hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非円形微細流路水平流の沸騰熱伝達促進メカニズムの解明と熱伝達予測法の確立

強制対流蒸発の熱伝達率は,熱伝導率が大きくまた気相密度が小さいほど大きい.また,液膜熱伝導蒸発の熱伝達率は,熱伝導率が大きくまた表面張力が大きいほど大きい.4.核沸騰,強制対流蒸発,液膜熱伝導蒸発の3つの熱伝達様式の寄与を考慮した熱伝達予測式を検討作成し,円形流路と比べ,非円形流路では,核沸騰と強制対流蒸発ではあまり違いがないものの,液膜熱伝導蒸発でより良好な熱伝達を示すこと,特に矩形流路では良好な熱伝達を示すことを明らかにした.内径1 mm程度の微細流路を有する矩形と三角形の非円形流路を対象に,主に冷媒R410AとR32を用いて,水平流における気液二相流動様相の観察と沸騰熱伝達に関する実験を行い,円形流路とも比較して,沸騰熱伝達に及ぼす流路形状の影響を検討した.非円形流路では,低流量低クオリティ低熱流束条件で生じるスラグ流蒸気プラグ周り辺上の液膜熱伝導蒸発熱伝達により特に伝熱促進が達成されることを明らかにし,従来径流路でも生じる核沸騰と強制対流蒸発の熱伝達とあわせて,熱伝達予測方法を示した.三角形管正立配置の熱伝達試験データの取得がまだであるが,計画時予定していたそれ以外の試験,すなわち円形,矩形,三角形管の熱伝達試験および円形,矩形,三角形流路の流動可視化観察試験を順調に実施して,有用なデータを得た.さらに,それらの結果を比較対応して,熱伝達メカニズムを検討し,非円形流路における伝熱促進メカニズムを明らかにすることができた.1.冷媒R32およびR1234yfを用いて,矩形管内の沸騰熱伝達と流動観察試験を行い,得られた熱伝達率と観察結果を,R410Aの場合,円形流路の場合とそれぞれ比較して,伝熱メカニズムに及ぼす冷媒物性と流路形状の影響,特に非円形微細流路で重要な液熱伝導率と表面張力の影響を明らかにする.2.平成26年度,27年度の結果を含め,扁平多穴管を対象に,明らかにした伝熱メカニズムと得られたデータに基づいて,非円形矩形流路の熱伝達率の熱伝達予測式を作成し,扁平多穴管の熱伝達データと予測値を比較して,適用性を検討する.熱工学1.新冷媒のR32とR1234yfを用いて沸騰熱伝達と流動観察試験を行い,得られた熱伝達率と観察結果をR410Aの場合と比較して,伝熱メカニズムに及ぼす冷媒の物性の影響,特に微細流路で重要な表面張力の影響を明らかにする.2.平成26年度の結果を含め,明らかにした伝熱メカニズムに基づいて,非円形流路の熱伝達率について,熱伝達予測式を作成する.3.微細流路の多穴管を用いて沸騰熱伝達試験を行い,流れ方向局所(断面平均)の熱伝達率のデータを得て,得られた試験データと上記に作成した熱伝達予測式を比較検討し,多穴管特有の現象について検討する.あわせて,多穴管非円形流路における熱伝達の一般的な予測方法を検討する.試験に用いた冷媒R1234yfを安価に購入できたこと,また手持ちの試験管を用いて試験を終えることができたため,新たに試験管・配管材料を購入する必要がなかったことによる.当初予定の試験はほぼ予定通り実施できている.必要な加熱部製作材料および配管材料が予定より少なくて済んだこと,ならびに既設試験装置に付属のポンプによって比較的安定な低流量条件の試験を行うことができたため,新たにポンプを購入しなくてよかったことによる.当初予定の試験はほぼ予定通り実施できている.予定するR1234yfの試験に用いる試験管の作成,ならびに成果発表を予定する国際会議への出張経費として使用する.平成27年度の試験で,当初予定のR32のほかに,温暖化係数の小さい新冷媒R1234yfを新たに加えて試験データを得ることとし,R1234yfの購入に使用する.これにより,物性の異なる冷媒の試験データを多数得ることができ,非円形微細流路の伝熱メカニズムをより明らかにすることができ,またより一般的な熱伝達予測式を作成することができる.
外国国家に対する不法行為訴訟と国際法上の裁判管轄権免除

本研究の目的は、国内裁判所において外国国家を被告として提起された不法行為訴訟について国際法はどのような規律を行っているのかを、裁判管轄権免除の問題を中心として検討することにある。前年度は、国際法上「免除を与えなければならない」場合の考察を主に行ったが、今年度は、裁判を受ける権利の国際法による保障という観点から、逆に、国際法上「免除を与えてはならない」場合の検討を行い、両者を合わせて、外国国家に対する不法行為訴訟における裁判管轄権免除についての総合的なまとめができた。今年度の具体的な研究実績としては、法学論叢掲載の論文があり、そこでは、外国国家免除と国際法(欧州人権条約)上の「裁判を受ける権利」との関係が問題となった2001年11月の欧州人権裁判所の3つの判決(そのうち2つが不法行為訴訟に端を発する)を主な素材として考察を進め、裁判管轄権免除を国際法上「与えてはならない」場合があり得ることを示唆する判決に対して2つの観点から批判を加えた。1つは、国際法上の外国国家免除規則とは一定の場合における国内裁判所の管轄権行使を禁止するものであるから、それが適用される場合には当該事件に関してその原告は法廷地国の管轄内にはなく、裁判を受ける権利の保障がそもそも及ばないのではないか、という観点であり、もう1つは、外国国家に対する国内判決(裁判管轄権免除を与えないことの結果)の実現という問題に関する国際法の現状に照らした場合、裁判を受ける権利を通して、「裁判管轄権免除を与えてはならない」とすることが正当化されるか、という観点である。なお、この論文とは別に、外国国家に対する不法行為訴訟の一つである日本の最高裁判決(平成14年4月。横田基地事件)についての評釈も雑誌に掲載され(英文)、そこでは、慣習国際法ではなく条約(在日米軍地位協定)の問題として事件を処理すべきであったこと等を指摘した。本研究は、外国国家に対して国内裁判所に提起された「不法行為」訴訟における裁判管轄権行使をめぐって国際法はどのような規律を行っているのかを、国家免除(主権免除・裁判権免除)の問題を中心として検討することにあるが、今年度は、関連する諸国家の実行(とりわけ裁判例)の収集・分析を主に行い、また新旧の学説の検討を通じた理論的分析にも着手した。中でも重要と思われる事例については、それらの意義と問題点をまとめて、研究会において口頭報告(3回)を行い、そこで得られた有益な批判・コメントをも参考にして、本研究の一部を論文の形で公表する機会を得た(一部は未刊)。同論文においては、「外国国家の主権行為については免除を与え、非主権行為については与えない」という「国際法規則」を適用した、名誉毀損に関する2000年英国貴族院判決(ホランド事件)を分析の出発点として、外国国家免除の問題を規律する国内制定法の下での実行とそれ以外の実行とを区別して考察を進めた。そして、そのような国内制定法の下においては、法廷地国での人的・物的損害に関しては主権・非主権行為の区別を問題とせずに免除が否定されるという規定(実行)が一般に見られることを確認した上で、そのような実行を国際法違反とみなせるような証拠を、それ以外の実行の中に見出すことができないことを指摘した。そこから、「国際法規則」であると従来一般にみなされてきた主権・非主権行為の区別が不法行為訴訟においては必ずしも当てはまらず、一部の不法行為については、主権行為の場合であっても国家免除を与える必要がない(国際法上は裁判管轄権を行使できる)と考えられることを結論として導き出した。またそれ以外の不法行為(名誉毀損・法廷地国外での不法行為)の場合の国際法規則については、なお検討の余地もあるが、今年度の研究からもホランド事件判決の問題点の一端を示すことができた。

