hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カナダにおける「開かれた教育行政」及び「開かれた学校づくり」に関する調査研究

また、教育委員会レベルでは、「生徒教育委員制度」が設けられており、その規模により人数に違いはあるが、各教育委員会では数名の生徒教育委員が議論に参加することとされており、教育行政レベルでの生徒参加が制度化されていた。オンタリオ州のこうした状況を生み出す背景となったものは何かについて、国内のカナダ教育研究者に聞き取り調査を行った。そこではカナダの国是たる「多文化主義」や、カナダの教育を特徴づける一要素である「シティズンシップ教育」、あるいはここ20年あまりのオンタリオ州政府の頻繁な政権交代と教育改革のあり様など、多くの要因が複雑に関連しあってこうした状況が生まれたのではないかという仮説を得ることができた。当該年度はまず、前年度に行なったカナダ・サスカチュワン州における「学校地域協議会」調査に関して、その成果のまとめと公表を行なった。学校地域協議会は、従来のように委員を投票で選ぶ(公選委員)だけではなく、委員の構成が数の論理で決められることを避けるため、地域の多様性を反映するために教育委員会が任命する「任命委員」も設けられていた。これは生徒や先住民代表に対する配慮であるが、他方で任命委員が積極的に活動に参加することはあまりなかった。教員もまた、学校地域協議会の活動に積極的には参加していなかった。また委員となるのはほとんどが保護者であり、地域住民の委員としての参加も積極的ではなかった。保護者委員は学校を支援することには積極的ではあったが、学校の教育目標や子どもの学力形成という学校の実体的な面での保護者参加はあまり盛んではないということであった。他方で「エンパワーメント」の視点から「学力」をより広く捉え直したとき、学校協議会の活動は生徒等学校当時者の成長につながる可能性は指摘されている。従来の英語圏での議論では、学校協議会は子どもの学力向上に役立つという仮説が提示されていたが、そうした研究成果は管見の限り見当たらない。しかし学校協議会の効果を狭い意味での学力に限定せず、かならずしもテストの結果としては現れない、たとえば自主自律意識の形成やグループワーク・スキルの開発など、より広い「学力」の視点から学校協議会の効果を捉え直す必要があることが提示された。この結果を踏まえて当該年度は、サスカチュワン州の東隣に位置するマニトバ州で同様の調査をする計画を立てており、「開かれた学校づくり」の制度概要の把握や調査協力者等も得ていたが、多くのイスラム系過激派組織による国際情勢の不安定化から、当該年度のカナダ訪問は延期し、次年度に行なうこととした。当該年度は、まず前年度行ったカナダ・サスカチュワン州調査のまとめを行い、これを論文化した。並行して6月にカナダ・マニトバ州ウィニペグ市において、約1週間滞在して現地調査を行った。当地では、州教育省職員数名や教育委員会の教育長、校長数名、保護者協議会の保護者委員数名、マニトバ州保護者協議会協会職員、マニトバ州スクールリーダー協会職員等と個別あるいはグループセッティングでのインタビュー調査を行い、またいくつかの保護者協議会会議を観察調査した。マニトバ州においては、カナダの他の諸州と同様に、地方教育行政は日本で言うところの教育委員会類似の組織が担っている。教育委員の選任は公選制を採用しており、制度上保護者や地域住民の意見を教育行政に直接反映させることはできるようになっている。
育児支援に向けた子育て家族の家事力と母親の育児に関する研究

本研究の目的は、子どもを健やかに育てるために必要な子育て家族の家事力のうち食習慣に焦点を当て、幼児が食習慣を獲得するための親の認識と育児行動の実態と課題について検討を行うことであった。文献レビューと母親を対象としたフォーカスグループディスカッションを行うことによって、不健康な食習慣の促進要因に関するデータを収集した。平成25年度は、平成24年度に引き続き子育て中の家族に必要な家事力やそれと育児状況の関連を明確にすることを目的に、国内・国外の文献検索、収集、知見の整理を行った。その結果、野菜と果物(以下,野菜等)を多く摂取することは,生活習慣病を予防し,健康増進に役立つが、日本ではどの世代も基準値に達していないこと、成人の野菜等の摂取量は,子どもから思春期に確立した食物の好みや食習慣が影響すること、子どもの野菜,果物摂取には親の家事、環境、子どもの接し方等多くの要因との関連が報告されており親の役割が大きいことがわかった。今後は、子どもの野菜等の摂取における親の役割について検討をすすめていく予定である。平成24年度は3か年計画の1年目であり、子育て家族の家事力と育児状況の概念を明確にすることを目的に主に文献検討を行った。文献検討の進捗状況としては国内の看護学、心理学分野で文献検討を行い、家族の家事力と育児状況の内容、これらに影響する変数について先行研究の知見を抽出し整理している段階である。また、子育て家族の家事力に関する専門家と考えられる熟練保健師に、乳幼児健診等で出会う親子の家事力の実態について、プレテストに向けて、情報交換を行った。平成26年度は、幼児が健康的な食習慣を獲得するために、どのような父親、母親の考え方や育児行動が必要とされているのか明らかにするために文献検討と母親を対象としたフォーカスグループディスカッションを行った。データベースはMEDLINEを使い、「family」、「maternal behavior」、「parenting」、「food and beverages」等のキーワードを用いた。フォーカスグループディスカッションの対象者は、保健センター等で勤務している保健師、栄養士等の専門職であり、小学生6年生以内の子どもをもつ母親とした。参加者は、研究者が保健センターに研究協力依頼を行い、了解が得られたセンターに依頼文を送付した。3か所の保健センターにおいてフォーカスグループインタビューを実施し、データ分析中である。分析結果がまとまり次第、学会発表と論文を作成する予定である。公衆衛生看護学国内では子育て家族に家事力に関連する研究が少なく、文献検索、収集に時間を要した。また、本研究における子育て中の家族における家事力の概念、および研究課題の整理に時間を要した。成24年度は、子育て家族の家事力と育児状況の概念を明確にすることを目的としていただが、当初予定していた文献検討、専門家からの意見収集まで実施することができなかった。この理由として、各研究・教育にかけるエフォートの管理が十分できなかったことが挙げられる。平成25年度は、本研究のエフォートの配分通りに、優先して研究を進めていきたいと考えている。平成26年度は本研究の最終年であるため、子どもの野菜等の摂取における親の認識や工夫点等を明らかにするためのインタビュー調査、子どもの野菜等の摂取における親の関連について質問紙調査を予定している。また、調査の結果について成果発表を行う。研究を推進するために、研究協力者とディスカッション、助言を得る機会を設ける。平成25年度は、昨年度実施できなかった国外の文献検討を行うとともに、専門家への意見収集調査を実施することによって、子育て家族の家事力と育児状況の概念の明確化、課題を明らかにしたいと考えている。本研究における子育て中の家族における家事力の概念、および研究課題の整理に時間を要し、今年度質問紙調査と成果発表が実施できなかった。そのために必要な費用を次年度に繰り越すこととなった。平成26年度の研究費の使用計画は、インタビュー調査、質問紙調査における印刷費、役務費、調査等の準備をすすめるため事務補助を雇用する費用が必要である。また、国内の研究者と意見交換を行うためや、成果を公表するために旅費が必要である。平成24年度は、各研究・教育にかけるエフォートの管理が十分できず、結果として研究が予定通りに進まなかったため、研究費に残額が生じた。平成25年度は研究を予定通りに進めるため、以下のとおり使用計画を考えている。国内の研究者と意見交換を行うために、学会へ参加するための旅費、意見収集調査を実施するための印刷費や切手代、調査等の準備をすすめるため事務補助を雇用する費用等である。
金属間化合物の高温弾性特性

