hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
粒界偏析の熱力学的考察

本研究では,粒界相モデルを用いてFe中での合金元素の粒界偏析係数を計算し,実測値と良い対応が見られることを示した.この一致の原因を考えるために液相の構造と粒界相の構造の関連性に注目し,粒界偏析は粒界における局所的な多面体構造の空隙に原子が固溶することによって粒界構造を安定化する過程,いいかえれば粒界多面体構造に偏析元素が包含されて局所的な規則構造を作る過程である可能性を示した.本研究では,ランダム粒界への元素の偏析を,粒界アモルファス構造の安定化という新たな視点でとらえなおし,これまで経験的取扱いしかなかった偏析現象の理論構築を試みることを目的としている.H24年度の研究項目としては,第一原理計算と熱力学的解析による2元系固溶体およびアモルファスの自由エネルギー評価と,分子動力学法により構築したアモルファス構造中の多面体構造の解析である.粒界偏析を熱力学的取り扱うためには,粒界相と母相の自由エネルギーが必要であることから,まず固溶体である任意の合金系の母相の自由エネルギーをクラスター展開・変分法によって計算する手法を確立し,3元系以上の多元系合金にも適用できる計算コードの開発に成功した.特に鉄系では侵入型元素が必ず添加されるため,このような侵入型元素の挙動にも対応できる計算プログラムを作成した.また,第一原理分子動力学法を用いてFe-B2元系融体の原子位置の時間変化を調べ,その結果をtwo-levelモデルにより解析して,各成分の化学ポテンシャルを計算する手法について検討した.第一原理分子動力学法はきわめて大量の計算資源と計算時間が必要とされることから,この項目は現在も引き続き計算を行っているところであるが,比較的小規模の64原子を用いた計算では,動径分布関数の抽出に成功し,これまでほとんど研究事例のなかった液体合金の自由エネルギーの計算への見通しを立てることができた.本研究では,ランダム粒界への元素の偏析を,粒界アモルファス構造の安定化という新たな視点でとらえなおし,これまで経験的取扱いしかなかった偏析現象の理論構築を試みることを目的としている.H25年度の課題は,第一原理分子動力学計算の実行を行い,液相やアモルファス相の自由エネルギーの精密な導出を行い,液体急冷法により作製した試料の示差走査熱量分析による実験結果と比較し,計算結果の確認を行うことである.そこでまず,液体金属の自由エネルギーを第一原理MD計算において液体論等に基づいて評価した.直接相関関数はOrnstein-Zernike方程式により全相関関数を用いて計算される.Ornstein-Zernike方程式のclosure方程式にはPercus Yevick (PY)近似、hyper netted chain(HNC)近似などがあるが,特にHNC近似では自由エネルギーが直接相関と相関関数によって表わされるというPY近似にはない特徴がある.また,相関関数のダイアグラム展開においてもPY近似より多くのダイアグラムを含んでいる点で,2元系などについては一般には精度を高めることが期待される.そこでOrnstein-Zernike方程式の波数空間上で得られる4元連立方程式を解き直接相関関数を求め,HNC近似を適用してFe,B,Fe0.52B0.48の自由エネルギーを評価した.また,液体急冷法によりFe-B2元系試料を作成し,100°C/min以上の急速加熱を行ってガラス転移温度の測定を行った.その結果,準安定のFe23B6構造の生成が確認された.この構造はアモルファス構造においてしばしば観察される構造である.本年度は粒界相モデルを用いてFe中での添加元素の偏析係数を熱力学的に計算した.計算は熱力学的に解析された2元系合金における自由エネルギーを用いて,粒界相モデルにより偏析係数を評価した.この際粒界の自由エネルギーには液相の熱力学量を用いた.これはランダム粒界では,3原子程度の領域を持つ結晶粒界で結晶粒同士の原子配列を補正するために,結晶粒界では原子配列が大きく乱れ、アモルファス状態になっていると考えられるためである.計算の結果Bは添加量が小さい領域では偏析係数が104から105という非常に高い値を示すが,通常の添加量では103のオーダーと考えられる.Pはそれよりも1桁小さい程度の偏析量で,Cは10倍から100倍の間,Mnはほとんど偏析しない結果となり,B,P,Mnについてはだいたい実験結果をよく再現できる結果が得られた.しかしCは実験的には偏析係数がもっと高いと考えられるため,Fe-C2元系における固相の自由エネルギーを,本研究で開発した侵入型溶体におけるクラスター変分法により計算し,その結果を用いてこの2元系を再解析した.一方液相の熱力学量の理論計算として,昨年度は第一原理分子動力計算の結果をOrnstein-Zernike方程式により解析して直接相関関数を評価する手法を用いたが,計算過程が複雑であることから,本年度は速度自己相関関数のフーリエ変換から得られる液相原子の状態密度を気体成分と固体成分とに分割する2-phaseモデルで解析を行った.この計算法のスキームは確立できたので,この方法を用いてFe基合金液相の自由エネルギーの理論計算を行う予定である.本研究では,ランダム粒界への元素の偏析を,粒界アモルファス構造の安定化という新たな視点でとらえなおし,粒界相モデルを用いて,初めに粒界偏析量の熱力学的計算を行った.この手法は原理的には単純であるが,微量元素の接平面を計算に用いるので,精度の高い自由エネルギーが計算に要求される.

