hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
婦人科腫瘍における免疫制御機構のダイナミズムの解明と新規治療開発の基礎的検討

がん細胞は、発癌や進展過程において免疫細胞の攻撃から逃れており(がん免疫逃避機構)、婦人科腫瘍においてもこの免疫逃避機構を標的としたがん治療は、新たな治療戦略として注目されている。本研究では、婦人科癌のなかでも悪性度の高い卵巣癌や子宮体癌の進展や治療経過における腫瘍局所でのがん免疫状態やがん免疫抑制機構の変化を経時的かつ統合的に解析し、新規治療に資する知見を得ることを目標としている。これまでに、標準治療(化学療法)を行った再発症例に対して、病理組織別に(卵巣漿液性癌と明細胞癌)腫瘍組織のDNAおよびRNAを抽出し全エクソーム解析およびRNAシークエンシングを行ない、治療効果、薬剤感受性、予後(無増悪生存および全生存)などの臨床情報との関連を調べた。特に標準治療であるパクリタキセルやカルボプラチンなどの薬剤抵抗性にかかわる因子(特定の遺伝子や遺伝子シグネチャー)、長期無増悪生存している症例の因子なども同時に抽出することができ、さらに免疫(サイトカイン)シグナルやT細胞免疫、抗原提示シグネチャーなどが有意に患者の生命予後に関連していることを見出し婦人科がんにおける免疫活性状態の有用性を確認した。一方で(抗がん剤)薬剤抵抗性に関わる因子については直接的には免疫関連遺伝子と相関することはなかった。また、今後は免疫チェックポイント阻害薬を用いた患者の検体も収集しつつあり、それらを用いた解析も同時に行っていく予定である。さらに今年度、同種同系マウス卵巣癌,子宮体癌モデルを用いた免疫状態の変化を解析する準備を始めており、ヒトサンプルで起こっている免疫変化の検証し、さらに治療実験(併用療法)による新規治療開発の基礎的検討も行っていく予定である。現在までに、婦人科がん(卵巣癌、子宮体癌)の標準治療(化学療法)を行った再発症例に対して、病理組織別に(卵巣漿液性癌と明細胞癌)腫瘍組織のDNAおよびRNAを抽出し全エクソーム解析およびRNAシークエンシングを行ない、治療効果、薬剤感受性、予後(無増悪生存および全生存)などの臨床情報との関連を調べた。さらに抗がん剤治療前後に腫瘍組織が入手できた発現アレイデーターの解析の結果、概ね標準治療後にCD8T細胞やインターフェロンγに関連する遺伝子発現が増加しており、標準治療後に腫瘍局所で免疫環境が大きく変化することが判明した。またこれまでに、治療に伴う(あるいは再発経過に伴う)免疫状態の経時的変化を探索する目的で採血検体も集積し始めており、また治療法として免疫チェックポイント阻害薬を用いた患者の検体も集積しつつあり、検体解析および検体収集ともに概ね順調な研究ペースト考えている。今後については、腫瘍検体の解析については、すでに既存のデーターをもとに腫瘍組織における遺伝子変異量(Tumor Mutation Burden:TMB)やHLAに合わせた新規抗原(ネオアンチゲン)解析の手法も会得しており、次年度の解析をより詳細に臨床情報との相関を調べる予定である。また、治療に伴う複数のタイムポイントでの(あるいは再発経過に伴う)免疫状態の経時的変化を探索する目的で、抗がん治療の前後で採取する末梢血単核球分画(PBMC)が集積しつつあり、これらを用いたリンパ球のレパトア解析、RNA発現解析を行う予定にしており、これまで当科で得られた知見を検証する予定である。さらにがん治療として免疫チェックポイント阻害薬を用いた患者の検体も集積しつつあり、検体解析および検体収集ともに概ね順調な研究ペースト考えている。また今年度後半から次年度にかけて、同種同系マウス卵巣癌,子宮体癌モデルを用いた免疫状態の変化を解析する準備を始めており、ヒトサンプルで起こっている免疫変化の検証し、さらに治療実験(併用療法)による新規治療開発の基礎的検討も行っていく予定である。

さらに今年度、同種同系マウス卵巣癌,子宮体癌モデルを用いた免疫状態の変化を解析する準備を始めており、ヒトサンプルで起こっている免疫変化の検証し、さらに治療実験(併用療法)による新規治療開発の基礎的検討も行っていく予定である。現在までに、婦人科がん(卵巣癌、子宮体癌)の標準治療(化学療法)を行った再発症例に対して、病理組織別に(卵巣漿液性癌と明細胞癌)腫瘍組織のDNAおよびRNAを抽出し全エクソーム解析およびRNAシークエンシングを行ない、治療効果、薬剤感受性、予後(無増悪生存および全生存)などの臨床情報との関連を調べた。特に標準治療であるパクリタキセルやカルボプラチンなどの薬剤抵抗性にかかわる因子(特定の遺伝子や遺伝子シグネチャー)、長期無増悪生存している症例の因子なども同時に抽出することができ、さらに免疫(サイトカイン)シグナルやT細胞免疫、抗原提示シグネチャーなどが有意に患者の生命予後に関連していることを見出し婦人科がんにおける免疫活性状態の有用性を確認した。さらに抗がん剤治療前後に腫瘍組織が入手できた発現アレイデーターの解析の結果、概ね標準治療後にCD8T細胞やインターフェロンγに関連する遺伝子発現が増加しており、標準治療後に腫瘍局所で免疫環境が大きく変化することが判明した。一方で(抗がん剤)薬剤抵抗性に関わる因子については直接的には免疫関連遺伝子と相関することはなかった。またこれまでに、治療に伴う(あるいは再発経過に伴う)免疫状態の経時的変化を探索する目的で採血検体も集積し始めており、また治療法として免疫チェックポイント阻害薬を用いた患者の検体も集積しつつあり、検体解析および検体収集ともに概ね順調な研究ペースト考えている。今後については、腫瘍検体の解析については、すでに既存のデーターをもとに腫瘍組織における遺伝子変異量(Tumor Mutation Burden:TMB)やHLAに合わせた新規抗原(ネオアンチゲン)解析の手法も会得しており、次年度の解析をより詳細に臨床情報との相関を調べる予定である。また、治療に伴う複数のタイムポイントでの(あるいは再発経過に伴う)免疫状態の経時的変化を探索する目的で、抗がん治療の前後で採取する末梢血単核球分画(PBMC)が集積しつつあり、これらを用いたリンパ球のレパトア解析、RNA発現解析を行う予定にしており、これまで当科で得られた知見を検証する予定である。さらにがん治療として免疫チェックポイント阻害薬を用いた患者の検体も集積しつつあり、検体解析および検体収集ともに概ね順調な研究ペースト考えている。また今年度後半から次年度にかけて、同種同系マウス卵巣癌,子宮体癌モデルを用いた免疫状態の変化を解析する準備を始めており、ヒトサンプルで起こっている免疫変化の検証し、さらに治療実験(併用療法)による新規治療開発の基礎的検討も行っていく予定である。
フッ素化合物分子の電子散乱素過程の実験的研究

