hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
火山灰層の古地磁気方位を利用した巨大噴火同時発生イベントの検証

以上のことから、従来同時期と考えられてきた巨大噴火であっても、実際には4例中3件は、数十年以上の顕著な時間間隙を有し、同時噴火イベントとは言い難い噴火であったことが分かった。摩周と鬼界については、今後、系統的なサンプリングを行い、同時性の詳細な検討を行う。また、十勝カルデラ火山とオハクリ・カルデラ火山の噴出物は、地磁気エクスカーション・イベント中に噴火・堆積したものであることが分かった。地磁気エクスカーションの時期は、古地磁気方位の変化率が大きいと考えられており、より高解像度の時間間隙を検出できる可能性があるので、今後この点も検討したい。また、当該年度末には、国外事例の新たな試料として、カメルーンの火山噴出物を採取することができた。研究計画段階においては、世界における5例の同時巨大噴火イベントについて、同時性のタイムスケールを検証する予定であったが、すでに4例について検証がほぼ完了している。残りの1例(海外事例)については、当初、千島列島のカルデラ火山の試料採取を計画していたが、諸事情により現地調査が困難であることが分かったため、対象をカメルーンの火山として、現地において試料を採取した。以上、研究は概ね順調に進展していると言える。本補助事業の目的は、過去に地球上で発生した巨大噴火の同時発生イベントを詳細に検証することである。従来報告をレビューした結果、十勝火砕流と阿寒火砕流(北海道)130万年前、Ohakuri火砕流とMamaku火砕流(ニュージーランド北島:24万年前)、阿蘇4火砕流(九州)と屈斜路2/3火砕流(北海道:9万年前)、Kuril Lake火砕流(カムチャツカ半島)とTao-Rusyr火砕流(北千島:7,600年前)、摩周火砕流(北海道)と幸屋火砕流(薩南諸島:7,400年前)、の5例が、同時巨大噴火として発生した可能性があることが分かった。平成30年度までに、これらのうち4例について、地質学的および古地磁気学的手法を用いて同時性を検証したが、明瞭な同時噴火を検出することはできなかった。平成30年度は、これまで得られたデータの再検証(データ整理や追加の測定)を行った。その結果、ニュージーランドのオハクリ・カルデラおよびロトルア・カルデラ形成噴火堆積物については、1)地磁気エクスカーション・イベント中の噴火であること、に加え2)両噴火は数十年以上の期間をかけて断続的に発生していたこと、そして3)この期間中に、両者がほぼ同時に噴出している時期があること、が分かった。次に、最後の国外事例として採取したカメルーン火山の噴出物について、年代測定などを行ったが、明瞭な同時噴火の証拠は発見できなかった。これまで得られた諸成果は、国内外の学術雑誌や学会で発表を行った。当初予定していた5つの事例について、1件は代替の国外フィールドを適用したが、ほぼすべてのサンプリングと室内測定を完了した。得られた成果は、国内外の学術雑誌において公表することもできた。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると言える。平成28年度にほとんど着手しなかった国内の巨大同時噴火事例について、現地調査と古地磁気サンプリングを行う。調査地域は、北海道地域と九州地域である。また現段階では、日本やニュージーランドとテクトニクス・セッティングの全く異なる大陸地殻上の火山についてのデータが不足しており、この点が課題と言える。
異種構造要素間の応力伝達機構と構造性能評価法に関する研究

本研究で得られた主な研究成果を以下に示す.1. SRC-RC混合部材において,靱性のある挙動を実現するための継手位置における曲げ補強法とせん断捕強法を明らかにした.2. CFT-SRC混合部材の継手部において,各種応力を円滑に伝達するためのスチフナを用いた補強法とその性能評価式を提案した.3. H形鋼梁およびSRC梁の下側にRCスラブが配置された二重床構造の梁-RCスラブ接合部において,通常の接合部の構造性能と同等あるいはそれ以上の性能を有する配筋補強法を提案した.4.鉄骨露出型柱脚の復元力特性モデルを提案し,所要の回転剛性,塑性変形能力を得るためのアンカーボルトの降伏比の制限値を提案した.5.根巻き形式角形鋼管柱脚が圧縮力だけでなく,引張力を受けてせん断破壊する場合の挙動を明らかにすると共にその耐力評価法を検討した.6. SRC柱の非埋込型柱脚が引張り軸力を受けるときの曲げせん断挙動を明らかにし,その耐力評価法について確認した.7.角形鋼管あるいは角形CFT柱とRC基礎梁および鉄骨基礎梁で構成される新しい形式の柱脚の構造性能について明らかにした.8.異種構造要素で構成された各種の継手,接合部、柱脚のマクロな弾塑性変形性状を予測できる一般的で簡潔な解析モデルを提案し,実験挙動と比較しその有効性を示した.9.柱脚のスリップ型と除荷点指向型の2つの復元力特性の違いが多層骨組の地震応答性状に及ぼす影響は認められず,応答性状は柱脚および上部構造の耐力の大きさと分布に影響されることがわかった.10.鉄骨ラーメンの地震応答解析から,部材に生じる最大曲げひずみ速度は56%/秒、弾性骨組としての応答軸力比は圧縮で0.9,引張で0.6であることがわかった.11. SRC-RC切替階が上層になるほど,上層の層間変形角応答は大きく,部材端の損傷集中が激しくなり,全体崩壊形の形成が難しくなることがわかった.本研究で得られた主な研究成果を以下に示す.1. SRC-RC混合部材において,靱性のある挙動を実現するための継手位置における曲げ補強法とせん断捕強法を明らかにした.2. CFT-SRC混合部材の継手部において,各種応力を円滑に伝達するためのスチフナを用いた補強法とその性能評価式を提案した.3. H形鋼梁およびSRC梁の下側にRCスラブが配置された二重床構造の梁-RCスラブ接合部において,通常の接合部の構造性能と同等あるいはそれ以上の性能を有する配筋補強法を提案した.4.鉄骨露出型柱脚の復元力特性モデルを提案し,所要の回転剛性,塑性変形能力を得るためのアンカーボルトの降伏比の制限値を提案した.5.根巻き形式角形鋼管柱脚が圧縮力だけでなく,引張力を受けてせん断破壊する場合の挙動を明らかにすると共にその耐力評価法を検討した.6. SRC柱の非埋込型柱脚が引張り軸力を受けるときの曲げせん断挙動を明らかにし,その耐力評価法について確認した.7.角形鋼管あるいは角形CFT柱とRC基礎梁および鉄骨基礎梁で構成される新しい形式の柱脚の構造性能について明らかにした.8.異種構造要素で構成された各種の継手,接合部、柱脚のマクロな弾塑性変形性状を予測できる一般的で簡潔な解析モデルを提案し,実験挙動と比較しその有効性を示した.9.柱脚のスリップ型と除荷点指向型の2つの復元力特性の違いが多層骨組の地震応答性状に及ぼす影響は認められず,応答性状は柱脚および上部構造の耐力の大きさと分布に影響されることがわかった.10.鉄骨ラーメンの地震応答解析から,部材に生じる最大曲げひずみ速度は56%/秒、弾性骨組としての応答軸力比は圧縮で0.9,引張で0.6であることがわかった.11. SRC-RC切替階が上層になるほど,上層の層間変形角応答は大きく,部材端の損傷集中が激しくなり,全体崩壊形の形成が難しくなることがわかった.兵庫県南部地震による鋼・コンクリート合成構造骨組の各種接合部の被害状況の肥握と分析,被害状況を肥握した上での実験計画の立案,さらに骨組の地震応答解析,および各種接合部の応力伝達機構のモデル化とその解析結果の討議を,6回の研究打ち合わせを通じて行った.実験的に明らかにすべき問題点として,(1)SCR部材とRC部材の継手の力学的挙動,(2)SRC部材とCFT部材の継手の挙動,(3)非埋込形式の柱脚の引張軸力下における挙動,(4)SRC基準に定める柱梁接合部における応力伝達機構上の制限式を満たさないSRC柱と鉄骨はりで構成される骨組の挙動,を選んだ.以上の問題点を明らかにするために,それぞれの実験計画に対し,(1)軸力比(引張軸力および圧縮軸力)および鉄骨と添え筋のラップする長さを実験変数に選び,計10本の部材試験体を製作,(2)継手のディテイル,軸力比を実験変数に選び,計10体の部材試験体を製作,(3)軸力比を実験変数に選び,計4体の片持柱試験体を製作,(4)柱内蔵鉄骨の有無,鉄骨の形状,仕口のディテイルを実験変数に選び,計7体の十字形骨組を製作した.載荷実験は当初の研究計画通り

