hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
染色体工学技術を用いたダウン症候群の発がん機構の解明

本年度は以下のステップで研究を実施した。1)上記血液分化異常のメカニズムを検索した。2)ヒト21番染色体を染色体工学技術を用いて改変し、種々のヒト21番染色体領域を持つトリソミーヒトES細胞を作製した。3)2)で構築したES細胞について、ヒト21番染色体特異的プローブを用いてFISH解析を行うことで、21番染色体断片のみが過剰に1本保持されたトリソミーES細胞を選別した。さらに、SCIDマウスの精巣に各細胞を移植し、テラトーマを作製することで、3胚葉に分化能を持つES細胞であるかを確認した。計画した2つのストラテジーについて、予定どうりに成果を上げることができたため。ダウン症候群に高頻度に見られる急性巨核芽球系白血病の発症メカニズムを解明するため、以下のステップで研究を遂行した。1.マウスモデルによるストラテジー近年開発したマウス人工染色体(Mouse artificial chromosome:MAC)を用いて、トリソミーモデルマウスを作製することを目指した。1)GATA1sマウス系統とhChr21q-MACマウス系統の交配によりGATA1s/hChr21q-MACマウスを系統化した。B6系統で系統化することが困難であったため、BDF1系統での系統化を試みた。現在交配し、血液学的試験を行うための繁殖を行っている。2)hChr21q-MACマウスを用いて放射線感受性試験を行ったところ、正常マウスに比べ優位に放射線感受性が高いことが明かとなった。2.ヒトES細胞によるストラテジー1)昨年度までに作製した種々のヒト21番染色体領域を持つトリソミーヒトES細胞を血液分化誘導を行うことで血液分化異常とヒト21番染色体領域との関係を検索したところ、ETS2部位での切断ヒト21番染色体導入ヒトES細胞を用いた場合でも、表現型異常に変化はなかったことから、ETS2からテロメア側には原因遺伝子が存在しないことが明かとなった。2)ゲノム編集技術を用いて特定の遺伝子を破壊したヒト21番染色体を作製し、その改変ヒト21番染色体を持つトリソミーヒトES細胞を作製した。3)2)で構築したES細胞について、ヒト21番染色体特異的プローブを用いてFISH解析を行うことで、改変21番染色体のみが過剰に1本保持されたトリソミーES細胞を選別した。さらに、SCIDマウスの精巣に各細胞を移植し、テラトーマを作製することで、3胚葉に分化能を持つES細胞であることを確認した。計画した2つのストラテジーについて、予定どおりに成果を上げることができたため。ダウン症候群に高頻度に見られる急性巨核芽球系白血病(DS-AMKL)の発症メカニズムを解明するため、以下のステップで研究を遂行した。1.マウスモデルによるストラテジー:近年開発したマウス人工染色体(Mouse artificial chromosome:MAC)を用いて、トリソミーモデルマウスを作製することを目指した。1)GATA1sマウス系統とhChr21q-MACマウス系統の交配によりGATA1s/hChr21q-MACマウスを系統化しようと試みてきたがB6系統で系統化することが困難であったため、BDF1系統での系統化を試み、系統化に成功した。
硫化水素中毒の法医病態生理学的検討

センサーガスクロマトグラフィーを用いて、試料中の硫化水素濃度測定に応用したところ、水素や青酸などのガスの影響はなく、十分な感度も得られ、法医学的試料にも応用が可能であった。さらに、死斑の色調についても検討した。動物に硫化ナトリウムを投与して体内で硫化水素を産生させる実験モデルを用いた場合、死斑は暗緑色にならなかったことから、色調変化には経皮的暴露の影響が大きいことが明らかになった。硫化水素は、火山ガスや硫黄含有有機物の分解で生じる腐敗ガスとして自然界に広く存在する。また、工業原料としての用途も多いこともあり、職業上の曝露事故などもみられる。職場での曝露は一酸化炭素に次いで多いといわれており、法医学領域でも硫化水素中毒死事例を取り扱う頻度は比較的高い。硫化水素の影響を評価する上では、血液中の硫化物濃度を指標とするため、試料の測定が重要であるが、従来から測定には特殊な検出器や試料の前処理を必要とした。本研究で用いた硫化物測定装置は、半導体センサーを検出器とする小型のガスクロマトグラフィーであり、従来と比べ特殊な操作を要しないことが特徴の一つとされている。そこで、本年度はまず、硫化物測定装置を用いた硫化水素濃度の測定法の確立をすすめた。Fukuiらの方法に準じて、気化平衡法により硫化水素の有無を確認したところ、硫化水素自体のピークは容易に確認可能であった。しかし、血液や組織試料を用いた場合、目的とする硫化水素以外にもピークがみられ、それらのガスの影響の有無についても確認する必要が生じた。硫化水素は腐敗の進行により生じ、その際には水素などのガスが同時に産生することから、硫化水素以外のガスに対する分離や測定への影響についても併せて評価した。その結果、水素については十分分離可能であり、硫化水素の測定に影響しないことが明らかになった。現在は中毒モデルの確立に向けて作業をすすめている。他のガスが硫化水素の測定に影響する可能性については、当初の計画の際にも想定されていた事項である。測定系の確立が困難であった場合の計画に沿って,実験計画の実施事項の修正を行っていく。計画の上では極端に大きな遅延はないが、いくつか生じた問題点についてはそれぞれについて対策を講じている。硫化水素は、腐敗ガスのひとつとして自然界に広く存在している。火山の噴火や硫黄含有有機化合物の分解などでも発生する。また、化学工業での原料にも用いられており、工場や作業現場での事故や過失による暴露も報告されており、産業中毒学の領域でも重要な化学物質である。法医学領域では、これらに暴露した事例や、死後変化の進行した事例の腐敗ガスとして取り扱うことがある。今回の検討で我々が活用しているセンサーガスクロマトグラフィーは、従来の方法と比較して、装置の構成が単純で、簡便に測定を行うことが可能である。しかし、血液等の生体試料を用いた場合に、目的とする硫化水素以外の各種無機ガスを含有していることがあり、それらのクロマトグラム上のピークについて、分離や測定に影響しないなどの確認が必要となった。多くの無機ガスについては、前年度の検討においてその多くが影響しないことを確認したが、青酸(シアン化水素)については、ピークが比較的近接していたことから、さらにその確認を行う必要が出てきた。そこで、先に青酸について検討を進めたところ、硫化水素で検討している気化平衡法を用いることより、センサーガスクロマトグラフィーを用いての水溶液中の青酸の定量が可能であることが明らかになった。硫化水素についても、これまでに検討した硫化水素ガスのみならず、水溶液中の硫化水素濃度の測定に気化平衡法を用いて検討をすすめている。試料の処理が容易なことから、これまでより簡便な測定法としての確立とその法医学的実務応用に向けて作業をすすめている。測定に関しては、クロマトグラム上で硫化水素とピークが近接する物質(青酸)について、検討を進めたところ、良好な結果が得られたことから、先にそれらを学会及び論文にて発表した。硫化水素に関しては、体内で分解することで硫化水素を発生させる化合物の選択をすすめている。当初の計画からは若干遅れを生じているののの、最終年度での計画の修正と対応は可能であると考えている。硫化水素は、火山ガスや有機物の分解で生じる腐敗ガスとして自然界に広く存在する。また、工業原料としても用いられているため、職業上の曝露事故もみられる。そのため、法医学領域でもしばしば事故などによる硫化水素中毒死事例を取り扱うことがある。硫化水素の影響を評価する上では、血液中の硫化物濃度を指標とした濃度測定が重要であるが、従来から測定には特殊な検出器や試料の前処理を必要とした。本研究で用いた硫化物測定装置(センサーガスクロマトグラフ)は、半導体センサーを検出器とする小型のガスクロマトグラフィーであり、特殊な操作を要しないことが特徴の一つとされ、環境分析などの領域で徐々に活用されはじめている。本研究では、センサーガスクロマトグラフの法医学的応用について検討した。環境分析と異なり、死体から採取した法医学試料を濃度検査に用いる場合、目的とする硫化水素以外にも生体成分として含まれている物質や、死後経過に伴って産生する物質による影響を考慮する必要があり、測定系を確立する際にも、水素やシアン化水素など、目的とする硫化水素以外の影響について検討した。結果として、これらのガスについては測定への直接の影響はなく、十分に定量性が得られることが明らかになり、簡便な気化平衡法による測定の有用性が明らかになった。硫化水素による死亡事例では、死斑が暗緑色を呈することが知られている。

