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ジャンル・文体・出版システムを中心とした上方戯作と江戸戯作との比較文化史的研究

当研究では先ず、出版に関する調査を行ない、森島中良の版本を主体に江戸と上方との出版システムの差異を検討した。ただ、現存の知られる資料の範囲では江戸が、また上方においても京都が、大坂に比して類推にたよる部分が多く、今後、より効果的な検討方法を模索する必要を強く感じた。次にジャンルの問題であるが、これには主に大坂の戯作版本に目を通す過程で江戸戯作の分類規範には収まり切らない要素が多々存在することを確認し得た。例えば滑稽本というジャンルひとつとっても、上方には上方滑稽本の展開が認められ、江戸と同一には論じ得ない。ただ、明らかに江戸戯作の影響下に成立した上方戯作(例えば黄表紙もどきの半紙本)をどのように位置づけるかなどといった問題も少なからず派生し、現時点では、より多くの課題を得たという印象である。また文体に関しては、書き言葉の文芸に対して常に芸能(話し言葉の文芸)の影響が及び、これは予想以上のものであった。文体によるジャンルの分類は不可能ではないにせよ、これのみに負えば、また新たな問題が生じることは確実である。ただし、文体を、ジャンルにどのように加味させて行くかという問題は、書形がジャンルにどのように関連するかを検討することと同等に重要なことであり、今後この方面へのより多くの考察がなされる必要がある。上方戯作が江戸戯作とは別の価値観をもって展開したことは、江戸戯作の側から「戯作の開祖」と崇められる風来山人の戯作への双方の評価の歴史ひとつとっても顕著な差異が認められた。上方戯作を定義するに当たり、その総覧と分類は当然不可欠であるが、それによって江戸戯作の再考が可能となるべき総覧が構想される必要がある。本研究助成によって本年度に得た成果は以下の通りである。まず、文体に関していえば、上方戯作を通じて、説明的で粘りの強い文体が、ジャンルを問わずに遍在することの確証がより深まった。そのような、言わば「上方文体」からの離陸が、文運東漸以後の江戸戯作のひとつの課題となったようでもあった。これは、別の見方をすれば、「受ける文体」の模索ということでもあり、すでにして「笑い」の質は、上方と江戸で大きく変わっていたのである。以上の考察に関わる一端として、「式亭三馬における「ふり」」(裏面参照)をまとめた。ジャンルは、近年の戯作研究が総体的に関心をもっている課題(拙文「平成八年国語国文学会の展望[近世]小説V」、『文学・語学』第157号参照)のひとつであり、多くの新しい成果が見られる。そのような趨勢にあって、特に後期戯作におけるジャンルの問題の再整理が望まれる。本年の本研究では、先に発表した拙論「<講話本>考--平賀源内の戯作を中心に、ジャンルの論として」を大きく出る成果をまとめ切れなかったが、なお、新たな展望を得られるべく考察を進めたい。出版システムに関して、とくに三都の中でも資料の充実した大阪の江戸後期の出版界について、再整理を進めている。本研究助成内定以前の成果ではあるが、「小本型談義本出版の背景一斑--山金堂、変じて山釜堂となる」(『国文学』97年9月号)は、江戸の版元に関して、その成果を適応したものである。また、戯作者個人に関していえば、上方戯作文化圏から出発し、江戸戯作に多大な影響力をもたらした風来山人の存在が、よりクローズアップされるに至っている。以上の成果を基に、次年度以降に展開させていく所存である。前年度に引き続き、ジャンル・文体・出版システムを検証する中で、本年度は特に以下の諸点に関して調査と考察を進めた。まず、江戸と上方の出版システムに関して調査・研究を進めた。

上方(主に大坂)の出版システムと江戸のそれとの実態の差異は、近世後期に至り江戸から大坂へと求板された多くの書物が、上方において江戸とは異なった如何なる取り扱いを受けたかを探ることによって、ある程度炙り出されて来た。ただし、戯作版本は本屋仲間の株帳などから除外され易く、それらに調査の対象を限定せず、また文芸ジャンルの如何を問わずに、より広い範囲での対象を設定した。その場合、研究代表者がかねてから調査・研究の対象としている森島中良の版本を基準とすることで、戯作本・狂歌本・浄瑠璃本をはじめとする諸文芸、さらには学術書(考証随筆・蘭学・国学等)・啓蒙書・教訓本などへの調査対象の広がりを得ることが可能となった。たとえば、上方の出版は江戸とは規制基準がやや異なったが、より緩やかな判断を行いがちな大坂の出版に対して、幕末に至るまで京都からの監視が存在した形跡があることなど、いくつかの徴証が得られた。また、ジャンルに関しては、出版者側の商業的意図によってジャンルが細分化・固定化する場合と、読者(享受者)の区分意識がジャンルを定める場合とが存在することがより明確化し、それらについて出版システム論の側と読者論の側からの擦り合わせによって近世のジャンル論に進展の計られるであろう感触を得つつある。本年度における研究は、ジャンル・文体・出版システムの内、特に「出版システム」を中心におこなった。江戸と上方(京都・大坂)の比較、その前提として、とりわけ大坂の出版業〈仲間)に関して調査及び考察を進め、一定の成果を得た(『地域と社会』創刊号、第2号に発表した「森島中良の著作における江戸と上方-出版システムの問題を中心に-」、「近世大坂書林の江戸板取扱窺見-森島中良の著作を軸に-」参照)。より史料の少ない京都・江戸のシステムの幾許かを、大坂の出版史料から窺見・復元して行く作業へと繋げたい。また、そのことで、ジャンルの問題のどれほどかに見通しを得られるものと考えている。また、上方戯作と江戸戯作との比較に関して、本年は平賀源内(風来山人〉の戯作の評価と影響という面から、少なからぬ成果を得た(日本近世文学会秋季研究発表「平賀源内の著作をめぐる諸問題」、北溟社刊『平賀源内の文芸史的位置』参照〉。戯作の源流を江戸の戯作者たちの大半は風来山人に求めており、一方で上方の戯作者たちはそうではなく、このことは「江戸戯作」「上方戯作」の二系統の存在を示唆する。「上方戯作」の中でも大坂と京都の差異は断続的な調査が必要であるが、そのアウトラインは本年までの研究によって得られつつある。文体に関しては、上記の風来山人の例が示唆するように、戯作(文章言語〉文体における影響関係という系統づけがさらに必要であると考えている。その場合、音声言語との関係が見過ごせず、この方面へのより深い知識と社会背景への文化史的な見通しが、今後の課題となる。当研究の後半2ヵ年度では、先ず前半に引き続き森島中良の版本を主体に江戸と上方との出版システムの差異を検討した。ただ、現存の知られる資料の範囲では江戸が、また上方においても京都が、大坂に比して類推にたよる部分が多く、今後、より効果的な検討方法を模索する必要を強く感じた。次にジャンルの問題であるが、これには主に大坂の戯作版本に目を通す過程で江戸戯作の分類規範には収まり切らない要素が多々存在することを確認し得た。例えば滑稽本というジャンルひとつとっても、上方には上方滑稽本の展開が認められ、江戸と同一には論じ得ない。
モノクロ-ナル抗体を用いたインスリン受容体チロシンキナ-ゼ測定系の開発

