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日本.中国における契約法の比較研究

わが国の契約法と中国の新たな契約法の比較研究を行い、顕著な成果を研究実績として挙げることができた。第一の可視的な成果は、中国契約法総則および各則(契約法)の翻訳である。この翻訳は、中国側研究者との討議に基づいて実施されたものであり、本研究プロジェクトの成果である。第二に、平成12年度比較法学会において、本研究参加者である中国清華大学法学院教授崔建遠教授による「中国統一契約法について」の講演を実現することができた。この講演内容は、比較法学会誌に掲載される。第三に、日本側研究者、中国側研究者との国際的な交流により、日本および中国の学術交流を促進させる基盤を確立することができた。研究内容の点においては、制定の経緯、契約法の枠組み、採用されている諸原則、法的な構成等々において日本契約法との比較検討の結果、貴重な成果をあげることができた。中国契約法が、国連統一売買法と同様に厳格責任を採用し、また、大陸法的な債務不履行責任という構成ではなく、契約違反という観点から救済措置を定めていること、しかしながら、契約締結上の過失責任や不安の抗弁権等において大陸法係のシステムをも導入し、さらには日本法からも強い影響を受けていること(たとえば、債権者代位権、債権者取消権など)が明らかになった。また、この契約法が、民商統一の契約法であること、今後、物権法の制定後、大民法典の制定が企図されていることなど、わが国の今後の契約法を考える上でも大変に貴重な契約法であることが明らかになった。これらの具体的内容は、成果公表物で公表される。1本年度の申請時に予定した合同研究プログラムをほぼ予定どおり実行することができ、訪中、訪日のスケジュールも支障なく消化することができた((1)4月28日5月4日:円谷・王斌訪中、(2)8月27日9月2日:円谷・住田・武川・平野・北居・王斌訪中。(3)12月12日12月17日:戦訪日。(4)2月4日2月9目:王訪中。(5)2月14日2月19日:馬・李訪日。)。2具体的な研究実績の概要として、以下のように整理することができる。(1)中国私法体系における統一契約法の位置づけの検討および民法通則、担保法等の研究(2)従来の経済契約法、渉外経済契約法、工業契約法の問題点の解明と整理(3)統一契約法の立法理由および統一契約法の概要の把握3本共同研究の一環として、(1)研究代表者の所属する大学院(横浜国立大学)、研究分担者の所属する大学(明治大学)、(2)研究者の主催する神奈川司法書士会との合同研究会等で本研究の中間的成果(とくに、中国の不動産登記制度と日本の登記制度との比較検討)を発表と討議。(3)茨城大学での交流と中国契約法に関する討議、(4)平成12年6月3日に名古屋大学で開催される予定の比較法学会で中国側研究分担者である崔教授による本研究の中間的成果に関する学会報告の決定(比較法学会理事会の了解済み)。(5)経済企画庁との提携による消費者保護制度の日中比較(梁報告、円谷報告)が挙げられる。4なお、3で述べた研究成果の公表を別として、本年度の総体的な研究成果については、来年度整理して公表する予定で本年度の研究を継続。

第二に、平成12年度比較法学会において、本研究参加者である中国清華大学法学院教授崔建遠教授による「中国統一契約法について」の講演を実現することができた。この講演内容は、比較法学会誌に掲載される。第三に、日本側研究者、中国側研究者との国際的な交流により、日本および中国の学術交流を促進させる基盤を確立することができた。研究内容の点においては、制定の経緯、契約法の枠組み、採用されている諸原則、法的な構成等々において日本契約法との比較検討の結果、貴重な成果をあげることができた。中国契約法が、国連統一売買法と同様に厳格責任を採用し、また、大陸法的な債務不履行責任という構成ではなく、契約違反という観点から救済措置を定めていること、しかしながら、契約締結上の過失責任や不安の抗弁権等において大陸法係のシステムをも導入し、さらには日本法からも強い影響を受けていること(たとえば、債権者代位権、債権者取消権など)が明らかになった。また、この契約法が、民商統一の契約法であること、今後、物権法の制定後,大民法典の制定が企図されていることなど、わが国の今後の契約法を考える上でも大変に貴重な契約法であることが明らかになった。これらの具体的内容は、成果公表物で公表される。
通信教育課程における「印刷教材等による授業」の質保障を実現する授業モデルの開発

大学の通信教育課程では、およそ24万人の学生が学んでいる。多くの学生は日常、テキストを読み進めてレポートを提出し、科目試験に合格することで単位を修得する「印刷教材等による授業」で学修している。本研究では、「印刷教材等による授業」の学修の達成度の調査、先進的な遠隔授業の視察などを行った。これらの結果をもとに、補助動画の作成、文字ベースでの遠隔グループ学修の試行、対面での遠隔グループ学修のシステム開発、試行などを行い、教育の質保障を実現する授業モデルの開発を目指した。通信教育課程における学修指導で、中心的な役割を果たしている「印刷教材等による授業(以下、テキスト授業)」の適切な授業モデルの開発を目指し、平成27年度は、(1)「テキスト授業と面接授業の達成度を比較するための調査依頼及びアンケート項目の検討」、(2)「学修の達成度を比較するための調査」「Webを利用した遠隔教育で先進的な実践を行っている大学の学修方法とその支援体制等についての調査」の実施、(3)調査結果の分析及び研究成果の報告の3点を予定していた。このうち、(1)については、年度初めに依頼を終え、夏期スクーリングにて(2)の実践を行った。(2)の学習の達成度調査については複数科目で実施し、その結果について報告した(3)。結果として、通信教育課程においては、重要なキーワードを理解しないまま学修を進め、科目試験を受験している学生(下位層)がいる可能性を確認できた。一方で、テキスト授業の方が面接授業と比べて中上位層の点数を取っている割合が多いという結果も確認できたた。これは、集中講義形式で行う面接授業よりもテキスト授業の方が、試験対策をした学生が多い可能性を示している。テキスト授業では中位層の学生が多かったことから、テキストの内容をわかりやすく解説するなどの支援を行えば、テキスト授業で学んでいる中位層の学生の理解度はより高くなる可能性があることが確認できた。(2)の先進的な実践を行っている大学(イギリス・オープン大学、ドイツ・ハーゲン大学)の視察では、支援体制の重要性と学期制の導入のメリットなどが確認できた。また、遠隔教育を非常にポジティブに捉えており、Webを利用し学生にとってわかりやすい学習環境を提供していた。平成27年度は調査などをほぼ予定通りに終えることができた。また、それらの結果についても論文・学会発表等で報告している。しかし、レポート添削のアンケート調査項目の精査については十分に行えておらず、平成28年度に行う予定である。通信教育課程における学修指導で中心的な役割を果たしている「印刷教材等による授業」の適切な授業モデルを開発するため、1年目の平成27年度には、「印刷教材等による授業における学習達成度の調査」、「Webを利用した遠隔教育で先進的な実践を行っている国外の大学の視察」などを実施した。これらの結果をもとに、2年目の平成28年度は、(1)調査データの分析および印刷教材等による授業の学修課題の検討、(2)視察した国外の大学における学修方法とその支援体制についての分析、(3)上記の結果の発表などを予定していた。このうち、(1)については、学習達成度の調査の結果などをもとに、印刷教材等による授業での学修を支援するための補助動画の作成および試行を行った。試行の結果、補助動画を視聴した時の方が視聴しなかった時よりも有意に合格率が高まることが確認できた。また、各項目の評価の分布からは、補助動画を見た時は、視聴時期にかかわらず視聴後の合格が有意に多くなること、再提出(不合格)が有意に少ないことなどがわかった。また、(2)については、視察の結果をまとめたものの紀要への掲載が決まっている(平成29年度に発行予定)。なお、視察した大学では遠隔によるグループ学修を積極的に取り入れていた。本学でもグループ学修を取り入れた遠隔授業の可能性について検討していたので、それについても試行結果とともに報告した。また、それらの結果を踏まえ、印刷教材等による授業において、学生間でのグループ学修の場を提供するためのシステム開発も行っている。平成27年度の調査結果をもとに、印刷教材等による授業における支援する方法について試行し、一定の効果を得ることができた。また、印刷教材等による授業の適切な授業モデルに取り入れることを検討している遠隔によるグループ学修の可能性についても準備を進めている。しかし、当初検討していたTV会議システムを利用したグループ学修ではなく、より多くの学生が簡単に参加できるグループ学修にするため、システム開発を行っていたが若干遅れたため、平成28年度は試行するに至っていない。そのため、これについては平成29年度の早めの段階で実施したいと考えている。29年度は、通信教育課程における学修指導で中心的な役割を果たしている、「印刷教材等による授業(以下、テキスト学修)」における授業モデルの開発研究の最終年度である。27年度はテキスト学修の現状を確認するため、テキスト履修と対面授業の試験で達成度を比較するなど、基礎データを収集した。また、2地点を結んだ遠隔によるグループ学修の可能性を検討した。さらに、通信教育で先進的な実践を行っているイギリス、ドイツの通信制大学の視察も行った。28年度はこれらの結果をもとに、テキスト学修を支援する補助動画の作成及び試行を行った。試行結果からは「視聴時期にかかわらず、視聴後の合格が有意に多くなること」「レポートの不合格が有意に少なくなること」などがわかった。また、より多くの学生が参加できる遠隔グループ学修システムの開発を行った。

