hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カーボンアロイ材料の放射光軟X線状態分析

(1)いぶし瓦表面炭素膜のキャラクタリゼーション:兵庫県の伝統的工業製品であるいぶし瓦の品質向上に資するため,この表面炭素膜を分析した。その結果,製造過程における斑状欠陥は,ランダム構造炭素の割合が増加することに起因することを明らかにした。(2)BxC/Ru多層膜X線ミラーにおけるBxC層のキャラクタリゼーション:マグネトロンスパッタ法で作製されるBxC膜の構造を分析した結果,化学組成比xは4であるものの,標準的なB_4C結晶とは異なるB-C置換型の非晶質構造をとることを明らかにした。様々な機能をもつカーボンアロイ材料の開発には,カーボンアロイがもつ諸特性の起源を電子・分子レベルで把握することが重要であり,本研究では高輝度放射光を用いた高分解能軟X線分光法によってこの電子・分子構造を解明し,軟X線状態分析技術を確立することを目的とした。具体的には,(1)基礎研究としてカーボンアロイの基盤骨格となる様々な固体有機のX線分光データを蓄積・体系化することを目指した。あわせて,(2)カーボンアロイ系工業材料の軟X線分光測定から,本技術の分析技術実用化への検証を試みた。(1)軟X線分光データの蓄積:炭素六角網面を基本構造とする様々な芳香族化合物の軟X線発光スペクトルを測定し,分子サイズとスペクトル形状との相関関係を見出した。これから,軟X線発光分光法によるナノグラファイトのナノサイズ/水素化率評価技術への展開が期待できる。(2)分析技術実用化の検証:兵庫県の伝統的工業炭素材料である"いぶし瓦"の品質向上を目指して,瓦表面炭素膜の分析を試みた。その結果,いぶし瓦の特徴である光沢と耐久性の成因を炭素の構造の観点から定量的に解明した。また,風化による変色現象は表面炭素膜の酸化に起因することと,製造過程で生じるサビ欠陥は下地の焼結粘土素地と水との反応による酸化鉄であることを明らかにした。高輝度軟X線用光学素子として期待される多層膜X線ミラーにおいて,界面層の状態分析技術を確立することを目的として,X線定在波下でのMo/B_4C多層膜の軟X線発光分光実験を試みた。その結果,定在波の位相に依存したX線発光スペクトル形状変化の観測に成功し,多層膜界面の非破壊状態分析技術として本法の有効性を示した。ダイヤモンド半導体の電気特性制御を目的として,ホウ素ドープダイヤモンドの軟X線発光・吸収分光測定を行った。その結果,ホウ素と炭素のそれぞれについて,ドーパント濃度に依存したバンドギャップ構造変化の観測に成功し,ダイヤモンド半導体の評価手法として本法が有効であることを示した。
運動誘発性ストレスを指標としたオーダメイド型リカバリー方法の開発

繰り返される超最大運動(無酸素運動)の間に実施するアクティブリカバリー(AR)は、強度だけでなく、個人に応じた運動様式があるかもしれないと考え、本課題がスタートした。ノルディックウォーキング(NW)によるARは、同一強度の歩行運動にも関わらず、通常歩行よりも低速度で実施することができた。NWによるARは有意に遅い歩行速度にも関わらず、通常歩行と同等のリカバリー作用を持ちつつ、その後の高強度運動でのパフォーマンスが高くなる事が示された。これらの結果は、繰り返しのある高強度のスプリント競技や疲労が蓄積される生活などの回復過程でのリカバリーやコンディショニングへの応用が期待できる。本研究課題はジョギング、水泳、自転車など下肢への重力が異なる運動様式における運動誘発性ストレスを定量化すること、および身体特性と運動ストレスを考慮したプログラムの開発につながる基礎的データの集積を目的とする。4つのテーマとして、1異なる運動強度における血清中、尿中および唾液中のストレスマーカーの定量、2運動様式の違いによる下肢へのインパクトの差と運動誘発性ストレスとの関連性、3高強度運動後の回復運動時のストレスマーカー動態の検証および4身体的特性、形態的特性および遺伝子的背景との関連性を検討することで、最終的には高強度運動後のストレス軽減を主体としたオーダーメイドリカバリー法の開発を目標としている。平成26年度は実験機材の購入や測定手法の確立を主として実施していた。実際のデータ測定に際しては、予備実験を進めて運動実験の条件設定を実施している。運動条件を確立させるため実施した予備実験では、高強度自転車運動(無酸素運動)による唾液アミラーゼ活性の動態について実施したが、短時間(10秒間)全力ペダリングおよび2分間のインターバルで構成された無酸素パワーテストでは変化を認めるものと変化が少なかったが混在していたことおり、条件設定の検討に苦慮している状況である。現在、より現場に応じた高強度運動を想定した運動プロトコルの見直しを進めている。今年度は、テーマ1と並行してテーマ2の運動様式の違いによる下肢へのインパクトと運動誘発性ストレスマーカーとの関連性について解析を進めていく予定である。平成27年度は、(1)有酸素運動および無酸素運動前後における運動誘発性ストレスの変化について、(2)30秒間の全力ペダリング後の通常歩行およびノルディックウォーキングによる回復運動についての実験を実施した。(1)の実験はテーマ1およびテーマ2の目的と対応している。疲労困憊までの最大運動として行なったにも関わらず有酸素運動では、酸化ストレスは有意な変化は無かったものの、30秒間の全力ペダリング無酸素運動においては増大することが明らかとなった。また、唾液アミラーゼ活性についてはある傾向は認められるものの個人間の差が大きいため、統計的な差は認められなかった。(2)の実験は、テーマ3の目的と対応している。その結果から無酸素運動後の通常歩行によるアクティブリカバリーと比較して、ノルディックウォーキングによる回復運動は、同一強度(4Mets相当)にも関わらず歩行速度が有意に遅い条件であっても、十分な生理的パラメーターの回復を認めることができた。今年度は、テーマ1と並行してテーマ2の運動様式の違いによる下肢へのインパクトと運動誘発性ストレスマーカーとの関連性について解析を進めていく。平成27年度は、テーマ1および2についての遅れを取り戻すべく進めていった。関連学会や共同研究者とのディスカッションの中で、運動様式の違いについて4施行(水泳・自転車・ランニングもしくは歩行・ノルディックウォーキング)を本来計画していたところ、実験系の複雑さや被験者のリクルートの状況、実施する条件の負担度を考慮して2施行(歩行およびノルディックウォーキング)での実験系として、シンプルな条件での比較実験に変更している。また被験者の侵襲度についても、採血のタイミングなどが現実的に厳しい状況を加味して、指尖からの微量採血のみとして、血清中の酸化マーカーの測定については見合わせることにしている。これらの条件の変更に伴い、当該年度における実験計画は大幅に取り戻すことが出来た。平成28年度は、関連学会や共同研究者とのディスカッションの中で、実験的な制限因子および倫理的課題により、血中のストレスマーカーの定量が厳しいことから、実験条件について見直した。

