hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁性研磨ユニットを内蔵した複雑形状部品研磨用自動機の試作

そこで著者は、新たに強磁性材と研磨砥粒を別体で供給する方法を考案した。実験には以上3つの研磨材を使用した。3.実験結果(1)研磨材の種類により研磨性能が大きく異なり、目的に応じた研磨材の選択が必要である。(2)磁性研磨法においては、加工液の機能は冷却よりむしろ、脱落砥粒の洗い流し機能、研磨材飛散防止機能であり、研磨材の種類によって加工液の機能が異なることが明らかとなった。(3)研磨材の製造方法や構成により、耐久性や工作物の初期あらさの影響に違いがあることが明らかとなった。(4)研磨材の速度が速い場合は、強磁性体と砥粒の別体型が研削から研磨までの幅広い加工を継続して行うことができ、しかも鏡面仕上げを可能にすることが明らかになった。
「すざく」とＡＳＴＲＯ－Ｈ衛星で実現する中性子星の質量と半径の同時測定

低質量X線連星(LMXB)は、概ね弱磁場(<10^9G)の中性子星と低質量星からなる連星系である。光度によってソフト状態、ハード状態の2種が存在する事が知られており、昨年度までにAql X-1の解析から、ハード状態におけるLMXBの作業仮説を得た(櫻井+2014)。この仮説を広く検証し、LMXBのハード状態の統一的な解釈を得るため、「すざく」アーカイブから8天体を選定し、計16個の広帯域スペクトルを解析した。解析の結果、ハード状態のスペクトルはすべて円盤放射と黒体放射、コンプトンコロナのたかだか3者で説明できることが判明した。とくにCen X-4やSLX1737-282では、Aql X-1と同じく低光度における黒体半径減少の兆候が見られた。全8天体について光度Lと黒体半径Rbbの関係を調べると、Lがエディントン光度Leddの数%から10%の範囲では、Rbbが中性子星半径(10 km)と無矛盾であった。一方L<0.01Leddではすべて10 kmより有意に小さくなっていた。これは中性子星磁気圏の発達によるものと考えられ、10^710^8G程度の磁場を仮定すれば、L<0.01Leddにおいて降着流が磁場に絞られ、中性子星表面の降着部は狭まり、Rbbが小さくなると考えられる。また、Rbbとは独立に、コロナの光学的厚みの光度依存性にも着目した。多くの天体では、Lが3桁減少した場合でも、光学的厚みは1桁程度の減少にとどまる。つまり物質量(L)の減少に対して密度(光学的厚み)のそれが緩やかになるためには、断面積が小さくなる必要がある。このことからも、低光度における降着流の収束が示唆された。以上の解析から、LMXBのハード状態におけるL<0.001LeddからL0.1Leddという3桁以上もの光度範囲を包括的に説明できる描像を打ち立てることに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。私はLMXBの暗いハード状態における降着流の幾何を調べるため、「すざく」によるAql X-1のデータ(2007年の7観測)を解析した。7つの観測(以後Obs.1-7と表記)のうち、Obs.1は典型的なソフト状態、Obs.2-4はハード状態で、後者では中性子星(NS)へ球対称に降着するという描像が得られている(櫻井ほか2012)。Obs.2-4よりさらに低光度(<10^<35> erg/s)になったObs.5-7では、スペクトルは5keV付近が凹んだ形状に変化する。これらはコンプトンされた(NS表面からの)黒体放射で再現され、その放射半径Rbbは7±1km(Obs-5)、3±1km(Obs-6-7)と、Obs.2-4での値10±1kmから有意に小さくなっていた。このような低光度(〈10"35erg/s)では、NS磁気圏の発達により、降着がNSの磁極に絞られているためにRbbが小さくなっていると考えられる。これが正しければ、低光度でパルスが見られる可能性が高い。私はこの丙容も投稿論文にまとめてsubmit済みである。上記ハード状態でのパルス探査のため、連星軌道補正ソフトを開発している。今年度はそのベータ版が完成したため、軌道パラメータが既知のHer X-1でテストを行った。軌道補正により、パルス振幅が補正前の約2倍(peak-to-peak)となり、得られた軌道パラメータも既知のものと無矛盾であった。以後はLMXBのミリ秒パルス探査を進めるとともに、探査アルゴリズムの高速化も図る方針である。これらと並行し、次期X線衛星ASTRO-H搭載HXI/SGDのソフトウェアの検証を進めている。今年度はFPGAを用いた検出器シミュレータの開発と、それを用いてソフトの検証を行った。以後は全体の結合試験へと進む予定である。弱磁場の中性子星(<10^9G)と低質量星からなるLow-Mass X-ray Binary (LMXB)は、概ね質量降着率の違いによってソフト状態とハード状態をとることが知られている。私はこれまでにLMXBAql X-1の「すざく」データ解析を通じ、おもにハード状態における降着流の解明を試みてきた(櫻井+2012、櫻井+2014)。得られた作業仮説から、ハード状態のスペクトルは弱い円盤放射と強くコンプトンされた黒体放射の和で表され、円盤放射の卓越するソフト状態とは対照的であることがわかった。一方、両者とも円盤と黒体放射、そしてコンプトンコロナの3者で説明できることから、実は両状態は連続的である可能性が考えられた。2011年、「すざく」はたいへん幸運にも、Aql X-1がハード状態からソフト状態へ遷移する瞬間を見事に捉える事に成功した。約1日の観測時間中、光度は3.6e37 erg/sから5.1e+37 erg/sまで増大し、カウントレートは15 keV以下で増大、>15 keVでは大きく減少していた。過渡期の時間を区切り、各々のスペクトル解析を行うと、どの瞬間においても円盤放射と黒体放射、そしてそのコンプトンという3者で再現されることが判明した。

