hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
線虫をモデル系としたパーキンソン病原因因子LRRK2の制御機構

また、これまでにunc-23変異体でLRK-1のゴルジ体での局在異常が観察されていることから、ユビキチン化とのLRK-1の局在変化の関係について検討していく。本年度はまず、哺乳動物細胞を用いてLRRK1およびLRRK2とHSC70/HSP70そしてBAG2との関係について調べた。哺乳動物でtagを付けたLRRK1, HSC70/HSP70およびBAG2を発現させてその結合様式について詳細に検討したところ、LRRK1とBAG2はHSC70を介して弱く結合すること、またLRRK2でも同様の結合が見られることが明らかになった。しかし、内在性のLRRK1とHSC70/HSP70およびBAG2の結合について調べたところ、LRRK1とHSC70/HSP70の結合およびBAG2とHSC70/HSP70の結合はそれぞれ確認できたものの、LRRK1とHSC70/HSP70およびBAG2の三者複合体は確認できなかった。従って、内在性のレベルでは三者複合体ではなくそれぞれの二者複合体になっていると考えられる。興味深いことに、LRRK1とHSC70の結合はBAG2を共発現させると減少し、逆にHSC70とBAG2の結合はLRRK1を共発現させると減少した。このことから、BAG2とLRRK1のHSC70への結合は競合的であることが示唆された。次に、線虫においてLRK-1のゴルジ体への局在に対するhsp-1変異の効果について調べたところ、unc-23変異体で見られるLRK-1のゴルジ体への局在低下がh`sp-1変異により抑圧できることが明らかとなった。さらに、unc-23変異体の抑圧変異として単離されたhsp-1変異体のうち、最も表現型の強いkm59変異体について調べたところ、劣性の表現型としてホモ個体が生殖細胞の発育異常を起こして不稔になることが判明した。このことから、h<p-1の機能あるいは量の低下がunc-23変異を抑圧したと推測される。なお、上記の結果を含めたこれまでの成果について、論文としてまとめてジャーナルに投稿し、現在リバイズ中である。予定されていた新規変異体の原因遺伝子の解析も進んでおり、UNC-23,CHN-1,HSP-1複合体のLRK-1の制御機構についてもプロテアソーム系の分解が関わらない可能性を示せた。予定されていた新規変異体の原因遺伝子の解析、スクリーニングも進んでいる。また、UNC-23,CHN-1,HSP-1複合体のLRK-1の制御機構とLR,K-1のゴルジ体での局在変化の関係で研究を展開できており、順調に進展している。UNC-16とLRK-1の関係を遺伝学的方法だけでなく、生化学的方法でも検討する。さらに、他の変異体についても解析を進め、原因遺伝子の同定を試みる。また、シナプス小胞蛋白質の局在だけでなく、LRK-1のゴルジ体でも局在についてもunc-23変異体で見られた異常がHSP-1変異により抑圧されるか検討する。シナプス小胞蛋白質の局在だけでなく、LRK-1のゴルジ体でも局在についてもunc-23変異体で見られた異常がHSP-1変異により抑圧されるか検討する。また、CHN-1やユビキチン化関連因子の変異により抑圧されるか検討することでゴルジ体への局在とユビキチン化の関連について検討する。(抄録なし)
視覚誘導性身体運動を利用して鑑賞行動を誘導する行動誘発型拡張現実感展示手法の研究

本研究では,拡張現実感(AR)を用いて史料映像を展示物に重畳表示する際に,カメラマンの動きを再現するように体験者を誘導することによって,より強烈な体験を与えることのできる新しいAR展示技術「行動誘発型AR」を開発し,受動的に展示物を眺めるだけの既存展示手法では伝えられなかった空間的状況を容易に把握可能とすることを目的とした.(1)史料映像から動的な3次元空間とカメラパスを抽出・再構成する画像処理技術,(2)ARで提示する視覚刺激を用いて視覚誘導性の身体運動を生じさせ,体験者の鑑賞行動を誘導するヒューマンインタフェース技術を開発し,(3)ミュージアムでの大規模実証実験によってその有効性を示した.本研究の目的は,拡張現実感(AR)を用いて史料映像を展示物に重畳表示する際に,カメラマンの動きを再現するように体験者を誘導することによって,より強烈な体験を与えることのできる新しいAR展示技術「行動誘発型AR」を開発し,受動的に展示物を眺めるだけの既存展示手法では伝えられなかった空間的状況を容易に把握可能とすることである.そのために,(1)史料映像から動的な3次元空間とカメラパスを抽出・再構成する画像処理技術,(2)ARで提示する視覚刺激を用いて視覚誘導性の身体運動を生じさせ,体験者の鑑賞行動を誘導するヒューマンインタフェース技術の開発に取り組む.さらに,博物館と協力し,(3)こうした先端的なインタラクティブ映像技術が一般来館者にどの程度受け入れられるかを,大規模実証実験により検証する.本年度は,(1)史料映像に記録された時空間・カメラワークの抽出と追体験コンテンツの生成として,Self similarity特徴量を利用することで,同地点における現在と過去の映像など撮影条件の大きく異なる画像の位置合わせを可能にする手法を構築し,空間の対応付け作業の効率改善および推定精度の向上を実現した.また,(2)視覚誘導性身体運動を利用して体験者の鑑賞行動を誘導する「行動誘発型AR」の実現では,並進運動を誘発可能な視覚刺激の設計を検討し,複数地点において対応付いた全天周画像が表示されるAR空間を利用して,それらを用いた行動誘発が可能かを検証した.その結果,画面の明度を変化させることでコンテンツのない方向への並進移動を抑制する行動誘発手法の有効性が示された.一方で特定方向への並進移動を誘発する手法については強い効果が見られなかったため,引き続き検討をおこなう.また,(3)博物館における運用を通した実践と評価として,「万世橋・交通博物館思い出のぞき窓」アプリを一般公開し,時空間アーカイブのAR展示をおこなった.本研究の目的は,拡張現実感(AR)を用いて史料映像を展示物に重畳表示する際に,カメラマンの動きを再現するように体験者を誘導することでより強烈な体験を与えることのできる新しいAR展示技術「行動誘発型AR」を開発し,受動的に展示物を眺めるだけの既存展示手法では伝えられなかった空間的状況を容易に把握可能とすることである.そのために,(1)史料映像から動的な3次元空間とカメラパスを抽出・再構成する画像処理技術,(2)ARで提示する視覚刺激を用いて視覚誘導性の身体運動を生じさせ,体験者の鑑賞行動を誘導するヒューマンインタフェース技術の開発に取り組む.さらに,博物館と協力し,(3)こうした先端的なインタラクティブ映像技術が一般来館者にどの程度受け入れられるかを,大規模実証実験により検証する.本年度は,(1-a)追体験コンテンツキュレーション手法の構築として,身体運動に応じてバーチャル空間中のカメラが移動する環境下で,特定位置において運動量とカメラ移動量の対応関係に変化を生じさせることで擬似触力覚を発生させ,違和感を生じさせずに特定方向への注意を誘導する手法を実現した.実験では,情報量が均一な空間において顕著な視線誘導効果が見られ,約43%長い時間、特定の範囲内に視線を誘導することに成功した.また,(2)粒度の細かい行動誘導型AR手法の実現では,音響効果を追加することで視覚刺激のみを利用する場合よりも高い粒度で行動を誘導できる手法を実現した.また,鉛直方向の加速度変化によってユーザの歩行を検出し,バーチャル空間でのカメラ移動に反映する手法を構築し,大空間を移動可能なインタラクティブ映像コンテンツを実現可能とした.また,(3)博物館における運用を通した実践と評価として,鉄道博物館,映像ミュージアム,ナレッジキャピタル等でシステムを一般公開し,時空間アーカイブのAR展示をおこなった.本研究の目的は,拡張現実感(AR)を用いて史料映像を展示物に重畳表示する際に,カメラマンの動きを再現するように体験者を誘導することでより強烈な体験を与えることのできる新しいAR展示技術「行動誘発型AR」を開発し,受動的に展示物を眺めるだけの既存展示手法では伝えられなかった空間的状況を容易に把握可能とすることである.そのために,(1)史料映像から動的な3次元空間とカメラパスを抽出・再構成する画像処理技術,(2)ARで提示する視覚刺激を用いて視覚誘導性の身体運動を生じさせ,体験者の鑑賞行動を誘導するヒューマンインタフェース技術の開発に取り組む.さらに,博物館と協力し,(3)こうした先端的なインタラクティブ映像技術が一般来館者にどの程度受け入れられるかを,大規模実証実験により検証する.本年度は,平成28年4月に新規開館した京都鉄道博物館の協力を得て,平成28年4月より常設展において提案手法を活用した展示を導入し,大規模な実証実験展示を行なった.数万人規模のユーザログデータから,提案手法を導入した展示が一般に受け入れられるとともに,身体運動を活かした展示鑑賞が誘発できること,それによってより長時間にわたって展示を体験しようという体験継続に繋がっていることを示した.

