hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺癌手術におけるテロメラーゼ活性を指標とした蛍光ナビゲーション・システムの開発

さらに、オワンクラゲ由来のGFP遺伝子をサイトメガロウイルス(CMV)・プロモーターの下流に連結し、GFP発現カセットCMVp-GFPを構築した。これらのカセットをE1、E3遺伝子を欠損したアデノウイルス・ゲノムに組み込み、癌細胞で選択的に増殖し、GFP蛍光を発現するOBP-401ウイルス製剤を作成した。まず、ヒト非小細胞肺癌細胞株H1299およびヒト正常肺線維芽細胞NHLFにOBP-401を感染させ、H1299では72時間をピークにGFP蛍光が検出できること、NHLFではGFP蛍光はほとんど観察されないことを確認した。OBP-401のE1A遺伝子に対するプライマーを用いてリアルタイムPCR解析を行ったところ、H1299細胞内ではOBP-401は10e510e6倍に増殖していたが、NHLF細胞内では10e3程度の増殖に抑えられていた。また、カラーチルド3CCDカメラ、データ処理用パソコン、画像解析ソフト、さらにマクロ観察用キセノン光源などを組み合わせ、蛍光マクロ像観察システムを準備した。ヌードマウス背部皮下ににH1299細胞を移植し、形成された肉眼的皮下腫瘍にOBP-401を局所注入した。観察システムにより、OBP-401投与後1日目から腫瘍で蛍光が検出でき、3週間目に摘出した腫瘍では、その割面のほぼ全域でGFP発現が確認できた。一方、腫瘍を持たないヌードマウスの皮下にOBP-401を投与してもGFP蛍光は認められず、in vivoでも正常組織ではOBP-401が増殖しないことが明らかとなった。さらに、胸膜播種モデルにおいて、微小播種巣が検出可能であるかどうかを検討していく。昨年までに、アデノウイルスの増殖に作用する初期遺伝子であるE1AおよびE1Bを酵素テロメラーゼの構成分子であるhTERT遺伝子のプロモーターで駆動することで、癌細胞のみで増殖してGFP蛍光を発する診断用ナノバイオ・ウイルス製剤TelomeScan (OBP-401)を作成した。平成17年度は、TelomeScanの感染によりin vitroおよびヌードマウス背部腫瘍モデルによるin vivoで、非小細胞肺癌細胞に選択的にウイルス増殖とGFP発現が認められることを確認した。本年度は、非小細胞肺癌細胞の胸腔内投与による胸膜播種モデルを作成し、TelomeScanの胸腔内投与による播種巣の標識効率を検討した。ヌードマウスの胸腔内に27G針を用いて2×10e6個のA549ヒト非小細胞肺癌細胞を移植すると、約4週間後に胸骨縦切開による開胸下に観察可能な大小不同の胸膜播種結節を形成する。このこのヒト肺癌胸膜播腫モデルにおいて、1×10e plaque forming units (PFU)のTelomeScanを胸腔内に投与し、5日後に開胸にて胸腔内を観察した。マクロ観察用キセノン光源にて励起し、高感度カラーチルド3CCDカメラにて撮影、専用の画像解析ソフトにて処理後にPCモニター状にイメージングした。肉眼的に認識可能な大結節では、表層に斑状のGFP蛍光発現が認められた。また特記すべきことは、肉眼的に判別困難な微小な播種組織も鮮明なGFP蛍光で捉えることが可能であった。以上より、TelomeScanを用いた腫瘍検出技術は、簡便であり、微小癌の発見に有用であるとともに、潜在的な胸膜播種を検出する優れた外科ナビゲーション・システムとなりうる。申請当初に予定していた同所性肺癌リンパ節転移モデルは、種々の肺癌細胞株を用いて検討したが作成が困難であった。したがって、肺癌リンパ節転移をTelomeScanの原発巣内投与で検出可能であるか否かは検討できていない。
ファラオ天然薬物からの新規がん予防物質の探索

本研究の目的は、中近東地域の薬用植物から新規のがん予防物質や抗がん物質の探索を行うものである。平成24年度は、昨年度に引き続きエジプトおよび中近東に自生または栽培されている薬用植物の抽出エキスおよび含有成分を用い抗がん関連物質の探索を行った。すなわち、U937細胞およびHT1080細胞を用い、エキスの細胞増殖抑制作用やがんの転移に関連した接着・浸潤抑制作用、がん予防の観点からラジカル消去活性やリポ多糖刺激によるマクロファージからの過剰な一酸化窒素の産生抑制作用について実施した。その結果、エジプトなどの北アフリカ、シナイ半島北部などに自生するキク科植物Chiliadenus montana(=Jasonia Montanの地上部エキスを用いて各種クロマトグラフィーおよびHPLCにより分離・精製を行ったところ、3種の新規セスキテルベンやフラボノイドなど計10種の化合物を単離した。新規化合物の化学構造については、各種二次元NMR、MSスペクトル等の詳細な解析により立体構造を含めて明らかにした。また、昨年度に引き続き、エジプトなどの北アフリカ、ヨーロッパ、アジアなどに広く自生するキク科植物Pulicaria undulata地上部の含有成分の探索を行ったところ、7種の新規セスキテルペンを含む計26種のセスキテルペン、ジテルペン類を得た。また、ivalinを含むセスキテルペン類が有意な一酸化窒素産生抑制作用を示すことを明らかにするとともにいくつかの構造と活性に関する知見を得た。さらに、エジプト天然薬物であるTanacetumsinaicumから種々のセスキテルペンを見出した。平成22年度は、エジプトおよび中近東に自生または栽培されている薬用植物に関する文献的調査により有望で且つ成分研究がほとんどなされていない薬用植物10種を入手し、抽出エキスを作製した。次に、抗がん物質の探索として、U937細胞およびHT1080細胞を用い、エキスの細胞増殖抑制作用やがんの転移に関連した接着・浸潤抑制作用、がん予防の観点からラジカル消去活性やリポ多糖刺激によるマクロファージからの過剰な一酸化窒素の産生抑制作用について実施したところ、Chiliademus montanusやPulicaria undulataに細胞増殖抑制や過剰な一酸化窒素の産生抑制活性を見出した。Chiliademus montanusの含有成分の探索を行ったところ、8種の新規セスキテルペンとともに6種の既知セスキテルペン、1種のフラボノール配糖体、1種のモノテルペン配糖体を単離した。これら新規化合物の化学構造については、各種二次元NMR、MSスペクトル等の詳細な解析により立体構造を含めて明らかにした。顕著な一酸化窒素の産生抑制活性を示したPulicaria undulataについては活性分画から数種類の既知セスキテルペンを単離・同定済みであり、今後、活性成分の単離と構造解明を継続する。また、発がん過程に炎症にともなって放出される炎症性メディエーターが関与することが明らかになっていることから、この研究の一環としてHL-60由来好中球様細胞や好塩基球白血病細胞RBL-2H3を用いた抗炎症作用および抗アレルギー作用に関するアッセイ系を構築した。本研究の目的は、中近東地域の薬用植物から、新規のがん予防物質や抗がん物質の探索を行うものである。平成23年度は、エジプトおよび中近東に自生または栽培されている薬用植物の抽出エキスおよび含有成分を用い抗がん関連物質の探索を行った。すなわち、U937細胞およびHT1080細胞を用い、エキスの細胞増殖抑制作用やがんの転移に関連した接着・浸潤抑制作用、がん予防の観点からラジカル消去活性やリボ多糖刺激によるマクロファージからの過剰な一酸化窒素の産生抑制作用について実施した。その結果、エジプトなどの北アフリカなどに広く自生するキク科植物Pulicaria undulataの抽出エキスに一酸化窒素産生抑制作用があることを見出した。そこで、各種クロマトグラフィーを用いてその含有成分の探索を行ったところ、3種の新規セスキテルペンを含む計7種のセスキテルペンを単離した.新規化合物の化学構造については、各種二次元NMR、MSスペクトル等の詳細な解析により立体構造を含めて明らかにした。また、ivalinおよび2α-hydroxyalantolactoneなどのセスキテルペン成分が有意な一酸化窒素産生抑制作用を示す事を見出すとともに、それらの成分がRAW264.7細胞においてiNOS蛋白のレベルを濃度依存的に抑制することを明らかにした。さらに、エジプト伝承薬の一つであるトウダイグサ科植物Euphorbia sanctae-catharinaeの全草から6種の新規ジテルペンを含む計9種の成分を単離した。加えて、アジア地域に広く分布するヒルガオ科植物Erycibe expansa幹部から得られたロテノイド成分deguelinおよびteprosinががん細胞浸潤抑制活性を有することを見出し、それらの成分がマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-2およびMMP-9産生抑制活性を示すことを明らかにした。

