hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多相系合成システムによる新規糖鎖合成法に関する研究

糖脂質や糖蛋白質などのいわゆる複合糖質の糖鎖が、細胞表層で認識や接着といった極めて重要な現象と密接に関わっていることが、明らかにされている。こうした科学の進歩が「糖鎖工学」や「糖鎖生物学」といった新たな学問領域を造り出し、糖鎖を分子レベルで議論できる段階に至った。しかし、依然としてその標品である糖鎖を自由に合成する術を人類は手にしてはいない。そこで本研究では糖鎖の迅速大量合成を目指し、固相合成とFluorous Synthesisを組み合わせ、それぞれの特徴を生かした「多相系合成システム」の開発を計った。その結果、高度にフッ素化された保護基(シャトルマーカー)の設計と合成に成功した。これらはいずれもアシル型保護基で、糖水酸基に導入し、フルオラス糖鎖合成に応用できた。実際に45糖レベルの合成に次々と成功し、反応性が低い糖鎖合成を如何に革新させるかという命題に一つの解答を出すことができた。たとえばペプチド、核酸など他の生体分子の合成には固相合成が画期的な進展をもたらしたが、糖鎖合成にはその反応性が低いこと、反応のモニターが困難であることなどが障壁となり、必ずしも満足できる段階に至っていない。一方、本研究で開発したフルオラス糖鎖合成は、液相反応であるが故に高い反応性を保持し、反応のモニターは容易にできるなど、将に革新的合成法である。自動合成装置の開発にも繋がる技術となった。さらに、開発に成功したフルオラス保護基を基盤にフルオラスペプチド合成にも新たな道を開くことに成功し、波及効果の大きな研究成果となった。そこで本研究では糖鎖の迅速大量合成を目指し、固相合成とFluorous Synthesisを組み合わせ、それぞれの特徴を生かした「多相系合成システム」の開発を目的としている。本研究は、新規概念である「多相系合成システム」を開発・確立しようとする糖鎖有機化学的基礎研究で、次の計画に従い実施している。1)チオグリコシド誘導体と固相担体の設計と固定化2)高度にフッ素化された保護基(シャトルマーカー)の開発3)グリコシル化とFluorous Synthesisの応用4)多相系シヤトル合成システムの確立本年度は、特に2)高度にフッ素化された保護基(シャトルマーカー)の開発において進展がみられた。糖水酸基の一時保護基としてベンジル基との保護基の直交性を考慮し、また従来の検討結果を反映させ、アセチル基を基盤とした修飾新規保護基(フルオラス保護基)を検討した。その結果、新たなフルオラス保護基を2種類開発することに成功するとともに、その1つは、実際に4糖合成、複合糖質アナローグの合成に応用することができた。もう一方の誘導体は、固相合成の担体に置き換えうる、糖鎖の自動合成などに応用可能な、超高度にフッ素化された新規保護基で、今後様々な天然物合成に利用できると思われる。併せて、種々のグリコシル化反応や化学-酵素的手法による天然糖鎖を有する複合糖質の合成などにも関連研究も推進でき、本研究は遅滞なく次のステージに進展できるようになった。

しかし、依然としてその標品である糖鎖を自由に合成する術を人類は手にしてはいない。そこで本研究では糖鎖の迅速大量合成を目指し、固相合成とFluorous Synthesisを組み合わせ、それぞれの特徴を生かした「多相系合成システム」の開発を計った。その結果、高度にフッ素化された保護基(シャトルマーカー)の設計と合成に成功した。これらはいずれもアシル型保護基で、糖水酸基に導入し、フルオラス糖鎖合成に応用できた。実際に45糖レベルの合成に次々と成功し、反応性が低い糖鎖合成を如何に革新させるかという命題に一つの解答を出すことができた。たとえばペプチド、核酸など他の生体分子の合成には固相合成が画期的な進展をもたらしたが、糖鎖合成にはその反応性が低いこと、反応のモニターが困難であることなどが障壁となり、必ずしも満足できる段階に至っていない。一方、本研究で開発したフルオラス糖鎖合成は、液相反応であるが故に高い反応性を保持し、反応のモニターは容易にできるなど、将に革新的合成法である。自動合成装置の開発にも繋がる技術となった。さらに、開発に成功したフルオラス保護基を基盤にフルオラスペプチド合成にも新たな道を開くことに成功し、波及効果の大きな研究成果となった。
元素選択電子分光による室温「高スピン偏極」合金のスピン電子状態解明

室温スピンエレクトロニクス材料としての応用が期待されるコバルト基ホイスラー合金について、元素選択的軟X線光電子分光によって実験的に電子状態を詳細に調べたところ、第一原理計算の結果によって実験結果を十分定性的に説明できることが明らかとなった。また、硬X線光電子分光の結果と軟X線光電子分光の結果と併せることで、様々な電子状態に関する知見が得られている。ホイスラー化合物(X2YZ)においては、その磁気的性質が長年注目されてきた。近年、熱電材料、ハーフメタル材料、形状記憶合金のような多様な機能物質の合成に成功しているため、より注目されるようになり、実用材料候補としてコバルト基化合物等の混晶の研究が広く国際的に精力的に行われている。しかしながら、早期の電子状態の実験的検証が待たれているにもかかわらず、詳細な電子状態についての実験的な検証は殆ど報告されていない。詳細な電子状態を直接的に測定できる有力な実験手法といえば光電子分光(PES)である。近年の飛躍的な測定技術向上によって、特に高温超伝導体では今やPESは中心的な研究手法となっている。このPESを機能磁性材料の電子状態解明に応用することで、理論的な予測を実験により直接的に検証することを本研究の目的とする。放射光施設で行う元素選択電子分光測定用の試料の清浄方法を試験した。試料自体は比較的硬いことが判明したが、独自の手法を応用すれば超高真空中での試料清浄も問題なく実施できることが確かめられた。同程度の硬さを示す関連物質についても超高真空中で同様の清浄方法を試験し、放射光を利用したPESも実施して価電子帯電子構造を調べた。別途、コヒーレントポテンシャル法を利用した局所密度近似に基づくバンド計算実行の為の計算機環境を構築した。このバンド計算結果を電子分光の測定結果と比較することで、「理論計算による電子状態の予測についての妥当性」を検証できる。当該の物質や関連物質について元素・軌道別に部分状態密度の計算を実施し、元素選択電子分光によって得られるスペクトル関数の予測を行った。関連物質に関するバンド計算の結果はPESの結果を定性的に十分説明できるものであった。本研究対象としたコバルト基ホイスラー合金(X2YZ)には室温より十分高い温度でもハーフメタル特性が現れる。スピントロニクス材料としてはハーフメタル特性を維持しつつ、且つ強磁性転移温度が高い材料がのぞまれている。本研究では、磁性元素YをY'で置換していく過程についてコヒーレントポテンシャル法を利用した第一原理計算を行って電子状態を調べたところ、スピン偏極度と磁気モーメントの顕著な組成依存性、即ちフェルミ準位のスピン偏極度が大きく変化することが確認できた。これをさらに元素ごとに詳細に見たところ、高いスピン偏極度、即ちハーフメタル特性は磁性元素YとY'のフェルミ準位近傍の電子状態が担っている。磁性元素Yのスピン偏極度はほぼ一定であるにもかかわらず、全体の、そして磁性元素XとY'のスピン偏極度は減少する。組成比から考えても、これはYと混成したXの電子状態が大きく変化するためと考えられる。本研究対象のコバルト基ホイスラー合金について、元素選択的軟X線光電子分光によって実験的に電子状態の組成依存性を詳細に調べたところ、第一原理計算の結果は、実験結果を十分定性的に説明できるものであることが明らかとなった。また、硬X線光電子分光によって、フェルミ準位近傍の電子状態の組成依存性を詳細に観測しており、軟X線光電子分光の結果と併せることで様々な電子状態に関する知見も得られている。現在、これらの成果を投稿論文としてまとめているところである。
ラオス・ラーンサーン王国行政文書群(バイチャム)に記された「領域」が物語るもの

