hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
培養リンパ管内皮細胞の電気生理学的特性の解析

体重612kgの雑種成犬の胸管を10cm程度摘出し、洗浄後、蛋白分解酵素で内皮細胞を剥離し、MEM培地で細胞共に洗い出し、遠沈後内皮細胞を分離して培地にまき37°Cの培養器(5%C02,95%air)にて培養し、さらに種々培養処理を重ねて継代培養した。パッチクランプ実験には、35代継代した内皮細胞を使用した。このようにリンパ管内皮細胞の培養システムを高い再現培養能を有して確立した。この培養リンパ管内皮細胞を使用して、パッチクランプ法により膜電流を測定し、その電気生理学特性を分析した。パッチ電極(pipette)には1.5mm径の軟質ガラスキャピラリーを用い、膜の電気特性は主としてホールセル記録法(全細胞記録法)にて評価した。培養リンパ管内皮細胞の電気生理学的特性の概要は以下のようであった。1.内皮細胞の静止膜電位は、-42.6±6.4mV(n=101cells)であった。この電位はガラス管微小電極法によるin vivo(モルモットの腸間膜リンパ内皮細胞)での測定値(-71.5±0.5mV, von der Weid,1997)とは大きく異なっていた。細胞の総コンダクタンスは1.57±0.74μS(n=65)、膜容量は0.75±0..45pF(n=65)。2.細胞の膜電流を調節しているチャネルとして、電位依存性のK+チャネル及びCa2+チャネルの存在が認められた。ここでの電位依存性Ca2+チャネルは総電流特性及びその電流-電圧関係からT+L型に該当するものといえる。K+チャネルに関しては、平滑筋細胞で一般的に知られている化学刺激依存型タイプのCa2+依存型チャネルと思われ、特に大きなコンダクタンス有する電位依存性チャネルに相当する。それは電位依存性Ca2+チャネルから流入するCa2+により活性化され膜電位を過分極側に傾ける働きをもつものと考えられる。イヌの胸管からの材料を用いたリンパ管内皮細胞培養システムを確立した。イヌ胸管を切り出しHBSSで洗浄後、酵素処理(CLSPA,37°C,1015min)して内皮細胞を分離し、コラーゲン(TypeI)を塗った培地上に蒔いて培養液(MEM+20%FBS)の中で初代培養を行った。この培養された初代リンパ管内皮細胞を用い、ほぼ同様な方法で継代の内皮細胞を培養しその細胞を実験に供した。リンパ管内皮細胞の電気生理学的特性はパッチクランプ法で測定した。用いた培養内皮細胞の受動的特性においては、静止膜電位がほぼ-55-80mVの範囲で、膜コンダクタンスはほぼ300pS前後、膜容量はほぼ3050pFであった。膜の能動的な電気特性に関しては現在実験段階にあってその解析成果は次年度に報告する予定である。イヌの胸管を材料として培養したリンパ管内皮細胞、また同法で継代した培養細胞の内皮細胞の膜の電気生理学特性をパッチクランプ法を用いて測定・評価した。得られた培養リンパ内皮細胞の電気生理学的特性は以下にまとめられる。2)膜容量は1.44±0.91pF(n=35)、series抵抗は3.15±1.48μS(n=35)、膜の時定数はほぼ0.55±0.4μs。3)現時点で本培養内皮細胞の膜の特定イオンチャネルを明確に確定するまでには到っていない。
接触・非接触ハイブリッド型三次元バイオマイクロマニピュレーション

接触型及び非接触型のマイクロマニピュレーション手法を統合化して、三次元的な操作が容易な三次元バイオマイクロマニピュレーションシステムに関して研究を行った。提案したシステムは、主に大きさが10ミクロン以上、1mm以下の対象物に対して、顕微鏡下での力学的干渉を伴う作業(解剖操作など)を行うものである。ここで扱う作業は、対象物との直接的な接触を伴う作業であるため、作業ツールの制御は接触型のマイクロマニピュレータによって行う。扱う対象物は細胞や胚であり、液体中での操作が基本となる。対象物の大きさは非常に小さく、液体中での接触作業は非常に困難である。このため、作業性を向上するためには対象物を液体中で固定する必要がある。これを非接触マニピュレーションによって行う。また、顕微鏡下での作業は視認性が悪く、三次元的な操作は非常に困難である。これを改善するために接触型マイクロマニピュレータのキャリブレーション手法に関して研究した。また、位置情報だけでなく、力情報も提示できるように微小力センサを試作し、その信号処理および、バイラテラル制御システムに関して研究を行った。ツールの制御を行う接触型マイクロマニピュレータと対象物の制御を行う非接触マイクロマニピュレーションシステムを統合化して三次元的な操作が容易に行えるようなシステムの研究を行った。本研究の成果を以下にまとめる。・接触型マイクロマニピュレータ:可動範囲が広範囲な3自由度位置制御ステージ(ステッピングモータ駆動)の上に、可動範囲が狭いが高速応答が可能な3自由度位置制御ステージ(PZT駆動)を乗せ、3自由度接触型マイクロマニピュレータを構築した。・対象物の固定:微小な対象物を液体中で固定するデバイス(バイオアライナー)を提案した。誘電泳動力の制御により、対象物を非接触マニピュレーションし、対象物の位置と姿勢を任意に制御することが可能となることを理論的に示した。また、位置制御の有効性を実験的に示した。・キャリブレーション:ツール先端の位置を顕微鏡によって三次元的に計測し、接触型マイクロマニピュレータのキャリブレーションを行った。絶対位置決め精度として、誤差を数ミクロン以下にできた。これとリンクして、視点変更が自由に行えるVR空間を通じて微細作業を行うシミュレータを構築した。・3軸微小力センサ:大きさが4.5mm×5.0mm×0.5mmの小型3軸力センサを試作し、力計測を行った。・マクロマイクロテレマニピュレーション:試作したマイクロ力センサに適したバイラテラル制御系を構築して、全体を統合化したマクロマイクロテレマニピュレーションシステムを構築した。平成9年度は接触型と非接触型のマニピュレーションを統合し、三次元的な操作を容易に実行するこが可能な三次元バイオマイクロマニピュレーションシステムに関する研究を行った。本研究では要素研究を3つの項目ににわけて実施した。(1)接触型バイオマイクロマニピュレーションの要素研究接触型マニピュレーションは微小物体の解剖操作などにおいて必要不可欠である。接触型マイクログリッパのエンドエフェクタと微小力計測が可能な集積化力センサをマイクロマシニング技術により一体化して作成し、マイクログリッパの指先に組み込み、特性評価を行った。この結果、力計測精度として1マイクロNが実現できた。(2)非接触型バイオマイクロマニピュレーションの要素研究非接触マニピュレーション手法として、光と電場を組み合わせた手法を用いた。光ピンセットにより、目的とする対象物(実験では大腸菌を用いた)をトラップし、このまわりの電場を制御して、誘電泳動力の力で不要な障害物等を除去できることが実験的に確認できた。(3)対象物固定のための要素研究液体中での操作対象物を位置決めするための固定方法を提案した。まず、FEMによる電場解析により、誘電泳動力で対象物の位置、姿勢の制御が可能となることを示した。また、実験により、ガラスビーズの位置決めに成功した。

