hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境化学物質の酸化還元に伴う活性酸素の増産とその変異原性の機構

酸素ストレスや環境中の化学物質の酸化還元で生じる活性酸素の生物作用と細胞の防御システムについて、それらの機構を明らかにしようとした。細胞が活性酸素の消去酵素を持っていることはその抽出液中にカタラーゼやSOD活性が検出できることで分るが、それらの生物学的役割は不明であった。大腸菌のカタラーゼやSODの欠損株を用いて活性酸素およびその増産剤に対して実際に防御機能を果たしているのはSODであることを明らかにした。カタラーゼは高濃度のH_2O_2が細胞に与えられた場合にのみ防御できた。また、SODが欠損すると生理的濃度での酸素ですら突然変異誘発の原因となりうることも分かった。一方、活性酸素で生じるDNA損傷に対しては、大腸菌ではxth、nfo遺伝子産物がその修復、生存率増大に必須であること、活性酸素適応応答においてもnfo遺伝子発現の誘導が重要な役割を果たすことを明らかにできた。また、nfo遺伝子をクローニングした。xthnfo株のとX線高感受性はクローニングされたnfo遺伝子の導入により回復した。現在nfo遺伝子の発現調節について研究中である。微量のH_2O_2で適応応答が誘導され、DNA修復系の誘導以外にもカタラーゼの誘導合成が必須であるが、このカタラーゼ遺伝子(katG)の発現を正に調節する遺伝子、oxyR、をクローニングしその塩基配列を決定した。この遺伝子は918塩基対からなるオープンリーディングフレームと調節領域から成り、305ケのアミノ酸からなる分子量34Kdのタンパク質をコードすることが分かった。このクローニングされた遺伝子は確かにkatG遺伝子の発現を誘導させることも分かった。nfo遺伝子の発現はoxyRには依存しなかった。さらに、SODやnfo遺伝子産物(エンドヌクレアーゼIV)が欠損すると、メチルビオロゲンやブレオマイシンに高感受性になることから、これらの薬剤は酸化還元過程で活性酸素を生成する事実を明らかにした。
高等動物細胞の染色体複製開始点単離法の開発

高等動物細胞の染色体複製機構はこれまでDNA腫瘍ウイルスをモデルとして解析が進められてきており、ウイルスDNAの複製開始機構・新生DNA鎖の伸長機構などについて詳細な知見がすでに得られているものの、宿主である高等動物細胞の染色体複製機構の研究は、十分な知見は得られておらず、とりわけ染色体複製開始点の解析は殆どなされていない。複製開始反応が染色体上の特定の領域から開始するかどうかについても、観察に用いる手法によって異なった結論が得られ、複製開始反応が一定の箇所から開始するかどうかさえ一致した見解が得られていないのが現状である。この様な根本的な疑問に解答を与えるべく、本研究を実施した。本年度は、最初に新生DNA鎖の伸長反応を特異的に阻害し、複製開始点のごく近傍のみを特異的に標識し、標識されたDNAを濃縮単離する系の確立を行い、複製開始点付近のDNAをクローニングすること系の確立をも達成することができた。さらに、ヒトゲノムの塩基配列データの解析をも進めているが、最低限複製開始点が複数個出現することが確実であると思われる長さの領域について塩基配列の決定を実施し、得られた塩基配列データの解析を進めた。複製開始点としての活性を持つことが期待されるクローンについて、その生物学的活性を調べる実験系を開発し、これらのクローンを評価することにより今後、高等動物細胞の染色体複製機構の理解が深まっていくものと思われる。複製開始反応が一定の箇所から開始するかどうかさえ一致した見解が得られていないのが現状である。本年度は、最初に新生DNA鎖の伸長反応を特異的に阻害し、複製開始点のごく近傍のみを特異的に標識し、標識されたDNAを濃縮単離する系の確立を試みた。高度に同調した細胞に紫外線照射を行ない、新生DNA鎖を蓄積を試みたが、この際、紫外線によるDNA傷害の修復機構に欠陥をもつ遺伝病細胞を用いる必要があった。紫外線照射した後、S期のごく初期で細胞を標識することにより、新生鎖のみを選択的に標識することができ、その長さをアルカリアガロースゲル電気泳動法で解析し、短鎖の蓄積を確認した。現在、標識されたDNAを濃縮する系の検討を行ないクローンの単離を試みている。また、DNA型腫瘍ウイルスSV40のin vitro複製系によるモデル実験も行ない、複製開始点付近が特異的に標識されることも確認した。今後は複製開始領域をクローニングしその塩基配列を決定しモチーフの検索を行うとともに、その生物学的活性についても検討してゆきたい。高等動物細胞の染色体複製機構はこれまでDNA腫瘍ウイルスをモデルとして解析が進められてきており、ウイルスDNAの複製開始機構・新生DNA鎖の伸長機構などについて詳細な知見がすでに得られているものの、宿主である高等動物細胞の染色体複製機構の研究は、十分に知見は得られておらず、とりわけ染色体複製開始点の解析は殆どなされていない。本年度は、最初に新生DNA鎖の伸長反応を特異的に阻害し、複製開始点のごく近傍のみを特異的に標識し、標識されたNDAを濃縮単離する系の確立を行う一方、出芽酵母ゲノムの解析を行い、ARS(autonomous replicating sequence)モチーフがどの程度の頻度で出現するかを解析した。その結果、800塩基対あたり一個のARS配列が出現し、従来、言われていた20-30KBに一個の複製開始点が存在するという知見を併せ考えるとき、何らかの選択機構が存在することが示唆された。

さらに、ヒトゲノムの塩基配列データの解析をも進めているが、今後、最低限複製開始点が複数個出現することが確実であると思われる長さの領域について情報科学的解析を行い、複製開始点としての活性を持つことが期待される部分を同定、その生物学的活性を調べるアプローチをも行ってゆきたい。高等動物細胞の染色体複製機構はこれまでDNA腫瘍ウイルスをモデルとして解析が進められてきており、ウイルスDNAの複製開始機構・新生DNA鎖の伸長機構などについて詳細な知見がすでに得られているものの、宿主である高等動物細胞の染色体複製機構の研究は、十分な知見は得られておらず、とりわけ染色体複製開始点の解析は殆どなされていない。複製開始反応が一定の箇所から開始するかどうかさえ一致した見解が得られていないのが現状である。この様な根本的な疑問に解答を与えるべく、本研究を実施した。本年度は、最初に新生DNA鎖の伸長反応を特異的に阻害し、複製開始点のごとく近傍のみを特異的に標識し、標識されたDNAを濃縮単離する系の確立を行い、複製開始点付近のDNAをクローニングすることに成功した。さらに、ヒトゲノムの塩基配列データの解析をも進めているが、最低限複製開始点か複数個出現することが確実であると思われる長さの領域について塩基配列の決定を実施し、得られた塩基配列データの解析を進めた。複製開始点としての活性を持つことが期待されるクローンについて、その生物学的活性を調べる実験系を開始し、これらのクローンを評価することにより今後、高等動物細胞の染色体複製機構の理解が深まっていくものと思われる。
権力の脱領域化と強制力行使の様態変容