そこで母相に関しては,全組成領域における自由エネルギーを正確に評価するために,クラスター展開・変分法を適用した.一方,アモルファス相の自由エネルギーを電子論計算で評価することは困難なので,状態図の熱力学的解析法であるCALPHAD法を用いて評価した液相の自由エネルギーを計算に用いた.また一部の合金系については,第一原理分子動力学法を用いて,液相の自由エネルギーの理論計算も行った.この手法によってFe中の幾つかの合金元素の偏析係数を熱力学的に計算してみると,その値は実測結果ときわめてよい一致を示すことが分かった.これは数原子層の領域で原子構造が乱れた粒界構造とアモルファス構造の原子配列の類似性から説明ができると考えられる.そこで,典型的な偏析元素であるBを例にとって,Fe-B系アモルファスから結晶化過程で析出するホウ化物について,第一原理計算法によってその生成エネルギーを計算した.その結果はほぼ液相の自由エネルギー曲線に重なることがわかった.アモルファスを形成する合金系の液相の安定化については,母相を構成する元素から作られる多面体クラスターには空孔が多く含まれるため,この空隙に配置できる大きさの異種元素がこの位置を占めることによって,稠密ランダム充填配列の安定化に寄与する.このような考え方を粒界に対して適用すると,粒界における幾何学的短範囲規則構造の空孔サイトへの元素の配置と周囲の元素との局所的規則構造の生成が粒界偏析に寄与している可能性が示唆された.本研究では,粒界相モデルを用いてFe中での合金元素の粒界偏析係数を計算し,実測値と良い対応が見られることを示した.この一致の原因を考えるために液相の構造と粒界相の構造の関連性に注目し,粒界偏析は粒界における局所的な多面体構造の空隙に原子が固溶することによって粒界構造を安定化する過程,いいかえれば粒界多面体構造に偏析元素が包含されて局所的な規則構造を作る過程である可能性を示した.これまでの3年間の研究により次のような知見が明らかになった.1.粒界構造をアモルファス構造(これは有限温度では液相の構造に近似できる)と仮定した場合,その自由エネルギーから計算される粒界偏析エネルギーが実験結果と非常によく一致する.2.第一原理計算とクラスター変分法を用いて精密に評価された固溶体相の自由エネルギーとアモルファス相のそれを用いて粒界相モデルにより熱力学的に計算された偏析係数は実験による知見とよい対応を示す.3.急冷凝固装置を用いてFe-B2元系合金を作成し,それを加熱したところFe23B6の生成が確認された.この結果よりアモルファス構造中では必ずしも最終的な安定構造ではなくナノ準結晶や非平衡析出物であり,アモルファス合金ではFe原子の作る三角プリズム的配列がそれぞれの辺を共有しながら繋がり,ランダムネットワークを構成していることが推測された.この構造の原子配置に基づいて第一原理的手法を用いて計算したFe23B6の生成エネルギーは,熱力学計算による液相の自由エネルギーと対応関係があることがわかった.これらの結果から,本研究の目的である粒界偏析の本質が粒界の無秩序構造に溶質原子が固溶する,アモルファス構造の安定化過程であることを実証できる結果が得られつつある状況である.27年度が最終年度であるため、記入しない。
インクレチン刺激によるβ細胞機能制御メカニズム

腸管から分泌されるGLP-1はβ細胞のcAMPを上昇させ、PKAやEpacを活性化し、グルコース刺激時の膜興奮性を高めることで、インスリンの分泌を増強させる。そこで、活動電位や[Ca^<2+>]i動態を変動させる細胞内各要素の役割とその寄与の大きさを定量的・総合的に解明するため、シミュレーション研究を行った。まずGLP-1シグナル伝達経路モデルを構築し、[cAMP]制御機構を解析した。次に、それをβ細胞モデルに実装し、PKA・Epac依存性チャンネルをモデル化することで、GLP-1刺激時のバースト発火頻度・持続時間の上昇を再現することができた。膵β細胞のインスリンの分泌は血糖濃度に応じて発生する活動電位や細胞内Ca2+濃度の周期的変動で調整されている。腸管から分泌されるインクレチンはβ細胞のcAMPを上昇させ、PKAやEpacの活性化からインスリンの分泌を相乗的に増加させる重要なホルモンであるが、その経路には細胞の多くの要素が複雑に関与していて総合的なメカニズム解析は依然として困難である。そこでβ細胞に基づいた実験データを数理細胞モデルに組み込み、細胞機能をコンピュータ上に再現しインクレチン刺激による活動電位や細胞内Ca2+の変動に関与する細胞内各要素の役割とその寄与の大きさを総合的・定量的に解明することを目的とする。そこで22年度では、まずインクレチンシグナル伝達経路モデルを構築した。このモデルではG蛋白(Gsa)を介したアデニル酸シクラーゼ(AC)活性化によるcAMPの産生、フォスフォジエステラーゼ(PDE)によるcAMPの分解、また細胞内Ca2+濃度によるACとPDE活性制御を実験結果に基づいてモデル化することにより、GLP-1刺激時のcAMPの挙動を正確に再現することができた。また、GLP-1刺激で活性化された受容体には経時的に出現する二つのdesensitizationのステートが、cAMPの減衰動態を決定していることが明らかとなった。さらに、PKAやEpacをモデルに組み込むことで、GLP-1刺激によるPKAやEpacの活性も見積もることができた。このインクレチンシグナル伝達モデルをβ細胞モデルに実装し、数理細胞モデルでのシミュレーション実験からインクレチン刺激によるβ細胞インスリン分泌機能制御メカニズムの総合的な解明を目指す。更に本研究はインスリン分泌機能調節の分子メカニズムに関する新たな作業仮説を提唱するための強力なツールになると期待される。腸管から分泌されるGLP-1(インクレチン)はβ細胞のcAMPを上昇させ、PKAやEpacの活性化からインスリンの分泌を相乗的に増加させる重要なホルモンであるが、その経路には細胞の多くの要素が複雑に関与していて総合的なメカニズム解析は依然として困難である。そこでβ細胞に基づいた実験データを数理細胞モデルに組み込み、細胞機能をコンピュータ上に再現し、インクレチン刺激による活動電位や細胞内Ca2+の変動に関与する細胞内各要素の役割とその寄与の大きさを総合的・定量的に解明することを目的とする。前年度には、まずGLP-1シグナル伝達経路モデルを構築しシミュレーションで実験結果を再現することで、GLP-1刺激時のcAMP制御機構を解明した。当該年度は、まず、このインクレチンシグナル伝達モデルをβ細胞モデルに実装し、β細胞モデルのL-type Ca2+チャンネル、Kvチャンネル活動のPKA依存性とKATPチャンネル活動のEpac2依存性をモデル化することで、GLP-1刺激時のバースとの発火頻度と持続時間が上昇する現象を再現することができた。また、PKA・EPACによる細胞内カルシウムの制御をモデル化するため、小胞体のSERCAモデルを構築した。次にリアノジンチャンネル(RYR)やIP3レセプターモデルを構築すれば、数理細胞モデルレベルでのシミュレーション実験や数値解析によって、GLP-1刺激による活動電位や細胞内Ca2+濃度の周期的変動の総合的・定量的な解明が可能となる。
配偶者や重要他者との死別体験後、後期高齢者がより良く生きるための支援策の策定

