hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高等教育における女性の職業キャリア－母親の子育て・就業意識に注目して

高等教育機関を卒業した女性の職業キャリア分化を規定する要因を明らかにするため、幼児教育・保育士を目指す首都圏の専門学校生や中京圏の短期大学の女子学生と中京圏の女子短期大学・女子大学を卒業した20-50歳の女性を対象に調査を行った。専門学校や短期大学の女子学生は、高校生までの家族の職業や職場環境と母親が仕事を続けるように勧めていたことが就業継続希望に影響を与えていた。短大・大学を卒業した女性を対象に行った調査の結果、母親から仕事を続けるように勧められたり、子どもの頃に自然の中で遊んだ経験や部活動に熱心に取り組んだ経験がある場合、女性は結婚後も仕事を継続する傾向が明らかになった。本研究は高等教育機関を卒業した女性の職業キャリア分化を規定する要因を明らかにすることを目的としている。高学歴女性の職業キャリア分化を詳細に把握するため、幼稚園教諭・保育士を目指す短期大学の1・2年生にインタビューを行った。保育者を目指す短大生に将来のライフコース展望、進路選択、家庭環境や母親の職業や働き方などについてインタビューした。インタビューの結果、1・2年生ともに高校の進路選択時に将来の就職などについて考え、短期大学への進学を決定していた。高校時代に習い事でスポーツなどを子どもに教えた経験や年少の子どもと関わった経験などが保育者を目指す要因になっていた。また、母親と同じ保育職に就きたいという身近な職業モデルが進路選択に影響を与えていた。前年度専門学校生を対象に行ったインタビュー結果と短大生の結果を比較すると、中学時代の職場体験は専門学校生には保育者を目指す強い要因であったが、短大生には大きな影響を与えていなかった。また、両者とも高校の進路担当教員から進路選択にあたって様々な影響を受けていたものの、短大生の方が将来展望について詳細に検討していた。前年度に専門学校生を対象に行ったインタビュー結果同様、家族の職業が女子学生の職業選択に影響を与え、卒業後の職業選択・将来展望が進路選択に影響を与えていた。先行研究では、女性のライフコースは学校教育と卒業後の様々な条件によって分化し、結婚後の家庭環境が女性の職業キャリアに影響を与えると指摘されてきた。結婚後の家庭環境が女性の職業キャリアに影響を与えることは議論されてきたが、家族の職業が女子学生の職業選択・将来展望に影響を与えることは十分に議論されてきたとは言いがたい。本研究は、短大生と専門学校生の進路選択や職業キャリア展望に高校生までの家族の職業や職場環境が影響を与えていることを明らかにすることができた。女性の職業キャリアに関する先行研究は結婚・出産後の就業形態や未婚期の就業形態と結婚との関係が注目され、高学歴女性の離学後の職業キャリアについて十分に説明されてきたとはいえない。先行研究の課題に対して、本研究は女性の職業キャリアが分化する要因を母親の就業意識や子育てのあり方が与える影響を考慮することで説明することを目的とする。本研究は幼稚園教諭・保育士を目指す中京圏の短期大学1・2年生と中京圏の短期大学・大学を卒業した20-50歳の女性を対象に高校卒業時の進路選択、ライフコース展望、家庭環境や母親の働き方、母親の就業意識などについて調査を行った。短大生を対象にした調査の結果、資格取得やカリキュラムに興味があること、早く就職したいと思う者が短大に多く進学していたことが明らかになった。前年短大生を対象に行ったインタビュー調査結果と同様、短大生は将来の職業を考えて進路を選択し、経済要因が短大進学に影響していることが示唆された。将来展望は、結婚・出産後に一時退職し、子育て後に再就職を希望する者が最も多く、次いで結婚・出産後も就業継続を希望する者が多かった。この傾向は中学・高校時代と同様であるが、中学・高校時代と比較して就業継続希望者が減少し、再就職希望者が増加していた。再就職や退職を希望する者は家事に専念したいと思う割合が高く、就業継続希望者は低い結果であった。性別分業意識には否定的であるものの、家族のために家事に専念したいという意識が将来展望に影響を与えていると思われる。また、母親と同様のライフコースを希望する者が多く、母親がアドバイスする就業意識が女子学生の将来希望職業キャリアに強く影響を与えていた。大卒女性を対象に行った調査結果では、大卒者は女子学生が希望するライフコースと同様の傾向であり、母親の就業意識が職業キャリアに影響を与えていることが明らかになった。高学歴女性の職業キャリア分化を詳細に把握するため、幼児教育者・保育士を目指す2年制専門学校の2年生にインタビューを行った。幼児教育者・保育士を目指す専門学校生に将来のライフコース展望や職業キャリア、進路選択、進路決定時期、家庭環境や母親の職業、働き方、子育て方法になどについてインタビューした。

インタビューの結果、進路決定時期は幼稚園・保育園に通っていた幼少の頃、中学時代の職場体験時、高校の進路選択時に進路担当教員から勧められた時に分かれた。幼稚園教諭や保育士といった専門職を選択することに、最も強い影響を与えていたのは高校時代の進路指導教員より、母親や父親、兄弟姉妹であった。専門職への進路選択は特に家族の職業や職場環境から強く影響を受け、2種類の傾向に分類できる。第1に、家族が専門職に就いている場合は専門職に従事することを勧められたこと。第2に、家族が営業職に従事しているため、資格を取得することで日々の営業成績に振り回されることなく落ち着いて仕事ができる保育士や幼稚園教諭を勧められたことであった。先行研究では、女性のライフコースは学校教育と卒業後の様々な条件によって分化すると考えられてきた。結婚後の家庭環境が女性の職業キャリアに影響を与えることは指摘されてきたが、家族の職業が女子学生の職業選択に影響を与えることは十分に議論されてきたとは言いがたい。本研究は、専門学校生の進路選択、職業キャリア展望に高校生の頃までの家族の職業や職場環境が影響を与えていることを明らかにすることができた。本研究は高等教育機関を卒業した女性の職業キャリア分化を規定する要因を明らかにすることを目的としている。平成24年度は専門学校、短大、大学の各卒業生と在校生を対象に職業キャリア展望に関する調査を行う計画であった。前年度に作成した調査票をより洗練させるため、幼稚園教諭・保育士を目指す短期大学の1・2年生に進路選択や進路選択時期、職業キャリア展望、ライフコース展望、家庭環境や母親の職業、働き方、子育て方法などに関するインタビューを行った。前年度専門学校生に行ったインタビュー結果と短大生のインタビュー結果から進路選択に際して、両者ともに将来展望や職業選択などは家族の職業や家庭環境から影響を受けていた。一方、専門学校生は中学時代の職場体験が保育者を目指す強い要因であったが、短大生では職場体験は大きな影響を与えていなかった。両者のインタビュー結果から異なる要因について先行研究などから調査票を再検討する必要があり、調査票作成に時間を要している。昨年度は高等教育機関に在学する学生に進路選択や職業キャリア・ライフコース展望に関するインタビューを行い、職業キャリア分化に与える影響を明らかにする計画であった。昨年度は、幼児教育者・保育士を目指す専門学校生にインタビューを行った。進路選択や進路選択時期、職業キャリア展望、ライフコース展望、家庭環境や母親の職業、働き方、子育て方法などに関するインタビーの結果、家族の職業や家庭環境が職業キャリアやライフコース展望には強く影響を与えており、家族の職業観が直接子どもの職業選択、職業キャリア展望に影響を与えていることが明らかになった。
葉緑体における光環境感覚と細胞応答機構

