hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
相互理解を促す日中異文化間コミュニケーションの探索－葛藤発生と融和の微視的分析

日中間の異文化摩擦とコミュニケーション上の誤解について、比較文化研究および異文化接触研究を行った。その結果、日中の価値観の違いの本質が浮かび上がった。例えば、労働観については、中国人大学生が濃密な人間関係を築いて集団としての成果を成し遂げることを志向するのに対し、日本人大学生は、成果とは個人によって成し遂げるものであり、その貢献先として国家や社会が想定されているのではないかと考えられた。また、日中の異文化理解は、相容れない部分はどこなのかについて深く分析し境界線を見極めることで実現すること等有効に機能する複数の方法が明らかとなった。本研究は日中間の異文化摩擦とコミュニケーション上の誤解について、その原因と進行メカニズム、および解消方法を探ることを目的とし、異文化接触研究の視点および比較文化研究の視点の双方から検討を行う。その特色は、1研究蓄積の薄い日中間の実証研究の開拓、2欧米理論を超えた新たな理論的可能性の探索、3異文化接触研究と比較文化研究の統合、4質的データと量的データの統合研究による多角的解明にある。日本人と中国人がどのように相互理解を成り立たせ、互恵的関係を構築できるのか、事例に密着した探求を経て理論化を試みるものである。異文化接触研究の視点からは、職業上日中異文化間の対人接触あるいは両文化間のコーディネートを行った経験のある人材(日本人および中国人)への面接調査が実施され、分析結果から両者の葛藤要因となる文化的差異が明らかとなった。具体的には、日本人からの誤解が生じやすいと考えられる中国文化的特徴として「友人関係」「親への孝心」「面子」などがあったが、これらに関して下位分類を整理したところ、通常日本人が想定する中国人の文化的特徴より、より複雑に分類されることが分かった。次に、具体的な日中文化葛藤場面を創設し、中国人学生、日本人学生の双方に、葛藤場面における中国人の行動の理由づけを面接法により訪ねたところ、双方間で極めて異なる解釈が行われていくことが分かった。比較文化研究の視点からは、Hofstedeの価値観調査モジュールをベースにした価値観比較に関するアンケート調査を日中双方の学生約250名に対して行った。5件法の量的調査に加えて、自由記述式調査も実施した。今後、得られたデータに対し量的および質的分析を進めていく予定である。本研究は日中間の異文化摩擦とコミュニケーション上の誤解について、その原因と進行メカニズム、および解消方法を探ることを目的とし、異文化接触研究の視点および比較文化研究の視点の双方から検討を行ったものである。特色としては、研究蓄積の浅い日中間の実証研究であること、欧米理論を超えた新たな理論的可能性の探索を行うこと、異文化接触研究と比較文化研究を統合するものであること、質的データと量的データの統合研究による多角的検討を行うものであることが挙げられる。異文化接触研究の視点からは、職業上日中異文化間の対人接触をおこなっている中国系人材への面接調査を行った。また、日中異文化葛藤場面に関するストーリーを用いて、中国人学生および日本人学生に双方の解釈を面接調査により尋ねた。比較文化研究としては、日中の学生250名に対し、Hofstedeの価値観調査モジュールをベースとした質問紙調査を実施した。5件法の量的質問に加えて自由記述式調査も実施した。研究結果の分析を行ったところ、例えば、日本人学生と中国人学生では、「競争」や「友人関係」等基本的な概念に関して異質な世界観を持っていること等が明らかとなった。日本人学生にとって、ローコンテキストや直接的コミュニケーション方法等の欧米理論では解釈できない葛藤事例については理論的解釈の枠外に置かれてきた現状があるが、中華系文化の世界観について提示し、教育教材として異文化間教育の場で用いることは、多文化との対話を可能にするために必要性が認められる。今後、中国文化にフォーカスした異文化間教育のあり方や方法論について考案していきたい。日中間の異文化間の摩擦とコミュニケーション上の誤解について、その原因とメカニズム、問題の解決方法について示唆を得ることを目的とし、比較文化研究および異文化接触研究両方の観点から検討を行った。比較文化研究の視点からは、「競争」「国際化」「友人関係」等といった異なる概念に対して日中の学生がそれぞれどのようなイメージを持っているのかについて、アンケート調査を行い、それぞれが持つ世界観の違いについて検討した。また日中大学生の労働観の違いに関するアンケート調査も実施した。異文化接触研究の視点からは、国際系キャリアに従事している在日中国系人材への面接調査を通して、彼・彼女らが、どのような異文化理解をしているのか、日中間の文化の間でどのような立ち位置に立ち、文化間の関係を調整しているのかについて研究した。また、日中異文化葛藤場面を設定したストーリーを用い、中国人学生と日本人学生の両方に葛藤発生原因に関する解釈を尋ねて、その比較を行った。比較文化研究の結果、価値観の違いとしての日中の文化の違いが明らかになった。例えば、労働観については、中国人大学生が濃密な人間関係を用いて集団としての成果を成し遂げることを志向するのに対し、日本人大学は成果は個人によって成し遂げられるものであり、その貢献先として国家や社会が想定しているのではないかと考えられた。また、日本人大学生が安定的な職場環境という実質的な心地よさを求めるのに対し、中国人大学生は可視的な条件面を重視する傾向にあることが示唆された。異文化接触研究の結果、日中の異文化理解が共感的に歩み寄る形だけでなく、相容れない部分はどこかについて深く分析し境界線を見極めるというやり方を含む複数の調整方法が有効に機能していることが見いだされた。

