hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
花粉表層構造の形成と稔性獲得に関する分子遺伝学的解析

1.エキシンの形成機構の解明エキシンの構造が異常になるシロイヌナズナの突然変異体shepherd(shd)の解析を行った。その結果、SHD遺伝子は花粉四分子期のタペート細胞で働き、タペート細胞側からのスポロポレニンの供給に重要な働きをしていることを明らかにした。次に、エキシン形成に関与する遺伝子をさらに同定するため、直接エキシンを観察する方法でEMS処理したシロイヌナズナのスクリーニングを行った。その結果、エキシンがほとんど欠失するもの、バキュラやテクタムの構造が不完全になるもの、エキシンの網目が細かくなるものなど、多数の突然変異体を単離し、これらをkaonashi(kns)突然変異体と命名した。2.ポレンコートの形成機構の解明ポレンコートを形成することができないため不稔になるシロイヌナズナの突然変異体flakypollen1-1(fkp1-1)の解析を行い、このアリルは完全なFKP1タンパク質をコードするものの、少なくともタペート細胞では発現が著しく減少していることを見いだした。電子顕微鏡観察の結果、fkp1-1では、タペート細胞の脂質蓄積性オルガネラであるタペートソームとエライオプラストの構造が著しく異常になっていた。したがって、FKP1の関与するメバロン酸経路は、ポレンコートの原料となる両オルガネラの正常な形成に重要な働きを持つことがわかった。一方fkp1のヌルアリルは雄性配偶体致死になることが見いだされ、メバロン酸経路は花粉内部でも重要であることがわかった。さらに、EXTRACELLULAR LIPASEがポレンコート形成に必須であることを見いだした。3.ジャスモン酸による開花の促進とそれに伴う花器官と花粉の成熟機構の解明少なくともシロイヌナズナでは、ジャスモン酸は花粉成熟作用とともに開花促進作用があることを見いだした。そして、蕾でのジャスモン酸生合成はオーキシンにより調節されているらしいことがわかってきた。花粉の表層構造であるエキシンとポレンコートは、受粉の際に柱頭が同種植物の花粉であることを認識するのに使われるほか、花粉が昆虫や鳥に付着し運ばれる際の粘着物質として働いたり、アレルゲンとして花粉症の原因になったりする。こうした花粉表層構造がどのような機構で作られるのか明らかにすることを目的に研究を行った。シロイヌナズナのflk-1突然変異体の花粉はポレンコートを欠く。この原因を明らかにするため、FLK遺伝子の発現を解析した。FLK遺伝子はポレンコートの脂質成分であるステロール生合成経路の酵素(HMG-CoAシンターゼ)をコードし、発達中の小胞子や葯のタペート組織で強く発現するが、プロモーター領域にT-DNAの挿入があるflk-1突然変異体では、特にタペート組織での発現が減少していることがわかった。ポレンコートの成分はタペート細胞で合成され、タペトソームとエライオプラストの二つのオルガネラに蓄積したのち、タペート細胞の崩壊に伴って葯室内に放出され、花粉表面に沈着する。そこで、透過型電子顕微鏡でタペトソームとエライオプラストの発達の様子を観察した。その結果、flk-1突然変異体では、ステロールが蓄積するといわれるエライオプラストはほぼ正常に発達しており、むしろタペトソームの発達が著しく悪くなっていた。

(2)shepherd(shd)突然変異体を用いたエキシン形成機構の解析野生型のシロイヌナズナの花粉を走査型電子顕微鏡で見ると網目模様が観察できるが、shd突然変異体の花粉では網目模様が崩れ、ひだ状の構造になる。四分子期のカロースの沈着には異常が見られないことから、小胞子期のスポロポレニンの沈着がうまく起こらないことがエキシンの異常の原因であると推定された。透過型電子顕微鏡による観察からは、特にエキシンの柱状構造の形成時に異常が見られ、さらにポレンコートの形成が異常になることも確認された。1.エキシン形成機構の解析シロイヌナズナのshd突然変異体が作る花粉はエキシンの形態が異常である。この原因を明らかにすることを目的に、各種のプロモーターにSHD遺伝子をつないでshd突然変異体で発現させ、いつどこでSHD遺伝子を発現させたらエキシンの構造が回復するかを解析した。同時に、花粉の稔性が回復するかどうかも観察した。その結果、ステージ9以降のタペート細胞で発現するプロモーターにつないでも、ステージ10以降の小胞子・花粉で発現するプロモーターにつないでもエキシンの構造を回復させることはできなかった。他の解析結果と合わせ、エキシン形成にSHDが必要とされる時期は、花粉四分子が形成されるさらに若い時期(ステージ8)のタペート細胞であると推定した。一方、花粉稔性に関しては、タペート細胞でSHDを発現させても回復しなかったが、花粉で発現させた場合には多数の自殖種子の形成が見られるようになった。花粉が柱頭に認識されるのにエキシンが重要であると指摘されていたが、この結果から、エキシンの構造が不完全でも柱頭に十分認識されることがわかった。2.ポレンコート形成機構の解析メバロン酸経路の酵素HMG-CoAシンターゼがタペート細胞で発現しなくなったfkp1-1突然変異体はポレンコートをほぼ完全に欠いている。しかしながら、タペート細胞中にはステロールを蓄積するエライオプラストが不完全ながら形成されており、実際ステロールの生合成も認められた。メバロン酸経路のバイパスであるMEP経路は通常ステロール生合成には関与しないとされているが、メバロン酸経路が欠損した場合にはある程度相補的な機能を持つのかもしれない。3.葯の乾燥と花粉の稔性獲得との関連葯の裂開が起きない突然変異体では、形成される花粉が稔性を持たない。顕微鏡観察の結果、表層構造には異常が認められないが、花粉内部の構造が異常になっていた。1.エキシン構造の形成に関与するシロイヌナズナ突然変異体の単離突然変異処理を行ったシロイヌナズナから花粉を集め、走査型電子顕微鏡でその表層構造を観察することにより、エキシンの構造に異常を示す突然変異体(たとえば、エキシンがほとんど欠失するもの、バキュラやテクタムの構造が不完全になるもの、構造は正常だがエキシンの網目模様が細かくなるものなど)を多数単離した。これらの突然変異体をkaonashi(kns)と名付け、まずkns1について原因遺伝子の単離を目的としたマッピングを開始した。shd突然変異体が形成する花粉では、バキュラが低くドーム状に広がり、テクタムが失われている。P(FBP1):SHDをshdに導入して調べたところ、花粉の表現型を完全に相補され、花粉四分子形成期に葯のタペート細胞でSHDが発現することが正常なエキシン構造の形成に必要であることがわかった。
光機能分子-蛋白質ナノコンポジット系のレーザー誘起励起状態ダイナミクス

