hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
嗅細胞軸索の標的糸球への選択的投射を制御する分子機構の解明

本年度の研究は米国・エール大学のCharles Greer教授との共同研究を軸に実施した。共同研究は研究員自身が渡米し、当地の設備を使用する形で行なった。まず、嗅細胞軸索のシナプス形成相手の一つである僧帽細胞に着目し、成熟途上にある樹状突起の糸球内での成長を調べた。実験手法としては、細胞内色素注入法で嗅球スライス内の一つの僧帽細胞の形態を可視化する方法を用いた。生後3,5,7,10日と成体(4週齢)の各段階における糸球内での僧帽細胞樹状突起を長さ・分岐点の数を指標に形態解析したところ、生後5日目から10日目の間で長さ・分岐点の数共に著しく増加することが明らかとなった。また、片方の鼻腔を閉じることで嗅細胞からの匂い刺激を遮断することができる。そこで、生後間もない時期の匂い刺激遮断が僧帽細胞樹状突起の成長に及ぼす影響を現在解析中である。次に、この生後5日目から10日目の間に僧帽細胞の樹状突起に発現し、嗅細胞軸索とのシナプス形成およびその維持に関与している可能性のある分子のスクリーニングを行った。スクリーニングは抗体を用いた免疫組織化学染色法を用いた発現解析により行い、解析する分子は研究員がプロテオミクスにより作成した嗅球糸球層に発現している膜タンパク質リストを基に選択した。本研究はGreer教授の所有するトランスジェニックマウス(YFPマウス)を用いて行った。YFPマウスは嗅球内で僧帽/房飾細胞特異的にYFPを発現することから、効率の良い解析が可能となった。本発現解析によって現在までにいくつかの候補分子を得られており、スクリーニングは現在も続けて行っている。更に、僧帽細胞樹状突起の成長をin vitroで再現するためのスライス培養系の確立も試みた。しかし、培養中のスライス内で僧帽細胞が形態を保ったまま生存しにくいなどの問題点がみつかり、今後の検討課題となっている。本研究は、嗅細胞軸索が標的糸球へと投射する分子機構の解明を目的としている。"マウス嗅球表面に存在する約2000個の糸球は、そこに発現する膜タンパク質の組み合わせの違いによって区別できる"という仮説を検証すべく研究を進めている。平成16年度は、プロテオーム解析により既に得られていた嗅球糸球層に発現する約700種の膜タンパク質リストの中からまず細胞接着分子に着目した。特に、これまでに嗅覚系における発現が報告されていない分子12種についてin situ hybridization法や抗体を用いた免疫組織化学染色法を用いて、候補分子を発現する細胞種の同定や発現時期の解析を行った。これらの解析を通して、ロイシンリッチリピートファミリーに属する膜タンパク質の一つ5T4が嗅球内の抑制性介在ニューロンである傍糸球細胞および顆粒細胞のサブセットに発現していることを明らかにした。さらに、顆粒細胞において5T4は主に嗅球投射ニューロンの一つである房飾細胞とシナプス結合するサブセットに選択的に発現することや、房飾細胞-顆粒細胞間のシナプス形成が盛んに行われる生後数週間に発現レベルが上昇することなどを見出した。これらの結果は、5T4が特定の神経細胞間の選択的なシナプス形成に関与していることを示唆している。5T4は糸球内に樹状突起を伸展させる傍糸球細胞のサブセットにも発現しており、特定の嗅細胞軸索と傍糸球細胞間の選択的シナプス形成に関わっている可能性が考えられる。今後は、傍糸球細胞における5T4の局在や発現時期の詳細な解析行い、上記の可能性を検証する。また、他の候補分子についての発現解析も並行して進め、嗅細胞の選択的軸索投射の分子機構の解明を目指す。平成17年度は、ロイシンリッチリピートファミリーに属する膜タンパク質の一つである5T4の研究を進めた。5T4は研究代表者が行ったプロテオーム解析により、嗅球糸球層における発現が明らかになった分子であり、嗅球抑制性介在ニューロンである傍糸球細胞および顆粒細胞のサブセットに発現している。本研究を通して5T4を発現する顆粒細胞が嗅球外叢状層の表層領域に特異的に樹状突起を伸展させていることが明らかになった。また当該領域は嗅球投射ニューロンの一つである房飾細胞が主に樹状突起を伸展させている領域でもあることから、5T4が顆粒細胞-房飾細胞間の選択的なシナプス形成に関与しているという考察を行い、研究結果を2006年のThe Journal of Comparative Neurology誌に発表した。さらに本年度(2005年10月)より米国Yale大学、Greer教授との共同研究を開始した。Greer教授は、様々な遺伝子改変マウスや電子顕微鏡などを用いて、嗅細胞軸索が嗅球へと投射していく過程や嗅球糸球の形成過程を精力的に研究しておられる研究者であり、共同研究は研究代表者が渡米し、Greer教授の持つマウスや装置を使用させてもらう形で行われている。本共同研究を通して嗅細胞軸索が標的糸球へと投射する分子機構の解明にさらに近づけるものと期待される。

共同研究は研究員自身が渡米し、当地の設備を使用する形で行なった。まず、嗅細胞軸索のシナプス形成相手の一つである僧帽細胞に着目し、成熟途上にある樹状突起の糸球内での成長を調べた。実験手法としては、細胞内色素注入法で嗅球スライス内の一つの僧帽細胞の形態を可視化する方法を用いた。生後3,5,7,10日と成体(4週齢)の各段階における糸球内での僧帽細胞樹状突起を長さ・分岐点の数を指標に形態解析したところ、生後5日目から10日目の間で長さ・分岐点の数共に著しく増加することが明らかとなった。また、片方の鼻腔を閉じることで嗅細胞からの匂い刺激を遮断することができる。そこで、生後間もない時期の匂い刺激遮断が僧帽細胞樹状突起の成長に及ぼす影響を現在解析中である。次に、この生後5日目から10日目の間に僧帽細胞の樹状突起に発現し、嗅細胞軸索とのシナプス形成およびその維持に関与している可能性のある分子のスクリーニングを行った。スクリーニングは抗体を用いた免疫組織化学染色法を用いた発現解析により行い、解析する分子は研究員がプロテオミクスにより作成した嗅球糸球層に発現している膜タンパク質リストを基に選択した。本研究はGreer教授の所有するトランスジェニックマウス(YFPマウス)を用いて行った。YFPマウスは嗅球内で僧帽/房飾細胞特異的にYFPを発現することから、効率の良い解析が可能となった。本発現解析によって現在までにいくつかの候補分子を得られており、スクリーニングは現在も続けて行っている。更に、僧帽細胞樹状突起の成長をin vitroで再現するためのスライス培養系の確立も試みた。しかし、培養中のスライス内で僧帽細胞が形態を保ったまま生存しにくいなどの問題点がみつかり、今後の検討課題となっている。
近親交配回避と分散距離の性差の因果関係を問いなおす