なお、この論文とは別に、外国国家に対する不法行為訴訟の一つである日本の最高裁判決(平成14年4月。横田基地事件)についての評釈も雑誌に掲載され(英文)、そこでは、慣習国際法ではなく条約(在日米軍地位協定)の問題として事件を処理すべきであったこと等を指摘した。
CMOSドライバ回路を搭載したLiNbO3高速光スイッチの開発

インターネットの爆発的普及、ブロードバンド化の急速な進展に伴い、高速・大容量フォトニックネットワークの構築が不可欠である。デバイスレベルにおいては、これに適用される高速光スイッチ・ルータの開発が急務とされている。本研究の目的は、申請者らがこれまで開発してきた高速マッハツェンダー(MZ)型光変調器に方向性結合器、CMOSドライバ回路をオンチップ搭載することにより、高速光スイッチを開発することである。具体的には、1)高速光スイッチの実装試験パッケージングによるマイクロ波特性の影響について考察し、その影響を考慮して、設計の再調整を行を行った。特にLSI基板上では、電源電圧用PADと接地PADの間に基板を介したループ回路の存在が明らかとなり、回路モデルにより設計値にフィードバックした。2)スイッチング用CMOSドライバ回路の設計については、高速でスイッチングするためのドライバ回路を0.25ミクロンCMOSプロセスにより設計した。待機時の消費電力を抑えることために、インバータ回路を導入する。前年度までにスイッチングに必要な電圧が約8V程度であることを実験により確かめたので、その電圧を出力するためにMOSインバータを多段接続した。なお、設計CADツールは東京大学VDECの物を用いた。3)高速光スイッチの総合評価CMOSドライバ回路については、分布定数線路型変調用電極、及びLN光導波路を一体化設計し、用いて実用化に向けた光スイッチの総合評価を行い、デバイス・システム問題点を明らかにした。本研究の目的は、我々がこれまで開発してきた高速マッハツェンダー(MZ)型光変調器に方向性結合器及びCMOSドライバ回路をオンチップ搭載することにより、高速光スイッチを開発することである。平成15年度の研究実績を以下に示す。(1)高速光スイッチ用電極の設計マイクロ波フィルタの原理を応用して、変調帯域及び変調度(電圧増幅度)を自由にコントロールできる広帯域光変調器用電極を設計した。設計には、現有するの電磁界シミュレータ(アジレントテクノロジ;Momentum)を用いた。シミュレーション結果は、設計値とよく一致し、実用化の可能性が示唆された。(2)光計測技術の確立LiNbO3基板端面と光ファイバの接続法を確立し、光ファイバ対応パワーメータ及び光源により光変調器の低温での光学的動作特性を評価し、光導波路のスイッチング特性を確認した。(3)CMOSドライバの設計ワークステーションを用いて、東京大学VDECよりライセンス提供されたCAD Tool(Cadence ; icfb)及びHspiceにより、CMOS増幅器を設計した。現在テスト用チップを製作中である。今後、得られた試作チップのマイクロ波領域での特性を評価する予定である。平成16年度の研究実績を以下に示す。光スイッチ用電極のマイクロ波特性(1GHz-40GHz)の計測については、現有するベクトル・ネットワーク・アナライザ(VNA)(HP-8722C)及び低温マイクロ波プローブシステム(IWATANI)を用いて1GHz-40GHzにおいてスイッチング用電極のマイクロ波変調特性を測定した。膜厚0.8μmの酸化物高温超伝導薄膜(YBCO薄膜)を電極とすることで、信号伝送の際の低損失化による性能向上が可能となった。CMOSドライバの設計については、東京大学VDECよりライセンス提供されたCAD Tool (Cadence ; virtuoso)及びADS(アジレントテクノロジ)により、CMOS増幅器を設計した。使用したプロセスは台湾のFabメーカであるTSMC社のCMOSO.25μmプロセスである。また、設計したチップを試作し、ドライバのマイクロ波領域での特性については現在評価中である。整合回路の設計については、コプレーナ線路を用いたインピーダンス整合回路を独自に開発した。本設計方法は小型化設計が可能であるので、CMOSチップ上に実装可能である。実際にCMOSチップ上に広帯域整合回路を付加し、CMOSドライバとのマッチングを取りつつ結合することができた。

