hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バキュロウイルス遺伝子発現ベクターの昆虫機能解析への利用

ショウジョウバエのheat shockpromotor(hsp)は宿主のバキュロウイルス非感染組織で恒常的に遺伝子を発現することが報告されている。そこで、カイコ多角体病ウイルスBmNPVのpolyhedrin遺伝子上流の非翻訳領域に目的遺伝子を挿入できるように構築したtransfer vectorをを用い、hsp-GFP遺伝子およびBmNPV後期発現遺伝子p10 promotor-GFP遺伝子を挿入した組換え体ウイルスを作製し、培養Bm細胞に感染させたところ、効率的な遺伝子導入とGFPの発現が認められた。そこで、組換え体ウイルスをカイコ蛹および雌成虫の体腔に注射し、様々な組織・器官でのGFPの発現を調べたところ、hsp-GFPを組み込んだウイルスにおいて脂肪体・血球細胞のほかフェロモン腺細胞でのGFPの発現が見られた。そこで、cDNAライブラリーよりクローニングしたフェロモン腺特異的acyl-CoA desaturase遺伝子をレポーターとしてhspにつなげ、その下流にGFP遺伝子を導入した組み換え体ウイルスを作製し、フェロモン腺での発現を検討したところ、フェロモン産生の場である小胞体に局在したGFPの発現が認められた。この結果より、今後さらに、組織特異的プロモータの選択等の検討を行うことで、昆虫遺伝子の機能解析や細胞内ダイナミクス解析に適用しうるバキュロウイルス遺伝子導入システムの構築が可能であることが示された。
産業施設内構造物における非線形耐震設計法

近年,東北地方太平洋沖地震(2011)など,大規模な地震が発生しており,一般家屋ばかりでなく配管やタンク,クレーンなどの産業施設内構造物の被害も多く報告されている.産業施設内構造物の耐震設計指針は線形計算が主流であり,摩擦などの非線形現象は考慮されていなかった.しかし,摩擦は地震エネルギを散逸することから,設計への積極的利用が考えられる.そこで,本研究では摩擦系応答スペクトルを提案するとともに,非線形耐震設計指針を提案し,その妥当性を実験的に明らかにした.近年,東北地方太平洋沖地震(2011)など,大規模な地震が発生しており,一般家屋ばかりでなく配管やタンク,クレーンなどの産業施設内構造物の被害も多く報告されている.産業施設内構造物の耐震設計指針は線形計算が主流であり,摩擦などの非線形現象は考慮されていなかった.しかし,摩擦は地震エネルギを散逸することから,設計への積極的利用が考えられる.そこで,本研究では摩擦系応答スペクトルを提案するとともに,非線形耐震設計指針を提案し,その妥当性を実験的に明らかにした.近年,兵庫県南部地震(1995)や新潟県中越地震(2004)などをはじめとする大規模な地震が多発しており,一般家屋もさることながら産業施設内構造物の被害も多く報告されている.産業施設内構造物は2次的な災害が懸念されるため,一般家屋とは異なる耐震設計基準が定められている.産業施設内構造物の耐震設計では,線形系が主体とされているが,摩擦,衝突,弾塑性などの非線形特性は,振動エネルギを散逸するため,応答低減効果があることがわかっている.そこで,申請者は非線形特性の1つである摩擦特性に注目した.これまでの研究から,実地震波の入力レベルを変化させたときの摩擦系の加速度応答計算において,ある入力レベルで応答低減効果が顕著となる場合があることを明らかにした.すなわち,摩擦支持構造物の摩擦力を適切に設定することで,応答低減効果が顕著になる.そこで,本研究では,この効果を積極的に利用した摩擦系の耐震設計法を開発することを目的とする.本研究では,こうした背景を踏まえて,次の研究項目を遂行する.(1)長周期摩擦系応答スペクトルの提案,(2)摩擦を考慮した耐震設計指針の提案,(3)提案した耐震設計指針の実験的検証,(4)2自由度連成系におけるモード固有振動数,モード減衰比の簡易推定法の提案,(5)摩擦支持2自由度連成系の耐震設計指針の提案本年度は,「(3)提案した耐震設計指針の実験的検証」を行った.(1),(2)は既に提案済みである.提案している,応答低減マップや長周期摩擦系応答スペクトルは,数値解析に基づいているため,実際の現象と一致しているか不明である.そこで,提案した耐震設計指針が適切であるか実験的に検証する.ここでは,しゅう動面に摩擦係数の小さいPTFEを用いた免震装置を作成し,長周期摩擦系における応答低減効果の実証試験を行った.近年,兵庫県南部地震(1995)や新潟県中越地震(2004)などをはじめとする大規模な地震が多発しており,一般家屋もさることながら産業施設内構造物の被害も多く報告されている.産業施設内構造物は2次的な災害が懸念されるため,一般家屋とは異なる耐震設計基準が定められている.産業施設内構造物の耐震設計では,線形系が主体とされているが,摩擦,衝突,弾塑性などの非線形特性は,振動エネルギを散逸するため,応答低減効果があることがわかっている.そこで,申請者は非線形特性の1つである摩擦特性に注目した.これまでの研究から,実地震波の入力レベルを変化させたときの摩擦系の加速度応答計算において,ある入力レベルで応答低減効果が顕著となる場合があることを明らかにした.すなわち,摩擦支持構造物の摩擦力を適切に設定することで,応答低減効果が顕著になる.そこで,本研究では,この効果を積極的に利用した摩擦系の耐震設計法を開発することを目的とする.本研究では,こうした背景を踏まえて,次の研究項目を遂行する.(1)長周期摩擦系応答スペクトルの提案,(2)摩擦を考慮した耐震設計指針の提案,(3)提案した耐震設計指針の実験的検証,(4)2自由度連成系におけるモード固有振動数,モード減衰比の簡易推定法の提案,(5)摩擦支持2自由度連成系の耐震設計指針の提案本年度は昨年度に引き続き,「(3)提案した耐震設計指針の実験的検証」を行った.提案している,摩擦系応答スペクトルは,数値解析に基づいているため,実際の現象と一致しているか不明である.そこで,提案した耐震設計指針が適切であるか実験的に検証する,ここでは,しゅう動面に摩擦係数の小さいPTFEを用いた免震装置を作成し,長周期摩擦系における応答低減効果の実証試験を行った.また,数値解析結果との比較を行い,誤差10%以下で一致することを明らかにし,摩擦系応答スペクトルの妥当性を検証した.近年,新潟県中越地震(2004)などをはじめとする大規模な地震が多発しており,一般家屋もさることながら産業施設内構造物の被害も多く報告されている.産業施設内構造物は2次的な災害が懸念されるため,一般家屋とは異なる耐震設計基準が定められている.産業施設内構造物の耐震設計では,線形系が主体とされているが,摩擦,衝突,弾塑性などの非線形特性は,振動エネルギを散逸するため,応答低減効果があることがわかっている.

