hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝細胞癌に対する不可逆電気穿孔法(IRE)における細胞死の分子機構と有効性の検討

不可逆電気穿孔法(IRE)はラジオ波焼灼療法とは異なり、高圧電流により細胞膜に不可逆的なナノサイズの小孔を開け、細胞のアポトーシスを惹起する非熱的アブレーション治療として期待されている。その特徴は既存の組織構築を温存しながら,細胞を死滅させ,血管,胆管への影響が少ない点とheat-sink effectがない点にあり、太い脈管に近接する肝癌に対する有効性も報告されつつある。我々は,肝に対するIREおよびRFA後の組織学的変化を検討するとともに、肝癌に対するIREの有効性と安全性を評価する臨床試験を行った【結果】基礎的検討:ブタ肝臓におけるIREの組織学的所見は肝細胞のアポトーシス、うっ血所見を認める一方、類洞の細網線維、膠原線維は保たれていた。IREのパルス数の増加とともに門脈炎、胆管炎の増強を認めたが、門脈・胆管の蛋白の抗原性は保たれていた。一方、RFAでは線維組織及び門脈・胆管の染色性は消失していた。MIB-1染色では治療翌日よりIRE部の胆管上皮のMIB-1 indexは非IRE部に比し、著明に上昇し(80% vs 9%)、門脈内皮のindexは治療3日後にピークに達した(50% vs 10%)。臨床的検討:肝癌患者19症例,27結節に対しIRE治療(2,000-3,000V, 90-360 pulses)を全身麻酔下、心電図同期下にエコーガイド下で行った.IRE治療は全症例に対し完遂され,1例で局所再発を認めた,grade 3以上の有害事象は3例(血小板減少、心房細動、腹腔内出血)に認めた.【結論】IREの局所制御率は良好で,太い脈管に近接する腫瘍に対しても安全な治療法であった.IREは組織学的に脈管や線維組織の構造が保たれ、焼灼後早期より胆管等の脈管が再生する特徴を有していたことより,RFAではリスクの高い太い脈管に近接する肝癌に対する適応が期待される。肝臓に対する不可逆電気穿孔法(IRE)後の病理組織学的変化を検討した。IRE後早期の組織学的所見は肝細胞のアポトーシス、NADPH染色性の低下、類洞内およびDisse腔側へのうっ血所見、胆管上皮・門脈内皮の剥離を認めた。一方、類洞の細網線維、膠原線維は保たれていた。デジタル顕微鏡支援形態計測による定量的評価ではIREのパルス数の増加とともに門脈炎、胆管炎の増強を認めたが、門脈・胆管の蛋白の抗原性(CK7, Caldesmon,factor 8)は保たれていた。一方、ラジオ波焼灼療法(RFA)では線維組織及び門脈・胆管の染色性は消失していた。以上の組織学的所見よりIREはRFAとは異なり、類洞構造・門脈域、蛋白の抗原性が比較的保持され、胆管等の脈管は焼灼後早期より再生性変化を認めたことより,RFAではリスクの高い太い脈管に近接する肝癌に対するIREの治療適応が期待された。以下のブタ肝臓に対するIRE後早期、亜急性期における分子病理学的解析を終了した。1)肝臓に対するIRE後早期、亜急性期における分子病理学的解析2)肝臓に対するIRE及びRFAによる各種肝組織の細胞障害の病理学的比較検討より、各治療法の利点、欠点を明らかにする3)肝臓に対するIREの治療条件の最適化上記の結果に対して国内学会・国際学会での発表を行い、現在、論文投稿中である。臨床的検討:肝癌患者19症例,27結節に対しIRE治療(2,000-3,000V, 90-360 pulses)を全身麻酔下、心電図同期下にエコーガイド下で行った.

IRE治療は全症例に対し完遂され,1例で局所再発を認めた,grade 3以上の有害事象は3例(血小板減少、心房細動、腹腔内出血)に認めた.【結論】IREの局所制御率は良好で,太い脈管に近接する腫瘍に対しても安全な治療法であった.IREは組織学的に脈管や線維組織の構造が保たれ、焼灼後早期より胆管等の脈管が再生する特徴を有していたことより,RFAではリスクの高い太い脈管に近接する肝癌に対する適応が期待される。今後は、ヒト肝細胞癌に対するIRE前後の病理組織学的検討およびその治療効果より本治療法の臨床的有効性を明らかにする。特に、ブタ肝臓における病理組織学的所見の結果より、太い脈管に近接する肝癌に対するIREの有効性・安全性についてさらなる検討を行う予定である。ブタ肝臓に対する不可逆電気穿孔法の実験およびヒト肝細胞癌に対する不可逆電気穿孔法における臨床研究が若干、遅れたために次年度使用額が生じた。主としてヒト肝細胞癌に対する不可逆電気穿孔法の電極針の費用として使用する予定である。
土壌生物の相互作用に基づく土壌汚染の指標化研究

汚染の環境指標としてのトビムシ群集の利用可能性について検討を行い下記のような成果が得られたので報告する。2)トビムシ体内の汚染物質の吸収部位を調べるため、X線分析電子顕微鏡を用いて重金属(銅)の測定を行った。人工土壌を用いたトビムシ毒性テストに使用したFolsomia candidaの腹部横断面を測定した結果、中腸の腸管壁および体表部分に銅が観察された。また、野外(渡良瀬遊水地)の汚染土壌から採取されたトビムシ2種、Homidia socia, Shella umesaoiにおいても同様の部位から銅が測定された。3)栃木県渡良瀬遊水地において銅汚染の程度を測定し、汚染地域と非汚染地域のトビムシおよびササラダニの群集構造を調べた。4)石油汚染土壌の回復について、土壌動物の食物連鎖構造と微生物群集の活性,トビムシ毒性試験を評価した.食物連鎖構造と微生物群集は回復の程度をよく反映していたが,トビムシ毒性試験の感度は低かった.また、石油濃度が低い汚染レベルでは、生物指標として小型節足動物が最も感受性がよかった。本研究は土壌で最も優占的な節足動物で,広い範囲の土壌に分布する原始的な昆虫であるトビムシを用いて,個々の種の汚染に対する感受性を個別に試験するとともに,汚染の環境指標としての利用可能性を明らかにすることが目的である.今年度の研究実績は下記の通りである.1.日本の森林土壌で普通なトビムシ種で,重金属の汚染土壌で優占的なトビムシを選定するために,野外土壌からトピムシを採取した.得られたすべてのトピムシは実験室内の15°Cインキュベーター内で飼育した.その結果,Sinella curviseta Brookが比較的容易に飼育ができ,現在も個体数を増やしているところである.また,飼育に適した餌を選定するため,ドライイースト以外のクロレラ粉末での飼育を試みた.2.土壌動物の生態毒性学研究の世界トップレベルの研究室を訪問し,研究手法について学ぶとともに今後の研究計画について討議を行なった.3.汚染物質(塩化銅)がトビムシ体内に吸収されたかどうかを確認するために,1週間ごとに飼育しているトビムシを固定し,X線分析を行った.4.Folsomia candidaをいつでも毒性試験に使用できるよう,飼育室を整備し,大量飼育を開始した.汚染の環境指標としてのトビムシ群集の利用可能性について検討を行い下記のような成果が得られたので報告する。また、野外の汚染土壌から採取きれたトビムシ2種、Homidia socia, Homidia sauteriにおいても同様の部位から銅が測定された。3)栃木県渡良瀬遊水培において銅汚染の程度を測定し、汚染地域と非汚染地域のトビムシの群集構造を調べた。4)石油汚染土壌の回復について、土壌動物の食物連鎖構造と微生物群集の活性,トビムシ毒性試験を評価した.食物連鎖構造と微生物群集は回復の程度をよく反映していたが,トビムシ毒性試験の感度は低かった.
「長い十九世紀」における人間の移動と想像力の観点からの学際的ユートピア研究

