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古代東アジアにおける青銅器の変遷に関する考古学的・自然科学的研究

古来から日本は中国から歴史の流れと共に多くのことを学んできた。いわば、日本文化の源流は中国文化にある。中国文化の発展の中で一つの重要な足跡は銅器文化である。銅器文化の発展を理解することは中国文化の本質に迫ることであり、国際学術件研究として、有意義である。この種の研究は従来は考古学の分野で行なわれてきたが、本研究では自然科学的な方法および理解を加えようとしている。そして、今までとは異なった視野を考古学へ導入し、歴史の流れに関してより深い理解を進めようとしている。本年度は早期銅文化として理解されている二里頭遺跡から出土した銅製資料の化学組成を測定することが出来た。また商時代中期の幾つかの遺跡から出土した約50点の資料に関して、鉛同位体比を測定することが出来た。得られた成果は銅器生産と発展段階を如実に示すこととなり、非常に重要な結果であった。中国から研究者を招請し、鉛同位体比測定、および早期中国青銅器の発展に関して、討議を行った。3カ月に亘り、測定・討議を続けたことは学術交流として有意義であった。日本の研究者が北京・西安・成都を訪れ、各所の研究クループと交流し、またそれぞれの地域における遺跡を見学した。特に成都では三星堆遺跡から出土した総数650点におよぶ金属遺物のほとんどを見学できた。また周辺地域から出土した土器の保存収蔵庫を調査できた。普通には見せてもらえない所蔵品は貴重な資料であった。今後の研究に大きな成果であった。研究題目:「古代東アジアにおける青銅器の変遷に関する考古学的・自然科学的研究」今年度は中国で発掘された西周時代、および戦国時代の青銅製資料の鉛同位体比を70点測定した。そして二里頭遺跡出土資料、西周時代および戦国時代の資料に関して化学絵成を昨年度資料に追加して測定することができた。これら資料の鉛同位体比・化学組成は当時の金属を取り扱う技術・交流を理解する上で重要である。中国で発掘した資料を選択・採取し、それら資料の鉛同位体比・化学組成を日本で測定するために中国から金正耀氏を招請して、共同研究を続けた。この招請は非常に有意義であり、実際の測定に関して実用的であった。本研究費を利用し、考古学・自然科学の日本の研究者が中国を訪問し、安陽殷墟、偃師商城遺跡を訪問したこと、鄭州商城の発掘現場を見学できたことは有意義であった。本年度までに測定された資料の鉛同位体比および化学組成の意味について検討した。自然科学的なこれら測定値から東アジア地域における青銅文化の変遷として、中国国内における発展、中国から朝鮮半島、朝鮮半島から日本への伝搬について討議した。その結果、中国国内に関してはそれぞれの王朝毎に利用する鉱山ないし、活動領域が異なって表れており、王朝毎の違いがはっきり表れ、今後考古学的な理解とどのように組み合わせて行くのか非常に興味ある結果がまとめられた。今後は中国における王朝の推移という中央の流れと、各地方的な流れがどのように対比されるのか、また朝鮮半島および日本における資料が東アジア全体を理解するために重要であることがより一層鮮明になった。
麻薬刑法の総合的研究-危険社会における安全と不安の一場面-

本年度は、とりわけ薬物の自己使用のダイヴァージョンを検討対象とした。この課題を検討するに際して、法理論上、いかなる根拠から当該行為を刑事規制からダイヴァージョンすべきなのかまたできるのかを考えざるを得ない。例えば、その根拠としてドイツの麻薬剤法の文脈から「国民の健康」という法益が刑法で保護すべき法益たり得ないということができるであろうか。そのように主張することが可能であるとすれば、総論的法益概念は、その侵害・危殆化が不明確で、しかも因果的変更が可能であるかもしくは不明確な事象について刑法で規制することについて限界線を引き、ひいては立法者の立法活動をも拘束する原理たりうると言えるであろう。しかし、国民の健康という普遍的法益を個人的に法益に還元して、「(個)人の健康」という法益と把握したとしても、いずれにせよ、法益そのものは薬物規制立法において見いだすことができると考えた。また、薬物規制立法の法益を「国民の健康」としつつも、個別事例において個人的法益に還元した可罰性の判断の可能性も残されるが、このような可罰性解釈も当然に法益の正当性を認めた上での議論であり、薬物の自己使用に対する違法性または責任のレベルでの限定解釈であることは明らかである。そうであるとすれば、法益論そのものからは、薬物の自己使用のダイヴァージョンを見いだすことができないのではないかという疑問が沸き上がる。同時に、この疑問は、法益論の刑事立法・立法者規制機能の限界の問題であることをも意味することになる。刑法の任務が法益保護であるとすると、刑法における管轄領域を画するには、当然に何が刑法で保護すべき事象なのか、しかもいかなる事象が法益たりうるのかについて法益論内部における理論的作業が不可欠なはずではなかろうか。それがなければ、法益論は刑法規範の説明機能しか持たないことになり、それにより、刑法の任務は法益保護ではなく、刑法で規定されている規範の保護にあると言わざるを得なくなってしまう。以上のことを念頭に置いて、薬物の自己使用のダイヴァージョンの可能性を法理論的に解明するために、法益論がいかなる意義を持っているのかを検討した。第一に、社会の先行きは不透明になり、従来の社会的ないし規範的価値観が崩れはじめたことで、従来は「当然」または「既知」と考えられたことについて、言動や行動などの表現形式の違いはあれ、少年の側から公然と疑問が提起されるようになった。その表れの一つが少年の薬物に対する対応である。これは、上述したように、「規範意識の弱化」と評価されるかもしれないが、逆に、少年の側からは、「他人に迷惑をかけていないのに、なぜ・どうして『悪い』のか」、と疑問と批判が混在した指摘が行われる可能性も十分にある。第二に、従来から知られていることであるが、再犯の犯罪類型の典型は、窃盗罪と薬物の所持及び使用である。薬物犯罪の中でもとりわけ薬物の使用に焦点を絞ると、刑務所において再社会化のための矯正を施されても、薬物依存者のための個別プログラムがないために、薬物犯罪受刑者には矯正効果がない場合が多々ある。ここでは、薬物や他の薬物による「依存症」がキー・タームになると言える。この依存症をもつ行為者に対しては、予防機能を刑法は発揮することができるであろうか、つまり、刑法と刑罰は依存症から回復させ、再び薬物を使用することをやめさせることができるのであろうか、一定の行為類型が刑罰で規制される場合、これは「犯罪」と定義されることになるが、薬物使用の中心問題を乱用と依存症にあると理解した場合、逆にこれは「病気」と定義されることになる。本年度は、主として総論的に、そのために刑法を主要武器として薬物問題を克服できるのであろうかということについて研究を進めた。本年度においては、麻薬刑法における解釈論の諸問題の中で、特に少量の薬物の自己使用の可罰性について研究の重点を置いた。ここでは、まず第一に、そもそも個人の自己使用に関して「少量」のもつ意義とは何であろうかについて検討した。使用者個人が節度をもって薬物の使用に関して自己決定できる状態で使用し、その限りで他人や他の社会的利益を危険にさらさない場合このような使用は、市民の健康という法益に対する危険の程度が軽微であることから、国家は介入してはいけないということができる。もちろんソフト・ドラッグとハード・ドラッグの相違や薬物の種類によってその効能の程度も様々である。とりわけ、本研究の主たる対象国であるドイツでは、それぞれの薬物に関して、大体において1週間に3回の使用分が目安となっているようである。しかし、その使用が濫用的使用又は依存症の下での使用の場合には、もはや少量であっても、これに対して何らの対応もしないことは問題があると言わざるを得ない。このような場合には何らかの介入の余地がある。そこで第二の検討課題として、その介入手段が刑法によるのか、それとも刑罰以外の手段によるのかについて検討を加えた。禁止薬物の使用とそのための所持等は、ドイツの麻薬剤法を見ても違法性があると評価することができる。ただし、ドイツ麻薬剤法31条aで少量の自己使用目的であれば、起訴しないことができるとしている。第三に、この処罰免除の法的淵源について検討を加えた。

