hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
携帯型ガスクロマトグラフによるオンサイトVOC生物学的曝露モニタリング法の開発

揮発性有機化合物(VOCs)の曝露評価においては,尿中の各種代謝物質測定のほか,ヘッドスペースガスクロマトグラフ法を用いた体液中VOCs測定が行われており,低濃度曝露が主流となりつつある現今,後者の体液中VOC側定による曝露評価は特異性にすぐれた方法として重要性を増している。しかし,体液試料採取,特に血液採取において被験者にかける負担は無視できない。また,採取試料は専門の試験研究機関に持ち帰り分析されるが,その間に生ずるVOCs揮散等の誤差問題は十分には解決されていない。そこで,被験者の負担が比較的軽い耳朶血,唾液,尿などの体液を利用したオンサイトモニタリングの手法を開発すれば上記の問題は解消し汎用性の高いVOCs曝露モニタリング法になると考え、市販携帯型ガスクロマトグラフ計(Vioyager,Perkin-Elmer.co ltd)とバイアルヘッドスペース法やシリンジヘッドスペース法を組み合わせた体液中VOC濃度測定法を新たに開発した。この方法によれば、benzene、toluene、trichloroethylene、tetrachloroethyleneなとのVOCsが容易にサブppbレベルまで検出・測定できることが明らかとなった。本法によれば、非職業性曝露者から許容濃度レベルまでの範囲のVOCs曝露を現場で容易にモニタリングできることがわかった。本年度は、市販携帯型ガスクロマトグラフ計(Voyager,Perkin-Elmer.co ltd)と申請者らが開発したシリンジヘッドスペース法を組み合わせた体液中VOC濃度測定法を新たに開発し、オンサイトVOC生物学的曝露モニタリング法として確立することを目的として、血中Benzene測定を主課題にして検討を加えた。結果と考察:今回室温(20-24°C)条件下でガスタイトシリンジ内で気液平衡を行った。シリンジ内の気相Benzene濃度は515分の間ほぼ一定であった。Ethylbenzeneを内部標準とし、Benzene添加血液で作成した検量線は540ppbで良好な直線性(n=5、r=0.998)を示した。また、Benzene10ppb添加血液による繰り返し精度はCV4.8%(n=5)であった。ポータブルGCの検出器はPIDであるが、通常のヘッドスペース法による水溶液中Benzeneの検出下限は0.02ppbと非常に高感度であり、またシリンジヘッドスペース法においても血中Benzeneの検出下限は血中濃度で0.1ppb程度と高感度であった。職業的Benzene曝露のない健常者の血液からは0.51ppbのBenzeneが検出されたが、血液を加えないBlankからも同程度のBenzeneが検出され、ガラスウールなどからの、コンタミネーションが考えられた。正常人のレベルを検出するにはコンタミネーションを十分に取り除く必要があり、この点については今後さらに検討していきたい。本年度は、前年度開発した血中微量ベンゼン測定のためのシリンジヘッドスペース法について、再現精度等について改良を試み、血中微量トルエン、キシレンの測定に応用した。また、現場の曝露モニタリングへの応用について若干検討を行った。分析方法血液に等量のベンゼン、トルエン、o-,m-キシレン(各50400ppb)、内部標準(トリクロロエチレン600ppb)を含む標準液を添加した健常者血50μlを用い、室温(20-24°C)条件下でガスタイトシリンジ内で気液平衡を行った。これまでのシリンジヘッドスペース法では、シリンジ内に充填したガラスウール層に血液試料を浸透させた状態で気液平衡を行ったが、今回の血液試料は、ガラスウール層に浸透させないで、気相部分シリンジ内側に液滴状に付着させた状態で、気液平衡を行った。分析装置:ポータブルGC(Voyager, Perkin-Eler. co ltd)結果と考察シリンジ内の気相濃度は3090分の間ほぼ一定であった。気液平衡後の気相濃度のばらつきはCV10%以内と従来法よりも小さく、再現性は良好であった。

トリクロロエチレン内部標準法での検量線は、ベンゼン、トルエン、o-,m-キシレン各50400ppbでr=0.998以上の良好な直線性を示した。検出下限は血中濃度で、ベンゼン0.1ppb、トルエン0.2ppb、o-,m-キシレン1ppbであった。今回開発した分析方法を用い、某事業所プラスチックフィルム印刷作業場(気中トルエン濃度6.927.3ppm)従事者17名の血液分析を行ったところ104438ppbのトルエンが検出された。また、同時に測定した個人曝露濃度は14.128.1ppmであり、血中トルエン濃度と個人曝露濃度の間にはr=0.7のかなり強い相関関係が認められた。以上の結果より、今回確立した測定方法は、高感度な血中VOC測定法であり、また、簡便性、実用性ともにに優れていると思われた.携帯型ガスクロマトグラフVoyagerのPID検出器によればBenzene、Tetrachloroethylene、二硫化炭素等がきわめて高感度に検出できる。Benzeneは大気汚染、喫煙などからの低濃度曝露が問題となっており、また、Tetrachloroethyleneは工業溶剤として汎用され、ドライクリーニング洗浄剤としても多用されており、一般生活環境における汚染曝露も懸念される。一方、二硫化炭素はレーヨン工場等で汎用されている有機溶剤であるが、現在のところ高感度で簡便な曝露モニタリング法はみあたらない。そこで、本年度はこれらの物質の非職業性曝露者のレベルから低濃度職業性暴露レベルまでをカバーできる曝露モニタリング法として、バイアルヘッドスペース法とVoyagerの組み合わせによる血中尿中Benzene、尿中二硫化炭素、Tetrachloroethylene等の高感度測定法の確立を目指した。(結果と考察)血中Benzeneのバイアルヘッドスペース法(血液2ml)による測定では非曝露者レベル(0.10.2ppb程度)の検出測定が十分可能であり、非職業性曝露者から許容濃度レベルまでの範囲のBenzene曝露を容易にモニタリングできることがわかった。二硫化炭素では、GhittoriSら(Am J IndMed.1998;33:478-484)がレーヨン工場労働者の二硫化炭素曝露評価に尿中二硫化炭素測定を実施し良好な結果を得ている。そこでバイアルヘッドスペース法(尿10ml)による尿中二硫化炭素測定を検討したところ420ppb程度の尿中二硫化炭素の検出測定が十分可能であった。(検出下限:0.2ppb)また、検量線は尿の濃淡には影響されず、水標準液による定量が可能と考えられた。なお、尿中Benzene、Tetrachloroethylene測定においては、尿の濃淡の影響について現在検討中である。(まとめ)本法によれば、現場で低レベルのBenzene、二硫化炭素等の曝露モニタリングがただちに実施できる。また、本法はきわめて高感度であるため、職業的曝露のモニタリングのみならず一般室内等の低濃度VOC曝露のモニタリングへの応用も十分可能と考える。
きのこの子実体の形成に関与する遺伝子の同定と食用きのこの人工栽培への応用