そこで,申請者は非線形特性の1つである摩擦特性に注目した.これまでの研究から,実地震波の入力レベルを変化させたときの摩擦系の加速度応答計算において,ある入力レベルで応答低減効果が顕著となる場合があることを明らかにした.すなわち,摩擦支持構造物の摩擦力を適切に設定することで,応答低減効果が顕著になる.本研究では,この効果を積極的に利用した摩擦系の耐震設計法を開発することを目的とする.本研究では,こうした背景を踏まえて,次の研究項目を遂行する.1長周期摩擦系応答スペクトルの提案,2摩擦を考慮した耐震設計指針の提案,3提案した耐震設計指針の実験的検証,42自由度連成系におけるモード固有振動数,モード減衰比の簡易推定法の提案,5摩擦支持2自由度連成系の耐震設計指針の提案本年度は昨年度,一昨年度に引き続き,「3提案した耐震設計指針の実験的検証」を行った.提案している,摩擦系応答スペクトルは,数値解析に基づいているため,実際の現象と一致しているか不明である.そこで,提案した耐震設計指針が適切であるか実験的に検証する.ここでは,しゅう動面に摩擦係数の小さいPTFEを用いた免震装置を作成し,長周期摩擦系における応答低減効果の実証試験を行った.また,数値解析結果との比較を行い,誤差10%以下で一致することを明らかにし,摩擦系応答スペクトルの妥当性を検証し,論文としてその成果をまとめた.本研究で最も重要と判断しているのは,提案した摩擦系応答スペクトルが妥当なものであるか否かである.前年度に1自由度系の簡易摩擦系実験装置を作成して振動試験を行った.本年度は装置を改良し,耐震設計指針で用いられている第1種地盤から第4種地盤に対応した模擬地震波を作成して実証試験を行った.これと並行して,1自由度摩擦系の数値解析を行った.実験結果と数値解析結果を比較したところ,おおむね10%以下の誤差で両者は一致したことから,提案した摩擦系応答スペクトルの妥当性が検証された.以上のことから,本研究で重要視している項目を達成することができたことから「(2)おおむね順調に進展している」と判断した.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策として,研究項目の(4)2自由度連成系におけるモード固有振動数,モード減衰比の簡易推定法の提案,(5)摩擦支持2自由度連成系の耐震設計指針の提案を行っていく.産業施設内構造物は支持構造物上に設置される場合があるため,2自由度系としての扱いとなる.機器類,支持構造物それぞれの固有振動数や減衰比は設計段階で得られている場合が多く,機器類が支持構造物上に設置された場合には,振動実験や固有値解析などを実施しなければモード固有振動数やモード減衰比は得られない.そこで,機器類,支持構造物の固有振動数や減衰比から簡便に2自由度系の固有振動数や減衰比を得る方法を提案していくとともに,摩擦が介在した場合の2自由度系の耐震設計指針を構築していく.24年度が最終年度であるため、記入しない。
広域における摂食・嚥下ケアの医療安全および質保証のための統合的管理システムの開発

摂食・嚥下障害は高齢者をはじめ脳血管疾患、変性疾患、がんなどの発症および治療に伴い発生する症状である。2次合併症の誤嚥性肺炎は、全肺炎の半数以上を占め、死因となる。本プロジェクトでは、評価法や管理システムにおける課題を見出し、改善点を示すことを目的に進めてきた。これまで複数病院における誤嚥性肺炎の発生率を見るとともに、病院管理の在り方について管理者と病棟で実態調査などを行った。現在、最終分析を進めている。摂食・嚥下障害患者への広域で安全な摂食・嚥下障害ケアの統合的管理システムの開発を目的とする。初年度は摂食・嚥下障害の発症率が高い脳血管疾患患者を対象とした病院調査を実施した。入院施設のある全5480病院の看護部長あてに自記式質問紙郵送調査を実施した。機関概要の回答数は746件(13.6%)。記入者平均年齢は54.8歳、看護部長71.8%であった。特定機能病院10(1.3%)、地域医療支援病院106(14.2%)、一般病院・診療所580(77.7%)で、有床科目(複数回答)は消化器内科582(78.0%)、整形外科549(73.6%)、循環器内科510(68.4%)の順であった。平均許可病床数は188、うち一般病棟は157。摂食・嚥下障害に対応可能な職種配置率は看護師32.3%、言語聴覚士28.6%、医師26.9%で、他職種は20%を下回った。関連組織設置率はNST62.9%、摂食嚥下チーム19.8%、褥瘡チーム92.4%、退院支援室62.6%であった。摂食・嚥下障害関連外来の設置率は既存科対応15.0%、専門外来2.3%であった。病棟調査回収数は1279、記入者平均年齢は47.9.歳、師長が83.4%であった。平均人数は、入院患者52.2、脳血管障害患者16.7、誤嚥性肺炎者3.0、65歳以上31.3、胃ろう装着者15.3、新規胃ろう造設者1.4であった。胃ろう造設の決定は主治医96.2%、言語聴覚士36.4%、特定科の医師17.7%、NST19.2%の順であった。患者の発見の時期(複数回答)は、入院直後48.7%、入院24時間まで36.0%、入院後24-48時間27.0%、入院後1週間前後37.1%であった。誤嚥性肺炎予防への積極的に取り組んでいるとの回答は14.5%、摂食・嚥下障害ケアに関連するインシデント・アクシデント(半年間)の経験率は40.7%に及んだ。対象は高齢者専門のA急性期病院の15病棟の全看護師で自記式質問紙を配布、回収を求めた。調査項目は基本属性、摂食・嚥下障害の教育、業務(アセスメント17領域68項目、ケア6領域42項目で各4段階リッカートスケール、点数が高い程、理解・実施度が高い)等で平成22年11月1日から15日に実施した。また入院患者に対し、摂食・嚥下障害の有無や状態について定点調査を行った。平成22年11月、12月、翌年1月の3ヶ月分では病棟看護師長に記載を依頼した。摂食・嚥下障害の業務についてはアセスメント、ケアの23領域の1項目あたりの平均値を求めた。自記式質問紙の回収は362名中356名(回収率98.3%)であった。平均年齢は37.0歳(SD10.2)、女性90.7%であった。過去の摂食機能療法加算に関連する業務参加者は194名(54.5%)であった。また、摂食機能療法に関連する研修参加経験者は162名(45.5%)で、研修場所は院内183名(51.4%)であった。摂食・嚥下障害ケアに関する研修会・学習会の参加経験ありの割合は163名(45.8%)であった。摂食・嚥下障害ケアへの体制については、「専門的介入・相談の依頼先があると良い」332名(96.9%)となっていた。摂食・嚥下障害看護に対する内容の理解度で平均値が最も高かった領域は「覚醒」「活動耐性」「姿勢」の各3.2点で、最も低かった領域は「スクリーニングテスト」であった。一方、実施の到達度についても、平均値の高かった項目、低かった項目は同様であった。

