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国民的歴史学運動の京都地域における定着と社会的影響に関する研究

本研究は、1950年代の国民的歴史学運動が京都地域や歴史学研究に及ぼした影響について明らかにする。20072010年度科研の成果を基盤とし、1960年代以降の京都地域住民の歴史意識の変容と歴史学研究との相互関係等について、新たな地域資料をもとに考察を進めた。今回の成果は、1奥丹後教職員組合資料の目録の完成、2歴史学者の資料収集(津田左右吉・三品彰英・横田健一)、3東日本大震災被災地域住民の踏査・比較研究、4京都地域資料の発掘(青木完一・岩崎革也・上羽絵惣・大槻隆・田島征彦・林弘子・吉見敏夫)等であり、これらの資料の目録・解題や関連研究論文を冊子報告書にまとめた。2年目となる本年度は、昨年度に引き続き、教職員組合資料の整理を進めるとともに、研究協力者らとともに新たな資料の調査を行い、研究の方向性について再考した。教職員組合資料については、京丹後市史編さん室に保管されている奥丹後教職員組合所蔵資料の調査を2012年9月23・24日に行い、目録作成を進め、全体の8割程度まで終えた。京都教職員組合所蔵資料についても目録作成を継続した。また同年89月・12月・2013年13月にかけて、立命館大学日本史学専攻共同研究室所蔵資料の整理を行い、1950年代以降の「夏期日本史公開講座」関連資料について、目録作成を進めた。さらに同志社大学で敗戦直後から1970年前後まで活動を続けた同志社歴史学研究会の会誌『同志社歴研』の存在を知り、2013年12月にかけてバックナンバーを収集した。これらの資料については3月30日に戦後京都史研究会にて報告し、井口和起氏らから有益な助言を得た。先の科研(20072010年度基盤研究(c))以来、検討の対象としている紙芝居『祇園祭』に関連して、京都府立総合資料館等で同作品をベースとした戯曲・小説・映画化の過程に関する資料調査を行い、今後の研究方針を定めた。また同館が行った岩崎革也(初代の須知町長を務めた丹波地方の名望家)家の緊急資料調査(2013年3月27日)に研究協力者とともに参加した。明治末年の社会主義者らとの交流が分かる書簡や、戦後に至る日記等を多数確認し、簡易目録の作成に当たった。さらに、他住民の地域に対する歴史意識、災害時の変化等について知見を広め、京都との差異について考えるため、東日本大震災での被災地(2012年7月2124日)、9月16日、2013年3月710日)、出雲地方(9月19・20日)を踏査し、地域資料の収集や聴き取り等を行った。3年目となる本年度は、昨年度の成果を基盤として、教職員組合資料の目録作成を進めつつ、研究協力者とともに新たな資料の発掘・調査を行った。奥丹後地方教職員組合資料については、京丹後市史編さん室にて2013年8月30・31日、2014年3月25・26日に目録作業を行い、来年度に完成予定である。京都教職員組合所蔵資料の目録作成も継続中である。立命館大学日本史学研究室所蔵資料については、2013年7月11・18・25日、8月1日、10月19日、2014年2月13日・27日、3月10日・17日に目録作成・チェック作業を行った。また新たに元京都市立小学校教師の吉見敏夫氏旧蔵の社会科ラジオ劇台本を多数発掘し、整理を開始した。三品彰英旧蔵資料の現状についての確認作業を2014年3月10日・17日に行った。京都府京都文化博物館所蔵の映画『祇園祭』関連資料については、2013年5月16日に同館にて行い、また同作品のカメラマン青木完一氏からの聴き取り調査も実施した(2013年4月14日)。これらで得た知見の一端は、立命館土曜講座(2013年6月8日)、日本史研究会例会(2013年6月22日)にて紹介した。さらに関連調査として新たに『京都新聞』紙上の映画上映情報の収集作業を開始し、現在も継続中である。絵具商の老舗・上羽絵惣の資料については、2013年8月5日に整理・目録作成を行い、京都産業大学への移管の目処をつけ、準備を進めた。また東京裁判戦犯であった大塚隆氏旧蔵資料の調査にも参加した。加えて、他地域の住民の地域に対する歴史意識に関して新知見を得、京都地域との差異について考える材料を得るため、和歌山市(2013年11月9日)、名古屋市(2014年2月2日)、東日本大震災の被災地(2014年3月1216日)等を研究協力者とともに踏査し、資料の収集や聴き取り調査を行い、現状について記録した。

今回の成果は、1奥丹後教職員組合資料の目録の完成、2歴史学者の資料収集(津田左右吉・三品彰英・横田健一)、3東日本大震災被災地域住民の踏査・比較研究、4京都地域資料の発掘(青木完一・岩崎革也・上羽絵惣・大槻隆・田島征彦・林弘子・吉見敏夫)等であり、これらの資料の目録・解題や関連研究論文を冊子報告書にまとめた。初年度は、先の科研(20072010年度基盤研究(c))で主に調査の対象とした京都府下の教職員組合所蔵資料等の整理に加え、新たな関連資料の掘り起こしを重点的に行った。調査においては関西の若手・中堅の研究協力者とともに作業を進めた。京都教職員組合所蔵資料については、なお未調査の資料が多数保管されている京都教育センター資料室の再調査を行い、同教組創立以前(1946年)の資料を発見した。また奥丹後地方教職員組合所蔵資料については、所蔵先の京丹後市史編さん室で2011年9月(1泊2日)・2012年3月(2泊3日)で目録作成・補正作業を進めるとともに、久美浜町で戦前に発掘された函石浜遺跡に関する調査経過の分かる研究文献を収集した。また、戦後、大谷大学・同志社大学で教鞭をとった三品彰英氏の実家(守山市蓮生寺)から預かった未整理の資料を、大学の個人研究室へと移し、目録作業の続きを行うとともに、その成果の一端を京都歴史研究会にて報告した。さらに、三品の弟子でその死後に日本書紀研究会代表を継いだ横田健一氏(元関西大学教授)の聴き取り調査を行い、戦中・戦後の京都の学問状況等についての知見を得た。さらに東京都(国会図書館)・愛知県(美濃加茂市民ミュージアム、名古屋市市政資料館等)にて資料の収集を行った。また、立命館大学文学部日本史学専攻共同研究室に、1950年代から40年にわたり学生が企画した市民向け講演会「夏季日本史公開講座」の資料が保管されていることを確認し、次年度の調査計画に加えた。研究成果の公開に関しては、上記の京都歴史研究会での報告(2011年11月12日)の他、子安宣邦編『日本思想史』(人文書院、2011年8月刊)にて津田左右吉・三品彰英・高取正男等の著作について論じ、また小林丈広氏編の史学史論集に紙芝居「祇園祭」に関する1952年の写真を紹介する一文を寄せている。本研究の目的は、1950年代初頭を中心に全国各地で展開された国民的歴史学運動の、京都地域(京都市及び周辺地域)における展開と定着の過程をとらえ、その地域社会や歴史学研究への影響について明らかにすることである。この運動は、マルクス主義の図式的理解をもとに実態から遊離した地域史を提示する等の弊害を生んだが、他方では学校教育への地域史教材化、文化財保護運動の認知・活発化、住民による地域史サークル活動等が生まれるなどの成果も現れた。歴史学研究(者)と地域とを結びつける接点・契機という視点から、もう少し長い時間幅のもとでこの運動を再考する必要がある。ただ、こうした問題について、京都地域では研究蓄積が不充分であり、申請代表者は20072010年度科研(前科研)において、京都民科歴史部会や京都教職員組合(京教組)・奥丹後地方教職員組合(奥丹教組)所蔵の資料群を整理した。本科研ではこの成果を基盤としてさらに視野と対象を拡大し、196070年代京都地域における住民の歴史意識の変容と専門的な歴史研究との相互関係等についての考察を進めた。年数回ペースで奥丹教組資料の目録補正・チェック作業を行い、これを完成させてテーマ別の解題を付した。また前科研にて目録化した京教組資料について研究協力者が論文を作成し、これらにより京都地域の教職員組合資料群の全貌が初めて明らかになりつつある。さらに新たな検討課題として、1日本史学史・京都地域史の資料収集(横田健一・林弘子・岩崎革也・大槻隆・津田左右吉)、2住民の歴史・現状認識について東日本大震災被災地域との比較研究、3京都地域資料の発掘(上羽絵惣・吉見敏夫・青木完一・田島征彦)等に関する調査を研究協力者とともに展開し、その成果を冊子報告書にまとめた。今後はこれらを活かしつつ、関心を共有出来る多様な研究者・市民とともに研究をさらに進めていきたい。
セミパラメトリックモデルのベイズ計量分析

