hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アフリカ農村におけるミクロな平和構築実践の動態

アフリカにおける「下からの」平和構築の動態から、「上からの」平和構築の課題克服の方途を探った。特に、農作物販売に関する戦略とマクロな政治経済との関係を分析した。その結果、調査地域であるザンビア国境地帯では、植民地期からの経済構造に南アフリカ経済が浸透するなかで、地域住民による新しいトランスナショナルな経済活動が構築されていることが明らかとなった。それはアフリカ農民の高い移動性が活用され、同時に農村での生計をも維持していた。平成23年度は、平成22年度末までに得た、アンゴラ出自集団の移動と生業変化に関する資料の分析をすすめた。その成果の一部として、庇護国での生活が長期化した農村に住む難民が実践的に構築する生計維持をアフリカ農民の視点から論考し、日本アフリカ学会、日本文化人類学会をはじめ、国際シンポジウムおよび国内研究会で発表した。これにより、国内外でいまだ研究蓄積の薄い農村に住む難民の生計維持を具体的事例から提示し、その長期的変化の諸相について「下からの」平和構築へ資するものとして公表した。また、これまでローカルコンタクトと調整をすすめてきたザンビアにてフィールドワークを実施して、紛争避難民に関する近年の移動と生業変化に関する補足資料を収集した。現在、ザンビアでは外国資本によるインフラ整備によって周辺国との経済流通がかつてないほどに活性化しつつあり、2000年より調査を継続してきた農村における経済的側面への影響が看過できない。そのため、今回は住民の生計収支に関わる農産物販売や生活様式の多様化に注目して調査をすすめた。さらにイギリスでは、アンゴラの政治経済、ザンビアの難民政策に関する文献資料をオックスフォード大学難民研究センターで収集した。帰国後は、収集した文献資料とあわせ、フィールドワークの結果について、総合的に考察をすすめ、アフリカにおけるポスト・コンフリクト国の周辺地域にある農村の動態に関する分析をすすめた。現在までに、学術雑誌「アジア・アフリカ言語文化研究」や「アジア・アフリカ地域研究」へ学術論文を投稿するため準備をすすめている。平成24年度は、平成23年度末までに得た、アンゴラ出自集団の移動と生業変化に関する資料の分析をすすめた。その成果の一部として、庇護国での生活が長期化した農村に住む難民が実践的に構築する生計維持をアフリカ農民の視点から論考し、熱帯生態学会をはじめ、国際シンポジウムおよび国内研究会で発表した。また、紛争避難民に関する近年の移動と生業変化に関する補足資料を収集した。現在、ザンビアでは外資によるインフラ整備によって周辺国との経済流通が活性化しつつあり、2000年より調査を継続してきた農村における経済的側面への影響が大きい。分析をすすめたところ、住民の生計収支に関わる農産物販売や生活様式の多様化、資源利用範囲の広域化が顕著であった。そこで、収集した文献資料とあわせ、総合的に考察をすすめ、自主的定着難民によるケータイ利用とホスト/ゲストとの経済的関係の変化について、「自主的定着難民のケータイ利用」を執筆し刊行された。また、アフリカにおけるポスト・コンフリクト国の周辺地域にある農村の資源獲得とその利用プロセスに焦点をあてた投稿論文を執筆し、学術雑誌「」での査読を経て採録決定通知をえた。さらに、民主化と経済成長下での自主的定着難民によるミクロな経済活動に関する分析をすすめ、「ローカルマーケットで成功するーザンビア西部州アンゴラ移住民の事例」と題した論考を執筆した。同論考は、『アフリカの経済成長と内発的発展』(大林稔・阪本久美子編)の第7章として平成25年9月に刊行される予定である。さらに、平成25年11月刊行予定の共編著「フィールドワークの衣食住」では、本科研の成果として自主的定着難民の移動と定住に関するエッセイを執筆した。ザンビアおよびイギリスでの調査がそれぞれ順調にすすみ、十分な研究資料をえることが可能となったため、アフリカの紛争後社会における「下からの」平和構築に貢献する具体的資料の提示の点で当初想定していた以上の成果が達成されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は23年度に得た研究資料の分析をさらに深め、ザンビア西部農村におけるアンゴラ出自集団の生計活動のさらに今日的な状況を明らかにする。そして学術雑誌への投稿を果たし、本研究のめざすアフリカの紛争後社会における「下からの」平和構築の在り方に資する理論および事例の提示を達成する。
「社会的アイデンティティ」と「間人」の相関についての日英比較

今年度前半には、前年の検討の成果を生かして「間人度」尺度の類似概念との経験的弁別性の確認のために、Sigger, J.による「集合的自己評価尺度」(翻訳)、「集団主義尺度」、Brown, R.らによる「集団同一視尺度」(翻訳)、菅原による「自意識尺度」、岩淵らによる「セルフモニタリング尺度」、高田による「相互独立的-相互協調的自己観尺度」との関連を、合計105名の大学生からの回答をもとに検討した。結果の詳細については今後学会などで発表される予定である。今年度後半では、初年度からの懸案であった英国側共同研究者のひとりエイブラムズ教授の招聘計画を実施し、前橋、東京、大阪の3カ所での研究セミナーを開催したほか、「間人」概念の提唱者である濱口恵俊氏(滋賀県立大学)との討論を実施した。後者の成果は「『社会的アイデンティティ』と『間人』の出会い」として『対人社会心理学研究』に発表された。なお、英国での英語簡略版間人度尺度項目を用いた調査は現在も継続中であり、その結果については今後、学会等で発表されることになる。本研究では、集団研究で近年注目される社会的アイデンティティと日本研究の文脈で提唱されてきた「間人(かんじん)」概念との概念的関係を検討することが目的とされる。研究代表者は人と人との間柄を重視して人間をモデル化する「間人」概念をかって操作化し、その測定のための特性尺度(「間人度」尺度)を作成した。3年間の研究計画では、これに対応する尺度を英語を用いて英国の文脈内で作成し、集団状況における個人の行動を観察・測定する実験及び関連調査を英国でおこない、日本でおこなう同様の実験・調査結果との比較をおこなう。初年度は、実際の実験・調査に先立って、社会的アイデンティティと間大の両者についての理論的問題について本計画に参加する研究者間で相互に検討のための会合をもち、かつそれぞれの文化的背景の観察にもとづいて考察をおこなう予定であった。日程調整上の障害のため、予定されていた訪問のうち英国側研究者の招聘が実現できなかったが、日本側研究者2名がそれぞれ英国を訪問して初期の目的はなかば達成された。英国側研究者の招聘は来年度以降の課題である。研究計画上は順序が逆になるが、初年度後半には日本人被験者四十名の参加を得た予備的な実験研究をおこなった。集団状況での集団成員としての行動が社会的アイデンティティと間人概念の双方にとって重要な分析対象となるが、その集団状況の萌芽的部分を実現する最小条件集団と呼ばれる実験状況において被験者が他の集団成員に対して示す評価・行動を測定し、同一の被験者に対して上述の「間人度」尺度、さらに集団同一視尺度、自意識尺度など関連する個人差測定をおこなった。集団成員としての評価・行動とこれら個人差要因とのかかわりが分析される予定である。資料の分析はまだ十分でないが、結果の詳細については学会などで発表される予定である。前年度には集団状況での集団成員としての行動が社会的アイデンティティと間人概念の双方にとって重要な分析対象となることから、その集団状況の萌芽的部分を実現する最小条件集団と呼ばれる実験状況において、被験者が他の集団成員に対して示す評価・行動を測定し、同一の被験者に対して上述の「間人度」尺度、さらに集団同一視尺度、自意識尺度など関連する個人差測定をおこなった。今年度前半には、この実験的研究の、当該実験場面における心理学的諸過程に関する理論的考察を深めた。その成果の一部は「集団間葛藤を引き起こす心理諸過程に関する一考察-社会的アイデンティティと集団間葛藤」として『現代のエスプリ』384号に発表されている。そこでは、集団形成における社会的アイデンティティやカテゴリー化の意義を述べ、また集団場面において社会的アイデンティティ等を媒介として集団間の競争性が生じる心理的メカニズムの諸特徴を論じた。今年度後半では理論的主張である「間人」概念を特性概念として操作的にとらえて作成された「間人度」尺度を、実際の実験状況において使用するにあたって考慮すべき諸事項、例えば概念妥当性や他の類似概念との間の理論的・経験的弁別性等に関して、研究分担者およびその他の専門家との討議をおこない、また実際の実験・調査研究の具体化に向けて計画を立てた。