本研究は心身の老いを自覚し死を意識しながら生きる後期高齢者が、配偶者や重要他者との死別体験後もよりよく生きるためには、どのような支援を必要としているのかを明らかにし、具体的な対応を地域行政に提言することを目的とする。後期高齢者の割合は年々増加し、高齢者のみの世帯の増加から孤立生活が問題となっている。また、死別後の精神面の不調から身体的疾患の発症に繋がり、医療・福祉費の増額が予測される。そこで、大きな苦悩をもたらす死別体験後、後期高齢者が独りで人生の終盤をよりよく生きることが大きな課題となる。本研究は後期高齢者の死別体験後のより良い暮らしの実現と医療・福祉費の減額に貢献することをめざす。
社会的企業によるイノベーションとその基盤条件に関する国際比較研究

日本では、社会的企業が、企業の社会貢献との延長線上で捉えられ、制度的・社会的基盤条件を無視した研究が行われてきた。それに対し、我々は、EMESネットワークの社会的企業論を分析枠組の基礎に据え、英国イースト・ロンドンの社会的企業、並びに、障害者雇用領域で活動する日本の社会的企業について調査研究を行った。これらの比較調査から、社会的企業の発展にとっては、(1)委託事業を含む政府(行政)との協働のあり方や(2)地域でセクターを形成しうるインフラストラクチャー組織の存在が極めて重要であることが理解できた。平成18年度は、第一に、前年度までの英国とイタリアにおける社会的企業のヒアリング調査を基盤として、社会的企業を分析するための理論サーベイと今年度以降の海外調査の調査枠組み設定のために、東京と京都において研究会を合計6回開催した。この過程で、欧州のEMESグループやAmin等による社会的企業に関する著作を輪読し、イタリアの社会的協同組合に関しては、「社会的企業法」という新しい法律が2006年に議会を通過したばかりだったので、この法律の翻訳をイタリア在住の翻訳家に依頼し、分析した。そして、同時に、藤井と清水が2006年6月25日の福祉社会学会大会において、イタリアの社会的協同組合に関する中間考察的な共同報告を行った(藤井敦史報告「欧州社会的企業の組織戦略とその基盤-伊・トレントの社会的協同組合を事例として-」、清水洋行報告「福祉サービスの創出と『社会的企業』-伊・トレントの社会的協同組合セクターの展開」)。第二に、2006年12月上旬、イタリア・トレント大学のボルザガ教授をお招きして、立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科と日本学術振興会人文・社会科学振興プロジェクト(研究領域「多元的共生社会の構築」)主催で行われた国際シンポジウム「社会的企業が拓くサード・セクターの新しい地平-イタリア・トレントの社会的協同組合の経験から-」に積極的に参加し、イタリアの社会的協同組合やその関連法規に関する最新のデータや理論動向に関して重要な知見を得ることができた。加えて、第三に、2007年3月上旬、英国イースト・ロンドンのタワー・ハムレット区において、社会的企業並びに既存ボランタリー組織、加えて、タワー・ハムレット区における中間支援組織や行政に対してヒアリング調査を行い、社会的企業やボランタリー組織が深く関わっているLSP、LAP、LAA等のパートナーシップ政策の実態について明らかにした。平成19年度は,昨年度までの海外調査から,社会的企業の成立基盤として中間支援組織の重要性を認識したこと,また,海外調査の日本へのインプリケーションを得るためにも,日本国内の社会的企業の実態を明らかにする必要があったことから,第一に,障害者雇用に関わる社会的企業や神戸のコミュニティ・ビジネス,また,それらを支援している中間支援組織の調査研究を行った。具体的には,障害者雇用に関する社会的企業として,共同連のねっこ作業所,がんばったカンパニー,くらしの宝島(以上は滋賀県),NPOばれっと,くるめ・一歩の会(東京都),ワーカーズ・コレクティブ協会,地域作業所グリーン(神奈川県),見沼福祉農園(埼玉県)べてるの家(北海道浦河)等にヒアリング調査を行った。また,中間支援組織としては,神戸でコミュニティ・ビジネスの促進に携わっているコミュニティサポート・センター神戸,さいたまNPOセンター,杉並NPO支援センター,フユージョン長池等のヒアリング調査を行った。こうしたヒアリング調査から,日本では,障害者と健常者が「共に働く」ことを目指した社会的企業が数多く生まれてきているものの,福祉政策(障害者自立支援法)と雇用政策の齪酷などから,様々な問題を抱えていることが理解できた。また,NPOの中間支援組織に関しては,資金調達が困難な状況にあり,地域でネットワークを構築しながら,現場NPOと共同型事業を展開させることが重要な戦略になりうることを理解できた。第二に,昨年に引き続き,3月に英国のイースト・ロンドンとグロスター県で主として中間支援組織の調査を行い,英国では,日本と異なり,中間支援組織がアセンブリーを形成して,NPOセクターの利害を集約して代表する機能を有していることが理解できた。平成20年度における本研究のポイントは三つである。第一は、平成19年度までのイギリスでの社会的企業調査を補完し、それまでのロンドン中心の調査と比較するために、サウス・ウェスト・リジョンのグロスター県における社会的企業政策の受容について考察するために、グロスター県の少数のCIC、並びに社会的企業を含むサード・セクターを支援する中間支援組織ガフカの調査を1月に行った。また、その後、グロスター県の中間支援組織関係者を日本に招き、中間支援組織や協働政策といったテーマを中心に、国際シンポを開催した。これらの調査研究とシンポに関しては、基盤研究(C)一般「新しい公共をめぐる政策がソーシャルキャピタル形成に及ぼす影響一資金経路の日英比較」(代表者:立教大学コミュニティ福祉学部准教授、原田晃樹)とテーマが相互補完的かつ密接に関係するので、協力しながら遂行した。また、3月には日本NPO学会において、イギリスの社会的企業に関するパネル報告会を行い、これまでの研究成果について報告することができた。

第二は、社会的企業に関する国際調査から、日本の社会的企業の現状に関するインプリケーションを引き出すために、日本の障害者雇用関連の社会的企業やNPOの中間支援組織について、昨年度から引き続き、ヒアリング調査を行った。また、2月には、関西の共生型経済推進フォーラムの方々と研究交流を行い、今後の日本での社会的企業調査を展開する際の協力関係を築くことができた。加えて、第三に、日本の社会的企業との比較検討を行う上で、欧州の社会的企業と同時に、韓国の社会的企業が、参照すべき重要な特徴を持っていることから、12月には、韓国社会的企業を促進する社会的経済研究会の方々と研究交流を行うことができた。
高分子材料の破壊・破損時における力学エネルギーの吸収機構の解明