1.エッチングプラズマで最も多く使われる分子として、CF_4とC_2F_6を選び、このプラズマの性質解明に重要な電子散乱断面積のうち、全電子散乱断面積測定を、電子エネルギー5500eVにわたって実施した。これらの分子については、部分的な研究は報告されているが、プラズマの解明のためには、資料としては不十分なので、系統的研究が必要である。2.装置は電子直進型で、分子との散乱による透過電子線の減衰を測るものであるが、散乱室内で散乱された電子や、散乱室から漏れ出る標的分子の量もわかるようになっている。装置は高真空の真空槽中に置かれ、油拡散ポンプからの油蒸気の逆拡散はヘリウム冷凍機で阻止し、実験結果の再現性をよくした。3.CF_4の断面積値は、エネルギー100eV以下では、ほゞ一定(19Å^2)である。100500eVでは、エネルギーをE(eV)とすると、173.6/√<E>で与えられる。又、栄(九大工)等が測定した弾性散乱断面積を利用して、非弾性散乱断面積を、20ー500eVにわたって推定した。C_2F_6の場合は、エネルギー90eV以下で、断面積値はほゞ一定(28Å^2)である。それ以上から500eVにわたる値は、280.8/√<E>(Å^2)で与えられる。一方WinterとInokutiは解離断面積を発表しているので、これを利用して、弾性散乱断面積を22ー300eVにわたって推定した。以上で当初の目標は達成された。4.今後、弾性散乱、振動励起、解離、電離等の断面積測定を系統的に実施する。尚、成果は公表するため、現在準備中である。
CADと連携した柔軟マルチボディダイナミクスの新展開

NURBSは,コントロールポイントの位置変数を用いて幾何形状を表現しているため,オイラー・角やオイラーパラメータなどの回転座標やANCF法の変位勾配座標のような姿勢に関する変数が存在しない.そのため,剛体との姿勢拘束を必要とする3次元ジョイント拘束では,NURBSのコントロールポイントで記述されたジョイント座標を適切に定義する必要がある.また,NURBSのコントロールポイントはNURBS曲面上には存在しないため,コントロールポイントの位置で拘束を定義することができない.そのため,NURBS要素に対しては,独自のジョイント拘束の定式化を構築する必要がある.そこで,本研究では,柔軟マルチボディダイナミクス解析におけるB-spline要素を用いた弾性体に対する新たなジョイント拘束の定式化および数値計算アルゴリズムの開発を行った.提案手法では,ANCF法に対して提案した中間座標を用いたジョイント拘束の定式化をB-spline要素に適用することにより,剛体とのジョイント結合を含むB-spline要素を用いた柔軟マルチボディダイナミクス解析を効率的かつ簡便に行えることを示した.特に,B-spline要素では,有限要素の場合と異なり,拘束定義点をB-splineのパラメータ空間全体で定義されるノットにより規定することができるため,B-spline平板要素に対するスライディングジョイントを扱う場合,ノットをサーフェスパラメータと定義することにより,拘束定義点がどの要素上に存在するのかによらず,B-splineのパラメトリック空間全体で拘束定義点を求めることができる点に特徴がある.さらに,提案したスライディングジョイントを含む柔軟マルチボディシステム解析手法の妥当性検証を目的とした2段柔軟テレスコピックアームの実験装置を設計および製作し,提案手法の妥当性検証を行った.NURBSは,コントロールポイントの位置変数を用いて幾何形状を表現しているため,オイラー・角やオイラーパラメータなどの回転座標やANCF法の変位勾配座標のような姿勢に関する変数が存在しない.そのため,剛体との姿勢拘束を必要とする3次元ジョイント拘束では,NURBSのコントロールポイントで記述されたジョイント座標を適切に定義する必要がある.また,NURBSのコントロールポイントはNURBS曲面上には存在しないため,コントロールポイントの位置で拘束を定義することができない.そのため,NURBS要素に対しては,独自のジョイント拘束の定式化を構築する必要がある.そこで,本研究では,柔軟マルチボディダイナミクス解析におけるB-spline要素を用いた弾性体に対する新たなジョイント拘束の定式化および数値計算アルゴリズムの開発を行った.提案手法では,ANCF法に対して提案した中間座標を用いたジョイント拘束の定式化をB-spline要素に適用することにより,剛体とのジョイント結合を含むB-spline要素を用いた柔軟マルチボディダイナミクス解析を効率的かつ簡便に行えることを示した.特に,B-spline要素では,有限要素の場合と異なり,拘束定義点をB-splineのパラメータ空間全体で定義されるノットにより規定することができるため,B-spline平板要素に対するスライディングジョイントを扱う場合,ノットをサーフェスパラメータと定義することにより,拘束定義点がどの要素上に存在するのかによらず,B-splineのパラメトリック空間全体で拘束定義点を求めることができる点に特徴がある.さらに,提案したスライディングジョイントを含む柔軟マルチボディシステム解析手法の妥当性検証を目的とした2段柔軟テレスコピックアームの実験装置を設計および製作し,提案手法の妥当性検証を行った.
世代間所得移動の推定と国際比較研究からみた日本における機会の平等・不平等性の評価