例えば、その根拠としてドイツの麻薬剤法の文脈から「国民の健康」という法益が刑法で保護すべき法益たり得ないということができるであろうか。そのように主張することが可能であるとすれば、総論的法益概念は、その侵害・危殆化が不明確で、しかも因果的変更が可能であるかもしくは不明確な事象について刑法で規制することについて限界線を引き、ひいては立法者の立法活動をも拘束する原理たりうると言えるであろう。しかし、国民の健康という普遍的法益を個人的に法益に還元して、「(個)人の健康」という法益と把握したとしても、いずれにせよ、法益そのものは薬物規制立法において見いだすことができると考えた。また、薬物規制立法の法益を「国民の健康」としつつも、個別事例において個人的法益に還元した可罰性の判断の可能性も残されるが、このような可罰性解釈も当然に法益の正当性を認めた上での議論であり、薬物の自己使用に対する違法性または責任のレベルでの限定解釈であることは明らかである。そうであるとすれば、法益論そのものからは、薬物の自己使用のダイヴァージョンを見いだすことができないのではないかという疑問が沸き上がる。同時に、この疑問は、法益論の刑事立法・立法者規制機能の限界の問題であることをも意味することになる。刑法の任務が法益保護であるとすると、刑法における管轄領域を画するには、当然に何が刑法で保護すべき事象なのか、しかもいかなる事象が法益たりうるのかについて法益論内部における理論的作業が不可欠なはずではなかろうか。それがなければ、法益論は刑法規範の説明機能しか持たないことになり、それにより、刑法の任務は法益保護ではなく、刑法で規定されている規範の保護にあると言わざるを得なくなってしまう。以上のことを念頭に置いて、薬物の自己使用のダイヴァージョンの可能性を法理論的に解明するために、法益論がいかなる意義を持っているのかを検討した。
企業のリスク・不確実性に関する情報の開示と監査に関する理論的・実証的研究

本研究では、次の4つの研究目的を設定している。(1)企業の事業活動のリスクおよび不確実性に関する情報(以下、リスク等情報という。)開示の実態をわが国のみならず国際比較を通じてサーベイし、グローバルな観点から、開示すべきリスク情報および不確実性情報の内容を帰内的に抽出し類型化すること(2)リスク等情報の開示の判断指標および判断規準を会計理論および監査理論の観点から解明するとともに、それに加えて当該判断指標・規準の開示実務への適用可能性を検討すること(3)リスク等情報の開示に積極的な企業とそうでない企業について、経営成績や企業価値の側面において統計的に有意な差異が認められるか否かを実証的に明らかにし、リスク等清報の有用性を解明すること(4)会計監査においてリスク等惰報に対する監査のあり方を理論面から解明し、いわゆる未確定事項の取り扱いに関する理論モデルを提示し、その監査実務への適用可能性を実証すること研究目的(1)に関する実績について、リスク等情報に関する開示基準が整備されている米国、英国および独国につき、法定開示情報書類からリスク等情報を抽出した。研究目的(2)について、リスク等情報の対象となるリスク・不確実性の程度、および原因となっている事象や状況あるいは経済的取引の性質を理論的に分析し、これらの要素がどのように変化した場合に開示の対象とすべきであるのかについて、その判断指標ないし判断規準を演繹的に導出すべく、上記3カ国の監査基準や法令を参照し、開示情報の有用性および開示情報の信頼性の両側面から、開示すべきリスクや不確実性あるいはその原因事象等を判別するための判断指標ないし判断規準を整理した。研究目的(3)について、リスク等情報の開示の積極性を、主に開示財務情報データから評価し、わが国の上場会社全社を対象として指標化したデータ・ベースを作成したが、統計分析はその途上にあり継続して研究を行っている。研究目的(4)について、監査の保証水準の側面から、未確定事項の取り扱いを分析し、理論モデルを提示したが、監査実務への適用可能性については、その実証を継続中である。(1)企業の事業活動のリスクおよび不確実性に関する情報開示の実態をわが国のみならず国際比較を通じてサーベイし、グローバルな観点から、開示すべきリスク情報および不確実性情報の内容を帰納的に抽出し類型化すること(2)リスク情報および不確実性情報の開示の判断指標および判断規準を会計理論および監査理論の観点から解明するとともに、それに加えて当該判断指標、規準の開示実務への適用可能性を検討すること(3)リスク情報および不確実性情報の開示に積極的な企業とそうでない企業について、経営成績や企業価値の側面において統計的に有意な差異が認められるか否かを実証的に明らかにし、リスク情報および不確実性情報の有用性を解明すること(4)会計監査においてリスク情報および不確実性情報に対する監査のあり方を理論面から解明し、いわゆる未確定事項の取り扱いに関する理論モデルを提示し、その監査実務への適用可能性を実証すること本年度は、上記(1)および(2)の目的を達成すべく、研究を実施した。得られた知見などは次の通りである。まず、「研究目的(1)」について、企業のリスク情報および不確実性情報(以下、リスク等情報という。)に関する開示基準が整備されている米国、英国および独国につき、法定開示情報書類を収集し、当該情報書類からリスク等情報を抽出する作業の途上にある。