国家権力は、一定の領域の内部で機能し、それを超えた権力の行使は外交と戦争という2つのチャネルを通じてなされてきた。しかし、権力が脱領域化し、2つのチャネルを経由しない権力行使の機能が垣間見られるようになっている。かつて帝国主義として正統ではないとされてきた権力行使の再来としてだけ論じるべき事象以上のものがあるとすれば、それは政治におけるグローバリゼーションの始まりであり、国家主権の大きな構造変動であると言える。ボスニア、コソヴォ、アフガニスタン、イラクの例に見られるような強制力の行使は、国家間の権力の相互作用の結果とだけ言えるものではなく、法制度上は国家権力の発動という外見を持ちながらも、脱領域的な権力の行使ととらえられるものであった。しかしながら、それは世界に新たな脅威をもたらしうる。コスモポリタニズムの再評価が求められているのは、こうした権力の脱領域化がもたらす暴力という脅威に対抗するためである。平成19年度は、3年間の研究の基礎固めのために理論研究を主に進めた。まず、一定の領域内に構成されてきた国家権力が、その限界を超えて外部に投影能力を持つようになったというだけでなく、国境を越えた権力自体が形成されてきたという観点を、一定程度提示するという作業の進捗があった。権力の脱領域化の論じ方を工夫したということである。これは、大久保史郎編『グローバリゼーションと人間の安全保障』日本評論社に収録の単著論文「グローバリゼーションと国際政治(1)-権力の領域化と脱領域化」に理論的なアプローチから考察されている。そこでは、単に権力の脱領域化が今日進んでいるというだけでなく、それに権力の領域化という在来のメカニズムも根強く残るために大きな摩擦が起きていて二面性を示していることが明らかにされた。さらに、以上の問題を具体的な実証のレベルで論じた論文を、進藤榮一他編『戦後日本政治と平和外交』法律文化社に収録の単著論文「ハードな戦争とソフトな戦争-グローバリゼーションの中の日本外交-」として発表することができた。権力の脱領域化が、戦争という暴力の変容を通じて進む様子が示された。なお、3月にサンフランシスコで行われた米国の国際学会ISAにコメンテーターとして参加し、国際関係論の日本における発展の特異性について議論を行った。また海外の研究者と情報交換を進めた。20年度にも学会報告を含めたこうした活動を続けたい。また権力の構成の変化を強制力行使から見つめる作業に進むために、旧ユーゴ、ソマリア、ルワンダなどの介入に事例について一次資料を用いた分析作業を始めつつある。グローバリゼーションを政治の面から考察すると、そこには領域国家に封入されてきた政治権力が国境を越えて作用する現象の発露と見なすことができる。ここまでは、かつての1年の研究で得られた知見であり、そこに権力領域化と脱領域化の相克、コンテナーとしての国家の変容といった概念装置を用いた理論の精緻化が進んでいた。2008年度は、これが、かつての帝国とどのように異なっているのかを、グローバル・ガバナンスやトランスナショナリズムといったリベラルな理論装置からではなく、暴力に注目して抽出する作業を進めた。したがって、リベラル・デモクラシーやネオリベラリズムというイデオロギーが暴力を行使する論理を描く試みを進めた。グローバリゼーションが、さまざまなメカニズムやイデオロギーを内包しつつ、公的にはリベラリズム(さらにいえば経済的ネオリベラリズム)を重要なモチーフにして進んでいるため、それに注目する必要があるのである。2008年度に行った3つの会議での報告はこれらの研究実績であり、そのうち1つには報告ペーパーが伴っている。従来、暴力はリベラリズム、経済的ネオリベラリズム、あるいはリベラル・デモクラシーの外部のものとして考えられてきたが、これが内部のものであることが指摘できた。人道的介入と呼ばれるものを精査すると、そこには市場のロジック、ネオリベラル国家の移植といった側面がみられることがわかる。人道的介入はリベラルな(さらいえば経済的ネオリベラリズムの)暴力としてとらえるべきであり、そこに今日のグローバリゼーションの性質がよく表れているといえる。権力は、モダンの世界においては領域国家というコンテナーの内部で構成されてきた。国家外に権力を作動することは、国際関係において珍しいことではないが、それは外交関係や戦争という制度を通じる以外では、正当なことではない。主権の原則に反する帝国主義であり、特に第二次世界大戦後はその不当性、非合法性が広く認識されるようになった。

新帝国主義として、行政的・政治的領有のない場合でも、国外に権力を及ぼすことは十分に今なおありうるとしても、それは程度と正統性からすれば、国内における国家の権力の強さ、制度化の程度とは比べものにならないほど低い。グローバリゼーションはこのシステムを溶解したのではなく、国家が国内と国内の結束という構造を持つことを明らかにした。そこで今後求められるのは、コスモポリタニズムの考察であろう。以上の知見を、国際と国内の分節の変容として捉えることができたのが、大きな研究の意義である。理論的には、当初の研究目的をほぼ満たしたと言える。実証的研究は今後に課題を残したと言うべきであるが、「暴力のグローバリゼーションを超えて」、片岡幸彦他編『グローバル世紀への挑戦文明再生の智慧』(文理閣、2010年)、123133頁という研究図書に研究成果を出したことは書いておきたい。
新人看護婦(士)が修得する臨床看護実践能力に関する研究

