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女子大学の国際比較研究 -日本・韓国・米国の事例を中心に

97年度は韓国の梨花女子大、98年度は日本女子大を調査、3女子大の比較結果をまとめる。国際比較研究の見地から女子大学の存在意義を明確化する目的で、97年度課題の韓国梨花女子大学(Ewha Womans University)の調査結果を分析すると、主な知見は以下のようである。1.韓国では1977年に女子大(4年制私立総合女子大学のみ)は13校(日本の高専に近似した国立も含む2年制職業人養成機関である女子専門大学は36校)存在したが、90年代以降は共学校の人気が高まり、且つ私立大学は政府助成が受けられないこともあり経営難から名称を変えて共学化が進んでいる。91年には10校(女子専門大学は20校)に、98年には6校と減少した。2.梨花は1886年開学のトップレベルの私立総合女子大学。創設者はキリスト教メソジスト会派の宣教医の妻、メアリ-・F・スクラントン。歴代11代の学長は全員が女性で、第1代第6代は米国人宣教師。第7代(1939年)以降は韓国人で梨花の卒業生。教育目的は女性リーダーの育成。理念は「人間としての女性、祖国を守る働き手」。特質は(1)組織と専門分野の拡大-97年現在、6大学院、14学部(人文科学、音楽、体育、商経、看護、家政科学、自然科学、社会科学、造形芸術、師範、法学、医学、薬学、工学)、62学科から成り、2附属病院、付属校(1幼稚園、1小学校、3中学校、3高等学校)を擁す。(2)理系の重視-生命科学(医学、薬学など)、情報科学に加えて、96年度に世界初の女子工学部を開設。(3)国家と伝統の尊重-音楽学部の国楽、師範学部の保健教育(軍事教練の教師養成。女子は応急手当など)、南北朝鮮統一後の平壌キャンパス構想、「禁婚学則」(学生結婚の禁止)の維持等。(4)国際化の促進-政府助成による国際専門人材養成大学院(国際、通訳、19962000年)の設置、海外10か国52校との交換留学制等。(5)学内奨学制度の強化-優秀な学生確保のための21世紀指導者奨学金等。(6)就業能力教育の強化-「梨花認証制」(経営事務、言語-英語、日本語、コンピュータ)の実施等。(7)女性学の重視-韓国女性研究院の付設、女性学の博士コースの開設等であるが、要するに、女子大として韓国独自かつ国際的な時代のニーズに応えつつも、大規模な総合大学を目指している。98年度は韓国教育の更なる調査、日本女子大学の調査の後、96年度のウェルズリ-女子大学を含む3女子大学の比較結果をまとめる。国際比較研究の見地から日本・韓国・米国の3女子大学の事例から男女共学が一般化する現状において、女子大学の存在意義や未来戦略を探る目的で、98年度は韓国の女子教育史に関する資料の再収集、および日本女子大学の調査を行った。日本の女子大学および日本女子大学の調査結果を分析すると、主な知見は以下のとおりである。1.日本では1997年度現在、大学総数586校中、女子大学は国立2校、公立5校、私立90校の計97校、女子短大も311校存在する。近年は女子の大学進学希望者が増加し共学が人気が高いが、日本では女子短大の大学昇格が顕著で女子大数は微増している。2.日本女子大学は1901年創立の当初からの組織的総合女子高等教育機関として約百年の歴史をもつ私立総合女子大学のパイオニア。
遷移金属化学反応の理論的研究:配位子の揺らぎを考慮した理論的方法の開発と応用

遷移金属錯体は多様な構造、結合性、触媒作用を示し、生体内金属酵素から精密有機合成触媒などの広い分野で重要な位置を占めている。その触媒作用を明らかにするには、中間体や遷移状態に関する知見が必要であるが、触媒は本来微量なため、実験的に得ることは困難である。そのため、電子状態理論による触媒反応の機構解明や触媒作用機構の解明が待たれている。本年度は以下に述べる成果を挙げた。1最近、実験分野で報告されたポルフィリン類似錯体であるカリックスフィリンパラジウム錯体によるフェニルブロマイド(PhBr)のC-Br σ結合活性化反応の構造変化および電子的過程の理論的研究をおこなった。一般的に+2価の酸化状態にあるパラジウム錯体による。結合活性化反応の進行は困難であることが知られており、カリックスフィリンパラジウム錯体の酸化状態も+2価であることがわかった。しかし、PhBrの接近により、配位子が構造変化することで配位子からパラジウム原子への電荷移動が起こる。そのためカリックスフィリンパラジウム錯体は0価状態となり、酸化的付加が容易に進行することを明らかとした。このような配位子の柔軟な振る舞い、すなわち揺らぎを考慮して初めて本反応の正しい理解が可能となった。2生体内金属酵素ヒドロゲナーゼ類似機能を持つ遷移金属-典型元素二核錯体による水素分子の活性化過程の理論的研究をおこない、この場合も、配位子の柔軟な構造変化が水素分子の活性化を可能とする重要な因子となっていることを明らかとした。
構造的不確かさを考慮した磁気浮上系の高精度ロバスト位置制御系設計