これまで、分散距離に性差があることは近親交配回避を実現すると説明されてきた。しかし、血縁認識などによる積極的な近親交配回避が分散距離の性差を生み出している可能性もある。従来の研究では、この分散距離の性差と近親交配回避の因果関係が十分に検討されてこなかった。本研究は亜種ダイトウコノハズクの巣立ち雛にGPSデータロガーを取り付け、分散経路を詳細に追跡する。どのようななわばり個体に出会い、どのような方向に分散進路を選択するかを明らかにすることで、分散距離の性差と近親交配回避の因果関係を再検討する。
遺伝コード拡張法を用いたアセチルコリン受容体の構造変化の研究

ニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)は神経細胞や筋(神経筋接合部)において細胞間の情報伝達に中心的な役割を担っている。本研究課題では光の照射によりクロスリンクを形成する物質(photocrosslinker)を遺伝コード拡張法を用いて、nAChRが開口する分子メカニズムの解明を目指す。遺伝コード拡張法を用いた受容体の研究は例が少なく、受容体の動作にア関する新たな知見が得られることが期待される。
生合成を模倣するモノテルペノイドインドールアルカロイド類の集団的全合成研究

本研究では、主に高等植物から見出されるモノテルペノイドインドールアルカロイド類の生合成を模倣した集団的全合成研究を主題としている。本年は、本合成で最も重要な生合成中間体「セコロガニン」の不斉全合成を達成し、引き続き生合成を模倣して、生合成上流アルカロイド類に属する5-カルボキシストリクトシジン、ルベニンの全合成を完了した(論文投稿中)。これまで数々の配糖体型モノテルペノイドインドールアルカロイドが見出されてきたが、これまで全合成は完了していなかった。我々の確立した全合成例が世界初である。また、鍵中間体であるセコロガニン合成においては、鍵工程を独自に開発することによって、市販品からわずか10段階の化学反応で合成でき、加えてグラムスケールで供給することが可能である。さらに5-カルボキシストリクトシジンは9段階、ルベニンは14段階で全合成を達成した。複雑な構造を持つアルカロイド類を短い工程で合成できた要因は、一重に生合成に倣った集団的全合成というコンセプトによるところが大きい。また、生合成下流のアルカロイド合成においては、セコロガニンアグリコンを7段階で合成し、それを用いたアミノ酸の一種であるトリプトファンのカルボキシ基をシアノ基へと変換した誘導体とのジアステレオ選択的縮合反応を開発した。さらに、このシアノ基は非常に温和な条件で権限的に脱離させることができた(論文作成中)。本手法により、生合成下流のアルカロイド合成群の網羅的全合成の鍵中間体であるガイソシジンの全合成研究が大きく進展した。すでに下流アルカロイドであるストリクトシジンアグリコンの合成は完了した。高等植物生合成上流の集団的全合成の鍵となるセコロガニン、5ーカルボキシストリクトシジンの全合成は完了した。ここから、2年間という期間を残して、これら中間体が得られたことは本研究を遂行する上で非常に大きな進展である。また、セコロガニンをグラムスケールで供給できるようになったことも本研究を大きく進展させる。生合成下流のアルカロイド合成においては、未だ鍵化合物であるガイソシジンにはたどり着いていないが、残り数段階まで来ている。半年以内には完了することが見込まれるため、こちらも順調である。生合成上流アルカロイド合成に関してはすでに論文投稿中である。また、本研究における有機分子触媒反応開発から派生し、新たなアルカロイド合成研究もスタートした。素反応開発に関してはすでに論文掲載が決まっており、本研究からの波及効果として位置づけられる(Organic Letters掲載決定)。以上の理由から、おおむね順調に進展しているとさせていただいた。生合成上流アルカロイド類の集団的全合成では、すでにセコロガニンの全合成が完了しているため、本化合物を基質とした生合成模擬的手法による骨格変換反応を開発する。合成標的はマクロリジン、ビンコシド、ストリクトスアミド、デオキシアジフォリン、デオキシプミロシドとする。一方、生合成下流のアルカロイド群の集団的全合成のため、まずはガイソシジンの全合成およびグラムスケール供給を目指す。さらに、生合成模擬的骨格変換を開発し、生合成下流の共通中間体ガイソシジンからラジマルを経由してランセオミジン、クアテルノリンおよび関連アクアミリン型アルカロイドの合成を目指す。更に、ガイソシジンからサルパギン型アルカロイドであるポリネウリジン、タベルプシチンを、続いてゲルセミン型アルカロイドであるゲルセミンの合成を達成する。生合成模擬的な骨格変換反応においてはモノテルペノイドインドールアルカロイド群の生合成に関して第一人者である共同研究者の高山と相談しながら進める。従って、本合成の達成に伴って、モノテルペノイドインドールアルカロイド群の生合成経路を化学合成により証明することも重要な目的である。合成により得られるアルカロイドライブラリーは共同研究者の谷により、抗腫瘍活性、抗菌活性を始めとした生物活性試験を行い、天然物の新たな価値を見出す。29年度は配糖体型モノテルペノイドインドールアルカロイドの網羅的全合成へ向けて、鍵中間体となるセコロガニンアグリコンの合成を行なった。セコロガニンアグリコンは連続した3つの不斉中心とβーアクリル酸エステル構造を含むジヒドロピラン環構造を有している。今回、セコロガニンアグリコンの不斉中心を、独自に開発したハーフチオエステル構造を持つ2-メチレンマロネート誘導体とチオフェニル基を側鎖に有するアルデヒドとの不斉マイケル反応で導入した。続いて、福山還元反応条件でチオエステル基を選択的にアルデヒドへと変換し、さらに自発的に生じる環化反応を経てβーアクリル酸エステル構造を含むジヒドロピラン環を構築した。さらに、アルキン側鎖をヒドロホウ素化によりアルデヒドへと変換し、続いてチオフェニル基を足がかりに末端オレフィンを導入することによりセコロガニンアグリコンの全合成を達成した。総工程数はアルデヒドから7段階であり、全ての工程が収率よく進行するため、グラムスケールでの鍵化合物の調製が可能となった。得られたセコロガニンアグリコンの光学収率は93%eeであり、本化合物の世界初の不斉合成を達成した。引き続き、得られたセコロガニンアグリコンを用いて、トリプトファン誘導体とPictet-Spengler反応によりモノテルペノイドインドールアルカロイド類の基本骨格を構築した。最初の合成標的として14員環マクロラクトン構造を持つマクロリジンを設定し、現在、マクロ環化反応の検討を行っている。一方で、標的としたマクロリジンは1970年代に単離、構造決定された化合物であり、詳細なスペクトルデータが不足していた。

