hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラマンスペクトルによるミオシン、アクチンの分子内構造の解析

ミオシンサブフラグメント-1(S-1)のラマンスペクトル測定により、ランダム構造由来と考えられている1240cm^<-1>付近のラマン活性が高く、ランダム構造となっている部分がミオシンに比べ多いことがわかった。また495cm^<-1>に小さなバンドが認められ、これがS-S結合によるものであれば、今後S-1部の構造変化のプル-ブとして使用できる可能性がある。S-1にADPまたはATPを添加した場合、S-1の二次構造の大きな変化は見られなかった。ただS-1にADPを加えると、1320cm^<-1>のバンド(CH変角振動)の強度が少し増大する。またATPを加えると、環境の影響を受けにくいとされている1004cm^<-1>のバンド(Phe)の強度が減少する。現在のところこれが何を意味するか検討中である。EDTA存在下でS-1のラマンスペクトルを測定するとAmide IIIバンドの中で、ランダム構造を表す1244cm^<-1>のバンドと、α構造を表す1265cm^<-1>の強度比が逆転しており、スペクトル上ではα構造が増加したように見える。G-アクチンとF-アクチンのラマンスペクトルも測定し、十数本のバンドの帰属を行った。この二つのスペクトルはほぼ一致していたがAmide IIIバンドの中心がG-アクチンの場合、F-アクチンに比べて、約10cm^<-1>低波数に移動しており、しかもバンドの形が鋭いため、β構造が増大しているらしい。最近G-アクチンをある試薬で化学修飾すると、重合しないが、S-1と1:1の結合を示すG-アクチンを得ることができた。今後このG-アクチンを用いてS-1との相互作用による構造変化をラマンスペクトルにより解析していきたい。
血圧調節機能をモニターするイヤーカフ型ウェアラブルデバイスの開発

本研究は、独自の特許技術、(1)「イヤーカフ型ウェアラブルデバイス」により負担・行動制約なく測定される脈波信号から、(2)「血圧を一定に調節する心臓・血管圧反射機能を測定する技術」を使った非侵襲モニタリングシステムを製作する。圧反射機能の低下はそのまま医学的な意味を持ち、様々な疾患につながる。この特徴を生かし、病院で実施される様々な自律神経機能検査を在宅で日常生活を送りながら外部評価できるシステムに仕上げる。これにより、圧反射が関わる高血圧による心血管疾患リスク、起立性低血圧に関わるリスク等を遠隔で評価し「見守る」システム構築への展開を目指す。
フェルミオンとボソンの相互作用系のスペクトル解析

量子力学系のスペクトルを解析した。この研究のメインの結果は1個の準相対論的な荷電粒子が光と相互作用する系のハミルトニアンの基底状態エネルギーを解析したものであり。適切な条件のもとでこの系のイオン化エネルギーが真に正であることを証明した。また,量子系に対するエルゴード性やリュービルの定理,非可換調和振動子のエネルギー固有値の一意性やその交差,階数1の摂動を持つ離散シュレディンガー作用素のスペクトルの解析を行った。準相対論的Pauli-Fierzモデルおよび準相対論的Nelsonモデルのスペクトルの解析を行った。特に基底状態の存在、非存在に関する研究を行った。(1)相対論的な荷電粒子が量子電磁場および固定された核子と相互作用をするモデルが準相対論的Pauli-Fierzモデルである。このモデルで荷電粒子が一個のみの場合を考察し、荷電粒子がポテンシャルに束縛される条件を満足のいく形でまとめることができた。この粒子が束縛されるための条件は、準相対論的シュレーディンガー作用素で同じポテンシャルを持つハミルトニアンが負の固有値を持つという条件であり、電磁相互作用の結合の大きさは依存しない。ただしN体の束縛条件を証明することは同様の方法では全く不可能であり、この点については失敗している。(2)質量mのN個の量子論的粒子が量子ボース場と相互作用する、準相対論的Nelsonモデルを考察した。この系が非常に弱い引力型ポテンシャルVの影響を受けるとき、結合定数が十分大きく、質量NmとNVのポテンシャルをもつ1体の準相対論的シュレーディンガー方程式が束縛状態を持つとき、元のモデルにも基底状態が存在することが予想される。これをN=2の場合に証明した。(3)量子的なダイナミクスに対するLiouvilleの定理を考察し、ある特異連続スペクトルを持つハミルトニアンに対して、すべての状態は非再帰的であることを証明した。また、ヒルベルト空間上にガウス測度を構成し、ハミルトニアンによるダイナミクスがエルゴード的となる条件を見いだした。本年度は昨年度に引き続き準相対論的Pauli-Fierzモデルおよび準相対論的Nelsonモデルのスペクトル、特に基底状態の性質を研究した。また、これに関連して非可換調和振動子を考察した。(1)一般的な運動量を保存するハミルトニアンの摂動に対して束縛エネルギーが真に正となる条件を導出した。これは準相対論的Pauli-Fierzモデルに対して前年度までの研究で開発した手法をより一般の形の運動エネルギーを持つハミルトニアンへ適用可能なように一般化したものである。またハミルトニアンの自己共役性としてFriedrichs拡大をとることができるようになり幅広い応用を持つようになった。(2)N個の相対論的粒子が量子ボース場および弱い引力型ポテンシャルVと相互作用する系に対して、量子場と粒子の相互作用が十分強いときに全系の基底状態が存在することを証明した。このとき、必要となる条件は、赤外正則条件の他に、(-△)^(1/2)+NVが負エネルギーの束縛状態を持つという仮定である。(3)非可換調和振動子を考察し、量子場で使われていたpull-through公式・個数評価などの手法をこのモデルに適用した。これにより非可換調和振動子に対してβ>αかつαが十分大きいときにの基底状態の重複度は2以下であることを証明した。また摂動展開を2次まで厳密に評価することによりαとβが1より大きく、α≠βかつ|β-α|が小さいときに基底状態は一意であることを証明した。上記の(2),(3)は九州大学の廣島文生氏との共同研究である。このために、出張旅費を使用した。本研究は,フェルミオンとボソンの相互作用系の一つである,準相対論的Pauli-Fierzモデルのスペクトルを解析することを目的としている。このモデルは,相対論的シュレディンガー作用素で記述される荷電粒子と量子電磁場との相互作用を記述する量子系である。前年度までの研究で,荷電粒子が1粒子である場合には,束縛条件と呼ばれる不等式が成り立ち,さらに荷電粒子が複数の場合には,それらの粒子をボース統計またはボルツマン統計に従うとして取り扱う場合には「少なくとも1粒子は束縛される」事を意味する不等式が成り立つ事が示されていた。本年度は,まず前年度までの研究成果を論文にまとめて投稿準備を行った。投稿した論文について,Dirac-Maxwellモデルの基底状態の存在に関する論文はPubl. RIMSに掲載が決まった。論文内容に関して事項の修正が求められたので,不等式評価の精密化や議論を明確にするなどの改善を行った。また,非可換調和振動子の固有値に関する論文はJ. Math. Anal. Appl.への掲載が決まった(廣島氏と共著)。この論文の内容について,楕円型偏微分作用素についての既存の結果を適用する事により証明の簡略化が行えることがわかった。

