hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイパー核ガンマ線分光に特化した中性パイオンスペクトロメータ開発

本研究は、荷電対称性のやぶれが示唆されている4体系ハイパー核(4ΛH, 4ΛHe)の構造を明らかにすることを目的としている。4ΛHハイパー核生成には、(K-,π0)反応を用いて生成する必要がある。そこでπ0スペクトロメータの開発を行った。π0→2γ用を検出する、電磁シャワーを用いた鉛ガラスによるカロリメータの開発のための研究を行った。J-PARC K1.1beamlineにおいて1 GeV/c領域のπ/e弁別性能をテストした。また、π0スペクトロメータの開発と並行し、2015年に行う予定の(K-,π-)反応を用いた4ΛHeハイパー核ガンマ線分光実験の準備を行った。当該研究は、J-PARCハドロン実験施設K中間子ビームライン(K1.8/1.1)において、ハイパー核ガンマ線分光用の生成反応として、(K-,π0)反応をタグするためのπ0スペクトロメーター開発を目的としている。(K-,π0)反応では、これまでのガンマ線分光実験で用いられている、(K-,π-)反応で生成することのできるハイパー核と鏡像核を生成することが可能となり、荷電対称性の検証を行うことができる。特に、4ΛH, 4ΛHeは、第一励起状態の励起エネルギーに現在大きな家電対称性の破れを示す実験データが存在しているため、高統計で再検証を行うことが重要である。当該年度に、まず液体ヘリウム標的を用いた(K-,π-)反応による4ΛHeハイパー核ガンマ線分光実験の準備を行った。2013年5月に実際の実験条件下において行った、コミッショニングビームタイムで、π-スペクトロメーター系のコミッショニングを完了することができた。また、K-ビームのπ-π0崩壊識別用カウンターSP0を用いて、(K-,π0)反応実験の疑似的なトリガーとなる機構を構築した。また、シャワーカウンター用の読み出しとしてMPPCのテストを開始した。大面積のMPPCが利用可能になり、よりコンパクトな設計が可能となっている。MPPCは室温中でのシングルレートが非常に高い(MHz)ため、ペルチェを用いた冷却と結露防止の機能をそなえた機構のテストを行った。当該研究は、J-PARCハドロン実験施設K中間子ビームライン(K1.8/K1.1)において、ハイパー核ガンマ線分光用の生成反応として、(K-,π0)反応をタグするためのパイゼロスペクトロメータ開発を目的としている。パイゼロからの崩壊ガンマ線エネルギー測定用の鉛ガラスの粒子弁別の性能を評価する目的で、6月にJ-PARC K1.1BRビームラインにおいて、0.8 GeV/c、1.0 GeV/cの電子とパイオンを照射するテスト実験を行なった。検出器に対する入射位置、角度により電子とパイオンの弁別能力に差が見られたため、最適化した配置の検討を行う必要があることが確かめられた。8月に国際会議で当該研究に関わる内容の口頭発表を行い、国内外の研究者と議論し、様々な知見を得ることができた。また、J-PARC K1.8ビームラインにおいて(K-,π-)反応を用いた4ΛHeのハイパー核ガンマ線分光実験の準備を行なった(J-PARC E13)。この実験は、当該研究で目的とする(K-,π0)反応によるハイパー核ガンマ線分光実験の荷電対称反応であるため、実験データを詳細に解析することで、(K-,π0)反応で生成されるハイパー核状態の反応断面積や、ガンマ線スペクトル上のバックグランド量を推定することができる。1月よりK1.8における前実験のスペクトロメータセットアップを全面的に変更し、(K-,π-)反応用に特化したスペクトロメータ(SksMinus)をセットアップした。3月には、SksMinusのコミッショニング用ビームタイムで性能評価を行い、動作を確認した。本研究は、(K-,π0)反応を用いたハイパー核ガンマ線分光実験を行うために必要なπ0スペクトロメータシステムの開発を行い、4ΛH、4ΛHeのミラーハイパー核の(1+, 0+)間励起エネルギー差として現れる荷電対称性の破れの検証を目的とする。4ΛHeハイパー核生成には、(K-,π-)反応を用いる。4ΛHeガンマ線分光実験は、2015年にJ-PARC E13実験として予定されている。2014年度は、E13実験に用いるπ-スペクトロメータのセットアップと性能確認をJ-PARC K1.8において行った。

特にE13実験において、標的下流の電磁シャワー検出器の準備を行い(K-,π0)用のテストデータとする予定である。2014年度内にビームを用いたデータ取得予定であったが、中断中のJ-PARCハドロン施設のビーム供給が2015年度以降になったため、年度内にデータ取得は行うことができなかった。4ΛH生成をタグするために、Ge検出器周りにコンプトンサプレッサーとして配置しているPWO検出器を弱崩壊π-検出器として使用する場合の有用性を東北大学ELPHにおいて行い、高エネルギー領域における性能を評価した。またガンマ線測定用ゲルマニウム検出器のエネルギー較正システムの開発を東北大学CYRICの小型サイクロトロンにおいて行った。原子核物理(実験)当該研究の目標の、4He(K-,p0)反応の鏡像反応である、4He(K-,pi-)反応を用いた4ΛHeハイパー核のγ線分光実験を行い、パラサイト実験として鉛とシンチレーター積層構造のシャワーカウンターを用いて、疑似(K-,p0)反応トリガーを組み、トリガーレートを見積もる予定であったが、2013年5月のハドロンホール事故によりデータ取得ができなくなった。準備はすべて完了していたため、2014年度内に予定されているJ-PARCビーム利用再開直後からデータを取得可能な状態である。鉛ガラス検出器の性能を実際のビームを用いて評価することができた。当初、東北大学電子光理学研究施設(ELPH)のテストビームラインにおいて、1 GeV付近のガンマ線ビームを用いて、テスト実験を行う予定であったが、震災の影響によりシャットダウンが続いていたため、ELPHにおけるテスト実験は行うことができなかったが、J-PARCハドロン実験施設K1.1BRビームラインにおいて、1.0 GeV/c, 0.8 GeV/cの電子、パイオン両方のビームを用いて同時に、両ビーム粒子に対する性能評価を行うことができた。荷電対称反応である(K-,π-)反応を研究することは、当該研究においても重要であるため、J-PARC K1.8ビームラインにおける(K-,π-)反応用のスペクトロメータセットアップを行なった。3月に行なったコミッショニング用のビームタイムにおいて、スペクトロメータシステムの性能が十分であることを確かめた。2013年度より引き続き、鉛ガラスシャワーカウンター用のMPPC読み出しシステムの構築を行う。東北大学電子光理学研究センター(ELPH)では、エネルギーの標識化されたガンマ線ビームを供給することができるため、性能評価を行うことができる。ビーム利用申請を行い、テスト実験を行う。また、2015年1月から、J-PARCハドロンホールにおいて(K-,π-)反応による4ΛHeガンマ線分光実験が行われる予定である。25年度に取得できなかった、K-ビームのπ-π0崩壊識別用カウンターSP0を用いて、(K-,π0)反応実験の疑似的なトリガーを用いて、トリガーレートを見積もる。実験終了後にデータを解析し、検出器のデザインを行う。また、4ΛHのガンマ線分光実験を計画し、現実的な収量、センシティビティーの見積もりを行う。(K-,π-)反応による4ΛHeガンマ線分光実験(J-PARC E13)が平成25年5, 6月に行われる。この実験データを解析することにより、荷電対称である(K-,π0)反応の情報を得ることができる。特に、バックグラウンドの現実的な見積が可能となるため、非常に重要である。
雇用の流動化が企業価値及び企業財務に与えた影響

