hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タンパク質の動的複合体形成による細胞骨格制御の構造生物学

1)血管平滑筋収縮制御するRhoキナーゼの機能制御の構造的基礎:RhoキナーゼのC-末端局在ドメイン,特に,PHn-C1L-PHcドメイン試料のNMRスペクトル解析,結合実験等と構造決定の論文発表の準備を進めた.2)細胞膜タンパク質のアクチン細胞骨格系を通した機能制御の構造的基礎:昨年発表したERMタンパク質のN-末端のFERMドメインとCD44との複合体構造の論文を更に発展させて,CD44と相互作用するRacのGEFであるTiam1のドメイン解析や,構造解析を推進した.相互作用の本体として同定した新規なPHCCExドメインの構造解析にも成功して,その構造情報を用いた相互作用解析では,Tiam1がどのような配列を認識するのかを決定できた.3)微小管伸張の動的制御:微小管と相互作用するミオシンとして注目されているmyosin-Xの相互作用ドメインの解析を進めて,積荷認識や微小管結合ドメインのタンパク質試料を調製することに成功した.さらに,積荷として重要な神経細胞のaxon伸長のガイダンス因子netrinの受容体であるDCCや,細胞接着分子integrin都の相互作用を解析した.4)その他:重要な植物ホルモンであるジベレリンの受容体下流のタンパク質の調製スクリーニングを実行した.また,平成21年12月に,ストリゴラクトンの受容体候補タンパク質については,組み換えタンパク質試料の調製を可能として,構造解析可能な結晶を得ることができた.1)血管平滑筋収縮制御するRhoキナーゼの機能制御の構造的基礎:PHn-ClL-PHcドメイン試料のNMRスペクトル解析,結合実験等と構造決定の論文発表の準備を,追加実験等とともに更に進めた2)細胞膜タンパク質のアクチン細胞骨格系を通した機能制御の構造的基礎:ERMタンパク質のN-末端のFERMドメインとCD44との複合体構造の論文に引き続き,CD44と相互作用するRacのGEFであるTiam1のCD44相互作用の本体として同定した新規なPHCCExドメインの構造を決定して,変異実験や結合実験とともに論文発表したが,その複合体の結晶化の実験を推進して,結晶のスクリーニングをSPring-8での実験等を通して行った3)微小管伸張の動的制御:微小管と相互作用するミオシンとして注目されているmyosin-Xの相互作用ドメイン(MyTH4-FERMドメイン)の構造を決定して,積荷として重要な神経細胞のaxon伸長のガイダンス因子netrinの受容体であるDCCや,細胞接着分子integrin等との相互作用を解析した.この結果をまとめて論文投稿の準備をした4)その他:重要な植物ホルモンであるジベレリンの受容体下流のタンパク質の構造解析可能な結晶を得ることができた.また,アブシジン酸受容体の結晶化に成功した.更に,三量体Gタンパク質と薬剤との複合体や,早老病の一つであるBloom症候群のヘリカーゼBLMのDNA結合ドメインについてについての構造解析に成功して論文発表した
グローバリゼーションに向けたコーポレート・ガバナンスモデルの検証

本研究は、グローバル・イシューの中で重要なテーマとしてしられる、コーポレート・ガバナンスに関連する分析を行うものである。コーポレート・ガバナンスは、我が国の重要な経済政策として知られ、数多くの議論がなされている。平成30年度に関しては、前年度に引き続いてコーポレート・ガバナンスのモデルの比較と検証を進めるため、最新の研究動向の調査を行った。国内だけでなく海外で行われた国際会議への参加し、文献の調査・整理を進めてきた。また、コーポレート・ガバナンスに関連するデータの収集も継続して進めることができた。研究成果としては、いくつかの研究成果をあげることができた点である。分担者ら国内の研究者との共同研究だけでなく、海外の研究者との国際共同を進めることができた。10月にはニュージーランドの大学に所属する研究者を招聘した。これらの研究内容を論文にまとめることができた点が大きな成果といえる。いくつかの学術誌に研究成果を公刊できた。また、国際共同研究の成果を学術誌(Journal of Accounting and Management Information Systems)に公刊することができた。American Accounting Association、International Corporate Governance Society、ANZAMなどの国際学会で研究成果を報告した。Asian Pacific Conference on International Accounting Issuesでは、これまで進めてきた海外の研究者との国際共同研究の成果を報告することができた。データ整備・分析など予定通りに進んでいる。予定通りに進めていきたい。本研究の目的は、グローバル・イシューの中で重要なテーマであるコーポレート・ガバナンスモデルを検証することである。コーポレート・ガバナンスは、我が国においても経済成長に盈虚を与える重要な政策課題である。ガバナンス分野については、アングロサクソン諸国の研究を中心に進められてきた。これに対して、グローバルな研究ネットワークでの研究が学術横断的に進められている状況にある。平成29年度に関しては、グローバリゼーションが進む現代社会におけるコーポレート・ガバナンスのモデルを検証するためには、最新の研究動向の調査が必要になる。関連する論文の確認と国際会議への参加することで、文献の整理を行った。コーポレート・ガバナンスに関連するデータの収集と整理も不可欠になる。企業の財務データを購入するとともに、関連するデータの整理も行うことができた。また、研究成果としては、いくつかの研究成果をあげることができた点である。分担者らと共同研究を進めることができたことである。分担者とともに、研究成果を論文にまとめることができた点が大きな成果といえる。学会報告に関しては、過年度に行われたInternational Corporate Governance Societyで知見を得た海外の研究者と共同研究を進めることができた。共同研究の遂行に関連して、国際会議や研究機関訪問などを通じて、海外の研究者との研究打ち合わせも行った。打合せなどを通じて、今後の共同研究を進めるにあたって、意見交換を行うことができた。予定通り研究を進めることができた。今後も予定通り、研究を進める考えである。
心の哲学における自然主義の代案の探求-合理性の観点からの自由論・感情論を中心に-