前年度までのPauli-Fierzモデルに対する研究を発展させるため,粒子をフェルミオンとして取り扱い,W. G. Farisのinvariant coneの手法の応用を試みた。本年度は準相対論的Pauli-Fierzモデルの基底状態エネルギーの性質と非可換調和振動子のスペクトルを研究した。(1)N個の荷電粒子が量子電磁場と相互作用する系の基底状態エネルギーを研究し,この系において少なくとも一つの粒子が,固定された核子によるポテンシャルに束縛されることを証明した.ただし,粒子はスピンを持たず,Bose統計またはBoltzmann統計に従うことを仮定している.核子のポテンシャルは負と仮定した.ここで使用した手法は,九州大学の廣島文生氏によって導かれた汎関数積分表示と正値性保存および,そこから導かれる運動エネルギーの凸性である.(2)粒子がスピンを持たない場合の準相対論的Pauli-FierzモデルのPolaronを研究した。基底状態のエネルギーをE(P),光子の仮想的な分散関係をw(k)=|k|+mとするとき,不等式E(P-k)-E(P)+w(k)≧mがすべてのPに対して成り立つことを証明した。これは,この系の基底状態エネルギーと真性スペクトルとの間にはm>0のギャップが開いていることを意味する。特に,基底状態が存在する。(3)非可換調和振動子のスペクトルを研究し,ハミルトニアンが正で楕円型になるようなすべてのパラメーターに対して,基底状態は一意的であることを証明した.また,ハミルトニアンがJacobi行列の4つの直和に分解されることを示した.この事実を用いて,特定の固有値はパラメーター変動で交差しないことを示した。さらに,ハミルトニアンの固有値を厳密に計算する手法を与えた。なお,上記の(3)は九州大学の廣島文生氏との共同研究である。これまでの研究でnon-local作用素のスペクトル解析(特に基底状態の解析)を行うという問題に対して、この系の束縛条件を一般的な条件の下で証明することができた。これによりnon-local作用素の解析で難しいと考えられていた部分を解析すること事ができるようになり、当初の目標であった問題に対して一定の成果が得られたと考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。粒子のスピンや統計に対して条件がついてはいるが,準相対論的Pauli-FierzモデルのN体の束縛条件の一つを示すことが出来た。また非可換調和振動子の基底状態の一意性の問題を完全に解決することが出来た。今後も引き続き、準相対論的Pauh-Fierzモデルのスペクトル解析を行う。これに対するN体の基底状態の存在はまだ示されていない。また共鳴極の存在は予想されているものの証明はまだできていない。前者に対する一つの方法は、LiebとLossらによる非相対論的モデルに対する基底状態の存在証明をこのモデルへと拡張することであるが、それに対してnon-local作用素の解析をする手法が十分得られているといえない。後者に対してはFeshbach mapと作用素論的繰り込み理論を構成することが現在知られている唯一の証明法であると考えられるが、これに対してもnon-local作用素は具体的な計算を行うことができないため進展はない。これらの問題を解決することが今後の課題である。
西洋近代の家族・学校・社会における大人と子供の関係と大人の権威の社会史的研究

現代の先進国に共通する子供問題、教育問題の根底には、近代市民社会の成立とともにあらわれた大人と子供の関係のなんらかの変化が横たわっているのではないか。このような問題意識にもとづいて本研究は、家族における親子関係、学校における教師生徒関係、さらに地域社会や国家レベルにおける世代間関係までを統一的に、しかも巨視的な変動においてとらえるために、大人と子供の関係史という視点を設定した。昭和62年から63年にわたり、計4回の全体会合宿と、14回の小研究会の中で、多様な論点や今後の課題が提出された。それらを再検討し、整理するために、最終の全体会において2つの討論を行った。討論の第一セッションは<「関係史」「関係論」と教育史・教育学>というテーマで、(1)子供の権利論、(2)シュミットの思想、(3)近代の自己形成史、(4)西ドイツのアンチペダゴギーク及び文化伝達論、(5)オーソドックスな教育思想史の方法、の観点からそれぞれが、関係史・関係論とどのように接点をもちうるのか議論された。第二セッションは<「関係史」「関係論」と社会史・法制史>というテーマで、(1)フランス社会史、(2)アメリカ社会史、(3)女性史、及び(4)親子法制史の観点から、それぞれ「関係史」にはどのような可能性があると考えられるか、についての論議がなされた。その結果、(1)大人と子供の「関係史」及び「大人の権威」という概念が近代教育と近代社会の特徴をとらえるのに有用であること、(2)教育史において家族史をもっと重視すべきであること、(3)「関係」という概念と文化という概念との関連をあきらかにする必要があること、(4)家族と学校の歴史をもっと密接に関連づける必要があることなどが確認された。1計画調書に書いたように,各分野,各国ごとの先行研究を分担して検討し,その成果をつきあわせて,大人と子供の関係史のモデル的シェーマをつくるために,全体合宿研究会と月例研究会を次のようなテーマで開いた.「大人と子供の関係の社会史的研究の課題」「イギリス教育関係構造史への一視点」「関係史の対象としての(ドイツの)〈教育的関係〉論」「西ドイツにおけるアリエス以降の教育史研究の可能性」「イギリス養子法の成立と親子観の変遷」「啓豪・マージナルな世界と文化変容期における自己形成」「〈若者〉史研究と大人と子供の関係の社会史」.「権力・知・若者ー近代フランスの場合ー」「心理療法における医者と患者の関係ードイツ教育関係史の観点からー」「ドイツにおける身体への懲戒の歴史的変遷ー大人・大人関係・大人・子ども関係の理解のためにー」「フランスにおける出産革命と子ども・家族・共同体」「フランス子ども社会の自律性の変容ー農村VS都市と学校との関係からー」.2.(1)あらためて「大人と子供の関係史」「大人の権威の歴史」に関する先行研究の少なさを確認したが,とりわけ,地域社会や国家レベルでの大人と子供の世代間関係を歴史的に明らかにしようとした研究が乏しいようにみえる.(2)このテーマに迫るためには実に多様な論点があることがつぎつぎに分ってきたが,多様な論点を統合していくためには,「近代」をどういうカテゴリーでとらえるかについて参加者のあるていどの合意が不可欠のように思われる. (3)このテーマに関してなんらかのモデルをつくるためのいちばんの方法的困難の一つは,ミクロレべルの関係とマクロレベルの関係をどのようにつなぐかというところにあると考えられる.3.来年度も23回の合宿研究会と56回の月例会を予定している.