本研究は、2003年の労働者派遣法改正により製造業において急激に増加した派遣雇用が、製造業企業の資金調達コストおよび財務戦略に与えた影響を推定する。本研究の基礎となる千野(2016)は、製造業の株主資本コストが、非製造業のそれと比較して、法改正以降に有意に低下したことを示した。前年度には、追加的な分析を含めた英文の初稿を完成させており、平成30年度においては、初稿の主要結果の頑健性を確認する作業を主に行った。具体的には、平成30年度内に行った2件の国際学会発表の際に得られた討論者からのコメントを参考に、以下の追加的な分析を行った。第1に、初稿では、1種類のインプライド資本コストのみを用いて主要な分析を行っていたが、今年度はそれ以外の複数の種類のインプライド資本コストを用いて、主要結果の頑健性を確認した。第2に、初稿では、先行文献を参考にした回帰モデルによる業績予想を用いて資本コストを計算していたが、今年度はアナリストの業績予想を用いた資本コストを計算して、主要結果の頑健性を確認した。平成30年度内には、これらの結果をまとめた改訂稿の国際学術誌への投稿を複数回行い、SSRNにおいても同稿を一般公開した(Chino (2019))。現在同稿は、JFQA誌から改訂要請を受けている。以上が、平成30年度の研究実績である。関連文献:千野(2016)「雇用の流動性と企業の株主資本コスト:労働者派遣法改正が与えた影響」、2016年日本ファイナンス学会発表論文申請時における研究計画では、最初の2年間において千野(2016)における労働者派遣法改正と株主資本コストの関係の頑健性の確認、追加的な分析、及び英文の初稿を完成させる予定であった。現段階においてこれらの作業は一通り終えており、研究全体の約80%を達成した段階と考えている。当初の予定通り平成30年度内に複数の国際学会発表を行い、国際学術誌への投稿も開始し、現在はJFQA誌から改訂要請を受けている。平成30年度に行った実証分析に関しては、科研費を用いて1年間契約した日経NEEDS Financial Questのデータを用いて行った。今後は査読者の要求に応じながら論文の改訂、追加的な分析を行っていく。特に、当初から予定していた労働者派遣法改正が負債コストに与えた影響の分析を、JFQA誌の査読者からも行うように促された。従って、次年度は2000年代前半の各社の社債発行データおよび各社の期待倒産確率のデータを入手して、2003年の労働者派遣法改正以降、製造業の負債コストまたは期待倒産確率が変化したか否かを検証する予定である。一方、労働者派遣法改正と資本構成、現金保有、株主還元政策、等の財務戦略との間の関係についても、現在までのところ一通り分析は終えている。今後は、査読者からのコメントを参考にしながら、最終的な論文採択を目標として、追加的な分析および論文の改訂を行っていく。本研究は、2003年の労働者派遣法改正により製造業において急激に増加した派遣雇用が、製造業企業の資本コストおよび財務戦略に与えた影響を推定する。本研究の基礎となる千野(2016)は、製造業の株主資本コストが、非製造業のそれと比較して、国会で労働者派遣法改正が可決された2003年以降に有意に低下したことを示した。しかし、実際に派遣雇用の増加が、製造業企業の資本コストの低下に直接的に影響したか否かは、派遣雇用者数のデータを用いた分析を行っていないので、確証できなかった。平成29年度は、申請時における研究実施計画に沿った形で、まずこの点を確証する分析を行った。具体的には、経済産業省による企業活動基本調査における、企業レベルおよび業種レベルの派遣雇用者数のデータを入手し、主に業種レベルでの法改正施行(2004年)前後の派遣雇用者数の変化と、各業種における法改正可決(2003年)前後の株主資本コストの変化の間の関係について分析を行った。分析の結果、製造業・非製造業間のみならず、製造業内の業種間の比較においても、特に派遣雇用者が増加した業種に属する企業の株主資本コストが、他の業種の企業のそれと比較して、有意に低下したことが示された。この結果は、製造業企業の株主資本コストが、2003年労働者派遣法改正以降、法改正施行後の派遣雇用の増加を織り込んで低下したという解釈と整合的である。これら派遣労働者のデータを用いた分析を含めた、株主資本コストに関する研究結果に関しては、英文による初稿を完成させ、複数の国際学会に投稿した。その結果、平成30年度内に複数の国際学会で発表を行うことが既に決定した。関連文献:千野(2016)「雇用の流動性と企業の株主資本コスト:労働者派遣法改正が与えた影響」、2016年日本ファイナンス学会発表論文申請時における研究計画の第1段階では、千野(2016)における労働者派遣法改正と株主資本コストの関係が、実際に派遣雇用の増加を通じてもたらされたことを、派遣雇用者数のデータを用いて確証する計画であった。当初の計画では、2003年派遣法改正を操作変数とした2段階推定法により、初めに2003年派遣法改正が派遣雇用者数に与えた影響を推計し、次に派遣法改正が派遣雇用者数の上昇を通じて株主資本コストに与えた影響を推定する予定であった。

