hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヌクレオプラスミンを介した哺乳類卵母細胞核小体の機能解析

卵母細胞の核小体は初期胚発生に必須だが機能は不明である。核小体を除去した卵母細胞を受精させると精子脱凝縮遅延,構成的ヘテロクロマチンの高次構造に異常が見られる。また,第一分割で細胞周期進行が遅れ染色体分離に異常を示す。精子脱凝縮,構成的ヘテロクロマチンの構築,第一分割の染色体分離に卵母細胞の核小体が必要であることがわかった。また,卵母細胞核小体に局在するヌクレオプラスミン2(Npm2)と相互作用する因子をYeast two hybrid法で同定した。現在それらの因子の機能を解析中である。我々は、哺乳類受精卵を構築し、初期胚発生を進行するために卵母細胞の核小体が必須であることを平成20(2008)年に報告した。その後の研究により卵母細胞の核小体は抗体が侵入できない殻をもつ高次構造をとっていること,さらにいくつかの核小体マーカータンパク質やリボソームタンパク質などの配列にEGFP-tagを融合させ卵母細胞で強制発現させるとEGFPのシグナルが核小体と核質で確認されることを明らかにした。卵母細胞の核小体に局在することが確認されたタンパク質のうちヌクレオプラスミン2(Npm2)は卵母細胞特異的に発現する。そこでNpm2と相互作用を示すタンパク質をYeast Two Hybrid法を用いて明らかにすることで卵母細胞特異的な核小体の機能を明らかにしようと考えた。マウス卵巣のcDNAライブラリーを用いてNpm2タンパク質と相互作用するタンパク質をスクリーニングした。計14種類のタンパク質がNpm2と相互作用することが明らかになった。Npm2の機能は両生類においてヒストンシャペロン作用があると報告されているが,今回のスクリーニングの結果Npm2はピストン関連タンパク質とは相互作用しておらず別の機能が推測される。今後,Npm2の哺乳類での機能についても検討していくとともにNpm2と相互作用することが明らかになってきたこれら14種類の因子がマウス初期胚発生を進行するために重要な核小体因子かどうかをさらに検討していく。哺乳類受精卵を構築し、初期胚発生を進行するために卵母細胞の核小体が必須である。この卵母細胞核小体にヌクレオプラスミン2(Npm2)が存在するが,哺乳類における役割は明確ではない。そこでNpm2と相互作用する因子をマウス卵巣cDNAライブラリーを用いたYeast two hybrid法で同定した。いくつかの候補因子が同定されたが,どの因子も卵母細胞核小体に局在せず,発現もubiquitousで卵母細胞核小体の機能との関連性を見いだせなかった。そこで,もう一度基本に戻り核小体のない卵母細胞の異常を詳細に解析した。すると以下のことが判明した。(1)核小体のない卵母細胞を受精させると精子脱凝縮-雄性前核形成の遅延が認められた。この精子脱凝縮-雄性前核の遅延は核小体に存在するNpm2が関与することが判明し,哺乳類ではじめて精子脱凝縮-雄性前核形成に関与する因子が判明した。(2)核小体のない卵母細胞を受精もしくは単為的に活性化させると第一分割で細胞周期進行が遅れ,染色体分離に異常が生じた。それらの現象をLive cell imagingにより詳細に観察したところ機能的なセントロメア構築に異常があることが判明した。卵母細胞の核小体は減数分裂から体細胞分裂へと移行する第一分割進行に必須の因子を含むことがわかった。これまでの結果より,卵母細胞の核小体は受精,第一分割といった事象に必須の因子を含んでいることが示唆される。卵母細胞核小体は非常に緊密な構造を取っている。ある現象に必須の因子を必要な時期まで外部環境から隔離し正常に維持するためのカプセルのようなものとして機能しているのではないかと考えられる。
電子サイクロトロン加熱によるトロイダル流駆動機構の解明

本研究では,電子サイクロトロン加熱(ECH)に関連するトロイダル流駆動機構として,非軸対称磁場がもたらす高エネルギ電子の径方向流束に関連するJxBトルクの働きに着目して研究を行う.ECHによる高エネルギー電子の振る舞いを5次元位相空間ドリフト運動論方程式解析コードGNETにより解析し,高エネルギー電子の径方向流束に関連するJxBトルクおよび電子エネルギーのトロイダル方向のドリフト運動により発生する摩擦力によるトルクを求め,この2つのトルクから正味のECHによるトルクを評価する.平成30年度においては,まず5次元位相空間におけるドリフト運動論方程式解析コードGNETに電子の径方向流束に関連するJxBトルクや電子のトロイダル方向の運動により発生する摩擦力によるトルクを求める改良を行など拡張を進め,信頼性のあるコードが完成できた.次に,拡張したGNETコードをLHDプラズマに適用した.LHDにおけるNBI加熱解析コード群であるHFREYA+GNETを用いることにより,実験計測データによる分布を取り込み,トロイダル運動量のNBI入射によるトルクを求めた.これにECHを重畳することにより,ECHによる電子径方向流束に関連するJxBトルクがトロイダル流へ影響を与えるのかを定量的に解析した.結果として,ECHによるJxBトルクはNBIトルクと同程度の大きなトルクを発生しており,トロイダル流分布に影響していることが定量的に示された.さらに,HSXプラズマにおけるECHによるJxBトルクの影響について評価を進めた.HSX実験グループ(ウィスコンシン大学マディソン校,米国)を訪問し,実験データとの比較・検討を共同で行うことに合意し,研究を始めた.GNETコードの改良が完成し,LHDプラズマにおけるJxBトルクおよび摩擦トルクが評価できるなど、順調に進んでいる。さらに,HSX実験グループとの共同研究を進め,HSX装置でのJxBトルクの解析を始めている.LHDプラズマの解析においては,様々なプラズマについて解析し,JxBトルクのトロイダル流への影響について,定量的な解析を進める.さらに結果をまとめ,論文化を行う.HSXプラズマについては,HSX実験に参加し,シミュレーションとの比較ができる実験データを取得し,GNETコードとの比較を行う.また,HSXグループで開発されている新古典粘性を含むプラズマ流解析コードは,得られるトロイダル流を高精度に評価するこが可能であり,共同研究によりトロイダル流の評価を行う予定である.さらに,トカマクへの適用を考え,JT-60Uの平衡をGNETコードに取り入れる検討を進める.本研究では,電子サイクロトロン加熱(ECH)に関連するトロイダル流駆動機構として,非軸対称磁場がもたらす高エネルギ電子の径方向流束に関連するJxBトルクの働きに着目して研究を行う.ECHによる高エネルギー電子の振る舞いを5次元位相空間ドリフト運動論方程式解析コードGNETにより解析し,高エネルギー電子の径方向流束に関連するJxBトルクおよび電子エネルギーのトロイダル方向のドリフト運動により発生する摩擦力によるトルクを求め,この2つのトルクから正味のECHによるトルクを評価する.平成30年度においては,まず5次元位相空間におけるドリフト運動論方程式解析コードGNETに電子の径方向流束に関連するJxBトルクや電子のトロイダル方向の運動により発生する摩擦力によるトルクを求める改良を行など拡張を進め,信頼性のあるコードが完成できた.次に,拡張したGNETコードをLHDプラズマに適用した.LHDにおけるNBI加熱解析コード群であるHFREYA+GNETを用いることにより,実験計測データによる分布を取り込み,トロイダル運動量のNBI入射によるトルクを求めた.これにECHを重畳することにより,ECHによる電子径方向流束に関連するJxBトルクがトロイダル流へ影響を与えるのかを定量的に解析した.結果として,ECHによるJxBトルクはNBIトルクと同程度の大きなトルクを発生しており,トロイダル流分布に影響していることが定量的に示された.さらに,HSXプラズマにおけるECHによるJxBトルクの影響について評価を進めた.HSX実験グループ(ウィスコンシン大学マディソン校,米国)を訪問し,実験データとの比較・検討を共同で行うことに合意し,研究を始めた.GNETコードの改良が完成し,LHDプラズマにおけるJxBトルクおよび摩擦トルクが評価できるなど、順調に進んでいる。さらに,HSX実験グループとの共同研究を進め,HSX装置でのJxBトルクの解析を始めている.LHDプラズマの解析においては,様々なプラズマについて解析し,JxBトルクのトロイダル流への影響について,定量的な解析を進める.さらに結果をまとめ,論文化を行う.HSXプラズマについては,HSX実験に参加し,シミュレーションとの比較ができる実験データを取得し,GNETコードとの比較を行う.また,HSXグループで開発されている新古典粘性を含むプラズマ流解析コードは,得られるトロイダル流を高精度に評価するこが可能であり,共同研究によりトロイダル流の評価を行う予定である.さらに,トカマクへの適用を考え,JT-60Uの平衡をGNETコードに取り入れる検討を進める.
モードＩき裂における局所格子不安定領域の定量評価

