hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外来植物の形質進化を促進する外来昆虫の自然選択を解明する

1年目と2年目における研究から、アワダチソウグンバイ(以下グンバイ)が高密度で見られる集団ほど、セイタカアワダチソウ(以下セイタカ)の抵抗性が高いことが明らかとなった。原産地から侵入地への侵入過程で、どのような自然選択圧が背景となり、グンバイの密度が高まり、セイタカの抵抗性が変化したかを明らかにするために、野外調査、相互移植実験、温室実験を行った。今年度は、これまで行った集団遺伝学的解析の結果、日本のセイタカの集団と最も近縁であることが明らかになった北米南部集団のグンバイへの抵抗性を比較した。日本における圃場実験の結果、北米南部集団のセイタカは、グンバイに対して高い抵抗性を示した一方で、日本のグンバイの侵入が11年目の集団に比べて、抵抗性が低い傾向も検出された。3年間の研究から、原産地でもセイタカとグンバイの関係は地理的な変異が大きく、両地域でセイタカのグンバイに対する防御形質が局所的に適応していることが明らかとなった。そして、グンバイが日本への侵入時に、原産地に比べて侵入地では気候条件が好適で、グンバイの競争者となるその他の植食者が少なく、抵抗性が低いセイタカが全国に分布しているという背景によって、侵入地におけるグンバイの密度が高まったことが示唆された。その結果、セイタカは、グンバイから解放されることで一旦は低下した抵抗性が、侵入地において再会したグンバイが強い選択圧によって、防御形質の適応が短期間に再び生じているといった進化動態が示唆された。以上により、物理的環境と生物的環境の複数の要因が作用し植物と植食者の局所適応が生じていることが示唆された。これらの結果をまとめ、国内外での学会での発表を行い、投稿論文を執筆中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。原産地の北米と侵入地の日本のセイタカアワダチソウのグンバイに対する防御形質を明らかにするために、まず、北米(16集団)と日本(47集団)において、グンバイの個体数の調査を行った。次に、相互移植実験を行い、両地域でグンバイの密度が異なる北米(12集団)と日本(8集団)のセイタカアワダチソウの集団について、日本と北米のグンバイに対する抵抗性をそれぞれ測定した。野外集団において、グンバイの密度は、北米の集団間において変異が見られた一方で、日本では未侵入地域を除いてどの集団でも高かった。北米においては、10-15の多様な分類群の植食性昆虫が観察されたが、日本においては2種の外来昆虫(グンバイとアブラムシ)以外はほとんど見られなかったが、植物あたりの個体数は多かった。また、植食昆虫の個体数には、気候(平均気温、降水量)が有意に影響を及ぼし、種や分類群によって異なる緯度分布パターンが示された。これらの結果から、セイタカアワダチソウを利用する植食性昆虫の分布パターンは、気候によって大きく異なること、侵入地においては原産地に比べて、分布拡大後に再会した特定の植食性昆虫が植物形質に及ぼす影響が大きいことが示唆された。さらに相互移植実験から、セイタカアワダチソウのグンバイに対する抵抗性は、北米ではグンバイの密度が高い集団でグンバイへの抵抗性が高いことが示された。また、日本の圃場では北米に比べて、グンバイの個体群成長率が高かった。これらの結果から、原産地でもセイタカアワダチソウはグンバイに対して防御形質が局所的に適応しており、侵入地でのグンバイの強い選択圧によって、防御形質の適応が短期間に再び生じていることが示唆された。原産地から侵入地への侵入過程で、どのような自然選択圧が背景となり、外来植物セイタカアワダチソウと外来昆虫アワダチソウグンバイのどのような形質が変化したかを明らかにするために、以下の野外調査、温室実験を行った。野外集団では、年間平均気温が高いほど、グンバイの密度が高いという地理的な変異が両地域で見られた一方で、気候要因を考慮しても、日本では未侵入地域を除いて、北米に比べて密度が高かった。また、北米では、セイタカを食害する多様な分類群の植食性昆虫が見られた一方で、日本では植食性昆虫の種数は少なく、グンバイが優占していた。また、日本のセイタカの集団の起源集団となる北米南部集団においては、グンバイの密度が高いことが示された。温室実験では、日本と北米2地域のグンバイの形質を20°Cと30°Cの温度条件下で一ヶ月間測定した。その結果、30°Cでは20°Cに比べて、成長期間が短い一方で、次世代の成虫の個体数に違いは見られなかった。また、日米のグンバイの間で成長期間や次世代の成虫の個体数に違いは見られなかった。また、グンバイの捕食者を用いた日米での温室実験からは、どちらの地域においてもジェネラリスト捕食者のみによる捕食が確認された。これらの結果から、原産地に比べて侵入地では気候条件が好適で、グンバイの競争者となるその他の植食者が少なく、抵抗性が低いセイタカが全国に分布しているという背景によって、侵入地におけるグンバイの密度が高まったことが示唆された。また、グンバイの形質や捕食者による違いは、グンバイの密度の違いには影響を与えている可能性が低いことが示唆された。

原産地から侵入地への侵入過程で、どのような自然選択圧が背景となり、グンバイの密度が高まり、セイタカの抵抗性が変化したかを明らかにするために、野外調査、相互移植実験、温室実験を行った。今年度は、これまで行った集団遺伝学的解析の結果、日本のセイタカの集団と最も近縁であることが明らかになった北米南部集団のグンバイへの抵抗性を比較した。日本における圃場実験の結果、北米南部集団のセイタカは、グンバイに対して高い抵抗性を示した一方で、日本のグンバイの侵入が11年目の集団に比べて、抵抗性が低い傾向も検出された。3年間の研究から、原産地でもセイタカとグンバイの関係は地理的な変異が大きく、両地域でセイタカのグンバイに対する防御形質が局所的に適応していることが明らかとなった。そして、グンバイが日本への侵入時に、原産地に比べて侵入地では気候条件が好適で、グンバイの競争者となるその他の植食者が少なく、抵抗性が低いセイタカが全国に分布しているという背景によって、侵入地におけるグンバイの密度が高まったことが示唆された。その結果、セイタカは、グンバイから解放されることで一旦は低下した抵抗性が、侵入地において再会したグンバイが強い選択圧によって、防御形質の適応が短期間に再び生じているといった進化動態が示唆された。以上により、物理的環境と生物的環境の複数の要因が作用し植物と植食者の局所適応が生じていることが示唆された。これらの結果をまとめ、国内外での学会での発表を行い、投稿論文を執筆中である。研究計画上予定していた、日米における野外調査と実験を順調にすすめることができた。遺伝解析のデータに関しては、論文を執筆し、現在投稿中である。今年度の成果は、国内における学会で3回発表した。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後、圃場実験によって、昨年採集した北米南部集団のセイタカアワダチソウの形質を測定する予定である。また、3年間の研究成果のデータ解析を行い、論文執筆を行う予定である。グンバイに対するセイタカアワダチソウの防御形質を比較するために、日本と北米においてグンバイの個体数の野外調査と、相互移植実験を行い、それに関する学会発表を2回行った。遺伝解析に関しても、実験を行いデータの解析をすすめている。また、本年度は修士課程でおこなったグンバイに対するセイタカアワダチソウの抵抗性の進化についての研究成果を論文化し、国際誌に受理された。今後、北米でのセイタカアワダチソウの野外調査を追加で行い、侵入地と原産地におけるグンバイの形質の違いを日米で温室を用いた実験によって明らかにする。
「開放制」原則下の規制緩和と教員養成の構造変容に関する調査研究：小学校教員を軸に