この色調は硫化水素が血液中でスルフォヘモグロビンを形成するためといわれているが、経皮的曝露の影響も示唆されている。そこで、ラットを用いた硫化水素中毒モデルを用いて、死斑の変色の機序について検討した。経皮的曝露に代えて、硫化ナトリウムを投与することにより、体内で硫化水素を産生させたが、死斑の色調は暗緑色にはならず、直接影響しないことが明らかになった。これらの結果から、間接的に経皮的曝露の影響が大きいことが示された。センサーガスクロマトグラフィーを用いて、試料中の硫化水素濃度測定に応用したところ、水素や青酸などのガスの影響はなく、十分な感度も得られ、法医学的試料にも応用が可能であった。さらに、死斑の色調についても検討した。動物に硫化ナトリウムを投与して体内で硫化水素を産生させる実験モデルを用いた場合、死斑は暗緑色にならなかったことから、色調変化には経皮的暴露の影響が大きいことが明らかになった。今年度については、水素などの他の無機ガスが硫化水素の測定に影響する可能性については、追加の検討を行ったところ、特に影響はないことが確認された。しかし、その検討に時間を要し、当初の予定に比べて動物実験にやや遅延が生じた。次年度については、追加の実験を行うことで、予定している体内動態の検討とともに、死斑に与える影響についても検討する。今年度については、関連する事項について先に良好な結果が得られたことからそちらの検討を先行させた。そのため、当初の計画から若干の遅延が生じている。しかし、次年度については、実験をより単純化することで、予定している死斑への影響や肺水腫について検討する。法医学概ね、計画通りに経費を支出できたが、若干の余剰が生じた。実験および検討を行った内容に若干の変更が生じたため、本年度使用予定額にやや余剰が生じた。次年度の実験に使用する物品費の一部に充当する。次年度に実験で使用する物品費の一部に充当する。
誘導共鳴ラマン散乱を利用した面発光型有機レーザーの研究

DBR共振器やフォトニック結晶を組み込んだ面発光型有機レーザーを作製し、色素ドープポリマーやπ共役系ポリマー薄膜が示す誘導共鳴ラマン散乱を共振器モードにカップリングさせることにより、光励起下において高利得のラマンレーザー発振を実現した。また、電流励起有機レーザーへの展開を目的として、液晶性π共役ポリマーを用いてアンビポーラ特性を有する電界効果型発光トランジスタを作製し、交流ゲート電圧駆動下において、電界発光を得ることに成功した。発光色素をドープしたポリマー薄膜にDistributed Bragg Reflector(DBR)やフォトニック結晶を組み込むことにより、光励起による面発光型有機レーザーを実現することを目的として研究を行い、以下の成果を得た。(1)DBR共振器型レーザー(2)フォトニック結晶型レーザーRBのASE波長帯域で回折モードが得られる2次元フォトニック結晶モールドを作製(外注)し、光ナノインプリント法により石英基板上にスピンコートしたRBドープUV硬化樹脂薄膜に2次元正方格子ホールからなるフォトニック結晶パターンをUV照射下で転写した。YAG/OPOパルスレーザーを用いた励起により、分布帰還型(DFB)共振器の2次回折モードによる面発光型のレーザー発振を得た。(3)DBR共振器/フォトニック結晶複合型レーザー(1)で作製したDBR基板上にRBドープUV硬化樹脂薄膜をスピンコートし、(2)で作製したモールドを用いて光ナノインプリント法により2次元フォトニック結晶パターンを転写した。その上にスペーサーを挟んでもう一枚のDBRミラーを対向させ、DBR共振器/フォトニック結晶複合型レーザー素子を作製した。この素子をYAG/OPOパルスレーザーを用いて励起した結果、Fabry-Perotモードとフォトニック結晶のDFBモードとのカップリングにより、スペクトル幅が狭線化した発振ピークが得られた。レーザー色素をドープしたポリマー薄膜に光ナノインプリント等の手法を用いて微小共振器構造を組み込むことにより、面発光型有機レーザーの開発を目的として研究を行い、以下の成果を得た。(1)DBR共振器型レーザー誘電体多層膜ミラーをスペーサーを挟んで2枚対向させることによりDBR共振器を組み立て、その隙間にローダミン色素をドープした紫外線硬化樹脂溶液を毛細管現象により注入し、試料を周期的に微動しながら表面から紫外線レーザー(λ=375nm)をスポットに絞って照射することにより、ローダミン色素ドープ樹脂のマイクロピラーアレイを作製した。この素子をNd:YAGパルスレーザーの3倍波(λ=355nm)で光励起した結果、ローダミン色素の発光帯にDBRミラーの共振器長とマイクロピラーの屈折率に対応した数本のマルチモードレーザー発振を得ることに成功した。(2)フォトニック結晶型レーザー電子線リソグラフィー(EBL)と反応性イオンエッチング(RIE)により、Si/SiO_2基板を用いて300nm周期の正方ドット格子モールドを作製し、光ナノインプリント法によりローダミン色素をドープした紫外線硬化樹脂薄膜に2次元DFB共振器構造を転写した。この試料に入射角度60°でYAG/OPOパルスレーザーの励起光(λ=550nm)を集光し、基板の垂直前方に放射した発光を測定した結果、波長631nmに狭線化した面発光レーザー発振ピークを観測することに成功した。このような面発光ポリマーレーザーは、半導体レーザーを励起光源として用いることによりコンパクトなマルチカラー光源を簡便に作製することができるので、多数の検体を同時に分析する医療診断用のバイオセンサーなどへの応用が期待される。二次元非対称構造をもつフォトニック結晶による円偏光レーザーと電流励起レーザーへの展開を目指して以下の研究を行った。(1)二次元非対称構造をもつフォトニック結晶による円偏光二色性:電子線リソグラフィと反応性イオンエッチングにより、シリコン酸化膜基板表面にL字型の微小構造(310 nm x 210 nm)を正方格子状に作り込んだ二次元非対称構造をもつ光ナノインプリント用フォトニック結晶モールドを作製した。ローダミン6G色素をドープしたUV硬化性樹脂薄膜を石英基板上にスピンコートし、作製したL字型フォトニック結晶用モールドをUV照射下で押し当て、フォトニック結晶パターンを転写した。モールドを剥がした後、得られたローダミン6Gドープ膜の円偏光二色性(CD)スペクトルを測定した結果、ローダミン6Gの吸収波長に対応する530 nm付近に負のCDスペクトルが得られ、今後円偏光ポリマーレーザーへの可能性が示された。(2)液晶性ポリマーを用いた有機電界発光トランジスタ:これまでの成果を今後電流励起レーザーへ展開するため、π共役系発光性ポリマー薄膜を用いて有機発光電界効果型トランジスタ(OLEFET)を作製し、素子のアンビポーラー特性と電界発光特性を評価した。

