hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
根粒菌ーマメ科植物共生系における共生生物間の鉄輸送システムの解明

また、今後見出す候補輸送体の機能解析を本来のホストを用いたダイズ毛状根形質転換系で行う予定であるが、この系の構築のために、これまでにシンビオソーム膜局在鉄輸送体と報告されているGmDMT1の毛状根形質転換体の作製を試みた。GmDMT1の内部配列をCRISPR/Cas9ベクターpMgP237に導入し、Agrobacterium rhizogenes K599株の形質転換を行なった。K599株の形質転換体をダイズ子葉に感染させ毛状根を作製した。根粒を着生しない水耕条件ではMMM培地でダイズを鉄欠乏にすることがわかっていたが、根粒着生のため資材を入れたポット栽培では鉄欠乏にすることが容易ではなかった。鉄欠乏根粒着生条件の検討に予想外に時間がかかっているが、毛状根形質転換体作成の方は想定より進捗しているため、おおむね順調と評価した。まず今年度は前半期に鉄欠乏根粒を着生させる。上記の豊浦砂、シードパックいずれも鉄欠乏にできなかった場合、さらに不純物が少ないと考えられるウレタンスポンジを資材として用いる。得られた鉄欠乏根粒からシンビオソーム膜を回収し、プロテオーム解析により、鉄十分根粒に比べ発現が上昇するタンパク質をリストアップする。それらの中から鉄など微量元素輸送体ファミリーとして報告のあるものを有力な鉄候補輸送体とし、ダイズ毛状根形質転換体を作製、根粒を着生させて根粒の表現型や窒素固定能を調べ、窒素固定能が失われるなど本来のホストであるダイズで機能解析を行う。また、鉄の安定同位体を取り込ませ、バクテロイドへの鉄輸送機能が損なわれた変異体でノックアウトした遺伝子を目的の輸送体遺伝子と同定する。ダイズ毛状根形質転換体については、毛状根作製まではできたものの植え継ぎ後の増殖、継代および根粒着生はまだ出来ていない。植え継ぎ後に増やせていない原因としては培地の栄養塩濃度が高すぎることが考えられるので、ダイズにK599株形質転換体を感染後生育させる培地を現在のMS培地から1/2培地に変更する。また、根粒菌を毛状根に接種する方法としては根粒菌を懸濁した寒天培地を用いる予定である。これらはすでに報告されている手法であり実現可能性は高いので、条件検討して進めていく。現状大きな方向転換は必要ないと考えており、申請書の研究実施計画に沿って進めていく。前年度は鉄欠乏根粒の作製まで到達できなかったため、プロテオーム解析に用いる試薬の購入が次年度以降に持ち越された。また、ダイズ栽培のためにグロスチャンバーの購入を予定していたが、研究室にある同スペックのグロスチャンバーで生育させたところ光量不足であると観察されたため、自然光を取り入れるガラス室で栽培することに予定を変更したので、グロスチャンバーを購入する必要がなくなった。次年度はプロテオーム解析の試薬の他、ダイズ毛状根形質転換体作製にかかる費用の支出を予定している。また、研究打ち合わせおよび学会参加にかかる旅費としての支出も予定している。
プロテオミクスの手法を用いたIgG4関連疾患特異的に変動するタンパク質の機能解析

IgG4関連疾患確定群の治療前後および健常人の血清を用い、疾患で特異的に変動するタンパク質群を、プロテオミクスの手法を用い網羅的に解析し、IgG4関連疾患の病因病態に関連するタンパク質の同定を行った。疾病特異的なバイオマーカータンパク質は極微量であり、微量成分を検出するには、血清中の高存在量タンパク質の効率的除去と、高感度の検出系が必要であると考えられた。そこで、前処理として抗体カラムを用い、高含有タンパク質の選択的除去分離および低分子量タンパク質の濃縮を行った。処理後の血清タンパク質について、「健常人vs治療前」および「治療前vs治療後」の比較を行うため、血清タンパク質を蛍光標識試薬Cy2,Cy3,Cy5で標識し、2次元電気泳動による展開を行った。Cy標識されたタンパク質のゲル画像を、Decyder software6.5を用い、ディファレンシャル解析したところ、患者・健常人間、また、治療前後において、有意差(p<0.05)を持って発現変動を示すスポットが得られた。このうち1.2倍3倍などの差があるスポットを選択し、質量分析およびWB、ELISAによるタンパク質同定を行った。その結果、炎症系因子の増加、免疫システム調節に関連する因子の変動が認められた。抽出されたタンパク質群の内、IgG4関連疾患の病因病態への関連が考えられる因子、また、バイオマーカー候補の因子について検討を行ったところ、IL-4とCD40刺激下で、IgE, IgG4へのクラススイッチをより選択的に増強させ、B細胞の、IgE, IgG4への分化を誘導するAlpha-1 antitrypsin(A1AT)の発現亢進と、CRP、IL-6値と相関し、また疾患活動性の指標の一つであるIgG値との相関を示すLeucin-rich alpha-2-glycoprotein(LRA2G)を見いだした。多施設共同の前方視試験に登録された症例を、IgG4関連疾患診断のアルゴリズムに当てはめ、確定群、擬診群、準確診群、否定群に分けるとともに、疾患、臓器別にカテゴライズを行った。本研究では、IgG4関連疾患確定群の治療前後および健常人の血清を用い、疾患で特異的に変動するタンパク質群を、プロテオミクスの手法を用い網羅的に解析し、IgG4関連疾患の病因病態に関連するタンパク質の同定を行った。血清中に存在する、極微量の疾病特異的な因子を検出するため、高含有タンパク質の選択的除去と、特異的タンパク質を検出する高感度の検出系の確立を行い、IgG4関連疾患治治療前後、および患者・健常人間で、有意差を持って発現に差異のあるタンパク質の抽出に成功した。タンパク質同定の信頼度が高いScoreが35以上、検出できたペプチド数が2以上、Cover率が1%以上のもののリスト化を行い、発現に差異のあるタンパク質のバリデーションを行った。抽出されたタンパク質群の内、IgG4関連疾患の病態・病因への関連が考えられる因子について検討を行い、IL-4とCD40刺激下で、IgE, IgG4へのクラススイッチをより選択的に増強させ、B細胞の、IgE, IgG4への分化を誘導するA1ATの発現亢進と、CRP、IL-6値と相関し、また疾患活動性の指標の一つであるIgG値との相関を示すLRA2Gを見いだした。LRA2Gに関しては、現在、実際の病態や、確診群、擬診群との比較を行い、マーカーとしての評価を進めている。また、IgE, IgG4へのクラススイッチに関連が示唆されるA1ATに関しては、マグネティックビーズを用い、Human Whole Blood内のB cellを分取し、96 wellプレート上にて、IL-4と、anti-CD40 mAbにて共刺激を行いA1ATのクラススイッチへの関与を確認した。現在、血中IgEの中和や、エフェクター細胞の機能抑制への関与が示唆されているリンパ球の低親和性IgE受容体(FcεRII/CD23)との相関について検討中である。