原子レベルでの破壊基準を,局所格子不安定の視点から議論するため,bcc鉄,ダイヤモンド構造シリコン,hcpマグネシウムなど様々な結晶中のモードIき裂の分子動力学シミュレーションを行うとともに,原子弾性剛性係数の正値性・負の固有値の固有ベクトルなどからき裂進展挙動を議論した.鉄に比べて脆性材料のシリコンは進展時の不安定領域が小さいこと,マグネシウムもき裂先端からの転位射出を生じない場合は不安定領域が局所化し,変形モードが固有ベクトルで評価できることなどを明らかにした.平板状周期セル中の貫通き裂について,分子動力学法による引張シミュレーションをbcc-Fe,ダイヤモンド構造Si,fcc-Niについて行い,結晶方位によるき裂進展挙動の違いを観察するとともに,き裂先端の原子弾性剛性係数(AES)の行列式の正値性,すなわち局所格子不安定性について検討した.bcc-Feでは,無負荷平衡状態ではき裂先端には不安定原子が存在せず,き裂垂直方向に引張を与えることでき裂先端に不安定原子が増加する.転位射出・双晶変形でき裂が鈍化する[001](010)き裂では,塑性変形による不安定原子の増加のためき裂進展挙動とき裂先端の不安定領域の関係は不明確となるが,ぜい性的に進展した[001](110)き裂や[112](111)き裂では,進展時のき裂先端の不安定原子領域は一定の大きさである可能性が示唆された.特に[112](111)き裂では,き裂進展時にき裂前縁の1原子列は原子弾性剛性係数の第二固有値が負となっている特徴的な挙動が観察された.ダイヤモンド構造のSiの解析は本年度は[001](010)き裂についてのみ行った.bcc-Feの場合と異なり,無負荷平衡状態でもき裂先端前縁に不安定原子列が存在した.他の研究で報告されているように,Siのき裂先端にはアモルファス化した局所相変態領域を生じてその後き裂が進展するが,この相変態領域はAESが負の不安定原子であること,局所相変態を開始する際の不安定原子領域の寸法は50原子程度,き裂が不安定進展する際の不安定原子領域の寸法は100原子程度と見積もられた.fcc-Niに関する検討は,bcc-Feと同様に3つの結晶方位について行った.bcc-Feと同様,無負荷平衡状態では不安定原子は存在せず,応力ーひずみ応答に非線形性が現れるときに不安定原子の発生→き裂先端近傍での局所塑性変形の発生などが確認された.[001](010)き裂では進展挙動が見られたが,[001](110)き裂や[112](111)き裂では塑性変形による開口が支配的となった.モードI型貫通き裂の分子動力学シミュレーションを,前年度と同様に平板状周期セルによりダイヤモンド構造のシリコンと,bcc構造のFe,そして今年度は新たにhcp構造のMgについて行うとともに,き裂先端の局所格子不安定性を原子弾性剛性係数(AES)の正値性から検討した.bccーFeの検討では,き裂進展時の不安定領域の寸法がほぼ一定であるという昨年度に得られた知見をさらに一般化するため,周期セルの寸法を様々に変化させてき裂の力学状態を変えた検討を行った.仮定どおり,力学状態が変わってもき裂進展時の不安定領域の寸法は不変であるという知見が得られた.さらにAESの固有値を調べた結果,き裂進展時の第一固有値の値がほぼ一定であることを見出した.ダイヤモンド構造のSiについては,昨年度検討した[001](010)き裂に加えて, [001](110), [112](111)の三つの結晶方位で検討した.Feと異なり,負のAES原子数の変化ではき裂進展を予測できなかったため,固有値に着目した詳細な検討を行った.その結果,き裂進展の直前,第一固有値が大きな負値を示す前駆的な不安定挙動があることを見出した.またその固有ベクトルを調べた結果,[001](010)き裂はモードI, [001](110)き裂はモードII, [112](111)き裂はモードIII方向への不安定であることを明らかにした.今年度はhcp構造のMgについても検討をスタートさせた.柱面をき裂面とした予備解析では,き裂先端から塑性変形が多数発生した後,交差する部分でボイドが発生し最終破断に至ったため,き裂進展時のAESについては検討できなかった.現在は3つの結晶方位でシリコンやFeで培ってきた経験を元に詳細に検討している.金属の解析では,局所不安定領域の寸法に焦点を当てて検討を進めてきたが,シリコンではそれが当てはまらず,固有値を調べることでき裂進展前に生じる第一固有値の不安定挙動や,固有ベクトルによる変形モードなどが明らかとなった.このように,AESが負の原子数・領域を調べるだけでなく,その固有値・固有ベクトルを検討する手法を確立したので,次年度以降の方向性が明確となっている.hcp構造のMg単結晶のモードIき裂について,底面き裂,柱面き裂,そして錐面き裂の3通りについて分子動力学シミュレーションを行うとともに,き裂の成長または転位発生による鈍化メカニズムを原子弾性剛性係数(AES)の正値性から検討した.底面き裂ではセル長さに対してき裂が小さいときのみき裂先端からの転位射出が観察され,通常は(0001)面におけるぜい性的な破壊を示した.

