hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
VLIWアーキテクチャのための高速・高機能命令供給機構に関する研究

次世代の高性能マイクロプロセッサアーキテクチャとして期待されているVLIWアーキテクチャでは、並列実行可能な命令を短時間にメモリから演算機へと安定供給できるメモリシステムの存在が性能発揮の必要条件となる。本研究では、まず、VLIWアーキテクチャのための高性能な命令キャッシュ機構として、MULHI(MULtiple HIt)キャッシュ機構を提案した。MULHIキャッシュ機構では、無効命令(nop)を格納しないことによって、キャッシュメモリアレイの使用効率を高めることで高キャッシュヒット率を獲得し、その結果として、高バンド幅のメモリシステムを実現する。MULHIキャッシュ方式は、nopを格納しない点において、従来のCOMPRESSキャッシュやSILOキャッシュと発想を同じくしている。しかしながら、キャッシュのアソシアティビティをうまく活用することによって、これらの対抗方式よりも高効率を狙うものである。ミス率ベースの性能評価から、MULHIキャッシュは従来方式よりも高OPC(Operation Per Cycle)を実現できることを明らかとした。また、詳細なハードウェア設計から、MULHIキャッシュの制御回路のオーバヘッドは十分に小さく、VLIWキャッシュに適用可能であることを示した。最後に、キャッシュによるデータ供給の新しい応用として、実時間レイトレーシングハードウェアを想定し、その有用性を示した。本研究では、次世代マイクロプロセッサアーキテクチャとして近年注目を集めているVLIW(超長命令語)アーキテクチャのための高度命令発行機構としてMULHIキャッシュを提案し、その基本設計を行うとともに、性能評価により有効性を明らかにした.多数の演算器を有するVLIWプロセッサの潜在的処理能力を最大限に引き出すためには、並列処理実行可能な複数の演算操作からなる非常に長い命令を高速にフェッチするための命令キャッシュが必要不可欠である。本研究で提案するMULHIキャッシュは、2次キャッシュから呼び出されたVLIW命令中の個々の演算操作を、セットアソシアティブキャッシュの各セットの異なるウェイに格納することにより、従来のVLIWキャッシュで見られるようなNOP(無効操作)をキャッシュに格納する必要がなくなり、加えて1ウェイ中のキャッシュラインサイズは、1演算操作長となるので、1ウェイに1VLIWをそのまま格納する従来のキャッシュと比較して、各ウェイのバス幅を著しく小さくできる.本研究では、MULHIキャッシュを組み込んだVLIWプロセッサのシミュレータを製作し、SPEC95ベンチマークを用いて、プロセッサの性能を測定し、MULHIキャッシュの有効性を評価した.比較対象として、NOPをそのまま格納するNOPキャッシュ、NOPを取り除いた形式で格納するCOMPRESSキャッシュ、演算操作毎にキャッシュを用意するSILOキャッシュを取り上げた.その結果、MULHIキャッシュを導入することにより、NOPキャッシュに対して205%、COMPRESSキャッシュに対して11%、SILOキャッシュに対して62%の性能向上がそれぞれ得られることがわかった.さらに、MULHIキャッシュの制御機構の詳細設計を行い、0.5μmCMOSプロセス技術の仮定の下で制御のためのサイクル時間を評価したところ、MULHIキャッシュの制御機構がプロセッサのパイプラインサイクルのクリティカルパスにならないことを確認した.これらの研究成果をまとめた論文は、現在、電子情報通信学会論文誌に投稿中である.VLIWアーキテクチャの特長を最大限に利用するには,並列実行可能な複数の演算操作を高速に取得できる,高性能な命令キャッシュが必要である.本研究では,VLIWアーキテクチャのための高性能命令キャッシュ機構としてMULHI(MULtiple HIt)キャッシュを提案した.MULHIキャッシュは,従来の通常型キャッシュと異なり,無効命令(nop)をキャッシュに格納しないことによって,利用効率を高め,高ヒット率,高バンド幅を実現することを狙いとする.昨年度の研究におけるソフトウェアシミュレーションから,MULHIキャッシュは従来型のキャッシュに比べて高ヒット率を達成でき,1サイクルで実行可能な演算操作数を大幅に増加させられることが示されていた.しかし,その一方で,MULIHキャッシュの制御機構が従来型のキャッシュに比べて複雑になるために,実行サイクル数は減少しても動作周波数が低下してしまうことが懸念されていた.本年度の研究では,MULHIキャッシュを構成するハードウェア機構の設計を行ない,動作速度とハードウェア量の評価を行なった.まず,動作速度にっいては,0.5μm CMOSプロセス技術の仮定のもとでサイクル時間を求め,MUUIIキャッシュの制御ロジックがパイプラインサイクルのクリティカルパスにならないことを明らかにした.また,ハードウェア量については,ゲート数に基づく評価を行なった結果,メモリセルのハードウェア量と比較して十分に小さく構成できることが分かった.次世代の高性能マイクロプロセッサアーキテクチャとして注目を集めているVLIWアーキテクチャでは、並列実行可能な命令を短時間にメモリから演算器へと安定供給できるメモリシステムの存在が性能発揮の必要条件となる。

本研究では、まず、VLIWアーキテクチャのための高性能な命令キャッシュ機構としてMULHI (MULtiple Hit)キャッシュ機構を提案した。MULHIキャッシュ機構では、無効命令(nop)を格納しないことによって、キャッシュメモリアレイの使用効率を高めることで高キャッシュヒット率を獲得し、高バンド幅のメモリシステムを実現する。前年度までの研究で明らかとなっていたのは以下の通りである。まず、MULHIキャッシュが従来型のキャッシュと比較して高ヒット率を達成でき、それによって高バンド幅の命令供給機構が実現できる見通しを得た。次に、MULHIキャッシュのハードウェア機構の設計を行ない、命令パイプラインの動作を妨げることなく実装できることを示した。本年度は、MULHIキャッシュの実装を進めるとともに、このメモリシステムの発展と応用を対象として研究を行なうことにした。本キャッシュシステムの特徴である高バンド幅を活かせる応用分野として、3次元コンピュータグラフィクスがある。従来のグラフィクスシステムでは、データ供給能力の制約により実時間画像生成が困難だったことから、その問題を解決すれば、実時間で画像生成できる可能性がある。そこで、本研究では、ソフトウェアシミュレーションを行ない、3次元画像生成システムに高バンド幅メモリシステムを組み込むことで実時間レイトレーシングが可能となることを明らかにした。
走行環境認識のための車内および周辺状況データの統合化・抽象化技術の開発

