hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
結晶性分子薄膜におけるラジカルスピンダイナミクスの研究

具体的には(001)金属薄膜の単結晶分子線エピタキシーの知見を用いてフタロシアニン分子のエピタキシャル成長を試みた。結果としてAu(001)下地層上に銅フタロシアニンがエピタキシャル成長することを見出した。銅フタロシアニンのエピタキシャル成長は反射高速電子線回折(RHEED)により実験的に行った。またRHEEDで得た電子線画像を解析できる独自プログラムを開発し、フタロシアニン薄膜の結晶構造を同定した。結果としてフタロシアニンの単斜晶の双晶がAu(001)上に形成されることを見出した。次年度にフタロシアニン薄膜と無機物、具体的には酸化マグネシウム(MgO)とのヘテロエピタキシャル成長を試みた。結果としてFe(001)上のフタロシアニン単分子層上に(001)酸化マグネシウム単結晶を成長させることに成功した。この高品質Fe/フタロシアニン/MgO接合におけるフタロシアニンのラジカルスピンを評価し、大きな軌道異方性等の良好な実験結果を得た。大きな軌道異方性は大きな電気磁気効果の発現を示唆し、本研究の目的であるラジカルスピンの電気的制御の成功に資するはずである。このように新規に導入した大型備品を最大限有効活用し、順調に研究成果が出ている。研究は当初の計画通り進んでおり、最終年度はラジカルスピンの電気的検出及び制御に取り組む。前年度までに本科研費で購入した大型備品である超高真空薄膜作製評価装置を用いてフタロシアニン薄膜と無機物のヘテロエピタキシャル成長の実現に成功した。そして放射光によりラジカルスピンの検出に成功した。今年度はこれらの知見を用いてフタロシアニンにおけるラジカルスピンの更なる評価および外場検出及び制御、具体的には電気的検出及び制御を目指す。まずフタロシアニンのラジカルスピンが持つ磁性を精査した。放射X線により、薄膜Fe上のコバルトフタロシアニンの磁気モーメントを評価した。前年度は垂直磁化状態のコバルトフタロシアニンにおける軌道磁気モーメントが0.25uBであることを報告したが、今年度は磁化角度依存性を評価することにより軌道磁気モーメントの異方性が4割あることを示唆する結果を得た。これは通常の金属薄膜と比べて2倍以上大きな値である。これはフタロシアニンのラジカルスピンを電界により制御可能であることを強く示唆している。次に昨年度までに確立したフタロシアニンと無機物のヘテロエピタキシャル技術を利用し、フタロシアニンのラジカルスピンを電極とした磁気トンネル接合を作製・評価した。トンネル磁気抵抗効果によりフタロシアニンのラジカルスピンを直接観察することを目指したが、磁気トンネル接合ではフタロシアニンのラジカルスピンのみに起因する信号を明瞭に観測することはできなかった。そこで同様のヘテロエピタキシャル膜を用いた多層膜に面内に電流を流すことにより、磁気抵抗効果によるスピンの電気的検出を試みた。結果としてフタロシアニンのスピンに由来する磁気抵抗効果の明瞭な観測に成功した。これはフタロシアニンのスピンをデバイスで電気的に検出した最初の事例である。またこのデバイスでは原理的にスピンホール効果によるフタロシアニンのスピン制御が可能である。これまでのスピントロニクス研究で用いられてきた微細加工されたナノ磁性体に代わるスピン媒体として、結晶性分子薄膜のラジカルスピンに着目した。得られた成果は主に次の2点である。
有機金属ポルフィリンの電子移動酸化機構

これまで有機金属ポルフィリンの生成にはナトリウムアマルガムあるいはグリニヤール試薬などの空気中で容易に酸化されるような強力な還元剤が必要であった。本研究では比較的温和なヒドリド還元剤であるトリブチルスズヒドリド(Bu_3SnH)によりCoTPP^+はヒドリドコバルトポルフィリン(HCoTPP)に還元され、アルケン、アルキン類との反応で有機コバルトポルフィリンが生成することを見いだした。アセトニトリル中、Bu_3SnHはCoTPP^+を還元し、CoTPPと水素が生成するが、この系に10-メチルアクリジニウムイオン(AcrH^+)を添加すると、CoTPP^+はBu_3SnHからAcrH^+へのヒドリド移動反応の効率的な触媒として機能する。速度論解析の結果からBu_3SnHからCoTPP^+へのヒドリド移動によりHCoTPPが生成し、HCOTPPからAcrH^+へのヒドリド移動により、10-メチル9,10-ジヒドロアクリジン(AcrH_2)が生成してCoTPP^+が再生することがわかった。AcrH^+のかわりにアルケンあるいはアルキンを添加すると、HCoTPPへ挿入し、対応するアルキルあるいはアルケニルコバルトポルフィリンが生成する。一方、有機金属ポルフィリン(RM(P))を酸化すると、金属-炭炭素合が開裂してポルフィリンの窒素にRが移動することが知られているが、その反応機構についてはまだよくわかっていない。本研究ではRCoTPPの電子移動酸化機構についても検討を行った。この速度論解析から、EtCoTPPからFe(phen)_3^<3+>への電子移動速度定数は9.8×10^5M^<-1>s^<-1>と決定することができた、またEtCoTPP^+からCo(EtTPP)^+へのエチル基の転移速度定数も250s^<-1>と求めることができた。BuCoTPPおよびMeCoTppについても同様にアルキル基の転移速度を決定した。その速度はアルキル基のサイズが大きくなるに従って増大した(Me<<Et<Bu)。
科学技術政策と産業クラスターの存続に関する国際比較研究：企業家再生産と産官学連携

