はSulf1の近縁種であり、Sulf1同じ機能を果たす。SUMF1はSulf1とSulf2を活性型に変形する。そのため、これらの分子の発現を解析することも非常に重要である。2.哺乳類内耳発生におけるSulf1の機能とは何か。筑波大学の枡正幸教授、枡和子講師より提供を受けたノックアウトマウスの解析に重点的に取り組んだ。既にSulf1、Sulf2それぞれのノックアウトとダブルノックアウトを作製した。これらのノックアウトにおいて有毛細胞数の増加が見られたが、その増加はダブルノックアウトにおいて顕著であった。現在、これらのノックアウト解析を続けており、内耳の他の細胞種に大きな変化があるかどうか調べている。3.有毛細胞ステレオシリア形成のパラメーターは何か。Sulf1は形成に関与しているか。ステレオシリア形成において、アクチンとミオシンのポリマー化抑制剤を用いた阻害予備実験を行った。研究計画には3つの課題があり、既に2つの課題をほぼ完了した。3つめの課題についても実験を順調に開始しており、実験計画はおおむね順調に進展していると言える。データ収集を継続し、哺乳類の内耳発生におけるSulf1とSulf2の発現およびノックアウト表現型を解明する。また、ステレオシリア発生に関する実験を進める。ステレオシリア形成におけるアクチンとミオシンのポリマー化抑制剤の効果(間隔、長さ、数量等)を全て特定する。
マグネシウム基BCC型水素貯蔵材料の構造と特性

本研究では、定置型水素貯蔵に向けたMg系材料の開発を行った。異なる方法で合成したナノ構造MgH_2-Mg系化合物の水素貯蔵性について実験を行い、水素放出エンタルピー及びエントロピーは5-300ナノメートル以内のナノサイズでは変化しない一方、粒子サイズの減少による反応速度の劇的な改善があった。前述のMg系ナノ構造材料とマイクロメータスケール材料における熱伝導性を比較すると、ボールミル試料及びナノ構造試料はマイクロメータスケール試料よりも良好な反応速度が認められたが、熱伝導性は電子/フォノンの散乱のための界面や粒界の増加により低下したことが分かる。このジレンマの解決が今後の研究課題である。我々は以前から体心立方(BCC)構造を有する合金を水素貯蔵へ適用する研究を行ってきたが、これらのBCC合金やその水素化物中での水素原子の位置や電子状態については未だに解明できていない点が多い。そこで本研究では、BCC合金および水素化物の構造と水素貯蔵特性との関係を調べた。その結果、マグネシウム基BCC合金の水素吸蔵反応においては、幾何学的効果があることがわかった。実際にBCC合金だけでなく他の結晶構造を持つ合金においても、水素の共有結合半径37pmに近い38pmの孔径を持つ格子間サイトが存在する例が多く見られる。その場合、BCC合金の格子定数は0.30nmになる。BCC合金の格子定数が0.30nmより小さい場合は、水素は格子間サイトを通じて拡散しにくくなり、そのサイトを占有しにくくなる。一方、格子定数が0.3onmより大ぎい場合は、水素は格子問に侵入しやすくなるが、他の格子問サイトへ移動しやすくもなる。共同研究の結果、現時点で結論は出せないが、ボールミリングにより合成されたMg_<50>Co_<50>合金は単純なBCC構造を持つ合金より複雑であり、マクロな組織も水素吸蔵特性に関係しているものと考えられる。マグネシウム基合金の水素貯蔵反応の熱力学および速度論的特性を調べた結果、ナノ構造化及び触媒添加は反応速度の改善には効果があると確認されたが、熱力学的特性の改善効果は認められなかった。したがって、マグネシウム基合金は、車載水素貯蔵よりも高温でのエネルギー貯蓄に適しているということが言える。この場合、反応速度やサイクル特性、熱伝導度の改善などが材料開発の重要項目となる。(1)様々な技術を用いて合成した異なるナノ構造のMgH2-Mgシステムの熱力学的特性の変化を検証し、エネルギー貯蔵用Mg系材料について概念実証ディスカッションを行った。