近年,車両に搭載されたセンサにより走行環境を認識し,ドライバへの警告や自動で危険を回避する安全運転支援システムが登場してきた.しかし,車載センサとそのデータの種類・量の増加に伴い,アプリケーションのデータ依存による再利用性や代替性が低下し,システム全体の設計・開発の複雑化が問題となっている.この問題へのアプローチとして本研究では,ストリームデータ処理技術を適応した車載データ統合アーキテクチャに基づく組込みシステム実現のためのソフトウエアプラットフォーム(Cloudia)の構築を行い,その有効性,実現性を示した.近年,車両に搭載されたセンサにより走行環境を認識し,ドライバへの警告や自動で危険を回避する安全運転支援システムが登場してきた.しかし,車載センサとそのデータの種類・量の増加に伴い,アプリケーションのデータ依存による再利用性や代替性が低下し,システム全体の設計・開発の複雑化が問題となっている.この問題へのアプローチとして本研究では,ストリームデータ処理技術を適応した車載データ統合アーキテクチャに基づく組込みシステム実現のためのソフトウエアプラットフォーム(Cloudia)の構築を行い,その有効性,実現性を示した.近年,自動車事故が原因による死者数は減少の傾向にあるが,事故数そのものは増加の傾向にある.高齢者ドライバの事故の原因は,状況判断能力の低下と操作の遅れ・誤りだと言われており,高齢者の運転を的確に支援する技術が求められている。本研究では,複数のセンサから得られる車両の走行環境情報を論理的なデータ空間に統合し,このデータ空間に対して統一的な手法でアクセスすることで,複数のアプリケーションから容易に情報を取得する技術の開発を行う.そこで,安全運転支援のため車両に搭載されたセンサからの情報に基づき障害物や前方車との衝突危険性を論理データ空間として実現するため,センサデータの蓄積型データ管理システムおよびストリーム型データ処理システムを開発し,情報処理に必要な計算量やモジュール間の通信オーバヘッドを評価した.蓄積型データ管理システムにおいては,地図データをはじめ固定的障害物のデータに関して効率がよいが,短時間で移動する車両や歩行者に関するデータを処理すると実時間性の要件を満たすことができず,一方で,ストリーム型データ処理システムではその逆の特性を持つことをシミュレーションで確かめることができ,その上で,これら蓄積型データ管理システムとストリーム型データ処理システムを融合したシステムの検討,設計を進め具体化してきた.一方で,関連研究の調査を通して,我々の研究目的と同様に,欧州においても自動車メーカとサプライヤが共同で地図データ上に,動的な車両や歩行者などに関するデータを重畳して管理するシステムを実現し,それを世界標準化しようとしているプロジェクト(LDM:Local Dynamic Map)があることがわかり,我々としても世界標準化の対抗策を検討した.一部の詳細な検証については,人員確保がうまくいかず実施できなかったため,予算繰越措置も含め,次年度に実施する予定としている.安全運転支援のため車両に搭載されたセンサからの情報に基づき障害物や前方車との衝突危険性を判断しドライバへの警告や自動で危険を回避するシステムを目指し,これまでは,論理データ空間を実現するためのセンサデータ集中管理システムおよびストリーム型データ管理システムを開発し,データ処理や通信に関するオーバヘッドの評価を行ってきた.本年度は,地図データに関して欧州から世界標準として提案されているLocal Dynamic Map (LDM)において利用されているデータ構造を仕様書から解析し,そこで定義されているAPIを持つデータベースを構築した.次に,その中にストリーム型データ管理システムの機能を組み込んだ融合システムをPC環境上に構築し,複数車両の走行を模擬できるシミュレータからのデータを利用した処理性能評価を通して、システムとしての妥当性の検証を行った.また,PC環境ではなく2種類の組込み機器環境(LinuxおよびITRON)の上に,車載組込みシステム向けデータストリーム管理システム(eDSMS)を開発し,データベースクエリの定義で構成された安全運転支援アプリケーションから実ターゲットシステムのソースコードを生成する開発環境としての車載データ統合プラットフォームCloudiaの設計・開発を行った.そして,この設計方法に従って実用的な運転支援システム向けの車載データ処理ライブラリを実装し,センサ,アプリケーション変更時の車載データ処理ライブラリの変更を少なくできることを確認し,有用性を示すことができた.さらに,周辺車両や障害物の数が増加した際にも対応できるようなデータ処理のフィルタリング,および,効率的な衝突検知のアルゴリズムについての開発も実施した.車載ソフトウエアの規模と複雑性の増大に対処するため,現在のAUTOSARに代表されるようにソフトウエアプラットフォームを利用したアプリケーション連携ではなく,本研究では,多種多様なセンサを通して得られる車両の走行環境情報を論理的なデータ空間に統合し,このデータ空間に対して統一的な手法でアクセスするアーキテクチャの確立を目指している.今年度は,実際の組込みシステム環境を想定し,車両走行環境に対応可能なデータ処理のフィルタリング,および,効率的な衝突検知のアルゴリズムを組込んだ上で,高速演算を実現できるソフトウエア開発システムの設計,実装,評価を行った.具体的アプリケーションとしては,前方車両衝突警告,交差点進入車両衝突警告,および,右折・直進車両衝突警告を用い,ZMP社のRoboCar 1/10 (Linux)およびAltera社FPGAボード(TOPPERS/ATK2)で実証実験を行い,開発手法の有効性を検証した.事前にXMLを利用して定義したストリーム処理用のコンポーネントを組み合わせることでアプリケーションを設計し,この設計からデータ処理最適化を含みターゲットハードウエアの要求仕様に対応して非機能要求を満足したソースコードを自動的に生成し,今回新たに開発した組込みデータストリーム管理システム(eDSMS)のランタイム環境を組込み,実行モジュールを作成可能となった.また,通常ならデータベースとして格納されている地図データをデータストリーム管理システムで処理可能とするためのストリーム化機構を開発し,Local Dynamic Mapの地図データをストリーム化することで,センサデータと空間演算を行う際の処理性能を約数十倍向上させることができた.

