hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポジティブ感情経験とストレッチングがうつ病および心臓血管疾患の予防に果たす役割

本研究の目的は,ポジティブ感情と呼吸筋ストレッチ体操が抑うつの強い大学生の心臓自律神経活動と気分に及ぼす影響を検討することであった。一連の実験の結果,抑うつのレベルにかかわらず, 1)実験的に喚起させたポジティブ感情,及び呼吸筋ストレッチ体操はいずれも心臓副交感神経活動を活性化し,即時効果が見られた, 2)呼吸筋ストレッチ体操の継続実践は気分を改善するが,心臓自律神経活動への影響は見られなかった。呼吸筋ストレッチ体操は負担が少なく手軽にできるため,継続的に長く続け,且つポジティブ感情経験を増やすことが幅広い年齢層の身体的,精神的健康につながる可能性が示唆された。本研究では,抑うつ者におけるポジティブ感情の喚起とストレッチングが抑うつのレベルと心臓自律神経活動に及ぼす影響を検討する。平成22年度の研究において,実験的にポジティブ感情を喚起させる道具として感情誘発語視聴覚提示リスト(AAVWL)を作成し,その有効性を確認した。まず,ポジティブ語,ネガティブ語,中性語を各45語選択し,15語ずつランダムに抽出して3種類の予備リストを作成した。大学生119名に予備リストを実施し,熟知度と快-不快度を評定させた(被験者間計画)。熟知度の高い単語の中から,快-不快度のレベルにより各刺激語を20語ずつ選び,3種類の刺激語リストを作成し,AAVWLとした。つぎに,大学生61名をポジティブ語リスト,ネガティブ語リスト,中性語リスト条件にランダムに振り分け,個別実験を行った。ストレス刺激提示システムMaP1730を用いて,各リストの刺激語をディスプレイ上に2秒間視覚提示し,同時に密閉型ヘッドホンを通して刺激語の読み上げを聞かせた。アルト声域の女性アナウンサーが1秒に1語読むペースで読み上げ,それを録音した音声を聴覚刺激として用いた。いずれの刺激語リストについても9試行行い,刺激語の提示順序はランダムにした。倫理的配慮から,ネガティブ語リスト条件の参加者には,最後にポジティブ語リストを提示した。リストの視聴覚提示の前後に,POMS短縮版と一般感情尺度を用いて感情状態を測定した。各感情状態得点について,条件×性×時期の分散分析を実施した。その結果,ポジティブ感情について,男性ではポジティブ語リスト提示による効果が確認されたが,女性では部分的に見られるに留まった。一方,ネガティブ感情については,男女ともにネガティブ語リスト提示効果が認められた。個人特性としての抑うつが結果に影響を及ぼした可能性が指摘されるため,個人特性を考慮して検討する必要はあるが,AAVWLの使用に一定の有用性が認められたと考えられる。抑うつ者におけるポジティブ感情の経験とストレッチングが抑うつのレベルと心臓自律神経活動に及ぼす影響を検討するために,平成23年度は,平成22年度に作成した感情誘発語視聴覚提示リスト(AAVWL)を用いて,ポジティブ感情,ネガティブ感情および中性感情を喚起させ,感情の種類による心臓自律神経活動の違いを検討した。その結果,予測に反して,心臓副交感神経活動には喚起された感情の種類による影響が見られなかった。一方,心臓交感神経活動はポジティブ感惰の喚起によって亢進し,ネガティブ感情の喚起によって減退する傾向が示され,先行研究と矛盾する結果となった。その理由として,AAVWLの各リストを構成する刺激語の選択基準として快・不快度のみを採用し,主観的覚醒度については考慮しなかったことが考えられた。感情は快・不快のヴェイレンス(valellce)次元と喚起(activation)次元の2次元によって分類されるため,選択基準として快・不快度と主観的覚醒度の2つを設定する必要性が指摘されるからである。そこで,平成23年度後半の計画を変更して,ポジティブ語・高覚醒リスト,ポジティブ語・低覚醒リスト,ネガティブ語・高覚醒リスト,ネガティブ語・低覚醒リスト,中性語・中覚醒リストの5種類からなる改訂版AAVWLを作成した。そして,改訂版AAVWLの5種類のリストを視聴覚提示し,提示前,提示中および提示後の心臓自律神経活動を連続測定した。現在,各リストの提示により喚起された感情についてヴェイレンスと喚起の次元から詳細に検討するとともに,心臓自律神経活動についても分析を行っている。以上のように,AAVWLを改訂する必要が生じたため「ポジティブ感情経験は抑うつレベルを低下させるが,抑うつ者の心臓副交感神経活動には影響しない」という仮説検証と,ストレッチングを取り入れた実験は実施できず,平成24年度に持ち越しとなった。ポジティブ感情経験と呼吸筋ストレッチングが抑うつと心臓自律神経活動に及ぼす影響を検討するために,平成24年度は実験を3つ行った。まず,平成23年度に作成した改訂版感情誘発語視聴覚提示リスト(AAVWL-R)を用いてポジティブ感情を実験的に喚起させた結果,抑うつ群と非抑うつ群ともに心臓交感神経活動に変化は見られなかったが,心臓副交感神経活動は亢進する傾向が示唆された。次に,腹式呼吸の継続実践(週1回×11回)が抑うつ者の課題

