hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポストＭＯＯＣに対応したシステム減災のための大学間インタークラウドの構築

本研究では,大学間インタークラウドを活用した教育支援システムのための減災フレームワーク構築を目指した.地震や津波などの壊滅的災害や激甚化する大規模洪水などに対し,ポストMOOC型教育支援環境を対象とした災害復旧の枠組みを検討した.一方,既存のLMS環境に対しても,複数のプライベートクラウド基盤を対象とした宛先選択機構を構築することで,一定の有効性を持つシステム減災を実現できることが明らかとなった.本研究では,大学間インタークラウドによる教育支援システムの減災フレームワーク確立を目指している.特に,組織特化型MOOC環境とも言えるSPOC(Small Private Online Course)環境を主たる対象としたシステム減災フレームワークの確立を目的としている.2011年に発生した東日本大震災はもとより2016年熊本地震の発生など,大規模かつ長期に渡る被災の影響に対し,SPOCを含む教育支援システムの減災は重要な課題である.また,大規模災害は地震や津波のみではない.2014年8月豪雨による広島市土砂災害や,2015年9月関東東北豪雨での鬼怒川決壊による茨城県常総市の大規模洪水においても,激甚災害指定となる災害が発生している.その種類を問わず,大規模災害は我々の想像以上の頻度で発生していると言える.これらの状況を見据え,我々は,教育支援システムの減災フレームワーク構築を行ってきた.本年度は計画一年目として,特にSPOC構築環境の調査を行った.Open edXやOpenMoocなど,オープンソースベースとプライベートクラウド構築基盤によるSPOC構築,運用環境の現状調査を行った.加えてクラウド基盤として,商用パブリッククラウドにより構築された環境も対象とし,これらのクラウド基盤による教育支援システム減災機構の基本設計を行った.また,仮想マシンのライブマイグレーション宛先の選択アルゴリズムにつき検討し,プロトタイプシステムによる検証と問題点の洗い出しを行った.今後,設計した減災フレームワークに対し,明らかとなった問題点に対する解決方法を検討しシステム設計にフィードバックする.これにより,提案する減災フレームワークとプロトタイプシステムの熟成を進める.平成27年度の研究計画として示した「データベース分散機構設計」につき,NoSQL型分散データベースの特徴を生かしたデータ分散機構を設計した.また,組織間インタークラウドにおける分散共有ストレージ稼働も,特に目立った問題もなく設計どおり機能していることが確認できている.また,計画進行において見いだされた課題であるライブマイグレーション宛先の選択問題につき,ETWS(Earthquake and Tsunami Warning System)と気象情報APIを活用した,宛先選択アルゴリズムを提案している.これまで設計,拡張してきたこれらの成果により,我々が目指す減災フレームワーク構築に向け,一定の知見を得ることが出来ている.これらの成果は国際会議4件,国内発表2件として報告済みであり,成果発表の観点でも一定の成果を残していると言える.一方,SPOC環境に適応したシステム減災機構の設計という観点において,現在も継続して最適な設計を模索している段階である.このため,今後主流となるSPOC構築環境について,引き続き十分な現状分析が必要と思われる.本研究では,大学間インタークラウドによる教育支援システムの減災フレームワーク確立を目指している.特に,組織特化型MOOCとも言えるSPOC(Small Private Online Course)環境を主たる対象としたシステム減災フレームワークの確立を目的としている.2011年に発生した東日本大震災はもとより2016年熊本地震の発生など,大規模かつ長期に渡る被災の影響に対し,SPOCを含む教育支援システムの減災は重要な課題である.また,2015年9月の関東東北豪雨での鬼怒川決壊による茨城県常総市の大規模洪水や,2016年8月下旬の北海道における台風3連続上陸など,観測史上初めての気象現象とともに大規模洪水が発生し,激甚災害指定となる災害が発生している.これは,その種類を問わず,大規模災害は我々の想定以上の頻度,規模で発生していると言える.これらの状況を見据え,我々は,教育支援システムの減災フレームワーク構築を行ってきた.本年度は計画二年目として,計画一年目の成果を引き継ぎ,仮想マシン配置機構の設計と開発を行うとともに,ベアメタルサーバを対象としたマイグレーション機構の実証を行った.加えて仮想マシンによるマイグレーションのみではなく,コンテナ基盤によるシステム減災機構の実装と検証を行った.これらの課題に対し,プロトタイプシステムによる検証と問題点の洗い出しを行った.今後,設計した減災フレームワークに対し,明らかとなった問題点に対する解決方法を検討しシステム設計と実装にフィードバックする.これにより,提案する減災フレームワークとプロトタイプシステムの熟成を進めるとともに,商用クラウドとも連携するハイブリッドクラウドによる減災機構の検証を目指す.平成28年度以降の研究計画として示した「仮想マシン・ベアメタル配置機構」のプロトタイプ実装と実装が進み,一部その有効性が確認されている.また,組織間インタークラウドにおける分散共有ストレージの稼働も,プロダクトの熟成とともに安定性を確保できている.加えて,研究遂行において見いだされた課題である,災害発生をトリガーとするライブマイグレーション宛先の選択問題につき,スマートフォンと緊急通報を活用した宛先選択の枠組みを提案し,これらについても一定の有効性を示すことができた.これまで設計,拡張してきたこれらの成果は,関係学会にて報告済みであり,成果発表の観点でも一定の成果を残してきたと言える.なお,商用クラウドサービスの技術的発展により,我々が取り組むフレームワークの一部機能を商用サービスとして利用可能な環境が出来つつある.その一方で,商用クラウドサービスがシステムの減災において万能の解決策ではないことも明らかになり,その知見を蓄積しつつある.

これら,プロトタイプ実装と実証による有効性を明らかにするとともに,周辺技術の発展を見据えながら新たな知見獲得と問題を明らかに出来ていることから,計画はおおむね順調に進展していると考えている.本研究では,大学間インタークラウドを活用した教育支援システムのための減災フレームワーク構築を目的とした.特にSPOC(Small Private Online Course)に代表される教育支援システムを主たる対象とし,システム減災フレームワークの確立を目指した.2011年に発生した東日本大震災はもとより,2016年熊本地震の発生など,大規模かつ長期に渡る被災の影響に対し,教育支援システムの減災は教学活動継続の観点からも重要な課題である.一方,地震や津波など破壊的災害への対策は当然として,日常的に発生し,その発生確率の高い自然災害である台風や集中豪雨への対策も求められる.特に激甚化が著しい集中豪雨や水害に対しても,システム減災の必要性が求められてきた.そこで本研究では,各大学に構築されるプライベートクラウドを連携させ,大学間インタークラウドによる教育支援システムのためのシステム減災機構を構築してきた.これは仮想マシンとして構築される教育支援システムを,大学間インタークラウドを介してライブマイグレーションを実現するものである.同時に,複数のプライベートクラウド間に横断的に構築される分散共有ストレージにより,ある組織のプライベートクラウド障害による仮想マシン消失に対し,分散共有ストレージからの仮想マシンのための仮想ディスクイメージ復元を実現した.これらのシステム消失に対しクラウド連携による減災機構を実現できたと言える.また,これらのマイグレーション機構は気象庁から発信される緊急速報をトリガーとして実行される.連携するスマートフォンにより緊急速報を受信し,仮想マシンのマイグレーション宛先を適応的に選択する.これらの宛先選択機構の開発により,各プライベートクラウドの被災状況を考慮したライブマイグレーションの適応的実行が可能な減災フレームワークが実現できたと考えている.本研究では,大学間インタークラウドを活用した教育支援システムのための減災フレームワーク構築を目指した.地震や津波などの壊滅的災害や激甚化する大規模洪水などに対し,ポストMOOC型教育支援環境を対象とした災害復旧の枠組みを検討した.
神経幹細胞および血管幹細胞から精子形成細胞への分化誘導の試み