本研究の目的は、日本における機会の平等・不平等度を世代間所得移動の観点から国際水準で評価することである。日本では長期パネル調査の蓄積がないため実証研究がほとんどなかったが、本研究では横断調査を用いて間接推定するという手法を採用し、データの制約を克服した。分析の結果、日本における世代間所得弾力性は国際的に見て中程度である、すなわち世代間移動度の小さい米・英と移動度の大きい北欧諸国との中間に位置していることが明らかとなった。本研究の目的は、日本における機会の平等/不平等を、世代間所得移動の推定によって測定し、国際比較の観点からその水準を評価することである。平成22年度の研究計画は、国際比較のための準備として、(1)世代間所得移動と所得格差に関する文献研究と(2)日本のデータを用いた分析を行うことであった。(1)については、1990年代以降、急速に研究蓄積の進む欧米諸国における世代間所得移動の実証研究をかなりの程度蓄積することができた。比較的新しい研究領域であるため、各国で用いられている調査データ、所得移動の推定方法は必ずしも標準化されておらず、得られた知見の比較には慎重であることが改めて確認された。また、所得格差についてはOECDの公開データを収集することに加えて、ルクセンブルク所得研究(LIS)データの個票分析に着手した。(2)については、国際比較可能なEGP(Erikson,Goldthorpe and Portcarelo)階級分類を所得関数の推定に用いることで再分析した。分析結果については、(1)の成果の一部とあわせて共同研究者とともに論文にまとめ、現在投稿中である。それとは別に、日本における世代間所得移動に関する論文を、2005年SSM調査の研究成果出版企画に寄稿した(平成23年に出版予定)。日本についてはさらに世代内所得移動の分析を行った。これは、間接的に得られる世代間移動だけでなく、直接測定可能な移動について明らかにする必要があったためである。分析にはパネル調査である東京大学社会科学研究所「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」を使用し、分析結果は日本社会学会、パネル調査カンファレンスで報告し、ディスカッションペーパーをWeb上に公開している。世代間所得移動とは、親と子の所得の関連の強さを測定したもので、機会不平等度の指標としても用いられている。近年、ジニ係数や貧困率で測定される結果不平等の拡大が注目を集める中、機会不平等に対する関心も高まっており、所得移動の実証研究も急速に増加している。その中で、日本に関しては利用可能なデータがなかったため国際比較の中に位置づけることができなかった。本研究はこの欠落を補うことを目指している。平成23年度の研究成果は、(1)日本における所得移動の分析結果を2005年SSM調査の成果の一部として一般書として公刊したこと、(2)日仏共同研究の一環として日本における所得移動の趨勢分析を行い、英文ジャーナルに投稿したこと、の2点である。(1)は石田浩ほか編『現代の階層社会2階層と移動の構造』(東京大学出版会)の第2章として出版された。ここで得られた主な知見は(a)日本における世代間所得弾力性は国際的にみて中くらいの水準である、(b)1985年から2005年にかけて親子間の所得の関連が強まったとする証拠はない、(c)父所得による子の教育機会格差はコーホート間で縮まっていない、というものであった。これらの結果はおおむね社会学における世代間社会移動(職業階層移動)の研究とも整合的であった。(2)は投稿済みで、現在、査読者のコメントに基づいてリライト中であるが、THEMAのディスカッション・ペーパーとして公表している。この研究の意義として、所得決定のメカニズムが時代によって変化した可能性を考慮していること、Ueda(2009)の日本における世代間移動の結果と比較しているごと、世代間所得移動を男子だけでなく女子も含めて行ったこと、が挙げられる。本研究の目的は、世代間所得移動の推定によって、国際比較の観点から日本における機会の平等・不平等度を評価することである。世代間所得移動は、親子間の所得の相関係数や回帰係数として測定されるが、そのためには親子2世代にわたる長期パネルデータの蓄積が必要である。欧米では1990年代以降、急速に研究蓄積が進み、近年は国際比較研究も盛んになる一方で、日本では利用可能なデータの蓄積がないため、実証研究がほとんど存在せず、国際比較のための数値が提供されない状態が続いていた。本研究では、この欠落を補うことを第一の目的としている。Bjorklund&Jantti(1997)によって開発された父所得の推定値を用いて所得移動を間接推定するという方法を採用することで、データの制約を克服している。

この方法は詳細な父属性情報を有する繰り返し横断調査の蓄積が必要となるが、1955年からの伝統を有する「社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)」がこの条件を満たしている。本研究の実績は次の2つの論文として発表した。(1)石田浩ほか編『現代の階層社会2』東京大学出版会)所収の論文と、(2)英文ジャーナル(Journal of Population Economics)に掲載決定となった共著論文である。(1)の主な知見は、日本における世代間所得弾力性は国際的にみて中くらいの水準である、1985年から2005年にかけて親子間の所得の関連が強まったとする証拠はない、父所得による子の教育機会格差はコーホート間で縮まっていない、というもので、おおむね社会学における世代間社会移動(職業階層移動)の研究とも整合的であった。(2)の意義としては、日本における世代間所得弾力性は約0.35と国際的にみて中程度の水準であること、所得移動度は時間的に安定していること、所得移動を父娘間にも拡張したこと、を挙げることができる。共同研究者との連携がうまくいっているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。日米比較分析の結果をまとめ、学会発表および論文投稿を行う。また、最終年の研究成果の取りまとめとして、各国で行われた世代間所得移動の実証研究について報告書にまとめる。
緑膿菌における新規脂質シグナルの解析とその生物機能の解明

セラミダーゼはセラミドを脂肪酸とスフィンゴシンに分解する酵素である。我々はこれまでに、日和見感染菌として有名な緑膿菌がセラミダーゼを分泌することを見出すと共に、その精製や遺伝子クローニングを行ってきた。また、セラミダーゼがスフィンゴミエリナーゼと協調して働くことで、緑膿菌の病原性に関わることや、セラミダーゼの発現誘導には宿主のスフィンゴ脂質が重要な役割を果たすことを明らかにした。本研究では、我々が新たに見出した緑膿菌セラミダーゼの遺伝子発現に関わる新規転写制御因子の機能解析を行い、緑膿菌セラミダーゼが宿主由来のスフィンゴ脂質によって発現誘導されるメカニズムを解明した。我々はこれまでに、スフィンゴ脂質分解酵素を生産する細菌を単離してきたが、その過程で、これら細菌には基質となるスフィンゴ脂質が引き金となる遺伝子発現機構があることを見いだしている。最近になって、我々は緑膿菌においてスフィンゴ脂質依存性の遺伝子発現に関与する新規転写制御因子(Sphingolipid response regulator, SplR)を同定することに成功した。本研究では、緑膿菌における新規スフィンゴ脂質依存性の遺伝子発現機構を分子レベルで明らかにすることを目的として研究を進めた。平成24年度は研究計画に沿って、「SplRの高次構造解析」と「SplRを介した遺伝子発現に関与するプロモーター領域の探索」に関する研究を中心に行った。前者の「SplRの高次構造解析」に関しては、前年度の研究で可溶性タンパク質として発現していたMBPとの複合体(MBP-SplR)を用いて結晶化のスクリーニングを行ったが、結晶は得られなかった。そこで、この問題を解決するために、結晶化を行う際にSplRのリガンドであるスフィンゴシンを加えて結晶の作成を試みた。その結果、微結晶を得ることが出来たが、これまでのところ構造解析には至っていない。一方、後者の「SplRを介した遺伝子発現に関与するプロモーター領域の探索」に関しては、β-ガラクトシダーゼを用いたレポーターアッセイにより、SplRが結合する推定プロモーター領域内において、SplRが認識する塩基配列をある程度特定することに成功した。また、SplRの推定結合領域とMBP-SplRを用いたゲルシフトアッセイにより、SplRがスフィンゴシンもしくはセラミドの存在下において特定のDNA配列と結合することが分かった。我々はこれまでに、緑膿菌が分泌するスフィンゴ脂質分解酵素の遺伝子発現は基質となるスフィンゴ脂質が引き金となることを見いだしている。最近になって、緑膿菌においてスフィンゴ脂質依存性の遺伝子発現に関与する新規転写制御因子(Sphingolipid response regulator, SplR)を同定することに成功した。本研究では、緑膿菌における新規スフィンゴ脂質依存性の遺伝子発現機構を分子レベルで明らかにすることを目的とした。本年度は前年度に引き続き、「SplRを介した遺伝子発現に関与するプロモーター領域の探索」と「SplRの高次構造解析」に関する研究を進めた。「プロモーター領域の解析」に関しては、使用するDNA配列の最適化を行うことで、SplRとDNA断片の結合が強くなり、SplRと結合する脂質の特異性解析を感度良く行うことが可能になった。また、SplRが結合するDNA配列を明らかにすべくSplRにより発現制御を受けている遺伝子の推定プロモーター領域の配列を比較したところ、高度に配列が保存されている領域(約40 bp)を見出した。この領域で保存されているDNA配列の幾つかを変異させてプロモーター活性を測定することで、SplRが結合する塩基配列を明らかにすることが出来た。一方、「SplRの高次構造解析」に関しては、MBP融合SplR(MBP-SplR)を使用して結晶化のスクリーニングを引き続き行った。その結果、SplRのリガンドであるSphを加えたときに結晶を得ることが出来たので、本結晶の解析を進めている。さらに、SplRとSphの結合を証明するために、ビオチン標識したSph(Biotin-Sph)とMBP-SplRを混合し、アビジンビーズで分離したところ、Biotin-Sph特異的にMBP-SplRが検出できた。このことから、SplRはSphと直接結合することで遺伝子発現を制御していると考えられる。