レーザーアブレーション法を用いた新奇な光機能分子-タンパク質ナノ複合体の合成法を確立し、そのナノコンポジット系での光化学的性質ならびにレーザー誘起電子移動反応機構を詳細に調べた。金属ポルフィリン分子とポリペプチドを共存した系にレーザーを照射し、金属ポルフィリン分子・ポリペプチドのナノコンポジットが容易に形成でき、ポリペプチドのコンフォメーション変化に依存する光誘起光誘起電子移動反応が効率よく起こることを見出した。人工光合成ナノバイオモデル系の構築・実現を目指すとともに、光合成反応中心内に存在するクロモフォアー間の連続電子移動反応機構を解明する目的で、凝縮系並びに固体表面上での光機能分子-タンパク質複合体系の分光研究を行ってきた。平成21年度は、電子授受を伴うエネルギー変換過程で重要な役割を果たしている光機能分子-蛋白質複合体のバイオマテリアルのモデル化をレーザーアブレーション法により試みた。貧溶媒となる水中で亜鉛テトラフェニルポルフィリンのような金属ポルフィリンと電子供与性を有するポリヒスチジンにパルスレーザーを照射するとナノコンポジットが効率よく生成することを見出した。生成した複合体のサイズは、AFMやTEM画像の測定結果から50150nmの範囲にあることがわかった。さらには、金属基板上に光機能分子-蛋白質複合体粒子を固定化することにも成功し、その表面増強FTIRスペクトルを測定したところ、金属ポルフィリンとポリヒスチジンが分子間で相互作用し、そのコンフォメーションが規則構造を有して固定化されるという極めて興味ある結果が得られた。このことは、本系にレーザーアブレーション法を用いると、構造配列が規定されたナノ複合体粒子を容易に創製できることを示しており、高効率なエネルギー移動や電子移動反応を実現できるナノバイオシステムを構築できることが明らかとなった。平成22年度はその光誘起電子移動反応のダイナミクスを明らかにするための分光測定実験を計画している。人工光合成ナノバイオモデル系の構築・実現を目指すとともに、光合成反応中心内に存在するクロモフォアー間の連続電子移動反応機構を解明する目的で、凝縮系並びに固体表面上での光機能分子-タンパク質複合体系の分光研究を行っており、平成22年度は、電子授受を伴うエネルギー変換過程で重要な役割を果たしている光機能分子-蛋白質複合体のバイオマテリアルのモデル化をレーザーアブレーション法により試みた。1)貧溶媒となる水中で亜鉛テトラフェニルポルフィリンのような金属ポルフィリンと電子供与性を有するポリヒスチジンにパルスレーザーを照射するとナノコンポジットが効率よく生成することを見出した。2)さらには、金属基板上に光機能分子-蛋白質複合体粒子を固定化することにも成功し、その表面増強FTIRスペクトルを測定したところ、金属ポルフィリンとポリヒスチジンが分子間で相互作用し、そのコンフォメーションが規則構造を有して固定化されるという極めて興味ある結果が得られた。このことは、本系にレーザーアブレーション法を用いると、構造配列が規定されたナノ複合体粒子を容易に創製できることを示しており、高効率なエネルギー移動や電子移動反応を実現できるナノバイオシステムを構築できることが明らかにした。高効率な人工光合成モデル系の構築を目指して、レーザーブレーション法を用いて光機能分子-タンパク質ナノコンポジット系を創製し、光合成反応中心内に存在するクロモフォアー間の電子移動反応機構を解明するために分光研究を行ってきている。最終年度である平成23年度は、ポルフィリン分子-ポリペプチドからなるナノバイオマテリアルの創製をレーザーアブレーション法を用いて行った。そしてさらには、TEM・SEM画像、吸収スペクトルおよびFTIRスペクトルを測定することにより創製したナノコンポジットのキャラクタリゼーションを行うとともに、それらの系について分光研究を行った。○レーザーアブレーション法を用いた光機能分子-蛋白質(ポリペプチド)複合体粒子の固定化に成功し、その表面増強FTIRスペクトルを測定したところ、金属ポルフィリンとポリヒスチジンが分子間で相互作用し、そのコンフォメーションが規則構造を有して固定化されるという極めて興味ある結果が得られた。○ナノコンポジット系での分子間光化学反応が極めてスムースに進行することを蛍光消光実験からはじめて見出し、その電子移動機構を解明することができた。またその効率はポリペプチドのコンフォメーション2次構造)に強く依存していることを見出した。○レーザーアブレーション法を用いて蛍光プローブー金ナノロッドーポリペプチド複合系を構築することに成功した。新たな分子集合体系の反応場が構築できたものと期待され、プラズモン誘起電子移動に関する分光研究を行い、新規な光化学反応に関する分光測定データが得られるものと期待される。
金融危機における最後の貸し手機能の評価：歴史データを用いた疑似実験アプローチ

本研究では、金融危機下における中央銀行による最後の貸し手機能が金融仲介機能や実体経済に与えた影響について歴史データを用いて実証的に検証を行う。そこで本研究では、昭和恐慌期(1930-32年)における金本位制復帰および離脱前後のマクロ経済政策に関する歴史的制度背景の情報を利用することで、LLRの効果をより純粋に捉えることを試みている。
小胞体ストレス促進を利用した進行性腎癌治療

