hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＣＯ２からメタノールを直接合成するカプセルリアクター型人工光合成システムの構築

光エネルギーと酵素を利用した人工光合成システムが注目されている。本研究では,光触媒である亜鉛ポルフィリンを壁膜に固定し,コアに光に弱い酵素を内包したマイクロカプセル型反応容器を開発し,二酸化炭素からメタノールを合成することを最終目的として,カプセル調製法と酵素反応特性を検討した。その結果,アルギン酸と3-(2-アミノエチルアミノ)プロピルトリメトキシシランから酵素固定化率の高いカプセルの調製に成功し,カプセル中で二酸化炭素からギ酸の生成に成功した。さらに,κーカラギーナンとアミノプロピルトリエトキシシランから,繰り返し活性を保持するカプセルの調製に成功し,かつ少量のメタノール合成が示唆された。本研究の目標は,二酸化炭素(CO_2)からメタノールを直接合成するカプセルリアクター型の人工光合成リーフシステムを構築することである。平成24年度は,4つの酵素(ジアホラーゼ(DAH)、ギ酸脱水素酵素(FDH)、アルデヒド脱水素酵素(AldDH)、およびアルコール脱水素酵素(ADH))と,ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド(NAD^+/NADH)を内包したマイクロカプセルの作成を検討し、亜鉛ポルフィリン(ZnTPP)光触媒をカプセル膜に導入し,CO_2を原料としてメタノールを生産する人工光合成カプセルを創製することを目的とした。はじめに,アルギン酸/アミノシランハイブリッドカプセルの調製条件、およびCO_2をギ酸に変換するFDHのカプセルへの固定化条件を検討した。その結果、アルギン酸とアミノシランの複合化による有機無機カプセルは、アルギン酸を構成するマンヌロン酸部位のカルボキシル基とアミノシランのアミノ基が静電相互作用によって結合していることをFT-IR分析等により明らかにした。この有機無機カプセルはFDHをほぼ100%固定可能であり、保存安定性、繰り返し利用特性において優れた性能を示した。また、有機無機カプセルにポリエチレンイミンを導入し、かつグルタルアルデヒドでアミノ基同士を架橋することで、カルシウムのキレート剤存在下でのカプセルの崩壊を完全に阻止できることを確認した。さらに、ZnTPP光触媒を膜に導入した有機無機カプセルが電子伝達物質(NAD^+)を直接還元する新しい反応ルートを示唆する結果が得られた。この結果は、当初の予定にあったDAHと電子伝達物質(メチルビオローゲン)を用いないシンプルな反応系を構築できる可能性を示唆している。一方,ZnTPP、FDH、ADHおよびDAHの有機無機カプセルへの固定化は成功したが、光によるCO_2の還元とメタノール合成は未達成となった。4つの酵素(ジアホラーゼ(DAH)、ギ酸脱水素酵素(FDH)、アルデヒド脱水素酵素(AldDH)、アルコール脱水素酵素(ADH))とZnTPP光触媒をカプセルに導入した人工光合成カプセルを創成するために、「光照射下でCO2からギ酸を生成する反応(ZnTPP-DAH-FDH系)」と「NADHを出発原料としてCO2からメタノールを合成する反応(FDH-AldDH-ADH系)」の2つの反応系に対して検討を進めた。FDH-AldDH-ADH系を内包したカプセルの構築では、アルギン酸/アミノシランを壁膜とする有機無機ハイブリッドカプセルへの酵素の固定化条件を検討し、3種類の酵素の何れも活性を維持したまま本カプセルに内包できることを確認した。さらに、FDH-AldDH-ADH系を内包したカプセルを用いてNADHを出発物質としてCO2からメタノールを合成する反応系を構築するために、GC-FIDでのメタノール測定条件の検討を行った。ZnTPP-DAH-FDH系では、ZnTPP光触媒と2種類の酵素(DAH、FDH)を固定化したカプセルを用いて、光照射下でギ酸が微量生成することをHPLCで確認した。ギ酸生成量が微量の理由としてカプセル壁膜による基質の拡散抵抗が大きいと考え、さらに検討を進めている。尚、前年度に見出したZnTPPを膜に導入した本カプセルがNAD+を直接還元できるという平成24年度の検討で見出した新しい反応ルートでは、酵素に不活性なNAD二量体ができているという結果となったため、この反応系の利用は断念した。光触媒と酵素を複合化した電子伝達系を組込んだカプセル型リアクターを構築し,光によって二酸化炭素を原料として価値ある化合物を合成するための人工光合成システムを構築することを最終目標とし,平成26年度は,亜鉛ポルフィリン(ZnTPP)を光触媒で光励起した電子を利用したギ酸脱水素酵素(FDH)によるCO2からギ酸を合成する系の最適化を目標とした。キセノンランプによる光照射(>400nm)によってZnTPPで光励起した電子をジアホラーゼ(DAH),メチルビオロゲン(MV),ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド酸化型(NAD+)を介してFDHのCO2固定化反応に利用する電子伝達反応を最適化するために,個々の素反応を検討した。MV2+と犠牲剤のトリエタノールアミン(TEOA)を含むHEPES(4-(2-hydroxyethyl)-1-piperazineethanesulfonic acid)緩衝液と,壁膜にZnTPP光触媒とある種の界面活性剤を固定化したアルギン酸-アミノシラン複合膜を有するカプセル(AEAカプセル)を石英セルに入れ,酸化体MV2+の還元体MV+への反応を検討した結果,MV2+濃度が高いほどMV+生成速度が増大した。