これらのデータは、わが国において利用可能な形で一般に利用可能でないため、かかる意味において重要なデータである。次に、「研究目的(2)」について、リスク等情報の対象となるリスクおよび不確実性の程度、あるいはそれらの原因となっている事象や状況あるいは経済的取引の性質を理論的に分析し、これらの要素がどのように変化した場合に開示の対象とすべきであるのかについて、その判断指標ないし判断規準を演繹的に導出すべく、上記3カ国の監査基準や法令を参照し、開示情報の有用性(会計理論の応用)および開示情報の信頼性(監査理論の応用)の両側面から、開示すべきリスクや不確実性あるいはその原因事象等を判別するための判断指標ないし判断規準を整理した。本研究では、次の4つの研究目的を設定している。(1)企業の事業活動のリスクおよび不確実性に関する情報(以下、リスク等情報という。)開示の実態をわが国のみならず国際比較を通じてサーベイし、グローバルな観点から、開示すべきリスク情報および不確実性情報の内容を帰納的に抽出し類型化すること(2)リスク等情報の開示の判断指標および判断規準を会計理論および監査理論の観点から解明するとともに、それに加えて当該判断指標・規準の開示実務への適用可能性を検討すること(3)リスク等情報の開示に積極的な企業とそうでない企業について、経営成績や企業価値の側面において統計的に有意な差異が認められるか否かを実証的に明らかにし、リスク等情報の有用性を解明すること(4)会計監査においてリスク等情報に対する監査のあり方を理論面から解明し、いわゆる未確定事項の取り扱いに関する理論モデルを提示し、その監査実務への適用可能性を実証すること研究目的(1)に関する実績について、リスク等情報に関する開示基準が整備されている米国、英国および独国につき、法定開示情報書類からリスク等情報を抽出した。研究目的(2)について、リスク等情報の対象となるリスク・不確実性の程度、および原因となっている事象や状況あるいは経済的取引の性質を理論的に分析し、これらの要素がどのように変化した場合に開示の対象とすべきであるのかについて、その判断指標ないし判断規準を演繹的に導出すべく、上記3カ国の監査基準や法令を参照し、開示情報の有用性および開示情報の信頼性の両側面から、開示すべきリスクや不確実性あるいはその原因事象等を判別するための判断指標ないし判断規準を整理した。研究目的(3)について、リスク等情報の開示の積極性を、主に開示財務情報データから評価し、わが国の上場会社全社を対象として指標化したデータ・ベースを作成したが、統計分析はその途上にあり継続して研究を行っている。研究目的(4)について、監査の保証水準の側面から、未確定事項の取り扱いを分析し、理論モデルを提示したが、監査実務への適用可能性については、その実証を継続中である。
新生児期・乳児期発症重度QT延長症候群のてんかん・発達障害合併に関する研究

今回の研究目的は、新生児期・乳児期発症重症QT延長症候群とてんかん・発達障害の関係を明らかにすることである。研究方法は、新生児期・乳児期に診断されたQT延長症候群(LQTS)の二群に分け、その臨床像を脳障害(てんかん、発達・発育障害、脳波異常)の有無を中心に以下の点について検討することである。1QT延長症候群致死性不整脈合併の有無、つまりQT延長症候群の重症度と脳波異常・てんかん・発達障害の合併の有無の関係、2QT延長症候群遺伝子型と脳波異常・てんかん・発達障害との関係、3てんかん・発達障害合併QT延長児の脳障害の評価今回の研究目的は、新生児期・乳児期発症重症QT延長症候群とてんかん・発達障害の関係を明らかにすることである。研究方法は、新生児期・乳児期に診断されたQT延長症候群患者(LQTS)を対象とし、胎児期・新生児期に重度不整脈がみられたLQTS (perinatal LQTS)と、みられなかったLQTS (non-perinatal LQTS)の二群に分け、その臨床像を脳障害(てんかん、発達・発育障害、脳波異常)の有無を中心に以下の点について検討することである。1QT延長症候群致死性不整脈合併の有無、つまりQT延長症候群の重症度と脳波異常・てんかん・発達障害の合併の有無の関係2QT延長症候群遺伝子型と脳波異常・てんかん・発達障害との関係3てんかん・発達障害合併QT延長児の脳障害の評価結果3てんかん・発達障害を合併した5名に脳波、頭部画像診断(CT/MRI)を行った。結果、脳波異常は4名にみられたが、頭部画像診断で異常がみられたものはなかった。希少疾患であるため、新規患者の獲得はかなり困難である。本研究の対象者は小児であり、今後の発達の観察が重要で、現在、登録している22名の経過を観察することに、今回研究の意義があると考える。1QT延長症候群致死性不整脈合併の有無、つまりQT延長症候群の重症度と脳波異常・てんかん・発達障害の合併の有無の関係、2QT延長症候群遺伝子型と脳波異常・てんかん・発達障害との関係、3てんかん・発達障害合併QT延長児の脳障害の評価希少疾患であり、症例数を確保するため、新生児期・乳児期に診断されたQT延長症候群のみならず、幼児期にQT延長症候群と診断された患者を登録するようにする。当初購入予定していた消耗品が安価で購入できたため。本研究での、新生児期・乳児期に診断されたQT延長症候群と診断された患者の情報収集を行う。
除脂肪量増加に有効な食事処方に関する基礎的研究

除脂肪量・筋量の増加を狙った増量に有効な食事処方については不明な点が多い。本研究では、若年男性を対象者として、「タンパク質とともにエネルギーを付加する食事処方」が効果的に除脂肪量・筋量を増やす可能性について、ランダム化比較試験で検証する。また、「エネルギーを付加する食事処方」によって筋細胞のリボソーム生合成が高まり、これによって除脂肪量・筋量が効果的に増える可能性について実験動物を用いて検証する。
C型肝炎ウイルスのin vitro増殖系の樹立とその基礎応用