さまざまな細胞内外のストレスを検証してきた過程で細胞の増殖シグナルであるEGFRシグナルの装飾や細胞内での転写因子などの分子に注目した。細胞増殖シグナルをブロックするストレス; EGFRは尿路上皮癌の治療において有用なターゲットであることは論を待たない。しかしながら臨床の場での有効性は少数の患者に限られる。我々はEGFRに対する特異抗体C225の効果を規定するマーカーを検索することとした。11の膀胱癌細胞株をC225で処理し[3H]チミジン取り込みアッセイでその効果を判定した。またEGFRの発現状況をタンパク質レベルではウエスタンブロットで、遺伝子のコピー数を判定する目的でFISH法を用いた。さらに各々の細胞株のmRNAを用いてマウクロアレイを行ない、C225の感受性を予測する因子を検索した。その結果HER4、Eカドヘリン、Hカテニンの発現上昇、PDGFRの発現低下がC225の効果を予測する因子であることが判明した。更に、EカドヘリンのノックダウンをC225抵抗性細胞で行なうとC225感受性が開腹する現象が観察された。これらの結果はEカドヘリン、HカテニンなどのEMTマーカーがC225の感受性を制御する事実を示唆している。転写機能調節を介したストレス; Bacillus Calmette-Guerin(BCG)は免疫反応を通して表在性の膀胱癌に対する抗腫瘍効果を来たすとされている。マウスのT-リンパ球、helperT-細胞、natural killer T-細胞を欠損させるとBCGを介した抗腫瘍効果が減弱することが知られている。Peroxisome oliferator-activated receptor(PPAR)は脂肪代謝、細胞増殖などを支配する転写因子である。PPARが膀胱癌の患者サンプル中に高発現している上、variant PPARalleleがBCG治療にナイーブな患者集団の腫瘍の再発に影響することが認められる。更にPPARのアゴニストはnatural killer T-細胞を活性化する。従ってBCGによる治療レジメンにPPARのアゴニストを加えることで潜在的な抗腫瘍効果を促進させる可能性がある。これらの細胞内外のストレス応答を介したシグナル調節によって進行性泌尿器癌の治療応用が可能となるかもしれない。近年、検査技術の発達、分子標的薬の登場により、腎癌の診断、治療は大きく変化を遂げている。分子標的薬の登場により腎腫瘍治療オプションが増え、今後、個々の予後予測因子に基づくオーダーメイドな治療選択が必要であろう。早期腎癌の予後は良好であるとされる一方で、初診時転移を有する腎癌患者は30%にのぼるとされ、その予後は満足できるものではない。腎癌の予後に寄与する因子については多くの報告がみられるが、ほとんどが欧米地域での報告であり、発生頻度がことなる本邦でこれらの因子が寄与するかどうかは、調査の余地がある。そこで大阪医科大学病院泌尿器科において過去に根治的腎摘除術を施行した腎癌患者の背景と,生存に寄与する因子を探ることとした。対象ならびに方法としては過去8年間に根治的腎摘除術を施行した172例の腎癌患者のうち、3年生存率が判定可能であった123例を対象とした。腎癌取り扱い規約に基づき臨床統計を行った。

その結果、症例の内訳は男性81例、女性42例で、年齢は21歳から86歳で(平均60.6歳)、全例が外科的に根治的切除を施行されており、術後にそのうち41例にインターフェロン投与を施行されていた。年齢、性別、病理学的浸潤様式、脈管浸潤の有無、リンパ管浸潤の有無、Grade、遠隔転移の有無に関して施行したChi-square testの結果、3年生存率には遠隔転移の有無が有意に関与していた。したがって遠隔転移の有無が当院の腎癌患者の重要な予後決定因子であった。今後、より症例を増やして検討を加える予定である。さらにこのデータベースを基本に、手術標本を用いてストレスシグナル関連のタンパク質を染色し患者生存に寄与する因子となりうるのか決定する予定である。腎癌細胞ACHNを培養しMTTアッセイを行った。先ず、グループ1.IL-2単独・グループ2.sunitinib単独・グループ3.IL-2とsunitinib併用の3群にグループを分けた。その結果、グループ1.のIL-2単独では癌細胞増殖を抑制する効果は無いことが判明した。sunitinib単独のグループ2では濃度依存性の細胞増殖抑制効果が確認できた。IL-2の濃度を一定に保った状態で前処置したIL-2とsunitinibの併用群ではsunitinib単独と同じく濃度依存性の細胞増殖が確認できたが、IL-2による相乗効果は無いことが明らかとなった。このことからIn vitroではIL-2はsunitinibの効果を増強する事象はないことが分かった。続いてIn vivoの実験としてマウスの腎臓にヒトの腎癌細胞株を同所移植したモデルを作成した。そしてグループ1.コントロール・グループ2.IL-2単独・グループ3.sunitinib単独・グループ4.IL-2とsunitinib併用の4群にグループを分けてマウスを観察した。その結果、コントロールに比較してグループ2ではある程度のマウスの生存延長が確認できた。さらにグループ3ではコントロールに比較して有意に生存が延長することが判明した。さらにIL-2とsunitinibの併用群ではsunitinib単独の場合に比較してマウスの生存が延長することが明らかとなった。以上の結果から、sunitinibはIL-2の抗腫瘍効果をおそらくはホスト側の因子を介して相乗的に促進することが確認できた。進行性腎癌の既存の免疫療法を上回る治療効果を期待されている分子標的薬であるマルチキナーゼ阻害薬SorafenibやSunitinibの奏効率はPartial Response(PR)が10%15%にとどまり、全ての進行性腎癌患者がその恩恵をあずかるわけではない。
天疱瘡抗原に対する中枢性、末梢性免疫寛容機構の解明