本研究ではまず大森が危険資産収益率のための非対称性のある確率的ボラティリティ変動(ASV)モデルについて,効率的な2つのマルコフ連鎖モンテカルロ(MCMC)法による推定方法を開発し,ジャンプ・すその厚い誤差分布のモデルに拡張した.また多変量収益率の因子モデルにおいて因子及び誤差項がASVモデルに従う場合の推定方法を提案した.この他,サンプル・セレクションモデルにおける効率的なベイズ推定の方法についても提案を行った.石田は日経平均の日中高頻度データから算出した実現ボラティリティ時系列の実証分析を行い,ボラティリティのミーンリバージョン、長期記憶性等の特性を確認すると同時に、「ボラティリティのボラティリティ」が予測可能な形で変動していることを検出した.和合は,我が国における犯罪発生率のパネルデータに対して空間的相関を考慮したモデルをベイズ・アプローチにより分析し,モデル比較を行った.渡部はボラティリティのノンパラメトリックな推定量として注目を集めているRealized Volatilityが日本の株式市場でも将来のボラティリティの予測に有用であることを明らかにし,原資産価格のボラティリティの変動を許容するモデル・フリー・インプライド・ボラティリティを,日経225株価指数オプション価格から日経225株価指数について計算し分析した.古澄はプロビットモデルとポアソン回帰モデルを組み合わせた内生的スイッチングモデルを取り上げ,従来とは異なる定式化を行うことによって推定効率が改善されることを示した.また,非効率性を表す潜在変数がガンマ分布である確率的フロンティアモデルに対して,補助変数法を利用したMCMC法による推定方法の開発を行った.大鋸は景気循環について,CIの階差系列にマルコフ切替モデルに当てはめ、景気の拡大期と後退期がマルコフ遷移確率に従って推移すると仮定し、ベイズ分析を行った.また観測誤差を考慮することにより、状態空間モデルを用いて景気基準日付の推定方法を提案した.本研究ではまず大森が危険資産収益率のための非対称性のある確率的ボラティリティ変動(ASV)モデルについて,効率的な2つのマルコフ連鎖モンテカルロ(MCMC)法による推定方法を開発し,ジャンプ・すその厚い誤差分布のモデルに拡張した.また多変量収益率の因子モデルにおいて因子及び誤差項がASVモデルに従う場合の推定方法を提案した.この他,サンプル・セレクションモデルにおける効率的なベイズ推定の方法についても提案を行った.石田は日経平均の日中高頻度データから算出した実現ボラティリティ時系列の実証分析を行い,ボラティリティのミーンリバージョン、長期記憶性等の特性を確認すると同時に、「ボラティリティのボラティリティ」が予測可能な形で変動していることを検出した.和合は,我が国における犯罪発生率のパネルデータに対して空間的相関を考慮したモデルをベイズ・アプローチにより分析し,モデル比較を行った.渡部はボラティリティのノンパラメトリックな推定量として注目を集めているRealized Volatilityが日本の株式市場でも将来のボラティリティの予測に有用であることを明らかにし,原資産価格のボラティリティの変動を許容するモデル・フリー・インプライド・ボラティリティを,日経225株価指数オプション価格から日経225株価指数について計算し分析した.古澄はプロビットモデルとポアソン回帰モデルを組み合わせた内生的スイッチングモデルを取り上げ,従来とは異なる定式化を行うことによって推定効率が改善されることを示した.また,非効率性を表す潜在変数がガンマ分布である確率的フロンティアモデルに対して,補助変数法を利用したMCMC法による推定方法の開発を行った.大鋸は景気循環について,CIの階差系列にマルコフ切替モデルに当てはめ、景気の拡大期と後退期がマルコフ遷移確率に従って推移すると仮定し、ベイズ分析を行った.また観測誤差を考慮することにより、状態空間モデルを用いて景気基準日付の推定方法を提案した.本研究ではまず大森が、マルコフ連鎖モンテカルロ法を用いたベイズ計量経済モデルについて幾つかの提案を行っている。一つは確率的ボラティリティ変動モデルにおいて、レバレッジ効果を取り入れたモデルの非常に効率的な推定方法を開発・提案したことであり、このモデルを含むより一般的な非線形状態空間モデルにおいて、効率的な推定方法をどのようにするべきかについても検討した。また労働経済学などで頻繁に用いられているサンプル・セレクションモデルについて、次に渡部は金利の期間構造モデルに関する研究と資産価格のボラティリティに関する研究である。後者では特にRealized Volatility(RV)と呼ばれる日中リターンからノンパラメトリックに計算されるボラティリティを中心に研究を行った。RVに関する研究は日本ではこれまでほとんど行われていない中、日本の株式市場のRVについて研究を行っており、日本でも欧米同様、RVを用いたほうが従来のようにGARCHモデルを用いるよりもボラティリティの予測パフォーマンスが高いことをはじめ、いくつかの興味深い結果を示している。石田は日経平均・TOPIXの毎分データ、日経平均先物・TOPIX先物・円ドル為替Tickデータ、を、「実現(realized)ボラティリティ」の日次系列に加工し、その時系列特性についての分析を行った。このような金融実現ボラティリティの先行研究ではGaussian ARFIMAモデルのフィットが十分であると報告されているが、各系列のARFIMAモデル残差を診断したところ分散不均一性が検出された。この結果に基づき、ARFIMA-GARCHモデルをLing & Li(1997)の近似的MLEの方法により推定、GARCH効果及びフィットの改善を確認した。大鋸はマルコフ切替モデルと状態空間モデルを組み合わせた計量モデルにマルコフ連鎖モンテカルロ法を応用し、景気循環の局面を識別するモデルの構築を行い、『Estimation of Phase of Business Cycle』と『A State Space Approach to the Reference Date Determination』というタイトルで計6回の研究発表を行った。

