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神経麻痺の発症機構解明と新規治療法開発に関する研究

神経損傷後に増加する一酸化窒素がTASKチャネルの調節因子として作用する可能性が高いため、運動ニューロンにおける一酸化窒素の作用を明らかにする必要がある。小型運動ニューロン群および大型運動ニューロン群において、一酸化窒素の作用が異なる可能性が示唆されたが、例数が十分でなく、結論するには至っていない。また、神経損傷後の神経細胞においても一酸化窒素の作用を検討し、コントロール群と比較する予定であったが、十分な結果が得られていない。本研究では、顎顔面領域における神経麻痺の発症機構を明らかにするため、顔面神経核や三叉神経運動核の運動ニューロンにおける漏洩カリウムチャネル(TASKチャネル)の制御機構(特に一酸化窒素による制御機構)に着目して研究を推進した。いずれの運動核においても、小型運動ニューロンでは、漏洩カリウム電流がTASK1チャネルにより媒介され、大型運動ニューロンでは、TASK1およびTASK3チャネルにより媒介されることが明らかになった。神経麻痺発症の際、一酸化窒素が運動ニューロンに発現している漏洩カリウムチャネルに作用し、膜興奮性を変調している可能性が高いため、一酸化窒素が運動ニューロンに及ぼす役割を検討した。その結果、小型運動ニューロンでは、一酸化窒素により入力抵抗の減少が認められ、スパイク潜時が遅延していた。その一方、大型運動ニューロンでは、一酸化窒素により入力抵抗及びスパイク潜時はほとんど変化していなかった。これらの結果は、小型運動ニューロンでは細胞体にTASK1チャネルが豊富に発現しており、大型運動ニューロンでは細胞体にTASK1チャネルが豊富に発現し、樹状突起にTASK3チャネルが豊富に発現していることに起因している可能性が示唆された。以上の結果から、神経麻痺発症の際、一酸化窒素により運動ニューロンに発現するTASKチャネルの機能変調が生じ、運動ニューロンの膜興奮性が変化するものと考えられる。こうした神経機構により、顎顔面領域における神経麻痺が引き起こされる可能性が示唆される。本研究では、神経麻痺の発症機構解明を解明するため、運動ニューロンに発現している漏洩カリウムチャネルの制御機構に着目して研究を推進した。小型運動ニューロン群では、一酸化窒素により入力抵抗の減少が認められ、スパイク潜時が遅延していた。一方、大型運動ニューロン群では、一酸化窒素により入力抵抗及びスパイク潜時はほとんど変化していなかった。これらの結果から、神経麻痺発症の際、一酸化窒素により運動ニューロンに発現する漏洩カリウムチャネルの機能変調が生じ、運動ニューロンの膜興奮性が変化するものと考えられる。こうした神経機構が、顎顔面の運動神経麻痺に関与している可能性が示唆される。
アートセラピーの全国実態調査

本研究はアートセラピスト(以下AT)の活動の有効性・必要性に着目し、その拡がり方・活動領域・内容・水準・課題について全国実態調査を行い、継続的発展の可能性を追究した。市井のATの多くが地域福祉を支える社会起業家・市民活動家としての側面が強いことが分析でき、また活動内容は人間の潜在的な生命力・生活力を引き出し支援するものなので、セラピー(治療)というよりも「エンパワメント」と定義し得る。今後エンパワメント型アートセラピーが自律的で持続的に展開することが期待される。そのためには体系化した運営モデルの構築と、活動の内容・質を判断できる指標と評価基準の策定が必要である。平成25年度の研究実施計画どおり、第1四半期(4ー6月)で1アンケート調査の実施と集計2ホームページの開設3集計データの分析を行った。1について、平成24年度の研究における遅れから、調査票の印刷・発送作業が4月末となった。調査票の有効配布数は868票、回答数235件、回収率27.1%であった。回収率向上のため再度協力依頼したため、計画より1ヶ月程度遅れが生じ、データ入力の委託が7月となった。尚、その後も調査対象者が浮上した場合は随時調査票を発送し、回答データを更新している。3の分析は現在も継続実施している。第2四半期(7ー9月)は当初の計画どおり質的調査(1.半構造化面接法によるインタビューと2.セラピーの参与観察)に着手した。アンケートで質的調査への協力を承諾した回答者128人から、ジャンル・年齢・活動内容・エリア・運営方法の点で多岐にわたるように精査し、全国10エリア(北海道・東北・北陸・関東・東海・関西・中国・四国・九州・沖縄)から市井のアートセラピストを中心に30名を有意抽出した(但、沖縄エリアは時間と予算から該当者なしと判断している)。プレ調査含め20件の質的調査を実施した(兼子・石原・小村)。調査エリアは北陸1件・関東2件・東海7件・関西5件・中国3件・四国2件であり、北海道・東北・九州エリアは次年度に持ち越しとなった。うち調査#12の参与観察として、甲南アーツセラピー研究会(母体:科学研究費補助金「芸術学と芸術療法の共同基盤の形成」(25284046,代表:川田都樹子))と共同し、ワークショップを実施した(当費用は川田科研が負担)。その他、この間に研究会を4回行った(6,7,8,12月)。また研究中間報告を、関西社会学会(5月,兼子)、甲南アーツセラピー研究会(11月,兼子・石原)、同志社大学人文科学研究所(3月,石原)において計3回行った。平成24年度の研究実施計画では、地域におけるアートセラピーの活用状況について全国規模で把握することを目的とし、調査対象として5,300与件の全国の公的機関(各種保健機関・各種福祉機関・教育委員会・男女共同参画推進センター、その他特定できたものを追加)に対し、自記式アンケート(郵送法)による量的調査を実施する予定だった。しかし6月8月の予備調査によって、公的機関を対象にした調査方法では有意義な回答が得られないという結論に達したため、1調査対象データベースの整備、2データベースから調査対象を抽出という2つの作業を見直し、11月より、ウェブサイト上に連絡先を公開しているアートセラピスト全てを抽出し、既成の名簿と併せて調査対象者名簿を全国規模で作成、その名簿に基づく全数調査を実施する方法に変更した。この名簿は年度末に完成し、これによって、全体目的であるアートセラピストの活動状況や活動環境に関する全国規模の調査が可能になった。また9月以降、直接アートセラピストに郵送配布する目的でアンケートの内容を再検討し、セラピストの活動実態、地域社会での保健・福祉・教育との連携状況、セラピーの水準について把握できるように3自記式アンケートを作成した(兼子・石原・宮川・小村)。この作業にあたり、アートセラピー実施法人役員の小村みち(大阪工業大学非常勤講師)を研究協力者として招聘し無事に作業を終えた。この間に日本社会学会(11月)と日本社会学理論学会(3月)にて研究報告を行い、現時点での考察内容を出版物(石原)にしている。ここまでの段階で年度末を迎えたため、4アンケート調査の実施と集計(兼子・石原)、5集計データの分析(兼子・石原・宮川・小村)、6ホームページの開設(兼子)は次年度に持ち越すことになった。なお、( )内は変更後の役割分担である。日本のアートセラピーは1960年代より精神医療の分野で発達してきた。しかし、近年では子育て支援・認知症の予防・自分らしい生き方の追求・QOLの向上などを目的としたものの増加が著しい。