しかし、実際に派遣雇用者が増加したのは法改正施行時(2004年)以降である一方、株価および株主資本コストに影響を与えた時期は法改正可決時(2003年)であるので、時期が異なることから2段階推定法が適切ではないことが分かった。そこで、「研究実績の概要」において前述した代替的な方法を用いて、派遣雇用者数と株主資本コストの関係を推定した。現在までのところ、第1段階は終了している。また、労働者派遣法改正が株主資本コストに与えた影響に関する英文による初稿を、平成29年度に完成させた。平成30年度内に、既に決定している複数の国際学会発表を経た後、海外学術誌に投稿を始めていく予定である。今後は第2段階として、労働者派遣法改正が企業価値、財務戦略(資本構成、現金保有、株主還元政策、等)、および負債コストに与えた影響を分析していく予定である。現段階では、研究全体の約40%を達成した段階と考えている。研究実施計画書では、財務データベースの契約を平成29年度から始める予定であったが、当該年度に行った実証分析は、当該年度以前に入手していた財務データのみを用いての分析が可能だったため、当初予定していたデータベースの契約を1年間先延ばしにした。平成30年度からは、科研費を用いて、日経NEEDS Financial Questを1年間契約する予定である。本研究は、2003年の労働者派遣法改正により製造業において急激に増加した派遣雇用が、製造業企業の資金調達コストおよび財務戦略に与えた影響を推定する。本研究の基礎となる千野(2016)は、製造業の株主資本コストが、非製造業のそれと比較して、法改正以降に有意に低下したことを示した。前年度には、追加的な分析を含めた英文の初稿を完成させており、平成30年度においては、初稿の主要結果の頑健性を確認する作業を主に行った。具体的には、平成30年度内に行った2件の国際学会発表の際に得られた討論者からのコメントを参考に、以下の追加的な分析を行った。第1に、初稿では、1種類のインプライド資本コストのみを用いて主要な分析を行っていたが、今年度はそれ以外の複数の種類のインプライド資本コストを用いて、主要結果の頑健性を確認した。第2に、初稿では、先行文献を参考にした回帰モデルによる業績予想を用いて資本コストを計算していたが、今年度はアナリストの業績予想を用いた資本コストを計算して、主要結果の頑健性を確認した。平成30年度内には、これらの結果をまとめた改訂稿の国際学術誌への投稿を複数回行い、SSRNにおいても同稿を一般公開した(Chino (2019))。現在同稿は、JFQA誌から改訂要請を受けている。以上が、平成30年度の研究実績である。関連文献:千野(2016)「雇用の流動性と企業の株主資本コスト:労働者派遣法改正が与えた影響」、2016年日本ファイナンス学会発表論文申請時における研究計画では、最初の2年間において千野(2016)における労働者派遣法改正と株主資本コストの関係の頑健性の確認、追加的な分析、及び英文の初稿を完成させる予定であった。現段階においてこれらの作業は一通り終えており、研究全体の約80%を達成した段階と考えている。当初の予定通り平成30年度内に複数の国際学会発表を行い、国際学術誌への投稿も開始し、現在はJFQA誌から改訂要請を受けている。平成30年度に行った実証分析に関しては、科研費を用いて1年間契約した日経NEEDS Financial Questのデータを用いて行った。
ジメチルエーテルを用いる低質廃熱回収と化学エネルギー回生

本研究ではエネルギーの更なる高効率利用が可能なプロセスとして廃熱を「熱」の形態から吸熱反応を利用して「熱」を「化学エネルギー」へ変換する,燃料化回生システムを提案した.本システムを実現するためには、高性能触媒の使用と反応器の最適設計が必要である。吸熱する化学物質として本研究ではジメチルエーテルを採用した.この水蒸気改質については幾つかの研究例があるが、改質反応の反応速度式や排熱のエネルギー回生を目的とした場合の反応器設計は十分に行われていない。そこで排熱の燃料化回生を行うにあたり、反応速度式を定式化し、装置の設計が実際に実現可能であるかを検討する必要がある。そこで、本研究ではジメチルエーテルを用いて低質廃熱を燃料化して化学的にエネルギー回生するシステムの装置設計に関して反応速度式を定式化し、実現の可能性を検討した結果、以下のことが明らかとなった。・反応速度の定式化実験における結果より、ジメチルエーテルは573Kにおいて水蒸気改質反応によりほぼ完全に水素燃料へと転換する。またジメチルエーテル水蒸気改質反応はDMEの加水分解反応が律速段階になると考えられ、ジメチルエーテルの加水分解反応により生成されるメタノールも完全に水素へ転換されることが明らかとなった。・実験によって得られた反応速度式は誤差があるものの、操作条件を考慮すれば工業的な反応装置の設計に適用可能である。・得られた反応速度式を用いて反応装置容積の試算をした結果、反応装置は現実的なスケールで設計可能である考えられる。我が国では、エネルギー安定供給の確保、地球温暖化防止等への対応等含め、さらなるエネルギーの高効率利用を促進する必要がある。新たなエネルギー利用のプロセスとして、ジメチルエーテルの水蒸気改質を用いて排熱のエネルギーを燃料として回収するプロセスを提案した。DMEを用いて排熱を燃料として回収するシステムを設計するためには、2点の課題がある。・回収する排熱のエネルギーで改質が可能な触媒の使用・熱交換器を含めた改質反応器を最適な設計本研究では改質反応速度式を実験により測定した。また得られた反応速度式を用いて装置の基本的な設計をし、提案システムの実現可能性についての検討を行った。DMEの反応速度式は充填層型の反応器を用いて測定される。反応管は内径10mmの石英管を用いて作成した。触媒はJFE技研提供の銅系触媒、粒径約30μmを使用した。反応物はマスフローコントローラー、シリンジポンプによって流量を調整されたのち、充填層を通過し、ガスクロマトグラフにより成分分析が行われる。なお、入り口、出口流量は石鹸膜流量計で測定した。また、触媒の前処理として、反応管を573Kに保持し、約2時間、水素を20ml/minで流通させた。実験の結果,DME転化率、水素選択率ともW/Fの増加に伴い上昇することがわかる。また水素選択率は転化したDMEが水素に転化した割合であるが、DME転化率に対して水素選択率はより速く100%に達することがわかった。つまりDMEの加水分解を経て生成したメタノールは速やかに反応する。よってDMEの水蒸気改質はDMEの加水分解反応が律速段階の反応であると考えられた.さらに,反応速度は活性化エネルギー;200kJ/mol,頻度因子;1.0×10^<-16>,DME反応次数;0.5,H2O反応次数;0.1のそれぞれの係数で表現できることを明らかとした.本研究ではエネルギーの更なる高効率利用が可能なプロセスとして廃熱を「熱」の形態から吸熱反応を利用して「熱」を「化学エネルギー」へ変換する,燃料化回生システムを提案した.本システムを実現するためには、高性能触媒の使用と反応器の最適設計が必要である。吸熱する化学物質として本研究ではジメチルエーテルを採用した。この水蒸気改質については幾つかの研究例があるが、改質反応の反応速度式や排熱のエネルギー回生を目的とした場合の反応器設計は十分に行われていない。