前年度からの懸案である英国側研究者の招聘は、英国側の事情のため次年度に延期された。今年度前半には、前年の検討の成果を生かして「間人度」尺度の類似概念との経験的弁別性の確認のために、Sigger,J.による「集合的自己評価尺度」(翻訳)、「集団主義尺度」、Brown,R.らによる「集団同一視尺度」(翻訳)、菅原による「自意識尺度」、岩淵らによる「セルフモニタリング尺度」、高田による「相互独立的-相互協調的自己観尺度」との関連を、合計105名の大学生からの回答をもとに検討した。結果の詳細については今後学会などで発表される予定である。今年度後半では、初年度からの懸案であった英国側共同研究者のひとりエイブラムズ教授の招聘計画を実施し、前橋、東京、大阪の3カ所での研究セミナーを開催したほか、「間人」概念の提唱者である濱口恵俊氏(滋賀県立大学)との討論を実施した。後者の成果は「『社会的アイデンティティ』と『間人』の出会い」として『対人社会心理学研究』に発表された。なお、英国での英語簡略版間人度尺度項目を用いた調査は現在も継続中であり、その結果については今後、学会等で発表されることになる。
成人労働者におけるストレス対処能力ＳＯＣの形成に関する縦断研究

sense of coherence(SOC:首尾一貫感覚)は健康保持機能・ストレス対処機能が検証されているが、その形成・発達について明らかになっていない。そこで、SOCの形成・発達に関連する基礎的な知見を得るために、SOC自体の変化に関する基礎的な知見を踏まえ、労働者を対象とした縦断データを用いて分析し、SOCの向上につながる要因を探索することを目的とした。その結果思春期における変化とは異なり心理社会的職場環境が原因であり、SOCが結果であるという明確な因果関係を明らかにすることができた。また、心理社会的職場環境の良好な変化がSOCの上昇的変化を促すという関係性を明らかにすることができた。平成22年度上半期においては、成人労働者におけるストレス対処能力sense of coherence(SOC:首尾一貫感覚)の形成に関する文献検討と、SOC研究について国際的に最も検討が行われている20th International Union for Health Promotion and Educationならびに、3rd International Research Seminar on Salutogenesisに参加し、労働者を対象としたSOC研究の実態と今後の展望について情報収集を行った。また、研究対象者のリクルーティングを行い、北陸地方の成人を対象とした追跡研究においてSOC項目を採用頂くこととしたほか、すでに実施されている全国パネル調査においてSOC項目を採用頂き、データ解析を行う下準備を行った。実際にパネルデータの分析を行い、2年間の追跡データを用いて、成人男性労働者に置いては、職業自体が2年間のSOCの変化に関与すること、2年間における職業および就業形態の変化がSOCに関連することが示され、学会発表を行い、現在論文化を行っている。平成22年度下半期に置いては、職場環境とSOCとの縦断的関連性に関する分析を行ない、Grobal Health Communicationに投稿し現在修正作業をしている。この分析は、心理社会的職場環境に置ける裁量度が高い職場であるほど1年後のSOCの向上が見込めるという解析結果となっている。つまり、裁量度が高いほどSOCの形成につながる可能性について示された。さらにはSOCの形成要因として、家庭環境の重要性が言われていることからも、他の思春期を対象としたデータを用いて家庭環境、特に家族との関係性とSOCとの関連性を明らかにするに至った。このことから今回のテーマである成人労働者を対象とした場合に置いてもSOC提唱者のAntonovskyの仮説のように思春期における家庭環境、家族関係がSOCに関与する可能性が考えられた。本研究の目的としては、成人労働者を対象として職場環境要因と、ストレス対処力概念sense of coherenceとの関連性を検討することにあった。なかでも、職場環境要因を原因側とし、sense of coherenceを従属変数側とする因果関係について欧米で実施された先行研究においては賛否が分かれている点について、本邦のデータを用い、また、横断的データでなく縦断的データを用いて明らかにすることを目的とした。sense of coherenceはヒトの各種原因別死亡率や各種疾患の罹患率に影響するエビデンスが蓄積されている感覚であり、生きる力、あるいは人生の見方考え方のある特徴を指す。この感覚は人間の生において極めて重要な感覚といえる。この目的を達成することを通じsense of coherence自体を高めるための要因を見つけることができ、今後新たな環境的な介入あるいは政策立案の糸口とすることが可能となる。平成23年度は、縦断研究フィールドとして東大の社研パネル調査のデータを使用することとし、データ解析を通じて成人労働者におけるSOCの形成・変動要因を検討した。特に過去4年にわたって縦断的にデータ収集が行われていた本調査データより、職業や職場環境がSOCにどのように変動を起こすのかについて、特にその因果関係を中心に分析を実施した。まず1年間の追跡研究においては、職場環境およびSOCとの因果関係について当初の仮説を検証するに至り、国際誌(Global Health Promotion誌)に投稿し採用された。さらに2年間、4年間の追跡期間での職場環境およびSOCとの因果関係に関する分析を潜在曲線モデルならびにcross-laggedモデル、同時効果モデルを用いて分析を行った。分析結果については、やはり同じく当初の仮説の検証に至ったため、日本保健医療社会学会および日本公衆衛生学会において報告を行った。同時に検証を行っているSOCスケール自体についても、その信頼性と妥当性の検討を引き続き行い、日本民族衛生学会で報告を行った。現在分析結果について国際誌への投稿作業を実施している。主として4年間5回の追跡データを用いた分析を中心に行った。職場環境変数とsense of coherence変数およびwell-being関連変数について、5時点の成長曲線モデルに当てはめて、その切片と傾きの各変数の間接効果、直接効果について検討を行った。検討の結果、全サンプル(労働者)に対して、調整変数を用いて調整した形のモデルでは十分なモデル適合度を得ることができなかった。