本研究は2つの視角から取り纏められる。第1に、プラットフォーム形成の企業家活動が多数の起業活動や新事業創造、既存企業からのスピンオフ等を創出してクラスター形成につながるには、プラットフォーム形成プロセスに連動した社会的な文脈を持つ起業活動支援の仕組みづくりが重要である。第2に、産業クラスターの形成を単に企業の自律的な活動の結果とのみ見るのではなく、各国における科学技術政策から発生してきた成果という側面も考慮しながら、特にアメリカにおける1980年代からの大学政策の変化に焦点を合わせた分析が必要である。本研究では、わが国と諸外国のいくつかの産業クラスターに焦点を当てて、国別の産官学連携と企業家活動を理論的および実証的に研究する。とりわけ、産業クラスターの主要な企業・企業家とともに、産官学連携に従事する研究者と研究者集団・組織を対象として、個人レベル、プロジェクトレベル、地域(集積)レベルの3つの分析単位から考察する。平成25年度は、中国における産官学連携とハイテク産業の創出について、主として歴史的な視点から東北大学を中心とした産官学連携の分析、および中関村クラスターや上海での産官学連携の実態と政策的な動向について、北京市の中国国家図書館と上海図書館での資料収集をおこない、併せて中国人民大学・楊杜教授との中国の産業クラスターの現状に関する分析検討会を実施した。主要な成果の一部は、金花による研究論文「中国における産学官連携とハイテク産業の創出:1990年代と2000年代の違いに注目して」に収録されている。さらに、次年度以降の研究の基盤となる第一段階の実地調査として、台湾・台中市近郊の工作機械関連の産業集積と東海大学による産官学連携の実態を調査した。具体的には、工作機械サプライネットワークにおける鋳物、機械加工、部品メーカー、組み立てメーカーなど革新的な中小企業5社への聞き取り調査、ならびに産業集積における産官学連携に関して東海大学モノづくりセンターへの聞き取り調査をおこなった。また、東海大学における産官学連携の中心的な研究者であり、台湾の産学連携に関する政策的な動向にも詳しい劉仁傑教授による日台ビジネスアライアンスのフロンティアに関する研究会を開催した。これらをもとに次年度の実地調査計画を策定した。平成26年度は、台湾台中市近郊の工作機械関連の産業集積における技術開発型中小企業と産学連携について、台湾東海大学劉仁傑教授グループと共同で9月に第二次の実地調査として革新的な中小企業4社への聞き取り調査をおこなった。加えて、東海大学モノづくりセンターにて、わが国の革新的な中小企業の研究者である大阪経済大学江島由裕教授と岡山大学戸前壽夫准教授が参加し、日本と台湾の研究者による研究会を開催した。さらに、台湾の新竹市のIT産業視察と、先端技術創出の中心的役割を担うIndustrial Technology Research Institute (ITRI)を訪問し、賴英崑博士と意見交換した。この訪問調査によって台湾の先端的な研究開発の現状を確認できた。そして、シンガポール国立大学とシンガポールのサイエンスパークBioPoliceと国家研究基金(National Research Foundation)の訪問調査、ならびに産業クラスターによる産業育成を推進する、マレーシアの自動車産業(プルドア)に関するクラスターの調査を行った。プルドアは、経済成長を背景にわが国のダイハツと密接な関係のもと9年連続シェア1位を達成し、85%以上のローカルコンテンツでエンジンやATMの国産化率が極めて高い。マレーシア工科大学クアラルンプールキャンパスのMalaysia-Japan International Institute of Technologyを訪問し、日本とマレーシアの学生が共同で学ぶMOT教育について意見交換も行った。また、中小企業経営革新支援法で認定された革新的中小企業に関するディスカッションペーパー、ケンブリッジ大学の技術シーズをもとに創業したシリアルアントレプレナー関連の論文、ならびに企業家活動とクラスター形成関連の論文を発表した。平成27年度は、主たる実績として、台湾ねじクラスターについての調査報告をもとに台湾東海大学にて研究報告をおこなった。台湾のねじ産業は台湾全土に1250を超えるネジ工場があり、高雄・台南(44%)、三重・樹林・桃園(31%)、残りは彰化・台中エリアにある。1975年に中鋼公司本社工場が高雄に移転したことがクラスター発展の契機である。ネジの原料であるワイヤの供給が可能となり、高雄港での鋼材の輸入と製品輸出が可能となって北部からネジ関連企業が移転し、関連産業集積が形成された。このクラスターの形成プロセスでは、政府と自治体が発展をサポートしており、創発と計画の混合型のクラスター形成・発展として捉えられるとともに、台湾ネジ工業同業者組合がクラスターの形成と発展においてプラットフォームとして機能した可能性があり、この点はさらに調査を進めることになった。併せて、台湾台中市近郊の工作機関連の産業集積における技術開発型中小企業と産学連携について、前年度までに実施した台湾東海大学劉仁傑教授グループとの共同調査結果をもとに最終的な研究発表とディスカッションペーパー作成のための検討を重ねた。また、わが国の中小企業経営革新支援法で認定された革新的中小企業に関する研究報告をファミリービジネス学会全国大会でおこない、革新的中小企業の研究者である大阪経済大学江島由裕教授と静岡文化芸術大学曽根秀一講師とともに作成した査読付き論文が『ファミリービジネス学会誌』に採択された。さらに、地域オープンイノベーションと企業家研究の可能性に関する招待講演を日本ベンチャー学会の年次大会でおこなった。わが国における産学連携の課題と大学マネジメントのあり方、およびアメリカの研究大学の実情について多くの報告と招待講演を実施した。台湾ねじ産業に関する調査報告「台湾ネジクラスターの形成と進化」台湾・東海大学での研究会で発表することができた。

研究会で意見交換するなどの実績を積むことができた点は大きな意義がある。また、「純血型中小ファミリー企業の革新的マネジメント:創業者と後継者の戦略・トップマネジメント活動の比較分析」を2015年9月に『ファミリービジネス学会誌』第4号で公刊することができた。これらの点は企業家研究に一定の貢献ができたと考えている。ただ、台湾・台中市周辺の工作機械サプライネットワークにおける革新的な中小企業と産業集積の実態調査の結果をもとにした最終的な研究発表とディスカッションペーパー作成は、検討を重ねている。研究会での報告とディスカッションペーパー完成について、速やかに対処したい。平成28年度は、主たる実績として台湾・工業技術研究院と台中の工作機械産業のスピンアウト企業の事例を主な対象とし、上智大学山田幸三と岡山商科大学于琳が、2016年7月10日13日と9月11日13日に台湾において、日紳精密股分有限公司の陳正執行長と工業技術研究院の陳立偉産服中心副主任に対して、スピンオフ型起業を支援する台湾工業技術研究院の仕組みに関する追加の実地調査を実施した。実地調査は歴史的および文化的要因の違いを包含した組織的な分析視角から、産業クラスターの新陳代謝の担い手となる企業家とその活動の特徴、企業家の育成主体に焦点を合わせた。今回の調査事例で注目すべき点は、先端技術を開発した研究者が個人的な努力で企業家となったのではなく、将来の発展可能性を記載した計画書をもとに公的な審査を受け、お墨付きを得てスピンアウト型起業したことである。現在の工業技術研究院の起業支援のスキームは、さらに充実しており、技術開発型ベンチャー企業の支援について、案件発掘、準備、育成、創出の4つの時期に分けて重点的な要因を設定している。そして、工業技術研究院出身の企業家、業界人、ベンチャーキャピタルなどから成り、メンター機能を持った組織である台湾工研新創協会が、産業に関する洞察や商業的な製品仕様などについてマーケット・プルやテクノロジー・プッシュに関するメンターとしてバックアップしている。工業技術研究院、工業技術研究院の同窓生、台湾工研新創協会のメンバーが一体となり、システマティックに創業を後押ししているのである。実地調査の分析結果は、山田幸三・于琳「技術開発型起業の支援システムと産業クラスター:台湾工業技術研究院と日紳精密股分有限公司の事例を中心として」ERSS , No.J16-4として取りまとめた。本研究は2つの視角から取り纏められる。
パエニバチルス酵素による紅藻ダルス・キシロオリゴ糖の調製とその腸内菌叢改善作用

