hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バングラデシュのヒ素汚染地域における健康影響の総合的評価

現在までに、ヒ素汚染地域の住民数百人から毛髪、爪、尿、血液を採取し、ヒ素濃度と様々な血中バイオマーカーの測定を実施し、ヒ素汚染レベルと糖尿病、呼吸困難、喘息の発症頻度との関係を調べている。糖尿病については、血糖値を測定するのみならず、耐糖能試験を行い、ヒ素汚染によって耐糖能が低下していることを見いだした。また、血中NO濃度を推測するために、呼気中のNOガスを測定し、ヒ素汚染地域では呼気中NO濃度が低下していることを見いだした。呼吸機能については、ハイチェッカーを用いて呼吸機能を測定し、ヒ素汚染レベルとの関連性を解析中である。喘息発症に係わる免疫機能異常の指標として、血液中のペリオスチン、IgE、イオタキシン濃度を測定し、いずれもヒ素汚染レベルと関連して変化していることを見いだした。また、認知症の検査に用いられるMini Mental State Examination (MMSE)を実施し、血中BDNF濃度との関連、および、ヒ素汚染レベルとの関連について調査を開始した。尿サンプルについては、HPLC-ICP-MSによるヒ素の化学形態別測定を実施し、モノメチルヒ素とジメチルヒ素、無機ヒ素の濃度比から、ヒ素のメチル化能力の推定、および、海産魚摂取量の指標としてのアルセノベタイン濃度の測定を開始している。予備的なデータにより、バングラデシュの人々が主に淡水魚を多食し、海産魚をほとんど食べていないことを反映してアルセノベタイン濃度が著しく低いことを確認している。子供と妊婦の毛髪、爪などの資料の解析を引き続き実施している。昨年度から、血液中の様々なバイオマーカーの測定に必要なELISAキットを日本で購入してバングラデシュに送付することが可能となった。このため、日本からバングラデシュまでキットを持参して行かなくても、様々なバイオマーカーの測定が容易になった。また、呼気中のNOガス濃度を測定する機器や、ハイチェッカーなど、野外調査に適した簡易測定器を現地で活用できるようになったことも貢献している。これまでにバングラデシュのヒ素汚染地域と対象地域から収集した約700名の血液、毛髪、爪のサンプル、および、飲料水の元素測定はほぼ終了したが、現在なお、各種サイトカイン、バイオマーカーの測定を続行している。ヒ素曝露と糖尿病、喘息様症状、さらに認知能力への影響について、症状に関する検査と血液中バイオマーカーの比較を実施した。ヒ素曝露と糖尿病との関係について明らかにするため、耐糖能検査も行って毛髪、爪、飲料水中ヒ素濃度との関係を検討した。その結果、ヒ素曝露濃度が高くなるほど、血糖値のみならず、耐糖能に影響があることがわかった。また、特に女性で糖尿病症状が強いこともわかった。呼吸機能、及び、血中IgE濃度とヒ素曝露レベルとの関係を調べた結果、明らかに喘息症状と思われる症状を示す人の頻度がヒ素曝露レベルが高いほど多かった。また、ヒ素曝露濃度に応じて血中IgE濃度が上昇していた。このことは、ヒ素による免疫機能への作用が喘息症状の発現に何らかの影響を及ぼしていることを示唆しており、現在、さらに他のサイトカインの測定を行っている。
多言語社会における文学の歴史的展開と現在:インド文学を事例として

古代から現代にいたるまで、甚だ複雑な言語状況のなかで展開してきたインド文学の、わが国における総合的な共同研究を緒に付けることができた。分担者、協力者あわせて30名ほどが参集する研究会を計6回開催したほか、日本南アジア学会の全国大会で2回パネルを設営し、異なるディスィプリンの研究者たちへむけて、文学が文化史研究上必須であることの意識喚起もおこなった。そのほか、国際シンポジウムを開催して現代文学の最新の動向を広く紹介することもできた。本研究を通して新たに得られた知見は、以下のようにまとめられよう。1.インドの文学は、言語の差異で隔てられるものではなく、様々なジャンルにわたって相互の連関のなかで位置づけられるべきものであるから、諸言語の横断的視点が不可欠であった。言語をこえて文芸が伝承される過程には、口頭伝承がとりわけ大きな役割をになっていた。2.言語横断的に伝承された文芸を、文化史的脈略で読み解くさいにポイントとなるある種のコードは、シャーストラ(諸理論書)などの汎インド的伝統文化の賜物である文献のなかにも潜んでおり、いわゆる文学プロパーではない諸文献も、照合対象として研究しなければならない。3.文学作品の記述内容から歴史的事実を汲み取ることは、史書なきインドとはいえ、皆無ではない。しかし、作品そのものの存在を、いわゆる受容理論に基づくなどして分析を加えることで、その作品の歴史性、およびそれを取り巻く歴史を鮮明にすることができる。こうして明らかになった諸点は、今後の更なる研究の進むべき方向を示してくれた。今後も共同研究を継続していきたい。本共同研究遂行の初年度は、それまでの予備的研究会でおぼろげながらも提示されていた問題意識を、明確な形で共有することをまず主眼に置き、下記のように研究会を開催した。<国内旅費、会議費、その他>1.2005年6月25日(土)東京外国語大学にて(参加者数:代表・分担者13名、協力者15名)2.2005年12月3日(土)大阪外国語大学にて(参加者数:代表・分担者12名、協力者14名、院生10数名)そのほかに、国内の学会で、次のような分科会およびシンポジウムも開催した。1.2005年10月2日(日)京都・龍谷大学における日本南アジア学会第18回全国大会における分科会「南アジア研究へ-文学からの問いかけ」:本研究の分担者9名が、司会、パネリスト、ディスカッサントとなり、広く他のディシプリン、取り分け歴史学の見地から、文学研究がもたらしうる学問的貢献について討論した。2.2005年11月20日(日)東京外国語大学にて、シンポジウム「古代インド叙事詩は時間と空間を越えて-アニメ映画ラーマーヤナをめぐって」:研究代表者および分担者各一名のほか、映画製作当事者も参加し、現代に生きる表象文化としてのインド文学について議論した。参画する研究者の所属する研究機関のいずれにも所蔵されていないインド文学関連の書籍を購入<備品費>するとともに、4人の研究分担者がインドならびにパキスタンに出向き<国外旅費>、資料収集をおこなった。研究代表者と一人の分担者が、アメリカの二研究機関を訪問し、それぞれ、分野を同じくする専門研究者との意見交換をおこなった。以上のような研究活動をとおして、とかく「史書なきインド」といわれ歴史資料の欠如が嘆かれるインドにあって、これまでそうではないとされてきた文学文献を、視点を変えて考察しなおせば歴史資料としての価値も充分期待できるし、文献伝承のみならず口頭でも伝承された文学作品の足跡をたどる努力をすれば、これまで解明されなかったあらたな南アジア文化の広域的な動向を明らかにすることが出来るという感触を得ることができた。今年度も昨年度に引き続き、研究分担者ならびに研究協力者のあいだで、共通の問題意識をもって内実ある共同研究を遂行するため、研究会を下記のように開催した。