これまでの検討で、発現に差異のあるタンパク質の抽出と、そのリスト化についてはすでに作製済みである。そのリスト化された因子の相互関係解析とバリデーションについては、今年度以降、取り組む予定である。IgG4関連疾患の浸潤細胞はIgG4陽性形質細胞が主体をなしている点が特徴的である。しかし、なぜIgG4陽性細胞が多数組織に浸潤するのか、なぜIgG4クラススイッチが亢進しているのかについては未だ不明である。現時点で本疾患における診断と治療に有用なバイオマーカーは「IgG4」が唯一無二であり、臓器毎の疾患の異同、周辺疾患との鑑別、IgG4陰性例が存在しうるのかどうかなどは、IgG4以外の有用なバイオマーカーが明らかにならない限り判明しない。そこでIgG4関連疾患の治療前後および健常人における血清を用い、疾患で特異的に変動するタンパク質群をプロテオミクスの手法を用い網羅的に解析し、IgG4関連疾患の病態解析に有用なバイオマーカーとしてのタンパク質の同定を行った。「健常人vs治療前」および「治療前vs治療後」の比較を行うため、血清タンパク質を蛍光標識試薬Cy2,Cy3,Cy5で標識し、2次元電気泳動による展開を行った。患者・健常人間、また、治療前後において、1.2倍3倍などの発現変動を示すスポットを選択し、質量分析およびWB、ELISAによるタンパク質同定を行った。その結果、炎症系因子の増加、免疫システム調節に関連する因子の変動が認められた。抽出されたタンパク質群の内、IgG4関連疾患の病因病態への関連が考えられる因子、また、バイオマーカー候補の因子について検討を行ったところ、IL-4とCD40刺激下で、IgE, IgG4へのクラススイッチをより選択的に増強させ、B細胞の、IgE, IgG4への分化を誘導するAlpha-1 antitrypsin(A1AT)の発現亢進と、CRP、IL-6値と相関し、また疾患活動性の指標の一つであるIgG値との相関を示すLeucin-rich alpha-2-glycoprotein(LRA2G)を見いだした。血清中に存在する極微量の疾病特異的な因子を検出するため、高含有タンパク質の選択的除去と、特異的タンパク質を検出する高感度の検出系の確立を行い、IgG4関連疾患治療前後、および患者・健常人間で、有意差を持って発現に差異のあるタンパク質の抽出に成功した。タンパク質同定の信頼度が高いScoreが35以上、検出できたペプチド数が2以上、Cover率が1%以上のもののリスト化を行い、発現に差異のあるタンパク質のバリデーションを行った。抽出されたタンパク質群の内、IgG4関連疾患の病態・病因への関連が考えられる因子について検討を行い、B細胞の、IgE, IgG4への分化を誘導するA1ATの発現亢進と、CRP、IL-6値と相関し、また疾患活動性の指標の一つであるIgG値との相関を示すLRA2Gを見いだした。IgM発現B細胞はT細胞の発現するCD40LとTCRとの相互作用によって活性化される。活性化したB細胞において、CD40やIL-4受容体からのシグナルにより発現が誘導されたAID(activation induced cytidine deaminase)によりクラススイッチが引き起こされる。
男性の立場からみたスポーツ環境のセクシュアル・ハラスメントに関する社会学的研究

本研究では、スポーツ環境で起こったセクシュアル・ハラスメント事件のうちメディアで取り上げられた3件に着目し、裁判資料を含めた関連資料の収集、関係者への聞き取り調査の結果から各事件の経緯と背景、特殊性について検討した。またその際にはジェンダーの視点を取り入れ、多くの場合で加害者や関係者である"男性"と被害者である"女性"の主張や弁明にどのような食い違いが生じるのかについて分析した。平成18年度には、第一に、性暴力という共通点から、ドメスティック・バイオレンスに関する文献を取り上げ、その中でも加害者に関する記述(加害者の人物像、生い立ち、性格、事件に関する加害者の言い分)に着目しながら概観した。この作業は、後にスポーツ環境におけるセクシュアル・ハラスメントの加害者がもつ特性の分析において比較対象となることからも重要である。この作業の結果は、学内紀要論文として平成19年度中に刊行される予定である。第二に、スポーツ環境におけるセクシュアル・ハラスメント事例の概要について調査を進めた。これに関しては新聞などで報道されている情報に限界があったため、特に裁判になっている事例については、当該裁判の所轄裁判所・検察庁に出向き、可能な範囲で裁判記録などを閲覧した。こうして得られた情報を元に、一部の加害者に対しては、本研究のインタビュー調査への協力を求める依頼を行った。平成19年度は引き続き調査への協力依頼を行っていく予定である。第三に、スポーツ環境のセクシュアル・ハラスメント事例において被疑者となった人物に、インタビューを実施した。個別のインタビュー調査は当初は平成19年度に実施する予定であったが、平成18年度中に一件のインタビューを実施することができた。インタビューの結果はテープ起こしをして文章化し、この情報を基にする論文を作成した。平成19年3月に投稿しており、現在、審査中である。最後に、平成18年度に予定していた男性指導者・競技者に対するグループインタビューは、調査対象の都合により実施できなかった。この調査は平成19年度の早い段階で実施する予定である。平成19年度には、まず平成18年度に行ったインタビュー調査の成果を、1件の学会発表と2件の雑誌論文にまとめた。さらに平成19年度中には、スポーツ環境における2件のセクシュアル・ハラスメント事件に関するインタビュー調査を新たに実施した。そのうちの1件の対象は、ある事件の加害者として有罪判決を受けた人物である。この種の事件の加害者は概して調査の対象となることは少なく、このインタビュー内容は、本研究のテーマの視点である「男性の立場」からスポーツ環境におけるセクシュアル・ハラスメントを検討するにあたって重要なデータになると思われる。もう1件の対象はセクシュアル・ハラスメントの被害者や加害者といった当事者ではなく、被害者の裁判活動を支えた支援者たちであった。セクシュアル・ハラスメント事件を、加害者と被害者間に起こったセクシュアル・ハラスメント行為だけとして捉えるのではなく、被害者が加害者の行為に対して異議申し立てをし、それが周りの人々に伝わり被害者を(場合によっては加害者を)支援する活動として展開して、ある一定の結末をむかえるまでの多様な人々の相互行為として捉える場合に、これら支援者たちの声は重要な意味を持ってくると思われる。またセクシュアル・ハラスメント事件を、被害者の異議申し立てに始まり、多様な人々の相互行為として社会的に構築されたものとして捉える立場は、スポーツ社会学分野におけるこれまでのセクシュアル・ハラスメント研究にはなかった。したがって、セクシュアル・ハラスメント事件の支援者たちの声を拾う作業は、スポーツ環境におけるセクシュアル・ハラスメントの研究活動に新しいアプローチをもたらすことが期待される。平成20年度には研究テーマに関する事例調査の結果を1件の雑誌論文にまとめた。これは平成19年度に行ったインタビュー調査の成果をまとめたものであり、そこでは、スポーツ環境における一つのセクシュアル・ハラスメント事例について、被害者や加害者といった当事者だけではなく、被害者の裁判活動を支えた支援者たちも調査対象に含めた。そして、加害者の行為に対する被害者の異議申し立てと、それを取り巻く周りの人々による被害者の支援活動を通じて、スポーツ環境におけるセクシュアル・ハラスメント事件が構築されていく過程の理解を試みた。さらに平成20年度中には、もう一件のセクシュアル・ハラスメント事件に関するインタビュー調査を、平成19年度に引き続き実施した。対象は、ある事件の加害者男性を初めとして、その事件の場面に居合わせた被害者2名、そして事件の関係者2名である。一つの事例に関して計5名の関係者から話を伺えるのは今回が初めてであり、これまでにはない多くの視点から一つの事例についての見解を得ることができた。この事例では男性指導者から男子生徒へとセクシュアル・ハラスメント行為が行われた。こうした事例の解釈においてはホモセクシュアルではなくホモソーシャルという概念が有効になると思われ、このホモソーシャルという概念を使うことによって、男性同性間のセクシュアル・ハラスメント行為の本質的な部分を解明できたと考えている。
低出生体重児と片親ダイソミ-(uniparental dismy)に関する研究