すなわち、運動様式の違いについて4施行(水泳・自転車・ランニングもしくは歩行・ノルディックウォーキング)の計画について、実験系の複雑さや被験者のリクルートの状況、実施する条件の負担度を考慮して2施行(歩行およびノルディックウォーキング)のシンプルな条件での比較実験に変更し実施した。また被験者の侵襲度についても、採血のタイミングなどが現実的に厳しい状況を加味して、指尖からの微量採血のみとして、血清中の酸化マーカーの測定については見合わせることにした。平成28年度は、実験条件を変更した上で、形態的特性(下肢長)や上肢筋力の測定を追加して計測している。また、リカバリーの効果測定として、主運動をリカバリー運動の前後で実施することとした。これらの条件の変更に伴い、当初のオーダーメイド型リカバリー法の探索というテーマを遂行することが出来ると考える。本研究課題はジョギング、水泳、自転車など下肢への重力が異なる運動様式における運動誘発性ストレスを定量化すること、および身体特性と運動ストレスを考慮したプログラムの開発につながる基礎的データの集積を目的とする。4つのテーマとして、1異なる運動強度における血清中、尿中および唾液中のストレスマーカーの定量、2運動様式の違いによる下肢へのインパクトの差と運動誘発性ストレスとの関連性、3高強度運動後の回復運動時のストレスマーカー動態の検証および4身体的特性、形態的特性および遺伝子的背景との関連性を検討することで、最終的には高強度運動後のストレス軽減を主体としたオーダーメイドリカバリー法の開発を目標としている。関連学会や共同研究者とのディスカッションの中で、実験的な制限因子および倫理的課題により、血中のストレスマーカーの定量が厳しいことから、実験条件について見直した。運動様式の違いについて4施行(水泳・自転車・ランニングもしくは歩行・ノルディックウォーキング)の計画について、実験系の複雑さや被験者のリクルートの状況、実施する条件の負担度を考慮して2施行(歩行およびノルディックウォーキング)のシンプルな条件での比較実験に変更し実施した。実験条件・項目の再設定を行い、アクティブリカバリーを同価強度に設定した通常歩行およびノルディックウォーキングとの比較とし、主運動は120%VO2max強度の2回の繰り返し90秒間全力ペダリング運動を実施した。また、2度目の主運動後にもパフォーマンステストとして無酸素パワーテストを行い、アクティブリカバリーの違いが生体応答にどのような影響を及ぼすかを検討した。繰り返される超最大運動(無酸素運動)の間に実施するアクティブリカバリー(AR)は、強度だけでなく、個人に応じた運動様式があるかもしれないと考え、本課題がスタートした。ノルディックウォーキング(NW)によるARは、同一強度の歩行運動にも関わらず、通常歩行よりも低速度で実施することができた。
スポーツ・シューズにおけるコンピュータ・モデルを用いた適合性の評価法に関する研究

昨年度に得られた知見から,適合性の評価を,使用者が足から地面への力の伝達の良し悪しによって行っていると考え,その感覚と相関関係にある物理量として,足底圧分布に着目することとした.足底圧は足とシューズ・ソールの相互作用によるものであることから,本年度は,インソールの形状や材料特性による走行時の足底圧分布の変化を調べるとともに,官能評価と足底圧分布との関係について検討した.これらから適合性の評価に影響する圧力分布が明らかになり,コンピュータ・モデルを用いて得られる応力分布の結果と比較することにより,モデルを用いた適合性の予測が可能となる.具体的には,土踏まず部の形状に着目し,アーチパッドの位置や高さを変化させることにより,形状の異なるインソールを用意した.そして,三次元形状計測装置を用いた足形状とインソール形状との関係,被験者が適合感を判断する因子と考えられる圧迫感と足底圧分布との関係について調べた.足底圧分布の計測から,薄いアーチパッドでは,まず挿入部位での足とインソールとの接触面積が増大し(圧力は有意に増大しない),さらにアーチパッドの厚さを増すと圧力が増大する(接触面積は有意に増大しない)傾向となった.このとき,圧迫感の評価は,アーチパッドが薄く圧力が比較的高くない場合では接触面積により,アーチパッドが厚くなると接触面積が飽和し,増大する圧力により評価することがわかった.また,アーチパッドの部位(アーチ形状の変化)により,同じ圧迫感を与える圧力・接触面積の値は異なることがわかった.これらより,インソール形状によって変化する圧力と接触面積が,被験者の適合感に与える影響を明らかにし,モデルを用いた評価に際して考慮すべき部位や力学量について特定することができた.ランニング・シューズの適合性を評価する方法を検討するにあたり,まず本年度は,ユーザがどのように適合感(フィット感)を判断しているかについて調査した.そこで,シューズの適合性に影響を及ぼす因子として,足およびシューズの形状,足の触覚感度やコンプライアンスに着目し,足およびシューズから得た物理量と,異なるラスト(靴型)から作られたシューズを履き比べて,フィット感に関する官能評価から得た結果とを比較することにより,フィット感に影響を及ぼす因子や部位について検討した.本研究では被験者実験として,1)形状の異なるシューズを履き比べて,最もフィット感のよいシューズ(最適シューズ)を選択させ,シューズ形状と足物理量との関係の調査,2)最適シューズと,少しずつ形状を変化させたシューズに関して,部位別(つま先,ボール部,甲,土踏まず,外側,踵)のフィット感についての官能評価を行い,どの部位でフィット感を判断しているかの調査,を行った.また,足とシューズの形状は,足長と足囲に着目し,フイット感の評価指標として,最適シューズの足長サイズと被験者の足長との差を足長で除した「足長ゆるさ」と,同様に足囲に関する「足囲ゆるさ」を定義した.そして,これらの評価指標と足物理量との相関を調べた.1)の実験より,足囲ゆるさと足囲および足幅の間に強い相関が見られたことから,足囲やシューズの足囲サイズがフィット感に大きく影響し,ボール部の形状が重要であることがわかった.2)の実験より,最適シューズと1サイズ小さいシューズの間にはつま先に,1サイズ大きいシューズの間には踵に有意差が見られたことから,フィット感の感じ方は部位ごとに異なり,きつさはつま先で,ゆるさは踵で判断する傾向にあることがわかった.昨年度に得られた知見から,適合性の評価を,使用者が足から地面への力の伝達の良し悪しによって行っていると考え,その感覚と相関関係にある物理量として,足底圧分布に着目することとした.足底圧は足とシューズ・ソールの相互作用によるものであることから,本年度は,インソールの形状や材料特性による走行時の足底圧分布の変化を調べるとともに,官能評価と足底圧分布との関係について検討した.これらから適合性の評価に影響する圧力分布が明らかになり,コンピュータ・モデルを用いて得られる応力分布の結果と比較することにより,モデルを用いた適合性の予測が可能となる.具体的には,土踏まず部の形状に着目し,アーチパッドの位置や高さを変化させることにより,形状の異なるインソールを用意した.そして,三次元形状計測装置を用いた足形状とインソール形状との関係,被験者が適合感を判断する因子と考えられる圧迫感と足底圧分布との関係について調べた.足底圧分布の計測から,薄いアーチパッドでは,まず挿入部位での足とインソールとの接触面積が増大し(圧力は有意に増大しない),さらにアーチパッドの厚さを増すと圧力が増大する(接触面積は有意に増大しない)傾向となった.このとき,圧迫感の評価は,アーチパッドが薄く圧力が比較的高くない場合では接触面積により,アーチパッドが厚くなると接触面積が飽和し,増大する圧力により評価することがわかった.また,アーチパッドの部位(アーチ形状の変化)により,同じ圧迫感を与える圧力・接触面積の値は異なることがわかった.これらより,インソール形状によって変化する圧力と接触面積が,被験者の適合感に与える影響を明らかにし,モデルを用いた評価に際して考慮すべき部位や力学量について特定することができた.
カルシウム拮抗薬の腎保護作用に着目した抗高血圧作用機序の薬理学的研究

