hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドライアイと眼瞼圧の関連の解明

甲状腺眼症患者及び片側顔面神経麻痺患者に対し、それぞれ眼窩減圧術前と術後3か月目及び健側と患側で、眼瞼圧とドライアイの重症度を比較した。甲状腺眼症患者において、最大眼瞼圧は、術後に有意に低下し、マイボーム腺開口部の所見及びマイボーム腺形態が有意に改善した。眼窩減圧術は眼瞼圧を下げることで、マイボーム腺機能を改善させうる可能性が示唆された。顔面神経麻痺患者においては、最大眼瞼圧は、患側で有意に低く、涙三角が患側で高い傾向にあった。眼瞼圧の低下によって、涙液の排出作用が低下し、眼表面の涙液貯留量が増加することで、眼瞼圧低下に伴うドライアイ悪化が相殺されている可能性が示唆された。平成27年度は、甲状腺眼症に対する眼窩減圧術、退行性眼瞼下垂手術の術前後で、また片側顔面神経麻痺患者では患側と健側で眼瞼圧とドライアイの関連性を調べる予定であった。機器の購入および倫理委員会の承認がやや遅れたものの、現在数症例で検査を施行し終えており、さらなるデータの蓄積中である。機器の購入および倫理委員会の承認がやや遅れたものの、現在数症例で検査を施行し終えており、症例数を積み重ねている途中である。眼窩減圧術を施行された甲状腺眼症患者を対象とし、眼瞼圧とドライアイ重症度の変化を調査した。また、片側顔面神経麻痺患者に対し、眼瞼圧とドライアイ重症度を患側と健側で比較した。退行性眼瞼下垂患者において、術前後の眼瞼圧とドライアイ重症度の変化を研究する予定であったが、患者からの研究の同意が得られなかった。甲状腺眼症に関しては、眼窩減圧術後に閉瞼時の最大眼瞼圧が有意に低下した。これに伴い、マイボーム腺開口部の所見(眼瞼縁の不整、血管拡張、及びマイボーム腺梗塞)及びマイボーム腺形態に有意な改善が見られた。以上より、眼窩減圧術によって眼瞼圧を低下させることで、マイボーム腺機能を改善させることが出来ると考えられた。顔面神経麻痺に関しては、閉瞼時の最大眼瞼圧が、健側と比較し、患側では有意に低かった。一方で、ドライアイの重症度に患側と健側で有意な差は認めなかった。本研究では、顔面神経麻痺が軽度の症例が多かったため、さらなる症例の追加が必要と考えられた。平成28年度は、平成27年度と同様の研究を引き続き行い、症例数を増やして得られたデータの確実性を高める予定である。眼形成外科病院が借りていた機器の予定外の撤収により、次年度に機器のレンタルに予算がかかるため。使用機器のレンタルを行う予定である。
可変拘束非線形複合システムの制御法

1.要素構成が変化する非線形複合システムにおいて構造変化を決める内在的な拘束力(内力)や、衝突時のインパルス拘束力を統一的に扱うモデリング手法を提案した。そして、PJ法を用いて多関節システムの運動で重要な役割を果たす拘束力を表現し、拘束力を制御することで内部の拘束力を含め運動を制御する制御手法を構築した。さらに衝突拘束を陽に制御するための可変拘束運動制御法を提案し、振子型ジャグリング実機検証により、有効性を示した。2.状態依存リカッチ方程式(SDRE)を用いて非線形システムの安定化制御器を設計し、制御入力の計算手法を確立し、ロバスト性を持つ倒立振子の振上げ・倒立安定化制御を実現した。3.不連続拘束変化を伴うリミットサイクル運動を持つ可変拘束システムの安定化制御器を設計した。特に、カオス安定化手法として有名なOGY法を基礎に,一定周期リミットサイクルへ誘導する周期安定化制御器の設計法を提案し,受動歩行に適用した結果により、本手法の有効性を示した。4.可変構造制御を用いた倒立振子の振り上げ制御のもとで振子の初期角度,初期角速度や可変構造制御のゲインや超平面のパラメータを変更したときに振上げ安定化にかかる時間を調べ,時間と色を対応させることによって,状態やパラメータの安定度をジュリア集合やマンデルブロー集合のような画像での表現法を提案した。5.スライディングセクター可変構造制御の最小限の入力干渉性能と、状態依存リカッチ制御による非線形システムへの拡張性を融合させ、制御入力の低減が可能な非線形システム安定化制御器の一設計方法を示した。6.スライディングセクターを用いて、サブシステムの間での切り替えによって不安定なサブシステムから成り立ったハイブリッドシステムを安定化且つ最適化する方法を提案した。7.適応型厳密可変構造微分器を提案し,種々の実機検証において既にオブザーバとして活用し、有効性を示した。1.投影法(PJ法)を用いて、非線形複合システムにおける内在的な拘束力(内力)や、衝突時のインパルス拘束力を統一的に扱うモデリング手法を提案した。本手法によれば各サブシステムの内力はシステムの状態量や入力量と対等に扱うことができ、後述する最適制御設計時に内力を考慮して制御器を設計することができる。2.非線形システムの安定化制御器設計法として、状態に依存して線形化した擬似状態空間モデルを用い、最適制御問題を状態依存リカッチ方程式(SDRE)を用いて時々刻々解くことで、制御入力を計算する手法を確立した。本理論を回転型倒立振子の振上げ/倒立安定化制御に適用した結果、振子部を激しく強打しても"おきあがりこぶし"の様に再び振上がる頑強な制御を実現できた。3.1と2を組み合わせ、非線形システムに対しても内力を陽に扱える制御器設計法を提案した。同上の振子振上げ制御においては、上記2でのロバスト性に加え、従来よりも関節に作用する力を抑えたソフトな振上げが実現できることを確認し、本理論の有効性を示した。4.上記SDREに基づく非線形制御法をサーボ問題に拡張し、参照軌道が与えられた場合の非線形システムのサーボ系構成方法を示した。スカラーロボットに適用し、その有効性を確認した。5.機構と環境との拘束が可変になるシステムとして走行運動を取り上げ、受動歩行を基礎としたエネルギー制御により準受動走行制御法が実現できることを解析で明らかにし、可変拘束非線形システムの一制御法を示した。6.可変拘束検証機として製作予定の歩行/走行ロボットの為の要素技術として、FPGAによるモーションコントロール装置の開発に取り組んだ。高速演算モータドライバ、CGの表示可能なハプティックインターフェイス、ビジュアルサーボシステムの基本動作を実現した。