様々なMg系システムを実験した結果、5-300nmの範囲では熱的安定性は触媒の添加やナノ構造の変化によらず一定である。この結果は、高温におけるエネルギー貯蔵の際、サイクル中の容量変化によって起こる温度や圧力のシステム制御不安を解消するものである。(2) MgH2-SOFCシステムに基づく熱バランスの算定とモデリングを行い、電気交換効率65%でも熱バランスは達成可能であることが判明した。(3)ミリングプロセスにおけるMg-Co合金の形態及び構造形成について研究を行った結果、Mg-Co合金や粒子に残存するCoのように、0.5 hから400 hへの形成メカニズムにおいて、異なる組成物や形態は、水素貯蔵性に大きく影響を及ぼすことが判明した。(4)金属ナノ粒子からMg系水素貯蔵材料を合成し、Ni、Cuの触媒効果を比較し、高圧DSC技術による熱脱着特性評価を行った。(5)Mg系材料の熱伝導率は、エネルギー貯蔵への適用において極めて重要である。上記合成物質の熱伝導性について実験したところ、Mg単結晶の熱伝導率は(0001)、(1-100)、(11-20)と配向異方性が認められたが、金属結晶のように電子熱伝導が説明できるまでに至っていない。またボールミル試料とナノ構造試料の反応速度は良好であるが、熱伝導性は依然として悪い。体心立方(BCC)構造を有する合金の水素吸蔵反応においては、結晶格子における幾何学的構造効果があるとされている。一方、Mg-Co基BCC合金の水素化物においては、Mg_2CoH_5とMgCo_2から構成される複雑な局所構造を有することが分かった。今後は、局所構造および幾何学的構造効果と永素貯蔵特性との相関を詳細に調査する。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.今後、結晶構造と水素吸蔵特性との相関関係に着目して研究を実施する。2.シミュレーションを行うことにより実験結果を裏付ける坦論予測を行う。3.これまでの研究結果より、高温下での使用に適したマグネシウム基合金の開発は将来性があると見込まれる。
知識の体系性・多様性を活かした新たな図書館資料提示法に関する研究

図書館における知識の体系性・多様性を活かした、新たな図書館資料提示法(検索結果の表示方法、書架排架方法)を開発することを目的に、1)ディスカバリーサービスの利用分析、開発、評価実験、2)視線追尾装置を用いた書架実験を行った。その結果、以下のことがわかった。1)ディスカバリーサービスにおいてはファセット機能など、知識の体系性を活かした新機能がよく使われており、利用者の評価も高い。2)書架閲覧時、人の視線移動の方向は段によって逆転する。本年度は以下の成果を得た。(1)大学図書館と公共図書館で期待される図書OPACの違い大学生を対象としたアンケート調査を行い,大学図書館・公共図書館ともに「表紙・本文のイメージ画像の表示」「関連キーワード表示」「感想・レビューの表示」「関連書籍の紹介」などが期待されるOPACの機能としてあげられた。また,利用者の需要に合った資料をより多く見つけるための機能と,実物を手に取らずにある程度資料の内容や雰囲気がわかるような機能が求められていること,その中でも大学図書館では前者が,公共図書館では後者が特に求められていることを明らかにできた。(2)図書館OPAC出力結果ランキングの最適化図書館OPACの出力結果として複数のパターンを作成し,それらのパターンのうちどれが望ましいかを大学図書館の利用者に選んでもらった。その結果,「出版年」「ページ順」「OPAC記載の情報量」などが高い評価を得ていることが明らかになった。一方,主題を示す「NDC(日本十進分類表)」の統一感などはほとんど重視されなかった。ただし,検索語によって評価基準として重視される項目はまちまちで,今後さらなる調査が必要と考えられる。