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人文主義政治思想史における快楽主義の影響の研究：「徳の政治学」の功利的変容

『ユートピアの再構築』、晃洋書房、2018年1月、30-55頁、ISBN:978-4-7710-2931-6ルネサンス・イタリアにおけるエピクロス主義受容にかんしては、文献収集において一定の成果をみ、読解もわずかながら進めることができたものの、北方人文主義については、ガッサンディについての若干の研究をフォローしたとはいえ、十分に考察を広げ深めることはできていない。2018年度は、当該課題についておもに以下4点で研究を遂行した。(1)関連研究資料の収集と読解:引き続き関連する国内外の文献資料を収集し、読解に着手した。(2)研究講演会の開催:2018年5月19日(土)に、早稲田大学26号館地下多目的講義室において、James Hankins氏(ハーバード大学歴史学部教授)を招聘しての講演会を開催した。メリトクラシーの東西比較の観点から徳の政治学の内容にも言及した内容の講演であり、講演終了後の活発な質疑応答も含め、有益な学びのときとなった。(3)関連学会への出席:2019年3月17-19日にトロントで開催されたRenaissance Society of Americaの年次大会に出席し、いくつかのセッションを聴講した。(4)論文の執筆:ルネサンス政治思想におけるエピクロス主義の影響についての研究の一環として、先行研究を参照しつつ、マキァヴェッリと原始主義(primitivism)の関係にかんする論文の執筆を進めた。また、当該課題に関連して、社会思想史学会編『社会思想史事典』(2019年1月刊)に項目「マキァヴェッリ」および「人文主義」を執筆した。マキァヴェッリへのルクレティウスの影響を考察する作業の一環として、政治共同体の起源と発生を扱う「原始主義」の伝統のうちにマキァヴェッリを位置づける試みを進めている。政治共同体の自由を維持拡大するための要件として、市民や統治者の理性的・道徳的資質や、諸階層間の均衡による制度的安定を重視するのが、古典古代からルネサンス人文主義期の統治論の流れである。しかしマキァヴェッリの統治論は例外的に、「欲望・葛藤・闘争の制度内的発揚」によって政体の自由を担保しようとする。マキァヴェッリのこうした特異性を、「原始主義」およびエピクロス主義の影響の文脈で説明できないかと考慮中である。関連文献読解や論文への取りまとめがやや遅れている。今後は、マキァヴェッリによるルクレティウス写本の書き込みを逐一解読することを試みるとともに、他の一次史料・二次研究文献の収集・読解につとめたい。ルネサンス・イタリアにおけるルクレティウス・サークルの内実解明をさらに進めるとともに、17世紀のキリスト教的エピクロス主義の構造分析をおこなっていきたいと考えている。イタリアのみならず北方人文主義にも視野を拡大しつつ、西洋初期近代政治思想史におけるエピクロス主義の影響を考察し、徳の政治学の功利的変容を分析する。海外の研究動向調査等のための学会参加・研究出張も検討する。関連文献読解や論文執筆を進め、延長期間内での論文公表を目指す。
ATR-X症候群におけるシナプスパソロジー分子機構の解明

ATR-X症候群は、ATRX遺伝子の変異により発症するX連鎖精神遅滞症候群の一つであり、エピジェネティクスの破綻により多臓器にわたる多彩な症状を呈する。現在までに日本国内で約80症例が診断されている希少疾患である。2010年、ATR-X症候群の病態として、ゲノム上の特別な構造(グアニン4重鎖構造:G4構造)にATRXタンパクが結合・安定化させ、近傍の遺伝子発現に影響を与えることが明らかにされた.よって、患者においては、G4構造に結合し安定化させる薬剤が治療薬の候補となることが期待される。前年度までにG4構造安定化作用を有するポルフィリン化合物TMPyP4がモデルマウス(Atrxマウス)に行動薬理学的に有意な認知機能改善効果をもたらしたことが確認された.さらに本年度は、生体内に存在するアミノ酸であり、また、診断薬や健康食品としても使用されている5-アミノレブリン酸(ALA)を生体内でポルフィリンを産生させるプロドラッグとして使用し、ATR-X症候群の症状改善を目指し、Atrxマウスと患者由来iPS細胞を用いてその有効性と安全性を検討した。Y-maze test, Novel object recognitiontest, passive avoidancetestを用いてAtrxマウスの学習行動解析を行ったところ、ALA(3,10mg/kg)の慢性投与においていずれの用量においても有意な認知機能改善効果が認められた。Neuro2A細胞においてG4構造の免疫染色性が核内で確認された。また、その染色性はALA(10mM)処置により低下した。TMPyP4(10μM)とATRXhelicase domain発現細胞でも同様の染色性低下が確認された。これらの結果より、Atrxマウスを用いてALAが認知機能改善効果を示すこと、マウス神経芽細胞種Neuro2Aを用いてALAが細胞核内G4構造に結合することを明らかとした。また、ATRX蛋白質はHelicase domainを介してG4構造に結合することが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。ATR-X症候群はX染色体上の原因遺伝子ATRXの変異によりX連鎖劣性遺伝形式をとる精神遅滞症候群である。私達は、ATR-X症候群モデルマウスのAtrx exon 2欠損マウス(Atrxマウス)において認知機能の低下、海馬LTPの減弱、前頭皮質内側部の樹状突起スパイン形態異常を呈することを明らかにしてきた。しかしながら、なぜ核内で機能するクロマチンリモデリング因子ATRXの減少が、スパイン形態異常や精神遅滞を引き起こすのか不明である。ATRX変異による精神遅滞の原因を追究するため、AtrxマウスにおいてDNAマイクロアレイを行った。スクリーニングの結果、インプリント遺伝子のひとつが脳特異的に上昇していることを見出した。この分子はプロモーター領域にはATRXタンパク質が特異的に結合するグアニン4重鎖(G4)構造が存在し、ルシフェラーゼアッセイの結果このインプリント遺伝子の発現はATRXタンパク質によって直接的に調節されていることが明らかとなった。さらに、このインプリント遺伝子のプロモーター領域のCpG islandがAtrxマウスにおいて有意に脱メチル化していた。また、培養神経細胞にこのインプリント遺伝子を過剰発現させることで、Atrxマウスで見られるような樹状突起スパイン形態異常が観察された。これらのことから、Atrxマウスで認められる脳内の樹状突起スパイン形態異常の一因として、このインプリント遺伝子の異常な発現上昇が関与することが明らかとなった。今後、ATR-X症候群由来iPS細胞を用いてより詳細な病態解明を行う。