来年度行う.解析的検討の結果,以下のことが明らかとなった.柱脚におけるスリップ型と除荷点指向型の復元力特性の違いが,1層1スパン骨組の地震応答性状に及ぼす影響を調べ,部材の伏状に対して柱脚の伏状が先行してもそのことが骨組の応答性状に与える影響は少ないこと,柱脚の復元力特性の違いが骨組の最大層間変位,柱脚やはりの最大回転角,最大塑性率に与える影響はほとんど無いことがわかった.その他,柱脚,部材継手,柱はり接合部の応力伝達機構のモデル化とその解析結果の討議を行い,これらの妥当性について検討している段階である.鋼・コンクリート合成構造骨組の地震応答解析および各種接合部の応力伝達機構のモデル化とその解析結果の討議を行った.さらに前年度に立案し,試験体を製作していた4種類の実験を行い,その実験結果の検討を行った.(1)SRC-RC混合部材の実験:せん断スパン比2のSRC-RC混合柱部材の載荷実験を行った.実験変数は内蔵鉄骨の挿入長さと鉄骨先端部のせん断補強筋量である.鉄骨挿入長さを長くすることにより,柱部材の耐力は上昇した.しかし,逆S字形の履歴ループを描き,鉄骨先端部付近がせん断破壊した.履歴ループを紡錘形にするにはどのようなことをすべきか今後検討する.(2)CFT部材とSRC部材の継手の実験:CFT部材とSRC部材の継手において,ディテイルおよび柱導入軸力(0,引張軸力)を実験変数に選び,実験を行った.実験結果より,軸力,せん断力,曲げモーメントを円滑に伝達するための設計式を提案した.(3)柱梁接合部の実験:芯鉄骨合成柱・鉄骨梁およびRC柱・鉄骨梁で構成される十字形骨組の載荷実験を行った.実験変数は柱の構造種別および接合部ディテイルである.今回の実験では接合部にせん断楕強筋を配していないため,全ての試験体で梁の曲げ耐力を発揮させることができず,支圧破壊および仕口のせん断破壊で耐力が決まった.今後,柱梁接合部のせん断補強筋の有無による応力伝達機構の違いおよび力学的に合理的なせん断補強方法の提案について検討する.(4)SRC柱脚の実験:SRC柱の非埋込み柱脚の実験を行った.実験変数は,柱軸力比で,SRC断面の圧縮耐力の30%の圧縮力,0,鉄筋およびアンカーボルトの引張耐力の30%,50%の軸力とした.高引張軸力のもとでは終局時の柱脚底部のひび割れ開口が大きく,水平方向のずれを生じたが,圧縮軸力を受ける試験体同様,安定した紡鍾形のループを描き,変形能力に富んだ性状を示した.平成8年度および9年度に得られた研究成果を元に,部材,骨組の載荷実験および骨組,各種接合部の弾塑性解析を行った.下層・鉄骨鉄筋コンクリート(以下SRC)部材,上層・鉄筋コンクリート(以下RC)部材で構成される建築構造物における切替階を対象とし,材端および柱の材長方向の一部をSRC断面とし,残りを鉄筋コンクリート(以下RC)断面としたSRC・RC混合部材がせん断曲げを受けるときの構造性能を調べるために,鉄骨挿入長さおよび主筋の補強の有無を実験変数に選び,6体の部材実験を行った.昨年度実施した実験では主筋の補強を行っておらず,鉄骨先端部でRC部分のせん断破壊が生じ,せん断破壊特有の逆S字形の履歴性状を示したが,本年度は鉄骨先端部に主筋の適切な補強筋を配することによりエネルギー吸収特性に優れた,安定した履歴性状を示し,材端のSRC断面の一般化累加強度を発揮させることができることを明らかにした.
青少年が「科学技術」と「ものづくり」に興味がもてる人型ロボットの製作と研究

研究目的優れた「科学技術」や「ものづくり」が日本経済を支えているが、近年の科学技術と社会に関する調査によると、青少年の「科学技術離れ」、「理科離れ」、「ものづくり離れ」が進んでいると指摘されている。そこで本研究では、青少年が「科学技術」や「ものづくり」の楽しさやすばらしさを体験できる題材として、様々なセンサやサーボモータを用いた人型ロボットの開発に着目し、その製作を行い、三重大学で毎年開催される「青少年のための科学の祭典」へ出展することで、青少年が「科学技術」と「ものづくり」に対して感動し、そして興味がもてる人型ロボットの製作と研究を目的とした。研究方法人型ロボットは、内蔵用マイコン、サーボコントローラ、RCサーボ、センサ、アルミフレームからなり、アルミフレームに取り付けたRCサーボでロボットの関節(軸)を構成し、コンピュータソフトウェアを用いてロボットの動きのプログラムを作成して、それをロボットの内蔵マイコンに記憶し、各サーボモータが動作して「歩く」「手を動かす」といった一連の動作をロボット自らが行うものとして製作した。また、完成した人型ロボットを「青少年のための科学の祭典」へ出展し、ロボット製作時の写真展示や説明を行うとともに、ロボット操作体験も取り入れ、保護者も含めた参加者にアンケートをとり、その結果から「青少年のための科学の祭典」へ向けて製作した人型ロボットについて、青少年が「科学技術」と「ものづくり」に対して感動し、そして興味をどの程度持てたかについて分析を行った。研究成果自らが「歩く」「手を動かす」といった動作を行う人型ロボットを開発し、その製作を行い完成した。また、完成したロボットを、三重大学で開催された「青少年のための科学の祭典」の「アルミ合金製ロボットで遊んでみよう!」というブースで出展した。参加者によるアンケートを分析した結果は、「ロボットや機械に興味が持てた。」「将来、ロボットや機械に関する分野に進みたい。又は、進んでも構わない。」といった肯定的な答えが多く、人型ロボットの製作は、青少年が「科学技術」と「ものづくり」に興味がもてる内容であるという成果が得られた。
短・中距離疾走のスピ-ド低下要因に関するバイオメカニクス的研究