上記研究課題の測定系の開発のため、まずインスリン受容体に対するモノクロ-ナル抗体を作製した。免疫原としてバキュロバイラスをベクタ-としsf9細胞にインスリン受容体のαサブユニットを大量に発現させたのちアフィニティ精製した蛋白を用いた。一方、リン酸化チロシンに対するモノクロ-ナル抗体の作製のために、免疫原としてチロシンリン酸化酵素をコ-ドする衡遺伝子ab1を大腸菌に発現させ、大腸菌中の蛋白をチロシンリン酸化させた菌体破砕物を用いた。両抗体とも一連の細胞融合法、スクリ-ニング、クロ-ニングという過程を経て、良好な各種ハイプリド-マが得られた。これらのハイブリド-マから分泌されるモノクロ-ナル抗体を精製し、これを用いてヒト赤血球のインスリン受容体キナ-ゼ活性の測定系をenzymeーlinked immcmosorbent assay(ELISA)を用いて確立した。まずヒト赤血球をin vivoでインスリン処理後、赤血球ghostを作製し、1%Triton Xー100で可溶化したものを検体とした。ELISAはマイクロタイタ-プレ-トにモノクロ-ナルインスリン受容体抗体を固層化後、検体中のインスリン受容体を吸着させモノクロ-ナルリン酸化チロシン抗体をビオチン化後加え、この抗体の結合をペルオキシダ-ゼ・アビチンを用いて測定した。標準検体はヒトインスリン受容体を過剰発現したCHOT細胞をインスリン処理後、ホスフォチロシン抗体カラム、WGAカラケで精製したものを用いた。その結果、インスリン処理により赤血球インスリン農度で認められた。全血400μlからの希釈試験は80μlまで標準曲線と平行化し、回収試験は95102%の範囲内であり、interassay,intraassayも512%(CV値)と良好であった。
衝撃波により低分子有機物から高分子有機物の合成(その反応機構と宇宙化学的意義)

宇宙空間で普遍的な存在と考えられるヘキサンと衝撃波の相互作用を明らかにするため、ヘキサンを封入した容器に弾丸を衝突させ、ヘキサンに衝撃波を作用させた。この結果、以下の4点が明らかになった。1.6未満の炭素数を持つ有機物(分解物)と、6より多い炭素数を持つ有機物(合成物)が生成、2、生成物収量は弾丸速度に対し指数関数的に増加、3、生成物収量は衝撃波の作用時間に比例して増加、4、衝撃波を作用させる際のヘキサンの温度(初期温度)により生成物収量は変化。結果1、2は出発物質にベンゼンを用いた際と同様である。結果3は弾丸の長さを変化させて実験した結果である。弾丸長さを10、20、40mmと変化させると、得られる衝撃波作用時間は約3.5、7.0、14usで、これらの比は1:2:4となる。このときそれぞれの生成物収量比は同じ弾丸速度において1:2:4となる。さらにそれらの生成物組成は変化しないことから、本実験は低い生成物収量(u mol/molヘキサン)のため、この反応にとって衝撃発生温度、圧力とその作用時間が重要な因子であるといえる。結果4は衝撃波を作用させる際のヘキサンの初期温度を298、273、200Kと変化させて得られたものであるが、同じ弾丸速度において生成物収量は初期温度が低いほど多くなる。この初期温度の違いは衝撃圧力及び衝撃温度の違いを生じ、初期温度が低いほど衝撃圧力は大きくなり反対に衝撃温度は低くなる。もしこれらの違いのみが生成物収量を変化させているなら、衝撃合成において温度効果より圧力効果が重要であることになる。現段階では結果4を明確に説明することはできないが、以上の結果、特に結果4について緻密な考察をすることにより、衝撃合成は有機合成分野において重要なテーマになり得る。
首都圏における都市化と水収支・水文環境の変化の地理情報システムによる分析

首都圏において急速に進んだ都市化と、その都市化に深く関わって変容した水収支や水文環境の変化について、研究分担者が進めてきた研究をまとめた。首都圏における都市景観については、明治期以降の都市分布を明らかにするとともに、東京圏の東京湾岸と地方都市の一例として水戸市について調査を行った。その結果、湾岸開発に伴って新しい水辺景観が創出されたことが明らかになり、一方、城下町でありながら一般的な都市景観が卓越している都市が多く、歴史的、伝統的景観の創生がいかに困難であるかも明らかになった。東京都の上水道による水収支については1960年以降の変化を明らかにし、同時に隣接する神奈川県については、県内の上下水道による水の移動を明らかにするとともに、秦野市の水環境の変化を明らかにした。また埼玉県の上水道について、それらの普及率・利用率、地域的特性や給水不足等の問題点、将来計画等を考察した。その結果上水道、給水人口の推移、計画給水人口との間に乖離のあることが認められた。都市河川について、神奈川県の鶴見川流域の都市化を1967年(昭和42)と1990年(平成2)で比較し、高度経済成長期以後の急激な都市化の実態が明らかになり、その間における水質の変化もとらえられた。また、千葉県の養老川についても、水質調査を通じて養老温泉の温泉街が水質汚濁に影響を与えていることが明らかになった。東京の地下水に関連して、野川流域の植覆率と湧水湧出量・水質等の地域的・年次的変化を比較検討した。その結果湧出量の増減、水質の変化が明らかになり、人為的汚濁の進行や経過の変化が明らかになった。1.広域水収支に関しては、相模川水系を中心に調査研究を行い、神奈川県域は1本の水路でつながり、排水先の海域も移動したことが明らかになった。埼玉県南部については、都市化の状況と上水道の普及率・給水人口率・取水方法等の関連を考察し、将来的に予測される人口増加や、上水道使用量の増加とその供給量に大きな問題が生じるであろうことを予察した。また、東京湾岸・埼玉県・茨城県について、都市化・都市景観・都市環境の実地調査と、それらの地図化のためのデータ収集を行い、中国長江下流域の都市化・都市環境と関連させ、モンスーンアジアにおける都市化と水文環境の変化についても比較考察した。2.流域別には、鶴見川・金目川・養老川について、水質の測定・資料収集を行い、経年的調査を行うとともに、流域における都市化、土地利用、景観の変容を明らかにした。その結果、新しい住宅地化地域と、そこを流域とする河川の水質変化に顕著な関連性が認められた。養老川については、地下水の水位、自噴井が回復したことが明らかになったが、都内(世田谷区)においては地下水位の回復や、湧水湧出量の増大は認められなかった。3.これらの調査研究から、都市化とりわけ人口増加にともなう水収支、水文環境、上水道の整備状況、流域変更等の実態が明らかになった。また、原景観の喪失、景観や水辺環境の変容等が明らかになった。1.東京における明治以降の水域の変化および都市的水収支の変化を総合的にとりまとめた。とくに都市的水収支の系統的把握と東京におけるデータの所在とを重ねあわせたチャートを作成し、今後の解析にも役立つ形でとりまとめを行った。2.東京都世田谷区における崖線沿いの被覆率と湧水・湧出量の相関性について分析・考察した。とくに湧水について雨水の地下水涵養効果の把握、水循環の促進策を特定するための貯留機能の実験を実施した。その結果、屋根面積約50m^2あたり1個の雨水浸透桝の設置が適切であること、年間降水量の約60%が地下水涵養できること、地下水の上昇効果が8mm相当であることが明らかになった。