我々はhepatitis C virus(HCV)に血清マーカー陰性(HBsAg陰性・サイレント)のhepatitis B virus(HBV)が高頻度(おそらく全て)に重感染している事実を発見した。HCVにサイレントHBVが高頻度に重感染しているということは、たまたまふたつのウイルスが同じ経路でひとつの肝臓に連続して感染したというのではなく、どちらかのウイルスの増殖にもうひとつのウイルスの存在が必要だということを意味していると想定される。その場合、サイレントHBVのみに感染し発病している患者が存在するため、サイレントHBVがHCVの感染と増殖に必要であると仮定される。そこでこのサイレントHBVDNAをクローニングし、複製可能なhead-to-tail dimerを作製し、HCVRNAとともにヒト肝細胞癌由来の樹立細胞株であるHuH-7細胞にin vitroで同時トランスフェクションし、培養上清中に分泌されるHCVRNAを定量した。コントロールとして、HCVRNAのみのトランスフェクション、HCVRNAと野生株(HBsAg陽性)HBVDNAの同時トランスフェクションを用意した。その結果、サイレントHBVDNAとの同時トランスフェクションはHCVRNA単独に較べ5倍までHCVRNA分泌量が多く、逆に野生株HBVDNAは同時にトランスフェクションしたHCVRNAの分泌をHCVRNA単独に較べ8倍まで抑制した。この後者の現象はウイルスの相互干渉として通常観察されることである。これに対し、サイレントHBVDNAはHCVRNAの複製と発現を亢進していることが強く示唆され、この方面の今後の研究の基礎が築かれたことになる。全長のHCV cDNA constructをChiro社のDr.Houghtonから譲り受けた。これからHCV RNAをin vitroでT7 RNA polymeraseにより転写し、10ugを培養細胞にリポフェクチンを用いてトランスフェクションした。用いた細胞は肝細胞癌由来樹立細胞HuH-7細胞である。トランスフェクション後1週間毎に細胞1/4をサブカルチャーし、培養上清に分泌されるHCVRNAをAmplicore HCV kitで定量した。その結果、約3週間上清中にHCVRNAの分泌を定量できた。定量感度は10^3copies RNA/m1である。分泌のピークは1週間後で、130X10^3copiesであり、その後徐徐に減少した。またHCVRNAと野生株のHBVDNAをコトランスフェクションするとHBVDNAのHBs抗原とHBe抗原の分泌は抑制され、同時にHCVRNAの分泌もHCVRNA単独トランスッフェクションに較べ約1/3に減少し、ふたつのウイルスがお互いにその複製と発現を抑制しあっていることが判明した。またHCVRNAをトランスフェクション後細胞を観察しても、その増殖性や形態像に変化が認められなかった。今後の課題はChiron社のHCV cDNAは新たに同定された98塩基の3'-endを有していないので、これを3'-endに挿入し、それを用いてトランスッフェクションを試みる。またHCVRNAの複製を促進する、あるいは逆に抑制する因子の解明おこない、ウイルス増殖の機序を更に解明したい。同時に、このin vitro増殖系がHCVの研究に更に応用できるように改善を加える。HCVにサイレントHBVが高頻度に重感染しているということは、たまたま二つのウイルスが同じ経路でひとりの肝臓に感染したというのではなく、ウイルスの増殖にとってもうひとつのウイルスの存在が必要だということを意味していると想定される。その場合、サイレントHBVのみに感染し発病している患者が存在するため、サイレントHBVがHCVの感染と増殖に必要であると仮定された。そこでこのサイレントHBV DNAをクローニングし、複製可能なhead-to-tail dimerを作製し、HCV RNAとともにヒト肝細胞癌由来の樹立細胞株であるHuH-7細胞にin vitroで同時トランスフェクションし、培養上清中に分泌されるHCV RNAを定量した。

コントロールとして、HCV RNAのみのトランスフェクション、HCV RNAと野生株(HBsAg陽性)HBV DNAの同時トランスフェクションを用意した。その結果、サイレントHBV DNAとのトランスフェクションはHCV RNA単独に較べ5倍までHCV RNA分泌量が多く、逆に野生株HBV DNAは同時にトランスフェクションしたHCV RNAの分泌をHCV RNA単独に較べ8倍まで抑制した。この後者の現象はウイルスの相互干渉として通常観察されることである。これに対し、サイレントHBV DNAはHCV RNAの複製と発現を亢進していることが強く示唆され、この方面の今後の研究の基礎が築かれたことになる。
数値くりこみ法の非対称化及び高次元化による2次元非平衡開放系模型の研究

昨年度の「研究実績報告書」に書いたように、本年度は「サイトによらない行列積型ベクトルの再構成法」の一般化を行った。この成果は、論文にして投稿中である(internet上のhttp://arxiv.org/abs/cond-mat/0403235にてpreprintを閲覧可能)。この一般化によって、サイトあたりN状態を持つ(ASEP modelとは限らない)連続時間1次元確率過程模型の、定常状態のM次元行列積表現について、1それが存在する条件の候補を小さな系の解から得る方法(モデル・パラメタに関する条件を得る方法で、任意の{N,M}に対して使える)2行列積が存在する条件下で、実際に具体的行列積表現を得る方法(ただし、現在は「N<M」という制限がある)3特に「N=M」の場合は、得られた行列積表現が任意の大きさの系で有効であることを確かめる方法の3つの一般的方法を得たことになる。このように一般化できたおかげで、高次元化への道が開けたものと考えている(少くともladder model等の準1次元模型は原理的に扱える)。本方法は、対角化や特異値分解などは使わずに行列を構成できる。この点で、1次元模型に対する数値くりこみ法の改良に対して重要な意味を持ってくる可能性がある。更に本方法の、行列積型ベクトルの構成法は、テンソル積型ベクトルの構成法を考える上での重要なヒントになると思われる。これらについては、現在研究中である。なお、本研究は笹本智弘氏(東京工業大学)との共同研究によるものである。「数値くりこみ法」を2次元非平衡開放系模型(以下「2次元非平衡系」と略)の物理量を計算可能なように一般化する。これが本研究の最終目標である。このような一般化を成功させるためには、まず一般化が成功しているか否かテストするための、厳密解を持つモデルが重要である。量子スピン系ではAffleck-Kennedy-Lieb-Tasaki(以下AKLTと略記)模型がその一つであった。1次元、2次元以上のそれぞれにおいて厳密な行列積型(以下EMPと略)基底状態解、厳密なテンソル積型(以下ETPと略)基底状態解が知られている模型である。その重要性は、1次元解の構造が「数値くりこみ法」との類似性を持っていたことによる。これ故に2次元以上のETP基底状態解の構成法は、「数値くりこみ法」を2次元以上の量子スピン系へ一般化する際のヒントとなった。本研究における対象は2次元非平衡系という確率過程模型である(量子スピン系での「基底状態」は、確率過程模型での「定常状態」に相当する)。そこで2次元非平衡系での「AKLT模型」すなわちETP定常状態解を持つ模型の発見ができると良い。しかしこれは簡単ではない。そこで、平成14年度はまず1次元の世界でEMP定常状態解を発見する方法の模索から始めた。得られた結果は、以下の通りである。従来提案されていた方法で、EMP解が存在するかもしれないmodelパラメタの候補をリストアップする。次に各候補に対し「サイトによらないEMPベクトルの再構成法」を適用してみる。この「再構成法」は、候補が本当にEMP解であったなら、その構成行列を構成できるという方法である。この「再構成法」の構成が本年の成果である(日本物理学会第58回年次大会講演にて発表予定)。現在はこの方法の一般化および厳密解発見の為の数値計算を行っているところである。なお、本研究は年度後半から笹本智弘氏(東京工業大学)との共同研究となった。
向社会行動に果たす共感性の役割～チンパンジー・ボノボでの比較認知科学的検討～