本研究では、非自然主義的な心の哲学にコミットし、志向性を示す心的状態、特に命題的態度の存在が位置づけられるべき、非自然主義的な世界のあり方を「合理性」という観点から探究することを目的としている。今年度は、そもそも合理性とは何かを明らかにする一つの試みとして、自己知と合理性の関係について考察した(ここで言う「自己知」とは、自分の心的状態についての知識を意味する)。その結果、次のような成果を得た。自分の心についての認識(以下「自己認識」と省略)には、他人の心についての認識(以下「他者認識」と省略)にはない次のような三つの特徴がある。まず自己認識は、証拠に基づく推論を経ずに直接成立する。また自己認識は、以上のように証拠に基づいていないにもかかわらず、通常は、他者認識にはない正しさの権威すなわち「一人称権威(first-person authority)」が認められる。さらに心的状態は、通常、「自己告知的(self-intimating)」であると考えられる。つまり、自己認識が得られたときにはその自己認識は正しいというだけでなく、ある心的状態にあれば主体はそれを正しく自己認識できると考えられる。自己知は、伝統的に、特殊な知覚的知識であるがゆえに以上のような特徴を持つと説明されてきた。しかし、知覚的知識を自己知のモデルとしてしまうと、むしろ、自己認識の一人称権威や自己告知性が説明できなくなってしまうと考えられる。自己知はそのような特殊な知覚的知識として説明されるべきではなく、むしろ、合理性との本質的関係によって説明されるべきである。つまり、主体がそもそも心を持つためには合理的主体でなければならず、そして、合理的主体であるためには以上のような特徴を持つ自己知が成立する主体でなければならない。それゆえ、心を持つ主体には以上のような特徴を持つ自己知が成立するのである。今年度は、その一つの足掛かりとして、われわれが心的状態(特に命題的態度)に言及する「フォークサイコロジー(以下FPと省略)」という営みがそもそもどのような実践であるのかという問題について考察し、以下の1.のような成果を得た。また、それと並行して、合理性の問題に関連する倫理的知識の身分および倫理教育の在り方について、技術倫理という応用倫理の一分野を題材に考察を行い、以下の2.のような成果を得た。1.コネクショニズムなど近年の認知科学の成果によれば、FPにおいて言及される心的状態(特に命題的態度)を脳状態と同一視することはできない。消去主義によれば、これは心的状態(特に命題的態度)の非実在性を示しており、FPは放棄されるべき実践である。しかし、この消去主義の議論は還元主義を前提している点で不当である。実在性を実践における有効性という観点からとらえる実践的実在論によれば、FPという実践の有効性に基づいて心的状態(特に命題的態度)の実在性を認めることができる。2.技術倫理の教科書の多くでは事例分析が多用されている。これに対しては、倫理的知識は体系的な理論的知識として習得可能であり、倫理教育にとって事例分析は本質的ではないのではないか、あるいは不適切でさえあるのではないかという疑念がしばしば生じる。しかし、倫理的知識は合理性概念と本質的に結びついているがゆえに体系化不可能であり、それゆえ、それは、個々の文脈に即して「何をなすべきか」を判断する実践的能力に他ならない。この限りで、事例分析は倫理教育にとって本質的である。
第2言語教育における化石化現象とそのクリニック・シラバスの開発に関する研究

本年度は3年間にわたる研究のまとめの年である。第2言語教育にかかわる概念や仮説の中でもっとも重要で、そのために人口に膾炙された仮説はL. Selinkerが提案した中間言語体系(interlanguage system)であり、化石化現象はその一部であるが、本研究の目的は、第2言語習得の阻害要因を見つけ、それを克服する手立てを提案することである成人が第2言語を習得しようと試みるとき、ほとんどの成人がその言語を母語とするネイテイブ・スピーカーと同じレベルに達することはできないが、それはいったいなぜか。それには化石化現象が大きくかかわっているのではないかという予測を立てて、日本語を学習する外国人、英語を学習する日本人の誤用例を基に中間言語体系ならびに化石化現象の実態を明らかにし、それを予防するためのクリニックシラバスを提案するのが主たる目的である。報告書は3部からなる。第1部は中間言語体系およびその一部をなす化石化現象の理論的展開とその実際的必要性について述べる。第2部は第2言語、つまり「外国語としての日本語」を学習する外国人を対象にした第2言語教育の実態を明らかにして、そこにどのような中間言語体系が観察されるか、さらにはどのような化石化現象が見られるかについて述べる。第3部は第1部、第2部を踏まえて第2言語教育において目標言語の習得を阻んでいる要因に対処するクリニックシラバスについて述べている。本研究は外国人が日本語を外国語として学習する場合、および日本人が外国語として英語を学習する場合にそれぞれ生じる化石化現象を研究し、化石化を克服するためのクリニックシラバスを開発することである。(1)本年度は、望月は主として関西大学で外国語として日本語を学習している外国人留学生(中国、韓国、米国、豪国、ベルギー等)が書いた日本語の作文のなかから日本語の誤用・非用を収集し、また、研究分担者である船城は英語を外国語として学んでいる日本人の中学生、高校生、大学生の作文に見られる誤用例を収集し、パソコンに入力している段階にある。(3)中間言語の統語論、意味論、音韻論の部門を考えるとき、とりわけ、日本語学習者においては音韻面の凍結が顕著であることが分かった。日本語らしくない発音、英語らしくない発音は本研究の最終目標であるクリニック・シラバスの開発に取り上げるべき問題であることが分かった。本研究の目的は外国人が日本語を学習する時に生じる化石化現象を調査し、そこで得られた結果を基にして化石化を克服するためのクリニックシラバスを開発することである。学習者は日本語習得のある段階で固定化した誤用をおかしながら習得していくが、そのうちのいくつかの誤用が化石化して克服できないままに不完全な日本語を身に付けてしまう。いったん化石化が起きてしまうと同じ誤用を繰り返すことになり、学習効果があがらなくなる。本年度は、昨年度に引き続き関西大学の留学生を対象に日本語習得の資料を収集し、誤用分析を行った。ベルギー、米国、英国、オーストラリア、中国、韓国、タイ、フランスからの交換留学生が関西大学国際交流センターの日本語プログラムに参加しているので、自由なテーマで日本語作文を書かせ、語用例を収集した。また、フルタイムの留学生は中級以上のレベルの日本語を習得しており、このレベルになると流暢な日本語を駆使するが、かえって典型的な化石化を起こしている事例が数多く観察された。授業のたびごとに毎回自由課題の3分間スピーチを行って資料収集に努めた。顕著な特徴は語彙の誤りが実に多いことである。中級レベル以上の留学生の語彙はもっとも指導が必要である。超上級レベルの留学生が母語で書いたものを他の留学生に日本語に翻訳させる方法を採った。例えば、韓国の学生が韓国語で翻訳させたものを資料とした。同じ被験者に母語で書かせて、日本語に直させると、自分の知っているものしか使用しないという幣がある。日本語習得がどのあたりで化石化現象を起こしやすいかを調査したが、外国人には複合動詞の習得が困難であることが分かった。本研究の最終目標であるクリニックシラバスの開発に取り上げるべき問題であることが分かった。本年度は3年間にわたる研究のまとめの年であるので、全般的に原稿を書くことに当てた。以下の事項について報告するつもりである。