(1)計画調書に書いたように、各分野、各国ごとの先行研究を分担して検討し、その成果をつきあわせて、大人と子供の関係史のモデル的シェーマをつくるために、前年度にひきつづき、全体合宿研究会と月例研究会を次のようなテーマで開いた。「15世紀フィレンツェの家族と子ども観をめぐって」「アメリカにおける子ども史研究の最近の動向をめぐって」「C.シュミットにおける〈悪と権力〉、〈規範と決断〉をめぐる問題」「家庭教育から学校教育へ-近代教育の変容過程を中心に-」「15世紀インブランドにおけるジェントリの結婚について-パストン家とプラムプトン家を中心として-」「『煉獄の誕生』と近代教育-紹介と連想」「近代初頭のイギリスにおける学校騒動と教師・生徒関係の変容」「ルターと近代家族」「近代学校の空間と学級編成」「妊娠した男の物語-西欧における女・男・権力の関係について-」「ヘルバルト教育学への入門-関係論的視点から-」「規格化する権力としてのdisciplinarypower-イギリス19世紀の試験制度を中心に-」「近代ドイツにおける親子関係と懲戒権」「19世紀末アメリカにおける個人差に応ずるための教育方法-教師と生徒と教材の関係の変化-」「アメリカ黒人の二重性と文化的多元主義」。上記の研究会の中で、多様な論点が提出されたが、それらを再検討するために、最終の全体会で2つの討論が行われた。その結果、(1)大人と子供の「関係史」及び「大人の権威」という概念が近代教育と近代社会の特徴をとらえるのに有用であること、(2)教育史において家族史をもっと重視すべきであること、(3)「関係」という概念と文化という概念との関連をあきらかにする必要があること、(4)家族と学校の歴史をもっと密接に関連づける必要があることなどが確認された。
植物病害における病原性因子の役割に関する電子顕微鏡・生化学解析

病原菌の生産する宿主特異的毒素、活性酸素、細胞外物質の役割を明らかにした。毒素は感受性植物に罹病性反応だけでなく、抵抗性・修復反応といった予想外の細胞応答を引起こした。侵入菌糸に生じる活性酸素の生成を止めると、感染を阻止できた。菌が分泌する細胞外物質は菌と植物表面に間に集積するが、この物質は宿主粘着因子からなることが分かった。この因子を酵素で分解すると、菌は宿主から剥離し病害が抑制された病原菌の生産する宿主特異的毒素、活性酸素、細胞外物質の役割を明らかにした。この因子を酵素で分解すると、菌は宿主から剥離し病害が抑制された病原菌の病原性因子の解析を電顕法、生化学法、分子生物学法を用いて行った。1.いもち病菌の細胞外物質(ECM)の化学組成を免疫組織化学法と免疫電顕を用いて調査した。その結果菌の感染器官から分泌されたECMは、哺乳類の細胞接着因子(collagen VI, fibronectin, vitronectin, laminin)の抗体と細胞膜貫通型タンパク(integrin)の抗体に陽性反応を示した。そのためECMに細胞接着因子様物質とintegrin様物質が存在することが分かった。細胞接着因子はcollagenaseにより特異的に分解されることが分かっているので、宿主葉に成長させた菌の感染器官にcollagenaseを処理すると藻表面から剥離した。胞子懸濁液に本酵素を添加して宿主葉に接種したところ病班形成が制御された。2.ナシ黒斑病菌の付着器から生じた貫穿菌糸に活性酵素が生成した。この活性酵素を抗酸化剤で消去すると菌は感受性誘導した抵抗性ナシ葉に感染できなくなった。この結果は貫穿菌糸の侵略に活性酵素が関わっていることを示唆する。本菌のNADPE oxidaseのNox AのDNA破壊株とRNAサイレンシング株を作製して、両株を感受性誘導した抵抗性ナシ葉に接種すると、完全に感染を阻止できなかった。そのため、今後は、Nox B破壊株と二重破壊株を作製して活性酸素と侵略力の関係を更に調査する予定である。3.ナシ黒斑病菌のAK毒素は宿主細胞膜に障害を特異的に引き起こし障害効果だけを果たすと考えられてきたが、毒素により宿主は一方的に殺されているわけではないことが分かった。毒素により宿主の細胞膜変性部には多量の細胞膜由来の膜片が形成された。急速凍結固定によりこの膜片は電顕試料作製中にできる人工産物でなく、病理学的反応物であることが分かった。この膜片に生じた活性酸素により宿主細胞膜画分に過酸化脂質が形成された。このことから膜片の活性酸素は膜脂質の過酸化を引き起こすことが分かった。有害な過酸化膜脂質は細胞外に放出することによって宿主細胞は毒素障害を修復した。植物病害における3つの病原性因子の役割について細胞学・生化学・分子生物学解析を行った。1)コムギいもち病原菌が植物表面で形態分化して、感染器官を形成する。この感染器官の周辺に細胞外物質が生産される。この物質に含まれる成分を免疫学的調査より数種の細胞接着因子様物質(fibronectin, vitronectin, laminin, collagen VI)とintegrinを含むことを推定した。細胞外物質にgelatinaseやcollagenaseを処理したところ、物質は分解され病原菌は植物表面から剥離したが、他の酵素(DNase, RNase, proteinase, peptidase)を処理しても菌は剥離しなかった。Collagenaseと病原菌胞子液の懸濁液を宿主に接種したところ病害抑制が起こった。これら結果から細胞外物質が宿主粘着に関わり、粘着を阻止すると病害を抑制できることが分かった。2)ナシ黒斑病菌の付着器のpenetration pegに活性酸素が生成することが分かっている。活性酸素のアスコルビン酸やDPIといった阻害剤をナシ葉に処理すると病害が抑制された。次に、菌のNADPHoxidaseのNoxA,とNoxBを破壊した突然変異体を作出して、病害抑制が起るかどうかを調査した。その結果、NoxA突然変異株は病原性を維持していたのに反し、NoxB突然変異株は病原性が抑制された。Pegに生じる活性酸素が病原性に関わる働きをし、特に、NoxBがその主たる役割を果たすことが証明できた。加えて、突然変異体は野生種と比べて菌糸分岐が多くみられた。活性酸素発現を抑制すると細胞壁合成と菌糸分岐に影響を及ぼすことが示唆された。3)ナシ黒斑病菌が生産するAK毒素は感受性ナシにのみ細胞膜変性を引き起こす。この変性に伴い変性部位に多量の膜片が生じる。毒素処理により宿主細胞膜ではNADPH oxidaseを活性化して活性酸素を生成し、宿主細胞膜の脂質過酸化が起こっていることを証明した。傷害を受けた過酸化膜は細胞の恒常性維持のため細胞外に切り出されて生存を図っていることが分かった。植物病害で発現する病原菌の3つの病原性因子の役割について細胞学・生化学・分子生物学解析を行った。)1)ナシ黒斑病菌の付着器