1.研究目的看護基礎教育を修了した学生が新人看護婦師となり、どのように知識を得て学び看護師として成長していくのかを明らかにし、彼らに必要なサポートについて検討する。2.研究成果1)新人看護師の卒後1年間の成長の様相24名の新人看護師に対して縦断的に面接調査を行い、質的に分析した結果、【看護師としての姿への志向】、【丁寧に仕事をすることへの志向】、【職場における他者との関係についての志向】、【仕事との関係から生じる心理的反応】の4つの主題を抽出した。研究当初の目的は、臨床看護実践能力の構成要素を検証し、基礎教育の立場から、新人看護師の成長を促すサポートを試みることであった。しかし、この4つの共通した体験とは、今まで一般的に考えられてきた臨床看護実践能力の内容とは異なり、基礎教育で習得した知識と技術および就職後に得た経験をもとに、職場からの要請や相互作用により、自分自身を看護師として変化させ、成り立たせていこうとする新人看護師自身による看護師への志向であった。2)新人看護師の看護師への志向に関する尺度の検討4つの共通体験を基に新人看護師の看護師への志向に関する尺度を作成し、その妥当性と尺度としての有効性と今後の活用の可能性の検討を行う。調査の結果、『仕事に対する外的志向』、『仕事に対する内的志向』の2構成要素が明らかとなった。新人看護師の看護師への志向は、職場への関係に対する感情と相互作用があり、さらに、ストレス反応の影響要因となることが検証された。3.今後の課題新人看護師の看護師への志向に関する尺度を活用して、彼らが自らの現状を把握し、対処できるような介入プログラムの作成を検討する。1.新人看護師の就職後1年間の体験の構造と経過新人看護師の1年間の体験に関する面接調査の分析結果を統合し、「看護師としての姿への志向」、「丁寧に仕事をすることへの志向」、「職場における他者との関係についての思考」、「仕事との関係から生じる心理的反応」の以上4つの概念を導き出した。さらに、各概念に対して、1年間の経過を分析した。「丁寧に仕事をすることへの志向」の経過の概要は、就職後6ヶ月まで、仕事について、一つ一つの目的や根拠が理解できていなくても、自分の仕事をこなすことを目標にしていた。9ヶ月ころからは、仕事の意味を考え自分なりの判断ができるようになり、責任をもってきちんと仕事をしたいという能動的な姿勢が芽生え始める。さらに、12ヶ月頃には、仕事の根拠を理解することの意味を実感することで、自分のすべての行動に対して意味や根拠を意識したいと考えるようになっているととらえられた。2.新人看護師の仕事への適応尺度の開発と信頼性・妥当性の検討新人看護師の1年間の体験の構造化および経過の分析結果より、仕事への適応について把握するための尺度の開発を行った。平成15年4月始めて就職した看護師197名(有効回答率84.9%)を対象に、質問紙調査を実施した。新人看護師の仕事への適応尺度の項目は、面接調査の分析結果をもとに48項目作成した。妥当性の検討のために、自尊感情、コミュニティ感覚、ストレス反応に関する尺度を設定した。項目分析の結果、「仕事の成り立ち」6項目、「仕事への志向」6項目の2次元の尺度が抽出された。適合度は、「仕事の成り立ち」がGFI0.98、AGFI0.95、RMSEA0.04、「仕事への志向」がGFI0.99、AGFI0.98、RMSEA0であった。信頼性は、「仕事の成り立ち」のα係数0.74、「仕事への志向」のα係数0.71であった。

「仕事への成り立ち」とストレス反応の「身体」以外、「仕事への志向」と全ての尺度とは有意な相関を示した。よって、信頼性・妥当性が確認された尺度であると判断した。1.新人看護師の看護師としての適応に関する調査について新人看護師の看護師としての適応に関しては、昨年、就職後9ヶ月の新人看護師197名を対象に実施した質問紙調査により、「9ヶ月の新人看護師の看護師としての適応」として尺度の信頼性・妥当性を得た。新人看護師の就職後1年間の看護師としての適応を把握するために、3ヶ月、6ヶ月、12ヵ月時点での調査を行うこととした。調査の内容は、9ヶ月の調査内容とほぼ同様であり、さらに基準関連妥当性確認のため、志向性尺度を加えた。調査は、平成15年度の新人看護師約35,000人の約2%にあたる700名を分析対象数とした。調査の手続きとして、近隣の病院に対して縁故的抽出を行い、27施設に対して調査研究の承諾を得た。就職後12ヵ月目にあたる3月初旬に調査票を配布し、回収は対象者による郵送法とした。2.新人看護師の自分を発達させる心の働き-体験から見た卒後1年間の経過の様相-:論文投稿中新人看護師に1年間縦断的に実施した面接調査の結果について論文として投稿中である。以下、論文の要約である。新人看護師が就職後の1年間を、どのように体験しているのかについて、1年間を通した縦断的に検討した。N病院に就職した新人看護師24名に対して、就職後1年間にわたって4回、半構造化面接を行い、そのデータをKJ法にて分析した。分析の結果、新人看護師の就職後1年間の体験には、【看護師としての姿への志向】、【丁寧に仕事をすることへの志向】、【職場における他者との関係についての志向】、【仕事との関係から生じる心理的反応】の4つの主題があると読み取った。これらの主題による1年間の経過の記述には、新人看護師自身が持つ発達へ導く心の働きと、その働きによる発達の様相が含まれていると考えられた。1.研究目的看護基礎教育を修了した学生が新人看護婦師となり、どのように知識を得て学び看護師として成長していくのかを明らかにし、彼らに必要なサポートについて検討する。2.研究成果看護師への成立ちに対する新人看護師の志向に関する尺度の量的検討4つの共通体験を基に新人看護師の看護師への志向に関する尺度を作成し、その妥当性と尺度としての有効性と今後の活用の可能性の検討を行った質問紙は、新人看護師に対して就職後1年間、縦断的に面接した結果より導き出された看護師への成立ちに対する新人看護師の志向の48項目と、ストレス反応、職場コミュニティ感覚で構成した。新人看護師に対して、就職後3ヶ月、6ヶ月、12ヵ月に質問紙調査を実施した。結果、各調査時期において尺度は、『仕事に対する行動的志向』、『仕事に対する内面的志向』の2つの下位尺度で構成され、その信頼性、基準関連妥当性が確認された。さらに、共分散構造分析により、看護師への成立ちに対する新人看護師の志向が、職場に対する感情である職場コミュニティ感覚と相互作用することで、ストレス反応を弱め、職場環境と適応した状況になることが示唆された。今後は、開発した尺度を活用して、新人看護師の成長と職場への適応を目標に、介入プログラムの作成を検討する3.今後の課題看護師への成立ちに対する新人看護師の志向に関する尺度を活用して、彼らが自らの現状を把握し、対処できるような介入プログラムの作成を検討する。
「自宅で最期を迎えたい」を可能にするアドバンスケアプランニング判断指標の開発