本研究はその担い手であるアートセラピスト(以下AT)の活動の有効性・必要性に着目し、その拡がり方・活動領域・内容・水準・課題について全国実態調査を行い、継続的発展の可能性を追究した。24年度に予備調査、25年度にアンケート調査を実施した。調査票配布数は975件(うち宛先不明・非該当など無効95件)、回答数240件である。さらにアンケート調査を基に25-26年度にかけて事例調査を実施し、分析を行った。調査数は27件、沖縄を除く全国9エリアで行った(うち14件で参与観察を実施)。その結果、1全国の人口分布にほぼ比例してATが存在し、市井ATの活動の有効性・必要性はどの地域でも確認できた。2活動分野は保健・医療、福祉、教育、能力開発にわたっている。3各分野で活動が内発的に発生し、既存の制度や方法に捉われず自律的に展開している。4アートセラピーの認知度・需要度は年々上昇しているが活動の場は少なく、活動を保障する制度や枠組がないため、資金や人材など経営資源の確保が不安定で、ボランティアベースの運営である。5一部に粗悪な活動も存在する。以上から、市井のATの多くが地域福祉を支える社会起業家・市民活動家としての側面を強くもつ点が分析できた。また活動内容は人間の潜在的な生命力・生活力を引き出し支援するものなので、セラピー(治療)というよりも「エンパワメント」と定義し得る。今後エンパワメント型アートセラピーが自律的で多様なあり方を維持しつつ、一定の質を保ちながら持続的に展開することが期待される。そのためには体系的な運営モデルの構築と、活動の内容・質を判断できる指標と評価基準の策定が急務であると結論できる。社会学初期の研究計画では平成25年度内に質的調査を終える予定であったが、(1)アンケート調査の対象者抽出方法が見直され、実施が平成25年度第1四半期(4-6月)にずれたため、質的調査の準備と実施の着手が3ヶ月遅れたこと、(2)平成25年度の研究実施計画では、質的調査は10-15名の対象者を有意抽出する予定であったが、全国10エリア(北海道・東北・北陸・関東・東海・関西・中国・四国・九州・沖縄)別と活動内容の類別から抽出作業を行った結果、当初の調査予定人数では十分な調査結果が得られないと判断し、調査対象者を暫定的に30名に増加したこと、これらの理由から残り8名の調査は平成26年度にせざるを得ない状況になっている。また(1)、(2)の理由および、質的調査への時間の充当拡大により、集計データの分析、ホームページの更新などの実施に遅れが生じている。平成24年度の研究実施計画では、地域におけるアートセラピーの活用状況について全国規模で把握することを目的とし、調査対象として5,300与件の全国の公的機関(各種保健機関・各種福祉機関・教育委員会・男女共同参画推進センター、その他特定できたものを追加)に対し、自記式アンケート(郵送法)による量的調査を実施する予定だった。そのため、1調査対象データベースの整備、2データベースから調査対象を抽出、3自記式アンケートの作成、4アンケート調査の実施と集計、5集計データの分析、6ホームページの開設の6項目を順次実施しなければならなかった。しかし、データベースの整備を目的にした予備調査(6月8月実施)において、公的機関を対象にした調査方法では有意義な回答が得られないという結論に達した。そのため、1調査対象データベースの整備、2データベースから調査対象を抽出する作業を見直した。
地域の特産である「りんご」を素材とした総合的な学習の単元研究と学習資料作成

本研究では、「総合的な学習」の素材として「りんご」を取り上げ、地域の歴史との関わり、りんごそのものについて調べたり、農家の工夫や一年間の作業を知り、実際の作業体験をさせる中で、子どもたちの主体的な学習の可能性を調べ、「総合的な学習」のための学習開発の研究と学習参考資料作りを行った。(1)子どもたちに適した作業体験...人工授粉、袋かけに代わる作業として「マメコバチの受粉の様子の観察と花摘み」「葉取りとつる回し」の二つの作業が有効だということがわかった。収穫の後のパーティーはお世話になった方を招待したり、自分たちで調理をしたりといろいろな展開が考えられる。(2)種からの栽培...実生の苗木は品種改良の時のみ栽培されるが、総合的な学習においては、観察に適しているということがわかった。ただし、実がなるまでには1年では全くたりない。(3)学習材としての「りんご」研究...りんごはほぼ日本全国で栽培されていて、地域による品種の違いを調べさせることは大変有効である。また、品種によって糖度や収穫時期などが違うので、収穫した「りんご」について調べることも有効である。弘前市周辺の菓子工場では、土産品としてりんごを使ったお菓子が多く作られており、ほとんどは生の果肉を使っている。一方、全国展開されている菓子等でりんご味のものは果汁や粉末を使用しているものが多い。弘前市にはりんごをモチーフにしたオブジェなどいろいろなものが町中で見かけられるので、子どもたちが足を使って調べ学習をするのにも大変有効である。<まとめ>植物としての生長や生産や流通、りんごの加工品さらにはりんごを使った町おこしなど、弘前市周辺においては、「りんご」が大変有効な学習材であることがわかった。一方、学習資料については、子どもたちが自分の力を使って調べる上でのじゃまにならないような工夫をし、担当教員の手引きとなるようなものが望ましいということがわかった。
中国横断山脈地域における植物進化・分化の化学的遺伝的側面からの理解