そこで排熱の燃料化回生を行うにあたり、反応速度式を定式化し、装置の設計が実際に実現可能であるかを検討する必要がある。そこで、本研究ではジメチルエーテルを用いて低質廃熱を燃料化して化学的にエネルギー回生するシステムの装置設計に関して反応速度式を定式化し、実現の可能性を検討した結果、以下のことが明らかとなった。・反応速度の定式化実験における結果より、ジメチルエーテルは573Kにおいて水蒸気改質反応によりほぼ完全に水素燃料へと転換する。またジメチルエーテル水蒸気改質反応はDMEの加水分解反応が律速段階になると考えられ、ジメチルエーテルの加水分解反応により生成されるメタノールも完全に水素へ転換されることが明らかとなった。・実験によって得られた反応速度式は誤差があるものの、操作条件を考慮すれば工業的な反応装置の設計に適用可能である。・得られた反応速度式を用いて反応装置容積の試算をした結果、反応装置は現実的なスケールで設計可能であると考えられる。
活性酸素によるDNA損傷と鼻副鼻腔癌の発癌に関する研究

平成12年度:我々はヒト鼻・副鼻腔粘膜の酸化的DNA損傷、8-hydroxydeoxyguanosine (80HdG)の測定法を検討した。80HdGはDNAを粘膜より抽出し酵素でヌクレオシドに分解し、HPLCで分離後電気化学検出器(ECD)で検出する。我々は、測定精度を確保するためヌクレオシド作成までを嫌気性培養装置内で行った。またヌクレオシドを直接HPLC-ECDで測定するとノイズのため測定できない試料があったため、ヌクレオシドを限外濾過し不純物を除いた。その結果、鼻副鼻腔粘膜の8OHdGをHPLC-ECDで測定できることが可能となった。平成13年度:上記の測定法を用い、ヒトより得られた正常鼻粘膜、鼻茸、慢性副鼻腔炎の粘膜、乳頭種の8OHdG値を測定した。ヒトサンプルは、東大阪総合病院耳鼻咽喉科において、術前に本研究の目的、測定する項目を口頭並びに文書で説明し、同意し同意書にサインして下さった患者さんより頂いた。8OHdG測定値(単位8OHdG/10^5dG)は、正常粘膜0.54(n=4)、鼻茸0.59(7)、慢性副鼻腔炎0.48(7)、乳頭種0.43(3)であった。本研究では炎症粘膜や病変部での8OHdGの増加は観察できなかった。その原因として炎症の程度が比較的軽度であったことが考えられる。近年上顎がんは減少しているが、感染源や増悪因子の減少並びに薬物療法の進歩や宿主状態の改善等により慢性副鼻腔炎が軽症化し、発がん過程を進めるだけのDNA損傷が誘発されなくなっている可能性が考えられた。本研究では、測定の難しかった臓器・組織の8OHdGを限外濾過を組み合わせることにより測定しえたこと、ヒト鼻・副鼻腔粘膜の8OHdGを世界で初めて測定し上記の値を提示できたこと等、今後のヒト発がん研究に対して有用な情報を提供することができたと考えている。生体内で常に発生する活性酸素は老化や癌の重要な原因と考えられている。特に活性酸素によって誘発されるDNA損傷(酸化的DNA損傷)は、遣伝子変異を誘発し発がん過程を押し進める重要な要因とされている。一方、慢性炎症と発癌との強い関連性が以前より臨床的に知られている。慢性炎症の場では活性酸素の産生が持続的に亢進しているため、酸化的DNA損傷が慢性炎症-発がんの鍵を握っている可能性が高い。しかし慢性炎症-酸化的DNA損傷-発がんの関連を明確に証明した報告はなく、これらの関連が明らかになれば慢性炎症-発がん機構の解明にとどまらず、抗酸化物資や活性酸素消去系酵素の誘導等による発がん予防も可能になると考えられる。本研究では慢性炎症-発がんの代表的モデルである鼻副鼻腔癌をターゲーットに、鼻副鼻腔の炎症性疾患と鼻副鼻腔癌組織における酸化的DNA損傷を定量的に解析することにより、慢性炎症-発がんにおける活性酸素の役割を明らかにすること目的としている。今年度は竹内が大阪大学より鹿児島大学に移動したが、移動先の鹿児島大学で酸化的DNA損傷測定系の開発に取り込み、空気中の酸素の影響を受けない酸化的DNA損傷の高精度・高感度測定系を確立した。また限外濾過を行うことにより、非分解物が多く従来測定できなかった試料の酸化的DNA損傷の測定も可能にした。

一方宮口も大阪大学より東大阪市立病院に転出したが、同耳鼻咽喉科において、患者さんからinformed concentをいただき、手術時に試料採取を行い、多くの試料・手術時所見・病歴等を蓄積した。次年度は今年度確立した測定系と蓄積した試料を用い、酸化的DNA損傷の定量的解析を行うとともに、臨床データとの関連を検討することにより、活性酸素と慢性炎症-発がんの関連を明らかにしたい。昨年度の本研究で、我々はヒト鼻・副鼻腔粘膜の酸化的DNA損傷、限外濾過を組み込んだ8-hydroxydeoxyguanosine(80HdG)の測定法を確立した。今年度はその測定法を用い、ヒトより得られた正常鼻粘膜、鼻茸、慢性副鼻腔炎の粘膜、'乳頭種の80HdG値を測定した。ヒトサンプルは、東大阪総合病院耳鼻咽喉科において、術前に本研究の目的、測定する項目を口頭並びに文書で説明し、同意し同意書にサインして下さった患者さんより頂いた。80HdG測定値(単位80HdG/10^5dG)は、正常粘膜0.54(n=4)、鼻茸0.59(7)、慢性副鼻腔炎0.48(7)、乳頭種0.43(3)であった。今回の研究では、炎症粘膜や病変部での80HdGの増加は観察できなかったが、鼻茸においては非常に高い値を示すサンプルが認められた。統計処理により有意の差が得られなかった原因として、サンプル数が少なかったこと、炎症の程度が比較的軽度であったことが考えられる。慢性副鼻腔炎は上顎がんの危険要因であるが、近年上顎がんは減少している。今回の研究結果から、感染源や増悪因子の減少並びに薬物療法の進歩や宿主状態の改善等により慢性副鼻腔炎が軽症化し、発がん過程を進めるだけのDNA損傷が誘発されな'くなっている可能性が考えられた。本研究では、測定の難しかった臓器・組織の80HdGを限外濾過を組み合わせることにより測定しえたこと、ヒト鼻・副鼻腔粘膜の80HdGを世界で初めて測定し上記の値を提示できたこと等、今後のヒト発がん研究に対して有用な情報を提供することができたと考えている。
芸術文化組織による鑑賞者および支援企業との新たな関係性構築に関する研究

