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古代マケドニアの葬制にみる伝統的文化構造とその変容に関する考古学的研究

本研究を行うにあたり、マケドニア王国の形成・拡大過程における都市建設・植民活動の重要性が認識され、特に社会上層部の再編に異文化融合の様相が表れるとの知見を得た。これに従い、王国の主要3都市のネクロポリスにおける大規模建造墓の分析を遂行し、なかでも建造式室形墓の建築構造の型式分類からその系統を明らかにし、都市毎の特徴を捉えた。ここにおいて、ヴェルギナには全段階の型式が存在し、レフカディアには比較的新しい段階のみが存在し、都市の特徴を含めて解釈すれば後者に異文化融合の度合いの高さが認められた。更に、埋葬主体部正面部の各柱式墓群において文化的相違の示唆を獲得し得た。本研究の目的は、古代マケドニア葬制研究により、その伝統的文化構造を見出し、これが南ギリシア等の外来文化を受容・融合し変容する過程を解明し、後に顕在化する普遍文明的要素の萌芽を抽出することである。初年度では、王都ペラの墓所の代表的墓類型の被葬者の属するカテゴリーにつき検討した結果、副葬品や埋葬方法等に関する特徴はみられず、箱形墓→室形墓という方向に社会的階層が高くなる、又は時間軸が設定されるという当初の推測は再考を要することとなった。更に、マケドニアにおける都市建設、特に植民活動の重要性を考慮すれば、彼らが定住し王国を形成・拡大していく過程の墓所とその埋葬形態を、都市構造も含めて分析していくことは重要であると考えることとなった。したがって、当該年度は、旧首都であったとされるヴェルギナの墓所分析を進めた。古代マケドニアの初期からの拠点であり、歴代の王が埋葬された地であったため、先史時代の墳墓も多く含み、マケドニアの最盛期を創出したフィリポスII世期までの墓形態を分析することにより、王国拡大との関連、特に制圧した周辺諸民族を取り込み上層部を再編していく過程が看取されるのではないかという仮定と共に墓形態の体系化を進めた。この分析において、フィリポスII世の都市建設と植民行為、そしてそれを継承し発展させたアレクサンドロスIII世の東方における同政策の検討も必要となり、今後の方向性が明らかになった。これらの方針の下、現時点では、被葬者埋葬形態の採用・選択は出自(出身部族等)の相違に依存するという可能性を見出しつつある。一般に文化においてもっとも保守的であるとされる葬制において伝統の保持と異文化の需要という現象が、まずはマケドニアと周辺被征服民との関係において見出されるのではないかと考えている。これは、本研究の目的であるマケドニアと南ギリシアの影響関係に敷衍し得ることが期待される。本研究の目的は、古代マケドニア葬制研究により伝統的文化構造を見出し、これが外来文化を受容・融合し変容する過程を解明し、後に顕在化する普遍文明的要素の萌芽を抽出することであった。前年度までは、王都ペラの墓所分析にてマケドニアの都市建設、特に植民活動の重要性を認識する視点を得、旧王都ヴェルギナの墓所分析に着手した。王国の形成・拡大過程で制圧した周辺在地民を取り込み上層部をも再編していく様相が埋葬形態にあらわれるとみて分析を進め、埋葬形態の採用・選択、特に土葬・火葬の相違が民族的出自に依存するという可能性を見出した。当該年度は、墓類型の体系化を継続しつつ、ヴェルギナ墓所分析を特に箱形墓を含めた建造墓の埋葬方法に着目して遂行した。室形墓が王族級の墓であれば同規模を持つ箱形墓も同等階層あるいは少なくとも社会上層に属するとみなされ、両墓の相互関係の検討により上層社会の一端を解明し得るとの見通しの下、これらの土葬・火葬の選択理由を検討するために、埋葬方法と時期、埋葬主体部規模との相関をみた。その結果、両墓の盛衰につき、箱形墓は王国存続期に一貫して造営された一方、室形墓は前4世紀第3四半期に突如として出現しそれ以降造営されたこと、全時期を通じて室形墓は箱形墓よりも規模が大きく、階層的には上であること、が示された。更に、埋葬形態の変遷から、古代マケドニア人は基本的に土葬の風習をもつがフィリポスII世期以降、特に東征を画期として帰葬などの実用的な理由により火葬を選択する頻度が増加した可能性があること、が明らかになった。この結果から、埋葬形態と民族的出自の相関は低く、むしろ建造墓両類型の建築構造自体の比較分析から外来・自生の技術を見極めることの重要性が浮き彫りとなった。この際、ヴェルギナとペラに加え旧都ミエザ(コパノス・レフカディア)の特徴的な室形墓を含めた視点について新たな知見を獲得し得た。

本研究の目的は、古代マケドニア葬制の体系的な考古学的研究を行なって、古代マケドニアの構造、特に伝統的文化構造を見出し、これが南ギリシア等からの外来文化を受容して融合し、変容していく過程を解明し、後に顕在化する普遍文明的要素の萌芽を抽出することであるが、初年度は、本研究の基礎の構築にあたった。具体的には、当初の計画に従い、国内にて、主にギリシアからの文献収集、関連分野の研究者との情報交換、墓葬形態の分析(墓類型の検証と墓副葬品の構成傾向の分析)等を行なった。ギリシアからの情報収集において、特に古代マケドニア王都ペラの最新の発掘調査報告が得られ、ペラの墓所(ネクロポリス)の全容を把握しつつある。特に、整理中の東側墓域の箱形墓と室形墓の分布状況や、両墓の副葬品の相違に着目し、被葬者の属するカテゴリー、つまり、社会階層や地位、性別や年代、等につき分析中である。その結果、同じ墓域に分布する箱形墓と室形墓では、一見室形墓のほうが裕福な階層に属するように見えるが、箱形墓の副葬品には輸入品が含まれることが多く、一方で室形墓は副葬品に質の劣る在地土器が含まれるなど、一概には決定できないということが明らかなった。これに加え、現在現地で進行中の西側墓域にも両類型の墓が含まれており、今後これらを加えて分析することにより、新たな結果と展開が得られることを期待している。一方で、元来、騎馬遊牧民であった古代マケドニア人が南ギリシアのポリス社会からの影響のもとに北ギリシアの地に定住・都市化していく過程が、一般に文化においてもっとも保守的であるとされる葬制において伝統の保持と外来文化の受容という形で表われるという見方を、他の歴史的文化圏(東欧特にバルカン半島、中東、東アジア等)と比較することで検討していくことも行なっている。これについても次年度に、研究が進展する過程で有用となることと期待される。目的達成のためには、考古学的史料の全般を把握する必要があり、現在までに、墓構造物や副葬品、葬送儀礼、風習などの葬制全般に関わる分野の情報を収集する方向で、分類・分析・検討を重ねてきた。しかしながら、現地の発掘調査報告書は様式が統一されていないため情報の偏在が著しく、均質な情報収集には困難が伴ない、当初に提示した方法を再考・改善することにした。その結果、墓形態の体系化にあたり全ての要素を検討するのではなく、ある程度の方向性をもった的確な分析を重ねることが必要であると考え、主に墓類型と埋葬方法の関連に着目して分析を行なうことにした。つまり、前項で述べたように、古代マケドニアが王国を形成し発展させていく過程で周辺の被征服民の上層(貴族)階層を取り込んで支配組織を再編していく様相が、墓類型と埋葬方法に表れているのではないかという仮定のもとに分析・検証を進めることにした。同時に、南ギリシアやバルカン、小アジア、中東の葬制、また更に、都市や植民活動などについても視野を広げて研究を進めており、このような包括的な形で分析・検証を行なうことにより本研究の目的に的確に迫れるのではないかと考えている。したがって、葬制の一端を明らかにするという意味では、つまり、埋葬方法と被葬者の社会階層との関連、被葬者を含む社会階層などについての結論には到達していないが、全般的な情報収集、および、研究方針の改善・明確化という点を考慮すれば、当該年度の成果として十分に達成し得たのではないかと考えている。目的達成のためには、墓構造や副葬品、葬送儀礼や風習などの葬制全般に関わる分野のみならず、古代当時の人間活動に関わる全ての分野、生活道具となる土器や陶器、金属器や木製品など、また建築物のつくりや使用方法など、広範囲の資料収集と情報交換が必要であり、初年度は目的達成の土台作りとしてはおおむね順調に遂行し得たと考えている。
転移性腫瘍に対するNKT細胞免疫と免疫抑制因子の制御を用いた新規癌免疫療法の開発