本研究目的を達成するために平成11年度は以下の4項目に関して研究を行った.「1.磁気浮上制御基礎実験システムの再構築」,「2.磁気浮上制御実験システムの数理モデル集合の導出」,「3.数理モデル集合に基づく磁気浮上制御系設計と制御則の理論計算」,「4.計測・設計用のハードウエアの製作」これらに引き続き,実験環境が整った平成12年度は以下の3項目に関して研究を行なった.1.数理モデル集合に基づく磁気浮上制御系の再設計時変の目標位置に対して高精度に追従し,モデルの構造的な非線形な不確かさや予期せね外乱に対してもシステムが安定性と制御性能を保持するように,ロバスト制御性能解析に基づいて補償器を設計した.昨年度も制御系設計を行ったが,今年度は制御実験の実施環境が整ったため,制御実験に基づく制御系の再設計を行った.2.ソフトウェア/ハードウェアを組み合わせた統合的な制御環境の構築再構成された磁気浮上制御基礎実験システムに対して設計した制御器を実装するために,ディジタル制御装置と制御系設計CAD・MATLAB,SIMULINKを用いてリアルタイム制御環境を構築した.この環境を用いてディジタル制御実験を行い,制御系の評価・解析を行なった.またこの解析結果に対する考察,検討を行なった.3.得られた実験結果の解析・考察・検討上記の結果,つまり平成11年度,12年度をあわせた研究成果をまとめて,学会論文誌へ投稿した.またこの成果については今後国内外で研究発表予定である.本研究目的を達成するために平成11年度には以下の4項目に関して研究を行なった.1.磁気浮上制御基礎美験システムの再構築計測精度と計測可能範囲の向上のため,光学式高精度非接触変位センサを既存の磁気浮上制御基礎実験システムに導入し,システムの再構築を行なった.2.磁気浮上制御基礎実験システムの数理モデル集合の導出と物理パラメータの同定電磁石回路方程式,電磁石吸引力式,浮上体の運動方程式などシステムの動的特徴を表現する微分方程式や,公称状態空間モデルを導出した.ここで現在までに考慮していなかった電磁石のヒステリシス,飽和,渦電流ダイナミクスなどの振舞いについても調べ,上記モデルに導入した.また公称状態空間モデルに含まれる物理パラメータを制御実験により同定した.3.数理モデル集合に基づく磁気浮上制御系設計と制御則の理論計算時変の目標位置に対して高精度に追従し,さらにモデルの構造的な非線形な不確かさや予期せね外乱に対しても,システムが安定性を保ち,かつ制御性能が劣化しないように,Integral Quadratic Constraints解析に基づいてロバスト性能を有する補償器を設計した.4.計測・設計用のハードウエアの製作磁気浮上制御基礎実験システムを実時間で制御するには膨大な情報を高速に処理することが必要である.そこで制御演算部,信号変換部には本補助金で購入した実時間制御用コンピュータを導入し,これにより,高速・高精度な制御演算を実現した.本研究目的を達成するために平成11年度は以下の4項目に関して研究を行った.「1.磁気浮上制御基礎実験システムの再構築」,「2.磁気浮上制御実験システムの数理モデル集合の導出」,「3.数理モデル集合に基づく磁気浮上制御系設計と制御則の理論計算」,「4.計測・設計用のハードウエアの製作」これらに引き続き,実験環境が整った平成12年度は以下の3項目に関して研究を行なった.1.数理モデル集合に基づく磁気浮上制御系の再設計時変の目標位置に対して高精度に追従し,モデルの構造的な非線形な不確かさや予期せね外乱に対してもシステムが安定性と制御性能を保持するように,ロバスト制御性能解析に基づいて補償器を設計した.昨年度も制御系設計を行ったが,今年度は制御実験の実施環境が整ったため,制御実験に基づく制御系の再設計を行った.2.ソフトウェア/ハードウェアを組み合わせた統合的な制御環境の構築再構成された磁気浮上制御基礎実験システムに対して設計した制御器を実装するために,ディジタル制御装置と制御系設計CAD・MATLAB,SIMULINKを用いてリアルタイム制御環境を構築した.この環境を用いてディジタル制御実験を行い,制御系の評価・解析を行なった.またこの解析結果に対する考察,検討を行なった.3.得られた実験結果の解析・考察・検討上記の結果,つまり平成11年度,12年度をあわせた研究成果をまとめて,学会論文誌へ投稿した.またこの成果については今後国内外で研究発表予定である.
電気防錆加工法の開発-水循環系の開発と潤滑性改善,加工後工作物耐食性付与の検討-

機械加工の際,加工液に水のみを使用する電気防錆加工法システムの開発を行なってきた.水加工機のため,加工水から切屑や砥粒,切屑の腐食による錆(イオン)を除去する逆浸透膜を利用した新しい水循環再生システムを提唱・開発し,その浄化性能を検証した.これにより加工水は不純物がほぼない純水レベルまで浄化され,毎分10Lを超える実用流量を達成した.さらに水のみで加工性能向上,加工後工作物耐食性付与等を検討した.機械加工の際,加工液に水のみを使用する電気防錆加工法システムの開発を行なってきた.水加工機のため,加工水から切屑や砥粒,切屑の腐食による錆(イオン)を除去する逆浸透膜を利用した新しい水循環再生システムを提唱・開発し,その浄化性能を検証した.これにより加工水は不純物がほぼない純水レベルまで浄化され,毎分10Lを超える実用流量を達成した.さらに水のみで加工性能向上,加工後工作物耐食性付与等を検討した.本申請研究において,加工液に水のみを使用する環境に優しい電気防錆加工法の実用化を目指す上での基盤となるトータルなシステム開発(加工機筐体加工水の再生循環)を実施している.■水中研削盤の防錆対策これまでの長期にわたる経過観察(2008年7月2010年4月までの間)の結果,加工機筐体の樹脂コーティング部には錆は発生せず,防水・防錆効果の高さが示されつつある.また,電磁チャックおよびその上に設置した工作物を効率的に防錆するために補助電極を開発した.さらに,この電気的特性の検証を行い,また,防錆を実施するための最適電流値の探査を実施した.■水再生循環システムこれまでのシステムでは切屑の腐食により水が汚染されるため,水は循環させず掛け流しで行っていた.本研究では実用化に向けた取り扱いの簡便さや,省資源の観点から水の再生循環システムの開発に取り組んだ.これは,ステンレス製マグネチックセパレータにより大まかな切屑を除去し,新たに開発した切屑防錆水槽において,切屑を防錆し腐食による水汚染を防ぎつつ沈殿除去し,その後,さらに濾過フィルタなどを通して清浄な加工水に再生するシステムである.ここで,切屑防錆水槽の検証として,水槽中に切屑に見立てて鉄粉をステンレス下板(陰極)に沈積させ,水槽に設置した対となる陽極との間に電圧を印加することで,切屑自体に電流を供給し,電気防錆を施すことで鉄粉の腐食抑制を実現した.これらの一部を国内外の学会などにおいて発表し,また,特許に申請した.さらに今後,論文執筆や学会発表などを予定している.また,これまでの一連の電気防錆加工法の開発研究の業績により,トライボコーティング技術研究会・精密科学技術ネットワーク(PEN)から岩木賞(奨励賞)を賜わった.本申請研究において,加工液を水のみで代替する省エネルギー・低環境負荷の電気防錆加工法の実用化を目指しトータルなシステム開発(加工機筐体防錆加工水の再生循環)ならびに加工性能向上検討を行っている.■水中研削盤の防錆対策評価および水循環システムの構築と評価加工機の耐水防食コーティング部位の長期間(2008年7月)の観察をしていたが,ちょうど2010年3月末頃に剥離が発生しているのが判明し,その部位における錆発生を確認した.これはコーティング部位に治具等が接触したためと考えられる.今後の検討としては,より剥がれにくくする必要がある.また,前年,加工水を掛け流しにせず再生循環する水循環システムを構築したが,再生流量が少なかった.(1L/min以下)この原因としては,汎用ポンプではシステム中の逆浸透膜に与える圧力が低いためである.これを解決すべく,本研究にあわせて,JSTのH22年度,研究成果最適展開支援事業(A-STEP)フィージビリティスタディ(FS)・ステージ探索タイプ(課題番号:AS221Z02911B題目:電気防錆加工法の開発-加工水再生浄化と排水の評価・改良-)に申請・採択され,高圧ポンプを導入することで供給圧力を向上し,その結果,個別タンク方式の従来機械加工で十分充足すると考えられる5L/min以上の加工水再生循環を実現した.また,この再生水・排水について水質測定を実施した.■潤滑成分含有砥石を使用した,水のみでのさらなる潤滑性向上の検討ならびに水汚染評価加工水を汚さず水のみでの加工性能向上のため,使用加工機にあわせた特注の硫黄含侵砥石を選定・発注した.今後,この砥石を使用して加工時の加工力や工作物表面粗さを測定し,性能向上などを検証する.また,上記成果の一部を学術論文ならびに講演により発表を行った.今後,さらなる公表を予定している.本申請研究では,水のみを加工液に使用する低環境負荷・省資源の電気防錆加工法(水加工)の実用化を目指し,機械加工システムのトータル開発(加工機筐体防錆,加工水の浄化・再生循環,加工性能向上等)を実施している.1.加工後の工作物耐食性向上工作物表面に被覆膜(電解析出による水の硬度成分)を生成して,電気防錆停止状態での耐食性向上のため,前段階として,水質による影響を検証した.水は国内・海外に於いて,含まれる成分等水質が異なり,電気防錆加工法の防錆等に影響がないか検討した.各地の水の水質(電気伝導度・濁度・色度・DO・水温・全鉄量)を測定し,定電圧・定電流の各制御での電気的諸特性を求めた.