柱面き裂では常に60°方向の別の柱面に沿ったすべりを生じてき裂は鈍化した.錐面き裂では隣接する別の錐面に沿って斜め方向またはジグザグにき裂が進展した.き裂が不安定進展した底面き裂では,AESが負の固有値を持つ原子はき裂ごく先端に発生し,不安定成長直前の特異応力場は線形破壊力学による予測と非常によい一致を示した.一方,転位射出した柱面き裂では,負の固有値を持つ原子がき裂前方にバタフライ形状に分布し,破壊力学の応力分布とずれることが示された.今年度は,不安定変形モードをさらに詳細に検討するために,AESの固有値が負となる原子の固有ベクトル(6つのひずみ成分)を求め,そのひずみテンソルの主軸によって変形モードを調べる手法を提案した.底面き裂ではき裂面に完全に対称なへき開不安定モードを生じているが,転位射出についてはき裂表面の原子の不安定モードが,すべり方向に一致したときに生じる原子移動がトリガーとなって,連鎖的かつ複雑な変形機構により転位が発生することがわかった.また,先述のバタフライ状に広がった不安定原子は,結晶方位と不安定モードが異なっているため構造変化を生じていないこともわかった.錐面き裂の不安定モードも複雑であるが,新しいき裂先端部分で開口方向に垂直な不安定モードが常に認められることも示された.原子レベルでの破壊基準を,局所格子不安定の視点から議論するため,bcc鉄,ダイヤモンド構造シリコン,hcpマグネシウムなど様々な結晶中のモードIき裂の分子動力学シミュレーションを行うとともに,原子弾性剛性係数の正値性・負の固有値の固有ベクトルなどからき裂進展挙動を議論した.鉄に比べて脆性材料のシリコンは進展時の不安定領域が小さいこと,マグネシウムもき裂先端からの転位射出を生じない場合は不安定領域が局所化し,変形モードが固有ベクトルで評価できることなどを明らかにした.年度途中で所属機関の異動を生じたために,研究体制等を整えるのに時間を要し,研究成果をまとめて公表するまではいかなかった.しかしながら,研究計画に記した結晶のうち,hcp金属以外については今後の方向性を明確にする重要な結果が得られており,またそれらは公表するに十分足るものであると考える.bcc,ダイヤモンド構造,fccそしてhcpと,計画していた結晶構造について,一通り検討して今後の見通しが得られたものと考える.破壊力学パラメータとの比較を行うために,大規模シミュレーションによる有限板中のき裂での検討を行う.理想的なき裂ならば,原子シミュレーションにおけるき裂進展も破壊力学に従うことが示されているが,き裂先端の形状が様々に変化したときの適用可能性を,AESの正値性から検討する.また,当初の計画通り,熱陽動の影響を明らかにする,長時間平均・多数の試行による検討を行う.計算材料科学,固体力学bcc,ダイヤモンド構造,fccのモードIき裂先端の局所格子不安定性について,極低温の,各結晶方位の1ケースの検討であるが,研究目的を遂行するに必要な明確な知見が得られたものと考える.研究計画では,次に熱揺動の影響を考慮した検討を実施する予定であったが,き裂先端の局所不安定領域の定量評価には極低温での検討がまだ必要と考える.現在の解析では,周期境界条件下でき裂が進展方向に並んだ構造であるため,同一面上にないき裂間の進展・合体条件下で,モードI型き裂における局所不安定領域の限界寸法を特定する.具体的には,貫通き裂を中央だけでなく四隅に1/4のき裂を配置した周期セルで寸法・アスペクト比を変え,き裂間の相対位置関係によらない局所不安定領域のクライテリアを算出する.その後は提出した研究実施計画にしたがって有限温度下の局所不安定領域の評価を進め,破壊力学パラメータとの比較・議論を行っていく予定である.旅費の使用が予定より少なかったため設備備品費の見積もり時と購入時の金額の差
3次元計算機実験による宇宙飛翔体近傍のプラズマ電磁環境に関する研究

本研究の目的は、3次元計算機実験により飛翔体・建造物近傍のプラズマ及び電磁界応答の定量的解析を行なうことであり、これにより、実際の宇宙空間での建造物構築の際に非常に有益になる工学的及び理学的な知見を得ることができる。宇宙飛翔体の具体例としては、1次元に長い導体物システムとみなせるシャトル・テザ-衛星システムとブラックアウト、すなわち、地上との通信途絶が問題になる大気圏再突入宇宙機を考え、いずれも3次元計算機実験により宇宙プラズマとの相互作用について解析を行なった。以下に、研究成果をまとめる。(1)計算機実験で使用する3次元電磁粒子コードの改良を行い、宇宙飛翔体に相当する物体をモデル空間に導体物として取り込む工夫を施した。(2)宇宙飛翔体のモデルの一つとしてテザ-衛星系を用い、2次元及び3次元空間を用いてその計算機実験を行なった。(3)高電位衛星近傍での電子シース形成の時空間発展を3次元的に追うことができ、磁場に垂直方向では密度の高いシース形成が確認された。(4)テザ-系近傍での電磁界擾乱について調べ、テザ-内の過渡電流によるホイッスラ-波動パケットの励起、衛星近傍での電子-イオンの相対速度差によるビーム不安定性について定量的な解析を行なった。(5)大気圏再突入宇宙機をモデルとした計算機実験を行ない、ブラックアウト(通信途絶)の再現に成功した。(6)ブラックアウト時における機体近傍の電磁環境について定量解析を行ない、ブラックアウトの特性について定量解析を行なった。
亜鉛の吸収と体内動態:吸収型輸送担体ZIPと排泄型輸送担体ZnTとの関係

