hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核融合炉ブランケットにおける増殖トリチウムの移行挙動に関する研究

本年度は(1)核融合炉トリチウム生成サイクルを構成する、トリチウムを生成するブランケットモジュールにおける水素同位体の挙動を明らかしてきた。また(2)ブランケットモジュールにおける水素同位体の挙動をサイクル設計の入力とし、サイクル外への水素同位体透過漏洩量を見積もる道筋を立てた。(1)ブランケットモジュールにおける水素同位体の挙動把握に関して過去の研究において、我々自身が取得した実験データを基にトリチウム放出モデルを作成してきた。そしてそのモデルを用い、自身が取得したデータを良く再現できるようになっていた。次の段階としてモデルの汎用性・妥当性を強化するため、他の研究者が取得してきた実験データの再現を試みた。その結果、我々のモデルを用い、良く実験データを再現することができた。国内外の学会において発表したこの成果は、多くの研究者の評価を得ることができた。(2)トリチウム生成サイクル外への水素同位体透過漏洩量の見積もりに関してトリチウム生成サイクルはブランケットモジュール、冷却材配管、パージガス配管、トリチウム分離精製装置などから成り立つ。それらの設計にあたりシステムの最適化を行うためには、サイクルの入力を決定するブランケットモジュールにおける水素同位体挙動の把握が必要であった。今後の研究の展望として、(1)の成果によって得られた値を基に、過去に報告がなされている金属配管における水素同位体の挙動を組み合わせてサイクルの設計を行っていく。・核融合炉ブランケットの固体トリチウム増殖材として候補に挙がっているLi4SiO4、Li2TiO3、Li2ZrO3、LiAlO2それぞれの表面に存在する水分量の定量実験をおこなった。またそれと平行して気相中から水素を与えた場合のトリチウム増殖材表面における水分生成量を定量する実験もおこなった。これらの定量実験より、実用炉において使用するブランケット材数百トンに対し、水が数百キログラム数トン発生することがわかった。この結果を受け、トリチウム回収ガスに混入した水蒸気による配管の腐食問題、トリチウムの放出化学形への影響とトリチウム分離装置の設計へと情報を発信することができた。・日本原子力研究所、京都大学原子炉実験所において中性子照射済み固体増殖材からのトリチウム放出実験をおこなった。増殖材表面に多量に存在する水がトリチウム放出挙動に与える影響を定量することができた。この結果より、本研究で構築したトリチウム放出モデルの妥当性が確かめられた。・妥当性を確認したトリチウム放出モデルを基に、国際熱核融合実験炉ITERで使用するブランケット材におけるトリチウム放出挙動の予測をおこなった。これをアメリカ合衆国においておこなわれた国際学会12th International conference on fusion reactor materialsにおいて口頭発表した。本年度は核融合炉ブランケットにおけるトリチウム増殖材からのトリチウム放出挙動を把握するのと同時に、増殖材からのトリチウム放出挙動の情報を入力として燃料サイクルの設計提案を行った。具体的な内容は以下の通りである。核融合炉の燃料サイクルでは水素添加回収ガスを用いて、トリチウムを水素分子状で回収することを前提に設計が検討されている。しかし本研究成果によると大量の水蒸気が燃料サイクル内に混入することになり、また水分子状で放出されるトリチウムも無視できないほどになると予測される。そこで水の混入経路を明らかにし、また混入する水分量を実験により定量した。次に本研究で構築した増殖材からのトリチウム放出機構モデルを用い様々な条件でのトリチウム放出挙動を予測・検討し、増殖材表面水がトリチウム放出挙動に与える影響を定性的、定量的に議論した。今後、ITER計画においてブランケット研究が盛んになる。情報提供として国際学会での発表、討論会への参加、論文投稿を行った。
心筋細胞の活性酸素産生を介した細胞内情報伝達系の解析-Mn-SOD誘導におけるRedox制御の役割-

本申請研究においては、心筋細胞における活性酸素・ラジカル代謝が心筋のストレス応答における細胞内の情報伝達にいかに関与しているかを明らかにするため、心筋細胞におけるラジカル産生・ストレス蛋白質の誘導活性化を実証するとともに、両者を結ぶ細胞内情報伝達蛋白質の活性化、誘導経路の検討を行うことを目的とした。初年度には、培養心筋細胞を用い、TNF-αを負荷することにより心筋細胞内に過酸化水素産生が認められることを、過酸化水素感受性の蛍光色素DCFHを用いて明らかにした。このようなTNF-αによる過酸化水素産生は、心筋細胞内の抗酸化酵素Mn-SOD蛋白質誘導の原因となっていることを過酸化水素消去剤である2-メルカプトプロピオニルグリシン(MPG)を用いて証明した。第二年度は、かかるTNF-αによる心臓における活性酸素産生、Mn-SOD誘導がin vivoにおいても生じるか否かを検討した。ラットのトレッドミル運動負荷モデルでは、運動直後よりTNF-α、IL-1βが上昇するとともに、運動負荷48時間後には心筋組織内のMn-SOD蛋白質量、Mn-SOD活性ともに上昇した。抗TNF-α抗体、抗IL-1β抗体の同時投与により、かかるMn-SOD活性の上昇を抑制することが可能であった。運動負荷によるMn-SOD誘導・活性化は、MPG投与により制御することが可能であった。以上の結果は、運動などの物理負荷により心臓においてTNF-α、IL-1βなどのサイトカインが産生され、さらにこれらのサイトカインによる心筋細胞内の活性酸素産生が情報伝達系として作用して抗酸化酵素Mn-SODの誘導を惹起しているものと考えられる。本申請研究においては、心筋細胞における活性酸素・ラジカル代謝が心筋のストレス応答における細胞内の情報伝達にいかに関与しているかを明らかにするため、心筋細胞におけるラジカル産生・ストレス蛋白質の誘導活性化を実証するとともに、両者を結ぶ細胞内情報伝達蛋白質の活性化、誘導経路の検討を行うことを目的として検討を開始した。ストレス負荷モデルとして、成熟ラット心臓より心筋細胞を単離し、過酸化水素、または、TNF-αを負荷した。心筋細胞内の活性酸素濃度の変化は、過酸化水素感受性の蛍光色素DCFHを細胞に負荷し、落射蛍光顕微鏡下に検討した。過酸化水素の添加により、DCFH由来の蛍光は増加し、過酸化水素の添加量依存性に蛍光は増強した。TNF-α添加によっても同様に添加量依存性に心筋細胞内のDCFH傾向の増加を認めた。100ng/mlのTNA-α添加により、渦酸化水素100μMによる蛍光の51%に相当する過酸化水素産生を認めた。TNF-a投与後の細胞内Mn-SOD蛋白質濃度を抗ラットMn-SOD抗体を用いたELISA法にて定量すると、心筋細胞内のMn-SOD濃度の増加を認めるとともに、LDH遊出を用いて検討した低酸素(1時間)-再酸素化(24時間)後の心筋細胞障害が減弱した。過酸化水素消去剤であるN-アセチルシステインの前投与は、TNF-α添加によるDCFH蛍光の増強、Mn-SOD誘導、低酸素-再酸素化による細胞障害のいずれをも抑制することが可能であった。以上の結果は、TNF-α刺激によって心筋細胞の低酸素-再酸素化耐性が惹起されるが、その際、心筋細胞内に生じる活性酸素、特に過酸化水素が耐性を担うMn-SOD誘導の情報伝達系として重要な役割を担っていることを示唆する。本申請研究においては、心筋細胞のストレス応答の初期過程として、ストレス負荷後における心筋細胞の活性酸素・ラジカル代謝に着目して検討した。初年度に心筋細胞を用いて、TNF-α負荷により心筋細胞内に過酸化水素産生が認められ、産生された過酸化水素が細胞内のMn-SOD蛋白質誘導と相関することを見出した。本年度は、かかるTNF-