そこで、バントン工科大学(インドネシア)との共同研究により、マクロリジンの単離研究を開始した。本提案ではモノテルペノイドインドールアルカロイド類の網羅的全合成を目標に掲げている。そのためには、核となる共通鍵中間体から様々なアルカロイドへ派生して行く合成戦略が必要である。今回、最も重要と位置付けることができる鍵中間体セコロガニンアグリコンの不斉合成、ならびに大量供給法の確立に成功した。これにより、本提案が極めて現実味を帯びたと考えている。また、1970年代に単離、報告されていたアルカロイド類を、現代において再度研究するためには起源植物の入手は必須であった。今回、連携研究者のLia博士により、インドネシア産の起源植物樹皮メタノールエキスを調製することにも成功した。したがって、標的天然物を手に入れることが可能になった。本提案を成功させる上で、困難と思われていた課題を解決することができたと考えている。以上の理由により、概ね順調に進行していると判断した。本研究では、主に高等植物から見出されるモノテルペノイドインドールアルカロイド類の生合成を模倣した集団的全合成研究を主題としている。本年は、本合成で最も重要な生合成中間体「セコロガニン」の不斉全合成を達成し、引き続き生合成を模倣して、生合成上流アルカロイド類に属する5-カルボキシストリクトシジン、ルベニンの全合成を完了した(論文投稿中)。これまで数々の配糖体型モノテルペノイドインドールアルカロイドが見出されてきたが、これまで全合成は完了していなかった。我々の確立した全合成例が世界初である。また、鍵中間体であるセコロガニン合成においては、鍵工程を独自に開発することによって、市販品からわずか10段階の化学反応で合成でき、加えてグラムスケールで供給することが可能である。さらに5-カルボキシストリクトシジンは9段階、ルベニンは14段階で全合成を達成した。複雑な構造を持つアルカロイド類を短い工程で合成できた要因は、一重に生合成に倣った集団的全合成というコンセプトによるところが大きい。また、生合成下流のアルカロイド合成においては、セコロガニンアグリコンを7段階で合成し、それを用いたアミノ酸の一種であるトリプトファンのカルボキシ基をシアノ基へと変換した誘導体とのジアステレオ選択的縮合反応を開発した。さらに、このシアノ基は非常に温和な条件で権限的に脱離させることができた(論文作成中)。本手法により、生合成下流のアルカロイド合成群の網羅的全合成の鍵中間体であるガイソシジンの全合成研究が大きく進展した。すでに下流アルカロイドであるストリクトシジンアグリコンの合成は完了した。高等植物生合成上流の集団的全合成の鍵となるセコロガニン、5ーカルボキシストリクトシジンの全合成は完了した。ここから、2年間という期間を残して、これら中間体が得られたことは本研究を遂行する上で非常に大きな進展である。また、セコロガニンをグラムスケールで供給できるようになったことも本研究を大きく進展させる。
神経上皮特異的に発現する新規遺伝子の解析

中枢神経系細胞の発生分化、特に増殖に新規遺伝子Neurepinがどのように関与しているかneurepin遺伝子欠損マウスを用いて検討することを目的として実験を行った。neurepin遺伝子欠損マウスのみならず、neurepin EYFP knock-in mouseを作製し、解析を行った。作製したneurepin遺伝子欠損マウスは正常に発育し、正常に出産、育仔を行った。このマウスにおいて中枢神経系の異常としては側脳室の狭小化を疑わせる所見を得たが、この所見はNeurepin遺伝子に原因があると断定できなかった。発育段階での神経系の異常の有無を検討するため、neurepin遺伝子欠損マウスの神経上皮へのBrdUの取り込み能力,及び、このマウスの神経上皮細胞を用いたneurosphere assayを行ったが、明らかな異常を認めなかった。以上より、Neurepinと神経幹細胞の増殖に明らかな関連があるとは認められなかった。最近になり、Neurepinは、マウスのaudiogenic seizureの原因遺伝子との報告がある、Mass1、及び,Vlgr1のalternative spliced variantと判明した。そこで、このneurepin遺伝子欠損マウスにおいてaudiogenic seizureの有無を検討したところ、高頻度にaudiogenic seizureを起こすことが判明した。痙攣を起こすことより、このマウスにおいてGABA作動性神経の異常がないか組織学的に検討を行ったが、明らかな異常を認めなかった。Neurepin遺伝子欠損マウスはNeurepin及びVlgr1が欠損しており、この結果として、audiogenic seizureを引き起こしているものと考えられた。1. neurepin遺伝子欠損マウスの解析作製したneurepin遺伝子欠損マウスは正常に発育し、妊娠、育仔も正常に行った。胎生期の中枢神経系の組織学的解析においては、明らかな異常を認めなかった。また、生育後の中枢神経系においては、側脳室の縮小を疑わせる所見があったが、マウスの系統を129とC57BL/6のF1よりC57BL/6に統一すると側脳室の縮小は認められなくなり、129の系統の影響によるものと判断した。neurepinの細胞分裂への影響を検討するため、胎生14日を中心としてneurepin遺伝子欠損マウスの神経上皮へのBrdUの取り込み能について解析したが、明らかな異常を思わせる所見はなかった。また、in vitroにおいてneurepinと細胞分裂の関係を検討するため、neurepin遺伝子欠損マウスの神経上皮を用い、neurosphere assayを行った。しかしながら、bFGF及び、EGFを用いたneurosphereの形成には有意差を認めなかった。Neurepin分子の様々な断片をGreen fluorescent proteinと結合させた蛋白をCOS-7細胞に強制発現させ、その蛋白質の細胞内局在を観察した。現在までに、Ncurepin分子のN端側には小胞体に蛋白を局在させるドメインの存在が推定された。現在、さらに機能ドメインが存在しないか検討中である。Neurepin遺伝子は、そのNorthern Hybridizationの結果より、何種類かの分子群が存在する可能性が考えられ、それぞれの分子の同定を試みた。インターネットを用いたサーチなどにより、少なくとも4種類の分子が存在することが判明した。現在、それらの分子群の発現パターン、発現量の違い、また、機能ドメインの有無などを解析中である。
行政における保健師の実践能力育成のためのケースメソッドプログラムの開発と検証

