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都市度別にみた育児期母親の育児ネットワーク・サポートと育児サービス利用の研究

都市度(接触可能な人口量)に注目し、世帯内と世帯外とのパーソナル・ネットワークがいかに子育ての在り方と関連をもつかに注目した。その結果、特に郊外の家族について以下のような特徴が顕著に見出せた。(1)ワーク・ライフ・バランスの点から夫サポートが低調である。また(2)実親・義理親が遠方である傾向から親からのサポートにも不足がある。(3)こうした世帯内・外の育児ネットワークからのサポート不足を、ママ友の活用により補完している実態がある。以上、都市度別に展開する子育てネットワークにより、母親たちは個々に「ネットワーク戦略」を展開していると言える。本研究の目的は、以下の通りである。(1)都市度により育児期母親の世帯内・世帯外のパーソナル・ネットワークにはどのような差異があるのか。(2)都市度により育児期母親の世帯内外の育児ネットワークおよび育児サービス利用にはどのような差異があるのか。(3)(2)までの分析により、都市度によって異なる子育て環境があるとすれば、当事者(育児期母親)はどういった子育て課題を認識しているのか。以上の3点を属性や階層変数をコントロールした上で、分析し明らかにすることにある。本年度は「都市度」(人口規模)別の子育てサポートの実態分析をすることを主眼としたアンケート調査を実施した。調査は神奈川県下の各市区町村データ(国勢調査データを参照)から都心(横浜市中区・西区)、郊外(横浜市栄区・青葉区)、村落(足柄上郡中井町・大井町・山北町)を調査対象地として選択した。さらに該当地域内の保育所・幼稚園に調査協力をお願いし、3歳から5歳の子供を通園させる母親を対象としてアンケート調査をおこなった。調査対象者総数は1840人(都心617人、郊外613人、村落610人)である。(2008年11月実施)その結果、回収票1226票、回収率66.6%の回答を得ることができた。今後、このデータの分析を行い、都市度と育児期母親のパーソナル・ネットワークとの関連やまたそれが育児のあり方にどのような関連をもつのかなど分析を進めてゆく。本研究の目的は、(1)都市度により育児期母親の世帯内・世帯外のパーソナル・ネットワークにはどのような差異があるのか。今年度の研究実施計画では、(1)前年度に実施されたアンケート調査データの分析を進めること、ならびに(2)アンケート調査回答者のうち、インタビュー調査を承諾してくれた回答者へのインタビューを進めることである。このうち(1)については、都市度別にみた世帯内ネットワークの差異とそれぞれのサポート性についての論考を執筆した。これは日本家族社会学会の研究機関紙『家族社会学研究』に投稿し、査読審査を通過の上、2010年4月発行の機関紙に発表される予定である。(発表年度が2010年度になるため、裏面の11.研究発表の報告事項には記載していない)。今後は都市度別にみた世帯外ネットワークの差異に注目した分析を進め、論考を執筆する予定である。また(2)については、アンケート回答者1223名のうち89名からインタビュー調査の承諾があった。これらの対象者に可能な限り連絡をとりインタビューの実施をしたが、連絡不能やインタビュー拒否などがあり、結果的に現時点で10名のインタビュー・データが得られたに止まっている。今後はインタビュー内容を整理するなかで、母親たちが自らのネットワーク資源をどのように認識し、ときに不足する部分をどのような戦略で対処しているのかを読み取っていく予定である。(2)都市度によって異なる子育て環境があるとすれば、当事者(育児期母親)はどういった子育て課題を認識しているのか。以上の2点を属性や階層変数をコントロールした上で、分析し明らかにすることにある。当該年度は、家族内部にある子育てネットワークの資源動員の差異が家族外部の子育てネットワークの資源動員とどのような関連をもって存在するのかという観点から、調査データの分析および論文執筆をおこなった。分析から得られた知見は以下の通り。(1)そもそも都心・郊外・村落により母親たちの保有するネットワーク分布には差異がある。(2)親(特に実親)の居住地は母親本人の子育てネットワーク獲得と(親族の結節点また母親の社交援護の2点で)深く関係している。これと関連して、(3)都市度別には郊外母親が特に(実親が遠方居住であることから)、子育てサポート資源獲得が貧弱である。

(4)夫サポートも母親(妻)の社交や子育てネットワーク獲得(義理親・友人)を促進する。(5)夫と実親からのサポートは母親の育児孤立感を低減させる効果をもつが、この効果は都市度により異なる。総じて、(6)都市度別には村落母親が最も豊かな子育てネットワークを多様に獲得する一方、郊外母親のそれは最も貧弱な傾向にある、だが、(7)郊外母親はその補完としてママ友の積極的な活用がみられ、特にママ友には「子育てサポート」を期待する傾向が強かった。総じて重要なことは、(8)家族内の育児サポート不足を家族外の育児サポートが補完するという構造は見出せないという点だ。家族内サポートと家族外サポートはむしろ正の相関関係にある。またそのことは子育てサポートを家族内外の双方から充分に得られず、「子育て=弧育て」という現状に陥る者があることを意味する。
機能性分子構築のためのキラルブロックの開発とその利用

機能性分子構築のために有用なキラルなどヒドロキシラクタムならびにその誘導体を酵素法ならびに化学法により合成し、これより生理活性分子の合成を行った。1、不飽和ヒドロキシラクタムは相当するイミドの水素化ホウ素ナトリウム還元によって得られるが、この還元系に塩化セリウムや塩化サマリウムを加ええることにより、目的とする不飽和ヒドロキシラクタムが高い選択性で収率良く得られる方法を見い出した。さらに、これらのヒドロキシラクタムをリパーゼによるエステル交換反応を利用して極めて効率的に光学分割した。この反応におけるE値は30-1000であり、実用性の極めて高いものであった。これら一連の反応を利用して、これまでその絶対配置の決定、ならびに不斉合成がなされていなかった新規アルカロイド、(-)-Lilidineの合成を達成した。2、この種のキラルな不飽和ヒドロキシラクタム誘導体を四酸化オスミウム酸化することによりジアステレオ選択的にジヒドロキシ化し、これより、ヒドロキシ化されたプロリノール誘導体およびD-リボースのNアナログ誘導体の合成を行った。3、L-アスパラギン酸よりアミノラクトンを合成し、これをヒドロキシメチル化することによりt-ラクトンとし、このDIBAL-H還元により有用なキラルブロックであるアミノラクトールを合成した。さらに、これへのジアステレオ選択的なGrignard試薬の付加を行い、連続不斉中心を有するアミノアルコールを得ることが出来た。この手法はF-244などのβ-ラクトン抗生物質の中間体として期待される物質である。
介護保険制度導入が在宅ケアを受ける高齢者とその介護者に及ぼす影響の経時的検討