NKT細胞活性化と免疫抑制因子の制御を用いた癌転移に対する新規免疫療法の開発転移性肺瘍モデルを使用し、IDOノックアウトマウスまたはiNOSノックアウトマウスにおけるNKT細胞の特異的なリガンドであるα-ガラクトシルセラミド(GalCer)の抗腫瘍効果の検討を行った。悪性黒色腫細胞株(B16-F10)を経静脈的に投与した後、1週間後にGalCerを投与し、さらに1週間後に肺表面の腫瘍結節数をカウントした。WTマウスでは、GalCerによる抗腫瘍効果(肺表面結節数の減少)は、ほとんど認められなかったが、IDOノックアウトマウスおよびiNOSノックアウトマウスにおいて、肺表面腫瘍結節数の減少が有意に認められた。同様のB16-F10の肺転移モデルにおいて、GalCer投与後の肺組織でのサイトカイン、ケモカインのmRNAの発現をリアルタイムPCR法にて検討した。WT、IDOノックアウトマウス、iNOSノックアウトマウスともにGalCerの投与によりIFN-gやFasリガンドの発現が増加したが、特にIDOノックアウトマウスおよびiNOSノックアウトマウスにおいてその増加は顕著であった。また、各種ケモカインの発現もIDOノックアウトマウスおよびiNOSノックアウトマウスにて増加していた。以上の結果より、本肺転移モデルにおいて、IDOやiNOSの発現を欠損させることによりGlaCerによる抗腫瘍効果は大きくなると考えられた。さらに、IFN-gやFasリガンドの発現が増加していることより、何らかの抗腫瘍免疫が増強していることが示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
グループ回想法いきいき感尺度の開発と高齢者のいきいき感を引き出す実践内容の構造化

本研究の目的は,グループ回想法に参加した認知症高齢者のいきいきした参加状況を客観的に評価できるグループ回想法いきいき感尺度を開発し,いきいき感を最大限引き出す実施者の実践内容を抽出することである.グループ回想法実施場面の観察調査結果からグループ回想法いきいき感尺度を開発し,信頼性と妥当性を検証した.また,熟練認知症高齢者ケア実践者から協力を得て,いきいき感が引き出される実践内容を質的記述的分析で抽出した.【会に感情豊かに参加し、人間力を発揮する】等の3カテゴリ,28項目の尺度が開発された.いきいき感が引き出される実践内容として高齢者の思いや持てる力を活かし,実施環境調整すること等が示された.少子高齢化が進む中、認知症への対応が問題になっている。高齢者保健福祉施設では勤務状況の過酷さ、ケアスタッフ数の確保困難が相まってバーンアウトや離職が問題となっている。次々とケアスタッフが代わっていく状況では、精神的に疲弊し、質の高いケアを提供することに困難を極める。研究者はこれまでにグループ回想法の認知症高齢者への対人交流面の効果、実施者へのバーンアウト軽減効果や具体的な実践内容について研究報告しており、グループ回想法の高齢者および実施者への効果に期待している。本研究の目的は、認知症高齢者のグループ回想法にいきいき参加している様子をとらえながら客観的に効果評価できる「グループ回想法いきいき感尺度」を開発し、高齢者のいきいき感を最大限引き出す実施者の実践内容を構造化することである。本研究では、グループ回想法実施場面をビデオ録画しその動画データを用いて観察調査を行う。具体的には認知症高齢者の回想法参加状況について表情、言語表現、動作などを中心にした言動を観察調査し、「グループ回想法いきいき感尺度」を開発する。その尺度の信頼性および妥当性については、録画した動画データを再度使用して、観察調査を行うことで検証する。さらには開発した尺度を用いて把握された参加高齢者のいきいき感が引き出された回想法実施場面を抽出し、その場面における実施者の実践内容について、声かけ、高齢者の障害への対処などについて観察する。平成25年度は、グループ回想法を1クール実施した。引き続き、平成26年度にもグループ回想法を実施しながら、グループ回想法いきいき感尺度の開発を進めていく。なお、本研究結果は、今後、学会発表や学会誌へ投稿する予定である。少子高齢化が進む中、認知症への対応が問題になっている。平成25年度はグループ回想法を1クール、そして、平成26年度には3クール実施した。平成27年度は、グループ回想法実施場面を動画録画データを観察調査し、尺度開発を進めていく予定である。さらには開発した尺度を用いて把握された参加