また,電極還元したMV+を用い,DAHを含むAEAカプセルを用い,NAD+の還元体であるNADHへの反応を検討した結果,NADHの経時的な生成を確認するとともに,MV+濃度が顕著に影響を与えることを見出した。今後の課題として,カプセルへの光照射によるMV+の生成速度を高めるために,光強度,光触媒量,MV2+濃度の条件を最適化する必要がある。他方,カプセル膜の拡散抵抗によるMV+の拡散律速が反応に影響を与えた可能性も考えられることから,カプセル膜の拡散抵抗を小さくする検討を新たなカプセルの開発を含めて行う必要がある。光触媒と酵素を複合化した電子伝達系を組込んだカプセル型リアクターを作製し,CO2からメタノールを光合成することを目標としたが,電子伝達物質の生成濃度が極めて低いことなどからメタノール合成を断念し,カプセル調製法および光照射下でのギ酸生成を新たな目的とするとともに,カプセル壁強化のためカラギーナン系カプセルの調製を並行して検討した。1)アルギン酸系カプセルの調製法を検討し,亜鉛ポルフィリン(ZnTPP)と界面活性剤Tween20を混合したアルギン酸ナトリウム水溶液に,ポリビニルピロリドン(PVP),3-(2-アミノエチルアミノ)プロピルトリメトキシシラン(AAPTS),CaCl2,および所定の酵素を含むHEPES緩衝液(pH7.0)からなるコア液を滴下することでカプセル(P-AEA)を得た。次に,光照射によるメチルビオロゲン還元反応にZnTPP光触媒系が機能すること,および電極還元MV+を用いた酵素(ジアホラーゼ酵素DAHとギ酸脱水素酵素FDH)反応によるニコチンアミドアデニンジヌクレオチド(NAD+)からの還元体NADHとCO2からのギ酸生成を確認し,最終的に光触媒反応からギ酸生成反応までの一貫したプロセスを検討してギ酸の生成に成功し,P-AEAカプセルを用いたカプセル型人工光合成システムが機能することを実証した。2)FDHを含むκーカラギーナン(C)水溶液を3-アミノプロピルトリエトキシシラン(APTES)水溶液(pH7.3)に滴下し,しばらくゲル化を進行させて回収しCカプセルを調製した。これをグルタルアルデヒドで架橋してGA-Cカプセルを得た。このカプセルを用い,NAD+を含むギ酸ナトリウム水溶液におけるギ酸脱水素反応の繰り返し実験により,本カプセルが酵素固定化単体として利用できることを明らかにした。今後はカプセル膜中拡散速度や酵素反応速度を考慮した研究を進めていく。光エネルギーと酵素を利用した人工光合成システムが注目されている。本研究では,光触媒である亜鉛ポルフィリンを壁膜に固定し,コアに光に弱い酵素を内包したマイクロカプセル型反応容器を開発し,二酸化炭素からメタノールを合成することを最終目的として,カプセル調製法と酵素反応特性を検討した。その結果,アルギン酸と3-(2-アミノエチルアミノ)プロピルトリメトキシシランから酵素固定化率の高いカプセルの調製に成功し,カプセル中で二酸化炭素からギ酸の生成に成功した。さらに,κーカラギーナンとアミノプロピルトリエトキシシランから,繰り返し活性を保持するカプセルの調製に成功し,かつ少量のメタノール合成が示唆された。ZnTPP光触媒を固定化したAEAカプセルを用いたMV2+からのMV+生成実験において,可視光のみの光照射下ではMV+が生成しないことが分かり,その原因追求と対策に時間を要した。
後天性免疫不全症候群(AIDS)関連ウイルス(LAV)感染の迅速血清診断法の開発

本研究は新しい凝集反応によるAIDSウイルス感染の迅速血清診断法の開発である。本年度は次のような研究成果を得た。1.AIDSウイルス抗原の調製MOLT-4株にAIDSウイルスを感染させ、この感染細胞の継代培養を繰返し、この感染培養系で多量にAIDSウイルスを産生することを確めた。この培養液から蔗糖濃度勾配遠心法で分離精製し、得られたウイルスをSDS及びNP-40で処理、可溶化し、これを感作抗原とした。2.このウイルス抗原を富士粒子(ゲラチン粒子、富士レビオ社製)に感作して、これを凝集反応用抗原とした。3.以上のAIDSウイルス抗原感作ゲラチン粒子によってヒト血清中AIDSウイルス抗体との反応性をしらべた。反応は室温3時間放置後、プラスチックトレイの孔の底に生成される凝集像で判定した。その結果、米国AIDS患者血清47検体はすべて陽性であった。また対照として行った日本人健康人の血清300検体中5例が疑陽性を示した。更に日本人血友病患者85例はすべて陽性であった。IFも陽性。以上の結果は、本凝集反応は、特異性が高く、しかも簡単迅速な血清反応として、今後AIDS抗体スクリーニングに十分応用可能と考えられる。ここに実用化の基礎は殆ど確立したと考える。IFも陽性。
自己組織化による繊維状微粒子集積体の構築とその光通信デバイスへの応用

前年度までに本研究プロジェクトにおいて、自己組織化により形成される三次元微粒子集積体の作製とその制御について調べてきた。形成された微粒子集積体を光材料として用いる場合、その形状・大きさ・強度を制御する必要がある。そこで形状・大きさの制御に関して、引き続き様々な条件により検討を行ってきた。特に粒径・引き上げ速度・分散液の濃度により細かな制御が可能であることが示された。これらの構造は主として初期に形成される微粒子膜の厚みに起因するものであることが分かった。さらに強度に関しては、微粒子分散液にゲル化能を有する高分子を添加することで改善することができた。形成された集積体表面にミクロンサイズの細長いディンプル構造があることも明らかとなった。この構造は、固体基板上でこの集積体が形成される際の基板と接する側には形成されなかった。ディンプル構造は溶媒が蒸発する集積体表面において新たなクラックが生じる際の核となる部分ではないかと見られる。この構造に関しても制御可能であるならば、階層構造を有する三次元微粒子集積体の形成ができることが期待される。これらの集積体を焼結することにより、ランダム構造を有する自己組織化による新規な光材料への応用が期待される。現在焼結後の光物性についても調べている。本研究プロジェクトにおいて使用された微粒子集積体作製方法は、微粒子分散液を固体基板に塗布するという極めて簡便な方法であり、様々な作製条件を検討することで新規な構造を持つ二次元微粒子集積体を形成させることができた。例えば相分離構造を利用した二成分からなる微粒子のパターンやフラクタル構造を有する微粒子パターンなどである。これらの研究結果についても早期に報告する予定である。私は、本プロジェクトにおいて、新規光デバイスへの応用を目的とした自己支持性の三次元微粒子集積体の構築およびその構造の制御に関する研究を行った。例えば、スライドガラスを引き上げ、溶媒が固体膜から十分に乾燥させると、繊維状の構造物がスライドガラスから自発的に剥がれ落ちてきた。この構造物は、幅数百ミクロン、厚み数十ミクロンのストラップ状の構造をしており、その長さは、引き上げ距離に依存して増加することも明らかとなった。これらの構造は、引き上げ速度、微粒子分散液の濃度のほか、微粒子分散液のpH、塩強度などによっても制御可能であることが示唆された。高pH領域では、集積体の幅が大きくなるのに対し、中性付近のpHでは、集積体は細くなった。また、塩強度を上げても、集積体の幅が増加したことから、集積体の構造には、微粒子どうしの相互作用、微粒子と基板表面との相互作用が重要であることが分かった。また、微粒子集積体が剥がれ落ちた後、スライドガラス表面を光学顕微鏡により観察した結果、引き上げ方向に平行なストライプ状のパターン構造が形成されていることが分かった。これらの構造体は、微粒子集積体の形成と同時に微粒子分散液が膜内に入りこんで形成されるものと考えられた。ストライプ構造をSEM観察した結果、微粒子数十個分に相当する厚みを持つ、楔形の構造体であることが分かった。これらのストライプ構造をシリコン基板上に形成し、高温で長時間焼結すると、シリカ粒子どうしが融合し、パターン構造と固体基板が同じ材質でできた構造体が形成された。以上の結果より、自己支持性三次元微粒子集積体の構造制御は可能であることが示されたので、次年度では、これらの三次元微粒子集積体の光デバイスへの応用の可能性について、調べる予定である。
環境要因による発達障害症状を早期に検出する幼若期モデル動物試験系の確立