液晶性ポリマーであるPoly[(9,9-dioctylfluorenyl-2,7- diyl)-co-bithiophene] (F8T2)をITO電極をパターンしたガラス基板上に製膜し、熱処理を施した後、PMMA絶縁膜とAuゲート電極を積層したbottom-contact/top-gate型OLEFETを作製した。350°Cの熱処理で結晶化したF8T2膜において10-3 cm2/Vsオーダーの良好な両極性キャリア移動度が得られ、交流ゲート印加駆動によりITO電極チャネル内で電界発光が得られた。本年度の研究目標の中心であるフォトニック結晶モールドの光学設計と作製を行い、バンド構造解析結果により説明される面発光型レーザー発振ピークの観測に成功したことから、研究はおおむね順調に進捗している。また、DBR共振器型レーザーでは、マイクロアレー型素子を作製することによりマルチモードレーザー発振を実現し、当初の計画以上の進展があった。一方、レーザー発振と誘導共鳴ラマン散乱のカップリングによる低励起エネルギー閾値化と電流励起面発光型レーザーへの展開についてはまだ成果が得られておらず、今後の課題である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度において新たに成果が得られたマイクロアレー型のマルチモードレーザーについては、ローダミン色素以外の複数の色素をドープした樹脂をマイクロアレイ上に配列することができるので、マルチカラーの面発光型レーザーへ展開する。レーザー発振閾値の低エネルギー化については、モールドの作製精度の向上と共振器のマイクロキャビティ化によってその進展をはかる。電流励起面発光型レーザーへの展開については、π共役ポリマー薄膜を用いた交流ゲート駆動型有機トランジスタ素子を作製し、発光増幅の可能性を探る。また、光ナノインブリント法により表面非対称構造を持つ色素ドープポリマーを作製し、円偏光レーザーへの展開を検討する。
記憶・学習におけるプロスタグランジンの役割の解明

プロスタグランジン生合成の律速酵素であるプロスタグランジンエンドパ-オキサイド合成酵素について、免疫組織化学的検討を行い、海馬では特に強い陽性所見を得ており、歯状回顆粒細胞やアンモン角の大型錐体細胞などの神経細胞のほぼ100%が陽性であった。ことに、CA3領域に強い陽性所見が得られ、この領域では、細胞体ばかりでなく、遠位の樹状突起に迄、陽性染色が見られた。また、大脳皮質でも、第一層(最表層)の神経細胞に陽性所見は少ないものの、第26層の全層にわたり神経細胞に陽性所見が見られた。そこで、電気生理実験を開始し、モルモット海馬のスライスを用いて、歯状回を刺激しCA3に長期増強を起こす系を確立し、20μΜ迄の濃度のPGD_2,PGE_2,PGF2αが興奮性後シナプス電位およびテタヌス刺激による長期増強のいずれにも殆ど効果がないことが判明した。また、この際、内在性のPGを枯渇させるためにインドメサシンを前投与しても殆どPG類の添加効果が見られなかった。海馬スライスの作成方法、PGの投与法などについて検討を加えたが、この所見は変わらず、又、ポジティブコントロ-ルとして取ったノルジヒドログアイア-ル酸(リポキシゲナ-ゼ阻害剤)が海馬CA3で生じるシナプス長期増強を抑制するので、PG類が海馬CA3のシナプス増強の分子メカニズムに直接関与している可能性は少ないことが判明した。一方、テタヌス刺激により活性化されると考えられるホスホリパ-ゼA_2(PLA_2)活性を脳で調べたところ、μΜオ-ダ-のCa^<2+>により細胞質から細胞膜に移行する新種の酵素を発見した。また、脳マイクロダイアリシス法により、PGE_2の作用で、長期増強に重要な役割を果たすと考えられている神経伝達物質グルタミン酸の遊離が促進されることが判明した。以上の結果を統合的にまとめるためのシステム作りを行い、課題の事項について更に研究を進める。プロスタグランジン生合成の律速酵素であるプロスタグランジンエンドパ-オキサイド合成酵素(シクロオキシゲナ-ゼ)について、免疫組識化学的検討を行い、海馬では特に強い陽性所見を得ており、歯状回顆粒細胞やアンモン角の大型錐体細胞などの神経細胞のほぼ100%が陽性であった。ことに、CA3領域に強い陽性所見が得られ、この領域では細胞体ばかりでなく、遠位の樹状突起に迄、陽性染色が見られた。また大脳皮質でも、第一層(最表層)の神経細胞に陽性所見は少ないものの第26層の全層にわたり神経細胞に陽性所見が見られた。そこで、電気生理実験を開始し、海馬のスライスを用いて、歯状回を刺激しCA3に長期増強を起こす系を確立し、20μM迄の濃度のPGD_2,PGE_2,PGF_<αα>が興奮性後シナプス電位およびテタヌス刺激による長期増強のいずれにも殆ど効果がないことが判明した。また、この際、内在性のPGを個渇させるためにインドメサシンを前投与しても殆どPG類の添加効果が見られなかった。