低分子量Gタンパク質の保存領域IIIとIVの塩基配列を基にプライマーを作成し,エノキタケの子実体と菌糸から調製したRNAを用いてdifferential displayによる組織特異的なmRNAの検出を行った.その結果,いくつかの低分子量Gタンパク質が子実体または菌糸で特異的に発現していることが示された.次に,エノキタケのいくつかの低分子量Gタンパク質の遺伝子の染色体DNA塩基配列の決定を行った.低分子量Gタンパク質は発現量が少なく配列も似通っているために,未知の遺伝子をクローニングする事は困難である.筆者は,染色体上の低分子量Gタンパク質遺伝子のイントロンとエクソンの構造に注目し,未知の低分子量Gタンパク質の遺伝子を簡単にクローニングする方法を見いだした.種々の生物由来のras遺伝子の染色体DNAの塩基配列を比較すると,保存領域IIIと保存領域IVの間には1カ所のイントロンが挿入されていることが多く,イントロンの長さは遺伝子によって異なっていた.この領域IIIと領域IVを基にプライマーを設計し,エノキタケの染色体を鋳型としてPCRにより遺伝子DNAを増幅した.この方法では,異なる遺伝子を鋳型とするPCR産物は異なる長さのDNA断片となる.得られたPCR産物をプラスミドに挿入し大腸菌に形質転換した後,コロニーPCRによって異なる長さを持つDNA挿入断片を有するコロニーを検索した.これらの組換え体45株を選択し,プラスミドの挿入DNA断片の塩基配列を決定したところ,14株が低分子量Gタンパク質の遺伝子と考えられる配列を有していた.次に,得られた配列の染色体状で上流および下流の塩基配列を決定した.これらの塩基配列から遺伝子産物のアミノ酸配列を推定したところras,rab,rap,rhoなどの低分子量Gタンパク質と相同性の高い配列が認められた.低分子量Gタンパク質の保存領域IIIとIVの塩基配列を基にプライマーを作成し,エノキタケの子実体と菌糸から調製したRNAを用いてdifferential displayによる組織特異的なmRNAの検出を行った.その結果,いくつかの低分子量Gタンパク質が子実体または菌糸で特異的に発現していることが示された.次に,エノキタケのいくつかの低分子量Gタンパク質の遺伝子の染色体DNA塩基配列の決定を行った.低分子量Gタンパク質は発現量が少なく配列も似通っているために,未知の遺伝子をクローニングする事は困難である.筆者は,染色体上の低分子量Gタンパク質遺伝子のイントロンとエクソンの構造に注目し,未知の低分子量Gタンパク質の遺伝子を簡単にクローニングする方法を見いだした.種々の生物由来のras遺伝子の染色体DNAの塩基配列を比較すると,保存領域IIIと保存領域IVの間には1カ所のイントロンが挿入されていることが多く,イントロンの長さは遺伝子によって異なっていた.この領域IIIと領域IVを基にプライマーを設計し,エノキタケの染色体を鋳型としてPCRにより遺伝子DNAを増幅した.この方法では,異なる遺伝子を鋳型とするPCR産物は異なる長さのDNA断片となる.得られたPCR産物をプラスミドに挿入し大腸菌に形質転換した後,コロニーPCRによって異なる長さを持つDNA挿入断片を有するコロニーを検索した.これらの組換え体45株を選択し,プラスミドの挿入DNA断片の塩基配列を決定したところ,14株が低分子量Gタンパク質の遺伝子と考えられる配列を有していた.次に,得られた配列の染色体状で上流および下流の塩基配列を決定した.これらの塩基配列から遺伝子産物のアミノ酸配列を推定したところras,rab,rap,rhoなどの低分子量Gタンパク質と相同性の高い配列が認められた.
COPD患者におけるβ2受容体の遺伝子多型とインダカテロールの臨床効果の関連

〈目的〉慢性閉塞性肺疾患(COPD)の治療に対し、長時間作用型β-2受容体作動薬であるインダカテロールの処方頻度が増している。β-2受容体(以下、β-2AR)には遺伝子多型の存在が認められており、特に16番目のアミノ酸がArgかGlyかによって短時間作用型β-2受容体刺激薬に対する反応性の違いが報告されている。しかし、cOPD患者におけるβ-2ARの遺伝子多型とインダカテロールの臨床効果との関連についてはまだ報告されていない。本研究では、β-2ARの遺伝子多型とインダカテロールの治療効果との関連を探ることを目的とした。〈方法〉当院呼吸器・感染症内科にてCOPDの治療を行っており、医師よりインフォームドコンセントを行い、協力を得られる患者を対象とした。方法は1インダカテロールが開始となる前に患者の1秒量(FEV-1)の測定、QOLの状態の評価指標としてCOPDアセスメントテスト(CAT)を行いスコア化した。2β-2ARの遺伝子多型は、患者の血液サンプルよりDNAを抽出し、PCR-RFLP法にて解析した。3インダカテロール開始後のFEV-1の変化量、CATスコアの変化を解析した。4上記で得られた結果をもとに、β-2ARの16番目のアミノ酸の遺伝子多型とインダカテロールの治療効果に関し解析を行った。〈結果〉現在のところ、同意が得られた患者は20名であり、そのうちArg/Argは5名、Arg/Glyは9名、Gly/Glyは6名であった。インダカテロール開始後、全患者のCATスコアの変化は平均-0.15±6.69であった。一方、FEV-1の変化は0.07±0.19 (L)であった。遺伝子多型毎にCATスコアの変化とFEV-1の変化の相関は現在のところ見られていない。今後、症例数を増やしてさらに検討する予定である。
中学校選択教科制が生徒のカリキュラムへの適応行動に及ぼす統制作用に関する調査研究

