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産学連携と批判的思考を軸とした理工系英語教育プログラムの新たな構築

産学連携の観点からの理工系英語教育プログラムに関する研究の結果、若手企業人は理工系専門分野の英語にはあまり苦労していないが、それ以外の範疇に属する場面での英語のやり取りには苦慮していること、企業経営者は、求められる英語のレベルと幅の広がりが質的に異なったものになっていることが明らかになった。批判的思考に関する研究では、英語教育の場に組み込む際の必要条件や課題について検討した。例えば、用いるエピソード、論理構成、グループディスカッションの仕方等である。研究発表や意見交換等を通じて、英語教育の場で取り上げるべき批判的思考の内容の範囲やレベルについて、共通認識といえるべきものに到達することができた。当初の研究計画に基づいて、以下のように研究・発表・教材作成をおこなった。1批判的思考の観点から、理工系英語教育の検証・研究を進め、日本メディア英語学会をはじめとする各種学会において、研究発表・論文発表としてその成果を発信した。2産学連携の観点から、産業界が必要とする英語教育の内容について、ヒアリングを重ねた。その成果発表として、「大学英語教育の産学連携をめぐってー英語スキルに関する企業と大学の接続」というタイトルでシンポジウムを開催し、本研究課題の代表者・分担者をはじめ、企業経営者の参画も得た。産業界からも、多数の来聴があった(2016.2、名古屋)。同様に、本研究課題をタイトルとしたシンポジウムも開催した(2015.8、静岡)。3教育学・人文学の観点から、英語を使って働く人材の教育に関する課題、およびそれを克服する方策を考察した。また、大学における英語教育と企業における求められる人材や英語力との齟齬を明らかにするべく、企業における英語使用の実態や社員教育、インターンシップを調査し、理工系大学での英語教育プログラムの案を追究した。ユニリーバ等の外国企業も、調査先の企業として選定した(研究発表・著書・シンポジウム開催あり)。申請時の研究計画は、前述の「研究実績の概要」に記された項目1ー4によって順調に遂行されつつある。1.理工系学部における科学技術英語と批判的思考の関係について、引き続き研究を進めた。トレーニングとしての科学技術英語に関して、無意識に使いこなせるレベルまで徹底して訓練することで、批判的思考その他の創造的思考が活発化するという関係性があることを検証した。また、理工系学生の英語授業受講に対する意識をデータとして収集するために、学部2年次学生(約1,000名)を対象にアンケート調査をおこない、正確な実情把握と検証をおこなった。2.批判的思考を促進する英語教材のあり方について検討を継続し、国際学会での研究発表(2016.8)その他をおこなった。また、本研究課題をタイトルとしたシンポジウム(2016.8)を開催した。3.効果的な英語教育のための産学連携の観点から、海外における英語教育と国際企業の求める人材について調査を続け、人文主義的な要素のある英語教育こそが英語を用いて国際的に活躍できる人材を育てられることを確認した。また、狭義の科学技術英語にとどまらない文学的な観点から、将来目指す職業に応じて読むべき文学テクストの整理に務めるとともに、現在の英語教育を職業教育主義と定義し、その功罪を分析、紙媒体で文学を読むことが軽視されている社会的要因やそうした状況における英語教育が批判的能力や倫理の欠如した人間を育成することを探究した。4.上述の成果を取り込みながら、e-Learning教材の研究を続行し、読解と語彙に特化した教材(ウェブ・紙媒体両方)の開発につなげた。申請時の研究計画は、前述の「研究実績の概要」に記された1ー5の通り、順調に遂行されつつある。2017年度は、以下の研究を遂行した。研究代表者の永井は、前年度までの研究実績を踏まえて、産学連携と批判的思考を重視した英語教育プログラムを、英語による工学教育、特に工学系の専門科目授業の英語化に発展・応用させるための研究に重点をシフトした。具体的には、英語による専門科目授業(EMI)、および「共通語としての英語(ELF)」の研究が盛んになってきている現状に鑑み、研究代表者・分担者の今までの研究実績をその方面に活用できる方策を探究した。この結果、英語による理工系授業についての口頭発表・ポスター発表・論文発表を多数おこなうことができた。また、理論面の研究にとどまらず、大学でのFD研究会や非専門家向けの案内冊子作成などを通じて、研究内容の社会的還元にも積極的に取り組んだ。研究分担者の鈴木は、理工系の学生が、将来目指す職業に応じて読むべき文学テクストの整理を行ったうえ、英語教育を批判的能力や倫理感を養う教育にするべく研究を進めた。具体的には、人間性の育成に繋がる英語教育・人文学と科学の乖離、科学信仰と人文学信仰などについて取り上げた。英語教育によって現在や将来を俯瞰視し、他者への共感力、倫理観や批判的能力を養うことに資するものである。研究分担者のQuinnは教材研究を担当し、e-learning教材だけでなく、紙媒体の教材についても開発を進めた。具体的には、University of VictoriaのAvril CoxheadによるAcademic Word Listと連動する教材を完成させた。研究分担者の桑村は、体調上の理由により、2017年度の研究分担から外れることになった。

批判的思考に関する研究では、英語教育の場に組み込む際の必要条件や課題について検討した。例えば、用いるエピソード、論理構成、グループディスカッションの仕方等である。研究発表や意見交換等を通じて、英語教育の場で取り上げるべき批判的思考の内容の範囲やレベルについて、共通認識といえるべきものに到達することができた。1批判的思考の観点から、理工系英語教育をさらに検証・検討していく。具体的には、適切な教材の選択や取り上げ方に重点をおいて、学生からのフィードバックその他をもとに、よりよい教授法を探求する。2産学連携の観点から、産業界が求める英語能力と大学英語教育の齟齬を少なくする方策を探る。引き続き、企業における英語使用の実態や社員教育を調査し、理工系大学での英語教育プログラムのあり方を検討する。3教育学・人文学の観点からは、英語教育プログラムの充実(批判的思考力を兼ね備えた英語能力育成)のために文学素材を組み込むことを前年度に考察したが、その具体策を立案する。4ウェブ教材の開発に関しては、前年度開発したものを拡充することに加えて、各自のレベルに応じて、段階別の反復復習が効率的におこなえるように改良する。1.英語教育における批判的思考の導入の観点から、科学技術英語のトレーニング的な要素と批判的思考に代表される創造的思考の要素のバランスのあり方、両者をベストミックスするための適切な方策その他について、検討を進める。今までにおこなってきたアンケート調査の結果等も重要な検討材料とし、実際の教育現場で実践可能な教授法・教材を探求する。2.産学連携の観点から、企業における英語使用の実態やOJTの様子について調査を継続し、産業界が求める大学英語教育と軌を一にした英語教育プログラムを立案する。3.人文学の観点から、英語教育で使用される教材におけるテクストを吟味し、職業教育主義だけにとどまらず、批判的思考や倫理観の醸成も視野に入れた教育プログラムの策定につなげる。4.ウェブ教材の開発に関して、今までに開発してきたものをベースに、読解・語彙要素の一層の拡充やレベルの明確化等に取り組むことで、さらなる改良を図る。英語教育開催したシンポジウムに関して、研究代表者の本務校にある工学教育総合センターがその趣旨に賛同し、開催費用の一部(ポスター代、講師謝金・旅費)を負担してもらえることになり、その分の金額負担が減少した。また、注文した書籍(洋書)の一部について、納品が遅れたため、次年度に経費処理されることになった。購入予定だった図書と消耗品の一部について、別の経費で購入できたため。前年度に納品が遅れた書籍(洋書)の経費処理と、次年度に開催するシンポジウム充実のため諸費用(広報費用、講師謝金・旅費)に充当する。2017年度に予定している研究成果発表のための旅費、および図書・消耗品の購入費用に充当する。
Entamoebaの脱嚢および後嚢子の発育に関する研究