また、ATRX蛋白質はHelicase domainを介してG4構造に結合することが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。ATRX変異による精神遅滞の原因を追究するため、AtrxマウスにおいてDNAマイクロアレイを行った結果、スパイン形態異常に関与する分子を見出すことができたことは大きな進展である。この分子のプロモーターには文献的に明らかとなっているATRXタンパク質が特異的に結合するG4構造が存在し、ATRXタンパク質によって直接的に発現調節されていることも明らかとなった。さらに、プロモーター領域の脱メチル化も確認できた。また、ATR-X症候群由来iPS細胞についても神経細胞への分化が成功しており今後の詳細な病態解明につながると思われる。今後、ATR-X症候群由来iPS細胞の神経細胞を網羅的に解析し、詳細な病態解明を行う。また、AtrxマウスとATR-X症候群由来iPS細胞におけるG4構造結合性テロメラーゼ阻害薬の治療効果の検討を行う。G4構造に結合することが知られているテロメラーゼ阻害薬:ポルフィリン化合物TMPyP4によるインプリント遺伝子発現抑制効果をレポーターアッセイにより検討する。AtrxマウスにおけるTMPyP4の認知機能改善効果を行動薬理学的に解析する。また、Atrxマウス由来初代培養神経細胞とATR-X症候群由来iPS細胞の神経細胞に対して、TMPyP4投与により樹状突起スパイン形態異常改善効果が見られるか検討する。
遷移金属酸化物におけるＳｅｅｂｅｃｋ係数の多自由度効果

申請者は、ゼーベック係数に対する強相関電子系の多自由度効果について研究しています。強相関電子系では、局在的な電子が持つスピンや軌道の自由度による高いエントロピー効果のため、熱電変換効率の飛躍的な増大が期待されます。しかし、この効果は、系の状態をほとんど変えず独立にスピン・軌道自由度を変化させることが実験的に困難なため、これまで実証されていません。そこで、スピン・軌道自由度がゼーベック係数に与える効果を証明するため、Sr3.1Y0.9Co4O10+δを用い実験を行いました。この物質は、Co3+のスピン状態が1 GPa以下の比較的低い圧力を加えることで、High-spin状態からLow-spin状態へ変化することが知られており、この変化は、スピン・軌道エントロピーの変化も伴うため、ゼーベック係数に対する自由度の効果を検証することができます。本研究では具体的に、圧力下での磁化、電気抵抗、ゼーベック係数の及びホール効果の測定装置開発及び測定を行い、物理解明を目指しました。実験は電気抵抗とゼーベック係数の圧力下同時測定に成功し、磁化の圧力効果との比較を行い、ゼーベック係数に対する多自由度効果について検証しました。その結果、圧力を加えるとゼーベック係数が増加するにもかかわらず、電気抵抗が減少するという、一般的な描像では理解できない振る舞いを観測しました。さらに、ゼーベック係数の増加が飽和磁化の減少に比例することを見出しました。これは、CoのSpin状態が圧力を加えることで変化し、それに伴う自由度の変化に起因してゼーベック係数が増大するという理論的モデルで説明できます。以上のことから、ゼーベック係数と電子の持つスピン軌道自由度が密接に関係していることが明らかになり、スピン軌道自由度を用いた熱電材料設計の有効性が直接的に証明されました。26年度が最終年度であるため、記入しない。我々は、ゼーベック係数に対する強相関電子系の多自由度効果について研究しています。この物質は、Co3+のスピン状態が1GPa以下の比較的低い圧力を加えることで、High-spin状態からLow-spin状態へ変化することが知られており、この変化は、スピン・軌道エントロピーの変化も伴うため、ゼーベック係数に対する自由度の効果を検証することができます。本研究では具体的に、圧力下での磁化、電気抵抗、ゼーベック係数の測定が液体ヘリウム温度まで測定できる装置の開発と測定システムの構築、及びそれを用いた測定と物理解明を行いました。装置は、PPMSの超伝導マグネットを用い、PPMS内蔵の測定システムではなく、ADVANTESTの電流源とKEITHLEYのナノボルトメータを用い独自に開発しました。次に、電気抵抗とゼーベック係数の同時測定を行い、磁化の圧力効果との比較し、ゼーベック係数に対する多自由度効果について検証しました。その結果、飽和磁化の減少量に比例してゼーベック係数が増加することを見出しました。これは、CoのSpin状態が圧力を加えることで変化し、それに伴う自由度の変化に起因してゼーベック係数が増大したことを示唆しています。

以上のことから、ゼーベック係数と電子の持つスピン軌道自由度が密接に関係していることが明らかになり、スピン軌道自由度を用いた熱電材料設計の有効性が直接的に証明されました。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、装置開発とそれを用いた測定による物理解明を目的とし研究を行っています。実験装置に関しては、目的としていた測定が行えるものが完成しています。測定自体も明瞭な結果が得られいます。そして、結果については、国際学会で報告し、現在論文にまとめており研究としてはおおむね順調に進行しています。現在、ゼーベック係数の多自由度効果の研究を行っています。その中で、磁行とゼーベック係数の結果からある程度、ゼーベック係数と遷移金属が持つスピン軌道自由度が相関を持つことを示すことができました。しかし、ゼーベック係数はキャリア濃度に依存するため、より直接的に証明するには、ホール係数の圧力依存性を測定する必要があります。しかし、通常の多結晶試料では、シグナルに対してノイズが大きく測定することが困難でした。そこで、薄膜を用い、シグナルを大きくすることで、ホール係数の圧力効果の測定を試みます。
量子論に基づく結晶内電場を用いた新デバイスによる量子状態制御に関する研究

量子通信理論は、量子現象を利用する通信方式の可能性を示唆し新たな通信分野を開拓し、飛躍的な通信量の増大を実現する。量子雑音限界を越える理論としてスクィズド光の研究がなされてきた実績を踏まえ、量子通信理論はつぎの段階に入ろうとしている。より有効に量子効果を通信理論に適用するためには本質的にメソスコピック・ナノスケール領域における物性物理のより深い理解とその制御法の探索が不可欠である。現在までレーザー光学素子として使用されてきているBGOやBSO結晶はそれぞれ光導電性と電気光学効果を利用することによって実時間で繰り返し使用可能な空間変調素子が制作され研究されてきている。また基礎物性物理、基礎物理の分野ではBGO、BSO結晶のなかでもその組成がBi_<12>GeO_<20>、Bi_<12>SiO_<20>の結晶は、非中心対称性結晶でありピエゾ半導体結晶としての性質を有し、この結晶の結晶内電場は真空中に外場として与える得る電場よりはるかに強い電場(E=10^810^9V/m)であることが予想され注目されている。この様な強電場は結晶内原子の極微最領域において分布するものであり、この電場を有効に用いることが可能であれば現在のデバイスの技術が飛躍的進歩を遂げることはこの強電場の大きさが通常の真空中の電場よりも100倍以上の大きさが予想されていることから明らかである。結晶内電場の強度測定:結晶内の強電場を利用するためにはまず結晶内強電場を精密に測定することが必要となる。現在までに非中心対称性結晶の結晶内電場の測定は水晶の結晶に対して1989年フランスにおいて中性子回折法を用いた実験報告され高精度の結果を与えている。新たに本年度中性子回折法を採用し、BGO結晶に対しても偏極実験を実行し、電場作用を測定した。
直腸癌に対する術前放射線照射効果の総合的判定法の開発