遂行成績に及ぼす効果を検討した。個別分析の結果,抑うつ者においてのみ腹式呼吸のパフォーマンス改善効果が顕著に見られ,抑うつ低減効果が示唆された。また,呼吸筋ストレッチによる効果について,抑うつの有無による相違も含めて,腹式呼吸との比較により検討した。その結果,呼吸筋ストレッチと腹式呼吸のいずれも1回の試行により,心臓副交感神経活動が活性化するが,抑うつ群ではその効果が小さい可能性が示された。腹式呼吸とは異なり,呼吸筋ストレッチは過呼吸を引き起こすリスクがないため,有用性の高い方法であると言える。平成25年度は,呼吸筋ストレッチの継続実践(1日2回×2週間)による効果が抑うつ群と非抑うつ群で異なるかを検討した。その結果,抑うつの有無にかかわらず,呼吸筋ストレッチの継続実践により,気分はややポジティブになるが,心臓自律神経活動への顕著な効果は見られなかった。以上により,実験的に喚起したポジティブ感情は持続時間が短いものの,抑うつ者の心臓副交感神経活動を活性化させ,呼吸筋ストレッチの継続実践がポジティブな気分を高める傾向が見られた。ポジティブ感情経験と呼吸筋ストレッチの両方を継続することが,抑うつ者の心臓血管疾患を予防し,抑うつの低減につながると考えられる。平成22年度に感情を実験的に喚起させるための道具として作成した,感情誘発語視聴覚提示リスト(AAVWL)を改訂する必要があったため,遅れが生じた。AAVWLを用いて,喚起された感情の種類による心臓自律神経活動を検討したところ,予測と反して先行研究と矛盾する結果となった。その理由として,AAVWLの各リストを構成する語の選択基準に快・不快度だけでなく主観的覚醒度を加えて,計5種類のリストとして作成し直す必要性が指摘され,当初の計画を変更せざるを得なかったため,遅れが生じた。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に行う予定であった「ポジティブ感情経験は抑うつレベルを低下させるが,抑うつ者の心臓副交感神経活動には影響しない」という仮説検証を実施する。また,ストレッチングが抑うつと心臓自律神経活動に及ぼす影響についての実験を行い,ストレッチング効果に関する基礎的データを得る。これは当初の計画になかったが,ポジティブ感情経験と組み合わせて実験を行う前に,ストレッチング単独の効果を検討する必要があると考え,行うことにした。これらの実験結果により,うつ病および心臓血管疾患予防の基礎的研究の土台作りを行う。
スリープモードを考慮したセンサネットワークのルーティングプロトコルの開発

センサネットワークの寿命を延ばすため,これを構成するノードの消費電力を抑える必要がある.本研究では,各ノードにスリープモードを導入し,ルーティングプロトコルの省電力化を実現することを目的としている.H24年度では,リアクティブ型ルーティングプロトコルAODVに,H25年度では,プロアクティブ型ルーティングプロトコルOLSRに対して,スリープモードを導入した.H26年度では,十分な量の観測データを提供することを目的に,ルーティングプロトコルを改良した.センサネットワークの寿命を延ばすため,これを構成するノードの消費電力を抑える必要がある.本研究では,各ノードにスリープモードを導入し,ルーティングプロトコルの省電力化を実現することを目的としている.初年度では,リアクティブ型ルーティングプロトコルAODVにスリープモードを導入したが,センサネットワークではノードがほとんど移動しないことから,事前に経路を選択するプロアクティブ型の方が適していると考えられる.そこで第2年度では,プロアクティブ型のOLSRプロトコルに対して,スリープモードを導入した.これを実現するため,時間軸を,制御メッセージ送信スロットと,データ送信スロットに分けた.前者では,全ノードがアクティブになるが,後者では,残存電力量に応じてスリープする時間を決定する.この時間は広告され,それに応じて隣接ノードが依頼することで,スリープする時刻を延期させることができる.これにより,シンクノードまでの経路を確保することが可能となる.シミュレーション実験により, OLSRよりも提案方式の方が中継ノードの残存電力をより長い時間保持することを示した.一方,スリープモードを用いた既存の省電力化の研究では,消費電力を削減することを優先するあまり,ほぼ全てのノードをスリープさせてしまい,ユーザに十分な量の観測データを提供することを保証していなかった.この問題を解決するため,2つ目の研究では,センサネットワークを任意の複数エリアに分割し,任意のエリアからシンクノードへデータが到達できるようにノードを配置するという制約の下,各エリア内で複数のノードがアクティブであることを保証するスリープスケジューリング方式を提案した.そして,シミュレーション実験により,提案方式がネットワーク寿命を延ばしつつ,各エリアから複数の観測データが送られることを示した.センサネットワークの寿命を延ばすため,これを構成するノードの消費電力を抑える必要がある.本研究では,各ノードにスリープモードを導入し,ルーティングプロトコルの省電力化を実現することを目的としている.H24年度では,リアクティブ型ルーティングプロトコルAODVに,H25年度では,プロアクティブ型ルーティングプロトコルOLSRに対して,スリープモードを導入した.H26年度では,十分な量の観測データを提供することを目的に,ルーティングプロトコルを改良した.センサネットワークでは,構成するノードの寿命を延ばすため,これらのノードの消費電力を少なく抑える必要がある.これを達成するため,本研究では,各ノードがスリープモードになるまでの予定時間を広告し,これらの情報を元に経路を選択するルーティングプロトコルを開発することを目的としている.初年度は,オンデマンド型ルーティングアルゴリズムであるAODV (Ad hoc On-Demand Distance Vector)を元に,スリープモードを考慮したセンサネットワークのルーティングプロトコルの提案を行った.この方式では,各ノードにアクティブモード(通信可能な状態)とスリープモード(通信装置の電源を切った状態.消費電力が抑えられるが,通信ができない)からなるサイクルを持たせて,残存電力の少ないノードは長時間スリープモードに,余裕のあるノードは長時間アクティブモードになることで,ネットワーク全体のエネルギバランスを保っている.提案方式のプロトコルを用いて,送信元から目的地までの経路を探索すると,その時点でアクティブモードにいる全てのノードに経路探索メッセージがブロードキャストされ,最短経路にあるノードに沿って,経路応答メッセージがユニキャストされる.しかし,応答が返ってくるまで遅延が発生するため,通信経路上にいるアクティブモードのノードが,通信中にスリープモードに入らないという保証はない.このため,経路応答メッセージにスリープモードに入るまでの時間を伝え,通信中にスリープモードになりそうなノードは,経路選択の対象から除外する.これにより, AODVプロトコルを用いた場合よりも消費電力が削減され,ネットワークの寿命を延ばすことができる.センサネットワークの寿命を延ばすため,これを構成するノードの消費電力を抑える必要がある.本研究では,各ノードにスリープモードを導入し,ルーティングプロトコルの省電力化を実現することを目的としている.H24年度では,リアクティブ型ルーティングプロトコルAODVに,H25年度では,プロアクティブ型ルーティングプロトコルOLSRに対して,スリープモードを導入した.そして,シミュレーション実験により,提案方式は,AODVやOLSRよりも,センサネットワークの寿命がより長くなることを示した.一方,スリープモードを用いた既存の省電力化の研究では,消費電力を削減することを優先するあまり,ほぼ全てのノードをスリープさせてしまい,ユーザに十分な量の観測データを提供することを保証していなかった.この問題を解決するため,センサネットワークを任意のエリアに分割し,各々のエリアからシンクノードへデータが到達できるようにノードを配置するという制約の下,各エリア内で複数のノードがアクティブであることを保証するスリープスケジューリング方式を提案した.そして,シミュレーション実験により,提案方式がネットワーク寿命を延ばしつつ,各エリアから複数の観測データが送られることを示した.しかし,この方式では,エリア間のデータ中継を考慮したスリープ制御を行っていなかったため,スリープスケジューリングをしないときと比較して,シンクノードに到達するデータ量が減ってしまった.そこで,H26年度では,ノードの配置の制約をなくすため,エリア間での通信を保証し,シンクノードへの通信が失敗した回数に応じてアクティブノードの数を変化させるスリープスケジューリング方式を提案した.そして,シミュレーション実験により,平均バッテリ残量,平均到達パケット数,平均パケット損失数を比較し,改良前の方式と比べて,本方式が有効であることを示した.情報通信工学申請時の計画通り, OLSRにスリープモードを導入した提案を行うことができた.