高齢者のいきいき感が引き出された回想法実施場面を抽出し、その場面における実施者の実践内容について、声かけ、高齢者の障害への対処などについて観察する。平成25年度はグループ回想法を1クール、そして、平成26年度には3クール実施した。平成27年度は、グループ回想法実施場面を動画録画データを観察調査した。平成28年度は観察調査結果を踏まえて尺度開発を進めていく予定である。なお、本研究結果は、今後、学会発表や学会誌へ投稿する予定である。平成25年度、平成26年度においてグループ回想法を4クール実施し、27年度中に観察調査および尺度開発が完了する予定であった。今後、スピードを上げて、尺度開発を進めていく。少子高齢化が進む中、認知症への対応が問題になっている。高齢者保健福祉施設では勤務状況の過酷さ、ケアスタッフ数の確保困難が相まってバーンアウトや離職が問題となっている。次々とケアスタッフが代わっていく状況では、精神的に疲弊し、質の高いケアを提供することに困難を極める。研究者はこれまでにグループ回想法の認知症高齢者への対人交流面の効果、実施者へのバーンアウト軽減効果や具体的な実践内容について研究報告しており、グループ回想法の高齢者および実施者への効果に期待している。本研究の目的は、認知症高齢者のグループ回想法にいきいき参加している様子をとらえながら客観的に効果評価できる「グループ回想法いきいき感尺度」を開発し、高齢者のいきいき感を最大限引き出す実施者の実践内容を構造化することである。本研究では、グループ回想法実施場面をビデオ録画しその動画データを用いて観察調査を行う。具体的には認知症高齢者の回想法参加状況について表情、言語表現、動作などを中心にした言動を観察調査し、「グループ回想法いきいき感尺度」を開発する。その尺度の信頼性および妥当性については、録画した動画データを再度使用して、観察調査を行うことで検証する。さらには開発した尺度を用いて把握された参加高齢者のいきいき感が引き出された回想法実施場面を抽出し、その場面における実施者の実践内容について観察する。平成27年度はグループ回想法実施場面を動画録画データを観察調査し、平成28年度は観察調査結果を踏まえて尺度を開発し、その尺度の信頼性および妥当性を検証した。平成29年度は、尺度を用いた観察調査結果をもとに、高齢者のいきいき感を引き出す実践内容を検討する予定である。平成26年度までにグループ回想法を実施し、実施場面の観察調査結果から尺度開発をする予定であった。しかし、ビデオ録画しながらグループ回想法実施を了承いただける施設探しに時間がかかり、平成26年度ではグループ回想法実施までにとどまった。尺度開発は内容検討に時間がかかり平成28年8月頃までかかった。さらに高齢者のいきいき感を最大限引き出す実施者の実践内容の構造化もすることから1年の延長を必要とした。予定よりも1年遅れで進行している状況である。
大口経レンズに適応できる反射防止膜の開発

口径が50cmを超えるレンズに対して通常の誘電体多層構造の反射防止(AR)膜の製作においては、高精度の膜厚制御が要求される。具体的には、設計値に対し、許容の膜厚誤差は1%以下となる。50cm以上の口径に対して、この精度は非常に厳しく、市販の蒸着装置ではこれを実現するのは困難である。そこで、研究代表者は単層構造によるAR膜を開発した。開発したAR膜は、屈折率勾配となっており、空気側の屈折率が約1.22で、基板側に向かって徐々に屈折率が増加していく多孔性薄膜である。この薄膜は、(1)ブロードバンド、(2)膜厚誤差は3%程度まで許容される(3)斜入射光に対する反射率の増加が小さい、等々の特徴を有する。また、問題点としては(1)多孔性構造であるため、大気中に曝されると反射率が徐々に増加する、(2)薄膜の表面が機械的に弱く、傷つきやすいなどがある。〈多孔性AR膜の製作〉石英ガラス基板面上に膜厚λ/4(λ:AR膜製作の指定波長)のフッ化物Mg、F_2を蒸着し、このMgF_2膜面上にフッ化物NaFをイオンプレーティング法によって高エネルギー化して蒸着する。この方法によってNaFはMgF_2中に打ち込まれる。次に、これを超純水に浸漬してNaFを選択的に除去することによって屈折率勾配をもつ多孔性AR膜を製作できた。〈問題点の解決法〉(1)多孔性MgF_2薄膜面上に低屈折率の蒸着物質を、膜厚を色々と変えて蒸着し、透過率を調べたところ、約50Aの膜厚が最適であることが分かった。蒸着物質としてMgF_2が最も良好な結果を示した。このオーバコートによって、大気中でのAR膜の反射率変化は、1/3程度まで改善された。(2)多孔性AR膜の硬さを増強するために、オーバコートした基板を加熱した。加熱温度は200600°Cまで変化させた。膜の傷つき性、透過率の変化を調べることによって、最適なポストヒーティングの温度を求めたところ、500°Cが最適であることを明らかにした口径が50cmを超えるレンズに対して通常の誘電体多層構造の反射防止(AR)膜の製作においては、高精度の膜厚制御が要求される。膜の傷つき性、透過率の変化を調べることによって、最適なポストヒーティングの温度を求めたところ、500°Cが最適であることを明らかにした
誘導多能性幹細胞由来の心筋細胞分化誘導法の確立および心不全治療への応用

我々は様々なiPS細胞ラインより心筋細胞を分化誘導し、iPS細胞ラインにより心筋分化効率が異なることを解析した。さらにそれらを純化した(未分化細胞や非心筋細胞を除去)後、iPS細胞樹立に用いた導入遺伝子の発現をiPS細胞ライン毎に調べたところ、iPS細胞ラインにより導入遺伝子の発現レベルが異なっており、導入遺伝子の発現が高いままのものは心筋分化効率も悪く、心筋分化に対して抵抗性を示していることが確認された。1)iPS細胞を用いてhanging drop法による心筋細胞分化誘導効率を検討した。iPS細胞として、第一世代マウスiPS細胞(Fbx-iPS細胞)および第二世代マウスiPS細胞(Nanog-iPS細胞)を用いた結果、Nanog-iPS細胞はFbx-iPS細胞に比べて心筋への分化がより早く、より効率がいいことが判明した。さらにNanog-iPS細胞間においても心筋への分化誘導効率には差が認められた。Nanog-iPS細胞ラインのうち最も心筋分化誘導効率が優れたものはES細胞とほぼ同等であった。すなわち、今後我々がiPS細胞を移植治療などへの応用を目指した場合、各iPS細胞毎に心筋への分化誘導効率を確認し、良質な細胞ラインを選択する必要があることが示唆された。2)iPS細胞由来心筋細胞の機能解析を行った。免疫染色ではFbx-iPS、Nanog-iPS、ES細胞由来心筋細胞を比較したが、いずれも心筋特異的蛋白であるa-actinin、MHC、ANPおよび心筋特異的転写因子であるNkx2.5、GATA4などを発現が確認された。ただし、QT-PCRにおいて各種遺伝子の発現パターンを確認したところ、Nanog-iPSおよびES細胞由来心筋はほぼ同様の遺伝子発現パターンを示したが、Fbx-iPS細胞由来心筋は遺伝子発現が弱く、かつ遅かった。3)iPS細胞由来心筋細胞の電気生理学的特性を検討するため、パッチクランプ法を用いて活動電位記録を行った。ペースメーカー様、心房筋様、心室筋様の活動電位が記録された。我々は様々なiPS細胞ラインより心筋細胞を分化誘導し、iPS細胞ラインにより心筋分化効率か異なることを解析した。ただ、導入遺伝子発現の遷延はレトロウイルスなどのゲノムに組み込まれるシステムをiPS細胞樹立の際に利用しているために起こる現象と考えられるため、最近ではアデノウイルス(Stadtfeld M. et al. Science:2008)、プラスミド(Okita K. et al. Science:2008)やトランスポゾン(Woltjen K. et al. Nature:2009)を利用したiPS細胞樹立法も確立されており、今後レトロウイルス以外を利用した方法で樹立されたiPS細胞の心筋分化効率も検討していく予定としている。一方で、腫瘍形成に関しては、どの体細胞(マウス胎仔線維芽細胞、成体しっぽ線維芽細胞、皮膚線維芽細胞、胃上皮細胞、肝細胞など)由来のiPS細胞かということが神経細胞の系では重要と報告されており(Miura K. et al. Nat. Biotechnol:2009)、心筋細胞においても同様の傾向が認められるか、というのを確認する予定としている。
亜鉛を鍵とするパーフルオロアルキル化反応の開発