・対象物の固定:微小な対象物を液体中で固定するデバイス(バイオアライナー)を提案した。誘電泳動力の制御により、対象物を非接触マニピュレーションし、対象物の位置と姿勢を任意に制御することが可能となることを理論的に示した。また、位置制御の有効性を実験的に示した。・キャリブレーション:ツール先端の位置を顕微鏡によって三次元的に計測し、接触型マイクロマニピュレータのキャリブレーションを行った。絶対位置決め精度として、誤差を数ミクロン以下にできた。これとリンクして、視点変更が自由に行えるVR空間を通じて微細作業を行うシミュレータを構築した。・3軸微小力センサ:大きさが4.5mm×5.0mm×0.5mmの小型3軸力センサを試作し、力計測を行った。・マクロマイクロテレマニピュレーション:試作したマイクロ力センサに適したバイラテラル制御系を構築して、全体を統合化したマクロマイクロテレマニピュレーションシステムを構築した。
テロメア結合蛋白質Potlを中心とするテロメア調節機構の分子論的解析

Pot1のN末端側182アミノ酸残基がテロメア1本鎖DNA領域との特異的結合に必要なドメイン(DBD)であることを既に明らかにしており、大腸菌内での大量発現系を用いたPot1DBDの調製方法も既に確立していた。本研究では、この系を用いてPot1DBDを調製し、Pot1DBDの3次元構造を詳細に解析し、Pot1DBDが3本のαヘリックスと8本のβストランドを有するOB(oligonucleotide/oligosaccharide binding)foldファミリーに属することを明らかにした。次に、長さおよび塩基配列の異なる一連の変異型テロメア1本鎖DNAと野生型Pot1DBDの結合能をゲルシフト法で解析した。d(GGTTAC)がPot1DBDとの特異的結合に必要である、テロメア1本鎖DNA側の最適な塩基配列であることを明らかにした。また、一連の点変異型Pot1DBDとd(GGTTAC)との結合能をゲルシフト法で解析した。野生型と比較して、S58A, K90AおよびD125Aはd(GGTTAC)との結合能がほとんど変化しなかったが、D64A, Q120LおよびK124Aはd(GGTTAC)との結合能が有意に低下した。複合体の3次元構造からd(GGTTAC)との複合体形成への関与が示唆されているアミノ酸残基の中でも、複合体形成への関与の度合が大きいアミノ酸残基と小さいアミノ酸残基があることを明らかにした。一方、未変性ゲル電気泳動とCDスペクトルより、分裂酵母テロメアDNA配列4G4:d(G_4TTAC)_4が150mM NaCl存在下でアンチパラレル型4本鎖DNA構造を形成することを明らかにした。次に、4G4のアンチパラレル型4本鎖DNA構造にPot1DBDを添加した際のCDスペクトル変化から、Pot1DBDがアンチパラレル型4本鎖DNA構造を減少させる活性を有することを明らかにした。また、5'末端と3'末端を各々蛍光色素と消光色素で標識した4G4のアンチパラレル型4本鎖DNA構造にPot1DBDを添加した際の蛍光スペクトル変化から、Pot1DBDがアンチパラレル型4本鎖DNA構造をほどく活性を有することも明らかにした。さらに、4G4のアンチパラレル型4本鎖DNA構造またはd(GGTTAC)の1本鎖DNA構造と一連の点変異型Pot1DBDとの相互作用を解析し、1本鎖DNA構造に結合する活性が強い点変異型Pot1DBDほど、アンチパラレル型4本鎖DNA構造をほどく活性が強いことを明らかにした。Pot1DBDが1本鎖DNA構造に結合すると遊離状態の1本鎖DNAの量が減少するため、アンチパラレル型4本鎖DNA構造と1本鎖DNA構造との間の平衡が1本鎖DNA構造のほうにシフトしてしまい、これがアンチパラレル型4本鎖DNA構造をほどくのを誘発すると考えられる。一方、Pot1のC末端領域をbaitとしてcDNAライブラリーの発現産物をtwo-hybrid法でメクリーニングしたところ、Pot1のC末端領域と相互作用する可能性のある蛋白質としてsnoRNPの1つであるGAR1を分離した。Pull-down法と免疫沈降法によりPot1のC末端領域とGar1が直接的にin vitroで相互作用することを明らかにした。また、in vivoにおけるGar1のテロメア長への影響を解析するためにGar1欠失変異株を作製したところ、表現型は致死であった。Gar1欠失変異株では、Pot1がGar1を介してテロメラーゼをリクルートするということが起きず、テロメアが短くなりすぎて致死になったことが考えられる。これらより、Pot1はGar1を介してテロメラーゼと間接的に結合するという作業仮説を提示できる。

次に、4G4のアンチパラレル型4本鎖DNA構造にPot1DBDを添加した際のCDスペクトル変化から、Pot1DBDがアンチパラレル型4本鎖DNA構造を減少させる活性を有することを明らかにした。また、5'末端と3'末端を各々蛍光色素と消光色素で標識した4G4のアンチパラレル型4本鎖DNA構造にPot1DBDを添加した際の蛍光スペクトル変化から、Pot1DBDがアンチパラレル型4本鎖DNA構造をほどく活性を有することも明らかにした。さらに、4G4のアンチパラレル型4本鎖DNA構造またはd(GGTTAC)の1本鎖DNA構造と一連の点変異型Pot1DBDとの相互作用を解析し、1本鎖DNA構造に結合する活性が強い点変異型Pot1DBDほど、アンチパラレル型4本鎖DNA構造をほどく活性が強いことを明らかにした。Pot1DBDが1本鎖DNA構造に結合すると遊離状態の1本鎖DNAの量が減少するため、アンチパラレル型4本鎖DNA構造と1本鎖DNA構造との間の平衡が1本鎖DNA構造のほうにシフトしてしまい、これがアンチパラレル型4本鎖DNA構造をほどくのを誘発すると考えられる。一方、Pot1のC末端領域をbaitとしてcDNAライブラリーの発現産物をtwo-hybrid法でメクリーニングしたところ、Pot1のC末端領域と相互作用する可能性のある蛋白質としてsnoRNPの1つであるGAR1を分離した。Pull-down法と免疫沈降法によりPot1のC末端領域とGar1が直接的にin vitroで相互作用することを明らかにした。また、in vivoにおけるGar1のテロメア長への影響を解析するためにGar1欠失変異株を作製したところ、表現型は致死であった。Gar1欠失変異株では、Pot1がGar1を介してテロメラーゼをリクルートするということが起きず、テロメアが短くなりすぎて致死になったことが考えられる。これらより、Pot1はGar1を介してテロメラーゼと間接的に結合するという作業仮説を提示できる。Pot1のN末端側182アミノ酸残基がテロメア1本鎖DNA領域との特異的な結合に必要なドメイン(DBD)であることを既に明らかにしており、大腸菌内での大量発現系を用いたPot1DBDの調製方法についても既に確立していた。この系を用いてPot1DBDを調製し、Pot1DBDの円偏光二色性(CD)スペクトルを20mMTris-HCl(pH7.5),150mM NaCl,1mM DTT中で室温付近において測定したところ、Pot1DBDがαヘリックスとβシート構造を有することが明らかとなった。さらに、Pot1DBDの3次元構造を詳細に解析したところ、3本のαヘリックスと8本のβストランドを有することが明らかとなった。また、Pot1DBDの3次元構造はOB (oligonucleotide/oligosaccharide binding) foldのファミリーに属することも明らかとなった。Pot1DBDとの結合に必要であるテロメア1本鎖DNA側の塩基を明らかにするために、長さおよび塩基配列の異なる一連の変異型テロメア1本鎖DNAのオリゴヌクレオチドをDNA合成機で合成し、逆相HPLCで精製した。これらの変異型テロメア1本鎖DNAと野生型Pot1DBDとの結合能をゲルシフト法で解析した。d(GGTTAC)がPot1DBDとの特異的な結合に必要である、テロメア1本鎖DNA側の最適な塩基配列であることを明らかにした。
背外側前頭前皮質抑制性神経系に対するドーパミンの調節効果

