hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水圧駆動システムに関する研究

高速・高精度を目的とするサーボ弁を使用した水圧駆動制御方式と、作動水の汚染等に対するロバストを狙いとしたオンオフ電磁弁を使用したパルス駆動制御方式について検討した.水圧サーボ弁を使用する制御方式の検討から、水の体積弾性係数が大きいことに基因して、位置制御の良好な性能が得やすいこと、逆に力制御には負荷圧力の微分フィードバック等の補償が必要となることを示した.1自由度ロボット関節駆動系の運動制御の検討から、外乱トルクオブザーバを用いた加速度制御形サーボ系は、外乱および慣性負荷などのパラメータ変化に対し強いロバスト性を持つため、水圧システムにおける低潤滑による摩擦の影響を補償する制御にも有効と考える.オンオフ電磁弁を用いたパルス駆動制御法についての検討において、ステップ状位置制御はPIDコントローラのゲインを適切に設定することにより、PWM、差動PWM方式のいずれでも良好な応答を示し、パルス駆動に伴う圧力変動・騒音もあまり問題とならないことを示した。一方、軌道制御においては、ほぼ良好な追従を実現できたが、電磁弁切換えが常時生ずるため圧力変動・騒音が問題となる。差動形PWM方式がPWM方式に比べ、若干変動が小さいことを示した。なおこの圧力変動対策としてシリンダ流入・流出側の弁切換え信号に位相差を与えその効果を検討したが、実験的には顕著な変動抑制効果は認められなかった。PWM搬送波周期を電磁弁切換えに要する時間と同等程度にまで短く設定することで力制御が可能となり、また位置制御の応答が滑らかになることを示した.現段階ではパルス駆動制御の実用は、その使用条件に厳しい制限を受けるが、簡易的応用に供することは可能であると考える.設計・製作した3自由度水圧マニピュレータの予備実験をしており、作動水の物理的性質が厳しい負荷・動作条件において如何にその性能に関与するか、またそれを考慮した制御手法、PWM駆動における圧力変動の対策について十分検討していく予定である.高速・高精度を目的とするサーボ弁を使用した水圧駆動制御方式と、作動水の汚染等に対するロバストを狙いとしたオンオフ電磁弁を使用したパルス駆動制御方式について検討した.水圧サーボ弁を使用する制御方式の検討から、水の体積弾性係数が大きいことに基因して、位置制御の良好な性能が得やすいこと、逆に力制御には負荷圧力の微分フィードバック等の補償が必要となることを示した.1自由度ロボット関節駆動系の運動制御の検討から、外乱トルクオブザーバを用いた加速度制御形サーボ系は、外乱および慣性負荷などのパラメータ変化に対し強いロバスト性を持つため、水圧システムにおける低潤滑による摩擦の影響を補償する制御にも有効と考える.オンオフ電磁弁を用いたパルス駆動制御法についての検討において、ステップ状位置制御はPIDコントローラのゲインを適切に設定することにより、PWM、差動PWM方式のいずれでも良好な応答を示し、パルス駆動に伴う圧力変動・騒音もあまり問題とならないことを示した。PWM搬送波周期を電磁弁切換えに要する時間と同等程度にまで短く設定することで力制御が可能となり、また位置制御の応答が滑らかになることを示した.現段階ではパルス駆動制御の実用は、その使用条件に厳しい制限を受けるが、簡易的応用に供することは可能であると考える.設計・製作した3自由度水圧マニピュレータの予備実験をしており、作動水の物理的性質が厳しい負荷・動作条件において如何にその性能に関与するか、またそれを考慮した制御手法、PWM駆動における圧力変動の対策について十分検討していく予定である.今年度の研究としては、4個の2方向ON-OFF電磁弁でアクチュエータを駆動する水圧駆動PWM制御方式の設計と実験装置の設計・製作、およびPWM制御方式の数値シミュレーションによる性能評価が中心となった。水圧揺動モータの納入が遅れたため、まだ実験に基づく研究成果はほとんど出ていないのが現状である。しかしPWM制御方式におけるコントローラには、従来はハードウェアとしての制御装置が用いられていたのに対し、本研究では、近年、動作の高速化が著しいパソコンでソフトウェア的に処理する方式を採用することとし、これについて数値シミュレーションによりその有用性、性能等について検討した。その結果、性能的に十分であり、PWM用搬送波の周期、振幅をソフトウェアプログラムによって可変であることを利用して柔軟な制御が期待できることが明らかとなった。実験では電磁弁および電磁弁駆動用リレー回路等の動特性を確認中である。今後、これらの基礎データに基づいて、まず水圧揺動モータ単体の位置・速度のPWM制御における搬送波と制御性能との関連などを実験的に検討した上で、3自由度水圧マニピュレータの制御実験に入いり、位置・速度・力制御の性能、およびPWMに基因する脈動・騒音等について詳細な検討を行う。特に上記のソフトウェアによるPWMコントローラの柔軟性を活かすことで、水圧PWM制御方式によるサーボ性能を徹底的に追求していく予定である。まず、単ロッド複動シリンダのステップ状位置制御、軌道制御(連続位置制御)、および力制御を、4つのオンオフ電磁弁でパルス駆動制御する実験を行った。パルス駆動制御法として、通常のPWM方式、差動形PWM方式およびシリンダ流入・流出側の電磁弁動作に位相差を与えた場合、さらにPWM搬送波周期を通常のPWM方式のそれに比べ、極めて短く設定した場合のそれぞれについて検討した。

ステップ状位置制御はPIDコントローラのゲインを適切に設定することにより、PWM、差動PWM方式のいずれでも良好な位置応答が得られ、パルス駆動に伴う圧力変動・騒音もほとんど問題とならないことが明らかになった。一方、軌道制御においては、良好な追従制御が実現できたが、常時、電磁弁の切換えによる、圧力変動・騒音が問題となる。差動形PWM方式がPWM方式に比べ、若干変動が小さいことが示された。なおこの変動対策としてシリンダ流入・流出側の弁切換え信号に位相差を与えて圧力変動への影響を検討したが、顕著な変動抑制効果は認められなかった。今後はアキュムレータの適切な位置への設置等について検討したい。次にパルス駆動制御による力制御の可能性を検討し、搬送波周期を極めて短い値に設定することにより、可能となることを示した。さらに3関節を有する水圧マニピュレータを製作し、その制御実験を始めたが、複数の電磁弁に動作不良が発生した。本研究の目的は、上記のパルス駆動制御のみでなく、サーボ弁を用いた高速・高精度水圧サーボシステムの可能性を探ることにもあるので、水圧マニピュレータの第2・3関節をサーボ弁制御方式に切換え、高精度運動制御について検討を行い、ほぼ良好な制御結果を得た。上記のオンオフ電磁弁の動作不良の原因は油圧用電磁弁を水圧用に転用したことにあると考えられるが、これについては今後、PWM駆動電源の改良も含めてさらに検討したい。
軽いストレンジネス原子核における分子的構造と応答スペクトル