これまでの光環境応答の研究は、その生理応答との関係から、主に核における遺伝子発現制御の視点で進められてきた。本研究では、光合成反応の場である「葉緑体」でも何らかの光刺激を受容している可能性があるとの仮説に立ち、葉緑体の自律的な光環境応答と葉緑体から核への情報伝達経路の解析を中心に行うことで、「植物細胞場」の視点に立った新しい「植物の光環境感覚」像の理解を目的とする。特に、葉緑体内で光応答に関わるとされているCSK(Chloroplast Sensor Kinase)の役割に着目し、葉緑体における光認識と、それに依存したシグナル伝達のメカニズムの解明を目指した。シロイヌナズナのCSKは、光合成電子伝達鎖のプラストキノンプールのレドックス状態に依存して、葉緑体ゲノムにコードされた光合成遺伝子の転写を調節すると考えられている。しかしながら、光化学系I、IIを構成するタンパク質は葉緑体ゲノムのみならず、その約半数は核ゲノムにもコードされているため、葉緑体内における光環境の変化に応じた核コードの光合成遺伝子の発現制御にもCSKが関与している可能性が考えられた。野生株とcsk欠損変異株を様々な波長・強度の光条件下で生育させ、光合成に関連する核遺伝子の発現を調べた結果、一定時間PS II light(光化学系IIを優先的に活性化する)で馴化させた後に、PS I light(光化学系Iを優先的に活性化する)に置換した場合に、光化学系IIを構成するPSBO、PSBW、PSB27の転写量が野生株では増加した一方で、CSK欠損株では減少していた。この結果は、光化学系I、II間の量的・機能的なバランスを取るために、CSKがプラスチドシグナル伝達経路を介した核コードの光合成遺伝子の発現制御に関与している可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの光環境応答の研究は、その生理応答との関係から主に核における遺伝子発現制御の視点で進められてきた。本研究では、光合成器官である葉緑体でも何らかの光刺激を受容している可能性があるとの仮説に立ち、葉緑体の自律的な光環境応答と葉緑体から核への情報伝達経路の解析を中心に行うことで、新しい植物の光環境感覚像の理解を目的としている。本年度は特に、葉緑体内で光応答に関わるとされているCSKと、プラスチドシグナル伝達において中心的に機能すると考えられているGUN1の役割に着目し、以下の点について検討を行った。1.「葉緑体の光環境感覚におけるCSKの役割」:csk欠損変異株を用いた解析を進め、CSKに依存して制御を受ける葉緑体遺伝子を複数同定することができた。また興味深いことに、CSKの欠損によりいくつかの核コードの遺伝子の発現も影響を受けることが示され、CSKが何らかのプラスチドシグナルを介して核遺伝子の光応答転写制御にも関与している可能性が示唆された。単細胞紅藻シゾンにおけるCSKのオーソログであるHIKの解析結果からも、同様の葉緑体に自律的な光応答とプラスチドシグナルを介した核遺伝子の転写制御への関与が示され、葉緑体が誕生した当初から高等植物に至るまで、長らく保存されてきた光応答システムであることが予想された。2.「GUN1を中心としたプラスチドシグナル伝達機構の解析」:GUN1は、葉緑体から核へのプラスチドシグナル伝達経路において中心的な役割を持つ可能性が示唆されている。葉緑体内におけるGUN1のターゲットの同定を目指し、in vivoでの葉緑体DNAへの結合パターンをChIP法によって調べたところ、いくつかの葉緑体遺伝子のプロモーター領域にGUN1が特異的に結合する可能性が示唆された。RNAとGUN1間の結合を調べるRIP法については、実験条件の検討を現在進めている。

この結果は、光化学系I、II間の量的・機能的なバランスを取るために、CSKがプラスチドシグナル伝達経路を介した核コードの光合成遺伝子の発現制御に関与している可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度の研究内容として計画した項目はほぼ終了しており、葉緑体独自の光環境感覚、およびプラスチドシグナルを介した光に依存した核遺伝子の発現制御機構の理解に向けて順調に研究が進行しているものと考えられる。当初の研究目的・研究計画にしたがって、2年目の研究を遂行する。現状で大きな問題点はないが、今後の研究の進行に合わせて内容や順序、方針等を調整しながら進める。当初の計画に従いつつ、それらを上回る成果を挙げられるよう、効率的かつ効果的な研究の推進に努める。
新鮮な情報検索のためのスケーラブルな分散型サーチエンジン

企業活動にITが使われる今日、Webページ検索はインターネットのみならずイントラネットでも重要な技術である。ビジネスでは特に新鮮な情報が必要とされている。しかし、既存の集中型サーチエンジンでは、文書収集に時間がかかり、十分に新鮮な情報を検索することが困難である。そこで、我々は分散型サーチエンジンを用いてこの間題を解決した。分散型サーチエンジンでは、文書を収集することなく各サイトでインデックスを作成する0このため、新鮮な情報の検索が可能となる。しかし、分散型サーチエンジンは検索時に通信遅延が生じるため、規模を拡大することが困難であった。しかし、我々は、キャッシュを効率的に用いるいくつかの技法を開発した。「次の10件」検索では、先読みを行い、さらに上位10件を予測することで通信対象を選択する。この技法はANDおよびAND-NOTを含むクエリでは正しく予測することができない。この問題を、既検索クエリを投機的に再検索することで正しく予測する。この技法を永続的キャッシュと名づける。はじめて旨のクエリは、クエリの論理式に基づいてサイトを選択する。この技法をクエリに基づくサイト選択と名づける。これらの結果、規模にかぎらず一定の応答時間を実現した。また、システムの単一故障点となるメタサーバを多重化することで、システムの信頼性を著しく向上させることができた。さらに、文書内容と鮮度の両方をランキングに反映したFTF・IDFスコアリング手法を提唱し、評価を行った。FTF・IDFは静的Word Spammingにも強い。本研究に関して、平成16年度には、論文誌1件、国際会議5件、国内研究会ならびに学会発表1件の発表がなされた。そこで、我々は分散型サーチエンジンを用いてこの問題を解決した。分散型サーチエンジンでは、文書を収集することなく各サイトでインデックスを作成する。このため、新鮮な情報の検索が可能となる。この技法をスコアに基づくサイト選択(Score based Site Selection, SbSS)と名づける。SbSSはANDおよびAND-NOTを含むクエリでは正しく予測することができない。この問題を既検索クエリを投機的に再検索することで正しく予測する。はじめてのクエリは、クエリの論理式に基づいてサイトを選択する。また、本題ではないが、システムの単一故障点となるメタサーバを多重化することで、システムの信頼性を著しく向上させることができた。本研究に関して、本年度、国際会議8件、国内研究会ならびに学会発表7件の発表がなされた。今後は、SPAMに強く分散型サーチエンジンに適したスコアリングと新鮮な情報検索について研究する予定である。本年度の成果は以下の通りである。1.スケーラビリティの確立分散サーチエンジンの問題点であった検索時の通信遅延を解決するため、様々な検索高速化技法を開発した。この結果、サイト数Nのネットワークにおいて、平均的な場合0(1)、最悪の場合0(N)で検索可能となった。ただし、最悪の場合においても想定されるインデックスの更新間隔を超えることはない。この成果は国際会議にて3件発表した。2.適応的インデクサの開発文書の収集とインデックスの作成をパイプライン方式で行い、動的にパイプラインを再構成する手法を開発した。これにより適応的にインデックスを作成することができるようになった。この成果は国際会議にて2件発表した。分散計算に適さないPageRankの代わりにTF・IDFのTFを文書の更新頻度に基づき鮮度を考慮したFTF(Fresh Term Frequency)に拡張することでWord Spammingに強いランキング法を提案した。4.耐故障性我々の方式ではメタ情報を集中処理する。そのためメタサーバが単一故障点となる。そこで、メタサーバを複製し、分散化することで耐故障性を高めた。5.組織内文書の保護分散サーチエンジンの利点は文書を分散して管理できることにある。そのため組織内文書の検索に適する。しかし、組織内文書は公開・非公開の制御などアクセス制御が必要とされる。この成果は国際会議にて1件発表した。