日中間のあらゆるレベルの関係の改善に応用できる文化調整方法が示唆された。日中間の異文化摩擦とコミュニケーション上の誤解について、比較文化研究および異文化接触研究を行った。その結果、日中の価値観の違いの本質が浮かび上がった。例えば、労働観については、中国人大学生が濃密な人間関係を築いて集団としての成果を成し遂げることを志向するのに対し、日本人大学生は、成果とは個人によって成し遂げるものであり、その貢献先として国家や社会が想定されているのではないかと考えられた。また、日中の異文化理解は、相容れない部分はどこなのかについて深く分析し境界線を見極めることで実現すること等有効に機能する複数の方法が明らかとなった。調査結果の分析に時間を要している。作業補助者の確保が十分に出来なかった。異文化間教育分析を進めるため、作業補助者を早急に雇用する。また、研究協力者とディスカッションの時間を持ち投稿論文の形にしていくことで、研究成果を示していく。異文化接触研究の視点から実施した調査に関しては、順調に結果が得られているものの、比較文化研究の視点から実施したアンケート調査については分析に時間を要しており、当初見込んでいた結果整理の段階までは到達できていない。今後、分析を速く進める努力を続けていく。研究代表者が申請時とは異なる大学に移籍した結果、研究協力者との打ち合わせに旅費が必要なくなった。また、26年度に行う予定だった調査を25年度にまとめて中国の大学にて行うことができたため。今後は、質的および量的分析結果を統合し、考察を深めて、日中異文化間心理学の理論構築への足がかりとしたい。研究成果の発表を積極的に実施していく。具体的には、2015年度に中国上海で行われる国際学会(教育心理学系の学会)にて、研究協力をしていただいている中国人研究者とともに学会発表を実施する予定である。アルバイトも雇用し、分析も効率よく進めていく。当初想定していたよりも、アンケート調査や面接調査の結果分析に時間を要してしまい、作業が停滞した。日中の翻訳ができる適任者をすぐに雇用することができず、作業が年度末までずれこんでしまった。前年度行った調査の一部をさらに遂行し、アルバイトを雇用して分析を効率よく進めていく。
心室圧断面積関係による小児心室機能特性の評価と心疾患への応用と非侵襲的方法への展開

我々は購入したシステムで、これまで87例における心室圧および心室断面積をコンピューターオンラインでモニターし、下大静脈閉塞中の心室圧断面積関係を構築に成功した。これらを以下の項目につき検討し重要な結果を得ることができた。1)妥当性の評価b)下大静脈閉塞中の心拍ごとの断面積(SA)の変化は、流速カテーテルで測定した一回拍出量(SV)とよい相関を示し(r=0.89±0.06,slope=0.90±0.11)、面積変化は容積変化を適切に表した。2)小児心機能、循環特性各種先天性心疾患における心挙動の特性を、PARをもちいて、安静状態、ペーシングによる心拍数変化時(Force-Frequency Response)、およびβアドレナージック刺激時のPA loopから、ESPAR、EDPARによる収縮性、拡張能の評価、さらにEa-Ees関係を明かにした。同様の評価を、バルーンによる狭窄の解除や、コイル、テバイスによるPDAやASDの閉鎖術前後における、急激な圧容量変化に伴う心機能応答を調べ、各々の疾患の心室特性を明らかにした。これらの結果は、これまでの簡易的な指標である駆出率やdp/dtmaxでは明らかにされず、既に小児循環器学会や循環器学会、小児心機能研究会で発表した。1)妥当性の評価b)下大静脈閉塞中の心拍ごとの断面積(SA)の変化は、流速力テーテルで測定した一回拍出量(SV)とよい相関を示し(r=0.89±0.06,slope=0.90±0.11)、面積変化は容積変化を適切に表した。
Ｘ線結晶構造解析と計算化学を基盤とした植物ポリケタイド合成酵素の構造基盤の確立

III型ポリケタイド合成酵素(PKS)の中でも最多の12分子のマロニルCoA縮合を触媒し、TW95aへの変換を触媒するオクタケタイド合成酵素(OKS)F66L/N222G変異酵素のX線結晶構造解析に成功した。さらに、本結果に基づき、TW95aの生産能が約1.5倍に増加したOKS変異酵素の創出に成功した。一方、沖縄県産四季柑からキノリノンへの変換を特異的に触媒する新規III型PKSのクローニングに成功した。キダチアロエ由来オクタケタイド合成酵素(OKS)は,8分子のマロニルCoAを縮合してSEK4/SEK4bを生産するIII型ポリケタイド合成酵素(PKS)である.既に我々は,OKSの活性中心キャビティを構成するAsn222にGly変異を導入することで,マロニルCoA10分子縮合からなるSEK15を,さらに,この変異酵素の結晶構造に基づき,Phe66をAsn222G変異と同時にLeuに置換することで,12分子のマロニルCoA縮合からなるTW95aの生産に成功した.今回我々は,III型PKSのさらなる触媒機構の拡張を目指して,OKS F66L/N222G二重変異酵素のX線結晶構造を2.49Åの分解能で取得した。その結果、Phe66L変異の導入は活性中心キャビティ周辺の二次構造に動的変化をもたらし、これにより、活性中心キャビティを拡大して、12分子のマロニルCoA縮合を可能にしている可能性が示された。次に、F66L/N222G変異酵素と反応中間体複合体が結合した結晶構造を2.50Åの分解能で取得し、その活性中心キャビティの形状と二次構造のゆらぎについて検討したところ、やはりこの場合でも、Phe66L変異の導入により、その周辺の二次構造に動的変化が起きやすくなっている可能性が示唆された。さらに、本解析では、Tyr50とAla219の後方に新たなポケットが生じる可能性が示された。そこで、F66L/N222G変異と同時に、Tyr50とAla219をPheとGlyに各々変換した3重変異体酵素を作成し、マロニルCoAを基質としたそれらの酵素反応生成物についてLC-MSを用いて分析した。その結果、F66L/A219G/N222G変異酵素が、SEK4bの生成量を飛躍的に増大し、さらにTW95aの生成量を若干増大することが判明した。他の基質と組み合わせることにより新規化合物の創出が期待される。キダチアロエ由来オクタケタイド合成酵素(OKS)野生型とそのN222G変異酵素は、それぞれ8分子あるいは10分子のマロニルCoAを直接縮合して芳香族ポリケタイドを生成する。今回、さらなる非天然型新規化合物の生産を目指し、既に取得済みの両酵素の結晶構造と各々の酵素の反応中間体とのドッキングシミュレーション解析、および、12分子のマロニルCoAを直接縮合して芳香族ポリケタイドを生成するOKSのF66L/N222G変異酵素の結晶構造の取得を試みた。まず、CNSプログラムを用いて、OKS野生型とそのN222G変異型の反応中間体の静的適正配置及び酵素反応の進行に伴う動的変化を解析したところ、両酵素の活性中心キャビティの側面を形成するT204も、OKSとそのN222G変異酵素のマロニルCoA縮合回数と生成物特異性に重要な役割を担っている可能性が示された。現在、この解析に基づき、OKSとそのN222G変異酵素のT204部位への変異導入実験と酵素反応生成物の解析が進行中である。一方、12分子のマロニルCoAを直接縮合して芳香族ポリケタイドを生成するOKSのF66L/N222G変異酵素について結晶化を行ったところ、サイズは小さいものの、OKS野生型と同様の条件で結晶が得られることが確認された。そこで本結晶について放射光施設でX線回折データの取得を行った結果、3.1Åの分解能で結晶構造の取得に成功した。現在、この結晶構造情報に基づく変異導入実験と、高分解能の結晶構造の取得に向けた本変異酵素の結晶化条件の最適下が進行中である。本変異酵素のX線結晶構造の取得により、さらに合理的なOKS酵素の触媒機能の拡張と非天然型新規化合物の創出が実現するものと期待される。平成24年度計画においては、OKS酵素の結晶構造情報と、各々の酵素の反応中間体と結晶構造とのドッキングシミュレーションによる酵素反応メカニズムの解析とそれに基づく変異導入実験までを達成目標としていた。計算科学による酵素反応メカニズムの解析は順調に進み変異導入実験まで着手することができた点においては、当初の計画通り研究が進行していると判断している。

