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平安初期歌合の研究

注釈・研究を続けている「寛平御時菊合」「亭子院女郎花合」「朱雀院女郎花合」「宇多院女郎花合」「宇多院物名合」について、出版のために解題・凡例・索引・人物紹介を作成した。また、「菊合」については、漢籍の故事をもとに作歌される場合が多かったので、菊合漢籍出典一覧を作成し、本説が重層的に創作に影響していることが分かるように工夫した。また、「亭子院女郎花合」「朱雀院女郎花合」「宇多院女郎花合」の他出一覧を作成した。「亭子院女郎花合」「朱雀院女郎花合」「宇多院女郎花合」については出典や歌合そのものが混同されることがあるので、他出として「古今和歌集」「後撰和歌集」「新撰万葉集」「夫木和歌抄」に記載される和歌を表にまとめ、その状況を検討できるようにしたのである。物名歌は題を詠み込むことが主眼ではあるが、歌合という場の即興性に大きく関わって創作が発展する場合もある。そればかりではなく、「音」を詠み込むという意味では、かな文字の成立との関連を明からめることが重要であることが、注釈推敲・解題執筆の過程で確認された。文字のかたちの類同が、異なる音を許容して詠まれる可能性を実証しつつある。歌合資料が散在するなかで、より信憑性の高い伝本を追求して調査を重ねる中で、「亭子院女郎花合」の二十巻本歌合資料のうち、現在所在不明の資料を見つけることができたので、2回の実見調査を経て、それを底本とすることとした。そして、伝本間の関係を再検討し、分類・整理し直した。また、次回研究対象とする「寛平御時后宮歌合」の資料収集を行った。歌合資料収集の段階で、所蔵者に許可を得て資料データを入手するまでに時間がかかったこと、データ入手後に、信頼すべき本文を決定し、資料間の関係を再検討して、注釈・解題の見直しを行ったことなどがあげられる。また、さらによりよい解釈を求めて注釈本文推敲を重ねている。「寛平御時菊合」(1)、「亭子院女郎花合」(2・3)、「宇多院女郎花合」・「朱雀院女郎花合」(3)、「宇多院物名合」(4)の注釈について、14の4名(研究者〈4〉・研究分担者〈1・3〉、研究協力者〈2〉)で上記のように分担し、歌合全体を通して注釈の整合性について検討を重ねた。昨年度末に確認できた原資料の形態をもとに、「亭子院女郎花合」の諸本系統についても、考察し直すことができた。また、原稿見直しの際、統括者がみた個々の疑問は、4名で検討の上、原担当者に返し統括者が最終点検する形でまとめ直した。さらに、それに伴い、「寛平御時菊合」(1)、「亭子院女郎花合」(2)、「宇多院女郎花合」・「朱雀院女郎花合」(3)、「宇多院物名合」(4)と14の担当者がまとめた解題について検討を深めた。主な問題点としては、物名歌の詠まれ方について、その音韻変化の原因を文字と音の観点から追及した。以上の作業で、和歌解釈と作品理解を深化させ、歌合とかな文字が成立してゆく時代の関係性についても考察することとなった。以上を以て、5歌合の検討をひとまず完成させ、出版社に送った。また、平安初期の歌合の実態を明らかにするために、研究対象として注釈すべきものを再検討し、研究がひとまず完成した5歌合に、時期・形態・内容などでより近いものを次の課題とすることを決定した。宇多院の周辺で和歌に対する取り組みがどのように意識されていたかを精査することが重要であると再確認したためである。昨年度は、今まで実見することのできなかった資料を年度末に見る機会を得たことで、資料を新たに確認する作業に戻り、やや遅れている状態であったが、今年度は、深化した内容を出稿することができた。平安初期の歌合の実態を明らかにするため、宇多院が関係する歌合の考察の裾野を広げる別の歌合を再検討して、決定し、その注釈も開始している。『古今和歌集』の表現が古典和歌の基盤となったことは自明であるが、『古今和歌集』的表現を形成した和歌活動の一つに「歌合」がある。
精子ナビゲーション戦略の解析法開発とメカニズム解明

細胞や細菌の化学走性(または走化性)は、細胞活動の基本単位である。生理学者T.W.Engelmannが130年前に細菌が光合成を活発におこなうアオミドロに遊走する現象(好気走性)を記載して以来、今日まで多くの走化性研究が行われてきた。受精において卵が精子を誘引する現象も走化性の代表例であり、古くは藻類や苔類、近年になって海産無脊椎動物、ごく最近ではヒトを含むほ乳類にも存在すると報告されている。一方、精子の立場で考えると、オス生殖器官から排出された精子は、直ちに卵に向かうことを一義的な行動性質とせず、精子貯蔵器官に蓄えられたり、あるいは他の精子を援護したり、妨害したりすることもある。これは生物種が創出した多様な生殖戦略行動に対する適応放散の1つと考えられる。このような複雑な精子行動が如何なる規範(環境条件)に基づき意志決定・実行されているかほとんど分かっていない。とくに精子進化理論で最近注目されてきた「競争下における協調行動(血縁選択)」は、今のところなんら実証する手がかりを持っていない。我々は日本ヤリイカ雄の受精能をもつ精子に形態的2型(鞭毛長の違い)と行動的2型(呼吸CO2による自己集合能の有無)があること、さらにそれらがオス生殖行動戦略に結びついた形質であることを見つけた。形態と機能に関する2型発見以降、精子自己集合のメカニズムを調べ、精子細胞膜に発現する二酸化酸素のセンサー分子をクローニングした。集合において、微小環境に形成される化学勾配と、それを完治し、イオンに変換する膜センサーと、さらには細胞外情報が如何に細胞内へ伝わり最終的に鞭毛運動の変換をもたらすかの一連のシグナル経路モデルを打ち立てた。卵を誘引源とする精子走化性との相違点、自己集合の生理的意義、味覚受容との類似性、さらにイカ類の生殖様式と自己集合形質の適応進化について研究を進めている。動植物共通に存在する重要な配偶子認識システムの1つは、精子または花粉管の卵への誘導である。卵(母)細胞あるいは周辺体細胞が発散する誘引物質の化学勾配を感知して雄性配偶子は移動の方向を決定する(走化性と呼ぶ)。ほ乳類など体内受精システムの走化性研究は、精子受容体や走化性因子の同定が盛んに行われている反面、生体内において走化性の存在を示す証拠はほとんどなく、たとえ走化性があるとしても、どのような仕組みで鞭毛運動に方向性を与えているかその理論さえ存在しないのが現状である。そこでまず、ほ乳類卵(母)細胞から遊離する精子誘引物質を感度よく検知するための新規走化性チャンバーの開発を行った。走化性物質と精子がそれぞれ含まれるマイクロウェルを毛細キャピラリー管で連結し、そのガラス管を遊泳する精子を録画し、時間頻度、運動速度、先体反応の有無を分析した。この新規走化性チャンバーの特徴はキャピラリー管を最大3本整列することができ、対照実験との比較によって走化性による精子誘引とそれ以外の誘引(ケモキネシスと蓄積)とを見分けることができる点である。その結果、キャパシテーション後の精子は、卵母細胞の入ったウェルに連結したキャピラリー管に有意に侵入することを見いだした。
シルバーラッセル症構群発症機序の解明と（エピ）遺伝子型―表現型解析