これらの結果,本研究でのアーキテクチャが安全運転支援を対象とした車載組込みシステムとして適応可能であることを検証することができた.ストリームデータを組込み環境において実現するデータストリーム管理システム(eDSMS)の開発に加えて,データベースクエリの定義で構成されたアプリケーションから,ターゲットシステムの資源を考慮した物理的実装を行うためのソースコード生成を含む開発環境を構築できたことにより,組込み環境においてストリーム処理技術を活用する方策を世界に先駆けて確立することができた.(優秀論文賞など複数の賞を受賞)24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度は,車両の位置や進行方向,速度を判断して,通常型データベースに格納された地図データをストリーム化し,カメラやミリ波,レーザレーダなどのセンサ情報を融合して処理するストリーム型データ処理方式を開発することで,実環境においても有効に動作する方式の実現を目指す.加えて,ストリーム処理技術の導入により,車載組込み環境のみならず,車外のセンターや利用者が持ち込んだ端末の計算資源や保持データを有効かつ容易に利用できる方式の検討も行う.また,ここでの開発の知見から得られた組込みストリーム処理技術,および,それに基づくLDMの実装技術をもとに,世界的に検討がなされている協調型ITSの標準化活動に貢献する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
生殖細胞のＤＮＡメチル化解析による自閉症候補遺伝子の探索

自閉症遺伝研究において父親の生殖細胞(精子)を用いてエピジェネティックな解析を行うことの意義について理論的検討を行うと共に、マイクロアレイを用いたDNAメチル化のゲノムワイドな定量方法の確立を目指し、血液由来DNAを対象としてマイクロアレイによるメチル化解析の予備的検討を行った。定量方法の検討の結果では、同一サンプルであっても必ずしも十分な再現性が得られない場合があり、評価方法にさらなる検討を要することが判明した。本研究は、自閉症患者の父親の生殖細胞(精子)におけるエピジェネティックな変異が自閉症の発症において果たす役割を明らかにすると共に、新たな候補遺伝子の同定を目指すものであり、患者・家族の血液、および父親の精子の提供を受け、父親の精子から抽出したDNAについてマイクロアレイを用いて全ゲノムにわたりメチル化の状態を定量し、健常対照群との比較によりメチル化の程度に有意な差のある領域を抽出することを目指した。最終的には、患者・家族の血液から抽出したDNAでも同様の変異が認められないかどうかを調べ、父親の精子におけるDNAメチル化の変異の意義についての評価を行うことを目標とした。前年度は、生殖細胞を扱うにあたって倫理的配慮が極めて重要となること、また社会通念上もサンプルの提供を受ける際に適切な説明を行う必要があると考えられたことから、まず自閉症の遺伝研究において生殖細胞を扱うことの意義についての理論的検討を行った。その結果、十分な意義があることを結論づけたが、なお倫理的な配慮を最重視し、サンプル収集については慎重を期して行うこととして、マイクロアレイを用いた全ゲノムにわたるメチル化の定量方法の確立を先行して行うことを今年度の課題とした。具体的には、統合失調症一卵性双生児不一致例および健常一卵性双生児それぞれ3組の血液由来DNAサンプルを用い、Illumina社Infinium HumanMethylation450によるビーズアレイ解析を3回繰り返して行う(triplicate)ことによって、アレイによるメチル化定量の再現性と評価方法について検討した。β値を用いたメチル化状態の評価を繰り返し行った実験毎に比較したところでは、同一サンプルであっても必ずしも十分な再現性が得られない場合があり、得られたデータの適切な処理・評価方法について検討を行う必要があることが判明した。本研究は、自閉症患者の父親の生殖細胞(精子)におけるエピジェネティックな変異が自閉症の発症において果たす役割を明らかにすると共に、新たな候補遺伝子の同定を目指すものである。東大病院精神神経科および関連病院の通院患者を中心に、患者・家族の血液、および父親の精子の提供を受けることを目指し、サンプルが得られれば、父親の精子から抽出したDNAについてマイクロアレイを用いて全ゲノムにわたりメチル化の状態を定量し、健常対照群との比較によりメチル化の程度に有意な差のある領域を抽出することを目標とした。最終的には、患者・家族の血液から抽出したDNAでも同様の変異が認められないかどうかを調べ、父親の精子におけるDNAメチル化の変異の意義についての評価を行うことを目指した。生殖細胞を扱うにあたっては、倫理的配慮が極めて重要となり、また社会通念上もサンプルの提供を受ける際に適切な説明を行う必要があると考えられたため、まず自閉症の遺伝研究において生殖細胞を扱うことの意義について理論的な検討を行った。その結果、精子のエピジェネティックな変異が自閉症の直接の原因となっている可能性があること、父親の年齢が上昇すると自閉症の罹患率が上昇するという報告が多数あること、エピジェネティクスの代表的なメカニズムであるインプリンティングの異常で現に自閉症関連疾患を発症すること、海外では既に解析の対象となっていることなどから、十分な意義があることを結論づけた。ただし、倫理的な配慮を重視し、サンプル収集についてはなお慎重を期することとして、実際の解析では血液サンプルから抽出したDNAでの解析を先行して行うこととした。現在、当研究機関にて自閉症患者の血液サンプルの収集を行うとともに、マイクロアレイを利用したメチル化の解析を進めている。本研究では、自閉症患者の父親の精子の提供を受けることを目指していたが、倫理的配慮を重視し、実際のサンプル収集にあたっては慎重を期することとしたため。倫理的な配慮を優先させるため、今後自閉症患者の父親の精子の提供を受けることが現実的には困難となる可能性も大きい。その場合は、現在当研究機関内で行われている血液サンプルを用いたメチル化解析を進めることにより、当初の研究目的の達成に寄与することを期することとする。また、自閉症の遺伝研究において生殖細胞を扱うことの意義についての理論的な検討は引き続き行っていく。血液サンプルを用いたメチル化解析に必要なマイクロアレイ、試薬等の消耗品代、学会出席のための旅費等に充てる。
心筋虚血再灌流障害の克服を目指したSirt7の新たな機能解析

長寿遺伝子として発見されたサーチュイン蛋白の一つであるSirt7はNAD依存性にヒストンや転写因子を脱アセチル化することで、癌の進展や脂肪代謝を制御している。申請者は近年、Sirt7の欠如はTGFβ受容体の減少を介して心臓の線維化を抑制することを報告しているが、虚血再灌流障害におけるSirt7の役割はいまだ不明である。本申請では老化の観点から虚血再灌流障害のメカニズムを再評価し、新たな治療ターゲットとしてのSirt7の可能性を検証する。
ラットの拘縮膝における滑膜の形態学的変化に関する検討