本研究の目的は、在宅要介護老人とその介護者を対象に、介護保険制度施行前後において、対象者の状況や在宅支援サービス利用状況などに変化が認められるかどうかを追跡調査によって検討することである。平成11年度の初回調査対象者(訪問看護ステーションからサービスを受けている患者とその家族40組)のうち、初回調査への参加者は21組であった。このうち、第1回追跡調査(平成12年9月)で回答が得られた者は17組であった。被介護者のADLレベルは、厚生省自立度判定基準によると、A2:1名、B1:2名、B2:6名、C1:4名、C2:4名と、17名中16名が「寝たきり」状態にあった。8ヶ月間のADLレベルの変化は、B1からB2に低下した者1名以外には変化は認められなかった。一方、介護者の身体的状況についても、大きな変化は報告されなかった。サービス利用に関する変化に関しては、デイサービス、ホームヘルパー、入浴サービスのいずれにおいても、第1回追跡調査の時点では、半数以上の者では利用に大きな変化は認められなかった。具体的には、介護保険制度施行前に各サービスを利用していなかった者(デイサービス:11名、ホームヘルパー:14名、入浴サービス:10名)のうち、制度施行後もサービスを利用していなかった者は、デイサービス9名、ホームヘルパー9名、入浴サービス8名であった。一方、介護保険制度施行後にサービス利用を開始した者は、ホームヘルパーで5名と最も多く、デイサービスや入浴サービスではそれぞれ2名であった。研究代表者は平成12年10月に京都大学へ異動となるため、異動後に再度追跡調査を実施した後に、最終的な検討を実施する予定である。本研究の目的は、在宅要介護老人とその介護者を対象に、対象者の身体的・心理的状況や在宅支援サービス利用状況、さらには在宅ケアにかかる費用負担などについて、3-4ヶ月ごとに評価を繰り返し、介護保険制度施行前と後によって、対象者の身体的心理的状況や在宅ケア支援サービスの利用などに変化が認められるかどうか追跡調査によって検討するのである。平成11年度の研究では、平成12年1月から2月末までの間に初回調査を行った。対象者は、訪問看護ステーションからサービスを受けている患者とその家族40組である。被介護者の要介護度は35の者が9割を占めていた。介護者は2/3が女性で、平均年齢は67.4歳(最年少45歳、最年長8歳)であった。介護者の主観的健康度は、「健康である」と答えた者は約半数を占めていたが昨年と比べて健康状態が悪くなったと答えた者も全体の半数を占めていた。そして、からだに痛みを感じている者は全体の70%、介護を負担であると感じている者はぼぼ全員、家計状況は2/3で苦しいと答えていた。このような介護環境の中で、現在利用しているサービスのうち最も利用の多かったのは入浴サービスであるが、それでも全体の38%に留まっていた。次いで多かったのはデイサービス(デイケアを含む)と入浴サービスの利用者で全体の1/3、ホームヘルパー利用者は1/4であり、過半数の者は在宅福祉サービスをまったく利用していなかった。さらに、現在各種サービスを利用していない者の中で今後も利用しなくていいと考えている者は、それぞれ半数を占めていた。来年度はこの集団に対し追跡調査を行い、サービス利用の変化を把握する予定である。
口腔顔面領域の感覚入力における亜酸化窒素吸入の効果と臨床的応用

亜酸化窒素の口腔内感覚への効果を評価するため、口腔内疼痛モデルラット(抜歯後疼痛、口内炎疼痛、神経因性疼痛、癌性疼痛)を用いた鎮痛効果、ならびにラット舌への味覚刺激の神経応答による対味覚効果について検討する。また、ヒトに対して味覚検査や知覚検査を行うことで、亜酸化窒素が末梢の口腔内領域でも短期的かつ術後鎮痛などの長期的な鎮痛効果を持ち、不快な味覚や知覚を抑制する事を明らかにする。
工具を操作する技能が「型」から「巧緻」に至る過程の解明と指導法の開発

平成30年度は,ドライバー操作技能指導法の開発を目指す研究の最終段階として「技能測定ドライバーシステム」を用いた中学生に対する技能実践結果を基に,技能指導法の開発(「指導の要点」の纏め)を行った。ドライバー技能指導の要点として,指導場面で生徒に伝えるべき(それにより操作の改善が期待できる)示唆が次のように纏められた。【両手及び片手での操作に共通する示唆】柄を利き手で上から被せるように握り,脱落しない程度の「押す力」と,ねじを回せる程度の「回す力」を加える。利き手はねじの固さ(回す力に対する抵抗)に応じて適宜持ちかえ,できるだけ同じペースで回す力(押す力)を加える。【両手での操作に対する示唆】支え手は,柄の下部または軸に添え,軸が真っ直ぐ(垂直に),ぐらつかないように支える。利き手持ちかえの際も(軸がずれ・ぶれないよう)支える。【片手での操作に対する示唆】片手では(支える手がないため)軸のずれ・ぶれが起きやすい。回す力(押す力)を加える際は,軸が真っ直ぐ(垂直に),ぐらつかないよう意識して,特に回す力を意識して強めに加える。これらの成果を平成30年8月に開催された「日本産業技術教育学会・全国大会(信州大学)」において「技能測定ドライバーシステムを用いた中学生の巧緻性評価」という演題でその概要を発表した。さらに9月に「技能測定ドライバーシステムの開発と中学生の巧緻性評価」という題目で日本産業技術教育学会誌への論文投稿を行った。当論文は平成30年度中に査読を終え,平成31年度中に掲載予定である。平成30年度までに,ドライバーを操作する技能が「型」から「巧緻」に至る過程の解明と指導法の開発を行い,それらを研究論文として投稿し終えたので研究は順調に進展した(当初の研究計画はほぼ達成された)と言える。ただ,研究論文については学会の編集計画状況により平成30年度中の雑誌掲載は間に合わなかった。(現在は「投稿中」の取り扱い。)これにより,論文掲載費用の支出が平成31年度になると見込まれるため,平成31年1月17日に「科学研究費補助事業(学術研究助成基金助成基金)補助期間延長」の申請を行い,平成31年3月20日付で承諾を得た。「現在までの進捗状況」に記載したように,過去3ヶ年で研究は順調に進行したが,更に研究を精緻化するには,開発した技能指導法を中学生対象に実践し,指導法(指導の要点)の妥当性・有効性を確かめることが必要と思われる。平成31年度(延長した最終年度)はこの実践調査,学会での成果発表,研究論文としての纏めを行い,本研究の最終目標である「技能指導法の開発」を確かなものにしたい。平成28年度前半は、技能(巧緻の程度)を評価する評価規準について、研究協力者・野方健治教諭(佐世保市立日宇中学校)の勤務校での実践・調査により検討を行った。事前に、1操作速度、2操作軸のぶれ、3ドライバー押力、4操作メタ認知(操作の自己モニター)等が規準になるのではないかという仮説を立て、実践・調査に臨んだ。その結果、「操作軸のぶれ」と「ドライバー押力」は評価規準と成り得ることが明らかになったが、「操作メタ認知」については評価規準と成りにくいことが分かった。また「操作がぎこちない(巧緻性が劣る)被験者は、必ずしもドライバー押力(押す力)が不足している訳ではない」という新たな知見が見いだされた。ドライバー操作の基本は「押す力7割、回す力3割」と言われるが、単純に「しっかり押せばよい」というものではなく、「押すべき(力を加えるべき)タイミングで、押す力、回す力を調整できる」ことがポイントであることが明らかになった。これらの結果から、「操作軸のぶれ」や「ドライバー押力」を経時的・定量的に測定する「技能測定ドライバー・システム」の開発が急務であると考え、平成28年度後半はこれら装置の開発・設計に着手した。具体的なものは、トルクセンサ等を内蔵した「技能測定ドライバー」、荷重センサ及びセータ収集ユニットを内蔵した「汎用押力測定器」、及びこれらのデータを取り纏める「データ収集・集計ソフトウエア」である。これらの装置の製作を工具開発会社に依頼し、年度末までに装置全体のシステムがほぼできあがった段階となっている。平成28年度は、当初の予定では「技能(巧緻の程度)を評価する評価規準」を確定するところまで予定していた。ただ、その規準とすることを想定していた「操作メタ認知(操作の自己モニター)」が規準となりにくいことが明らかとなり、逆に「操作軸のぶれ」や「ドライバー押力」が有効な規準となることが明らかになったため、平成29年度に予定していた「技能測定装置」の開発に早々に着手することになった。なお、当初の予定では、技能測定装置は「外面的(視覚的)に動作を分析する装置」を想定していたが、工具開発会社の協力が得られたことから、(外面的ではなく)内部にセンサ等を組み込んだ「技能測定ドライバー・システム」を開発することができた。これにより、より詳細な工具操作に関するデータが得られると期待できる。研究は順調に進んでいると言える。平成29年度は,ドライバー操作技能指導法の開発を目指す研究の一貫(第二段階)として,開発を終えた「技能測定ドライバーシステム」を用いた,中学生に対する技能実践調査を実施した。