シルバーラッセル症候群(SRS)患者は、子宮内発育遅延、相対的頭囲拡大、逆三角形の顔貌、骨格左右非対称などを呈する先天奇形症候群であるが、患者の半数においては、発症機序不明である。われわれはSRS患者とその家族検体において、第11番染色体短腕末端に位置するICR1(IGF2-H19DMR)およびICR2(CDKN1C-KvDMR)等の領域について、メチル化状態の判定のためエピ変異解を実施し、その結果、ICR1の低メチル化が同定され、確定診断に至った。シルバーラッセル症候群患者の解析から、疾患成立機序の解明、臨床評価への応用に貢献することを目的としている研究である。シルバーラッセル症候群を疑う検体計6症例とその家族検体について、第11番染色体短腕遠位部に存在する、ICR2(CDKN1C、KvDMR1)解析、直接塩基配列決定法によるCDKN1C変異解析ではいずれも変異陰性であった。変異陰性の検体について、高密度アレイCGHを用いたICR2のコピー数解析、pyrosequencingを用いたKvDMR1を含むメチル化解析を行った。その結果、第11番染色体短腕遠位部に存在する、ICR1(H19-DMR)のエピ変異(低メチル化)を同定した。第7番染色体長腕遠位部における胎盤特異的DMRおよび周辺遺伝子の解析を計画していたが、発症原因が特定できたシルバーラッセル症候群の検体を除いた。平成28年度については、シルバーラッセル症候群の4家系計8名につき、ICR1のメチル化解析を実施したところ、いずれの症例についてもH19-DMRを含むICR1のエピ変異(低メチル化)を同定した。シルバーラッセル症候群症例の検体については集積できたが、IMAGe症候群症例の検体については集積がなく、前年度より解析継続した検体を用いた。シルバーラッセル症候群患者とその家族において解析し、その結果と表現型との比較から疾患発症機序、新しい治療法の開発、遺伝カウンセリングに貢献することを目的としている。シルバーラッセル症候群患者の末梢血DNA検体において、エピ変異解析を実施した。第11番染色体短腕末端領域上に、ICR1(IGF2-H19DMR)およびICR2(CDKN1C-KvDMR)が位置しており、近年、シルバーラッセル症候群患者とシルバーラッセル症候群患者様の表現型を呈する患者において、エピ変異が報告されており、疾患発症機序とされる報告が集積されている。エピ変異解析はパイロシークエンス法を行った。われわれは、新規に集積したシルバーラッセル症候群患者とその家族において、ICR1のH19DMRの低メチル化を同定し、確定診断に至った。既知の報告から、シルバーラッセル症候群の発症原因はICR1のエピ変異が約31.2%、第7番染色体母性片親性ダイゾミー(UPD(7)mat)が約6.5%、原因不明とされる症例が半数以上という報告がある。われわれが集積したシルバーラッセル症候群患者における解析結果は、ICR1のエピ変異にすべて含まれ確定診断に至ったが、原因不明のシルバーラッセル症候群症例について、追加の解析を実施し発症機序を明らかにすることを今後の課題としている。平成27年度の計画を引き続き実施する。前年度より引き続き、シルバーラッセル症候群症例とIMAGe症候群およびIMAGe症候群様患者症例を集積し、順次解析を進めることとする。分子遺伝学発症原因が特定された検体については、それ以降の追加解析に及ばなかった。解析に用いる試薬を必要最低限とするように努めた。試薬購入の都度、残高確認も行っていたが、年度末になり残金に余裕が生じた。現在、解析中の検体も含め、発症原因が特定されない症例や胎盤検体等といった解析サンプル数の増加を見込んでいるため、それに伴い、試薬・消耗品等の購入額が増える予定である。メチル化解析試薬・アレイ解析試薬のほか、解析目的とする合成オリゴ購入等も含め有効に活用する予定である。
反応経路解析を応用した超解像イメージングプローブ開発法の確立