食品・環境中の有害化学物質への曝露や母体の感染症発症等は、発達期の脳の微細構造や機能異常を引き起こし、発達障害の発症リスクを増大させる。そこで、「環境要因に起因する発達障害症状を、より早く正確に検出する幼若期モデル動物試験法」を世界に先駆けて開発する。この試験法は、最先端の非侵襲的無線行動解析技術と認知行動課題を組み合わせ、これを3週齢の幼若期マウスから適用可能にするものである。本年度は、幼若期モデル動物の行動試験に用いることができるハードウェア仕様と試験プロトコルを作成すること、その上で、この方法の妥当性を成熟マウスに関する既存データと比較することで検証することを目標とした。先ず成熟マウス用の自動集団行動試験装置のハードウェア仕様を身体の小さい幼若期マウスに適用可能にすべく、発達期(体重820g)の複数のマウスの身体3Dモデル、及びそれらのサイズに合うように数パターンのハードウェアアタッチメントを作製し、装置全体を改造・改良した。その結果、幼若期マウスのデータ(オペラントユニットへのアクセス数および滞在時間、飲水回数など)が正確かつ安定的に記録できる装置を作製することができた。また、この自動集団行動試験装置を用いて、成熟マウス試験用に我々が既に確立した認知行動試験課題を幼若期マウスに適用し、データを取得することに成功した。すなわち、幼若期マウスと成熟マウスを用いて、認知課題としての一連の妥当性検証試験を行い、ハードウェア及びソフトウェア、ならびに試験プロトコルを含む行動試験アッセイシステムがほぼ確立した。次年度以降の研究のベースとなる実際的な方法論が確立できた。幼若期マウスと成熟マウスを用いて、認知課題としての一連の妥当性検証試験を行い、ハードウェア及びソフトウェア、ならびに行動試験アッセイシステムが再現性良く安定的に作動することが確認できた。成獣で完成している全自動行動試験システムではあるが、体重が成獣の三分の一程度の小さなマウスへの適用が当初の目論見通り進めることができ、所期の目標をほぼ達成でき、次年度以降の研究のベースとなる実際的な方法論が確立できた。しかしながら、当初予定していた学会発表、特許等の実績が間に合わなかったことから、次年度には、学会発表を行うとともに、論文執筆も開始をしたい。以上から、おおむね順調に進展していると考えている。幼若期マウス行動試験装置を用いて、今後は2種類の発達期化学物質曝露モデルマウスの解析を行う。今年度は、成熟後の高次脳機能への影響や作用機序が成獣で解明されているエンドトキシンを妊娠期に母体に投与した母体免疫活性(MIA)群と、無処置群の2群の仔マウスを用いて比較検討する。前者は陽性コントロールとして用いる。来年度は、環境化学物質の周産期曝露による仔への行動影響を幼若マウスを用いて評価する。行動影響の顕著なモデルについては、免疫組織化学染色と共焦点顕微鏡を用い、行動表現型に関連する脳の器質的な組織学的変化を探索する。

今年度は、成熟後の高次脳機能への影響や作用機序が成獣で解明されているエンドトキシンを妊娠期に母体に投与した母体免疫活性(MIA)群と、無処置群の2群の仔マウスを用いて比較検討する。前者は陽性コントロールとして用いる。来年度は、環境化学物質の周産期曝露による仔への行動影響を幼若マウスを用いて評価する。行動影響の顕著なモデルについては、免疫組織化学染色と共焦点顕微鏡を用い、行動表現型に関連する脳の器質的な組織学的変化を探索する。
マントル細胞リンパ腫におけるストローマ依存性薬剤耐性の克服

