hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい職域における臨床心理専門職養成のための教育プログラムの開発

本研究の目的は,職域における臨床心理専門職養成のための新しい教育プログラムを開発し,その効果を科学的に検討することである。欧米における産業保健心理学の専門コースの教育プログラムの内容や,国内の大学院における既存の教育プログラムなどを参考に試作した教育プログラムを,大学院生に講義形式および実習形式にて提供した。分析の結果,職場のメンタルヘルスに関する知識,産業領域に関する興味・関心の程度,大学院修了後に産業臨床に関する活動に携わりたいと思う程度のいずれも,教育プログラム受講後に有意に上昇することが明らかになった。平成25年度は,まず,臨床心理士養成大学院へのアンケート調査および現地視察を実施した。全国の臨床心理士養成大学院(専門職大学院を含む)を中心に,産業領域に関する講義・実習等の有無,具体的な教育プログラムの内容,カリキュラム以外での職域における臨床心理専門職養成のための取り組み(学外における勤務,公開講座の開催など),産業領域に関する大学院生の興味・就職状況などに関するアンケート調査を実施した。分析の結果,産業臨床を専門とする専任教員数,産業臨床に関する講義科目,実習科目,課外実習,セミナー等の開催,研究所・研究会などの設置のいずれにおいても,産業臨床に関する専門家を養成するには不十分な状況であることが明らかになった。なお,本調査結果は「臨床心理士養成大学院における産業臨床教育に関する調査」(広島大学心理学研究,13,243-249)にまとめた。また,先駆的な取り組みを実施している大学院等を訪問し,職域における臨床心理専門職養成のための教育プログラムのさらに具体的な内容を伺うとともに,現状における課題や問題点などについて聴取した。さらに,新たな教育プログラム作成に関するディスカッションを訪問先教員と行うこともできた。また,海外における産業保健心理職養成のための教育プログラムに関する最新情報の収集も行った。ヨーロッパ産業組織心理学会および職場の心理社会的要因に関するアジア太平洋専門家ワークショップに参加し,日本における調査結果を発表し議論するとともに,海外における産業保健心理職養成のための教育プログラムに関する最新情報を収集した。以上から得られた成果をもとに,職域における臨床心理専門職養成のための教育プログラム案を試作する準備を整えた。前年度までに実施した研究に基づき,心理学を専攻する大学院生を対象とした,職場のメンタルヘルスに関する約20時間分の講義を作成した。本講義において取り上げた内容は,「労働安全衛生や職場のメンタルヘルスに関する歴史や法規」,「心の健康づくり計画の作り方」,「精神障害等の労災認定」,「職場のうつ・自殺対策」,「カウンセリング・コンサルテーション」,「職場復帰支援」,「ストレスチェック」,「職場のメンタルヘルスに関する教育研修」,「職場環境改善」であった。実施に当たっては,講師が一方的に講義を行うだけでなく,例えばストレスチェックのフィードバック場面のロールプレイや,職場環境改善活動の体験など,参加型の要素を多分に取り入れた。作成した教育プログラムが職場のメンタルヘルスに関する知識,興味・関心,志望度を高めるかについて検討するため,2つの心理系大学院に所属する大学院生合計56名を対象に,作成した教育プログラムを実施した。教育プログラムの実施前と実施後に,職場のメンタルヘルスに関する知識を問う自作の問題,産業領域に関する興味・関心の程度,大学院修了後に産業臨床に関する活動に携わりたいと思う程度を尋ねた。このうち,すべての教育プログラムを受講し,プリテスト,ポストテストの両方に欠損なく回答した38名を分析対象者とした。参加者内計画の一要因分散分析の結果,上記指標のいずれも,教育プログラムの実施によって有意に上昇することが明らかになった。なお,欧州における産業保健心理職養成のための教育プログラムに関する最新情報を収集するため,European Academy of Occupational Heath Psychology Conference 2014に参加し,発表を行った。本年度は,大学院生を対象に実施している産業臨床実習の実態についてのインタビュー調査を行った。インタビュー調査の対象者は,現役の大学院生,大学院修了生,産業臨床実習を担当している大学教員,実習受け入れ先の実習担当者などであった。なお,実習受け入れ先の大部分は,EAPや精神科クリニックなどであった。インタビュー内容は,実施した実習の内容,期間,実習後の大学院生の産業臨床に関する知識や技術,興味や関心などの変化,実習における課題などであった。分析の結果,実習の内容や期間などには多様性が認められるものの,実習生の産業臨床に関する知識や技術,興味や関心などは,実習後におおむねポジティブな方向に変化していることが明らかになった。また,本年度は3年間にわたる研究の最終年度として,臨床心理専門職向け自主シンポジウムを,日本心理臨床学会第34回秋季大会において開催した。自主シンポジウムでは,はじめに社会人などを対象に開講している東京大学職場のメンタルヘルス専門家養成コース(U-Tokyo Occupational Mental Health Training Program: TOMH),京都文教大学産業メンタルヘルス研究所産業心理臨床家養成プログラム,特定非営利活動法人大学院連合メンタルヘルスセンターにおける教育プログラムについて,ご担当の先生方に概要をご紹介いただいた。次に我々の調査結果も紹介したのちに,指定討論およびフロアの方々を含めたディスカッションを行った。なお,本シンポジウムには65名程度の方々にご参加いただいた。当該年度に予定された研究の目的をおおむね達成することができた。臨床心理学予定された研究計画に従って今後も研究を推進する。

ただし,勤務校の変更により大学院生の臨床心理実習を担当することができなくなったため,次年度は既に産業臨床に関する臨床心理実習を実施しているEAP機関等の担当者へのインタビュー調査を行うことに変更する。当該年度に予定された研究の目的をおおむね達成することができた。予定された研究計画に従って今後も研究を継続する。
電荷分離を起こす高原子価鉄酸化物のメスバウアー分光

