hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内湾域における動物プランクトンと植物プランクトンの相互作用

大槌湾より採集された6属8種の草食性カイアン類を用い摂餌実験を行なった。Puseudocalanus minutusは5μm以上の粒子を摂食し10μm以上ではほぼ一定の3水率を示した。珪藻のChaetoceros radicunsが卓越した時期には、摂餌率は懸濁態粒子濃度に依存し、両者には正の相関関係が認められた。しかし摂餌率の飽和は観察されなかった。Calanus属3種の摂餌特性は、5μm以下の小型粒子に対して摂食能力を有していること、またサイズスペクトルの形状にかかわらず、ほぼ一定の3水率スペクトルを示すことの2点であった。3水率は粒子サイズの増大にともない高くなったが40μm以上の区画は糞粒の生産のため負の3水率となった。3種の中ではC.tenuicornisが大型粒子にかたよった摂餌選択性を示し、C.pacificusが幅広い摂餌範囲を示した。C.plumchrusの3水率スペクトルは2種の中間型を示した。P.minutusの名発育段階での最大3水率は成長に伴ない増大した。しかし雄成体は雌成体およびコペポダイト【V】期幼生よりも低い最大3水率を示した。最大3水率を示す区画は、コペポダイト【I】期幼生で610μmであり、成長に伴ない大型粒子の区画に移行した。コペポダイト【V】期および雌雄成体では10μm以上の区画でほぼ一定の3水率を示した。また摂食した懸濁態粒子のサイズ範囲も成長に伴ない大型粒子へと移行、かつ幅広くなった。大槌湾で調査した春季の天然懸濁態粒子の変動とカイアシ類P.minutusの出現状況から、同種の摂餌についてまとめると、最大3水率は1.866.86ml/l・hrの範囲で雌成体の3水率が高い比率を占め、コペポダイト【V】期幼生がこれについだ。測定された天然懸濁態粒子サイズ範囲(3.1740.2μm)では1日に懸濁態粒子現存量の2.67.6%がP.minutos群集に摂食されると見積られた。また最も3水率の高い区画では1日に懸濁態粒子現存量の4.516.5%が摂食されると推定された。
超流動ヘリウム中原子の超微細構造精密測定から探る不安定原子核構造

原子の超微細構造および磁気副準位間隔を精密に測定すると、原子核の電磁気モーメントやスピンなど原子核構造を反映する物理量を高精度で求めることができる。しかし、既存の手法では低収量、短寿命の不安定原子核に対してこの測定を行うことは困難であった。本研究では100%近い効率で高速のイオンビームを閉じ込めることのできる超流動ヘリウムをストッパーとして用い、その場でレーザー分光を行うという独創的な手法により、これらの物理量を求める手法を開発した。本研究は、既存の手法では測定が困難である低収量な短寿命不安定核原子について、100%近い閉じ込め効率が期待される超流動ヘリウムを高速イオンビームのストッパーとして用い、レーザーとマイクロ波またはラジオ波との二重共鳴分光法によりその超微細構造および磁気副準位間隔を精密に測定して核の電磁気モーメントやスピンなど原子核の構造情報を得ることを目的とする。本年度はRbの不安定核ビームを用いた加速器実験の準備に着手した。Rb原子を励起するためのレーザー光源の整備を完了するとともに、ビーム打込み用の超流動ヘリウムクライオスタットの設計を開始した。一方、従来の安定核原子を超流動ヘリウム中に導入したレーザー実験において問題となっていたマイクロ波周波数の較正について、Rb気体セルを用いたセットアップでレーザーマイクロ波二重共鳴実験を行い、原子のマイクロ波遷移周波数の精度を5x10^-7で決定できるシステムを構築した。これは超流動ヘリウム中のRb原子の超微細構造から核モーメントを導出するのに十分な精度である。さらに、ビーム実験において超流動ヘリウム中に打込まれる限定された個数のRb原子数に対して、レーザー強度、Rb原子の偏極度、マイクロ波周波数など、これまで安定核原子で解明した条件を用いて信号強度のシミュレーションを行い、毎秒1粒子の低収量の原子核でも1日の測定で十分に超微細構造の測定が可能であることを示した。これらの準備に基づいて、来年度不安定核ビームを用いた実験を行う。本研究は、既存の手法では測定が困難である低収量な短寿命不安定核原子について、100%近い閉じ込め効率が期待される超流動ヘリウムを高速イオンビームのストッパーとして用い、レーザーとマイクロ波またはラジオ波との二重共鳴分光法によりその超微細構造および磁気副準位間隔を精密に測定して、核の電磁気モーメントやスピンなど原子核構造を表す物理量を高精度で求めることを目的とする。特に、Rb安定核原子を用いた実験で明らかになっている超流動ヘリウム中における超微細構造異常の変化から得られる原子核の構造情報について、存在限界付近の不安定原子核へと中性子数を変化させて測定する。本研究目的遂行のためには、不安定核ビームを入射してレーザー照射径の範囲内にその停止位置を制御することのできる超流動ヘリウムクライオスタットとその制御システムの構築が不可欠である。本年度はRb不安定核ビームを用いた加速器実験へ向けて、イオンビーム打込み用クライオスタットの設計製作を行うとともに、ビーム停止位置制御系の開発実験を行った。液体ヘリウム中でのビーム到達の有無を確認するために、クライオスタット中心部にビームが到達すると発光するプラスチックシンチレータを検出器として配し、クライオスタット底部の大立体角光学系で光検出を行うシステムを構築した。加速された重水素(D)イオンビームを入射したところ、入射エネルギーを減少させると検出器に到達しなくなる様子が観測され、本手法がビーム停止位置制御に有効であることが示された。これらの結果を踏まえて、来年度は加速Rbビームとレーザーを同時にクライオスタットへ入射し、レーザーマイクロ波二重共鳴実験を行い、超微細構造異常の系統的変化を測定する。さらに入射ビーム量を低減した測定を行い、低収量の原子核への適用性を議論する。本研究目的遂行のためには、不安定核ビームを入射してレーザー照射径の範囲内にその停止位置を制御することのできる大口径光学窓付き超流動ヘリウムクライオスタットとその制御システムの構築、限られた個数の原子からのレーザー誘起蛍光を高効率で検出するための大立体角光学検出系の開発が重要な鍵となる。本年度はRb不安定核ビームを用いた加速器実験のために、イオンビーム打込み用クライオスタットの製作と、Rb原子検出用大立体角光学系の設計製作を行った。ビーム打込み用クライオスタットは熱流入を低減させることにより、4方向に光学窓を有するにも関わらず約1.6Kの超流動状態で12時間以上の連続運転が可能になった。大立体角