αによる心臓における活性酸素産生、Mn-SOD誘導がin vivoにおいても生じるか否かを検討した。ラットのトレッドミル運動負荷モデルを作成すると、心筋組織内のTNF-α、IL-1β濃度が運動直後より上昇した。また、運動負荷48時間後には、心筋組織内のMn-SOD蛋白質量、Mn-SOD活性ともに上昇した。抗TNF-α抗体、抗IL-1β抗体の同時投与により、かかるMn-SOD活性の上昇を抑制することが可能であった。一方、外因性のTNF-α投与によっても、同様にin vivoのラット心においてMn-SOD誘導、活性化を惹起することが可能であった。かかる、運動負荷、TNF-α負荷によるラット心臓におけるMn-SOD誘導・活性化は、メルカプトプロピオニルグリシン投与により抑制することが可能であったことから、心臓における過酸化水素産生が、情報伝達系として介在していることが示唆される。以上の結果は、運動などの物理負荷により心臓においてTNF-α、IL-1βなどのサイトカインが産生され、さらにこれらのサイトカインによる心筋細胞内の活性酸素産生が情報伝達系として作用して、抗酸化酵素Mn-SODの誘導を惹起しているものと考えられる。
児童の英語に対する動機づけと異文化に関する態度特性から考察する小学校外国語活動

小学校数校で、外国語活動時間の増加時期に動機づけや情意要因を調査した結果、1児童の関心、熟達願望などの動機づけに関する項目は変わらないか低下傾向、2対立関係改善や非言語のコミュニケーションなど異文化の相手とのコミュニケーション態度も低下傾向にあり、活動時間が増えるほど動機づけやコミュニケーション態度を高めるのは困難、3動機づけに影響を与える要因は、「学習意識」(英語に対する自信、英語学習に対する努力信念などで構成)と学習者の「身近な人々」の励ましであり、4コミュニケーション態度にも「学習意識」と「身近な人々」が影響を与えて、5男子より女子の方が動機づけ及びコミュニケーション態度を維持していた。安達(2012a)では,まずこれまでの研究開発校などで実施された小学校英語教育についての研究を概観した結果、1リスニング、スピーキング、音読などの面で、小学校の英語活動は中学校1年間くらいは一定の効果があると認められる、2だがその効果はそれほど大きくなく、また効果が継続するかは明確でない、3むしろ、中学以降の学習時間や、性別、英語に対する態度などの他の要因が、その後の英語力や動機づけに強い影響を与えていると考えられた。そこで本研究者は、英語活動が増えた3年間に、小学校1校で調査したところ、動機づけはほとんど減少し、Adachi(2013)によると、異文化の相手とのコミュニケーション態度も減少傾向という結果になった。このことから、対象校では外国語活動の増加の効果はあまりなかったと結論づけられた。また,動機づけを予測する要因としては、3年間影響が大きかったものは、学習意識と学習者の周りの人々の励ましであったことから、児童が自信を持ち、達成感の得られる活動であることや、多言語に関心をもつような機会が重要と考えられた。さらに、周りの人の影響はより大きくなったことから、クラスの雰囲気は時間が増えるほど重要になると考えられた。同様にAdachi(2012b)では、複数の小学校で児童の英語活動に対する動機づけを焦点に、活動時間が増加した前後で比べて分析したところ、動機づけはやや減少し、その一方英語に対する重要性をより認識していたことから、外国語活動を学習として意識しつつあることが示唆された。また、3小学校を集計した動機づけモデルでは、動機づけに直接影響していたのは学習態度であり、それには,身近な人々が影響していた。これらから,児童の英語に対する動機づけを高めるためには,積極的な学習態度を目指し,教師や友達が共に積極的に活動に関わり合える,より良い教室の雰囲気作りが必要と考えられた。安達(2014b)では,本科研費研究の総括を行った。これまで小学校数校で,外国語活動時間の増加時期に,児童の動機づけや情意的要因はどう変化したかを中心に調査を行ってきた結果,1動機づけやコミュニケーション態度の変化については,児童の関心,熟達願望などの動機づけに関する項目は変わらないか、低下傾向にあった。また2対立関係改善や非言語のコミュニケーションなど異文化の相手とのコミュニケーション態度を調査したところ,やはり低下傾向にあり,外国語活動時間が増すほど,英語学習に対する動機づけや異文化の人に対する積極性を高めるのは難しくなると考えられた。そして3動機づけやコミュニケーション態度に影響を与える要因についても分析を行った結果では,活動時間の増加の前後で比較し共通して影響が大きかったのは,動機づけは,「学習意識」(英語に対する自信,英語学習に対する努力信念などの概念で構成)と学習者の「身近な人々」の励ましであり,「身近な人々」の影響は次第に強くなっていた。また4コミュニケーション態度に影響を与える要因についての分析結果でも,「学習意識」に影響を受けており,3年間調査した学校では3年目に「身近な人々」の影響も受けていた。このことは,活動時間が増えると,児童は,教師や友達などの学習環境に影響をより受けやすくなることを示している。さらに5性差について分析したところ,女子の方が,動機づけとコミュニケーション態度ともに高い傾向があった。またこれは,西田・安達・カレイラ松崎(2014)において,他の二人の研究でも同様の結果が示されている。したがって,本研究によると活動時間増加に伴い動機づけの持続が難しくなり,さらに女子に比べて男子はより難しくなることから,拙速な教科化は避け,授業時間が増えてもまた男子でも,動機づけやコミュニケーション態度を維持できる活動の検討が必要と結論づけられた。1.各小学校における、動機づけや英語学習に関する意識についての特徴としては、いずれの小学校でも外国語活動が増加した後で、それほど大きな変化はなく、比較的高い動機づけを維持していた。学校別の違いについても、動機づけに関しては大きな違いは見られず、どの小学校においても、児童は学校での外国語活動に対して、概ね肯定的姿勢があると考えられた。但し、動機づけのうち、学校外でのテレビやラジオでの英語の番組視聴に関しては、活動増加の前後いずれでも、またどの小学校でも、あまり積極的ではなかった。