(国内旅費・会議費)第3回研究会(2006.5.25東京外国語大学・本郷サテライト参加者32名)・中世ヒンディー帰依文学、ウルドゥー現代文学ならびに古典ジャイナ文学の各専門研究者から、それぞれの文学を分析する視点・方法を紹介してもらい、他の言語の文学研究への応用の可能性を探った。併せて、隣接するペルシア文学の文学史概要を専門研究者から講義してもらい、重要な関連事項を知ることができた。第4回研究会(2006.10.28京都大学参加者35名)・京都大学大学院の客員教授であるDiwakar Acharya、John Brockington両先生(並びにMary Brockington先生)から、それぞれネパール文学、古典叙事詩の伝承過程についてレクチャーを受け、とりわけ説話世界に関して活発な意見交換ができ、有意義だった。第5回研究会(2007.3.9-11神戸参加者6名)・分担者6名が集合し、次年度における研究の取りまとめにむけて徹底討論した。その結果、カテゴリー設定の問題、歴史事象との関連、修辞的技法、伝承形態、研究史などの主要な視点にかんして6名が分担し責任をもって取りまとめることになった。あわせて、関連する重要文献の購入をはかり、東京外国語大学附属図書館に収めた。(設備備品費)他に、海外での最新の研究状況の視察ならびに専門研究者との意見交換、関連学会参加などの目的で、分担者、研究者が海外出張をおこなった。(外国旅費)また、2007年3月にはタミル語碑文の研究者をインドから招き、専門的知識の提供を受けることができた。(旅費)以上のような研究活動を経て、次年度、研究の取りまとめに掛かる態勢を整えることが出来た。以下のようにシンポジウム、研究会ならびに学会における小パネルを開催した。(国内旅費・会議費)1.国際シンポジウム「現代インド文学-潮流と課題-」(2007年5月26日、東京外国語大学)日印文化交流50周年を記念して来日したインド文学協会に所属する諸言語にわたる作家・文人・文学研究者ら9名をお招きし、各文学の現状を報告してもらい、本研究の分担者・協力者がそれぞれ専門分野の報告に対してコメントした。現代文学の最新の潮流を知ることが出来た。2.第6回研究会(2007年6月30日、拓殖大学、参加者25名)前年の第5回研究会での討論を踏まえて、坂田貞二「文学の場に関して」、高橋孝信「各言語による文学に特徴的なジャンル分け」、杉本浄「変革期の文学」、山根聡「文学研究史について」、横地優子「比喩などの表現法」、水野善文「ラサ論など」の各報告とそれらをめぐって討論した。3.日本南アジア学会第20回全国大会(2007年10月6日、大阪市立大学)小パネル「19世紀の南アジア文学にみる作者の内面の揺れ」:坂田貞二(ヒンディー文学)、松村耕光(ウルドゥー文学)、臼田雅之(ベンガル文学)、石田英明(マラーティー文学)の各報告のあと、粟屋利江、水野善文が補足コメントをした。上記の活動の傍ら、研究資料である文献の更なる購入をはかり東京外国語大学図書館に収めた。(設備備品費)こうした過程を経て、多様な言語からなるインド文学の、それぞれの研究者が問題意識を共有し、体系的なインド文学史の記述をめざして更に共同研究を進めるべきとの総意を得た。
アディティブマニュファクチャリングの後処理機械加工工程を考慮した積層形状計画手法

本研究では、積層造形品の後処理工程として、サポート除去、積層表面の切削・研削の際に発生する課題について、積層造形時のサポート形状を変更することで課題を解決することを目的としている。2018年度の研究では、まず、サポート形状の多軸制御ロボットによる除去を自動化することを目標として、サポートの配置計画の自動化手法の開発を行い、また低剛性加工物の切削加工時の弾性変形についてのFEM解析システムの整備を行った。具体的には、前者についてCADモデルを参照してニッパー、および回転工具によるサポート除去時に発生する干渉を検出する幾何シミュレーションプログラムを開発し、サポート除去時の工具移動方向を検討してサポートが除去可能かどうかを判定するシステムを実現した。そしてこれを用いて、目標形状表面上において、多軸制御ロボットもしくはマシニングセンタによるサポートの除去が可能となる位置を探索的に計画し、積層造形完了後のサポート除去の機械化が可能となる積層造形形状の自動生成を可能とした。後者については、インペラブレード形状の表面仕上げ加工を対象として、ボールエンドミル工具の加工面に対する相対姿勢によって生じる削り残し量の発生についての解析を実施した。当初の研究計画では、穴あけ、フライス加工における静的な弾性変形防止手法として、サポート形状の位置と除去の順序が、加工面の誤差に与える影響について、研究一年目に解析結果と実験結果の比較を行うとしていた。こちらについては、実験実施予定としていた工作機械(マシニングセンタおよび産業用ロボット)のセットアップ、および機械の調達が遅れ、実験が未実施となっている。そのため、次年度の2019年度前半に実施する予定としている。2019年度の計画では、前年度内に実施予定としていた、穴あけ、フライス加工における弾性変形防止策であるサポート位置の追加・位置計画の実証実験をまず実施する計画としている。その後、二年目以降の研究計画で実施予定としていた補強形状の追加、および、びびり振動等の動的な変形に関する防止策の有効性についても検討を開始する予定としている。サポート除去の自動化検証を行うため、垂直多関節型ロボットの導入を予算にて申請しており、メーカーへの発注を行っていた。こちらのロボットが品薄に伴う納期の遅延のため、2019年度内の納品となり、検収作業等も2019年度に行う必要が生じたため。2019年度には、翌年度分として請求した金額と合わせて該当のロボットの購入費として使用する予定としている。
解マイニングの開発と探索へのフィードバックによるDeep Search