1.本研究の主旨を両親に説明し、同意を得た後、試料を収集した。低出生体重児とくにSFD児の試料7例を収集し、臍帯血の一部を培養し、染色体標本を作成した。残りの臍帯血からDNAを採取した。また同時に両親の血液を採取し染色体標本作成、DNA採取を行なった。SFD児のうち外表奇形および多発小奇形を認めたものはなかった。染色体分析では児・両親ともに核型異常を認めた例はなかった。2. SFD児についてヒト1-22番、X、Y染色体に特有でかつ高頻度の多型を示す反復DNA配列のオリゴヌクレチドを購入し,オリゴヌクレチドをプライマーとして、臍帯血、父、母由来のDNAを鋳型としてPCRを行ない、SFD児について片親ダイソミ-の有無を検討したが,7例全例で片親ダイソミ-を認めなかった。3.自然流産胎児標本12例を収集し、両親の採血を行ない染色体異常および片親ダイソミ-の有無を検討した。自然流産胎児で12例中1例に染色体異常46, XX, -4, +der (4), t (4 : 7) (q35 : p13)を認め,これは父親の近衡型転座46, XY, t (4 : 7) (q35 : p13)に由来していた。一方,片親ダイソミ-は全例で認めなかった。本研究の主旨を両親に説明し、同意を得た後、試料を収集した。低出生体重児とくにSFD児の試料5例を収集し、臍帯血の一部を培養し、染色体標本を作成した。残りの臍帯血からDNAを採取し保存している。また同時に両親の血液を採取し染色体標本作成、DNA採取を行ない保存している。また自然流産胎児標本を収集し、両親の採血を行なった。自然流産胎児で12例中1例に染色体異常を認め46,XX,-4,+der(4),t(4:7)(q35:p13),これは父親の均衡型転座46,XY,t(4:7)(q35:p13)に由来していた。収集した検体については染色体検査、EBウイルスによるリンパ球株化、DNA採取を終了した。本研究を遂行するため、ヒト1-22番、X、Y染色体に特有でかつ高頻度の多型を示す反復DNA配列のオリゴヌクレチドを購入した。各染色体毎に単腕、長腕をカバーする少なくとも2-5種類のオリゴヌクレチドを準備した。現在PCR法を用いて片親ダイソミ-の有無を一部の検体について検討中である。オリゴヌクレチドをプライマー、臍帯血、胎盤絨毛、父、母由来のDNAを鋳型としてPCRを行ない、反応終了後、アクリルアミドゲル電気泳動を行ない、情報の得られるオリゴヌクレチドを判別し、片親ダイソミ-の有無を調べている。研究遂行上、学術上の問題点は生じていない。染色体分析では、児・両親ともに核型異常を認めた例はなかった。2.SFD児についてヒト1-22番、X、Y染色体に特有でかつ高頻度の多型を示す

反復DNA配列のオリゴヌクレチドを購入し、オリゴヌクレチドをプライマーとして、臍帯血、父、母由来のDNAを鋳型としてPCRを行ない、SFD児について片親ダイソミ-の有無を検討したが、7例全例で片親ダイソミ-を認めなかった。3.自然流産胎児標本12例を収集し、両親の採血を行ない染色体異常および片親ダイソミ-の有無を検討した。自然流産胎児で12例中1例に染色体異常46,X,X,4+der(4),t(4:7)(q35:p13)を認め、これは父親の均衡型転座46,XY,t(4:7)(q35:p13)に由来していた。一方、片親ダイソミ-は全例で認めなかった。
歯科衛生士学校生に対して修学期間を通して継続的にAIDS教育を行った場合の効果