条件設定を変えることにより、昨年度に引き続き、神経幹細胞、血液幹細胞から精子形成細胞への分化誘導の試みをまずin vitro実験で行った.神経幹細胞を脳線条体および海馬組織より血液幹細胞を骨髄組織より採取した。胎仔精巣からSertoli細胞およびLeydig細胞から採取し、神経幹細胞と血液幹細胞とマトリゲル内で共培養を行った。昨年までは増殖因子であるEGF、bFGF、KGF、トランスフェリン、androgen binding protein、アクチビン、インヒビンを加え精子への分化誘導を試み失敗に終わったため、今回は生殖腺分化に関わる転写因子Ad4BP/SF-1とDAX-1の発現ベクターを用いて、遺伝子導入を行いSertoli細胞とLeydig細胞の賦活化をはかったが、精子形成細胞への分化誘導はうまくいかなかった。また昨年同様に、実際に精巣内へ移植することより、分化誘導が可能かどうかを検討した。8週齢GFP発現オスマウスにブズルファンを投与し、精子形成細胞を除去した男子不妊症マウスを作製した。上記により得た神経幹細胞および血液幹細胞を1x10^6細胞を精巣網から微小ガラス管をもちいて注入し、注入後7日、14日、28日後に精巣を取り出し、精細管内の変化を光学顕微鏡により観察した。注入後7日の精巣において、精細管内に生殖細胞用の細胞が散在することを確認した。そこで、これら生殖細胞を採取し、GFPの発現を調べたが、確認できず、これらの生殖細胞は宿主由来のものと考えられ、生殖細胞への分化誘導は結果的にうまくいかなかった。cytomegarovirusのenhancerのchickenのβ-actinのpromoterを用い、下流にGFPをつなげ、GFP強発現のトランスジェニックマウスを作製した。トランスジェニックマウスは各臓器にGFPを発現していることを確認した。まず精巣より精子形成細胞、Sertoli細胞、Leydig細胞を採取分離した。それぞれはGFP陽性であることを確認した。神経細胞を用いる前に、これらの細胞により予備実験を行った。マトリゲルを用いてこれらを共培養し、in vitroで精細管の再構築が可能であることを証明した。さらにこれらをディスパーゼ処理した後、ゲルから細胞塊を採取し正常のマウスに移植したところ、精巣内でGFP由来の細胞の精細管が再構築されることを証明した。またこれら再構築精細管において精子形成が起きていることがわかった。この結果をもとに神経幹細胞との共培養で可能か否かを検討するべく、GFP強発現マウスの脳線条体および海馬組織を採取した。これらより各種マーカーを用いてFACSにより神経幹細胞を採取した。これらと、Sertoli細胞、Leydig細胞とをマトリゲル内で共培養し、生殖細胞への変化が可能かどうか現在検討している。現在のところ、マトリゲル内で細胞が接着し再構築することは証明できたが、それらが精細管の特徴を持ちうるか否かは検討できていない。また、これらの細胞塊を精巣内に萎縮したところ、明らかな精細管構造は認めず、何らかの遺伝子操作を加える必要があると考え検討中である。昨年度に引き続き、神経幹細胞、血液幹細胞から精子形成細胞への分化誘導の試みををまずin vitro実験で行った。神経幹細胞を脳線条体および海馬組織より血液幹細胞を骨髄組織より採取した。そこに、増殖因子であるEGF, bFGF, KGFを加えて行ったが変化を認めなかった。そこでトランスフェリン、androgen binding protein、アクチビン、インヒビンを様々な濃度で追加投与したが、全く変化は起きず、精子形成細胞への分化誘導はin vitroでは失敗に終わった。in vitroでの分化誘導には限界があり、その条件設定を詳しく検討する必要があると思われた。そこで、実際に精巣内へ移植することより、分化誘導が可能かどうかを検討した。8週齢オスマウスにブズルファンを投与し、精子形成細胞を除去した男子不妊症マウスを作製した。注入後7日の精巣において、精細管内に生殖細胞用の細胞が散在することを確認したが、これが神経幹細胞や血液幹細胞由来のものかどうかは確認できていない。今後これらをとりだし、精子形成細胞特異的なマーカーにより、精子形成細胞か否かを検討する予定である。

また昨年同様に、実際に精巣内へ移植することより、分化誘導が可能かどうかを検討した。8週齢GFP発現オスマウスにブズルファンを投与し、精子形成細胞を除去した男子不妊症マウスを作製した。上記により得た神経幹細胞および血液幹細胞を1x10^6細胞を精巣網から微小ガラス管をもちいて注入し、注入後7日、14日、28日後に精巣を取り出し、精細管内の変化を光学顕微鏡により観察した。注入後7日の精巣において、精細管内に生殖細胞用の細胞が散在することを確認した。そこで、これら生殖細胞を採取し、GFPの発現を調べたが、確認できず、これらの生殖細胞は宿主由来のものと考えられ、生殖細胞への分化誘導は結果的にうまくいかなかった。
東マレーシア・ムルット族の口頭伝承に関する社会人類学的研究

