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ジャクソン・ポロックと連邦芸術計画

ジャクソン・ポロック(Jackson Pollock)は、「アクション・ペインティング」の旗手として知られ、アメリカ抽象表現主義を代表する芸術家といわれている。しかし、ポロックはインディアンの文化やメキシコ壁画運動にも共鳴し、当初は「アクション・ペインティング」とは程遠い作風の芸術家であった。本研究では、ポロックが関わった雇用促進局(Works Progress Administration:WPA)の連邦芸術計画(Federal Art Project:FAP)の意義を明らかにし、ポロックが「抽象」と「具象」を動的に融合させ、独自のアメリカ・モダニズムを追い求めたことを検証した。ジャクソン・ポロック(Jackson Pollock)は、1935年2月にブルックリン美術館のグループ展に『脱穀する人』を初めて出品したが、大恐慌の蔓延が社会危機を深めており、芸術に夢を託すほど生活のゆとりはなかった。そのためポロックは、連邦緊急救済局(FERA)の石切り工として公共のモニュメントや彫像を修復したり、清掃したりするなどの仕事を行った。またポロックは、1935年8月に兄のサンフォードとともに、雇用促進局(WPA)の連邦芸術計画(FAP)に採用され、登録した壁画部門の仕事に従事した。さらに翌36年になると、ポロックはFAPの画架部門にも登録し、何度も中断するものの、FAPの仕事はWPAが終焉する1943年まで続いた。ところが、絵画に対するポロック姿勢は、無意識レベルの強烈な「原感情」の表出を処理できず、意識の進める写実の作業に強く抵抗するようになった。しかも、そこには師であるロバート・ベントンとの離別の葛藤が絡んでおり、ポロックは、無意識から生まれる感性を芸術のモチーフにすべきだと強く思った。しかし、それは既成のコンセプトに対する大きな反逆であり、ポロックは孤独な闘いを強いられて苦悩を深めた。その結果、ポロックは次第に鬱状態から飲酒に溺れるようになり、アルコール依存症の治療を必要とするに至った。1937年に入院したポロックは、ユング派の精神科医師ジョセフ・L・ヘンダーソン博士から精神分析の治療を受けた。ヘンダーソン医師は、ポロックに自由連想法によるデッサンの作成(オートマティズム)を求め、その精神分析からポロックが乳児期に味わった、母親に対する渇望や憎悪が明らかになった。ポロックは、当時流行していたフロイト派やユング派の精神分析学から大きな影響を受けており、深層心理に潜む、芸術に対する無意識の表出に注目していた。ジャクソン・ポロック(Jackson Pollock)が参加した雇用促進局(Works Progress Administration:WPA)の連邦芸術計画(Federal Art Project:FAP)の意義を明らかにし、ポロックがFAPの壁画部門・画架部門に参加して、「形象」と「具象」を動的に融合させた、独自のアメリカ・モダニズムを追い求めたことを明らかにした。しかも、そのアメリカ・モダニズムが、第二次大戦後のアメリカのパブリック・アート政策に影響を与えているという研究上の展望を持つことができた。このような展望は、FAPの資料やアメリカ抽象表現主義の専門書を分析することによって明らかになるとともに、グッゲンハイム美術館(Solomon R. Guggenheim Museum)、ニューヨーク近代美術館、メトロポリタン美術館からの資料によって得ることができた。特に、ペギー・グッゲンハイム(Peggy Guggenheim)がポロックを見出したことから、初期のポロックはグッゲンハイム美術館との関わりが深く、2015年2月から3月にかけてグッゲンハイム美術館で、ジャクソン・ポロックの資料に関する調査を行った。その結果、グッゲンハイム美術館資料室(Guggenheim Museum Archive)には、グッゲンハイム美術館の前身にあたる今世紀芸術画廊(Art of This Century Gallery)のものも含め、いくつかの有意義な資料が存在することが分かった。このような資料は、グッゲンハイム美術館資料室(345 Hudson Street, New York)のアーキヴィストから教授していただくことができた。ジャクソン・ポロック(Jackson Pollock)が関わった雇用促進局(Works Progress Administration:WPA)の連邦芸術計画(Federal Art Project:FAP)の意義を明らかにし、ポロックがFAPの壁画・画架部門に参加して、「形象」と「具象」を動的に融合させことを明らかにした。これはポロックが、ヨーロッパとは異なる独自のアメリカ・モダニズムを追い求めたためであり、このアメリカ・モダニズムが、第二次大戦後のアメリカのパブリック・アート政策に大きな影響を与えていることも明確になった。このような成果は、FAPやグッゲンハイム美術館(Solomon R. Guggenheim Museum)からの資料によって得ることができた。特に、ペギー・グッゲンハイム(Peggy Guggenheim)がポロックを見出したことから、初期のポロックはグッゲンハイム美術館との関わりが深く、ニューヨークのグッゲンハイム美術館資料室(345 Hudson St. New York)から多く情報を得ている。しかも、ペギー・グッゲンハイムがイタリアに多くの資料や作品を持ち帰り、ペギー・グッゲンハイム・コレクションが公開されているのでPeggy Guggenheim、本年度は、2015年8月30日から9月9日まで、イタリアのグッゲンハイム・コレクション(Peggy Guggenheim Collection、ヴェネツィアのカナル・グランデ沿い)に対する調査と資料収集も実施した。さらに、事前にペギー・グッゲンハイム・コレクションに問い合わせたところ、有益な資料がBiennale LibraryとHistorical Archivesにあることも分かり、イタリア調査によって、こちらからもポロックに関する資料と情報を得ることができた。その結果、ポロックに関する未開拓の資料が多く存在することも分かった。