本研究は、21世紀初頭に採られた一連の「規制緩和」策の一環として行われた教員養成分野における抑制策撤廃(2005年度から)が、日本の小学校教員養成に与えた影響を、主に三つの類型((A)国立の教員養成系大学・学部、(B)公私立の老舗大学、(C)2005年「規制緩和」後の新規参入大学)の実態に即して検証するとともに、対外比較の視点も含めて構造的な検討を試みようとするものである。本年度は、前年度までに行った課題整理(新規参入私立大学を含む日本の小学校教員養成の動向に関する政策動向、量的変化、課程認定行政等の基礎データの整理)を踏まえ、主に以下三点にとりくんでいる。(1)新規参入大学の特質に関して、高等教育分野における検討状況を参照しながら検討を行った。これについては日本教育学会大会(2018年8月30日・宮城教育大学)のラウンドテーブルで提案を行い、意見交換を行うとともに、そこで得た知見を基に、以後の事例調査に入る手がかりを得た。(2)抑制五分野(医師・歯科医師・獣医師・船舶職員・教員)の中で、教員養成分野のみが真っ先に抑制策が全面的に撤廃された経緯についての検討を行った。これについては、この抑制策撤廃を打ち出した「教員養成系学部等の入学定員の在り方に関する調査研究協力者会議」の主査であった村山紀昭氏(元北海道教育大学長)にヒアリングを行い(2018年10月19日)、同氏提供の関連資料等を元に分析を進めた。(3)比較研究的手法による分析に着手すべく、香港比較教育学会大会(2019年3月16日、香港教育大学)において、これまでの課題整理を基に提案を行い、海外の研究者との意見交換を踏まえて今後の調査デザインを検討した。調査研究は概ね順調に進行しているが、事例校の訪問調査(ヒアリング)や、海外での取り組みに関する調査に関して、スケジュールの折り合いがつかず、一部次年度以降に延期をしている部分がある。当初の計画通り、(1)引き続き国内の事例校の調査((A)国立の教員養成系大学・学部、(B)公私立の老舗大学、(C)2005年「規制緩和」後の新規参入大学)に取り組むほか、(2)類種の課題を持つとみられる東アジア諸地域(韓国・中国本土・香港等)における教員の質保証策(教員資質や教員労働力市場に対する政策的コントロール)と、その下での教員養成プログラムの実際の運用や当事者の意識に関する調査を企画実施する予定である。また、今年度の調査の中で、国レベルの政策動向についての検討に着手しているが、同時に地方レベル(主に都道府県の教育委員会)の施策との対応関係も見ていく必要性が浮かび上がったため、都教委等を対象とした事例研究(関係者のヒアリング等)を行うことも予定する。これらを踏まえ、関連学会等での発表を予定している。本年度は、研究の開始に当たり、主に日本国内で教職の課程認定を得ている大学の動向に関して、以下二点からの調査を行い、中間的な成果に関しての学会発表を行った(2017年9月30日、日本教師教育学会第27回大会、奈良教育大学)。(1).小学校教員養成プログラムを提供する国内の課程認定大学に関する基礎データの収集・整理:各大学のwebサイト上での公表事項より、創設の経緯、運営組織、人員の配置(特に小学校等での実務経験のある大学教員)、カリキュラム、学生の募集と指導、卒業後の進路等についての情報を収集し、整理を行った。(2).21世紀初頭からの課程認定行政の運用実態に関する調査:2005年度から2016年度に至る課程認定実地視察の報告書で、小学校教員養成プログラムを持つ大学を対象としたものを収集し、視察に当たった委員、視察における指摘事項等を精査し、「規制緩和」策に伴う事後チェック機能として具体的に何がなされたか、の検討を行った。以上二つの調査から判明したこととしては、上記(C)の大学群は、(A)(B)に比べると大学としての創設が新しく、大学院の整備を伴っていないこともあって教育学研究者の配置が薄く、なおかつ同時並行的に採られてきた課程認定行政の運用強化がこの点において質保証の役割を担ってないということが挙げられる。調査は概ね順調に進行しているが、事例校の訪問調査に関して、スケジュールの折り合いがつかず、一部次年度以降に延期をしている部分がある。

(1)新規参入大学の特質に関して、高等教育分野における検討状況を参照しながら検討を行った。これについては日本教育学会大会(2018年8月30日・宮城教育大学)のラウンドテーブルで提案を行い、意見交換を行うとともに、そこで得た知見を基に、以後の事例調査に入る手がかりを得た。(2)抑制五分野(医師・歯科医師・獣医師・船舶職員・教員)の中で、教員養成分野のみが真っ先に抑制策が全面的に撤廃された経緯についての検討を行った。これについては、この抑制策撤廃を打ち出した「教員養成系学部等の入学定員の在り方に関する調査研究協力者会議」の主査であった村山紀昭氏(元北海道教育大学長)にヒアリングを行い(2018年10月19日)、同氏提供の関連資料等を元に分析を進めた。(3)比較研究的手法による分析に着手すべく、香港比較教育学会大会(2019年3月16日、香港教育大学)において、これまでの課題整理を基に提案を行い、海外の研究者との意見交換を踏まえて今後の調査デザインを検討した。調査研究は概ね順調に進行しているが、事例校の訪問調査(ヒアリング)や、海外での取り組みに関する調査に関して、スケジュールの折り合いがつかず、一部次年度以降に延期をしている部分がある。引き続き国内の事例校の調査((A)国立の教員養成系大学・学部、(B)公私立の老舗大学、(C)2005年「規制緩和」後の新規参入大学)に取り組むほか、類種の課題を持つとみられる東アジア諸地域における教員の質保証策(教員資質や教員労働力市場に対する政策的コントロール)と、その下での教員養成プログラムの実際の運用や当事者の意識に関する調査を企画実施する予定である。また、合わせて関連学会等での発表を予定している。当初の計画通り、(1)引き続き国内の事例校の調査((A)国立の教員養成系大学・学部、(B)公私立の老舗大学、(C)2005年「規制緩和」後の新規参入大学)に取り組むほか、(2)類種の課題を持つとみられる東アジア諸地域(韓国・中国本土・香港等)における教員の質保証策(教員資質や教員労働力市場に対する政策的コントロール)と、その下での教員養成プログラムの実際の運用や当事者の意識に関する調査を企画実施する予定である。また、今年度の調査の中で、国レベルの政策動向についての検討に着手しているが、同時に地方レベル(主に都道府県の教育委員会)の施策との対応関係も見ていく必要性が浮かび上がったため、都教委等を対象とした事例研究(関係者のヒアリング等)を行うことも予定する。これらを踏まえ、関連学会等での発表を予定している。物品の購入に関して、研究代表者の所属機関である東京学芸大学教員養成カリキュラムセンターの設備備品を利用することが可能であったため、当初予算の支出がなかったこと、および今年度に計画していた訪問調査の一部がスケジュール調整の都合上年度内に行えなかったこと等により、次年度使用額が生じている。使用計画としては、延期した調査の充実を期すために用いることとしたい。
自閉スペクトラム症の社会性障害に関わる神経基盤についての研究