ラットの各臓器における亜鉛濃度はメタロチオネインの発現量が多い臓器で高く、亜鉛は臓器内でメタロチオネイン-1と結合していることが明らかとなった。ラットに対する経口投与実験や細胞を用いた実験の結果、亜鉛の消化管吸収には担体輸送が関与することが明らかとなった。しかし、特定の担体の輸送活性と消化管吸収性との間に一定の関係は観察されず、いくつかの担体が協奏的に機能して、亜鉛を吸収している可能性が示唆された。ラットにおける内因性亜鉛の分布を測定したところ、肝臓、腎臓などの血流量の多い臓器と精巣、膵臓に高濃度に分布していた。精巣、膵臓における亜鉛の高い分布は生殖機能への関与およびインスリンの合成や貯蔵との関係を裏付ける結果と考えられた。脳内各部位における分布も検討したところ、海馬で最も高い分布が観察され、記憶機能における亜鉛の重要な役割を示唆すると考えられる。亜鉛輸送担体ZIPの各臓器におけるmRNA発現量と内因性亜鉛の分布量との関係を検討したところ、両者の相関関係は有意ではなかった。そこで次に、細胞内亜鉛結合性タンパクであるmetallothionein(MT-1)のmRNA発現量を測定し、亜鉛の臓器分布量との関係を評価したところ、両者には有意な正の相関関係が認められた。したがって、亜鉛の分布を支配する因子としては、細胞内への輸送を担うZIPよりも、細胞内に移行した後、結合するMT-1が重要であること、さらに、亜鉛は臓器細胞内に移行した後、主としてMT-1と結合することが示唆された。次に、亜鉛安定同位体を用いて、静脈内投与後の亜鉛の体内動態を検討したところ、内因性亜鉛濃度が高い臓器に分布する傾向があり、特に膵臓への移行量が高かった。静脈内投与後、十二指腸内容液と尿を経時的に回収し、含まれる亜鉛量を測定したところ、十二指腸内の亜鉛量が高く、投与された亜鉛は膵液を介して消化管内へ排泄されることが明らかとなった。平衡透析法によりラット血漿あるいはウシ血清アルブミンとの結合性を測定したところ、結合率は98%以上と高く、低い尿中排泄を裏付ける結果であった。さらに、アルブミンとの結合をSctchard解析したところ、親和性が異なる2種類の結合部位が確認され、アルブミン1分子あたりの結合部位数は親和性が高い部位で1.36、親和性が低い部位で4.69であった。Wistar系雄性ラットに亜鉛安定同位体(^<68>Zn,存在比19%)を経口投与し、その後の血中濃度の経時変化を測定した。摂食時の吸収率は10.4%(投与量1mg/kg)、14.9%(投与量5mg/kg)で、予想とは逆に、投与量の増大とともに吸収率も増大した。次に、絶食下で同様の実験を行ったところ、吸収率は32.4%(投与量1mg/kg),21.1%(投与量5mg/kg)であった。亜鉛の吸収は食餌の影響を受け、摂食時に吸収が抑制されることが明らかとなった。食餌中の分子量の大きい成分と相互作用したことで吸収が低下し、さらに投与量の増大に伴い、相互作用が飽和した結果と考えている。また、絶食下における吸収率は投与量の増大とともに低下し、飽和性が観察され、担体輸送系が関与する可能性が示唆された。次に、消化管内に一定濃度の亜鉛を含む溶液を導入し、その後の血中濃度の経時変化を測定したところ、小腸からの亜鉛吸収は消化管内亜鉛濃度に対して、非線形性を示すことが明らかとなり、消化管からの吸収に対する担体輸送系の関与が強く示唆された。亜鉛の小腸上皮細胞層透過の詳細を明らかにする目的で、Caco-2細胞単層膜に対する透過性をin vitroで測定した。細胞層側の亜鉛添加濃度を変化させて、亜鉛のCaco-2細胞単層膜透過性を測定したところ、透過係数は濃度の増大とともに低下し、飽和性を示した。担体介在性輸送と受動輸送の両者を仮定して、速度論解析を行った結果、担体介在性輸送に関するミカエリス定数Kmは11.7μM、最大輸送速度Vmaxは31.8pmol/min/cm^2、受動輸送に関する透過係数Kdは2.37×10^<-6>cm/secであった。低温(0°C)条件下、およびエネルギー代謝阻害剤(dinitrophenol)の併用により、亜鉛の透過の非線形性が消失し、受動輸送のみが観察された。したがって、Caco-2細胞層に対する亜鉛透過に関与する担体輸送系は能動輸送であることが示唆された。Wistar系雄性ラットより小腸組織を摘出し、亜鉛の小腸粘膜透過性を測定した。小腸各セグメントの透過係数は亜鉛濃度の増大とともに低下し、飽和性を示した。

担体介在性輸送と受動輸送の両者を仮定して、速度論解析を行った結果、担体介在性輸送に関するミカエリス定数は約10.0 mM、受動輸送に関する透過係数は約2.5×10-6 cm/secであり、大きな部位差は観察されなかった。一方、最大輸送速度は十二指腸、回腸で約40 pmol/min/cm2、空腸で約30 pmol/min/cm2で、空腸における担体輸送活性が低いことが明らかとなった。次に、小腸各セグメントにおける各輸送担体および結合タンパクのmRNA発現量を測定し、最大輸送速度との関係を定量的に評価した。ZIP4, ZIP5, ZnT1のmRNA発現量と最大輸送速度との間には特定の関係は認められなかった。特定の担体が亜鉛の小腸吸収に対して大きく寄与しているわけではなく、これらの輸送担体が協奏的に機能している可能性が示唆された、一方、MT2に関しては、発現が高い部位で最大輸送速度が小さい傾向が観察され、亜鉛の消化管吸収に対して、MT2が何らかの役割を持つ可能性が示唆された。次に、ラットに亜鉛を投与して亜鉛関連タンパク質の発現量の変動を試みた。まず、亜鉛をラットに皮下投与したところ、輸送担体の発現変動は顕著ではなく、対照的に結合タンパクの変動が大きかった。したがって、亜鉛の投与経路によって発現が変動するタンパクが異なる可能性が示唆された。23年度に実施予定の研究内容の一部を今年度に前倒しで実施した。逆に、22年度に実施予定の研究内容の一部を23年度に先送りした。研究内容が計画とは相前後したが、3年間の計画全体からみると、計画以上に進展している。色々な実験手技や亜鉛の測定に慣れて、問題や測定機器などのトラブルの頻度が低下したことが理由と考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画以上に進展しているが、研究の進展に対する問題点として、ICP/MSの使用が挙げられる。ICP/MSは共同利用機器であり、他研究室とのバッティングにより、使用したいときに使用できないことがあった。他研究室との調整を行う、あるいはこまめに空き時間を見つけてICP/MSを使用することで、ICP/MSによる亜鉛の定量が研究計画の遅延の原因とならないように配慮したいと考えている。
神経芽腫細胞における単純ヘルペスウイルスの増殖抑制の研究