その結果、エジプトなどの北アフリカ、シナイ半島北部などに自生するキク科植物Chiliadenus montana(=Jasonia Montanの地上部エキスを用いて各種クロマトグラフィーおよびHPLCにより分離・精製を行ったところ、3種の新規セスキテルベンやフラボノイドなど計10種の化合物を単離した。新規化合物の化学構造については、各種二次元NMR、MSスペクトル等の詳細な解析により立体構造を含めて明らかにした。また、昨年度に引き続き、エジプトなどの北アフリカ、ヨーロッパ、アジアなどに広く自生するキク科植物Pulicaria undulata地上部の含有成分の探索を行ったところ、7種の新規セスキテルペンを含む計26種のセスキテルペン、ジテルペン類を得た。また、ivalinを含むセスキテルペン類が有意な一酸化窒素産生抑制作用を示すことを明らかにするとともにいくつかの構造と活性に関する知見を得た。さらに、エジプト天然薬物であるTanacetumsinaicumから種々のセスキテルペンを見出した。種々のファラオ天然薬物およびエジプト伝承薬のエキスおよび含有成分にがん予防の観点において重要だと考えられる一酸化窒素産生抑制作用を見出すとともに、構造活性相関における知見を得る事ができた。平成23年度の当初計画をほぼ達成したものと考える。引き続き、がんの予防が伝承されている種々のファラオ天然薬物およびエジプト伝承薬の活性成分の探索を行うとともに、有望な成分についてはその作用メカニズムの解明研究を行い、新しい抗がんシード化合物あるいはリード化合物の開発を目指す。
コーパスの利用による現代英語の語彙構文的研究

主としてthe British National Corpusやthe Bank of Englishなどの大規模コーパスを活用し,現代英語の語彙的・構文的な側面について詳細な事実調査を行い,これを基に,辞書,文法書,語法書などの記述の不備の整理を進めると同時に,先行研究では扱われてこなかった新たな言語事実の発掘を行い,さらに,伝統文法,記述文法,生成文法,構文文法,認知言語学等の知見を踏まえながら,これらの言語事実が持つ理論的な問題を検討し,問題解決の方向性を探った。また,利用可能な言語資源を増やすこと,言語資源を有効に活用するためのプログラムの入手・作成・改良,情報処理技術習得のための講習会の開催,コーパス利用における実際的な問題の検討などを行い,コーパス利用環境の整備を行った。三年間を通じ,本研究のメンバーが主催するLexigramという研究会の月例会およびそのメーリングリストにおいて,メンバー間で情報交換や問題の検討を行ってきたが,それに加え,国内外のワークショップやセミナーに参加したり,講演会を開催するなど,コーパスを利用した言語研究に関して,本研究の分担者になっていない学外の専門家との情報交換も積極的に行った。研究の成果の一部は,論文として発表するだけでなく,シンポジウムや講演会等で公開してきた。最終年度の平成15年度は,特に,大規模コーパスの利用により,どう客観的に現象面での有標性を捉えるか,その具体的な方法の開拓,また,現象面での有標性を理論的な有標性にどう結び付けるかなど,大規模コーパスが言語研究・言語理論に果たす役割についても併せて考察したが,その成果については,代表・分担者全員が司会または発表者として参加した,英語コーパス学会22回大会のシンポジウム「英語構文研究の実践:コーパスの貢献」において公開した。平成13年度は,British National Corpus,Cobuild Direct(現Wordbanks Online)等のコーパスを活用し,現代英語の語彙的および構文的な側面について事実調査を行い,これを基に,辞書,文法書,語法書などの記述の不備の整理を進めると同時に,これまで先行研究では扱われてこなかった新たな言語事実の発掘を行った。さらに,本研究のメンバーが主催するLexigramという研究会の月例会およびメーリングリストにおいて,伝統文法,記述文法,生成文法,構文文法等の知見を踏まえながら,これらの言語事実が持つ理論的な問題をメンバー間で相互に検討しあい,各自がその成果の一部を論文として発表した。コーパスを利用した言語研究に関して,口頭による発表や講演,本研究の分担者になっていない学外の専門家との情報交換も積極的に行った。コーパス利用環境に関しては,主にソフト面での整備を進めた。新たにコーパスを入手したり,研究に利用可能な電子テキストを収集・構築するなど,利用可能な言語資源を増やすとともに,収集・構築した言語資源を有効に活用するために,既存の検索ソフトを利用するだけでなく,Perlなどによるテキスト処理プログラム,ウェブを用いた検索システム等の作成や改良も行った。コーパス言語学の理論的な問題に加え,実際にコーパスを利用し言語研究を行う際に生じる具体的な処理の問題についても検討し,次年度以降の活動に必要となる情報処理の基礎的な技術をメンバー全員が習得することを目的とし,上記研究会の一部としてテキスト処理を中心とした講習会を数回にわたり行った。平成14年度は,前年度に引き続き,the British National Corpus, Wordbanks Online等の一般に利用可能なコーパスに加え,本研究グループで再度利用可能になった世界最大規模のコーパスであるthe Bank of Englishも活用し,現代英語の語彙的・構文的な側面について更に詳細な事実調査を行い,これを基に,辞書,文法書,語法書などの記述の不備の整理を進めると同時に,先行研究では扱われてこなかった新たな言語事実の発掘を継続して行った。