本研究の目的は、申請者らがこれまで開発してきた高速マッハツェンダー(MZ)型光変調器に方向性結合器、CMOSドライバ回路をオンチップ搭載することにより、高速光スイッチを開発することである。高速光スイッチの試作については、スイッチング電極及と、LiNbO3基板による、高速光スイッチを試作した。マスクパターンは、九州大学ベンチャービジネスラボラトリのEB露光装置により作成した。クロムマスクの最小ラインアンドスペースは超伝導電極では5ミクロンとした。導波路は現有するスパッタ装置を用いてチタン拡散することにより作成した。なお、変調電極は小型化を考慮したコプレーナ構造を採用し、デバイスサイズは10mm角とした。研究当初に予定していなかった超伝導薄膜の膜厚に関するシミュレーションを行い最適化した。なお、3次元電磁界シミュレーションには現有するアンソフト社のHFSSを用いた。高速光スイッチのマイクロ波特性(1GHz40GHz)の評価については、実用化のための光導波路と光ファイバの結合に関する特性評価を行った。また、マイクロ波入力信号を入力しCMOSドライバ回路を搭載したLiNbO3高速光スイッチの1GHz40GHzでの高速変調動作特性の測定および評価を行い、広帯域化・低駆動電圧化の特性についての評価を行った。ドライバ回路については、ゲート長を分割することにより高速化がかかれることが示唆された。シミュレーションには東京大学VDECのツールを用いた。インターネットの爆発的普及、ブロードバンド化の急速な進展に伴い、高速・大容量フォトニックネットワークの構築が不可欠である。デバイスレベルにおいては、これに適用される高速光スイッチ・ルータの開発が急務とされている。平成18年度の研究実績を以下に示す。1)高速光スイッチの実装試験パッケージングによるマイクロ波特性の影響について考察し、その影響を考慮して、設計の再調整を行を行った。特にLSI基板上では、電源電圧用PADと接地PADの間に基板を介したループ回路の存在が明らかとなり、回路モデルにより設計値にフィードバックした。2)スイッチング用CMOSドライバ回路の設計については、高速でスイッチングするためのドライバ回路を0.25ミクロンCMOSプロセスにより設計した。待機時の消費電力を抑えることために、インバータ回路を導入する。前年度までにスイッチングに必要な電圧が約8V程度であることを実験により確かめたので、その電圧を出力するためにMOSインバータを多段接続した。なお、設計CADツールは東京大学VDECの物を用いた。3)高速光スイッチの総合評価
複数の遺伝子多型と生活習慣が肥満・生活習慣病発症に与える影響に関する疫学研究

福岡県下のA企業の男性被保険者3648名を対象に、エネルギー代謝に関連する遺伝子であるアドレナリン受容体β2、アドレナリン受容体β3および脱共役蛋白1の遺伝子多型(SNP)の測定を行い、BMIおよび肥満との関連に関する疫学研究を実施した。それぞれのSNPとBMIなどの基本属性・BMI27.5以上の肥満割合に有意な違いが認められなかった。さらに3SNPのリスクアレル数の総和をGenetic riskscoreとし、3SNP間の相互作用について検討を行なった。リスクアレルが0の群をリファレンスとすると、1つでもリスクアレルを持つ群では、BMI27.5以上の肥満割合は、約3倍有意に高くなっていた。本研究は、平成23年から福岡県下のA企業の男性労働者を対象に疫学調査を実施し、遺伝子多型の解析のための血液サンプルの収集も実施している。調査対象のA企業は、3地区にまたがっており、これまでに2つの地区で疫学調査を実施した。よって、平成25年度は、残りのC地区にてこれまでと同様に疫学調査を実施した。C地区の男性労働者1733名のうち、1688名から本研究への参加および生化学データなどの健康診断データの使用の同意を得、生活習慣に関するアンケート調査を行った。また、血液サンプルも得ることができた。平成25年度を含めて、3年間で3670名のデータを集めることができた(参加率: 97.6%)。また、平成25年度までにこれまでに得られたすべての調査参加者の血液サンプルからDNAを抽出することができ、熱産生に関する3SNPの解析も終了した。データ解析については、3670名の研究参加者の10年前からの健康診断データをすべて結合することができ、前向き研究として、より詳細な解析が可能となった。これは、計画当初以上の進展である。今後は生活習慣病は多因子疾患であり、熱産生に関する遺伝子多型のみではなく、糖尿病に関連する遺伝子多型などの関連を検討し、遺伝子要因の生活習慣病への役割を明らかにする予定である。今年度は、B地区にて前年度と同様の調査を実施した。対象者は、A企業の男性労働者である。定期健康診断時に、本研究の説明を行い、十分に理解してもらった上で、書面による同意を得た。953名から同意を得ることができた。健診で採血された全血からDNAを抽出し、前年度同様にUCP1(rs1800592)、ADRB2(rs1042713)、ADRB3(rs4994)の3つの遺伝子多型を同定した。(現在、615名について解析が終了しており、残りの338名については現在解析中である。)前年度のデータと合わせ、1684名のデータを解析に用いた。Bonferroniの補正を用い、有意差はpvalue<0.0125とした。まず、UCP1では、A/Aを持つ者が441名、A/Gを持つ者が851名、G/Gを持つ者が392名だった。同様にADRB2では、A/Aを持つ者が382名、A/Gを持つ者が838名、G/Gを持つ者が338名だった。ADRB3では、C/Cを持つ者が62名、T/Cを持つ者が523名、T/Tを持つ者が338名であった。次に重回帰分析を用いて、それぞれの遺伝子多型についてrisk alleleの数とBMIとの関連を検討した。それぞれの遺伝子多型では有意な関連は認められなかった。また、これら3種類の遺伝子多型のrisk alleleを合算しても、BMIとの関連に有意な関連が認められなかった。しかしながら、対象者の年齢を四分位に分け、同様にBMIとの関連を比較したところ、最も高齢となる53歳以上のグループにおいて、わずかながら有意とはならなかったが、正の関連が認められた(β=0.30,pvalue=0.0133)。これまでに得られた福岡県下のA企業男性労働者3648名のDNAサンプルからエネルギー代謝に関連すると考えられているβ2(ADRB2)、β3アドレナリン受容体(ADRB3)および脱共益タンパク質1(UCP1)の遺伝子多型を測定し、肥満(Body mass index(BMI)27.5以上)との関連について疫学研究を実施した。測定した遺伝子多型は、ADRB2(rs1042713)、ADRB3(rs4994)、UCP1(rs1800592)である。それぞれのマイナーアレル頻度は、48%、19%、49%であった。それぞれの遺伝子多型のgenotype間において年齢、血圧、総コレステロール値、LDLコレステロール値、HDLコレステロール値、ヘモグロビン