しかし、ポロックはインディアンの文化やメキシコ壁画運動にも共鳴し、当初は「アクション・ペインティング」とは程遠い作風の芸術家であった。本研究では、ポロックが関わった雇用促進局(Works Progress Administration:WPA)の連邦芸術計画(Federal Art Project:FAP)の意義を明らかにし、ポロックが「抽象」と「具象」を動的に融合させ、独自のアメリカ・モダニズムを追い求めたことを検証した。連邦芸術計画(FAP)の最盛期には約5000人以上の芸術家が雇用されたと言われ、彼らは公共施設やコミュニティとの関わりを深めたことが分かった。しかし、ファシズムの脅威と戦争への不安がポロックを苛み、ポロックをブラック・ペインティングの世界へと追い込んでいったことも明らかになった。このような傾向は、ポロック唯一のモザイク画である『無題』(Untitled:193841年)が認められず、結局のところ公共施設に展示されないままに終わったことからも見て取ることができる。ところが、その一方で、ポロックが1941年に制作した『誕生』(Birth)は、黒い輪郭線で大胆に囲んだ中を強烈な原色で塗り込み、ヨーロッパのアヴァンギャルド(前衛芸術)を乗り越えようとしたことも分かる。このような作風が、アメリカの抽象表現主義をヨーロッパに対抗させる契機となったことも考えられる。そして、ポロックによる壁画などの公共空間における大画面へのチャレンジが、都市の公共空間を飾る「パブリック・アート」政策へと道を開くことになったと思われる。しかし、次のような点にはまだ十分な答えが出せていない状態であり、今後の課題である。第一に、ポロックの芸術性は、1930年代初頭の変形・幻想のイメージにあったのか、それとも195053年頃のブラック・ペインティングに求めるべきか。そして第二は、ポロックはヨーロッパのシュルレアリスムの、どのようなところを乗り越えようとしたのか。このような点の解明は、アメリカ抽象表現主義を考える時、非常に重要なポイントであり、アメリカの「パブリック・アート」政策を考察するときのコンセプトにつながる点である。アメリカ現代史、アメリカ社会史ポロックは、「抽象」や「具象」という範疇に入らないイメージの原点を求めた芸術家であり、「形象」と「抽象」という二律背反の要素を動的に融合させる独特のアメリカ・モダニズムを目指したと思われる。
日本における連立政権の形成・政党の連合をめぐる理論的・実証的研究

平成10年度においては、戦後政党政治を長く特徴づけてきた大きな政府-小さな政府による、左翼-保守の政党のイデオロギー軸の有効性を検証した。その結果、日本においては、赤字財政を前提とした上で、政府のサイズを抑制しようとする保守政党が、赤字国債発行を抑制するため増税を容認し、中道から左翼政党が、増税に反対し赤字国債発行に傾くという特徴的な傾向が見られた。これは、増税に反対し小さな政府を目指す保守と、増税を辞さず大きな政府を支持する左翼と言う伝統的な対立軸とねじれの関係にある。このような、政策対立の特徴を踏まえ、平成11年度においては、第一に、日本における1980年代の行政改革下の財政再建の政党対立軸への影響を振り返ると共に、欧米先進諸国において、同じような対立軸の変遷が起こっているかを検証した。その結果、赤字財政の恒常化にも関わらず、この対立軸の変化が、日本における特徴的なものであることがわかった。第二に、1993年以降の政党の連合、政権における連立の経過を分析した。前者の成果は、現在出版社に提出してある、比較租税制度及び福祉国家を主題とした、草稿の一部となっている。後者の成果は、今年中に、外国人研究者との共著として、邦文及び英文学術誌に発表される予定である。また政策対立軸の分析は、今後、総選挙ごとに行われる、政党の政策位置調査に反映され、この調査は、今後欧米諸国における調査と比較対照可能なデータを提供する。平成10年度においては、11年度における調査、データの比較分析の準備作業として、既存の政党連合、連立:の理論的・実証的研究のレビュー、及びその日本の政党・政党制の実証分析へのインパクトの要約を行った(政党・政党制を扱った共著書の内の二章として有斐閣から出版される予定)。また、1993年以来の政党の合従連衡及び議員個人の動きのデータの収集も進み、これは、従来から進めていた、自民党と社民党の党内政治分析に組み込まれた(American Political Science Reviewに掲載)。ヨーロッパ政治学会の研究者と協力しつつ進めている、政党の政策位置調査は、今後も、日本の衆議院議員選挙ごとに行うことについて合意ができた。これにより、西ヨーロッパ諸国との比較可能なデータの蓄積が可能となる。また、政党政策位置調査と合わせ、戦後長く、先進民主主義国の主要な政策イデオロギー対立を定義してきた、大きな政府・小さな政府の対立が、各国の公共セクターの拡大及び社会保障支出の増大により、変質してきているという視点に立ち、イギリス、スウェーデン、フランスの福祉国家と租税制度の比較の研究を進めた(東京大学社会科学研究所紀要に中間報告)。
国際労働移働の経済分析:フィリピン人海外労働者のケース

本研究は世界で第2の労働輸出国フィリピンにおける国際労働移動の経済分析である。まず、フィリピン人出稼ぎ労働者の現状を見て、母国への経済効果を調べた。そこで、積極的な労働輸出政策は有効な雇用・外貨取得対策となっていると同時に、彼らの仕送りを通じて国内の消費行動に大きく影響を与えることが分かった。また、実証分析によって、年齢や家庭内の役割分担、海外での職業、受入れ国などは出稼ぎ労働者数や仕送り額の決定要因であることも分かった。次に、1997年2002年のミクロサンプルデータ(Survey of Overseas Filipinos)を用いて、彼らの母国での職業と受入れ国での職業を大きく9つに分類し比較した。その結果、サンプル数の29.7%のみの場合、母国の職業と海外の職業が一致しており、約7割の場合、mismatchが発生していることも明らかになった。つぎに、三つの受け入れ国(アメリカ、イタリアおよび日本)のケースを取り上げ、それぞれにおけるフィリピン人出稼ぎ労働者の特徴や国際労働移動政策を比較した。アメリカのフィリピン人出稼ぎ労働者の多くは介護産業・IT産業のような熟練労働に従事しているのに対して、イタリアの場合は家事従事者が一般的で、また、在日フィリピン人出稼ぎ労働者の大半はエンターテイナーである。このような職業の「典型化」はそれぞれの国におけるフィリピン人労働者の性質(年齢、性別、教育)を大きく左右している。また、アメリカ・イタリアは日本に比べて、「家族の再統合family reintegration」や労働者の定住化・帰化を積極的に導入していたが、それは国内で厳しく批判されているので最近見直されている傾向がある。最後に、介護産業に焦点を当て日本の介護労働市場におけるフィリピン人受け入れの可能性を分析した。日本の高齢化につれて、特に介護産業従事者の需要が強くなると予測され、日本とフィリピン両政府は2004年末に自由貿易協定の一環としてフィリピン人介護労働者の受け入れについて基本的に合意した。そこで、本研究では、具体的にどのような介護労働者が必要なのかを、一般市民を対象にアンケート調査を行なった。その結果、日本国内の介護資格、日本語能力、日本文化の知識が外国人介護労働者の受け入れの必要条件であることが分かった。国際化において、労働移動は、貿易、資本に次いで、第三の波といわれており、送出国と受入国双方に与える経済的なインパクトを無視できない時代にきている。しかし、現在、国際労働移動研究は、送出し国が受入国かという片側の観点からの分析が主流であるので、ボーダーレス経済に対する総合(相互)的効果が明らかではない。したがって、本研究は、送出し国(フィリピン)の立場から見た労働輸出と経済発展の関りを中心に実証的研究に加えて、フィリピン労働者の受入先の労働市場・産業についての分析も行う試みである。研究の進行状況:研究期間の前半では、まず、フィリピンの海外出稼ぎ労働者についての現状を調べた。つまり、現段階では、公表・非公表データを収集し、それを用いて、どんなフィリピン人が海外に働きに行くのか、つまり、年齢、性別、職業、教育、送り先によるselectivity(選別)問題に取り込むとともに、そのフィリピン国内労働市場の関係を考察している。その結果、フィリピン人海外労働者のほとんどは契約型で単純・未熟労働者であり、また、アジア(特に中東)が主な行き先であることが判った。この事実は言うまでも無く、フィリピンやその送り先の経済に大きな影響を与えると考えています。次に、フィリピン人海外労働者の国内への送金額は何によって決まるのかを実態調査のデータを用いて調べる。受け入れ先の実態調査を来年度に行う予定なので、韓国・日本・アメリカを訪問し、実態調査の実施の可能性を確かめ、実態調査のアンケートを作成・プレーテストを行った。