そこで男女別にサンプルを分けて、別途モデル構築及び適合度指標の吟味を行ったところ、男女間でモデル構築に若干の違いは生じたものの、データ適合度としては、両性ともにCFI=0.92 RMSEA=0.04という値を得るに至り、最終モデルとすることができた。男女ともに、仕事のコントロールおよび、仕事のスキル向上の機会がsense of coherenceとの関連を切片同士でみせていた。さらに、スキル向上の機会の向上がsense of coherenceの向上と関連を示していた。また、両性で仕事の不安定性の増加がsense of coherenceの低下と関連を示していた。他方で男女間のモデルの違いについては、女性のみでワークライフバランスのコントロール度の切片および傾きがsense of coherenceの向上(傾き)に関連していることが明らかとなった。sense of coherenceとwell-being指標との関連性は、すべての変数間(senseof coherenceの切片、傾き、well-being変数の切片、傾き)の関連性に関するすべてのパスにおいて有意であり強い関連、時間的な変動の関連性がみられていることが明らかとなった。当初は仮説段階であった今回の研究月的とそのモデルを、縦断データの分析を通じて徐々に検証される至っている。特に掲載論文をはじめ、投稿中のもの、学会発表のものなど、分析結果を徐々に公表できていることからこのように評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。データ分析を進めて、より詳細なsense of coherenceに影響する要因に関するモデルを提示していくことが期待される。また、分析結果を積極的に公表していくこと、特に国際誌への投稿が必要と考えられる。
分化環境要因としてのNotchリガンドの役割

膵内分泌細胞分化に必須の転写因子:Ngn3が、Notch下流にて機能するHes1の標的遺伝子であることから、膵細胞分化にNotchシグナルが寄与することは早くから想定されていた。また、Notchシグナル伝達分子:Rbpjの消失が顕著な膵発生異常を呈することからも、Notchシグナルの重要性が推察されていた。しかし近年、Rbpjが膵発生に必須の転写因子(Ptf1aと結合しその機能発現に必須の役割を担うこと、膵細胞に主として発現するとされたNotch1/2の二重遺伝子欠損マウスでは膵発生異常がきわめて微弱なことが示され、膵発生におけるNotchシグナルの役割には疑問が呈されていた。我々は、膵未分化上皮細胞(CD49f+CD326+)にてNotch1、Notch2およびNotch3が発現することを見出し、Notch分子群に機能的重複がある可能性を示唆した。また同細胞にDll1、Jagged1が発現することを確認した。そこで、ptf1a-Cre、Dll1-、Jagged1-floxedマウスを作製・解析し、(1)未分化内分泌細胞への分化亢進、(2)腺房組織の減少、(3)膵管の異常拡大、(4)ラ島構造の異常とα/β細胞比の上昇等の異常形質を伴う、膵臓の発生不全を見出した3これらの結果から、Dll1、Jagged1に由来するNotchシグナルが膵未分化上皮細胞間で誘導され、膵細胞系譜の決定およびその発達に重要な役割を担うことが明らかになった。今後、分化環境を供する間葉系細胞(Notchリガンドの発現が観察される)の寄与についても検討したい。報告者はこれまで、T細胞の分化環境としての胸腺の役割を分子レベルで理解することを目的として、T細胞分化誘導におけるNotchシグナルの重要性と、シグナルを誘導するNotchリガンドについて研究してきた。その結果、胸腺環境の特殊性は、胸腺上皮細胞に発現するNotchリガンド: D114にて説明されることを報告した。本年度は、骨髄環境と胸腺環境の差異について、Notchリガンドとの関連から理解することを目的として、骨髄分化環境を担う骨芽細胞に発現するJagged1について解析した。正常マウス骨内膜に存在する骨芽細胞上にJagged1の発現が認められた。これに対し、生後、Jagged1遺伝子欠失を誘導したマウスでは、骨芽細胞上のJagged1の発現が消失した。このマウスに、GFP陽性骨髄由来造血幹細胞(KSL細胞)を移植し、その幹細胞画分の性状の変化を調べたが、対照群と比較し、顕著な差は認められなかった。この結果から、骨芽細胞上でのJagged1の発現は、造血幹細胞の維持に必須ではないことが明らかとなった。一方、Jagged1消失マウスにて物理的骨髄破壊処置を行うと、間葉系細胞による骨髄腔の早期骨化(骨髄破壊後1-2週)が遅れ、その吸収過程(同4週)がほとんど機能せず、骨髄腔の縮小に至ることを観察した。このことは、骨形成の活性化とその吸収過程において、骨芽細胞上のJagged1を介したNotchシグナルカが、その制御に重要な役割を担っていることを推測させた。今後、骨芽細胞系列を含む間葉系細胞にて効率良く遺伝子欠失を誘導する各種Cre-Tgマウスを用い、Jagged1の骨代謝における機能について検討する。
挿入的クロマチン免疫沈降法を利用したＢ細胞分化維持機構の解析