また、マルコフ切替モデルを証券データに応用し、相場の強気、弱気を判別するモデルを構築し、『株式市場における相場の強気・弱気をマルコフ切替モデルで分析する』というタイトルで論文をまとめ、投稿中である。また古澄はプロビットモデルとポアソン回帰モデルを組み合わせた内生的スイッチングモデルに対して,従来とは異なる定式化を行うことによってマルコフ連鎖モンテカルロ法の推定効率が改善されることを示した.また,多項プロビットモデルに対して,Liu(2003)によって提案されたalternating subspace-spanning resampling法の適用を考え,既存の方法よりも簡単に実行できるアルゴリズムを開発し,推定効率も改善されることを明らかにした.和合は2006年度は隣接効果を取り入れたモデルの時系列的な変化を空間パネルデータを用いて推定する方法をいくつかのモデルに当てはめ,ベイズ推定を行った。最近の成果のいくつかを国際学会等で発表し,他の研究者と議論を行った。本研究ではまず大森が危険資産収益率のための非対称性のある確率的ボラティリティ変動モデルについて,効率的な2つのマルコフ連鎖モンテカルロ(MCMC)法による推定方法を開発し,ジャンプがあるモデルや,金融市場に特徴的なすその厚い誤差分布のモデルに拡張した。さらに多変量収益率の時系列に対して因子モデルを考えて因子及び誤差項が非対称確率的ボラティリティモデルに従うモデルの推定方法について検討をした。この他,サンプル,セレクションモデルにおける効率的なベイズ推定の方法についても提案を行った。石田は日経平均の日中高頻度データから算出した実現ボラティリティ時系列の実証分析を行い,ボラティリティのミーンリバージョン,長期記憶性等の特性を確認すると同時に,「ボラティリティのボラティリティ」が予測可能な形で変動していることを検出した。和合は,我が国における犯罪発生率のパネルデータに対して空間的相関を考慮したモデルをベイズ,アプローチにより分析し,モデル比較を行った。渡部はボラティリティのノンパラメトリックな推定量として近年注目を集めているRealized Volatility(RV)の研究をサーベイするとともに,それが日本の株式市場でも将来のボラティリティの予測に有用であることを明らかにした。また原資産価格のボラティリティの変動を許容するモデル,フリー,インプライド,ボラティリティを,日経225株価指数オプション価格から日経225株価指数について計算し分析したほか,日次リターンにさまざまなARCH型モデルを当てはめた場合と,日中リターンから計算されるRVに長期記憶性と非対称性を考慮したARFIMAXモデルを当てはめた場合とで,ボラティリティ予測とバリュー,アット,リスクのパフォーマンス比較を行った。
細胞のつくりとはたらきの理解を促す画像教材の開発－植物編－

新しい生物電子顕微鏡技術により得られた画像を用いて、さまざまな植物組織のつくりとはたらきの理解を促すことのできる教材画像集を作成することを目指している。昨年度検討を進めた白黒の電子顕微鏡画像に光学顕微鏡画像から得た自然な色を重ねる方法により、植物細胞の特徴を分かりやすく示す画像を作成した。光合成を活発に行う葉肉細胞の形と並び方、また、細胞内表面に葉緑体が並び、細胞中央部を巨大な液胞が占める様子を捉えることのできる画像を、新しい低温低真空走査電子顕微鏡により取得した。この電子顕微鏡画像に光学顕微鏡から取得した色を重ねることにより、葉緑体の形と配置が格段と分かりやすくなった。葉緑体の間に位置する葉緑体よりはるかに小さいミトコンドリアや、細胞中央を占める液胞、各細胞に1個存在する核なども含まれた、より正確な植物細胞像を提示することができた。作成した画像を学会やワークショップで紹介したところ各方面から高評価を得た。また昨年度に開始した電子顕微鏡画像を立体的に表現する方法を継続して検討した。さまざまなレンチキュラーレンズと画像の組み合わせを検討したところ、特殊な器具や技術を用いることなく誰でも容易に電子顕微鏡画像を立体視することが可能となった。自然な色を着色した電子顕微鏡画像を用いることにより、電子顕微鏡で見ることのできるミクロの世界をより魅力的な形で紹介することができるようになった。レンチキュラーレンズを用いた立体画像も学会やワークショップで紹介したところ、多くの方に興味を持ってもらうことができた。新しい電子顕微鏡観察技術と白黒の電子顕微鏡画像に自然な色を着色する技術を組み合わせて、光合成を行う葉の組織と葉肉細胞のつくりを分かりやすく伝えることのできる画像を作成することができた。多くの現行の教科書で紹介されている植物細胞の模式図を比べて、光合成を行う葉緑体の形と配置、葉肉細胞の形と並び方から、そのはたらきを考えることのできる画像となった。異なる角度から撮影した複数の電子顕微鏡画像とレンチキュラーレンズを重ねた立体視の方法もより精度が高まり、肉眼では見ることのできない植物のミクロの世界を迫力のある立体像として捉えることができるようになった。これまでに取得した電子顕微鏡画像に自然な色を着色する作業を進めるとともに、さらに植物のはたらきを示すことのできる分かりやすい電子顕微鏡画像の取得を進めたい。これらをテーマごとにまとめて画像集の作成に着手する。レンチキュラーレンズと自然な色を着色した電子顕微鏡画像を組み合わせた植物のミクロの世界を立体的に紹介する画像集の作成も試みる。新しい生物電子顕微鏡技術により得られた画像を用いて、植物組織のつくりとはたらきの理解を促すことのできる教材画像集を作成することを目指している。まず、焦点深度が深く微細な構造を観察できる走査電子顕微鏡観察時に、できるだけ薬品による処理は金属によるコーティングを行わずに、真空度や加速電圧を検討し、植物組織や細胞が機能している自然な状態の画像を得ることのできる方法を工夫した。その結果、さまざまな植物の受粉の様子、例えば雌蕊の柱頭細胞と花粉の関りや、受粉時の花粉の形状変化などを捉えることができるようになった。次に、白黒画像としてしか得ることのできない電子顕微鏡画像に自然な色を着色する方法を検討した。光学顕微鏡写真から抽出した色を、画像処理ソフトを用いて電子顕微鏡画像に重ねることにより、機能を推し測ることのできる自然な色情報を持った微細な構造を提示することができるようになった。さらに、電子顕微鏡画像を立体的に表現する方法を検討した。異なる角度から撮影した2枚の電子顕微鏡画像を加工しレンチキュラーレンズを重ねることで、だれでも容易に立体視をすることが可能であることが分かった。また連続切片画像を立体構築ソフトで処理することにより組織細胞の立体像を作成する試みもすすめている。学校の授業中に容易に顕微鏡観察することができ、植物細胞のつくりとはたらきを理解するのに適した植物材料の探索を始めた。実際に実験観察授業で用いることにより、その効果と改善点を調査した。植物組織細胞のつくりとはたらきを理解するのに適したさまざまな電子顕微鏡画像を取得することができた。白黒の電子顕微鏡画像に自然な色を着色する方法を実施することができた。また、2次元の電子顕微鏡画像から誰でも容易に立体視することのできる方法を実現することができた。さらに、立体構築ソフトを用いた細胞像の三次元構築に着手できた。教科書で用いられている簡易な植物細胞の模式図がどのような概念を植え付けているかを知るための予備的な調査を行うことができた。