本研究において、マントル細胞リンパ腫(mantle cell lymphoma, MCL)の増殖には悪性細胞周辺の微小環境(ニッチ)が必要で、ストローマとMCL細胞との細胞間相互作用で活性酸素(ROS)が重要な役割を果たしていることが明らかになった。これらは難治性悪性リンパ腫であるマントル細胞リンパ腫に対する有効な治療薬となりうると考えられ、これらの併用によって抗癌剤の治療効果を高める可能性があることが示唆された。マントル細胞リンパ腫(mantle cell lymphoma, MCL)は、進行性かつ治療抵抗性で最も予後不良な悪性リンパ腫である。骨髄や消化管など複数のリンパ節外に浸潤し、進行した病期で見つかる比率が高い。この原因として、悪性細胞周辺の微小環境(ニッチ)が重要な役割を果たしていると仮説し、ストローマとMCL細胞との細胞間相互作用を解析した。申請者は、ストローマ細胞とリンパ腫細胞を共培養することで、ストローマ細胞ニッチモデルの樹立に成功した。また、10種類のMCL細胞株においてPTK阻害剤による細胞生存能を検討した。PI3K/AKTに対する阻害剤LY294002によってアポトーシスが誘導された(IC50<10μM)。特に全細胞株でPDK1の恒常的リン酸化を認め、PDK阻害剤OSU03012によって細胞増殖は完全に抑制され(IC50<2μM)、MCL細胞の生存にとってPI3K/PDK1/AKTシグナル伝達系が重要な役割を担っていると考えられた。一方、MCL細胞株をストローマ細胞と共培養し、これら阻害剤を作用させるとアポトーシスは抑制され細胞生存は維持された。さらに、患者末梢血からMCL細胞を分離しストローマ細胞と共培養すると、単培養時と比較し有意に生存が延長された。さらに単培養時に容易に細胞死を誘導したPI3K/PDK1/AKT阻害剤を作用させても、細胞生存は維持された。これらの結果から、MCL細胞は単独では存在せず、線維芽細胞や血管内皮細胞などのいわゆるストローマ細胞と共存し、ストローマが薬剤の細胞傷害活性を阻害することが明らかとなった。ストローマによる細胞接着並びに液性因子を介した生存シグナル伝達分子が細胞の増殖やアポトーシスの抑制に関与していることが示唆された。治療抵抗性で最も予後不良な悪性リンパ腫である、マントル細胞リンパ腫(mantle cell lymphoma, MCL)の病態を解析のため、悪性細胞周辺の微小環境(ニッチ)の役割を検討した。ストローマ細胞とリンパ腫細胞を共培養することでストローマ細胞ニッチモデルの樹立し、この細胞間相互作用を解析した。MCL細胞を単独培養した際と、ストローマ細胞と共培養した際のMCL細胞のRNA発現強度を比較したところ、ストローマ細胞と共培養したMCL細胞でNox2の遺伝子発現が有意に亢進していた。そこで、MCL細胞の増殖における、活性酸素(ROS)の生成源として機能しているNoxfamily遺伝子の機能的役割を検討した。MCL細胞の生存能は、抗酸化剤の添加により用量依存性に抑制され、細胞内ROSの産生は減少し、アポトーシスが有意に誘導されていた。Nox2の発現は、8株のMCL細胞株すべてで健常人のB細胞と比較し有意に亢進していた。MCL細胞株SP49やSP53をSiRNA Nox2-RNAでknockdownすると、細胞内ROSの産生は減少し、アポトーシスが有意に誘導された。まとめると、抗酸化剤やNox2-SiRNAによってMCL細胞化株にアポトーシスを誘導したことから、ストローマとMCL細胞との細胞間相互作用で活性酸素(ROS)が重要な役割を果たしていることが明らかになった。マントル細胞リンパ腫(mantle cell lymphoma,MCL)は、悪性リンパ腫の中でも最も難治性である。本研究課題では、MCLにおける悪性細胞周辺の微小環境(ニッチ)の役割を検討するため、ストローマ細胞ニッチモデルを樹立し、この細胞間相互作用を解析した。ストローマ細胞とMCL細胞を共培養すると、MCL細胞を単独培養した場合と比較し、MCL細胞の生存は有意に延長した。MCL細胞の生存能は、抗酸化剤の添加により用量依存性に抑制された。その際にMCL細胞の生存能は、細胞内活性酸素(ROS)の産生は有意に減少しアポトーシスが誘導された。さらに、ストローマ細胞と共培養した際のMCL細胞のRNA発現強度を比較したところ、ストローマ細胞と共培養したMCL細胞で、ROSの生成源として機能しているNoxfamily遺伝子のうちNox2の遺伝子発現が有意に亢進していた。またNox2の発現は、MCL細胞は健常人のB細胞と比較し有意に亢進していた。そこで、MCL細胞の増殖におけるNox family遺伝子の機能的役割を検討した。

MCL細胞株SP49やSP53をSiRNA Nox2-RNAでknockdownすると、細胞内ROSの産生は減少し、アポトーシスが有意に誘導された。これらの結果から、MCLではストローマなどの微小環境(ニッチ)がMCL細胞の生存に重要な役割を果たしていることが示唆された。また、抗酸化剤やNox2-SiRNAによってMCL細胞化株にアポトーシスを誘導したことから、ストローマとMCL細胞との細胞間相互作用で活性酸素(ROS)が重要な役割を果たしていると考えられた。このような悪性細胞周辺のニッチの環境改良、つまりストローマと腫瘍細胞との細胞間相互作用の分断こそが難治性悪性リンパ腫の有効な治療標的となりうること、さらにこれらの併用によって抗癌剤の治療効果を高める可能性が示唆された。
水素吸蔵合金へプラズマ入射させた過飽和水素に対する超音波定在波の内部拡散制御

水素吸蔵能力が高い炭素材に粒子密度の高い水素ビームを照射すると、吸蔵した水素はエネルギー的に安定な捕獲サイトに捕獲される他、水素吸蔵合金の原子と極めて弱い結合力で材料中を拡散する過飽和水素となる。このような状態にある過飽和水素に対して超音波で定在波を発生させると、過飽和水素は定在波の振動エネルギー分布の影響を受ける可能性がある。本研究では、材料中における超音波定在波によって生じる粗密波の節部分が過飽和水素の拡散障壁となり、水素拡散の抑制効果につながるか検証する。高粒子束密度ほど過飽和水素の生成が多くなるため、ヘリコンプラズマ源を制作した。ヘリコンプラズマ源では1E131E14個/(cm・cm・s)の粒子束密度が得られる。ヘリコンプラズマは通常パルス電源を用いて発生させるが、本研究では定常のヘリコンプラズマを発生させるため、φ50mmの石英管に13.56MHzの銅製2重巻線をアンテナとして配置した。石英管の表面温度は、風冷かつ600Wの条件で500°C程度と見込まれ、水冷方式を取り入れることでヘリコンプラズマ源の連続運転に目途がついた。Arガスの他、放電しにくいHeガスでもプラズマが定常的に発生することが確認され、H2ガスによる放電実験も可能と考えられる。炭素材は6員環構造をもつ熱分解性黒鉛とし、水素ビームが6員環構造に水平、垂直方向に照射されるように配置する。過飽和水素の拡散は結晶構造に作用されるため、2種類の炭素材料を選定した。パルス運転仕様の電磁超音波用電源を改善し、連続的に超音波が発生することを確認した。しかし、熱負荷が大きく、投入パワーの低減や冷却機構が必要であることがわかった。本研究は概ね計画通り進行しており、プラズマ源と試料を真空装置内に設定し、実験を実施する際に生じる課題を対処して、昇温脱離法にて水素吸蔵量を検証する段階で事情により終了した。
歯周炎および喫煙がIL-6遺伝子プロモーター領域のゲノムメチル化に及ぼす影響