2018年度は、2017年度から取り組んでいるケースメソッド学習教材の修正とティーチングノートの修正を行い、研修プログラムの開発のための研修会の試行を行った。本学習教材は、個人・家族への支援を地域へのアセスメントや働きかけと連動して展開する事例を基にした事例展開教材である。教材および教材を用いたプログラムの開発にあたっては、5機関(自治体)にて保健師対象の研修を実施した。研修実施とあわせて、研修担当者への質問紙調査、参加者の研修前、終了時、その後の追跡調査を実施し、それらの調査結果を基に、プログラム内容、活用方法についての修正を行い、各自治体で活用できるように、洗練化している。開発中のケースメソッド学習教材は、2015年度、2016年度に実施した自治体の10年目までの保健師および人材育成担当者への新任期・中堅前期に期待する実践技術の到達度の調査結果において、専門技術の獲得状況が低いとされた技術項目を学習のねらいとしている。すなわち、新任期は、「地域状況と対象者の生活問題を結び付けたアセスメント」や「健康な力に目を向けたアセスメント」、中堅期は、「他機関にリファー後の結果の確認と評価」や「家族への意図的な働きかけ」、「潜在化した課題の予測」、「主訴の奥の課題の把握」などである。これらの技術要素を教材に組み込み、新任期、中堅期にあわせて学習課題を選択できるプログラム構成とした。現在までの研修担当者、参加者への調査結果では、それらの専門技術の視点が効果的に学習できていることが示された。2019年度は、これらの結果に基づき教材、ティーチングノートを完成させ、それらの活用方法の解説をパックにした研修プログラム媒体を作成し、保健行政機関に配布予定である。研究前半の実践現場での調査計画を当初の研究計画より増やしたことで、全体の進行がやや遅れる結果となり、終了年を1年延長を申請した。その後は、現場でのプログラム試行等、修正計画にそって進んでいる。2019年度は最終年として、これまで試行している地域の機関との連携を含めた個人・家族への支援技術に関するケースメソッド学習プログラムを、参加者等に実施した評価調査に基づき確定版を完成予定である。なお、完成版は、保健行政機関でのOJTとあわせた保健師の研修プログラムとして活用できるようティーチングノートや活用方法に関する解説とあわせて、保健行政機関の人材育成担当部署に配布予定である。平成27年度は、新任期・中堅前期の保健師に獲得が期待される能力について文献及び資料の収集を行った。その結果を踏まえ、行政での経験が20年以上あり、人材育成を担う立場にある保健師3グループ(関東甲信越グループ10名、中国四国グループ9名、関東グループ4名)に対しグループインタビューを行った。インタビューデータは逐語録におこし、新任期及び中堅前期のキャリアラダーを進むにあたって求められる専門技術を抽出した。新任期で抽出された技術は、以下のとおりであった。すなわち、「家族を一つの単位として家族全体を捉える」、「個人と家族を家族の生活史という時間軸をとおして捉える」、「個別支援において関係者と協働し、他の個別支援にも発展する信頼関係を形成する」、「個別支援の過程において継続的に支援を評価する」、「個別支援でのその後の経過や結果を自分で確認し評価する」、「個別支援の過程で得た生活者の視点で地域をアセスメントする」、「地域の情報から個別支援での対象者と家族の生活課題をアセスメントする」、「個別支援や業をとおして自分の担当地区の課題を捉える」である。中堅前期で抽出された能力は、以下のとおりである。すなわち、「個別支援の課題から地域の課題をアセスメントする」、「地域課題の解決のために戦略的に地域の関係者と協働する」、「保健事業が地域の課題の解決策となっているかを評価し、改善方策を考える」、「効果的に機能していない社会資源の改善のためにどうしたらよいかを踏み込んで考える」、「事業化や施策化にあたって地域のネットワークを活用する」、「施策化のために調整するべき組織内部署、地域の関係機関を挙げる」、「地区組織と協働において住民主体となるよう支援する」である。これらの結果から、新任期・中堅前期及び指導者に対し、新任期・中堅前期に期待される実践応力項目の到達度に関する質問紙調査を実施予定である。当初の計画では、平成27年度に新任期・中堅前期及び指導者に対し、新任期・中堅前期に期待される実践応力項目の到達度に関する質問紙調査を実施予定であった。しかし文献・資料での整理や研究者チームでの検討から、研修教材の開発という本研究の目的のためには、既存の資料で示されている実践能力より下位の行動レベルでの技術について着目することが求められると判断した。そのために、まず新任期・中堅前期に獲得が困難な技術について、面接調査を実施し、その結果から質問紙調査を検討することとした。そのため研究の振興が全体にやや遅れる結果となった。平成28年度は、前年度に実施した人材育成担当保健師へのインタビュー結果を基に、10年目までの保健師及び人材育成担当保健師への新任期・中堅前期に期待する実践技術の到達度に関する質問紙調査を実施した。調査対象者は57自治体の10年目までの保健師409名、人材育成担当保健師228名で、回収数はそれぞれ150部(36.7%)、123部(54.4%)であった。質問紙調査は現在分析中であるが、人材育成担当保健師調査の新任期、中堅期に強化したい技術に関する自由記述を分析した。