7.種々理論の実装時に必要となる微分情報(速度、加速度など)を推定する機構として、適応型厳密可変構造微分器を提案した。入力信号と推定精度について理論的検証を行うとともに、上記種々の実機検証において既にオブザーバとして活用し、理論の有効性を示した。1.スライディングセクター可変構造制御系において、その制御則の切替ゲインとシステム状態の初期値、及び閉ループシステムの安定性との関係にはフラクタル特性があることを見出した。これにより非線形システムの状態を不連続に切り替える際には、初期値とゲインを適切に組合せることで、制御性能が向上できる可能性がある事を示した.2.不連続拘束変化を伴うリミットサイクル運動を持つ可変拘束システムの為の、安定化制御器の設計法を示した。OGY法を利用し、まず周期運動のポアンカレ断面上の中心点が定常入力に対して移動するモデルを立案、その中心点周りの安定化制御器の設計法を示した。本手法を受動歩行のリミットサイクルに適用し、その結果、受動歩行本来の安定歩行可能限界を大幅に超え、擬似的な走行状態まで安定化できることを示し、提案手法の有効性を確認した。3.非線形複合システムとしてヘビの運動制御を取り上げ、拘束力を制御することで間接的に運動を制御する問題に取り組んだ。ここでは前年度提案した投影法を用いてヘビの運動で重要な役割を果たす拘束力を表現、その制御手法を拘束力制御の観点から構築して示した。試作機を開発し、現在、理論を実機で検証中である。4.拘束を可変にする要因の一つである衝突現象をインパルス拘束力により表現するモデリング手法を体系化した。具体的例題としてエンジンバルブ部分のクランク-カムのモデリングに応用、良好なシミュレーション結果を得た。さらに衝突拘束を陽に制御するための可変拘束運動制御戦略を提案、反発係数を実時間で推定し適切に衝突を行う運動制御法を示した。さらに振子型ジャグリング実機装置で検証、自律的補正により適切な衝突制御が実現できていることを確認、理論の有効性を示した。(1)スライディングセクター可変構造制御(SS-VSC)の最小限の入力干渉性能と、状態依存リカッチ制御による非線形システムへの拡張性を融合させ、制御入力の低減が可能な非線形システム安定化制御器の一設計方法を示した。非線形不安定システムの代表的事例である倒立振子の振り上げ/倒立安定化に適用、その結果、状態依存によるロバスト性の向上と、状態依存制御単体では達成不十分だった制御入力の低減が達成でき、提案手法の有効性を実証できた。(2)また受動歩行のカオス歩行に着目し、カオス安定化手法として有名なOGY法を基礎に,一定周期リミットサイクルへ誘導する周期安定化制御器の設計法を提案した。その結果、従来の歩行可能限界斜面角度を増大させ、遠心力で足が浮遊する走行状態まで安定化可能であることを明らかにし、入力を頻繁に変化させない周期制御によっても、歩行から走行といった拘束可変を伴う運動を制御できることを示した。
湖沼・沿岸域とその流域でのケイ素動態の解明 : 動態、収支、モデル化、生態系影響

1.霞ヶ浦における珪藻量の長期変動要因とモデル化霞ヶ浦における珪藻量は過去30年間で有意に増加しており、ブルームの季節は春・秋から冬春に変化していた。筆者らは以前、霞ヶ浦におけるSi濃度の長期上昇傾向を示し、その主要因として同時期増加傾向にあった底質由来懸濁物(SS)からのSi溶出を指摘している。Siは珪藻の重要な栄養元素であるが、N・Pに比べてモニタリング例が少なく、その長期的動態が珪藻量に与える影響を評価した陸水学的研究はほとんどない。そこで、霞ヶ浦におけるSi濃度と珪藻量を推定する数値モデルを作成し、数値シミュレーションによる評価を試みた。モデル構築にあたり、筆者らによる霞ヶ浦のSi収支(流入、流出、溶出、珪藻態としての堆積)を参考とし、諸データベースから流量、日射量、SS濃度等を入力変数として使用した。珪藻増殖速度は温度、光、Si濃度に制限されると仮定した。結果、珪藻ブルームのピークに多少の過小評価はあったが、過去30年間の珪藻量の増加傾向及び季節性変化を比較的よく再現できた。これを解析したところ、これらの変化は底質巻き上げの増加で概ね説明でき、珪藻量の増加はSSからのSi溶出、ブルームの季節の変化は濁度増加に伴う光環境の低下が主要因であると考えられた。2,霞ヶ浦における放射性セシウムの動態評価20112013年に霞ヶ浦の数地点で底質コアを採取し、乾燥等の処理を施した後、Ge検出器による放射性セシウムの分析を実施した。結果、湖心等の底質表層において^<137>Cs濃度の低下および鉛直分布の変化が確認され、物理的・生物的撹乱による底質の鉛直混合が示唆された。霞ヶ浦(西浦)の底質の^<137>Cs総放射能量はおよそ3×10^<12>Bqと推定された。一方、主要流入2河川におけるSSの採取・分析および霞ヶ浦の湖水と底質を用いた室内分配実験の結果、前述の総放射能量に対し、20122013年の1年間に流入した^<137>Cs放射能量は10%以下、湖外への溶存^<137>Cs年間流出量は0.3%程度と推定された。(抄録なし)1.霞ヶ浦のケイ素収支ケイ素は珪藻の被殻に多量に含まれるため、水界生態系の一次生産に関して重要な元素であるが、その収支を長期的観点から明らかにした研究は少ない。そこで、霞ヶ浦において長年蓄積されてきたデータベースと3ヵ年の流入河川調査結果等を整理し、霞ヶ浦の長期的なケイ素収支を推定した。その結果、霞ヶ浦では過去約30年間で流域由来のケイ素の6070%が珪藻被殻として堆積していることが示された。さらに、収支の長期変化を霞ヶ浦底質中の生物態ケイ素濃度の鉛直分布と比較し、長期的なケイ素溶出の可能性を示した(国際誌に投稿中)。2.湖沼底質中の色素を用いた藻類組成変化の推定水域の藻類組成変化を推定する手法の一つに、藻類種固有の光合成補助色素を利用する方法があるが、堆積後の色素の分解速度やその色素間での違いを評価した研究は少ない。そこで、霞ヶ浦及び琵琶湖で採取した底質コア中の色素濃度と水中藻類データベースを比較することで、底質中色素の分解について検討した。その結果、分解の傾向が示され、分解速度は珪藻に固有な色素であるdiatoxanthinで小さく、クロロフィルaで大きかった。また、分解速度を評価することで、霞ヶ浦における過去約30年間の藍藻の減少傾向及び珪藻の増加傾向を再現できた。3.霞ヶ浦におけるケイ素濃度と珪藻量のモデル化荒居(2011修論)では霞ヶ浦におけるケイ素濃度と珪藻量の関係を簡単なモデルで表したが、数十年の平均的変化は比較的再現できるものの、年ごとの再現性は低く、信頼性に欠ける側面をもつ。そこで現在、霞ヶ浦を複数のボックスに分割し、より多くのパラメータ(流入河川流量、日射量、透明度等の変化)を組み込んだモデルの構築を試みている。モデルはケイ素等の珪藻への影響評価に利用したい。4.底質コア試料の分析前処理2011年度に採取した全国湖沼の試料について、凍結乾燥等の処理を施した。これらは生物態ケイ素等の分析に供する予定である。1.霞ヶ浦における珪藻量長期変化のモデル化2000年代に霞ヶ浦で観測された珪藻量の増加は、同時にケイ素濃度も上昇している点で世界的に希少であり、その解析意義は高い。また、ケイ素濃度の上昇要因として底質由来の懸濁物からのケイ素溶出が指摘されているが、ケイ素と珪藻の関係を水ー底質相互作用の点から調べた研究は少ない。そこで霞ヶ浦を4分割し、珪藻量・ケイ素濃度推定モデルを作成して検証した。モデルには室内実験に基づく懸濁物からのケイ素溶出速度を始め、流入河川流量、透明度等を組み込んだ。結果、モデルに溶出を起こすことで、しない場合より2000年以降の珪藻増加をよく再現できた。また、透明度低下による珪藻優占時期への影響が示唆された。2.放射性セシウムを用いた採泥器の特性評価