1.バイチュムの解読・翻字前年度に引き続き、既刊のバイチュム翻字本(現代タイ文字版)2冊およびタイ国立図書館より入手したマイクロフィルムのコピー数点を比較検討しつつ、タイ国立図書館所蔵バイチュム49通の現代ラオ文字への翻字を試みた。ただ、上記バイチュム翻字本2冊の間にはかなりの不一致が認められたうえ、理解困難な語彙があまりにも多く、現時点ではこれらを現代ラオ文字版翻字本として刊行することは時期尚早と思われる。今後さらにタイ国立図書館の原本にあたり、翻字の精度を高めていく努力が必要である。また、バイチュムに頻出する地名の翻字については、文書にあたるだけではなく、現地での確認作業が不可欠であり、本研究終了後も現地調査を継続して行っていきたい。2.ラオス・ホアパン県における現地調査今年度はホアパン県のシェンコー郡、ソップバオ郡、サムタイ郡で現地調査を行った。新たな知見が数多く得られたが、その中で最も興味深かったのは、ラーンサーン王国期建立と見られる3基の仏塔が同王国とベトナム勢力(これがハノイ政権を指すのか、ベトナム北西部の黒タイ族勢力を指すのかは今後さらに検討する必要がある)との「くにざかい」を示していたことが明らかになった点である。ホアパン県の県庁所在地サムヌアとラオス=ベトナム国境線の間にはマー川という比較的大きな川が同国境線と平行して北西から南東に流れているが、そのマー川から1015kmほどサムヌア側へ入り、マー川にほぼ平行してそれぞれ1020km間隔で仏塔が3基残存している。これらは現代の国境線とは性格が異なるとはいえ、ラーンサーン王国期における「くにざかい」の存在を示す具体的な事例として興味深い発見といえる。1.バイチュムの解読・分析(1)既刊のバイチュム翻字本(現代タイ文字版)2冊を比較検討しつつ、ビエンチャン王国およびルアンパバーン王国から地方の首長国に送付された「命令書」を始めとするバイチュム29通について現代ラオス文字への翻字を試みた。(2)既刊翻字本の問題点(2冊の翻字本間の不一致、翻字者の読み違い等)を解決するとともに、上記翻字本に収録されていないバイチュムの筆写を行うため、タイ国立図書館において原本およびマイクロフィルムの調査を行った。少なくとも2巻保存されているはずのマイクロフィルムのうち、1巻しか発見することができず、発見できたフィルムも保存状況が劣悪だったため、前項(1)の翻字済みバイチュム29通のうち、マイクロフィルムから複製を印刷出来たのはわずか4通であった。2.ラオス・ホアパン県における現地調査バイチュムに記された地方の小首長国の領域が、当時の地方統治においてどのような意味を持っていたのかを検討するため、ラオス東北端ホアパン県において現地調査を行った。今回はエート郡、シェンコー郡およびソップバオ郡において、バイチュムの中で首長国の「境界線」として列挙されている古地名(山、崖、洞窟、川、浅瀬、沼など)を村人たちが知っているかどうか、バイチュムのような古文書がどこかで保存されていないか、村の歴史がどのように伝承されているかなどにつき聞き取り調査を行った。新史料の発見には至らなかったものの、かつての首長国ムアン・エートの領域は、北はベトナム領内、南はホアパン県南端近くにまで及んでおり、これは現在のエート郡の行政区域をはるかに越え、ホアパン県の面積と同等か、もしくはこれを上回るほど広大だったことが明らかになった。これはこれまで筆者が想定していた「王国政府と多数の小首長国によって構成されるラーンサーン王国」という図式に再考を促す結果となった。
Patched細胞質断片の生成を介した新規発癌抑制機構の解析