本研究では、尋常性天疱瘡抗原・デスモグレイン3(Dsg3)に対する自己反応性T細胞を用いて、疾患における役割とその免疫寛容機構を解析した。Dsg3反応性T細胞は、天疱瘡を誘導するのみならず、分化するThサブタイプによりInterface Dermatitis (難治性皮膚炎の一種)や、乾癬様皮疹も誘導することを明らかにし、難治性皮膚炎病態解明に貢献した。また、Dsg3反応性T細胞は、胸腺において通常除去される(中枢性寛容)が、胸腺において除去されないような状況においては、末梢において除去される(末梢性寛容)ことを明らかにした。将来、末梢性寛容の仕組みを利用した治療法の開発が期待される。本研究の目的は、自己免疫性皮膚疾患である天疱瘡の標的抗原、デスモグレイン3(Dsg3)に対する中枢性および末梢性免疫寛容機構獲得機序を解析するとともに、免疫寛容に関わる皮膚樹状細胞の役割を明らかにし、胸腺に代わる免疫制御臓器としての皮膚の新たな機能を解明することである。平成22年度には、野生型マウスでは、髄質胸腺上皮細胞(mTEC)にDsg3の発現が認められ、胸腺における組織特異的末梢抗原の発現を制御するAIREを欠損したAire^<-/->マウスでは、Dsg3の発現が認められないこと、Aire^<-/->T細胞とDsg3^<-/->B細胞をRag2^<-/->マウスに移入すると、抗Dsg3抗体が産生されることを示し、AireがDsg3反応性T細胞に対する免疫寛容に関与していることを明らかにした。さらに、トランスジェニックマウスより分離された、Dsg3_<301-315>ペプチドに反応するDsg3H1-CD4^+T細胞をRag2^<-/->マウスに移入すると、Dsg3を発現する組織にCD4^+T細胞の浸潤、および角化細胞の壊死を伴うInterface Dermatitis(ID)が誘導され、生理的な抗原に対するExperimental Autoimmune Dermatitis(EAD)モデルを確立した。レトロウイルス発現系を用いて同じT細胞受容体(TCR)を導入した野生型CD4+T細胞の移入でも、同様のIDが誘導されたが、INF-γ^<-/->CD4^+T細胞への導入ではIDが誘導されなかったことより、EADの発症におけるINF-γの重要性が示された。また、同一ペプチドを認識する高親和性と低親和性TCRの比較実験により、EADの発症はTCR-avidity依存性であることも確認された。EADは、扁平苔癬、紅斑性狼瘡などT細胞浸潤を認める皮膚疾患の病態において、自己免疫観点から病態解明を迫る重要なツールを提供する。本研究では、自己免疫性皮膚疾患である尋常性天疱瘡(PV)の標的抗原、デスモグレイン3(Dsg3)に対する中枢性および末梢性免疫寛容機構獲得機序を解析し、自己反応性T細胞の関与する病態を明らかにするとともに、免疫寛容に関わる皮膚樹状細胞の役割、および胸腺に代わる免疫制御臓器としての皮膚の新たな機能を解明することを目的としている。平成23年度では、特に樹状細胞に関して進展が認められた。Dsg3H TCRトランスジェニックマウスより分離されたDsg3H T細胞は、Th2型にシフトして抗Dsg3 IgG抗体産生を誘導するのみならず(PVモデルマウス)、Th1型にシフトするとDsg3HT細胞が皮膚、粘膜への直接浸潤し、Interface Dermatitisを誘導する(EADマウス)。PVモデルマウス、およびEADマウスにおける表皮ランゲルハンス細胞(LC)の役割を検討するため、LCを恒久的に欠損するLangerin-DTA(diphtheria toxinA)マウスを用いた。このマウスをEADにおけるレシピエント(Rag2-/-背景)とし、Dsg3H CD4^+T細胞を移入したところ、野生型と比較して、EADの表現型が顕著に悪化した。また、PVモデルマウスにおいてLCを欠損させたると、LCによるDsg3の抗原提示が障害される結果、抗Dsg3自己抗体の産生が抑制されることが予想されたが、逆に抗体産生が増強した。PVとEADの両モデルにおいてLCが重要な役割を果たしていることが示され、現在、詳細な分子メカニズムを解析している。また、Th1ランゲルハンス細胞(LC)樹状突起先端部からのみ捕捉された黄色ブドウ球菌毒素(ETA)に対して中和抗体が産生されることを示し、LCはTJの外側に存在する皮膚表面の細菌由来抗原をサンプリングし、感染が生じる前に先制防御的な免疫反応を惹起する重要な役割を担っていることが示された。

本研究では、自己免疫性皮膚疾患である尋常性天疱瘡(PV)の標的抗原、デスモグレイン3(Dsg3)に対する中枢性および末梢性免疫寛容機構獲得機序を解析し、自己反応性T細胞の関与する病態を明らかにするとともに、免疫寛容に関わる皮膚樹状細胞の役割、および胸腺に代わる免疫制御臓器としての皮膚の新たな機能を解明することを目的としている。平成25年度は、5年計画の最終年度として、Dsg3反応性T細胞に対する末梢性免疫寛容機構の解明に重点を置き検討した。Dsg3-/-マウス或いは野生型マウスの胸腺をヌードマウスに移植し、Dsg3-TCR H1 Tg-Rag2-/-(Dsg3-H1R)マウスから骨髄移植を行うと、Dsg3を発現しない胸腺を移植されたヌードマウスにおいては、Dsg3-H1R T細胞は胸腺において除去されないものの、末梢においてほぼ消失しており、末梢免疫寛容機構の存在が確認された。また、蛍光ラベルしたDsg3-H1R T細胞を野生型に養子移植すると、移植14日後に末梢において分裂後除去されることが確認された。これらの二つの系を用いて、PD-1/PD-L1シグナル、Aireの関与を検討したが、ともに限定的の関与のみ認められた。ランゲルハンス細胞を除去した状態においても、Dsg3-H1R T細胞は末梢で消失し、ランゲルハンス細胞の直接的な関与も否定的であった。胸腺外Aire+細胞は、B6マウスの系統で検出することが困難であり最終確認に至っていない。次年度以降も引き続き末梢免疫寛容機構の解明が必要である。また、Dsg3-H1 T細胞をTh17細胞に分化誘導しRag2-/-マウスへ養子移入したところ、レシピエントマウスは乾癬様皮膚炎を呈し、ヒト乾癬と同様にIL-23, IL-17が病態形成に重要であることを示した。この結果から、乾癬の皮疹形成の早期に、表皮抗原に対する自己反応性Th17細胞が関与する可能性が示唆され、乾癬の病態解明に貢献した。平成24年度には、中枢性・末梢性免疫寛容を検討するために、Dsg3-/-マウスあるいは野生型マウスの胸腺をヌードマウスに移植し、Dsg3-TCR H1 Tg-Rag2-/-(Dsg3-H1R)マウスから骨髄移植を行い、胸腺、末梢におけるDsg3の発現の有無がDsg3TCR T細胞に及ぼす影響を検討した。Dsg3を発現しない胸腺を移植されたヌードマウスにおいては、Dsg3-H1R T細胞による皮膚障害を認めず、Dsg3-H1R T細胞は胸腺において除去されないものの、末梢においてほぼ消失しており、末梢免疫寛容機構の存在が確認された。また、皮膚移植を用いた腫瘍随伴性天疱瘡(PNP)モデルマウスは、従来のPVモデルマウスより生存率が有意に低下しているが、皮膚、口腔粘膜のみならず、肺組織にT細胞浸潤を認めることが明らかにされた。PNP患者において見られる致死的な閉塞性細気管支炎を擬似しているものと考えられた。正常肺組織においては発現の認められないDsg3が、肺上皮傷害後に起こる扁平上皮化生において異所性発現をすることを確認し、Dsg3反応性T細胞が肺障害を誘導する可能性が示された。
ラオスにおける貧困農家向け政策金融の効果検証のためのマイクロデータの収集と分析