福島第一原子力発電所事故由来の放射性セシウムを指標とし、霞ヶ浦で採取した底質コア中の鉛直分布を異なる採泥器(離合社製簡易コア採泥器、同不撹乱コア採泥器、ダイバーによるアクリル管を用いた採泥)で比較した。結果、不撹乱コアとダイバーコアのセシウム分布は同様であり、深度約20cmまでの混合が示唆された。一方、簡易コアによる分布はダイバーコアの約20cm以深と概ね一致しており、高含水比で流動性の高い層の採取に適さない可能性が示された。3.湖沼底質中の放射性セシウムの地域的分布と動態環境省による湖沼底質中の放射性物質モニタリングは、広範囲(原発250km圏内)かつ定期的な点で貴重だが、グラブ採泥器のためインベントリー(面積当りの総放射能量)の評価がされていない。そこで本データからその推定を試み、我々が採取した底質コアの測定値と比較した。結果、多くが過小評価であったが、Cs-134/137比と採泥深に閾値を設けることで0.52倍の範囲で一致した。このインベントリーは文科省航空機モニタリングの降下フラックスと良好に一致した。また、有意な増加傾向が認められ、流域負荷の影響が示唆された。1.霞ヶ浦における珪藻量の長期変動要因とモデル化霞ヶ浦における珪藻量は過去30年間で有意に増加しており、ブルームの季節は春・秋から冬春に変化していた。筆者らは以前、霞ヶ浦におけるSi濃度の長期上昇傾向を示し、その主要因として同時期増加傾向にあった底質由来懸濁物(SS)からのSi溶出を指摘している。Siは珪藻の重要な栄養元素であるが、N・Pに比べてモニタリング例が少なく、その長期的動態が珪藻量に与える影響を評価した陸水学的研究はほとんどない。そこで、霞ヶ浦におけるSi濃度と珪藻量を推定する数値モデルを作成し、数値シミュレーションによる評価を試みた。モデル構築にあたり、筆者らによる霞ヶ浦のSi収支(流入、流出、溶出、珪藻態としての堆積)を参考とし、諸データベースから流量、日射量、SS濃度等を入力変数として使用した。珪藻増殖速度は温度、光、Si濃度に制限されると仮定した。結果、珪藻ブルームのピークに多少の過小評価はあったが、過去30年間の珪藻量の増加傾向及び季節性変化を比較的よく再現できた。これを解析したところ、これらの変化は底質巻き上げの増加で概ね説明でき、珪藻量の増加はSSからのSi溶出、ブルームの季節の変化は濁度増加に伴う光環境の低下が主要因であると考えられた。2,霞ヶ浦における放射性セシウムの動態評価20112013年に霞ヶ浦の数地点で底質コアを採取し、乾燥等の処理を施した後、Ge検出器による放射性セシウムの分析を実施した。結果、湖心等の底質表層において^<137>Cs濃度の低下および鉛直分布の変化が確認され、物理的・生物的撹乱による底質の鉛直混合が示唆された。霞ヶ浦(西浦)の底質の^<137>Cs総放射能量はおよそ3×10^<12>Bqと推定された。一方、主要流入2河川におけるSSの採取・分析および霞ヶ浦の湖水と底質を用いた室内分配実験の結果、前述の総放射能量に対し、20122013年の1年間に流入した^<137>Cs放射能量は10%以下、湖外への溶存^<137>Cs年間流出量は0.3%程度と推定された。霞ヶ浦を主なターゲットとして、ケイ素収支の長期変化、過去の藻類組成の長期変化を推定し、ケイ素濃度と珪藻量を推定するための数値モデルの作成に着手した。これらはケイ素の動態及びその生態系影響の解明に貢献すると期待している。霞ヶ浦をターゲットとして、ケイ素濃度と珪藻量を推定するための数値モデルの作成し、近年の珪藻増加の要因について評価した。また、福島第一原子力発電所由来の放射性物質に関して、様々な湖沼での底泥中鉛直分布を明らかにすることから、湖沼底泥の動態などを明らかにするとともに、採泥器の特性評価を行った。
生体防御調節因子の細胞内挙動に基づく新規がん幹細胞マーカーの探索