本研究課題では、Bリンパ球分化のエピジェネティクス制御の分子機構を解明する。具体的には、Bリンパ球分化を担う主要分化制御因子であるPax5のエピジェネティックな遺伝子発現制御機構の解明を目指し、iChIP法を利用することで、Pax5遺伝子プロモーター領域に存在する分子、特にDNAおよび蛋白質の網羅的同定を行う。同定した分子については、分子生物学的手法を用いて、その機能を解明する。(2) Pax5遺伝子プロモーター領域に相互作用している蛋白質の同定:DLPF細胞およびDF細胞を用い、iChIP法と質量分析法を組み合わせることで、Pax5遺伝子プロモーター領域に相互作用している蛋白質の同定を試みた。その結果、Pax5遺伝子プロモーター領域に結合する蛋白質の同定に成功した。同定した蛋白質の1つについてPax5遺伝子発現への作用について調べた結果、転写活性化に必要であることが判明した。24年度が最終年度であるため、記入しない。細胞分化における運命決定においては、近年、分化を担う転写因子のエピジェネティックな発現制御が注目されてきている。エピジェネティック制御の分子機構の解明には、当該ゲノム領域のクロマチン構造を出来るだけ保持したまま単離し、生化学的・分子生物学的解析を行うことが有効である。申請者らは、生体内でのクロマチン構造を保存したまま解析対象とするゲノム領域を単離する方法として、挿入的クロマチン免疫沈降法(insertional chromatin immunoprecipitation:iChIP)法を開発した。本研究課題では、iChIP法を利用することで、Bリンパ球分化のエピジェネティクス制御の分子機構を解析する。具体的には、Bリンパ球分化を担う主要分化制御因子であるPax5のエピジェネティックな発現制御機構の解明を目指し、iChIP法を利用することで、Pax5遺伝子プロモーター領域に存在する分子、特にDNAおよび蛋白質の網羅的同定を行う。本年度は、ジーンターゲティング法を用いて、Pax5の転写開始点近傍にLexA結合配列を挿入した細胞株を作製する。用いる細胞株は、ニワトリのB細胞株であるDT-40を用いる。まず、Pax5遺伝子の転写開始点近傍にLexA結合配列を持つ細胞株を樹立した。また、作製した細胞株において、LexA結合配列の挿入によりPax5の発現が大きく変化しないことをRT-PCRによって確認した。次に、LexA結合配列が挿入されたDT-40細胞に、タグを付けたLexA DNA結合ドメイン(FCNLD)を恒常的に発現させた細胞株(DT-40/LexA-Pax5/FCNLD:DLPF)を樹立した。また、陰性対象として、同程度のFCNLDを発現しているがLexA結合配列を持たないDT-40細胞株(DT-40/FCNLD:DF)も樹立した。交付申請記載の研究計画に沿って、iChIP用の細胞株を樹立することができた。今回樹立した細胞株を用いてiChIP法を行うことで、Pax5遺伝子プロモーター領域に相互作用しているゲノム領域(エンハンサー、遺伝子座制御領域等)を同定する。また、同定したゲノム領域がどのようにPax5遺伝子発現に関与しているか解析する。
オートスキャン式蛍光顕微鏡を用いた大腸がん自動細胞診実用化研究

本研究では細胞1個レベルでの診断法として、がん特異抗体による蛍光免疫染色を用いた細胞解析法を検討した。便中剥離がん細胞分離にはEpCAM抗体付加ビーズが必須であるが、我々が開発した抗ヒトEpCAMラットモノクローナル抗体を磁性ビーズに直接結合したイムノビーズは自家蛍光もなく自動細胞診に有用であった。今回の研究では臨床検体の検討を行うことができなかったが、がん特異抗体による免疫染色を基本とした細胞解析法への有用性が示された。本研究では細胞1個レベルでの診断法として、がん特異抗体による蛍光免疫染色と、核の性状や細胞質の蛍光強度などのデータを自動で撮像、解析するオートスキャン式蛍光顕微鏡を併用することによる、自動細胞診の可能性を検討している。対象となる剥離細胞を便から分離するためには、イムノビーズが必要である。しかし、すでに作製したEpCAMに対するマウスモノクローナル抗体を結合した3.0μmから5.9μmの異なるサイズのイムノビーズは、がん特異抗体(マウス抗体)がビーズへ非特異的に結合することなどにより、自動細胞診には不向きであった。そこで、平成21年度は自動細胞診に影響を与えないビーズの開発・評価を中心に行った。細胞の回収に必要なビーズも観察時には不要である。そのため、はじめに一度細胞を回収し観察時には細胞を遊離できるリリース可能なビーズを検討することとした。培養細胞を用いてのシミュレーション研究では60%程度の細胞回収が可能であり、その後80%程度の細胞をリリース可能であった。しかし、大腸がん患者便を用いた検討では、ビーズをリリースする作業により回収した細胞が壊れてしまうことを明らかにした。そのため、細胞診に影響を与えない小さなナノサイズのビーズ(50nmや250nm)を検討した。しかし、小さすぎるビーズは細胞の回収自体が行えないことを明らかにした。市販されているDynabeadsでは自家蛍光が強く、蛍光免疫染色を用いた自動細胞診には不向きであった。最終的に3.0μmで抗体を直接結合したビーズが自家蛍光もなく有用であった。一方で、大腸がん特異抗体としてCD44v6抗体を検討したが、大腸がん組織の陽性率は66%で、正常大腸粘膜部の陽性率も18%であった。今後、更なるがん特異抗体の探索と細胞回収用ビーズに適したEpCAM抗体(ラット抗体)の作製を行い、3.0μmのビーズに直接結合させ、細胞回収率と自動細胞診への影響を検討する。対象となる剥離がん細胞を便から分離するためには、イムノビーズが必要であるが、市販されているDynabeadsでは自家蛍光が強く、蛍光免疫染色を用いた自動細胞診には不向きであった。一方で、我々が開発した粒子径が3.0μmでEpCAM抗体を直接結合したビーズは自家蛍光もなく有用であることが分かった。また、すでに作製している抗ヒトEpCAMマウスモノクローナル抗体を結合したイムノビーズは、がん特異抗体(マウス抗体)での診断に悪影響を及ぼすために、自動細胞診には不向きであることも分かった。そのため、平成22年度は細胞回収用ビーズに適したEpCAM抗体(ラット抗体)の作製を中心に行った。ラットにEpCAM抗原を感作させ、ハイブリドーマ細胞を作製した。希釈法にて単クローン化を行い、一次検定にてEpCAMに反応を示すラット抗体を8種類選定した。それぞれのハイブリドーマ上清について、EpCAM抗原を用いたELISA、EpCAM陽性細胞と陰性細胞を用いたFlow cytometry(FCM)および免疫染色を行い、ELISAで陽性、FCMおよび免疫染色ではEpCAM陽性細胞のみ陽性となり陰性細胞では陰性となる2種類の抗ヒトEpCAMラットモノクローナル抗体を樹立した。今後は、この2種類の抗体を3.0μmのビーズに結合させ、細胞の回収率および自動細胞診に悪影響を与えないかの検討を行う。本研究では細胞1個レベルでの診断法として、大腸がん特異抗体による蛍光免疫染色と核の性状や細胞質の蛍光強度などのデータを自動取得・解析するイメージングサイトメーターやフローサイトメーターを併用することによる、細胞解析法の可能性を検討している。対象となる剥離大腸がん細胞を便から分離するためにはEpCAM抗体付加イムノビーズが必須であり、市販されているイムノビーズでは自家蛍光が強く、蛍光免疫染色を用いた細胞解析法には不向きであった。また、すでに作製している抗ヒトEpCAMマウス