本研究では,可視化結果及び解析結果より,ユーザの求めるパレート解群を選択してもらい,それらのパレート解が持つ評価値ベクトルをReference Pointとした上で,原点とReference Pointとを結ぶReference Lineを形成し,進化計算手法による再探索を行うDeep Search手法を開発した.さらに,このDeep Searchにおける独創的な方法として,Reference Lineの原点をユーザの嗜好に合わせて任意に移動させることで,追加探索において求める解の性質を決めることを可能とした.多目的実数ナップサック問題に提案した手法を適用し,その有効性を示した.初めに,申請時に進めていた,「目的空間と探索空間との非対応性」に関する検討を行った.平成26年度までの「分布領域の非対応性」に対する成果をまとめ,JACIIIという英文誌において発表した.さらに,「線形関係の非対応性」に関する検討に着手した.ある限られた領域内の個体を対象として,設計変数を説明変数,評価値を目的変数として重回帰分析を行い,その決定係数を指標とすることで,その領域内の設計変数と目的変数とが,どれだけ線形性を持っているかを表すことが可能となる.この指標に基づき,線形関係が対応/非対応,すなわち,線形/非線形な領域を抽出することが可能となる.線形性の高い領域では,設計変数の値から,評価値が予測しやすいことを意味するため,解析・設計を行う上で有益な情報となる.この成果についてまとめ,進化計算学会論文誌において発表した.また並行して,解析で得られた知見を,進化計算手法による探索へとフィードバックする方法について,検討を始めた.可視化結果及び解析結果より,ユーザの求めるパレート解群を選択してもらい,それらのパレート解が持つ評価値ベクトルをReference Pointとした上で,進化計算手法による再探索を行う方法について検討を行った.これの方法は,近年発表されたNSGA-III (Non-Dominated Sorting Genetic Algorithm III)という手法に着想を得たものである.NSGA-IIIでは,Reference Pointを目的空間に均等に分布させることで,多様なパレート解を得ているが,このReference Pointをユーザの選択したパレート解群とすることで,ユーザの求める方向に志向性の高い探索が可能になることが期待できる.申請時に計画した通りに研究は進んでいる.また,計画通りにその成果発表も積極的に行っている.平成27年度に取り組んだ,目的空間と探索空間との非対応性に関する検討,特に「線形関係の非対応性」に関する検討を引き続き行った.さらに,この定義した非対応性指標の遺伝的演算へのフィードバックとして,対応領域に対する評価値推論への応用を試みた.評価値推論とは,探索個体の一部を実際に評価(実評価)し,残りの個体は,過去に実評価された個体の情報(データベース)を基に,推論された評価値(推論評価値)を用いて探索を進める手法である.これにより,評価値推論では,通常の探索と比べ,少ない実評価回数で探索を行えることが期待できる.評価値推論ではその性質上,非線形性が強い領域では評価値の推論が困難なことが予想されるため,非線形性の強い非対応領域では実評価を行い,線形性の強い対応領域では評価値推論を行うことが有効だと考えられる.この評価値推論法を実問題に適用し,少ない評価回数で高い性能(パレート解集合に対する精度,多様性の総合的な評価指標であるHyperVolume値(HV値)の向上)を確認した.また,Deep Searchに関する検討を推し進めた.可視化結果及び解析結果より,ユーザの求めるパレート解群を選択してもらい,それらのパレート解が持つ評価値ベクトルをReference Pointとした上で,原点とReference Pointとを結ぶReference Lineを形成し,進化計算手法による再探索を行う方法を提案し,進化計算学会において発表した.さらに,このDeep Searchにおける独創的な方法として,Reference Lineの原点をユーザの嗜好に合わせて任意に移動させることで,追加探索において求める解の性質を決めることを可能とした.多目的実数ナップサック問題に提案した手法を適用し,その有効性を示した.申請時に計画した通りに研究は進んでいる.また,計画通りにその成果発表も積極的に行っている.平成28年度に取り組んだ,目的空間と探索空間との非対応性に関する検討を引き続き行った.さらに,この定義した非対応性指標の遺伝的演算へのフィードバックとして,対応領域に対する評価値推論への応用を試みた.評価値推論とは,探索個体の一部を実際に評価(実評価)し,残りの個体は,過去に実評価された個体の情報(データベース)を基に,推論された評価値(推論評価値)を用いて探索を進める手法である.これにより,評価値推論では,通常の探索と比べ,少ない実評価回数で探索を行えることが期待できる.評価値推論ではその性質上,非線形性が強い領域では評価値の推論が困難なことが予想されるため,非線形性の強い非対応領域では実評価を行い,線形性の強い対応領域では評価値推論を行うことが有効だと考えられる.この評価値推論法を実問題に適用し,少ない評価回数で高い性能(パレート解集合に対する精度,多様性の総合的な評価指標であるHyperVolume値(HV値)の向上)を確認した.また,Deep Searchに関する検討を推し進めた.可視化結果及び解析結果より,ユーザの求めるパレート解群を選択してもらい,それらのパレート解が持つ評価値ベクトルをReference Pointとした上で,原点とReference Pointとを結ぶReference Lineを形成し,進化計算手法による再探索を行う方法を提案し,進化計算学会や進化計算に関する国際会議において発表した.さらに,このDeep Searchにおける独創的な方法として,Reference Lineの原点をユーザの嗜好に合わせて任意に移動させることで,追加探索において求める解の性質を決めることを可能とした.多目的実数

ナップサック問題に提案した手法を適用し,その有効性を示した.本研究では,可視化結果及び解析結果より,ユーザの求めるパレート解群を選択してもらい,それらのパレート解が持つ評価値ベクトルをReference Pointとした上で,原点とReference Pointとを結ぶReference Lineを形成し,進化計算手法による再探索を行うDeep Search手法を開発した.さらに,このDeep Searchにおける独創的な方法として,Reference Lineの原点をユーザの嗜好に合わせて任意に移動させることで,追加探索において求める解の性質を決めることを可能とした.多目的実数ナップサック問題に提案した手法を適用し,その有効性を示した.平成27年度に取り組んだ,目的空間と探索空間との非対応性に関する検討を引き続き行い,定義した非対応性指標に基づき,対象問題における評価値と設計変数との関係性指標の構築に着手する.構築した指標を可視化結果に反映すると共に,評価値と設計変数との物理的関係性解析手法の確立を目指す.また,Deep Searchに関する検討を推し進め,平成27年度に明らかになった課題について検証し,手法の改善方法を考案する.特に,解選択による探索の方向付け以外の方法について,定量化・探索への反映方法について模索する.また本手法について,特定の問題に対してのみ有効な方法を目指すのではなく,広い応用分野で有益な手法となることを目指す.平成28年度に取り組んだ,目的空間と探索空間との非対応性に関する検討を引き続き行い,定義した非対応性指標に基づき,対象問題における評価値と設計変数との関係性指標の構築に着手する.構築した指標を可視化結果に反映すると共に,評価値と設計変数との物理的関係性解析手法の確立を目指す.また,Deep Searchに関する検討を推し進め,平成28年度に明らかになった課題について検証し,手法の改善方法を考案する.特に,解選択による探索の方向付け以外の方法について,定量化・探索への反映方法について模索する.また本手法について,特定の問題に対してのみ有効な方法を目指すのではなく,広い応用分野で有益な手法となることを目指す.ソフトコンピューティング
妊娠高血圧症候群の発症機序の解明－患者臍帯由来iPS細胞を用いた解析－