2.動機づけに影響を与える要因の分析では、ほぼどの小学校でも、学習意識(わかるようになったという自信や頑張ればできるという信念など)の影響が最も強いと考えられ、次に、身近な人の影響(親や教員の励ましや友達の姿勢)が、児童の活動に対する姿勢に影響すると考えられた。3.活動時間が増えた年度の前後で、同一の小学校2校で動機づけと英語の重要性について比較したところ、あまり大きな変化はなく、担任による活動時間が増加したことによる悪影響はないと考えられた。但し、英語に対する重要性などで一部有意に高くなっているにも関わらず、動機づけは全く変わらないということは、逆に、活動を次第に学習として捉えるにようになってきていると考えられた。動機づけには、学習意識や身近な人の影響が大きいことからすると、どのように活動を実施していくのか、担任の指導力や指導内容が今後、大きく影響していくと考えられた。4.また、3年間に亘って調査した一小学校では、活動時間が増えた2年目では、比較的動機づけが高まる傾向があったが、3年目は、増える前の1年目の態度に戻り、一方英語に関係のないコミュニケーション意欲は年々減少したので、このことは、児童が活動を英語学習と意識しつつあることを示唆すると考えられた。これまで、一次調査分データと二次調査分データの分析はほぼ終え、動機づけおよびコミュニケーション態度とそれに影響する要因の構造的解明は大よそ明らかになってきた。そのため、2012年度は、主にこれまで学会で発表してきた結果について論文を執筆した。また、2012年度に調査・分析を予定していた、「動機づけや外部者とのコミュニケーション意欲態度の男女差について」の結果については、Adachi(2013)において、コミュニケーション意欲態度の男女差を分析し、女子の方が高いとする結果を含めた論文を執筆できた。但し「動機づけの男女差について(差が認められるという結果は発表済み)」の論文執筆および「動機づけと外部者とのコミュニケーション意欲態度の男女差を引き起こす要因について」については、まだ十分な分析が終わっていない。さらに、当初、各小学校の担当教員にインタビューを行う予定であったが、調査時点から年数が経過し、担当者が替わってしまった学校もあるため、質的調査の実施は難しくなってしまい、この点では課題が残っている。(参考)安達(2012a)外国語活動時間増加に伴う小学生の動機づけとコミュニケーション態度『中部地区英語教育学会紀要』第41号pp.125-130.2011年度において当初の予定は以下のような分析と調査であった。このうち、1、3は順調に進み、2012年度の分析の4、5にも入っているものの、2の担当教員へのインタビューが、調査当時の担当者が異動になったりしてうまくいっていないため。なお、これまでの研究の成果については、論文執筆も進めている。1.共分散構造分析により、動機づけ尺度や外部者とのコミュニケーション意欲態度とその他の要因との構造的な関係を明らかにするモデル提示。2.各小学校において担当教員へのインタビューや、外国語活動時の児童の様子の見学などの質的分析も行うことで、各校の外国語活動の内容、指導方法の特徴を詳細に調査、考察。
高分子表面への液中プラズマ照射により発現する界面反応場の解明

液中プラズマと高分子表面との相互作用は、固体・液体・気体・プラズマが時間的、空間的に近接して存在し作用する重相構造プラズマの実験系であり極めて複雑である。そのため、液体との相互作用を用いた反応場を安定かつ制御性よく調査するためのプラズマ生成装置が重要である。新たに開発した方式により扁平プラズマを水中気泡内に生成させ高分子表面へプラズマ照射しナノ界面現象の調査を行った。高分子材料には半導体プロセス工程で用いられる種々のレジスト材料を取り扱った。また高分子材料に対するナノ界面の反応現象を検討するために、レジスト材料に高密度・高エネルギーのイオン注入を行うことで界面でのレジスト材のナノ構造を能動的に変えることにより影響を調査した。ノボラック樹脂をベースとするレジスト膜に、様々なエネルギー、注入密度でイオン注入を行った。一般に、イオン注入されたレジスト材料は硬化し除去が困難となることが知られている。注入イオン種の質量が大きくなるほどアッシング速度が減少するものの、ある一定の厚みのレジストが除去されるとアッシング速度が増加することが分かった。また、過去に研究された湿潤オゾン照射や水素ラジカル照射時のレジストとの表面反応に関わる研究成果より、注入イオン種の質量の違いによってレジスト材の膜厚方向に対する分布が異なることが分かっている。本研究で行った液中プラズマ照射において、アッシング速度が変化するレジスト層の厚さは、レジスト材料が硬化すると推定される膜厚とほぼ一致することから、高分子ナノ界面での反応速度は高分子の架橋により硬化する度合いに強く依存することが明らかとなった。またマイクロ波励起の液中プラズマによる固体表面の高分子膜の除去速度は、常温環境であるにも関わらず従来の手法と比べて極めて速いことが分かった。重相構造プラズマ環境がナノ界面反応を促進しているものと考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。低温環境下で反応性を促進できる非平衡プラズマと、液体との相互作用を用いた新規の反応場を安定かつ制御性高く利用することを念頭に、以下の2つの実験系構築を目指した.1)液体内の気泡という閉じた系に、局所的に、非平衡のプラズマを長時間、安定して生成し、高分子表面に照射するための高機能プラズマ源の開発.2)気液固体のナノ界面反応現象を調査するための大気圧下で安定した低温プラズマ生成装置の開発.1)については、デューティ比を可変できるパルス変調マイクロ波励起プラズマ源を採用し、外部制御因子(デューティー比、パルス周波数、放電電力など)に対するプラズマ生成特性を調べ、発光分光法や化学プローブ法などにより気相中の活性種診断と液相中の活性種との対応関係を明らかにした.また、液中環境に置かれた高分子表面に気泡プラズマを安定して繰り返し接触させ、様々な高分子材料と重相環境下にあるプラズマとの対応関係を検討した.2)については、低周波の高電圧源と希ガスを採用することで、安定した低温大気圧プラズマを発生させる装置を開発した.なお本装置は液滴(ミスト)導入によっても安定したプラズマ生成が可能である.また液体や固体表面への照射が可能であることから、液体だけでなく湿潤環境下にある生体表面へのプラズマ照射により発現する反応現象についても異分野連携により対応関係の検討を進めた.液体とプラズマ源との距離やプラズマ生成側の印加電圧などと、化学プローブ法により検出可能な液体中に生成される化学的活性種の生成レートとの相関関係を調査した.本研究がきっかけで化学工学分野との連携研究へ展開し産業応用上有望な結果が得ることができ、特許出願を行った.また異分野間にまたがった連携研究が当初計画以上に進んでおり本新学術分野が異分野に波及する効果が期待される.得られた成果は今後、雑誌への発表を通じて公表していく予定である.