目的:歯科衛生士専門学校に入学した生徒に対して、課程を修了し卒業するまでの期間、系統的かつ継続的なAIDS教育を行い、その効果を評価することでAIDS教育に対する具体的指針を得る。方法:AIDS教育実施校2校(A校59名,B校53名)と対照校1校(C校49名)において、入学時に初期時点の知識および意識の調査を行った。その後講義形式のAIDS教育を実施し、臨床実習前と後にAIDSに関する調査を行い、その効果と持続性について評価した。また、教育方法の評価のため、臨床実習後に講義(A校)とロールプレイング(B校)によるAIDS教育を行い、その効果についても検討した。結果:入学時点の調査結果は3校で差はなく、同様の傾向が認められた。各学校のAIDS教育の状況も際立った差は認められなかった。講義形式のAIDS教育により教育実施群で明らかに知識量は増加したが、意識の変化は一様でなく、一概に効果があるとは結論付けられなかった。また、A校とB校を比較した結果、知識および意識の変化に同様の傾向が認められ、講義形式によるAIDS教育を行うことで、一定の効果が得られることが確認された。講義形式によるAIDS教育の持続性については知識は3校すべてで増加したが、意識はAIDS教育実施校で上昇傾向が観察された。講義とロールプレイングの教育効果の比較では、知識の増加は同程度であったが、意識の変化はロールプレイングを行ったB校で顕著に向上した。AIDS教育を継続的に行っていく場合、知識については教育方法により差はないが、意識については講義のみでは限界があり、ロールプレイングを取り入れることで、より好ましい変化が得られる可能性が示唆された。目的:歯科衛生士専門学校に入学した生徒に対して、課程を終了し卒業するまでの期間、系統的かつ継続的にAIDS教育を行い、AIDS教育に対する具体的指針を得る。方法:AIDSに関する調査票を作成し、AIDS教育を実施する専門学校2校(A校53名,B校59名)と対照校1校(C校49名)において、入学時(1999年4月)に初期時点の知識および態度の調査ならびに性格検査(YGテスト)を行った。また、計画以外のAIDS教育の現況を把握するため、各科目終了時にAIDSに関する講義があったかどうかを、生徒および講師に対して調査を行った。主要設備として購入したパーソナルコンピュータおよび統計解析ソフトを用い、初期時点の調査ならびにAIDSに関する講義内容の調査を分析するための入力デザインを行い、調査結果を入力した。AIDS教育実施群2校に対して1999年4,5,10,11月の4回(1回90分,計360分)にわたり講義形式のAIDS教育を行い、効果を評価するため調査対象校3校について、臨床実習前(2000年2月)に2回目のAIDSに関する知識および意識の調査を行った。結果および今後の予定:入学時点のAIDSに関する知識および態度の調査結果は、調査した3校で差はなく、同様の傾向が認められた。各学校のAIDS教育の状況も際立った差は認められず、ほとんどの科目であまり触れられることがないことが確認された。2回目の調査結果は、現時点で結果の入力は終了しているが、分析は行っていない。今後2回目の調査結果を分析するとともに初期時点の調査と比較し、講義形式によるAIDS教育の効果を発表したいと考えている。また、平成12年度には、臨床実習で行われた教育内容について調査するとともに、AIDS患者およびHIV感染者を想定したロールプレイング形式のAIDS教育を行い、3回目の知識および意識の調査を行う予定である。目的:歯科衛生士専門学校に入学した生徒に対して、課程を終了し卒業するまでの期間、系統的かつ継続的にAIDS教育を行い、その効果を評価してAIDS教育に対する具体的指針を得る。

方法:1年生時に講義形式のAIDS教育を実施した専門学校2校(A校53名,B校49名)と対照校1校(C校45名)の入学時点(1回目)と臨床実習前-AIDS教育後-(2回目)の調査結果を用い、AIDS教育実施校と対照校との比較、およびAIDS教育実施校の学校間比較を行い、講義形式によるAIDS教育の効果について検証した。臨床実習終了後に3回目の調査を行った後、A校およびB校についてはさらに、ロールプレイによる教育(A校)と講義形式による教育(B校)を行い、4回目の調査を行った。結果および今後の予定:1回目と2回目の調査を比較した結果、AIDS教育実施校と対照校では、AIDSに関する一般的な意識の変化に差はみられなかったが、歯科に関する意識では変化した項目に差が認められた。知識量はAIDS教育実施校で増加したが、対照校では増加しなかった。よって、講義形式によるAIDS教育では、知識量を増加させることはできるが、意識の変化は一様でないことが示唆された。また、A校とB校を比較した結果、意識および知識の変化に同様の傾向が認められ、講義形式によるAIDS教育を行うことで、一定の効果が得られることが確認された。13年度には、3回目の調査結果から臨床実習による影響を評価するとともに、A校とB校の4回目の調査結果を比較し、ロールプレイによる教育と講義形式による教育の効果について分析し、発表したいと考えている。目的:歯科衛生士専門学校に入学した生徒に対して、課程を終了し卒業するまでの期間、系統的かつ継続的にAIDS教育を行い、その効果を評価してAIDS教育に対する具体的指針を得る。方法:歯科衛生士学校入学時点(1回目)と臨床実習前-AIDS教育後-(2回目)、臨床実習終了後(3回目)のAIDSに関する質問票調査に参加したAIDS教育実施専門学校2校(A校45名,B校42名)と対照校1校(C校45名)の生徒について、AIDSに関する知識および意識の変化を分析し、講義形式によるAIDS教育効果の持続性について検証した。A校およびB校についてはさらに、講義形式による教育(A校)とロールプレイング形式による教育(B校)を行い、3回目と4回目の調査結果を比較し、教育方法による効果の差異について検討した。結果:講義形式によるAIDS教育の持続性については、C校で3回目に意識の低下が認められたのに対し、A校およびB校ではさらに上昇傾向が観察された。また、知識は3校すべてで1回目より有意に増加していた。よって、AIDS教育実施後1年を経過してもAIDSに対する意識は維持され、知識はさらに増加する傾向があった。講義とロールプレイングの教育効果の比較では、知識の増加は同程度であったが、意識の変化はロールプレイングを行ったB校で顕著に向上した。よって、AIDS教育を継続的に行っていく場合、知識については教育方法により差はないが、意識については講義のみでは限界があり、ロールプレイングを取り入れることで、より好ましい変化が得られる可能性が示唆された。
高等哺乳動物を用いた脳神経系形成メカニズムの解明

ヒトなどの高等哺乳動物の大脳皮質の表面にはシワ(脳回)が存在する。脳回の獲得により大脳皮質により多くの神経細胞を持つことが可能になったと考えられている。しかしマウスの大脳皮質には脳回はなく、マウスを用いた解析が困難であることから、脳回の形成原理および脳回の重要性の解析は著しく遅れている。そこで我々は脳回を持つ高等哺乳動物フェレットに着目し、独自の分子遺伝学的解析技術を確立してきた。フェレットで遺伝子機能を解析するために、子宮内エレクトロポレーションを応用しフェレットの大脳皮質での遺伝子発現を可能とした。この技術を用いて本年度は、脳回形成に重要なシグナルを探索し、FGFシグナルが脳回形成に必須であることを見いだした。優性不能型FGFをフェレット大脳皮質に導入したところ脳回形成が抑制された。さらに神経前駆細胞数も減少していたことからFGFが神経前駆細胞の分裂を促進して脳回形成につながることが示唆された(eLife 2017)。さらに脳回形成に重要となる細胞生物学的プロセスを検討したところ、大脳皮質表層への細胞の移動が重要であることを発見した(Cell Reports 2017)。また脳回形成異常疾患フェレットを用いて、希少疾患の病態解析を行った(Human Molecular Genetics 2018)。我々の技術を用いることにより、脳回形成の分子機構およびその異常疾患の病態のいったんが明らかとなった。脳回形成の分子機構を探索し、FGFシグナルが重要であること、表層神経細胞への細胞移動が重要であることを明らかにすることができた。これまでに脳回形成に関わる分子機構は実験的にはほとんど明らかになっておらず、先駆的な成果と言えるこれまでに脳回形成に関わる分子機構の一端を明らかにすることができたことから、現在の方針をさらに推し進め、本年度はフェレットの大脳皮質形成期に発現する遺伝子の同定を行う。さらに同定した遺伝子の機能阻害を行い、脳回形成における機能的重要性を検討する。脳回に異常が見られた場合は、神経前駆細胞マーカー、細胞分裂マーカーなどを用いて大脳皮質に生じている表現型を解析することにより、脳回形成の分子機構をさらに解明する。
高ＣＯ２環境がイネの光合成とバイオマス生産に与える影響の解明