A1c値に有意な差は認められなかった。さらに、肥満(BMI27.5以上)とそれぞれの遺伝子多型間に有意な差は認められなかった。そこで、3遺伝子多型の遺伝子ー遺伝子間相互作用と肥満(BMI27.5以上)との関連を検討したところ、dominant modelの場合において、全ての遺伝子多型がWild typeである群をリファレンスとすると、1遺伝子多型以上変異型を保有する群では、肥満(BMI27.5以上)のリスクが約3倍高くなることが示唆された(1SNP: OR 3.19(95%CI 1.67-6.89),2SNP: OR 3.28(95%CI 1.74-7.03),3SNP: OR 3.25(95%CI 1.68-7.09))。年齢、性別、飲酒習慣、喫煙習慣、運動習慣、地区で補正してもその関連は有意なままであった。これまでに報告されている日本人の肥満関連遺伝子多型個別には肥満(BMI27.5以上)との有意な関連が認められなかったが、複数の遺伝子が組み合わさることにより、強い関連を示すことが示唆された。疫学当該年度で全研究参加者数が3670名となり、当初の予定数を超えることができた。また、得られた血液サンプルについても、すべてのサンプルにおいてDNAの抽出が完了した。さらに、データについても、3670名の研究参加者の10年間の健康診断データと統合することもできた。A企業は、研究代表者の所属する研究室のフィールドであり、10年以上前より生活習慣に関する調査を継続して実施している。そのため、対象者からも十分に調査への理解が得られており、十分な対象者数を得ることができている。また、遺伝子解析も外注することで、安価で迅速に測定することができている。当初からの予定の3SNPの解析が終了し、まずは、3SNPの肥満および生活習慣病との関連を前向きに検討する。さらに、生活習慣病は多因子疾患であり、多くの遺伝子多型の関与も報告されている。よって、さらに、解析する遺伝子多型を増やし、遺伝子ー遺伝子間、さまざまな遺伝子多型の組み合わせによる生活習慣病発症への影響についても検討する予定である。おおむね当初の計画通りに進んでいる。現在の計画では、肥満に関連したエネルギー代謝に関連する3つの遺伝子多型を測定しているが、今後は、他の肥満に関連する遺伝子多型を測定するとともに、肥満だけでなく、糖尿病などその他の生活習慣病に関連する遺伝子多型との関連も重要であると考えられ、それらとの関連についても検討する予定である。また、運動習慣や食習慣といった環境要因との関連についても検討する予定である。当初に予定していた血液サンプルからのDNAの抽出を安価で実施することができたので、その分の支出を抑えることができた。本研究が当初の計画以上に進展しているおり、当初予定していた熱産生に関する3SNPだけでなく、生活習慣病に関連すると考えられる新たなSNPの解析に使用する予定である。必要であれば、さらに対象者をリクルートする予定である。また、3種類の遺伝子多型でなく、肥満以外の糖尿病などの生活習慣病に関連する遺伝子多型を測定する予定である。
D-A型液晶性エレクトロクロミック化合物の合成と表示素子の開発

我々は酸化および還元電位でそれぞれクロミズムを発現するアントラキノン骨格とビチオフェンユニットを持つDonor-Acceptor型液晶材料の開発を行ってきた。本課題では、新たなアクセプター骨格を持つクロミック材料の開発とそれらにイオン性部位(電解質部位)の導入を目指し,「Donor-Acceptor型液晶性エレクトロクロミック化合物の合成と表示素子の開発」について検討している。主に電解質部位を持つエレクトロクロミック液晶材料の開発とその素子化について行っている。H29からH30年度にかけ、ピレンジチオンとビチオフェン、液晶発現部位であるトリアルキルフェニルからなる4つの液晶材料を設計し、それらの合成とその液晶性の評価を行った。特にH29年度はその4種の内PQBT1とPQBT2の2種の化合物の合成に成功し、その液晶評価と電気化学的特性について検討した。これらは液晶相をそれぞれ発現したものの、その温度領域は比較的高いものであった。H30年度はこれらのエレクトロクロミック特性を調べ、素子化を行った。特にPQBT1の溶液に酸化側の電圧を印加した場合、溶液の色は赤色から青色に可逆に変化し、さらにこれを還元側に電圧を印加した場合溶液の色は赤色から黄色に可逆ものの、これを素子化したものは、電気化学的酸化においてはクロミズムを示したが、電気化学的還元においてはクロミズム性を示さなかった。また、これらのスイッチング速度についても検討を行った。さらに、残りの2種の液晶化合物の合成に成功し、それらの液晶性を検討した。並行して電解質部位持つ液晶化合物の合成とエレクトロクロミック特性についても検討した。H30年度はH29年度に合成に成功した2種の液晶化合物の電気化学的な酸化と還元によりクロミズムの再確認とその素子化、スイッチング速度について検討を行った。それらを基にPQBT1が良いエレクトロクロミズムを示すことを確認した。これを基にこのPQBT1を用いた液晶薄膜のECデバイスを作製し、EC特性の調査を行った。この液晶薄膜を使ったECデバイスは酸化での色調変化速度は4秒であったのに対し、その還元においては8秒となっていた。またこの時の透過率変化は610nmでΔT=37%と中程度のコントラストを示し、EC材料に液晶性を持たせた効果を示すことが出来た。前年度まで分子設計はしていたものの合成の滞っていた2種の液晶化合物の合成を再度検討し、合成に成功した。これら2種の液晶化合物PQBT3およびPQBT4はいずれもPQBT1やPQBT2と同様の液晶相であるヘキサゴナルカラムナー相を示したものの、PQBT3においては51106°Cの範囲で液晶相を示し、PQBT4においては、室温以下から160°Cの温度範囲で安定な液晶相を発現した。また、PQBT3およびPQBT4のエレクトロクロミズムの検討するにあたり、溶液での挙動について調べた。PQBT3およびPQBT4の電解質溶液に負電圧を印加すると電極付近の溶液の色は目視で黄から青へと変化した。また、正電圧をこの溶液に印加すると電極付近の溶液の色は黄から青へと変化した。いずれも可逆性がありエレクトロクロミック性があることを確認した。今後この内室温で液晶性を示すPQBT4を用いて液晶薄膜を形成について検討する。さらに並行して行っているビオロゲンを用いた電解質無しでの液晶クロミック材料について検討しているものの、カウンターイオンの問題や液晶相に達するまでの温度が高いなどの問題が多くあり再度分子設計を行っている。今回、再度分子設計の検討と2種のピレノキノン骨格とビチオフェンユニットからなる液晶性クロミック材料の合成について検討を行った。H29年度合成した2種のピレンジオン骨格を持つ液晶エレクトロクロミック材料はキノン部位の構造因子から還元された際、不安定構造となり可逆性が現れなかった。その繰り返し安定性やエレクトロクロミック素子の形成の安定性を考え新たな材料の設計を検討した。H30年度に合成に成功したピレンジオン骨格を持つ液晶クロミック材料は安定なクロミック挙動を示し、2種の内1種は室温160°Cの幅広い範囲で安定な液晶相を示すため、これの素子化の有用性がでてきた。さらに、H30年度のPQBT1を用いた液晶素子の形成について確立し、その確立した方法によりPQBT4を用いた液晶エレクトロクロミック素子の作成と特性調査を行う予定である。また素子形成においては今回、全て電解質溶液に溶解した化合物の測定行っており、薄膜での測定は行っていない。今後薄膜のエレクトロクロミズムの測定を行うとともに、繰り返し安定性を行う予定である。また、素子化する際の電解質については、固体電解質やゲル電解をLiouらの報告(Adv.Funct.Mater. 2014, 24, 6422-6429)を参考に行っていく予定である。併せて電解質(イオン性)部位を持つ液晶材料の検討も行っており、H31年度は報告例のあるイミダゾリウム部位を持つ新たな材料の設計、合成とクロミック特性に関して検討する予定である。さらにこれを用いた電解質無しでの素子化についての検討を行う予定である。時間の余裕があれば、そのイオン性部位+DA型液晶だけのものと比較し,電解質(イオン性)部位の導入の有用性について検討する予定である。

