hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
送粉系における側所的生態分化と遺伝分化

マイクロサテライト7遺伝子座による遺伝的解析の結果、遺伝的に異なる短花筒と長花筒の2集団が認められ、二次的に接触していることが示唆された。植物の花形質には地理的変異が見られることが多い。このような変異は、地理的隔離による異所的分化と、分化後の二次的な交雑といった視点からこれまで研究されてきた。しかし近年、共進化系の地理的モザイクという概念からのアプローチが注目されつつある。環境が場所によって異なるとき、各地域における植物の生理・生態形質や、送粉者の形質や種構成はその影響を受ける。すると、送粉者による花形質への選択圧の強さや方向が、地域毎に変化することになる。その結果、局所適応がモザイク状に生じ、花形質の地理的な変異がもたらされる。このような局所適応という視点から、繁殖形質(表現型)の生態型分化を明らかにした例は少ない。シソ科ヤマハッカ属(Isodon)のイヌヤマハッカとタカクマヒキオコシでは、筒状の花の長さに地理的な変異が見られる(4-12mm)。それぞれの種内で、花筒長は高度勾配上で側所的に分化している。これらの送粉者は主に2種のマルハナバチである。ミヤママルハナバチは口吻が短く(8-12mm)、山地性であるが(800-1500m)、トラマルハナバチは口吻が長く(10-17mm)、低地から低山地(100-1200m)に生息する。これまでの研究の結果、ヤマハッカ属の花筒長、遺伝分化のカギとなる環境要因は,生息地の標高である可能性が示唆されている(Dohzono & Suzuki 2010)。これは、高度環境の変異がマルハナバチの種組成やフェノロジー(開花・マルハナバチ種組成)に影響した結果、標高毎に花筒の長さへの選択圧の強さや方向が変化し、異なる標高間での花粉の移動(遺伝子流動)が制限されたためだと考えられる。本研究は、「標高という環境要因が、マルハナバチの種組成やフェノロジーの変化を通じて、植物の繁殖形質分化と遺伝分化をどのようにもたらすのか」、そのメカニズムを実証的に解明することを目的とする。ヤマハッカ属の花筒長と遺伝的分化の要因と予想されたのは、生息地の標高である。標高の異なる集団を対象に、側所的な生態分化をもたらすメカニズムを明らかにするため、西日本に分布するタカクマヒキオコシ群を対象とし、以下の点について調査した:(1)マルハナバチ相(種組成)と花筒長の集団間変異、(2)花筒の長さへの選択圧の集団間変異、(3)集団間の遺伝的分化を、高度勾配にそって花筒長変異がみられる兵庫県氷ノ山周辺のタカクマヒキオコシ10集団において野外調査を行った。(1)マルハナバチ相(マルハナバチの訪花頻度)と花筒長の集団間変異:標高の異なる地点から集団を選び、まずはマルハナバチ・花筒長・フェノロジー(マルハナバチ相・開花)の集団間変異を測定した。結果、高標高の集団では、ミヤママルハナバチの訪花頻度が高く、花筒の長さは短い傾向があった。低標高の集団ではトラマルハナバチの訪花頻度が高く、花筒の長さは長い傾向があった。(2)花筒の長さへの選択圧の集団間変異:2種のマルハナバチの1回訪花による種子生産量に違いはみられず、花筒の長さとも関係が見られなかった。また、自然受粉による花粉付着量および種子生産量標高のちがう集団間において、種子生産量に違いはみられなかったが、花粉付着量はマルハナバチ相と対応していた。(3)集団間の遺伝的分化:タカクマヒキオコシ群のマイクロサテライトマーカーを開発のため、サンプリングをおこなった。標高の異なる集団を対象に、側所的な生態分化をもたらすメカニズムを明らかにするため、西日本に分布するタカクマヒキオコシ群を対象とし、以下の点について調査した:
新たな時空間画像解析法を用いた相形成ダイナミックスの解明

(1)顕微鏡レベルでのPNIPAゲルの体積相転移過程の測定温度ジャンプ後のPNIPAミクロゲルの体積相転移過程を3種のCCDカメラで測定した。(2)顕微鏡レベルでのPNIPAゲルの体積相転移過程の解析上記で得られたCCDカメラの時系列画像のコンピュータ解析を行い、(1)多変量解析,(2)2DFFT解析,(3)時間FFT解析,(4)濃淡のフラクタル解析,(5)形のフラクタル解析,(6)CONTIN的解析,などの独自なソフトウェアーの作成を試みた。COCはC→SmA→Ch→I,CSCとCMCはC→Ch→Iの相図を持つ.先ず,これらの三成分の相図を作成する.これらは現有設備の偏光顕微鏡に附属したCCDカメラ及びフォトモニターの画像解析により,作成した(4)3成分COC系液晶の構造相転移過程の測定本研究で作製した装置での温度変化に伴う3成分COC系液晶の構造相転移過程をCCDカメラで測定した。(5)3成分COC系液晶の構造相転移の解析上記で得られたCCDカメラの時系列画像を測定して、(1)多変量解析,(2)2DFFT解析,(3)時間FFT解析,(4)濃淡のフラクタル解析,(5)形のフラクタル解析,(6)CONTIN的解析,などの解析を行った。(6)本申請研究で得られた成果の公表以上の研究成果を,国内の学会で5件、国際学会で1件、論文として、9報の発表を行った。本申請の研究課題は,主に,メゾスコピックレベルでの相形成過程を,時間及び空間の画像変化をエネルギー別(波長別)で測定し,その形態形成過程を時空間の両者の視点から解析することを目標とした.(1)新たな時空間画像測定装置及び解析法の確立本申請備品を基に,温度制御装置付顕微鏡に紫外,可視,赤外CCDを取り付け,相転移に基づく形態変化の画像をモニターし,パソコンに入力し,各波長におけるそれぞれのデータである,X軸(空間のX軸),Y軸(空間のY軸),Z軸(時間のt軸)の有効な解析法を構築した.上記の装置により,温度ジャンプ後のPNlPAゲルの形と濁りの変化を測定解析を行った.上記の装置により,COC混合液晶系のSmA→Ch→Iでの用形成過程を測定解析を行った.(1)顕微鏡レベルでのPNIPAゲルの体積相転移過程の測定温度ジャンプ後のPNIPAミクロゲルの体積相転移過程を3種のCCDカメラで測定した。COCはC→SmA→Ch-I,CSCとCMCはC→Ch→Iの相図を持つ.先ず,これらの三成分の相図を作成する.これらは現有設備の偏光顕微鏡に附属したCCDカメラ及びフォトモニターの画像解析により,作成した(4)3成分COC系液晶の構造相転移過程の測定本研究で作製した装置での温度変化に伴う3成分COC系液晶の構造相転移過程をCCDカメラで測定した。
記憶制限ランダムエージェントモデルとしての分子ロボットシステム

