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生活科とそれ以降の理科との接点の困難点解消のための教員研修カリキュラムの開発

生活科の実施にともない、現行1、2学年の理科のうちいくつかの教材が削除されるので、3学年以降の理科(化学と生物分野)指導に少なからず困難を期たすと考えられる。前年度の全国各地の生活科実践校から得た資料並びに大阪府下におけるアンケ-ト調査結果から見い出された困難点を踏まえて、これを解消するための教材を開発し、教員研修並びに府下協力校で実践を試みた。1.日本の伝統工芸の一つである藍染めに用いられる「アイ」と、児童が家庭で目にする赤い色素を含む「アカシソ」の両植物を用いて、当センタ-における小・中学校の長期研修で実践し、生活科の教材としての適否を検討した。その結果、両教材共に生活科の理念に沿っており、かつ上記困難点を解消するに役立つとの評価を得た。2.教員での実践を踏まえて、「アカシソ」を教材にして、播種ー栽培ー色素の活用ー種子の収穫までを学校で実践した。また動物教材として「カイコ」を飼育し、孵化ー脱皮ーよう化ー羽化ー産卵の過程を観察させた。両教材共に生活科の理念に沿っており、かつ上記の困難点の解消に役立つとの確信を得た。なお、自然の雑草を用いた紙作りを一年間にわたり、4学年で実践を試み、生活科の教材に適するか否かを検討した。その結果、危険を伴う加熱操作を除けば、低学年でも技術的には問題はなく、上記の困難点を解消するのに役立つのみならず、生活科の目標達成には好個の教材であるとの確信を得た。大阪府下におけるアンケ-ト結果並びに学校での実践結果について合計6件、日本理科教育学会近畿支部大会(和歌山大会)で発表した。1.全国の教育研修所の紹介による生活科の試験的実践校45校の内の26校と直接見学した府外の実践校4校を合わせた30校の資料のうち、年間指導計画を立てている13校について、指導計画の内容を生活科の視点(1)(9)に時間数で振り分けた。現行の理科との関わりの深い、(6)(自然との触れ合い)、(7)(季節の変化と生活)、(8)(物の製作)の占める割合は、順に1学年では25.4、9.8、14.9(%)、2学年では、23.0、11.9、15.3(%)となり両学年ともに半分を占める。次に(6)(7)(8)の中の理科的内容を生、物、化、地の領域に振り分けると、順に1学年では73.6、11.8、3.4、11.3(%)、2学年では70.3、18.0、2.7、9.0(%)になり、生物領域は多く、化学領域は極めて少ない、視点(6)の示す自然には身の回りの自然も含まれている。自然認識を育てるには正しい物質観を培わなければならず、そのためには物質を扱う内容を生活科にもり込むか、3学年とのつなぎ部分で扱う必要性を痛感する。2.全国各地で試行されている生活科教材から(1)(9)に相当するものを3つずつ(計27)を書き並べ、この中から自分が実践する場合、行いやすいものを5つ選択させた結果(府下教員165名)、(6)(7)(8)の選択率は最も高く、ついで(1)(7)となり、(2)(3)(4)(5)(9)は低い。現行カリキュラムで体験していない内容に対して消極的といえる。また、生物化学両領域とも現行カリキュラムから割愛される部分を補っておくべきとの意見が多く、次年度はこの割愛部分を補うカリキュラムの開発を重点的に行う予定である。

3.アイの植物を教材にした単元を設定し、(6)(8)を中心に(2)(5)をもねらいとして、512月にかけて2学年で実践した。この間の児童の変容をイメージマップテストでとらえた。この教材は割愛される現行1学年の草花色素教材を補い、6学年の溶液の液性教材の先行経験となることがわかった。また、クズの植物を用いて、採取-繊維の取り出し-織りまでを6学年で実践し、生活科で活用できるか否かの検討を行った。生活科の実施にともない、現行1,2学年の理科のうちのいくつかの教材が削除されるので、3学年以降の理科(化学と生物分野)指導に少なからず困難を期たすと考えられる。前年度の全国各地の生活科実践校から得た資料並びに大阪府下におけるアンケ-ト調査結果から見い出された困難点を踏まえて、これを解消するための教材を開発し、教員研修並びに府下協力校で実践を試みた。1.日本の伝統工芸の一つである藍染めに用いられる「アイ」と、児童が家庭で目にする赤い色素を含む「アカシソ」の両植物を用いて、当センタ-における小・中学校の長期研修で実践し、生活科の教材として適否を検討した。その結果、両教材共に生活科の理念に沿っており、かつ上記困難点を解消するに役立つとの評価を得た。2.教員での実践を踏まえて、「アカシソ」を教材にして、播種ー栽培ー色素の活用ー種子の収穫までを学校で実践した。また動物教材として「カイコ」を飼育し、孵化ー脱皮ーよう化ー羽化ー産卵の過程を観察させた。両教材共に生活科の理念に沿っており、かつ上記の困難点の解消に役立つとの確信を得た。なお、自然の雑草を用いた紙作りを一年間にわたり、4学年で実践を試み、生活科の教材に適するか否かを検討した。その結果、危険を伴う加熱操作を除けば、低学年でも技術的には問題はなく、上記の困難点を解消するのに役立つのみならず、生活科の目標達成には好個の教材であるとの確信を得た。大阪府下におけるアンケ-ト結果並びに学校での実践結果について合計6件、日本理科教育学会近畿支部大会(和歌山大会)で発表した。
超電導マグネット技術の基礎(総括班)