平成23年度はSplRの機能解析を行うために、SplRにシグナルを伝える因子の探索とSplRの高次構造解析を計画していた。前者のSplRにシグナルを伝える因子を探索するためにSplRにシグナルを伝える脂質のスクリーニングを行った。その結果、スフィンゴシンに加えて、セラミドがあたらにSplRにシグナルを伝える因子として同定された。一方、後者のSplRの高次構造解析に関してはこれまでに可溶性タンパク質として発現していたMBPとの複合体(MBP-SplR)を用いて結晶化のスクリーニングを行ったが、現在までに結晶は得られていない。そこで、この問題を解決するために、SplR単独もしくはSplRの推定脂質結合ドメインの大腸菌による発現解析を進めている。また、上記の計画以外にも計画を前倒ししてSplRのDNA結合部位を探索する実験を進めた。その結果、セラミダーゼ遺伝子の転写開始点を決定すると共に、セラミダーゼ遺伝子の上流領域にSplRの結合部位を見いだし、その領域を65 bpまで絞り込むことが出来た。現在はこの領域の詳細な解析を進めると共に、この領域を使用してゲルシフトアッセイを行っている。本研究の目的の一つは、緑膿菌セラミダーゼの発現誘導機構を明らかにすることである。これまでの研究で、セラミダーゼ遺伝子の上流領域においてSplRが結合するDNA領域(推定プロモーター領域)をほぼ特定している。次に、その結合領域のオリゴDNAを用いたゲルシフトアッセイにより、SplRがスフィンゴシンやセラミドの存在下で推定プロモーター領域に結合することが明らかに出来た。さらに、SplRの感染における役割を明らかにする目的で、SplRを欠損した緑膿菌の増殖について調べたところ、通常のPY培地では野生株に比較して増殖に大きな変化はないが、スフィンゴミエリンを唯一の炭素原とする培地で培養した際に、著しく増殖が抑制されることが分かった。また、β-ガラクトシダーゼを用いたレポーターアッセイにより、スフィンゴミエリンやスフィンゴシンのみならず、セラミドの添加でもSplRを介した遺伝子発現が起こることが分かった。一方、SplRの高次構造解析に関しては、MBP-SplRを用いて結晶化のスクリーニングを行い、微結晶の生成を確認したが、構造解析には至っていない。これまでの研究を総括すると、SplRの構造解析に関する研究に遅れが生じているが、全体を通してみると計画は「おおむね順調に進展している」と判断できる。平成23年度の計画は「SplRシグナルを伝える因子の探索」と「SplRの高次構造解析により、SplRの機能解析」を行うことであった。前者に関してはスフィンゴシンに加えて、セラミドがシグナルを伝える因子であることを明らかにした。また、高次構造解析に関してはMBP-SplRを用いて結晶化のスクリーニングを行ったが、現在までのところ、結晶の取得には至っていない。一方、計画を前倒ししてセラミダーゼ遺伝子のプロモーター領域の解析を行ったが、こちらに関しては転写開始点の決定、SplR結合部位の探索、SplRを用いたゲルシフトアッセイまで到達することが出来た。
トリパノソーマのトランス・シアリダーゼ/ノイラミニダーゼ:多様性の解析

Typanosomacruziのtrypomastigoteが宿主細胞に侵入する際に、原虫表面のシアル酸が重要な役割りをしている。T.cruziはシアル酸を合成出来ず、表面に存在するtrans-sialidaseが宿主由来の糖複合体から原虫表面の受容体にシアル酸を転移して取り込んでいる。私達はこのTS遺伝子のクローニング、発現を行って、TSの遺伝子は幾つか存在すること、それらは非常によく似ているにもかかわらず一部の遺伝子のみが活性のある酵素を与えることを明らかにしてきた。活性型と不活性型のそれぞれ1種類について全塩基配列を決定してその構造と発現調節について比較を行った。5′非転写領域は少なくとも上流300塩基対以上にわたって全く同じであり、両者は同じ発現調節を受けていることが示唆された。活性と直接関係のないC末端反復領域には、反復回数のみならず配列そのものにもかなりの違いがみられたが、活性部位を含むN末端側(約650残基)には7ケ所のみ置換が認められた。それぞれの置換の活性との相関を調べるために変換体を作成したので、現在それらの性質を解析中である。細菌シアリダーゼと一次構造では25%程度の類似性でしかないが、二次構造、疎水性プロフィールは非常によく似ており、全体の構造、反応機構の共通性が確認出来つつある。TS活性の時間変化を調べたところ、トリポマスチゴートの非常に初期のみに発現されているらしい結果を得ている。また、種々のストレインでTrans-sialidase活性に差があるという結果も得た。しかし、TS活性と感染力との関連については、まだはっきりした結論は得られていないのが現状であり、さらに検討を加えている。
感性評価のための個人対応が可能な可変人体モデルの構築