飼育ボノボ・チンパンジーでの観察・実験研究、および野生ボノボを対象とした観察研究をおこなった。向社会行動の典型例である食物分配に注目した。野生ボノボの食物分配にかんする詳細なデータをまとめ、国際学術雑誌および国内外の学会等で発表した。独力で入手できる豊富な果実をボノボはあえて分け合っていることから、チンパンジーの肉分配を基に考えられた従来の栄養面からの説明は成り立たない。絆を深めるという社会的要因がボノボの食物分配には強いことを明らかにし、「儀礼的食物分配」と名づけた。このような分配行動には、他者の欲求や自他間の関係性の理解が必須であり、共感性とも密接に関連する。飼育下では、サーモグラフィーを用いた顔面温度の計測、アイトラッカーを用いた視線・瞳孔反応の計測、およびKINECTを用いた身体動作の検出など、行動指標と生理指標を組み合わせた実証研究もおこなった。共感性の進化について、より詳細なメカニズムの視点から考察した。これらの研究成果を基に、共感性にかんする比較認知科学的視点からの意見論文を執筆した。これまでの共感性の進化モデルは、ヒトを頂点とした共感性の単純な直線的進化・発達を想定しており、複雑な共感性の発現を説明しきれていない。本論文では、直線的モデルの代わりに、3要素の組み合わせモデルを提唱した。他者との同一化・自他分離による他者理解・向社会性という3つの要素の組み合わせによって、様々な共感関連現象を分類し、適切な文脈に配置するというものである。この成果は心理学評論に掲載され、現在英文論文としても投稿中である。ほか、ボノボの認知・行動に最新の知見をまとめた英文学術書をBrill社から出版することができたのも本研究課題の大きな成果のひとつである。27年度が最終年度であるため、記入しない。飼育下のボノボ・チンパンジーを対象にした観察・実験研究をおこなった。サーモグラフィーを用いた顔面温度の計測という、生理指標を用いた情動の客観的実証研究をスタートさせた。ヒトの情動研究で用いられている実験手法が、チンパンジー・ボノボでも有効なことが明らかになった。今後この手法を応用し、チンパンジー・ボノボにおける情動伝染について詳細に明らかにしたい。コンゴ民主共和国ワンバ村にて野生ボノボの調査もおこなった。主な観察対象は食物分配と道渡り時の協力行動である。食物分配にかんしては、これまでに独立個体間の分配を約200例観察できている。これはこれまでのどの先行研究よりも豊富なデータ量である。これらの定量的なデータを基に、社会関係を構築するために他者から食物をねだる行動、つまり儀礼的な食物分配をボノボがしている可能性を示した。ボノボは個体間の寛容性が高く、平和な社会を築いている。食べ物の共食を通じた共感が、このような平和社会にどのような貢献をしているのかを実証的に検討している。これらの研究成果を基に、霊長類の共感性にかんする意見論文を執筆した。これまで、共感の進化はFrans de Waalが提唱したロシアンドールモデルによって説明されることが多かった。このモデルは、原始的なものからヒトに見られる高次の共感性への直線的進化・発達を想定している。しかし、これまでの霊長類研究の知見を基にすると、このような直線的モデルよりも、3要素の組み合わせモデルのほうが適当だと考えられる。つまり、他者との同一化・他者理解・向社会性という3つの要素の組み合わせで、様々な共感関連現象が分類され、適切な文脈で説明されるというモデルである。このモデルによって、共感性の進化が、脳部位の結合との関連などとも絡めてより綿密に議論することが可能になるだろう。

ほか、ボノボの認知・行動に最新の知見をまとめた英文学術書をBrill社から出版することができたのも本研究課題の大きな成果のひとつである。サーモカメラを使った顔面温度の計測という新しい手法をチンパンジー・ボノボ研究に導入した。ヒト以外の動物の情動を生理指標用いて計測するというこれまでにない画期的な試みである。ノウハウのない中でスタートさせた研究であるにもかかわらず、順調に軌道に乗せることに成功した。共感性にかんする具体的な成果はまだ出せていないが、今後の発展が大きく見込まれる。野生ボノボの研究にかんしては、これまで5年間毎年フィールド調査をおこなっており、本年度もデータを蓄積することができた。主な観察対象である食物分配・道渡り協力行動のデータも、十分に集めることができた。比較対象である野生チンパンジーの調査をエボラ出血熱発生のため実施できなかったことが残念だが、これまでに蓄積したデータを分析することで十分比較検討が可能である。今後も継続して分析をおこないたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画を変更しなければならないような問題点はなく、これまでの研究方針を継続させる。飼育下チンパンジー・ボノボの研究は、軌道に乗り始めたサーモカメラを用いた実験研究を継続・発展させる。新たに、個体間インタラクションをみる実験研究も計画している。H27年度も野生ボノボのフィールド調査を計画している。H26年度に実施できなかったギニア共和国ボッソウ村での野生チンパンジー調査は、エボラ出血熱の終息状況をみて判断する。たとえ実施できなかったとしても、これまでに蓄積したデータを分析することで、チンパンジーとボノボの比較は十分に可能であると判断している。今後も継続して分析をおこない、H27年度中の論文発表を目指す。
ポストゲノム時代における脳腫瘍のエピジェネティクス解析による診断・治療の新展開