本研究では確率的・記憶制限的・局所演算に基づく分子システムを,グラフ上をランダムウォークする記憶制限のあるエージェントの形でモデル化し,その計算能力の解明の視点から研究する.「分子ロボットシステム」の特徴を,1分子の強打が多分に確率的であること,2各分子ロボットの「記憶」が非常に制限されること、3各分子ロボットの挙動は局所的な状況のみからけっていされること,の3点に集約し,同システムを「記憶制限のあるエージェントが離散空間であるグラフ上を確率的に行動する系」とみなすことにより,分子ロボットの制御問題は,ランダムウォークの設計問題へと帰着される.すなわち本研究は,分子ロボットシステムに対して,1)記憶制限のあるエージェントによるグラフランダムウォークとしてのモデル化,2)そのモデルに適した望ましいランダムウォークの設計論,の両面から取り組むものである.本年度の研究は,モデルの確率的な性質にウエイトを置いた前年度に対し,分子ロボット「集合」の制御の観点から,本研究テーマについて取り組んだ。得られた知見として,分子ロボット「集合」の視点を入れると,その制御は極端に困難(計算困難)になることが挙げられる.前年度の結果を拡張することにより,この問題を一般化しモデル化した独立集合の遷移可能性判定,あるいはクリーク集合の遷移可能性判定に取り組んだ結果,粒子数が十分少ないという仮定の下,かつ与えられたグラフ構造が平面であればこれらの制御は可能であることが判明したが,反面,本アプローチを当初の目標である確率・記憶制限システムに展開することを考えるとまだ多くの障壁があることが明らかとなった.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では確率的・記憶制限的・局所演算に基づく分子システムを,グラフ上をランダムウォークする記憶制限のあるエージェントの形でモデル化し,その計算能力の解明の視点から研究する.「分子ロボットシステム」の特徴を,1分子の挙動が多分に確率的であること,2各分子ロボットの「記憶」が非常に制限されること,3各分子ロボットの挙動は局所的な状況のみから決定されることの3点に集約し,分子システムを,記憶制限のあるエージェントが離散空間であるグラフ上を確率的に行動する系とみなすことにより,分子ロボットの制御問題は,ランダムウォークの設計問題へと帰着される.すなわち本研究は1)記憶制限のあるエージェントによるグラフランダムウォークによる分子システムのモデル化と,2)そのモデルに適した望ましいランダムウォークの設計論,の提供を目指すものである.本年度の研究では,以下の結果を得た.(1)「分子ロボットシステムの制御」の観点から,これまで提案した「DNA生体分子の二次構造変化に対するマルコフ連鎖モデル」を元に,計算実験,ならびにその計算実験の結果からの反応安定性に関する調査を行った.その結果,結合系ではいくつかの状態のエネルギー値が反応の安定性に寄与するという仮説を得ている.(2) (1)を単純化した理論モデルとしての,結合系ランダムウォークの全粒子結合までの期待時間の見積もりに成功した.(3)粒子反発系の遷移モデルの研究の観点から,グラフ上の独立集合の遷移可能性の計算量の調査を行った.一般にグラフ上の独立集合の遷移可能性判定はPSPACE完全であることが知られている.ここでは粒子数,グラフの次数が十分小さい(多項式サイズ)の仮定の下では遷移可能性判定が多項式時間で計算可能であることが分かった.本研究では確率的・記憶制限的・局所演算に基づく分子システムを,グラフ上をランダムウォークする記憶制限のあるエージェントの形でモデル化し,その計算能力の解明の視点から研究する.「分子ロボットシステム」の特徴を,1分子の強打が多分に確率的であること,2各分子ロボットの「記憶」が非常に制限されること、3各分子ロボットの挙動は局所的な状況のみからけっていされること,の3点に集約し,同システムを「記憶制限のあるエージェントが離散空間であるグラフ上を確率的に行動する系」とみなすことにより,分子ロボットの制御問題は,ランダムウォークの設計問題へと帰着される.すなわち本研究は,分子ロボットシステムに対して,1)記憶制限のあるエージェントによるグラフランダムウォークとしてのモデル化,2)そのモデルに適した望ましいランダムウォークの設計論,の両面から取り組むものである.本年度の研究は,モデルの確率的な性質にウエイトを置いた前年度に対し,分子ロボット「集合」の制御の観点から,本研究テーマについて取り組んだ。概要で触れた結果が,応用数学に関するトップジャーナル, SIAM Journal of Discrete Mathematics誌に掲載される,国際会議誌に採択されるなど,成果が上がっている.ただし,日程上の都合等から平成25年度中に国際会議等での場での成果報告が実施できておらず,これら成果発表は平成26年度以降に持ち越されることとなっている.研究自体は順調に成果が上がっており,基本的に25年度の方針を引き継ぐ形で研究を行う.研究成果の公表に関しては,平成25年度は日程上の都合から実施できなかった国内外での研究発表を積極的に行っていく.
雑草と共生する土壌病原菌の伝染機構の解明

