hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経幹細胞移植による側頭葉てんかん治療の可能性の検討

側頭葉てんかんにおいては、抑制系神経細胞の脱落がてんかん病態進行の主要な一因とされる。この減少した神経細胞を移植で補うことにより、その病態の進行を抑制できるのではないかと期待し研究を行った。微量のカイニン酸をマウス右側海馬に投与しモデルを作成、次いで移植を行った。移植組織としては、臨床においても使用可能となる可能性を重視し、まず培養神経幹細胞、骨髄由来の間葉系細胞で行った。培養神経幹細胞の生着率は低く、一部生着した移植片も神経組織への分化傾向は乏しかった。骨髄由来間葉系細胞では長期の生着が得られなかった。臨床使用への発展性は期待出来ないが、胎児脳組織の移植を行い、組織学的、電気生理学的検討を行った。胎生16日目の海馬を取り出し、処理により分散した細胞を移植した群と、単に細切のみの処置で移植した群(組織移植群)の2群で検討した。組織移植群は生着がよく、神経細胞の形態を示す細胞が多数認められた。細胞移植群は海馬周辺の髄液腔での生着は多く認められたが、海馬内の生着細胞は少なかった。移植片内に神軽細胞へ分化を示すDCX陽性が認められ、さらにGABA陽性細胞、VGluT1-2陽性のグルタミン系細胞へ分化した細胞も認められた。しかし、実際に移植細胞がrecipient側にneural networkを形成している所見は得られなかった。また神経細胞への分化傾向は同条件で移植されたマウス間でも一定の傾向はなく、個体間での差が大きかった。抑制系・興奮性神経細胞への分化については後者が優勢であった。このマウスでは高頻度に発作を繰り返すが、脳波結果の解析から移植群と対象群には有意な差は認められず、移植による発作抑制効果は認められなかった。神経移植による治療を考慮するためには高効率で抑制系細胞へ分化する様な手段が必要であり、やはり培養系細胞での検討が必須であると考えられた。側頭葉てんかんにおいては、海馬歯状回門部を中心とした抑制系神経細胞の脱落がてんかん病態進行の主要な一因とされる。マウス側頭葉てんかんモデルの海馬内に共同研究者である、道端らより供与されたGFP標識神経幹細胞(NSC)を移植し、その生着について検討した。移植後早期では生着細胞がみられたが、急速に減少し、移植後4週ではごく少数のGFP陽性細胞が生存しか認められなかった。加えてこれら生着細胞は神経細胞ではなくアストログリアに分化していた。次いで同様にマウス海馬内に黒川により調整されたマウス骨髄由来の間葉系細胞(BMSC)を培養後移植したが、やはり同様に長期の生着は得られなかった。細胞生着がなくともこれら移植による液性因子により、形態学的な進行が影響を受けることも期待されたが、てんかんに特徴的な苔上線維の神経萌芽や顆粒細胞分散について対照と比べ明らかな差は認められなかった。脳波による検討も試行したが、てんかん性異常波についても対照との間に差は認められなかった。次に生着率、分化能ともに最も優れていることが期待される胎児脳組織の移植を試みた。胎生19-20日目の脳組織より海馬を取り出し、てんかんマウス海馬内に移植した。生着はよく、移植後4-6週では神経細胞の形態を示す移植細胞が多数認められた。

ただし、生着細胞の多くは髄液腔に近い領域に集族していた。脳波結果の詳細な解析はまだ行っていないが、明らかなてんかん抑制効果は認められていない。今後はこの胎児脳移植をより適切な部位に行い、長期の観察、脳波による検討を行っていく予定である。また平行してNSC生着の効率を上げるため、BMSCとの共培養や、BMSC, NSCを2相性に移植するなど至適移植条件の検討も行っていく予定である。側頭葉てんかんにおいては、海馬歯状回門部を中心とした抑制系神経細胞の脱落がてんかん病態進行の主要な一因とされる。この減少した神経細胞を移植で補うことにより、その病態の進行を抑制できるのではないかと期待し研究を行った。微量のカイニン酸を定位的に右側海馬に投与し、モデルを作成した。昨年度はカイニン酸投与後にGFP標識神経幹細胞(NSC)を移植したが、移植神経幹細胞の生着がほとんど認められなかった。次いで同様にマウス海馬内に黒川により調整されたマウス骨髄由来の間葉系細胞(BMSC)を培養後移植したが、やはり同様に長期の生着は得られなかったため、本年度は生着率、分化能ともに最も優れていることが期待される胎児脳組織の移植を試みた。胎生19-20日目の脳組織より海馬を取り出し、てんかんマウス海馬内に移植した。生着はよく、移植後4-6週では神経細胞の形態を示す移植細胞が多数認められた。これら移植細胞はグルタミン神経終末が豊富に陽性であり、正常にみられる亜鉛含有終末も多数認められた。しかしGABA陽性細胞は乏しかった。組織所見に先立ち、脳波の連続記録も行った。非移植対照群と比較し、てんかん性の脳波の減少は認められなかった。組織所見で興奮性神経終末増生がみられ、脳波状もてんかんの抑制効果はみられないことより、単純な移植では抑制系の増生は期待できないものと推測された。これらの改善には移植細胞自体の改善、あるいは移植される組織環境自体(ニッチ)に変化を加えることが必用である。前者の抑制系細胞への分化誘導はそれ自体が困難であり、加えて誘導されるまで分化した細胞を正着させることはさらに困難である。ニッチの変化としては、薬剤投与や栄養因子負荷など、まだ技術的に容易なものがあり、来年度はこの点について検討していく予定である。側頭葉てんかんにおいては、抑制系神経細胞の脱落がてんかん病態進行の主要な一因とされる。微量のカイニン酸を定位的に右側海馬に投与しモデルを作成、次いで移植を行った。これまでの結果、培養神経幹細胞、マウス骨髄由来の間葉系細胞では生着がほとんど認められなかった。昨年度後半より今年度には生着率、分化能ともに最も優れていることが期待される胎児脳組織の移植を試みた。胎生19-20日目の海馬を取り出し、処理した後細胞移植した群と、単に細切のみの処置と細いハミルトン針に吸引して移植した群(組織移植群)の2グループで検討した。移植細胞はBrdUにより標識した。組織移植群では生着はよく、移植後4-6週では神経細胞の形態を示す細胞が多数認められた。細胞移植群は海馬周辺の髄液腔での生着は多く認められたが、海馬内の生着細胞は少なかった。これら移植マウスについて脳波記録を段階的に施行し、対照群と比較した。
水難事故の防止に資する危機管理能力の育成を企図した学習プログラムの開発