まず、中間言語体系およびその一部をなす化石化現象の理論的展開とその実際的必要性について述べる。第2部として、第2言語、つまり「外国語としての日本語」を学習する外国人を対象にした第2言語教育の実態を明らかにして、そこにどのような中間言語体系が観察されるか、さらにはどのような化石化現象が見られるかについて述べる。第3部として、前の論考を踏まえて第2言語教育において目標言語の習得を阻んでいる要因に対処するクリニックシラバスについて述べる。本研究の重要性は、母語習得に比べて外国語習得がなぜ難しいのか、なぜ失敗に終わることが多いのかを明らかにしょうとした点である。第2言語教育にかかわる概念や仮説の中でもっとも重要で、そのために人口に膾炙された仮説は中間言語であり、化石化現象はその一部である。本研究は、第2言語習得の阻害要因を見つけ、それを克服する手立てを提案することである。ほとんどの成人はネイティブ・スピーカーと同じレベルに達することはできないが、それはいったいなぜか。化石化現象が大きくかかわっているのではないかという予測を立てて、日本語を学習する外国人、英語を学習する日本人の誤用例を基に中間言語体系ならびに化石化現象の実態を明らかにし、それを予防するためのクリニックシラバスを提案するのが主たる目的である。
スピネル型構造を有するリチウムインサーション酸化物材料の電子状態に関する研究

5V級の正極活物質として注目されているLiCr_yMn<2-y>O_4およびLiNi_yMn_<2-y>O_4について、リチウムイオンのデインターカレーションに伴う電子構造の変化をX線吸収微細構造によって明らかにした。LiCr_<0.5>Mn_<1.5>O_4においてLiの量を電気化学的手法により変えた試料についてMnおよびCrのL殻XANES測定、酸素K殻XANES測定を行った。Mn-L殻XANES測定より、3価のMnのピークは電位が上昇するにつれ減少するが、4.7V以上の試料では変化を示さない。従って4.1V付近の第一段目の平坦部はリチウムの挿入脱離に際しMnの3価/4価間の酸化還元反応が起こっており、4.9V付近の2段目の平坦部において、Mnは電極反応に関与していないことが明らかとなった。Cr-L殻XANES測定の結果、4.8V以上で反応に関与しているのはCrであり、3価のCrがさらに4価になっていることが確認された。一方、Niをドープした場合には、酸素K殻XANES測定を行った結果、最もエネルギーの低いMn 3d, Ni 3dと混成したバンドに対応する527eV付近のピークが4.8V以上で低エネルギー側にシフトし、正孔がさらに酸素2p軌道に導入されたことを意味している。つまり、電荷補償は正孔が主に酸素のpバンドに入ることによって行われていることが示唆された。3d遷移金属をドープした5V級正極活物質において、NiとCrをドープした系で正孔の挙動が異なるのは、NiがCrに比べ核電荷が多く、d軌道エネルギーが低下し、P軌道と最高占有d軌道が逆転するためと考えられる。リチウム二次電池の次世代正極材料として注目されているリチウムマンガンスピネル型酸化物のリチウムイオンの脱離・挿入に伴う電子構造変化を、X線吸収微細構造法を用いて明らかにすることを目的とし、MnL殻XANES測定、酸素K殻XANES測定を行った。リチウム含量が多い試料ほど3価のMnに帰属されるスペクトルが大きくなり、リチウム含量が少なくなるにつれて、4価のMnに帰属されるピークの増加が観察された。また、リチウムイオンを電気化学的手法により脱ドープした試料について酸素K殻XANES測定を行った結果、最もエネルギーの低い527eV付近のピーク強度が増加することが明らかとなった。このピークは、Mn 3dと混成したバンドに対応しており、これは、リチウムが脱離した際に生じた正孔がO 2p軌道に導入されていることを示している。Mn-L殻XANES測定の結果と合わせて考えると、リチウム脱離に伴い、Mnの価数が形式的に4価になり、その基底状態は、3d^3と3d^4L(Lはp正孔を表す)の混成状態になっていると結論できる。つまり、LiMn_2O_4の充放電に伴う電荷補償に、酸素の2p軌道が大きな役割を果たしていることを実験的に初めて明らかにした。また、リチウムイオンを電気化学的手法によりドープした試料について、約534eV付近にピークが観察された。リチウム含量が1よりも大きくなると、ヤーン・テラー歪みのために正方晶が出現し、e_g↓軌道が分裂したためであると考えられる。
天然環境で実施するリアルタイム「化石・ノジュール形成実験」

地球生命史の証拠である「化石」の形成プロセス・メカニズムは未だによくわかっていない.近年,「化石化(鉱化)」や「ノジュール形成」が比較的早く(数ヶ月以内程度)進行することがシミュレーションなどから示されている.そこで本研究では,鯨類などの遺骸を浅海底に設置し,ダイビングによる経過観察および水質や同位体比分析,微生物相解析を駆使した複合的な実証研究による遺骸鉱化プロセス・メカニズムを解明する.地球生命史の証拠である「化石」の形成プロセス・メカニズムは未だによくわかっていない.近年,「化石化(鉱化)」や「ノジュール形成」が比較的早く(数ヶ月以内程度)進行することがシミュレーションなどから示されている.そこで本研究では,鯨類などの遺骸を浅海底に設置し,ダイビングによる経過観察および水質や同位体比分析,微生物相解析を駆使した複合的な実証研究による遺骸鉱化プロセス・メカニズムを解明する.
コラーゲン代謝異常の病因・病態解析

コラーゲン代謝異常の病因、病態解析には、單にコラーゲン分子鎖およびコラーゲン合成酵素系の検索にとどまらず、組織、器官形成に重要な影響を与える石灰化過程、プロテオグリカンをはじめとするマトリックス成分の解析が要求される。本年度はこの方針に従って以下の研究を進めた。藤田班員は骨形成異常モデルとして、ビタミンC欠乏ラットを用い、同ラットにみられる骨減少の原因が骨吸収の異常増加によるのではなく、アスコルビン酸(Asc)欠乏と二次性栄養障害に基づく骨マトリックス形成不全に起因し、Ascが骨芽細胞の増殖・分化に重要な役割を果していることを明らかにした。新海班員は、Ehlers-Danlos症候群の症例検索を重ね、39才男子例(関節症状なく、皮膚過伸展性、易出血性を呈す)において、皮膚組織からのコラーゲンの抽出率、I型/III型比および線維芽細胞コラーゲン合成量は正常であるが、プロテオデルマタン硫酸を欠く新らしい亜型の存在を明らかにした。藤本班員は、骨形成不全症2例で助骨,腱,皮膚,下顎骨,象牙質のコラーゲン架橋成分,ピリジノリン含量も分析し、骨にのみ同成分の異常増加があることから、リジルオキシダーゼ,リジルヒドロキシラーゼとの関連を示唆した。早川班員は、ヒトリジキオキシダーゼの單クローン抗体作成のための抗原精製に、ニワトリ大動脈由来のリジルオキシダーゼ單クローン抗体産生株9種を單離した。永井班員は、ヒト間質型コラゲナーゼの組織内分布,血清,体液中の同酵素の簡易微量定量法確立のため、線維芽細胞培養系から15株の單クローン抗体産生株を單離し、組織染色への応用の道を拓いた。鈴木班員はSwarmラット軟骨肉腫の細胞が産生するPG-Ltと【IX】型コラーゲンの関係を解析して、【IX】型コラーゲン(PG-Lt)にコンドロイチン硫酸の結合していない成分の存在を明らかにするとともに、哺乳類の【IX】型コラーゲンを認識する抗体作成を可能にした。
枯草菌胞子形成期におけるDNA再編成