また、OKS F66L/N222G変異酵素の結晶構造解析においても分解能は高くはなく精度は低いものの結晶構造の取得に成功しており、酵素への変異導入を行う点においては問題無い程度に解析されていることから、この点においても本研究課題は計画通りに進展していると考えている。一方、変異導入実験は進展しているものの、申請者はH24年4月に研究室をあらたに立ち上げたため分析機器の稼働に若干の時間を要し、酵素反応生成物の解析が研究計画よりもやや遅れていると考えている。稼働が遅れ気味であった分析機器も現在では順調に作動しており、やや遅れ気味の酵素反応生成物の解析を早急に進める。次年度の研究計画であるヘテロ芳香環を導入した人工基質の合成については現在、着手しているところであり、今後、その酵素反応生成物の解析とともに、これらの基質アナログとの複合体結晶構造解析に着手し、酵素反応機構の解析とさらなる酵素触媒機能の拡張に取り組む。また、H24年度に実施した酵素反応メカニズムの解析についても再度見直しを図り、さらなる酵素触媒機能の拡張と非天然型新規化合物の創出に取り組む予定である。申請者はH24年4月に研究室をあらたに立ち上げたため分析機器の稼働に若干の時間を要し、H24年度に計画していた酵素反応生成物の解析が研究計画よりもやや遅れている。そのため、その実施に必要としてた経費のうち、152,519円が次年度に繰越となった。次年度においては、その繰越研究費は、酵素基質の合成、酵素反応生成物の解析で用いる有機試薬、および、変異酵素の作成と酵素精製に使用する生化学試薬やガラス・プラスチック器具など、H24年度の計画に沿った消耗品の購入に研究費を使用する予定である。
遷移金属のようにふるまう典型元素化合物の創製とその反応性探索

今日の触媒反応を担っている希少な遷移金属の代替として豊富に存在する典型元素を用いることは、持続可能な社会の構築に重要な課題である。このような観点から、遷移金属のようにふるまう典型元素化合物の創製は重要な研究課題である。既に研究代表者はゼロ価スズがブタジエンのπ配位によって安定化された化学種の合成に成功している。これは遷移金属では当たり前に存在するゼロ価状態およびブタジエン錯体として大変興味深い。そこで今回、この概念をさらに高周期の鉛の系に拡張することを試みた。THFを溶媒として用いたジリチオプルンボールとハフノセンジクロリドとの反応により、ゼロ価状態の鉛がブタジエンのπ配位によって安定化されたと考えられる化学種の合成に初めて成功した。予備的な知見ながら、その構造をX線構造解析によって明らかにすることにも成功した。この化合物は極めて不安定で、溶液中で徐々に分解することも見いだした。一方、同様な試薬の組み合わせで反応溶媒としてエーテルを用いたところ、鉛上に2つのハフニウムユニットが導入された化合物が得られた。溶媒による反応の差異は、反応中間体が溶媒によって安定化されるかどうかに依存していると考えている。かさの小さな置換基を有するゼロ価スズ化合物の合成にも成功した。しかし、これらは既に合成しているゼロ価スズ化合物と比べると、不安定であることがわかった。即ち、置換基のかさ高さはゼロ価状態の安定性に大きく影響することがわかった。この知見は、できるだけかさ高い置換基を導入することにより、より安定なゼロ価鉛化学種の合成が可能になることを示唆している。一方、研究代表者が合成に成功したブタジエンのπ配位によって安定化されたゼロ価スズ化合物は、希少金属の代替品探索の重要な起点になると考えられる。そこで、今回、このゼロ価スズ試薬の反応性を検討した。N-ヘテロ環状カルベンとの反応では、予想外の付加反応が進行し、スズ(II)化合物が生成した。これはゼロ価典型元素上での酸化的付加と捉えることができ、ゼロ価遷移金属化学種との対比において興味深い。このスズ(II)化合物は溶液中で予想外の分解をすることがわかった。この分解の過程で、化合物内に存在するシクロペンタジエニル配位子の炭素上のプロトンが引き抜かれるという、極めて特異な反応経路を見いだした。硫黄との反応では、反応温度によって生成物が異なることがわかった。室温での反応ではゼロ価スズ化合物のスタンノール骨格が分解し、アセチレンが生成した。しかし、低温での反応では、異なる反応が進行していることがわかった。一方、ゼロ価スズ化合物と遷移金属試薬との反応は進行せず、ゼロ価スズがもつ孤立電子対の配位能が低いことがわかった。これは用いているゼロ価スズ化合物のスズ周りの立体障害によるものと考え、よりかさの小さな置換基を有するゼロ価スズ化合物を新たに合成した。今後、この新しいゼロ価スズ化合物との反応を検討する予定である。ゼロ価スズ化合物とN-ヘテロ環状カルベンの反応は当初の予想とは異なり、付加が一段階で止まったが、ゼロ価スズから二価スズが生成する酸化的付加と捉えられる興味深い反応である。また、得られたスズ(II)化合物の溶液中での分解挙動も予想外のもので、途中にシクロペンタジエニル配位子の炭素上のプロトンが引き抜かれるという、極めて特異な反応経路を見いだした。硫黄との反応では、これも予想外に反応温度に応じて反応が変化することを見いだした。一方、遷移金属試薬との反応は進行せず、スズ周りのかさが小さなゼロ価スズ化合物が必要になったが、既にその原料の合成に成功している。以上のことを総合し、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。