電気伝導度(主に硬度成分による)が大きい程電流は流れやすく,定電圧では消費電力が増加,定電流では減少する.電気伝導度が判明していれば,ある程度電流・消費電力の推定が可能となった.また腐食・防錆状態を検証した.電気防錆は成功したが硬度が低く(硬度30程度:日本の一般水道水レベル),供給電流が少ないと電解析出は3時間かけてもさほど現れないが,硬度300になると工作物を覆う白い膜を得た.膜厚が厚く明瞭な付着膜であれば水から出した後も錆びにくく防錆性があった.次に,水循環再生システムで純水を創り出して水硬度成分を添加し検証を行った.これにより水質成分(電気伝導度・硬度)の調整に成功した.2.生産性から廃棄処理までのトータルコスト評価仮想工場や実際の企業現場での,廃液処理まで含めた生産現場のトータルコストの検討している.今後は詳細な膜厚検討と膜の防錆性能の検証やトータルコストに関して講演・論文等で発表予定である.また,一連の電気防錆加工法の研究開発業績により,優秀講演奨励賞(精密工学会東北支部),平成23年度砥粒加工学会熊谷賞(砥粒加工学会),2011年度日本機械学会奨励賞(研究)(日本機械学会)を賜わった.
小腸上皮細胞の増殖とイソプレノイド合成経路-糖尿病におけるステロール合成と吸収-

実験的糖尿病ラットに、生体内では合成されない外因性の植物ステロールの負荷を行い、糖尿病動物では外因性ステロール濃度の増加が認められることを明らかとした。これらの植物ステロール濃度の増加は、腸管上皮の生化学的指標であるヘパリン負荷後のジアミン酸化酵素活性とよく相関していたのみでなく、形態的指標ともよく相関し、糖尿病では腸管の著明な肥大を認めた。しかし、コレステロールの生合成をコレステロール負荷によって食事性に抑制した条件では、腸管の肥大は著明でなく、小腸上皮の増殖にはイソプレノイド合成経路に依存した機構が存在するものと推測された。細胞を用いた実験としては、Caco-2細胞をTranswell上に培養し、腸管側、血管側という極性を有するモデル実験系において、インスリンは血管側よりコレステロールの血管側への転送・分泌を抑制した。この時、エステル化亢進のみでは分泌の増加は観察されず、細胞内におけるリポ蛋白のAssembly段階の吸収・分泌機構における重要性が明らかとなった。発疹性の黄色腫を認めた世界初のシトステロール血症症例を報告した。また、高脂血症患者の血中植物ステロール濃度は、コレステロール合成阻害剤であるHMG-CoA還元酵素阻害剤の投与により低下するものの、コレステロール生合成を亢進させるとされる胆汁酸吸着剤では変化せず、シトステロール血症の病因としては腸管のステロール吸収機構の異常にその原因を求めるべきであると考らえれた。糖尿病ラットに、生体内では合成されない外因性の植物ステロールの負荷を行い、糖尿病動物では外因性ステロール濃度の増加が認められることを明らかとした。この植物ステロールは体内では合成されないことから、血中濃度の増加は、食事性のものである。さらに、Pair-feedingおよび、Clearance実験より、この病態に吸収能の亢進が寄与する可能性を示した(尾本、日高他、糖尿病1994印刷中)。さらに、これらの植物ステロール濃度の増加は、腸管上皮の生化学的指標であるヘパリン負荷後のジアミン酸化酵素活性とよく相関していた。しかし、コレステロール生合成を食事性に抑制した条件では腸管の重量、面積など形態学的指標とは必ずしも相関せず、コレステロール合成経路またはイソプレノイド合成経路が小腸上皮の増殖に関与するとする我々の作業仮説の妥当性が示唆された。細胞を用いた実験としては、Caco-2細胞をTranswell上に培養し、腸管側、血管側を持つモデル実験系において、血管側よりのコレステロールの吸収調節が認められた。この時、吸収の律速酵素と考えられているAcyl Co-A:Cholesterol Acyl transferase(ACAT)によるエステル化以降の段階にも調節機構が存在することを明らかにした。現在、これらの機構とイソプレノイド代謝との関連について検討を行っている。さらに、これらの研究の途上に極めて稀な遺伝的ステロール吸収異常をもつシトステロール血症の新たな1家系を発見した。この家系は、発疹性の黄色腫を認めた世界初の症例を含んでいる。本邦では6家系10人の患者が確認されたことになり、このうち我々の施設での症例は半数の5例である。糖尿病動物では外因性ステロール濃度の増加が認められ、この病態の高脂血症の病態にステロール吸収能の亢進が寄与することを示した。コレステロールの生合成をコレステロール負荷によって抑制すると腸管の肥大は著明でなく、小腸上皮の増殖にコレステロール合成経路に依存した機構の存在が推測された。細胞実験では、Caco-2細胞をTranswell上に培養し、極性を有するモデル実験系において、コレステロールの吸収・分泌を検討した。生理的濃度のインスリンは血管側より添加すると、ミセル化したコレステロールの血管側への転送・分泌を抑制した。この時、従来コレステロール吸収の律速酵素と考えられていたAcyl Co-A:Cholesterol Acyl

transferase(ACAT)の亢進によるエステル化亢進のみでは分泌の増加は観察されず、細胞内におけるリポ蛋白のAssembly段階の吸収・分泌機構における重要性が明らかとなった。これらの研究の途上に稀な遺伝的ステロール吸収異常をもつシトステロール血症の新たな1家系を発見した。この家系は、発疹性の黄色腫を認めた世界初の症例を含んでいる。また、高脂血症患者の血中植物ステロール濃度は、コレステロール合成阻害剤であるHMG-CoA還元酵素阻害剤の投与により低下するものの、コレステロール生合成を亢進させるとされる胆汁酸吸着剤では変化しなかった。このことは、ヒトにおいてコレステロール生合成の低下が植物ステロールの血中増加には直接は関係するものではないことを示しており、シトステロール血症の病因としては腸管のステロール吸収機構の異常にその原因を求めるべきであると考えられる。
下肢障害者のための木材を主素材とした車いすの開発