赤痢アメーバの脱嚢・発育の重要なモデルであるE.invadensのin vitro脱嚢系を用い、種々の阻害剤の効果を検討することにより脱嚢・発育機構の解明を行った。アクチン機能阻害剤latrunculin Aおよびjasplakinolideは脱嚢・発育を阻害したが、cytochalasin Dは意外にも、脱嚢・発育の促進作用を示した。微小管形成阻害剤oryzalinは脱嚢・発育を阻害した。カルシウムイオン(Ca^<2+>)キレート剤EGTAは脱嚢を阻害し、発育を遅延させたCa^<2+>channel blockerであるbepridil、カルモデュリン阻害剤trifluoperazineも両過程に対する阻害効果を示した。DNAポリメラーゼ阻害剤aphidicolinは両過程を阻害するとともに、細胞分裂を伴う発育過程の遺伝子発現の変化も阻害することが示唆された。情報伝達分子protein kinase C(PKC)の阻害剤staurosporine、chelerythrine、calphostin Cおよびphosphatidylinositol 3-kinase(PI3K)阻害剤wortmanninにより両過程が阻害されたことから両過程へのPKCおよびPI3Kの関与が明らかなった。システインプロテアーゼ阻害剤Z-Phe-Ala-DMKおよびEST(E-64d)は濃度に依存して脱嚢・発育を阻害したが、嚢子の生存率には影響を及ぼさなかった。発育に対してもこれらの阻害剤は阻害効果を示し、脱嚢・発育への関与が示唆された。一方、プロテアソーム阻害剤lactacystin、β-lactoneおよびMG-132はいずれも脱嚢・発育を阻害せず、両過程への関与は低いことが示唆された。Entamoeba invadensのin vitro脱嚢系を用いて今年度はアクチン細胞骨格ならびにプロテアソームの関与につき、それぞれの阻害剤を用いて調べた。1.アクチン機能阻害剤の効果:3種のアクチン機能阻害剤cytochalasin D(CD)、latrunculin A(Lat)、jasplakinolide(Jas)のうちCDに関しては、その存在下で対照に比し脱嚢したアメーバ虫体数の著明な増加が認められた。一方、Lat存在下では対照に比しアメーバ虫体数の濃度に依存した減少が認められ、Jas存在下の場合も同様であった。このように、LatおよびJasは脱嚢抑制効果を示したのに対し、CDは脱嚢促進効果を示した。この原因に関しては現時点で不明である。脱嚢したアメーバ虫体の発育に関してもCD存在下では促進効果が示され、LatおよびJas存在下では抑制効果が示された。2.プロテアソーム阻害剤の効果:3種のプロテアソーム阻害剤lactacystin、β-lactone、MG-132を用いてEntamoebaの増殖、嚢子形成、脱嚢に対する効果を調べた。その結果、3種のプロテアソーム阻害剤はE.histolytica栄養型の増殖抑制効果を示した。その抑制効果はβ-lactoneが最も強く、次にlactacystin、MG-132は高濃度でのみ抑制効果を示した。E.invadensも増殖が抑制されたが、E.histolyticaの場合よりも抵抗性が認められた。E.invadensの嚢子形成にたいしても3種のプロテアソーム阻害剤は抑制効果を示し、この抑制効果は増殖に対してよりも強かった。脱嚢ならびに脱嚢後アメーバ虫体の発育に対しては、β-lactoneがわずかな抑制効果を示したがlactacystinとMG-132には抑制効果は認められなかった。以上の結果から、プロテアソームの増殖および嚢子形成への関与が明らかになったが、脱嚢への関与は低いことが示唆された。Entamoeba invadensのin vitro脱嚢系を用いて今年度はカルシウムイオン(Ca^<2+>)

ならびにカルモデュリン(CaM)の関与につき、それぞれの阻害剤を用いて調べるとともに、微小管形成阻害剤オリザリンについても検討した。カルシウムイオン(Ca^<2+>)ならびにカルモデュリン(CaM)は多くの細胞機能を有し、我々は先にCa^<2+>/CaM阻害剤がEntamoebaの増殖および嚢子形成を阻害することを明らかにしており、またオリザリンについても同様な阻害効果を確認している。E. invadens栄養型を嚢子形成液に移し3日間培養することにより嚢子を得、この嚢子を栄養型培養液に戻すことにより脱嚢を誘導した。1.Ca^<2+>機能阻害剤の効果:種々の濃度のCa^<2+>キレート剤EGTA、EDTA存在下で脱嚢後アメーバ虫体数を比較した結果、濃度に依存した虫体数の減少が認められた。EDTAのほうがEGTAよりも強い阻害効果を示した。嚢子の生存率は高濃度のキレート剤存在下で減少した。脱嚢後アメーバの発育をその核数により調べた結果、EGTAは発育を遅延させ、EDTAは発育異常を引き起こした。これらのキレート剤の除去により虫体数の部分的な回復がみられた。Ca^<2+>fluxの阻害剤TMB-8も両過程に対する阻害効果を示したが、嚢子の生存率には影響しなかった。Ca^<2+>channel blockerであるbepridilは両過程を阻害し、高濃度では嚢子の生存率を減少させた。また、bepridilの除去によりアメーバ虫体数の回復がみられた。2.CaM阻害剤の効果:CaM阻害剤trifluoperazine (TFP)も両過程に対する阻害効果を示し、bepridilの場合と同様、TFPの除去によりアメーバ虫体数の回復が認められた。3.オリザリンの阻害効果:オリザリンも脱嚢および脱嚢後アメーバの発育に対して濃度に依存した強い阻害効果を示し、その効果は不可逆的であった。以上の結果からCa^<2+>/CaMがEntamoebaの脱嚢および脱嚢後アメーバの発育にも関与していることが示唆され、オリザリンは増殖、嚢子形成に加えて脱嚢および脱嚢後アメーバの発育阻害効果も示すことが明らかになった。Entamoeba invadensのin vitro脱嚢系を用い、今年度はDNAポリメラーゼ阻害剤、情報伝達分子protein kinase C(PKC)、phosphatidylinositol 3-kinase(PI3K)の阻害剤およびシステインプロテアーゼ阻害剤の脱嚢・発育に及ぼす効果について検討した。DNAポリメラーゼ阻害剤aphidicolin存在下で脱嚢後アメーバ虫体数を比較した結果、濃度に依存した虫体数の減少が認められ、発育も阻害された。栄養型、嚢子に対するウサギ抗血清ならびに栄養型抗原で吸収した嚢子抗血清を用いたイムノブロッテイングにより虫体タンパク質の変化を調べた結果、aphidicolin存在下で高い割合を占める4核のアメーバには88kDaおよび66kDaの嚢子
キアリ奇形発生に関与する遺伝子異常および環境要因に関する検討