本年度では、まず初めに初年度で考案したHMR類の分子内環化反応速度の予測法の改良を行った。モデル化合物をいくつか合成し、レーザーパルスによる過渡吸収測定から色素の蛍光性状態の持続時間を実測し計算から求めた値と比較を行い、この情報をもとに量子化学計算の条件(汎関数、基底関数)についてさらなる最適化を行い、計算コストを増大させることなくより精密な計算結果を返す条件を見出した。さらに、溶媒としての水分子の水素結合による効果もさらに見直した。新しく最適化した計算方法では、より広範な誘導体に対して実測値に近い計算結果が得られることが分かった。次に考案した計算手法を用いて未知の誘導体の蛍光明滅特性を予測することで、これまでに開発の難しかった新規超解像イメージングプローブの開発を行った。具体的には、これまで明滅特性の最適化が困難であった蛍光団を用いて、これまでは赤色蛍光でしか行うことのできなかったHMR類による超解像イメージングを黄色・緑色でも可能とすることを目指した。黄色・緑色蛍光を有するHMR類に対して様々な置換基を導入した誘導体の蛍光明滅特性を計算し、超解像イメージングにおいて適切であると考えられる性質が予想される構造をそれぞれについて見出した。このうち黄色蛍光を有するものについては合成及びタグタンパク質へのラベル化を用いた生細胞超解像イメージングに成功した。緑色蛍光を有するものについても現在合成検討を進めており、完成後速やかにイメージング実験を行う予定である。この他にも、より蛍光量子収率が高く光褪色に強い色素等、イメージングに有用だがこれまで適切な明滅特性を持つ誘導体の探索が困難であった色素骨格に対して適切な構造を探索することで、トライアンドエラーによる検討を必要とせずに有用な超解像イメージングプローブを設計することを可能としたいと考えている。採用当初での計画通り、初年度に考案した蛍光プローブの理論的設計法をより高精度なものに改良するとともに、これを応用してこれまでに開発の困難であった超解像イメージングプローブの設計・合成を行い、その一部については実際に生細胞における超解像イメージングに成功した。また、最終年度における「細胞系への応用・SMLMに基づく超解像イメージングにおけるスタンダードとなる技術への大成」という目標を見据え、合成した超解像プローブを生細胞内環境で用いた場合の蛍光特性が、緩衝液中など細胞の成分を排した環境での挙動からどの程度変化するかについて評価するための準備に着手した。具体的には、色素がタンパク質に包まれることによって受ける環境の変化(周辺水分子の排除、アミノ酸の電荷によるクーロン相互作用)を定量的に見積もることを目指し、3次元線型化ポアソン=ボルツマン方程式の数値解を求めるプログラムの開発を行った。これをこれまでの量子化学計算による予測と組み合わせて利用することで量子化学での扱いが難しい大規模系での予測の一助となると考えている。このように本年度の目標の達成に加え、次年度の目標に対しての解決策となりうる方法の考案・実装にまで至ったことから、進捗は当初の計画以上に進展していると判断される。これまでに確立した計算化学によるプローブ設計法を駆使し、生細胞超解像イメージングに適用可能な新規イメージングプローブを目的ごとに応じて設計し、実際に合成する。具体的な新規プローブの設計指針としては「これまでのプローブを用いては困難であったイメージングを達成する」ことを目標とし、既存プローブには無い波長域でのイメージングや、より褪色に強く蛍光の強い蛍光団を用いた長時間イメージングなどを試みる予定である。それぞれの目的に対して候補となる構造は複数挙げられることが予想されるが、合成難易度等を元に優先順位を明確にしたうえで可能であれば複数種合成し、既存の明滅特性では説明しきれない機能の差が生じるか否かについても検討したいと考えている。これらを生細胞に導入し、生理的条件下(強いレーザー光照射や添加剤を用いない条件下)において設計通りの蛍光明滅制御が機能し、超解像画像を取得できるか検討する。さらにプローブをより多様な系に応用することで、ラベル化密度やイメージングスピードの上昇に対応したプローブ設計法、タグタンパク質の認識部位を組み込んだプローブの設計法を確立する。とくに後者の目標に対しては、新たにタンパク質近傍の環境が蛍光プローブへと与える影響を評価するプログラムの開発をさらに進め、定量的な議論を元に細胞内での非特異的吸着などオフターゲットからのシグナルを減弱した超解像イメージングプローブの開発等に繋げることを考えている。こうした方法論が首尾よく完成された場合は、予測法の化合物種としての適用範囲をHMR類から他の蛍光分子に広げることも試み、より普遍的な方法論の構築を目指す。本年度は自発的に明滅する蛍光色素を用いたSMLMによる超解像イメージングを行うために要求されるHMR類の分子内環化反応に関する熱力学パラメータの予測を目指し、分子内反応のモデル化・計算化学による反応経路解析を行った。蛍光プローブにおいて柔軟な調節が求められる特性としては「1ある時点で系中に存在する色素のうち蛍光性状態でいるものの割合」「2蛍光性状態の持続時間」が重要であること、また1はすでに報告者により計算化学による予測法が確立されていることを申請時に述べた。そこで本年度は2の予測を達成すべく、分子内スピロ環化反応の精査を行った。HMR類の蛍光性状態の持続時間にはpH依存性があることが知られており、これを理論的に再現するためには異なるイオン種が関与する複数の反応経路をモデルに入れ込む必要がある。既に得られている実験データ等を参考に、非pH依存性A反応とpH

イオン性B反応の重ね合わせを考え、これらの速度定数をpHに応じて重みづけ平均とすることでpHに応じた見掛けの反応速度を説明するための式を考案した。その後、両反応において正確な活性化自由エネルギーを算出するために必要な計算条件の検討を行った。結果、現在参照可能な実験データの範疇ではあるが、A・B反応それぞれにおいて最適な条件を見出した。これと併せて種々の誘導体を合成し、レーザーフラッシュフォトリシスによる過渡吸収測定法により速度定数の実測を行った。計算化学による分子内環化反応の予測値は生理的pH付近において極めて良い一致を示し、考案した計算法を用いて実際に超解像イメージングに適切な分子設計を行えることが示唆された。このように計算化学を用いて生理的条件で進行する反応を直接的に設計していく試みはほとんど類を見ないと言ってよく、化学という観点から生命現象を解き明かしていく次世代の研究にとって大きな寄与をすると考えている。当初計画していたようにHMR誘導体のスピロ環化反応速度を計算化学から正確に予測する方法を見出した。現在の予測モデルは簡素なものを用いており、新規誘導体の環化特性を調べるなどしてさらに改良を加える余地はあるものの、実際に蛍光プローブ設計に用いることのできる精度を有していると判断できる。開発した反応解析手法は、超解像イメージングプローブにとどまらず分子内・分子間反応の解析法として広く適用可能であるため、他の生物実験ツールの開発に応用する余地があるとも期待できる。この結果に加え、計画段階では想定していなかったが、HMR誘導体に新たな分子内反応を設計し、既存の分子内スピロ環化反応と競合させることでより多様な分子設計を可能とする方法を考案した。具体的には、分子内スピロ環化における求核性官能基であるハイドロキシメチル基のもう一方のオルト位に求電子性官能基を導入することで、新たにそちらとの環化反応も起こるような分子設計とした。計算化学により速度定数を予測し、既存の分子内スピロ環化反応と比較して十分な速度で新たな環化反応が起こる官能基を探索し、適切な官能基をいくつか見出した。予想した速度定数を用いて速度式を立て、簡単な数値シミュレーションを行って蛍光特性を再現したところ、既存のHMR誘導体とは異なるpH依存性が予想されたほか、構造展開によって超解像プローブに関わる熱力学パラメータを柔軟に調節できる可能性が示唆された。初期検討のための化合物の合成法についても確立し、実際にこれらのスピロ環化特性が既存の誘導体と異なることを実験的にも確認した。このように、計画当初は想定していなかった新たな分子設計戦略の基礎となる化学反応の設計にも着手することができた。本年度では、まず初めに初年度で考案したHMR類の分子内環化反応速度の予測法の改良を行った。モデル化合物をいくつか合成し、レーザーパルスによる過渡吸収測定から色素の蛍光性状態の持続時間を実測し計算から求めた値と比較を行い、この情報をもとに量子化学計算の条件(汎関数、基底関数)についてさらなる最適化を行い、計算コストを増大させることなくより精密な計算結果を返す条件を見出した。さらに、溶媒としての水分子の水素結合による効果もさらに見直した。
『婆沙論』の総合的研究