平成1819年度は錐体細胞のスパイク発射後の後過分極の遅発成分(slow afterhyperpolarization, sAHP)に対する神経修飾因子の作用を電気生理学的手法を用いて、以下の3点について検討した。1)ムスカリン受容体作動薬カルバコール(CCh)、ノルアドレナリン(NA)、セロトニン(5-HT)、ドーパミン(DA)のsAHP及びスパイク発火頻度に対する検討。2)sAHPとスパイク発火頻度に対するDAの効果の濃度依存性の検討。<結果>1)CCh、NA、5-HTはsAHPを抑制し、発火頻度を増したが、DAはsAHPの抑制にも拘らず頻度を増さなかった。2)ドーパミン(DA)の濃度展開:DAは濃度依存的にsAHPを抑制したが、何れの濃度でも発火頻度は増えなかった。3)相加効果:移動電荷量の測定から、CCh+5-HT及びNA+CChでは相加効果を認めたが、5-HT+NAでは認めなかった。<考察>1)DA以外の神経修飾因子は、前頭前皮質の興奮性神経回路においてsAHPを抑制することで、活動性の高まった錐体細胞の発火を持続させ、SN比を増すことが示された。2)DAはsAHPの抑制を介した錐体細胞の興奮性増加には関与していないが、受容体サブタイプ毎の機能を解析する必要性が考えられた。2)前頭前皮質深層の錐体細胞で、CChはNAあるいは5-HTとsAHPの抑制を介して相互作用を有し、細胞の興奮性を調節することが明らかになった。この事実は注意機能と他の認知機能の相互作用の細胞レベルでの基盤となりうる。<結果>2)ドーパミン(DA)の濃度展開:DAは濃度依存的にsAHPを抑制したが、何れの濃度でも発火頻度は増えなかった。平成18年度はスライスパッチクランプ法を用いて神経修飾因子の錐体細胞に対する効果を検討した。特に神経細胞の興奮性に対する効果を明らかにするために、神経細胞の過分極に関係し、カルシウムで活性化されるカリウムチャネル(Ca^<2+>-activated K^+ channels)の機能に対するドーパミンをはじめとするモノアミン類(ドーパミン(DA)、セロトニン(5-HT)、ノルアドレナリン(NA)、およびムスカリン型アセチルコリン受容体作動薬カルバコール(CCh)の効果を調べた。各薬剤は20μMで潅流液中に投与し、1)電流固定モードでの後過分極の振幅、2)電位固定モードでの脱分極パルス後の外向き電流(後過分極の基盤となる電流)、およびスパイク発射数の変化を測定した。1)スパイク発射後の後過分極(afterhyperpolarization)に対しては、DAはコントロール状態と比べて、95.2±6.8%(p=0.78)と変化がなかったが、5-HT 65.4±8.3%(p<0.001)、NA 70.3±6.9%(pく0.005)、CCh 55.6±7.3%(p<0.001)と有意にコントロール状態(薬剤負荷前の値)に比べて減少を示した。しかし、これらの修飾因子にまったく反応しない細胞もみられた。2)脱分極後の外向き電流に関しては、ピーク値とslow kineticsの部分に当る後半成分(電流を時間で積分し、移動した電荷量で計算)した。過分極の振幅に対応するようにDAでは-23%と変化は小さかったのに対して、5-HT、NA、CChではそれぞれ、-78%、-65%、-73%とコントロール状態に比べて有意(何れもp<0.001)な低下を示した。3)スパイク発射数は、DAでは-45%と有意に減少したのに対して、5-HT、NA、CChでは、それぞれ+35%、+27%、+48%と有意に増加した。平成19年度は錐体細胞のスパイク発射後の後過分極の遅発成分(slow afterhyperpolarization, AHP)に対する神経修飾因子の作用を、以下の2点について検討した。1)ドーパミン(DA)の濃度展開

2)ムスカリン受容体作動薬カルバコール(CCh)、ノルアドレナリン(NA)、セロトニン(5-HT)のsAHPでの相互作用<結果>1)ドーパミン(DA)の濃度展開:(1)移動電荷量0.3μM,-7.1±9.8%;3μM,-25.4±7.5%;10μM,-37.4±5.9%;100μM,-51.0±6.4%。(2)スパイク頻度の平均変化率0.3μM,-12.5±9.4%;3μM,-35.0±20.4%;10μM,-25.8±25.6%;100μM,-43.9±16.2%。<考察>本研究の結果より、以下の可能性が示唆される。1)DAは他の神経修飾因子とほぼ同程度にIsAHPを抑制したが、スパイク頻度はむしろ減少を示したことより、錐体細胞の興奮性調節におけるsAHPの修飾作用は主要な関与を行わない。2)深層の錐体細胞においては、CChはNAあるいは5-HTとの間でsAHPの修飾作用で相互作用を有する。
津波波形解析による19世紀-20世紀前半に発生した海溝型巨大地震の破壊過程の解明