本研究の成果は、中学校において選択教科制カリキュラムを開発するにあたって、生徒集団のもつ社会的な諸特性を考慮に入れる必要性を明らかにしたところにある。以下、その要点を列記すれば、つぎの通りである。1.各中学校は、選択教科制の運用方式のなかに、生徒の選択行動を統制するため戦略を事前に組み込み、彼らの学習意欲を増進させるうえで一定の効果を上げている。2.しかし、この統制戦略が予測しがたい生徒の適応行動が仲間集団において生じており、その潜在的な適応行動は、選択教科制の運用にとって、順機能的な型と逆機能的な型とに区分されるが、とくに後者の場合、教師たちに自明視される傾向がある。3.生徒の選択教科制への適応行動は、ガイダンスによる戦略の枠組に統制されるその一方で、彼ら独自の意味付与と状況規定を構成する。本研究では、その事例を、集団学習のもたらす副次的効果、およびジェンダーによる潜在的な適応行動において確認することができた。4.統制理論の利点はカリキュラムへのこうした潜在的な適応行動を学習者の関係の変化を中心に観察しうるところにあって、したがって、今後、この理論枠によるカリキュラム開発研究において、学習者に特有の集団行動の特性という視点から実証的資料の収集を図ることが有益である。1.調査対象に選定した中学校三校が採用している選択教科制には、事前指導、選択科目、希望者の調整法、および評価法において、カリキュラム構成上の差異が見られる。このことが生徒の教科選択行動の動機面に規定的な作用を及ぼしている。2.教師へのききとりの結果から、生徒の性別と教科選択行動との相互関係が一定、明らかにされた。たとえば、教科への志向が、女子生徒と男子生徒の間で、表出的志向と道具的志向とに分化している。その原因は、生徒の将来の進路への見通しの違いがあげられる。3.各中学校における選択教科制の運用方式は、こうした性別による教科観の分化に何らかの形で、関係していると思われる。この相互関係を明らかにするためには、生徒の個人別データによる時系列的分析が必要であり、来年度にその調査を準備している。4.本年度の予備調査の結果が、来年度の調査計画に示唆する点はつぎのことである。(1)生徒の将来展望のみならず、生徒の両親および教師の教育期待の内容を考慮すること。(2)生徒の仲間集団とそこで形成される性別下位文化による影響を明らかにすること。(3)選択教科の授業場面における生徒の適応行動を具体的に把握すること。1.調査協力三校の二・三年生の教科選択行動に関する個人データを作成し、また、ビデオ機器による選択教科制のガイダンス場面および各授業場面を収録し、その分析を行った。2.得られた知見は、性別、進路志望別ならびに学業成績別によって生徒の教科選択行動に一定の差異が確認できたことであって、これらの差異が当該学校の選択制カリキュラムの枠組とどう関係しているか、その統制様式を現在、分析中である。現時点で得られた結果からみれば、当初の理論仮説の検証まで至っていないけれども、生徒の個人データより類型化して抽出した代表サンプル別の分析を進めている。3.その結果、授業場面への生徒の関与の仕方が教科選択行動と一定の相関関係を示していること、また、選択教科制に関する事前指導の方法が生徒の教科選択行動を規制していることなどが、判明しつつある。4.本年度の調査結果が、来年度の研究計画に示唆する点はつぎのことである。(1)選択教科の授業内容と、生徒のカリキュラムへの適応行動との関係に注目すること。(2)生徒の通塾状況に関するデータの収集が必要なこと。(3)選択制カリキュラムの枠組に関する海外を含む文献資料の分析を試みること。以下、その要点を列記するば、つぎの通りである。1各中学校は、選択教科制の運用方式のなかに、生徒の選択行動を統制するため戦略を事前に組み込み、彼らの学習意欲を増進させるうえで一定の効果を上げている。

2しかし、この統制戦略が予測しがたい生徒の適応行動が仲間集団において生じており、その潜在的な適応行動は、選択教科制の運用にとって、順機能的な型と逆機能的な型とに区分されるが、とくに後者の場合、教師たちに自視される傾向がある。3生徒の選択教科制への適応行動は、ガイダンスによる戦略の枠組に統制されるその一方で、彼ら独自の意味付与と状況規定を構成する。本研究では、その事例を、集団学習のもたらす副次的効果、およびジェンダーによる潜在的な適応行動において確認することができた。4統制理論の利点はカリキュラムへのこうした潜在的な適応行動を学習者の関係の変化を中心に観察しうるところにあって、したがって、今後、この理論枠によるカリキュラム開発研究において、学習者に特有の集団行動の特性という視点から実証的資料の収集を図ることが有益である。
放射光白色ラウエ法による薄片試料中ミクロン領域の回折マッピング装置の開発

本研究課題では、特に開発要素が大きく、かつ緊急を要する項目として以下に述べる3項目に重点を置いた。1.マイクロピンホールの作成装置の開発2.微動装置の制御と回折装置の連続撮影機能の一体化を可能とし、マッピングによる大量のデータへの対応3.微小領域からの結晶組織による複合回折像から同一相のみの積分反射強度を算出するプログラムの開発以下に上記番号に対応させて夫々の開発研究の結果を述べる。1.我々はマイクロピンホールを試料前において試料位置における微細X線束を生成する方法で微小領域回折実験を行っている。この方法によって、試料位置において3ミクロン径のビームを得ていたが、今年度は微動ステージと加熱装置を組み合わせたマイクロピンホール作成装置を製作して、より細いマイクロピンホールの作成を可能とした。これによって新たに1.6ミクロン径・発散角40マイクロラジアンのピンホールを作成することができた。将来的には更に細いものの製作が可能であろう。2.回折マッピング装置からは大量の回折画像が得られることから、これに対応したデータ転送及び蓄積を可能とする計算機システムの整備が急がれるため、既存のワークステーションを更新して対応した。3.ディヒューズした反射が近接しているような複合回折像を扱うケースが増えており、これに対応して新たに強度測定のプログラムを開発した。これを用いて隕石試料中のカンラン石から還元反応によって離脱して母相と定方位に成長した鉄(Fe)の回折強度をカンラン石のそれと分離して測定し、鉄の構造と熱振動を決定した。
一般化熱力学モデルに基づく有機物分解反応と堆肥化過程の構造化シミュレーション