「次の10件」検索では、先読みを行い、さらに上位10件を予測することで通信対象を選択する。この技法はANDおよびAND-NOTを含むクエリでは正しく予測することができない。この問題を、既検索クエリを投機的に再検索することで正しく予測する。この技法を永続的キャッシュと名づける。はじめて旨のクエリは、クエリの論理式に基づいてサイトを選択する。この技法をクエリに基づくサイト選択と名づける。これらの結果、規模にかぎらず一定の応答時間を実現した。また、システムの単一故障点となるメタサーバを多重化することで、システムの信頼性を著しく向上させることができた。さらに、文書内容と鮮度の両方をランキングに反映したFTF・IDFスコアリング手法を提唱し、評価を行った。FTF・IDFは静的Word Spammingにも強い。本研究に関して、平成16年度には、論文誌1件、国際会議5件、国内研究会ならびに学会発表1件の発表がなされた。
ケミカルフェノミクスによる植物のサイズを制御する低分子化合物の探索

本研究ではバイオマスの増産を目的とし、低分子化合物ライブラリを処理した植物の表現型を解析することで、有用な低分子化合物を探索した。まず、シロイヌナズナ種子にケミカルを添加した後、青色光下で培養し、画像を取得・評価した。開発した計算プログラムを用い、22項目について定量的な数値を算出した。本研究では植物が伸長し、子葉の面積が小さいフェノタイプを持つもので特に著しく差異を示した化合物の#203を候補とした。#203を添加すると、青色光下のみで伸長が亢進した。#203およびその類似化合物について遺伝子発現解析を行ったところ、#203のみ青色光受容関連遺伝子の発現に変化が起こらないことを明らかにした。近年、地球温暖化等の環境問題の解決や炭素循環型社会の形成のためにも植物バイオマスは重要な資源となっている。本研究では、バイオマスの効率的な利用のために、さらなるバイオマスの増産を目的とした。これまでにも、エンドデュプリケーションにより、植物を大きくするような薬剤が知られている。しかしながら、それらは植物個体の稔性の低下などを引き起こすため、問題点も多い。本研究ではこの問題の解決に、低分子化合物ライブラリを用いて、化合物処理時における植物の表現型を解析することにより、有用な低分子化合物を探索した。まず、シロイヌナズナ種子を96タイターウェルに播種し、低分子化合物を終濃度2.5&#61549;Mとなるよう添加し、青色光下で3日間培養した。通常、青色単色光下でシロイヌナズナを育成すると、暗所での育成時と比較し、胚軸長が短くなるため、植物が伸長し大きくなっているものが迅速に判定することが可能であり、観察に適当な培養系であると判断した。青色単色光下で約4000化合物について処理し、全処理に対応するウェル全域の顕微鏡画像を自動撮影顕微鏡を用いて取得した。現在、画像解析を行い、胚軸の長さと葉の大きさを指標に全画像のプロットファイルを作成、評価を試みている。2つ目に、青色光下においてシロイヌナズナの胚軸が有意に伸長した候補化合物は約40種あったが、そのうち特に有意差が大きく、且つ大量に入手可能であった1種を候補化合物として選抜した。この化合物を処理すると、青色光特異的に胚軸の伸長が亢進されることが分かった。この化合物および、コントロールと伸長に差異を示さない候補化合物の類似体を処理した時におけるマイクロアレイ解析を行っている。近年、化石燃料の枯渇問題や、地球温暖化等の環境問題に対する解決策として、植物バイオマスを利用した炭素循環型社会の形成が進んでいる。本研究では、バイオマスの効率的な利用のために、バイオマスの増産を目的とした。目的を達成するために、低分子化合物ライブラリを処理し、植物の表現型を網羅的、かつ、定量的に解析することで、有用な低分子化合物を探索した。まず、シロイヌナズナ種子にケミカルを添加した後、青色光下で3日間培養し、自動撮影顕微鏡で観察、全体の画像を取得・評価した。客観的かつ迅速に評価を行うために、本研究に対して開発した計算プログラムを用いることにより、植物全体、子葉、種子に関して周長、面積等の22項目について定量的な数値を自動で算出することが可能となった。その中から植物の成長を評価するために、1植物の全長、2葉の大きさをあらわす2項目を選択して作成した散布図について、4エリア(1:2=長:大、長:小、短:大、短:小)に区分した。その結果、植物の全長、葉の大きさともに増大する(長:大)フェノタイプを示す適格な候補を選抜できなかった。次に、本研究では植物が伸長し、子葉の面積が小さい(長:小)、青色光非感受性の個体に特徴的なフェノタイプを持つエリアに着目した。特に著しい差異を示した低分子化合物の#203を候補とし、以後の解析を行った。青色光下では、通常は植物の伸長が抑制されるが、#203を添加すると、植物の胚軸が約2.7倍程度、伸長が亢進した。他の光条件下ではコントロールと差異を示さなかった。また、2種の#203の類似化合物を処理したときには、青色光下でも胚軸の伸長は見られなかった。#203およびその類似化合物について遺伝子発現解析を行ったところ、#203のみ青色光受容関連遺伝子の発現に変化が起こらないことが明らかになった。現在、#203に結合する候補タンパク質の同定を試みている。ケミカルバイオロジー自動撮影顕微鏡の不具合と修理による遅れ、および産前、産後休暇による遅れによる。画像解析により作成したプロットファイルをもとに、そのデータベース化を行う。