説一切有部の代表的アビダルマ論書にして、仏教世界で最大の哲学書である『婆沙論』の基本的データベース構築を目指す総合的研究を4年間にわたって行い。その結果、「引用される経典類の出典解明」「引用される先行アビダルマ文献の出典解明」「三本の異訳間の詳細な異同対照表の作成」「いくつかの仏教哲学的問題に関する新たな知見の提示」とった諸点において成果を上げることができた。古代仏教哲学の集大成である『婆沙論』の精密なデータベースを作成し、それを利用して、説一切有部内部の歴史的変遷と、大乗仏教成立の状況を解明する。仏教哲学書の中でも最大の規模を持つ『婆沙論』は、そのあまりにも膨大な記述量のせいで、総合的な研究が未発達のままであった。『婆沙論』には異本が三本あるが、それらの異同関係さえもいまだ十分には解明されていない。仏教の展開過程を理解するうえで必須の資料でありながら、資料として活用するための基盤整備が全く未発達のこの論書に関して、それを誰もが自由に活用し得るための基本的データベースを構築するのが、本研究の目的である。昨年度は、『婆沙論』三本の異同関係を解明し、完全な対照表を作成することと、『婆沙論』の中に現れる「論争」すなわち「諍(アディカラナ)」の概念に関して、律文献から、その起源を探るという二方向からの作業をおこなった。対照表に関しては、新婆沙とシタパーニ撰婆沙、および、旧婆沙とシタパーニ撰婆沙の対照表は完成し、最後の作業となる新婆沙と旧婆沙の対応関係に関してはおおよそ八割の作業を終えたので、最終的なものは本年度中に発表する予定である。これによって、『婆沙論』三本が有機的に結びつき、有部内部の思想状況に関して、新たな知見が得られるものと期待できる。諍の研究に関しては、第一段階の調査考察を終了し、論文として発表した。本来は単なる「もめ事」「事件」という意味であったアディカラナの語が、律蔵内部で変化し、「僧団内部における、僧侶同士の論争」という特殊な意味へと変遷し、さらにそれが、諸般の事情によって複雑化していく様子を歴史的に辿ることができた。これによって、『婆沙論』理解の鍵となる、「仏教世界内部での論争は、どのようなかたちで行われていたのか」という問題を解明するための糸口が得られた。今後さらに三、四本の論文として連続的に成果を発表していく予定である。本研究は二方向の作業によって進められる。一つは、漢訳として残る三本の「婆沙論」の詳細な比較対照表を作成し、そこに含まれる、引用経典、引用論書、緒論師の名称と主張内容などの情報を網羅的に調査し、膨大な量のゆえに従来手つかずであった「婆沙論」研究を、すべての研究者に対して開かれたものにすること。もうひとつは、「婆沙論」の中に現れる「論争」すなわち「(諍アディカラナ)の概念に関して、律文献から、その起源を探り、その延長として、「婆沙論」の中に見られる大乗的記述をめぐる、仏教世界の諄いの状況を解明し、大乗成立の歴史背景を解明するというものである。平成19年度の作業により、「婆沙論」三本の比較対照表の情報はすべて収集した。特に、量的な問題で後回しにしていた、新婆沙と旧婆沙の対照作業が完了したことは重要である。およそ四千五百か所にのぼる相違点をすべてチェックし終わり、あとは、これを、クリアーな表として整える作業が必要である。ここれにより、三本の漢訳を即座に対象することが可能となるので、その後の情報収集作業が飛躍的に精密化かつ効率化されることになる。本年度は、そういった作業に着手する。一方、アディカラナ研究の方に関しては、平成19年度に、パーリ律中のアディカラナの用例に関しては調査を終え、波羅提木叉条文のアディカラナと、それを注釈する経分別中のアディカラナで、意味にずれがあるという重要な事実を指摘した。今後は、ここを基盤として、律文献におけるアディカラナの変遷過程を一気に解明する希望が見えてきたので、本年度は、その作業を行い、論文として発表する予定である。平成20年度は、『婆沙論』に引用される1500ヵ所以上の経典(主に阿含経)の出典を見つけ出す作業を継続して行い、作業を進展させることができた。更には、アビダルマ文献の中の哲学的議論の展開過程を基準にして、『婆沙論』をはじめとした有部アビダルマ論書の関係を解明するという作業にも着手し、その第一歩として、アビダルマ哲学における「物質概念の変遷過程」の研究を行い、成果を発表した。また、律蔵中のアディカラナの概念形成過程がアビダルマ思想の形成に深い影響を与えたとの予想に立ち、律蔵を中心資料としてアディカラナの研究を継続してきたが、それも20年度において、一応の結論に達したので、それを発表した。

本研究は、仏教史上最大の哲学書である『婆沙論』の総合的調査により、仏教哲学の発展史の解明を目指すものであるが、21年度の研究により、基本的データベースの完成、引用経典の出典解明、アビダルマ的哲学問題の解決など、多くの成果が得られた。基本的データベースに関しては、『婆沙論』の異なる3本のヴァージョンに関する異同調査をすべて終了。特に、新婆沙と旧婆沙の相違点約3500ヵ所をすべて洗い出して一覧にできたことで、婆沙論の研究に新たな局面を開くことができるものと期待される。引用経典の出典解明についても、かなりの部分を解明することができた。また、アビダルマ的哲学問題に関しては、「原子論」の新解釈や、「物質の透明性の問題」など、調査する中で、従来不明だったアビダルマにおける様々な哲学的問題を解決することもできた。これらの結果はすでに論文で発表済みである。いまだ未解明の部分が多い『婆沙論』研究ではあるが、こういった基礎的情報をさらに集積していくことで、その全貌が明らかになる日の来ることを期待している。なお、2011年に台湾で開かれる国際仏教学会の学術大会には『婆沙論』研究に特化したパネルも設けられることとなり、『婆沙論』研究の盛り上がりが感じられる。今後もこの流れが続くことを期待している。
妊娠に伴う内因性鎮痛機序の解明および慢性疼痛疾患患者の疼痛管理への応用