サイクリック(c)AMPを処理したヒト神経芽腫株化細胞(IMR-32)に単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)を感染すると、ウイルスの増殖が抑制され、in vitroにおける潜伏感染のモデルと考えられる。cAMPで37°C,6日間前処理し、HSV-1感染後さらにcAMPの存在化で培養するとウイルス増殖は抑制される。抑制作用はcAMPの濃度に依存し、0.51.0mMで効果はほゞ完全に現われた。抑制作用はcAMP特異的であり、また、細胞種特異的であった。感染の度合を0.01以上に高めるとcAMPの抑制作用は低下した。培養液に添加するウシ胎児血清の濃度(通常1%)を高めるとcAMPの抑制効果は減弱した。また、使用する血清のロットによりcAMPの抑制効果に変動がみられた。これらの成績はcAMPの作用に対する拮抗因子が血清中に含まれていて、血清ロットによって含量が不均一であることを示唆した。本研究では、血清のロットを選び再現性のある結果の得られる条件を設定した。cAMPによりHSV-1の増殖抑制をうけた培養から試薬を除去すると、ウイルス増殖が開始する。即ち、cAMPの抑制作用は可逆的であった。cAMPの存在下で培養温度を34.5°Cに下げると、ウイルス増殖がみられた。温度を34.5°Cから38.5°Cに上げるとウイルス増殖は強く抑制された。遊離ウイルスは38.5°Cで不活化をうけるが、その程度はcAMPの存否に関係なかった。また、高温で培養してcAMPを除去するとウイルスの産生がみられるので、cAMPの作用は放出されたウイルスの不活化ではなく、IMR-32細胞内でのHSV-1増殖抑制であると結論した。【Ca^(2+)】拮抗剤のベラパミルをcAMP処理したHSV-1感染細胞に添加し、cAMPを除去してもウイルス増殖は抑制されたまゝであった。cAMP処理した感染細胞にphorbol esterを作用したが、ウイルスは産出されなかった。さらに、ウイルス増殖抑制機構の検討を要する。
アセアンと中国の日系自動車メーカーの3D技術による開発と金型の深層の現地化の研究

今年度はマレーシアとシンガポールの調査を行った。マレーシアの自動車産業は国産ブランドのプロトンがあるが、近年市場シェアが下落しつつけ、ダイハツ工業とマレーシア資本が合弁で設立したプロドゥア社が市場シェアを伸ばしているのが現状である。しかし、マレーシアは近年アセアンの市場統合の進展により、自動車に対する関税が撤廃され、輸入車が増える一方で、賃金の上昇と国内市場の停滞から、マレーシア全体の自動車生産は縮小傾向にある。今回、セランゴールのハイテク工業団地にある日系自動車部品メーカーを対象に調査を行った。パワーステアリングを生産している会社の場合、1990年にマレーシアに進出して徐々に生産台数を伸ばしてきたが、近年インドネシア市場の急速な成長により、部品生産の一部がインドネシアの子会社へ移管されたため、工場の生産規模が縮小傾向にある。また、インドネシア向けのオートバイ部品も生産しており、将来的に主要なパワーステアリング部品とオートバイの部品の生産をタイとインドネシアに集約する計画である。また、ベアリングとECUなどは日本から輸入した半製品を国内で少し付加価値をつけるパススルー部品として生産しており、まだ現地化は進んでいなかった。金型の多くは日本と中国から調達しており、国産金型の調達はまだ進んでいないことが分かった。同社の工場の生産ラインでは女性の比率が高く、しかもほとんどがインドネシアから出稼ぎで来ているワーカーである。マレーシアのワーカーに比べて、賃金が安い上、言語上もほとんど通訳なしで意思疎通ができる点から、インドネシアのワーカーの採用が増えている。また、マレー海峡の向こう側にあるインドネシアの地域は距離的に近く、文化的にも類似性が高いことから、将来もインドネシアのワーカーを継続的に採用していく予定であることが明らかになった。今回の調査をベースに現在論文を執筆中である。今年度はマレーシアとシンガポールの調査が進んだ上、インドネシアとマレーシアにおける部品調達と金型調達の国際分業が把握できた点と、膨大な特許データの収集と入力の自動化ができる新しいプログラムの開発に成功した点で、当初の計画通りに概ね研究が進んでいると思われる。特に、インドネシアへの自動車産業の集積が進展している点が明らかになり、今後の調査につなげる糸口となった点で評価できる。また、グーグルパテントという特許専用のサーチエンジンを用いて、金型の技術開発に関するデータを集める方法を新しく習得した。特に、今回パイソン(Python)のセレニウムモジュールを用いて自動的に膨大な特許データを集めるカスタム化されたプログラムの開発に成功した。これまで特許データの分析において最も大きなハードルであった膨大なデータの収集と処理が、今回のカスタム化されたプログラムの開発でできるようになったため、研究に大きな進展があったと考えられる。統計分析に必要な分析の枠組みについても探索的な研究が行われ、まとまりつつある。特に、国内外のジャーナルに掲載できるレベルまで持っていくためには、今後国内の学会で積極的に報告していく必要があると思われる。2018年度の課題であった中国調査は今年も訪問先の確保で難航し、調査ができなかった。中国の自動車産業は今年に入ってから生産と販売台数が落ちてきており、金型の生産も縮小傾向にある。ただし、韓国の大邱市の金型産業に関する調査に成功しており、将来中国に進出している韓国系の金型企業の調査ができる人的ネットワークが形成された点からすると、新年度の中国調査の実現可能性がある程度見えてきたと評価できる。今年度は科研の最終年度であるため、主に論文の執筆とこれまでの現地調査の総まとめに主眼点を置く。これまでフィリピン、マレーシア、シンガポールの調査ができたが、インドネシアと中国の調査がまだできておらず、可能であれば、今年は両国の調査を実現し、アセアンの金型の現地化と研究開発の深層の現地化に関する全体像を把握できるように力を注ぐつもりである。特に、インドネシアのダイハツ工業の部品メーカーの現地化に関する調査を具体化し、ジャカルタからバンドンまで広がっている日系自動車部品メーカーの産業集積について考察する計画である。その後、これまで蓄積してきたインタビュー調査のデータに基づいて仮説を導出する作業に取り組む。さらに、特許データに基づいてアセアンの子会社と日本の本社の3Dデジタル技術の開発について詳細な統計分析を行う。また、日本の本社と現地の子会社が有する特許の発明家の詳しい情報も集め、海外の子会社への技術供与と人的構成に関するマクロ的なトレンドを把握する。これらの企業内研究者と発明家が海外の子会社とどのようにネットワークを形成し、技術移転と金型の現地化を行なっているのかについて仮説を構築する。データとしては、主に5年間のデータをパネルデータとして集め、自動車産業全体の現地化の過程を時間軸で調べる。さらに、マイクロソフト・アカデミックという研究者の論文サーチエンジンを用いて、アセアンの子会社と日本の本社の企業内研究者の学術活動とネットワーク形成についても、今回開発したプログラムを用いてデータを集める。そして、最終年度の成果を発信するため、英文論文の執筆に取り組む。可能であれば、国内外の研究者とネットワークを作って共同論文を執筆し、海外のジャーナルに投稿する。そのため、国際学会にも参加し、報告できるように論文の完成度を高める。アセアン自動車産業の調査対象として初年度は、フィリピンの自動車産業に注目し、現地調査を行った。フィリピンの自動車産業はアセアンの中でも後発組に分類され、自動車産業の基盤技術である金型と部品産業の製品開発の現地化も遅れをとっている。今回の調査はマニラから約1時間半離れているラグーナ工業団地にある日系自動車部品メーカーを対象に金型調達と3D技術による開発の現地化について調査した。調査結果で明らかになった内容は、以下の通りである。