1000°C近傍までの高温における単結晶の弾性定数測定装置を製作し、種々の金属間化合物について測定を行った。用いる試料は、一辺が2mm程度の直方体であり、種々の固有振動を励起し、その共振振動数の値から弾性定数をもとめる。振動の励起と検出には圧電素子をトランスデューサーとして使用する。常温近傍の測定は、圧電素子と試料が直接接触する配置で行うが、高温測定の場合には、アルミナ・ロッドを振動伝達棒として用い、その末端近傍に圧電素子を接着した。この方式では、共振スペクトルが振動伝達棒の共振の影響を受けるため、試料自体の共振振動を弁別するのに熟練を要し、解析に時間がかかるが、圧電素子自体は加熱されないため、広範な温度域での測定が可能となる。立方晶の場合、独立な弾性定数はC_<11>、C_<12>、C_<44>であるが、共振スペクトルから弾性定数をもとめる際には、C_<44>とポアソン比ν、異方性因子Aを変数としてえらび、あらかじめ、νとAの種々の組合せについて期待されるスペクトルを計算しておき、実測スペクトルをこれらと比較して近似的な値をもとめ、内挿により正確な値を決定した。上記の装置および解析方式により、Ni基のLl_2型化合物i_3X(X=Mu,Fe,Al,Ga,Ge,Si)について、80K1200Kにおける弾性定数をもとめた。これらの化合物の弾性的性質は、確子定数の大きさと関連があること、Ni_3Geの弾性異方性Aは温度の上昇とともに低下するが、400°C近傍で最小値を示したのち増加すること、など興味ある結果が得られた。
構造制御された機能性無機化合物薄膜の水溶液プロセスによる作製

水溶液中での化学的、電気化学的な反応を利用した金属硫化物薄膜の析出に関して、前年度までの薄膜形成機構に関する基礎的検討をさらに掘下げると共に、新規な反応系における薄膜作製についても取り組んだ.チオアセトアミドとカドミウム塩を含む酸性溶液からの硫化カドミウム薄膜作成について、薄膜成長の詳細な速度論的解析を行い,基板上での電気化学的プロトン還元が基板表面状態を制御し、反応中間種となるカドミウム錯体の分解を促して、atom by atomなCdS薄膜の成長が実現されていることが明らかとなった。すなわち本系におけるCdS薄膜の形成はいわゆるメッキプロセスとは異なり、電気化学反応によって誘起された化学析出であると理解される。新規な反応系として金属チオシアナト錯体の電気化学的還元による金属硫化物薄膜の作製に取り組んだ。チオシアナト錯体の分解による溶液中での金属硫化物の形成は起こらないが、これらを電気化学的に還元すると、基板電極上でのみ金属硫化物の析出が起こる。SCN^-イオンのS原子での配位を許容する柔らかい酸であるCd^<2+>,Co^<2+>,Ni^<2+>,Pd^<2+>などはこの反応に従うが、N原子での配位のみを許容する硬い酸のZn^<2+>,In^<3+>については金属硫化物の形成が起こらず、電極反応種の化学構造が硫化物形成に関わっている事が明らかとなった。本系における薄膜成長は溶液中での反応の影響を全く受けないことから、atom by atomな薄膜成長を実現し、CdS(002)//Ni(111)のへテロエピタキシーを可能とした。上記の研究の他、溶液中に共存する化学種による薄膜構造制御にも取り組んだ。硝酸亜鉛水溶液からの酸化亜鉛薄膜のカソード析出において、スルホン酸基を有する水溶性の有機色素を浴中に共存させることにより、これらの色素分子で表面修飾された酸化亜鉛薄膜が得られ、その光電気化学測定から膜中に導入された色素が酸化亜鉛に対する増感剤として機能することが明らかとなった。また、色素分子の吸着はZnOの結晶成長に影響を及ぼし、薄膜の構造を著しく変化させることも明らかとなった。本年度は水溶液中での化学的、電気化学的な金属硫化物薄膜の析出に関して主に基礎的に検討し、その析出機構をいくつかの系について明らかにした。チオアセトアミドを硫化物イオン源とした硫化カドミウム及び硫化亜鉛の析出について、前者が表面反応によって原子層を積み重ねる形で結晶成長が起こることによって薄膜成長するatom by atom機構であるのに対して、後者が溶液中で形成された微粒子が基板上に堆積することで薄膜成長するcluster by cluster機構であることが明らかとなった。本研究費によって購入した循環恒温層を用いて厳密な温度制御下で製膜を行い、薄膜成長の速度論的解析を行うことによって、反応の活性化エネルギーを調べたところ、CdSでは浴中の沈殿形成と基板上の薄膜成長の律速過程が異なり、薄膜成長は電解還元電流密度、すなわちCdS形成において副生するプロトンの消費反応によって制御されているのに対して、ZnSでは沈殿形成と薄膜成長の律速過程は同一であり、亜鉛チオアセトアミド錯体の加水分解反応に対応した一次反応として解析できることが明らかとなった。両者を混合した系では互いの反応にはほとんど影響されず、はじめにCdS、続いてZnSの析出が起こることにより、一段階の製膜プロセスにおいてCdS/ZnS二層膜が自己組織的に形成されることも明らかとなった。さらにCdSについては、Cdチオシアナト錯体の電気化学的分解を利用することにより、溶液中での固体粒子形成反応に影響されない薄膜成長が可能となることを、従来報告されていない手法として明らかにした。これらの手法はCdS薄膜の電気化学的エピタキシャル成長を可能にするものと期待される。研究成果の一部は6件の国内学会、2件の国際学会及び4報の投稿論文として発表した。SCN^-イオンのS原子での配位を許容する柔らかい酸であるCd^<2+>,Co^<2+>,Ni^<2+>,Pd