妊娠末期にはエンドルフィンなどの内因性鎮痛物質の関与が示唆されている。この妊娠末期における疼痛域値上昇の有無を体性痛のみならず臨床的にも、また分娩時に重要な位置にある内臓痛についても存在することをラットを用いてまず確認した。体性侵害刺激には輻射熱刺激装置を用いてのtail-flick test、内臓性侵害刺激には疼痛アナライザーメータを用いてのcolorectal distensionによった。次に、妊娠に伴う内因性鎮痛を増幅させる最も適切な薬剤および投与経路の検討目的に非妊娠ラットにて以下の実験を行なった。(1)各種鎮痛薬全身投与時の体性および内臓性侵害刺激に対する鎮痛効果の比較検討麻薬性鎮痛薬(モルヒネ)および麻薬拮抗性鎮痛薬(ブプレノルフイン、ペンタゾシン)の抗体性および抗内臓性侵害作用に差を認めずほぼ同様な鎮痛効果を示した。一方、非ステロイド性消炎鎮痛薬(アスピリン、フルルビプロフエン)は、内臓性侵害刺激と体性侵害刺激に対する鎮痛効果に解離を認め前者に対して強い抗侵害作用を示すことが判明したした。(2)麻薬性鎮痛薬モルヒネのくも膜下投与に対する各種カルシウム拮抗薬の相乗効果モルヒネくも膜下投与に対する鎮痛作用はカルシウム拮抗薬(ベラパミル、ヂルチアゼム、ニカルジピン)の同時くも膜下投与により相乗的な抗体性侵害作用を示すことが判明した。(3)脊髄下行性抑性系に影響を及ぼす可能性が示されている薬剤のくも膜下投与の効果くも膜下投与のケタミンは有意な抗体性侵害作用を示さず、ケタミンには脊髄レベルでの鎮痛効果は無いことが判明した。以上の結果より、妊娠末期における内因性鎮痛と各種鎮痛薬およびカルシウム拮抗薬の相互作用を体性および内臓性侵害刺激に分けて検討継続中であり、相乗効果の存在の可能性が極めて高いことが推測され現在実験継続中である。現在臨床使用されている麻薬,麻薬拮抗性鎮痛薬および非ステロイド性消炎鎮痛薬の妊娠・分娩経過中における内因性鎮痛との相加または相乗効果の可能性を探るために,まずこれらの各種鎮痛薬の体性痛および内臓痛に対する鎮痛効果を比較検討した。SD系雄ラット50匹(250-350g)を用い,腹腔内投与薬剤の種類によりモルヒネ4mg/kg(M群),ブプレノルフィン0.03mg/kg(B群),ペンタゾシン2mg/kg(P群),アスピリン100mg/kg(A群),フルルビフロフェン30mg/kg(F群)の5群(各群n=10)に分けた。各薬剤投与前後の体性および内蔵性侵害刺激に対する疼痛域値の推移を5分間隔で薬剤投与後45分まで経時的に測定した。体性侵害刺激としてはTail-flick test(TF)を用い,熱刺激に対する逃避潜時を測定した(輻射熱刺激装置,夏目製作所KN205E)。内臓性侵害刺激としてColorec-tal-distension(CD)を用いた(疼痛アナライザーメーター,ユニコム社製TK-201)。各薬剤投与前のTF潜時およびCD域値の平均はそれぞれ4.5秒,22mmHg前後で5群間に差を認めなかった。薬剤投与後のTF潜時はA,F群で有意な変化を示さなかったが,M,B,P群では投与10-30分には6-7秒と著明な延長が認められた。一方,CD値は全群で域値上昇を認め,M,BおよびP群では投与後10-30分には30-40mmHg、A、F群では35-45,mHgであった。以上の結果より,麻薬および麻薬拮抗性鎮痛薬と非ステロイド性消炎鎮痛薬の体性痛および内臓痛に対する鎮痛効果は一様でないことが判明した。つまり,非ステロイド性消炎鎮痛薬の体性および内臓性侵害刺激に対する鎮痛効果には解離が認められた。現在,このことを基礎にラットの妊娠経過中における内因性鎮痛,特に内臓痛に対する各種薬剤の相乗または相加的作用の有無について検索中である。(3)脊髄下行性抑性系に影響を及ぼす可能性が示されている薬剤のくも膜下投与の効果

くも膜下投与のケタミンは有意な抗体性侵害作用を示さず、ケタミンには脊髄レベルでの鎮痛効果は無いことが判明した。以上の結果より、妊娠末期における内因性鎮痛と各種鎮痛薬およびカルシウム拮抗薬の相互作用を体性および内臓性侵害刺激に分けて検討継続中であり、相乗効果の存在の可能性が極めて高いことが推測され現在実験継続中である。
清末、東チベットにおける新政と政治・社会構造の変容-土司制度の解体と民族問題-

[『アジア・アフリカ言語文化研究』掲載論文]1912年の清朝の崩壊にともない,中国からの「独立」を唱えるダライラマ政権と,清朝版図の継承を試みチベットの領域的統合を目指す中華民国との間で対立が顕在化し,両者の境界地帯であった東チベットは,中華民国・ダライラマ政権双方が統合を図る係争地として激しい抗争の舞台となった。従来,この境界問題の歴史的背景については比較的多くの研究が積み重ねられてきた。しかしこれらは国際関係論や中国-チベット間の政治外交史から議論することが多く,その評価も,列強の中国領土分割の過程であるのか,独立を目指すチベットの外交努力とみるのかによって分かれる傾向にあり,実際に東チベットをめぐり両者が従来どのような統治を展開していたのかという根本的問題は等閑視されてきた。その一因として,東チベットの政治状況を理解するために重要なチベット語史料が十分に発掘・利用されてこなかったことを指摘できる。私は従来の漢語・英語の史料に加え,台北・北京・成都で収集可能なチベット語文書史料を組み合わせ,19世紀から清朝崩壊前後の東チベットにおける中国とチベット政府の支配権のあり方とその推移を立体的に描出し,問題形成の背景の解明を目指した。そして,19世紀後半のダライラマ政権の東チベットにおける支配体制の構築とその展開,20世紀初頭の清朝による解体・再編という事態が,清朝崩壊後の中国・チベット間の境界問題を複雑化させた,現実的かつ重大な要因の一つとみなすことができるという見解を提示した。[『史潮』掲載論文について]中国とチベットの境界に位置する東チベットー帯は,清末以降,近代的領域国家建設を目指す中国と,自国の自主・独立を目指すチベットの間で摩擦の一大焦点となった地域であり,当該地域の複雑な政治・社会構造が清代以来いかに変容しどのように中蔵関係を規定していったのかという問題は,検討しなければならない課題である。だが,従来の研究は中国・チベット問のマクロ的な政治外交史が中心となり,東チベットの支配者層である「土司」を中心とする統治構造のあり方とその具体的機能に焦点をあてたものは極めて少なかった。そこで本研究は,19世紀,東チベットの一地域であるニャロン地方において生じた在地有力者のダライラマ政権への抵抗運動を取り上げ,清末に到り清・蔵双方が東チベットに積極的に関わっていく中,在地有力者が見せた複雑な政治行動・帰属関係のあり方を動態的に把握することを試みた。19世紀中葉,ニャロンの土司の血を引く有力者ゴンポナムギェルの征服活動がチベット軍により鎮圧された後,ニャロンの支配集団は,ダライラマ政権→土司一族の復権→清朝の軍事介入→ダライラマ政権とめまぐるしく展開した。本研究はこうした政治過程の検討を通じて,二つの強大な政治権力の狭間に位置する東チベットの重層的な政治・社会構造の特性である,自らの血統と清朝により附与される政治的権威を背景に在地社会の統合を図る土司,各部落に存立し土司の支配を支える頭人,在地の権力者であるとともにチベットの精神世界を媒介する寺院権力,以上の三者を基礎として展開する清朝・ダライラマ政権双方との依存・対抗の関係を見いだした。この重層的な政治・社会構造は中国内地で隣接するチベット周縁部において広範に見られる傾向であるが,これは近代以降に中国・チベット双方の影響を強く受けた当該地域の民族エリート層の政治行動のあり方に大きく影響を与えたと考えられる。[ワークショップ「現代チベットにおける開発と文化複合」口頭発表について]20世紀初頭以降,近代的な領域国家形成を推進していた中国とチベットは,両者の隣接する東チベットの政治支配をめぐり激しい対立を繰りかえした。本報告は20世紀前半の両者の関係を大きく左右した,この東チベットにおける境界問題の形成・展開過程に注目したものである。従来の研究は,大陸および欧米ともに,英国・中国・チベット間の政治外交史や,チベットをめぐる正統的な領有権の所在を実証することに関心を注いできたが,係争地であった東チベットの地域的特質,現地の実質的な支配者や,彼等と中国・ダライラマ政権の複雑な相互関係とその歴史的展開を動態的に考察することはなかった。そこで私は,20世紀に入り中国・チベットがともにナショナリズムを具有し展開させていく中で,本来複合的かつ多様であったカムの政治・社会構造の現実を,近代的領域観念によっていかに解釈して境界を設定せんとし,それがどのような問題を惹起したのかを,当該地域の政治過程における重要なアクターであるチベット仏教寺院に対する管轄権の推移に注目しつつ明らかにすることを試みた。その結果,(1)チベット仏教寺院のネットワークが,チベット側の領有権主張の根拠として位置付けられたこと。(2)宗教・政治・軍事・経済等,聖・俗両側面の包括的な権力を有するチベット仏教寺院は,チベットの領土拡張の意図と密接に連動しつつ境界紛争の一大要因となったこと。(3)こうした中で,確固たる宗教的権威を持たない中国にとって,ダライラマ政権の宗教的権威への抵触を回避しつつ如何にして寺院を統御しうるのかが解決困難な政治課題として浮上した,という見解を得た。なお,この報告の全内容は,ワークショップ当日に配布された予稿集『現代西蔵開発与文化交融』に日中両言語にて掲載した。[『アジア・アフリカ言語文化研究』掲載論文]1912年の清朝の崩壊にともない,中国からの「独立」を唱えるダライラマ政権と,清朝版図の継承を試み