この知見は、できるだけかさ高い置換基を導入することにより、より安定なゼロ価鉛化学種の合成が可能になることを示唆している。スズ周りのかさが小さなゼロ価スズ化合物とN-ヘテロ環状カルベンや遷移金属試薬との反応を検討する。また、硫黄との反応については、低温での反応をNMRなどにより追跡し、反応の全貌を明らかにする。加えて、さらに高周期の鉛のゼロ価化学種の研究にも挑む。
妊婦の胎児への愛着形成促進法の探求ー妊娠、分娩、産褥期のオキシトシンの推移からー

妊娠末期の初産婦の腹部へのタッチング刺激は唾液オキシトシン放出と関連し、さらにタッチングの頻度が高いほど胎児愛着が高いことがわかった。一方、産褥早期の初産婦において、授乳を行った際に分泌される唾液オキシトシンの値は、授乳時間に関係なく、最低でも授乳終了後30分後までは、持続することが分かった。加えて、授乳が一時的に気分、感情面に良い影響を与えたことから、授乳によって分泌されたオキシトシンが褥婦の精神面に影響した可能性が示唆された。産褥4日もしくは5日の産褥経過に異常所見がない褥婦24名に対して、基本属性(年齢、出産日、母乳育児の希望)を記入してもらい、授乳前後に日本版POMS(Profile of Mood States)短縮版を測定する。また、授乳前30分、授乳中、授乳終了後30分後に唾液アミラーゼと唾液OXTの採取を行い、授乳時間を測定した。[結果]研究の同意が得られた24名のうち、環境設定の不備により2名、アンケート一部の未回答により1名、唾液の解析が不可能だった4名を除いた17名を分析対象とした。平均年齢は30.1±5.4歳、褥婦の産褥日数は4.6±0.5日であった。また、授乳時間の平均は20.5±6.1分であった。1.授乳前、授乳中、授乳終了後30分後の唾液OXTの変化は授乳前では6.9±4.0pg/ml、授乳中では12.2±6.1pg/ml、授乳終了後30分後では11.0±4.4pg/mlであった。授乳前と比較して、授乳中の唾液OXT値は、有意に上昇した(p=0.002)。授乳中から授乳終了後30分後の唾液OXT値は、下降は見られたものの有意な差はみとめられなかった(p=0.45)。また、授乳前と授乳終了後30分後の唾液OXT値では、有意な差がみとめられた(p=0.012)。授乳前から授乳終了後30分後のOXT値の差と授乳時間については、相関はみとめられなかった。2.授乳前、授乳中、授乳終了後30分後の唾液アミラーゼ値の変化唾液アミラーゼ値の変化については有意な差はみとめられなかった。3.授乳前後の情動(POMS)の変化は授乳前後のPOMSについては、「緊張-不安」、「活気」、「疲労」において有意な差が見られた。「緊張-不安」は、授乳前51.1±9.3点、授乳後40.9±9.5点と有意に低下した(p<0.001)。「活気」は、授乳前49.4±7.8点、授乳後53.0±7.2点と有意に上昇した(p=0.011)。「疲労」は、授乳前46.1±7.8点、授乳後41.1±5.1点と有意に低下した(p=0.003)。研究目的の1つである「妊娠期の胎児愛着形成促進法によるオキシトシンの変化」について明らかにするために一般産科クリニックに通院中で,単胎かつ経過が順調である初産婦50名を対象とし研究を行った.<方法>妊娠36週の妊婦健診にて記録シートを渡し,1週間に渡り妊婦自身が行った腹部へのタッチング回数,腹部緊張によるタッチング回数,腹部への話しかけ回数および妊婦の睡眠時間を毎日記録していただいた.加えて,胎児愛着尺度(PAI)について調査を実施した.翌週の妊娠37週の妊婦健診時,唾液オキシトシン(OXT)の採取を行うとともに,年齢,出産予定日,初覚胎動時期,就業状況,タッチング方法,タッチング理由,胎児愛着尺度(PAI)に関する調査を行った.<結果>同意が得られた49名のうち8名を除外し,有効回答41名を分析対象とした(有効回答率82.0%).平均年齢は30.1歳±5.1歳,初覚胎動時期は平均19週0.9日±17.7日であった.1.腹部へのタッチング頻度と胎児愛着については腹部へのタッチング頻度とPAI(p=0.001),胎児への話しかけ頻度とPAI(36週)(p=0.016)との間においてそれぞれ有意な正の相関が認められた.さらに,PAI(36週)とPAI(37週)との間には有意な相関が認められ(p=0.000),有意ではないものの平均1.2点増加していた(p=0.137).2.腹部へのタッチング頻度と唾液OXT濃度については唾液採取量不足のため8名を除外し,33名について唾液OXT濃度の分析を行なった平均OXT濃度は35.9±15.0pg/mLであり,腹部へのタッチング頻度と唾液OXT濃度との間に有意な正の相関が認められた(p=0.025).胎児への話しかけ頻度と唾液OXT濃度との間には有意な関連は認められなかった.今年度は、妊娠期のオキシトシンの経時的な変化と胎児愛着促進のための介入による変化について分析することを目的として実施予定であった。