本研究では、pyrosequenceを用いてエピジェネティクなDNAメチル化変化を定量することを試みた。Pyrosequence法は、従来のmethylation-specific PCR(MSP)の不定量性を改良した斬新な方法である。MSPでは、メチル化の有無しか判定できないのに対し、Pyrosequencingではグリオーマの腫瘍組織は0-90%にわたる広範囲なメチル化が起こることを認めた。基準値を設けるとMSPとの相関も認められた。また、免疫組織染色との相関、テモゾロミドを投与した神経膠腫症例における予後との相関についても検討した。本研究ではポストシークエンスを向かえた現在、ゲノム解析を踏まえ、脳腫瘍におけるエピジェネティクス解析の包括的な解析をおこない、腫瘍の本質的な解明することが目的である。本年度は、下記の研究をおこなった。1.対象となる患者に対し、手術前に十分なインフォームドコンセントを行い、腫瘍組織の提供と遺伝子解析研究の同意を得たのち、脳腫瘍(特に悪性神経膠腫)の組織培養を行った。2.これまで十分習熟しているmethylation-specific PCR法により、エピジェネティクスの変化が起こっていることを認めた。3.DNAメチル化に代表されるエピジェネティクス変化が遺伝子発現に関与するかどうかを検討するため、cDNAマイクロアレイ(遺伝子の発現解析)を実施しかところ、脳腫瘍発生に関わる重要な候補遺伝子(その遺伝子発現を消失すると脳腫瘍の形成が抑制されるという当初の計画では予見できなかった新たな知見)を発見した。4.この候補遺伝子が真のものであるならばこれまで明かでなかった脳腫瘍の起源を解明できると予想され、再度マイクロアレイを行い、別のサンプルセットでその知見を検証した。5.そこでDNAメチル化を解除する薬剤を投与すると、癌免疫を誘導する遺伝子が再発現することを認め、脳腫瘍に対する新しい免疫療法への展望を開くものと期待できた。この成果は2008年に国際学術雑誌に掲載された。これらの成果により、悪性脳腫瘍の起源を解明することが期待され、さらには新しい治療法を展開できる意義深いものになると思われる。テモゾロミドによる治療効果(全生存期間、無増悪期間)はMGMTプロモータのメチル化の有無に相関すると報告されている。我々もMGMTプロモータのメチル化のアッセイとしてのmethylation-specific PCR (MSP)のシステムを立ち上げ、治療予後予測に役立てている。しかし、この方法は高感度なPCRを用いるために、腫瘍の不均一さ(heterogeneity)が問題となる。つまり、腫瘍内部に混在する血液や血管などの正常組織由来の遺伝子が否定できず、定量は不可能である。本研究では、pyrosequenceを用いてDNAメチル化を定量することを試みた。Pyrosequence法は、MSPの不定量性を改良した、斬新な方法である。本法は、DNAをbisulphite処理し、非メチル化シトシンをチミンに変換することによってメチル化シトシンと非メチル化シトシンをあたかもSNPのように区別し、定量化する。Pyrosequencingは再現性に優れ、ハイスループットであるので一度に多くの検体が処理できる。MSPでは、メチル化の有無しか判定できないのに対し、Pyrosequencingの結果、グリオーマの腫瘍組織は0-90%にわたる広範囲なメチル化が起こることを認めた。さらに抗MGMT抗体による免疫組織染色との相関、テモゾロミドを投与したグリオーマ症例における予後との相関についても検討した。本研究成果は、遺伝子の異常メチル化は分子時計(molecular clock)として前癌病変や癌の進展予測のための分子マーカーとして利用できる可能性があり、抗癌剤感受性の指標としてのMGMT遺伝子メチル化だけでなく、今後、腫瘍の個性を利用した抗癌剤の選択にメチル化の異常が取り入れられていくと考えられる。
FUTを標的とした進行大腸癌に対する抗EMT療法の開発

大腸癌細胞の転移・浸潤には上皮間葉移行(EMT)が関与している.再発転移進行大腸癌の長期予後を改善するためには,悪性形質の一つである転移・浸潤を克服することが極めて重要である.そこで,申請者らは新規治療法の開発のために,がん細胞の転移を抑制する抗EMT療法を考案し基礎検討を実施した.申請者らはこれまでのpreliminaryな検討から,EMT亢進の機序として増殖因子受容体の糖鎖修飾が重要な役割を果たしていることを見出している.そこで,この糖鎖修飾を担う酵素の発現を各種大腸がん細胞株で検討し,これらの細胞株におけるEMTと糖鎖修飾酵素の関連性を比較した.その結果,糖鎖修飾酵素の中でFucosyltransferase(FUT)の発現が亢進している細胞株ではEMTも高まっていることが確認された.そこで,この糖鎖修飾分子を標的とした抗転移分子標的療法の可能性を検討した.その結果,FUT3, FUT6を抑制することによりEMT関連誘導分子の発現抑制とEMTの低下,浸潤能および遊走能が低下することが明らかとなった.現在,糖鎖修飾酵素を抑制するsiRNAを作製し,その効率を検討した上でEMTに対する影響を検討する予定である.その上で,我々が開発した糖鎖修飾リポソームにFUTに対するsiRNAを搭載することで腫瘍特異性を高め,大腸ガン細胞を標的とすることで有害事象を軽減した抗転移抑制療法として臨床応用に向けた基礎的な検討を行い有用性を検証したい.大腸癌細胞の転移・浸潤には上皮間葉移行(EMT)が関与している.再発転移進行大腸癌の長期予後を改善するためには,悪性形質の一つである転移・浸潤を克服することが極めて重要である.そこで,申請者らは新規治療法の開発のために,がん細胞の転移を抑制する抗EMT療法を考案し基礎検討を実施した.申請者らはこれまでのpreliminaryな検討から,EMT亢進の機序として増殖因子受容体の糖鎖修飾が重要な役割を果たしていることを見出している.そこで,この糖鎖修飾を担う酵素の発現を各種大腸がん細胞株で検討し,これらの細胞株におけるEMTと糖鎖修飾酵素の関連性を比較した.その結果,糖鎖修飾酵素の中でFucosyltransferase(FUT)の発現が亢進している細胞株ではEMTも高まっていることが確認された.そこで,この糖鎖修飾分子を標的とした抗転移分子標的療法の可能性を検討した.その結果,FUT3, FUT6を抑制することによりEMT関連誘導分子の発現抑制とEMTの低下,浸潤能および遊走能が低下することが明らかとなった.現在,糖鎖修飾酵素を抑制するsiRNAを作製し,その効率を検討した上でEMTに対する影響を検討する予定である.その上で,我々が開発した糖鎖修飾リポソームにFUTに対するsiRNAを搭載することで腫瘍特異性を高め,大腸ガン細胞を標的とすることで有害事象を軽減した抗転移抑制療法として臨床応用に向けた基礎的な検討を行い有用性を検証したい.
その場観察中性子小角散乱による水素貯蔵材料のナノ構造の解明