さまざまなレンチキュラーレンズと画像の組み合わせを検討したところ、特殊な器具や技術を用いることなく誰でも容易に電子顕微鏡画像を立体視することが可能となった。自然な色を着色した電子顕微鏡画像を用いることにより、電子顕微鏡で見ることのできるミクロの世界をより魅力的な形で紹介することができるようになった。レンチキュラーレンズを用いた立体画像も学会やワークショップで紹介したところ、多くの方に興味を持ってもらうことができた。新しい電子顕微鏡観察技術と白黒の電子顕微鏡画像に自然な色を着色する技術を組み合わせて、光合成を行う葉の組織と葉肉細胞のつくりを分かりやすく伝えることのできる画像を作成することができた。多くの現行の教科書で紹介されている植物細胞の模式図を比べて、光合成を行う葉緑体の形と配置、葉肉細胞の形と並び方から、そのはたらきを考えることのできる画像となった。異なる角度から撮影した複数の電子顕微鏡画像とレンチキュラーレンズを重ねた立体視の方法もより精度が高まり、肉眼では見ることのできない植物のミクロの世界を迫力のある立体像として捉えることができるようになった。植物細胞のつくりとはたらきを表す電子顕微鏡画像をさらに取得し、自然な色の着色を施し、また立体像としても提示できるようなコンテンツを増やす。実際に学校現場や学会などで作成した画像を紹介して評価してもらい、それをもとにより分かりやすい表現方法を検討していく。これまで教科書で用いられてきた植物細胞の模式図がどのような誤解を生じているか、具体例を収集することができたので、どのような表現をすれば誤解を解消できるか、そして植物細胞のつくりとはたらきを伝えることができるか、検討を重ねる。これまでに取得した電子顕微鏡画像に自然な色を着色する作業を進めるとともに、さらに植物のはたらきを示すことのできる分かりやすい電子顕微鏡画像の取得を進めたい。これらをテーマごとにまとめて画像集の作成に着手する。レンチキュラーレンズと自然な色を着色した電子顕微鏡画像を組み合わせた植物のミクロの世界を立体的に紹介する画像集の作成も試みる。無理に使用額を合わせず端数を残したため。次年度に物品費として使用する。投稿した論文の雑誌掲載が予定より遅れ、論文別刷り代などの支払いが次年度に持ち越しとなったため。論文別刷り代やカラー画像代として用いる。
不連続壁体を有する低コストコンクリ-トステ-ブサイロの耐震安全性に関する研究

不連続な壁体構造をもつコンクリ-トスティブ・サイロの地震応答特性、壁体の復元力特性およびその動力学的解析モデルの開発に関する研究成果を要約すると以下のようになる。(1)スティブ・サイロ模型と円筒シェル模型との共振振動数の比較から、スティブ継目による壁体構造の剛性低下が示される。また、スティブ・サイロの不連続な壁体構造は履歴復元力特性を持ち、非線形な地震応答特性を示す。(2)模型最上部に位置するク-プの軸方向動ひずみは、継面変形を伴う円周方向振動モ-ドと強い関連性を持つ。(3)地震波応答解折における動的復元力特性には、静的水平加力実験で得られた静的復元力特性(水平荷重ー変位線)が適用できることが明らかになった。(4)スティブ・サイロ壁体構造の主要な構成要素であるスティブ・スティブ継目、フ-プをそれぞれ剛体、剛体間バネ、フ-プバネにモデル化し、これら三種類の基本解析モデルを合成した上で更に円筒状“剛体-剛体間バネ-フ-プバネ"系(円筒状RSH系)モデルが構築される。さらには、このような円筒状RSH系モデルを基礎にしながら、解析モデルの簡略化と自由度の大幅な低減をはかった「スティブ・サイロ要素」が考案された。(5)スティブ・サイロ要素における「剛体間バネ剛性の評価方法」を提示した。(6)スティブ・サイロ模型の地震応答解析に、スティブ・サイロ要素と剛体間のバネ剛性の評価方法の適用と構造剛性の低減率と減衰定数をパラメ-タ-とすることで、地震波加振実験結果の応答性状を広い範囲で比較的良く再現できた。本年度は、相似則に基づき、コンクリートサイロ模型およびステーブサイロ模型(直径80cm、高さ2m、壁圧2cm)を製作し、大型振動台により各種の振動実験を実施した。得られた知見は次のようである。1.静的載荷実験により復元力特性を検討した結果、ステーブサイロは不連続壁体構造であり、顕著な履歴復元力特性を示し、その骨格曲線は軟化バネ型であることがわかった。また変位置の増大に伴って履歴ループの剛性勾配も漸次低下の傾向を示している。2.内容物として、玄米とオガクズを詰込んだ場合を実験し、空の場合と振動性状を比較した。応答倍率は模型内部が空の場合上部の加速度は入力加速度100ガルに対し約2倍であった。これに対してオガクズ詰込み状態では1.6倍と低下するが、玄米詰込み状態では3.0倍と増大する。同一高さでの壁体と内容物中心部の応答加速度を比較すると玄米の場合は両者が殆ど等しいのに対し、オガクズの場合は内容物の方が3.1倍も大きく応答している。壁体と玄米は一体となって振動しているのに対し、壁体とオガクズは全く別の挙動をしていることがわかった。3.フープの動ひずみは壁体の加速度応答値の大小よりも、断面変形を伴う円周方向振動モードと関連性をもっていることがわかった。4.入力地震波の種類あるいは模型状態によらず、応答倍率は入力加速度レベルの増大に伴って減少する非線形性を示すことがわかった。また空の場合、入力レベルが増大しても、壁体の動ひずみが殆ど生じないことが特徴的である。5.入力レベルの増大に伴って、動壁圧は複雑な分布を示し、下部での応答値が急激に増大するとともに、内容物表面に近い所でも増加する。動壁圧の大の所のフープひずみは大きく関連性がある。寸法の異なる二種類のサイロ模型(コンクリ-トステ-ブサイロ)