1.平均場近似によるストレンジネス原子核の構造計算密度依存型で有限レンジを持つバリオン間有効相互作用を用いて,平均場近似によるハートリー・フォック(HF)法および密度依存ハートリー・フォック(DDHF)法のハイパー核の理論計算を実行し,え^5_ΛHeおよび^<17>_ΛOの構造を調べた。そしてΛ粒子を原子核に付け加えることによって起こる芯核の偏極効果について議論した。その結果,DDHF計算では,偏極(組み替え)によるエネルギーの変化量ΔE_Nが,Λ粒子の(0_S)状態で約2MeV,(0_P)状態で約1MeVになることが分かった。これは,原子核内の核子が組み替えを起こして,陽子や中性子の一粒子エネルギーの準位が変化するためであり,ΔE_Nの大きさが核子間の有効相互作用のstarting-energyの依存性やΛN間の有効相互作用の性質に強く影響していることを示した。2.ストレンジネス原子核の生成と応答スペクトルDWIA理論計算の枠組みの中で,新しく"最適フェルミ平均近似"を提案した。この方法をよく知られているΛハイパー核の(π^+,K^+)反応スペクトルに適用して実験データとの比較を行い,この近似の妥当性を調べた。その結果,理論値は極めてよく実験データと一致しており,"最適フェルミ平均近似"で得られた"最適"t行列のエネルギー依存性の性質によって説明できることを示した。さらに,いまだ未知であるΣ^-原子核間の相互作用の特徴を実験データから抽出するために,(π^-,K^+)反応によるシグマハイパー原子核の生成スペクトルにも適用した。その結果,Woods-Saxon型ポテンシャルとして実部は約+20+40MeVの斥力的に,虚部は約-10-30MeV程度になることを示し,さらにΣ^-原子のX線データを再現するポテンシャルでも(π^-,K^+)スペクトルを説明できる可能性があることを指摘した。また,いままで成功している(3N-Δ)+(3N-Σ)結合モデルを使って静止K^-法による^4_ΛHeの基底状態の生成を求め,Σ経由で生成される割合が約20%にもなることを予測した。1.多重配位クラスター模型による構造計算変形の効果を取り入れた多重配位クラスタ模型の枠組みで、ハートリー・フォック計算の数値計算コードを作成し、まずA=6体系に適用した。p+^4_YHe(^4_YH)+n(p)など必要とすべき配位空間の検討を行っている。さらにΛ粒子を複数個含む場合やコヒーレントにΛ-Σ結合が存在する場合に適用できるように開発を進める。(K^-,π^【minus-plus】)反応の生成スペクトルにおいて、コヒーレントΛ-Σ結合がどのような影響を与えるかを検討した。^4_ΛHeの束縛状態のように強くコヒーレント結合の存在が期待される系に対して、静止K^-法ではΣ経由で生成される割合が全体の約20%になることがわかった。これはΣ生成の振幅がΛ生成のものよりも大きく、Σ振幅とΛ振幅の間で干渉効果が顕著になることが原因である。また(γ,K^+),(e,e'K^+)反応については素過程反応を検討した。

3.K^-中間子を含む原子核と相互作用の検討Λ(1405)やK^-を含む原子核の特徴を調べる手がかりとしてはK^-原子のレベルシフトと幅があげらえる。そこでK^-と原子核間の相互作用によって、K^-原子束縛状態のS行列の特異点がどのように振る舞うかを複素運動量空間上で調べた。これはΛ(1405)やK^-を含む原子核の構造を検討する上で重要な情報となる。1.多重配位クラスター模型による構造計算多重配位を取り入れたクラスター模型によるハートリー・フォック計算を軽いハイパー核に適用し、必要になる有効バリオン-バリオン間相互作用を検討した。原子核がハイペロンを含む場合、原子核内の核子に対する組み替えの効果によって、束縛エネルギーが原子核の密度や核子の準位レベルに変化が現れ、その影響は無視できないと指摘されている。本目的を遂行するためには、ハートリー・フォック法に密度依存や組み替えの効果を考慮した計算が必要であり、その計算コードを開発した。その枠組みを用いて、密度依存ハートリー・フォック(DDHF)計算を4He,^5_ΛHe,^6_<ΛΛ>He、および^<16>O,^<17>_ΛO,^<18>_<ΛΛ>Oの構造を計算した。またA-Σの強い影響が期待される中性子過剰核にハイペロンを加えた系にも適用が可能であり、これらの系でも分子的構造が顕著になると思われる。従来のΣ-原子核間の相互作用を用いた計算では、(π,K^+)反応によるシグマハイパー原子核の生成スペクトルの全体的な形を再現できず、これが未解決の問題であるとされている。そこで核子の共鳴状態による素過程の生成断面積のエネルギー依存性を考慮したDWIA計算を行い、(π,K^+)反応スペクトルを計算したところ、スペクトルの再現が難しいことを確認した。一方、同じエネルギー領域の(π,K^+)反応によるラムダハイパー原子核の生成スペクトルは従来の枠組みで再現できることも確かめた。上記の計算では全く同じ枠組みであり、重要な効果が考慮されていない可能性がある。また、(π,K^+)反応のモデルが不十分という指摘もあり、我々はさらに検討を進めている。1.平均場近似によるハイパー核の構造計算密度依存型で有限レンジを持つバリオン間有効相互作用を用いて、平均場近似による密度依存ハートリー・フォック(DDHF)法のハイパー核の理論計算を実行し、^4He,^5_ΛHe,^<16>O,および^<17>_ΛOの構造を求めた。その結果、原子核がハイペロンを含むと、原子核内の核子に対する組み替えの効果によって、陽子や中性子の一粒子エネルギーの準位が変化することが分かった。ハイパー核の芯核の束縛エネルギーは12MeV程度小さくなり(芯偏極効果)、この大きさはΛ粒子の束縛エネルギーに匹敵するため、その評価には組み替えの効果を無視することができない。一方、従来のハートリー・フォック計算では我々の計算結果の半分程度の芯偏極効果しか得られていない。これは有効核子間相互作用のstarting-energyの依存性が重要な要因であることが分かった。従来のΣ^-原子核間の相互作用では、(π^-,K^+)反応によるシグマハイパー原子核の生成スペクトルの全体的な形を再現できず、未解決の問題とされている。現在のところ、Σ^-原子核間の相互作用は強い斥力であると考えられているが、理論解析の方法に不定性があるために定量的な結論に至っていない。
アレルゲン免疫療法において増加するIgG1による制御性T細胞誘導機序の解明