【目的】ラット膝関節に拘縮を作製し,その後,関節可動域運動を行い、その組織学的変化を観察する。【対象・方法】9週齢のウィスター系雄ラット16匹.(体重260g285g)を用いた。それらを無作為に4匹ずつ正常群:2週間の通常飼育,拘縮群:2週間右膝関節ギプス固定,治療群:2週間右膝関節ギプス固定後2週間関節可動域運動施行,非治療群:2週間右膝関節固定後2週間通常飼育の4群に分けた。関節可動域運動は,体幹と大腿骨を固定した上で脛骨遠位を持ち,ラットが鳴き声を上げない程度の強さで体幹長軸方向に50秒間持続的伸張を加え,10秒間屈曲位で休止するサイクルを5サイクル2週間施行した。伸張力は約350gであった。それぞれ右膝関節の病理標本を通常のヘマトキシリン・エオジン染色にて作製し,光学顕微鏡にて観察した。【結果】固定を行った全群で2週間のギプス固定により約30度の伸展制限を認めた。その後,治療群は固定解除直後から早期に回復が見られたが,非治療群も治療群も実験終了時には約10度の可動域制限が残った。滑膜組織は,正常群に比べ拘縮群では滑膜細胞の萎縮,滑膜下層の線維増生,微小血管の拡張とうっ血を認めた。また大腿骨後部の滑膜から軟骨への移行部においては,正常群に比べて拘縮群では大腿骨後部の滑膜から軟骨への移行部において血管の増殖を伴った滑膜の増生,微小血管の拡張が見られた。治療群ではこれらの変化は正常群に近い状態へおおむね正常化し回復傾向を示しており,非治療群では治療群のような回復傾向は見られなかった。各群において滑膜への炎症細胞の浸潤は認められなかった。【結論】関節可動域運動は拘縮の治療において有効な手段である可能性が示唆された。今後牽引力を変えたり温熱療法など様々理学療法を施行し,どのような治療が拘縮の治療に効果的かを検討し,滑膜以外の関節構成体についてもより詳細に解明されるべきである。対象は9週齢のウィスター系雄ラット3匹(体重260g285g)を用いた.エーテル麻酔した後,皮製のジャケットを装着させ右後肢を股関節最大伸展位,膝関節最大屈曲位,足関節最大底屈位で骨盤帯から足関節遠位部までギプス固定し,足関節遠位部から足趾までは浮腫の有無を確認するために露出させた.また,左後肢は自由とした.固定期間は先行研究を参考に関節拘縮を作製できる2週間とし,伸展制限(25°30°)を認める膝関節の屈曲拘縮モデルラットを作製し,関節の組織を観察した.滑膜において,対照群に比べ固定群では滑膜細胞の萎縮と消失,脂肪細胞の萎縮,滑膜下層の線維増生,微小血管の拡張とうっ血を認めた.膝蓋靭帯と脛骨間の滑膜は23層の滑膜細胞が脂肪組織を覆う脂肪性滑膜であり,対照群に比べ固定群では滑膜細胞の萎縮,脂肪細胞の萎縮,滑膜下層の線維増生,微小血管の拡張とうっ血を認めた.

関節腔へ向かって舌状に突出する滑膜は12層の滑膜細胞が線維脂肪性結合組織を覆う線維脂肪性滑膜であり,対照群に比べ固定群では滑膜細胞の萎縮,脂肪細胞の萎縮,滑膜下層の線維増生,微小血管の拡張とうっ血を認めた.関節包は厚さが減少し,弾性線維は減少していた.軟骨は関節軟骨表層に紡錘型細胞の増生が観察され,線維芽細胞の増生と思われた.以上のことから,関節機能という視点では,拘縮モデルは廃用と同義と見なすことが可能であり,滑膜細胞が関節機能に果たす役割の重要性から見て,この滑膜細胞の萎縮,消失を一種の廃用性萎縮とみなしうるかもしれない.【目的】ラット膝関接に拘縮を作製し、その後、関接可動域運動を行い、その組織学的変化を観察する。【対象・方法】9週齢のウィスター系雄ラット16匹(体重260g285g)を用いた。それらを無作為に4匹ずつ正常群:2週間の通常飼育、拘縮群:2週間右膝関節ギプス固定、治療群:2週間右膝関接ギプス固定後2週間関節可動域運動施行、非治療群:2週間右膝関節固定後2週間通常飼育の4群に分けた。関節可動域運動は、体幹と大腿骨を固定した上で脛骨遠位を持ち、ラットが鳴き声を上げない程度の強さで体幹長軸方向に50秒間持続的伸張を加え、10秒間屈曲位で休止するサイクルを5サイクル2週間施行した。伸張力は約350gであった。それぞれ右膝関節の病理標本を通常のヘマトキシリン・エオジン染色にて作製し、光学顕微鏡にて観察した。【結果】固定を行った全群で2週間のギプス固定により約30度の伸展制限を認めた。その後、治療群は固定解除直後から早期に回復が見られたが、非治療群も治療群も実験終了時には約10度の可動域制限が残った。滑膜組織は、正常群に比べ拘縮群では滑膜細胞の萎縮、滑膜下層の線維増生、微小血管の拡張とうっ血を認めた。また大腿骨後部の滑膜から軟骨への移行部においては、正常群に比べて拘濃群では大腿骨後部の滑膜から軟骨への移行部において血管の増殖を伴った滑膜の増生、微小血管の拡張が見られた。治療群ではこれらの変化は正常群に近い状態へおおむね正常化し回復傾向を示しており、非治療群では治療群のような回復傾向は見られなかった。各群において滑膜への炎症細胞の浸潤は認められなかった。【結論】関節可動域運動は拘縮の治療において有効な手段である可能性が示唆された。今後牽引力を変えたり温熱療法など様々理学療法を施行し、どのような治療が拘縮の治療に効果的かを検討し、滑膜以外の関節構成体についてもより詳細に解明されるべきである。
GM-CSFによる分化誘導シグナルの解明 特にPLCγとPK-Cの役割について