本年度は、Study.1と位置づけた「芸術文化組織と鑑賞者の関係性を捉えた研究」についての成果を発表した。1つ目は、芸術文化組織が鑑賞者を対象としたボランティア組織を結成しており、このような広報活動への協力を求めていくプログラムについての研究である。昨年度、宗次ホールの「クラシック音楽広め隊」というボランティア組織のメンバーへの郵送調査を行った。本年度は、そのデータを分析したものを学会報告と論文投稿を行い、査読論文として採用された。そこで明らかになったのは、ボランティア動機をもつ顧客がアンバサダー・プログラムに参加することで、ホールへのコミットメントを高めていく姿であった。2つ目は、クラシック音楽の鑑賞者への定性調査についても、関与対象の違いを元に類型化するフレームを提示し、紀要論文として投稿を行った。クラシック音楽の聴衆が多様な動機でコンサートに訪れていることが明らかになった。また、Study.2として位置づけた「芸術の支援企業」研究は、企業の芸術支援についてのケーススタディである。芸術支援を決定する条件や要因を明らかにすることで芸術支援の意義を見出そうとするものである。本年度はメセナ協議会や主要な企業7社へのインタビュー調査を行うことができた。これらの企業は、資生堂、サントリー、トヨタ自動車、ベネッセなど、芸術支援に積極的な企業への調査を実施することができた。このインタビューを元に、芸術支援の形式の類型化や、企業がなぜ芸術支援をするのかについて、分析フレームを提示する。さらに、こういった芸術支援が消費者の知覚にどのような影響を与えるのかについての定量調査を検討した。文献レビューにより、これまでのスポンサー研究が捉えてきた効果について、多様な視座を獲得することができ、調査のための仮説構築や測定についての検討を進めている。30年度は、Study.1の定量調査に関して、昨年度までに行った調査の分析を終え、発表することができ、学会報告と査読論文という成果が達成できた。さらに、定性調査についても論文化することができている。アウトプットは予定よりも多くできている。鑑賞者に関する研究であるStudy.1は、ほぼ目処がつき、あとは印刷中の査読論文の発行を待つだけである。Study.2については、企業へのインタビュー調査を進めることができた。7社の芸術支援活動の現場に足を運び視察をし、現場の方へのインタビュー、そして担当部署の方やトップの方へのインタビューを行うことができた。これだけの豊富な定性データを獲得できたことは進んでいるといってもいいだろう。さらに、芸術支援を消費者がどのように知覚するのかについての定量調査の準備は概ね終わったため、来年度、パネルを用いた実査が可能となっている。これらのことから概ね順調であるといえるだろう。Study.1の定量研究に関しては、投稿論文の発行を待つだけである。Study.2の企業の芸術支援に関する研究では、すでに行った企業へのインタビュー調査で得られた豊富なデータを元に、企業の芸術支援の現状についてのケーススタディを行う。そこで、芸術支援の意義や効果について整理することで日本の芸術支援の姿を浮き彫りにしたい。これについては、学会発表と論文投稿を予定している。さらに、芸術支援が消費者の知覚にどのような影響を与えるのかについての定量研究を進める。仮説の構築とともに、その実査を調査パネルを用いて実施する予定である。その後、分析の後、国際学会での発表を予定している。現時点での課題は、企業の芸術支援が実際に企業の中にどのように影響するかについて、企業内のデータが入手しにくい点である。これについては、パネル調査などで対応できないかといった点を検討している。本年度は、Study.1と位置づけた「芸術文化組織と鑑賞者の関係性を捉えた研究」に着手した。具体的には、芸術文化組織が鑑賞者を対象としたボランティア組織を結成しており、このような広報活動への協力を要請する仕組みが、参加者のコミットメントを高め、関係性を強めていく枠組みが提示されてきている。これに関しての、定量研究を実施した。彼らがどのような動機づけによって参加をしているかが、その後の当該組織へのコミットメントの種類に関わってくるかどうかについて検証を試みた。また、鑑賞経験があるかないかによって、その影響の程度が異なるのではないかという仮説を提示した。そして、宗次ホールの「クラシック音楽広め隊」というボランティア組織のメンバーに対し、郵送による質問紙調査を実施した。約500通の送付に対して約350の回答を得ることができた。これらのデータを分析し、次年度に学会での口頭発表と論文投稿の予定である。また、Study.2として位置づけた「芸術文化組織と支援企業との関係性」は、芸術への支援を決定する条件や要因を明らかにすることで、芸術文化組織が支援企業に対してどのような価値を提供し、どのような関係性を構築すべきかを明らかしようとするものである。これに関しては、文献レビューを「企業のCSR研究」と「芸術のマーケティング研究」の両面から実施した。ヒアリング先候補を拾い出し、次年度には、メセナ協議会へのヒアリングを実施することが決定している。次年度に向けて、ヒアリング項目の精査中である。29年度は、Study.1の文献研究と仮説構築はすでに実施できている。また、鑑賞者インタビューも実施ずみで、定量調査まで進んでいる。対象とした芸術文化組織が非常に協力的であったため、早い段階での定量調査が実施できた。ただ、結果の分析が非常に複雑になってきており、時間がかかっている。そのため、学会発表については、翌年度にとなっている。