1.麻酔下イヌ生体位腎における血管収縮・抗ナトリウム利尿反応に対するカルシウム拮抗薬の影響(1)目的N型カルシウムチャネル阻害作用を併有するといわれているカルシウム拮抗薬cilnidipineの腎作用をnifedipineの作用と比較検討し、その薬理学的特徴を明らかにすることを目的とした。(2)方法麻酔下雑種成犬の生体位腎標本を用いた。腎神経の電気刺激およびアンジオテンシンIIの腎動脈内投与を行ない、腎血行動態と尿生成の変化に対する薬物の影響を観察した。(3)結果・結論cilnidipineとnifedipine共に、尿細管再吸収の抑制に起因する尿量・尿中ナトリウム排泄量の増加を引き起こした。また、アンジオテンシンIIによる腎血流量の減少を抑制した。cilnidipineは腎神経電気刺激による腎血流量減少・ナトリウム排泄減少・ノルエピネフリン遊離増大反応を抑制したが、nifedipineにはこれらの効果が認められなかった。したがって、典型的なジヒドロピリジン系化合物に比べ、cilnidipineは交感神経活性の上昇による腎循環・尿生成能の低下を抑制し得るという点で、より有用な高血圧治療薬となるものと考えられる。2.今後の研究の展開(1)腎機能調節におけるNO-cGMP系の関与現在、グアニル酸シクラーゼ活性化薬sodium nitroprussideおよび心房性ナトリウム利尿ペプタイドと、cGMP選択性フォスフォジエステラーゼ阻害薬zaprinastとの相互作用をイヌ腎において検討中である。分光蛍光光度計およびマイクロプレートリーダーを用いて、尿中へのNOならびにcGMP排泄量および腎静脈血漿cGMP濃度の定量を行なっている。腎機能とcGMP系の変動との関係を示唆するデータが得られた後、カルシウム拮抗薬の腎作用とNO-cGMP系の関連を検討する予定である。(2)高血圧病態モデル動物における検討麻酔下イヌで得られた成績に基き、ラットの高血圧モデルを用いて、種々のカルシウム拮抗薬の薬理学的特徴をtubulo-glomerular feedbackや血行動態のautoregulationと関連させて解析する。
G+C含量の異なる16S rRNA遺伝子をもつ好塩性アーキアの温度適応メカニズム

昼夜で激しく環境温度が変動する砂漠の塩湖に生息する好塩性アーキアは、ゲノム上に塩基配列が異なり、且つ、グアニンとシトシンの割合(G+C含量)が異なる複数種の16S rRNA遺伝子を有する。しかしながら、異なるG+C含量の16S rRNA遺伝子を有する生理生態学的な意義や重要性は明らかにされていない。これまでの研究において、原核生物の16S rRNA遺伝子のG+C含量と至適生育温度は非常に高い相関を示すことが報告されている。本研究課題では、好塩性アーキアは昼間の高温時には耐熱性を有する高いG+C含量の16S rRNAを含むリボソームを機能させ、夜から早朝にかけての低温時には転写効率のよい低いG+C含量の16S rRNAを含むリボソームを機能させるという仮説を検証した。そして、環境温度が激しく変動する極限環境に適応したアーキアが有する温度適応メカニズムを解明することを目的とした。2018年度は、好塩性アーキア菌株を用いてリボソームRNAオペロンの欠損株を作製することに成功した。次に、幅広い生育温度にて好塩性アーキアの各欠損株および野生株を培養し、幅広い生育温度における増殖速度を測定した。そして、G+C含量の異なる16S rRNAを含む各リボソームの機能や重要性を示した。加えて、ゲノム解読済みの好塩性アーキアHaloarcula属菌株を最低生育温度に近い低温と最高生育温度に近い高温にて培養した。その後、全RNAを抽出し、cDNAを合成したのち、次世代シーケンサーを用いて網羅的にcDNAの塩基配列を決定した。そして、遺伝子の同定、リード数の解析を行い、各cDNAを比較した。その結果、温度センシングやリボソームRNAオペロンの転写制御に関与するいくつかの遺伝子群を見出すことに成功した。2018年度は、好塩性アーキア菌株を用いてリボソームRNAオペロンの欠損株を作製した。本研究課題ではゲノム解読済みのHaloarcula属菌株を選定して、その野生株から高いG+C含量の16S r RNA遺伝子を含むリボソームRNAオペロンを欠損させた菌株と低いG+C含量の16S rRNA遺伝子を含むリボソームRNAオペロンを欠損させた菌株をそれぞれ作製した。各欠損株の作製には、リボソームRNAオペロンの前後約1,000 bpの塩基配列と薬剤耐性遺伝子を組み込んだプラスミドを作成し、これらのプラスミドを菌株に取り込ませた。その後、各リボソームRNAオペロンを薬剤耐性遺伝子に置換した。次に、遺伝子欠損株を生育温度内で5°C間隔にて培養し、各培養温度における欠損株の増殖速度および世代時間を算出するとともに、野生株の増殖速度と比較した。その結果、高いG+C含量を有する16S rRNA遺伝子のみを有する遺伝子欠損株は、低いG+C含量を有する16S rRNA遺伝子のみを有する遺伝子欠損株よりも、高温環境で有意に速い増殖を示した。さらに、ゲノム解読済みの好塩性アーキアHaloarcula属菌株を最低生育温度に近い低温と最高生育温度に近い高温にて培養した。次に、遠心分離によって微生物細胞を集積したのち、これらの微生物細胞から全RNAを抽出し、cDNAを合成したのち、次世代シーケンサーを用いて網羅的にcDNAの塩基配列を決定した。その結果、温度センシングやリボソームRNAオペロンの転写制御に関与するいくつかの遺伝子群を特定した。一連の本研究結果を英語論文にまとめ、微生物学分野の国際学術雑誌に掲載した。以上のことから、本研究課題は、概ね順調に進んでいると言える。2019年度は、低温と高温の培養条件下で好塩性アーキアをそれぞれ培養し、発現した全RNAを網羅的に解析する。そして、特に温度センシングおよびリボソームRNAオペロンの転写制御に関わるタンパク質酵素を遺伝子の発現レベルにて更なる解析を進める。特に、これまでに使用していないゲノム解読済みの好塩性アーキアHaloarcula属菌株を最低生育温度に近い低温と最高生育温度に近い高温にて培養する。次に、遠心分離によって微生物細胞を集積する。そして、微生物細胞からRNAを抽出したのち、逆転写酵素を用いてcDNAを合成する。さらに、次世代シーケンサーを用いてcDNAの塩基配列を決定する。大量シーケンス解析用サーバーを用いて、遺伝子の同定、リード数のカウントを行い、低温と高温にて培養した各サンプルの遺伝子発現パターンを比較する。そして、温度センシンクグやリボソームRNAオペロンの転写制御に関与するタンパク酵素を明らかにする。2019年度は本研究課題の最終年度であるため、研究成果を論文にまとめて国際学術雑誌に投稿する。さらに、一般向け科学雑誌、日本微生物生態学会第33回大会(山梨大)、静岡生命科学若手フォーラム主催の静岡ライフサイエンスシンポジウム(静岡大)、その他の国内外の微生物関連学会を通じて研究成果を発信する。昼夜で激しく温度変動する砂漠の塩湖に生息する好塩性アーキアは、ゲノム上に塩基配列が異なり、且つ、グアニン(G)とシトシン(C)の割合(G+C含量)が異なる複数種の16S rRNA遺伝子を有するが、その生理生態学的な意義や重要性は明らかになっていない。