我々は、生体防御調節因子であるグルタチオンS-トランスフェラーゼπの細胞内局在の相違を基にして、大腸がん細胞株HCT8から、シスプラチンやドキソルビシンなどの抗がん剤に対する耐性と栄養枯渇状態への耐性を併せ持つ、がん幹細胞である可能性が非常に高い細胞を分離した。これを踏まえ、現在、新規のがん幹細胞マーカー探索のために、細胞表面に発現する分子の網羅的解析を進めている。ストレス暴露時にグルタチオンS-トランスフェラーゼπ(GSTπ)が、核局在化する細胞こそが真の大腸がん幹細胞であり、その細胞表面に発現する分子は新たながん幹細胞マーカーとして有効であるという仮説を立て、それを実証することが、本研究の目的である。平成25年度は、大腸がん株化細胞から、ストレス時にGSTπが核局在化する細胞を単離し、その細胞のストレス抵抗性や造腫瘍性を調べることが、当初の計画であった。ストレス暴露時にGSTπが核局在化する細胞の単離血管が乏しいがん組織では、低酸素やグルコース飢餓など、ストレスの多い微小環境が形成されているが、そのような環境でも生存・増殖する細胞は、幹細胞である可能性が高い。そこで、大腸がん株化細胞のHCT8(親株), (CD44+)、(CD44ー) (CD44+/CD133ー), (CD44+/CD133+)の各細胞を牛胎児血清飢餓、或いは低グルコースに暴露したところ、(CD44+/CD133+)細胞からのみ、ストレス下でも増殖する数種類のクローンを得た。これらの細胞のGSTπの発現量及び酵素活性は、(CD44+/CD133+)母集団と有意な差は認められなかったが、細胞免疫染色法でGSTπの細胞内局在を観察したところ、全ての細胞でGSTπの核局在が観察されたので、(CD44+/CD133+GSTnp)とした。抗がん剤、酸化剤、放射線感受性の評価抗がん剤としてシスプラチンとドキソルビシンを、酸化剤として過酸化水素を用い、種々の濃度の薬剤、酸化剤を細胞に投与した後、細胞の生存率をMTT assayで評価した。また、放射線感受性は、細胞に1Gyから10Gyのγ線を線量率1Gy/minで照射し、colony assayで評価した。(CD44+/CD133+GSTnp)細胞群は、元の細胞群の中で最も抵抗性を示す(CD44+/CD133+)と同等かそれ以上の抵抗性を示した。ストレス暴露時にグルタチオンS-トランスフェラーゼπ(GSTπ)が、核に局在する細胞こそが真の大腸がん幹細胞であり、その細胞表面に特異的に発現する分子が新規のがん幹細胞マーカーに成り得るという仮説を立て、それを立証することが本研究の目的である。平成27年度は、大腸がん株化細胞HCT8から、ストレス暴露時にGSTπが核局在化する細胞として単離した(CD44+/CD133+GSTnp)細胞の低糖耐性について検討した。(CD44+/CD133+GSTnp)は低糖状態に耐性を示したのに対し、(CD44+/CD133-)をはじめとする他の細胞群は、細胞形態に異常を来してアポトーシス様の細胞死を起こした。この低糖耐性機構は、CD133の発現には影響されないことと細胞内の糖代謝の差異に基づくものであることが示唆された。(CD44+/CD133+GSTnp)は、これまでに明らかにしたシスプラチンやドキソルビシンなどの抗がん剤に対する耐性と低栄養状態への耐性を併せ持つことが明らかとなり、HCT8の真のがん幹細胞である可能性が高まった。これを踏まえ、現在、マウスを用いた造腫瘍性試験と、新規のがん幹細胞マーカー探索のために、(CD44+/CD133+GSTnp)と(CD44+/CD133-)の細胞表面に発現する分子をLyoplate Screening Panelsとバイオイメージアナライザーを用いて、網羅的に解析している。医学ストレスの多い微小環境下でも生存・増殖する細胞は、幹細胞である可能性が高いと考え、大腸がん株化細胞を牛胎児血清飢餓、低グルコース下で培養し、ストレス下でも増殖するクローンを得た。これらの細胞は、GSTπの核局在が観察され、当初の予想通りの成果が得られた。また、これらの細胞のストレス抵抗性を検討したところ、特に、シスプラチンやドキソルビシンといった抗がん剤に対して抵抗性を示し、当初の仮説に沿った結果が得られた。また、平成25年度に、分離した(CD44+/CD133+GSTnp)細胞をマウスに移植し造腫瘍性や転移性などを試験する予定であったが、牛胎児血清飢餓、或いは低グルコース下で増殖する細胞を分離し、安定に増殖させる段階で予定外の時間がかかり、未実施となった。しかし、26年度の早い段階で、造腫瘍性及び転移性試験を実施する予定なので、遅れは最小限であると考えている。

平成26年度以降は、単離した(CD44+/CD133+GSTnp)をマウスに移植し、造腫瘍性並びに転移性の試験を行った後、これらの細胞の網羅的解析を行い、細胞表面に発現している分子の特性を明らかにする。次に、別の3種類の大腸がん株化細胞から、(CD44+/CD133+GSTnp)と細胞表面分子の発現パターンが一致する細胞を単離し、GSTπの発現量、活性、細胞内局在や造腫瘍性及びストレス抵抗性について検討する。その検証が終了した後、これらの細胞のGSTπ発現をRNA干渉法(RNAi)によって抑制した場合、がん幹細胞マーカーの発現量、造腫瘍性及びストレス抵抗性がどのように変化するかを調べ、がん幹細胞におけるGSTπの役割を明らかにする。具体的な方法は以下の通りである。網羅的解析で明らかにした細胞表面分子の別の大腸がん株化細胞における発現率を、Flow cytometryで調べる。また、細胞表面分子に対する抗体を用いて、Magnetic cell sorting法により細胞を単離し、以下の実験に用いる。上記の方法で単離が難しい場合は、Flow cytometry法で細胞を単離する。既報に従い、RNAi処理により、がん幹細胞でのGSTπ発現の抑制を図る。GSTπ発現が抑制されたがん幹細胞の生物学特性の変化を、がん幹細胞マーカーの発現量、造腫瘍能や抗がん剤、酸化剤、放射線に対する感受性などを解析して評価する。25年度実施予定の動物実験を26年度実施に変更したため、次年度への繰越金が生じた。26年度前期に繰越金を使って動物実験を予定している。
高エネルギー放射光X線による原子炉材料の微小部内部応力評価技術の高度化

原子炉の安全安心な稼動のために,応力腐食割れの機構解明およびその対策などを目的とした高エネルギー放射光X線を用いた微小部材料内部応力測定技術開発を実施し,揺動法を用いた内部応力測定法,2次元検出器を用いた応力測定法,イメージング法と組み合わせた応力測定法を開発した.原子炉の安全安心な稼動のために,応力腐食割れの機構解明およびその対策などを目的とした高エネルギー放射光X線を用いた微小部材料内部応力測定技術開発を実施し,揺動法を用いた内部応力測定法,2次元検出器を用いた応力測定法,イメージング法と組み合わせた応力測定法を開発した.高精度で材料内部の残留応力/ひずみ分布測定が可能な放射光応力測定法を、粗大粒や集合組織を有する原子炉材料に適用するための技術開発を行った。試料を測定中回転させることにより回折に預かる結晶粒の数を増やしたことで、厚さ4mmの原子炉材料について表面から内部にいたるひずみ分布を得ることに成功した。一方、測定時間の短縮を最大の目的として、多次元検出器と独自に開発したスパイラルスリットによる応力測定技術開発を行った。鉄鋼材に対して表面から150μmの深さまでの応力分布が数分で測定できる可能性を明らかにした。本手法は、今後、解析システムを構築することでき裂進展中や温度変化のような逐次変化する環境中の応力分布測定に役立つ技術になると期待できる。多次元検出器および独自開発中のスパイラルスリットによる迅速応力測定法の構築としてデータ解析システムはほぼ完成した。これにより従来法では非常に困難とされてきた粗大粒や集合組織を有する鉄鋼材中の応力分布を明らかにすることが可能となる。今後、本測定結果の信頼性を確認するために、本測定で使用した溶接試験片もしくは、き裂を導入した試験片を従来のひずみスキャンニング法により測定し、比較する予定である。また、高エネルギー放射光X線の強い透過力を活かして、SCCにより発生する鉄鋼材内部中のき裂先端部の詳細かつ正確な応力分布を測定するために従来のひずみスキャンニング法とイメージングを融合した測定手法を開発した。本年度は、本手法により4mm程度の材料中のき裂先端部を20μm程度の空間分解能でき裂の形状およびひずみ分布測定に成功した。今後、複雑に割れているSCCによるき裂先端部の測定に応用していく。一方、上記の手法により実測した溶接部の応力分布から、TIG溶接部表面近傍ともっとも深い領域には強い引張応力が、母材との境界部には若干の圧縮応力が発生していることを明らかにした。ただし、境界部に関しては部分的には引張応力も見られることから詳細を詰める必要があるといえる。また疲労き裂先端部におけるひずみ分布に関してはほぽ理論どおりであるが、塑性変形している領域に関しては実測の方が理論よりも3倍程度広く求められた。今後、この2つの違いに関して考察していくとともに、SCCの機構解明を行うべく、この2年間で確立した手法をベースにさらに検討を進めていく。
変形しやすい物体の動的変形を利用したマニピュレーションの研究