また,複数の体験者の間で,お互いの鑑賞位置・視線方向を鑑賞しているコンテンツ内で共有することで,注意や興味を喚起させることができ,体験時間の増加,より深い鑑賞体験の提供につながることを示せた.本研究では,拡張現実感(AR)を用いて史料映像を展示物に重畳表示する際に,カメラマンの動きを再現するように体験者を誘導することによって,より強烈な体験を与えることのできる新しいAR展示技術「行動誘発型AR」を開発し,受動的に展示物を眺めるだけの既存展示手法では伝えられなかった空間的状況を容易に把握可能とすることを目的とした.(1)史料映像から動的な3次元空間とカメラパスを抽出・再構成する画像処理技術,(2)ARで提示する視覚刺激を用いて視覚誘導性の身体運動を生じさせ,体験者の鑑賞行動を誘導するヒューマンインタフェース技術を開発し,(3)ミュージアムでの大規模実証実験によってその有効性を示した.計画通り順調に研究が進展しているため.27年度が最終年度であるため、記入しない。バーチャルリアリティこれまでに追体験コンテンツ生成手法,体験者の鑑賞行動を誘導する行動誘発手法に関して,順調に成果が得られており,またミュージアムでの実展示応用もおこなうことができた.ミュージアムで取得した大規模なユーザの行動ログ等を解析することでより効果の高いシステムを構築するべく,引き続き同じ体制で研究を推進し,目的の達成を目指す.計画通り順調に研究が進展しているため27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに追体験コンテンツ生成手法,体験者の鑑賞行動を誘導する行動誘発手法に関して,順調に成果が得られており,またミュージアムでの実展示応用に向けたコンテンツの構築等も順調におこなわれているため,引き続き同じ体制で研究を推進し,目的の達成を目指す.
19世紀フランス演劇における障害者像

本研究の目的は、十九世紀のフランス演劇を中心に、劇作品のなかの障害者像の特徴を明らかにすることであるが、研究対象となる劇作品のほとんどは今日では忘れ去られた存在となっている。そのため、平成22年度においても、障害者が登場人物として出て来る作品、およびその関連資料の収集、調査うい継続して行った。そのうえで、これまでの研究で手を付けることができなかったいくつかの個別のテーマに取り組んだ。具体的には次の通りである。(1)1820年度以降、ヴォードヴィルやメロドラマといったジャンルの作品に頻繁に登場するようになる傷痍軍人(invalide)のもつ象徴性、および作品のもつ愛国的な意味合いについての考察。(2)1830年代に上演されたガスパール・ハウザーをテーマにした作品群についての考察、および1800年から1810年代にかけて盛んに用いられた聾唖の少年のモチーフとの比較。(3)1874年に上演されたメロドラマ『ふたりの孤児(Les Deux Orphelines)』と、その映画化作品であるD・W・グリフィス『嵐の孤児(Orphans of The storm)』との比較。演劇作品と映画作品における登場人物の障害の演出方法の相違について。(4)障害者を装う登場人物についての考察。障害を偽ることの意味。これらの研究を進めることにより、十九世紀のフランス演劇における劇中の障害者像について、より多面的に迫ることができたものと思われる。今年度は、十九世紀のフランス演劇作品の中に出てくる障害を持った登場人物のうち、聾唖者を中心に研究を行った。また、中世から十八世紀までの演劇作品における障害を負った登場人物についての概観も行った。(1)十九世紀以前の演劇作品の中の障害者像として、中世の笑劇の例を取り上げ、笑劇という演劇ジャンルに備わった作劇法、中世社会における障害者像の両面から考察し、現実社会と演劇空間双方における障害者の道化的とも言える側面とその対応関係を導き出した。(2)十九世紀の演劇作品に登場する聾唖者像の研究として、十八世紀後半から盛んになる聾唖者教育が演劇作品中の聾唖者像に与えた影響について分析を行い、当時の聾唖者教育では、聾唖の子供がもっぱら教育の対象となっていたこと、聾唖者があらゆる知的活動、生産的活動から排除され、社会の中でアイデンティティを持たない存在であるとする考え方などが、劇作品中の聾唖者像に影響を与えていることを明らかにした。(3)演劇においてパントマイムの重要性が認識されるようになったことと、社会における身振り言語に対する認識の変化との関連性に着目し、音声によるせりふを持たず、当時一般的にパントマイムと呼ばれていた身振りを用いる劇中人物としての聾唖者が19世紀になると盛んに登場するようになる背景を明らかにした。本年度は、主に、フランス社会における障害者観の変化と演劇作品中の障害者像との連関について研究を行った。フランスにおいて、障害者へのまなざしが大きな変化を見せるのは十八世紀後半から十九世紀にかけてのことである。十六世紀以来、西ヨーロッパで蓄積された障害者の教育可能性についての議論が実践と結びつき、聾唖者や盲人といった障害者のための教育施設が相次いでフランスに設立される。障害者が教育可能な対象として認識され、障害者の社会参加への道が徐々に開かれ始めるのである。一方で、演劇作品に登場する障害者の描かれ方も、十九世紀に入ると大きな変化を見せる。中世演劇以来の道化者的な障害者像が影を潜め、社会的弱者としての障害者像が中心を占めるようになるのである。本研究は、以上のことに着目したうえで、十八世紀後半から十九世紀にかけて出版された障害者に関係する文献や、この分野に関する研究書を調査・分析し、この時代に形成された新たな障害者像が、劇作品中の障害者像にどのような影響を与えているか、あるいは影響を与えていないかを検討した。この内容は、現在執筆中の博士論文の中にまとめられる予定である。また、前年度、中心的に研究を行った劇作品中の聾唖者像について論文を執筆し(L'enfant sourd-muet surscene: ladramaturgiedel'infirmite dans L'Abbe del'Epee)、『人文学報』No.436に発表した。