光学検出系では大口径フレネルレンズと空間フィルター、光学フィルターを効果的に組合せることで、原子からの発光(S)とレーザー散乱光(N)のS/N比を飛躍的に向上することに成功した。これにより10^5ppsのビーム入射に対してS/N=500程度の光学信号を検出できることがシミュレーションで示され、低収量、短寿命不安定原子核の構造を研究する新手法への道が拓かれた。
チューブリンアイソタイプの違いは微小管動態の多様性に寄与するか？

多くの生物では、微小管を構成するαーおよびβーチューブリンには複数のアイソタイプが存在する。本研究では線虫初期胚で発現するβーチューブリン(TBB-1とTBB-2)に着目し、チューブリンアイソタイプがin vivoにおける微小管動態の多様性に寄与するかを検証した。昨年度までに、TBB-1とTBB-2は線虫1細胞期胚における発現量が異なることやそれぞれの欠損胚における微小管ダイナミクスが異なることが明らかになった。以上の結果をふまえ、今年度は以下の解析を行った。TBB-1とTBB-2の発現量の違いを介して微小管動態に異なる影響を及ぼす可能性が考えられた。そこで、線虫1細胞期胚におけるβ-チューブリンの総量を変化させることなく、すべての微小管をTBB-1あるいはTBB-2により形成させるために、ゲノム編集技術(CRISPR-Cas9法)を用いてTBB-1とTBB-2のORFを置き換えた線虫株をそれぞれ作製した。これら2種類の遺伝子置換株に加え、野生型株とTBB-1およびTBB-2のそれぞれの欠損株の計5種類の株を用いて、TBB-1およびTBB-2の細胞内組成(濃度と比率)の違いが微小管動態に及ぼす影響を検証した。細胞内のβ-チューブリンの総量が等しいとき、TBB-1はTBB-2より伸長から短縮に切り替わる頻度が高い不安定な微小管を形成し、紡錘体がより激しく振動した。さらに、β-チューブリンの総量が減少すると微小管の伸長速度が遅くなり、紡錘体の振動が激しくなった。以上の結果から、TBB-1とTBB-2が形成する微小管のダイナミクスはそれぞれ異なり、これら2種のチューブリンアイソタイプの細胞内組成(濃度と比率)の違いがin vivoにおいて多様な微小管ダイナミクスを生み出すことが明らかになった。28年度が最終年度であるため、記入しない。微小管を構成するαーおよびβーチューブリンには複数のアイソタイプが存在する。本研究では線虫初期胚で発現するβーチューブリンアイソタイプ(TBB-1とTBB-2)に着目し、チューブリンアイソタイプが微小管動態の多様性に寄与するかを検証することを目的とした。1. TBB-1およびTBB-2の紡錘体微小管への局在量の解析CRISPR-Cas9法を用いてゲノム上のTBB-1およびTBB-2を直接蛍光標識した株を作成し、定量的ライブイメージング解析により、TBB-2がTBB-1の約2倍多く紡錘体微小管に取り込まれることが明らかになった。2. TBB-1微小管とTBB-2微小管のダイナミクス解析微小管のプラス末端に結合するタンパク質(EB1)を蛍光標識した株を用いたライブイメージング解析により、tbb-1またはtbb-2のノックダウンが微小管の伸長速度や安定性などのダイナミクスにそれぞれ異なる影響を与えることが明らかになった。3. αβーチューブリンヘテロダイマーの特異的な組み合わせが微小管動態に果たす寄与線虫初期胚で発現する2つのαーチューブリンアイソタイプ(TBA-1とTBA-2)は、それぞれの単独のノックダウンでは分裂期に特出した表現型は観察されず、胚性致死も示さない。本研究において、tba-1ノックダウンによりtbbー2の胚性致死率が部分的に増進され、逆にtba-2ノックダウンにより部分的にレスキューされることが明らかになった。さらに、tbb-2欠損株における微小管の伸長速度の減少がtba-1ノックダウンによりさらに増進され、一方でtba-2ノックダウンでは部分的にレスキューされた。これらの結果はαβーチューブリンヘテロダイマーの特異的な組み合わせが微小管動態に異なる寄与を果たす可能性を示唆している。微小管を構成するαーおよびβーチューブリンは複数の異なる遺伝子によりコードされており、多数のチューブリンアイソタイプが存在する。本研究では線虫初期胚で発現する2種のβーチューブリンアイソタイプ(TBB-1およびTBB-2)に着目し、チューブリンアイソタイプが微小管動態の多様性に寄与するかを検証することを目的とした。昨年度までの解析により、TBB-1とTBB-2の紡錘体微小管への局在量が異なることやTBB-1とTBB-2が形成する微小管のダイナミクスがそれぞれ異なることが明らかになった。1. TBB-1とTBB-2が形成する微小管のイメージング解析tbb-1とtbb-2のそれぞれの欠損胚において微小管の免疫染色を行い、イメージング解析を行った。その結果、tbb-1欠損胚とtbb-2欠損胚では分裂後期において微小管の長さや形態などが異なっていることが明らかになった。2. TBB-1とTBB-2のORFを置き換えた胚の作製昨年度の解析により、TBB-1とTBB-2は紡錘体微小管への局在量がそれぞれ異なることが明らかになった。これらの結果より、TBB-1とTBB-2は発現量が異なり、発現量の違いを介して微小管動態に異なる影響を及ぼす可能性が考えられた。そこで、ゲノム編集技術(CRISPR-Cas9法)を用いてTBB-1とTBB-2のORFを置き換えた線虫株を作製した。