平成10年度は、マニピュレーション過程を評価するための予備段階として、対象物と環境との接触状態に着目したマニピュレーション過程の表現手法を提案した。この手法により、2次元における薄板状対象物の接触状態は、定性的に23種類得られ、これらの間の遷移関係も導出することができた。また、ハンドが接触することにより状態を遷移できる可能性のある箇所を自動検索することにより、定性的な段階から、ある程度マニピュレーション方法を限定することができることを示した。平成11年度は、定量的にマニピュレーション過程を評価するため、物体の初期状態と目標状態の形状が与えられた場合に、途中の形状の移り変わり(これを本研究では変形経路と呼ぶ)を表現する手法を提案した。また、物体に損傷を与えないようにするためには、変形中の物体のポテンシャルエネルギーの最大値がなるべく小さくなるような変形経路がよいと考え、提案手法を用いて適切な変形経路を導出した。これにより、適切な変形経路を実現するために物体に加えなくてはならない位置や姿勢に関する制約が導かれ、その制約を満たすようにハンドを動かすことにより、マニピュレーション軌道が求められることになる。平成10年度のマニピュレーション過程の定性的表現手法と平成11年度の変形経路およびマニピュレーション軌道導出手法を組み合わせることにより、与えられた初期状態と目標状態および物体の物性値から、適切なマニピュレーション方法の候補を求めることができると考えられる。ただし、物体の動的変形の利用については、解析から得られた動的変形形状と実測値とが一致せず、今後に課題を残す結果となった。研究代表者がこれまで行ってきた線状/薄板状物体の形状変形のモデリングは以下のようなものである.まず,物体の静的安定形状は、ポテンシャルエネルギー最小の形状であるとする。したがって,物体の持つポテンシャルエネルギーを、物体に加えられる種々の制約条件の下で最小化することにより、変形形状を求めることができる。このような問題は,条件付き最小化問題に帰着され、非線形計画法の適当な手法を用いて数値的に解くことができる。これにより,不等式で表される単方向拘束が課せられた場合の変形形状も導出することができる.平成10年度は、このモデルに動的効果を付加し、ハミルトンの原理から運動エネルギーとポテンシャルエネルギーの差の時間積分を最小化することにより、動的変形形状の導出を試みた。この計算手法を用いて線状物体の動的変形シミュレーションを行ない、実際の動的変形形状をCCDカメラで撮影したものと比較した。その結果、誤差を考慮しても両者の間には少なくない差異が見られたことから、定式化の段階からの再考察が必要であると思われる。一方、マニピュレーション過程を評価するための予備段階として、対象物と環境との接触状態に着目したマニピュレーション過程の表現手法を提案した。
ユーザー協働型イノベーションを支援するソーシャルメディア活用に関する実証研究

本研究の目的は、日本企業がソーシャルメディアを活用して、ユーザー協調型イノベーションを促進するための方策について提言を行うことである。2年目である今年度も引き続き、以下の4つの観点から研究を行った。1.ユーザー協調型イノベーションにおけるソーシャルメディアとネットコミュニティの有用性の検証、2.ユーザー協調型イノベーションにおけるモチベーションの検証、3.ソーシャルメディアを含むICTの活用により、企業がいかに外部から情報を獲得してそれらをイノベーションに活用しているかのメカニズムの解明、4.ソーシャルメディアと企業パフォーマンスの関連性に関する研究1.ユーザー協調型イノベーションにとって、ソーシャルメディアの利用とネットコミュニティが有用であることを検証した。【論文1,8】ネットコミュニティでは消費者間の互酬性が確認されたが、コミュニティメンバー全員への信頼は低いことが確認された。【論文1,2,8】2.ユーザー協調型イノベーションにおけるモチベーションは、承認欲求や金銭的インセンティブが高いことが解明された。【論文1,8】3.日本のみならず東アジア諸国のイノベーティブな企業は、ソーシャルメディアを含むICTを用いて、ユーザー企業や消費者からユーザーニーズを獲得し、高い吸収能力により、イノベーションを成功させていることを確認した。【論文3ー7】4.職場の生産性を向上させるためには、ソーシャルメディアを活用する土壌として、メンバー間に高いソーシャルキャピタルの存在が必要であることを論証した。【図書1】文献調査、ソーシャルメディア活用に関する研究会への参加、アンケート調査結果のデータ解析を行った。また、今年度から企業がソーシャルメディアおよびネットコミュニティを正しく活用するための「ソーシャルメディアのビジネス倫理」研究会を発足させ、2回開催した。その結果の一部を国内学会で発表した。【学会発表1】これらの取り組みにより、論文8本、国内学会発表3件、国際学会発表3件、図書1冊(分担執筆)を公刊した。引き続きアンケート調査データを分析し、国内外の学会で発表する。前回のアンケートで、一般消費者側の状況が把握できたので、これらから得た知見を参考に最終年度である今年度は、企業担当者に対するアンケート調査を実施する。初年度である今年度は、以下の3つの観点から研究を行った。1.ソーシャルメディアと企業パフォーマンスの関連性に関する研究2.ソーシャルメディアを含むICTの活用により企業がいかに外部から情報を獲得し、それらをイノベーションにどのように活用しているかのメカニズムの解明3.一般消費者のソーシャルメディアの利用状況とユーザー協調型イノベーションへの参加状況の把握1.ソーシャルメディアは、ユーザニーズの認識、ブランディング価値の向上、新規顧客の獲得、顧客の購入額の増加に有益であり、これらを通じて、企業の売上の向上に役立つことを明らかにした。【論文1】2.企業が消費者や顧客企業と連携してイノベーションを行うことは、ニーズに合わせた商品開発を行う上で重要である。日本企業やASEAN企業への調査結果から、ニーズや技術情報などを収集するには人的資源交流に加えてソーシャルメディアを含むICTの利活用が欠かせないこと、また社内のR&D部門のマネジメントシステムや人材開発の在り方が成果に影響していることを明らかにした。【論文2ー7】3.インターネット利用者に対するアンケート調査を実施した。その結果、若年層を中心に多くの一般消費者がソーシャルメディアを日常的に利用していること、比率は少ないものの自ら商品の開発や改良を行うユーザイノベーションを行う消費者や企業の商品開発に関わっている方の存在が確認できた。文献調査、ソーシャルメディア活用に関する研究会への参加、仮説設定と調査項目の洗い出しを行った。それらを通じて得た知見から、一般消費者3,000人に対してアンケート調査を実施した。実施内容は、ソーシャルメディアの利用状況、ネットコミュニティへの参加状況と参加のメリット、ユーザーイノベーションを含む新商品開発・商品改良への参加の有無と関わり方、それらを行うモチベーションやインセンティブ、属性情報などである。また、ソーシャルメディアの利活用やICTを用いたイノベーションに関する一連の研究報告や論文を公刊した。【論文7本、国際学会発表3件】本研究の目的は、日本企業がソーシャルメディアを活用して、ユーザー協調型イノベーションを促進するための方策について提言を行うことである。