(3)1874年に上演されたメロドラマ『ふたりの孤児(Les Deux Orphelines)』と、その映画化作品であるD・W・グリフィス『嵐の孤児(Orphans of The storm)』との比較。演劇作品と映画作品における登場人物の障害の演出方法の相違について。(4)障害者を装う登場人物についての考察。障害を偽ることの意味。これらの研究を進めることにより、十九世紀のフランス演劇における劇中の障害者像について、より多面的に迫ることができたものと思われる。
在宅高齢者におけるADL,生活満足度保持の関連要因についてのコホ-ト研究

集団の健康指標としては、従来、平均余命などが用いられてきた。しかし、高齢者が増加し、かつて主たる死因であった感染症が減少してくると、死亡にもとづく健康指標にも限界があることが明らかになった。特に高齢者においては、寿命の延長は健康で活動的な生命の延長のみを意味しない。多くの高齢者は何らかの慢性疾患をもち、しばしば、身体活動度や知的機能がおとろえた状態で、生長らえている。すでに、60歳以上の高齢者のコホ-ト調査を2年間実施しているが、本研究ではさらに追跡を継続し、高齢者の健康指標として、身体活動度および生活の張りを選び、その経年変化と保持についての関連要因の検討をおこなった。
事象関連脳電位を用いた軽度発達障害児の認知機能評価

本研究の目的は,軽度発達障害児の認知機能を生物学的水準で評価することであった.特に,「環境の変化」に対する認知特性を明らかにするために事象関連脳電位(ERP)を指標として検討した.その結果,予期しない変化に対する注意捕捉を反映するERP成分が個々人の認知機能を評価する指標として使用できること,そして,ADHD児の高い転動性は初期知覚処理,すなわち,注意すべき領域への空間的注意の困難に起因することが示された.本研究の目的は,軽度発達障害児の認知機能を生物学的水準で評価することであった.特に,「環境の変化」に対する認知特性を明らかにするために事象関連脳電位(ERP)を指標として検討した.その結果,予期しない変化に対する注意捕捉を反映するERP成分が個々人の認知機能を評価する指標として使用できること,そして,ADHD児の高い転動性は初期知覚処理,すなわち,注意すべき領域への空間的注意の困難に起因することが示された.本研究の目的は,軽度発達障害児の認知機能を生物学的水準で客観的に評価することである.特に,発達障害の多くについて前頭葉機能の問題が指摘されていることから,本研究課題では,前頭葉機能と関連する「環境の変化」に対する認知特性を明らかにすることを目指す.本年度は認知機能評価に用いる課題を決定するための基礎となる実験研究を行った.前頭葉機能を反映する認知機能の一つである「環境の変化に対する作業記憶の活動」を評価しうる課題として,ディストラクション効果に注目し,反応時間および事象関連脳電位(ERP)を指標として検討を行った.ディストラクション効果とは,求められている課題とは無関係な刺激属性の逸脱に注意が捕捉されることにより,求められる課題遂行が阻害される現象である.例えば,音の長さの弁別中に音のピッチが逸脱したり,図形の形を弁別中に図形の色や大きさが逸脱すると,求められている音の長さや形の弁別に要する時間が延長したり,誤答が増えたりする現象である.また,このときのERP上には,逸脱の処理を反映する反応が得られる.聴覚刺激を用いた実験では逸脱の予測性がディストラクション効果に及ぼす影響を検討した.その結果,逸脱の出現および逸腹する特徴次元が予測可能な事態であってもディストラクション効果は生じ,かつ,その効果は予測できないときに比べて大きくなることが示された.ERPの結果から,この効果の増大は注意捕捉以降の段階での処理の質的な変容によるものと考察された.また,視覚刺激での実験では,ERPの結果から,行動反応を求められる刺激と求められない刺激でのディストラクション効果が質的に異なることが示された.これらの結果は,ディストラクション効果が個々人の認知機能,特に前頭葉機能を評価する課題として使用できる可能性を示唆している.本研究の目的は,軽度発達障害児の認知機能を生物学的水準で客観的に評価することである.特に,発達障害の多くについて前頭葉機能の問題が指摘されていることから,本研究課題では,前頭葉機能と関連する「環境の変化」に対する認知特性に注目し,これを評価しうる課題としてディストラクション効果を用いる.ディストラクション効果とは,求められている課題とは無関係な刺激属性の逸脱に注意が捕捉されることにより,求められる課題遂行が阻害される現象,例えば,図形の形を弁別中に図形の色や大きさが逸脱すると,求められている形の弁別に要する時間が延長したり誤答が増えたりする現象である.本年度は認知機能評価に用いる課題を決定するための基礎研究に加え, ADHD児を対象とした実験を行った.ここではADHD児を対象とした実験を報告する(なお,研究棟改修工事で実験室が使用できなかったため,この実験は研究協力者により他大学の実験室にて行われた).ADHD児の高い転動性が後期処理である認知コントロールの問題なのか,あるいは初期知覚処理に起因するのかを検討するために, ADHD児および定型発達児が視覚弁別課題中の事象関連脳電位(ERP)を記録した.課題は,課題とは無関係に低頻度で生じる逸脱を無視しつつ,標的刺激にのみ反応することであった.逸脱は,変化条件では課題とは関わらない刺激属性の変化,出現条件では刺激の周りへの妨害刺激の出現であった.定型発達児に比べ, ADHD児は両条件のすべての刺激に対して小さなP1を惹起した.また,定型発達児は両条件での逸脱刺激に対するP3に違いはなかったが, ADHD児は出現条件の方が大きなP3を惹起した. P1は視覚野での初期知覚処理を反映し,その振幅は空間的注意に影響される.他方P3は後期の注意配分処理を反映する.ここでの結果は, ADHD児の高い転動性は初期知覚処理,すなわち,注意すべき領域への空間的注意の困難,に起因する可能性を示している.本研究の目的は,軽度発達障害児の認知機能を生物学的水準で客観的に評価することである.