BaFeO_3とSrFeO_3の固溶体系Ba_<1-x>Sr_xFeO_<3-y>に注目した。SrFeO_3のSrサイトをBaで置換してゆくと、30%Ba置換までは立方晶の結晶構造を保ったまま格子定数が大きくなる。5Kで観測された各成分の内部磁場の大きさを、Srの量を横軸にプロットすると、Baで置換するに従いFe^<4-δ>とFe^<4+δ>に対応する内部磁場の大きさの差異が大きくなり、電荷分離の発現がより顕著となることが明らかとなった。今回取り上げたBa_<1-x>Sr_xFeO_<3-y>ではSr-rich側においてBa置換により、頂点共有したFeO_6八面体の3次元ネットワークを、Fe-O-Fe角度を180゚に保ったままで、Fe-O距離が大きくなるのに従い、電荷分離の発現もより顕著となった。すなわち(1)CaFeO_3におけるFe-O-Fe角度の減少、(2)Sr_3Fe_2O_7における2次元性の導入とは異なる様式でe_gバンド幅が減少し、電荷分離が誘起されたと考えられる。Fe^<4+>系では(Mn^<3+>系と異なり)3d電子特にe_g電子とOの2p電子の強い相関が大きく影響しており、SrFeO_3で形成されているe_gバンド幅を何らかの外的要因(Fe-O距離、Fe-O-Fe角度、次元性など)で狭くし、e_g電子の遍歴性を小さく(局在性を大きく)することにより、格子(FeO_6八面体)を歪ませること無く安定化する様式として、電荷分離が発現していると考えられることが明らかとなった。珍しい高原子価のFe^<4+>を含む酸化物においてFe^<4+>がFe^<3+>(Fe^<4-δ>)とFe^<5+>(Fe^<4+δ>)に分かれるという「電荷分離」現象を示すことが、その^<57>Feメスバウアー分光測定から知られている。ペロブスカイトおよび関連構造を持つ高原子価Fe酸化物に対し、Aサイトのアルカリ土類、希土類金属の置換による電荷分離の発現温度あるいは発現の有無に対する効果を系統的に調べ、電荷分離の原因・発現機構を明らかにすることを目的として、BaFeO_3とSrFeO_3の固溶体系Ba_<1-X>Sr_XFeO_<3-y>(BSFO(x)と略記)に注目した。BSFO(x)のBa-rich側において酸素分圧700気圧で合成したところ、Srの濃度(x)により敏感に物性が変化しBaFeO_<3-Y>(BFO)とBaを10%Srで置換したBSFO(0.1)では、^<57>Feメスバウアースペクトルおよび磁化の温度変化が大きく異なること、さらにSr濃度を大きくしたBSFO(0.2)では六方晶から立方晶に変化することを明らかとした。酸素欠損を減少させる目的で、BSFO(0.1)をさらに高圧の酸素分圧>1000気圧合成し、低温において(BFOと同様)電荷分離を起こすことを明らかにした。一方Sr-rich側ではSrFeO_3のSrサイトをBaで置換すると、少なくとも30%Ba置換までは立方晶のまま格子定数が増大する。これは粉末X線回折図形をWPPD法を用いて格子定数を精密化することにより行った。この格子定数の増加はFeO_6八面体の膨張すなわちFe-O距離の増加に対応する。それに伴いメスバウアースペクトルにおけるFe^<4-δ>とFe^<4+δ>の内部磁場(5K)の差異が大きくなり、電荷分離を起こさないSrFeO_3(SFO)からSrを30%Baで置換したBSFO(0.7)へと電荷分離の発現がより顕著となることを明らかとした。Fe^<4+>系では(Mn^<3+>系と異なり)3d電子特にe_g電子とOの2p電子の強い相関が大きく影響しており、SrFeO_3で形成されているe_gバンド幅を何らかの外的要因(Fe-O距離、Fe-O-Fe角度、

次元性など)で狭くし、e_g電子の遍歴性を小さく(局在性を大きく)することにより、格子(FeO_6八面体)を歪ませること無く安定化する様式として、電荷分離が発現していると考えられることが明らかとなった。
ラット・マウス全胚培養下の遺伝子制御による心奇形関連遺伝子の研究

マウス全胚培養において心形成関連遺伝子eHANDアンチセンスオリゴヌクレオチドのマイクロインジェクションの影響を検討した。妊娠7.5日(膣栓確認を胎生0日)のICRマウス胎芽を摘出,Rotator systemの全胚培養を行った。eHAND遺伝子のmRNA開始コドンから20merの長さのアンチセンスS化(phosphorotioate型)オリゴヌクレオチドを作成し,PBSに溶解後,10μMの濃度で,胎生8.0日の羊膜腔内へ0.5μlマイクロインジェクションした。コントロールとして同部位のセンスS化オリゴヌクレオチドおよびPBSを同様に投与した。胎生10日の胎芽を形態観察した。FITCでラベルしたアンチセンス・オリゴを同様に投与し,4時間後、10時間後ともに,heart tube内に取り込まれていることを確認した。eHANDの蛋白発現をWestern blotingで検討し,投与5時間後の胎芽と胚外の膜組織でセンス投与に比べてアンチセンス投与で蛋白発現の抑制が見られた。10.0日胚の発育は,センス・アンチセンス群ともコントロールにくらべて発育不全が見られたが、アンチセンス群で有意に著明であった。心臓の形態では、明らかな形成不全はみられなかったが、アンチセンス群の一部(26.7%)にループ異常を認めた。アンチセンス投与群でのループ異常は、ループ形成におけるeHANDの何らかの関与を示唆するものと考えられた。1.全胚培養下ラットへのオリゴヌクレオチド投与(1)受精後9.5日ラット胚をローテーター式全胚培養装置にて培養後10.0日目にマニピュレーターでFITC標識オリゴヌクレオチドを羊膜腔内へ投与(10μM50μM)。胚内ヘオリゴヌクレオチドが分布されていることを共焦点レーザー顕微鏡で確認した。(2)心形成遺伝子CsxのラットホモログのシークエンスからmRNAのアンチセンス・オリゴヌクレオチドを作成し,羊膜腔内投与を行い検討中である。コントロールとしてセンス・オリゴヌクレオチドを用いた。胎生期の心血管系の発生に重要であるVEGFの過剰投与が,胚形成に与える影響を検討するため,全胚培養10.0日胚の培養血清中にVEGF1050ng/mlを投与し,11.5日胚の形態を観察した。頂殿長と頭長が,コントロールでそれぞれ平均36.0mmと11.7mm,VEGF50ng/ml投与で33.3mmと9.0mmとVEGF投与で有意に発育不全,特に頭部の低形成が見られた。心形態には変化がなかった。またVEGF投与胚ではコントロールに比べて頭部や第1鰓弓の間葉細胞に組織学的にアポトーシスが著明にみられた。1.全胚培養下マウス胎芽へのオリゴヌクレオチド投与妊娠7.5日(膣栓確認を胎生0日)のICRマウス胎芽をRotatorsystemで全胚培養。心臓特異的bHLH型転写因子であるeHANDのmRNA開始コドンから20merのアンチセンスS化(phosphor otioate型)オリゴヌクレオチドを10μMの濃度で,胎生8.0日(体節45)の羊膜膣内への0.5μlマイクロインジェクションした。コントロールとして同領域のセンスS化オリゴヌクレオチドおよびPBSを同様に投与し,胎生10.0日に形態観察した。コントロールのPBS投与群では非投与群と同様の発育を示した。形態的にはセンス,アンチセンス投与群ともPBS投与群にくらべて発育不全が見られたが,頂殿長と頭長がセンス投与群(n=11)で平均25.5±1.5mm,6.8±1.3mm,アンチセンス投与群(n=12)で22.5±2.9と4.9±1.0mmとアンチセンス投与群で有意に低形成が著明であった(p<0.01)。心形態ではアンチセンス投与群で3/12(25.0%)にループ異常(l-loop)がみられた。2.間葉系細胞へのオリゴヌクレオチドの細胞傷害の検討マウス間葉系培養細胞10T1/2の培養上清中にオリゴヌクレオチドを投与し細胞毒性をMTT法で検討した。10μMの濃度までは細胞傷害は起こらず、50μMでは増殖が抑制された。