ウリ科植物ホモプシス根腐病はDiaporthe sclerotiodesによって引き起こされる土壌病原菌である。他の病原菌において、雑草が存在することで病原菌が雑草中で越冬・生存し、作物に悪影響を与えることが複数報告されている。そこで本研究では、作物に本菌が片利共生できる雑草が存在することで、雑草が本菌に及ぼす影響を調査する目的で行った。供試雑草としてイヌムギ・オオバコ・ヤハズエンドウを用い、ウリ科植物であるメロンおよびキュウリをポジティブコントロールとして使用した。本菌接種後、継時的に雑草根からDNAを抽出し、本菌に特異的なプライマーを用いて定性・定量PCRを行ったところ、本菌が雑草根から検出された。また、本菌が検出された雑草をウリ科植物と共に栽培し、同様にDNAを抽出、定性PCRによる検出を行なったところ、ウリ科植物根から本菌DNAが検出され、雑草からウリ科植物に本菌が伝染したことが確認された。また、本菌のGFP形質転換体株(2016)を使用し、本菌が雑草根表面に着生していることを共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。以上より、本菌は雑草根に着生・生存することができること、また、雑草から作物に伝染することが確認された。しかし、伝染後の発病は確認することができなかった。本病は第一次伝染源が低密度でも作物中で増殖し、発病することが知られているため、作物への感染後発病すると推測される。今後、実際の生産圃場において雑草が及ぼす本菌の病原菌密度および病害発生の影響を調査する必要がある。平成27年度で検証する計画であった仮説1「土壌病原菌は雑草根に片利共生している」について、計画に基づき、ウリ科植物ホモプシス根腐病菌(Diaporthe sclerotioides,以下Ds菌)およびナシ白紋羽病菌(Rosellinia necatrix,以下Rn菌)による土壌病害が自然発生している圃場から雑草を採取し、その根部から抽出したDNAを鋳型として種特異的プライマーを用いたPCR法によって病原菌の感染の有無を調査した。また、感染が確認された雑草種では、その感染量をリアルタイムPCR法によって定量した。その結果、Ds菌汚染土では調査した31種の雑草中、イネ科のネズミムギ、メヒシバ、イヌムギ、エノコログサ、キク科のヒメムカシヨモギ、オオアレテイノギク、ブタクサ、ヨモギ、スベリヒユ科のスベリヒユ、マメ科のシロツメクサ、カタバミ科のオッタチカラバミ、オオバコ科のオオバコ、カヤツリグサ科のカヤツリグサ、ラン科のネジバナ、ウリ科のアレチウリの15種からDs菌の感染が確認された。特に、アレチウリおよびブタクサから検出されたDs菌量は宿主のメロンと同等またはそれ以上で、強い共生関係が示唆された。一方、Rn菌汚染土では調査した16種の雑草中、イネ科のイヌムギ、ナデシコ科のミドリハコベ、ヒルガオ科のヒルガオ、ツユクサ科のツユクサの4種からRn菌の感染が確認され、この中でイヌムギ、ヒルガオ、ツユクサ根でのRn菌の感染量は判定植物であるキバナルピナスと同等またはそれ以上であった。また、これら2種類の病原菌に感染していた雑草根に、これらの病害に特徴的な病班は認められなかったことから、仮説1は肯定されると考えられた。1年目の研究計画で懸念された障害は、土壌や植物体中に存在するPCR阻害物質による標的DNAの増幅効率の低下であった。実際、関東平野には黒ボクと称される火山灰土壌を主体とした関東ローム層が広がっているため、抽出されるDNA量が安定せず、リアルタイムPCRによる菌の感染量の再現性は低かった。この場合、リアルタイムPCRにTaqManプローブ法を用い、土壌や植物中に存在しないDNA配列を内部標準としたマルチプレックス・リアルタイムPCR法を採用することで解決を図る予定であった。しかし、この方法では労力、時間、経費が掛かり過ぎるため、リアルタイムPCR法に代わる検定法として、幼苗検定ー最確値(MPN)法を開発し、それを用いることで簡易かつ安価に病原菌の消長を調査できるようになった。さらに、Ds菌の片利共生が病原菌の直接的な侵入・感染によるものではなく、植物寄生性線虫を介した間接的な侵入・感染が疑われたため、ネコブセンチュウによる本菌の感染への影響を調査した。その結果、ネコブセンチュウによるDs菌の感染助長効果は認められなかった。2016年(平成28年)度は、本研究における仮説2「雑草根との共生は土壌病原菌の感染源ポテンシャルを増大させる」の検証を行った。具体的には、ウリ科植物ホモプシス根腐病菌の片利共生が明らかになった雑草種の中から、種子が比較的容易に準備できるオオバコ、イヌムギ、ヤハズエンドウを選抜した後、リアルタイムPCR法による病原菌の定量および幼苗検定ー最確値(MPN)法によって、雑草根によるこれらの病原菌の感染源ポテンシャルへの影響量を調査した。その結果、病原菌汚染土で生育させた3種の雑草を殺菌土に移植した後にメロンを定植してもホモプシス根腐病の発病が認められ、かつ、病原菌の感染が確認された。したがって、これらの雑草は第一次感染源になり得ることが証明され、本菌の感染源ポテンシャルを増大させていることが示唆された。

また、宿主植物および雑草根に多数寄生しているネコブセンチュウが、本菌の感染の及ぼす影響を調査したので、その結果を研究論文としてPlant Pathology誌に発表した。2016年(平成28年)度は、本研究における仮説2「雑草根との共生は土壌病原菌の感染源ポテンシャルを増大させる」の検証を行った。具体的には、ウリ科植物ホモプシス根腐病菌の片利共生が明らかになった雑草種の中から、種子が比較的容易に準備できるオオバコ、イヌムギ、ヤハズエンドウを選抜した後、リアルタイムPCR法による病原菌の定量および幼苗検定ー最確値(MPN)法によって、雑草根によるこれらの病原菌の感染源ポテンシャルへの影響量を調査した。その結果、病原菌汚染土で生育させた3種の雑草を殺菌土に移植した後にメロンを定植してもホモプシス根腐病の発病が認められ、かつ、病原菌の感染が確認された。したがって、これらの雑草は第一次感染源になり得ることが証明され、本菌の感染源ポテンシャルを増大させていることが示唆された。また、宿主植物および雑草根に多数寄生しているネコブセンチュウが、本菌の感染の及ぼす影響を調査し、その成果をPlant Pathology誌に発表した。平成29年度の計画では「ウリ科植物ホモプシス根腐病菌と雑草根との共生は土壌病原菌の伝染源ポテンシャルを増大させる」という仮説を検証する予定で実験を進めたが、本菌DNAの土壌からの回収率が予想以上に低く(3%以下)、土壌中の菌量を直接測定することが困難となったため、上記仮説の検証が出来ていない。そこで、代替指標を考案し、Inoculum Propagule Unit(感染源繁殖体単位, IPU)と名付け、その有効性を検証中である。IPUは本菌の病原力と高い相関を示し、良好な結果を得ているが、比較対照とすべきDNA量を測定するリアルタイムPCR用サーマルサイクラーが一時故障したため、事業期間延長を申請し、承認された。一方、平成28年度から進めていた蛍光緑色タンパク質(GFP)遺伝子を挿入したホモプシス根腐病菌を作出し、雑草根への着生・侵入を確認する実験では、PEG法による遺伝子組換え株の作出に成功した。そこで、共焦点レーザー顕微鏡を用いてGFP導入株をイヌムギ、オオバコ、ヤハズエンドウに接種し、本病原菌の着生・侵入の様子を雑草根と宿主であるメロン根とで比較したところ、イヌムギ根では導管に沿って菌糸の進展が見られたが、オオバコやヤハズエンドウ根の内部への侵入は判然としなかった。さらに、ホモプシス根腐病菌野生株を接種したこれら3種の雑草とメロンを共に栽培し、経時的に菌量を定量したところ、本菌がこれらの植物根で増殖しつつ、宿主であるメロン根に感染できることがnested PCRにより確認された。以上の結果により、イヌムギ、オオバコ、ヤハズエンドウが本菌の第一次伝染源の場を提供する可能性が示された。また、平成27年度の実験結果から、本病原菌は他の10種の雑草根からも検出されており、従来、ウリ科植物に限られていたホモプシス根腐病菌の宿主範囲を再検討する必要があると考えられた。そこで、代替指標を考案し、Inoculum Propagule Unit(感染源繁殖体数, IPU)と名付け、その有効性を検証中であることは平成29年度の研究実績の概要にも記載した通りである。
在日日系ブラジル人の日本での食生活行動と文化背景の関連