さらに,本研究のメンバーが主催するLexigramという研究会の月例会およびメーリングリストにおいて,伝統文法,記述文法,生成文法,構文文法等の知見を踏まえながら,これらの言語事実が持つ理論的な問題をメンバー間で相互に検討しあい,問題解決の方向性を探った。これらの成果の一部は,各自が論文にまとめるともに,滝沢が,Tuscan Word Centre(イタリア)のワークショップに参加し,二度にわたり研究発表を行うなど,口頭による発表や講演により公開してきた。また,メンバーのほとんどが英語コーパス学会創立10周年記念大会において大会準備委員を努め,特に深谷・大名は,月例の研究会での発表・講習会の内容を活かし,それぞれシンポジウムの講師(題目「日本における英語コーパス言語学の現状と展望」),ワークショップの講師(「正規表現によるテキスト検索」)を務め,コーパスを利用した言語研究に関して,学問的・技術的な側面から学界への貢献を行った。平成15年度は,月1回の研究会を継続し,引き続き現代英語の語彙的・構文的な側面について詳細な事実調査を行うとともに,これまでの調査の結果明らかになった語法・文法上の諸問題について,伝統文法,記述文法,生成文法,構文文法,認知言語学等の知見を踏まえながら,これらの言語事実が持つ理論的な間題を検討し,間題解決の方向性を探った。研究の成果の一部は,論文として発表するだけでなく,熊本大学において開催されたシンポジウム「言語・英語研究とコーパス」をはじめとするシンポジウムや講演会等で公開してきた。また,本科研の課題と密接に関係した内容の公開講演会「動的文法理論の考え方と事例研究」(講師:梶田優)を共催したり,深谷がUniversity of Birminghamにおいて開催された英語コーパスセミナーに参加したり,University College LondonのBas Aarts教授と,Survey of English Usageの活動状況やコーパス言語学の現状と今後について意見交換するなど,国内外の専門家との情報交換も積極的に行った。本年度は,特に,大規模コーパスの利用により,どう客観的に現象面での有標性を捉えるか,その具体的な方法の開拓,また,現象面での有標性を理論的な有標性にどう結び付けるかなど,大規模コーパスが言語研究・言語理論に果たす役割についても併せて考察したが,その成果については,代表・分担者全員が司会または発表者として参加した,英語コーパス学会22回大会のシンポジウム「英語構文研究の実践:コーパスの貢献」において公開した。
シロイヌナズナ有性生殖過程の核膜融合機構の解析

本研究では、シロイヌナズナの有性生殖における核膜融合の分子機構の解明を目指し、核膜融合に関与する各因子の機能の解析を行ってきた。シロイヌナズナ有性生殖過程では、雌性配偶体形成過程の極核融合と重複受精過程の卵細胞と中央細胞それぞれでの精核融合の、3回の核融合が観察される。昨年度までの解析で、Gex1がこれら3回の核融合に必要な因子であることを明らかにした。本年度はまず、GFP融合タンパク質を用いて、雌性配偶体における新規核膜融合因子Gex1の局在解析をおこない、Gex1が卵細胞と中央細胞特異的に発現する核膜タンパク質であることを明らかにした。また、核膜のドット様のGex1の局在像が得られたことから、Gex1は複合体を形成している可能性が示唆された。また、極核融合過程でのGex1の動態解析をおこない、Gex1は雌性配偶体の細胞化後に極核の接近から接触直後までの過程で、まず中央細胞、次いで卵細胞の核膜上に出現すること、Gex1のドット様の局在は極核融合過程で出現することが示された。本研究では、雌性配偶体特異的遺伝子発現誘導系を構築し、これを用いて核内膜のSUNタンパク質に関する優性欠損変異体(SUNDN)を発現すると極核融合が阻害されることを示し、この過程にSUNタンパク質が関与することを示してきた。SUNタンパク質は核外膜のKASHタンパク質とLINC複合体を形成する。本年度は、KASHタンパク質との相互作用領域に変異を導入したSUNDNを発現しても極核融合欠損は引き起こされないことを示し、極核融合へのLINC複合体の関与が示唆された。本研究では、シロイヌナズナの有性生殖における核膜融合の分子機構の解明を目指し、核膜融合に関与する各因子の機能の解析を行っている。本研究ではまず、極核融合過程における小胞体Hsp70の制御因子であるERdj3A、ERdj3Bとp58の役割を、ライブイメージング解析によって検討した。ERdj3Aとp58の両方を欠損すると極核の核外膜融合が、ERdj3Bとp58の両方が欠損すると極核の核内膜融合が欠損するが、これらの変異株は極核の接近過程には異常を示さないことが示された。また、融合しなかった極核は接触したままで核のサイズの拡大が観察され、何らかの核内構造の変化が生じていることが示唆された。ERdj3Aとp58の両方を欠損した雌性配偶体は、野生株の花粉で受精した場合でも中央細胞での精核融合欠損が生じる。電子顕微鏡解析によって、これが核外膜融合過程の欠損であることを明らかにした。また、雌性配偶体における外来遺伝子の発現誘導系を構築し、雌性配偶体への赤外レーザ照射によるIR-LEGO法を用いた発現誘導条件を確立した。この実験系を用いて、小胞体Hsp70システム、および、Sun2に関する優性欠損変異体を雌性配偶体で発現誘導可能な株の構築を進めた。極核融合におけるGex1の役割を検討した。まず、ライブイメージング解析および電子顕微鏡解析の結果、Gex1欠損の雌性配偶体では極核の核内膜融合過程が欠損することが示された。Gex1-GFP発現株を構築し、雌性配偶体ではGex1が核膜に局在することが示された。電子顕微鏡解析は、当初の予定通り結果を得ることができた。また、先端バイオイメージング支援プラットフォームの支援を受けることで、ライブイメージング解析と雌性配偶体を用いた遺伝子発現誘導系の誘導条件検討を効率よく進めることができた。遺伝子発現誘導系については、優性欠損変異体発現誘導株の構築も進行している。当初予定していた相互作用解析については、年度内に結果を得ることはできなかったが、平成29年度の早い時期に結果が得られるように研究が進行している。また、平成29年度以降の解析で用いる株の構築も順調に進んでいる。本年度はまず、受精時の精核融合における小胞体Hsp70システムの機能解析を行った。bip1 bip2二重欠損の雌性配偶体を野生株の花粉管で受精した場合、中央細胞に加えて卵細胞でも受精時の精核融合欠損が観察された。卵細胞における精核融合欠損は中央細胞特異的なBiP1の発現によっては回復しなかった。中央細胞の場合とは異なり、bip1 bip2二重欠損体の卵細胞では受精後数時間で精核と卵細胞核との融合が観察されたことから、卵細胞核の精核融合能は完全には失われず、初期胚発生も進行することが示された。一方で、erdj3a p58変異体の場合と同様に、中央細胞における精核融合欠損によって胚乳核分裂が異常となることが示された。新規核融合因子の解析では、雌性配偶体の遺伝子発現誘導系を用いた極核融合機構の解析を行った。まず、花芽の熱処理による遺伝子発現誘導条件を検討し、35°Cで5分間程度の穏やかな条件で効率よく遺伝子発現誘導が可能であることが明らかとなった。この条件を用いてSun2に関する優性欠損変異体の発現を行い、優性欠損変異体発現特異的に極核融合が引き起こされることを示した。