近年申請者らは、北海道のコンブ養殖現場で多量に除去される未利用の紅藻ダルス(Palmaria sp.)が高純度のキシランを含有することを明らかにしました。また、北海道の海岸で採取した海藻堆積物からダルスを唯一の炭素源とした培地で増殖するPaenibacillus sp. PSY-1株を単離し、本菌の培養上清中にダルス・キシランをオリゴ糖に加水分解するエンド型キシラナーゼの活性があることを見出しました。そこで本研究では、PSY-1株由来のキシラナーゼを用いて、北海道産ダルスのキシランからキシロオリゴ糖を調製し、その構造特性を明らかにしたいと考えました。また、調製したキシロオリゴ糖が腸内菌叢改善作用を持つかどうかを調べたいと考えました。本年度は、第一に、北海道産ダルスからユニークな構造を持つβ-(1→3)/β-(1→4)-キシロトリオース(PX3)を調製し、その腸内細菌増殖作用をβ-(1→4)-キシロトリオース(X3)のそれと比較しました。その結果、PX3はBifidobacterium adolescentis(ビフィズス菌の一種)に対して、X3より高い選択増殖作用を示すことが明らかになりました。第二に、PSY-1株の培養液から粗キシラナーゼを調製しました。第三に、ダルス・キシランを多量に抽出できる簡易な方法を検討しました。何故なら従来の方法では、有機溶媒を用いてダルスから脂溶性成分を除去した後、8 M尿素溶液を用いてキシランを抽出していました。しかしながら、このような方法で抽出したダルス・キシランからキシロオリゴ糖を調製した場合、多量の試薬を必要とし、また、使用した試薬が腸内細菌や動物に悪影響を及ぼすと考えたからです。その結果、北海道産ダルスの乾燥粉末を熱水抽出することで、比較的純度の高いキシランを簡単に調製することができました。北海道のコンブ養殖現場で多量に除去される未利用の紅藻ダルス(Palmaria sp.)が高純度のキシランを含有し、このキシランから調製したユニークな構造を持つβ-(1→3)/β-(1→4)-キシロトリオースがBifidobacterium adolescentis(ビフィズス菌の一種)に対して、β-(1→4)-キシロトリオースより高い選択増殖作用を示すことを明らかにしました。また、PSY-1株の培養液から粗キシラナーゼを調製することができました。さらに、ダルスの乾燥粉末を熱水抽出することで、比較的純度の高いキシランを簡単に多量に調製する方法を見出しました。以上のように、本研究は概ね順調に進行しています。しかしながら、PSY-1株から調製した粗キシラナーゼの活性が低く、今後はPSY-1株とは異なる菌株からのキシロオリゴ糖の調製が必要となる可能性もあります。北海道産ダルスから調製したユニークな構造を持つβ-(1→3)/β-(1→4)-キシロトリオースがBifidobacterium adolescentis(ビフィズス菌の一種)に対して、β-(1→4)-キシロトリオースより高い選択増殖作用を示すことをin vitro試験において明らかにすることができました。そして、北海道産ダルス由来キシロオリゴ糖の腸内菌叢改善作用をin vivoで試験するために、キシランを安全で簡易に多量調製するための方法を見出しました。今後は、北海道産ダルス由来キシランからキシロオリゴ糖を調製するために、PSY-1株あるいは他の菌株からキシラナーゼの調製を試みます。そして、北海道産ダルス由来キシランから調製したキシロオリゴ糖混合物がビフィズス菌に対して高い選択増殖作用を示すことをin vitro試験において検討します。

しかしながら、このような方法で抽出したダルス・キシランからキシロオリゴ糖を調製した場合、多量の試薬を必要とし、また、使用した試薬が腸内細菌や動物に悪影響を及ぼすと考えたからです。その結果、北海道産ダルスの乾燥粉末を熱水抽出することで、比較的純度の高いキシランを簡単に調製することができました。北海道のコンブ養殖現場で多量に除去される未利用の紅藻ダルス(Palmaria sp.)が高純度のキシランを含有し、このキシランから調製したユニークな構造を持つβ-(1→3)/β-(1→4)-キシロトリオースがBifidobacterium adolescentis(ビフィズス菌の一種)に対して、β-(1→4)-キシロトリオースより高い選択増殖作用を示すことを明らかにしました。また、PSY-1株の培養液から粗キシラナーゼを調製することができました。さらに、ダルスの乾燥粉末を熱水抽出することで、比較的純度の高いキシランを簡単に多量に調製する方法を見出しました。以上のように、本研究は概ね順調に進行しています。しかしながら、PSY-1株から調製した粗キシラナーゼの活性が低く、今後はPSY-1株とは異なる菌株からのキシロオリゴ糖の調製が必要となる可能性もあります。北海道産ダルスから調製したユニークな構造を持つβ-(1→3)/β-(1→4)-キシロトリオースがBifidobacterium adolescentis(ビフィズス菌の一種)に対して、β-(1→4)-キシロトリオースより高い選択増殖作用を示すことをin vitro試験において明らかにすることができました。そして、北海道産ダルス由来キシロオリゴ糖の腸内菌叢改善作用をin vivoで試験するために、キシランを安全で簡易に多量調製するための方法を見出しました。今後は、北海道産ダルス由来キシランからキシロオリゴ糖を調製するために、PSY-1株あるいは他の菌株からキシラナーゼの調製を試みます。そして、北海道産ダルス由来キシランから調製したキシロオリゴ糖混合物がビフィズス菌に対して高い選択増殖作用を示すことをin vitro試験において検討します。経費節減がなされたので、次年度の物品費として使用する。
含高配位典型元素複素三員環化合物の新規合成法の開発

1.Martinリガンドを有するアルキルチオホスホニウム塩とカルボアニオンとの反応については、環状ホスフィナイト[-2-C_6H_4C(CF_3)_2O]P[2,4,6-(i-Pr)_3C_6H_2]を硫黄と反応させ、相当するホスフィンスルフィドを得た。次に、CH_2Cl_2中、Meerwein試薬、Et_3O^+BF_4^-で硫黄上をエチル化し、ホスホニウム塩とした。溶媒をEt_2Oに換えたところ、BF_4^-からフッ化物イオンを引き抜き、相当するフルオロホスホラン[-2-C_6H_4C(CF_3)_2O-]PF(SEt)[2,4,6-(i-Pr)_3C_6H_2]が生成するという興味ある反応を見出した。一方、このフルオロホスホランはCF_3SO_3Si(CH_3)_3によりホスホニウムトリフラートへと変換できた。これにn-BuLiを作用させたところ、予期に反して硫黄上への攻撃が起こり、環状ホスフィナイトが生成することが分かった。2.5配位チアシリラニドの合成については、まず、Martinリガンドを有するビニルシラン[-2-C_6H_4C(CF_3)_2O-]SiPhCH=CH_2とt-BuLiを反応させ、これにスチルベンエピスルフィドを反応させることで、相当するチオールを分離困難な二つのジアステレオマー混合物として得た。混合物のまま、18-クラウン-6存在下KHを作用させたところ、目的のチアシリラニドの生成が^<29>SiNMRにより認められた。X線結晶構造解析の結果、ケイ素-硫黄原子間距離はvan der Waals半径の和より十分短く、ケイ素-硫黄原子間に強い相互作用があり、三員環構造をとっていることが分かった。以上のように、5配位チアシリラニドの合成は達成された。
岩石き裂ネットワークのフラクタルモデル検証法の研究