1.工業的に製品化が因難と見過ごされてきた、木材を主素材とした下肢障害者のための車いすの開発は、成形合板技術を応用することによって、主に高齢者を対象に実用化に結びつけた。このための設計、試作は4回を数えた。最終的には、身体を保持し、操作をする座位保持部、操作部を成形合板によって構成し、移動の機能と性能を保証する部分には、アルミを主材にした金属等工業材で構成する構成概念を得た。この結果、車いすとしての機能、性能は実用に値することを、試作毎の使用テストによって実証した他、生産技術的に部品加工、組立加工に合理性を与え、工業化に寄与できる条件を与えた。2.木材成形部品のJISに沿った材料強度試験による材料定数の測定、およびL型、T型のフレームの金属フレームとの比較破断強度試験を行った。その結果、木材成形フレームの断面寸法は30mm×30mmが実用上、信頼できる寸法である事を見いだした。一方、有限要素法による車いす木材成形フレームのモデル解析を、構造解析用汎用プログラム「MARC」によって行い、開発した木材成形フレームの形状、寸法が、動的負荷に対して適切に対応できる合理性を持つ事を証明した。3.地域で個別生産が可能な生産手法に結びつけるため、車いすのオーダーメイドを、木材成形部品、金属部品の大、中、小の3数段階の組み合わせで応える視点に置いた。当面、地域の作り手は、それを専門のメーカーから取り寄せ、地域内の個々の障害者にあつらえる組立生産手法が可能な道であることを見いだした。4.法的な認可や、長期的な使用による問題の抽出、人間の使用上の特質、環境機能上の評価は、今後の課題であるが、本研究の車いす水製化とそれを実用化に結び付けるという目的は達成された。自力操作可能な車いす使用対象者として、仙台市内の自宅から福祉工場に車で通勤している男性(40才,せき損)を選び、自宅の使用環境,身体寸法,身体能力及び本人の要望を調査し、自宅内で使用可能な車いす仕様を設定した。仕様の主な点は、軽さを感じさせる重心位置とフレ-ム寸法の設定,圧力分散機能を持つテンパ-フォ-ムの座面への内装,屋内の移動に適したハンドリムの形状と取付方法の設定等である。以上をもとに設計,試作を行ない、使用対象者の自宅で約2ケ月間の使用テストを行ない問題点を抽出した。その結果、成形合板による木製フレ-ム部には構造的欠陥は見られなかったが、キャスタ-部,フットレスト部等,金属部品との接合部に欠陥が見られ、要素設計に課題を残した。寸法的には、身体的な面,テ-ブル,トイレ,風呂,ベッドといった室内の設備との適合性の面,両面で良好な結果を得た。反面、インテリア性は良いが、使い慣れた金属性車いすに比べ能動的でなく、心理的に重いとの評価を受けた。一方、成形合板技術による木装フレ-ム部材の金属製パイプフレ-ム部材(sus,鋼,AL)との強度比較試験を行った。試験項目は、JISにもとづいた引張,圧縮,曲げ,ぜん断,割裂テストと,L型部材の加圧角開き,加圧角曲げ,T型接合部材の曲げテストであった。その結果、木製フレ-ムは、30^<mm>×30^<mm>(板厚1.5mmのブナ単板を20枚積層)断面であれば金属製パイプフレ-ム(ψ22^<mm>,sus)より強度が高く,24^<mm>×24^<mm>では低いことが判明した。有限要素法による静的、動的解析は現在継続中である。以上の開発の結果、木製車いすは主に介護を必要とする高齢者や重度肢体不自由者に要求が高く実現性があるとの感触を得た。

今後この方向で、実用化に向けた開発を進める予定である。主に介護を必要とする高齢者や自宅療養者を使用対象者とした.介護接点を持つ車いすの設計試作を行った。昨年度の試作と強度試験の結果を基にフレ-ム断面寸法を30mm×30mmとし,キャスタ-の性能向上,手押しグリップの一体成形化,ブレ-キ位置の変更,フットレストの強度向上,ハンドリムの断面形状の最適化を計った。試作後、仙台市老人保建施設・茂庭台豊齢ホ-ムでOT2名の協力を得て、高齢者(片マヒ,痴呆,筋力低下他)7名による試乗テストを行った。障害の種類によって移乗動作,走行動作,作業動作,休息動作への要求内容が異なり,ア-ムレストは移乗の手がかりを与えること,フットレストは動作の邪魔にならない両開き機能を持つこと,背あて角度は92゚115゚まで選べること,車いす各構成部位が識別できる色彩計画が必要であること等が共通の要求内容であることを見い出した。金属部位との接合要素では、特にフレ-ムに穴をあけ車軸を差し込む手法は、成形部の接着ハガレを引き起こす可能性があり、他の接合要素設計が必要であると判明した。生産条件としては、フレ-ムや座板の寸法を採寸デ-タから大・中・小のら種類を設定し、その組み合わせで身体寸法の要求に応える手法が適切であること,フレ-ムは極力成形容易な短寸法と単純な形状を持たせ、ノックダウン方式で組立可能とすること等が、地域で生産、組立、供給を可能とする生産条件であることを見い出した。材料強度テストを昨年に続き行った。単板の両面に構造用水性ビニ-ルウレタン樹脂接着剤を塗布し成形加圧した。その結果、昨年度のデ-タより1015%の強度向上が見られた。接着剤の種類、塗布条件,成形条件等,強度を左右する因子は多いが、30mm×30mm断面寸法より小断面の寸法でも負荷応力の組み合わせを考慮すれば、十分に実用に値することが予測された。以上の結果から実用化への仕様はほぼ見い出された。
滑り転倒現象を再現したトレッドミル上での刺激強度の違いによる転倒回避動作の解析