振動実験を実施したほか、ステ-ブサイロの動的挙動に関する理論的な検討をめざして、“ステ-ブ・サイロ要素"と呼ぶ、固有振動解析のための動的解析モデルの開発を進めた。壁体構造の不連続性に起因する剛性低減を考慮したステ-ブサイロ要素における剛体間バネの剛性評価方法と実物サイロの固有振動解析への適用計算例について検討を加え成果を得た。主な成果は次のようである。1.円筒状の“剛体-剛体間バネ-円弧梁"系モデル(以下、円筒状RSB系モデルと略称する)を2つの水平面で切断して取出した構造要素をステ-ブサイロ要素とし、両境界面での4個の変位・回転成分を節線変位とする。さらにこれらの節線変位は円周方向にCOSnψあるいはSinnψ分布形(nは円周方向波数、ψは円周方向座標)をなすとし、その節線変位振動幅をこの構造要素の未知量とする。このような円筒状RSB系モデルの“有限要素化"により動的解析モデルの簡略化と自由度の大幅な低減が可能となった。2.ステ-ブサイロ模型と円筒シエル模型との共振振動数の比較からステ-ブ継目による壁体構造の剛性低下が示される。またこの壁体構造は履歴復元力特性を持ち、その応答は非線形特性示す。3.模型最上部に位置するフ-プの軸方向動ひずみは断面変形を伴う円周方向モ-ドと強い関連性をもつ。そのため内部が空の状態の方が断目の影響で壁体構造の剛性が低く、地震波加振時には断面変形を伴う振動が励起し易く、外壁を締めつけるフ-プには内容物詰込み状態よりも大きな動ひずみが生ずる。今年度は主として外周よりプレストレスされた不連続円筒壁体の静・動力学的挙動の究明のための力学モデルについて研究した。その結果“ステイブ・サイロ要素"と呼ぶ、新しい動的解析モデルを開発した。また、このステイブ・サイロ要素を地震応答解析に適用し、模型実験結果との比較検討を行なった。これらの研究過程の概要と成果を以下に要約する。(1)ステイブ・サイロ壁体構造の主要な構成要素であるステイブ、ステイブ継目、フ-プをそれぞれ剛体、剛体間バネ、フ-プバネにモデル化し、これら三種類の基本解析モデルを合成することで、円筒状“剛体ー剛体間バネーフ-プバネ"系(円筒状RSH系)モデルが構築される。さらには、この円筒状RSH系モデルを基礎にしながら、解析モデルの簡略化と自由度の大幅な低減をはかった「ステイブ・サイロ要素」が考案された。(2)ステイブ・サイロ要素における「剛体間バネ剛性の評価方法」を提示した。まず、解析すべきステイブ・サイロ壁体構造と同一材料・同一寸法の円筒殻を考え、この円筒殻と等価な剛体間バネの剛性定数(基準値)の算定式を誘導し、その妥当性と精度が検証された。(3)ステイブ・サイロ模型の地震応答解析に、「ステイブ・サイロ要素」と「剛体間バネ剛性の評価方法」とが適用された。その結果、構造剛性の低減率と減衰定数をパラメタとすることで、等価線形化地震応答解析の範囲内でも、地震波加振実験結果の応答性状を比較的良く再現できた。
遺伝子発現プロファイルによる肥満モデル動物に対する代謝改善薬の効果の解析

肥満モデルラットを通常ラットと比較して、複数の組織において両者間で発現レベルが有意に変化している肥満関連遺伝子群を特定した。これらの遺伝子群によるデータセットは、クラスタ分析により両者を明確に区別することができ、「肥満のメカニズムの解明」、「抗肥満薬の評価系」、「肥満治療薬標的分子の探索」、「食物の安全性評価」などに使用できる可能性がある。肥満は「生活習慣病」の根幹をなす病態であり、特に内臓脂肪蓄積型肥満は「メタボリックシンドローム」とも呼ばれ、大きな社会問題となっている。しかし、肥満の効果的な治療および予防に関する科学的な知見は未だ十分とは言えない。そこで、本研究ではまず、肥満動物モデルを作製して肥満によって生じる肝臓での遺伝子発現レベルの変化を検証することにより、肥満のメカニズムや治療・予防の評価指標の確立を目指すこととした。最初に、高脂肪餌を長期間(4週間12週間)与えたラット(以下、「高脂肪餌ラット」と呼ぶ)と通常餌を与えたラット(以下、「通常餌ラット」と呼ぶ)を作製して、血液生化学検査を行ったところ、高脂肪餌ラットは通常餌ラットと比較して、GOT値、GPT値、T-CHO値が有意に上昇していた。また、高脂肪餌ラットは剖検の結果、肝臓における脂肪沈着を確認した。したがって、本動物モデルは内臓脂肪蓄積型の肥満モデルとして使用できると考えた。次に、本研究で作製した肥満モデルである高脂肪餌ラットおよび通常餌ラットから肝臓を採材し、DNAマイクロアレイを使用して遺伝子発現プロファイル(約11,000遺伝子)を取得した。取得したプロファイルをもとにしてクラスタ分析を行ったところ、高脂肪餌ラット群と通常餌ラット群が2群に大きく分かれた。このことは、両群の肝臓における遺伝子発現が大きく異なっており、肥満に伴って遺伝子発現の変化が生じていることを示している。さらに、両群の間で有意差(p<0.001)のある遺伝子群をt検定により抽出したところ、265遺伝子が特定できた。本研究で特定した265遺伝子は、肥満のメカニズムの解明をはじめ、肥満治療薬や予防薬のターゲット候補遺伝子として応用できる可能性がある。内臓脂肪蓄積型肥満については、いくつかのグループにより脂肪組織における遺伝子発現について、DNAマイクロアレイを用いて網羅的に解析する試みが行われており、脂肪組織については多くの研究がなされてきている。しかしながら、これらの研究は脂肪組織にターゲットを絞り、また、ある一部の遺伝子に着目して研究を進めているものがほとんどである。そこで、我々は脂肪組織以外の組織に注目して内臓脂肪型肥満に伴う遺伝子発現変化を経時的にモニターし、内臓脂肪型肥満に関連する遺伝子の特定を試みた。昨年度、血液生化学検査(GOT, GPT, T-CHO値など)や、肝臓組織の脂肪沈着により、内臓脂肪モデル動物の作製に成功した。そこで、通常餌で飼育したラット(NF)と高脂肪餌で飼育したラット(TF)の肝臓において両者間で発現レベルに差がある遺伝子群を、「t検定においてP値<0.0001かつ発現レベルが2倍以上」の条件で抽出したところ168遺伝子を特定できた。それら168遺伝子のみを用いてサンプル間のクラスタ分析を行ったところ、NF群とTF群が2群に明確に分かれた。さらに、血液で同様の抽出を行ったところ、P<0.01の条件で26遺伝子が特定できた。また、動脈のサンプルを採取し同様に比較したところ、20遺伝子が特定でき、膵臓では19遺伝子が特定できた。これらはTFとNFを明確に区別できる遺伝子発現データセットであり、「肥満のメカニズムの解明」、「抗肥満薬の評価系」、「肥満治療薬標的分子の探索」、「食物の安全性評価」などに使用できる可能性がある。
地域在住女性における尿失禁と身体活動量の関連性に関する縦断的研究