ハード状態からソフト状態に遷移するにつれ、コロナの電子温度は13 keVから3 keVに減少しており、これがスペクトルの軟化の主要因であった。上記3者の光度内訳の変化を追うと、ハード状態ではコンプトンコロナの光度が優勢であったのに対し、ソフト状態では円盤光度が卓越し、全体の半分程度にまで達した。これはビリアル定理からも無矛盾な結果である。以上から、少なくともAql X-1において、ハード状態とソフト状態は円盤放射、黒体放射、そしてコンプトンコロナの3者で説明でき、両状態は連続的に接続されることを明らかにした。低質量X線連星(LMXB)は、概ね弱磁場(<10^9G)の中性子星と低質量星からなる連星系である。光度によってソフト状態、ハード状態の2種が存在する事が知られており、昨年度までにAql X-1の解析から、ハード状態におけるLMXBの作業仮説を得た(櫻井+2014)。この仮説を広く検証し、LMXBのハード状態の統一的な解釈を得るため、「すざく」アーカイブから8天体を選定し、計16個の広帯域スペクトルを解析した。解析の結果、ハード状態のスペクトルはすべて円盤放射と黒体放射、コンプトンコロナのたかだか3者で説明できることが判明した。とくにCen X-4やSLX1737-282では、Aql X-1と同じく低光度における黒体半径減少の兆候が見られた。全8天体について光度Lと黒体半径Rbbの関係を調べると、Lがエディントン光度Leddの数%から10%の範囲では、Rbbが中性子星半径(10 km)と無矛盾であった。一方L<0.01Leddではすべて10 kmより有意に小さくなっていた。これは中性子星磁気圏の発達によるものと考えられ、10^710^8G程度の磁場を仮定すれば、L<0.01Leddにおいて降着流が磁場に絞られ、中性子星表面の降着部は狭まり、Rbbが小さくなると考えられる。また、Rbbとは独立に、コロナの光学的厚みの光度依存性にも着目した。多くの天体では、Lが3桁減少した場合でも、光学的厚みは1桁程度の減少にとどまる。つまり物質量(L)の減少に対して密度(光学的厚み)のそれが緩やかになるためには、断面積が小さくなる必要がある。このことからも、低光度における降着流の収束が示唆された。以上の解析から、LMXBのハード状態におけるL<0.001LeddからL0.1Leddという3桁以上もの光度範囲を包括的に説明できる描像を打ち立てることに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。LMXBにおける中性子星の基礎パラメータ導出を目指し、さまざまな光度におけるLMXBの降着流の解明を試みた。広帯域高感度の「すざく」による良質なデータから、これまでのハード状態の研究(櫻井+2012、櫻井+2014)に加え、2011年に得られたAql X-1の状態遷移のデータ解析を行った。これによりソフト状態とハード状態の橋渡しを達成し、統一的理解に向け大きく前進することができた。ASTRO-Hの硬X線撮像検出器では、デジタルデータ処理系を含めた各コンポーネントの試験が完了することができた、以後は全系を組み上げたうえでの総合的な性能評価を行う予定である。これまでの研究によってAql X-1については、エディントン光度Leddの10%程度から<0.001Leddまでの広い光度範囲において、ハード状態の降着流の作業仮説を得る事が出来た。加えてソフト状態とハード状態の連続性も検証している。以降の研究の推進方策としては、Aql X-1で得たハード状態の仮説が他の多くのLMXBにおいても同様に成り立つかを検証する事が重要である。
三方晶系サファイア基板上の立方晶系ダイヤモンドヘテロエピタキシャル成長の基礎研究

本研究では、ヘテロエピの結晶性に重要なサファイア結晶表面上およびIrバッファ層面上のダイヤヘテロエピの成長初期過程、すなわち炭素原子の表面拡散、核生成・合体の過程、層成長過程をシンクロトロンX線トポグラフィーやAFM、X線回折などで明らかにする。また層成長過程でのモザイクの配向性の向上、転位発生・消滅の機構、デバイス特性に関連のあるキャリア移動度への影響も明らかにする。またサファイア基板の様々な面方位によるダイヤヘテロエピ膜の面方位制御、オフ基板によるステップフロー成長も試みる。最後に大口径サファイア基板を用いたインチサイズのダイヤヘテロエピを試みる。
異常タンパク質インターフェイスとしての天然変性領域の機能解析

本研究の目的は小胞体タンパク質品質管理機構において天然変性タンパク質の機能を解明することである。ここで対象とする天然変性タンパク質には「小胞体ストレスセンサー」と「小胞体関連分解因子」であり、小胞体ストレスセンサーとしてはIRE1に関する研究を中心に遂行した。このIRE1に関して次のことが以前から分かっていた。IRE1は小胞体局在型I型膜タンパク質として存在し、小胞体内腔で生じるタンパク質の構造異常を監視している。もし小胞体内で異常構造化したタンパク質が増加すると、IRE1は小胞体膜上でホモ二量体化またはホモ多量体化し、自身が有するキナーゼ活性やRNase活性を発揮して小胞体分子シャペロン遺伝子群の発現を上昇させながら構造異常タンパク質の量を軽減するように働いている。ただIRE1において構造異常タンパク質を認識する分子機構は謎のままである。このような状況の中、本年度新たに得られた知見は以下の通りである。哺乳動物にはIRE1が2種類存在し、一方をIRE1α、他方をIRE1βと呼ぶ。小胞体内に構造異常タンパク質が少ない時、IRE1αはBiPと結合状態に有り、その活性が抑制させている。しかし小胞体内に構造異常タンパク質が多い時、IRE1αはBiPから解放されるため二量体または多量体形成することがわかった。IRE1βは構造異常タンパク質の変化に関わらずBiPとは結合しない。代わりに小胞体内で構造異常タンパク質が多くなると、IRE1βはそれらと直接結合して、それらを介在するように多量体形成することがわかった。興味深いのはBiPや構造異常タンパク質との結合領域がIRE1の天然変性領域と一致するところである。また、これらIRE1は飽和脂肪酸によっても活性化されることが分かったが、その際、ホモ二量体化形成は生じるがホモ多量体化形成は生じない。25年度が最終年度であるため、記入しない。ここで対象とする天然変性タンパク質には「小胞体ストレスセンサー」と「小胞体関連分解因子」であり、平成24年度はIRE1とPERKに関する研究を中心に遂行した。このIRE1やPERKに関して次のことが以前から分かっていた。IRE1もPERKも小胞体局在型I型膜タンパク質として存在し、小胞体内腔で生じるタンパク質の構造異常を監視している。もし小胞体内で異常構造化したタンパク質が増加すると、IRE1やPERKは小胞体膜上でホモ二量体化またはホモ多量体化し、自身が有するキナーゼ活性やRNase活性を発揮して小胞体分子シャペロン遺伝子群の発現を上昇させながら構造異常タンパク質の量を軽減するように働いている。ただIRE1においてもPERKにおいても構造異常タンパク質を認識する分子機構は謎のままである。

本年度予定していた主な研究にはIRE1およびPERKの小胞体内腔領域内にある天然変性領域の機能解析があるが、いずれも計画通りに遂行できた。特にIRE1の解析から得られたデータからは構造異常タンパク質の感知に関わる新たな知見が得られたため現時点で論文発表に至っている。これまでの研究がおおむね順調に進展しているので、計画通りに研究を遂行するつもりである。特に計画変更や新たな課題は今のところ見当たらない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
情報理論的アプローチによる専門語彙構造の特徴解析とモデル化