なお,このシステムの核となる「技能測定ドライバー」は,複数のセンサーを限られたスペースに装填したデリケートな機器であるため,予備機(技能測定ドライバー・試作モデル・#2)の導入を行い,実践調査に備えた。また,開発した技能測定ドライバーシステムについて,平成29年8月に開催された「日本産業技術教育学会・全国大会(弘前大学)」において,その概要を発表した。技能実践調査は,研究協力者の在籍中学校を平成29年12月に2日に分けて訪問し,技能測定ドライバーを用いた木ねじの締め緩め作業を事前に選抜した被験者(中学生20名)に行わせ,作業時の動作状況を「技能測定ドライバーシステム」でデータ収集した。同時に,被験者の操作状況をビデオカメラで録画した。現在,この測定データとビデオカメラで録画した操作状況を照らし合わせ「巧緻性が高い」と判断される被験者と「巧緻性が低い」と判断される被験者に,動作状況データにどのような差異が見られるのかを分析している段階である。なお,本研究で開発した「技能測定ドライバーシステム」は,研究代表者が所属する国立大学法人福岡教育大学の発明規程に則り,平成29年6月に「発明等届出」を行った。(平成29年7月福岡教育大学・認定)さらに,共同開発を行った企業とともに特許取得の可能性を探り,出願を行った。(平成29年8月出願)平成29年度は,当初の研究計画では技能測定装置(本研究では「技能測定ドライバーシステム」と命名)の開発を予定していた。既に平成29年度末までに「技能測定ドライバーシステム」を用いた技能実践調査まで行えたので,研究は順調に進展していると言える。なお,研究概要にも書いたように,この「技能測定ドライバーシステム」は研究代表者が所属する国立大学法人福岡教育大学に「発明等届出」を行った後,共同開発を行った企業とともに特許出願を行った。当初,このような発明届・特許出願まで至るとは想定していなかったことから,研究は極めて順調に進んでいると言える。平成30年度は,ドライバー操作技能指導法の開発を目指す研究の最終段階として「技能測定ドライバーシステム」を用いた中学生に対する技能実践結果を基に,技能指導法の開発(「指導の要点」の纏め)を行った。ドライバー技能指導の要点として,指導場面で生徒に伝えるべき(それにより操作の改善が期待できる)示唆が次のように纏められた。【両手及び片手での操作に共通する示唆】柄を利き手で上から被せるように握り,脱落しない程度の「押す力」と,ねじを回せる程度の「回す力」を加える。利き手はねじの固さ(回す力に対する抵抗)に応じて適宜持ちかえ,できるだけ同じペースで回す力(押す力)を加える。【両手での操作に対する示唆】支え手は,柄の下部または軸に添え,軸が真っ直ぐ(垂直に),ぐらつかないように支える。利き手持ちかえの際も(軸がずれ・ぶれないよう)支える。【片手での操作に対する示唆】片手では(支える手がないため)軸のずれ・ぶれが起きやすい。回す力(押す力)を加える際は,軸が真っ直ぐ(垂直に),ぐらつかないよう意識して,特に回す力を意識して強めに加える。これらの成果を平成30年8月に開催された「日本産業技術教育学会・全国大会(信州大学)」において「技能測定ドライバーシステムを用いた中学生の巧緻性評価」という演題でその概要を発表した。さらに9月に「技能測定ドライバーシステムの開発と中学生の巧緻性評価」という題目で日本産業技術教育学会誌への論文投稿を行った。当論文は平成30年度中に査読を終え,平成31年度中に掲載予定である。
β-作動薬による耳下腺アミラーゼ分泌の感作・脱感作の分子機構

私共はラット耳下腺をβ-作動薬であるイソプロテレノール(IPR)による前処理時間の僅かの差によってこの耳下腺からのβ-作動薬によるアミラーゼ(A)分泌に感作あるいは脱感作現象が誘導される実験系を確立し、これらの現象の誘導に抑制性GTP結合蛋白質(Gi)の機能の変化が密接に連関していることを明らかにして来た。また、Giはりん酸化されると百日咳毒素によるADP-リボシル能が抑制され、脱りん酸化されると逆にこの細菌毒素によるADP-リボシル化能が促進されることも明らかにして来た。そこで、本研究はこの実験系を用いてβ-作動薬による刺激情報の細胞内伝達機構におけるクロストークの分子機構を研究実施計画に従って実施し、下記の成果を得た。(1)Giのりん酸化機構ラット耳下腺細胞膜より抗Gi2α抗体(AS/7)を用いて得た免疫複合体はprotein kinaseA(PKA)によって著しくりん酸化され、このりん酸化部位はセリン及びスレオニン残基であった。(2)りん酸化酵素活性の変動とA分泌の感作・脱感作現象上記実験系を用いて耳下腺組織のPKA活性をkemptideを基質として調べた結果、A分泌の感作時にはPKA活性の著しい上昇が認められたが、脱感作時にはPKA活性は全く変動しなかった。(3)脱りん酸化酵素活性の変動とA分泌の感作・脱感作現象私共はラット耳下腺をβ-作動薬であるイソプロテレノール(IPR)による前処理時間の僅かの差によってこの耳下腺からのβ-作動薬によるアミラーゼ(A)分泌に感作あるいは脱感作現象が誘導される実験系を確立し、これらの現象の誘導に抑制性GTP結合蛋白質(Gi)の機能の変化が密接に連関していることを明らかにして来た。(3)脱りん酸化酵素活性の変動とA分泌の感作・脱感作現象
日本統治期における台湾・韓国・日本の都市空間形成と居住形態に関する比較研究