植物が伸長したものにおいては、細胞内構造(液胞・核)の観察を行う。また、候補化合物についてキャラクタリゼーションを行う。妊娠中に休業せざるを得ない状況となり、予定していた学会に参加できなかった。また休業中に実験が遅延し、予定していた試薬等の購入をしなかった。平成26年度に学会参加費として使用する。
アイヌ民族教育に関する総合的な研究

アイヌ民族教育の原理・制度、アイヌ民族教育に関する実践、海外の先住民族・少数民族の教育3つの研究課題の柱に沿って研究・調査行い、アイヌ民族の当事者が設立を求めているアイヌ民族学校、アイヌ民族大学などのアイヌ民族教育機関の具体的なイメージを持つとともに、管理・運営のためのアイヌ民族教育委員会制度や教育内容・方法について検討することができたアイヌ民族教育の原理・制度、アイヌ民族教育に関する実践、海外の先住民族・少数民族の教育3つの研究課題の柱に沿って研究・調査行い、アイヌ民族の当事者が設立を求めているアイヌ民族学校、アイヌ民族大学などのアイヌ民族教育機関の具体的なイメージを持つとともに、管理・運営のためのアイヌ民族教育委員会制度や教育内容・方法について検討することができたアイヌ民族による民族学校や民族大学の設立の運動は始まったばかりであり、アイヌ民族団体内部にもその必要性をめぐって多様な意見がある。そのため、本年度の研究は、アイヌ民族による民族教育の可能性、アイヌ民族学校や民族大学の設立の必要性について、アイヌ民族団体内での議論を大切にしながら、アイヌ民族教育関係者と丁寧に研究討議を行った。アイヌ民族文化交流会への参加などを通じて、アイヌ民族自身の声を聴くことを重視した。研究は、原理・制度、実践、比較の3グループに分かれて行われた。原理・制度グループは、明治初期に遡って金成太郎を中心とするアイヌ民族独自の学校づくりに注目し、アイヌ民族関連団体の、今日までの民族教育の必要性をめぐる議論を整理した。実践グループは、イオル再生の取り組みやアイヌ児童の学習支援の現状を明らかにする研究を行い、アイヌ民族の教育をめぐる現状を分析した。比較研究グループは、台湾、ニュージーランド(マオリ)、アメリカ先住民の教育について、最新の動向と言語復活の取り組みの経過を確認した。共通する「言語の巣」運動の必要性が確認された。そのうえで、民族学校・民族大学設立の現実的な可能性、準備の取り組みについて、アイヌ民族関係者と検討した。2年目を迎えた本研究は、原理・制度、実践、比較の3グループがそれぞれのテーマで研究を行い、日本社会教育学会でのプロジェクト研究「アイヌ民族・先住民族をめぐる教育の課題」において、発表・報告を行い、共同研究グループ内での研究成果を共有し、広く学会員へも発信することができた。3グループの主な研究実績は以下の通りである。原理・制度グループは、アイヌ民族の教育要求を教育システムに反映させるための仮称「アイヌ民族教育委員会制度」について、アイヌ民族の教育関係者とともに検討した。また、先住民族の自治権や教育権と具体的な教育制度のあり様について検討するために、フィンランドのサーミ民族の教育システム、南米ボリビアの先住民族政策と先住民族大学の設立について調査を行った。実践グループは、北海道の博物館職員に対して、アイヌ民族学校の可能性についての聴き取り調査を行う一方、中国北京市にある中央民族大学での、民族大学の役割や意義についての聞き取り調査を行った。それらをもとに、アイヌ民族学校を成立させるための諸条件、博物館を中心とした社会教育の役割や大学の果たす役割を検討した。比較グループは、カナダとオーストラリアの先住民族の教育システムに関する調査を行った。カナダでは、先住民族による独立した教育委員会制度が確立しており、公選制で予算編成権を有するなど、先住民族の教育要求が具体的にどのように反映されるかを明らかにした。オーストラリアでは、先住民族に対する法学、医学分野での優先的資格取得、アファーマティブアクションにおいて、大学が果たす役割を明らかにする調査を行った。本年度は、研究成果のまとめの年として、1アイヌ民族教育の原理・制度、2アイヌ民族教育の実践、3海外の先住民族・少数民族教育の3つの研究課題の柱にそって、研究会等で総括的な討議を行い、その研究成果をアイヌ民族教育共同研究会編の報告書『アイヌ民族教育の会課題と展望』にまとめた。1では、アイヌ民族参加によるアイヌ教育委員会制度の具体的な検討行い、その記録をもとに同制度の創設に向けた具体的な展望を持つことができた。また、アイヌ民族学校や大学設立に向けての具体的な課題検討を地域で活動する教育関係者と討議することができた。2では、大学におけるアイヌ民族に関する学習やボリビアにおける先住民族大学の実践などを分析し、アイヌ民族教育の具体的実践に生かす議論ができた。アイヌ民族教育機関における教育内容・方法については、アイヌ民族固有の方法論についての十分な研究討議ができなかったことから、今後の研究課題として確認した。3については、海外の先住民族の先進的な取り組みを当事者による研究を含めて、日本に紹介し、アイヌ民族教育の具体手展望に生かすことができた。また、こうした研究を通じて、若手の先住民族教育の研究者育成やアイヌ民族教育を担う次世代の育成を試みることができた。報告書には、これらに加えて、2010年12月に北海道沙流郡平取町二風谷で行われた、国際共同研究会の報告のうち、海外からのゲストの報告を中心に記録として残し、今後の議論に生かすための資料化を行った。3年間のまとめてとして、アイヌ民族学校、アイヌ民族大学などアイヌ民族教育機関の具体的な設立の展望と管理・運営のためのアイヌ民族教育委員会制度などの検討など、アイヌ民族の教育権保障のイメージを共同研究者およびアイヌ民族当事者との間で共有し、実践の展望を切り開くことができた。3グループの調査・研究はおおむね順調であるが、東日本大震災に関する緊急の研究課題への取り組みが求められ、論文による研究発表が少し遅れ気味である。24年度が最終年度であるため、記入しない。収奪型の過去のアイヌ民族研究に対する反省にもとづき、本研究ではアイヌ民族との共同研究という姿勢を堅持してきた。

北海道での研究会が多いなど、日程調整など厳しい面もあるが、引き続きこうした姿勢で臨み、具体的な提言やヴィジョンを示す研究となるように努める。また、現在、日本社会教育学会を中心に研究討議を行っているが、より広い学問領域でも研究課題として自覚されるよう、関連学会にも課題提起していきた。24年度が最終年度であるため、記入しない。
骨誘導因子と歯根膜シートを併用した新規の歯周組織再生治療の開発