最近の大地震の震源過程は、高密度広帯域地震観測データや地殻変動データ等様々なデータを利用し、高精度に解析されるようになった。しかし、巨大地震の発生様式を知るためには、過去の地震の震源過程を知ることが鍵となってきた。大地震によって発生する津波の波形は19世紀中旬から検潮所で検潮記録として取られていることが知られている。本プロジェクトでは過去の大地震によって発生した津波を記録した検潮記録を収集し、それらの津波波形を解析することで、過去(19世紀から20世紀)に発生した大地震の震源過程を突き止めることを目標とした。特に北海道から千島列島にかけての沈み込み帯では巨大地震が度々発生しているのも関わらず過去の巨大地震の震源過程の解析は進んでいなかった。本プロジェクトではサハリンの研究者やアメリカNOAA・NGDCの研究者の協力を得て、多くの過去の巨大地震により発生した津波の波形記録を収集することができた。それらの津波波形に日本で観測された津波波形を合わせて解析し、過去の巨大地震の震源過程(1894年根室半島沖地震、1973年根室半島沖地震、1918年中千島地震)を推定し、さらに最近発生した大地震(2004年釧路地震,2006年中千島地震)の津波波形を解析することで、北海道から千島列島にかけての巨大地震の発生様式を考察することができた。本プロジェクトで収集された津波波形は大量でまだデジタル化もされていない記録が残っている。これらのデータを早急にデジタル化し、津波波形解析を実施することで、さらに多くの過去の巨大地震の震源過程が明らかになることが期待され、沈み込み帯での巨大地震発生様式の解明および大地震発生長期予測の精度向上に役立つと考えられる。過去の千島列島・サハリンの津波記録を管理しているユジノサハリノスクのあるロシア科学アカデミー極東部IMGGを訪問し、過去の津波波形を収集した。第2次世界大戦後1952年からの津波波形記録が残されており、それらの記録を収集した。1952年より前の記録が存在しない事を確認した。カムチャッカでの津波記録を探索するため、ペトロパブロフスク・カムチャッカにあるロシア科学アカデミー極東部火山地震研究所を訪問し、1952年カムチャッカ巨大地震による津波高分布を収集した。また最近過去の地震の津波遡上高分布を津波堆積物から調査する研究が世界的に進んでいるが、カムチャッカでも津波堆積物調査研究がすすんでいる。アメリカ・カムチャッカの研究者が共同で調査が開始されており、それらの研究者と今後の研究の進め方について話し合い、共同研究を進める事を確認した。さらに、現在日本に存在している19世紀の津波波形の1つである1894年根室半島沖地震津波の鮎川検潮所で記録された波形を使用して1894年根室半島沖地震の震源過程を推定した。断層の長さは約200km程度、地震モーメントは28.8x10^<20>Nm(Mw8.2)と推定された。その結果を1973年根室沖半島沖地震と比較するために、1973年根室半島沖地震の震源過程を北海道から東北地方の太平洋沿岸の検潮所で観測された津波波形を用いて推定した。すべりが大きかったのは根室の沖合いで40km程度の長さの場所に集中しており、地震モーメントは6.8x10^<20>Nm(Mw7.8)と推定された。1894年根室半島沖地震は1973年根室半島沖地震の繰り返し地震であると考えられているが、1973年の地震よりも大きく、断層の長さも200kmと長かった事が明確になった。

●今年度は米国コロラド州ボルダーに在るNOAAのNational Geophysical Data Center(NGDC)に行き、過去の地震による津波の検潮波形の調査及び収集を行った。マイクロフィルムに収められたデータであり、スキャンしてデジタル画像にする必要があった。波形は世界から集められた3000枚程度あり、すべてを収集することはできなかったが、今回は重要と思われる津波波形、特に1856年三陸はるか沖地震や1918年中千島沖地震による津波波形などを収集することができた。1918年中千島沖地震は2006年11月15日に中千島で発生した海溝型巨大地震や2007年1月13日に2006年の地震のすぐ沖で発生したアウターライズ型プレート内地震の近傍で発生した過去の巨大地震で、この地域での巨大地震の発生様式を解明するために震源過程の解明が待たれている地震である。●1918年中千島地震の解析の前に、今年度発生した2006年11月の海溝型巨大地震(M8.3)と2007年1月のプレート内巨大地震(M8.1)の遠地津波波形解析を行った。断層モデルは余震分布や地震波形解析からすでに推定されたすべり量分布を参考に仮定し、津波数値計算を行い、日本の検潮所やアメリカの検潮所で記録された観測津波波形と計算波形を比較することですべり量を推定した。2006年中千島地震のすべり量は5.1mと推定され、地震モーメントは3.3x10^<21>Nm(Mw8.3)と求まった。2007年の地震のすべり量は6.4mと推定され、地震モーメントは1.0x10^<21>Nm(Mw8.0)と求まった。これらの結果はHarvard CMTの地震モーメントと調和的であった。●根室測候所に保存されている検潮記録(原記録)の中から津波が記録された全ての記録を収集した(1957年から現在)。●将来の根室半島沖地震による津波の影響を考え、2004年釧路沖地震により発生した津波の解析を行った。●今年度も米国コロラド州ボルダーに在るNOAAのNational Geophysical Data Center(NGDC)に行き、過去の地震による津波の検潮波形の調査及び収集を行った。マイクロフィルムに収められたデータは、昨年の訪問で波形の重要性を説明したため、NGDCによりスキャンによるデジタル画像化の作業が進み、1969年千島沖地震による津波波形記録まで収集することができた。●1918年中千島沖地震によって発生した津波を記録したハワイ及びサンフランシスコの検潮記録(昨年度NOAA-NGDCより収集)に日本の検潮記録(銚子・父島)を加えて、1918年中千島地震の震源過程を解析した。津波数値計算により計算された波形と観測波形を比較することにより、1918年中千島地震は2006年中千島沖地震の南東側に置いた200kmx80kmの逆断層型の断層モデルですべり量を6.3mとすると説明できることが分かった。地震モーメントは4.0xl0^<20>Nm(Mw8,4)と推定され、2006年中千島地震の地震モーメントと同程度であるとこが判明した。この結果より、北海道太平洋沿岸からカムチャッカ半島沖にかけた千島海溝沿いの沈みこみ帯ではM9-M8の巨大地震が20-21世紀にかけてほぼ全てのプレート境界域を埋め尽くすように発生していたことが明らかになった。●昨年度2006年中千島地震の震源過程を世界中で記録された津波波形記録を用いて推定したが、本年度は中千島地震による津波がオホーツク沿岸で気象庁が予測した津波より小さな津波を記録した原因を解析した。
経頭蓋磁気刺激による脳内メカニズムの解明

中大脳動脈閉塞脳梗塞モデルラットを作成し、反復経頭蓋磁気刺激を施行した。刺激パラメーターの確立のため、単発の磁気刺激を梗塞側とは対側の脳半球に行い、下肢の筋電図(EMG)を計測し、安静時運動閾値(RMT)の刺激強度を電気生理学的指標として記録し、各個体で一定基準を満たした再現性の高い刺激条件を確立した。また、刺激のパラメーターを変化させることによるによる行動・運動の変化を記録した。MRI撮影は、CiNetのSiemen'sの7テスラMRI機器にて撮影した。今後は、MRIの画像解析、組織学的変化の観察、質量分析装置イメージングを用いた蛋白質やペプチドなどの代謝物の発現の違いについて解析する。脳梗塞モデルの作成、反復経頭蓋磁気刺激の介入(脳梗塞モデルラットと対照群ラットに対して、ラット用8の字コイルによるrTMSを施行した。)、7テスラMRI撮影(CiNetのSiemen'sの7テスラMRI機器にて撮影)などは予定通り進行している。撮影が終了したDWIテンソル画像のトラクトグラフィーの解析や断頭後の肉眼的組織学的評価、質量分析装置イメージングを用いた蛋白質やペプチドなどの代謝物の蛋白質などの解析はまだ施行できていない。反復経頭蓋磁気刺激後のMRI撮像費用及び質量分析イメージング使用費用が次年度に必要になったため
内湾環境比較にもとづく三陸沿岸域の複合養殖生産の最適化