フィリピンの自動車の生産台数は年間約20万台で少なく、自動車の基幹部品であるパワーステアリングの開発の現地化に関するニーズはあまり高くないので、金型も日本からの調達がほとんどであることが明らかになった。しかし、今後国内の市場規模の拡大が見込まれている点を考えると、日系企業は開発と生産の深層の現地化に関する大きな課題を抱えていることが分かった。今回の調査では急激な賃金の上昇が起きているインドネシアやベトナムに比べ、フィリピンの賃金の上昇率が際立って低いことも明らかになった。こうしたことから、労働力集約的な部品であるワイヤーハーネスを生産する部品メーカーの場合は、フィリピンに大規模工場を有しており、生産の現地化も進んでいることが明確となった。また、ワイヤーハーネス用のコネクターなどの金型の現地調達が徐々に増えていることが浮き彫りになった。さらに、これらの企業の外注先は日系企業で、フィリピンの現地部品メーカーからの調達が極めて少ないことが明らかとなった。将来、アセアン域内の関税が撤廃されれば、フィピンの自動車産業はタイやインドネシアからの輸入車の増加により衰退に追い込まれる可能性があることが分かった。今回の調査をベースに多国籍企業研究学会の関西部会や韓国の海洋ビジネス学会に報告し、現在論文として執筆中である。今年度はフィリピンの調査が一定レベルで進んだうえ、アセアン域内の生産システムのネットワークと部品調達の現地化に関する概要を把握することができた点で、当初の計画通りに研究が進んでいると思われる。また、フィリピン、タイ、インドネシアなどに進出している日系企業の開発の現地化と関連するマクロデータの収集方法について一定の進展があった。既存の官公庁のウェブサイトでは大量の特許データのクロス検索が困難であったが、新しくできたグーグルパテントという特許情報の専門サーチエンジンを用いて詳細な特許データのクロス検索ができるサービスを見つけた。しかし、グーグルパテントで公開されている情報の入力に時間がかかり過ぎて、当初計画していた統計分析が進まなかったが、情報の収集と入力に大幅な労力を削減できる特許情報のプラットフォームを提供している会社のサービスを見つけることができた。このようなサービスを利用することで、2018年は統計分析に一定の進展があると思われる。今年の計画にあった中国調査については、訪問先の確保であまり進展がなく、今後も難航することが予想される。この背景には、近年中国における外資系と民族系の競争が激化し、企業が外部の訪問調査を受け入れる余裕があまりなくなったことがある。そのため、中国調査ができるように、中国研究に長年取り組んできた研究者と組んで調査概要と内容をより具体化し、中国に進出した日系企業の担当者の興味を惹きつける研究計画書を中国の日系企業に送付する必要があると思われる。今年度はマレーシアとシンガポールの調査を行った。
文学を取り入れた英語教材・教授法の開発:革新的な英語教育を目指して

現在の日本の英語教育では文学テクストは英語教育に積極的に利用されているわけではない。本研究は,英語教育において文学テクストを効果的に用いる方法をあらためて探るために,文学および言語学の研究者と共同で研究を行う。プロジェクトは次の3つのステージに分かれる。(1)文学テクストの英語教育における有用性を評価し,その問題点と利点を明らかにする。(2)文学テクストを生した授業のワークショップを行い,中学,高校,大学の教員に向けて文学テクストの効果的な利かし用法について考察する機会を提供する。(3)文学テクスト再導入のための国際学会を開催し,ストーリーテリング等の実践家とともに,学際的・実践的なネットワークの構築を試みる。本研究の初年度は,文学的テクストの教室での使用実態を観察し,生徒の言語能力の醸成にどのように生産的に貢献しうるかを考察することで,英語教育における文学テクストの新しい位置づけを行った。主な関心は以下の3点である:1.英語教授法において文学テクストの使用を再評価するための論拠および資料を求める2.我が国の英語教育における文学テクストに対する考え方について,歴史的な視点から跡付ける3.教科書に用いられた文学テクストを調査し,英語教育における文学テクストの効用について批判的に精査する上記の目的を達成するために,本年度は日本とヨーロッパ諸国における教科書の収集・調査に加えて,台湾,スペイン,およびドイツにおける研究協力者との協議を重ねた。また,ストーリー・テリングの実践家Wim Wblbrink氏をオランダから招き,語りがどのように教育に結び付けられるのかについて,実践的な協議を行った。プロの実践家の実演と助言は,文学テクストがもたらす経験を体感するにあたってとても重要であった。文学テクストを教育に導入する際,テクストを単に「読む」のではなく,文学テクストを通した経験を「生きる」ことが大切である。文学テクストの再評価を机上の分析のみに終始させず,具体的事例を伴った論考が行えたことは,今後の研究に大きく貢献するものと考えられる。このような研究活動を通して,生徒の学習段階に見合ったふさわしい文学テクストを選択する基準が現段階で明らかになりつつある。本研究の2年度は,文学的テクスト観察し,生徒の言語能力の醸成にどのように生産的に貢献しうるかを考察することで,英語教育における文学テクストの新しい位置づけを行った。主な関心は以下の3点である:1.英語教授法において文学テクストの使用を再評価するための論拠および資料を求める2.アジア諸国における文学テクストの取り入れ方について,歴史的な視点から跡付ける3.教科書に用いられた文学テクストについて,ジェンダーやエスニシティの観点からさらに分析を加える。上記の目的を達成するために,本年度は日本とヨーロッパ諸国における教科書の収集・調査に加えて,台湾,スペイン,およびドイツにおける研究協力者との協議を重ね,アジアにおける文学テクストの取り扱いの問題に関して,ことにシェークスピアの作品がどのように取り込まれたかについて,検討を重ねた。さらに,文部科学省検定済教科書の記述のなかに,どのようなイデオロギーや世界観,そして偏見が知らず知らずのうちに織り込まれているのか,ジェンダーやエスニシティの観点から批判的な分析を行った。また,教科書のテクストを教室現場で指導する際に,生徒の能動的な読みを引き起こすための副教材として,辞書の意味記述を分析し,これと読みとの関係についても考察を行った。文部省検定教科書における文学テクストの扱いに関する研究は昨年度も進展し,その成果の一部は,立木と西出の研究発表で報告されている。また,文学テクストを通した作者と読者のコミュニケーションの研究は山口が担当し,口頭のコミュニケーションとの比較研究を行った。その成果の一部はインターネット上で連載中の論考に取り入れられている。また,上記の日本における教科書の研究に関連し,イタリア,オランダ,およびドイツにおける教科書の記述と教授法の研究をおこなった。イタリアでは文学テクストを通した教師-生徒間のやり取りの様子を授業に参加しつつ観察した。また,オランダにおいては,本研究で注目しているストーリーテリング(体験談・お話の披露)がカリキュラムの一環として認められており,ストーリーテリングをとりいれた授業の観察を行うとともに,その授業にかかわった教師と生徒双方に対しインタビューを行い,人の肉声を伴ったパフォーマンスがもたらす実効性に関して調査を進めた。ドイツにおける同様の調査については,授業観察を許可申請中だが,今のところまだ許可されていない。アジア(台湾,韓国,シンガポール)における文学テクスト利用の調査については,現地で同様の研究を提携しつつ行っている研究グループと連絡を取り合っており,互いの研究成果を本年度に開催する学会で確認し合うことになっている。