また、今年度から企業がソーシャルメディアおよびネットコミュニティを正しく活用するための「ソーシャルメディアのビジネス倫理」研究会を発足させ、2回開催した。その結果の一部を国内学会で発表した。【学会発表1】これらの取り組みにより、論文8本、国内学会発表3件、国際学会発表3件、図書1冊(分担執筆)を公刊した。本年度実施したアンケート調査データを分析し、国内外の学会で発表する。今回のアンケートにより、一般消費者側の状況が把握できたので、ここで得た知見を参考に企業担当者にインタービュー調査やアンケート調査を実施する計画である。引き続きアンケート調査データを分析し、国内外の学会で発表する。前回のアンケートで、一般消費者側の状況が把握できたので、これらから得た知見を参考に最終年度である今年度は、企業担当者に対するアンケート調査を実施する。文献購入予定の洋書が入手不可になり、若干の未使用額が発生した。未使用額と次年度分に申請した助成金は、文献購読代金、企業へのインタビュー調査、アンケート調査、学会発表に伴う諸経費として使用する計画である。研究代表者が、昨年度9月より1年間在外研究中のため、経費精算が遅れている。そのため、未使用額が発生した。未使用額と今年度の助成金は、文献購読、アンケート調査、学会発表に伴う諸経費として使用する計画である。「ソーシャルメディアのビジネス倫理」研究会第1回日時:2018年3月19日(月)14:00-17:00会場:近畿大学経済学部第2回日時:2018年12月17日(月)13:00-16:00会場:名古屋大学大学院情報学研究棟
コンテンツ産業における組織戦略に関する研究-映画産業とホテル産業を対象に-

本年度は本研究課題の最終年度として、すなわちその集大成として主に映画作業における定量調査において大きな成果を得ることができた。昨年度までの定量調査では、個人の組織化(ネットワーク化)がどのような状況で行われているのかについて見てきたが、ここでは企業の組織化(ネットワーク化)にどのような傾向が見られるのかについて、詳細に検討した。非常に労力を要したデータペースの整備については、1998年から2006年までの8年間の興行成績上位作品と批評家ランキング上位作品、計371本を対象にし、それらの製作に関与した延べ1703社を挙げ、これらのネットワークについて定量的な分析を試みた。興行志向作品では1作品あたりの共同製作企業数が約5.3社であるのに対して、芸術志向作品ではそれは約3.7社となり、やはり興行志向作品の方が企業間ネットワークが発展しやすい状況にある。これは昨年度に行った個人間ネットワークと同様の特徴だと言える。興行志向作品の共同製作企業群のなかに幾つかのグループ(クリーク)が見つかっているが、特筆すべきはその中心となっているのが従来からの映画会社ではなく、マスメディア企業だという点である。典型的なのは、放送会社+出版社+広告代理店+出版取次店+映画会社という組合せであり、近年は出版取次店がネットワーク上の優位なポジションを占めるようになっている。総じて、これまでの研究成果との関連で言えば、企業間ネットワークと個人間ネットワークが同様な傾向を見せており、ネットワークの多様性(規模)を大きくするという戦略が短期的な経済性に貢献する一方で、ネトワークの継続性(密度)を高めるという戦略が長期的な成功(評判)に貢献するということがいえる。本年度の研究実績は映画産業に関連するものが多かった。これまで調査を続けてきた映画製作プロダクションの組織戦略についての研究では、(1)大手映画会社から独立しており、(2)下請けではなく、著作権を有した映画製作を行いながら、(3)10年以上もの間経営されてきた、というこの産業においてはベンチマークとなるような稀有の3つのプロダクション(テレビマンユニオン、ロボット、アルタミラピクチャーズ)に焦点を当て、インタビューデータの分析を行った。そこから得られたのは、これらのプロダクションが長期的に競争力を持ち得た理由として、以下のように幾つかの要素を有していたことである。すなわち、映画製作以外に安定的な収益源を有していること、大手配給会社に依存しすぎないように独自の配給経路を確保しようと努力していること、そして新卒で従業員を採用し、クリエイターとして自社で人材育成を行っているということである。とくに、最後の人材育成は容易に他社に模倣されない競争優位性を確立するための要となっていることが見つかった。コンテンツ産業全体についての考察を行った研究では、1996年から2004年までの9年間において、興行収入において上位を占める映画作品がどのような製作者によって製作されているのかについて、その割合を時系列で示すことを試みた。その結果明らかとなったのは、TV放送局の大きな影響力であった。放送局と大手映画会社の提携作品の割合は1996年次は30%にも満たなかったのに対し、その割合は年々増加しつづけ、最新データである2004年には約70%にものぼっている。これらのことより、伝統的な大手映画会社による映画産業の支配はほぼ終焉しており、他業種の大手メディア企業(放送局の他、広告代理店や出版社)の支配がより鮮明になってきていることがうかがい知れる。平成18年度は、どのような組織戦略が優れた映画コンテンツの生成に影響を与えているのかについて、定性的な方法と定量的な方法の両面から議論し、幾つかの整合的な結論を得るに至った。まず、単作ではなく継続的に成功し、革新的な製作スタイルを作り上げた3つの映画製作プロダクションを事例として取り上げ、その組織がどのように構成されているのかについて詳細に記述するという研究を行った。そこでは革新的な製作スタイルを構築しようとしたのが、特定の監督でもなければ特定のプロデューサーでもない、と結論づけられる。すなわち、誰かが意図的に構築しようとしたのではなく、先に監督やプロデューサーたちのパートナーシップが存在し、そのなかで彼らの特徴を活かした製作スタイルが創発されてきたのである。ここから示唆されることは多いが、もっとも重要なのは、特異な人的資源を獲得し、維持発展させること、換言すれば継続的なパートナーシップが有効であるということである。次に、上記の命題を確認すべく、定量的な実証を試みた。1999年から2004年にいたる6年間に公開された映画作品のうち、興行的に、そして芸術的に評価されたそれぞれ上位20作品の製作者たちのリストをデータ化し、どのような組合せが、より上位にランキングされやすくなるのかを、ネットワーク分析によって明らかにした。その結果、興行性に対しても、そして芸術性に対しても、狭くて継続的なネットワークが強く利いていることがわかった。これらは、上記の定性的な研究を実証する結果である。最終年度は、さらなる定量分析の深める(データ量を増やし、パス解析を用いて分析する)とともに、3年分の研究をまとめることにしたい。