これまでに研究者は、歯根膜シートを行う際の温度応答性培養皿の最適な条件を定めるため、3種類の濃度のPIPAAMを使用した温度応答性培養皿を用いて、歯根膜シートの作製を行ってきた。昨年度までに行ってきた研究の結果により、これまでに使用していた強度の低い歯根膜シートに比べて、より強度の強く、臨床上扱いやすい歯根膜シートが作製できるようになった。今年度は、温度応答性培養皿を使用したイヌ歯根膜シートの培養法を行い、歯根膜細胞シートを作製して、イヌに作製した欠損に対して応用を行った。この際に、対照群では通常の歯根膜シート、実験群では石灰化歯根膜シートを作成し応用した。実験期間中、実験群、対照群ともに良好な治癒経過をたどり、臨床上著明な炎症反応も認められなかった。実際に欠損に応用する際にも、歯根膜シートは強度が十分であり従来使用していた担体も必要なく欠損に応用することができた。組織標本の結果では、両群ともに炎症性の反応もなく、良好に治癒している様子が観察された。現在組織計測等の評価を追加して行っているところであり、群間の差については今後引き続き検討が必要と考えられた。今後は石灰化条件の検討などさらに移植するのに最適な条件を設定するべく検討が必要であることが示唆された。結果として、濃度の違う温度応答性培養皿を用いることで、シートのはがれやすさを調節することができることがわかった。また、最適な培養条件を決定するために、FBSの濃度を変えて歯根膜細胞を温度応答性培養皿で培養したところ、最も効率的に培養できるFBSの条件を確認することができた。さらに細胞が温度応答性培養皿に均一に確実に培養されるために、温度応答性培養皿の表面を前処理して培養することで、細胞がコンフルエントに達するように培養できることを確認した。この方法で、これまでに使用していた強度の低い歯根膜シートに比べて、より強度の強く、臨床上扱いやすい歯根膜シートが作製できるようになった。現在、温度応答性培養皿を使用したイヌ歯根膜シートの培養法について、確認を行い、歯根膜細胞シートを作製して、イヌに作製した欠損に対して応用を行っているところである。これまでに、通法どおりの歯根膜シートを作製することに成功しており、現在、対象となるイヌに欠損を作成中である。研究を行っている経過で、採取した細胞の種類によってシートの出来に差があることがわかっており、現在シートの作製に適した細胞の採取方法について平行して検討を続けているところである。欠損の作製の終了のち、歯根膜シートを欠損に応用する予定である。
ES細胞を用いた神経移植医療における肝細胞増殖因子(HGF)の効果に関する研究

1)HGF存在下の培養で得たneurosphereの脳内移植mouse GFP産生ES細胞から分化誘導したsphereの形態のまま遠心分離で収集し、mouse脳内に移植した。移植した細胞が生着しているかどうかについて、経時的に検討を行った。2,4,8週後にdeep anesthesiaにてcardiac perfusionを行い、脳を採取。スライスを作成してGFP免疫染色を行った。GFP陽性細胞は海馬内の移植した部位のみならず他部位への遊走が認められるが、その傾向は動物によってばらつきがあった。2)移植細胞生着におけるHGFの作用生着度とHGFの併用の有無の影響を検討した。Recombinant HGFを移植片に混じて投与する方法はneuronを増やす可能性があるため、その免疫染色を行ったところ正嫡は多くneuronが多い傾向にあったがばらつきのため有意差を認めなかった。Pumpによる持続的投与を行って解析中である。3)最も神経学的所見の改善度については、rotarodとWatermaze testを施行したが、今後は移植細胞の生着が安定した段階で行う予定である。1)HGF存在下の培養で得たneurospehreの脳内移植まず今回の実験に使用するneurosphereをmouse GFP産生ES細胞から分化誘導した。浮遊培養にて得た細胞をまずspehereの形態のまま遠心分離で収集し、mouse脳内に移植することが出来た。2)移植した細胞の生着の確認実際に移植した細胞が生着しているかどうかについて、経時的に検討を行った。スライスを作成してGFP免疫染色を行っている。GFP陽性細胞は海馬内の移植した部位のみならず他部位への遊走が認められるが、その傾向につき現在検討中である。3)より生着の良い条件を得るために移植部位、HGFの併用の有無の影響を検討中である。Recombinant HGFを移植片に混じて投与する方法はneuronを増やす可能性があるため、その免疫染色を行ったが、未だ有意な差を認めていない。Pumpによる持続的投与が必要か否かについても今後の課題である。神経学的所見の改善度については、rotarodにてまず検討を行っている。Watermaze testを併用しているが、未だ有意差を得るには至っていない。
鉄担持炭素質を触媒とする石炭液化反応

本研究では、触媒前駆体の微結晶化を目的とし、鉄系触媒の中では比較的高い活性を持つオキシ水酸化鉄を新しい方法で炭素質に担持し、石炭液化反応を行った。また、反応後の触媒の再利用を検討した。担持オキシ水酸化鉄触媒は、数種の活性炭をFeSO_4、NaOHおよびNa_2HPO_1のメタノール+水混合溶液に浸し、空気を吹き込みながら40°Cで24時間攪拌し、蒸留水で洗浄した後空気中100°Cで乾燥して調製した。このようにして調製した前駆体をXRDおよびXPS分析したところ、微結晶あるいは非晶質なオキシ水酸化鉄が生成していることが確認された。活性炭(表面積:950m^2/g)を用いて調製した前駆体は高い転化率(91.1%)およびオイル収率(43.9%)を与え、液化反応に対して高い活性が知られている鉄ペンタカルボニルよりもわずかに高い活性を示した。このとき生成した活性種であるピロタイトの結晶子径をScherrer式より求めたところ18nmとなり、活性種の結晶子径が小さいほど高い転化率およびオイル収率を与えた。従来より指摘されているように、高活性を得るためには触媒結晶の成長を抑制することが重要であると考えられる。また、オイル収率より転化率の方が結晶子径により大きく依存していることから、ある程度低分子化されたアスファルテンやプレアスファルテンのような生成物からオイルを生成するためにも結晶子径が小さいことは重要であるが、巨大分子である石炭の分解ラジカルの水素化には触媒の微結晶化がより重要であると考えられる。触媒の再利用を目的として、活性の高かった活性炭担持オキシ水酸化鉄触媒を用いた反応の残渣を触媒とし、過剰の硫黄を添加して反応を行った。触媒を再使用しても、転化率およびオイル収率はほとんど低下しなかった。そのとき、活性種であるピロタイトの結晶子径は23nmとなり、ほとんど成長していなかった。本年度は、液化反応を行う石炭あるいは他の原料から種々の炭素質を調製し、これらを担体として無電解メッキ法により鉄を高分散させた鉄担持炭素質触媒を調製した。これらの触媒を用いて、水素非供与性溶媒である1-メチルナフタレン中、水素雰囲気下でタニトハルム炭液化反応を行い、担体が液化収率や生成物分布に及ぼす影響を検討した。(1)石炭液化反応に及ぼす担体の影響液化収率およびOil収率は担体の比表面積に依存してない。しかし、担持された鉄の一次粒子径は担体によって異なり、粒子径が小さく高分散な状態で鉄が担持されている触媒ほど高活性を示した。(2)石炭液化反応に及ぼす鉄担持量の影響タニトハルム炭液化反応における生成物分布に及ぼす鉄担持量の影響を検討した。液化収率およびOil収率は鉄担持量の増加とともに増加した。鉄担持量が0-0.2mmolで液化収率およびOil収率は著しく増加し、0,4mmolで液化収率が83.2%、Oil収率が46.3%となり、それ以後ほぼ一定となった。(3)石炭液化反応における生成物分布に及ぼす反応時間の影響鉄担持炭素質触媒を用いたタニトハルム炭液化反応における生成物分布に及ぼす反応時間の影響を検討した。液化収率およびOil収率は反応時間の経過とともに増加液化収率およびOil収率は0-20分で著しく増加し、20-60分で緩やかに増加した。アスファルテン収率およびプレアスファルテン収率は0-20分で緩やかに増加し、その後ほぼ一定となった。このことから鉄担持炭素質触媒は液化反応の初期で特に作用していると推察される。