海馬スライスの作成方法、PGの投与法などについて検討を加えたが、この陰性所見は変わらず、又、ポジティブコントロ-ルとして取ったノルジヒドログアイア-ル酸(リポキシゲナ-ゼ阻害剤)が海馬CA3で生じるシナプス長期増強を抑制するので、PG類が海馬CA3のシナプス増強の分子メカニズムに直接関与している可能性は少ないことが判明した。昨年度の研究において、モルモット海馬のスライスを用いてCA3ニュ-ロンに長期増強を起こす系を確立し、その系にプロスタグランジン類をかけても、効果のないことが判明した。リポキシゲナ-ゼ阻害剤がこの際長期増強を抑制するので、実際に長期増強を起こすようなテタヌス刺激によりホスホリパ-ゼA2(PLA2)がどのように活性化されるのか、その分子メカニズムを知るために、脳におけるPLA2活性を調べたところ、細胞質に分子量の異なる2種類の新しいPLA2を見いだした。ゲル濾過カラムによる分離では、分子量200ー500kDa(PLAH)と約100kDa(PLAL)の2つのピ-クに分かれる。PLAHは、アルカリ性に至適pHを持ち、Ca^<2+>要求性がないが、PLALは、中性に至適pHがあり、活性にμMオ-ダ-のCa^<2+>イオンを要求する。よって、このPLALの方が細胞内情報伝達において重要な働きをしていると想像される。さらに、このPLALがCa^<2+>の存在により疎水性により可溶性画分より細胞膜画分に移行することを発見した。PLA2の基質であるリン脂質の存在する膜画分への移行は、PLA2の活性化機構としては合目的性があると思われる。学習・記憶機能と対応した形での膜移行の条件、および、このPLALの脳内・細胞局在や内存性活化因子について、さらに研究を進めている。一方、脳マイクロダイアリシス法を用いて、神経伝達アミンやグルタミン酸・アスパラギン酸・GABAなどのアミノ酸系神伝達物質を測定するための基礎実験が終了したので、プロスタグランジンの作用について、検討を加えている。
看護ケアの一手段としての代替・相補療法に関する研究

平成15年度の研究目的は、入院しているがん患者を対象に代替・相補療法を用いた看護介入を行い、心理的変化、生理学的変化について、さらに性格と心理的変化との関係を明らかにすることであった。倫理的配慮として、対象者が入院している大学病院の倫理委員会の承認後、患者の承諾書を得た。対象者は入院中の患者19名(男性8名、女性11名)、平均年齢53.0歳(SD=16.4)であった。研究内容は介入前に特性・状態不安、YG性格テスト、血圧測定・脈拍などの生理学的測定を行い、20分の看護介入後に状態不安、血圧・脈拍測定などを再度行った。介入前後の状態不安の平均値をt-検定した結果、有意な差があった(p<.001>.また、生理学的変加、性別と不安、年令と不安との関係において有意な差はみられなかった。また、YGの不安定積極型と安定積極型を示した対象者は介入前後の状態不安に有意な差がみられた(t-検定、p<.05>。アルファ21リラックスカプセルの使用前後で不安尺度得点が減少したことから、心理的なリラックス効果が明らかになった。しかし、生理学的には20分の看護介入(五感刺激)では変化がみられないことが示された。また、性格との関係では不安定や安定しているに関わらず、積極型な対象者においては、リラクセーションは効果があったと言える。本研究において心理的指標との関係は明らかにできたが、今後は介入時間の延長、介入後の測定時間の間隔等を考慮して生理学的側面の効果測定を行なっていく必要である。本年度は代替療法のひとつである足の裏マッサージ(リフレクソロジー)が、どのようなリラクゼーション効果をもたらすのかを生体反応の指標および被験者の自覚的反応をもとに検討した。さらに手によるマッサージと器械によるマッサージとの比較も行った。本研究で用いた手法は、被験者にとって非侵襲的かつ非拘束的な方法である。研究の対象者は研究目的に同意した健康な女性で、用いた生体反応の指標は、呼吸による胸郭・腹壁の動きの割合、呼吸数、GSR(皮膚電気反射)、脈拍数である。これらの指標の中で特に足の裏マッサージによる効果が見られたのは、脈拍数、1回の呼吸における腹式呼吸に依存する割合であった。脈拍数に関してはマッサージにより減少し、腹式呼吸に依存する割合はマッサージにより増加する傾向であった。このことから足の裏マッサージが活動制限されている入院患者などのストレス解消にも効果をもたらすことが考えられる。また、手によるマッサージと器械によるマッサージとの比較では、手によるマッサージの方がよりリラクゼーション効果をもたらす傾向にあった。これは看護の原点である「手当て」の意義の裏付けともなり、タッチングの重要性を示唆した。本年度の研究では、心電図、末梢血液循環の指標は実験環境の問題もあり用いることができなかったが、早急に実験環境を整備し、リラクゼーション効果の科学的裏付けのため用いていく予定である。本研究への参加に同意した本学医学部看護学科学生20名を対象に、リラクセーションカプセルを用いた五感への刺激のリラクセーション効果を検証した。実験は同一環境の下で行い、25分間の五感への刺激、15分間の刺激後安静時間を設けた。用いた指標は、生理的指標としてECG、呼吸数、呼吸における腹式呼吸の依存度、血圧、脈拍数、GSR、酸素飽和度、顔面頬部及び前額部の皮膚温で、これらを経時的変化に計測した。また、心理的指標として実験前にY-Gテストを、実験前後にSTAIを実施した。本年度の実験において顕著な結果は、五感刺激により血圧、呼吸における腹式呼吸の依存度、酸素飽和度は低下した。