従来の遺伝子多型解析では疾患感受性遺伝子の機能や活性が不明確であった。また、一部の遺伝子では多型とタンパク産生における不一致が認められていた。この原因として、DNAのメチル化修飾により遺伝子情報発現が影響されている可能性が考えられる。それゆえ、疾患感受性遺伝子の研究を行うには、遺伝子活性を制御するゲノムメチル化の解析が必須である。本研究において、4種類の被験者(健常者、歯周炎患者、喫煙者、喫煙関連歯周炎患者)における血液、歯肉溝滲出液、歯周組織片由来のDNAを用いて、歯周炎や喫煙がIL-6プロモーター領域のゲノムメチル化に及ぼす影響が調べられた。しかしながら、従来の多型解析では疾患感受性遺伝子の機能や活性が不明確であった。この原因として、近年、医科領域で明らかになりつつあるエピジェネティクス、とりわけDNAのメチル化修飾により遺伝子情報発現が影響されている可能性が考えられる。これまでの歯周病領域での報告は極めて少なく、白人歯周炎患者のIL-8でDNAメチル化を検証した2編のみである(Oliveira et al, J Clin Periodontol 2009; Andia etal, J Periodontol 2010)。そこで本研究において申請者は、血液・歯肉溝滲出液(GCF)細胞・歯周組織片由来のDNAを対象に、歯周炎や喫煙がIL-6プロモーター領域のゲノムメチル化に及ぼす影響の検討を試みた。本年度は昨年度に続き、各群(健常者、歯周炎患者、喫煙者、喫煙関連歯周炎患者)10名、計40名のサンプリングを行い、IL-6プロモーター領域のメチル化解析を行い、4群間の比較解析を行った。歯周炎の遺伝子多型研究は、1997年にIL-1遺伝子多型が慢性歯周炎の重症化と関係することが発表されて以来、既に200以上の国際論文が報告されている。申請者自身もこれまでに、MMP-1やMMP-3、フィブリノゲンなどの遺伝子多型と歯周炎の関連性について報告してきている(Itagaki et al, J Clin Periodontol 2004; Morozumi etal, Immunol Invest 2009)。そこで本研究において申請者は、血液・歯肉溝滲出液(GCF)細胞・歯周組織片由来のDNAを対象に、歯周炎や喫煙がIL-6プロモーター領域のゲノムメチル化に及ぼす影響の検討を試みることとした。本年度は各群(健常者、歯周炎患者、喫煙者、喫煙関連歯周炎患者)20名、計80名のサンプリングを行い、IL-6プロモーター領域のメチル化解析を行い、4群間の比較解析を行った。被験者選定にあたり、様々な全身疾患を有する者が多く、サンプリングは予定よりも少ない結果となった。しかしながら、データに影響する要因でもあるため、今後もその点は遵守していく。また、喫煙レベルもパックイヤーと血清中コチニン濃度で比較するとバラツキが見られた。これは、喫煙本数が多くても浅く吸い込むなどの喫煙方などに差異があるためと考えられる。次年度のサンプリング数を足しても予定数に達しなかった場合は、講座にストックしてあるサンプルを使用する。それらを合わせれば統計解析可能な数となる。次年度は蓄積されたデータの発表およびまとめ方についての資料を得るため、いくつかの学会に参加・発表する予定である。よって、前年度に比べて多めの旅費を計上する予定である。
日米の数学科教員養成の相互援助計画に関する共同研究

当研究では、2つの研究を行った。その1つは、日米双方が新たに数学教育カリキュラム開発で重視している幾何(図形)教育においてファンヒーレレベルでの発達課題を研究対象として、異文化的社会の中で実施した。他方は、ナンバーセンスを見積もりとの関連で高次な数学的思考力の育成を図る研究を行った。2との研究では両国の子どもの発達をベースにカリキュラムとの関連で分析し、考察した。日米数学教育の観点から研究を計画し、国内の広し地域で調査を行った。まず、幾何教育では、一昨年から研究に取り組み、米国のハワイ大学のナンシー教授と再々会ったり、ファックスの交換で研究を進め、大阪、名古屋そして札幌で授業と調査をするとともに、それを分析し、米国のハワイ州で行った研究と調節を図った。そして、申請者達は昨年の6月玉川学園大学で開催された『第5回日米教員養成に関する会議』(JUSTEC)に参加し、研究成果の発表を行った。さらに、その後の研究成果については、今年の7月筑波大学で開催される『第17回数学教育心理国際会議』(PME)で発表する予定である。次に、ナンバーセンスと見積もりの研究では、高次な数学的思考力の育成を図る研究の一部は、米国のNCTMで印刷され、その後の研究はデータと情報の交換を米国と行っている。現在、実態調査の数と計算に関しての関心・意欲・態度に関する面接データは、分析を行い、統計的な処理をし、質的な面から考察を行っているところである。日米の共同研究の実施状況は、1991年からJSPSとNSFからも資金援助を受け、昨年中に米国の研究が多数来日し、幾何教育及び数と計算に関して日本双方で話し合いを行い、さらに、研究協力者のほとんどが、今回の国際会議に参加し、研究を推進しているところである。
BCK,BCI代数の研究

BCK、BCI代数のなかで、従来から知られている多くのvarietyを含み、guasi-commutativeでないvarietyがみつかった。この新しいvarietyがどんな性質をもっているかは、今後の研究課題である。BCK、BCI代数のクラスがvarietyをつくらないので、これらの代数間の準同型対応f(x*y)=f(x)*f(y)の全体は、通常のvarietyになっている一般代数での準同型対応の全体がつくる代数系のようには簡単ではない。BCK,BCI代数の自分自身への準同型対応の全体は同種の代数を形成しないので、研究の手はじめとして、あたらしい準同型対応の定義を考えた。その結果として新しい準同型対応fは条件f(x*y)=f(x)*y、またはf(x*y)=x*f(y)を満足するものとし、これらの全体をとれば、同種の代数になることがわかり、この定義をBCK、BCI代数間の準同型対応に一般化できないので、f(x*y)=f(x)*g(y)またはf(x*y)=g(x)*f(y)となるfの全体がBCK、BCI代数を構成するようなgを求める問題が重要であることになった。varietyをつくる代数とそうでない代数の間には、いままで指摘されなかった、しかも予想もできない大きな差異のあることがわかってきた。従来からの代数系の研究は、varietyが中心的な課題であり、varietyをつくらない代数系の研究は除外され、満足な結果はえられていなかった。本研究を通じて、varietyを構成しない代数では、従来の概念導入による研究方法では、重要な結果はえられないので、根本的に再検討すべきであることがはっきりしてきた。有限個の元をもつBCK代数のつくるクラスはvarietyであり、これについて若干の成果をあげた。上記のすべての結果はMathematica Japonicaから発表される。
発光性細胞株アレイを用いた高速PM2.5評価系の構築（国際共同研究強化）

