hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抑制性受容体アラジン－１のリガンドを用いた重症喘息の治療法の開発

アラジン-1は、免疫グロブリンスーパーファミリーに属し、Immunoreceptor tyrosine-based inhibitory motifを有する膜型抑制性受容体で、House dust mite (HDM)抽出物投与による喘息モデルにおいて、血清IgE抗体価、肺胞浸潤好酸球数および気道抵抗の抑制に働く。本申請課題ではアラジン-1が結合する脂質の治療効果について検証し、その結果、アラジン-1が結合するリン脂質リポソームのみならず、アラジン-1が結合しないフォスファチジルコリンリポソームで治療効果を有することを見出した。近年、ヒト化抗IgE抗体(Omalizumab)が、高用量の吸入ステロイドと長時間作用性β2刺激薬などの併用薬でコントロール不良な重症喘息に対する選択薬として推奨されている。このことから重症喘息にはIgE抗体と高親和性IgE受容体(FcεRI)を介するシグナルが関わることが考えられる。申請者はFcεRIシグナルを抑制する受容体、Allergin-1を同定し、House Dust Mite (HDM)による喘息モデルにおいて、Allergin-1遺伝子欠損マウスでは肺胞浸潤好酸球数および血清IgE抗体価が亢進することを見出した。このことから、Allergin-1はHDMが関わる喘息において、治療標的分子となる可能性が期待された。さらに、申請者は、最近、Allergin-1リガンドを同定し、Allergin-1リガンドをIgE依存性アナフィラキシーモデルに投与することでアナフィラキシーの症状を緩和させる効果があることを見出した。そこで、本申請課題では、Allergin-1リガンドをHDM喘息モデルに投与することで喘息治療効果を有するのか明らかにするため、平成27年度では、HDMによる喘息モデルのHDM投与条件の検討およびAllergin-1リガンドの調製法の検討を行った。本課題では、野生型マウスにAllergin-1リガンドを投与して症状の緩和を検討することから、HDM投与量と投与回数を検討して、野生型マウスで肺胞浸潤好酸球数と血清IgE抗体の解析を行った。その結果、HDM投与量100μGを週1回計4回経鼻投与する条件を確立した。また、Allergin-1リガンドの調整を行った。Allergin-1リガンドは脂質の一種であることから、フォスファチジルコリン(PC)と混合比を検討してリポソーム化し、Allergin-1Fc融合タンパクとの結合を指標に条件検討した。その結果、PCとAllergin-1リガンドを8:2の比で混合して内径100μmでリポソーム化することで、Allergin-1との結合が最大になることを明らかにした。これらの結果から、概ね順調に進展していると評価した。肥満細胞からの脱顆粒はアレルギー疾患の病態において中心的な役割を担っていることから、高親和性IgE受容体(FcεRI)のシグナル経路は喘息治療の標的として有望である。申請者らは、FcεRIシグナルを抑制する免疫受容体、アラジン-1(Allergin-1)を同定し(Hitomi K, et al, Nat Immunol 2010)、House Dust Mite(HDM)による喘息モデルにおいて、Allergin-1遺伝子欠損マウスは血清IgE抗体価及び気道抵抗が亢進することを見出した。申請者は最近、Allergin-1がイノシトールリン脂質に結合することを発見し、このリポソームがIgE依存性脱顆粒反応および局所アナフィラキシーをAllergin-1依存的に抑制する結果を得た。そこで、本申請課題では、喘息の新規治療法を開発することを目的として喘息モデルにおけるリン脂質リポソームによる治療の可能性を検討した。平成27年度:House Dust Mite (HDM)による喘息モデルのHDMの投与量および投与スケジュールを検討して、野生型とAllergin-1遺伝子欠損マウスで有意な症状の差があり、かつ、野生型で症状の増悪がみられる実験系を立ち上げた。さらに、リポソームの濃度、内径を検討して、肥満細胞の脱顆粒反応の抑制効果の高いリポソームの作製を検討した。平成28年度:リポソームをHDMによる喘息モデルに予防的および治療的に投与して治療効果を検討したところ、Allergin-1に結合しないリン脂質、フォスファチジルコリン(PC)リポソームを陰性コントロールとして用いたところ、PCリポソームにより喘息症状が改善し、アラジンリガンドとの有意差が見られなかった。平成28年度では、HDM喘息モデルにリポソームを投与して喘息発症の予防効果および治療効果を検討する。具体的には、リポソームの投与経路(経鼻投与、静脈投与)、投与量、投与スケジュールを検討する。治療効果の評価は肺胞浸潤好酸球数、血清IgE抗体価、メサコリン誘導性気道抵抗値の測定で行う。免疫学
モーメント条件が多いときのGMM推定における過剰識別制約検定の改善