療養環境選択や在宅看取りに関わる意思決定の諸局面において、患者・家族・医療福祉専門職者が直面しうる在宅療養・在宅看取りに影響を与える諸因子に対して、どのように対処し、患者が望む療養環境を一丸となって整えていけるかが重要になる。本研究は、その療養環境を調整する過程において考慮すべき事項を患者・家族・医療福祉専門職者が共有できる形で示すのが目的である。平成30年度は、面接調査を昨年度に引き続き実施し、データ収集と並行して分析を進めた。この調査は、住居や職場など生活環境に病因となる物質が存在することで重篤な状態に陥る肺疾患患者を対象としており、環境要因により在宅療養の継続が困難になる実例として調査した。患者が在宅での療養継続を希望する場合は、環境調整を徹底的に行い、適切な疾病管理を行う必要があるが、人生の質に関わる重要な意思決定を、患者や家族が様々な局面で行わなければならない実情が示された。本調査の対象者数は必要数に近づいているが、今後若干名の追加を要する。また、平成27年度より進めてきた文献調査は、在宅看取りの実現における様々な促進・阻害要因について系統的に文献を探索し、知見を整理して明らかにするものである。平成30年度は、最終成果報告に向けて追加の文献検索、分析、執筆を進めた。本年度は、すべての研究結果の報告方法について検討した。そして、一部の調査結果を中間報告として国際学会で発表した。平成28年度、平成29年度、平成30年度と3年にわたる所属研究室内の人事異動により、当該研究以外の業務に大きなエフォートを割く状況が続いた。このような状況下で毎年少しずつ遅れが生じてきたが、研究補助者を雇用し、研究計画の見直しを図るなど遅れを最小限にとどめる工夫と努力を重ねた。しかしながら、進捗の遅れを完全に挽回することはできず、平成30年度中に研究成果をすべて報告するまでに至らなかった。次年度は、文献調査および面接調査の結果について、国内外の学術集会での発表および論文投稿により報告し、研究によって得られた知見を社会に還元する。初年度である平成27年度は、「自宅で最期を迎えるという患者の望みを実現することを基軸としたアドバンスケアプランニング判断指標」の構成要素抽出のため、文献研究を中心に行った。分析対象となる文献の抽出では、日本における在宅療養移行や療養環境選択の実情を記載した文献(報告書、論文、書籍)を次の方法で選出した。国内外の文献データベース(PubMed、Ovid MEDLINE、CINAHL、医中誌Web、厚生労働科学研究成果データベースなど)を用いた検索方法に加え、文献中の引用文献や学会抄録集などから本研究に関連するテーマを研究する著者を抽出し、前述の文献データベースならびに国立国会図書館NDL-OPACや書籍販売サイトで著者検索を行った。そして、本研究で設定した選択基準に従い、対象となる文献を選出した。本研究計画当初より、「がん」患者と「非がん」患者を明確に区別して研究成果を示すべきか否かについて検討してきたが、文献研究の段階においては、当該文献の結果が明確に対象(がん患者か非がん患者か)を区別できる文献であれば区別して結果を整理し、区別できない文献は区別できない結果として整理した。選出した文献内容を批判的に吟味し、結果を整理する中で、今後の研究遂行に関わる多くの重要な知見を得ることができた。また、本研究計画当初は、面接調査とデルファイ調査を2年目以降に行う予定であったが、本研究の最終的な成果物をより社会に還元しやすい形にするため、研究計画の一部を見直す必要性も示唆された。平成27年度は文献研究を実施したが、対象となる文献は国内外の報告書、論文、書籍など多岐にわたり、当初の予定以上に文献検索ならびに選出に時間を要した。また、本研究計画時は、計画的な研究遂行のため、対象文献の収集や複写作業、資料整理等については、研究補助者と分業して進める予定であった。しかしながら、研究補助者を広く募集するも、条件に合致する従事者を確保できず、雇用に至らなかった。そのため、全ての作業を研究者一人で実施することになり、分析作業に遅れが生じている。今後への対応策としては、研究補助者の募集を継続すると共に、分析補助ソフトウェア等の導入による作業の効率化も検討している。平成28年度は、平成27年度に引き続き文献研究を実施した。在宅療養・在宅看取りに影響を与える諸因子ならびに患者・家族・医療福祉従事者が直面しうる療養環境選択や在宅看取りに関わる意思決定の諸局面を抽出した。文献研究で得られた知見は、本研究で開発する判断指標の根幹をなすものであり、非常に重要である。文献研究では得られなかった知見を補う方策として、自宅環境が疾病進行に影響を及ぼす事例を面接調査で集積し、自宅療養を望みつつも不安と困難を抱える患者および家族の実態の明確化に取り組んだ(面接調査は平成29年度まで継続予定)。在宅療養・在宅看取りを望む患者・家族にとって環境要因を取り除くことは重要である。この面接調査によって得られた知見は、医療福祉従事者が行う環境調整の方向性を検討する際の有用な判断材料となりうる。さらに、学会やセミナー等への参加を通じて専門家から助言を得る機会があったことにより、本研究で開発する判断指標の構造を具体化する糸口が得られた。本研究の最終成果物の適用対象は多様性と複雑性を持つ患者・家族・医療福祉従事者であり、こうした対象に導入する上で参考になる理論や概念枠組みを見出すことができたことは非常に大きな成果である。

一方で、当初の計画には予定していなかった追加調査の必要性(退院支援に関する既存の判断指標の活用状況に関する実態把握等)も示唆されたため、平成29年度での実施を検討している。平成27年度の進捗の遅れが平成28年度に影響を及ぼしたが、徐々にその遅れは縮小されている。当初の計画を随時改善・修正しながら遂行しているが、平成27年度平成28年度にかけて生じた進捗の遅れに加え、次年度に追加調査が必要となれば、進捗の遅れが拡大する可能性がある。療養環境選択や在宅看取りに関わる意思決定の諸局面において、患者・家族・医療福祉専門職者が直面しうる在宅療養・在宅看取りに影響を与える諸因子に対して、どのように対処し、患者が望む療養環境を一丸となって整えていけるかが重要になる。本研究は、その療養環境を調整する過程において考慮すべき事項を患者・家族・医療福祉専門職者が共有できる形で示すのが目的である。平成29年度は、平成28年度の研究活動でヒントを得た概念枠組み(療養環境を調整する際のマネジメント)についてより深く学ぶため、他分野の専門家による講義やセミナー、学会等に積極的に参加し、基本的な知識の習得と専門家との意見交換に努め、本研究への応用可能性を探った。それらの活動を通じて、この概念枠組みを用いた事例研究を行い、患者が望む在宅看取りを実現するための支援モデルを作成する必要性を見出した。また、平成28年度より継続している面接調査は、現時点で十分な対象者数が得られておらず、平成30年度まで継続する必要がある。本研究応募時の計画では平成29年度にデルファイ調査を行う予定であったが、平成27年度および平成28年度に行った調査を踏まえて研究手法を修正したため、デルファイ調査は実施していない。この事業で取り組んだ成果を統合する手法の一つとして、前述の概念枠組みを用いた事例研究を実施する可能性がある。今後は、成果の統合がなされた時点で、デルファイ調査を実施するか否かを検討する。平成28年度および平成29年度の2年にわたり所属内の半数以上が入れ替わる人事異動があり、例年以上に当該研究以外の業務にエフォートを割く必要が生じた。このような状況下で前年度からの遅れを縮小させようと計画を修正しながら努力し、研究補助者を雇用して一部の業務については委譲することができたが、十分に進捗させることができなかった。平成29年度で終了する予定であった面接調査については、対象者として該当する者がなかなか現れず、平成30年度まで継続することになった。平成30年度は、面接調査を昨年度に引き続き実施し、データ収集と並行して分析を進めた。この調査は、住居や職場など生活環境に病因となる物質が存在することで重篤な状態に陥る肺疾患患者を対象としており、環境要因により在宅療養の継続が困難になる実例として調査した。
遺伝子発現プロファイルを用いた肝細胞癌治療における新規バイオマーカーの同定