本研究は、台湾および韓国の諸都市(宜欄、嘉義、新竹、北港、木浦)を主な対象として、日本統治期の都市空間形成過程と居住形態(街並、公設市場、宗教施設、土地所有、住居)を文献史料と現地調査によって復原し、相互に比較した。その結果、日本の植民地政策の進展によってもたらされた東アジアにおける都市空間の近代化過程(伝統的都市空間の変容)の特質について解明している。本研究では、日本統治期の台湾・韓国・日本における近代都市空間を比較する上で、一般住民の生活の場となった商業街・市場や宗教・祭祀空間などを積極的に分析対象とすることで、伝統から近代への変容という連続的な視角をもちながら近代の都市空間や居住形態の特質に迫ることを目的としている。平成25年度は、韓国・木浦における居留地周辺に発達した韓屋地区と1910年以降に大きく発展した木浦駅および公設市場の周辺地区について本調査を実施した。1)韓屋地区では北橋洞・竹洞を対象として悉皆的な集落調査を実施し、街区・街路・住居配置形態等を把握するとともに、15棟ほどの都市韓屋について詳細な実測調査を実施することで、日本統治期における宅地の開発プロセスや建築的特徴さらに日式住宅からの影響等が判明した.2)市場周辺地区では商業街の連続立面図を作成し、街屋について実測調査を実施することで表長屋など歴史的街並の建築的特徴が明らかとなった。3)駅周辺地区では鉄道官舎について実測調査を実施し、公的な住宅地開発の一端が明らかとなった。全体として大正・昭和初における日本の計画市街地と自生的な近代韓屋地区の居住形態の比較が可能となり、その関係性を把握することができた。また平成25年度は、台湾東部の花蓮港街および開拓移民村(吉野村他)について現地調査を実施した。日本統治期の都市形成について両者の相違を明らかにする目的であったが、地域開発の遅れた東部では、これまでの西部調査では確認できない都市と農村の一体的開発を想定した計画過程を読み取ることが可能であった。その他、東京では都市周縁部の農村と旧武家地の宅地開発によって成立した近代の町々が、祭礼を通じて地域コミュニティに編入されていくプロセスを復原することができた。宗教や祭祀の近代的変容が都市形成や居住形態に大きな影響を及ぼしていることがわかる貴重な成果となった。本研究では、日本統治期の台湾・韓国・日本における近代都市空間を比較する上で、一般住民の生活の場となった商業街・市場や宗教・祭祀空間などを積極的に分析対象とすることで、伝統から近代への変容という連続的な視角をもちながら都市空間や居住形態の特質に迫ることを目的としている。平成24年度は、台湾において「台湾総督府公文類纂」等の史資料を収集すると同時に、これまで調査研究を進めてきた新竹・台中・嘉義・北港などを調査対象として、現地での都市・建築調査(街区・街路構成、街並景観、建築遺構、地域コミュニティ、市場・寺廟空間など)を実施した。その結果、特筆すべき研究成果として、1)媽祖廟の総本山的な宗教都市である北港において、寺廟を中核とする日本の門前町に類似した整然とした都市空間構造が、日本統治期における嘉義大震災後の都市改造(ロータリーの建設による境内空間の拡張、廟前への公設市場の建設、参道の拡張と連続的な街並景観の形成)によって創出されたことを具体的に解明できたこと。2)日本統治期における台中・嘉義のグリッド状街路・街区計画と街並景観の形成過程および地域的差異を具体的に解明し、日本住宅の影響を受けた近代における台湾街屋の空間的特徴の一端を抽出できたこと。3)清代の城壁都市で知られる新竹・宜蘭・嘉義における公設市場と街区形成の共通性と相違点が解明できたことなどがあり、これらの研究成果をついて、平成24年度の日本建築学会大会および関東支部研究報告において発表した。一方、韓国では、現地調査によって平成25年度の本調査対象として設定している「木浦」における居留地周辺に発達した都市韓屋地区の保存状況と1910年以降に大きく発展した木浦駅周辺地区の現況を把握した。また史料調査では木浦市役所に所蔵される日本統治期の「土地台帳」「地籍図」の閲覧と収集を開始している。平成26年度は、日本の門前町の都市空間形成に類似した台湾の北港について、平成24年度に実施した商業街・市場や宗教・祭祀空間に関する総合的な現地実測調査をもとに補足し、日本の市区改正計画が果した役割が明確となった。その結果を日本建築学会計画系論文集に研究論文として発表した。