本新学術領域研究では、イネを中心に、高CO2下における光合成因子の分子メカニズムの解明と光合成機能の評価、バイオマス生産に与える影響について明らかにすることを目的とした。具体的には、Rubisco量の特異的な増減させた形質転換体イネと葉身特異的デンプン合成欠損変異体イネについて、高CO2応答の実験を行い、Rubisco量の適量化が異なるCO2環境に有利・不利を決めていることがわかった。また葉身のデンプン代謝は、高CO2成育の鍵となっていることもわかった。イネ葉身では、第12染色体にする座乗する4種(OsRBCS2からOsRBCS5)が発現。生育ステージを問わず、RBCS3の発現がやや強かった。第2染色体のOsRBCS1はほとんど発現していなかった。そして、全RBCSmRNAの発現量、葉緑体コードのRBCLmRNAの発現量およびRubiscoタンパク質量との間には非常に高い正の相関関係があった。RBCS2からRBCS5の分子種別のRNAi体を作製したところ、4分子種のすべてのRNAi体において発現抑制を行った分子種のRBCSmRNAの発現低下とRubiscoタンパク質量の減少が認められた。このことは、複数種存在するRBCSの一つの分子種のノックアウトが他の分子種の発現や翻訳レベルでは相補されないことを意味した。RBCS3RNAi系統においては、個葉レベルでの光合成機能評価を、葉身窒素含量あたりで行った。Rubisco量が光合成機能に対して過剰となる高CO_2分圧領域でやや光合成速度の向上が認められた。また、RBCS3 RNAi系統の現在のCO_2レベル(39 Pa)での個体レベルバイオマス生産を21日目、42日目および70日目で調べたところ、72日目でバイオマス生産の低下が明確に認められ、以前、RBCSアンチセンス遺伝子導入で観察されたような、生育初期において強いRBCS発現抑制とそれに伴う強い翻訳低下は生じなかった。収量もRBCS3 RNAi系統で低下していた。高CO_2環境条件での個体レベルでの成長解析は、現在解析中である。イネの核ゲノム上に5種のOsRBCS遺伝子が存在する。そのうち第12染色体に座乗するRBCS2かRBCS5の4種が、葉身でのRubiscoタンパク質の発現に関与していることがわかった。それゆえ、それらの分子種別のRNAi形質転換体を作製した。まず、明確なRubisco量の低下がみられたRBCS3のRNAi系統の個葉レベルでの光合成測定を行い、現在のCO_2分圧(39Pa)と高CO_2分圧(100Pa)下における個体レベルでの基本的な成長解析を行い、バイオマス生産の評価を行った。さらに、各分子種別のRNAi体次世代の12系統を70日間高CO_2分圧下で栽培し、高CO_2条件でWild-type系統の生育を上回る優良系統を選抜し、その光合成解析を行った。次に、詔α魍剰生産し、Rubisco量を増強したイネについて、低温環境(19/16°C:day/night)および低CO_2分圧(28Pa)下での個体レベルでの基本的な成長解析を行い、バイオマス生産の評価を行った。また、RBCS過剰生産イネでは、Rubisco量が増強されているにもかかわらず、大気CO2条件(39Pa)では光合成は増加しておらず、バイオマス増産も認められなかったので、その要因を探るべく、CE-TOFMSによる網羅的な光合成中間代謝産物のメタボローム解析を行った。また、RBCS過剰生産イネでは、Rubiscoの生体内で部分的な不活性化が見られたので、Rubiscoの活性化にかかわるRubisco activase量を増減させた変異体を入手し、その光合成特性を調べた。イネ葉身において主要に発現しているRBCS遺伝子4分子種を個別にRNAi法にて発現抑制した形質転換体イネを作製した。RBCSのmRNA量が特異的に著しく減少し、Rubisco量が野生型の10-30%程度減少していた。このように、イネにおいて主要に発現しているRBCS遺伝子はいずれもRubiscoタンパク質の蓄積に貢献しており、1分子種の発現が抑制されても他の分子種により補償されないことが明らかになった。また、total RBCS mRNAとRBCL mRNA量との間に正の相関関係が認められ、両サブユニットの遺伝子が協調的に発現していることもわかった。次に、これら変異体の高CO2条件での生育を検討した。RBCS4とRBCS5のRNAiの2系統が、高CO2条件(100Pa)で野生型の生育を有意に上回る系統として選抜された。現在、これら系統の遺伝背景を安定させるため、戻し交配を行っている。一方、Rubisco量の増強は現在のCO_2レベルでの光合成やバイオマスの増産にも明確な効果はなかった。要因は、Rubiscoの量的増加が認められた相当分だけ、生体内ではRubiscoの不活性化が生じていることであった。

そこで、Rubiscoの光合成における律速性が高まる低温環境(19/16°C:day/night)および低CO_2分圧(28Pa)下でRBCS過剰生産イネを栽培し、より低温、低CO_2環境に積極的に応答していると判断された。63日目の総バイオマス生産評価でも、RBCS過剰生産イネがWild-type系統のバイオマス生産を有意に越えていて、低温条件さらには低CO_2条件で促進されていた。現在、窒素の総吸収量を調べ、窒素利用効率を評価している。その他、デンプン合成の鍵酵素、葉身プラスチッド型AGPase(OsAPL1)の欠損イネ(Tbs17挿入系統)の生育を調べた。現在は、それらのBC_2F_1を栽培中である。イネを中心に、高CO2下における光合成因子の分子メカニズムの解明と光合成機能の評価、および個体内の物質分配を定量解析し、バイオマス生産に与える影響について明らかにすることを目的とした。光合成炭酸固定酵素Rubisco量の増減(RBCS過剰発現イネと抑制発現イネ)とRBCSとRbcL遺伝子の発現量との関係、そして、生育CO2濃度との関係を解析した。RBCS発現量の増減がRbcLの発現量を決定し、最終的なタンパク質量を決定されていると判断された。生育に関しては、RBCS過剰発現イネにおいて、低温、低CO2環境では、Rubiscoタンパク量増加に顕著な効果あった。窒素吸収量とバイオマス生産量の関係を調べたところ、Rubiscoが過剰生産されることで、植物体の窒素の要求量も増えることがわかった。また、葉の窒素含量が増加することもRBCS過剰発現効果を促進させる要因であることもわかった。一方、RBCS遺伝子を個別にRNAi法にて発現抑制したイネの解析も進めた。いずれの分子種RNAi体でも、Rubisco量が10-30%程度減少した系統が選抜された。BC2F2世代に関して、高CO2条件での生育を検討した。RBCS3とRBCS5のRNAi系統において、野生型のバイオマス量を有意に上回ることが観察された。このようにRubisco量を10から30%程度減少させることは、高CO2環境で有利であることがわかった。デンプン合成の鍵酵素、葉身プラスチッド型AGPase (OsAPL1)の欠損イネ(Tos17挿入系統)に対して、バッククロスを2回かけたBC2F3個体を用いた。APL1欠損イネの圃場でのバイオマス生産量は、大気CO2条件で、野生型イネ(日本晴)と同等のバイオマス生産を示したが、FACE区(高CO2区)ではやや劣っていた。チャンバー実験でもほぼ同様な結果が得られた。RBCS過剰発現イネでは、昨年度までの結果で、Rubiscoの過剰生産は現在のCO2レベルでの光合成機能の改善効果は小さく、バイオマスの増産も明確ではなかった。本年度は、Rubiscoの光合成における律速性が高まる低CO2分圧(28 Pa)と高CO2分圧(120 Pa)でRBCS過剰生産イネを栽培した。標準CO2条件(40Pa)下でも、Rubisco過剰生産イネのバイオマスの向上が若干認められ、その効果は低CO2条件で促進されていた。
線虫をモデルとした変異型ミトコンドリアゲノムの分配・蓄積機構の解明