3.養老川と鶴見川について、水質分析と流域の開発状況を明らかにした。その結果、上流部と下流部での水質に差異が現れ、養老温泉の温泉街が養老川の水質汚染に影響することが予測されるに至った。鶴見川では1967(昭和42)と1990年(平成2年)における土地利用と人口等の変化により、流域の著しい都市化の状況が明らかになった。現在、都市化と水質変化の関係について検討中である。4.埼玉県内の水道普及率、水道事業の展開史を明らかにし、上水道の普及率が極めて低い南河原村について、その実態・要因・問題点・将来計画等を分析した。次いで上水道の水源、給水人口の推移、計画給水人口との乖離等について明らかにした。上水道・簡易水道の利用状況と地域的特性、取水先別の利用状況とそれらの地域的特性、近将来における給水不足の地域的状況等が明らかになった。5.東北地方の中小都市における水辺環境の実施調査、中華人民共和国東北部の朝鮮族自治州の都市とその水辺環境について実地調査をおこない、関東地方の水辺環境との比較研究を行った。首都圏において急速に進んだ都市化と、その都市化に深く関わって変容した水収支や水文環境の変化について、研究分担者が進めてきた研究をまとめた。首都圏における都市景観については、明治期以降の都市分布を明らかにするとともに、東京圏の東京湾岸と地方都市の一例として水戸市について調査を行った。その結果、湾岸開発に伴って新しい水辺景観が創出されたことが明らかになり、一方、城下町でありながら一般的な都市景観が卓越している都市が多く、歴史的、伝統的景観の創生がいかに困難であるかも明らかになった。東京都の上水道による水収支については1960年以降の変化を明らかにし、同時に隣接する神奈川県については、県内の上下水道による水の移動を明らかにするとともに、泰野市の水環境の変化を明らかにした。また埼玉県の上水道について、それらの普及率・利用率、地域的特性や給水不足等の問題点、将来計画等を考察した。その結果上水道、給水人口の推移、計画給水人口との間に乖離のあることが認められた。都市河川について、神奈川県の鶴見川流域の都市化を1967年(昭和42)と1990年(平成2)で比較し、高度経済成長期以後の急激な都市化の実態が明らかになり、その間における水質の変化もとらえられた。また、千葉県の養老川についても、水質調査を通じて養老温泉の温泉街が水質汚濁に影響を与えていることが明らかになった。東京の地下水に関連して、野川流域の植履率と湧水湧出量・水質等の地域的・年次的変化を比較検討した。その結果湧出量の増減、水質の変化が明らかになり、人為的汚濁の進行や経過の変化が明らかになった。
食細胞の貧食殺菌機構における細胞内プロテア-ゼの役割の解析

申請者が今回開発した切断部位特異的抗体(活性型カルパインあるいはカルパインによって限定分解を受けたプロテインキナ-ゼCに特異的な抗体;プロテオリシスを受けた蛋白質には結合するが、未切断の蛋白質には反応しない)を、食細胞の活性化時におけるカルパインとその基質蛋白質であるプロテインキナ-ゼCの細胞内動態を解析するために応用し、本抗体を免疫細胞化学的に使用するための種々の実験条件を決定した。本研究の結果を、生化学的分析の結果と併せて、カルパインの食細胞機能における役割解明のための基礎とした。活性型カルパインあるいはカルパインによって切断されたプロテインキナ-ゼCをテフロン系疎水性膜に固定化し、細胞の固定に用いる種々の薬剤で処理、洗浄後、切断部位特異的抗体との反応性を調べた。グルタルアルデヒドをはじめとするほとんどの固定剤が抗体の結合に影響を与えなかったが、反応中のDFP、PMSF、TPCK、TLCK、Eー64、ロイペプチン等のプロテア-ゼ阻害剤があると抗原の分解が抑えられ、抗体の結合量が減少しなかった。ただし、白血球のセリンプロテア-ゼの阻害剤である3,4ージクロロイソクマリンは、2次抗体をペルオキシダ-ゼで標識した場合は使用できないことが判明した。次に、実際にカルシウムイオノフォア処理してカルパインの活性化とプロテインキナ-ゼCの限定分野を誘導した細胞をプロテア-ゼ阻害剤存在下種々の固定剤で処理し、酵素染色した。イオノフォア処理した細胞は非処理の細胞と比べて切断部位特異的抗体で明らかに陽性を示し、この方法が使用できることが明らかとなった。現在、種々の刺激剤で活性化した食細胞をこの抗体で染色するとともに、免疫電子顕微鏡で抗原の細胞内局在を解析している。
高度環境計測システムを用いたエコロジカル・ネットワークの把握と新たな自然環境保全戦略の構築

本研究の結果、得られた成果は以下のようである。(1)本州を対象とし新たな指標CONを用いて森林連続性を評価し、さらに陸生哺乳類の分布との対応を解析した。この結果、ツキノワグマ・ニホンカモシカなどはCON値の高い森林に出現し、タヌキ・キツネなどは低い森林に多く出現することがわかった。また、日本列島を9つに区分し、それぞれの森林グリッド率とCONを比較した結果、とくに中国地方における森林分断化が示唆された。さらにCONと自然地理的要因との関係から、森林連続性は地形的要因の影響を強く受け、とくに山地を中心として、開発圧の低いところに連続的に分布していることが示された。(2)兵庫県氷ノ山地域に生息するツキノワグマを対象にラジオテレメトリ調査を行い、その生息位置を把握した。GISを用いた解析の結果、ツキノワグマの季節的かつ年次的に変化する行動圏、行動パターン、利用する植生などが明らかにされた。(3)宮城県金華山島に生息するニホンジカ雌一頭、東京大学秩父演習林と兵庫県氷ノ山地域に生息するツキノワグマ雄各一頭を捕獲し、GPS首輪を装着した。回収された位置情報とデジタル植生図との重ねあわせにより、利用植生を明らかにすることができた。野生動物に装着されたGPS首輪の回収は日本初の事例であった。(4)1998、1999年に沖縄県西表島と石垣島にてサシバを捕獲し、衛星追跡用送信機を装着した。この結果、越冬地から繁殖地までの渡りの経路が明らかにされた。渡りは島を中継地として利用し、休息と移動を繰り返す様式であることがわかった。また石垣島での生息・分布調査の結果、採食やねぐらには、森林よりも農耕地を多く利用していることがわかった。繁殖地から越冬地までの経路を明らかにするため、千葉県我孫子市で装着された送信機は、途中で電波が途絶えたが、通常より一ヶ月遅れても渡りを行うことが確認された。1)人為活動の影響の強い地域と弱い地域においてツキノワグマの生息地利用の実態を比較するために、中国地方の氷ノ山付近と東北地方の蔵王付近を調査地に選び、研究環境整備と調査地の概況を視察をした。氷ノ山についてはすでに研究協力者により10頭ほどの個体に電波発信機が装着され、追跡も行われている。そして果実の豊凶によりクマの行動圏が変化すること、また幹線道路によって行動圏が影響を受けていることが明らかになっていることを確認した。蔵王ではこれまで協力者により2個体が追跡されているが、さらに個体数を増やすために捕獲準備を進めた。ここではクマが夏にトウモロコシ畑に出没し、秋の自然林でのドングリ利用との関連で興味ある動きをしていることが明らかになった。今後は生息地の環境評価をする必要がある。これらについて報告会を開き、両地域での方法や検討事項の標準かすることを確認した。2)平成9年7月に埼玉県比企郡小川町および千葉県佐倉市にてサシバ2羽を捕獲して衛星追跡用送信機を装着したが、送信機の不調により、位置データを獲得することができなかった。平成10年2月、沖縄県西表島にて2羽のサシバを捕獲し、衛星追跡用送信機を装着した。現在追跡中である。使用した送信機は、3地域ともT-2060、重量は15gである。装着方法は、テフロン加工されたナイロン製のリボンを用いてたすきがけに背中に背負わせた。