本研究は、東マレーシアの焼畑農耕民ムルット族の口頭伝承を社会人類学の観点から記述・分析することを目的とした。まず、第一段階として、既に1988年から1990年の住み込み調査時にカセットテープとして記録・保存してあったムルット族の口頭伝承をムルット語のまま書き起こし、さらにマレーシア語に翻訳した。今後、さらに日本語ないし英語に翻訳することを計画している。完成後のテキストは、『国立民族学博物館研究報告』等において順次公表する予定である。テキストの作成と平行して、ボルニオやスラウェシなど隣接諸民族の口頭伝承に関する文献資料を、前後二回にわたって東京都立大学などの大学や研究機関から収集した。また、昨年(1993年)11月には日本学術振興会東南アジア派遣研究者としてマレーシアに派遣されたが(研究課題「マレーシアにおける社会経済変動と文化動態」)、その際、現地の大学や研究機関において国内では入手が困難な文献資料や、さまざまな民族の若者たちが自分たち自身で作詞・作曲したポップスのカセットテープ資料などを収集してきた。これらの資料を用い今後、伝統的な口頭伝承ばかりでなく、今まさに作られつつある「現代の口頭伝承」にまで研究の視野を拡大する予定である。各民族独自のアイデンティティーの危機や再生、希望や失望といった現代的問題が明らかになるものと期待される。最後に、以上の手続きで得られた口頭伝承に関する資料を、社会組織や社会構造と関連付けながら分析していった。研究成果の一部は既に、口頭の研究発表や学術雑誌の論文として公表した(本報告書「研究発表」参照)。今後、資料をさらに多角的に分析し、その成果を順次公表していく予定である。
微視的構成材料の大規模直接計算による地盤の統一的変形解析

粒子流体連成解析プログラムの3次元化、および地盤材料の変形解析への適用可能性について調べた。検証として、はじめに、1個の粒子と流体との相互作用シミュレーションを行った。空気中から水中へと粒子を落下させ、粒子に作用する浮力の影響について調べた。解析結果は、粒子に作用する浮力の影響を精度よく表現しており、粒子の運動に伴う自由表面の振動が表現されており、粒子と流体の相互作用が正しく計算されていることを確認した。また、複数個の粒子が存在するケースも同様に解析を行い、複数個の粒子が互いに接触するような複雑条件場であっても、粒子と流体の相互作用を正しく表現され、計算が安定に進むことが確認された。さらに、複雑形状を有する物体の取り扱いも可能となるように、相互作用の計算手法を拡張している。また、地盤材料の変形解析に対する有効性を検証するために、砂の透水試験のシミュレーションを行った。立方体の中に直径1mmの粒子を敷き詰め、1方向に圧力勾配を生じさせることにより、水で飽和した砂の中の間隙水の流れを解析で表現した。圧力勾配を与えた方向では、間隙水の流入と流出を自由とし、間隙水の流出量を出力した。解析結果はダルシー則を満足するものであり、また、解析結果ら得られた透水係数も、砂の透水係数の値として妥当な数値であることが確認された。この結果は、粒子流体連成解析による地盤材料の直接計算への可能性を示唆するものであり、土粒子と間隙流体による相互作用のミクロ情報を詳細に調べることが可能になると考えられる。研究遂行に必要な要素技術のプログラム開発とその検証を行った。土粒子挙動を解析するための個別要素法プログラムを作成し、安息角などの粒状体特有の挙動を解析で再現ずることで解析パラメータの特性を把握した。個別要素法プログラムは3次元に拡張しており、球形粒子だけでなく、複雑形状の挙動解析についても表現できることを確認した。この際、剛体回転に対して精度の良いクォータニオンによる制御を導入した。間隙流体の挙動解析に用いる流体解析には、差分法を中心とした多相流解析プログラムを作成し、ダムブレイク現象などのベンチマーク問題などによりその有効性を確認した。多相流解析では、自由界面の追跡精度が結果に大きな影響を与えるため、Particle Level Set法を導入してその精度を高めている。粒子と流体の相互作用には境界埋め込み法を導入した。これにより直交格子の中で粒子を扱うことが可能となり、また同時に複数粒子と流体の挙動を同時に解くことが可能となった。粒子と流体の相互作用のベンチマーク問題として、円柱を過ぎる流れ場のシミュレーションや、流体内の粒子の沈降速度のシミュレーションを行っており、適切な解が得られることを確認している。また、自由界面を含むような流れ場においても、安定して計算を進あることが可能であり、複数粒子と自由界面の相互作用についても解析で表現できることを確認した。球形粒子のみでは土粒子の形状効果を表現することが困難となるため、球形粒子の集合体として複雑形状を構成し、複雑形状を有する剛体と流体の相互作用についても手法を構築した。
省察ツールとしてのポートフォリオの体系化と活用ガイドの開発

本研究は、省察ツールとしてのポートフォリオによって外国語の教育と学習の枠組みを体系化し、さらにその活用ガイドを開発することによって、「主体的・対話的で深い学び」の実現に貢献することを目的としている。J-POSTLエレメンタリーと児童の省察ツール(Lap Book)をテーマにプロジェクトを立ち上げ、J-POSTL活用ガイドの作成のノウ・ハウを活かして、それぞれの活用ガイドを開発することにした。
聴覚障害生徒における日常の発話に着目した発音評価

申請者は聴覚特別支援学校において、中学部生徒の発音指導を担当している。聾学校(聴覚特別支援学校)では、主に、日本語100音節を聴覚障害児が発音し、それを聴者が聞こえた通りに書き取り評価する「単音節発音明瞭度」を求める方法で発音の評価が行われてきた。この場合、1音ずつの発音についての評価であり、日常の発話の状態を予測はできても、発話自体の評価ではなく、日常での通じやすさ(了解性)はわからない。そこで本研究では、聴覚障害生徒の日常における発話について、聴覚評価及び音響分析による評価を行い、音韻、韻律の各側面のどの点に不自然さや通じにくさが生じているのかを明らかにすることを目的とした。ポータブルレコーダ及びデジタルビデオカメラを用いて日常の発話場面の録音・録画を行った。評価対象とする発話を抽出し、聴者(大学生)に聞いてもらい、5件法による聴覚的な評価を行ってもらった。また、音声分析ソフトを用いて、発話の音響的な評価を行った。単音節発音明瞭度が高い生徒ほど、日常の発話文も高評価の傾向にはあり、単音節の発音明瞭度が高いほど、日常、文での発話の伝わりやすさも良好なことがうかがえた。しかしなかには、単音節発音明瞭度に比して、文発話の聴覚的評価が高くない場合があった。文の発話において、特定の音の発音があいまいになったり、リズムが崩れたりしているためであった。人工内耳を装用し比較的明瞭な音声で話しているように思える生徒についても、文の中での音の発音やリズムのあいまいさが発話の聞きやすさや発話内容のわかりやすさを低減させている場合があると考えられた。各音だけでなく、単語や文単位での発音を評価することによって、不自然さや通じにくさを生じさせている聴覚障害生徒の発話の特徴が明らかにできる。指導内容や方法を検討し、さらに継続的な学習・評価を行いたい。
リッチ流の解析と一意化への応用