アレルゲン免疫療法は、抗原を舌下あるいは皮下に長期間投与することで、抗原に対する免疫寛容を誘導し、アレルギー疾患を根治できる。アレルゲン免疫療法を行った個体では、血中において抗原特異的なブロッキングIgG抗体(マウスではIgG1、ヒトではIgG4)の増加、ならびに抗原特異的に反応し炎症を抑制する制御性T細胞(Type 1 regulatory T細胞(Tr1))の増加が報告されている。しかし、両者の関係性は充分に解明されていないのが現状である。本研究では、抗原特異的IgG1によるTr1の誘導機序を詳細に明らかにする。
トリックアート原理に基づく簡易マルチディスプレイ３次元映像表示環境の開発

本研究では,標準な投影型ディスプレイを効果的に利用し,安価ながら立体視表示を可能にするディスプレイシステムを提案すした.複数枚の汎用ディスプレイを直交配置したL字型の表示空間内で,陰影を中心とした心理的な奥行き知覚要因および運動視差によって,一般的な2Dグラフィックスと同等の解像度と明度をもつ,個人向けの裸眼立体映像を手軽に生成する.アナモルフォーシスの原理に従い,ユーザ視点から見た3次元オブジェクトを,直交配置された複数枚のディスプレイ上に射影変換し,ウェブカメラから取得したユーザ視点の移動に応じて更新する.視線追跡によるユーザ評価を行い,本提案手法の有効性を実証した.安価ながら効果的な3次元表示を可能にするユビキタスディスプレイシステムの開発は,今日のビジュアルコンピューティング分野におけるきわめて重要な課題の一つである.本研究では,近年大きく注目されている3次元トリックアートの錯視効果に着目し,市販の狭額PC/タブレット画面を複数枚互いに直交するように配置し,内蔵ウェブカメラで追跡するユーザ視線に合わせて,表示コンテンツをリアルタイムに微調整するだけで,個人を対象とした高解像度の3次元映像表示を手軽に実現できる環境を開発する.初年度である今年度は,まず関連研究調査により,注目した3次元トリックアートの錯視効果の源流が古来から知られている「アナモルフォシス」にあることを突き止めた.提案立体視システムは,これに「視線追跡」を組み合わせることで,任意視点からの立体像生成を可能にし,さらに「運動視差」の効果も付与させることで,得られた効果をさらに増強するものであるという位置づけが可能となった.この原理に基づき,実働する基本システムを開発した.同システムは直交配置された2枚のディスプレイで稼働可能であるが,もう一枚補助的ディスプレイを直交配置することで,側方背景画像をシースルーにし,投影像と併合させ,表示コンテンツにポップアップ効果を加味できるAugmented Virtualityの活用可能性も実証した.その一方,運動視差効果を維持するには,両眼視差のキャンセルが効果的である.それを実現するために両眼から見えている共通領域を障害物により遮蔽する基本アイディアを着想し,その効果を確認できた.以上の表示効果を実証するために視線追跡実験を実施した結果,接続ベゼルでの揺り戻しなく,表示コンテンツをなぞる視線変化を実際に確認することができた.本年度の実施計画では,1関連研究調査,2提案環境の基本システムの設計・実装,33次元表示効果測定系の開発の3点を挙げた.1については,国内外の関連研究者を計3名招聘し,最新の専門知識の提供を受けるとともに,徹底した作品・文献調査により,「アナモルフォシス」という当該技術の原点となる錯視現象の存在を突き止めることができた.また先行研究から続く,運動視差を考慮した実時間視線追跡による立体視表示に関する基本業績は,国内学術誌に論文として公刊できた.2については,PCおよびタブレットを用いた当該基本システムの開発に成功している.1の成果と合わせ,国内最高峰の関連会議録に論文が採録されるとともに,慶應科学技術展での展示発表も実施し,ともに多くの貴重なフィードバックを得ている.3については,基本的な視線追跡実験により,被験者が当該システムの利用中に3次元像を意識している事実を確認することができた.現時点では採否は未定であるが,本点に関しても,国内学術誌に速報を投稿済である.こられに加えて,複数ディスプレイ構成による情報量増加の可能性の一つとして,タイル状ディスプレイとHMDの組合せに関する国際共同研究も並行して開始し,集中的に試験的実装した初期システムの成果を国際会議で発表することもできた.さらに,利用者とシステムの入出力がループ状になるアフェクティブ系への拡張,局所オーディオとの連動可能性等に関する関連研究の国内発表2件も行った.以上より,当初の計画以上に計画は進展していると評価できる.直交に配置した複数ディスプレイを用いた個人ビューア向け裸眼立体視システム開発に関して,以下の3点で進展をみた.1提案システムの性能向上:前年度に開発済の基本システムに追加する誘目的な強調レンダリング手法として,ビューア自身の映像の立体表面への映り込みと簡易3次元音場合成の利用,さらに遮蔽立体を利用した両眼視差立体視のキャンセレーション効果の3点の実装し,その有効性を確認した.また,複数人同時利用に向けた表示コンテンツの歪度の最適化方策についても基本アルゴリズムを設計し,シミュレーションによる事前評価を実施し,その効果を検証している.2裸眼立体視による没入度の定性的評価:視線追跡実験により,ビューアは隣接ディスプレイ境界の縁よりも,連続する立体表面にそって注視点をより頻度高く動かす傾向があることを確認した.3適用可能コンテンツクラスの同定:ポップアップ効果が効果的な可視化の具体的なコンテンツとして,時系列多次元情報可視化技法TimeTubesと,複数音楽演奏家によるグルーブの視覚化メタファOrbitrailsの2点に着目し,その基本実装を完了したが,裸眼立体視による実評価は今後の課題として残されている.