Lewis塩基により活性化されたジアルキル亜鉛とRF-Xのハロゲンー亜鉛交換反応による、安定かつ高活性なRF亜鉛種の発生法を確立した。LiClによる活性化で生じるRFZnMe(Cl)Liが、室温にて種々のカルボニル化合物を高い官能基許容性にてRF化することを見出した。DMPUを配位子とするRF亜鉛試薬は、120°Cにおいても分解せず、銅触媒によるアリールハライドとのクロスカップリング反応により多彩なRF化アレーンを与えることを見出した。さらに、ホスフィンオキシドを活性化剤に用いることで、パーフルオロアリール亜鉛種による臭化アリル類のSN2型置換反応が高官能基選択的に進行することを見出した。有機含フッ素化合物の代表的な応用例としては医薬・農薬・機能性分子が挙げられます。そのため、これまでトリフルオロメチル基をはじめとする低フッ素化アルキル基やフッ素原子の有機分子への導入法が精力的に開発されてきました。申請者は、これまで合成化学的に未成熟であった有機分子、とくに芳香族化合物への「パーフルオロアルキル基」の導入法を発展させるべく研究に取り組みました。一般にパーフルオロアルキル金属種は極めて不安定であり、その使用には極低温条件が要求されておりました。申請者は亜鉛に注目し、1ジアルキル亜鉛とハロゲン化パーフルオロアルキルのハロゲンー亜鉛交換反応により、パーフルオロアルキル基ー亜鉛結合を生成すること、2亜鉛の配位子として、中性有機Lewis塩基であるN,N'-ジメチルプロピレン尿素を用いることを鍵として、室温から120°C下でも安定なパーフルオロアルキル亜鉛錯体を創製しました。触媒量のヨウ化銅(10 mol%)の存在下、本錯体が種々のヨウ化および臭化アリールとのクロスカップリング反応により、目的のパーフルオロアルキル化芳香族化合物を中程度から高収率で与えることを見出し、さらにヘテロ芳香環へのパーフルオロアルキル基の導入も可能としました。一分子に複数のパーフルオロアルキル基を導入する「マルチパーフルオロアルキル化反応」も可能であり、本手法によってパーフルオロアルキル基による「機能性分子の誘導体化」を効率的に行うことができるようになると期待されます。さらに、本錯体が「アルゴン雰囲気・室温・遮光条件下」にて、少なくとも3ヶ月は活性を損ねず安定に存在し、調製直後と同等の収率でカップリング反応を進行させることも併せて確認しております。この錯体の安定性は、密度汎関数法を用いた理論計算によっても裏付けられました。有機含フッ素化合物は、フッ素原子がもたらす興味深い性質によって医農薬品に広く用いられている。そのため、有機分子へのフッ素系官能基導入反応は、新たな活性・機能創出に欠かせない技術であり、最も精力的に取り組まれている研究分野の一つである。精密有機合成化学の観点からは、パーフルオロアルキル(RF)化反応は報告例が少なく、バリエーションや基質の適用範囲は極めて限定的であるため、RF基の化学はまだまだ未成熟な現状である。その原因の一つとして、これまで頻用されてきたRF-LiおよびMg金属種の熱的な不安定性が挙げられ、これを克服するためにより安定なRF亜鉛種に着目した。本課題では、Lewis塩基により適度に活性化されたジアルキル亜鉛とRF-Xのハロゲンー亜鉛交換反応を基盤とした新たなRF亜鉛種の発生法を確立し、以下の新規RF化反応を開発した。(1)sp3炭素-RF結合形成反応:LiClにより活性化されたジメチル亜鉛は、0°C下で種々のRF-Xと円滑に反応し、RF-ジンケート(RFZnMe(Cl)Li)を発生し、これが室温にてアルデヒド、ケトン、酸無水物など種々のカルボニル化合物をRF化することを見出した。本ジンケートは極めてエステル基、シアノ基、ヨウ素を有する基質を用いても、これらを損なうことなく反応を進行させるなど、極めて官能基許容性が高いことを見出した。(2)sp2炭素-RF結合形成反応:DMPUを配位子とする中性のRF-亜鉛試薬は、加熱条件下(90°C以上)においても分解せず、銅触媒によるアリールハライドとのクロスカップリング反応により多彩なRF化アレーンを与えることを見出した。さらに、トリフェニルホスフィンオキシドを亜鉛の活性化剤かつ触媒として用いることで、パーフルオロアリール亜鉛種による臭化アリルのSN2型置換反応が高官能基選択的に進行することを見出した。本研究課題の開始時において、低収率ながらカップリング反応の進行は確認されておりましたが、種々条件検討の結果、N,N'-ジメチルプロピレン尿素を溶媒・配位子として用いることが鍵となり、高収率で反応が進行することを見出しました。