直腸進行癌に対する術前放射線照射は腫瘍のdown-stagingをもたらし、局所再発率を低下させることが知られている。本研究では、照射群と非照射群との間で癌先進部やリンパ節の詳細な病理組織所見を比較するとともに、照射群においては、照謝前の生検材料と手術切除材料にKi-67・P53・P21・bcl-2・caspase3の免疫染色を行い、細胞増殖活性やapoptosis関連蛋白の術前照射による変化を記録し、術前照射の効果の判定や予測におけるこれらの分子マーカーの有用性を検討した。組織所見においては、照射群では非照射群よりも肛門側壁内浸潤距離が短く、tumor depositや簇出の所見を有する比率が低かった。リンパ節転移陽性率は両群間に差がなかったが、サイトケラチン染色で同定される微少リンパ節転移は照射群で少なかった。これらの結果は、術前照射によって、肛門括約筋温存術の適応が拡大され、広範リンパ節郭清による機能障害を軽減させ得ることを意味している。また、照射群において、術前生検材料のKi-67陽性細胞比率や・P53・P21・bcl-2・caspase3の染色性は、変性・壊死を来した腫瘍細胞の比率から判定される組織学的照射効果と有意の関連はなかったが、Ki-67陽性細胞比率とP53染色性の低下が照射後に認められ、これらは術前照射の効果を評価する新しい尺度になり得ると考えられた。今後は、術前照射例で認められた組織所見の改善やKi-67陽性細胞比率やP53染色性の変化と、手術後の局所再発率や生命予後との関係について臨床的検討を継続するとともに、2002年から癌研究会附属病院で行っている術前放射線化学療法施行例についても同様の検討を行い、放射線化学療法の放射線単独療法に対する優越性の検討、放射線化学療法の効果の予測などを行っていく予定である。目的:下部直腸癌はQOLの面から肛門機能温存が必要とされる腫瘍である。一般に術前放射線照射後切除例では局所再発率が低下するといわれているがその機序は明らかになっていない。これを明らかにする事でこの治療が広く普及することが期待される。そこで現在までに施行された症例について、その効果を病理組織学的に詳細に検討し、更に効果の予知指標の設定を目標としている。方法:1)術前放射線照射後外科的に切除された34例の手術材料を対象に組織学的効果を検討した2)34例中16例を無作為に選び手術時に摘出されたリンパ節中での微小転移の頻度を調べた。術前療法の行われない16例のマッチトコントロールを対照とした3)照射効果の予知指標を調べるため34例中の19例につき照射前生検組織と照射後切除標本組織を対照に、細胞周期関連蛋白とアポトーシス関連蛋白の発現と効果の関連を免疫組織法で検討した結果:1)主病変では14例(41.2%)に胃癌取り扱い規約の基準でEf2以上の照射効果を認めた。特に90%以上腫瘍細胞の消失した5例は全例5年間無再発で生存を認めた。組織型をみるとEf2未満(n=20)とEf2以上(n=14)の例の間に差はなかった。リンパ節転移に対しては放射線効果では4例に腫瘍細胞の消失を認めた。2)通常の鏡検でリンパ節転移陽性例を調べると、照射群(8/16)と非照射群(8/16)の間で差はなかった。

しかし低分子サイトケラチンの免疫染色で発見される微小転移は、照射群で12.5%(2/16)、非照射群で37.5%(6/16)と、照射群で低い傾向にあった。微小転移は、照射群の2例では全て他のリンパ節に明らかな転移を認めたのに対し、非照射群では微小転移のみ発見された例が50%(3/6)あり、これらは通常の鏡検では他に転移を発見できなかった3)p27,p53,Ki-67,Bcl2,C-erbB2,Caspase3,M30,Pynpase,の免疫染色では放射線治療効果との間には、現在までに特別な傾向は認められていない。考察と今後の研究計画:局所再発率の低下の原因が微小転移の低下の関与する可能性がみいだされた。予知指標の再検討を含め今後さらに検討を進める予定である。目的:下部直腸癌はQOLの面から肛門機能温存が必要とされる腫瘍である。一般に術前放射線照射後切除例では局所再発率の低下や、予後の改善が臨床的に明らかとなっているがその機序は明らかとなっていない。詳細な病理学的検討によって、これを明らかにすることを目的とした。方法:1)放射線照射後に外科的切除が施行された(照射群)47例中の粘膜下層以下における癌細胞の浸潤距離を測定した。2)照射例中の25例で直腸周囲脂肪織内微小癌細胞の遺残(tumor deposit)や腫瘍先進部の簇出の有無を検討した。3)さらにリンパ節微小転移の頻度を調べた。照射群に対し非照射群は全てマッチトコントロールとした。結果:1)肛門側壁内浸潤の平均距離は非照射群で2.873mm±4.90、照射群では0.368mm±0.927と有意に縮小していた(ρ=0.001)。2)tumordepositは非照射群で5例(20%)に認められ、照射群においては認められなかった(ρ=0.018)。簇出については非照射群で9例(36%)に認められたのに対し、照射群では認められなかった(ρ=0.0009)。3)微小転移は非照射群で11例(44%)に、照射群で2例(8%)に認められた(ρ=0.0037)。考察:術前放射線照射により、原発巣における癌細胞の組織学的浸潤範囲は長軸方向で著明に減少することより、肛門機能温存術の適応拡大が期待される。また、照射群ではtumor depositや簇出が消失しリンパ節微小転移も減少することが判明し、局所再発の低下に関与すると考えられた。以上の結果は下部直腸癌治療における術前放射線照射の有効性を病理組織学的に示唆するものと考えられた。目的:下部直腸癌はQOLの面から肛門機能温存が必要とされる腫瘍である.一般に術前放射線照射後切除例では局所再発率の低下や生命予後の改善が臨床的に明らかになっているが,その機序は明らかになっていない.詳細な病理学的検索によってこれを明らかにすることを目的とした.方法:1)術前放射腺照射施行例24例の照射前生検材料または手術切除材料にKi-67,Bcl-2,p53,C-erB2,p27,Caspase3の免疫組織染色を行い,組織学的照射効果との関係を検索した.2)照射前生検材料と手術切除材料の両方の検索が可能であった17例では,照射前後の変化と組織学的照射効果との関係を検討した.結果:1)照射前生検材料,手術切除材料のいずれにおいてもKi-67,Bcl-2,P53,C-erB2,p27,Caspase3の染色性と組織学的照射効果との間に有意な関連は認めなかった.
ホモロジカル予想と数論への応用