今回,我々はSAGEライブラリーを用いた網羅的遺伝子解析による肝細胞癌治療における新規分子標的C19ORF10のフルクローニングに成功した.C19ORF10は分子量17KDaの分泌蛋白でPI3K/AktおよびMAPK/Erk1/2を介する増殖因子であり,抗C19ORF10特異抗体の上清添加によりその癌細胞増殖は抑制された.この結果を論文化しInternational Journal of Cancerに投稿し,第129巻第7号1576-85頁に掲載された.更に,ELISAプレートを作成し,ヒト肝癌患者血清中のC19ORF10血清濃度測定の臨床応用への検討を行った今回我々はSAGEライブラリーを用いた網羅的遺伝子解析による肝細胞癌治療における新しい分子標的を同定した.SAGE法により発現遺伝子を定量的に同定し肝細胞癌では正常肝と比較し12倍もの発現亢進している未知遺伝子C19ORF10のクローニングに成功した.更に,ヒト肝癌患者血清における新規腫瘍マーカーならびに分子標的治療ターゲットの可能性を探求する目的でC19ORF10蛋白精製蛋白を免疫用抗原とし家兎への免疫を行い,血清を採取しFLAGアフィニティークロマトグラフィーにてポリクローナル抗体精製を行い,ELISAプレートを作製,ヒト肝癌患者血清および精製蛋白を用いてELISA法による血清濃度測定を現在行っている.今回,我々はSAGEライブラリーを用いた網羅的遺伝子解析による肝細胞癌治療における新規分子標的を同定した.SAGE法により発現遺伝子を定量的に同定し肝細胞癌では正常肝と比較し12倍もの発現亢進している未知遺伝子C19ORF10のフルクローニングに成功した.更に,ヒト肝癌患者血清においてC19ORF10の新規腫瘍マーカーならびに分子標的治療ターゲットの可能性を探究する目的でC19ORF10精製蛋白を免疫用抗原とし家兎への免疫を行い,血清を採取しFLAGアフィニティークロマトグラフィーにてポリクローナル抗体生成を行いELISAプレートを作成し,ヒト肝癌患者血清中のC19ORF10血清濃度測定の臨床応用への検討を行った今回,我々はSAGEライブラリーを用いた網羅的遺伝子解析による肝細胞癌治療における新規分子標的C19ORF10のフルクローニングに成功した.C19ORF10は分子量17KDaの分泌蛋白でPI3K/AktおよびMAPK/Erk1/2を介する増殖因子であり,抗C19ORF10特異抗体の上清添加によりその癌細胞増殖は抑制された.この結果を論文化しInternational Journal of Cancerに投稿し,第129巻第7号1576-85頁に掲載された.更に,ELISAプレートを作成し,ヒト肝癌患者血清中のC19ORF10血清濃度測定の臨床応用への検討を行った今回我々はSAGEライブラリーを用いた網羅的遺伝子解析による肝細胞癌治療における新しい分子標的を同定した.正常肝3例,HCV関連HCC3例からmRNAを抽出し, SAGE法により発現遺伝子を定量的に同定しHCCで発現が亢進している未知遺伝子C19ORF10のクローニングに成功したC19ORF10は分子量17kDaの分泌蛋白をコードしており肝細胞癌では正常肝と比較し12倍もの発現亢進を認めた.肝細胞癌組織をレーザーキャプチャーマイクロダイセクションを用い癌細胞と浸潤リンパ球に分離し,C19ORF10の遺伝子発現を検討した結果,肝癌細胞での発現亢進を確認した.内因性C19ORF10の発現亢進を認めない肝癌細胞株を用いたC19ORF10の強制発現では癌細胞増殖の亢進を,内因性C19ORF10の発現亢進を認める肝癌細胞株を用いたsiRNAによるC19ORF10遺伝子knock downでは著明な癌細胞増殖の抑制を認めた.C19ORF10FLAGfusion蛋白の上清添加により用量依存性に癌細胞増殖は亢進し,抗C19ORF10特異抗体の上清添加により,その癌細胞増殖は抑制された.C19ORF10による細胞増殖の機序はPI3K/AktおよびMAPK/Erk1/2を介したG1からS期への移行させることをwestern blotで確認した.上記結果を論文化しInternatiuonal Journal of Cancerに投稿.submitされInternatiuonal Journal of Cancer.第129巻第7号1576頁-85頁平成23年10月号に掲載された申請したH24年度の研究実施計画はC19ORF10抗体の作製からELISA系を確立し肝癌患者の血清中C19ORF10濃度の測定としている.到達目標は現在進行中であり、現在症例数を更に追加し結果を検討する予定である.今後,更にin vivoにてC19ORF10のの抗腫瘍効果検討し,肝細胞癌の新規分子標的治療の可能性まで模索する予定である.よって達成度はおおむね順調に進展していると自己評価した申請したH23年度の研究実施計画はC19ORF10のクローニングおよび蛋白精製までを予定していた.到達目標は達成されており、更に新規分子としての機能解析、細胞内シグナル分析および中和抗体の作製も既に達成され.ここまでの結果を論文化しInternatiuonal Journal of Cancerに投稿.submitされInternatiuonal Journal of Cancer.第129巻第7号1576頁-85頁