本研究ではモーメント条件が多い場合のGMM推定における過剰識別制約検定の改善を考察した。特に、先行研究ではほとんど考察されたこなかったウェイト行列に注目し、2つの新しいアプローチを提案した。1つはブロック対角ウェイト行列を使う方法であり、もう1つは最適ウェイト行列の主成分を使う方法である。この2つの種類のウェイト行列を用いて新しい過剰識別制約検定を提案し、その漸近的特性を導いた。動学的パネルモデルの枠組みでモンテカルロ実験を行い、この2つの検定のパフォーマンスを比較したところ、ブロック対角行列を使ったほうが主成分を使った場合よりも検定力が高いことがわかった。今年度は大きく分けて3つの研究を行った。1つ目は、モーメント条件が多い場合でもうまく機能する、代替的な過剰識別制約の検定の提案である。モーメント条件が多い場合、標準的な過剰識別制約検定のサイズは著しく歪むことが知られている。パネルデータモデルのGMM推定では多くのモーメント条件が利用可能であるため、標準的な過剰識別制約の検定では正しい検定が行えない。この問題を克服するために、対角過剰識別制約検定という新しい検定方法を提案し、それが従う漸近分布と局所検定力を導いた。2つ目はパネルVARモデルの新しいGMM推定量の提案である。パネルVARモデルの推定には、通常、レベルの操作変数を用いたArellano-BondタイプのGMM推定量が良く使われるが、本研究ではレベルではなく、過去の平均からの偏差を取った操作変数を使ったGMM推定量を提案した。そして、そのGMM推定量は時間方向とクロスセクション方向のサンプルサイズが同時に大きくなるにつれて、漸近的に効率的になることを示した。また、Pesaran-Shin(1998)の一般化印パルス応答関数の漸近分布も導出した。本年度は主に3つの論文の執筆に従事した。3つ目は" Alternative Over-Identifying Restriction Test in GMM with Grouped Moment Conditions"である。この論文では、従来の過剰識別制約検定における検定のサイズのゆがみの問題を解決するために、新しい検定統計量を提案した。シミュレーション結果からは、新しい方法のパフォーマンスは従来の方法よりも著しく良いことがわかった。平成27年度は主に3つの論文に取り組んだ。1つ目は南カリフォルニア大学Hashem Pesaran教授と英国ヨーク大学Vanessa Simth講師との共同研究である"Transformed Maximum Likelihood Estimation of Short Dynamic Panel Data Models with Interactive Effects"である。この論文では誤差項にファクター構造を取り入れた動学的パネルモデルの最尤推定量を提案しているが、平成27年度は主に識別制約をどのようにモデルに取り入れるかを研究した。2つ目は"Alternative Over-Identifying Restriction Test in GMM with Grouped Moment Conditions"である。この論文では、モーメント条件がグループ構造を有しているときに、従来の過剰識別制約検定のサイズのゆがみを克服する新しい検定を提案した。特に、グループ構造が未知のときでも利用できるように、クラスター分析で用いられているK平均法という手法を新たに導入した。3つ目は"On the Effect of Weighting Matrix in GMM Specification Test"である。先行研究のシミュレーションでは、GMMの過剰識別制約検定のサイズが、上方に歪む場合と下方に歪む場合の2つの相違なる結果が示されているが、その理由は明確にされていなかった。そこで、本論文ではその原因を考察した。その結果、ウェイト行列の定式化がサイズの特性に大きく影響することがわかった。当初の予定通り新しい結果が出ている。本研究ではモーメント条件が多いときの一般化モーメント法(GMM)推定における過剰識別制約検定(以下J検定と呼ぶ)の改善について考察した。モーメント条件が妥当であるかどうかはGMM推定量が一致性を持つかどうかに関係しているため、それをチェックするJ検定は非常に重要な予備検定である。しかしながら、多くの先行研究はJ検定のパフォーマンスの悪さを報告している。そこで、本研究では、既存の研究でほとんど注目されてこなかった、ウェイト行列の役割に注目した。最初に、ウェイト行列を中心化した場合と中心化しない場合について考察した。モーメント条件が多くない場合は、各ウェイト行列を用いたJ検定のパフォーマンスには大きな違いはなかったが、モーメント条件が多い場合、有限標本分布が大きく異なることがわかった。ウェイト行列を中心化した場合、J検定統計量はF分布で近似でき、中心化しない場合はベータ分布で近似できることがわかった。次に、モーメント条件が多いのときのJ検定のサイズのゆがみは、高次元のウェイト行列の逆行列の計算が原因であることを考慮して、代替的なウェイト行列を使った新しいJ検定を提案した。具体的には、ブロック対角行列となるウェイト行列と、最適ウェイト行列の主成分を用いたウェイト行列を用いたJ検定統計量を提案した。モンテカルロ実験からは、2つの新しい検定はサイズのゆがみの問題がないことがわかったが、検定力の観点からは、ブロック対角行列を用いた検定の方が検定力が高いことがわかった。

動学的パネルモデルの枠組みでモンテカルロ実験を行い、この2つの検定のパフォーマンスを比較したところ、ブロック対角行列を使ったほうが主成分を使った場合よりも検定力が高いことがわかった。今年度は本プロジェクトの核となる理論的分析が予定通り進み、論文を再投稿した。一方で、それに付随した新たな問題の発見もあった。その問題については次年度の研究テーマとの関連しており、さらなる分析が必要となることがわかった。最終年度となる平成28年度はこれまでの研究成果をとりまとめ、査読付き雑誌に投稿するとともに、様々な学会で報告を予定している。計量経済学今年度は2つのテーマを分析する予定である。1つはGMM推定量における過剰識別制約の検定の改善であり、もう1つは構造方程式モデリングにおける定式化検定の改善である。1つ目のテーマについては、通常の過剰識別制約検定の検定統計量に対して、カイ2乗分布の自由度とサンプルサイズを考慮した有限標本修正を提案し、それがどの程度機能するのかをシミュレーションで確認する予定である。2つ目の構造方程式モデリングの研究についてであるが、構造方程式モデリングは、従来、心理学や社会学の実証研究で頻繁に使われているアプローチであるが、実は同一のアプローチが計量経済学でも使われており、それぞれ独立に研究が行われてきている。そして、定式化検定の検定のゆがみの問題が心理学・社会学の文献でも計量経済学の文献でも指摘されている。本研究ではその検定のゆがみを是正する方法を考察する。理論的考察が当初の予定より少し早く完成したため、当初の研究予定よりも若干早めに研究が進んでいる。当初予定していなかった研究費が配分されたため、そちらを優先的に使用した。当初参加する予定であった学会に参加しなかったため。平成28年度は最終年度に当たるため、すべて使用する予定である。今後は研究計画の通り、様々なパネルデータモデルに新しい検定を適用して、パフォーマンスを考察する。特に、新しい検定がうまく機能する場合、しない場合を明確にし、その理由等も考察する。前年度利用しなかった分は今年度の旅費や物品の購入に当てる予定である。
婦人科癌細胞株おける遺伝子異常とアンチセンス遺伝子による増殖抑制効果

1.遺伝子変異の検出2.アンチセンス遺伝子(AS-ODNs)による癌細胞増殖抑制作用の評価HECにおいては特異的なAS-ODN_sの添加(15muM)により[^3H]-thymidine取込みが著明に抑制された。しかし、その他の変異をもつ細胞株においてはその効果は有意ではなかった。遺伝子蛋白についてもHECにおいてAS-ODNsによる特異的な発現抑制効果が認められた。その他の細胞株では有意ではなかった。同じ遺伝子変異を持つ細胞株においても特異的なAS-ODNsの効果は細胞株によって反応が異なる、このことは細胞の癌化および増殖における遺伝子変異の果たす役割が細胞株によってそれぞれ異なることを示唆、あるいはAS-ODNsの作用機序が細胞株によって異なることを示唆する。今後はAS-ODNsの細胞への取り込み及び細胞内での動態の解析が必要である。また、将来の臨床応用に備え手術摘出標本に対するin vitroでの効果についても検討して行きたい。
太陽観測に向けた超高精度Ｘ線ミラーの開発