これにより、線虫初期胚におけるβ-チューブリンの総量を変化させることなく、すべての微小管をTBB-1あるいはTBB-2により形成させることが可能になる。現在、TBB-2をTBB-1に置き換えた株の取得に成功し、TBB-1をTBB-2に置き換えた株を作製中である。株の作製後にそれぞれの株での微小管動態を解析する予定である。本年度はTBB-1とTBB-2が形成する微小管のイメージング解析により、TBB-1とTBB-2が長さや形態の異なる微小管を形成することが明らかになった。したがって、昨年度までの結果と考え合わせ、TBB-1とTBB-2が微小管動態におよぼす影響に違いがある可能性がより強固になった。ただし、当初の計画では、本年度中にTBB-1とTBB-2のORFをそれぞれ置き換えた株の作製を完了させ、微小管動態に与える影響を解析する予定であったが、現在、株の作製途中であるため、進捗がやや遅れていると判断した。多くの生物では、微小管を構成するαーおよびβーチューブリンには複数のアイソタイプが存在する。本研究では線虫初期胚で発現するβーチューブリン(TBB-1とTBB-2)に着目し、チューブリンアイソタイプがin vivoにおける微小管動態の多様性に寄与するかを検証した。昨年度までに、TBB-1とTBB-2は線虫1細胞期胚における発現量が異なることやそれぞれの欠損胚における微小管ダイナミクスが異なることが明らかになった。以上の結果をふまえ、今年度は以下の解析を行った。TBB-1とTBB-2の発現量の違いを介して微小管動態に異なる影響を及ぼす可能性が考えられた。そこで、線虫1細胞期胚におけるβ-チューブリンの総量を変化させることなく、すべての微小管をTBB-1あるいはTBB-2により形成させるために、ゲノム編集技術(CRISPR-Cas9法)を用いてTBB-1とTBB-2のORFを置き換えた線虫株をそれぞれ作製した。これら2種類の遺伝子置換株に加え、野生型株とTBB-1およびTBB-2のそれぞれの欠損株の計5種類の株を用いて、TBB-1およびTBB-2の細胞内組成(濃度と比率)の違いが微小管動態に及ぼす影響を検証した。細胞内のβ-チューブリンの総量が等しいとき、TBB-1はTBB-2より伸長から短縮に切り替わる頻度が高い不安定な微小管を形成し、紡錘体がより激しく振動した。さらに、β-チューブリンの総量が減少すると微小管の伸長速度が遅くなり、紡錘体の振動が激しくなった。以上の結果から、TBB-1とTBB-2が形成する微小管のダイナミクスはそれぞれ異なり、これら2種のチューブリンアイソタイプの細胞内組成(濃度と比率)の違いがin vivoにおいて多様な微小管ダイナミクスを生み出すことが明らかになった。当初の計画通り、TBB-1およびTBB-2をそれぞれ蛍光標識した株を作成し、定量的ライブイメージング解析の結果、明確な局在量の違いを見出すことができた。また、TBB-1およびTBB-2が形成する微小管のダイナミクスをそれぞれ定量的に評価し、微小管の性質に明らかな差異があることを見出した。これらの結果はTBB-1欠損株およびTBB-2欠損株の表現型と一致するものであると考えられた。したがって本年度の目標はほぼ達成できたと考えている。一方でTBB-1およびTBB-2の性質の違いを生み出す要因については依然として不明であり、今後解析すべき課題である。本年度に引き続き、TBB-1とTBB-2のORFを置き換えた株の作製を続け、完成させる予定である。
二官能性キレートによる放射性レニウム骨腫瘍治療薬剤の開発

本研究の目的は、放射線の強い細胞致死作用を利用して腫瘍細胞を死滅させるという、骨腫瘍およびがん性疼痛の治療のための内用放射線治療薬剤の開発を行うことにある。そのために、本研究では、ビスホスフォネート(BP)を基本分子として、骨への高い移行性・親和性に関与する部位と、それとは独立して細胞致死効果の高い放射性レニウム(^<186>Re、^<188>Re)を安定に保持する部位との二つの機能を両立して具備する、『二官能性キレート』分子を設計、合成し、得られた化合物の分布動態を検討した。すなわち、キレート部位として、それぞれN_2S_2、N_3S型キレートを形成するMAMA、MAG3骨格を選択し、これをBPの中央炭素に水酸基を導入したHBPに結合させた二官能性キレート分子を合成し、これらの^<186>Re錯体を生成した。得られた^<186>Re-MAMA-HBPおよび^<186>Re-MAG3-HBPはともにヒドロキシアパタイトへの高い結合性を示した。一方、溶液中での安定性は^<186>Re-MAG3-HBPの方が^<186>Re-MAMA-HBPよりも優れていた。また、マウスにおける体内動態を検討したところ、両化合物ともに高い骨への集積を示したが、^<186>Re-MAG3-HBPは、^<186>Re-MAMA-HBPと比較して、非標的組織である肝臓、腎臓、血液への集積が低いことも認めた。この違いは^<186>Re-MAG3-HBPが^<186>Re-MAMA-HBPに比べて水溶性が高いことによる可能性が示された。以上の結果から、標的組織/非標的組織比が高い^<186>Re-MAG3-HBPが最もがん性痙痛の治療のための内用放射線治療薬剤として有効である可能性が示された。即ち、キレート部位としてN_2S_2型キレートを形成するMAMA骨格を選択し、これをBPまたはBPの中央炭素に水酸基を導入したHBPにそれぞれ結合させた二官能性キレート分子を合成し、これらの^<186>Re錯体を生成することに成功した。さらに、得られた^<186>Re-MAMA-BPおよび-HBP骨の無機質の主成分であるヒドロキシアパタイトとインキュベートしたところ、^<186>Re-MAMA-HBPは^<186>Re-MAMA-BPに比べて、ヒドロキシアパタイトとの結合性が高いことを認めた。また、マウスにおける体内動態を検討したところ、^<186>Re-MAMA-HBPは、^<186>Re-MAMA-BPと比較して、より高い骨への集積を示した。このことより、『二官能性キレート』の設計概念によりRe錯体の高い生体内安定性と骨への集積性とが両立できること、さらに、ビスホスホネートの中央炭素への水酸基の導入が骨への親和性を向上させることを明らかとした。
タウ粒子のハドロン崩壊におけるCP非保存現象の探索

本研究の目的はタウ粒子のτ-→Ksπ-υτ崩壊におけるCP対称性の破れを探索する事である。この研究のためには多量のタウ粒子のサンプルとCP対称性の破れを感度よく測定するための解析手法の工夫が重要である、KEK/Belle実験は人類未曾有のビーム強度を達成し、800万タウ事象対という従来より2桁多いタウ事象対の実験データの取得に成功した。このデータ量は多量であり、ここから信号事象を抜き出す作業のみで数カ月コンピュータを走らせることが必要である。解析は信号事象を目隠しする方法で進めている。平成21年度は、多量のデータを選別する手法の整備、角度分布を巧妙に用いた解析手法の確立、背景事象の評価、実験装置や他の理由により見かけのCP対称性を出ることがないかという詳細な検査等の準備に費やした。今年(平成22年)夏の国際会議に最初の結果を発表する予定で現在最後のつめを行っているところである。本研究では、KEKB/Belle実験で収集した高精度で非常に高い統計データを用いて、タウ粒子のハドロン崩壊、特にτ^-->K^-π^0ν,τ^-->K_sπ^-ν崩壊事象を用いて、その終状態の質量及び角度分布が、タウ粒子の電荷の正負により違いがあるかどうか(その非対称性)を探ることにより、タウ粒子系におけるCP対称性の破れを探索することが本研究の目的である。これまで、CP非保存は純粋なバドロン系においてのみ観測されており、その結果は小林・益川理論と無矛盾であることが知られている。本研究は小林・益川理論に含まれない未知のCP非保存現象の探索をめざしたものである。今年度は、モンテカルロによる実験の感度の確認と実験データ中から対象となるタウ粒子の崩壊モードを選別するプログラムの開発に費やした。今後多量のデータからCP非保存現象を本格的に探索する段階に進む予定である。
幼児の気質特徴と情動制御能力の発達