チベットの領域的統合を目指す中華民国との間で対立が顕在化し,両者の境界地帯であった東チベットは,中華民国・ダライラマ政権双方が統合を図る係争地として激しい抗争の舞台となった。従来,この境界問題の歴史的背景については比較的多くの研究が積み重ねられてきた。しかしこれらは国際関係論や中国-チベット間の政治外交史から議論することが多く,その評価も,列強の中国領土分割の過程であるのか,独立を目指すチベットの外交努力とみるのかによって分かれる傾向にあり,実際に東チベットをめぐり両者が従来どのような統治を展開していたのかという根本的問題は等閑視されてきた。その一因として,東チベットの政治状況を理解するために重要なチベット語史料が十分に発掘・利用されてこなかったことを指摘できる。私は従来の漢語・英語の史料に加え,台北・北京・成都で収集可能なチベット語文書史料を組み合わせ,19世紀から清朝崩壊前後の東チベットにおける中国とチベット政府の支配権のあり方とその推移を立体的に描出し,問題形成の背景の解明を目指した。そして,19世紀後半のダライラマ政権の東チベットにおける支配体制の構築とその展開,20世紀初頭の清朝による解体・再編という事態が,清朝崩壊後の中国・チベット間の境界問題を複雑化させた,現実的かつ重大な要因の一つとみなすことができるという見解を提示した。
シースフロー液/液光導波路を用いてナノ粒子の生成過程を追跡する

本年度は、前年度に引き続き、装置の改良及び液/液光導波路(LLW)の生成条件の検討とそのキャラクタリゼーションを行うとともに、量子ドットの生成に関する予備的な検討を行った。まず、LLWを用いるより高感度な検出を目指して、これまでよりもコア径が小さいLLWの作製を試みた。その結果、ガラスキャピラリーを引き延ばすことにより、直径80μmのLLWの作製が可能となった。光源にLEDを用いるシステムも完成させた。この結果、より多くの波長の光を光源とする測定が可能となった。また、様々な溶媒系のLLWの構築にも成功した。エタノールノメタノール、50%エタノール/水、さらにNaCl水溶液/水系などである。さらに、コアのみならずシースフロー(LLの全体を均一に光源光で照射し、より広い領域での物質分布を測定する目的で、落射照明型顕微蛍光測光システムを作製し、基本的な性能の評価を行った。その結果、本装置によりLLWからの蛍光測定が可能であることがわかった。一方、量子ドットの生成に関しては、バッチ法により基礎的な検討を行ったが、十分な成果を得ることができず、LLWでの実験までには至らなかった。今後、さらに検討を続ける予定である。一方、金微粒子に関しては、水/NaC1水溶液光導波路を用いて、コアに水に溶解させた塩化金酸イオン(AuCl4,)を、また、クラッドに還元剤であるアスコルビン酸を添加することにより、光導波路での生成反応が確認されたが、その詳細なキャラクタリゼーションを行うまでには至らなっかた。本年度は,装置の改良及び液/液光導波路の生成条件の検討とそのキャラクタリゼーションを行うとともに,液/液光導波路(LLW)を用いる金微粒子生成に関する予備的な検討を行った。まず,コア流を安定化させるために,コア用ステンレス管先端にテーパーをかける,また,測定時の屈折率の影響を軽減するために外管に角柱セルを用いるなどの改良を行った。この改良装置を用いることにより,溶媒系として水/NaCl水溶液あるいは水/エタノールなどの光導波路の安定な生成条件を見出した。また,アーベル変換などのデータ処理法を活用することにより,導波光のコア内の強度分布を実測値から計算で求め,液/液光導波路の安定性を評価した。さらに,水/NaC1水溶液光導波路を用いて,コアに水に溶解させた塩化金酸イオン(AuC1〓)を,また,クラッド流に還元剤であるアスコルビン酸を添加することにより,光導波路で反応を起こさせたところ,導波光の強い散乱が観測された。アスコルビン酸無添加では,その散乱は全く観測されなかったので,この散乱現象は金微粒子生成によるものと思われる。このように,現在は予備的な実験の段階であるが,次年度は,反応条件のさらに詳しい検討を行うとともに,微粒子の測定法として,散乱光の詳しい検討や蛍光物質を利用する間接吸収法などの検討を行うことにより,金属粒子の粒径および吸収スペクトルなどに関する分光化学的性質に関する知見を得たい。さらに量子ドットの生成も試みる。
計算論的学習理論に基づく脳機能のシミュレーション