また台湾東部の花蓮について、花蓮市役所から提供を受けた詳細な都市計画図と日本統治期の市区改正図を比較することで、各地区の地割特性やその継承性など宅地割レベルでの特徴を抽出することができた。韓国では平成25年度に木浦における居留地周辺に発達した都市韓屋地区と1910年以降に大きく発展した木浦駅および公設市場の周辺地区について本調査を実施し、大正・昭和初期における日本による計画市街地と自生的な近代韓屋地区の居住形態の関係性を把握することができたが、その成果を報告書にまとめる分析・執筆作業を行った。2015年4月末に刊行予定であり、保存活用の基礎資料として木浦市役所をはじめ調査協力をお願いした現地各所への配布を準備している。なお、日本統治期の東アジアの商業空間を比較するために、同様に租借地であった中国・大連の連鎖商店街の実態について現地視察した。これら東アジアでの調査研究に対して日本では、近世・近代の博多を素材として「流」と称される伝統的な祭礼組織と近世・近代の地縁共同体の二重構造の変遷について考察している。以上から、日本統治期の台湾・韓国・日本における近代都市空間の形成過程と居住形態の比較と特質についえ総合的に比較検討を加えることができた。工学・建築学・歴史意匠平成25年度は、主に韓国・木浦における調査によって日本統治期の近代都市計画による市街地形成と居留地周辺の居住形態について解明する研究計画であったが、現地での協力が得られ、1910年代から1930年代の住居遺構(韓屋・町家・鉄道官舎など)の実測調査ができ、地籍図・土地台帳・家屋台帳とあわせて分析によって、その具体的な建設プロセスを解明することができたことは大きな成果であった。台湾においては、多くの設計図面・古写真史料の収集ができ、かつ研究計画で設定した調査対象地である台中・嘉義・北港などにおいて現地での実測調査を順調に実施することができたため、予想以上に多くの研究成果が得られた。韓国でも、研究計画で調査対象地に設定した木浦において、日本統治期の「地籍図」・「土地台帳」等の史料の閲覧に対する全面的な協力が得られ、旧居留地周辺に現存している近代都市韓屋の建築遺構の実測も可能であった。現地での調査協力が得られたことで、平成25年度に予定している旧居留地周辺地区における本調査のための準備が整えられたと考えている。平成26年度は、台湾、韓国での調査研究の補足を実施するとともに、日本との近代市街地の居住形態との比較を検討したい。また、研究論文としての発表の他に、現地調査の詳細を記した研究報告書(とくに韓国・木浦)を作成し、今後の歴史的都市遺産の保存活用の基礎資料として現地へ成果を報告することとしたい。当初の研究計画に則り、平成25年度は、住宅遺構と集住形態、木浦駅前に展開した商業地区に焦点をあてて、韓国・木浦の旧居留地周辺地区での都市・建築調査(街区・街路構成、街並景観、建築遺構、地域コミュニティ、市場空間など)を実施し、すでに実測調査を終えている旧居留地地区との比較を行うことを研究の中心課題としたい。また、台湾でも補足のための現地調査(遺構・史料)を継続し、日本との比較検討も進めていくこととする。平成25年度は、現地での実測調査・史料調査等に多くの時間を要し、予想以上の研究成果を得たが、そのためにデータ整理や研究成果の公開をすすめるのに十分な時間がとれなかったため、物品費や謝金、その他を予定額通りに使用できなかった。平成26年度は、次年度使用額を利用して図面の清書およびデータベース化、さらに現地に配布する調査研究報告書の作成等の費用として使用したい。海外調査が研究費内訳の中心となる。韓国・木浦における現地での本調査日程としては、4名×7日間程度を予定している。
バージャー病の病因としての歯周病菌感染に関する総合的研究

原因不明の難病とされてきたバージャー病について,世界ではじめて病原菌DNAを発見し発表した(2005.7)。歯周病菌が14個のバージャー病閉塞動脈片の13個から検出できたこと、喫煙は歯周病を悪化させること、たばこ物質は血管を攣縮し内皮を荒廃させること、歯周病菌は血小板を活性化することなどからバージャー病の原因菌としての歯周病菌の可能性が強く示唆された。歯周病菌を持続静注したところラットの四肢動脈に血栓閉塞を認め、その部位の歯周病菌も陽性であり報告した(2005.11)。歯周はリンパ管が発達し、歯周病菌はリンパの流れにのって、数分の後には頸部を下降して静脈角から静脈血中に入る。血中に入った菌はどのようにして血管に到達するのであろうか。その問題を解くために、血小板と歯周病菌を直接ミックスする実験を行ったところ、歯周病菌は血小板を活性化し、血小板内に取り込まれることが判明した(11/25読売新聞)。同様の実験で好中球などでは貪食されるが血小板内では貧食されないことも判り、血小板は凝集し塊をつくることが観察された(投稿準備中)。凝集塊が手足の小動脈に塞栓し、さらに二次血栓を主幹動脈にのばしていくと考えられる。逍遙性静脈炎部位からも歯周病菌DNAは検出された。動脈血栓中では微小膿瘍をつくり好中球などの浸潤と合わせて感染の様相を呈する。この急性期の所見にはすでに数多くの報告がある。バージャー病では、よく動脈構造が保たれていることは知られており、主たる病変は血栓であるといえる。蛍光抗体法を用いて検討すると、歯周病菌のうちバージャー病で最も高率に発見された菌は、その多くが血栓内で内弾性板付近に、一部は弾性板を越えて存在していた。禁煙と口腔内ケアーのよい環境では、バージャー病は減少傾向であることから疫学的にも説明できる。現在歯周病患者とバージャー病患者では、HLA遺伝子タイプが一致するとのデータがありその検証を行っている。バージャー病の病因としての歯周病菌感染を確定するために以下の様な平成16年度研究計画を実行した。1.バージャー病確定患者16名について下肢動脈生検を行いPCR法にて歯周病菌を同定した。特にスピロヘータ属のTreponema denticola (Td)が高率にみられた。また東京歯科大細菌学教室の協力をえて同菌の免疫染色を行いPCR陽性例の30%以上に陽性反応が見られている。歯周検査は歯周プラークと唾液で行って結果を得ている。2.マウスを用いた実験で、歯周病菌Pgを2週間連続静注したところ、6ヶ月までの経過で四肢動脈に血栓症の発症をみた。この種の実験報告はまだ世界中にない。3.電顕による観察でバージャー病動脈血栓の微細構造を観察でき新知見を得た。4.バージャー病患者15例と対照例16例の比較を行い、クラミヂア肺炎菌、サイトメガロウイルス、ピロリ菌の抗体価を比較できた。

歯周病菌の抗体価は現在対照例との調整中である。5.代表的歯周病菌であるPg(Porphyromanos gingivalis),Td菌について血栓性、単球の接着因子発現、ローリングの促進などを検討し一定の成果を得た。論文作成中である。ただしTdについては分離、培養が困難であり引き続き検討中である。6.腹部大動脈瘤および閉塞性動脈硬化症における歯周病菌との関わりについて検討し、粥腫に高率に歯周病菌を検出できた、とくにPgが多かった。また、閉塞性動脈硬化症では動脈瘤に比べて内膜側に歯周病菌が多いことが判明し雑誌に掲載した。7.歯周および咽頭からのリンパ経路について検討し、この領域の菌は短い距離を経て頸部の静脈角に達し。菌血症を起こすのであろう事を臨床解剖学的に解明した。原因不明の難病とされてきたバージャー病について、世界ではじめて病原菌DNAを発見し発表した(2005.7)。歯周病菌が14個のバージャー病閉塞動脈片の13個から検出できたこと、喫煙は歯周病を悪化させること、たばこ物質は血管を攣縮し内皮を荒廃させること、歯周病菌は血小板を活性化することなどからバージャー病の原因菌としての歯周病菌の可能性が強く示唆された。歯周病菌を持続静注したところラットの四肢動脈に血栓閉塞を認め、その部位の歯周病菌も陽性であり報告した(2005.11)。歯周はリンパ管が発達し、歯周病菌はリンパの流れにのって、数分の後には頸部を下降して静脈角から静脈血中に入る。血中に入った菌はどのようにして血管に到達するのであろうか。その問題を解くために、血小板と歯周病菌を直接ミックスする実験を行ったところ、歯周病菌は血小板を活性化し、血小板内に取り込まれることが判明した(11/25読売新聞)。同様の実験で好中球などでは貪食されるが血小板内では貪食されないことも判り、血小板は凝集し塊をつくることが観察された(投稿準備中)。凝集塊が手足の小動脈に塞栓し、さらに二次血栓を主幹動脈にのばしていくと考えられる。逍遙性静脈炎部位からも歯周病菌DNAは検出された。静脈血栓中では微小膿瘍をつくり好中球などの浸潤と合わせて感染の様相を呈する。この急性期の所見にはすでに数多くの報告がある。バージャー病では、よく動脈構造が保たれていることは知られており、主たる病変は血栓であるといえる。蛍光抗体法を用いて検討すると、歯周病菌のうちバージャー病で最も高率に発見された菌は、その多くが血栓内で内弾性板付近に、一部は弾性板を越えて存在していた。禁煙と口腔内ケアーのよい環境では、バージャー病は減少傾向であることから疫学的にも説明できる。現在歯周病患者とバージャー病患者では、HLA遺伝子タイプが一致するとのデータがありその検証を行っている。
窒化物半導体におけるプラズモン誘導光透過現象と紫外発光デバイス光制御への応用