今年度の実施結果1.調査準備石川県A市に住む日系ブラジル人労働者の栄養調査を行う予定であったが、予定していた事業者の協力が得られにくくなり実施が遅れた。しかし、地域に住む日系ブラジル人のコミュニティを中心に、調査を開始しプレ調査まで行うことが出来た。2.プレ調査の実施結果(1)24時間思い出し法50代の男性1名に調査を行い、エクセル栄養君にて分析を行った。ブラジル特有の食品項目については代用できるものは日本の食品成分表を用い、そうでないものはブラジルの食品成分表を用いた。問題として先行研究より日系ブラジル人労働者の血圧が日本人労働者よりも高いことが明らかとなっているが、食事中の調味料などからくる塩分所要量が日本人の標準使用量と異なることもあり、うまく調査できないことがあげられた。また、日系人労働者は、社員食堂で食事を取ることが多く、食堂メニューの所要量を知るために企業の協力を得る必要性が明らかとなった。(2)面接調査結果上記の1名のみであるが、24時間思い出し法の中で聴取した食事内容となった理由を中心に面接調査をおこなった。今回の24時間思い出し法は1日のみの調査ではあるが、面接調査を併用することで、食事行動の中で何が大切とされているか、調査日の食事は普段の状況を反映しているのかを推測することができた。1名の分析からは、対象者はダイエットを希望しカロリーを減らすことを心がけてはいるが、方法は栄養のあるものを取り、その摂取量を減らすというものであった。(4)今後の計画予定数の調査を行うことは出来なかったが、栄養学分野の研究を行っている研究者の助言を得ることが出来、24時間思い出し法の精度を上げ、食物摂取頻度調査票の開発を目標として、調査を遂行していく予定である。1.この1年の経過これまでの食生活に関する質的データについて論文投稿を行い、次号の日本地域看護学会誌に掲載予定である。在日日系ブラジル人(以下日系人)は、生育過程の中で、移民1世世代の日本食文化を受け継いでいるが、日本で生活するためには、現代の日本の食文化に再適応しなければならない状況が浮かび上がった。また、以前行った血液データの分析を進める中で、日系人労働者は日本人労働者と比較して血圧やBMIが高い傾向にある一方で、30歳未満の女性では総コレステロール、HDLコレステロール値が低いことが明らかとなった。この結果については現在、英文雑誌への投稿を準備中である。このように、日系人は血圧やBMIが日本人と比して高く、女性では総コレステロール等が低い背景には、(1)日系人が持つ一世世代の日本食文化の影響、(2)ブラジル食文化の影響、(3)日本での労働条件による食生活への影響、等が複雑に絡み合っており、これらの関係性を明らかにすることが重要である。2.今年度の予定日系人の食生活状況を分析するためには、厳密な食事調査を行うことが必要である。現在日系人を対象とする食事調査表は開発されていないため、その基礎資料とするため24時間思い出し法を実施する。また、食事内容の選択理由を把握するため、聞きとり時に面接調査をあわせて行う。H18 4-6月:調査対象への調査依頼を行う。7-9月:24hr思い出し法、面接調査H19 10-1月:分析2-3月:報告書の作成今年度の実施結果1.調査準備石川県A市に住む日系ブラジル人労働者の栄養調査を行う予定であったが、予定していた事業者の協力が得られにくくなり実施が遅れた。
糖尿病腎症進展におけるリン代謝の役割

我々は糖尿病性腎症患者(408例)と透析患者(1280例)のコフォートを用いて糖代謝関連因子とミネラル代謝関連因子の関係を検討した。保存期糖尿病性腎症患者のおける横断研究で、腎症の進展とビタミンD代謝が関連することを見出した。加えてビタミンD関連SNP(FokIVDR),インスリン抵抗性に関連するコピー数多型(CNV;UGT2B17)が腎症の進展と関連することも明らかになった。ビタミンDの活性化を抑制するFGF23上昇とインスリン抵抗性と関連するResistinも正の相関を示すことが明らかになった。以上より、糖尿病腎症進展にミネラル代謝異常が深くかかわる可能性が示唆された。平成24年度は糖尿病患者におけるビタミンD受容体遺伝子FokIと腎機能及び血清の25OHD、1,25(OH)2Dとの関連性を明らかにするために410名の糖尿病性腎症の患者を対象に解析を行った。その結果、1腎機能とFokI遺伝子多型には明らかな相関性はみられなかった。2eGFRと1,25(OH)2D濃度、25OHD濃度との関連性がみられた。31,25(OH)2D濃度とeGFRとの関連性はFokICC+CT(r=0.75)においてFokITT(r=0.64)よりも明らかであった。今回、我々の研究においては1,25(OH)2D濃度とeGFRにおける関係性はFokICC+CT群においてFokITT群よりも強く認められた。すなわち、同程度の腎機能ではFokITT群において1,25(OH)2Dが高値であり、VDR FokI多型が、1,25(OH)2Dの代謝に影響を与える可能性がある。本研究の対象患者を今後、数年間観察し、心血管イベント、透析導入などのイベント及び腎機能の推移を確認中である。平成25年度は、透析患者において25OHDはBMIの関連が明らかになったので、透析患者のコフォートを用い、筋肉量や糖代謝とミネラル調整因子の関連を明らかにする研究に着手した。現時点ではFGF23やKlothoと筋肉量や糖代謝との関連性は見いだせなかった。そこで保存期腎不全糖尿病患者、透析患者において探索的にコピー数多型の検討を行ったが、糖代謝および筋肉量と関連するアンドロジェンが候補分子として選択された。糖尿病患者におけるビタミンD受容体遺伝子FokIと腎機能及び血清の25OHD、1,25(OH)2Dとの関連性を明らかにするために410名の糖尿病性腎症の患者を対象に解析を行った。CKD stageはeGFRで分類し、血清25OHD及び1,25(OH)2Dの濃度とFokI(rs10735810)の遺伝子多型を以下の因子(年齢、性別、BMI、糖尿病罹患歴、ACE阻害薬・ARBの内服の有無スタチンの内服の有無、ビタミンD製剤の内服の有無、カルシウム、リン、血糖、HbA1c、iPTH)により補正しロジスティク回帰分析を行った。COS-7細胞にFokIT対立遺伝子およびC対立遺伝子を導入した場合、FokICC群はTT群に比べて、ビタミンD-24水酸化酵素のmRNAの転写が2倍高く、このVDRのalleの違いがビタミンD代謝に影響を与えている可能性が報告されている。本研究の対象患者を今後、数年間観察し、心血管イベント、透析導入などのイベント及び腎機能の推移を確認する予定である。本研究は、糖尿病腎症進展にリン代謝がどの様に関わっているかを明らかにするための研究である。リン代謝を制御するビタミンDとFGF23に着目して検討を行った。糖尿病腎症進展には、FGF23の上昇と、それに伴う活性型ビタミンDの低下が、密接に関連することが明らかになってきている。平成25年度、我々は、筑波大との共同研究で新規ビタミンD類似化合物が腎臓の線維化抑制をすることを報告し、特許申請を行った。(置換ジフェニルメタン酸誘導体を含有する医薬組成物、特願2009-057265)(ItoI, Yanagisawa J, Yokoyama K, JCI.2013;123(11):4579-4594.)。加えて、透析患者においてビタミンD値と握力との関連を検討した。両者は正の相関を認めていたことから、リン代謝と運動との関連が新たな研究テーマとなっている。平成26年度さらに、糖尿病腎症患者でFGF23を低下させる化合物としての新規P吸着薬であるクエン酸第二鉄の可能性を検討した。