短・中距離走(400m、800m)におけるスピ-ド低下要因を探るため、筋電図、関節トルクを含む指標を得てバイオメカニクス的分析を行った。被験者は大学男子陸上部員の400mまたは800mを専門とする選手7名において、スピ-ド低下時(ゴ-ル前20m地点)に次の特徴が見られた。1.400mではスピ-ドが21%、ストライドが17%、ピッチが5%それぞれ低下、800m走ではそれぞれ19%、13%、8%低下した。2.1ステップサイクルの腰の水平移動距離と時間の分析から、ストライド低下は離地期の水平移動距離の減少によるものであり、ピッチ低下は接地時間の増加によるものであることが示唆された。3.スピ-ド低下時点では、大腿部の前方振り上げ高(もも上げ角)における明かな低下、およびキック後における膝の量大屈曲角の増加(膝の後面が開く)が認められた。4.腰を基点とした爪先の軌跡は、800m走では後方への足振り上げ時に縮小し、400m走では前方振り出し時に縮小する傾向が見られた。5.足のスイング期における関節トルクおよびパワ-がステップ・サイクル全般半にわたって低下し、そのため仕事が低下した。とくに800m走では股関節の屈筋と伸筋および膝関節の屈筋による仕事に著しい低下が見られた。6.下肢筋の筋電図積分値には、800m走では顕著な変化が認められなかったが、400m走では外側広筋、大腿直筋、大腿二頭筋に顕著な増加が見られた。
多角的センサ情報の統合による非接触無拘束咀嚼運動解析

下顎運動の診査(下顎運動の計測)は,顎機能異常の病因的検討や臨床診断において重要である.特に,下顎運動を3次元6自由度で計測し,目に見えない部分である顎関節部での動きを計測(推定)し,咀嚼運動の解析を行うことが必要であると考えられている.一方,口唇付近の皮膚の運動は咀嚼運動を明らかに反映しているが,その動態と咀嚼機能の関係は明らかにされてはいない.そこで本研究では,下顎運動の測定と,口唇付近の皮膚の動態観測の結果をもとに,これらの関連を明らかにし,診断へ応用するための解析システムの構築を目的として,研究を進めた.1)複数の観測データの統合レンジセンサおよびステレオカメラで観測した2種類の時系列センサデータをBayes推定,および空間的Kalmanフィルタの原理にしたがってセンサ統合するための原理を確立した.2)口唇付近の運動測定システムの作成口唇付近に多数個貼付したマーカーをステレオ視によりその3次元座標を追跡し,追跡するシステムを作成した.2)動態と症状の関連性の解明下顎運動とくに咀嚼運動時の運動状態の異常と,顎関節,咀嚼筋,咬合の異常の関係を臨床的に調べるための評価法を検討した.この手法では多数点のマーカーの時系列データを主成分分析により分解し,低次元のデータに変換して評価する手法を提案している.3)実時間計測システムの設計初年度で開発したソフトウエアのうち,画像による口唇付近の動態解析部を10秒程度オンラインで記録するシステムを作成した.当初はDSPを利用する予定であったが,汎用パーソナルコンピュータの性能の向上によって,小規模なシステムで測定システムを構成できた.下顎運動の診査(下顎運動の計測)は,顎機能異常の病因的検討や臨床診断において重要である.特に,下顎運動を3次元6自由度で計測し,目に見えない部分である顎関節部での動きを計測(推定)し,咀嚼運動の解析を行うことが必要であると考えられている.一方,口唇付近の皮膚の運動は咀嚼運動を明らかに反映しているが,その動態と咀嚼機能の関係は明らかにされてはいない.そこで本研究では,下顎運動の測定と,口唇付近の皮膚の動態観測の結果をもとに,これらの関連を明らかにし,診断へ応用するための解析システムの構築を目的として,研究を進めた.1)複数の観測データの統合レンジセンサおよびステレオカメラで観測した2種類の時系列センサデータをBayes推定,および空間的Kalmanフィルタの原理にしたがってセンサ統合するための原理を確立した.2)口唇付近の運動測定システムの作成口唇付近に多数個貼付したマーカーをステレオ視によりその3次元座標を追跡し,追跡するシステムを作成した.2)動態と症状の関連性の解明下顎運動とくに咀嚼運動時の運動状態の異常と,顎関節,咀嚼筋,咬合の異常の関係を臨床的に調べるための評価法を検討した.この手法では多数点のマーカーの時系列データを主成分分析により分解し,低次元のデータに変換して評価する手法を提案している.3)実時間計測システムの設計初年度で開発したソフトウエアのうち,画像による口唇付近の動態解析部を10秒程度オンラインで記録するシステムを作成した.当初はDSPを利用する予定であったが,汎用パーソナルコンピュータの性能の向上によって,小規模なシステムで測定システムを構成できた.下顎運動の診査(下顎運動の計測)は,顎機能異常の病因的検討や臨床診断において重要である.特に,下顎運動を3次元6自由度で計測し,目に見えない部分である顎関節部での動きを計測(推定)し,咀嚼運動の解析を行うことが必要であると考えられている.一方,口唇付近の皮膚の運動は咀嚼運動を明らかに反映しているが,その動態と咀嚼機能の関係は明らかにされてはいない.そこで本研究では,下顎運動解析のための非接触式のセンサを統合して利用し,下顎運動の測定と,口唇付近の皮膚の動態を総合的に観測し,これらの関連を明らかにし,診断へ応用するための解析システムの構築を目的としている.本年度は咀嚼機能を非接触的に測定するための装置の開発に主眼をおいて研究を進めた.a.レンジセンサによる運動計測装置の開発下顎皮膚表面を滑らかな3次元曲面で近似し,非接触レーザ式距離センサの測定値との差が最小となるようにこの面を追跡することで運動状態を最尤推定する方法を検討した.この方法では石膏のような固体のトラッキングは正確にできることが明らかになった.しかし,柔軟な生体表面は運動に伴い変形するため,生体の変形モデルの導入が必要であるという結論に達した.患者の口唇付近にマークした複数の評点を2台のカメラによって観測し,口唇付近の皮膚の運動状態の時系列データを実時間で解析するための装置を開発した.システムはCPUにTransputer T800とMEPチップを組み合わせたものを利用し,長時間の動態記録が行えるようにトラッキング点群付近の小領域の画像を保存するようにした.この画像をもとにオフラインでサブピクセルの位置推定法を利用して高精度の標点座標推定が可能であることを明らかにした.下顎運動の診査(下顎運動の計測)は,顎機能異常の病因的検討や臨床診断において重要である.