1.52名4ヶ月児とその母親が本研究の対象として1年間に渡り2回の家庭訪問及び2回の実験室観察に参加した。子どもの気質・行動特徴は質問紙と観察データによる評定を用いて調べ、親の養育行動、特に児に対する情動反応や情動制御を相互交渉場面の観察で測定した。母親の捉え方として、児の気質特徴のなかで「なだめられ易さ」がもっとも得点が高く、続いては「注目・注視」、「微笑み・笑い」、「活動性」、「制限に対する不機嫌」の順で、もっとも低いのは「新奇性に対する慣れ」であった。母親は概して自分の子どもの機嫌を「なだまり易い」と捉えている。7ヶ月時児の気質・行動特徴の組み合わせとして、「活動性」が高くかつ「なだまり難い」ものは8名、また、「活動性」が高くかつ「制限に対する不機嫌になり易い」ものは5名が同定された。11ヶ月時これらの子どもとその母親の実験室の相互交渉において、子ども自身の情動制御や児に対する母親の制御の傾向が必ずしも一定なパターンを示さなかった。乳児期の子どもの気質特徴と養育者の行動特徴との関連は予想より複雑のようである。2.50名の子どもを20ヶ月時(実験室)及び3歳、4歳時(質問紙)に観察・調査した。実験室では、情動喚起場面(恐れ、怒り、快)における子どもの情動的表出・反応を観察した。観察に先立って母親に児の反応を予測させた。質問紙(CBQ)は活動水準、接近・注意の焦点化、衝動性、行動制御など16の尺度が測定された。3歳時はCBQを郵送により送付し回収した。4歳時は実験室での観察の際に母親によって記入された。CBQの16次元と実験室における恐れ・怒り・快との関係いついて相関がみられたのは恐れ(実験室))*怒り(CBQ)(負の相関)、快(実験室)*恐れ(CBQ)のみである。又、恐れ(実験室)知覚の敏感さ(CBQ)は関連する傾向がみられた。実験室気質測定の得点とCBQの因子分析により得た上位5次元の得点との関係は全くみられなかった。怒り(実験室)*刺激への敏感さ(CBQ)は関係する傾向がみられた。次に、実験室気質測定と母親の報告(4歳)の関係において、恐れ(実験室)*知覚の敏感さ(CBQ),怒り(実験室)*行動制御(CBQ)(負の相関)にみみられたのであった。また、恐れ(実験室)*行動抑制(CBQ),怒り(実験室)*知覚の敏感さ(CBQ)(負の相関)は有意ではないが関連する傾向がみられた。最後に、実験室気質測定の得点とCBQの因子分析により得た上位の5次元の得点との関係の中、恐れ(実験室)*刺激への敏感さ(CBQ)のみが有意な相関であった。

また、恐れ(実験室)*行動抑制(CBQ),怒り(実験室)*知覚の敏感さ(CBQ)(負の相関)は有意ではないが関連する傾向がみられた。最後に、実験室気質測定の得点とCBQの因子分析により得た上位の5次元の得点との関係の中、恐れ(実験室)*刺激への敏感さ(CBQ)のみが有意な相関であった。3年齡グループ計70名(4か月、12か月、5歳)の子どもの母親に面接調査をした。12か月児と5歳児グループについて、現在の気質特徴と情動制御についての詳しい面接調査に加えて、新生児・乳児初期の様子についての母親の記憶に基づく調査をも行った。更に、子どもの気質特徴と情動制御能力に関して、その由来と変化の有無及び一年後の予測をも調べた。従来の調査では、子どもの様々の情動表出の「くせ」に対する養育者のnegativeな感情については研究者側も意識、無意識的に避けてきた。これによって、子どもの気質や情動表出特徴と養育者の捉え方との関係の考察において、重要な情報が欠けているため、表面的なものに止まる。無論、この問題を乗り越えるのは決して簡単なことではないが、本研究において、訪問調査をベテランの訪問者(保健婦、看護婦)に依頼すること等によって挑戦している。結論から言えば、これまでより「真相」に近い資料を集めることができたと思う。これらの結果から、パターンを抽出し、4月の実験室での観察の結果と併せて分析する予定である。現在のところ、かなりのパターンの範囲が見られるようである。又、母親の子に対するなだめ方の一貫性が見られる、そして、気質や情動制御能力の発達は食べ物に対する好き嫌いとある程度の関係が見られるなどの印象を受ける。面接者による母親自身の気質特徴や情動制御能力に関する印象的評点と対象児のそれとの関係について、約半数以上のケースでなんらかの正的関係が見られるようである。半数位の対象者から、家庭でのビデオ撮影資料の使用が可能のようで、面接と実験室観察の資料に加えて、普段の様子をも利用して、結果の信頼度を高める。1.4ヶ月児52名とその母親を対象に、1年間に渡る2回の家庭訪問及び2回の実験室観察を行った。子どもの気質・行動特徴の捉え方や期待と母子の間の相互交渉における情動の制御能力の発達との関連を検討した。この主幹研究以外に、一歳半以降の子どもの気質・行動的特徴に対する母親の捉え方の傾向を知るため、48名の幼児の母親に子どもが1歳半、3歳半と4歳半時に質問紙で調査をし、また幼児が1歳半時に実験室で幾つかの場面における子どもの情動的反応の観察をも行った。いずれの研究においても、幼児の気質・行動特徴(個性)に関する母親の捉え方はICB、Infact Behavior Questionnaire、Toddler Behavior Assessment Questionnaire、Children's Behavior Questionnaire及び関連する質問項目に対する母親の答えに基づいて検討した。また、実験室観察のビデオ記録資料は評定法及び微細分析法で分析した。2.主幹研究において、気質特徴の中では「なだめられ易さ」がもっとも得点が高く、以下は「注視・注目」、「微笑み・笑い」、「活動性」、「制限に対する不機嫌」の順で、最も低いのは「新奇性に対する慣れ」であった。母親は概して自分の子どもをなだまり易いと捉えている。「活動性」が高くかつ「なだまり難い」子どもは8名(15%)、また「活動性」が高くかつ「制限に対して不機嫌になり易い」子どもは5名(9%)であった。
景域環境体ユニットを用いた地域環境表現と都市開発事業に関する研究

