hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市型水害軽減を目的とした屋上貯留を含む総合的流出抑制手法に関する研究

雨水流出抑制効果として,保水性セラミックスによる屋上貯留を行った際の氾濫シミュレーションより,費用対効果を算出し,他の整備項目と比較し,保水性セラミックスによる屋上貯留が非常に効果的であることが示された.ヒートアイランド緩和効果について,大気加熱量としての顕熱フラックスを指標として評価を行ったところ,蒸発によるヒートアイランド緩和効果を確認することができた.また,水・熱循環統合モデルにより,保水性セラミックスを屋上に敷設した場合の表面温度などの温度変化および保水性セラミックス中の水分移動を計算し,実測値と整合する結果が得られ,保水性セラミックスを広範囲に敷設した場合の環境影響を適切かつ定量的に評価する足がかりを得た.防災工学1)流出計算の高精度化を図るために,集中型モデルを分布型モデルに改良した.都市流出モデルの構築と適用方法に関する検討を行った結果,水文データの空間分布をより詳細に考慮できることがわかった.今後は構築した流出モデルの検証を継続するとともに,適用流域を増やし流域間での比較検討を行う.2)構築した流出モデルを用いて,都市域の流出計算を行い,降雨特性と流出モデルの分解能が流出量に与える影響を明らかにした.モデル構造の選定は重要であり,市街化率や土地利用形態,雨水流出対策施設の効果等,流域特性の影響は大きく,それらを見極めてモデル構造を選定する必要性を改めて認識するに至った.3)構築した流出モデルで簡易的に流出計算を行えるプログラム(ソースコード)を作成した.これにより,水循環解析の共通プラットフォームであるCommonMP上での動作を可能とした,4)雨水貯留対策の1つとして提案しているメンテナンスフリーの新素材セラミックスを使用した屋上貯留の効果を実証実験にて検証した.ヒートアイランド効果及び雨水流出抑制効果が見込めることがわかった.また,地下貯留施設の新設等の大規模な対策に比べて,B/Cが大きいという結果を得た.5)循環散水による瓦屋根表面温度変化の検証を行った結果,循環散水を行うことにより,本来積雪するような降雪量が観測されたとしても屋根に雪が積もることがないという結果を得た.本実験では,散水によって積雪量を減少もしくは積雪させない事に成功した.一方で,循環散水に使用する水の温度低下や気温の低下により屋根表面が凍結し,散水ノズルまで凍ってしまう等の問題も生じている.今後は,気温と散水温度,凍結条件などのデータを分析することにより,これらの関係性を明らかにしていく必要がある.1流出計算の高精度化を図るために集中型モデルを分布型モデルに適用可能な形に改良した.都市流出モデルの構築と適用方法に関する検討を行った結果,水文データの空間分布をより詳細に考慮できることがわかった.今後も本流出モデルの検証を継続し,普遍的に適用可能な流出解析手法の構築を目指す.2構築した流出モデルの検証のため,都市域の流出計算を行った.時空間分解能の異なる計算を複数ケース行うことで,入力データ及び,パラメータの分解能が流出計算に与える影響を定量的に評価できることが分かった.3構築した流出モデルで簡易的に流出計算を行えるプログラムを開発した.これにより水循環解析の共通プラットフォームであるCommonMP上での動作が可能となった.今後は開発した流出解析手法の公開に向けて,モデルの検証及び改良を継続する.
大規模脳モデルによる感覚と運動の相互構造化過程の構成論的解明

本研究では、感覚入力によって喚起される主体の意識経験に対して神経系の構造が与える影響を検証している。実際の生体では神経構造を体系的に変更することが困難であるため、本研究では大規模脳シミュレーションを利用した。具体的には以下の3点に取り組んだ。第1に、生体データと大規模脳シミュレーションの比較を可能にするために、シミュレーションデータから脳波信号を算出するシステムを構築した。本システムの妥当性を検証するために、新生児と成人という皮質の形態が異なる2つの脳波をシミュレートし、生体計測でみられる周波数特性が本システムでも現れることを確認した。この結果は新生児脳波の発達的変化に対する皮質形状の寄与を示唆していると考えられ、神経科学の国際学会にて発表した。第2に、感覚入力によって引き起こされる主体の内的な情報量の定量化に取り組んだ。主体の意識経験を定量化するためには、刺激ー神経反応の相関だけではなく、主体の内的な情報量を考慮する必要があると考える。意識の統合情報理論では、主体の内的な情報量の定式化を提案しているが、この指標は大規模なニューラルネットワークでは事実上計算困難であった。そこで、本研究では神経物理学の研究をもとに、同期発火の連鎖を考慮することで近似的に計算することを提案した。第3に、神経基盤の違いによる内的な情報量の差異の検証を行った。主観的な経験が異なる症例として、自閉症が挙げられる。自閉症の神経的特徴のひとつとして、シナプスの興奮抑制のバランスが定型発達者よりも高いことが指摘されている。そこで本研究ではシナプスの興奮抑制バランスを変化させ、先述したニューロンの同期発火の連鎖に着目して解析を行なった。結果として、シナプスのバランスが興奮性に偏ることで、同期発火の連鎖を形成するニューロンの数が減少し連鎖の長さが短くなることを確認した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、発達過程における感覚と運動の相互構造化を再現し、大脳皮質の解剖学的結合構造が情報処理の発達に与える影響を明らかにすることである。本年度は、その第一歩として、感覚運動学習について検討可能なシステムの構築および評価方法の検討を行った。システムの構築としては、第一に、当研究室で開発してきた赤ちゃん型身体モデルの動力学シミュレーションと大規模脳シミュレーションを、相互に連動可能なシステムへと拡張した。これまで、赤ちゃん型身体モデルの動力学シミュレーションと大規模脳シミュレーションは独立に稼働してきたが、今回の拡張によって感覚運動ループの閉じた系になった。第二に、大規模脳シミュレーションから頭皮上脳波に相当する神経活動を計算するシステムを新規に開発した。赤ちゃんの脳活動計測は大多数が頭皮上脳波などの大局的な信号を捉えたものであるため、頭皮上脳波に相当する信号を算出することにより、生体との比較を可能にした。今回構築したシステムは、頭皮上脳波の空間パターンに大きく影響すると考えられている皮質溝の形態情報を考慮している点で、技術的にも新しいものである。学習結果の評価方法としては、感覚運動の統合学習に対する評価指標の検討を行った。ニューラルネットワークが入力の統計的特徴を自身の結合構造に埋め込んだかどうかを評価するために、ニューロンの自発発火や、ランダムな入力を与えたときの発火状態との差異を測る方法が提案されている。しかし、この方法の有用性はこれまで概念的な議論にとどまっていた。そのため、ニューラルネットワークを用いて実際に計算することで、統合学習に関する特徴量の定量的な検討を行った。加えて、ネットワークの構造特徴に関する知見の収集を行い、来年度に予定している、大脳皮質の解剖学的結合構造を定量的に評価し、体系的に変更する方法について基礎的な準備を整えた。生体と脳シミュレーションとの比較を行うために解決すべき複数の課題に直面したが、新たなシステムを開発することで、感覚運動学習の再現および評価のための準備を整えた。また、ネットワーク理論を学び、ネットワークの動的変化に関わる構造特徴の候補を選定した。年度内に対外的な研究発表はなかったものの、今年度取り組んだシステムおよび統合評価指標はそれ自体に学術的価値が高いこと、および来年度への準備が着実に進んでいることから、研究としては着実に進展しており、概ね順調であると言える。