また、オイル収率より転化率の方が結晶子径により大きく依存していることから、ある程度低分子化されたアスファルテンやプレアスファルテンのような生成物からオイルを生成するためにも結晶子径が小さいことは重要であるが、巨大分子である石炭の分解ラジカルの水素化には触媒の微結晶化がより重要であると考えられる。触媒の再利用を目的として、活性の高かった活性炭担持オキシ水酸化鉄触媒を用いた反応の残渣を触媒とし、過剰の硫黄を添加して反応を行った。触媒を再使用しても、転化率およびオイル収率はほとんど低下しなかった。そのとき、活性種であるピロタイトの結晶子径は23nmとなり、ほとんど成長していなかった。
ビッグデータを利用した景気変動メカニズムの実証分析法の研究

本研究では、日本の各種経済指標と国内総生産(GDP)との動的関係を解析し、経済指標とGDPとのフィードバックループを解明するために、景気変動メカニズムに関する実証分析の統計モデルを構築する。また、構築した景気変動メカニズムの統計モデルに日銀短観、日経POS情報サービスや貿易・金融などのビッグデータを利用する方法を提案し、精確性と迅速性の両面から実用性の高い景気変動予測分析のツールを開発する。
年輪解析によるウダイカンバ衰退パターンの抽出と衰退の発生に及ぼす食葉性昆虫の影響

食葉性昆虫の大発生した広葉樹二次林において,健全なウダイカンバが衰退(枝枯れ)・死亡に至る過程を明らかにした。観察した二次林では2006ー2008年の3年間に食葉性昆虫の大発生が確認された。顕著な衰退は2009年に認められ,観察木の15%は樹冠部の枝の50%以上が枯損した重度の衰退木であった。解析の結果,食葉性昆虫が大発生する以前の20年間(1986ー2005年)の年輪幅が狭く,食害の程度が大きかった個体ほど,重度の衰退木となりやすかった。これらの衰退木の約80%がその後の2年間に死亡した。これらの結果から,長期間の低成長は食害に対する感受性を増加させ,その後の衰退に影響する可能性が高い。激しい食害を受けたウダイカンバが衰退に至るパターンとプロセスを理解するため、胸高直径(DBH)が2046cmのウダイカンバ46個体(樹齢約100年)を対象に、個体ごとの食害状況と枯死状況を20062012年にかけて観察した。激しい食害は20062008年、2011年のそれぞれ7月に観察された。食害後の観察木の応答は食害の程度によって異なり、激しい食害を受けた個体では食害から34週間後に二次展葉していた。観察木の死亡は2009年から確認され、2012年6月までの累積枯死率は26%に達した。ウダイカンバの死亡率(確率)に及ぼす二次展葉の有無(食害程度の指標)と個体のDBHの影響を解析した結果、DBHが小さい個体が高頻度に二次展葉した場合に死亡率が高くなることが明らかとなった。ウダイカンバが衰退に至る長期的なパターンを明らかにするため、観察期間中に死亡した個体を対象に年輪解析を行った。ウダイカンバの年輪幅は食害を受けた年付近に低下していた一方、年輪幅の減少傾向は食害以前からすでに認められており、食害以前の肥大成長量の違いが食害後の死亡率に影響している可能性が示唆された。ウダイカンバが衰退に至るプロセスを個葉レベルから明らかにするため、二次展葉により形成された葉(二次葉)と食べ残された葉(一次葉)の諸性質と光合成能力を8月中旬10月上旬にかけて調査した。季節を通して、二次葉は一次葉に比べて葉面積およびLMA(単位葉面積あたりの乾物重量)が小さかった。また、光合成能力の指標であるVcmax(最大カルボキシル化速度)、Jmax(光飽和時の最大電子伝達速度)も,一次葉に比べて二次葉で低くかった。これらの結果は、二次葉の炭素獲得能力が一次葉に比べて低いことを示している。つまり,激しい食害とその後の二次展葉は,炭素獲得量の低下を通して個体の死亡に影響している可能性が示唆された。食葉性昆虫により食害されたウダイカンバが衰退・死亡にいたる過程を明らかにするため、樹齢約90年のウダイカンバ46個体を対象に、食葉性昆虫による食害の程度と食害後の枝葉の応答、衰退状況の経年変化、食害以前の直径成長量を個体レベルで調査した。観察を行った20062013年のうち、激しい食害は2006-2008年のそれぞれ7月に観察された。食害後の枝葉の応答は食害の程度によって異なり、激しく食害されたウダイカンバでは食害から34週間後(8月中旬)に二次展葉し、新しい葉(二次葉)が形成された。2009年6月に観察木に著しい衰退が認められたため、樹冠部の枝全体に占める枯枝の割合を指標とし、衰退の程度を軽度(枯枝の割合:20%以下)、中度(枯枝の割合:2150%)、重度(枯枝の割合:5199%)に区分した。観察木の15%が重度の衰退木であった。年輪解析により食害を受ける以前の平均年輪幅を重度の衰退木とそれ以外の個体との間で比較した結果、重度の衰退木の肥大成長は食害を受ける20年ほど前から低下していた。食害を受ける以前の年輪幅、食害の程度との関係から重度の衰退木となる確率を解析した結果、低成長の個体が激しい食害を受けた場合に重度の衰退木となりやすいことが明らかとなった。2009年以降の死亡率は衰退の程度によって大きく異なり、軽度、中度の死亡率はそれぞれ0%、20%であったのに対し、重度の衰退木では80%を超えていた。以上の結果は、1)食害以前に低成長だったウダイカンバほど食害に対する感受性が高いため、重度の衰退に至りやすく、2)衰退の程度はその後の生存に影響し、衰退の進行した個体ほど死亡に至りやすいことを示していた。