本研究では、原子レベル平坦性を有する極性・非極性AlGaN高品質結晶と2層型ワイヤグリッド格子(2WGP)によるプラズモン誘導光透過を用いて、高性能紫外域光デバイス(紫外域偏光制御、高効率紫外発光素子)の実現を目指して研究を行った。結晶成長に関する研究では極性・非極性AlGaN高品質結晶作製を得るための見通しを得ることができた。また、金属回折格子構造を用いてプラズモン誘導光透過の制御ができることを明らかにした。これらの知見に基づき、今後高性能紫外域光デバイスへの見通しを得ることができた。短波長紫外域(300nm以下)の半導体固体光源は、殺菌、光触媒、バイオ、計測など医療・環境分野に不可欠であるが、発光効率、発光出力、信頼性が低いことが普及化への障害となっている。この主原因は、発光層のAlGaNの1低抵抗p形、2光取出し効率向上、3偏光特性制御の課題が未解決であることにある。一方、申請者は2層形金属ワイヤグリッド偏光子(2WGP)を用いた表面プラズモンによる異常光透過(ここではプラズモン誘導光透過と呼ぶ)を実証した。この成果を紫外光源の課題解決に適用する。研究目的は、1原子レベル平坦性を有する極性・非極性AlGaN高品質結晶作製、2AlGaN結晶上の2WGPによるプラズモン誘導光透過の実現、3偏光制御、高効率を有する高性能紫外域光デバイスの実現を目指す。今年度は、高品質AlNの結晶成長とガラス基板上への金属周期構造による表面プラズモン共鳴に関する実験を行い、プラズモン誘導光透過を用いた高性能紫外発光デバイスを実現するための指針を得ることを目的に実験を行った。サファイア上AlN成長では、サファイアの表面ステップ構造に起因して高密度な刀状転位が発生する問題があるため、サファイア基板の微傾斜角度やサーマルクリーニング条件を変化させて、サファイア上に形成されるAlNの結晶性やドメイン構造を制御し、AlNの高品質化を目指した。サファイア基板の微傾斜角度の増加につれて,AlNの(0002)面のXRC半値幅は悪化する傾向であったが,(10-12)面のXRC半値幅は改善するという結果となった。これらのXRC半値幅の変化は,サファイア基板の表面ステップ構造に起因することが確認された。一方、表面プラズモンに関する研究では、ガラス基板上への1次元金属回折格子構造を有する偏光子の作製を行い、周期構造の制御により、透過特性が制御できることを明らかにした。高品質AlGaNを得るためのAlN基板の作製やガラス基板上金属1次元回折格子によるプラズモン誘導光透過の実証ができたため。一方、研究代表者は2層形金属ワイヤグリッド偏光子(2WGP)を用いた表面プラズモンによる異常光透過(ここではプラズモン誘導光透過と呼ぶ)を実証した。今年度はAlN緩衝層を用いた高品質AlN厚膜の作製、組成変調AlGaN多重量子井戸構造の作製、1次元回折格子構造を利用した表面プラズモン共鳴による光誘導透過について研究を行った。AlN緩衝層を用いた高品質AlN厚膜の作製においては、サファイア基板上にAlN緩衝層を成長させ、これを高温アニールすることで良好な結晶性を持つAlN緩衝層が得られ、この緩衝層に高温AlN厚膜を成長させることで、高品質なAlN厚膜の作製に成功した。組成変調AlGaN多重量子井戸構造の作製においては、サファイア基板上に成長したAlN層に井戸層と障壁層の混晶組成を二次関数的に変調させたAlGaN多重量子井戸構造を作製することができ、強いカソードルミネッセンス発光を得ることができた。表面プラズモンの研究では、ガラス基板上に金属1次元回折格子を用いた表面プラズモンセンサーやワイヤーグリッド偏光子を作製し、周期構造や入射角度による透過率の制御ができることを明らかにした。高品質なAlN基板及びAlGaN多重量子井戸構造を作製できることにめどがついた。また、金属1次元回折格子を用いることでプラズモン誘導光透過の実証もできた。短波長紫外域(300nm以下)の半導体固体光源(LED、LD、電子線励起素子)は、殺菌、光触媒、バイオ、計測など医療・環境分野に不可欠であるが、発光効率、発光出力、信頼性が低いことが普及化への障害となっている。

研究目的は、1原子レベル平坦性を有する極性・非極性AlGaN高品質結晶作製、2AlGaN結晶上の2WGPによるプラズモン誘導光透過の実現、3偏光制御、高効率を有する高性能紫外域光デバイスの実現を目指す。本研究では極性並びに非極性含めたAlGaN窒化物半導体の高品質結晶とAlGaN結晶上の2層形金属ワイヤグリッド偏光子(WGP)構造でのプラズモン誘導光透過現象の実証と、さらにその現象を適用した紫外線発光素子の作製を目指し、本年度は以下のような成果を得た。まず結晶成長に関してはスパッタ法によるAlNの結晶成長を行い、その後アニールや結晶成長を行うことで、高品質なAlN基板結晶を得ることができた。これを用いることで極性・非極性AlGaN高品質結晶作製を得るための見通しを得ることができた。また、ワイヤーグリッド構造を用いた光学素子作製に関しては、金と銀では伝搬型表面プラズモンの発生メカニズムが異なることと金を用いた回折格子構造で高感度のセンサーを実現できることが明らかになり、これらに知見を利用して紫外線発光素子への応用に目途をつけることができた。本研究では、原子レベル平坦性を有する極性・非極性AlGaN高品質結晶と2層型ワイヤグリッド格子(2WGP)によるプラズモン誘導光透過を用いて、高性能紫外域光デバイス(紫外域偏光制御、高効率紫外発光素子)の実現を目指して研究を行った。結晶成長に関する研究では極性・非極性AlGaN高品質結晶作製を得るための見通しを得ることができた。また、金属回折格子構造を用いてプラズモン誘導光透過の制御ができることを明らかにした。これらの知見に基づき、今後高性能紫外域光デバイスへの見通しを得ることができた。紫外線発光素子に使う高品質AlGaNの結晶成長や窒化物半導体基板を用いたプラズモン誘導光透過の実験を行う予定である。AlN基板上AlGaN多重量子井戸構造と金属1次元回折格子構造を組み合わせることで、プラズモン誘導光透過現象を利用した紫外発光デバイスを目指す予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。半導体工学、オプトエレクトロニクス29年度が最終年度であるため、記入しない。
新規　π　拡張型芳香族近赤外色素の創製