2011年度に行うはずであって教師向けワークショップは,東北の震災のため延期せざるを得なかったが本年度の学会開催に合わせて行う予定である。本プロジェクト最後の年度は,とても活動的で,実りの多い1年であったと言える。データを収集し,そしてそのデータを分析した結果を広める試みは,複数の国にまたがって行われた。イタリアではマントヴァとローマ,アメリカ合衆国はダラス,そして日本は尼崎,大阪,神戸の3市において,学会や研究会などにおいて発表の場が持たれた。本プロジェクトの総決算として,国際学会を神戸市外国語大学とその近隣の大学共同利用施設UNITYにおいて,11月30日から12月2日の3日間にわたり開催した。5人の基調講演者を世界各地(ハンガリー,イタリア,シンガポール,イギリス,そして日本)から招くとともに,研究発表・実践報告・ワークショップなどさまざまな発表の場が持たれた。発表件数は50以上に上る。参加者も日本や海外からおよそ150名が集まった。この学会の特徴は,文学テクストを用いた教育やストーリーテリングに関する学術的な研究発表を行うだけでなく,ストーリーテリングの実践家も交え,体を使って心を動かしながらストーリーと接することの重要性を訴えていることである。「心を動かす」「ストーリーと接する」といった概念は学術研究として明文化しづらいものではあるが,文学テクストやストーリーテリングを通して教育を効果的に実践するうえで,教師に求められる重要な資質であると考える。本プロジェクトは,このように教育に関して学術的な基礎研究とパフォーマンスとしての教育実践の双方に関心を注いでおり,その点に本プロジェクトの意義が存在するものと考える。なお,本プロジェクトおよび国際学会の成果として,少なくとも1冊の図書の出版が企画されている。教科書の批判的検討に関してはおおむね順調に進んでいる。しかし,ストーリーテリングなどの本研究が扱う分野は,当初の予想以上に豊かな情報伝達・交渉が行われており,より一層の観察と考察が必要となっている。最終年度である今年度も,引き続き研究を進めたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。4日間にわたる国際学会を計画している。うち2日を学校訪問・参観にあて,残り2日を学会での研究発表および講演などのセッションにあてる予定である。アジアおよびヨーロッパから研究者を招き,口頭のストーリーテリングも含めた文学的テクストの教育実践について意見交換を行うことで研究をさらに推進したい。問題点としては,口頭のストーリーテリングの教育実践に関する研究がまだ少なく,また,書かれたテクストに比べ収集にも苦労することが多い。ただ,肉声によるコミュニケーションで行われていることが,文字化された文学テクストでは,作者の声を再現するかたちで行われていることが多いので両者を比較検討することが研究の一つの指針となると考えられる。
荷重負荷に対する頭蓋及び顔面由来の軟骨の応答性について

骨格成長に関与している成長板軟骨と、荷重を受ける支持組織としての関節軟骨とでは、組織構造上の差のみならず、機械的な刺激に対するそれぞれの軟骨細胞の応答性が異なっていることを、我々は遠心管内培養系を用いてすでに報告した。そこで、本研究では、顔面頭蓋の軟骨から分離した鼻中隔軟骨細胞および下顎関節軟骨細胞の増殖および分化に対する生体力学的な力の影響を検討するために、鼻中隔軟骨細胞および下顎関節軟骨細胞の遠心管内培養系を確立し、さらに軟骨細胞の増殖と細胞外基質生合成および石灰化に対する遠心力の影響を検討した。その結果、27Gの遠心力を負荷した場合、下顎関節軟骨細胞のDNAの合成は、抑制されたのに対して、PG合成は遠心負荷によって対照の約2倍程に促進された。鼻中隔軟骨細胞に27Gの遠心力を負荷した場合、DNA合成およびPG合成は対照の約2倍程に促進された。鼻中隔軟骨細胞に27Gの遠心力を負荷した場合、遠心負荷14日目までALPase活性は、殆ど影響されなかったのに対して、21日遠心負荷するとALPase活性は対照の約10倍程に促進された。下顎関節軟骨細胞に27Gの遠心力を負荷した場合、12ー18日間遠心負荷するとALPase活性は対照の約2倍程に促進された。このことは、機能的に相異なる鼻中隔軟骨細胞および下顎関節軟骨細胞では、力に対して細胞レベルの応答性が異なっているだけでなく、最終分化過程および石灰化に対して力が促進的な約割を演じていることが示唆された。矯正学的に興味ある頭蓋部由来の細胞に対する力の影響を検討するに先立ち、骨格成長に関与し内軟骨骨化を生じる成長板軟骨、および荷重を支持し、石灰化することのない関節軟骨から軟骨細胞を分離し、遠心管内で培養した。遠心管内培養法は、培養につれて細胞の増殖、細胞外基質生合成のみならず、成長板軟骨では石灰化が確認できる有効な実験系である。関節軟骨細胞では、遠心力の増加とともにDNA合成が促進し、27Gで対照の1.5倍に増加した。一方、成長板軟骨細胞に遠心力を24時間負荷しても、DNA合成は殆ど影響されなかった。この関節軟骨細胞に対して、3Gの遠心力を、負荷する時間を変化させた場合のDNA合成は、遠心負荷する時間とともに増加し、約22時間遠心することによって最大となった。次に、関節軟骨細胞に1.3ー27Gの遠心力を24時間負荷すると、PG合成は遠心力の大きさとともに促進し、12Gの遠心力で対照の1.5倍に増加した。また、成長板軟骨細胞でも、PG合成は遠心力の大きさとともに促進し、3Gー27Gの遠心力で対照の1.8倍に増加しました。PG合成は、遠心負荷する時間とともに増加し、この促進作用は、成長板軟骨細胞を用いた方が、関節軟骨細胞よりも大きいことが明らかとなった。さらに、10%血清存在下で、成長板軟骨細胞に3Gの遠心力を3日間負荷すると、ALPase活性は対照の約5倍程上昇した。しかし、3Gの遠心力を負荷しても、関節軟骨細胞のALPase活性は、殆ど影響されず低い値のままであった。このように、関節と成長板軟骨細胞とで遠心力に対する応答性が異なることは、本系での遠心負荷が、特異的な機構で各軟骨細胞の生物学的反応を誘導したことを示唆している。さらに、関節軟骨と成長板で、運動あるいは荷重刺激が軟骨の増殖と基質合成の維持に関与していることが示唆された。現在、頭蓋部由来の細胞に対する力の影響を検討中である。