そこで、本研究では「好塩性アーキアは、昼間の高温時には耐熱性を有する高G+C含量の16S rRNAを含むリボソームを機能させ、夜から早朝にかけての低温時には転写効率のよい低G+C含量の16S rRNAを含むリボソームを機能させる」という仮説を立て、これを検証した。そして、温度変動の激しい極限環境に生息するアーキアが有する新たな温度適応メカニズムを解明することを目的とした。平成29年度は、モデル生物として異なるG+C含量の16S rRNA遺伝子を有する好塩性アーキアHaloarcula属菌株6種を選定し、理化学研究所微生物材料開発室(JCM)からこれらの菌株を購入した。次に、各菌株の細胞からゲノムDNAを抽出し、PCRクローニング法を用いて各16S rRNA遺伝子の塩基配列を決定した。その後、それぞれの16S rRNA遺伝子を特異的にPCR増幅し、定量するためのプライマーセットをデザインした。また、Haloarcula属菌株を15°Cから55°Cまでの生育温度にて培養し、それぞれの温度における各16S rRNA遺伝子の発現量を測定した。その結果、最低生育温度から至適生育温度までの低い温度条件下においては低いG+C含量の16S rRNA遺伝子が多く発現していた。一方、最高生育温度付近の高い温度条件下では、高いG+C含量の16S rRNA遺伝子が有意に多く発現していた。平成29年度は、ゲノム上にG+C含量の異なる16S rRNA遺伝子を有する好塩性アーキアHaloarcula属菌株6種を用いて、最低生育温度から最高生育温度まで幅広い温度での菌株の培養を行った。そして、G+C含量の異なる16S rRNA遺伝子の発現量を測定し、培養温度条件と16S rRNA遺伝子のG+C含量の関係を明らかにした。その結果、最低生育温度から至適生育温度までの低い温度条件下においては低いG+C含量の16S rRNA遺伝子が多く発現し、最高生育温度付近の高い温度条件下では、高いG+C含量の16S rRNA遺伝子が有意に多く発現することが見出された。そして、「好塩性アーキアは、高温時には耐熱性を有する高G+C含量の16S rRNAを含むリボソームを機能させ、低温時には転写効率のよい低G+C含量の16S rRNAを含むリボソームを機能させる」という仮説を概ね支持する研究結果が得られた。一連の本研究結果を英語論文にまとめ、微生物学分野の国際学術雑誌に投稿した。現在、査読中である。以上のことから、本研究課題は、概ね順調に進んでいると言える。昼夜で激しく環境温度が変動する砂漠の塩湖に生息する好塩性アーキアは、ゲノム上に塩基配列が異なり、且つ、グアニンとシトシンの割合(G+C含量)が異なる複数種の16S rRNA遺伝子を有する。しかしながら、異なるG+C含量の16S rRNA遺伝子を有する生理生態学的な意義や重要性は明らかにされていない。これまでの研究において、原核生物の16S rRNA遺伝子のG+C含量と至適生育温度は非常に高い相関を示すことが報告されている。
静止K^+崩壊実験用密閉型検出器の開発