平成23年10月号に掲載された報告したよって達成度は当初の計画以上に進展していると自己評価した当初の計画通り今後はC19ORF10の腫瘍マーカーおよび分子標的治療の可能性を探求する.ハイブリドーマの樹立としてPEG1500を用いたPEG法によりマウスミエローマ細胞P3U1と細胞融合を行い。脾臓等よりリンパ球を採取。限界希釈法によりクローニングを行い作製したモノクローナル抗体を用いたELISAプレートを作製し同意の得られた肝癌患者ならびに健常人血清中のC19ORF10濃度を測定し、新規腫瘍マーカーとしての可能性を検討するHuH7細胞肝移植マウスモデルを用い、C19ORF10特異ShRNAおよび抗C19ORF10抗体を投与し抗腫瘍効果について検討する.in vitroの系と同様にFACS analysisによるDNA contentの評価やウエスタンブロットにて細胞内シグナルの変化、ならびに表現型変化の原因・結果、細胞内シグナル変化を網羅的に解析する目的でマイクロアレイ法を用いた遺伝子(パスウェイ)解析を行い、生体内でのC19ORF10分子の機能を解析検討する.ShRNAおよび抗C19ORF10抗体濃度および投与法(皮下・経静脈・肝腫瘍直接投与)を変更し、これらの組み合わせについて検討する.治療後の組織についても病理学的検討を行う.当初の計画通り今後はC19ORF10の腫瘍マーカーおよび分子標的治療の可能性を探求する.精製蛋白を免疫用抗原とし、Balb/cマウス等に免疫後、血清を採取しアフィニティー精製を行う.ハイブリドーマの樹立としてPEG1500を用いたPEG法によりマウスミエローマ細胞P3U1と細胞融合を行い。限界希釈法によりクローニングを行い作製したモノクローナル抗体を用いたELISAプレートを作製し同意の得られた肝癌患者ならびに健常人血清中のC19ORF10濃度を測定し、新規腫瘍マーカーとしての可能性を検討するHuH7細胞肝移植マウスモデルを用い、C19ORF10特異ShRNAおよび抗C19ORF10抗体を投与し抗腫瘍効果について検討する.i n vitroの系と同様にFACS analysisによるDNA contentの評価やウエスタンブロットにて細胞内シグナルの変化、ならびに表現型変化の原因・結果、細胞内シグナル変化を網羅的に解析する目的でマイクロアレイ法を用いた遺伝子(パスウェイ)解析を行い、生体内でのC19ORF10分子の機能を解析検討する.ShRNAおよび抗C19ORF10抗体濃度および投与法(皮下・経静脈・肝腫瘍直接投与)を変更し、これらの組み合わせについて検討する.治療後の組織についても病理学的検討を行う.上記、計画を進める上で分子標的治療の可能性を検討するモノクローナル抗体の作成目的にハイブリドーマ樹立を検討している.H24年度に使用予定であったハイブリドーマ樹立に対しての業者委託に関して、費用ならびにクローニング作業の内容に関して現在調整中でありH24年度に使用する必要が無くなったため、未使用額が生じた。未使用額は次年度研究費と併せて当初の予定通り上記研究に使用する予定である上記、計画を進める上でFLAGfusion蛋白精製を用い抗C19
摂食抑制を示す新たなPPARγ応答性分泌蛋白のノックアウトマウス解析と臨床応用

私達はPPARγ刺激後に活性化され、脂肪細胞と脳視床下部に発現している分泌蛋白をクローニングし、Nesfatinと名付けた。このリコンビナント蛋白のラット脳内投与により摂食は用量依存的に抑制され、抗Nesfatin抗体を投与(明期)すると、摂食量は著明に増加することが認められた。抗Nesfatin抗体によるラット脳内免疫染色では摂食に関連のある視床下部弓状核、室傍核、視交叉上核、外側野に局在していることが判明した。ラットを24時間絶食させ、NUCB2 cRNAを用いたin situ実験によると、絶食によりNUCB2 mRNA発現は室傍核で明瞭に減少した。また、Leptin受容体異常が存在するZuckerラットへのNesfatin-1ペプチドの脳室内投与においても、その摂食抑制作用は認められたことより、Nesfatin-1はLeptinとは独立した摂食抑制作用を有することが判明した。さらにmorpholino Nesfatin-antisenseの脳室内持続投与により、摂食は著明に上昇し、体重は6日目から直線的に上昇した。これらの成績はNature 443:709-712,2006に掲載された。このNesfatin/NUCB2 genomeをcloningし、Exon 3-4(約3kb)を欠出するtargetingvectorをhomologous recombination法により構築して、ES細胞への移入、セレクション、キメラマウスの作成を段階的に行っており、現在5世代までBack crossをかけた。NAPの生体内の生理作用の解明のために、以下の実験を実施した。Adenovirus-associated NAP RNAi expressionvectorを作成して、それをラット脳室内に投与し、脳内NAPが欠損した状況を作成し、その際のラットの摂食量は3日目より増加し、その後体重は増加した。NAPのノックアウト・マウスを作成するために、まずNAP genomeのcloningを行った。(3)NAPノックアウト・マウスの作成NAP-1がcodingされているExon3-4(約3kb)を欠出するtargetingvectorをhomologous recombination法により構築後、ES細胞への移入を行いPCRセレクションを実行し、3系統のキメラマウスを作成しつつある。(5)NAP genomeのcloning後、そのPromoter領域に局在するPPARγ応答領域を検討するため、NAP promoter-luciferase vectorを構築して検討しつつある。このNesfatin/NUCB2 genomeをcloningし、Exon3-4(約3kb)を欠出するtargetingvectorをhomologous recombination法により構築して、ES細胞への移入、セレクション、キメラマウスの作成を段階的に行っており、現在5世代までBack crossをかけた。
自己組織化単分子層における界面電子移動の超高速ダイナミックス

本研究では非線形光学の手法の一つである和周波発生法(Sum Frequency Generation, SFG)を用い、電極/電解質溶液界面における電子移動や構造変化のダイナミックスを解明することを目的としている。平成8年度で交付された奨励研究費により、電気化学環境下において、シリコン単結晶Si (111)表面を水素で終端化させ、その際にSi (111)表面に形成したSi-H種の安定性についてSFG法によってその場で調べた。さらにSi (111)/溶液の界面における水分子の吸着挙動についても予備的な調査を行った。SFG測定は米国のCalifornia大学SHEN研究室の測定システムを用い行った。可視光(Nd : YAGレーザーの二倍波、532nm)と赤外光(210μm間波長連続可変)を入射角45度と57度で入射し、両ビームをSi (111)試料表面の同じ場所に合わせ、両者が空間と時間ともに一致させ、表面SFG測定を行った。水溶液の影響を減らすために、赤外光は試料の裏から入射できるように工夫した。40%NH_4F溶液でSi (111)表面をエッチングすることにより、2100cm^<-1>付近に一本強いピークが観測された。これはSi (111)表面に形成されたmonohydrideのSi-Hの伸縮振動に帰属された。Si (111)表面は原子レベルで平らかつ単原子層の水素で終端化させることが分かった。このSi-Hは空気中にあまり安定せず、時間とともにピーク強度が減少した。一方、不活性の窒素雰囲気中ではSi-Hがずっと安定に観測されたから、空気中の酸素と水によりSi-Hが酸化されたと示唆された。薄いNH_4F溶液中でSi-Hの形成過程や電極電位の制御の効果などをSFG法により詳しく調べた。現在、当研究室でも電極/電解質溶液界面に応用できるSGF測定システムをくみ上げるように準備している最中である。このようなSGFシステムを用い、高感度かつ超高速で界面における吸着分子の構造変化や電子移動のダイナミックスを調べる予定である。
組織破壊に関わるマトリックスメタロプロテアーゼの機能解析