当研究の目的は、PatchedのC末端断片の生成という新規知見を基に、これまで治療ターゲットとならなかったBasal Cell Carcinomaの創薬ターゲット探索を行う事である。今年度の研究により、新規タンパク質p32がPatchedのC末端断片の生成、核移行に重要な意義を持っていることが確認された。また、この発見と報告により、Basal Cell Carcinoma治療への薬学の貢献意識が高まり、民間企業でも分子標的とした研究が始まりつつある。研究実施計画では、病態マウスを用いた臨床学的解析を行っていく予定であったのだが、目的となる遺伝子のトランスジェニックマウスではBasal Cell Carcinomaが発症しないことがわかり、解析が困難となっている。今後、病態マウスの構築が重要な問題であり、その培養細胞株の構築により飛躍的に研究が進行する事は疑いようもなく、その足がかりを当研究では作成する事ができたと考えられる。また、投稿した論文はすでに大きな反響があり、各地の研究者から、安定発現系の培養細胞の株分けや、抗体の小分けの依頼が来ており、今後多大なインパクトを残すことが予想される。さらに、学会等の発表で、追跡実験も始まっているとの話も聞くため、シグナル伝達分野だけでなく、スプライシングや核移行、代謝的安定性等の分野でもホットトピックとなってゆく可能性が高い。これらを統括して、臨床分野でもPatchedの重要性が高まっているため、当研究の価値は様々なフィールドで根底をなすものとなっていくだろう。Patchedが生命にとって必須のタンパク質であることは、発生遺伝学の研究によって明らかとなっているが、どのような分子機構であるかは未知である。さらに、Patchedは発癌抑制遺伝子としても報告があるが、その抑制メカニズムも不明である。私は、Patchedが第7細胞質ドメインを切断され、フリーになった断片が核移行することを明らかにしていたが、どのタイミングで切断されるか、また、切断されない変異体がどのような生理活性を有するかといった疑問がまだ残っていた。そこで、Patched C末端断片がリン酸化されるというデータを基に、Patchedを脱リン酸化、あるいはリン酸化されない変異体を設計したところ、Patchedがプロセシングを受けなくなることを明らかにした。さらに、この切断されない変異体は、野生型とは異なり癌原性因子Glilを抑制しないことも示された。これらの結果は、今後の目的である新規分子ターゲットの抗癌剤設計に向けて非常に重要なデータであり、Patchedのリン酸化といった新規分子メカニズムの解明のみならず、その生理的意義にまでアプローチすることが出来た。
強磁性酸化物薄膜の成膜条件と磁歪定数に関する研究

近年,磁歪現象を利用したアクチュエータが開発されつつあるが,より過酷な条件で使用するためにはキュリー温度が高い酸化物薄膜を用いる必要がある。本研究では比較的大きな磁歪を示すCoFe_2O_4に注目して,酸素濃度を比較的制御しやすいrfマグネトロンスパッタ法により成膜し,スパッタ条件と結晶構造や組成などの関係について調べた。市販のCoFe_2O_4粉末を焼結してターゲットとし,石英基板上にr.f.マグネトロンスパッタ装置により成膜した,その際の基板温度,r.f.出力,酸素ガス分圧の条件の違いによる薄膜組織の変化をXRD,SEM(EDS)およびTEMで分析した。その結果,基板温度が,1073K以上の場合,スパッタガス中の酸素分圧やr.f.出力に関係なくCoFe_2O_4膜が得られた。基板温度が873K以下の場合には膜に金属色の光沢があり,X線の結果からもCoFe_2O_4の反射はみとめられず,金属で成膜していることがわかった。1073Kで得られた膜は表面の凹凸が激しく,また中に気孔が多く認められ,密に膜を得ることが,これからの課題となる。
分子イメージングによるヒト神経膠腫の免疫寛容状態の病態生理解明および診断精度向上

一般的な脳内疾患では、脳内免疫担当細胞であるミクログリアは活性化されて末梢性ベンゾジアゼピン受容体を多量に発現している。今回の研究では、脳腫瘍の中で最も頻度が高く、全身の悪性腫瘍の中でも最も治療が困難なもののひとつである神経膠腫において、患者体内における末梢性ベンゾジアゼピン受容体の発現を可視化する[^<11C>]PK11195PETと、切除された病理組織による検討を行った。その結果、神経膠腫においては、末梢性ベンゾジアゼピン受容体の発現が低下しており、このことが神経膠腫における抗腫瘍反応を抑制して、治療を困難にしている一因である可能性が示唆された。本研究の目的は、ヒト神経膠腫における免疫寛容状態を、PET(positron emission tomography;ポジトロン断層撮影装置)によって生体内で可視化するとともに、病理学的評価を並行して行うことで、分子イメージング画像の妥当性を評価することである。また、これらの結果を炎症性疾患などの他の中枢神経疾患の結果と対比することで、神経膠腫の病態生理解明および早期診断に役立てることも目標にしている。平成19年度は、preliminary studyとして、神経膠腫の手術を行う患者数名に対して[11C]PK11195-PETを行うことができた。更には、これらの患者の手術標本を研究協力者である英国Imperial College London神経病理学講座講師F.Roncaroli博士の下で病理学的解析を行った。その結果、anaplastic astrocytoma(WHO分類grade III)のうち、MRIで造影効果のないものについては、腫瘍およびその周辺のミクログリアに末梢型ベンゾジアゼピン受容体(PBR)の発現が抑制されていることが、モノクローナル抗体を用いた病理学的検討で明らかになった。また、これらのPBRの発現抑制を[11C]PK11195-PETにて確認することができた。これらの成果は、英文学術誌に掲載された(研究発表参照)。また、脳腫瘍組織内に浸潤するミクログリアのPBRの発現を神経膠腫グレードI-IVおよびその他の脳腫瘍について検討をはじめた。脳実質内においてはPBRは主に活性化ミクログリアに発現するが、その他にも血球や血管壁にも発現していることが報告されている。そのため、[11C]PK11195-PETによるミクログリアの発現を評価するためには、血液脳関門が破綻していない病変を選択することが必要と考えられる。そこで、MRIで造影効果のない病変についてのみ研究対象にした。これまでの私たちの研究の結果で、anaplastic astrocytoma(WHO分類grade III)のうち、MRIで造影効果のないものについては、腫瘍およびその周辺のミクログリアにおける末梢型ベンゾジアゼピン受容体(PBR)の発現が抑制されていることが、モノクローナル抗体を用いた病理学的検討で明らかになった。その後、[11C]PK11195-PETの画像解析を重ねると、anaplastic astrocytomaのみならず、造影を受けないその他のlow grade glioma(grade II)やdysembrioplasticneuroepithelialtumor (DNT)においても、腫瘍内およびその周囲に[11C]PK11195の結合が低下していた。これが、生体内におけるPBRの発現低下もしくは欠損を意味しているのか、それとも静脈から注射された[11C]PK11195が腫瘍実質内に充分に行き渡っていないものなのかについて検討する必要があった。腫瘍実質内に関心領域をとって、time activity curveを描出すると、他の健常領域に比べてradioactivityは低いものの、必要量の[11C]PK11195が腫瘍およびその近傍に到達していることが予想された。多発性硬化症やヘルペス脳炎のような炎症疾患やアルツハイマー病のような変性疾患とは異なり、退形成性星細胞腫では[^<11>C]PK11195の結合が低下しており、これは末梢性ベンゾジアゼピン受容体の発現低下と関連していた。更には、低悪性度神経膠腫やdysembrioplasticneuroepithelial (DNT)でも[^<11>C]PK11195の結合が低下していることが分かった。一方で最も悪性度の高い神経膠芽腫では、[^<11>C]PK11195の結合が増加していることが報告されている。[^<11>C]PK11195の結合は、活性型ミクログリアのみならず、血球や血管内皮細胞にも結合することが報告されたことから、腫瘍内の血液脳関門の破綻や血管新生が結果に影響している可能性が考えられた。