本研究の主たる成果は,以下の点に集約される.1.無機複合材料の硬化から劣化過程を時空間上で予測する熱力学連成解析システム「DuCOM」をベースに、微生物による有機物分解反応を逐一シミュレーション可能な「BioDuCOM」システムの構築に成功した.熱エネルギー,水分移動,および酸素移動と好気性微生物反応モデルを連成させることで,任意の形状,寸法,温度・湿度・通気に対する環境条件のもと,反応過程をシミュレーションするシステムである.限定された範囲ではあるが,温度,含水量,ならびに酸素を変化させた実験結果に基づきパラメータを設定することに成功した.モデルの一般化および高度化のためには更なる実験検証が必要であるものの,任意の廃棄物組成,温度,含水量,ならびに酸素供給量における反応を予測する数理モデルのプロトタイプを開発することに成功したのである.2.新しい原理に基づく有機系廃棄物のコンポスト化技術を提案した。最先端のコンクリート練混ぜ技術「MY-BOX」を改良・発展させ、コンポスト材料を対象とした重力駆動式かくはん・切返し装置「BioMY-BOX」を開発した。材料かくはん実験結果から,かくはん後の材料の均等性は手動かくはんと比べてほとんど差が認められなかった。ここで,かくはん工程に要する時間はわずか数秒であった。さらに,重力駆動型かくはん・切返し装置と発酵槽を鉛直直列に連結した自己切返し反応システム(STRシステム)を提案した。タイ王国における検証試験を通じて,STRシステムが妥当なかくはん・切返し性能を有すると共に,適切な発酵状態を実現することが明らかになった.セメント系水硬材料の挙動を取り扱う熱力学連成解析システムをカスタマイズし,コンポスト過程を追跡するプラットフォームを構築した.有機物分解反応を追跡する一般化解析手法の構築のためには,分解により発生する熱,反応の場となる水分の様態,および酸化反応に用いられる酸素の3者を連成することが必須である.セメント・コンクリートにおいて,10の物理量を解く連成解析システムと非線形材料モデルを既に構築しており,各自由度の連成に必要な情報交換プロトコル・共有アルゴリズムは本研究にそのまま転用することで,基盤システムの構築を行った.熱伝導方程式に支配される熱エネルギーサブシステム内で必要となる熱物性の同定とモデル化を行った.反応プロセスにおいて温度の管理・制御は極めて重要であるが,微生物を含んだ土壌(コンポスト)の熱伝導率・比熱は温度算定の精度を左右する要素となる.今年度は,種々の含水率および密度を有する土壌の熱伝導・熱伝達率,ならびに比熱の定量化を行った.微生物による有機物分解プロセスの定量化を行うために,小型コンポスト反応槽を用いて,分解の際に発生する二酸化炭素濃度を時系列で測定する実験を行った.系内の温度,含水量,及び酸素濃度を関数とする微生物反応モデルの構築を行ったものである.また,コンポストと堆肥の投入割合,および基質の有するC/N比の違いによる反応プロセスについて検討を行い,より多様な有機物へ適用可能なモデルの構築を行った.共同研究者であるTaweep C.博士と共同して,タイ王国・タマサート大学キャンパス内に実験プラントを設置し,本システムを用いた廃棄物処理が可能か否かを検証した.堆肥化プラントの基本原理として,従来から水平展開式のものが広く使われているが,ここでは垂直型自己切り返し装置を備えた全く新しいコンセプトに基づくパイロットプラントを構築し,実証試験を繰り返した.本研究の主たる成果は,以下の点に集約される.1.無機複合材料の硬化から劣化過程を時空間上で予測する熱力学連成解析システム「DuCOM」をベースに、微生物による有機物分解反応を逐一シミュレーション可能な「BioDuCOM」システムの構築に成功した.熱エネルギー,水分移動,および酸素移動と好気性微生物反応モデルを連成させることで,任意の形状,寸法,温度・湿度・通気に対する環境条件のもと,反応過程をシミュレーションするシステムである.限定された範囲ではあるが,温度,含水量,ならびに酸素を変化させた実験結果に基づきパラメータを設定することに成功した.モデルの一般化および高度化のためには更なる実験検証が必要であるものの,任意の廃棄物組成,温度,含水量,ならびに酸素供給量における反応を予測する数理モデルのプロトタイプを開発することに成功したのである.2.新しい原理に基づく有機系廃棄物のコンポスト化技術を提案した。タイ王国における検証試験を通じて,STRシステムが妥当なかくはん・切返し性能を有すると共に,適切な発酵状態を実現することが明らかになった.
ナミビアの縞状炭酸塩岩を用いたスノーボール・アース仮設の検証