様々な官能基を有する基質を用いての反応を行い、本反応の極めて高い官能基許容性を確認することができました。また、理論計算により、なぜパーフルオロアルキル亜鉛が安定なのか?についても知見を得ることができました。本研究成果は、本年、Chemistry, A European JournalにHot Paperとして掲載され、新たなフッ化アルキル導入方法として注目を集めております。有機化学提案研究課題の一つである「芳香族化合物へのパーフルオロアルキル化反応」については、研究成果を論文化することができましたので、本年度はその他の研究提案である「アルキル炭素へのパーフルオロアルキル基導入反応」を指向した検討を行います。まずは、既に初期検討を終えているカルボニル炭素へのパーフルオロアルキル基の付加反応を確立することを中心に行い、それに引き続き、C=NおよびC=C結合への付加反応の検討も行う予定です。
保育所保育における「かみつき」行動の実態と要因の解明

本研究は、保育所保育における「かみつき」行動の実態と要因に関する検討を行った。具体的には、その一般的傾向を明らかにするために簡易な質問紙を作成し、広範囲における調査を実施した。また、実際の「かみつき」行動に関する記録を分析するとともに、気温・湿度・気圧との関連について検討した。調査の結果、(1)1011時及び1617時に多く発生する、(2)月齢16ヶ月24ヶ月前後に多く見られる、(3)男児に多く見られ、長く続く傾向がある、(4)気温・湿度・気圧の影響を受けている可能性がある、(5)月曜日に発生する可能性が高い、(6)活発に友達と関わって遊ぶ子が受けやすい、などの傾向を明らかにした。本研究は、安心して生活することのできる保育環境を実現するために、保育所保育における「かみつき」行動の実態と要因の解明を図ることを目的としている。平成26年度は、子どもの「かみつき」行動を助長する要因について検討するとともに、平成27年度に実施予定の質問紙調査の質問項目及び質問紙の様式を検討した。特定の保育所において参与観察と聞き取り調査を実施した結果、「かみつき」行動は発達過程と関連し、当該保育所においては1歳児クラスに所属する子どもに最も多く見られること、及び3歳児以上にはほとんど見られないことを確認した。きょうだいをもつ子どもにおいては、年齢が上の子どもに「かみつき」行動が見られるときに、年齢が下の子どもにおいてもその行動が見られやすいようであった。当該保育所においては、母親の夜間の授乳姿勢と「かみつき」行動に関連があると推察されていた。平成27年度実施予定の質問紙調査については、集団における当該児の他の成員との関係性を推察できる項目を付加することが有益ではないかとの知見を得ることができた。また、歯の発育と「かみつき」行動の関連を調査するためには、年2回実施される歯科検診の後が望ましいのではないかとの助言を得た。現在、「かみつき」行動に関する記録の残っている可能性のある資料の提供を当該保育所へ要請するとともに、当該保育所の協力を得ながら「かみつき」行動の実態を明らかにするための広範囲における調査を可能とする回答の簡易な質問紙を作成しているところである。平成27年度は、「かみつき」行動の実態を明らかにするために、広範囲における調査を可能とする質問紙を作成し、岡山県内の保育所及び認定こども園に質問紙調査を実施した。調査内容については、先行研究を参考にしながら、子どもの発達(対人技術、言語理解、言語表現等)に関する質問項目と、「かみつき」行動の実態に関する質問項目(「かみつき」行動の有無、「かみつき」行動の見られた時間帯、考えられる原因・要因等)とからなる質問紙を作成した。「かみつき」行動の実態を解明するためには、広範な範囲で質問紙を配布し一定数の回答を回収する必要があるため、質問紙調査への協力をお願いする保育者の負担と郵送費等の経費を勘案し、年度末に岡山県内の全ての保育所・こども園に一斉に郵送法による質問紙調査を実施することとした。2016年2月に質問紙を発送し、各施設の施設長及び3歳未満児を担当する保育者に調査への協力を依頼した結果、数千枚の回答用紙を回収することができた。現在、データの入力・確認作業を実施しているところである。平成28年度には、平成27年度に引き続きデータの入力・確認作業、分析・考察を進め、子どもの発達と「かみつき」行動の関連を検討した結果をもとに、論文を執筆する予定である。岡山県内の多数の保育者の協力を得て、一定数以上の質問紙を回収することができた。そのため、データの入力・確認作業に時間を要しているが、おおむね順調に進展していると言える。平成28年度は、保育所における「かみつき」行動の記録と、気温・湿度・気圧の記録を用いて、保育所保育における「かみつき」行動の実態とその要因について検討した。具体的には、1歳児クラスにおける12ヶ月にわたる「かみつき」行動の状況を明示するとともに、「かみつき」行動と曜日や月齢との関係、子ども同士の関係等について分析した。その結果、当該保育所の1歳児クラスでは、11年間を通して「かみつき」行動を全く受けない子どもは1名もいなかった、21年間を通じて子どもの8割以上が「かみつき」行動を示した、3「かみつき」行動は月曜日に最も多く、週末にかけて減少傾向にあった、4「かみつき」行動は月齢2226ヶ月に最も多かった、5「かみつき」行動を頻回に受けるのは活発に遊ぶ子どもであり、逆に受ける回数が少ないのは友達との関わりが少ない子どもであったことなどを明らかにした。先行研究や保育所で聴取した内容を交えて、子どもの生活リズムの調整や活動時の子どもの密度を減らす工夫の重要性について指摘した。また、記録した1日の気温・湿度・気圧と「かみつき」行動との関連について検討した。具体的には、気温・湿度・気圧それぞれの平均値により高群(上位3分の1)・中群(中位3分の1)・低群(下位3分の1)に分類し、02歳児クラスにおける「かみつき」行動発生日との関連を分析した。その結果、気温に注目すると、1歳児クラスにおいては、前日から気温の上昇した日に多く発生していた。湿度に注目すると、1歳児クラスでは、高群及び低群に、2歳児クラスでは中群に、「かみつき」行動の発生が若干多かった。