定点調査における胃ろう患者数15病棟の入院患者中、胃ろう患者数は11月11名(うち入院後造設者6名)、12月10名(3名)、翌年1月10名(6名)であった。医療の質保障の観点から、同一施設内における統括した看護ケア提供を改善することによって患者利益が得られるか試みた。対象施設は600床以上の高齢者専門急性期病院で、これまでに作成した摂食・嚥下障害の理解度、実施到達度を確認するための質問紙表(アセスメント17領域68項目、ケア6領域42項目、4段階リッカートスケール)を用い、看護師調査を平成22年度(ベースライン調査)、23年度(介入1年後調査)の合計2回実施した。さらに、患者調査として、同時に疾患、摂食・嚥下に関する病状等(A4、1枚)について3病日、8病日目に受け持ち看護師に記入をしてもらった。調査期間は各年とも3か月間であった。両調査期間の間に摂食・嚥下ケアに関する研修プログラムを企画し、介入した。このプログラムは熟練者によって作成されたものである。両年ともに回答のあった看護師数は279名であった。看護師調査の結果、ベースラインと1年後を比較し、スタッフ全体とスタッフのみのグループで、アセスメント、ケアともに理解度、実施到達度の平均得点が有意に上昇した(p<.05)。また、研修の有無は「なし」65名(23.3%)、「あり」191名(68.5%)であり、両群で比較すると、アセスメント(理解度、実施到達度)、ケア(実施到達度)で有意な上昇が見られた(p<.05)。同時期に行った患者調査では、初年度、次年度ともに対象者の属性はほぼ同様であった。なお3病日目から8病日目にかけて発熱、CRPの異常所見の割合は同様に低くなっていた。さらに、誤嚥性肺炎の診断名を有する患者は、3病日目では初年度、次年度ともに発熱、CRPの値が全患者に対し割合が高かったが、介入後の年で8病日目における誤嚥性肺炎患者のRisk Ratioは著しく低くなっていた。以上の結果について今後、精査する予定である。広域における摂食・嚥下障害に関するシステム開発の目的は、誤嚥性肺炎予防のために継続医療として医療スタッフがどのような技術、体制の改善ができるか、そして、病院や施設などの医療福祉提供機関を超えて共通して使用可能な医療スタッフ用の支援ツール作成と継続ケア実践のための具体的方法を見出すことであった。本プロジェクト期間中、全国調査を複数回に分けて実施した。最終年度には、以前に実施した摂食・嚥下障害および誤嚥性肺炎発生率を把握するとともに、病棟対応によって新規肺炎予防にどの程度影響を示すかを分析した。対象は、入院施設のある全病院(救急部、手術部、小児科を除く)であり、調査票を配布し、患者と病棟体制との関係性を精査している。平成23年度に肺炎死亡率の死因の第3位に浮上したことから再度、現状把握した。また、経管栄養、静脈栄養から経口摂取への移行を実現するために、弊害となる課題や実際の取り組みを症例的に探索するとともに、実験的に支援プログラムを作成し、急性期病院において試行し、肺炎の有症状を抑制できるといった成果を得ている。病院体制下での成果が得られることによって、病院に比較し、摂食・嚥下障害あるいは誤嚥性肺炎率のやや高い中間施設、長期療養施設では、実際に支援プログラムを実施した場合、成果は大きいと期待される。本プログラムに包含すべき構成内容は、摂食・嚥下に関する専門的知識と対応法、教育的介入、相談窓口の設置であり、これらの条件を満たすことで効果が得られることを示唆した。また、認定看護師の調査によって典型的看護介入例についても整理した。時間的制限により、継続ケアのためのダイアグラムについては、作業中である。現在もなお、支援プログラムのツール化と検証研究は準備中であるが、次に実施するとしたらランダム化比較研究などの大規模調査が必要であると考える。これまでの成果内容はまとめ公表する予定である。効果効率性の高い医療提供のために、看護師の摂食・嚥下ケア実践能力を向上するための介入プログラム内容精選と実践ケアモデル作成のための調査を実施した。全国の摂食・嚥下障害看護認定看護師を対象とし、看護師調査と患者調査を行った。
マントル鉱物(カンラン石・ウォズリアイト・リングウッダイト)の水素拡散の研究