本研究の目的は,約7億年前の原生代後期に地球表面が全面的に凍結したとするスノーボール・アース仮説の検証を行うことである.2001年から2003年までの3年間に約90日にわたってナミビアで地質調査を行って大量の岩石試料を確保した.得られた試料は,日本に持ち帰って分析した.氷河堆積物に含まれる炭酸塩岩の礫の変形から氷河堆積物の初期層厚を見積もった.キャップカーボネートに見られるカルサイトとドロマイトのサイクルが初生的であることを示唆するスランプ構造を発見した.炭酸塩岩の地球化学的分析や年代測定を行った.さらに,全球凍結事件の直後に出現するエディアカラ生物群の化石の発掘をナミビアとロシアで行った.得られたデータをもとに,全球凍結仮説の妥当性を検証し,論文集を出版した.また,一般読者向け解説書を出版した.全球凍結事件に象徴される大規模気候変動と生物進化の関連性が今後の大きな課題となっている.本研究の目的は,約7億年前の原生代後期に地球表面が全面的に凍結したとするスノーボール・アース仮説の検証を行うことである.2001年から2003年までの3年間に約90日にわたってナミビアで地質調査を行って大量の岩石試料を確保した.得られた試料は,日本に持ち帰って分析した.氷河堆積物に含まれる炭酸塩岩の礫の変形から氷河堆積物の初期層厚を見積もった.キャップカーボネートに見られるカルサイトとドロマイトのサイクルが初生的であることを示唆するスランプ構造を発見した.炭酸塩岩の地球化学的分析や年代測定を行った.さらに,全球凍結事件の直後に出現するエディアカラ生物群の化石の発掘をナミビアとロシアで行った.得られたデータをもとに,全球凍結仮説の妥当性を検証し,論文集を出版した.また,一般読者向け解説書を出版した.全球凍結事件に象徴される大規模気候変動と生物進化の関連性が今後の大きな課題となっている.本研究は、ナミビアの原生代後期の氷河堆積物とそれを覆う縞状炭酸塩岩(キャップ・カーボネート)の野外調査ならびに地球化学的分析を行って、スノーボール・アース仮説を検証することを目的としている。2001年7月から8月にかけて、ナミビアのカオコーランドで地質調査を行い、約850キロの岩石試料を採集した。ナミビアには原生代後期の氷河堆積物が2層準あり、下位のものはチュオス氷河堆積物、上位のものはガーブ氷河堆積物と呼ばれている。いずれも炭酸塩岩で覆われている。我々は、下位の氷河堆積物を覆うラストフ累層の最下部14mに1メートルオーダーのカルサイトとドロマイトの堆積サイクルの地球化学的分析を行ってきた。今回の調査では、8地点で同様のサイクルが認められることを確認し、試料を採集した。その中で、カルサイトとドロマイトからなる互層が未固結状態で地滑り変形を受けた露頭を発見した。これは、これらの鉱物が地層形成直後から存在したことを示唆している。初生的ドロマイトの発見は、スノーボール・アース仮説の検証するうえで、重要な物証になる可能性がある。一方、上位のガーブ氷河堆積物を覆っては、パイプ状の構造をもつ炭酸塩岩が分布しており、カイルバーグ・メンバーと呼ばれている。我々は、氷河堆積物とカイルバーグ・メンバーの間に縞状炭酸塩岩層が堆積しており、縞状炭酸塩岩層とガスエスケープ構造をもつ炭酸塩岩は不整合的接していることを発見した。しかも、この不整合関係はカルスト的である。ガスエスケープ構造は、スノーボール・アース仮説では、二酸化炭素ガスが抜けたときにできたとされるが、対立する仮説ではメタンガスがぬけたときにできたとされている。ガスエスケープ構造をもつ炭酸塩岩層の下位のカルスト不整合面の存在は、これらの仮説の検討する重要な材料となるものと期待される。本研究の目的は、約7億年前の原生代後期に地球表面が全面的に凍結したとするスノーボール・アース仮説の検証を行うことである。昨年度の予備的調査で、マイエバーグ累層の縞状炭酸塩岩にカルスト不整合を発見した。この不整合の成因を解明するため、ナミビア北部のカオコランド地域で系統的な地質マッピングを行った。その際に、平成14年7月上旬に南アのヨハネスブルクで国際堆積学会が開催され、研究分担者の可児智美がこの学会で情報収集を行い、全球凍結仮説の物証の一つであるクリスタルファン構造についても現地調査を行った。問題の不整合は、縞状炭酸塩岩とチューブ状構造(ガスエスケープ構造)を示す炭酸塩岩の境界として認定され、チューブ状構造の成因について、ガスが抜けた孔であるとする解釈、地層の変形の際にできたとする構造地質学的解釈、生物の生痕化石であるとする解釈の妥当性を検討した。また、フランスフォンテイン地域の氷河堆積物の変形構造を調査し、堆積時の氷河堆積物の厚さを算出した。一方、ナミビア南部のナマ層群の露出する地域を調査し、エディアカラ生物群に属するプテリディニウムやスワルトプンティアの化石など多数のの化石を採集した。同じ露頭で採集した炭酸塩岩の古地磁気学的検討を行い、古地磁気学的研究が実行可能であることを明らかにした。また、氷河堆積物にはさまれる縞状鉄鉱床も全球凍結事件の物証とされており、現地の地主と継続的交渉の末、調査許可と予察的研究のための試料を確保した。

本研究の目的は、約7億年前の原生代後期に地球表面が全面的に凍結したとするスノーボール・アース仮説の検証を行うことである。今年も7月下旬から8月下旬にかけてナミビアで地質調査を行った。マイエバーグ累層最下部のガスエスケープ構造の地質構造の確認作業を行い、補足的試料採集を行った。また、氷河堆積物に挟まれる縞状鉄鉱床の堆積環境と試料採集を行った。ナミビア南部のナマ層群ではエディアカラ生物群化石の調査、形態記載、試料採集を行った。一方、6月にはロシア白海地域で地質調査を行い、エディアカラ生物群化石の産状や堆積環境について検討した。平成13年度から行ってきた野外調査、試料採集結果を総括し、地球惑星科学関連学会合同大会で発表し、論文集として出版した。
東日本大震災及び福島第一原発事故に関する英字メディアの通時的な文脈の比較研究