膜型マトリックスメタロプロテアーゼー1(MT1-MMP)はがん、炎症性疾患などに密接に関与している。これら疾患におけるMT1-MMPの機能を明らかにする目的で発現クローニング法を開発し、新規基質の探索を行い以下の分子を同定した。1.アポリポプロテインE(ApoE)は脂質代謝の制御以外にも血管平滑筋の細胞増殖や細胞運動を阻害する。MT1-MMPはApoEを切断・不活化することを見出した。リコンビナントApoEはHEK293T細胞の増殖を抑制したが、MT1-MMPによる分解はApoEによる細胞増殖抑制活性を喪失させた。MT1-MMPによるapoEの分解は、apoEによって阻害されていた血管平滑筋の細胞増殖や細胞運動能を回復させ、創傷治癒の重要なステップである組織再構築の促進に貢献することが示唆された。2.アミロイド前駆体タンパク(APP)はMT-MMPファミリーの内、MT1-MMP以外にも脳で特異的に発現するMT3-MMP,MT5-MMPによりベーターペプチド配列内で切断・シェディングされた。しかし、MT1-MMPはアルファーセクレターゼにもかかわらずベーターアミロイドの産生は低下しなかったことから、ベーターアミロイドペプチドの産生は細胞表面で起こるのではないことが強く示唆された。3.MT1-MMPはTGFベーターファミリーのGDF15/MIC-1のmature formのAsn252-Met253間を切断し、サイトカイン活性を失活させた。GDF15はがん細胞に作用し、p53活性化(リン酸化)、p21の産生を促進することにより増殖を阻害するがMT1-MMPによる切断により増殖抑制活性を喪失した。よってGDF15とMMP阻害剤の併用ががん細胞の増殖抑制には効果的であった。膜型マトリックスメタロプロテアーゼ-1(MT1-MMP)はがん、炎症性疾患においてその発現が著しく亢進することからこれら疾患に密接に関わっていると考えられる。MT1-MMPの機能を明らかにする目的で独自に発現クローニング法を開発し、新規基質および調節因子の探索を行い以下の分子を同定した。1.MT1-MMPの新規基質としてアポリポプロテインE(ApoE)を同定した。ApoEは脂質代謝の制御以外にも血管平滑筋の細胞増殖や細胞運動を阻害する事が報告されている。実際にリコンビナントApoEはHEK293T細胞の増殖を抑制したが、MT1-MMPによるその分解はApoEによる細胞増殖抑制活性を喪失させた。よってMT1-MMPによるapoEの分解は、apoEによって阻害されていた血管平滑筋の細胞増殖や細胞運動能を回復させ、創傷治癒の重要なステップである組織再構築の促進に貢献することが示唆された。2.MT1-MMPの新規基質としてアミロイド前駆体タンパク(APP)を同定した。MT-MMPファミリーの内、脳で特異的に発現するMT3-MMP,MT5-MMPも同様に細胞表面のAPPを切断・シェディングした。APPのMT-MMPによる切断点4箇所を同定したが、その1箇所はベーターアミロイドペプチド配列内であった。すなわちMT-MMPはAPPのアルファーセクレターゼであった。しかし、MT3-MMPによる細胞表面APPの切断・シェディングにもかかわらずベーターアミロイドの産生は低下しなかった。また、APPのアダプタータンパクFe65存在下で起こるAPPによる転写活性化はMT3-MMPにより著しく亢進した。すなわちMT-MMPは転写活性化能を含むAPPの機能の調節に関与することが示唆された。

膜型マトリックスメタロプロテアーゼ-1(MT1-MMP)はがん、炎症性疾患などに密接に関与している。これら疾患におけるMT1-MMPの機能を明らかにする目的で発現クローニング法を開発し、新規基質の探索を行い以下の分子を同定した。1.MT1-MMPの新規基質としてアミロイド前駆体タンパク(APP)を同定した。MT-MMPファミリーの内、脳で特異的に発現するMT3-MMP, MT5-MMPも細胞表面のAPPをベーターアミロイドペプチド配列内で切断・シェディングする所謂アルファーセクレターゼであった。しかし、アルファーセクレターゼにもかかわらずベーターアミロイドの産生は低下しなかったことから、ベーターアミロイドペプチドの産生は細胞表面で起こるのではないことが強く示唆された。2.MT1-MMPの新規基質としてTGFベーターファミリーのGDF(Growth Differentiation Factor)15/MIC-1を同定した。MT1-MMPはGDF15のmature formのAsn252-Met253間を切断し、サイトカイン活性を失活させた。GDF15はがん細胞に作用し、p53活性化(リン酸化)、p21の産生を促進することにより増殖を阻害するがMT1-MMPによる切断により増殖抑制活性を喪失した。また、GDF15遺伝子はp53の下流に位置することからp53活性化によりGDF15遺伝子からのmRNA産生も増強された。以上の結果から、MT1-MMPによるGDF15切断・不活性化はがん細胞のGDF15による増殖抑制を解除することが示され、GDF15とMMP阻害剤の併用が増殖抑制には効果的であった。
小学校体育学習における表現運動の「学習支援デジタル教材」の開発と評価

小学校の教師は,体育教科のみでなく他の全ての教科を担当しなければならない。全ての指導者が体育教科を得意とするものではない。先行研究によると体育教科の中でも特に「表現運動」は指導が難しいことから敬遠されている結果が公表されている。本研究では,こういった現状に鑑み,小学校教師の体育学習指導力特に「表現運動」の指導向上に資する「小学校体育学習(表現運動)デジタル教材」を開発し,それらの使用が教師と学習者に及ぼす効果を明らかにすることを目的とした。体育学習(表現運動)デジタル教材は,体育学習において児童が自学自習できるよう,かつ教師も指導が容易となる内容構成とした。3年間に開発したデジタル教材は,各学年1個の割合であった。それらは、「どうぶつらんど」「虫のくにへいこう」「おやつをつくろう」「まつり」「自然の力」「スポーツをしよう」「たんけんに行こう」であった。題材の具体性と豊富な実際の映像と,参考となる表現運動の具体的映像を取り入れた内容構成とした。開発したデジタル教材の検証(授業実践)は,開発したデジタル教材を小グループ1台の割合のラップトップ型コンピュータで活用し,授業を行った。その際,指導者の教職経験の相違,学習者の選択した運動,学習者の内省で比較した。さらに,開発したデジタル教材を活用する際に学習者の選択した動きをデジタルビデオカメラで録画し,その動画をコンピュータに取り込み,遅延再生して,学習者が自分の選択した動きをコンピュータで確認し,学習を進めていく方法も取り入れ検討した。これらの結果が,学校教育現場で活用されることを期待する。小学校の教師は、体育教科のみでなく他の全ての教科を担当しなければならない。このことは、実技を伴う内容の指導に対する不安または自信のなさが原因と考えられる。このような現状は、小学校体育学習の目標を達成する上で適切なこととは言えず、教師の学習指導に対する知識あるいは技術の貧困さが招いた結果と考えられる。本研究では、こういった現状に鑑み、小学校教師の体育学習指導力特に「表現運動」の指導向上に資する「小学校教員用体育学習(表現運動)デジタル教材」として、また体育学習時に児童が活用出来る「児童用体育学習(表現運動)デジタル教材」として併用できるデジタル教材を開発し、それらの使用が教師と学習者に及ぼす効果を明らかにすることを目的とした。体育学習(表現運動)デジタル教材は、体育学習において児童が自学自習できるようなかつ教師も指導が容易となる内容構成とした。初年度である本年度は、小学校体育授業において特に小学校低学年と中学年における表現運動のデジタル教材を中心に開発を行った。題材の具体性と豊富な自然環境を取り入れた内容構成の「自然の力」「虫のくににいこう」「おやつをつくろう」という題材で作成した。その教材による授業実践を行った。開発したデジタル教材の検証(授業実践)は、開発したデジタル教材を小グループ(56名)1台の割合のラップトップ型コンピュータで活用し、授業を行った。平成17年度の研究成果を日本教科教育学会31回大会(札幌)において口頭発表を行った。また、初年度の成果を鳴門教育大学実技教育研究第16巻に論文として投稿した。本研究では,こういった現状に鑑み,小学校教師の体育学習指導力特に「表現運動」の指導向上に資する「小学校教員用体育学習(表現運動)デジタル教材」として,また体育学習時に児童が活用出来る「児童用体育学習(表現運動)