3)標準地域メッシュ準拠のクマの生息分布に関するデータを解析し、種々の環境要因との関係を把握した。1) 1998年2月、沖縄県西表島にてサシバ2個体を捕獲、また石垣島にて1個体を捕獲した。衛星追跡を実施したところ、データ数は少ないものの、西表島で放鳥した2個体について繁殖地まで追跡することができた。1個体は茨城県鉾田町、もう1個体は長野県長野市まで渡りを行なった。渡りの経路は、秋の渡りルートをほぼ逆にたどっていることが確認された。越冬地から繁殖地までの渡り期間は、10日前後であると推定された。1998年10月、千葉県我孫子市から保護飼育中のサシバ1個体について、衛星追跡を実施した。約1か月、我孫子市周辺にとどまったが、11月にはいってから渡りを開始した。静岡県袋井市まで追跡したところで電波が途絶えたが、1か月遅れても渡りを行なうことが確認された。2) 1997年11月から1998年11月の期間、宮城県蔵王町、川崎町、七ヶ宿町において、首輪式の発信器を装着したオスのツキノワグマ2頭の電波による追跡調査をおこなった。調査は、一ヶ月に714日程度、一日に12点のペースでおこなった。そのうち一頭は、1998年6月に行方不明となった。もう一頭は、ほぼ3カ所の森林を利用していることがわかった。これらの間の移動は、短期間でおこなわれ、その間は行方不明となったので、移動経路を把握することはできなかった。移動性の高いオス個体の場合、電波の受信可能域および調査頻度の点から、地上テレメトリーの追跡調査によって個体の移動経路を把握することは、困難であることが明らかになった。3)本州を対象とし新たな指標CONを用いて森林連続性の評価し、さらに陸生哺乳類の分布との対応を解析した。この結果、ツキノワグマ、ニホンカモシカ、ニホンジカなどはCON値の高い森林に出現し、タヌキ、キツネなどは低い森林に多く出現することがわかった。1)1999年春に、越冬地である石垣島でサシバの生息・分布調査を実施し、同時に同地からサシバ6個体の衛星追跡を行なった。衛星追跡の結果、渡りは島を中継地として利用し、休息と移動を繰り返す様式であることがわかった。採食やねぐらには、森林よりも農耕地を利用することが多かった。繁殖地や渡りの中継地とは違って越冬地でまとまった林を必要としないのは、越冬地では営巣木のある林が必要なく、また捕食者などの危険が少ないので避難場所としての林が重要ではないためではないかと考えられた。2)前年度に引き続き、我々が開発した指数CONを用いて日本列島における森林連続性の評価を行った。日本列島を9地方に区分し、それぞれの森林グレッド率と指数CONを比較した結果、各地方における森林の空間的な分布特徴が明らかになった。とくに中国地方における森林分断化が示唆された。また指数CONと自然地理的要因のオーバーレイを行った結果、森林連続性は地形的要因の影響を強く受け、とくに山地を中心として、開発圧の低いところに連続的に分布していることが示された。3)兵庫県・氷ノ山地域生息するニホンツキノワグマを対象として、ラジオ・テレメトリ調査を行い、その生息位置を把握した。すなわち1998年および1999年の2年間、それぞれオス1頭、メス1頭に発信器を装着し、1ヶ月に連続72時間の追跡調査を行った。さらにGISを用いた解析によりその行動圏と生息環境を解析した。
自閉症リスク遺伝子ニューロリジン3のリン酸化部位の機能解析

成長円錐のリン酸化プロテオミクスにより同定された神経発達に重要なタンパクリン酸化部位のうち、統合失調症および自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder; ASD)のリスク遺伝子であるNLGN3遺伝子を選定して機能解析を進めている。成体マウス4体からそれぞれ別に全脳ホモジネートとシナプトソームを作成し、NLGN3遺伝子のリン酸化部位の抗体(pS745抗体)でイムノブロッティングを行ったところ、ホモジネートと比較してシナプトソームに強い集積が確認された。さらにマウスの初代培養神経細胞を培養2日(軸索および成長円錐を観察するため)および21日目(成熟シナプスを観察するため)で固定して抗NLGN抗体およびpS745抗体で免疫染色を行った。培養2日目で固定した神経細胞において、抗NLGN抗体に比しpS745抗体で軸索先端は強く染色されていた。培養21日目で固定した神経細胞は、抗NLGN抗体とpS745抗体でシナプスが同様に染まっていた。以上よりこのpS745リン酸化NLGNが軸索先端およびシナプスで機能している可能性が示唆された。NKLGN3の機能解析について概ね予定通りに実験進めることができている。NLGN3の機能解析を引き続き進めていく。予定の実験を一部次年度に移行したため。
心房細動薬物治療における有効不応期延長作用の病態薬理学的意義の解明

心房細動治療において薬物療法と非薬物療法の併用は単独の治療と比較して心房細動の再発率を下げることが予想されるが、既存の抗心房細動薬は心房/心室非選択性であるために致死的な有害事象を引き起こすことが懸念されており、心房選択的な治療薬の開発に期待が寄せられている。前臨床試験では、心房有効不応期延長作用は臨床効果を定性的に予測する指標として用いられるが、定量的に予測する基準は存在しない。そこで、心房選択的な有効不応期延長作用を有する薬物を患者の病態を反映したin vivo心房細動モデルに投与し、心房有効不応期延長作用がどの程度発現すれば抗心房細動効果を発現するのか、その定量的な関係性を明らかにする。
遺伝子改変マウスを用いた発達期および成体の脳におけるセプチン細胞骨格の機能解析