本研究では東日本大震災とその後の福島第一原発事故について、主要な国から選定した英字メディア及び、主要な国際機関、国際NGOが公表しているウェブ上の英字ニュース・テキストの情報を、「1類似した文脈」「2見解の異なる文脈」「3主張のゆらぎ」「4日本の復旧・復興への提言」の四点に着目して文脈を整理し、分析した。この成果は、現時点では後述の2つの論文及び2回の国際学会発表で公表している。本研究では2011年3月11日に発生した東日本大震災とその後の福島第一原発事故について、主要な国から選定した英字メディア及び、主要な国際機関、国際NGOが公表しているウェブ上の英字ニュース・テキストの情報を、「1類似した文脈」「2見解の異なる文脈」「3主張のゆらぎ」「4日本の復旧・復興への提言」の4点に着目して文脈を整理し、分析した。また本研究では、英字ニュース・テキスト情報の読解作業を通した分析だけではなく、サイト内検索やGoogleニュースのような横断検索システムなど既存の検索システムを用いて、日本の震災・原発事故に関する特徴的なキーワードを抽出し、キーワードを軸にしたニュース分析も行った。そして上記の分析の過程において、Media Studiesに関する国際学会やシンポジウム等に参加し、研究成果の一部を公表しながら、他国の研究者から意見聴取を行い、二次的な議論の文脈の整理と分析作業を行った。研究期間中の成果としては、「海外メディアから見た自由民主党政権」(中部大学総合学術研究院編「アリーナ」No.15、P 377-389、2013年5月)で、本研究期間の前半に成立した自民党政権の原子力政策に関する国際メディア報道の比較分析を行い、公表している。本研究の目的は、このような情報の整理と分析の作業(メディア研究)を通して、震災と原発事故に関するニュース情報を時空間毎に整理し、国際社会における日本の風評被害の実態を明らかにすることにあったと要約できる。本研究の目的は2011年3月11日に発生した東日本大震災とその後の福島第一原発事故について、世界各国のメディアや国際機関、国際NGOが公表しているウェブ上の英字ニュース・テキストの情報を、「1類似した文脈」「2見解の異なる文脈」「3主張のゆらぎ」「4日本の復旧・復興への提言」の四点に着目して文脈を整理し、分析することにある。平成24年の研究成果としては、以下の通り、論壇誌に掲載した論文1本、国際学会発表1本がある。論文については、2012年末に民主党から自民党へ政権交代した直後に、安倍新政権の原子力政策に関する主要な海外メディア報道(約1ヶ月分)を上記の4つの文脈から比較分析した「海外メディアはどう見ているか(特集・安倍新政権『海図なき航海』)」(新潮社、「新潮45」2013年1月、pp50-55)がある。本研究の目的を達成するためには、海外の主要なメディアが配信する東日本大震災とその後の福島第一原発事故についての情報の整理と分析の作業(メディア研究)が不可欠である。上述の通り、この作業の成果は、一定の期間を区切ったものとはいえ、安倍新政権の原子力政策に関する主要な海外メディア報道として、「新潮45」という論壇誌に発表することができており、この点からも研究はおおむね順調に進展していると判断できる。震災と原発事故に関するニュース情報を時空間毎に整理し、国際社会における日本の風評被害の実態を明らかにするという点については、現段階の半分の研究期間ではまだ十分なものとは言えないが、上述の通り、タイの国際学会で「A comparative news-text analysis of the international English media coverage of the aftermath of the Fukushima Daiichi nuclear power plant disaster」(査読有り)を発表できたことからも、この内容を残りの1年で発展させていくことには無理はなく、この点からも研究はおおむね順調に進展していると判断できる。平成25年度においては、当初の計画通り、前年度に参加したタイでの国際学会において、他国の研究者(平成24年度においては米国、英国、東南アジアの研究者が主)に指摘された論点や問題点を整理しながら、二次的な議論の文脈の整理と分析作業を行っていく。また当初の想定通り、平成25年度においては、日本の震災・原発事故に関する海外のメディア、国際機関、国際NGOの情報発信量は、過去二年に比べて減少しており、2年間の研究成果をまとめていく時間は十分に確保できると考えられる。このため平成25年度においては、当初の計画通り、震災・原発事故から2年の時間が経過したことを踏まえ、震災・原発事故から1年以内の報道と1年2年の間の報道と、2年3年の間の報道内容の差異について、「1類似した文脈」「2見解の異なる文脈」「3主張のブレ」「4日本の復旧・復興への提言」の四点に着目しながら比較分析を行い、本研究のまとめとする。このような研究の推進方策を基にして本研究は、日本の震災と原発事故に関するメディア研究として、国際社会における日本の風評被害の実態を明らかにすることを目指す。一般にウェブ上のニュース情報は二週間程度で消去される傾向があるが、重要度の高いテキスト情報については印刷してファイリングしておけば、通時的な分析に利用することができる。

このため本研究では自己所有のプリンターを使う前提で、プリンターインク代金(ブラザーMFC-9120cnトナー)ブラック3本セット×2、カラー3本セット×2の代金として72000円を使用する。また平成24年度と同様に平成25年度も、メディア研究に関連する国際学会に参加し、他国の研究者にコメントを求め、指摘された論点や問題点を整理しながら、二次的な議論の文脈の整理と分析作業を行っていく。このため残りの研究費は国際学会への参加及び他国の研究者から意見聴取するための旅費にあてる。現状では参加する学会は未定であるが、既に候補は幾つか立てており、研究費を超過する分については、自費でまかなう。
高分子-薬物複合体およびモノクローナル抗体を応用した新しい癌局所化学療法の開発

モノクローナル抗体のDDSとしての有用性を,私どもの開発した抗CEAキメラ化Fab,オリゴマーを用いたヒト膵癌株化細胞移植ゼノグラフトモデルで検討し,組織集積性その他より,将来臨床応用可能を証明した.非侵襲的なimplant型DDS,即ち温度応答性ゾル-ゲル相転移型DDSの開発,改良については,高分子としてN-イソプロピルアクリルアミド(NIPA Am)の共重合体が最も有効であることを確認し,コモノマーとしてのグリシジルメタクリレート(GMA)の混合比率を変化させることにより,薬物放出の制御が容易になることを明らかにした.無胸腺マウスの背部皮下に移植した肝腫瘍Alexander株を用い,この高分子体に5Fuを拡散させたDDSの抗腫瘍効果を証明するともに,非担癌動物への投与時に,非癌組織に無害であることを証明した.さらに血管新生阻害剤としてその将来性は注目されているが,全身よりの排泄が速いことが最大の欠点であるFumagillol誘導体(TNp-470)の臨床応用の可能性を,このDDSで進展させるべく検討した.当初,親水性のポリマーに薬剤設計を計画したが,TNP-490の水への溶解度が23mp/mlと低く,37°Cの水溶液中では半減期が23時間で加水分解されることが判明し,新たに親油性のポリマーを用いたマイクロカプセル化やemulsion化を試み,ほぼ目途が立ってきた.前年度より始めたグルタミンシートDDSの開発,改良には,ポリ乳酸および乳酸を用いたDDSよりセルロースまたはポリ乳酸とアルギン酸のDDSの方が優れていることが判明した.さらに癌組織における活性化酸素や組織線溶系の各酵素のagonistやantagonistをDDSに組み込むべく,臨床および動物実験で消化器癌組織と非癌部のMnSODやOsteopontin,線溶系酵素活性を検討し,それらが将来可能のあることをかなり明らかにした.モノクローナル抗体のDDSとしての有用性を,私どもの開発した抗CEAキメラ化Fab,オリゴマーを用いたヒト膵癌株化細胞移植ゼノグラフトモデルで検討し,組織集積性その他より,将来臨床応用可能を証明した.非侵襲的なimplant型DDS,即ち温度応答性ゾル-ゲル相転移型DDSの開発,改良については,高分子としてN-イソプロピルアクリルアミド(NIPA Am)の共重合体が最も有効であることを確認し,コモノマーとしてのグリシジルメタクリレート(GMA)の混合比率を変化させることにより,薬物放出の制御が容易になることを明らかにした.無胸腺マウスの背部皮下に移植した肝腫瘍Alexander株を用い,この高分子体に5Fuを拡散させたDDSの抗腫瘍効果を証明するともに,非担癌動物への投与時に,非癌組織に無害であることを証明した.さらに血管新生阻害剤としてその将来性は注目されているが,全身よりの排泄が速いことが最大の欠点であるFumagillol誘導体(TNp-470)の臨床応用の可能性を,このDDSで進展させるべく検討した.当初,親水性のポリマーに薬剤設計を計画したが,TNP-490の水への溶解度が23mp/mlと低く,37°Cの水溶液中では半減期が23時間で加水分解されることが判明し,新たに親油性のポリマーを用いたマイクロカプセル化やemulsion化を試み,ほぼ目途が立ってきた.前年度より始めたグルタミンシートDDSの開発,改良には,ポリ乳酸および乳酸を用いたDDSよりセルロースまたはポリ乳酸とアルギン酸のDDSの方が優れていることが判明した.さらに癌組織における活性化酸素や組織線溶系の各酵素のagonistやantagonistをDDSに組み込むべく,臨床および動物実験で消化器癌組織と非癌部のMnSODやOsteopontin,線溶系酵素活性を検討し,それらが将来可能のあることをかなり明らかにした.消化器癌の集学的治療成績向上を目指して,臓器送択集積性と滞留性に優れた新しいdrng delivery systemの研究を行い以下の結果を得た.まず組織集積性に関しては,開発したキメラ化モノクローナル抗体A10とそのFab分画を放射性アイソトープでラベルし,マウスに移植した膵癌を用いてその有用性を証明した.肝細胞癌に対するPEIT療法の適応拡大の為,特に3cm以上の肝細胞癌に対するImplant型DDSの開発を目的として,まず常温下に液体で体温下に固形化するゾル-ゲル転移を惹起する生体高分子の開発に着手した.水に不飽和でethanolで溶解するHydroxypropyl Cellulose(HPC)をWistar ratの肝臓内に直接注入しその壊死効果を確認した.また,PolyvinylpyrolidoneもEthanolで溶解しrat肝臓内へ直接注入したものの,その壊死効果は認められなかった.さらにTegafur原末を直接HCP内に溶解し,Tegafur 3/kg/dayと仮定し,30days徐放型と,15days徐放型の生体高分子-抗癌剤複合体2型を作製し,組織内Tegafur濃度を測定し,新しい高分子微粒子に分数したDDSが組織滞留性に有効であることを認めた.またさらに,溶解型ゾル-ゲル転移性生体高分子について検討中であり,他の抗癌剤として,TAE等に使用されているCisplatinについても現在作成中である.さらに開発された新しい微細粒子型Cisplatinについても検討中である.消化器癌の集学的な治療成績向上を目指して,Drug Delivery Systemの研究を行い,以下の結果を得た.