[^<11>C]PK11195の結合が低下していた症例において腫瘍実質内の血漿」放射能曲線を抽出した結果、[^<11>C]PK11195は、腫瘍内に充分到達していることが確認されたため、脳血管関門の破綻がないことのみでは[^11>C]PK11195の結合低下を説明できない。病理学的検討では、神経膠腫とDNTでは末梢性ベンゾジアゼピン受容体の発現様式が異なることが確認されたことから、腫瘍内の血管新生が交絡因子となっている可能性はある。近年、活性化ミクログリアと血管の[^<11>C]PK11195信号を分離する解析方法が開発されており(Tomasi et al., J Nucl Med 2008;49)、この方法を用いた再解析が必要になってくる。
表面型大腸腫傷に関する分子遺伝学的研究(BHD変異を中心に)

Birt-Hogg-Dube(BHD)症候群は毛嚢の過誤腫、腎腫瘍、自然気胸を起こす先天性遺伝性症候群である。近年、責任遺伝子BHDgeneが17p11.2に同定され、患者の多くにはexon11に存在するpoly(C)tractの変異が検出されている。また、BHD遺伝子は一部の大腸癌の発育進展に関与している可能性が示唆されている。表面型早期大腸癌47症例を対象にBirt-Hogg-Dube(BHD)遺伝子の変異の報告のある領域(exon4、7、8、9、11、12、13、14)の変異の有無についてSSCP法で検出し、Directsequence法にて確認した。Microsatellite instability-high(MSI-H)2例のうちの1例でexon11に変異を認めたが、その他の領域では変異は認めなかった。なお、MSIに関してはBAT25、BAT26、D2Sl23、D5S346、D17S250を用いて3/5以上をMSI-Hとした。この結果から、表面型早期大腸癌におけるBHD遺伝子の変異はMSI-H症例においては関与している可能性があるものの、基本的に稀であると考えられた。さらに症例数を増やして検討することが望ましいが、表面型早期大腸癌は低頻度な上に内視鏡的切除が難しく症例の集積が困難であった。そこで、安全に一括切除するための処置具を考案した。また、BHD遺伝子はMSIのtarget遺伝子である可能性を示唆する報告がある。MSI陽性の頻度が比較的高いと報告されている大腸Largehyperplastic polypやSerrated adenomaについて各々22例ずつMSIの有無およびBHDexon11の変異について調べた。MSI-Low(上記マーカー12/5)は認められるもののMSI-HおよびBHD変異を認めるものはなかった。Birt-Hogg-Dube(BHD)症候群は1977年に報告されたヒトに毛嚢の過誤腫、腎腫瘍および自然気胸を起こす先天性遺伝性症候群である。最近、ヒトでは責任遺伝子BHD geneが17p11.2に同定され、BHD患者の多くにはexon11に存在するpoly(C)tractの変異が検出されている。BHD遺伝子は一部の大腸癌の発育進展に関与している可能性が示唆されているが、まだ十分な研究がなされていない。表面型早期大腸癌37症例を対象に、病変のあらゆる部分を粘膜内、浸潤部、異型度に分けてマイクロディセクションしヽ得られたDNAを用いてBirt-Hogg-Dube(BHD)遺伝子の変異の報告されている領域であるexon4、7、8、9、11、12ヽ13ヽ14の変異の有無についてSSCP法で検出した。microsatellite instability(MSI)陽性2症例のうちの1症例でexon11に変異を認めたが、その他の領域では明らかな変異は認めなかった。なお、Mslに関してはBAr25、BAr26、D2S123、D5S346、D17S250を用いて3/5以上を陽性とした。これまでの結果からは表面型早期大腸癌におけるBHD遺伝子の変異はMSI陽性症例においては関与している可能性があるものの、基本的に稀であると考えられる。今年度はさらに症例数を増やして検討していく予定である。また、表面型早期大腸癌を対象にその他のがん関連遺伝子に関しても検討していく予定である。BHD遺伝子の変異に関してはMSI陽性大腸癌(HNPCC)の症例の16%にexon11で変異が認められているという報告があり、MSIのtarget遺伝子である可能性が示唆されている。そこで、MSI陽性の頻度が比較的高いと報告されている大腸病変であるLarge hyperplastic polypおよびSerrated adenomaについて各々20症例ずつMSIの有無について調べたが、この40症例の中に明らかなMSI陽性症例は認められなかった(上記のマーカーによるMSIはすべて2/5以下であった)。今後もMSI陽性症例の多い群を検索し、それらについてMSIの有無を調べた上でBHD遺伝子の変異について検討して行きたいと考えている。

MSI陽性の頻度が比較的高いと報告されている大腸Largehyperplastic polypやSerrated adenomaについて各々22例ずつMSIの有無およびBHDexon11の変異について調べた。MSI-Low(上記マーカー12/5)は認められるもののMSI-HおよびBHD変異を認めるものはなかった。
共鳴振動により発生させた触媒表面上の格子変位における表面物性変化と触媒活性化効果