本研究は、いわゆる「長い十九世紀」と呼ばれる時期のユートピア言説を、人間の<想像力と移動>という視座から考察することで、この時期のユートピアを、ディストピアに至る途中過程としてではなく、多様な可能性をもった創造的言説として捉えた。具体的には、(1)この時期の等閑視されていたユートピア作品も含めてユートピア作品を蒐集・整理し、(2)コロニー建設などの具体的な移動と、想像上の移動の観点から(1)を検討し、(3)ディストピア的傾向と同時に、従来と異なるユートピア的性質も同時に生み出されていたことを確認した。(1)十九世紀ユートピアに関する理論的整序これまでの研究に基づき、ユートピア言説についての理論を十九世紀という時代を考慮に入れて行った。1)ユートピアの終焉などについて論じられたユートピア思想に関する理論の再検討2)帝国論などを視野に入れた、社会学、歴史学に関する理論の研究03)ジュディス・バトラーなどのジェンダー論を含んだ主体論、心理に関する理論の再検討(2)十九世紀ユートピアに関する一次資料の収集・整理上記の理論的研究に基づいた具体的な分析を行うために、以下の手順で、テクストの収集と分類・再整理にあたった。1)新しいユートピア言説群の発掘、調査(主にスタンフォード大学の電子テクストなどの蒐集)2)作品群の分類・整理(マルクス主義、非マルクス主義的社会主義などの観点から)3)テクスト分析と基本要素の検討と整理(富の分配、労働、心理、幸福論などの要素の検討)平成22年度は昨年度の基礎的作業を踏まえ、より具体的なテクスト分析を、理論的成果を活かして行い、その作業仮説および成果の一部をまとめる作業を行った。具体的には、以下の3点。(1)ユートピア的衝動という観点に注目しつつ、具体的なテクスト分析をより綿密に行った。まず、理想的コロニーの建設のために異なる環境へと移動した人々の実践と理論の変化をたどり、理想の挫折としてではなく、理想の変化、転化に注目した。次いで、想像力とユートピア的衝動の関係を探り、収集したユートピアテクストを閉塞的にではなく、創造・改変の力としてとらえる可能性を探った。そして、社会主義的ユートピアを、よりきめ細やかに見ることで、単純に社会主義vs.反社会主義的な対立では整理ができないことを確認し、その多様性を考察した。(2)文学以外の(ユートピア的衝動をもつ)テクストを分析し、(1)の研究を補完した。具体的には、政治言説(社会主義との関連)、経済言説(資本主義およびその批判について)、文化的言説(美術、娯楽について)のテクストとの関係性を考察した。(3)中間総括および意見交換昨年度の成果、および、上記の(1)(2)の成果について中間的な総括を行い、外部との意見交換を行った。過去二年間の研究によって得られた、1. 19世紀ユートピアに関する理論的な整序(希望の原理の観点から)、2. 1次資料の蒐集・整理(従来等閑視されてきたユートピアテクスト群)、3 .社会・歴史的な視点からの検討(主にイギリス帝国主義の観点)4.具体的なテクスト分析(2.の資料の精読)5.学際的な観点からの検討(政治、経済的側面からの検討)、を踏まえた上で、本年度は、〈移動と想像力〉という本研究の主要な観点からの研究の総括を行い、遠距離の旅行が多くの人にとって物理的に可能になりつつあった時代における主体および大衆の想像力の変貌の過程を辿った。具体的には、19世紀をユートピアがディストピアに変貌する過程として捉える従来のユートピア文学・思想史が不十分であることを以下の2点において明らかにした:(1)文学におけるキャノン以外のテクストにはこの時代にも十分にユートピア的なものが存在していた。(2)ユートピア思想においても、まさに、この時代こそ、ブロッホへといたる希望の原理としてのユートピア思想が登場するさまざまな契機が存在していた。以上のような総括を踏まえ、現在、個別のテクストに関する論を準備しているところである。その際、とりわけ、(A)(原)サイエンス・フィクションのテクストの登場過程とそこにおけるユートピア思想の多様性、(B)進化論の多様性とその非優生学的な可能性の変遷を扱ったテクスト群、という二つの方向でテクスト分析を進めている。
効率的トレーニング法解明の基盤となる筋衛星細胞活性化機構の研究