本研究では、特に専門語彙を対象に、語種の構造を計量的・情報論的に分析するためのモデル/枠組みを提案し、実際にそれを用いた分析結果を記述・予測的に提示することを行なった。より具体的には、以下である。1.語彙論及び専門語彙論の領域の存立条件に関する理論的検討2.語彙の構成構造を、数量的・情報論的に記述するために、テキストと語彙との関係について考察するとともに、テキストにおける語の重み付け手法を出発点として、観察店を統合的なユニットに絞り、二項補間・補外及びそれを拡張したLNREモデルを適用することで、テキストから語彙空間における語構成要素の基本的な造語力を復元するための道筋を示した。3.専門語彙を出発点として、語種の構成構造を、単に与えられたデータに対してだけでなく、与えられたデータと構造的に同質でありながら量的に異なる場合に、構造がどのように変化するかを記述する手法の適用と、実際にいくつかの専門語彙を対象とした記述観察。計算機科学のように、直感的にも外来語の使用が定着している領域では、外来語のほうが異なり語数としては和語・漢語よりも多くなっていること、化学や心理学では、和語・漢語よりも外来語の異なり語数がわずかな語彙量の増大により多くなると予測されること、植物学や物理学では外来語の異なり語数が増えてはいるが、逆転については現実的範囲内ではどうか不明であること、農学については、和語・漢語が優勢であり続けるだろうことが観察された。4.語種という、一見自明な概念がいかにして存立するかの批判的検討と、それに対応して、そもそも情報処理的観点からの言語操作に語種の区別が必要であるかどうかを評価するモデル/手法の検討。これらにより、テキスト・データという、言語的には一次的なデータを出発点とした語彙論研究への一定の道筋、語彙の博物学的データ記述に留まらない動的・予測的な計量的・情報論的分析モデルの設定とそれを用いた専門語彙の語種構造の記述、語種概念の存立意義の情報論的な測定手法について、基本的な知見が得られたことになる。その過程で、10分野の専門語彙データに対して、国立国語研究所のいわゆるM単位に基づく語基分割を行い、そのうち6分野に対しては語種情報の付与も行なった。今年度は、以下の作業と研究とを進めた。(1)日本語専門語彙データの語基分割作業(2)LNREモデルを用いた漢語・外来語の成長予測の基本的なモデル化と記述(3)テキスト空間から語彙空間の語基特性を復元するためのモデル定式化とLNREモデルの適用(4)Kullback-Libler情報量を用い、標本量の差異を相殺した語彙間距離最小化に基づく専門語彙の近さを測定する基本的枠組みの検討と予備調査(5)記述量最小化原則を用いた漢語・外来語の差異解消傾向測定のためのモデルの定式化このうち(1)は研究のための基本的なデータ整備であり、(2)・(3)・(4)・(5)が研究の中核部分に相当する。具体的なモデル化の結果が得られたのは、今年度については(2)と(3)であり、これについての成果は、それぞれ図書と論文のかたちで今年度内に発表することができた。

より具体的には、(2)に関しては、二項補外とLNREモデルにより、専門語彙の漢語と外来語の成長予測を行った結果、計算機科学では、異なり語として既にして漢語よりも外来語のほうが語基異なり数は優勢になっており、また、物理学や化学などでは語彙量が2倍から3倍になると外来語が優勢になる一方、心理学や動物学ではその逆転はしばらく起こりそうになく、また、植物学ではその逆転は基本的に起こらないだろうことが予測された。(3)に関しては、テキスト・ウィンドウを複合語に狭めたときに得られる、着目語基の複合語分布に対してLNREモデルを適用すると、語基の「潜在的造語力」が測定できることを示し、ある分野で主題的に優勢な語気は、潜在的造語力が中程度のものであることを仮説として設け、情報処理分野においてそれを予備的に検証した。(4)に関しては、語基としては重なりのない語彙の問の語彙構造の近さを計るために構造的な距離を定義し、それをKullback-Libler情報量で測定するという枠組みを定式化した。また、(5)については、記述量最小化原則を漢語と外来語の関係を分析するモデルとしてどう使えるかの理論的枠組みを検討した。全体として、(2)と(5)が同一語彙内での語基の役割を、(3)がテキスト空間から語彙空間のデータ復元を、(4)が異なる語彙の比較の問題を扱っており、(3)→(2)・(5)→(4)と、一次的言語データであるテキストを基点とした単一語彙の構造モデル・語彙間の比較モデルを総合的に構築するための基盤を今年度は進めることができた。本研究では、特に専門語彙を対象に、語種の構造を計量的・情報論的に分析するためのモデル/枠組みを提案し、実際にそれを用いた分析結果を記述・予測的に提示することを行なった。より具体的には、以下である。1.語彙論及び専門語彙論の領域の存立条件に関する理論的検討2.語彙の構成構造を、数量的・情報論的に記述するために、テキストと語彙との関係について考察するとともに、テキストにおける語の重み付け手法を出発点として、観察店を統合的なユニットに絞り、二項補間・補外及びそれを拡張したLNREモデルを適用することで、テキストから語彙空間における語構成要素の基本的な造語力を復元するための道筋を示した。3.専門語彙を出発点として、語種の構成構造を、単に与えられたデータに対してだけさなく、与えられたデータと構造的に同質でありながら量的に異なる場合に、構造がどのように変化するかを記述する手法の適用と、実際にいくつかの専門語彙を対象とした記述観察。計算機科学のように、直感的にも外来語の使用が定着している領域では、外来語のほうが異なり語数としては和語・漢語よりも多くなっていること、化学や心理学では、和語・漢語よりも外来語の異なり語数がわずかな語彙量の増大により多くなると予測されること、植物学や物理学では外来語の異なり語数が増えてはいるが、逆転については現実的範囲内ではどうか不明であること、農学については、和語・漢語が優勢であり続けるだろうことが観察された。4.語種という、一見自明な概念がいかにして存立するかの批判的検討と、それに対応して、そもそも情報処理的観点からの言語操作に語種の区別が必要であるかどうかを評価するモデル/手法の検討。
フィリピン地震(1990.7.16)から学ぶ都市直下型活断層と都市震災の研究