底部やpenetrationpegに活性酸素が生成した。この活性酸素をDPIといったNAI)PHoxidase消去剤を菌胞子に添加すると、病害が抑制されたことが分かった。病害抑制は付着器からの侵入菌糸の形成阻害にあることが原因であった。活性酸素の発現量の定量化に成功しその結果も、侵入菌糸の形成阻害と活性酸素減少が相関していることが明らかとなった。次に、菌の細胞膜局在型NADPHoxidaseのNoxA,とNoxBを破壊した変異体を作出して、消去剤と同様の病害抑制が起るかどうかを調査した。その結果、NoxA破壊株は病原性を維持していたのに反し、NoxB破壊株は病原性が抑制された。Pegに生じる活性酸素が病原性に関わる働きをし、特に、NoxBがその主たる役割を果たすことが証明できた。加えて、破壊株は野生株と比べて菌糸分岐が多くみられた。活性酸素発現を抑制すると細胞壁合成と菌糸分岐に影響を及ぼすことが示唆された。2)コムギいもち病菌は植物表面で形態分化して植物侵攻用の特別な感染器富を形成する。感染器官と宿主の間に細胞外物質が生産される。この物質が糖タンパクからなること、collagenaseやgelatinaseにより特異的に分解されることが分かった。いもち病菌の糖タンパクの特性を生化学・分子生物学・細胞学的に調べた。細胞外物質にα-(1,3)-manlmoseやキチンを有することが明らかとなった。また、ハイドロフォービン遺伝子Mpg1のサイレンシング株を作出して宿主接着を調べたところ、粘着が低下したので、細胞外物質にハイドロフォービンタンパクが含まれていることが分かった。これらタンパクの生産性を低下させると病害抑制が起こった。これら結果から細胞外物質が宿主粘着に関わり、粘着を阻止すると病害を抑制できることが分かった。3)ナシ黒斑病菌が生産するAK毒素1は感受性ナシにのみ細胞膜変性を引き起こす。毒素はアミノ部分、デカトリエン酸部分、エポキシ部分の3つの部分からなる。3つの部位の一部の化学構造を改変した類縁化合物(analogue-AK toxinI:;AKA)を10種合成し、感受性ナシに処理して壊死斑形成能を調べた。その結果、毒素と同様の宿主特異的毒性を発揮する類縁化合物(AKA+)と壊死を生じない類縁化合物(AKA-)の2つに分かれた。AKA+については、AK毒素によって引き起こされる細胞膜透過性の機能崩壊、細胞膜変性、細胞膜での活性酸素生成を誘導することができた。また、類縁化合物(AKA+)を添加した非病原性胞子が組織で増殖し胞子形成したことを確認した。これにより類縁化合物(AKA+)はAK毒素と同様の病理学的役割を持つことがわかった。その一方、類縁化合物(AKA-)にはこのようなことは起こらなかった。
導電性高分子の電気伝導機構の解明：極低温電気抵抗とナノスケール電子状態の観測

導電性高分子ポリ(3,4-エチレンジオキシチオフェン)/ポリ(4-スチレンスルホン酸) (PEDOT/PSS)の電気伝導機構を調べるために,エチレングリコールを添加した膜の極低温電気抵抗測定と走査トンネル顕微鏡(STM)測定を行った.その結果,エッジキャスト法で作製した膜では,電気抵抗率は1mΩcm程度の小さな値を示し,異方性2.2程度の配向効果が得られた.STM測定の結果,膜は繊維状の微細構造(幅3nm)を示し,繊維の方向に電気伝導度が向上することが分かった.これに対し,ドロップキャスト膜やスピンコート膜ではランダムな粒状構造(20-40 nm)を示し配向は観測されなかった.本研究の目的は導電性高分子であるポリ(3,4-エチレンジオキシチオフェン)/ポリ(4-スチレンスルホン酸) (PEDOT/PSS)の電気伝導機構を解明することを目的とし,極低温電気抵抗測定と走査トンネル顕微/分光(STM/STS)を行うことである.特に,溶媒添加によるPEDOTの結晶性の制御と磁場印加によるPEDOTコア/PSSシェル構造の配向性の制御を独立に行い,PEDOT/PSSの局所構造と電気伝導特性の相関を明らかにする.また,分子分解能を持ったSTM/STS測定を行い,複雑な階層構造を持ったPEDOT/PSSの電子状態についてナノスケール実空間測定を行う.これらの結果から,PEDOT/PSS各階層ごとの局所的な電子状態が巨視的な電気伝導特性に与える効果を議論し,電気伝導機構を明らかにする.平成25年度は,薄膜作製の原料としてヘレニウス社の3種類のグレード(P, PH500, PH1000)のPEDOT/PSS分散水溶液を用いて実験を行った.薄膜はドロップキャスト法を用いてシリコンまたはガラス基板上で加熱(50°C160°C)し,膜厚50100μm程度の薄膜を作製した.原料の水溶液にエチレングリコールなどの溶媒を添加することで電気抵抗率を数桁にわたり変化させた薄膜の作製を試みた.この作製法を100mmの室温ボアを持つ冷凍機冷却超伝導マグネット中において適用し,最大10T印加した磁場中で試料の作製を行った.本研究では導電性高分子であるポリ(3,4-エチレンジオキシチオフェン)/ポリ(4-スチレンスルホン酸) (PEDOT/PSS)の電気伝導機構を解明することを目的とし,極低温電気抵抗測定と走査トンネル顕微/分光(STM/STS)を行った.PEDOT/PSSの結晶性や配向性を制御する手法として,エチレングリコールなどの溶媒の添加と成膜時における磁場の印加効果を調べた.磁場中成膜法では,PEDOT/PSS水分散液を基板に塗布し,最高10Tまでの磁場中で加熱乾燥させることで薄膜試料を作製した.得られた薄膜に対して,電気抵抗測定,赤外偏光反射測定,放射光X線測定を行った結果,磁場印加方向に垂直にPEDOT高分子が配向し,この方向に高い電気伝導性が現れることが分かった.この結果は,成膜時の磁場印加は,PEDOT鎖の配向性を制御するのに有効であり,PEDOTの結晶性を高めるエチレングリコール溶媒の添加とは異なった観点から薄膜の電気伝導特性を制御できることを示している.コア/シェル構造など,複雑な階層構造を持ったPEDOT/PSSの微細構造と電子状態に関する情報を得るために,走査トンネル顕微鏡(STM)測定を試みた.STM測定にはドロップキャスト薄膜を用い,試料の加工法を検討することで,STM測定が可能になった.その結果,ドロップキャスト膜の表面では粒径2040nm程度の粒状構造が観測され,粒内で2nm程度のストライプ構造が存在することが分かった.導電性高分子であるポリ(3,4-エチレンジオキシチオフェン)/ポリ(4-スチレンスルホン酸) (PEDOT/PSS)の電気伝導機構を解明するために,極低温電気抵抗測定,構造解析,走査トンネル顕微/分光(STM/STS)などを行った.PEDOT/PSSの結晶性や配向性を制御する手法として,エチレングリコールなどの溶媒の添加と成膜時における磁場の印加効果に加え,膜の固化方向を一方向に揃えるエッジキャスト法を開発した.エッジキャスト法では,L字型の壁面を持つシリコン基板上にPEDOT/PSS水分散液を塗布することで,壁と垂直方向に薄膜を固化することが可能になった.磁場印加法とエッジキャスト法で作製したPEDOT/PSS薄膜に対して,電気抵抗測定,赤外偏光反射測定,放射光X線測定,走査トンネル顕微鏡測定などを行った.その結果,磁場印加法の場合は磁場方向と垂直に,エッジキャスト法の場合は膜の固化方向と垂直にPEDOT高分子が配向し,この方向に高い電気伝導性が現れることが分かった.この結果より,磁場印加法やエッジキャスト法はPEDOT鎖の配向性を制御するのに有効であり,PEDOTの結晶性を高めるエチレングリコール溶媒の添加と合わせることで電気伝導特性を改善できることが分かった.PEDOT/PSSの微細構造と電子状態に関する情報を得るために,走査トンネル顕微鏡(STM)測定を行った.その結果,エッジキャスト法で作製したPEDOT/PSS薄膜では,ドロップキャスト法で作製した薄膜とは異なり,繊維状の微細組織を示すことが分かった.