本研究の目的は、水難事故の防止に資する危機管理能力の育成を企図した学習プログラムを開発することである。本年度公表した主な研究成果は、下記の通りであった。1水泳の心得の指導を受けた経験に関する調査研究ー大学生を対象にしてー(査読付研究誌「体育科教育学研究」34巻2号,pp17-25,2018)本研究(18K10944)は、小学校、中学校、高等学校期における水泳の事故防止に関する心得に着目し、各学齢期における水泳の事故防止に関する指導を受けた経験について調査した。F大学の1年生80人を対象に実施した。調査内容は、水泳の事項防止に関わる心得等に関する28項目(岩崎,2015)であった。項目毎に回答の度数を集計し、学齢別、水泳授業の有無別にχ2検定を行った。学齢期別に見た指導を受けた経験の有無の結果から、各学齢期における指導内容を明確にするとともに、自然水域に対応する指導内容の充実を図る必要があることが示唆された。また、水泳授業の有無別に見た指導を受けた経験の有無の結果から、特に水泳授業のない学校において指導の充実を図る必要があることが示唆された。2着衣泳の実践授業が児童のプール及び川への認知に及ぼす影響(査読付研究誌「日本教育工学会論文誌」42,pp113-116,2018)本研究(18K10944)は、本研究は水難事故防止教育の一環として小学校4年生の体育の授業において学校プールでの着衣泳の実践授業を企画・実践し、着衣泳の実践授業が子どもたちの内面にどのように影響するのかを明らかにした。実践の効果として子どもたちの川・プールへの認知の変化を分析対象とし、実践前・実践後・遅延(50日後)の3時点間での子どもたちの認知の変化を検討した。分析の結果、子どもたちの川・プールへの認知は大きく6つに分類可能であることが明らかとなった。また学校プールでの着衣泳の実践がプールへの認知のみならず川への認知にも影響を及ぼしていることが示唆された。概ね計画通りに研究が進展している理由として、上記の研究実績の他に、次の二点が挙げられる。1水難事故の防止に資する危機管理能力の育成を企図した学習プログラムを開発するため、中学校において地域河川を利用して水難事故防止学習を実施し、習効果測定を実施したこと。2山間部・沿岸部・都市部の児童に対して、水辺活動の実態を調査したこと。なお、収集した資料等は、現在分析中であり、平成31年度日本体育学会他で研究発表する予定である。今後の研究の推進方策は下記の通りである。1水泳学習における「心得」の学習内容に着目し、実態調査及び文献調査を継続して実施する。2着衣泳及び地域河川を利用した水難事故防止学習に関連して、学習効果測定に基づき、より有効なプログラムを検討する。

今後の研究の推進方策は下記の通りである。1水泳学習における「心得」の学習内容に着目し、実態調査及び文献調査を継続して実施する。2着衣泳及び地域河川を利用した水難事故防止学習に関連して、学習効果測定に基づき、より有効なプログラムを検討する。研究課題の進捗状況は、概ね順調である。次年度使用額が生じた主たる理由は、購入予定であった機材の一部について、研究協力者及び協力機関が所有しており使用することができたため、購入を見送ったことによる。令和元年度は、平成30年度に実施した学習効果測定の結果と実態調査を踏まえ、着衣泳及び地域河川を利用した水難事故防止学習の事後指導、「心得」に関する教育内容について、教育現場と共同してプログラム開発、実施、改善を進める。そのため、機材(救命胴衣等)、運搬費用、実践及び調査に要する旅費、謝金等に充てる予定である。
中近世移行期日本の貨幣経済構造

今年度は当該期におけるその他の記録類について広く事例探索を行い、その分析を進めた。具体的には『舜旧記』『鹿苑日録』など、京都に住む僧侶や公家の日記を対象とした。現時点ではまだ分析結果の公表に至っていないが、早急に公表する予定である。また、蒐集したデータは、公用に供するためのデータベース化などを検討している。さらには当該期における諸権力による貨幣政策や、貨幣に限らない流通構造全体との関わりのなかで貨幣のあり方を検討する必要があるとの問題関心から、織豊政権や近世初頭の幕府および大名(藩)権力による経済政策の分析を進めた。具体的には東北地方で開発の進んだ金山を支配した仙台藩の様相を探ることとし、17世紀の金山を抱える村落における産金および藩による金収取について検討を行った。17世紀後半には産金量が早くも減少に転じたものの、金収取については継続的に行われたため、産金村落にとっては過重な負担になったことと、村落ではその対策として製鉄などの生業が進められたことを明らかにした。これについては既に脱稿しており、近い将来において論文集として刊行される予定である。また昨年度に引き続いて『兼見卿記』における金の使用記事について分析を行い、16世紀後半京都における貨幣としての金の普及過程について具体的に明らかにした。とりわけ当該期の金貨として著名な「天正大判」に関する記事を発見し、紹介した。従来は天正16年(1588)の鋳造開始とされているが、当該記事は天正15年(1587)2月のものであり、天正16年鋳造開始説が誤りであることを指摘した。このほか天理大学付属天理図書館が所蔵している伊勢御師関係史料の中に、中近世移行期の貨幣流通の様子が具体的に見いだせる史料があり、その調査を行っている。なるべく早く分析結果を公表したい。本研究は、1517世紀日本における貨幣流通の諸問題について具体的に分析しつつ、当該期における経済構造そのものの変容を位置付けるものである。そのうち本年度は1516世紀の日本における貨幣流通の実態について深く追究することを目的とした。まずは15世紀における室町幕府の日明貿易における直接の明銭輸入について具体的に史料を用いて検討を行った。その結果、輸入額の規模は当時の経済規模に比べてればきわめて限定的なものであることを指摘した。すなわち従来で強調されるような、室町幕府が明銭を独占的に輸入し、それを国内に流布させる権利を一手に握ったとする「貨幣発行権」を保持していたとは認められないことを主張した。また、16世紀を中心とした貨幣流通の構造的変容について、これまでに行ってきた研究や、最近の研究成果も参照する形で、総合的に位置付ける作業も行った。そこでは、中世後期における流通構造の変化に伴い、各地で地域内流通秩序が発達した結果、地域内流通を担う「地域通貨」が発生したことを指摘し、同一の秩序を共有しない地域へ移出された場合、それらは「悪銭」として排除の対象となることを指摘した。そして、これまでに行ってきた研究を一書にまとめ、刊行した。15世紀後半17世紀前半における日本の銭貨流通について、当該期に頻出する「悪銭」が「地域通貨」であることを主張し、また、近世の貨幣流通秩序(三貨制度)の確立過程について、当該期をひとつのスパンとみなして検討を行ったものである。当該期における貨幣流通の実態を把握することに努め、記録類を中心に実際の貨幣の使用記事を集積し、分析を進めた。対象とする時期は16世紀後半を中心に時代を設定した。また、経済的中心地たる京都を対象地域とした。その結果、京都における公家や寺社などが著した日記類を中心に事例の発掘を行った。如上の成果として、今年度は『兼見卿記』を対象とした事例の分析を発表した。それによると、1570年代には既に金が貨幣として用いられていたことを明らかにした。また、金・銀・銭・米が同時に貨幣として流通していたが、その用途にはそれぞれ特徴がみられ、金・銀は比較的高額な取引に、銭は比較的小額な取引に用いられる傾向が見られた。これは、近世における三貨制度の萌芽的現象として理解される。さらに、京都では1580年代に金が他の貨幣と交換する事例を「両替」と理解されるようになり、この時点をもって貨幣としての確立としたが、一方で銀が主要な支払手段に用いられるようになっており、金の使用は徐々に減少する画期ともなっていたことを指摘した。当該期における経済中心地である京都での貨幣使用実態については具体的に明らかにはされておらず、当該研究による具体的な検討結果の提示は、貨幣流通構造を研究する上で欠かせないものである。1617世紀にかけての中近世移行期における貨幣流通事情について、今年度は『兼見卿記』の分析結果を発表したが、そのほか『舜旧記』『鹿苑日録』などの記録類の調査を進めており、その分析結果をなるべく早く発表する予定である。また、天理大学付属天理図書館が所蔵している伊勢御師関係史料の中に、中近世移行期の貨幣流通の様子が具体的に見いだせる史料があることを把握している。この史料は一部が先行研究で使用されているが、未活字のため全貌は不明な点が多く、早急に調査したい。