新規P吸着薬であるクエン酸第二鉄が、慢性腎臓病患者において、血清Pレベルだけでなく、腎機能低下の予知因子である血清FGF23レベルを低下させることを明らかにした(Yokoyama K, CJASN 2014;9(3):543-52)。本研究は、糖尿病腎症進展にリン代謝がどの様に関わっているかを明らかにするための研究である。リン代謝を制御するビタミンDとFGF23に着目して検討を行った。平成24年度は、我々は、糖尿病腎症患者400例の前向きコフォートを用いて、ビタミンD受容体のFokI遺伝子多型が腎機能増悪と関連することを報告していた(Yokoyama K . PLoS One 2012;7(2) e51171.)。線形回帰分析の結果で血清補正Caと血糖コントロールの指標であるHbA1cは正の相関を示し、25OHDとHbA1cは正の相関を示していた。ビタミンDのCaを上昇させる作用とプレオトロピック効果を分離できる化合物に大きな期待が寄せられている。平成25年度、我々は、筑波大との共同研究でビタミンDのCaを上昇させず、ノンジェノミック作用を有する新規ビタミンD類似化合物を開発した。本化合物は腎臓の線維化抑制をすることを報告し、特許申請を行った。(置換ジフェニルメタン酸誘導体を含有する医薬組成物、特願2009-057265)(ItoI, Yanagisawa J, Yokoyama K, JCI.2013;123(11):4579-4594.)。平成26年度さらに、糖尿病腎症患者でFGF23を低下させる化合物としての新規P吸着薬であるクエン酸第二鉄の可能性を検討した。血清FGF23が介入によって下げることが可能であることが確認されたので、平成27年度は血清FGF23と糖代謝の関連について探索的な検討を行った。糖尿病腎症進展にリン代謝がどの様に関わっているかを明らかにするため、糖尿病腎症患者400例のBio-Plex法を用いた検討では、糖代謝ホルモンの一種であるresistinが骨・ミネラル代謝、特にFGF-23の濃度規定因子であることを見出した。我々は糖尿病性腎症患者(408例)と透析患者(1280例)のコフォートを用いて糖代謝関連因子とミネラル代謝関連因子の関係を検討した。保存期糖尿病性腎症患者のおける横断研究で、腎症の進展とビタミンD代謝が関連することを見出した。加えてビタミンD関連SNP(FokIVDR),インスリン抵抗性に関連するコピー数多型(CNV;UGT2B17)が腎症の進展と関連することも明らかになった。ビタミンDの活性化を抑制するFGF23上昇とインスリン抵抗性と関連するResistinも正の相関を示すことが明らかになった。以上より、糖尿病腎症進展にミネラル代謝異常が深くかかわる可能性が示唆された。動物実験、ミネラル代謝調整薬剤の創製、糖尿病腎症患者400例と透析患者1000例の前向きコフォートを実施と包括的に病態を検討し、一定の効果を上げている。現在、前向きコフォートで得た臨床データを元にして、コピー数多型による探索的に病態解明を行っている。既に糖尿病で透析に至っていない患者と透析施行中の患者のコピー数多型のパターンが異なっていることを確認している。医歯薬学糖尿病腎症進展にリン代謝がどの様に関わっているかを明らかにするため、糖尿病腎症患者400例のBio-Plex法を用いた検討を行う。
急性肺障害におけるＣＴＬＡ４を介したＴ細胞活性の重要性

急性肺障害は重篤な呼吸不全を来すが、根本的な治療法がない。我々は獲得免疫の中心的役割を担うT細胞に着目し、免疫抑制分子であるCytotoxic T Lymphocyte Antigen 4(CTLA4)のシグナルを介したT細胞活性が急性肺障害の病態に関与していることを示した。制御性T細胞を誘導する免疫抑制剤、ラパマイシンを動物モデルに投与することでT細胞活性を介し、肺の炎症が抑制されることを示し、マウスのT細胞を用いたin vitroの実験においてCTLA4シグナル伝達経路の一部を解明した。CTLA4シグナル抑制が急性肺障害に有効であり、特にラパマイシンが治療応用できる可能性が示唆された。急性肺障害は自然免疫応答として長年研究されているが、いまだに有効な治療法がない。本研究では、獲得免疫の中心的役割を担うT細胞の免疫抑制分子であるCytotoxic T Lymphocyte Antigen 4(CTLA4)シグナルを介したT細胞活性の観点から、急性肺障害の病態解明に努めた。我々は、LPS気道内投与動物モデルにおいて炎症マーカーとともにCTLA4発現が上昇し、制御性T細胞を誘導するとされる免疫抑制剤、ラパマイシンの投与によって肺の炎症が抑制されることを示した。LPS刺激後のマウスT細胞で各種活性化シグナル伝達分子を測定したところ、CREB(cAMP応答配列結合タンパク)が増加していたことから、cAMP/PKAシグナルに着目した。マウスT細胞において、cAMP刺激によりCTLA4発現が増加すること、PKAを介してCTLA4プロモータ活性が増加することを示した。また、ChIPアッセイにてcAMP刺激によりCREBがCTLA4のプロモータ領域に結合する可能性を示唆した。動物モデルでは、ラパマイシンをLPS誘発前後のタイミングで、また、腹腔内だけでなく気道内にも投与し比較検討した。LPS誘発によりcAMP、CTLA4発現の上昇を認め、ラパマイシンにより、ともに抑制された。気管内投与よりも腹腔内投与において炎症をより強く抑制し、低濃度ラパマイシンがより高い炎症減弱効果を示した。気道炎症に対しても局所でなく全身性に炎症を抑える必要性があること、高濃度ラパマイシンではエフェクターT細胞のみならず、制御性T細胞も抑制してしまうことが原因と考えられた。これらの結果から、LPS誘発性炎症がcAMPシグナルを介しCREBを活性化、CTLA4を誘導し、ラパマイシンにより修飾されることが示唆され、急性肺障害の治療に応用できる可能性があると考えられた。急性肺障害は、自然免疫応答として長年研究されているが、いまだに有効な治療法がない。本研究では、獲得免疫の司令塔であるCD4陽性T細胞に着目し、特にCTLA4シグナル伝達を介した制御性T細胞(Treg)とエフェクターT細胞(Teff)の活性バランスの急性肺障害へ及ぼす病態生理的意義を検討している。本年度は、免疫抑制剤の中でもTreg誘導作用のあるラパマイシンのT細胞活性とそのシグナル伝達経路に迫った。まず、LPS気道内投与モデルにラパマイシンを腹腔内投与し、肺の炎症が減弱することを示した。同時にT細胞活性のマーカーであるCD69、CTLA4発現量が減少したことより、ラパマイシンがT細胞活性を介してLPS誘導炎症を減弱すると考えられた。興味深いことに、同じ免疫抑制剤であるシクロスポリンには炎症減弱効果は認めなかった。TeffはmTORシグナル依存性に活性化するのに対し、Tregにはラパマイシン耐性の機序があるため、低用量ラパマイシンではTregを誘導するとされ、移植免疫において期待されている。急性肺障害においても低用量ラパマイシンが有効である可能性が示唆された。次に、マウスの脾細胞を用いて、BrdUアッセイにて解析し、ConA+LPS刺激後の細胞増殖がラパマイシンによって抑制されることを示した。T細胞の活性化シグナル伝達分子であるNFAT、NFkB、CREB、AKTなどをreal-time RT-PCRで解析し、ラパマイシンにより、CREBの発現が増加していることが分かった。CREBはcAMPシグナル伝達の下流分子であり、cAMPはCTLA4と関連があるため、ラパマイシンがCTLA4発現に影響を与えていると考えられた。in vivo、in vitroの実験により、ラパマイシンの抗炎症作用はCTLA4シグナルを介していると考えられ、治療に応用できる可能性を示唆した。本年度は、Tregを誘導する作用のあるラパマイシンを用いて、in vivo、in vitroの両面から急性肺障害への効果を検討する目的で実験を行った。更に掘り下げるべき課題はあるが、急性肺障害マウスモデル、及びマウスの脾細胞を用いて行った研究はほぼ予定通りに進んでいる。