大強度K^+ビームを静止させて,その稀崩壊過程を精密に調べることにより,標準理論の検証や新しい物理の探索を行うことができる。次世代のK^+静止崩壊実験検討のために行われた本研究の成果は:1.米国BNLで実施中の日米共同実験「K^+静止稀崩壊実験E787」から得られたデータを詳細に解析して,静止崩壊解析法の改善・開発研究を行い,物理成果を得るとともに,ハードウェアとソフトウェア両面にわたる今後の改良について指針を得た。"(1)"1995-1997年に取得したデータ解析を進め,稀崩壊モードK^+→π^+ννの分岐比として(1.5+3.4-1.2)x10^<-10>を得た。"(2)"終状態にγ線を伴う崩壊モードK^+→π^+π^0γ,μνγ,π^+γの解析を進め,その解析結果を国際会議等で発表した。"(3)"実験装置に関するシミュレーションにより,測定器の形状と粒子の測定方法を調べ,将来の改善方向を調べた。これらの一部はBNLでの次期実験E949のプロポーザルの中に生かされた。2.次世代測定器の開発を行った。"(1)"静止崩壊事象検出用プラスティックシンチレーター角柱やGSO(Ce)角柱の可能性検討のために,発光量の位置依存性,エネルギー・時間分解能について評価用の基礎データを収集した。またGSO(Ce)角柱の断面積・長さ,Ce濃度を変えて発光崩壊時定数・発光量等の評価も行った。"(2)"大強度入射K/πビームの精密検出のため,PbWO_4のチェレンコフ光検出に最適なLa濃度を調べた。3.効率的なデータ収集のため,ALTERAチップを用いた高速トリガー回路の開発を行った。4.K崩壊実験と関連する物理理論の検討のために,国際ワークショップ「CP Violation in K」や,研究会「カイラル・ダイナミックス」との素粒子・原子核実験」をKEK田無分室にて開催し,詳細な検討を行い今後の国際共同研究の方向を得た。K^+中間子静止稀崩壊実験ではK^+ビームの入射・減速・静止・崩壊の確認と,求める崩壊モードの事象を極めて高い信頼度で検出することが必要不可欠である。これに対処するため,平成9年度は下記の研究を行った。1.実験装置検討のためGEANTモンテカルロ・シミュレーションを用いて測定器の概念設計を進めた。(1)入射K^+ビームが減速材や静止用シンチレーターの中でどのような反応を起こしてバックグラウンド事象を発生するかをモンテカルロ・シミュレーションで推定し,その対応策の検討を開始した。(2)K^+から崩壊して発生するπ^+の運動量,エネルギー,レンジを測定する際の分解能が,測定器の組合せや分割法によってどのようになるかを,モンテカルロ・シミュレーションを用いて検討した。(3)実際の実験条件下のバックグラウンドや測定精度を知るために,ブルックヘブン国立研究所で現在国際共同研究として実施中のK^+崩壊実験で得られたデータを解析して,将来の改良点の検討を行った。2.測定器に要求される性能が現実に達成可能かどうかを確認するために,(1)GSOシンチレーターの角柱の製作法開発と光学的特性検査,(2)PbWO_4シンチレーターの放射線に対する耐久性調査を行った。

3.3-5秒のフラットトップの加速器運転にて効率よくデータ収集をするため,大容量高速データ収集法の検討ブルックヘブン国立研究所にて行った。これまで使われてきたK^+崩壊実験装置のデータ収集系に新たに装置を加えて並列処理の効率とデータ転送速度の改良を図り,将来の改良の方向を確認した。K+中間子静止稀崩壊実験ではK^+ビームの入射・静止・崩壊の確認と,求める崩壊モードの事象を極めて高い信頼度て検出することが必要不可欠である。これに対処するため,平成10年度は下記の研究を行った。1.実験装置の検討:測定器に要求される性能が現実に達成可能かどうかを確認するために,(1)荷電粒子やガンマー線入射に対する角柱形状のGSOシンチレーターの性能評価を行った。(2) PbWO4シンチレーターの製作法と放射線に対する耐久性調査研究を行った。2. BNLでの実験データによる検討:実際の実験条件下のバックグラウンドや測定精度を知るために,BNLで現在国際共同研究として実施中のK^+崩壊実験で得られたデータを解析して,将来の改良点の研究を行った。3.高速データ収集法の検討:3-5秒の長いフラットトップの大強度ビーム加速器運転の時に,効率よくデータ収集をするために必要な,大容量高速データ収集法の検討をBNLで行い,6ヶ月にわたるデータ収集で十分に高速大量収集ができることを実証した。4.上記研究には海外の研究者と緊密な協力が不可欠である。研究計画に対して助言を得,また今後の共同研究の方向を検討するために,ブルックヘブン国立研究所よりS.ケテル博士を日本に招聘するとともに,12月18-19日に田無分室にてCP非保存に関する国際ワークショップを開催して国外15名国内42名の参加の下に理論・実験の検討を行った。K^+静止崩壊モード事象を極めて高い信頼性で検出することを目指して,本研究の最終年度の11年度は下記の研究を行った。1.米国BNLで実施中の日米共同実験「K^+静止稀崩壊実験E787」から得られたデータを詳細に解析して,静止崩壊解析法の改善・開発研究を行い,物理研究成果を出すとともに,今後の実験の改良(ハードウェアとソフトウェア-両面)の指針を得た。この研究の過程で得られた成果は次の通り。(1)稀崩壊モードK^+→π^+ννの解析成果は近日Physical ReviewLettersに掲載される。また,解析法の開発研究に関する詳細は東大・大学院生の村松憲仁氏の博士論文として提出される。(2)終状態にγ線を伴う崩壊モードK^+→π^+π^0γ,μ^+νγ,π^+γの解析結果は,幾つかの国際会議で報告された。近日専門雑誌に投稿される。(3)実験装置に関するシミュレーションにより,測定器の形状と粒子の測定方法を調べ,将来の改善方向を調べた。2.測定器設計のために下記の開発を行った。(1)静止崩壊用プラスティックシンチレータ角柱の発光量の位置依存性,エネルギー分解能,時間分解能について性能評価を行った。(2)K^+入射粒子用アクティブ減速材の候補として,GSO角柱のエネルギー分解能,時間分解能の基礎データを収集した。GSO(Ce)の断面積・長さ,およびドープされるCe濃度を変えて発光崩壊時定数・発光量等の評価を行った。3.効率的なデータ収集法の検討のため,ALTERAチップを用いた高速トリガー回路の開発を行った。4.研究は海外の研究者との緊密な協力の下に行われた。
低酸素下におけるヒトミトコンドリアのコハク酸脱水素酵素複合体の役割

コハク酸の定量アッセイ法を開発し、それが正確で再現性のある方法であることを確認した。このアッセイ法を用いて、低酸素下での癌細胞のコハク酸蓄積を明らかにした。また、心筋梗塞のステント留置後の障害として虚血再灌流障害があるが、この病態を明らかにするために、それをmimicする系を用いて、低酸素中に蓄積したコハク酸が、正常酸素に戻した際の活性酸素発生の原因となることを示した。これは、虚血再灌流障害の病態の基礎にコハク酸蓄積という現象があることを示す実験データであり、これをターゲットとした治療の開発が望まれる。27年度が最終年度であるため、記入しない。コハク酸が低酸素下でDNAの脱メチル化を介して細胞増殖を促進することを確かめ、当初の目的であった低酸素下におけるコハク酸脱水素酵素の役割の一端を解明したと考えられる。低酸素下ではコハク酸脱水素酵素はQFR活性によりフマル酸を還元してコハク酸を産生することがわかった。当初のコハク酸脱水素酵素の低酸素下での役割を明らかにし、さらにそれが細胞増殖に与える影響をも明らかにした点で、おおむね順調に進展しているといえる。低酸素においてコハク酸脱水素酵素がコハク酸をフマル酸に還元することで、細胞内のコハク酸の蓄積、さらには細胞外のコハク酸濃度の上昇がもたらされることを示し、さらに細胞外のコハク酸蓄積の結果、細胞増殖が促進されることを明らかにする予定である。そのためにコハク酸濃度のアッセイ法を開発する。コケイン症候群の原因遺伝子であるCSが活性酸素の除去に関与しているという報告があり、低酸素下でコハク酸脱水素酵素から生じる活性酸素との関連について研究していく予定である。また、低酸素下で細胞内に蓄積したコハク酸が、正常酸素に戻った条件で複合体IIにおいて活性酸素を発生させることが、虚血再灌流障害の原因となっているという仮説のもとで、その仮説を、活性酸素量をMitosoxで測定することで確認したいと考えている。
メラノーマおよびアトピー性皮膚炎患者の血清ならびにリンパ球表面の接着分子の発現