日本の高齢化につれて、特に介護産業従事者の需要が強くなると予測され、日本とフィリピン両政府は2004年末に自由貿易協定の一環としてフィリピン人介護労働者の受け入れについて基本的に合意した。そこで、本研究では、具体的にどのような介護労働者が必要なのかを、一般市民を対象にアンケート調査を行なった。その結果、日本国内の介護資格、日本語能力、日本文化の知識が外国人介護労働者の受け入れの必要条件であることが分かった。
リーマン面上の有理型函数の研究

主に種数が正の代数曲線のk葉(kは奇素数)の被覆曲線上の底曲線上の引戻しでない不動点をもたない線形系の存在及びその周辺について研究した.この研究は従来k=3で得られた結果の拡張を試みたものである.Cを種数h>0の非特異代数曲線,XをCのk葉被覆曲線とし,その種数をgとする.通常の記法に従ってW^1_d(X)をX上の線形系g^1_dの集合G^1_dのJacobi多様体J(X)内の像とする.本研究ではW^1_d(X)の構造について研究した.主成果は以下の定理である(記号は上記のものを踏襲する).この定理はk=3の場合には以前に得られた結果と同等である.さらにd<g-(k-2)|(h+3)/2|-h+1の場合については一般にはW^1_d(X)は複数の成分をもつが,それらがどのようなものであるかを研究し,部分的な結果を得た.主に種数が正の代数曲線のk葉(kは奇素数)の被覆曲線上の底曲線上の引戻しでない不動点をもたない線形系の存在及びその周辺について研究した.この研究は従来k=3で得られた結果の拡張を試みたものである.Cを種数h>0の非特異代数曲線,XをCのk葉被覆曲線とし,その種数をgとする.通常の記法に従ってW^1_d(X)をX上の線形系g^1_dの集合G^1_dのJacobi多様体J(X)内の像とする.本研究ではW^1_d(X)の構造について研究した.主成果は以下の定理である(記号は上記のものを踏襲する).この定理はk=3の場合には以前に得られた結果と同等である.さらにd<g-(k-2)|(h+3)/2|-h+1の場合については一般にはW^1_d(X)は複数の成分をもつが,それらがどのようなものであるかを研究し,部分的な結果を得た.
二重標識水法を用いた筋萎縮性側索硬化症患者のエネルギー代謝に関する臨床研究

<目的>本研究では、PEGなどの栄養管理目的、呼吸管理目的あるいは検査目的で入院された際に、DLW法でエネルギー消費量を経時的に実測し、栄養状態や呼吸状態の変化とエネルギー代謝の関連について解析する。さらに関連因子を明らかとしエネルギー推計式を作成する。<対象>年齢:20歳から79歳、NPPV導入予定のALS患者:約10名、臨床研究に対し同意が得られた症例<実施方法>1DLWを経口、もしくは、経腸栄養チューブより投与し、投与前の採血、投与後3時間の採血、4時間後の採血と1日後、1週間後の採血を行う。これらの採血より、エネルギー消費量を分析する。2BIA法(InBody S10)を用いた体組成測定を実施し、筋蛋白量を算出する。3食事摂取状況調査、4ALS機能スケール(ALSFRS-R)5血液生化学検査(総蛋白、アルブミン、プレアルブミン、レチノール結合蛋白、コリンエステラーゼ、血糖、総コレステロール、HDL、TG、LDL、Cre、UN、Na、K、Cl、CRP、カテコラミン3分画)、尿中C-ペプチドを実施する。6測定可能な症例には呼吸機能検査を行う。7バイタル(心拍数、血圧)、8測定時期は、NPPV導入前、導入後、TPPV導入後に経時的に測定する。<検討項目>DLW法で得られたエネルギー消費量と、上記で得られた各種パラメーターとの関連を解析し、ALSの病期、とくに呼吸機能の変化、呼吸管理の違いにより、エネルギー代謝がどのように推移するかを解析する。さらに、多変量解析により関連が明らかな項目を抽出し、ALSのエネルギー消費量を推定する関連式を得ることを目標とする。予定通りに症例登録できており、データ蓄積を行っている。さらに症例登録、データ蓄積を行う。また、並行して分担研究者登録を行い、分担研究者による分析の協力を得て、その結果を元に、総エネルギー消費量と様々なパラメータの評価していく予定。二重標識水法の分析を行っていませんので、分析のために生じる予算が発生していませんので、次年度使用となっています。
地域文化としての能楽の継承に関する調査研究―豊橋市魚町伝来の狂言伝書をもとに―