将来の宇宙からの太陽X線観測で必要な、1秒角を切る、サブ秒角の空間分解能でのイメージングを実現するため、高精度の斜入射X線ミラーを国内製造する上での技術的基礎を獲得する。このため、サブ秒角分解能を目指す斜入射ミラーを試作し、研磨時の課題の抽出を行なった。ついで、SPring-8放射光施設にて8 keVのX線で集光性能の評価を行ない、計測された集光強度分布と、研磨時のミラー形状測定結果から波動光学的に求めた強度分布とが整合していることを確認した。試作ミラーではサブ秒角分解能を直ちに達成するには至らなかったが、この研究により、今後の本格的なミラー製作に向け鍵となる知見を得ることができた。将来のスペース太陽観測に必須となる、サブ秒角望遠鏡を持つWolter X線ミラーを、ナノ加工技術を用いた表面創成と、SPring-8で得られるコヒーレントX線を用いた精密形状計測、によって実現することをめざし、そのための基幹技術の獲得を進めている。計画初年度(全体計画2年)は、試作ミラーの表面形状のパラメータを決定し、また、SPring-8のX線ビームに対してミラーのアライメントを取るためのミラーピース上の切り欠き構造等を、阪大グループと協力して決定した。これと並行して、SPring-8でのX線計測に向けて試作ミラー表面の加工残差に対する条件を検討し、テストピースを用いて研磨条件決定のためのデータを得た。計画最終年度である今年度は、試作ミラーの研磨と金属(白金)コーティングを行ない、SPring-8 BL29XULのコヒーレントX線ビームラインを用いて同ミラーのX線結像性能等を評価した。結像性能は期待したものではなかったが、この評価計測を通じて、研磨とコーティングについて今後改善が必要な項目を洗い出すことができた。なかでも、研磨加工で十分取り除けていなかった、1 mm程度のスケールでの形状誤差リップル(10 nm P-V程度)にともなうスロープ誤差の結像性能劣化への寄与が大きく、このことが原因で、平行ビームに対してミラーの面内方向へは5 μm程度にまで集光できている(角度スケールで0.3秒角以下)一方、垂直方向への集光は満足に行なわれていないことを突き止めた。本研究を通じて、今後のサブ秒角Wolterミラーの表面創成に向けた技術課題を特定することができ、このことを踏まえた研磨工程の改良検討などを現在進めている。将来のスペース太陽観測に必須となる、サブ秒角分解能を持つWolter X線ミラーを、(1)コヒーレントX線を用いた精密形状計測、(2)精密コントロールされた金属コーティングによる形状補正と最終表面創成、という全く新しいアプローチによって実現することをめざし、そのための基幹技術を2年間をかけて獲得する。そのためWolter Iミラーの試験ピースを製作し、実際にSPring-8シンクロトロン放射光を用いて表面形状の計測を行ない、これまでに1次元集光ミラー(Kirkpatrick-Baezミラー)で確立した形状測定技術を回転体表面をもつWolter Iミラー測定に適用し、計測能力を検証する。本年度は、試作ミラーの表面形状のパラメータを決定し、また、SPring-8のX線ビームに対してミラーのアライメントを取るのに必要な、ミラーピース上の切り欠き構造などを、阪大グループと協力して決定した。一方、SPring-8で確実なX線計測成果を出すのに必要な、試作ミラー表面の加工残差に対する条件を検討し、テストピースに対する研磨試行を行なうことで、研磨条件決定のためのデータを得た(これの内容は、「現在までの達成度」の項を参照)。これにより、次年度に試作ミラーの製作およびSPring-8でのX線計測を行なう上での準備を整えた。なお、当科研費は、試作ミラーの製作に充当するものであるため、本年度は当科研費(直接経費)の執行はなく、全額を次年度に使用する。本年度、SPring-8でのX線放射光での計測に用いる試作ミラーの製作検討に並行して、X線計測手法の見直しと具体化、ならびに計測を行なう上で必要なミラー表面の加工残差の検討を進めた。その結果、(a)形状誤差として10 nm rms程度の精度を持つこと、かつ、(b)形状誤差(加工残差)が短周期(5 mm程度)の周期成分を持たないこと、が、初回のX線計測で確実に計測成果を出す上で必要であることが判明した。そのため、試作ミラーの研磨を行なう前に、特に(b)のための条件出し(研磨機ヘッドの回転数や送り速度の最適条件出し)のため、当科研費とは別経費で、平面テストピースに対する研磨試行を行ない、加工表面残差のデータを得た。この条件出し作業が入ったため、当科研費を用いた試作ミラーの製作およびSPring-8でのX線計測は次年度に行なうこととした。

本年度に得た、異なる研磨条件に対する加工表面残差のデータを吟味し、試作ミラーに適用する研磨条件を決定し、試作ミラーの製作(研磨加工と金属コーティング)を行なう。これをSPring-8BL29-XULのコヒーレントX線を用いた計測に供し、表面形状を測定する。得られた形状測定結果と、ミラー製作時の測定結果を対比し、整合性を確認し、X線形状計測性の評価と改良点の洗い出しを行なう。また、確認した形状誤差から、形状補正に必要なコーティング厚プロファイルを決定する。この補正プロファイルのコーティング可能性を、蒸着装置(キヤノンを想定)の性能を踏まえて評価する。これらの計測・検討によって、要素技術を押さえ、将来の衛星搭載に向けた、超高精度X線ミラー製造手法の基盤を確立する。本年度執行しなかった研究費(直接経費)は、次年度の試作ミラーの製作に投入する。また、次年度経費と合わせ余裕があれば、形状補正のためのコーティングを実施する。
SiCパワーデバイスの高温動作に向けたモデリング・回路設計・実装に関する研究