フィリピン地震は自然災害研究の上で貴重な資料を残した。断層は長さ150km、ズレは5mにおよぶ大規模な地震にもかかわらず、断層沿いの村落の被害は比較的小さく、むしろ断層から30ー50kmも離れたバギオ市やアゴウ市で甚大な被害を受けた。大被害を受けた都市の地盤条件は比較的良好であり、1989年ロマプリエタ地震のように、遠く離れた地点で被害が大きくなった原因を地盤条件に求めることはできない。(1)破壊過程の研究1990年フィリピン地震を複雑な多重震源からなるものとして、破壊過程のインバ-ジョンを菊地他による手法を用いて行った。この結果、発震時から60秒後に副次断層付近から、全体の1/3に達する地震モ-メントが放出されていることが分かり、潜在断層が確かに存在することを裏付けた。これにより、1990年地震の大被害が、主断層沿いではなく数10km離れた地点に発生した理由が明らかになった。(2)副次断層の確認副次断層付近の約200個の余震のメカニズムの解析から、これらの余震がほぼ本震と同じ応力下で生じ、副次断層は本震に直交する右横ズレ断層であると結論された。ただし副次断層が活断層地形として現れていないことから、都市直下型地震の被害の予測の際には、潜在断層の可能性も考慮する必要があることが示された。(3)現地調査と今後の研究協力の検討平成3年7月、2月、平成4年3月の計3回延べ6名による現地調査・地震観測を実施した。現在、今後の協力関係を検討中である。(4)研究成果の災害科学としての意義強震動の予測には、現在地表に現れている活断層ばかりでなく、潜在断層も考慮する必要がある。特に、大断層の末端部には、潜在断層が存在する可能性が高く、強震動の震源となりやすいことが指摘され、このような考えの基で、現在日本の活断層の再検討を行っている。
東アジア諸国・地域における大学院入学者選抜制度の比較研究

本研究は,東アジア諸国・地域における大学院入学者選抜制度の概要と改革動向を,大学入学者選抜制度の状況をふまえつつ,比較検討したものである。主たる対象は中国,台湾,韓国とわが国である。各国横断的に見れば,各国における大学入学者選抜と大学院入学者選抜の間には一定の共通性が存在し,選抜に対する一定の考え方があることが想定される一方,大学入学者選抜と大学院入学者選抜という段階に着目すれば,どの国でも大学院入学者選抜の方が大学(募集単位)の自主性に基づく選抜方法が選択されていることが明らかとなった。3か年の研究計画の初年度にあたる平成22年度には,以前の研究成果をふまえたうえで,東アジア諸国・地域(対象は中国,台湾,香港,韓国,日本)の高等教育制度および大学院入学者選抜制度に関する文献資料の収集・分析を行うとともに,個別機関を訪問して聞き取り調査を実施した。前者については,関連する日本語・英語・中国語文献の収集を行い,歴史的変遷および現行制度の分析を進めた。後者に関しては,中国(北京師範大学,中央教育科学研究所)と香港(香港大学)で大学院入学者選抜制度に関する聞き取り調査を行い,関連情報の収集を行った。本年度の研究成果としてはまず,各国の高等教育制度に関する比較的分析を通じて,どの国(地域)でも近年量的拡大や各機関の運営自主権の拡大が見られることを明らかにした(『現代教育改革論』第8章)。これらは,大学院入学者選抜制度の前提となる重要な方向性であると考えられる。また,中国に関しては,「社会主義国の体制移行に伴う教育変容-ベトナムと中国を中心に-」(『京都大学大学院教育学研究科紀要』第57号,関口洋平と共著)において,ベトナム,そして旧ソ連(ロシア)との比較により,改革の方向性やその特徴について検討するとともに,体制移行と教育改革との関係について仮説的な枠組みを提示した。これに加えて,大学院入学の前提となる大学卒業認定のあり方について検討し,その中国的な特徴を明らかにした(第17回大学教育研究フォーラム(主催:京都大学高等教育研究開発推進センター),2011年3月17日)。3か年の研究計画の第2年度にあたる平成23年度には,初年度の成果をふまえたうえで,引き続き東アジア諸国・地域(対象は中国,台湾,香港,韓国,日本)の高等教育制度および大学院入学者選抜制度に関する文献資料の収集・分析を行うとともに,個別機関を訪問して聞き取り調査を実施した。後者に関しては,中国(北京師範大学)と台湾(台中教育大学)で大学院入学者選抜制度に関する聞き取り調査を行い,関連情報の収集を行った。これに加えて,ベトナム(ベトナム教育科学研究所など)において大学院教育を含む高等教育の状況について,基本的な情報の収集を行った。本年度の研究成果としてはまず,「東アジア諸国における高大接続-大学入学者選抜方法の改革に焦点をあてて-」(『高等教育研究』第14集)において,大学院入学者選抜方法を比較考察する枠組みとして想定している大学入学者選抜の国際比較を行った。個別国に関する研究として,香港に関して「香港におけるトランスナショナル高等教育の展開」(『比較教育学研究』第43号)で高等教育の拡大状況とトランスナショナル教育の展開を検討し,台湾について「台湾における高等教育の構造分析」(『大学論集』第43集,廖于晴と共著)において台湾の高等教育システムを機関別の特徴に焦点を当てながら多変量分析を行い,その全体的な構造を明らかにした。これに加えて,中国の大学入学者選抜制度に関して,台中教育大学(台湾)で開催された2011大陸教育学術研討会で,比較的に考察を行った。研究計画の最終年度にあたる今年度は,対象とした各国・地域(日本,中国,台湾,韓国)における高等教育制度及び大学院教育に関する文献収集を行うとともに,大学入学者選抜制度,大学院入学者選抜制度に関する文献の収集・分析を行った。また,中国(北京師範大学)と韓国(国立ソウル大学,梨花女子大学)で聞き取り調査を行い,申請者が台湾(国立台湾大学,国立台湾師範大学)を訪問した機会や,海外の研究者・関係者が来日した機会を利用して関連情報の収集を進めた。そのうえで,4か国・地域における大学入学者選抜制度,大学院入学者選抜制度の比較考察を行った。その結果,次の3点が明らかになった。第1に,各国・地域とも大学入学者選抜と大学院入学者選抜との間には,政府の関与の強さや国レベルでの統一の度合い,選抜方法等の点で,一定程度の共通性が見られた。第2に,各国・地域において選抜にタイする考え方には大きな相違があることが確認された。第3に,他方どの国でも,大学院入学者選抜は,大学入学者選抜に比べると大学(募集単位)の自主性がより大きく反映されるしくみとなっており,(日本はやや異なるが)筆記試験の比重が相対的に低いことがわかった。このことは,各国における違いにもかかわらず,選抜で考慮する点が段階によって異なるという点については同様の傾向があることを示している。