三陸沿岸域におけるホタテ、マガキなどの無給餌養殖生産の内湾環境依存性を、大槌湾と大船渡湾の対比から明らかにした。大船渡湾では、大槌湾よりも閉鎖性が強いため湾内外の海水交換が悪く、湾外からの栄養塩供給は湾奥には至らない。両湾ともに、貝類養殖は現状の養殖密度がほぼ妥当であるが、養殖貝類の成長速度は養殖実施場所によって異なることから、養殖実施場所の選択により増産の可能性があることが明らかになった。大船渡湾における係留観測、物理生態系モデルの改良とこれを用いた解析、養殖実態の把握を行った。係留観測は湾口、中央部およびサンゴ島奥部の3カ所に改訂設置型ADCPを、湾口部と湾奥部に溶存酸素計を、湾奥部に硝酸塩センサーを係留し、海水交換二伴う、溶存酸素と硝酸塩の変動を連続モニターした。係留は2006年8月31日から行い、ADCPは途中回収と再設置を行いながら1年間継続している。溶存酸素計と硝酸塩センサーは同11月6日に回収した。ADCPの状態が不安定であったため11月までの流れ場のデータは部分的にしか採取できなかったが、湾口部、湾奥部ともに海底付近に広く貧酸素水塊が10月末まで形成され溶存酸素は枯渇していた。底層付近での湾外水の流入が強い場合、溶存酸素濃度が上昇する傾向は認められたが、観測期間を通じてほぼ枯渇し、湾口部の防波堤による海水交換の制約が大きな原因であることが示唆された。10月末から底層の溶存酸素濃度は急激に上昇し、海水交換よりも成層構造が底層の貧酸素水塊の形成を制御していることが示唆された。底層付近の硝酸塩濃度は一貫して低かったが、海水流動に対応すると考えられる変動が認められた。これは、湾外から底層に供給された硝酸塩が貧酸素環境で速やかに還元される状態を捉えたものと判断される。なお、2006年夏季に数次にわたり本州を直撃した台風による被害で係留計が損傷および移動した。今後、より強固な停留方法を策定する必要性を認めた。大槌湾における先行研究で確立した物理-生態系モデルへのマツカワ養殖の組み込みを行い、現在、生物パラメーターの最適化が進行中である。養殖実態の把握については、大槌から山田にかけての漁業協同組合および養殖魚家での聞き取りを行い、貝類養殖実態を調査した。昨年度に続き,大船渡湾における係留観側を行った。ADCPは湾内3カ所に設置し,2008年3月まで通算1年間の連続流速データを得た。湾内の流動特性について現在データ解析を進めている。事前蛍光高度計および硝酸塩計,自然蛍光光度計,溶存酸素計,水温塩分計の係留は2007年9-10月に行い,硝酸塩濃度の経時変動の把握に成功した。漁業経営の実態把握については,大槌湾から隣接する地域において聞き取り調査を行い,漁家経営における養殖生産の意義について解析を進めている。大槌湾を始め三陸地方ではマボヤの養殖規模が増加しつつあり,輸出が好調なことを反映して規模の拡大は,既往の濾過食性貝類ホタテガイおよびマガキと餌料の競合が懸念される。このため,マボヤの餌料選択性,濾水速度,炭素同化活性を植物プランクトン培養株を用いた摂餌実験から解析した。その結果,マボヤは大きさ2ミクロンのMicromonasを効率よく摂食すること,大型珪藻類に対する摂餌は小型の粒子に比べて小さいことが明らかになった。殻を除いた乾燥重量あたりの炭素量は1個体あたり平均207μgCh^-1で,そのうち体内に取り込んだ炭素量は平均48.9μgCh^-1であった。ホタテガイで得られている既往知見から,マボヤはホタテガイより炭素ベースで多く食べるが同化効率は低いことが明らかになった。現在大槌湾内においてマボヤの水揚げ高はホタテガイの五分の一程度を占めており,またホタテガイやカキといった二枚貝と同じ濾過食者であるために,現在の養殖密度では,餌料選択性の違いから問題は無いが,マボヤが現在よりも高密度で養殖が行われると他の濾過食性動物と餌の競合を起こす可能性があることがわかった。大船渡湾内の循環流の明瞭な季節変化の把握と物理-生態系テデル解析による養殖貝類の環境収容力について成果が得られた。湾内の循環は、夏季の湾口部では極浅い層の表層の流出に対して、10-20m深を中心とした中層流入が見られ、湾口部と屈曲部髄との間に鉛直循環の境界が存在し、少なくとも2つの循環セルの存在が確認できた。このような循環系の存在下では、新鮮な外洋水の流入が限られた範囲・深度でしか期待できず、流れの極弱い湾奥部では、中層貫入の直接的な影響は見られず、湾口底層部でも貧酸素水が発生しやすいことが分かった。

しかしながら、風の数日間の変化で、湾内循環が一時的に冬季の循環パターンになり、湾内底層に外洋水が湾奥部まで入り込んだことを示す結果が得られ、このような突発的なイベントが、夏季底層滞留水の解消に大きく役立つ事が予測される。他の湾との対比から、大船渡湾の地形、特にシルの存在が循環に大きな影響を与えていることが示唆された。一方、冬季は、全域で表層の流出成分が見られ、それに対応する底層付近には強い流入成分が確認でき、大きな1つの鉛直循環セルが存在している。冬季も湾奥に向かって流速が弱くなるものの、夏季よりは強く、底層水の滞留の可能性は小さいことが明らかになった。大船渡湾における養殖二枚貝の最適養殖密度の解析から、1)現状の養殖密度を低下させても成長速度に大幅な改善が見られないことから、短期的な成長においては現状の養殖密度はほぼ妥当であること、2)養殖貝類の成長速度は養殖実施場所によって異なり、捕食圧が高くなる程、空間的な相違が大きくなること、3)湾口に防潮堤のある大船渡湾では、成長速度の空間的な変化が複雑に生じていることが明らかになった。これらの結果を大槌湾での知見と対比させて、海洋環境特性と環境収容力との関係解析から最適複合養殖策を明らかにした。
ＦＣＣ＋ＢＣＣ複相鋼における異相界面を利用した高速変形特性の制御