SiCデバイスの電気回路特性及び熱回路特性のモデルをもとにして,電気回路と熱回路の相互作用を考慮した電気熱連成解析をを行い,実際の電力変換回路へ適用するための課題の抽出および,SiCデバイスの実装方式,回路設計を行った。まず熱回路における応答の時定数は,電気回路の応答の時定数に対して長いことから,まず電気回路における静特性を基にして,その温度特性から電気熱連成モデル化を実施した。その後,電気的な過渡特性に対する熱回路の過渡特性に関して考察を行い,モデリンを実施した。これらのモデリングに際して,半導体物理に基づく微分方程式及び代数方程式によるSiCデバイスの物理モデルを用いて検討を行った。特にSiCデバイスは,Siデバイスに比べ高温動作可能であることから,Siデバイスの動作上限温度を超えた温度での動作に対するモデリングを目的として,実験および数値解析を実施した。検討で得たモデルを用いて数値解析を行い,実験結果との比較・対照を行うと共に,モデルの模擬精度について評価した。また,熱特性のモデリングに基づき,複数デバイスを使用したマルチチップデバイスに対する設計論への展開を目指し,高温動作パッケージングについて検討を行った。さらに,回路の電気的設計に連成させたと放熱設計の検討を行った。また、平成18年度で検討し切れなかった素子パッケージ内部のボンディングワイヤー等生じる寄生インダクタンス等の成分について,ベクトルネットワークアナライザを用いてSパラメータ等の高周波特性から,評価およびモデル化を実施した。また,熱特性のモデル化で検討したマルチチップデバイスにおける特性についても,寄生成分の評価を行ったうえで実施した。本研究を遂行するに当たりまず,研究協力者であるSiCED社のPeter Friedriches氏より,SiCショットキーバリアダイオード,および接合型FETのエンジニアリングサンプルデバイスの供給を受け,耐熱パッケージに素子実装した。なお,本研究で主眼をおいているSiCデバイスの高温動作を実現するには,耐熱パッケージへの実装が必須であるが,高温パッケージング技術は研究開発途上であり,日本国内には係る研究を行っている機関がないため,共同で研究を行っている米国アーカンソー大学において,申請者と共同でSiCデバイスのパッケージングを実施した。つぎに,耐熱パッケージに実装した素子について,カーブトレーサーを用いて回路素子としての特性測定試験を実施した。また,高温電気炉を用いて広範囲にわたるSiCデバイスの温度特性を測定した。なお,通常の特性測定用冶具では,高温測定に供することができないため,高温測定用の測定冶具を新たに製作した。得られた特性測定実験結果を用いて,実験式を基にしたSiCデバイスのモデリングを行うために,従来のSiデバイスとの差異について評価をおこなった。デバイスの物理的動作を基にしたデバイスモデルの構築を行うため,SiCショットキーダイオードおよび接合型FETの電圧-電流特性,電圧-静電容量特性,さらに接合型FETのゲート閾値電圧の温度特性や,回路保護設計から重要な飽和領域についても実験的に検討を行った。これらの測定のため,LabViewを用いたPCベースの測定機器の制御システムを構築し,デバイスモデルの自動同定,パラメータ抽出方法について検討を行うと共に,回路解析結果と実験結果との比較検討を行なった。本年度は,測定したSiCデバイスの静特性測定結果を基に素子モデルを構築すると共に,過渡特性を表現可能なモデルを作成するための測定実験及びモデルの拡張,パラメータ抽出を実施した。すなわち,多数キャリアデバイスであるSiCショットキーバリアダイオードと,接合型電界効果トランジスタについて,測定した静特性から,動特性を表すモデルを構築した。また,過渡特性には,SiCデバイス自身が示す特性と,パッケージングや測定回路や測定用プローブ等により更に付加された寄生成分の影響が重畳して現れるため,これらのパッケージングや測定系により付加されたデバイスの寄生成分をパラメトリックに評価した。これらのモデルは,半導体物理に基づく微分方程式及び代数方程式に基づき構築し,数値解析により検証を行った。また,パッケージに実装されたデバイス自身が発生する熱により,パッケージには非一様な熱分布が発生する。特に局所的な熱分布が生じた場合は,デバイスの熱破壊につながるため,できるだけ均一な熱分布となるよう,パッケージへの実装方式について評価する必要があることから,本補助金により購入したサーモグラフィーを用いて,パッケージおける熱分布の測定・評価を行った。同時にパッケージを含んだ素子を,熱回路してモデル化し,パッケージ内部の熱応答分布について解析を実施した。そして,サーモグラフィーを用いて得た実験結果と比較検討を行い,熱回路モデルの模擬精度について評価を行った。

また、平成18年度で検討し切れなかった素子パッケージ内部のボンディングワイヤー等生じる寄生インダクタンス等の成分について,ベクトルネットワークアナライザを用いてSパラメータ等の高周波特性から,評価およびモデル化を実施した。また,熱特性のモデル化で検討したマルチチップデバイスにおける特性についても,寄生成分の評価を行ったうえで実施した。
「有限性」理解の諸相とその哲学的基礎付けに関する研究

現実的諸存在は、時間的にも空間的にも、特殊性、限定性が刻印されている。そのため人間は、東西を問わず、自分自身と周りの世界の「有限性」を、様々な仕方で理解しようとしてきた。本研究は、西洋思想、東洋思想、日本思想、科学史・科学論など、様々な領域の専門家が、学際的、比較思想的な視野に立って、現実的諸存在の「有限性」がいかなる哲学的基礎付けの下に理解されてきたかを明らかにすることを目指すものである。昨年度までに、本研究の研究分担者は、上記の様々な研究領域において、「有限性」がどのように捉えられているかという問題を、個別研究という形で検討してきた。その成果は、昨年度末に『有限と無限』(遠山敦編、三重大学出版会)として公表することができた。研究の最終年度に当たる本年度は、そうした個別の分野における「有限性」についての研究成果が、それ以外の研究領域での理解とどのように関連するかを主に検討した。ほぼ月1回のペースで、各研究者がすでに発表した論文の内容を検討する研究会を開き・個別領域における「有限性」理解をさらに深めた。それとともに、当該の論文がテーマとする領域とは別の分野の研究者と意見を交換することで、「有限性」という概念が東西の思想においてどのような意義をもっているのかについて知見を広げることができた。その結果、さらに、「進化論とダーウィンの時代」、「プラトンにおける死の規定と脳死」などの論文が各研究者により公表された。今年度の研究成果として、小川眞里子は、科学史家ロンダ・シービンガーにおいて、科学や科学史はどのような扱いを受けているかを検討した(「ロンダ・シービンガーの科学史・科学政策研究」)。片倉望は、中国古代の道家において「自然」という概念がどのように理解されているかを従来の見解を批判的に検討しながら考察し、道家においてこの語は基本的に「自分自身」「自分一人で」という意味をもつにすぎないことを明らかにした(「道家の「自然」」)。秋元ひろとは、西洋近世哲学、とりわけホッブズにおいて『法の原理』『市民論』の二つの著作と、主著『リヴァイアサン』との間では「自然権」の意味が変化していることを、文献の緻密な読解にもとづきながら、示した(「自然なき自然権」)。今泉智之は、プラトンの著作『テアイテトス』において、「教育」ということが問題にされるときには「人の優れたあり方(アレテー)」が問題とされているということを、文脈を丁寧にたどりながら明らかにした(「『テアイテトス』(186c4)における「教育」の一解釈」)。久間泰賢は、インドの思想家ダーマキルティーにおいて外界の事物の存在がどのように考えられているかを検討した("On Dharmakirti's Proof of the Existence of External Objects")。これらは、各研究者が自らの専門領域において行った個別研究という体裁をとっているが、それぞれ外界の事物や、それに関わる人間の「有限性」ということとどのように関連するのかを常に念頭に置きながら問題を考察している。また片倉と秋元の論文は、草稿を、本研究に関わるすべてのものが参加した三重大学における研究会で検討した結果発表されたものである。本年度の主な研究成果は次の通りである。