現時点ではまだ分析結果の公表に至っていないが、早急に公表する予定である。また、蒐集したデータは、公用に供するためのデータベース化などを検討している。さらには当該期における諸権力による貨幣政策や、貨幣に限らない流通構造全体との関わりのなかで貨幣のあり方を検討する必要があるとの問題関心から、織豊政権や近世初頭の幕府および大名(藩)権力による経済政策の分析を進めた。具体的には東北地方で開発の進んだ金山を支配した仙台藩の様相を探ることとし、17世紀の金山を抱える村落における産金および藩による金収取について検討を行った。17世紀後半には産金量が早くも減少に転じたものの、金収取については継続的に行われたため、産金村落にとっては過重な負担になったことと、村落ではその対策として製鉄などの生業が進められたことを明らかにした。これについては既に脱稿しており、近い将来において論文集として刊行される予定である。また昨年度に引き続いて『兼見卿記』における金の使用記事について分析を行い、16世紀後半京都における貨幣としての金の普及過程について具体的に明らかにした。とりわけ当該期の金貨として著名な「天正大判」に関する記事を発見し、紹介した。従来は天正16年(1588)の鋳造開始とされているが、当該記事は天正15年(1587)2月のものであり、天正16年鋳造開始説が誤りであることを指摘した。このほか天理大学付属天理図書館が所蔵している伊勢御師関係史料の中に、中近世移行期の貨幣流通の様子が具体的に見いだせる史料があり、その調査を行っている。なるべく早く分析結果を公表したい。
絨毛膜羊膜炎における胎児行動とアドレノメデュリンの胎盤関門の解明

絨毛膜羊膜炎は早産を惹起するばかりでなく、子宮内での感染の暴露は胎児の脳に障害(脳性麻痺・脳室周囲白質軟化)を起こす。絨毛膜羊膜炎時における卵膜でadrenomedullin(AM)濃度が減少し、血清c-reactive protein(CRP)と負の相関関係を示したことから正常妊娠を保持していたAMが感染により活性が低下した可能性がある。AMが血液脳関門のタイトジャンクション関連蛋白質の発現を増強し機能を促進することが解っている。感染下において活性低下したAMを添加することで、そのタイトジャンクションの機能評価を解析し、AMが脳障害時に保護的に働く可能性について検討した。タイトジャンクション機能の評価には経内皮電気抵抗(Transerndothelial electrical resistance : TEER)を用いた。TEERはイオンの移動の視標であり、その値が高いものほどタイトジャンクション機能が高いことを示す。血液脳関門への内皮細胞への影響について血液脳関門のIn vitroのモデルを用いて検討した。感染を誘導するためにlipopolysaccharide : LPS100ng/mlを添加したところTEERの有意な低下を認めた(P<0.01)LPSによって低下したTEER値は6時間のAM(10^<-8>,10^<-7>,10^<-6>M)負荷により濃度依存性に抑制された。またBrain microvesselにおけるタイトジャンクション構成タンパク質:claudin-5の発現変化をウエスタンブロットで確認したところLPSにより生じた発現の低下をAMが抑制していた。免疫染色にてLPS, AMによるタイトジャンクション構成タンパク質occludinの構造の変化を確認したところLPSによって生じた形態変化をAMが抑制した。血液脳関門In vitroモデルにおける血液側の内皮細胞においてLPSによる血液脳関門機能の低下に対してAMはその機能を保護することが明らかとなり、その機序はタイトジャンクション関連タンパク質の発現増強に関与することが考えられた。炎症時に生じる脳血液関門機能障害に対してAMが保護的に働くことが示唆された。絨毛膜羊膜炎存在下において胎動を検討する前に,合併症のない正常妊婦の胎児の行動を解析する必要がある.従来の2D超音波断層法を用いた胎児行動の報告はみられるが,4D超音波断層法を用いた胎児行動についての詳細は未だ不明である.2Dより詳細な行動観察が可能である4D超音波断層法を用いて,まず正常な胎児の行動について検討した.東京女子医科大学倫理委員会承認のもと,インフォームドを得た妊婦の胎児について,妊娠20週,30週時に,4D超音波断層法を30分間施行した.妊娠30週では20週に比較して全身運動(躯幹動作時間)の減少を認めた.また,手の接触運動について解析したところ,頭部,顔部,口部,体部の接触回数では,20週,30週ともに顔部に最も多く接触を認めた.頭部,顔部,口部を接触する回数は30週で有意に減少し,体部の接触については有意差を認めなかった.今回のデータにおける正常胎児の行動傾向を基として,炎症存在下における胎児行動と比較検討中である.胎盤病理にて絨毛膜羊膜炎を確定診断(組織学的絨毛膜羊膜炎)した,胎盤,卵膜における血漿adrenomedullinの濃度をRIAで測定した.加えて両組織におけるadrenomedullinの濃度と血清CRPレベルとの相関関係について検討している.胎盤組織については,絨膜羊膜炎群と,炎症のない正常群において有意差は認められなかった.卵膜については,絨毛膜羊膜炎群においてmature adrenomedullinは有意に低い濃度を認めた.また,血清CRPとadrenomedullinは有意な負の相関を認めた(r=-0.505,p<0.05).このことは,炎症により卵膜におけるadrenomedullinの活性が低下することが示唆することになる.現在併せてCRPと同様に,サイトカインとadrenomedullinの関連について検討中である.併せてin vitroの検討中である.絨毛膜羊膜炎は早産を惹起するばかりでなく、子宮内での感染の暴露は胎児の脳に障害(脳性麻痺・脳室周囲白質軟化)を起こす。