溶液混練法により、蛍光物質をドープした高密度ポリエチレンおよびイソタクチックポリプロピレンを調製し、その延伸過程中における蛍光物質の蛍光発光挙動を応カ-ひずみ挙動と同時に測定するシステムを構築した。同時測定の結果、ポリエチレン、ポリプロピレン共に蛍光発光の波長は延伸初期から破損、ネック延伸までの測定可能であった全領域において変化しなかったものの、降伏領域において過剰な蛍光発光が観察された。この蛍光発光強度は試料中の結晶含量と相関しており、体積分率で約50%以上の結晶含量において、結晶含量の増加と共に過剰発光最が増大することを明らかにした。さらに、この過剰発光の起源を探るために降伏を起こすのに必要なエネルギーであるレジリエンスと過剰発光量の相関を調べたところ、両者は結晶含量や材料の種類によらず直線関係が得られた。このことから、降伏までに試料に蓄えられた力学的エネルギーが降伏とともに解放され、その解放されたエネルギーの一部を蛍光物質が吸収し発光していることが示唆された。また、降伏途中で延伸を中断した試料では、延伸中断後、徐々に過剰発光強度は減少していくものの、再び延伸を始めると、延伸中断直前の過剰発光強度にまで回復した。これらの知見から、材料中にドープした蛍光物質の蛍光発光挙動は、その材料の破損の程度に著しく依存しており、非破壊で試料の破損状態をモニターするためのマーカーとしての使用可能であることを見出した。蛍光発光物質の一つであるクマリン153と高密度ポリエチレンの共溶媒用いて混合後、溶媒を飛散させることで、蛍光物質を均一にドープした高密度ポリエチレン試料を調製することに成功した。両袖式小型一軸延伸機の試料設置部に、クマリン153の励起光源を試料面に垂直に照射されるように、励起光の光学系を組んだ。試料の後方に励起光が入射しない角度に分光装置を配置することで蛍光発光スペクトルの分光系を組んだ。この装置により、一軸延伸過程中の蛍光発光スペクトルを、応力-ひずみ挙動と共にその場測定可能となった。開発した装置を用いて、様々な結晶度の高密度ポリエチレン一軸延伸過程中のクマリン153の蛍光発光挙動を試料の示す応力と共に延伸時間の関数として測定した。測定した結晶度の範囲では、延伸過程中のどの領域においても、クマリン153の蛍光発光の波長に変化は見られなかったが、発光強度は材料が破損する降伏領域のみで大きく増大することがわかった。また、結晶度が高くなるほど、発光強度の増大が顕著に現れた。降伏領域ではラメラ状結晶からなる高次構造である球晶の破壊が起きているとされており、降伏領域以降まで変形が進んだ場合、材料は破損状態となり使用できなくなる。観察された蛍光発光の増大は降伏領域でおこっており、かつ結晶度の上昇と共に強度も増大することから、蛍光発光強度の増大と球晶構造の破壊は密接に関連している。このことは、蛍光発光強度の測定を行うことで、材料の破損の程度を非破壊で検査できることを示唆している。溶液混練法により,蛍光物質をドープした高密度ポリエチレンおよびイソタクチックポリプロピレンを調製し,その延伸過程中における蛍光物質の蛍光発光挙動を応力-ひずみ挙動と同時に測定するシステムを構築した。同時測定の結果,ポリエチレン,ポリプロピレン共に蛍光発光の波長は延伸初期から破損,ネック延伸までの測定可能であった全領域において変化しなかったものの,降伏領域において過剰な蛍光発光が観察された。この蛍光発光強度は試料中の結晶含量と相関しており,体積分率で約50%以上の結晶含量において,結晶含量の増加と共に過剰発光量が増大することを明らかにした。さらに,この過剰発光の起源を探るために降伏を起こすのに必要なエネルギーであるレジリエンスと過剰発光量の相関を調べたところ,両者は結晶含量や材料の種類によらず直線関係が得られた。このことから,降伏までに試料に蓄えられた力学的エネルギーが降伏とともに解放され,その解放されたエネルギーの一部を蛍光物質が吸収し発光していることが示唆された。そこでは,降伏領域での小角X線散乱測定の結果から,力学エネルギーが結晶相の破壊に利用されていることが確認された。また,降伏途中で延伸を中断した試料では,延伸中断後,徐々に過剰発光強度は減少していくものの,再び延伸を始めると,延伸中断直前の過剰発光強度にまで回復した。

これらの知見から,材料中にドープした蛍光物質の蛍光発光挙動は,その材料の破損の程度に著しく依存しており,非破壊で試料の破損状態をモニターするためのマーカーとしての使用可能であることを見出した。
大気化学-気候結合モデルを用いた熱帯対流圏界面領域における輸送・光化学過程の研究

熱帯の対流圏界面領域の気温や風速等には、数日から数十日の時間スケールで非常に大きな変動がある。これは主として熱帯の組織化した積雲群から励起される各種赤道波や季節内振動である。これら熱帯圏界面擾乱は、成層圏対流圏間の輸送過程や成層圏水蒸気濃度決定過程に主要な役割を果たしていると考えられる。したがって、成層圏オゾンの将来予測をおこなう数値モデル(大気化学-気候結合モデル、Chemistry Climate Model)は、こうした擾乱活動度を適切に表現している必要がある。本研究では、世界の4機関のCCM(CCSRNIES, CMAM, MRI, WACCM)と5つの全球再解析データ(ERA40, ERA-Interim, JRA25, NCEP/NCAR (NCEP1), NCEP-DEO AMIP-II (NCEP2))について、熱帯100hPaの気温・水平風速における波動活動度を、赤道対称-非対称分解による時空間スペクトル解析により調べ、比較した。全てのデータセットについて、赤道ケルビン波、混合ロスビー重力波が見い出された。いわゆる季節内振動(振動数0.05cycle/day以下)は、今回の手法ではほとんど統計的に有意なシグナルとしては取り出せなかったが、全てのデータセットにおいてこの振動数領域が最も大きなパワーを持っていた。気温データにおける、赤道ケルビン波、混合ロスビー重力波、季節内振動(赤道対称・東進のみ)について、パワースペクトル密度の領域積分として活動度を定義し、9つのデータセット間で比較した。その際赤道ケルビン波と混合ロスビー重力波については統計的有意性を考慮した。一方、季節内振動の活動度は上限値である。その結果、まず5種の全球再解析データ間で波動・擾乱活動度に大きな違いがあることが判明した。ERA40/ERA-Interimにおける赤道ケルビン波と混合ロスビー重力波の活動度は、NCEP1/NCEP2の2-3倍であり、JRA25はそれらの中間に位置する。季節内振動の活動度(の上限値)については、全球再解析データ間で大きな違いはない。一方、4種のCCMは基本的には全球再解析データ間のばらつきの範囲内に収まっていた。WACCMは赤道ケルビン波と混合ロスビー重力波の活動度が最大で、ERA40/ERA-Interimのそれと同程度であった。CCSRNIESは赤道ケルビン波活動度が最小で、MRIは混合ロスビー重力波活動度が最小であった。季節内振動の活動度については、CCSRNIES以外のCCMはいずれも全球再解析データよりも大きかった。つまり、CCMの検証をおこなうべき全球再解析データに大きなばらつきがあり、現実がどの程度なのか現在利用可能な全球再解析データの範囲では判断がつかないということが分かった。今後、ラジオゾンデデータやGPS掩蔽による気温データなどの観測データに立ち返って、現実の波動・擾乱活動度を調べる必要がある。