そこで、本研究では、顔面頭蓋の軟骨から分離した鼻中隔軟骨細胞および下顎関節軟骨細胞の増殖および分化に対する生体力学的な力の影響を検討するために、鼻中隔軟骨細胞および下顎関節軟骨細胞の遠心管内培養系を確立し、さらに軟骨細胞の増殖と細胞外基質生合成および石灰化に対する遠心力の影響を検討した。その結果、27G遠心力を負荷した場合、下顎関節軟骨細胞のDNA合成は、抑制されたのに対して、PG合成は遠心負荷によって対照の約2倍程に促進された。鼻中隔軟骨細胞に27Gの遠心力を負荷した場合、DNA合成およびPG合成は対照の約2倍程に促進された。鼻中隔軟骨細胞に27Gの遠心力を負荷した場合、遠心負荷14日目までALPase活性は、殆ど影響されなかったのに対して、21日遠心負荷するとALPase活性は対照の約10倍程に促進された。下顎関節軟骨細胞に27Gの遠心力を負荷した場合、12ー18日間遠心負荷するとALPase活性は対照の約2倍程に促進された。このことは、機能的に相異なる鼻中隔軟骨細胞および下顎関節軟骨細胞では、力に対して細胞レベルの応答性が異なっているだけでなく、最終分化過程および石灰化に対して力が促進的な役割を演じていることが示唆された。
骨誘導蛋白(BMP)の活性補助因子の検索

異所性に骨を形成する蛋白(BMP)の存在が報告されている。しかし、BMPの精製を進めると骨誘導活性の低下が起きる。このことは、BMP単体でも骨誘導活性を有するが、他の蛋白の関与により作用が増強されることを示唆する。本研究は、このBMP活性に関与する蛋白(BMP補助蛋白)の同定を行うため、骨基質中に含まれる各種蛋白を精製し、BMP補助蛋白の検索を行い、蛋白のアミノ酸配列を明らかにすることを目的とした。BMP補助蛋白検索法は、仔牛大腿骨を粉砕し、脱脂、脱灰、グアニジン塩酸で骨基質蛋白を抽出する。この抽出蛋白(G-EXT)をヘパリンセファロースカラムにより精製後、電気泳動分取装置を用いて分子量ごとに精製し、BMPおよびそれ以外の蛋白を得た。骨誘導活性を調べるためこれらの蛋白ととコラーゲンとの混合物を作成し、この混合物を4週齢ラットの筋肉中に埋入し、18日後、軟X線撮影、石灰化物の摘出を行った。この摘出物の重量、カルシウム含量、および組織連続標本による骨誘導活性の測定を行った。今回の研究はBMP補助蛋白の検索分子量範囲を1040kDaに限定して行った。その結果、BMPに1028kDaの蛋白を混合した場合と、33kDa40kDaの蛋白を混合した場合では、1028kDaの蛋白を混合した方でより強い骨誘導能が認められた。更にこの1028kDaの蛋白を詳細に検討したところ27.5kDaの蛋白質を含む場合、有為差は認められないもののカルシウ含量が増加していた。また、この27.5kDaの蛋白を含んだ試料により形成された骨組織は、他の試料で作成した骨組織とは骨形成の状態が異なっていた。以上のことより骨基質中に含まれる27.5kDaの蛋白質は何らかの形で骨誘導に関与しているものと考えられた。
非血縁家族における子どもへの真実告知―実親サーチに関する発達心理学的検討

本研究は、2歳未満の子どもを養子に迎えることによって成立した親子関係において、育ての親とは別に生みの親がいることを子どもに早い時期から告知していくこと(真実告知)が、その後の親子関係や及び子ども自己アイデンティティの形成に肯定的意味をもつという考えを検証しものである。育て親の態度を子ども・子育て観と夫婦関係に焦点をあてて調べた研究においては、(1)育て親の場合、自分達の子育てを人生において最も幸福なものと評価しており、夫婦の結びつきが子育てによってより強くなったと判断している。(2)生みの父親は、育ての父親よりも子どもを家系を維持するために大切であると判断している上、育ての父親よりも子育てへの参加度が低くなっている。(3)生みの母親は自分の子育てに心理的・経済的負担を育ての母親よりも強く感じており、そこに夫婦関係の影響が含まれているのに対して、育ての母親は子育てを負担と感じる程度が低く、家族の凝集性が高いと評価している。育ての親の子どもに対するテリングと子どもの理解を検討した研究においては、(1)子どもが2歳未満の時にテリングを開始した育て親達は3歳以後に開始した場合よりもより頻繁にテリングを行う傾向にある。(2)子どもが2歳未満の時にテリングを開始した育て親の子どもの方が育ての親により愛着を示し、生みの親・育て親・自分という三者関係についての理解も進んでいると見なされる。さらに、テリングと子どもの理解との関連について、57歳児を対象にして調べたところでは、(1)子ども達がすでに生みの親と育て親との違いを理解している。(2)テリングの開始時期が早く、継続的であると生みの親についての理解が深まり、育ての母親への受容感が高まる。(3)身体的特徴と活動の好みは、生みの親と育て親のどちらに似るかについての理解にはこの年齢ではまだ到っていなかったことなどが明らかになった。本研究は、若年養子縁組(2歳未満の子どもを養子に迎える縁組)によって成立した親子関係において、育ての親とは別に生みの親がいることを子どもに早い時期から告知していくこと(真実告知)が、その後の親子関係や及び子どもの自己アイデンティティの形成に肯定的意味をもつという考えを、血縁親子との比較という視点を含めながら検証する。当該年度においては、本調査に向けての予備的調査を行った。まず、「親子概念の測定」及び「子どもの親イメージの測定」については、幼稚園年中・年長児を対象にして、個別面接法により、人間の親子・ほ乳動物の親子を幼児がどのように理解し、生物学的継承理論を子どもがどのように理解しているかを調査した。この結果、年長児では、血縁が身体的類似性にとどまり、心理的類似性は同じ環境に成育することが影響するという理解が成り立っていることを資料として得た。「真実告知の様態の調査」及び「親のもつ子どもの価値、子ども観の調査」については、本年度は、その実施にむけての準備段階として、調査に用いる個別面接調査票ならびに質問紙調査票の作成に取り組んだ。「真実告知の様態の調査」については、Open Adoptionによって養子縁組を成立させている養親と懇談し、告知の実施時期や方法、告知に対する子どもの反応など、調査のポイントとなる項目の選定に関わる具体的な資料を得た。また、養子縁組あっせん団体職員やアメリカのOpen Adoptionに詳しい研究者の意見などを参考にして、養親に対する面接調査票を完成させた。「親のもつ子どもの価値、子ども観の調査」については、先行研究で用いてきた調査票の項目を再検討するため、心理学のみならず社会学や家政学、生命倫理学など関連諸分野において最近行われた家族や子育てに関する研究成果を収集した。