免疫染色にてLPS, AMによるタイトジャンクション構成タンパク質occludinの構造の変化を確認したところLPSによって生じた形態変化をAMが抑制した。血液脳関門In vitroモデルにおける血液側の内皮細胞においてLPSによる血液脳関門機能の低下に対してAMはその機能を保護することが明らかとなり、その機序はタイトジャンクション関連タンパク質の発現増強に関与することが考えられた。炎症時に生じる脳血液関門機能障害に対してAMが保護的に働くことが示唆された。
デュアル空間・繰り込み変換によるQCDの研究

研究目的と実施計画にそって高エネルギー研(KEK)と理化学研究所のVPP500共同利用計画に採用され以下の研究を行った。(1) SU(2)QCDでこれまでに得られたmonopole actionがスケールした連続理論の回転対称性を満たしているかを調べた。具体的には得られたmonopole actionからstring modelを解析的に求めstrongcoupling展開が出来る領域でstatic potentialが回転対称性を満たしているかを調べた。また、monopole currentの2次の理論で解析的にBlock-Spin変換を行ないlattice形式の連続理論のmonopole actionを求めて、上の議論と比較した。(2) SU(3)Pure QCDの2本の独立なmonopole currentに対するmonopole actionを、最も簡単な2次の相互作用項を入れた形で求めた。その結果、Block-Spin変換によりスケールしたmonopole actionが得られた。また得られたmonopole actionとAbelian-Higgs modelとの対応を調べた。(3) lattice Georgi-Glashow modelにおいて、unitary gauge固定後、DeGrand-Toussaint流のmonopoleの定義を用いてmonopole current configuration(このmonopoleは'tHooft-Polyakov monopoleと考えられる。)を発生させ、そこから、Swendsenの逆M.C.を用いて、monopole actionを決定することができた。以上の結果は、日本物理学会、Lattice'98の国際会議で発表され、論文としても投稿されるか、投稿準備中である。1)デュアル空間でのブロック・スピン変換で連続極限のQCDの性質を示す繰り込まれた軌跡と呼ばれる低エネルギー有効理論をSU(2)QCDで48^4格子空間まで考察し、ほぼ決定した。現在、回転対称性が成立しているかをテストしている。これは、二つの論文として投稿された。2)モノポール凝縮による閉じ込めが特別のゲージのみではなく一般的に成立している事の証明は改良された作用を用いて進行中である。3)デュアル空間での繰り込み変換を(1236)^3×(48)の格子で行い、有限温度の相転移がモノポール凝縮で完全に理解できるかを調べる。これも進行中である。4)現実に近いSU(3)QCDで同様の研究を行い、24^4格子でデュアル空間でのブロック・スピン変換で繰り込み群の流れを調べ、SU(2)QCDと同様に繰り込まれた軌跡が得られる可能性があることが分かった。5)クェンチ近似で閉じ込め機構とQCDのもう一つの未解決問題であるカイラル対称性の自発的破れの機構やハドロンの質量生成に付いて興味ある結果を得た。これは間も無く投稿する。
分子流モデルによる圧縮流解析の基礎的研究

本研究の目的は、希薄気体力学の分野のみならず、より広く圧縮流の解析に用いられるような分子論的な手法、特にボルツマン方程式を基礎とする手法の開発と検証を目指している。分子モデル方程式、離散分子速度法、格子ボルツマン法による解析、直接シミュレーション、ナビエストークス解などの比較により、解析手法の確立を目指す。主な研究の成果を、以下に示す。1手法の検討:(1)プラズマ中の荷電粒子の速度分布に対するLandau-Fokker-Plank方程式を、任意の場合について解く方法を発見した。(2)格子ボルツマン法が、CFDの一方法として、特に非圧縮性流問題に対して有望であるとの結論が得られた。(3)積分型ボルツマン方程式が、種々の衝突モデルに対して有効に適用できることが明らかになった。(4)高次モーメント法に基づくいくつかのモデル方程式が提案された。(5)離散速度分子法の改良により、高速化と適用範囲の拡大がなされた。(6)DSMCの解析手法を量子力学、分子動力学、希薄気体力学に適用して、分子内部自由度の励起を含む統括的な解析手法を確立した。2圧縮流への適用性:下記の問題に関する解析が行われ、解析手法の範囲の拡大や、適用の可能性が明らかにされた。(1)乱流と渦、(2)高速流(ジェット、衝撃波など)、(3)プラズマや高温ガスの流れ、(4)壁面条件、(5)相変化本研究の目的は,希薄気体力学の分野のみならず,より広く圧縮流の解析に用いられるような分子論的な手法,特にボルツマン方程式を基礎とする手法の開発と検証を目指している。ボルツマン方程式を基礎とする,分子モデル方程式,離散分子速度法,格子ボルツマン法による解析と,直接シミュレーション法ならびにナビエストークス解との比較により,それぞれの方法の適用の限界と利点を明らかにして,解析手法を確立することである。11月の追加採択であったため,本年度については,12月末および2月末の2回のワークショップが開催され,研究の現状報告と討議がなされた。討議の事項について,以下に列記する。( )内は報告担当者を示す。格子ボルツマン法について(里深),分子論モデル方程式について/BGK模型方程式の解の特異性について(曽我),離散ボルツマン方程式(DB方程式)の高速解法(畠山),積分型ボルツマン方程式による圧縮性乱流の計算(高山),ボルツマン方程式の近似解(新井),離散分子速度法について(管野),分子流モデルによる反応器内圧縮流の解析/ボルツマン方程式から乱流に迫る(南部),アーク加熱を受ける熱化学非平衡流(西田),超音速不足噴流ジェットのDSMC(手島),二重円錐まわりの極超音速希薄流(五十嵐),統計力学と分子動力学/壁面に衝突する気体分子の動力学(松本),金属固体表面における気体分子の反射係数と適応係数(山本),霧の生成に関する分子動力学の応用(東野・高倉),断熱平板間を進行する空気中の強い衝撃波のN-S解と放射解析(本間・前野)本研究の目的は、希薄気体力学の分野のみならず、より広く圧縮流の解析に用いられるような分子論的な手法、特にボルツマン方程式を基礎とする手法の開発と検証を目指している。本年度については,49月の間に3回のワークショップが開催され,1月にはシンポジウムが開催されて,研究討議がなされた。シンポジウムの発表論文を以下に列記する。( )内は著者を,下線は代表者・分担者を示す。分子流モデルによる圧縮性乱流の解析(高山,菅野,桜井),渦の干渉のモンテカルロシミュレーション(曽我),半導体製造装置内におけるラジカル・分子・プラズマ流の分子モデル解析(南部),非平衡気体流れの多重スケール解析(松本),分子流モデルとしてのDVO法の評価(畠山,上原),平行流出する超音速噴流の干渉