メラノーマ患者の血清ならびにリンパ球表面の接着分子の発現の解析メラノーマ患者の血清中における接着分子の一つであるICAM-1およびメラニン代謝産物である5-S-CDレベルを、健常人をコントロールとして、DDIAおよびHPLCを用いて測定した。その結果、血清中の可溶性ICAM-1(sICAM-1)および5-S-CD両者の測定の有用性が示唆された。一部の症例では、sICAM-1優位または5-S-CD優位であったが、全体としては、両者は有意な正の相関を示した。メラノーマ患者のリンパ球表面のICAM-1の発現を、フローサイトメトリーを用いて測定し健常人と比較検討した。メラノーマ患者のリンパ球表面のICAM-1の発現は、健常人に比べ有意に高値を示した。また病勢の進行にともない上昇傾向を示した。リンパ球のphenotypeについて、PEでラベルした抗CD2,CD19,CD4,CD8抗体を用いたdouble stainingを施行した。CD2陽性T細胞のICAM-1の発現の増強を認めた。また、CD8よりもCD4陽性T細胞でICAM-1の発現の増強を認めた。健常人の末梢リンパ球を培養し、TGF-βによるリンパ球表面のICAM-1の発現をIFN-βの有無について比較検討した。健常人の末梢リンパ球は、TGF-βにより細胞表面のICAM-1の発現の増強を認め、IFN-βの併用によりTGF-βによる細胞表面のICAM-1の発現を増強を抑制した。2)アトピー性皮膚炎患者の血清ならびにリンパ球表面の接着分子の発現。アトピー性皮膚炎患者の血清中において、接着分子であるICAM-1およびE-selectinレベルをDDIAを用いて測定した。アトピー性皮膚炎患者の血清中ICAM-1およびE-selectinレベルは、健常人に比べ有意に高値を示し、病勢との相関を認めた。また、治療により、改善を認める群では、血清中ICAM-1およびE-selectinレベルの減少傾向を認めた。血清中ICAM-1およびE-selectinレベルは、有意な正の相関を認めた。アトピー性皮膚炎患者の末梢リンパ球表面のICAM-1の発現の増強は、あまり認めず、病変皮膚の血管内皮におけるICAM-1およびE-selectinの発現の増強を反映していると考えられる。
中山間地におけるスポーツによる都市・農村間の交流と農山村の内発的発展に関する研究

本研究は以下のとおり実施した。(1)東北地方6県の全市町村を対象にした機関調査によって文献資料の収集を行った。そこで、各市町村の社会体育行政、さかんなスポーツ、地域独特のユニークなスポーツについて考案した。その結果以下のことがあきらかになった。(1)生涯スポーツの実現のための振興計画が市町村単位でつくられている。逆に広域圏や連携した計画は少ない。(2)各地域に伝統的にさかんに行われているスポーツがある。(3)スポーツを含んだ行事やイベントがある。(4)ニュースポーツの開発にとりくんでいる。(5)都市住民を招いて交流することを企図したイベントがある。(2)典型的な中山間地域であるA県南部のY町に注目して事例研究を実施した。アクションリサーチによる調査から以下のことがあきらかになった。Y町は人口減少と高齢化、農林業の不振という課題があり、住民のスポーツ活動もこうした地域をとりまく条件に規制されていた。しかし行政では住民と連携してスポーツによる地域づくりを展開している。その特徴は次のとおり。(1)高齢者が参加できるニュースポーツの展開、(2)都市住民との交流を図る山村留学などのグリーンツーリズムやアウトドアスポーツの振興、(3)自然環境や伝統を活かしたイベントと結びつきをもつスポーツ活動、(4)これらが総合的な地域計画の一環として位置づけられている。そこでは他の地域、とくに都市部の住民の来訪と交流によって、町の内発的発展に寄与することが期待されている。今後もY町について継続して実証研究をつみかさねつつ、同時に国内外の他地域との比較研究が必要である。本年度は、北海道から関東地方にいたる中山間地域の市町村の基礎資料(市町村史・人口動態・産業・観光・教育・スポーツ)を、県庁・市役所・町村役場等の機関および各都道県図書館・町村市立図書館などで収集した。その資料から、中山間地域の市町村におけるスポーツ動向の資料の作成に着手し、北海道および東北地方についてとりまとめを実施した。そこから、地域づくりのためにスポーツ振興にとりくんでいる自治体がほとんどであること、都市や他の市町村などからの参加者を集めて実施する競技会や特色あるイベントを行っている地域が多いこと、地域の風土や産業と結びつけた地域色の強い振興策を行政の複数部門で連携したり、総合行政として取り組んでいること、などの特徴を見いだすことができた。また近年の特徴では、農山村の環境をいかして、グリーン・ツーリズムやエコ・ツーリズムを事業化し、都市住民との交流事業と観光開発に着手している市町村が増加している。これらは農政との関連が強い。そして夏期のスポーツ合宿やキャンプなどのアウトドア・スポーツ、冬期のスキー・スケートなどが、こうした事業の一環として組みこまれていることが多い。このように中山間地域では従来の大規模開発を否定して、環境保全に配慮した環境活用型のとりくみに新たな方向性が見いだされ、この動向は内発的発展の可能性を示唆しているものと考えられる。次年度は上記の結果をふまえて、市町村を事例にインテンシブな調査研究をすすめる。
高レイノルズ流における境界層構造の解析

ただしu=u(t, x)は速度ベクトル場であり、w=w(t, x)=rotuはその渦である.この方程式を独立した方程式と考え(uを係数と思う),その基本解をГ_u=Г_u(t,x;s,y)としたとき(uに適当な微分可能性を仮定する),次の評価を得た.尚,以上の研究は北海道大学理学部数学教室の修士課程の得能宅也氏との共同研究によるのである.ただしu=u(t, x)は速度ベクトル場であり、w=w(t, x)=rotuはその渦である.この方程式を独立した方程式と考え(uを係数と思う),その基本解をГ_u=Г_u(t,x;s,y)としたとき(uに適当な微分可能性を仮定する),次の評価を得た.尚,以上の研究は北海道大学理学部数学教室の修士課程の得能宅也氏との共同研究によるのである.
シグナル増幅法を組み合わせた赤色光作動性の新規遺伝子発現制御システムの開発