2007年度前半にペレルマンの3次元幾何化に関する最初のプレプリントについての解説書を出版した。その後リッチフローの基点における曲率評価から局所評価を得るための考察を進めた。この問題は「特異時刻におけるスケーリング極限がリッチ平坦になることがあるかどうか」という問いに帰着する。κ-非崩壊性を仮定しても、ごく自明な例を見ればリッチ平坦なスケーリング極限は排除できないことが分かる。κ-非崩壊性以外に初期計量から、例えば単調性により、制御される量によりこの現象は排除されると予想できる。そのような量を探すための道具としてある種の対数ソボレフ不等式を証明した。リッチフローの擬局所性が等周不等式に関する条件を要するのと同じ理由でこの対数ソボレフ不等式だけでは必要な結論を得るために十分でない。現在はこれに加えてスピン構造(あるいはSpin^c構造)の下でリッチフロー上のディラック作用素の固有値の挙動を調べることにより目的の量が得られるかどうか、研究を進めている。4次元閉多様体上のリッチフローが特異性において3次元のハミルトンアイビー型漸近的曲率評価の類似がどの程度なりたち得るか、について研究を進めた。ケーラーリッチフローにおいて、ブローダウンを行うような特異性モデルで、リッチ曲率が非負とならないような例がすでに知られている。したがって一般には3次元の類似は期待できないのであるが、交差数-1を持つCP^1が埋め込まれていない多様体では明らかに先の例をモデルとする特異性が生じ得ない。そこで、筆者は作業仮説として、「位相的に単純な4次元多様体においては3次元の類似が成り立つ。」という予想を立てた。考えるべき問題は多いが、まず予想を具体化するために、「どのような位相的条件がどのように曲率評価に反映させるか。」と「どのような曲率評価が最終的に成り立つか」をはっきりさせなければならない。考えるべき位相的条件、曲率評価それぞれについて、自然に要求される必須条件がある。位相的条件については最も単純には(ホモトピー)球面の場合がまず問題になるが、この種の曲率評価は特異性を手術で解消したあとも再び適用できる必要があるから、位相的条件は特異性の手術に関して不変であることが望ましい。したがって、指数やスピン構造などコボルディズムと密接に関わる条件であることが望ましい。また考えるべき漸近的な曲率条件はリッチフローで保たれる曲率条件であることが自然であるように思える。(ただし論理的にはかなずしもそうとはかぎらない)この制約を考えると現時点で知られている曲率条件の中では候補は2、3つほどに絞られる。このような考察を指針としてさらに作業仮説について研究を進めているところである。ペレルマンの3次元リッチ流に関する画期的な考察を3次元以外のケースに一般化することにを目標に、ます特異性における曲率やその微分の評価を行うことを手始めに行っている。今年度はペレルマンの基本的議論についてテキストとして図書にまとめ、19年度7月に出版の予定である。とくに曲率微分の局所評価について最大値原理により得られる結論についてはかなり簡単な議論で評価が得られることがわかった。しかし、実際に特異性の解析に必要とされる各点での評価を解析的に得るには最大値原理以外の技術が必要であるように思われる。共役熱方程式を用いて、積分量の単調性を導いた上で解析を行うアイデアはペレルマンにより局所非崩壊性を導くために用いられたが、曲率評価を導く場合に同様に適切なテンソルの共役熱方程式を用いて、とくにハルナック型の評価がえられるのではないかと考えて、研究を進めている。現状では適切な共役熱方程式がどのようなものか模索している状況である。実際にそのような評価がたとえばスカラー曲率について得られればコンパクト性の議論で基点の曲率条件と局所非崩壊性の仮定のもと、少なくとも局所収束定理が得られる。収束を大域化するためには特異性における曲率の下からの評価を得る必要があるものと思われるが、得られた曲率の評価を古典的なテンソルの最大値原理の議論に再び持ち込んで、特異性における曲率の下からの評価を得るための議論についても考察を行っている。
運動するフォトニック結晶と光および物質との相互作用

誘電率の異なる物質からなる人工周期構造(フォトニック結晶)はその内外での特異な光学特性によって、新奇な光学デバイスや光電子デバイスの実現を可能にする。そのため、それらの応用を目指した研究が全世界で盛んにおこなわれている。本研究ではそのようなフォトニック結晶の新たな可能性を深るべく、等速運動や局所的に振動するフォトニック結晶に対して、光や荷電粒子がどのような応答を示すかを理論的、数値的に調べた。等速運動する場合には準静的な扱いから出発し、荷電粒子の運動に対する反跳について解析した。これは、電子線を物質に対して走査したときに得られる電子エネルギー損失分光の誘電関数理論と密接に関係しており、従来単純な幾何学形状のものに限定されていたこの理論をフォトニック結晶に拡張したことにもなっている。この成果については近日中に論文投稿予定である。また局所的に振動するフォトニック結晶からの光散乱の理論を定式化し、自己組織化によってできる3次元フォトニック結晶の代表例であるコロイド結晶に対して、数値シミュレーションを行った。その結果、理想的には10の6乗程度のラマン散乱の増強度が得られることがわかった。これらの結果については実験との共同研究と含めて、論文2報にまとめた(うち1報はまだ投稿中)。フォトニック結晶は誘電率の異なる物質からなる人工周期構造であり、光の禁制帯の出現や、負の屈折、非線形光学応答の増強といった豊富な物理現象を引き起こす。またそれら物理現象は波長変換素子や高効率のLEDなど、幾多の新奇な光電子デバイスの実現を可能にする。本研究では、基礎と応用の両面から興味をもたれているフォトニック結晶の新たな可能性を探るべく、運動するフォトニック結晶と光および物質との相互作用を理論的に調べる。具体的には、フォトニック結晶の全体が一様に等速で運動する場合と、その構成要素の一部が高速に振動している場合を想定している。前者の場合、運動の速度は非相対論的なものに限られるため、retardationを無視した近似を第ゼロ近似として採用するのが妥当である。この近似のもと今年度はまず、フォトニック結晶のそばに静止した荷電粒子がある場合の応答を定式化した。また離散双極子近似のもとフォトニック結晶の近くに静止した誘電体に対するフォトニック結晶の応答を調べている。また後者の場合は、retardationをとりいれた定式化が必要であり、その応答において重要な働きをする電磁場のグリーン関数や局所状態密度について計算する手法を整備した。また振動によって引き起こされるラマン散乱の理論を定式化し、3次元フォトニック結晶の例であるコロイド結晶について具体的な数値解析をおこなった。この場合、擬ギャップ端や、平坦なバンドが存在する周波数域にレイリー光やラマン光がある場合に、非常に顕著なラマン散乱の増強効果が現れることを見出した。今後は前者について量子電磁気学的な摩擦効果を定量的に解析するとともに、後者については更に具体的な振動について解析を進める予定である。
発音機能からみた総義歯装着者の適応に関する研究