本研究では、in vivoでの骨格筋肥大における筋衛星細胞の活性化機構に対する肝細胞増殖因子の役割について検討した。骨格筋への負荷によって肝細胞増殖因子受容体および筋分化因子の増加が認められたが、肝細胞増殖因子は変化が認められなかった。筋衛星細胞活性化において、肝細胞増殖因子は量的な変化よりも質的変化が重要であると考えられた。リハビリテーションの臨床現場において、外傷後のギプス固定や慢性疾患による不動を契機とした二次的な廃用性筋萎縮の予防、早期回復が重要であり、その予防、早期回復手段として電気刺激や筋力増強運動、荷重負荷などが行われているが、そのメカニズムは明らかではない。筋萎縮からの回復もしくは筋肥大機構には、様々な因子が関与しているが、その中の一つとして筋衛星細胞の増殖、分化、融合による筋核数の増加が必要とされている。筋衛星細胞は成熟骨格筋において、休止した状態で筋基底膜と筋線維細胞膜の間に存在し、骨格筋の損傷や伸張刺激により筋分化因子を発現し、増殖、分化、融合することで修復、肥大に関与している。また、in vitroの研究において、肝細胞増殖因子(HGF)の刺激により筋衛星細胞が活性化することが示されている。これまで、一回の電気刺激により筋分化因子およびHGF mRNAが増加することが判明しているが、HGF蛋白質の変化および供給元については不明であった。そこで、今回、一回の電気刺激による足底筋および血中のHGF蛋白質発現量の変化を調査した。坐骨神経刺激によりラット下肢筋に収縮を惹起し、1,3,7日後に足底筋および血液を採取した。その後、ELISA法によりラットHGF蛋白質濃度を定量、比較した。その結果、足底筋および血液中のHGF蛋白質量は有意な変化を示さなかった。つまり、HGFは坐骨神経刺激により腎臓その他の臓器から供給されないこと。また、筋において急激なHGF蛋白質の産生は生じていないことから、筋衛星細胞の活性化にはHGFの活性変化が関与していることが考えられた。本年度は、まず、筋衛星細胞の活性化機構を検討するために、ラット前脛骨筋へ経皮的電気刺激を行い、単回の刺激持続時間の違いによる肝細胞増殖因子(HGF)、MyoD、myogenin mRNAの発現量の変化を調査した。その結果、それらの因子は非刺激群と比較して有意な差は見られなかった。データは標準偏差が大きく、刺激方法の改善が必要と考えられた。そこで、骨格筋への負荷方法を変更し、共同筋切断による足底筋持続的負荷モデルを作成し、共同筋切断後24時間、48時間のHGF、HGF受容体(c-Met)、MyoD、myogenin mRNA発現量および、それら因子の免疫染色、28日の筋線維横断面積を測定した。その結果、足底筋へ持続負荷を加えたラットでは、対側足底筋に対してHGF mRNA発現量は有意な変化はなかったが、徐々に増加傾向を示した。MyoD mRNA発現量は48時間後に有意に増加した。C-Metおよびmyogenin mRNA発現量は24時間、48時間とも有意に増加していた。28日間の足底筋持続負荷によって、対側足底筋に対して、筋湿重量で21%、筋線維横断面積で31%の増加が認められた。また、免疫染色において、myogenin proteinの発現は24時間後に増加していることが確認された。MyoD proteinの発現は24時間では確認できないかもしくは非常にわずかであったが、48時間では増加していた。c-Met mRNAの発現上昇が早期から見られたことから、in vivoにおいても、持続的負荷により筋衛星細胞の活性化および筋肥大にHGF-c-Metシグナル伝達機構が重要な役割を演じていることが示唆されたが、今後さらに検討が必要であった。
老化脳機能制御への基盤分子に関する研究:神経骨格制御から神経寿命制御へ

これまで研究の主体としてきたN-Shcと相互作用し、NMDA受容体やTrk受容体からのシグナル伝達に関係すると目されるGrit/RICSの遺伝子欠損マウスを東大分生研から移入し交配を続け、N-ShcとのダブルKOマウスの作成をした。顕著な異常症状はなく、神経細胞の培養などで比較を進めている。一方、N-Shc-Grit/RICSからアクチン骨格制御への要となるHomer/Cupidinについて、他の関連分子との機能連関による神経樹状突起スパインの形態制御についてとりまとめ論文公表した(Shiraishi-Yamaguchi et al., 2009)。N-Shcが媒介する神経栄養因子BDNFの転写誘導に関して、NRSF/RESTによる制御機構をとりまとめ論文公表した(Hara et al., 2009)。当初、本研究の主目的ではなかったが、研究を進める過程で、これまで見てきた海馬での神経可塑性に加え、小脳での平行線維-プルキンエ細胞シナプスでの長期増強(LTP)の観察か連携研究者との共同で可能となった。このシステムで老若のマウスの小脳の機能可塑性を比較検討したところ、老齢動物で劇的な低下がみられた。興味深いことに、若齢動物でも小脳スライスを事前に酸化処理しておくと、可塑性は低下した。老化過程での酸化ストレスの蓄積による小脳機能の低下が結論づけられた。さらに、この可塑性は一酸化窒素(NO)による活性化が必須であることがわかっていたので、NOシグナルと酸化ストレスの関係を調べた。すると、酸化シグナルはまさにNOによる小脳蛋白質のCys残基のS-ニトロシル化をブロックすることがわかった。すなわち、若い動物ではNOによるCysのS-ニトロシル化を介して神経可塑性を発揮できるが、老齢動物では酸化ストレスの蓄積のため、このS-ニトロシル化がうまく進まないことが、老化動物における神経可塑性の低下を来す、と結論づけられた(Kakizawa et al, 2010,印刷中)。最近注目をあびるようになった寿命関連遺伝子であるSIRTについて、SIRT2と同じくチューブリンの脱アセチル化酵素であるHDAC6の機能性に着目し、特に老化細胞で生じやすい蛋白質凝集プロセスへの関与を検討した。その結果、HDAC6はPoly Qを使ったモデル系で蛋白凝集を促進する結果を得た(Shibazaki et al.,投稿準備中)。最後に、長崎を中心に日韓の老化研究ネットワークの連携を促進すべく合同シンポジウムを開催し、その報告をとりまとめ老化の専門誌にて公表した(Shimokawa et al., 2009)。本研究では、老化脳における神経可塑性の分子機構をアクチンや微小管骨格系に係る構造的側面から解明し、老化脳における機能低下の原因を探ることを目的とする。本年度は、(1)in vitro