平成10年度で開発したコアスキャナーを用いて、ボーリングコア中のき裂の画像取得とき裂性状の観察とその結果のデータベース化を行った。対象とした地域は、山形県肘折の高温岩体開発地域である。その結果、従来の肉眼観察に比べて高い精度でコア中のき裂の情報を取得することが可能となり、肘折地区の地下き裂構造は、複数の定方位き裂で構成されるき裂ネットワークであることが明らかとなった。これらのき裂のうち、特定の方向のき裂が透水性に大きく寄与しているものと推定される。さらに釜石鉱山の坑道において栗橋花崗閃緑岩中に発達する鉱物変質脈(緑色変質脈・白色変質脈)を、坑道全般ならびに任意に抽出した坑道壁面における詳細なき裂トレースを行い、その結果をボックスカウンティング法を用いてフラクタル解析を行った。鉱物変質脈の他により後期の熱水変質脈(石英脈)と坑道掘削時の開口き裂が観察されるが、これらの後期変質脈と開口き裂にはフラクタル性は認められなかった。一方、鉱物変質脈は、1.5×1.5m^22.5×360m^2の広い範囲にわたってユニークなモノフラクタル次元で鉱物脈の二次元分布を表すことが可能で、原位置レベルで少なくとも1.5四方の範囲でき裂を観察すれば、それ以上の範囲(<2.5×360m^2)のき裂分布を把握することが可能となった。これらの結果から、本研究で開発した装置ならびにき裂解析手法によりき裂の二次元分布のフラクタル性を検証し、き裂モデル構築の基礎資料とすることができた。天然岩石中に発達するき裂のフラクタルモデルの構築のためには、天然き裂情報を正確に取得し、き裂のキャラクタリゼーションとフラクタルモデルのための情報を的確に抽出する必要がある。本年度は、岩石試料およびボーリングコア中のき裂画像を取得する画像取得装置(コア・スキャナー)を開発した。従来、我々が開発したコア・スキャナーはモノクロ画像でしかもコアの長さは30cmに制限されていた。本研究で新たに開発したコア・スキャナーはカラー画像の取得が可能であるとともに、コア直径は15cmまで、またコアの長さは1mまで計測できる。さらに、画像解析と画像出力装置の改善により、岩石き裂情報の高密度ディジタル化と精密画像の取得が可能となった。これらによって、採取可能な大きさの岩石試料中に発達するき裂の精密画像を記録できるとともに、露頭規模におけるき裂ネットワークを原位置観察結果をディジタル保存し、室内での解析に用いることが可能となった。現在、これらの新開発装置を用いて、主として花崗岩中の天然き裂ネットワークの特徴付けとき裂特性のデータベースを構築しつつある。一方、フラクタルモデル化手法の研究では、き裂の偏在性を考慮した解析方法を考案し、これに基づいてき裂ネットワークの計算機モデルを構築し、天然き裂ネットワークとの比較を行っている。特に、岩石の透水性に大きな影響をおよぼすき裂の連結性に着目し、連結性の評価方法を開発した。計算機モデルは、より少ないパラメータで2次元の模擬天然き裂ネットワークを発現することが可能となり、この計算機モデルと天然き裂ネットワークとを比較したところ、両者のフラクタル性やき裂連結特性は良好な一致を示した。今後、計算機モデルの次元拡張、およびボーリングコア、露頭観察等による天然き裂との比較をすすめ、スケールフリーなき裂ネットワークモデルを開発する予定である。その結果、従来の肉眼観察に比べて高い精度でコア中のき裂の情報を取得することが可能となり、肘折地区の地下き裂構造は、複数の定方位

き裂で構成されるき裂ネットワークであることが明らかとなった。これらのき裂のうち、特定の方向のき裂が透水性に大きく寄与しているものと推定される。さらに釜石鉱山の坑道において栗橋花崗閃緑岩中に発達する鉱物変質脈(緑色変質脈・白色変質脈)を、坑道全般ならびに任意に抽出した坑道壁面における詳細なき裂トレースを行い、その結果をボックスカウンティング法を用いてフラクタル解析を行った。鉱物変質脈の他により後期の熱水変質脈(石英脈)と坑道掘削時の開口き裂が観察されるが、これらの後期変質脈と開口き裂にはフラクタル性は認められなかった。一方、鉱物変質脈は、1.5x1.5m^22.5x360m^2の広い範囲にわたってユニークなモノフラクタル次元で鉱物脈の二次元分布を表すことが可能で、原位置レベルで少なくとも1.5四方の範囲でき裂を観察すれば、それ以上の範囲(<2.5x360m^2)のき裂分布を把握することが可能となった。これらの結果から、本研究で開発した装置ならびにき裂解析手法によりき裂の二次元分布のフラクタル性を検証し、き裂モデル構築の基礎資料とすることができた。
花粉症に及ぼす環境影響の評価:ニホンザルの自然感作を指標にした血清疫学的解析

スギ花粉アレルギー(花粉症)は異物抗原に対する特異的IgE抗体の産生異常が原因となる免疫疾患で,その患者数は近年急増している。我々は,国内各地のニホンザル群にヒト同様の花粉症が見られることに着目し,ニホンザルにおける花粉症の発症状態やスギ特異的IgEの抗体産生を指標に,スギ花粉症に関わる環境要因とその影響を検討しつつ,近年の花粉症急増要因の究明を試みた。今年(H6年)度の研究においては,第一に,ニホンザルにおけるスギ特異的IgE抗体の高感度測定を可能にするために,ニホンザルIgEを認識する抗IgE抗体(F(ab)'_2)を用いたサンドイッチELISAを開発し,ニホンザル血液試料のスギ特異的IgE抗体の定量化の測定条件を確立した(日本実験動物学会第40回総会要旨集、1993)。第二に、異なる地域の2群の野生ニホンザルを対象に,スギ花粉特異的IgEの抗体産生を指標にした環境因子による花粉症の増加影響について検討した。ヒトでは過去10年間でスギ特異的IgE抗体保有率は,8%から35%と4倍強に増大していた。一方,調査した2群のサルではヒトと同様に種々の環境因子に曝されているにも拘わらず,この間のスギ特異的IgE抗体陽性率の増加は全く認められず,10年前も今日も同レベルの8-12%の抗体保有率であった(JOHNS,1994)。この結果は従来の考えとは異なる予想外のもので,ヒトにおける近年の花粉症の急増には,スギ花粉や自動車排気成分等の大気中因子以外の,他の環境要因の影響の方が強い可能性が示された。ことに,寄生虫感染率とスギ特異的IgE抗体保有率との逆相関が認められ,寄生虫感染とIgE関与のアレルギーとの関連が強く示唆された。寄生虫感染は従来からIgE産生応答を亢進することが知られており,寄生虫感染の低下と抗原特異的IgEの産生増大との関連性については,生体の免疫応答の制御機構を知る上でも関心を集めている。
音楽文化の交流を目的とした遠隔授業ネットワークの構築