特に,発達障害の多くについて前頭葉機能の問題が指摘されていることから,本研究課題では,前頭葉機能と関連する「環境の変化」に対する認知特性を明らかにするために事象関連脳電位(ERP)を指標とした検討を進めてきた.初年度である一昨年度は反応時間およびERPを指標としてディストラクション効果の検討を行い,これが個々人の認知機能,特に前頭葉機能を評価する課題として使用できる可能性を示唆した.昨年度はADHD児を対象とした実験を行い,ADHD児の高い転動性は初期知覚処理,すなわち,注意すべき領域への空間的注意の困難,に起因する可能性を示した.最終年度である本年度も引き続きADHD児等の軽度発達障害児を対象とした実験を継続することが好ましかったが,研究代表者の所属変更により,これが困難となった.そこで本年度は定型発達者(健常者)を対象に,典型的なディストラクション事態の一つであるオッドボール事態での予期しない刺激変化に対する反応と,ADHD特性との関係を検討した.その結果,検出を求められる変化刺激(標的刺激)に対しては頭頂部優勢なERP成分P3bが惹起され,検出を求めない変化刺激(ディストラクタ)に対するERP上にはP3bよりも前方の中心部で最大のP3aが観察された.また,標的刺激に対するP3b振幅はADHD得点と負の相関を示した.これらの結果は,ADHD傾向が高い者は,低い者に比べて,すべきことに対しての処理資源配分が少ないことが示された.
痴呆性高齢者への排尿自覚刺激行動療法(PV)活用のためのケアシステム構築に関する研究

目的:尿失禁症状を有する認知症高齢者に対し、排尿自覚刺激行動療法(Prompted Voiding、以下PV)を活用し尿失禁の改善を図るケアシステムについて検討する。成果:(1)PVを取り入れた事例分析について:認知症および要介護高齢者のための尿失禁の改善を目的として、PVを取り入れたケアプランを展開した13名の事例について分析した。その結果、尿失禁改善群は、蓄尿機能が良好な機能性尿失禁の事例であった。機能性尿失禁を有する高齢者に対しては、尿意の訴えがない認知症高齢者の方でも、排尿間隔を把握し誘導すること、尿失禁がなく排泄が成功した時に賞賛の言葉がけを行うことで、排泄障害の改善に成功していた。(2)認知症高齢者の排泄ケアの実態について:東北6県の介護保険施設を対象にアンケート調査を実施。認知症高齢者の排尿ケアにほとんどが対応困難と感じており、その内容・最も対応困難としてはおむつに関連するものが多いことが明らかとなった。排尿誘導の内容は、ほとんどが尿意を訴えた時に誘導(随時誘導)、約8割が施設で決めた時間に誘導(定時誘導)、約半数が排尿(量)日誌でパターンを把握・誘導し、尿失禁の積極的改善目的に排尿誘導を取り組んでいるのは4割に満たなかった。結論:PVは、機能性尿失禁を有する認知症高齢者の尿失禁を改善できる可能性を有するが、認知症高齢者の排尿ケアの実態を更に分析し、具体的な適用基準、実践への導入方法について継続して検討を行うことが必要である。【目的】山形県健康福祉部長寿社会課との共同事業で養成した山形県排泄ケアマネジメント相談員が、平成16年度・17年度にかけて取り組んだ事例の排泄障害改善結果および評価について、特徴と傾向について検討した。【方法】高齢者ケアに指導的・積極的に関与している専門職(保健師・看護職・介護職・作業療法士等)に対し、排尿障害の基礎知識およびPVを用いたケアプラン展開法について受講(1日6時間×4回の研修プログラム)した23名について、各自が所属する事業所の利用者を対象にアセスメントを実施、問題解決のためのケア目標を設定し6週間を1クールとするケアプラン展開を行った。【結果】事業参加者のうち17名が新たにケアプランを展開し、高齢者の排尿障害およびQOLの改善に取り組んだ。その結果、排尿障害自体が何らかの改善を得られた「改善群」、日常生活上何らかの改善が得られた「一部改善群」・著名な変化が認められなかった「現状維持群」に分類された。報告された事例のうち、施設利用の高齢者については改善群の事例が比較的多かったのに対し、在宅における事例については、一部改善・現状維持群の比率が高かった。【結論】報告された事例解析に基づき、ケアの問題解決によって改善できる事例の傾向と具体的内容、改善困難な事例の傾向と具体的内容について現在解析を行い、システム構築に向けた検討を進める予定である。尿失禁症状を有する痴呆性高齢者に対し、米国で開発された排尿自覚刺激行動療法(Prompte Voiding:以下PV)を、わが国の痴呆性高齢者ケアに有効に活用するためのプロトコールの開発と、実践での活用を可能にするケアシステムモデルを構築する目的として、1.米国の高齢者尿失禁ケア・PVの研究を専門とする老年看護学研究者らの報告について文献検討を行い平成17年度本研究において実施したケーススタディについて、方法論の妥当性の検討を行った。2.1に基づき、研究協力施設に、改善可能性を知覚するアセスメント内容、排尿誘導時の関わり方と困難性、排尿自立の促進要因について帰納法的に聞き取りを行うため、認知高齢者の行動療法導入の障壁と促進要因、システム上の特徴について調査計画を立案し調査を開始した。3.上記2について、認知症高齢者の排尿ケアの実態、行動療法導入の可能性と課題についての検討、ならびに管理システム上の観点から解析を行う予定である。

4.3に基づき、高齢者尿失禁の効果的行動療法、特にPV展開の管理・教育システム試案を構築する。目的:介護老人保健施設に入所する認知症高齢者に対し、排尿自覚刺激行動療法(PV)を活用した排尿ケアプログラムに関するPVを中心とする行動療法活用のための教育プログラムを開発し、プログラムの有効性について検討する。1.認知症高齢者に関する排尿ケアの実態と教育ニーズに関する調査結果に基づき、排尿自覚刺激行動療法(PV)の行動療法を活用した排尿ケア教育プログラム試案を作成する。→東北6県の介護療養病床、介護老人保健施設、介護老人保健施設を対象に、郵送による平尿ケアの実態および排尿誘導への意識調査を実施し、認知症高齢者排尿ケアの困難性と行動療法実施状況について調査を実施。1086通の郵送に対し320箇所からの回答が得られ、結果を分析した。2.教育プログラム作成に際し、英国コンチネンスアドバイザー教育カリキュラム等諸外国の教育プログラム、ならびに、我が国において任意に取り組まれている排泄ケア専門職養成プログラムと比較検討する。→行動療法に関するメタアナリシス、コクランデータベースでのEvidenceの検証、米国の高齢者長期ケア施設のための排尿ケアプロトコールに関する文献調査を実施。併せて、コンチネンス教育プログラムの実地状況について資料収集を行った。3.1・2及び山形県排泄ケアマネジメント相談員の取り組んだ事例分析と併せて、認知症高齢者排尿ケア行動療法活用にむけた教育プログラム試案を作成した。
新規カルボニル基代謝酵素(MALDO及びMALCO)の構造と機能解析