10.0日胚の発育は,センス・アンチセンス群ともコントロールにくらべて発育不全が見られたが、アンチセンス群で有意に著明であった。心臓の形態では、明らかな形成不全はみられなかったが、アンチセンス群の一部(26.7%)にループ異常を認めた。アンチセンス投与群でのループ異常は、ループ形成におけるeHANDの何らかの関与を示唆するものと考えられた。
訪問入浴介護が要介護高齢者におよぼす影響（安全な入浴プログラムの作成）

訪問入浴介護サービス(以下、訪問入浴)の利用者は「寝たきり」高齢者が多く、室温や湯温・入浴時間などの外的物理的温熱要因により生理的変化を受けやすい。本研究は『快適で安全な入浴』のあり方について示唆を得るため、温熱環境が身体に与える影響を検討した。1入浴時の環境温は、浴槽内への給湯とともに室温と湿度ともに上昇し、出湯時がピークに達する。夏期と冬期では、冬期の方が湿度の変化が大きい。2入浴から出湯までの間、浴槽内の湯温は安定していた。3(分析対象8名・夏期の場合)入浴前後のバイタルサインは、入浴前後の血圧値は収縮期および拡張期ともに低下した。測定項目全てにおいて有意な差は認められなかった。当該年度は、初年度に実施した、訪問入浴介護サービス事業者が実施している訪問入浴介護における入浴援助に関して実態調査を集計および分析を行った。実態調査は、首都圏の指定居宅介護支援事業所[訪問入浴]のサービス管理責任者および看護師それぞれ1名を対象に、質問選択肢形式アンケートを郵送法で実施した。調査内容は、1訪問入浴サービス事業者および利用者の属性(従事する職種や人数、一日の訪問件数や1件あたりの平均滞在時間、サービス利用数、利用者の要介護度や医療処置内容など)やマニュアルにしている入浴手順や援助内容2同行する看護師が担っている入浴可否判断に関することである。【実態調査の結果】訪問入浴サービス利用者の要介護度は「要介護5」と「要介護4」で7割を占めていた。介護を必要とする状態につながった疾患は「脳血管障害」25.9%、「認知症」11.0%、「糖尿病」11.0%であり、利用頻度は「月に46回」が最も多い(58.7%)。訪問入浴に従事している看護師の年齢は30代から40代が6割を占め、看護職としての全経験年数は10年以上20年未満が4割であった。訪問入浴での経験年数は5年以上10年未満が32.1%、10年以上が23.1%であった。訪問入浴に携わって経験した医療内容[複数回答]は、褥瘡などの創傷処置や点滴などによる疼痛管理、浣腸や摘便など幅広くあがった。入浴を中止する最終決定者は看護師(72.0%)が最も多く、「医師の意見書」の許容範囲でない場合に最も多い対処法は「家族に相談して方法を変更する」(67.0%)であった。本年度[最終年度]は、これら実態調査の結果をもとに、サービス利用者の安全や安楽の視点からみた入浴方法について検討する。これは、介護用特殊浴槽を用いる場合の安全な入浴基準の作成につながることを目指している。訪問入浴介護サービスの利用者は「寝たきり」高齢者が多く、室温や湯温・入浴時間などの温熱要因により生理的変化を受けやすい。『快適で安全な入浴』のあり方について示唆を得るため、温熱環境が身体に与える影響を検討した。【方法】1データ収集方法:管理者の協力を得て、訪問入浴に同行し、入浴介護時の温熱環境項目として居室の室温・湿度、浴槽内の湯温を測定した。室温・湿度は、温湿度計[testo623]を利用者のベッドサイド床上約100cmの高さに、湯温は、温度計[ELUSB-1]を浴槽底中央に設置した。2調査期間:2013年79月3分析対象: 8名[男性1名、女性7名、平均年齢85.3歳]4分析方法:入浴前後のVital Signsと温熱環境項目について、入浴前後の変化はt検定をもちいて比較し、測定項目間の相関係数を求めた。有意水準は5%未満とした。5倫理的配慮:サービス利用および家族に測定主旨(目的および方法)を口頭で説明し、参加自由や協力撤回によるサービスへの不利益は被らないことなどを伝え同意を得た。【結果】1平均室温:入湯時は29.2°C、出湯時は29.2°Cであった。訪問時に比べると、室温はやや低下するが、湿度は浴槽への給湯により室内が加湿され上昇していた。2湯温管理:浴槽内の平均湯温は、入湯時37.2°C、出湯時38.2°Cであった。入浴中の浴槽内湯温は安定していた。また、平均入浴時間は12分(最大15分、最少10分)であった。3Vital Signsの変化:入浴前後の血圧値は収縮期および拡張期ともに低下した。測定項目全てにおいて有意な差は認められなかった(P<0.05)。訪問時の室温と入浴前の収縮期血圧(r=0.84)、出湯時の湿度と入浴後の拡張期血圧(r=ー0.72)・呼吸数(r=0.71)・SpO2値(r=0.74)に有意な相関が認められた(P<0.05)。