システムではファシリテーションを行いやすくするため、また参加者の満足度などを高めるために、参加者が個別に意見を書き込むことができるようにすることを目指したが、その部分の開発で遅れが生じた。これらの結果をもとに、29年度は(1)対面による遠隔グループ学修のシステム開発・試行(2)文字ベースでの遠隔グループ学修の試行(3)通信教育課程におけるテキスト学修の授業モデルの開発(4)上記の結果の発表を行うことを目的とした。このうち、(1)についてはシステム開発を終え試行を行った。しかしながら、「いつでもどこでも」学修することができるテキスト学修において、時間の制約の多い対面遠隔グループ学修にはさまざまな課題が考えられ、導入については今後の検討事項とした。(2)については試行を行い、ある程度の効果を確認できた。(3)については、平成27年度からの試行などをまとめることにより、ひとつの学修モデルを提案することができる状況となった。(4)については、論文誌や学会で発表を行った。大学の通信教育課程では、およそ24万人の学生が学んでいる。多くの学生は日常、テキストを読み進めてレポートを提出し、科目試験に合格することで単位を修得する「印刷教材等による授業」で学修している。本研究では、「印刷教材等による授業」の学修の達成度の調査、先進的な遠隔授業の視察などを行った。これらの結果をもとに、補助動画の作成、文字ベースでの遠隔グループ学修の試行、対面での遠隔グループ学修のシステム開発、試行などを行い、教育の質保障を実現する授業モデルの開発を目指した。平成27年度はおおむね順調に進展しているので、平成28年度については予定通り、(1)「ドイツのハーゲン大学、イギリスのオープン大学の視察で確認した学修方法とその支援体制についてより詳しく分析する」、(2)「平成27年度の分析結果等をもとに、通信教育課程における学修で中心的な役割を果たしているテキスト授業において質保障を実現する授業モデルについて検討し、実践のための準備をする」こととする。なお、授業モデルについては、「TV会議システムを利用したグループ学修」と「テキスト授業での学びを円滑にするための補助動画」を検討しており、後者については補助動画を今年度よりLMSに載せ検証を始めている。平成28年度はおおむね順調に進展しているので、平成29年度については平成28年度に検討したグループ学修などを実施し、その効果を検討する。ただし、前項でも述べたが、より多くの学生が簡単に参加できるグループ学修にするためのシステム開発が若干遅れたため、その試行がまだできていない。そのため、試行の結果をもとにして、より適切な授業モデルの開発を目指すこととする。なお、それらの結果などについては、当初の予定通り、学会での発表、論文誌へ投稿で広く周知することとする。教育方法学田畑忍、守屋誠司、魚崎裕子については、海外視察を2月24日から行ったため、旅費などの精算が27年度中に間に合わず、繰り越しとなった。山口意友については、事情により視察できなかったため、繰り越しとなった。当初予定していたTV会議システムの購入を本年度はしなかったため。3名については、平成28年度、精算を行う。
運動刺激と低酸素刺激が持久性パフォーマンスおよび心血管機能に及ぼす影響