最後に本研究の総括として,ビューアの視点追跡を利用してアナモルフォシスの実時間誘導を行う本システムを,SAM(Smart Ambient Media;知的環境メディア)の典型例として捉え直し,関連する他の応用システムとの関連性や相互運用性について,総合的考察を加えた.本研究では,標準な投影型ディスプレイを効果的に利用し,安価ながら立体視表示を可能にするディスプレイシステムを提案すした.複数枚の汎用ディスプレイを直交配置したL字型の表示空間内で,陰影を中心とした心理的な奥行き知覚要因および運動視差によって,一般的な2Dグラフィックスと同等の解像度と明度をもつ,個人向けの裸眼立体映像を手軽に生成する.アナモルフォーシスの原理に従い,ユーザ視点から見た3次元オブジェクトを,直交配置された複数枚のディスプレイ上に射影変換し,ウェブカメラから取得したユーザ視点の移動に応じて更新する.視線追跡によるユーザ評価を行い,本提案手法の有効性を実証した.最終年度である次年度には,特に次の3点を追究し,本研究を総括する予定である.1提案システムの性能向上:視線の挙動解析を増強し,コンテンツ表示の適応性を向上させるとともに,誘目的な強調レンダリング効果やさらに洗練させたAugmented Virtuality表示を組み合わせることにより,立体視表示性能を向上させる.当初から個人を対象としてシステムを開発してきたが,複数人による同時利用に対応させるために,表示コンテンツの歪度を最適化する方策についても考察する.2没入度の推定:3次元表示効果だけでなく,仮想空間への被験者の没入度を推定する計測系の拡充を図る.こちらについても複数の利用者への対応を考慮する.3適用可能コンテンツクラスの同定と応用の模索:提案表示系に適したビジュアルコンテンツクラスを同定するとともに,効果的な応用を模索する.有力候補としては,現在代表者の研究室で別途研究を進めている時系列多次元情報可視化技法TimeTubesやパブリックディスプレイを用いたポップアップ広告システムが挙げられる.知的環境メディア本年度は主としてシステム開発を中心に研究を進めたため,視線追跡装置を利用したユーザ評価実験は初期的成果を挙げる範囲に留まってしまった.そのため被験者謝金や実験データ整理に係る費用を予定どおり計上することができなった.視線追跡評価は予定どおり分担者を中核に進める.未使用の助成金を加え,より広範で組織的で綿密な実験を展開する.また,最近になって安価で本資金内で調達できる視線追跡デバイスが発表されたので,代表者の機関でも追加購入し,システム開発に即応した視線追跡実験を並行的に実施し,本来の評価実験と相補的な役割を分担する.さらに,当初の予定に入っていなかったタイル状ディスプレイとHMDの連動による表示系に関しては,国際共同研究の実施に必要な経費に配分する.
アジア経済発展のダイナミズムと食料システムの変化に関する比較研究

本研究の目的は、近年ダイナミックな経済成長を続けるアジア諸国における「食料システム」の変化を、現地調査に基づいて実証的に比較検討するとともに、アジア全体としての食料需給に関する国際リンケージの進展を明らかにすることにある。「食料システム」とは、人々の食生活を巡る経済諸活動、即ち、(1)多様化し拡大する食料の供給を担う「川上」の農業・水産業、(2)食材をより需要に適する食品に加工しより円滑な流通を図る「川中」の食品加工産業・食品流通業、そして(3)所得向上によって多様化・高度化する「川下」の消費者の食品需要と彼らが望むサービスを提供する外食産業・食品小売業、更に、(4)それらの国内諸活動のそれぞれの段階でますます関わりを高めている海外直接投資・貿易をも包括した全体としての相互関係の全体系を意味する。本年度は、前年度の調査対象国の内のタイ・中国・台湾に、新たにインドネシア・ベトナム・韓国を加え、それぞれの国に於いて食料システムを構成する食料消費動向、食品加工業、食品流通業、外食産業、農業などに関する現地調査を実施した。その結果、2年間にわたる海外現地実態調査によって、アジア諸国の食料システムの実態を全体として把握することが出来た。本研究によってえられた成果の概要は以下の通りである。1.現地調査の結果明らかにされた対象地域での経済発展の進展と食料システムの変化のスピードは、われわれの予想をはるかに上回るもので、外資系ファースト・フードや大型スーパーマーケットの普及の中で、加工食品・外食の消費支出が増大するなど、何れの国の食生活も大きな変化が生じていた。2.しかし、こうした食料消費の変化には各国とも地域的なラグがあり、食料消費の変化は、特に、首都圏や経済活性化中心部(上海・ホ-チミン市等)で著しい。農村部では基本的には自給自足的な食生活ながら、それなりに新飲料の普及など結構加工食品の需要も増え、また、外食化の進行も認められた。3.他方、大都市でも在来的なバザ-ルは依然賑わっており、所得階層間格差を伴いながら、庶民の食生活は旧来のもと新食品の二重構造消費となっている。4.食料需要の増大は、特定の食品についてはアジア諸国での海外からの食料輸入をも増加させており、食料の調達がアジアでもグローバル化している。5.こうした食料需要変化に対して、農業生産、食品加工、食品流通・食料サービス産業などもそれに対応して多元化・多様化するなど大きなインパクトを受けており、特に、都市での加工食品や外食の普及は、食品産業に大きなビジネス・チャンスを与えるなど、食料システムにドラスチックな変化を与えた。6.急速な経済発展の誘引により、アジア諸国に進出する日本その他の国からのアグリビジネスが増加し、それがまた、現地でのさまざまな生産活動への関与を通じて、アジア諸国の食料システムの変革を促しいる面も明かとなった。7.こうしたアジア国内食料需要の変化の外に、日本など海外市場からの加工食品や生鮮野菜輸入需要が強まり、海外向けの食品加工が海外直接投資によって進められている。日本向け食品の場合、手巻海苔あられ・冷凍たこ焼きなど労働集約的な食品の加工生産輸出が各国で著しかった。8.しかし、急激な経済成長と国内外の需要拡大にともない、各国で、少なくとも地域的・時期的に人手不足と良質の原材料不足が深刻化し、雇用のサブコントラクトや食材輸入を促進させている。9.このような食料システムを構成する経済諸活動の変化によって、従来の一国での自己完結的な食料システムから、複数国とのリンケージを強めた国際的食料システムへと大きく変化しつつある。なお、2年間にわたる研究の成果は、「アジアの経済発展と食料システムのダイナムズム」(仮題)として刊行を予定しており、1997年2月にタイの研究分担者ニポン博士も参加して東京開催したワークショップでは、研究分担者達の個別報告をベースにして刊行の内容についても論議され、直ちに全分担者による中間報告論文の推敲と新論文の執筆準備がスタートした。