平成31年度は、主に以下の3つの研究成果を挙げた。(1)自閉スペクトラム症(autism spectrum disorders: ASD)は社会性能力が障害だと言われている。その中に、特にASDにおける共同注意能力(視線、ジェスチャーなど)の障害がその重要な一つの特徴である。共同注意能力が障害すると、コミュニケーションする際に他者の意図、興味の理解に影響する。また、先行研究では、自己関連付けは共同注意を影響する重要な要因だと報告された。これに基づいて本研究ではASDの共同注意問題は自己関連付けによる影響はその原因の一つだと解明し、臨床と実験間のギャップを説明できる1つの結果だと考えられる。(2)ASD共同注意能力の障害は自己関連付け効果だと報告されましたが、その神経基盤はまだ、明らかにされていない。本研究、自己関連付け効果が共同注意に影響する神経基盤を解明した。特に、前帯状回、下前頭回及び側頭頂結合部などの領域に関わります。ASDの早期診断に有用な生物的マークとして使われるものだと考えられる。(3)定型発達者を対象に、行動実験で共同注意における自己関連付け効果の認知能力への影響を明らかにした。その結果では、共同注意における自己関連付けがヒトの記憶に影響するが、好みなどの認知能力に影響しないことを解明した。ASDの共同注意障害は他者の視線につられて影響されるかよりはその後の認知能力に影響するではないかと考えられる。平成30年度に計画・実施した研究課題について、十分な実験データを収集した上、その結果を統計学的に処理することができた。また、当初次年度に研究成果を投稿予定となった研究成果をすでに国際学術誌に投稿し、雑誌"autism research"(研究成果1)および"Frontiers in human neuroscience"(研究成果2)に掲載された。来年度の研究推進方策について、引き続き臨床例と対照例のデータを収集していく。また、本年度において、さらに、これまでの研究成果をまとめて、国内外の学会に参加し、報告していく。事前の計画に従って、人件費・謝金として使用します。
延髄縫線核GABA及び5-HTニューロンの横隔神経核への下行性伝達系

本研究は延髄縫線核群より脊髄へ下行するGABA及び5-HTニューロン系の呼吸運動制御に果す役割を明らかにすることを目的とした。3年間のネコを用いた実験研究のまとめは以下の通りである。方法として、逆行性HRP法およびGABA又は5-HT免疫組織化学法による二重標識法を用いて検討した。1.まず延髄大縫線核又は淡蒼縫線核のニューロンが脊髄に下行性軸策を送っているかどうかを横隔神経核にWGA-HRPを微量注入し、導行性HRP性により調べた。HRPで逆行性に標識される細胞が縫線核群および呼吸関連諸核に認められ、両神経核から横隔神経核への直接の下行接続があることがわかった。2.つぎにHRP標識切片を抗GAD(GABA合成酵素)抗体又は抗5-HT抗体を用いて反応し、FITC結合2次抗体を用いて蛍光標識した。これらのHRP-FITC二重標識細胞の分布に関して、FITC-GAD陽性細胞に関しては主に大縫線核に観察され、少数が、橋のKolliker-Fuse核および外側延髄網様体に観察された。他方、FITC-5-HT陽性細胞に関しては、ほとんどは淡蒼縫線核に限局して認められ、少数は大縫線核および外側網様核にも観察された。3.これらの結果から大縫線核内のGABAニューロン、及び淡蒼縫線核内セロトニンニューロンからの脊髄下行系が横隔神経核ならびに肋間筋運動ニューロン核に達し、呼吸運動にそれぞれ抑制又は興奮性効果を生じると推測された。本研究は延髄縫線核群より脊髄へ下行するGABA及び5-HTニューロン系の呼吸運動制御に果す機能的役割を明らかにする事を目的とした。研究代表者らのこれまでの神経生理学的実験により、脳幹縫線核群の微小電気刺激又は化学刺激により呼吸運動の抑制が引き起こされる事が明らかにされている。本年度は実験動物として成ネコ(10匹)を用い実験を行った。まず、延髄大縫線核(NRM)又は淡蒼縫線核(NRP)内のGABAおよび5-HT作動性ニューロンから横隔神経核への軸索投射の有無を、逆行性HRP法およびGABA又は5-HT免疫組織化学法による二重標識法を用いて検討した。1.ネコ頸髄(C5)レベルで電気生理学的に同定した横隔神経核の5箇所に5%WGA-HRPを微量(10nl)圧注入し、2日後に灌流固定し、脳幹部の凍結切片(厚さ50μm)を作製した。はじめにHRP含有細胞を可視化するために切片をTMB法により反応した。さらにこれらの切片を抗GAD抗体(または抗GABA抗体)または5-HT抗体を用いて反応し、FITC結合2次抗体を用いて蛍光標識した。これらの切片を明視野および蛍光顕微鏡を用いて観察した。3.HRP-FITC二重標識細胞は、GABAニューロンに関しては主にNRM, KF核,Botzinger複合核などで観察され、5-HTニューロンに関しては主にNRPに限局して観察された。これらの成績から、延髄縫線核から横隔神経核への直接の下行接続があり、横隔膜運動ニューロンに対しGABAニューロンは抑制性、5-HTニューロンは興奮性効果を及ぼしていることが示唆された。本研究は延髄縫線核群より脊髄へ下行するGABA及び5-HTニューロン系の呼吸運動制御に果す役割を明らかにすることを目的としている。前年度までのネコを用いた研究により、延髄縫線核から脊髄の横隔神経核にGABA及び5-HTニューロンが投射している事が逆行性HRP法および免疫組織化学法で裏付けられた。