また,これまでは消費電力を削減することのみを優先していたが,センサネットワークの目的に立ち返り,観測データの十分な収集を目指すという新たな課題を提案し, AODVに対して,これを実現するための提案を行った.現在の提案方式には,(1)近隣にデータを中継するノードがないときであっても,ノードがスリープできる,(2)自分の電力情報のみを用いるため,隣接ノードの状況に応じて,スリープする時間を柔軟に決定することができない,という問題があり,それらについての改善が必要である.また,提案方式のシミュレーション実験の実装が遅れており,評価を急ぐ必要がある.最終年度は,第2年度に行ったOLSRに対する提案を更に拡張する.また,これまでの研究成果をまとめ,その成果を学会などで発表する.【現在までの達成度】の項で述べた,提案方式の問題点を改良した方式を提案する.シミュレーション実験の実装を完成させ,提案方式と他方式の比較を行う.プロアクティブ型ルーティングアルゴリズムであるOLSR (Optimized Link State Routing)など, AODV以外のルーティングアルゴリズムで,スリープモードを活用する方法を検討する.論文の作成のために使用する予定だったが,今年度中に間に合わなかったため.公表予定の論文の英文添削などで使用する.シミュレーション実験のために,大学院生を雇用する予定である.
位置分解ダイナミクス測定による拘束系でのガラス転移機構の解明

高分子積層薄膜のガラス転移およびα過程のダイナミクスを誘電緩和スペクトル法により調べた.対象とした高分子はポリ2クロロスチレンで,アニール過程での時間変化を追跡した.その結果,誘電損失プロファイルがアニール時間とともに,シャープになり,緩和時間の分布が積層したままの薄膜では単一高分子薄膜と同様にブロードになっているが,アニールとともにバルクな状態での緩和時間分布に近づくことがわかった.一方,α過程の緩和時間の温度依存性は積層したままの状態では,アレニウス型に近いが,アニールとともに,より強い温度依存性へと移行することが確認された.これらの結果はバルク系でのこれまでの研究の結果とは異なり,積層高分子薄膜における特異な現象であることがわかった.高分子積層薄膜のガラス転移およびα過程のダイナミクスを誘電緩和スペクトル法により調べた.対象とした高分子はポリ2クロロスチレンで,アニール過程での時間変化を追跡した.その結果,誘電損失プロファイルがアニール時間とともに,シャープになり,緩和時間の分布が積層したままの薄膜では単一高分子薄膜と同様にブロードになっているが,アニールとともにバルクな状態での緩和時間分布に近づくことがわかった.一方,α過程の緩和時間の温度依存性は積層したままの状態では,アレニウス型に近いが,アニールとともに,より強い温度依存性へと移行することが確認された.これらの結果はバルク系でのこれまでの研究の結果とは異なり,積層高分子薄膜における特異な現象であることがわかった.高分子薄膜のガラス転移温度がバルクでの値と比べて、多くの場合に低下することは様々な実験手法により確認されている。しかし、その物理的な起源については高分子鎖の閉じ込め効果、表面界面の効果、基盤との相互作用など種々の要因が考えられ、十分に解明されたとは言いがたい。本研究では、積層高分子薄膜のガラス転移ダイナミクスを測定することにより、高分子層間の相互作用がガラス転移温度のバルクからのずれ(低下)に果たす役割を明らかにし、ガラス転移の膜厚依存性の起源に迫りたい。対象とした系はポリ2-クロロスチレン(P2CS)であり、この高分子の12nmまたは18nmの超薄膜の10層からなる積層薄膜を水面展開法により作成し、この積層薄膜を120°Cまたは140°Cで2時間アニールし、測定に使用した。電気容量の温度変化測定により、これらのガラス転移温度を測定し、単層および積層P2CS薄膜でのガラス転移温度の膜厚依存性を実験的に求めた。その結果から、積層薄膜のガラス転移温度はバルクのガラス転移温度よりも低いだけでなく、単層での同一の膜厚のものよりも10°C近くも低下していることがわかった。ここで用いた単層高分子薄膜は片面が基板に支持されたものであるので、積層薄膜での高分子層間の相互作用は単層高分子薄膜での界面・表面相互作用の平均よりも弱いため、より大きなガラス転移温度の低下が生じていると考えられる。さらに、アニール温度が上昇すると積層薄膜のガラス転移温度は上昇し、バルクでの値に近づいて行くことが観測された。このことにより、積層薄膜で観測されるガラス転移温度の低下は界面相互作用により強くコントロールされていることが明らかとなった。高分子薄膜のガラス転移温度がバルクでの値と比べて、多くの場合に低下することは様々な実験手法により確認されている。本研究では、積層高分子薄膜のガラス転移ダイナミクスを測定することにより、高分子層間の相互作用がガラス転移温度のバルクからのずれ(低下)に果たす役割を明らかにし、位置分解ダイナミクス測定による拘束系でのガラス転移機構の解明に繋げることを目指す。対象とした系はポリ2クロロスチレン(P2CS)であり、この高分子の超薄膜10層からなる積層薄膜を水面展開法により作成する。これらの積層薄膜をガラス転移温度以上でアニールした試料を作成した。これら積層薄膜のガラス転移温度を測定し、単層P2CS薄膜でのガラス転移温度の膜厚依存性と積層薄膜、および、アニールを施した積層薄膜のガラス転移挙動を比較した。本測定により、以下のような結果が得られた。1)積層薄膜のガラス転移温度はバルクのガラス転移温度よりも低いだけでなく、単層での同一の膜厚のものよりも10°C近く低下していることがわかった。積層薄膜での高分子層間の相互作用は単層高分子薄膜での界面・表面相互作用の平均よりも弱いため、より大きなガラス転移温度の低下が生じていると考えられる。2)アニール温度が上昇すると積層薄膜のガラス転移温度は上昇し、バルクでの値に近づいて行くことが観測された。このことは、積層薄膜で観測されるガラス転移温度の低下は界面相互作用により強くコントロールされていることを示唆している。以上の結果をもとに、位置分解ダイナミクス測定の実現に向けた界面効果の評価が可能になったと言える。高分子薄膜での誘電緩和測定法を高分子積層薄膜に応用することにより、高分子薄膜内でのガラス転移ダイナミクスの位置分解測定を可能とし、ガラス転移機構解明に不可欠なダイナミクスの動的不均一性の解明が本研究の目標であった。それに対して、本年度は以下のことを行った。1.P2CS積層薄膜のガラス転移に関係したα過程のダイナミクスを誘電緩和スペクトル法により調べた。