これらの知見は,今後東アジア諸国・地域における教育や大学教育及び大学院教育のあり方などについて研究を進めるうえで重要な手がかりとなると考えられる。本研究の成果は,報告書『東アジア諸国・地域における大学院入学者選抜制度の比較研究』(京都大学大学院教育学研究科,2013年3月)としてまとめた。3か年の研究計画のうち第2年度にあたる今年度は,年度当初にたてた計画をほぼ遂行できており,個別国についての研究成果を公表するとともに,本研究課題で比較の枠組みとして用いることにしている大学入学者選抜制度の国際比較についていっそうの検討を行うことができた。当初計画のうち,韓国における現地調査は行うことができず,この点は次年度の作業として持ち越しているが,関連情報の収集・分析を通じて,基本的な理解は進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの2年度はおおむね順調に進められており,最終年度にあたる平成24年度も申請時の計画にしたがって研究を実施することで所期の目的を達成することができると考えている。当初の計画では3年目には中国と韓国(補充調査)での調査を予定しており,このうち韓国での調査により重点を置くことが小さな変更点となる。
がん細胞の増殖とカベオリン

本研究報告は平成15年からの継続である。カベオリンは分子量20KD程度の、カベオラと呼ばれる細胞膜陥没構造を形成する主要蛋白である。近年カベオリンはカベオラを形成するだけでなく、カベオラに集積する様々な受容体やシグナル蛋白の活性を制御することが知られてきた。カベオリン発現の低下は細胞の増殖を促し、がん細胞において著しく低下していることから、カベオリンは各種増殖シグナルの抑制作用があることがいわれている。我々は昨年度の予備研究結果から、カベオリンが著明ながん細胞の増殖抑制効果を示すことを見出した。そこでこの抑制効果の普遍性を検討するために、さまざまな細胞増殖シグナル受容体作用にたいするカベオリンの効果を検討した。一般的にがん細胞、とりわけ肺がんなどの細胞に対して、カベオリンは増殖抑制にはたらく。しかし、カベオリン3ノックアウト動物を用いた実験から、インシュリンシグナルに関しては例外的に、増強作用があること、同欠損動物はインシュリン抵抗性を示すこと、カベオリン遺伝子の注入によってインシュリン抵抗性の著明な改善が見られることなどがわかった。これらの結果より、カベオリンはインシュリン糖代謝にはむしろ刺激性に働く可能性が示され、カベオリンあるいはその類似蛋白のもつ機能の多様性が示唆された。とりわけ、がん細胞に対する増殖抑制とインシュリンシグナルに対する刺激作用を持ち合わせるカベオリンについては、肝細胞がんの発生との関連が言われるC型肝炎患者における糖尿病の治療等に応用可能であると考えられる。
フッ素による炭素材料表面のナノ構造制御と新しい物質変換機能の開発

平均粒径7、25、40μmの黒鉛粉末をフッ素圧0.20.3気圧、80520°Cで210分間フッ素化し、その表面組成、構造変化とリチウムイオンの電気化学的挿入・脱離反応を1mol d m^<-3> LiCLO_4-エチレンカーボネイト/ジエチルカーボネイト(1:1)溶液中で調べた。元素分析によるフッ素含有量は約2at%以下、表面フッ素は615at%で、炭素-フッ素結合はイオン結合と共有結合の中間的性質を示し、フッ素化温度が高くなるにつれて共有結合に近くなった。またラマン分光法より表面フッ素化によって黒鉛表面の構造の乱れが大きくなることも明らかとなった。平均粒径7、25、40μmの黒鉛粉末の可逆容量は60mAg^<-1>で、それぞれ360、350、330mAg^<-1>で、粒径の大きな黒鉛は表面積が小さく、黒鉛粒子の利用率が小さい。これに対し、フッ素ガスで表面フッ素化を行った黒鉛は粒径の大小にかかわらず、理論容量の372mAg^<-1>より大きい380400mAg^<-1>を示し、反応速度の増加と過剰のリチウムが蓄積されることがわかった。ラマンスペクトルより、表面フッ素化によって、表面構造の乱れが生じることが示され、表面積の増加と表面細孔の生成が可逆容量の増加をもたらしたと考えられる。また炭素-フッ素結合の性質を^<19>F-NMRスペクトルより調べたところ、C_xF(x>8)の領域では炭素-フッ素結合はイオン結合性で、xが8より小さくなるにつれて、半イオン結合性が増加することがわかった。更に有機電解質溶液へフッ素エステル、エーテルを少量添加すると黒鉛粉末上の被膜生成に大きな影響を与え、可逆容量が増加することが明らかとなった。黒鉛粉末をフッ素圧0.3気圧、80°C520°Cで2および10分間、フッ素化し、その表面組成、構造の変化とリチウムイオンの電気化学的挿入、脱離反応を1M LiClO@@S24@@E2エチレンカーボネイト/ジエチルカーボネイト(1:1)溶液中で調べた。2および10分間フッ素化した黒鉛粉末は0.52.2at%、0.63.7at%のフッ素を含有し、光電子分光法による表面分析では、それぞれ6.014.6at%、7.118.1at%のフッ素を含んでいた。炭素-フッ素結合は半イオン性結合と共有結合の中間的値をとり、フッ素化温度が高くなるにつれて共有結合に近くなった。またラマン分光法より、表面フッ素化によって黒鉛表面の構造の乱れが大きくなることも明らかとなった。表面フッ素化黒鉛を電極とした試験セルを用いて電気化学実験を行ったところ、表面フッ素化黒鉛は380400nAhg@@S1-1@@E1の容皇を示し、黒鉛電極の理論容量372mAhg@@S1-1@@E1を上まわる値が得られた。充放電実験の前後における表面組成と構造の変化を調べたところ、表面フッ素はほとんど消失し、表面酸素も減少していた。また表面構造の乱れも増加することがわかった。これらの結果より、理論値を超える容量は黒鉛表面近傍に過剰のリチウムが蓄積されることによると考えられる。また、炭素-フッ素結合の性質を@@S119@@E1F-NMRスペクトルより調べたところ、C@@S2X@@E2F(x>8)の領域では炭素-フッ素結合はイオン結合性で、Xが8より小さくなるにつれて、半イオン結合性が増加することがわかった。