欠失型ミトコンドリアDNA(mtDNA)の蓄積に関わる因子を同定する目的で、欠失型mtDNAと野生型mtDNAをヘテロプラズミックに保持する線虫株、LB138を用い、mtDNAの維持調節に関わる各遺伝子のノックダウンの効果を調べた。その結果、ヒトTFAMのホモログであるHMG-5のノックダウンにより、欠失型mtDNA含有率が有意に低下することが明らかとなった。複製阻害によりmtDNAコピー数を減少させただけでは欠失型mtDNA含有率に大きな影響を与えなかったことから、HMG-5によるコピー数の維持とは異なるmtDNAの維持調節機構が欠失型mtDNAの安定な維持に関わることが示唆された。本年度はまず、欠失型ミトコンドリアDNA(以下mtDNA)と野生型mtDNAを安定的にヘテロプラズミック状態で維持する線虫株LB138を用い、mtDNA分配調節機構の解析に向けたアッセイ系の構築を行った。LB138は他のグループによって単離・確立された株であるが、欠失型mtDNAの存在はPCR法を用いた証明しかなく、欠失型mtDNAの存在を確証するものではなかった。そこでサザンブロッティングを行うことにより、約3000塩基対を欠失したmtDNAが実際にLB138に存在していることを証明した。ヒト培養細胞でmtDNAの均等分配に関わるTFAMの線虫ホモログであるHMG-5が、欠失型mtDNAの分配や蓄積にどのような影響を与えるのかを調べるために、LB138株でHMG-5のノックダウンを行った。具体的には、HMG-5に相当する二本鎖RNAを発現する大腸菌(HT115)を餌としたFeeding RNAiをL1幼虫期から次世代まで連続的に行うことにより、親世代、そのF1世代で効率よくHMG-5をノックダウンすることに成功した。発生ステージを合わせたHMG-5のノックダウン親虫、およびその子F1成虫10匹ずつからDNAを抽出し、これまでに確立していたリアルタイムPCR法を用いた欠失型mtDNA含有率の定量を行っている。線虫の胚より単離したprimary細胞において、SYBR Green Iを用いたmtDNAの染色を行い、線虫でのmtDNA核様体の観察にはじめて成功した。初年度はLB138株を用いた欠失型mtDNAの分配・蓄積を調べるためのアッセイ系の構築を第一目的とした。その結果、欠失型mtDNAの存在が証明され、サザンブロット法も欠失型含有率の定量に応用可能であることが示された。またL1幼虫から次世代への連続的なFeeding RNAiを行うことにより、親世代とその子世代で効率よく遺伝子のノックダウンが可能となった。よって関連遺伝子のノックダウンによる欠失型mtDNAの親から子への分配を調べるためのアッセイ系の構築には成功しており、この点では順調に進んでいると考えられる。しかしながらHMG-5が実際に欠失型mtDNAの分配・蓄積に関わるのかどうかを決定するには至っていない。また、その他関連因子のノックダウン解析にまで進むことができなかったため。個体におけるミトコンドリアDNA(以下mtDNA)の分配・蓄積機構を調べるために、欠失型mtDNAと野生型mtDNAをヘテロプラスミックに保持する線虫株LB138を用いた。本年度は、これまでに構築した欠失型mtDNAの定量法を用い、線虫のTFAMホモログであるHMG-5のノックダウンやその他関連因子による欠失型mtDNA含有率への影響を調べた。L1幼虫ステージからその子(F1)が成虫に生育するまでRNAiを続けた後、親虫(P0)とF1からサンプリングを行い、リアルタイムPCRによる欠失型mtDNA含有率の定量を行った。その結果、HMG-5をノックダウンしても、P0とF1間の欠失型mtDNA含有率に有意な差は認められなかった。したがってHMG-5は世代を超えたmtDNAの分配調節には関与していないと考えられた。mtDNA分配の性質上、世代を超えた分配は関係ファクターが多岐にわたるため、解析結果の解釈が難しいと考えられる。したがって現在、RNAiを幼虫世代間で行い、当世代における欠失型mtDNA蓄積への影響を調べている。ヒトTFAMの関連因子であるClpX、ミトコンドリア分裂因子であるDrp-1の遺伝子破壊線虫株をナショナルバイオリソースより入手した。これら破壊株の雄とLB138の雌雄同体を掛け合わせることにより、それぞれ二重変異株を作製・単離した。これら二重破壊株のL4幼虫よりDNAを調整し、欠失型mtDNA含有率を調べた。その結果、線虫ClpXのノックアウトでは大きな差がないが、線虫Drp-1ノックアウト株で欠失型mtDNA含有率が有意に減少した。また、核酸アナログであるmtDNAの複製阻害剤を用い、mtDNAのコピー数を減少させた時の欠失型mtDNA含有率をL4幼虫で調べた。その結果、欠失型mtDNA含有率に大きな差は見られなかった。本年度はこれまでに構築した欠失型mtDNAの定量法を用い、HMG-5のノックダウンなどさまざまな条件下で、実際に欠失型mtDNA含有率を調べることができた。まだ欠失型mtDNA含有率に大きな違いを誘導する条件はあまり見つけられていないが、Drp-1との二重変異株で欠失型mtDNA含有率の有意な減少が見られた。この結果は最近Nature誌に発表されたDrp-1のノックダウンによる効果と同じ傾向であることから、我々のアッセイ系がきちんとワークしていることが示された。したがってこれまでのところ順調に研究が進んでいると考えられる。