新任期は個別支援技術では「信頼関係形成の力」「自分と異なる生活体験の対象者を受け止める力」「家族アセスメント」「家族調整技術」であった。また「個別支援から集団支援につなげる技術」「個別支援から地域の課題を予測する技術」が示された。また「地域への責任性」「予防の視点」や「人と向き合う力」「リフレクションの力」「周囲に相談する力」など基盤の力の獲得も示された。中堅期では、個別支援技術は「かかわり続ける力」「潜在的問題の予測」「チームマネジメント」、集団支援技術では「グループダイナミクスを活用する技術」「個別支援と集団支援を行ったり来たりする視点と技術」、地域支援では「地区組織活動の技術」「住民とのパートナーシップの形成」「関係機関と協働した地域診断」であった。さらに「個別支援と集団支援を行き来する視点」「地域の課題を踏まえた事業の評価」が挙げられた。これらの基盤となる「保健師としての信念」「自己啓発に取り組む力」などが挙げられた。前年度のインタビュー調査と本調査の結果から、個別支援、集団支援、地域支援、事業化・施策化という単独の技術項目のみではなく、それらの技術を連動せる技術への強化が期待されていることが見出された。新任期・中堅期に強化が期待される実践技術項目をについて当初の研究計画より詳細な下位項目を明らかにするために、初年度に当初計画していなかったインタビュー調査を入れたことで、全体にやや研究計画の進行が遅れる結果となっている。平成29年度は、平成28年度に実施した自治体の10年目までの保健師及び人材育成担当保健師への新任期・中堅前期に期待する実践技術の到達度に関する質問紙調査の結果、新任期では個人・家族への支援技術、中堅期では、個人家族への支援技術にあわせて地域への支援技術、事業化の技術に獲得状況の低い項目が示された。そのためこれら獲得状況の低い技術項目をターゲットとしたケースメソッド学習教材の作成に取り掛かった。平成29年度は、まず個人・家族への支援技術をターゲットとした学習プログラムのためのケースメソッド教材を作成に着手した。本教材では質問紙調査の結果から、新任期向けには「地域の状況と対象者の生活問題を結びつけたアセスメント」や「健康な力に目を向けたアセスメント」「家族全体のアセスメント」が、中堅期むけには、「他機関へのリファー後の結果確認と評価」「家族への意図的な働きかけ」「潜在化した課題を予測する」「主訴の奥の課題の把握」などを学習のターゲットとした。またケースメソッド教材の作成は、熟練保健師にターゲットとする技術項目を示し、それらが該当する経験事例についてインタビューを実施した。さらにそれを、事例展開の要素が損なわれないよう、研究班メンバーで議論をして加工し、ケースメソッド学習プログラム暫定版とした。また同一教材で、学習課題の設定をかえ、新任期と中堅期それぞれを対象として使用できる内容とした。そのうえで、プログラム暫定版について自治体の協力を得て試行実施・評価を1自治体(機関)で実施し、プログラム参加者に質問紙調査を、研修担当者へのインタビューを実施したところである。今後試行実施数を5自治体(機関)まで増やし、その結果に基づきプログラムを修正予定である。
体内の湿潤環境において生体組織に接着する医療用シートの開発

本研究は、湿潤組織に強く接着し組織再生用足場となる膜状接着剤を創製することを目的としている。25年度までに各鎖長の疎水基をブタアルカリ処理ゼラチンAlGltn(HxAlGltn)に導入し比較すると、Hexanoyl基(Hx : C_6)を導入したHxAlGltnの膜が湿潤組織接着性、生分解性に優れ、血管新生能を有することを報告した。26年度は、HxAlGltn多孔膜((P)HxAlGltn)の気孔率や気孔径、または均一孔径多孔膜の疎水基鎖長が接着強度・生分解性・血管新生性等に及ぼす影響に関し検討を進めた。NaCl粒子の粒径や、NaClとHxAlGltn溶液との混合比により気孔率や気孔径を制御し多孔膜を調製した。(P)HxAlGltnは高気孔率ほど湿潤組織接着性、生分解性、血管新生性が優れ、HxAlGltn分子と血管新生因子との高い親和性が血管新生に影響を及ぼすことが明らかとなった。また、各気孔径の多孔膜について検討すると、粒径77umのNaClを用いて調製した(P)HxAlGltnが最も湿潤組織接着、吸水速度、生分解性、血管新生に優れ、in vivoにおいて孔内への浸潤細胞数やペルオキシダーゼ陽性細胞数が最多であった。一方で初期血管新生は粒径43umのHxAlGltnが優位であったため、Hx基導入と共に孔径依存的な吸水性も湿潤組織接着性に強く影響し、浸潤細胞数や早期炎症の程度が血管新生に関係することが示された。疎水基鎖長の影響に関しては、長鎖長(C_<18>)の場合と比較して短鎖長(C_3からC_<10>)のhm-AlGltn多孔膜は湿潤組織接着性や生分解性が優れた。鎖長C_3の場合は孔内のペルオキシダーゼ陽性細胞数は多かったが、初期血管新生はC_6の(P)HxAlGltnが優位だった。多孔構造においても疎水基鎖長が接着強度に影響を及ぼし、鎖長依存性の炎症程度の初期血管新生影響が示された。本研究は平成26年度が最終年度のため、記入しない。本研究の目的は、湿潤環境下で高い接着力を示し、組織再生用の足場となるような、生体親和性の高いフィルム状接着剤を創製することである。そこで、疎水基を導入したブタアルカリ処理ゼラチン(AlGltn)を主材としてフィルムを作製し、in vitroでの組織接着強度やin vivoでの組織再生性への検討を進めた。各疎水化ゼラチンを基に、架橋をしていないフラットフィルムと熱架橋フラットフィルムを作製し、組織接着強度に対する導入疎水基の鎖長と導入率の最適化を行った。その結果、未架橋と熱架橋の両条件において、鎖長の短いHx基を多く導入したAlGltnフィルム(HxAlGltn)が組織表面に最も強固に接着し、剥離界面にフィルムが多く残存することが明らかとなった。更に、組織内に多く存在する繊維芽細胞を熱架橋フィルム表面に播種し、細胞の初期接着形態を比較すると、HxAlGltn表面で最も細胞伸展性が高かつた。HxAlGltnを均一孔径(φ250-500μm)の多孔フィルムにした際も、疎水化していないAlGltn多孔膜と比較して組織接着強度が約三倍と高く、無血清条件における繊維芽細胞の増殖性や24時間培養後の細胞伸展性に優れる様子が観察された。更に、HxAlGltn多孔フィルムをラット皮下に埋入して、フィルムの生分解性評価や膜周囲組織の免疫染色評価を行った結果、気孔率の高いHxAlGltn多孔フィルムは生分解性に優れ、高気孔率の膜周囲組織にはvon Willebrand FactorやCD34などの血管新生因子が早期に多く発現していることが明らかとなり、組織再生能力に優れる可能性を示唆していた。以上の結果は、HxAlGlmにより調製した多孔フィルムが、体内などの湿潤環境下においても強い接着性を示し、かつ組織再生能にも優れるものとして応用が期待できることを示している。