神経回路形成における神経突起伸展には微小管やアクチン細胞骨格系が不可欠である。この現象には神経系に大量に発現するセプチン細胞骨格系の関与も示唆されているが、そのメカニズムは不明である。本研究では、必須サブユニットSEPT7欠乏/欠損ニューロンにおいて、軸索と樹状突起の伸展が阻害され、チューブチンのアセチル化が亢進していることを見出した。また、脱アセチル化酵素HDAC6阻害剤処理により同様の表現型を得た。この結果をうけ、HDAC6とセプチンが直接結合すること、この結合がHDAC6と基質であるチューブリンとの結合を制御することを見出した(Nature Communications 2013)。胎生期から生後発達期にかけての脳組織でみられるニューロンやグリア細胞の分裂、移動、突起伸展などの現象には微小管やアクチン細胞骨格系による細胞形態と運動の制御が不可欠である。一方、重合性ヌクレオチド結合蛋白質ファミリーSEPT1-14から成るセプチン細胞骨格系も神経系に大量に存在するが、その生理的意義には不明な点が多い。申請者が所属する木下研究室はこれまでに、セプチンがアクチン系やリン脂質2重膜と相互作用しつつ多様な形状に高次集合するユニークな活性を持ち、細胞分裂と分裂後の多様な細胞現象に関与することを示してきた。神経系においては大脳皮質形成時の細胞移動や培養ニューロンのスパイン形成におけるセプチン細胞骨格系の関与がRNAi実験から示唆されている。しかし、セプチン遺伝子破壊マウスの多くが胎生致死となるか軽微な異常しか示さないことも災いして、非分裂細胞におけるセプチン細胞骨格系の機能解析は十分になされていない。そこで申請者は神経突起伸展制御機構と樹状突起棘(スパイン)内CaMキナーゼシグナル伝達経路研究の経験を生かし(J Neurosci 2009; Neuron 2007)、神経突起伸展におけるセプチン機能を詳細に解析し、以下結果を得た(Nature Communications 2013)。・SEPT7欠乏ニューロンにおいて、軸索と樹状突起伸展が阻害されている。・動的に安定な微小管の指標となるアセチル化チューブリンの量がSEPT7の欠乏によって変動する。・セプチンは脱アセチル化酵素HDAC6と直接相互作用する。・HDAC6とセプチンの結合がHDAC6と基質であるチューブリンとの結合を制御する。成体脳においてもアクチン細胞骨格系のリモデリングが長期記憶の構造的基盤の一端を担うことが確立している。申請者は神経突起伸展制御機構と樹状突起棘(スパイン)内CaMキナーゼシグナル伝達経路研究の経験を生かし(J Neurosci 2009; Neuron 2007)、神経突起伸展におけるセプチン機能を詳細に解析した。その結果、セプチンと脱アセチル化酵素HDAC6との直接的相互作用がチューブリンの脱アセチル化反応を促進し、微小管ダイナミクスを保障することを見出した(改訂中)。今後は、ノックアウトマウスを含めた個体レベルの解析を通じてセプチン細胞骨格系の機能を生理的コンテクストで探索する予定である。神経系の発達段階におけるセプチン細胞骨格の生理機能を探索し、SEPT7欠乏大脳皮質ニューロンにおいて、軸索ならびに樹状突起伸展が著しく阻害されていることを見出した。また、この分子メカニズムにも迫り、現在、成果の一部を論文として投稿中であるため。13種類のセプチン遺伝子のほとんどが発生過程の脳で発現するが、必須サブユニットSept7欠損マウスは胎生致死となることが知られている。そこで、申請者らは統合脳の支援を受けSept7 floxedマウスを作製し、前脳特異的Sept7欠損マウスを作製した。RNAi実験で見出したセプチン依存性の突起伸展機構をマウス個体を用いた生理的な系で精査するため、以下の実験を行う。1Sept7 floxedマウス

由来の大脳皮質神経細胞にCreリコンビナ図4: Sept7欠損マウス脳ーゼ+GFP共発現ベクターを電気穿孔法にて導入し、分散培養する。必須サブユニットSEPT7の「欠損」による神経突起形成異常のフェノタイプを、すでに結果を得ているRNAiによる「欠乏」の場合と対比しつつ解析する。2前脳特異的Sept7欠損マウスの前額断切片を作製し、視覚野・体性感覚野第2/3層の神経細胞の脳梁投射や、大脳皮質体性感覚野第4層の神経細胞のバレル形成など、突起形成や伸展の異常を探索する。また、生体脳におけるセプチンの機能を探索することを目的とし、Septin欠損マウスの行動学的表現型を系統的にスクリーニングする。C57BL/6J系統、同性(雄)、同腹、同生育環境の野生型およびSeptin欠損マウス各20個体、計2群40個体に対して標準プロトコルに準拠した行動学的試験を系統的に施行し、以下の指標に関する定量的データを取得する予定である:自発活動量、痛覚感受性、協調運動/平衡感覚、聴覚性驚愕反応、社会的行動、不安様行動、うつ様行動、絶望様行動、記憶・学習、恐怖条件付け。実験試薬一般:生化学、分子生物学(大腸菌作業、ベクターワーク、シークエンス)、イメージング(蛍光顕微鏡)、電子顕微鏡解析に関する試薬を含む。また、細胞培養関連試薬・血清費用も含む。抗体購入費:各種抗体をマーカーとして使用するため購入に必要な経費である。実験用動物等:本研究課題において主要な研究材料となるマウス個体の飼育経費を申請した。ガラス・プラスチック器具:実験に必要な器具の必要経費である。消耗品以外について:設備費は所属研究施設既存の備品で実験可能であるため申請なし。旅費は国内外での成果発表の経費を申請した。
少数系から複雑反応ネットワークを含む遷移状態概念の深化と制御