第3に、神経基盤の違いによる内的な情報量の差異の検証を行った。主観的な経験が異なる症例として、自閉症が挙げられる。自閉症の神経的特徴のひとつとして、シナプスの興奮抑制のバランスが定型発達者よりも高いことが指摘されている。そこで本研究ではシナプスの興奮抑制バランスを変化させ、先述したニューロンの同期発火の連鎖に着目して解析を行なった。結果として、シナプスのバランスが興奮性に偏ることで、同期発火の連鎖を形成するニューロンの数が減少し連鎖の長さが短くなることを確認した。まず、感覚運動ループを通じた感覚運動情報の学習を行う。学習結果については、今年度構築した頭皮上脳波シミュレーションを利用し、ミクロスケール(ニューロンレベル)およびマクロスケール(頭皮上脳波)の両側面から考察する。さらに、ヒトMRIデータから抽出した大脳皮質の解剖学的結合構造を基準として、ネットワーク構造を体系的に変更し、学習結果がどのように変化するかを調査する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
政治思想史から見たアメリカ政治学

民主政治を唯一正統な政治体制とするアメリカにおいて,政治学の感心はいかにして民意が政治に反映されるかという点に向けられた.本研究はこれを先ず,政党論の展開という視点から問題にした.その際,特に興味を懐いたのは政党論と集団理論-多様な集団が政治過程に参入し,実質的に大きな影響力を行使していることを指摘する-との関係であり,いわゆる後者の多元主義的政治認識の意味を知ることにあった.ウィルソン,ローウェル,フォード等の分析にはかなりの日月を要したが,その結果,ウィルソンから1950年代の「責任政党」論に至るアメリカ政治学の政党論の系譜が,民主政治の現実と課題とを結びつける要の地位を占めることを発見した.集団理論を前面に押し出し,政党をその中に解消乃至埋没させるようなアメリカでの動きや風潮がいかなる意味を持つかが判明すると共に,「責任政党」論は民主政治における政党の課題と目標について一定の理論的射程を持ち,政党論一般に対する批判的視座を与久るものであることがわかった.こうした検討を踏まえ,問題をより遡って分析すべく,その後,世論観の変容を追跡している.言うまでもなく,世論の安をどう捉えるかは民主政治において重要な責任を負う政党にとって揺がせに出来ない問題であり,世論の安如何によってその責任の意味,ひいては民主政治一般の意義も決定的な影響を蒙らざるを得ない.この点で,政党のみならず世論についても卓見を示した今世紀前半の政治学者ローウェルについて研究を統行中である.民主政治を唯一正統な政治体制とするアメリカにおいて,政治学の感心はいかにして民意が政治に反映されるかという点に向けられた.本研究はこれを先ず,政党論の展開という視点から問題にした.その際,特に興味を懐いたのは政党論と集団理論-多様な集団が政治過程に参入し,実質的に大きな影響力を行使していることを指摘する-との関係であり,いわゆる後者の多元主義的政治認識の意味を知ることにあった.ウィルソン,ローウェル,フォード等の分析にはかなりの日月を要したが,その結果,ウィルソンから1950年代の「責任政党」論に至るアメリカ政治学の政党論の系譜が,民主政治の現実と課題とを結びつける要の地位を占めることを発見した.集団理論を前面に押し出し,政党をその中に解消乃至埋没させるようなアメリカでの動きや風潮がいかなる意味を持つかが判明すると共に,「責任政党」論は民主政治における政党の課題と目標について一定の理論的射程を持ち,政党論一般に対する批判的視座を与久るものであることがわかった.こうした検討を踏まえ,問題をより遡って分析すべく,その後,世論観の変容を追跡している.言うまでもなく,世論の安をどう捉えるかは民主政治において重要な責任を負う政党にとって揺がせに出来ない問題であり,世論の安如何によってその責任の意味,ひいては民主政治一般の意義も決定的な影響を蒙らざるを得ない.この点で,政党のみならず世論についても卓見を示した今世紀前半の政治学者ローウェルについて研究を統行中である.
非対称トリブロック共重合体ミセルを鋳型とする中空無機ナノ粒子の合成と構造制御