キク科Ligularia属について、中国横断山脈および近接する地域を広範に調査し、L. fischeri (和名:オタカラコウ)をはじめとして、多くの種で多様性のあることが判明した。化学成分、形態、および、rRNA遺伝子のITS領域の塩基配列の3つの指標を用いて調べたところ、浸透交雑が強く示唆される事例が多く見いだされた。その解析結果から、Ligularia属においては交雑と戻し交配が頻繁に起こり、交雑が化学的多様性の生成メカニズムの1つであることが推定された。また、Eupatorium heterophyllumなどにおいても種内多様性が見いだされた。昨年までは、四川盆地の西側から雲南省にかけての地域の調査を行い、Ligulariaをはじめとして、多くの種に多様性が認められるなど、さまざまな知見を得てきた。多様化、種分化を引き起こす要因のひとつとして地理的隔離があげられる。そこで、本年度は従来の調査地域から東に大きく離れた重慶市を調査対象とした。具体的には、重慶市南部の南川区にある金佛山地区、および同市北部の城口県巫渓県にかけての山岳地帯、の2か所の調査を行った。Ligularia属では種が限定的であったが、L. fischeri、L. hodgsoniiなどが広範囲に分布していることを確認した。昨年に引き続き、Saussurea属、Eupatorium属、Salvia属などの採集も行った。また、今回初めて木本の調査も行い、幾つかの試料を得た。並行して昨年度までに採集した試料の分析を行った。L. melanothyrsaからmelanothyrsins A-Eと命名した特徴成分をはじめとして、多くのエレモフィラン化合物を得た。L. virgaureaからはエレモフィランから骨格転位して生成する化合物などを得、生合成経路を推定した。Cremanthodium lineareの6試料はフラノエレモフィラン生産型とエレモフィランー8ーオン生産型に分けられ、成分分析とDNA解析の結果が一致したことから、2つのグループに分けることができた。これはCremanthodium属とLigularia属が互いに関係を持ちながら進化していることを推測させる結果となった。L.nemumbifoliaから初めてフラノエレモフィランを単離した。スペクトル的に構造を決定できない化合物について合成化学的アプローチを行った。以上について、9月と3月に研究報告会を実施して成果を共有するとともに、研究グループのホームページを更新した。一昨年までの四川省から雲南省にかけての調査結果からキク科Ligularia属などの多様性に関する多くの知見を得ている。多様化、種分化を引き起こす要因のひとつとして地理的隔離が考えられるため、昨年度からは、それまでの調査地域から地理的に離れた地域の調査を行っている。昨年度の重慶市の調査に続き、本年度は雲南省西部の怒江流域の調査を行った。ここはこれまでに調査した金沙江(長江)流域および瀾滄江(メコン川)流域から高山を隔てている。調査の結果、貢山地区ではLigularia属ではL. cyathicepsなどを採集したが、Salvia属は見当たらず、植生の違いも確認された。雲龍地区ではL. hodgsoniiを採集し、ただちに行ったTLC試験で四川産とは異なるケモタイプであることを確認した。雲南省香格里拉県ではL. duciformisとL. yunnanensisとの雑種を確認した。Eupatorium属、Stellera属などの採集も行った。L. anoleucaとL.fischeriは分類上近縁であるが、ITS領域塩基配列および化学成分でも互いに極めて近いことが示された。L. przewalskiiおよびL. lingianaから新規化合物を含む幾つかのエレモフィラン化合物を得た。L. brassicoidesからはモノテルペンとのDield-Alder付加体も得られた。L. cyathicepsとL. subspicataとの雑種の成分は個体によってさまざまであることを見出し、ITS領域塩基配列の解析からは戻し交配が起こっていることも確認した。E. heterophyllumからは新規化合物を含む幾つかのゲルマクラン型セスキテルペンを得、試料ごとの成分構成の違いから多様性の存在を見出した。ビサボラン型セスキテルペンの側鎖立体構造解明に向けた合成化学的アプローチも引き続いて行い、各種立体構造を持つモデル化合物を合成した。調査対象としている中国横断山脈地域のうち、四川省中部地域は2008年の四川大地震の影響でしばらく調査できない状態が続いていたが、道路の復旧工事が完了したことを受け、本年度はこれまでの調査における空白地域の調査を行った。具体的には、四川省ブン川県、茂県、理県、黒水県、松潘県、紅原県の調査を行った。土砂崩れ等で一部調査できなかった地域もあったが、概ね計画通りの調査ができた。Ligularia属ではL. przewalskii、L. longihastata、L. sagitta、L. fischeriなどを採集した。帰国後直ちに行ったTLC分析ではこの地域内の植物間で多様性があることが示された。Salvia属、Eupatorium属なども同時に採集した。E. heterophyllumでは同所でも葉の形状が異なるなど、形態的多様性の存在が確認された。研究の新展開を考慮してAconitum属なども採集した。

L. hodgsoniiではエレモフィラン生産型と非生産型があることを明らかにした。L. brassicoides、L. subspicata、およびL. virgaureaからは新規化合物を含む多くのエレモフィラン化合物を得た。L. fischeriはこれまで考えられていた以上に多様であることを明らかにした。L. longihastataについても種内多様性の存在を明らかにした。Salviaprzewalskiiからは新規化合物を含む多くのジテルペン化合物を得た。ビサボラン型セスキテルペンの側鎖立体構造解明に向けた合成化学的アプローチも引き続いて行い、3種類のエステルを持つ4つの可能な立体異性体をすべて合成した。それらの化合物の1H NMRデータの詳細な解析から、天然物の立体構造の推定が可能であることを示した。以上について、9月と3月に研究報告会を実施して成果を共有するとともに、研究グループのホームページを更新した。現地調査に関しては前年度までに引き続きほぼ計画通り実施することができた。前年度までの試料の成分分析、DNA解析は順調に進行しており、成果公表もほぼ当初予定通りである。本年度は通算15年以上に渡る関連プロジェクトの中で、初めて青海省内の本格的調査を実施した。調査は主に青海省南東部の山岳地帯の標高4000 mを超える地域にて行った。南東部の久治県、達日県、甘徳県、瑪沁県ではLigularia、Salviaなどを採集したが、そこから西に進んだ瑪多県方面では調査対象の種のみならず植物自体がほとんど見られなかった。中南部の曲麻莱県、玉樹市方面ではL. virgaureaなどを採集したが、植物の種類は限られていた。昆明への帰路、四川省白玉県、甘孜県方面の再調査を行い、L. sagittaをはじめとする幾つかの試料を得た。帰国後直ちに行ったTLC分析ではL. virgaureaにおけるさらなる多様性の存在、L. virgaureaとL. liatroidesとの成分類似性などが示された。Salvia属、Eupatorium属、Aconitum属なども昨年度に引き続き採集した。並行して昨年度までに採集した試料の分析を行った。雑種成分の分析を中心に行い、L. duciformisとL. cyathicepsの雑種からはL. cyathicepsの成分が多く得られることを明らかにした。L. subspicataとL. cyathicepsとの雑種からは新規化合物を含む多くのエレモフィラン化合物を得た。L. tongolensisとL. cymbuliferaの雑種の成分は産地によって違いが見られたが、いずれの個体からもL. cymbuliferaの主成分であるtetradymolが得られた。また、L. tongolensis集団の中で、L. cymbuliferaとの交雑を経てtetradymol生産型が浸透している例が見つかった。
アジアモンスーン域の水循環と地表面過程の研究