重相構造プラズマを用いた高分子表面に発現する反応場への影響を調査するためプラズマ診断とともに表面反応場の計測を進め、さらにこの反応場を利用した新規プロセスの創出を試みる.また、本新学術領域研究の中でシミュレーションを行っている研究者らと連携し、重相構造プラズマを用いたプロセスのモデル化について検討を行い、プラズマナノ界面反応場に関する学理の構築を目指す.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
赤外線宇宙天文台(ISO)を用いた初期銀河の形成期活動と恒星進化の観測的研究

ヨーロッパ宇宙機関(ESA)が1995年秋に打ち上げを予定しているISO(赤外線宇宙天文台)は、極低音冷却軌道赤外線望遠鏡であり、地球大気の吸収の影響を受けずしかも熱放射による背景雑音の影響を最小限に止めることにより、赤外域で地上に比べて数百倍から数千倍の高感度の観測を実現しようとするものである。本国際学術研究は、このような高性能の赤外線宇宙天文台ISOを利用した国際共同研究により、銀河形成期や恒星の誕生期及び終末期における激しい活動現象を伴い生成する宇宙塵から放射される赤外線を観測し、始源銀河の形成や恒星の誕生・終末期の進化を解明することを目的とするものである。具体的には我々は、ISO優先観測時間に以下の3分野の観測を提案している。1.赤外多波長銀河サーベイにより従来は不可能であった遠方にある始源銀河の探査を行い、その物理的特性を解明するとともに、現在未解決の銀河形成とその初期進化を観測的基礎のうえに解明する。2.マジェラン雲晩期型星の赤外多色測光により物理特性が比較的よく知られている晩期型星の赤外特性を明らかにするとともに、銀河系内の近距離晩期型星についてより詳細な分光観測および遠赤外マッピング観測を行い、それらを総合して恒星進化終末期における質量放出の果たす役割を観測的立場より明確にする。3.微細構造線による星間雲の分光マッピングにより従来未開拓の光解離領域を中心に星形成領域の物理・化学構造を解明する。今年度は打ち上げのせまったISOで、これらの観測が所期の目的どうり効率良く行われるように観測プロポーザルの最適化作業をISO関係者と協議のうえESAの研究所であるエステックにて行い、また、データ取得後そこから最大限の成果を引き出すためデータ解析方法についてヨーロッパ側共同研究者と検討を行い、いずれも当初の目的を達することができた。具体的な研究実績は以下の通りである。研究分担者谷口と佐藤は、平成7年1月と3月にエステックを訪問し、上記1の観測提案である中間赤外、遠赤外波長域での原始銀河サーベイについてヨーロッパ側共同研究者と協議し、観測提案の最適化を行い、ミッションデータベース作成のためのパラメーター入力を行った。研究分担者田辺と大仲は、平成6年12月と平成7年1月にそれぞれエステックを訪問し、上記2の観測提案のうちマジェラン雲晩期型星の赤外多色測光観測と銀河系内の近距離晩期型星の分光観測について観測提案の最適化を行い、ミッションデータベース作成のためのパラメーター入力を行った。研究分担者尾中と度會は、平成6年12月と平成7年1月にそれぞれエステックを訪問し、上記3の観測提案の微細構造線による星間雲の分光マッピングについて観測提案の最適化を行い、ミッションデータベース作成のためのパラメーター入力を行った。研究分担者出口は、平成7年3月エステックを訪問し、ISOア-カイブデータに関する調査を行うとともに、ISOによる観測データの解析についてヨーロッパ側共同研究者と検討を行った。研究代表者辻は、平成7年3月エステックを訪問し、ISOによる観測データの解析についてヨーロッパ側共同研究者と協議を行いその解析方法を検討するとともに、国際協力についての打合せをした。

研究分担者田辺と大仲は、平成6年12月と平成7年1月にそれぞれエステックを訪問し、上記2の観測提案のうちマジェラン雲晩期型星の赤外多色測光観測と銀河系内の近距離晩期型星の分光観測について観測提案の最適化を行い、ミッションデータベース作成のためのパラメーター入力を行った。研究分担者尾中と度會は、平成6年12月と平成7年1月にそれぞれエステックを訪問し、上記3の観測提案の微細構造線による星間雲の分光マッピングについて観測提案の最適化を行い、ミッションデータベース作成のためのパラメーター入力を行った。研究分担者出口は、平成7年3月エステックを訪問し、ISOア-カイブデータに関する調査を行うとともに、ISOによる観測データの解析についてヨーロッパ側共同研究者と検討を行った。研究代表者辻は、平成7年3月エステックを訪問し、ISOによる観測データの解析についてヨーロッパ側共同研究者と協議を行いその解析方法を検討するとともに、国際協力についての打合せをした。
かくれキリシタンの近代における変化と文化遺産化に関する民俗学的研究