われわれの開発した磁気センサを応用した舌運動計測システムを用いて、総義歯使用者の義歯への適応を舌の動熊変化の面からとらえようとした。研究に先立ち、発音時の音声の強さが舌運動に影響を与えることが孝えられた。そこで実験的口蓋床装着による発音時の舌の動熊変化及び音声の強さの変化による舌の構音運動への影響について検討した。被験者は顎口腔系に異常を認めない20歳代の天然歯列者5名である。被験者は日本語母音[a]とした。計測方法は口蓋床非装着及び装着時において、それぞれ被験者に口常会話の強さ(話声圧)で下顎安静位から5秒間隔で被験音を発音させ、舌運動及び音庄計測を行った。次に段階的に音声の強さを変化させ、同様に被験音を発音させた。分折項目は舌運動開始時から起音時までの時間的遅れ、舌運動速度、舌運動範囲、累積移動距離及び音庄持続時間積分値として検討を行った。以上の結果、以下のことが明らかになった。1)話声庄での発音時の音庄持続時間積分値は、口蓋庄非装着時に平均3.22dBsec、装着時に平均4.56dB・secとなり、口蓋床を装着することにより有意に大きい値を示した。2)舌運動開始時から起音時までの時間的遅れ、及び舌の累積移動距離は話声庄に対する200%値において、口蓋床装着時には非装着時に比して有意に大きい値を示した。以上より、口蓋床装着により音庄は非装着時に比較して大きくなり、また音庄が大きくなるにつれて舌の構音運動は著しい影響を受けることが判明した。したがって、舌の動熊変化を指標とする場合、音庄を一定にする必要のあることが明らかになった。
地域医療機関システム構築のための退院援助のあり方と支援ツール開発の実証的研究

保健医療機関における退院援助は昨今の法改正などの影響を受けて効果性・効率性・経済性が問われるようになった.特に高齢者の入院は退院後の介護を要する可能性が高くなるため,サービス提供に関しては医療機関だけで完結するものではなく,退院後の地域サービスを含めた支援の検討を要する.本研究の特徴は我が国の地域医療機関システムを英国、米国の3国を比較してそれぞれの特徴を把握した上で退院援助のあり方を理論と実践の双方から検討を重ねた上で具体的に医療機関における退院システム作りを行った。それぞれの国の退院援助のあり方は、国の医療制度・政策が大きく関与しており、それを受けた形で退院援助のあり方が規定されている。またそれぞれの国の退院援助に関わっている援助者は制度政策から影響を受けている組織から期待されている役割を遂行していた。とりわけ、ソーシャルワークの退院援助のあり方を検討した結果、単に退院援助システムのみではなくソーシャルワーク特有の専門職としての退院援助に関する知識,技術,価値観・倫理観を反映させ、クライエントの人権や自己決定を尊重した退院のあり方を展開している点はソーシャルワークの根管をなす部分であると確信した。さらに退院支援のスクリーニングリストをまとめ、実際に活用しその効果を提示した。これにより、院内のチームアプローチの方法を模索し、開発したスクリーニングチェックリストを活用することにより、早期に退院支援が必要な患者の早期発見、早期介入が可能となった。今後の展望と課題として、昨今の法改正では,医療機関は治療終了後に安定した療養生活の継続を地域の医療保健福祉の諸機関と協働で取り組むことが必須となってきた.そのために院内でどのように退院援助を取り組むのかが課題である.退院援助に対する医師の理解や協力,院内でどのように退院援助システムを浸透させ,軌道に乗せるか,さらに地域と協力関係を構築し,よりよい連携を図る方法を模索し,今後さらに,患者自らが自分らしい生活を選択できる退院援助を考えていく必要がある.保健医療機関における退院援助は昨今の法改正などの影響を受けて効果性・効率性・経済性が問われるようになった.特に高齢者の入院は退院後の介護を要する可能性が高くなるため,サービス提供に関しては医療機関だけで完結するものではなく,退院後の地域サービスを含めた支援の検討を要する.本研究の特徴は我が国の地域医療機関システムを英国、米国の3国を比較してそれぞれの特徴を把握した上で退院援助のあり方を理論と実践の双方から検討を重ねた上で具体的に医療機関における退院システム作りを行った。今後の展望と課題として、昨今の法改正では,医療機関は治療終了後に安定した療養生活の継続を地域の医療保健福祉の諸機関と協働で取り組むことが必須となってきた.そのために院内でどのように退院援助を取り組むのかが課題である.退院援助に対する医師の理解や協力,院内でどのように退院援助システムを浸透させ,軌道に乗せるか,さらに地域と協力関係を構築し,よりよい連携を図る方法を模索し,今後さらに,患者自らが自分らしい生活を選択できる退院援助を考えていく必要がある.平成16年度の目的は資料整理と先行研究、および実地調査を行った.(1)資料収集と先行研究として(1)実際の退院援助に関わっているソーシャルワーク実践の現状把握のための調査と資料の整理,(2)日本で使用している退院援助アセスメントシートの収集および概念整理,(3)諸外国の保健医療機関において退院援助アセスメントシートの収集および実態把握を目的として,退院援助の概念整理及び地域システムに関する理論的研究と先行的研究として,資料収集を行った.(2)実地調査は(1)退院援助におけるアセスメントの視点に関する調査を行った.実際に社会福祉の専門家が退院援助を行なう際に何を評価しているのか,退院援助の評価の視点を明らかにするために,今回は関東域に限定して医療現場での退院援助を行なっているソーシャルワーカーに対してインタビュー調査を行った.調査を行った医療機関は急性期,一般病院,回復期リハ,高齢者療養病院と医療機関システムを網羅できるように東京医科歯科大学,東京女子医科大学,初台リハビリテーション病院,昭和大学藤が丘リハビリテーション病院,NTT関東病院,河北総合病院,石心会狭山病院,横浜旭中央病院の8ヶ所に今年度は限定した.その調査ではそれぞれのソーシャルワーカーに事例を提示してもらい、その事例について、1ケースあたり約1時間半の面接を行い,具体的に援助者の価値観・倫理観,視点,知識,技術,クライエントの状況把握,援助目的を明確するための半構造的面接を行った.さらに全インタビュー内容を逐語録にして,分析を行うための準備を行った.