圧力条件1-30GPa、温度条件27-1400度において単純な炭酸塩系(Na2CO3, K2CO3, CaCO3, FeCO3)のX線回折パターンの取得し、相関係と状態方程式を制約することに成功した。2)下部マントルから炭酸塩メルトと含水メルトの上昇メカニズムと速度を推定した。得られたメカニズムはdissolution-precipitationといい、メルトからの珪酸塩成分の拡散輸送によって支配されている。2010年においては、二つのトピックスについて研究を行った。第一は、深部マントルにおけるHとCの移動と分離メカニズムの研究である。第二は、川井式マルチアンビルの温度圧力発生についてである。CとHは、含水ケイ酸塩の脱水に伴う深発地震、島弧のマグマ作用などの沈み込みに関連した諸過程、キンバライトマグマ、ランプロアイトマグマ、マントル交代作用とダイヤモンド成因などに関連するマントルの上昇流に重要な役割を果たしている。マントルにおけるCとHの平均存在度は100ppm.wtを超えないが、ローカルにはこれらの元素が濃集している。私は2010年度においては、マントル中の微量のH2OとCO2の分離と輸送を説明するモデルの構築を開始した。マントル条件では、水や炭酸塩流体はケイ酸塩のよい溶媒となる。したがって、マントルにおける流体の移動は、溶解と析出を通して進行する。このプロセスの駆動力は流体中でのケイ酸塩の濃度勾配である。このような溶質の濃度勾配は、圧力勾配・温度勾配、安定相および準安定相の違い、応力などによる。H2O流体、H2O-CO2流体中の24GPaおよび1500oC、MgSiO3の拡散係数、17.5GPa、1700oCにおけるMg2SiO4の拡散係数はそれぞれ2×10^<-7>,5×10^<-9>,および2×10^<-9>m^2/sとなった。測定には川井型マルチアンビルを用いた。実験方法は、温度勾配のもとでの単結晶合成に用いたものと同じものである。第二のトピックは川井マルチアンビルによる温度圧力発生に関してである。揮発性物質(H,C,N,S)の存在下での酸素分圧を制御したマントルの相関係は、現在の先端的な研究課題の一つである。しかしながらこれらの研究には大きな試料容積が必要なために、2-6GPaの浅部マントルに相当する圧力で行われているにすぎない。より高い圧力を大容積に発生するには、最適な条件を見出すことが重要である。そのために、これまでの川井式マルチアンビルの実験条件をまとめて、最適な圧力条件を見出す試みを行った。その結果は、PEPI誌に投稿・審査中となっている。(1)炭酸塩、含水炭酸塩、含水ケイ酸塩メルト生成の現象論的モデルの構築マントル中へは炭素や水素はほとんど含まれておらず、多くは炭酸塩や含水メルトに濃集している。それらのメルトは地球深部においてダイアモンドの生成や深部マグマの発生と関連していると考えられている。特にアルカリ炭酸塩メルトは660km不連続上部で連続的に生成されており、部分溶融によって生じたマグマは浸透流として急速に重力的分離をすると考えられている。しかしながら、空隙率が0の岩石中を流れる際は異なるメカニズムを考える必要がある。そこでメルトの浸透は界面エネルギー由来の溶解促進メカニズムによって進むという研究が報告されている(Hammouda T. and LaporteD., 2000, Geology, 28, 283)。ただし、このメカニズムの場合を考慮した場合、メルトの流速は普通の浸透流より5桁ほど遅く、部分溶融帯でのメルトの分離はダイアピル的輸送によって行われることを示唆している。炭酸塩メルトは岩石粒間を高速で浸透するが、ダイアピルでの浸透を考慮した場合、メルトは高い応力下において岩石壁間を移動すると考えられる。このような粒間メルトにおける圧力溶融クリープは拡散で支配されており、基本的なクリープメカニズムである。本研究の拡散データと岩石粒径を基に計算すると、岩石壁間のメルトの粘性は10^<14>Pa sであることが分かった。これは1年あたり100m1000m程度ダイアピルが上昇することを示唆している。しかしながら、1年間での炭酸塩メルトの最大浸透深度は1mと制限されているので、実際の炭酸塩ダイアピルの上昇速度は遅いと考えられる。下記にあるような試料・実験条件に関して実験を行った。(3)アルカリ炭酸塩メルトの粘性測定放射光施設PF-ARにおいて3-7GPa、900-1900°Cの条件下において、アルカリ炭酸塩メルトの粘度測定を行った。
ステムセルエイジングから解明する疾患原理の国際活動支援班

本領域研究を国際的に競争力の高いものに育成するには、様々な海外の動向を見極めながら、高いレベルのサイエンスを実践する必要がある。その意味からも、様々な海外の幹細胞・エイジング・疾患研究拠点との連携・共同研究と、若手研究者を海外の研究機関に派遣し次世代研究を担う人材を育成することが重要である。本国際活動支援はこれらの活動を支援するものである。(1)当初の計画通り、EUのエイジングシステム医学研究プロジェクト"SyStemAge"のAnnual meetingに総括班の須田と連携研究者である菊繁が出席し、情報交換と共同研究を進めている。(2) Lund Stem Cell Center (スウェーデン・ルンド大学)とCancer Science Institute of Singapore (シンガポール大学)との連携を継続し交流を行った。(3)生細胞イメージングとその解析の習得と、造血幹細胞の非対称分裂の共同研究を行うために、公募班員の北村研究室の研究員福島剛を、チューリッヒ工科大学Department of Biosystems Science and Engineering Timm Schroeder教授の研究室に1ヶ月派遣した。造血幹細胞エイジング研究のために領域代表の岩間研究室の博士研究員である小出周平をルンド大学の幹細胞研究所三原田賢一准教授のもとに長期の派遣を継続した。さらに、公募班員の川上厚志研究室の博士研究員の安藤和則を骨発生とエイジング研究のために、デューク大学医学部のKenneth D. Poss研究室に長期の派遣を継続した。(4)フランス科学国立研究センター(CNRS)の博士研究員であるMathilde Poplineau博士を千葉大学に1ヶ月招聘し、造血幹細胞のエイジングのエピゲノム制御の共同研究を実施した。その他、短期招聘・派遣を積極的に行った。1EUのエイジングシステム医学研究プロジェクト"SyStemAge"のAnnual meetingに総括班の須田と連携研究員である菊繁が出席し、情報交換と共同研究の打ち合わせを行った。SyStemAgeリーダーのHo博士の招聘をH28年度に行う予定でいる。2数理モデルの世界的権威であるMichor教授(Harvard大学)との共同研究を推進するために、計画代表の波江野研究室のポストドクター(山本君代)をH27 12月より派遣を開始した。18ヶ月の長期派遣を予定している。エイジングと疾患の数理モデルの研究を行っている。また、来年度の派遣に向け、現在複数の若手研究者が派遣先と交渉中である。うち、ドイツの研究所への短期派遣が1名決定した。3新規海外拠点との連携:Lund Stem Cell Center (スウェーデン・ルンド大学)のSigvardsson教授を招へいし、複数の研究室との情報交換とともに、共同研究の打ち合わせを行った。4ポストドクターの派遣・受け入れ:幹細胞研究で高名なInstitute forStem Cell Biology and Regenerative Medicine (Stanford大学)中内啓光教授と造血幹細胞のエイジング研究で共同研究を開始し、2週間のポスドクの短期受入れ・共同研究を行った。造血幹細胞のSingle Cell移植の実験系を用いた加齢造血幹細胞の研究を推進している。また、公募班員である滝澤が10日間スイスチューリッヒ大学の共同研究先を訪問し、共同研究を推進した。計画はおおむね順調の遂行され、多くの派遣と招聘を行うことができた。(2)新規に、Lund Stem Cell Center (スウェーデン・ルンド大学)とCancer Science Institute of Singapore (シンガポール大学)との連携を開始した。(3)エイジングと疾患の数理モデルの共同研究を行うために、計画代表の波江野研究室の博士研究員(山本君代)を、数理モデルの世界的権威であるMichor教授(ハーバード大学)の研究室に1年半の予定で派遣した。(4)公募班員である滝澤仁(熊本大学)を「炎症性因子による造血幹細胞老化のメカニズム」の共同研究実施のために、チューリッヒ大学病院に短期派遣した。(5) Institute forStem Cell Biology and Regenerative Medicine (Stanford大学)の中内啓光教授との造血幹細胞のエイジングに関わる共同研究のために、博士研究員である山本玲博士を千葉大学に短期間招聘し、共同研究を実施した。H28年度は、本国際活動支援班の採択が決定してから実施期間が4ヶ月間と短かったものの、順調に国際活動を実施することができた。本研究領域の立ち上げにおいて、総括班に海外連携委員会を設置し、EUのエイジングに関するシステム医学研究"SyStemAge"との連携を開始するとともに、その領域代表であるHeidelberg大学のAnthony Ho教授を総括班に参加していただくなど、国際活動を意識した体制を整備していたことが良い方向に作用したものと考えている。