2018年6月末に「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」の世界遺産登録が決まった。したがって、本年度は登録前後の動きと登録後の影響に関する調査を中心に研究を行った。登録後の地域の反応としては、二通りあげられる。まずはもちろん、登録を喜び、今後の好影響を期待するものである。本文化遺産の主題が「長崎の教会群」だった頃から20年近くかけてようやく登録されただけに、それを祝うイベントが各地で開催された。実際、登録の効果はすぐに表れ、関係者の期待通り、構成資産各地を訪れる観光客数は顕著に増加している。2019年1月までの統計(長崎県世界遺産課)によれば、長崎県内の構成資産全体としては前年比約1.5倍、「平戸の聖地と集落」にいたっては約21倍という結果が出ている。もう一つの反応は、構成資産の内容や推薦書が描くストーリーの不備を指摘したり、今後の構成資産の維持管理および活用に懸念を示したりするものである。前者にはかくれキリシタンの位置づけも含まれている。後者に関しては、複数の構成資産で観光客数の急増を地域の活性化にうまく結びつけられていないことが顕在化してきている。こうした調査の一方で、本年度は研究成果の社会還元も進めることができた。具体的には、登録前にテレビ局(NHK)から取材を受けたほか、登録直後に共同通信提供記事として「『長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産』世界遺産登録の意義と課題」を執筆し、複数の新聞に掲載された。また、長崎ではじめて行われたTED X SAIKAI(2018年7月)において、同様の内容について講演した。さらに、一般市民向けの公開講座において、世界遺産登録の仕組みや本文化遺産の問題点について解説する講演を行った(2019年3月)。これは、地域の人々の間であがっている構成資産の内容を疑問視する声に応えたものである。平成30年7月初旬から10月にかけて体調を崩したことで、予定していた調査と学会発表を行うことができなかったため。補助事業期間を1年延長し、今年度行う予定だった調査と研究成果の発表を行う。本研究の第一の目的は、かくれキリシタンの近代以降の変化について明らかにすることである。従来の研究では、かくれキリシタンは主に禁教令下の潜伏キリシタンの残存として扱われており、近代における変化にはほとんど焦点が当てられてこなかったからである。また、戦後から現在にかけては、かくれキリシタンの数の減少とともに、秘蔵していたものを博物館等に寄贈したり、博物館や劇場で観客を前に「オラショ」(祈祷文)を唱えたりする動きも見られる。さらに、現在進んでいる「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」(2016年9月に「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」に名称変更)の世界遺産化の流れの中で、かくれキリシタンは実質的に関連遺産として扱われている。こうしたいわば「かくれキリシタン習俗の文化遺産化」の実態を明らかにすることが本研究の第二の目的である。以上のような研究目的のもと、平成28年度には以下の調査を行った。1.禁教令撤廃後のかくれキリシタンの歴史的変遷と現状について、長崎市外海地区において現地調査を行った。2.文化遺産化が進む平戸市生月島において現地調査を行った。3.「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」/「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」の世界遺産登録に向けた長崎県内各種団体の取り組みと、それらがかくれキリシタンに与える影響について調査(文献資料調査および聞き取り調査)を行った。4.地域文化の文化遺産化や世界遺産化に関する日本および世界の動向を調べるため、また、1、2で行った現地調査を補完するための文献資料調査を行った。さらに、本研究の成果として「『長崎の教会群』世界遺産推薦取り下げから見えてくるもの」(葉柳和則編著『長崎ー記憶の風景とその表彰』晃洋書房、2017年所収)を執筆した。現地調査、文献資料調査とも、ほぼ当初の研究計画通りに進んでいる。本研究の実施直前に「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」の世界遺産推薦取り下げ(2016年2月)という事態が生じたが、2016年7月に行われた文化審議会において再び世界遺産候補として推薦されることとなり、2017年2月には正式な推薦書がUNESCOに提出された。この間構成資産の見直しと名称変更があり、世界遺産登録予定が2年延びたものの、本研究の遂行上大きな問題はないものと思われる。平成28年度に引き続き、平成29年度には以下の調査を行った。大きな動きとしては、平成29年3月19日に「外海潜伏キリシタン文化資料館」が開館したことがあげられる。創設したのは外海地区の一部の住民が主体となった組織・外海文化愛好会である。同館では、外海地区の潜伏キリシタンが継承してきたマリア観音像やロザリオ、オラショ等の資料を展示している。同館の創設は、「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」の世界遺産登録を意識したものである。生月島のかくれキリシタン習俗に関する資料を多数展示している博物館「島の館」で毎年2回行われているオラショ公演を見学し、主催者や出演者に聞き取り調査をした。

3.「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」/「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」の世界遺産登録に向けた長崎県内各種団体の取り組みと、それらがかくれキリシタンに与える影響について調査(文献資料調査および聞き取り調査)を行った。4.地域文化の文化遺産化や世界遺産化に関する日本および世界の動向を調べるため、また、1、2で行った現地調査を補完するための文献資料調査を行った。さらに、本研究の成果の一部を活用して「キリスト教の受容と展開ー世界遺産への道のりをたどる」および「枯松神社ー潜伏キリシタンから続くかくれキリシタンの聖地」(長崎大学多文化社会学部編、木村直樹責任編集『大学的長崎ガイドーこだわりの歩き方』昭和堂、2018年所収)等を執筆した。本研究の実施直前に「長崎の教会群とキリスト教関連遺産」の世界遺産推薦取り下げ(2016年2月)という事態が生じたが、2017年2月には再び推薦書(新名称「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」)がUNESCOに提出された。このため、世界遺産登録後の影響に関する調査は次年度に持ち越されたが、「文化遺産化」という観点からは更なる展開を見ることができた。したがって、本研究全体としてはおおむね順調に進展していると判断した。2018年6月末に「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」の世界遺産登録が決まった。したがって、本年度は登録前後の動きと登録後の影響に関する調査を中心に研究を行った。登録後の地域の反応としては、二通りあげられる。まずはもちろん、登録を喜び、今後の好影響を期待するものである。本文化遺産の主題が「長崎の教会群」だった頃から20年近くかけてようやく登録されただけに、それを祝うイベントが各地で開催された。実際、登録の効果はすぐに表れ、関係者の期待通り、構成資産各地を訪れる観光客数は顕著に増加している。2019年1月までの統計(長崎県世界遺産課)によれば、長崎県内の構成資産全体としては前年比約1.5倍、「平戸の聖地と集落」にいたっては約21倍という結果が出ている。もう一つの反応は、構成資産の内容や推薦書が描くストーリーの不備を指摘したり、今後の構成資産の維持管理および活用に懸念を示したりするものである。前者にはかくれキリシタンの位置づけも含まれている。後者に関しては、複数の構成資産で観光客数の急増を地域の活性化にうまく結びつけられていないことが顕在化してきている。こうした調査の一方で、本年度は研究成果の社会還元も進めることができた。具体的には、登録前にテレビ局(NHK)から取材を受けたほか、登録直後に共同通信提供記事として「『長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産』世界遺産登録の意義と課題」を執筆し、複数の新聞に掲載された。また、長崎ではじめて行われたTED X SAIKAI(2018年7月)において、同様の内容について講演した。さらに、一般市民向けの公開講座において、世界遺産登録の仕組みや本文化遺産の問題点について解説する講演を行った(2019年3月)。これは、地域の人々の間であがっている構成資産の内容を疑問視する声に応えたものである。平成30年7月初旬から10月にかけて体調を崩したことで、予定していた調査と学会発表を行うことができなかったため。平成29年度以降の研究計画・方法は以下の通りである。1.平成28年度に続いて平成29、30年度においても長崎市外海地区と平戸市生月島において現地調査を行う。2.「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」
パキテンチェックポイントにおけるヒストン修飾の機能