妊娠高血圧症候群は、妊娠初期の栄養膜細胞(trophoblast)の母体子宮脱落膜への浸潤不全が病因の一つと考えられている。しかし、本疾患の診断は妊娠20週以降になされるため、妊娠初期の疾患発生のメカニズムに対する研究は困難である。本研究の目的は、妊娠高血圧症候群の患者自身の臍帯を用いて、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を樹立したのち、trophoblastに分化させる事で、最終的には妊娠高血圧症候群に代表されるtrophoblast関連妊娠合併症の疾患モデルを確立し、疾患の発生メカニズムを明らかにする事である。妊娠高血圧症候群は全妊婦の約3%に発生し、母児共に致命的な障害を惹起しうる妊娠合併症である。その原因は未だ不明であるが、妊娠初期の栄養膜細胞(trophoblast)の母体子宮脱落膜への浸潤不全が病因の一つと考えられている。本研究の目的は、妊娠高血圧症候群の患者自身の臍帯を用いて、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を樹立したのち、trophoblastに分化させることにより、妊娠高血圧症候群に代表されるtrophoblast関連妊娠合併症の疾患モデルを確立し、疾患の発生メカニズムを明らかにする事である。具体的に、本研究期間内に実施、明らかにしたいことは、(1)臍帯(妊娠高血圧症候群患者、正常妊婦)由来の線維芽細胞を用いてiPS細胞を作成すること、(2)iPS細胞がBMP4+ ActivinA、FGF2の阻害剤投与によりtrophoblastに分化するか否か検討すること、(3)正常妊娠由来のiPS細胞と妊娠高血圧症候群由来のiPS細胞において、trophoblastへの分化能に違いがあるかを検討すること、である。初年度は学内の倫理委員会での承認を得た後に、正常妊婦、および妊娠高血圧症候群の妊婦のうち、同意を得られた方々から分娩時に臍帯を採取した。採取した臍帯は、即座にprimary cultureを行い約2週間で線維芽細胞を得た。このようなiPS細胞作製に必要な線維芽細胞を正常妊婦60例、妊娠高血圧症妊婦7例の臍帯から獲得し、凍結保存した。具体的に本研究では、妊娠高血圧症候群の患者臍帯および正常妊婦の臍帯を用いて以下の実験を行う計画である。1臍帯から線維芽細胞を培養した後、4種類の遺伝子、OCT3/4、SOX2、KLF4、cMYCを導入し患者由来および正常妊婦由来のiPS細胞を作成する。2それぞれのiPS細胞にBMP4、Activin A阻害剤(A83ー01)、FGF2受容体阻害薬(PD173074)を投与し、trophoblastへと分化させ、次の検討を行う。今年度は、前年に引き続き分娩患者からの臍帯の採取を継続し、総数で、正常妊娠患者58例、妊娠高血圧症候群患者10例から臍帯を採取した。得られた臍帯は、即座にprimary cultureを行い、そのうち、正常妊娠由来の臍帯は54例から、妊娠高血圧症候群患者由来の臍帯は9例から、線維芽細胞の発育をみた。十分に増殖させた後に、凍結保存を行った。当初の計画では、iPS細胞作製まで早期に行う予定であったが、着手できないでいる。理由としては、研究の対象とする妊娠高血圧症候群患者由来の臍帯は、症例数自体が少ないことや、線維芽細胞が発育してこない症例も有り、研究に必要な症例数を集めるのに苦労したことが挙げられる。コントロールとしての正常妊娠由来の臍帯からの線維芽細胞は比較的、十分に症例数を集める事ができ、凍結保存するに至った。また、実際にiPS細胞を作成するにあたり、培養環境も線維芽細胞と異なるため、環境設定に時間を費やしてしまっている。本研究の目的は、妊娠高血圧症候群の患者自身の臍帯を用いて、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を樹立した後、trophoblastに分化させることにより、trophoblast関連妊娠合併症の疾患モデルを確立し、疾患の発生メカニズムを聴感にすることである。本研究の前段階として、研究代表者は胚性幹細胞(ES細胞)に、BMP4、ActivinA阻害剤(A83-1)、FGF2受容体阻害剤(PD173074)を投与することによりtrophoblastに分化することを示している。

本研究期間中に、まず、fibroblast由来のiPS細胞に同様の薬剤を添加することにより、ES細胞と同様にtrophoblastへと分化することを確認した。次に、本研究期間中に新たに採取した、正常妊婦(control)、および妊娠高血圧症候群の妊婦由来の臍帯を用いて、fibroblastの培養を行った。正常妊婦の臍帯からは高率にfibroblastを培養することができたが、患者由来の臍帯は、fibroblast発生率が正常妊婦に比べ有意に低値となった。研究期間中の患者のエントリー数も少なく、iPS疾患モデル作製に必要な量のfibroblastを得ることができなかった。患者由来の臍帯は、fibroblast発生率において、すでに正常妊婦とは異なることが示された。今後、さらに妊娠高血圧症候群症例を蓄積することにより、患者臍帯由来のiPS細胞を確立することが可能になると考える。妊娠高血圧症候群は、妊娠初期の栄養膜細胞(trophoblast)の母体子宮脱落膜への浸潤不全が病因の一つと考えられている。しかし、本疾患の診断は妊娠20週以降になされるため、妊娠初期の疾患発生のメカニズムに対する研究は困難である。本研究の目的は、妊娠高血圧症候群の患者自身の臍帯を用いて、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を樹立したのち、trophoblastに分化させる事で、最終的には妊娠高血圧症候群に代表されるtrophoblast関連妊娠合併症の疾患モデルを確立し、疾患の発生メカニズムを明らかにする事である。当初の計画では、初年度にiPS細胞作製と多分化能の確認まで行う予定であったが、実際はiPS細胞作製のための臍帯採取、と臍帯からの線維芽細胞の採取にとどまっている。計画時の予想に比べ、1)臍帯採取できる件数、特に妊娠高血圧症の症例が少ないこと、2)採取した臍帯から線維芽細胞を培養、増殖、獲得するまでの条件設定にやや時間を要したこと、3)本研究に携わる研究者が一人のため臍帯採取、培養とiPS細胞の作製を同時に行うことが困難であることが挙げられる。今年度まで研究を行ってきた研究機関では、iPS細胞あるいはES細胞といった幹細胞を用いた研究はこれまで行われておらず、研究者一人ですべてを立ち上げるのはなかなか困難な状況である。そこで、平成28年度より、研究者は研究機関を移り、幹細胞の研究実績の豊富な研究機関で研究を続ける予定である。そのため、これまでに得られた検体(患者臍帯由来の線維芽細胞)を移送するための手続きを、移動元、移動先それぞれの研究機関の倫理委員会に申請中である。移送が済み次第、iPS細胞の作製に着手し、研究を進める予定である。産婦人科学今年度は、1)妊娠高血圧症症例の臍帯由来の線維芽細胞をあと数例採取する。2)iPS細胞作製のための、実験器具の購入、設置と、OCT3/4、SOX2、KLF4、cMYCを導入するためplasmidを獲得する。以上を行った後、今年度中にiPS細胞を作製と作製されたiPS細胞の多分化能の確認を行う予定である。当初の計画に比し研究に遅れが生じたため、初年度に必要であった顕微鏡購入などの設備投資を翌年に延期した。そのため、計画よりも本年度の経費を減額し、翌年に繰り越した。iPS細胞作成時に必要となる、顕微鏡、試薬、等の購入費用に使用する。
重い電子系ウラン化合物の電子エネルギ-バンド構造とフェルミ面