本年度はさらにこの実験手法を用いた研究を進め、延髄縫線核群-脊髄下行伝達系の全体像を明らかにしょうとした。得られた研究成果は以下の2つにまとめられる。1.縫線核群(大縫線核、淡蒼縫線核)内のGABA、5-HTニューロンが横隔神経核以外に呼吸運動に関連した部位、即ち上部頸髄灰白質中間帯外側部の呼吸性ニューロン群へも軸索投射しているか否かについて解析した。上部頸髄(C1C2髄節)から呼吸運動(吸息)に同期した呼吸性ニューロン発射を微小電極を用いて記録した。この部位にガラス微小電極を用いて、5%WGA-HRPを微量(10nl×3)圧注入し、2日後に灌流固定し、脳幹部の凍結切片を作製した。HRPで逆行性標識されるニューロンは延髄のVRG(ventral respiratory group)、DRG(dosal respiratory group)及び延髄縫線核群内に分布していた。2.さらにこれらのHRP標識切片を抗GAD抗体.又は抗5-HT抗体を用いて反応し、FITC結合2次抗体を用いて蛍光標識した。これらのHRP-FITC二重標識細胞はGABAニューロンに関しては主に大縫線核(NRM)、5-HTニューロンに関しては主に淡蒼縫線核(NRP)に限局して観察された。これらの成績から、延髄縫線核群からの脊髄下行接続は横隔神経核だけでなく上部頸髄呼吸性ニューロン群へも抑制性又は興奮性効果を及ぼしていることがわかった。本研究は延髄縫線核群より脊髄へ下行するGABA及び5-HTニューロン系の呼吸運動制御に果す役割を明らかにすることを目的としている。前年度までの研究で延髄縫線核から脊髄の横隔神経核(C5レベル)にGABA及び5-HTニューロンが投射している事が裏付けられた。本年度はさらにネコおよびラットを用いた実験研究を進め、縫線核群-脊髄下行伝達系の全体像を明らかにしようとした。1.縫線核群(大縫線核、淡蒼縫線核)内のGABA、5-HTニューロンが横隔神経核以外にも呼吸運動に関連した部位、即ち胸髄前角の肋間筋支配運動核、頸髄灰白質中間帯外側部、さらに延髄のVRG(腹側呼吸性ニューロン群)及びDRG(背側呼吸性ニューロン群)等へも軸索投射しているか否かについても神経生理学的・免疫組織化学的手法を組み合わせて解析した。その結果、VRGから上部頸髄呼吸性ニューロン及び横隔神経核へ投射するGABAニューロンが観察された。2.縫線核群から脊髄へ下行性投射をするGABAおよび5-HTニューロンが呼吸関連ニューロンか否かの問題について検討した。そのために微小電極を用いて縫線核内のニューロン活動を記録し、呼吸位相に同期したニューロンから細胞内記録を行い、脊髄の逆向性刺激に応答するニューロン内にHRPをイオントフォレーシスで注入し、その後灌流固定し、凍結切片作製し、免疫組織化学法で二重標識する事により同定した。さらに縫線核群の間での相互の接続の有無についても電気生理学的・免疫組織化学的手法で検討した。
ポスト植民地主義思想は「英文学」をどう変えたか

2004年度はまず、前年に引き続きポストコロニアル文学・思想におけるhybridity(異種混交)の概念の批判的再検討を行った。1995年以降のhybridity批判にまつわる諸文献を整理し、特にイギリスにおける南アジア系移民のいわゆる「ニューウェイヴ」の文学・映像作品(Hanif Kureishi, Arundhati Roy)に注目し、これらの実践的テクストが、「人種」概念を奪用しつつ、現代におけるhybridity概念を再構築していることを分析した。また、現代日本語文学におけるhybridityについて、特に文体・言語的実験性が文化政治学と密接な結びつきにある点を考察した。これに関しては成果発表として、7月2224日ミュンヘン大ポストコロニアル研究科主催で開催された学会(New Hybridities : Societies and Cultures in Transition)で口頭発表を行った。2004年度のもう一つの研究の柱は「自伝」(autobiography)である。自伝というジャンルは一般に、「個人が自発的に私を語ること」というロマン主義的な定義がなされているが、ポストコロニアルな自伝においては、しばしば個の表象である以上に共同体の表象であることが求められてきた。2004年度においては、ポストコロニアル自伝論の基礎段階として、1950年代以降のヨーロッパにおける自伝批評を概観し、ロマン主義的自伝観が「西洋」という概念と結びついていることを考察した後、Joseph ConradからEdward Saidにいたる20世紀の「多文化的」自伝の系譜の分析を行った。成果発表としては、9月2125日にポーランドのオポーレ大学で開催された学会(Conrad's Europe)で口頭発表を行った。平成14年度は、英語圏におけるポストコロニアル理論の整理、体系化を主として行った。まずポストコロニアリズムのキーワードであるハイプリッド性(hybridity)の概念を人類学、文学理論双方の観点から再検討した。そのことにより、移民、ディアスポフ文化におけるハイブリッド性を肯定的に見直すことが、文化アイデンティティを固定化したものと捉えがちな単純な多文化主義を超える視座を提供するとして評価されるべきであると同時に、「ハイブリッド文化」の表象が必ずしも第三世界における文化的抵抗運動につながるわけではないという結論に達した。成果報告として現在、論文を学会誌に投稿中である。次に、ポストコロニアル理論の創始者エドワード・サイードの思想を、知識人の表象の問題及び第三世界ナショナリズムとの関係の面から検討した。サイードの文学批評的著作とパレスチナ関連著作を比較した場合、ナショナリズムの扱い方が異なるように思われるが、そのようなサイード思想の「揺らぎ」がどのような問題を内包しているのか現在考察中である。成果報告としては、5月25日、日本英文学会全国大会において発表を行った。さらにまた、英語文学とポストコロニアリズムの関係に関して、特に1950年以降のキャノンの見直しの問題に取り組んだ。8月18日、国際コンラッド学会(バンクバー)で発表を行った他、放送大学の教材「イギリス文学』において1950年以降の「イギリス小説」の章の執筆を担当し、サルマン・ラシュデイ、J.M.クッチェーら、現代小説に多大な影響力を持ちながらこれまでの英文学史の教科書には取り上げられることの少なかった80年代以降の小説家を大きく紹介した。平成15年度は、まず昨年に引き続き、エドワード・サイードの思想における知識人の表象、及び第三世界ナショナリズムの問題を検討した。特に80年代後半以降の自伝的文章に注目し、そこに表れる「私」と「私たち」の揺らぎ(自伝の告白性と証言性の間の揺らぎ)を分析した。成果発表として、「一驚論叢』にサイード論を発表した。また、「英語青年』のサイード特集号に、サイードと英文学というテーマで論考を掲載した。また、昨年同様、ハイブリッド性(hybridity)の概念を理論的に再検討した。夏にオックスフォードで資料収集を行い、イギリスにおけるポストコロニアリズムの第一人者でありハイブリッド性についての著書もあるロバート・ヤング氏の指導を受けた。成果発表として、『文化アイデンティティの行方』(14年4月28日一橋大学大学院言語社会研究科国際シンポジウムの記録)の第7章「ハイブリッド」とは何か」の編集に携わり、論文「文学理論とハイブリッド」を掲載した。15年度の新たな展開としては、ポストコロニアル言説における「自伝性」の問題である。ポストコロニアル文学、批評は自伝的である。ポストコロニアルなディスコースにおいては、ハイブリッドな文化アイデンティティが伝統的な自伝ディスコースを脱構築するとともに、自伝性を戦略的文化アイデンティティ獲得の武器ともする。ポストコロニアルな自伝性が西洋近代の対抗物語を呈示するディスコースとなりうるか、現在検討中である。