つまり、CCMの検証をおこなうべき全球再解析データに大きなばらつきがあり、現実がどの程度なのか現在利用可能な全球再解析データの範囲では判断がつかないということが分かった。今後、ラジオゾンデデータやGPS掩蔽による気温データなどの観測データに立ち返って、現実の波動・擾乱活動度を調べる必要がある。米国大気研究センター(NCAR)の大気化学-気候結合モデルWACCM3を、水平解像度緯度4度×経度5度、鉛直103層(上端6×10^<-6>hpa、上部対流圏・下部成層圏において300m程度)の設定で1年半分走らせ、気象力学諸量および水蒸気・オゾン等の微量成分濃度の日平均値等を出力した(NCARの大型計算機にて研究協力者であるAndrew Gettelman氏が実施)。このデータを用いて研究代表者の方で、熱帯対流圏界面領域における大規模波動活動に関する初期解析を行った。その結果、WACCM3においても、赤道ケルビン波と思われる大規模東進重力波が卓越していることが確認できたが、その季節性や経度依存性にバイアスが存在していることが判明した。WACCM3は中層大気の表現については卓抜した特性を持っていることが知られているが、熱帯対流圏の気候表現はやや十分でない可能性がある。なぜなら、熱帯対流圏界面領域の平均場および波動活動を数値モデルで適切に表現するには、対流圏の気候場、降雨を伴う擾乱場、特に積雲群の組織化を適切に表現することが肝要だからである。このようなモデルの特性を踏まえた上で、さらに熱帯対流圏界面領域におけるオゾン変動の様子を初期解析し、以前研究代表者が実験・解析した東京大学気候システム研究センター・国立環境研究所の大気大循環モデルの結果と比較を行った。8月および12月に米国での学会に出席し、Andrew Gettelman氏と解析結果および今後の研究方針について議論を行った。また、以前から進めてきていた熱帯対流圏界面領域に関する研究について、学会発表もおこなった。前年度に実施した米国大気研究センター(NCAR)の大気化学一気候結合モデル(CCM) WACCM3の出力データの解析により、熱帯対流圏界面領域の波動活動の季節性や経度分布にバイアスがあることが判明した。また、来年のオゾン層アセスメントレポートの準備として、世界各国のCCMを比較検証する国際的な活動CCMValが始動し、自身も参加することになった。そこで本年度は、CCMValのサブグループの会議(9月、イタリアにて)に出席し、こまでの解析結果等を議論するとともに、あらたにカナダ、国立環境研究所、気象庁気象研究所のCCMの出力データおよび改良したWACCM3の新たな出力データについてもあわせて解析をおこない比較検討することとした。本年度は、上記全4種のCCMの出力データがでそろい、4種の客観解析データとあわせて気候場の比較をおこなった。また、本年度、熱帯の波動活動の解析手法について、あらたな提言をしている論文が2つ出版されたので、それらを踏まえたうえで、独自のアイデアを盛り込んだ新しい解析手法を考案しプログラムを完成し、いくつかのデータに適用した、また、以前から進めてきていた熱帯対流圏界面領域の巻雲観測に関する研究について、国際学会で発表(招待講演)するとともに論文化した(2009年4月現在、in press)。
3次元空間データマイニングによる都市街頭犯罪の空間分析と発生予測モデルの構築

(1)ファサードデータベースの構築:前年度の継続として、ビテオカメラで撮影したファサード映像から、ファサードの立面画像データベースを構築した。(2)説明変数の構築:空間の可視性や交通量など、街頭犯罪に関連すると思われる特徴量でデータ化されていないものに関して、各地点で計算した。(3)説明変数の分析:一般に,すべての説明変数を用いて学習モデルを作成するのは,変数間の相関性の点から望ましくないので,モデルの学習/予測精度を確認し,犯罪発生を説明する最小限の説明変数を選択する。一般的なForward/Backword型のStepwise法の他,CfsSubset Eval法などの高速な変数選択アルゴリズムを用いて,どのアルゴリズムがデータベースに適合しているのかを比較した。(4)空間構成ルールの獲得:Emergence Patternsなどの希少ルール発見形の相関ルールや,決定木などの分類木アルゴリズムを用いて,犯罪発生に関係の深い空間構成ルールを獲得した。決定木などの一般的な学習アルゴリズムは,フリーのデータマイニングソフトWekaに実装されているものを用いたが,Emergence Patternsは実装が無いのでアルゴリズムを自作した。獲得されたルールをSupport(被覆率)とConfidence(確信度)の2面から評価し,特に,Supportが小さくConfidenceが大きいルールに着目して分析した。(5)犯罪予測モデルの構築と危険度分布:ロジスティック回帰などの確率的な学習アルゴリズムを用いて,各地点の犯罪発生確率モデルを構築した。犯罪発生地点は非発生地点と比較して少ないので,コスト考慮型学習法を介在させて,犯罪発生地点の誤分類コストを上げた学習を行った。構築されたモデルから,各地点の犯罪発生確率を求め,犯罪マップと比較して,特に局地的な部分の相違点について比較しモデルの有効性を検証した。初年度は、データの入手と調査、可視性特徴量の開発、分析用データベースの作成に加えて、基礎的な分析を行った。データの入手と調査では、京都府警犯罪情勢分析室から街頭犯罪発生データを入手した。さらに調査地区(京都市西京区、伏見区)に関して分析に必要な都市空間のデータとして、ゼンリンのZmapTownII、10mメッシュの土地利用データや、国勢調査の100mメッシュデータなどを用いて分析に必要なGISデータベースを作成した。また、京都市伏見区では、対象街路の夜間照度を照度計とGPSを用いて連続的に計測した。また同地区において、建物ファサードをビデオカメラにより撮影した。可視性特徴量の開発では、建物階数を用いて任意の地点における空間の可視性を近似的に計測するアルゴリズムを作成した。可視量の計算は、離散的に求めた視線線分を集計し、視体積や水平・鉛直方向での可視量分布などからなる指標を開発した。分析用データベースの作成では、犯罪発生地点のほかに犯罪非発生地点をランダムに選択し、各地点の特徴量を計算し、分析用のデータベースを構築した。また京都市伏見区では道路上の歩行人数を推定する方法も提案した。そして、既に調査済みである京都市西京区における車両犯罪の発生に関して、可視性特徴量を開発・計算し、エマージングパターンなどを用いて、車両犯罪が発生しやすい地域の特徴について分析を行った。また、京都市伏見区ではひったくりを中心とした犯罪の起こりやすさを、決定木分析により街路単位で行った。
重要他者に対する再確認傾向が抑うつの発生・回複プロセスに果たす役割