2入浴から出湯までの間、浴槽内の湯温は安定していた。3(分析対象8名・夏期の場合)入浴前後のバイタルサインは、入浴前後の血圧値は収縮期および拡張期ともに低下した。測定項目全てにおいて有意な差は認められなかった。高齢化社会を迎え居宅サービスの利用者が増加するなか、訪問入浴は在宅における療養者のQOL(Quality of life,日常生活の質)を高める重要な居宅サービスの1つであり需要は多くある。訪問入浴を利用する要介護高齢者は、さまざまな背景により生活機能の低下をきたした状態であり、医療処置を必要とする割合が高い。さらに、「寝たきり」または「ほとんど寝たきり」の状態となった高齢者は、入浴にともなう急変や事故を引き起こす危険性が高い。また、要介護高齢者は、物的・人的環境の変化に敏感でストレスに脆弱である。これらのことから、安全性や快適性が保証された入浴援助が受けられることが望ましいと考えた。そこで本研究では、訪問入浴で提供されている標準的な入浴援助の方法(内容や方法、手順など)や同行する看護師が行う入浴の可否判断の基準(指標)について調査を行っている。調査は"介護サービス情報公表支援センター"に掲載されている首都圏の居宅介護支援事業所[訪問入浴]から抽出して500か所を抽出して、協力依頼書および調査票を郵送した。現在、回収中である。調査内容は、現状把握を目的としてサービス事業所の状況(サービス利用者の人数、サービス利用者の利用頻度、訪問入浴時対応している医療処置、事業所の従事者など)や入浴援助の方法(室温・湿度・湯温の設定、入湯時間、洗体手順など)、入浴可否判断の内容や対処に関する質問とした。当該年度は、実態調査の結果から抽出された各居宅介護支援事業所の入浴援助について、入浴手順や援助内容を平均化し安全性について生理的データの実測を行い検証する予定であった。しかし、実施にあたり、特殊浴槽の調達(入浴車や専門人員)において、サービス日以外に日程を合わせる必要があり、また、入浴援助を再現し実測する場所の確保や被験者の都合などと合わせると、日々稼働している事業者に理解や協力を得ることは予想以上に困難であった。被験者はサービスを必要としない一般高齢者であり、「訪問入浴サービス」の認知度は低く、また、“入浴する"という状況は羞恥心をともない協力に理解を得られない状況にあると考えられる。実施方法を再構し、介護用特殊浴槽を用いる場合のにつなげられるように、改めて訪問入浴サービスの安全性について検証できるようにしたい。現在、調査票を回収している段階である。当初の予定では、調査票の集計・解析をおこなう段階であったが、設定した回収期限において回収率が低いため(約15%)、再度、協力依頼を行った。そのため計画予定より若干停滞していると感じている。協力が得られ返送された調査票を基に、少しずつ研究を進めている状況である。本研究は訪問入浴サービスの安全性について検証し安全な入浴基準の作成を目標としている。実施(検証)方法を再構し、被験者とする対象をサービス利用者とする。居宅介護支援事業所に研究協力を依頼する。状態の安定しているサービス利用者を紹介して頂き、実際の入浴援助時の(サービスに同行する形で)データから安全性を検証する。この場合、居宅介護支援事業所のサービス評価をするものではないこと、実測は業務上支障をきたさない、利用者に負担とならない方法で行うことを保障すること(倫理的配慮)を説明し、理解と協力を得る。早期に当該大学倫理委員会に申請し承認を得る。研究協力が得られ返送された調査票を基に、訪問入浴サービスの現状について統計的解析を行う。
高温・高圧水環境でのコロイド輸送に関する基礎的研究

水に不溶な物質が、コロイドとして水に安定分散されて輸送される機構(コロイド輸送)は、熱水鉱床の形成等、地殻内部での高温・高圧水を媒体とした水に不溶な物質の輸送に重要な働きをしていると考えられる。本研究では、コロイド輸送プロセスを支配する粒子の分散安定性が、高温・高圧水中では温度のみならず、圧力、すなわち深度にも依存することを示す実験的結果を初めて得た。気/液臨界点(T_c = 374°C、P_c = 22.1 Mpa)に近い高温・高圧下では、また、水は様々な炭化水素と自由に相溶する。本研究では超臨界水と油の均一溶液を急冷して相分離を誘起した際に、炭化水素がナノメートルサイズの油滴として水に分散した乳化物が生成することも合わせて見出した。水の臨界点(T_c=374°C,P_c=22.1MPa)に近い高温・高圧水環境下でのコロイドの分散安定性、特に圧力と分散安定性の相関を実験的に検証することを目的に、新たに開発した高温・超高圧反応装置(動作条件:450°C、100MPa)を用いた実験手法の確立を行った。新装置は、密閉容器中の試料を450°Cまで加熱できる。通常の密閉容器では、臨界温度以下では試料の圧力が蒸気圧に等しくなるのに対し、本装置は、昇温、冷却時を含めた実験中に、試料の圧力を100MPaまでの任意の圧力に、常に一定に保持できるのが最大の特徴である。本装置を用いてコロイド分散液を高温・超高圧下で一定時間処理した後、試料を回収し、粒子サイズを測定し、加熱前後の値を比較することで、分散安定性が評価できる。金コロイドの水分散液を用いた実験では、250°C、4MPaで処理した際と、250°C、25MPaで処理した際で、分散安定性が異なることを示唆する結果を得た。その一方で、従来の高温・高圧動的光散乱を用いた一定圧力(25MPa)下での実験では、350°Cまで安定に分散した金コロイドが、新装置を用いた実験では、200°C付近で凝集した。結果が大きく異なった原因として、2つの実験手法で加熱時間が大きくことなること(新装置での実験は加熱時間が長い)が考えられる。密閉容器を短時間で300-400°Cまで加熱するのは技術的に困難であるため、1)高温・超高圧条件での短時間処理2)加熱時間の影響の評価の2点を可能にすべく、流通型の装置を新たに開発した(設計温度:400°C、設計圧力:94MPa)。また並行して、単分散ポリスチレンラテックスの分散液を用いて、高温・高圧水中での粒子の化学安定性と分散安定性との相関に関する研究を行った。昨年度までに、水の臨界点(Tc=374°C,Pc=22.1MPa)に近い高温・高圧水環境下でのコロイドの分散安定性、特に圧力と分散安定性の相関を実験的に検証することを目的に、流通型の装置を開発した(設計温度:400°C、設計圧力:94MPa)。新装置は1)高温・超高圧条件での短時間処理、2)加熱時間の影響を評価可能という特徴を有する。単分散ポリスチレンラテックスの分散液を用いて、新装置によって高温・高圧水中での粒子の分散安定性を検討した。試料を250°C、25MPaと90MPaで処理した後、動的光散乱による粒子サイズ測定によって分散安定性を評価したところ、25MPaでは凝集したポリスチレンラテックスが、90MPaでは安定分散を保つことを強く示唆する結果を得た。従来、高温・高圧水中でのコロイドの分散安定性は、水の比誘電率によって支配されると考えられてきたが、250°Cでの水の比誘電率は、25MPaでは28.1、100MPaでは31.0と大きな違いは無い。比誘電率以外の要因が、高温・高圧水中でのコロイドの分散安定性を支配している可能性を示唆していると考えられる。また本年度から新しく、超臨界水中での炭化水素の乳化プロセスに関する研究を開始した。高温・高圧の超臨界水は、様々な炭化水素と自由に相溶する。超臨界水と炭化水素の均一溶液を100°C/秒程度の速度で急冷すると、炭化水素が直径100nm以下の微細な油滴として水に分散できることを見出し、特許を出願した。