研究目的:キアリ奇形発生に関与すると候補遺伝子群をターゲットとした遺伝子解析を行い、本疾患における遺伝的要因の関与を解明し、さらに妊娠・出産における母親の服薬や疾病および分娩時外傷の影響を検討する。研究方法および結果1.アンケート調査:当院で診断・治療を受けたキアリ奇形患者を対象として、妊娠・出産・分娩に関するアンケート調査を行った。母親に流産・死産の既往が17例(31%),骨盤位での出産が9例(18.8%)と高率であり,キアリ奇形の発症要因として遺伝的要因及び分娩外傷ともに関与する可能性が示唆された。妊娠中毒症・薬剤の服用・医療機関の受診・出産方法・分娩外傷、その他に関しては正常分娩と比較して有意差を認めなかった。2.遺伝子検索:1)手術サンプルによるRNA発現解析キアリ奇形患者16例および頸椎症患者5例(コントロール)より手術サンプルを得た。そのうちキアリ奇形4検体、頸椎症3検体を用いてRNA発現解析を行った。Universal referenceとの比較により67遺伝子で発現レベルに有意差が認められた。今後さらに検体数を増やして検討を行うとともに、有意差のある遺伝子の同定を行い候補遺伝子の絞り込みを行う予定である。2)動物のキアリ奇形家族例の遺伝子検索近年犬(キャバリア種)や競走馬においてキアリ奇形の報告が散見されるようになった。動物は純系が多く、家族発生も報告されている。麻布大学獣医学部、東京大学獣医学部との共同研究により74頭のキアリ罹患犬の血液サンプルを収集した。この結果を基に家系図作成・連鎖解析を予定している。3)口腔粘膜採取および候補遺伝子検索キアリ奇形患者およびその家族より50組より口腔粘膜の提供を得ている。DNAの抽出を行い凍結保存中である。1,2)の結果により候補遺伝子が絞り込めた後に遺伝子解析を行う予定である。本結果を国内及び国際学会において報告した。研究目的:キアリ奇形発生に関与すると想定される候補遺伝子群をターゲットとした遺伝子解析を行い、本疾患における遺伝的要因の関与を解明し、さらに妊娠・出産・家族歴などに関する調査および神経放射線学的分析を行い、遺伝子異常と神経放射線学的異常の検討、胎児期における母親の服薬や疾病、分娩時外傷などの影響を検討する。研究方法および結果1.アンケート調査およびデータベースの作成:キアリ奇形により、千葉大学医学部附属病院で診断・治療を受けている患者を対象として、妊娠・出産・分娩に関するアンケート調査を行った。54例より協力が得られその結果を解析した。キアリ奇形の家族歴は1例(2%)にのみ認められた。キアリ奇形患者の母親に流産・死産の既往が17例(31%)ときわめて高率であった。妊娠中毒症・薬剤の服用・医療機関の受診・出産方法・分娩外傷、その他に関しては当院の正常分娩と比較して有意差を認めなかった。臨床経過および画像所見に関するデータベースの作成を終了した。2.遺伝子検索:1)口腔粘膜採取および候補遺伝子検索文章によるインフォームド・コンセントを得られた患者およびその家族より口腔粘膜の提供を得ている。最終的には50家系の協力を目標としている。本年度中に候補遺伝子の解析を行う予定である。2)手術サンプルによるRNA発現解析手術前にインフォームド・コンセントの得られたキアリ奇形患者16例より、発生異常と考えられる後頭骨の手術サンプルを得た。現在凍結保存中である。RNA発現解析を計画しているが、1検体20万円程度と高額であり実現していない。共同研究を打診中である。3)動物のキアリ奇形家族例の遺伝子検索近年犬(キャバリア種)や競走馬においてキアリ奇形の報告が散見されるようになった。動物例とヒトでは同じ病態か疑問はあるが、ヒトの候補遺伝子絞り込みに当たり動物家族例における連鎖解析は有用と考えている。獣医学会の協力を得て、検体(血液)を収集中である。

麻布大学獣医学部、東京大学獣医学部との共同研究により74頭のキアリ罹患犬の血液サンプルを収集した。この結果を基に家系図作成・連鎖解析を予定している。3)口腔粘膜採取および候補遺伝子検索キアリ奇形患者およびその家族より50組より口腔粘膜の提供を得ている。DNAの抽出を行い凍結保存中である。1,2)の結果により候補遺伝子が絞り込めた後に遺伝子解析を行う予定である。本結果を国内及び国際学会において報告した。
有殻頭足類の進化古生物学的研究