本年度は側鎖を有するイソインドリン誘導体およびジアミン誘導体を1対1で反応させる事で汎用溶媒に可溶な新規近赤外色素の合成をおこなった。その結果収率よく目的の化合物が得られることがわかった。次に得られた化合物に対して電気的及び化学的に2電子酸化を行った。その結果、酸化する前のヘミポルフィラジンの吸収スペクトルは紫外可視領域に吸収を有していたが、酸化後は近赤外領域に吸収を有することがわかった。また、TDDFT法を用いた理論計算で得られた最適化構造および理論スペクトルと比較すると、実測のデータをうまく再現できることがしめされた。一方で偶然にもアラインの重合反応が進行することを見いだした。アラインは有機化学における最も古い高反応性中間体のうちの一つとして知られています。その存在は1902年から認識され、環内の三重結合は通常の三重結合よりも大きく歪んでおり、その最低空軌道(LUMO)のエネルギー準位は極めて低いことから、これまでに求核付加反応や付加環化反応、金属触媒による環化反応、シグマ結合切断に基づいた挿入反応など多くの反応が開発されています。これらの反応は天然物の全合成における骨格形成反応や結合形成反応などに展開されています。しかしその発見から100年以上経過した現在においてもアラインの重合反応は未だに達成されていませんでした。本研究では一価の銅存在下でその重合反応が円滑に進行することを見いだしました。26年度が最終年度であるため、記入しない。1 :モデル化合物とヘミポルフィラジンの酸化還元挙動モデル化合物の合成およびその理論解析に着手しました。購入可能なジイミノイソインドリンとインダミンユニットをエタノール中で還流すると、反応はほぼ定量的に進行し、目的とする大環状化合物が得られました。この単結晶を作成してX線構造解析を行ったところ、目的とする大環状化合物が得られている事がわかりました。また、この化合物の酸化還元挙動を二酸化マンガンを用いて検討したところ、DMF中では30пでクロロホルム中では28пと思われる化学変換が観測されました。単結晶で得られた構造を初期構造として理論解析を行った結果、芳香族性の指標となるNICS (0)の値は+1.65であったのに対して、酸化後は-11.62を示しました。それらの分子軌道を解析すると酸化前は32π電子系であったのに対して酸化後は30π電子系である事が示されました。さらに30π電子系のTDDFT計算は可視領域から近赤外領域にかけて幅広い吸収を有している事を示しました。これは酸化還元反応で見られている挙動と良い一致を示しています。2 : DFT計算を用いた電子状態・反応経路解析ボレニウムカチオンは価電子数が4つの電子欠損化学種であり、これまで単離された例はありませんでした。本年度はボレニウムカチオンの電子状態とCO_2との反応の理論解析を行いました。その結果、中心のホウ素は二つのメシチル基からπ電子の供与を受けることで大きな安定化効果を得た結果、キノイド様式の構造をとっていることがわかりました。また、CO_2からのO引き抜き反応はホウ素中心へのCO_2の配位(CP1)から始まり、四員環中間体(CP2)を経由して進行することが示唆されました。単結晶を作成でき、そのX線構造解析から目的の構造が得られていることがわかった。その酸化還元挙動も理論計算とほぼ近い様子をしめしているため。今後は溶解性の高いヘミポルフィラジンを作成し、その酸化還元挙動を探り、その酸化種の単結晶化を試みる。本方針が拡張型ヘミポルフィラジンを作成する上で有用な手法であることと示すために、他のジアミン種でも合成し、酸化還元を試みる。
糖尿病患者の唾液分析による義歯床の維持安定の確保と歯周病発症因子の測定法

13年度の研究にて得られたPressure injectionの40psi/sec,波長220nmの条件下で糖尿病患者のIDDMとNIDDMに分け,混合唾液をキャピラリー電気泳動法にて泳動を行った。健常者の混合唾液では,32のピークが認められ,主たるピークが約15前後出現したのを基に義歯床を装着している60歳以上をコントロール群とし,出現頻度を比較してみるとNIDDMではピークが多く,50%の出現頻度を示したピークは15本と全体の46.9%を占めた。また,IDDMでは50%以上の出現頻度を示したピークは6本と全体の18.9%とかなり低かった。糖尿病患者での特徴は,健常者で認められないピークが出現したがその濃度は5%以下であった。同定をした3種類の成分の濃度については,リゾチームにおいてはIDDMで低値を示したが統計学的に有意差は認められなかった。またラクトフェリンでは60歳以上の健常者では全く出現しなかったが,NIDDM, IDDMの出現頻度はそれぞれ70%,75%となり濃度は30mg/dl程度という結果だった。尿酸ではNIDDM, IDDMの方が60歳以上の健常者よりも低値であったが統計学的に有意差はリゾチーム同様に認められなかった。また唾液中のラクトフェリン,トランスフェリンの濃度を測定するために競合的ELISA法を開発した。部分床義歯,総義歯を装着している60歳以上の健常者の唾液で測定したところラクトフェリン濃度は部分床義歯装着患者は,25.42±14.25mg/dl,総義歯装着患者では9.47±5.48mg/dlという結果であった。またトランスフェリン濃度は部分床義歯装着患者は5.87±5.05mg/dl,総義歯装着患者では8.30±3.09mg/dlという結果であった。試料の注入法にはPressure iinjectionとElectrophoretic injectionの2つの方法がある.Pressure injectionについては20,40,60pro/secの3条件、Electrophoretic injectionについては10,15,20秒の3条件について分子量マーカーを用いて検討した.Pressure injectionは20,60psi/secではピークの出現は認められず,40psi/secでは9つのピークが明確に出現した.Electroporetic injectionは10秒ではピークが明確に出現した.20秒でもピークは明確に分画されたが,ピークの高さは低かった.以上の結果よりPressure injectionでは40psi/sec,Electrophoretic injectionでは15秒の条件が良いことがわかった.両者の比較ではPressure injectionの40psi/secの方が分子量マーカーの2つから9つのピークが若干高かったので,試料の注入法はPressure injectionの40psi/secを採用することにした.測定波長は200から320nmの波長範囲で10nmごとに同時に測定し,ピークの検出により至適測定波長を検討した.試料には分子量マーカーを用いたが,ベースラインが最も安定し,かつピークの検出感度が良好である波長は220nmであった.混合唾液を未処理のまま試料とすることにしたが,粘性があるため,0.5μmのフィルターを通して濾過しても濾過しきれず,極々少量のサンプルしか採れず,ピークの出現をとらえることが困難であった.そこで種々比較検討した結果,濃縮方法では凍結乾燥する方法が唾液のピーク及びベースラインが安定し,鮮明なピークが検出されることが判明した.その方法で30歳代10名の混合唾液について泳動した結果,32のピークが認められ,主たるピークは約15前後出現した.13年度の研究にて得られたPressure injectionの40psi/sec,波長220nmの条件下で糖尿病患者のIDDMとNIDDMに分け,混合唾液をキャピラリー電気泳動法にて泳動を行った。
自然換気建築における室内環境の担保と自然換気特有の快適性の提案