神経細胞老化モデルの樹立、(3)老化脳におけるチューブリン脱アセチル化酵素HDAC/Sirt2、(2)N-Shc系分子によるスパイン形態制御について結果を得た。(1)in vitro神経細胞老化モデルの樹立:現在、神経老化の研究の多くは動物実験により行われており、詳細な分子解析を行う障害となっている。そこで、in vitroモデルを作製するため、初代培養の長期培養を試み、10ヶ月以上培養することに成功した。この様な細胞は、Lipofscinなどの細胞老化マーカーの加齢に伴う増加が見られ、in vitro神経老化モデルの樹立に成功し、神経老化の分子機構を解明する足がかりを得た。(2)老化脳におけるチューブリン脱アセチル化酵素HDAC6、SIRT2:マウスの加齢(10、59、121週齢)とともに、大脳皮質や海馬においてHDAC6の発現増加と蓄積が見られたが、SIRT2では見られなかった。初代培養系では、HDAC6強制発現によるアグリゾームの形成が報告されており、このようなHDAC6蓄積物の増加が、神経老化の原因(または結果の一部にあると想定された。(3)N-Shcとスパイン形態:海馬初代培養神経細胞へのN-Shcの遺伝子導入により、スパインは退縮/消失した。N-Shcノックアウトマウスでは、in vivoおよび初代培養系でもスパイン密度の顕著な増加が見らた。逆に初代培養系へN-Shc遺伝子を導入するとその数が野生型のレベルに戻った。この様な現象は、Sck/ShcBでは見られずN-Shc特異的なものであり、可塑性制御においてN-Shcが重要な役割を担っていることが明らかになった。また、N-Shcと直接結合するRho-GAP/GritRICSがHomerとも共沈することが明らかになったので、N-Shc-Grit系からHomerを介するアクチン骨格再編成/スパイン形態制御の可能性が見えてきた。次年度はその分子機構を明らかにする必要がある。本研究では、老化脳における神経可塑性の分子機構をアクチン微小管骨格系に係る構造的側面から解明し、老化脳における機能低下の原因を探ることを目的としている。昨年度から引き続き、(1)in vitro神経細胞老化モデルの樹立、(3)老化脳におけるチューブリン脱アセチル化酵素HDAC/Sirt2の機能性、(2)N-Shc系分子によるスパイン形態制御の分子機構について結果を得た。(1)in vitro神経細胞老化モデルの樹立:神経老化in vitroモデルを作製するため、初代培養の長期培養を試み、1年以上培養することに成功した。この様な細胞は、Lipofscinなどの細胞老化マーカーの加齢に伴う増加が見られ、in vitro神経老化モデルの樹立に成功し、神経老化の分子機構を解明する新たなパラダイムとして提案した(Shiraishi-Yamaguchi and Mori,投稿中/改訂中)。(2)老化脳におけるチューブリン脱アセチル化酵素HDAC6, SIRT2:マウスの加齢(10,59,121週齢)とともに大脳皮質や海馬においてHDAC6の発現増加と蓄積が見られた。
DNAナノ粒子複合体を用いたレアメタルイオンの回収

Fe3O4微粒子とDNA、シランカップリング剤からDNA担持磁性体(DNA磁性体)を作製した。DNA磁性体は磁石により水中から回収することができた。また、DNA磁性体は金属イオンを集積することが可能であった。更に、DNA磁性体は金属イオン選択性を有し、重金属およびレアアースイオンの集積に有効であった。その上、金属イオン集積DNA磁性体はEDTAの洗浄により再利用が可能であった。以上の事から、DNA磁性体は磁石で回収できるDNA素材として利用できることが示された。今後、体内からの有害金金属イオンの集積や精密加工工場の排水からのレアアースイオンの回収等に利用できると考えられる。精密加工工場からの排水には様々な希少金属イオン(レアメタルイオン)が含まれている。そこで、本研究課題ではレアメタルイオンを回収する方法として、産業廃棄物として処分されているサケ(鮭)白子DNAを利用し、排水中に含まれているレアメタルイオンを回収する方法を提案した。特に本研究課題における戦略としては、磁性を有した金属ナノ粒子表面にDNAを担持し、水中でレアメタルイオンを集積したDNA担持ナノ粒子を磁石により集積する事とした。初年度は計画通りDNA担持ナノ粒子の作製を中心に研究を行い、作製したDNA担持ナノ粒子の基礎物性を評価することとした。その結果、塩化鉄と酢酸ナトリウムをある条件下、オートクレーブ中で反応させると粒状のマグネタイトを合成できることが示唆された。また、合成したマグネタイトを走査型電子顕微鏡(SEM)により観察したところ直径約200 nmの均一な球状であることが確認された。そこで、DNAを担持する方法として申請者が以前報告したDNAとシランカップリング剤を複合化したDNA-無機ハイブリッド体を用いることとした。具体的にはマグネタイト表面に存在する水酸基を介してDNA-無機ハイブリッド体を固定した。DNAを担持したDNA担持ナノ粒子を臭化エチジウムまたはSYBR Green(R)で染色後、蛍光顕微鏡で観察したところ強い蛍光を示すことから、マグネタイト表面にDNAが担持されていることが示唆された。また、DNA担持ナノ粒子がインターカレーション機能を有することから、DNAが二重らせん構造を有していることも示唆された。一方、DNA担持ナノ粒子を水酸化ナトリウム水溶液中で加熱し加水分解することによりDNAの固定量を定量したところ、ナノ粒子1 gあたり、約18 mgであった。以上の事から、当初の目的である磁性体の表面にDNAを担持したDNA担持ナノ粒子の合成に成功した。近年、希少金属(レアアース)の枯渇が問題視されており、レアメタルを回収し再利用することが望まれている。そこで、排水等に含まれる希少金属イオン(レアアースイオン)を、サケ白子二重らせんDNAを利用して集積する事を目的とした。特に、Fe3O4のような磁性を有した金属粒子にDNAを担持し、水中からレアメタルイオンを集積し、その金属イオン集積素材を磁石により回収することとした。そこで、初年度(平成25年度)はDNA担持ナノ粒子の作製を中心に研究を行い、作製したDNA担持ナノ粒子の基礎物性を評価した。平成26年度は研究計画の通りDNA担持ナノ粒子を用い、重金属イオンおよびレアアースイオンの集積を行った。DNA担持ナノ粒子は水中でも安定な素材であることから、DNA担持ナノ粒子を金属イオン含有水溶液に浸漬し、浸漬前後の吸光度から金属イオンの集積能を評価した。金属イオンの集積実験にはCu(II)イオン、Zn(II)イオン、Cd(II)イオン、Y(III)イオン、In(III)イオン、Tb(III)イオン、Mg(II)イオン、Ca(II)イオンの8種類の金属塩化物を用いた。また、金属イオンを集積したDNA担持ナノ粒子は磁石により回収した。初めに、金属イオンの集積時間を検討した。その結果、金属イオンの集積量は時間とともに増加し、2-3時間で一定になった。そこで、金属イオンの集積時間を3時間とし、様々な濃度および様々な金属イオンの集積実験を行った。その結果、DNA担持ナノ粒子は重金属イオンとレアアースイオンに対して高い集積能を示したが、Ca(II)イオンやMg(II)イオンに対して集積能を示さなかった。これらの事から、DNA担持ナノ粒子は金属イオン選択性を有していることが示された。以上の事から平成26年度の目的であった、DNA担持ナノ粒子による金属イオンの集積に成功した。現在、日本国内において希少金属(レアアース)の枯渇が問題視されており、環境中に存在するレアアースを回収し再利用することが望まれている。そこで、本研究課題では排水等に含まれるレアアースイオンを、サケ白子二重らせんDNAを利用して集積する事を目的とした。特に、Fe3O4からなる磁性体表面にDNAを担持したDNA磁性体を作製し、水中からレアアースイオンを集積し、磁石により回収することとした。初年度(平成25年度)はDNA磁性体の作製を中心に研究を行い、作製したDNA磁性体の基礎物性を評価した。2年目は(平成26年度)は前年度に作製したDNA磁性体を用い水中からのレアアースイオンの回収を行い、磁性体の磁石により集積する事を試みた。最終年度は(平成27年度)は2年目に引き続きレアアースイオンの濃度を変え、様々な濃度および様々な種類のレアアースイオンの回収を試みた。また、金属イオンを集積したDNA磁性体をキレート剤で洗浄することにより再利用できることが示された。