^<2+>などはこの反応に従うが、N原子での配位のみを許容する硬い酸のZn^<2+>,In^<3+>については金属硫化物の形成が起こらず、電極反応種の化学構造が硫化物形成に関わっている事が明らかとなった。本系における薄膜成長は溶液中での反応の影響を全く受けないことから、atom by atomな薄膜成長を実現し、CdS(002)//Ni(111)のへテロエピタキシーを可能とした。上記の研究の他、溶液中に共存する化学種による薄膜構造制御にも取り組んだ。硝酸亜鉛水溶液からの酸化亜鉛薄膜のカソード析出において、スルホン酸基を有する水溶性の有機色素を浴中に共存させることにより、これらの色素分子で表面修飾された酸化亜鉛薄膜が得られ、その光電気化学測定から膜中に導入された色素が酸化亜鉛に対する増感剤として機能することが明らかとなった。また、色素分子の吸着はZnOの結晶成長に影響を及ぼし、薄膜の構造を著しく変化させることも明らかとなった。
心臓再灌流障害における活性酸素生成源の同定と薬物治療への応用

心筋梗塞は、国内外に多くの羅患者がおり、死因の上位に位置する。心筋梗塞の治療は、経皮的冠動脈形成術や血栓溶解療法により行われるが、これらの治療により血流が回復した直後、心筋はさらに障害を受ける(再灌流障害)。心臓再灌流障害には活性酸素が関与するため、その治療薬として抗酸化薬の開発が進められてきたが、その治療効果は低く、臨床応用には至っていない。抗酸化剤よりも効率的に細胞内活性酸素量を減らすためには、活性酸素生成源に直接作用し活性酸素生成を阻害する薬剤が必要である。しかしながら、心臓再灌流障害における活性酸素生成源は未だに特定されていない。申請者は、薬物代謝酵素であるチトクロムP450が基質代謝の有無に関わらず活性酸素を生成すること、また、チトクロムP450より生成された活性酸素により細胞が障害されることを報告し、チトクロムP450が生理的、病態生理的に活性酸素生成源となっている可能性を提示した。さらに、ランゲンドルフ灌流心を用いた実験により、チトクロムP450阻害薬が再灌流障害を抑制することを示し、心臓虚血-再灌流障害において、チトクロムP450が活性酸素生成源となっていることを示唆した。本研究では、in vivo心筋梗塞モデルラットを用いて、チトクロムP450が心臓虚血-再灌流障害における活性酸素生成源であることを示し、チトクロムP450阻害薬の再灌流障害治療薬としての可能性を探ることを目的とする。ラット冠状動脈左前下行枝を1時間結紮後に、24時間再灌流するラット心筋梗塞モデルを用いた。再灌流24時間後、梗塞巣の大きさを評価したところ、コントロールでは虚血領域の約50%に梗塞巣が見られた。チトクロムP450阻害薬であるスルファフェナゾール、または、シメチジンを再灌流時に投与したところ、再灌流による梗塞巣の進展を濃度依存的に抑制した。その抑制作用は、シメチジンと比較して、スルファフェナゾール方が強かった。また、チトクロムP450阻害薬は、再灌流障害で悪化した心機能を改善した。次に、チトクロムP450と酸化ストレスとの関連を調べた。チトクロムP450阻害薬投与時の心筋中過酸化脂質量を測定したところ、再灌流により増加した過酸化脂質は、チトクロムP450阻害薬投与により減少した。また、心筋中の活性酸素量を調べたところ、再灌流により増大した心筋活性酸素は、チトクロムP450阻害薬の投与により減弱した。次に、チトクロムP450阻害薬のin vivoにおける心筋チトクロムP450阻害活性を、テストステロン代謝を指標に測定した。スルファフェナゾールは、心筋チトクロムP450を有意に阻害する一方、シメチジンは、心筋チトクロムP450を阻害する傾向が見られたものの、有意差は認められなかった。以上の結果は、心臓虚血-再灌流障害における活性酸素生成源はチトクロムP450であることを示している。チトクロムP450阻害薬は、心筋チトクロムP450の阻害により活性酸素生成を抑制し、酸化ストレスを減弱することにより再灌流障害に奏功する。チトクロムP450阻害により梗塞巣の進展が抑制されるだけでなく心機能も改善することから、チトクロムP450阻害薬は有効な再灌流治療薬となる可能性を秘めている。

チトクロムP450阻害薬であるスルファフェナゾール、または、シメチジンを再灌流時に投与したところ、再灌流による梗塞巣の進展を濃度依存的に抑制した。その抑制作用は、シメチジンと比較して、スルファフェナゾール方が強かった。また、チトクロムP450阻害薬は、再灌流障害で悪化した心機能を改善した。次に、チトクロムP450と酸化ストレスとの関連を調べた。チトクロムP450阻害薬投与時の心筋中過酸化脂質量を測定したところ、再灌流により増加した過酸化脂質は、チトクロムP450阻害薬投与により減少した。また、心筋中の活性酸素量を調べたところ、再灌流により増大した心筋活性酸素は、チトクロムP450阻害薬の投与により減弱した。次に、チトクロムP450阻害薬のin vivoにおける心筋チトクロムP450阻害活性を、テストステロン代謝を指標に測定した。スルファフェナゾールは、心筋チトクロムP450を有意に阻害する一方、シメチジンは、心筋チトクロムP450を阻害する傾向が見られたものの、有意差は認められなかった。以上の結果は、心臓虚血-再灌流障害における活性酸素生成源はチトクロムP450であることを示している。チトクロムP450阻害薬は、心筋チトクロムP450の阻害により活性酸素生成を抑制し、酸化ストレスを減弱することにより再灌流障害に奏功する。チトクロムP450阻害により梗塞巣の進展が抑制されるだけでなく心機能も改善することから、チトクロムP450阻害薬は有効な再灌流治療薬となる可能性を秘めている。心臓は,虚血になった後血流を再開しても,虚血により生じた心筋梗塞巣はさらに拡大する(再灌流障害)。心臓再灌流障害には活性酸素が関与することが知られている。しかし,心臓再灌流障害における活性酸素生成源は未だに特定されていない。最近,心臓チトクロムP450が活性酸素を生成すること,摘出心臓を用いた実験系にいて,チトクロムP450阻害剤が再灌流障害を抑制することが示された。しかし,上記の知見はすべてin vitro実験系により得られたものである。本研究は,in vivo心筋梗塞モデルラットを使用し,以下の2点を明らかにすることを目的とする。(1)チトクロムP450が心臓再灌流障害における活性酸素生成源であること,(2)チトクロムP450阻害剤処置により,再灌流障害における心機能の悪化が軽減すること。1.心筋梗塞モデルラットの作製ラット冠状動左前下行枝を1時間結紮後,血流を再開する心筋梗塞モデルラットの作製法を確立した。左心室における虚血領域は50%,再灌流24時間後の虚血領域における梗塞巣の割合は45%であった。2.チトクロムP450阻害剤の梗塞巣進展抑制作用チトクロムP450阻害剤であるスルファフェナゾール(30mg/kg)を再灌流時に大腿動脈より投与し、24時間後に梗塞巣の進展を評価したところ、虚血領域における梗塞巣の割合は12%であった。3.心筋過酸化脂質の定量再灌流24時間後において,虚血部位における過酸化脂質は,Sham群と比較して増加した。スルファフェナゾールの再灌流時における投与は,その増加抑制した。以上の結果は,再灌流障害において,チトクロムP450より生しる酸化ストレスが障害を引き起こすことを示唆している。今後は,チトクロムP450阻害剤投与時における循環動態を測定し,チトクロムP450阻害剤の再灌流障害治療薬(予防薬)としての可能性を評する。本研究は、in vivo心筋梗塞モデルラットを使用し、(1)チトクロムP450(CYP)が心臓再灌流障害における活性酸素生成源であること、(2)CYP阻害薬処置により、再灌流障害における心機能の悪化が軽減すること、を明らかにすることを目的としている。
Clues of Galaxy Formation from Outskirts