1)マウス肝において、11-oxo-Δ^8-tetrahydrocannabinol (11-oxo-Δ^8-THC)のMALDO活性は、加齢により増加、その変動はミクロソーム(Ms)中のP450MUT-2 (Cyp2c-29)含量と良く一致していた。2)9-AAのMALDO活性を指標に、マウス、モルモット及びニホンザルの各肝Msより、いずれも2B subfamilyに属することが推定されるP450MDX-A、P-45OGPF-A及びP450JM-Cをそれぞれ精製した。3)マウス肝のMALDOは、anisaldedyde、piperonal、α-n-amylcinnamaldehyde、vanillin及びtolualdehyde等も基質としたことから、幅広くアルデヒドの代謝に関与することが示唆された。4)7-OH-Δ^8-THCのMALCO活性を指標に、マウス、モルモット及びニホンザルの各肝Msより、いずれもCYP3Aの分子種であることが推定されるP450MDX-B、P450GPF-B及びP450JM-Eをそれぞれ精製した。5)P450MDX-Bに相当するcDNAをクローニングし、その一次構造を明らかにした。その配列から、P450MDX-BはCyp3a-11であることが示唆された。また、マウスCyp2c-29に、系統によるalleic variantの存在が示唆された。Cyp2c-29とP450MDX-BのcDNAを発現ベクターpCMV4に挿入、現在COS7細胞での発現について検討中である。これらの結果より、11-oxo-Δ^8-THCのMALCO活性はCYP2Cが、9-AAのMALCO活性はCYP2Bが主要な酵素であり、基質によって異なる分子種により触媒されることが明かとなった。また、MALCO活性の主要酵素はCYP3Aであり、その一次構造はMALDOとはかなり異なることが推定された。1)各週令のddN系雄マウス肝ミクロソーム中のシトクロムP450 MUT-2(CYP2C29)の量をウエスタンブロッティング法により測定し、その含量と9-アントラアルデヒド及び11-oxo-△^8-tetrahydrocannabinolを基質としたMALDO活性との間に良い相関が見られた。また、マウスをフェノ-バルビタール100mg/kg 2日間前処理することによりCYP2C29のmRNA量が2倍増加することが明らかとなった。これはウエスタンブロッティングにより測定したミクロソーム中のCYP2C29の含量に良く対応する結果であった。2)9-アントラアルヒドのMALDO活性を指標にデキサメタゾン処理ddN系雄マウス肝ミクロソームよりP450 MDX-A、雌モルモット肝ミクロソームよりP450 GPF-A、サル肝ミクロソームよりP450 JM-Cを各々精製した。これらP450はN末端アミノ酸配列の分析結果より、いずれもCYP2Bサブファミリーに属する分子種であることを明らかにした。3)7-Hydroxy-△^8-tetrahydrocannabinolを基質としたMALCO活性を指標に、ddN系雄マウス肝ミクロソームよりP450 MDX-

B、雌モルモット肝ミクロソームよりP450 GPF-B及び雌ニホンザル肝ミクロソームよりP450 JM-Eを精製した。これらP450はN末端アミノ酸配列の分析結果より、いずれもCYP3Aに属する分子種であった。4)これらの結果り、9-アントラアルヒドのMALDO活性にはCYP2B分子種が、7-Hydroxy-△^8-tetrahydrocannabinolのMALCO活性にはCYP2A分子種が各々関与することが明らかとなった。また、CYP3Aに属すると考えられる分子種はいずれも高いテストステロン6β水酸化活性を有することも示された。1)デキサメサゾン処理マウス及び未処理ニホンザル肝ミクロソームより、MALCOの主要な酵素としてP450MDX-B及びP450JM-Eをそれぞれ精製し、その酵素化学的性質及びN末端アミノ酸配列の比較から、いずれも3ASubfamilyに属するP450であることを明らかにした。また、マウスのcDNAライブラリーよりP450MDX-Bと推定されるcDNAをクローニングし、その一次構造を明らかにした。その結果、このcDNAは3ASubfamilyに属するP450であることが明らかとなった。さらに、MALDOの主要な酵素であるCYP2C29との相同性は30%以下であり、MALDOとMALCOを触媒するP450分子種の一次構造はかなり異なることが明らかとなった。2)Cyp2c29のcDNAを発現ベクターpCMV4に挿入し、cos細胞にて発現すべく現在検討中である。また、129/J雄マウス肝cDNAライブラリーよりCyp2c-29をプローブとしてCYP2C29のalleic variantと考えられるクローンを得た。このものは全長1781bpであり、Cyp2C29と比較して、N末端アミノ酸を欠失していた。また、全塩基配列中7塩基の置換があり、アミノ酸については(106 Ile-104Met)の1アミノ酸の置換が認められた。これはマウス系統差によるものと推察された。3)マウス肝ミクロソーム中のMALDOは食品添加物、着香料のアニスアルデヒド、ピペロナール、α-n-アミルシンナムアルデヒド、バニリン等を基質とし、幅広くアルデヒド類の代謝に関与することを明らかにした。
低出生体重児を育む家族の育児力を高める看護教育プログラムの開発