本研究は、明治初期から戦前まで住民によって盛んに能・狂言が演じられていた、愛知県豊橋市魚町の能楽に関する調査研究である。本研究は、豊橋市魚町という一地域で伝承されていた能楽のうち、台本を中心とした資料が多数残存している狂言について文献調査を行い、これをもとに、和泉流狂言台本の変遷や、地域に密着した能楽の実態についてなど、多方面にわたって調査研究を行うものである。今年度の成果は、以下のとおりである。1)魚町の能楽の拠点であった安海熊野神社に残存する狂言台本計約150点について、昨年度撮影した写真のチェックを行った。2)撮影した資料写真について、写真全点のナンバリング作業を終了し、PDF化に向けて業者選定のための見積もり作成を行った。3)一部の資料について翻刻本文を作成して内容の比較を行い、それにもとづく資料の分類を進めた。4)本研究の研究協力者とともに、本研究の成果を中心とした三河地域周辺の芸能に関する便覧作成を計画し、そのための研究会を実施するとともに原稿の作成を進めている。資料写真のPDF化に向けた写真のナンバリング作業を終了し、業者選定の段階に入った。また、研究成果を地域に発信するという目標については、まず「三河地域周辺の芸能に関する便覧」刊行という形で実施するものとし、すでに研究代表者・協力者ともに原稿作成を完了し、2019年秋の刊行を予定している。2019年は、本研究で取り上げた豊橋市を中心に、研究成果の地域への還元を実行する。具体的には、2019年秋に刊行予定の「三河地域周辺の芸能に関する便覧」をもとに、豊橋市を会場とし、研究発表会を開催する。また、PDF化した資料写真について、豊橋市内の図書館等、地域の施設で活用してもらえる方向で調整する。また、引き続き資料に基づく研究を継続し、和泉流山脇派台本の善本について、影印や翻刻本文を作成する。これらの作業は、東海能楽研究会例会のほか打ち合わせ会を月1回のペースで開催し、進めていく。1)魚町の能楽の拠点であった安海熊野神社に残存する狂言台本計約150点について、悉皆調査と複写(写真撮影)を行った。作業は10月22日と11月19日の2日間、所蔵先である豊橋市安海(やすみ)熊野神社にて行った。作業には本研究の研究代表者ほか共同研究者、研究協力者が関わり、2006年8月の下調査時の調書を確認する形で行った。今回の調査により、対象とする資料全点の写真撮影が完了した。2)地域住人への聞き取り調査を行い、戦前までの演能や資料に記載される人名について、伝え聞いている内容を記録した。10月20日と11月19日の調査日に魚町能楽保存会の会員に同席していただき、往時の状況について伝え聞いている事項や、現在の資料保存や活動の状況について記録した。また、撮影した資料写真について、今後の研究や地域での活用における便宜のためPDF化を計画しているが、その下準備として、写真全点のナンバリング作業を進めている。このほか、一部の資料について翻刻本文を作成して内容の比較を行い、それにもとづく資料の分類に着手している。今年度の目標であった「現地調査ならびにそのチェック作業」については、計画通りに達成することができた。また、地域住人への聞き取り調査に関しても、当初予定していた方を対象に実施することができた。さらに、当地域の周辺をも含めた、近世戦前における地域芸能としての能楽について、地元の方と共同で研究を進める土壌を作ることができた。しかし、当初予定していた、資料写真のPDF化については、写真の下処理(ナンバリング)に手間取ったため、今年度は実行できていない。

また、研究成果を地域に発信するという目標については、まず「三河地域周辺の芸能に関する便覧」刊行という形で実施するものとし、すでに研究代表者・協力者ともに原稿作成を完了し、2019年秋の刊行を予定している。平成30年度は、現地調査で得られた写真等の成果をもとに、台本成立の背景や、内容について精査する。まず、魚町と交流があったとされる愛知県新城市の資料(番組、手紙類)と比較し、能楽の地域間交流についての具体的事例を示す。さらに、和泉流山脇派台本の善本について、影印や翻刻本文を作成する。これらの作業は、東海能楽研究会例会のほか打ち合わせ会を月1回のペースで開催し、進めていく。また、魚町能楽保存会はじめ地域の方との連携を強化し、豊橋とその周辺地域の能楽に関する研究史をまとめる作業を行う。2019年は、本研究で取り上げた豊橋市を中心に、研究成果の地域への還元を実行する。具体的には、2019年秋に刊行予定の「三河地域周辺の芸能に関する便覧」をもとに、豊橋市を会場とし、研究発表会を開催する。また、PDF化した資料写真について、豊橋市内の図書館等、地域の施設で活用してもらえる方向で調整する。また、引き続き資料に基づく研究を継続し、和泉流山脇派台本の善本について、影印や翻刻本文を作成する。本年度予定していた資料写真のPDF化について、その下準備としての写真全点のナンバリング作業に時間を要してしまい、年度内に発注ができなかったため。作業のペースから、次年度8月までに業者による見積もりと発注を行う見込みである。本年度予定していた資料写真のPDF化について、その下準備としての写真全点のチェックとナンバリング作業に時間を要したことから、業者への発注に至らなかった。見積もりが完了していることから、2019年度早々に発注が可能である。
CAD/CAM用セラミック材料の開発と最適加工・仕上げ条件の確立

CAD/CAMシステムに用いられるセラミックブロックは色調や質感についてよりも切削性を第一に考えられており,完成した補綴物の色調,質感はCAD/CAMで加工終了後の着色によるものが大であるが,加工前のセラミックブロックがより色調や質感に考慮されたものを加工に用いたほうが,より容易に審美的な補綴物が得られるはずである.そこで,現在,当教室で開発されているCAD/CAMシステムにおいて,どの程度まで審美的に考慮されたセラミックブロックを加工しうるか,また,加工されたセラミックブロックがとのような機械的性質を有するか検討を行った.オリンパス光学工業製のOCCを現状の焼成温度である940°Cの他に焼成温度を880,900,920°Cとしたセラミックブロックを試作した.各セラミックブロックの色調は焼成温度が下がるにつれて透明度が増し,従来のセラミックブロックに比して良好な色調を得られた.各セラミックブロックを1回の切込み量を500μm,加工ピッチを500μmとし,加工速度を毎分100mmとして,直径3mmのボールエンドミルを用いてCAD/CAMシステムを用いて切削加工を行い3×11×20mmの寸法の試験片を作製し,曲げ試験を行った.得られた曲げ強さは焼成温度940°Cのものが299MPaであり,920°C,900°Cの試験片は239,253MPaでt検定で有意差が認められなかったものに対し,880°Cのセラミックブロックは163MPaと有意差が認められた.また,SEMによる表面の観察でも,セラミックブロックでは焼成温度900°Cまでのセラミックブロックでは認められない微小な亀裂が多数認められた.880°Cのセラミックブロックは加工の際に生じた亀裂が他のセラミックブロックより内部に伸展していたため,880°Cのセラミックブロックが他の3者に比べて低い値にとまったのではないかと考えられた.CAD/CAMシステムに用いられるセラミックブロックは色調や質感についてよりも切削性を第一に考えられており,完成した補綴物の色調,質感はCAD/CAMで加工終了後の着色によるものが大であるが,加工前のセラミックブロックがより色調や質感に考慮されたものを加工に用いたほうが,より容易に審美的な補綴物が得られるはずである.そこで,現在,当教室で開発されているCAD/CAMシステムにおいて,どの程度まで審美的に考慮されたセラミックブロックを加工しうるか,また,加工されたセラミックブロックがとのような機械的性質を有するか検討を行った.オリンパス光学工業製のOCCを現状の焼成温度である940°Cの他に焼成温度を880,900,920°Cとしたセラミックブロックを試作した.各セラミックブロックの色調は焼成温度が下がるにつれて透明度が増し,従来のセラミックブロックに比して良好な色調を得られた.各セラミックブロックを1回の切込み量を500μm,加工ピッチを500μmとし,加工速度を毎分100mmとして,直径3mmのボールエンドミルを用いてCAD/CAMシステムを用いて切削加工を行い3×11×20mmの寸法の試験片を作製し,曲げ試験を行った.得られた曲げ強さは焼成温度940°Cのものが299MPaであり,920°C,900°Cの試験片は239,253MPaでt検定で有意差が認められなかったものに対し,880°Cのセラミックブロックは163MPaと有意差が認められた.また,SEMによる表面の観察でも,セラミックブロックでは焼成温度900°Cまでのセラミックブロックでは認められない微小な亀裂が多数認められた.880°Cのセラミックブロックは加工の際に生じた亀裂が他のセラミックブロックより内部に伸展していたため,880°Cのセラミックブロックが他の3者に比べて低い値にとまったのではないかと考えられた.
GerbeにもとづくChern-Simons理論の量子化