可換環論の手法とp進ホッジ理論の考え方を用いて、直和因子予想、巨大コーエン・マコーレー環に関して調べ幾つかの結果を得ることができた。これらの研究の過程においてヴィット環の代数的構造を詳しく調べ、今まで全く知られていなかった基本的な結果を発見することが出来た。数論への応用を見込んで正規な局所環に対するベルティニ型定理を研究し、岩澤理論で重要な役割を果たす特性イデアルへの応用を与えた。これらの成果をまとめたものを共同論文として出版することが出来たことは重要な成果である。正標数の局所コホモロジー上のフロべニウス作用が単射であるような環をF-単射と呼ぶ。F-単射環の変形問題をある条件の下で解決した。研究実績の概要について以下に述べる。当研究では自身の専門である代数学と周辺分野との融合を目指して研究を続けてきた。特に特異点論や数論への応用を目指しつつ、複雑な議論を整理するために時間を費やしたテーマに関して言えば、着実に研究成果を挙げつつある事を強調したい。近年、フェルマー予想の解決、佐藤・テイト予想の解決、そしてABC予想の解決など数論の分野で目覚ましい進展が見られるが、その基礎となる部分においては代数学、解析学、幾何学など全ての分野が深く関わっている。この研究では通常の複素数の代わりにp進数というある特殊な世界を扱っている。p進数の構造を深く調べ数論に応用する為には幾つかの困難が伴う。そこで数論的に由緒正しい問題の意味について調べ、代数学として自然な問題設定をすることから出発しなくてはいけない。代数学として使える手法は限られているのが現状である。これまでに開発した手法をまとめると2種類に分類することが出来る。ひとつはWitt環の手法であり、もうひとつは幾何的手法、より具体的には断面構造を調べる手法である。Witt環は古くから知られていたものであるが、その重要性にも関わらず余り組織的な研究が行われていない。また断面構造とはCTスキャンのような役目を果たすものだと考えればよい。つまり代数的な構造を調べる為に断面を丹念に調べれば元の構造が理解できるというもので数学の手法としてはとても強力である。当該年度の実績としてこれらの研究成果を論文にまとめる事が出来た。現段階において投稿・査読中である。研究テーマであるホモロジカル予想に関して、幾つかの自明でない結果を得ることはできたが、残念ながら予想の最終解決には至らなかった。問題解決の為には既存の方法だけでは本質的な困難があるように思われる。一方で、Witt環についてはこれまでの可換環の研究では殆ど何も知られておらず、研究を通じて我々の理解が深くなったと考えている。たとえば「体を含まない完備局所環の非常に大きな整拡大に対して、ある素数で割ると、Frobenius写像が全射になるものを具体的に構成せよ」という問題は、ホモロジカル予想のみならずFaltingsによるp進Hodge理論においても重要であって、部分的な結果を証明することができた。証明の方針はDrinfeldによる分岐Witt環と、古典的な完備局所環に関するCohen構造定理を改良したGabberの結果を組み合わせるという新しい発想に基づくものである。今後の研究の方向性としてホモロジカル予想への基本的な戦略の若干の変更を試みると同時に、より広い枠組みの中で混合標数を持つ可換環の研究とその応用を展開したい。もうひとつの研究テーマである局所Bertini型定理を論じた論文を出版させることが出来た。また当初には予期していなかったが、2次元の局所環のBertini型定理の非常に自然で簡単な証明を発見することができた。これらの結果はp進モジュラー形式の岩澤理論への応用がある。可換環論を中心として、代数的手法を用いてホモロジカル予想、特異点、岩澤理論に関連する研究を行った。所望の結果を得るには必ずしも至らなかったが、数年の年月を掛けて幾つかの基礎的で重要な成果を挙げることが出来た。最初にホモロジカル予想に関連する研究成果から述べたい。このテーマは自分を含む多くの研究者が長年取り組んできたものであるが、現段階においても未解決である。特別な分岐条件を持つ体を含まない数論的な環上で考察を行い、その場合には肯定的な結果を得るに至った。その証明の核心はDavisとKedlayaによる、Witt環上のフロベニウス射を用いてFaltingsによる概純性定理の別の定式化を用いるものである。元のFaltingsの定式化と比べても見通しの良い証明となっている。Bhattによっても独立にホモロジカル予想の部分的な結果が得られたことを付記しておきたい。岩澤理論への応用に関してであるが、落合理氏と共に取り組んできた局所環上のBertini型定理の基礎部分がすべて完成し、論文を名古屋ジャーナルから出版することが出来た。一般のGalois変形環上の岩澤理論を議論するために必要な代数的な道具が揃った。現在はその続きである楕円モジュラー形式の肥田変形の岩澤主予想を考察中であるが、数論側で文献が不足していることもあり、必要な結果の証明も含めて論文を作成段階中である。上記以外の副産物として、Cohen-Gabberの定理のより初等的な証明が蔵野和彦氏との共同研究で得られた。これはWitt環を用いたある種の巨大な環の構成で使われる。