特に,下顎運動を3次元6自由度で計測し,目に見えない部分である顎関節部での動きを計測(推定)し,咀嚼運動の解析を行うことが必要であると考えられている.一方,口唇付近の皮膚の運動は咀嚼運動を明らかに反映しているが,その動態と咀嚼機能の関係は明らかにされてはいない.そこで本研究の第二年度では,初年度で達成された下顎運動の測定と,口唇付近の皮膚の動態観測の結果をもとに,これらの関連を明らかにし,診断へ応用するための解析システムの構築を目的として,研究を進めた.1)複数の観測データの統合レンジセンサおよびステレオカメラで観測した2種類の時系列センサデータをBayes推定,および空間的Ka1manフィルタの原理にしたがってセンサ統合するための原理を確率した.2)口唇付近の運動測定システムの作成口唇付近に多数個貼付したマーカーをステレオ視によりその3次元座標を追跡し,追跡するシステムを作成した.2)動態と症状の関連性の解明下顎運動とくに咀嚼運動時の運動状態の異常と,顎関節,咀嚼筋,咬合の異常の関係を臨床的に調べるための評価法を検討した.この手法では多数点のマーカーの時系列データを主成分分析により分解し,低次元のデータに変換して評価する手法を提案している.3)実時間計測システムの設計初年度で開発したソフトウエアのうち,画像による口唇付近の動態解析部を10秒程度オンラインで記録するシステムを作成した.当初はDSPを利用する予定であったが,汎用パーソナルコンピュータの性能の向上によって,小規模なシステムで測定システムを構成できた.
構造制御した新規ポリチオフェン開発と高性能熱電変換デバイスへの応用

本研究では、有機熱電変換材料の開発研究分野において、これまで全く検討されてこなかった分子構造およびドープ率と熱電変換特性との相関を解明し、高効率駆動できる熱電変換デバイスの材料開発に有益な分子設計指針を確立することを目的としている。平成30年度は、様々な構造を有する電解質を用いた電気化学的ドーピングを行い、ドーパントイオンの分子構造が得られる導電性高分子の諸物性にどのような影響を与えるかについて調査した。具体的には、ドーパントイオンとして一般的に用いられる過塩素酸イオンのような低分子アニオンだけでなく、側鎖にスルホン酸部位を有するポリスチレンやポリシロキサンを導入し、得られる導電性高分子の物性を調査した。ポリスチレンスルホン酸をドープしたポリ(3,4ーエチレンジオキシチオフェン)は、酸化率の制御を行った。その結果、酸化率の上昇とともに電気伝導度は直線的に高くなる一方で、ゼーベック係数は直線的に低下するという典型的なトレードオフの関係が得られることを明らかにした。また、ポリスチレンスルホン酸をドープしたポリ(3,4ーエチレンジオキシチオフェン)の水分散液にジメチルスルホキシドのような高沸点溶媒を添加してから製膜した場合、電気伝導度が飛躍的に向上することを見出すとともに、この場合でも酸化率と電気伝導度、ゼーベック係数に良い相関があることを明らかにした。低分子アニオンやポリスチレンスルホン酸などをドープしたポリ(3,4ーエチレンジオキシチオフェン)やポリ(ピロール)は粉末状で得られることが多く、膜状で得られても非常にもろく自立性に乏しいことが分かった。一方、側鎖にスルホン酸を有するポリシロキサンをドープしたポリ(3,4ーエチレンジオキシチオフェン)やポリ(ピロール)は、自立性が高く柔軟性にも富む高分子膜を与えることに成功した。本研究では、有機熱電変換材料の開発研究分野において、これまで全く検討されてこなかった分子構造およびドープ率と熱電変換特性との相関を解明し、高効率駆動する熱電変換デバイスの材料開発に有益な分子設計指針を確立することを目的としている。平成28年度はポリチオフェンの側鎖置換基の種類や導入率によって、ポリチオフェンの電子物性を制御することを目的として、3-位にヘキシル基を有するチオフェン(3HT)と3,4-位にエチレンジオキシ基を有するチオフェン(EDOT)を様々な比率で有する新規ポリチオフェンを設計、合成した。得られた高分子は、3HT/EDOT比によって吸収波長領域や酸化還元電位が系統的に変化することを見出した。また、得られた高分子の電気化学的ドーピングを行い、ドープ状態における各高分子の熱電変換特性(電気伝導度およびゼーベック係数)を調査しようとしたところ、良好な自立膜を得ることができなかったため、正確な測定を行うことができなかった。そこで、各高分子に対応するモノマーの電解酸化重合によって電気化学的な手法で合成したところ、作用電極上に良質な高分子膜を得ることができるとともに、電極から剥離することで熱電変換特性の評価が可能な自立膜を得ることにも成功した。自立膜状態での各高分子の電気伝導度は高分子中のEDOTの割合が高くなるにつれて高くなることを見出した。一方、ゼーベック係数についてはEDOTの割合に関係なく、ほぼ一定であることがわかった。本年度の研究計画であった異なる置換基を異なる比率で含む新規ポリチオフェンの合成に成功するとともに、各高分子組成についても各種スペクトルより同定した。また、重縮合法で得た中性高分子を用いた場合には熱電変換特性を正確に行えるだけの自立膜を得ることができなかったが、電解酸化重合法を用いることで良質な自立膜を得ることができ、計画通り熱電変換特性と分子構造との相関を関連付けて解析することにも成功した。平成29年度は、電気化学的手法を用いてドープ率を制御した導電性高分子の熱電変換特性を測定し、ドープ率と電気伝導度およびゼーベック係数との相関について解析した。具体的には、導電性高分子として位置規則性ポリ(3ーヘキシルチオフェン)(P3HT)を用いて、P3HTで被覆したITO電極を作用電極、白金線を対電極、Ag/Ag+を参照電極とする三電極系において作用電極の電極電位を制御しながら、各電位におけるドープ率を酸化電流値から算出した電気量から計算した。その結果、電極電位の上昇とともに、ドープ率が上昇し、最終的には約20%となることがわかった。また、ドープ率と電気伝導度およびゼーベック係数との相関を調査したところ、ドープ率の上昇とともに電気伝導度が増加する一方、ゼーベック係数は減少するという典型的なトレードオフの関係が得られた。また、興味深いことにドープ率とゼーベック係数の関係を両対数プロットすると良好な直線関係が得られることもわかった。本年度の研究計画であった「電気化学的にドープしたポリチオフェンの熱起電力(ゼーベック係数)および電気伝導度測定」という研究課題を予定通り遂行し、電気伝導度およびゼーベック係数とドープ率との相関を解明することに成功している。