本研究では、タンパク質工学的手法を基に哺乳動物生体内で遺伝子発現の光操作を、高い光誘導効率で実現する「シグナル増幅法を組み合わせた赤色光作動性の新規遺伝子発現制御システムの開発」に取り組む。それにより現在の光遺伝学が抱える青色光の組織透過性の問題と実用性の問題に対して、赤色光受容体を用いること高い光誘導効率を実現することによってその克服に挑戦する。これらの研究課題に取り組むことにより、哺乳動物生体内で実用的な光遺伝学の技術として、臓器再生医療や様々な疾患治療法など、これまでの光遺伝学が応用困難であった未開拓の研究領域に応用する展開が期待される。
性ホルモンの差による骨組織側因子からみた前立腺癌特異的骨転移についての基礎的研究

前立腺癌は骨に特異的に転移するが、そのメカニズムについて解析を試みた。骨は骨器質と骨髄に分かれる。原発巣である前立腺から遊離した前立腺癌細胞は血流に乗り前進に移動するが、その一部は骨へ流入する。骨転移はまず骨髄腔へ細胞が流れ込み、そこで骨髄内皮細胞へ接着する。それから内皮を突破して骨器質側へ浸潤し、増殖する。この時前立腺癌では破骨細胞のほかに造骨細胞を刺激して、造骨性転移巣を作る。前立腺癌では一旦骨髄腔へ進入するとあとは骨器質から分泌される様々な成長因子の作用により、前立腺内に存在するよりも、より増殖するとも報告されている。したがってわれわれのターゲットは、骨髄腔への接着のきっかけをみつけることとなった。したがって、骨器質ではなく骨髄液から前立腺癌細胞の接着因子の分離を試みた。骨髄液を抽出し、まず高速逆相クロマトグラフィーにていくつかのフラクションに分離。それぞれのフラクションに対する細胞接着をMTTアッセイにて測定した。このフラクションの分子量および10残基のアミノ酸シークエンスを施行した結果、ヘモグロビンであることが判明した。MTTアッセイ、FACSにて追試し確定した。また前立腺癌細胞以外に白血病細胞、大腸癌細胞、胃がん細胞、肝癌細胞ではヘモグロビンの接着は有意に低かった。一方で、ヘモグロビンではなくてヘム蛋白の構造が前立腺癌の接着に関係するのではないかという疑問があった。このため他のヘム蛋白であるミオグロビン、チトクロームCで同じように前立腺癌の接着実験を行った。この結果やはりヘム蛋白の中でもヘモグロビンに特異的に前立腺癌細胞は接着をしめした。このためヘモグロビンは前立腺癌の骨特異的転移のkey proteinと思われた。前立腺癌、乳癌はともに性ホルモンに深く関連する癌であり、ともに特異的骨転移を起こす。そこで、性ホルモンの作用により骨組織が変化し、これらの癌の特異的骨転移を促進する結果となっているのではないかと考えた。骨組織への癌細胞の接着をみるassay法として新しい沈降反応を考案した。骨をホモジナイズしてよく洗浄する。骨組織のビーズができるが、これをチューブにつめて、細胞浮遊液を加える。転倒混和して静置。上清中の細胞数を測定すると、骨ビーズに接着していない細胞数を示していることになる。これにより骨ビーズへの接着の程度を測定するものである。前立腺癌、乳癌は骨器質に同程度接着を示した。しかし、癌細胞としてのコントロールである腎癌細胞や正常細胞のコントロールとしてのヒト線維芽細胞はこの骨器質に接着を示さなかった。このことは骨転移癌が骨に接着しやすいことを示すという事実を、この新しいassay法で確認できたことを示しており、このassay法が正しいことを示している。テストステロンの高低による骨組織の変化を考えていたが、テストステロン高値の骨器質には前立腺癌、乳癌、腎癌、線維芽細胞のすべてが接着があがる傾向にあった。また、オスの骨とメスの骨の2群で比較した場合では前立腺癌、乳癌、腎癌、線維芽細胞のすべてがメスの骨に接着を示す傾向にあった。正常のオスの骨と除睾術をしたオスの骨の2群で比較すると、除睾術をした骨では乳癌、腎癌、線維芽細胞は接着は弱くなるが、前立腺癌のみが接着が強くなった。除睾術をすると骨代謝が早くなることが知られている。前立腺癌の骨特異的転移の原因となる骨髄蛋白質の解明には、除睾術をして骨代謝が早くなった段階での特異的な蛋白の変化が鍵になるのではないかと考えられた。

前立腺癌は骨に特異的に転移するが、そのメカニズムについて解析を試みた。骨は骨器質と骨髄に別れる。原発巣である前立腺から遊離した前立腺癌細胞は血流に乗り全身に移動するが、その一部は骨へ流入する。骨転移はまず骨髄腔へ細胞が流れ込み、そこで骨髄内皮細胞へ接着する。それから内皮を突破して骨器質側へ浸潤し、増殖する。このとき前立腺癌では破骨細胞のほかに造骨細胞を刺激して、造骨性転移巣を作る。前立腺癌では一旦骨髄腔へ進入するとあとは骨器質から分泌される様々な成長因子の作用により、前立腺内に存在するよりも、より増殖するとも報告されている。したがってわれわれのターゲットは、骨髄腔への接着のきっかけをみつけることとなった。したがって、骨器質ではなく骨髄液から前立腺癌細胞の接着因子の分離を試みた。骨髄液を抽出し、まず高速逆相クロマトグラフィーにていくつかのフラクションに分離。それぞれのフラクションに対する細胞接着をMTTアッセイにて測定した。このフラクションの分子量および10残基のアミノ酸シークエンスを施行した結果、ヘモグロビンであることが判明した。MTTアッセイ、FACSにて追試し確定した。また前立腺癌細胞以外に白血病細胞、大腸癌細胞、胃がん細胞、肝癌細胞ではヘモグロビンの接着は有意に低かった。骨髄では造血幹細胞のアポトーシスが盛んであり、フリーのヘモグロビンが株消血よりお多い。したがって抹消血中を流れていた前立腺癌細胞が、骨髄腔に到達したとき、多量に存在するフリーのヘモグロビンと接着。これがきっかけのひとつとなって骨髄内皮細胞への接着、浸潤、増殖というカスケードが開始されるのではないかと考えた。
フランス福祉レジームの形成と展開