P.H.Quy氏との研究において非コーエン・マコーレー環のクラスにおいて正標数の特異点解析を行った。この研究は発展性があるもので現在継続中である。可換環論の手法とp進ホッジ理論の考え方を用いて、直和因子予想、巨大コーエン・マコーレー環に関して調べ幾つかの結果を得ることができた。これらの研究の過程においてヴィット環の代数的構造を詳しく調べ、今まで全く知られていなかった基本的な結果を発見することが出来た。数論への応用を見込んで正規な局所環に対するベルティニ型定理を研究し、岩澤理論で重要な役割を果たす特性イデアルへの応用を与えた。これらの成果をまとめたものを共同論文として出版することが出来たことは重要な成果である。正標数の局所コホモロジー上のフロべニウス作用が単射であるような環をF-単射と呼ぶ。F-単射環の変形問題をある条件の下で解決した。証明を書き終えた後のチェックにかなりの時間を費やしたが、前例が殆ど無い研究テーマということのもあり、議論の正当性を見極めるのに苦労したということが進展を遅らせている主な理由である。一方で全く予期せぬ結果を証明することが出来たので根気強く研究を継続したい。代数学Witt環についてさらに詳しい構造を調べる。数論的な問題への応用を展開する上で必要な代数的な準備を終えたので、これらの結果を用いてp進モジュラー形式の肥田族に対する岩澤主予想における片側の包含関係の証明を完成させたい。そのために加藤和也氏によって構成されたEuler系の議論を肥田族上で議論することが欠かせない。楕円曲線やモジュラー形式に関係する数論の問題を変形理論を用いて考察する方向性には将来性があり、当該研究から派生した問題としてGalois変形環の因子類群についても詳しく調べる予定である。既に過去の研究で得られた結果と結合させることによって新たな研究成果を得ることが出来た。研究テーマの性格を考えると最初の立ち上げの為に多少の時間を費やした事は否めないものの、その後の研究の流れはかなりスムーズである。また研究内容が複数の分野にまたがっており、数論やトポロジーなど他分野からの知見が欠かせないので、その方面の専門家から意見をもらう事で正しい方向へと向かいつつある。重要であるにもかかわらず類似の研究が殆ど存在しないテーマに取り組み、数学の最も基礎となる知見を積み重ねる事を第一の目標としている。このスタイルはこれからも継続していく考えである。今後の方向としては岩澤理論と呼ばれる数論のある重要な問題に応用する事を目指したい。少し専門的に言うと、モジュラー型式の族を考えてそれに対応するガロア表現から生ずるセルマー群とL-関数との関係を主張する岩澤主予想を調べることである。また特異点の構造解析については代数幾何との関連を重視して研究を進めたい。最後に当研究において最も重要なテーマとしてホモロジカル予想、より正確には単項予想と呼ばれる40年近くの間未解決である重要な問題に焦点を絞りたい。これまでに得られた研究成果を大学のセミナーを利用して発表を行い、証明の細かな修正をしつつ確実に研究を進展させていく。これらの研究が完成すれば新しい知見が得られのは確実であり、数論への更なる応用が可能になるであろう。当初に計画していた出張予定に多少の変更が生じてしまい、結果として計画されていた使用額を完全に使い切ることが出来なかった。
抗酸菌で誘導される免疫抑制性マクロファージのサプレッサー機能の発現メカニズム

本研究では,M.avium complex誘導マクロファージ(MAC-MΦ)の標的T細胞との細胞間接着を介するsuppressor活性発現メカニズムについて検討した.その結果,MAC-MΦを固定したり,cytochalasin Bなどの処理細胞膜機能を抑制させると活性発現が著しく低下するこから,MAC-MΦのsuppressor活性発現には細胞膜機能が重要である,MAC-MΦの活性発現や標的T細胞との結合能は抗B7-1抗体によりブロックされること,ならびにMAC-MΦではB7-1発現増強がみられることより,MAC-MΦから標的T細胞へのsuppressorシグナルの伝達にはMΦのB7-1分子が重要である,MAC-MΦからの細胞間接触を介しての抑制性シグナルを受けた標的T細胞ではConA増殖性応答が阻害されるが,PMAとCa^<2+>ionophoreに対する増殖性応答は影響されないことから,MAC-MΦの抑制性シグナルはT細胞のPKC活性化以前のシグナル伝達系にcross talkしていると考えられる,標的T細胞を抗CD28,抗CTLA-4抗体でブロックしてもMAC-MΦのサプレッサー活性は阻害されず,MAC-MΦのB7-1分子に対する標的T細胞の側のレセプターは,CD28やCTLA-4以外の未知の分子である可能性がある,MAC-MΦの抑制性シグナルのT細胞への伝達はMΦのB7-1分子のCTLA-4Igによるブロッキングでは阻害されず,MAC-MΦの抑制性シグナル伝達にかかわるB7-1分子は,新しい型のisoformに属す可能性がある,T細胞のlysate中にB7-1との特異的結合能を有する31kD蛋白が検出されたが,このものはその分子量からみてCTLA-4と並ぶ新たな抑制性シグナルのレセプターとして最近発見されたPD-1に相当するものと考えられる,マウス脾細胞にもPD-1分子の発現が認められたが,ConA刺激に応答してその発現がup-regulateされる,MAC-MΦとの混合培養により抑制性シグナルを受け取った脾T細胞では,ConA刺激に応答してのPKCの活性化と細胞膜へのtranslocationが抑制されることなどが明らかになった.申請者のこれまでの検討で,(1)抗酸菌[M.avium complex(MAC)]感染症では,サプレッサーMΦが感染24週後にTNF-aやIFN-γなどの働きを介して誘導される,(2)このサプレッサーMΦはPKCとCa^<2+>イオノフォアで誘導されるT細胞の活性化を抑制する,(3)サプレッサーMΦはRNIや脂肪酸などをエフェクターとしているが,その作用発現には標的細胞への結合が必要であり,その際にはMΦ側のB_<7-1>分子が重要な役割を演じている,ことなどが明らかになっている.本年度の抗CD28,抗CTI,A-4抗体,CTLA-4 Igを用いての詳細な検討により,サプレッサーMΦのB_<7-1>分子に対する標的T細胞の側のレセプターはCD28やCTLA-4以外の分子であることが確かめられた.さらにELISA法を用いての実験で抗酸菌感染誘導サプレッサーMφではB_<7-1>分子の発現増強がみられること,ならびにサプレッサーMΦの標的T細胞への結合は実際に抗B_<7-1>抗体処理でブロックされることが証明された.また,サプレッサーMΦの活性発現には内因性のTNF-aのみならず標的T細胞により産生されるIFN-γも重要な役割を演じており,MφをCaM kinase II阻害剤で処理した場合にはサプレッサー活性発現は部分的に阻害されるが,これらの現象との関連でMAC感染MΦでの諸種サイトカイン(CK)発現動態についてみたところ,感染早期での炎症性CK(TNF-a,IL-Iα,IL-12)のみならず抗炎症性CK(IL-10,TGF-β)のmRNA発現の誘導が認められたが,その後の検討で内因性IL-10,TGF-βによるMAC菌殺菌能などのMφ細胞機能のdown-regulationは有意なものではないことが示され,これら抗炎症性CKのサプレッサーMΦの機能発現への関わりはTGF-βの標的T細胞への直接の作用を除いては否定的であることが分かった.現在,B_<7-1>遺伝子を組み込んだベクター系を用いての大腸菌でのB_<7-1>分子の発現実験が進行中であり,大量精製したB_<7-1>蛋白を用いての標的T細上のCD28,CTLA-4以外のB_<7-1>結合蛋白の検索を進めつつある.本研究では,M.avium complex誘導マクロファージ(MAC-MΦ)の標的T細胞との細胞間接着を介するsuppressor活性発現メカニズムについて検討した.その結果,MAC-MΦを固定したり,cytochalasin Bなどの処理細胞膜機能を抑制させると活性発現が著しく低下するこから,MAC-MΦのsuppressor活性発現には細胞膜機能が重要である,MAC-MΦの活性発現や標的T細胞との結合能は抗B7-1抗体によりブロックされること,ならびにMAC-MΦではB7-1発現増強がみられることより,MAC-MΦから標的T細胞へのsuppressorシグナルの伝達にはMΦのB7-1分子が重要である,MAC-MΦからの細胞間接触を介しての抑制性シグナルを受けた標的T細胞ではConA増殖性応答が阻害されるが,PMAとCa^<2+>