(3)書架上の図書の配架方式の最適化NDC番号とは異なる配架方法で並べられた書架を用意し,被験者に書架をブラウジングしてもらいながらNDC順に並んだ従来の書架との違いなどをアンケートで答えてもらった。その結果,本の厚さや大きさ,表紙の色などは利用者の目を惹く要素ではあるが,書架上でこのような配置となっていることを好む利用者は少なく,内容を重視する傾向が強いことが明らかとなった。一方で,現在のNDC順の配架についても不満は高く,関連する図書を近接させるような配列となるように工夫する必要があることも明らかとなった。(1)ディスカバリサービスの利用分析従来のOPACにはない機能を持つ検索システムであるディスカバリサービスの一つ、国立国会図書館サーチ(NDLサーチ)を対象に、利用者の検索行動をそのアクセスログに基づいて分析した。NDLサーチにはファセットによる絞り込み機能がある。これは検索結果の要約を利用者に提示するものであり、資料の多様性等を反映した、単なるランキングにとどまらない検索結果表示方法を模索する本研究の目的に合致するものである。利用分析から、特にファセットによる絞り込み機能はよく利用されていることが確認された。(2) NDLラボサーチ同志社版の開発と評価実験(1)の分析の結果を踏まえ、NDLサーチのインタフェースを単館の図書館のOPACに導入した「NDLラボサーチ同志社版」を開発し、評価実験を行った。NDLサーチは複数の図書館コレクションやデータベースを対象にするサービスであるため、ファセットによる絞り込み上位にはそれらのデータベースが選択肢として提示される。単館のコレクションを対象とするNDLラボサーチ同志社版では、これに代わってタグクラウド表示等の機能も追加している。学生を対象とする評価実験から、既存のディスカバリサービス等に比べてNDLラボサーチ同志社版を使いやすいと評価する者が多いこと、その理由としてタグクラウド等の機能が挙げらることがわかった。ただし、従来システムより使いにくいと評価する者も多く、利用者への機能提示法には検討の余地がある。(3)書架上の図書の排架方式の検討平成25年度実績において、検索システムだけはなくその利用後に訪れる書架上の資料配置も従来と異なるものにする必要性を指摘した。実際にタイトル順等、従来にない排架法を採用した書架を構築し、主題順等の既存の排架方式以上に利用者の満足度が高い場合があることを確認した。(1)ディスカバリサービスの利用分析従来のOPACにはない機能を持つ検索システムであるディスカバリサービスの一つ、国立国会図書館サーチ(NDLサーチ)について、前年度に引き続き利用者の検索行動をアクセスログに基づき分析した。特に利用者が検索行動を開始してから最初期の2回の行動に着目し、NDLサーチが当初想定したとおり、「ざっくりとしたキーワードで検索した後、ファセット機能を使って絞り込む」という利用法をなされているのかを検証した。分析の結果、以上の通りの行動をとる利用者の多さが確認された。この成果については『図書館界』誌に投稿し、査読を経て掲載された。(2)ディスカバリサービスの検索結果表示順に関するユーザの嗜好実験ディスカバリサービスにおける検索結果表示順についてのユーザ嗜好を尋ねる実験を行った。こちらは実際のシステムによるのではなく、複数のディスカバリサービスや従来型図書館OPACで採用されている検索結果表示順序アルゴリズムにもとづいて、仮想的に検索語と検索結果順のセットを構築し、被験者にそれらを閲覧させた上で、どのアルゴリズムに基づく結果順が好ましいかを選択させた。結果から、利用者は資料の順序そのものよりも、自身が検索語にふさわしいと思われる図書が上位に来るか否かによって検索結果順の適切さを判断していることが確認された。(3)ディスカバリサービスの検索結果