本研究は,従来不明の点が多かった有殻頭足類に(とくにアンモナイト類)の進化古生物学的諸問題を総合的に分析し理解する目的で行われた.その結果,機能形態・初期発生・タフォノミーなどについて,以下のような知見を得た.1.アンモナイト類に関する研究(1)白亜紀アンモナイト類20種の集団標本について,殻形を決めるパラメーターの種内・種間変異を比較・検討した.その結果,流線効果の高い殻をもつ種ほど変異量が小さく,逆に強い刺や疣をもつ類ほど変異が大きいことがわかった.このことから,殻の外部形態は生活様式と密接に関係していたものと推定される.(2)白亜紀アンモナイト5超科8種の幼殻(アンモニテラ)表面に特徴的な多数の小突起を識別した.それらを現在頭足類や他の軟体動物の原殻(胚殻)の表面構造と比較して結果,卵殻中でできた構造であることが推定された.(3)北海道の上部白亜系中に多産するアンモナイト化石の産状・保存を野外・室内で詳しく検討した結果,含まれる岩相・層位などにより化石の保存状態や構成が大きく異なることが判明した.このことから,初期化石化過程において,すでに生体群集の情報にゆがみが生じていることが推察された.2.オウムガイ・アンモナイト類の比較研究頭足類の食餌器官である顎片の構造・筋肉との対応関係などについて,現生オウムガイとアンモナイトの間で比較検討し,食性・比較解剖について知見を得た.またオウムガイについては殻形態の性的二型・種内変異を明らかにした.本研究は,従来不明の点が多かった有殻頭足類に(とくにアンモナイト類)の進化古生物学的諸問題を総合的に分析し理解する目的で行われた.その結果,機能形態・初期発生・タフォノミーなどについて,以下のような知見を得た.1.アンモナイト類に関する研究(1)白亜紀アンモナイト類20種の集団標本について,殻形を決めるパラメーターの種内・種間変異を比較・検討した.その結果,流線効果の高い殻をもつ種ほど変異量が小さく,逆に強い刺や疣をもつ類ほど変異が大きいことがわかった.このことから,殻の外部形態は生活様式と密接に関係していたものと推定される.(2)白亜紀アンモナイト5超科8種の幼殻(アンモニテラ)表面に特徴的な多数の小突起を識別した.それらを現在頭足類や他の軟体動物の原殻(胚殻)の表面構造と比較して結果,卵殻中でできた構造であることが推定された.(3)北海道の上部白亜系中に多産するアンモナイト化石の産状・保存を野外・室内で詳しく検討した結果,含まれる岩相・層位などにより化石の保存状態や構成が大きく異なることが判明した.このことから,初期化石化過程において,すでに生体群集の情報にゆがみが生じていることが推察された.2.オウムガイ・アンモナイト類の比較研究頭足類の食餌器官である顎片の構造・筋肉との対応関係などについて,現生オウムガイとアンモナイトの間で比較検討し,食性・比較解剖について知見を得た.またオウムガイについては殻形態の性的二型・種内変異を明らかにした.1.白亜紀アンモナイト類に関する研究成果(1)殻体内部形質の研究(棚部による)北海道産後期白亜紀アンモナイト類10数種について、集団標本を用いて共通する多数の形質の変異性を個体発生と関連づけて定量的に解析・比較した。その結果、遊泳と関連する2・3の形質に関して、明瞭な違いが種間で認められた。その成果の一部はPALEOBIOLOGY誌に投稿済である。(2)顎器に関する研究(棚部による)北海道万字地域の上部白亜系産アンモナイトReesidites mi-nimusの顎器の外部形態・内部微細構造を走査型電子顕微鏡を用いて観察し、その結果を古生態学的立場から考察した。(成果はLethaia誌に発表)。(3)化石形成論に関する研究(前田による)北海道の下部・上部白亜系に多産するアンモナイト類各種について、相の違いやノジュールのタイプに依存した化石の保存状態を詳しく観察し、化石化過程における殻の溶解・変形プロセスを考究し、古生態学的意義を論じた(成果は古生物学会紀事報告に投稿準備中)。2.現生オウムガイに関する研究成果フィリッピン・フィジー海域から採集されたオウムガイ(Nautilu-s pompilius)の集団標本(殻本・軟体両方)について、相対成長・性的二型・成長に伴う殻形変化と生殖巣の発達の関係を検討した。また口器の内部構造、とくに顎器と関係する諸器官について光顕・電顕レベルで観察し、その生態学的意義を考察した。(成果はOxford Univ.Pressから出版予定。
インフルエンザウイルス血球凝集素のレセプタ-結合部位及び細胞レセプタ-の構造解析

インフルエンザウイルス血球凝集素(HA)のレセプタ-結合構造の解析は2つの方法を用いて行なわれた。1つは抗原型が異なる13種のHAたんぱく質の構造の比較を通してレセプタ-結合構造の特徴を検討することである。我々はいまだ報告されていない7つの異なる抗原型のHA遺伝子をクロ-ニングし,塩基配列を決定しアミノ酸配列を推定した。13型のウイルスHAたんぱく質の機能部位の比較検討を行ない,レセプタ-結合構造の保持のされ方について議論した(文献10)。第2の方法は,invitroでのHA遺伝子への突然変異の導入及び変異HAを動物細胞に発現させてレセプタ-結合機能の変化を検討するものである。HI型HAはH3型HAのレセプタ-結合構造と異なり,226番目のアミノ酸がレセプタ-結合に極めて重要であることを見い出した(文献3.10)。インフルエンザウイルスは流行の中でHA遺伝子を変異させ続けている。この連続的抗原変異のレセプタ-結合構造への影響をみるため,HI及びH3型ウイルスのHAたんぱく質に対して20年間のアミノ酸変異を推定し(文献1.9),その影響を議論した(文献4)。細胞レセプタ-に関しては,HAの抗原型や,宿主のちがいをこえてシアル酸に附加した糖鎖の影響はみられなかった。H3型HAたんぱく質はトリより分離されたものはNeu2ー6Galを認識し,ヒトウイルスではNeu2,3Galを認識するが,他の型においてはこの認識に対し種による特徴は見られなかった。H3型HAたんぱく質では226番目のアミノ酸がグルタミンの場合はNeu2ー6Gal認識で,ロイシンの場合はNeu2,3Gal認識と言われているが,H3以外のすべてのHAたんぱく質は226番目のアミノ酸はグルタミンであった(文献10)。インフルエンザウイルス血球凝集素(HA)は細胞表面に存在するレセプターのシアル酸に結合する。このシアル酸結合部位の構造はH3サブタイプにおいてX線解析像が示されたが、HAには13のサブタイプがあり、結合部位構造の一般的特徴は今後の問題である。従って他のサブタイプのシアル酸結合部位をH3サブタイプの構造を参考にして解析する必要がある。我々が用いた解析方法は、H1サブタイプHAのCDNAを5U40ウイルスの後期遺伝子領域に挿入したレコンビナントウイルスを作成し、サル腎細胞に感染させHA蛋白質を細胞表面に発現させる系と部位突然変異法を組み合わせたものである。種々のアミノ酸部位を変化させ、変異HAを発現させ、ヒト血球がHAに結合するかどうかをもってシアル酸結合に関するアミノ酸部位を同定する試みを行なった。この結果H1サブタイプではH3サブタイプとは異なり226番目のアミノ酸がシアル酸結合に特別な役割を担っている事が明らかとなった。H3サブタイプでは226番目のアミノ酸はシアル酸結合には直接関与せず、シアル酸結合の特異性(ガラクトースとシアル酸との結合が2+3か又は2+6)に関与している。しかしH1サブタイプにはこのような特異性は見い出されていない。我々はさらに他のサブタイプにおいてもこのような特異性が見られない事を明らかにした。従ってシアル酸結合部位構造の一般的性質を明らかにするためには、H1、H3以外のHAのアミノ酸配列等も比較検討する必要がある。現在13種のHAサブタイプのHAのアミノ酸配列をすべて明らかにすべくクローニングと塩基配列の決定を行なっている。なお、変異HA作成の過程でシアル酸結合能のないHAが膜融合活性をもつ事を明らかにし、HAの膜融合機構解明に貢献した。