Chern-Simons理論に現れるgerbeは,1次元多様対上の主束の接続のgerbeとして定式化される.特に,接続の空間への自然はゲージ変換群の作用について同変なgerbeとなっている.これと全く平行する状況が高次元においても存在することを詳しく研究した.より具体的には,次のような結果を得た.1.コンパクトで向き付けられた(4k+1)次元多様体の(2k+1)次微分形式の空間上に,あるgerbeを定式化した.これは,(2k+1)次微分形式の空間への自然な(2k+1)次の滑らかなDeligneコホモロジー群れの作用について同変なgerbeとなっている.この同変gerbeは群作用について不変な接続を持ち,それを簡約することで,有限次元トーラス上の同変な接続つきgerbeは得られる.その曲率として得られる3次微分形式も具体的に記述することができる.2.上の同変gerbeの構成においては,考えている(4k+1)次元多様体の(2k+1)次の滑らかなDeligneコホモロジー群の2コサイクルを用いる.この2コサイクルに対応するDeligneゴホモロジー群の中心拡大の無限次元表現を,適当な条件のもとで分類した.その既約表現の同値類の数は有限であり.(4k+1)次元多様体のコホモロジーの情報から計算できる.また,これらの表現は,適当な位相のもとで連続な表現になり,ある複素表現に拡張する.これらの結果は,U(1)のループ群のレベル2の正エネルギー表現の分類の高次元を与えている.Brylinskiの仕事をもとに以前導入した(滑らかな)同変Deligneコホモロジーは、コンパクトとは限らない一般のLie群が多様体に作用する場合に定義されるものであった。それを用いることにより、同変な接続つき円周束や、同変な接続つきgerbeを分類することが可能であった。一般に群作用による多様体の商空間は再び多様体になるとは限らない。いくつかの条件のもとで商空間が多様体になる場合に、もとの多様体上の同変Deligneコホモロジーと、商空間上の滑らかなDeligneコホモロジーとの関係を詳しく調べることができた。この結果を上記の分類定理と組み合わせることにより、・同変な接続つきgerbeを、商空間上の接続つきgerbeに簡約するための条件はなにか?・簡約で得られる商空間上の接続つきgerbeはどれくらいあるか?といった問題に答えることができる。簡約のための必要十分条件は、同変な接続つき円周束に付随したモーメント写像の一般化になっている。一方で、ひとつの同変な接続つきgerbeに対して、簡約で得られる接続つきgerbeの同型類は、一般に一意ではないことが示された。このことは、同変な接続つき円周束では見られなかった事実である。また、上のコホモロジーを用いた手法では、具体的な簡約の手法が明らかではない。そこで、gerbeとほぼ同等な概念であるbundle gerbeを用いて、具体的な簡約の方法を提示した。例として、Chern-Simons理論にあらわれるbundle gerbeを調べることにより、準ハミルトン空間との関連が見えてくる。Lie群U(1)のループ群の(レベル2の)中心拡大は,群の2コサイクルによって与えられる.この2コサイクルは,滑らかなDeligneコホモロジーのカップ積で記述できることが知られている.この点に着目して,U(1)のループ群の中心拡大の一般化として,コンパクト有向奇数次元多様体の滑らかなDeligneコホモロジーの中心拡大を定義して,その性質を調べた.主な結果は以下の通りである.1.上記の滑らかなDeligneコホモロジーの中心拡大は,考えている多様体の次元が4k+1の時,そしてその時に限り,中心拡大として非自明である.特に1次元多様体の場合には,上記の中心拡大は,U(1)のループ群の中心拡大に一致する.2.上記のコンパクト有向4k+1次元多様体の滑らかなDeligneコホモロジーの非自明な中心拡大を「複素化」したものを考える.すると,コンパクト有向4k+2次元の境界つきRiemann多様体に対して,Segal-Witten相互法則の類似物が成立することがわかる.3.上記の非自明な中心拡大の無限次元Hilbert空間上への連続ユニタリー表現を具体的に構成できる.この構成法で得られる表現の同値類のうち,相違なるものの数は高々有限個である.この上限は,考えている多様体のBetti数を使って記述することができる.また,上記の中心拡大の研究において,滑らかなDeligneコホモロジーのカップ積とSteenrod平方作用素との関係が見つかった。Chern-Simons理論に現れるgerbeは,1次元多様対上の主束の接続のgerbeとして定式化される.特に,接続の空間への自然はゲージ変換群の作用について同変なgerbeとなっている.これと全く平行する状況が高次元においても存在することを詳しく研究した.より具体的には,次のような結果を得た.1.コンパクトで向き付けられた(4k+1)次元多様体の(2k+1)次微分形式の空間上に,あるgerbeを定式化した.これは,(2k+1)次微分形式の空間への自然な(2k+1)次の滑らかなDeligneコホモロジー群れの作用について同変なgerbeとなっている.この同変gerbeは群作用について不変な接続を持ち,それを簡約することで,有限次元トーラス上の同変な接続つきgerbeは得られる.