低酸素環境曝露は高強度運動への影響を明らかにするとともに、一過性の長時間低酸素曝露による循環系応答について検討した。その結果、一過性の長時間低酸素曝露後、低酸素・常酸素条件と比べ、最大酸素摂取量やパフォーマンスはいずれ差異がみられなかったが、運動中の時定数や筋中の脱酸素化レベル、低酸素条件において呼吸交換比、炭水化物消費量に有意な増加、および動脈スティフネスの低下が認められた。したがって、一過性の長時間低酸素曝露は、糖代謝の亢進により活動筋の脱酸素化レベルが増大し、酸素摂取動態の遅延、さらに血管弾性の向上が観察されたが、最大酸素摂取量やパフォーマンスに影響しないことが明らかになった。平成25年度の目的は、一過性の長時間低酸素の曝露により心血管応答やパフォーマンスに及ぼす影響を検討することとした。被検者は運動歴のある若年男性10名とした。プレテストとして最大酸素摂取量を求めるために、被検者が各運動強度(計8回、固定負荷)で自転車エルゴメーターを用いて6分間行った。運動終了2分間の呼気ガスから酸素摂取量を求め、また各運動強度と酸素摂取量の関係に基づき、最大酸素摂取量とそのときの運動強度(レベリングオフも確認した)を求めた。なお、自転車の回転数は70回転とした。本実験では各被検者が低酸素(標高2500m、O2濃度15.4%)、および通常酸素環境(平地並み、O2濃度20.9%)でそれぞれ6時間滞在するのみとした。その後、通常酸素環境下において、最大酸素摂取量に相当する運動強度で疲労困憊まで運動を実施した。なお、自転車の回転数は70回転とするが、回転数が65回転を3秒間下回った場合、疲労困憊として判断した。そのとき、運動時間は最大有酸素性運動のパフォーマンスとして評価した。結果では、最大酸素摂取量は両環境(低酸素群と常酸素群)の間に有意な変化はみられなかった。また、両群の運動パフォーマンス(運動時間)は、統計上では有意な差がみられなかったが、低酸素群のほうが低下する傾向がみられた。したがって、一過性の長時間(6時間)低酸素曝露によって有酸素性運動パフォーマンスに影響を及ぼすことに至らないことが明らかになった。運動能力を向上させる目的として、低酸素環境下での運動トレーニングが行われている。しかしながら、低酸素トレーニングは個人差によってパフォーマンス向上に対して有効性の有無を含め、多くの問題点が存在している。また、競技現場では「より効果的にパフォーマンスを向上させること」が重要な研究課題である。そこで、本研究では一過性の長時間低酸素曝露から着目し、低酸素(環境)が有酸素性運動パフォーマンスと循環機能に与える影響について検討することを目的とした。被検者は運動習慣のある健康な男子大学生9名であった。プレテストにおいて、自転車運動の固定負荷法により最大酸素摂取量(VO2max)を定量した。本試行では、被検者を海抜2500mに相当する低酸素(H条件)、および常酸素(N条件)環境下で別日にそれぞれ6時間安静滞在させ、曝露終了後に最大運動テスト(100%VO2max強度)を行った。また、他の循環指標として、心拍出量(Q)心臓足首血管指数(CAVI)、血中乳酸濃度(La)、動脈血中酸素飽和度(SpO2)を測定した。その結果、本試行のVO2maxは2.90±0.35l・min-1(H条件)と2.88±0.32l・min-1(N条件)、この際の運動時間は376.9±63.4秒(H条件)と363.3±90.6秒(N条件)であり、H条件とN条件の間にいずれも有意な差は認められなかった。また、時定数を用いて酸素摂取動態を評価した結果、両条件の間に有意な差は認められなかった。有酸素性運動パフォーマンスに関連する生理学的指標に関して、QやLaが条件間にいずれ有意な差が認められなかった。一方、低酸素曝露中のSpO2、CAVIはH条件において曝露前より1、3、5時間後にいずれ有意に低下していたが、N条件において有意の低下がみられなかった。以上の結果より、一過性の長時間低酸素環境下への曝露は、心血管機能、特に動脈弾性機能有益であるが、心拍出量の増加、有酸素性運動パフォーマンスや酸素摂取動態に影響しないことが示唆された。実験1、一過性の長時間低酸素曝露は最大運動のパフォーマンス、酸素摂取動態に及ぼす影響について検討を行った。その結果、低酸素および常酸素曝露後の最大酸素摂取量は低酸素条件(H条件)と常酸素条件(N条件)の間にいずれも有意な差は認められなかった。また、時定数を用いて酸素摂取動態を評価し、比較したが、両条件の間に有意な差は認められなかった。しかしながら、運動開始から3分までの時定数においてはN条件と比べ、H条件がやや遅れることが認められた(P<0.05)。以上の結果は一過性の長時間低酸素環境下での曝露は、有酸素性運動パフォーマンスに影響しないが、最大運動時の酸素摂取動態がやや遅れることが観察された。実験2、一過性の低酸素曝露が最大運動時の酸素摂取動態および筋酸素化動態に及ぼす影響について検討を行った。

その結果、低酸素条件(H条件)の時定数は常酸素条件(N条件)と比べ有意な高値が認められた(P<0.05)。また、外則広筋の組織酸素飽和度は両条件の間に有意な差がみられなかったが、脱酸素化レベルがH条件のみ有意に亢進していることが認められた(P<0.05)。さらに、H条件のみ曝露5時間後、および曝露後の呼吸交換比、炭水化物消費量(曝露直後)が有意に増加したことが観察された。以上の結果から、一過性の長時間低酸素曝露は糖代謝(無酸素性エネルギー代謝)の亢進により、活動筋の脱酸素化レベル(末梢)が増大するにもかかわらず、酸素摂取動態がやや遅れることが観察された。しかしながら、一過性の長時間低酸素曝露は最大酸素摂取量やパフォーマンスに影響しないことが明らかになった。低酸素環境曝露は高強度運動への影響を明らかにするとともに、一過性の長時間低酸素曝露による循環系応答について検討した。その結果、一過性の長時間低酸素曝露後、低酸素・常酸素条件と比べ、最大酸素摂取量やパフォーマンスはいずれ差異がみられなかったが、運動中の時定数や筋中の脱酸素化レベル、低酸素条件において呼吸交換比、炭水化物消費量に有意な増加、および動脈スティフネスの低下が認められた。したがって、一過性の長時間低酸素曝露は、糖代謝の亢進により活動筋の脱酸素化レベルが増大し、酸素摂取動態の遅延、さらに血管弾性の向上が観察されたが、最大酸素摂取量やパフォーマンスに影響しないことが明らかになった。実験1では測定項目が多いため、当初の想定以上に解析に時間を要した。また、実験2を遂行のために研究協力者とのディスカッションを予定していたが、先方の都合により実施時期が遅れてしまい、プロトコルの検討を進めることができなかった。運動生理学実験2のプロトコルの検討を早急に進め、実験の遂行に移る。これまでの研究で、運動を伴わない長時間低酸素曝露が有酸素性運動パフォーマンスに影響を与えないことが明らかとなったため、低酸素曝露と無酸素性運動パフォーマンスの関係や、筋肥大を促進する運動刺激を導入した場合の影響について検討する。一過性長時間低酸素曝露後の有酸素性パフォーマンス変化の検証は順調に進んでいるが、最初の予定どおり以上に測定項目を増やし、また低酸素および常酸素環境の中、径時的に血圧、動脈血中酸素飽和度、動脈スティフネス、心拍変動、心拍出量、呼吸交換比などのデータを収集した。しかし、データの量は莫大で未だ詳細な解析ができていない。実験1では各測定項目の解析が想定以上に時間を要した。また、結果に対するディスカッションは当初の仮説と異なっていたため、学会発表や論文の投稿、または実験2への遂行が遅れていた。以上の理由から27年度使用額が生じた。昨年度、6時間の低酸素および常酸素環境下において、径時的に動脈スティフネス、血圧、心拍変動、心拍数、心拍出量等々を測定し、解析を進んでいる。したがって、結果として環境によってパフォーマンスは変化しないことを明らかになった。そこで、本年度ではこれらの結果に基づき、低酸素曝露と運動の複合作用によりパフォーマンスの変化を明らかにすることを目標としている。平成26年度に実施できなかった実験を実施することとし、被験者謝金や実験に必要となる生理学測定用の消耗品等を購入する。また、得られた成果を発表するための旅費・参加費等に充てる計画である。被検者を募った結果、計画よりもわずか少ない人数しか集まらなかったため、謝金などに未使用額が生じた。
核スピン・オ-ダ-の研究