これらに加え、DNA磁性体の金属イオン選択性を分光学的な手法を用い評価した。その結果、DNAのリン酸基および核酸塩基部位が金属イオン選択性に大きく関与していることが示唆された。上記3年間の研究により以下の知見を得ることができた。粒径数百nmのFe3O4上にDNAを担持したDNA磁性体は水中でも安定であった。DNA磁性体は銅(II)イオン、亜鉛(II)イオン、カドミウム(II)イオン、イットリウム(III)イオン、インジウム(III)イオン、テルビウム(III)イオン等の重金属およびレアアースイオンを集積するが、マグネシウムイオンやカルシウムイオンなどの軽金属イオンに関しては集積能を示さなかった。金属イオンを集積したDNA磁性体はキレート剤で洗浄することで再利用が可能であった。Fe3O4微粒子とDNA、シランカップリング剤からDNA担持磁性体(DNA磁性体)を作製した。DNA磁性体は磁石により水中から回収することができた。また、DNA磁性体は金属イオンを集積することが可能であった。更に、DNA磁性体は金属イオン選択性を有し、重金属およびレアアースイオンの集積に有効であった。その上、金属イオン集積DNA磁性体はEDTAの洗浄により再利用が可能であった。以上の事から、DNA磁性体は磁石で回収できるDNA素材として利用できることが示された。今後、体内からの有害金金属イオンの集積や精密加工工場の排水からのレアアースイオンの回収等に利用できると考えられる。本研究課題の平成26年度における計画は、DNA担持ナノ粒子による重金属イオンやレアアースイオンの集積である。その結果、研究実績の概要に示した通り、DNA担持ナノ粒子を用いることによって重金属イオンやレアアースイオンの集積を示すことが出来た。このため、研究計画の80%は達成できたと考えられる。残りの20%に関しては評価した金属イオンが8種類と少ないことである。これは当研究課題の金属イオンの集積能評価を、紫外可視分光光度計を用いた比色法により行っているため、金属イオンの検出方法の探索に時間を費やすためである。時間を省略するため誘導結合プラズマ(ICP)分析による定量を行ったが、時間測定をすることが困難であったため本研究課題を遂行するには不向きであった。また、原子吸光分析による評価も同様であると考えられる。そのため、本研究を遂行するためには新たに紫外可視分光光度計等を導入する必要が有ると思われる。今後、分光器の台数を増やすことによって、様々な金属イオンの集積能を評価したいと考えている。一方、重金属イオンおよびレアアースイオンを集積したDNA担持ナノ粒子の再利用も検討した。その結果、キレート剤で洗浄することによってDNA担持ナノ粒子を再利用できることが示された。また、再利用したDNA担持ナノ粒子の金属イオン集積量も再利用前後において変化しないことが示された。上記に加え、DNAの担持量を増やしたDNA担持ナノ粒子の調製も試みた。その結果、DNAとシランカップリング剤の割合を変えても、DNAの担持量はほとんど増加せず、混合溶液の量を増やすことによって担持量が増加することが示された。
近代日本における公害と人的資本蓄積の実証研究

工業化は、長期に亘る人的資本の蓄積を促し、各国経済の歴史的発展に大きく貢献してきた。しかし最近、歴史上の工業化が人的資本蓄積に与えたもう一つの側面、すなわち負の側面を定量的に再評価しようとする試みが始まっている。例えば英米の研究グループは、19世紀末の英国を対象として、工場等から排出された煤塵による大気汚染が、乳児死亡リスクに与えた影響を解明する研究を進めている。本研究では、1920年代から1930年代の日本を対象として、工業化の過程で生じる鉱毒(metal toxicity)が胎児や乳幼児の健康に与える潜在的影響を定量的に推定し、それら影響の発現条件などを解明する。
地理的変異に基づくスペイン語の統語研究

スペイン語圏都市でアンケート調査を実施することにより、スペイン語文法における重要な統語的テーマの地理的変異を明らかにし、統語研究に生かすのが目的である。それまでの6年間にわたる調査・研究に加え、新たにこの3年間の調査により、スペイン9地点、中南米12都市での調査を終え多くの事実が明らかになった。この成果は、本研究のHPhttp://lecture.ecc.u-tokyo.ac.jp/cueda/kenkyu/bunpo/varigrama/で見ることができる。本研究は,スペイン語の文法研究の中でも特に問題となることの多い統語現象(叙法,人称代名詞,再帰代名詞,関係詞,照応,性・数の一致,主述の一致,語順,ボイスなど20程度の文法テーマ)について,その使用実態を地理的バリエーションの観点からとらえることにより新たな分析・研究方法を提示することを最終的課題とする.23をこえる国や地域からなる広いスペイン語圏から選ばれた約30地点において統一的現地アンケート調査を実施し,得られた結果データを数値化し,これを相互に比較することにより,これまで前例がないスペイン語「文法」のいわば「方言地図」を作成することが第一の作業となる.次に各文法テーマを地理的変異という新たなパラメータを導入して考察を行うことにより,これまでの文法研究とは異なる分析視点を提示することが第二の課題となる.これまでの2期にわたる調査実績により,スペイン語文法バリエーションのデータの収集も大幅に増し,これによる分析方法もより適正化してきた。本年は8月に南米ウルグアイのモンテビデオで開催されるラテンアメリカ言語学会(ALFAL)において,ワークショップを主宰した。席上これまでの研究成果をまとめて発表し,スペイン語圏研究者・専門家の意見を聞くと同時に、今後の現地調査についての協力および研究協力を呼びかけた.さらには、ウルグアイを起点とし、南米のペルー,ボリビアなどの3地点において現地アンケート調査や面談を実施した.得られたデータをこれまでの結果に加え、分析を進めている。本研究は,スペイン語の文法研究の中でも特に問題となることの多い統語現象(叙法,人称代名詞,再帰代名詞,関係詞,照応,性・数の一致,主述の一致,語順,ボイスなど20程度の文法テーマ)について,その使用実態を地理的バリエーションの観点からとらえることにより新たな分析・研究方法を提示することを最終的課題とする.23をこえる国や地域からなる広いスペイン語圏から選ばれた約30地点において統一的現地アンケート調査を実施し,得られた結果データを数値化し,これを相互に比較することにより,これまで前例がないスペイン語「文法」のいわば「方言地図」を作成することが第一の作業となる.次に各文法テーマを地理的変異という新たなパラメーターを導入して考察を行うことにより,これまでの文法研究とは異なる分析視点を提示することが第二の課題となる.今期2年目の昨年度21年は,ボリビアの首都ラパスおよび第二の都市エル・アルトにおいて学生を対象とする調査を行った.その後、同アンデス地域のエクアドル、首都のキトの現地大学においても学生に対する調査を実施した.ボリビアのエル・アルト大学では2言語併用の学生たちから得られたデータは、スペイン語に与える先住民語アイマラ語の影響について調べる貴重なデータとなっている.これをもって、南米はベネズエラを除くスペイン語圏の首都すべてで調査を終えたことになる.本研究は,スペイン語の文法研究の中でも特に問題となることの多い統語現象(叙法,人称代名詞,再帰代名詞,関係詞,照応,性・数の一致,主述の一致,語順,ボイスなど20程度の文法テーマ)について,その使用実態を地理的バリエーションの観点からとらえることにより新たな分析・研究方法を提示することを最終的課題とする23をこえる国や地域からなる広いスペイン語圏から選ばれた約30地点において統一的現地アンケート調査を実施し,得られた結果データを数値化し,これを相互に比較することにより,これまで前例がないスペイン語「文法」のいわば「方言地図」を作成することが第一の作業となる.次に各文法テーマを地理的変異という新たなパラメーターを導入して考察を行うことにより,これまでの文法研究とは異なる分析視点を提示することが第二の課題となる今期3年目の21年度は、南米大陸のスペイン語圏で未調査のベネズエラ・カラカスでアンケート調査を実施。さらに中米では初めての国コスタリカ・サンホセでも調査を行うことができた。これにより、当初予定していた地点での調査を終えることができ、データの精度を十分あげることができたことになる。
脳形成時におけるＲＮＡ編集の生理的役割の解明