2004年度のもう一つの研究の柱は「自伝」(autobiography)である。自伝というジャンルは一般に、「個人が自発的に私を語ること」というロマン主義的な定義がなされているが、ポストコロニアルな自伝においては、しばしば個の表象である以上に共同体の表象であることが求められてきた。2004年度においては、ポストコロニアル自伝論の基礎段階として、1950年代以降のヨーロッパにおける自伝批評を概観し、ロマン主義的自伝観が「西洋」という概念と結びついていることを考察した後、Joseph ConradからEdward Saidにいたる20世紀の「多文化的」自伝の系譜の分析を行った。成果発表としては、9月2125日にポーランドのオポーレ大学で開催された学会(Conrad's Europe)で口頭発表を行った。
摩擦肉盛技術と摩擦攪拌接合技術を応用した板材の高機能化

摩擦肉盛技術を利用して板材を高機能化のために板材表面にアルミナ粒子分散型アルミニウム合金複旨合材料を用いて摩擦肉盛する方法と,摩擦肉盛過程で高硬度粒子を肉盛層内に分散させる方法について検討した。その結果,5052アルミニウム合金板に粒子分散型アルミニウム合金複合材料を摩擦肉盛することにより耐摩耗性の高い肉盛層を板材表面に創成し,母材に比較して高い耐摩耗性を持っ肉盛材が得られた。また,金属基複合材料を用いないで板材表面に粒子分散型複合材料と類似の機能を得ることを目的に,アルミニウム合金丸棒に穴加工を行い,加工した穴にアルミナ粒子を充填して摩擦肉盛を行うことで板材表面に高硬度のアルミナ粒子が分散した肉盛層を得ることが可能となり,板材の耐摩耗性の向上に本方法が有効であることが明かとなった。摩擦撹拌接合技術による板材の高機能化については,摩擦撹拌接合時の撹搾作用による結晶粒の微細化に着目し,摩擦撹拌プロセスによる結晶粒微細化の効果を確認するとともに,摩擦撹拌プロセスの施工時に板材内部に高硬度粒子の分散をすることを目的として,板材に溝加工を行いアルミナ粒子を充填し,摩擦撹拌を行うことにより板材中に高硬度粒子の分散を試みた。その結果,摩擦撹拌プロセスにより板材中に高硬度粒子の分散は可能であるが,使用する回転工具の形状により板材中のアルミナ粒子の分布状態が異なり,一般に多く使用されているねじ状のプローブを持つ回転工具を用いた場合が分散状況は最も良いが,板材表面のアルミナ粒子の分散量が少ない。テーパー状のプローブを持つ回転工具を用いると,アルミナ粒子の分散量はねじ状のプローブに比較して若干少ないが,板材表面に比較的多く均一に分散することが明かになった。本年度は,A5052合金板(150^L×50^W×5^tmm)表面の高機能化を目的に,以下の実験を行った。1.アルミナ粒子を25%分散したA6061合金丸棒(φ19×100^Lmm)を肉盛金属に用いて摩擦肉盛を行い,得られた肉盛材の外観観察,巨視的・微視的組織観察,硬さ試験および摩耗試験を実施した。その結果,(1)肉盛層は同種材肉盛と同様に肉盛中心より前進縁側へ偏る。(2)肉盛層の幅,長さ,厚さは,いずれも同種材肉盛に比べて小さく,かつ肉盛金属からのばりの排出量は多く,肉盛効率は約45%であった。(3)肉盛材中央断面の組織観察から,肉盛金属に含有するアルミナ粒子が基材部に入り込む現象が観察された。(4)肉盛材横断面の接合界面より約1mm程度の範囲の軟化域が基材部に認められた。(5)肉盛材の比摩耗量は同種材肉盛材に比較して著しく小さく,耐摩耗性の向上が認められた。以上の結果より,アルミナ粒子分散金属基複合材料を肉盛金属に使用すれば耐摩耗性は向上するが,肉盛効率向上の手法の開発が必要であることが明らかとなった。2.A5052合金丸棒(φ20×100^Lmm)に直径510mm,深さ40mmの穴加工を行い,この穴にアルミナ粒子を充填したものを肉盛金属に用い,基材表面へのアルミナ粒子分散を試みた。その結果,(1)肉盛層の外観は同種材肉盛と類似の様相である。(2)摩擦圧力が小さい場合はアルミナ粒子の外部への飛散が著しい。