純金属Scの核スピンの磁気秩序を実現し,その磁気秩序状態を種々の測定手段で観測し研究することが当研究の目的である。純金属の核スピンはその磁気モ-メントの小ささから一般にnKからpKの温度領域になることが予想され,電子系の磁性には現われなかった弱い相互作用も大きな影響を与える可能性がある。しかしこの様な超低温の生成は二段断熱消磁冷却法等を用いる必要があり技術的にも大変困難である。したがってこれまで世界で成功したのはヘルシンキグル-プのCuだけである。我々のScは電気四重極相互作用も働いており,又電子間の相関も強い物質でありCuに比べてより豊富な興味ある現象を与えてくれるものと思う。我々は前年度作成した二段断熱消磁冷却装置を用いて先ずScの全体の帯磁率の温度変化を250μK以上で測定した。その結果約0.8mKにピ-クを持つ帯磁率が観測された。次に二段断熱消磁冷却でScの核スピンを約50uk程度まで冷却してその後の温度上昇に伴う帯磁率を測定した。その結果Scの核スピンの反強磁性秩序状態への転移と思われる帯磁率の温度変化を測定した。しかしこの実験では温度に関しては推定温度である。0.8mKの帯磁率のピ-クはScに含まれるFe不純物のスピン・グラス転移によるものと解釈出来る。核スピンの反強磁性は未だスピン構造も,相互作用についても,又転移温度も情報を得ていない。しかし技術的に困難な核スピンの秩序状態を実現出来たので,今後実験を進め,又理論的研究とも共同で研究を進めることによりScの核磁気秩序状態に関しての綜合的な理解を得たい。又その研究の中に新しい発見が,或いは新しい概念が生じてくることを期待している。純金属Scの核スピン・オ-ダ-を実現するために、我々は二段断熱消磁冷却装置を作った。一段目は銅の核断熱消磁冷却装置で、^0H_e-^4H_e稀釈冷却機の最低温度(約10mK)の部分,混合室に亜鉛の熱スイッチを通してついている。約56モルの銅からなり8Tの超伝導磁石の磁場中にある。この磁場に対しての有効モル数は33モルである。二段目は試料のSc自体である。一段目との間には熱スイッチを通さずに無酸素銅で出来ている熱リンクを通してついている。試料のScは99.9%の純度で約50PPmのFe不純物を含んでいる。形状は直径3mm、長さ5cmの丸棒で、熱リンクには、かしめて付けられている。単結晶Scもアイオワ大学のAmes研究所から購入した。Fe不純物は約30PPMである。核スピン・オ-ダ-を検出するのに、我々は帯磁率測定で行うこととした。測定はSQUZDを用いた交流ブリッヂZLCタンク回路をマ-ジナル発振器で発振させ、その発振周波数の変化から測定するものとの2種類で行うことにした。2段断熱消磁冷却実験を始める前に、第一段目の核断熱消磁冷却実験を行い、S_cの帯磁率を250μKから10mKの間で帯磁率測定を行った。S_cの帯磁率測定はこれまで0.7K以上の測定があるだけでFe不純物の量によって大きく変化することが報告されている。約6Tの磁場からの断熱消磁でS_cを約250μKまで冷却出来、この温度に2日以上保つことが出来た。これはヒ-ト・リ-クが数nW以下と小さい為と思われる。

S_cの帯磁率は約700μKでピ-クを作り、これはFe不純物のスピン、ガラス転移によるものと解釈している。帯磁率で測定したS_cの熱緩和時間は約3時間(250μKで)であった。これは我々のS_cの冷却法が良い事を示している。以上の事から=段断熱消磁でS_cの核スピン・オ-ダ-まで充分冷却出来、Fe不純物も核スピン・オ-ダ-に悪い影響を与えないものと思われる。純金属Scの核スピンの磁気秩序状態を実現し,観測することを目標として研究を行った。Sc金属の核スピンは,電気四重極相互作用を受けること,またその事により負の温度の磁気秩序状態の実現も可能でありこれまでヘルシンキグル-プで行われた銅の核スピン・オ-ダ-に比較して,より豊富な興味ある現象を与えてくれるものと期待している。Sc金属の核スピンは,その磁気モ-メントの大きさ,スピン一格子緩和時間T_1及び結晶型(hcp)から,その磁気転移温度は約200nKと予想される。このような超低温の実現は二段核断熱消磁冷却によってのみ可能である。我々は^3Heー^4He稀釈冷凍機によって銅の核ステ-ジを約15mKまで冷却しその温度からの断熱消磁冷却によって約0.25mKまで冷却した。この一段目の銅の核冷却によって試料のSc金属を冷却し,次にScの核スピンを7Tの磁場,0.25mKから消磁冷却することによってScの核スピンを50nK以下まで冷却しようと云うものである。実験は二段断熱消磁実験の前に,先ず一段目の銅の断熱消磁によってScを冷却し,磁場ゼロ中でScの帯磁率の温度変化を測定した。その結果Scの帯磁率は約800μKにピ-クを持つ温度変化を示した。この帯磁率のピ-クはSc中に含まれるFe不純物によるスピン・グラス現象として理解出来る。次に二段断熱消磁冷却実験を行い,我々はScの核スピンの反強磁性転移に伴うと思われる帯磁率のピ-クを観測した。現在のところScの核スピン・オ-ダ-は反強磁性状態であろうと云うだけでその他の,スピン・構造,転移温度等に関しては何も云えない。しかし核スピンのオ-ダ-状態を得ることに成功したので今後は,実験を進めていくことによりScの核スピンの磁気秩序状態に関して綜合的な理解を得ることが出来るものと思う。このSc金属の核スピン・オ-ダ-はヘルシンキの銅の核スピンに次いで二番目の成功例である。
β-カテニン経路を標的にする悪性黒色腫患者の抗腫瘍免疫応答改善法と評価法の開発