引き続き、急性肺障害モデル、マウスの脾細胞を用いて、ラパマイシンの抗炎症作用について検討する。ラパマイシンがT細胞活性、特にTreg活性を介して急性肺障害の炎症を減弱している可能性を示したが、さらにTh17細胞などTeffの更なるサブセット解析を行う。また、急性肺障害と診断された患者の血液、肺胞洗浄液などの検体を用いて、CD69、CTLA4などのT細胞活性マーカー、Th細胞関連のサイトカインを測定し、急性肺障害に有効なバイオマーカーを検討する。未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果であり、翌年度の消耗品購入に充てる予定である。本研究は、慶應義塾大学医学部内の研究室で行い、必要な設備、機器は使用可能な環境にあるため、必要経費はほとんどが消耗品購入費用である。研究に用いる材料は、主にマウスであり、マウスの購入や維持のための費用、マウスからの肺組織や肺胞洗浄液、脾細胞などの検体回収に必要な試薬、フローサイトメトリー用の抗体などを購入する予定である。
軟骨腫瘍形成過程における変異IDHの時空間的作用の全貌解明

ヒトiPS細胞を用いて軟骨形成腫瘍のドライバー変異である変異IDH遺伝子の腫瘍形成における役割の解明を目指した。iPS細胞に外来遺伝子の発現を誘導する際の課題であるサイレンシングの問題に対して、導入ベクターを改変することによりAAVS1遺伝子座に導入した変異IDH1(R132C及びR132H変異)を長期間安定してドキシサイクリンにより誘導できるiPS細胞(iPS-IDH1)の樹立に成功した。そして、この細胞から中胚葉を経由した分化誘導法により間葉系間質細胞(Mesenchymal stromal cell、MSC)を誘導し、変異IDH1遺伝子の発現を誘導した状態で長期培養を行うことが可能となった。更に付加的遺伝子変異としてp16遺伝子を欠損させるために、CRISPR/Cas9システムを用いて、iPS-IDH1のp16遺伝子の両アレルに機能消失型変異を導入した細胞(iPS-IDH1-p16KO)を作製した。これらの細胞に関して、まず増殖能を解析したところiPS-IDH1-p16wtにおいて変異IDHを誘導した際には、SA-beta-gal陽性細胞が増加し増殖が抑制されやがて停止したが、iPS-IDH1-p16KOにおいて誘導した場合は、経過に伴いSA-beta-gal陽性細胞は減少し、細胞は増殖しつづけることが判明した。次にiPS-IDH1-p16KOを中胚葉細胞に誘導した後に、IDH1を誘導した際の分化関連遺伝子の発現を解析したところ、これまでに骨髄由来MSCで観察された軟骨関連遺伝子の上昇及びALP遺伝子の発現抑制が観察された。全体のDNAメチル化量も長期間培養後に増加していることが確認され、このシステムが腫瘍形成過程をin vitroで再現できている可能性が示唆された。現在、iPS-IDH1-p16KOの造腫瘍能に関して免疫不全マウスへの移植により検討を進めている。課題であったサイレンシングの問題を克服できたことで、長期培養下のおける変異IDHの作用の解析が可能となったことは大きな収穫であり、予定していたエピゲノムの解析が遂行できる状態となった。造腫瘍能の解析のための骨髄内細胞移植モデルの確立に、やや時間を費やしたが、その他は順調に進んでいる。今後は以下の点に関して、研究を進める。1)iPS-IDH由来の中胚葉細胞の分化能を詳細に解析し、標的遺伝子のエピゲノム解析を行う。2)iPS-IDH-p16KOの造腫瘍の解析を進める。必要な場合は、第3の変異としてp53遺伝子の変異を導入する。3)長期培養後のDNAメチル化を網羅的に解析し、変異IDHによって特異的にメチル化が変化している遺伝子群の同定とその腫瘍形成過程における意義を解析する。
多系統萎縮症における認知機能障害の責任病巣：臨床病理学的検討

多系統萎縮症(MSA)剖検例49例における検討では12例に認知機能障害を認めた。認知症例の平均死亡年齢は67歳であり、他の症例と同様であった。罹病期間は3-19年と様々であったが、10年以上の長期経過例が50%を占め、全体に占める割合27%に比し高かった。認知症例と非認知症例の定量的検討では、前頭葉皮質および被殻の神経細胞密度に両群間で差はなく、尾状核では認知症群において神経細胞密度が低い傾向を認めた。αシヌクレイン陽性封入体を有する神経細胞やグリアの密度に差はなかった。長期罹病に伴う尾状核への変性の進展による大脳皮質基底核ループの伝達障害が、認知機能障害に関わっている可能性が示唆された。解剖学的に、多系統萎縮症における主要変性部位の一つである線条体と大脳皮質がループ回路を形成していることに着目し、多系統萎縮症において、大脳皮質ー基底核ループ回路の変性が認知機能障害の発症に関与している可能性を考え、研究を進めた。平成25年度は、交付申請書に記載した通り、多系統萎縮症の前頭前野および吻側線条体における神経細胞脱落の病理学的解析を進めた。その結果、症例間で前頭前野における神経細胞脱落の程度に幅広い程度の差があることがわかった。また、線条体においては、神経細胞脱落が多系統萎縮症において変性がほぼ必発である尾側外側に限局している症例から、広く吻側に及んでいる症例まで様々であることも確認できた。神経細胞のマーカーとして、ニューロフィラメントに加えて、カルビンジンで標識したことにより、基底核において大脳皮質ー基底核ループに属する、投射ニューロンである中型神経細胞が脱落していることも指摘し得た。さらに、αーシヌクレインに対する免疫組織化学により、神経細胞やオリゴデンドロサイト内の陽性構造物の出現頻度が神経細胞脱落に相関している傾向も明らかになってきた。一方、解析対象となっている剖検例の生前の臨床病歴は多項目にわたり、症状、所見の有無および時間軸に沿った経過をまとめることができた。頭部MRI画像上の基底核のvolume変化についても検討中である。以上より、多系統萎縮症において、大脳皮質、基底核のいづれにも幅広い変性の程度の差があることが明らかとなり、大脳皮質ー基底核ループに沿った変性の進行が推測された。解剖学的に、多系統萎縮症(以下MSA)における主要変性部位の一つである線条体と大脳皮質がループ回路を形成していることに着目し、MSAにおいて、大脳皮質ー基底核ループ回路の変性が認知機能障害の発症に関与している可能性を考え、研究を進めた。平成26年度は、前年度に得られた観察所見、すなわち、症例間で前頭前野における神経細胞脱落に程度の差があること、線条体においては、尾側外側に変性が限局している症例から吻側に及んでいる症例まで変性の程度と広がりに大きな幅があること、そして、オリゴデンドロサイトや神経細胞内のリン酸化αシヌクレイン陽性構造物の出現頻度がある程度神経細胞脱落に相関する傾向があることを踏まえて、定量的評価を加え、臨床像との相関を検討した。定量評価として、免疫組織化学による神経細胞標識は安定性が不十分であったため、ヒトニューロフィラメントを標識するRNAプローブを用い、ジゴキシゲニン標識によるin situ hybridization法で神経細胞を標識し、リン酸化αシヌクレインに対する免疫組織化学を重ね、二重標識した切片を用いた。この結果、神経細胞脱落については、大脳皮質、吻側被殻では認知症を認めた群と認めなかった群で差はなかった。一方、尾状核については認知症を認めた群で神経細胞脱落が強い傾向が見られたが、現在まで行った10例の検討では有意差検出に至らなかった。これについて、現在、多数例での検討、および、これまで集積してきた臨床情報(罹病期間や、臨床病型など)との相関解析を進めている。現時点までの結果より、大脳基底核の最吻側に位置し、辺縁系や前頭連合野とループを形成する尾状核の変性がMSAにおける認知症の顕在化に関与している可能性が推測された。研究対象とした連続剖検多系統萎縮症(MSA)症例49例における検討では24 %で臨床的に認知機能障害が認められており、臨床的probable MSAの17例を対象とした高次機能の前向き検討の結果(Kawamura K, Shimohata T et al. 2010)の31%に近い結果であった。1例でAlzheimer diseaseの合併を認め、その他の11例では認知機能障害の責任病巣とみなし得る他疾患の合併は認めなかった。肉眼的に、5例(42 %)では明らかな前頭側頭葉の萎縮を認めた。臨床亜型別では、MSA-Cで23%, MSA-Pで28%であり有意な差を認めなかった。また、認知症を呈した症例の平均死亡時年齢は67 (59-74)歳であり、その他の症例と有意な差は認めず、罹病期間は平均8.8(3-19)年と様々であったが、10年以上の症例が6例と50%を占め、49例全体に占める10年以上の症例の割合27%より明らかに高かった。以上より、発症からの時間経過が長くなることが認知機能障害の発生に影響している可能性が推測された。認知症を認めたMSA症例5例と、認めなかった症例4例における定量的