モノクローナル抗体を結合したイムノビーズは、がん特異抗体(マウス抗体)での診断に悪影響を及ぼすために、細胞解析法には不向きであることも分かった。平成22年度までに細胞回収用ビーズに適したEpCAM抗体(ラット抗体)の作製を行い、EpCAM抗原を用いたELISA、EpCAM陽性細胞と陰性細胞を用いたFlowcytometry(FCM)および免疫染色を行い、ELISAで陽性、FCMおよび免疫染色ではEpCAM陽性細胞のみ陽性となり陰性細胞では陰性となる優れた抗ヒトEpCAMラットモノクローナル抗体を樹立した。平成23年度は樹立した抗ヒトEpCAMラット抗体を3.0μmの磁性ビーズに直接結合させ、培養細胞を用いた細胞の回収率および細胞解析法に悪影響を与えないかどうかの検討を行った。細胞の回収効率は以前我々が作製した抗ヒトEpCAMマウス抗体付加イムノビーズと比較してほぼ同等の性能を有していた。また、免疫染色を用いた細胞解析法ではビーズの自家蛍光が問題になることはなかった。今回の研究では臨床検体まで検討を行うことができなかったが、自然排泄便から剥離がん細胞を効率よく回収し、大腸がん特異抗体による免疫染色を基本とした細胞解析法への有用性が示された。
緑化が空調システムの省エネルギーに及ぼす効果の予測法と検証に関する研究

本年度には建物周辺における緑の日射遮蔽や蒸散は,どの程度の省エネルギーが達成できるか,空調システムの屋外機の効率向上にどの程度貢献するのかなどを明らかにすることを目的とする。そこで本年度には,植物の生育が制御しやすいサツマイモの葉を使う水気耕栽培屋上緑化を使用し,緑化による気温低減効果で空調熱源の効率改善にも寄与するようなシステムを構成し,そのシステムの気温低減効果・省エネルギー効果を実測・解析・モデル化した。それらを用いて,北方から南方までの代表都市4箇所において,本システムの省エネルギー効果がどの程度あるかをシミュレーションを用いて確認した。結果,1)水気耕栽培屋上緑化の日積算蒸散量:平均は6.3kg/m2であり,期間最大値は8.3kg/m2であった。既往研究と比較すると,期間最大の日積算蒸散量は潅水のない屋上緑化(セダム)の13.8倍,潅水のある屋上緑化(セダム)の1.8倍にあたり,単木にも匹敵する値であるということがわかった。2)冷却温度差:日射量が十分にある10:0016:00の冷却温度差の測定結果は,降雨日を除いた期間の平均冷却温度差は1.3°Cであった。これに対し,散水実験日の平均冷却温度差は3.0°Cと,約2.3倍になっている。3)冷房熱源の効率向上効果:オフィス用熱負荷標準問題に準じ,簡略化した建物モデルを作成し,札幌・東京・大阪・那覇の四地域にある建物の熱負荷をシミュレートし,提案したシステムが各地域でどの程度省エネ効果を得られるかを検討した。8月1日9月30日の期間において緑が成長し,冷却効果を利用できるとし,省エネ効果を試算した。結果,2ヶ月間の積算エネルギー消費量は,効率向上率の小さい空調機のグループが約1%,中のグループが約6%,大のグループが約8%,エネルギー削減できることがわかった。本年度の研究では次の研究を実施し成果を報告した。1)樹木の葉面積・蒸散量・気孔コンダクタンス・葉面温度・地表面温度・壁面からの熱放射などを実測した,本研究で購入した携帯型熱画像装置を利用して壁面などの温度分布を測定し,樹木による熱放射の軽減効果を明らかにした。2)外気温等の影響を考慮したビルマルチパッケージ空調システムのエネルギー推定モデルを作成した。3)ビルマルチパッケージ空調システムの制御を最適化するため,空調機の稼動を考慮した1分間隔の室温シミュレーション方法を開発し,空調機のオン・オフ挙動・エネルギー性能が外部条件より受けた影響を分析した。本年度には次の研究を行い,成果を発表した。1)応答係数法を用いて,1分間隔の室温シミュレーション方法を検討した。この方法を用い,1分間隔の空調機のオン・オフ挙動をシミュレートし,より正確のエネルギー消費量を推定した。実測値と比較し,エネルギー消費量の推定精度を検証した。シミュレーション値と実測値の二乗平均誤差は実測値の18.7%であり,概ね精度よく推定できた。本手法を用いて,ルームエアコンディションナーの制御最適化・エネルギー性能分析に役に立つと考えられる。2)地域冷暖房熱源システムの省エネルギーのために最適運転を検討した。実地域冷暖房熱源システムを例として,冷凍機・冷却塔・ポンプ・蓄熱槽などの熱源機器をモデル化し,各機器のモデルを繋がり,熱源システムのモデルを作成した。これを用いて,いくつの運転改善案の省エネルギー効果をシミュレートした。検討結果により,最適の冷却水温度で運転すれば,エネルギー消費量2.2%削減できごとと,冷水戻り温度が設定値の13.5度に維持すればエネルギー消費量9.5%削減できることがわかった。3)緑の日射遮蔽効果・蒸散冷却効果により空調機のエネルギー消費量へ与える影響を解析した。夏季冷房期の時系列日射量・実空調機の実測排熱量を用いて,空調排熱量に対する東西南北各方向への鉛直面日射量の割合を計算した。計算結果により,緑の日射遮蔽より,5%10%程度の省エネルギー効果があることがわかった。蒸散冷却効果について,夏季冷房期の時系列冷房負荷を用いて,外気温度が緑の蒸散作用により湿球温度まで下がる場合の空調機のエネルギー消費量を計算した,緑のない場合のエネルギー消費量と比較すると,約7%15%程度のエネルギー削減できることがわかった。この試算結果に基づき,来年度に実システムを作り,省エネルギー量が実際にどの程度あるかを確認する。