まず組織集積性に関しては,開発したanti-CEAキメラ化Fabオリゴマーをアイソトープでラベルし,ヌードマウス移植ヒト膵癌への移行度により,その臨床応用の高い可能性を証明した.非侵襲的なimplant型DDSの開発,すなわち,体外から注射器により液状で体内に注入し局所で固形化する物質を得るため,常温下に液体であり,体温下に固形化するゾル-ゲル転移を煮起する生体高分子の薬物放出能を検討し,担体として用いるN-イソプロピルアクリルアシド(NIPAAm)と一緒に用いるコモノマーの種類では,グリシジルメタクリレートとの組み合わせがLower Critical Solution Temperatureの観点より最も望ましいことを明らかにした.またグリシジルメタクリレートの仕組み組成は,10mol%のポリマーを用いた時がDDSとして至適であることが明らかになった.5Fu含有高分子ポリマーのDDSとしての効果はヌードマウスの背部皮下に移植したヒト肝癌細胞株アレクサンダー細胞の発育抑制で確認できた.これら非侵襲的なimplant型DDSによる癌局所療法の開発の一環として,抗癌剤の副作用を防止したり,免疫能を亢進させる物質をDDSで投与する方法を検討中である.その一つとして水溶液中では不安定なグルタミン等の特殊なアミノ酸を皮下あるいは皮膚を通して投与可能なDDSを開発し,第22回American Society for Parenteral and Enteral Nutrition(平成10年1月)の学会で発表した.モノクローナル抗体のDDSとしての有用性を,私どもの開発した抗CEAキメラ化Fab,オリゴマーを用いたヒト膵癌株化細胞移植ゼノグラフトモデルで検討し,組織集積性その他より,将来臨床応用可能を証明した.非侵襲的なimplant型DDS,即ち温度応答性ゾル-ゲル相転移型DDSの開発,改良については,高分子としてN-イソプロピルアクリルアミド(NIPA Am)の共重合体が最も有効であることを確認し,コモノマーとしてのグリシジルメタクリレート(GMA)の混合比率を変化させることにより,薬物放出の制御が容易になることを明らかにした.無胸腺マウスの背部皮下に移植した肝腫瘍Alexander株を用い,この高分子体に5Fuを拡散させたDDSの抗腫瘍効果を証明するともに,非担癌動物への投与時に,非癌組織に無害であることを証明した.さらに血管新生阻害剤としてその将来性は注目されているが,全身よりの排泄が速いことが最大の欠点であるFumagillol誘導体(TNp-470)の臨床応用の可能性を,このDDSで進展させるべく検討した.当初,親水性のポリマーに薬剤設計を計画したが,TNP-490の水への溶解度が23mp/mlと低く,37°Cの水溶液中では半減期が23時間で加水分解されることが判明し,新たに親油性のポリマーを用いたマイクロカプセル化やemulsion化を試み,ほぼ目途が立ってきた.前年度より始めたグルタミンシ一トDDSの開発,改良には,ポリ乳酸および乳酸を用いたDDSよりセルロースまたはポリ乳酸とアルギン酸のDDSの方が優れていることが判明した.さらに癌組織における活性化酸素や組織線溶系の各酵素のagonistやantagonistをDDSに組み込むべく,臨床および動物実験で消化器癌組織と非癌部のMnSODやOsteopontin,線溶系酵素活性を検討し,それらが将来可能のあることをかなり明らかにした.
技術的能力を高める先行体験学習の開発