表示方法と選択資料の関係に関する実験検索結果の表示法について、書影の有無やリスト表示・タイル表示等の順序以外の表示方法の要素が資料選択に与える影響について仮想的に構築した画面に基づき実験を行った。実験の結果、当初予想に反し、表示方法が資料選択に与える影響は少ないことが確認された。図書館における知識の体系性・多様性を活かした、新たな図書館資料提示法(検索結果の表示方法、書架排架方法)を開発することを目的に、1)ディスカバリーサービスの利用分析、開発、評価実験、2)視線追尾装置を用いた書架実験を行った。その結果、以下のことがわかった。1)ディスカバリーサービスにおいてはファセット機能など、知識の体系性を活かした新機能がよく使われており、利用者の評価も高い。2)書架閲覧時、人の視線移動の方向は段によって逆転する。当初想定していた分析はこれまでに進んでおり、また開発システムのベースとなるNDLラボサーチ同志社版の開発も進んでいる。今後はNDLラボサーチ同志社版に新規の機能を織り込んだ上で評価実験を繰り返すことにより、当初予定していた目的である知識の多様性・体系性を反映した検索結果表示システムの構築が可能であると考えている。また、平成25年度に新たに必要性を指摘した新たな書架配置の検討についても順調に進んでいる。図書館情報学最終年となる平成27年度においては、これまで研究を進めてきた過程で新たにシステムに取り込むべきと考えた機能の追加と評価実験を繰り返し、検索システムの完成を目指す。また、新たな書架配置の検討については、検索システムと連動した配置の可能性を検討する。本研究では3年間で従来の図書館OPACとは異なる形で利用者に検索結果を提示するシステムの構築を目的とし、初年度である平成25年度は実システムを構築する前に、利用者のニーズや探索行動に関する基礎的な実験・分析を通じてシステム構築の参考とすべき情報を得ることを計画していた。そこで(1)大学図書館と公共図書館で期待される図書OPACの違い、(2)図書館OPAC出力結果ランキングの最適化、(3)書架上の図書の配架方式の最適化に関する調査・実験を行い、それぞれから「研究実績の概要」でも述べたとおりの成果を得た。これらの成果は平成26年度以降に行なうシステム開発に活かせるものであり、おおむね当初計画どおりに研究は進んでいると言える。システム開発のうち、今年度実装分に事前の想定ほどの費用がかからなかったことと、被験者実験の人数が当初予定を下回ったことによる。平成26年度以降は平成25年度の研究成果から得られた知見を活用し、実際に新たな図書館システムを開発し、その有効性を実験により検証していくことが主な研究内容となる。システム開発については当初計画通りに進めていくが、新たな要素として"「研究実績の概要」(3)書架上の図書の配架方式の最適化"でも述べた、書架上の資料の配置自体についても検討することを盛り込んでいく必要があると考えている。
アニオンを鋳型に用いる環拡大ポルフィリンの合成

ベンズアルデヒドとビロールを酸触媒下で反応させると、ポルフィリンが生成することが知られているが、酸としてHBrやHIなどのハロゲンアニオンを有するものを用いた場合、第二主生成物に新しい色素化合物が生成することを見いだした。分光学的及びX-線単結晶構造解析から、この化合物が特異な構造を持つポルフィリンの異性体であることを明らかになった。すなわち、この新規環状化合物は、4つのピロールとそれを繋ぐ4つのメチレン鎖からなる環状テトラピロール構造を持ってはいるが、通常のポルフィリンとは異なり、環を形成するピロール窒素Nの1つが環の外側を向いている。そのため、環の中心には3つのNと1つの炭素Cが配置するという異常な構造をしている。言わばNとCが“混乱した"ポルフイリン異性体であるため、「N-混乱ポルフィリン(N-Confused Porphyrin,NC-P)」と名付けた。これまで、数多くのポルフィリン及びその類縁体が合成されてきた、ポルフィリン骨格自体の異性体は世界で初めての例である。これまでの初期的研究から、「N-混乱ポルフィリン」はポルフィリンと比べると“柔らかく"、平面性を壊して容易に種々の金属やアニオンと結合を作ることがわかった。合成条件を種々検討したところ、この反応はポルフィリンの前駆体であるテトラピロールが球状ハライドアニオンに巻き付くことで通常の反応が抑制されて起きた、所謂、「アニオン鋳型効果」によるものと考え得る結果を得た。