また、前日から湿度が低下した日、あるいは翌日に低下する日に、発生日が多い傾向が見られた。気圧に注目すると、2歳児クラスでは気圧の低い日にかみつき行動が多く見られた。1歳児クラスでは、前日・翌日との気圧差が大きい日に発生日が多かった。本研究は、保育所保育における「かみつき」行動の実態と要因に関する検討を行った。具体的には、その一般的傾向を明らかにするために簡易な質問紙を作成し、広範囲における調査を実施した。また、実際の「かみつき」行動に関する記録を分析するとともに、気温・湿度・気圧との関連について検討した。調査の結果、(1)1011時及び1617時に多く発生する、(2)月齢16ヶ月24ヶ月前後に多く見られる、(3)男児に多く見られ、長く続く傾向がある、(4)気温・湿度・気圧の影響を受けている可能性がある、(5)月曜日に発生する可能性が高い、(6)活発に友達と関わって遊ぶ子が受けやすい、などの傾向を明らかにした。調査協力園の増築工事等に伴い調査活動が困難であったことと、平成26年度に当該保育所において「かみつき」行動があまり見られなかったことが主な要因である。現在、当該保育所から過去の記録を入手することにより「かみつき」行動に関連すると考えられる要因を探索し、平成27年度の調査活動を予定通り実施することができるよう準備を進めているところである。平成28年度は、データの入力・分析を進め、保育所保育における「かみつき」行動の実態を明らかにする。また、「かみつき」行動の要因に関する検討を進め、それらの成果を発表する。具体的には、保育所及び認定こども園で生活する子どもについて、「かみつき」行動を経験する比率、行動の生じやすい年齢、「かみつき」行動の多く見られる時間帯、保育者の捉える原因・要因等の観点から、保育所保育における「かみつき」行動の実態について解明を図る。また、対人技術、言語理解、言語表現といった子どもの発達の状態や保育室の延床面積、クラス集団の人数等の諸条件と「かみつき」行動との関連性について、統計的に検討する。分析の結果に応じて追加の調査をする必要が生じた場合や、量的な分析から特徴のある保育所・こども園が明らかとなり、当該施設の協力が得られる場合には、当該施設を訪問するなど追加の調査を実施する。これらの結果をもとに論文執筆を進め、研究発表をする。なお、研究の精度を高めるために、進捗状況に応じて保育研究者から助言を受ける予定である。保育学平成27年度は「かみつき」行動の実態を明らかにするために、保育所を対象とした質問紙調査を実施する予定である。広範囲における調査を可能とする回答の簡易な質問紙を作成後、作成した質問紙を県内全域の保育所に郵送し、回収されたデータについて統計的な分析を進め、「かみつき」行動の実態について解明を図る。質問紙調査は、平成27年度中に2回実施し、当該時期による相違についても検討する。研究の精度を高めるために、進捗状況に合わせて、保育研究者から指導及び助言を受ける予定である。現在データ処理を継続中であり、作業に関わる人件費について、3月分の支払いが翌月となるため。調査活動の若干の遅れにより、データ処理に関わる人件費の利用が次年度になったためである。収集したデータの処理に関する人件費として利用する予定である。
球状カーボンゲルを利用したリチウムイオン電池用高容量負極材料の開発

昨年度までにレゾルシノールとホルムアルデヒドをゾルーゲル重合させたものを界面活性剤を添加した油層に分散させて得られる有機湿潤ゲルを凍結乾燥し、炭化すると微粒子状のカーボンゲル(カーボンクライオゲル微粒子)が得られることを明らかにした。合成条件を変えて作製した微粒子の構造を詳細に分析したところ、エタンや二酸化炭素が侵入できないようなミクロ細孔が表面に存在するカーボンクライオゲル微粒子が作製可能であることが分かった。リチウムイオン電池の負極への利用を考えると、このような表面構造を有する炭素材料のリチウムイオン不可逆容量は非常に低いことが期待される。実際に定電流充電により材料のリチウムイオン容量を測定したところ、実電池で使用されているグラファイト系材料並みの低い不可逆容量を有することが分かったが、可逆容量も低いことも明らかとなった。そこで、材料のリチウムイオン可逆容量を増大させるべく、ヘテロ元素の導入を試みた。ヘテロ元素には珪素を選択し、その微粉末を合成時の原料溶液に分散させることにより、カーボンクライオゲル微粒子内に包含することを試みた。得られた微粒子を走査型電子顕微鏡で観察したところ、原料溶液に分散させた珪素は効率よくカーボンゲル微粒子内に取り込まれていることが分かった。さらに、珪素導入により材料のリチウムイオン可逆容量が飛躍的に増大し、現在市販されている電池に使用されている材料の2倍程度の可逆容量を有する材料の作製が可能であることが分かった。レゾルシノールとホルムアルデヒドをゾルーゲル重合させたものを界面活性剤を添加した油層に分散させて得られる有機湿潤ゲルを凍結乾燥し、炭化すると微粒子状のカーボンゲルが得られることが分かった。このカーボンゲルは径が数十nm程度の一次粒子が凝集した特異な構造を有する。材料中のミクロ細孔は一次粒子内に存在し、粒子間隙がメソ細孔となる。よって合成条件によって一次粒子の形状及び凝集形態をコントロールすることにより、得られる材料のミクロ、メソの両構造を独立に制御することが可能である。そこで本研究ではこの材料の構造制御性に着目し、カーボンゲル微粒子を、非常に精密な構造制御が要求されるLi^+電池用負極炭素材料に適用し、Li^+容量が大きくサイクル効率も高いアモルファス系炭素材料の開発を目的として実施した。本年度は種々の条件下で微粒子を試作し、合成条件が微粒子の微細構造に与える影響について調べた。本法で得られるカーボンゲル微粒子は、比較的緻密な表面層と50nm程度の一次粒子が集まった内部から構成されていることが分かった。さらに、合成条件を調節することで、メソ細孔の発達したカーボンゲル微粒子や、エタンや二酸化炭素が侵入できないようなミクロ細孔が表面に存在するカーボンクライオゲル微粒子が作製可能であることが分かった。Li^+電池の負極への利用を考えると、後者のような微細構造を有する材料が適していると予想される。そこで得られた微粒子とリチウム金属箔を電極とする二極式のセルを作成し、定電流充電により材料のリチウムイオン容量を測定したところ、可逆容量は低いものの、アモルファス系炭素材料として不可逆容量が非常に低いことが分かった。そこで、来年度は材料内にヘテロ元素を導入することにより、材料のリチウムイオン可逆容量を増大させ、Li^+容量が大きくサイクル効率が非常に高い負極用材料の開発を目指す。
定常流および拍動流ポンプを用いた左心補助循環システムの開発

正常心および不全心に対する左心バイパスを行い、左室心筋局所血流量および左心機能を測定し、左心補助、体循環補助効果を検討した。平均体重44.5Kgの山羊12頭を用い、正常心に対する左心バイパスの後、NaOH注入法による左心不全モデルを作製し、左心バイパスを行った。左心バイパスは、左房脱血、胸部下行大動脈送血とし、pusher-plate pumpを用い,variablerate modeで駆動した。ポンプは、容量60ml、空気駆動型である。左室心筋局所血流量(RMBF)は、電解式水素ガスクリアランス法により測定した、急性左心不全モデルを作製するにあたり、NaOHを左室心筋に0.079±0.014ml/Kg注入し、左室自由壁心筋重量に対する心筋壊死の比は、22.7±7.74%であった。心拍出量、動脈圧、LVmaxdp/dt,TTIは有意に減少した。正常心に対する左心バイパスの効果としては、心拍出量、LVmaxdp/dt,RMBFが有意に減少した。不全心に対する左心バイパスでは、RMBFが有意に減少し、心拍出量、動脈圧が有意に増加し、A-VDO2は有意に減少した。よって、左心バイパスにより体循環補助効果がみられた。しかし、LVmaxdp/dt,TTIは減少せず、左心補助効果はみられなかった。
乱流モデルの評価とその確立のための総合的研究