その曲率として得られる3次微分形式も具体的に記述することができる.2.上の同変gerbeの構成においては,考えている(4k+1)次元多様体の(2k+1)次の滑らかなDeligneコホモロジー群の2コサイクルを用いる.この2コサイクルに対応するDeligneゴホモロジー群の中心拡大の無限次元表現を,適当な条件のもとで分類した.その既約表現の同値類の数は有限であり.(4k+1)次元多様体のコホモロジーの情報から計算できる.また,これらの表現は,適当な位相のもとで連続な表現になり,ある複素表現に拡張する.これらの結果は,U(1)のループ群のレベル2の正エネルギー表現の分類の高次元を与えている.
骨量調節に関与するアルカリホスファターゼ遺伝子多型とミネラル代謝との関連について

アルカリホスファターゼ(ALP)はリン酸エステルを加水分解する反応を触媒する酵素で、特に骨組織に存在する組織非特異型ALPは石灰化との関連が深い。骨量は食生活などの環境因子と複数の遺伝因子によって決定される。本研究では、この酵素の遺伝子多型の機能ゲノム的研究を進め、骨代謝マーカーとの関連などについて検討し、リン酸代謝を含めたミネラル代謝調節に関する有用な結果を得ることができた。交付決定通知を受理し(2008年11月)、本課題研究の実施を開始した。2008年度については、「研究実施計画」に記載した通り、まず、動物実験におけるin vivoの研究として、各種栄養因子(カルシウム、ビタミンなど)による臓器非特異型アルカリホスファターゼ(Tissue-nonspecific Alkaline Phosphatase:TNSALP)の活性誘導についての実験を行った。現在、実験食投与後の得られた組織サンプルについて、ALP活性測定やそのmRNA発現の比較解析を進めている(微量高速冷却遠心機)。さらにヒトを対象とした研究として、骨粗鬆症一次予防のための栄養指導プログラムを作成する目的のために、2009年2月から3月において、約100名の若年成人を対象として研究を実施した(日本女子大学倫理委員会により承認されている)。すなわち、対象者の身体計測(体重、体脂肪率など)、採血前の3日間の食事調査、食物摂取頻度調査、血液生化学検査、食生活アンケート調査、骨量測定などを行った。採血した血液からは、DNAを抽出し(微量高速冷却遠心機)、TNSALP遺伝子多型のタイピングを行っている。骨量測定については、超音波骨評価装置により、右足踵で超音波伝播速度(SOS)、超音波透過指標(TI)、音響的骨評価値(OSI)を測定した。今回のTNSALP遺伝子多型のタイプ(Tyr246His)は、骨粗鬆症発症に関連する機能的SNP(single nucleotide polymorphism)であり、研究代表者らが世界に先駆けて報告したものである(Goseki-Sone M. et al., J Bone Miner Res20:773-782,2005)。TNSALP遺伝子多型と栄養素の摂取状況、血中骨代謝マーカーや骨量などとの関連について、男女別に比較し解析を進めることにより、TNSALP遺伝子多型による骨量調節メカニズムを各種栄養因子などとの関連から明らかにすることができ、骨粗鬆症予防のために有用なデータが得られることが期待できる。2009年度については、「研究実施計画」に記載した通り、まず、動物実験におけるin vivoの研究として、各種栄養因子(カルシウム、ビタミンなど)による臓器非特異型アルカリホスファターゼ(Tissue-nonspecific Alkaline Phosphatase : TNSALP)の活性誘導についての実験を行い、実験食投与後の得られた組織サンプルについて、ALP活性測定やそのmRNA発現の比較解析を進めて、学会にて口頭またはポスター発表を行った(第8回ALPS研究会、第31回アメリカ骨代謝学会、第13回日本病態栄養学会)。さらにヒトを対象とした疫学研究として、骨粗鬆症一次予防のための栄養指導プログラムを作成する目的のために、約200名の若年成人を対象として研究を実施した(日本女子大学倫理委員会により承認されている)。採血した血液からは、DNAを抽出し(微量高速冷却遠心機)、TNSALP遺伝子多型のタイピングを行った。今回のTNSALP遺伝子多型のタイプ(Tyr246His)は、骨粗鬆症発症に関連する機能的SNP(single nucleotide polymorphism)であり、研究代表者らが世界に先駆けて報告したものである(Goseki-Sone M.et al.,J Bone Miner Res 20 : 773-782,2005)。TNSALP遺伝子多型と栄養素の摂取状況、血中骨代謝マーカーや骨量などとの関連について、男女別に比較し解析を進め、学会にて口頭発表を行った(第13回日本病態栄養学会)。TNSALP遺伝子多型による骨量調節メカニズムを各種栄養因子などとの関連から明らかにすることができ、骨粗鬆症予防のために有用なデータを得ることができた。2010年度において、「研究実施計画」に記載した通り、動物実験研究として、各種栄養因子による骨代謝への影響について論文にまとめ(Bone 48:1036-1042,2011)、さらに臓器非特異型アルカリホスファターゼ(TNSALP)の活性誘導に関する実験を進めた。また、TNSALPとの比較のため、小腸型ALPのノックアウトマウスにおける小腸型ALPの遺伝子発現の解析を行い、高脂肪食の影響などについても論文にまとめた(J. Electrophoresis 54:27-32,2010)。

さらに、ヒトを対象とした疫学研究として、約200名の若年成人を対象として研究を実施した(日本女子大学ヒトを対象とした実験研究に関する倫理審査委員会により承認されている)。すなわち、対象者の身体計測、採血前の3日間の食事調査、食物摂取頻度調査、血液生化学検査、食生活アンケート調査、骨量測定などを行った。採血した末梢血から、DNAを抽出しTNSALP遺伝子多型のタイピングを行った。今回のTNSALP遺伝子多型のタイプ(Tyr246His)は、骨粗鬆症発症に関連する機能的スニップ(SNP)であり、研究代表者らが世界に先駆けて報告したものである(J.BoneMiner.Res.20:773-782,2005)。TNSALP遺伝子多型と栄養素の摂取状況、血中骨代謝マーカーや骨量などとの関連について、男女別に比較して解析し、国内および国際学会にて口頭発表を行った(第64回日本栄養・食糧学会、第32回アメリカ骨代謝学会、第57回日本栄養改善学会)。TNSALP遺伝子多型による骨量調節メカニズムを各種栄養因子等との関連から明らかにすることができ、骨粗鬆症予防のために有用なデータを得ることができた。
昆虫の湿度・温度情報処理における異種感覚情報との統合に関する生理学・形態学的研究