また、gex1欠損の雌性配偶体と花粉管同士の受精後の胚珠の解析から、Gex1が極核融合に加えて、中央細胞と卵細胞の両方で受精時の精核融合に関与していることを明らかにした。受精時の精核融合の解析については、BiPおよびGex1の関与を示すことができた。雌性配偶体の遺伝子発現誘導系については、誘導条件の確立に加えて、この実験系を用いて極核融合へのSunタンパク質の関与を示すことができた。相互作用解析については、酵母two hybrid法ではポジティブな結果は得られなかったが、植物細胞を用いた相互作用解析の準備が進みつつある。本研究では、シロイヌナズナの有性生殖における核膜融合の分子機構の解明を目指し、核膜融合に関与する各因子の機能の解析を行ってきた。シロイヌナズナ有性生殖過程では、雌性配偶体形成過程の極核融合と重複受精過程の卵細胞と中央細胞それぞれでの精核融合の、3回の核融合が観察される。昨年度までの解析で、Gex1がこれら3回の核融合に必要な因子であることを明らかにした。本年度はまず、GFP融合タンパク質を用いて、雌性配偶体における新規核膜融合因子Gex1の局在解析をおこない、Gex1が卵細胞と中央細胞特異的に発現する核膜タンパク質であることを明らかにした。また、核膜のドット様のGex1の局在像が得られたことから、Gex1は複合体を形成している可能性が示唆された。また、極核融合過程でのGex1の動態解析をおこない、Gex1は雌性配偶体の細胞化後に極核の接近から接触直後までの過程で、まず中央細胞、次いで卵細胞の核膜上に出現すること、Gex1のドット様の局在は極核融合過程で出現することが示された。本研究では、雌性配偶体特異的遺伝子発現誘導系を構築し、これを用いて核内膜のSUNタンパク質に関する優性欠損変異体(SUNDN)を発現すると極核融合が阻害されることを示し、この過程にSUNタンパク質が関与することを示してきた。SUNタンパク質は核外膜のKASHタンパク質とLINC複合体を形成する。本年度は、KASHタンパク質との相互作用領域に変異を導入したSUNDNを発現しても極核融合欠損は引き起こされないことを示し、極核融合へのLINC複合体の関与が示唆された。解析に必要な株の構築も予定通り進んでおり、平成28年度に引き続き、当初の計画に従って研究を進めていく予定である。解析に必要な株の構築も予定通り進んでおり、本年度で当初予定の計画が完了できるよう、イメージング解析を中心に研究を進めていく。年度末から新年度にかけての研究を円滑に進めるため、年度中に予算を使い切ることは積極的に行わなかった。この結果、3月末までに予算の95%を使用することとなった。また、3月に行った出張旅費など、支払が4月以降となったものもあり約15万円が次年度使用額となった。理由:研究費は年度内にすべて使用していたが。年度末に開催された学会参加旅費の支出などの理由により、事務処理手続きの関係上で一部の支払が3月31日以降となった。このため、次年度使用額が生じた。使用計画:次年度使用額は、年度内使用の旅費および物品費として4月以降に支払が確定している。翌年度分の助成金は当初の計画どおり使用する計画である。次年度使用額のうち約75,000円は前年度中に使用済みである。残りは約75,000円であり多額ではないため、消耗品費として4月末を目処に使用する予定である。
1963年の通達「幼稚園と保育所との関係について」をめぐる保育制度・政策史研究

2018年度は、1963年「幼稚園と保育所との関係について」通達に関して、当時の文部省・厚生省の関係者による著書・雑誌寄稿文や、当時における幼稚園と保育所をめぐる実態や問題状況に関する資料の調査等を行った。当時、全国各地で幼稚園と保育所の普及は進みつつあった。しかし、幼稚園と保育所のあり方が制度には即していない状況、一般における幼稚園と保育所に対する多様な認識、幼稚園と保育所の財政補助のしくみが異なることに是正を求める要望等を背景として、幼稚園と保育所の関係が混迷している状況があった。幼稚園と保育所の一元化論も浮上しており、こうした情勢に対して国の見解を示すために出されたのが「幼稚園と保育所との関係について」という共同通達であったと考えられる。通達は、幼稚園と保育所の性格を明示したうえで、制度に即した両施設のいっそうの充実を図ろうとするものとなっている。具体的には、幼稚園と保育所は「機能を異にする」とし、「保育に欠ける」かどうかが、幼稚園に入園するか保育所に入所するかの基準として明記された。同時に、幼稚園も保育所も「幼児教育」にあたるべきという考えを背景として、保育所の機能のうち教育に関するものは、幼稚園教育要領に準ずることが望ましいと言及された。この通達は現在に至るまで改変・廃止等はなされていない。上述のように幼稚園と保育所との関係を公的に明示したことは、半世紀以上を経た今日における幼稚園と保育所のあり方をも規定する一要因となっている。また、通達において「幼児教育」「保育」という概念は、幼稚園と保育所の区別とは異なる観点で用いられている様子がうかがわれる。この点は引き続き調査を進め検討していきたいと考えている。2018年度は、1963年「幼稚園と保育所との関係について」通達に関して、当時の文部省・厚生省の関係者による著書・雑誌寄稿文や、当時における幼稚園と保育所をめぐる問題状況に関する資料の調査等を行った。調査では、とくに、文部大臣・厚生大臣・初等中等教育局長・厚生省児童局長に関する資料に重きを置いた。通達に至るまでのさまざまな可能性を想定し、周辺的に思われる資料も含めて調査対象を広げて取り組み、一定数の資料を収集することができた。調査を進めるなかで、通達をめぐる先行研究における言及や位置づけ等に関しても、よりていねいに検討する必要があると認識するに至った。また、対象時期当時は、幼稚園と保育所の普及が進みつつあるなかで、人びとの保育や幼児教育に対する関心の高まりつつあり、政策上の動き、関係者等による議論もさまざまに展開していた。そのため、当初想定していたよりも資料調査に時間を要することになった。通達作成までの過程を探究するには、一次資料の調査がさらに必要であると考えられる。これまで収集してきた資料の分析とあわせて、資料調査も継続しながら課題を遂行していきたい。2019年度は、通達が出されるまでの過程に関して資料の分析を進め、幼稚園と保育所をめぐる実態、関係者や関係組織の議論等に即して明らかにする。幼稚園と保育所との関係を論じることは、「保育」と「幼児教育」の関係を議論することにもつながるため、この観点も分析の観点としながら資料の分析を続けていきたい。また、通達が出されたのちの実態に関して、1960年代(1963年前後)を中心に保育実践における変化が読み取れるのではないかと考えられる保育指導案、カリキュラム、実践記録等の資料の調査に取り組む。また、保育者教育の変化に関しては、養成制度、保育者養成・保母試験に関するテキスト等の調査を進める。検討したい課題が複数あり、収集する予定の資料が多岐にわたると予想されるため、資料の調査・収集・整理・分析等の作業を効率化にも努め、個々の課題の進捗状況を定期的に確かめ、必要に応じて調整しながら取り組む。とくに分析の比重を高めることを意識して、その後の都道府県調査の基盤にもなるように研究を進めていく。