検討では、前頭葉皮質および被殻の神経細胞密度に両群間で差は認めなかった。しかし、尾状核においては、認知症群では、非認知症群に対して密度が低い傾向を認めた。一方、いずれの部位においてもリン酸化αーシヌクレイン陽性封入体を有する神経細胞や、オリゴデンドログリアの密度は、両群間で有意差を認めなかった。以上より、長期罹病に伴い、病変が進展したMSAにおいて、前部線状体である尾状核への変性の進展により大脳皮質基底核ループの伝達障害が惹起され、認知機能障害の発症に関わっている可能性が示唆された。多系統萎縮症(MSA)剖検例49例における検討では12例に認知機能障害を認めた。認知症例の平均死亡年齢は67歳であり、他の症例と同様であった。罹病期間は3-19年と様々であったが、10年以上の長期経過例が50%を占め、全体に占める割合27%に比し高かった。認知症例と非認知症例の定量的検討では、前頭葉皮質および被殻の神経細胞密度に両群間で差はなく、尾状核では認知症群において神経細胞密度が低い傾向を認めた。αシヌクレイン陽性封入体を有する神経細胞やグリアの密度に差はなかった。長期罹病に伴う尾状核への変性の進展による大脳皮質基底核ループの伝達障害が、認知機能障害に関わっている可能性が示唆された。申請書に記載した通り、多系統萎縮症の前頭前野および吻側線条体における神経細胞脱落の評価を定量的に進めた。その結果、想定した様に、症例間でそれらの部位の神経細胞脱落の程度に差があることが明らかになった。現時点では、臨床的認知症の有無とそれらの部位の神経細胞脱落に有意な相関は得られていない。しかし、最吻側の線条体である尾状核の神経細胞脱落が認知症を呈した例で強い傾向が見いだされた。これについてはさらに解析を進めているところであり、多数例での検討やMRIによるvolume変化評価も検討している。以上より、平成26年度は概ね交付申請書の通り進展していると考える。神経病理学交付申請書の計画に沿って、現時点で認知機能低下との相関傾向が見られている尾状核の他、淡蒼球、視床、視床下核といった大脳皮質ー基底核ループ回路に含まれる他部位の変性、およびリン酸化αシヌクレイン陽性封入体の出現についても定量的に解析して行く。また、神経細胞脱落は、変性によるcompactationによりマスクされるため、MRI画像により、諸核のvolume変化解析も行いたい。これにより、MSAにおける認知症の発症に対する大脳皮質ー基底核ループ回路の関与を明らかにして行きたい。交付申請書に記載した通り、多系統萎縮症の前頭前野および吻側線条体における神経細胞脱落の評価を進めた。その結果、想定した様に、症例間で前頭前野における神経細胞脱落の程度に幅広い程度の差があることがわかった。また、線条体においては、神経細胞脱落が多系統萎縮症において変性がほぼ必発である尾側外側に限局している症例から、広く吻側に及んでいる症例があることも確認できた。神経細胞のマーカーとしてニューロフィラメントに加え、カルビンジンで標識したことにより、大脳皮質ー基底核ループに属する、投射ニューロンである中型神経細胞が脱落していることも指摘し得た。さらに、αーシヌクレインに対する免疫組織化学により、神経細胞やオリゴデンドロサイト内の陽性構造物の出現頻度が神経細胞脱落に相関している可能性が推察できている状況である。
トラウマとジェンダーの相互作用：精神病理・逸脱・創造性