GM-CSF刺激後のHL-60細胞内シグナルについては、GM-CSF刺激後のPLCγ1のチロシンリン酸化について検討を行った.GM-CSF刺激後510分後にPLCγ1の一過性のチロシンリン酸化を確認した.そのキナーゼを同定するために会合が予想される分子に特異的な抗体を用いて免疫沈降法により解析を進めたが,候補となりえるような分子は同定されなかった.つぎにPLCγ1活性について検討をおこなった.GM-CSF刺激、非刺激細胞の1ysateから抗PLCγ1抗体を用いて免疫沈降を行い,免疫沈降物を用いて[^3H]PIP2をトレーサーとしてPLC活性を測定した.しかしながら,十分量のPLCγ1が沈降できないため測定は不可能であった.PLCγ1の活性化には,771番と1254番に位置するチロシンのリン酸化が必須であることが知られており、これらの部位に変異を加えたdominant negative form PLCγ1やwild type PLCγ1の作成を試みたが研究期間内には不可能であった.〓GM-CSF刺激後のHL-60細胞内シグナルの検討:GM-CSF刺激後のPLCγ1のチロシンリン酸化について検討を行い,GM-CSF刺激後510分後にPLCγ1の一過性のチロシンリン酸化を確認した.そのキナーゼを同定するために会合が予想される分子に特異的な抗体を用いて免疫沈降法により解析を進めたが,現在までのところ候補となりえるような分子は同定されていない.〓PLC活性の測定:GM-CSF刺激、非刺激細胞のlysateから抗PLCγ1抗体を用いて免疫沈降を行い,免疫沈降物を用いて[^3H]PIP2をトレーサーとしてPLC活性を測定した.しかしながら,十分量のPLCγ1が沈降できないため測定は不可能であった.抗体の変更や免疫沈降の条件を変更して試みているところです.〓PLCγ強制発現細胞株を用いての検討:PLCγ1の活性化には,771番と1254番に位置するチロシンのリン酸化が必須であることが知られている.これらの部位に変異を加えたdominant negative form PLCγ1やwild type PLCγ1を現在作成中です.GM-CSF刺激後のHL-60細胞内シグナルについては、GM-CSF刺激後のPLCγ1のチロシンリン酸化について検討を行った.GM-CSF刺激後510分後にPLCγ1の一過性のチロシンリン酸化を確認した.そのキナーゼを同定するために会合が予想される分子に特異的な抗体を用いて免疫沈降法により解析を進めたが,候補となりえるような分子は同定されなかった.つぎにPLCγ1活性について検討をおこなった.GM-CSF刺激、非刺激細胞の1ysateから抗PLCγ1抗体を用いて免疫沈降を行い,免疫沈降物を用いて[^3H]PIP2をトレーサーとしてPLC活性を測定した.しかしながら,十分量のPLCγ1が沈降できないため測定は不可能であった.PLCγ1の活性化には,771番と1254番に位置するチロシンのリン酸化が必須であることが知られており、これらの部位に変異を加えたdominant negative form PLCγ1やwild type PLCγ1の作成を試みたが研究期間内には不可能であった.
Ｗｎｔの上皮細胞における選別輸送の制御機構の解析

極性化した上皮細胞において、Wnt3aの側底面への選別輸送には膜蛋白質であるWntless、クラスリンやクラスリンアダプター蛋白質が関与することを明らかとし、Wntlessは側底面に主に局在することを明らかとした。Wnt11は上皮細胞の頂端面へ選別輸送されること、また、Wntに付加されている糖鎖もWntの選別輸送に関与することを明らかとした。さらに、syntaxin4に結合するa-taxilinがトランスフェリン受容体のリサイクリングに関与することを明らかとした。以上の知見は、Wntの上皮細胞における選別輸送の制御機構および細胞内小胞輸送の制御因子の機能の一端を明らかとしたものである。発癌に関連するWntおよびWntシグナル抑制因子Dkk1は分泌性蛋白質であり、極性化した上皮細胞において、頂端面あるいは側底面へ選別輸送されるため、その選別輸送の制御機構を解析した。MDCK細胞において、b-カテニン経路を制御するWnt3aは側底面に選別輸送されるが、Wntの分泌に関与する膜蛋白質Wntless、また、クラスリンあるいはクラスリンアダプター蛋白質の発現を抑制すると、Wnt3aの側底面への輸送が阻害されることを明らかとした。b-カテニン非依存性経路を制御するWnt11は、頂端面へ選別輸送されることを明らかとし、また、Wnt11の選別輸送には糖鎖を認識するガレクチン3が重要であることを明らかとした。Wnt11の複合型糖鎖を受けるN末端領域をWnt3aのN末端領域と入れ換えると、Wnt3aが頂端面へ輸送されることから、Wntの選別輸送が糖鎖によっても制御されていることも明らかとした。最終年度においては、腸管上皮由来細胞で過剰発現が確認されているDkk1の側底面への選別輸送機構の解析を行った。側底面への選別輸送にはt-SNAREであるsyntaxin4が関与しており、syntaxin4はa-taxilinと結合することが知られている。a-Taxilinの発現をsiRNAにより抑制してもDkk1の側底面への輸送には大きな影響を与えなかったが、一方で、a-taxilinの発現抑制が鉄の取り込みに重要なトランスフェリン受容体の存在量の減少を引き起こすことを見出し、a-taxilinがトランスフェリン受容体のリサイクリングに関与することも明らかとし、新たな知見を得ることができた。以上の結果から、上皮細胞におけるWnt蛋白質の選別輸送機構における新規の知見を得ることができ、また、細胞内小胞輸送に関連する因子の新たな知見を得ることができた。私共はこれまで発癌に関わるWntシグナルの制御機構に細胞内小胞輸送がどのように関わるのかを解析している。上皮細胞において、頂端面あるいは側底面への蛋白質の選別輸送は上皮細胞同士および上皮細胞と結合組織間のシグナル伝達において重要な意義を持っている。私共はこれまでに分泌性糖蛋白質であるWnt3aが上皮細胞において側底面へ選別輸送されることを明らかとしている。本年度では、Wnt3aの上皮細胞における選別輸送の制御機構を解析することを目的とした。イヌ腎上皮由来MDCK細胞においてWntの分泌に関わる膜蛋白質Wntlessが側底面に主に局在することを明らかとし、またWntlessのsiRNAによる発現抑制はWnt3aの側底面への分泌を抑制した。さらに、Wntlessはクラスリンアダプター蛋白質のサブユニットであるmu1Aとmu1Bに結合することを明らかとした。siRNAによるmu1Aとmu1Bの同時発現抑制およびクラスリンの発現抑制はWnt3aの側底面への分泌を抑制した。これらの結果から、Wnt3aはWntless、クラスリン、クラスリンアダプター蛋白質の複合体により、側底面に選別輸送されることが示唆された。また、Wnt3aと異なり、Wnt11は頂端面に選別輸送されることを明らかとし、Wnt11の選別輸送には糖鎖を認識するガレクチン3が重要であることを明らかとした。Wnt11の40番目のアミノ酸には複合型糖鎖が付加されており、Wnt11の複合型糖鎖を受ける領域をWnt3aのN末端領域と入れ換えると、Wnt3aが頂端面へ分泌されるようになり、付加されている糖鎖の種類によってWntの選別輸送が制御されていることも明らかとした。当初の予定通り、MDCK細胞においてWnt3aの側底面への選別輸送がWntlessによって制御されていることを明らかとし、Wntlessがクラスリンおよびクラスリンアダプター蛋白質と複合体を形成することを示すことができた。クラスリン、クラスリンアダプター蛋白質もWnt3aの側底面への選別輸送に重要であることを明らかとした。