この点は引き続き調査を進め検討していきたいと考えている。2018年度は、1963年「幼稚園と保育所との関係について」通達に関して、当時の文部省・厚生省の関係者による著書・雑誌寄稿文や、当時における幼稚園と保育所をめぐる問題状況に関する資料の調査等を行った。調査では、とくに、文部大臣・厚生大臣・初等中等教育局長・厚生省児童局長に関する資料に重きを置いた。通達に至るまでのさまざまな可能性を想定し、周辺的に思われる資料も含めて調査対象を広げて取り組み、一定数の資料を収集することができた。調査を進めるなかで、通達をめぐる先行研究における言及や位置づけ等に関しても、よりていねいに検討する必要があると認識するに至った。また、対象時期当時は、幼稚園と保育所の普及が進みつつあるなかで、人びとの保育や幼児教育に対する関心の高まりつつあり、政策上の動き、関係者等による議論もさまざまに展開していた。そのため、当初想定していたよりも資料調査に時間を要することになった。通達作成までの過程を探究するには、一次資料の調査がさらに必要であると考えられる。これまで収集してきた資料の分析とあわせて、資料調査も継続しながら課題を遂行していきたい。2019年度は、通達が出されるまでの過程に関して資料の分析を進め、幼稚園と保育所をめぐる実態、関係者や関係組織の議論等に即して明らかにする。幼稚園と保育所との関係を論じることは、「保育」と「幼児教育」の関係を議論することにもつながるため、この観点も分析の観点としながら資料の分析を続けていきたい。また、通達が出されたのちの実態に関して、1960年代(1963年前後)を中心に保育実践における変化が読み取れるのではないかと考えられる保育指導案、カリキュラム、実践記録等の資料の調査に取り組む。また、保育者教育の変化に関しては、養成制度、保育者養成・保母試験に関するテキスト等の調査を進める。検討したい課題が複数あり、収集する予定の資料が多岐にわたると予想されるため、資料の調査・収集・整理・分析等の作業を効率化にも努め、個々の課題の進捗状況を定期的に確かめ、必要に応じて調整しながら取り組む。とくに分析の比重を高めることを意識して、その後の都道府県調査の基盤にもなるように研究を進めていく。
天然染料染色における金属使用の低減にむけて

天然染料を用いた染色において、媒染剤としての金属イオンの使用を極力まで少なくするための研究である。コチニールやスオウなどの染料を用いた繊維の染色実験から、発色において最小限量の金属イオンを見出し、その堅牢性を確認した。また、溶液の吸収スペクトルから、金属イオン量と発色の関係を明らかにした。さらに、金属イオンが染色時に繊維に及ぼす副次的影響について、色彩面と物理強度面(糸の強伸度)から明らかにした。天然染料の染色では、堅牢度の向上や色調の多様化のために、金属イオンによる媒染が高頻度で行われる。金属イオンによる媒染を要しない染料は、藍、紅花、キハダ、貝紫等のごく限られた種類のものである。一般的に天然染料による染色は環境に良い(エコロジー)と考えられがちであるが、人体の健康や環境の生態系を害する恐れがあるクロムなどの重金属の使用、あるいは比較的安全な鉄や銅でも合成試薬を多量に用いていては、決してエコロジーであるとは言えない。本研究では、金属の使用を極限まで減らしながらも、これまでと同程度の品質の天然染料染色を行うことを目指した研究である。初年度の成果として、次の二つがあげられる。まず、金属イオン多用の弊害として、色彩に及ぼす影響を、銅と鉄、クロム(3価)の各イオンを羊毛や絹、綿に吸着させる実験から明らかにした。10ppm程度の低濃度の金属イオン水溶液であっても、繊維の色彩に変化をもたらすことを明らかにするとともに、条件によってはビウレット反応等の錯体形成反応によって、赤紫色などの金属イオンの色彩からは想像がつかない色が現れることを明らかにした。低彩度の色彩が中心の天然染料染色においては、金属塩付着に伴う金属イオンの可視光吸収によって天然色素由来ではない色が現れるケースがあることを明らかにした。初年度二つ目の成果として、赤色天然染料コチニールにおいて、媒染金属イオン(鉄、錫)の染色臨界濃度が極めて低いレベルであることを見出した。それは、錫イオンで0.0001mol/L、鉄イオンでもそれより数倍程度高い程度という極めて低い濃度であった。堅牢性(日光、洗濯)も遜色なく、むしろ高濃度金属イオンで処理したものは染色濃度(K/S値)が低くなるという結果を得た。今後の詳細な検討によって、色素濃度との相関性を含め、確定結果が得られるだろう。昨年度に引き続いて、天然染料染色時の金属イオン使用削減にむけて、市販液体染料(コチニール、スオウ)および市販抽出精製物(純度100%とされる食用色素)のラックを用いて、後媒染時の金属イオン濃度と発色の関係を明らかにするための実験を行った。昨年度の、染料植物から熱水抽出した色素溶液を用いた検討と比べ、低濃度の金属イオンでも色彩変化が見られた点は同じであり、やはり金属イオンはごく少量で色素との配位が結ばれることが分かった。ただ、昨年度との相違から新たな課題が明らかとなった。熱水抽出した色素溶液では金属イオンを用いなければ濃色、高彩度には染まらなかったが、液体染料や抽出精製物を用いたものは、金属イオンを全く使用しなくても濃色に、かつ高彩度の発色が生じたことである。現在、この相違の原因および金属イオンがない状態での堅牢性を明らかにするための検討を始めている。また、金属イオンが繊維に吸着することによる色素配位以外に生じる影響については、昨年度は色彩面について行ったが、今年度は強伸度について検討を行った。綿糸および絹糸に対し、A13+、Sn2+、Cu2+、Cr6+、Fe2+を吸着させ、乾燥(あるいは100°C熱処理)した後の強伸度を島津社製オートグラフにより測定した。その結果、酸化物を生成しやすいFeでは高濃度の処理で繊維の強度を低下させること、逆にSnは絹のミセル間隙に吸着し、あるいは漂白等によって酸化されたセルロースを還元し、強度向上や熱による強度低下を防ぐこと、などの可能性が示唆された。金属の必要最小量については、固体の染料を用いた染色布における検討、抽出済の市販液体染料と抽出物の乾燥粉末化染料(ラック)を用いた染色布における検討、に引き続き本年度は、抽出済の市販液体染料と固体染料からの抽出水溶液を用いて、溶液における吸収スペクトルの変化から検討した。具体的には、コチニールとスオウの液体抽出染料(田中直染料店)に、硫酸銅(II)、スズ酸Na、塩化スズ(IV)、酢酸Al等の金属イオンを、濃度が最大0.5mol/Lから最低0.000005mol/Lまで種々の濃度が倍数的に得られるように調整し、反応後の可視吸収スペクトルを測定した。pHの影響も考慮し、金属イオン有り、無し、いずれも緩衝液を用いて吸収スペクトル曲線のpH依存性も調べた。また、コチニールにおいては、カルミン酸濃度を吸光度から計算で求め、色素と金属の配位状態について推測した。