今年度は2項目について実施した。第1の項目は人体表面形状からの内部構造の推定を行うための手法の開発を行った。あらゆる人体表面形状に対して共通な位相構造を有する比較的粗いメッシュを設計し、計測した詳細な人体表面形状に、特徴点を基準としたルールを適用することによってメッシュの頂点を決定する手法を開発してきた。2種類の内部構造が既知である人体データの表面形状から上記のメッシュを作成する。得られた2つのメッシュを基準として、2体のデータの表面上の点を対応づける。この対応関係と1方の人体の内部構造の情報から、バネ-質点モデルを用いて他方の内部構造の推定を行った。他方の人体データの内部構造は既知であるが、これと椎定によって得られた構造を比較すると内部構造にずれが見られるが、計測例を増やしパラメータを調整することで精度を向上できると考えられる。これによって人体モデルの作成のための基本的な情報が得られ、個々の人体モデルを作成することで感性製品設計に資することが期待される。第2項目は内部構造が既知である人体データに基づき力学的な人体モデルを作成した。詳細な人体内部データを粗視化し、骨格特に背骨の部分を脊椎間のジョイントとし、他の部分を弾性体としてモデル化を行った。ベッドをモデル化し、人体モデルをベッドのモデルに仰臥させるシミュレーションを試みた。これにより仰臥の姿勢やベッドから受ける圧力が得られた。ベッドの硬さを変化させて仰臥姿勢が変化することが確認でき、圧力も定性的に妥当な分布が得られた。今後異なる形状の人体モデルを用いてシミュレーションを行うことで、個々人の仰臥時の状態の予測が可能となれば、個々人に最適なベッドの特性が得られると考えられる。このことによって、個々人の特性に合わせた個人対応製品設計に資するものと考える。本研究の目的は、計測された各個人の三次元人体表面形状から、姿勢が変化したときの立体形状を予測することが可能であるような人体モデルを構築することにある。これは、例えば衣服に関する着装シミュレーションに利用する事ができる。衣服圧やゆとり量の分布などの感覚に関わる量の予測値を求め、これに基づいて感性評価予測を行うことが想定され、そのためには様々な姿勢での人体形状が必要となる。人体全身の1mmピッチの横断面画像を用いて、人体表面、骨、筋肉などの境界面の三角形メッシュを生成した。これにより人体内部構造に関する幾何学的な情報を得られる。あらゆる人体表面形状に対して共通な位相構造を有する比較的粗いメッシュを設定し、特徴点を基準にしてルールによってメッシュの頂点を決定した。この手法により得られた人体表面形状を表現するメッシュと、画像から構成した人体内部の境界面とを用いて、人体内部の立体メッシュによる分割を行った。人体モデルの姿勢の変化は、骨格の姿勢変化に基づく。そのためにリンクにより骨格のモデル化を行った。解剖学的な知見を基本とし、関節の自由度や、可動範囲や解剖学的な幾何学的制約等の検討を行った。リンク要素のモデル化の検討を行い、それらの要素を組み合わせて骨格リンクモデルを構成した。今年度は人体全体の内、人体の基本構造を成す背骨を対象として取り扱い、力学的な取り扱いを取り入れたモデルを作成した。本研究では、感性評価のための個人対応が可能な可変人体モデルの構築を目指している。そのための基礎となる内部構造を有する人体情報に基づいたモデルを構築する。また、人体表面形状計測により得られた人体表面形状に基づいて、基礎人体モデルの変形を行うことにより個人への対応を可能とする。基礎となる人体モデルについては、モデル構造の作成を行った。人体モデルとしては姿勢変化を可能とするように骨格を剛体リンクによって構成し、それ以外の内臓や筋肉の部分を弾性体としてモデル化した。弾性体部分は弾性力学に基づいて定式化を行い、荷重に応じて変形するものとしている。一方で、MRIによる詳細な計測により得られた人体内部構造のデータを用いて、人体内外の形状の抽出を行った。この内部構造データより骨格部分およびそれ以外の部分の形状の抽出を行った。これにより得られた形状の情報を人体のモデル構造に適用するために、人体表面および内部の要素分割の設計を行った。この要素分割に形状の情報をモデル構造に適用することによって基礎人体モデルを構築する予定である。一方で、人体モデルを個人対応とするためには人体表面形状計測を行い、これに基づいて基礎人体モデルの変形を行う。人体表面形状計測によって得られるのは表面を覆う大量の座標データ群である。これを取り扱うために先行研究で、あらかじめ設計された要素分割を座標データ群に適用することを行った。このときに分割要素の頂点を求めるために幾何学的なルールを用いていた。代表的なルールとして測地線を力学的な手法で求めていたが、計測ノイズの影響で正しい頂点を求めることが出来ない場合があった。測地線を求めるアルゴリズムを頑強なものに改良することによって、頂点が正しく求められ、良好な要素分割が可能となった。

この対応関係と1方の人体の内部構造の情報から、バネ-質点モデルを用いて他方の内部構造の推定を行った。他方の人体データの内部構造は既知であるが、これと椎定によって得られた構造を比較すると内部構造にずれが見られるが、計測例を増やしパラメータを調整することで精度を向上できると考えられる。これによって人体モデルの作成のための基本的な情報が得られ、個々の人体モデルを作成することで感性製品設計に資することが期待される。第2項目は内部構造が既知である人体データに基づき力学的な人体モデルを作成した。詳細な人体内部データを粗視化し、骨格特に背骨の部分を脊椎間のジョイントとし、他の部分を弾性体としてモデル化を行った。ベッドをモデル化し、人体モデルをベッドのモデルに仰臥させるシミュレーションを試みた。これにより仰臥の姿勢やベッドから受ける圧力が得られた。ベッドの硬さを変化させて仰臥姿勢が変化することが確認でき、圧力も定性的に妥当な分布が得られた。今後異なる形状の人体モデルを用いてシミュレーションを行うことで、個々人の仰臥時の状態の予測が可能となれば、個々人に最適なベッドの特性が得られると考えられる。このことによって、個々人の特性に合わせた個人対応製品設計に資するものと考える。
比較の手法によるイスラームの都市性の総合的研究(宗教・民族運動と都市)

第2年度の今年度は研究分担者が各自の研究を一層進め、国内的・国際的に活発に研究発表を行なうとともに(業績参照)、周辺の若手研究者を積極的に研究活動に参加させることに努め、具体的成果を挙げた。5月20日東洋文庫でE、R班、イスラム国家論研究会と研究会「外からみたイスラーム都市」を共催、浜下武志(東大東文研)、陣内秀信(法政大工)、樺山紘一(東大文)の報告、中村光男の司会で50名以上の参会者を得て活発な討議を行なった。6月24ー25日湯河原私学共済敷島館がK班独自の研究会を開き、報告者に藤縄智子(東大院)「1978ー1979イラン革命における言語活動」、コメンテーターに小牧昌平(上智大)、八尾師誠(東外大)を得て、興味ある討議を行なった。10月22ー28日、三鷹市の中近東文化センターにおける国際会議ではK班より中村広治郎、中村光男、八尾師誠、宮治美江子の4名が研究発表を行った。またK班の責任でインドネシアのスチプト氏(中央統計局)、タウフィック・アブドゥ氏(インドネシア科学院)を招いた。11月23ー25日、札幌市の中村屋旅館においてK班独照の研究会を開き、渡邊貴司(東京農工大)「文化的トルコ・ナショナリズム」、石丸由美(慶大院)「アルジェリアのアラブ・イスラム主義」、四宮宏貴(北大文)「イギリス時代インドの地方自治」、宮原辰夫(慶大院)「インド・ナショナリズム形成過程」の報告を聞き、ディスカッサントに山内昌之(東大教養)を得て活発な討議を行なった。平成2年3月14日、東大東文研でV班、東南アジアイスラーム研究会と共催で研究会を開き、タウフィック・アブドゥラ氏(インドネシア科学院、京大東南ア研究センター)の報告「東南アジアにおけるイスラームの知的歴史をめざして」に基づいて興味ある討議を行なった。
重元素安定同位体海洋化学の創成を目指した同位体比精密分析法の開発