本研究は、「低出生体重児を育む家族の育児力を高める看護教育プログラム」の開発を目的とした。家族への看護介入を実践した経験を持つ看護者19名へのインタビュー結果と、研究代表者が実際に訪問看護を実践したケースの分析を行い、(1)家族が在宅で困難を生じた現象、(2)実践した看護介入などについて抽出し、プログラム作成の参考とした。成果として、子どもの身体の理解、代表的な看護介入方法、他機関との連携などを組み込んだ冊子を作成した。本研究は、病院内のNICU施設で勤務する看護師・助産師、地域の保健所母子担当専門職として活動する保健師を対象とした「低出生体重児を育む家族の育児力を高める看護教育プログラム」を開発することを目的としている。平成20年度は、前述の目的に対して、1)育児力はどのような力を表すのかを明らかにするという目標を立て、研究を進めていった。平成20年度の研究成果として、予定通り計画書の作成を行い、倫理審査委員会の承認を得た。その後、育児力関して学内の地域看護学、母性・助産看護学、小児看護学を専門とする大学教員のインタビュー、もしくはフォーカスインタビューを行った。既存の文献、先行研究から、一般的に考えられる育児力、低出生体重児を育む家族の育児力に関するデータをあらかじめ参加者に配布し、それぞれの専門的立場から熟読していただいた。その後、対象者から構成した67名でフォーカスグループ法、もしくはインタビュー法を行い、どのようなものを一般的な育児力、低出生体重児を育む家族の育児力と考えたかを、専門的な立場も踏まえ具体的な行為として語ってもらい、さらに看護教育プログラムへの意見交換を行った。現在、インタビュー内容を分析中であり、分析終了後、看護師、保健師へのインタビューを行う予定である。平成21年度は、前述の目的に対して、(1) INCUに勤務する看護者と保健師は、低出生体重児を育む家族の育児力を高める看護介入をどのように実践しているのか、もしくは実践したいと考えているのかを明らかにする、(2)低出生体重児を育む家族は、NICUに勤務する看護者と保健師のどのような看護介入が育児力を高めることにつながる、もしくはつながったと考えているのか、NICUに勤務する看護者と保健師の看護介入によって、こどもと家族にどのような変化がもたらされたと考えているのかを明らかにするという目標を中心に研究を進めていった。平成21年度の研究成果として、看護師、保健師へのインタビューを行った。特に、研究代表者自身が訪問看護を実践する機会を得たため、NICUを退院したこどもと家族の訪問を行う訪問看護師にインタビューを行った。NICUを退院したこどもと家族を支援する中で、小児看護を実践したことのない訪問看護師は、とまどいや技術への自信の無さ、こどもの成長発達に応じた支援が非常に難しいと感じていた。NICUや、母親の入院していた産科、保健所との連携に関しても困難であると感じ、1ケース毎の積み重ねの中で、訪問看護をどのように実践すればよいのか、模索している状況であった。家族に関しては、新型インフルエンザの流行により、一時、インタビューを中断していたため、十分なケースのインタビューはできなかった。そこで、今後は、家族へのインタビューを続行し、小児在宅ケアに携わる訪問看護師も含めた、看護教育プログラムの開発ができるよう、平成22年度の計画を一部、修正する予定である。本研究は、病院内のNICU施設で勤務する看護師・助産師、地域の保健所母子担当専門職として活動する保健師を対象とした「低出生体重児を育む家族の育児力を高める看護教育プログラム」を開発することを目的とした。前述の目的に対して、(1)低出生体重児を育む家族は、看護者と保健師のどのような看護介入が育児力を高めることにつながる、もしくはつながったと考えているのか、看護者と保健師の看護介入によって、こどもと家族にどのような変化がもたらされたと考えているのか、(2)訪問看護師は、家族の育児力を高める看護介入をどのように実践しているのか、もしくは実践したいと考えているのか。家族の育児力を高めることを阻碍している因子が存在し、育児困難を強く感じている家族に対して実践している看護介入について明らかにする、(3)本研究の結果と先行研究から、低出生体重児を育む家族の育児力を高めるためにNICUに勤務する看護者と保健師、訪問看護を実践する訪問看護師が用いる有効な看護介入方法と家族にもたらす効果を抽出する。抽出した看護介入方法を組み込んだ「低出生体重児を育む家族の育児力を高める看護教育プログラム」を作成するという目標を中心に研究を進めていった。平成22年度の研究成果として、NICUを退院したこどもと家族の訪問を行う訪問看護師にインタビューを行った。

また、家族に関しては、研究代表者が訪問看護を実践する中で、どのような支援が必要であったか、個人が特定できないように、その支援内容を抽出し、看護教育プログラムに反映させた。看護教育プログラムの成果として冊子を作成し、看護師、保健師にその内容について、検討していただいた。冊子の内容は、乳児から幼児期のこどもを育む家族への支援に関して、こどもの身体の理解、代表的な看護介入方法、他機関との連携などを組み込んだ。今後は、臨床で冊子を活用していただき、洗練化を行う必要がある。
成長障害と軟骨骨異形成症の責任遺伝子SHOXにおける発現調節機構の解明

当該研究期閲における主たる成果は,以下の通りである。1.SHOX遺伝子発現講節領域の決定SHOXは,ターナー症侯群における成長障害と骨格徴候の責任遺伝子である.われわれは,既にSHOX半量不全に特徴的なLeri-Weill型軟骨骨異形成症患者40例以上を解析し,33例においてSHOXを含む微小欠失を,3例において遺伝子内変異を同定した.さらに,残る4例においてSHOX遺伝子から3'方向へ約150kb離れた39kb領域が共通して欠失していることを見いだした。その後in silico解析により,この39kb領域内に種を越えて保存されている領域を6カ所同定した.さらに,ルシフェラーゼアッセイにより,この保存領域の中の約300bp領域にSHOX発現調節領域が存在するというデータを得た.この成績は、この共通欠失領域内にSHOX発現調節配列が存在し、その欠失がSHOXの発現異常を招いた可能性を示唆するもので,発現調節異常症という概念を提唱しうるものである。SHOX発現パターンの解析には完全長SHOX cDNAが必須である.しかし,SHOXは四肢遠位部の限局された部位のみで発現するためcDNA libraryから採取することができなかった.そこで,われわれは,全配列を合成することで,完全長SHOX cDNAを得た.3.SHOX遺伝子導入マウスの作製われわれは,全配列を合成することで,完全長SHOX cDNAを得た.SHOXは四肢遠位部の限局された部位のみで発現するためcDNA libraryから採取することができなかった.そこで,上記完全長SHOX cDNAを用いたSHOX遺伝子導入マウスを5ライン作製した。現在、各ラインにおいて発現量と導入されたコピー数を解析中である。この遺伝子導入マウスは、上記の発現調節機構の解析とともに、性ステロイド欠乏と組み合わせることで成長障害の遺伝子治療の道を開くものでる。平成17年度における主たる成果は,以下の通りである.1.SHOX遺伝子発現調節領域の決定SHOXは,ターナー症候群における成長障害と骨格徴候の責任遺伝子である.われわれは,既にSHOX半量不全に特徴的なLeri-Weill型軟骨骨異形成症患者40例以上を解析し,33例においてSHOXを含む微小欠失を,3例において遺伝子ない変異を同定した.その後,残る4例においてSHOX周辺の異常と別の遺伝子(HOX遺伝子群)変異を検討した.その結果,4例においてSHOX遺伝子から3'方向へ約150kb離れた39kb領域が共通して欠失していることを見いだした.さらに,SHOX完全欠失に特徴的なLanger型中肢骨短縮症患者においても,1個のX染色体構造異常と正常X染色体における同領域の微小欠失が同定された.その後in silico解析により,この39kb領域内に種を越えて保存されている領域を6カ所同定した.さらに,ルシフェラーゼアッセイにより,この保存領域の中の約300bp領域にSHOX発現調節領域が存在するというデータを得た.この成績は、この共通欠失領域内にSHOX発現調節配列が存在し、その欠失がSHOXの発現異常を招いた可能性を示唆するもので,発現調節異常症という概念を提唱しうるものである.SHOX発現パターンの解析には完全長SHOX cDNAが必須である.しかし,SHOXは四肢遠位部の限局された部位のみで発現するためcDNA libraryから採取することができなかった.そこで,われわれは,全配列を合成することで,完全長SHOX cDNAを得た.平成18年度における主たる成果は,以下の通りである.1.SHOX遺伝子発現調節領域の決定