重要他者に対する再確認傾向(以下,再確認傾向)は,自分は重要他者から愛されているのか,自分は価値がある存在なのか,自分はどれだけ優れているのかなど,自分の存在意義に関わる側面について重要他者に対して過度に確認を求める傾向である.再確認傾向が高い人の認知や対人行動の問題について質問紙調査によって検討した.まず,再確認傾向の高い人が重要他者の行動や感情をどう認知するかについて,前年度に続いて調べた.前年度に実施した質問紙調査の自由記述データを再分析したところ,ポジティブイベントに関する記述では,再確認傾向の程度により記述内容に顕著な違いはみられなかった.しかし,ネガティブイベントに関する記述では,再確認傾向の高い群では記述に特徴が見られる場合もあった.たとえば,"誤解された"出来事の経験について,怒りと悲しみという比較的相反するような語が出現した(2006年の日本パーソナリティ心理学会で発表).さらに,再確認傾向とネガティブライフイベントとの対処行動との関連も検討した.女子大学生を対象に質問紙調査を行い,過去の失恋時における対処行動と再確認傾向との関連を検討した.再確認傾向が高いほど,失恋時に失った関係にこだわるような未練的対処行動をとる方向の傾向が示された(2006年のオーストラリア認知行動療法学会で発表).さらに,再確認傾向自体の形成過程を明らかにするため,大学生とその両親を対象に郵送調査をおこない,両親の養育態度と子の再確認傾向の関連を検討した.その結果,父親が保護的な養育態度であるほど,母親が過保護な養育態度であると子から見て感じられるほど,子の再確認傾向が高いことが示された(2006年のアメリカ認知行動療法学会で発表).重要他者に対する再確認傾向(reassurance seeking ;以下,再確認傾向)とは,「自分は重要他者から愛されているのか,自分は価値がある存在なのか,自分はどれだけ優れているのかなど,自分の存在意義に関わる側面について,すでに確認をしたかどうかにかかわらず,重要他者に対して過度にしつこく確認を求める傾向(Joiner, Metalsky, Katz, & Beach, 1999)」である.再確認傾向を重要他者に対する動機づけと対人行動の傾向ととらえ,再確認傾向を測定する尺度を作成した(パーソナリティ研究第13巻第1号に掲載).この尺度を用いて,再確認傾向が高い人の対人行動の特徴,ネガティブ感情の問題について調査した.このように,再確認傾向が重要他者との相互作用やネガティブ感情に影響を及ぼすことは明らかになりつつあるが,再確認傾向自体の形成過程が明らかになっていない.先行研究で養育体験が影響する可能性が指摘されているが,実証研究がいまだ存在しない.そこで,親子のペアを対象に郵送調査をおこない,親の養育態度と子の再確認傾向の関連を検討した。その結果,子供への統制の仕方が一貫しない養育態度であるほど子の再確認傾向が高いことが示された(2005年の日本心理学会で報告予定).重要他者に対する再確認傾向(以下,再確認傾向)とは,自分は重要他者から愛されているのか,自分は価値がある存在なのか,自分はどれだけ優れているのかなど,自分の存在意義に関わる側面について重要他者に対して過度に確認を求める傾向である.再確認傾向を重要他者に対する動機づけと対人行動の傾向ととらえ,再確認傾向が高い人の対人行動や感情の問題を検討した.再確認傾向が高い人では,ストレスフルなネガティブイベントを経験した後の対処行動がかえって抑うつの持続につながる可能性を示した(社会心理学研究第21巻第3号に掲載).また,ストレス経験の際,再確認傾向の高い人は感情をぶちまけるなど重要他者に働きかける形で対処行動をおこなっていた(2005年の日本社会心理学会で発表).このように,再確認傾向は対人行動やネガティブ感情との関連が示されているが,再確認傾向自体の形成過程が明らかでない.そこで,大学生とその親を対象に郵送調査をおこない,親の養育態度と子の再確認傾向の関連を検討した.その結果,子への統制の仕方が一貫しない養育態度であるほど子の再確認傾向が高いことが示された(2005年の日本心理学会で発表).これをふまえ,両親の養育態度と子の再確認傾向との関連を検討した.父親が保護的な養育態度であるほど,子から見て母親が過保護な養育態度であるほど,子の再確認傾向が高いことが示された(2006年に学会発表予定).さらに,再確認傾向の高い人が重要他者の行動や感情をどう認知するかを調べた.重要他者との間でライフイベントを経験した際,重要他者の行動の意図やその時の感情をどう推測したかを自由記述データで予備的に検討した.全体的に,ポジティブイベントではポジティブに,ネガティブイベントではネガティブに重要他者の行動やその意図を推測する方向の結果となった(2005年の日本パーソナリティ心理学会で発表).重要他者に対する再確認傾向(以下,再確認傾向)は,自分は重要他者から愛されているのか,自分は価値がある存在なのか,自分はどれだけ優れているのかなど,自分の存在意義に関わる側面について重要他者に対して過度に確認を求める傾向である.再確認傾向が高い人の認知や対人行動の問題について質問紙調査によって検討した.まず,再確認傾向の高い人が重要他者の行動や感情をどう認知するかについて,前年度に続いて調べた.前年度に実施した質問紙調査の自由記述データを再分析したところ,ポジティブイベントに関する記述では,再確認傾向の程度により記述内容に顕著な違いはみられなかった.しかし,ネガティブイベントに関する記述では,再確認傾向の高い群では記述に特徴が見られる場合もあった.