山岡悦郎は、有限性と対比される無限性の概念が可能無限と実無限の二つに分けられることを踏まえ、その二つの無限観が論理学や数学の歴史のなかでどのように展開されてきたかを検討した(「無限と論理」)。伊東祐之は、デカルトにおいて有限と無限という概念がどのように捉えられているかを、主に彼の神観との連関を重視しながら考察した(「デカルトにおける有限と無限」)。片倉望は、中国の道家、儒家において、人間の生の有限性と対比されている無限という概念がどのような意義をもつものなのかを検討した(「有限と無限」)。遠山敦は、伊藤仁斎において「性」の有限性が無窮の「道」との関係でどのように理解されているかを考察した(「伊藤仁斎における「性」の有限性理解について」)。今泉智之は、プラトンにおいて神の無限な性格が人間の有限性とどのような仕方で対比されているかを検討した(「人間の有限性と神--プラトンに即して--」。久間泰賢は、Jnanasrimitraの刹那滅論証における主題と論証因についてのある解釈には、同一内容の論証を無限に行わなければならなくなることが含意される可能性のあることを示唆した(「刹那滅論証における主題的属性(paksadharmata)をめぐる一考察」)。このうち山岡と片倉の論文は、草稿を、本研究に関わるすべてのものが参加した三重大学における研究会で検討した結果発表されたものである。またこれらの個別研究を踏まえて、『有限と無限』(三重大学出版会)を刊行しえたことは、本年度の特筆すべき成果である。現実的諸存在は、時間的にも空間的にも、特殊性、限定性が刻印されている。そのため人間は、東西を問わず、自分自身と周りの世界の「有限性」を、様々な仕方で理解しようとしてきた。本研究は、西洋思想、東洋思想、日本思想、科学史・科学論など、様々な領域の専門家が、学際的、比較思想的な視野に立って、現実的諸存在の「有限性」がいかなる哲学的基礎付けの下に理解されてきたかを明らかにすることを目指すものである。昨年度までに、本研究の研究分担者は、上記の様々な研究領域において、「有限性」がどのように捉えられているかという問題を、個別研究という形で検討してきた。その成果は、昨年度末に『有限と無限』(遠山敦編、三重大学出版会)として公表することができた。研究の最終年度に当たる本年度は、そうした個別の分野における「有限性」についての研究成果が、それ以外の研究領域での理解とどのように関連するかを主に検討した。ほぼ月1回のペースで、各研究者がすでに発表した論文の内容を検討する研究会を開き、個別領域における「有限性」理解をさらに深めた。それとともに、当該の論文がテーマとする領域とは別の分野の研究者と意見を交換することで、「有限性」という概念が東西の思想においてどのような意義をもっているのかについて知見を広げることができた。その結果、さらに、「進化論とダーウィンの時代」、「プラトンにおける死の規定と脳死」などの論文が各研究者により公表された。
調和解析と整数論

重さ1の保型形式に関しては、それに一般論が適用できないことが理由で最も基本的なことですら、これまでには出来ていなかった。我々は、それに対し、弱対称リーマン空間上での調和解析:Selbergのtrace formulaを適用し、最も一般な不連続群「に関し、重さ1の場合の次元公式、Hecke作用素の跡公式を導くことに成功した。そこには、新しい型のゼーター関数【ξ^A】(S)が登場する。この整数論的ゼーター関数の研究、例えばその関数等式、原点S=0でのResidue等を求めることがこれからの新たな課題だと思われる。
熱中症に対する新たなる臓器障害戦略：遊離核酸標的治療の有効性

熱中症に伴う一連の組織障害を早期から効果的に制御して多臓器障害の進行を防ぐことが急務と考えられ、新たな治療法の開発が求められる。本研究の目的は、熱中症に対する新たな多臓器障害戦略として、遊離核酸標的治療の有効性を評価することである。遊離核酸標的治療としては、熱中症作成直後にDNase、RNase投与を経静脈的に行った。熱中症にともない、肺を中心とする多臓器に血管内皮障害、臓器障害が認められた。DNase、RNase投与は明らかな熱中後の生存率の改善をもたらさなかった。また、DNase、RNase投与による炎症性サイトカイン産生、血管内皮透過性亢進の抑制効果も十分に証明することができなかった。熱中症に対する遊離核酸標的治療の臓器障害抑制効果を明らかにするために、本研究の焦点を以下の3点に絞り実施する。1)確立した致死的熱中症ラットモデルにおいて、発症急性期に遊離核酸標的治療(核酸分解酵素DNase、RNase投与)を行い、生存率の改善が得られるか評価する。2) DNase、RNase投与、非投与群において血中遊離DNA、RNA量を定量評価し、同時に各臓器の細胞障害および細胞死を免疫染色等により群間で評価し、治療効果のメカニズムを明らかにする。3)遊離核酸標的治療の有無により、熱中症後の各臓器における炎症、再生応答遺伝子、細胞死の制御遺伝子発現に差が生じるか、マイクロアレー法を用いて解析を行う。本研究では、熱中症急性期に血管内皮障害進行のトリガーとなる遊離核酸を分解し、その後の過剰炎症の連鎖を断ち切ることで、熱中症後の多臓器障害を劇的に改善できると予想している。また、熱中症に対する遊離核酸標的治療を1)DNase血中投与、2)RNase投与、3)DNase+RNase投与の3つの異なる方法で行い、熱中症発症直後、30分後、60分後の3つの投与タイミングを用い、生存曲線、臓器障害の変化を比較検討する。各投与法による血中遊離DNA、RNAの変化を定量評価し、全身の臓器障害への有効性だけでなく、中枢神経障害への有効性を合わせて評価する。熱中症モデルはすでに確立しており、現在上記検討を順次進めている。平成24年度の研究として、(1)熱中症モデルにおける遊離核酸標的治療の生存率改善効果に関する研究を進めた。既に確立したラットの熱中症モデルにおいて、発症急性期に遊離核酸標的治療(分解酵素DNase、RNase投与)を行い、生存率の改善が得られるか、評価を進めている。熱中症に対する遊離核酸標的治療を1)DNase血中投与、2)RNase血中投与、3)DNase+RNase血中投与の3つの異なる方法を用い、DNAase、RNAaseの投与を熱中症発症直後、30分後、60分後の3つの異なるタイミングで行い、計9群の生存曲線を非投与群と比較し、生存率が有意に改善する投与方法、タイミングを明らかにすることを目標に評価を進めている。なお、DNase、RNase(Sigma社)の投与は尾静脈から経静脈的に行い、投与量はそれぞれ300μg/kgに決定した。熱中症に対する遊離核酸標的治療の臓器障害抑制効果を明らかにするために、熱中症モデルにおいて、発症急性期に遊離核酸標的治療(核酸分解酵素DNase、RNase投与)を行い、各臓器障害が軽減するかを評価した。既に確立した熱中症モデルにおいて、遊離核酸標的治療としてDNase血中投与群、RNase血中投与群と非投与群を比較検討した。なお、DNase、RNase(Sigma社)の投与は尾静脈から経静脈的に行った。