また,繊維状の微細構造は固化方向と垂直であることから,ナノスケールのコア/シェル構造の配列が影響を受けて微細構造に繊維状の配向性が現れたものと考えられる.導電性高分子ポリ(3,4-エチレンジオキシチオフェン)/ポリ(4-スチレンスルホン酸) (PEDOT/PSS)の電気伝導機構を調べるために,エチレングリコールを添加した膜の極低温電気抵抗測定と走査トンネル顕微鏡(STM)測定を行った.その結果,エッジキャスト法で作製した膜では,電気抵抗率は1mΩcm程度の小さな値を示し,異方性2.2程度の配向効果が得られた.STM測定の結果,膜は繊維状の微細構造(幅3nm)を示し,繊維の方向に電気伝導度が向上することが分かった.これに対し,ドロップキャスト膜やスピンコート膜ではランダムな粒状構造(20-40 nm)を示し配向は観測されなかった.エチレングリコールを添加したPEDOT/PSSにおいて,ドロップキャスト法や磁場中成膜法などの試料作製技術が確立した.また,方向性を持たせて薄膜を析出させるエッジキャスト法を試み今後の試料作製の指針が得られた.また,分子レベルの微細構造を明らかにするSTM測定に成功しており,計画通り研究が進んでいるため,「(2)おおむね順調に進展している」とした.低温電子物性平成26年度はPEDOT/PSS薄膜の作製条件として,エチレングリコール溶媒の添加効果,磁場印加効果を調べた.また,得られた薄膜に対してSTM測定を行いPEDOT/PSS薄膜の微細構造が測定可能になった.平成27年は,方向性を持たせて薄膜を析出させるエッジキャスト法で作製された薄膜に対してもSTM測定を行い,電気伝導特性,ナノスケールの微細構造,局所電子状態,などの相関を明らかにする.試料の作製,磁場印加効果の実験を行い,作製した試料の電気抵抗を極低温まで測定した.研究計画書の内容に従って実験が進行していることから「(2)おおむね順調に進展している」とした.平成26年度は設備備品の購入はなく,物品費(消耗品)と旅費は予定より少ない額で助成事業を進めることができたことが次年度使用額が生じた理由である.物品費の購入に関にしては納入予定の製品を安価に販売できる業者を選定し,旅費に関しては格安航空券を利用するなどの工夫をしたことによる.平成25年度はPEDOT/PSSの作製条件を調べ,エチレングリコール溶媒添加の効果と磁場印加効果を極低温電気抵抗と構造解析の観点から調べた.平成26年度はこのような試料に対して走査トンネル顕微鏡測定を行いナノスケールにおける実空間局所構造を観測し,電気伝導特性との相関を明らかにする.平成27年度は次年度使用額を用いて実験装置の整備を行う予定である.その他の予算の使用に関しては変更はない.50万円以上の設備備品はほぼ交付申請書の計画どおりの予算で支出をしたが,物品費(消耗品)や旅費は予定より少ない額で助成事業を進めることができた.物品費に関しては導入予定の製品を安い価格で販売できる業者を選定し,旅費に関しては格安航空券を使用するなどの工夫をした結果である.26年度の予算と合わせて磁場印加に必要な電磁石のポールチップの導入を予定している.ポールチップの見積額は平成25年度予算の次年度使用額とほぼ同額であり,その他の予算の使用に関しては大きな変更はない.
運動時換気昂進成因における最適制御モデルの実験的検証

本研究の目的は、運動時の呼吸循環調節系の最適制御についての生理学的裏ずけをすることにある。まず、運動時換気昂進の主たる刺激とされている二酸化炭素を一定濃度の混合ガスとして被験者に呼吸させた場合(定濃度負荷)と、一定流量の純二酸化炭素を測定系の呼吸回路に加えた場合(定流量負荷)の換気応答を比較した。定濃度負荷では換気昂進による肺胞気二酸化炭素分圧低下が期待できないのに対し、定流量負荷では換気が増加した分だけ二酸化炭素は低下する。呼吸中枢が最適制御をしているならば両者の換気応答に差がでるはずである。二酸化炭素を定濃度、定流量とも疑似ランダム法(PRBS)で被験者に負荷し、これから推定される動脈炭素ガス分圧変化を入力、換気応答を出力としてその間の伝達関数を求めた。末梢化学授容器の関与の有無を知るため、実験は21%と90%酸素下で行った。伝達関数の時定数は、hyperoxiaでは定濃度、定流量とも差がなかったが、normoxiaでは定流量で有意に短縮した。伝達関数から求めたインパルス応答でもnormoxia、定流量でゲインの増加、ピーク到達時間の短縮が見られた。呼吸中枢は最適制御システムであり、これには末梢化学受容器が関与している。次に呼吸数と心拍の運動リズム同期現象について、その成因と機能的意義の解明を試みた。被験者の下肢筋を一定リズムで磁気刺激した場合と、同程度の自発運動をした場合の呼吸リズムの同期現象を比較した。両者には明確な差異が認められず、運動リズム同期現象に及ぼす中枢性の指令(central command)の役割は末梢求心神経のそれに比べて小さいことが推測された。心拍と運動リズムの同期現象についても超音波ドップラー血流計で下肢筋血流を測定して解析した。同期は心収縮期から外れて生じ、筋血流が筋収縮によって阻害されないような調節が行われていることが確かめられた。これらの成果の一部は、第10回生体生理工学シンポジウム(札幌、95年11月)で口頭発表し、また本年4月の日本生理学会でも発表予定である。詳細な内容については、すでにRespiration Physiologyに投稿し受理されている。
「アイドル」文化を活用した地域振興に関する基礎的な研究