強誘電体単結晶に高周波電力を印加することにより発生できる共鳴振動が、その結晶表面に接合した金属薄膜の触媒活性や反応選択性を顕著に変化させる効果を持つことをこれまでに報告してきた。共鳴振動は触媒表面に動的な著しい格子変位を発生させるが、最近の研究において、その触媒表面上の格子変位には分布が存在し、触媒表面に格子変位の大きなサイトと小さなサイトを与えることがわかった。本研究では、この格子変位の分布が触媒物性に与える効果を調べることを目的として、光電子放出法よる仕事関数測定を行い、格子変位の大きさと仕事関数の対応について調べた。格子変位を測定するレーザードップラー装置と仕事関数を測定する光電子放出装置を組み合わせ、同じサイトで格子変位量と仕事関数の両方を測定できる装置を新たに作製した。Ag触媒において、共鳴振動を与えない場合の仕事関数は4.59eVであるのに対して、共鳴振動状態では格子変位が28nmと最小のサイトでは仕事関数は4.63eV、格子変位が61nmと最大のサイトでは仕事関数は4.72eVに増加した。また、サンプルを連続移動させて測定サイトを変えた場合、格子変位の大きなサイトでは仕事関数の増加量が大きく、格子変位の小さなサイトでは仕事関数の増加量が小さくなり、格子変位量と仕事関数の増加は良い一致を示した。これらの仕事関数の増加は、著しい動的な格子変位によって真空側への電子のしみ出しが増加し、電気二重層が強められたことによると考えられ、格子変位の大きなサイトではこの効果が顕著に現れたものと推察した。触媒反応において、仕事関数が大きく増加するサイトでは触媒表面と吸着種の相互作用が変化し顕著な物性変化を与えるものと考えられることから、格子変位が大きな局所サイトで著しい触媒活性化や反応選択性がもたらされるものと考察した。z-カットLiNbO_3強誘電体単結晶に高周波を印加することにより発生する厚み共鳴振動(TER O)が、その結晶表面に接合した金属薄膜の触媒活性や反応選択性を顕著に変化させる効果を持つことをこれまでに報告してきた。近年、レーザードップラー測定から、TER Oは金属触媒表面に動的格子変位の定在波分布を持つこと、光電子放出測定から金属表面の仕事関数増加をもたらすことを見出した。本研究では、レーザードップラー測定と光電子放出測定装置を組み合わせ、TER Oによる動的格子変位の定在波の分布と仕事関数分布の相関について調べた。レーザードップラー測定から、TER Oにより動的格子変位が小さいサイトと大きいサイトが混在した格子変位分布が得られた。動的格子変位は、最小のサイト(A点)では28nm,最大のサイト(B点)では61nmになった。光電子放出測定において、TER Oを与えない場合、金属表面の仕事関数に対応する光電子放出のしきい値は4.59eVであった。一方、TER Oを与えると仕事関数は高エネルギー側に増加したが、AとB点では異なる変化を示した。光電子放出のしきい値はそれぞれ、A点では4.63eV、B点では4.72eVとなった。TER Oによって誘起された格子変位分布において、B点のような格子変位が大きなサイトでは顕著な仕事関数の増加がもたらされることから、この局所サイトが触媒活性や反応選択性の著しい変化を引き起こすものと考察した。
3次元多様体上の幾何構造とその変形

本研究では、特異点集合Σが単純閉曲線S^1と同相となる成分のみをもつ、3次元双曲錐多様体Mの変形を解析することを目的としている。特に錐角αを微小に変えるようなMの微小変形を具体的に記述することをめざしている。そこで、そのようなMの微小変形を記述する際に鍵となる特異点集合の近傍における調和ベクトル場の具体的記述が求められる。今年度の研究では、錐角αが無限大に発散する場合の調和ベクトル場の退化の様子を詳しく解析し、退化した場合の調和ベクトル場のGaussの超幾何函数による表示を得ることができた。また、錐角αが0に収束する場合に、調和ベクトル場の方程式に対応するFuchs型の常微分方程式の解析をすることによって、双曲錐多様体からカスプをもつ多様体をつくり出すという操作がFuchs型の常微分方程式の確定特異点の合流操作と相当するという事実も発見した。また、このような調和ベクトル場のGaussの超幾何函数による表示は、ある6階の常微分方程式の微分作用素をRiemannのP-微分方程式の微分作用素を用いて表わすことによって得られる。この方法を一般の3点0、1、∞を確定特異点とするFuchs型の高階の常微分方程式にも適用できるように開発した。その解法のアルゴリズムは学術雑誌に掲載されることに決まった。特異点集合Σが単純閉曲線S^1と同相となる成分のみをもつ、3次元双曲錐多様体Mを考えるHodgson-Kerchhoffによって、錐角θが2π以下ならば、錐角を少しだけ変形させるという、Mの微小変形が可能であることが分かっている。このMの微小変形は、Σの管状近傍Uにおける微小変形で定まるというのが、双曲構造の変形の最大の特徴である。そこで、本研究では、U上での微小変形を記述するU上の調和1形式ωを具体的に表示し、3次元双曲錐多様体の微少変形がどのように起きているのかを考察して、3次元双曲錐多様体の大域的変形で退化という現象が生じないことを証明し、3次元双曲錐多様体の大域的剛体性に関する解析を行うことを目的としている。今年度の研究では、ωを記述する上で鍵となるU上の調和ベクトル場υの満たすべき連立常微分方程式を解くことに成功した。この連立常微分方程式は、3元の連立2階の線形常微分方程式であり、これを解くことと、式を変形してできる単独の6階線形常微分方程式を解くこととが同値である。この6階の常微分方程式は3点0、1、∞を確定特異点とするFuchs型の常微分方程式であるが、Lie環論の技術を用いることによって、Riemannの微分方程式を組み合わせて解くことができたのである。このような求積法によってυの満たすべき連立常微分方程式が解けることから、ωがGaussの超幾何函数で具体的に記述されることが分かるのである。
海洋多項目複合計測に向けた多機能センサの開発と運用