本研究の目的は、音楽教育における遠隔授業の可能性を探り、地域の音楽文化をリアルタイムに交流することができるような遠隔授業ネットワークを構築することである。2000年には、国内で行われている遠隔授業に関する先行研究を分析し、音楽教育における遠隔授業の在り方を考案した。2001年には、国内の学校間で、テレビ電話を活用した遠隔授業を実施し、その有効性を実証した。2002年には、日本と韓国の中学校間で、テレビ電話を活用した遠隔授業を実施した。日本と韓国は時差がないため、日常の授業時間の中で無理なく実施することができた。また、学校音楽教育の歴史や指導内容が類似しており、授業内容を決定していく上でも好都合であった。授業内容は、それぞれの国の伝統的な音楽を発表したり、相手国の歌曲を一緒に歌ったりする活動を中心とした。音楽文化をリアルタイムに交流することを通して、相手国の音楽文化への関心を高めるとともに、自国の音楽文化の魅力を再認識する機会となった。また、音楽による遠隔授業は、生徒たちのコミュニケーションを深め、授業内容を「国際理解教育」や「平和教育」へ発展させることができた。これらの実践を通して、音楽文化をテーマとする遠隔授業ネットワークづくりの有効性を明らかにすることができた。現在の通信回線速度では、映像の鮮明さが不十分であること、通信料金が高いことなどの課題が残されているが、将来的な遠隔授業の可能性を示唆することができる研究となった。平成12年度の研究成果は主として下記の3つの内容にまとめることができる。〇遠隔授業に関する実態調査国内外で行われている遠隔授業の実態を調査した。国内の小・中学校では英語科、社会科、理科の授業事例が多く報告されていたが、音楽科における遠隔授業を考案するために有効な資料となった。7月16日24日はカナダで開催されたISME(国際音楽教育会議)に参加し遠隔授業に関する情報を収集した。特にフィンランドからの研究発表で、音楽室と家庭とを結んだ遠隔レッスンのあり方に関する発表は、音楽指導の新たな可能性を示唆する内容であった。本研究を進めるうえで有効な事例となった。〇遠隔授業を実施するためのメディア環境のモデル考案NTT Phoenixは長時間でも安定した音声と画像が送受信できることが明らかになり、本学部ではPhoenix miniを購入し設置した。さらに附属長野中学校、附属松本小学校にも同機種のPhoenix miniを設置し、学部と附属や附属間においても遠隔授業が行えるようにメディア環境を整備した。○遠隔授業の試行教育学部と附属とを結んでの遠隔授業を試行した。音楽科では音楽の送受信が重要となる。そのため専用マイク等のPA機器を使用したが、本番においてマイク入力レベルを上げすぎることによって生じるハウリングが起きてしまった。マイクやスピーカーの配置の工夫等、音楽科において遠隔授業を行う場合の留意事項をまとめた。平成13年度の研究成果は主として以下の3つの内容にまとめることができる。1.遠隔授業ネットワークの拡大に関する研究テレビ電話を活用しての遠隔授業が全国各地の学校で行われるようになっているが、遠隔授業を実施できる学校名の一覧が示されていないため相手先の学校名を探すことが困難な状況にある。そこで音楽科を中心とした遠隔授業を希望する学校名の一覧をWebサイトで掲載することができるようなコンテンツの開発を行った。音楽科の授業で遠隔授業を実施することができる学校名の一覧と担当教諭名、さらに希望する授業内容を掲載できるようにした。海外へのネットワークの拡大は日本人学校を中心として、その可能性を調査している。2.遠隔授業における安定した収音の在り方に関する研究音楽科の遠隔授業で音声を送信する場合、音源が広範囲にわたっているためマイクロホンによる収音のあり方を工夫しなければならない。授業場面によって単一指向性と無指向性のマイクロホンを使い分けたりマイクロホンのセッティングの位置を工夫したりすることにより安定した収音ができるようになった。ミキサーを使っての入力

感度調整や出力レベル調整を行うことも重要であることが明らかになった。3.音楽文化のネットワークコンテンツ化に関する研究地域の伝統音楽や各国の民族音楽等の音楽文化をテーマとした遠隔授業は、多文化音楽教育につながる重要な題材であるが、遠隔授業はリアルタイムに行われるため映像や音楽のデータを保存しておくことができない。そこで音楽文化をネットワークコンテンツ化し、インターネットでストリーミング配信することができるようなシステム構築に向けての基礎研究を行った。本研究は、情報通信メディアを活用して、音楽文化をリアルタイムに他地域に発信したり、他地域から受信したりすることができる遠隔授業ネットワークを構築することが研究の目的である。平成1213年度は、テレビ電話を活用した音楽科の遠隔授業を国内の学校間で行なったが、平成14年度は、そのネットワークを海外に広げ、平成14年12月に信州大学教育学部附属長野中学校と韓国の大邱市にあるシチ中学校との遠隔授業を実施した。日本と韓国は時差がないため、事前の研究の打ち合わせから当日の授業実践に至るまで、日常の学校生活の時間内で無理がなく実施することができた。また、日本と韓国は、学校音楽教育の歴史や音楽科学習指導要領も類似しており、授業内容を決定していく上でも好都合であった。当日の授業は、日常の授業内容の成果を発表しあうことを中心としたが、韓国側は伝統音楽のサムルノリを、日本側は伝統音楽の三味線の演奏を紹介した。音楽文化を紹介しあうことを通して、生徒たちは相手国の音楽文化を理解するとともに、自国の音楽文化の魅力を再認識することができた。また、音楽活動は、言語によるコミュニケーションを越えて、相手国の文化や人への親近感を高めた。本実践を通して、音楽科による遠隔授業は、音楽文化への関心を高めると同時に、「国際理解教育」や「平和教育」へと内容を発展させていくことができることを実証した。現在の通信回線速度では、映像の鮮明さが不十分であること、通信料金が高いこと等の課題も残されているが、音楽文化を題材とした遠隔授業の将来的な可能性を示唆することができる研究の成果となった。
近代移行期都市社会における社会的結合の変容