法双曲的不変多様体の崩壊と呼ばれるカオス理論の概念を用い,系全体のエネルギーの増大とともに反応の経路が反応座標から非反応座標へと切り替わる新奇な分岐現象を見出すとともに、一様な電場と磁場を直交させた状況下で水素原子から電子が解離する反応を例にその実験的な検証方法を提案した。この他、反応ネットワーク上に定義された任意の分断面のなかでその往来の時間スケールが最も遅いものを「反応を支配する遷移状態」として定義し、複雑な反応時間の階層構造を抽出する方法などを新たに開発した。理論、実験において反応制御に対する新しい指針を提出することに成功した。本研究では法双曲的不変多様体の崩壊と呼ばれるカオス理論の概念を用い,化学反応のダイナミクスを位相空間上で展開し、系全体のエネルギーの増大とともに反応の経路が反応座標から非反応座標へと切り替わる新奇な分岐現象を見出すとともに、一様な電場と磁場を直交させた状況下で水素原子から電子が解離する反応を例にその実験的な検証方法を提案することに成功した。高校の化学の教科書でも学ぶアレニウスの式(1884年)から現在に到るまで,化学反応の理論はエネルギーや温度を上げることでどれくらいより速く反応が進むかということを見積もることに注力してきたが、反応そのものの経路が切り替わるという現象はこれまで発見されていなかった。反応の経路が切り替わる現象自体は,3自由度以上の反応系一般に成り立つ普遍的なものであるため,より複雑な化学反応の経路の切り替えを予測し,新たな反応制御の手法が可能となることが期待されている。近年、計算化学、一分子計測など、計算・実験両面で反応ネットワークを直接抽出する方法が開発されてきた。しかしながら、得られたネットワークのノード数は数十から数百万あり、どのように複雑なネットワークから背後のキネティックスを取り出すのかは未解決の問いとして残されていた。本研究では、ネットワーク上に定義された任意の分断面のなかでその往来の時間スケールが最も遅いものを“ネットワーク遷移状態"として定義し、ネットワークから反応時間の階層構造を抽出する方法を開発することに成功した。アリルビニルエーテルのクライゼン転位反応ネットワークに適用し、律速段階近似や迅速平衡近似では評価できなかった、反応系での構造エントロピーによる安定化を正しく評価することができた。当初の計画以上に進展しており、Phys. Rev. Lett., Nonlinearityなどの数理物理系の著名な雑誌に化学反応の普遍的な力学構造に関する研究成果を掲載することができた。反応経路のスイッチング現象に関しては、日経産業新聞(2015年9月30日)の一面「化学反応外部エネで変化」に大きく取り上げられ、月刊「化学」からも原稿執筆の依頼を受けた(2016年5月号)。また、複数の化学反応から構成される化学反応ネットワークに対する大域的な遷移状態の導出に関しては、情報科学者との共同研究であり、第一著者の院生は第9回分子科学討論会優秀ポスター賞(2015)、第31回化学反応討論会ベストポスター賞(2015)などを受賞している。我々は、分子のエネルギーを上げていくと遷移状態が分岐するだけではなく、その崩壊が引き起こされ、反応座標切替等の新規な化学反応が生起すること、およびその実験的検証法を提示してきた。化学反応に分子の電子状態の変化が伴う場合には、非断熱遷移の影響も考慮する必要がある。エネルギー準位間の交差は、例えば、DNAが紫外線照射からダメージを少なく抑えるのにも重要であるという指摘がある。本年度は、応用特異点論の方法を援用することにより、非断熱交差近傍の分岐の一般論を構築した。非断熱交差近傍を2行2列のハミルトニアン行列表現で表し、(交差がどれくらい一般的に生起し得るかの指標に相当する)余次元が従来知られていた0の交差パターンからこれまで知られていなかった7までの全交差パターンを応用特異点論により分類することに成功した。新しく見つかった交差パターンは、例えば、微小な外場により構成することが原理的に可能である。トポロジカル絶縁体の物性予測と制御、新規光化学制御に繋がるものと期待される(Journal of Mathematical Physics査読中)。細胞集団においてリーダー細胞とそれを追随するフォロアー細胞に役割分化するメカニズムは未解明であった。細胞性粘菌の離合集散ダイナミクスの微分干渉顕微ムービーに対し、離合集散を誘発するリーダー細胞の出現ダイナミクスを力学系理論分野で開発された渦度、ラグランジュ協同構造に基づいて解析し、カルシウムイオン伝搬に誘起される細胞集団のダイナミクスの定量化に成功した。研究分担者である寺本助教が6月に日立基礎研センタの客員主任研究員として異動・昇進されたため(2017年4月1日に准教授として当該研究室に着任されたため、最終年度は当初予定通り遂行できる予定)。昨年度、非断熱交差近傍を2行2列のハミルトニアン行列表現で表し、(交差がどれくらい一般的に生起し得るかの指標に相当する)余次元が従来知られていた0の交差パターンからこれまで知られていなかった7までの全交差パターンを応用特異点論により分類した。本年度は、バンド交差近傍の結晶表面における可能なすべての結晶点群の対称性(Cn (n = 1, 2, 3, 4, 6), Cnv (n = 2, 3, 4, 6), Cs)と時間反転対称性の下、余次元10までの交差パターンを新規に導出した。

バンド交差の幾何学を理解するということは、例えば、微小な外場により交差の幾何学はどう変化し、電子伝導が如何に制御できるかを把握することに繋がり、トポロジカル絶縁体の物性予測と制御、新規光化学制御に繋がるものと期待される。F1-ATPaseはATP加水分解に駆動されて回転する分子モーターであり,分子構造変化と複数の中間反応を巧妙に組み合わせることで,効率よく化学エネルギーを回転の力学エネルギーに変換することができる。我々は,温度変化がγサブユニットの回転角度揺らぎ、およびリン酸解離,ATPの加水分解過程の反応キネティックスにもたらされる影響をランジュバン方程式+マルコフ遷移モデルにより解析した。温度上昇に伴い回転角度揺らぎが局所熱平衡分布から外れ非平衡性が大きくなり、角度揺らぎの記憶が消失することなく次の反応待ち過程へ移行すること等を新規に明らかにした。従来、加水分解とリン酸解離の2つのステップは独立なポアソン過程として考えられてきたが、平衡から外れた状況ではこの仮定が成立せず正しく反応速度定数を見積もることができない可能性を示唆している。この他、1分子計測に関するデータ駆動型解析理論を構築しその有用性を検証した。法双曲的不変多様体の崩壊と呼ばれるカオス理論の概念を用い,系全体のエネルギーの増大とともに反応の経路が反応座標から非反応座標へと切り替わる新奇な分岐現象を見出すとともに、一様な電場と磁場を直交させた状況下で水素原子から電子が解離する反応を例にその実験的な検証方法を提案した。この他、反応ネットワーク上に定義された任意の分断面のなかでその往来の時間スケールが最も遅いものを「反応を支配する遷移状態」として定義し、複雑な反応時間の階層構造を抽出する方法などを新たに開発した。理論、実験において反応制御に対する新しい指針を提出することに成功した。反応経路のスイッチングに関しては、より複雑な化学反応系への応用、量子効果の考察を展開する予定である。また、反応ネットワークの化学反応速度論に関しては、1万ノード程度の大規模な異性化反応ネットワークを解析することができるようなアルゴリズムの開発を行う予定である。反応座標スイッチングを直交する電場磁場中の水素原子のイオン化反応において、実験的に検出するための実験プロトコルの策定をする。また、その系でハミルトニアンの量子共鳴状態を計算し、その量子共鳴状態の構造が反応座標スイッチングのエネルギーよりも下の場合と上の場合にどのように質的に変化するのかを調べる。実際の分子系において反応座標スイッチング機構を用いた制御を試みる。化学物理・生物物理当初、博士研究員として雇用予定していた英国ワービック大学数学科で博士号を取得された研究者がご尊父が脳に腫瘍ができたとのことで病気療養する必要性が発生し、身の回りの世話をするものとして、海外での研究生活を断念せざるを得ない状況となった。適任者が急に見つからなかったため、次年度に別の人物を雇用することになった。昨年度始め、博士研究員として雇用予定していた英国ワービック大学数学科で博士号を取得された研究者がご尊父の脳腫瘍のため、海外での研究生活を断念せざるを得ない状況となり、適任者の選別が遅れたため。
比較都市論の方法