既往研究と比較すると,期間最大の日積算蒸散量は潅水のない屋上緑化(セダム)の13.8倍,潅水のある屋上緑化(セダム)の1.8倍にあたり,単木にも匹敵する値であるということがわかった。2)冷却温度差:日射量が十分にある10:0016:00の冷却温度差の測定結果は,降雨日を除いた期間の平均冷却温度差は1.3°Cであった。これに対し,散水実験日の平均冷却温度差は3.0°Cと,約2.3倍になっている。3)冷房熱源の効率向上効果:オフィス用熱負荷標準問題に準じ,簡略化した建物モデルを作成し,札幌・東京・大阪・那覇の四地域にある建物の熱負荷をシミュレートし,提案したシステムが各地域でどの程度省エネ効果を得られるかを検討した。8月1日9月30日の期間において緑が成長し,冷却効果を利用できるとし,省エネ効果を試算した。結果,2ヶ月間の積算エネルギー消費量は,効率向上率の小さい空調機のグループが約1%,中のグループが約6%,大のグループが約8%,エネルギー削減できることがわかった。
炭素クラスターによる量子化学計算およびフラーレンの生成機構に関する理論的研究

この1年間で以下の4つのトピックに関する研究を遂行した。(1)フラーレンの温度依存的安定性計算:これまでに単離・確認されている約10種類を含むC_<76>-C_<94>高級フラーレン全IPR異性体の生成自由エネルギーの温度変化を求め、安定性序列に関する実験事実を矛盾無く説明することができた。さらに現在すでに実験で単離されしかも理論には全く解明されていないC_<96>-C_<100>、C_<102>、C_<110>、C_<116>、C_<120>などに関しても同様な計算を行い、安定構造に関する予言を行った(それらの関連計算結果が論文発表または印刷中)。(2)フラーレン生成におけるマジックナンバー60の謎解明:今まで行ってきたStone-Wales転移の結果を用いて、IPR存在しないC_<52>-C_<58>とC_<62>-C_<68>フラーレン初期中間体を洩れなく評価し、高温における生成分布を正しく求め、動力学的解析(DRC)法を利用してI_h-C_<60>への転移反応経路を追跡した。フラーレン生成段階の最終温度範囲は約2200-2300Kと推定した。既にフラーレンC_<62>に関して熱力学的最安定構造を検出し、極高温によって結合解離に関して興味深い知見が得られている(関連論文は印刷中)。(3)炭素小クラスターの電子状態、全エネルギーに関する研究:これまでにC_<20>、C_<28>、C_<32>、C_<36>に対してab initio計算を行い、実験結果と一致する理論予言が得られ、構造パタンと安定性との関係にはいくつかの普遍的原則を発見した。更にC_<40>やC_<50>などに関してもhigh-levelな量子化学計算を行い、C_<60>より小さなクラスターに関する電子状態、構造、物性、反応性などを調べている。(関連論文は投稿中)(4)炭素ナノオニオンの生成機構に関する研究:最近カーボンブラックの電子線照射によるラセン型ナノ炭素粒子と多層フラーレンの相互変換が観測されており、この現象がフラーレン生成機構と密接に関係していることは明らかである。そこで現在我々が提案しているラセン型ナノ炭素粒子の立体構造モデルに対し、適当な分子軌道計算法による動的反応シミュレーションを行っている。しかしこのDRC計算は非常に多くの計算機能力を必要と判明された。現段階は残念ながら我々が期待した直接オニオンを生成する反応ではないが、その後に1,2シフトして反応が進むとオニオンへ,或いはさらにsp^3炭素が増えるならばオニオン内部のダイアモンド形成へと進行する可能性がある。今後の計算はラセン型ナノ炭素粒子から多層フラーレン(オニオン)への生成機構を明らかにするため、大いに期待しているところである。さらに現在すでに実験で単離されしかも理論には全く解明されていないC_<96>-C_<100>、C_<102>、C_<110>、C_<116>、C_<120>などに関しても同様な計算を行い、安定構造に関する予言を行った(それらの関連計算結果が論文発表準備中または投稿中)。(2)フラーレン生成におけるマジックナンバー60の謎解明:今まで行ってきたStone-Wales転移の結果を用いて、IPR存在しないC_<52>-C_<58>とC_<62>-C_<68>フラーレン初期中間体を洩れなく評価し、高温における生成分布を正しく求め、動力学的解析(DRC)法を利用してI_h-C_<68>への転移反応経路を追跡した。(4)炭素ナノオニオンの生成機構に関する研究:最近カーボンブラックの電子線照射によるラセン型ナノ炭素粒子と多層フラーレンの相互変換が観測されており、この現象がフラーレン生成機構と密接に関係していることは明らかである。

現段階は残念ながら我々が期待した直接オニオンを生成する反応ではないが、その後に1,2シフトして反応が進むとオニオンへ,或いはさらにsp^3炭素が増えるならばオニオン内部のダイアモンド形成へと進行する可能性がある。今後の計算はラセン型ナノ炭素粒子から多層フラーレン(オニオン)への生成機構を明らかにするため、大いに期待しているところである。この1年間で以下の4つのトピックに関する研究を遂行した。(1)フラーレンの温度依存的安定性計算:これまでに単離・確認されている約10種類を含むC_<76>-C_<94>高級フラーレン全IPR異性体の生成自由エネルギーの温度変化を求め、安定性序列に関する実験事実を矛盾無く説明することができた。さらに現在すでに実験で単離されしかも理論には全く解明されていないC_<96>-C_<100>、C_<102>、C_<110>、C_<116>、C_<120>などに関しても同様な計算を行い、安定構造に関する予言を行った(それらの関連計算結果が論文発表または印刷中)。(2)フラーレン生成におけるマジックナンバー60の謎解明:今まで行ってきたStone-Wales転移の結果を用いて、IPR存在しないC_<52>-C_<58>とC_<62>-C_<68>フラーレン初期中間体を洩れなく評価し、高温における生成分布を正しく求め、動力学的解析(DRC)法を利用してI_h-C_<60>への転移反応経路を追跡した。フラーレン生成段階の最終温度範囲は約2200-2300Kと推定した。既にフラーレンC_<62>に関して熱力学的最安定構造を検出し、極高温によって結合解離に関して興味深い知見が得られている(関連論文は印刷中)。(3)炭素小クラスターの電子状態、全エネルギーに関する研究:これまでにC_<20>、C_<28>、C_<32>、C_<36>に対してab initio計算を行い、実験結果と一致する理論予言が得られ、構造パタンと安定性との関係にはいくつかの普遍的原則を発見した。更にC_<40>やC_<50>などに関してもhigh-levelな量子化学計算を行い、C_<60>より小さなクラスターに関する電子状態、構造、物性、反応性などを調べている。(関連論文は投稿中)(4)炭素ナノオニオンの生成機構に関する研究:最近カーボンブラックの電子線照射によるラセン型ナノ炭素粒子と多層フラーレンの相互変換が観測されており、この現象がフラーレン生成機構と密接に関係していることは明らかである。そこで現在我々が提案しているラセン型ナノ炭素粒子の立体構造モデルに対し、適当な分子軌道計算法による動的反応シミュレーションを行っている。しかしこのDRC計算は非常に多くの計算機能力を必要と判明された。
輝尽発光現象を医療用陽子線の線量計測に応用するための基礎的研究