本研究では、シリカ、チタニア、炭酸カルシウムなどさまざまな無機材料の中空ナノ粒子を数種の鋳型高分子を用いて合成し、われわれの方法(J. Am. Chem. Soc., 129, 1534(2007))が汎用的であることを立証した。さらに、得られた中空無機ナノ粒子を薬物送達や応用やリチウムイオン電池などへ応用した。ABC型(非対称型)トリブロック共重合体をB、Cに選択的な溶媒に溶解すると、Aをコア、Bをシェル、Cをコロナとするミセルを形成することが知られている。例えば、ポリ(スチレン-b-2-ビニルピリジン-b-エチレンオキシド)(略称:PS-b-PVP-b-PEO)を水に溶解すると、PSをコア、PVPをシェル、PEOをコロナとするミセルを形成する。この時、溶液のpHを5以下にするとPVPは陽イオンとなり、そこに外部からの陰イオンを結合することができる。結合した陰イオンが無機イオンであれば、還元あるいは適当な化学処理によってナノメーターサイズの無機層を形成する。これを焼結して高分子を除去すれば、中空無機微粒子が得られる。本研究は、(i)このようなコアーシェルーコロナ型高分子ミセルを鋳型とする新しい中空無機微粒子の合成法と構造制御の方法を確立すること、(ii)その微粒子の種々の応用を検討することを日的とする。(1)RAFT重合法により種々のABC型トリブロック共重合体を合成する。具体的には、Aブロックにポリスチレン、Cブロックにポリエチレンオキシドを用い、Bブロックの高分子に陽イオン性(ポリビニルピリジンなど)及び陰イオン性(ポリアクリル酸など)の高分子を用いる。(2)上記高分子ををジメチルフォルムアミド(DMF)に溶かした後、透析法によってPSをコア、Bブロックをシェル、PEOをコロナとする高分子ミセルを得る。(3)上記のコアーシェルーコロナ型高分子ミセルを鋳型として、種々の中空無機ナノ粒子を合成する。標的とする無機材料は、シリカ、金属酸化物、貴金属、炭酸塩などである。(4)鋳型高分子のコアを形成するPSブロックの鎖長を変化させて、中空無機ナノ粒子の空洞サイズを制御することを試みる。また、シェルを形成するBブロックの鎖長を変化させて、無機層の厚さを制御することを試みる。(5)中空無機ナノ粒子の応用を検討する。応用而としては、有機合成の触媒、薬物送達システム、電池材料などである。【1】高分子ミセルの調製ポリ(スチレン・b・2・ビニルピリジン・b・エチレンオキシド)(略称:PS-b-PVP-b-PEO)をジメチルフォルムアミド(DMF)に溶かした後、透析法によってPSをコア、PVPをシェル、PEOをコロナとする高分子ミセルを得た。さらに、溶液をpH5以下に調整してPVPブロックを陽イオン化し、静電反発で伸張したコンフォメーションもつミセルを得た。得られた高分子ミセルは動的光散乱及び走査型電子顕微鏡測定で粒径測定を行った。【2】中空シリカナノ粒子の合成と構造制御PSブロックの分子量が異なる三種類のPS-b-PVP-b-PEO(PS分子量:(a)14,000、(b)20,000、(c)45,000)を用いて中空シリカナノ粒子を合成し、それぞれ、空洞直径が10nm、14nm、19nmの中空シリカ粒子を得て、中空シリカナノ粒子の空洞サイズが鋳型高分子のPSブロック鎖長によって制御できることを実証した。この成果は日本化学会速報誌(Chem.Lett.2009,38,130)に報告した。【3】中空金属酸化物ナノ粒子の合成PS-b-PVP-b-PEOのPVPブロックのピリジン窒素を四級化した高分子を鋳型として、酸化ニオブ、酸化セリウム、酸化バナジウムの中空ナノ粒子を合成した。この成果はアメリカ化学会の無機化学雑誌(Inorg.Chem.2009,48,3898)に報告した。この研究は酸化ニオブと酸化セリウムの中空ナノ粒子の合成では世界で最初のものである。【2】高分子ミセルの調製上記のトリブロック共重合体を水に溶かし、PSをコア、PMAPTACあるいはPAAをシェル、PEOをコロナとする高分子ミセルを得た。【3】中空金属酸化物ナノ粒子の合成PS-b-PMAPTAC-b-PEOのミセルを鋳型として、酸化タングステン及び酸化モリブデンの中空ナノ粒子を合成した。これは、酸化タングステンと酸化モリブデンの中空ナノ粒子の合成では、世界で最初の例である。【4】中空炭酸カルシウムナノ粒子の合成と応用PS-b-PAA-b-PEOを鋳型として中空炭酸カルシウムナノ粒子を合成した。得られた中空炭酸カルシウムナノ粒子は透過型電子顕微鏡で特性解析を行った。これを薬物送達システムへ応用して有用性に関する知見を得た。【5】中空二酸化

チタンナノ粒子の合成と応用PS-b-PMAPTAC-b-PEOを鋳型として中空二酸化チタンナノ粒子の合成した。得られた中空ナノ粒子は透過型電子顕微鏡で特性解析を行った。さらに、中空二酸化チタンをリチウムイオン電池へ応用した。その結果、著しい電池性能の向上がみられた。【2】高分子ミセルの調製上記のトリブロック共重合体を水に溶かし、PSをコア、PAAあるいはPMAPTACをシェル、PEOをコロナとする高分子ミセルを得た。得られた高分子ミセルは動的光散乱及び走査型電子顕微鏡測定で粒径測定を行った。【3】中空炭酸カルシウムナノ粒子の合成と応用PS-b-PAA-b-PEOを鋳型として中空炭酸カルシウムナノ粒子を合成した。得られた中空炭酸カルシウムナノ粒子は透過型電子顕微鏡で特性解析を行った。これを薬物送達システムへ応用して有用性に関する知見を得た。【3】中空二酸化チタンナノ粒子の合成と応用PS-b-PMAPTAC-b-PEOを鋳型として中空二酸化チタンナノ粒子の合成した。【5】中空酸化タングステンナノ粒子の合成と応用PS-b-PMAPTAC-b-PEOを鋳型として中空酸化タングステンナノ粒子を合成した。酸化タングステンナノ粒子は可視光応答型光触媒として近年、注目を集めているので、その光触媒能を検討する予定である。【1】トリブロック共重合体の合成RAFT重合法によりポリ(スチレン-b-アクリル酸-b-エチレンオキシド)(PS-b-PAA-b-PEO)を合成した。得られた高分子はGPC、FTIR及びNMRで構造決定を行った。【2】高分子ミセルの調製上記のトリブロック共重合体を水に溶かし、PSをコア、PAAをシェル、PEOをコロナとする高分子ミセルを得た。【3】炭酸カルシウム及び硫酸バリウムナノ粒子の合成と特性解析無機材料として、炭酸カルシウム及び硫酸バリウムを取りあげ、それらの中空ナノ粒子の合成を試みた。前記の高分子ミセルにそれぞれの前駆体としてカルシウムイオン、バリウムイオンを加えて、各イオンと高分子との複合ナノ粒子を合成した。そこに対イオンとして、炭酸イオン、硫酸イオンを加え、目的とする無機物質を生成させた。その後、焼結によって鋳型高分子を取り除き、中空無機ナノ粒子を得た。得られた中空無機ナノ粒子は透過型電子顕微鏡で空洞サイズと無機層の厚さを測定した。【4】炭酸カルシウム及び硫酸バリウムナノ粒子の薬物送達システムへの応用炭酸カルシウム及び硫酸バリウムナノ粒子は生体適合無機材料として知られている。これらの中空ナノ粒子に抗がん剤や抗うつ剤などの薬物を内包させ、その徐放挙動を検討した。さらに、これらの中空無機ナノ粒子の表面をポリメタクリル酸でコーティングして、pH刺激応答性を付与した。すなわち、中性あるいは塩基性条件下ではポリメタクリル酸が伸長したコンフォメーションをとり、無機シェル層の孔をブロックするが、酸性条件下ではポリメタクリル酸が収縮したコンフォメーションをとり、無機シェル層の孔が開く。この機構により薬物の徐放挙動をpHで制御できるか否かを検討した。
ソルガム類の幼穂分化過程における高温遅延メカニズムの解明