Study.2については、文献研究を実施できており、予定どおりである。総合すると、おおむね順調といえるだろう。本年度は、Study.1と位置づけた「芸術文化組織と鑑賞者の関係性を捉えた研究」についての成果を発表した。1つ目は、芸術文化組織が鑑賞者を対象としたボランティア組織を結成しており、このような広報活動への協力を求めていくプログラムについての研究である。昨年度、宗次ホールの「クラシック音楽広め隊」というボランティア組織のメンバーへの郵送調査を行った。本年度は、そのデータを分析したものを学会報告と論文投稿を行い、査読論文として採用された。そこで明らかになったのは、ボランティア動機をもつ顧客がアンバサダー・プログラムに参加することで、ホールへのコミットメントを高めていく姿であった。2つ目は、クラシック音楽の鑑賞者への定性調査についても、関与対象の違いを元に類型化するフレームを提示し、紀要論文として投稿を行った。クラシック音楽の聴衆が多様な動機でコンサートに訪れていることが明らかになった。また、Study.2として位置づけた「芸術の支援企業」研究は、企業の芸術支援についてのケーススタディである。芸術支援を決定する条件や要因を明らかにすることで芸術支援の意義を見出そうとするものである。本年度はメセナ協議会や主要な企業7社へのインタビュー調査を行うことができた。これらの企業は、資生堂、サントリー、トヨタ自動車、ベネッセなど、芸術支援に積極的な企業への調査を実施することができた。このインタビューを元に、芸術支援の形式の類型化や、企業がなぜ芸術支援をするのかについて、分析フレームを提示する。さらに、こういった芸術支援が消費者の知覚にどのような影響を与えるのかについての定量調査を検討した。文献レビューにより、これまでのスポンサー研究が捉えてきた効果について、多様な視座を獲得することができ、調査のための仮説構築や測定についての検討を進めている。30年度は、Study.1の定量調査に関して、昨年度までに行った調査の分析を終え、発表することができ、学会報告と査読論文という成果が達成できた。さらに、定性調査についても論文化することができている。アウトプットは予定よりも多くできている。鑑賞者に関する研究であるStudy.1は、ほぼ目処がつき、あとは印刷中の査読論文の発行を待つだけである。Study.2については、企業へのインタビュー調査を進めることができた。7社の芸術支援活動の現場に足を運び視察をし、現場の方へのインタビュー、そして担当部署の方やトップの方へのインタビューを行うことができた。これだけの豊富な定性データを獲得できたことは進んでいるといってもいいだろう。さらに、芸術支援を消費者がどのように知覚するのかについての定量調査の準備は概ね終わったため、来年度、パネルを用いた実査が可能となっている。これらのことから概ね順調であるといえるだろう。
親水性光電荷分離ゲルによる水系色素増感太陽電池の創製

本研究は「親水性光電荷分離ゲルによる水系色素増感太陽電池の創製」と題し、高い電子輸送性・保持性を持つn型高分子ゲルが、TiO2に代わる画期的な新材料に成り得るとの着想のもと、高変換効率かつ環境適合した斬新な水系色素増感太陽電池の開発を目的とした。以下の4つフェーズで研究を進め、ゲル層中における電荷分離・電子輸送性を明らかにした。1高い電荷分離能および長い電子寿命を持つ新規nゲルの開発:有機n型分子であるビオロゲンおよび色素分子のポルフィリン、インドリンを用いて、計算化学的手法に加え、光学的手法として蛍光消光実験や蛍光寿命測定により評価した。また、ビオロゲンにおいて電解重合可能な多分岐型ポリビオロゲンを新規に合成、ゲル内における電子移動に関するパラメータを取り纏めることで体系化した。2共有結合で結合したn型分子/色素連結分子の合成とゲル化:色素とn型分子が連結した系で遷移確率の高いインドリン系色素/ビオロゲンの連結分子を、電解重合法を用いて初めて合成した。電子移動速度定数は非連結系に比べ10倍以上大きくなり10^10オーダーとなった。これまで合成したD131誘導体に加え、より長波長に吸収を有するD205誘導体を合成し、両者を電解共重合することで吸収帯を拡げることを可能にした。3反応速度定数の高い水溶性メディエータの探索および最適化:多分岐型ポリビオロゲンやインドリン系色素/ビオロゲンの連結分子を用い、親水性メディエータを含んだ電解水溶液を媒体とするセルを作成し、光電変換特性を評価した。また、Poly(TEMPO)において900 mVの高い開放電圧を示す結果となった。4反応場の増大に向けた多孔質透明電極の作製:透明酸化物の針状粉末を用いて焼結により集電体上に膜厚1μmの導電被膜をクラック少なく作成した。本電極を用いることで短絡電流が平板電極に比べ30倍程度に大きくなった。
内部パラメータ変化特性データベースを用いた未校正カメラのカメラ位置・姿勢推定