高温・高圧水環境における炭化水素のコロイド輸送プロセスを考える上で、大変興味深い知見であると同時に、乳化を要する産業分野(化粧品や食品など)での応用も期待される。これまでに水の臨界点(Tc = 374°C, Pc = 22.1 MPa)に近い高温・高圧水環境下でのコロイドの分散安定性を実験的に検証するための装置を開発した(設計温度:400°C、設計圧力:94 MPa)。単分散ポリスチレン微粒子の分散液を用いたモデル実験では、25 MPaの圧力下では330°C以上で粒子の凝集が起こるのに対し、90 MPaでは340°Cでも安定分散が保たれることがわかった。高温・高圧水中でのコロイドの分散安定性が、系の圧力にも依存することが強く示唆された。比誘電率と粒子分散安定性との相関を明確にすべく、さらなる実験を試みたが、高圧試料を装置に送液するポンプからの液漏れが頻発し、メーカーとのやり取りによって問題を解決するのに1年近くを要したため、研究の進展は大幅に遅れた。現在は問題は解決しており、今後も継続して実験を行っていく予定である。一方、昨年度より開始した超臨界水を利用した炭化水素のナノ乳化プロセスに関する研究は大きく進展した。本プロセスは、高温・高圧の超臨界水が様々な炭化水素と自由に相溶する性質を利用したもので、超臨界水と炭化水素の均一溶液を毎秒200°Cを越える速度で室温にまで急冷し、微細油滴を析出させる。炭化水素にドデカン、乳化剤に非イオン性界面活性剤(Brij 97)を用い、25 MPaのもとで行った実験で、10秒以内という短い時間でドデカンを直径61 nmのナノ油滴として分散した乳化物を調製できることがわかった。さらに1)水とドデカンを373°C以上で混合したときにのみナノエマルションが得られる、2)油滴サイズは溶液の冷却速度にも依存する、3)油滴は均一溶液のスピノーダル分解によって生成することなどが明らかとなった。これらの結果を纏めた学術論文は、Angewandte Chemie International Edition誌に受理された。高温・超高圧水中でのコロイドの分散安定性の評価については、実験手法を確立するのに手間取ったため、当初計画よりも遅れている。一方で研究開始当初には想定していなかった、超臨界水の特性を利用した乳化プロセスを見出し特許出願できた。両者を総合すると、全体として研究は順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度は、様々な温度、圧力条件下でのコロイドの分散安定性を実験的に測定し、高温・超高圧水中でのコロイド分散安定性と水物性との相関を明確にする。また様々な産業分野での応用が期待される乳化技術については、実験条件の詳細化などを通して、油滴生成機構を解明することを目指すと同時に、民間企業との共同研究の可能性を探るなど、積極的なアウトリーチに努める。
妊娠における免疫介入脂質メディエーターの生理的・病理的意義に関する研究

オートタキシン(ATX)/リゾリン酸(LPA)系とオメガ3/オメガ6脂肪酸(ω3/ω6)系とに注目し、また妊娠高血圧症候群(PIH)と早産とに焦点を当てて研究した。ATX/LPA系では母体血中ATX濃度とLPA濃度が妊娠週数とともに増加すること、LPA受容体が胎盤で発現されていること、PIHにおいてATXの発現が低下していること、LPAがtrophoblastのCyclooxygenase-2発現に影響していることが分かった。ω3/ω6系については、ω3優位になると早産が予防され、子宮の炎症が抑制され、ω3系代謝産物の濃度が上昇し、レゾルビン静脈注射により早産が予防されることが分かった。今年度は、妊娠の生理と病理における脂質メディエータの意義に関する研究の中で、オートタキシン(ATX)/リゾリン酸(LPA)系の研究においては以下の成果を挙げた。まず、正常妊娠における母体血中LPA濃度の推移を検討したところ、妊娠週数の増加と共に上昇し、血中ATX抗原量の推移と一致していた。また、正常妊娠と妊娠高血圧症候群(PIH)の胎盤におけるATXの発現を検討したところ、胎児発育不全を伴うPIHでは正常妊娠に比べ、有意にATXの発現が低いことがわかった。PIH患者では血中ATX濃度が正常妊娠に比べて低いことが報告されており、この現象が胎盤における発現低下によることがわかった。ATXにより合成されるLPAは細胞の増殖、浸潤を調節することが知られており、ATXの低下がLPA産生の低下を招き、胎盤形成期におけるトロホブラストの増殖、浸潤を障害して、胎盤形成不全を起こし、PIHを発症させていると示唆された。また、オメガ3/オメガ6脂肪酸系の研究においては、体内でオメガ3脂肪酸を大量に合成するトランスジェニックマウス:fat1マウスを用いて、オメガ3脂肪酸の早産予防効果の発現機序に関する検討を行った。その結果、ワイルドタイプマウス(WT)に比べ、fat1マウスの妊娠子宮では、エイコサペンタエン酸(EPA)の代謝産物が上昇していた。そこでマウスの早産モデル実験を行い、EPAの代謝産物であるレゾルビンE3をWTに静脈注射したところ、対照群に比べ、早産率が減少した。この結果から、オメガ3脂肪酸の代謝産物は新規の早産予防薬になりうることが示唆された。妊娠における免疫介入脂質メディエーターの生理的・病理的意義に関する研究として、特にオートタキシン(ATX)/リゾリン酸(LPA)系とオメガ3/オメガ6脂肪酸(ω3/ω6)系とに注目し、また妊娠病理としては妊娠高血圧症候群(PIH)と早産とに焦点を当てて研究した。ATX/LPA系については、まず母体血中ATX濃度とLPA濃度が妊娠週数とともに増加すること、LPA受容体のLPA-3が胎盤において、Cytotrophoblast(CT)以外のtrophoblastに発現されていることが分かった。また、妊娠高血圧症候群(PIH)において胎盤のATX発現は正常妊娠に比べ、低下していた。この傾向は、早発型で顕著であった。一方、受容体LPA-3の胎盤における発現はPIHで増加している傾向が認められた。受容体LPA-3に対する特異的アゴニストを使用した研究により、LPAが受容体を介し、trophoblastのCyclooxygenase-2 (COX-2)発現に影響していることも分かった。以上より、ATX/LPA系が炎症などの細胞機能を調節して妊娠の生理に関与し、その異常がPIH等の妊娠合併症のの病理と関連していることが示唆された。ω3/ω6系については、ω6をω3に体内で変換しω3優位な状態にあるマウス(FAT-1マウス)とその野生型マウスの子宮頸部にlipopolysaccharideを注射するマウス早産モデル実験を行い、ω3/ω6バランスがω3優位になると早産が予防されること、その過程でFAT-1マウスにおいて、子宮頸部へのマクロファージ浸潤が低下していること、子宮体部筋層内の炎症性サイトカインnterleukin(IL)-6およびiIL-1β産生が低下していること、ω3系代謝産物の18-hydroxyeicosapentaenoate (18-HEPE)濃度が上昇していることを証明した。18-HEPEの代謝産物であるレゾルビンをワイルドマウスの早産モデルに静脈注射したところ早産が予防されることが分かった。以上より、ω3脂肪酸が早産を予防し、その代謝産物レゾルビンが新規早産予防薬となることが示唆された。今年度は、妊娠の生理と病理におけるオメガ3/オメガ6脂肪酸系による免疫調節の解析の研究のうち、早産の病態におけるオメガ3/オメガ6脂肪酸系の意義の検討を、動物実験モデルを使って実施した。