いろいろなアクチナイド化合物における電子状態を定量的に計算して物性を理解するために、相対論的APW法を基礎としたセルフコンシステントバンド計算法を開発している。本年度においては、マフィンティン近似の範囲内では完成し、いろいろなアクチナイド化合物に適用していくつかの新しい知見を得ることができた。ここでは、その中から炭化ウランと単体ウラン金属に対する計算結果を報告する。1.炭化ウランUC簡単な価数の考察から期待される性質とは異なり、計算された電子構造は半金属的である。フェルミ面は、X点を中心とした同等な3個のホ-ル面とW点を中心とした同等な6個の電子面から成り、キャリア-の数はホ-ルと電子共に基本格子当り0.068個である。ホ-ルの状態はCの2p状態とUの6d状態が強く混合した状態であり、電子の状態は殆ど純粋な5f状態である。これらのフェルミ面は、dHvA効果の角度依存を良く説明することができる。フェルミ準位における状態密度から計算された電子比熱係数と実験値から、多体効果によるくりこみ因子は約4と見積られる。従って、重い電子系という見地からの分類すれば、UCは中間の部類に属する。5fバンドの主要部分は約2eVの幅をもち、フェルミ準位の直上にあり、エネルギ-状態密度には、スピン-軌道分裂により分離した2つの鋭いピ-クを作る。このような構造とバンド幅は、最近行われた光電効果の測定によりおおよそ確認された。2.ウラン金属低温相においては、フェルミ面は4つの、どれも強い5fの性格をもつバンドから作られ、さまざまなホ-ル面と電子面から成り、dHvA効果を定性的に説明することが明らかにされた。
近代中国における企業集団の成立と発展: 武漢裕大華集団を事例として

本研究は、裕大華紡績公司の1880年代から1960年代までの事業展開を事例として、近現代中国に於ける企業の態様を明らかにしようとするものである。本研究は、特に、裕大華が、現代中国で「集団」と呼ばれる、多業種にまたがる複数の会社の集合体のプロトタイプと看做されることに注目している。清朝から中華民国を経て中華人民共和国に至る政治体制の変化の下で、企業への投資と経営とがどのような変容を遂げたか、という時系列の分析を行うと同時に、日本の財閥や韓国のチョボルといったアジアの企業形態との比較から、中国の企業の特質を明らかにし、平成22年度は、平成21年度の資料調査の成果を踏まえて、事例研究をまとめた。6月には台湾中央研究院近代史研究所で、中華民国期の産業振興に関する資料調査、7月には京都大学経済学部図書室で戦前期中国企業に関する調査報告の収集を行い、より網羅的なデータの収集を行った。また現代中国史研究会では研究発表、"Crossing the 1949 divide : changes and continuities in a Chinese Textile Company"(一个中国紡績企業在1949年前后的変化与延續)を行い、武漢、石家荘、西安、重慶、成都で展開した、裕大華紡績公司の事業について、20世紀委はじめから1950年代までを対象として分析した結果を明らかにした。そこでは、1920年代には未整備だった企業をめぐる経営環境が、1930年代の法整備を経て、1940年代の戦時統制下で大きく政府・党の影響を受けるようになり、さらに、そうした傾向が1950年代の中国共産党政権下でも引き継がれたことを論じた。本研究は、中国の有力な紡績工場の一つである裕大華紡績公司の1880年代から1960年代までの事業展開を事例として、近現代中国に於ける企業の態様を明らかにしようとするものである。中華帝国の最後の横行である清朝から中華民国を経て中華人民共和国に至る政治体制の変化、それに伴う市場経済から統制・計画経済へという経済システムの変化の下で、企業への投資と経営がどのような変容を遂げたか、という時系列の分析を行うと同時に、日本の財閥や韓国のチョボルといったアジアの企業形態との比較から、中国の企業の特質を明らかにしていく。平成21年度、PENGは、天津を拠点とする当該時期の主要な新聞の一つであった『大公報』に掲載された広告の分析を行い、清末企業家の衛生概念に関して検討を加えた。また、武漢市文書館(中華人民共和国)で資料調査を行い、企業の経営文書を閲覧収集し、清末から中華民国を経て、中華人民共和国に至る政治体制変化の下での、企業の経営体制の変化と利益率の変動に関するデータを収集した。城山とPENGは協働し、合股や株式会社といった経営形態との比較から、企業集団の特質に関するモデルの形成を進めた。1949年を境とする企業の経営形態と利潤、更に、利益分配の態様の変遷を明らかにすることは、歴史研究と現代中国分析を繋ぐ、重要な研究テーマとなっており、本研究課題は、大きな貢献をなし得ると考えられる。
セロトニン神経系トリプルトレーサーPETによる双極性／単極性うつ病の鑑別法の検討