抗PD-1抗体は、悪性黒色腫で明らかな臨床効果を示したが、単独使用では効果不十分で、不応例に対する併用療法の開発と、奏効例を選別するバイオマーカーの探索が必要である。研究代表者は以前、悪性黒色腫で活性化しているβ-catenin経路が、免疫抑制分子などを異所性に産生させ、免疫抑制を誘導している可能性を示した。本研究では、本経路活性化の免疫的意義を日本人の悪性黒色腫患者で再評価し、悪性黒色腫細胞、さらには担癌生体の免疫細胞において、本経路活性化が免疫抑制を誘導する機序を解明する。さらに、β-catenin経路を阻害できる薬剤を用いて、免疫抑制を解除し、既存の免疫療法の臨床効果を改善する併用療法を開発する。また、研究代表者が以前同定した、β-catenin経路活性化によって悪性黒色腫細胞で特異的に発現する分子Xを用いた、免疫抑制状態と、免疫療法の臨床効果を予測するバイオマーカーの開発を行う。本年度は、すでに臨床試験において安全性が確認されているβ-catenin阻害薬の評価を行った。β-cateninが活性化しているヒト悪性黒色腫細胞株にin vitroで作用させると、β-cateninによる制御が報告されている免疫抑制分子が低下し、ケモカインが上昇した。また、担癌マウスモデルを用いて、この阻害剤が抗腫瘍免疫応答に与える影響を様々な投与量で検討した。その結果、比較的低用量を持続投与した場合に、抗腫瘍免疫応答を増強させることが分かった。さらに、間接的にβ-cateninを阻害することが報告され、ヒトにも投与経験があるような阻害薬を数種選び、上記と同様にin vitroでヒト悪性黒色腫への作用を検討した結果、β-catenin阻害薬を作用させたときと同様な実験結果を示した阻害薬を発見することができた。分子Xに関しては、特異的抗体の取得を試み、幾つかのポリクローナル抗体が取得できた。これまでのところ、β-cateninを直接または間接的に阻害することができ、かつ比較的安全性が検証されている薬剤を用いて、悪性黒色腫の持つ免疫抑制的な性質を改善できる可能性が示されている。また、担癌動物モデルでの実験結果は、薬剤が、がん細胞以外にも作用し、抗腫瘍免疫応答を増強させていることを示唆している。これらの結果は、当初の仮説どおりであり、おおむね、計画通りに研究は進んでいると考えられる。また、分子Xに関する評価に関しても、その評価系の構築にかんして、ポリクローナル抗体が取得でき、こちらも計画どおり進んでいる。β-cateninの直接または間接的阻害剤を用いて、免疫抑制を解除し、既存の免疫抑制療法の抗腫瘍効果を増強できるかに関して、主に担癌マウスモデルを用いて検証することを重点的に進める。その作用点として、がん細胞以外の、特に免疫細胞に対する影響が、これまでの実験結果より推測されるので、その解析も行う。分子Xに関する評価に関しては、ポリクローナル抗体が取得て来たので、その抗体の評価を進め、免疫染色やELISAなどに使用可能か判定する。日本人の悪性黒色腫検体の収集が順調に進んでいるので、これらの検体を用いて、動物実験で得られた仮説を含め、β-cateninの活性化と抗腫瘍免疫応答の関係性を検証する。

これらの結果は、当初の仮説どおりであり、おおむね、計画通りに研究は進んでいると考えられる。また、分子Xに関する評価に関しても、その評価系の構築にかんして、ポリクローナル抗体が取得でき、こちらも計画どおり進んでいる。β-cateninの直接または間接的阻害剤を用いて、免疫抑制を解除し、既存の免疫抑制療法の抗腫瘍効果を増強できるかに関して、主に担癌マウスモデルを用いて検証することを重点的に進める。その作用点として、がん細胞以外の、特に免疫細胞に対する影響が、これまでの実験結果より推測されるので、その解析も行う。分子Xに関する評価に関しては、ポリクローナル抗体が取得て来たので、その抗体の評価を進め、免疫染色やELISAなどに使用可能か判定する。日本人の悪性黒色腫検体の収集が順調に進んでいるので、これらの検体を用いて、動物実験で得られた仮説を含め、β-cateninの活性化と抗腫瘍免疫応答の関係性を検証する。
新規カチオンプール法の創製と連続的分子変換への応用

昨年度に引き続きβ-ヨードアルコキシスルホニウムイオンを用いたアルケンのC-H結合と芳香族化合物のC-H結合のクロスカップリングを行った。支持塩の塩化メチレン溶液中でジフェニルスルホキシドの存在下、ヨウ素を電解酸化し、ヨウ素のカチオンを蓄積、ブロモスチレンを加えβ-ヨードアルコキシスルホニウムイオンを発生させた。ここへ芳香族求核剤を加えるとヨードジアリールエタンが生成し、さらにDBUで処理すると目的とするジアリールエチレンが得られた。β-ヨードアルコキシスルホニウムイオンは低温でのNMRとMassの測定によりその構造を明らかにすることができた。また、温度安定性についても検討し、-20°C以下では十分安定に存在できることが明らかになった。β-ヨードアルコキシスルホニウムイオンと反応させる求核剤を種々検討した結果、1,2-、1,3-、1,4-ジメトキシベンゼン、アニソール、2-ヨードアニソール、キシレン、N-トシルピロール、ブロモチオフェンといった求核剤と反応しジアリールメタンを与えた。種々のスチレン誘導体を検討した結果、置換基のないスチレン、2-、3-、4-ブロモスチレン、メチル基やエステルを持つスチレンから目的物が得られた。ビニル基を2つ持つ基質の場合、過剰量のヨウ素カチオンを用いると2つのビニル基の両方で反応したものが得られました。ジヒドロナフタレンを用いた場合は塩基による脱離が予定していたところとは逆で進行したが、インデンを用いた場合には1,1-ジアリールエチレンとして得られた。インデンの場合は逆側で異性化したものが系中で異性化したと考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。ベンジル位C-H結合と芳香族C-H結合のクロスカップリングは官能基化をすることなく芳香族炭素と脂肪族炭素をつなぐ反応として環境的にも経済的にも望まれている。そこで本研究者は電解酸化によるベンジル位C-H結合の活性化を利用した開発に取り組んでいる。電解酸化を発生させたベンジルカチオンは通常は蓄積不可能であるが、適切な安定化剤を用い等価体として蓄積した後、求核剤との反応を集積化することで従来では達成困難な分子変換が可能になると期待できる。まず本研究者は電解酸化を用いたベンジルカチオン等価体の蓄積に取り組んだ。その結果、電子豊富なトルエン誘導体をスルフィルイミン存在下に電解酸化するとアミノスルホニウムイオン中間体を得、これをベンゾフランと反応させると目的とするカップリング体が効率よく生成することが分かった。これまで報告されているベンジル位C-H結合と芳香族C-H結合のクロスカップリングでは酸化されやすいトルエン誘導体と酸化されにくい求核剤の反応に限られるなどの制限があった。本手法は安定化剤であるスルフィルイミンの酸化電位が高いため、種々のトルエン誘導体を利用できる。さらに、求核剤が酸化されにくいものに限定されることもなく、様々な組み合わせのカップリング反応を行うことができる。また本手法を用いてPTPase阻害薬を従来法より短ステップ、高収率で合成し、本手法が有機合成における効率的な合成ルートを与えることを明らかにした。また本研究で開発したアミノスルホニウムイオンはヨウ化テトラブチルアンモニウムで処理すると対応するベンジルアミンへと変換できることも明らかにした。C-H結合のアミノ化は過剰量の炭素基質が必要となる、反応性の高い窒素源を用いる必要があるなどの制限が多く、本手法はベンジル位のC-Hアミノ化の強力な手法となることが期待される。本来は不安定であるカチオン種をその等価体として蓄積した後、化学反応により目的の生成物を得るという形式の反応を行い、当初の予定通りの成果が得られた。アルケンのC-H結合と芳香族化合物のC-H結合のクロスカップリングは官能基化をすることなくジアリールエチレン類を合成する反応環境的にも経済的にも望まれている。主に脱水素型のHeck反応が発展しており、様々な反応が報告されている。しかしHeck反応は一般に高価で有毒な遷移金属触媒を用いる必要があり、触媒を用いない反応の開発が望まれる。さらに、得られる生成物は主に1,2-ジアリールエチレンとなり、1,1-ジアリールエチレンの合成は限られた基質でしかできなかった。1,1-ジアリールエチレンは医薬品などによく見られる構造であり、より汎用性の高い反応の開発が求められる。我々は以前にβ-ヨードアルコキシスルホニウムイオン用いた反応について報告している。この反応はアルケンをケトン、アルコール、エポキシドといった種々の酸素官能基を持つ化合物へと変換することができるが、スルホキシド由来の酸素官能基が導入される変換にしか適用できなかった。そこで今回はβ-ヨードアルコキシスルホニウムイオンを中間体とするアルケンのC-H結合と芳香族C-H結合のクロスカップリング反応を検討した。本反応は臭素、エステルなどの置換基を持つスチレン誘導体を用いることができ、またインデンを用いた場合も目的物が得られた。