インフルエンザウイルス血球凝集素(HA)の異なる抗原型をもつ、H4、H6、H8、H9、H11、H12、H13の7つのHA遺伝子についてクロ-ニングを行ない、塩基配列を決定した。そして113のサブタイプのHAタンパク質のアミノ酸の性質を比較検討した。その結果、(1)13のサブタイプは全体のアミノ酸の比較から大きく2つのグル-プに分けられる。HIグル-プにはH1、H2、H5、H6、H8、H9、H11、H12がH3のグル-プにはH3、H4、H7が属している。グル-プ内におけるアミノ酸の類似性はそれぞれ7550、6650%であった。このグル-プ分けは細胞膜結合領域においても反映されていた。現在13グル-プの系統樹を作成中である。(2)HAの4つの機能ドメイン:シグナルペプチド、レセプタ-結合領域、膜融合活性部位、細胞膜結合部位を比較すると、シグナルペプチドは13サブタイプにおいて大きく変化しており、特定のアミノ酸配列の保存はみられなかった。レセプタ-結合領域や膜融合活性部位は高度に保存されていた。細胞膜結合部位はいくつかのアミノ酸の保存がみとめられた。(3)H3HAにおいては、226番目のアミノ酸の性質によってシアル酸とグルコ-スとの結合様式α-2.3とα-2.6が識別される。種々のオリゴ糖を用いて、レセプタ-特異性を他のサブタイプにおいて検討したが、レセプタ-認識と226番目のアミノ酸の種類において特異的な差は見い出されなかった。インフルエンザウイルス血球凝集素(HA)の異なる抗原型をもつ,H4,H6,H8,H9,H11,H12の7つのHAについてクロ-ニングを行ない,アミノ酸配列を推定した。そして113のサブタイプのHAたんぱく質についてレセプタ-結合部位のアミノ酸の比較と,種々のオリゴ糖を用いてレセプタ-の特異性を検討した所,H3サブタイプで言われている事と他のサブタイプのHAたんぱく質は性質が異なることがわかった。HAたんぱく質上の微細構造をH3サブタイプとH1サブタイプで比較するため,H1HAcDNA上にアミノ酸残基224ー230に対応する塩基の欠損変異を部位突然変異法によって導入し,この変異HAをSV40の後期プロモ-タ-を用いてサル腎細胞で発現させた。H3サブタイプHAたんぱく質ではこのアミノ酸の欠損が自然界から分離されており,H3サブタイプHAではレセプタ-結合構造のうち第2壁はレセプタ-の特異性に関係しているがレセプタ-結合能には影響がないとされていた。しかしH1サブタイプHAではこの欠損たんぱく質は細胞内で合成され細胞表面に突出することが蛍光抗体法によって同定されるが,このたんぱく質はレセプタ-結合能を失なっていることが判明した。レセプタ-特異性はH3サブタイプHA以外には見つかっていない事などから,H3サブタイプHAのレセプタ-結合構造は他のサブタイプとは異なっているのではないかと推定される。X線回析によるHAの3次構造はH3サブタイプHAしか出されていないので他のサブタイプのHAたんぱく質の3次構造の解明が期待される。
誘導結合式・高密度プラズマ堆積プロセスにおけるフリーラジカル制御

誘導結合式・プラズマ(ICP)中のフリーラジカル量を調べ、制御することを目的として次の実験を行なった。1.原子状酸素フラックスの測定QCMを利用した原子状フラックスセンサーを用いて、200Torr Ar-O_2熱プラズマフレーム中の原子状酸素量を測定した。基板に到達する酸素ラジカル量は、半径50mmの範囲でほぼ均一で、2×10^<18>atom/sec-cm^2以上であることが分かった。2.熱プラズマコーティングプロセスにおけるクラスター計測プラズマフラッシュ蒸発法によるYBa_2Cu_3O_<7-χ>膜堆積においてプリカーサーのサイズをトレンチ法を用いて計測した。金属原子は酸素ラジカル中で数十nmのクラスターとして基板に到達していることが分かった。3.サイクリック熱プラズマCVD法によるDiamond堆積基板ターンテーブルの回転速度を高速化し、境界層流れ及び1回転当たりの成膜時間を変化させ、これらのDiamond堆積膜質に及ぼす影響を調べた。回転速度150250rpmにて良質のDiamond膜が得られた。4.低圧ICP-CVD法によるcBN薄膜堆積低圧ICP-CVD法において、圧力及び基板位置がcBN生成に及ぼす効果を調べた。その結果、低圧で基板-入力部の距離が短いほどcBN薄膜堆積には有利であった。また最適条件下では一定量のhBN堆積後、cBNが単相で成長することが確認された。ICPは大気圧ICPと低圧ICPに分類できるが、大気圧ICPでは、高い粒子密度、高いエネルギー密度のため、大量のフリーラジカルの生成が期待できる半面、粒子の平均自由工程が短いため、その寿命が短い。従って、フリーラジカルの制御は境界層の制御となる。現在、境界層の様子を広い範囲に渡って観察可能な大気圧ICP用のチャンバーを試作している。また、ラジカル寿命や効率の点からは低圧ICPが有利と思われる。現在低圧ICPcBN気相合成用装置に四重極質量分析装置を取付中である。
国際経営戦略提携に視点を据えたイノベーション創発メカニズムの解明