たとえば,"誤解された"出来事の経験について,怒りと悲しみという比較的相反するような語が出現した(2006年の日本パーソナリティ心理学会で発表).さらに,再確認傾向とネガティブライフイベントとの対処行動との関連も検討した.女子大学生を対象に質問紙調査を行い,過去の失恋時における対処行動と再確認傾向との関連を検討した.再確認傾向が高いほど,失恋時に失った関係にこだわるような未練的対処行動をとる方向の傾向が示された(2006年のオーストラリア認知行動療法学会で発表).さらに,再確認傾向自体の形成過程を明らかにするため,大学生とその両親を対象に郵送調査をおこない,両親の養育態度と子の再確認傾向の関連を検討した.その結果,父親が保護的な養育態度であるほど,母親が過保護な養育態度であると子から見て感じられるほど,子の再確認傾向が高いことが示された(2006年のアメリカ認知行動療法学会で発表).
3次元・運動視覚情報の統合過程の研究

空間知覚と運動知覚は互いに関連し合う過程であることはしばしば指摘されてきた。運動することにより空間性、特に3次元性が明確になり、空間情報が与えられはじめて運動も明らかになる。両者はむしろ統合的に情報処理される。本研究はこの問題を多側面より総合的に研究したものである。大山は暗黒中の2・3個の光点の見かけの運動軌道を規定する要因として、各光点の絶対的運動の要因として、各光点の相対的運動の要因を数量的に扱い見かけの運動軌跡を予測する数学的モデルを提出した。また、石口は、G.Johansson以来、“生体運動"として知られている現象について、その際の2光点間の距離関係の影響について実験的な分析を行なった。、その結果、2光点がつながって直線を形成しているように知覚される条件として、2光点間の距離が、その一方の光点とその他のいずれの光点との距離よりも短いこと、および運動中のその距離の変化が50%を越えないことが重要であることを明らかにした。2次元パタ-ンの3次元知覚の代表的な例であるNeckerCubeを3次元的に回転したときの知覚について検討するために、板垣はコンピュ-タ・プログラムを開発すると共に基礎的実験を行った。その結果、Necker Cubeを2次元的に6角形と見た場合、その内側に平行四辺形が現れ始めた時点で遠近反転が頻繁に起こった。空間的に配置されるドットの数と数字として表示された数の比較過程を厳島が検討した。ドット対の同時呈示による比較ではドットの差の関数としての反応時間が対数関数となったが、数字とドットの同時呈示による比較課題では、その関数が一次の減少関数となり、しかも約200msほど長い反応時間であった。さらに、ドットと数字の符号化と比較の過程を検討するための継時呈示による課題でも一次関数が得られた。我々は、いままでに人間の知覚情報処理過程について仮定されているいろいろな独立した情報(例えば、色彩情報、立体情報、運動情報)処理の統合過程、つまり、知覚像の成立する過程についての研究に取り組んできた。これらの研究の発端になったのは1970年代になってからその現象が知られるようになった。「生体運動・知覚現象であり、それは生体の主関節(肩や肘、膝など)に光点を装着し暗室内で運動させると、静止しているときはランダムな光点の配列としか知覚されないものが運動を始めると生体の構造や、特性がすぐに知覚されるという現象である。石口は、視覚系が「生体運動」として光点運動を知覚する場合について実験的研究を行い、その中の対となる2光点間の距離の最大と最小距離の比が約1.5以下の場合に、主観的なリンクが生じることを発見した。これを「Linkage過程」とよび、さらにその効率を高めるのは、入れ子状の運動階層構造(たとえば、肘の運動は肩の運動成分を含み、手首の運動は肩の運動と肘の運動成分を含む)と各部の運動の間の位相差に整合的な関係が存在する場合であることを見いだした。それは運動階層構造の下位にあるとみなされる光点が上位の光点と位相がない場合か、あるいは位相差が-90度遅れる場合に最大になる。このように「Linkage過程」は運動情報と位相差情報によるアルゴリズムによって記述できることを明らかにした。また、大山は暗黒の中で移動する23の光点の運動奇跡の知覚に関する数学的モデルを提出し、狩野らの実験データにあてはめ、よい適合性を実証した。

2年目にはいる本研究は、1つの事物の知覚像の成立における運動情報の要因に加えて、3次元立体情報を取り込んだ場合の知覚統合過程について検討を深めることを目的とする。空間知覚と運動知覚は互いに関連し合う過程であることはしばしば指摘されてきた。運動することにより空間性、特に3次元性が明確になり、空間情報が与えられはじめて運動も明らかになる。両者はむしろ統合的に情報処理される。本研究はこの問題を多側面より総合的に研究したものである。大山は暗黒中の2・3個の光点の見えけの運動軌道を規定する要因として、各光点の絶対的運動の要因と、各光点間の相対的運動の要因を数量的に扱い見かけの運動軌跡を予測する数学的モデルを提出した。また、石口は、G.Johansson以来、“生体運動"として知られている現象について、その際の2光点間の距離関係の影響について実験的な分析を行なった。その結果、2光点がつながって直線を形成しているように知覚される条件として、2光点間の距離が、その一方の光点とその他のいずれの光点との距離よりも短いこと、および運動中のその距離の変化が50%を越えないことが重要であることを明らかにした。2次元パタ-ンの3次元知覚の代表的な例であるNecker cubeを3次元的に回転したときの知覚について検討するために、板垣はコンピュ-タ・プログラムを開発し、基礎的実験を行った。その結果、Necker cubeを2次元的に6角形と見た場合、その内側に平行四辺形が現れ始めた時点で遠近反転が頻繁に起こった。空間的に配置されるドット対の同時呈示による比較ではドットの差の関数としての反応時間が対数関数となったが、数字とドットの同時呈示による比較課題では、その関数が一次の減少関数となり、しかも約200msほど長い反応時間であった。さらに、ドットと数字の符号化と比較の過程を検討するための継時呈示による課題でも一次関数が得られた。
ヒト由来骨系細胞ならびに歯根膜細胞が産生する骨吸収促進因子について