妊娠マウスの子宮頸部にLypopolysaccharide(LPS)を注射することにより、早産を誘発した。オメガ6脂肪酸からオメガ3脂肪酸を体内で合成できるオメガ3過剰トランスジェニックマウス(FAT1マウス)とそのワイルドマウスに、オメガ6脂肪酸を大量に含む餌を食べさせて実験した。その結果、FAT1マウスでは、ワイルドマウスに比べ、有意に早産率が低いことがわかった。興味深いことに、ワイルドマウスにオメガ6脂肪酸を大量には含まない通常の餌を食べさせると、早産しないこともわかった。以上より、オメガ3/オメガ6バランスがオメガ6に傾くと早産が誘発され、オメガ3に傾くと早産が抑制されることがわかった。これらのマウスの妊娠局所の組織学的変化を検討したところ、子宮体部筋層へのマクロファージの浸潤数には差が認められなかった。そこでマクロファージの質的検討を行った。マクロファージには炎症を誘発するM1マクロファージと炎症を抑制するM2マクロファージとがあり、このバランスで炎症がコントロールされていると考えられる。子宮筋層に浸潤するマクロファージを調べたところ、M1マクロファージの数が、FAT1マウスで有意にワイルドマウスより少ないことがわかった。また、LPS注射に伴う子宮筋層内の炎症性サイトカインinterleukin-6産生がFAT1マウスで有意に抑制されていることがわかった。以上より、オメガ3脂肪酸が過剰な状態では炎症が抑制され、早産率が低下することが判明した。本研究課題は、妊娠における免疫介入脂質メディエーターの生理的・病理的意義に関する研究である。本研究は、脂質メディエーターとして、オメガ3/オメガ6脂肪酸系とlysophosphatidic acid(LPA)/オートタキシン(ATX)系を取り上げている。今年度はlysophosphatidic acid(LPA)/オートタキシン(ATX)系の研究では、妊娠高血圧症候群の発症機序に脂質メディエーターが関与している可能性を示した。また、オメガ3/オメガ6脂肪酸系については、早産との関連性について、その作用機序を詳細に検討し、オメガ3脂肪酸代謝産物が新規の早産予防薬となりうることを示した。いずれの脂質メディエーターの研究もおおむね順調に成果を挙げることができた。次年度にはデータの蓄積により、高品質の成果がまとめられると見込まれる。今年度はこれらの研究のうち、特にオメガ3/オメガ6脂肪酸系の研究で早産における脂質メディエーターの意義を解明し、実績をあげることができた。本研究は、さらにその作用機序の解明をめざして進行中であり、次年度も継続する。一方、LPA/ATXの研究については、今年度は実験方法の確立、および臨床検体の収集に力が注がれた。具体的な成果はまだあがっていないが、臨床検体数も増加し、実験方法も安定してきたことから、次年度は、順調に成果が挙げられると見込まれる。
12世記論理学に関する未刊写本の校訂・研究

本年度当初の研究実施予定は、1200年以前に書かれた全ポリュフィリウス注釈類校訂本文について出版にむけての最終的とりまとめを行なうことであったが、この予定は達成できなかった。しかし、前年度までに既に十分な成果をあげえたと思えるので、本研究はとりあえずこれで終了したことにして、残された課題は今後の研究に待つことにしたい。本年度の主たる研究成果としては、それにかわって、1993年10月にカンタベリーで開かれたアンセルムス学会に出席・発表したことがあげられる。発表論文“Universal Theories of Anselm and his Contemporaries"は、当時書かれた全ポリュフィリウス注釈の研究にもとずいて、アンセルムスその他のいわゆる「実念論」にたいして従来の通説とは全く異なった解釈を与えたもので、前年度に発表した初期唯名論に関する論文と対をなすものである。(同論文は、ついせんだって学会録編集者に送付したばかりで、掲載予定の正式な返事をいまだ得ていないので、下記の「研究発表」からはずした)。そのほかにも、今後の研究にむけてのきっかけとも言うべき小成果がいくつかあった。第一に、Ch.Burnett(ロンドン大学Warburg Institute)が、これまで知られていなかったポリュフィリウス注釈を発見したことを知らせてくれたので、他の注釈類とともに校訂本に加えたい。第二に、学会の帰りに立ち寄ったパリでC.Mews(Monash大学)およびI.Rosier(パリ第七大学)と話し合う機会があり、唯名論に関する拙論をさらにおしすすめる着想を得て、互いに共同して研究をすすめることになった。さらに、上記C.MewsとF.Gasparri(S.N.R.S.)とでアベラールの論理学写本について興味深い研究課題を見いだしたので、この点についても三人で共同して研究にあたることになった。1.当初の予定通り.Wisconsin大学で開かれた学会へ出席して次の成果を公表した。(1)nominalesその他の12世紀後半の諸論理学派に言及した同時代資料のリスト(コペンハ-ゲン大学S.Ebbesen教授と共同で作成)。(2)nominalesと呼ばれていた論理学派の成立と崩壊についての研究論文(この問題をめぐる従来の論争が同学会を開くきっかけとなったが.拙論は大方の賛同をえた)。(3)nominalesの手になる未刊書作四部の校訂。(1)(2)は.同学会のActsとしてVivarium誌1992年度号に公表されることになっており.すでに同誌に原稿を送付ずみである。(3)は同誌のスペ-スの都合上今回は載載可能なので.別論文として公表する予定である。2同学会は.これまで会うをえなかった多くのこの分野の研究者と親しくなり.情報交換等をできた点でも大きな成果があったと言える。特に.アベラ-ルについて重要な研究をしてきたMonash大学C.Mewsと、12世紀論理学・神学についての共同研究をすることになった。これは今後の研究におおいに役立つことになろうと思われる。3.その後.現報告時点までに.次年度の研究対象にとりかかっている。すなわち.12世紀初頭に書かれた2部の論理学著作の校訂・研究である。これらは.これまで論理学著作の知られていなかったギョ-ム・ド・シャンポ-の作である可能性が非常に高いことが.明らかになりつつある。この研究成果は.1992年6月にNijmegen大学で開かれる第10回中世論理学意味論ヨ-ロッパ・シンポジウムで発表する予定である。今年度の主要研究目標は、以下の二点であった。