SHOXは,ターナー症候群における成長障害と骨格徴候の責任遺伝子である.われわれは,既にSHOX半量不全に特徴的なLeri-Weil型軟骨骨異形成症患者40例以上を解析し,33例においてSHOXを含む微小欠失を,3例において遺伝子内変異を同定した.さらに,残る4例においてSHOX遺伝子から3'方向へ約150kb離れた39kb領域が共通して欠失していることを見いだした。その後in silico解析により,この39kb領域内に種を越えて保存されている領域を6カ所同定した.さらに,ルシフェラーゼァッセイにより,この保存領域の中の約300bp領域にSHOX発現調節領域が存在するというデータを得た.この成績は、この共通欠失領域内にSHOX発現調節配列が存在し、その欠失がSHOXの発現異常を招いた可能性を示唆するもので,発現調節異常症という概念を提唱しうるものである.2.SHQX遺伝子導入マウスの作製われわれは,全配列を合成することで,完全長SHOX cDNAを得た.SHOXは四肢遠位部の限局された部位のみで発現するためcDNAlibraryから採取することができなかった.そこで,上記完全長SHOX cDNAを用いたSHOX遺伝子導入マウスを5ライン作製した。現在、各ラインにおいて発現量と導入されたコピー数を解析中である。この遺伝子導入マウスは、上記の発現調節機構の解析とともに、性ステロイド欠乏と組み合わせることで成長障害の遺伝子治療の道を開くものでる。
社会福祉施設におけるマネジメントの研究-経営組織論的分析-

措置費(税金)で運営されていた社会福祉施設にも、平成12年4月にこの制度が廃止され競争の原理が導入された。このような状況の中で行った施設長へのアンケート調査の自由記述覧には、多くの施設長が「今後はマネジメント能力が必要」と書いている。しかし実際にはこの業界においてはどんなマネジメント能力が必要であるかについての先行研究がない。そこで本研究は施設長にアンケート調査を実施し、収集されたデータについて因子分析を行ったがその結果次の6つの行動因子が発見された。第1因子は「意思の強さと周りへの気配りを重視する」因子。第2は「人材育成と情報収集」の因子。第3は「現場との対話を重視する」因子。第4は「施設の方向性を明示する」因子。第5は「過去の成功と伝統を重んじ、慎重に物事を進める」因子。そして第6は「職員の意見に耳を傾ける」因子である。それぞれの因子の中での負荷量の多い質問項目を1つづつ挙げると次のようになる。第1因子に関しては「言動に首尾一貫性がある」。第2因子については「研修の機会を作っているか」。第3因子については「現場の職員と顔を合わせる」。第4因子については「施設の理念・使命を職員に話す」。第5因子については「慎重に物事を進める」。そして第6因子については「職員の意見を聴いたり相談する」という項目の負荷量が多い結果となっている。さらに数名の施設長に直接インタビューを行い、マネジメント上の問題を聞き出したが、その中で最も需要と考えられる次の点を付け加えておく。すなわち、マネジメントの対象者として最も考慮しなければならないのは利用者の「家族」であるということである。社会福祉施設の顧客はまず考えられるのは施設の利用者であるが、それ以上に重要なのは顧客の家族である、ということである。この家族とどう対面し、どう関わっていくかが施設マネジメントの重要な課題だということである。社会福祉施設では事故がつきものである。施設利用者が高齢者であったり、知的障害者であったりする。したがって、些細なことから事故が発生している。訴訟もあり得る問題であり、その問題提起者が本人ではなくその家族なのである。社会福祉施設におけるマネジメントでの最重要テーマがリスクマネジメントであると言えるかもしれない。また介護保険制度も始まり、いわゆる民間企業が福祉の世界に参入した。このような状況であることから、今回施設長に対して行ったアンケート調査の自由記述覧には、多くの施設長が「今後はマネジメント能力が必要」と書いている。しかし、この場合のマネジメント能力が具体的に何かという点では、はっきりした回答が少ない。アンケート内容の分析は当初の予定通り次年度になり、結論はまだ出ていないが、今後、経営組織論の中ではっきりしているマネジメント能力を当てはめ考察する。さらに今回3ヶ所の施設長にインタビューを行ったが、この中で特に興味深くまた重要だと考えられるのは次の2点である。

1.まず、マネジメントの対象者として最も考慮しなければならないのは利用者の「家族」であるということである。民間企業では顧客満足という場合、対象は顧客すなわち財・サービスを購入する人たちである。しかし、社会福祉施設の顧客はまず考えられるのは施設の利用者であるが、しかし、それ以上に重要なのは顧客の家族である、ということである。この家族とどう対面しどう関わっていくかが施設マネジメントの重要な課題だということである。こ問題について次の年度で十分研究する。2.次ぎに重要なのは、リスクマネジメントである。社会福祉施設では事故がつきものである。施設利用者が高齢者であったり、知的障害者であったりする。したがって、些細なことから事故が発生している。訴訟もあり得る問題であり、社会福祉施設におけるマネジメントでの最重要テーマがリスクマネジメントであると言えるかもしれない。この内容についても今後十分考察する。社会福祉施設の施設長はマネジメントに関して現実にどのような行動をとっているのか。またどのような考えをもっているのか。こういった問題について調査・分析を試みた。なお、調査の単純集計、クロス集計についてはその内容を報告書にして既に刊行している。因子分析の結果6つの因子が発見された。第1因子は「意思の強さと周りへの気配りを重視」する因子。第2は「人材育成と情報収集」の因子。第3は「現場との対話を重要視する」因子。第4は「施設の方向性を明示する」因子。第5は「過去の成功と伝統を重んじ、慎重に物事を進める」因子。第6は「職員の意見に耳を傾ける」因子である。これらの因子はアンケート票の項目に回答したデータから抽出しているが、まず第1因子については「言動に首尾一貫性がある」、「決断力がある」、「職員とコミュニケーションを良くとる」「失敗した部下がやる気をなくすようなことをしない」、「施設内の人・物・金といった資源へ気配りをする」、「施設利用者とコミュニケーションを良くとる」といった項目の負荷量が大きいところからの因子である。第2因子については「自分自身の研修機会を見つけて参加しているか」、「職員に研修の機会を与えているか」、「他の施設の情報を集めているか」の項目の負荷量が大きい。第3は「現場をどの程度巡回しているか」また「現場の職員とどの程度顔をあわせるか」の項目が負荷量が大きい。第4因子は「施設の理念・使命を職員に話すか」と「理念・使命を実行する具体的計画を作っているか」の負荷量が大きい。第5番目の因子は「これまで成功してきた人である」、「伝統を重んじる」、「慎重に物事を進める」という項目が負荷量が大きい。最後の6番目の因子は「意思決定の前に職員(従業員)の意見を聴いたり相談する」という項目が負荷量が大きい。以上の因子のうち第5番目の因子以外は全て経営組織論のリーダーシップ論・モティベーション論によって説明ができ、施設長の行動として容認できる。しかし、第5番目の因子は一般私企業ではむしろ消極的に考えられるものである。今後の課題であろう。また今後は施設長のもとで働くミドルクラスの管理者から見た施設長の行動分析を試みることにしている。
レタス植物体中におけるクロロゲン酸含有量を増大させる明期延長型照明処理法の開発