初代培養であるヒト骨系細胞ならびに歯根膜細胞は、最も強い骨吸収活性を有しているといわれているPGE_2以外にもサイトカインの一つであるインターロイキン6(IL-6)をPGE_2と同量程度産生していることが確認された。PGE_2は骨系細胞より歯根膜細胞でより多く産生されているがIL-6ではその逆になっていた。なお同じサイトカインでもIL-1αやIL-1β、IL-2は今回のELISA法では検知出来なかったため、両細胞が産生している上記3つのサイトカインはいずれもごく微量であったか、水溶性のものではなかったと推測される。また両細胞の培養上清の骨吸収はともに強い活性を有しており、特に歯根膜細胞の培養上清に強く認められることから、やはり両細胞が産生している骨吸収活性因子としてはIL-6よりもPGE_2のほうが強いことが示された。またデキサメサゾンで処理した両細胞はPGE_2やIL-6を殆ど産生せず、しかも骨吸収活性も殆ど有していないことが判明した。しかしながら、インドメタシンで処理した場合、両細胞のPGE_2産生能は殆どブロックされたが、歯根膜細胞のIL-6産生能は殆ど変化しなかった。これに伴い、インドメタシンで処理された歯根膜細胞の培養上清はPGE_2を産生していないにもかかわらず、ある程度高い骨吸収活性を維持していた。このことより、PGE_2のみならずIL-6にも骨吸収活性を促進させる作用があるものと推察される。なお破骨細胞様細胞の形成も骨吸収活性とほぼ同様の傾向が見られた。今後は免疫組織化学的手法など別の手段で、両細胞が産生している可能性のある他のサイトカイン(IL-1,IL-2,TGFなど)についても検討を進める必要がある。
ラットの成長における性ホルモンの直接作用に関する研究

(結果)いずれも15週齢でのデータを示す。雄では精巣重量(対照vsGnRH;SDラット1.89±0.13vs1.22±0.06g,GHDラット0.70±0.06vs0.46±0.03g,p<0.05)、および血中Testosterone濃度(SDラット260.7±152.4vs59.1±23.3ng/dl,GHDラット154.1±83.5vs48.9±23.1ng/dl)がGnRHa群で対照群に比して有意に低値であった。雌ではGnRHa群で肉眼的に明らかに子宮、卵巣の発育が不良であり、血中Estradiol濃度の有意な低下(SDラット25.2±12.9vs5.3±2.0pg/ml,GHDラット14.0±5.9vs5.2±0.5pg/ml,p<0.05)が認められた。以上よりGnRHaの投与は両性において明らかに性腺機能を制御した。また、雄においてはいずれのラットにおいても両群間に有意な体重差がみられなかった。(SDラット551.0±43.4vs560.7±27.2g,GHDラット88±15vs91±12g)が、雌ではSDラットにおいてのみGnRHa群が対照群よりも有意に重かった。(SDラット283.3±8.1vs351.0±31.4g,p<0.05,GHDラット79±15vs79±16g)。血中IGF-1濃度はいずれのラットでも両性において二群間で有意差は認めなかった。(雄:SDラット957.6±173.4vs976.0±96.7,GHDラット11.5±1.3vs10.3±1.0,雌:SDラット460.0±167.0vs534.7±74.2ng/ml,GHDラット11.0±1.8vs11.6±3.1ng/ml)。(考察)正常ラットであるSDラットでは、GnRHaによる性腺機能制御は、雄では体重増加、血中IGF-1濃度、肝GH結合能のいずれにおいても有意な変化をきたさず、一方雌に対しては体重を増加させたが、血中IGF-1は変化なかった。GHDラットにおいてはSDラットの雌において認められた体重変化を認めず、したがってこの変化はGH分泌動態を介した変化であると考えられた。また、両性において性腺抑制による血中IGF-1の変化はみられなかった。しかしながら、正常ラットでは肝GH結合能が雌ではGnRHaによって有意に低下しており、現在GHDラットにおいて検討中である。

また、両性において性腺抑制による血中IGF-1の変化はみられなかった。しかしながら、正常ラットでは肝GH結合能が雌ではGnRHaによって有意に低下しており、現在GHDラットにおいて検討中である。(考察)以上よりGnRHaによる性腺機能抑制は、雄では体重増加、血中IGF-1濃度、肝GH結合能のいずれにおいても有意な変化をきたさなかった。一方雌に対しては体重を増加させたが、血中IGF-1は変化なく、肝GH結合能を低下させた。したがって雄ラットでは、Androgenは成長(体重増加)あるいはGH receptor/IGF-1系に大きな影響を与えていないと考えられた。雌ラットでGonadotropin(Gn)/Estrogenの抑制で体重がより増加したが、この結果はGnが高値となる卵巣除去の場合と同様であった。したがってGnの高低にかかわらずEstrogenの低下は雌の体重を増加させると考えられた。また、肝GH結合能が低下し、EstrogenがGH分泌能に影響を与える可能性を示唆したが、血中IGF-1には変化がみられなかった。この結果からは雌における体重増加がGHを変化させたためか否かは結論できなかった。さらに検討が必要である。(結果)いずれも15週齢でのデータを示す。雄では精巣重量(対照vs GnRH;0.07 ±0.060 vs 0.46±0.03g)、および血中Testosterone濃度(154.1±83.5 vs 48.9±23.1ng/dl)がGnRHa群で対照群に比して有意に低値であった。雌ではGnRHa群で肉眼的に明らかに子宮、卵巣の発育が不良であり、血中Estradiol濃度の有意な低下(14.0 ±5.9vs5.2±0.5pg/ml)が認められた。以上よりGnRHaの上記条件での投与は両性において明らかに性腺機能を抑制した。また、両性において両群間に有意な体重差がみられなかった(雄:88±15vs91±12g、雌:79±15vs79±16g)。さらに、血中IGF-1濃度も両性において二群間で有意差は認めなかった(雄:11.5±1.3vs10.3±1.0,雌:11.0±1.8vs11.6±3.1ng/ml)。(考察)前年度は同様の実験を正常ラットであるSprague-Dawley(SD)ラットで行い、GnRHaによる性腺機能抑制は、雄では体重増加、血中IGF-1濃度、肝GH結合能のいずれにおいても有意な変化をきたさず、一方雌に対しては体重を増加させたが、血中IGF-1は変化なく、肝GH結合能を低下させた。今年度の結果をSDラットと比較した場合、GHDラットにおいてはSDラットの雌において認められた体重変化を認めず、したがってこの変化はGH分泌動態を介した変化であると考えられた。これまで、雌の性腺機能抑制による体重増加がGHを介しているか否かは議論のあるところであったが、今回の結果はGHを介していることを支持するものである。これまでの報告では雌では増加、雄では増加または変化なし、とされており、一定しない。今回の我々の結果は両性において、また正常およびGHDラットにおいて変化はみられなかった。