また有機電解質溶液へのフッ素化合物の添加も電極表面上の被膜生成に大きな影響を与え、電極特性が変化することが明らかとなった。平均粒径の異なる3種類の黒鉛の表面フッ素化を行い、有機溶媒中における黒鉛電極の電気化学的性質に及ぼす粒径の影響を調べた。平均粒径7μm、25μm、40μmの黒鉛へのリチウムイオンの電気化学的挿入・脱離に伴う可逆容量は、過塩素酸リチウムを1moldm^<-3>溶解したエチレンカーボネイト/ジエチルカーボネイト中、電流密度60mAg^<-1>で、それぞれ360mAhg^<-1>、340mAhg^<-1>、320mAhg^<ー1>であった。粒径の大きな黒鉛は表面積が小さく、黒鉛粒子の利用率が小さいことがわかった。これに対し、フッ素ガスで表面フッ素化を行った黒鉛は粒径の大小にかかわらず、理論容量の372mAhg^<-1>より大きい380390mAhg^<-1>を示し、反応速度の増加と過剰のリチウムが蓄積されることが見出された。ラマンスペクトルより、表面フッ素化によって、表面構造の乱れが生じることが示され、表面積の増加と表面細孔の生成が可逆容量の増加をもたらしたと考えられる。
男性高齢者の冷えの特徴と症状緩和のためのセルフケアに関する研究

本研究の目的は,男性高齢者の冷え症の実態を明らかにし,冷え症状を緩和するセルフケアを開発することである.冷え症は,女性を対象とした研究が多く行われており,女性の冷え症の実態や多様な対策が報告されている.先行研究の中には男女を対象とした調査もあり,男性も冷え症を苦痛に感じていることが報告されているが,男性に焦点をあてた研究はほとんど行われていないため男性の冷え症の実態は明らかにされていない.そこで,本研究では,次の3段階を得て目的を達成しようとするものである.(1)男性高齢者の日常生活における冷え症の実態を明らかにする.(2)冷え症状を緩和する簡便で安全な温罨法のセルフケア方法を考案する.(3)考案した温罨法による生体反応と主観情報を収集し,有用性を検証する.2018年度は実態調査に向けて先行研究を参考に質問紙の検討を行い,質問紙の作成を行なった.現在は,質問紙調査の実施に向けて協力していただける組織との調整中である.当初,質問紙調査はA地域で最低気温が0°C未満となる期間を含む114月に実施を検討していたが,冬期間以外も冷え症状が継続している場合もあり,期間を制限せずに行なう予定である.また,目的(2)冷え症状を緩和する簡便で安全な温罨法のセルフケア方法を考案するための罨法方法についての検討も並行して行っている.女性を対象とした先行研究では,温浴や温罨法などを行っているが,男性高齢者にも実施しやすい方法の検討が必要である.就寝時に用いられる湯たんぽは低温熱傷の危険性があるが,注入する湯温と被覆方法の検討を行い,プラスチック製湯たんぽに用いる安全な湯温と被覆方法の確認はできている.今後は実際の人体に接触させた場合の安全性を確認する必要があり,A地域で最低気温が0°C未満となる114月に実施を予定している.2018年度は調査研究によって男性高齢者の日常生活における冷え症の実態を明らかにする予定であった.しかし,計画通りに進んでいない理由として,質問紙調査を実施するにあたり,町内会や高齢者が参加するサークルの責任者との調整に時間を要したことであった.現在,3つの組織やサークルでの調査実施に向けて調整中であるが,2組織から調査協力が可能であるとの回答を得ており,調査の実施を予定している.また,2019年度に計画している温罨法の方法を検討するために湯たんぽの安全で効果的な使用方法に関する実験を行い,適切な湯温と表面温度を明らかにすることはできている.以上のことから総合的に「やや遅れている」と判断した.今後の推進策としては,調査協力組織との調整と連携をはかり,各組織の状況に柔軟に対応し,調査を進める予定である.また,温罨法用具や効果的な罨法部位に関する実験調査を後半にすすめる予定である.本研究の目的は,男性高齢者の冷え症の実態を明らかにし,冷え症状を緩和するセルフケアを開発することである.冷え症は,女性を対象とした研究が多く行われており,女性の冷え症の実態や多様な対策が報告されている.先行研究の中には男女を対象とした調査もあり,男性も冷え症を苦痛に感じていることが報告されているが,男性に焦点をあてた研究はほとんど行われていないため男性の冷え症の実態は明らかにされていない.そこで,本研究では,次の3段階を得て目的を達成しようとするものである.(1)男性高齢者の日常生活における冷え症の実態を明らかにする.(2)冷え症状を緩和する簡便で安全な温罨法のセルフケア方法を考案する.(3)考案した温罨法による生体反応と主観情報を収集し,有用性を検証する.2018年度は実態調査に向けて先行研究を参考に質問紙の検討を行い,質問紙の作成を行なった.現在は,質問紙調査の実施に向けて協力していただける組織との調整中である.当初,質問紙調査はA地域で最低気温が0°C未満となる期間を含む114月に実施を検討していたが,冬期間以外も冷え症状が継続している場合もあり,期間を制限せずに行なう予定である.また,目的(2)冷え症状を緩和する簡便で安全な温罨法のセルフケア方法を考案するための罨法方法についての検討も並行して行っている.女性を対象とした先行研究では,温浴や温罨法などを行っているが,男性高齢者にも実施しやすい方法の検討が必要である.就寝時に用いられる湯たんぽは低温熱傷の危険性があるが,注入する湯温と被覆方法の検討を行い,プラスチック製湯たんぽに用いる安全な湯温と被覆方法の確認はできている.今後は実際の人体に接触させた場合の安全性を確認する必要があり,A地域で最低気温が0°C未満となる114月に実施を予定している.2018年度は調査研究によって男性高齢者の日常生活における冷え症の実態を明らかにする予定であった.しかし,計画通りに進んでいない理由として,質問紙調査を実施するにあたり,町内会や高齢者が参加するサークルの責任者との調整に時間を要したことであった.

現在,3つの組織やサークルでの調査実施に向けて調整中であるが,2組織から調査協力が可能であるとの回答を得ており,調査の実施を予定している.また,2019年度に計画している温罨法の方法を検討するために湯たんぽの安全で効果的な使用方法に関する実験を行い,適切な湯温と表面温度を明らかにすることはできている.以上のことから総合的に「やや遅れている」と判断した.今後の推進策としては,調査協力組織との調整と連携をはかり,各組織の状況に柔軟に対応し,調査を進める予定である.また,温罨法用具や効果的な罨法部位に関する実験調査を後半にすすめる予定である.質問紙調査の遅れにより,予定していた質問紙の印刷および郵送費用などを次年度使用額とした.
ヘッジホッグ受容体細胞質ドメインの核内移行による新規発癌抑制経路の挑戦的解明