本研究は、2003年と2005年の二度、政策変化の前後において、ビエンチャン近郊とその周辺地域の乾季における稲作農家を対象とした独自調査をおこない、そのデータを用い、農業金融、とくに政府による肥料の現物貸与の効果について計測したものである。貸与の有無は農家の特性に大きく依存し、貸与の効果と農家の観測不可能の特性との区別はきわめて困難である。われわれの調査は、貸与を受けた農家と受けない農家の合計1098件をランダムに選び、固定効果を持つパネル分析の枠組みを用い、貸与量が農家の観察されない異質性と相関を持つ可能性を処理したものである。分析の結果、乾季の稲作耕地における肥料の現物貸与の効果が計測され、乾季の稲作の減少が、肥料の現物貸与制度の廃止の影響によるものであることが示された。また、農家の金融利用の有無の決定の要因も同時に分析をおこなった。従来の分析方法では金融の利用可能性についてきわめて狭い定義を用いており、拒否されることが予測されるためにそもそも応募しないという層の存在を無視していた。より広い定義を用いることにより、貧しい農家のかなりの部分が商業金融の利用が不可能であり、依然として政府による農業金融、とくに肥料の現物貸与のはたすべき役割は依然として大きいことが判明した。この肥料の現物貸与の廃止は、政府金融から商業金融への移行をはかったものであるが、この分析結果は政府による市場経済の利用促進にたいする大きな障害の存在を意味するものである。以前行われた現地調査に基づく本プロジェクトの現有データの分析による準備研究について、研究協力者であるラオス国立大学経済学部講師Phinseng Changgakham氏によって、2005年5月、北イリノイ大学における第一回国際ラオス学会において発表が行われた。このときの報告はconferencevolumeに掲載された。この学会での批判や示唆を取り入れ、この論文をさらに改訂したものを現在、学術誌に投稿中である。本学の労働経済学者との討論や示唆により、以前行われたデータの調査方法では理論的に解明できない点が存在することがいくつか判明した。とくに重要な点は、旧データでは融資を受けた地域に偏りがあるため、融資の効果と地域の属性の影響を互いに識別できないことである。この問題を解決すべく、専門化の指導を受けながら、前回のデータを補完すると同時に、融資が農家世帯に与える影響を識別できるようなサンプリング設計を行った。この計画に基づくラオスでの現地調査、2006年9月から11月に、研究協力者であるラオス国立大学経済学部講師Phinseng Changgakham氏によって行われた。実際の作業は、現地の学生を雇用しておこない、日本で作成した質問表にもとづき2000世帯のデータが収集された。これらのデータは分析中であるが、すでに基本的な統計分析は終了しており、この成果は2006年の第二回国際ラオス学会において発表される予定である。以前行われた現地調査に基づく本プロジェクトの現有データによる準備研究については、本学博士課程学生でもある研究協力者Phinseng Changgakham氏(ラオス国立大学経済学部講師)によって、2005年5月、北イリノイ大学における第一回国際ラオス学会において発表が行われた。この計画に基づくラオスでの現地調査は2006年9月から11月にPhinseng Changgakham氏によって行われた。

これらのデータの統計分析の成果は2006年の第二回国際ラオス学会において発表され、2006年には、補助情報を収集するためにラオスにおける現地調査をおこなった。その研究の内容の一部はPhinseng Changgakham氏によって査読付き国際学術誌Economics Bulletinに2006年に掲載された。前年度までの調査データにもとづいて研究をおこない,その過程において明らかになった問題を解決するため,より精緻なデータを得る必要があきらかとなった。そのため8月から10月にかけて,再度,ラオスにおいてアンケート調査をおこなった。実施者は研究協力者であるラオス国立大学経済学部講師Phinseng Changgakham氏である。再調査の目的は以下のようなものである。1)昨年までの研究で集めたデータはパネルデータとなっているが,2期間と極めて観測期間が短いため,推定に十分な精度は確保できないケースが見られだ。農業生産は局地的な天候に大きく依存するため,制度変更の影響と天候の影響の識別が困難であると考えられた事例が存在した。再度の調査により,推定精度の上昇が期待できる。2)実際の働き手や家族関係,土地所有関係についてのデータが乏しく,生産性についての計測について,その信頼性への疑問が提起される可能性があるため,前回までの調査対象を際訪問し,追加的な情報を収集した。3)農地の質についての情報についてより詳細な情報を入手するため,前回までの調査対象を際訪問し,追加的な情報を収集した。このデータにより,好条件の土地に集中的に融資が行われたという可能性を識別することが可能となる。新しいデータを用いた分析についは,すでにその大部分が終了しており,前年度までの研究で得られた結論がより強く支持される結論に達している。
金属アミド活性種の創製とbeta-ラクタム骨格合成への応用

本報告者は、キラルな金属アミド反応剤の不飽和エステルへの不斉共役付加、それに続くアルデヒドとのアルドール縮合という三成分連結法を用いることにより、ヒドロキシエチル基をC-3位に有するbeta-ラクタム環の新規不斉合成法の開発を目指している。この化合物はチエナマイシンに代表されるカルバペネム系抗生物質の合成中間体となる。以前本報告者は、リチウムアミド反応剤とalpha,beta-不飽和エステルとの共役付加によって生じる、beta-アミノエステルエノラートのE体及びZ体の立体分岐合成に成功し、Z体のエノラートをアルデヒドと縮合させるとチエナマイシンの立体と一致する立体構造を有するアルドール体を選択的に与えることを見い出している(JCS,Chem.Commun.,1987,1410)。また最近DaviesらはキラルなリチウムN-(ベンジル)フェネチルアミド(1)がalpha,beta-不飽和エステルへ高いジアステレオ選択性で不斉共役付加することを示した。本報告者はこれら2つの手法を組み合わせ、1をalpha,beta,gamma,delta-不飽和エステルへ不斉に共役付加させ、生じたbeta-アミノエステルにリチウムジイソプロピルアミド(LDA)を処理しZ体のエノラートを形成し、これをアセトアルデヒドで捕捉し、一度に3つの不斉点が制御されたアルドール体(2)を立体選択的に構築することに成功した。更にアルドール縮合の選択性の向上を目指し、エノラートの形成後、種々のホウ素化合物を添加しその効果を調べたところ、トリメチルボラートを用いた時に最も高い選択性が得られた。現在このアルドール体(2)のカルバペネム系抗生物質への誘導を検討中である。
代替燃料によって引き起こされる大気環境汚染の調査