しかしながら、唾液オキシトシンの分析を共同で行っていた研究分担者が休職となったため、オキシトシンの採取および分析は行わなわず、妊婦へ触診法を行う介入群とコントロール群を設定し、妊婦の胎児愛着を高めるための介入法としてレオポルド触診法を妊婦に行い、セルフケアの内発的動機づけ尺度との関連について分析した。その結果、介入群(レオポルド触診法あり群)とコントロール群の動機づけ得点を3時点でそれぞれ比較した場合、有意な差は認められなかった。妊婦健康診査前から妊婦健康診査終了後と妊婦健康診査前から2週間後の得点の差を比較したところ,2群間に有意な差は認められなかった.胎児愛着得点については,介入群に妊婦健康診査前と2週間後の間に有意な差が認められた。これまで分析した結果をまとめ、日本助産学会学術集会やアジア太平洋地域会議・助産学術集会等で発表した。妊婦37名を対象に研究を行った。妊婦健康診査前,妊婦健康診査終了後,2週間後の3時点における妊婦のセルフケア行動の内発的動機づけ得点,外発的動機づけ得点の経時的変化については,両群ともに有意な差は認められなかった.また,介入群(レオポルド触診法あり群)とコントロール群の動機づけ得点を3時点でそれぞれ比較した時に有意な差は認められず,妊婦健康診査前から妊婦健康診査終了後と妊婦健康診査前から2週間後の得点の差を比較したところ,2群間に有意な差は認められなかった.胎児愛着得点については,介入群に妊婦健康診査前と2週間後の間に有意な差が認められた。あわせて唾液オキシトシンおよびコルチゾールの分析を行う予定であったが、唾液オキシトシンの分析を共同で行っていた研究分担者が休職となり、採取及び分析ができなかった。よって当初の計画に遅延が生じた。1.妊娠、分娩、産褥期の唾液中オキシトシンの推移と心理測定値(不安、愛着尺度)との関連について、2.妊娠期の胎児愛着形成促進法によるオキシトシンの変化をみることで妊娠期の胎児愛着形成促進に有効な方法を実証することを目的に研究を行った。産褥早期の初産婦において、授乳を行った際に分泌される唾液OXTの値は、授乳時間に関係なく、最低でも授乳終了後30分後までは、持続することが分かった。加えて、授乳が一時的に気分、感情面に良い影響を与えたことから、授乳によって分泌されたOXTが褥婦の精神面に影響した可能性が示唆された。さらに,妊娠末期の初産婦において,腹部へのタッチング刺激はオキシトシン放出と関連すること、また必ずしも腹部へのタッチングを行う頻度だけでその妊婦の胎児への愛着を測ることができるとは限らず,妊娠に至るまでの過程や妊婦の心身の状態,家族関係などを総合的にアセスメントする必要があることが示唆された。妊娠中期の初産婦において、記録を1週間つけることで,胎児の反応やかかわりを振り返ることができ,胎児の存在意識が高まり,胎児愛着や唾液中OXT濃度が高くなることが示唆された。したがって,助産師は記録を促すなど,妊婦が日常生活の中で胎児の反応の知覚やかかわりを振り返り,胎児への意識を高めるような支援が必要である.具体的な介入方法としては,日々の胎児へのかかわりを日記につけること,1日数回,食後や寝る前などに,胎児へのかかわりをゆっくりと振り返る機会を作ることを促すことだと考えられる.これらの介入により,胎児を意識することは,妊婦の母親役割獲得の促進,胎児への愛着形成,産後うつ発症の予防へとつながる可能性が示唆された.妊娠末期の初産婦の腹部へのタッチング刺激は唾液オキシトシン放出と関連し、さらにタッチングの頻度が高いほど胎児愛着が高いことがわかった。一方、産褥早期の初産婦において、授乳を行った際に分泌される唾液オキシトシンの値は、授乳時間に関係なく、最低でも授乳終了後30分後までは、持続することが分かった。加えて、授乳が一時的に気分、感情面に良い影響を与えたことから、授乳によって分泌されたオキシトシンが褥婦の精神面に影響した可能性が示唆された。これまで、妊娠期と産褥期の唾液オキシトシンの濃度と胎児、新生児への愛着の関係について調査を行ってきた。分娩期の唾液オキシトシンの測定については、5例のプレ調査を行った結果、唾液オキシトシンの濃度は妊娠期とかわらないことがわかった。
G蛋白質が関与する味覚情報伝達機構の解析

味覚の情報伝達には様々な経路があることが、生化学・生理学的に示唆されてきた。味物質を受容する味細胞に苦味物質を添加すると細胞内のCa^<2+>濃度が上昇することから、苦味の情報伝達には、セカンドメッセンジャーであるIP_3を上昇させる機能を持つGqタイプのGタンパク質が関与していることが考えられている。我々は、昨年度、ラット舌上皮のcDNAライブラリーからGqファミリーに属しているG15に相同性の高いG15-likeをクローニングすることに成功した。そこで今年度は、G15-likeがIP_3を上昇させる機能を持つかどうか、また、味を受容する器官である味蕾に発現しているかどうかを検討した。まず、G15-likeの212番目のアミノ酸残基であるグルタミンをロイシンに変異することによりG15-likeを常に活性化状態にした。このcDNAの全長を発現ベクターに組み込み、cos1細胞に導入した。導入後2日目に、細胞内IP_3量を測定したところ、ベクターのみを導入した細胞と比較して、Gqと同様に有意な差が見られた。次に、G15-likeの発現部位を調べるために味蕾を多く含む舌の有郭乳頭の切片を用いて抗体染色を行った。抗原として、G15-likeのC端の10アミノ酸残基の配列のペプチドを合成し、ウサギに免疫することにより得た抗血清を実験に用いた。その結果、味蕾を含む上皮に染色が見られた。抗体を抗原により吸収して染色を同様に行うと味蕾以外の上皮が染色されることから、G15-likeは味蕾特異的に発現していることが明らかとなった。以上より、G15-likeは苦味の情報伝達に関与するGタンパク質であることが明らかとなった。
アルミニウムの陽極酸化法による光薄膜回路及び光機能素子の研究

小型で高性能な光機能素子の製作を目標として陽極酸化アルミナ膜の研究を行い、以下のような成果を得た。1.陽極酸化法による多孔質アルミナ光学薄膜の製作硫酸浴中で金属アルミニウム板を陽極酸化することにより、表面に厚さ30100μm程度の透明なアルミナ膜を形成した。硫酸濃度2030%、電流密度約50mA/cm^2のときに光の透過損失が最も小さくなり、さらに200300°Cで熱処理することにより損失が低下することが分かった。2.陽極酸化アルミナ膜の複屈折および屈折率分布の測定HeーNeレ-ザ-光を用いた実験により、水和封孔したアルミナ膜が4×10^<-4>程度の複屈折を持っていることが分かった。また、二光束干渉法による測定で、アルミナ膜には基板から遠ざかるにしたがって小さくなるような屈折率分布が存在すること、屈折率の変化は酸化時間の長い膜ほど顕著であること、などが分かった。3.陽極酸化アルミナ膜を用いた偏光子の製作と光学特性の評価陽極酸化アルミナ膜中の円柱状ポアに電気めっきによってニッケルを封入し、偏光子を製作した。波長1.3μmの半導体レ-ザを用いた実験では、約30dBの消光比が得られた。また、陽極酸化時の電流密度を大きくするとアルミニウムが酸化されずに残留し、偏光機能を生じることも分かった。4.陽極酸化アルミナ膜の光学特性に関する理論解析陽極酸化アルミナ膜の偏光特性や屈折率を理論的に計算し、実験結果を裏付けるとともに、偏光子や光位相板の設計指針を明らかにし、新しい光機能素子の可能性を示した。小型で高性能な光機能素子の製作を目的として、陽極酸化アルミニウム膜の製作法と特性に関する研究を行った。研究成果の概要は以下のようにまとめられる。1.陽極酸化法による多孔質アルミニウム薄膜の製作硫酸浴中で金属アルミニウム板を陽極酸化し、表面にアルミナ薄膜を形成した。硫酸濃度2030%、電流密度約50mA/cm^2のときに最も低損失な膜が得られること、アルミナ膜を約300°Cの高温下で熱処理すると内部に残留している金属アルミニウムが酸化され光損失が小さくなること、などが明らかになった。2.金属封入アルミナ膜の製作と偏光特性の評価電気めっき法により、アルミナ膜の空孔中にニッケルを封入した。めっきの際の電圧をPR波形(直流電圧を周期的に反転させる)にするとニッケルが入りやすいことが分かり、10μm以上の厚さまで封入することができた。波長0.63μmのHe-Neレーザ光で測定した結果、18dB程度の消光比をもつ偏光子として機能していることが確認された。3.誘電体封入アルミナ膜の製作と光学特性の評価水、グリセリンなどの液体中でアルミナ膜を加熱することにより、これらの液体(誘電体)を空孔中に封入した。光学特性を調べた結果、3×10^<-3>程度の複屈折があること、膜中に屈折率分布が生じていること、屈折率がアルミナ母材に近いグリセリンのような誘電体を封入すると光損失が小さくなること、などが分かった。4.陽極酸化アルミナ膜の偏光特性および複屈折の理論的評価陽極酸化アルミナ膜の光損失や屈折率を理論的に計算し、実験結果を裏付けるとともに、光機能素子の設計指針を明らかにした。陽極酸化アルミナ膜を用いた光機能素子を実現するため、製作法と特性に関する研究を行い、以下の成果を得た。1.陽極酸化アルミナ膜の低損失化