顔面部の表面温度は有意に上昇し、末梢血流の増加が見られた五感刺激によりストレス度は減少傾向であるが、被験者すべてが同様の傾向ではなく、ストレスを軽減する刺激方法に個人差があるようであった。また、刺激後の安静期間にリラクセーション効果を示す被験者も多かった。今後の課題として、ECGのR-R間隔から交感神経あるいは副交感神経の活動状況を把握する予定である。また、Y-Gテストから得られたタイプ別に最適なリラクセーション刺激を探り、その結果を用いて外来患者と入院患者計50名を対象に15年度の実験研究を行う。平成15年度の研究目的は、入院しているがん患者を対象に代替・相補療法を用いた看護介入を行い、心理的変化、生理学的変化について、さらに性格と心理的変化との関係を明らかにすることであった。倫理的配慮として、対象者が入院している大学病院の倫理委員会の承認を得た後、病棟看護師長から患者を紹介してもらい、本年度の研究計画にそって行なった。対象者は入院中の患者19名(男性8名、女性11名)、平均年齢53.0歳(SD=16.4)であった。研究内容は介入前に特性・状態不安、YG性格テスト、血圧測定・脈拍などの生理学的測定を行い、20分の看護介入後に状態不安、血圧・脈拍測定などを再度行った。介入前後の状態不安の平均値をt-検定した結果、有意な差があった(p<.001>.また、生理学的変加、性別と不安、年令と不安との関係において有意な差はみられなかった。また、YGの不安定積極型と安定積極型を示した対象者は介入前後の状態不安に有意な差がみられた(t-検定、p<.05>。アルファ21リラックスカプセルの使用前後で不安尺度得点が減少したことから、心理的なリラックス効果が明らかになった。しかし、生理学的には20分の看護介入(五感刺激)では変化がみられないことが示された。また、性格との関係では不安定や安定しているに関わらず、積極型な対象者においては、リラクセーションは効果があったと言える。本研究において心理的指標との関係は明らかにできたが、今後は介入時間の延長、介入後の測定時間の間隔等を考慮して生理学的側面の効果測定を行なっていくことが必要がある。
情動発達における母子相互作用過程に対する他覚的評価方法の開発研究

本研究はこれまで検討が進んでいない子どもの情動に対する実験アプローチを試みたものである.研究を滞らせた原因として,(1)自然な情動を引き起こすための実験状況を作り出す困難さ,(2)倫理的に十分に配慮した実験状況が求められること,(3)情動反応を他覚的に評価する方法が確立していないこと,などの困難さが挙げられた.そこで,本研究では,十分な倫理的な配慮のもと,ポジティブな情動のみならず,ネガティブな情動を自然に喚起したときの生体情報を被測定者に負担を与えないで記録しながら,母子が参加する実験方法を開発した.加えて,児童,生徒の情動機能が彼らの心身の健康と関連していることを示すことを見出した.平成25年度は,前年度に行った方法論の検討を踏まえて,児童を対象とした実験に取り組むとともに,以下(1)(4)の成果を得た.(1)第31回日本生理心理学会のワークショップ"呼吸計測から見えてくるもの"において,本研究で開発した測定システムを用いて,感情に伴う呼吸変容を報告した.また,公立小学校の協力を得て,同システムを用いて,小学校3年生の児童32名を対象とした呼吸・心臓血管系計測を実施した.子どもたちの不安レベルの低下とそれに伴う生理測度の変化を確認した.研究成果については,今秋広島で開催される第17回国際心理生理学会議(IOP2014)で発表を予定している.(2)情動発達は特に健康との係わりで重要である.平成24年度に作成に着手した児童・生徒用アレキシサイミア尺度,健康調査票(いずれも英語版)の日本語訳と英文への戻し翻訳を行い,尺度の開発者との意見交換を経て,日本語版尺度を完成した.完成した尺度を用いて収集した児童・生徒データの分析結果の一部を第54回日本心身医学会(横浜)で報告し,生徒用アレキシサイミア尺度については.日本感情心理学会機関紙"感情心理学研究"に投稿し,審査の結果,受理された.(3)得られた生体情報から他覚的に情動変化を推定する課題について,これまでのデータを分析し,呼吸活動が情動の指標として有効なこと,呼気ガス快,不快Iの判別に有効なこと,呼吸自己制御の心理生理的効果については,第31回,32回日本生理心理学会で発表した.(4)感情変化に伴う身体知覚への乏しさが,健康を阻害するリスクファクターになるという仮説がある.本仮説を検証するために作成した身体変化知覚尺度について,感情誘発時の成人データを収集した.研究成果については,日本バイオフィードバック学会の機関紙"バイオフィードバック研究"に投稿し,本年度総会でも報告を予定している.本研究はこれまで検討が進んでいない子どもの情動に対する実験アプローチを試みたものである.研究を滞らせた原因として,(1)自然な情動を引き起こすための実験状況を作り出す困難さ,(2)倫理的に十分に配慮した実験状況が求められること,(3)情動反応を他覚的に評価する方法が確立していないこと,などの困難さが挙げられた.そこで,本研究では,十分な倫理的な配慮のもと,ポジティブな情動のみならず,ネガティブな情動を自然に喚起したときの生体情報を被測定者に負担を与えないで記録しながら,母子が参加する実験方法を開発した.加えて,児童,生徒の情動機能が彼らの心身の健康と関連していることを示すことを見出した.平成24年度は,方法論に関する検討,特に実験方法の検討を目的として,以下(1)(4)の作業を行った。(1)自然な情動変化を引き起こすための映像バッテリーを,放送番組と市販されている映画,アニメーションソフトから作成した。基本情動を引き起こすシーン(以下映像クリップと記す)は,ポジティブな情動(喜び,優しさ,笑い,リラックス)誘発するPOSIクリップとネガティブな情動(怒り,不安,恐怖,悲しみ)を誘発するNEGAクリップを複数抽出し(各クリップの長さは約23分),それをPOSIーNEGAーPOSIの形に組み合わせた実験映像を作成した。(2)(1)のクリップ視聴時の子どもと保護者の生体情報を同時測定するためのシステムを開発した。研究代表者の友人に依頼して,同時計測のトライアルを行い,被測定者への負担が最小になり,なおかつ複数の生体情報を測定することができるシステムを目指している。システムの一部については,本年度研究代表者が主催する第31回日本生理心理学会のワークショップにおいて発表する。(3)得られた生体情報から他覚的に情動変化を推定する課題について,これまでのデータを分析し,呼吸活動が情動生起の指標として有効なこと,呼気ガスがNEGAとPOSIの識別指標として有効なことを確認した。得られた成果については,第31回日本生理心理学会で発表する。(4)情動の発達に関して思春期から成人期までの縦断的な変化を測定するための心理尺度の開発を実施した。とくに情動発達と健康の関係を探索するために,児童・生徒用の心理尺度を開発した。研究成果は,第54回日本心身医学会(横浜)および第41回日本バイオフィードバック学会(鎌倉)で発表予定である。平成26年度は,本研究課題の最終年度であり,これまでの得られた以下(1)(4)の研究成果の取りまとめを行った.(1)市販されている映画,アニメーションソフトから,ポジティブな情動(喜び,優しさ,笑い,リラックス)とネガティブな情動(怒り,不安,恐怖,悲しみ)を誘発する子供用と成人用の映像クリップを作成した.