1.既に前年度までに技術的に実用化を達成したアルコールの亜硝酸エステル化反応を利用した大気中アルコールの高感度分析法について、連続測定にも使うべく、連続流通法への応用を検討した結果、ほぼ実用できる目処がついた。2.前年度ブラジルのサンパウロおよびサルバドールと合衆国のロサンジェルスで実施したアルコール及びその酸化反応生成物であるアルデヒドの測定結果(ブラジルでは対照として調査した大阪やロサンジェルスに比べて高いアルコール濃度を示す、ホルムアルデヒドに対するアセトアルデヒドの相対的な存在量が高いという特徴)を追試すること、及び両地におけるそれらアルコール由来の汚染物質の季節変動を把握するべく、今年度は前年度とは逆の季節(北半球の夏季、南半球のブラジルでは冬季にあたり接地境界層の発達により高濃度大気汚染が起き易い季節にあたる)、89月に前年度とほぼ同様の測定を行った。ブラジルでは12月のデータに比べてアルコール濃度は必ずしも高いとは限らなかった。これは境界層の発達が今年度は十分ではなかったことに加え、この時期は雨季の始まりの季節にあたり、大気中アルコールが蓄積しにくいことが原因になっている可能性も考えられた。3.携帯用簡易型アルコール分析器をブラジルに携行し、アルコール燃料自動車からの排ガスを直接分析し、排ガス中のアルコール濃度の分析を行った。この方法では排ガス中の高濃度の水分が除去されないために精度の良い分析ではないが、アイドリング時のアルコール濃度が約100から600ppm程度もあることが分かった。さらに、アルコールの含有率が100%の自動車に比べてエタノールが22%含有のガソホールで条件によっては高い濃度のアルコールが検出されることも分かった。4.ガソホールの液体試料を持ちかえり、GC/MSにかけることにより、炭化水素の成分分析を行い大気中炭化水素濃度との比較を行う。5.ステンレスキャニスタによる炭化水素類の採取・保存を試みるとともに、アルコールのGC/MS分析の可能性と亜硝酸エステル化法とのクロスチェックを行った。現在解析を進めているところである。1.大阪府立大学の当研究室が既に開発・基礎検討を行ったアルコールの高感度分析法(ガス状アルコールを亜硝酸エステル化し、GC-ECDで分離・定量する分析法)について、実環境大気への適応における技術的な検討を行い、実用分析手法として技術的に確立した。2.アルコール添加の代替燃料(ガソホール)の使用がもたらす大気汚染の実態、とくに未燃のアルコールやガソリン由来の炭化水素類及び不完全燃焼由来のアルデヒドの大気中濃度、を把握するために、大阪での測定を実施するとともに、98年1月末2月中旬にかけて米国のロサンジェルスとサンパウロ(実施計画段階ではリオデジャネイロを予定。その後の資料調査から、大気汚染はサンパウロも同程度かリオよりもひどいこと、またNOxやCO・SPM等の監視体制がサンパウロ市の方が整っていること等が判明したので、調査地点をサンパウロに変更。)で、アルコール、アルデヒド、炭化水素類、及びNOx・SO2・NH3分析のための大気試料採取を行った。ブラジル国立バイア大のTavares教授グループにアルコール分析手法の移植を図るとともに、今回のブラジルでの調査時に双方のアルコール分析法とアルデヒド分析法についての相互校正実験を実施した。4.日本に大気試料を持ち帰った試料の予備的な分析結果から、エタノールを22%混入した燃料を使用しているブラジルでは大気中エタノール濃度が大阪やロサンジェルスに比べて5-10倍高いこと、大気中のアセトアルデヒド/ホルムアルデヒト濃度比がブラジルでは高く、エタノールの不完全燃焼由来のアセトアルデヒドの寄与が相当高いこと、炭化水素の成分分布が日本やアメリカと異なること、等が明らかとなった。5.アルコール代替燃料の使用に伴う大気汚染の状況をシミュレーションするために、光化学大気汚染の化学反応モデル系を構築した。
ヤマビルの発生予測と防除方法に関する基礎的研究

「ヤマビルの発生予測と防除方法に関する基礎的研究」として,以下の調査と研究成果をとりまとめた。1.ヤマビルの生態調査等に必要な取り扱い方法については,ヤマビルの実用的な体重測定,マーキング方法,標本の作製法を開発した。2.ヤマビルの生活史の解明については,給餌法の開発によって,ヤマビルの寿命,産卵に伴う環帯部の変色,脱皮を解明した。そのことによって,ヤマビルの生活史の全容を解明した。また,冬季におけるヤマビルの活動に関係する脂肪細胞等の機能と構造を解明した。3.ヤマビルの個体群変動要因の解明については,ヤマビルの寄主,ヤマビルの個体数に及ぼすニホンジカの捕獲の影響を調査した。ヤマビルの繁殖にとって,ニホンジカなどの大型哺乳類の存在が不可欠であることが分かった。4.ヤマビルの生息環境の解明については,夏季の一時的な渇水期を除けば,林冠が閉鎖している林床では,ヤマビルの生存にとって重要な湿度が十分にあることが分かった。5.当地域のヤマビルの生態的特性を明らかにするため,秋田県,佐渡島,神奈川県,静岡県,屋久島,西表島において,ヤマビルの生息調査と採集を行った。ヤマビルの出現個体数の多い地域では,シカやカモシカなどの大型哺乳類の増加が認められた。6.ヤマビルの防除対策については,食塩水を用いた防除法を開発した。安全で,足元からの侵入をほぼ完全に防止できた。7.最後に,ヤマビルの生態および防除に関する一般的な解説および防除対策の基礎となるヤマビルの生態研究の現状を紹介した。ヤマビルの発生予測と防除方法を確立するための基礎として,以下の項目について,調査と検討を行った。1.ヤマビルの生活史を解明するため,1994年から始めた給餌を伴う室内飼育実験を継続して行った。その結果,1個体の最多の吸血回数は8回,産卵回数は21回,脱皮回数は12回,最長の生存期間は4年3ヶ月など,これまで不明であったヤマビルの生活史に関する基礎的なデータが得られた。今後も継続し,データの精度を高めたい。2.ヤマビルの個体群変動要因を解明するため,1990年から始めた3箇所の定位置における月1回の野外個体群の採集を継続して行った。その結果,各年の採集個体数は3箇所とも1991年をピークに,その後,1996年まで減少したが,1997年から増加しだした。ニホンジカの生息数や降水量の変動がその要因として考えられた。3.ヤマビルの好適な寄主であるニホンジカの生息数調査を1999年1月に行った。千葉演習林内の生息密度は約10頭/km^2であった。また,1998年の年降水量は2,083mmであった。ニホンジカの生息数に大きな変動はみられなかったが,降水量は過去30年間の平均値より多く,ヤマビルの生息には良い影響を及ぼしたと考えられた。4.ヤマビルの捕獲技術を開発するための誘引実験は測定機械の搬入が遅く,ヤマビルの活動が鈍くなったため,機械の操作方法をマスターするにとどまった。ヤマビルの活動が活発になるのを待って,実験を開始する。5.当地域のヤマビル個体群の生態的特性を解明するため,1998年12月に屋久島で生息調査を行った。乾燥していて,ヤマビルの採集はできなかったが,屋久島でもヤクシカの増加に伴ってヤマビルの増加がみられるとの情報を得た。当地域と共通する現象がみられる屋久島での調査を今後も継続し,防除対策の検討に役立てたい。1.ヤマビルの生活史を解明するため,給餌を伴う室内飼育実験を継続して行った。ヒトの血液を吸血させた個体では,出生から死亡までの生存日数は最長で1378日であった。