有機エレクトロクロミック材料は、ポリチオフェンや金属錯体を基本骨格とするものが多く、その色調変化は単調なものが多い。また、これらを素子化した際、電極表面に薄膜した物質を電解質溶液に浸すため、液漏れ等の問題点が挙げられる。これらは高分子材料のため、アモルファス性が高く、加えて色調変化が遅い問題点を抱えている。そこで、我々は酸化および還元電位でそれぞれクロミズムを発現するアントラキノン骨格とビチオフェンユニットを持つDonor-Acceptor型液晶材料の開発を行ってきた。本課題では、新たなアクセプター骨格を持つクロミック材料の開発とそれらにイオン性部位(電解質部位)の導入を目指し,「Donor-Acceptor型液晶性エレクトロクロミック化合物の合成と表示素子の開発」について検討している。主に電解質部位を持つエレクトロクロミック液晶材料の開発とその素子化について行っている。H29年度は前研究内容の再確認のため、アントラキノン骨格を持つエレクトロクロミック素子の確認とその論文投稿を行い、それはElectrochemistry(2017)に掲載されている。並行して、ピレンジチオンとビチオフェン、液晶発現部位であるトリアルキルフェニルからなる液晶材料を4種設計した。その内PQBT1とPQBT2の2種の化合物の合成に成功し、その液晶評価と電気化学的特性について検討した。これらは液晶相をそれぞれ発現したものの、その温度領域は比較的高いものであった。次いでこれらのエレクトロクロミック特性を調べた。PQBT1の溶液に酸化側の電圧を印加した場合、溶液の色は赤色から青色に可逆に変化し、さらにこれを還元側に電圧を印加した場合溶液の色は赤色から黄色に可逆に変化した。これらの素子化についても引き続き検討を行っている。H29年度は電気化学的な酸化と還元によりクロミズムを発現すると期待できるピレンジチオンとビチオフェン、液晶発現部位であるトリアルキルフェニルからなる液晶材料を4種設計した。PQBT1のDSCの結果から、昇温過程、降温過程でそれぞれ2つの相転移が見られた。この相同定のため降温過程136 °Cの偏光顕微鏡観察から特有のフォーカルコニック組織が示された。この中間相の相構造を詳細にするため、降温過程100 °CのXRD測定を行い、この中間相を液晶相であるヘキサゴナルカラムナー相と決定した。一方PQBT2においてもPQBT1同様の液晶相を発現し、その温度範囲は21598°Cであった。これらのPQBT1と2の電気化学酸化還元(CV)測定を行った。CV測定において、負電位側ではピレノキノン部位の電気化学的還元に由来する可逆なシグナルが観察され、正電位側においては、ビチオフェン部位の電気化学的酸化に由来するピークをそれぞれ観測した。この結果を基にPQBT1の分光電気化学測定を行った。酸化側に電圧を印加した場合、溶液の色は赤色から青色に可逆に変化し、さらにこれを還元側に電圧を印加した場合溶液の色は赤色から黄色に可逆に変化した。PQBT
歯髄再生療法を目指した多血小板血漿による象牙芽細胞分化・象牙質形成誘導の検討