生殖細胞形成の大きな目的は次世代へのゲノム情報を伝える1倍体の配偶子を作ることである。配偶子は減数分裂を経て形成されるが、中でも減数第一分裂では組換えが高頻度で起き、染色体もシナブトネマ複合体(SC)を形成することで、相同染色体の分配を促進している。近年SCが出来るパキテン期が減数分裂期の細胞周期の進行に大切な役割を果たすことが注目されている。特にパキテン期は染色体形態形成、組換えの状態をモニターし、減数分裂期の進行を保証するチェックポイントがある。しかし、その実体についてはほとんど分かっていない。さらに興味深いのがこのcheckpointにヒストンH3 K79(ほ乳類ではK76)のメチル化酵素Dotlが関わることである。また、Dotlは減数分裂期組換えの開始であるDNA2重鎖切断の形成にも関わることが知られている。本研究ではSetl,Dotlの新しい機能として減数分裂期特異的染色体構造であるシナプトネマ複合体に関わること,特に染色体の軸構造形成に重要であることを明らかにした。シナプトネマ複合体にヒストンの修飾、あるいはこれらメチル基転移酵素による別のタンパク質の修飾が関与すると考えている。さらに、Dotl,Setlの上流で働くと考えられヒストンH2BのK4のユビキチンに関わると考えられるPafl複合体もDNA2重鎖切断の形成やシナプトネマ複合体に関わることを明らかにできた。Pafl複合体は転写の伸長にも関わり、転写と減数分裂期の染色体反応の共役と言う点で興味深い。生殖細胞の大きな目的は次世代へのゲノム情報を伝える1倍体の配偶子を作ることである。配偶子は減数分裂を経て形成されるが、中でも減数第1分裂では組換えが高頻度で起き、染色体もシナプトネマ複合体(SC)を形成することで、相同染色体の分配を促進している。さらに興味深いのがこのcheckpointにヒストンH3 K79(ほ乳類ではK76)のメチル酵素Dot1が関わることである。パキテンチェックポイントによって減数分裂期を停止することがわかっている変異株(dmc1変異株)において、さらにDOT1を欠損させたところ、以前の報告通りdmc1変異株のパキテンチェックポイントの部分的抑制が観察された。そのときのSC形成を観察したところ、SCの形成に欠損を示すことがわかった。また、同時に組換えタンパク質(Rad51)と紡錘体の観察を行ったところ、組換えが終了していない状態で紡錘体が伸長する細胞が観察された。この結果は、dot1変異によってSC伸長が阻害されると同時に組換えと減数第一分裂期進行の同調性が失われたことを意味する。それらの欠損はヒストン修飾が引き金となるのか、そうであるならば、ヒストン修飾のSC形成過程における機能について明らかにする。
フラーレン骨格を有する新規抗菌剤の開発

現代医療において薬剤耐性菌の出現は大きな問題であり、これの克服は医薬品化学の重要な命題である。そして薬剤の開発は耐性菌出現との競争となっている。しかし、従来の医薬品と異なる有機化合物に対する耐性は出現しにくいと考えられる。1985年に存在が確認されたフラーレンは従来の有機化合物とは骨格から異なり、ユニークな物理的、化学的性質を有している。本研究は、このようなフラーレン誘導体であるC_<60>-bis(N, N-dimethylpyrrolidinium iodide)(A)が抗菌活性を持つことに基づいており、薬剤耐性菌にも有効な抗菌活性を持つフラーレン誘導体を創製することを目的とした。そして、C_<60>-bis(N, N-dimethylpyrrolidinium iodide)の位置異性体の分離情製、長鎖アルキル基を有する誘導体の合成を行い、それらの抗菌活性を測定した。さらに抗菌機構の解析も行った。Aの位置異性体としてt-2(1),t-3(2),t-4(3)を精製し、大腸菌生育抑制効果を検討したところ、いずれもバンコマイシンに匹敵する活性を有しMRSAにも有効であった。位置異性体間での活性に差が認められないことから、位置異性体を分離する必要性がないことが明らかとなった。ピロリジン環2位にブチル基(4)、ヘキシル基(5)を導入した誘導体では多少活性は低いが有効であった。さらに、15はバンコマイシン耐性菌にも有効であり新規抗菌剤リード化合物として有望と考えられる。しかし、さらに長いアルキル基を有する68では抗菌活性は認められなかった。15には呼吸鎖阻害活性があったが、長鎖アルキル基を有する誘導体にはなかった。以上の結果は抗菌機構が呼吸鎖阻害であることを示している。適度な脂溶性が抗菌活性と呼吸鎖阻害作用に重要であることが明らかとなった。本研究はMRSA増殖抑制に関しC_<60>-bispyrrolidine誘導体がバンコマイシンにほぼ匹敵した効果を持つことに基づいており、さらに有効な抗菌活性を持つフラーレン誘導体を創製することを目的とし、平成13年度は1.増殖抑制機構の確立、2.C_<60>-bispyrrolidineの位置異性体の分離精製、および活性の測定等を行った。1.抗菌活性の機構解析大腸菌呼吸鎖電子伝達系、および真核細胞のミトコンドリアの電子伝達系を調製しフラーレン誘導体の効果を測定したところ、大腸菌増殖抑制や抗菌活性と呼吸鎖阻害活性に相関が認められた。これよりフラーレン誘導体は呼吸鎖を抑制することで抗菌活性を発現していると考えた。呼吸鎖よりフラーレン誘導体が電子を奪うことが考えられたので、フラーレン誘導体アニオンの検出を試みたがいまのところ成功していない。しかし、フラーレンアニオンが酸素分子を還元し活性酸素を生成していることを明らかにした。2.C_<60>-bispyrrolidine誘導体の位置異性体の分離と活性測定主な位置異性体としてt-2,t-3,t-4を精製した。これらの大腸菌生育抑制効果を検討したところ、いずれからも混合物より強い活性が得られた。また、位置異性体につき還元電位を電気化学的に測定したところ、一電子還元されやすい誘導体に強い阻害活性が見られた。この結果もフラーレンが呼吸鎖により還元されていることを示唆している。以上の知見を基に、より有効な抗菌剤のデザイン・合成を平成14年度に行う。