[DSMC計算と可視化実験](宇佐美,手島),低温蒸気中を伝播する入射衝撃波背後の低温壁面への非平衡凝縮現象(前野,野澤,黒岩,本間),超音速キャビティ流れの自励振動について(高倉,東野),ジェットインピンジメントのDSMC解析と既存実験データとの比較(百武,西田),2重円錐まわりの極超音速希薄流(五十嵐),衝撃波構造解析におけるハイブリッド解法の試み(渡辺,本間),定常放射流の問題(塚本,桜井,新井),清浄な白金表面におけるすべり係数(山本),衝撃波管内流れの二次元ナビエ・ストークス解析(渡辺,前野,本間),霧生成について(阿部,東野),格子ボルツマン法による非圧縮流の数値計算(里深,酒井,石倉)本研究の目的は、希薄気体力学の分野にみならず、より広く圧縮流の解析に用いられるような分子論的な手法、特にボルツマン方程式を基礎とする手法の開発と検証を目指している。分子モデル方程式、離散分子速度法、格子ボルツマン法による解析、直接シミュレーション、ナビエストークス解などの比較により、解析手法の確立を目指す。主な研究の成果を、以下に示す。1手法の検討:(1)プラズマ中の荷電粒子の速度分布に対するLandau-Fokker-Plank方程式を、任意の場合について解く方法を発見した。(2)格子ボルツマン法が、CFDの一方法として、特に非圧縮性流問題に対して有望であるとの結論が得られた。(3)積分型ボルツマン方程式が、種々の衝突モデルに対して有効に適用できることが明らかになった。(4)高次モーメント法に基づくいくつかのモデル方程式が提案された。(5)離散速度分子法の改良により、高速化と適用範囲の拡大がなされた。(6)DSMCの解析手法を量子力学、分子動力学、希薄気体力学に適用して、分子内部自由度の励起を含む統括的な解析手法を確立した。2圧縮流への適用性:下記の問題に関する解析が行われ、解析手法の範囲の拡大や、適用の可能性が明らかにされた。(1)乱流と渦、(2)高速流(ジェット、衝撃波など)、(3)プラズマや高温ガスの流れ、(4)壁面条件、(5)相変化
モンゴル語のアスペクト体系の生成と進化に関する研究

平成30年度は以下の2点の研究調査を実施した。1)モンゴル語のアスペクト的意味を表す補助動詞のうち、本動詞が移動の意味をもつ「Garqu」と「GarGaqu」(日本語の「出る」と「出す」に相当)、及び「yabuqu」と「ociqu」(共に日本語の「行く」に相当)を対象に、記述調査を行なった。調査は2018年9月に神戸大学において同大学に在学中のモンゴル人留学生を対象に、その後、2019年2月に内蒙古大学(中国内蒙古自治区フフホト市)において本研究の研究協力者であるBadma氏を対象に、それぞれインタビュー形式で実施した。調査の結果、動作終了局面を表す複数形式の意味・用法の違いが明らかになった。具体的には、前年度に調査した「baraqu」と「barGaqu」に対して、「Garqu」と「GarGaqu」は、それぞれ動作終了に関する話者のモダリティー的評価において有標形式である可能性が高く、有標形式と考えられる「Garqu」と「GarGaqu」は、無標形式の「baraqu」と「barGaqu」に比べ、共起する動詞句により制約があることが明らかになった。これは有標形式に本動詞としての意味が残存しているためと考えられ、補助動詞のあいだで文法化の程度に差があることを示唆している。これら研究成果の一端は「モンゴル語における“GarGa-"の文法化ー複合動詞か補助動詞か?ー」という題目で研究発表を行なった。2)前年度に引き続き、補助動詞に関する文献の調査を行なった。現地調査を実施した内蒙古大学図書館においてモンゴル語と中国語の文献を、また韓国ソウル大学の図書館で朝鮮語の文献を収集した。モンゴル語と朝鮮語は文法的に似た特徴を有し、「出る」「出す」に由来する補助動詞が朝鮮語にもあるが、朝鮮語の当該形式はモンゴル語の「Garqu」「GarGaqu」と意味・用法がかなり類似することも分かった。2019年度の研究実施計画は、モンゴル語のアスペクト的意味を表す補助動詞のうち、元となる本動詞が移動に関わる意味をもった形式を対象に、夏期休暇中を利用して現地調査をするというものであった。本来は夏期休暇中に中国でも現地調査を行なう予定であったが、台風21号の影響で関西国際空港が長期間閉鎖された関係で、同時期に予定していた中国での現地調査は2019年2月にずれ込んだ。結果的に年度内に当初予定していたインタビュー調査はほぼ全て終えたが、調査期間が半年ほどずれ込んだ影響で、調査結果の分析は現在も進行中である。しかし、この点は次年度早々にまとめられる見込みであり、その成果は2019年7月に行なわれる国際学会で公表する予定である。次年度が本研究課題の最終年度に当たるが、当初の年次計画に従って調査研究を進める予定であり、目下大きな変更点はない。また、今年度に調査した成果の一部は、次年度に発表する予定にしている。平成29年度は、1)モンゴル語のアスペクト的意味を表す補助動詞のうち、動作が開始局面にあることを表す「ekile-」(日本語の「始まる」や「始める」に相当)、動作が終了局面にあることを表す「daGus-」と「bar-」(日本語の「終わる」や「尽きる」に相当)、及びその他動詞形である「daGusqa-」と「barGa-」について、2017年9月に内蒙古大学(中国内蒙古自治区フフホト市)、2018年3月にモンゴル国立教育大学(モンゴル国ウランバートル市)において、それぞれ同大学の学生を対象にインタビュー並びにアンケート調査を実施した。結果、第一に、終了局面に言及する複数形式の意味・用法の違いが明らかになった。内蒙古のホルチン方言において自動詞の「daGus-」、「bar-」が動作の単なる終了を表す無標形式であるのに対し、他動詞の「daGusqa-」、「barGa-」は動作の終了局面に至るまでの過程にも言及する有標形式である可能性が高い。第二に、特に動作の終了局面に言及する形式間に、方言差があることが明らかになった。ホルチン方言とモンゴル国のハルハ方言との間では、「bar-」の意味解釈が異なる。これらの成果については「モンゴル語における動作の開始と終了を表す補助動詞に関する予備的考察」という題目で研究発表を行った。第三に、上記の補助動詞には共起できる動詞句に制限があることも明らかになった。この成果は次年度に発表を予定している。2)補助動詞に関する文献の収集を行なった。モンゴル語の文献は現地調査を実施した内蒙古大学の図書館並びにウランバートル市の国立図書館において、また韓国ソウル大学の図書館では韓国語の文献も収集した。韓国語はモンゴル語と文法的に似た特徴があるのみならず、韓国語の補助動詞に関する先行研究はモンゴル語よりも多く、本研究課題にも参考になる点が多いと考えるためである。2019年度の研究実施計画は、モンゴル語のアスペクト的意味を表す補助動詞のうち、開始と終了の局面を表す形式について、夏季休暇中を利用して、現地調査を行なうというものであったが、この現地調査は当初の予定通りにほぼ実施できた。ただし、共起する動詞句に対する調査結果の分析は現在も作業進行中であり、2019年度内に整理しきれなかった。しかし、この点は次年度早々にまとめられる見込みであり、まとまり次第、成果を公表したいと考えている。また研究実施計画で予定されていた夏季休暇中の現地調査の結果、方言差をより綿密に調べる必要性が出てきたことから、年度末の冬季休暇中にモンゴル国においても追加現地調査を実施することができた。