本研究では、日本全国の特定の地域(場所)に根ざした活動を行う「ご当地アイドル」について、フィールド調査を実施し、持続的かつ実効性の高い地域振興のあり方を探った。具体的には、いくつかの資料によって選出した「ご当地アイドル」のうち、継続的な活動を実施しているグループを対象にして、インタビュー調査および関連性のあるイベントでの参与観察を通じて、活動拠点となる地域側にいかなる効果があると言えるのかを考察した。以上の結果、「ご当地アイドル」のパフォーマンスは、若い世代が主体となった地域振興の可能性を提示していること、持続性のために地域外部の資本や技術を補完的に導入する必要があることが明らかとなった。本研究の目的は、日本における「アイドル」文化が、地域の活性化にいかに機能しているのかを探ることにある。本年度はまず、初年度の研究計画に則り、全体像を把握、見取り図を作成するために、全国各地にどのような「ご当地アイドル」(地域に根ざして活動を行う「アイドル」)が存在しているのかを、『ローカルアイドルパーフェクトガイド』『全国あいどるmap 2013-2014』『まっぷるご当地アイドル』といったプリントメディアでの紹介と「ご当地アイドル」を47都道府県ごとに招集し地元をPRするためのサポーターと位置づけた「NHK恋する地元キャンペーン」への参加という条件をもとに抽出し、「北海道」「東北」「関東」「中部」「近畿」「中国・四国」「九州」7つの地域にわけ整理した。その結果、現時点で129組(908人)の「ご当地アイドル」を抽出した。次に、事例収集のために、そのなかから、本年度は、すでに研究に着手していた岩手県久慈市の「ご当地アイドル」である「あまくらぶ」並びに、見取り図の内訳をみると、2010年以降に結成、活動を開始したものが多かったことから、2010年以降に結成したグループのうち、「ご当地アイドル」の数が多い地域、なかでも知名度が高いもの、地域振興と関連性が高いと判断した「ご当地アイドル」の関係者およびメンバー(可能である場合のみ)合計10組に聞き取り調査を実施した。また、イベント開催時に参与観察も合わせて実施している。その成果を、カルチュラル・スタディーズ学会、観光学術学会、メディア・コンテンツ・ツーリズム研究会など各種学術会議での口頭発表や『評論・社会科学』、『出版研究』などでの投稿論文としてまとめた。また、これらの研究活動が『京都新聞』(2015年11月12日朝刊)にて紹介され、研究成果を国民に向けて発信することができた。当初の研究計画通りに進展していると言える。ただし、申請書作成段階では継続的な活動の観察を想定していた「あまくらぶ」が解散するという事態が発生した。そのため、計画書通り、本年度は「あまくらぶ」が活動を行う岩手県久慈市において現地調査を行い、関係者に聞き取りを実施し、運営方針や解散に至る経緯などヒアリングを行うことで,「ご当地アイドル」がいかに活動を継続させていくことができるかではなく、持続的に活動を行うことが困難な状況とはどのよう場合かという問いに対する答えを洗い出すことに転換し調査を実施することにした。その上で、他の事例(現時点では9例)と比較し、事例同士をかけあわせることで、地域に及ぼす効果を多角的に検証、そのメカニズムを解明し、実効性と持続性のある地域振興への貢献を目指すという本研究の軸はぶれずに着実に研究目的を達成できていると考えるため「おおむね順調」という区分を選択している。本年度は、昨年度抽出した「ご当地アイドル」(129組908人)のなかでも、活動期間が比較的長いグループの関係者(運営者ならびに可能である場合にはメンバー自身)に対して聞き取り調査を実施した。これは、「アイドル」文化を持続可能な地域振興に活用するためにはどうすれば有効であるのかを導きだしたいという意図からである。同時に、ファンといかなる交流が行われているのかを探るために、「ご当地アイドル」関係のイベントにおいて参与観察も実施した。また、研究・調査の成果を国際的に発信していくため、そして、国内外の関連領域の研究者とともに当該分野に関する議論を深めるために、国際会議(ISA 3rd Forum)へ参加し口頭発表を実施し、意見交換を行った。この他、カルチュラル・スタディーズ学会といった国内の学術会議や当該関連分野の研究者が集う研究会での口頭発表、「ご当地アイドル」のメンバーにとって活動がどのような役割を担っていると言えるのかをパフォーマンス研究の視座から考察した結果を投稿論文としてまとめ、「ご当地アイドル」の関係者を含む一般に公開していくよう努めた。当初の計画通り進展していると言える。本年度は、2015年度に抽出した「ご当地アイドル」(129組908人)のなかでも、活動期間が比較的長いグループの関係者(運営者ならびに可能である場合にはメンバー自身)に対して聞き取り調査を実施した。これまでに調査経験がないグループに関して新たに調査を実施するのみならず、すでに実施した「ご当地アイドル」についても継続的に聞き取りを実施することを通して、経過観察し、持続性の要因を探った。

本年度は、東京(お台場)で開催される日本最大規模のアイドルイベントTokyo Idol Festival2017および京都で開催されるKyoto Idol Carnivalといった多くの「ご当地アイドル」が一堂に会する関東関西双方のイベントでの参与観察により、地域による差異についても注目を払った。また、研究・調査の成果を国際的に発信、国内外の関連領域の研究者とともに当該分野に関する議論を深めるために、日本のポピュラーカルチャーに詳しい台湾の研究者と意見交換を行った。この他、観光学術学会といった国内の学術会議や当該関連分野の研究者が集う研究会での口頭発表、「ご当地アイドル」と地域振興に関して日本語、英語双方の論考としてまとめ書籍化(共著)していくことによって、「ご当地アイドル」の関係者を含む一般に研究成果を公開していくよう努めた。本研究では、日本全国の特定の地域(場所)に根ざした活動を行う「ご当地アイドル」について、フィールド調査を実施し、持続的かつ実効性の高い地域振興のあり方を探った。具体的には、いくつかの資料によって選出した「ご当地アイドル」のうち、継続的な活動を実施しているグループを対象にして、インタビュー調査および関連性のあるイベントでの参与観察を通じて、活動拠点となる地域側にいかなる効果があると言えるのかを考察した。以上の結果、「ご当地アイドル」のパフォーマンスは、若い世代が主体となった地域振興の可能性を提示していること、持続性のために地域外部の資本や技術を補完的に導入する必要があることが明らかとなった。今後の研究の推進方策としては、当初の計画通り、まずは、継続的・長期的な調査実施を念頭に置いて、本年度までに行った事例に対するより深化した観察を引き続き行う。加えて、さらに調査対象を増やし、さまざまな事例についての調査(聞き取り調査、参与観察)を実施することで、「ご当地アイドル」と地域振興との関わりについて、そのメカニズムの解明のために努める。蓄積した研究成果については、国内での学術会議での発表に留まらず、国際的な場所での公開(学術会議への参加および国際ジャーナルへの論文の投稿)も果たしていくことを目指す。また、当該関連分野の他の研究者とのネットワークを強化し、研究会を実施したり、学術的な共同著書を執筆したりすることを通じて、本研究のさらなる発展と、一般への公開を促進させていく。今後の研究の推進方策としては、当初の計画通り、継続的・長期的な調査実施を念頭に置いて、本年度までに行った事例に対するより深化した観察を引き続き行う。加えて、さらに調査対象を増やし、さまざまな事例についての調査(聞き取り調査、参与観察)を可能な限り実施することで、「ご当地アイドル」と地域振興との関わりについて、そのメカニズムやノウハウの解明のために努め、実効性の高い「ご当地アイドル」のモデルの提言を行うことを目指す。蓄積した研究成果については、当該関連分野の国内外の研究者とのネットワークをさらに強化しながら、共同著書等を執筆することを通じて、一般への公開を促進させていく。文化社会学現地調査の次年度への実施時期の変更のため。現地調査の実施にかかる費用として使用することを予定している。
羊膜間葉系幹細胞によるステロイド抵抗性膠原病・膠原病類縁疾患に対する治療の確立