本研究は、気候変動国際協同研究計画WCRPの副計画の一つである国際協同研究プロジェクトGAME(アジアモンスーンエネルギー水循環観測研究計画)について、特に中国の長江・淮河流域を中心とする地域研究に関連して、日本と中国の研究者が共同してデータ解析、数値モデリング、現地調査、研究情報交換などを実施することにより、有効な研究計画を策定することを目的として行われた。平成57年度の3年間、両国において、1991年淮河流域豪雨・大洪水の事例を中心にデータ解析、数値モデリングなどを行い、研究計画における科学的問題点をまとめると共に、1995年に両国研究者が共同で淮河流域において現地調査を実施し、GAME特別集中観測の地域設定、観測計画、観測データ収集計画を検討した。また、3年間に数回、名古屋、北京において日中ワークショップを開催し、これらの成果を持ち寄り、討論、検討することにより、1996年度より開始されるGAMEの実施計画を策定した。その概要は下記の通りである。1)アジアモンスーンの変動、大陸陸面状態の変化などが、亜熱帯前線帯、淮河流域のエネルギー水循環過程に及ぼす影響を、特にメソαβスケール雲・降水システムの働きと大気陸面相互作用の役割に注目して解明することは重要な研究課題である。1998年に淮河流域とその周辺において気象ゾンデ強化観測を実施すると共に、4次元データ同化を行うことにより、淮河流域規模の気象・水文データセットを作成し、人工衛星データとこれらのデータを併用した解析によりこの課題の研究を行う。2)大陸スケールの大気、陸面の変化に伴う淮河流域の洪水・豪雨発生の予測の可能性を検討するため、メソ大気モデル(領域スペクトルモデル)と陸面水文モデル、および両者の結合モデルを開発し、それらを用いて淮河流域とその周辺の降水分布、河川流量を再現することを試みる。メソ大気モデルと陸面水文モデルの結合は20kmメッシュで行い、結合モデルの初期条件、境界条件は全地球客観解析データにより与える。3)大陸上では、しばしば積乱雲群の活動に日変化がみられる。メソαβスケール雲・降水システムの形成、発達、維持、消滅の過程の日変化、およびそれらに陸面からの熱・水フラックスの変化など陸面過程が及ぼす影響を解明するため、淮河流域規模の気象・水文データセットの解析と共に、流域においてドップラーレーダなどによる特別観測を1998年に実施する。この研究計画において、レーダ・雨量計合成データの作成、人工衛星TRMM降雨データの検証、メソスケール雲・降水システムのリトリ-バルデータの作成などが行われる。4)アジアモンスーンの変動の実態とそれの亜熱帯前線帯、淮河流域のエネルギー水循環過程に及ぼす影響を明らかにするためには、大陸各地で陸面からの熱・水フラックスの変化を把握することが重要である。淮河流域において陸面水文過程、大気境界層の特別観測と長期モニタリングを実施し、耕地、裸地、森林、山地などの各種土地利用について、熱・水収支の季節変化のモデル化を行うと共に、流域の熱・水フラックスの季節変化、年々変化を把握する。5)地球規模の環境変化による各地域の水災害、水資源の変化を予測するためには、エネルギー水循環の各物理過程が気候モデル、大気大循環モデルにおいて正しくパラメタライズされることが不可欠である。淮河流域における特別観測データなどを用いて、メソβγスケール雲・降水システムにおける熱鉛直輸送、潜熱放出鉛直分布、降水量、広域陸面の熱・水フラックスのパラメタリゼーションの開発を行う。これらの研究計画は、日本、中国、さらに韓国の共同研究「モンスーンアジア地域のエネルギー水循環のプロセス解明:亜熱帯・温帯モンスーン地域観測研究計画(中国淮河流域観測計画:HUBEX)」として、19962000年度に実施される。

3)大陸上では、しばしば積乱雲群の活動に日変化がみられる。メソαβスケール雲・降水システムの形成、発達、維持、消滅の過程の日変化、およびそれらに陸面からの熱・水フラックスの変化など陸面過程が及ぼす影響を解明するため、淮河流域規模の気象・水文データセットの解析と共に、流域においてドップラーレーダなどによる特別観測を1998年に実施する。この研究計画において、レーダ・雨量計合成データの作成、人工衛星TRMM降雨データの検証、メソスケール雲・降水システムのリトリ-バルデータの作成などが行われる。4)アジアモンスーンの変動の実態とそれの亜熱帯前線帯、淮河流域のエネルギー水循環過程に及ぼす影響を明らかにするためには、大陸各地で陸面からの熱・水フラックスの変化を把握することが重要である。淮河流域において陸面水文過程、大気境界層の特別観測と長期モニタリングを実施し、耕地、裸地、森林、山地などの各種土地利用について、熱・水収支の季節変化のモデル化を行うと共に、流域の熱・水フラックスの季節変化、年々変化を把握する。5)地球規模の環境変化による各地域の水災害、水資源の変化を予測するためには、エネルギー水循環の各物理過程が気候モデル、大気大循環モデルにおいて正しくパラメタライズされることが不可欠である。淮河流域における特別観測データなどを用いて、メソβγスケール雲・降水システムにおける熱鉛直輸送、潜熱放出鉛直分布、降水量、広域陸面の熱・水フラックスのパラメタリゼーションの開発を行う。これらの研究計画は、日本、中国、さらに韓国の共同研究「モンスーンアジア地域のエネルギー水循環のプロセス解明:亜熱帯・温帯モンスーン地域観測研究計画(中国淮河流域観測計画:HUBEX)」として、19962000年度に実施される。平成5年度は、アジアモンスーンのエネルギー・水循環、アジアモンスーン域のマルチスケールエネルギー水循環過程についての研究調査を、日本と中国の両国での研究とその成果の情報交換、中国での現地調査、および両国での研究会を通じて行った。具体的には、平成5年10月に、名古屋大学において、日本側20名と中国側10名の関係研究者により研究会を開いた。さらに、北京での研究会の後、日本側研究者は淮河流域を訪ね、安徽省気象局、淮河水利委員会などで情報交換、研究観測打ち合わせを行った。これらの研究調査において、特に次のことが行われた:1.アジアモンスーンのエネルギー・水循環熱帯の大気/海洋結合系とアジアモンスーンシステムとの関係、ユーラシア大陸の広域表面状態の影響、熱帯モンスーンと中高緯度システムの相互作用、地表面状態などの地理的因子の違いによるエネルギー・水循環の地域規模での変動とそれらのコネクション過程について、データ解析とその研究打ち合わせが行われた。2.アジアモンスーン域のマルチスケールエネルギー・水循環過程淮河流域、チベット高原などの研究対象地域について、既存の観測データを用いて、各地域でみられる現象の気候学的特性を整理すると共に、中国での研究打ち合わせも行い、衛星データ利用アルゴリズム、データセット収集と作成法等の検討を行った。
自律的人工知能の法主体性