また、本申請に際して、国際的に評価の高い海外研究者の招聘やポスドクの相互派遣等に係る相手国研究者、研究機関との調整が進み、準備状況が良好であったためであると評価している。既に国際共著論文は47本、投稿中論文は17本にのぼる。本支援によりさらに増えるものと期待される。審査に際に、海外連携者の中には多数の日本人研究者が含まれており、国際交流という観点からは、日本人研究者に留まることなく、多様な国籍の研究者との連携を期待するとの指摘を受けたことから、バランスよく交流を行うように留意している。また、長期派遣する博士研究員が内定しているようであるが、選考の根拠を明確にする必要があるとの指摘に対しては、領域全体に募集を行い、希望者の中から本支援に最も趣旨が合致し、かつ領域の研究の推進に寄与しうる方を、国際活動支援班で選考させて頂いたものであり、特に選考において問題はないと考えている。海外からポスドクレベルの若手研究者を長期受け入れするなど、将来につながる研究を展開することも考慮することが望まれるとの指摘もあり、長期の受け入れについても積極的に検討しているところであり、是非実現したい。本領域研究を国際的に競争力の高いものに育成するには、様々な海外の動向を見極めながら、高いレベルのサイエンスを実践する必要がある。その意味からも、様々な海外の幹細胞・エイジング・疾患研究拠点との連携・共同研究と、若手研究者を海外の研究機関に派遣し次世代研究を担う人材を育成することが重要である。本国際活動支援はこれらの活動を支援するものである。(1)当初の計画通り、EUのエイジングシステム医学研究プロジェクト"SyStemAge"のAnnual meetingに総括班の須田と連携研究者である菊繁が出席し、情報交換と共同研究を進めている。(2) Lund Stem Cell Center (スウェーデン・ルンド大学)とCancer Science Institute of Singapore (シンガポール大学)との連携を継続し交流を行った。(3)グルタミン代謝を介した肥満-NASH/HCC制御機構の解明の共同研究を行うために、計画分担班員の横手研究室の助教である鈴木佐和子を、Columbia大学Biological Science Carol Prives教授の研究室に10ヶ月派遣した。造血幹細胞エイジング研究のために領域代表の岩間研究室の博士研究員である小出周平をルンド大学の幹細胞研究所三原田賢一准教授のもとに長期派遣を開始した。さらに、公募班員の川上厚志研究室の博士研究員の安藤和則を骨発生とエイジング研究のために、デューク大学医学部のKenneth D. Poss研究室に長期派遣を開始した。(4)公募班員である滝澤仁(熊本大学)を「炎症性因子による造血幹細胞老化のメカニズム」の共同研究実施のために、韓国KAIST研究所に短期派遣した。
中国東北地区絶滅危惧種薬用植物の化学的研究

本研究は中国東北地区の絶滅危惧種薬用植物の生物多様性の保護と科学的利用を目的とし,絶滅緊急度の大きい,生薬利用量の多い,化学的研究の少ないことを考慮して,刺五加を選び,その化学成分の解明と生物活性について研究を行った。刺五加の葉および果実から各種クロマトグラフィーより新規化合物4種を含む計31種のトリテルペノイドサポニン成分を単離し,構造決定した。これら成分は膵リパーゼおよびα-グルコシダーゼ阻害活性を有することも明らかにした。中国東北地区絶滅危惧種薬用植物の化学的研究の一環として,中国黒竜江省松峰山自然保護区にて採取した刺五加Acanthopanax senticosusの葉および果実の化学成分を行った。エゾウコギ葉の70%エタノール抽出エキスを水とn-ブタノールにて分配操作を行い,n-ブタノール画分をDiaion HP-20,順相および逆相カラム,HPLCにより分離精製を行った結果,acanthopanaxoside A, B, Cと命名した3種の新規成分を含む計15種のトリテルペノイドサポニン成分を単離した。既知化合物のうち,sessilosideとtauroside H_1はエゾウゴキより初めて得られた化合物である。一方,エゾウコギ果実についても,上記同様な操作で単離精製を行い,acanthopanaxoside Eと命名した1種の新規成分を含む計16種のトリテルペノイドサポニン成分を単離した。既知化合物のうち,10種の成分がAcanthopanax属より初めて単離した成分である。
世界史における民族浄化の総合的研究