カメラの内部パラメータ変化を計測したデータセットを用いることで,カメラズームによるカメラの内部パラメータの変化を考慮したカメラ位置・姿勢推定手法の開発に取り組んだ.その結果,カメラの内部パラメータの各ズーム値における値を事前に取得しておくことで高精度にカメラの内部パラメータおよびカメラ位置・姿勢をオンラインで推定可能な手法を開発した.また,本研究課題後半では,内部パラメータのみでなく,ローリングシャッターによる画像歪にも対応したカメラ位置・姿勢推定手法の開発を行った.さらに,応用として拡張現実感アプリケーションの開発と評価を行った.本研究課題では、拡張現実感においてカメラの内部パラメータが未知の場合においても、現実環境と仮想環境を高精度に位置合わせ可能なカメラ位置・姿勢推定手法の開発を目指している。これまでの拡張現実感では、高精度な位置合わせの実現には、仮想物体の合成対象となる映像を撮影するカメラの内部パラメータ(焦点距離など)を事前にキャリブレーションし固定する必要があった。このような問題に対して、平成26年度は、カメラズームとカメラの内部パラメータの変化の関係を事前に計測することにより、カメラズーム機能利用時においても高精度なカメラ位置・姿勢推定が実現可能なことを確認した。この研究成果に関しては、国際論文誌(Elsevier Computers and Graphics)に投稿し掲載がされた。また、年度後半では、マーカや三次元モデルを用いずにカメラの位置・姿勢の推定が可能なVisual-SLAMアルゴリズムにおいて、カメラズームを利用可能な手法の開発を行った。提案手法は、一般的なVisual-SLAMアルゴリズムの前処理として設計されており、入力画像におけるカメラズームの影響をVisual-SLAMアルゴリズムへの入力前に取り除くものとなっている。提案手法を用いることで、オープンソースとして公開されているVisual-SLAMアルゴリズムに対して、軽微な改変を加えることでカメラズーム対応のVisual-SLAMアルゴリズムとすることが可能となる。本研究成果については、国際会議(IEEE Virtual Reality)で発表を行った。本研究課題では、拡張現実感において焦点距離などのカメラの内部パラメータが未知の場合においても、現実環境と仮想環境を高精度に位置合わせ可能なカメラ位置・姿勢推定手法の開発を目指している。特に平成27年度においては、カメラの内部パラメータがオンラインでのカメラ位置・姿勢推定処理において変化する場合においても対応可能な手法の開発を行った。現在、多くのカメラはカメラズーム機能を有しているが、多くの拡張現実感アプリケーションでは、カメラの内部パラメータは固定されていることを前提としているため、カメラズームを利用した場合に幾何学的整合性が実現されないという問題がある。このような問題に対して、平成26年度には事前にカメラズームを利用した際のカメラ内部パラメータ変化を計測しておくことで対応する手法を開発した。これに対して、平成27年度は事前のカメラパラメータの計測を必要としない手法を開発した。特に、マーカや事前に作成した三次元モデルを必要とせずに現実環境と仮想環境の位置合わせが可能なVisual-SLAMというアルゴリズムに着目し研究を行った。本研究の成果については、IEEE International Conference on Image Processingに採択され発表を行った。また、Visual-SLAMの基本アルゴリズムについても開発を行い、開発したソースコードについてはオープンソースとして公開を行っている。平成26年度に開発した事前計測したカメラ内部パラメータを用いたカメラ位置・姿勢推定手法を発展させ、事前計測なしにカメラの内部パラメータが変化した場合においてもカメラ位置・姿勢を推定可能な手法を開発することができた。この成果については、国際学会にも採択されている。これらは、当初の研究計画通りであり、おおむね順調に進展していると評価する。カメラパラメータの推定処理について、平成27年度までの成果によって内部パラメータ変化時にもカメラパラメータを推定することが可能となっている。そのため、平成28年度は、本研究課題でテーマとしているカメラ特性を考慮した推定手法の開発という観点から、新たに、カメラの動きやシャッター特性などを考慮したカメラパラメータ推定手法の開発にも取り組んだ。具体的には、スポーツトレーニングなどの現場においては、三脚上に固定したカメラを用いて選手のフォームを記録することが行われている。その際に、短距離走トレーニングの現場では、フォースプレートを用いて各ステップにおける三次元床反力データを取得し解析する試みが行われている。そこで、三次元床反力データを三脚上に固定されたビデオカメラで撮影された映像中へ位置合わせし重畳表示するためのカメラパラメータ推定手法を開発した。また、ウェブカメラやスマートフォンで利用されているカメラはローリングシャッターであるのに対して、一般的なカメラパラメータ推定手法はグローバルシャッターを想定しており、ローリングシャッターによる画像歪が推定精度の低下を招いているという現状がある。このような問題に対して、ローリングシャッターカメラのためのカメラパラメータ推定手法の開発を行っている。さらに、カメラパラメータ推定手法の精度評価を最終年度の研究課題として設定していたが、これに関しては、オンサイトでのカメラパラメータ推定手法の精度評価方法としてトラッキングコンペティションを日本バーチャルリアリティ学会の年次大会で企画し実施した。カメラの内部パラメータ変化を計測したデータセットを用いることで,カメラズームによるカメラの内部パラメータの変化を考慮したカメラ位置・姿勢推定手法の開発に取り組んだ.その結果,カメラの内部パラメータの各ズーム値における値を事前に取得しておくことで高精度にカメラの内部パラメータおよびカメラ位置・姿勢をオンラインで推定可能な手法を開発した.また,本研究課題後半では,内部パラメータのみでなく,ローリングシャッターによる画像歪にも対応したカメラ位置・姿勢推定手法の開発を行った.さらに,応用として拡張現実感アプリケーションの開発と評価を行った.当該年度は、長期海外出張があったため、当初の研究計画で実施予定であったデータベースの構築は行わず、最終年度に実施予定であったVisual-SLAMでのカメラズームの利用可能性について検証を行った。

その結果、既存のアルゴリズムに対して、軽微な修正を行うことで、カメラズームに対応することが可能であることが分かった。また、カメラの内部パラメータの変化を事前に計測することによって、カメラズーム利用時にも高精度にカメラ位置・姿勢を推定可能な手法を開発した。以上のように、当初の研究計画に変更はあったが、おおむね順調に進展していると評価する。最終年度である本年度は、より高精度にカメラ位置・姿勢推定が可能な手法の開発を目指す。また、研究成果については、オープンソースとして公開することを想定しているため、その準備に充てる。拡張現実感今後は、当該年度で開発したVisual-SLAMにおいてカメラズームの倍率を推定する手法とカメラの内部パラメータの変化を事前に計測することによってカメラズーム利用時にも高精度にカメラ位置・姿勢を推定可能な手法を統合する。これにより、Visual-SLAMにおいてカメラズームを用いた場合においても、高精度にカメラ位置・姿勢を推定可能な手法の実現を目指す。また、様々なカメラレンズの内部パラメータ変化を計測しデータベース化することで、カメラキャリブレーションが不要なVisual-SLAMアルゴリズムの開発を試みる。最終年度において、当初予定していたよりも多くの学会発表を行う可能性が出たため、一部を次年度に繰り越した。当該年度に長期海外出張があり、当初の計画を変更し、アルゴリズムの開発を主として行ったため物品購入のために計上していた予算に次年度使用額が生じた。繰り越した分にかんしては、学会参加の旅費に使用する。次年度は、研究計画で初年度に行う予定であった様々なカメラレンズの内部パラメータ特性を計測するために利用する予定である。そのため、様々なカメラレンズを購入またはレンタルするために使用する。
心筋再灌流障害におけるエンドセリンの関与一とくにカテコラミン放出に対する影響について

心臓において虚血再灌流時に、大量のカテコールアミンが放出されると、心筋と刺激伝導系のアドレナジックレセプターを刺激し、収縮力と心拍数を共に増し心筋の酸素需要が増加し、血管はカテコールアミンにより収縮し酸素の局所への供給が不足する。この酸素需要と供給のアンバランスにより虚血の状態は一層悪化することが考えられ、再灌流障害の大きな原因と考えられる。その機序として、エンドセリンにより交感神経終末の刺激による虚血再灌流時のエクソサイトシスによるカテコールアミン放出とNa+/H+exchanger刺激によるカテコールアミン放出の両方の関与が予想されため虚血再灌流障害におけるカテコラミン放出のメカニズムを検討した。モルモット心をcrystsloid solutionにて灌流するLangendorff model(定圧灌流モデル)を作成し、常温グローバル虚血を用い再灌流時の灌流液中のカテコールアミン測定と不整脈を記録した。プロトコールは10分の常温グローバル虚血を用い、まずカテコールアミンの放出メカニズムを調べるためニューロアップテイクのインヒビターであるデシピラミンの効果とみたが、灌流液中のカテコールアミン量、不整脈の頻度とも非投与群と比較し有意差はなかった。現在エンドセリンを灌流液に与えて各々の虚血時間におけるカテコールアミンの放出と不整脈の変化を観ているが、差は見られない。モルモット心をcrystsloid solutionにて灌流するLangendorff model(定圧灌流モデル)を作成するのに時間を要した.カテコールアミンの測定システム(BAS HPLC sysytem)の購入,セットアップが遅れエンドセリン投与の実験はまだ行われていない.この間,本研究の基礎となる交感神経終末からのnorepinephrine(NE)放出のmechanismに関する検討を行った.特に交感神経終末からのcarrier-mediated release(CMR)によるNE放出,抑制に関する機序について,pre-synapticに抑制するHistamine(HA)H3-recepters(H3-R)に着目し,H3-RのNE放出の抑制作用,Na^+の集積の観点より検討している.現在までのところNE放出はCa2^+に影響されず,NE uptake-1 carrierの阻害剤で抑制され,Na^+/H^+exchanger阻害剤,Na^+channel阻害剤により減少し,逆にNa+channel刺激剤によりNE放出は増加しする可能性が示唆された.またH3-R刺激剤はNa^+/H^+exchanger阻害剤,N^+channel阻害剤と互いにNE放出抑制作用を増強したことからH3-RはNa^+の集積を抑制することによりNEのCMRを減少させることが示されつつある.心臓において虚血再灌流時に、大量のカテコールアミンが放出されると、心筋と刺激伝導系のアドレナジックレセプターを刺激し、収縮力と心拍数を共に増し心筋の酸素需要が増加し、血管はカテコールアミンにより収縮し酸素の局所への供給が不足する。
プロテオグリカンの糖ータンパク質結合部位の構造研究