平成30年度は以下の2点の研究調査を実施した。1)モンゴル語のアスペクト的意味を表す補助動詞のうち、本動詞が移動の意味をもつ「Garqu」と「GarGaqu」(日本語の「出る」と「出す」に相当)、及び「yabuqu」と「ociqu」(共に日本語の「行く」に相当)を対象に、記述調査を行なった。調査は2018年9月に神戸大学において同大学に在学中のモンゴル人留学生を対象に、その後、2019年2月に内蒙古大学(中国内蒙古自治区フフホト市)において本研究の研究協力者であるBadma氏を対象に、それぞれインタビュー形式で実施した。調査の結果、動作終了局面を表す複数形式の意味・用法の違いが明らかになった。具体的には、前年度に調査した「baraqu」と「barGaqu」に対して、「Garqu」と「GarGaqu」は、それぞれ動作終了に関する話者のモダリティー的評価において有標形式である可能性が高く、有標形式と考えられる「Garqu」と「GarGaqu」は、無標形式の「baraqu」と「barGaqu」に比べ、共起する動詞句により制約があることが明らかになった。これは有標形式に本動詞としての意味が残存しているためと考えられ、補助動詞のあいだで文法化の程度に差があることを示唆している。これら研究成果の一端は「モンゴル語における“GarGa-"の文法化ー複合動詞か補助動詞か?ー」という題目で研究発表を行なった。2)前年度に引き続き、補助動詞に関する文献の調査を行なった。現地調査を実施した内蒙古大学図書館においてモンゴル語と中国語の文献を、また韓国ソウル大学の図書館で朝鮮語の文献を収集した。モンゴル語と朝鮮語は文法的に似た特徴を有し、「出る」「出す」に由来する補助動詞が朝鮮語にもあるが、朝鮮語の当該形式はモンゴル語の「Garqu」「GarGaqu」と意味・用法がかなり類似することも分かった。2019年度の研究実施計画は、モンゴル語のアスペクト的意味を表す補助動詞のうち、元となる本動詞が移動に関わる意味をもった形式を対象に、夏期休暇中を利用して現地調査をするというものであった。本来は夏期休暇中に中国でも現地調査を行なう予定であったが、台風21号の影響で関西国際空港が長期間閉鎖された関係で、同時期に予定していた中国での現地調査は2019年2月にずれ込んだ。結果的に年度内に当初予定していたインタビュー調査はほぼ全て終えたが、調査期間が半年ほどずれ込んだ影響で、調査結果の分析は現在も進行中である。しかし、この点は次年度早々にまとめられる見込みであり、その成果は2019年7月に行なわれる国際学会で公表する予定である。今後は当初の年次計画に従って調査研究を進める予定であり、目下大きな変更点はない。なお、2019年度は研究協力者のBadma氏(内蒙古大学)とともに調査を行なったが、同氏を介して調査期間中に新たな研究協力者候補を数名紹介してもらった。そのため、次年度以降はより柔軟かつ多角的に現地調査を実施していけると考えている。次年度が本研究課題の最終年度に当たるが、当初の年次計画に従って調査研究を進める予定であり、目下大きな変更点はない。また、今年度に調査した成果の一部は、次年度に発表する予定にしている。
アミノ酸による血清コレステロ-ル上昇機構の解析

一般にアミノ酸の過剰をラットに与えると食餌摂取の減少と成長の抑制が認められる。近年、ある種のアミノ酸を与えると高コレステロ-ル血症が観察されることが報告された。その例として、ヒスチジン、シンチン、チロシンがある。ヒスチジン過剰食を与えるとみられる高コレステロ-ル血症の生成の機構を明らかにすることが目的である。研究の結果、以下のことを明かにした。1. ^3H_2Oから肝コレステロ-ルへの取り込みをin vivoの系においてしらべた。その結果、ヒスチジン過剰食群は有意に増加した。2.コレステロ-ル合成系の律速酵素であるHMGーCoA還元酵素を測定した。ヒスチジン過剰食群において、活性型および全活性のいずれも有意に増加した。肝HMGーCoA還元酵素のmRNAはヒスチジン過剰食において、約2倍増加した。3.コレステロ-ルの分解系の律速酵素はコレステロ-ル7αーヒドロキシラ-ゼである。この酵素活性は基本食とヒスチジン過剰食においては変わらなかった。これらの結果はヒスチジン過剰食の摂取による高コレステロ-ル血症の生成は肝におけるコレステロ-ル合成の促進であることを明かにした。4.ヒスチジン過剰食の摂取、あるいはヒスチジンの胃管による投与は血清と副腎のコルチコステロンの増加を引き起こすことを明かとした。5.ヒスチジン過剰食に銅の添加は高コレステロ-ル食を改善できなかった。以上の結果をまとめると、ヒスチジンによる高コレステロ-ル血症の生成は次のように考えられる。ヒスチジンがコルチコステロンの生成、分泌を促進し、ついで、このホルモンがコレステロ-ル合成の律速酵素であるHMGーCoA還元酵素遺伝子の転写を高め、mRNAの生成を促進する。その結果HMGーCoA還元酵素量を増やすことになり、肝のコレステロ-ル合成を高め、高コレステロ-ル血症を形成する。血清コレステロ-ルの上昇は動脈硬化などをひきおこすため、栄養学上重要な課題である。高コレステロ-ル血症はアミノ酸を過剰ラットに与えることによって短期間にひきおかされるので、そのモデルとなる。ヒスチジン、シスチンの過剰摂取による高コレステロ-ル血症は肝コレステロ-ル合成の上昇、コレステロ-ル合成の律速酵素であるHMGーCoA還元酵素活性が増加した。コレステロ-ルから胆汁酸への分解の律速酵素であるコレステロ-ル7αーヒドロキシラ-ゼ活性には変化は認められなかった。これらの結果から、ヒスチジン、シスチンの摂取による血症コレステロ-ルの上昇は肝におけるコレステロ-ル合成の促進によることを明らかにした。それゆえ、HMGーCoA還元酵素を精製し、抗体を作成した後、この酵素の合成および分解速度、mーRNA量の測定を行う予定であったが酵素の精製が出来なかった。そこで、別の角度から血清コレステロ-ル上昇の機構の解析を生体内の銅の状態と結び付けて明らかにすることを試みた。ヒスチヂンは銅と結合して、銅欠乏を引き起こす可能性がある。銅欠乏を引き起こす可能性がある。