当初の予定では深いロングスリット分布による楕円銀河の外側領域の星の種族を研究する予定であったが、すばる望遠鏡への観測提案が認められなかったため、深い測光データから星の種族と調べる別の方法をとった。このようなアプローチは過去にもLa Barberaら(2010)によってz<0.1の4500個の銀河に適用されている。2011年4月に私はいわゆる「Bootes領域」(中心座標RA=14:30:00,Dec=34:17:00)の9平方度にわたる領域をすばる望遠鏡主焦点カメラによって観測した。具体的には良いシーイング条件下でzバンドでz_AB24.1等に深さの撮像データを得た。この領域にはX線(チャンドラ)、紫外(ギャレックス)、可視(NOAOディープサーベイ)、近赤外(NEWFIRM)、赤外(スピッツアー)、遠赤外(ハーシェル)、電波(Westerbork)、かつAGESサーベイによる二万以上の天体の分光データがあり、私のzバンドデータをこれらと組み合わせることで星の種族の研究を含めた非常に多岐にわたるサイエンスが可能となる。私の解析の計画は以下の通りである。(1)zバンド撮像データを用い、面輝度分布の集中度から早期型銀河を選ぶ。(2)他波長データをチェックし同定された天体の色を調べる。(3)得られたサンプルをスタックし広い波長範囲の面輝度分布を求め、共同研究者が開発したソフトウェアにより銀河からの距離の関数として詳細な星形成史を求める。私の得たすばる望遠鏡画像と現存するBootes領域データにより、これまでにない規模でのスタック解析が可能となり、中心から数十kpc離れた領域まで星種族を調べることができる。また色プロファイルの赤方偏移進化によって重い銀河がどのように形成されたかを明かにすることができるであろう。
炎症細胞浸潤を媒介する接着分子P-セレクチンの新規機能ドメインの解析

活性化血管内皮細胞および活性化血小板に発現するP-セレクチンの特異的なリガンドとして、白血球上に発現するムチン様糖タンパク質P-selectin glycoprotein ligand-1(PSGL-1)が知られている。最近の報告によると、PSGL-1のN末端近傍がシアリルルイスX様糖鎖修飾およびチロシン残基の硫酸化修飾を受けており、この2つの修飾が同時に存在することで、P-セレクチンとの結合に高い親和性をもたらしていると考えられている。われわれは、抗ラットP-セレクチンモノクローナル抗体を作製し、PSGL-1との結合に関与するP-セレクチン上の機能的部位の解析を試みた。その結果、P-セレクチンとPSGL-1との結合は阻害するがシアリルルイスXとの結合は阻害しないユニークなモノクローナル抗体C215を樹立し、この抗体がP-セレクチン上の8アミノ酸よりなるWADNEPNNという配列を認識することを明らかにした。さらに、この8アミノ酸よりなる合成ペプチドがP-セレクチンとPSGL-1の結合を特異的に阻害すること、およびシアリルルイスX糖鎖非依存的にPSGL-1遺伝子導入細胞と結合することを明らかにした。これまで、シアリルルイスX糖鎖結合ドメインのみがP-セレクチン上の機能ドメインと考えられてきた。しかし、以上の結果より、P-セレクチン上のアミノ酸76から83番のWADNEPNNがPSGL-1の認識に関与する新規機能エピトープである可能性が示唆された。P-セレクチン/P-selectin glycoprotein ligand-1(PSGL-1)相互作用は,炎症反応の初期に重要な役割をはたす。P-セレクチンは活性化血管内皮細胞および活性化血小板に発現し、炎症反応の最も初期の反応である白血球と活性化内皮細胞の接着に関わっている分子である。このP-セレクチンの特異的なリガンドとして、白血球上に発現するムチン様糖タンパク質PSGL-1が知られている。最近の報告によると、PSGL-1のN末端近傍がsLe^x様糖鎖修飾およびチロシン残基の硫酸化修飾を受けており、この2つの修飾が同時に存在することで、P-セレクチンとの結合に高い親和性をもたらしていると考えられている。われわれは、抗ラットP-セレクチンモノクロ一ナル抗体を作製し、PSGL-1との結合に関与するP-セレクチン上の機能的部位の解析を試みた。その結果、P-セレクチンとPSGL-1と6結合は阻害するがsLe^xとの結合は阻害しないユニークなモノクローナル抗体C215を樹立することができ、この抗体がP-セレクチン上の8アミノ酸よりなるエピトープ、すなわちWADNEPNNを認識することを明らかにした。さらに、この8アミノ酸よりなる合成ペプチドがP-セレクチンとPSGL-1の結合を特異的に阻害すること、およびsLe^x糖鎖非依存的にPSGL-1遺伝子導入細胞と結合することを明らかにした。これまで、sLe^x糖鎖結合ドメインのみがP-セレクチン上の機能ドメインと考えられてきた。しかし、以上の結果により、P-セレクチン上のアミノ酸76から83番のWADNEPがPSGL-1の認識に関与する新規機能エピトープである可能性が示唆された。
野生チンパンジーにおける新奇行動の展開と文化的行動の発達過程