・2017年10月に大阪市内で竣工直後の高層自然換気建物(Mビル)においてテナント未入居の状態でトレーサガス法による自然換気量計測を行い、その後に予定していた自然換気実運用下での温熱環境及び空気環境の実態評価に向けた自然換気性能の基礎評価を行なった。(研究分担者:小林知広、山中俊夫)・2017年10月に高密度街区(東京都中央区)に立地する自然換気オフィスビル(Hビル)において入居後の自然換気運用実態の調査,自然換気性能の評価,室内温熱環境・空気環境の評価を行った.換気性能評価では在室者の呼気中のCO_2をトレーサガスとして換気量を推定し評価を行った。(研究分担者:イムウンス、山中俊夫)・2017年5月に大阪市内の自然換気及び外気利用を積極的に行う換気空調システムを有するオフィスビル(Tビル)において、実運用時の換気空調システムの各運転モードの実態と、室内平面温度分布の推移について把握を行った。また、2016年10月の実測データより、様々な外気利用モードにおける、室温やCO_2濃度、自然換気窓の開閉率、消費電力量、処理負荷量について詳細な比較を行った。さらに、2016年秋期、2017年度春期、秋期の3期の中間期を対象に、執務者による窓開閉行為等の自然換気運用の実態と自然換気による空調消費エネルギー削減量について検討を行った。(研究分担者:桃井良尚、山中俊夫)・2017年7月9月に大規模吹抜け空間とソーラーボイドを有する徳島県A市の市庁舎(Aビル)において、3層吹披けの大空間において、温湿度計とサーモカメラによる鉛直温度分布の測定を行った。また、ソーラーボイド及び排気窓による熱だまり除去効果についてCFD解析を行った。2017年10月11月に秋期におけるボイドの自然換気量について、トレーサガス法及びボイド内風速測定等により換気性能評価を行った。また、自然換気時の執務室の温熱環境について、物理環境測定と居住者評価を行った。(研究分担者:桃井良尚、山中俊夫)29年度が最終年度であるため、記載しない。29年度が最終年度であるため、記載しない。
大腸癌先進部におけるEMTに関する検討

先行研究においてケモカイン群(CCL9-10)が大腸癌浸潤先進部に強発現していた。それらケモカインの共通する受容体CXCR3の解析を行った。CXCR3はアイソフォーム(CXCR3AとCXCR3B)を2つ持ち、大腸癌切除検体において癌全体にCXCR3Bが発現していた。先進部ではCXCR3B/CXCR3A比が癌中央部より有意に低かった。また、大腸癌細胞株においてCXCR3AはCCL10暴露下で増殖、浸潤、遊走を促進する事が明らかになった。前研究により癌の先進部で発現が上昇する遺伝子16、発現が低下する遺伝子2のグループの検討をしたところ、癌の増殖に直接関与する分子は少なく、炎症や細胞運動に関与するケモカイン群、アポトーシス関連分子が多かった。今回我々はEMT関連分子をQPCRにて解析したところ、TGFβ1-Zeb2経路によるEMTが大腸癌先進部に起こっている可能性が分かった。EMTを来す要因のとして炎症や低酸素が上げられるが、ケモカイン群の中では特に低酸素状態下で発現か亢進することが知られているものがある。我々は抽出されたケモカイン群のうち共通の受容体であるCXCR、またEMTを引き起こす可能生があり治療に結びつく可能生がある低酸素化に焦点をあてることとした。低酸素化実験は現在準備中である。先行研究から大腸癌浸潤先進部に強発現しているケモカイン群のとEMTの関連(浸潤・遊走)について検討するために、ケモカイン受容体の発現・機能解析を行った。先行研究で先進部において強発現しているケモカイン群のうちCXCL9、CXCl10、CXCL11は共通の受容体であるCXCR3をもち、主に二つのアイソフォームCXCR3A、CXCR3Bをもつことが報告されている。まず臨床検体における各アイソフォームmRNAの発現状況を検討した。大腸癌全体でCXCR3Bが強発現していたが、特に浸潤先進部ではCXCR3B/CXCR3A比が高く、中央部では逆に有意に低く、部位特異的な発現があることが明らかになった。また、タンパクの発現に関しては、CXCR3AとCXCR3Bの共通抗体により、組織中のCXCR3両アイソフォームの発現は確認できた。(アイソフォーム特異的な抗体が乏しく(CXCR3Bのみ少品種存在)各アイソフォーム発現は未解析)またCXCR3低発現細胞株であるHCT116を用い、CXCR3A、CXCR3B発現ベクターを遺伝子導入し機能解析を行った。CXCR3A導入細胞ではCXCL10暴露下で、増殖能・浸潤能・遊走能の亢進を認めたが、CXCR3B導入細胞では増殖・浸潤・遊走に有意な差は無かった。大腸癌浸潤先進部で、増殖・浸潤・遊走に関与しないCXCR3Bが高発現していた原因は不明であるが、CXCR3Aが大腸癌において増殖・浸潤・遊走に関与する事が明らかになった。結腸癌臨床検体・Cell lineでの発現は確認できており、やや早めに終了したが、クローニングは少々遅れている。クローニングに関しては市販のベクターがあるため、進行が遅いようなら購入を検討する。追加した低酸素下の実験に関しては、まずHIFを含むEMTマーカーの発現の確認を行っていく。細胞実験の準備を行うため、クリーンベンチ購入を検討していたが、他科の中古品(比較的程度の良いもの)を使用できる目処がいた。一方現在当研究室ではPCR装置が1台しかなく、しかも時に結果が一致しない場合があり、以前から新しいPCR装置購入の必要性があった。これらを鑑み、今後クローニングなど行う際には新しいPCR機が必要と考え、この購入資金に次年度分の予算を加えPCR装置を購入したため予算の前倒しとなった。PCRはクローニング・発現解析など多種にわたり使用することになる。