β-ヨードアルコキシスルホニウムイオンはベンゾフラン、アニソール、ジメトキシベンゼンといった芳香族求核剤とのカップリングに適用できた。本来は不安定であるカチオン種をその等価体として蓄積した後、化学反応により目的の生成物を得るという形式の反応を応用したものであり、当初の予定通りの成果が得られた。昨年度に引き続きβ-ヨードアルコキシスルホニウムイオンを用いたアルケンのC-H結合と芳香族化合物のC-H結合のクロスカップリングを行った。支持塩の塩化メチレン溶液中でジフェニルスルホキシドの存在下、ヨウ素を電解酸化し、ヨウ素のカチオンを蓄積、ブロモスチレンを加えβ-ヨードアルコキシスルホニウムイオンを発生させた。ここへ芳香族求核剤を加えるとヨードジアリールエタンが生成し、さらにDBUで処理すると目的とするジアリールエチレンが得られた。β-ヨードアルコキシスルホニウムイオンは低温でのNMRとMassの測定によりその構造を明らかにすることができた。また、温度安定性についても検討し、-20°C以下では十分安定に存在できることが明らかになった。β-ヨードアルコキシスルホニウムイオンと反応させる求核剤を種々検討した結果、1,2-、1,3-、1,4-ジメトキシベンゼン、アニソール、2-ヨードアニソール、キシレン、N-トシルピロール、ブロモチオフェンといった求核剤と反応しジアリールメタンを与えた。種々のスチレン誘導体を検討した結果、置換基のないスチレン、2-、3-、4-ブロモスチレン、メチル基やエステルを持つスチレンから目的物が得られた。ビニル基を2つ持つ基質の場合、過剰量のヨウ素カチオンを用いると2つのビニル基の両方で反応したものが得られました。ジヒドロナフタレンを用いた場合は塩基による脱離が予定していたところとは逆で進行したが、インデンを用いた場合には1,1-ジアリールエチレンとして得られた。インデンの場合は逆側で異性化したものが系中で異性化したと考えられる。本研究課題の第一歩としてベンジルカチオンの蓄積を行った。今後は別のカチオン種の蓄積を行い様々な分子変換への適用を目指し、また連続分子変換への応用を行いたいと考えている。昨年度の研究で得られた知見を基に、新たな反応が可能であることを見出した。本研究は今後医薬品の合成への応用などを行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
生理活性ペプチド受容体を標的としたドラッグデリバリーシステムの細胞内挙動の制御

研究申請者はこれまで、上皮成長因子(EGF)ならびに肝細胞増殖因子といった生理活性ペプチドの特異的受容体を介するreceptor-mediated endocytosis(RME)を速度論的に解析し、その体内動態における重要性を証明してきた。RMEは、生理活性ペプチドの体内動態機構としてばかりでなく、さまざまな薬物の標的部位への選択的な送達や、小腸や肺などにおける吸収促進のためのドラッグデリバリーシステムのターゲットとしても重要である。しかしながらRMEにおいては、取り込まれた薬物の多くはlysosomeで分解を受ける。そこで今回、イヌ腎尿細管上皮細胞由来のMDCK細胞を用い、lysosome分解を受けずに、より効率的に薬物を経細胞輸送させる方法論の確立を目的として検討を行った。クロラミンT法にて得られた^<125>l標識EGFをbasal側より添加し、apical側への経細胞輸送を観察したところ、細胞内蛋白質のmissortingを引き起こすことで知られるブレフェルディンAはEGFの経細胞輸送を促進しなかったものの、トランスフェリンの経細胞輸送を顕著に促進した。このことからこの試薬は経細胞輸送を促進させるsorting modulatorとして有用であるものの、その効果はレセプターによって異なることが明らかとなった。次に、lysosomeでの分解を抑制する試薬(クロロキン、バフィロマイシンA_1、モネンシン、塩化アンモニウム)を用いたところ、これらのうち前者2つはEGFの経細胞輸送を促進する一方、後者はむしろ抑制する方向に働いた。速度論解析の結果、後者2つの試薬は細胞内輸送のすべての過程を阻害する一方、前者2つの試薬も細胞内からapical側への輸送を若干阻害するものの、それ以上に細胞内分解過程を阻害するためにリガンドの細胞内蓄積を引き起こし、結果として経細胞輸送される量が増加することがわかった。以上より、これらもsorting modulatorとして有用である可能性が示唆された。
因果推論のための新しい代数統計学の構築