非常に労力を要したデータペースの整備については、1998年から2006年までの8年間の興行成績上位作品と批評家ランキング上位作品、計371本を対象にし、それらの製作に関与した延べ1703社を挙げ、これらのネットワークについて定量的な分析を試みた。興行志向作品では1作品あたりの共同製作企業数が約5.3社であるのに対して、芸術志向作品ではそれは約3.7社となり、やはり興行志向作品の方が企業間ネットワークが発展しやすい状況にある。これは昨年度に行った個人間ネットワークと同様の特徴だと言える。興行志向作品の共同製作企業群のなかに幾つかのグループ(クリーク)が見つかっているが、特筆すべきはその中心となっているのが従来からの映画会社ではなく、マスメディア企業だという点である。典型的なのは、放送会社+出版社+広告代理店+出版取次店+映画会社という組合せであり、近年は出版取次店がネットワーク上の優位なポジションを占めるようになっている。総じて、これまでの研究成果との関連で言えば、企業間ネットワークと個人間ネットワークが同様な傾向を見せており、ネットワークの多様性(規模)を大きくするという戦略が短期的な経済性に貢献する一方で、ネトワークの継続性(密度)を高めるという戦略が長期的な成功(評判)に貢献するということがいえる。
近世初期における日本漢詩文の書写・集成事業に関する基礎的研究

本研究課題は、近世初期における大名家・禁裏および儒者らによる、中古・中世の日本漢詩文の書写や集成、そしてそれらの成果を支えた校訂事業などの研究に着目したものである。その全容の解明とその対象となった中古・中世漢詩文への新たな視角の獲得を目指し、その成果として、鎌倉時代の儒者藤原俊国の事績を整理したほか、彰考館旧蔵「詩集」所収資料と内閣文庫蔵「十番詩合」について文学史上における位置づけの検討、学界への紹介を行った。慶長(15961615)から元禄(16881704)にかけての近世初期は、水戸徳川家、加賀前田家をはじめとする大名家や霊元天皇周辺を中心とする禁裏、そして林家ら儒者など様々な人々によって日本漢詩文の書写や集成、そしてそれらの成果を支えるための校訂作業などの研究が同時多発的に行われた時代であった。しかし、それらについてはそれぞれのテキストが中古・中世漢詩文研究の基礎資料として利用されるにとどまり、その事業の全容の把握や評価について十分な考察が行われてきたとは言い難い状況にある。本研究は、いまだ十分に明らかとは言えないその全容の解明と文学史における位置づけ、そして、主な研究対象となった中古・中世漢詩文への新たな視角の獲得を目指すものである。申請した研究実施計画では彰考館レファランスルームや内閣文庫(国立公文書館)など資料を所蔵する諸機関におもむき、現地での調査を予定していたが、今年度はこれを行わず、彰考館レファランスルーム所蔵「詩集」「詩簒」、内閣文庫蔵「十番詩合」など主にこれまでに収集した資料の分析を行った。なお、産前産後休暇及び育児休業のため、平成24年7月30日より事業を一時中断している。今年度は産前産後の休暇及び育児休業に伴う事業中断のため、公表すべき研究実績はない。本研究は、近世初期における大名家・禁裏及び儒者といった様々な人々による日本漢詩文の書写や集成、そしてそれらの成果を支えた校訂作業などの研究に着目し、いまだ十分とは言えないその全容の解明、そして、その主な研究対象となった中古・中世漢詩文への新たな視角の獲得を目指すものである。こうした研究の性格上、研究対象となる資料の所蔵先を訪問し、調査することが不可欠である。平成23年度の研究実施計画では、公益財団法人徳川ミュージアムの所蔵史料の閲覧を行っている彰考館レファレンスルーム(東京都港区)、東京大学史料編纂所(同文京区)、国立公文書館(同千代田区)での調査を予定していた。しかし、平成23年3月11日に起こった東日本大震災の影響により、訪問予定先はいずれも被災、資料の閲覧・調査は大きく制限されることとなった。そのため、その間はこれまでに収集した紙焼資料などをまとめる作業を主軸にせざるをえなかった。幸い、その後東京における調査を再開することができ、平成24年3月には東京大学史料編纂所にて、「詩集」編纂の基礎資料となった「詩纂」の調査を行うことができた。その結果、「詩集」及び「詩纂」の収集先の情報や、「詩集」には入れられなかった漢詩文の発見など、新たな知見を得ることができた。これは、徳川光圀の命を承けた京都での漢詩文収集活動の一端を示すものであり、その重要性について、これまでの「詩集」に関する研究と合わせて、現在論文化を進めている。こうした研究の一環として、今年度は中世漢詩文の担い手であった儒者である、藤原北家広業流の藤原俊国(12121271)の伝記的研究及び、国立公文書館に所蔵される旧林家所蔵の中世漢詩文資料「十番詩合」について調査・研究を行った。俊国についてはこれまでほとんどその生涯の概略すら知られることはなかったが、「後漢書」や「白氏文集」などの漢文資料の書写奥書や日記資料を精査することにより、彼の祖父親経(11511210)から俊国の時期に、鎌倉時代の広業流が一つの転機を迎えていたことを明らかにした。また、「十番詩合」についても従来知られることのなかった資料であるが、完本とみなしうる貴重な鎌倉時代の漢詩文資料であり、菅原在久(12501288)による判詞などが残されていること、書写は新しいものとみなせるものの、林家に旧蔵されていたという点に、本研究の目的である、近世における中古・中世漢詩文の収集活動の一例として重要な意味があると考え、調査を行った。その結果、本詩合が、詩合が七言律詩を合わせるものから、二句一聯を合わせるものへと変化する時期の作例としても注目されることを指摘した。本研究は、近世初期における大名家・禁裏および儒者といった様々な人々による日本漢詩文の書写や集成、そしてそれらの成果を支えた校訂事業などの研究に着目し、いまだ十分とは言えないその全容の解明、そして、その主な研究対象となった中古・中世漢詩文への新たな視角の獲得を目指すものである。こうした研究の一環として、今年度は主に「和漢兼作集」の研究を行った。