地域の環境特性の評価の方法、保全または改善に導く計画とその実現手法について、土地利用計画や事業計画、既存のまちづくり活動に適用出来る実用的な方法を開発することを目的として、本研究を行った。まず第1部において、生態学的環境の保全と国土・都市計画とを連携させる方式の実績があるドイツを中心としたヨーロッパの都市計画制度ならびに都市開発事業と生態学的環境の保全のとりくみの特徴を明らかにした。これには、従来からの都市/地域計画制度と、近年導入されてきた自然保護・生態学的環境保護のための法制度との連携のあり方、環境保護への効果実績、あるいは、その計画の立案・実行における地方自治体行政の役割について、主に現地で得た一次資料を用いて分析した。次に第2部において、日本の事例を対象として、ドイツの計画的手法を応用した都市市街地の環境を把握する方法である、「景域環境体ユニット」を用いた環境の記述と保全方策のあり方を検討考察した。これには、ドイツの生態学的環境の保全計画の専門家との共同研究を通じて、市街地における生態学的環境保護の考え方と、これを応用した日本の市街地における計画の手法を開発した。さらに第3部において、実際のまちづくり活動調査によって、生態学的環境保護の社会的実施基盤としての地域住民の活動によるとりくみの可能性を検討した。とくに、環境保護のための市民参加型の取り組みが活発になされてきた沖縄県における事例を通じて、環境と地域社会の関係について展望を分析した。さらに、あらゆる地域住民の取り組みの指針となり、同時に環境保護の計画の立案指針ともなりうる道具としてのエコタウン・ランゲージの作成と、今後の活用の展望について分析した。<景域要素リストの作成および景域環境体ユニットの作成>(1)京都、岡山、沖縄の都市郊外の3事例、および大阪の初期の住宅団地に調査対象地区を設定し、景域要素の抽出、地形条件との対応、さらに開発動向との対応を検討し、景域要素リストを作成した。(2)(1)の現地調査地区において、住民の活動と認識を、土地改良区、町内会を対象にヒヤリング、アンケート、現地観察によって、1)環境の維持管理活動として、農業水利施設管理、地区内道路清掃・修理、草刈り、2)環境によって誘発される活動として、散策・鑑賞、遊び、集会場所、学習等の活動が多様に展開する場所とその条件を調査した。同時に、当該地域の約50年間の景域の変遷をヒヤリング調査した。(3)平成7年10月に京都大学に招へいされていたドイツ・ア-ヘン工科大学景域生態学科のクラウゼ教授と共同討論と現地調査を行い、ドイツのビオトープ分類による景域保護システムの検討を行い、さらに(1)で制作した景域要素リストから、環境変化に敏感な要素の抽出、対策、今後予想される土地利用変更に対する景域要素の保全策の考察を行った。(4)以上の結果をもとに、景域環境体ユニットの試作を行った。住民の活動の展開する土地単位に適応し((2))、自然環境に重要な景域要素の組み合わせパターンを抽出し((1)(3))、頻出現度の高いものを順に景域環境体ユニットとして設定し、(1)の現地調査地区の景域環境体ユニットを3次元的に組み立てた。以上の作業を統合して、各々の景域環境体ユニットについて、構成景域要素の種類と容積、ならびに自然環境の多様性の確保への貢献の判定方法について検討した。本研究では、大阪、岡山、沖縄等を対象に、土地利用現況や開発状況を調査し、景域環境の構成や変化のパターンを把握する作業を行った。また、研究対象地の住民の環境維持管理活動や環境に係わる諸活動についての実態調査を行い、景域環境と住民の活動の関係性を考察した。これらの結果をもとに、対象事例対して景域環境体ユニットの設定と開発による景域変化の表現のまえの適用の試行を行った。

同時に、ドイツの都市・農村計画における地域生態系保護の方法に関する研究を行い、特に、ア-ヘン工科大学建築学部景域生態学科教授のC.L.Krause氏と共同し、景域環境の表現方法ならびに、住宅団地や都市開発における景域環境の変化の評価方法と、保全対策の示し方について、ドイツの事例と日本(大阪、京都、沖縄等)の事例の両方について共同研究を行った。さらに、環境共生型の都市開発事業や環境管理施策の実施に取り組んでいる先進的な事例(北九州市、名古屋市、那覇市、大阪府等)の調査を行い、国内の環境保全型都市づくりの方法の考察を行った。平成9年度で本研究のまとめを行う予定である。本研究は、地域の環境特性を把握する方法として「景域環境体ユニット」という新しい空間表現手法を開発し、自然環境の豊かさを維持・発展させるための今後の市街地整備や各種の開発事業が具備すべき環境特性を、開発指導・許可基準、設計マニュアルとして立体像として表現する計画技法を導き出すことを目的としている。このため、平成79年度にかけて研究を行った。これまで、研究対象地とする事例を、大阪、岡山、沖縄等に選び、土地利用現況や開発状況を調査し、景域環境の構成や変化のパターンを把握する作業を行った。さらに、研究対象地の住民の環境維持管理活動や環境に関わる諸活動についての実態調査を行い、景域環境と住民の活動の関係性の考察を行った。これらの結果をもとに、対象事例対して景域環境体ユニットの設定と開発による景域変化の表現のための適用の試行を行った。これにより、従来土地利用分類の凡例によって立案されていた種々の事業計画に適用できる空間単位の試設定を行うことができた。平成9年度は、各対象地の特性を考察した上でこれらの事例研究の成果を一般化し、法定都市計画、マスタープラン、地区計画、農村基盤整備計画等、自然融和型の計画作成のために適用可能な区域指定の方法を検証した。同時に、個々の開発事業に対応する適用可能性、すなわち、宅地開発指導要網、市街地再開発事業、集落再整備等の計画手法への適用可能性を検討した。これらにより、「ドイツの都市および地域計画における地域環境管理の方法」「景域環境体ユニットと地域環境表現」「日本の都市計画と地域環境保全」「地域に根差した参加型環境保全・改善システム」についての具体的な提言が出来た。最終年度のまとめとして、研究成果報告書を作成した。
有機金属錯体の励起三重項dπーセ状態における新しいモデルの確立