銅欠乏の肝のHMGーCoA還元酵素活性の上昇につながり、その結果高コスステロ-ル血症の形成につながるとの仮定のもとに実験を行った。銅を含まない基本食、ヒスチジン過剰食(Cu:0.36mg/kg),銅を適当量含む基本食、ヒスチジン過剰食(Cu:6mg/kg)になるように銅を毎日注射した。血清コレステロ-ルは鋼を含まないヒスチジン過剰食においてもさらに増加はみとめられなかった。一方、ヒスチジン食摂取時において尿中の鋼および亜鉛は著しく排泄された。ヒスチジン過剰食に多量の銅の添加によっても血清コレステロ-ルは上昇した状態であった。これらの結果から、ヒスチジン過剰食により体内の銅は減少するが、このことが血清コレステロ-ルを上昇させる可能性はないと推察された。一般にアミノ酸の過剰をラットに与えると食餌摂取の減少と成長の抑制が認められる。近年、ある種のアミノ酸を与えると高コレステロ-ル血症が観察されることが報告された。その例として、ヒスチジン、シスチン、チロシンがある。ヒスチジン過剰食を与えるとみられる高コレステロ-ル血症の生成の機構を明らかにすることが目的である。研究の結果、以下のことを明かにした。1. ^3H_2Oから肝コレステロ-ルへの取り込みをin vivoの系においてしらべた。その結果、ヒスチジン過剰食群は有意に増加した。2.コレステロ-ル合成系の律速酵素であるHMGーCoA還元酵素を測定した。ヒスチジン過剰食群において、活性型および全活性のいずれも有意に増加した。肝HMGーCoA還元酵素のmRNAはヒスチジン過剰食において、約2倍増加した。3.コレステロ-ルの分解系の律速酵素はコレステロ-ル7αーヒドロキシラ-ゼである。この酵素活性は基本食とヒスチジン過剰食においては変わらなかった。これらの結果はヒスチジン過剰食の摂取による高コレステロ-ル血症の生成は肝におけるコレステロ-ル合成の促進であることを明かにした。4.ヒスチジン過剰食の摂取、あるいはヒスチジンの胃管による投与は血清と副腎のコルチコステロンの増加を引き起こすことを明かとした。5.ヒスチジン過剰食に銅の添加は高コレステロ-ル食を改善できなかった。以上の結果をまとめると、ヒスチジンによる高コレステロ-ル血症の生成は次のように考えられる。ヒスチジンがコルチコステロンの生成、分泌を促進し、ついでこのホルモンがコレステロ-ル合成の律速酵素であるHMGーCoA還元酵素遺伝子の転写を高め、mRNAの生成を促進する。その結果HMGーCoA還元酵素量を増すことになり、肝コレステロ-ル合成を高め、高コレステロ-ル血症を形成する。
数学力コンポーネントに応じた診断テストと学習指導法の開発

COMPASSは、数学的問題解決の認知モデルに沿って、問題理解、問題解決のプロセスに必要な学力の構成要素(コンポーネント)を領域横断的に抽出し診断しようとするテストである。日本の小学生、中学生の学力は、「基礎基本は強いが、活用が弱い」と一般に言われているが、本テストの実施により、基本的概念の理解、図表の自発的な利用、定型的な文章題解決、簡単な計算上の工夫など、数学力のかなり基礎的な部分に問題のある児童・生徒が多いことが明らかとなった。本研究では、家庭学習を含む日常的な学習方法の改善のために、コンポーネントに応じたいくつかの「学習法講座」を試行・実施し、具体的な授業改善の方向を示唆した。これまで開発をすすめてきた数学の学力,学習力診断テストCOMPASSについて,実施マニュアル,採点マニュアル,分析用ソフト等を整備した。最新バージョンを小学校,中学校で実施した結果を学校にフィードバックし,授業改善のためのコンサルテーションを行ってきた。一方,COMPASSのコンポーネントに即した指導法を授業形式で行えるような「学習法講座」を開発して,中学生を対象に試行的な実践を行った。具体的には,「(1)数学的概念,用語の理解」「(2)文章題解決における図表の利用」「(3)論理的推論のための方略」「(4)工夫による迅速な計算」をとりあげた。このうち,(1)(4)むについては,90分ほどの講座でもかなりの効果が見られ,日常的な学習の改善にも役立ちそうなことが示唆された。(2)の図表の利用については,ニュージーランドの学校における授業観察の結果から,生徒間の数学的コミュニケーションの中で図表を使うことが,個人的な問題解決での図表利用に結びつくことが示唆された。また,(3)の論理的推論の進め方については,我が国の算数,数学教育の中で直接的に扱われていないため,問題文から具体例をいくつか生成しつつ,証明または反例の提示へとすすむ方略を教示して練習していくようなプログラムを考案し実践してみたが,十分な定着や効果はまだ見られておらず,今後の大きな課題である。なお,COMPASSの構造については,階層的な因子分析に加えて,新たな解析法であるRule Space Modelの適用を試み,そのための基礎的データを取得して分析を開始した。本研究の目的は,学習指導に有用な数学力診断テスト(COMPASS)を開発し,COMPASSの実施結果と実際に教育揚面で行なわれている学習指導との関連を探ることによって,数学力コンポーネントに応じた効果的な学習指導法を開発することである。そのため,(a)COMPASSの分析的研究と開発の推進,(b)COMPASSの診断結果と指導法との関連の検討,(c)数学力コンポーネントに応じた学習指導法の開発と実践的検討を行なう。今年度は,テストを実施したあと,データ入力,集計結果の表示,学習者へのフィードバックの作成などを一貫して行うシステムを開発し,いくつかの学校で試験的に実施し,実用化をはかった。同時に,COMPASSの実施によって明らかになった結果と各学校の実情に合わせて,指導が必要なコンポーネントを選択し,「学習法講座」として学習法の指導を行った。具体的には,「数学用語の理解」「図表を利用しての問題解決」「基本文章題の定着」「論理的判断の方略」「計算における工夫」という5種類の指導実践と,指導効果の分析を行なった。とくに,「計算における工夫」については,短い訓練でもある程度の効果が得られ,問題自体の構造分析(問題間の類似度評定値をデータとする多次元尺度法やクラスター分析による)もすすんだと言える。数学用語の理解については,指導プログラムについてはある程度確立され、低・中学力の学習者に対しては一定の効果が見られることがわかった。他の学習法講座については,短期間の訓練による定着は難しく、普段の授業にもとり入れて,継続的な取組みをしていく必要性が示唆された。本研究の目的は,学習指導に有用な数学力診断テスト(COMPASS)を開発し,COMPASSの実施結果と実際に教育場面で行なわれている学習指導との関連を探ることによって,数学力コンポーネントに応じた効果的な学習指導法を開発することであった。そのため,(a)COMPASSの分析的研究と開発の推進,(b)COMPASSの診断結果と指導法との関連の検討,(c)数学力コンポーネントに応じた学習指導法の開発と実践的検討を行なってきた。今年度は,テストを実施したあと,明らかになった結果と各学校の実情に合わせて,指導が必要なコンポーネントについて「学習法講座」を整備し,学習法の指導を行なってその効果を検証してきた。