解析の結果,食葉性昆虫が大発生する以前の20年間(1986ー2005年)の年輪幅が狭く,食害の程度が大きかった個体ほど,重度の衰退木となりやすかった。これらの衰退木の約80%がその後の2年間に死亡した。これらの結果から,長期間の低成長は食害に対する感受性を増加させ,その後の衰退に影響する可能性が高い。ウダイカンバが衰退に至るパターンとプロセスを理解するため、樹齢約100年のウダイカンバ46個体(胸高直径(DBH):2046cm)を対象に、食葉性昆虫(大型の蛾であるクスサンの幼虫)による食害状況と枯死状況を20062011年にかけて観察した。クスサンの大発生と激しい食害は20062008年、2011年のそれぞれ7月中下旬に認められた。各個体の失葉率とDBHとの間には有意な相関は認められなかった。失葉率が70%以上の個体の多くは、食害から約1月後に二次展葉しており、食害の程度によってその後の枝葉の応答が異なっていた。観察木の死亡は2009年から確認され, 2011年6月までの累積枯死率は23.9%に達した。死亡率はDBHによって大きく異なり、2011年までに死亡した個体はすべてDBHが36cm未満のものであった。DBHが28cm未満の階級,およびDBHが28-36cmの階級では,20092011年にかけて累積枯死率がそれぞれ7.1%から42.9%,8.7%から21.7%に増加した。2011年における個体の死亡率(確率)に及ぼす二次展葉の有無(食害程度の指標)と個体のDBHを解析した結果、観察期間に二次展葉した回数が多い個体ほど、また、DBHが小さい個体ほど死亡率が高くなることが明らかとなった。二次展葉により形成された葉(二次葉、展葉後約3週目の葉を測定)と食べ残された葉(一次葉)との間で個葉の光合成能力を比較した結果、二次葉のVcmax(最大カルボキシル化速度)、Jmax(光飽和時の最大電子伝達速度)は一次葉に比べて小さく、二次葉の光合成能力は一次葉に比べて低いことが示された。このように、激しい食害とその後の二次展葉は葉の生物季節だけでなく、個葉の光合成能力にも影響を与えていた本課題では、植食者に対するウダイカンバの応答を個体レベル、個葉レベルで調査し、食害に対する短期的な応答を明らかにするとともに、年輪解析によりウダイカンバが衰退(死亡)に至る長期的なパターンを明らかにすることを目的としている。今年度は、激しい食害を受けたウダイカンバの個体レベルの死亡や衰退には、食害の程度だけでなく、食害を受ける以前の成長の良否が影響している可能性を見いだすことができた。本課題では、植食者に対する応答を個体レベル、個葉レベルで調査し、ウダイカンバが衰退(死亡)に至るパターンとプロセスを理解し、ウダイカンバの衰退を回避・軽減するための施業技術」を立案することを目的としている。今年度は、継続観察しているウダイカンバの食害履歴と死亡時期が特定できただけでなく、個体の死亡率に関与する要因を抽出できた。この結果は衰退に至るパターンの一端を示していると同時に、衰退を回避・軽減するための施業技術の立案においても有益な情報である。また、激しい食害がその後の二次展葉を誘発することを明らかにするとともに、二次展葉により形成された葉と食べ残された葉(一次葉)との間で光合成能力を比較し、二次葉の光合成能力が一次葉に比べて低いことを示した。この結果は、衰退プロセスの解明に繋がるものであり、個葉の生理特性と樹木の死亡との関連性について方向性を見いだすことができた。今後もウダイカンバの衰退状況と食害状況、個葉の生理特性について、継続的に観察、調査を行っていく予定である。今後は、年輪解析を重点的に行い、食害を受ける以前の肥大成長量と衰退・枯死との関連性を定量的に評価し、ウダイカンバが衰退・枯死に至る長期的なパターンを明らかにする予定である。ウダイカンバの食害・枯死状況について継続的に観察を行っていくとともに、生存木については、樹冠部における枝枯れの程度(衰退の程度)を個体ごとに評価し、衰退の程度と食害履歴、観察木の個体サイズとの関係について解析を行う予定である。
情報ネットワークシステムとしてのプロテインホスファターゼ系の制御機構の研究

1.PTPεCによるサイトカインシグナルの調節(1)PrPεCの遺伝子導入実験の結果,FTPεCはその酵素活性依存的にIL-6によるM1細胞の分化を強く抑制し,この抑制はJAK活性化レベルでの抑制による。(2)PTPεCのこの抑制効果は,IL-6およびIL-10の受容体を介したSTAT活性化において認められたが,インターフェロン(IFN)α/β受容体やIFNγ受容体を介したJAK-STAT経路に対しては認められなかった。2.核一細胞質間シャトルタンパクとしての新規2重基質特異性ホスファターゼMKP-7の構造と機能の解析新規の2重基質特異性ホスファターゼMAPKホスファターゼ-7(MKP-7)を見出し,その構造・機能・局在を解析し,以下の結果を得た。(1)特有なMKPドメインを有する。すなわち,ローダネース様ドメインと触媒ドメインをもつ。これに加えて,核移行シグナルおよび核外移行シグナルを有する。(2)基質特異性は,ERKに対するよりもはるかにP38とJNKに対して高い特異性を示した。3.新規のPP1阻害タンパク,インヒビター-4,の構造と機能の解析新規のPP1阻害タンパク,インヒビター-4(I-4),を見出し,その構造と機能を解析し,以下の結果を得た。(2)触媒サブユニットPPICに対するI-4の結合サイトは,少なくとも3ヶ所存在する。4.ホスファターゼ阻害活性を示す天然物の構造/機能の解析(1)トウトマイシンの阻害活性とアポトーシス誘導能は,同一分子内の互いに異なる部分構造に帰因する。(2)トウトマイシン構造中のスピロケタール部分を欠くトウトマイセチンが,特異性の高いPP1阻害活性を示す。チロシンホスファターゼPTPこの遺伝子を単離し解析した。まずその3′上流の塩基配列を決定し,さらにPTPεの2つのタイプ,すなわち細胞質型PTPεCおよび受容体型PTPεMは,同一遺伝子により転写されること,また両者は第1エクソンを異にし,これらはそれぞれ相異なるプロモーターにより発現調節を受けることを明らかにした。さらに,PTPεCがマクロファージ分化過程でその発現が上昇し,逆にPTPεMは低下することを明らかにした。これらの現象は,培養細胞のMl細胞で最も顕著であったが,腹腔マクロファージでも確認され,その生理的意義が注目される。PPlαの調節は,量的調節と質的調節に分けられることを明らかにした。肝の癌化過程では,PPlαの転写冗進がみられ,basal lineが量的に上昇する。これに対しG1/S期でのPPlの特異的上昇は酵素タンパク量の上昇を伴わず,翻訳後修飾によるものと考えられる。G1/S期の上昇は,正常肝細胞で最も顕著で,肝癌細胞では明らかにその程度は低かった。トウトマイシンの構造/機能相関の研究から,そのスピロケタール構造にアポトーシス誘導能が検出され,現在さらに強力な誘導能をもつ誘導体を作出し,構造/機能相関を解析中である。I-2,NIPP-1,PTPδのトランスフェクションについては,現在進行中である。既知の膜貫通型チロシンホスファターゼPTPεMに加えて,細胞質性の分子種PTPεCの存在を明らかにし,両者は,同一遺伝子の互いに異なるプロモーターにより転写が調節されていることを明らかにした。PTPε遺伝子は,PTPεMとPTPεCの間でエキソン5以下は共通で,PTPεMはエキソン1,2,3,5,PTPεCはエキソン4,5から成り,エキソン2と4にそれぞれ翻訳開始点がある。