条件付き独立性の概念は、統計モデルを特徴付ける本質的に重要な概念である。時系列モデルやベイズモデルなどを始め、すべての統計モデルがある種の条件付き独立性の仮定の下で構築されている。条件付き独立性は確率変数間の因果関係を特徴づける。本研究の主な目的は公理論的な立場から条件付き独立性の性質を明らかにすることであるが、確率密度関数の初等的性質から条件付き独立性と密接に関連する汎代数構造を誘導できることを示した。この汎代数体系をケーインとよび、ケーインはgraphoidやseparoidの一般化である。また、いくつかの条件付き独立性から別の条件付き独立性を導くためのアルゴリズムについて研究も行った。平成22年度に以下のような研究成果が得られた。2.いくつかの条件付き独立性から別の条件付き独立性を導くためのアルゴリズムについて研究を行った。この問題は次の2つのステップを通して解決した。まず、ケーイン多項式(cain polynomial)と呼ばれる新しいタイプの多項式を導入し、条件付き独立性に関する命題をケーイン多項式で表現を与える。次に、目的とされるケーイン多項式を、与えられた条件付き独立性の関係と同型なケーイン多項式め線形結合で表す。得られた研究成果はWang(2011)(Computation of conditional independence using cain polynomials, Far East Journal of Theoretical Statistics,34,41-72)に纏められている。3.そのまま開示できないマイクロデータを不確実区間に置き換え、個票開示できる方法を提案した。ある種の条件の下で不確実区間を計算するアルゴリズムについて研究し、更にBarnard(1965)やKempthorne(1966)らによって提案された群尤度法(grouped likelihood)法に基づいて、不確実区間データを解析するための方法も提案した。4.複数の評価者による対応のあるクラスターデータが得られている場合、2群の割合の差の検定法を提案した。得られた成果を次のところに発表した。佐伯浩之,丹後俊郎、汪金芳(2012).複数の評価者による対応のあるクラスターデータの割合の差の検定,京都大学数理解析研究所,短期共同研究複雑なデータを解析する際に、データを生成するメカニズムを数学的に便宜なパラメトリックモデル仮定し、尤度推論を進めることがしばしば困難である。離散データを解析する際に過分散と呼ばれる現象がしばしば起き、このようなデータを解析するときに安易に既存のアルゴリズムを用いることは危険である。例えば、過分散が伴う比例データの場合、安易に一般化線型モデルを適用し、通常のlogistic回帰分析を行うと誤ってしまう恐れがある。このようなデータに対して、確率分布を仮定せずに、平均と分散のみについての制約を仮定する擬似尤度の考え方がある。弱い条件の下で、擬似尤度推定量は一致性を持つことが広く知られている。しかし、擬似尤度に基づくモデル選択に関する研究は殆どなされていない。今年度はこの問題を焦点に研究を進めてきた。得られた研究成果の一部は論文として纏めている最中である。擬似尤度に基づくモデル選択は、従来のAICを導いた考え方を本質的に拡張する必要がある。平均と分散についての一般的な仮定の下では、擬似スコアを積分することはできないため、AICの導出を支える重要な概念としての予測分布の概念を拡張し、予測空間の構築が必要となる。この時に、最適な予測分布を導くことは、数学的にも統計的にもいくつかの課題を克服する必要があった。平成24年度では、これらの基本的な課題を整理し、必ずしも積分できるとは限らない擬似スコアに基づく「セミパラメトリック情報量規準」を導き、また実際のデータ解析やシミュレーションなどでその有効性を確認した。ケイン多項式に基づく条件付き独立性の計算アルゴリズムの精密化が最も重要な課題で、この問題についての基礎的理論をほぼ完成している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の主な研究方向としては、(1)実データへの応用、(2)アルゴリズムの計算機への実装、(3)既存の理論(separiodなど)では適用できない分野への応用、の3つのテーマが考えられる。.24年度が最終年度であるため、記入しない。
Al系カルコパイライト型半導体の気相エピタキシャル成長

1.閉管式ヨウ素輸送法によるCuAlS_2,CuAl_xGa_<1-x>Se_2のエピ成長:エピ成長は、(a)原料とヨウ素との平衡反応、(b)基板クリーニング、(c)成長の3過程で行った。ヨウ素量は1mg/cm^3、成長時の原料温度はCuAlS_2の成長では700750°C、CuAl_xGa_<1-x>Se_2の成長では660700°C、基板温度は610°Cで、824時間成長した。原料にはそれぞれの多結晶を用い、基板にはCuGaS_2及びCuGaSe_2単結晶ウェーハ(112)Bを用いた。X線回折空間マッピング(逆格子空間マッピング)により、基板とエピ層間の格子不整合度(Δd/d=[d(sub)-d(epi))]/d)とエピ層からの回折X線の半値幅を調べた。回折X線の半値幅は100200arcsecであった。2.開管式ヨウ素輸送法によるCuAl_xGa_<1-x>S_2混晶のエピ成長:Al系のエピ成長の基礎データを得るため、CuGaS_2のエピ成長をCuGaS_2及びCuGa_xIn_<1-x>S_2(1-x0.02)基板上に行った。温度に対するヨウ素流量、原料CuGaS_2とヨウ素との相平衡について調べ、実験結果と熱力学的計算とを比較した。原料温度800°C、基板温度700°C、N_2流量20cm^3/min(流速0.25cm/sec)、ヨウ素温度10mg/cm^3で20分間エピ成長を行った。(001)面及び(112)A面上では表面に凹凸が認められたが、(112)B面上では平滑であった。X線回折空間マッピングにより求めたエピ層からの回折X線の半値幅は、基板と同程度(100-200arcsec)であった。3.CuGaS_2結晶の鏡面エッチャント:CuAlS_2及びCuAl_xGa_<1-x>S_2混晶のエピ成長用基板に用いるCuGaS_2の鏡面エッチャントを調べた。最も再現性良く鏡面が得られた液は、硫酸-過酸化水素水-水(5:1:1)混合液、100°Cの場合で(112)B面のエッチング速度は1-2μm/minである。4.基板用CuGaS_2のTHM成長:Culを溶媒に用いたTHM成長により、CuAl_xGa_<1-x>S_2混晶のエピ成長用基板として使用可能なCuGaS_2バルク単結晶の作製を行った。