また、臓器障害の評価としてはエバンスブルー法を用い、血管透過性亢進に伴う各臓器組織中への色素の漏出を評価した。その結果、空腸、十二指腸など消化管においてDNase、RNase投与群ではエバンスブルー漏出量が減少する傾向が認められれ、遊離核酸標的治療が熱中症に伴う血管透過性亢進を抑制し臓器障害を軽減する可能性を示した。救急医学熱中症に対する新たな多臓器障害戦略として、遊離核酸標的治療の有効性を評価するため、以下の3点に焦点を絞り順次実施している。1)確立した致死的熱中症ラットモデルにおいて、急性期に遊離核酸標的治療(DNase、RNase投与)を行い、生存率の有意な改善が得られるかを評価する。2) DNase、RNase投与、非投与群において血中遊離DNA、RNA量を測定して比較し、DNase、RNaseの血中遊離核酸に及ぼす効果を評価する。また、各種免疫染色による病理所見から、各臓器障害、血管内皮細胞障害・細胞死の群間比較を行い、遊離核酸標的治療が有効性を発揮するメカニズムを明らかにする。3)遊離核酸標的治療の有無によって、熱中症後の各臓器における炎症、再生応答遺伝子、細胞死の制御遺伝子発現に差が生じるか、マイクロアレー法を用いて解析を行う。現在までおおむね順調に進展している。当初の研究計画に沿って順調に研究を進めている。今後の研究として下記を順次進める。(1)熱中症モデルにおける遊離核酸標的治療の生存率改善効果に関する研究:既に確立したラットの熱中症モデルにおいて、発症急性期に遊離核酸標的治療(分解酵素DNase、RNase投与)を行い、生存率の改善が得られるか、評価する。(2)熱中症モデルにおける遊離核酸標的治療による血中遊離DNA、RNA量の変化に関する研究:(1)で示したDNase、RNase投与各群において、血中遊離DNA、RNA量の推移を経時的に定量評価し、非投与群を含めた各群間において比較する。(3)熱中症モデルにおける遊離核酸標的治療の各臓器障害、中枢神経障害軽減効果に関する研究:(1)で明らかになった生存率が有意に改善するDNase、RNase投与群において、各臓器障害、中枢神経障害の形態変化を病理組織診断により経時的に非投与群と比較して評価する。次年度も当初の研究計画に沿って研究を進めるおおむね順調に進んでいる。必要な消耗品(抗体など)の購入に使用する。次年度も当初の研究計画に沿って研究費を使用する(消耗品、研究成果報告)。
ミクロな力学エネルギー集中による固体蒸散

1)高速波形観測:本補助金による高速デジタルストレージスコープが入荷し,高速プリアンプ等を加えて,マイクロ破壊の際の光パルスの波形を観測した。鋼で半値巾8ns,石英で同15nsのパルスである.この光を熱放射によるものとし,固体表面で,厚さ0.1μm,径5μmの薄い層が瞬間加熱されたときの熱伝導冷却曲線のモデリング計算を行ったところ,実験結果に一致した.これから,数30μmのマイク口破壊の際には約300原子層が瞬間加熱されていることになる.立ち上がりは,1数ns程度であり,これは,破壊層にクラックの走る時間に相当するようである.このように,マイクロ破壊の初期過程に関する知見を得た.2)バンドパスフィルタその他による分光:破壊の瞬間,すなわち10ns以内の発光のスペクトル測定を試みた.このためには積算型の分光器では駄目で,バンドパスフィルタによるものを製作し,短パルスを拾うという方法によった.Fe,Mo,W,等の金属では,赤赤外域の連続スペクトルでその物質の融点からそれ以上の色温度を得た.石英,水晶では,連続スペクトルに加えて,300nm帯に輝線スペクトルらしい強い発光を見いだした.瞬間に,10,000°C以上の状態になっているらしい.3)力学エネルギー集中のメカニズム: 300nm帯に発光を示すという予想外の結果であり,メカニズム解明のためには,物質による差,力学条件,等今少しのデータが必要となった.また,300nm以下での発光,つまり,さらに高温の可能性もある.予想外のエネルギー集中の解明には,引き続いての実験が必要であろう.1)高速波形観測:本補助金による高速デジタルストレージスコープが入荷し,高速プリアンプ等を加えて,マイクロ破壊の際の光パルスの波形を観測した。鋼で半値巾8ns,石英で同15nsのパルスである.この光を熱放射によるものとし,固体表面で,厚さ0.1μm,径5μmの薄い層が瞬間加熱されたときの熱伝導冷却曲線のモデリング計算を行ったところ,実験結果に一致した.これから,数30μmのマイク口破壊の際には約300原子層が瞬間加熱されていることになる.立ち上がりは,1数ns程度であり,これは,破壊層にクラックの走る時間に相当するようである.このように,マイクロ破壊の初期過程に関する知見を得た.2)バンドパスフィルタその他による分光:破壊の瞬間,すなわち10ns以内の発光のスペクトル測定を試みた.このためには積算型の分光器では駄目で,バンドパスフィルタによるものを製作し,短パルスを拾うという方法によった.Fe,Mo,W,等の金属では,赤赤外域の連続スペクトルでその物質の融点からそれ以上の色温度を得た.石英,水晶では,連続スペクトルに加えて,300nm帯に輝線スペクトルらしい強い発光を見いだした.瞬間に,10,000°C以上の状態になっているらしい.3)力学エネルギー集中のメカニズム: 300nm帯に発光を示すという予想外の結果であり,メカニズム解明のためには,物質による差,力学条件,等今少しのデータが必要となった.また,300nm以下での発光,つまり,さらに高温の可能性もある.予想外のエネルギー集中の解明には,引き続いての実験が必要であろう.
アルコキシアミド法を用いた実用的アルカロイド合成戦略の開発と天然物全合成への展開