これにより、誘電損失プロファイルのnarrowingが、積層薄膜のガラス転移温度以上でのアニール過程で起こっていることがわかった。このことは、緩和時間の分布がas-stackedの積層薄膜では単一高分子薄膜と同様にブロードになっているが、アニールとともにバルクでの緩和時間分布に近づくことになる。一方、α過程の緩和時間の温度依存性はas-stackedな状態では、アレニウス型に近いが、アニールとともに、より強い温度依存性を持ったVFT型に移行することが確認された。等温アニール過程において、前者は緩和関数を拡張型指数関数で表したときの拡張パラメータβの増加、後者はフラジリティ指数mの増加を意味し、βとmの間に強い正の相関が存在することが明らかとなった。これまでの研究によるとバルク系で、βとmの間に負の相関が存在することが知られており、積層高分子薄膜における正の相関はバルクでは観測されない特異な現象であるといえる。2.アニーリングによる積層薄膜のダイナミクスのバルクへの移行は非常にゆっくりとしたタイムスケールで進行し、レプテーション時間よりも長い特性時間を有することが明らかとなった。界面での相互拡散により、積層薄膜内の界面のコントラストの低下がアニール過程において起こっていると考えられるが、それだけではこの非常に遅い時間発展は説明がつかず、新たなプロセスを考える必要があることを示している。
ダルクにおける薬物依存からの『回復』経験のエスノグラフィ

薬物依存からの「回復」経験を明らかにするため,大都市圏に位置する2つのダルクのフィールド調査を行うとともに,利用者とスタッフにインタヴュー調査を実施した。その結果,(1)「回復」のプロセスが多様なものであること,(2)薬物の再使用が「回復」において大きなはたらきをしていること,(3)携帯電話が薬物使用と「回復」において果たす役割,(4)草創期ダルクにおける「回復」観と「支援」観,とが明らかになった。本研究課題は,薬物依存からの自助的回復組織であるダルクのエスノグラフィ研究の実施を目的とするものだが,首都圏にあるAダルクのスタッフを成城大学に招いてのディスカッションを実施した。また,先行研究の検討を進めた。その結果,薬物依存からの「回復」経験についてはいまだ解明されていない点が多々あることが判明した。先行研究の多くは縮約された数量データを統計として集約したかたちで結果を提示しており,日常場面における「回復」経験がどのようなものであるかを直接観察に基づいて調査し社会学的な観点から検討したものは見当たらない。Aダルクスタッフからの聞き取りでは,メンバーの「回復」は平均1年前後の入寮期間中に限定されるものではなく,退寮後もNAミーティングやダルク行事への参加を通じて維持される「仲間」との支え合いが重要なものであることがうかがわれた。理論的側面からの検討としては,レイブとウェンガーによる『状況に埋め込まれた学習』とベイトソンの「『自己』なるもののサイバネティクス」とを取り上げた。前者の「実践共同体における徒弟の学び」という視点や後者の「自己コントロール」という切り口は有望であろうとの感触を得た。年明けの1月には,2011年度以降に実施する観察調査に向け,Aダルクを訪問しスタッフとの顔合わせおよび施設内見学を行った。倫理問題などに関わる調査ガイドラインの原案について意見を交換し,その後のやりとりを通じて年度末までにガイドラインを完成させAダルク側の了解も得た。観察調査に取りかかる準備が整った。本研究課題は,薬物依存からの自助的回復組織であるダルクのエスノグラフィ研究の実施を目的とするものである。首都圏にあるAダルクとBダルクを月に1回程度訪問し,ミーティング参観とインタヴュー調査を行った。インタヴューは,クライエントであるメンバーとスタッフを対象としたが,特に,メンバーへのパネルインタヴューは9人の協力者が得られ,8回にわたって話を聞くことができた人もいた。基本的に,インタヴュー録音はアルバイトに依頼して文字化し,研究会メンバーで共有している。メンバーによる研究会は1年間で13回行った。パネルインタヴューのデータを検討するデータセッションを基本とし,文献検討も行った。例を挙げると次の2冊である:芳賀・菊地『仏のまなざし、読みかえられる自己:回心のミクロ社会学』;ギデンズ『モダニティと自己アイデンティティ』。また,2月には関西にある2つのダルク,CダルクとDダルクを訪問調査した。C・Dダルクは、A・Bダルクとは異なるタイプの依存症者を対象として、異なる支援を実施しているダルクである。A・Bダルクとの比較分析に向けた基礎的データを収集することができた。ダルクは,NA(ナルコティクス・アノニマス)ミーティングを回復のためのプログラムに取り入れている。その12ステップや「今日一日」というスローガンを依存症者がどのように理解し取り入れていくかが,「回復」にとって重要なものである様相が明らかとなってきた。トピックを絞り込んで,論文化の作業に取りかかっている。前年度から継続して首都圏にあるAダルクとBダルクを2ヶ月に1回程度訪問し,ミーティング参観とインタヴュー調査を行った。インタヴューは,ダルクのスタッフと,利用者であるメンバーを対象としたが,特に,メンバーへのパネルインタヴューはこれまでに13人の協力者が得られ,通算で13回にわたって話を聞くことができた人もいた。基本的に,インタヴュー録音はアルバイトに依頼して文字化し,研究チームメンバーで共有している。メンバーによる研究会は1年間で8回行った。パネルインタヴューのデータを元に論文化の作業を進めた。11月に札幌学院大学で開催された日本社会学会においては,研究代表者南と研究分担者平井のほかに,3人の研究協力者が報告し、フロアとのあいだに活発な意見交換がなされた。パネルインタヴューを元に,ライフヒストリーをまとめる作業に進めている。薬物依存からの「回復」がゴールなきプロセスであるということ,そして,「回復」の軌跡が個別的であり多様なものであるということが調査を通じて明らかとなった。