本研究では、SpoIIIDが組換え酵素の転写とDNA再編成に独立に関与していることを明らかとするために、spoIVCAとspoIIIDのプロモーターを枯草菌で誘導可能なプロモーターであるspacプロモーターの制御下に置き、栄養増殖期で同時に発現させた際のDNA再編成の有無を調べることを目的とした。spoIVCAを栄養増殖期に強制発現させ、DNA再編成の有無をみたところ、栄養増殖期ではDNA再編成は検出されず胞子形成期(T_3)に検出された。また、spoIIID変異株では、spoIVCAを強制発現させても胞子形成期にDNA再編成は検出されなかった。この結果から、SpoIIIDはDNA再編成に直接関与することが強く示唆された。spoIVCAとspoIIIDの同時発現系による証明は、現在おこなっている。次に、SpoIIIDが結合する遺伝子を探索をおこなった。SpoIIIDのC末端側に6個のヒスチジンが付加されたSpoIIID-hisをNi^<2+>-NTA(nitrilo-triacetic acid)アガロースに結合させ、枯草菌染色体DNAをを制限酵素により断片化し、このカラムに吸着させた。SpoIIID-hisに結合するDNA断片をイミダゾール濃度勾配により溶出し、このDNA断片を大腸菌のプラスミドベクターにクローン化し、その塩基配列を決定した。この結果、この中にはプリンおよびピリミジン合成系の遺伝子が存在し、これらの構造遺伝子内にSpoIIIDが結合することが明らかとなった。この結果から、SpoIIIDは、spoIVCAなどの胞子形成期に働く遺伝子を正または負に、また栄養増殖期に必要な遺伝子の発現を抑制している可能性が示唆された。
昆虫忌避剤・防虫剤の吸入暴露による化学物質過敏症などの炎症性疾患発症と病態解析

昆虫忌避剤DEETや、ピレスロイド系の防虫・殺虫剤は家庭・地域において日常的に使用されている。これら化合物は化学物質過敏症や炎症性疾患発症への関与が考えられているが、その詳細な作用機序については不明である。DEETは、ラット好塩基球性白血病細胞株RBL-2H3細胞での抗原依存性脱顆粒に対し抑制作用を示す一方、持続性のERK活性化を示した。ピレスロイド系化合物のアレスリンは、抗原非依存性に脱顆粒とERK活性化を引き起こした。また、これら化合物は、ヒト肺胞上皮由来A549細胞においてサーファクタントタンパク質SP-Aの発現を増強し、ERK活性化も引き起こした。DEETおよびピレスロイド系化合物は、細胞のシグナル伝達系に影響し、免疫応答に関わる細胞機能を修飾することが示唆された。昆虫忌避剤DEET(N,N-diethyl-m-toluamide)や、ピレスロイド系の防虫・殺虫剤は家庭・地域において日常的に使用されている。これら化学物質の炎症性疾患や化学物質過敏症発症への関与が懸念されるが、その詳細な作用機序については不明である。アレルギー性炎症疾患であり、化学物質過敏症の症状の一つでもある「喘息」に着目し、その病態形成において重要な役割を果たすと考えられているマスト細胞の抗原依存性活性化に関して検討した。ラット好塩基球性白血病細胞株RBL-2H3を、マスト細胞のモデルとして用いた。細胞をIgE抗体(抗DNP-IgE)で感作した後、DEET(100μM2mM)存在下で30分間培養した。抗原(DNP-HSA)刺激後30分間の脱顆粒反応に対し、DEETの濃度に依存した弱い抑制作用が観察された。このとき、脱顆粒反応に関わる細胞内シグナルとして、SykおよびERKのリン酸化(活性化)に着目して検討したところ、Sykのリン酸化は抑制されたが、ERKのリン酸化はほとんど抑制されなかった。通常、抗原刺激後ERKのリン酸化は減弱するが、DEET存在下ではリン酸化が持続していた。DEET単独処理では、脱顆粒や、SykやERKのリン酸化のいずれも観察されなかった。Sykのリン酸化は、抗原によるFc受容体凝集後の細胞内シグナル伝達系の初期段階で生じ、ERK活性化につながる。DEETによるERKの持続的活性化の機序については、直接的活性化というよりも、脱リン酸化の抑制など間接的メカニズムが考えられる。神経細胞や白血球において、ERKの持続的活性化が分化を誘導することから、DEETによるERK活性の持続化がマスト細胞の生存、分化などに影響する可能性が考えられる。家庭や地域において日常的に頻繁に使用されている、昆虫忌避剤(DEET:N,N-diethyl-m-toluamide)やピレスロイド系防虫剤の細胞機能に及ぼす影響を検討した。1.ヒト白血病細胞(HT93)の活性型レチノイン酸による好酸球様への分化誘導:分化の指標として形態変化、転写因子GATA-1の発現、サイトカイン(エオタキシン-2)の産生とその受容体CCR3の発現に着目してDEET(0.3-1mM)の影響を検討した。DEET存在下で、形態変化や転写因子GATA-1発現に大きな変動はみられなかったが、CCR3発現は抑制傾向がみられた。分化誘導後、種々のサイトカインで刺激し、エオタキシン-2産生を検討したところ、DEET存在下で分化誘導した細胞ではインターフェロンγによる産生が増強されたため、分化の方向が変化する可能性が考えられた。一方、ピレスノイド系防虫剤のアレスリン(25100μM)は、核の断片化を伴う細胞死を誘導した。アレスリンによる細胞死では、刺激後24時間でカスパーゼ3の活性化が、8時間後には核の断片化が検出された。2.ラット由来マスト細胞(RBL-2H3)に対する作用:DEETは抗原依存性脱穎粒反応を弱く抑制した。抗原刺激後、一部の細胞内シグナルの活性化が持続的に認められたため、サイトカイン産生に及ぼす影響を検討した。抗原刺激24時間後のIL-10,IL-4,IL-6およびTNFα産生は、低濃度のDEETでは抑制されたが1mM以上では抑制されなかった。また、アレスリンは抗原依存性脱顆粒反応を抑制したが、一部の細胞内シグナルの活性化もおこした。アレスリンはDEETと異なり、抗原非存在下でも単独で細胞内シグナル(ERK,Sykなど)の活性化および脱顆粒を誘導したことから、抗原に依存せずマスト細胞を活性化する可能性が考えられた。