これらの結果、金属イオンは、色素分子とのモル比においても1:2(色素:金属)程度の微量でも、発色を完遂していることが確認できた。その濃度は染色に供する程度の染料濃度(コチニールの市販液体染料なら1000倍希釈)であれば、銅イオンが0.0025mol/L(染液が1Lであれば、無水硫酸銅0.4g)であった。それよりも少なければ発色は完遂せず、それ以上の濃度では0.01mol/Lまでは吸収スペクトルはほぼ変化なく、0.025mol/L以上の濃度では濃くなればなるほど吸収のピークはブロード、長波長側の吸収も高くなり、カルミン酸本来の色とは言い難い。一方、金属イオンの繊維への物理的影響についても実験を行った。絹および綿に対し、浸漬金属塩に含まれる硫酸根と酢酸根の違いによる糸の強伸度の変化を、pHの影響を排除し、加熱促進も含めて行った。その結果、硫酸根が特に繊維の強伸度に影響を与えているという結果は出ず、巷で言われる硫酸根の悪影響には疑いが残る。当初の予定通り、金属イオンの削減にむけての検討、繊維の物性変化について、研究を進められた。研究を進めていく中で、新たな課題も生まれてきたが、これは研究遂行のうえで当然のことで、これをプラスにし、ますます研究を発展させていきたいと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度になるため、一連の研究をまとめる方向、つまりは天然染料の金属イオンの使用について、結論的なものを得られるよう、研究を進めていく。また、これを外部に公開する方法についても考える必要があろう。
糖尿病黄斑浮腫の病態解明

糖尿病網膜症による視力障害の主因は血管透過性亢進を軸とした黄斑浮腫と、血管閉塞に基づく新生血管を軸とした増殖性病変である。これらの病態に深く関わるサイトカインが血管内皮増殖因子(VEGF=血管透過性因子:VPF)である。我々は過去に、VEGFの作用発現には単にVEGFの発現量ばかりでなく、内皮細胞でのVEGF受容体(KDR)の発現量が重要であることを示し、さらにその発現は転写因子Sp1によって正に制御されていることを証明した。今回更に、臨床でインスリン抵抗性改善薬として用いられているPPARgamma作動薬が、Sp1のKDR遺伝子プロモーター領域への結合を阻害することによって、KDR遺伝子の発現を阻害することを明らかにした。このことは、PPARgamma作動薬の血糖コントロール作用による網膜症進行防止効果はもとより、網膜血管内皮細胞に直接働きかけることによってVEGFとその受容体システムを阻害することによる網膜症治療薬としての可能性を示唆するものである。また黄斑浮腫の病態形成には単に網膜内の病的変化ばかりでなく、硝子体による機械的牽引なども重要であると考えられているがその機序は不明であった。我々は硝子体中に存在するマクロファージ系細胞である硝子体細胞が、糖尿病眼の硝子体中で濃度亢進する血小板由来増殖因子(PDGF)の作用で増殖・遊走・ゲル収縮能を獲得し、さらにゲル収縮能は形質転換因子beta(TGF-beta)によって著明に促進されることを明らかにした。硝子体細胞によるゲル収縮作用にはRho-kinaseが重要な役割を果たしており、眼科領域ではまだ臨床応用に至っていないRho-kinase阻害剤によって、硝子体細胞の筋線維芽細胞への形質転換や収縮のシグナルを有意に抑制しうることを明らかにし、未だ確立していない網膜症に対する薬物療法の可能性を示した。これらいずれの病態にも深く関わるサイトカインが血管内皮増殖因子(VEGF=血管透過性因子:VPF)である。網膜症早期に見られる血管透過性亢進が一旦おこると、血管外へ漏出するFibrinogen/Fibrinが血管内皮細胞に作用し、低酸素下で活性化することで知られている転写因子HIF-1を活性化し、VEGFの発現を促進することによって更に病態を悪循環させる可能性を明らかにした。また我々はこれまでVEGFの作用発現には単にVEGFの発現量ばかりでなく、内皮細胞での受容体KDRの発現量が重要であることを明らかにし、さらにその発現が転写因子Sp1によって正に制御されていることを証明してきた。今回更に、既に臨床でインスリン抵抗性改善薬として用いられているPPARgamma作動薬であるPiolitazoneが、Sp1のKDR遺伝子プロモーター領域への結合を阻害することによってKDR遺伝子の発現を阻害することを明らかにした。このことは、PPARgamma作動薬の血糖コントロール自体による網膜症進行防止効果はもとより、網膜血管内皮細胞に直接働きかけることによってVEGFとその受容体システムを阻害することによる網膜症進行防止薬としての可能性を示唆するものである。現在、ヒト黄斑浮腫に対する発症防止や改善効果について検討中である。また増殖性病変に対しては、脈絡膜新生血管モデルに対してではあるが、受容体KDRのリン酸化阻害剤であるSU5416が新生血管の発芽を阻害しうることを証明した。このように、網膜症で見られる血管透過性亢進や新生血管に対する治療標的としてVEGFとその受容体システムの重要性を明確にするとともに、実際に薬剤による治療を実現しようとしている。