個別性と多様性のなかになんらかの一般性を探る必要があることは言うまでもないが,ライフヒストリー集の作成がメンバーの回復経験の個別性と多様性を包括的に理解する助けとなることが期待される。なお,代表者南は,回復プロセスにおける携帯電話の働きを分析した論文を発表した。研究目的の(1)と(2)に関しては上記の区分があてはまる。最大の理由は,調査対象のA・Bダルクより全面的な協力が得られたことである。また,研究協力者の貢献も大きかった。次年度以降の本格的な調査データ整理・分析に向けて、極めて広範にわたる貴重な調査データを収集することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。フィールド調査を継続し,観察とインタヴューを行う。これまでの調査を通じて「回復」経験が多様で複合的なものであるということがわかってきた。そのため,研究目的(2)の追求を最優先していく。
経頭蓋磁気刺激にリアルタイム脳律動解析と機械学習を応用した言語機能解析

経頭蓋磁気刺激の時間的・空間的パラメータの最適な条件を明らかにするために、言語課題遂行時の脳磁図計測を行い、脳活動部位の時間的経過を明らかにした。この結果をもとに、経頭蓋磁気刺激による言語誘発症状をきたしうる時間的・空間的パラメータの候補を選択した。線画呼称課題時に異なる5つの刺激タイミングで刺激を行うと、それぞれの被験者で反応時間の遅延が見られる特異的なタイミングがあることが明らからになった。本研究の目的としている、TMS刺激の時間的・空間的パラメータの最滴な条件を明らかにするために、言語課題遂行時の脳磁図計測を行うことで、脳活動部位の時間的経過を明らかにした。正常の被験者23名に対して、言語黙読課題遂行時の脳磁図計測を行った。それぞれの被験者から得られた脳磁界波形を、周波数帯域ごとの脳津動変化に着目し、空間フィルター用いて三次元脳画像上に重畳させることで、脳活動部位を明らかにした。また、fMRIでは広く行われているグループ解析を脳磁図の解析に応用することで、個人差を排除した共通脳活動部位を明らかにすることができるようになった。50msずづ連続的に移動させた解析区間に対して、このグループ解析を行うことで言語課題遂行時の共通脳活動部位の時間経過を明らかにすることが出来た。特に、視覚提示直後に後頭葉に始まり、言語野から前頭葉に向かって伝播するθ帯域の活動が見られた。一方、200-400msに最も強く、広い範囲の活動が見られた後γ帯域では前言語野、α帯域では後言語野に限局する遷延した活動が見られた。このように、連続的時間窓を用いた脳律動グループ解析を用いることで、言語課題遂行時の脳活動の時間的変化を明らかにするだけではなく、周波数帯域と機能の関係を明らかにすることが出来た。本研究の成果は現在論文を投稿中である。これらの結果から、TMS刺激により言語誘発症状をきたしうる時間的・空間的パラメータの候補が明らかとなり、今後のTMS刺激による言語症状を誘発する研究のための基礎的データが得られた。本研究の目的としている、TMS刺激の時間的・空間的パラメータの最適な条件を明らかにするために、言語課題遂行時の脳磁図計測を行い、脳活動部位の時間的経過を明らかにした。それぞれの被験者から得られた脳磁界波形を、周波数帯域ごとの脳律動変化に着目し、空間フィルターを用いて三次元脳画像上に重畳させることで、時間的な脳活動部位の変化を明らかにした。これは英文雑誌に投稿し掲載された。これらの結果から、運動制限野の300-500msでの強い反応を認め、fMRIとは異なり視覚提示後の反応部位の詳細な時間経過を明らかにしたという点で重要である。この結果をもとに、TMS刺激による言語誘発症状をきたしうる時間的・空間的パラメータの候補を撰択した。課題としては、線画を用いてその名称を発声で答えるものを使用した。視覚提示後に運動性言語野もしくは感覚性言語野の左右それぞれを、視覚提示後の異なるタイミングで刺激した。特に言語優位半球の運動性言語野を視覚提示後300-500ms後に磁気刺激を行った場合に、反応時間の延長が見られ、脳磁図での運動性言語野の活動開始時間と良く一致した。一方で感覚言語野では左右ともに反応時間の変化は一定した傾向は認められなかった。このように運動性言語野を磁気刺激することで言語優位半球を同定できる可能性が示唆された。これは、脳磁図を用いた受動計測とはことなり、刺激による誘発症状で言語機能を評価できるという点で、脳神経外科手術での術後症状の予測に応用可能性が認められ意義があると考えている。現状では個人差がやや大きく、さらに刺激条件などを見直すことで臨床への応用可能性を検討していきたい。
ローカルトモグラフィーを用いた太陽系創世記の水(流体包有物)の探査