2018年度では若年者による模擬高齢者を対象とする転倒現象を再現したトレッドミル制御による転倒リスクの評価を行った.どのような人の転倒リスクが高いか評価するために,2017年度の研究では,滑り転倒時の回避動作に基づいた手法を行っている.この手法では,被験者の身体機能の一部を制限した上で,滑り転倒実験を行うと,その条件で転倒する被験者と転倒回避する被験者に分かれることを報告している.このことから,一つの身体機能の制限により転倒する被験者は転倒回避する被験者よりも運動機能が低下していることが考えられる.そのため,本研究では,高齢者による転倒リスクの評価を実施する前段階として,一つの身体機能の制限により転倒する被験者を模擬高齢者として定義し,模擬高齢者による転倒リスクの評価を実施した.転倒リスクを評価する手法として,被験者の転倒回避時のCOM位置に対するCOM速度が安定境界値とどれだけ差が存在するかで安定性を評価する.この安定境界値はPaiらが,あるCOMの位置からCOMを支持基底面上に移動可能なCOM初速度を,シミュレーションして算出しているものを参考にした.ここでの安定性の低さとは,COMの位置に対する速度が安定境界値からどれだけ低いかであり,これは回避動作中の被験者の転びやすさを表すと考えられる.その結果,可動域を制限することで転倒した被験者である模擬高齢者においては,若年者と比べて安定性が低いことが示唆された.2018年度では,高齢者による転倒リスクの評価を実施する前段階として,一つの身体機能の制限により転倒する被験者を模擬高齢者として定義し,模擬高齢者による転倒リスクの評価を実施した.転倒リスクの評価指標の構築などで計画から一部修正する内容はあったが,おおむね順調に研究を遂行した.また,研究を遂行する中で,可動域の拘束に基づいた転倒刺激実験の結果から分類した異なる転倒回避戦略をもつとされる被験者の安定性にそれぞれ差があることを確認することができた.今後は,若年者と可動域などを制限した若年者による模擬高齢者を対象として,トレッドミルの左右ベルトの速度差を用いた滑り転倒刺激実験を行う.また,回避動作に基づいた転倒リスクの評価指標として,回避動作時の力学モデルを新たに構築し,そのモデルに基づいた安定性の評価を行う.特に2019年度では,2018年度において股関節の可動域を制限した若年者による模擬高齢者を対象とした実験であったため、その他の関節を制限した若年者による模擬高齢者での滑り転倒実験を実施し,安定性の評価を行う.また,安定性の評価では,2018年度においてCOMを用いた安定性の評価指標であったため,その他の指標を用いた安定性の評価を行う.本研究では,転倒のリスクを安全かつ事前に提示可能なシステムの開発を目指して,屋外での摩擦が異なる路面状態での滑り転倒現象を再現したトレッドミルの歩行システムの開発と,実際の転倒回避動作に基づいた新たな転倒リスクの評価指標の確立を行う.より自然な転倒現象を再現するために,ヒトの自然な歩行に追従して回転するトレッドミルの開発と,滑り動作特性を考慮したトレッドミルの制御手法を開発する.また,若年者と転倒暦のある高齢者を対象に開発したトレッドミルを用いた実験から,異なる刺激強度において転倒回避動作を計測し,転倒回避能力の定量化を行う.これにより,従来と比べて,実際の転倒回避動作に基づいて,より即した転倒リスクの評価を可能にする.本研究では転倒リスクを評価する前段階として,動作の一部を制限する方法を複数用意した滑り転倒実験を行うことで,その転倒回避戦略を分類し,それぞれの転倒回避戦略について関節位置,角度や床反力等から考察を行う.人の転倒回避戦略を分類するには,その人の転倒回避戦略を判断するために,その人の転倒回避戦略が様々な条件下で同一であることが重要である.そのため,転倒回避戦略がその人自身の中で条件によらず同一のものなのか,変化するものなのか確認する必要がある.そこで2017年度では,転倒回避戦略を分類する前段階として,滑り転倒刺激(以下,転倒刺激とする)の際の転倒回避戦略が,被験者の中で条件によらず同一のものか,または条件によって変化するものか実験により検証を行った.2017年度では,より自然な転倒現象を再現するために,ヒトの自然な歩行に追従して回転するトレッドミルの開発と,滑り動作特性を考慮したトレッドミルの制御手法を開発を行った.ハードウェアの設計などで計画から一部修正する内容はあったが,おおむね順調に研究を遂行した.また,研究を遂行する中で,転倒回避戦略と特定する手法として,可動域の拘束に基づいた転倒刺激実験を新たに提案し,実施することができた.2018年度では若年者による模擬高齢者を対象とする転倒現象を再現したトレッドミル制御による転倒リスクの評価を行った.どのような人の転倒リスクが高いか評価するために,2017年度の研究では,滑り転倒時の回避動作に基づいた手法を行っている.この手法では,被験者の身体機能の一部を制限した上で,滑り転倒実験を行うと,その条件で転倒する被験者と転倒回避する被験者に分かれることを報告している.このことから,一つの身体機能の制限により転倒する被験者は転倒回避する被験者よりも運動機能が低下していることが考えられる.

そのため,本研究では,高齢者による転倒リスクの評価を実施する前段階として,一つの身体機能の制限により転倒する被験者を模擬高齢者として定義し,模擬高齢者による転倒リスクの評価を実施した.転倒リスクを評価する手法として,被験者の転倒回避時のCOM位置に対するCOM速度が安定境界値とどれだけ差が存在するかで安定性を評価する.この安定境界値はPaiらが,あるCOMの位置からCOMを支持基底面上に移動可能なCOM初速度を,シミュレーションして算出しているものを参考にした.ここでの安定性の低さとは,COMの位置に対する速度が安定境界値からどれだけ低いかであり,これは回避動作中の被験者の転びやすさを表すと考えられる.その結果,可動域を制限することで転倒した被験者である模擬高齢者においては,若年者と比べて安定性が低いことが示唆された.2018年度では,高齢者による転倒リスクの評価を実施する前段階として,一つの身体機能の制限により転倒する被験者を模擬高齢者として定義し,模擬高齢者による転倒リスクの評価を実施した.転倒リスクの評価指標の構築などで計画から一部修正する内容はあったが,おおむね順調に研究を遂行した.また,研究を遂行する中で,可動域の拘束に基づいた転倒刺激実験の結果から分類した異なる転倒回避戦略をもつとされる被験者の安定性にそれぞれ差があることを確認することができた.今後は,若年者と転倒暦のある高齢者を対象に開発したトレッドミルを用いた実験から,異なる刺激強度において転倒回避動作を計測し,転倒回避能力の定量化を行う.これにより,従来と比べて,実際の転倒回避動作に基づいて,より即した転倒リスクの評価を可能にする.その中で,特に2018年度では,これまで若年健常者を対象とした実験だっため,高齢者を対象とした実験に移る前段階として,高齢者の動作を模擬した若年者での転倒刺激実験を実施する.この結果から,若年者と同様な傾向があるか,確認を行い,回避動作戦略の特定を行う。今後は,若年者と可動域などを制限した若年者による模擬高齢者を対象として,トレッドミルの左右ベルトの速度差を用いた滑り転倒刺激実験を行う.また,回避動作に基づいた転倒リスクの評価指標として,回避動作時の力学モデルを新たに構築し,そのモデルに基づいた安定性の評価を行う.特に2019年度では,2018年度において股関節の可動域を制限した若年者による模擬高齢者を対象とした実験であったため、その他の関節を制限した若年者による模擬高齢者での滑り転倒実験を実施し,安定性の評価を行う.また,安定性の評価では,2018年度においてCOMを用いた安定性の評価指標であったため,その他の指標を用いた安定性の評価を行う.当初の計画から一部修正したハードウェアの設計により,2017度に製作予定であった装置の一部の完成が2018年度へ変更になったため.2018年度に行っていた、滑り転倒刺激実験から得られた安定性の評価に関するデータのまとめの中で、安定性の評価指標を再検討しなくてはいけない新たな知見「転倒回避動作戦略が異なる被験者では滑り転倒時のCOMが異なる」を得られた。そのため、評価指標を導出するための被験者による実験のプロトコルを再検討し、被験者による再実験の時間が当初計画より必要になった。
高脂肪食による視覚障害モデルを用いた加齢黄斑変性に対する新規神経保護治療の解析