我々は、すでに湿度受容器の初期過程、温度受容器の応答特性、および嗅受容器の応答スペクトルなどを明らかにしている。また、ワモンゴキブリとミツバチを用いて中大脳触角葉での温度と湿度の情報処理について調べ、それぞれの情報処理に係わる介在神経繊維の湿度および温度刺激に対する応答とその神経繊維のおおよその形態も明らかにしている。本研究では、湿度および温度情報が中大脳触角葉で異種感覚情報と統合される場を明らかにするために、ワモンゴキブリを用いて湿度および温度受容細胞の軸索が終末する糸球体の同定、および湿度または温度変化に応答する出力介在神経繊維が支配する糸球体の同定を行った。1.触角の湿度・温度受容感覚子と温度・嗅受容感覚子からコバルトリジン等の染色剤を受容細胞に取り込ませてそれぞれの軸索の細胞内染色をした。湿度・温度受容感覚子から染色した軸索の1本と温度・嗅受容感覚子から染色した軸索の1本が背葉に近い糸球体に終末し、湿度・温度受容感覚子から染色した軸索のうち他の2本がその近傍の糸球体に終末していた。湿度・温度受容感覚子には湿・乾の湿度受容細胞と冷(温度)受容細胞と機能不明の細胞が1つあり、温度・嗅受容感覚子には温度(冷)受容細胞と2、3個の嗅受容細胞があること、同時に染色される他の受容細胞の軸索の終末はいずれの糸球体にも収れんしないこと等から、温度受容細胞および湿度受容細胞の軸索は背葉に隣接する特定の糸球体に終末していると結論した。2.細胞内染色法によって同定された湿度または温度変化に応答する出力介在神経繊維は、多くの場合、湿度または温度受容器の軸索が終末すると上記のように結論された糸球体がある部域の糸球体に分枝をのばしていた。しかし受容細胞の軸索が終末する糸球体と介在神経の支配する糸球体が同一かどうかは結論できなかった。我々は、従来から、昆虫の個体の生存にとって、湿度と温度情報は、食物に関する情報と同様に、生死に係わる重要な情報と位置づけ、昆虫の湿度感覚と温度感覚を中心課題に据えて研究してきた。既に湿度受容器の初期過程、温度受要器の応答特性、および嗅受容器の応答スペクトラなどを明らかにしている。最近では中大脳(触角葉)での温度と湿度の情報処理について調べ、それぞれの情報処理に係わる神経細胞の湿度および温度刺激に対する応答特性とその細胞の形態をおおよそ明らかにした。しかしながら、従来の受容器に関する研究は、受容器の特徴を解明するために行われたものなので、中枢神経系による情報処理を調べる基礎的データとしては不十分な点があった。そこで用いた動物(ワモンゴキブリとミツバチ)の自然な棲息環境を近似した条件で改めて受容器の応答特性を検討した。その結果、刺激前に順応させた刺激強度(相対湿度の大きさおよび温度)によって同一の刺激強度に対する応答の応答の大きさが変化したが、基本的は応答パターンには特別な違いは認められなかった。中大脳には糸球体と呼ばれるたくさんの球状の構造があり、触角上の受容器の軸索はここで終末し、2次神経繊維にシナプスすることがわかっている。しかし、それぞれ応答特性の異なる受容器の軸索がいずれの糸球体に終末するかは、フェロモン受容器の場合以外は確かなデータがなかった。我々は、湿度および温度受容器、ヘキサン酸受容器の軸索をヘキサミン・コバルト等の染色剤を用いて電気泳動的に染色して、その中大脳での走行を検索したところ、それぞれ特定の糸球体に終末することが明らかになった。

この事は、フェロモンのような特別の情報だけが特定の糸球体で情報処理されるのではなく、それぞれの情報がそれぞれ特定の糸球体に終末している事を示している思われる。我々は、従来から、昆虫の個体の生存にとって湿度と温度の情報は、食物に関する情報と同様に、生死に係わる重要な情報と位置付けて、昆虫の湿度感覚と温度感覚を中心課題に据えて研究してきた。すでに湿度受容器の初期過程、温度受容器の応答特性、および嗅受容器の応答スペクトルなどを明らかにしている。また、ワモンゴキブリとミツバチを用いて中大脳触角葉での温度と湿度の情報処理について調べ、それぞれの情報処理に係わる介在神経繊維の湿度および温度刺激に対する応答とその神経繊維のおおよその形態も明らかにしている。湿度および温度情報が中大脳触角葉で異種感覚情報と統合される場を明らかにするために、ワモンゴキブリを用いて湿度および温度受容細胞の軸索が終末する糸球体を同定した。触角には湿度・温度受容感覚子と温度・嗅受容感覚子があるので、それぞれの感覚子からコバルトリジン等の染色剤を受容細胞に取り込ませてそれぞれの軸索を細胞内染色をしてみたところ、湿度・温度受容感覚子から染色した軸索の1本と温度・嗅受容感覚子から染色した軸索の1本が背葉に近い糸球体に終末していた。湿度・温度受容感覚子から染色した軸索のうち他の2本がその近傍の糸球体に終末していた。湿度・温度受容感覚子には湿・乾の湿度受容細胞と冷(温度)受容細胞と機能不明の細胞が1つあり、温度・嗅受容感覚子には温度(冷)受容細胞と2、3個の嗅受容細胞があること、この方法で同時に染色される他の受容細胞の軸索の終末はいずれの糸球体にも収れんしないこと等から、温度受容細胞および湿度受容細胞の軸索は背葉に隣接する特定の糸球体に終末していると結論した。
マルチモーダル刺激によるミツバチ連合学習の情報処理と行動制御に関する研究