脳による網膜機能の遠心性調節の機能的意義

鳥類は,脊椎動物の中で最も発達した脳から網膜への遠心性投射(以下,向網膜系)を持つ.この向網膜系に関して今年度以下のことを明らかにした.1)向網膜核isthmo-optcic nucleus(ION)に投射する視蓋ニューロン(視蓋・IONニューロン)は網膜からの直接に投射を受ける層には殆ど樹状突起を持たず,視蓋前域、中脳被蓋、終脳視覚領等からの投射を受ける層に樹状突起を延ばす.視蓋・IONニューロンの細胞体は50-100オm間隔でほぼ均一に配列し樹状突起のオーバーラップは殆ど無い.一個の視蓋・IONニューロンは恐らく1個のIONニューロンとだけシナプスする.(Uchiyama,Yamamoto & Ito,1994)3)IONを電気刺激すると網膜神経節細胞の光刺激に対する応答が一過性(100-500ミリ秒)に増強される.周波数分析法で調べたところ,神経節細胞のband-passfilterとしての性能を劣化させることなく、その光反応を増強する.(Uchiyama & Barlow,1994)これらの知見をもとにすると,鳥類の向網膜系は並列でしかも独立した約1万個のモジュールで構成されていると見做すことができる.一つのモジュールは,視野のある限局した部位を調節する.活動しているモジュールが順に移動していくと仮定すると,網膜の出力(神経節細胞の活動)を局所的に且つ一時的に増強し,しかも増強する部位を移動させることができる.このように,向網膜系は「注意のスッポトライト」のモデルを実現し得る神経機構と考えられる.(内山,1995)鳥類は,脊椎動物の中で最も発達した脳から網膜への遠心性投射(以下,向網膜系)を持つ.この向網膜系に関して今年度以下のことを明らかにした.1)向網膜核isthmo-optcic nucleus(ION)に投射する視蓋ニューロン(視蓋・IONニューロン)は網膜からの直接に投射を受ける層には殆ど樹状突起を持たず,視蓋前域、中脳被蓋、終脳視覚領等からの投射を受ける層に樹状突起を延ばす.視蓋・IONニューロンの細胞体は50-100オm間隔でほぼ均一に配列し樹状突起のオーバーラップは殆ど無い.一個の視蓋・IONニューロンは恐らく1個のIONニューロンとだけシナプスする.(Uchiyama,Yamamoto & Ito,1994)3)IONを電気刺激すると網膜神経節細胞の光刺激に対する応答が一過性(100-500ミリ秒)に増強される.周波数分析法で調べたところ,神経節細胞のband-passfilterとしての性能を劣化させることなく、その光反応を増強する.(Uchiyama & Barlow,1994)これらの知見をもとにすると,鳥類の向網膜系は並列でしかも独立した約1万個のモジュールで構成されていると見做すことができる.一つのモジュールは,視野のある限局した部位を調節する.活動しているモジュールが順に移動していくと仮定すると,網膜の出力(神経節細胞の活動)を局所的に且つ一時的に増強し,しかも増強する部位を移動させることができる.このように,向網膜系は「注意のスッポトライト」のモデルを実現し得る神経機構と考えられる.(内山,1995)
信頼のマイクロ・マクロ理論の構築