本研究はMRSA増殖抑制に関しC_<60>-bispyrrolidine誘導体がバンコマイシンにほぼ匹敵した効果を持つことに基づいており、さらに有効な抗菌活性を持つフラーレン誘導体を創製することを目的とし、平成14年度は1.アルキル基を有するC_<60>-bispyrrolidine誘導体の合成と呼吸鎖阻害活性の検討2.抗菌活性の検討、を行った。1.アルキル基を有するC_<60>-bispyrrolidine誘導体を合成と呼吸鎖阻害活性の検討フラーレン誘導体による抗菌活性の機構は生体膜に存在する呼吸鎖電子伝達系阻害であることを前年度示した。そこで、生体膜への取り込みを調整することを目的としてフラーレン誘導体にアルキル基を導入した。Hexyl基までの導入では呼吸鎖阻害活性は変化しないか、あるいは若干上昇する結果が得られたが、nonyl基を導入したC_<60>-誘導体では呼吸鎖阻害は見られなかった。2.抗菌活性の検討平成13,14年度に合成したC_<60>-誘導体の抗菌活性をバンコマイシンと比較した。C_<60>-bis(N, N-dimethylpyrrolidinium iodide)の活性が最も強く、MRSAへの効果も含め、ほぼバンコマイシンに匹敵した。また、これの位置異性体間で有意差は認められなかった。Butyl, hexyl基の導入では多少抗菌活性が低下し、nonyl誘導体には抗菌活性は見られず呼吸鎖阻害活性とほぼ一致した。また、C_<60>-bis(N, N-dimethylpyrrolidinium iodide)および、そのbutyl, hexyl誘導体はバンコマイシン耐性菌にも効果があった。
環境化学物質による非神経組織障害と神経栄養因子誘導との関連

【目的】神経栄養因子(NGFファミリー)の、精巣発生や精子形成を含めた精巣機能発現への重要性が指摘されている。一方、げっ歯類へのカドミウム曝露は、壊死、精子減少といった精巣機能障害をもたらすことが知られている。昨年度、精巣重量減少をきたす量(20μmol/kg体重)の塩化カドミウム(Cd)をラットに投与し、精巣での神経栄養因子とその受容体遺伝子の発現変動を経時的に測定し、48-96hr後にNGF、BDNFの著しい発現上昇(他の遺伝子の多くは減少する)を見いだした。そこで、カドミウムの精巣毒性への神経栄養因子の関わりを追究するため、本年度は、それら発現変動における投与量依存性の有無や、精巣構成細胞の傷害性を各細胞特異的発現遺伝子の発現を指標として検討した。【方法】7週齢♂SDラットにCd(5、10、20μmol/kg)を単回皮下投与し、48、96、168hr後に精巣から調製した総RNAを用いて、RT-PCR法により、神経栄養因子とそれらの受容体遺伝子、精巣構成細胞の特異的発現遺伝子(Sertoli:FSHR、Leydig:LHR、精母:TH2B、P19、精子細胞:TP1、TP2)の発現を検討した。【結果、考察】投与量20μmol/kgを用いた場合にのみ、48hr後にNGF、BDNFの上昇と受容体(LANR、TrkB、TrkC)の減少が見られた。また同様に、精巣構成細胞の特異的発現遺伝子の発現減少も見られた。したがって、神経栄養因子とそれら受容体遺伝子の発現変動は精巣細胞の傷害に付随して引き起こるものと推定された。また、NGF、BDNF遺伝子は、精巣構成細胞の多くが傷害を受けるにもかかわらず顕著な発現上昇が見られたことから、それらを発現する細胞種とその発現亢進の意義に興味が持たれた。本研究から、種々環境化学物質の精巣障害過程において、神経栄養因子の役割を精査することは意義あるものと思われた。NGF、BDNF、NT-3を代表とする神経栄養因子は、神経組織のみならず非神経組織の分化・増殖にも重要な役割を果たしていることが最近明らかにされ、環境化学物質による非神経組織での毒性発現への関与が期待される。本研究では、この可能性を追究することを目的とし、まず本年度は、精巣に強い毒性を示す塩化カドミウム(Cd)をラット・マウスに投与し、神経栄養因子とそれら受容体の発現変動を検討することでCd毒性発現に対する神経栄養因子の関与の可能性を評価した。7週齢雄性SDラットおよびddyマウスにCdを単回皮下投与(20μg/kg体重)後、経時的(096時間)に精巣を摘出し、その臓器重量の測定を行うとともに、それら精巣よりRNAを抽出し、神経栄養因子(NGF、BDNF、NT-3)と受容体(LANR、TrkA、TrkB、TrkC)の遺伝子発現をRT-PCR法により検討した。ラット、マウスともにCd投与96時間後に精巣重量の減少が見られた。RNAの発現変動に関しては、両動物種ともに、NGF、BDNFは、投与4896時間後に発現量の増加が認められ、NT-3は、ラットで発現低下が、マウスでは逆に発現上昇が96時間後に見られた。受容体に関しては、ラットではTrkAを除く受容体の発現が96時間後に有意に低下し、マウスではすべての受容体遺伝子の発現がラットより早期に低下した。以上、Cd投与精巣で種々神経栄養因子や受容体遺伝子の発現変動が見られ、Cdの精巣に対する毒性に神経栄養因子が関わる可能性が示唆された。次年度は、Cdによる精巣傷害の病理像と各種神経栄養因子と受容体の局在性を比較し、さらにCaの精巣障害発現への神経栄養因子の関わりを追究するとともに、非神経系組織へ障害を示す種々環境化学物質での検討を行い、環境化学物質による非神経組織障害への神経栄養因子の関わりを精査する予定である。【結果、考察】

投与量20μmol/kgを用いた場合にのみ、48hr後にNGF、BDNFの上昇と受容体(LANR、TrkB、TrkC)の減少が見られた。また同様に、精巣構成細胞の特異的発現遺伝子の発現減少も見られた。したがって、神経栄養因子とそれら受容体遺伝子の発現変動は精巣細胞の傷害に付随して引き起こるものと推定された。また、NGF、BDNF遺伝子は、精巣構成細胞の多くが傷害を受けるにもかかわらず顕著な発現上昇が見られたことから、それらを発現する細胞種とその発現亢進の意義に興味が持たれた。本研究から、種々環境化学物質の精巣障害過程において、神経栄養因子の役割を精査することは意義あるものと思われた。
東アジアにおける日本墨書土器データベースの構築