加齢黄斑変性は、先進国の失明原因の上位を占め、加齢(老化)とともに進行することから、現代の高齢化社会においては社会問題である。滲出型AMDは、抗血管内皮増殖因子(抗vascular endothelial growthfactor;抗VEGF)療法で治療されるが、原因不明で進行する萎縮型AMDの治療法は現時点では世界的に無い。喫煙とメタボリックシンドロームがリスクといわれるが病態におけるメカニズムは不明であり、介入法の開発は世界的にできていない。そこで、高脂肪食メタボリックシンドロームモデルマウスを用いて網膜病変を解析し、新規で世界初の萎縮型AMD進行予防治療への応用を目的とする。
ヒト幹細胞から自己心臓と同期する立体心筋移植片を作る技術開発

本年度は、臨床で採取された、心筋(左心時、左室流出路、肥大型心筋症の左室心筋)などをサンプリングし、ホルマリン固定後に、各種染色を行った。一部は液体窒素で、凍結保存し、メタボローム解析を行い、正常心筋や、正常心房筋などのと代謝活性の比較を行った。一方これまで、作成した、組織工学による心筋組織もメタボローム解析を行い、正常心筋との差異を見出し、より機能的な心筋組織構築のデータを積み重ねた。比較検討用の臨床データの蓄積は順調だが、組織工学で作成する拍動心筋のデータ解析が本年度できておらず来年度以降に行う。これまでの研究をふまえ、最適化した心筋スフェロイドを作製する。ヒトiPS細胞由来心筋細胞、血管内皮細胞はcelluar dynamics社からアカデミア価格で購入予定としている。具体的には、心筋:血管内皮:線維芽細胞=60-70%:20-30%:10-20%程度で配合する条件が拍動効率がよくこのスフェロイドの解析を行いつつ更なる条件検討(配合比率、脂肪由来幹細胞や神経細胞などの添加細胞の検討、サイトカインやカテコラミンの添加による心筋細胞の成長)などを行う。その後、固定標本と、メタボローム解析で、より高機能な心筋構築条件を見出す。見出した、条件で動物実験を行う。学会発表として国際学会に発表する予定で前倒し請求したものの学会発表を中止したため。残額が発生した。来年度以降に発表するよていである。
1990年7月九州中北部豪雨による災害の調査研究

降雨に関しては、アメダスの気温と風のデ-タを用いて行った波動解析により、いくつかのメソスケ-ルの波動が検出され、上五島から東南東に移動した主波動に、南西から移動してきた波動がそれぞれ嬉野付近、一の宮町および竹田市付近で合流したが、合流時にその場所で集中豪雨が発生したことが明らかにされた。この集中豪雨はそれぞれ六角川流域、一の宮町、および竹田市に激甚な災害をもたらしたものであり、波動解析による豪雨予測の可能性が示されたものとして興味深い結果である。一の宮町の土石流に関しては、まず、流木の生産量を調査し、下流へ流出した流木のうち、山腹の崩壊によって生産されたものと、側岸侵食によって生じたものの割合がほぼ同じであることが明かにされ、渓岸ぎりぎりまでの植林が災害を助長したことが指摘された。また、流木の流下過程について水路実験を行い、土石流中の流木の流れ方向となす角度(偏角)が45°以上のものが全流木の22%をしめ、流木が土石流の阻害要因となっていることが明かにされた。砂防ダムに関しては、古恵川に設置されていた32基の砂防ダムのうち12基が破壊されていたが、その多くは昭和2030年代に築造されたものであり、この時期の砂防構造物の品質に問題があることが指摘された。また、一昨年来阿蘇の火山活動が活発で大量の火山灰を噴出しているので、降灰量の面的な分布を調べるためにランドサットのデ-タを用いて解析した。その結果、降灰量は噴火口の周辺とその北側に集中しており、土石流の源流である根子岳方面にはほとんど降灰がなかったと推定された。この結果は地上における観測値の傾向と一致し、降灰調査におけるリモ-トセンシングの有効性が確認された。地滑り地帯については、聞き取りとアンケ-ト調査より、地滑り予知のための伸縮計、地下水位計などによる自動計測デ-タ収集システムの導入と避難基準、避難マニュアルの作成の必要性が指摘された。
レニウム・ジチオカルバミン酸錯体の電気分析化学的挙動の研究

7族の第三系列のレニウム(Re)は+7価から-1価までの酸化数をとり、豊富な酸化還元の化学を与えているが、その電気化学的研究はあまり行なわれていない。酸化還元的に興味あるジチオカルバミン酸を配位子とするレニウム錯体を取り上げ主として電気化学的挙動を明らかにした。1.ReCl_3(CH_3CN)(PPh_3)_2とジエチルジチオカルバミン酸ナトリウムを反応させたところジエチルチオカルボキサミドの配位したレニウム(III)錯体Re(S_2CNEt_2)_2(SCNEt_2)(PPh_3)Aが得られた。またこのものをフェリシアン化カリウムで酸化したところ、レニウム(IV)錯体〔Re(S_2CNEt_2)_2(SCNEt_2)(PPh_3)〕ClO_4Bが得られた。B錯体については結晶解析を行ない、五角両錐の7配位講造をとっていることが明らかとなった。チオカルボキサミドが配位したレニウム錯体の例は初めてであり、また電気化学測定からA(III)【double half arrows】B(IV)の相互変換は可逆な一電子過程であることが分かった。2.オキソおよびイミド結合をもつレニウム(V)ジチオカルバミン酸錯体を合成し、非水溶媒中での電気化学的挙動を検討した。合成した錯体は、trans-〔[ReO(S_2CNR^1_2)_2]_2O〕およびtrans-〔[Re(NR)(S_2CNR^1_2)_2]_2O〕でR=phenyl,P-chlorophenys,p-tolxl,p-methoxyphenylでありR′はEtおよびPhである。すべての錯体は一電子還元を生じ、後続化学反応によってμ-oxo bridgeの解裂をともない分解する。イミド錯体はオキソ錯体に比べて還元されにくくなり、一電子還元生成物の安定性も減少する。またイミド錯体内での酸化還元電位の比較によると、置換基Rの電子供与性が増加すると、還元されにくくなっている。赤外吸収の結果を考慮することにより、還元部位は、μ-oxo bridgeではなくレニウム中心であることが明らかになった。
科学知識の理解に関するメタ認知能力の役割についての日独比較研究