近世の町共同体や商人の仲間組織は、近世都市に生まれた特徴的な社会的結合組織である。本研究では、明治維新によってそれらの社会的結合のあり方がどのように変化したのかを探り、近世において、町共同体と仲間組織は互いに依存しあう関係にあり、明治維新以後においてもその関係は継続したが、明治10年代以降の組織の再編によって、依存しあう関係も失われていったことを明らかにした。研究の第1次年度(平成20年度)は、予定通り、本研究の基礎作業である大阪市立大学所蔵奥三郎兵衛家文書の調査・複製作製を中心に作業をすすめ、目録調査と必要な複写をほぼ終了した。特に、大阪と東京の間で交わされた豊富な書簡類の存在が確認でき、遠隔地にまたがる豪農問屋商人家のあり方を明らかにする素材としての同史料の重要性が明らかになった。また、調査を通じて、大阪市立大学以外に若干の文書が存在することが判明したため、次年度以降に調査を加えることとした。私文書である奥家文書と東京都公文書館所蔵の公文書を同時に検討することによって、明治初期の典型的な豪農問屋商人である奥三郎兵衛の活動と奥家のあり方を立体的・複眼的に考察するという本研究の特徴から、東京都公文書館所蔵資料の調査にも着手し、そのうちの一部について、史料翻刻を行い分析を加えた。また、奥家の活動する江戸-東京の社会の社会的結合の特徴を明らかにする補助的作業として、都市の仲間結合について、女髪結を素材としてジェンダー視点からの考察をおこなった。研究の第2次年度(平成21年度)は、前年度調査の大阪市立大学奥家文書の解読・分析を行った。特に、奥三郎兵衛の日記と、同人の家族との書簡は、本研究の中心的素材となり、本年は、日記の読解・翻刻作業を主たる作業課題とした。この作業を通じて、江戸と和泉の本家との頻繁な往復、情報の伝達がうかがえると同時に、江戸店が形成する周辺地域との独自の関係も浮かび上がってきた。一方、奥家文書の理解を深めるために、東京都公文書館所蔵東京府関係史料から、維新期の土地関係諸法令を中心に史料翻刻作業を進めた。この成果は、「史料紹介東京府文書「府治類纂地輿」」(その二)、同(その三)に発表し、継続中である。この作業は、王政復古から明治4年までの時期を、単純に近代化諸課題の実現に邁進した時期とみるべきではなく、旧来の身分制の単純化・再編成を基調とする統治体制が構築された時期であるとする研究代表者の見地から、この時期の身分集団の解体・再編にむけて、法的にどのような政策が導入されていったのかを、都市においてあきらかにするものである。特に土地にかかわる諸法令の内容と実施経緯など、身分と空間をめぐる法的環境を明らかにすることは、最終年度において、豪農問屋商人の一類型としての奥家の身分制解体と近代への対応を評価する際の、分析軸の明確化のための作業として位置づけている。近世身分論研究は、近世の社会的結合を、村・町というもっとも基礎的なレベルの結合と、商人仲間をはじめとする諸社会的結合を媒介するものにわけ、身分論という視角から、近世社会の二つのレベルの諸社会的結合を全体として把握する社会構造の把握理論として重要な位置を占めてきた。これにたいして、本研究の作業を通して明らかになったのは、身分論研究において必ずしも積極的に論じられることのなかった、基礎的レベルでの結合と二次的結合の関係性の意義とその重要性である。二次的結合としての商人仲間の形成や、その基礎にある個々の商人の所有(それは株という物件化現象によっても確認される)は、一見基礎的な共同体と関わりなく形成・成長していくようにみえる。しかし、本研究による検討の結果、それらの商人の所有(営業対象や販売のテリトリーなどの所有)が、基礎的共同体である町と相補的・共生的関係を持つ場合があることを指摘し、身分論研究における町共同体か、諸身分集団かという、両者を対比的にとらえる理解への批判的見地を見いだすことが出来た。これは、社会的結合を形成しない女性の分業形態と男性のそれを比較する作業を通じて得た結論である。また、近代移行期の仲間結合の解体と再編過程においても、両者の関係性を意識しつつ分析することが必要であり、該期の都市行政もそのような相補的共生的関係をふまえておこなわれることを明らかにした。
血管新生誘導による心筋再構築抑制の試み-CTLA4Igによる免疫学的寛容誘導下での血管新生遺伝子発現制御機構の解析-

我々は、不全心筋の再構築過程に、心筋血流低下と分配の異常、ことに血管新生による毛細血管構築の破綻が加わり、さらに心機能を悪化させる機序を想定し、不全心筋においても血管新生療法の有用性が成立するかどうか明らかにすることを目的に本研究を行った。また、同時に血管新生関連遺伝子の過剰発現系を確立することを目的とした。拡張型心筋症モデル動物を用いた検討結果から、心不全期に心筋細胞密度が減少し、線維化組織容積が増大するとともに微小血管ことに細静脈性毛細血管密度が減少していること、VEGFの遺伝子発現が抑制されていること、また、薬物治療により心筋線維化が抑制されるとともにVEGFの遺伝子発現、細静脈性毛細血管密度が回復することを観察した。さらに、微小血管構築解析の新たな手段として、SPring8による解析手法の開発に着手した。まず、仮説の正当性を検定するため、アデノウイルスにターゲットとなる遺伝子を組み込み心筋に直接導入する手法を考案した。従来、アデノウイルスによる遺伝子導入ではアデノウイルス自身が異物として認識され免疫学的な反応を誘導するという問題があった。そのため我々は免疫学的機序の中でも、T細胞のcostimulatory signal抑制の効果を検討した。ラット移植心、自己免疫性心筋炎モデルを用いた検討において、アデノウイルスに組み込んだCTLA4Ig及びCD40がT細胞のannergyを誘導し、その結果病変を改善しうることを見出した。この手法の開発は、自己免疫性心筋炎、細胞性免疫の関与する拡張型心筋症、その他、心疾患以外の自己免疫疾患にも治療法としても有効と考えられる他、将来、アデノウイルスをはじめとした遺伝子導入法の臨床応用を見据えたものである。すなわち、特定の遺伝子のon-off系を付加したアデノウイルス投与以外にもVEGFなど特定の遺伝子を過剰発現させた心筋細胞、線維芽細胞、内皮細胞などを同種移植する際、或いは、異種移植をする際に極めて有効な方法と考えられる。本研究では、さらに、オステオポンチンがTH1型の細胞性免疫機構の極めて上流に存在し、心筋障害ばかりでなく、肺におけるgranuloma形成、あるいは、動脈硬化初期病変を惹起することを確認した。血管新生に関するVEGF遺伝子の心筋内直接投与については、以前から血管腫形成が誘導される可能性が指摘されていたが、我々も個体死を促進することを見出し報告した。従って、VEGF単独では遺伝子導入による治療上の実効に疑問が残り、ターゲット遺伝子としてangiopoietin1及び2遺伝子をVEGFとともに心筋導入する必要性が示唆された。また今後、VEGFを過剰発現した心筋細胞移植の試みに着手し、さらに確認される必要があるものと考えられる。