重元素安定同位体比は,海洋化学の新しい武器として注目されている.本研究では,太平洋,南極海,大西洋から得られた海水試料を分析し,溶存態モリブデン同位体比が世界海洋で均一であることを実証した.海水中溶存態銅の安定同位体比精密測定法を確立した.さらに,堆積物中モリブデン,タングステンの安定同位体比精密測定法の最適化を行った.これら同位体比は,生物地球化学循環のトレーサー,古海洋研究の手掛かりとして期待される.重元素安定同位体比は,海洋化学の新しい武器として注目されている.本研究では,太平洋,南極海,大西洋から得られた海水試料を分析し,溶存態モリブデン同位体比が世界海洋で均一であることを実証した.海水中溶存態銅の安定同位体比精密測定法を確立した.さらに,堆積物中モリブデン,タングステンの安定同位体比精密測定法の最適化を行った.これら同位体比は,生物地球化学循環のトレーサー,古海洋研究の手掛かりとして期待される.モリブデン,タングステン同位体比分析法の開発(1)海水中モリブデンおよびタングステン同位体比の精密分析法を開発した.これらは新しい固相抽出法と質量差別効果補正法に基づいており,従来法より簡便,迅速,高精度である.同法は,陸水や堆積物溶解試料にも適用可能であり,今後広範な応用が期待される.(2)太平洋,南極海,大西洋から得られた170以上の海水試料を分析し,モリブデン同位体比が世界海洋で均一であることを示した.このデータは,モリブデン同位体の地球上での循環を考察する上で必須のものである.(3)日本の雨水,湖水,河川水におけるモリブデン同位体比の変動を初めて測定した.また,スイスの湖の酸化還元境界におけるモリブデン同位体比の変動を明らかにした.(4)日本沿岸海水を用いて,海水中タングステン同位体比を世界で初めて明らかにした.海水は岩石や堆積物に比べて重いタングステン同位体に富むことが分かった.本研究を通じて,海水中タングステンを定量的に回収し,正確な同位体組成分析を行うことは可能となった.しかし,従来の分析法では分析に必要な海水量が多く,研究展開上想定される特殊環境試料(例えば深層水試料)では,分析法のさらなるダウンサイジングが不可欠である.このため本年度は,プラズマ質量分析計の真空強化を図り,分析感度の向上を図った.真空ポンプと質量分析計間で,グロー放電が起こるため装置の安定性が低下するという問題が発生したが,連結した抵抗を用いて空間電位を徐々に変化させることで放電の影響を除去し,安定した信号を得ることができた.現時点では,従来の50%程度の高感度化にとどまっているが,分析条件の最適化により,2倍程度の高感度化を目指す.インド洋における海洋観測平成21年11月から22年2月に行われた白鳳丸KH-09-5航海に参加し,海水試料を採取した.モリブデン,タングステン安定同位体比(1)海水中モリブデン同位体比.太平洋,南極海,大西洋から得られた170以上の海水試料を分析し,モリブデン同位体比が世界海洋で均一であることを見出した.スリーアイソトーププロットによるデータ解析と論文執筆を進めた.(2)海水中タングステン同位体比.大量海水からのキレート吸着剤固相抽出法,イオン交換樹脂による精密分離,マルチコレクターICP質量分析装置による同位体比精密測定をほぼ確立した.今後海水試料を用いて,分析条件の最適化,精度・確度の評価を進める.(3)堆積物中モリブデン同位体比,日本海岩内沖堆積物コアを用いて,Mo/W濃度比およびモリブデン同位体比が,酸化還元プロキシとして有用であることを見出した.今後追加の測定を行い,論文を執筆する.海水中銅安定同位体比エチレンジアミン三酢酸基を有するキレート吸着剤を用いて,pH2の海水から銅を選択的・定量的に濃縮する条件を確立した.この固相抽出と蒸発乾固・再溶解操作を用いる前処理法により,4L海水試料から銅を400倍濃縮することができた.現在,銅安定同位体比を精密測定する条件の検討を進めている.日本海・日本近海における海洋観測平成22年6月から7月に行われた白鳳丸KH-10-2航海に参加し,海水試料を採取した.モリブデン,タングステン安定同位体比(1)海水中モリブデン同位体比.太平洋,南極海,大西洋から得られた170以上の海水試料を分析し,モリブデン同位体比が世界海洋で均一であること,したがって海水はモリブデン同位体比の標準物質となりうることを論文発表した(Nakagawa et al.in press).(2)堆積物中モリブデン,タングステン同位体比.8-キノリノール樹脂を用いる堆積物中モリブデン,タングステンの分離法の最適化を行った.従来,溶離にはアンモニア溶液を用いていたが,タングステンの回収率に問題があった.溶離液にフッ化水素酸を用いることで,タングステンの定量的な回収を可能にした.また,溶離液に混入する有機物が同位体比測定の精確さを低下させることを見出した.その対策のため,8-キノリノール樹脂の洗浄および有機物の湿式灰化を検討した.

あと少しで分析法の最適化を完了できる見込みである.その後,日本海岩内沖堆積物コアのモリブデン,タングステン同位体比の測定を行い,日本海の過去7万年の環境変動を考察する.海水中銅安定同位体比エチレンジアミン三酢酸基キレート樹脂を用いる固相抽出と陰イオン交換により,海水中溶存態銅を選択的・定量的に濃縮し,MC-ICP-MSにより銅安定同位体比を精密測定する方法を確立した.本法は従来法に比べて簡便かつ高精度である.現在,論文執筆を進めている.また,本法を用いて,太平洋および日本海の銅安定同位体比の分布を調べた.今後,さらにデータを集めて,銅の海洋循環を考察する.日本近海における海洋観測平成23年7月から8月に行われた白鳳丸KH-11-7航海に参加し,海水試料を採取した.
カルシウムポンプによる組織特異的なカルシウムイオン制御機構の結晶学的解明