アデノシンをイノシンへと置換するRNA編集はADAR1によって触媒され、内在RNAがセンサー分子MDA5によって非自己として認識されることを回避するために必要不可欠である。一方、ADAR1を介したRNA編集については、これまで発生や免疫系で解析されてきたが、ADAR1は脳にも高発現している。しかし、脳におけるADAR1の生物学的意義は不明である。そこで、ADAR1 floxマウスとNestin-Creマウスを交配させ、脳でADAR1を欠損するマウスを樹立したところ、生後2日以内に死亡することが判明した。このため、本研究では、本マウスが致死となる理由を調べ、脳形成時におけるRNA編集の生理的意義を解明することを目的とする。平成30年度は、以下の2つの研究計画を実施した。「ADAR1欠損によって生じる脳形成異常のメカニズムの解明」:Nestinの発現が必ずしも脳に限局するわけではないことから、より特異的に神経細胞でのみ発現するTau-Creトランスジェニックマウスとの交配を実施した。その結果、やはり生後2日以内に死亡したため、脳発生にADAR1が必要不可欠であると結論付けた。次に、これらのマウスの脳について、HE染色などにて、解剖学的異常の有無を解析した。加えて、炎症、細胞死、分化、増殖マーカーについて免疫染色を実施したが、明確な異常を掴むことはできなかった。「脳におけるADAR1の機能とMDA5経路の関与についての検証」:致死の理由がMDA5の活性化によるものかどうかを検証するため、MDA5との2重欠損マウスを作製した。その結果、本マウスにおいても生後間もなく致死となることが判明し、MDA5を介さない経路が関与していることが示唆された。これまでに、ADAR1 floxマウスとNestin-Cre Tgマウスを交配し、脳特異的にADAR1を欠損させたマウスを作製しところ、生後2日以内に死亡するとの結果を予備的に得ていた。しかし、Nestinの発現が必ずしも脳に限局するわけではないことから、より特異的に神経細胞でのみADAR1を欠損させることとした。このため、平成30年度は、より特異的に神経細胞でのみ発現するTau-Creトランスジェニックマウスとも交配し、やはり生後2日以内に死亡することを明らかにした。一方、MDA5との2重欠損マウスでは致死はレスキューされなかったことから、MDA5を介さない新規経路が関与している可能性を示すことができた。マウスの交配に時間を要しているが、概ね予定通り進捗しており、今後の展開が期待できる。ADAR1が脳発生に必須であることは示すことができたが、解剖学的な明らかな異常や炎症像を掴むことはできなかった。このため、現在、脳組織・解剖の専門家に相談しながら、微細な異常を見出す努力をしている。今後は、シナプスなどの機能異常の有無についても解析を進める予定である。また、MDA5との2重欠損マウスを作成したところ、予想に反して、致死の理由がMDA5の活性化によるものではないことが判明した。このため、RNA編集活性を失ったADAR1点変異型ノックインマウスとの交配により、MDA5に依存しないこの新たな経路にRNA編集活性が必要不可欠であるかどうかを解析する予定である。

このため、平成30年度は、より特異的に神経細胞でのみ発現するTau-Creトランスジェニックマウスとも交配し、やはり生後2日以内に死亡することを明らかにした。一方、MDA5との2重欠損マウスでは致死はレスキューされなかったことから、MDA5を介さない新規経路が関与している可能性を示すことができた。マウスの交配に時間を要しているが、概ね予定通り進捗しており、今後の展開が期待できる。ADAR1が脳発生に必須であることは示すことができたが、解剖学的な明らかな異常や炎症像を掴むことはできなかった。このため、現在、脳組織・解剖の専門家に相談しながら、微細な異常を見出す努力をしている。今後は、シナプスなどの機能異常の有無についても解析を進める予定である。また、MDA5との2重欠損マウスを作成したところ、予想に反して、致死の理由がMDA5の活性化によるものではないことが判明した。このため、RNA編集活性を失ったADAR1点変異型ノックインマウスとの交配により、MDA5に依存しないこの新たな経路にRNA編集活性が必要不可欠であるかどうかを解析する予定である。
乱れたジョセフソン接合ネットワークにおけるカイラルグラス状態の性質