本研究では、民族浄化とは民族が国家主権の基礎となるという国民国家理念に起因する近代的現象であるとの仮説の有効性を検討した。三年間の研究期間の間に、ヨーロッパ、ユーラシア、中東、アフリカ、東アジアの幾つもの事例を比較研究し、仮説の有効性は大部分証明された。住民の強制排除、大量追放は、近代初期のヨーロッパに始まり、一九世紀から二〇世紀には東欧・バルカン、中東、旧ソ連、アジア、アフリカへと広がっていったことが確認されたからである。研究の結果、更に重要な発見もなされた。それは民族浄化の発生メカニズムの具体的な解明である。この発見は、ボスニア内戦を中心に、民族浄化を生み出した政治状況、社会的条件、イデオロギー、暴力の展開過程がつぶさに解明された結果であった。ボスニア内戦はユーゴスラヴィ社会主義連邦共和国の解体に起因し、これは一九八○年代のデタントと世界的な金融危機に始まり、一九八九年の東欧革命の余波をうけていた。余波は共和国毎の複数政党選挙という形をとり、選挙後、連邦政府の統合機能が失われ、憲法秩序が崩壊した。これに続いて、独立を目指す共和国が非合法な武装を開始し暴力の独占が崩壊した。こうして、住民の間に生命と財産の不安と恐怖を広がり、従来のアイデンティティが崩壊し、ジェノサイドの「記憶」に基づく危機意識が芽生えた。そして、民族主義者はこれを利用して権力を濫用し、民族浄化を展開したのである。その際、特に民兵の役割が重要であった。民兵は主に犯罪者から組織されていたが、民族解放運動の伝統を利用して自己正当化を図り、受け入れ可能な存在となった。結論として、民族浄化の防止には秩序崩壊時の暴力の統制、特に民兵の排除が中心的課題であることが明らかとなった。本年度は6月12日、7月9日、7月22日、10月16日、11月20日、11月26日に国内研究会を開催し、2月22-23日にブルガリア共和国ソフィア市で国際会議を開催した。それによって得られた知見は以下の通りである。民族浄化に類する現象は、旧ユーゴ地域ばかりでなく、ニカラグア内戦、旧ソ連の民族強制移住政策にも見られた。ブルガリアの強制同化政策には民族浄化といいうる要素が見られるが、同化とは民族集団を文化的に抹殺することではあるが、その肉体的除去を伴っていないため、すべての同化を民族浄化と断定することは出来ない。民族浄化に当てはまる同化と、それ以外の同化を如何に概念的に区分けするかが検討課題として残っている。旧ユーゴ内戦のメカニズムは、民族集団同士の対立から直接的に発生したのではなく、必ずしも民族的なものに還元できないローカルな利害関係の対立から生じた紛争がネットワーク化される中で民族対立の図式が出来上がったものであった。ここでは従来指摘されている民族主義政治家の扇動よりも、経済危機と政治システムの正統性喪失による無法状態の出現が重要であることが確認された。国際会議では、19世紀以来のバルカン地域の住民移住の殆どが民族強制移住であり、民族浄化の類型に当てはまることが確認された。ポスト内戦期のボスニア、コソヴォでは国連による平和維持活動が破綻をきたしつつあり、その原因が現地の意志を無視した上からの紛争解決モデルの押し付けであり、植民地主義の要素を含んでいるからであるとの見解が出された。これは民族浄化後の和解の在り方にとって重要な指摘であり、今後、この点に関するさらなる研究が必要であることが確認された。2005年度は、前年度の研究を更に発展させる多くの成果を得た。

民族浄化の概念の検討を踏まえて,国際法の側面から現状認識の共有と問題点の検討を行うため、国際刑事法と地域紛争の予防に関する研究会を6月12日に開催した。ここでは国際刑事法の規範確立における旧ユーゴ国際戦犯法廷(ICTY)の果たした役割、および、セルビア・モンテネグロの国内政治プロセスに対するICTYの及ぼしている影響、特に民族主義右翼政党の躍進との関係の分析、および,ボスニア・ヘルツェゴヴィナでの戦犯法廷の展開とその問題点が報告され、これを受けて歴史学と国際法の専門研究者による討論が行われた。その結果として,現行のICC規定の限界が指摘され,地域的伝統文化、社会的価値観とグローバルな法規範の齟齬によって処罰はされるが民族浄化などの紛争の予防には逆効果を齎しかねないことが確認された。資料収集活動としては、8月にはボスニアでの調査を行い、国際人道法・戦争犯罪研究所の協力を得て、内戦時の民族浄化に関する資料を多数収集した。民族浄化の歴史的展開に関する研究の分野では二回の研究会を開催し,多くの新事実を確認した。11月には前近代の強制追放に関する研究会を明治大学で開催し、中世ヨーロッパの異端審問と宗教戦争の事例,および,中世イスラム世界での政策的な強制移住の実態についての報告が行われた。12月には、ロシア・トルコ戦争に関する国際会議をトルコ共和国アンカラ市の中東工科大学で開催した。ここでは総計12カ国の研究者が報告し、南東ヨーロッパ、東地中海での民族浄化の加速化に件の戦争が重要な役割を果たしたことが確認された。過去2年間の研究の進展によって、民族浄化が発生するメカニズムの中で、有力者や政党、その他の民間団体が組織する民兵の役割が重要であることが明らかとなった。そこで、2006年度はこの問題を重点的に検討し、国際比較を行うこととなった。そして、この問題に同じく関心を寄せていたセルビア共和国ベオグラード市の現代史研究所の協力を得て、9月14日9月16日に同国ヴラーニェ市において国際会議を開催した。この会議の結果、以下の知見を得ることができた。旧ユーゴスラヴィア紛争、とりわけボスニア内戦の民族浄化において、民兵が非常に大きく関与していた。彼らは住民の強制収容、追放の主たる実行者であり、残虐行為の大部分が彼らによって行われていた。中東研究者からは、パレスチナやアフガニスタンでも民兵が残虐行為の主役であることが指摘された。歴史的に見ても、同様の現象は、19世紀後半以降現在に至るまで、バルカンその他の地域において紛争発生時に、正規軍による軍事行動とは別に、あるいはそれを補完し、また場合よっては対抗する形で民兵による略奪、焼き討ち、集団殺害が発生することも報告された。総じて、民兵は国家秩序解体時の権力の不在状況下において発生しやすく、多くの場合において、住民への迫害、略奪、虐殺の主要因となると結論された。民兵の出現を防止することが民族浄化を抑制する重要な手段であり、今後はその具体策を検討する課題も残った。また、民兵は民族の英雄として歴史において美化される傾向があり、これが残虐行為を助長することも明らかとなった。特に、この点ではホブスボウムの指摘する「原初的抵抗者」という概念を批判的にとらえ直さねばならないという課題も見つかった。
異種アジド基の選択的な利用を鍵とする機能性中分子の迅速合成法の開発