法人の法主体性が認められていること(権利能力はもちろんのこと、法人自身の不法行為、法人税の課税根拠、法人に対する処罰)を念頭に置きつつ、自律的なAIに法主体性を認めないと何らかの不都合が生ずるのか、他の法律構成によってその不都合は解消できないのか、逆に、法主体性を認めるとどのような問題があるのか(AIの意思を法的に観念できるのかなど)について予備的研究を行った。すなわち、本年度は、研究代表者及び研究分担者が、それぞれ、日本法の分析及び課題の発見のための外国文献の収集と分析を並行して行った。すなわち、主として、弥永が法人法との関連におけるAIの法主体性の承認可能性について、大野が租税法との関連におけるAIの法主体性の承認可能性について、岡本が民事法との関連におけるAIの法主体性の承認可能性について、木村が電子商取引法との関連におけるAIの法主体性の承認可能性について、小野上が刑事法との関連におけるAIの法主体性の承認可能性について、それぞれ、分析・調査を行った。また、情報や示唆を得るため、本研究組織に属さない実務家に参加を依頼し、研究会を2回開催し、課題の発見と掘り下げに努めた。以上に加えて、研究代表者は欧州の研究者の協力を得て、欧州委員会及び欧州議会の動向についての外国語文献を収集したほか、AIが税制に及ぼす影響に関するアメリカ合衆国及び連合王国における議論に関する文献を調査した。課題の把握については順調に進んでいるが、研究分担者の大野の所属機関が2019年4月1日より変更になること、小野上が学務多忙となったため、弥永・木村・岡本の研究分担の見直しを行ったことなどを原因として、当初計画より、進捗がわずかに遅れている。ただし、2019年度には研究組織に属する研究者がすべて平常通りの研究を行うことができる予定である。本研究課題については、日本においても、他の研究組織も積極的に取り組むようになってきており、それらの研究者の成果にも目配りしつつ、オリジナリティのある研究を実施するために、2019年度は諸外国の動向を現地に赴いて調査し、インプットを得る。また、本研究組織に属する研究者の所属研究機関が3つに分かれていることから、随時、研究会を開催し、また、メール等を通じて緊密な連絡を保つ。さらに、本年度も、欧州の研究者からの情報提供等を受け、研究を効率的に実施する予定である。2018年度は、研究代表者等が外国の制度等の調査を現地に赴いて行うことができなかったため次年度使用額が生じたが、2019年度には外国での調査を予定している。
モータ駆動システムにおけるインバータ励磁時のコア損特性の解明

モータコア損の損失特性として、材料特性、インバータ励磁によるコア損増加、モータ形状によるコア損増加、が考えられる。今回、まず本研究の主要課題であるモータコア損の正弦波励磁とインバータ励磁との比較検討を行った。モータコア材としては、従来のNO材(無方向性電磁鋼板、鋼板厚み350μm)だけではなく、低鉄損なアモルファス材(結晶粒なし、鋼板厚み25μm)、さらにはナノ結晶材(アモルファス材内に結晶粒径30 nm程度のα鉄析出、鋼板厚み18μm)を用いたモータに対しても計測を行った。その結果、モータコア損は、インバータ励磁よりも正弦波励磁のほうが、半分から3割程度までに減少した。インバータが発生する高調波成分によるコア損増加が顕著であることが分かる。特に、NO材モータよりも、アモルファス材モータ及びナノ結晶材モータのほうが、コア損の低減代が大きかった。NO材と比べて、アモルファス材やナノ結晶材は、極薄で高抵抗であるために、インバータ励磁による高調波による渦電流損の増加が抑制されたものといえる。本研究の主要課題であるモータコア損の正弦波励磁とインバータ励磁との比較検討を行った。モータコア材としては、従来のNO材(無方向性電磁鋼板)だけではなく、低鉄損なアモルファス材、さらにはナノ結晶材を用いたモータに対しても計測を行った。コア損特性の解明として、リング試料での計測を行い、インバータ励磁によるコア損増加と、モータ形状によるコア損増加との関係を明らかにする。併せて、インバータ励磁の種類による違いについても検討を進め、数値解析をも併用し、その増加割合の解明に臨む。電源の種類を増やし比較検討をするため、電源はリニアアンプ電源から高応答電源に変更して購入した。次年度は、研究補助者を増員した上で、購入した電源を使用してさらなる比較検討を進めることする。
耳下腺のホスホリパーゼD活性化シグナリングと開口分泌

本研究はラット耳下腺の頂端側形質膜に存在するボスホリパーゼD(PLD)の活性化機構を明らかにするともに、開口分泌におけるその意義を検討したものである。以下にその成果の概要を示す。1.PLDの活性化機構:PLDは遊離脂肪酸とホスファチジルイノシトール-4,5-二リン酸(PIP_2)で相乗的に活性化され、ホスファチジルイノシトール(PI)では逆に阻害を受けた。一方、PLDは自身の反応産物であるホスファチジン酸(PA)で活性化された。以上の結果から、PLDは(1)遊離脂肪酸の生成、(2)PI→PIP_2の量的バランスシフト、(3)自身の反応産物による正のフィードバックによって活性制御を受けていることが指摘できた。2.PLDとイノシトールリン脂質代謝系とのシグナルクロストーク:PLD産物であるPAは、本酵素の活性化因子であるPIP_2を合成するホスファチジルイノシトール-4-リン酸キナーゼ(PIP kinase)を活性化したが、PIP kinaseの基質供給系であるPI 4-kinaseには抑制的に作用した。一方、分泌顆粒膜中では、PIPが蓄積傾向にあると考えられた。以上から(1)PAはPIP kinaseの活性化を介して、PLD自身の活性増幅に寄与している可能性、(2)開口分泌時には融合してくる分泌穎粒がPIP kinaseの基質供給源となり、PIP kinaseの活性発現の維持に寄与する可能性が示唆された。3.開口分泌との相関:in vitro膜融合系において、モデル形質膜のPLD精製酵素処理で膜融合が亢進した。また、市販のキットを用いてPIP_2を耳下腺遊離細胞に直接導入してその細胞内濃度を高めると、イソプロテレノール刺激時のアミラーゼ分泌に促進傾向が認められた。以上の結果から、頂端側形質膜PLDはホスホリパーゼA_2およびイノシトールリン脂質代謝系との密接な相互連絡のもとに、唾液開口分泌の調節系の一員となっている可能性が示唆された。本研究は,ラット耳下腺のin vivo開口分泌における頂端側形質膜ホスホリパーゼD(PLD)の機能解明を目的としたものである。PLDはホスファチジルイノシトール-4,5二リン酸(PI(4,5)P_2)によってGTP-γ-S非依存的に活性化されるが,この活性化効果はホスファチジルイノシトール-4リン酸(PI4P)など他のイノシトールリン脂質では認められずPI(4,5)P_2に特有であった。またホスファチジルイノシトール(PI)は逆にPLD活性を阻害した。PIによって阻害されたPLD活性はPIP_2の添加によって濃度依存的に回復したので,PLDはPI(4,5)P_2とPIの量的バランスで活性調節されている可能性が示唆された。そこで耳下腺におけるイノシトールリン脂質代謝酵素系を検索したところ,頂端側形質膜で全細胞画分中最も高いPIのリン酸化活性(PI→PI4P)と,それと同等のPI4Pの脱リン酸化活性(PI4P→PI)を検出した。同条件でPI4Pのリン酸化活性(PI4P→PI(4,5)P_2)も検出されたが脱リン酸化活性に比較して著しく低く,PI4Pの代謝は脱リン酸化の方向に傾いていた。