Patchedは、細胞の増殖と分化をコントロールする12回膜貫通型のヘッジホッグレセプターである。その機能不全はヒト癌原性を誘導することが知られていたが、細胞膜上でのリガンド受容情報が機能発現の場である核内にどのように伝達されるかについては充分な理解はされていなかった。我々は最近、PatchedのC末端第7細胞質ドメインが特異的プロセシングを受け、生じた断片が核内に移行し癌原性転写因子を不活性化していること、断片の代謝調節系により発癌誘導がコントロールされうることを世界で初めて明らかにした。本研究では、Patched第7細胞質ドメインの(1)プロセシング機構、(2)核移行と転写調節作用、(3)発癌性の鍵を握る代謝的安定性の制御機構、の3点に注目した解明を進め、ヘッジホッグ経路を介した細胞機能制御の新しいパラダイムを確立することを最終目的に解析を進めている。2年目にあたる2012年度においては、これまで我々が蓄積した知見や技術的ノウハウ、さらに各種レコンビナン蛋白質、一連の変異体遺伝子・抗体などの研究資産を用いて、Patched1の細胞質ドメインの構造と機能の解析を進めた。その結果、Patched第7細胞質ドメインの切断を一部阻害する化学物質の同定に成功した。さらに、Patched第7細胞質ドメインの翻訳後修飾の実体を明らかにしつつある。また、Patched1の細胞質ドメインに対する新規結合タンパク質(複数)の同定などに成功した。さらに、Patched第7細胞質ドメインをドキシサイクリン存在下で、適切な量を発現させる事により、Patched第7細胞質ドメインの核局在を人工誘導すること、それにより下流の転写因子の局在と転写活性を制御する全く新しい制御システムを新しく見いだした。これらの成果は、Patched1の細胞質ドメインを介した第7細胞質フラグメントの生理的意義解明の一歩となる。本研究では、Patched第7細胞質ドメインの1プロセシング機構、2核移行と転写調節作用、3発癌性の鍵を握る代謝的安定性の制御機構、の3点に注目した解明を進め、ヘッジホッグ経路を介した細胞機能制御の新しいパラダイムを確立することを最終目的に解析を進めている。

Patchedは、細胞の増殖と分化をコントロールする12回膜貫通型のヘッジホッグレセプターである。その機能不全はヒト癌原性を誘導することが知られていたが、細胞膜上でのリガンド受容情報が機能発現の場である核内にどのように伝達されるかについては充分な理解はされていなかった。我々は最近、PatchedのC末端第7細胞質ドメインが特異的プロセシングを受け、生じた断片が核内に移行し癌原性転写因子を不活性化していること、断片の代謝調節系により発癌誘導がコントロールされうることを世界で初めて明らかにした。本研究では、Patched第7細胞質ドメインの(1)プロセシング機構、(2)核移行と転写調節作用、(3)発癌性の鍵を握る代謝的安定性の制御機構、の3点に注目した解明を進め、ヘッジホッグ経路を介した細胞機能制御の新しいパラダイムを確立することを最終目的に解析を進めている。初年度にあたる2011年度においては、これまで我々が蓄積した知見や技術的ノウハウ、さらに各種レコンビナント蛋白質、一連の変異体遺伝子・抗体などの研究資産を用いて、Patched1の細胞質ドメインの構造と機能の解析を進めた。その結果、Patched第7細胞質ドメインの切断を一部阻害する化学物質の同定に成功した。さらに、Patched第7細胞質ドメインの翻訳後修飾の実体を明らかにしつつある。また、Patched1の細胞質ドメインに対する新規結合タンパク質(複数)の同定などに成功した。さらに、Patched第7細胞質ドメインをドキシサイクリン存在下で、適切な量を発現させる事により、Patched第7細胞質ドメインの核局在を人工誘導すること、それにより下流の転写因子の局在と転写活性を制御する全く新しい制御システムを新しく見いだした。これらの成果は、Patched1の細胞質ドメインを介した第7細胞質フラグメントの生理的意義解明の一歩となる。本研究により、Patched第7細胞質ドメインを一部阻害する化学物質の同定に成功した他、Patched第7細胞質ドメインの翻訳後修飾の実体解明するなど当初計画を順調に消化している。さらに、Patched第7細胞質ドメインに対する新規結合タンパク質を複数同定などに成功したことなど、当初の予定を上回る成果を挙げつつある。同時に、Patched第7細胞質ドメインに関する我々の成果を、本年、国際学術雑誌に公表することができたため、「当初の計画以上に進展している」と評価する。引き続き、Patched第7細胞質ドメインに関する挑戦的な実験を展開していく予定である。当初の研究実施計画に従って、Patched第7細胞質フラグメントのプロセシングメカニズムの全貌解明、第7細胞質フラグメントの核移行とその生理的意義の解明、新規同定した結合蛋白質複合体による核内反応制御の全貌解明、Patched第7細胞質フラグメントの新規核内ターゲットの同定、ユビキチン系によるPatched第7細胞質フラグメントの代謝メカニズムに挑む。これらの研究によって、第7細胞質フラグメントの代謝系をターゲットにした細胞癌化の新規抑圧法開拓に挑戦する。
児童期中期の精神的弾力性（レジリエンス）を育む教育プログラムの開発と実践