平成30年度は、様々な構造を有する電解質を用いた電気化学的ドーピングを行い、ドーパントイオンの分子構造が得られる導電性高分子の諸物性にどのような影響を与えるかについて調査した。具体的には、ドーパントイオンとして一般的に用いられる過塩素酸イオンのような低分子アニオンだけでなく、側鎖にスルホン酸部位を有するポリスチレンやポリシロキサンを導入し、得られる導電性高分子の物性を調査した。ポリスチレンスルホン酸をドープしたポリ(3,4ーエチレンジオキシチオフェン)は、酸化率の制御を行った。その結果、酸化率の上昇とともに電気伝導度は直線的に高くなる一方で、ゼーベック係数は直線的に低下するという典型的なトレードオフの関係が得られることを明らかにした。また、ポリスチレンスルホン酸をドープしたポリ(3,4ーエチレンジオキシチオフェン)の水分散液にジメチルスルホキシドのような高沸点溶媒を添加してから製膜した場合、電気伝導度が飛躍的に向上することを見出すとともに、この場合でも酸化率と電気伝導度、ゼーベック係数に良い相関があることを明らかにした。低分子アニオンやポリスチレンスルホン酸などをドープしたポリ(3,4ーエチレンジオキシチオフェン)やポリ(ピロール)は粉末状で得られることが多く、膜状で得られても非常にもろく自立性に乏しいことが分かった。一方、側鎖にスルホン酸を有するポリシロキサンをドープしたポリ(3,4ーエチレンジオキシチオフェン)やポリ(ピロール)は、自立性が高く柔軟性にも富む高分子膜を与えることに成功した。研究計画どおり、平成29年度は合成した新規ポリチオフェンの熱電変換特性をドープ率を制御するなど詳細に調査する。また、本年度合成した高分子だけでなく、側鎖にアルコキシ基を有する可溶性ポリチオフェンの合成についても実施する。電気化学的ドーピングでは、低分子系のドーパントだけでなく、ポリシロキサンなど高分子系の電解質を用いて自立膜の膜質の更なる向上も目指す。研究計画どおり、平成30年度は様々な構造を有する電解質を用いた電気化学的ドーピングを行い、ドーパントイオンの分子構造が熱電変換特性に及ぼす影響を解析する。具体的には、アニオン部として過塩素酸イオンやテトラフルオロホウ酸イオン、p-トルエンスルホン酸イオン、カチオン部としてアルキル鎖長の異なる四級アンモニウムイオンなどを有する電解質を用いる。なお、ドーピングによって得られる膜の自立性が損なわれ熱電変換特性の測定が困難になる場合は、自立性向上のために高分子電解質の使用も検討する。
脳の養育中枢における摂食調節分子アミリンの新規機能の解明

養育行動は哺乳類の繁殖に必須であり、社会経験などにより可塑的に変化する。養育行動の制御機構解明は効率的な繁殖、子世代の育児放棄や不安行動・攻撃性の増加といった問題の解決において重要である。脳の内側視索前野の一部にある、養育に必須と考えられている部位におけるアミリンと呼ばれる摂食関連ペプチド機能についての知見を得ることを目的として研究を行った。アミリンは生殖周期に応じた発現変動があると共に、同居個体の有無といった社会環境に応じて発現が変動した。また、アミリンの投与によってマウスの摂食行動や攻撃行動に変化が見られた一方で養育行動には変化は見られなかった。脳の内側視索前野の一部にある、養育に必須と考えられている部位ではアミリンと呼ばれる摂食関連ペプチドの受容体Calcrが発現していることが申請者らの研究から示唆されている。また、アミリンの発現量は社会経験などによる養育行動の変化と高い相関を示していたことから、アミリンは養育行動を制御している可能性が高い。本申請研究ではアミリンの養育行動における機能についての知見を得ることを目的とした。生理状態、社会経験などによって養育行動は可塑的に変化することが知られており、アミリンが養育行動の各要素にどのような機能を持つかを検討するため、以下3点について調べた。1)性差、齢差、社会経験によってアミリンの発現は劇的に変化し、特に雌マウスにおいて、同居個体の有無、さらに同居個体との社会的関係性がアミリンの発現を決定付ける要因であることが明らかになった。2)アミリン及びその阻害剤の脳内注入による行動への影響を調べたところ、アミリンには強力な摂食抑制効果が認められた。また、アミリンの投与により、攻撃行動の低下や匂い刺激反応性の低下の傾向も観察された。一方で養育行動に関してはアミリンの影響を観察できなかった。3)アミリン受容体Calcr遺伝子の養育中枢特異的KOマウスを作成し養育行動解析を行う予定であったが、KOマウスクローンの作出に予定よりも時間がかかり、表現型解析には至っていないため、今後も継続して検討する予定である。本申請研究ではアミリンの養育行動における機能についての知見を得ることを目的とし、マウスモデルを用いてアミリンを中心とした養育行動の制御機構の解明に取り組んだ。アミリンが養育行動の各要素にどのような機能を持つかを検討するため、今年度は性差、齢差、社会経験によって変化するアミリンmRNA、タンパクの発現量をISHおよびIHCによって調べた。その結果、内側視索前野におけるアミリンの発現には性差があり、オスではほとんど発現が確認できなかった。一方、メスでは社会環境によってその発現量が変化した。特に妊娠・出産・授乳前期・授乳後期でmRNA,タンパク共に最大で数百倍の発現量変化が認められた。養育行動にかかわる細胞とアミリンの関連を調べるため、養育行動中に活性化する細胞でのCalcr発現についてISH法を用いて検討した。その結果、養育行動中に活性化する細胞の半分以上がCalcr遺伝子を発現していた。Calcr遺伝子の脳特異的破壊マウスを作出するため、flox遺伝子を導入した遺伝子改変マウスの作成に取り組んだ。現在のところ、flox遺伝子を持つキメラマウスを複数得ている。本申請研究ではアミリンの養育行動における機能についての知見を得ることが目的であり、以下について研究を実施する。A)性差、齢差、社会経験によって変化するアミリンの発現量を調べる。B)アミリン及びその阻害剤の脳内注入によって養育行動が促進及び抑制されるかについて調べる。また、アミリンの効果に対する性差や社会経験の影響も検討する。C)アミリン受容体Calcr遺伝子の養育中枢特異的KOマウスの作成し養育行動解析を行う。今年度の計画として、実験Aの終了と、実験Cのマウス作成を予定していた。これまでのところ、予定通り実験Aが終了し、マウス作成もほぼ終了の段階に達している。今後は薬理実験および遺伝子改変マウスを用いた行動実験が中心となる。また、初年度の成果を論文として発表する。

具体的には、養育中枢で発現するアミリン受容体の機能に関する具体的な知見を得るため、アミリン及びその阻害剤の養育中枢への微量注入を行い、養育行動を評価する。養育行動の評価は養育開始時間と養育に費やした時間の定量で行う。雌雄ともに養育経験の有無の異なる個体をサンプルとして用いることでアミリンの効果に対する性差や社会経験の影響も検討する。また、作成された領域特異的KOマウスの特に雌マウスについては、正常に妊娠・出産可能か、新生仔の様子及び巣の形状なども含めた様々な養育行動要素について領域特異的KOマウスと野生型マウスで詳細に比較検討する。作成されたKOマウスの表現型が代償作用により、アミリンの注入実験と結果が一致しないことも考えられる。そのような場合、成体のCalcr-floxマウスにCre遺伝子を持つ組み換えアデノウイルスを養育中枢に注入し、時期・領域特異的な遺伝子KOを行い、その表現型を観察する。該当なし
東南アジアにおける農業土木学的視点からのＳＲＩ栽培技術の比較と標準化手法の開発