以上の知見から、無刺激状態における耳下腺頂端側形質膜ではPI(4,5)P_2レベルが低く,PIレベルが高くなる方向に調節されており,結果としてPLD活性が抑制されている可能性が示唆された。次年度からはイノシトールリン脂質の代謝動態とPLD活性との相関を遊離細胞を用いてさらに検討し,in vivoにおけるPLD活性調節機構の解明をはかる。現在in vivo実験系構築のための遊離細胞調製法の改良を進めているが,分泌応答の安定性向上のためには,振とう条件等のさらなる検討が必要であり,改良を試みつつ実験を進めることにする。本研究はラット耳下腺のin vivo開口分泌における頂端側形質膜ホスホリパーゼD(PLD)の機能解明を目的としたものである。前年度では本酵素がホスファチジルイノシトール-4,5-二リン酸(PIP_2)とホスファチジルイノシトール(PI)の量的バランスで活性調節されている可能性を指摘できたので,今年度はさらにその他の膜脂質の影響についても検討した。その結果頂端側形質膜を酵素源として用いた反応系において,PLD反応生成物であるホスファチジン酸(PA)のPLD活性促進作用を認めた。PAはPIP_2生成に重要なホスファチジルイノシトール-4リン酸キナーゼの活性調節因子として多くの報告があり,申請者らも頂端側形質膜の同酵素についてPAによる活性上昇を確認した。しかしPLD活性測定条件下では頂端側形質膜内PIP_2レベルの上昇は認められず,PAの作用はPIP_2のレベル上昇に起因するものではなかった。一方,反応系中では添加されたPAの一部が速やかに脱リン酸化されジアシルグリセロール(DAG)に変換されていた。そこで,反応系にDAGを直接添加してPLD活性に与える影響をPAの場合と比較すると,PA添加時と同等以上の活性上昇が認められた。加えて,DAGの活性化作用はプロテインキナーゼCのDAG競合型阻害剤であるCalphostin Cによって全く阻害されなかった。この結果は,PA添加時のPLD活性上昇がその代謝物であるDAGの作用に起因している可能性を示唆している。以上の結果から,PI→PIP_2のバランスシフトに加え,PLDの生成物およびその代謝産物による正のフィードバックもその活性増大をもたらす要因である可能性が示唆された。次年度からはイノシトールリン脂質およびホスファチジン酸の代謝動態とPLD活性との相関を遊離細胞系を用いてさらに検討し,PLD活性調節機構の解明をはかる予定である。前年度までに、本酵素の活性調節機構として、PLD自身の代謝産物による正のフィードバックや、ホスファチジルイノシトール(PI)からホスファチジルイノシトール-4,5-二リン酸(PIP2)への量的バランスシフトによる活性化の可能性を指摘した。本年度は逆にPLD代謝産物であるホスファチジン酸(PA)が、イノシトールリン脂質の代謝動態におよぼす影響を観察し、PLDとその活性調節系との相互連絡について考察した。その結果、頂端側形質膜において、PAはPIP2合成酵素であるホスファチジルイノシトール-4-リン酸キナーゼ(PIP kinase)を活性化するが、同時にその基質であるホスファチジルイノシトール-4-リン酸(PIP)の供給系(PI-4kinase)には抑制的に作用することが明らかとなった。一方、頂端側形質膜の融合相手である分泌顆粒では、PAの有無に関わりなくPI 4-kinaseのみが高い活性を示し、PIPは分泌顆粒膜中で蓄積傾向にあると考えられた。
時空間的集団遺伝学モデリングによる現代日本人の進化史の解明

現生人類はアフリカから世界各地へと拡散する過程で様々な環境変動を受け、それらが新たな選択圧として地域集団における適応進化を引き起こしてきた。その結果、多様なヒトの表現型が生じたと考えられる。現代日本人においてもアルコール代謝や毛髪の太さ、免疫疾患に関係する遺伝子が自然選択を受けてきたことが報告されている。しかし、それらが『いつ・なぜ』起こったかは明らかではない。なぜなら、現代人のデータのみから過去を復元する上での方法論的制約があることが大きな要因として挙げられる。本研究では、現代日本人の祖先集団におけるゲノムデータを解析することにより、自然選択の起源とその選択圧を解明する。
児童の学習・友人関係形成・学級活動意欲を向上させる学級集団形成モデルの開発