文化とされるチンパンジーの地域変異行動の学習・発達過程、伝播経路、習得率や、新奇行動の発生頻度と文化定着率を、タンザニア、マハレ公園のM集団を対象にビデオを用いて調査した。アリ釣りは3歳で始まり、5歳でスキルが向上し、7-8歳で完成する。対角毛づくろい(GHC)も社会的に学習され、相手は5歳頃母親に始まり、次に大人雌、9歳頃に年長雄となり、認知的に困難とされる道具行動より遅れて出現する。多くの文化行動は5歳以上のほぼ全員で確認したが、年齢や性に相違のある行動もある:葉の咬みちぎり誇示をしない雌がいる、灌木倒しは雄に限られ、水中投擲や金属壁ドラミングは大人雄のみなど。新奇行動のうち、赤ん坊の首銜え運搬、腹たたき誇示や水鏡行動は少なくとも他の1個体に社会的に伝播したが、まったく伝播しなかった行動もある。腹叩き、飲水用堀棒、乳首押さえなどの新奇行動は、個体レベルでは3-10年続くが、伝播せずに廃れる可能性が高い。一方、スポンジ作りやリーフ・スプーン、葉の口拭き、落葉かき遊びなどの新奇行動を示す個体は次第に増え、社会的学習に基づく流行現象と考えられた。覗き込みは子供の文化習得過程の1つで、採食、毛づくろい、怪我の治療、新生児の世話が覗かれる。年少が年長を覗く傾向は学習説を支持するが、大人の覗き込みは、他の社会的機能も示唆する。親子間や子供同士での食べ残しの利用は、伝統メニューの伝播方法の1つだ。新入雌が直ちに示すGHCなどの行動は、地域個体群の共通文化らしい。移入メスの急速なヒト慣れも、M群の態度を習得する社会化の過程と考えられた。ツチブタ、ヒョウなどM集団が狩猟しない動物の死体を食べないのは、文化の保守的側面であろう。一方、ヒヒがM集団の新メニューに加わる新奇行動の定着例もある。尿・糞によるDNA父子判定によると、子供の半数の父親が第1位雄で、集団外雄が父親になる可能性は低い。父子間の行動の比較が、今後の課題である。Y染色体多型分析から、Mと北集団の雄の祖先共有が示された。収集資料:DVテープ750本、写真1万枚、野帳220冊、骨格3体、昆虫標本900点、尿標本112個、糞標本139個。本研究では、地域変異を示すチンパンジーの行動が、文化的行動なのか個体学習によるのか、文化的行動であるなら、それはどんな発達過程や伝播経路を経て獲得するのか、また新奇な行動がどのくらい集団の文化として定着するのかを調べている。タンザニアのマハレ国立公園のM集団が特異的に示す「オオアリ釣り」や「対角毛づくろい」などの行動について観察した。60個体のうち、オオアリ釣りをしなかった個体は、6歳の1個体を除くとすべて3歳未満だった。

この行動は、発育に応じて社会的に獲得されることが示唆された。「対角毛づくろい」は、5歳以下の個体はほとんどしない。対角毛づくろいの相手は、発育に従って、まず母親、次に複数のオトナメス、さらに年長のオスへと拡張していく。性的成熟に達する9歳頃に年長のオスと対角毛づくろいを開始する。新奇行動のうち、「地面グルーミング」、葉で口を拭う「口拭き行動」、水流での「スポンジ使用」、メス同士の「性皮こすり行動」などを示す個体が次第に増えている。一方、威嚇行動としての「腹叩き」、赤ん坊の「首銜え運搬」、子が口で毛づくろいしたあと、その子の口に母がキスする行動などは、現在のところ、ほぼ1個体に限られる。今後、これらの行動が伝播するかどうか追跡する必要がある。チンパンジーは乱交するので、DNAサンプルを採集して父性解析を行い、行動の伝播に血縁が及ぼす影響を調べている。正確な地図を作るため、集団遊動域をGPSによって測量した。また、採食条件の季節変化が繁殖成績に及ぼす影響を調べた。さらに、生殖関連ホルモン濃度の測定や健康モニタリングのため、チンパンジーの尿や糞を採集した。チンパンジーに関連する吸血性アブ類とサシバエ類を捕獲し、乾燥標本とした。尿標本112個、糞標本139個、ビデオ映像200時間、写真フィルム191本、野帳79冊、昆虫標本300点以上を収集した。マハレM集団の文化的行動が、離乳期を過ぎたすべての構成員に見られるかどうか検討した。毛づくろいのパターンやオオアリ釣りはほぼすべての個体に見られることを確認できたが、求愛誇示では、リーフ・クリップを観察されていない雌がいる、シュラップ・ベンドはほぼ雄に限られる、威嚇誇示では金属壁を利用するドラミングはオトナ雄に限られるなど、ばらつきのある行動もある。過年度、発見された新奇行動のうち、腹たたき(威嚇ディスプレー)と口による赤ん坊運びが他の個体に伝播しているという証拠は見つからなかった。M集団の新入り雌が、直ちにリーフ・クリッピングや、対角毛づくろいを示したことから、これらの行動はM集団に限らず、マハレ地域個体群に広く共有されている文化的行動であることが示された。M集団と隣接のY集団は、異なる種類の食物を利用していた。アカコロブスのオトナ雄が攻撃的になったことが、チンパンジーの獲物選択、狩猟戦略に微妙な影響を及ぼしている可能性がある。獲物の対捕食者行動の変化に対応しようとする若いチンパンジーがおり、それが他個体の行動にも伝播するのかどうか、狩猟のパターンの世代間変化を明らかにしていく必要がある。行動が父親から息子へ伝播している可能性を調べるため、糞・尿・食物ワッジ等の遺伝試料からDNAを抽出し、マイクロサテライト遺伝子の解析方法を整えた。ビデオ資料からシラミ卵寄生率を分析した結果、シラミ卵はチンパンジーの毛1000本あたり、約2個寄生していて、ニホンザルのシラミ寄生率に比べて高かった。現在、アカンボウ期からコドモ期にかけての外部寄生虫除去行動のやり方と効率を分析中である。糞サンプルを用いて、腸内常在細菌であり、有害作用のあるウェルシュ菌の保有状況について調べた。飼育下のチンパンジーや他の野生集団と比べ、マハレのサンプルではウェルシュ菌の検出率が有意に低かった。糞サンプルからホルモンを抽出し、内分泌動態について現在解析中である。収集資料は、ビデオ映像100時間、静止画像500枚以上など。隣接集団が異なる食物メニューをもつ例として、M集団が食べないCissusの蔓をY集団では食べる例が得られた。他集団からM集団に移入してきた若いメスが新奇行動をもたらし、それが伝播するかを調べた。18年度の転入メス2頭は、転入時にすでにM集団と同じ求愛誇示や対角毛づくろいを示したことから、集団間の相違とともに、汎集団の文化的行動もあることが確認できた。
エキシマレーザーによる近視性乱視に対する矯正手術後の角膜変化ついての研究