また、Wntの上皮細胞における側底面あるいは頂端面への選別輸送において、Wntに付加されている糖鎖が関与するか否かを解析することを予定していたが、この点に関してもWnt11に付加されている複合型糖鎖がWnt11の頂端面への選別輸送に重要であり、この複合型糖鎖を受ける領域をWnt3aに挿入すると、側底面に輸送されるWnt3aが頂端面に輸送されることを明らかにすることができた。以上の結果を踏まえ、当初予定していた解析を順調に進めることができていると判断している。Wntシグナル抑制因子であるDkk1は腸管上皮由来の癌細胞であるCaco-2細胞において発現が亢進しており、側底面に選別輸送されることを新たに見出している。上皮細胞における選別輸送にはSNAREと呼ばれる蛋白質群が重要な役割を担っており、側底面への輸送にはSyntaxin4、また頂端面への輸送にはSyntaxin3が関与している。Syntaxin4との結合因子として見出されたTaxilinは腫瘍組織において発現が亢進しているが、これら選別輸送に関わる一連の蛋白質が発癌に関与する分泌性蛋白質の側底面への選別輸送にどのように関わるのかは明らかではない。よって、今後の研究ではSyntaxin4とSyntaxin4に結合するTaxilinがDkk1や発癌に関連する分泌性蛋白質、またその受容体の選別輸送に関与するか否かを解析する。そのためにSyntaxin4あるいはTaxilinの発現をsiRNAにより抑制することで分泌性蛋白質と受容体の側底面への選別輸送がどうなるのかを検討する。また、Syntaxin4あるいはTaxilinの発現を抑制したときに癌組織由来の細胞の浸潤能や細胞運動がどうなるのかを検討する。さらに、Syntaxin4あるいはTaxilinがどのような分子機構で上皮細胞において側底面に蛋白質を輸送するのかを詳細に解析するため、これらの分子と結合する小胞輸送関連因子を探索する。本年度の研究が概ね順調に進行したために消耗品の使用量が当初予定していたよりもやや少なく、そのため一部未使用金が発生した。この未使用金については、次年度の研究でSyntaxin4、Taxilinの発現を抑制するsiRNAを大量に使用する予定であるため、これらのsiRNAの購入、また、siRNAを細胞に導入する試薬の購入に使用する予定である。
性差形成過程における外生殖器のアンドロゲン依存性の普遍的遺伝子発現制御機構の解明

生殖器官の性分化から病態発症・増悪化に至るまでアンドロゲンの関与は多岐にわたるが、その分子制御機構は未解明である。アンドロゲン受容体(AR)は、転写因子として様々な標的遺伝子の発現を巧みに制御する。現在、ARの標的遺伝子として外生殖器の性差形成因子MafBの発現が、GCリッチ領域に結合する転写因子のエピゲノム制御を介して調節されている可能性を見出しつつある。また、次世代シーケンサーによる網羅的遺伝子発現解析から、性分化過程の外生殖器における新規AR標的遺伝子を同定している。本研究では、外生殖器の性差形成過程をモデルとしてエピゲノム制御を介したAR依存性の普遍的遺伝子発現制御機構を解明する。
単クロ-ン抗体を用いたC.jejuni感染症の迅速診断法の開発

我々は、急性胃腸炎の原因菌として最も分離頻度の高いカンピロバクタ-による感染症の迅速診断法を開発する目的で研究を続けてきた。今までにCampylobacter jejuni C_1株由来抗原を用いて、種々の抗カンピロバクタ-・モノクロ-ナル抗体(MoAb)を作製し、各々についての性状分析を行った。MoAbのほとんどは数種の他菌種と交叉したが、HE2ー194抗体は菌体凝集およびmicro-ELISAで全く他菌種との交叉が認められず、カンピロバクタ-特異的であった。抗原に用いたC.jejuniのみならず、C.coli、C.fetus、C.venerialis、C.pyloriとも反応したのでカンピロバクタ-属特異的なMoAbである。この抗体は加熱上清由来65KDa抽出抗原を用いて得られたハイブリド-マ産生抗体で、イムノグロブリンクラスはIgM、エピト-プは65KDaのポリペプチドであった。Western Blot(WB)法により抗カンピロバクタ-抗体を検討した結果、抗C.jejuniウサギポリクロ-ナル抗体は、加熱上清を抗原とした場合45および65KDaに、患者回復期血清はIgG、IgM、IgAともに65KDaにメインバンドを示す多数のバンドを認めることができた。この成績は、65KDa抗原をエピト-プとするMoAbをカンピロバクタ-の菌体または抗原検出に応用する意義を証明するものであり、以下の検討を行った。HE2ー194MoAbを用いた逆受身ラテックス凝集反応(reversed passive latex agglutiation、RPLA)により、検体(糞便)中の抗原検出を行ったところ、分離陽性検体200件中198検体陽性(陽性一致率99%)、分離陰性検体60件中51検体陰性(陰性一致率85%)であった。本法は、カンピロバクタ-特異的で感度は4×10^4CFu/ml、判定時間10分以内、特別な装置の必要もなく、安価であり、カンピロバクタ-感染症の迅速診断法として有用と考えられた。しかし、C.jejuniのみに特異的(種特異的)ではなく属特異的であるので、今後、ホルマリン処理抗原に対するMoAbにより、更に迅速簡便な抗原検出法の検討を加える予定である。カンピロバクターは、急性胃腸炎の原因菌として最も分離頻度の高い菌である。我々は、本菌による感染症の迅速診断法を開発する目的で研究を続けている。本年度は、まず本菌の共通抗原を抽出した。加熱上清をSephadex G-100およびハイドロキシアパタイトカラムクロマトグラフィーにより分画し、45KDポリペプチドを含まず。65KDポリペプチドを主とする抗原を得た。次に、この65KD分画抗原,加熱上清抗原,ソニケート抗原および生菌の抗原4種類をBACB/Cマウスに接種し、モノクローナル抗体(MoAb)を作製した。