前年度の調査結果を踏まえて、今年度は、イメージングプレートの具体的な応用を目指し、繰り返し使用限界、三次元測定の可能性、物理実験への応用等に関する調査を行った。イメージングプレートを線量測定に使用する場合、陽子線の照射によって損傷が引き起こされ、応答特性が変化することが懸念される。そこで、繰り返し使用限界を見積もるために、強度の強いビームによる過度の照射を行い、感度の変化を測定した。ビームのプロファイルが二次元のガウス分布で表されることを利用して、単一のイメージングプレート上に250MeVの陽子線を4.3×10^13(protons/cm^2)までのフルエンスで照射した。その結果、水に対する付与線量で、約3000Gyを超える辺りから、明らかな感度の低下が観測された。また、この感度の低下は熱的な刺激によりある程度回復することも確認された。以上のことから、通常の使用(一回あたり1Gy以下)の範囲では、実用的には感度の低下は無視できると結論出来る。複数のイメージングプレートを、吸収物質間に適当な間隔で配置できるような専用のフォルダーを製作し、スタック状に並べたイメージングプレートに一度に陽子線を照射して、その三次元線量分布を測定するシステムを構築した。このシステムを用い、不均一ボーラスを通過した陽子線の線量分布を測定し、治療計画アルゴリズムの妥当性の検討に利用した。医療用陽子線に対するイメージングプレートのダイナミックレンジ、フェーディング特性、エネルギー依存性等を測定した。また、校正された基準線量計(JARP指頭型電離箱)と直接的に比較することにより陽子線に対する感度(単位付与線量あたりの輝尽発光信号強度)を系統的に調べ、陽子線線量測定の可能性を検討した。この結果、照射後の読み出し時間に依存して読み出される信号強度が変化するフェーディング現象や、イメージングプレートの生産ロット毎にIPの感度が有意にばらつくという現象を観測した。フェーディング特性の温度依存性は、通常治療に用いられている温度範囲内では認められず、単一のフェーディング曲線であらわされることが分かった。また、ロット毎のばらつきは、予めそれぞれのイメージングプレートの感度を測定し把握しておくことが可能である。これらの因子を注意深く考慮することにより、良い精度で陽子線の線量を評価できると結論出来る。この測定法で読み出し可能な線量の上限は使用しているスキャナにより制限されており、現在のところ約0.1Gyである。更に、分布測定の可能性を検討するため、ブラッグピークを用いて応答の線形性を調べたところ、エネルギーに依存して実効的に最大で一割程度感度が変化する現象が見られた。この効果を考慮することにより正確な線量分布の評価が可能であり、実際にリッジフィルターで作った拡大ブラッグピークを測定して補正を施した結果は、シリコン半導体検出器や指頭型電離箱で測定した結果と測定誤差内で一致した。
極限環境に適合する光・電子集積回路の基礎検討

本研究では、電子デバイスに用いられるSi半導体と光デバイスに用いられるGaN系半導体を一体化する際に派生して生ずる基本的な課題に関して基礎的研究を実施した。本研究において解決しなければならない最も重要な研究課題は、(Si/GaN)ヘテロ接合界面の制御法の確立である。特に、ヘテロ接合界面には、「半導体の格子定数差に起因して生ずる残留歪み」と「半導体の熱膨張係数差に起因して生ずる残留歪み」とがあることに注目し、ヘテロ界面における残留歪みの制御法や除去法を検討した。その結果、「多重バッファ層(超格子構造層)」を導入する事が一つの有効な方法であることを新しく見いだした。この成果は、特許出願(1件)として結実した。この「多重バッファ層構造」をSiと窒化物系半導体界面に適用し、ヘテロ界面の制御を試みた。その結果、「多重バッファ層」上に成長したGaNあるいはGaI nN結晶の品質は、SiC基板上に成長した結晶の品質と遜色のない事が明らかになった。また、このようにSi基板上に発光ダイオードを製作し、青色からグリーンの波長域での電流注入による発光が初めて実現された。このようにSi基板上に成長した窒化物半導体によって発光ダイオードが実現できるようになった主な理由は、「多重バッファ層構造」を導入することで、ヘテロ界面に起因して発生する格子欠陥の内、「らせん転移」が主に軽減できることであり、この結果、欠陥密度を反映するエッチピット密度を単位断面積あたり10^910^<10>[1/cm^3]から10^610^7[1/cm^3]にまで減少できることが判明した。1.電子デバイスに主に用いられているSi半導体と光デバイスに用いられているGaN系半導体とを一体化するためには、ヘテロ界面の制御法の確立が必要である。本研究を進めていく過程で、圧縮歪みと引っ張り歪みとを交互に加えることのできる「多重バッファ層」を導入することで、このヘテロ界面における格子定数や熱膨張係数の違いに起因する歪みを制御できることを見いだした。本年度は、この新しく見いだした「多重バッファ層」により、どの程度までSi基板上に成長したGaNやAlNの窒化物系半導体の格子欠陥が軽減できるのかを、実験的に詳しく調査した。2.その結果、化学的エッチング法によって求めたエッチピット密度が、直接成長したGaNの場合には10^<10>以上であったものが、本研究で見いだした「多重バッファ層」を導入することで、10^6まで軽減できる事が明らかになった。本研究結果を応用して、GaInNを活性層とする発光ダイオードを試作した結果、昨年度の発光強度に比較し更に発光効率が改善された青色から緑色までの領域の電流注入によるより強い発光が認められた。更に、成長条件を最適化することで、工業的に安価なSi半導体基板上に製作した、実用的で安価な発光ダイオードの供給が可能となろう。
カルコゲン元素複合反応系の開発と制御