全身性エリテマトーデス(SLE)モデルマウスである2種類の系統(NZBWF1)と(MRL/lpr)で検討した。24週齢のNZBF1またはMRL/lprマウス(1群:n=10)をコントロール群、ヒト羊膜MSC移入(0.5x106/mouse)、ヒト羊膜MSC移入群(2x106/mouse)の3群で生存率を投与後から80日まで検討した。ヒト羊膜MSC移入群(2x106/mouse)と同様に抑制効果はあるが、生存率で大きな有意差がでていなかった。今後、プリステン誘導SLEモデルマウスを用いて検討を行う予定である。動物モデルマウスの変更とヒトに対する検討を平行して進めて行く予定である。ヒト羊膜間葉系幹細胞を用いて、自己免疫性疾患の治療応用をするため、先ず、当大学細胞プロセッシング(CPC)センターで調整されたヒト羊膜間葉系幹細胞を動物実験で効果があるかどうかを確認する実験を行った。動物実験には、自己免疫疾患の全身性エリテマトーデス(SLE)を自然発症するモデルマウスであるNZW/F1のモデルマウスを用いて、発症制御できるか否かを検討した。1.ヒト羊膜間葉系幹細胞の移入細胞数を検討するため、先ず単回静注投与で、1mouse当たり、5 x 105 /mouseで試みようとしたが、細胞数が多いと注射中にマウスの状態が悪化したため、2 x 105/mouseとした。コントロール群を5匹、ヒト羊膜間葉系幹細胞移入群5匹で検討した。NZB/F1は25週で細胞を移入し、全身性エリテマトーデス発症の指標を、タンパク尿の測定と、体重減少、死亡で検討を行った。【結果】各群とも、38週で2匹死亡し、現在、48週でコントロール群2匹生存、細胞移入群では1匹しか生存していないことから、全身性エリテマトーデス発症を阻止できなかった。2. 1.の実験結果から移入細胞数を増やすため、単回投与をやめて4週続けて4回移入することにした。23週齢から4週続けて8 x 105/mouseを移入する予定として開始した。3回目投与でコントロール群が注射時、状態が悪くなることから、コントロール注射液の蛋白によるアナフィラキシーショックと推測し、投与を中止し、観察することにした。【結果】コントロール群3匹として経過観察中、現在、32週まで観察を続けているが、コントロール群で蛋白尿4+が1匹、他2匹は蛋白尿1+であり、SLEの発症を迎える時期に来ている。一方、細胞移入群は蛋白尿1+で5匹生存している。臨床研究については、当大学CPCセンターの細胞移入に関する書類提出済みであるが、承認待ちの状態である。現在、動物実験で当大学CPCセンターのヒト羊膜間葉系幹細胞の作用が既存報告のある骨髄由来間葉系幹細胞と同等の作用があるかの動物実験研究をスタートしている。1.動物モデルマウス(NZB/WF1)でSLE発症を抑制できるかと検討している。現在、細胞数、投与回数、投与時期の検討を行っている。2.動物モデルマウスの投与条件が決まれば、機序の解析を行う。抑制機序が骨髄由来間葉系幹細胞の抑制機序が同等かを検討する。具体的には、骨髄由来間葉系幹細胞の抑制機序が混合性リンパ球混合反応の抑制やTreg細胞数の増加,サイトカイン産生能を抑制する機序が考えられている。これらを検討し同等の作用があるか否かを検討する予定としている。全身性エリテマトーデスモデルマウス(NZBWF1)にヒト羊膜MSC移入実験NZBWF1マウスは、タンパク尿、抗DNA抗体を産生し、全身性エリテマトーデスを24週で自然発症し、その後、80日前後で死亡に至る動物モデルマウスである。ヒト羊膜MSCを移入し、生存率を検証した。先ず、技術的な問題で、ヒト羊膜MSCを移入に関して、ヒト血清が混入しているため、3回目の投与でヒト血清に対するアナフィラキシーを起こすことが判明したため、先ず、マウス血清に置換した。これで、アナファラキシー状態は起こさなくなった。1)ヒト羊膜MSC移入による生存率の検討:24週齢のNZBF1マウス(1群:n=10)を、1コントロール群、2ヒト羊膜MSC移入群(0.5x106/mouse)3ヒト羊膜MSC移入群(2x106/mouse)の3群で生存率を投与後から80日まで検討した。ヒト羊膜MSC移入細胞数はGVHDマウスモデルで先行する論文から算定しており、結果がでると思われるが、本実験から移入細胞数を検討した。ヒト羊膜MSC移入群(0.5x106/mouse)でもヒト羊膜MSC移入群(2x106/mouse)と同様に抑制効果はあるが、生存率で大きな有意差がでていないため動物モデルの検討を余儀なくされた。そこで、今後、他の動物モデルで実験開始するために準備をしている。また、同様に、経時的にタンパク尿と抗DNA抗体を測定し、病態を抑制的に作用しているかどうかを確認し、抑制機序を解析するためにTh1/Th2,Th17/Tregの解析を行う。更に、ヒトにおいて、ヒト羊膜MSCの免疫抑制能の検討:1)樹状細胞(DC)分化抑制能の検討2)リンパ球混合試験(MLR)のよる免疫抑制能の検討を進めて行く予定である。