学習や対人関係形成,集団活動にコミットする意欲の向上や,そのための建設的な方法やスキルをモデル学習する効果,学校適応を高めるなどで,児童たちは所属する学級集団の状態の影響を受けることが明らかになった。そして,学校教育の効果を高める学級集団の状態を規定する,学級内に生じている子どもたちの相互作用や学級集団に生起している教育作用は,「学級集団内の教育的相互作用の高さ」と「集団同一視の高さ」の両方が要因として存在することが認められた。本研究は、児童の学習意欲や友人関係形成意欲、学級活動意欲を向上させる学級集団形成のモデルを開発することが目的である。本年度は研究を計画通りに展開することができた。内容は下記のとおりである。(1)学級集団の状態と児童の学習意欲・友人関係形成意欲・活動意欲との関係、学級集団の状態を規定する要因を、1年の中で4回にわけて調査・分析した。(2)4回の分析結果を時系列の中で整理し(このとき学級集団の変化を成熟というプラス方向だけではなく、成熟-後退という両方向で整理する)、学級集団のいくつかの発達過程とそれを規定する要因を見出した。(3)その中から目的とする学級集団形成の発達モデルを抽出し、各段階ごとの学級集団の状態を規定する要因を整理し、一覧にまとめた。(4)以上のプロセスを通して、児童の学習意欲や友人関係形成意欲、学級活動意欲を向上させる学級集団の状態とその発達過程、それを規定する要因を見出し、学級集団形成のモデルを概ね作成することができた。さらに、上記の質的な調査のみでなく,量的な調査も行った。質的調査の結果,明らかになった内容を量的調査として尺度項目を作成し,データを収集し,入力,分析,整理を行った。調査対象学級の、学級集団の状態を規定する要因として、児童相互の対人関係の状況、小グループの実態、学級内に定着している規範やソーシャル・スキルの内容、教師の行った指導行動の要因を来年度以降さらに分析,検討していく予定である。本年度は、平成21年度と同様の取組を継続し、研究テーマに関するデータの蓄積を重ね、研究を計画通りに展開することができた。(2)4回の分析結果を時系列の中で整理し(成熟一後退という両方向で整理する)、学級集団のいくつかの発達過程とそれを規定する要因を見出した。(4)以上のプロセスを通して、児童の学習意欲や友人関係形成意欲、学級活動意欲を向上させる学級集団形成のモデルを概ね作成することができた。さらに、新たに本年度は、標準化された学力検査と平成21年度の結果から作成された学級集団の状態・教育作用を測定する尺度リストも実施でき、次の成果も得ることができた。(1)学級集団の状態・教育作用を測定する尺度を完成させるデータ、(2)学級集団の状態ごとの児童たちの学力の定着度を検討するデータ、そして前年度から継続することによって、(3)前年度からの継続学級と学級編成替えのあった学級を比較するデータ、である。来年度は、平成21年度、22年度で蓄積したデータを整理・分析し、本研究テーマにそってまとめと考察を行い、その成果を、研究内容と関連する学会等で論文・ポスター発表するとともに、シンポジウムを主催し、他の研究者及び学校現場の教師に意見を求めることも行う予定である。近年の学校現場において一斉指導の授業や活動の展開が難しいという問題、文部科学省が指摘する「学級がうまく機能しない状況」に対して、その背景に教師が一斉指導を行う基盤となる教育・学習環境である学級集団を良好に形成することができないという問題が考えられる。本研究は、児童の学習意欲や友人関係形成意欲、学級活動意欲を向上させ、学びあいのある学級集団(教育力のある学級集団)形成のモデルを開発することが目的である。本年度は、平成21、22年度に蓄積したデータを基に、研究テーマについてのまとめと報告書を計画通りに作成することができた。(1)平成21、22年度に明らかになった学級集団の状態と児童の学習意欲・友人関係形成意欲・活動意欲との関係、学級集団の状態を規定する要因をもとに、理想となる学級集団の発達過程のモデルを作成し公刊することができた。同時に、学級集団が教育力の低い状態で固定してしまう要因、一定の発達段階から集団発達が後退してしまう要因を実証的に明らかにすることができた。(2)教師が担任する学級集団の状態・教育作用をチェックすることができる測定尺度を作成し公刊することができた。

(3)3年間の研究成果をまとめた研究成果報告書を作成することができた。本研究の成果によって、一斉指導の授業や活動の展開が難しいという近年の学校現場の問題に対して、教師が一斉指導を行う基盤となる教育・学習環境である学級集団の形成を効果的に展開するモデルが示され、文部科学省が指摘する「学級がうまく機能しない状況」を予防することができ、学校現場の教育実践の向上に寄与する一助となると思われる。
周北極域森林生態系の気候変動への応答：観測データ体系化と気候モデル高度化への応用

また、樹木年輪、衛星観測データ(NDVI3g)と第5期結合モデル相互比較計画(CMIP5)に参加した11個のモデルから出力されたNPPの気象データとの相関関係の空間分布を周北極域広域で比較し、全般的に現状のモデルが樹木年輪幅、衛星観測データ(NDVI3g)を用いた解析で見られた気温上昇に対する負の応答を適切に再現できないことが示された。また、モデルによるNPP出力が降水量変動に対して過剰に正に応答していることも明らかとなった。これらの結果は、現状のモデルによる将来の森林生態系の炭素固定量見積もりは過剰評価になっている可能性が高いことを示唆するものである。現在、本成果を国際誌に投稿する準備を進めているところである。衛星観測データ(NDVI3g)と樹木年輪の周北極域広域データセットの相互比較を通して、北極域生態系(>67N)では独立した両指標から求めた生態系気候変動応答は良く一致するのに対して、周北極域森林生態系(<67N)ではその一致度が有意に低下することを明らかにできた。また、北極域生態系における衛星観測データ(NDVI3g)と樹木年輪幅変動は当年夏の気象因子(気温と降水量)変動から良く説明されるが、周北極域森林生態系では前年夏、秋及び冬の気象因子も両指標変動に大きく寄与することを明らかにした。さらに、前の気温(夏、秋及び冬)は、周北極域森林生態系生産量に負の影響を与える傾向にあることも明らかにすることができた。本結果は、2つの独立した指標(衛星観測データと樹木年輪)から得られた調和的な結果であり、その信頼度は極めて高いと考えている。平成29年度に実施した樹木年輪と衛星観測データを用いた周北極域陸域生態系の気候変動応答解析の結果を現在の全球気候モデル(第5期結合モデル相互比較計画に参加した11個のモデル)がどの程度再現可能かを明らかにする。また、再現性の高いモデルと低いモデルの比較から、その高い再現性を担っている生態系炭素収支過程(光合成・呼吸・葉フェノロジー・光合成産物の分配・気孔抵抗を扱う素過程モデル群)の抽出を試みる。また、生態系炭素収支過程のみならず、モデル内の物理モジュール(水・熱・放射の各収支、空気力学的要素などを扱う素過程モデル群から構成される)がモデル間の再現性の差異を生じさせている可能性もあるため、必要があればモデル間の物理モジュールの比較も行いたいと考えている。このような解析から周北極陸域生態系の炭素収支のより良い将来予測を行うための鍵となっている過程(観測データの再現性の低いモデルに対しては需要な改善点となる)が明らかになることが期待される。それは全球気候モデル将来予測の不確実性の減少を通して全球の気候変動予測に大きな影響を与えると考えられる。平成29年度に購入予定であった、解析用パソコンを購入しなかったことが、次年度使用額が生じた主要な要因である。その理由としては、平成29年度は名古屋大学宇宙地球科学研究所檜山研究室が所有するサーバー機を使用させて頂くことが出来たことが挙げられる。然しながら、そのサーバー機の運用は昨年度末で停止された。従って、今年度(平成30年度)、次年度使用額等を用いて、解析用パソコンを購入する予定である。
顕微分光法による木材成分の生成及び分解過程の組織化学的研究