中分子領域の化合物群は、標的タンパク質に対してnMレベルで高選択的に作用するものも多く、とくに、タンパク質ータンパク質間相互作用の阻害剤などが多数見いだされてきた。しかし、中分子の魅力的な活性にもかかわらず、生物活性中分子を用いる生命有機化学は小分子を扱う研究と同じアプローチで行われてきたため、所望の中分子を供給するためには多大な労力・時間を要する。これに対して本研究では、アジド化学に基づく分子連結を基盤として、複雑な構造の中分子を用いる生命有機化学研究を大きく加速させる手法の創出を目指している。具体的には、区別して利用できる連結部位を組み込んだプラットフォーム分子の開発と、これを用いた逐次分子連結反応の開発に取り組み、多成分を集積した中分子化合物群の簡便合成法を開発してきた。本年度は、主に、以下の2つのテーマに取り組んだ。まず、(1)アジド基を連結部位として利用する新たな形式での反応の開発に取り組み、種々の検討を行ったところ、かさ高く電子豊富なAmphosを作用させると、安定なホスファジドを形成し、クリック反応性を抑制できることを見いだした。さらに、得られたホスファジドに対して単体硫黄を作用させると、アジドを再生できることも明らかにした。また、(2)環状アルキンと迅速に反応し、かつアジド基と区別して利用できる新たな連結部位の開発について検討した。その結果、オキサジアジノン類が環状アルキン類と高い反応性を示し、環状アルキンを適切に選択することで、アジドと区別して利用できることを明らかにした。逐次連結によって中分子領域の化合物を効率的に合成できる手法の開発に取り組む中、期待通りの成果に加え、アジド基の保護法やオキサジアジノンを用いた逐次連結による二重縮環ベンゼン類の新規合成法などの開発に成功したことから、当初の計画以上に進展していると判断した。今後、中分子生物活性化合物の発見に資する化合物ライブラリー構築を積極的に行い、広く共用する。さらに、開発した逐次連結法に関して、適用範囲を明らかにするとともに、その有用性を示す。
波動関数の時間発展追跡法による磁場消光過程のシミュレーション

気相分子の系間交差が磁場によってどのように影響を受け、なぜ三重項の零磁場分裂の大きさE_<gap>より小さな磁場で蛍光収率が1/3になるのかという問題に二つの方向から挑んだ。1.拡張Bixon-Jortner(B-J)モデル磁場効果の本質を明らかにするため、光励起で生成したS_1振電準位sとそれに直接結合する三重項振電準位{b_j}からなる系({b_j}が等エネルギー間隔〓を持つB-Jモデル)に直接結合しない副準位{C_j}を加えて磁場効果を模す(二重項として扱う)。磁場によってできる{b_j}と{c_j}の線形結合準位{b_j}{c_j}が等エネルギー間隔〓/2になる場合は(重なる場合は非現実的)、量子収率は減少し、2/3になる磁場強度H_<1/2>とE_<gap>の比は約0.2になる。このような小さな値でも、吸収帯の中心では{b_j}と{c_j}は1:1に混ざる(中心から離れればsが無い場合の比0.9:0.1に近づく)。直接の相互作用が無い等エネルギーのb_jとc_jの間に大きなmixingが起こる。磁場消光の高い効率を説明するこの機構をisoenergetic intermanifold scramblingと名付ける(J.Chem.Phys.投稿中)。残された問題は、N_0(零磁場でのsと有効に結合する暗準位の数)が小さくなるにつれH_<1/2>/E_<gap>が実験結果のように増大しないことである。以下のシミュレーションの結果を整理し、エネルギーや結合の揺らぎが原因となっているか調査中である。2.シミュレーションポテンシャルを入力として、無輻射過程をシミュレートする。我々は励起状態波動関数Ф(t_F)を構成している固有状態を求める方法を開発した。Ф(t_F)は入射パルス減衰直後t_Fの波動関数であり、波束動力学を使って計算できる。固有関数を求めるための基底は、energy filteringを伴うLanczos法を用いてФ(t_F)より生成する。蛍光の時間変化などの物理量は得られた固有関数から計算できる。二振動自由度系に適用した結果、カオス的なエネルギー領域で高い効率の磁場消光がみられた。
気泡噴流に対する三次元渦法の開発と並列計算システムの構築

液相噴流中に微小な気泡を含む気泡噴流に対する,三次元渦法を開発した.液相の渦度場を多数の渦要素で離散化し,渦要素の挙動と気泡の運動を追跡するLagrange型解法である.気泡運動が液相流れに及ぼす影響は,循環の強度変化として考慮する.すなわち,渦度場を計算格子に分割し,各格子において気泡による循環の時間変化を計算し,それを格子内の渦要素の強度変化として考慮する方法である.気泡噴流の一形態である気泡プルームの解析に本解法を適用した.その結果,従来の実験結果と一致する流れ場が得られ,本解法の妥当性を確認できた.また, 3台のパソコンを接続した並列計算システムを構築し,シミュレーションを実施した.その結果,同等の性能をもつパソコン1台を用いた場合の約半分の時間でシミュレーションできた.すなわち,計算の高速化を実現できた.以上の研究により,気泡噴流に対する三次元渦法と高速計算システムがほぼ完成された.液相噴流中に微小な気泡を含む気泡噴流に対する,三次元渦法を開発した.液相の渦度場を多数の渦要素で離散化し,渦要素の挙動と気泡の運動を追跡するLagrange型解法である.気泡運動が液相流れに及ぼす影響は,循環の強度変化として考慮する.すなわち,渦度場を計算格子に分割し,各格子において気泡による循環の時間変化を計算し,それを格子内の渦要素の強度変化として考慮する方法である.気泡噴流の一形態である気泡プルームの解析に本解法を適用した.その結果,従来の実験結果と一致する流れ場が得られ,本解法の妥当性を確認できた.また, 3台のパソコンを接続した並列計算システムを構築し,シミュレーションを実施した.その結果,同等の性能をもつパソコン1台を用いた場合の約半分の時間でシミュレーションできた.すなわち,計算の高速化を実現できた.以上の研究により,気泡噴流に対する三次元渦法と高速計算システムがほぼ完成された.1.気泡噴流を解析できる三次元渦法の開発微小な気泡が液中を分散して流れる気泡流を対象とした三次元渦法を開発した.液相流れを微小な渦要素で離散化し,各渦要素の挙動と気泡の運動をLagrange解析する方法である.その際,気相の質量と運動量は液相に比べ十分小さく無視し得るものと仮定し,相変化および気泡の合体・分裂もないものとする.気泡運動が液相流れに及ぼす影響は,循環の強度変化として考慮する.すなわち,渦度場を計算格子に分割し,各格子内において気泡による循環の時間変化を計算し,それを格子内の渦要素の強度変化として考慮する方法である.つぎに,微小な気泡をタンク底面から放出した際に生起する,気泡プルームの解析に適用した.本現象は,気泡噴流の一形態である.その結果,上昇気泡の周囲に様々な寸法をもつ大規模な渦が発生すること,水の上昇速度は自己相似となること,プルームの揺動の波長と振幅が実験結果と一致することなどが示された.気泡プルームの中に角柱を挿入した場合の解析にも適用した.その結果,角柱がプルームに及ぼす現象を良好に捉えることに成功した.2.シミュレーション結果の妥当性を検討するための実験の実施上述のシミュレーション結果の妥当性を検証するため,実験的研究の準備に着手した.透明アクリル板で矩形水槽を製作し,タンクに水を貯め,タンク底面から水の電気分解によりを微小な気泡を放出し,上昇気泡の挙動と誘起される水の流れを測定する実験である.1.前年度に開発した三次元渦法による気泡プルームの解析前年度は,微小な気泡が液中を分散して流れる気泡流を対象とした,三次元渦法の開発に成功した.液相流れを微小な渦要素で離散化し,各渦要素の挙動と気泡の運動をLagrange解析する方法である.その際,気相の質量と運動量は液相に比べ十分小さく無視し得るものと仮定し,相変化および気泡の合体・分裂もないものとする.気泡運動が液相流れに及ぼす影響は,循環の強度変化として考慮する.すなわち,渦度場を計算格子に分割し,各格子内において気泡による循環の時間変化を計算し,それを格子内の渦要素の強度変化として考慮する方法である.本解法を気泡プルームの解析に適用した.微小な気泡をタンク底面から放出し,その上昇に伴って誘起される気液二相流である.本現象は,気泡噴流の一形態である.その結果,上昇気泡の周囲に様々な寸法をもつ大規模な渦が発生すること,水の上昇速度は自己相似となること,プルームの揺動の波長と振幅が実験結果と一致することなどが示された.2.並列計算システムの構築上述の気泡プルームのシミュレーションに対する,並列計算システムを構築した.3台のパソコンを1台のハブを介して接続したシステムである.このシステムを利用した結果,同等の性能をもつパソコン1台のシミュレーションよりも,計算時間を約半分に低減でき,高速の高速化が達成された.
放射光X線用ソフトフォーカシング光学素子の開発