目的:近年眼科領域でエキシマレーザーを用いて近視や近視性乱視などの屈折矯正を試みる角膜屈折矯正手術がわが国でも治験段階として取り入れられてきている。スキャニングシステムを用いたエキシマレーザーMEL60による近視性乱視に対する屈折矯正手術phtorefractiveastigmatic keratectomy(PRAK)は、砂時計型をしたマスクがコンピューターと連動し弱主計線側を深く、強主径線側を浅く面状にablationして矯正する。そのため両主計線間に加わるレーザーの量が異なり、角膜面では部位により異なった所見が得られる可能性がある。そこで我々は乱視矯正モードを用いて家兎角膜にablationを行い、術後の臨床変化ならびに両主径線間による切除部の組織変化について検討した。方法:AESCULAPMEDITEC社のエキシマレーザーMEL60を用いて白色家兎に乱視矯正モードでPRAKを施行した。レーザー照射は上皮を鈍的に剥離後、球面度数-5D、円柱度数-5Dに設定し施行した。術後は経時的に細隙灯顕微鏡にて観察し、ultrapachymeterDGH2000を用いて切除部中央、両主径線における角膜厚を術後3カ月まで計測した。また光顕ならびに電顕試料を作成し両主径線間の組織学的変化を観察した。結果:臨床的には上皮の再生や上皮下混濁(haze)の出現は両主径線間で差は見られなかった。照射後、角膜厚は2週後でも最も菲薄化し、術後2カ月で術前値に近ずいたが、術後3カ月ではさらに菲薄化傾向を認めた。照射後角膜には平滑な切除面が得られたが、弱主径線側では周辺部から深く、強主径線側では周辺部は浅くなだらかにablationされていた。術後、透過電顕ではデスメ膜に顆粒状の物質が見られたが、術後3カ月では弱主径線側に濃く、強主径線側に淡く観察された。スキャニングモードによるPRAKは両主径線間に術後、創傷治癒過程やhazeの出現に差は見られなかったが、微細な組織変化を認めた。今後両主径線間における屈折変化や術後後期の組織変化についても検討する必要があると思われた。
人文系専門科目のマルチメディア教材化と授業モデルの開発

伝統的な教授方法の見直しを,(1)人文系専門科目の教授内容をマルチメディア化し,(2)構成主義的授業観で,教授-学習モデルを検討し,(3)その内容をウェブ上で活用できるよう教材情報を構築し,学生の個性に応じた教授モデルを開発し、試行した。教職科目として「教育実践学」を取りあげ、実際の授業場面の取材や授業過程での思考の把握など多様な情報を収集した。授業者のデータと子供のデータを収集しVODシステムにこれらの情報を組み込み、インターネットによるを授業システムとした。システム機能としては、「他者評価」、「指導者評価」、「学習提示情報」を組み込み、主体的な学習を、個別学習、小集団学習の携帯でネットワーク上で展開できるシステムとした。利用者の学習履歴を記録する機能を持たせ、分析情報を収集した。大学生を対象に、学習指導案作成を目標に運用し試行した。その結果、システム機能は、主体的学習を推進すること、授業内容情報は、初心者に参照されるが、授業過程情報は実習経験者に参照されることが明らかになった。特に「他者評価機能」は、授業実践力の未発達な学生同士による教材研究、学習指導案作成・検討においても和歌の解釈や学習指導案の内容を反省的に振り返られ、その内容をある程度は高めることができる。しかし、グループ内の学生同士によってうまく意見交流を行えないと学習指導案の内容を反省的に振り返ることができず、その内容を高めることができない、点が指摘されるなど、改善点が明らかになった。
慢性絞扼神経障害の際の支配筋の病態および運動機能

本年度は、臨床例に極めて類似した慢性絞扼神経障害モデルを用いて神経障害の発生過程における運動機能の変化を調べ、電気生理学的所見および神経の組織学的所見との関連性を検討した。[方法]44匹のWister系雄成熟ラット(810週齢)の右坐骨神経(直径約1.3mm)に内径1.5mm、長さ10mmのSilastic tubeを囲繞し、以後経時的に以下の実験を行った。対照としては処置前の神経および対側の神経を用いた。運動機能解析:De Medinaceliら(1982)の方法に準じ、ラットを歩行させ、後肢の足跡を計測した。計測値をもとにDe Medinaceliらの計算式によるSciatic function index(SFI)、Carltonら(1986)の計算式によるSFI(CSFI)およびBainら(1989)の計算式によるSFI(BSFI)を求めた。同時に、坐骨神経の複合神経活動電位(CAP)、運動神経伝導速度(MNCV)の測定とエバンスブルー染色による組織学的観察とを行って、その所見を比較した。[結果]SFIは4カ月後には-11.3±7.3%となり、対照神経(0.7±7.1%)に比べて有意に(p<0.05)低下し始めた。その時期はCAPが対照に比べて有意に(p<0.01)低下し、組織的には神経束内の浮腫および髄鞘の非薄化を認めた時期に一致した。その後も、SFIは徐々に低下し、組織学的変化も増悪していった。MNCVは、術後8カ月目で、対照神経に比べ有意に(p<0.05)低下した。なお、SFIはCSFIやBSFIよりも低下の程度は大きかった。以上より、絞扼神経障害の実験モデルでも、臨床例と同様にMNCVの低下以前に運動障害が生じることがわかった。その結果を第9回日本整形外科基礎学術集会に報告した(日本整形外科学会雑誌68巻S1483,1994年)。また本年11月開催予定の2nd Conbined Meeting of The Orthopaedic Research Societiesで発表予定である。なお神経支配筋の病理組織像は、筋組織のタイプ別の染色方法の確立が不十分であり、来年度以降の課題である。
リゾホスファチジン酸による好中球活性酸素生成の調節およびその異常の意義

活性酸素生成及び分解調節が広い意味での生体防御と考えられる。好中球活性化過程でのホスホリパーゼA_2によるリン脂質分解産物であるリゾリン脂質のうち、リゾホスファチジルコリンは活性酸素生成能を増強するが、リゾホスファチジン酸(LPA)は抑制する。われわれは加齢に伴うLPAの過剰生成がスーパーオキシド(SO)生成能低下に関与していることを報告し(FEBS Lett 394:149,1996)、抑制因子による好中球活性化調節メカニズムの存在を示唆した。LPAは他の細胞系においては受容体を介し低分子量G蛋白の活性化やアクチン重合を起こすが、好中球ではこの受容体の存在は確認されていない。そこでLPA処理好中球において好中球SO生成におよぼす効果を検討した。ヒト末梢好中球を分離し、シトクロムc還元法にて測定したphorbol myristate acetate(PMA)刺激SO生成能はLPA処理にて低下した。しかし、LPA処理好中球でアクチン重合を蛍光色素Oregon Green 488 Phalloidin(Molecular Probes)を用いてflow cytometryにて測定したところ、アクチン重合は見られなかった。よって、受容体を介した通常の経路でのLPAの効果では好中球活性酸素生成能に対する効果は説明ができないと考え、nitric oxide(NO)synthase inhibitorのN^G-nitro-L-arginine methyl eater(L-NAME)存在下でSO生成能を測定したところ、LPAによる抑制効果は回復した。そこで、diaminofluorescein-2 diacetate(DAF-2 DA)を用いflow cytometryにて測定した結果、NO生成能はLPA非存在下に対しLPA存在下では増加し、LPAのNO産生への関与が示唆された。NOとSOが反応しperoxynitriteが生成されている可能性を考え、SO由来活性酸素とperoxynitriteを両方とも検知するdihydrorhodamine 123(DHR123)の蛍光強度をPMA刺激下でflow cytometryにて測定したところ、上記のLPAによる抑制効果はほとんど認めなかった。以上よりNO産生が関与しSOと反応することによりこの抑制効果が生じる可能性が示唆された。われわれは加齢に伴うLPAの過剰生成がO^-_2生成能低下に関与していることを報告し(FEBS Lett 394:149,1996)、抑制困子による好中球活性化調節メカニズムの存在を示唆した。LPAは他の細胞系においては受容体を介し低分子量G蛋白rhoやracの活性化やアクチン重合が起こすが、好中球ではこの受容体の存在は確認されていない。そこで、リゾリン脂質の好中球O^-_2生成に及ぽす効果や、LPA処理好中球におけるracの活性化、アクチン重合などの有無を確認した。リゾリン脂質のスーパーオキシド(O^-_2)生成能に対する効果を見るために、末梢正常好中球をデキストラン沈降法、比重遠沈法、低張溶血法にて分離しO^-_2生成能をシトクロムc還元法にて測定し、リゾリン脂質の活性酸素生成能に対する効果を見たところLPAによるO^-_2生成抑制効果とともにリゾホスファチジルコリンによる増強効果を認めることを確認した。一方、低分子量G蛋白の一つであるracは好中球が活性化すると細胞質から細胞膜へ移行すことが知られており、LPAのracに対する効果を好中球で見るため、好中球をLPAで処理し、膜成分と細胞質成分に分離し、Immunoblotting法でracの発現を検討したところ、racの移行には関連しないと思われた。また、アクチン重合を蛍光色素Oregon Green 488 Phalloidin(Molecular Probes)を用いLPA処理した好中球でflow cytometryにて測定したところ、アクチン重合はみられなかった。以上の結果より、これまでの受容体を介した経路でのLPAの効果では好中球活性酸素生成能に対する効果は説明できないことが示唆され、次年度のこの機構の解明に努める予定である。