2.しかし、こうした食料消費の変化には各国とも地域的なラグがあり、食料消費の変化は、特に、首都圏や経済活性化中心部(上海・ホ-チミン市等)で著しい。農村部では基本的には自給自足的な食生活ながら、それなりに新飲料の普及など結構加工食品の需要も増え、また、外食化の進行も認められた。3.他方、大都市でも在来的なバザ-ルは依然賑わっており、所得階層間格差を伴いながら、庶民の食生活は旧来のもと新食品の二重構造消費となっている。4.食料需要の増大は、特定の食品についてはアジア諸国での海外からの食料輸入をも増加させており、食料の調達がアジアでもグローバル化している。5.こうした食料需要変化に対して、農業生産、食品加工、食品流通・食料サービス産業などもそれに対応して多元化・多様化するなど大きなインパクトを受けており、特に、都市での加工食品や外食の普及は、食品産業に大きなビジネス・チャンスを与えるなど、食料システムにドラスチックな変化を与えた。6.急速な経済発展の誘引により、アジア諸国に進出する日本その他の国からのアグリビジネスが増加し、それがまた、現地でのさまざまな生産活動への関与を通じて、アジア諸国の食料システムの変革を促しいる面も明かとなった。7.こうしたアジア国内食料需要の変化の外に、日本など海外市場からの加工食品や生鮮野菜輸入需要が強まり、海外向けの食品加工が海外直接投資によって進められている。日本向け食品の場合、手巻海苔あられ・冷凍たこ焼きなど労働集約的な食品の加工生産輸出が各国で著しかった。8.しかし、急激な経済成長と国内外の需要拡大にともない、各国で、少なくとも地域的・時期的に人手不足と良質の原材料不足が深刻化し、雇用のサブコントラクトや食材輸入を促進させている。9.このような食料システムを構成する経済諸活動の変化によって、従来の一国での自己完結的な食料システムから、複数国とのリンケージを強めた国際的食料システムへと大きく変化しつつある。なお、2年間にわたる研究の成果は、「アジアの経済発展と食料システムのダイナムズム」(仮題)として刊行を予定しており、1997年2月にタイの研究分担者ニポン博士も参加して東京開催したワークショップでは、研究分担者達の個別報告をベースにして刊行の内容についても論議され、直ちに全分担者による中間報告論文の推敲と新論文の執筆準備がスタートした。本年度は、主として研究対象国(フィリピン、マレーシア、タイ、中国、香港、台湾)の食料システムにおける川中の食品加工業、食品流通業及び川下の外食産業、食料消費に重点を置いて現地実態調査を実施した。これらアジア諸国の経済発展に伴う食料システムの現地の動向を概括的に捕捉するとともに、かなりの量の文献・統計資料を入手する事ができた。また、政府関連機関、大学等研究機関、協会組織、企業に対するヒヤリング、インタビューによって、ミクロ・マクロレベルの食料システムと食品工業に関わる実態と諸問題(生産技術、労働、原料、投資、政策など)を捕捉することができた。以上の調査の結果、食料システムの海外とのリンケージを含む国際化が予想以上に進展していることが明らかになった。特に食品企業の原料調達や直接投資、貿易の面で国々間の提携・結合が顕著に窺えた。
熱平衡原子法による放射性セシウムの高効率レーザー同位体分離のコールド試験

既存手法では分離が不可能とされている放射性セシウムCs-135と安定セシウムCs-133をレーザーを用いて同位体分離する手法を開発するため、熱平衡状態で機能する新しい高効率手法についての理論研究と実験装置開発を行った。理論研究においては、セシウムと希ガスの原子間ポテンシャルのレベルから原子間衝突の解析と光励起レート方程式の理論計算を行い、提案手法を実用化した際の年間処理量の見積もり値を得た。実験装置開発においては、主に提案手法の条件最適化試験に利用するレーザー光源と制御システムの開発を行った。本研究は放射性セシウムの高温での高速フロー分離処理が可能なレーザー同位体分離法の開発を目指した研究であり、理論研究とコールド試験(放射能を使わない実験)の範囲で数年後のホット試験(放射能を使用する実験)への基盤を作ることを目的としている。まず理論研究の基盤として、セシウム・希ガス間の原子間ポテンシャルを第一原理計算によって算出した。ヘリウム・ネオン・アルゴンについて行われている既往の研究から基底関数の拡張を行い、既報には無いクリプトン、キセノンも含めた全ての希ガスについて同等のレベルで結果を得た。独自に算出した最新の原子間ポテンシャルに基づき、本研究の同位体分離の原理となる光誘起ドリフト速度の励起レーザー周波数依存性を算出した。原子間ポテンシャルから原子速度に依存した衝突断面積を導出し、レート方程式の近似解析解を利用して各同位体に対する原子の平均速度を得た。ガス種、希ガスの圧力、温度などを系統的に変化させて数値解析を行った結果、いくつかの仮定の下ではあるが、安定セシウムCs-133と放射性セシウムCs-135を年間100グラムのオーダーで分離できる条件を定量的に導出した。理論研究と並行して、コールド試験のための真空容器と半導体レーザーシステムの開発を行った。セシウム源としてセシウムのビスマス合金を用いることを想定し、大電流に耐性のある電流導入端子を作成した。レーザーシステムとしては速度計測のトリガに用いるレーザーを開発し、セシウムの吸収に波長を安定化する装置を作成した。続いて共鳴しない超微細構造にポンプされてしまう原子をリポンプするための高出力レーザーの開発を行った。500 mWの高出力半導体レーザーを使用したため、熱の影響によって当初40 nmを超える波長シフトが観測されたが、冷却機構を改善することで852 nmの波長出力が得られた。理論研究については想定以上の成果が創出されたが、実験研究に遅れが生じている。実験のための真空容器作成の段階で、コンパクトな構造の電流導入端子の開発に想定以上の時間とコストがかかった。またその影響がレーザー開発の遅れにも波及した。現在は研究進捗の遅れにつながった問題は全て解消されている。放射性セシウムの同位体分離処理の実現を目指し、熱平衡状態で利用可能な高効率レーザー同位体分離の新手法に関して、理論・実験の両面から研究を行った。最終年度は安定セシウムの光誘起ドリフト実験に必要となる分離用レーザー光源の開発、及び、ドリフト駆動に適した原子間衝突頻度を直接計測するための手法の開発に関して主要な成果を得た。前者のレーザー光源開発に関してはDFBレーザーを光源として利用し、Dichroic Atomic Vapor Spectroscopy (DAVS)によって得られるシグナルを用いて波長を安定化するシステムを開発した。DAVSでは磁石とセルの配置を工夫することで2 GHzにわたって連続的なエラーシグナルを得られる条件を特定し、高速フィードバックで広域スキャンの可能な絶対波長リファレンスによる波長安定化システムを構築し、光誘起ドリフト実験に最適なレーザー光源の製作に成功した。後者の原子間衝突頻度計測法の開発に関しては、アルゴン原子をモデル系として速度交換衝突が支配的となる圧力領域における飽和吸収スペクトルを数値計算によって解析し、光誘起ドリフトが発生し得る条件と飽和吸収スペクトルとの関連性について明らかにした。研究期間全体では上記の成果に加え、セシウム・ルビジウム原子と希ガスとの衝突に関連する原子間ポテンシャルの高精度計算、及び、光誘起ドリフトを利用した放射性セシウム分離スキームの成立性の理論的検証について主な成果を得た。理論研究については想定を超える成果を得たが、実験については独自装置における光誘起ドリフトの観測に至ることが出来なかった。主な理由はドリフト実験を行うためのガラス管へのセシウム原子の導入技術の製作が難航しているためである。現在はセシウム原子導入部の小型化・蒸気源の変更等の改良を続けており、今後も実験を継続する。まず開発が遅れている波長安定度の高い分離用のレーザーの開発を行う。当初は干渉計のシグナルを利用して波長安定化を行う計画であったが、予備実験と理論計算の結果を検討して計画を修正し、分離レーザーの使用予定波長範囲において安定したエラーシグナルが得られるDichroic Atomic Vapor Spectroscopyを用いた波長安定化システムの構築を行う。並行してセシウム原子の光誘起ドリフト効果の観測を行う。