放射光は高精度X線分析のX線源として不可欠なツールとなっている。その放射光をより効率よく利活用するためには,放射光X線を試料へと導くビームラインの高度化が重要である。本研究では、既存の放射光ビームラインの光軸上に挿入するだけで、簡便かつ安価に試料位置でのX線密度を数倍向上させることができる新規のX線光学素子を開発した。プロトタイプを設計・製作・性能評価し, X線の密度利得で3.1を達成した。X線光学素子としての原理検証に成功した。放射光ビームラインでは、全反射ミラーを配置することによって試料位置でのビーム強度の増強を図るのが一般的である。しかしながら、全反射ミラーは反射光学系であるため出射ビームの方向が変わってしまうので、既存のビームラインに追加するにはビームラインの大幅な改造が必要になる。さらに、調整機構を含めて全反射ミラーの導入自体にも多額の費用を要する。本研究では、既存の放射光ビームラインの光軸上に挿入するだけで、簡便かつ安価に試料位置での光子密度を数倍向上させることができる新規の屈折型X線レンズの開発を目指している。本年度は、1次元集光型のレンズを設計・試作し、SPring-8の兵庫県IDビームラインにおいて性能評価実験を行った。レンズは、X線のエネルギーが10keV、全幅が1mm、焦点距離が12mで設計した。レンズから16m後方における集光ビームの強度を測定した。その結果、強度の利得は3.6倍であった。光線追跡による計算では5.3倍であるので、理想値を下回ってはいるものの良好な集光特性を有することが確かめられた。次に、集光ビームの形状を測定した。ビームはほぼ楕円形で、レンズ無しの場合は、縦方向730μm、横方向550μm、レンズで集光した場合は、縦方向80μm、横方向600μmであった。この結果より、レンズを挿入した場合のビームの面積で規格化した強度(光子密度)の利得は5.6倍になった。1次元(縦方向)のみの集光で5.6倍の利得が得られたので、2つレンズを交差配置にすれば、20から30倍程度の利得が期待できることが確かめられた。平成21年度の検討で、2次元(円形)の多段フレネルレンズ(FL)よりは、1次元の(1D-)1段FLの方が、製作の精度及び平易度、光学調整の容易さのいずれの観点においても優れていることがわかった。また、1次元であれば溝方向に連続走査することにより耐久性を向上できるという利点も確認した。本年度は、1D-1段FLを再設計・再製作し、1つによる一次元集光と2つの直交配置による2次元集光についての集光特性評価実験を行った。焦点距離は12m、全プリズム幅は1mm、プリズム数は20、プリズムピッチは50μmのものを製作した。その結果、プリズムアレイ1個による縦方向のみの1次元集光で約130μm、プリズムアレイ2個をタンデム直交配置(KB配置)にした2次元集光で縦約130μm、横約380μmのビームサイズを得た。光子密度の利得は3.1であった。光線追跡によって期待できる集光性能には及ばないものの、良好な集光特性が得られた。以上より、ビームライン粗集光素子としての原理検証に成功した。本研究では、既存の放射光ビームラインの光軸上に挿入するだけで、簡便かつ安価に試料位置での光子密度を数倍向上させることができる薪規の屈折型X線レンズの開発を目指している。

また、1次元であれば溝方向に連続走査することにより耐久性を向上できるという利点も確認した。平成22年度は、1D-1段FLを再設計・再製作し、1つによる一次元集光と2つの直交配置による2次元集光についての集光特性評価実験を行った。焦点距離は12m、全プリズム幅は1mm、プリズム数は20、プリズムピッチは50μmのものを製作した。その結果、プリズムアレイ1個による縦方両のみの1次元集光で約130μm、プリズムアレイ2個をタンデム直交配置(KB配置)にした2次元集光で縦約130μm、横約380μmのビームサイズを得た。光子密度の利得は3.1であった。光線追跡によって期待できる集光性能には及ばないものの、良好な集光特性が得られた。以上より、ビームライン粗集光素子としての原理検証に成功した。また,本研究成果の一部を特許に申請した。本年度は、本研究の成果化に集中した。具体的には、実験データの解析、学会発表(2件)、論文を投稿した(現在査読中)。