家庭や地域において日常的に頻繁に使用されている、昆虫忌避剤(DEET: N,N-diethyl-m-toluamide)やピレスロイド系防虫剤の細胞機能に及ぼす影響を検討した。これら化合物の呼吸器系への影響を検討するモデル系として、ヒト由来肺胞上皮細胞株A549を用い、リポ多糖(LPS)による1サイトカイン・ケモカイン産生、2肺サーファクタントタンパク質の発現誘導、3細胞内シグナル伝達系の活性化、について検討した。1A549細胞は恒常的に単球や塩基球遊走因子であるCCL2を産生するが、LPS刺激により好中球遊走因子CXCL8を産生し、IL-4刺激により好酸球遊走因子CCL26を産生する。DEETおよびピレスノイド系のアレスリン、デルタメトリン、レスメトリン(3100μM)は、これらケモカインの産生にはほとんど影響しなかった。2サーファクタントタンパク質A(SP-A)はリン脂質代謝を担う一方で、肺胞マクロファージの貪食反応を促進させることが知られている。A549はサーファクタントを分泌するII型細胞由来であるため、SP-Aを恒常的に発現しているが、LPSはその発現を増加させる事が報告されている。DEETおよびアレスリン,デルタメトリン、レスメトリン(330μM)は、それぞれ単独でSP-A増加作用を示した。3ケモカイン産生やSP-A発現には、細胞内情報伝達系のMAPKや転写因子NF-kBの活性化が関与している。これら化合物は単独でSP-Aを増加させたことから、細胞内情報伝達系への影響を検討した。昨年度までの結果では、ラット由来RBL-2H3細胞でアレスリンは単独でERK活性化を引き起こしたが、A549細胞においてもERK活性化をLPSと同様に引き起こした。以上の事から、DEETやピレスロイド系防虫剤の一部は、単独で呼吸器系において免疫反応を活性化する事が示唆された。培養細胞を用いた実験のみで終始し、in vivo系実験(動物実験)を行なうに至っていないため。24年度が最終年度であるため、記入しない。DEETやピレスノイド系防虫剤が、顆粒球やマスト細胞に対してその機能や生存に影響することが示唆されたので、今年度はそれら結果の確定を行なうとともに、II型肺胞上皮細胞やヒト肺由来繊維芽脂肪を用いて、サイトカイン・ケモカイン産生への影響について重点的に検討する。また、成熟(78週令)または幼若マウス(34週令)にこれら化学物質を反復投与し、単独投与による鼻粘膜・気道炎症発症の有無やオバルブミン誘導喘息モデルへの影響などについて検討する。
橋梁周辺の環境振動・低周波音問題に及ぼす自動車荷重の影響の分析

橋梁を「はかり」とするBridge Weigh-in-Motion(BWIM)と,構造物の振動・騒音モニタリングを組み合わせた「入力と応答の同期モニタリング」を提案した.まず,BWIMの手法として支点反力法を用い,鋼プレートガーダー橋で大型車両を対象に荷重測定を行なった.同時に,主桁支間中央,橋脚天端,橋脚直下地盤,橋脚より5m離れた点(用地境界)の各点において,振動計を設置し,振動加速度波形を記録した.得られた荷重の時刻歴データから,4つの車線相互の車間データを分析し,橋梁付近に1台の車両が単独で走行しているケースを抽出した.振動レベルピーク値と車両総重量,加速度ピーク値と軸重との相関や,これらの走行速度,車種,タイヤ形状などに対する依存性を調査した.その結果,振動レベルは総重量に対して概ね正の相関があるものの,車両総重量が小さい領域ではばらつきが極めて大きく,車両総重量が小さい場合においても振動レベルが大きなケースが存在することが判明した.また,軸重と加速度ピーク値は同様に正の相関があるが,全体としてばらつきが大きいことが示された.さらに,総重量,速度に対してクラス分類を行い,クラス平均を比較した場合には,加速度ピーク値と走行速度は概ね線形関係にあることが明らかになった.また,騒音問題と荷重の関係を明らかにすることを目的に,異なるサンプリング周波数の計測器を同期させる手法について検討を行い,騒音(20kHz程度),荷重(200Hz),画像(30Hz)の3つの測定システムを統合する手法として,あるインターバル時間を設け,そのインターバルの開始時,終了時をトリガ信号により同期させ,そのインターバルないのサンプリング数を相互に比較することで準同期的なシステムとする手法を検討した.さらに,予備測定として,低周波音の発生が確認でき,かつ支点反力法が実施できる橋梁を一般国道のある地域を踏査し選定した.次に,騒音・低周波音の測定と,BWIMによる荷重測定を(非同期的)に同時間帯で行なった.橋梁を「はかり」とするBridge Weigh-in-Motion(BWIM)と,構造物の振動モニタリングを組み合わせた「荷重・振動の同期モニタリング」の手法を提案し,ある道路橋において,1週間の長期モニタリングを行った.BWIMの手法としては,代表者が開発した「支点反力を用いたBridge Weigh-in-Motion」を用いることとし,鋼単純鈑桁形式の試験橋梁の端垂直補剛材にひずみゲージを貼付し,支点反力の変動量を検出することで通過車両の軸重を求めた.支点反力測定は4車線分の出口,入口で実施し,長時間の連続測定データから通過車両の荷重時刻歴,速度,軸距,車間,車種の時刻データを算出した.BWIMによる荷重測定と同期させて,主桁支間中央,橋脚天端,橋脚直下地盤,橋脚より5m離れた点(用地境界)の各点において,振動計を設置し,振動加速度波形を記録した.記録した荷重時刻歴の車間データを分析し,橋梁付近に1台の車両が単独で走行しているケースを抽出し,合計で9554台分の車両について,車両1台が単独走行する際の応答波形を波形記録から切り出した.各々の波形記録から,振動レベル波形のピーク値,軸重通過ごとの加速度ピーク値を検出し,振動レベルピーク値と車両総重量,加速度ピーク値と軸重との相関や,これらの走行速度,車種,タイヤ形状などに対する依存性を調査した.その結果,振動レベルは総重量に対して概ね正の相関があるものの,車両総重量が小さい領域ではばらつきが極めて大きく,車両総重量が小さい場合においても振動レベルが大きなケースが存在することが判明した.また,軸重と加速度ピーク値は同様に正の相関があるが,全体としてばらつきが大きいことが示された.さらに,総重量,速度に対してクラス分類を行い,クラス平均を比較した場合には,加速度ピーク値と走行速度は概ね線形関係にあることが明らかになった.橋梁を「はかり」とするBridge Weigh-in-Motion(BWIM)と,構造物の振動・騒音モニタリングを組み合わせた「入力と応答の同期モニタリング」を提案した.まず,BWIMの手法として支点反力法を用い,鋼プレートガーダー橋で大型車両を対象に荷重測定を行なった.同時に,主桁支間中央,橋脚天端,橋脚直下地盤,橋脚より5m離れた点(用地境界)の各点において,振動計を設置し,振動加速度波形を記録した.得られた荷重の時刻歴データから,4つの車線相互の車間データを分析し,橋梁付近に1台の車両が単独で走行しているケースを抽出した.振動レベルピーク値と車両総重量,加速度ピーク値と軸重との相関や,これらの走行速度,車種,タイヤ形状などに対する依存性を調査した.その結果,振動レベルは総重量に対して概ね正の相関があるものの,車両総重量が小さい領域ではばらつきが極めて大きく,車両総重量が小さい場合においても振動レベルが大きなケースが存在することが判明した.また,軸重と加速度ピーク値は同様に正の相関があるが,全体としてばらつきが大きいことが示された.さらに,総重量,速度に対してクラス分類を行い,クラス平均を比較した場合には,加速度ピーク値と走行速度は概ね線形関係にあることが明らかになった.また,騒音問題と荷重の関係を明らかにすることを目的に,異なるサンプリング周波数の計測器を同期させる手法について検討を行い,騒音(20kHz程度),荷重(200Hz),画像(30Hz)の3つの測定システムを統合する手法として,あるインターバル時間を設け,そのインターバルの開始時,終了時をトリガ信号により同期させ,そのインターバルないのサンプリング数を相互に比較することで準同期的なシステムとする手法を検討した.