本研究の最終目標は歯髄創傷治癒メカニズムの解明と象牙質・歯髄複合体再生療法の確立にある。最終目標の達成に向け、多血小板血漿(PRP)の抗炎症作用、および象牙芽細胞分化に与える影響、さらに新規開発セメントの各種細胞へ及ぼす影響を検討した。PRPが抗炎症作用を発現する物質の亢進とともに象牙芽細胞への分化誘導能を持つこと、新規開発セメントが生体親和性の高いセメントであることを明らかにした。最終目標の達成に向け、当該年度では、実践的治療技術を確立することを具体的目的として、多血小板血漿(Platelet Rich Plasma,PRP)を使用する際に必要となる良好な封鎖性や生体親和性などの性質を有する歯科用セメントの評価を行った。今回、バイオガラスを配合したセメント(NSY-222)を開発するとともに、フッ素非含有アルミノシリケートガラスが配合されたセメント(NSK-12)とを比較し、NSY-222の物理化学的特性や細胞に及ぼす影響とバイオガラスとの関連性を検討した。電界放出型電子顕微鏡(FE-SEM)、および粉末エックス線回折装置(XRD)を用いて結晶構造の解析・同定を行った。また、pHの変化を測定することにより、セメントの物理化学的特性を評価した。また、各種細胞に対するセメントの影響を位相差顕微鏡による細胞形態観察、トリパンブルー染色による細胞生存率、および分化能を評価を検討した。FE-SEMおよびXRDの解析結果から、NSY-222表面はハイドロキシアパタイト(HAP)と同等のものであること、pHは、pH9.0で安定することが明らかとなった。さらに、各種細胞へのセメントの影響を位相差顕微鏡で観察したところ、NSK-12では多くの細胞死が観察されたが、NSY-222では直接接触する位置まで細胞が増殖しているのが観察され、高い細胞生存率を示していた。また、NSY-222は、神経細胞への分化を誘導する傾向を示した。これにより、新しく開発されたバイオガラス配合セメントは、生体材料としての物理化学的特性を有し、かつ生体親和性の高いセメントであることが示唆される。最終目標の達成に向け、当該年度では、我々が樹立した象牙芽細胞様細胞株(KN-3細胞)を用い、多くの成長因子を含む多血小Real time PCRの結果より、5% PRP濃度において、IL-1RaとLactoferrinの発現は12時間まで時間依存的に増加したがIL-1βは有意な変化が観察されなかった。また、6時間刺激した群でIL-1Raの発現は濃度依存的に増加したがLactoferrinは5% PRPで最大の発現がみられた。次にKN-3細胞の象牙芽細胞への分化能を確認したところDSP、DMP-1発現はPRPの濃度依存的に増加した。そして、細胞増殖への影響は認められなかった。PRPは抗炎症作用とともに、KN-3細胞の象牙芽細胞への分化誘導能を有することが示唆された。申請した研究期間内に、1KN-3細胞にPRPを作用後、細胞形態変化、細胞増殖能およびアルカリフォスファターゼ(ALP)活性に関与する細胞内分子の発現・活性化を検討することにより、KN-3細胞に影響を及ぼすPRPの至適濃度を決定すること、2KN-3細胞にPRPを作用させた時の、石灰化能および象牙芽細胞への分化マーカーであるDSP、DMP-1およびNestinの発現を検討し、BMP-2あるいはFGF-2刺激時のそれらの発現と比較し、その効果を分析すること、3in vivoにおいて、ラット断髄部にPRP徐放性ゼラチン・スポンジをラット断髄部に充填したときの象牙質形成をヘマトキシリン-エオシン染色および免疫組織化学的手法を用いて分析することの3点を解明することを目的としている。このうちおおよそ12の2点についてはおおよそ結果がでているため、おおむね順調に進展していると判断できる。本研究の最終目標である歯髄創傷治癒メカニズムの解明と象牙質・歯髄複合体再生療法の確立の達成に向け、第二の目的としてPRPを徐放するゼラチン・スポンジを用い、in vivoにおける象牙質形成メカニズムを明らかにすることを第二の目的としている。週齢5週のラットに5%ペントバルビタールナトリウム30mg/kgwで腹腔内麻酔後、全身麻酔下で上顎第一臼歯咬合面より1/2ラウンドバーにて断髄を行う。断髄部に充填する材料として、京都大学田畑教授が開発したゼラチンスポンジ、およびPRPを用い、(1)コントロール、(2)ゼラチンスポンジ単独、(3)PRP単独(4)PRP含浸ゼラチンスポンジを各々充填、仮封する。コントロールは充填物なしのまま仮封を行う。

充填直後、7日、21日の間隔で、5%ペントバルビタールナトリウ100mg/kgwを過剰投与し、4%パラホルムアルデヒドにて灌流固定後、上顎骨より第一臼歯を抜歯し、10%EDTAによる脱灰を行い、凍結切片あるいはパラフィン切片を作製し、ヘマトキシリン-エオシン染色および免疫組織化学的手法を用いて効果を比較検討する。さらに、私の所属する研究グループにおいて、FGF-2徐放によりラット臼歯断髄部に再生象牙質が誘導されることを明らかにしているので(J Endod 2007, 2009)、その結果と比較検討することで、象牙質形成においてPRPが有効性を分析する。第一に、PRP調整のためのPRP精製フィルターが次年度も必要となる。in vivoの研究を行うため、動物(ラット)、動物実験器具一式などに研究費を使用する。また、in vitroでの研究も継続して行うため、一般試薬分子生物学用試薬、プラスチック製品などの消耗品費にも使用する。次年度には研究成果を公表するため、学会参加時の旅費(国内外)や論文の投稿料としても使用する予定である。
携帯型端末機に対応した本物に魅せる３Dデータの制作・表現手法の研究

文化財や美術品の3Dデータは加速的に取得されているが、色情報、質感を付与した3Dデータは少ない。3D計測による形状の取得に加え、マイクロスコープや蛍光X線分析の情報から、テクスチャ制作を行っていたが、実技者による豊かな感性と研究者の客観的な知見も取り入れ、3Dデータの完成度を高めていった。このような3Dデータも、開発したアプリケーションによって、iPhone、iPadといった携帯型端末機に実装することで、自由な角度での閲覧が可能になり、一部はAppleStoreでの配信も行っている。またヘッドマウントディスプレイを用いたVRにも応用できるなど、今回の研究成果は様々な分野で応用可能となった。平成25年度は当該テーマに沿った形の3Dデータを制作する研究を中心に行った。まず形状についてだが、3Dスキャンによる場合どれくらいの精度で測定するか、またどれくらいデータをリダクションする必要があるか、またモデリングによってどれくらいつくりこめばよいかについて検討を行った。続いて3Dデータに伴うテクスチャであるが、表現するのに必要な解像度の決定や、バンプ、スペキュラ等の設定値については、実際に顔料で手彩色したものや漆箔したものなどを観察することで決定していった。多くのテストデータの制作を行ったが、特に東大寺法華堂執金剛神立像の復元CGにおいてこれらの成果の実装を行った。その結果、CGにおける適切なデータ量、画像解像度、レンダリング時間といった設定値の指標となった。今年度は主に東大寺中性院弥勒菩薩立像を例に3Dデータを用いたコンテンツの配信のための手法について研究を行った。本像は数十もの部材で構成されており、その構造の様子を携帯型端末機にてVR表示し、ボタンによってパーツが分離し像の構造を示すものである。形や色のデータ自体の制作だけでなく、アニメーションデータの制御、カメラ移動の操作、パーツ動作、ユーザーインターフェースのプログラムも開発し、iPadに実装し実証実験を行なった。その結果、動作において適切なデータ量を見極めることができ、操作方法においても明確な指針が立てることができた。また前年度同様に漆箔、玉眼(水晶嵌入)の手板サンプルを制作し、光沢感や透明度またそれに関する反射状況の研究に役立てていく。平成27年度は本研究の重要なテーマである仏像の3Dデータを携帯端末機に実装し、コンテンツとして配信を行うことを中心に行った。コンテンツ開発はUnityで行い、端末機はApple社iPhone、iPad、iPod touchを用いて実験した。動作自体は数百万ポリゴンのデータで4Kのテクスチャを数枚用いても問題ないが、配信となると端末側の環境のこともあり、適切なデータ量を見極めるために多くの調整を試みた。今回静岡県浜松市の摩訶耶寺金剛力士立像をテーマに『摩訶耶寺の仁王さまデジタル「御守り』をアップロードし、Apple社のApp Storeで配信した。さらに福島県磐梯町で開催した「とくいつ藝術祭」において、iPod touchをデバイスとして使うことでインタラクティブに茨城県真壁町虚空蔵菩薩坐像を壁面に表示する展示を行った。コンテンツ自体には問題はなかったもののハードウェア自体の耐久性の方に難がみられ、展示方法においては今後に課題を残すことになった。また質感の追求も多種にわたり検討を重ねた。鏡面、陶磁器、金属といった素材に対してもマイクロスコープによる観察や蛍光X線分析を行うことで素材を同定することで、テクスチャ制作に生かした。さらにデジタル写真測量の技術についても探求し、中国西安、洛陽にて撮影した主に隋から唐代における石仏等の画像解析を行い3Dデータ化を行い、今後の携帯端末へのデジタル化の活用方法について研究を行った。撮影方法、画像解析方法まらその後のデータ編集等において一定の作業手法を確立したが、より高いクオリティを求めるために更なる研究余地があると考えている。平成27年度に予定していたコンテンツの配信を行うことが可能になり、今後多くのコンテンツを配信するとともに、クオリティを高めていくことが望まれる。そのためには更なる研究期間を必要とし、より多くの調査、制作を重ね、当初計画以上の成果を出すことを努力しなければならない。平成28年度は主に、テクスチャ付き3Dデータの制作手法、携帯型端末での表示技術・配信手法の実証、今後の表示デバイスの可能性について検討を行なった。テクスチャ付き3DデータはこれまでもPhotoscanを用いたデジタル写真測量で検証していたが、それを突き詰める形で大小の規模や素材の違い、スケールの調整方法、レーザー計測と比較した精度検証などを行なった。その結果様々な分野の文化財に適応した撮影方法や設定値がわかった。今後とも主力技術として実際の調査現場で実践的に使用していくことで、その確度を高めていく。携帯型端末での開発、配信の流れは本研究ですでにAppleStoreでの配信などの実証を行ない、引き続き制作を継続しコンテンツ化を行なっていく予定となっている。しかしそのためには継続的なメンテナンスやハードウェア、ソフトウェアともに性能や機能の向上に対応していく体制を確立しなければならず、引き続き研究を続けていかなくてはならない。表示デバイスについては主にHMD(ヘッドマウントディスプレイ)を利用したコンテンツについて検証した。2016年12月にはSIGGRAPH Asiaに参加したが、多くの実証実験やコンテンツはHMDが中心になっており、今後HMDを視野に入れたコンテンツ開発をしていかなければならない。本研究分野は目まぐるしく技術が変化しており、本課題の研究期間だけでも、随分とハードウェア、ソフトウェアの進化が見られた。従来なら動作が不安定であったファイルサイズの3Dデータも現在の端末なら問題なく動作する場合も多い。