また、各気孔径の多孔膜について検討すると、粒径77umのNaClを用いて調製した(P)HxAlGltnが最も湿潤組織接着、吸水速度、生分解性、血管新生に優れ、in vivoにおいて孔内への浸潤細胞数やペルオキシダーゼ陽性細胞数が最多であった。一方で初期血管新生は粒径43umのHxAlGltnが優位であったため、Hx基導入と共に孔径依存的な吸水性も湿潤組織接着性に強く影響し、浸潤細胞数や早期炎症の程度が血管新生に関係することが示された。疎水基鎖長の影響に関しては、長鎖長(C_<18>)の場合と比較して短鎖長(C_3からC_<10>)のhm-AlGltn多孔膜は湿潤組織接着性や生分解性が優れた。鎖長C_3の場合は孔内のペルオキシダーゼ陽性細胞数は多かったが、初期血管新生はC_6の(P)HxAlGltnが優位だった。多孔構造においても疎水基鎖長が接着強度に影響を及ぼし、鎖長依存性の炎症程度の初期血管新生影響が示された。本研究は平成26年度が最終年度のため、記入しない。ほぼ申請当初の予定通りに実験は進んでおり、導入疎水基の鎖長の検討や、フィルムの架橋による強度の検討などを行ってきた。更に、in Vitroによるフィルムに対する組織接着性や細胞応答の検討や、in vivoにおけるフィルムの生分解性、血管新生誘導性などの生体親和性等について、フィルム構造の違い(フラット、多孔体)よっても明らかになってきた。また、国内外における成果の発表という目標も達成できているため、研究の目的については2のようにおおむね順調に進展していると考えている。本報告までに接着に最適な鎖長の検討、最適な導入率の検討、最適条件フィルムに対する細胞の初期応答性やin vivoでの生分解性の検討を行ってきた。現在はフィルム構造の最適化を進めているが、多孔構造の気孔率と気孔径の最適化のうち、気孔率の検討までを行うことができたため、今後は引き続きフィルム気孔径の最適化を行う。すでに、接着強度の高い疎水基1種類を用いた疎水化ゼラチン多孔膜による組織再生誘導について検討を進めてきたが、鎖長の違いにより、組織再生誘導性が異なる可能性が出てきた。したがって、今年度は、気孔径に加え、疎水基鎖長が組織再生能に及ぼす影響に対しても検討を進めていくことも予定している。
ソ連及び旧共産圏の文化におけるスターリン批判と雪解けに関する超域横断的研究

本研究では、195070年代にまたがるソ連および旧共産圏における文化と政治イデオロギーに関わる複雑な相関関係を、文学、文化学のみならず、一部、社会科学的なアプローチも取り入れた領域横断的な視野から考察し、当該地域における歴史的な意味、また同時代的な意味を明らかにするとともに、全体的画一化と多極化が進行する21世紀現代におけるパラレルな意味を考察することで、現に存在する全体主義的国家における文化活動を考える重要な示唆を得た。本研究の目的は、ソ連のフルシチョフ時代からブレジネフ時代にまたがる時代が、20世紀ソヴィエト分化し、さらには世界の文化史においてどのような意味を持ったかを検証することにある。研究期間の初年度にあたる平成20年度は、言語文化、表象文化、政治文化、歴史文化の4つのセクションで、研究組織メンバーと連携研究者が上記の課題についてそれぞれの分野の研究を推進した。まず言語文化セクションでは、19世紀から今日に至るロシア文学の中に対象とする時代を位置づける方向、日本の文化状況から投影されたロシア文化論、他の旧共産圏諸国との比較対照という方向での研究が行われた。表象文化セクションでは、ロシア・アヴァンギャルドの音楽や演劇などのさまざまな表象芸術について研究が行われ。歴史文化と政治文化のセクションでは、ソヴィエト社会の多様性を民族などの視点から諸外国と比較しつつ考察する研究成果が得られた。こうした研究成果に至る過程では、ロシアの文書館・図書館での当該テーマにかかわる資料調査や、中国、ベトナム、モンゴルにおける資料調査と現地の研究者との意見交換が行われた。年度末には、他の科研研究組織と合同で「ソ連文化と記憶の問題をめぐって」と題するセミナーを開催した。そこでは、ポスト・スターリン時代の宗教と伝統、ソ連映画についての考察、ショスタコーヴィチとプロコーフィエフの交響曲とその時代背景などのテーマをめぐって議論が行われた。研究期間の初年度にあたる平成20年度も、まずは言語文化、表象文化、政治文化、歴史文化の4つのセクションで、研究組織メンバーと連携研究者が上記の課題についてそれぞれの分野の研究を推進した。その代表的なものとしては、言語文化セクションでは、本研究が対象とする時期を含むロシア・ソ連の文学が現代ロシアの文学作品にいかなる影響を残しているかについて様々な角度から考察を行った。表象文化セクションでは、ショスタコーヴィッチの音楽、モンゴルやグルジアの映画などを対象した研究を発表した。それ以外にも、旧共産圏の文化について考察を行った。政治文化セクションでは、ソ連時代、とくにブレジネフ時代がらその後の時代を展望した民族問題や社会意識にかんする研究を発表した。2010年2月22日には国際ワークショップ「ポスト・スターリン時代の文化的想像力」を開催した。海外からはアレクサンドル・ゲニスとアレクセイ・ワルラーモフを招聘し、前者は「亡命ロシアの『第3の波』-自由の仮縫い」と題する報告を行い、ブレジネフ期の亡命文学者の活動と作品について論じた。後者は「土壌主義者と自由主義者の見たソヴィエト文学の『正当派』と「異端派」と題する報告を行い、現代のロシア文学においてポスト・スターリン期のソ連文学をどのように評価されているかを論じた。さらに、研究組織の4つのセクションから代表者が報告を行い、政治文化セクションからはブレジネフ期のソ連社会について、表象文化セクションからは「雪解け」の時代のソ連映画について、歴史文化セクションからは戦後日本におけるスターリン文化の受容について報告を行った。研究期間の最終年度も、引き続きセクションごとに個別の研究成果を発表した。まず、言語文化セクションでは、ピリニャークやソルジェニーツィンなどのソヴィエト文学や、ナボコフなどの亡命ロシア人の文学、ソローキン、ペレーヴィンなどの現代ロシア文学についての論考を雑誌論文や学会報告という形で公表した。表象文化セクションでは、ショスタコーヴィチの生涯と創作について新たな視点から考察した論文、イリヤ・カバコフの作品についての考察を発表した。政治文化セクションでは、冷戦時代とその終焉の過程を展望した研究を行い、その成果を公表した。とくに、冷戦時代のソ連社会についての近年の研究動向をふまえて考察した研究、民族問題についての再検討、冷戦の終焉とソ連解体へと至るソ連の政治社会体制について雑誌論文や単行書を発表した。以上のセクションごとの研究をふまえ、この研究課題と研究組織による総括的なイベントとして、2011年1月22日に国際シンポジウムを開催した。これは、「自由への試練:ポスト・スターリン時代の《抵抗》と《想像力》」と題して、海外からもゲストを招いて公開シンポジウムとして実施した。まず、マイケル・ニコルソン(オックスフォード大学)は、「《雪解け時代》のしかめ面:ソルジェニーツインとシャラーモフ」という論題で報告を行い、続いてリュドミラ・サラスキナ(ロシア国立芸術学研究所)が「《雪解け時代》の文学:その勝利と挫折(パステルナーク、ソルジェニーツィン、フルシチョフの「コンサート」)」というテーマで報告を行った。さらに、貝澤哉「液状化するスクリーン:雪解け以後のソ連《ヌーヴェルバーグ》映画」、亀山郁夫「ショスタコーヴィチの贖罪」という報告を行った。
オンコロジーナースの実践知の伝承を通して新たな実践知を生み出す教育プログラム