アミド基は、医薬品や化学繊維など様々な分野で重要な役割を果たしている。そのため、有用なアミド基を作る方法が数多く開発されてきた。しかし、アミド基は作るのは簡単だが、非常に安定なため他の物質への変換が難しい。本研究では、簡単に作ることができるアミド基を他の有用な物質へ変換するアルコキシアミド法を新たに開発した。これにより、アミド基に2つの試薬を一挙に付加できるようになり、抗ガン作用など重要な生理活性を有する物質の構築が可能となった。アミド基は、我々の日常生活に不可欠である医薬品・化学繊維など様々な分野において、重要な役割を果たす官能基の1つである。このため、効率的なアミド化反応の開発は重要な課題であり、精力的な研究の結果、アミド化反応は現在最も信頼できる反応の1つとして確立されている。一方、生成したアミド基は、ケトンやエステルなどの官能基に比べ、非常に高い安定性を有するため、他の官能基への変換が困難である。変換反応の種類は限られ、その反応条件も過激である。容易に合成できるアミド基を、自由自在に望みの官能基へと変換できるようになれば、重要な生物活性を有するアルカロイドの合成において、これまでにない実用的な新規合成法となりえる。このような背景のもと、N-アルコキシアミド基に対し、異なる2つの有機金属試薬を一度に付加する反応の開発と、本方法論を用いた抗腫瘍活性物質マダンガミンAの全合成を目的とした。本年度は、N-アルコキシアミド基に対する連続的求核付加反応の最適化条件の確立に取り組んだ。その結果、N-アルコキシアミドをDIBALで処理して5員環キレート中間体を発生した後、ワンポットでルイス酸と様々な求核剤(アリルシラン、ビニルシラン、TMSシアニド)を加えると望みの求核付加反応が進行する事がわかった。本反応は基質一般性が高く、通常困難とされている鎖状アミドや大環状ラクタムに対しても、求核付加体を高収率で与えた。また、本反応は分子内反応への展開も可能であり、鎖状アミドから多置換ピペリジン骨格を一挙に構築できた。このような背景のもと、N-アルコキシアミド基に対し、異なる2つの有機金属試薬を一度に付加する反応の開発と、本方法論を用いた生物活性アルカロイドの全合成を目的とした。本年度は、最適条件を確立したN-アルコキシアミド法を鍵反応としたゲフィロトキシンの全合成に取り組んだ。N-アルコキシアミド基の特徴であるA)窒素上の高い求核性、B)カルボニル基の高い求電子性、C)キレーション効果という3つの性質を巧みに利用した合成経路を設計した。すなわち、性質Aを利用したN-アルコキシアミド基とアルデヒドの縮合を経由した環化反応により6員環を構築した後、性質B・Cを利用したN-アルコキシアミド法を用いて側鎖を導入した。これにより、わずか2段階でゲフィロトキシンに存在する複雑に官能基化されたピペリジン環の構築に成功した。本年度は、以下の3点に取り組んだ。(1)アルコキシアミド法で利用できる求核剤の多様性向上、(2)アルコキシアミド法を用いた生物活性天然物ゲフィロトキシンの合成、(3)アルコキシ基のない、より一般的なアミド基に対する求核付加反応の開発である。

アルコキシアミド法では、アミド基に対し2つの求核剤を一挙に導入できるが、これまで一つ目の求核剤は、DIBALに限られていた。検討の結果、有機リチウム試薬を用いれば炭素求核剤を導入できることがわかり、構築が難しい含窒素四置換炭素が容易に合成できるようになった。また、アルコキシアミド法を生物活性天然物ゲフィロトキシンの合成に適用し、ゲフィロトキシンが有する3環性骨格を効率的に構築できるようになった。また、アルコキシアミド法で不可欠であったアルコキシ基のない一般的なアミド基への求核付加は、困難であると知られていたが、Schwartz試薬を用いると同様に求核付加反応ができる事がわかってきた。
福島第一原子力発電所事故以降の市民データの社会的意義

平成29年度は前年度に引き続き聞き取り調査を行った。具体的には1みんなのデータサイトの参加測定室の方々(情報の送り手)2みんなのデータサイトのデータの利用者の方々(情報の受け手)に聞き取り調査を行うことができた。本研究の研究計画書でも述べたとおり、従来の市民による放射線測定ネットワーク研究では情報の送り手のみに注目した研究が大半を占めており、情報の受け手が実際にどのように市民の生み出したデータを消費しているのかということを検証した研究はなかった。これまでの聞き取り調査にご協力いただいた方々のおかげで、本研究を通してこれまでの研究で明らかにされてこなかった放射線測定ネットワークの側面を明らかにすることが可能である。平成29年度の研究成果の一部は、Unmediated Journal: Journal of Politics and CommunicationにMinna no Data Site (Site) and the Culture of Measurement after Fukushima (査読付き論文)として発表した。本論文では聞き取り調査などで得た知見に基づきながら、放射線の測定方法や測定データ、さらにはデータの表象方法まで測定ネットワークの放射線の知識(質・量)だけではなく、それらネットワークの文化(および価値観)も影響を及ぼしていることをみんなのデータサイトを事例として検証した。平成30年度には、これまでの研究成果および今までの聞き取り調査で収集したデータをもとに国際学会や査読付き国際ジャーナルなどで研究成果を発表していく予定である。また、マスメディアの報道分析についても査読付き国際ジャーナルで発表をする予定である。上述の通り平成29年度には1みんなのデータサイトの参加測定室の方々(情報の送り手)2みんなのデータサイトのデータの利用者の方々(情報の受け手)に聞き取り調査を行うことができた。本年度はの収集データの再分析を行い、必要に応じてフォローアップで聞き取り調査を行う。上述の通り、平成30年度には、これまでの研究成果および今までの聞き取り調査で収集したデータをもとに国際学会や査読付き国際ジャーナルなどで研究成果を発表していく予定である。2016年度では、研究対象である「みんなのデータサイト」をメディア・コミュニケーション学的見地および科学技術社会論(STS)的見地から分析した。福島第一原子力発電所事故以降、自らが収集した放射線データをインターネットで発信し続けている市民の果たす役割について多くの研究がなされてきたものの、マスメディアの報道が市民のデータおよび放射線測定に携わる市民の社会的価値を決めるために果たす影響力を無視することはできない。2016年度は『朝日新聞』『読売新聞』『日本経済新聞』などの全国紙が(1)放射線情報(2)放射線データを収集・発信する主体としての市民(3)それらの市民の手によって集められたデータをどのように描いたかを調査した(現在、分析結果をまとめており、調査結果は英文国際学会誌で発表する予定である)。加えて、科学技術社会論の文献で取り上げられている海外の市民科学の事例を参照しながら、みんなのデータサイトに関する文献およびウェブサイトの分析を通して、みんなのデータサイトがどのような歴史的かつ社会的背景から誕生したのかを検証した。従来の研究では、福島原子力発電所以前に放射線測定活動に従事していた市民の存在について触れられることはほとんどなかったが、「みんなのデータサイト」の放射線測定活動を理解するうえで、これらの活動を理解することが極めて重要であることを示した(これらの研究成果の一部は、コミュニケーション学の国際学会であるInternational Communication Associationおよび科学技術社会論の国際学会である4S/EAASTで報告した)。研究実績の概要で述べた通り、研究の下準備を終えて現在はインタビューを通してデータ収集を行なっている。また、研究成果を国際学会で報告しそこでのフィードバックを元に研究を進めている。