真空容器にガラス管を取り付け、セシウム合金を電流印加により加熱してセシウム原子をガラス管に導入する。既に完成した速度計測トリガー用のレーザーを用いてセシウムガスに対して光誘起ドリフトを発生させ、並進速度の変化による発光分布の偏りをまずは目視で観測する。温度は常温付近に設定するが、ガス種と圧力は系統的に変化させて試行錯誤を行う。この時点でまずは定性的に理論研究の妥当性を検証する。光誘起ドリフト発生条件の検証として、独自に開発した飽和吸収分光による衝突頻度の計測も必要に応じて行う。信号形状と衝突頻度の相関については既に理論研究を進めており、飽和吸収信号の高圧での変化によって光誘起ドリフトが発生する状態を計測できる見通しが立っている。光誘起ドリフトの定性的な観測を行ったのち、ドリフト速度の計測を行う。トリガーレーザーによってセシウム原子の流れをパルス化し、分離レーザーによって発生するセシウムのドリフト速度を発光、もしくはレーザー吸収によって計測する。独自の理論研究と結果を比較し、理論研究の妥当性の検証とモデルの改善を行う。原子分子物理年度末(3/17)の出張旅費の確保を行っていたが、旅費確定の時点で少額の残余が生じた。高出力レーザー素子の冷却のために必要な少額加工品作成のために使用する。
低温水熱反応による粘土鉱物の生成機構

地殻表層での粘土鉱物の生成機構を解明することを目的として、低温水熱反応による黒曜石の溶解と粘土鉱物の生成過程につい検討した.水熱反応は50100メッシュに粉砕した黒曜石を出発物質として用い、純水または0.01N塩酸溶液中で200°Cおよび150°Cの温度で160日間の水熱反応を行った.これらの反応による黒曜石の溶解過程では,Naの選択溶脱と溶液中のプロトンの消費が進行し,溶液中のNa^+/H^+が次第に増加する.純水を用いたこれらの反応では,反応初期段階にアロフェンとベ-マイトが生成し,溶液中のNa^+/H^+の増加に伴い,ベ-マイトから繊維状スメクタイトの転移が認められた.一方塩酸溶液を用いた反応では,200°Cおよび150°Cの反応初期段階にアロフェンおよびベ-マイトが生成するものの,200°Cでは反応の進行とともにこれら生成物は溶解し,次第に球状カオリナイトの結晶成長が進行した.150°Cではベ-マイトの溶解とアロフェン粒子凝集体中での球状ハロイサイトの生成が進行した.SiO_2-AI_2O_3-Na2_2O-H_2O系相安定度図に示された溶液の組成変化によると,スメクタイトおよびカオリナイトは安定相として存在し,アロフェンおよびベ-マイトは準安定相として生成していることを示した.反応の進行に伴う黒曜石表面の組成変化についてX線光電子分光分析により検討したところ,純水および塩酸溶液のどちらの反応でもNa/Si比の急激な減少が認められた.しかしAl/Si比については,純水中で増加傾向,塩酸溶液中で減少傾向を示し,pHによりAlとSiの溶脱挙動に大きな違いがあることが明らかとなった.地殻表層での粘土鉱物の生成機構を解明することを目的として、低温水熱反応による黒曜石の溶解と粘土鉱物の生成過程につい検討した.水熱反応は50100メッシュに粉砕した黒曜石を出発物質として用い、純水または0.01N塩酸溶液中で200°Cおよび150°Cの温度で160日間の水熱反応を行った.これらの反応による黒曜石の溶解過程では,Naの選択溶脱と溶液中のプロトンの消費が進行し,溶液中のNa^+/H^+が次第に増加する.純水を用いたこれらの反応では,反応初期段階にアロフェンとベ-マイトが生成し,溶液中のNa^+/H^+の増加に伴い,ベ-マイトから繊維状スメクタイトの転移が認められた.一方塩酸溶液を用いた反応では,200°Cおよび150°Cの反応初期段階にアロフェンおよびベ-マイトが生成するものの,200°Cでは反応の進行とともにこれら生成物は溶解し,次第に球状カオリナイトの結晶成長が進行した.150°Cではベ-マイトの溶解とアロフェン粒子凝集体中での球状ハロイサイトの生成が進行した.SiO_2-AI_2O_3-Na2_2O-H_2O系相安定度図に示された溶液の組成変化によると,スメクタイトおよびカオリナイトは安定相として存在し,アロフェンおよびベ-マイトは準安定相として生成していることを示した.反応の進行に伴う黒曜石表面の組成変化についてX線光電子分光分析により検討したところ,純水および塩酸溶液のどちらの反応でもNa/Si比の急激な減少が認められた.しかしAl/Si比については,純水中で増加傾向,塩酸溶液中で減少傾向を示し,pHによりAlとSiの溶脱挙動に大きな違いがあることが明らかとなった.
ジェンダー格差の維持にかかわる心理学的基盤についての検討

本研究は,日本においてジェンダー格差が肯定・維持されるしくみの心理学的基盤について検討することを目的とする。この心理的メカニズムにはさまざまなプロセスがあることが考えられる。例えば,女性による女性に対する差別的態度やステレオタイプに反する女性への差別的評価や非難などである。こうした検討を進めると同時に,2018年度はジェンダー格差を如実に示す経済格差を取り上げた。従来のシステム正当化に関する研究から,現状の社会システムを正当化することと個人の主観的幸福感が関連していることが示唆されている。つまり,給与の面で見られる男女格差を当然のことだと受け入れる人の方が,そうでない人よりも,幸福感を高く感じていると考えられる。さらに,システム正当化理論から,平均給与の低い人(=女性)の方が平均給与の高い人(男性)よりも正当化の程度が高いことが予測される。この仮説を検討するために,まず,給与における男女格差を受容する程度(経済格差正当化)を測定する項目を作成した。次に,ネット調査により,成人男女を対象に,経済格差正当化と主観的幸福感(人生満足度と主観的な社会的地位)を尋ねたところ,正当化に男女差は見られなかったものの,女性の中だけの分析で,個人の収入が低い場合には正当化の程度が高いほど人生満足度が高いが,収入が高い場合には正当化の差異は人生満足度に効果を持たないことが示され,仮説が部分的に支持された。また,この研究では同時に好意的性差別態度(BS)についても検討した。BSとは,ネガティブなステレオタイプがもとにありながらも「女性には女性の素晴らしい特性がある」のように表面的にはポジティブな態度であり,これもジェンダー格差を維持させるものと考えられている。BSが高い男性は主観的幸福感が高いという結果が得られており,BSがシステム正当化の機能を持っていることがうかがえた。2018年度は経済格差正当化に関する2つの実験を計画していたが,1つのみに終わった。しかしながら,これは2017年度に公開した研究成果(女性の数学意欲とステレオタイプに関する研究)に関連する発展があり,本研究課題に割けるエフォートが小さくなったためである。2018年度は研究の遅れが見られたものの,収入の低い女性が経済格差を肯定することで幸福感を高めるという,本研究課題の基礎的な部分を押さえることができた。2019年度は,本研究課題の中心的テーマである女性のキャリア選択行動を取り上げ検討する。2018年度の最終月(3月)に参加予定であった学会に参加しなかったため,残額が出た。これは2019年度に参加する国際学会の旅費に充当する予定である。
天然変性蛋白質による可逆的凝集機構の構造学的解明