2018年度は計画書に従って研究体制の整備と被験者リクルートを行なった。まず本研究計画について浜松医科大学倫理委員会に審査を申請し、承認を得た。その後、浜松医科大学医学部附属病院と静岡県内の主要な精神科病院10施設に対し、ポスターの配布や、被験者の募集を行った。特に本学附属病院においては認知行動療法の専門外来を開設し、薬物療法を希望しない軽症うつ病の患者も受け入れ可能な体制を整備した。また、薬物療法を継続している被験者については、診療を継続しながら1ヶ月の休薬期間を通常の臨床判断の範囲で設けることが可能な場合には検査を行うこととした。こうした研究体制の整備によって、現在までに参加条件、除外条件を確認した上で健常者14名、うつ病患者1名をリクルートできた。そして、これらの被験者に対し、頭部Positron emission tomography (PET)検査、頭部Magnetic resonance imaging (MRI)検査を行なった。また、同一日に臨床症状の評価尺度としてベックうつ病評価尺度I(Beck Depression Inventory)、HDRS(Hamilton Depression Rating Scale)、YMRS(Yang Mania Rating Scale)を行なった。さらに被験者より血液サンプルを採取し、一般血液検査、DNA抽出を行った。遺伝子多型解析は一定の症例数が集まり次第まとめて行う予定である。なお、PET検査装置の不具合(1名)、PETトレーサーの合成失敗(1名)、被験者の体調不良(1名)のため、健常者14名のうち3名が検査中断となった。当初の計画通りに、研究体制を整備し除外基準と参加基準を遵守して被験者リクルートを行なった。そして健常対照群については当初の年度内8名という目標を超えて14名までリクルートを完了した。一方で、患者群については、当初の年度内に16名という目標に対し、実際には1名と目標を下回った。これは、参加基準/除外基準を満たす患者のリクルートが困難であったことが主な要因であると考えている。特に、大うつ病性障害の診断基準を満たす一方で未治療または抗うつ薬を1ヶ月服用していないという基準を満たす患者が臨床現場では少ないことが影響した。そのため、浜松医科大学医学部附属病院と静岡県内の主要な精神科病院10施設に対し、ポスターを配布や、被験者の募集を行った。さらに、本学附属病院で認知行動療法の専門外来を開設し、薬物療法を希望しない患者も受け入れる体制を整備した。これらの取り組みによって患者群もリクルートが出来つつある。PET検査装置の不具合(1名)、PETトレーサーの合成失敗(1名)、被験者の体調不良(1名)のため、健常者14名のうち3名が検査中断となったが、これについては想定される範囲内であると考えている。上述した様に、順調に進展している研究体制の整備、当初の計画以上に進展している健常対照群のリクルート状況、そしてやや遅れている患者群のリクルート状況を総合して、おおむね順調に進展している、と自己評価した。現在までの進捗状況を踏まえて、特に患者群のリクルート体制の強化に注力していく。大うつ病性障害の診断基準を満たす一方で未治療または抗うつ薬を1ヶ月服用していないという基準を満たす患者が臨床現場では少ないという厳しい状況があるが、PET研究の結果解釈において抗うつ薬の服薬は深刻な制約を加えるため、参加基準/除外基準の途中変更はせずにリクルート体制を強化する。すでに2018年度に行った関連する病院や診療所でのポスター掲示や協力要請、本学附属病院での認知行動療法の専門外来開設が奏功してリクルートが出来始めているため、2019年度はさらにこれを強化する。リクルートについて協力要請する施設を増やし、関連する医療機関に加えて、本学及び近隣の大学や企業の保健センターへと協力要請を拡大していく。また、患者受け入れ体制を強化出来れば、認知行動療法の専門外来について、ホームページなどを用いて広報の強化/拡大を行うことも検討している。患者群のリクルート以外の面では、研究体制の整備についても、健常対照群のリクルートについても、データ収集や前処理についても、計画通りかもしくは計画以上に順調に進展しているため、2019年度以降もこれを維持して進捗させていく。

なお、PET検査装置の不具合(1名)、PETトレーサーの合成失敗(1名)、被験者の体調不良(1名)のため、健常者14名のうち3名が検査中断となった。当初の計画通りに、研究体制を整備し除外基準と参加基準を遵守して被験者リクルートを行なった。そして健常対照群については当初の年度内8名という目標を超えて14名までリクルートを完了した。一方で、患者群については、当初の年度内に16名という目標に対し、実際には1名と目標を下回った。これは、参加基準/除外基準を満たす患者のリクルートが困難であったことが主な要因であると考えている。特に、大うつ病性障害の診断基準を満たす一方で未治療または抗うつ薬を1ヶ月服用していないという基準を満たす患者が臨床現場では少ないことが影響した。そのため、浜松医科大学医学部附属病院と静岡県内の主要な精神科病院10施設に対し、ポスターを配布や、被験者の募集を行った。さらに、本学附属病院で認知行動療法の専門外来を開設し、薬物療法を希望しない患者も受け入れる体制を整備した。これらの取り組みによって患者群もリクルートが出来つつある。PET検査装置の不具合(1名)、PETトレーサーの合成失敗(1名)、被験者の体調不良(1名)のため、健常者14名のうち3名が検査中断となったが、これについては想定される範囲内であると考えている。上述した様に、順調に進展している研究体制の整備、当初の計画以上に進展している健常対照群のリクルート状況、そしてやや遅れている患者群のリクルート状況を総合して、おおむね順調に進展している、と自己評価した。現在までの進捗状況を踏まえて、特に患者群のリクルート体制の強化に注力していく。大うつ病性障害の診断基準を満たす一方で未治療または抗うつ薬を1ヶ月服用していないという基準を満たす患者が臨床現場では少ないという厳しい状況があるが、PET研究の結果解釈において抗うつ薬の服薬は深刻な制約を加えるため、参加基準/除外基準の途中変更はせずにリクルート体制を強化する。すでに2018年度に行った関連する病院や診療所でのポスター掲示や協力要請、本学附属病院での認知行動療法の専門外来開設が奏功してリクルートが出来始めているため、2019年度はさらにこれを強化する。リクルートについて協力要請する施設を増やし、関連する医療機関に加えて、本学及び近隣の大学や企業の保健センターへと協力要請を拡大していく。また、患者受け入れ体制を強化出来れば、認知行動療法の専門外来について、ホームページなどを用いて広報の強化/拡大を行うことも検討している。患者群のリクルート以外の面では、研究体制の整備についても、健常対照群のリクルートについても、データ収集や前処理についても、計画通りかもしくは計画以上に順調に進展しているため、2019年度以降もこれを維持して進捗させていく。
マイクロナノバブル技術による健康・福祉を基本とした温泉街振興システムの開発と評価