本研究では、計算論的学習理論を基盤として、運動、思考、記憶といった脳機能に関する以下の事例研究を行う。運動:ロボット動作の規則を状態遷移機械として学習し、得られた状態遷移機械によってロボット動作をシミュレーションする。記憶:脳のワーキングメモリのニューラルネットモデルを構成し、現実に即した動作を行わせる。思考:カードゲームのプレイの戦略をモンテカルロ法によって学習し、報酬を最大化するアルゴリズムによってプレイする。これらの方法論の性質、効果を比較検討し、相互補完させることで、計算論的学習理論に基づく脳機能シミュレーションの方法論を確立する。(1)大脳皮質前頭葉、大脳基底核(線条体、淡蒼球,視床下核,黒質)並びに視床を含む大規模なニューラルネットワークモデルの構築を進めている。特に、線条体ニューロンとしては、二相性の膜電位を呈する2-state modelを用いて、非線形なゲート作用を表現した。(2)小型ヒューマノイドの制御は通常、各関節のサーボモータの角度を直接記述することで行われているが、これは大変煩雑な作業であり、思い通りの動作を作成することが難しい。一方、生物の運動制御は階層化されている。前頭皮質において目標を設定すると、その目標を遂行するための運動計画が高次運動野・基底核においてなされ、必要な運動パターンが選択される。この運動パターンは抽象度の高い高次元のものである。高次運動パターンは一次運動野に記憶されている複数のより低次で単純な運動パターンに分解され、小脳によるゲイン・タイミング制御のもとで、運動指令へと変換される。運動指令は脊髄を介して筋肉へ到達し、筋肉が緊張して実際の運動が行われる。運動の結果は感覚器官からのフィードバックを介して再び脳へと戻って来る。このような生物の運動制御と比較すると、小型ヒューマノイドのそれは筋張力を直接記述していることに対応し、記述の抽象度が低すぎることがわかる。本年度の研究では、生物の運動制御を模倣して得られた小型ヒューマノイドのそれを、ロボット制御に適用した。(3)多腕バンディット問題に対するE-GREEDYと呼ばれるアルゴリズムに着目し、モンテカルロ・アルゴリズムの制御にE-GREEDYを使用して、より強い大貧民アルゴリズムを得る(人間のプレイの知識を獲得する)ことを試みた。小型ヒューマノイドが比較的安価に購入できるようになり、普及が進んでいる。小型ヒューマノイドの制御は通常、各関節のサーボモータの角度を直接記述することで行われているが、これは大変煩雑な作業であり、思い通りの動作を作成することが難しい。本研究では、生物の運動制御を模倣して、小型ヒューマノイドのそれを階層化することに成功した。前頭皮質において目標を-設定すると、その目標を遂行するための運動計画が高次運動野・基底核においてなされ、必要な運動パターンが選択される。ニューラルネットワークモデルの構築、ロボット制御の実験、ゲームプログラムの開発等が、すべて、申請書に記載したスケジュール通りに、順調に実行できているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。

まず最初に、大脳皮質前頭葉、大脳基底核(線条体、淡蒼球,視床下核,黒質)並びに視床を含む大規模なニューラルネットワークモデルを構築した。特に、線条体ニューロンは、二相性の膜電位を呈する2-state modelを用いて、非線形なゲート作用を表現した。また、多腕バンディット問題に対するε-GREEDYと呼ばれるアルゴリズムに着目し、モンテカルロ・アルゴリズムの制御にε-GREEDYを使用して、より強い大貧民アルゴリズムを得る(人間のプレイの知識を獲得する)ことに成功した。ここで、ε-GREEDYとは、スロットマシンの選択時点において、期待値が最大のスロットマシンをある確率でランダムに選択するアルゴリズムである。ε-GREEDYを用いると、最善でないスロットマシンを選択する確率を、UCB1の場合よりも、かなり小さな確率に抑えられることが知られている。これまでのところ、研究課題は申請書通りのスケジュールで順調に推進できているので、今後も、当初の計画通りに進めていく予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。脳機能のシミュレーションを有効に行うには、脳機能の適切なモデルを構成し、その動作原理を定義しなければならない。本研究では、そのようなモデル構築を体系的に行うために、計算論的学習理論を基盤として、運動、思考、記憶に関する以下の網羅的事例研究を行っていく。運動:ロボット動作の規則を状態遷移機械として学習し、得られた状態遷移機械によってロボット動作をシミュレーションする。記憶:脳のワーキングメモリのニューラルネットモデルを構成し、現実に即した動作を行わせる。思考:カードゲームのプレイの戦略をモンテカルロ法によって学習し、報酬を最大化するアルゴリズムによってプレイする。これらの方法論の性質、効果を比較検討し、相互補完させることで、計算論的学習理論に基づく脳機能シミュレーションの方法論を確立していく。
肺線維症患者の真菌マイクロバイオーム解析と真菌が上皮間葉転換に与える影響の検討

特発性肺線維症を疑った患者に対して、HRCTのみでは同疾患と確信できない場合など、補助診断の材料とするため気管支肺胞洗浄を施行した。洗浄液は改修後直ちに冷凍保存し、菌が増殖しないよう配慮した。一部の洗浄液で真菌叢解析を施行したところ、真菌種が検出された症例が数例みられた。今後、症例数を蓄積し、再検討予定である。また、A549細胞とβ-D-グルカンを接触させる実験では、単純に両者を接触させるだけでは何ら反応が起こらないことを確認した。少なくとも、細胞形態の変化やαーSMAの上昇は確認できなかった。細胞やグルカンの種類、量の見直し、添加物の追加を検討する予定である。予想に反し、肺線維症患者の気管支肺胞洗浄施行例が少ない。また、A549細胞とグルカン製剤のラミナリンでは何ら反応が起こらない。症例は今後積み重ねる努力をする。細胞、グルカンの種類については大幅に見直しが必要。引き続き、肺線維症患者の気管支肺胞洗浄施行に適した患者の抽出に努める。A549細胞をprimaryのcellに変更する、ラミナリンを不活化したアスペルギルスに変更する、などの手段を講じる。特発性肺線維症患者の気管支肺胞洗浄液の収集に難渋している。真菌叢解析は、症例数がある程度集まってから施行予定であるため予定より進行しておらず、次年度使用額が生じた。今年度は、症例数が集まり次第、真菌叢解析を施行予定である。
17世紀後半における奈良絵本・絵巻制作の研究―『十二月絵巻』を中心に―

本研究は、都の月毎の祭礼風俗を絵と詞で綴った『十二月絵巻』の基礎研究により、17世紀後半の絵巻制作の実態について解明を試みるものである。『十二月絵巻』の現存諸本の把握と書誌学的調査に基づき、1伝本系統の分析など基礎研究を行うとともに、同種の絵巻が17世紀後半に集中して制作されたことに着目し、2装訂・筆跡等から同時代の絵巻群との比較を試みる。あわせて「月次絵」の系譜における本作品の特徴や意義を考究し、制作や享受の場にも照らし、17世紀後半における絵巻制作の実態解明の一助とする。
新型反強磁性を有する希土類マンガナイト系新物質の極低温酸素分圧下での創製

酸素八面体のサイトに、2価のマンガンと4価のチタンを含んだ希土類マンガナイト系の新物質を合成したところ、ネオジムなどで反強磁性を示すという予想外の実験結果が得られたことがきっかけで本萌芽的研究を行った。本研究では先ず相の合成実験を行なった。マンガンを2価の状態に保つことより高温合成下での雰囲気酸素分圧は極めて低く下げる必要がある。Aサイトの希土類を変えていくつかの新物質を得た。その結果希土類により3種類の相が存在することが分かった。斜方晶系、単斜晶系と六方晶の相である。すなわち希土類がランタンからネオジムまでは酸素八面体を骨格とした典型的なペロブスカイト構造をとる。希土類がサマリウム以降ではさらに歪んだペロブスカイト相になる。これらの詳しい構造については、粉末X線回折法を用いてリートベルト解析法によりしらべた。この結果、これらペロブスカイト相では酸素八面体の歪みが確かめられ、結合原子間の距離と角度が算出された。一方希土類の後半では酸素5配位の三角相互作用を有する構造のものが得られた。また磁性について詳しくしらべると、特定の希土類でのみ反強磁性がみられ、そのネール点は20K付近であり、磁場中冷却による差はなかったことより、酸素を介したマンガン間の遠い相互作用によるのか、これに4f電子が少し関与しているのか現在検討中である。何れにしても磁気的相互作用という点からするとスピングラスではないので、極めて珍しい系であると思われる。現在これらの結果をいくつかの学会に発表し、また投稿中および投稿予定の論文にまとめつつある。
プラスチック圧縮成形技術を利用した超低価格高能率可搬型小型平面アンテナの開発