産業クラスターをネットワークとして捉え、ネットワーク理論と分析手法に基づき、事例研究を用いて、ネットワークストラクチャーを明らかにしたことより、イノベーション産業クラスター形成の過程とメカニズムを把握でき、クラスターに根差した異質企業間の発展的なパートナーシップ関係の構築の必須性を提起した;同時に産業クラスターの集積効果による地域経済への波及効果も確認でき、グローバル戦略を背景にした実践的に適用可能なイノベーションと国際経営戦略の体系化を図った。本研究は「産業クラスターの集積効果によって異質企業間の学習効果、技術/知識移転戦略関係の構築及びイノベーション創出が左右される」という認識をもとに、産業クラスターが内包される『国際経営戦略提携に視点を据えたイノベーション創発メカニズム』を解明・明示化することを目的とします。研究方法として、中国大連高新技術産業園区(Dalian High-tech Industrial Zone, DHIZ)をケースに、その分析対象は今まで研究された同質産業クラスターと違い、外資(日米独韓フィンランド等)とローカル企業という異質企業が多く参入した産業クラスターをネットワークとして捉え、ネットワークの可視化により、イノベーション・ネットワーク(イノベーション産業クラスター)形成の過程とメカニズムを把握するように研究を進めてきました。2009度の研究実施は研究の第一段階として、主にデータ収集・整理/既存研究理論レビューを中心に、統計資料と書籍を購入すると共に、図書館やインターネット等を利用して、国内/国外資料・ドキュメントの発掘/収集(マクロレベル中心)を行いました。分析へのベース"材料"を整備すると共に、既存理論(ネットワーク理論等)の本研究への適応、発展を検証しました。また、2009年10月に、現地調査、研究協力者との打ち合わせを実施し、アンケート実施のタイミング、方法等、アンケート対象の項目の検討及び確定をしました。これから実証分析に立脚し、分析手法を設計しながら、予備/試行分析を行い、ネットワークにおけるノード企業を洗い出します。さらに、ノード間の距離を測定し、技術/知識移転形式の明確と移転モデルを開発します。こういった分析結果に基づき、産業クラスターが内包する国際経営戦略提携の成功が果たした実践的なイノベーション創出メカニズムを明らかにする予定です。研究方法として、中国大連高新技術産業園区をケースに、外資とローカル企業という異質企業が多く参入した産業クラスターをネットワークとして捉え、ネットワークの可視化により、イノベーション・ネットワーク形成の過程とメカニズムを研究するのを進めてきました。2010年(平成22年度)の研究実施は研究計画の第二ステップとして、前年度のデータ収集/整理(マクロレベル中心)に基づき、既存理論(ネットワーク理論等)の本研究への適応、発展を検証し、分析のフレームワークを確定しました。その結果、2010年12月マカオで行われたIEEM2010国際会議にて情報発信をし、会議参加者から多くの関心と興味を示してくれました。また、2010年10月に、現地調査に加えて、産業園区内の企業関係者へのインタビュー調査をしました。現在、その結果を、2011年4月末豪州に行われるあるIT会議に提出する論文"Institutional"Embeddedness",Networks and China's IT Industry:An Analysis of Dalian Software Park"にまとめているところです。平成23年度は研究最終年度を迎え、より詳細な実証分析に立脚及び実現し、実証分析結果を基に、本研究目的である産業クラスターが内包する国際経営戦略提携の成功が果たした実践的なイノベーション創出メカニズムを明らかにする予定です。本研究は、大連高新技術産業園区を事例に、産業クラスターが内包する「国際経営戦略提携に視点を据えたイノベーション創発メカニズム」を解明することを目的とする。産業クラスターをネットワークとして捉え、ネシトワーク理論に基づき、ネットワークの可視化により、イノベーション・ネットワーク(イノベーション産業クラスター)形成の過程とメカニズムを把握し、集積効果及び異質企業間の発展的なパートナーシップ関係の構築の必須性を提起し、グローバル戦略に向けての実践的に適用可能なイノベーションと国際経営戦略の体系化を図った。平成22年度の研究実施は全体研究計画の第二ステップとして、前年度のデータ収集/整理に基づき、ネットワーク理論の本研究への適応、発展を検証し、分析のフレームワークを確定した。本年度は、これまで実施したデータ収集、理論検証及び予備分析に基づいて、データ補完、詳細な実証分析及びインタビュー調査を中心に行った。具体的に、ネットワークアーキテクチュアの解明・ミクロレベルでの企業別分析を目標に研究を進んできた:(1)統計関連資料の収集と現地調査の実施で、最新データを随時に追加補完をした;(2)研究協力者である大連理工大学経営学院の先生方々とメールで密に連絡をとり、打ち合わせも実施し、最大限の研究協力を得られた;(3)ネットワークにおけるノード企業を対象に、大連高新技術産業園区にて、関係者へのインタビューを行った;

収集したデータをもとに、ノード(企業)間の距離(取引及び技術移転距離)を測定し、ネットワークアーキテクチュアの明確化を図った;(4)ネットワークの可視化及び定性分析より、産業クラスターの集積効果と地域競争力への貢献を分析してみた;以上の研究成果をきちんと整理し、学術誌投稿や学会発表にて発信する予定である。
GPIアンカー型膜蛋白CD109を標的とした扁平上皮癌に対する新規診断法の開発

CD109はGPIアンカー型細胞表面蛋白であり、食道、肺などの扁平上皮癌(SCC)において高発現していることを明らかにしてきた。本年度は口腔悪性腫瘍(前癌病変の疑いを含む)と診断された124症例の組織検体を用いて、CD109の発現と臨床像との相関を検討した。CD109は正常口腔粘膜では陰性である一方、carcinoma in situ (CIS)および高分化型SCCでは全例陽性であった。陽性率は中分化型SCCでは88.9%、低分化型SCCでは63.6%と分化度が低くなるにつれて低下した。また前癌病変と考えられるDysplasiaについて3年以内に癌化した群(Group A)と癌化しなかった群(Group B)に分類すると、Group Aにて有意に陽性率が高く、CD109の発現と前癌病変の悪性化と相関していることが示唆された。口腔扁平上皮癌細胞にCD109を過剰発現させると、コントロール細胞に比べ、有意に増殖能が亢進し、逆にCD109の発現をノックダウンすると増殖能が低下した。この結果はCD109の発現が細胞増殖と相関していることを示している。近年他のグループにより、CD109がTGFβレセプターの複合体を形成していることが報告された。そこでCD109を過剰発現した細胞株におけるTGFβ/Smadシグナルの変化を解析した。その結果、CD109過剰発現細胞株ではTGFβ刺激に伴うSmad2のリン酸化が抑制されており、TGFβによる細胞増殖抑制効果も認められなかった。逆に、CD109ノックダウン細胞ではSmad2のリン酸化が増強した。よって、CD109はTGFβ/Smadシグナルを負に制御し、TGFβによる抗細胞増殖効果を抑制していると考えられた。CD109はGPIアンカー型の細胞表面蛋白である。本年度はわれわれが作製したCD109に対する抗体を用いて免疫組織法にて正常組織および癌組織における発現を検索した。その結果、CD109は正常乳腺、唾液腺、涙腺の筋上皮細胞、前立腺や気管支粘膜の基底細胞に発現していることが明らかになった。次に肺の種々の癌組織におけるCD109の発現を調べた結果、扁平上皮癌(26例)の約90%に発現が陽性であった。一方、腺癌(26例)や大細胞癌(12例)での陽性率は20%以下で、小細胞癌(5例)では全例陰性であった。よってCD109は扁平上皮癌の良いマーカーになること、そして細胞表面蛋白という点から治療のターゲットにもなりうることが示された。
韓国の理療教育史に関する調査研究