光照射下ジスルフィド、ジセレニドがホモリティクに開裂し、チイルラジカルおよびセレノラジカルを与えることはかなり以前から知られている。しかしながら、このようにして生成させたチイルラジカルおよびセレノラジカルがオレフィン類に効率良く付加した例は知られていない。本研究では、ジスルフィド、ジセレニドのラジカル反応における速度論問な考察に基づき、ジスルフィド-ジセレニド複合系を用いることにより、オレフィン類への付加が効率良く進行し、チオセレノ化物が良好な収率で生成することを見いだした。得られた結果をまとめると次のようになる。(1)ジスルフィド、ジセレニド単独では進行しにくいオレフィンへの付加反応が、ジスルフィドージセレニド複合系を用いることにより、極めて効果的に進行することを明らかとした。(2)末端オレフィンでは電子吸引基、供与基いずれを有する場合にも付加は効率良く進行し、位置選択的に末端にチオ基、内部にセレノ基が結合した生成物が単一生成物として良好な収率で得られた。(3)内部アセチレンであるシクロペンテン、シクロヘキセンへの付加は、立体選択的に進行し、トランス体のチオセレノ化物を良い収率で与えた。(4)基質として1,3ージエンを用いた場合、ジスルフィド単独系では、ジエンのオリゴメリゼ-ションなどの副反応が優先し、ジセレニド単独系では、ほとんど付加は進行しない。この系にジスルフィドージセレニド複合系を適用したところ、ジエンのチオセレノ化が効率良く進行し、1,4ー付加体が高収率で得られることが明らかとなった。(5)チオセレノ化物がアリルセレニド構造を有することに着目し、ジスルフィドとの反応により、熱力学的により安定なジチオ化物へ変換可能なことを示すとともに、これに基づき、ジスルフィドの1,3ージエンへの付加が、ジセレニドを触媒として進行することを明らかにした。
マンソン裂頭条虫、凝充尾虫が産生する成長ホルモン様物質についての研究

マイソン裂頭条虫凝充尾虫が産生する27KD蛋白は、GH-ラジオリセプターアツセイを用い、GH受容体-アフィニテイクロマトグラフィなどのクロマトグラフィにて精製された。そしてその部分的アミノ酸配列がカテプシン-Lに相同性を持ち、ヒトIgGを切断することを以前に報告した。今回は虫体抽出液の抗-27KD蛋白抗体に対する作用を観察した。抽出液は、ビオチン化抗-27KD抗体と共にインキュベートするとそれを切断し、その切断活性はカテプシン-L阻害剤であるE64やロイペプチンによって抑制された。そして本虫をMEMにて培養し、^<125>I-抗27KD抗体を培養液に添加すると、量、時間依存性に虫体内の放射活性が増加し、さらに虫体内に切断された抗-27KD抗体のフラグメントが認められた。即ち本虫は、自らが産生する27KD蛋白に対して産生される宿主の抗体を切断し、宿主の液性免疫攻撃から回避していることが示唆された。一方、この27KD蛋白を含む虫体培養液のマウスの腹腔マクロファージの一酸化窒素合成酵素(NOS)、IL-6, TNF-αのmRNAの発現に対する作用をノーザンブロツト解析で観察した。その結果、培養液は、IL-6, TNF-α遺伝子の発現を誘導し、IFN-αによるIL-6遺伝子の誘導を促進する一方、LPSによるNCS, IL-6, TNF-α遺伝子の発現を濃度依存性に抑制することが明らかとなった。これらの所見は、凝充尾虫が宿主の細胞性免疫機構に干渉して宿主免疫から回避することを示唆し、そして宿主に免疫学的寛容を誘導していることが推測された。このような作用を発現する物質を今後精製すると共に成長ホルモン様物質との関連性を検討することが課題である。一方、27KD蛋白のcDNAのクローニング実験に関しては、種々の方法で実験を進めるも、十分なmRNAの抽出が困難であり、今だクローニングに至っていない。マンソン裂頭条虫擬充尾虫が産生する27kDa蛋白は、その部分的アミノ酸がカテプシン-Lに相同性を示し、ヒト-IgGを切断し、そして抗体依存性マクロファージの喰食能を抑制することを以前に報告したところである。今回は、それに関連してマクロファージの主要な機能の一つである一酸化窒素(NO)合成能に及ぼす虫体の産生物の作用を観察した。マウス腹腔マクロファージのNO合成酵素mRNAの発現をRT-PCRおよびノーザン・ブロット法で観察したところ、擬充尾虫の培養上清はNO合成酵素mRNAの発現を抑制し、NO産生を低下させた。よって、現在このNO合成酵素抑制に作用する物質の精製を行っている。さらに、この培養上清は、白血病細胞株であるM1細胞株およびWIHI-3D株のマクロファージへの分化を誘導するという興味ある所見が見出された。このことにつても今後GH様物質との関連性について検討する予定である。一方、この擬充尾虫の抗体切断能について実験において、虫体抽出液は、ビオチン化-27kDa抗体を細断し、その切断能は、システイン蛋白分解酵素抑制剤であるLeupeptin,E64で抑制された。そして^<125>I-27KDa抗体と虫体とを培養すると、放射活性が虫体内に認められた。

即ち、この擬充尾虫は、自ら産生する27kDa蛋白に対して産生される宿主の抗体を細断し、摂取するという巧妙な宿主-寄生体関係が示唆された。マンソン裂頭条虫擬充尾虫の培養上清(ES)は、マクロファージ機能に干渉してその一酸化窒素合成酵素mRNAの発現を抑制し、NO合成を抑制することを昨年の実績報告に記載した。それに引き続き今年度の研究においては、培養上清が腹腔マクロファージが産生するサイトカインであるTNF-α、IL-6のmRNAの発現に及ぼす影響について観察したので報告する。Differential Display法によって発現遺伝子を観察すると、培養マウス腹腔マクロファージにLPSを添加して発現する遺伝子のうちESによって発現が抑制される遺伝子が、また対照のマクロファージに発現する遺伝子がESによって発現が抑制されることが認められた。さらに、ESのみの添加で発現する遺伝子が存在することが認められた。また、ESを単独でマクロファージに添加すると、1-3時間後にマクロファージのTNF-αとIL-6 mRNAの発現を誘導するが、その後それらの遺伝子発現は減弱した。そしてESに6時間暴露されたマクロファージは、LPSによって誘導されるTNF-αとIL-6 mRNAの発現が濃度依存性に抑制された。次いでLPSとIFN-γで刺激されたマクロファージに対するESの作用を観察すると、ESの添加は、LPSとIFN-γで刺激されたマクロファージのTNF-αmRNAの発現を抑制したが、IL-6mRNAの発現は促進した。これらの結果から、マンソン裂頭条虫擬充尾虫が産生する物質にはマクロファージの刺激因子と抑制因子が存在することが推測され、本虫は、宿主免疫機構に干渉して寄生生活を維持していることが示唆された。