(1)誘電体装荷導波管スロットアンテナの放射特性改善に関する実験的検討本研究では,誘電体を装荷した導波管スロット平面アンテナを試作し,その放射系の整合について実験的に検討した.スロットおよび誘電体球からの反射に起因するアンテナのインピーダンス不整合の問題を解決するため,導波管にM2のビスを装荷した.実験は3段階で行った.第1段階として,スロット,誘電体球1個で構成された導波管スロットを試作し,ビスによって反射を打ち消した.その結果,電圧定在波比を最大1.26から1.02以内とすることが出来た.この実験の結果を受けて第2段階は,導波管スロットアンテナ1本の整合の実験を行った.導波管スロットアンテナ1本はスロット,誘電体球10個で構成されており,第1段階の実験結果を適用して,各々のスロットおよび誘電体球からの反射に対してビスを装荷した.またこの時,残留を打ち消すためのビスをさらに装荷した.結果として、周波数11.8GHz12.2GHzの帯域に亘って電圧定在波比を最大3.75から1.1以内とすることができた.最後に第3段階として,残された他の導波管スロットアンテナにに第2段階からの実験結果を適用させて,整合をとった.最終的に,電圧定在波比は最大4から1.2以内の結果が得られた。(2)小型アンテナの放射特性測定用コンパクトレンジの試作アンテナの利得、放射パターンなどの特性測定において重要な役割を果たすコンパクトレンジを試作した。対象としている周波数はXバンド帯である。送信用アンテナは、オフセットアンテナであり、垂直偏波及び水平偏波の送信が独立して行える。このため、直線偏波の送信の他に、円偏波の送信も可能である。コンパクトレンジの送信用アンテナの直径は1.8mφである。アンテナ前方約1.8m付近で被測定アンテナ(外形寸法:50cm程度)の遠方界評価が可能となるよう、数値的、実験的に検討中である。現在、外形が30cm程度のアンテナ測定が可能であり、さらに平面波領域を拡大すべく検討中である。研究初年度の平成14年度では,スネーク導波路の曲がり部分からの反射波抑制を研究目標の一つとして周波数11.8GHz12.2GHzの範囲内でのインピーダンスマッチングを実験的に試みた。WRJ-10導波管のH面曲がり部をNCフライス盤により試作し,小ネジによるマッチングを行った結果,標記周波数帯でその定在波比は整合前の1.05程度から,1.02程度に改善出来た。実験では,11本の直線導波管と,調整したこれらの曲がり導波路を結合してアンテナ給電系を構成する計画であるが,曲がり部分ではその管内波長が直線導波管のそれとは若干ずれる結果が出ている。従って,導波路の表面に設けるスロットの同相給電のためにはこの点を考慮したアンテナの全体寸法決定が必要となる。試作を予定しているアンテナの外形寸法は40cmx40cm程度である。現在,YH75材による直線導波路と曲がり導波路の設計中であり,スロット無しでの導波路の通過損の測定と曲がり部の残留定在波の再調整を行い,スロットのパラメータを決定する予定である。

放射用スロットは,導波管表面に約半波長間隔で設けるが,電磁波の放射と同時に導波管内にも反射を生じるため,これらスロットからの反射波もマッチングの対象とする必要がある。さらに,スロットからの放射レベルの一様化を考慮すると,スロットの寸法も同一とならないため,この点についても検討の必要がある。これらの問題に対応するには試行錯誤的実験も含め,多くの開口部電界計測が必要となることが予想されるため,開口面電界評価用のX-Yスキャナーを製作した。また,そのソフトウェアも改良を重ねている。平面アンテナを構成する放射スロットアレーに給電する一方法として、スネーク導波路を用いた一層構造の導波管給電方法が考えられる。このアンテナにおいては、放射スロットからの反射と曲がり部(スネーク部)からの反射の合成波が入力端での反射レベルとなるため、その低減/除去が必要である。本年度の研究では、平成14年度の研究に引きつづき、11.8GHz12.2GHzの周波数範囲で、試作した平面アンテナの整合を試みた。試作アンテナの構造は、アルミ平板(YH75材)に深さ10.2mm、幅22.9mmの溝(導波路)を設け、上部にスロットを切った蓋をかぶせた形態である(WRJ-10導波路)。前年度では、ネジによるマッチングで、スネーク部単体からの定在波を、上記帯域に亘って1.05から1.02程度に調整済みである。試作平面アンテナは、導波管軸方向に切られた18個スロットを9列並べて162個のスロットアレーとなっている。アンテナ全体に対する整合の手順として、(1)1個のスロット整合、(2)導波路一列(18個のスロット)の整合、(3)全スロットに対する整合が挙げられる。現在(2)の整合の途中であるが、これは1個の整合における残留反射波が18スロット分重なり合うため、各列での入力定在波が増大することを防ぐために行うものである。この場合、個々の放射スロットから放射された電波は互いに干渉し合うため、反射波の周波数特性は、スロット単体の時に比較してより複雑となる。また、整合作業時においては、導波管軸とほぼ直角に生ずる主ビーム方向には電波吸収体(-4050dB程度)を設置して、実験室壁面からの不要反射を除去している。導波路一列については、1.05程度の整合を目指して調整中である。標記小型平面アンテナの開発研究については、1給電系の試作および調整:(1)スネーク導波路の試作および曲がり部の反射抑制および位相調整、(2)従来型の電力分配器の試作および分岐路からの反射の抑制2放射系の試作および調整:(1)スネーク導波路上に設けられた放射スロットのパラメータの決定およびスロットからの反射の抑制、(2)従来型の電力分配器により給電された通常の導波管スロットの反射波抑制3試作アンテナ(金属製)の放射パターンの測定4スロット間の相互干渉の低減および開口分布の一様化(特に位相分布)5アンテナのプラスチック成形および導電性塗料塗布によるアンテナの試作等、が予想される一連の計画の概要となる。現在、項目13について、同時並行的に実験を行っている。特に今年度は、1層構造の導波管型平面アンテナの実現を目指し,スネーク導波路アンテナを試作してビスを用いて整合を行った。その結果、非整合時に最大10あったアンテナ入力端での電圧定在波比を,周波数全域で1.242以内に抑えることが出来た。これは,伝送電力が約33%から99%まで改善されたことを意味する。