ionophoreに対する増殖性応答は影響されないことから,MAC-MΦの抑制性シグナルはT細胞のPKC活性化以前のシグナル伝達系にcross talkしていると考えられる,標的T細胞を抗CD28,抗CTLA-4抗体でブロックしてもMAC-MΦのサプレッサー活性は阻害されず,MAC-MΦのB7-1分子に対する標的T細胞の側のレセプターは,CD28やCTLA-4以外の未知の分子である可能性がある,MAC-MΦの抑制性シグナルのT細胞への伝達はMΦのB7-1分子のCTLA-4Igによるブロッキングでは阻害されず,MAC-MΦの抑制性シグナル伝達にかかわるB7-1分子は,新しい型のisoformに属す可能性がある,T細胞のlysate中にB7-1との特異的結合能を有する31kD蛋白が検出されたが,このものはその分子量からみてCTLA-4と並ぶ新たな抑制性シグナルのレセプターとして最近発見されたPD-1に相当するものと考えられる,マウス脾細胞にもPD-1分子の発現が認められたが,ConA刺激に応答してその発現がup-regulateされる,MAC-MΦとの混合培養により抑制性シグナルを受け取った脾T細胞では,ConA刺激に応答してのPKCの活性化と細胞膜へのtranslocationが抑制されることなどが明らかになった.申請者の平成11年度までの検討では,(1)抗酸菌感染症では,サプレッサーMΦがTNF-αやIFN-γなどの働きを介して誘導される,(2)サプレッサーMΦはRNIやFFAなどをエフェクターとしているが,その作用発現には標的細胞への結合が必要であり,その際にはMΦ側のB_<7-1>分子が重要な役割を演じている,(3)サプレッサーMΦのB_<7-1>分子に対する標的T細胞の側のレセプターはCD28やCTLA-4以外の分子である,(4)サプレッサーMΦではB_<7-1>分子の発現増強がみられ、標的T細胞との結合は抗B_<7-1>抗体処理でブロックされることなどが明らかになっている.平成11年度の検討では,(1)サプレッサーMΦの活性発現にはMΦと標的T細胞とが会合する以前の時点で,MΦが予め何らかのシグナルで活性化されていることが必要であり、この際T細胞からの細胞間接触を介する活性化シグナルが重要である,(2)活性化したサプレッサーMΦからの細胞間接触を介しての抑制性シグナルを受けた標的T細胞ではConA刺激に対する増殖性応答が阻害されるが,PMAとCa^<2+>ionophoreによる活性化シグナルに対する増殖性応答は影響されないことから,サプレッサーMΦの抑制性シグナルはT細胞のConA receptorからPKCに至るシグナル伝達系の何れかのステップに作用を及ぼしていると考えられる,(3)サプレッサーMΦを固定して,これと標的T細胞との細胞間接触を行わせてもT細胞のConA応答の抑制はみられないので,B_<7-1>分子を介する抑制性シグナルの伝達のみではサプレッサー活性の発現には不十分であり,RNIやFFAなどのmediatorとの協同作用が必要である,(4)サプレッサーMΦは標的T細胞のConA刺激に応答しての蛋白質レベルでのIL-2,IL-2 receptorの発現,特に後者を強く抑制する,ことなどが明らかになった.さらに平成11年度の検討によりマウスB_<7-1>蛋白の遺伝子を大腸菌で発現させ,菌のcell lysateからほぼ純粋な
広帯域テラヘルツ波反射分光による土器の非破壊分析

各種土器に対してテラヘルツ波透過および反射分光を実施した。透過分光では、0.4THz以下のスペクトル帯域において吸収係数を算出し、土器ごとに差異が確認された。反射分光では、1THz以下のスペクトル帯域において複素誘電率を算出し、それぞれ土器ごとにスペクトル形状の差異が確認された。これらの差異は土器を構成する成分や結晶構造の違いに起因する可能性があり、テラヘルツ波による土器の非破壊計測の可能性を示すことができた。また、反射分光測定における位置設定精度の影響を定量的に評価し、今後の測定装置としての方向性を示した。多くの物質がテラヘルツ帯において特徴的なスペクトル構造を有している事から、土器の原材料である粘土の違いや、同じ粘土を用いた場合でも焼成条件の違いを非破壊で判別出来る可能性が在る。本提案では、代表者が開発して来たナノ秒領域単色テラヘルツ波光源での知見をフェムト秒励起テラヘルツ波時間領域分光法に適用し、高出力・超広帯域テラヘルツ波時間領域分光装置を構築する。かつ、自作の高性能テラヘルツ波分光装置によって縄文式土器、弥生式土器などのテラヘルツ波分光測定を行い、考古学的な知見との相関関係を検討する。熱量分析やX線解析等の土器成分の分析手法(破壊分析)との相互比較により、テラヘルツ分光で得られた情報の物理的な意味付けを行うと共に、非破壊解析手段としての有用性を検討していく。初年度は、現有のフェムト秒ファイバーレーザーを励起光源とし、ニオブ酸リチウム結晶をテラヘルツ波発生媒質として、フラットな周波数特性を持つ広帯域テラヘルツ波を発生させる。ニオブ酸リチウム結晶に導波路構造を施し、7.2THzまでの広帯域化を実現・一般的な素子である光伝導アンテナに対して10倍以上の出力増強を実現することを目的とする。励起光源には、基本波の波長1560 nm、第2高調波の波長780 nm、パルス幅60 fsec、平均パワー60 mW、繰返し周波数50 MHzのエルビウム添加ファイバーレーザーを使用した。基本波と第二高調波を空間的に分離し、基本波をテラヘルツ波発生、第二高調波をテラヘルツ波検出に使用した。テラヘルツ波発生には、研究代表者も開発に関わったアドバンテスト社製のチェレンコフ発生ユニットを導入した。テラヘルツ波検出には光伝導アンテナを使用した。熱式検出器であるSiボロメータにより平均パワー計測したところ、従来型の光伝導アンテナにより発生したテラヘルツ波よりも10倍以上の出力が確認出来た。各種土器に対してテラヘルツ波反射分光を実施し、各種光学定数(屈折率、吸収係数、複素誘電率)が得られ、それぞれ土器ごとに差異や共通点が確認された。しかし、反射分光測定ではリファレンス(金属板)とサンプル(土器)の測定が不可欠であり、それぞれに反射面のずれが生じると、位相情報に誤差が生じ、それに起因して光学定数にも影響を与える。この影響を定量的に見積もる検証を行った。結果、両者の光路の時間差が2psecを越えると、複素屈折率の算出に大きく影響を及ぼし、スペクトルも大きく歪むことが分かった。本研究で行った反射分光では、反射面ずれが起こりにくい機構にしているが、完全に反射面ずれを除去することは困難である。従って、サンプル設置による位置ずれの生じない実験系に改善する必要があることがわかった。そこで、リファレンス信号取得の必要が無い、テラヘルツ・エリプソメトリの導入を検討した。基本的な実験系を構築し、ガラスなどの物性値が既知のサンプルに対して性能評価を行った。今後は、正確な物理計測が可能となったのちに、土器の物性値産出への展開を行っていく予定である。非線形光学導波路構造を施したニオブ酸リチウム結晶を用い、チェレンコフ方式によるテラヘルツ波発生を行うことで、従来方式である光伝導アンテナを用いたテラヘルツ波発生に比べ、目標である10倍以上の出力を得る事ができた。従来法である光伝導アンテナをテラヘルツ波発生源としたテラヘルツ分光装置(有効な周波数0.1-2.5THz)を用いて土器に対して反射分光を試みたところ、縄文土器、弥生土器、須恵器では全く異なる反射スペクトルを得る事ができた。初年度に構築したチェレンコフ方式によるテラヘルツ波発生では、7THzまでのテラヘルツ発生が可能であり、反射分光で得られる周波数情報が大幅に向上する。当該光源を用いた反射分光系を構築し、土器の反射スペクトルを推進していく。ただし、反射分光の場合には、物性情報を引き出す際にリファレンスとなる信号との比較が難しい。このことが、物性情報の正確性をおおきく損なう原因となる。