65KD分画抗原に対するMoAb産生ハイブリドーマ5株,加熱上清抗原に対するMoAb産生ハイブリドーマ4株(65KDに対するMoAb産生株2株,45KDに対するMoAb産生株2株)、ソニケート抗原に対するMoAb産生ハイブリドーマ2株、生菌に対するMoAb産生ハイブリドーマ5株が得られ、現在イムノグロブリンクラスその他の性状を検討中である。得られたMoAbのうち、ソニケート抗原に対するMoAbを腹水化の後、硫安塩析し、逆受身ラテックス凝集反応、micro-ELISA法および逆受身赤血球凝集反応を行った結果、約【10^5】CFU/mlの本菌を検出できることが判明した。更に感度を上げるため、感作方法の検討を行っている。一方、micro-ELISA法による血中抗体価測定を行った結果、患者血清においてはELISA-IgM,IgAは消長が早く、急性期の単一血清でもELISA-IgMを証明することにより、診断可能な例が多いことが判明した。ELISA-IgGは2ケ月を過ぎた後も抗体価が持続していた。我々は,急性胃腸炎の原因菌として最も分離頻度の高いカンピロバクターによる感染症の迅速診断法を開発する目的で研究を続けている. C.jejuni由来の抗原を用いて以下のモノクローキル抗体(MoAb)を作製した.(1)加熱上清抗原に対するMoAb産生ハイプリドーマ6株(65KDに対するMoAb産生株4株, 45KDに対するMoAb産生株2株).(2)ハイドロキシアパタイトカラムクロマトグラフィーにより分画した主として65KDポリペプチドを抗原として得られたハプリドーマ25株(65KDに対するMoAb産生株1株, 45KDに対するMoAb産生株4株).(3)ソニケート抗原に対するMoAb産生ハイプリドーマ2株(45KDに対するMoAb産生株2株).(4)生菌に対するMoAb産生ハイプリドーマ3株(いずれも45KDに対するMoAb酸性株)計, 6株のMoAb産生ハイプリドーマの産生する抗体について特異性を検討した.下痢を起こしうる16種の他菌種を用いて,各々の交叉性を調べた.多くの抗体は数種の他菌種と交叉したが, T-194抗体は,菌体凝集およびmicro-ELISAで全く他菌種との交叉が認められず,カンピロバクター特異的であった.T-194株は, 65KD抽出抗原を用いて得られたハイプリドーマで,産生抗体の種類はIgM,エピトープは65KDポリペプチドである.現在,このT-194MoAbを腫水化中であり,ラテックス凝集反応や蛍光抗体法により,検体中の菌(抗原)を直接短時間のうちに検出する方法を検討する予定である.また65KD抽出抗原を用いても45KDをエピトープとするMoAb産生株が得られたことから,特異抗体を得るためには,逆に得られたMoAbを用いてアフィニティカラムクロマトグラフィーを行い,抗原を精製する必要があり,このことはC.jejuniの抗原解析の上からも興味深い.現在,アフィニティーカラムクロマトグラフィーの条件を検討中である.一方, Western blot法による抗体検出について検討した結果,病態解析に有用であると考えられた.我々は、急性胃腸炎の原因菌として最も分離頻度の高いカンピロバクターによる感染症の迅速診断法を開発する目的で研究を続けている。今までにCampylobactor jejuni C_1株由来抗原を用いて16種の抗カンピロバクター・モノクローナル抗体(MoAb)を作製し、各々についての性状分析を行った。MoAbのほとんどは数種の他菌種と交叉したが、HE2ー194抗体は菌体凝集およびmicro-ELISAで全く他菌種との交叉が認められず、カンピロバクター特異的であった。
低加速電子線が誘起するナノ物質の局所構造変化の実験的検証

本研究課題は、透過電子顕微鏡の新しい領域である低加速電圧において、電子線照射によってナノ物質に生じる局所的な構造変化のメカニズムの解明を目的として、ナノチューブや金属ナノ粒子などを対象に原子レベル構造観察を実施するものである。具体的には、カーボンや窒化ホウ素等のナノチューブへの欠陥導入の過程における、電子線の加速電圧やナノチューブ一本ずつの微細な構造の差異による影響を明らかにする。またグラフェンの原子空孔の拡大や、金属ナノ粒子の結晶化や表面・界面での原子の移動など、低加速電子線の照射下で生じる現象を直接捉え、加速電圧や照射量、試料温度、試料周囲の微量ガス等の要因について多角的検証を進めると同時に、より幅広いナノ物質を対象に低加速電子顕微鏡の応用を進めるための指針を得ることを目指している。平成30年度は前年度に引き続き、単層のカーボンナノチューブ(CNT)に内包されたコバルトセンを前駆体とするCNT成長に着目した。加速電圧60kVの低加速TEM観察条件下では、コバルトセンから成長したCNTとコバルトクラスターとの接合部付近の原子レベル構造を、比較的安定に観察することが可能であり、成長温度による欠陥の有無等のCNTの構造の差異も確認された。またコアシェル構造を有する金属ナノ粒子の一例として、ニッケルコアとパラジウムシェルから成るPd@Cuナノ粒子のSTEM観察にも着手した。加速電圧60kVにおけるSTEM-EELS観察によって、個々の粒子のコアシェル構造を大きく損なうことなく元素分布を観測するとともに、酸素還元反応やメタノール酸化反応における粒子の触媒特性について考察した。実施初年度である平成28年度は、カーボンナノチューブ(CNT)に内包されたポリチオフェン(dimethylquaterthiophene; 4T)分子の低加速(S)TEM観察に取り組み、電子線照射下における4T分子の動的挙動を検討した。TEM観察において、4T分子がCNT内部でその直径に応じて一列または二列に配列する様子が捉えられるとともに、STEM-EELS測定においては、4T分子中の硫黄原子を単原子レベルの感度で検出し、その空間分布を可視化することに成功した。また無機ナノ粒子の観察例として、メタクリル酸等のマトリクス中に存在する、酸化ハフニウムや酸化チタンの非晶質ナノ粒子の低加速STEM観察にも取り組んだ。加速電圧60kVにおけるSTEM観察において、これらのナノ粒子の非晶質構造が維持されることが確認され、また金属元素の違いに応じてナノ粒子の分散状態が異なることも示された。前述の通り本研究課題では、分子内包CNTや金属酸化物ナノ粒子に対する低加速(S)TEM観察を実施し、電子線照射下におけるこれらの物質の挙動に関する成果が着実に得られつつあり、それらの一部はすでに論文として公開されている。また、これらの観察に必要な装置や試薬等の物品に関しても、本課題の予算によっておおむね計画通り導入され、研究の遂行のために活用されている。以上の理由により、本研究課題は現在までおおむね順調に進展しているものと判断する。平成29年度は、ナノカーボンに担持した金属等のナノクラスターに着目して低加速電子顕微鏡観察を実施した。まず、グラフェンに担持した金および銀のナノクラスターに対してSTEM観察を行い、各ナノクラスターの分散状態や電子線照射下での挙動を検討した。とくに金のナノクラスターに関しては、4-ニトロフェノールから4-アミノフェノールへの還元反応において、触媒機能を有することが確認された。またカーボンナノチューブ(CNT)に内包されたメタロセン分子に着目し、これを前駆体とするCNT成長メカニズムの検討を行った。CNT内部の空間で、ニッケロセンまたはコバルトセンから新たなCNTが成長する過程において、カイラル指数(n,m)で表示されるCNTの構造の選択性を検証した。この成長過程で生じるニッケルまたはコバルトのナノクラスターに対しても観察を行い、とくにニッケルのナノクラスターは電子線照射に対して顕著な構造変化を生じることが確認された。前述の通り本研究課題では、ナノカーボンに担持した各種の金属ナノクラスター試料に対する低加速