また,寿命を平均生存日数と仮定すると405日であった。2.ヤマビルの個体群変動要因を解明するため,定位置における月1回の野外個体群の採集を継続して行った。採集個体数は1991年をピークに1996年まで減少したが,1997年以降は増加傾向を示した。3.ヤマビルの好適な寄主であるニホンジカの生息数調査を2000年1月に行った。千葉演習林内の生息密度は7-8頭/km^2であった。山は低いが地形が複雑で,しかも急峻な場所でのニホンジカの生息数はバラツキが大きかった。4.ヤマビルの生息場所の温度と湿度を長期データ集録装置で測定を始めた。データ回収の方法や林内に設置するための準備に手間取り,充分なデータはとれていないが,冬季の林内の湿度はかなり低いようであった。5.ヤマビルの捕獲技術を開発するための基礎実験として,二酸化炭素(CO_2)による誘引実験を行った。気温10°C,湿度60%以上では,二酸化炭素濃度が約800ppm,大気中の約2倍の濃度で採餌行動を起こすことが推測できた。6.当地域のヤマビル個体群の生態的特性を解明するため,1999年9月に屋久島で生息調査を行った。永田歩道等で約100個体を採集した。アルコール液浸標本を作製した。また,一部は飼育し,生活史等を観察した。ヤマビルの発生予測と防除方法を確立するための基礎として,以下の項目について,調査と検討を行った。1.ヤマビルの生活史を解明するため,給餌を伴う室内飼育実験を継続して行った。その結果,ヤマビルのふ化,採餌,成長,脱皮,交尾,産卵,死亡など,一生の全過程をほぼ明らかにすることができた。最長寿命は5年であった。2.ヤマビルの個体群変動要因を解明するため,3箇所の定位置における月1回の野外個体群の採集を継続して行った。その結果,3箇所とも採集個体数は,1991年をピークに1996年まで減少し,その後また増加し,2000年には減少した。今後は,ヤマビル個体群の変動をニホンジカの生息密度や気象要因から明らかにしていきたい。3.ヤマビルの好適な寄主であるニホンジカの生息数調査を継続して行った。その結果,ここ数年弱い駆除圧がかけられているため,ニホンジカの生息密度は1km^2あたり1020頭で推移していることがわかった。4.ヤマビルの生息場所である林床の気象条件を解明するため,長期データ集録装置で気温と湿度の測定を行った。特に,夏季の渇水期においても,林床の湿度はかなり高く,ヤマビルの活動に支障がないように思われた。5.ヤマビルの捕獲技術の開発及び標準的な採集方法を確立するための基礎資料として,採餌行動時におけるヤマビルの移動速度を明らかにした。林床でも毎分70cm,ビニール系の衣服などでは130cmも移動することがわかった。6.千葉県産ヤマビルの生態的特性を解明するため,秋田県五城目町,鹿児島県屋久島,沖縄県西表島で採集したヤマビルの室内飼育を行った。その結果,ヤマビルの大きさには地域差があったが,摂取血液量には大きな差はなかった。1.ヤマビルの体重測定法として,アルコールを用いたより簡便な体重測定法を開発した。体重測定時におけるヤマビルのハンドリングが非常に簡単になった。また,酸性フクシンによるマーキング方法を開発した。簡便な標本作成法として,100%アルコール液浸標本法を開発した。
ベクトル演算と通信量削減によるマルチコア向け４倍精度反復法アルゴリズムの開発