ローカルトモグラフィーを用いて、炭素質コンドライト中に含まれる流体包有物を効率よく非破壊で探し出す手法の開発をおこなった。模擬サンプルによりローカルトモグラフィーの有効性は確認できたが、実際の隕石では流体包有物を見出すことはできなかった。一方、今回の手法を支援するために、分析試料加工手法の開発や、CTのみによる鉱物相の同定法の開発、シミュレーションによるCT像の空間分解能の研究をおこなった。ローカルトモグラフィーにおいて、流体包有物を認識できるかのテスト実験をおこなった。炭素質コンドライトを模擬した試料として、流体包有物(数10μm)を含む方解石または石英粒子(数100-500μm)とカンラン石粒子(流体包有物を含まない結晶粒子を模擬)をタルク粉末(マトリクスを模擬)に埋めてアロンアルファで固めたもの(径10mm、高さ10mmの円筒状)を作成し、SPring-8のBL20B2において、投影型CT装置で2つの異なる倍率により撮影した(画素サイズ:6.67μmおよび3.33μm)。2つの倍率で流体包有物を確認できたが、今回はビームタイムの制約により、倍率を大きく変えることができなかったため、1回の撮影データについて、包有物を含む結晶粒子を囲む関心領域を小さく設定した撮影データを人為的に作り、関心領域を小さくしたときにでも流体包有物が認識できることを確認した。現在、よりよい解像度を目指して、ローカルトモグラフィーのソフトウェアを改良中である。一方、炭素質コンドライト隕石に含まれる流体包有物のサイズは数μm程度であると考えられるので、実際の撮影には200nmの分解能をもつ結像型CTシステムを用いなければならない。この場合、物質界面におけるX線の屈折がCT像に影響を与えることが知られている。そこで、以前にCT撮影した1μmサイズの中空の有機物球状物質(ナノグロビュール)を含む隕石について、この球状物質が屈折によりどのようにCT像として再構成されるかをコンピュータシミュレーションし、界面の極く狭い領域からの屈折がCT像に比較的大きな影響を与えることを明らかにした。この結果は、現在投稿準備中である。Iterative Reconstruction Algorithmを用いたローカルトモグラフィー用のソフトウェアを開発した。これを、シミュレーションの結果および炭素質コンドライトの模擬試料(流体包有物を含む方解石または石英粒子をタルク粉末に埋めてアロンアルファで固めたもの)についてSPring-8のビームラインBL20B2でおこなった投影型ローカルトモグラフィー実験による撮像データに適応したところ、CT撮影の際に関心領域以外の領域を透過したX線ビームに起因する偽像が大きく減少することがわかった。これにより、ローカルトモグラフィーを実際におこなうことの目処がついたと考えられる。一方、炭素質コンドライト隕石に含まれる流体包有物のサイズは小さい(数μm程度)ので、実際の撮影には200nmの分解能をもつ結像型トモグラフィーシステムを用いる必要がある。この場合には、物質界面におけるX線の屈折がCT像に影響を与えるため、以前にCT撮影した1μmサイズの中空の有機物球状物質(ナノグロビュール)を含む隕石について、この球状物質が屈折によりどのようにCT像として再構成されるか明らかにした。この結果は、国際紙に投稿し、戻ってきたレヴューをもとに現在修正中である。放射光を用いたトモグラフィーでは、単色X線を使うことができるので、再構成されたCT像の輝度はその物体のX線線吸収係数が求められる。これを利用して、2つの異なるX線エネルギーでCT撮影をおこなうことにより、様々な相を同定する手法(Analyticaldual-energy tomography)を開発し、JAXAのはやぶさ探査機が小惑星イトカワから持ち帰ったサンプル粒子への適応に成功した。この手法をローカルトモグラフィーにも適用したい。なお手法の詳細に関する論文は国際紙に投稿し、戻ってきたレヴューをもとに現在修正中である。(1)隕石試料を用いたローカルトモグラフィーの試行CI,CM,CRやTagish Lake隕石といった炭素質コンドライト隕石中の炭酸塩鉱物などには、流体包有物が存在することが期待される。そこで、これらの隕石試料(Ivuna隕石(CI)、Bells隕石(CM)、Murchison隕石(CM)、NWA801隕石(CR)、Tagish Lake隕石)について、SPring-8のビームラインBL47XUにおいて拡大倍率を変えてCT撮影をおこなった。しかしながら、残念なことに流体包有物を含むと考えられる試料を得ることはできなかった。(2)分析試料加工手法の開発もし流体包有物が存在していた場合、その定量的な3次元位置情報をもとにして、分析用の試料加工をおこなう必要がある。今回は流体包有物を含む試料を得ることはできなかったが、はやぶさ2計画など将来に備えて手法を開発しておく必要がある。このために、コンドライト隕石や包有物を含む地球試料について、収束イオンビーム法を用いて特定の部位を切り出し、必要な部分が切り出されているかを再度高分解能トモグラフィーで確認するという作業をおこない、加工手法として使用可能であることを確認した。

またこの他に、ダイシングソーやおよびレーザービームを用いた加工法についても試行した。(3)試料解析・分析支援のためのトモグラフィー手法の開発トモグラフィーのみにより鉱物相の同定をおこなうことは、流体包有物探査にとって重要である。このための手法(analytical dual-energy microtomography)開発の論文を国際誌に発表した。また、空間分解能に近いサイズの流体包有物をトモグラフィーで認識することを目的として、CT像のシミュレーションにより実際の炭素質コンドライト隕石サンプルとの比較をおこなう研究についても、論文を国際誌に発表した。ローカルトモグラフィーの手法の目処がつき、その他周辺技術の開発(結像トモグラフィーにおける屈折コントラストの理解、analytical dual-energy tomographyの開発)はおこなえたが、実際の炭素質コンドライトへの応用まではいたらなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度おこなった手法のさらなる改良をおこなうとともに、炭素質コンドライトサンプルのローカルトモグラフィー撮影実験をおこなうことにより、研究を推進して行きたい。
RNA結合タンパク質による細胞の増殖分化制御機構

1.神経特異的RNA結合タンパク質HuDの機能について解析を進めた結果、神経細胞においてHuDがTAP/NXF1のアダプター分子として特異的なmRNAの核外輸送や翻訳制御に関与するモデルを提唱した。また、HuDは標的mRNAを認識し、その発現を上昇させることや、mRNAのキャップ構造依存的な翻訳を活性化することを示唆する結果を得た。さらに、HuDが翻訳開始複合体やポリA結合タンパク質PABPと相互作用することを明らかにした。これらの知見より、HuDの基本機能はpoly(A)配列に結合し、一般的な翻訳開始機構に直接作用し翻訳を促進することであるというモデルを提唱した。3.スプライシングに関連するRNA結合タンパク質であるY14を線虫個体においてRNAi法を用いて特異的に阻害し、その表現型を解析した結果、Y14が線虫の生殖細胞の性分化に重要な役割を担うことを発見した。4.RNA結合タンパク質RBD-1が線虫の18S rRNAのプロセシングに必要であることを明らかにするとともに、線虫のrRNA前駆体のプロセシング経路を明らかにした。5.線虫クロモドメインタンパク質MRG-1が生殖細胞形成に必要な母性因子であることや、MRG-1が常染色体のみに局在し、性染色体の遺伝子発現抑制及び生殖細胞におけるトランス遺伝子発現抑制に関与することを明らかにした。6.分裂酵母RNA結合タンパク質Mmi1pが、一群の減数分裂特異的mRNAを体細胞期の細胞より除去する因子であることを明らかにした。また、Mmi1pがmRNAの3′末端の制御を通じてmRNAを除去することが示唆された。2.HuDの線虫ホモログであるEXC-7の変異体を分離し、その表現型を解析した結果、EXC-7がexcretory canalと呼ばれる線虫の老廃物排出器官の形成に重要な役割を担うことを発見した。神経特異的Hu蛋白質の解析:神経細胞分化を正に制御する機能をもつRNA結合蛋白質であるマウスHu蛋白質が多量体を形成することや、この多量体形成にRNA結合能が必要であることを明らかにした。また、Hu蛋白質ファミリーにおいて、多量体形成様式に違いがあることを見出した。このことは、各Hu蛋白質の生体内での役割に違いがある可能性を示唆している。さらに、このファミリーのひとつであるHuDが軸索伸長に関係する微小管会合因子MAP1Bや翻訳装置リボソームと相互作用することを明らかにした。また、Hu蛋白質の線虫ホモログであるEXC-7が排出器官canalの形成に重要な役割を担うことを明らかにした。クロモドメイン蛋白質MRG-1の解析:線虫C. elegansのクロモドメイン蛋白質MRG-1が始原生殖細胞の増殖に必須な機能をもつことを明らかにした。また、この蛋白質がヒストンアセチルトランスフェラーゼであるMOFと複合体を形成することを明らかにした。さらに、MOF遺伝子の抑制を行った線虫の中に、MRG-1遺伝子の抑制の場合と同様の表現型を示すものがあることから、MRG-1とMOFの相互作用が生体内でも重要な働きをしていることが示唆された。研究代表者の研究成果概要:神経細胞に特異的に発現するRNA結合タンパク質HuDの線虫ホモログであるEXC-7の変異体を分離し、その表現型を解析した結果、EXC-7がexcretory canalと呼ばれる線虫の老廃物排出器官の形成に重要な役割を担うことを発見した。また、スプライシングに関連するRNA結合タンパク質であるY14を線虫個体においてRNAi法を用いて特異的に阻害し、その表現型を解析した結果、Y14が線虫の生殖細胞の性分化に重要な役割を担うことを発見した。さらに、これまで機能未知であったRBD-1と名付けられたRNA結合タンパク質が線虫のリボソーム生合成に必須であることを明らかにした。研究分担者の研究成果