本研究の目的は,わが国の乱流モデルそのものの研究者,そのユ-ザそれに若手研究者が協力して,乱流モデルの調査,評価,研究を行い,この分野の研究を格段に向上させようというものである。この目的達成のため次の研究会が開催された。回年月日会場議題1平元524生研圧縮性NS方程式の解法2 97生研3D離散渦法,平板間乱流のLES3 129生研温度2方程式モデル,応力方程式モデル4平228生研境界層内渦構造,旋回乱流の熱,流動,混合5 531生研コリオリ場の境界層不安定,自動車まわり乱流6 823生研レイノルズ応力の代数表示,乱流解析7 1117阪大スペクトラル法,渦法による乱流解析8平337生研非定常遷音速流れのNS解析,SGSモデル9 615生研低レイノルズ数型モデル,管内二次流れ10 928生研ラグランジュ統計モデル,チャネル乱流構造11 1218生研高浮力流れ,衝突噴流の渦構造と発生青12平436生研スカラ-乱流のDNS,3方程式モデルまた毎年、数値流体力学シンポジウムと生研NSTシンポジウムに参加し,研究発表などを行った。1.圧縮性乱流,2.一様乱流,3.自由乱流,4.単純な壁乱流,5.複雑な壁乱流の5項目について乱流モデルと乱流構造の視点から調査研究を進めた。平成4年1月22日24日にパシフィコ横浜で,「乱流解析技術の実用化」講習会を開催した。参加者約200名で盛会であった。この教材の17編に新たに書かれた10編を加え,本総合研究の成果報告書とした。交付申請書の本年度研究実施計画にもとずき、下記の4回の研究会を開催し、研究打合わせと調査研究の中間報告が行われた。第1回研究会平成元年5月24日東大生生技術研究所第2回研究会平成元年9月7日同上第3回研究会平成元年12月9日同上第4回研究会平成2年2月8日同上また平成元年12月20日22日に中央大学理工学部で開催された第3回数値流体力学シンポジウムに多数参加し、乱流関係16件の講演のうち10件の発表を行った。また平成2年2月8日に東京大学生産技術研究所で開催された第5回生研NSTシンポジウムにも多数参加し、15件の講演のうち8件の発表を行った。調査研究テ-マにつ今ては、交付申請書の研究組織欄に記載の個人研究テ-マのほかに、小グル-プによる共同研究テ-マが説定された。これらは2回のアンケ-ト調査をもとに第2回研究会で決定されたもので1.圧縮性乱流、4.単純な壁乱流2.一様乱流、5.複雑な壁乱流3.自由乱流の5項目からなり、乱流モデルと乱流構造の視点から調査研究が進められている。研究会で中間報告のあったテ-マは、1.圧縮性ナビエ・スト-クス方程式の解法、2、3次元離散渦法、3.周期的圧力勾配のある平板間乱流のLES、4.速度と温度の2方程式乱流モデル、5.応力方程式モデル、6.施回乱流における熱・流動および混合の数値解析、7.壁乱流におけるバ-スト現象。

なお昨年9月より日本機械学会内に「乱流モデル......調査研究分科会」(三宅裕主査)が設置された。交付申請書の本年度研究実施計画にもとずき、下記の4回の研究会を開催し、研究打合わせと調査研究の中間報告が行われた。第5回研究会平成2年5月31日東大生産技術研究所第6回研究会平成2年8月23日同上第7回研究会平成2年11月17日大阪大学基礎工学部第8回研究会平成3年3月7日東大生産技術研究所また平成2年12月20日22日に中央大学理工学部で開催された第4回数値流体力学シンポジウムに多数参加し、乱流関係16件の講演のうち9件の発表を行った。また平成3年3月8日に東京大学生産技術研究所で開催された第6回生研NSTシンポジウムにも多数参加し、10件の講演のうち8件の発表を行った。本年度は前年度設定された5つの共同研究テ-マのうち、特に「複雑な壁乱流」と「圧縮性乱流」の調査・研究に重点が置かれた。従来の等方性渦粘性モデルにかわり、壁面せん断乱流に特徴的な非等方性を表現できる乱流モデルの提案・検証が試みられた。また、自動車のまわりの流れに対して実用的な乱流解析も行われた。一方圧縮性乱流に対しては、その数値スキ-ムの成熟度に比べ、圧縮性乱流モデルの開発はかなり遅れていたが、密度変動を考慮したSGS(サブグリッドスケ-ル)モデルが提案され、圧縮性境界層と衝撃波の干渉などの問題に応用されていくことが期待できる。研究会で中間報告のあったテ-マは、1.コリオリ場における境界層の不安定性、2.自動車まわりの乱流解析におけるモデル・数値解析の比較、3.レイノルズ応力の代数表示、4.粗面境界層および壁噴流にみられる乱流構造、5.スペクトラル法による乱流解析、6.渦法による乱流解析、7.遷音速流れの非定常ナビエ・スト-クス解析と乱流モデル、8.非圧縮および圧縮性乱流のサブグリッドスケ-ルモデリング。本研究の目的は、わが国の乱流モデルそのものの研究者,そのユ-ザそれに若手研究者が協力して,乱流モデルの調査,評価,研究を行い,この分野の研究を格段に向上させようというものである。この目的達成のため研究会の開催などが行われた。「第9回研究会平成3年6月15日東京大学生産技術研究所」第10回研究会平成3年9月28日東京大学生産技術研究所第11回研究会平成3年12月18日東京大学生産技術研究所第12回研究会平成4年3月6日東京大学生産技術研究所研究会では,低レイノルズ数型乱流モデル,二次流れを伴う管内流,乱流拡散混合のラグランジュ統計モデル,チャンネル内乱流構造,高浮力流体のシミュレ-ション,衝突噴流の渦構造と発生音,スカラ-乱流のDNS,ヘリシティを組込んだ3方程式モデルの話題提供があった。平成3年12月19日21日に中央大学理工学部で開催された第5回数値流体力学シンポジウム,と平成4年3月5日に東京大学生産技術研究所で開催された第7回生研NSTシンポジウムに多数参加し,研究発表を行った。本総合研究に並行して,日本機械学会企画部会内に,本研究のメンバ-で組織された「乱流モデルの評価とその確立に関する調査研究分科会」主査三宅裕,幹事井小萩利明,梶島岳夫,委員19名が設置された。平成4年1月22日24日にパシフィコ横浜で,日本機械学会流体工学部門の企画で「乱流解析技術の実用化」講習会が開催された。この講習会は実質的には同上分科会の企画になるもので,参加者約200名で盛会であった。3年にわたった本総合研究を終わるに当り,この講習会の教材をもとに,研究成果報告書,B5版約240ペ-ジを印刷し,関係方面にまた希望者に配布することになった。
戦後日本形成期の国家と農民に関する政治経済史的研究