昨年度から継続して,「数学用語の理解」「図表を利用しての問題解決」「基本文章題の定着」「論理的判断の方略」「計算における工夫」という5種類の指導実践を,東京や岡山の小学校・中学校で実施した。指導効果を分析したところ、「計算における工夫」については,短い訓練でもある程度の効果が得られること,数学用語の理解については,低・中学力の学習者に対しては一定の効果があり,学習者の負担感も少ないことがわかった。「基本文章題の定着」については、2種類の大きく異なる指導法を考案し、ある程度の効果が見られたが、教示に即した方略が採用されたためなのかどうかの判別が困難であり、部分的な検証にとどまっている。「論理的判断の方略」「図表を利用しての問題解決」については,教示内容や問題を改善したことでかなり受け入れやすいものとなったが、成績の有意な向上にはいたらず、より長期の訓練が必要であることが示唆された。なお、2008年に改訂された新学習指導要領に沿って問題改訂を行ない、COMPASSを今後の学校現場での利用に供するものとした。
経済社会のダイナミズムと会計制度のパラダイム転換に関する総合研究

本研究課題では、会計理論、会計文化論、社会学、監査論、実証研究といった視点から、経済社会のダイナミズムに対応したわが国の会計制度のあり方を、総合的に研究した。具体的な研究成果は、次の通りである。(1)会計理論(会計基準)の変化では、会計概念の変化の特徴を鮮明にした。(2)会計制度のパラダイム転換では、中小企業会計制度は国際会計基準(IFRS)の影響を受けるべきではないという結論に至った。(3)監査制度のパラダイム転換では、監査データの標準化および保証業務の多様性に関する議論をとりまとめた。(4)パラダイム転換期における企業の会計行動では、会計規制のあり方に関する議論をとりまとめた。本研究課題の目的は,会計理論(会計概念・会計基準),会計文化論,社会学,監査論,実証研究といった多様な視点から,経済社会のダイナミズムに対応したわが国の会計制度のあり方(会計制度のパラダイム転換)を総合的に研究することにある。具体的には,次のような課題が検討課題とされる。(1)経済社会のダイナミズムが,会計理論や会計制度にどのようなインパクトを与えているかについて,会計研究の多様な視点から,両者の関係を闡明にすること,(2)叙上の会計理論や会計制度の動向を踏まえ,わが国の会計制度のあり方に対するインプリケーションを析出すること。第1年度では,次のような個別的課題が析出され,その対応が議論された。(1)経済基盤のダイナミズムを踏まえた会計理論(会計基準)の変化については,利益マネジメント,蓋然性規準,会計基準の合理性,会計基準の公正妥当性といった側面から,会計概念の変化の諸相を浮き彫りにすること,(2)会計制度のパラダイム転換については,大企業会計制度の制度改革がIFRSの影響を受けているのに対し,中小企業会計制度ではIFRSの影響を受けない取組みが進行中であることからその実態を検討すること,(3)監査制度のパラダイム転換については,監査技術や監査データの標準化問題といった問題とともに,保証業務の多様性について検討すること,(4)パラダイム転換期における企業の会計行動については,会計利益と課税所得の一致性,日本企業の租税回避行動,経営者業績予想,非GAAP利益の開示問題などについて,実証分析を通じて会計規制のあり方を論じること。上記の個別的課題の検討結果は,日本会計研究学会の全国大会および部会,並びに海外の学会で報告された。平成27年度(第1年度)の研究計画は,次のとおりであった。(1)第一次的作業として,各研究分担者はそれぞれの担当国と担当課題について,広く内外の関連文献・データベース等を渉猟し,緻密な文献研究を行うとともに,各研究分担者の成果を定期的に持ち寄り,各研究チームのチーム会議で相互に議論を深めるとともに,全体会議で,研究の成果と知識の共有化を図ること(2)第二次的作業として,海外の研究協力者との連携体制を確立するため,研究代表者および研究分担者を,主要諸国に派遣するとともに,海外研究者および専門家との相互交流のため,主要諸国の研究協力者を招聘して共同研究を行うこと(3)第三次的作業として,研究成果の一端を日本会計研究学会の全国大会および部会,並びに海外の学会で報告すること研究実績の概要で示したように,平成27年度(第1年度)において,本研究課題の研究は,上記の研究計画に則しておおむね順調に進展していると言ってよい。本研究課題の目的は、会計理論(会計概念・会計基準)、会計文化論、社会学、監査論、実証研究といった多様な視点から、経済社会のダイナミズムに対応したわが国の会計制度のあり方(会計制度のパラダイム転換)を、総合的に研究することにある。具体的には、次のような課題が検討課題とされる。(1)経済社会のダイナミズムが、会計理論や会計制度にどのようなインパクトを与えているかについて、会計研究の多様な視点から、両者の関係を闡明にすること、(2)叙上の会計理論や会計制度の動向を踏まえ、わが国の会計制度のあり方に対するインプリケーションを析出すること。平成28年度(第2年度)では、平成27年度(第1年度)の研究成果を踏まえ、次のような個別課題への対応が議論された。(1)経済基盤のダイナミズムを踏まえた会計理論(会計基準)の変化については、利益マネジメント、蓋然性規準、会計基準の合理性、会計基準の妥当性といった側面から、会計概念の変化の特徴に関する議論を深化させること、(2)会計制度のパラダイム転換については、大企業会計制度の制度改革がIFRSの影響を受けているのに対し、中小企業会計制度では、IFRSの影響を受けない取組みが進行中であることから、その実態を検討するとともに、中小企業会計基準の普及と制度的定着化に取組むこと、(3)監査制度のパラダイム転換については、監査技術や監査データの標準化問題といった課題とともに、保証業務の多様性について検討すること、(4)パラダイム転換期における企業の会計行動については、会計利益と課税所得の一致性、日本企業の租税回避行動、経営者業績予想、非GAAP利益の開示問題などについて、実証分析を通じて会計規制のあり方の議論を深化させること。上記の個別的課題の検討結果については、その一端が、わが国および海外の会計学関連諸学会等で報告された。(理由)平成28年度(第2年度)の研究計画は,次のとおりであった。