光損失の主な要因である残留アルミニウムや膜内の歪を低減するため、陽極酸化アルミナの熱処理を行った。200°Cで約1時間熱処理することにより光損失は大きく低減され、最低損失として約3dB/cmを得た。2.陽極酸化アルミナの厚膜化大口径光ファイバ光学系への適用を目標として、陽極酸化アルミナの厚膜化について検討した。酸化時の電流密度を最適化することによって、クラックのない良質の膜を最大105μmまで製作することができた。3.陽極酸化アルミナ膜を用いた偏光素子金属封入型偏光子に関しては、陽極酸化後の中間処理法を改善することにより、ポア内に安定して金属を封入できるようになった。また、陽極酸化時の電流密度を大きく(最大150mA/cm^2程度)することにより、残留アルミニウムに起因する偏光特性が生じることがわかり、波長1.3μmにおいて消光比20dB以上、挿入損失1dB以下の偏光子を製作することができた。4.ガラス基板上での光回路形成に関する基礎研究真空蒸着法で厚さ約10μmのアルミニウム膜をガラス基板上に形成し、これを陽極酸化することによって透明なアルミナ膜を作製できることが分かった。これによって、ガラスやシリコンなどの基板上に陽極酸化膜の導波路を形成することが可能になり、将来、光集積回路などを製作できる展望が開かれた。
気管支喘息におけるロイコトリエン受容体拮抗薬の効果と遺伝子多型

気管支喘息におけるロイコトリエン受容体拮抗薬(LTRA)の効果と遺伝子多型の関連について検討を行った。システニルロイコトリエン産生経路に関与する遺伝子についてスクリーニングを行った結果、LTC4S遺伝子においてLTRA投与後の呼吸機能の改善率と有意な相関を示すSNPを遺伝子上流の領域に見出した。その遺伝子多型がどのように呼吸機能の改善率に関与しているかを解明するために機能的解析を行った。優れた特性を持ちながら、その効果の個人差が大きいために費用対効果が劣るとされている気管支喘息治療薬のロイコトリエン受容体拮抗薬(LTRA)について、その効果の個人差に関与する遺伝子多型を探索した。1候補遺伝子のスクリーニング候補遺伝子としてシステニルロイコトリエン産生経路に関与する7遺伝子(LTA4H,LTB4R1,LTC4S,ALOX5,ALOX5AP,GGTLA1,DOEO1)を選び、これらに関してデータベース上の既知の29SNPについてGenotypingを行った。その結果、LTC4SにおいてLTRA投与後の呼吸機能の改善率と有意な相関を示すSNPを遺伝子上流の領域に見出した。2 LTC4S遺伝子からの遺伝子多型の抽出有意な相関が認められたLTC4Sに関して、既知以外の遺伝子多型の有無を明らかにするため、24人の気管支喘息患者のゲノムDNAを用いて遺伝子多型の抽出を行った。その結果、11の遺伝子多型(新規の5SNPを含む)を見出した。3連鎖不平衡地図の作製及び代表的遺伝子多型(TagSNP)の選出検出した11の遺伝子多型に関してアレル頻度を考慮して連鎖不平衡地図を作製し、r-square=0.8を閾値として3個のTagSNPを選出した。候補遺伝子のスクリーニングにて有意差を認めたSNPは完全連鎖不平衡のSNPを5個(遺伝子上流2個,Intron2個,遺伝子下流1個)持つ事が判明した。4 LTC4Sの発現プロファイル浮遊細胞、接着細胞を含めた20の細胞株にてLTC4Sの発現情報を検討したところ、THP-1(単球系),KU812(好塩基球系)での特異的な高発現が認められた。現在、これらの細胞株を用いて呼吸機能の改善率と有意な相関を示したSNP(完全連鎖の5SNPを含む)に関してアレルによる差について機能解析を行っている。気管支喘息治療薬のロイコトリエン受容体拮抗薬(LTRA)について、前年度にその効果(LTRA投与後の改善率)との相関がえられた遺伝子についての機能的解析をおこなった。また、新規の関連遺伝子の検索のため、候補遺伝子について遺伝子多型の詳細なスクリーニングも行った。呼吸機能の改善率と相関をもつLTC4S遺伝子の約2kbp上流に存在する2SNPに対し、各アレルより遺伝子発現調節に差があるかを確認するためにLuciferase assayを行った。LTC4S遺伝子を高発現しているKU812(好塩基球)において、LTC4Sの遺伝子上流約2kbpとLuciferase遺伝子を含むべクターをtransfectionする条件をNucleofection(amaxa)にて設定じた。さちにKU812はTGFB1刺激にてLTC4Sの遺伝子発現が上昇すること、またLuciferase assayにおいてもTGFB1刺激により転写活性が上昇することを見出した。2.遺伝子多型のスクリーニングシステニルロイコトリエン産生経路に関与する遺伝子のうちLTA4H, LTB4R1, LTB4R2に関して、12人の気管支喘息患者めゲノムDNAを用いてDirect Sequenceを用いて遺伝子多型の抽出を行い、Haploviewを用いて連鎖不平衡マップの作製を行った。これらの遺伝子多型の中に仕、前年度にgenotypeを行っているものも含まれTでいるが、これらとは連鎖の弱い、新たなtagSNPも多数含まれでいた。
都市下層の形成メカニズに関する社会学的研究