本研究は、生徒の概念理解の実態を把握するための調査研究である。研究は日独比較研究の形で行った。取り上げた概念は、現実、進化、自然、文化、文明の5つである。調査のために7つの課題を考案した。それぞれは認知面、情意面、感覚面における概念理解を問う課題である。6つの課題は紙の上で回答し、1つの課題はジェスチャーを演じる課題であった。すべての課題を1時間で納まるよう工夫し、教室で調査を実施した。それぞれ課題の調査結果は意味のある結果が得られた。ただし、すべての結果を総合した結論を導くまでには至らなかった。本研究は日独の研究者が共同して行う調査研究である。第1回全体会議を6月にドイツで開催し、調査の枠組みについて議論した。本研究の目的は、科学(理科)の学習によって子どもたちが学んだ知識が本当に彼らに身についているのか、また、彼らはその知識を十分に使いこなすことができているのかを明らかにすることである。子どもたちが学んだ知識は、課題や質問に対して正しく用いられることが求められる。それができるためには、彼らは頭の中で必要な知識を探し、選び、加工し、表出できなければならない。そこで、調査では子どもたちの持つ知識を多面的に捉えるため複数の調査形式による調査問題を作成し実施することとした。調査の形式は、(1)連想語調査、(2)イメージ調査(肯定的・否定的)、(3)単語連結調査、(4)自由定義調査、(5)単語動詞化調査、(6)単語インスピレーション調査、(7)単語ジェスチャー調査の7つである。また、本会議では調査に使用する単語(概念)について議論を行った。日独の共同研究であること、言葉に関係する研究であることから、意味が同じ言葉を用いることが重要であり、この議論は本研究の最も重要なところである。その後はメールのやり取りで調査問題を確定し、本年度は両国それぞれで4050人程度の予備調査を行った。調査の対象は、PISA調査が対象としている高校1年生とした。調査のデータはそれぞれの国で分担して分析を行い、次回全体会議に結果を持ち寄って討議する計画にしている。次回の全体会議は7月24日26日を予定している。その他本年度に行った事項としては、日独の教員の内面の比較ができないかという課題に対して、教員の思考のプロフィールを描き出す手法について議論を交わした。教員の思考が明らかにできれば、日独の生徒の認知能力の比較のために参考になる知見が得られると考えられる。本年度は研究計画の中間年に当たる。初年度に検討した調査用紙に基づく予備調査結果を分析し、7月にドイツで全体会議を行い調査用紙に若干の修正を加えて本調査版を作成した。調査用紙は7つの課題からなり、ターゲットの概念についての生徒の理解を多面的に調査する形を取る。7つの課題は次の通りである。1.自由連想テスト:ターゲット概念から連想する言葉を思いつくだけ記述する。2.概念評価テスト:ターゲット概念について肯定的と思う事柄と否定的と思う事柄を記述する。3.制限連想テスト:あらかじめ用意した28の関連概念に対してターゲット概念と関係の深いもの順に線で結ぶ。4.自由定義テスト:ターゲット概念について定義文の形で説明する。5.:動詞作成テスト:ターゲット概念(名詞)について動詞または動詞的な単語を記述する。6.感覚テスト:ターゲット概念に対する五感のイメージを記述する。7.ジェスチャーテスト:ターゲット概念をジェスチャーで表現する。ターゲット概念として取り上げた5つの概念について両国で、それぞれ男女50名ずつ、述べ合計500名にサンプル数を目標に本調査を行った。調査データは順次分析を進め、一部の結果については、本年度2回目の全体会議を3月に日本で行い、全員で検討をした。同会議では最終年度の研究計画を議論し、当初の目標サンプル数を目指して引き続き調査データを増やす方向で合意した。また、新たな課題である教員の持つ教科の特性イメージについては、予備的調査の結果について検討し、さらに分析を進めるとともにサンプル数を増やすことにした。昨年8月には学会で、本研究の研究デザインについて発表しピアレビューを受けている。本年度の目標である本調査を実施することができ、予定通り全体会議を2回開いて研究結果を検討することができた。本年度は研究計画の最終年度に当たる。初年度に検討し作成した調査用紙に基づく予備調査を経て本調査用の調査用紙を作成し、日独双方で本調査を実施した。本年度中までに、日本では179人から、ドイツでは244人からの回答を得た。その後は得られた調査データをコンピュータに入力し、一次集計を行った。その結果を基に日独間での綿密なデータの調整を行い比較分析が可能なところまでデータの整理を行った。次に日本は「自然」「進化」「文化」「文明」「現実」の5つの概念について、ドイツは"Natur", "Evolution", "Kultur", "Zivilisation", "Realitaet", "Wirklichkeit"の6つの概念について、調査を行った7つの課題の一つ一つについて分析を行った。さらに課題7を除く6つの課題の結果を総合した分析を試みた。結果の比較は日独間の国際比較、両国における男女間の比較、さらにドイツにおいては地理的な南部(バイエルン州)と北部(ハンブルク州)の比較を行った。