我々は、不全心筋の再構築過程に、心筋血流低下と分配の異常、ことに血管新生による毛細血管構築の破綻が加わり、さらに心機能を悪化させる機序を想定し、不全心筋においても血管新生療法の有用性が成立するかどうか明らかにすることを目的に本年度の検討を行った。拡張型心筋症モデルハムスターを用いた予備的検討結果から、心不全期に心筋細胞密度が減少し、線維化組織容積が増大するとともに微小血管ことに細静脈性毛細血管密度が減少していること、VEGFの遺伝子発現が抑制されていること、また、薬物治療により心筋線維化が抑制されるとともにVEGFの遺伝子発現、細静脈性毛細血管密度が回復することを観察した。さらに、仮説の正当性を検定する手段として、アデノウイルスにターゲットとなる遺伝子を組み込み心筋に直接導入する手法を考案した。従来、アデノウイルスによる遺伝子導入ではアデノウイルス自身が異物として認識される問題があった。我々は、T細胞のcostimulatory signalを抑制するため、AdexCTLA4Igを作製し、免疫学的寛容状態を誘導する手法を開発した。血管新生はVEGFにより内皮細胞が誘導され、促進因子angiopoietin 1と抑制因子angiopoietin 2とによって調節される。両者の遺伝子が同定された。angiopoietin1同様その受容体としてチロシンキナーゼに属するTie-2と結合している。angiopoietin1は新生血管へと遊走し、血管を取り囲んだ後血管増殖を調節する周皮細胞の動員を促進する。一方angiopoietin 2はこれに拮抗し血管新生抑制性に作用すると考えられる。我々はターゲット遺伝子としてヒトangiopoietin 1及び2遺伝子をVEGFとともに心筋へ導入手法を開発し、AdexCTLA41gによる効果と合わせ現在検討中である。我々は、不全心筋の再構築過程に、心筋血流低下と分配の異常、ことに血管新生による毛細血管構築の破綻が加わり、さらに心機能を悪化させる機序を想定し、不全心筋においても血管新生療法の有用性が成立するかどうか明らかにすることを目的に本研究を行った。また、同時に血管新生関連遺伝子の過剰発現系を確立することを目的とした。拡張型心筋症モデル動物を用いた検討結果から、心不全期に心筋細胞密度が減少し、線維化組織容積が増大するとともに微小血管ことに細静脈性毛細血管密度が減少していること、VEGFの遺伝子発現が抑制されていること、また、薬物治療により心筋線維化が抑制されるとともにVEGFの遺伝子発現、細静脈性毛細血管密度が回復することを観察した。さらに、微小血管構築解析の新たな手段として、SPring 8による解析手法の開発に着手した。まず、仮説の正当性を検定するため、アデノウイルスにターゲットとなる遺伝子を組み込み心筋に直接導入する手法を考案した。従来、アデノウイルスによる遺伝子導入ではアデノウイルス自身が異物として認識され免疫学的な反応を誘導するという問題があった。そのため我々は免疫学的機序の中でも、T細胞のcostimulatory signal抑制の効果を検討した。ラット移植心、自己免疫性心筋炎モデルを用いた検討において、アデノウイルスに組み込んだCTLA4Ig及びCD40がT細胞のannergyを誘導し、その結果病変を改善しうることを見出した。
高等専門学校の学生のコミュニケーション能力を高める英語教科書の研究開発

本研究は、高等専門学校(以下、高専)で学ぶ学生のコミュニケーション能力の向上に英語教育の分野から取り組むことを目標とした。理工系学生の科学技術コミュニケーション能力向上のために英語教育も役割を果たすことができると想定し、学生の英語学習を支援する教材の開発を行い、利用後に検証を行った。適切な教材を用いた英語指導は、科学技術コミュニケーション活動の支えとなる基礎的な意識の涵養や能力の伸長につながることが明らかとなった。高等専門学校(以下、高専)の学生に焦点を当てて、コミュニケーション能力を向上させる取組に英語教育の分野から如何に関与できるかを検討した。(1)英語教科書に関する先行研究の成果に基づき、本研究代表者が開発した英語教科書を再検討し、科学コミュニケーションの能力を英語の授業でのばすための教材や授業展開の方法について検討した。授業で使用している教科書や、科学コミュニケーションに対する学生の意見、及び自身がのばしたいと考えているコミュニケーション力についての学生の意見を聴取し、学生のニーズや要望を把握した。近年提案されている有用と考えられる多様な指導方法を収集し、今後の授業検討と教材開発に必要となる要素を確認し、これらを教材として具現化するための方法を検討した。(2)研究代表者が所属する高専の専攻科の授業において、学生が調査内容をまとめ、発表する授業を行った。学生に科学コミュニケーションの目的や方法論について理解させた上で、自らの関心に沿って発表テーマを選定し、テーマに関するデータを収集し、英語で発表する課題を与えた。学生は質疑応答やピアレビューを通して、自身のコミュニケーションのあり方を客観的に検討する機会を持った。研究代表者は、このプロセスのそれぞれの段階の活動において支援し、その支援の効果を検討した。英文の読解を含む情報収集力や口頭発表力など高専の学生が特に身につけたいと考えている能力の獲得のために適切な教材のあり方の検討を行った。高等専門学校(以下、高専)の学生に焦点を当てて、学生のコミュニケーション能力を向上させる取組に英語教育の分野から如何に関与できるかを検討した。1第二言語習得等に関連する先行研究の成果に基づき、本研究代表者が開発した英語教科書、および高等学校用検定済教科書を調査し、コミュニケーションの能力を英語の授業でのばすために教材が備えるべき要素や授業展開の方法について検討した。また、授業で使用している教科書とその使用方法について学生の意見を聴取した。近年提案されている多様な指導方法を収集し、今後の教材開発に有用と思われる要素を確認し、これらを教材として具現化し、授業で使用した。2研究代表者が所属する高専の専攻科および準学士課程の授業において、学生が自ら調査して結果を発表する取組みを行った。学生に科学コミュニケーションの目的や方法論について理解させた上で、自らの関心に沿って発表テーマを選定し、英文を読み、発展活動としてテーマに関する調査を行い、英語で発表する課題を与えた。質疑応答やピアレビューを通して自他のコミュニケーションのあり方を客観的に検討する機会を与えた。情報収集や口頭発表などの各段階で学生の活動を支援し、その方法と適切な教材を検討した。検討には、本校における留学生の日本語によるプレゼンテーションの指導を通じて得られた、外国語で意見をまとめて発表するために必要な指導についての知見を取り入れた。本研究代表者が開発した教科書、および高等学校用検定済教科書の検討を進めた。学生の個々の関心内容に対応した科学コミュニケーション活動の支援を継続して行う。1第二言語習得やコミュニケーション論等に関連する先行研究の成果に基づき、高等学校用検定済教科書や大学用教科書を調査し、コミュニケーションの能力を英語の授業でのばすために教材が備えるべき要素や授業展開の方法について検討した。近年提案されている多様な指導方法を収集し、高専の学生のための教材の開発に有用と思われる要素を抽出して、これらを教材として具現化し、一部を授業で使用した。学生に科学コミュニケーションの目的や基礎的な方法論について理解させた上で、自らの関心に沿って発表テーマを選定し、テーマに関する調査を行い、英語で発表する課題を与えた。質疑応答やピアレビューを通して自身のコミュニケーションのあり方を客観的に評価し、改善をはかる過程を重視した。学生のコミュニケーション活動の段階的な活性化を目的とした教材を提案し、学生の活動を支援した。研究者が所属する高専の国際交流事業や行事、およびコミュニケーション活動の下支えとなる英語基礎力の指導等に関する考察を検討に含めた。本研究代表者が開発した教科書や高等学校用検定済教科書の検討を進めた。授業や国際交流の場において学生が積極的に科学コミュニケーション活動を行うことができるよう、支援を継続して行う。高等専門学校(以下、高専)の学生に焦点を当てて、学生のコミュニケーション能力を向上させる取組への英語教育分野からの関与について検討した。1.第二言語習得やコミュニケーション論等に関連する先行研究の成果に基づき、高等学校用検定済済教科書や大学用教科書を調査し、コミュニケーションの能力を英語の授業を用いてのばす方法と、それを実現するために英語教材が備えるべき要素について検討した。また、授業で使用した開発教科書とその使用の方法について学生の意見を聴取した。