平成17年度にそのインタビュー内容を退院援助に関する具体的な面接場面の質問内容,観察,分析,行為に分類し,質的分析,および専門家としての援助者の視点,知識,技術,価値観・倫理観,クライエントの状況把握,援助目的などを分析する.さらに諸要素を抽出及び社会福祉専門家の退院援助査定項目の把握する予定である.平成17年度の研究目的は米国の医療機関で行われている資料整理と実地調査を行った.(1)資料収集(1)アメリカの保健医療機関において退院援助アセスメントシートの収集および実態把握を目的として,退院援助の概念整理及び地域システムに関する資料収集と現地調査を行った.(2)実地調査は6グループのクリニカル・ソーシャルワーカにインタビューを行った.その内容は前年度日本のソーシャルワーカーに行ったものと同様(1)実際に専門家が退院援助を行なう際に何を評価しているのか,(2)退院援助の評価の視点を明らかにする.(3)アセスメントツール,そのテクニックなどを明らかにする.(4)アセスメントプロセの中で力点,焦点,価値を明らかにする.インタビューの相手は精神疾患患者やその家族に援助を行い地域支援をしているクリニカル・ソーシャルワーカー1名,救命救急室のクリニカル・ソーシャルワーカー1名,がん患者の支援をしているクリニカル・ソーシャルワーカー1名,ケアマネジャー2名,管理ソーシャルワーカー1名,一般的退院援助にかかわっているソーシャルワーカー1名などである.インタビューの中では,それぞれの特性を把握した上で,約1時間半の面接を行い,具体的に援助者の価値観・倫理観,視点,知識,技術,クライエントの状況把握,援助目的を明確するための半構造的面接を行った.さらに全インタビュー内容を逐語録にして,分析を行うための準備を行った.さらにそのまとめを行った.平成18年度にそのインタビュー内容を退院援助に関する具体的な面接場面の質問内容,観察,分析,行為に分類し,質的分析,および専門家としての援助者の視点,知識,技術,価値観・倫理観,クライエントの状況把握,援助目的などを分析する.今年度の研究では特に退院支援のスクリーニングリストをまとめ、実際に活用しその効果を提示した。これにより、院内のチームアプローチの方法を模索し、開発したスクリーニングチェックリストを活用することにより、早期に退院支援が必要な患者の早期発見、早期介入が可能となった。その後にアンケート調査を行ったが、早期介入ができるようになったとの結果が得られた。また、このスクリーニングチェックリストの開発だけではなく、実際にはその後のソーシャルワーカーの援助介入が必要であり、その点に関しては専門家としての価値・倫理として、自己決定が尊重されていた。さらに、技術・知識については具体的には患者本人のADLはもとより,対処能力,問題解決能力,生活意欲などを捉えること、さらに家族の介護力,介護意欲,フォーマル・インフォーマルサポートの活用意欲,家族の疾病理解,家族の凝集性などをプラスの側面でアセスメントし,患者・家族の行動を維持強化するための退院援助の計画を立案し,支援する視点も退院援助では重要であることが証明された。また、それらを捉え、援助につなげる理論を活用することによってより効果的支援が構築されることが明らかになった。
マルチメディアネットワーク用高機能ルータに関する研究

本研究では,将来の高速なマルチメディア通信網の高度化を実現する要素技術の確立をめざし,(1)マルチメディアルータの構成技術(2)階層化リンク共有技術を利用したマルチメディア情報のオンデマンド検索・情報配送技術に注目して研究を遂行した.(1)に関しては,MPLSのトラヒックエンジニアリングを実装する際の高速ラベル検索の実現法について検討を行い,CAM(連想メモリ)を利用し,QoSクラスに応じた適応的パス選択を行うための高速ラベル検索機構を提案した.既存のCAMの動作速度データに基づき検索エンジンの処理能力を評価した結果,10Gbpsオーダの回線処理能力を実現できることを明らかにした.次に,次世代マルチメディアルータのバッファ管理方策として,アクティブフローの認識機構を有し,出力ポート・優先クラス・フロー単位で階層的にバッファ空間と出力回線への転送レートを配分することにより,フロー間の公平性,ならびにクラスに応じたフロー単位のQoS保証を達成するバッファ管理機構を提案し,部分的ではあるが,バッファ管理部に注目してVHDLにより論理設計を行った.次に,(2)に関して,高度VODシステムを実現すべく,本研究で提案し,性能評価により有効性を確認したBurst-VOD方式に対応した基本機能のみのプロトタイプシステムをインターネット上にソフトウェア実装した.さらに,本システムを実際に動作させ,干渉トラヒックが存在しない状況では正常な映像転送が可能であることを確認した.次に,干渉トラヒックに強靭なVoDシステムを実現するために,一般的なMPEG映像転送に注目し,QoSの改善を図る制御として,エンド-エンド間の制御(フレーム種別に応じた優先クラス転送,フレーム間引き,フレーム間パケットのシャッフル転送)と,中継ルータでの制御(クラス別REDパケット廃棄制御,クラス別転送スケジューリングWRR,RR)を組合わせて転送した場合の性能改善効果を計算機シミュレーションにより定量的に明らかにし,特に,WRRの有効性,最も低優先度のBフレームRED制御の有効性などを明らかにした.本研究では,将来の高速なマルチメディア通信網の高度化を実現する要素技術の確立をめざし,(1)マルチメディアルータの構成技術(2)階層化リンク共有技術を利用したマルチメディア情報のオンデマンド検索・情報配送技術に注目して研究を遂行した.(1)に関しては,MPLSのトラヒックエンジニアリングを実装する際の高速ラベル検索の実現法について検討を行い,CAM(連想メモリ)を利用し,QoSクラスに応じた適応的パス選択を行うための高速ラベル検索機構を提案した.既存のCAMの動作速度データに基づき検索エンジンの処理能力を評価した結果,10Gbpsオーダの回線処理能力を実現できることを明らかにした.次に,次世代マルチメディアルータのバッファ管理方策として,アクティブフローの認識機構を有し,出力ポート・優先クラス・フロー単位で階層的にバッファ空間と出力回線への転送レートを配分することにより,フロー間の公平性,ならびにクラスに応じたフロー単位のQoS保証を達成するバッファ管理機構を提案し,部分的ではあるが,バッファ管理部に注目してVHDLにより論理設計を行った.次に,(2)に関して,高度VODシステムを実現すべく,本研究で提案し,性能評価により有効性を確認したBurst-VOD方式に対応した基本機能のみのプロトタイプシステムをインターネット上にソフトウェア実装した.さらに,本システムを実際に動作させ,干渉トラヒックが存在しない状況では正常な映像転送が可能であることを確認した.次に,干渉トラヒックに強靭なVoDシステムを実現するために,一般的なMPEG映像転送に注目し,QoSの改善を図る制御として,エンド-エンド間の制御(フレーム種別に応じた優先クラス転送,フレーム間引き,フレーム間パケットのシャッフル転送)と,中継ルータでの制御(クラス別REDパケット廃棄制御,クラス別転送スケジューリングWRR,RR)を組合わせて転送した場合の性能改善効果を計算機シミュレーションにより定量的に明らかにし,特に,WRRの有効性,最も低優先度のBフレームRED制御の有効性などを明らかにした.本研究では,将来の高速なマルチメディア通信網の高度化を実現する要素技術の確立をめざし,まず,レイヤ2でラベルによる高速スイッチングを行う転送技術であるMPLS(Multi-Protocol Label Switching)におけるサービスクラスを定義し,そのクラスに基づいた適応的パス切替方式を提案した.本提案方式では,MPLSヘッダにおけるCoSフィールドを用いて,Premium,Assuredと呼ばれる帯域保証型と,Best-Effort型フロー(4つのサブクラス化)に分類し,より細かなサービスの実現を目指した.さらに,適応的トラヒックエンジニアリング手法としてエッジルータ間に複数本のLSPを設定し,負荷状況に応じて適応的にフローが通過するLSPの割当てや切替えを行う手法を提案した.これらの制御はエッジルータに設置されたフローおよびLSPの管理テーブル情報に基づいて行われる。帯域保証型フローは空き領域のあるLSPに,Best-Effort型フローはそのサブクラスの特性によって適応的に割当てられる.また,各ルータの出力バッファ部においては,HOL(Head of Line)スケジューリングやRED(Random Early Detection)等の制御を組み合わせることにより,サービスの差別化を図る.計算機シミュレーションによる性能評価の結果,本提案方式による制御手法が効果的に実行され,全体的なスループット向上が達成されることを示した.一方,本研究では,高度VODシステムの確立を目指し,Burst-VOD方式を提案した.本方式は,分割した映像ブロック単位のバースト配信を行う.また,適切なスケジューリングとマルチキャスト配信により,オンデマンド性と帯域利用の効率性を実現する.本方式に関しても性能評価を通して網利用率の改善効果の保証や適切なタイムスケジューリングパラメータの導出を行った。本研究では,将来の高速なマルチメディア通信網の高度化を実現する要素技術の確立をめざし,(1)マルチメディアルータの構成技術(2)階層化