開発した映像クリップが適切に情動を喚起しているかどうかを確認するために,映像クリップ呈示時の生理反応と身体知覚の変化を測定した.この研究成果をバイオフィードバック研究に投稿し,採択・掲載された.(2)本研究で開発した測定システムを用いて,公立小学校の協力を得て,小学校3年生の児童32名を対象とした呼吸・心臓血管系計測を実施した.子どもたちの不安レベルの低下とそれに伴う生理測度の変化を確認した.研究成果は第17回国際心理生理学会議(IOP2014)で報告した.(3)情動の発達に関して思春期から成人期までの縦断的な変化を測定するための心理尺度の開発した。とくに情動発達と健康の関係を探索するために,児童・生徒用の心理尺度を開発した。研究成果の一部を感情心理学研究に投稿し,採択・掲載された.(4)倫理上の問題は,情動発達研究においてクリアーすべき重要な課題である.本研究の最終課題は,倫理面を考慮した情動発達研究のプロトタイプを開発することにある.子どもの情動発達,特にネガティブな情動とポジティブな情動の発達を評価する実験プロトコールを作成し,福井大学教育地域科学部倫理審査委員会の倫理審査を受けた結果,十分な倫理的配慮が行われているという評価を得た.当初の研究計画に従い順調に進展しており,得られた研究成果については順次学会発表を行い,投稿論文の準備を進めていく.当初の研究計画に従い順調に進展しており,得られた研究成果については順次学会発表を行い,投稿論文の準備を進めていく。また,本研究に関連した研究を行っている海外の研究者と討議を行い,関連した資料を収集するための海外出張を計画している。(1)平成26年度は,母子相互作用過程の評価プロトタイプを開発することを主たる課題とした実験を今夏に予定している.情動の生起を反映する考えられる分時換気量(1分間当たりの換気の総和:推定値)と,快ー不快情動を反映すると考えられる血流量と拍動間隔データに対して,時系列及び周波数解析を施し, POSI映像,NEGA映像視聴時における特徴的な生理変化を抽出する.なお,実験協力者は,あらかじめ実験の内容(特に映像の内容と呈示スケジュール)について説明し,了解が得られた母子を対象とする.(2)(1)で得られた母子の生体情報の時系列変化データに対して相互相関分析を施すことにより,母子の生理変化の同期性と乖離を評価する.同期が崩れるポイントについて,母親と幼児のどちらの変化が先行しているかを同定する.視聴時の表情を含む母子の行動変化をハイビジョン映像に記録するとともに,母親に対して自身と子どもの情動喚起についての主観的な評価を求める.母親の主観的な評価と幼児の生体情報の変化とが一致しているかどうかを評価する.(3)倫理上の問題は,情動発達研究においてクリアーすべき重要な課題である.本研究の最終課題は,倫理面を考慮した情動発達研究のプロトタイプを開発することにある.(1)と(2)の検討を経て,子どもの情動発達,特にネガティブな情動とポジティブな情動の発達を分析するための評価実験について,標準プロトコールを作成し,福井大学教育地域科学部倫理審査委員会の倫理審査本年9月に受ける予定である.倫理面での第3者評価を経て,最終的な評価プロトコールを確定する.(1)平成25年度以降は,母子相互作用過程の研究方法のプロトタイプを開発することを主たる課題として予備実験を重ねる予定である。
地理情報システムを用いた古代日本における移動コスト算出の基礎的研究

研究3年目となる本年度は、平安京から美濃国府までの実地調査(フィールドワーク)をおこない、移動に関する基礎的データを取得することができた。美濃国府までのルートを選択した理由は、実際に古代の人々が歩行したであろうルートを復元する上で、海岸線等の歴史的な変化により、ルートが変更されたり、復元できなかったりする恐れが少なく、また、古代交通史研究の成果を参照することによって、確実性の高いルートが復元できるルートだからである。復元されたルートを可能な限り忠実にたどりつつ、GPS機器等を用いて記録を取りながら歩いた。これにより、人間の移動の際に、時間の経過や地形の変化によってどのように負荷が変化するのかを知ることができた。今年度の成果としては、業務と関連して、年度中にこれまでの研究成果やそれに関連する成果を発表する機会があり、一般への研究成果の公開も含めて、社会への研究の還元ができたと考える。具体的には、所属組織の一般向けコラムにおける発表や、展示補助装置の開発などである(研究成果欄参照)。また、地理情報システムに関わる分野としての研究成果の一部は、関連する学会などでも発表した。デジタル写真測量技術の活用についても、引き続き、業務との関係も含めて、何度も実施する機会があり、技術習得を進めることができた。また、そうして得たデータに基づき、「自由」で「オープン」なデジタル写真測量ソフトウェアと商用ソフトウェアの性能比較検討も続けている。今後はこうして取得したデータを地理情報システム(GIS)上でハンドリングし、空間分析の基礎データとして活用できるように検討を進める予定である。昨年度同様、研究の進行はやや遅れている。複数回の実地調査をおこない、結果をまとめて予備的な発表をおこなう予定であったが、本来の業務量が非常に多く、本研究へ割けるエフォートが低下してしまった。本来業務に影響を与えないよう配慮しつつ、本研究の研究時間を捻出できるように努力する。当初予定していた実地調査を十分な量おこない、分析に必要な基礎的データを速やかに取得するよう努める。また、得られたデータを元に、分析をおこない、研究成果の発表も進めていきたい。また、可能であれば、自由でオープンなGISソフトウェアの扱い方についても講習会などを開催して、その普及に努めたい。研究初年度となる本年度は研究環境の整備と、歴史的史資料の収集と整理を主としておこなう予定であった。しかし、本来の業務が想定以上の量にのぼったため、初年度におこなうべき準備がほとんどできなかった。本来であれば研究環境の整備を行う予定であったが、多少の整備を進めるにとどまった。また、歴史的史資料の整理はほとんど進めることができなかった。来年度以降、精力的に進める予定であるが、全体の計画年数の再検討も必要となっている。本来業務との関係から、上記とは別に、本研究とは密接な関係があるものとして、近年長足の進歩を遂げている、デジタル写真測量技術を応用したソフトウェアの導入を試験的におこなう機会を得た。これは、本研究の課題として設定している、古地形の復元をおこなう上で、古い航空写真などをデジタル写真測量のソフトウェアで処理することで、どの程度活用できるかについての検討である。この課題については、研究目的として「自由」で「オープン」なソフトウェアの活用を検討しているが、これとは別に商用ソフトウェアでも性能の良いものが存在するため、比較検討をするために購入して試験をはじめている。また、本研究に関連した活動として、国際学会であるJADH (Japanese Association for Digital Humanities)の年次総会に出席し、これまで研究を続けてきた、地理情報システム(GIS)における時間概念とその取り扱いおよび国際標準規格への準拠方法についての発表と、情報収集をおこなった。歴史分野におけるGIS利用においては、時間(主として過去の時制を持つデータ)をどのように取り扱うかは重要な課題であり、本研究とも密接なつながりを持つ課題である。本来であれば順調に歴史的資史料の整理をおこない、来年度以降のフィールドワークに向けて準備をおこなう予定であったが、本来の業務量が想定外に増え、本研究へ割けるエフォートが低下してしまった。そのため、基礎的な歴史的史資料の整理が遅れている。一方で、本来業務との関わりから、デジタル写真測量技術を用いた古地形復元手法の検討や、地理情報システムにおける時間概念の取扱手法など、関係する研究については一定の進捗があった。研究2年目となる本年度も、昨年度おこなう予定であった研究環境の整備や、歴史的史資料の収集と整理をおこなう予定であったが、昨年度同様、本来の業務量が多く、当初予定ほど研究を進めることができなかった。したがって、来年度以降、精力的に進める予定であるが、全体の計画年数の再検討は確実に必要となっている。平成30年度については早急に環境整備を整え、フィールドワークをおこない、データを取得する予定である。今年度の成果としては、業務と関連して、年度中に何度かこれまでの研究成果やそれに関連する成果を発表する機会があり、一般への研究成果の公開も含めて、社会への研究の還元ができたと考える。具体的には、所属組織の公開講演会における発表などである(研究成果欄参照)。昨年度導入したデジタル写真測量技術の活用については、本年度中にも業務との関係も含めて、何度も実施する機会があり、技術習得の良い機会を得ることができた。また、そうして得たデータに基づき、ソフトウェア間の成果物の比較等も可能となった。昨年度より継続して、「自由」で「オープン」なデジタル写真測量ソフトウェアとの比較検討も続けている。