本研究は、野宿者と野宿者に連なる人々を都市下層とし、彼らが位置する社会構造と、主観的意味世界の連動関係において把握すること(生活構造変動分析)によって、その析出過程・析出メカニズムを明らかにすることを目的としている。本年度は、博士論文「野宿者の析出と固定化に関する社会学的研究」を提出した。本論文では、90年代の自立支援策が浮かび上がらせることになった、支援を拒否し、野宿し続けるというと野宿者の選択について、彼らの生活構造が、状況を自力で生きていくという「生活の型」と、野宿に至る生活歴を通して培った「労働による自立」という価値意識との複合体であるが故に生じる生活構造の抵抗であることを明らかにした。労働市場から排除・反発され続け、就労による脱出が不可能であると考える野宿者にとって、行政が用意する「自立」のルートに乗ることは、「一生、福祉の世話になって生きること」を意味する。「労働による自立」という価値に同調し続けながら生きようとする人々にとって、その価値実現が可能なのは、野宿生活しか残されていないのである。市民社会において同調を期待される価値からの逸脱として理解される野宿者の選択が、市民社会において同調を期待された「労働による自立」という価値に同調し続けるが故になされるという逆説をそこに見いだすことができる。また、近年、「フリーター」層の「ホームレス化」ついてしばしば指摘されている。若年不安定就業層を含めた形で都市下層の形成メカニズムを明らかにするための基礎的作業として、2007年5月の関西社会学会において、「若者と社会的排除(2)=大阪市若者調査から2.家庭・学校生活から職業生活への移行」を報告し、『年報寄せ場』に「誰がフリーターになるのか?-フリーターの析出と社会的不平等の世代間再生産」を執筆した。本年度は、1.都市下層と把握される人々や支援者等への聞き取り調査によるデータ収集、2.既収集の聞き取りデータについて、家族関係に焦点化した析出過程・析出メカニズムの整理・分析、3.これまでなされてきた各種調査結果等の整理・分析、行政による「ホームレス対策」の現状把握、これらが主な柱であった。1については、野宿者・元野宿者への支援活動等に継続的に参加し、野宿者・支援者への聞き取り調査・参加観察を行った。また、支援団体による文章資料の収集につとめた。2については、約700ケースの野宿者の生活史をデータベース化し、家族関係と職歴・居住形態との関係を数量的に示すためのコード化作業を行った。また、近年、若年野宿者の増加や、フリーター層と野宿者の関係についてしばしば指摘されていることから、下層フリーターに焦点化した聞き取り調査結果の分析を行った。そこでは、様々な困難を重層的に抱える家族に生まれ育った若者が、その困難が、不利が不利を呼ぶ形で重層化し、結果、不安定就業層(フリーター)として析出されるプロセスを、生育家族を起点として明らかにした。3については、市担当課への聞き取り、資料収集等を行った。支援団体等の資料も併せて、大阪市におけるホームレス対策について分析・執筆中である。そこでは、ホームレス対策として前面に打ち出されている就労支援プログラムが不十分にしか機能しておらず、主要な野宿脱出ルートが生活保護であることが明らかになった。また、本研究が主たる対象とする大阪市の社会経済的位置を明らかにするために、京阪神圏の空間構造とその変容を社会地図によって描き出した。本年度は、1.既収集の聞き取りデータについて、家族関係に焦点化した析出過程・析出メカニズムの整理・分析、2.ホームレス対策・支援の現状及び形成/変容過程の把握、また、近年、若年野宿者の増加や、フリーター層と野宿者の関係についてしばしば指摘されていることから、3.野宿者と若年不安定就労層について統一的に把握するための枠組みを構築すること、これらを主な柱とした。1については、野宿者約700人の生活史をもとに、「家族規範」と野宿者の析出・固定化の関係について分析・執筆中である。2については、野宿者支援団体や行政担当者への聞き取り・資料収集等によって得られたデータをもとに、大阪市におけるホームレス対策について分析・執筆中である。ここからは、ホームレス対策の中心とされる就労支援プログラムが不十分にしか機能しておらず、主要な野宿脱出ルートが生活保護であり、就労支援はむしろ野宿者強制排除の正当化の資源として動員されていることが明らかになった。また、カウンターレポート作成準備会名で全国の支援団体、およそ100団体を対象に質問紙調査を行った。3については、下層フリーターに焦点化した聞き取り調査で得られた知見を数量的に確認するために高校生約1400人を対象に行われた進路分化に関する質問紙調査の分析を行い、相対的に低い社会階層的背景を持つ若者が不安定就業層(フリーター)としてより析出されがちな傾向を確認した。また、若年層の生活と労働に関する全般的把握を目的として、大阪市の若年層1万人を対象とした質問紙調査を行った。

本研究は、野宿者と野宿者に連なる人々を都市下層とし、彼らが位置する社会構造と、主観的意味世界の連動関係において把握すること(生活構造変動分析)によって、その析出過程・析出メカニズムを明らかにすることを目的としている。本年度は、博士論文「野宿者の析出と固定化に関する社会学的研究」を提出した。本論文では、90年代の自立支援策が浮かび上がらせることになった、支援を拒否し、野宿し続けるというと野宿者の選択について、彼らの生活構造が、状況を自力で生きていくという「生活の型」と、野宿に至る生活歴を通して培った「労働による自立」という価値意識との複合体であるが故に生じる生活構造の抵抗であることを明らかにした。労働市場から排除・反発され続け、就労による脱出が不可能であると考える野宿者にとって、行政が用意する「自立」のルートに乗ることは、「一生、福祉の世話になって生きること」を意味する。「労働による自立」という価値に同調し続けながら生きようとする人々にとって、その価値実現が可能なのは、野宿生活しか残されていないのである。市民社会において同調を期待される価値からの逸脱として理解される野宿者の選択が、市民社会において同調を期待された「労働による自立」という価値に同調し続けるが故になされるという逆説をそこに見いだすことができる。また、近年、「フリーター」層の「ホームレス化」ついてしばしば指摘されている。若年不安定就業層を含めた形で都市下層の形成メカニズムを明らかにするための基礎的作業として、2007年5月の関西社会学会において、「若者と社会的排除(2)=大阪市若者調査から2.家庭・学校生活から職業生活への移行」を報告し、『年報寄せ場』に「誰がフリーターになるのか?-フリーターの析出と社会的不平等の世代間再生産」を執筆した。
地域研究におけるメディエーションの実証的研究