今年度は、おおまかにみて、前半後半に分けて整理できよう。すなわち、前半は「イスラムの都市性にかんする国際会議1989年10月22日28日」のための準備に集中した。会議においては、友杉、陣内がそれぞれ研究発表を行ない、他の研究分担者も会議に主席して熱心に討論に参加した。後半は、他研究班と共同で研究会をもち、イスラム都市、さらには都市一般ついて理解を深めた。以下、簡単に要旨を記しておきたい。1.都市比較の一般的枠組を設定することは難しい。たしかに、人口、産業、歴史、地域など特定の項目のもとで機械的にあるいは数量的に比較することはできるが、特定項目のみによる比較は都市全体像にはるかにおよばない。問題は有意味な項目の組合せだ。2.有意味な項目の組合せとは何か。この問題にこたえるためには、比較の技術論だけを論じていては十分でなく、そもそも何故、都市を研究対象とするかとあらためて問われねばならない。都市に対する関心の持ちようによって、都市比較の特定視角も構成されよう。3.都市比較は、どの都市も必ず共通してもつ要素に着目して行なわれねばならない。共時的には、交易、権力、コスモロジーである。通時的には、建造物、芸術、社会的記憶。これら諸要素とその組合せは、経験的にみて、都市により相違する。したがって、これら諸要素の組合せによる都市タイポロジーの構成が可能であれば、都市は相互に共通する要素を基礎にしながら、しかも相違する相も理論的には明らかにするはずである。すなわち、他研究班の研究成果を参照することによって、理論的には可能な都市タイポロジーを作業可能なものとすることが図られねばならない。
地域農業計画の実行可能性向上に関する研究

本課題では、(1)農協の地域農業振興計画の策定体制・方法・内容、(2)圃場整備事業における換地計画の合意内容、等に関して調査を行い、以下の点を明らかにした。まず地域農業計画の実行可能性を向上させるためには、計画実行主体の意向を十分計画内容に取り入れる必要がある。安城市農協では、集落単位で自主的な計画を作成してもらい、農協の地域農業振興計画内容に十分反映させており、計画の実行可能性が向上している。また、各地域や組織で対応するのが不適当な課題まで、当該地域や組織の計画で取り扱わないことも重要な条件である。一方、圃場整備事業の換地計画に関しては、秋田県平鹿郡大雄村の剰水地区を取り上げた。ここでは、高生産性大区圃場整備事業と21世紀型水田農業モデル圃場整備事業が導入されており、1ha圃場の造成に対応し、また対象地区内の担い手農家へ将来農地を集積することを念頭においた思い切った換地が実施されている。そして21世紀型水田農業モデル圃場整備事業の導入により、対象地区では、従来よりも格段に安い農家負担金で圃場整備が実施可能となったが、そのことはどの農家にも経済的に大きなメリットを与えることになる。思い切った換地は、一部の農家に対しては不利益をもたらすことになるが、そうした農家にとっても、農家負担金の大きな軽減に比較してその不利益は相対的にかなり小さいため、思い切った換地計画が合意されたものと考えられる。すなわち、この事例の場合、農家負担金の大きな軽減が思い切った換地計画の実行可能性を向上させたものと考えられる。
血管壁細胞における代血管特異的因子CARPの機能解析

【目的】CARPは、アドリアマイシン反応蛋白として心筋細胞より単離されたアンキリン反復配列をもつ因子である。われわれはこれまでに、CARPが血管平滑筋細胞にも存在すること、およびそのアミノ酸配列は、細胞周期関連因子の中で、サイクリン依存性キナーゼ(CDK)インヒビター(CDKI)であるp15,p16,p19と相同性をもつことを明らかにした。一方、動脈硬化病変の形成には、TGFbが重要である。本研究においては、心血管系細胞特異的な核内因子であるCARPの発現がTGFbシグナルによって直接に調節を受けるか、またその機序について解析した。また、CARPを発現するアデノウイルスを作成することによりCARPの機能を解析した。【結果】血管平滑筋細胞および血管内皮細胞において、TGFb刺激によってCARPの発現が経時的に誘導された。Smadの発現ベクターあるいは1型受容体の構成的活性化型変異体の共発現は、CARPプロモーターの活性を増加させた。SmadはCARPプロモーター中のCAGAボックスに直接結合した。【結果、考察】以上より、CARPはTGFbシグナリングによって直接的に調節されることが明らかになった。さらに、CARPを発現するアデノウイルスを平滑筋細胞に感染させることによって、p53,p21の発現が蛋白レベルで増加すること、及びpRBのリン酸化が抑制されることを認めた。心血管系に限らずこれまでに、TGFbの調節を受ける、細胞型特異的な細胞周期調節因子の報告はほとんどなく、CARPは血管細胞に特異的な分化機構や増殖機構の調節因子の解析に非常に有用であろう。
微小透析法を用いたホルモン・エネルギー代謝変動の経時的な研究