今後はこうして取得したデータを地理情報システム(GIS)上でハンドリングし、空間分析の基礎データとして活用できるように検討を進める予定である。昨年度同様、本来であれば歴史的資史料の整理をおこない、可能であればフィールドワークをおこなう予定であったが、本来の業務量が多く、本研究へ割けるエフォートが低下してしまった。そのため、研究全体が遅れている。一方で、こちらも昨年度同様、本来業務との関わりから、デジタル写真測量技術を用いた研究への応用可能性の検討や、地理情報システムにおける時間概念の取扱手法の検討などは一定の進捗があった。研究3年目となる本年度は、平安京から美濃国府までの実地調査(フィールドワーク)をおこない、移動に関する基礎的データを取得することができた。美濃国府までのルートを選択した理由は、実際に古代の人々が歩行したであろうルートを復元する上で、海岸線等の歴史的な変化により、ルートが変更されたり、復元できなかったりする恐れが少なく、また、古代交通史研究の成果を参照することによって、確実性の高いルートが復元できるルートだからである。復元されたルートを可能な限り忠実にたどりつつ、GPS機器等を用いて記録を取りながら歩いた。これにより、人間の移動の際に、時間の経過や地形の変化によってどのように負荷が変化するのかを知ることができた。今年度の成果としては、業務と関連して、年度中にこれまでの研究成果やそれに関連する成果を発表する機会があり、一般への研究成果の公開も含めて、社会への研究の還元ができたと考える。具体的には、所属組織の一般向けコラムにおける発表や、展示補助装置の開発などである(研究成果欄参照)。また、地理情報システムに関わる分野としての研究成果の一部は、関連する学会などでも発表した。デジタル写真測量技術の活用についても、引き続き、業務との関係も含めて、何度も実施する機会があり、技術習得を進めることができた。また、そうして得たデータに基づき、「自由」で「オープン」なデジタル写真測量ソフトウェアと商用ソフトウェアの性能比較検討も続けている。昨年度同様、研究の進行はやや遅れている。複数回の実地調査をおこない、結果をまとめて予備的な発表をおこなう予定であったが、本来の業務量が非常に多く、本研究へ割けるエフォートが低下してしまった。歴史的史資料の整理が当初予定よりも遅れているため、まずはそれを進める。その上で、具体的な地形に伴う移動コストデータの参考値を取得のため、フィールドワーク実施場所の選定をおこない、可能であれば2017年度に1回はフィールドワークをおこないたいと考えている。上記の研究遂行のため、研究環境の整備を速やかにおこなう予定である。具体的には、コンピュータや関連調査機器の購入である。
メカニカルストレスがもたらすエクソソームの変化：軟骨保護作用の可能性

変形性関節症では関節軟骨が損傷し、痛みが生じ生活の質が低下する。強いメカニカルストレス(MS)は関節軟骨の成分を分解する酵素を誘導する。これらの酵素が軟骨を分解し変形性関節症を発症・進展させると考えられてきた。しかし、我々はMSは条件によっては軟骨を保護する方向に働くことを見いだしている。この作用はメカノセンサーを介した直接効果だけではなく、MSがもたらす細胞間の情報伝達機能を担うエクソソーム(EVs)という小胞の変化による可能性が考えられる。サイトカインで誘導された軟骨破壊性EVsから軟骨保護性EVsへの変化をmiRNAやmRNAあるいはタンパク解析によって行う。
マイコプラズマゲノムDNAの複製制御機構