感光性程度を異にする数品種を供試し日長効果(幼穂分化日数)に及ぼす生育時期(5月,7月播種),生育ステージの影響(出芽後324日)の影響,および人工気象室による温度と日長の交互作用について調査し,以下の結果を得た。1.高温遅延型品種(リュウジンワセ)を用いた人工気象室実験(処理温度2028°C)の結果より,2224°Cの間に分化日数を最小にする最適温度が存在し,少なくとも高温遅延型品種では23°C以上の高温により幼穂分化が遅延するとが確認された.2.日平均温度が同一(24°C)であっても,昼夜温が異なると幼穂分化日数は変化し,22°Cを下限温度とする有効積算温度に比例して幼穂分化日数が増加することが判明した。3.出芽後0から27日目までの間に,3,6,9日間の短期間短日処理(12時間)の結果,出芽後39日間は日長に感応しない非感光相(基本栄養生長相)が存在し,その日数は高温期で短縮し,品種間差も存在することが再確認された.基本栄養生長相終了後の連続39日間の短日処理により幼穂分化が誘導され,誘導に必要な連続日数に到達しない場合は短日による促進効果がゼロになること,誘導に必要な日数は5月播種(低温期)に比べて7月播種(高温期)で増大することが判明した.4.以上の結果をソルガム品種の幼穂分化日数を温度と日長から推定する数的モデルに組み込むことにより,従来までのモデルでは推定精度が低かった高温遅延型品種の推定精度が改善されることが確認された.感光性程度を異にする数品種を供試し日長効果(幼穂分化日数)に及ぼす生育時期(5月,7月播種),生育ステージの影響(出芽後324日)の影響,および人工気象室による温度と日長の交互作用について調査し,以下の結果を得た。3.出芽後0から27日目までの間に,3,6,9日間の短期間短日処理(12時間)の結果,出芽後39日間は日長に感応しない非感光相(基本栄養生長相)が存在し,その日数は高温期で短縮し,品種間差も存在することが再確認された.基本栄養生長相終了後の連続39日間の短日処理により幼穂分化が誘導され,誘導に必要な連続日数に到達しない場合は短日による促進効果がゼロになること,誘導に必要な日数は5月播種(低温期)に比べて7月播種(高温期)で増大することが判明した.4.以上の結果をソルガム品種の幼穂分化日数を温度と日長から推定する数的モデルに組み込むことにより,従来までのモデルでは推定精度が低かった高温遅延型品種の推定精度が改善されることが確認された.わが国で栽培されている市販品種90品種を供試し、低温期(5月播種)と高温期(7月播種)に日長処理(有効日長1024時間)を行い、以下の結果を得た。1.日長に反応しない非感光性品種は8品種と少なく、残りの大部分の品種は感光性品種であることが判明した。2.感光性品種の出芽から幼穂分化までの幼穂分化日数は、1012時間の短日条件で最も短縮され、14時間以上の長日条件で長くなったが、感光性を示した全ての品種において1624時間日長で幼穂分化が確認された。このことより、わが国で栽培されているソルガム品種は長日による座止現象が起こらない相対的短日植物であるといえた。3.一般に、幼穂分化日数は高温期に生育した場合に短縮されるが、供試品種の中には7月播種区(播種後1カ月の平均気温26.5°C)の幼穂分化日数が5月播種区(同17.9°C)より長くなる品種(高温遅延型)が存在し、日長と温度の交互作用が存在することが確認された。供試品種のうち高温遅延型に分類される品種は感光性品種の半数の40品種に達することが判明した。4.高温遅延現象が発生する条件について、人工気象室を用いて温度と日長を組み合わせて検討した結果、240°C以上の高温と13時間以上の長日条件が重なると幼穂分化が遅延することが確認された。5.本研究で明らかにされたソルガムの幼穂分化に及ぼす温度と日長の効果を反映した発育速度(DVR)を用いることにより、幼穂分化期と出穂期を予測する精度か大幅に改善されることを認めた。感光性程度を異にする数品種を供試し日長効果(幼穂分化日数)に及ぼす生育時期(5月,7月播種),生育ステージ(出芽後027日)の影響,および人工気象室による温度と日長の交互作用について調査し,以下の結果を得た。

1.リュウジンワセ(高温遅延型)を用いた人工気象室実験(処理温度2028°C)の結果より,2224°Cの間に分化日数を最小にする最適温度が存在し,少なくとも高温遅延型品種では23°C以上の高温により幼穂分化が遅延するといえた.2.日平均温度が同一(24°C)であっても,昼夜温が異なると幼穂分化日数は変化し,22°Cを下限温度とする有効積算温度に比例して幼穂分化日数が増加することが判明した。3.出芽後0から27日目までの間に,3,6,9日間の短期間短日処理(12時間)の結果,出芽後39日間は日長に感応しない非感光相(基本栄養生長相)が存在し,その日数は高温期で短縮し,品種間差も存在することが再確認された.基本栄養生長相終了後の連続39日間の短日処理により幼穂分化が誘導され,誘導に必要な連続日数に到達しない場合は短日による促進効果はゼロになること,誘導に必要な日数は5月播種(低温期)に比べて7月播種(高温期)で増大することが判明した.4.以上の結果をソルガム品種の幼穂分化日数を温度と日長から推定する数的モデルに組み込むことにより,従来までのモデルでは推定精度が低かった高温遅延型品種の推定精度が改善されることが確認された.
複合的組織循環同時モニタリングシステム構築及び同システムによる脳循環管理法確立