SRI農法が東南アジアの国々で爆発的に普及しつつあるが、その方法は国や農家ごとに異なり、適切な栽培管理技術は未だ確立できていないのが現状である。そこで本研究では、日本で気象や土壌・地下水位等の科学的なパラメータを測定するための最新のモニタリング技術を開発しつつ、主としてインドネシア、カンボジア、タイ、ラオスの東南アジア4カ国にこのモニタリング技術を導入して、農業土木学的視点からSRI農法の特徴を整理し、SRI栽培の標準的な方法について検討した。加えて、現在懸念されている気候変動に対する適応策として、各国の農家が取り得る最善策を水資源・農地管理に焦点を当てながら考察した。1.現場のモニタリング当初計画していたモニタリング機器を4台購入し、国内で動作確認した。そのうちの2台をタイ、インドネシアの農地に設置した。2.ノウハウに関する聞き取り調査(1)タイ30軒以上の稲作農家および研究者を対象に聞き取り調査した。その結果、農家のおよそ9割がSRIを知らなかった。タイでは労賃が高いので人手による田植えや除草等の実施が困難であること、現在普及している種子直播き法では生育期間中の機械的な除草が困難であることによる。タイの研究者はSRIよりは環境保全等の効果を強調する傾向にあった。(2)インドネシア有機SRI農法との比較対象となる有機農産物の普及団体である農民連合および有機連合の関係者にメールインタビュー調査を実施した。その結果、インドネシア政府による有機農産物認証には多額の資金が必要なため、小規模農民にとって認証の取得は困難であることがわかった。(3)カンボジア南部のタケオ州の天水農業地域にて予備調査した。SRIは、田面水位の精密な制御のために潅水と排水をともに必要とするため、天水に依存した水田農業と本質的に相いれない点があることがわかった。ある農家は、一枚の水田でSRIを実施し、その田からの排水を非SRIの田に貯めておいてSRI田で灌漑が必要な場合に、その水をポンプで潅水していた。(4)ラオスラオス国立大学農学部のSRI実験圃場では11の圃場を細かく分割し、品種・植え付け間隔、発芽後日数、施肥量・灌漑方法を変化させて、(1)種子選別育苗試験、(2)SRI構成要素試験、(3)SRIと慣行法栽培比較試験を行っていた。聞き取りの結果、ポンプや水路の劣化で水を安定的に供給できないために間断灌漑が十分に行えない状況であった。【モニタリング】昨年度に引き続き、同一基準で気象・土壌・水分ストレス・イネ生育に関するデータを収集した。また、日本のSRI農家と協力しながらモニタリング機器の改良した。【実験・調査】(1)インドネシア:バリ島タバナン県において現地NPOのサポートによってSRIを2年間実施した後プロジェクト期間終了後直ちに元の農法に戻った地域を調査した。SRI水管理の特徴として、水稲の栄養成長期に飽水状態で管理し、生殖成長期には地表面から数cm低い位置まで落水して好気的管理を行うという基本的な管理方法が明らかとなった。また、インドネシア中部ジャワ州の調査対象村ではSRIの技術普及活動は行われていないが、地域のリーダー的存在である集落長の実践を模倣することで、若齢苗の疎植栽培と好気的水管理が普及していることが明らかになった。(2)タイ:乾期と雨期にSRI区と常時湛水区で100品種の栽培を行って湛水区に比べてSRI区で収量が増加した品種を選抜した。SRIの要素を一部採用しているコメ生産者への聞き取り調査により、SRIの成立要因が収益等社会・経済的合目的性とバイオやローテクを中心とした実施可能性の高さ、環境や健康の保全等の包括的利益であることが明らかになった。(3)カンボジア:カンボジア南部の天水田地帯において、SRIを取り入れている農家とそうでない農家を対象として、インターバルカメラを用いた稲作作業時間の観測と、現地栽培実験および水稲収量調査を行った。(4)ラオス:ラオス大学農学部SRI圃場において、水管理の状況と米収穫量を調査した結果、乾燥期間が長い圃場において、より高い窒素吸収効率を示した。【SRI農法の可能性に関する考察】J-SRI研究会の活動を通して、伝統的農法とSRI農法の違いについて議論した。【現場のモニタリング】各国の代表的なSRI水田にモニタリング機器を設置し、同一基準で気象・土壌・水分ストレス・イネ生育に関するデータを収集した。【ノウハウに関する聞き取り調査】(1)タイ:カセサート大学の水田において、174品種のイネをSRI条件下・常時湛水条件下で栽培し、水管理法が収量に与える影響を把握した。また、東北部、中部、南部のコメ農家66軒を対象に聞き取り調査を実施し、現状下で適用可能なSRI作業が水管理であることを明らかにした。(2)インドネシア:中部ジャワ州ウォノギリ県のSRI篤農家の水田と隣接慣行水田で水田の水位、地温、土壌水分ポテンシャルを計測し、収量の高いSRI区では、潤土管理による好気的な栽培管理が栄養生長期から実施され、慣行区では常時湛水管理が行われていることを明かにした。また、西ジャワ州の慣行栽培農家水田を類型化し、安定多収田がSRIの要素技術である間断灌漑による好気的土壌管理を実践していることを確認した。(3)カンボジア:南部タケオ州の天水稲作農家の圃場に観測機器を設置した。

また、あるSRI農家がため池からの潅水により植えつけ初期の水不足を回避していることを確認した。しかし、SRI採用水田のコメ収量を同じ農家の中の他の農家と比べたところ、SRIの効果は認められなかった。(4)ラオス:ラオス国立大学農学部のSRI実験圃場に観測機器を導入し、現地の気象データとイネの生育等の栽培状況を確認できるようにした。しかし、現地のポンプに不具合があったため間断灌漑が十分に行えなかった。【気候変動に対する適応策としてのSRI農法の可能性に関する考察】伝統的農法とSRI農法の限界を明らかにするために、気候変動に対して現地農民がどれくらい意識しているか、どのような対応策を考えているかを聞き取り調査し、J-SRI研究会で検討した。東南アジア4カ国のSRI農法の特徴を整理し、SRI栽培の標準的な方法を提案するするために、現地モニタリングと実験調査を実施したモニタリング:設置したモニタリング機器を用いて、各国の気象・土壌等に関するデータを収集し、同一基準での表示ツールを作成した(溝口)。実験調査:(1)インドネシア:中部ジャワにおいて農業省および地方行政組織による稲作指導状況を明らかにした。また、SRI指導を受け実施している農家を対象にヒアリング調査を行い営農の目標と導入理由との関係を聞き取った(山路・荒木)。多収穫SRI農家で水稲の生殖成長期に好気的水管理を実施し、その管理が乾物重や収量増加にプラスに影響することを明らかにした(鳥山)。SRI栽培試験と普及活動の実態を調査し、有機SRI栽培は小規模兼業農家が多い地域では普及が進まないことを明らかにした(横山)。(2)タイ:カセサート大学の実験水田において、SRI区と従来区でSRIに適した水稲品種の選別をおこなった。また、実験期間(乾期と雨期)中に各実験区で土壌水分量、マトリックポテンシャル、水深、日射量、風速、気温、湿度を測定した(登尾)。SRI代替型、あるいは超越型と目される現地の水稲栽培技術の定性的・定量的評価を行った(土居)。(3)カンボジア:SRIの採用が稲作作業時間と水稲収量へ及ぼす影響に焦点を当てて、要因解明を進めた。具体的には、インターバルカメラによる作業時間の計測をさらに精密化して、データの蓄積を図った。また、SRIと慣行農法圃場における水稲生育と収量、および栽培技術等の違いを追究した(小林)。(4)ラオス:ラオス大学農学部のSRI圃場において、気象要因、水管理、生産性に関する調査を行った。また、作物生長モデルを援用することにより、土壌中における水分状態の違いが、稲の窒素吸収効率に及ぼす影響を評価した(吉田)。【モニタリング】設置したモニタリング機器を用いて、各国の気象・土壌・水分ストレス・イネ生育に関するデータを収集した。また、日本のSRI農家の水田にもモニタリング機器を設置して、収集した各地域のデータを同一基準で表示できるようにした。(溝口)【実験・調査】(1)インドネシア:中部ジャワのプルウォケルト周辺における農家を対象に、導入した理由と成果、導入しない理由をヒアリング調査した。(山路)棚田で現地農家が実施しているSRI水田における水管理の追加実態調査を行い、インドネシアの化学肥料に対する補助金政策がSRI農家の意思決定に及ぼす影響について検討した。
地域文化を基盤とする終末期がん患者の看取りケアに関する多職種コーディネート機能