「和漢兼作集」は上古から鎌倉時代中期に至る、和歌と漢詩の両方を制作(兼作)した人々の作品を部類別に集成した詩歌集であり、編者は岡山大学付属図書館池田家文庫蔵『歌書目録』によると漢詩句を菅原在嗣、和歌を真観(藤原光俊)が撰したとされるが、作者の官職注記には、建治二年(1276)の真観没後のものが相当見受けられ、いまだ未解明のことの多い集である。長らく宮内庁書陵部本のみが知られていたが、近年、冷泉家時雨亭文庫にその親本が蔵されていること、さらにこれまで知られていなかった八丁分が公開され、その部分と、近世に書写された日本漢詩集成である、徳川ミュージアム(彰考館)蔵「詩集」に同じ人物の手控えを書写したと見られる部分があることから、注目される。今年度の研究では、現存する「和漢兼作集」と真観撰の和歌集「万代和歌集」「秋風和歌集」等との撰歌傾向の近さについて整理することが出来た。また、昨年度研究発表を行った内閣文庫蔵「十番詩合」についても、成立状況の整理を踏まえ、精読を進めている。彰考館レファランスルーム、内閣文庫といった、研究対象を所蔵する機関での調査を予定していたが、行うことができなかったため、これまでの調査及び勤務校で行い得る研究が主体となった。本研究課題は、近世初期における大名家・禁裏および儒者といった様々な人々による、中古・中世の日本漢詩文の書写や集成、そしてそれらの成果を支えた校訂事業などの研究に着目し、いまだ十分とは言えないその全容の解明、そして、その研究対象となった中古・中世漢詩文への新たな視角の獲得を目指すものである。これまでの研究の成果は以下の通り1彰考館旧蔵「詩集」に所収される学会未紹介資料の検索と編纂に関する研究2内閣文庫蔵(旧林家所蔵)「十番詩合」の紹介:従来ほぼ知られることのなかった本資料について全体を翻刻紹介したほか、鎌倉時代中期の菅原在久(12501288)と藤原淳範(12471315)の判を付すという、当該期における句題詩制作の一端を垣間見ることのできる貴重な資料であることを指摘した。3「和漢兼作集」の注釈研究:1の「詩集」と同じ人物の手控えを書写したと思われる箇所があることから注目される本資料について注釈を中心とした研究を行い、その過程で本集所収の和歌と真観撰の和歌集「万代和歌集」「秋風和歌集」等との撰歌傾向の近さをうかがうことが出来た。今年度は昨年度に引き続き「和漢兼作集」春部の注釈研究を進め、加えて内閣文庫蔵「十番詩合」の研究を行った。当該本は現存数の少ない鎌倉期漢詩であるだけでなく、林家旧蔵本であり、林家における漢詩文収集の一例として注意される文献である。また、3月には国立公文書館にて文献調査を行い、「十番詩合」のほか、「視聴草」(林家儒者による詩合「林子詩合」を含む)、近世初期における漢詩文収集の一つで、京都の野間三竹が本朝の諸集からの名作を抄出し、それに林鷲峯が序を寄せた「本朝詩英」(1669年刊行)について調査を行った。本研究課題は、近世初期における大名家・禁裏および儒者らによる、中古・中世の日本漢詩文の書写や集成、そしてそれらの成果を支えた校訂事業などの研究に着目したものである。その全容の解明とその対象となった中古・中世漢詩文への新たな視角の獲得を目指し、その成果として、鎌倉時代の儒者藤原俊国の事績を整理したほか、彰考館旧蔵「詩集」所収資料と内閣文庫蔵「十番詩合」について文学史上における位置づけの検討、学界への紹介を行った。予定していた彰考館レファランスルーム、内閣文庫といった資料を所蔵する機関での調査を行うことができなかったために、予定より遅れているが、すでに調査・分析を行っている資料については成果を公表することが出来た。推進方策については大きな変更は予定していない。
新規動的ナノ空間制御材料の創製と応用

種々のクラウンエーテル型構造を有する新規モノマー、マクロ環状α-(アルコキシメチル)アクリル酸エステルを設計・合成し、これらをアニオン重合することにより、新規なビニルポリマー、ポリ(クラウンエーテル)を得た。用いる開始剤の種類を選ぶことにより、生成ポリマーの立体規則性をアタクチックからイソタクチックまで様々に変化させることが可能であった。得られたポリマーは、マクロ環が主鎖に対して垂直かつ連続的に固定されたこれまでにない構造を有している。従って、全く新しいイオン・分子認識能を有するポリマーとしての応用が考えられるだけでなく、ナノチューブ型空間の形成・制御の可能性が期待できる。そこでまず、得られたポリマーのアルカリ金属イオン抽出能を調べた結果、環構造のみならず立体規則性の違いによるアルカリ金属イオン抽出能の大きな違いが認められ、さらにこれらのポリマーが従来の側鎖にクラウンエーテルを有するポリマーにはない、特徴的な抽出能を示すことがわかった。さらに、ポリマーをベシクル二分子膜中に導入し、人工イオンチャンネルとしての機能について検討した結果、Co^<2+>の効果的なイオンチャンネルとしての機能を有していることが明らかになった。このことから、本研究において合成されたポリマーが、ナノチューブ型構造あるいは,何らかの空孔構造を形成している可能性があり、モノマー構造や重合反応をさらに設計・制御することにより、ナノチューブの構築やより高度な機能の創成が可能であると考えられる。
平面内細胞極性の向きを逆転させる未知の機構の解析

平面内細胞極性(PCP)は、組織平面において細胞集団の向きが特定の方向に揃う現象である。これまでPCPの制御分子は、コアグループとDachsousグループの二つに大別され、両者の恊働作用によりPCPが形成されると考えられてきた。しかしながら、興味深いことに、最近我々が見出した第三のPCP制御グループとコアグループに属する分子を同時に欠損させると、毛の向きが逆転する。この現象をPCP分野の既存の概念で理解するのは困難である。本研究において我々は、実験と数理モデルを駆使することで、筋肉による背板上皮の牽引(外力)がPCP逆転現象に重要な役割を果たしていることを明らかにした。平面内細胞極性(planar cell polarity, PCP)は、組織平面において細胞集団の向きが特定の方向に揃う現象である。これまでPCPの制御分子は、コアグループとDachsous(Ds)グループの二つに大別され、両者の恊働作用によりPCPが形成されると考えられてきた。しかしながら、興味深いことに、研究代表者が同定した第三のPCP制御グループ(Jitterbug(Jbug)グループ)とコアグループに属する分子を同時に欠損させると、野生型ショウジョウバエと比較して、毛の向きが逆転する。本研究では、数理モデルと実験を駆使して、PCP逆転現象の分子機構の理解を試みる。これまでに我々は、北海道大学の秋山正和博士との共同研究により、ショウジョウバエ翅におけるPCPの数理モデルを構築している(Ayukawa et al. Cell Reports, 2014)。実験で得た知見をシミュレーションにて検証するため、上記の数理モデルを改良して、実際のショウジョウバエ背板の細胞数および剛毛の位置、形態を反映した数理モデルを構築した。また、複数のJbugグループ遺伝子とコアグループ遺伝子を三重にノックダウンしたショウジョウバエ背板を観察することで、外力の作用部位をより精緻に把握し、この結果を上述のモデルに反映させた。改良型の本数理モデルを用いて、様々な条件でシミュレーションを行い、PCP逆転現象を再現できることを確認した。実際のショウジョウバエ背板の細胞数および剛毛の位置、形態を反映した数理モデルを構築でき、ほぼ予定していた通りに研究が進行しているため。数理モデルと実験で得た知見を双方向にフィードバックすることで、仮説の提示と検証を繰り返し、PCP逆転現象の分子機構の理解を試みる。細胞生物学研究の関係上、平成28年度は数理モデルの解析を中心に行った。そのため、消耗品等の購入が必要な一部の実験を平成29年度に実施することになったため。本年度の経費とあわせて研究を効率よく進める。