(3)肉盛材横断面の組織観察から肉盛層内にはアルミナ粒子が層状に分布した。(4)アルミナ粒子は肉盛層中央部より外側に多く分布した。(5)肉盛効率は肉盛金属の穴径拡大に伴い低下する。これらのことより,穴にアルミナ粒子を充填した肉盛金属を用いることで板材表面にアルミナ粒子の分散が可能なことを得た。本年度はA6061合金板表面の高機能化を目的に以下の実験を行った。1.A6061合金棒(φ20×100^Lmm)にφ5mm,深さ30mmの穴加工を14個所行い,穴中にアルミナ粒子を充填してA6061合金板(150^L×50^W×5^tmm)上に摩擦肉盛を行い,得られた肉盛材の外観観察巨視的および微視的組織観察,硬さ試験および摩耗試験を実施した。その結果,(1)アルミナ粒子を充填した穴の数に関係なく肉盛層の外観形状はアルミナ粒子を用いない場合と類似の様相を呈し,肉盛中心より前進側に偏る傾向が認められた。(2)肉盛中にアルミナ粒子の一部が飛散して基材表面に付着が認められた。(3)肉盛層内にはアルミナ粒子が層状に分散され,穴を4個所とした条件が分散密度は最大であった。(4)全条件で肉盛層中央部にアルミナ粒子の分散が粗となる部分が観察された。(5)肉盛効率は穴数が多くなるのに伴い小さくなった。(6)摩耗試験の結果ではアルミナ粒子を用いない場合に比較して良好な結果が得られた。2.A6061合金板(150^LX100^WX6^tmm)中央に溝加工(幅5mm,深さ3mm)を行い,溝中にアルミナ粒子を充填し,回転工具のプローブ部の形状を変化させて摩擦撹拌プロセスによる分散を行った。その結果,(1)プローブ形状をねじ状として回転工具を使用した条件がアルミナ粒子の分散が最も良好であり,円筒状のプローブ形状とした場合がアルミナ粒子の分散量は最も少なかった。(2)ねじ状のプローブを使用した条件では撹拌部全般にアルミナ粒子は分散されているが,撹拌部外周部に比較して中心部のアルミナ粒子の分散が若干少なくなる傾向が認められた。(3)テーパー状のプローブ形状とした場合には撹拌部内のアルミナ粒子はねじ状のプローブを使用した場合に比較して少ないが,撹拌部上部に比較的均一に分散されることが明らかとなった。
東洋学学術資産としての石濱文庫の基礎的研究

本研究では、大阪大学の石濵文庫所蔵の研究資料2種類の調査を行った。(1)石刻拓本:1隋唐時代墓誌銘の目録を公刊した。2貴重拓本の修復と画像撮影を行った。(2)1満洲国期のモンゴル語新聞『フフ・トグ』の研究集会を主催・共催し、成果を公開した(OUFCbooklet,vol.7,9)。21941年刊行分の紙面と記事索引を共同で作成、公開した(OUFC booklet,vol.10(1),(2)。3附録のcalendarと地図の修復・画像撮影・レプリカ制作を行った。平成26年度の研究実施計画のうち、以下の研究を遂行した。(1)「石濱文庫」の未整理資料、既整理の図書・雑誌からの学術的価値の高い資料群の調査・整理。撮影と目録データ入力開始:1拓本:拓本資料群のうち、隋唐時代墓誌の原拓の調査・整理を完了した。その成果をまとめて目録を刊行した。3重要・稀覯図書、雑誌・新聞:1)b.和書(近世刊本・写本)中の稀覯文献の研究が、国文学研究資料館が現在進めている「日本語の歴史的典籍画像データベース」構築計画にどう関わりうるかを、関係者と情報交換した(国際シンポジウム「日本研究の新地平歴史的典籍画像の30万点Web公開と国際共同研究」への参加)。2)満洲国で発行されたモンゴル語新聞『フフ・トグ(青旗)』をはじめとする戦前期モンゴル語新聞資料群を対象として、資料の現状、研究および目録データ作成状況の調査作業を行った。(2)「石濱文庫」の総合的研究の企画開始:a)東洋文庫政治史資料研究班および大阪大学未来研究イニシアティブ支援事業「21世紀課題群と中国」と共同で、研究セミナー「戦前期モンゴル語新聞『フフ・トグ(青旗)』のデジタル化と公開の可能性」を開催し、東洋文庫、中国・内モンゴル大学、京都大学での資料の保管・研究・公開、およびデジタル化の現状に関する調査・情報交換を行い、成果をブックレットとして編集刊行した。平成27年度の研究実施計画のうち、以下の研究を遂行した。1)「石濱文庫」の未整理資料、既整理資料群(1拓本、2重要・稀覯図書、雑誌・新聞)の調査・整理と目録データ入力を継続した。ただし資料群ごとに以下のacの基準に照らして優先順位を設けた(a.資料の稀少性、b.現在の研究への貢献度、c.博物館展示への適性)。1拓本(約1300枚)を専用保管箱に移し替えた。将来の博物館展示を想定して26枚を選定・実測し、龍門造像記について簡易撮影・整理(継続中)を行った。2重要・稀覯図書は、モンゴル語資料(古典籍、近代図書)を中心に整理・記録作業を行った。また石濵文庫と密接な関係にあるネフスキー文書(天理大学所蔵)の整理・展示・研究状況について調査した。(2)「石濱文庫」の総合的研究については、昨年度の成果をもとに、ワークショップ「戦前期モンゴル語新聞『フフ・トグ(青旗)』データベースの構築・公開に向けて」を開催し、大阪大学総合図書館でのデジタルデータ公開にむけて技術的問題、著作権の側面からの検討を進め、成果をブックレット(紙媒体及びサイト上で公開)で公刊した。さらに附属図書館担当者と具体的な手順についても協議した。平成27年度の研究実施計画のうち、以下の作業について相当部分が未了となった。(1)稀覯資料:拓本ー将来の博物館展示を想定して選定・実測した26枚の補修に向けての専門技術的な検討と補修の依頼。同時に大型資料の画像デジタル化の検討と実施の依頼。(2)大阪大学総合学術博物館での展覧会企画の検討。平成28年度の研究実施計画のうち、以下の研究を実施した。(1)「石濱文庫」の未整理資料、既整理資料群のうち、拓本資料(約1300枚)中の博物館展示を想定した基準(a.資料の稀少性、b.現在の研究への貢献度、c.博物館展示への適性)を設けて選定した10碑26枚(リストは以下参照)について、修復・保存・デジタル画像撮影の仕様を検討・決定した。その上で専門業者を選定、業務を依頼し、修復後の拓本、デジタル画像データの貴重コレクション室への排架までを完了した。また龍門造像記(約860枚)拓本の各点を調査して目録データ入力を行った。(リスト)1「伊闕佛龕之碑」篆額・碑身、2「重修護國寺感通塔碑」西夏文面・漢文面、3「大金得勝陀頌碑」女真文面・碑身・女真文面・碑額・漢文面・碑額、4「女真進士題名碑(宴台國書碑)」女真文、5「加封孔子制詔碑」碑陰、6「全寧路新建儒學記碑」碑身・篆額、7「張公先徳碑」篆額・碑身、8「張氏先塋碑」漢文篆額碑身・モンゴル文篆額碑身、9「達魯花赤竹君碑」漢文篆額碑身・モンゴル文篆額碑身、10「龍藏寺碑」