1.AVX/AVX2を用いた倍々精度演算ライブラリDD-AVXを開発。また、Cプログラム上のdouble型データをGMPによる任意多倍長型に変換するツールXev-GMPを開発した。Xev-GMPはMPIにも対応できる。2.通信量削減方式として、Chebyshev基底共役勾配法に対して、集団通信を削減するCBCGR法を提案し評価した。また、Matrix Power Kernel法において重複を排除する計算パタンを考案した。3.自動チューニングにおいて、2つの性能パラメタの同時推定方式を自動チューニング基盤pp-OpenATに実装。さらに3つ以上の性能パラメタに対して、反復線形探索方式を提案した。収束性の改善と高速性を両立させるため、高精度演算を用いた(疎)行列を対象とした大規模反復計算ライブラリの実現を目指している。その1ステップとして、マルチコア環境での4倍精度演算の実用化を研究している。本研究では、第1に、進化しつつあるIntel社ベクトル機能の特性を明らかにし、そのプロセッサ・アーキテクチャを駆使して、CPU性能の極限を追求した4倍精度演算処理の実現をはかる。なお,本研究では,4倍精度演算を倍々精度演算で実装する.課題1「インテル新アーキテクチャでの4倍精度演算の実装と高速化」に対しては,数値計算ライブラリLisの倍々精度演算機構をインテル新アーキテクチャAVX向けに改良した.まずは,共有メモリ型の並列処理環境において,その特性を評価し,倍精度演算と比較して,データ量,演算量の違いにより,キャッシュ容量などの実行環境により,どのように影響されるかを明らかにした.次に,大規模数値計算処理の基本となる倍々精度疎行列ー倍精度ベクトル積について分析し,行列形状に対する特性を明らかにし,並列化Open-MPによる自動データ割り付け方式を分析し,新しいデータ割り付け方式を提案した.課題2「通信量削減方式の実装と高速化」に対しては,反復法におけるチェビシェフ多項式を用いた,計算ノード間のデータ通信頻度を削減する方式について,研究を進め,評価プログラムを開発し,その解法の収束挙動が,チェビシェフ多項式を用いた場合と,同多項式を用いない従来の解法において,ほぼ一致することを確認した.課題3「自動チューニング技術の適用」我々が自動チューニング用に開発した評価関数d-Splineの特性を利用した,2相問題への適用,線形制約問題への適用について,その有効性を示した.関連発表として,国際学会(査読有)2件(内,26年度発表確定済1件),国内学会(査読有)1件,(査読無)6件の発表を行なった.収束性の改善と高速性の両立させるために、高精度演算を用いた疎行列を対象とした大規模反復計算ライブラリの実現を目指す。その第1ステップとして、マルチコア環境での4倍精度演算の実用化を研究している。本研究では、第1に、進化しつつあるインテル社ベクトル機能の特性を明らかにし、そのプロセッサ・アーキテクチャを駆使して、CPU性能の極限を追求した4倍精度演算処理の実現をはかる。なお、本研究では、4倍精度演算を倍々精度演算で実装した。【課題1:インテル新アーキテクチャでの4倍精度演算の実装と高速化】に対しては、数値計算ライブラリLisをベースに、倍々精度演算機能をインテル社アーキテクチャAVX2向けに改良し、新たな数値計算ライブラリを構築し、β版として公開した。【課題2:通信量削減方式の実装と高速化】に対しては、SMP型計算機に向け、キャッシュのr利用効率を上げることにより、性能を高めたMatrix Power Kernel(疎行列Aに対してA*A*...*Aの演算を高速に行う)を実装し、その効果を実証した。また、反復法におけるチェビシェフ多項式を用いた、計算ノード間のデータ通信頻度を削減する方式について研究を進め、その解法の収束挙動が、チェビシェフ多項式を用いない従来の解法に対して、高並列環境でさらに高い並列化効率を得ることができることを確認した。関連発表として、論文「AVX2を用いた倍精度BCRS形式疎行列と倍々精度ベクトル積の高速化」が1件採録となった。また、国際学会(査読有)にて1件、国内学会にて、査読有が1件、査読無が9件の発表を行なった。収束性の改善と高速性の両立させるために,高精度演算を用いた疎行列を対象とした大規模反復計算ライブラリの実現を目指す.その第1ステップとして,マルチコア環境での4倍精度演算の実用化を研究している.本研究では,第1に進化しつつあるインテル社ベクトル機構の特性を明らかにし,そのプロセッサ・アーキテクチャを駆使して,CPU性能を追求した4倍精度演算処理の実現をはかる.なお,本研究では,4倍精度演算を倍々精度演算で実装する.【課題1:インテル社アーキテクチャでの4倍精度演算の実装と高速化】に対しては,東北大学で開発された変換フレームXevolverをベースにしたXML記述により,Cプログラムから任意多倍長精度を実現する言語GMPへの自動変換を実現した.ユーザはCプログラムに簡単なプラグマを最低1行加えればよい.これにより,修正が必要なときはCプログラムだけを扱えばよく,管理が簡単になる.【課題2:通信量削減方式の実装と高速化】に対しては,反復法におけるチェビシェフ多項式を用いた,計算ノード間のデータ転送頻度を削減する方式(CBCG法)に,Matrix Power Kernelの技法を組み込み,キャッシュの利用効率を上げ,計算時間の短縮を実現した.

【課題3:自動チューニング技術の適用】として,【課題1,2】への適用に向けて,ここでは,複数の性能パラメタの同時推定を効率よく実現する方法を提案し,実現した.これらの成果を,1件の論文(課題2に関する件)にまとめ,さらに,15件の国内・国際会議での発表を行なった.今年度の目標である【計画1ー4】を推進した.【計画1】「AVXおよび新Xeon上でのさらなる拡張機能を用いた4倍精度のプロトタイプ作成」については,Xevolver, RoseをベースとしたCプログラムからGMPへの自動変換を実現した.【計画2】「通信量削減を目的とする新しいアルゴリズムの開発・実装」については,疎行列Aに対して,A*A*...*Aの演算を高速に行うMatrix Power Kernel(MPK)をチェビシェフ多項式を用いた共役勾配法(CBCG法)に適用した.【計画3】「【計画1】【計画2】の融合」については,MPKのXeon上の実装を行なった.【計画4】「実行時自動チューニング機能の組み込み」では,実行時の複数性能パラメタの同時推定を可能とし,その有効性を実証した.1.研究期間全体を通じて実施した研究の成果(1)倍々精度演算をIntelプロセサのアクセラレータ機構AVXを用いて高速化したDD-AVXを開発し、リリースした。また、更なる高精度演算に対応するために、GMPを対象とし、double要素を基本とするC言語をGMPによる任意多倍長型に自動的に変換するXev-GMPを開発した。Xev-GMPはMPIの基本関数にも対応しており、大規模並列処理へのGMPの適用拡大を可能とした。(2)通信量削減方式については、高並列環境における共役勾配法(CG法)の集団通信の削減として、Communication-avoiding CG法の一種としたChebyshev基底共役勾配法(CBCG法)の実装・評価を行い、さらに集団通信の回数を減らしたCBCGR法を提案・評価した。また、Matrix Powers Kernel(MPK)において、重複演算を排除する計算パターンを考案し、その効果を示した。さらに、これら2つの手法を組み合わせたCBCGR-MPK法を実装し、高並列計算環境での有効性を示した。(3)自動チューニングに対しては、実用化に向けた基本技術として、複数の性能パラメタの同時推定方式を検討し、2性能パラメタ同時推定までを自動チューニング基盤pp-OpenATに実装し公開した。さらに、3性能パラメタ以上での実用化のために反復線形探索方式を提案し、実現のめどを立てた。2.最終年度に実施した研究の成果として、(1) DD-AVXのバージョン2.0.0のリリース、およびXev-GMPのMPI機能対応の実現、(2)CBCG法からCBCGR法、さらには、CBCGR-MPK法への拡張と1000ノード級の高並列計算環境での実証実験、(3)3性能パラメタ以上での同時推定の実用化のために、反復線形探索方式を提案と実運用に向けた方式の改善を実施した。1.AVX/AVX2を用いた倍々精度演算ライブラリDD-AVXを開発。また、Cプログラム上のdouble型データをGMPによる任意多倍長型に変換するツールXev-GMPを開発した。