本研究では、海洋環境で使用可能な多機能な化学センサを開発・評価した。特にpHやpCO_2等の化学パラメタを計測する化学センサとして、CMOS型ISFETを用い、耐圧性能と特性を評価した。また、マイクロ流体デバイスと集積化し、複数の試料をセンサ素子に供給可能にし、さらにマイクロポンプを組み込み、現場での使用を可能にした。開発した装置を海中無人探査機等に搭載し、現場環境で評価を実施した。平成22年度はまず、深海環境も含めた海洋環境での複合計測において求められる精度、連続計測期間及び計測頻度に関して、特にpH計測について整理し、本研究で開発する多項目複合計測センサの基本的な設計要件について決定した。また、小型の自律型海中ロボット等への搭載を可能とする大きさ・形状などの条件を整理した。その結果、電源、データロガー等の機能を全て有し、8時間程度の連続計測が可能な「スタンドアロン型」のセンサ開発を進めることとした。続いて、深海環境を含めた極限的な海洋環境における使用を想定して、高感度CMOS型ISFETの高圧・低温環境における基礎的な特性を評価し、6000mまでの深海環境でISFETが使用可能であることを実証した。また、現場における校正、サンプル前処理を可能とするためのオンチップバルブを集積化したシリコーンゴム製マイクロ流体デバイス及びそれを駆動するための電気浸透流ポンプなどを応用した小型送液ユニットの設計・製作を行い、実際にISFETに搭載し性能を評価した。その結果、2種類のpH標準液を用いた現場校正及びそれと並行した連続pH計測が可能であることを実証した。最後に、高感度CMOS型ISFETについて、既存の電装・制御系を収納可能な耐圧容器を製作した上で無人海中探査機に搭載可能なプロトタイブ装置を作成し、スタンドアロン動作が可能であることを確認した。また、作成したプロトタイプ装置の試験を行うため、(独)海洋研究開発機構の公募研究航海へ応募し、平成23年度9月の実施予定で採択された。平成23年度はまず、ポンプ・バルブと半導体化学センサの集積化法の改良を行った。現場校正やサンプル前処理機能などを有する高機能なセンサシステムを実現するために必要なマイクロポンプ、マイクロバルブについて、選定と最適な集積化法について検討および評価試験を行った結果、信頼性の高いマイクロバルブの作製方法および集積法を確立した。これにより信頼性の高い現場校正機能の半導体化学センサへの集積化が可能となった。また、マイクロバルブの駆動圧力源として様々なマイクロポンプの使用を検討した結果、電気浸透流ポンプを用いる事で消費電力を最小限にし、かつ信頼性の高いバルブ駆動が可能であることが明らかとなった。また、pHセンサとしての高感度半導体CMOSセンサための制御基板及びそれを格納する耐圧容器として、これまでより小型のものを採用することによって、現場計測システム全体の大幅な小型化を実現し、また消費電力も低減することができた。海水サンプルの取り込みに用いるポンプには小型のDCモータポンプを採用し、油漬容器に格納することで海域での使用を可能にした。また、作製した小型のpHセンサシステムについて、高圧環境下における評価試験を実施した結果、30MPaまでの高圧条件下で運用可能であることが明らかとなった。加えて、pCO2等の多項目同時計測に向けて、それを可能にするための半導体センサとマイクロ流体デバイスの集積化の方法について検討を行った。その結果、シリコーンゴム製マイクロ流体デバイス及と計測に必須である参照電極としての塩化物イオン電極の簡便な集積化法を確立した。これにより参照電極及び半導体センサ部分を再利用しながら、マイクロ流体デバイスのみを交換することが可能になったため、多様な化学計測センサの開発の効率が飛躍的に高まった。本年度は、昨年度までに高感度CMOS型ISFETとマイクロ流体デバイスを集積化することで完成させた、プロトタイプ型pHセンサを用いて、1)複数素子を用いた高感度差分計測、2)マイクロ流体デバイスの高機能化、3)複数のpHセンサシステムの同時運用による信頼性の向上、及び4)現場海域における試験運用を通した1)3)の性能評価を実施した。また、5)CMOS型ISFETを用いたpCO2計測に関する基礎検討を行った。1)については、2つの計測部を有するCMOS型ISFETとマイクロ流体デバイスを組み合わせることで、異なるサンプルを同時に計測し、その差分を高感度に検出することが可能な装置システムを構成した。2)については、塩化物イオン選択性電極からなる参照電極をその一部とする新たなシリコーンゴム製マイクロ流体デバイスを試作・改良し、さらにDCモータ駆動のマイクロポンプと組み合わせることで機能の向上を実現した。3)については、プロトタイプ型センサシステムを2系統直列もしくは並列に接続して同時運用することが可能なシステムを構築した。4)については、独立行政法人海洋研究開発機構の「よこすか」「しんかい6500」を用いた研究航海において、南西諸島海海域伊平屋熱水サイトにおいて実海域試験を実施した。その際、しんかい6500の右舷・左舷からサンプルをシステムに導き、pHの差分計測を実施した。

その結果、ポンプ由来のノイズが測定に影響を及ぼし、分解能等については改善の余地が認められたが、低pHの熱水に由来する異常値をリアルタイムに検出することに成功した。5)については、pHに加えて、多様な対象を計測することができる多項目同時計測ISFETセンサを実現するための、ガス交換膜の固定法などについて検討を行い、実現が可能であることを確認した。これまでの研究において、本研究で目指している半導体化学センサを用いた海洋現場型の計測装置について、まず信号累積型化学センサを応用することで、高感度化が可能であることを確認している。また、現場校正やサンプル前処理など、高信頼計測及び多項目計測を実現するための機能についても、マイクロ流体デバイスを用いることで、プロトタイプの構築と性能の実証に成功している。また、新たな計測項目についても継続的に検討と基礎的な評価試験をおこなってきている。以上の理由から、本研究はおおむね順調に進展していると評価できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、これまでに構築した現場型化学センサについて、現場海域における試験運用を実施する。特に、複数の化学センサを用いた差分計測と、それによる熱水プルームの検出を目指す。また、マイクロ流体デバイスについても、さらに信頼性を高める為、半導体化学センサへの集積法についても引き続き検討する。多項目同時計測については、pHに加えてpCO2(二酸化炭素分圧)の計測可能にすることを軸に研究を実施する。
銅ダマシン配線細孔埋込み時の一価銅イオンの役割