デジタル教材」として併用できるデジタル教材を開発し,それらの使用が教師と学習者に及ぼす効果を明らかにすることを目的とした。体育学習(表現運動)デジタル教材は,体育学習において児童が自学自習できるようなかつ教師も指導が容易となる内容構成とした。3年継続研究の2年目に当たる本年度は,小学校体育授業において特に小学校中学年と高学年における表現運動のデジタル教材を中心に開発を行った。題材の具体性と豊富な実際の映像と,参考となる表現運動の具体的映像を取り入れた内容構成の「虫のくにへいこう」「まつり」という題材で作成した。開発したデジタル教材の検証(授業実践)は,開発したデジタル教材を小グループ(56名)1台の割合のラップトップ型コンピュータで活用し,授業を行った。その際,教職経験の多い指導者と少ない指導者との相違を学習者の選択した運動や内省で比較した。さらに,開発したデジタル教材を活用する際に学習者の選択した動きをデジタルビデオカメラで録画し,その動画をコンピュータに取り込み,遅延再生して,学習者が自分の選択した動きをコンピュータで確認し,学習を進めていく方法をとり比較検討した。平成18年度の研究成果を日本教科教育学会32回大会(大阪)において口頭発表を行った。また,2年目の成果を「鳴門教育大学授業実践研究・第5号,鳴門教育大学実技教育研究第17巻,鳴門教育大学研究紀要(生活・健康編),22巻」に論文として投稿した。小学校の教師は、体育教科のみでなく他の全ての教科を担当しなければならない。全ての指導者が体育教科を得意とするものではない。先行研究によると体育教科の中でも特に「表現運動」は指導が難しいことから敬遠されている結果が公表されている。本研究では、こういった現状に鑑み、小学校教師の体育学習指導力特に「表現運動」の指導向上に資する「小学校体育学習(表現運動)デジタル教材」を開発し、それらの使用が教師と学習者に及ぼす効果を明らかにすることを目的とした。3年継続研究の3年目に当たる本年度は、小学校体育授業において特に小学校中学年と高学年における表現運動のデジタル教材を中心に開発を行った。題材の具体性と豊富な実際の映像と、参考となる表現運動の具体的映像を取り入れた内容構成の「スポーツをしよう」と「たんけんに行こう」という題材で作成した。開発したデジタル教材の検証(授業実践)は、開発したデジタル教材を活用する際に学習者の選択した動きをデジタルビデオカメラで録画し、その動画をコンピュータに取り込み、遅延再生して、学習者が自分の選択した動きをコンピュータで確認し、学習を進めていく方法で検討した。3年目の成果を「鳴門教育大学授業実践研究第7号、鳴門教育大学実技教育研究第18巻、鳴門教育大学研究紀要(生活・健康編)23巻」に論文として投稿した。また、平成18年度の研究成果を、平成19年10月に日本教科教育学会33回大会(横浜)において口頭発表を行った。
関節軟骨再生に関与するインシュリン様成長因子とその結合蛋白の相互作用の解明

一般にいったん破壊された関節軟骨は修復が困難であることが知られているが、その原因の1つとして軟骨細胞の増殖因子であるインシュリン様成長因子(IGF)の作用機構に何らかの障害のあることが考えられ、実際、変形性関節症(OA)において、軟骨細胞のIGFに対する反応性が低下していることが報告されている。われわれはこの点をさらに解明するために、IGFの調節因子であるIGF結合蛋白(IGFBP)に着目し両者の相互作用を中心に研究した。IGFBP-3の抑制作用の機構を明らかにするために、IGF-Iのレセプターへの結合能に対するIGFBP-3の影響を調べたところ、IGFBP-3はIGF-Iと競合し、濃度依存性にIGF-Iのレセプターへの結合を阻害することが判明した。以上の結果はIGFBPとIGFの相互作用に何等かの異常が生じることにより軟骨の修復が妨げられていることを示唆するものである。一般にいったん破壊された関節軟骨は修復が困難であることが知られているが、その原因の1つとして軟骨細胞の増殖因子であるインシュリン様成長因子(IGF)の作用機構に何らかの障害があることが考えられ、実際、変形性関節症(OA)において、軟骨細胞のIGFに対する反応性が低下していることが報告されている。まずヒト軟骨細胞の株細胞を培養し、培養液中にIGF-Iおよび、その異性体であるdes(1-3)IGF-Iを添加し細胞の増殖度を調べた。IGF-Iは濃度依存性に細胞の増殖を促進したが、IGFBPにはほとんど結合しないdes(1-3)IGF-IはIGF-1よりもさらに低濃度で増殖を促進した。さらにIGFBP-3を単独またはIGF-Iと同時に添加すると、IGFBP-3はIGF-Iの作用を濃度依存性に抑制した。以上の結果はIGFBPがIGFの作用を局所において調節していることを示すものであり、これらの相互作用に何等かの異常を生じることにより軟骨の修復が妨げられていることも考えられ、今後はさらに、レセプターに及ぼす影響を調べていく予定である。IGF-Iは濃度依存性に細胞の増殖を促進したが、IGFBPにはほとんど結合しないdes(1-3)IGF-IはIGF-Iよりもさらに低濃度で増殖を促進した。さらにIGFBP-3をIGF-Iと同時に添加すると、IGFBP-3はIGF-Iの作用を濃度依存性に抑制した。