欠失型mtDNAと野生型mtDNAをヘテロプラスミックに保持する線虫株LB138を用い、個体において欠失型mtDNAの蓄積に関わる因子を調べた。LB138株において、線虫のTFAMホモログであるHMG-5やその他関連因子のノックダウンをL1幼虫期から行い、当世代における欠失型mtDNA含有率への影響を調べた。その結果、HMG-5のノックダウンで欠失型mtDNAの含有量が有意に減少することがわかった。したがってHMG-5は個体において変異型mtDNAの蓄積に影響を与えることが明らかになった。この結果は、最近Nature誌に報告された、有害型mtDNAを安定に保持するためにはミトコンドリアストレス応答系の活性化、並びにミトコンドリア生合成系の因子が必要であるという結果と一致していた。複製阻害剤でmtDNAのコピー数を減少させても欠失型mtDNA含有率に大きな差は見られないことから、詳細な分子メカニズムは不明であるが、HMG-5による欠失型mtDNAの安定な保持には、mtDNA安定化によるmtDNAコピー数維持とは異なる維持機構が関わることが示唆された。一方でmtDNAヌクレオイドの構成維持やミトコンドリアの形態維持に関わるProhibitin 1 (PHB1)をLB138株でノックダウンしたところ、欠失型mtDNAの含有量に有意な差は見られなかった。PHB1はミトコンドリアオートファジー(ミトファジー)のレセプターであるPHB2の安定化因子であることから、ミトファジーにも重要である。実際にPHB1のノックダウン個体ではミトファジーの阻害時に見られるmtDNAコピー数の上昇が見られている。したがって、PHB1を介したミトファジーの阻害が欠失型mtDNAの蓄積へ与える影響は小さいと考えられた。欠失型ミトコンドリアDNA(mtDNA)の蓄積に関わる因子を同定する目的で、欠失型mtDNAと野生型mtDNAをヘテロプラズミックに保持する線虫株、LB138を用い、mtDNAの維持調節に関わる各遺伝子のノックダウンの効果を調べた。その結果、ヒトTFAMのホモログであるHMG-5のノックダウンにより、欠失型mtDNA含有率が有意に低下することが明らかとなった。複製阻害によりmtDNAコピー数を減少させただけでは欠失型mtDNA含有率に大きな影響を与えなかったことから、HMG-5によるコピー数の維持とは異なるmtDNAの維持調節機構が欠失型mtDNAの安定な維持に関わることが示唆された。最近LB138株を用いた海外のグループの報告より、ミトコンドリアのクオリティー維持に関わり、パーキンソン病の原因因子として知られるParkinのノックアウトが、欠失型mtDNAの蓄積に働くことが示された。本報告はLB138株が欠失型mtDNAの分配・蓄積を解析するための有用なツールであることを示すものである。現在HMG-5ノックダウンによる親子における欠失型mtDNA含有率を定量し、その変化など解析を進めているところである。複数アッセイからのデータを蓄積し、HMG-5が欠失型mtDNAの分配・蓄積に影響を与えるのかどうか明らかにする。その他mtDNA分配への関与が予想される因子のノックダウンも平行して行い、欠失型mtDNAの分配・蓄積に関わる因子を特定する。
マイクロチップを用いた脈動混合による単分散金ナノ粒子創製

金ナノ粒子の局所プラズモン共鳴(LPR)や表面増強ラマン散乱(SERS)を用いた化学分析の高感度化を実現するために,最も大きな電場増強を示す粒子径60nmで粒子径分布の小さな金ナノ粒子を還元法により作製することを目的とした.そのため,マイクロポンプと混合用マイクロ流路を用いた脈動混合を2液に適用した.この手法により迅速な2液混合を行い,小さな粒子径分布の金ナノ粒子を作製する.研究成果を以下に示す.(1)脈動混合法の混合速度評価:蛍光顕微鏡を用いて蛍光色素と純水の2液が混合する様子を観察し,混合速度を計算した.その結果,最短で95msecの混合が可能であり,混合速度をマイクロポンプの切替周波数により制御できることがわかった.(2)ポリマーマイクロ流路の設計・製作:ポリマー製の最適な混合流路形状を設計するために,流路内圧による流路変形を考慮することができる新しい電気等価回路解析モデルを構築した.このモデルにより,流路形状による流量や流れの応答性を正確に解析することができる.(3)脈動混合を用いた金ナノ粒子作製と粒子生成メカニズムの考察:脈動混合により混合速度を制御し金ナノ粒子を作製した.(1)での混合速度と生成した粒子の粒子径・粒子径分布の関係から生成メカニズムについて考察を行った.(4)化学分析への応用の検討: LSPもしくはSERSを用いた化学分析に応用するために,金ナノ粒子の電場増強と消失スペクトルを有限差分領域法(FDTD)を用いて計算し,最適な構造を導出した.様々な応用に期待される金ナノ粒子の粒径を制御することができるマイクロ流体システムの開発を目的とし,以下を実施した.(1)マイクロ流体デバイスの設計・製作混合速度を制御するために,2つのマイクロポンプの駆動を高速で繰り返す脈動混合を用いた.そのため,マイクロポンプと混合用マイクロ流路を組み合わせたマイクロ流体システムを設計・製作した.マイクロポンプと幅30μm混合用マイクロ流路はシリコンの微細加工技術により作製した.作製したシステムを用いて流れの可視化により脈動混合と混合速度を評価した.(2)脈動混合により混合速度を制御した2液混合での金ナノ粒子作製作製したマイクロ流体デバイスを用いて混合速度を変化させたときに金ナノ粒子が反応時間によってどのように成長するかを調べた.この時,混合速度と反応時間とともに溶液濃度・反応温度を変化させて金ナノ粒子生成のパラメータ依存性を明らかにした.生成された粒子は走査電子顕微鏡(SEM)を用いて粒径・粒径分布・粒子形状を評価した.その結果,混合速度を増加させると平均粒子径が増大した.最大で平均粒子径は約40nmであった.そして,混合速度,溶液濃度の増加により生成した金ナノ粒子の粒子径の標準偏差が最小9.6%に大幅に減少した.さらに,混合後の溶液を常温から70°Cに加熱した結果,標準偏差が増加した.これは,温度変化により新たに金粒子の核が生成されたためだと考えられるため,今後,混合中での反応温度制御を可能とするシステムを構築することで,さらなる標準偏差の減少が期待できる.金ナノ粒子の局所プラズモン共鳴(LPR)や表面増強ラマン散乱(SERS)を用いた化学分析の高感度化を実現するために,最も大きな電場増強を示す粒子径60nmで粒子径分布の小さな金ナノ粒子を還元法により作製することを目的とした.そのため,マイクロポンプと混合用マイクロ流路を用いた脈動混合を2液に適用した.この手法により迅速な2液混合を行い,小さな粒子径分布の金ナノ粒子を作製する.研究成果を以下に示す.(1)脈動混合法の混合速度評価:蛍光顕微鏡を用いて蛍光色素と純水の2液が混合する様子を観察し,混合速度を計算した.その結果,最短で95msecの混合が可能であり,混合速度をマイクロポンプの切替周波数により制御できることがわかった.(2)ポリマーマイクロ流路の設計・製作:ポリマー製の最適な混合流路形状を設計するために,流路内圧による流路変形を考慮することができる新しい電気等価回路解析モデルを構築した.このモデルにより,流路形状による流量や流れの応答性を正確に解析することができる.(3)脈動混合を用いた金ナノ粒子作製と粒子生成メカニズムの考察:脈動混合により混合速度を制御し金ナノ粒子を作製した.(1)での混合速度と生成した粒子の粒子径・粒子径分布の関係から生成メカニズムについて考察を行った.(4)化学分析への応用の検討: LSPもしくはSERSを用いた化学分析に応用するために,金ナノ粒子の電場増強と消失スペクトルを有限差分領域法(FDTD)を用いて計算し,最適な構造を導出した.
特異な物性を示す一次元有機伝導体における同位体効果及び磁気的相互作用の研究