概要:分裂酵母のRNA結合タンパク質であるMei2の発現により、減数分裂特異的な遺伝子群の発現が転写以降の制御により安定化される。これら減数分裂特異的な遺伝子は、体細胞分裂のときには逆に特異的に不安定化されていることを明らかにした。さらに、この不安定化にかかわる因子を同定するために新たな遺伝学的なスクリーニングを行い、mmd1遺伝子を単離した。実際に、分裂酵母のmmd1破壊株では、減数分裂特異的遺伝子のmRNAの蓄積がみられ、増殖が著しく阻害された。これらのことから、減数分裂特異的なmRNAは、増殖時にはMmd1により不安定化され、減数分裂時にはMei2に依存して安定化されるという図式が見えてきた。Hu蛋白質は、アデニンとウリジンに富んだ配列を3'非翻訳領域にもつようなmRNAの安定性の制御、核外輸送、あるいは翻訳制御に重要な働きをもつことが示唆されているRNA結合蛋白質である。特に、神経特異的なHu蛋白質は、哺乳類の神経細胞分化を正に制御する機能をもつことが我々のグループによるこれまでの研究から知られている。今年度の研究では、神経特異的Hu蛋白質のひとつであるHuDが、細胞内の大多数のmRNAの核外輸送受容体であるTAP/NXF1と特異的に相互作用することを、特異的抗体を用いた免疫沈降実験によって明らかにした。組換え蛋白質を用いた結合実験から、HuDとTAP/NXF1との相互作用が直接的なものであること、また、このTAP/NXF1-HuD複合体中においてもHuDのRNA結合能は維持されること、さらにTAP/NXF1の核膜孔複合体相互作用ドメインはHuDと相互作用した状態でも機能可能であることが示唆された。興味深いことに、各組織に広く発現するHu蛋白質であるHuRはTAP/NXF1と相互作用しないことが明らかになった。また、神経細胞分化を誘導したラットPC12細胞の神経突起先端部において、HuDとTAP/NXF1が共局在することも明らかになった。このことは、これまでmRNAの輸送受容体としての知られていたTAP/NXF1が、翻訳制御などの別機能をもつことを示唆している。これらのことから、神経細胞においてHuDがTAP/NXF1のアダプター分子として特異的なmRNAの核外輸送や翻訳制御に関与する可能性を提唱した。Huタンパク質に関する研究:HuDと相互作用するLC1の領域を各種変異体を用いて解析し、LC1のC末端領域に限定した。また、この領域の内部アミノ酸置換変異体が、HuDによる神経突起伸長を強く抑制することを明らかにした。また、ウイルスベクターを用いたHuD発現系を構築し、この発現系を用いてほとんどのPC12細胞の神経分化を誘導できたことから、今後の生化学的解析に利用できることが分かった。MRG-1タンパク質に関する研究:RNAポリメラーゼに対する特異抗体を用いた解析によって、mrg-1遺伝子機能がない状態においても始原生殖細胞の全般的な転写活性には大きな影響がないことを明らかにした。一方で、mep-1変異体を用いてMRG-1の機能を解析した結果、MRG-1が生殖系列特異的な遺伝子pgl-1やnos-1の発現に必要であることを示した。
選手と支援スタッフとの関係に関するバイオエシックス的研究