有機金属錯体の励起状態の性質に関する研究は数多く報告されているが、我々の研究の特色は、励起三重項状態におけるスピン副準位の性質(ゼロ磁場分裂定数、全減衰速度定数、輻射遷移速度定数の相対値など)の観測と低温(液体ヘリウム温度)結晶中のシャープなりん光及びりん光励起スペクトルの観測である。我々は本研究において、初めて有機金属錯体の三重項スピン副準位の性質を明らかにした。光検出磁気共鳴(ODMR)法は方法論としては既に確立しているが有機金属錯体に応用したこのはこれが最初である。1.Rh【(ppy)(^3+_3)】及び【Rh(pher)(^3+_3)】スピン副準位の性質から、中心金属Rhの重要性が明らかにされ、【T_1】状態は励起が配位子に局在した【3ππ^※】であるが、その性質は中心金属から配位子への分子内電荷移動状態【3π^※】のエネルギー位置によって大きく左右されることが見い出された。2.ゼロ磁場分裂定数(zfs)が10100【cm^(-1)】はあると考えられていたこれらの有機金属錯体において、zfsは0.1【cm^(-1)】のオーダーであることを初めて観測した。それらは、【T_1】が【3ππ^※】のRh錯体にとどまらず、【T_1】が【3απ^※】であるRu錯体にも及び、今までの常識を覆えした。この解釈については現在も研究を続行中である。3.Ru【(bpy)_3】【(Cl0_4)_2】単結晶のシャープなりん光及びりん光励起スペクトルを用いて、特に低位の励起状態に関して詳しい研究を行なった。その結果、りん光寿命の温度変化から予想される三つのの状態(△【E_1】9【cm^(-1)】、△【E_2】50【cm^(-1)】)が真に存在するこもが分光学的に初めて明らかにされた。またこれらの状態のりん光強度及びりん光スペクトルには大きな違いがあること、これらの状態は完全に熱平衡にあることなどが明らかになった。
モット絶縁体から高温超伝導体への絶縁体-金属転移のナノスケール電子分光

高温超伝導は発見されてからまもなく20年になるが、物理学における未解決の問題として多くの研究者が精力的な研究を行っている。また、高温超伝導は絶縁体相に隣接して現れ、キャリアドープによって絶縁体が超伝導を示すようになる劇的な現象としても知られている。その背景には強い電子多体相互作用があることが示唆されており、その理解には分光学的手法による電子状態の理解が欠かせない。また、高温超伝導体はドーピングのために乱れのある系であり、事実、その超伝導状態は空間的に不均一であることが知られている。このことから、高いエネルギー分解能と高い空間分解能を同時に有する測定手法による本質的に重要である。そこで本研究では、走査型トンネル顕微鏡/分光法(STM/STS)を用いた、ナノメートルスケールでの実空間電子分光を行った。STM/STSは高い空間分解能とエネルギー分解能を併せ持つ唯一の分光的測定手段であるが、測定可能な試料に対する制約も大きい。本研究では、昨年度までに、測定に適した優れたへき開性試料として、絶縁体-金属転移近傍組成のCa_<2-x>Na_xCuO_2Cl_2単結晶の育成を行った。これにより、キャリアドーピングに伴う電子状態の発達過程を実空間で観察することが可能になった。本年度は、昨年度に引き続き、この試料を用いてSTM/STS測定を、(1)キャリアドーピングに伴う系の金属化過程は、空間的に一様なものではなく、金属的領域が増加する過程であること、(2)絶縁体と超伝導の境界付近のドープ領域において、電子結晶ともいえる特徴的な超格子構造が存在すること、を明らかにした。それぞれの結果は、(1)Physical Review Letter誌、(2)Nature誌において発表された。高温超伝導は反強磁性モット絶縁体にキャリアをドープして得られるため、キャリアドープに伴う電子状態の発達過程を明らかにすることが、発現機構の解明へ向けての重要な要素の一つであると考えられている。本研究においては、この発達過程を明らかにすることを目的として、走査型トンネル顕微鏡/分光法(STM/STS)を用いた、ナノメートルスケールでの実空間電子分光を行った。特に注目したのは、キャリアドープに伴って系が絶縁体から金属へと変化するまさにその過程である。そこでまず、本研究では測定に適した優れたへき開性試料として、絶縁体-金属転移近傍組成のCa_<2-x>Na_xCuO_2Cl_2単結晶の育成を行った。これまでに判明している単結晶育成に必要な実験的条件を精密化することで、絶縁体組成を持つ単結晶を得ることに成功した。これにより、絶縁体組成から超伝導体組成にいたる広い範囲での組成制御された単結晶を得ることができたことになる。次に、得られた単結晶を用いてSTM/STS測定を行った。その結果、キャリアドーピングに伴う系の金属化過程は、空間的に一様なものではなく、金属的領域が増加する過程であることが判明した。対応して、角度分解光電子分光においては、運動量空間における低エネルギー状態の増加が観察されている。このような、銅酸化物高温超伝導体における絶縁体-金属転移を実空間における電子分光によって観察した例はこれまでに無く、本研究の成果初めてである。こうした実験結果は、高温超伝導の理論的研究に対しても大きなインパクトを持つものであると考える。
独自開発癌特異的吸着性ハイブリッドリポソームを用いた画像診断用強化剤の開発

今研究では、リポソームへ画像診断薬を内包し、さらに、癌特異的吸着性を有するシンドビスウイルス(SIN)の蛋白をハイブリッドする事により、画像診断薬を癌特異的に集積させる画像診断用強化剤を開発した。動物実験で、画像診断薬であるCT造影剤を内包したSINリポソームが、長時間、癌へ集積することを確認した。今後、術前画像診断や手術中のナビゲーションシステムの強化することが期待できた。本研究では、独自開発ハイブリッド型リポソームの腫瘍特異的吸着性を利用して、各種イメージング機器(CTPET SPECT MRI可視光、蛍光、近赤外線などの光を利用する機器、超音波を利用する機器)の高性能な新規の増感剤、造影剤、ターゲット分子を開発することを目的とする。今年度は、リポソームへ内包できる造影剤とマウスに投与後にX線で検出する実験系の検討を行った。まず、リポソームの内水層へ造影剤を内包するために、水和法で作製後、腫瘍特異的吸着性を示すシンドビスウイル(SIN)成分をハイブリッドすることとした。造影剤を水溶系ヨード系造影剤のうち排出時間が短時間性のオイパミロン150、あるいは、長時間性のヘキサブリック320を使用して水和調整した。さらに、400nmメンブレン膜にて均一化を行い、セファデックス50でカラム精製し、各200μ1の1-4分画を調整した。ヘキサブリックは粘性が非常に高く調整ができなかった。オイパミロン内包リポソームの各分画は粒子径が平均200nm前後であり、分画1でCT値が上昇していた。同リポソームへSIN成分のハイブリット化を行い、担癌マウスへ経静脈投与しCT撮影を行った。この際、副作用は出現しなかった。投与後10、30分で撮影を行ったが、CT値の上昇は、腫瘍と膀胱で見られた。本研究で、増感剤を内包したリポソームの作成から担癌マスへの投与とCT検出を行う実験方法は確立できた。今後、CT値を大幅に上昇させる工夫を行っていく予定である。特に、長時間性で増感性の高い増感剤を検討したい。今後、リポソームの内水相へ高濃度に内包できる増感剤の作成と、リポソーム膜へ封入できる増加剤の開発を行う。本研究では、独自開発ハイブリッド型リポソームの腫瘍特異的吸着性を利用して、各種イメージング機器(CT、PET、SPECT、MRI、可視光、蛍光、近赤外線などの光を利用する機器、超音波を利用する機器)の高性能な新規の増感剤、造影剤、ターゲット分子を開発することを目的とする。昨年度構築した、増感剤内包リポソームの作成から担癌マウスへの投与とCT検出する実験系を用い、今年度は、S/N比を向上させるため、リポソームへ増感剤を高濃度に内包する検討を行った。内封濃度を上げるには水和時に高濃度の造影剤で行えば良いが、粘性が上がり、内封率が上がらなく、その後の外水層の造影剤の除去が問題点となった。そこで、リポソームを先に作り、イオン勾配法にて内封する方法を検討した。内水層をpH8.0以上のバッファー(CHAPS、CHES、TAPS、Bicine、Tricine)にし、外水層がpH3.0のリポソーム溶液に、アルカリ溶解性のヘキサブリックを添加し、イオン勾配により内封する。最も、pHが高くリボソームを作製できたのがCHESであり、ヘキサブリックの添加量と時間の検討を行った。作製されたリポソームの平均CT値は280で、コントロールのリポソームは240であった。担癌マウスでのS/N比の向上は確認できなかった。同リポソームの集積性は、蛍光標識をし、S/N比が約15%向上していることは確認した。以上から、リポソームの修飾中に造影剤の漏洩が考えられた。そのため、リポソームの硬度を上げるために、組成をDPPCとcholesterolに変更し、造影剤はイオヘキサールを選択した。また、従来の水和法に加え、従来のように脂質膜を作製せず、脂質溶媒に造影剤溶液を混和し、後から、溶媒除去を行う水和法を行った。更に、外水相の造影剤の除去を透析で行った。その結果、平均CT値は、前者が350、後者が480となった。両リポソームとも粒度分布測定で粒子径が200nmであり、経時的に安定したものが得られた。今後、腫瘍特異的吸着性を示すシンドビスウイルス(SIN)成分をハイブリッドする条件検討と担癌マウスでの機能を検討する。本研究では、独自開発ハイブリッド型リポソームの腫瘍特異的吸着性を利用して、イメージング機器の高性能な新規の増感剤、造影剤、ターゲット分子を開発することを目的とする。