糖尿病網膜症による視力障害の主因は血管透過性亢進を軸とした黄斑浮腫と、血管閉塞に基づく新生血管を軸とした増殖性病変である。これらの病態に深く関わるサイトカインが血管内皮増殖因子(VEGF=血管透過性因子: VPF)である。我々は過去に、VEGFの作用発現には単にVEGFの発現量ばかりでなく、内皮細胞でのVEGF受容体(KDR)の発現量が重要であることを示し、さらにその発現は転写因子Sp1によって正に制御されていることを証明した。今回更に、臨床でインスリン抵抗性改善薬として用いられているPPARgamma作動薬が、Sp1のKDR遺伝子プロモーター領域への結合を阻害することによって、KDR遺伝子の発現を阻害することを明らかにした。このことは、PPARgammma作動薬の血糖コントロール作用による網膜症進行防止効果はもとより、網膜血管内皮細胞に直接働きかけることによってVEGFとその受容体システムを阻害することによる網膜症治療薬としての可能性を示唆するものである。また黄斑浮腫の病態形成には単に網膜内の病的変化ばかりでなく、硝子体による機械的索引なども重要であると考えられているがその機序は不明であった。我々は硝子体中に存在するマクロファージ系細胞である硝子体細胞が、糖尿病眼の硝子体中で濃度亢進する血小板由来増殖因子(PDGF)の作用で増殖・遊走・ゲル収縮能を獲得し、さらにゲル収縮能は形質転換因子beta(TGF-beta)によって著名に促進されることを明らかにした。硝子体細胞によるゲル収縮作用にはRho-kinaseが重要な役割を果たしており、眼科領域ではまだ臨床応用に至っていないRho-kinase阻害剤によって、硝子体細胞の筋線維芽細胞への形質転換や収縮のシグナルを有意に抑制しうることを明らかにし、未だ確立していない網膜症に対する薬物療法の可能性を示した。
SCIDマウスを用いた汎発性膿症性乾癬動物モデルの作成

尋常性乾癬患者5名,および対照として健常人4名からヘパリン採血を行い,Ficollによる密度遠心法で末梢血単核球を分離した。この末梢血単核球をCD14 magneticbeadsと30分,4°Cで反応させた後,magnetic cell sorterを用いて,CD14陽性の単球分画を分離した。これらの単核球をよび単球を96-well培養プレートで,LPSの存在下で72時間培養を行い培養上清中のサイトカイン量をELISA法で測定した。72時間培養後の末梢血単核球では,健常人コントロール,乾癬患者ともに,LPS刺激により,IL-8の軽度産生亢進が認められたが,無刺激,刺激時ともに,乾癬患者のほうがやや高い傾向が認められた。単球分画の細胞で同様に検討した場合も同様の傾向ではあったが,コントロールではLPS刺激によりIL-8産生は約2倍の上昇が観察されたのに対し,乾癬患者半球では約5倍の産生亢進が認められた。コントロール,乾癬患者ともに末梢血単核球では,無刺激の場合は培養上清中にはTNF-αはほとんど検出されなかったが,LPS刺激によりTNF-αの著明な産生亢進を認め,乾癬患者では,コントロールの約1.5倍のTNF-αactivityを検出した。一方,単球分画での解析でも同様の傾向を示したが,LPS刺激時のTNF-aは乾癬患者単球ではコントロールの約3倍の産生亢進が認められた。これらの結果からTNF-α,IL-8の産生亢進が,末梢血単核球を用いた場合と比較して,単球分画のほうがより産生の亢進が認められたことは,乾癬の発症に関して,単球のレベルでの反応性の異常が起こっていることを示唆する結果と考えられた。
白金ナノコロイドを用いたメタボリックシンドロームの臓器保護作用の検討

1)重重症メタボリックシンドロームモデルマウスの検討12週齢dB/dBマウスにアンジオテンシン650ng/kg/minと8%食塩食を負荷し血圧を上昇させ検討した。白金ナノコロイド投与時により、耐糖能異常、コレステロール値、血圧には有意な変化を認めなかった。一ヵ月後の臓器障害については心、大血管において有意に血管のリモデリング、炎症を抑制した。腎は、病理的にも、機能的にもアンジオテンシン負荷により変化がなく、白金ナノコロイド投与によっても悪化しなかった。酸化ストレスについては尿中イソプロスタン排泄量並びに組織局所の酸化ストレスのいずれもが白金ナノコロイドで抑制された。2)軽症メタボリックシンドロームモデルマウスの検討加齢により耐糖能異常と肥満をきたすアドレノメデュリン欠損マウスを用いて、白金ナノコロイドを1ヶ月、3ヶ月投与後のインスリン抵抗性を検討したところ、55週齢のマウスではインスリン抵抗性が改善した。白金ナノコロイドを投与後のインスリン抵抗性を検討したところ、3ヶ月投与にてインスリン抵抗性の改善をみとめた。3)腎障害モデルを用いた検討シスプラチンによる尿細管障害モデルマウスを用いた。本モデルでは酸化ストレスの増大に伴い尿細管障害が生じる。このマウスに白金ナノコロイドを投与したところ、尿細管障害の著明な改善を認めた。4)正常マウスを用いた安全性の検討白金ナノコロイドを経口投与した際の白金ナノコロイド濃度を測定レたところ、血液中は測定感度以下であった。腎臓、尿では測定できた。2週間、1ヶ月の投与で臓器への蓄積性は認めなかった。催奇形性催奇形性は認められなかった。免疫毒性この点は血液学的検査上、特に問題はなかった。免疫系器官/組織変化を病理的に検討したが、問題を認めなかった。宿主抵抗性宿主抵抗性試験ならびにマクロファージ/好中球機能試験を行い酸化ストレスが軽減することによる易感染性についても問題を認めなかった。1)重症メタボリックシンドロームモデルマウスの検討12週齢dB/dBマウスおよびアンジオテンシン650ng/kg/minと8%食塩食を負荷し血圧を上昇させたdB/dBマウスを用いて検討した。2)軽症メタボリックシンドロームモデルマウスの検討加齢により耐糖能異常と肥満をきたすアドレノメデュリン欠損マウスの28週齢および55週齢を用いて、白金ナノコロイドを1ヶ月、3ヶ月投与後のインスリン抵抗性を尾静脈よりサンプリングした血液で空腹時血糖、インスリンを測定し、さらに1)と同様に単離ヒラメ筋を用いてex vivoでインスリン抵抗性を検討したところ、28週齢では有意な変化を認めていない。現在55週齢のマウスを検討している。正常マウスを用いた安全性の検討白金ナノコロイドを経口投与した際の尿中、血中白金ナノコロイド濃度を測定したところ、血液中は測定感度以下であった。