トラウマとジェンダーの相互作用を、(1)精神病理的側面から、(2)犯罪行為や逸脱現象の側面から、(3)文化創造的な側面から探り、明らかにした。(1)では海外研究協力者との共同研究や、臨床家、脳科学やジェンダー学等の専門家らによる共同研究会議を実施、トラウマの臨床的課題について検討した。(2)では刑事司法におけるストーカーや性犯罪事件の取り扱い、女性薬物依存症者のトラウマと社会復帰、性労働従事者への暴力について分析した。(3)では参加型アートプロジェクトの実施、参与観察を行い、トラウマからの創造性について考察した。(1)(3)を統合し、成果を著作やウェブサイト等の形にまとめ、国内外で発表した。トラウマとジェンダーの相互作用を、(1)精神病理や臨床的側面から、(2)犯罪行為や逸脱現象の側面から、(3)当事者の自助グループやメディア発信・アート表象など文化創造的な側面から探り、明らかにすることを目的に、年間テーマを「アタッチメントと解離:トラウマ反応と子育て困難」として以下の研究活動を行った。科研費研究員として仁科由紀・菊池美名子、RAとして松村美穂が参加した。(1)では、関連領域において第一線で活躍する国内外の研究者らと研究交流を行い、解離の知見を取り入れた精神病症状へのアプローチ、不安定-無秩序型アタッチメントと遺伝的および環境的要因の関係、精神分析と語られないトラウマ、精神医療における脱施設化/脱制度化、治療者側の傷つきや成長、発達障害等について、トラウマとジェンダーの視点から分析を進めた。(2)では、警察庁「ストーカー行為等の規制等の在り方に関する有識者検討会」に委員として参加し、討議及び提言を行った。連携研究者青山薫氏らと性労働従事者への暴力とスティグマの関係について分析を進めた。研究協力者中島啓之氏らと犯罪・逸脱や矯正医学について考察を深めた。(3)では、映像作家・美術家らを迎えたトークイベント『身体への信頼』を「問いかけながら道をゆく」展実行委員会と共催し、身体や女性性、トラウマについて討議を行った。・宮地はオランダ・スイスにてWar Trauma Foundation等を視察。心理トラウマ専門家らと研究交流を行った。3月にはプリンストン大学マーガレット・ロック記念医療人類学カンファレンス及びヨーロッパ・トラウマ解離学会にて研究発表を行った。・後藤はアメリカにて訪問調査を行い、女性犯罪者の社会復帰支援NGOでのプログラム等を視察。警察大学校では三度に渡りストーカーとジェンダーに関する講演を行った。また、千葉性暴力被害者支援ワンストップセンター発足に主要メンバーとして関わった。トラウマとジェンダーの相互作用を、(1)精神病理や臨床的側面から、(2)犯罪行為や逸脱現象の側面から、(3)当事者の自助グループやメディア発信・アート表象など文化創造的な側面から探り、明らかにすることを目的に、年間テーマを「性被害とジェンダー化される身体:セクシュアリティとアタッチメント・解離・逸脱」として以下の研究活動を行った。科研費研究員として菊池美名子、科研費技術員として松村美穂、吉岡礼美、RAとして番園寛也、田中麻子、研究協力者としてリル・ウィルス、栗林美知子、前田克実、中村江里らが参加した。(1)では、共同研究会議『トラウマ・解離・脳』を開催し、性被害等のトラウマと解離の関係について、脳科学やジェンダー学の側面から臨床実践的課題の検討を行い、分析を進めた。(2)では、昨年度(平成25年度)に引き続き「ストーカー行為等の規制等の在り方に関する有識者検討会」に委員として参加し、討議及び提言を行った。刑事裁判における性被害の取り扱いをめぐる日本弁護士連合会主催のシンポジウムでもトラウマとジェンダーの見地から討議を行い議論を深めた。(3)では、NPO法人アートフル・アクション共催の連続企画「問いかけながら道をゆく」第三回展トークイベント、ワークショップ『からだと創造性』、レクチャー『こころと身体の対話ーヨガとアーユルヴェーダから回復を考える』、レクチャー『親密な関係にかんする市民権ー異国籍同性カップルが日本で子どもを産み育てること』を開催し、多数の研究者、臨床家などの研究協力者と意見交換を行い、聴衆を交えて議論を深めた。世界エイズデーにあわせた連連影展FAV主催の「WORLD AIDS DAY 2014『怒りを力にACT UPの歴史』監督&プロデューサー招聘ツアー」の一環として、共催で映画上映及びトークイベントを実施した。この他にも、国際学会や国内各地の学会に積極的に参加し、国内外の研究者らと交流し、共同研究を進めた。トラウマとジェンダーの相互作用を、(1)精神病理や臨床的側面から、(2)犯罪行為や逸脱現象の側面から、(3)当事者の自助グループやメディア発信・アート表象など文化創造的な側面から探り、明らかにすることを目的に、年間テーマを「依存症とジェンダー:トラウマの『自己治療』から自助グループへ」として以下の研究活動を行った。科研費研究員として菊池美名子、科研費技術員として松村美穂、研究協力者として坂上香、栗林美知子、嶺輝子らが参加した。フィールド調査の他、国際学会や国内各地の学会に参加し、国内外の研究者らと交流し、共同研究を進めた。また、ワークショップ等の企画開催、国内外における講演などにより研究成果の発信に務めた。具体的には、(1)では、平成28年3月に震災後5年目を迎えた被災地の精神保健医療対策、まちづくりと震災トラウマ及び復興ストレスの現状と課題について調査するため、宮城県でフィールドワークを行い、分析を進めた。

(2)では、薬物依存者回復施設ダルク企画の「ダルク30周年記念フォーラム」での講演の他、共同研究を行い、依存症と回復について考察を深めた。(3)では、NPO法人アートフル・アクションとの共催企画「多文化アートプラットフォーム2015『考える・行動する・繋がる共創空間』」を開催した。ヨガ講師を招聘して『こころと身体の対話ーヨガとアーユルヴェーダから回復を考える』を開催し、トラウマや依存症からの回復について、こころと身体へのアプローチと相互作用を検討した。「END VIOLENCE AGAINSTLGBTIQ(LGBTIQへの暴力をやめよう)」というコンセプトの元、ワークショップ『TRAUMAとCREATIVITY表現から見えるその先の未来』を開催し、デザインポスターのコンテストの結果発表、展示会、関連イベントを行うなどして、聴衆を交えた議論を行った。東日本大震災や、ストーカー犯罪などの様々な社会問題により、近年トラウマや心のケアに対する社会の関心が高まっている。それを受けて、トラウマやジェンダー、逸脱などに関する研究会参加や講演、論文執筆等の依頼が増え、提言を求められるなど、さまざまな形での研究協力や共同研究の機会が多くなっている。定期的な聴衆参加型のワークショップ等の開催の他、論文や講演、著書などにより様々な研究成果を発信し、平成25年に岩波新書として出版された著書『トラウマ』が今年度は韓国語に翻訳され韓国で出版される等、国内外に研究成果が普及されつつある。男女共同参画センターや警察大学校等における講義や講演を積極的に行い、ジェンダーに基づく暴力による被害者の支援や保護に関わる人材育成に貢献している。また、平成27年度より社会学研究者でジェンダー・セクシュアリティ論の青山薫を新たに分担研究者に迎え、学際的な共同研究体制がより強化された。以上のような理由から、研究は当初の計画以上に進展している。トラウマとジェンダーの相互作用を、(1)精神病理や臨床的側面から、(2)犯罪行為や逸脱現象の側面から、(3)当事者の自助グループやメディア発信・アート表象など文化創造的な側面から探り、明らかにすることを目的に、年間テーマを「グローバル社会のトラウマとジェンダー:精神病理・逸脱・創造性」として以下の研究活動を行った。フィールド調査の他、国内外の学会における研究者らとの意見交換、事例検討や共同研究を進めた。また、論文執筆、会議・ワークショップの企画開催、国内外における講演、英語圏でのラジオ出演などにより研究成果の国際的な発信を行った。特に、(1)では、平成28年度共同研究会議を開催し、トラウマの最新の臨床実践について議論した。オートノミートレーニングを用いた慢性疾患へのアプローチや、ブレインジムなどの身体技法による解離症状へのアプローチについて、事例を交えて検討した。