これまで、増感剤内包リポソームの一つとして開発してきたヨード系造影剤を内封したポソームに加え、今年度は、in vivoの蛍光検出器(IVIS)を用いて、GFP標識リポソームの開発を行った。まず、GFP蛋白を内封したリポソームへ腫瘍特異的吸着性を示すンドビスウイル(SIN)成分をハイブリッドしたGFPタンパクリポソームを作製し、in vitroで癌細胞へ添加し、蛍光観察を行ったが蛍光検出は得られなかった。そこで、導入後発現が増すGFPベクターを内封したGFPベクターリポソームを作製し、in vitroで癌細胞へ添加したところ、24時間後に最大の蛍光を示し、次に、担癌マウスへ投与したところ蛍光検出度は低かった。このことから、検出器の感度が低いことや、蛍光検出できるだけのタンパクを内封する効率が低いこと、in vitroでは腫瘍内へのベクター導入率が低いことなどの問題点がわかり、蛍光標識リポソームの使用にはイメージング器の改良も必要であることが分かった。これと同時に、昨年度までにヨード剤の内封率を向上させた造影剤リポソームに、SINをハイブリッドする条件を検討し、48時間後にも安定している造影剤リポソームを作製した。精製後の造影剤リポソームのヨード濃度は30mg/mlであり、CT値は350であった。in vivoで背部担癌マウスへ投与2時間後、コントロールリポソームと造影効果を比較し、腫瘍部位で40%増加し、肝臓、腎臓、心臓、脾臓では有意な増加はなかった。また、顕著な副作用も現れなかった。以上から、造影剤リポソームは汎用機器であるCTで増感率が上がるため、臨床応用が期待できた。腫瘍特異的蛋白が付与できる組成のリポソームへの造影剤内封率を向上することができた。また、マウスへの投与後も副作用はなく可能であった。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後はin vivo効率良く検出するために、投与量、投与後の撮影時間、撮影条件等を検討する。問題点として、撮影機器が共通機器であるため使用方法に制限があり、特に、撮影までの移動が長く、時間がかかるため計画通りの実験動物種では負担が大きいため、動物種の変更等も検討する。
原子配位の直接測定による不純物自己補償機構及び不活性化機構の解明

不純物局所構造観察用EXAFS装置蛍光EXAFS測定装置はビ-ムライン4とビ-ムライン13に設置してある。ビ-ムライン13の蛍光EXAFS測定装置では、ビ-ムライン4のものに比べてX線強度が10倍強く、SSDのカバ-する蛍光X線検出の立体角が10倍に設計されており、希釈混晶、不純物、あるいは1原子層以下の表面層の測定用である。現在は立ち上げ中であるが、平成4年2月からのビ-ム利用時間においてその基礎実験を行い、Si中のFeに関しては10^<15>cm^<-3>でも明瞭にEXAFS振動が観測され、InP中のSeに関してもEXAFS振動が観測されている。InP中のSeについては、より低濃度の測定にはAsフィルタ-が必要であることが明かとなり、次回のビ-ムタイムには本格的実験が開始される予定である。ビ-ムライン4の測定装置でも、既に10^<19>cm^<-3>の希釈混晶の測定に成功しており、ビ-ムライン13では、単純に外挿して10^<17>cm^<-3>の真の意味の不純物レベルの局所構造が測定でき、また、同濃度であれば1/100の時間で測定可能と見積られる。規則混晶における局所構造OMVPE成長によるGaAsに格子整合したGaInPにおいては、III族副格子点での原子の規則配列が観測されている。それと同時に、エネルギ-ギャップの成長温度依存性が観測されており、その原因について明確な物理的根拠が見いだされていない。エネルギ-ギャップに一次的な影響を与える、原子間臨離と、規則ー不規則配列を調べるため、新しい全反射モ-ドの蛍光EXAFS測定を行った。得られた結果では、原子間距離に明白な成長温度依存性があり、また、規則ー不規則配列によるエネルギ-ギャップのジャンプは、原子種の規則ー不規則配列によることが明かとなった。
大腸癌のCetuximab耐性化に関連するmicroRNAの網羅的解析