フェライト+オーステナイト二相鋼の高速変形挙動の調査を目的とした。検力ブロック式材料試験機を用い、0.001/sから1000/sまでの各種ひずみ速度での応力ひずみ曲線を測定した。二相鋼は大きな静動作を有することが明らかとなった各種条件で変形させた試料に対してEBSDを用い多結晶体の個々の結晶粒の方位を測定した。異相境界から1μm以内にある領域の測定データを抽出して行った局所結晶方位差を評価結果より、異相界面近傍では長距離応力場の増大に資する転位組織の優先的な発達があるを明らかにした。また、準安定オーステナイトにおける動的変態と前駆過程により生じる転位組織の関係も明らかにした。本研究では、これまでに報告例の少ないフェライト+オーステナイト二相鋼の高速変形挙動の調査を目的としている。昨年度に引き続いて用いた二相ステンレス鋼とHadfield鋼に対して、検力ブロック式材料試験機を用いて、同一の試験機系を用いて、0.001/sから1000/sまでの各種ひずみ速度での引張試験を行い、応力ひずみ曲線を測定した。調査したひずみ速度範囲において、各試料の0.2%耐力はひずみ速度の対数の1次関数的に増大した。低速で各種温度での変形も調査した。各種条件で変形させた試料に対してEBSDを用い、多結晶体の個々の結晶粒の方位を測定した。ひずみの増大とともにフェライト部およびオーステナイト部の局所方位差が単調に増大することが確認できた。0.001/s試験材における方位差の増大速度はオーステナイトの方が大きく、真ひずみ0.27を与えて破断した試料内のオーステナイト、フェライトにはそれぞれ0.45deg.、0.2deg.の測定値を得た。同様の関係は高速変形材でも確認された。すなわち、少なくともSUS329J4Lの場合、局所方位差の発達には、ひずみ速度の変化は大きな影響を及ぼさないことが明らかとなった。異相境界近傍で予想される種々のすべり系の活動を定量的に評価するため、異相境界から1μm以内にある領域のみの測定データを抽出して局所結晶方位差(隣接測定点間の方位差)を評価した。その結果、測定領域全体から得られたデータと比較して、フェライト部とオーステナイト部の両相におい0.2deg.程度大きな値を示した。さらに高速変形に伴い、これらの局所方位差の差異は大きくなることが明らかとなった。オーステナイト部の変形挙動を明らかにするために実施した準安定高マンガン鋼の試験も行い、εマルテンサイト変態の生成も前駆過程として発達する局所方位差と密接な関係があることを見出した。二相ステンレス鋼とHadfield鋼に対して、検力ブロック式材料試験機を用いて、同一の試験機系を用いて、0.001/sから1000/sまでの各種ひずみ速度での引張試験を行い、応力ひずみ曲線を測定した。各試料の0.2%耐力はひずみ速度の対数の1次関数的に増大した。0.001/s試験材における方位差の増大速度はオーステナイトの方が大きかった。オーステナイト部の変形挙動を明らかにするために実施した準安定高マンガン鋼の試験実施に加えて、二相鋼の各相の結晶方位関係も明らかにした。これまで得られた二相鋼の変形組織のEBSDなどによるキャラクタリゼーション結果を踏まえ静動差発現メカニズムの解明を考察した結果、二相鋼における高速変形時の良好な延性は(1)異相界面近傍の局所方位差発達による加工硬化の増大と(2)オーステナイト鋼の高速時の延性発現に関係することが明らかとなった。二相ステンレス鋼は高強度に加えて優れた耐食性と耐熱性を有しており種々の構造用材として用いられる。

一方で構造用材の安全性を考える場合、衝撃荷重下における高速変形を含む力学特性の広範なひずみ速度依存性の把握は必要不可欠である。本研究では、これまでに報告例の少ない二相ステンレス鋼の高速変形挙動の調査を目的とした。1473Kで2時間保持後に水冷した二相ステンレス鋼JIS-SUS329J4L(0.02mass%C-0.4%Si-0.8%Mn-6.7%Ni-24.5%Cr-3.2%Mo-0.16%N)熱延板(板厚2mm)を用いた。検力ブロック式材料試験機を用いて0.001/sから1000/sの各種ひずみ速度における室温引張試験を行った。また、引張変形前後の組織変化をEBSD等により調査した。EBSD(Electron Back Scattering Diffraction)測定により得られた熱処理材の相分布はαとγの面積率がそれぞれ68.4%、31.6%、各相の平均結晶粒径がそれぞれ21.5μm、9.3μmであった。熱処理材のα粒とγ粒はともに等軸形状を有していた。引張試験の結果、ひずみ速度の増大に伴い、強度が上昇し伸びが低下する傾向が見られた。0.001/sから1000/sまでのひずみ速度の増加に伴う0.2%耐力の上昇量である静動差は330MPaであり、他の単相系鉄鋼材料と比較して大きいことが明らかとなった。さらに引張試験により破断した試験片のEBSD測定を実施した結果、異相界面に大きな局所結晶方位差の存在が確認できた。この結果は、異相界面の存在により変形中に大きな長距離応力場が形成されたことを示唆しており、こうした特徴ある強化メカニズムが大きな静動差を示す理由の一つであると考えられる。また、同様の結果はハッドフィールド鋼と比較することによりマンガン系二相鋼においても確認された。二相鋼を用いて、各種変形条件における異相境界近傍の優先的な塑性変形挙動の解明を行うことが本年度の目的であった。局所方位差の発達が結晶構造に依らずびずみの増大に伴ない単調に増大すること、および、EBSD測定データを異相境界近傍部のみを抽出して解析を行った結果、異相境界近傍部では粒内部よりも大きな局所方位差を有することが明らかになるなど、当初目的を定量的な評価により達成することが出来た。加えて、当初予定に無い準安定オーステナイト系の検討も実施し、動的マルテンサイト変態の生成の前駆過程においても局所方位差が有用なパラメーターであることを明らかするなどし、本研究の対象を準安定オーステナイト系にまで拡大できる目途を立てることが出来た。Mn-Al-Siを有する鋼のFCCとBCC各構成相の熱処理条件(組成と温度)を変化させて、粒径と体積率を統計的に調整すること、および二相ステンレス鋼に関して検力ブロック式材料試験機を用いて、各種ひずみ速度での引張試験を行い、応力ひずみ曲線を測定することが本年度の目的であった。15%Mn-3%Al-3Si鋼に対して、800°Cから1100°Cまでの各種温度、各種時間熱処理した結果、体積率を40%から70%、粒径を5μmから100μm程度まで変化させることが明らかとなった。また、二相ステンレス鋼に関しては、研究実績で述べたように種々のひずみ速度において系統的なデータをえることができ、EBSD測定結果による変形組織の不均一の定量化も実施した。さらに一部の高Mn二相鋼に関しても二相ステンレス鋼と同様の大きな静動差を得ることができることを、計画を前倒しして確認できた。研究計画を変更せず、前年度交付申請書に記載した内容を実施する。
貿易連関構造の変動要因に関する実証的研究