(1)最初期の論理学綱要書(Introductiones)二部の校訂・研究、(2)Ps-Rabanusの注釈-11世紀末に書かれた中世で最初のイサゴーゲ-注釈-の校訂本文を、出版にむけて最終的にとりまとめること。(1)については、十二分に成果があった。二部のIntroductionesは、これまで12世紀初頭の著作だと推定されていたが、さらに古く11世紀末のものであること、また、これまで論理学著作の知られていなかったWilliam of Champeauxの著作であること、さらにこれらが後にIntroductionesと呼ばれるジャンルの嚆矢となること、以上を証明することをえた。これらの成果は、予定通り、6月にNijmegeuで開催された第10回中世論理学・意味論ヨーロッパ・シンポジウムで発表し、同シンポジウムのActsで公表される(下記「研究発表」〓第一論文)。また、二部のIntroductionesの校訂本文は別に発表の場が提供された(第二論文)。(第一第二論文ともに送稿ずみ)。さらに、この研究の進行過程でとりあつかった若干の未刊論理学書について、研究の副産物として、第三論文となった。(2)は、Grammatica speculativa叢書で出版されことが決まっており、本年度中に、校訂本文および序文の“Camera ready sheets"を完成させる予定であった。そして、予定通り、昨年末に一たん送稿はした。しかし、同叢書のeditorであるFreiburg大学教授K.JacobiおよびNijmegeu大学教授C.H.Kuecpkeusが、序文その他になお検討を加えるべきいくつかの点を指摘してきたので、この課題の完成は次年度にもちこすこととなった。
構造変化分析の実用的発展に向けた研究

計量経済学の構造変化分析につき、実際の経済分析への有用性を向上すべく、以下の3点につき理論および実証研究を行った。1点めは、経済モデルの内生性への対応であり、操作変数法を用いる手法の是非につき議論し、最小二乗法を用いたより正確な統計的推論を提案にした。2点めは、データが複雑なトレンドや断絶といった低周波ノイズを持つ場合に、より正確な構造変化分析手法を確立した。3点めは、大規模データを用いた将来予測問題の中で構造変化分析をどのように活用するべきかを考察し、新しいマクロ経済予測手法を提案した。研究成果は国際・国内学会での発表、国際的学術誌への掲載を通じて、国内外へ広く発信した。初年度の平成25年度においては、本研究課題の達成に向けて以下のような成果を上げた。研究目的で挙げた3つの課題(A)内生性・弱操作変数問題への対応、(B)データ断絶への対応、(C)将来予測の不安定性、の順に報告する。課題(A)については、2本の論文がEconometric Theory誌(ET)およびJournal of Applied Econometrics誌(JAE)にそれぞれ公刊された。いずれも計量経済学分野の最高水準の査読付き国際学術誌である。ET論文は経済モデルにおける内生性を考慮した上でいかに構造変化分析を行うかという未解決の問題について精緻な分析を行ったものであり、今後の更なる研究の礎となる。JAE論文は、構造変化分析における弱操作変数の問題を非常に簡単な形で取り扱うことができることを提示した点で、実証分析における有用性の高い論文である。また、平成25年度には後者の結果を応用して為替介入の実証分析を行った論文が査読付き国際学術誌Journal of Banking and Finance誌に公刊された。課題(B)については、1本の論文が査読付き国際学術雑誌Econometrics Journal誌(EJ)に公刊された。本論文は、大震災などによるデータの断絶を周波数領域へ変換するという手法を用いることで、構造変化の分析において特定の定式化を避けるという手法を提案するものであり、更なる応用研究の可能性を広げるものと考えている。課題(C)については、平成26年度以降に本格的に取り組む予定であるものの、平成25年度にはその基盤となる論文(これはより一般的な枠組みで構造変化の検定手法を扱ったものである)が、国際的評価の高いEconometric Reviews誌に掲載が決定した。平成26年度においては、本研究課題の達成に向けて以下のような成果を上げた。課題「内生性・弱操作変数への対応」については、過年度の成果として国際的学術誌(EconometricTheoryおよびJournal of Applied Econometrics)に公刊した2本の理論研究の結果を用いて、日本経済における実証分析を開始した。特に平成26年度内に成果を挙げたものとして、我が国におけるインフレ率と実体経済のトレードオフを分析するフィリップス曲線モデルの構造変化を分析した。本成果は日本統計学会誌に公刊された。課題「データの断絶への対応」については、平成25年度に国際学術誌(The Econometrics Journal)に公刊した論文に基づき、構造変化点の信頼区間を計算する新たな手法を考察し、その成果を2本のワーキングペーパーとして国内外の学会で発表を行った。また、カナダ中央銀行および国内他機関(東京大学先端科学技術研究センター)の研究者と新たな周波数領域手法を用いた共同研究を開始した。課題「将来予測モデル」は、本研究課題を進める中で最も成果が上がってきた課題である。具体的には、将来予測の研究分野において昨今その発展が著しい大規模なデータセットを有効に用いるためのファクターモデルを用いた将来予測手法につき、2本の論文を完成させた。本成果は、数多くの国内外の学会やセミナーにおいて発表をし、うち1本は経済統計分野のトップジャーナルであるJournal of Business and Economic Statistics誌に掲載が決定した。最終年度である平成27年度においては、以下の成果を上げた。課題B「データの断絶への対応」については、平成26年度に纏めた2本の論文につき、2回の国際学会で発表を行った。うち1本は国際学術誌Econometric Reviews誌に投稿、2度の改訂を経て掲載が確定した。もう1本は、国際学術誌Econometrics Journal誌に投稿、1度の改訂を経て掲載された。課題C「将来予測モデル」については、将来予測に有用であるファクターモデルの構造変化手法を提案した論文が、2度の改訂を経て国際学術誌Journal of Econometrics誌に掲載された。研究期間全体を通じ、当初計画の3つの課題は概ね100%に近い水準で達成できたと考える。具体的には、課題Aに関する研究については4回のセミナー・学会における研究発表を行い、3本が査読付国際学術誌に、1本が査読付国内学術誌に掲載された。課題Bに関する研究については2回の国際学会および2回の国内学会における研究成果発表を行い、3本が査読付国際学術誌に掲載された。課題Cに関する研究については13回の国際学会・セミナーおよび10回の国内学会・セミナーでの研究成果発表を行い、3本が査読付国際学術誌に掲載された。本課題の今後の展開として、一点目は課題Cにつき更なる発展の可能性を米国ボストン大学の共同研究者とともに探っている。本研究については、別途科研費(国際共同研究強化)の支援を得て平成30年度に米国において集中的に研究を進める予定である。