リンク共有技術を利用したマルチメディア情報のオンデマンド検索・情報配送技術に注目して研究を遂行した.(1)に関しては,MPLSのトラヒックエンジニアリングを実装する際の高速ラベル検索の実現法について検討を行い,CAM(連想メモリ)を利用し,QoSクラスに応じた適応的パス選択を行うための高速ラベル検索機構を提案した.既存のCAMの動作速度データに基づき検索エンジンの処理能力を評価した結果,10Gbpsオーダの回線処理能力を実現できることを明らかにした.次に,次世代マルチメディアルータのバッファ管理方策として,アクティブフローの認識機構を有し,出力ポート・優先クラス・フロー単位で階層的にバッファ空間と出力回線への転送レートを配分することにより,フロー間の公平性,ならびにクラスに応じたフロー単位のQoS保証を達成するバッファ管理機構を提案し,部分的ではあるが,バッファ管理部に注目してVHDLにより論理設計を行った.次に,(2)に関して,高度VODシステムを実現すべく,平成11年度に提案し,性能評価により有効性を確認したBurst-VOD方式に対応した基本機能のみのプロトタイプシステムをインターネット上にソフトウェア実装した.さらに,本システムを実際に動作させ,干渉トラヒックが存在しない状況では正常な映像転送が可能であることを確認した.次に,干渉トラヒックに強靭なVoDシステムを実現するために,一般的なMPEG映像転送に注目し,QoSの改善を図る制御として,エンド-エンド間の制御(フレーム種別に応じた優先クラス転送,フレーム間引き,フレーム間パケットのシャッフル転送)と,中継ルータでの制御(クラス別REDパケット廃棄制御,クラス別転送スケジューリングWRR,RR)を組合わせて転送した場合の性能改善効果を計算機シミュレーションにより定量的に明らかにし,特に,WRRの有効性,最も低優先度のBフレームRED制御の有効性などを明らかにした.この結果は,Burst-VODプロトタイプにおける主要課題であるQoS改善機構の具備に向けての足がかりとなる.
骨形成因子添加ポリ乳酸スクリュウによる下顎枝矢状分割後骨接合法の開発

I、ポリ乳酸スクリュウを用いた下顎枝矢状分割後骨接合法の確立:チタンスクリュウと比較して強度の弱いポリ乳酸スクリュウを使用するため、A-Oプレートスクリュウの併用や専用のタップきり及びトライバーを用いることで骨接合法を確立した。II、ポリ乳酸スクリュウによる骨接合を行った顎変形症症例の術後経過:ポリ乳酸スクリュウによる骨接合を行った症例は10症例で、このうち8症例が術後2年までの予後調査を終えている。これらの術後1年までの術後変化を同じくチタンスクリュウ症例の術後変化と比較した。その結果、有意差はなかったもののポリ乳酸スクリュウ骨接合群の方で後房りがやや大きく生じる傾向がみられた。この要因として、やはりポリ乳酸スクリュウの強度がチタンスクリュウによりも劣るためと考えられた。従って、ポリ乳酸スクリュウを使用する症例はその適応症を選択する必要性が示唆された。なお、ポリ乳酸に起因する臨床検査値異常や局所の異物反応等は現在との症例にもみられていないが、この点でも考慮の上、長期の経過観察が必要と考えられた。III、骨形成因子(BMP)-ポリ乳酸複合材料の展開:本研究配合法並びに凍結乾燥材として移植する方法が、新生骨形成に有利な手段であることが判明した。IV、BMP添加ポリ乳酸スクリュウの試作検討及び今後の研究の開発:残念ながらBMPの徐放効果を期待できてしかも骨固定の強度が保てる材料の開発には至らなかった。物質の溶出と材質の強度という相反する性質の接点を見いだすことは極めて難題である。従って今後の研究の開発としては、骨接合にはBMPを配合しない強固なポリ乳酸材を、そして骨片の移動によって生じた骨段差部や骨接合面には強度は低くともBMPの作用が充分期待できるBMP-ポリ乳酸複合材を応用する方法を検討中である。平成6年度までにポリ乳酸スクリュウによる下顎枝矢状分割後骨接合を施行した症例は10症例でその短期経過観察結果については第48回日本口腔科学会総会において発表した。それによると有意差は無いもののチタンスクリュウと比べてポリ乳酸スクリュウで骨接合を行った症例で、術後後戻りが大きい傾向がみられた。なお骨形成因子-ポリ乳酸複合体の開発では骨形成因子とポリ乳酸を超音波を用いて混合し凍結乾燥すると良好な骨誘導能を有する複合体となることが判明し、その詳細をJournal of Oral & Maxillofacial Surgery Vol.52(1994)に既に発表した。人体におけるポリ乳酸スクリュウによる下顎枝矢状分割後の骨接合症例の獲得とその術後経過、そして骨形成因子-ポリ乳酸複合体の開発、各々については進展があったが、その両者を結ぶ接点がいまだ未解決である。それを困難にしている要因は、骨接合に耐える強度を有する骨形成因子添加ポリ乳酸スクリュウの開発が難しいという点である。強度を増せば必然的にそこに含まれる物質が生体内で分解溶出されにくくなるため骨形成因子の作用が減弱する。この点を解決することが今後の課題といえる。ポリ乳酸スクリュウによる下顎枝矢状分割後骨接合を施行した症例は10症例でその短期経過観察結果については第48会日本口腔科学会総会、また長期経過観察結果については第5回日本顎変形症学会において発表した。それによると有意差は無いもののチタンスクリュウと比べてポリ乳酸スクリュウで骨接合を行った症例で、長期短期ともに後戻りが大きい傾向がみられた。この原因として、ポリ乳酸スクリュウの物理的強度が劣ることが考えられた。有意差は無かったとはいえ後戻り傾向が強かったという結果は、今後ポリ乳酸スクリュウを顎変形症症例に応用する場合には、適応症を選択する必要がある可能性を示唆している。