今年度は、前年度から進めてきた共同研究プロジェクトの具体的な成果が多く出た1年であった。「化学物質の生理活性評価」である全体課題に資する以下の3つのサブ課題研究を遂行した。サブ目標(1)の研究では、Through-Bond Energy Transfer (TBET)の原理に基づいて、Cy5蛍光色素と発光基質を共有結合で繋げた新規発光分子を合成した(ChemBioChem,2019,20-8,p1-3,201)。また、発光基質に各種蛍光色素を繋げた新規発光基質を合成し、各種発光酵素に選択的に発光する特色があることを見出した(Bioconjugate Chem,29,pp.A-J,2018)。その理由は、基質の官能基が立体障害を引き起こした結果だと考察される。サブ目標(3)の研究として、青色から近赤外線領域(NIR)へのエネルギー移動(BRET)する発光プローブを開発し、このプローブを用いて組織透過性の優れた生体イメージングができた(Theranostics,2019,9(9),2646)。このような技術を基に女性ホルモンやホルモン様化学物質の活性を評価する新規一分子型型発光プローブを開発できた。これからの研究成果は、小分子化合物を対象にそれより想定される様々な生理活性(毒性、催奇形性)をより高速かつ高感度で定量可視化する発光プラットフォームが形成できた。本研究年度は、様々な個別研究課題を成功的に終了する1年であった。1年に渡り、国際著名誌に5件の研究論文を既に発表しており、別途2報の論文がRevision中である。それ以外にも4件の特許出願・取得があった。1報の総説と国際学会での研究発表などがあった。これらの研究成果は、基礎発光材料の開発から発光プローブの設計・開発、動物実験に至るまで多様な個別課題に至っており、本研究の全体課題である「化学物質の生理活性評価」のための重要な進歩であった。一部研究課題がまだ終了していないため、本研究の最終年度を当初予定より1年延長しており、事実上多くの個別研究課題は既に終了に至っている。研究予算は全て実行しており、2019年度中に使用する予算残額はない状況である。今後の研究計画としては、これまでの未終了課題を完了しつつ、本共同研究の終了後でも継続してスタンフォード大学側と有効な国際協力関係を維持していくための枠組み構築を目標とする。例えば、今後、継続した協力関係を維持するために、未来志向的な国際共同研究契約の締結などを視野に入れて検討する。内定年度:2015化学物質により起こる代表的な細胞内分子イベントは何れも病理現象と深く関係している。本研究ではこの科研費研究により開発した「「化学物質の生理活性」可視化プラットフォーム」を活用し「化学物質による分子イベント→定量化→病理現象との相関性解明」に資する環境・医学連携研究を実施することを目的とする。このために、この分野で世界的な技術力と実績を持っているアメリカ・スタンフォード大学医学部の分子イメージングプログラム(MIPS)と国際共同研究を実施することになった。この共同研究を実施するために渡米する前に、化学物質の生理活性評価システムの発光性能を上げる研究を進めた。その一環として、高い発光性能を持つ発光基質類(coelenterazine)を新規合成し、特定発光酵素に非常に高い選択性を持つ発光基質の合成に成功した。その成果をScientific Reports (NPG)に報告した。それ以外にも動物組織透過性の高い赤色を発する発光基質の開発研究を進め、現在論文纏め中である。また、従来より高い発光性能を持つ新規人工生物発光酵素類(ALuc)を開発し、その成果も発表のために論文纏め中である。これらの成果物を組み合わせることにより、高い発光性能を持つ「化学物質の生理活性評価システム」の完成が期待できる。このシステムを今後、スタンフォード大学医学部の動物実験系に用いることにより、高い性能で化学物質の生理活性評価ができることを期待している。「化学物質が持つ生理活性(ホルモン様活性や炎症誘発性など)」を評価するシステムは大変挑戦的な課題であり、前向きな結果を得ることはなかなか難しいものである。当研究では大胆にも、発光酵素の基質を合成し、それに蛍光色素を繋げることで、(1)発光性能の向上と(2)組織透過性の高い発光を発するシステムを開発してきた。これらの成果論文は既にNature姉妹紙に今年度掲載されており、その後続論文の投稿を準備中である。この成果により、今までできなかった、発光酵素のピンポイントイメージングやマルチカラーイメージングシステムの構築ができるようになった。今後の化学物質生理活性の高速・高感度スクリーニングへの重要な一歩である。上述した研究以外にも、化学物質の生理活性評価の重要なcriteriaの一つである、レチノイン酸系列の一分子型生物発光プローブも開発中であり、近い内に成果が期待できる。これらの綿密な事前準備を基に、2016年度末に実際に渡米し、スタンフォード大学医学部で安定的な研究活動を行っている。上述した研究成果等を踏まえ、「当初の成果以上に進展している」ものと自評する。化学物質により起こる代表的な細胞内分子イベントは何れも病理現象と深く関係している。このために、この分野で世界的な技術力と実績を持っているアメリカ・スタンフォード大学医学部の分子イメージングプログラム(MIPS)と国際共同研究を実施してきた。