さらに,予備測定として,低周波音の発生が確認でき,かつ支点反力法が実施できる橋梁を一般国道のある地域を踏査し選定した.次に,騒音・低周波音の測定と,BWIMによる荷重測定を(非同期的)に同時間帯で行なった.
日露戦争期英国における日本人の言論活動と英国黄禍論文学との相互影響の研究

日露戦争期に関係する文献および展覧会カタログを内外の書店から広く購入し、調査を行った。その成果として2本の英語論文を発表し、関連資料を全七巻のYellow Peril : Collection of British Novels 1895-1913(『英国黄禍論小説集成』)で復刻した。第一の英語論文"White Hope or Yellow Peril?"(「白人代表か黄禍か」)では、日露戦争期の英国における武士道の流行とその黄禍論への変容について論じた。世紀末の退廃から再生を希求するエドワード朝において武士道が流行した理由を詳述し、その際に、新渡戸の『武士道』よりむしろ、日英のジャーナリストたちがその流行を作り出したことを指摘した。一方、日露戦争後、インドなどでの独立運動が盛んになるにつれて、武士道が狂信的愛国主義として指弾され、黄禍論へと援用されたことも指摘した。第二の英語論文"Who is Fu Manchu?"(「フー・マンチューとは誰か」)では、日露戦争後に英国で黄禍論小説が流行していった背景を詳述した。アメリカやオーストラリアに比べ、東洋系移民が少なかっただけに、娯楽として黄禍論が流行したこと、その際に、武士道の流行においてみられたように東洋人による英語論文が援用されたことを指摘した。第三に、三年間の調査で発掘した英国における黄禍論小説を全七巻のYellow Peril : Collection of British Novels 1895-1913(『英国黄禍論小説集成』)で復刻した。同じものが、2007年の6月以降には、英国のRoutledgeから出版される予定であり、従来、看過されてきた英国における黄禍論小説を、日英の相互交流のなかで位置づけ、あわせて主要資料を復刻することが可能になった。日露戦争関係の文献を内外の書店から広く購入し、貴重な文献に関してはロンドンのブリティッシュ・ライブラリーで調査を行うことで、多くの知見を得ることが出来た。その成果として四本の論文を発表した。第一に、日露戦争をとりまく英国の帝国主義について、「帝国主義の文化から文化の帝国主義へ」でおおまかな見取り図を描いた。既に多くの研究が明らかにするように、十九世紀末の英国では、人種・階級・性差のヒエラルキーが弛緩し、再編を余儀なくされていた。日露戦争は、そうした従来の秩序転覆への脅威としてみなされると同時に、武士道論や柔道の流行にみられるような帝国を活性化する酵素として取り込まれたのである。そうした脅威を馴致し、階層秩序の危機を軟着陸させる運動がさまざまな局面でおきたわけだが、その一つにジャポニズムこと日本美術の流行がある。第二の論文「日本美術の西欧への衝撃」では、岡倉天心の英語による講演や執筆活動に注目し、ジャポニズムもまたこうした秩序への取り込みの一つであることを明らかにした。工業主義に対して手工業の擁護と復権がおきた際、その理想とされた対象がヨーロッパの中世と同時に同時代の日本だったのである。工芸作家といういわば矛盾した存在はその産物にほかならない。具体的には七宝作家の並河靖之の作品が英語圏でどのように評価されたかを論じた。一方、岡倉のような日本人が活躍すると同時に、それまでの代弁者ラフカディオ・ハーンは、後景に退くことになった。その際に、ハーンの意図に反して黄禍論の根拠として流用されたことを第三の論文「ラフカディオ・ハーンと黄禍論」で明らかにした。そして英国黄禍論文学の具体例として、第四の論文では「英国衰亡論」に注目した。名のみ知られてほとんど研究されてこなかったこの資料の版の異同を明らかにし、復刻を行った。その際に、この資料が、武士道論の流行のなかで執筆され、ボーイ・スカウト運動と地続きの存在であることを指摘した。また、刊行直後に邦訳されていたことから、その比較を行い、あわせて邦訳も復刻を行った。日露戦争に関係する文献および展覧会カタログを内外の書店から広く購入し、貴重な文献に関してはロンドンのブリティッシュ・ライブラリーで調査を行い、多くの知見を得ることが出来た。その成果として5本の論文(邦文4本・英文1本)を発表した。第一に、「ジャック・ロンドンと日露戦争」では、日露戦争の従軍記者であった作家ジャック・ロンドンをとりあげ、日本のプロパガンダ、たとえば新渡戸の『武士道』などが逆用されて、むしろ黄禍論が醸成されていった過程を分析した。その際にジャック・ロンドンにおいては、日本をゲイシャや茶屋の国といったジャポニスム幻想のまま矮小化したいという欲望と、その黄禍論が表裏一体であることを指摘した。第二に、「Japanese Tea Party」では、そうしたジャポニスムの産物であるオペレッタ『ゲイシャ』(1896)の分析と上演の歴史を論じた。ヴィクトリア朝の規範と欲望を破綻なく充足させる地として日本を描きあげた『ゲイシャ』が、日露戦争を機に上演されなくなっていったことを指摘し、そこに日本人自身が英語で異論の声をあげていった現象との平行関係がみられることを示唆した。第三に、「Lang-Tung The Decline and Fall of the British Empire(1881)の復刻及び解題」では、東洋人による英国への異論という形式で書かれた貴重な資料を発掘・復刻し、詳細な注と解説を加えた。こうした18世紀以来の風刺の伝統が、日露戦争における日本の宣伝活動とどのように連続し、あるいは分断しているかを論じた。