テラヘルツ波の偏光情報を組み込んだ反射分光を実施することで上記の問題は解決されることから、研究の進捗状況に応じて偏波解析を取り込み物性情報の正確性を担保する。
共鳴遷移放射法による小型電子加速器を用いた高輝度X線マイクロビームの実現

本研究課題では、共鳴遷移放射を用いて100MeV程度の小型加速器による高輝度X線マイクロビームや偏光光源の実現をめざした。得られた成果は以下のように要約できる。(1)遷移放射を円筒形および回転楕円形のミラーで集光することにより、輝度の増加のみならず、エネルギーの選別も可能になることが分かった。現在のミラー研磨技術で到達可能な表面粗さであれば、理想的な鏡面と同程度、つまり共鳴遷移放射の輝度を2桁以上増大させることが可能となった。(2)これにより、薄膜材質がカプトン、薄膜厚さが12.5μm、薄膜枚数が8枚の多層薄膜から発生する遷移放射の輝度は、約1×10^<14>Photons/(s・mrad^2・mm^2・0.1%b.w.・mA)となり、パルスX線ビームとしての利用が有効である。(3)多層薄膜と吸収端利用フィルターを組み合わせた薄膜傾斜による吸収端遷移放射法を考案検討し、エネルギー分解能が1050%程度の準単色X線ビームを生成する方法としてはとりわけ有効であることを見出した。(4)多層薄膜ラジエーターから発生する遷移放射X線の一部を電子ビーム軸上に設置した矩形スリットにより取り出し、直線偏光X線ビームを生成する方法を考案した。エネルギースペクトル測定用のX線結晶分光器を簡易X線偏光計としても利用し、直線偏光度90%以上の遷移放射X線ビームが得られることを世界ではじめて明らかにした。(5)結晶性薄膜ラジエーターを用い、電子入射面で発生した遷移放射X線のうち、反射結晶面に対するブラッグエネルギー近傍のエネルギーをもつX線は動力学的回折を受ける結果、ブラッグエネルギーが薄膜内共鳴の負の干渉領域内にある場合、通常の遷移放射は抑制され、動力学的回折効果を受けた遷移放射が数eVという非常にエネルギー幅の狭いピーク(ナローピーク)として観測されうることをシミュレーション計算によりはじめて明らかにした。1.研究目的共鳴遷移放射を用いて100MeV程度の小型加速器により高品位高輝度のX線発生源を実現する。つまり、電子ビームのエミッタンスの改善、ダイアモシド薄膜など厚さの精度の高い低原子番号薄膜スタックの利用、高集光筒型ミラーの製作により、シミュレーション計算で予想される集光面積1μm^2、輝度10^<12>-10^<14>photons/(s・mrad^2・mm^2・0.1%b.w.mA)の高輝度マイクロビームを実現する。また、共鳴遷移放射はコーン状に放射され、環境断面の位置に応じて偏光したX線が得られる。偏光光源の実現もめざす。2.今年度に得られた成果(1)シミュレーション計算により、電子ビームのエミックタンスならびに誘電媒質スタックの材料、厚さ、周期長・配置がX線の強度、広がりならびにエネルギー分解能に及ぼす影響にいて検討した。(2)誘電媒脅としてカプトン有機薄膜を用い、厚さ、周期長、枚数を系統的に変えて、相対論的電子ビームにより発生する共鳴遷移放射のエネルギースペクトルならびに角度分布を、結晶分光型の高分解能X線スペクトロメータを用いて真空下で測定した。(3)実験結果を解析し、シミュレーション予測と比較検討を行った。(4)さらに実験を繰り返しエネネルギー分解能の向上を試行している。(5)得られたエネルギースぺクトルおよび角度分布についての結菓を検討し、共鳴遷移放射の性質ならびにその利用に力点をおいてまとめ公表した。