本研究では昨年までに以下に挙げることを明らかにしていた。(1)Mycoplasma capricolumゲノムの複製が46kbの領域内から開始される。(2)多くの原核生物で複製開始点近傍に存在しており、その産物であるDnaAタンパク質が複製開始制御の最も重要なトランス因子である、dnaA遺伝子が上記の領域に存在する。本年度はさらに以下に挙げる4点について明らかにした。(1)上記の46kb内の制限酵素地図を作成した。(2)近年、DNAのある決められた領域内でin vivoにおいて複製フォークがどのように動くかを調べるための2種類の2次元電気泳動法が開発された。これらの方法は、これまでプラスミド及び真核生物のゲノムの複製様式の解析に有効に用いられてきている。しかし原核生物のゲノムについてはそのレプリコンが大きいためか、適用されたことは過去になかった。本研究ではこの2つの方法を用いてM.capricolumのゲノムを解析した。その結果、複製フォークがdnaA遺伝子を含む1.98kbの領域内でのみ形成され、その形成後には両方向に向かって進行して行くことが明らかになった。(3)上記の1.98kbを含む9.5kbの領域の塩基配列を明らかにした。従来調べられている原核生物の例では、対応する部分でgyrB,recF,dnaN,dnaA,rpmH,rnpA,50K等が保存されていることが知られている。マイコプラズマゲノム中ではdnaN,dnaA,rpmH,rnpAの4つ遺伝子が並び方も含めて保存されていた。しかしその両側には他の原核生物で対応する部分に見られる遺伝子は存在していなかった。このことはこれらの4つの遺伝子以外の保存が複製開始制御にとって必ずしも必要なものではない可能性を示唆する。(4)原核生物のゲノム複製開始の制御は2kb以下のごく狭い範囲のDNA上で行われていることが知られている。そこにはDnaAタンパク質が結合するDnaA-boxが複数個存在する。そのDnaA-boxの配列(TTATCCACA)は生物種が変わっても余り変化しない。本研究ではすでに明らかになった9.54kbの領域内でDnaA-boxコンセンサス配列を深した。その結果、複製開始点を含む上記の1.98kbと100bpの重なりを持った300bpの領域のみにDnaA-boxと似た配列が見つかった。
行動理論に基づく大学生の自己成長を促す挑戦的課題達成型授業の開発とモデル構築

挑戦的課題達成型体育授業による自己成長を促す研究を行った。本研究プロジェクトでは、体育授業における恩恵が新たな気づきを生み、自己成長へつながるとの仮説モデルを立て、モデルの検証を行うとともに実技授業を用いて実証的研究を進めた。自己成長を促すには、単なる楽しみ追及の体育授業ではなく、挑戦的な課題設定の下に、その課題を達成する努力のプロセスが必要であるとの前提で研究を進めたものである。自己成長をどのように捉えるかに関しては、近年台頭してきたポジティブ心理学での研究領域の1つであるポジティブ徳性(強み・長所)とした。理由は、ポジティブ徳性の徳目がスポーツにかかわるものが多々存在するからである。本研究では、モデルを検証するために、体育授業における「恩恵」「気づき」「ポジティブ徳性」を測定する尺度が必要となる。これらを測定する尺度はいくつかみられるが、本研究の主旨にそった大学体育授業特有の尺度の必要性から、改めて大学体育授業版の3種類の尺度を開発することとし、「体育授業版主観的恩恵尺度(3因子25項目)」「体育授業版気づき尺度(3因子12項目)」「体育授業版ポジティブ徳性尺度(1因子24項目」を開発することができた。これらの尺度の信頼性と妥当性は確認されているものの、さらに妥当性の検討は進める必要があるだろう。分析の結果、挑戦的課題達成型授業で恩恵、気づき、ポジティブ徳性の顕著な向上を促すことが明らかにされ、演習型大学体育授業に比べ効果が高いことが判明した。なお、介入方法としては、目標設定法、セルフモニタリング、ポジティブ心理学介入(うまくいったこと日誌)などを用いた。また、階層的重回帰分析を用いた分析の結果、仮説は検証され、体育授業による恩恵が新たな気づきを育み自己成長につながるというメカニズムを明らかにすることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は10名の研究プロジェクトで構成され、各メンバーは自身の大学体育実技授業にともなう自己成長にかかわる研究課題(ポジティブ徳性、レジリエンス、共同体感覚、自己成長促進モデルなど)に関する研究方法論を検討するとともに、全体としてはすでに独立変数としての「体育授業恩恵尺度」は開発していることから、媒介変数としての「体育実技授業特有の気づき尺度」と従属変数としての「ポジティブ徳性尺度」の開発に向けた議論を深め、研究を推進した。また、本研究プロジェクトの研究成果は、全国大学体育連合の研究フォーラムと九州地区大学体育連合の合同研修会が那覇市で開催された際、メンバーから特別講演(橋本公雄:代表)とシンポジウム(西田順一・木内敦詞:研究分担者)に登壇し、教養教育としての大学体育の目指すべき観点を指摘し、大きな反響があった。さらには、研究代表者は日本健康心理学会のニューズレターや大学体育連合の機関誌に大学体育授業研究の必要性と方法論について執筆した。メンバーがかかわる研究業績は学会機関誌等の論文7編、紀要論文5編、学会発表7回であった。これらの研究実績は研究成果中間報告書(平成28年度版)としてまとめられている。本研究では、大学体育実技授業にともなう自己成長の向上を、体育実技授業の恩恵→自己への気づき→ポジティブ徳性の強化・向上というメカニズムで考えており、最終的には体育実技授業による自己成長の因果モデルを構築していくことにしている。このため、すべての変数を測定する尺度開発が焦眉の急であり、体育実技特有の自己への気づき尺度とポジティブ徳性尺度の開発に向けての議論を行い、尺度開発の目途を立てることができた。また、メンバーの数名は予備調査に着手している。さらには、すでに開発した体育実技授業の恩恵尺度を用いて、全員参加型の大規模調査を実施し、各自の研究課題と絡めた分析を現在進めている。このような理由から(2)おおむね順調に進展していると判断した。平成29年度はメンバー全体としては、「体育授業版ささやかな気づき尺度」と「体育授業版ポジティブ徳性尺度」の開発を行い、測定項目の精選を行った。両尺度の信頼性と妥当性の検討はまだ不十分であり、最終年度の今年度に検討を行うことにしている。また、体育授業版の恩恵尺度を用いて、約1600名の大規模調査研究を行い、さまざまな角度(要因)から体育実技授業の恩恵に関する要因分析を行った。これらの研究成果は平成29年度版報告書に掲載しているが、現在論文執筆中であり、今年度中には数編の論文を投稿する予定である。各メンバーはそれぞれ自己成長にかかわる研究テーマ(人間関係、レジリエンス、社会性、自己管理能力、など)において、挑戦的課題達成型授業プログラムを開発し、実証的研究を進めた。介入法として「うまくいったこと日誌」を付けさせ、挑戦的目標達成型授業の成果を毎回振り返らせる方法を考案した。これは授業後に3つのうまくいったことをあげさせ、なぜうまくいったか、その理由を記入するというモニタリング法であるが、評判は良い。新たな介入法としての成果といえる。大学体育授業に伴う気づき尺度とポジティブ徳性尺度を開発したことから、恩恵尺度を含めて、体育授業に伴うささやかな自己成長のメカニズムを明らかにするツールがすべてそろったことになる。ここに至るまで少し時間がかかりすぎたが、現在急ピッチで大学体育実技授業におけるささやかな自己成長のメカニズムの研究を進めている。各大学で改組やカリキュラム改正が行われているが、メンバーの中にもカリキュラム変更や所属変更などを余儀なくされ、一般体育実技授業を担当できなくなった研究者も一部出てきた。