本課題の目的は、1.20世紀フランス福祉国家史を思想・制度の両側面から検討し、2.今日のフランス福祉国家再編が、他の国と比較していかなる特徴と射程を有するかを明らかにすることにあった。1.20世紀フランス福祉国家の形成・展開(1)フランスで国家・個人の二極構造からなる「ジャコバン主義」的伝統が修正され、第三共和政期に中間集団・国家の相互補完からなる「社会」像が形成されたこと、こうした秩序像の上にフランス福祉国家が形成されたことを、イギリスなどとの比較から明らかにした(研究成果の論文「ジャコバン主義と市民社会」、論文「『社会的なもの』への想像力」、および学会報告「フランス共和主義と社会問題」)。(2)フランス福祉国家を基礎づける論理が、1970年代半ば以降、(1)規格化された個人像の多元化、(2)社会的保護から社会参入へ、(3)社会契約の目的の再審、という三つの形で問い直されていることを指摘した(学会報告「連帯のゆくえ-フランス福祉国家の歴史と現在」、2009年に『社会思想史研究』33号の特集号に掲載予定)。2.フランス福祉国家再編の射程戦後フランス福祉国家の特徴は労働と社会権との緊密な結びつきにあった。この特徴が、1980年代以降の福祉国家再編に独自のルートをもたらしていること、今日では労働と社会権とを切り離す方向で改革が進められているが、その程度をめぐって、新たな対立軸が生まれていることを明らかにした(研究成果の論文「現代フランスにおける連帯の再生論」。また論文「労働の再定義-現代フランス福祉国家論における国家・市場・社会」を『年報政治学』2008年度1号に掲載予定)。1.フランス福祉国家の基礎となる「社会的連帯」の理念の形成過程を、フランス革命期から20世紀初頭まで辿った研究を、単著『貧困と共和国-社会的連帯の誕生』(人文書院)として刊行した。2.第三共和政期の「連帯」の理念が、戦間期に左右両派のコーポラティズム論へと援用され、戦後福祉国家の基礎となったこと、それが革新官僚のイニシアティヴによる労働者階級の統合という形で具体化されたことを明らかにした。この内容は2005年度日本政治学会にて報告した。3.1970年代後半以降の「社会的排除」の顕在化を、コーポラティズム体制と結びついた「連帯」の理念の限界の表れとして検討した。「連帯」の秩序は、個人と社会の擬似契約に基づく相互義務関係から成る。1970年代以降、「連帯」の秩序は教育・就労義務を引き受けられない一定層の「排除」を内に抱え込むことになった。1980年以降の「連帯」の再生論は、個人を契約主体として再構成するという問題意識を共有している。その具体的展開として、参入最低所得(RMI)、地域コミュニティ政策を検討した上で、その問題点を指摘した。この研究は2005年度社会政策学会にて報告した。4.20世紀の英仏福祉国家の形成過程を比較した。イギリスでは、国家と市場社会の二分法の伝統の上に、自由官僚の手によって集権的福祉国家の形成がなされた。フランスでは、中間集団自治を国家が補完するという「連帯」の秩序像を基礎として、戦後福祉国家の形成がなされた。二つの福祉国家を支える社会規範の相違、その形成過程の相違は、1980年以降の再編の分岐として表れている。1従来フランス福祉国家の原型は、第二次大戦後のP.ラロック報告により与えられたとされてきた。本研究では、B.パリェら近年のフランスの研究状況を踏まえ、第三共和政期の「連帯」思想および戦間期のコルポラティスム論に、戦後フランス福祉国家の思想的・制度的基礎を見出した。(研究成果『年報政治学』所収論文)。(1)「連帯」思想は、中間集団による「リスク」共有の原則に基づき、職業集団自治を国家が補完するという制度構造を導く。(2)戦間期のコルポラティスム論は、生産手段の自主管理を目指す労働組合と、産業近代化をめざす資本家層の双方から唱えられる。(3)両者を調停する改革官僚グループの主導により、戦後に労使からなる職域集団自治を基盤としたフランス型福祉国家が形成された。2 1980年以降の福祉国家再編期において、フランスは自由主義・社会民主主義レジームと比較して改革の「凍結」状態にあるとされる。本研究では、フランス福祉国家の再編過程を「連帯」原理の問い直しという思想的議論と対応させて検討し、その特徴を明らかにした(研究成果『社会政策学会誌』および『法政論集』所収論文)。(1)1980年以降の福祉国家「危機」論は、財政危機と社会支出削減を主張する右派勢力と、社会統合の機能不全による「排除」を問題化する勢力から、異なる形で唱えられた。(2)両者は労使団体以外の非営利団体・人道アソシエーションなどの中間集団を積極的に組み込むことで福祉国家を再編しようとする意図で共通する。参入最低所得(RMI)、地域コミュニティ政策は、両者の対抗関係の中で導入された。(3)これらと並んで、雇用配分と非市場的な活動領域(「連帯経済」)の活性化を目指す一部社会党・緑の党勢力により、労働時間短縮が導入された。3以上のフランス福祉国家の形成・再編過程と、その背後にある規範的秩序像をイギリスと比較した(日仏政治学会にて報告、『法政理論』所収論文にて公表)。

本課題の目的は、1.20世紀フランス福祉国家史を思想・制度の両側面から検討し、2.今日のフランス福祉国家再編が、他の国と比較していかなる特徴と射程を有するかを明らかにすることにあった。1.20世紀フランス福祉国家の形成・展開(1)フランスで国家・個人の二極構造からなる「ジャコバン主義」的伝統が修正され、第三共和政期に中間集団・国家の相互補完からなる「社会」像が形成されたこと、こうした秩序像の上にフランス福祉国家が形成されたことを、イギリスなどとの比較から明らかにした(研究成果の論文「ジャコバン主義と市民社会」、論文「『社会的なもの』への想像力」、および学会報告「フランス共和主義と社会問題」)。(2)フランス福祉国家を基礎づける論理が、1970年代半ば以降、(1)規格化された個人像の多元化、(2)社会的保護から社会参入へ、(3)社会契約の目的の再審、という三つの形で問い直されていることを指摘した(学会報告「連帯のゆくえ-フランス福祉国家の歴史と現在」、2009年に『社会思想史研究』33号の特集号に掲載予定)。2.フランス福祉国家再編の射程戦後フランス福祉国家の特徴は労働と社会権との緊密な結びつきにあった。この特徴が、1980年代以降の福祉国家再編に独自のルートをもたらしていること、今日では労働と社会権とを切り離す方向で改革が進められているが、その程度をめぐって、新たな対立軸が生まれていることを明らかにした(研究成果の論文「現代フランスにおける連帯の再生論」。また論文「労働の再定義-現代フランス福祉国家論における国家・市場・社会」を『年報政治学』2008年度1号に掲載予定)。