主要目標であるランダム化比較試験「極低出生体重児の脳室内出血に対する血圧指標型循環管理と血流量指標型循環管理の有効性と安全性に関する非盲検ランダム化並行群間比較試験」(UMIN試験ID:UMIN000013296)の目標登録数440のうち、378症例まで登録が終了した。予定より遅れはあるが、本年度中に試験が終了できる見込みである。本試験は、新生児領域における、血圧以外の客観的指標を用いた循環管理法の有効性を検討する、世界的にも初の試みである。試験終了後、速やかに研究結果を報告できるよう、現在準備を進めている。また、本研究結果を踏まえて、多施設共同試験を開始の準備を進めている。出生前母体ステロイド投与は、早産児脳室内出血を減少させ予後改善に寄与するが、そのメカニズムは明らかではなかった。平成30年度の研究として、出生前母体ステロイドの新生児循環に対する効果を脳組織循環、末梢循環同時測定により検討したところ、末梢血管抵抗上昇により脳組織循環が安定するメカニズムが示唆された。本研究成果は、アメリカ小児科学会学術集会(PAS meeting 2019)において成果を報告した。今後論文化の予定である。その他、本研究においてこれまでに得られた知見をもととして、第42回神奈川県新生児研究会での招待講演、第63回日本新生児成育医学会のシンポジウム「周産期循環管理のこれまで・これから」においてシンポジストとしての発表を行った。さらに、同内容について、雑誌Neonatal Careからの依頼で「新生児の循環器疾患・超早産児の循環不全」についての原稿を執筆し、また日本新生児成育医学会からの依頼により総説を投稿し受理されている。本研究課題のメインテーマである「極低出生体重児の脳室内出血に対する血圧指標型循環管理と血流量指標型循環管理の有効性と安全性に関する非盲検ランダム化並行群間比較試験」の進捗が遅れている。近隣の新生児医療体制が劇的に変化し、対象症例入院が減少(約8割程度)したことが主な理由と考えられる。しかしながら、現在目標症例440例に対して378症例まで症例が登録済みであり、現状においても平成31年度には終了可能な見込みである。上記ランダム化比較試験は平成31年度中に終了を目指す。研究の遅れがあるため、終了後速やかに成果報告が出来るよう、現在同試験と並行して、可能な範囲で成果報告の準備を行っている。また、本年度までに得られたその他の成果について、学会報告を行ったものを中心に論文化をすすめている。本研究の目的は、組織循環(脳循環、体循環、末梢循環)を同時に評価する方法を確立し、その手法をもとにそれらの循環指標と予後との関連を明らかにして新しい循環管理法を提唱することにある。症例蓄積は3から4年継続する予定のため現時点でデータの解析予定はないが、本研究と重複した以前からの研究計画に従って得られたデータについては解析を行い、以下の通り成果を発表した。題名:心収縮力低下を伴う循環不全に対するドブタミンの効果演者:石黒秋生,本島由紀子,齊藤綾,川崎秀徳,金井雅代,本多正和,荒木俊介,側島久典,田村正徳第60回日本新生児成育医学会(2015年10月23日25日、盛岡)また、本研究計画の一部である、臨床試験"極低出生体重児の脳室内出血に対する血圧指標型循環管理と血流量指標型循環管理の有効性と安全性に関する非盲検ランダム化並行群間比較試験“の試験概要ついて、第14回周産期循環管理研究会(2016年5月21日22日)にて発表し本臨床試験について周知を行う予定である。平成27年度で設定した研究計画は、研究準備(倫理委員会申請、研究協力者に対する研究内容の周知)を行った後、症例の蓄積を開始することであった。準備段階として、以前施設倫理委員会で承認を受けた計画を改訂、更新申請し、承認を受けた。また、新たな計画を研究協力者に対してカンファレンス開催し周知した。平成27年6月から新たな計画をもとに症例の蓄積(一部のデータ収集は以前からの計画に従って症例蓄積を継続)を開始した。平成27年6月から平成28年3月31日の10ヶ月間で、本研究対象である極低出生体重児80例について体および末梢循環同時測定を、うち超低出生体重児40例について脳、体、末梢循環同時測定を行った。また、複数の症例において晩期循環不全や動脈管開存症外科手術前後、敗血症などの疾患発症時に同モニタリングを施行した。これは当初からの予定通りの症例数であり、今後も同様の症例蓄積を行っていく。主に極低出生体重児を対象として、近赤外線分光法による脳循環評価、心エコー法による心機能および心拍出量評価、レーザードップラー血流量計を用いた末梢循環評価を行い、現在も症例を蓄積中であるが、平成28年度はこれまでに収集された情報、データを用いて以下の報告を行った。【著書】石黒秋生、周産期領域の新しい検査法新生児編レーザードプラ血流量計。周産期医学46巻6 Page781-782.内容:本研究において末梢循環評価に使用しているレーザードップラー血流量計について、測定原理、これまでに得られた臨床的知見、今後の臨床追うように向けての展望について概略した。【学会発表】石黒秋生、加部一彦、側島久典、田村正徳。シンポジウム「脳室内出血の病態、予防の方法を考える」

血流指標型循環管理による脳室内出血予防第14回周産期循環管理研究会、2016年5月13, 14日、福島内容:現在継続中である臨床試験“極低出生体重児の脳室内出血に対する血圧指標型循環管理と血流量指標型循環管理の有効性に関する非盲検ランダム化並行群間比較試験"の試験概要について報告した。【招待講演】石黒秋生、組織循環指標を用いた循環管理、第12回福島県NICU情報交換会2017年2月17日、福島これまでに得られた脳、体、末梢循環指標のデータを交えながら組織循環指標を用いた循環管理法確立の必要性、本研究でこれまでに得られた知見、今後の展望について講演した。研究計画では28年度は、27年度に引き続きデータ収集を継続する計画であった。平成28年3月末の時点で末梢循環評価はこれまでに229例(目標440症例)に施行した。このうち近赤外線分光法、心エコー法を同時に施行できた症例は61例であった。おおむね順調に症例蓄積がすすんでいる。これまでに得られたデータからいくつか新しい知見が得られており、平成29年度に国内、国外学会にて報告出来る状態にある。極低出生体重児および循環不全を発症した新生児を対象として、近赤外線分光法による脳循環評価、心エコー法による心機能および心拍出量評価、レーザードップラー血流量計を用いた末梢循環評価を行い、現在も症例を蓄積中であるが、平成29年度は、これまでに収集された情報、データの一部を用いて成果の報告を行った。学会発表、論文発表いずれも本研究課題について、国際的な批評を受けることが出来て本研究遂行に有意義であったと考える。本研究課題の主要なテーマの一つとして、臨床試験“極低出生体重児の脳室内出血に対する血圧指標型循環管理と血流量指標型循環管理の有効性に関する非盲検ランダム化並行群間比較試験"を継続中である。計画では本来5月までに440症例登録を予定していたが、2018年3月末時点で310例となっている。本研究課題に関する主要な成果公表は、統計学者と相談の上、本試験終了後としているため、本年度に行う予定であった成果公表は翌年度になる見通しである。主要目標であるランダム化比較試験「極低出生体重児の脳室内出血に対する血圧指標型循環管理と血流量指標型循環管理の有効性と安全性に関する非盲検ランダム化並行群間比較試験」(UMIN試験ID:UMIN000013296)の目標登録数440のうち、378症例まで登録が終了した。予定より遅れはあるが、本年度中に試験が終了できる見込みである。本試験は、新生児領域における、血圧以外の客観的指標を用いた循環管理法の有効性を検討する、世界的にも初の試みである。試験終了後、速やかに研究結果を報告できるよう、現在準備を進めている。また、本研究結果を踏まえて、多施設共同試験を開始の準備を進めている。出生前母体ステロイド投与は、早産児脳室内出血を減少させ予後改善に寄与するが、そのメカニズムは明らかではなかった。平成30年度の研究として、出生前母体ステロイドの新生児循環に対する効果を脳組織循環、末梢循環同時測定により検討したところ、末梢血管抵抗上昇により脳組織循環が安定するメカニズムが示唆された。本研究成果は、アメリカ小児科学会学術集会(PAS meeting 2019)において成果を報告した。今後論文化の予定である。
表現論における傾斜複体の構成と相対射影被履の理論の研究