(1)本研究のための分析デ-タとして、OECD加盟23カ国とアジアNIES・ASEAN諸国8カ国について、1975ー87年間のトレ-ド・フロ-を、20部門別にコンパイルし、20部門別の貿易連関マトリックスを作成。そのを用いて、日本、米国、EC名国等のシェア変化の特徴を明らかにした。また、シェアの変化を決める価格競争力のダイナミズムを明らかにするために、31カ国の20部門別輸出価格系列(USドル評価)を国連・OECDおよび各国資料から推計し、相対価格の変動の特徴を明らかにした。(2)世界市場で大きなウエイトを占める機械部門での日米独の競争力構造の変動要因を比較するために、資本、労働に加え産業連関表ベ-スの中間投与を含み、かつ中立的技術進歩を考慮するコブ・ダグラス型生産関数を制約として、費用最小化を想定する産出価格決定式を導き、それに為替要因を加えた輸出価格式を推定した。それによって、機械部門(一般機械、電気機械、輸送機械)では技術進歩が競争力を左右する大きな要因であること、中でも日本の電気機械の技術進歩率は年率約7%で、アメリカ、西ドイツの2%台と比べると際だっていることが明らかになった。(3)当初計画では、1989年までのデ-タを用いる予定であったが、貿易統計での分類が1988年からSITC、改訂2から改訂3に変更され、リンクのための変換コ-ド作成が未完成のため、今後の課題になっている。機械部門以外についての価格競争力の分析は、現在進行中である。(4)ディスカッションのためにまとめた論文は、以下のものである。
東南アジア語圏におけるヨーロッパ系言語との接触・混成現象に関する動態的記述研究

東南アジア地域での欧州語との接触や混成現象を対象にベトナム語,マレーシア英語,チャバカノ語,クリスタン語を取り上げ,記述研究や言語文化保存と継承などを調査した.ベトナム語におけるフランス語のレガシーに関しベトナム本国とアメリカ合衆国のベトナム人コミュニティーを調査しフランス語起源語の世代間の受容差や,フィリピンのスペイン語クレオールのチャバカナ語の自然会話録音を行い,分析した.マレーシア英語の調査やマレーシアのポルトガル語クレオールのコーパス構築,マカオのポルトガル語クレオールのパトゥワ語についての研究協力も行った.将来的な展開の土台を形成することが出来,成果はすべてWEBを通じて公開した.マカオ並びにマレーシアのポルトガル語クレオール語については,分担者の富盛が香港に出張し,香港教育学院教授Hintat Cheung氏から香港の多言語状況や少数言語話者についての研究情報を得た。マカオ大学准教授のMario Nunes氏と会談しポルトガル系言語の最新情報を得た。マレーシアのKristang語の伝承者Joan Marbeck等も加え今後の本科研の国際連携を協議した。代表者の黒澤はKristang語の研究資料や文字データの調査,検討に着手し,コーパスデータ化し,先行研究の記述と照合し言語運用の実際問題を洗い出す準備を始めている。マレーシアの英語については,分担者の野元が使用状況調査の文献調査を行った。マレー語の英語起源語の発音を手がかりに、マレーシア英語の音韻的特徴を探った。ベトナム語と欧州語の接触は,分担者の田原がハノイに出張し,グエン・ティエン・ナム・ハノイ国家大学社会科学人文大学ベトナム学部長とドイモイ以前からのベトナム語教育・研究の潮流に関し意見交換し,旧社会主義圏におけるベトナム語の位置づけを把握した。ハー・クアン・ナン・国家辞書学百科事典学研究院研究員とロシア語起源およびフランス語起源のベトナム語彙についての情報交換した。こうした意見交換を通じ,研究テーマの基本骨格に迫ることができた。フィリピンのスペイン語クレオール語については,分担者の荻原がフィリピンに出張し,マニラ近郊のCavite Cityで現地調査を行った。調査目的は,調査に必要な人脈の再構築と調査地点の変化に関する情報収集である。過去の現地調査で協力してくれた故人の家族から,Cavite Cityや,やや遠隔のカビテ語に近いクレオールが行われているTernateでの調査の準備を行った。また,この分野の専門的研究者であるEscalante博士のカビテ語文献を,収集することができた。本年度は研究の当初年度で,それぞれ計画した各分野について着手的研究調査を構想したが,実際には各分野において,予定以上の進展を見ることが出来た.マカオとマレーシア地域のポルトガル語並びにポルトガル語クレオール語については,現地言語運動家や研究者との連携が進んでいるし,文献調査によるデータ化,コーパス化の作業も着々と進んでおり,これまでとは異なった視点からの言語分析の可能性が見えつつある.マレーシア英語や,ベトナムにおける欧州語との接触,影響関係についてもそれなりの情報収集が行われており,研究の進展は順調である.フィリピンについては,研究分担者の荻原の専門領域であるが,今回の調査を通じて,現地における状況の変化なども明らかになり,さらに以前には調査されなかった言語の調査も予定されており,新たな発見や知見の可能性が見えてきている.以上が,本年度の実績を評価した理由である.マレーシアのポルトガル語クレオール語のKristang語については,分担者の富盛が継続的に現地研究者と連絡を取り,多言語状況や話者のコードスイッチングなどについて研究をフォローしている.マカオ大学のMario Nunes氏はポルトガル語系クレオール諸語の専門家で準連携的協力を得,Kristang語伝承者のJoan Marbeck氏等と共同で研究を進めている.シンガポールの大学にKristang語を学習し研究するグループがあり,関連の協力も今後の課題である.この文脈ではマカオのポルトガル系継承言語のパトワ語について上智大学の内藤理佳氏を研究会に招き情報交換を行った.この言語とKristang語は極めて酷似している.代表者の黒澤はKristang語の研究資料や文字データの調査研究およびコーパス化を継続している.マレー語とマレーシア英語というテーマは,分担者の野元が,世界英語の分類に関する主要な先行研究およびマレーシア英語に関する先行研究にあたることで「マレーシア英語」とは何かという問いに答えを出した。「マレーシア英語」は、Kachruの分類では、第二言語として広く用いられ、独自の規範を作り上げる外圏(Outer Circle)の英語変種である。「マレーシア英語」は実在するが、シンガポール英語やアメリカ英語のような内部の均質性はなく、話者の背景に応じ様々な言語特徴のゆるやかなまとまりとして理解しなければならない。フィリピンのスペイン語クレオールについては,分担者の荻原がチャバカノ語の成立の小史と文法特性のあらましや英語とタガログ語,さらにタグリッシュとの多言語環境で次第に死語に向かいつつあるマニラ湾沿岸部のカビテ語やテルナテ語を社会言語学的に研究した。1932年から本格的に始まったチャバカノ語研究の流れを言語史、他のスペイン語系クレオールとの対照比較研究などからまとめた。本年度は研究の2年目にあたり,それぞれ計画した各分野について研究を構想したが,実際には各分野において,おおむね良好の進展を見ることが出来た.マカオとマレーシア地域のポルトガル語並びにポルトガル語クレオール語については,現地言語運動家や研究者との協力研究が進んでいるし,文献調査によるデータ化,コーパス化の作業も着々と進んでいる.マレーシア英語やについてもそれなりの成果が挙げられており,研究の進展は順調である.