第四に、「アール・デコ展覧会評」では、日露戦争以降、世界の一体化が加速し、ジャポニスムという流行自体を終焉に導いた結果、非西洋美術の一様式として変容していったことを指摘した。第五に、「地雷に囲まれながら一山あてること」では、こうした東洋人による英語での言論活動の延長上に、今日のポストコロニアルと総称される小説があることを概説し、その歴史的意味を明らかにした。日露戦争期に関係する文献および展覧会カタログを内外の書店から広く購入し、調査を行った。その成果として2本の英語論文を発表し、関連資料を全七巻のYellow Peril : Collection of British Novels 1895-1913(『英国黄禍論小説集成』)で復刻した。第一の英語論文"White Hope or Yellow Peril?"(「白人代表か黄禍か」)では、日露戦争期の英国における武士道の流行とその黄禍論への変容について論じた。世紀末の退廃から再生を希求するエドワード朝において武士道が流行した理由を詳述し、その際に、新渡戸の『武士道』よりむしろ、日英のジャーナリストたちがその流行を作り出したことを指摘した。一方、日露戦争後、インドなどでの独立運動が盛んになるにつれて、武士道が狂信的愛国主義として指弾され、黄禍論へと援用されたことも指摘した。第二の英語論文"Who is Fu Manchu?"(「フー・マンチューとは誰か」)では、日露戦争後に英国で黄禍論小説が流行していった背景を詳述した。アメリカやオーストラリアに比べ、東洋系移民が少なかっただけに、娯楽として黄禍論が流行したこと、その際に、武士道の流行においてみられたように東洋人による英語論文が援用されたことを指摘した。第三に、三年間の調査で発掘した英国における黄禍論小説を全七巻のYellow Peril : Collection of British Novels 1895-1913(『英国黄禍論小説集成』)で復刻した。同じものが、2007年の6月以降には、英国のRoutledgeから出版される予定であり、従来、看過されてきた英国における黄禍論小説を、日英の相互交流のなかで位置づけ、あわせて主要資料を復刻することが可能になった。
界面制御層を導入した高品質ゲート絶縁膜の低温形成

本研究では液晶ディスプレイ(LCD)用の薄膜トランジスター(TFT)の性能を決定する絶縁膜と半導体との界面制御層の形成に勢力を注ぎ、シリコン集積回路用にも適用できるレベルのLCD-TFT用ゲート絶縁膜を低温で形成することを目的としている。前年度では触媒体温度:1350°C、窒化処理時間:60秒、基板温度:250°Cでの窒化処理による約2nmの窒化層を導入することで金属-絶縁体-半導体(MIS)ダイオードのC-V特性のヒステリシスループ幅および閾値電圧シフトを劇的に低減できることを明らかにした。本年度は、触媒窒化法による極薄のSiNxをSi(100)基板上に形成するための窒化条件をさらに詳しく調べた。窒化時間とSiNx膜厚の関係を調べたところ、窒化時間が60秒まではDeal-Grove則の直線領域、すなわち反応律速で、それ以降ではDeal-Grove則の2乗則、すなわち拡散律速て窒化が進行することを明らかにした。この結果から、本手法により窒化時間を選ぶことによって、窒化膜厚を4nm以内の範囲で自由にコントロールできることが明らかとなった。最後に、窒化層を導入にしたSiNx/Si界面の状態を原子間力顕微鏡(AFM)観察を行ったところ、窒化層導入により、SiNx/Si界面が平坦化されていることを明らかにした。本年度は、触媒窒化法による極薄のSiNxをSi(100)基板上に形成するための窒化条件を中心に調べた。本窒化処理により、Si基板表面にはSiNx層が形成できることを光電子分光(XPS)法により明らかとした。さらに、触媒体温度(Tcat)とSiNx膜厚の関係を調べたところ、Tcatや窒化処理時間を変化させることで4nm以内の範囲でSiNX膜厚を自由に制御できることも明らかにした。次に様々な窒化条件で表面処理したSi(100)基板上に40nmのSiNxを触媒CVD法により堆積して金属-絶縁体-半導体(MIS)ダイオードを作製した。それらMISダイオードの容量-電圧(C-V)測定を調べたところ、触媒体温度:1350°C、窒化処理時間:60秒、基板温度:250°Cで窒化処理による約2nmの窒化層を導入することでC-V特性のヒステリシスループ幅および閾値電圧シフトを劇的に低減できることを明らかにした。最後に、窒化層を導入にしたSiNx/Si界面の高分解断面透過電子顕微鏡(HRTEM)観察を行ったところ、窒化層導入により、SiNx/Si界面が平坦化されていることを明らかにした。
慢性アルコール投与ラットにおける血管反応性―アルコール誘発性突然死の観点から―