[平成30年度の目的]地域文化の特性と終末期がん患者の在宅看取りケアに関する地域文化の特性を生かした終末期がん患者の在宅看取りケアの実現に向けた多職種コーディネート機能モデルの有効性を包括的に評価することにある。[実績結果]平成29年度終末期がん患者の看取りケアに関わるコーディネート機能に影響を与える因子が地域文化の特性に応じ、どの程度影響を与えているのか仮設立証を行い、多職種コーディネート機能モデルを作成した。主因子法・バリマックス回転で因子分析を行った結果、「在宅移行のタイムリーな支援時期のずれ」「利用者の状態に変化に迅速に対応するためのチーム編成」「利用者の状態の変化に応じニーズにタイミングよくキャッチ」「在宅看取りの実現のための専門職の選定」「在宅看取りに関わる調整者の選択」「職種によって利用者との信頼関係を短時間でつくる力をもっていない」「多職種間のネットワークを拡げるための教育研修の機会に参加する」「在宅看取り実現のため多職種間の関係性をつくる努力がある」「在宅看取りを実現するため迅速で柔軟に対応するための役割変更をする」「地域特性により在宅看取りに関する価値観が異なる」「地域特性により在宅看取りの取り組みを実現している」「利用者の在宅看取りの希望と在宅継続の実現とのずれ」「在宅看取りの実現のため適正な地域資源を利用する」「地域との関係性を築くため顔を売る」、この14カテゴリーが新たなに生成された。その後、パス解析をした結果、地域との各関連性が明らかになった。これらのモデルの有効性を包括的に評価するため、全国の7地域の医師、看護師、薬剤師、社会福祉士、医療ソーシャルワーカー、介護福祉士の専門職16名タビューは終了しており、現在分析途中にある。研究目的を達成のためめのインタビューは全て終了している。しかしデータの分析および結果の公表するための時間を要している。2019年度は1年延長し、結果の分析及び論文・学会へ公表する予定である。【平成28年度の目的】終末期がん患者の在宅看取りケアに関わる多職種の複雑さの状況と地域文化の特性との関連を明らかにすることである。そのことにより在宅看取りケアに関するコーディネート機能に影響を与える因子を抽出し仮設生成を行うことにある。【実績結果】終末期がん患者の在宅看取りケアに関わった5年以上経験のある医療・福祉専門職(医師、看護師、保健師、社会福祉士、薬剤師)25名に対しては半構成的インタビューを実施した。インタビュー内容は、複雑で困難な在宅看取りケアに関する多職種実践の役割機能とその課題についてである。自治医科大学臨床研究等倫理審査委員会の承認を経ており、個人情報保護、データ取扱い等に関する倫理的配慮は行っている。実績結果として、その結果コーディネート機能に影響を与える因子として、『看取りケアに関連するアクセスビリティ』『看取りケアに関連する多職種協働による協調性』『看取りケアに関連する包括的課題』『看取りケアに関連するケア継続性』『看取りケアに関連する地域特性』が抽出された。これらの結果より、終末期がん患者の看取りケアに関するコーディネート機能は、組織の境界域としてファジーな状態の概念として時空間の現出として説明された。つまり時間の概念として、終末期がん患者の看取りケアに関するアクセスビリティ、ケアの継続性、包括的課題等を時系列に変化する情報の共有として現出した。空間の概念として、多職種協働の協調性、地域特性など各組織の場を超えた空間として現出した。これら時空間の組み合わせは、地域文化の特性により複雑な様相を示していた。平成28年度の目的である終末期がん患者の看取りケアに関わる多職種の複雑さと地域文化の特性との関連を明らかにすることである。それにより看取りケアに関するコーディネート機能に影響を与える因子を抽出し仮説生成を行うことである。研究対象として在宅医療・在宅緩和ケアが推進されている研究分担者、研究協力者の研究フィールドの6地域で研究同意の得られた対象25名にインタビューを実施した。分析は質的記述的分析法を用いた。多職種の看取りケアに関する複雑な状況の本質さと地域文化の特性から、5つの大カテゴリーが抽出できた。[平成29年度の目的]終末期がん患者の在宅看取りに関わるコーディネート機能に影響を与える因子が地域文化の特性に応じ、どの程度影響を与えているのか仮説立証を行い、多職種コーディネート機能モデルを作成することにある。[実績結果]全国の在宅医療訪問看護事業所及び訪問介護事業所より無作為抽出法(層化無作為抽出法)より各都道府県別数の層に分類し、各層のサンプルに対してさらに単純無作為抽出を行い2500か所の当該管理者を対象とした。データ収集方法は、郵送による自記式質問紙調査方法によって実施した。自治医科大学臨床研究等倫理審査委員会の承認を経ており、個人情報保護、データ取扱い等に関する倫理的配慮行っている。実績結果として514か所の有効回答を得た。主因子法・バリマックス回転で因子分析を行った結果、14のカテゴリーが生成された「在宅移行のタイムリーな支援時期のズレ」「利用者の状態の変化に迅速に対応するためのチーム編成」「利用者の状態の変化に応じニーズにタイミングよくキャッチ」「在宅看取りの実現のための専門職の選定」「在宅看取りに関わる調整者の選択」「職種によって利用者との信頼関係を短時間でつくる力をもっていない」「多職種間のネットワークを拡げるための教育研修の機会に参加する」「「在宅看取り実現のため多職種間の関係性をつくる努力がある」