本研究の最終目標は、細胞内カルシウムイオンが組織特異的に制御される機構を原子構造に基づいて理解することである。小胞体に存在し、細胞の生存と機能に必須なカルシウムイオンポンプであるSERCAがその中心的役割を担うが、骨格筋由来のSERCA1a以外の機能・構造解析はあまり進んでいないのが現状である。そこで、組織分布・生化学的性質の異なるサブタイプである、SERCA2a、SERCA2b、SERCA3の機能解析・立体構造解析を通じ、SERCA1aと比較することで、組織特異的な細胞内カルシウムイオン制御機構の理解へ向けた研究を目指した。SERCA2bの結晶構造解析に関しては、結晶が十分大きく成長するようになったこともあり、複数の結晶からのデータのマージにより、フルデータの取得も可能になった。その結果、一応の構造も得ることができているが、まだ分解能に難がある。反応機構の詳細な理解のためには、よりいっそうの分解能の向上が望まれるので、今後も引き続き解析を進めるとともに、分解能の向上を目指す予定である。SERCA3の6種のスプライシングバリアントについては全ての変異アデノウィルスの作成・発現・精製に一応成功しているものの、まだ発現量に難があり、機能解析等の研究に着手できてはいない。今後の研究の推進へ向け、より多くの精製評品を得ることができるよう、発現量の向上を試みる予定である。大量精製に成功したならば、結晶化にも取り組む予定である。平成29年9月、ウィルスの大量精製・タンパク質の大量生産の過程において、当初の予想に反し精製効率が悪く、結晶化に必要となる十分量の精製評品を得ることができない事態が生じた。そのため、発現タンパク質の大量精製系の検討を行い、ウィルスの大量精製・タンパク質の大量生産をやり直す必要が生じた。現在は正常に動いているが、以上の作業のために6ヶ月を要し、そのために実験遂行に多少の遅れが生じた。そのために、研究遂行にやや遅れが生じたが、平成30年度に行った繰越研究により挽回することができた。これまでに引き続き、SERCA2bの大量生産・精製を行う。既に得ている結晶の質の改善を試みるとともに、高輝度放射光SPring-8等の実験施設を利用し、X線回折データを収集し、構造精密化を行う。成果を論文としてまとめることが当面の目標である。SERCA3の各スプライシングバリアントを発現するアデノウィルスに関しては、発現量の向上を目指す。発現量が向上したならば、各スプライシングバリアントの大量生産・精製を恒常的に行う体制を整える。十分量の精製標品が得られたならば、各キネティックス実験に取り組むとともに、究極の目標である結晶化にも取り組む。平成28年度と平成29年度に行った繰越研究により、SERCA2bの結晶構造解析に大きな進展が見られた。研究開始当初は小さく解析が困難であった結晶であったが、精誠条件や結晶化条件の検討を繰り返し行うことにより、解析に耐えうる大きさにまで成長するようになったことは特筆すべきことである。現在構造解析を進めている最中であるが、これにより、本研究期間中に最終的な構造を得ることも十分現実的になってきた。今後も引き続き条件検討を行い、解析を進める予定である。また、SERCA3のスプライシングバリアントは6種類あるが、これら全ての変異アデノウィルスの作成に一応成功した。発現蛋白質はSDS-PAGE/CBB染色で確認することができている。今後精誠条件を検討すると共に、機能解析を遂行する予定である。また、精誠に成功したならば、結晶化にも取り組む予定である。平成28年6月に、変異アデノウィルス大量生産に使用していた哺乳類培養細胞が別のウィルスで汚染されていた疑いが発覚した。原因究明の結果、実際の汚染が確認され、ストック細胞の全処分を行った。その後、種細胞を購入し直し、変異アデノウィルス増幅後に再度ウィルス大量生産・精製を行い、蛋白質の大量生産のやり直しを行った。そのために、研究遂行にやや遅れが生じたが、平成29年度に行った繰越研究により挽回することができた。

SERCA2bの結晶構造解析に関しては、結晶が十分大きく成長するようになったこともあり、複数の結晶からのデータのマージにより、フルデータの取得も可能になった。その結果、一応の構造も得ることができているが、まだ分解能に難がある。反応機構の詳細な理解のためには、よりいっそうの分解能の向上が望まれるので、今後も引き続き解析を進めるとともに、分解能の向上を目指す予定である。SERCA3の6種のスプライシングバリアントについては全ての変異アデノウィルスの作成・発現・精製に一応成功しているものの、まだ発現量に難があり、機能解析等の研究に着手できてはいない。今後の研究の推進へ向け、より多くの精製評品を得ることができるよう、発現量の向上を試みる予定である。大量精製に成功したならば、結晶化にも取り組む予定である。平成29年9月、ウィルスの大量精製・タンパク質の大量生産の過程において、当初の予想に反し精製効率が悪く、結晶化に必要となる十分量の精製評品を得ることができない事態が生じた。そのため、発現タンパク質の大量精製系の検討を行い、ウィルスの大量精製・タンパク質の大量生産をやり直す必要が生じた。現在は正常に動いているが、以上の作業のために6ヶ月を要し、そのために実験遂行に多少の遅れが生じた。そのために、研究遂行にやや遅れが生じたが、平成30年度に行った繰越研究により挽回することができた。これまでに引き続き、SERCA2bの大量生産・精製を行う。また、既に得ている結晶の質の改善を試みるとともに、高輝度放射光SPring-8等の実験施設を利用し、X線回折データを収集し、構造精密化を行う。成果を論文としてまとめることが当面の目標である。SERCA3の各スプライシングバリアントを発現するアデノウィルスの作成には成功したので、これらウィルスの大量精製を恒常的に行い、各スプライシングバリアントの大量生産・精製も恒常的に行うことができる体制を整える。十分量の精製標品が得られたならば、各キネティックス実験に取り組むとともに、究極の目標である結晶化にも取り組む。また、SERCA3のC末端の役目の理解のためにも、C末端欠損変異体を発現するウィルスの作成に取り組む。ウィルスの作成に成功したならば、野生型と同様に大量生産・精製を行い、各キネティックス実験に取り組む。既に得ている結晶の質の改善を試みるとともに、高輝度放射光SPring-8等の実験施設を利用し、X線回折データを収集し、構造精密化を行う。SERCA3の各スプライシングバリアントを発現するアデノウィルスに関しては、発現量の向上を目指す。発現量が向上したならば、各スプライシングバリアントの大量生産・精製を恒常的に行う体制を整える。
就業形態の多様化に伴う在宅勤務の拡大と大都市圏の変容に関する研究