乱れのあるジョセフソン接合の配列した系における特異なグラス状態等の物理的性質を理論解析および計算機シミュレーションの方法で研究した。系を超伝導位相に関する多自由度を持ったネットワーク回路とみなし,位相の時間発展ダイナミクスを拡張resistivelyshunted junction(RSJ)モデルで記述することでモデルを構築した。そして分子動力学的アルゴリズムを応用した計算機シミュレーション技法によって系の電気特性および位相等の静的・動的振る舞いを解析した。また,モデルを,考慮する乱れの種類等に依存して,カイラルグラス,ゲージグラス等のモデルに分類し,それぞれの電流-電圧特性,電圧-電圧相関,vorticityの揺らぎ等を調べることで各種グラス状態の同定および諸性質を明らかにした。具体的研究成果は以下のようになる。2次元的なジョセフソン接合ネットワークを考え,その電気的特性を駆動電流に対する応答として見るために,直流駆動電流を供給した時にネットワーク両端に生じる電位差を解析した。そして有限電位差が発生する臨界電流強度とvortex格子の塑性-弾性流動状態間遷移に関する臨界電流強度の両方について,ネットワークの乱れ強度および接合臨界電流強度に対する変化を調べた。その結果,電荷密度波および磁束格子のピン止め現象に関して有効なスケーリング則に類似した振る舞いが確認できた。この詳細な解析から,乱れのあるジョセフソン接合系におけるグラス状態に依存しない臨界電流強度の普遍性等が明らかになった。さらにグラス状態の電圧相関の解析等から,ジョセフソン接合ネットウークの乱れと位相の結合効果等が複雑に影響した結果生じる協力現象が有限電位差状態に存在し,これは多自由度系の非線形ダイナミクスの視点から理解できることも明らかになった。乱れのあるジョセフソン接合の配列した系の超伝導位相のダイナミクスを計算機シミュレーションの方法で調べた。まず,系を超伝導位相に関する多自由度を持ったネットワークとみなし,その位相の時間発展ダイナミクスを拡張したresistively shunted junction(RSJ)モデルで記述し,新たな理論モデルを構築した。そして分子動力学的アルゴリズムを応用した計算機シミュレーション技法によってネットワークの回路特性等を解析した。具体的には,2次元的なジョセフソン接合ネットワークに着目し,その電気的特性を主に直流駆動電流に対する応答という点から明らかにした。特に駆動電流を供給した時にネットワーク両端に生じる電位差を解析した。そして有限の電位差の発生する臨界電流強度とvortex格子の塑性-弾性流動状態間の臨界電流強度の両方について,ネットワークの乱れ強度に対する変化を調べた結果,低次元伝導体等における電荷密度波のピン止めのスケーリング則に類似の振る舞いが確認できた。そしてネットワークの位相ダイナミクスに関する特性はジョセフソン接合配列および内在する乱れと位相の非線形ダイナミクスが影響し合った結果生じる協力現象であり,さらに多自由度系の非線形ダイナミクスの視点から理解できることも明らかになった。また,ジョセフソン接合臨界電流強度の分布などを取り入れ,電流-電位差特性をもとに線形抵抗率とその温度変化などを調べ,カイラルグラス状態等の同定やその性質の解明を行う準備をすすめている。なおシミュレーションのための計算環境として,複数の計算機による並列計算等が行えるように計算機システムを構築した。そして一部の大規模なシミュレーションの実行には,全国の共同利用施設における大型並列計算機も併せて利用した。
小児造血幹細胞移植を対象とした移植後シクロホスファミド及び活性代謝物の薬物動態

小児におけるCYの薬物動態は個体差が大きい可能性が示唆されており、PTCYのGVHD予防効果が適切に得られていない可能性がある。そこで本研究は、小児造血幹細胞移植において、PTCYにおけるCY及び活性代謝物HCYの薬物動態に及ぼす因子を明らかにし、より適切なPTCY投与設計を確立することを目的とした研究である。
企業ウェブサイトのグローバル・マネジメントに関する実証研究

グローバルに事業を展開している日本企業が、国際的に広がる自社の企業ウェブサイトをどのようにマネジメントしているかを、国際マーケティング理論のフレームワークの元で、その変化と効果に注目しながら検証した。企業への聞き取り調査、質問票調査、企業財務データベースをソースに、国際的な企業ウェブサイトの標準化が、その開発の調整を促すことで、事業成長に影響を及ぼしていることを明らかにした。平成22年度は、研究代表者と研究分担者が共同して、研究目的に沿った文献研究を行うとともに、先行する村田学術振興財団の助成研究を引き継ぎ、その総括と拡張的な事例研究の枠組みの検討を行った。あわせて、研究体制の確立をはかった文献研究については、ウェブサイトに限定しないマーケティング・コミュニケーションの国際的なマネジメント関する先行研究の整理につとめ、事例研究のベースとなる枠組みへの示唆を得た。事例研究については、先行する村田学術振興財団の助成研究(「日本企業におけるウェブサイトの国際的マーケティング利用に関する研究」)が22年の6月に終了したのを引き継ぎ、3社への聞き取り調査を追加し、その総括と拡張的な事例研究の枠組みの検討を行った。当研究分野の専門家(研究者および実務家)との意見交換を行い、その縞果を踏まえて、今後の事例研究の進め方の枠組みを検討するとともに、論文を作成・投稿し、『マーケティングジャーナル』(日本マーケティング協会)に採択された。23年度に発行される121号に掲載予定である。平成23年度は、平成22年度に確立した事例研究の枠組みにもとづき、グローバル日本企業2社を対象に、各企業の国内本社や海外拠点で聞き取り調査を行い、各社のグローバルウェブサイトのマネジメントに関する状況把握を進めた。また海外企業の日本法人2社を対象に、グローバルウェブサイトのマネジメントに関する状況把握を進めた。事例研究の結果については、共同研究会にフィードバックし、討議と分析を行い、平成23年度に検討したZouとCavusgilのグローバル・マーケティング戦略理論の基本変数である「標準化」と「配置-調整」を基軸とした「企業ウェブサイトのグローバル・サイクル」モデルを再検討し、そのもとでグローバル企業ウェブサイトの多様なあり方を理論的に整序する方向性についての検討を進めた。なお、この事例研究を踏まえたこの「企業ウェブサイトのグローバル・サイクル」モデルについては論文にまとめ、『マーケティング・ジャーナル』誌に発表した。今後の課題は、この理論研究と事例研究にもとづくモデルをより広範なサンプルで検証することである。そのために、文献研究にあたっては、ZouとCavusgilのグローバル・マーケティング戦略理論にもとづく、マーケティング・コミュニケーション分野の実証研究を検討し、今後の質問票調査に向けたモデルと尺度の開発、そして調査対象企業の選択に関する考察を重ね、調査のデザインを固めた。本研究では、実証研究の蓄積に乏しい、企業ウェブサイトの国際的マーケティング利用のマネジメントについて、日本企業を対象に文献研究、事例研究、サーベイ研究を行い、構築した独自のモデルの妥当性を検証した。平成25年度は、データを用いてモデルの検証を進めた。独立変数のデータとしては、グローバルな事業展開を行っている日本企業を対象に、前年度に行った質問票の回答を用いた。従属変数のデータとしては、質問票の回答企業の財務諸表の数値を用いた。当初は、従属変数のデータとしても質問票の回答を用いる予定だったが、助言を依頼した海外の研究者より、セルフ・リファレンスの問題を回避すべきとの指摘を受け、従属変数の変更を行った。しかし、質問票の回答企業の回答後の財務成果を示す財務諸表を入手するには一定の期間をおく必要があり、半年程度の研究の遅れが生じた。その間には、事例研究の成果を中心とした学会発表を行うとともに、本研究の実務上の示唆を得るために、実務家との討議を行った。入手した財務諸表の数値を用いた分析の結果は良好であり、今後は学術雑誌誌等への論文投稿に取り組む。加えて、以上の研究を基軸にしながら、インターネットのマーケティング利用に関する事例研究、サーベイ研究を進め、その成果を学会や学術雑誌などに発表した。平成24年度は、研究代表者と研究分担者が共同して、平成22年度および23年度に実施した事例調査を引き継ぎ、対象企業のグローバル企業ウェブサイト・マネジメントを比較分析するとともに、グローバル・マーケティング・コミュニケーション分野の先行研究の枠組を踏まえて、理論モデルを構築した。その上で、平成24年度には、上記モデルを検証するためのグローバル企業ウェブサイトに関わる質問票を設計し、グローバルな事業展開を行っている日本企業を対象に質問票の配布・回収を行い、得られたデータを用いて理論モデルの検証を行った。この質問票調査と検証の結果については、その要点をとりまとめた経過報告を紀要論文として平成24年度末の3月に公刊した。今後の課題は、この紀要論文に示した結果の理論上および実務上の示唆をより掘り下げて検討することである。そのためには、まず理論的背景のより掘り下げた検討と位置づけの整理をあらためて行うことが必要となるが、これまでの文献レビューに加えて、国際的に見た日本企業の組織内コミュニケーションに関わる先行研究のレビューが必要となると見込まれる。