しかし、LPA処理好中球でアクチン重合を蛍光色素Oregon Green 488 Phalloidin(Molecular Probes)を用いてflow cytometryにて測定したところ、アクチン重合は見られなかった。よって、受容体を介した通常の経路でのLPAの効果では好中球活性酸素生成能に対する効果は説明ができないと考え、nitric oxide(NO)synthase inhibitorのN^G-nitro-L-arginine methyl eater(L-NAME)存在下でSO生成能を測定したところ、LPAによる抑制効果は回復した。そこで、diaminofluorescein-2 diacetate(DAF-2 DA)を用いflow cytometryにて測定した結果、NO生成能はLPA非存在下に対しLPA存在下では増加し、LPAのNO産生への関与が示唆された。NOとSOが反応しperoxynitriteが生成されている可能性を考え、SO由来活性酸素とperoxynitriteを両方とも検知するdihydrorhodamine 123(DHR123)の蛍光強度をPMA刺激下でflow cytometryにて測定したところ、上記のLPAによる抑制効果はほとんど認めなかった。以上よりNO産生が関与しSOと反応することによりこの抑制効果が生じる可能性が示唆された。
金属電極/半導体界面に形成されるショットキー障壁のその場観察技術開発

金属/半導体界面に電圧印加しながら電子線ホログラフィー観察を行うためには、TEM観察可能な薄片試料に何らかの配線をする必要がある。当初、ピエゾ駆動可能なサンプルホルダーを用いて、電極先端にタングステン(W)の針を装着し、Wの針と試料を接触させることにより電流ー電圧測定を試みたが、再現性の良い結果が得られなかった。そのため、モリブデン(Mo)単孔メッシュ上に絶縁体であるアルミナ板と試料へ配線するためのの白金(Pt)箔を固定した支持体を作製した。Pt箔の中央部を集束イオンビーム(FIB)切断した。切断後の2枚のPt箔は、導通しない状態であることを確認した。金属/半導体界面を有するサンプルをFIBーマイクロサンプリング法により抽出し、2つのPt箔の端にまたがるように金属部と半導体部を固定した。その後、FIB法により金属/半導体界面部位を薄片化し、TEM観察用試料に仕上げるが、FIB法では、加速電圧数10 kVのガリウム(Ga)イオンを用いるために、Gaイオンにより研磨された試料表面にダメージ層(特に半導体の場合、アモルファス相や転位ループ)が形成される。このようなダメージ層は、電流リークを引き起こしたり、詳細な透過型電子顕微鏡(TEM)観察および電子線ホログラフィーによる電位分解析に悪影響を及ぼすことがある。そのため、試料表面に形成されたFIBダメージ層を除去するため、加速電圧1 kV、0.5 kV、0.1 kVと徐々に低下させてアルゴン(Ar)イオンビームを照射した。以上の様に仕上げた薄片試料に、逆バイアスを印加し、電流-電圧測定を行ったところ、薄片化した金属/半導体界面でもショットキー障壁を確認することができた。このような薄片サンプルを電子顕微鏡内に挿入し、逆バイアスを印加しながら、電子線ホログラフィー観察を実施し、金属/半導体界面領域の電位分布を解析した。金属/半導体界面への電圧印加し、再現性よいI-V測定と、電子線ホログラフィー観察するための配線手順、試料加工作業手順等を確立した。半導体内部に転位等の格子欠陥が含まれる領域において、金属/半導体界面へ電圧印加し、I-V測定を実施するとともに、電子線ホログラフィー観察し、電圧印加による欠陥構造部位の電位分布変化を解析する。金属/半導体サンプルのように物理的・化学的な特性が異なる物質により構成された積層材料や複合材料では、集束イオンビーム(FIB)法を用いたTEM観察用試料薄片化が行われている。FIB法では、異種混合材料もしくは細孔を有する多孔質材料でも比較的均一な厚さでTEM観察用薄片試料に仕上げることが可能である。しかしながら、FIB法では、加速電圧数10 kVのガリウム(Ga)イオンにより試料加工面にダメージ層が形成され、詳細な透過型電子顕微鏡(TEM)観察に支障になることがある。さらに、電子線ホログラフィーによる電位分布計測では、FIBダメージ層により電位分布の正確な評価が困難になる場合がある。そのため、加速電圧1 kV以下のアルゴン(Ar)イオンによりFIBよるダメージ層を除去することが必須である。金属/半導体サンプルをTEM断面試料に作製するため、加速電圧40 kVのGaイオンビームを用いて粗加工を実施し、最終的に2 kVのGaイオンビームで薄片化を完了した。その後、FIBダメージ層を除去するため、加速電圧1 kVのArイオンビームから開始し、最終的に0.1 kVのArイオンビームにより仕上げ加工を行った。以上のような試料作製手順により、金属/半導体材料から鮮明な結晶格子像を確認することができた。さらに、電子線ホログラフィー観察から、金属電極近傍の半導体材料内部に電位分布の変化を確認することができた。今後は、電子線ホログラフィー観察による電位分布の定量的な評価のための試料作製技術を確立する。金属/半導体サンプルについて、FIBによるTEM試料作製後に、TEM試料表面に形成されたFIBダメージ層を加速電圧0.1 kVのArイオンビームにより除去することが可能であることを確認できた。さらに、電子線ホログラフィー観察からその試料を用いて金属/半導体界面の半導体内部に電位分布変化を確認することができた。