本研究の目的は、IDRによる自己組織化が蛋白質を機能的なまま凝集・解離させる機構を明らかにすることである。IDRが形成するLLPSやアミロイド様繊維などの高次凝集体構造を原子レベルで決定し、可逆的に凝集・解離を繰り返すことができるメカニズムを明らかにする。ストレス顆粒内で蛋白質同士が不可逆な沈殿を形成しないのは、IDRが緩衝材のような働きをしているためであると考えられる。LLPS環境におけるIDRと蛋白質との相互作用を解析し、IDRが非特異的相互作用を抑制し蛋白質を安定化しているメカニズムを明らかにする。
デンマークの0年生におけるケアから学習への移行ープリスクールクラスモデルの提案

本研究の目的は、デンマークのプリスクールクラスである0年生において、「ケアから教育への移行」がどのようにカリキュラムデザインされているのか、担任であるペダゴー(社会的教育指導者・日本における保育者に相当)が、ケアと教育のバランスをどのように構築しているのかを、デンマークの0年生の教育カリキュラムの研究及び教育現場の実態調査を通して明らかにし、幼小移行期のプリスクールクラスの具体的なモデルとして提案することである。平成30年度8月には、授業視察等の研究協力をしていただいた公立学校2校及びグルントヴィ系の私立学校フリスコーレを訪問し、これまでの研究成果として平成28年12月に出版した著書『デンマークの教育を支える声の文化ーオラリティに根差した教育理念』(新評論)を贈与した。また、デンマークの新たな教育改革においても、幼小移行期の充実化が重点目標として掲げられていることから、0年生で実施されている言語評価プログラムについて調査した。平成30年度の研究成果としては、デンマークの幼小移行期である0年生における言語評価プログラムの内容について、「デンマークの幼小移行期『0学年』に関する考察ー言語評価プログラムに焦点を当ててー」(愛知学泉短期大学研究紀要1巻第2号)として論文発表した。さらに、4年間に渡る研究成果報告として、「デンマークの0年生におけるケアから学習への移行ープリスクールクラスモデルの提案ー平成27年度29年度日本学術振興会科学研究費補助金挑戦的萌芽研究研究成果報告書」(85頁)としてまとめた。本研究の目的は、デンマークのプリスクールクラスである0年生において「ケアから教育への移行」がどのようにカリキュラムデザインされているのか、担任であるペダゴー(社会的教育指導者・日本における保育者に相当)はケアと教育のバランスをどう構築しているのかを、デンマークの0年生の教育の概要研究及び教育現場の実態調査を通して明らかにし、デンマークの0年生を幼小移行期のプリスクールクラスの具体的なモデルとして提案することである。本研究は3年間に渡って実施する。平成27年度前期には、デンマークのECECと初等教育の制度史における0年生発足までの経緯、及び移行プログラムの概要及びカリキュラムに関して参考資料を中心に整理、考察した。後期には第一次実態調査として、公立学校2校(ウタスレウ、ヴァレンスベック学校)の0年生の授業の参与観察調査及び関係者への面接調査を実施し、教育現場における新たなカリキュラムの遂行状態を把握し、分析考察する。研究成果としては、平成27年5月9日、日本保育学会第68回大会における口頭発表「デンマークの幼小移行期としての0年生に関する考察」、平成27年6月14日、日本比較教育学会第51回大会における口頭発表「デンマークの新たな教育改革に対する教員意識についての考察ー公立基礎学校におけるアンケート及びインタビュー調査を通してー」として成果発表した。論文としては、「デンマークのフリスコーレの授業に関する一考察」(平成28年3月31日早稲田大学教育学会紀要』第17号pp.49-56.)において私立学校の0年生の現状をまとめた。また、現在のデンマークの教育に影響を与えていると言われるグルントヴィの教育理念について今日的な視点で論じた「グルントヴィの教育理念の今日的意義」(名古屋女子大学研究紀要第62号平成28年3月31日pp.195-203.)を発表した。平成27年度は第一次0年生の実態調査として8月から9月の期間に、教育現場における0年生の参与観察調査を実施し、その半年後にも第一次実態調査の対象となった公立学校2校の現場調査を実施し、ケアから学習教育の移行の実態を明らかにする計画であった。しかしながら、保育養成校の専任講師であるため、夏期休暇及び春期休暇中の実習巡回指導が入り、デンマークへの渡航が困難な状況となった。夏期休暇中の9月には日程調整が可能となり、現地での調査活動が可能となったが、翌28年3月には、翌年度の新入生入学前導道及びオリエンテーション担当が決定し、3月末には準備等の必要があり、計画していた公立学校2校の半年後の変化に関する調査を実施することができなかった。そのため、0年生の現状の経過調査が一回実施できていない状況となっている。平成27年度前期には、0年生発足の経緯を調査し、デンマークの教育史との関連させて位置付けた。また、幼小移行プログラムの概要及びカリキュラムに関して、参考資料を中心にまとめ、考察した。後期には第一次実態調査として、公立学校2校(ウタスレウ・ヴァレンスベック学校)0年生授業の参与観察及び関係者への面接調査を実施した。平成28年度には第一次実態調査の対象校を継続して実態調査を実施した。教育カリキュラム改革が推進されている中、担当者のペダゴーを対象としたインタビューやアンケートを実施した。さらに、0年生担当のペダゴーの養成校を訪問し、インタビューを通して、現在のペダゴー養成校が抱える問題点について明らかにした。研究成果としては、平成27年5月、日本保育学会68回大会「デンマークの幼小移行期としての0年生に関する考察」、日本比較教育学会第51回大会「デンマークの新たな教育改革に対する教員意識についての考察」を発表した。