研究の目的は,中高年女性を対象として,尿失禁と身体活動との関連性を明らかにし、身体活動量を考慮した骨盤底筋トレーニングプログラムを開発する基礎的データを調査・検討することである.その第一段階として,身体活動と尿失禁の重症度や尿失禁に関する生活の質と身体活動の関連を明らかにすることを目的とし研究を実施した.研究実施計画に基づき,初年度前期に兵庫医療大学倫理審査委員会の審査・承認を受け,データ収集の準備や研究分担者,研究協力者との打ち合わせを行った.続いて,研究対象者のリクルートを行い,中期後半にかけてデータ収集を開始した.その結果,初年度は20名の研究対象者から基本属性,International Consultation on Incontinence Questionnaire-Short Form(ICIQ-SF),身体活動(歩数,MET's,Exercise),身体機能(歩行速度,Time up and Go:TUG)のデータが得られた.身体活動は活動量計Active Style Pro HJA-750C(OMRON株式会社、京都)を使用し,Steps(歩数)、Metabolic equivalents(METs:身体活動の強度)、Exercise(身体活動の量)を計測した.初年度得られた研究データより,尿失禁の重症度や尿失禁の量が軽度な者ほど身体活動の強度や身体活動の量が高いといえ,身体活動は尿失禁の発症に関連するだけではなく,身体活動が尿失禁の重症度に影響している可能性が示唆された.但し,尿失禁に関する日常生活の質は歩数とだけ関連を認め,身体活動の強度や量とは関連を認めなかった.次年度は,引き続きデータ収集を実施し,高身体活動群と低身体活動群の2群に分けた解析を進めていく予定である.2018年度に計画していた内容に沿って,研究分担者,研究協力者とも適宜ミーティングを繰り返しながらコミュニケーションを取れており,初年度は順調に進行し,研究データは蓄積されている.また,研究データ収集のための測定機器や周辺機器の配備も完了しており,研究体制ならびに研究は予定通り構築されている.現時点において研究計画の予定変更はなく,2018年度に引き続き,2019年度も研究対象者のリクルートおよび研究データの収集を実施する.研究協力者とは引き続き適宜ミーティングを行い,研究遂行にのための情報共有を密に行う.また研究分担者に研究進捗状況を報告するとともに,適宜,指導・助言を受け,研究が順調に進むよう努める.研究の目的は,中高年女性を対象として,尿失禁と身体活動との関連性を明らかにし、身体活動量を考慮した骨盤底筋トレーニングプログラムを開発する基礎的データを調査・検討することである.その第一段階として,身体活動と尿失禁の重症度や尿失禁に関する生活の質と身体活動の関連を明らかにすることを目的とし研究を実施した.研究実施計画に基づき,初年度前期に兵庫医療大学倫理審査委員会の審査・承認を受け,データ収集の準備や研究分担者,研究協力者との打ち合わせを行った.続いて,研究対象者のリクルートを行い,中期後半にかけてデータ収集を開始した.その結果,初年度は20名の研究対象者から基本属性,International Consultation on Incontinence Questionnaire-Short Form(ICIQ-SF),身体活動(歩数,MET's,Exercise),身体機能(歩行速度,Time up and Go:TUG)のデータが得られた.身体活動は活動量計Active Style Pro HJA-750C(OMRON株式会社、京都)を使用し,Steps(歩数)、Metabolic equivalents(METs:身体活動の強度)、Exercise(身体活動の量)を計測した.初年度得られた研究データより,尿失禁の重症度や尿失禁の量が軽度な者ほど身体活動の強度や身体活動の量が高いといえ,身体活動は尿失禁の発症に関連するだけではなく,身体活動が尿失禁の重症度に影響している可能性が示唆された.但し,尿失禁に関する日常生活の質は歩数とだけ関連を認め,身体活動の強度や量とは関連を認めなかった.次年度は,引き続きデータ収集を実施し,高身体活動群と低身体活動群の2群に分けた解析を進めていく予定である.2018年度に計画していた内容に沿って,研究分担者,研究協力者とも適宜ミーティングを繰り返しながらコミュニケーションを取れており,初年度は順調に進行し,研究データは蓄積されている.また,研究データ収集のための測定機器や周辺機器の配備も完了しており,研究体制ならびに研究は予定通り構築されている.現時点において研究計画の予定変更はなく,2018年度に引き続き,2019年度も研究対象者のリクルートおよび研究データの収集を実施する.研究協力者とは引き続き適宜ミーティングを行い,研究遂行にのための情報共有を密に行う.また研究分担者に研究進捗状況を報告するとともに,適宜,指導・助言を受け,研究が順調に進むよう努める.2018年度は人件費や学会関連経費が抑えられたが,2019年度は関連学会への発表も予定されており,今年度より旅費の支出が増えると思われる.また,2018年度は人件費を抑えることができたが,2019年度はさらにデータ収集を行っていくため人件費がかかると思われる.
ＨｕＣ　ＫＯマウスを用いた、神経変性疾患の発症に関わる因子の同定