また、平成22ー23年度に行った事例研究の結果との突き合わせについても現時点ではまだ十分を行うことができていないため、質問調査の結果を当該分野の実務家にフィードバックしつつ、その実務上の示唆に関する討議を行う予定である。その上で理論モデルの修正を行い、その検証を行う。あわせて、学会発表等を行い、調査結果の報告を行うとともに、当該分野の研究者との議論を重ね、学会誌等への論文投稿に取り組む。理論研究と事例研究の成果をモデル構築に結びつけ、モデルや尺度等の質問票調査デザインを固めることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。計画にもとづき、理論モデルの構築、質問票調査、調査結果の分析を行うことができた。確立した調査デザインに基づき、質問票調査を行い、より広範なサンプルによるモデルの検証を進める。調査結果の理論上および実務上の示唆を掘り下げるため、文献研究、実務家へのヒヤリング、学会発表による討議を重ね、理論モデルの修正とその検証を行い、学会誌等への論文投稿をめざす。
リン酸オルトフェニレン誘導体の摩擦・摩耗低減能

1,2-フェニレンリン酸(以下OPP)は極性基を持つ合成油,特にエステル油とエーテル油に対して有効な摩擦調整剤であることを示した.なかでも焼付き防止と摩耗防止能は従来のリン酸エステルと比べて特に優れた性能を発揮した.OPPのもう一つの特長は低濃度の添加でも十分に摩耗防止効果を発揮することである.しかし基油中の含水量が多くなると鉄に対する腐食性が観察された.本研究ではOPPの優れた摩擦調整能を損なわないような官能基修飾を施すことによる極性合成油に適する摩擦調整剤の分子設計を行った.OPPはリン酸のジエステルなのでその水溶液は強酸性を示す.これが腐食の主原因と考え,塩基性塩で中和した塩を調整し,油溶性と腐食性を調べた.アルカリ金属塩とアンモニウム塩は腐食性はないが合成油には溶解しなかった.そこでアンモニウム塩の誘導体であるアルキルアミン塩への変換により溶解性を付与することを試みた.その結果,1,2-フェニレンリン酸アルキルアミン酸(以下OPP・NR_3)が,摩擦調整能を損なうことなく腐食を誘発しない物性を持つことが明らかとなった.さらにOPP・NR_3のアルキル基の炭素数を調整すことによって基油に対する溶解度が可変であることを見い出した.また,アミンの構造と磨耗防止能を調べた結果3級アミンがもっとも良い性能を示すことがわかった.以上のように極性合成油に対してOPP・NR_3が優れた摩擦調整剤であること,構造が異なる基油には添加剤のアミンの部分構造を調整することによって対応可能であることを明らかにした.実用を加味してOPP・NR_3そのものをを合成することなく,基油にOPPと対応するアルキルアミンを溶解する操作を検討し,フォーミュレーションの点でも容易な添加剤の開発に成功した.1,2-フェニレンリン酸(以下OPP)は極性基を持つ合成油,特にエステル油とエーテル油に対して有効な摩擦調整剤であることを示した.なかでも焼付き防止と摩耗防止能は従来のリン酸エステルと比べて特に優れた性能を発揮した.OPPのもう一つの特長は低濃度の添加でも十分に摩耗防止効果を発揮することである.しかし基油中の含水量が多くなると鉄に対する腐食性が観察された.本研究ではOPPの優れた摩擦調整能を損なわないような官能基修飾を施すことによる極性合成油に適する摩擦調整剤の分子設計を行った.OPPはリン酸のジエステルなのでその水溶液は強酸性を示す.これが腐食の主原因と考え,塩基性塩で中和した塩を調整し,油溶性と腐食性を調べた.アルカリ金属塩とアンモニウム塩は腐食性はないが合成油には溶解しなかった.そこでアンモニウム塩の誘導体であるアルキルアミン塩への変換により溶解性を付与することを試みた.その結果,1,2-フェニレンリン酸アルキルアミン酸(以下OPP・NR_3)が,摩擦調整能を損なうことなく腐食を誘発しない物性を持つことが明らかとなった.さらにOPP・NR_3のアルキル基の炭素数を調整すことによって基油に対する溶解度が可変であることを見い出した.また,アミンの構造と磨耗防止能を調べた結果3級アミンがもっとも良い性能を示すことがわかった.以上のように極性合成油に対してOPP・NR_3が優れた摩擦調整剤であること,構造が異なる基油には添加剤のアミンの部分構造を調整することによって対応可能であることを明らかにした.実用を加味してOPP・NR_3そのものをを合成することなく,基油にOPPと対応するアルキルアミンを溶解する操作を検討し,フォーミュレーションの点でも容易な添加剤の開発に成功した.