研究の基礎となる墨書土器研究文献目録は2061点を数え、明治大学のホームページで順次公開している。データベースは、秋田県*・岩手県*・山形県*、茨城県補遺*・千葉県*、長野県・岐阜県、奈良県(平城京)*、広島県*・山口県、鹿児島県・宮崎県補遺のデータベースを作成し、ホームページで公開(*は6月公開)。現在は、約11万点弱を数え、汎日本的な墨書土器研究ができる条件が整備されつつある。また、全国墨書・刻書土器データベース検索(オンライン検索〉」にデータを提供し、ネット上で検索できる。中国の墨書土器(磁器)を集成し、比較研究が可能となった。地域研究では市川市史編さん事業調査報告書刊行に協力した。(1)墨書土器に関する研究文献データベースは、大学図書館等の研究文献と報告書等を調査・収集して作成し、総計が1912点になった。5月中には、明治大学の古代学研究所ホームページに最新版として、データを更新して公開したい。(2)墨書土器データベースでは、詳細なデータベースは、完成版としては山口県のカードを作成して入力し、ホームページにおいて公開することができた。現在、岡山地域と広島県の作業に入り、これが完成すれば、墨書土器研究は中国地方の基本的資料が整い、東日本との比較研究が可能となる。(3)連携研究員の市大樹氏(大阪大学准教授)の協力で、奈良県の平城京の詳細な墨書土器データベースを作成中である。京域ができると、地域と宮都域との比較研究が容易になる。(4)福井県、長野県、岐阜県、和歌山県のデータ集成の作業中である。茨城県は協力研究者の川井正一氏との連携で基本的に作業は終了した。今年度の早い時期に公開できるように進めていきたい。(5)全国の墨書土器簡易版データベース作成は、データ収集による補訂作業を進行させているが、詳細版から4項目のデータを摘出してデータベースの更新をはかりたい。(6)文字資料を用いた地域研究については、古代学研究所と協力し、現在、千葉県市川市を対象に、国府・国分寺関連の研究を進めている。市川市史研究と連携して、下総国戸籍の復原に協力した。(7)中国の南京市博物館、韓国ソウルの国立中央博物館で墨書土器の調査を実施した。中国南朝における墨書土器の一端を認識した。現地の研究者(王志高氏)と連携して、実態を解明していきたい。研究の基礎となる墨書土器に関する研究文献データベースは、大学図書館・大学博物館図書室等の研究文献と報告書等を調査・収集して作成し、2020点となった。まだ未入力のデータがあるが、研究成果報告書提出時までに、明治大学の古代学研究所のホームページのデータベースを更新して公開したい。墨書土器データベースでは、詳細なデータベース版は、山形県・長野県がほぼ終了している。早い時期に公開したい。また、京都府(山城)・広島県・岡山県(備前・備中)・兵庫県(播磨・摂津)・福井県・和歌山県の学内調査をほぼ終えている。平城京も完成版を公開準備中であり、これで宮都と各地域との比較研究が可能となる。さらに茨城県の補訂版と岩手県が最終段階である。この他、千葉県・愛知県・福井県が作業中である。これらが完成すると、東北・中部・山陽地域の比較研究が可能となり、墨書土器研究は画期的に強化される。全国墨書土器データベース(簡易版)は、詳細版から4項目のデータを抽出し、全国版の検索システム(暫定版が稼働中)にアップして充実させていきたい。地域研究としては、千葉県市川市地域を対象にして、市川市史編纂と連携して、『下総国戸籍遺跡編』の刊行に関係者が協力した。住居祉との関係で墨書土器をとりあげた。さらに昨年は、地域の墨書土器研究の熟覧・打合せとして、鳥取・島根、石川県の調査を実施し、愛知県で文献収集を行った。現地では、すでに古代学研究所の墨書土器・刻書土器データベース検索システムが利用されており、我々の研究が現場で活用されていることがわかった。東アジア地域との関係では、韓国の出土文字資料に関して、新羅関係の文字資料について金在弘国民大学教授から研究報告を受け、文献データの作成を開始した。昨年度の中国・ベトナムに続き、韓国との比較研究に発展しつつある。研究の基礎となる墨書土器に関する研究文献データベースは、大学図書館等の研究文献と報告書等を調査・収集して作成し、総計が1950点になった。2013年度の早い時期に、明治大学のホームページのデータベースを更新して公開したい。

墨書土器データベースでは、詳細なデータベースは、完成版として秋田県、岐阜県、山口県、鹿児島県、補訂版としては茨城県、宮崎県を、それぞれホームページにおいて公開することができた。現在、山形県・長野県が最終段階にある。さらに岡山(備前・備中)地域と広島県も作業中である。これらが完成すれば墨書土器研究は中国地方の基本的資料が整い、東日本との比較研究が可能となる。また、茨城県は協力研究者の川井正一氏と連携し、補訂版作成の筋道を立てた。連携研究員の市大樹氏(大阪大学准教授)の指導で、奈良県の平城京の詳細な墨書土器データベースの作成作業は、カードの作業を継続中である。平城京が完成すると、地域と宮都との墨書土器の比較研究が可能となる。また、全国墨書土器データベース(簡易版)作成は、データ収集を継続して補訂作業を進行させている。詳細版から4項目のデータを摘出して、全国版データベースの更新をはかり、検索システムを構築中である。なお、文字資料を用いた地域研究については、現在、千葉県市川市域を対象に、国府・国分寺関連の研究を進めている。市川市史研究と連携して、下総国戸籍に関連する遺跡の研究を実施している。2013年度中にはまとめる計画である。東アジアの視点からの研究は、中国の南京市博物館において墨書土器調査を実施した。南朝の墨書土器は、元博物館員の王志高氏によって、墨書土器研究と写真等を公表することができた。墨書土器研究の上で画期的である。また、安南都護府の所在地であるハノイで、墨書土器調査と関連遺跡の見学を実施した。日本古代史データベースの作成には、時間がかかり、最終的には現地の研究者と連携し、埋蔵文化財センターなどで最終確認が必要である。昨年度は東日本大震災の影響で始動が遅れたが、データ集成・カード作成等を順調に進められるようになった。ただし、震災の影響で、東日本は秋田県の作業しかできなかった。また、韓国の墨書土器に続き、南京で墨書土器を調査できたことは、東アジアの視点から日本の墨書土器を見直す作業として端緒的な成果を得た。25年度が最終年度であるため、記入しない。墨書土器研究の文献調査が、前任担当者との引継が不十分であったため、博物館等における文献調査がやや停滞してしまった。ただし、年度途中で改善することができた。また、ホームページでの公開がデータベースのソフトウェアの関係で遅れている。今後は、データベースを統一して迅速に調査・公開が可能になるようにしていきたい。墨書土器のデータベース構築は、2012年度は、長野県などでは報告書の悉皆調査からデータベース作成をはかったため、予想外の長時間を要することになった。調査報告書の悉皆調査は、現在の研究規模では困難であるため、今後は当該県における主要な墨書土器研究者との連携を強化し、奈良文化財研究所で公開している遺跡データベースから墨書土器掲載の調査報告書等を積極的に活用し、効率的に進行させることに方式を改めることにした。ただし、最終局面では、現地の埋蔵文化財センターなどでの確認調査が必要になるため、公開に至っていない県も少なくない。今後、データベース作成のため埋蔵文化財センター等に機動的に訪問し、詰めの作業の進行を早めていきたい。東北地方は、秋田県に続き、山形県が最終段階であるが、岩手県はできなかった。2013年度には、実施できるように準備している。