現在、様々な神経変性疾患において、神経軸索の変性を抑制することにより病態進行の遅延や治癒を促すことができる可能性が期待されている。しかし、神経軸索の変性が生じる詳細な過程は未だ不明である。我々は、小脳のプルキンエ細胞軸索が特異的に変性するHuCノックアウト(KO)マウスの解析を行うことで、AnkyrinGの機能異常がこの変性過程に関連している可能性を見出している。AnkyrinGはニューロンにおいて細胞体と軸索の間にフィルターを形成し、神経極性の維持に寄与している。そこで、本年度はAnkyrinGの機能異常を可視化する目的で、細胞体・樹状突起選択的な局在を示すタンパク質であるMAP2による抗体染色を行った。野生型マウスにおいてはMAP2は既報通りの局在を示したが、HuC KOマウスにおいては軸索の変性部位や軸索末端部位においてMAP2の強い蓄積が認められた。HuCはRNA結合タンパク質であり、対象RNAの選択的スプライシングの調整を行う。過去の研究から、HuCはAnkyirnGのexon34の調整を行うことが明らかになっていた。そこでexon34に着目しさらに検討を進めたところ、exon34は胎児期の脳内において選択的に使用されるexonであること、また脳内においてもニューロン選択的に使用されていることなどを明らかにすることができた。さらに、HuC KOマウスのプルキンエ細胞ではAnkyrinGの局在に異常が認められた。これまでに共同研究グループからは、アルツハイマー病患者の脳内において、Huタンパク質の機能低下が生じている可能性があることが分かっており、このような神経変性の過程がより一般的な神経変性疾患においても生じている可能性が想定される。HuC KOマウスを用いた研究から、新たな神経変性過程の発見やその治療法の確立に繋げられるものと期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、神経特異的RNA結合タンパク質であるHuタンパク質の機能解析を通じ、神経変性疾患における軸索変性の機序解明を目指すものである。これまでの研究結果より、Huファミリータンパク質であるHuCのノックアウト(KO)マウスは小脳プルキンエ細胞の軸索が特徴的に変性していき、運動失調症状を示すことが分かっていた。研究代表者はこの神経変性過程の根本に、軸索起始部を構成するタンパク質であるAnkyrinGの機能障害が関わっている可能性を見出した。Huタンパク質はRNAの選択的スプライシングを調整し、タンパク質の機能に影響を与える。またAnkyrinGには幾つかのスプライスバリアントが存在しており、その発現バリアントは胎仔期から成体期にかけて著しく変動している。HuC KOマウスにおいては、Huタンパク質によるスプライシング調整が正常に機能しないため、成体マウスの脳内においても胎仔期に発現するべき胎仔型のAnkyrinGが過剰に産生されていることが判明した。そこで本研究では、胎仔型のAnkyrinGの機能を解析し、胎仔型AnkyrinGが成熟ニューロンに発現した場合どのような異常がもたらされるか検討を行った。AnkyrinGはβIV-Spectrinと結合することで軸索起始部に局在することが知られている。そこで胎仔型AnkyrinGと成体型AnkyrinGのSpectrinに対する結合親和性を定量評価したところ、種々のSpectrinに対する結合親和性に変化が認められた。また成熟ニューロンに対して胎仔型AnkyrinGを発現させた場合においては、成体型のAnkyrinGとは異なる局在を示すことが明らかとなった。今後は胎仔型AnkyrinGの発現が神経変性とどのように関連しているのか、免疫染色法による検討を中心に進めていく。本研究は順調に進展しており、28年度の研究計画は概ね遂行することができた。特にAnkyrinGとSpectrinの結合親和性を評価する実験では、実験開始から定量評価まで想定していたとおりに安定した結果を得ることができている。また初代培養神経細胞に対して胎仔型AnkyrinGおよび成体型AnkyrinGを強制発現する実験においては、神経細胞の培養条件、遺伝子の導入時期や導入条件について十分に検討し、定量評価に適した結果を得られる条件を選定することができた。ここまでの研究成果については、日本神経科学大会において発表することができた。

そこでexon34に着目しさらに検討を進めたところ、exon34は胎児期の脳内において選択的に使用されるexonであること、また脳内においてもニューロン選択的に使用されていることなどを明らかにすることができた。さらに、HuC KOマウスのプルキンエ細胞ではAnkyrinGの局在に異常が認められた。これまでに共同研究グループからは、アルツハイマー病患者の脳内において、Huタンパク質の機能低下が生じている可能性があることが分かっており、このような神経変性の過程がより一般的な神経変性疾患においても生じている可能性が想定される。HuC KOマウスを用いた研究から、新たな神経変性過程の発見やその治療法の確立に繋げられるものと期待される。初代培養神経細胞を用いた系により、胎仔型AnkyrinGの局在異常が種々のどのSpectrinとの結合親和性に起因して誘導されているのかを検討する。最終的には、胎仔型AnkyrinGの発現と軸索変性の関連を明らかにすることを目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。
高圧下強磁場電子スピン共鳴と磁気光学測定によるナローギャップ有機半導体の研究

我々が開発した圧力セルの特徴は,セル本体にNiCrAlを使用し,ピストンに電磁波の透過が可能で強度があるジルコニアを採用することによって1.1GPaの圧力発生が可能となった。この圧力セルを用いて高圧下磁気光学測定をおこなった。最終的なねらいはα-(BEDT-TTF)_2l_3であるが,この系はゼロギャップ状態にするのに1GPa以上の圧力をようするので,同様に0.5GPa付近の圧力下でゼロギャップ状態になると考えられているα-(BETS)_2l_3で磁気光学測定を試みた。通常のサイクロトロン共鳴は周波数と磁場が比例する依存性を示すが,Dirac cone型のバンド構造では非線形な依存性が期待される。したがって,周波数と磁場の関係が非線形なサイクロトロン共鳴の依存性が観測されれば,Dirac cone型のバンド構造の存在を実験的に検証することが可能となる。昨年度は,モザイク的にα-(BETS)_2l_3単結晶を並べ,試料間を通過する時に電磁波が試料と相互作用することを期待したが,圧力セルの内径が3mmと小さいため有効な相互作用がえられず,サイクロトロン共鳴は観測されなかった。そこで,本年度はα-(BETS)_2l_3単結晶を紙やすりで削ることにより厚さの薄い試料を作成して,電磁波が透過可能な状況を実現してサイクロトロン共鳴の観測を試みた。試料の厚さを0.1mmにちかづけたが,圧力下でサイクロトロン共鳴は観測されなかった。この原因を検討した結果,以下のような可能性が考えられる。100GHzから360GHzの領域で観測を試みたが,まだ試料を電磁波が透過するには厚すぎる可能性。また,最近の磁場下の電気伝導測定の解析から,α-(BETS)_2l_3のフェルミ速度が当初の予想の10_4m/sより大きいため,サイクロトロン共鳴をTHz領域で観測しなければいけない可能性。今後,より薄い試料を準備して,もっと高い周波数で観測を試みる計画である。1)有機導体(DMET)_2X (X=I_3,CuCl_2)の磁気光学測定とその解析をおこなった。その結果,いずれの系でもこれまでの測定と矛盾しない擬一次元的フェルミ面に特有なPORが観測された。また,擬一次元系における伝導面内の詳細な角度依存性の測定と解析が,従来の第3角度効果による解析より擬一次元フェルミ面内異方性を評価するために非常に有効であることが明らかとなった。その結果,I_3塩の方がCuCl_2塩より高次のフェルミ面のワーピングを持つためフェルミ面のネスティングが困難となり,より高いFISDW転移磁場を持つことを初めて明らかにすることができ,FISDW転移磁場の半定量的な見積りをおこなった。2)我々が開発した圧力セルの特徴は,セル本体にNiCrAlを使用し,ピストンに電磁波の透過が可能で強度があるジルコニアを採用することによって1.1GPaの圧力発生が可能となった。最終的なねらいはα-(BEDT-TTF)_2I_3であるが,この系はゼロギャップ状態にするのに1GPa以上の圧力をようするので,同様に0.5GPa付近の圧力下でゼロギャップ状態になると考えられているα-(BETS)_2I_3で磁気光学測定を試みた。α-(BETS)_2I_3単結晶をモザイク的にならべ,試料間を透過する電磁波を観測する方法で測定を試みた。しかし,圧力セルの内径が3mmと小さいため有効な電磁波との相互作用がとれないようで,まだサイクロトロン共鳴の観測には成功していない。今後試料の成長過程で出現する非常に薄膜な試料を用いて,直接透過測定の形で観測を試みることを計画している。