水素吸蔵合金の水素吸蔵放出過程のナノ構造変化を捉えるため、In-situ中性子小角散乱法を確立した。その場観察用の試料セルの開発を行い、測定に適したセルを作製した。中性子ビームが透過する窓部には、厚さ2mmの石英を用いた。Pr-Mg-Ni3元系合金のIn-situを行った。吸蔵前の合金試料の小角散乱スペクトルと最大吸蔵時のスペクトルを比較すると、full水素物相の散乱強度が上昇していることが得られた。q(nm-1)が0.61の領域ではスペクトルの傾きが減少し、表面・界面構造がフラクタルに変化していることが明らかとなった。25年度は、その場観察中性子小角散乱測定用の試料セルの開発を行った。試料セルには、常温下において、水素ガスに対する耐圧性(最大ガス圧力1MPa未満)が必要である。中性子小角散乱測定では、測定試料の後方に検出器が設置され、試料セルを透過した中性子ビームを検出する。測定データから、透過率や透過スペクトルの形状を解析してナノ構造解析を行う。良質な散乱データを得るために、以下の13の開発工程を実施した。1.窓部の材質・厚みの検討2.耐圧性・ガス漏れ防止機構の検討3.従来のセルと新規開発セルで標準試料の測定および実験データの比較1.に関して、窓部の材質には中性子ビームの透過性が高いことおよび水素ガス圧に耐える強度を有することが必須である。そのため、窓部の材質にAl合金および石英ガラスを候補とした。窓部の厚さは、1mm, 3mm, 5mmで検討を行った。15mm厚のAl合金、石英ガラス材計6種の試験片の小角散乱測定を行い透過率の比較を行った。透過率の値から、材質に関してはAl合金より石英ガラスの方が優れていることが得られた。厚みに関しては、顕著な違いが観察されなかったことから、35mm厚となった。2.に関して、窓部材として石英ガラス3, 5mm厚を用いて水素ガス漏れの確認を実施した。水素ガス圧0.2MPa, 0.5MPa下でそれぞれ15分保持後ガス漏れは確認されなかった。その後、ガス圧1.0MPaで5時間保持後、ガス漏れは確認されなかった。3.に関して、水素吸蔵合金の中で標準的な吸蔵放出特性を示すLaNi5を用いてその場観察中性子小角散乱測定を行った。水素吸蔵前のLaNi5と重水素吸蔵後のLaNi5D5の小角散乱スペクトルを比較すると、吸蔵後のスペクトル強度が上昇し、重水素の吸蔵によってナノ構造が明らかに変化していることが分かった。合金と水素化物相間で明瞭なスペクトルの違いが観察できていることから、開発した試料セルが水素化物相の小角散乱測定に有効であることが得られた。25年度年度にはその場観察中性子小角散乱測定用の試料セルの開発を行い窓部の厚み等の仕様を決定した。水素吸蔵合金の中でも標準的な水素吸蔵放出特性を示すLaNi5合金の測定を行い合金と水素化物相間で明瞭なスペクトルの違いを観察し、測定方法を確立した。26年度は、25年度の実績を踏まえLaNi5とLa2Ni6.8Al0.2超格子型合金の中性子小角散乱測定を水素雰囲気下で実施した。25年度に得られた実験結果の再現性を確認するためにLaNi5の測定を実施した。LaNi5とLaNi5D6.3の測定を行った。散乱ベクトルqが0.6nm-1以上の領域で、LaNi5D6.3のスペクトルの傾きが変化し表面構造がラフに変化していた。25年度に得られた実験結果と同様の傾向を示しており、実験結果の再現性が確認された。La2Ni6.8Al0.2超格子型合金はMgZn2型とCaCu5型のセルがc軸方向に1:2の割合で積層した結晶構造(六方晶)を有する。格子定数は、a = 0.52nm, c = 2.43nm程度である。LaNi5の格子定数a = 0.51nm, c = 0.39nm程度と比較すると、c方向に長く結晶構造が複雑になる。重水素吸蔵前のLa2Ni6.8Al0.2、重水素吸蔵中のLa2Ni6.8Al0.2D2.8, La2Ni6.8Al0.2D10の3試料の小角散乱測定を実施した。La2Ni6.8Al0.2とLa2Ni6.8Al0.2D2.8のスペクトルはほぼ同じ形状・傾きを示した。La2Ni6.8Al0.2D10の測定強度は他の2試料に比べて高く、散乱ベクトルqが0.6nm-1以上の領域で傾きが明らかに異なることが得られた。水素吸蔵量の違いがナノ構造に影響を与えることが明らかになった。2元系の希土類-Ni系超格子型水素吸蔵合金は、初期の水素放出時に合金内に水素が残留し、最大水素吸蔵量に比べ有効水素吸蔵量が減少することが知られている。希土類元素の一部をMgで置換すると合金内に水素が残留することはなく、有効水素吸蔵量が増加する。このMg置換による残留水素の解消および吸蔵放出特性の向上に至る機構を「ナノレベル」で解明するため、中性子小角散乱を用いてナノ構造解析を行う。合金内の水素の状態を正確に捉えるために、その場観察(In-situ)中性子小角

散乱測定法を確立し、吸蔵放出過程におけるナノ構造の変化を明らかにすることを目的とした。In-situ測定に必要な試料セルの開発を実施した。中性子が透過する窓部の材質、厚みの検討を行った。空セル測定の結果から、窓部の材質は石英で厚みは5mmを最適とした。中性子ビームによる空セル測定の結果、透過率は84.5%に達した。PrMgNi3元系水素吸蔵合金のIn-situ測定を実施した。水素化物相の散乱強度は、吸蔵前の合金相にくらべ、2割程度強度が高いことが分かった。Kが1(nm-1)以上の領域では、それらの差が顕著に増加していた。水素吸蔵によって、水素化物相の粒子表面(界面)構造がフラクタルに変化したことが明らかとなった。In-situ中性子小角散乱法によって、表面・界面構造の変化を捉えることに成功した。これまで、水素化物相の構造変化に関する報告は殆どがXRD,SEM,TEMによるものであった。SEM,TEMは局所的な領域のみの変化しか捉えられないため、表面・界面の平均的な構造変化を捉えられたことは、今後の吸蔵放出過程を理解するために、新たな知見を得られてと考えられる。水素吸蔵合金の水素吸蔵放出過程のナノ構造変化を捉えるため、In-situ中性子小角散乱法を確立した。その場観察用の試料セルの開発を行い、測定に適したセルを作製した。中性子ビームが透過する窓部には、厚さ2mmの石英を用いた。Pr-Mg-Ni3元系合金のIn-situを行った。吸蔵前の合金試料の小角散乱スペクトルと最大吸蔵時のスペクトルを比較すると、full水素物相の散乱強度が上昇していることが得られた。q(nm-1)が0.61の領域ではスペクトルの傾きが減少し、表面・界面構造がフラクタルに変化していることが明らかとなった。25年度にその場観察中性子小角散乱測定法を確立し標準的なLaNi5の合金相、重水素化物相の測定を実施した。26年度は、再度LaNi5の測定を行い実験結果の再現性を確認した。標準的なLaNi5の他に、単位格子がかなり大きいLa2Ni6.8Al0.2の小角散乱測定を実施した。水素の吸蔵量の違いによる小角散乱スペクトルおよびナノ構造変化を明瞭に捉えることができた。これまでに超格子型合金の小角散乱測定データの報告例はない。おおむね順調に進んでいると考えられる。機能材料27年度は、La2Ni6.0Co1.0超格子型合金の測定を実施する。Niの一部を他の元素で置換することによって水素吸蔵放出特性が大きく変化する。これまで、X線回折や中性子回折によって結晶構造解析を行ってきたが、明瞭な違いは得られなかった。水素吸蔵放出特性の違いが表面のナノ構造に由来すると推察した。Al置換とCo置換によるナノ構造の違いを明らかにする。標準的なLaNi5、La2Ni6.8Al0.2、La2Ni6.0Co1.0のナノ構造変化を比較し、水素吸蔵放出特性とナノ構造変化との相関を明らかにする。25年度は、その場観察中性子小角散乱測定用の試料セルを開発することが目的であった。中性子ビームが透過する窓部の材質および厚さを決定することが最も重要であった。通常の小角散乱測定で使用されるセルと今回開発したその場観察測定用セルの透過率、小角散乱スペクトルの形状・強度を比較した。その結果、その場観察測定用セルのバックグランド強度が通常のセルより若干増加したが、透過率・スペクトル形状に明瞭な違いは観察されなかった。通常セル・その場観察測定用セルを用いて、水素吸蔵前のLaNi5の小角散乱測定を実施した。
ゲノム変異標的分子による予後不良膵腺管がん治療戦略の構築