本研究の目的は、個人のマイクロ・レベルでの信頼行動や信頼性判断と、よりマイクロレベルで信頼が果たしている役割を総合的に理解するためマイクロ・マクロ理論を構築することにあり、この目的を達成するために一連の実験とコンピュータ・シミュレーションが行われた。まず、一連の実験研究の結果、他者一般を信頼せず「人を見れば泥棒と思え」と決めつける傾向にある低信頼者よりも、他者一般の信頼性についてのデフォルト期待値を高めに保っている高信頼者の方が、他者の信頼性の欠如を示唆する情報に対してより敏感であり、また他者の人格特性としての信頼性をより正確に見極めることができることが示された。また日米比較実験を含めた別系列の一連の実験により、機会費用の小さな社会環境のもとでは関係の固定化が生まれ、人間関係の性質を性格に認知する必要性が大きいが、人間性を正確に認知する必要性が小さくなることが示唆されている。これらの結果は、人間関係の性質を認知するための社会的知性と他者の人間性を認知するための社会的知性が独立に存在しており、社会全般におけるコミットメント関係の維持に要する機会費用の大きさに応じて、いずれの種類の社会的知性が発達しやすいかが異なってくる可能性を示している。機会費用の大きな社会環境のもとでは、人間性認知用の社会的知性の形成に対する認知資源の投資が起こり、その結果他者一般の信頼性のデフォルト期待値を高く保つことが可能となるため、一般的信頼のレベルが高くなるものと考えられる。これらの研究結果はこれまで10を越える国際会議で発表されており、その結果、現在、アメリカとヨーロッパのみではなく、アジア各国においても追試実験が計画されるようになった。今後は、これら各国の研究者による追試実験の成果を取り入れ、より広い文脈で社会的知性と信頼の関係を明らかにすることが可能となるであろう。平成7年度には4つの実験が行われ、以下の諸点が明らかとされた。(1)相手についての情報がほとんど存在しない状況では、相手が信頼に値する人間だと思うかどうかと相手を実際に信頼した行動をとるかどうかとでは、異なった要因により影響されている(第1実験)。(2)対象についてある程度の情報のある状況では、被験者の一般的信頼の水準によっては対象の信頼性の予測が変化しない(第2実験)。しかし、一般的信頼の水準が高い被験者は低い被験者に比べ、信頼が必要とされる状況での対象の行動をより正確に予測できる(第2実験)だけではなく、与えられた手がかり情報により敏感に反応し、対象の行動予測をより急速に変化させる。これらの知見はこれまで全く知られていなかったものであり、理論的に非常に重要な意味をもっている。これらの知見に基づき、以下の方向での理論発展の可能性が検討された。社会的不確実状況でしかも機会コストが高い社会では、人々は既存の関係に留まらず新しい相手とのつき合いないし取り引きを行うことで、より高い利益をえる可能性がある。しかしこのストラテジーが成功するためには、新しい相手との関係で騙されない能力を獲得する必要がある。このため、機会コストが高い状況では人々は相手の人間性を評価するための情報処理に認知資源を投資すると同時に、そのような能力の向上を図るためのスキル獲得のためにも認知資源を投資する。このような投資を行う人間は、与えられた情報に敏感に反応するだけではなく、実際に相手の信頼性の程度をより正確に判断できるようになるため、相手の人間性のデフォルト予測値は高く保っていることができる(いざという時には判断を急速に修正できるから)。これに対してこのような投資を行っていない人間は急速な判断の修正が困難であり、したがって騙されてひどい目に遭わないためには、デフォルト予測値をはじめから低く押さえておく必要がある。

平成8年度には、7年度に実施された一連の実験の追試実験と、そこで得られた実験結果の解釈の妥当性を検討するための実験として、第5および第6実験が行われた。これらの実験の結果は7年度に行われた実験において得られた、低信頼者にくらべ高信頼者の方が他者の信頼性の欠如を示唆する情報に敏感に反応するだけでなく、他者の信頼性の予測をより正確に行うとする結果の頑健さを追試結果によって確認するとともに、高不確実性/高機会コスト社会における信頼形成のメカニズムとして、社会的知性を高めるための認知コストの投資過程を想定する理論モデルの可能性を示している。