試料の厚さを0.1mmにちかづけたが,圧力下でサイクロトロン共鳴は観測されなかった。この原因を検討した結果,以下のような可能性が考えられる。100GHzから360GHzの領域で観測を試みたが,まだ試料を電磁波が透過するには厚すぎる可能性。また,最近の磁場下の電気伝導測定の解析から,α-(BETS)_2l_3のフェルミ速度が当初の予想の10_4m/sより大きいため,サイクロトロン共鳴をTHz領域で観測しなければいけない可能性。今後,より薄い試料を準備して,もっと高い周波数で観測を試みる計画である。
TI抗原としてのPEG化ナノキャリアを用いた静注型ネオワクチンアジュバントの開発

本研究では、2回目投与PEG修飾リポソーム(TI抗原)中に封入した抗原のMZ-Bへの送達が抗腫瘍免疫反応を増強できるか検討した。空のPEG修飾リポソームによる前刺激とOVA封入PEG修飾リポソームによる免疫を各3回行うと、腫瘍成長が著しく抑制された。EG7-OVAを移植した後、空のPEG修飾リポソームで前刺激とOVA/GC封入PEG修飾リポソームによる免疫を1回行うと、既存の腫瘍の成長を有意に抑制した。新規な静注型ワクチンを開発できることを明らかにした。本研究では免疫細胞への新たな抗原送達法としてT細胞非依存的(TI)抗原であるPEG修飾リポソームの特性を利用した方法を提案した。本提案は、PEG修飾リポソーム投与によって脾臓辺縁帯のB細胞(MZ-B細胞)が感作され、数日後に投与したPEG修飾リポソームを補体受容体を介して捕捉し、速やかに胚中心の樹状細胞に運ぶようになる、という申請者らによる極めてユニークな発見に基づいている。この現象を利用すれば、多量の抗原を効率よく抗原提示細胞に受け渡すことができ、非常に強いワクチンを開発できる可能性が高い。また、PEG修飾リポソームは既に臨床で使用されており、さらにはPEG修飾リポソームがMZ-B細胞のみを感作して非特異的な炎症反応を誘導しないことから、ヒトに投与可能で安全なワクチンになる事が期待される。当該年度はPEG修飾リポソーム前投与によってTNP修飾BSAおよびオボアルブミン(OVA)に対する体液性免疫が誘導されるか検討した。これらのモデル抗原を内封させたPEG修飾リポソームの単回投与では、TNPあるいはOVAに対する強い体液性免疫の誘導は確認されなかった。一方、PEG修飾リポソームを前投与した後、抗原を内封したPEG修飾リポソームを投与した際には、高い体液性免疫の誘導を確認することができた。この体液性免疫の誘導は、ポジティブコントロールとして用いたフロイントの完全アジュバントを用いた際と同様か、それよりも強い傾向があった。現在、がんペプチドであるWT1を内封したPEG修飾リポソームを用いて同様の検討を行っている。平成28年度に予定した検討内容を大凡網羅できているため。これまで我々は、補体活性化能を持つヒドロキシ末端ポリエチレングリコール(PEG)修飾リポソーム(PL)をがんワクチンキャリアとして新規開発し、がん抗原タンパク質を封入してマウスに投与することで、がん抗原特異的細胞障害性T細胞(CTL)を高効率で誘導できることを明らかにした。しかし、実際にヒトのがんに発現しているタンパク質をがん抗原として用いる場合、タンパク質自体の安定性や製造コスト等の点において問題がある。一方、がん抗原タンパク質由来のペプチドを用いる手法では、このような問題点を回避できるという利点があるが、免疫刺激性が不十分である可能性が考えられる。そこで本検討では、がん抗原ペプチドをヒドロキシ末端のPLに内封し、投与を行うことで、タンパク質封入PL投与時と同様に抗腫瘍免疫を誘導できるか検討を行った。抗原には、モデル抗原であるオボアルブミン(OVA)、OVA由来のMHCクラスI拘束性ペプチドであるSIINFEKL(OVAp)のいずれかを、アジュバントとしてα-ガラクトシルセラミド(GC)を使用した。これらをヒドロキシ末端PLに封入して、実験に用いた。遊離型OVAp添加群では、濃度依存的なMHCクラスIによる抗原提示が確認できたが、遊離型OVA添加群では抗原提示量が少なかった。また、OVAp封入PL、OVA封入PL添加群においても同様の傾向がみられた。この結果から、OVApはin vitroにおいてOVAよりもMHCクラスIを介して抗原提示されやすいことが示唆された。一方OVAp封入PLやOVA封入PLを投与した際、無処置群と比較し、OVA封入PL投与群において有意なOVA特異的CTLの誘導がみられたが、OVAp封入PL投与群においてはCTLの誘導力が弱かった。この原因として、in vivoでは、タンパク質に比べペプチドの脾内到達率が低かったことが挙げられる。今後ペプチドの脾内到達率を改善できるリポソームを設計することで、高い抗腫瘍効果を持つがんペプチドワクチンの開発が可能であると考えられる。仮説に基づいた計画どおりに研究が進捗しており、特に問題はない。今後も研究計画にしたがい検討を進めていく。薬剤学物品費(消耗品)購入時の納期の都合で、軽微な残額が生じる事となった。平成29年度予算と合算し、研究計画に沿って支出を行い、年度末までに償却する。