めっき液の維持管理として回転リング-デイスク電極を使用した。回転リング-デイスク電極は中心部にデイスク電極を有する。その円周にはリング電極がある。このデイスク電極に銅めっきすると一価銅を中間体として発生する。回転リング-デイスク電極を回転するとこの一価銅が遠心力で飛び出し必ず円周のリング電極上を通過する。ここでリングの電位を正にしておくと次の一価銅の酸化反応を起こす。この式で、一価銅とエレクトロンとは1:1である。エレクトロン即ち、リング電流を測ると発生一価銅量が明らかとなる。リングを酸化電位にして、一価銅の酸化電流を測定した。酸化電流は、促進剤、SPS濃度と共に増加した。これは、ダマシン銅めっきの添加剤CVSモニター方法と、なりうる。本科研の展開に重要な成果を得た。なお、還元電位では、顕著なリング電流は観察できなかった。本科研の実績に関しては以下の三点の成果を上げた。1.塩素とSPSの促進錯体モデルの完成2.塩素とSPS共存下での一価銅の孔内分布のシミュレーション3.微小電極での一価銅分布の測定二価のCu++から一価のCu+を経て(式1)、金属Cuに還元する(式2)が銅めっき反応です。このCu++からCu+への還元速度をk1としCu+から金属Cuをk2とします。実測からk1はk2より1/100万小さいです。すなわちCu++からCu+への還元反応が律速です。孔埋銅めっきにはCl-とSPSとの促進添加剤を用います。Cl-は銅めっきの表面に吸着してSPSに電子を供給しSPSをMPSに還元します。MPSはCu++とCu(I)thiolateの錯体を形成します。このCu(I)thiolateは解離してCu+とSPSを生成します。k2は大きいのでいったんCu+を生成すると即座に金属Cuに還元されます。ですから孔の底にCu(I)thiolateを蓄積出来れば孔の底から高速で銅めっきすることが出来ます。底だけに電極がある孔を作り孔底電極の促進電流を測定しました。めっき液を酸素ガスでパージするとCu+がCu++に酸化して促進電流が皆無になりますが、窒素ガスでは大きな促進電流を観察しました。また孔の側壁に設けた5μm角の電極でCu+を電気化学実測しました。その結果は銅イオンと添加剤の反応速度と物質移動数値解析と一致しました。孔の中は剥離渦を発生しこれがCu(I)thiolateを蓄積します。通常の孔は矩形です。それをV-字型にすると剥離渦が底近くに到達し孔の底を促進します。そのため大電流を印加してもボイドを発生せず、50倍超高速めっきが出来ます。新規添加剤モデルを提案、またこのモデルを用いて物質移動値解析に成功したため、ほぼ目標を達成した。本年度は塩素とSPSとの促進作用の電極反応速度論解析を行った。銅めっきは二段階反応で起こる。銅めっきには添加剤が用いられている。この添加剤が抑制・促進作用をするため電流密度の計算には添加剤の中間体の反応速度解析が必要である。銅の還元(めっき)は表面反応である。そのためButtler-Volmer式の指数項は反応速度定数に支配され、また交換電流密度は一価と二価の銅の表面濃度と反応毒素定数に支配される。添加剤の吸着の二つのモデルと電極上の二つの添加剤を仮定した。サイクリックボルタンメトリー(CVS)とクロノアンペヤメトリー、電極上に吸着した塩素の電子橋形成、塩素とSPSの相互作用を考えた。添加剤がない場合の銅めっきと比較した。塩素及びSPSがある場合とない場合、の反応速度をまず実験より求めた。銅めっきの第一段階の反応速度定数は5.5x10-7m/sから2.4x10-6m/sに増大した。塩素とSPS共存化での銅めっきの第二段階の反応速度定数は7.5x10-3m/sから3.5x10-3m/sに減少した。塩素とSPSが電極上で吸着した結果促進に寄与する面積は変化する。これらの反応速度定数を用いて、トレンチ形状やThrough Silicon Via(TSV)内部の一価銅の濃度分布を計算した。トレンチ幅が細いほど電極近傍の一価銅濃度が上昇した。この結果は以前のトレンチ電極での促進作用の測定結果と一致した。本年実施した塩素とSPSの電極反応速度の解析は申請書段階では計画には入れていない。回転リング-デイスクを用いて塩素と臭素との共存下でのSPSとその誘導体の促進作用を検討した。デイスクの銅を溶解して一価銅を発生させると促進剤量の増大に伴いリングの正電流が増大する。塩素の共存下ではSPSとMPSとがよい促進効果を、また臭素の共存下ではPDSHが促進効果を示す。PDSHが4ppmで臭素が50ppmの時促進効果が最大となる。Ion = - 20 mA/cm2のパルスリバース電流でPDSH 2 ppm、塩素50 ppmの時ビアが完全充填してリングの正電流の増大と対応する。

・促進剤SPSに代わる新促進剤の探索とその有効性の確認・回転リングディスクを用いた促進作用のモニターなどおおむね順調に進捗してるめっき液の維持管理として回転リング-デイスク電極を使用した。回転リング-デイスク電極は中心部にデイスク電極を有する。その円周にはリング電極がある。このデイスク電極に銅めっきすると一価銅を中間体として発生する。回転リング-デイスク電極を回転するとこの一価銅が遠心力で飛び出し必ず円周のリング電極上を通過する。ここでリングの電位を正にしておくと次の一価銅の酸化反応を起こす。この式で、一価銅とエレクトロンとは1:1である。エレクトロン即ち、リング電流を測ると発生一価銅量が明らかとなる。リングを酸化電位にして、一価銅の酸化電流を測定した。酸化電流は、促進剤、SPS濃度と共に増加した。これは、ダマシン銅めっきの添加剤CVSモニター方法と、なりうる。本科研の展開に重要な成果を得た。なお、還元電位では、顕著なリング電流は観察できなかった。5μm角の微小電極をTSV側壁に設置する。その微小電極によりCu+のTSV内の濃度分布を実測する。この微小電極の実験を詳細に詰める。1.促進剤SPSに代わる新促進剤の探索とその有効性の確認。2.回転リングデイスクを用いた促進作用のモニター3.TSV側壁に設けた微小電極による促進作用のモニター前項の現在までの進捗状況にて記載しております方策。また本研究の継続内容で申請いたしました新科研が新規採択されました。継続研究していきます。本研究課題の現時点での進捗状況は当初計画以上に進展しており、次年度への研究課題推進の為。回転リングディスクによるSPSの促進作用検出に不十分なところがあるため、来年度も継続検証したい。リング電圧が酸化のみでなく還元電圧でも検出できる可能性がでてきたため。また本手法を完成させると従来法のCVS法の促進剤モニター法よりもより高精度のモニター技術が完成する可能性が大なため。前述の『今後の研究の推進方策』の内容を遂行する為に使用を計画している。
農離れが進むラテンアメリカ農村においてコーヒー・アグロフォレストリーが果たす役割

熱帯林保全が重視される中米各国では、「地域住民の生活」と「地域の森林保全」の両立に貢献するものとして、「コーヒー・アグロフォレストリー」に注目が集まっている。同時に、近年は住民の生業戦略が多様化していることを考慮した農村開発にも感心が向けられている。本研究では、中米パナマ共和国において、住民の多様な生業戦略に応じた有効なコーヒー・アグロフォレストリーの管理方法や資源利用を明らかにする。住民がどのような課題や意図をもって「栽培地の資源の多様性」を管理してきたのか、その形成プロセスに着目し、住民の現代の生活に即した具体的なアグロフォレストリーの活用法を提示する。
聴覚障害者の基本的音響情報処理能力と音声聴取能力との関係