本研究の期間は昭和61年度から平成元年度までの4年間である。得られた成果は次のとおりである。1.蛍光顕微鏡光度計(カ-ルツァイスUMSP50)の初年度の購入から初めて、紫外線顕微鏡分光装置、紫外線写真装置と年度を追って購入し、最終的にUMSP80型に拡張した。2.樹木組織の紫外線及び蛍光顕微分光実験法について検討し、最終的には不完全ながら実験マニュアルを作成した。その一部はアメリカで出版される『リグニン化学実験法』に掲載される。このマニュアル(報告書1-3章)は木材化学と木材組織学の境界領域を研究する上での緊急課題である。3.樹木細胞壁成分の堆積とリグニンの不的一性について次の事柄を顕微鏡分光法で調べた。(1)広葉樹分化中の木部におけるリグニンの沈着過程(2)圧縮あて材におけるリグニンの沈着過程(3)圧縮あて材における細胞壁成分の堆積と蛍光スペクトル(4)ブナ木部構成要素の年輪内リグニン分布(報告書第4章)。4.熱帯産広葉樹の木部構成要素のリグニンの性質について検討した。(報告書第5章)。5.プロトプラスト細胞壁の再生、及び木本系植物の分化についての細胞学的実験に顕微鏡分光法を応用した(報告書第6章)。6.パルプ繊維の脱リグニン過程を顕微分光法で調べた。この研究の一部は香山らの日本紙パルプ技術協会賞を獲得して高く評価された。(報告書第7章)。7.樹木抽出成分の挙動、特に心材化及び傷害に伴う着色について顕微分光法でみた(報告書第8章)。8.師部生活組織とくにカラマツ師部中のファイバ-スクレレイドのリグニンの堆積、性質について調べた(報告書第9章)。9.樹木の無機成分について組織化学的研究法について検討した。(報告書第10章)。10.以上の研究成果についてはB5版、10章構成、209ペ-ジに纏めた。(報告書第5章)。(報告書第7章)。(報告書第10章)。蛍光顕微鏡光度計(カールツアイスUMSP50)を設置した。設置後の期間が短いために十分なデータをだすにいたっていない。しかしながら細胞壁成分の堆積及び分解について次の結果を得ることができた。1.トドマツ庄縮あて材仮道管の壁形成過程における多糖類の堆積をカルコフルオール染色により検定した。カルコフルオールによる蛍光は、2次壁外層形成開始期に細胞コーナで認められ、つづいて2次壁外層の全周、次いで中層の全周、内層へと求心的に移動し、最終的には壁と内こうの境界部のみとなる。これはセルロース,ヘミセルロースの堆積経過と、リグニンの沈着による蛍光の消失を示すもので、62年度に設置する紫外線の顕微分光装置によるリグニンの検出とあわせて研究を進めていく。2.カルコフルオールによる多糖類の検出で、担子菌プロトプラストの細胞壁再生の状況をみた。細胞壁再生率は4時間後で4.2%,24時間後で15.2%であった。プロトプラストの活性をみるのに非常に有力であることがわかった。3.広葉樹の2次師部厚壁細胞の木化は、木部細胞の木化にくらべかなり特異的である。リグニンの自家蛍光及びアクリジンオレンジによる蛍光染色によりハルニレ2次師部厚壁細胞のリグニンの堆積過程をみた。

厚い2次壁形成後、内こう側から外方へリグニンは堆積していき、その期間は非常に長いことが判明した。師部細胞の成熟については未知なところが多い。4.広葉樹のCTMP-【O_3】プロセスによる脱リグニンの過程をみた。木繊維のリグニンはオゾンにより層状に溶出することを明らかにした。すなわち単離した繊維の2次壁外層から順次中層、内層へと進み、オゾンの処理時間によって異っていることを示した。以上の成果は、まだ予備的なものであり、機器の整備と共に発展させていく。紫外線顕微分光装置(UV光学系,UVモノグロメータ,キセノン光源等)を発注し,これによりUVカメラ等一部を除き, UMSP80型へ格上げとなった.1.トドマツ圧縮あて材細胞壁形成において,リグニン沈着の各段階とUV吸収スペクトルの違いをみた.コーナー部細胞間層の木化初期に沈着したリグニンは木化中・後期のもの,及びS2各段階のものと性質を異いし,Pーヒドロキシフェニルリグニンの割合が多いと考えられた.また同じ試料をアクリジンオレンジで染色し,細胞壁各部位の蛍光スペクトルをみたところ, S2外則と内側の木化過程では異なる傾向を得た.多糖類の性質の差異と考えられる.2.シナノキで着色心材をもつものと殆んとない樹について細胞の内容物を顕微分光学的に検討した.液胞中の着色成分の紫外域,可視域スペクトル分析から,軸方向柔細胞と放射柔細胞とでは異なる心材成分を生ずることを明らかにした.またフオイルゲン反応による核の吸収スペクトルから,核のDNA密度は心材を形成する樹の方が,形成しないものより高いことを見出した.早期の心材形成と関連あるものと考えられる.3.ブナ材構成要素細胞壁のUV吸収スペクトルを早材,晩材部と比較してみた.ターミナル部の木繊維2次壁は吸光度が高く,280nm付近に極大を持ち,通常の木繊維リグニンと性質が異なることを明らかにした.4.広葉樹からのCTMP製造において,酸性および弱酸性下(AcS,BiS)で前処理したものの脱リグニン過程の違い,及びオゾン後処理による脱リグニン過程をUV吸光度及び吸収スペクトルで明らかにした.5.広葉樹におけるリグニンの違いを明らかにするためリグニンモデル化合物を調整して,スペクトル,吸光係数をみる必要性について討議した.2月13日に研究打ち合わせ会議をもち、研究結果の討議を行ない、また来年度のことについて打ち合わせた。1.紫外光による写真装置が納入され、これにより本システムの一応の完成をみた。2.ポプラカルスよりの植物体再生の過程の研究で本装置を使用した。カルスの状態ではリグニンの生成は認められないが、カルスから僅かに萌芽が見られるようになると、器官分化が起こりリグニンの沈着が認められた。この様に器官分化の研究に本装置は極めて有効であった。3.繊維のオゾン処理による脱リグニン過程が、紫外線写真上で明瞭に捕えられた。溶出並びに残存リグニンの性質も本装置で調べられた。4.カラマツのターミナル部の仮道管の木化の過程を調べた。形成層に接するこれ等の成熟した細胞群は、越冬中も活性を失わず翌年の春まで木化を進行させた。結果として一般に木化度の低い晩材から、年輪境界では高い木代度を示した。4.ブナ木繊維のリニンの年輪内分布の不均一性を調べた。リグニンの性質を調べるために紫外線吸収スペクトルを見るだけでなく、モイレ反応やフロログルシン反応などの呈色反応と、その可視部吸収スペクトルの解析を組み合わせることによって、かなり信頼性の高い情報を引き出せることが分かった。