1全身性エリテマトーデスモデルマウス(NZBWF1)にヒト羊膜MSC移入実験:想定していたモデルマウスでは、十分生存率を抑制する結果を得られていないため、動物モデルを変更して実験しているため、遅れている。現在、MRL/lprマウスを用いて検討を進めている。また、ヒトの検討においては、2ヒト羊膜MSCの免疫抑制能の検討:1)樹状細胞(DC)分化抑制能の検討:末梢血単核細胞(PBMC)から接着細胞を選択し、GM-CSFとIL-4を加えて常法どおり樹状細胞を分離する。細胞表面マーカーCD11c, CD209, HLA-ABC, HLA-DRとCD40をフローサイトメトリーで確認し90%以上陽性4日間培養して、DC細胞として使用する。DCの分化にはLPS(100ng/ml)とIFN-γ(20ng/ml)を加えて18時間培養する。DC細胞の確認はCD83の発現とIL-12p70の産生で確認する。この培養系にヒト羊膜MSCを加えて、CD83の発現とIL-12p70の産生を検討することで、ヒト羊膜MSCの樹状細胞分化能を抑制するか否かが検討できる。3.リンパ球混合試(MLR)のよる免疫抑制能の検討;1)で使用したPBMCの非接着性細胞を反応細胞として使用し、ヒト羊膜MSCを抑制細胞として使用することでMLRの反応を検討できる。DCとPBMCを加えた培養系にヒト羊膜MSCを加えることで増殖能が抑制されるか否かを検討する。この検討は輸血・細胞治療センターで調整されたヒト羊膜MSCが機能しているかどうかを検討するものであり、海外では既にこの方法により確認されているので同様の方法で確認していく。更に、ステロイド治療を受けたステロイド抵抗性難治性膠原病・膠原病類縁疾患患者に対する同種羊膜間葉系幹細胞(MSC)の静脈内投与を行い、安全性評価を主たる評価項目と治療有効性の検討を行っていく。全身性エリテマトーデスモデルマウス(NZBWF1)のヒト羊膜MSC移入実験: NZBWF1マウスは、タンパク尿、抗DNA抗体を産生し、全身性エリテマトーデスを24週で自然発症し、その後、80日前後で死亡に至る動物モデルマウスである。ヒト羊膜MSCを移入し、生存率を検証した。技術的な問題で、ヒト羊膜MSCを移入に関して、ヒト血清が混入しているため、3回目の投与でヒト血清に対するアナフィラキシーを起こすことが判明したため、先ず、マウス血清に置換した。これで、アナファラキシー状態は起こさなくなった。1)ヒト羊膜MSC移入による生存率の検討:24週齢のNZBF1マウス(1群:n=10)を、1コントロール群、2ヒト羊膜MSC移入(0.5x106/mouse)3ヒト羊膜MSC移入群(2x106/mouse)の3群で生存率を投与後から80日まで検討した。ヒト羊膜MSC移入細胞数はGVHDマウスモデルで先行する論文から算定しており、結果がでると思われるが、本実験から移入細胞数を検討した。ヒト羊膜MSC移入群(0.5x106/mouse)でもヒト羊膜MSC移入群(2x106/mouse)と同様に抑制効果はあるが、生存率で大きな有意差がでていないため動物モデルの検討を余儀なくされた。そこで、全身性エリテマトーデスモデルマウス(MRL/lpr)にヒト羊膜MSC移入実験をMRL/lprマウスで検討した。その結果、統計学的有意差を持って移入した群でSLEの発症は抑制できなかった。今後、プリステン誘導SLEモデルマウスを用いて検討を行う予定である。動物モデルマウスの変更による検討とヒトに対する検討を平行して進めて行く予定である。
てんかんおよび熱性けいれんの遺伝(子)解析

てんかんおよび熱性けいれんの原因遺伝子解明を目標に、「てんかん・熱性けいれん(遺伝子)解析に関する共同研究グループ」を設立し、家系収集とサンプリングおよび連鎖解析を進めている。特発性てんかんのうち、発端者がchildhood absence epilepsyの家系では、発端者の親子よりも同胞にてんかん罹患者が多く、そのてんかん類型は発端者と同じchildhood absence epilepsyであるものが多かった。同様に、特発性てんかんのうちepilepsy with generalized tonic-clonic seizuresと、benign childhood epilepsywith centrotemporalspikeについても、これらのてんかん類型が発端者にみられる家系では、発端者の親子よりは同胞にてんかん罹患者が多く、同胞のてんかん類型は発端者と同一である傾向が大きいことが示された。熱性けいれんについては23家系が収集されており、現在連鎖解析を開始した。Benign neonatal familialconvulsions、juvenile myclonic epilepsy、benign adult familialmyoclonic epilepsy(BAFME)については、連鎖解析を用いての原因遺伝子座位解明のための試みが進行中である。このうち、とくにBAFMEは、遺伝素因の関与の大きいわが国に特有なてんかんの一型であると考えられるが、現在までいくつかの大家系が収集されており、臨床上の特徴を明らかにし近日中に論文を投稿予定である。また、これまでの連鎖解析の結果、BAFMEの原因遺伝子は、6p、8p、12p、21qには存在しないことが明らかになり、その正確な座位が近日中に判明する予定である。解析対象てんかんの新しい家系のサンプリング,DNA抽出を継続的に行っているが,以下のてんかんについて既に遺伝子の座位決定の解析を進めている。解析中のてんかんBECCT,熱性けいれん,小児欠神てんかん,覚醒時大発作てんかん,若年ミオクロニ-てんかん,良性家族性新生児けいれん,良性家族性ミオクローヌスてんかん(成人型:BAFME)本研究組織で,解析が進んでいるてんかんとしてBAFMEがある。大きな家系で,連鎖分析によりその遺伝子の座位が判明し,現在,投稿中である。そのため,この報告書ではその結果の公表は避けたい。また,BAFMEの臨床症状は均一ではなく,移行型を示す家系があると推定されたので,臨床的に診断基準,臨床特徴などにつき,家系を持つ研究者が集まりワークショップを開催した。BAFMEの診断基準として,以下の項目を決定した。1)常染色体優性遺伝形式をとる2)成人初発3)非進行性5)四肢のミオクロニ-様不随意運動6)臨床上および脳波上の光過敏性の存在7)体性感覚誘発電位(SEP)で,Giant-SEPの存在この結果に基づき,BAFMEの臨床像をまとめつつあり,近日中に投稿予定である。Benign neonatal familialconvulsions、juvenile myoclonic epilepsy、benign adult familial

myoclonic epilepsy(BAFME)については、連鎖解析を用いての原因遺伝子座位解明のための試みが進行中である。このうち、とくにBAFMEは、遺伝素因の関与の大きいわが国に特有なてんかんの一型であると考えられるが、現在までいくつかの大家系が収集されており、臨床上の特徴を明らかにし近日中に論文を投稿予定である。また、これまでの連鎖解析の結果、BAFMEの原因遺伝子は、6p、8p、12p、21qには存在しないことが明らかになり、その正確な座位が近日中に判明する予定である。