相対射影被覆の理論を応用し、群多元環のブロック間における傾斜複体の構成を図ることを目的として本研究課題に取組んできた。得られた成果について以下に報告する。群SL(2,q)の定義体標数をもつ体上の単位ブロックについて、ブルエ予想が解決でき、発表準備中である。群U(3,q^2)について、これまで未知であったq+1を割る奇素数標数体上の分解定数を決定することできた。この結果を用いて、功刀-脇は、この群における単位ブロック間のブルエ予想を解決した。群Sp(4,q)は、群U(3,q^2)ときわめて類似の状況にあり、彼等の手法をさらに進め、群Sp(4,q)におけるブルエ予想が解決できた。この研究において、Parabolic subgroupsに関する相対射影被覆の議論が有効に用いられた.また、群U(3,q^2)と密接な関係をもつ群G_2(q)について、ブルエ予想の解決に必要な傾斜複体となりうる候補をみつけたが、解決に至っていない。ひきつづき研究をすすめたい。部分群の属に関する相対射影被覆は、有用な加群の完全列を与える。この概念の拡張として、加群の属に関する相対射影被覆の理論がある。Rankが小さい群のコホモロジー環の決定に応用し一定の成果を得た。さらに、群多元環のコホモロジー環における準正則なパラメーター系の存在に関するCarlsonの問題に部分的解決を与えることができた。相対射影被覆の理論を応用し、群多元環のブロック間における傾斜複体の構成を図ることを目的として本研究課題に取り組んでいる。研究期間2年の初年度の取り組みについて、研究実施計画にそってその実績を以下に報告する。1.SL(2,q)の定義体上の単位ブロックとそのBrauer対応子間の導来同値をあたえる傾斜複体の構成を行った。得られた複体はsplendid tilting complexとなっているが、その幾何的背景の解明にひきつづき取組んで行く。Derivedequivalence in SL(2,q)としてまとめ投稿準備中である。2.U(3,q)の分解定数の決定をすることができた。これによってU(3,q)のq+1を割る奇素数標数体上の単位ブロックとそのBrauer対応子間の導来同値をあたえる傾斜複体の構成が可能となる。似たような状況が、Sp(4,q)においても起こることがわかり、ここにおける傾斜複体の構成に取り組んだ。満足すべき結論を得られる確信をもつにいたり、次年度研究において完成したい。3.2の考察において相対射影被覆の理論の応用がきわめて有効であった。そこでは、ある種の部分群の中心化群についての既知の傾斜複体に相対射影被覆の理論を援用して、全体の群に関する必要な複体の構成を図るという手法をとった。Sp(4,q)ではこの部分群はparabolic subgroupと関わって生じ、このような手法が適用できる例は多くあると思われる。ひきつづき理論の整備、応用に取り組みたい。研究機関2年の2年目の取り組みについて、研究目的・実施計画にそってその実績を以下に報告する。1.群多元環上の部分群の属に関する相対射影被覆の概念の拡張として、加群の属に関するそれがある。その理論の整備を通して、群多元環のコホモロジー環における準正則なパラメーター系の存在に関するCarlsonの問題に部分的な解決を与えることができた。傾斜複体の構成への応用には至らなかったが、さまざまな性質をもつ複体の構成につながると考える。2.初年度の研究において、SU(3,q^2)のq+1を割る奇素数標数体上の分解定数の決定を行った。それを用いて、この群におけるブルエ予想の解決が、Kunugi-Wakiによってなされている。本研究では、そこでの議論をさらに進展させ、Sp(4,q)におけるブルエ予想に取り組み、期待する結果を得た。

投稿準備中である。3. SU(3,q^2)と密接な関係にある群G_2(q)のq+1を割る奇素数標数体上の分解定数の決定と、ブルエ予想の解決に取り組んだ。必要な傾斜複体の候補を構成することができたが、解決には至っていない。SU(3,q^2)とSp(4,q)における議論の精密化を図る必要がある。相対射影被覆から生ずる複体を、適当なホモロジー群が現れるように「切り落とす」理論が必要である。研究を継続したい。
糖尿病患者に生じる腱障害・損傷の機序解明