本研究は,中学校技術科の学習において「技術的能力を高める先行体験学習」について検討し具体的指導法の開発を試みたものである。そして,開発した指導法の有用性を教育実践から検証し,先行体験学習のありかたを考察したものである。研究機関の3年間を通じ,木材加工学習,エネルギー変換学習を中心に様々な先行体験学習を開発し,教育実践を通じてその教育効果を検証した。その結果,開発した教材は,いずれも技術科の設計学習における関心や思考力を育む結果が得られた。本研究により,技術科における効果的な先行体験学習の具体例を提供できると考えている。本研究は中学校技術科において「技術的能力を高める先行体験学習」について検討し具体的指導法の開発を試みたものである。26年度は本事業の初年度であり,研究の位置づけを確認するため,日本の技術教育についての整理や日本の技術教育と世界の技術教育の比較研究を行った。それらをまとめ,学会発表を行った。上記の土台のもと,「技術的能力を高める先行体験学習」の研究を進め,以下に示す3件の研究成果を得た。1件目は,木材加工の設計学習において,支援を要する生徒においても無理なく設計が行える「スチレンボードを用いた試作による指導法」を考案し論文発表を行った。授業実践の結果から,同指導法は支援を要する生徒においても設計のアイディアを容易に抽出できることを示した。2件目は,新エネルギーへの関心を高めるための導入製作題材として,圧電素子を用いたエネルギー変換学習の教材「LED-Saving Box」を開発し学会発表を行った。同教材は,電源にコンセントや電池を使用しなくてもLEDが点灯するため,環境に配慮した新エネルギーへの関心を高める効果が期待できる。3件目は,エネルギー変換学習において,回路設計のための試行錯誤が容易に行えるためのスイッチ基盤「STF基盤」を考案し,同基盤を用いたLED教材「My Woody Lamp」を開発し学会発表を行った。考案したSTF基盤により回路設計に向けた効果的な先行実験学習が期待できる。今後は,上記の2件目,3件目の教材を用いた指導法の構築を目指す。そして,更なる教材開発を進めるとともに,技術的能力を高める先行体験学習についての理論構築を目指す本研究は,中学校技術科の学習において「技術的能力を高める先行体験学習」について検討し具体的指導法の開発を試みたものである。そして,開発した指導法の有用性を教育実践から検証し,先行体験学習のありかたを考察するものである。27年度の具体的な研究実績は,大きく以下の2点である。1点目は,26年度に開発し発表したSTF基盤(仮称)を用いた教育実践を試みた。STF基盤は,回路設計のための試行錯誤が容易に行えるスイッチ基盤である。27年度は,STF基盤を用いたグループ学習用のパフォーマンスボードを作成し,それを用いた課題解決学習を考案した。そして,考案した課題解決学習をX県の中学生を対象に教育実践を行った結果,回路設計の学習に対する関心が高まる様子が見られた。2点目は,2進数への関心を高めるための製作題材「LEDデスクライト」を開発し,国際会議で発表した。同製作題材は,スイッチのオン・オフとLED点灯の関係が2進数と10進数の関係となるよう回路を設計したものである。同製作題材の製作学習を通じ,エネルギー変換に対する理解と同時に2進数への関心を高めようとしたものである。そして,同教材を用いた教育実践のカリキュラムを提案している。今後は上記の2点について,更なる改良を進めるとともに,アンケート調査や行動観察などを通じて両教材の教育効果を明らかにし,技術的能力を高める先行体験学習についてまとめたい。予定を上回る多様な教材開発が行え,学会発表や教育実践を行う事が出来た。一方,26年度予定していながら行えなかった失敗先行体験学習の研究については27年度に予定していたが,26年度と同様に学校現場の理解が思うように得られず行う事が出来なかった。これは次年度の課題とする。28年度の具体的な研究実績は以下の2点である。1点目は,回路推考用の試行ツールを用いたアクティブ・ラーニングを実践しその教育効果を検証した。同思考ツールは,電源や負荷などの図記号が印刷されており,ホワイトボートマーカーを用いて配線を何度もかき直すことができるようにしている。また,スイッチの配置を変え,様々な電気の流れを選択できるようにしている。検証の結果,同ツールを用いた教育実践により,エネルギー変換や電気回路等に対する関心が高まるとともに,想像力や思考力,コミュニケーション能力などが身に付けられることが推察された。2点目は,26年度に開発したSTF基盤を用いた回路実験ボードを開発し教育実践を試みた。同ボードは,実際に配線をつなぎかえ試行錯誤しながら回路設計のトレーニングができるようにしている。検証の結果,同実験ボードを用いた教育実践により,電気回路や製作品の設計に対する関心が高まるとともに,回路設計の能力が身に付けられることが推察された。研究期間の3年間を通じ,技術的能力を高める様々な先行体験学習を開発できたと考えている。それらは主に,技術科の設計学習において試行錯誤への動機づけを育む結果となり,技術的能力を高める先行体験学習の具体事例を示すことができたと考えている。

本研究は,中学校技術科の学習において「技術的能力を高める先行体験学習」について検討し具体的指導法の開発を試みたものである。そして,開発した指導法の有用性を教育実践から検証し,先行体験学習のありかたを考察したものである。研究機関の3年間を通じ,木材加工学習,エネルギー変換学習を中心に様々な先行体験学習を開発し,教育実践を通じてその教育効果を検証した。その結果,開発した教材は,いずれも技術科の設計学習における関心や思考力を育む結果が得られた。本研究により,技術科における効果的な先行体験学習の具体例を提供できると考えている。予定を上回る多様な教材開発が行え,学会発表や論文投稿を果たすことができた。一方,予定していた「失敗から学ばせる先行体験学習」については,その基礎理論の構築が遅れており次年度の課題となっている。28年度は,27年度に開発した教材を用いた教育実践の有用性について,アンケート調査や行動観察などを通じて明らかにしていきたい。また,26年度・27年度に予定していながら行えなかった失敗先行体験学習の研究については,28年度に向けて研究協力校が見つかったので,具体的取組を進めて行きたい。28年度は研究の最終年度であるので,これまでに得られた研究成果をまとめる。そして,中学校技術科の学習における「技術的能力を高める先行体験学習」についての基礎理論の構築と具体的指導法について最終提案したい。教科教育学失敗から学ばせる先行体験学習については,アンケート調査及び教育実践共に想定していた以上に学校現場は慎重な姿勢を示している。意図的に生徒に失敗させる学習が生徒にとってどのような影響があるのか不安であることがその要因であると推察する。今年度は,これまでの筆者らの先行実践を再精査,理論の再構築を行う必要があると考える。さらに得られた理論を論文化することにより,失敗体験における研究の有益性を示す必要があると考える。学校現場の意向は可能な限り尊重すべきと考えている。そのため,予定していた先行体験学習のうち「失敗から学ばせる先行体験学習」に限り,上記の進捗状況により,研究内容及び研究方法の修正を検討する。その他の先行体験学習については順調に進んでいるため,当初の計画通りに研究を進めていく。