研究の目的は、日本のがん看護の領域で高い実践能力があると認められたオンコロジーナースの実践知の伝承を通して新たな実践知を生み出す教育プログラムを構築することである。文献レビューの結果、プログラム構築では、看護の実践知がもつ特異性を考慮した実践内容の言語化、実践のリフレクションとフィードバックを含む計画された場づくりに焦点を当てることとした。実践知の効果的な伝承の方略として、臨床判断モデルの観点からオンコロジーナースの看護実践の言語化を試みるとともに、エキスパートパネルディスカッションによりがん医療に携わる看護師に有用なプログラムを検討した。これらの知見をもとに教育プログラム暫定版を考案した。本研究の目的は、日本におけるがん看護の質向上をめざし、日本のがん看護の領域において高い実践能力があると認められたオンコロジーナースの看護の実践内容を可視化し、そこから導かれた実践知の伝承を通して新たな実践知を生み出す教育プログラムを開発することである。平成27年度は、実践知および知の伝承に関する文献検討を進め、実践知に関する概念および教育プログラムを構成する知の伝承と創発に関する要因について整理した。実践知、経験知、暗黙知、臨床知等の用語の定義を比較したところ、いずれも個人が経験を積み重ねるなかで獲得する知識や知恵に関する用語であったが、これらの用語の捉え方は多様であり明確には区別されていなかった。また、知の伝承と創発に関しては、実践の可視化、リフレクション、フィードバックを含む計画された場づくりの重要性が示唆された。本研究では、実践知を「関係性のなかでつくりだされるものであり、絶えず動いている現実のなかで、自分なりに共通善の価値基準をもち、個別具体に存在する文脈のなかで、最善の判断・行為をすること(野中, 2012)」と捉えることとし、次年度は、オンコロジーナースの実践知の伝承と創発をもたらす場づくりをいかに行っていくかを検討していくこととなった。また、本研究では、オンコロジーナースの質の高い看護実践の可視化を目的の一つに挙げている。そこで、専門看護師や認定看護師などのがん看護領域の専門資格を有するオンコロジーナース14名に行った乳がん体験者への看護実践に関するインタビューを本研究の実践知の視点で整理し、オンコロジーナースの看護実践事例としてまとめた。しかしながら、実践事例における看護の質を担保するためには、何をもってそれが最善の判断・行為であり質の高い看護実践と言えるかの基準を明確にする必要があると考えられ、そのための方略については、次年度の課題としたい。平成27年度は、本研究における実践知の概念および教育プログラムを構成する知の伝承と創発に関する要因を明示するために文献検討を行い、インタビューデータからオンコロジーナースの看護実践の可視化を試みた。実践事例の看護の質を担保するための基準を明確にすることが課題として残ったが、ほぼ当初の計画通りに進んでいる。本研究の目的は、日本におけるがん看護の質向上をめざし、日本のがん看護の領域において高い実践能力があると認められたオンコロジーナースの看護実践内容を可視化し、そこから導かれた実践知の伝承を通して新たな実践知を生み出す教育プログラムを開発することである。平成28年度は、実践知の効果的な伝承と創発のための方法論に関連する複数の研修やセミナーに参加し、最新の知見を収集するとともに、有識者との意見交換や討議を通して具体的な教育プログラム開発への示唆を得た。さらに、学会にて交流集会“知って活かそう!オンコロジーナースの看護実践"を開催し、実践知に詳しい専門家およびがん看護専門看護師とともに、エキスパートパネルディスカッションを行った。パネルディスカッションでは、可視化できる実践と可視化できない実践についてや、可視化した看護実践の妥当性と活用について討議され、可視化の傾向として小児や高齢者看護とは異なるがん看護特有の視点があること等が指摘された。なお、教育プログラムの構成要素となるオンコロジーナースの看護実践の可視化において、それを臨床看護師により分かりやすく臨床に活用しやすいものにするために、Tanner(2006)の臨床判断モデルを適用し、オンコロジーナースへのインタビューデータの再分析を試みており、今後さらに分析を進める予定である。平成28年度は、有識者より実践知の効果的な伝承と創発のための場づくりについての示唆を得るとともに、実践知に詳しい専門家やオンコロジーナースとのエキスパートパネルディスカッションを通して、看護実践の可視化やその活用の方向性について検討した。これにより教育プログラムを構築するための素材はほぼ集まってきたと言える。しかしながら、いかに効果的かつ実用性の高いプログラムを構築していくかについての検討は不十分であり、今後の課題である。研究の目的は、日本のがん医療において高い実践能力があると認められたオンコロジーナースの看護実践を可視化し、そこから導かれた実践知の伝承を通して、新たな実践知を生み出す教育プログラムを構築することである。まず、プログラムの理論的根拠となる実践知および知の伝承に関する文献レビューでは、実践知の概念や知の伝承に関する要因を検討した。実践知の専門家やがん看護専門看護師を交えたエキスパートパネルディスカッションでは、可視化できる実践とは何か、可視化されるべき実践とは何か等について討議した。次に、がん医療における実際の臨床場面に対応した質の高い看護実践を明示することに主眼を置き、がん患者や家族へのオンコロジーナースの看護実践の事例分析を行った。