本研究では日本の植民地政策下で朝鮮半島と台湾で展開された盲人への理療教育(鍼灸・按摩教育)の以下の実態を明示できた。朝鮮の理療教育は朝鮮総督府済生院の盲唖部(1913年)において官主導で開かれたのに対し台湾の按摩教育はWilliam Cambelによる台南慈恵院盲人教育部(1900年)や木村勤吾による木村盲唖教育所(1915年)など民間主導で行われた点に特徴がある。両者とも日本で公布された按摩術等に関する法令(1911年)に則った教育が実践されたことで、盲人の経済自立を可能にさせた日本の職業文化がこれらの地域にも形成された。その今日的意義は大きい。本研究では、日本統治時代に朝鮮総督府済生院で展開された盲人鍼按教育の変遷を跡付けた上で、現代韓国の理療に係る教育と業について日本との制度的異同及びその背景を明らかにする。平成26年度は3ヵ年計画の初年度であり、1日韓共同研究体制の組織化、2研究者会議の開催(2回)、3文献の収集、4韓国人研究者へのインタビュー、5済生院関連施設の見学と資料収集等、当初の研究計画に掲げた業務をほぼ遂行し、初期目標をおおむね達成できた。その成果の概要を以下に述べる。1.朝鮮総督府済生院の設立過程と同院盲唖部における鍼按教育の沿革:韓国併合の翌年(1911年)に発布された朝鮮総督府令第77号により孤児の教養、盲唖者の教育、精神病者の救療を目的とする「済生院」が設立され、同年6月の「養育部」(孤児施設)と翌1912年2月の「医療部」(精神病者救療施設)に続いて1913年に「盲唖部」が新設された。盲唖部の授業が開始された同年4月、医療部が総督府医院附置になる等の改組が行われ済生院は専ら孤児及び盲唖者の教養・教育を掌る施設となった。視覚障害者を対象とした鍼按教育は盲本科(修業3年)で行われ、修身、国語、朝鮮語、算術、体育の教養系科目とともに鍼按の専門教育(普通按摩、鍼治法大意、用管刺法、解剖大意、按腹、生理の大要、マッサージ、捻鍼刺法、病理衛生大意)が各学年に週12時間配当された。2.旧朝鮮における盲唖者の概況: 1921年7月に実施された第1回盲唖者調査によると、朝鮮における盲唖者人口は15,639人(盲者8,792人、唖者6,847人)で対人口10,000では盲者5.09人、唖者3.96人で内地比で盲者が1.16人上回り唖者は2.76人下回った。一方、最も多い年代層をみると盲者では「31-40歳」だったのに対し唖者は「11-20歳」で、盲者には長寿者が多いことが明らかとなった。本研究は、日本統治時代のアジアにおける理療教育史研究の一環として、韓国理療教育及び関連制度の沿革を、戦前の朝鮮総督府時代と戦後の解放後に分けて明示することに主眼をおいている。当初の研究計画に従い、初年度は日本語の資料に基づき朝鮮総督府済生院の設立過程と盲唖部における鍼按教育の発展の沿革と実践の概要を明らかにした。この成果を踏まえ平成27年度は、韓国人の共同研究者の協力の下、韓国語で著された関連論文を収集・翻訳するとともに、韓国人研究者から聞き取った録音媒体の反訳(文字データ化)を行った。これにより、朝鮮総督府済生院盲唖部が1945年8月の解放後、米軍政庁統治下で国立盲唖学校(同年10月)に改組された後、ソウル盲唖学校(1952年6月)、ソウル盲学校(1959年4月)を経て1964年3月に同校に高等部理療科が新設されるまでの制度の変遷を明らかにできた。ただ、初年度に予定していた済生院修了者への聞き取り調査が高齢等の理由で平成27年度も困難だったため、平成28年度に計画していた台湾総督府時代の理療教育史に関する調査の一部を前倒しして実施し下記の成果を得た。日本の台湾植民地研究は、国民党政府による戒厳令の解除(1987年)を機に国家機密とされていた「台湾総督府文書」が公開され始める1990年代半ば以降に本格化する。そのため未だなお、同時代の鍼按教育史研究はほとんど行われていない。そこで、私立台湾盲人重建院と台北市立けい明学校を訪問して資料収集を行うとともに、曾文雄氏、李孟養氏に台湾総督府時代の理療教育に関する話を聴取した。その結果、これまでに台湾における障害者の人口動態(大正9年の全障害者30.918人中、盲人は63.8%の22.130人だったことなど)に関する知見と、1900年12月開設の台南慈恵院盲人教育部枝藝科を端緒とする鍼按教育の系譜の概要を明らかにできた。本研究は平成26年度を初年度とする3ヵ年計画により実施するもので、1日本統治時代の朝鮮総督府済生院で展開された盲人鍼按教育と現代韓国の理療教育の変遷史、2戦後の韓国で制定された理療に係る教育・業の諸制度と日本の関係法規との異同を主要な目的としている。