「在宅看取りを実現するため迅速で柔軟に対応するための役割変更をする」「地域特性により在宅看取りに関する価値観が異なる」「地域特性により在宅看取りの取り組みを実現している』「利用者の在宅看取りの希望と在宅継続の実現とのズレ」「在宅看取りの実現のため適正な地域資源を利用する」「地域との関係性を築くため顔を売る」が抽出された。これらの結果より終末期がん患者の在宅看取りに関わるコーディネート機能は地域の特性を生かすためのモデルが必要であることが立証された。平成29年度の目的は終末期がん患者の看取りケアに関わるコーディネート機能に影響を与える因子が地域文化の特性に応じ、どの程度影響を与えているのか仮説立証を行い、多職種コーディネート機能モデルを作成することにある。目的を達成するため研究対象として全国の訪問看護事業所及び訪問介護事業所の管理者を対象に質問紙調査を実施した。分析は因子分析、共分散分析法、パス解析を用いた。因子分析の結果14のカテゴリーが新たに生成され地域との各関連性が明らかになった。[平成30年度の目的]地域文化の特性と終末期がん患者の在宅看取りケアに関する地域文化の特性を生かした終末期がん患者の在宅看取りケアの実現に向けた多職種コーディネート機能モデルの有効性を包括的に評価することにある。[実績結果]平成29年度終末期がん患者の看取りケアに関わるコーディネート機能に影響を与える因子が地域文化の特性に応じ、どの程度影響を与えているのか仮設立証を行い、多職種コーディネート機能モデルを作成した。主因子法・バリマックス回転で因子分析を行った結果、「在宅移行のタイムリーな支援時期のずれ」「利用者の状態に変化に迅速に対応するためのチーム編成」「利用者の状態の変化に応じニーズにタイミングよくキャッチ」「在宅看取りの実現のための専門職の選定」「在宅看取りに関わる調整者の選択」「職種によって利用者との信頼関係を短時間でつくる力をもっていない」「多職種間のネットワークを拡げるための教育研修の機会に参加する」「在宅看取り実現のため多職種間の関係性をつくる努力がある」「在宅看取りを実現するため迅速で柔軟に対応するための役割変更をする」「地域特性により在宅看取りに関する価値観が異なる」「地域特性により在宅看取りの取り組みを実現している」「利用者の在宅看取りの希望と在宅継続の実現とのずれ」「在宅看取りの実現のため適正な地域資源を利用する」「地域との関係性を築くため顔を売る」、この14カテゴリーが新たなに生成された。その後、パス解析をした結果、地域との各関連性が明らかになった。これらのモデルの有効性を包括的に評価するため、全国の7地域の医師、看護師、薬剤師、社会福祉士、医療ソーシャルワーカー、介護福祉士の専門職16名タビューは終了しており、現在分析途中にある。研究目的を達成のためめのインタビューは全て終了している。しかしデータの分析および結果の公表するための時間を要している。(平成29年度)は、終末期がん患者の看取りケアに関するコーディネート機能に影響を与える因子が地域文化の特性に応じ、どの程度影響を与えているのかアンケート調査により仮説立証を行い、多職種コーディネート機能モデルを作成することである。
新奇強磁性非平衡物質の合成と磁気相互作用の解明

中性子散乱をツールとしてスピントロニクス材料の強磁性相互作用の直接検出を目標にしている。研究の為にはバルク試料が必須で非平衡状態での試料作製を目指してメカニカルミリングを使って結晶育成を試み準安定相を実現する試作条件を得た。並行して粉末や多結晶試料でスピン波が直接観測出来るJ-PARCパルス中性子を使った中性子ブリリアン散乱法を高分解能チョッパー装置で確立した。強磁性金属をドープして創るエピタキシャルないしスパッタリングで非平衡的に薄膜を生成している試料は低温で熱処理をして準安定相を実現するのがkeyである。中性子散乱をツールとして強磁性相互作用を検出を目標にしている為にバルク試料が必要となるので非平衡状態での試料作製を目指しメカニカルミリングを使って結晶育成を試みた。平成24年度も東日本大震災の影響が残り計画通りの進展は出来なかった。特に測定機器の調整と材料の入手が障害となって当初計画を断念せざるを得なくなった。その上、研究計画の根幹をなすJRR3の中性子散乱実験再開は今の時点でも目処が立っていない。このような状況下で次の様な実績が得られている。ZnTeにCr5%ドープした強磁性半導体の創成をメカニカルミリング法によって確立したことは前年の報告にも記述したが、この試料で後述する中性子Brillouin散乱を用いてスピン波の検出実験の準備をしてマシンタイムの割当を待機している。MnO、ZnO、TiOなどの酸化物にMnをドープした試料のメカニカルミリングを行ったが成功には至っていない。LiZnMnAsの試料創成を試行しているが危険なLiをグローブボックス内で処理する為の環境が結局は整えることが出来なかったのは心残りである。最大の成果はJPARCのHRC分光器を使って中性子Brillouin散乱法を確立し世界で始めてmeV級の非弾性散乱をQ=0.05で検出可能ならしめた。この成果は研究会や国際会議でも発表しさらに論文も出版予定である。この方法を用いて今年の成果で得られた試料のスピン波励起からの共鳴散乱を観る事に依って強磁性相互作用を決める事が出来る。9月迄に粉末試料の準備をして中性子非弾性散乱実験を行い、新しい非平衡強磁性半導体物質創成の開発方法を発表したい。現在磁性金属をドープした強磁性半導体はエピタキシャルないしスパッタリングで非平衡的に薄膜を生成し低温で熱処理をして準安定相で創成されている。中性子散乱をツールとして強磁性相互作用の決定を目標にする為にはバルク試料が必須である。バルク強磁性半導体を創成する為に非平衡状態での試料作製をメカニカルミリングを使って結晶育成を試みる。平成23年度は大震災の影響で大幅に計画が遅れ、漸く9月以降に実験研究を再開させたが、測定機器の調整、材料の入手が極端に困難となり結局年度末ギリギリに手元に到着した。その上、現時点においても研究計画の根幹をなす中性子散乱実験の再開の目処が立っていない。メカニカルミリング法によってZnTeにCr5%ドープした強磁性半導体の創成法を確立した。さらに試料焼成条件の最適条件を見つけ磁化などの特性を明らかにした。メカニカルミリングをして得られた試料のXPDプロファイルからCrZnTeがメインではあるが僅かにCrTeの混入が観られる試料(No3)と実験誤差範囲内で混入が無い試料が出来た。磁化測定からは両者の明瞭な差は観られない。CrZnTeはZんBlende型結晶で僅かに(最大3%)の格子常数の膨張が観られる。熱処理を施すと予想通り低温(300度)まではZn Blende型の結晶を維持するがこれより高温で熱処理を行うと明らかにZnTeと他の相との相分離が起り、それとともに強磁性磁化の値が激減する。MnOにMnをドープした試料のメカニカルミリングに着手した。MnOの混入が観られるが低温で強磁性を示す化合物を創成出来る可能性を得た。LiZnMnAsの試料創成を試行しているがLiをハンドルする為の環境整備を整える事から始めなければならない。研究実績の概要で記述したように初期に予定した研究計画の半分も達成出来なかったが、その中でも幾つかの重要な成果があった事は救いである。(1) Zn Blend型、2-6族、3-5族強磁性半導体の中で2種類の物質が存在すると想われる。中でもドープされた強磁性金属エレメントが母体の化合物中に不均一に入る物質(非平衡状態)と整然と置換される物質(平衡状態)の2種類が存在する。前者は平衡に近づける事は難しく(相分離が進む)、むしろ非平衡状態で強磁性が顕れる。この部類に入るのがCrZnTeである。バルク強磁性成分はCrZn相からではないかという疑問が完全に解決していない。