調査研究では、大学生に回顧的調査を行い、児童期中期に精神的弾力性を涵養されたイメージと現在の精神的弾力性との間には統計的関連性が見られた。また、小学生を対象にした調査では、不安という精神的弾力性の阻害要因や自己効力感という精神的弾力性の一要因が学校生活に影響を及ぼすことが示された。文献研究として、精神的弾力性についての実践を行った洋図書をレビューし、教育的働きかけの際に挙げられている要素についてまとめた。実践研究については、以前に試行していた実践を本研究の知見を基に検討し、教育的働きかけの際には言葉以外の刺激呈示や他者視点の取り入れの必要性があることが示唆された。精神的弾力性の研究について、継続しているものを進展させ、学会発表1件(日本学校メンタルヘルス学会第18回大会;2015年1月発表)ならびに学会発表手続1件(日本教育心理学会第57回総会;2015年8月発表予定)を行った。これらの発表(発表準備)の中で、児童期中期の大人からの精神的弾力性に資する働きかけ(回想による)と大学生の現在の精神的弾力性との間に有意な相関が見られ、児童期中期の精神的弾力性の育て方についてさらに検討を進めていく重要性が示唆された。また、精神的弾力性の文献について、和雑誌、和図書、洋雑誌、洋図書から幅広く収集し、講読・検討することができた。特に、洋図書について研究費支援により20冊ほどの新規図書を充実させることができた。これらの専門論文や専門図書以外にも精神的弾力性へ示唆される情報を収集した。学校教員を対象とした面接調査については、面接手順等を検討し、設定した。精神的弾力性の研究について、継続しているものを進展させ、学会発表3件(日本教育心理学会第57回総会;2015年8月/日本心理学会第79回大会;2015年9月/日本発達心理学会第27回大会;2016年4月)を行った。これらの発表の中で、大学生の精神的弾力性の諸要素と児童期中期のころの大人からの働きかけとの関連性が示唆されたり、また、精神的弾力性の4つの要素に関する具体的な視点が収集された。また、精神的弾力性を阻害する要素である特性不安を抱えると大人からの叱りことばを受け取りにくい危険性が示唆された。精神的弾力性の文献について、継続的に和雑誌、和図書、洋雑誌、洋図書から幅広く収集し、講読・検討した。さらに、発展的な研究として、児童期中期の子どもを担当する教員対象の調査用紙を開発した。これは対人認知様式であるRCRT(Role Construct Repertory Test)の形式を活かした調査用紙となっている。ならびに児童期中期を経た小学校高学年性対象の精神的弾力性のモデルの記述調査用紙の2つを開発し、実施に向けて進めている。2年目の計画である質問紙実施について、質問紙の開発までは行ったが、実施がこれからの状態である。精神的弾力性の研究について、継続しているものを進展させ、論文1件(宇都宮大学教育学部研究紀要第67号)、学会発表1件(日本教育心理学会第58回総会;2016年10月)を行った。これらの論文・発表を通して、児童期中期における精神的弾力性の涵養の回想が大学生の精神的弾力性にも影響を及ぼす可能性が示唆されているし、また、小学校高学年での親との間で涵養された精神的弾力性(自己効力感で簡便的に測定したものではあるが)のあり方が、学校での仲間関係におけるリスク対処行動に肯定的影響をもたらすことが示された。以上のような研究結果を通して、児童期中期の精神的弾力性を教育することの意義について、さらに研究を深める必要性があることがうかがえた。実証的調査の進捗については、後述するように公務の多忙化により円滑には進まなかった。しかし、継続している子どもの精神的弾力性に関する教師認知の精神的弾力性のRCRT調査ならびに児童の精神的弾力性の日常モデルに関する調査について、実際の学校教員に聴き取りを行って、変更や項目等の修正を行い、調査用紙を完成させて、調査依頼実施への体制を整えた。これらの研究に関連する精神的弾力性の文献について、継続的に学会発表論文集や和雑誌、和図書、洋雑誌、洋図書から幅広く収集し、講読・検討した。以上のような研究進捗や研究内容、各種情報について、公開のホームページを設けて周知に努めた。平成28年度は大学の公務が極めて多忙化した年度となってしまい、実施が遅れている状態である。期間延長承認申請を行い、平成29年度に集中的に行う。精神的弾力性の研究について、継続しているものを発展させ、研究論文を2本(公刊済み1本、印刷中1本)、ならびに学校教員と子どもを対象にした質問紙調査を実施中である。研究論文に関しては、1つは本研究費で収集した洋文献をもとに、児童期中期の精神的弾力性の涵養についてどのような教育的働きかけが行われているかについて、その要素についてレビューを行ったものであり(2018年2月公刊)、もう1つは以前に行った試行的実践を基にして本研究費で収集した文献の知見を加味しながら、実践上の意義を論じたものである(印刷中)。また付加的に、大学生を対象とした失敗時における気持ちの切り替えという点に焦点を当てた精神的弾力性に関する研究も行った(発表準備中)。この知見を児童期中期に援用できるように検討している。

学校教員を対象とした子どもの精神的弾力性に関する対人認知様式(Role Construct Repertory Testを利用したイメージ調査)の調査用紙、ならびに子どもを対象とした児童期中期ごろの精神的弾力性モデル(イメージ)についての調査用紙については、内容や質問表現について学校教員のチェックを受けた上で改訂を重ね、現在調査実施中である(日本教育心理学会や日本発達心理学会などの関連学会での発表準備を進める)。調査研究では、大学生に回顧的調査を行い、児童期中期に精神的弾力性を涵養されたイメージと現在の精神的弾力性との間には統計的関連性が見られた。また、小学生を対象にした調査では、不安という精神的弾力性の阻害要因や自己効力感という精神的弾力性の一要因が学校生活に影響を及ぼすことが示された。文献研究として、精神的弾力性についての実践を行った洋図書をレビューし、教育的働きかけの際に挙げられている要素についてまとめた。実践研究については、以前に試行していた実践を本研究の知見を基に検討し、教育的働きかけの際には言葉以外の刺激呈示や他者視点の取り入れの必要性があることが示唆された。文献等の収集は順調であったが、本務校でのカウンセリングルーム等の移動作業に予定外の時間をとられてしまい、文献の講読・検討の時間が十分にとれたとは言い難い。また、学校教員を対象とした面接(聴き取り)調査について、面接案までは構造化したが、昨年度末に研究者自身が怪我をしてしまい、移動がかなり困難となってしまった。児童の春季休業中に学校教員に依頼し(時間調整して)実施していく予定であったが、実施できなかった。学校現場の教員ならびに児童を対象とした調査研究となるので、実施時期については学校行事等の学校暦上の制約があるが、昨年度の持ち越しの調査については1学期中に実施する計画である。その結果を基にさらに大規模な調査を2学期に実施する予定である。以上の結果を基に、3学期に実践研究を行う予定である。さらに精神的弾力性についての教育的意義の啓発に関して、教育関係者や保護者等を対象にシンポジウムを実施する予定である。調査対象となる学校教員ならびに児童も多忙な状態なので依頼時期調整が難しいことが予想されるが、継続となっている調査について、早期に実施する。その結果を基に、子どものレジリエンスを測定する調査を開発するとともに、レジリエンス教育に関する実践研究を行う。教育心理学昨年度予定・実施していた文献検討をさらに進める。現状では、洋雑誌文献が比較的少ないので、その点にも留意しながらさらに収集していく。昨年度末に計画していた学校教員への面接(聴き取り)調査についても、時間調整しながら教員が可能な日時で実施していく。継続している研究について新規の発表を行いながら、上記の文献レビューや面接調査においても論文等で発表できるようにする。さらに、上記のレビューや面接調査をもとに、可能ならば学校現場等での参加観察も行いながら、児童期中期の精神的弾力性に関する質問紙調査を作成し、倫理面等に配慮しながら年度内に実施する。また、さらに児童期中期の精神的弾力性の重要性について、専門家や実践家の知見を収集できるよう、学会でのシンポジウムなどの企画を準備する。以上の諸活動をホームページなどで報告して周知していく。開発した調査の実施が繰り延べになってしまったので、その分の実施、分析、結果発表にまつわる備品・消耗品・謝金が持ち越しになってしまったのが大きな要因である。平成28年度は公務の多忙により研究をあまり進捗させることができなかった。