1、マイクロバブル(以下MB)を温泉に入れると人体の毛細血管の血流促進等の生理活性効果があり、また、MB風呂における温泉入浴効果は、水道水MB風呂よりも優れており、総じて、MBの知覚神経刺激効果に加えて、温泉水が本来の効果をより引き出すことを実現していることが注目される。こうした19年度までの研究成果をもとに、20年度はMBによる温泉街振興モデルを温泉街復興に当てはめて活性化策を検討して提示した。2、長門市俵山温泉水・長野県阿智村昼神温泉水でのMB導入による血流促進が認められた。長野県昼神温泉の村営温泉施設にMBを取り付けており、現場で実験をした。サーモグラフィーを用いてMB入りの温泉とMB無しの温泉の保温効果や血流促進等を比較実験して計測し、MB(20分)入浴により、通常の入浴(20分)に比べて約1時間の持続した保温効果が被験者2名とも認められた。足のマッサージによる足裏の直接的な保温効果は少ないものの、マッサージ後のMB(10分)入浴を併用することにより、持続した保温効果が認められた。MB温泉の方が約1時間は保温効果があることを明らかにした。唾液アミラーゼによるストレス軽減効果は、個人差は判別できるもののMBの顕著な効果はデータ数値からではわからなかった。3、山口県長門市俵山温泉・長野県阿智村昼神温泉の客・地元関係者に対するアンケート・ヒアリング調査および温泉街の振興状況の分析を行い、その常連において,各種の身体的改善効果とともに,精神的にも積極的な改善効果が現われていることが明らかとなった。4、MBの実験成果を活かし、全国の健康福祉を活用した温泉街の先進事例を調査して、(1)人間ドッグ型、(2)湯治型、(3)健康づくり型、(4)旅館デイサービス型、(5)温泉病院療養型に類型してそのシステムにMB装置を活用するフローチャート等を作成し、温泉街振興モデルを提示した。1.健康福祉用マイクロ・ナノバブル発生装置と計測システムを開発(サイズは1から10μm,発生量は,従来の10倍化(1機あたり毎分30l)した。2.温泉水におけるマイクロ・ナノバブルの物理化学的特性を以下の項目として明らかにした。(1)マイクロ・ナノバブルの発生頻度分布,上昇速度,寿命などの物理的性質.(2)マイクロ・ナノバブルの電位特性と液体の性質.(3)マイクロ・ナノバブルの発生に伴う液体の水素イオン濃度特性,酸化還元電位,気体吸収効率,溶解機構などの化学的性質等.3.マイクロ・ナノバブルの人体効果に関する実験を行い、マイクロ・ナノバブルの人体効果を,血流,体表面温度,などに関する計測装置を用いて計測した.また,通常の水道水と温泉水での効果の相異を明らかにした.(1)血流測定では,レーザー偏位型血流計を用いた.また,身体の箇所(頭部,顔,腕,足,指,腹部,大腿部など)において,血流促進効果および持続効果を明らかにした.(2)体表面温度においては,赤外線カメラを用い、上記の血流促進と同時に,この温度計測を行った.(3)温泉水マイクロ・ナノバブルの人体生理活性効果のメカニズムを考察・究明した.健康・福祉における骨粗鬆症予防対策としてのマイクロバブルの効能測定の必要性から骨密度測定装置を必要とした。4.俵山・昼神温泉客・地元関係者に対するアンケート・ヒアリング調査および温泉街の振興状況の分析を元に、温泉街振興モデルを考察した。

1、マイクロバブル(以下MB)を温泉に入れると人体の毛細血管の血流促進等の生理活性効果があり、また、マイクロバブル風呂における温泉入浴効果は、水道水MB風呂よりも優れており、総じて、MBの知覚神経刺激効果に加えて、温泉水が本来の効果をより引き出すことを実現していることが注目される。こうした19年度までの研究成果をもとに、MBによる温泉街振興モデルを温泉街復興に当てはめて活性化策を検討して提示した。2、長野県昼神温泉の村営温泉施設にMBを取り付けており、現場で実験をした。サーモグラフィーを用いてMB入りの温泉とMB無しの温泉の保温効果や血流促進等を比較実験して計測し、MB(20分)入浴により、通常の入浴(20分)に比べて約1時間の持続した保温効果が被験者2名とも認められた。足のマッサージによる足裏の直接的な保温効果は少ないものの、マッサージ後のMB(10分)入浴を併用することにより、持続した保温効果が認められた。MB温泉の方が約1時間は保温効果があることを明らかにした。唾液アミラーゼによるストレス軽減効果は、個人差は判別できるものの顕著な効果はデータ数値からではわからなかった。3、山口県長門市俵山温泉・長野県阿智村昼神温泉の客・地元関係者に対するアンケート・ヒアリング調査および温泉街の振興状況の分析を元に、温泉街振興モデルを考察した。4、全国の健康福祉を活用した温泉街の先進事例を調査して、人間ドッグ型、湯治型、健康づくり型、旅館デイサービス型、温泉病院療養型に類型してそのシステムにマイクロバブルを活用するフローチャート等を作成し一連の成果を報告書に纏めた。
結晶状態のホスト－ゲスト化学を基盤とした分子の濃縮・分離システムの創製