糖尿病では糖化最終生成物(AGEs)の蓄積と、その受容体(RAGE)の相互作用が組織障害を来すとされているが、糖尿病性腱障害の病態は未だ解明されておらず、運動が糖尿病腱に及ぼす影響も不明である。そこでII型糖尿病を自然発症するSDTfattyラットで解析を行った。ケージ飼育したSDT Fattyラット棘上筋腱ではAGEsのひとつペントシジンとRAGEの発現が増強していたが16週の運動負荷後、棘上筋腱におけるRAGE遺伝子発現はケージ飼育の約50%に低下していた。以上よりペントシジン沈着とRAGEの発現増加が糖尿病に合併する腱障害の病態の一つであり、運動療法は腱障害を予防しうる事が示唆された。本研究は自然発症糖尿病ラットに運動負荷を加え、糖尿病に合併する腱障害の病態解明と予防につき検討するものである。まず予備実験として、自然発症糖尿病ラットのうち最も本研究に適した種を再検討することを目的に、GK, OLETF,SDT fattyの3種類のラットを購入し飼育、運動負荷を加えた。通常のSDラットと比較し、各糖尿病ラットは運動負荷に対する忍容性が著しく低いことが明らかとなり、運動負荷のプロトコール変更を余儀なくされており、現在も様々な運動負荷を試し検討中である。当初予定していたOLETFより、SDT fattyラットのほうがより運動負荷に耐えうることが判明したため、用いる動物種をSDT fattyラットに変更した。初年度はまず、糖尿病に合併する腱障害の病態を明らかにすることを目的とした。6匹のSDTfattyラットを運動負荷を加えずケージ内で12週間飼育したのち、両側棘上筋腱、アキレス腱を採取した。採取した腱のうち右側は凍結切片を作成し、組織学的検討を行っている。左側はリアルタイムPCRにて遺伝子発現を解析予定で、現在はー80°Cフリーザーで保存中である。糖尿病では糖化最終生成物(advanced glycation end products; AGEs)の蓄積と、AGEsとAGEs受容体(RAGE)の相互作用が組織障害を来すことが報告されている。しかし糖尿病の合併症のひとつである腱障害・腱損傷の病態は未だ十分に解明されていない。運動療法は糖尿病治療の重要な柱であるが、運動が糖尿病患者の腱に及ぼす影響についても詳細は不明である。これらを解明するため、II型糖尿病を自然発症するSDT fattyラットを用いて組織学的、分子生物学的検索を行った。SDTfattyラットをケージ飼育し、24週時に棘上筋標本を採取し、免疫組織学的検索を行った。また、8週齢SDTfattyラットに16週間運動負荷を加えた後に棘上筋腱を採取し、リアルタイムRT-PCRを行った。運動はトレッドミルを用いて1日1回、分速5mで連日1時間行い、標本採取時に採血を行い血中インスリン、HbA1c、尿素窒素、クレアチニン、ケトン体、中性脂肪、総コレステロール、遊離脂肪酸を測定した。同週齢のSDラットを対照群とした。免疫染色の結果、SDT Fattyラット腱組織ではAGEsのひとつであるペントシジンの発現が増強し、AGEs受容体(RAGE)陽性細胞数もSDラットと比較し有意に増加(p=0.007)していた。PCRでは、運動負荷を加えたSDT fattyラットではRAGE遺伝子の発現がケージ飼育群の約43%に低下していた。採血では運動負荷群間では血中ケトン体、中性脂肪、遊離脂肪酸値がケージ飼育群と比較し有意に低下していた。これらより、AGEsの沈着とRAGE発現の増加が糖尿病に合併する腱障害の病態のひとつであり、好気性代謝が亢進する程度の運動負荷を加えるとRAGEの発現が抑制されることから、運動療法は腱障害の予防にも有効である事が示唆された。整形外科学本研究は自然発症糖尿病ラットに運動負荷を加え、糖尿病に合併する腱障害の病態解明と予防につき検討するものである。通常のSDラットと比較し、糖尿病ラットは運動負荷に対する忍容性が著しく低いことが予備実験の結果明らかとなり、現在も運動負荷のプロトコールを検討中であり、運動負荷実験の開始が遅れている。運動負荷プロトコールを早期に決定し、負荷実験を開始する。また、運動負荷に用いるトレッドミルは、当初当研究所所有の小動物用を用いる予定であったが、付属の電気ショックを用いるとかえってラットが運動しなくなること、多数のラットを一度に運動させ効率的に実験するため、市販のヒト、リハビリ用のトレッドミルを購入し改良して使用する予定であり、現在改良中である。次年度の旅費に使用するために残しました。次年度の旅費に用いる予定です。
低酸素状態における脳腫瘍細胞と血管内皮前駆細胞間のクロストーク解析と分子標的治療

神経膠芽腫に代表される脳腫瘍では著明な血管新生が見られるものの、腫瘍細胞は異常な増殖により孤立した状態で十分に酸素も栄養分も届かないにも関わらず生存している.固形腫瘍では低酸素状態を呈するために、抗癌剤や放射線の感受性が低く,治療成績の低下、予後の悪化、再発の原因の一つとなっている.我々はこれまでに低酸素状態で働く転写因子hypoxia-inducible factor1α(HIF1α)DNAの発現制御について着目し研究をすすめた。さらには同遺伝子を用いた遺伝子療法の研究を行ってきた。近年、HIF1α遺伝子はstromal cell-derived factor-1(SDF-1)とそのレセプターであるCXCR4遺伝子の発現を誘導させることが報告された。SDF-1はCXCR4陽性のstem cellやprogenitor cellをリクルートし、虚血など組織障害の修復に働くことが分かってきた。このような反応は、虚血細胞とそれらを取り巻く間質系細胞が密接に関与していることを示すものと考えられる。このような低酸素下の微小環境は腫瘍自体が生存するために必要不可欠であると同時に、微小環境自体が腫瘍の性状を規定しているものと考えられる。そこで低酸素状態において腫瘍細胞と血管内皮細胞間のクロストークを解析すると同時に、それらに関与する幹細胞に関しても様々な段階で制御することによって、治療への応用を図ることを目的として研究をすすめた。神経膠芽腫に代表される脳腫瘍では著明な血管新生が見られるものの、腫瘍細胞は異常な増殖により孤立した状態で十分に酸素も栄養分も届かないにも関わらず生存している.固形腫瘍では低酸素状態を呈するために、抗癌剤や放射線の感受性が低く,治療成績の低下、予後の悪化、再発の原因の一つとなっている.我々はこれまでに低酸素状態で働く転写因子hypoxia-inducible factor1α(HIF1α) DNAの発現制御について着目し研究をすすめた。さらには同遺伝子を用いた遺伝子療法の研究を行った。近年、HIF1α遺伝子はstromal cell-derived factor-1 (SDF-1)とそのレセプターであるCXCR4遺伝子の発現を誘導させることが報告され、SDF-1はCXCR4陽性のstem cellやprogenitor cellをリクルートし、虚血など組織障害の修復に働くことが分かってきた。またこのような低酸素下の微小環境は腫瘍自体が生存するために必要不可欠であると同時に、微小環境自体が腫瘍の性状を規定しているものと考えられる。そこで低酸素状態において腫瘍細胞と血管内皮細胞間のクロストークを解析すると同時に、それらに関与する幹細胞に関しても様々な段階で制御することによって、治療への応用を図ることを目的とし、研究をすすめ成果を挙げつつある。神経膠芽腫に代表される脳腫瘍では著明な血管新生演見られるものの、腫瘍細胞は異常な増殖により孤立した状態で十分に酸素も栄養分も届かないにも関わらず生存している.固形腫瘍では低酸素状態を呈するために、抗癌剤や放射線の感受性那低く,治療成績の低下、予後の悪化、再発の原因の一つとなっている.我々はこれまでに低酸素状態で働く転写因子hypoxia-inducible factor1α(HIF1α)DNAの発現制御について着目し研究をすすめた。近年、HIF1α遺伝子はstromal cell-derived factor-1(SDF-1)とそのレセプターであるCXCR4遺伝子の発現を誘導させることが報告され、SDF-1はCXCR4陽性のstem cellやprogenitor cellをリクルートし、虚血など組織障害の修復に働くことが分かってきた。