妊娠マウスの検討で催奇形性も現在のところ認められていない。1)加齢アドレノメデュリン欠損マウスを用いた検討55週齢のアドレノメデュリン欠損マウスに、白金ナノコロイドを1ヶ月、3ヶ月投与後のインスリン抵抗性を検討したところ、1ヶ月より酸化ストレスの軽減は認められたが、インスリン抵抗性に変化はなく、3ヶ月投与にてインスリン抵抗性の改善をみとめた。2)腎障害モデルを用いた検討シスプラチンによる尿細管障害モデルマウスを用いる。本モデルでは酸化ストレスの増大に伴い尿細管障害が生じる。このマウスに白金ナノコロイドを投与したところ、尿細管障害の著明な改善を認めた。3)正常マウスを用いた安全性の検討a)免疫毒性この点は血液学的検査として総白血球数及び白血球型別絶対数、血液生化学的検査としてグロブリン量及びA/G比を測定したが、特に問題はなかった。免疫系器官/組織として胸腺,脾臓、骨髄,パイエル板、リンパ節の変化を病理的に検討したが、問題を認めなかった。b)宿主抵抗性宿主抵抗性試験ならびにマクロファージ/好中球機能試験を行い酸化スドレスが軽減することによる易感染性についても問題を認めなかった。
抗アンドロゲン剤の食道臨床応用に関するラット発癌実験を用いた研究

[研究目的]食道癌における性差の要因の一つとしてアンドロゲン受容体に着目し、アンドロゲン受容体蛋白阻害剤を用いた治療実験を行なった。[研究成果]1.AMN8週投与による発癌率におよぼすFlutamide8週投与の効果:AMN8週投与後8週経過時の発癌率は非去勢ラットで80%(n=5)、去勢ラットで50%(n=6)であり、AMN8週投与後Flutamide8週投与時の発癌率は非去勢ラットで60%(n=5),去勢ラットで20%(n=5)と,Flutamideを投与した去勢ラットの発癌率が低値を示した。2.AMN8週投与による発癌率におよぼすFlutamide10週投与の効果:AMN8週投与後10週経過時の発癌率は非去勢ラットで50%(n=6)、去勢ラットで20%(n=5)であり、AMN8週投与後Flutamide10週投与時の発癌率は非去勢ラットで40%(n=5),去勢ラット16%(n=6)と,Flutamideを投与した去勢ラットの発癌率が低値を示した。3.AMN10週投与による発癌率におよぼすFlutamide10週投与による発癌率におよぼすFlutamide10週投与の効果:AMN10週投与時の発癌率は非去勢ラットで54.5%(n=11)、去勢ラットで27.2%(N=11)であり、AMN10週投与後10過経過時の発癌率は非去勢ラットで92.3%(n=13)、去勢ラットで58.3%(n=12)であり、AMN10週投与後Flutamide10週投与時の発癌率は非去勢ラットで62.5%(n=16)、去勢ラットで64.2%(n=14)と、Flutamideを投与したラットの発癌率が低値を示した。4.AMN12週投与による発癌率におよぼすFlutamide10週投与の効果:AMN12週投与後10週経過時の発癌率は非去勢ラットで100%(n=8)、去勢ラットで66.7%(n=6)であり、AMN12週投与後Flutamide10週投与時の発癌勢ラットで66.7%(n=6)、去勢ラットで71.4%(n=7)と,Flutamideを投与したラットの発癌率を示した。以上よりAMN投与ラット実験食道癌においてFlutamideの発癌抑制効界が認められ、食道癌に対する治療効果がFlutamideに認められる可能性が示唆された。

食道癌の発生と予後における性差の要因としてアンドロゲンに着目し、実験発癌系における抗アンドロゲン剤の治療効果について検討した。実験動物はSD系雄ラット7週齢を、去勢ラットは実験開始1週前に作成した。発癌物質は飲料水として0.003%のN-Amyl-N-methylnitrosamine(AMN)を、抗アンドロゲン剤は非ステロイド性アンドロゲン受容体蛋白阻害剤のFlutamide(Schl3521 Schering Corporation)を20mg/day飼料に混ぜて投与し、以下の新たな知見を得た。1.(1)、AMN10週投与時の発癌率は非去勢ラット54.5%(N=11)、去勢ラット27.5%(n=11)と、去勢ラットの発癌率が低い傾向がみられた。(2)、AMN10週投与後10週経過時の発癌率は非去勢ラット92.3%(b=13)、去勢ラット58.3%(n=12)と去勢ラットの発癌率が低い傾向がみられ、いずれもAMN10週投与時に比べ発癌率が高い傾向を示した。(3)、AMN10週投与後Flutamide10週投与時の発癌率は非去勢ラット62.5%(n=16)、去勢ラット64.2%(n=14)と非去勢ラットの発癌率はFlutamide投与により低下傾向がみられた。2.(1)、AMN8週投与後8週経過時、10週経過時の発癌率はそれぞれ非去勢ラット80%(n=5)、50%(n=6)、去勢ラット50%(n=6)、20%(n=5)とAMN8週投与後8週経博時に比べ10週経過時の発癌率が低い傾向がみられ、いずれも去勢ラットの発癌率が低い傾向がみられた。(2)AMN8週投与後Flutamide8週投与時、Flutamide10週投与時の発癌率はそれぞれ非去勢ラット60%(n=5)、40%(n=5)、去勢ラット20%(n=5)、16.6%(n=6)と、AMN8週投与後Flutamide8週投与時に比べAMN8週投与後Flutamide10週投与時の発癌率が低い傾向がみられ、いずれも去勢ラットの発癌率が低い傾向がみられた。[研究目的]食道癌における性差の要因の一つとしてアンドロゲン受容体に着目し、アンドロゲン受容体蛋白阻害剤を用いた治療実験を行なった。[研究実績]AMN10週投与時の発癌率は非去勢ラットで54.5%(n=11)、去勢ラットで27.2%(n=11)であり、AMN10週投与後10週経過時の発癌率は非去勢ラットで92.3%(n=13)、去勢ラットで58.3%(n=12)であり、AMN10週投与後Flutamide10週投与時の発癌率は非去勢ラットで62.5%(n=16)、去勢ラットで64.2%(n=14)と、Flutamideを投与したラットの発癌率が低値を示した。AMN12週投与後10週経過時の発癌率は非去勢ラットで100%(n=8)、去勢ラットで66.7%(n=6)であり、AMN12週投与後Flutamide10週投与時の発癌率は非去勢ラットで66.7%(n=6)、去勢ラットで71.4%(n=7)と、Flutamdeを投与したラットの発癌率が低値を示した。以上よりAMN投与ラット実験食道癌において抗アンドロゲン剤の一つであるFlutamideの発癌抑制効果が認められたことから、食道癌に対する治療効果がFlutamideに認められる可能性が示唆された。