また新規の分子種PTPεCの過剰発現が,M1白血病細胞のIL-6(およびLIF)誘導性の増殖抑制やアポトーシスを強く負に制御することを明らかにした。マクロファージ分化マーカーのCD16の発現誘導も強く抑えた。この条件下で,Stat3のリン酸化を強く抑えるが,egr-1の上昇は抑えず,PTPεCの作用がJak下流系に限局されている。新規の二重基質特異性ホスファターゼの1分子種を見出し,TMDPと命名した。TMDPは22.5kDaでアミノ酸198個をコードする。低分子量ホスファターゼVHRと45.5%の相同性を示した。TMDPは精巣および骨格筋に限局して発現し,減数分裂の時期に特異的に発現されることを見出した。また活性中心近傍のセリン残基がアラニン残基に変異している疑似DSP分子種を新たに見出した。内因性の核性PP1インヒビターNIPP-1が肝癌で悪性度に比例して上昇すること,またNIPP-1が3種のPP1イソフォームに同程度の親和性で複合体を形成することを明らかにした。ホスファターゼ阻害物質トウトマイシンの右翼のスピロケタールにアポトーシス誘導能があることを見出し,その誘導体を合成し,そのC8にベンジルオキシメチル基のついた構造にさらに強いアポトーシス誘導能を見出した。以上の実験結果により,ホスファターゼの分子種・構造・調節に新知見を加えることができた。新規チロシンホスファターゼPTPεCが,単球分化過程で特異的に発現し,その分化・増殖・細胞死の調節に関わることを明らかにした。PTPεC遺伝子の導入により,M1白血病細胞のIL-6依存性細胞増殖やアポトーシスが抑制される。このときJak-STATシグナリングが選択的に抑制されるが,MAPKの方は抑制されなかった。この抑制は,gp130を介するIL-6,LIFシグナリングの他,IL-10についても確認された。これに対し,インターフェロンβ,γはいずれも効果を示さず,サイトカイン特異性を示した。またセリン/スレオニンホスファターゼPP1の新規阻害タンパクI-4のcDNAクローンを単離し,その構造/機能相関を明らかにした。I-4は,これまでに報告されたいずれのPP1阻害タンパクよりも阻害作用が強い。PP1の触媒サブユニットPP1CとI-4とは,少なくとも3ヶ所で相互作用し,このうち,N末側のサイト1は,PP1Cとの強い結合に必須であるが,阻害作用の発現には関与せず,これに対し,C末側のサイト3は,PP1Cとの結合能力は微弱であるが,この相互作用が阻害活性の発現に最も重要であった。I-4は正常組織には発現せず,HepG2やHela細胞などのある種のがん細胞に強く発現していた。I-4はI-2に相同性を示すが,いくつかの点で性状を大きく異にし,PP1の重要な調節因子と考えられてきたI-2の機能や意義の解明にも役立つと考えられる。2重基質特異性ホスファターゼDSPについては,現在7種の新しい遺伝子の存在を明らかにした。これらの構造,機能,調節を目下調べている。われわれは,新規の2重基質特異性ホスファターゼMAPKホスファターゼ-7(MKP-7)を見出し,その構造・機能・局在を解析した。MKP-7は,構造および機能の上で,以下のような特徴を有する。1.特有なMKPドメインを有する。
地域健康増進活動が健康寿命延長と有病量圧縮に与える影響

高齢化社会への対応として健康に自立して生きられる期間で、ある活動的平均余命(DFLY)を延長させ、要介護期間(DLY)を短縮することが重要である。本研究では、長崎県の大島町、大島村、伊王島町の2町1村で、保健婦等の協力を得て40歳以上の全住民約5000名の日常生活活動動作(ADL)レベルを評価し、小集団での寿命の延長短縮を算出する計算ソフトを作成し、平均要介護年数を算出した。40歳以上で寝たきり度J,A,B,Cに分類された虚弱割合は大島町男性4.1%(1495名中16.2%(45/278)、女性18.5%(73/394)大島村男性8.0%(40/500)、女性7.0%(44/626)、伊王島町男性16.2%(45/278)、女性18.5%(73/394)であった。屋内での生活に介助を要す(B)と、1日中ベッド上で過ごし、介助を要す(C)の合計割合(1000人あたり)を見ても、大島町男性7.6、女性18.2、大島村男性20.0、女性12.8、伊王島町男性68.3、女性63.5と、一般に大島町で要介護割合が少なく、伊王島町で要介護割合が大きかった。B,Cレベルの介護を必要として生存する平均年数は大島町、大島村、伊王島町の順に男性で3.1,7.6,14.9年であり、女性では6.5,7.1,15.4年であった。自立して生存する年数は女性の方が3つの町村とも長かったが、介護を必要とする年数も女性の方が長かった。伊王島町での介護需要が極めて大きいことが伺われ、その主要因は循環器系疾患、加齢による障害、精神障害であった。伊王島町と大島町で健康増進活動を実施したが、今回の結果ではその効果が見られなかった。より長期的な観察が必要である。今回開発した計算ソフトの使用と保健婦による住民のADL把握によって、市町村における健康増進事業の目的と方法が明確になった。1)小集団での寿命延長を算出する計算ソフトをビジュアルベーシックで作成した。これは1990年長崎県生命表をベースとし、そこから、その市町村での特定死因を除去した場合の寿命延長を算出するプログラムである。特定死因を除去した場合、他の死因で死亡する確立が増加するがこの簡易プログラムではそれを考慮していない。従って人口学的には問題もあるが、厳密に計算すると人口規模が小さいためにかえって非現実的な値となる場合があるため、保健学的・公衆衛生学的にはこの方法が実践的であると考えられる。これを特定死因が増加した場合の寿命短縮も算出できるようにし、「障害のない寿命(健康寿命)」の算出に使用した。2)調査対象地域である長崎県の大島町、大島村、伊王島町の2町1村の保健婦の協力を得て、40歳以上の全住民、約5000名の日常生活活動動作(ADL)レベルを評価し、全員のデータをコンピューターにいれてデータベース化した。