論文としては、「デンマークのフリスコーレの授業に関する一考察」(平成28年3月早稲田大学教育学会紀要第17号)において私立学校の0年生の現状をまとめ考察した。さらに、平成28年12月に出版した著書『デンマークの教育を支える声の文化ーオラリティに根差した教育理念』(新評論)において、0年生の教育内容と授業の参与観察の様子等を記載した。平成27年度の研究活動を継続し、平成28年9月にはデンマークにおける調査活動を実施した。私立学校であるフレデリクスベア私立学校及びオレラップ私立学校の0年生の授業参与観察とインタビュー調査を実施した。また、0年生クラスの担当者であるペダゴーの養成校におけるインタビュー調査を実施した。2012年から本格的に推進されている教育改革が0年生にどのような影響を及ぼしているかについて、カリキュラム、学習内容、時間割等の具体的な内容について調査することができた。さらに、デンマークの伝統的な教育理念であるグルントヴィ教育理念を継承している私立学校の授業参与観察及び教員へのインタビュー調査を通して、0年生におけるケアと教育についての考えを明らかにすることができた。しかしながら、ペダゴー協会が実施しているアンケート調査資料等が未入手となっているので、今後の課題としたい。本研究の目的は、デンマークのプリスクールクラスである0年生において「ケアから教育への移行」がどのようにカリキュラムデザインされているのか、担任であるペダゴー(社会的教育指導者・日本における保育者に相当)はケアと教育のバランスをどう構築しているのかを、デンマークの0年生の教育の概要研究及び教育現場の実態調査を通して明らかにし、デンマークの0年生を幼小移行期のプリスクールクラスの具体的なモデルとして提案することを目的とする。デンンマークで2012年に導入された幼小の「スムースな移行」を重点目標とした0年生の学習カリキュラムに関する包括的研究は、今後の日本の幼小移行期の在り方に関する研究への新たな示唆となり得る。現在、2020年に向けて教育改革を推進しているデンマークモデルが、日本の幼小移行に関する研究への新たな視点となることを目指してきた。デンマークのプリスクールクラスである0年生が、言語評価プログラムを中心とした学習カリキュラムをどのように導入し、実践しているのか。またケアと学習教育のバランスをどう保障しているのか。導入までのプロセスとアクティヴテーマ等は、幼小移行のデンマークモデルとして他国にはない独特のモデル例となるという点において、本研究の学術的意義があると考えられる。平成29年度においては、デンマークの幼小移行期におけるケアから学習への移行プログラムに関して成果と課題についてまとめ、新たな幼小移行期の学習内容についての提言を行うことを目標とした。
植民地近代の日本・朝鮮映画交渉に関する歴史的研究

調査・収集として、本研究者はこの研究と関連して、アメリカ国立公文書館(平成28年4月29日5月6日)など海外の関連機関、京都府京都文化博物館(平成28年6月8日)、早稲田大学演劇博物館、川喜多記念映画文化財団(平成28年8月611日)などを訪問して調査作業を行った。研究及び論文作成として、本研究期間中に、調査・収集した資料を分析してまとめた成果は、代表的に次の論文で公開した。戦前日本の映画配給会社である東和商事の朝鮮映画関連スクラップブックなどの文献史料を分析して、1930年代の半ばから後半にわたり「内地」日本の映画界で、朝鮮映画が「郷土色」「朝鮮的なもの」などの言説をもとに、「半島芸術映画」に命名される状況を考察した。この論文は「朝鮮映画はどのようにして`半島芸術映画'として呼名されたのかー『漢江』の日本配給を中心にー」というタイトルで国際韓国文学文化学会の『サイ間SAI』(平成28年5月)に掲載された。関連機関の行事参加として、本研究と関連して、関係者たちと討論を重ねながら、その後も研究協力が行われるようにネットワークを構築した。特に、植民地期朝鮮映画の新派活劇ジャンルと比較分析ができる同時期日本映画テクストは、神戸映画資料館の安井喜雄館長から研究協力を受け、共に上映会を企画することができた。平成28年10月29日に「1930年代の韓国映画と日本映画にみるアクション」という上映会である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は既存の韓国映画史研究の一国史中心でナショナルな限界を見直し、朝鮮/韓国映画史叙述のバランスを取るため、比較映画史的視角から植民地期/帝国体制期の朝鮮映画と日本映画を検討することを目標としている。2014年11月25日から2015年3月31日までの約4か月の主な研究実績は次の通りである。(1)文献資料の収集及び分析新たに刊行された『映画公社旧蔵戦時統制下映画資料集第II期統制下の映画記事・批評・広告』により、帝国日本映画と植民地朝鮮映画の関係を示す記事などを調査分析した。また日本の初期映画史関連の論文(「初期日本映画の怪奇とトリックー牧野省三と尾上松之助の忍術映画を中心に」(紙屋牧子)「弁士についてー受容規制と映画的主体性」(アーロン・ジェロー)など)を読んで、朝鮮映画史と比較しながら研究考察を行なった。(2)日本の研究者との交流人文科学研究所の共同研究班「日中戦争・アジア太平洋戦争期朝鮮社会の諸相」(責任者・水野直樹)の研究会や、日韓歴史研究者ワークショップ「「流言飛語」の時代ー戦時期朝鮮社会の実像を探るー」に参加し、学際的・比較文化史的視角による研究の必要性・有用性を学んだ。また神戸映画資料館の公開研究会「イメージのサーキュレーションとアーカイブ」に参加し、日本映画史の研究者(神戸大学・板倉史明准教授など)と戦前日本映画の美学について意見交換をした。(3)日本映画の分析・考察清水宏監督〈子供の四季〉(1939)など日本の児童映画と朝鮮映画〈授業料〉(チェ・インギュ、パン・ハンジュン監督、1939年)とを比較しながら分析・考察を行ない、映画スタイル的親縁性を確認した。既存の韓国映画史研究の一国史的視点にもとづくナショナルな限界を見直し、比較映画史的視角から植民地期/帝国体制期の朝鮮映画と日本映画を検討するため、当該年度において下記のような研究を実施した。1.文献資料の収集及び分析:(1)購入資料の分析:『映画読本・清水宏』(2000年)、『今井正映画読本』(2012年)などの文献を購入し、日本映画と植民地朝鮮映画との関係を調査分析した。また『エジソンと映画の時代』(2015年)などを通じて、西欧の初期映画史との関連性を考察した。(2)出張調査:国立近代美術館フィルムセンターと川喜多記念映画文化財団から『大衆映画』『シネマ朝鮮』などの資料を入手し、朝鮮映画に関わる新しい事実の把握に努めた。2.研究者との交流:(1)国内外の出張:コペンハーゲン大学(2015年5ー6月)、広島映像ライブラリー(8月)、早稲田大学演劇博物館(9ー10月)、神戸映画資料館(10月)、川喜多記念映画文化財団(11月)などを訪問し、研究者やアーキビストたち(A.D.JACKSON、冨田美香、上田学など)と戦前日本映画に関して論議した。(2)学会の参加:水野直樹が主催する「戦時期朝鮮社会の諸相」研究会の公開セミナー「映画『授業料』(1940年)と戦時期朝鮮の教育状況」(2015年6月)において研究発表をしたほか、同研究会の例会に参加し、学際的及び比較文化史的研究の必要性とその方法論を学んだ。また第11回日本映画学会に参加し、板倉史明(神戸大学)と戦前日本映画史について意見交換をした。3.日本映画の鑑賞及び分析:『燃ゆる大空』(1940)『望楼の決死隊』(1943)などのDVDを購入して、戦前日本映画の美学を分析した。