難治癌である膵癌の多くではKRAS遺伝子変異が発がんの原因になっているが、この活性型変異KRASは薬剤開発の難しい標的として知られている。我々は、DNA塩基配列を認識し、配列特異的にアルキル化することができるアルキル化ピロール・イミダゾールポリアミド(PIP)化合物の開発に取り組んでおり、大腸がんにおけるKRAS遺伝子変異(G12D/V)を標的とした化合物(KR12)を開発した。これまでに、KR12が大腸がんのみならず、KRAS遺伝子変異による膵がん自然発症マウスモデルにおいても抗腫瘍効果を示すことを確認した。本研究では、膵癌由来細胞株におけるKR12の薬理効果の検討と感受性関連遺伝子の探索を行うことを目的として研究を続けている。本年度は昨年度明らかにした膵癌細胞株KP-4以外の膵癌細胞株PANC-1、CAPAN-1、CAPAN-2、AsPc-1細胞におけるKR12のIC50値を測定した。その結果、CAPAN-1細胞において、IC50値は7.1 nMと著しく低い値を示した。一方、PANC-1やCAPAN-2、AsPc-1細胞におけるIC50値は16&#8210;86 nMと比較的高い結果であった。更に現在は上記の細胞株を異種移植したモデルマウスを作成し、動物実験におけるKR12の抗腫瘍効果を検討している。また、KP-4及びCAPAN-1のマイクロアレイ解析を行っている最中である。また、Chemseqを行うためのKR12-biotin化合物の合成が困難であったが、合成法を見直した結果、樹脂をOxime resinから2-Cl-Tri-Cl resinに変更した新規合成法の開発に成功した。現在は新規合成法にて合成したKR12-biotin化合物の毒性試験を行っている。本年度は昨年明らかにしたKR12が膵腺管がん(PDAC)細胞株KP-1に対する抗腫瘍効果を見出したが、本年度では更に対象となる癌腫を広げるために4種類のPDAC細胞株に対しin vitro及びin vivoにおける抗腫瘍効果を見出した。これはKR12がKRASコドン12の変異癌に対し広く適応できる可能性を示唆している。更に発現解析に必要なビオチン標識した薬剤、KR12-bitionを動物実験に用いることが可能な収量で得られる合成法を確立した。現在はこの化合物の毒性試験とchemi seqによる網羅的発現解析によるの条件検討を行っている最中である。研究最終年度では担癌マウスにおける最適化PIP-CBIの毒性試験により最大許容量を決定する。また薬剤の投与量漸増による単回および複数回投与試験を行う。更にKR12-biotinを担癌マウスに投与し、腫瘍や各臓器からDNAを回収しChem-seq法による結合部位の同定およびマイクロアレイ発現解析を行い、in vivoにおいて最適化PIP-CBIがどのような遺伝子シグナルを制御することで抗腫瘍効果を発揮しているのかを予測、検証する.。本年度は先ずKR12による腫瘍組織の病理学的検査を検討した。腫瘍組織をHE染色で確認したところ、DMSO群の膵臓では主に増殖したがん細胞と著しい線維化が認められ、また、異型腺細胞と膵管内上皮病変や進行性の膵炎も観察された。一方、KR12投与群では、非腫瘍性の膵腺房細胞やランゲルハンス島が広く認められ、KR12により膵機能が維持され生存日数が延長したとの知見が得られた。加えて膵臓以外の他の器官での病理学的検査では異常を観察しなかった。これらの知見はKR12による副作用が低いことを示唆している。次にKR12投与後の膵臓機能と肝機能を検討するために血液生化学検査を行った。コントロールマウスと腫瘍を形成するPKFマウスにKR12およびDMSOを投与し、3日後にサンプル採取を行い検査したところ、KR12またはDMSO投与での有意な差は示されなかったことからKR12による膵機能及び肝機能に影響が少ないため生存延長の効果が得られたと考えられた。次にヒト膵癌細胞株にKR12を処理し、細胞生存についてWST法による検討を行った。使用した細胞はKR12認識配列を持つKP4と、KR12認識配列を持たないMIA Paca-2を使用した。IC50は、それぞれ49.9nM, 3.6 nMで、KP4で細胞増殖抑制効果が高いことが示された。さらにKP4細胞株におけるKRASタンパク質の発現をウェスタンブロット法により検討したところ、KR12、30nMの濃度においてKRASタンパク質の発現が抑制された。最後にKP4細胞のゼノグラフトモデル実験を行った。KP4細胞を移植した異種移植マウスにKR12を3mg/kg投与し週1回ずつ2回に渡り投与した所、コントロールのDMSO投与群に比べ有意に腫瘍の増殖抑制効果が認められた。以上の結果から、ヒト膵腺管がん細胞においてもKR12による抗腫瘍効果が示された。本年度はKR12の膵がんに対する治療薬となるかどうか最も重要なKRAS変異陽性ヒトPDCA細胞に対する抗腫瘍効果を検討した。その結果、予備試験で得られたマウスPDAC細胞であるK399やK375に対する抗腫瘍効果と同様な抗腫瘍効果を得ることが出来たのは非常に有意義であった。しかし、マイクロアレイ解析によるKR12のKRAS以外の他の遺伝子の発現制御についての検討が終了していないため早急に進める必要がある。