微小透析法を用いた侵襲に対する視床下部内分泌反応の研究およびヒト脂肪組織中の代謝中間体の測定をHPLCを検出器として、基礎的研究を遂行している。視床下部内分泌反応については、重度侵襲において、視床下部ではカテコールアミン分泌がPhasicに亢進し、その後、前値よりも低下するのに対し,末梢ではPhasicな上昇に加えて、漸時血中レベルが上昇する相反する反応のデータが得られ、これらの結果は開胸モデルでも確認されたが、単開腹モデルではカテコールアミンの変化は軽微だった。中枢系と末梢系の相反する反応は新しい知見であり、侵襲モデルを変えたり、侵襲レベルを変えて再確認しているところであるが、敗血症などに対するヒトにおける臨床症状を考える上で興味深い、新しい患者管理の道を開く知見と考える。一方、代謝中間体に関する研究は、極微量を測定すべく精度と感度を上げる研究をつづけreal timeに組織中のグルコースに加えて、キシリトール、フラクトース、グリセロールureaを測定することができるようになり、病的状態や種々の輸液の代謝を検討しうる状態であるので、さらに研究をすすめるつもりである。ラットを用いて微小透析法(microdialysis)の基礎実験を行なった。脳内視床下部に微小透析法用チューブを挿入し、手術侵襲モデル(開腹、開胸、腹膜炎、サイトカイン注入)における視床下部におけるカテコールアミンの変動を経時的に調べた(20分毎)。実験の結果、手術侵襲が加わると瞬時に脳内ノルエピネフリンが上昇する。さらに4-6時間後にはカテコールアミンは減少傾向を示した。一方、腹膜炎モデルでは、後期において、侵襲前値よりも低下し、開胸モデルにおいても同様の変化が見られた。手術侵襲の違いによって脳内カテコールアミンの分泌動態が異なることから、侵襲に対する中枢神経系の複雑な反応が明らかになった。中枢神経系のサイトカインに対する反応についても研究を進めており、今後は、熱傷モデル、エンドトキシンモデルについてもホルモン変動を検討する。一方、筋肉中の糖質あるいはエネルギー基質中間体についての検討は、HPLCの新しいシステムを構築したので、糖質投与による細胞内糖質濃度の変化について、ヒトを対象として検討できる段階にある。現在まで栄養輸液の生体への影響や筋や脂肪細胞内などの細胞外液や血管内などの細胞外液内の変化についての検討はされておらず、まだ研究の端緒をつかんだ段階であるが、本研究によってこれらの変動を経時的にとらえられると考える。微小透析法(microdialysis)を用いて視床下部内分泌反応と組織内代謝動態についての基礎的研究をすすめた。まず、ラット視床下部内に膜径220μm、膜厚11μm、膜長2mmのプローベを、さらに血管内に膜長10mmのプローベを留置し、20分毎にカテコールアミン分泌をHPLCを用いて測定した。プローベの回収率はそれぞれ20%、40%であり、侵襲に対するカテコールアミンの分泌を鋭敏にとらえることが可能であった。腹膜炎侵襲モデルでは、手術時の一退性の上昇につづいて腹膜炎の進行にともない、脳内カテーテルアミンは減少し、基礎レベルよりもさらに低下するが、末梢血管内のカテコールアミンは徐々に上昇し、相反する結果が再現性をもって得ることができた。このような反応は開胸モデルでも確認でき、侵襲に対する生体反応を考える上で興味ある知見である。一方、外径0.5mm、長さ10mmのプローベを用いてヒト及びラット体幹部皮下脂肪組織内に留置し、代謝中間体のreal timeな測定を試みたところ、プローベの回収率は約50%と良好であり、中間体として、正常状態においてブドウ糖の他、フラクトーク、キシリロール、グリセロール、尿素の同定が可能であった。透析液中の極微量の変化をHPLCを用いて測定するシステムのため、測定方法の確立やデータの安定に時間がかかっているが、種々の糖質の負荷や栄養状態による中間体の変化をとらえることが可能と考えられる。
呪縛的組織状態からの開放のための規範モデルの構築と実践可能性の探求

日本的組織に欠けているものは、反省性(reflexivity)という概念である。反省性という概念が存在しないため、組織独自の正当性(legitimacy)をチェック、管理することができない。今回の研究では、反省性を定着化するにあたって障害となる原因を明確にすることを目的とした。正当性を疑問視するメカニズムが動き出すことで、利害を被る人々が何らかの目にみえない妨害活動をするものと予想される。こうした潜在的な妨害は、学術的な組織論では確認しえず、組織の当事者へ調査した。正当性を疑問視するメカニズムを定着化するプログラムとして、まず、反省性(reflexivity)を活性化させるための概念、理論をreviewし、知識社会学、現象学、批判理論、ポストモダニズムという枠組みを用いて、整理した。反省性を活性化する方法論の実践可能性を達成するために、方法論を構成する概念が当事者にどのように解釈され、実践されうるのかを企業で調査をした。具体的には、昨年度の面接調査で協力的だった企業3社に依頼して、115名に面接調査をした。面接方法は昨年度と同じで、現象学的インタヴューとグランデッドセオリーを組み合わせた独自のスタイルを用いた。ちなみに、昨年度の研究成果は、「日本企業社会の集合的近視状態、変革を妨害するメカニズムを探求するための現象学的研究」というタイトルで、欧米で5大経営学学術雑誌の一つと呼ばれるJournal of Management Studies,Blackwell,Oxfordの1999年36巻1号69-86ページに掲載された。面接で得られた口述データを文書化した。文書化されたデータを現象学的インタヴューとグランデッドセオリーで整理した。その結果、妨害する要因は5つの現象学的エッセンスに収斂されることが判明した。5つのエッセンスとは、「専門性を売りにできない」、「エセアカデミズム」、「容赦ない叱責」、「自己完結型の仕事のやり方」、「闇政治」を含む。部分的な研究成果として、Hawaiiで開催されたInternational Association for Business and Societyにて報告した。現在の日本社会の致命的な側面は、組織のあり方であることは明白であり、日本的組織に欠けているものは、正当性をチェックする能力である。今回の研究では、正当性をチェックするメカニズムを定着化するにあたって障害となる原因を明確にすることを目的とした。いくら学術的なモデルを構築したとしても、それを当事者が使いこなせるとは限らない。なぜかといえば、正当性をチェックするメカニズムが動き出すことで、利害を被る人々が何らかの目にみえない妨害活動をするからである。こうした妨害は、学術的な組織論では確認しえず、組織の当事者へ調査した。正当性を疑問視するメカニズムを定着化するプログラムとして、まず、規範モデルを構築した。知識社会学、現象学、批判理論という枠組みを用いて、整理した。また、正当性がなぜチェックされないのかというメカニズムをある程度モデル化し、1997年に発覚した一連の金融システムの腐敗の構造を分析した。結果は、Academy of Management,Boston大会で"A phenomenologicalreasoning in the analysisof corporate crimes andscandals:A study of Japanese businesscommunities"というタイトルで報告した。規範モデルの実践可能性を達成するために、モデルを形成する概念が組織の当事者にどのように解釈され、実践されうるのか検討するため、企業の当事者に面接調査をした。本学経営学部で開講しているトップ・マネジメント特別講座で講演に応じていただいた企業を中心に、研究への参加者を集い、32名に面接調査をした。文書化されたデータを内容分析にかけ整理した。その結果、妨害する要因は7つの現象学的エッセンスに収斂されることが判明した。7つのエッセンスとは、「農村人」、「組織の翻訳者」、「明確化は罪」、「よく理解できずに変革をやる」、「社畜化」、「文句を言うな、「普通でありたい」を含む。具体的な研究成果として、Metz,Franceで開催されたthe Euro-Asia Management Studies Association conferenceにて報告した。その後、国際学術雑誌への投稿準備をし、投稿した。

ちなみに、昨年度の研究成果は、「日本企業社会の集合的近視状態、変革を妨害するメカニズムを探求するための現象学的研究」というタイトルで、欧米で5大経営学学術雑誌の一つと呼ばれるJournal of Management Studies,Blackwell,Oxfordの1999年36巻1号69-86ページに掲載された。面接で得られた口述データを文書化した。文書化されたデータを現象学的インタヴューとグランデッドセオリーで整理した。その結果、妨害する要因は5つの現象学的エッセンスに収斂されることが判明した。5つのエッセンスとは、「専門性を売りにできない」、「エセアカデミズム」、「容赦ない叱責」、「自己完結型の仕事のやり方」、「闇政治」を含む。部分的な研究成果として、Hawaiiで開催されたInternational Association for Business and Societyにて報告した。