そんな理由からデータのあるべき形といったはっきりとした終着点は決定できないが、これまでの研究から今後の状況の変化に対応した現時点の最適な手法については導き出すことができた。文化財や美術品の3Dデータは加速的に取得されているが、色情報、質感を付与した3Dデータは少ない。3D計測による形状の取得に加え、マイクロスコープや蛍光X線分析の情報から、テクスチャ制作を行っていたが、実技者による豊かな感性と研究者の客観的な知見も取り入れ、3Dデータの完成度を高めていった。このような3Dデータも、開発したアプリケーションによって、iPhone、iPadといった携帯型端末機に実装することで、自由な角度での閲覧が可能になり、一部はAppleStoreでの配信も行っている。またヘッドマウントディスプレイを用いたVRにも応用できるなど、今回の研究成果は様々な分野で応用可能となった。目標としていた基本コンテンツ化の技術の点で目標を達成しており、あとはまた国内外のコンテンツや先端技術の動向を踏まえた上で、ネット上の公開へ向けてクオリティを高めていくことを目指すだけである。現在携帯型端末機を対象にし、Apple社のApp Storeでのコンテンツ配信としているが、裾野を広げWEBによる可能性も追求していかなければならない。またプロジェクター、ヘッドマウントディスプレーに代表されるウェアラブルコンピュータについてもその可能性を展開していくことで、次世代に対応した展示方法を追及していくことを目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。文化財まずはコンテンツの種類を増やしていき、その都度必要に応じプログラムを開発し、ライブラリー化することで、さまざまな状況に応じたコンテンツを制作していく必要がある。またなるべく多くの人たちに実際に利用してもらい要望を出してもらうことで、広く多くの人々に実際に利用されるコンテンツの制作手法の確立を目指す。また日本だけでなく、世界で行なわれている作品や研究を視察し、今後の動向を見極めることで、付加的な要素を組み込んでいきたい。3Dデータ、テクスチャ制作、CGによる表現技術については当初の予定以上に進んでおり、今年度の研究に大いに役立つことが期待される。だた表現上の検討素材となる手板の制作が若干遅れており、今年度早急に制作する段取りをしている。よって今年度はCG技術より実制作物の観察に比重を置くことでその遅れはカバーすることが可能である。ここ一年、使用しているOS、ソフトウェアや携帯型端末機の仕様や性能が著しく変化する中で、一定の指針に基づいた使用を見極めるのが困難であったため、今年度システムの安定した作業環境で使用を確立していくことを試みたい。昨年度に海外におけるコンテンツや制作技術の動向を知るために国際学会や展示会に参加する予定であったが、大学業務とのスケジュール調整がうまくいかず、次年度に持ち越す結論とした。
放射線誘発修復関連核内ドメイン形成における核骨格タンパク質の機能解析