これまでに本研究およびそれに先立つ一連の研究の中で我々が発展させてきた信頼理論では、高不確実性/高機会コスト社会において一般的信頼がもつ適応価値の存在を指摘することによって一般的信頼形成の根拠としてきたが、8年度の研究の結果を取り入れた新たな理論モデルでは、一般的信頼が高不確実性/高機会コスト社会において社会的知性および信頼性と「共進化」するという観点が採用されている。また、これらの認知的および行動的な特性が社会関係の特性である関係の閉塞性とも「共進化」するという観点が採用されている。また8年度の研究実績としては、上述の実験結果、およびそれにもとづく理論モデルをコンピュータ上に表現するためのシミュレーション・プログラムの開発が進み、プロトタイプ・プログラムが作成されたこと、そして上述の認知・行動特性と社会関係の特性との共進化の過程を、コンピュータ・シミュレーションを用いて分析する試みが開始されたことがあげられる。研究の最終年度である平成9年度においては、これまでの研究成果のとりまとめと理論の整理を中心としつつ、残された課題に対する手がかりを得るための実験研究を行った。平成9年度に実施された実験結果を含め、これまでに本研究の一環として実施された実験の結果は、一般的信頼が他者の人間性の認知の正確さと関連していることを示しているが、9年度に実施された実験結果は、人間関係の認知の正確さが人間性の認知の正確さとは独立に存在していることを明らかにした点で大きな意味を持つものである。またこの実験結果は、これまでの研究結果を考慮に入れ総合的に考察する中で、人間関係の性質を認知するための社会的知性と、他者の人間性を認知するための社会的知性が独立に存在しており、社会全般におけるコミットメント関係の維持に要する機会費用の大きさに応じて、いずれの種類の社会的知性が発達しやすいかが異なってくるものとして理解すべきであることが示唆された。機会費用の大きな社会環境のもとでは、人間性認知用の社会的知性の形成に対する認知資源の投資が起こり、その結果他者一般の信頼性のデフォルト期待値を高く保つことが可能となるため、一般的信頼のレベルが高くなる。この点は昨年度までの研究において明らかにされてきた点である。これに対して、機会費用の小さな社会環境のもとでは、他者の人間性の認知よりもむしろ人間関係の性質の認知能力の発達に対する投資が行われるものと考えられる。この点が9年度の研究から直接に示唆された点である。これらの研究結果はこれまで10を越える国際会議で発表されており、その結果、現在、アメリカとヨーロッパのみではなく、アジア各国においても追試実験が計画されるようになった。
非線形問題に対する精度保証付き数値計算システムの構築に関する研究

本年度の研究では、精度保証付き数値計算の手法を基礎として非線形常微分方程式の多点境界値問題に対する全解探索について研究し、そのためのアルゴリズムを提案を行い、それを実現するためのプログラムの作成を行った。これは12年度から研究を継続しているものであり、今年度も引き続き研究を行っている。現在は近似解の精度保証理論をもとにして全解探索システムを開発を進めている。具体的には有理数演算および浮動小数点演算を用いてシステムの開発を行っている。現状の数値計算の多くは浮動小数点数を用いて行われているが、前年度作成したプログラムでは、必要に応じて任意に高い精度で計算できるように有理数演算を用いたものを作成した。プログラミング言語はCALC-C-style arbitraryprecision calculator : version 1.26.4を用いた。これはフリーウエアとして提供されているもので、有理数演算を基本とし任意精度計算が可能なさまざまな関数を備えている。またユーザが新しい型を定義することができ、それに対する演算子の働きを多重定義できるため極めて容易に言語の拡張が行える特長がある。しかし、有理数演算は浮動小数点演算にくらべて計算速度が著しく遅いという欠点が指摘されている。そこで今年度は特に計算時間の短縮に重点をおいて研究を進めた。