1.農林官僚論の歴史的研究・・・第一線のポリシィー・メーカーとして戦前・戦後を生き抜いた農林官僚東畑四郎を取り上げ、その目を通して、戦後日本農業システムの歴史的形成と構造的特徴を検証し、農地改革の歴史的意義や日本農業存立の展望について考察を行った。これは「戦時体制・戦後史の中の石黒農政の流れ」の見通しという観点からの農林官僚の歴史的研究である。2.戦後高度成長期論の考察・・・戦後日本形成期の国家と農民の関係の考察にとって高度成長の歴史的意味の解明が重要な意味を持つが、家族農業経営と農村女性の自立に焦点をあて戦後高度成長の歴史的意味を明らかにした。この点では、(1)ジェンダー視点から家族農業経営と農村女性の自立について理論的に考察するとともに、農村女性自立のための政府の政策の国際比較を行った。(2)地域の生活改善運動を事例に、地域の経済変動と農村女性の自立のありようを明らかにした。その他・・・今後研究を発展させるため、特に戦後改革期以降の農業・農村・農政に関する各事項に重点をおいて、日本の経済・社会・政治一般の動きとの関連で年表に整理する作業を行い、公表した。また、関連する研究について意識的に書評を行い、研究の現状と問題点を把握するように努めた。4.3年間の研究によって関連資料の収集あるいはヒアリングは相当多く行うことができた。今後これらの資料を活用して研究の取り纏めを積極的に行って行く予定である。当面の課題として、政府と農民という観点から戦後農村社会を歴史的に研究する課題と方法に関する試論的覚書と195060年の時期について、財政構造をふまえた農業政策史の取り纏めを行いたい。1.滋賀・福井・兵庫・群馬・栃木・岡山の各県農政団体の事務局長などからヒアリングを行なうとともに、関連資料の収集を行なった。2.茨城県JA玉川、京都府JA美山町、大分県JA下郷の調査を行ない、元・前農協組合長などからヒアリングを行なうととみに、組合員農家の調査と、関連資料の収集を行なった。3.1989年参議院選挙、1990年衆議院選挙における農村関連の雑誌・新聞記事を収集した。また、195060年の米統制撤廃・食糧管理に関する日本農業新聞・日本経済新聞などの新聞記事および雑誌記事を収集した。4.日本村落研究学会の大会シンポジウムで報告を行なった。それは、農家女性問題から見た家族農業経営と農業政策に関するものであり、高度成長期以降の家族経営・農家女性政策の日本的な特徴を比較史的に検討した。この報告は1994年11月に書物にとりまとめられ、出版される。5.日本農業・農村の戦後史の時期区分に関する論文を現在準備中である。それは、戦後の農業と農村について、歴史研究の対象となる時期を考察している。政治家や官僚からのヒアリングが十分に行なえなかった点を反省点として残る。また、今年行なったヒアリングに関しては、何らかの方法で成果として客観化することを考えたい。1.茨城県玉川農協、京都府美山町農協、愛知県安城市農協について、元・現組合長等からヒアリングを行なうなど調査を実施した。とくに、美山町に関しては、くらしと協同の研究所(京都市)の研究会に加わり、農家女性に対するアンケートを行なった。2.新潟県大潟町ナショナルカントリー(稲作法人組織)の発展過程について、調査を行なった。経営の法人化という点で時代を先取りし、また模範的な経営とされる同組織が地域社会や家族とどう関わって発展してきたか、あるいその担い手はどのような性格を持ち、家族経営の矛盾をどのように克服しようとしているかを歴史的に解明しようとするものである。

3.日本社会党と農民・農村との関わり、また必ずしも戦後保守党の支持基盤とならなかった一群の農協の性格、そして特に青年層に注目しながら全国農業協同組合中央会の戦後農政運動の展開に関して、ヒアリングおよび関連資料の収集を行なった。4.食糧管理制度、戦後農協の確立を中心として「日本農業新聞」・「新潟日報」等の新聞記事、雑誌記事、行政資料の収集を行なった。5.「家族農業経営と女性」をまとめ、女性問題に着目しながら、戦後の農業政策を跡づけ、現在それがいかなる問題点を抱えているかを解明した。6.農業総合研究所の定例研究会に招かれ、「日本の近現代と国家・農村・農民」と題する報告を行ない、日本が近代化を開始して以来現在までの農業・農村の展開過程を概観し、日本農業・農村の戦後史、その起点と終わりについて検討を加えた。この報告については早急に活字化を図る予定である。7.昨年度同様政治家や官僚からのヒアリングを十分に行なえなかった点が反省点として残る。またこれまで2年間に行なったヒアリングに関しては、何らかの方法で成果として公表することを考えたい。(1)論文の作成(1)「戦後山間地における生活改善運動と農村女性の自立」・・・京都府美山町の生活改善運動を事例に、戦後高度成長期を対象にして地域の経済変動と農村女性の自立のありようを明らかにした。(2)「東畑四郎と日本農業の戦前・戦後」・・・第一線のポリシィー・メーカーとして戦前・戦後を生き抜いた元農林官僚東畑四郎を取り上げ、彼の眼を通して、農地改革や戦後農地政策の展開を検討し、現在大きな曲がり角を迎えている戦後日本農業システムの歴史的形成と構造的特徴を明らかにした。(3)「年表・日本資本主義と農業」・・・1853年ペリ-来港特に戦後改革以降の農業・農村・農政に関する各事項を、日本の経済・政治・社会一般の動きとの関連で年表に整理した。(2)調査・資料収集(1)前2年度に引き続き、戦後農業政策・農村社会の変動に関して関係者からヒアリングを行うとともに、新聞・雑誌記事、主要な農林官僚の追悼文献、農業団体役員・農民運動家等の手記など資料収集を網羅的に行なった。(2)最近の研究業績の検討のうえにたって、戦後農業政策・農村社会の歴史の問題水域をさぐり、研究の課題と方法を明らかにしようとする試論的覚書を現在執筆中である。