電子顕微鏡観察において、電子線照射下におけるこれらの物質の挙動に関する成果が着実に得られつつあり、それらの一部はすでに論文として公開されている。また、これらの観察に必要な装置や試薬等の物品に関しても、本課題の予算によっておおむね計画通り導入され、研究の遂行のために活用されている。以上の理由により、本研究課題は現在までおおむね順調に進展しているものと判断する。本研究課題は、透過電子顕微鏡の新しい領域である低加速電圧において、電子線照射によってナノ物質に生じる局所的な構造変化のメカニズムの解明を目的として、ナノチューブや金属ナノ粒子などを対象に原子レベル構造観察を実施するものである。具体的には、カーボンや窒化ホウ素等のナノチューブへの欠陥導入の過程における、電子線の加速電圧やナノチューブ一本ずつの微細な構造の差異による影響を明らかにする。またグラフェンの原子空孔の拡大や、金属ナノ粒子の結晶化や表面・界面での原子の移動など、低加速電子線の照射下で生じる現象を直接捉え、加速電圧や照射量、試料温度、試料周囲の微量ガス等の要因について多角的検証を進めると同時に、より幅広いナノ物質を対象に低加速電子顕微鏡の応用を進めるための指針を得ることを目指している。平成30年度は前年度に引き続き、単層のカーボンナノチューブ(CNT)に内包されたコバルトセンを前駆体とするCNT成長に着目した。加速電圧60kVの低加速TEM観察条件下では、コバルトセンから成長したCNTとコバルトクラスターとの接合部付近の原子レベル構造を、比較的安定に観察することが可能であり、成長温度による欠陥の有無等のCNTの構造の差異も確認された。またコアシェル構造を有する金属ナノ粒子の一例として、ニッケルコアとパラジウムシェルから成るPd@Cuナノ粒子のSTEM観察にも着手した。加速電圧60kVにおけるSTEM-EELS観察によって、個々の粒子のコアシェル構造を大きく損なうことなく元素分布を観測するとともに、酸素還元反応やメタノール酸化反応における粒子の触媒特性について考察した。次年度以降も引き続き、低加速電子線照射によってナノ物質に生じる局所的な構造変化のメカニズムの解明を目的として、ナノチューブや金属ナノ粒子などを対象に原子レベル構造観察を実施する。具体的には、たとえば金属ナノ結晶を内包するCNT試料を対象として、CNTおよび内包金属結晶のそれぞれの挙動を低加速(S)TEM観察によって直接捉えるとともに、照射電子線の影響について検討を進める予定である。次年度も引き続き、低加速電子線照射によってナノ物質に生じる局所的な構造変化のメカニズムの解明を目的として、ナノカーボンや金属ナノクラスターなどを対象に原子レベル構造観察を実施する。具体的には、たとえば異種原子や有機分子を担持するナノカーボンの電子顕微鏡観察を行い、これらのゲスト化学種の動的挙動や構造に対する低加速電子線の照射の影響について検討を進める予定である。
初期沖縄県政に関する歴史的研究

これまでの研究では、沖縄県の成立までの歴史は明らかにされているが、その後の初期県政の歴史は充分に研究されていなかった。とくにもっとも重要な県の役人や政府の代表的な人物たちの文書(書簡)を史料にした実証的な研究が必要である。この研究において、解明できたことは、次のとおりである。(1)「鍋島直彬沖縄関係文書」(沖縄県立図書館)および「原忠順関係文書」(琉球大学附属図書館蔵)を調査・分析することができた。(2)「鍋島直彬沖縄関係文書」に含まれている9通の岩倉具視の書簡によって、中央政府の沖縄県政に対する姿勢、岩倉と鍋島との親密な関係などが明らかになった。(3)「原忠順関係文書」にふくまれている、原に宛てた鍋島県令の長文書簡によって、内務省の沖縄県政批判、鍋島県令と内務省官僚との対立事情、鍋島県令および原沖縄県少書記官の更送の経緯(鍋島・原の辞職にいたる状況)などが明らかになった。(4)さらに鍋島書簡(長文)によって、明治政府内の大臣(卿)・参議の間に対立・協調などの関係がみられる。(5)鍋島県令と対立した鹿児島商人、県令に対する不満から退職した県の役人などが、内務省内部における鍋島県政批判を強める役割を果したことも明らかになった。(6)鍋島県令と原少書記官との親密な関係、鍋島県令が自分のことよりも原を弁護することに熱心であったことなどが詳しく明らかになった。(7)これまでの鍋島県政に対する評価は、もっと高く評価されるべきであることも明らかになった。今後は鍋島県政のみならず、上杉県政・岩村県政についても詳細な研究を根本史料(文書)によって進めていきたい所存である。『沖縄県史』全24巻、『沖縄県史料』全10巻なども入手できたので、綜合的な視点から初期沖縄県政を捉えることができた。原史料については、現地(琉大図書館)調査により、「鍋島直彬文書」(初代知事)について採訪できたが、マイクロフィルム撮影の準備手続などの点で、現地業者との打合せが未済であるため、平成2年度に繰越すことになった。なお「鍋島直彬文書」については、沖縄県所管となっていて、マイクロ化が容易ではない、それに比して「原忠順文書」の方は、琉大所管のため、大学間の図書館相互利用の便もあって、平成2年度には完了できる見通しである。上杉文書(第2代知事)に関しては『沖縄県史』第11巻などにより読むことができるが、山形県米沢市にも史料採訪に出かけることができた。『沖縄県史』第11巻所収の分は鍋島家所蔵本であるが、沖縄県史料第4巻(近代)所収の分が米沢市上杉隆憲氏所蔵本である。岩村関係(第3代知事)の分が平成2年ないし3年度に採訪の予定である。平成元年度においては、とくに「琉球藩内人民ト該地在留ノ内地人民トノ間ニ起ル刑事民事ノ裁判」をめぐって、明治9年から10年にかけての藩庁の裁判権が、明治11年の真宗門徒処刑事件を契機に、政府側へ移管されていく経過に注目した。すなわち沖縄県置県直前において藩庁の裁判権が失われていくようすを、内務卿大久保利通の三条実美宛書管や、木梨内務少丞琉球藩情況申報などによってあとづける論稿をまとめてみた。また鍋島直彬から上杉茂憲宛の引継書類などが、いかに周到なものであったかを検証することができた。本年度の研究も初代県令鍋島直彬文書を中心とするものであったが、沖縄県立図書館のご協力によって、すべてマイクロフィルムによる収録が完了した。