2.研究代表者が所属する高専(専攻科および準学士課程)等において、学生に科学・技術に関連する問題について自ら調査し結果を発表させる取組を行った。学生に対し、英語文献を用いた情報収集や英語プレゼンテーション等についての基礎的な訓練を行い、科学技術コミュニケーションの目的や基礎的な方法論について理解させた上で、自らの関心に沿って発表テーマを選定し、テーマに関する英文エッセイ等の読解を含む発展調査を行い、英語で発表する機会を与えた。リーディングのプロセスの振り返り、発表に関する質疑応答やピアレビューを通して、学生が自身のコミュニケーションのあり方を客観的に評価し改善をはかる過程を重視した。学生のコミュニケーション活動の活性化を目的とした教材の提案では段階的な支援を意図し、学生のフィードバックを得た。諸検討にはコミュニケーション活動の下支えとなる英語基礎力の指導に関する考察を含めた。本研究は、高等専門学校(以下、高専)で学ぶ学生のコミュニケーション能力の向上に英語教育の分野から取り組むことを目標とした。理工系学生の科学技術コミュニケーション能力向上のために英語教育も役割を果たすことができると想定し、学生の英語学習を支援する教材の開発を行い、利用後に検証を行った。適切な教材を用いた英語指導は、科学技術コミュニケーション活動の支えとなる基礎的な意識の涵養や能力の伸長につながることが明らかとなった。本研究代表者が開発した教科書の検討を進めた。学生個々の関心内容に対応した科学コミュニケーション活動の支援は継続して行う必要がある。学生のコミュニケーション能力をのばすための英語の指導、最新の学術研究の調査等を通じて、高専の学生のニーズに沿った指導方法のあり方を検討していく。学生が英語の基礎力を獲得し、コミュニケーション能力をのばすために、英語の指導実践や学術研究の調査等を通じて、高専の学生のニーズに沿った指導方法のあり方を検討していく。英語教育学生のコミュニケーション能力をのばすための英語の指導、最新の学術研究の調査等を通じて、高専の学生のニーズに沿った指導方法のあり方を検討していく。教科書等を献本により入手した場合が多くあったため。教科書等を献本等により入手した場合が多くあったため。多岐にわたる学生のテーマに対する対応に時間がかかり、教材の調査等を十分に行うことができなかった。次年度は、調査の範囲を広げるため最新の大学用教科書の収集を進めるとともに、教材開発の方法の検討を行う。次年度は、調査の範囲を広げるため、大学用の英語教科書の収集を進めるとともに、教材開発の方法の検討を行う。コミュニケーション論や科学コミュニケーション論の参考文献を追加して収集する。次年度は、本年の指導実践資料等を整理するとともに、最新の指導事例の収集を進め、教材開発の方法を検討する。
歯周病原性細菌由来内毒素の破骨細胞内刺激伝達機構の解明-破骨細胞にのみ発現する新規チロシンキナーゼ遺伝子による解析-

c-METに属する新規チロシンキナーゼ受容体STKをクローニングし,マウス破骨細胞の機能発現に重要な役割をはたすことを発見した。最近,ヒトでのSTKに相当する分子はRONであることが明らかにされたため,ヒト骨髄細胞由来破骨細胞においてRONの発現を検討し、そのリガンドであるMSPの作用,またMETのリガンドであるHGFの作用を検討した。あわせて、src,FAKなど非受容体型チロシンキナーゼの細胞内分布を検討した。その結果,ヒト多核細胞にMSPを添加することにより,(1)多核細胞の4050%は,RON抗体に対し,陽性であった。(2)MNCに形態変化がおこり細胞突起の伸展,細胞の肥厚が認められた。その際,(3)MNC周囲にFAKがより明確に認められた。(4)c-srcの局在は,未刺激群と比較して細胞周囲に変位した。(5)MNCにhylの存在が認められたがMSP添加による変化は著明ではない。(6)従来からヒト骨髄由来の破骨細胞様細胞では,骨吸収はみられないといわれているが,今回の結果ではMSP添加によって骨吸収が対照群に比して約4倍の面積に達した。(7)HGFでは有意な骨吸収促進は認められなかった。(8)また,HGFはCFU-GMに由来する細胞の増殖を促進するが,MSPには認められなかった。RONのリガンドであるMSPをヒト破骨細胞に添加することによって骨吸収促進およびc-src,FAKの発現が増加したことから,RONの作用によりc-src,FAKを介して破骨細胞の機能亢進をしている可能性が示唆された。HGFはCFU-GM系細胞の増殖を促進し,その結果として破骨細胞の形成を促進するのに対し、MSPは,増殖は促進せず形成されたMNCの機能を促進することが考えられた。血液幹細胞からMETファミリー属する新規のチロシンキナーゼ;STKは,48kdのα鎖と158kdの膜貫通型のβ鎖からなる。その結合因子はMSP(Macrophage Stimulating Protein)であることが、受容体のリン酸化と^<125>I-MSPの結合アッセイにより明らかになった。MSPは、693個のアミノ酸で構成される糖蛋白質である。MSPは一本鎖不活性型で分泌されるが、カリクレイン等の酵素が作用し、活性型の二本鎖MSPに変換される。そして還元条件では分子量約47kdのα鎖と22kdのβ鎖に分離する。マウス破骨細胞,in vitroで形成された破骨細胞様多核細胞およびその前駆細胞と考えられる単核細胞においてSTKの発現が認められることが明らかになった。血液幹細胞から破骨細胞への分化において,このSTK発現の過程をへて破骨細胞への最終分化が達成するものと考えられる。STKに対するモノクローナル抗体を作成して、Flow Cytometryにより検討した結果では、STK蛋白は、骨髄、肺胞および末梢血マクロファージには発現せず、腹腔マクロファージに特異的に発現していることが明らかになった。破骨細胞でのSTKの発現は,その同定を行うために、重要な指標となることを示唆している。破骨細胞にSTKのリガンドであるMSPを添加すると細胞質の伸展を引き起こすことが明らかとなったが、この変化は,MSPの添加5分で見られ,BAF3/STK細胞内でのSTKリン酸化反応とほぼ同じ時間経過で起こっていた。