結果からは、語彙等においては日独双方の文化社会的影響が強く現れる面が見られる一方で、例えば平均連想語数の指標は日独間の差よりも概念間の差の方が顕著であるように、日独に共通する傾向が見られる指標もいくつか存在した。総合的な分析からは、日本では「進化」と「文明」、「文化」は近しい概念であると認識されているのに対して、ドイツでは「進化」は「現実」と最も近しい概念として認識されており、「文明」は「自然」と近く認識されていた。今回は得られたデータを総合的に分析することを目指してきたため、日独間の差異について学校教育面つまり教育内容との対比までは行えておらずその点が今後の課題として残った。本研究は、生徒の概念理解の実態を把握するための調査研究である。研究は日独比較研究の形で行った。取り上げた概念は、現実、進化、自然、文化、文明の5つである。調査のために7つの課題を考案した。それぞれは認知面、情意面、感覚面における概念理解を問う課題である。6つの課題は紙の上で回答し、1つの課題はジェスチャーを演じる課題であった。すべての課題を1時間で納まるよう工夫し、教室で調査を実施した。それぞれ課題の調査結果は意味のある結果が得られた。ただし、すべての結果を総合した結論を導くまでには至らなかった。初年度の目標である調査問題の作成と予備調査を完了し、概ね予定通りに研究が進んでいる。今年度は最終年度であり、前半は調査を継続してサンプル数を充実させることに重点を置く。またこれまでの調査結果について分析を行い学会等で発表する。さらに年度末に向けて研究のまとめを行う。本年度は全体会議を開くことは難しいため、日独のデータおよび意見の交換はもっぱらインターネットで行うこととし、必要があれば両国の代表者1名程度が情報交換できる機会を持ちたいと考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。科学教育,教育情報学本年7月24日26日に第2回全体会議を開催し、予備調査の結果の検討を行うこととしている。その結果にしたがって本調査に向けた調査問題の修正を行い、両国それぞれ500名程度の本調査を実施する。調査実施後は、調査データを日本に集約し、コンピュータへの入力及び分析を同じ手続き量的な分析を行うことにしている。並行して質的な分析については、それぞれの国で行う予定であるが、質的分析の観点については予備調査の知見を元にガイドラインを作成して行うことになる。本調査は概ね本年度中に終え、来年13月でデータ入力と分析を完了する予定である。4月前後に第3回の全体会議を開催して結果の考察行い、追加分析と報告書執筆分担等を決定し、その後の1年間で報告書をまとめる計画である。研究計画通りに使用しており、次年度使用額の発生は本年度分の清算が終わっていないためによるものである。次年度の本調査に大きな経費の支出が見込まれるため、本年度はできる限り経費の節約に努めた結果である。計画通りに適切に使用する。本調査の実施に適用する。
自己骨格筋を利用した,完全埋込型補助人工心臓の開発

1.イヌの胸腔内の解剖学的測定値より,胸腔構造の3次元モデルをコンピュータ上に作成し,体内埋込型補助人工心臓の外的構造モデルを作成した.この結果,体重10kg程度の雑種成犬の場合,体内埋込型補助人工心臓の大きさは20x10x10xm^3程度が上限であるとと算出された.この大きさを越えた場合,肺等への圧迫が生じるため,何らかの障害が発生することが予想される.2.イヌの生理的・病的循環状態をコンピュータ上でシミュレートし,補助人工心臓が備えるべき性能を算出した.この結果,体重10kg程度の雑種成犬の場合,拍出回数50/min,分時拍出量1.01/min,出力1.01mW/gm程度が目標値として算出された.上記の値を目標値として,現在埋込型人工心臓の設計を行っている.1.イヌの胸腔内の解剖学的測定値より,胸腔構造の3次元モデルをコンピュータ上に作成し,体内埋込型補助人工心臓の外的構造モデルを作成した.この結果,体重10kg程度の雑種成犬の場合,体内埋込型補助人工心臓の大きさは20x10x10xm^3程度が上限であるとと算出された.この大きさを越えた場合,肺等への圧迫が生じるため,何らかの障害が発生することが予想される.2.イヌの生理的・病的循環状態をコンピュータ上でシミュレートし,補助人工心臓が備えるべき性能を算出した.この結果,体重10kg程度の雑種成犬の場合,拍出回数50/min,分時拍出量1.01/min,出力1.01mW/gm程度が目標値として算出された.上記の値を目標値として,現在埋込型人工心臓の設計を行っている.
島弧下部地殻物質の部分溶解によるメルトネットワーク形成の実験的研究

島弧の中下部地殻物質の融解実験はこれまでにかなりの数の報告が出ているが、いずれも場合も出発物質として粒度や量が多様な多数の相を含む岩石の粉末を用いているため、メルトの連結性を支配する要因を掴みにくいという問題があった。本実験ではあらかじめ粒形と量を調整したラブラドライトとパ-ガサイトの混合物を用い、内熱式ガス圧装置による2Kbar、900950°Cの融解実験を行った。実験産物はEPMAによるX線面分析を行い、画像処理によって部分融解液部の形状および体積の解析を行った。それによると、デイサイト質の部分融解液に対するラブラドライト・パ-ガサイト・単斜輝石(パ-ガサイトの分解生成物)の濡れ角はいずれも60°よりは小さく(およそ4050°)、融解液は比較的低い溶解度でネットワークを作り得ることが判った。鉱物相の種類による明瞭な濡れ角の差は認められなかった。ただし、実験産物内のメル分布には少なからず片寄りが見られる。実際の地殻下部においては、差応力の働き方によってメルトの分布が支配される可能性があるが、特別なメルトの絞り出しが起こらなくともおよそ15%(約95°C)程度融解すればメルトネットワークは形成され得る可能性が高い。これは島弧のマグマが(マグマ混合の産物を端成分マグマに振り分ければ)安山岩質なメルトを欠くバイモーダルな頻度分布を持つことを説明し得る。また、少なくとも下部地殻においては、ダイクではなく浸透流またはマイクロクラックによるメルトの移動モードが実現し得ることになる。実験時間内に平衡な部分溶解液が生成したことから、メルトの生成反応は天然においては十分に速く、玄武岩質マグマからの熱輸送に追従して部分融解は進行し得ることがかわったので、ダイクなどによってメルトが急激に分離する温度(融解度)が決まれば、熱輸送のシュミレーションと併せて火山活動の周期性を説明できる可能性がある。
高齢者の知恵についての研究-若い世代にとってもつ意味に着目して-

生涯発達研究では、人生の後半生に獲得される知識の典型として「知恵(wisdom)」に注目している。知恵は人生上の問題解決能力として定義され、自分の立場を相対化する能力など、ひじょうに一般的なものとして捉えられている。しかし現状ではその存在が説得的に実証されているとは言いがたい。本研究では、従来研究のような一般的な知識に注目するのでなく、また、個々の職業に結び付いた高度の専門的知識でもなく、その中間の、ある範囲(たとえばサラリーマン一般)で共通して獲得される前提や規範に注目した。これらは、確かにその活動に従事している人々の発想や思想を縛ってはいるが、一方で一種の「コモンセンス」として適応的意義をもっていると考えられる。このような知識の中には、若者が十分に精通してはおらず、しかも有用なものがあるはずである。本研究では、知恵に関する新しい角度からの生涯発達研究の第一歩として、そのような知識の存在を示すことを目的とした。〈調査〉地方の新聞社が東京の広告元の名誉を傷つける記事を誤って掲載した事件を題材にした小説を使って、新聞社の経営陣がどのような対応をすべきかという問題を被験者に与えた。小説の結末(作者の解答)を参考にし、この種の問題に詳しい数名に相談してもっとも適切な答えを決めた。調査対象は、大学生(20代)と、50代を中心とした中年世代、及び65歳以上の世代である。結果は、大学生では全般的に成績が低かったのに対して、50代以降では高かった。但しそれは男性、つまり現役サラリーマンかその経験者に限られていた。考慮しなくてはならない要因がまだ多いが、大学生よりも中年・老年層の方が適切な答をする傾向が強いという結果が得られたことは、知恵研究の現状からすると意義が大きく、今後この方向で研究を進めていく見通しが立った。