また、本研究課題である構造変化の計量経済学的な推定・検定法について、国内外の研究者や実務家から数多くの問い合わせを受け、実証分析のみならず非学術的な需要も多いことが確認されたため、本成果の実用化を通じてわが国経済の分析手法の高度化を一層進めるための努力を続けたい。計量経済学の構造変化分析につき、実際の経済分析への有用性を向上すべく、以下の3点につき理論および実証研究を行った。1点めは、経済モデルの内生性への対応であり、操作変数法を用いる手法の是非につき議論し、最小二乗法を用いたより正確な統計的推論を提案にした。2点めは、データが複雑なトレンドや断絶といった低周波ノイズを持つ場合に、より正確な構造変化分析手法を確立した。3点めは、大規模データを用いた将来予測問題の中で構造変化分析をどのように活用するべきかを考察し、新しいマクロ経済予測手法を提案した。研究成果は国際・国内学会での発表、国際的学術誌への掲載を通じて、国内外へ広く発信した。平成26年度は課題「データの断絶への対応」を中心に進める予定であったが、既に公刊された研究に基づき国内外の研究者と新たな共同研究を始められたこと、また新たなワーキングペーパーを2本作成したことから十分に達成したといえる(100%)。一方、課題「内生性・弱操作変数への対応」の成果を用いて我が国経済の実証分析を開始できたことは予想外の大きな前進であった。さらに、課題「将来予測モデル」は2本の論文を完成させたことで研究が軌道に乗ってきた。これまでの達成度は約50%であり、最終年度に引き続き注力する予定である。計量経済学平成27年度以降は課題「将来予測モデル」を中心に研究を進めることに加え、これまでの「内生性・弱操作変数への対応」および「データの断絶への対応」での成果をより具体的に活用するため、国内外の経済データを用いた実証分析にも注力したい。特に課題「将来予測モデル」については、この2年間で研究を進める中で大規模なデータセットを用いた将来予測の構造変化につき、更なる研究の余地が大きいことがわかってきた。現在は、2本の論文を纏めうち1本は国際学術誌に公刊が決定したことから、残りの1本についても公刊に至るよう努力する。加えて、課題「データの断絶への対応」に関連した構造変化点の信頼区間の計算を推進するために国際学会や研究滞在を引き続き積極的に行う予定である。さらに、この2年間で蓄積した理論分析を用いて日本経済の実証分析を行っていくことは本研究課題のみならず長期的に重要な課題であるという認識から、平成27年度は国際金融、経済政策、地域経済といった他分野の研究者と国内外を問わず連携を図りつつ、より応用的な研究も進める予定である。平成25年度は「内生性・弱操作変数問題への対応」を中心に進める予定であったため、これについては理論および実証分析の3論文の公刊によりほぼ100%に近い水準で達成できた。「データ断絶への対応」についても1本の論文の公刊があったが、今後は例えばマクロ経済やファイナンス分野などにおける実証分析を進める必要があり、約30%の達成度と考えている。
視床下部-下垂体系の神経内分泌機構におけるヒスタミンの役割に関する研究

ヒスタミンが中枢神経系において神経刺激伝達物質もしくは神経刺激調節物質として機能している可能性が注目されている。われわれの研究室では、免疫組織学的方法により、ヒスタミン作動性神経の細胞体が視床下部後部・乳頭体の限局した部位に存在し、広い部位に神経線維を投射していることを示した。特に、視床下部前部の神経核には密な投射が認められ、この分布から脳内ヒスタミンは神経内分泌系の制御に深く関与していることが予想される。本研究ではこの系に焦点を絞って、各種生理的条件下での視床下部ヒスタミンの動態、脳内ヒスタミンをその特異的合成阻害薬、α-フルオロメチルヒスチジン(FMH)で涸渇させた時の血中ホルモンの変動を中心に、神経内分泌機構におけるヒスタミンの役割を検討し、以下のような結果を得た。(1)ラット脳内ヒスタミンは後部視床下部において、明期に低く暗期に上昇するヒスタミン含量の概日リズムが認めら、FMHを投与しこの変動を消失させておくと、血中コルチコステロンの日内変動のダイナミックレンジが減少した。(2)ラットの両側副腎を摘出すると、血中コルチコトロピンの上昇に伴って、後部視床下部のヒスタミンが減少し、前部視床下部のヒスタミンが増加した。この時予めFMHを投与しておくと、両側副腎摘出後の血中コルチコトロピンの増加が著明に抑制された。(3)マウスに高張食塩水を皮下投与すると、血液浸透圧および血中バソプレッシンの上昇と一致して視床下部ヒスタミンの上昇がみられた。ラットにFMHを投与しておくと、急性食塩負荷による血中バソプレッシンの増加が抑制された。以上の実験に加えて、(4)視床下部においては、ヒスタミン神経の終末が窒傍核や視索上核など神経内分泌の中枢に密に分布していた、(5)in viro灌流系におけるゴナドトロピンの遊離にヒスタミンが【H_1】-受容体を介して関与していることなどを見いだした。