地域社会の抱える問題は、当該地域にとどまらず、グローバル化・多様化・多層化している。そのなかで本研究は、地域研究者が、地域社会と「外世界」との社会的・経済的・文化的隔たりをどのようにつなぎ、あいだをとりもてる可能性を明らかにした。このことは、単に地域研究の実践の在り方を模索したのではない。従来の狭い意味での研究の枠を超える研究の存在を示したことを意味している。換言すれば、本研究は、地域研究者、すなわち他者として当該地域社会をもっともよく理解する者が、論文を書くこと以上に(むろん優れた論文を執筆することは当然のことであり最低限のノルマである)今日の世界的問題群の解決にあたって、できることがあることを明らかにした、といえる。具体的には、まず、実践者や政策立案者も巻き込んだ、課題解決型の国際シンポジウムの企画・運営がある。さまざまなアクターを、地域研究の知的蓄積を基盤とすることで有機的・効果的に結びつけ、研究のための研究ではないシンポジウムを企画・実行に移すことができた。なによりも重要なのは企画力である。たとえば、我々の企画による国際シンポジウム「Mediating for sustainable development」は、全面的にフランス政府の資金援助を受けて実行した。優れたシンポジウム企画は国際的に「売れる」のである。さらに「媒介者」としての新たな実践・研究者が、本研究から生まれつつある。実践者と研究者の間に線引きをする必然性はまったくない。優れた地域研究者は勝れた実践者にほかならない、ということである。個別のこうした事例は、すでに散見されるようになっている。この新たな試みをさらに展開してゆくために、今後は、媒介者としての研究者の役割について、今回不十分であった理論的な枠組みを構築してゆく必要がある、と思われた。当初計画に沿って、各研究分担者は今年度、それぞれこれまで行ってきた研究の中に、mediation(「媒介する」)活動を位置づける作業を行った。具体的には、アマゾン熱帯林研究の中でde Jongが開発と環境を「とりもつ」活動に着手し、出口は国際NPO学会長の立場からNPO活動の実践経験を知的蓄積として活かす方策を模索し、災害時の緊急・復興支援における研究者・実践者をつなぐことに関しては、林が後方での長期体制作りに関して理論的に、一方山本は現場において実践的に、mediation活動のあり方を検討した。石井は、中東でのフィリピン女性労働者を対象に、移住労働者コミュニティと、送り出し社会および受け入れ社会との関係を探る研究を展開中である。また事例研究を充実させるため、島上宗子・古川久雄両氏に協力を依頼、それぞれ東南アジアでの森林所有に関する争いの調停の実体、紛争後の復興活動の具体的活動例について調査・報告を受けた。こうした個々の研究活動とは別に、研究組織として、9月には、フランス政府と愛知県立大学との共催による国際シンポジウム「Mediating for Sustainable Development」を、3月には、メキシコシティで開催された第4回世界水フォーラムにおいて、ユネスコおよび人間文化研究機構共催による分科会「Water and Cultural Diversity : Mediating for Sustainable Development」を、それぞれ企画運営し、「持続的な開発」におけるmediationの重要性を訴えた。どちらも抄録を発行している。研究分担者は、昨年度に引き続き、個々のこれまでの研究活動・関心を基盤に、メディエーション(媒介)に関わる調査研究を行った。当初は、とくに研究の焦点を絞るつもりではなかったが、結果として、研究の方向は(1)NGO・NPO活動、(2)紛争・災害時の支援活動、(3)生物多様性の保全活動、に集約されてきた。それぞれの活動時で、外部者として当該地域をもっともよく知るものとしてさまざまアクターを「つなぐ」ことの重要性が明らかになってきた。

本研究課題の2年目は、研究分担者それぞれの研究活動のほか、メディエーションをテーマとしたさまざまなシンポジウムや研究会な実践した。まず7月に、研究協力者の島上が中心となり、インドネシアと日本の農民の交流事業の成果発表会「山村をつなぐ」を実施。つづけて7月に、研究分担者の山本・石井が中心となって、災害時における地域研究者のメディエーション活動についての中間報告ともいえる研究会「地域研究者は被災社会に対して何ができるのか?-スマトラ沖地震・津波災害、パキスタン北部地震、ジャワ島中部地震に対する地域情報発信の経験を通じて-」を開催した。さらに、11月には、タイ国チャンライにおいて、第10回民族生物学会国際会議シンポジウム"Biodiversity for Community Development : Mediating between Cultural Preservation and Development(生物多様性と地域コミュニティ:文化と開発をつなぐ)"を国際植物遺伝子資源研究所などと共催した。成果は商業出版する予定である。年度内の出版物としては、研究分担者のWilと阿部が編集した"Extreme Conflict and Tropical Forests"(Springer)がある。前年度に、研究の方向性を(1)NGO・NPO活動、(2)紛争・災害時の支援活動、(3)生物多様性の保全活動、としたが、最終年度の今年度は、この3つの研究軸をさらに深化させる研究活動を行った。個々の研究活動は別途報告書に詳述するため、ここでは全体としての研究活動に触れておく。(1)と(2)に関わる研究活動は重なり合うことが多い。たとえば、国際的なNGO/NPO活動のなかで、紛争・災害時の人道援助は、地域研究の成果が援用されるべき重要な活動である。そこで、本研究活動を深化させるため、『難民映画の人類学・地域学』と題した実践を試みた。イラン、ダルフール、ソマリア等の難民を扱った映画を通して、日本社会と紛争に苦しむ地域とを、NGO/NPOで人道支援を行う実務家と地域研究者が、それぞれの立場で解説を行うことで、「つなぐ」ことを考えたのである。参加者の評価は高く、外部者として当該地域をもっともよく知る「地域研究者」には、論文を書くこと以外にも、地域と地域、地域と国際社会を「つなぐ」ことにおいて、大きな役割を果たすことができることが明らかになった。(3)に関しては、国際シンポジウム『Forest Stewardship and Community Empowerment:Local Commons in a Global Context』を企画・運営した。前年度行った国際シンポジウムを引き継ぐものであり、熱帯林を対象に、「共有林」という地域社会による森林管理の例を、世界のさまざまな地域で、比較・検討した。