このうち、1については、初年度に日韓による研究体制を組織化した上で、平成27年度末までに予定していた文献の収集、韓国人研究者へのインタビュー、済生院関連施設の見学等の年次業務をほぼ計画通りに遂行し、朝鮮総督府済生院の設立過程と同院盲唖部における鍼按教育の沿革、旧朝鮮における盲唖者の概況等を明らかにし、当初の目的をおおむね達成できた。ただし、生存している済生院修了者の年齢は80歳代後半から90歳超に達しており、健康面等の理由から本研究の重要な柱であった当事者からの体験談の聴取は実現していない。一方、上記2については最終年(平成28年度)に行う計画であることから、研究は道半ばである。この2年間に収集した資料のうち、関係諸制度に関する日韓比較研究の枢要な基礎資料である韓国医療法と韓国憲法裁判所判例の翻訳作業を夏までをめどに終え、当初の目的の達成に努めたい。また、台湾総督府時代に展開された盲人を対象とした鍼按教育に関する調査研究は、前述のように1年前倒しで実施した。しかし、台湾総督府の施政下で認可された台南慈恵院盲人教育部(明治32年開設)、私立台南育唖学校(大正4年開設)、私立木村盲唖教育所台北訓盲院(同)の各施設における教育課程とその後の発展の過程等については十分な資料を収集できていない。日本統治時代に朝鮮総督府済生院で展開された盲人鍼按教育(1913年4月1日授業開始)の変遷に関する前年度までの研究成果を踏まえ、最終年の平成28年度は朝鮮半島より15年前(1985年)に日本の統治が始まった台湾に焦点を当て、台南・台北を中心に展開された盲人鍼按教育の変遷と済生院での同教育の制度との異同を明らかにすることとした。台湾は第二次大戦終戦当時、台湾学齢児童の就学率は男児95.5%、女児90%であった。世界各地の文育率が高かった当時にあって植民地下の初等教育の普及は高く評価できる。一方、障害児教育は1890年(清朝統治下)に英国長老教会宣教師William Cambelが台南新樓教会堂に設立した訓盲院が嚆矢となるが、盲人に対する按摩教育は同院を母胎とする台南慈恵院盲人教育部(1900年12月)の枝藝科(3年課程)が最初だった。同教育部は1915年に台南育唖学校に改称するが、同年、軍医木村勤吾により設立された台北訓盲院を前身とする木村盲唖教育所において按摩専修科生3名に授業が開始されてから順次充実し、1922年に私立豪北盲唖学校に改称後、盲生部の技能科と専修科で本格的な鍼按教育が行われた。この実績により1924年8月、同校は按摩術・鍼術灸術営業取締規則による指定学校に認可されたことで盲生部の卒業生に按摩術、鍼術、灸術の各免許鑑札が無試験で授与されることになった。営業取締規則は1911年の日本内務省令第10号、第11号として発布されているから、十数年を経て本土に準じた制度が整ったことになる。ただ、朝鮮領有下の済生院が同規則の適用を受けるのは1914年11月(按摩術・鍼術灸術営業取締規則(警務総監部令第10号)からである。初等教育は朝鮮に先んじて整備された台湾だったが、盲人職業教育の充実・制度化が朝鮮半島より10年遅れた理由と背景は今後の課題としたい。本研究では日本の植民地政策下で朝鮮半島と台湾で展開された盲人への理療教育(鍼灸・按摩教育)の以下の実態を明示できた。朝鮮の理療教育は朝鮮総督府済生院の盲唖部(1913年)において官主導で開かれたのに対し台湾の按摩教育はWilliam Cambelによる台南慈恵院盲人教育部(1900年)や木村勤吾による木村盲唖教育所(1915年)など民間主導で行われた点に特徴がある。両者とも日本で公布された按摩術等に関する法令(1911年)に則った教育が実践されたことで、盲人の経済自立を可能にさせた日本の職業文化がこれらの地域にも形成された。その今日的意義は大きい。下記のとおり、当初の研究計画に掲げた業務をおおむね予定通りに実施できた。(1)日韓共同研究体制の組織化(日本:藤井亮輔・長岡英司、韓国:呉泰敏・李宇寛)、(2)文献の収集:「朝鮮総督府済生院を訪ふ記・朝鮮乃満州第八十三号」「朝鮮総督府済生院の概況・大正四年八月号」
一酸化窒素とスーパーオキサイドによる脳内ノルエピネフリン系神経伝達の調節

6-ニトロノルエピネフリンは中枢神経系内においてノルエピネフリンと一酸化窒素との反応によって生成されることが予想される新規生体内カテコラミンである。6-ニトロノルエピネフリンは、ノルエピネフリンの代謝酵素の一つであるCOMTの酵素活性を阻害することがわかっている。そこで、内因性の6-ニトロノルエピネフリンが中枢神経系内においてノルエピネフリンの代謝回転を抑制しているのかどうかについて調べるため、6-ニトロノルエピネフリンに対する中和抗体を作製した。bovine serum albuminでハプテン化した6-ニトロノルエピネフリンをウサギに2週間隔で2回投与し、6から8週間後に採血を行った。血清中の抗6-ニトロノルエピネフリン抗体価は、ELISA法を用いて測定した。その結果、40,000倍希釈した血清まで抗6-ニトロノルエピネフリン抗体を検出することができた。また、6-ニトロノルエピネフリンのCOMT酵素活性阻害作用に対する作用について調べた。その結果、ELISA法から算出された抗体価に相当する力価の中和作用を確認することができた。さらに、抗体の抗原特異性についても検討した。抗原としてノルエピネフリンを用い、上記の方法で力価を調べた。その結果、抗ノルエピネフリン抗体価は200,000倍まで検出され、今回用いた免疫した抗血清は6-ニトロノルエピネフリンに対する特異性に乏しいことが明らかとなった。今後、抗血清を親和性カラムを作成し、それを用いることによって6-ニトロノルエピネフリンに対する特異性を上昇させることが必要であることがわかった。6-ニトロノルエピネフリンはノルエピネフリンの代謝酵素の一つであるCOMTの酵素活性を阻害することがわかっている。そこで、、内因性の6-ニトロノルエピネフリンが中枢神経系内においてノルエピネフリンの代謝回転を抑制しているのかどうかについて調べるため、6-ニトロノルエピネフリンに対する中和抗体を作製した。今後、抗血清をaffinity columnを用いることによって6-ニトロノルエピネフリンに対する特異性を上昇させることが必要であることがわかった。一酸化窒素とスーパーオキサイドはどちらもラジカルであり、脳内において産生されることがしられている。一方、ノルエビネフリンは、カテコラミシ系神経伝達物質であり、意識や記憶に重要な働きを担っていると考えられている。今回、一酸化窒素とスーパーオキサイドが、脳内においてノルエビネフリンの神経細胞からの放出をどのように調節するのかについて調べた。方法はマイクロダイアリシス法を用いた。まず、ラットをネンブタールで麻酔し、定位的にマイクロダイアリシスガイドチューブを固定する手術を行った。手術後十分な回復が得られた後、マイクロダイアリシスガイドチューブから、マイクロダイアリシスプローブを挿入した。

挿入後、マイクロダイアリシスプローブ内を人工髄液で還流した。一酸化窒素の投与は、一酸化窒素を溶解した人工髄液を還流することによって行った。スーパーオキサイドの投与は、キサンチンとキサンチンオキシダーゼを投与することで行った。マイクロダイアリシスプローブを還流した人工髄液は、透析液として20分ごとに回収された。透析液中のノルエビネフリン濃度は、高速液体クロマトグラフィと電気化学検出器を使って測定された。その結果、一酸化窒素を還流すると、透析液中のノルエピネフリン濃度が上昇した。しかし、高濃度の一酸化窒素を還流した場合は、透析液中のノルエビネフリン濃度が低下することが解かった。スーパーオキサイドの投与では、透析液中のノルエビネフリン濃度が上昇した。以上から、一酸化窒素とスーパーオキサイドはどちらも脳内においてノルエビネフリンの神経細胞からの放出を亢進させる作用があることが示唆された。