本研究の目的は,東京大都市圏を事例として,就業構造の多様化に伴う在宅勤務の拡大動向を把握し,こうした新しい就業形態が大都市圏の地域構造にどのような影響をもたらすのか,検討することにある.既存研究および統計資料による分析によると,近年,在宅勤務者は既婚女性を中心に増加する傾向にあり,女性就業率のM字カーブを反映して,結婚・出産・育児後の再就職時に在宅勤務を選択するケースが多い.そこで本研究では,東京大都市圏郊外に居住する既婚女性の在宅勤務者を対象として,インターネットによるアンケート調査を実施した.調査対象者は東京23区以外の1都3県に居住する者とした.なお,調査対象者の住居分布は次の通りである.東京都市部:78名,神奈川県:152名,千葉県:68名,埼玉県:66名,計364名.彼女らの就業経歴および居住経歴を考察すると,在宅勤務を開始する以前は,都心通勤を行っており,当時の平均通勤時間は概ね60分であった.その後,結婚・出産・育児を経て,フルタイムによる通勤が困難になると,在宅勤務を指向する傾向が高まる.つまり,これらのライフイベントが在宅勤務を指向させる大きな要因となっている.また,在宅勤務の雇用形態は,アルバイトや派遣社員といった非正規雇用が,正規雇用を大きく上回り,なおかつ,年収は100万円未満が多数を占めることから,既婚女性の在宅勤務者は夫の収入を主とする扶養控除内での副次的な就労と位置づけられよう.人口減少社会への転換を迎え,生産年齢人口の減少が深刻な社会問題になると予測される中,就業意欲の旺盛な既婚女性労働力をいかに労働市場に取り込むのか,喫緊の課題である.本研究では在宅勤務が副次的な就労に終始している点を指摘したが,通勤時間が実質的に皆無となる在宅勤務は,彼女らを労働市場に組み込む上で,きわめて有効な勤務形態であると考えられる.本研究の目的は,東京大都市圏を事例として,就業形態の多様化に伴う在宅勤務の拡大動向を把握し,こうした新しい就業形態が大都市圏の地域構造にどのような影響をもたらすのかを検討することである.平成17年度(研究初年度)は,大きく3つの作業をおこない,次のような成果が得られた.第1は,在宅勤務に関する最近の研究動向を整理した.文献研究によると,在宅勤務に関する研究は,経営学的アプローチが多く,オフィス立地論の視点から検討された研究は,管見の限りきわめて少ない.具体的には,主にテレコミュニケーションをいかに活用して新しいビジネスモデルを構築していくのかという,SOHO(Small office Home office)の起業論は盛んである一方で,在宅勤務をはじめとする就業形態の多様化が,大都市圏の物的な構造にいかに関与しているのかという立地論は,議論の俎上にのせられてこなかったといえる.第2は,在宅勤務者の全国的な動向を把握するために,既存の基礎データを収集した.その結果,在宅勤務者の全国的な分布が把握できる既存の基礎データはほとんど整備されておらず,本研究で独自に調査する必要性が再認識された.なお,これまで収集したデータは主に,国勢調査報告非収録データや企業・事業所統計非収録データ,(財)日本テレワーク協会の独自調査資料等である.第3は,平成18年度(研究2年目)に実施する地理情報システム(GIS)を活用した空間分析に向けて,収集した基礎データをエクセルに入力する作業をおこなった.本研究の目的は,東京大都市圏を事例として,就業構造の多様化に伴う在宅勤務の拡大動向を把握し,こうした新しい就業形態が大都市圏の地域構造にどのような影響をもたらすのか,検討することにある.既存研究および統計資料による分析によると,近年,在宅勤務者は既婚女性を中心に増加する傾向にあり,女性就業率のM字カーブを反映して,結婚・出産・育児後の再就職時に在宅勤務を選択するケースが多い.そこで本研究では,東京大都市圏郊外に居住する既婚女性の在宅勤務者を対象として,インターネットによるアンケート調査を実施した.調査対象者は東京23区以外の1都3県に居住する者とした.なお,調査対象者の住居分布は次の通りである.東京都市部:78名,神奈川県:152名,千葉県:68名,埼玉県:66名,計364名.彼女らの就業経歴および居住経歴を考察すると,在宅勤務を開始する以前は,都心通勤を行っており,当時の平均通勤時間は概ね60分であった.その後,結婚・出産・育児を経て,フルタイムによる通勤が困難になると,在宅勤務を指向する傾向が高まる.つまり,これらのライフイベントが在宅勤務を指向させる大きな要因となっている.また,在宅勤務の雇用形態は,アルバイトや派遣社員といった非正規雇用が,正規雇用を大きく上回り,なおかつ,年収は100万円未満が多数を占めることから,既婚女性の在宅勤務者は夫の収入を主とする扶養控除内での副次的な就労と位置づけられよう.人口減少社会への転換を迎え,生産年齢人口の減少が深刻な社会問題になると予測される中,就業意欲の旺盛な既婚女性労働力をいかに労働市場に取り込むのか,喫緊の課題である.本研究では在宅勤務が副次的な就労に終始している点を指摘したが,通勤時間が実質的に皆無となる在宅勤務は,彼女らを労働市場に組み込む上で,きわめて有効な勤務形態であると考えられる.
Quotスキームを用いた小林-ヒッチン対応及びヒッグズ束への変分法的アプローチ

解析学的な非線形偏微分方程式の解であるエルミート・アインシュタイン計量の存在と代数的な安定性が同値であることが知られており,小林-ヒッチン対応と呼ばれている.解析と代数という,本質的に異なる分野から定まる2つの概念が同値であるという驚くべき定理だが,証明は高度に技術的であることが知られていた.本研究の目標は,これら2つの概念がどのように関係し合うのかを,変分法という解析的手法とQuotスキームという代数的な物体を用いて,幾何学的直観に訴える形で理解することである.解析学的な非線形偏微分方程式の解であるエルミート・アインシュタイン計量の存在と代数的な安定性が同値であることが知られており,小林-ヒッチン対応と呼ばれている.解析と代数という,本質的に異なる分野から定まる2つの概念が同値であるという驚くべき定理だが,証明は高度に技術的であることが知られていた.本研究の目標は,これら2つの概念がどのように関係し合うのかを,変分法という解析的手法とQuotスキームという代数的な物体を用いて,幾何学的直観に訴える形で理解することである.
欧州通貨危機発生メカニズムに関する理論的・実証的研究

本研究は、欧州通貨危機の発生メカニズムについて理論的、実証的に分析を行った。理論的分析では、ドイツのインフレ抑制のレピュテーション(名声)を輸入しようという、従来インフレ志向であった他の欧州諸国のインセンティブが固定相場制の一種である為替バンド制の維持にどのように寄与したかを考察した。ドイツ以外の欧州諸国の通貨当局がインフレを抑制しようとして、ドイツからインフレ抑制のレピュテーションを輸入するためには、固定相場制を維持することによって低インフレを実現しなければならない。そして、それらの通貨当局がインフレ抑制を重点的にその目標とする限りは、固定相場制が維持される。さらに通貨調整に関わる費用も固定相場制維持を通じてインフレ抑制に寄与する。しかだって、通貨当局の目標におけるインフレ抑制や通貨調整費用へのウェイト付けが低下すると、固定相場制を維持するインセンティブが低下する。実証分析においては、イタリア、イギリス、フランス、ドイツの金融政策の政策反応関数を計測することによって、欧州通貨危機の前後においてこれらの国々の中央銀行の政策反応関数が構造的に変化したのか否かを分析している。そこでは、貨幣需要、貨幣供給及び政策反応関数の構造体系から回帰分析を行っている。実証分析については、なお精緻な分析手法による分析が必要と判断されるために、継続中である。なお、本研究の理論的分析については、『一橋論叢』(1995年5月号)に論文として掲載される予定である。