4.基板用CuGaS_2のTHM成長:Culを溶媒に用いたTHM成長により、CuAl_xGa_<1-x>S_2混晶のエピ成長用基板として使用可能なCuGaS_2バルク単結晶の作製を行った。1.閉管式ヨウ素輸送法によるCuAl_xGa_<1-x>Se_2混晶のエピ成長:原料にはCuAl_yCa_<1-y>Se_2T多結晶(y=0.25,0.5,0.75)を、基板にはCuGaSe_2単結晶ウェーハ(112)Bを用いた。エピ成長は、(a)原料とヨウ素との平衡反応、(b)基板クリーニング、(c)成長の3過程で行い、ヨウ素量1mg/cm^3、成長時の原料温度660°C700°C、基板温度610°Cで、824時間成長した。EDXにより組成分析した結果、エピ層の混晶比xは原料の混晶比yとほぼ等しいことを確認した。X線回折空間マッピング(逆格子空間マッピング)により、基板とエピ層間の格子不整合度(Δd/d=[d(sub)-d(epi)]/d)とエピ層から回折X線の半値幅(FWHM)を調べた結果、xの増加とともにΔd/dも増大するが、これに対応してFWHMも増大し、結晶性が悪くなっていた。2.閉管式ヨウ素輸送法によるCuAl_xGa_<1-x>S_2混晶のエピ成長:本年度は、CuAl_xGa_<1-x>S_2のエピ成長を行うための第一段階として、CuGaS_2のエピ成長をCuGaS_2及びCuGa_xIn_<1-x>S_2(1-x0.02)基板上に行った。まず、エピ成長条件の最適化を図るために、原料CuGaS_2とヨウ素との相平衡について調べ、熱力学的計算と比較した。原料温度800°C、基板温度700°C、N_2流量20cm^3/min(流速0.25cm/sec)でヨウ素濃度を変化させてエピ成長を行った。その結果、ヨウ素濃度が低い(<0.4mg/cm^3)場合、成長は部分的で、面内で一次元的な、表面モフォロジーが典型的であったが、濃度が高い(10mg/cm^3)場合、基板全体で二次元的に成長していた。表面モフォロジーの面方位依存性を調べた結果、(112)B面が最も平滑であった。3.基板用CuGaS_2のTHM成長:CuIを溶媒に用いたTHM成長により、CuAl_xGa_<1-x>S_2混晶のエピ成長用基板として使用可能なCuGaS_2バルク単結晶の作製を行った。1.閉管式ヨウ素輸送法によるCuAlS_2のエピ成長:原料にはCuAlS_2多結晶を、基板にはCuGaS_2単結晶ウェーハ(112)Bを用いた。エピ成長は、(a)原料とヨウ素との平衡反応、(b)基板クリーニング、(c)成長の3過程で行い、ヨウ素量1mg/cm^3、成長時の原料温度700°C750°C、基板温度610°Cで、824時間成長した。EDXにより組成分析した結果、エピ結晶はCuAl_xGa_<1-x>S_2混晶(x=0.30.7)となっていた。X線回折空間マッピング(逆格子空間マッピング)により、基板とエピ層間の格子不整合度(Δd/d=[d(sub)-d(epi)]/d)とエピ層からの回折X線の半値幅を調べた。その結果、エピ層の組成のバラツキは小さく、Δd/dは混晶比xとほぼ対応していたが、回折X線の半値幅は200arcsec以上あり、歪みやモザイク構造の存在が示唆された。2.開管式ヨウ素輸送法によるCuAl_xGa_<1-x>S_2混晶のエピ成長:Al系のエピ成長の基礎データを得るため、昨年度に引き続き、CuGaS_2のエピ成長をCuGaS_2及びCuGa_xIn_<1-x>S_2(1-x0.02)基板上に行った。温度に対するヨウ素流量、原料CuGaS_2とヨウ素との相平衡について調べ、実験結果と熱力学的計算とを比較した。原料温度800°C、基板温度700°C、N_2流量20cm^3/min(流速0.25cm/sec)、ヨウ素濃度10mg/cm^3で20分間エピ成長を行った。(001)面及び(112)A面上では表面に凹凸が認められたが、(112)B面上では平滑であった。X線回折空間マッピングにより求めたエピ層からの回折X線の半値幅は、基板と同程度(100-200arcsec)であった。3.CuGaS_2結晶の鏡面
大面積調査区を用いた種多様性の解析

はじめに本研究は、サラワクのランビルの森に設定した世界最大の52ha調査区を用いて、未だ謎とされている熱帯雨林の高い種多様性を説明する論理を検討すると共に、種の多様性の保全と熱帯林修復のための基礎データを集めることを目的とする。ランビルの森と調査区ランビルの森は、マレーシア連邦サラワク州のランビル国立公園(北緯4°、東経114°)にある。調査地最寄りの測候所のデータでは、最乾月でも平均100mm/月の降雨があり、ランビルの森は乾季を欠く典型的熱帯雨林気候下にある。公園内には複数の森林タイプが認められ、各森林タイプの違いは第三紀の堆積岩由来の土壌母材の違いに対応している。主要森林タイプは砂岩および頁岩を母材とするアルティソル土上に成立する混合フタバガキ林である。52ha調査区は発達した林冠を持つ混合フタバガキ林内に設定した。複雑な地形調査区の地形は複雑で起伏に富み、調査区における標高の最高点と最低点の差は150mに達する。ヒプソダイアグラム上の積算土地面積と標高の関係は、調査区が急峻な斜面上部、なだらかな台地状の斜面中腹部、急峻で崖状の斜面下部から成ることを示した。調査区を1300個の20mx20m方形区に分け、各方形区毎に、標高、斜面方位、傾斜角、地形の凹凸度の地形変量を数学的に求めた。これらの地形変量の統計量は、調査区の地形が極めて複雑であることを示した。高い種の多様性調査区内の胸高直径1cm以上の材木358095個体の毎木調査から、1175種が記録された。この種数は日本産野生樹木の総種数1300に匹敵し、50ha大面積調査区が設定されているパソ-(西マレーシア)の1.5倍、BCI(パナマ)の3.8倍となった。上層に優占するフタバガキ科に限れば、その種数は86種となり、パソ-の森の同科の種数(30種)の2.8倍の値である。このことからランビルの森は、世界の熱帯雨林の中でも最も種の多様性が高い森林であるといえる。その理由として、好適な気候、複雑な地形、痩せた2つの土壌タイプ、豪雨に伴う地滑りなどの自然撹乱、歴史的理由などが考えられた。これらの理由は、気候と歴史的理由を除いて全て、相観や種組成が地形や土壌条件に依存して変動する現象と関わっている。相観の局所変動とその地形依存性種の多様性と相観(森林構造)は独立であり得る。相観を決める諸量として立木密度、胸高断面積合計、最大胸高直径、現存量、階層数の4変量をとりあげ、20mx20mの方形区ごとに4変量を計算した。4変量は方形区毎に激しく変化し、相観の局所変動を示唆した。方形区毎に求めた地形変量と相観変量に関する分散分析を行うと、相観は地形に依存して変化し、予測性が高いことが解った。種の空間分布の地形依存性調査区内での出現個体数が250個体以上で、かつ種同定結果の信頼性が高いフタバガキ科の種のデータを用いて、種の平面空間分布の局所変動を検討した。20mx20m方形区に出現する任意の種の個体数の地形依存性を分散分析の手法によって検定すると、地形に対して有意な個体数変動が認められなかった種(ゼネラリスト)と、有意な差が認められた種(スペシャリスト)が存在した。スペシャリストの存在は,地形が中立な環境条件でないことを示しており、群集多様性維持機構の説明仮説としてのニッチ説の有効性を示唆した。密度依存性20mx20m方形区の胸高直径データを用いて、個体の階層区分を行った。各層ごとに求めた平均胸高直径は各層の林木の密度の0.8乗に反比例して減少し、明確な密度依存性を示した。この現象もニッチ説の有効性を示唆している。遺伝子多様性アイソザイム分析によりリュウノウジュやオオバギなどの遺伝子解析を行うと、個体間の遺伝子交換は極めて小さな部分集団内で生じており、フェドロフが言及した遺伝子浮動が高い種多様性創設機構として有力であることが示唆された。結論上に述べた,相観および種の空間分布の地形依存性、個体サイズの密度依存性は、群集の多様性説明仮説として提案されている相対立する2つの仮説、群集平衡仮説および群集非平衡仮説の中、群集平衡仮説に有利な結果となった。また、遺伝子解析の結果は種多様性の創設仮説としての遺伝子浮動説を支持した。