今年度には、基礎発光材料研究と応用研究に分けて研究を実施した。生体応用を見据えた理想的な発光基質は組織透過性の優れた長波長発光をはなつことが望ましい。そのため、本研究期間中では、その一環として、赤発光の蛍光色素付きの発光基質類を新規合成し動物細胞類に適用する研究を行った。また、発光性能改善に資する新たな人工生物発光酵素群を樹立した。これらの成果を纏めて、アメリカ化学会(ACS)のBioconjugate ChemとACS Combinatorial Chemに報告した。現在、この研究成果を基に、青色から近赤外線に一気に発光シフトする発光イメージングシステムを開発し、この発光システムをマウスの癌転移モデルに適用した研究を進行中である。また、発光基質の発光エネルギーが赤色蛍光色素(Cy5)に伝わるThrough-Bond Energy Transfer (TBET)という新概念の発光イメージング方法を開発している。このような高い発光性能を持つ「化学物質の生理活性評価システム」を、スタンフォード大学医学部の動物実験系に積極的に適用していくことにより、高速かつ高感度で化学物質のホルモン様生理活性評価ができることを期待している。「化学物質が持つ生理活性(ホルモン様活性や炎症誘発性など)」を評価するシステムは大変挑戦的な課題であり、前向きな結果を得ることはなかなか難しいものである。当研究では大胆にも、発光酵素の基質を合成し、それに蛍光色素を繋げることで、(1)発光性能の向上と(2)組織透過性の高い発光を発するシステムを開発してきた。これらの成果論文は既にNature姉妹紙に掲載しており、その後続論文では、蛍光色素付き生物発光基質類と新規人工生物発光酵素の開発に関する論文をいずれもアメリカ化学会(ACS)ジャーナルに発表した。この成果により、今までできなかった、生物発光のピンポイントイメージングやマルチカラーイメージングシステムの構築ができるようになった。また、より高輝度で近赤外線で発光するイメージングシステムの開発に成功した。さらにこれらの成果をスタンフォード大学医学部の協力を得て動物モデルに適用した研究例を成果としてまとめている。今後の化学物質生理活性の高速・高感度スクリーニングへの重要な一歩であり、生体内病理現象の非侵襲的イメージングにおける革新的な研究例とも言える。上述した研究以外にも、免疫毒性物質や催奇形性化合物の発光イメージング技術も開発中であり、近い内に成果が期待できる。これらの成果を基に、スタンフォード大学医学部で動物モデルでのさらなる応用研究を進めている。このような研究成果等を踏まえ、「当初の成果以上に進展している」ものと自評する。今年度は、前年度から進めてきた共同研究プロジェクトの具体的な成果が多く出た1年であった。「化学物質の生理活性評価」である全体課題に資する以下の3つのサブ課題研究を遂行した。
状況に依存して内部構造が変化する視覚情報処理システムに関する研究

本研究の目的は,周囲環境の変化に対して柔軟に適応するために,状況に依存して内部構造を変化することのできる視覚情報処理システムを開発することであった.本研究で開発された視覚情報処理システムの一部を,実ロボットに搭載して実環境中で動作させる実験を行い,ロボットの行動獲得と同時にタスク達成に必要な視覚情報を選択することができた.この意味で視覚を持つロボットの自律性を格段に高めることが可能になった.その成果を研究発表した(文献リストの前者).本研究の初期に開発されたシステムでは,多次元の視覚情報を扱うことに関する考察が十分になされていなかったので,システムが環境に適応するのに,非常に時間がかかりシステム全体としての処理時間が長くなってしまうという問題があった.そこで,本研究の最終年度では,以前に提案されたシステムの機能向上に必要なアルゴリズム(多次元情報圧縮法)について考察し,さらに一般化した「適応型視覚処理システム」の基本アーキテクチャを提案し,その成果を研究発表した(文献リストの後者).本研究の当初の目的であった学習システムのハードウェア化については実現できなかったが,調査,情報収集の結果,最新のCPUコアを搭載した大規模FPGAを使用すれば比較的簡単に学習システムの実装がハードウェア上で実現できる見通しを得た.この見通しに基づいた,視覚情報に関する学習システムの開発作業は,今後の課題とする.申請者は,状況に依存して内部構造を変化する視覚情報処理システムの構築を目指して,これまでにオンライン学習が可能なニューラルネットワークを画像処理アルゴリズムに組み込むことを提案してきた.本年度は,さらに多様な環境で実験を実施しこの手法が実世界中で有効に働くことを検証した.まず初めに,この視覚処理システムを実際に複数台の移動ロボットに搭載してその性能を検証した.このとき複数台のロボットにサッカーのような協調作業を行わせた.このようなタスクを遂行するためには,動的な環境下で互いに他のロボットの位置を把握する必要がある.これを実現するために各ロボットに周囲360度の環境を一度に撮像することのできる全方位カメラと着色された識別票を装着して,互いのロボットが全方位画像内で観測される方向を視覚処理システムにより計測して,複数台のロボットの位置・姿勢を推定する手法を開発した.この位置姿勢推定システムにおいても申請者の提案するシステムが有効に働くことを検証できた.実際のロボットに搭載して協調作業を行わせた研究実績を第4回ロボットワールドカップサッカー競技会と国際研究集会(2000年8月28日9月3日メルボルン)で,また位置姿勢システムに搭載した場合のものを研究発表文献1で公表した.今年度は,提案システムを移動ロボット上に実装することに重点を置いていたため,色情報以外の視覚的特徴を用いた場合のシステム構築に関する実験を行えなかった.従って,これらに関しては,来年度に実施する予定である.また,本研究ではソフトウェア上で実装された提案アルゴリズムをハードウェア上で実装することも目指しているが,本年度はこれを実現するために提案アルゴリズムの手続きを以下のように変更することを試みた.(1)if-then形式で実装されている部分を,ハードウェア上で実装容易なビット演算として表現する.(2)複数のif-then形式で実装されている部分を,変数を単精度実数表現することでビット演算として表現する.(3)画像データを圧縮した後,情報処理する.これらの手続きにより提案アルゴリズムの処理速度が5倍程度速くなることが確認でき,ハードウェア上で実装できる見込みを得た.この成果に関しては来年度に公表する予定である.本研究の目的は,周囲環境の変化に対して柔軟に適応するために,状況に依存して内部構造を変化することのできる視覚情報処理システムを開発することであった.本研究で開発された視覚情報処理システムの一部を,実ロボットに搭載して実環境中で動作させる実験を行い,ロボットの行動獲得と同時にタスク達成に必要な視覚情報を選択することができた.この意味で視覚を持つロボットの自律性を格段に高めることが可能になった.その成果を研究発表した(文献リストの前者).本研究の初期に開発されたシステムでは,多次元の視覚情報を扱うことに関する考察が十分になされていなかったので,システムが環境に適応するのに,非常に時間がかかりシステム全体としての処理時間が長くなってしまうという問題があった.そこで,本研究の最終年度では,以前に提案されたシステムの機能向上に必要なアルゴリズム(多次元情報圧縮法)について考察し,さらに一般化した「適応型視覚処理システム」の基本アーキテクチャを提案し,その成果を研究発表した(文献リストの後者).本研究の当初の目的であった学習システムのハードウェア化については実現できなかったが,調査,情報収集の結果,最新のCPUコアを搭載した大規模FPGAを使用すれば比較的簡単に学習システムの実装がハードウェア上で実現できる見通しを得た.この見通しに基づいた,視覚情報に関する学習システムの開発作業は,今後の課題とする.
小学校理科における実社会や実生活との関連性の認識を重視した学習内容の実践的研究