本研究の課題は、選手と支援スタッフのあるべき関係性について、バイオエシックスの見地から考察を加えることである。その結果、未来のスポーツ世界(実践,指導,研究を含めて)は,決定主体を,指導者や研究者から選手,被験者自身に転換し,実質的インフォームド・コンセントに基づいて自己決定する環境を創り挙げることが重要であり,それが開かれたスポーツ世界を保証することになると結論づけられる。従来の体育・スポーツ界のパターナリズムに基づく他者決定が限界に来ていることや、バイオエシックスの諸原則重視の趨勢から、自律・自立や問題解決能力を涵養する多くの機会を決定主体に与えることによって,選手と支援スタッフ間の諸問題を内部から改善していく方向性が求められる。その際,科学技術の進歩と支援スタッフの倫理性とが不均衡になることを防止する上で,第三者から構成される審査機関の設置が必要である。これが,従来の閉鎖的な指導環境,研究環境を開放するという意味での「開放性」原則の導入である。バイオエシックスの重要なキー概念である「インフォームド・コンセントに基づく自己決定」原則,および自己決定を補完する意味での「開放性」原則の導入によって,スポーツ世界の内部変革が期待できるであろう。しかし,今後,これらの原則が導入されて具体的に制度化され、それらが遵守されなければ,未来の体育・スポーツ界は,必ずや内部から崩壊することを予言して,本研究の課題を閉じる。この研究は平成9年度平成11年度の3年間にわたる研究である。平成9年度は,研究の最初の年度にあたり、主として「選手と支援スタッフの関係性」「バイオエシックス」に関する資料収集を行った。資料の本格的分析は,次年度以降に行うが,「選手と支援スタッフの関係性」の先行研究では,選手と支援スタッフの関係は従-主関係である。つまり,選手が弱者であり,支援スタッフ,特に監督やコーチが強者という図式に基づいて指導が展開されている。そこでは支援スタッフの極度のパタ-ナリズム意識が根底に流れている。このような関係は,指導場面だけに通底するのではなく,指導場面を超えた日常生活場面にまで貫通している。それは支援スタッフが選手を被験者とした研究に参加させる事例に象徴される。選手と支援スタッフ間の絶対的関係性に依拠し,支援スタッフが選手そのものを拘束・管理している可能性が示唆された。弱者と強者という関係性が存在する場合,強者に高い倫理性が求められ,同時に強者には「厳格責任」や「安全提供義務」を負うのが一般の社会規範である。だが,体育・スポーツの世界ではそうした認識は希薄であり,弱者である選手たちは,何ら批判的眼差しをもたず,全面的,盲目的信頼を支援スタッフに与えている。現状では選手自身が自己決定を行わず,支援スタッフによる他者決定が優勢と判断される。詳細な検討は次年度とするが,「バイオエシックス」の視点からは重大な問題が包摂されており,選手と支援スタッフとの望ましい関係性を確立には,体育・スポーツ世界における新たな倫理規範の提示が必要である。その意味からも,次年度の「バイオエシックス」の思想背景,諸原理,諸理論の分析が不可欠であろう。研究の中間年にあたる平成10年度は,前年度に収集した資料の精読が試みられた。自己決定権を重視する現代社会は自由主義が隆盛であるとは言え,全面的に自己決定を信頼できない状況にある。そのために自由主義の原則である「他者危害原理」に着目して自己決定権の適用条件を狭めることが試みられた。その1つは,現在の自己と未来の自己とを別存在に規定する方策であり,この条件によって未来の自己に他者性を付与して規制の対象とした。もう一方の方法は,自己の内部を二分する方法である。つまり,自己制御可能か否かを基準にして,自己制御可能/不可能を想定し,自己制御不可能な事柄に対しては,自己決定の範疇に入れないのである。

前年度で判明した盲目的主従関係を対等/相互関係に引き戻す方向性には,放任的な選手の自己決定権が一人歩きする懸念がある。それを「自己の未来」「自己制御不可能」という条件によって規制できる可能性が示唆された。年度の後半には,支援スタッフの倫理性についても考察し,厳密な意味での「インフォームド・コンセント」の重要性が指摘されると共に,被験者の募集に関しても十分な配慮が必要であること,さらに,ヒトや動物実験の遂行には事前審査制度の確立も求められた。遺伝子治療,臓器移植等の医療技術の進展が,スポーツ科学に波及することは疑う余地がない以上,支援スタッフの倫理性だけに依拠するのではなく,第三者からなる客観的な審査機構の創設が今後求められるだろう。スポーツ科学は、特定のスポ一ツ種目に適するよう、意図的に選手の精神・身体を改造する。現状では、世界一流選手に様々な人々が関与し、監督・コーチを筆頭に、メンタル、フィジカル担当のスタッフが有機的連関の下に支援している。本研究は、我が国における選手と支援スタッフとが伝統的に非対称的人格関係にあることから、両者の関係をどのように調整するかというバイオエシックスの視点から研究が進められた。3年間の関係資料の分析の結果、以下の諸点が明確にされた。(1)医療現場における患者と医師関係と選手と支援スタッフ関係に構造的な類似・相似性があり、バイオエシックス(生命倫理学)の諸原則の適用可能性が示唆された。(2)同時に、医科学研究からスポーツ指導や科学研究への応用が増加し、医療現場における患者と医師関係の決定主体移行の思潮を、スポーツ指導、科学研究にも導入されるべきと考えられた。(3)従来の人間(ヒト)を対象とする専門職倫理(ヒポクラテスの誓い、ニュールンベルク倫理綱領、ヘルシンキ宣言)に基づいて、「インフォームド・コンセントの原則」の徹底が求められたが、スポーツ指導、科学研究においては、未だ具体的で、実質的なガイドライン、倫理綱領等の制定が遅延し、制度的に不備であると判断された。(4)さらに閉鎖的なスポーツ指導、研究環境を監視する上でも、「開放性の原則」を導入して、第三者の審査機関の創設が不可避と判断された。この研究を通じて、我が国における選手と支援スタッフの非対称的人格関係を、制度的に是正するシステムを導入しなければ、選手の人権が十分に保証できないだけでなく、スポーツ文化の荒廃危機も招来すると結論づけられた。
モデル動物を用いたHTLV-I発がんおよび関連疾患発症機構の解析

下肢痙性麻痺を発症するHTLV-I持続感染ラット(HAMラット)の脊髄オリゴデンドロサイトでは、麻痺の出現に先行してpXおよびTNF-αの発現亢進とbcl-2の発現抑制が認められた。pXの発現亢進とそれにより誘導されるTNF-αの発現亢進およびbcl-2の発現抑制を介したオリゴデンドロサイトのアポトーシスが脱髄に関与する主要な分子細胞病態と考えられる。lck-pXラット胸腺腫細胞では、Fas ligand、TRADD、FADDの発現が正常胸腺上皮細胞に比し低下していた。これらアポトーシス関連分子の発現低下は胸腺腫細胞の増殖性維持に関与している可能性がある。一方、lck-pXラット胸腺腫は初期病変が髄質に存在し、UEA-1陽性を示すので、髄質の上皮細胞が腫瘍化したものと考えられる。骨髄移植実験により、lck-pXラット胸腺腫の起原となる細胞は骨髄浮遊系分画中に存在することが明かとなった。このことは胸腺髄質の上皮細胞が骨髄浮遊系細胞由来である可能性を示している。また、種々の自己免疫疾患を発症するLTR-env-pXラットの解析では、標的となる臓器により発症機序が異なることが明らかとなり、中でも血管炎の発症には、env-pX遺伝子を発現する胸腺におけるリンパ球の分化異常が主要な病因となっている可能性が示唆された。HTLV-Iは細胞の恒常性維持に関わる様々な分子の発現異常をもたらすことにより宿主細胞の細胞死や腫瘍化を誘導すると考えられるが、HTLV-I感染症の最も重要な課題のひとつである白血病発症モデルは未だ作製されていない。申請者らは、HTLV-I感染に対する高感受性が期待されるヒトcrm1遺伝子導入ラットを作製し、このラットにHTLV-Iを持続感染させて白血病誘導を試みる研究を現在進行中である。