フィリピンについては,研究を通じて,現地の状況の変化なども明らかになり,さらに以前には調査されなかった言語についても明らかにされた.以上が,本年度の実績を評価した理由である.1)本年度は過去3年間に蓄積した成果をまとめ,研究活動報告としてWEB公開(ベトナム語,チャバカノ語およびクリスタン語)を行った他,特にクリスタン語については既存の文字資料などからコーパスデータの構築を開始した,2)研究成果の検証としては2017年9月26日に分担者の富盛が代表を務めるアジア諸語に関する科研との共催で行われた国際ワークショップで議論の対象にした,3)ベトナム語におけるフランス語のレガシーに関しては分担者の田原がベトナム本国およびアメリカ合衆国のベトナム人コミュニティーにおいてインタビューから成る現地調査を行った結果,特にフランス語起源に対する世代間での受容の差を明らかにすることが出来,従来あまり指摘されてこなかった社会言語学的側面を明示した,4)フィリピンのスペイン語クレオール語のチャバカナ語については分担者(最終年度協力者)の荻原が2016年にマニラ近郊のカビテ市とテルナテに3度のフィールド調査を行い,カビテ語とテルナテ語,すなわちチャバカノ語がおかれた現代的な言語接触状況を活写するとともに,自然言語発話を録音し分析を行ったことは絶滅危機にあるこの言語の研究にとって極めて貴重であった,5)マレーシアのポルトガル語クレオールであるKristangについては分担者の富盛が現地運動家とネットワークを形成し現状や言語構造・特徴の分析を行った.現地調査の関係でマカオのユーラシアンが継承しているポルトガル語クレオールであるパトゥワ語がクリスタン語と極めて構造が類似しており,この分野の言語や文化を研究している上智大学の内藤理佳氏なども含め研究協力する機会があり,将来的な展開の土台を形成した.クリスタン語言語コーパスの構築は代表者の黒澤が先行研究や既存の出版物から言語データを抽出し行っている.以上,3年間の基礎的研究としては十分な成果を挙げることが出来た.東南アジア地域での欧州語との接触や混成現象を対象にベトナム語,マレーシア英語,チャバカノ語,クリスタン語を取り上げ,記述研究や言語文化保存と継承などを調査した.ベトナム語におけるフランス語のレガシーに関しベトナム本国とアメリカ合衆国のベトナム人コミュニティーを調査しフランス語起源語の世代間の受容差や,フィリピンのスペイン語クレオールのチャバカナ語の自然会話録音を行い,分析した.マレーシア英語の調査やマレーシアのポルトガル語クレオールのコーパス構築,マカオのポルトガル語クレオールのパトゥワ語についての研究協力も行った.将来的な展開の土台を形成することが出来,成果はすべてWEBを通じて公開した.
膜型TNF-αの機能解析と自己免疫疾患の病態解明ならびに治療への応用

近年抗TNF療法が、クローン病、関節リウマチ、強直性脊椎炎をはじめ、さまざまな炎症性疾患に効果があることが明らかになってきており、抗TNF抗体(インフリキシマブ、アダリムマブ)と可溶型2型TNF受容体(エタネルセプト)とでは、効果を示す疾患にも違いがあることがわかってきた。すなわち、これら3つの抗TNF製剤は可溶型TNFを同様に中和することから、単なる可溶型TNFの中和という作用以外に異なった作用機序を有することが予想される。膜型TNFは、サイトカインなどのさまざまな刺激に伴って活性化マクロファージやT細胞の表面に表出する可溶型TNFの前駆体である。膜型TNFの新しい免疫機能についてこの2年間は研究を進めてきた。我々は昨年までの研究で、T細胞株のJurkatで高発現した膜型TNFが、IL-2、IFN-γなどのサイトカイン産生、接着分子であるE-セレクチンの誘導、細胞内カルシウム濃度の上昇などの生物活性を示すことを明らかにしてきた。我々は、樹立した膜型TNF発現Jurkat細胞を用いて、これら3種の抗TNF製剤の膜型TNFに対する作用を検討した。インフリキシマブ、アダリムマブ、エンブレルは、FACSで検討したところ、細胞表面の膜型TNFに同様に結合した。細胞内に直接シグナルを伝達するかを、アポトーシス、細胞周期の変化を指標として解析した。インフリキシマブ、アダリムマブは細胞内に直接シグナルを伝えて、膜型TNF産生細胞をアポトーシスに導くことが明らかになった。また細胞周期の停止を導くことが明らかになった。一方、エタネルセプトではこのような作用に乏しいことが明らかになった。このように、抗TNF抗体(インフリキシマブ、アダリムマブ)と可溶型2型TNF受容体(エタネルセプト)は膜型TNFを介して異なるシグナルを伝達することが示された。作用機序の違いについての一つの説明になりうると考えられる。近年、関節リウマチ(RA)やクローン病をはじめとした様々な難治性炎症性疾患に対して、抗TNF療法が大きな効果を示すことが明らかとなり、TNF-αの慢性炎症における重要性が改めて注目されている。我々は膜型TNF-αがT-B細胞間の細胞接着による免疫応答に重要な分子であることを初めて明らかにしてきた。すなわち活性化T細胞上の膜型TNF-αはi)B細胞に接着して抗体産生を誘導し、ii)膜型TNF-αが刺激を受けることによりT細胞自身がある種の接着分子やサイトカインの産生を誘導する。言い換えれば、膜型TNF-αはT-B細胞間で両方向にシグナルを伝えうる新しい膜表面機能分子であり、可溶型TNFとはまったく異なる。本研究の目的は、膜型TNF-αとその受容体(TNF-α受容体)の二つの分子に着目して、それぞれについて機能解析、シグナル伝達機構を明らかにすることにある。Infliximabからの内向きシグナルについて解析した結果を提示する。膜型TNFからの内向きシグナルとしてp53を介したシグナルに関与する分子(Dual specific phosphateses, PHLDA1, ITPKA)が重要であることをcDNAアレイを用いて明らかにした。これは定量的RT-PCRでも発現変化を確認した。またmTNFの刺激後に、CD69がmRNAレベルでも、タンパクレベル(FACS)でも増加していることが明らかになった。

近年、関節リウマチ(RA)やクローン病をはじめとした様々な難治性炎症性疾患に対して、抗TNF療法が大きな効果を示すことが明らかとなり、TNF-αの慢性炎症における重要性が改めて注目されている。従来TNF-αの作用としては、可溶型が重要であると考えられてきたが、近年その前駆体である膜型TNF-αの作用が注目されている。我々は膜型TNF-αがT-B細胞間の細胞接着による免疫応答に重要な分子であることを初めて明らかにしてきた。すなわち活性化T細胞上の膜型TNF-αはi)B細胞に接着して抗体産生を誘導し、ii)膜型TNF-αが刺激を受けることによりT細胞自身がある種の接着分子やサイトカインの産生を誘導する。本研究の目的は、膜型TNF-αとその受容体(TNF-α受容体)の二つの分子に着目して、それぞれについて機能解析、シグナル伝達機構を明らかにすることにある。Infliximabからの内向きシグナルについて解析した結果を提示する。膜型TNFからの内向きシグナルとしてp53を介したシグナルに関与する分子(Dual specific phosphatases, PHLDA1, ITPKA)が重要であることをcDNAアレイを用いて明らかにした。これは定量的RT-PCRでも発現変化を確認した。またmTNFの刺激後に、CD69がmRNAレベルでも、タンパクレベル(FACS)でも増加していることが明らかになった。ウエスタンブロットを用いた検討でも変化を明らかにした。