上述の通り、平成30年度には、これまでの研究成果および今までの聞き取り調査で収集したデータをもとに国際学会や査読付き国際ジャーナルなどで研究成果を発表していく予定である。また、マスメディアの報道分析についても査読付き国際ジャーナルで発表をする予定である。引き続き、インタビューによるデータ収集を中心にデータ収集を行い研究を進める。同時に2016年度の研究成果を英文国際学会誌で発表することを目的とする。勤務先であった京都から東北や北海道までの出張をさらに複数回予定していたものの、その研究参加者が東京まで出てくる機会にお目にかかることができたため、出張費を抑えることができた。また、京都から東京へと勤務機関の変更に伴い、東京へ異動後の3月後半以降は出張費用を大幅に抑えることができた。今年度も可能な限り出費を抑えつつ、フォローアップ聞き取り調査を行う。コミュニケーション学の国際学会(International Communication Association)が福岡市で開催されたことから、南カリフォルニア大学の研究協力者の方々と当地で打ち合わせができたため。インタビューのための出張費で利用する予定。
東アジアの森林生態系におけるエアロゾルの沈着量と動態の評価

東アジアの森林において初めてとなる総合的なエアロゾルの乾性沈着観測を行い、沈着のしやすさを表す沈着速度の知見を得た。エアロゾル沈着量は、日本の遠隔域で二酸化硫黄に対する硫酸塩粒子の沈着比が大きいこと、熱帯林への元素状炭素の沈着は乾性沈着が湿性沈着を大きく上回ること等が明らかになった。森林内において、エアロゾルは森林の上方ほど多く沈着し、森林全体への沈着量に対し葉へ沈着している量は概ね半分程度であることが明らかになった。東アジアの熱帯(タイ・サケラート)、温帯(長野・北佐久)、寒帯(北海道・天塩)にそれぞれ属する森林においてエアロゾル成分、特に微小粒径域の硫酸塩等無機イオン成分およびブラックカーボン等炭素成分の沈着を直接測定し、その沈着プロセスの解明と沈着の実態評価を行う。平成20年度は、タイの熱帯林におけるエアロゾル沈着観測サイトの選定を行うと共に、生態影響調査を行った。国内においては、濃度勾配法によるエアロゾル沈着直接測定法等、各調査手法の検討を行った。タイのサケラートにおいてエアロゾル沈着観測サイトの選定を行い、本研究に適した場所として熱帯乾燥落葉樹林地域を選んだ。当該地域において生態影響調査を行い、乾性沈着量を見積もるための林内雨・樹幹流の捕集を、タイ王室林野局並びに環境研究研修センターの協力を得て、2009年1月から開始した。またブラックカーボンの森林地域における捕集・分析方法の検討を開始した。国内において、濃度勾配法によるエアロゾル沈着直接測定法の検討を行った。多段ろ紙法による短時間の捕集(集中調査)を行うための大流量に対応した捕集方法を検討するため、ろ紙の種類および含浸試薬についてテストを行い、既存の方法との並行試験結果を経て確立した捕集方法の提案を行った。さらに国内の芝地(農業環境技術研究所構内)を対象として粒子成分沈着測定法のテストを実施した結果、比較的精度良く粒子成分濃度の鉛直勾配を検出することができた。またエアロゾル中の黒色炭素測定法について、石英繊維フィルター捕集-燃焼法に代わるものとしてテフロンフィルター捕集-吸収率測定(非破壊)を検討し、フィルター1cm^2あたり±1μgCの誤差範囲でBC量を推定できることがわかった。国内調査地点である手塩試験地および北佐久試験地を訪問し既設の設備および測器類を確認すると共に平成21年度の観測計画について詳細を詰めた。平成21年1月27日に開催されたA03植物影響班会議および2月27、28日に開催された領域全体会議に参加し、進捗状況の報告を行った。平成21年6月にはタイのサケラートの鉄塔も完成し、同年8月31日9月4日にかけて大気観測基盤施設の整備状況の確認と調査地点の視察を行うと共に今後の本格的な観測実施について研究協力者との打ち合わせを行った。平成21年度は、東アジアの熱帯、温帯、寒帯にそれぞれ属したサケラート(タイ)、北佐久(長野)、天塩(北海道)の森林調査地点と真瀬(茨城)の対照調査地点(水田)でエアロゾル沈着の測定を実施した。さらに、同研究項目(植物影響班)においてブラックカーボン(BC)の樹木への暴露実験が行われていることを踏まえ、フィールドにおいてBCの沈着を測定する手法の検討を行った。北佐久、天塩、真瀬において、濃度勾配法によるエアロゾルフラックスの集中観測を実施した。いずれの植生においても、エアロゾルフラックスは概ね沈着の傾向を示し、粒子生成等に起因する顕著な放出は見られなかった。北佐久において観測された硫酸塩粒子の沈着速度を解析した結果、森林のエアロゾル沈着メカニズムは草地とは大きく異なることが示唆された。さらに、森林へのエアロゾル沈着推計に適したパラメタリゼーションを選定することができた。サケラートでは、平坦で一様な乾燥落葉林に観測鉄塔等の設備を整備し大気観測を開始すると共に、集水域をもつ乾燥常緑林において集水域調査を実施した。大気観測の項目は、気象、微気象、エアロゾル成分濃度(無機イオン、重金属、BC)である。また、林内雨林外雨法を応用したBC沈着量測定法を検討した。林内雨と林外雨でBC沈着量の明確な差が見られ、本手法でBC沈着量が推計可能であることが分かった。東アジアにおいて植生表面へのエアロゾルフラックス観測は、これまでほとんど実施されておらず、貴重な知見とデータを蓄積しつつあるといえる。1熱帯林サイト(タイ・サケラート)において、エアロゾルの大気-森林間の動態を捉える総合的な調査を実施した。当該サイトにおいて、ブラックカーボン等粒子状炭素は、乾季に濃度が増加し、葉面に強固に付着する特徴があることが明らかとなった。林内雨林外雨および葉面付着粒子の測定をもとに推計した沈着速度は、理論値よりも大きな値を示しており、平成21年度の北佐久集中観測の結果と矛盾しない結果を得た。2寒帯林サイト(北海道・天塩)、温帯林サイト(長野・北佐久)、水田サイト(つくば・真瀬)においても、引き続きエアロゾル成分の沈着観測を行い、データを蓄積した。