放射線の生物作用の標的が「生命の設計図」たるDNAであることは広く知られているが,そのDNAが染色体という形で秩序だって格納されている細胞核,特にその高次構造に関して,DNA損傷がどのような影響をもたらすのかについては,深い知見が得られていない.本研究課題では,ヒトの細胞核において,DNA二本鎖切断(Double-strand break: DSB)を誘発したのちに,核構造がどのように変化し,それがDSB部位や修復因子の動態にどのような影響を与えるかを明らかにすべく解析を進めている.今年度は,DSB誘発後の核骨格タンパク質NuMAのリン酸化に関して,その経時変化をウェスタンブロット解析で検証し,DNA損傷後数分以内という早い時期に起こり,数時間に渡って継続するという結果を得た.続いて,siRNAによりNuMAの発現抑制を行った場合,放射線感受性が高まるという結果を得た.また,発現抑制条件下での各修復因子の核内フォーカス形成への影響を評価するにあたり,Metasystems社のMetafer systemの導入を進めた.現時点では,少なくともDSBの相同組換え修復に関与するRAD51のフォーカス形成に関しては,ハイスループットな画像取得や機械的かつ定量的な解析を行える環境を構築した.さらに,リン酸化修飾を受けない変異体,あるいはリン酸化修飾をミミックした変異体を安定的に発現する細胞株を樹立した.電離放射線によりDSBを誘発した細胞を用いる解析に関しては,おおむね順調に進展している.解析に用いる細胞株の樹立も既に終えており,解析に着手している.一方で,紫外線レーザ照射によりDSBを誘発した細胞に対して各種解析を計画していたが,本研究課題採択時期と前後して紫外線レーザに不具合が発生した.故障期間中は,紫外線に極めて近い波長である405 nmのレーザの代用を考え,条件検討も行ったが,同様の実験系を確立することはできなかった.現在は紫外線レーザが復旧しており,当初の実験計画に沿って解析に着手し始めている.また,所属する大学部局の運営において,想定外かつ喫緊の課題が発生し,その対応に計画外のエフォートを割く必要に迫られた.本研究課題は研究代表者が一人で行うものであるが,先述の運営業務も代替人員が用意できない内容であったため,研究の進捗に支障を来す一因となった.以上から,やや遅れているという判断を下した.紫外線レーザ照射を行う実験系が復旧したので,遅れていた細胞生物学的な解析を進めていく.生化学的な解析と並行し,リン酸化NuMAと各種DNA修復因子との共局在・相互作用や,発現抑制時の各種DNA修復因子の動態の解析を行う.また,樹立した安定発現細胞株を用いて,DSB誘発後の核構造の変化やDNA修復における,NuMAのリン酸化の生物学的意義の検証を進めていく.放射線の生物作用の標的が「生命の設計図」たるDNAであることは広く知られているが,そのDNAが染色体という形で秩序だって格納されている細胞核,特にその高次構造に関して,DNA損傷がどのような影響をもたらすのかについては,深い知見が得られていない.本研究課題では,ヒトの細胞核において,DNA二本鎖切断(Double-strand break: DSB)を誘発したのちに,核構造がどのように変化し,それがDSB部位や修復因子の動態にどのような影響を与えるかを明らかにすべく解析を進めている.今年度は,DSB誘発後の核骨格タンパク質NuMAのリン酸化に関して,その経時変化をウェスタンブロット解析で検証し,DNA損傷後数分以内という早い時期に起こり,数時間に渡って継続するという結果を得た.続いて,siRNAによりNuMAの発現抑制を行った場合,放射線感受性が高まるという結果を得た.また,発現抑制条件下での各修復因子の核内フォーカス形成への影響を評価するにあたり,Metasystems社のMetafer systemの導入を進めた.現時点では,少なくともDSBの相同組換え修復に関与するRAD51のフォーカス形成に関しては,ハイスループットな画像取得や機械的かつ定量的な解析を行える環境を構築した.さらに,リン酸化修飾を受けない変異体,あるいはリン酸化修飾をミミックした変異体を安定的に発現する細胞株を樹立した.電離放射線によりDSBを誘発した細胞を用いる解析に関しては,おおむね順調に進展している.解析に用いる細胞株の樹立も既に終えており,解析に着手している.一方で,紫外線レーザ照射によりDSBを誘発した細胞に対して各種解析を計画していたが,本研究課題採択時期と前後して紫外線レーザに不具合が発生した.故障期間中は,紫外線に極めて近い波長である405 nmのレーザの代用を考え,条件検討も行ったが,同様の実験系を確立することはできなかった.現在は紫外線レーザが復旧しており,当初の実験計画に沿って解析に着手し始めている.また,所属する大学部局の運営において,想定外かつ喫緊の課題が発生し,その対応に計画外のエフォートを割く必要に迫られた.本研究課題は研究代表者が一人で行うものであるが,先述の運営業務も代替人員が用意できない内容であったため,研究の進捗に支障を来す一因となった.以上から,やや遅れているという判断を下した.紫外線レーザ照射を行う実験系が復旧したので,遅れていた細胞生物学的な解析を進めていく.生化学的な解析と並行し,リン酸化NuMAと各種DNA修復因子との共局在・相互作用や,発現抑制時の各種DNA修復因子の動態の解析を行う.また,樹立した安定発現細胞株を用いて,DSB誘発後の核構造の変化やDNA修復における,NuMAのリン酸化の生物学的意義の検証を進めていく.
PTEN transgenic mouseを用いた前立腺癌治療モデルの確立

目的:前立腺特異的PTEN欠損マウスを用いて前立腺発癌について検討した。結語:前立腺特異的PTEN欠損で、マウス前立腺の発癌が確認された。前立腺ではPTENは癌化解明に重要な遺伝子であり、ホルモン非依存性獲得にも関与していると示唆された。マウス前立腺特異的PTEN発現欠損モデルの作成マウス前立腺において特異的にPTEN遺伝子の発現を抑制するtransgenic mouseの系を用い、PTEN癌抑遺伝子の前立腺癌発生機序における関わりについて検討する。今回の申請では、conditional gene targetingの手法でPTENfloxmouseとPSA-Cre mouseの組み合わせにより前立腺での特異的PTEN欠如による前立腺癌発生を検討し、さらに種々の前立腺癌治療やchemoprevention studyなどのモデルとしての可能性を検討する。PTENfloxmouseとPSA-Cre mouseの交配により、雄マウス前立腺においてdysplasia, low grade prostaticintraepithelial neoplasm(PIN),high grade PIN, carcinoma、転移といった多段階発癌が生後6週から10週の間に観察される。これら雄マウスを生後より1週毎にsacrificeし、前立腺をはじめ、その他の泌尿器臓器、皮膚やその他の臓器を癌化の観点からH-E染色で観察した。その結果、9-10週目からPINが観察され、さらに16週以降からlow gradeの前立腺癌発生を認めた。また、PTEN発現欠損とこれに伴うリン酸化AktおよびBcl-2の強発現を免疫組織学染色により確認した。PTEN欠損による前立腺癌発生の頻度は今のところ、80-90%であった。今後、さらに詳細に多段階発癌を経時的にマッチさせる。Nitrosamineなど前立腺に発癌を促す薬剤を用いて、発癌までの期間を短期に調節できるようなモデルの開発の必要性を感じた。血清PSAによる前立腺癌モニタリングシステムの検討マウスにはPSAが存在しないことため、PSP94なるPSA family分子のElisaシステムに切り替える必要があり、custom madeのPSA94 Elisaを作成中である。