つまり、移動量の大きい症例や著しい非対称症例には、後戻りの観点からポリ乳酸スクリュウによる骨接合は適さない可能性があるということである。この詳細については近く論文発表予定である。また骨形成因子-ポリ乳酸複合体の開発では骨形成因子とポリ乳酸を超音波を用いて混合し凍結乾燥すると良好な骨誘導能を有する複合体となることが判明し、その詳細をJournal of Oral and Maxillofacial Surgery Vol.52(1994)に既に発表した。人体におけるポリ乳酸スクリュウによる下顎枝矢状分割後骨接合法の確立とその術後評価、および骨形成因子-ポリ乳酸複合材料の開発については研究成果をあげることができたが、残念ながら骨形成因子を添加した下顎枝矢状分割後骨接合用のポリ乳酸スクリュウの開発にまでは到達することができなかった。その要因は、下顎枝矢状分割後の骨接合に耐え得る強度を有する骨形成因子添加ポリ乳酸スクリュウの開発が難しいという点である。本研究で用いたポリ乳酸スクリュウは術後2年を経ても外表から触知することが可能で、少なくとも埋入後2年では完全に分解吸収されないことが明らかになっている。強度を増やせば必然的にそこに含まれる物質が分解溶出されにくくなるため添加された骨形成因子の作用は減弱する。かといって後戻りの観点から、本研究で使用したポリ乳酸スクリュウの強度をこれ以上低下させるわけにもいかない。難問であるが、この点を解決することが今後の課題といえる。
唾液中のHIV特異抗体の疫学的・病態的意義に関する研究

唾液中のIgAクラス特異抗体は局所産生性であり,局所での感染防御抗体の存在の情報を提示し,またIgGクラス特異抗体は血清から滲出したものであり,感染の有無に関する情報を血清に代わって提示する.本研究では,唾液はHIV感染の病態・診断や疫学調査において有用な情報を提供するかについて検討し,以下の成績を得た.1唾液中のHIV特異抗体測定の有用性:唾液中のHIV抗体検出の恒常性について検討した.HIV感染者32例の唾液では,ELISA法で30例が抗体陽性で,2例は判定保留であった.この判定保留例を含め,継続採取した症例の唾液からは常に抗体が検出できた。検出感度を向上させるための改善をELISA法あるいはWB法に応用することで,唾液からHIV抗体を確認することは可能と考える.唾液を材料としたHIV抗体検査は,診断に用いることには検討すべき点が残されているが,ELISA法では血清とほぼ同程度に抗体を検出できること,また唾液中に抗体が恒常的に存在していることが示され,HIV感染の疫学調査において,唾液はHIV抗体のスクリーニングに有用であることが示唆された.2 HIV,HSV抗体疫学調査・研究における唾液の有用性:個室付特殊浴場女性従業員(SB)についてHSV,HIVの抗体保有状況を唾液を用いて調査した.SB群のHSV抗体陽性率は84%以上と極めて高く,継続観察において陽性率の上昇が観察された.HIV抗体陽性例は0であったが,HSVの成績からHIVの感染リスクも高いものと思われた.本研究で得られたHSVに関する成績は,HSVの蔓延率を知るための疫学的調査・研究において唾液を用いた抗体測定が有用であることを示唆している.唾液中のIgAクラス特異抗体は局所産生性であり,局所での感染防御抗体の存在の情報を提示し,またIgGクラス特異抗体は血清から滲出したものであり,感染の有無に関する情報を血清に代わって提示する.本研究では,唾液はHIV感染の病態・診断や疫学調査において有用な情報を提供するかについて検討し,以下の成績を得た.1唾液中のHIV特異抗体測定の有用性:唾液中のHIV抗体検出の恒常性について検討した.HIV感染者32例の唾液では,ELISA法で30例が抗体陽性で,2例は判定保留であった.この判定保留例を含め,継続採取した症例の唾液からは常に抗体が検出できた。検出感度を向上させるための改善をELISA法あるいはWB法に応用することで,唾液からHIV抗体を確認することは可能と考える.唾液を材料としたHIV抗体検査は,診断に用いることには検討すべき点が残されているが,ELISA法では血清とほぼ同程度に抗体を検出できること,また唾液中に抗体が恒常的に存在していることが示され,HIV感染の疫学調査において,唾液はHIV抗体のスクリーニングに有用であることが示唆された.2 HIV,HSV抗体疫学調査・研究における唾液の有用性:個室付特殊浴場女性従業員(SB)についてHSV,HIVの抗体保有状況を唾液を用いて調査した.SB群のHSV抗体陽性率は84%以上と極めて高く,継続観察において陽性率の上昇が観察された.HIV抗体陽性例は0であったが,HSVの成績からHIVの感染リスクも高いものと思われた.本研究で得られたHSVに関する成績は,HSVの蔓延率を知るための疫学的調査・研究において唾液を用いた抗体測定が有用であることを示唆している.HIV(Human Imuunodeficiency Virus)抗体スクリーニング検査は血清について行われているが、採血は痛みや不快感などから協力が得られにくく、一般集団や種々のハイリスク集団を対象とする疫学調査においてその実施は困難なことがある。血清に代って容易に採取し得る材料でのHIV抗体スクリーニング検査を確立することの意義は大きい。本研究では以下の点を明らかにすることを目的とした。1)唾液中のHIV特異抗体の変動の有無、恒常性等を調べ、抗体検査の有用性を明らかにする。2)種々の病型のHIV感染者を追跡し、病態及び病型の変化と唾液中のIgG、IgAクラス別特異抗体との関連性を検討する。3)HIV感染リスク集団の唾液中のHIV及びHSV抗体測定成績から、疫学調査・研究における唾液の有用性を明らかにする。平成6年度までの研究経過を以下に概説する。1)本研究は、既に2年前から開始され、研究協力の同意を得たうえでの対象者の確保に努めてきた。研究初年度(6年度)は、これらの研究対象者から血清及び唾液等の材料を採取し、ELISA法、WB法を用いて抗体測定および確認検査の検討を行った。2)唾液中のHIV抗体の日内変動(午前9時30分、11時30分、午後12時30分、2時、4時に採取)を検討したが、ほぼ同程度の吸光度を示す成績が得られた。また、1年間に数回にわたって採取できた検体でも恒常的にHIV抗体を検出することが出来た。3)感染者の病態を知る指標となる、CD4、CD8数は、日内変動は大きくなかったが、日差変動のあることが観察された。HIV感染者の唾液中のHIV抗体については、恒常的に抗体を検出出来ること、日内の変動も見られないことなどが分かった。ただし、現在のELISAキットは感度が低く、他のキット(GACELISA法)がより唾液に適しているとの報告もあり、検討する予定である。