慢性アルコール摂取ラットから摘出した上腸間膜動脈の等尺性張力変化を検討したところ、アセチルコリンによる内皮細胞依存性弛緩反応が増大した。また、この弛緩反応の増大はEDHF阻害剤により抑制された。一方、血管平滑筋を介する弛緩反応や、カルシウムイオノフォアによる弛緩反応は増大しなかった。このことから、エタノールは、内皮細胞のレセプターレベルのいずれかの部分に作用してEDHFを介する弛緩反応を増大させることが示唆された。慢性アルコール摂取により、弛緩反応が増大したことから、血管には血圧上昇に対し、予防的あるいはそれ以上の昇圧を防ぐ機能が備わっていることが示唆された。Wistar系雄性ラット(10週齢)に10%エタノールを含んだ液体飼料(Lieber食)を10週間投与し,慢性アルコール摂取ラットを作成し,上腸間膜動脈を摘出し当尺性張力を測定し対照群と比較した。アルコール投与群は対照群と比較してアセチルコリンによる内皮依存性弛緩反応が増加していた。western blotによるeNOSの蛋白発現量およびカリウムチャンネル阻害剤存在下での弛緩反応が2群の間で差がなかった。一方,一酸化窒素(NO)合成阻害剤下での弛緩反応はアルコール群で増加していた。このことから,アルコール群での弛緩反応の増加はNOを介した弛緩反応ではなく,内皮由来の過分極因子(EDHF)を介した反応の増加によることがわかった。また,EDHFを介した反応の増加はカリウムチャンネルagonistのレボクロマカリムの弛緩反応は2群間で差がなかったことから,平滑筋レベルでなく内皮細胞レベルで生じていることが示唆された。さらにカルシウムイオノフォアA23187による弛緩反応は2群間で差がなかったことから,アルコール摂取による弛緩反応の増加は内皮細胞でのレセプターのレベルで生じていることが示唆された。慢性のアルコール摂取は高血圧などの成人病と関連していることが知られているが,今回の結果は血管の反応性の観点から弛緩反応が増加しており,むしろ血圧の上昇に対して予防的あるいはそれ以上の血圧上昇を防ぐ機能が生じていることが示唆された。Wistar系雄性ラット(10週齢)に10%エタノールを含んだ液体飼料(Lieber食)を10週間投与し,慢性アルコール摂取ラットを作製し,上腸間膜動脈を摘出し等尺性張力を測定し対照群と比較した。Western blotによるeNOSの蛋白発現量およびカリウムチャネル阻害剤存在下での弛緩反応が2群の間で差がなかった。一方,NO合成阻害剤下での弛緩反応はアルコール群で増加していた。また,EDHFを介した反応の増加はカリウムチャネルagonistのレブクロマカリムの弛緩反応及びカルシウムイオノフォアA23187による弛緩反応は2群間で差がなかったことから,アルコール摂取による弛緩反応の増加は内皮細胞でのレセプターのレベルで生じていることが示唆された。また,電気刺激による神経由来の弛緩反応について2群間で比較したところ,アルコール投与群は対照群に比べ弛緩反応が有意に低下した。この弛緩反応はCalcitonine-gene-related-peptide(CGRP)阻害剤で完全に阻害されたことからCGRPを介していることが明らかになった。一方,CGRPagonistによる弛緩反応は2群間で差がなかったことから,アルコール摂取によるCGRPを介する弛緩反応の抑制は平滑筋レベルではなく神経末端レベルで生じていることが示唆された。慢性のアルコール摂取は高血圧などを発症するが,今回の結果は血管の反応性の観点から弛緩反応が増加しており,むしろ血圧の上昇に対して予防的あるいはそれ以上の血圧上昇を防ぐ機能が生じていることが示唆された。Wistar系雄性ラット(9週齢)に10%エタノールを含む液体飼料(Lieber食)を10週間投与し、慢性アルコール摂取ラットを作製し、上腸間膜動脈を摘出し、輪状標本を作製し、等尺性張力を対照群と比較した。1エタノール群は対照群と比べ、アセチルコリンによる内皮細胞依存性弛緩反応が増大した。また、弛緩反応の増大はNO合成酵素阻害剤存在下でもみられたが、EDHF阻害剤存在下ではみられなかった。このことから、エタノール群での弛緩反応の増大はNOではなくEDHFを介した反応の増大によることが明らかになった。さらに、カリウムチャネルアゴニストのレブクロマカリムやカルシウムイオノフォアA23187による弛緩反応については両群での差がみられなかったことから、エタノールは、内皮細胞のレセプターレベルのいずれかの部分に作用してEDHFを介する弛緩反応を増大させることが示唆された。2電気刺激による神経系を介する弛緩反応は、対照群に比べエタノール群で有意に低下した。

また、この弛緩反応はカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)阻害剤のCGRP8-37によって完全に阻害されたが、NO合成酵素阻害剤による有意な抑制はみられなかったことから、この弛緩反応にはNO神経は関与しておらず、CGRPを介する弛緩反応であることが明らかになった。さらに、CGRPアゴニストによる弛緩反応については、両群での差がみられなかったことから、CGRPを介する弛緩反応に対するエタノールの抑制は、血管平滑筋レベルではなく、神経末端レベルで生じていることが示唆された。慢性アルコール摂取は、高血圧を発症するが、今回の結果は血管内皮細胞レベルでは弛緩反応が増大しており、むしろ血管には血圧上昇に対し、予防的あるいはそれ以上の昇圧を防ぐ機能が備わっていることが示唆された。慢性アルコール摂取ラットから摘出した上腸間膜動脈の等尺性張力変化を検討したところ、アセチルコリンによる内皮細胞依存性弛緩反応が増大した。また、この弛緩反応の増大はEDHF阻害剤により抑制された。一方、血管平滑筋を介する弛緩反応や、カルシウムイオノフォアによる弛緩反応は増大しなかった。このことから、エタノールは、内皮細胞のレセプターレベルのいずれかの部分に作用してEDHFを介する弛緩反応を増大させることが示唆された。慢性アルコール摂取により、弛緩反応が増大したことから、血管には血圧上昇に対し、予防的あるいはそれ以上の昇圧を防ぐ機能が備わっていることが示唆された。平成26年度の研究計画において慢性ラットの飼育が順調になされ、計画予定通りにラット上腸間膜動脈を用い等尺性張力の測定により、慢性アルコール投与ラットにおいてアセチルコリンによる内皮依存性弛緩反応が対照群に比べ増加しているという結果が得られた。さらにこの増加は一酸化窒素を介した反応ではなく、内皮由来の過分極因子を介した反応の増加であることが判明した。このことはeNOSのwestern blotの結果によっても両群間に発現量の差がないことから示唆された。さらに電気刺激による神経由来の弛緩反応が対照群に比べ低下しているという結果が得られた。この電気刺激による弛緩反応はCGRPを介しており、慢性アルコール投与はこの弛緩反応を神経末端レベルで抑制されることが示唆された。まだeNOSおよびnNOSの免疫染色が十分に検討されていないが、染色における基礎的方法は検討されているので、今後データを増やすことで当初計画は達成される方向にある。アルコール医学26年度に達成されなかった免疫染色のデータの集積とともに、今年度は慢性アルコール投与ラットにおいて収縮反応がどのように変化するかを検討する。さらに26年度に得られた慢性アルコール投与ラットからの摘出血管のアセチルコリンの弛緩反応の増加がin vitroのアルコール投与により抑制されるのかどうか、すなわち慢性にアルコール暴露された血管がアルコールに対する耐性が生じるのか検討する。平成25年度の研究計画において慢性ラットの飼育が順調になされ,計画予定通りにラット上腸間膜動脈を用い等尺性張力の測定により,慢性アルコール投与ラットにおいてアセチルコリンによる内皮依存性弛緩反応が対照群において増加しているという結果がでた。さらにこの増加は一酸化窒素を介した反応ではなく,内皮由来の過分極因子を介した反応の増加であることが判明した。