(2)「石濱文庫」の総合的研究については、一昨年度の研究セミナー・昨年度のワークショップの成果をもとに、『大阪大学石濱文庫所蔵『フフ・トグ/青旗』(1941年)』(OUFC Bookletvol.10-1)を紙媒体で刊行、website上で公開し、附属図書館担当者と公開の継続性についても協議した。また、総合学術博物館担当者と展覧会の企画・年次について協議した。平成28年度の研究実施計画のうち、以下の作業について相当部分が未了となったため。(1)拓本資料ー龍門造像記の目録データ作成。稀覯拓本の修復・画像デジタル化の残余分の業務依頼。(2)『大阪大学石濱文庫所蔵『フフ・トグ/青旗』(1941年)』(OUFC Bookletvol.10-2)の刊行と公開。展覧会展示にむけて、『フフ・トグ/青旗』附録3点の修復依頼。本研究計画は、第二世代の東洋学者・石濱純太郎(1888年-1968年)の収集した図書等および研究資料を精査し、現在の研究水準から見て学術的価値の高いものをデジタルアーカイブとして国内外の学界に提供するための基礎的な調査・研究を行うことを目的とした。特に将来、展覧会展示が見込まれるもので、物理的な劣化の著しい資料については、専門業者に修復を依頼して修復とデジタル画像撮影を行い、公開・展示のための整備を行った。(1)石刻拓本:1拓本(約1300点)を、優先度に応じて再整理した(劣化防止のため保存用の中性紙の封筒、箱に入れ直す)。隋唐時代墓誌銘拓本については、全点の目録データを作成し公刊した。2企画中の博物館展示に備え、1935年の内モンゴル学術調査で収集された拓本、および美術的に価値の高い拓本、合計26点について、修復・デジタル画像撮影を行った。(2)重要・稀覯図書、雑誌・新聞:1歴史的典籍NW事業(国文研)の対象資料(大阪大学分)として、和書(近世刊本・写本)中の稀覯文献を選定した。2満洲国期のモンゴル語新聞『フフ・トグ(青旗)』について、主催・共催等の形で3回の国際研究集会(平成26年12月20日、同27年9月19日、同29年8月26日)を行い、うち2回の成果を公刊、サイト上で公開した(OUFCブックレットvol.7,9)。3『フフ・トグ(青旗)』の1941年刊行分の紙面、および記事索引(モンゴル文字・ローマ字転写・日本語訳)を公刊、サイト上で公開した(OUFCブックレットvol.10(1),(2)。他研究グループと共同)。4『フフ・トグ(青旗)』附録のカレンダー2点、世界地図2点の修復・デジタル画像撮影・レプリカ制作を行った。(3)その他:後継計画として「近代学術資産の活用とその展望」の共同策定、および大阪大学総合学術博物館での展覧会企画を継続した。本研究では、大阪大学の石濵文庫所蔵の研究資料2種類の調査を行った。(1)石刻拓本:1隋唐時代墓誌銘の目録を公刊した。2貴重拓本の修復と画像撮影を行った。(2)1満洲国期のモンゴル語新聞『フフ・トグ』の研究集会を主催・共催し、成果を公開した(OUFCbooklet,vol.7,9)。21941年刊行分の紙面と記事索引を共同で作成、公開した(OUFC booklet,vol.10(1),(2)。3附録のcalendarと地図の修復・画像撮影・レプリカ制作を行った。平成26年度に研究対象である「石濱文庫」の大阪大学外国学図書館から、新設の同総合図書館貴重コレクション室への全面移転事業が行われた。移転前後を含めた長期間、資料の利用自体が不可能となった。
現代日本人の「自然」概念の工学的な提示に関する基礎的研究

日本人の「自然」に対する意識の変化を把握し,工学的に日本人の好ましい自然像を明らかとすることを本研究の目的とした.1)徳島新聞の発刊時の明治時代から現在までの100年余りの8月の記事の中から「自然」という言葉を全て抽出した.これを名詞的用法,形容詞的用法,副詞的用法に区別し,語数の変化を調べた.その結果,昭和30年半ばから名詞的用法を中心に語数が急増した.この直接的な理由は高度成長期に伴って全国で公害問題が顕在化したためと考えられる.内面的には公害問題が木,川,山,海などで表してきた個々に生じたのではなく,より複合的に広範囲に影響が見られたために,それらを総称する言葉として「自然」を使用し始めたものと考えられる.2)記事の中で自然的な用法の「自然」という言葉どのように捉えているかについて検討した結果,賞賛,保護,大切,イメージを伝えるといったものが大半を占めていた.その一方で地震,台風,洪水などの恐怖,災害などを伝える場合に「自然」を使用することはなかった.3)10から60代までの男女200名余りを対象に,「自然」を修飾する言葉を選ばせたところ,大きな,雄大な,美しいといった良いイメージを表す形容詞が大半を占め,恐ろしいなどの自然災害を表現するものはほとんど選ばれなかった.4)NHK四国による残したい四国の自然アンケート調査結果について検討した.その結果,海岸林や農業用ため池なども選ばれており,人為的に造られ,管理されたものであっても自然と認識されていることがわかった.日本人の「自然」に対する意識の変化を把握し,工学的に日本人の好ましい自然像を明らかとすることを本研究の目的とした.1)徳島新聞の発刊時の明治時代から現在までの100年余りの8月の記事の中から「自然」という言葉を全て抽出した.これを名詞的用法,形容詞的用法,副詞的用法に区別し,語数の変化を調べた.その結果,昭和30年半ばから名詞的用法を中心に語数が急増した.この直接的な理由は高度成長期に伴って全国で公害問題が顕在化したためと考えられる.内面的には公害問題が木,川,山,海などで表してきた個々に生じたのではなく,より複合的に広範囲に影響が見られたために,それらを総称する言葉として「自然」を使用し始めたものと考えられる.2)記事の中で自然的な用法の「自然」という言葉どのように捉えているかについて検討した結果,賞賛,保護,大切,イメージを伝えるといったものが大半を占めていた.その一方で地震,台風,洪水などの恐怖,災害などを伝える場合に「自然」を使用することはなかった.3)10から60代までの男女200名余りを対象に,「自然」を修飾する言葉を選ばせたところ,大きな,雄大な,美しいといった良いイメージを表す形容詞が大半を占め,恐ろしいなどの自然災害を表現するものはほとんど選ばれなかった.4)NHK四国による残したい四国の自然アンケート調査結果について検討した.その結果,海岸林や農業用ため池なども選ばれており,人為的に造られ,管理されたものであっても自然と認識されていることがわかった.
融合プロテオミクスと動物モデルを用いたヘテロな細胞集団の悪性化進行機構の解明