Cetuximabには、RASを含む遺伝子変異や遺伝子増幅など、効果が乏しいと予測される因子が原因となる一次耐性に加え、治療中に獲得する二次耐性が存在することが知られている、この二次耐性こそ、解決すべき問題点として近年注目されている。近年癌創薬の分野において注目されるmicroRNAという観点から、耐性化に関与するmicroRNAを同定することを目的として研究を計画した。既存の大腸癌細胞株のうち、Cetuximabに感受性をもつ細胞株を文献的に検索すると、LIM1215, DiFi, SW48, GEOの合計4つの細胞株が認められた。Bardelliらの研究グループによってLIM1215の耐性株が樹立されており、MTAを締結の上入手することができた。Cetuximab感受性試験で耐性獲得を確認した。耐性株では細胞増殖能が亢進しており、5FUへの感受性が亢進していた。細胞周期解析ではG0/G1期の細胞が増加していた。細胞周期関連遺伝子を網羅的に解析したところ、G1/S停止を生じるP27がタンパクレベルで発現増加していた。一方でmRNAレベルではCDKN1Bは発現低下しており、転写後修飾の可能性が考えられた。転写後調節を行うとして知られるmicroRNAの制御の可能性を追求すべく、microRNAマイクロアレイを行なったところ、P27を標的とすると報告されているmiR-221/222が耐性株で有意に発現低下していた。耐性株に対するmiR-221/222の導入により、P27はタンパクレベルで発現が低下し、5FUに対する感受性が低下した。本研究により、Cetuximab耐性化の過程において、miR-221/222によって細胞周期が変化し、5FUへの感受性が変化していることが示唆された。
バーチャル空間における機能性分子創製法の確立とその実験的検証

物質を分子レベルで自在に設計・制御する技術は、多くの研究者にとって「夢の技術」である。蛋白質の物性を自在に制御できるようになれば、基礎研究のみならず、医薬品や新規素材開発への応用など、その社会へのインパクトも大きい。本研究では、主に蛋白質の「機能」に焦点を当て、ランダムな変異導入ではなく、コンピュータ技術に基づき、合理的に機能性分子を創製するための分子設計手法を開発する。コンピュータを用いた情報処理技術と蛋白質工学実験による計測を駆使して、機能性分子の創製法の確立を目指す。
異常プリオン発生メカニズムの解明

(1)部分ペプチドを用いたプリオンのアミロイド線維形成部位の系統的スクリーニングプリオンの全領域に渡り部分ペプチドを作製して,それぞれの役割に注目してアミロイド線維形成について調べた。線維形成はチオフラビンT蛍光と円二色性(CD),電子顕微鏡により確認した。その結果,プリオンの全領域のうち,C末側のヘリックス2とヘリックス3領域のペプチドがよくアミロイド線維を形成した。しかし,構造をもたないN末側のペプチドは全く線維を作らなかった。また,今回の条件では線維を作らなかったが,疎水クラスター領域のペプチドも線維を形成することが報告されている。これらの領域は一次配列上で疎水性が高い領域とよく一致する。よって,線維形成には分子間の疎水相互作用が重要であり,疎水性が高いヘリックス2と3を含むC末側が重要であると考えられる。また,興味深いことに,ヘリックス2の線維は酸性溶液中でαヘリックスに富むCDスペクトルを示した。しかし,電子顕微鏡で確認するとアミロイド様線維が確認された。通常,アミロイド線維はβシートに富む。今後,ヘリックス2の領域に注目して,線維形成能とその構造について詳細に調べる予定である。(2)超音波を用いたマウスプリオン(mPrP)の試験管内アミロイド線維形成これまでの研究で,全長mPrPは線維を形成しにくく,N末側を削除したPrPは線維をよく形成することが知られている。本研究では,リコンビナント全長mPrPを用いて,超音波を断続的に照射してアミロイド線維形成について調べた。その結果,37°Cで数日間インキュベートすると,線維に特異的に吸着するチオフラビンT蛍光の値が上昇した。しかし,電子顕微鏡で確認をすると,線維状ではなくオリゴマー状の凝集体しか観察されなかった。今後,かく拌など,より緩和な手法を用いて線維形成について調べる予定である。
Herding behaviorが金融市場に与える影響

金融市場においてHerding behaviorが引き起こす問題の中で、本年度は昨年度の研究の成果を用いて、日本の投資信託の行動分析と収益力の評価についての実証分析を行った。投資信託の収益力をどのように評価するかという問題は、金融市場を活性化していく上で非常に重要な問題である。また、投資信託は金融市場における代表的な機関投資家であり、その収益力の評価は、金融市場と投資家行動の分析の代表的な応用分野である。アメリカにおいては、CAPMやFama-Frenchの3ファクターモデルなどの株価モデル、そして一昨年から我々が行ってきたHerding behaviorと株価モメンタムの理論も応用されている。一方、日本の金融市場では、アメリカの金融市場と対照的に、株価に負のモメンタム効果が現れる。また、90年代末には「ITバブル」と言われる、強いHerding behabiorと、明らかな市場の非効率性が見られる。我々は、Cahart(1997)やPastor/Stambaugh(2002)の手法を利用し、これらの問題を考慮しながら日本の投資信託の投資行動の分析および収益力の評価を行った。そして、日本の投資信託の投資行動や収益力がアメリカの投資信託とどのように異なっているか、そしてそれは日米の金融市場の相違とどのように関係しているかを分析した。中でも、日本では株価モメンタムと投信のパフォーマンスに、非常に強く、かつ理論と矛盾する相関関係があることを発見し、その原因を分析した。また、「ITバブル」期に、投資信託においてもきわめて強いHerdingが見られ、それが投信のパフォーマンスに強い影響を与えていることを発見した。これらの研究成果を証券アナリストジャーナルの2002年11月号に論文として掲載した。また2002年12月のモダン・ポートフォリオ・セオリー・フォーラムにおいて口頭でも発表を行った。
2型糖尿病による骨折治癒遅延の病態解明と薬物治療の開発

2型糖尿病は骨折遷延治癒の原因のひとつであるが、その病態は明らかとなっていない。そこで申請者は2型糖尿病マウスを用いて骨折遷延治癒の特徴について検討した。【方法】2型糖尿病モデルマウス(高脂肪食)の右脛骨を骨切り後、注射針にて髄内固定した。これらマウスの骨折治癒過程を組織学的、放射線学的に対照群と比較検討した。また骨癒合判定にはねじり試験機を用いて骨強度を測定した。【結果】2型糖尿病マウスでは、対照群と比べて仮骨形成(骨、軟骨)量が少なく、仮骨リモデリング障害を認め、骨折治癒過程は遅延していた。仮骨リモデリング障害の原因として2型糖尿病マウスでは、仮骨内の脂肪組織形成の活性化が示唆された。骨折後5週時点での生体力学試験においても、糖尿病マウスでは対照群と比較して骨強度が低く、骨癒合遷延状態が示された。【考察】2型糖尿病に伴う骨折遷延治癒の原因として、仮骨内脂肪組織過形成による仮骨リモデリング障害という新知見を得た。仮骨内脂肪組織形成の防止が、今後の治療戦略上のターゲットと成り得る。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。