例えば、挙児を希望する乳がん患者の内分泌療法継続の意思決定を支えたあるオンコロジーナースの1年間の看護実践では、【患者の治療継続の必要性に関する問いを患者の年齢や婚姻状況、これまでの治療経過、内分泌療法の妊孕性への影響に関する知識と関連づけ、潜在するニーズの端緒をつかむ】、【患者の挙児の可能性に関する情報ニーズに対し、病態と再発リスクに対する患者の認識や、これまで受けた治療の妊孕性への影響を把握した上で、資源を活用しそのニーズに応える最適な場をつくりだす】、【患者が抱えている迷いの本質とこれからの人生を見据え、挙児のことや治療継続について患者自身が“今"納得できるまで考える意味を患者と共有する】等を含む5つの実践を抽出した。さらに、教育現場や企業における知の伝承に関する既存の教育プログラムを精査するとともに、緩和ケアに関する教育プログラムを国際的に展開する英国のランカスター大学を視察し、プログラム構築や展開に関する示唆を得た。以上より得られた知見から、がん医療に携わる臨床看護師を対象に、実践知の伝承に焦点を当てた教育プログラムを考案した。研究の目的は、日本のがん看護の領域で高い実践能力があると認められたオンコロジーナースの実践知の伝承を通して新たな実践知を生み出す教育プログラムを構築することである。文献レビューの結果、プログラム構築では、看護の実践知がもつ特異性を考慮した実践内容の言語化、実践のリフレクションとフィードバックを含む計画された場づくりに焦点を当てることとした。実践知の効果的な伝承の方略として、臨床判断モデルの観点からオンコロジーナースの看護実践の言語化を試みるとともに、エキスパートパネルディスカッションによりがん医療に携わる看護師に有用なプログラムを検討した。これらの知見をもとに教育プログラム暫定版を考案した。平成28年度は、看護における実践知の効果的な伝承と創発のための場づくりについて最新知見の収集や有識者との意見交換を行い、教育プログラムの対象である臨床看護師の意見も得ながら実践知の伝承に焦点を当てた教育プログラムの構成内容と提供方法について検討する。具体的には、オンコロジーナースや臨床看護師、研究者等によるエキスパートパネルディスカッションを行い、オンコロジーナースの看護実践から抽出した実践知の妥当性や有用性、および看護における実践知の効果的な伝承と創発のための場づくりについての検討を行う。また、文献検討やエキスパートパネルディスカッションの成果をもとに、教育プログラムを考案し、がん看護学を専攻する大学院生を対象に試行、プログラムを精練させる。最終年度である平成29年は、精練させたプログラムを臨床看護師に適用し、プログラムの評価を行う。最終年度である平成29年度は、収集したインタビューデータの再分析を通して、オンコロジーナースの看護実践の可視化の内容を精錬させていく。さらにそれらを素材としたオンコロジーナースの実践知の伝承と創発を生み出す教育プログラムを考案し、その実施方法や評価方法について検討する。そして、考案した教育プログラムを臨床の看護師に適用し、プログラム評価を行う予定である。
関数微分方程式系の定性的及び数値解析的研究

「関数微分方程式系の定性的及び数値解析的研究」のうち、本年度の主な結果は次の1,2,3である:1.従来、我々が開発していた複数個の時間遅れを含む1次元及び2次元微分方程式系の解のグラフィック化のためのコンピューターソフトDDE1RK,DDE2RKを大幅に改良して、積分項を含む時間遅れ微分方程式系にも適応可能な近似公式をルンゲ・クッタ法および積分近似を用いて作成し、それに対応する解軌道のグラフィック化のためのコンピューターソフトFDE1RK,FDE2RKの開発した。さらに積分項を含む3次元以上の時間遅れ微分方程式にも適応可能な解軌道のグラフィック化のためのコンピューターソフトFDE4RKP,FDE4RKTを開発した。2.開発完成したコンピューターソフトFDE4RKP,FDE4RKTを使って時間遅れを含む生態系微分方程式の解軌道をグラフィック化し、解の特性をしらべ、抽出したいくつかの解の性質に数学的証明を与えることに成功した。それらのうち代表的なものは以下の通りである:(1)変数係数n次元線形関数微分方程式系の零解の指数漸近安定のための必要十分条件(2)変数係数1次元非線形関数微分方程式の零解の漸近安定性のためのbest possible(最善)な十分条件(3)時間遅れ含むロトカ・ヴォルテラ型微分方程式の大域的漸近安定性とパーマネンスに関する必要十分条件(4)積分表示された時間遅れをもつ被食者・補食者モデル微分方程式の漸近安定性の十分条件(5)スチェルチェス積分で表現された線形関数微分方程式系の漸近安定性および漸近定数問題の必要十分条件3.時間遅れのない生態系微分方程式系のうち、イブレフ型、ホリング型応答関数をもつ被食者・捕食者モデルが極限閉軌道をもつための必要十分条件の発見およびその証明の完成。「関数微分方程式系の定性的及び数値解析的研究」のうち、本年度の主な結果は次の(1)、(2)、(3)である:(1)昨年まで我々が開発していた複数個の時間遅れを含む1次元及び2次元微分方程式系の解のグラフィック化のためのコンピューターソフトDDE1RK,DDE2RKを大幅に改良して、積分項を含んだ時間遅れ微分方程式系にも適応可能な近似公式をルンゲ・クッタ法および積分近似を用いて作成し、それに対応する解軌道のグラフィック化のためのコンピューターソフトFDE1RK,FDE2RKの開発した。(2)開発完成したコンピューターソフトFDE1RK,FDE2RKを使って時間遅れを含む微分方程式の解軌道をグラフィック化し、多方面から解の特性をしらべ、抽出したいくつかの解の性質に数学的証明を与えることに成功した。それらのうち変数係数n次元線形関数微分方程式系の零解の指数漸近安定のための必要十分条件の発見およびその証明の完成、および変数係数1次元非線形関数微分方程式の零解の漸近安定性のためのbest possible(最善)な十分条件の発見およびその証明の完成。(3)生態系モデルの微分方程式系のうちイブレフ型、ホリング型応答関数をもつ被食者・捕食者モデルが極限閉軌道をもつための必要十分条件の発見およびその証明の完成。「関数微分方程式系の定性的及び数値解析的研究」のうち、本年度の主な結果は次の1、2、3である:1.昨年度から引き続き開発していた複数個の時間遅れおよび積分項を含む1次元及び2次元微分方程式系の解のグラフィック化のためのコンピューターソフトFDE1RK,FDE2RKを改良して、3次元以上の連立微分方程式にも適応可能な近似公式をルンゲ・クッタ法および積分近似を用いて作成し、それに対応する解軌道のグラフィック化のためのコンピューターソフト

FDE4RKP,FDE4RKTを開発した。2.開発完成したコンピューターソフトFDE4RKP,FDE4RKTを使って時間遅れを含む生態系微分方程式の解軌道をグラフィック化し、解の特性をしらべ、抽出したいくつかの解の性に数学的証明を与えることに成功した。それらのうち代表的なものは以下の通りである:(1)時間遅れ含むロトカ・ヴォルテラ型微分方程式の大域的漸近安定性とパーマネンスに関する必要十分条件(2)積分表示された時間遅れをもつ被食者・補食者モデル微分方程式の漸近安定性の十分条件(3)スチェルチェス積分で表現された線形関数微分方程式系の漸近安定性および漸近定数問題の必要十分条件3.時間遅れのない生態系微分方程式系のうち、イブレフ型、ホリング型応答関数をもつ被食者・捕食者モデルが極限閉軌道をもつための必要十分条件の発見およびその証明の完成。