がん細胞は外的環境などの影響により不均一(ヘテロ)ながん組織が形成され、治療感受性の違いが生じ治療を困難にしているので、ヘテロながんの性状を明らかにすることは重要である。われわれは高転移性がん細胞と非転移性がん細胞からなるヘテロながん細胞のヌードマウス移植群が、単一転移性がん細胞移植群と比較し予後不良であることを検証し、ヘテロながん細胞集団、各単一がん細胞集団の網羅的遺伝子解析・経時的ビデオ観察などを行った結果、ヘテロながん細胞集団内の転移性がん細胞に、TNF Signalingの亢進および活性型HIF-1αの早期発現がヘテロながん細胞集団の悪性化増大に関わっている可能性があるとわかった。がん細胞は外的環境などの影響によりエピジェネテックな変化やゲノムの不安定性がおこり、がん組織の不均一性(Heterogeneity)が形成されるため、治療に対する感受性の違いが生じ、がん治療を困難にしている。われわれは非転移性がん細胞と転移性がん細胞からなるヘテロな細胞集団のヌードマウス移植群が、単一転移性がん細胞移植群と比較し、予後が不良であることを検証した。この悪性化の増大は、がん細胞間コミュニケーションとがん細胞の融合細胞に起因する可能性が示唆されたので、本研究では、がん細胞間コミュニケーションと融合がん細胞に亢進する分子シグナルネットワークと重要分子を同定し、ヘテロながん細胞集団の悪性化進行機構を明らかにすることを目的としている。非転移性舌がん細胞と転移性舌がん細胞を1対1の割合に混合培養したヘテロながん細胞集団と各単一がん細胞集団の網羅的遺伝子解析結果を比較検討し、ヘテロな細胞集団に高く発現する分子を同定し、これらの結果のインシリコ解析にて、ヘテロな細胞集団に亢進する分子シグナルネットワークを抽出し、がん細胞間コミュニケーション候補分子とその分子シグナルネットワークを同定することができた。これらの分子の発現細胞を明らかにするために、RT-PCR法により、各細胞の発現を確認し、分子の中から中心的分子を6分子選定し、免疫染色とウェスタンブロッティングを行ったところ、3分子が非転移性がん細胞に発現することが分かったので、これらの分子とヘテロながん細胞集団の悪性化進行の関連性を検討する予定とした。赤色の非転移性がん細胞と緑色の転移性がん細胞を混合培養し、タイムラプスビデオカメラにて観察すると、培養3日目より融合がん細胞が産生され、分裂するのが観察された。この融合がん細胞をFACSにて採取し培養を行っているが、細胞数がまだ十分得られていない状態である。がん細胞は外的環境などの影響により、不均一(ヘテロ)ながん組織が形成され、治療感受性の違いが生じ、がん治療を困難にしているので、ヘテロながんの性状を明らかにすることは重要である。われわれは非転移性がん細胞と転移性がん細胞からなるヘテロな細胞集団のヌードマウス移植群が、単一転移性がん細胞移植群と比較し予後が不良であることを検証した。本研究はがん細胞間コミュニケーションにより亢進する分子シグナルネットワークと重要分子を同定し、ヘテロながん細胞集団の悪性化進行機構を解明し、悪性化進行阻止法の開発に繋げる研究である。ヘテロながん細胞集団、各単一がん細胞集団の網羅的遺伝子解析を行った結果、ヘテロながん細胞集団で424分子が高発現し、Rho GDI Signaling、G-Protein Coupled Receptor Signaling (GPCR)、c AMP-mediated signaling、Gi Signalingなどの分子シグナルネットワークの亢進が認められた。424分子中で、転移性がん細胞のみに高発現する分子は55個、TNF Signaling(HIF-1αに繋がる)、Gi Signaling、Glutaredoxinなどの分子シグナルネットワークが亢進していた。転移性がん細胞ではTNF-αによる浸潤能の亢進が認められ、HIFシグナルネットワーク(遺伝子・タンパク質解析)が亢進していた。また、HIF-1αノックダウン転移性がん細胞は動物モデルにて転移能が減少した。単一転移性がん細胞集団と比較し、活性型HIF-1αはヘテロながん細胞集団で、早期に発現していた。以上よりヘテロながん細胞集団の悪性化進行機構の1因として、TNF Signalingの亢進より、浸潤能が増大し、活性型HIF-1αが早期に発現し、悪性化が増大する可能性が示唆された。ヘテロながん細胞集団におけるがん細胞間コミュニケーションによって亢進するシグナルネットワークと重要分子の解析および選定に時間がかかっている。また非転移性がん細胞と転移性がん細胞を混合培養した状態で解析しているが、この方法では検出されない分子もあると考えられるので、混合培養したヘテロながん細胞集団の中から各がん細胞を単離し、解析する必要性があると考えられた。その解析システムの構築に時間がかかっている。

ヘテロながん細胞集団内でできた融合がん細胞を分離するのにFACSを用いているが、分離操作のダメージのため、細胞が発育しにくいので、採取方法の検討やクローニングに時間がかかった。医歯薬学前年度の遺伝子解析にて有用な分子が得られる可能性がわかったので、解析時間の短縮と詳細な検討を行うために、所属を平成27年の4月より連携研究者所属の遺伝子解析専門講座に移籍した。引き続き、前年度の解析結果の詳細な検討および前年度の解析方法を改善した非転移性がん細胞と転移性がん細胞を混合培養したヘテロながん細胞集団の中からFACSにて各がん細胞を単離し、それらの細胞を解析し、がん細胞間コミュニケーションによって亢進するシグナルネットワークと重要分子の解析を行う。融合がん細胞の採取に際し、細胞のダメージの少ない露紙にて採取する方法も取り入れ、多く細胞を得て解析ができる状態にする。この融合がん細胞・非転移性がん細胞・転移性がん細の全遺伝子のエクソン解析を行い、融合がん細胞に特徴的な分子を同定する。ヘテロな細胞集団のがん細胞間コミュニケーションによって亢進するシグナルネットワークの重要分子および融合がん細胞に特徴的に発現する重要分子の各種がん細胞の発現解析を行ない、重要分子と重要分子グナルネットワークを選定する。得られた解析結果より重要分子の生体内での機能を解析し、ヘテロな細胞集団の悪性化進行機構を考察する。解析に時間がかかったため、26年度予定していた解析が終了しなかった。計画通りの解析(方法論的にはより改善した方法)を集中的に行うので、予定の金額を施行することになる。