コアタンパク質上に,共通の橋渡し構造を介して生合成される各種の硫酸化グリコサミノグリカン(コンドロイチン硫酸,デルマタン硫酸,ヘパリン,ヘパラン硫酸)の種類がどのような生合成上のメカニズムで決定されているのを解明することを長期的な目的として,各種のプロテオグリカン由来の糖ータンパク質橋渡し部分の構造解析を行い,次の諸点を明らかにすることができた。1.クジラ軟骨のコンドロイチンー4ー硫酸プロテオグリカンの糖ータンパク質結合部位を単離し,組成分析,酸素消化,HPLC, ^1HーNMRスペクトル解析などによって構造決定したところ,我々がすでにラット軟骨肉腫のコンドロイチンー4ー硫酸プロテオグリカンに見い出したGalー4ー硫酸を含むユニ-クな構造を確認した。従って,この構造が腫瘍によって産生された異常な構造ではなく,正常な生理的条件下での生合成の産物であることが判明した。2.ブタ小腸ヘパリンからも,糖ータンパク質結合部位由来のグリコセリンを二種類単離精製した。主成分の構造はΔUAβ1→4GlcNAc(6ー0ーsulfate)β1→3β1→0ーSerであり,他の成分の構造はΔUAβ1→4GlcNAc(6ー0ーsulfate)β1→3Galβ1→3Galβ1→4Xylβ1→0ーSerであった。共にGal残基は硫酸化されておらず,上記のコンドロイチン硫酸の結合部位の構造とは対照的であった。従って,Galー4ー0ーsulfateは両者の生合成の仕分けのメカニズムに関与する可能性がある。コアタンパク質上に,共通の橋渡し構造を介して生合成される硫酸化グリコサミノグリカンの種類がどのようなメカニズムで決定されるかを解明することを長期的な目的として、各種のプロテオグリカンの糖ータンパク質橋渡し部分の構造解析を行い、次の諸点を明らかにすることができた。1.サメ軟骨のコンドロイチン6硫酸プロテオグリカンの糖ータンパク質結合部位を単離し,従来報告されたことのないGalー6ー硫酸が2残基連続した構造を見い出した。このガラクト-スの6位の硫酸化はコンドロイチン6硫酸にしか見い出されていない。従って、すでにコンドロイチン4ー硫酸において見い出したガラクト-スの4位の硫酸化とともにコンドロイチン硫酸の合成を決定する重要な修飾である可能性がある。2.EngelbrethーHolmーSwarmマウス肉腫組織からコンドロイチン硫酸とヘパラン硫酸を共に結合したハイブリッド型プロテオグリカン由来のペプチドグリカンを単離し,そのコンドロイチン硫酸の糖ータンパク質結合部位の構造を解析し,Xylー2ーリン酸を含む3種のヘキササッカライドを見出した。そのうち1種はGalNAc6硫酸,他の1種はGalNAc4硫酸を含んでおり、キシロ-スのリン酸化は必ずしもGalNAcの硫酸化のパタ-ンを規定していないことが判明した。3.コンドロイチン硫酸鎖を結合しているヒト血漿中のインタ-αートリプシンインヒビタ-からペプチドコンドロイチン硫酸を単離し,低硫酸化コンドロイチン4硫酸が結合しており,少くとも最内部のGalNAcは硫酸化されていること,また,いわゆる重鎖は共有結合していないらしいことを示すことが出来た。今後さらに,コンドロイチン硫酸鎖と重鎖ポリペプチド鎖との相互作用の様式を解明すべく,コンドロイチン硫酸鎖と重鎖ポリペプチド鎖との複合体の単離を試みる.コアタンパク質上に,共通の橋渡し構造を介して生合成される各種の硫酸化グリコサミノグリカン(コンドロイチン硫酸,デルマタン硫酸,ヘパリン,ヘパラン硫酸)の種類がどのようなメカニズムで決定されるかを解明することを長期的な目的として,各種のプロテオグリカン由来の糖ータンパク質橋渡し部分の構造解析を行い,次の諸点を明らかにすることができた。

1.クジラ軟骨のコンドロイチン4硫酸プロテオグリカンの糖ータンパク質結合部位を単離し,酵素消化,HPLC,'HーNMRスペクトル解析などによって構造決定したところ、我々がすでにラット軟骨肉腫のコンドロイチン4硫酸プロテオグリカンに見い出したGalー4ー硫酸を含むユニ-クな構造を確認した。従って、この構造が腫痛によって産生された異常な構造ではなく、正常な生理的条件下での生合成の産物であることが判明した。2.ブタ小腸ヘパリンからも,糖ータンパク質結合部位由来のグリコセリンを二種類単離した。主成分は△UAーβ1→3Gal β1→4Xyl β1→0ーSerであり,微量成分は△UAβ1→4GlcNAc(6ー0ーsulfate)β1 β1→3Gal→3Gal β1→4Xyl β1→0ーSerであった。共にGal残基は硫酸化されておらず,上記のコンドセイチン硫酸の結合部位の構造とは対照的であった。従って,Galー4ー0ーsulfateは両者の生合成の仕分けのメカニズムに関与する可能性がある。