本研究ではマルチモーダルな刺激に対するミツバチの飛行行動について実験を進め、その行動の機序となる脳・神経機構の数理モデル構築を目指した。まず、聴覚、視覚、嗅覚刺激を対象に、風洞内での自由飛行、微小トルク計に固定したフライトシミュレータという異なる飛行状態での行動を観測する新たな実験プロトコルを開発した。フライトシミュレータを用いた飛行実験においては、前方に提示した図形の形状と色では刺激提示の位置普遍性に違いがあることを示した。また、前方からの聴覚刺激に対しては、音の強度、周波数だけでなく、リズムに対して趣向性を持つことを示した。嗅覚刺激に対する反応はフライトシミュレータにおいては明確には観測されなかったが、風洞を用いた自由飛行においては匂い刺激の存在する領域とない領域の境界付近において、飛行方向を急激に変える行動が見られた。この行動変容は、学習した場所付近を探索する飛行行動と記憶した刺激に定位する行動の切り替えが、このタイミングで生じている可能性を示唆するものであった。飛行軌跡を詳細に解析した結果、この急激な方向変化は脳における行動のスイッチングを反映しており、飛行行動を制御する2つのプロセスの存在が示唆された。この2つのプロセスの切換えタイミングによる個体行動のバラエティは、環境変化への適用性を高める役割を果たしている可能性を示唆するものである。視覚刺激によって明確な視運動反応が見られたテザード飛行状態下のミツバチに対して前方4カ所に設置したスピーカーから音刺激を提示し、これに対する定位行動を計測した。その結果、白色雑音、飛翔音を提示した場合に比べ、収穫ダンス音を提示した場合には有意に音源方向に定位することが示された。収穫ダンスは260Hzを基本周波数とする振動音であるが、この音を発生しながらミツバチが進む方向はダンスの度にほぼ一定であり、この進行方向が餌場の方向に対応していることが示されている。振動音を発生しながらミツバチが進む方向を一定にするためには、ダンスをした後スタート地点に戻る必要があり、その時には振動音を発生させない。このことからダンス音には、一定間隔で休止期間が存在する。ダンス振動音を連続振動音として与えた場合と途中に休止期間を挿入して与えた場合について比較したところ、休止期間が存在する音源に定位が見られた。このようにダンス音への定位行動は、刺激強度、周波数成分だけでなく、刺激音のコンテキストに依存していることが示唆された。さらに、巣箱内におけるミツバチの行動状態に関してダンスが及ぼす影響を計測、評価するために、ムービー画像における濃淡レベルの時間変化を時系列信号として扱い、周波数成分毎に時間変化特性を抽出する解析アルゴリズムを考案した。今後、刺激受容と行動変容について、拘束状態での計測に加えて、より自然な状況下での刺激に対する反応に関する実験を進めていく計画である。今年度は、視覚刺激によって明確な視運動反応が見られたフライトシミュレータにおける飛行状態下のミツバチに対して、異なる種類の刺激(聴覚刺激、嗅覚刺激)を提示した場合の行動変化について実験を進めると共に、視覚刺激に対する応答特性についても詳細な実験を進めた。特に、フライトシミュレータでの飛行条件下で熱忌避刺激による条件付けを行い、パターン弁別に対する並進恒常性を解析した。その結果、視覚刺激の形状の違い(形態、線分の傾き方向)を学習させた場合、忌避刺激による連合学習が成立するものの、異なる垂直位置で刺激図形を提示した場合にはその効果が低下することが示された。一方、色情報(緑と青)を用いても連合学習の成立が見られ、この場合には刺激提示の垂直位置を変えてもその効果を持続することが確認された。マルチモーダルな刺激に対する応答を調べるために、フライトシミュレータ及びトラックボールによる歩行シミュレータを用いて、嗅覚刺激に対する行動についても実験を進めた。その結果、嗅覚刺激に対しては、歩行状態では明確な行動変化が見られたのに対して、飛行状態ではその変化が見られず、行動の状態に応じて刺激に対する影響を検証する実験系として活用できる可能性が示唆された。さらに自由行動下での嗅覚刺激に対する行動を調べていくことで、異なるモダリティを持つ種々の刺激情報の処理と行動との関連を検証できると考える。フライトシミュレータにおける一連の実験においては、飛行行動に嗅覚刺激を与えた場合における行動の変容が見られなかったが、通常の採餌行動においては匂い刺激も餌場に関する重要なシグナルと考えられる。

そこで、風洞内という行動範囲が制限された中での飛行において、条件付によって獲得された匂い源を探索、到達することを示した。本研究はマルチモーダルな刺激に対するミツバチの行動について実験を進め、その行動の機序となる脳・神経機構の数理毛デル構築を目指すものである。聴覚、視覚、嗅覚刺激を対象に、風洞内での自由飛行、飛行経路を制限した飛行、微小トルク計に固定したフライトシミユレータという異なる飛行状能での行動を観測する新たな実験プロトコルを開発した。各プロトコルでの飛行行動の計測により、フライトシミュレータにおいては、図形の形状と色では刺激提示の位置普遍性に違いがあることが示された。一方、嗅覚刺激に対する反応はフライトシミュレータにおいては観測されなかったが、風洞を用いた自由飛行においては匂い刺激の存在する領域とない領域の境界付近において、飛行方向を急激に変える行動が見られた。この行動変容は、学習した場所付近を探索する飛行行動と記憶した刺激に定位する行動の切り替えが、このタイミングで生じている可能性を示唆するものであった。また、この飛行軌跡の生成過程を自己回帰モデルによって記述した結果、速度については滑らかに変化する低次の特性で近似が可能であるのに対して、方向については急激に変化する成分が存存した。この急激な方向変化は、脳における行動のスイッチングを反映した結果と考えられ、飛行行動を制御する2つのプロセスの存在を示唆するものである。しかし、自由飛行下での観測では、記憶に基づく飛行と匂い源への定位飛行の切り替えにおける詳細な行動変容を調べることは難しく、より制限された飛行条件での観測の必要性が生じた。本研究では今後より詳細な観測を進めて行く上で、基礎となる経路を制限した飛行状態を実現する実験装置を構築し、安定した飛行状態と外界からの刺激による飛行状態変化が観測可能であることを示した。
高分解能・時間分解構造解析による光化学系II水分解反応機構の解明

本研究は、光化学系II(PSII)の水分解反応の詳細な機構を解明することを目的として、主に1水分解反応の各中間体の構造をレーザー照射とX線自由電子レーザーを組み合わせたポンプープローブ法で解析し、得られた構造をもとに理論解析を行い、反応に伴う各中間体の構造変化から基質水分子の特定、産物である酸素分子の生成部位、プロトンの排出チャンネル等の特定;2PSIIの各サブユニットやアミノ酸の変異体を作成し、その構造・機能解析を行い、各構成サブユニットの機能、及び水分解の産物であるプロトンの排出チャンネルに関わるアミノ酸の機能解明、を中心に研究を進める予定であった。採択されてから上記の研究を進めるための準備に着手し、好熱性シアノバクテリアThermosynechococcusvulcanus細胞の大量培養、PSII二量体の大量精製、良質なの結晶の作成、理論計算用コンピューターの整備等を行った。しかし、その後研究代表者が代表として申請していた新学術領域研究(研究領域提案型)「光合成分子機構の学理解明と時空間制御による革新的光ー物質変換系の創製」が採択され、これを実施するため、本基盤研究(S)は廃止となった。このため、本基盤研究の実質的な実施期間は約1ヶ月であった。29年度が最終年度であるため、記入しない。