1主要研究内容(1)第4学年の「物質とエネルギー」区分に関する実社会や実生活との関連性の児童の認識について調査を実施した。(2)第4学年単元「電気や光の働き」において,実社会や実生活との関連性の認識を重視した学習内容を設定し,指導計画に位置付けた。(3)実社会や実生活との関連性の認識を深め,児童が主体的に学習を振り返ることのできる自己評価法確立のために,評価の視点を設定し,自己評価カードを作成した。(4)実証授業により,児童の認識の高まりと資質・能力,科学概念の獲得の状況を行動記録及び発言記録から分析した。2主要研究成果(1)4年生においては,電気について動力源としてや,生活に不可欠なものとしての見方や考え方はもっているが,それが人工的に作られ,消費されるものであるといった見方や考え方をもつ子どもはまだ少ない。そのため,LEDなど節電のための機器に対して関心を持っている子どもは非常に少ないことが分かった。(2)第4学年単元「電気や光の働き」に,「回路を流れる電流の強さによって,乾電池の消耗度も変化すること」(内容(1))及び「LEDは豆電球より弱い電流で発光するためその利用は節電へつながること」(内容(2))を付加した。内容(1)については,直列つなぎと並列つなぎの場合の豆電球の点灯時間を比較する実験を行い,点灯時間と電流の強さを関係付ける学習内容を設定した。内容(2)については,低電圧で発光するLEDを教材として採用し,LEDと豆電球をそれぞれ使用した場合の乾電池の消耗度を比較する実験や,手回し発電機を用いて発電に必要な力を比較する実験等を位置付けた。その結果,電気の消耗を意識し,節電に心がけようとする子どもや,身の回りで行われているLEDの信号機の設置等節電への取組へ関心をもつ子どもが増えた。(3)自己評価法については,「追究活動への取組」,「問題解決の成就感や達成感」,「自然を見つめ直そうとする思いや態度」の視点から自己評価できるよう単元毎に自己評価カードを作成したところ,自己の高まりを自己認識したり,自らの課題を明らかにしたりする姿が見られた。
経皮TLRリガンド免疫法を用いた肝炎ウイルスに対するワクチン開発

開発途上国を含めた世界中の国に普及が可能な経済的で効果的な新しい肝炎ウイルスワクチンの開発を目的として、針を使わない経皮免疫法の開発を検討した。細胞性免疫応答の主体である細胞傷害性T細胞(CTL)の誘導を目的としたワクチンを開発するためにTLR7リガンドであるイミキモド(Imiquimod)をアジュバントとして用いCTLエピトープペプチドを経皮的に投与して免疫応答を誘導した。ヘルパーエピトープを加えてさらにワクチンの効果を増強することに成功した。開発途上国を含めた世界中の国に普及が可能な、経済的で効果的な新しい肝炎ウイルスワクチンの開発を目的として、肝炎ウイルス特異的な免疫応答を誘導するために、針を使わない経皮免疫法の開発を検討した。細胞性免疫応答の主体である細胞傷害性T細胞(CTL)の誘導を目的としたワクチンを開発するためにTLR7リガンドであるイミキモド(Imiquimod)をアジュバントとして用いて、CTLエピトープペプチドを経皮的に投与して免疫応答を誘導した。抗原特異的なCTLエピトープを認識することが出来るTCRトランスジェニックマウスを用いて、in vivo高感度アッセイ系を構築し経皮免疫法の条件を最適化した。肝炎ウイルスに対するTCRトランスジェニックマウスは利用できないため、モデルとして腫瘍抗原であるhgp100特異的CTL由来のTCRを持ったpmel-1マウスを用いた。pmel-1マウスの脾細胞をC57BL16マウスに移入したマウスを免疫に用いた。経皮ワクチンにヘルパーT細胞(Th)に対するエピトープペプチドを混和し、Thの活性化によるCTL誘導の増強効果を確認した。50mgのアルダラクリーム(Imiquimod; TLR7 ligand)に50μgのhgp100(CTL)ペプチドと50μgのPeptide-25(Th)ペプチドを混和して、マウスの皮膚に塗布した(経皮免疫)。5日後にマウスの脾臓を摘出し脾細胞中のpmel-1(CTL)の増殖、活性化をELISPOT法と細胞内サイトカイン染色法で定量的に検出した。経皮免疫法により、in vivoで効率よくCTLを活性化・増殖させることが可能であり、その効果はペプチドをパルスした樹状細胞免疫法に匹敵した。次年度は、この最適化された条件において肝炎ウイルスペプチドを用いて検討する予定である。(1)TLR7リガンドを用いた経皮免疫法の確立:経皮免疫法は、皮膚にワクチンを塗布するだけの非常に負担の少ない免疫法であるが、効率よくCTLを誘導することができた。脾細胞1×10^6個当たり400以上のスポットを検出した。イミキモド単独、ペプチド単独ではIFN-γ産生スポットは認められないが、イミキモドとペプチドを混和したワクチン投与を受けたマウスでは強いCTLの誘導が認められた。(2)ヘルパーエピトープによるCTLワクチンの増強効果:効率を高めるために、結核菌antigen 85B由来の非常に強いヘルパーエピトープであるPeptlde-25を加えてマウスを免疫した。脾細胞1×10^5個当たり12+/-11のスポットを検出した。peptide-25の添加によって84+/-44スポットに増加した。peptide-25を加えることでその効果は7倍に増強した。(3)HBVに対する経皮ワクチンの開発: HBVコアタンパクに対するCTLの誘導が、感染防御に重要であることから、HBc CTLエピトープペプチドを用いた経皮免疫を検討した。CTL反応を増強するために用いるヘルパーエピトープには同じHBc抗原に対するThペプチドとpeptide-25を用いた。腫瘍抗原に対する経皮免疫応答によって確立したプロトコールを用いた。イミキモド50mgにHBcCTLペプチドを50μgとさらにヘルパーペプチドを(HBcThまたはpeptide-25)50μg混和してマウスの皮膚に塗布して免疫した。経皮免疫法によってHBc特異的なCTLの誘導に成功した。HBcThまたはpeptide-25の添加によりその効果はさらに増強させることができた。