分子性伝導体(DMe-DCNQI)_2Cuにおける重水素置換による同位体効果について、電気伝導性、結晶構造及び磁気的性質について研究を行った。この系は、DCNQI分子の積層構造による1次元p_<pi>バンドと、DCNQI分子を配位子として3次元的なネットワークを構成するCuのd軌道との相互作用により、興味深い物性を示すことで注目を集めている。結晶を構成する各分子の8個の水素を選択的に重水素置換することにより、1.低温まで金属状態を保つグループI、2.比較的高温(約80K)で金属-絶縁体(M-I)転移を生じるグループII、3.二つのグループの中間に位置し、温度下降とともにM-I-Mとリエントラントな転移を示すグループIIIの3つに大別することができる。この一連の現象はchemicalpressureの観点から理解されることが、改良型X線四軸回折計による精密な格子定数の測定から明らかとなった。この圧力依存性は、通常の一次元伝導体における圧力による次元性の上昇と金属状態の安定化という図式とは全く逆であり、この転移におけるCud軌道の物性への寄与が重要であることを示している。そこでこの転移の物理的描像を明らかにするため、3つのグループの良質の単結晶を作成し、物性測定を行った。特にグループIIIの転移は、これまで圧力下の物性データしかなかったために不明瞭であったが、この選択的重水素化試料によって常圧で精密な物性測定を行うことが可能となった。この結果、絶縁相ではグループII,IIIの区別なく分子の積層方向に3倍周期の電荷密度波(CDW)が生じていることが低温X線カメラで明らかとなった。更にこの領域では、通常のCDWとは異なりCu^<2+>(S=1/2)の局在モーメントの出現がSQUIDによる静磁化率の測定から明らかになった。グループIIIのリエントラント金属領域ではこの電荷密度波と局在モーメントは消失し、高温側の金属状態と同じであることがわかった。以上のように、この系における特異な転移の物性が本研究によって明らかになり、現在これらの現象を解明するために多くの研究機関で様々な研究が進められている。
信頼社会形成のための心理・社会的基盤の研究

実験室に設定された「実験社会」を用いて、関係の固定化による「安心」の提供が不可能な状況を作り出し、関係の固定化を媒介しない形での自発的な社会秩序の形成を可能とする原理を明らかにすることをめざした。そしてこの最終目的を達成するために、一連の実験研究を通して、まず第1に、機会主義的関係の信頼関係への変換に際してリスクテイキングが不可欠の役割を果たすこと、そして更に、この変換のために必要とされる社会関係的および社会制度的な条件を明らかにすることを明らかにした。具体的には、以下の諸点を明らかにした。◆信頼関係の形成に際してはリスクテイキングが重要な役割を果たす。◆信頼関係形成においては、信頼行動と協力行動とを切り離し、信頼に伴うリスクを最小限に抑えつつ協力行動をとる戦略が極めて有効である。◆情報非対称性が生み出すエージェンシー問題の解決に際して評判が果たす役割は、社会ないし市場の開放性・閉鎖性に応じて異なってくる。閉鎖的社会ではネガティブ評判が、開放的社会ではポジティブ評判が有効である。◆相互協力を達成するための集団内での非協力者に対する罰行動と、他集団の成員に対する罰行動は、異なる心理メカニズムに基づいている。◆1回限りの囚人のジレンマにおける協力行動の説明原理としての効用変換モデルの限界を克服するためには、ヒューリスティック・モデルが有効である。◆内集団成員に対する協力行動は、集団内部での一般交換に対する期待が欠かせない。この証拠は、最小条件集団においても国籍集団においても存在する。ただし、集団内で相互作用が存在する場合には、この期待は内集団成員に対する協力行動にとって必要ではない。◆集団主義的社会制度の経験は、集団主義的(ないし相互協調的)自己観と原因帰属(すなわち集団主義的信念システム)を顕在化する。初年度である平成14年度には、計画されている実験の各シリーズの準備を進めるとともに、いくつかの実験を実施した。まず、ラトローブ大学との間で、内集団成員に対する信頼の基盤を探るための共同実験を実施し、集団成員への信頼が必ずしも自集団成員に対するポジティブなステレオタイプに基づくものではなく、集団協力ヒューリスティックに基づくものであることを明らかにした。また、信頼行動の日米差を明らかにする目的で、信頼ゲームと分配委任ゲームを用いた実験をスタンフォード大学と共同で開始し、現在進行中である。この実験のもう一つの目的は、互酬性の期待できる信頼ゲームと、互酬性の期待できない分配委任ゲームでの実験参加者の行動の比較にあったが、これまでの途中結果は、理論的予測とは反対に、信頼ゲームでの信頼行動が分配委任ゲームでの信頼行動よりも低い傾向を示している。この傾向はこれまでの先行研究でも示唆されており、信頼行動の理解に際して重要な鍵を握るものと考えられる。日本でのみ実施された、順次繰り返しPDと同時繰り返しPDとを比較した実験では、"リアルタイム型"繰り返し双方向信頼ゲームでこれまで得られた極めて高水準の協力行動が、同時繰り返しPDではなく順次繰り返しPDが"リアルタイム型"状況で生み出されていたためであることが明らかにされた。レモン市場における評判の効果を検討する実験も日本でのみ実施されているが、その結果は、"追い出し"原理に基づく評判の効果が閉鎖的集団でのみ見られるのに対して、"誘い込み"原理に基づく評判の効果は、開かれた社会においても存在しえることを明らかにしている。PDにおける協力者と非協力者の見極めに関する実験は韓国の梨花女子大学との間で共同で実施され、結果を現在分析中である。また、この実験で撮影された参加者の顔写真を用いた行動予測実験が、現在スタンフォード大学と共同で実施中である。15年度には、14年度に開始された実験を継続するとともに、いくつかの実験が新たに開始された。以下、15年度に実施された実験研究の内容とその主要な知見を列挙する。