共鳴遷移放射を用いて100MeV程度の小型加速器により高品位高輝度のX線発生源および偏光光源の実現をめざしてシュミレーションならびに実験研究を行っており今年度は以下の成果を得られた。(1)遷移放射X線はコーン状に放射されるという性質を利用して、管状全反射ミラーを用いることによりX線の輝度を2桁改善することに成功した。(2)K殻光吸収端ならびに電子ビームの多層膜放射体への斜入射法を併用することにより、広いエネルギー範囲にわたって準単色のX線を発生させることに成功した。(3)コーン状に放射される遷移放射は放出角度により偏光している性質を利用し、細いスリットを用い高度に偏光したX線を放り出すことに成功した。(4)さらに遷移放射の共鳴効果の性質にラウエ散乱を利用すると非常にエネルギー幅の狭いX線を取り出せることを新たに見出した。(5)得られたエネルギースペクトルおよび角度分布についての結果を検討し、共鳴遷移放射X線の特性に力点をおいてまとめ公表した。共鳴遷移放射を用いて100MeV程度の小型加速器により高品位高輝度のX線発生源および偏光光源の実現をめざしてシミュレーションならびに実験研究を行っており今年度は以下の成果が得られた。1.相対論的電子ビームが多層薄膜中を通過すると、共鳴遷移放射がコーン状に放射する。共鳴遷移放射全体としては偏光していないが、放射角度ごとの環状断面の位置に応じて偏光したX線が得られる。この性質を利用し、細いスリットを用いて偏光度90%以上の直線偏光X線ビームを取り出すことに世界で初めて成功した。得られた結果は理論シミュレーション計算と比較し、共鳴遷移放射X線の偏光の確証および偏光度の導出を行った。2.相対論的電子ビームが単結晶薄膜に入射すると、単結晶の表裏両面から遷移放射が発生し、干渉が生じる。ラウエ散乱を利用して単結晶入射面と出射面から放出する遷移放射X線の非干渉性成分のみを取り出すアイデアのもとに、シミュレーション計算を行ない、数eVという非常にエネルギー幅の狭い単色X線(ナローピーク)が生成しうることをはじめて明らかにした。得られた高偏光度X線ビームの取り出しならびにナローピークのシミュレーション結果については、オリジナル論文としてまとめ公表した。これまでに得られた成果により、全国的に分散する小型の電子加速器を有効に活用すれば、軟X線からX線領域の単色高輝度のマイクロビームおよび偏光ビームを容易に発生しうることを示した。
AntConcを使った英作文の自己分析と自己添削法の開発

本研究の目的は、英作文の添削をネイティブ・スピーカーや英語教師に頼るのではなく、無償で提供されているコンコーダンサーソフトウェアーAntConc3.2.1.0を使って、自分自身で主体的に英作文を改善する方法論を確立し、その有用性を実証することである。その方法論を確立するために、英語コーパス言語学の知見と学習者コーパス研究の成果を援用する。これまで英作文の添削は、日本人やネイティブスピーカーの教員によって行われてきた。教員が受講者の英文の添削を行い、受講者に共通した問題点を指摘し、添削された英作文を受講生に返却するという形式で行われてきた。英作文の授業に関しては、アクティブラーニング、つまり「主体的」に学ぶということが困難であった。そのようなこれまでの英作文指導に対して、「主体的な」英作文学習方法の開発が本研究の目的である。英作文の添削において、「主体的に」というのは、自分の英作文を自らが、客観的に分析し、発見と気づきによって自分の英作文を自分自身で添削していくということを意味する。そのためには次の2つのことが必要となる。1つ目は、自分の英作文がネイティブ・スピーカーの英文とどう違っているのかを自己診断すること。2つ目は、どのような点に注目しながら自分の英文を自己添削していくかというチェックポイントを知ることである。本研究はこの2つの点からインターネット上で無償提供されているコンコーダンサーAntConcを使って、英作文の自己診断と自己添削法を構築する。平成26年度は、『英語教師のためのコーパス活用ガイド』(赤野一郎・堀正広・投野由紀夫編、大修館書店、2014年4月)に研究代表者が執筆した「AntConcを使った英作文の自己診断と自己添削法」の方法論に従って、授業で実践し、その方法論の有用性と問題点を探った。具体的には、現在の方法論で学生が自分の英作文を添削し、その添削過程を記載したレポートを提出させた。さらに、本研究課題を卒業論文のテーマにした学生と共に、この方法論を批判的に論じてもらい、この方法論の問題点を検討した。本研究が目指す方法論が確立された場合には、日本人やネイティブスピーカーの英語教師にだけ依存する英作文教育は、学習者主体の英作文学習という新たな方向性を英語教育に提示することになろう。また、その有用性を明らかにするためにネイティブスピーカーの添削英文と比較する。さらに、一般的な英作文の授業に比べ、本研究による英作文自己添削法による授業は、受講者の達成感や動機づけの向上にどのように影響するかをアンケート調査によって明らかにする。2014年度に、本科研の研究代表者である堀が編者の1人として刊行した『英語教師のためのコーパス活用ガイド』(他の編者は赤野一郎、投野由紀夫、大修館書店)には、本科研の研究課題である第15章「AntConcを使った英作文の自己診断と自己添削法」が収められている。2015年度では本研究課題にネイティブスピーカーや学生とのアンケート調査を加味した研究を2015年8月30日に鹿児島大学で開催された大学英語教育学会(JACET)で発表した。また、英語コーパス学会の会長として、学会設立20年を記念した『英語コーパス研究シリーズ(全7巻)』(ひつじ書房)を企画し、共同監修者として2015年度は第2巻『コーパスと英語教育』(投野由紀夫編)と『コーパスと英文法・語法』(深谷輝彦・滝沢直宏)を刊行した。また、文体研究の視点を英語教育にどのように活かすことかを提案するシンポジウム『文体論に基づく英語教育再興』の講師として、2015年5月24日に、立正大学で開催された日本英文学会で発表した。2015年度は、とくに英語コーパス言語学の知見と学習者コーパス研究の成果に基づいて、英作文の自己診断と自己添削法を確立することを目標とした。英語コーパス学会の会長として、『英語コーパス研究シリーズ(全7巻)』(ひつじ書房)を企画し、共同監修者として2015年度に刊行した第2巻『コーパスと英語教育』(投野由紀夫編)と『コーパスと英文法・語法』(深谷輝彦・滝沢直宏)の刊行に当たって、英語コーパス言語学と学習者コーパスの研究者と意見を交わすことができたので、当初の研究計画はおおむね順調に進展していると言うことができる。本研究の目的は、アクティブ・ラーニングの視点から英作文教育を見直し、AntConcを使った英作文の自己分析と自己添削法の開発をすることである。英作文教育は、一般的にネイティブ・スピーカーや英語教師によって、教師中心の教育がなされてきた。本開発中の方法は、ネイティブ・スピーカーや英語教師に頼るのではなく、無償で提供されているコンコーダンサー・ソフトウェアーAntConc3.2.1.0を使って、自分自身で主体的に英作文を改善するやり方である。本研究は、その方法論を確立し、その有用性を実証することである。