健康機能性が注目されているクロロゲン酸(CGA)に着目し,レタス植物体に安定的にCGAを蓄積させる環境要因を特定するとともに,植物体中の代謝産物変動を解析することにより,そのメカニズムの解明を試みた.レタスを環境制御室内で栽培する場合に,連続照明,青色光照射,高濃度CO2施用ならびに根域容量の制限によって,レタス葉内のCGA含量を200 mg 100 gFW-1程度まで増加させることに成功した.また,レタスのCGA含有量が増加する環境条件下での代謝産物の網羅的解析を行ったところ,レタス幼植物体においては,シキミ酸経路に対して上記のCGA高蓄積条件が刺激となっている可能性が示唆された.機能性ポリフェノールの一種であるクロロゲン酸を高含有するレタスを栽培するための最適環境条件を模索するため,生育時の光強度,光質ならびに二酸化炭素濃度といった環境要因に着目し,各環境要素がクロロゲン酸蓄積に及ぼす影響を評価すべく試験を行った.本葉展開後の幼植物体におけるクロロゲン酸蓄積に関する光質ならびに光強度の相互作用を評価したところ,連続照明による刺激の他に,1最適な光強度は200umol・m-2・s-1(PPFD)であり,さらに2光質については青色光波長域を含む約400500nmの領域が,レタス植物体地上部におけるクロロゲン酸蓄積を促進するために有効であることが明らかとなった.また二酸化炭素濃度は,連続照明との相互作用により1000ppmの処理濃度ではクロロゲン酸蓄積に促進的に作用することが判明した.これらの条件を組み合わせた処理を行ったところ,最終的にレタス幼植物体中のクロロゲン酸濃度が200mg・100gfw-1に達し,対照区のレタスに含まれるクロロゲン酸濃度の約20倍の濃度となった.また,収穫前に一時的に行う連続照明ならびに二酸化炭素処理は,レタスのクロロゲン酸蓄積に効果があったことから,収穫直前のプレハーベスト処理によるクロロゲン酸蓄積促進技術の可能性も示唆された.一方,1500ppmを超える二酸化炭素濃度となると,クロロゲン酸蓄積に阻害的な働きがあることが示唆され,更に300umol・m-2・s-1(PPFD)の高光強度条件で連続照明を行った場合も,高濃度二酸化炭素施与と相互的に作用してクロロゲン酸蓄積を制限した.以上の本年度の結果より,レタスにおいてクロロゲン酸を地上部に蓄積させるための連続照明における光強度ならびに光質,二酸化炭素濃度の諸条件を特定することに成功した.本研究では,連続照明条件下においてレタスのクロロゲン酸含有量が増大するという性質を利用した植物工場での高機能性野菜生産技術を開発するとともに,その蓄積メカニズムを解明することを目的としている.初年度は,クロロゲン酸を安定的に高蓄積できるレタスの栽培環境条件について,光強度,光周期,光質ならびに二酸化炭素などの環境条件のスクリーニングを行うこととしたが,その結果,環境条件の調整により目標値である50mg・100gfw-1を大きく上回る200mg・100gfw-1の蓄積量を達成することに成功した.また,レタスにおけるクロロゲン酸蓄積を阻害する環境要因についても明らかにすることができており,安定したクロロゲン酸蓄積に向けた知見を十分に得られたものと判断した.以上より,研究進捗状況はおおむね順調に進展していると判断した.機能性ポリフェノールであるクロロゲン酸高含有レタスの栽培技術開発を行っている。前年度試験の結果、青色光を含む光源による連続照明ならびに二酸化炭素施与処理を組み合わせることによって、レタスにおいて当初目標を大きく上回る200mg・100gf.w.-1を超えるクロロゲン酸蓄積濃度を達成することに成功した。本年度は特許の取得を目指して、クロロゲン酸蓄積効果の安定性向上と更なる高濃度蓄積効果を達成するための地上部環境条件および根域ストレス条件の検討を進めた。連続照明処理と二酸化炭素施与処理を行う際の養液栽培培地条件について検討を行ったところ、根域容量を小型ウレタンブロックサイズに制限した場合に植物体内のクロロゲン酸蓄積濃度が安定することが示された。また、地上部乾物率と乾物当たりのクロロゲン酸濃度の処理後の変動を比較した際、根域容量の制限処理を行った上で連続照明ならびに二酸化炭素施与処理を行った場合、地上部乾物率の上昇と乾物当たりのクロロゲン酸濃度の増加が合わさった乗数効果によって飛躍的にクロロゲン酸がレタス植物体内に蓄積することが示された。この結果については、平成28年度園芸学会秋季大会において発表し、さらにこの成果発表後に本技術の特許申請を行った(特願2016-175465)。その後、特許申請を補完するためのデータ採取を進め、光周期を段階的に変化させた場合の評価を行い、結果としては暗期を設けない連続照明がレタスにおけるクロロゲン酸蓄積に最も効果が高いことを証明し、本技術の優位性を示すことに成功した。加えて、より高いクロロゲン酸蓄積効果を目指した根圏に対する塩類ストレス処理試験を行ったところ、100mMの塩化ナトリウムを添加した培養液で栽培した結果、当初のチャンピオンデータを大きく上回る500mg・100gf.w.-1のクロロゲン酸蓄積量を達成することに成功した。本研究申請時において当初は、レタスにおけるクロロゲン酸蓄積目標についてはレタス100gを摂取した場合に、健康機能性が得られるとされている少なくともコーヒー3杯分に相当する50mg以上のクロロゲン酸を摂取できることとしていた。