そのため、試料表面に形成されたFIBダメージ層を除去するため、加速電圧1 kV、0.5 kV、0.1 kVと徐々に低下させてアルゴン(Ar)イオンビームを照射した。以上の様に仕上げた薄片試料に、逆バイアスを印加し、電流-電圧測定を行ったところ、薄片化した金属/半導体界面でもショットキー障壁を確認することができた。このような薄片サンプルを電子顕微鏡内に挿入し、逆バイアスを印加しながら、電子線ホログラフィー観察を実施し、金属/半導体界面領域の電位分布を解析した。金属/半導体界面への電圧印加し、再現性よいI-V測定と、電子線ホログラフィー観察するための配線手順、試料加工作業手順等を確立した。金属/半導体界面の電位分布の定量的な評価と、金属/半導体界面へ電圧印加した際の電位分布変化の詳細を解析する。さらに、転位や積層欠陥等、半導体内部に結晶欠陥が形成された部位をTEM試料に仕上げる手順を確立させる。半導体内部に転位等の格子欠陥が含まれる領域において、金属/半導体界面へ電圧印加し、I-V測定を実施するとともに、電子線ホログラフィー観察し、電圧印加による欠陥構造部位の電位分布変化を解析する。謝金について、研究補助員費用を予定していたが、特に研究補助の必要が無かった。そのため、30万円ほど予算を繰り越した。旅費が想定よりも少額で納まった。また、謝金については研究補助員費用を予定していたが、特に研究補助の必要が無かった。そのため、24万円ほど予算を繰り越した。2019年度は計画どうりに使用予定である。
養育態度が実行機能の発達に及ぼす影響に関する発達行動遺伝学研究

実行機能の個人差は、幼児期初期にはほぼ環境要因の影響から説明されるが、年齢があがるにつれて、遺伝要因の影響がみられ始めるということが分かった。さまざまな養育態度のうち、「過保護な養育態度」は、同時点における実行機能とは独立の効果として、後の実行機能を低めることや「過保護な養育態度」は、遺伝的影響とは独立した環境要因(主に、共有環境要因)として実行機能の発達に影響を及ぼすことが明らかにされた。今年度は、首都圏ふたごプロジェクト家庭訪問調査に参加している約200家庭のうち、3歳時点及び4歳時点の家庭訪問調査が済んでいない双生児を対象に、家庭訪問調査を実施した。家庭訪問調査では、実行機能に関する実験及び親子で遊ぶ場面の行動観察をおこなった。各時点調査で得られたデータのうち、解析可能に整理されたデータを対象に、発達行動遺伝学分析をおこなった。その結果、実行機能を単一の潜在因子としてとらえたとき、1)2歳時点では、実行機能の個人差はほぼ共有環境要因のみによって説明される、2)3歳時点になると、実行機能の個人差は共有環境要因と非共有環境要因で説明されるようになる、3)4歳時点では遺伝要因、共有環境要因、非共有環境要因の三要因で説明されるようになる、ということが示された。さらに、3時点間の実行機能の相関関係は、共有環境要因によるものであるということも示された。これらのことから、実行機能は幼児期初期には、ほぼ共有環境要因のみの影響を受けているが、年齢があがるにつれて、遺伝要因の影響がみられ始めるということが分かった。また、発達的変化に寄与するのは、共有環境要因であるということも示唆された。このことは、実行機能に弱さのある子どもに介入する際、共有環境要因に焦点をあて介入することが有効であることを示唆するものである。今後は、実行機能の発達に影響する共有環境要因にはどのようなものがあるか、養育態度と関連させて分析を進めていく予定である。今年度得られた研究成果の一部は、国内学会シンポジウムにおいて発表された。平成25年度は、首都圏ふたごプロジェクト家庭訪問調査に参加している家庭のうち、3歳時点と4歳時点の家庭訪問調査が済んでいなかった双生児を対象に家庭訪問調査を実施した。また、これまでに各時点調査で得られた調査データのうち、解析可能に整理されたデータを対象に、実行機能と養育態度の関係について、表現型の分析を実施した。その結果、2歳時点の母親の育児ストレスや抑うつ傾向の高さは、同時点における子どもの実行機能だけでなく、3歳や4歳時点の実行機能にもネガティブな影響を与えることが示唆された。また、さまざまな養育態度があるなかで、2歳時点における「子どもにさまざまな経験をさせることを重視する態度」や、「親自身が自分の気持ちをコントロールして子どもに接する態度」といった態度(因子得点の高さ)は、2歳時点の実行機能だけでなく、3歳や4歳時点の実行機能にもポジティブな影響を与えていることも示唆された。一方、2歳時点の実行機能の高さは、3歳や4歳時点の母親の育児ストレスや過保護な態度を少なくさせ、暖かい養育態度を増す影響があることも示唆された。これらのことから、子どもの実行機能の能力と親の養育態度の関連は双方向的であることが考えられた。平成25年度において得られた研究成果の一部について、国内学会シンポジウムにおいて発表をおこなった。今後は、実行機能の発達と養育態度の関連について、得られた縦断データかつ双生児データという特性を生かし、発達行動遺伝解析を進めていく予定である。平成26年度は、これまでに収集されたデータを整理し、縦断的分析をおこなった。分析の主な主眼は、養育態度と実行機能の関係の因果関係について検証することであった。その結果、1) 3歳時点における、「過保護な養育態度」は、同時点における実行機能とは独立の効果として、1年後の4歳時点における実行機能を低めること、2)「過保護な養育態度」は、遺伝的影響とは独立した環境要因(主に、共有環境要因)として実行機能の発達に影響を及ぼすことが明らかにされた。次に、「過保護な養育態度」と別側面である「暖かい養育態度」、実行機能、実行機能とその概念を共有しながら異なる研究背景において発展してきた「エフォートフルコントロール能力」の関係について分析をおこなった。その結果、1)「暖かい養育態度」が子どもの「エフォートフルコントロール能力」を高め、「エフォートフルコントロール能力」を媒介して、実行機能が高まるという方向性、2)「暖かい養育態度」は、遺伝的影響とは独立した環境要因(特に、共有環境要因)として実行機能及び「エフォートフルコントロール」能力に影響することが示唆された。これらの研究成果の一部を国内学会にて発表した(シンポジウムにおける口頭発表及びポスター発表)。26年度が最終年度であるため、記入しない。発達心理学26年度が最終年度であるため、記入しない。おおむね順調なデータ収集及びデータ解析が実施できたため。

今後も当初研究計画通りに研究を実行していく予定である。データ分析及び成果の発表をおこなう。26年度が最終年度であるため、記入しない。週末に家庭訪問調査を希望するご家庭が増えたため、訪問しきれない家庭が出てしまったが、次年度以降も継続して調査を続けていく予定である。週末に家庭訪問調査を希望するご家庭が増えたため、訪問しきれない家庭が出た。当初計画通り、継続して調査を続けていく予定である。