軽度から中程度の感音性聴覚障害者数人について、基本的聴覚特性として、周波数分解能、時間分解能、ラウドネス特性を測った。いずれも健聴者より聴覚特性の低下が見られた。一般に、感音性難聴者は音響パワーが小さく過渡的な子音の聴取が困難であることから、音声聴取能力として前後母音環境下の子音認識に注目した。まず、VCV音節内の先行母音と後続子音間の空隙時間(0,50,100ms)を変えて子音明瞭度と異聴を調べた。用いた1名の聴覚障害者では、空隙時間が短いと破裂子音/d/と/t/の明瞭度は低く、異聴は別の調音点で起こったが、空隙時間が長くなるとともに、明瞭度は改善された。健聴者では、全条件で明瞭度はほぼ100%、異聴はなかった。この聴覚障害者の時間分解能(ギャップ検出閾)は健聴者より約2倍悪かった。この結果は、先行母音による後続子音への前向性マスキングの有効時間長が聴覚障害者は健聴者より長いため、子音の認識がより困難になることを示唆している。次に、65、75、85dB SPLの3つの呈示レベルで、別の聴覚障害者について明瞭度試験を行った。また、この聴覚障害者の明瞭度と、そのラウドネス特性を健聴者に模擬難聴処理したときの明瞭度を比較した。模擬難聴の結果は、呈示レベルの低下に伴う聴覚障害者の明瞭度低下の傾向を再現することができた。この聴覚障害者の聴覚特性として、更に時間分解能(振幅変調伝達特性)と周波数分解能(聴覚フィルター)も加えて、様々な組合わせで模擬難聴を健聴者に施し、呈示レベル75dBでの聴覚障害者の音声聴取結果と比較した。両者の明瞭度及び異聴の結果から、音素弁別素性ごとの情報伝達率を検討したところ、3つの聴覚特性全てを組合わして模擬した場合が最もよく聴覚障害者の音声聴取特性を再現できた。また、この聴覚障害者の場合、時間分解能のみの子音明瞭度に及ぼす影響は比較的小さいと推察された。1周波数分解能:高温漸傾形のオ-ジオグラムを示し、平均聴力レベル36dB HLの聴覚障害者1名と健聴者4名について、1kHzにおける聴覚フィルタ特性を測定した。聴覚障害者の聴覚フィルタの幅は健聴者の平均より約1.5倍広がっており、ダイナミックレンジは約30dB狭く、フィルタの非対称度も健聴者の0.75倍で低かった。2時間分解能:2名の聴覚障害者について振幅変調伝達特性を求めた結果、32Hz以上の変調周波数で検知閾が健聴者より上昇していることがわかった。また、バンドノイズのギャップ検知閾、振幅変調伝達特性及び継時マスキング法による時間窓の測定を健聴者について測定し、継時マスキング法による時間窓でこれらの時間分解能をほぼ統一的に表現できることがわかった。3ラウドネス特性:LGOB(Loudness Growth in 1/2 octave bands)法によるラウドネス特性と我々のコンピュータ制御による純音、バンドノイズ音を用いた測定との比較を行い、これらはほぼ同様な結果が得られたので、LGOB法を我々の測定システムに移植し、ラウドネス補償関数を細かく算出するなど自由度の高い実験が出来るようにした。健聴者5名、聴覚障害者2名についてラウドネス特性を測定した。4模擬

難聴:聴覚障害者の基本的音響情報処理能力を健聴者に模擬する手始めとして、時間分解能モデルを検討した。実験で求めた1名の聴覚障害者の時間窓を基に、ギャップをもつ純音の場合にこのモデルを適用し、ほぼ満足がいく結果が得られた。5 VCV音節の子音明瞭度:アナウンサーの発声による、先行母音5、子音14、後続母音/a/の組み合わせでVCV音節データベースを作成した。聴覚障害者1名と健聴者4名で、子音明瞭度及び異聴傾向を調べた。健聴者では平均99.4%の正答率であるが、聴覚障害者では69%となり、無声破裂音が低い正答率を示した。異聴は、健聴者では殆ど見られなかったが、聴覚障害者では/t/から/p/,/b/,/s/への傾向が顕著に見られた。軽度から中程度の感音性難聴で、かつ高音漸傾形のオ-ジオグラムを示す聴覚障害者について、基本的音響情報処理能力と音声聴取能力との関係を調べた。一般に、感音性難聴者は音響パワーが小さく過渡的な子音の聴取が困難であることから、前後母音環境下の子音認識に注目した。用いた音声は、VCV音節で、先行母音、後続母音ともに/a/で、子音は14種類とした。1 VCV音節内のVC間の空隙時間間隔(0,50,100ms)を変えて子音明瞭度と異聴を調べた。聴覚障害者では、破裂子音/d/と/t/のとき、空隙時間が長くなると子音明瞭度が有意に上昇するが、/b/では明瞭度は低いままで殆ど/p/へ異聴された。明瞭度の低い子音は、破裂子音が多く、異聴は異なる調音点で起こった。健聴者では、明瞭度は全ての条件で殆ど100%で、異聴もなかった。なお、時間分解能の指標としてのギャップ検出閾は、聴覚障害者(1名)、健聴者(4名)それぞれ4ms、2msであった。この結果は、聴覚障害者の時間分解能の低下により、先行母音による前向性マスキングの及ぼす時間が長くなることにより、子音認識が困難になることを示唆している。2聴覚障害者の基本的音響情報処理特性として時間分解能、周波数分解能、ラウドネス特性の模擬難聴を健聴者に施し、聴覚障害者の音声聴取結果と比較検討した。時間分解能として振幅変調伝達特性、周波数分解能として周波数軸上にギャップをもつマスキングノイズによる鈍音のマスキング特性から求めた聴覚フィルタ特性を採用した。模擬難聴処理を施した健聴者(3名)と、難聴者(1名)の子音明瞭度及び異聴の結果から、音素弁別特性に基づく音素グル-ピングを行ない、それぞれの弁別素性ごとの情報伝達度を検討したところ、上記3つの音響情報処理特性全てを組み合わせて模擬した結果が最もよく聴覚障害者の音声聴取特性を再現した。また、この聴覚障害者の場合、時間分解能の子音明瞭度に及ばす影響は比較的小さいと推察された。