具体的にはプログラム言語C++を採用して浮動小数点演算によるプログラムの作成を行い、CALCの場合と同様に区間、ベクトル、行列等のクラスを定義し、演算子多重定義を用いたものを作成した。さらに、これを用いていくつかの例題に対して実際に全解探索を行った。なお本年度は研究発表を行っていないが、現在得られた研究成果について、電子情報通信学会論文誌に論文を投稿準備中である。本年度は常微分方程式に対する精度保証の基礎理論の確立と、それを用いた計算機援用解析ソフトウエアの試作を目標として研究を行った。具体的には以下の項目における成果が得られた。1.非線形関数方程式の解を数値的に検証するための基礎となる各種の不動点定理の確立を行った。2. Newton法の収束定理の成立条件を区間関数の理論などを用いて計算機により自動的に検証するための理論の構築を行った。特に非線形常微分方程式の境界値問題に適用可能な理論の構築を行った。3.非線形常微分方程式の多点境界値問題に対して、有界領域におけるすべての解を効率的に見出す精度保証付き数値計算技法を提案し、解析用ソフトウエアの試作を行った。さらに、この手法を用いた場合、適当な条件のもとで有限ステップ内にすべての解が見つけ出せることを証明した。解析用ソフトウエアは、任意精度で計算が可能な有理数演算を実装しているプログラミング言語:Calcを用いて作成した。これにより、一度存在の証明された解に対して、ユーザーが望む任意に高い精度まで、近似解の反復改良を行うことも可能となった。
マウス接触光過敏症の発症抑制性Th2細胞のT細胞受容体と生体内活性の解析

接触光過敏症(contact photosensitivity;CPS)は遅延型過敏症の一型であり、テトラクロロサリチルアニリド(TCSA)を光ハプテンとすることにより誘導可能である。このCPSは、光感作部皮膚に中波長紫外線(UVB)を前照射することによりCD4+の光ハプテン特異的サプレッサーT細胞(Ts)が誘導され感作成立が抑制される。我々は、Ts誘導マウス脾細胞をTCSA光修飾細胞で抗原刺激を行うことにより、99%がCD4+のフェノタイプを持ち、in vivoおよびin vitroにおいて抗原特異的な抑制活性を有し、高濃度にTsを含む細胞群(pulsed T cell;Tp)を精製し、またバイオアッセイをもちいて蛋白レベルでのサイトカイン産生パターンを調べたところTpが抗原刺激によりIL-4を産生し、また、TpよりmRNAを抽出しRT-PCR法により調べたところIL-4,IL-10のシグナルを認め、Th2としての性格を有することを示した。さらにTpのT細胞受容体(TCR)をマウスTCRVβに対する抗体を用いて調べたところVβ7とVβ13の2種類のクローンからなることがわかり一方の影響を除外したうえでin vitroにおいて調べたところVβ7を有するクローンに抑制活性があることがわかった。さらにこの抑制活性はIL-10に対する抗体を加えることで消失した。in vivoにおいてTs誘導マウス脾細胞を抗Vβ7抗体と補体で処理しナイーブマウスに投与したところ抑制活性が消失した。これらよりVβ7を有するT細胞が抑制活性を有しその活性はIL-10にある事を示し,このときTs投与マウスにおける惹起反応の抑制とリンパ節細胞内のVβ7陽性細胞数とに相関が見られた.またTpにおいてTh2タイプのサイトカイン産生を示すクローンはVβ7であることを確認した.接触光過敏症(contact photosensitivity;CPS)は遅延型過敏症の一型であり、テトラクロロサリチルアニリド(TCSA)を光ハプテンとすることにより誘導可能である。これらよりVβ7を有するT細胞が抑制活性を有しその活性はIL-10にある事を示し,このときTs投与マウスにおける惹起反応の抑制とリンパ節細胞内のVβ7陽性細胞数とに相関が見られた.またTpにおいてTh2タイプのサイトカイン産生を示すクローンはVβ7であることを確認した.