そこで低酸素状態において腫瘍細胞と血管内皮細胞間のクロストークを解析すると同時に、それらに関与する幹細胞に関しても様々な段階で制御することによって、治療への応用を図ることを目的とし、研究をすすめ成果を挙げつつある。神経膠芽腫に代表される脳腫瘍では著明な血管新生が見られるものの、腫瘍細胞は異常な増殖により孤立した状態で十分に酸素も栄養分も届かないにも関わらず生存している.固形腫瘍では低酸素状態を呈するために、抗癌剤や放射線の感受性が低く,治療成績の低下、予後の悪化、再発の原因の一つとなっている.我々はこれまでに低酸素状態で働く転写因子hypoxia-inducible factorl α(HIF1α) DNAの発現制御について着目し研究をすすめた。さらには同遺伝子を用いた遺伝子療法の研究を行ってきた。近年、HIF1α遺伝子はstromal cell-derived factor-1 (SDF-1)とそのレセプターであるCXCR4遺伝子の発現を誘導させることが報告された。SDF-1はCXCR4陽性のstem cellやprogenitor cellをリクルートし、虚血など組織障害の修復に働くことが分かってきた。このような反応は、虚血細胞とそれらを取り巻く間質系細胞が密接に関与していることを示すものと考えられる。このような低酸素下の微小環境は腫瘍自体が生存するために必要不可欠であると同時に、微小環境自体が腫瘍の性状を規定しているものと考えられる。そこで低酸素状態において腫瘍細胞と血管内皮細胞間のクロストークを解析すると同時に、それらに関与する幹細胞に関しても様々な段階で制御することによって、治療への応用を図ることを目的として研究をすすめた。脳腫瘍移植モデルにおけるクロストーク解析、低酸素状態におけるクロストーク解析との観点に立ち研究した結果、これらの遺伝子が複雑に絡み合い、腫瘍の増殖、浸潤、血管新生に働いていることが判明した。また、臨床的には出血を繰り返し増えていく頭蓋内海綿状血管腫の患者では、血漿中のVEGFが上昇しており、活動期のマーカーとなりうることを報告した。
18世紀におけるアジアの国際分業とオランダ東インド会社のアジア間貿易

本研究は、18世紀におけるオランダ東インド会社のアジア間貿易を、『バタヴィア経理局長文書』等のオランダ東インド会社の諸記録を駆使して、パイロット・スタディー的に検討したものである。貿易に関しての各種数量データならびに各商品の生産・販売状況に関する文章情報を収集・分析するとともに、オランダ東インド会社の関係文書から、オランダ東インド会社に競合する商人集団の貿易活動についても検証し、当該期のアジア間貿易の全体像把握に努めつつ、アジアにおける国際分業システムの変容についての考察も試みた。本研究は,18世紀の近世アジア間貿易の構造とその変容の解明を試みるものである。オランダ東インド会社が業務上作成した各種の記録という,いわば貿易統計史料を主に駆使することによって,近世アジアにおける国際分業の実態を把握することを意図している。本年度においては,オランダ東インド会社の取り扱った主要商品のアジア内での流通を分析し,近世アジア間貿易の構造を捉えることを課題とした。具体的には,オランダ国立公文書館等に出張の上,史料を収集し,殊に一部はマイクロフィルムとして入手し,分析を行った。全ての年度の貿易統計の収集は時間的に不可能であるため,100年を5期に分け,代表年を選び,18世紀における各地商館の会計諸記録の要約である『バタヴィア経理局長文書』からデータを収集した。また,これと平行して,文章情報からの貿易・市場分析として,バタヴィア政庁の『一般政務報告(原本)』を対象とした分析を行った。本研究初年度の成果については,本研究代表者は当該年度中に2本の論文(和文)と2項目にわたる事典の項目執筆(英文)を発表したが,これらは本研究が内定を受ける以前に実施した研究に依拠しており,厳密には本研究費による成果とはいえず,本報告書には記載しない。そもそも研究種目上,本研究は初年度7月に内定という特殊な性格を持っているが,内定後の研究成果として,学会・研究会等において4回の口頭報告を行っている。また,論文1本(英文)を作成したが,これは現在,査読審査中である。本年度においては,18世紀にオランダ東インド会社と競合関係にあった中国人やインド人等のアジア人商人,さらには,イギリスやポルトガル等に出自をもつ,いわゆるヨーロッパ系の自由貿易商人による,南アジアから東アジアにわたる大規模な貿易活動の分析を試みた。こうしたアジア間貿易の研究に際し利用した史料は,主にオランダ東インド会社が当時作成した関係業務文書である。オランダのデン・ハーグ市にあるオランダ国立公文書館で関係史料を調査し,一部は特にマイクロフィルムを購入して,必要なデータの収集を実施した。関連する研究成果としては,本研究代表者は当該年度中に1本の論文(和文)を発表した(「一八世紀末長崎出島におけるアジア人奴隷-オランダ東インド会社の日本貿易に関するひとつの社会史的分析-」(鈴木健夫編『地域間の歴史世界-移動・衝突・融合-』(早稲田大学出版部,2008年)所収))。また,社会経済史学会近畿部会夏季シンポジウムをはじめとした学会・研究会において,5回の口頭報告を行っている。これらのほかに,論文3本(和文2本,英文1本)を作成したが,現在のところ編集・印刷中であり,公表には至っていない。本年度は、2006年度以来、3年におよぶ研究の最終年次にあたるため、第一に、これまでに収集したデータを加工し、分析すること、第二に、以上の研究成果を学会や各種の研究会で報告するほか、報告時に頂戴したコメントや批判を踏まえて、論文としてまとめ、出版・公表すること、第三に、こうした作業過程の際に新たに必要となった補足的史料やデータを収集すること(オランダ国立公文書館での史料調査・収集も含む)、という3点を中心とする総括的研究を進めた。3年間にわたる研究の実施により、18世紀におけるオランダ東インド会社のアジア間貿易の実態を解明するとともに、当該期の海洋アジア地域でのアジア間海洋貿易の全般的な構造や、同じく海域アジアの一般的な経済動向とその変容を、オランダ東インド会社によるアジア間貿易とのかかわりのなかで、一種のパイロットスタディーとして実証的に明らかにするという当初の目的を達成することができたと考える。なお、第3年度における本研究に関連する研究成果としては、後掲の通り、論文2編(図書に掲載された論文1編を含む)、書評1編、学会報告4件(国際研究集会での報告1件を含む)がある。そのほか、比較的小規模な研究会での口頭報告が2件あり(発表標題は「長崎出島のアジア人奴隷とオランダ東インド会社」、"South-East Asian Tin Production and its Exort Trade in the Eihteenth Century")、くわえて、現在のところ査読中ないし印刷中の論文5編(うち3編は英文)をも挙げることができる。