キラルな結晶性集合体は、キラル化合物の分離や不斉合成、円偏光発光材料などに応用されている。また、外部刺激によってキラルな結晶性集合体を制御することができれば、材料が持つキラル特性の任意なスイッチングに繋がるため、非常に有用である。本研究では、ピラーアレーンの面不斉を利用した刺激応答性キラルな結晶性集合体の創成を目指した。ピラーアレーンの置換基に不斉炭素及び光応答性部位であるアゾベンゼンを導入したピラーアレーンを合成した。このピラーアレーンは、フィルム状態では配列しないが、アニーリングすることで、キラルな結晶性集合体を形成することが分かった。また、紫外光を照射すると、アゾベンゼンの異性化に伴い、キラル集合体が崩壊した。さらに加熱を行うと、再びキラルな結晶性集合体を形成することが分かった。これにより、熱・光刺激によりキラルな結晶性集合体の構造スイッチングが可能であることが分かった。キラルな結晶性集合体のキラル認識能を接触角測定から行った。アニーリングするとキラル液体のキラリティーに応じて接触角に差が見られた。一方、紫外光を照射すると差が見られなくなった。これらの結果より、キラルな結晶性集合体を形成すると結晶表面にキラリティーが伝搬し、キラルな結晶性集合体が崩壊すると結晶表面のキラリティーが無くなることが分かった。以上より、熱・光刺激によるキラルな結晶性集合体の形成・崩壊に伴い、キラル特性のスイッチングが可能であることを見出した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。石油は、幅広い分子量分布を有する炭化水素の混合物である。この混合物を精製して得られる炭化水素は、高分子合成や、電力・エネルギー産業などへ幅広く用いられている。しかし炭化水素はC-CまたはC-H結合のみからなり、強い相互作用を形成可能な極性官能基を有していない。これより、炭化水素の濃縮・分離は、非常に困難であり、現状は蒸留精製が用いられており、非常に大きなエネルギーを必要とする。研究代表者は最近、5員環のピラー[5]アレーンの空孔を空にした固体ピラー[5]アレーン結晶を、炭化水素溶液に浸漬させると100%の効率で直鎖炭化水素を強く取り込むことを見出した。そこで本研究では、ピラー[n]アレーン結晶の破格の炭化水素認識特性に基づく分離剤への展開を検討した。その結果、5員環のピラー[5]アレーンは、直鎖状炭化水素のみを選択的に取り込むのに対し、6員環のピラー[6]アレーンは、分岐炭化水素のみを選択的に取り込むことが明らかとなった。そこで、直鎖と分岐が混合したオクタン・イソオクタン混合物に、ピラー[5]アレーンまたは、ピラー[6]アレーン結晶を蒸気に曝した。その結果、混合物から、ピラー[5]アレーン結晶は直鎖のオクタン、ピラー[6]アレーンは分岐のイソオクタンを選択的に吸着することが分かった。ガソリンなどに用いられるイソオクタンとオクタンを分離することはこれまでに困難であり、非常に有用であるといえる。また、m-, p-ジビニルベンゼンの分離能力を評価したところ、ピラー[6]アレーン結晶を用いるとパラ体のみを選択的に吸着することが分かった。さらに興味深いことに、ジビニルベンゼンを吸着すると、目視で青色発光を示すことが分かった。1)分離が困難であったオクタン・イソオクタン混合物や、m-、p-ジビニルベンゼン混合物を選択的に分離できることが分かった。2)さらに当初は予期しなかったことであるが、ジビニルベンゼンを吸着すると、目視で青色発光を示すことが分かった。これより本研究課題は当初の計画以上に進展しているといえる。高分子量の高分子は優れた耐熱性、機械特性を有する。そのため幅広い分子量を有する高分子の中から高分子量体のみを容易に分離・取り出す技術は重要である。現在までは液体クロマトグラフィーを用いて高分子量体を得ることができるが、本研究では溶融した高分子にピラーアレーンを浸漬させると、ピラーアレーンは高分子の高分子量体のみを選択的に取り込むことを見出した。また興味深いことに、高分子の末端をも見分けて選択的に取り込むことを見出した。ポリエチレンオキシド鎖を用いた場合、末端が水酸基、アミノ基及びアルコキシ基の場合は、短時間でポリエチレンオキシド鎖を包接する。一方でトシル基、カルボン酸基の場合は取り込みに時間を要することがわかった。この現象を利用することで、水酸基とカルボン酸基の末端を有するポリエチレンオキシドの混合物から、水酸基を有するポリエチレンオキシドを選択的に取り込むことに成功した。高分子の末端は、非常に長い主鎖にくらべて小さな部位であるために、その違いをピラーアレーンのバルク中での取り込みによって分離できることは非常に画期的である。これまでにない末端官能基の異なる高分子の分離・精製法につながるといえる。またピラー[6]アレーン結晶を1置換ベンゼンの蒸気に曝して吸着特性を調べたところ、吸着する一置換ベンゼンの種類により、目視で青色発光を示すことが分かった。ピラー[6]アレーンは、吸着する蒸気の種類により結晶構造が異なり、それにより青色発光する一置換ベンゼン類があることが分かった。当初は予期していなかった高分子の末端をも見分けて選択的に取り込むことを見出した。

これより本研究課題は当初の計画以上に進展しているといえる。キラルな結晶性集合体は、キラル化合物の分離や不斉合成、円偏光発光材料などに応用されている。また、外部刺激によってキラルな結晶性集合体を制御することができれば、材料が持つキラル特性の任意なスイッチングに繋がるため、非常に有用である。本研究では、ピラーアレーンの面不斉を利用した刺激応答性キラルな結晶性集合体の創成を目指した。ピラーアレーンの置換基に不斉炭素及び光応答性部位であるアゾベンゼンを導入したピラーアレーンを合成した。このピラーアレーンは、フィルム状態では配列しないが、アニーリングすることで、キラルな結晶性集合体を形成することが分かった。また、紫外光を照射すると、アゾベンゼンの異性化に伴い、キラル集合体が崩壊した。さらに加熱を行うと、再びキラルな結晶性集合体を形成することが分かった。これにより、熱・光刺激によりキラルな結晶性集合体の構造スイッチングが可能であることが分かった。キラルな結晶性集合体のキラル認識能を接触角測定から行った。アニーリングするとキラル液体のキラリティーに応じて接触角に差が見られた。一方、紫外光を照射すると差が見られなくなった。これらの結果より、キラルな結晶性集合体を形成すると結晶表面にキラリティーが伝搬し、キラルな結晶性集合体が崩壊すると結晶表面のキラリティーが無くなることが分かった。以上より、熱・光刺激によるキラルな結晶性集合体の形成・崩壊に伴い、キラル特性のスイッチングが可能であることを見出した。ジビニルベンゼンを吸着すると、目視で青色発光を示すメカニズムを解明する。またピラー[5]アレーン、ピラー[6]アレーン結晶をカラムに充填し、分離能力を評価し、分子設計へとフィードバックする。このフィードバックプロセスにより、高性能なピラー[5]アレーン、ピラー[6]アレーン結晶カラムシステムを構築する。1)分岐・直鎖構造を見分けることを利用して、脂肪酸の分離を試みる。ピラーアレーン結晶を不飽和脂肪酸と飽和脂肪酸の混合物、トランス/シス脂肪酸の混合物に浸漬させ、その分離能力について評価する。2)キラル化合物の分離を試みる。ピラーアレーンの側鎖に不斉炭素中心を導入すると、ピラーアレーンの面性不斉が偏ることが分かっている。この結晶をキラルな基質に浸漬させ、その分離能力について評価する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
皮質細胞の移動方向と連携した発生時計による分子制御機構の解明

これまでの申請者の研究成果などから、皮質内において接線方向移動中の未分化ニューロンは、細胞の種類に関わらずFoxG1因子の発現を低下させることが明らかにされている。その一方、長距離の接線方向移動を行うインターニューロンやカハール・レチウス前駆体においてFoxG1発現抑制の意義は明らかにされていない。そこで、in vivoマウス遺伝学の手法を用いて、FoxG1の発現抑制による回路構築機構を明らかにする。