1.総括班会議および幹事会第3期の3年目に当たる今年度は、前年度に引続き(1)超電導マグネット構成材料及び(2)超電導マグネット技術の2つのサブ班構成の下で研究を推進した。総括班としては、まず本年度の活動方針を決定する総括班会議を7月に、来年度の研究計画を討議する総括班会議を9月に開催した他、下記の各活動項目の具体的遂行案の討議のための幹事会を4回開催した。II.ワークショップおよび調査活動(1)「昭和64年度計画研究分担課題と重点研究課題」核融合特別研究の最後の締めくくりの年に当たる来年度の研究計画について、研究計画案をつのり、その意義と遂行方針等について討議を行った。その際、過去の成果についても振り返り、残された重点研究課題についての討議をも行った。この討議結果を下に、来年度の研究計画について総括班会議で討論した。(2)「大型ヘリカル装置の超伝導化」大型ヘリカル装置超伝導化の準備状況について説明を聞き、今後のR&D計画及び第4班からの協力研究題目をつのり、その内容について討議を行った。(3)「昭和63年度第4班研究成果報告会」本年度研究成果の発表を行い、内容および評価について討議を行った。(4)「酸化物高温超伝導体のパワー応用」調査上記項目についての調査を行ったIII.報告書の発行上記(1)のうち、重点研究課題に関する討議の部分と(2)、さらに(3)および(4)についての報告書を3分冊構成で発行した。
発光性真菌の発光発現機構に関する化学的研究

人工的に発光を起こさせる化学発光においては、発光効率が極めて低い。それに対し、生物が体内で行う生物発光は、効率的に化学エネルギーから光への変換を成し遂げている。これらの発光効率にかかわる機構の解明および高効率な発光システムの創出を目指し、分子認識能により発光分子を外部環境から隔離し、エネルギー損失を制御できる発光分子システムの設計・合成を検討した。シクロデキストリンを発光分子の隔離カプセルとし、各種のシクロデキストリンと発光基質とを結合の長さを変えた共有結合で連結した。シクロデキストリン結合型発光素子の三重項酸素による発光効率は、シクロデキストリンの種類及び結合鎖の長さにより大きく差がみられ、γ-シクロデキストリンを結合させた場合には、著しい増強効果が得られた。さらに、結合鎖を長くすることにより発光効率の低減が生じた。CDスペクトルの解析より、発光が増強される発光素子はシクロデキストリンの影響下にあることが判明した。スーパーオキシドアニオンによる発光の強度は三重項酸素による発光の場合と同じ挙動を示し、さらに、γ-シクロデキストリンを結合させた場合には、発光を低減する蛋白質BSA、発光を増強する界面活性剤CTABの影響を受けることなく、一定の発光強度を示し、発光環境の隔離に効果あることが明かとなった。今後、開閉自由な2量化シクロデキストリン結合型発光素子、固定型2量化シクロデキストリン結合型発光素子及び環状多量化シクロデキストリン結合型発光素子の分子設計・合成を行い、高選択・高効率な発光素子の創出を検討する。発光の分子環境を人工的に設計・構築することにより発光効率に及ぼす影響を解明し、高効率な人工発光システムの開発研究を行ってきた。この目的を達成するために、海洋発光生物の多くが持っている"イミダゾピラジノン"という骨格を有する発光基質分子と分子認識能を持つ環状オリゴ糖のシクロデキストリンに着目した。イミダゾピラジノン分子は生物細胞内では蛋白質分子により効率的な光変換を成し遂げるが、試験管内の蛋白質分子が存在しない状態でも光を放出する。しかし、発光効率は著しく低く生物発光の1/100にも満たない。今回、発光分子をシクロデキストリンに化学的に結合させることにより、生物発光に匹敵する光変換を世界で初めて実現することに成功した。新たなシクロデキストリン誘導化技術と発光基質の構造活性化を図ったもので、次のような特徴をそなえている。1)特定のシクロデキストリンによる特定の結合様式によってのみ高効率発光が実現できる。2)発光基質は外部環境から遮断されており、その影響を受けることなく光を放出できる。3)結合様式により発光速度を変化させることができる。
超高圧合成法と量子ビームによる材料評価を活用した新奇酸窒化物の創成

本研究の目的は、1万気圧から1000万気圧までの広い圧力範囲での超高圧合成法と、シンクロトロン放射光やX線自由電子レーザーなどの量子ビームをフル活用した材料評価を組み合わせて、これまでにない新奇な酸窒化物の合成とその物性を理解することである。2018年度は、レーザー衝撃圧縮実験によって、1000万気圧領域における窒化ケイ素の挙動を明らかにすることを試みた。実験は、大阪大学レーザー科学研究所における激光XII号を利用した1000万気圧に迫るレーザー圧縮実験、およびX線自由電子レーザー施設、SACLAにおける数百万気圧下におけるその場X線回折測定によって、スピネル型窒化ケイ素の超高圧超高温下における相変態を探索する研究を行った。激光XII号を用いた実験では、透明スピネル型窒化ケイ素多結晶体試料にレーザー衝撃を加え、そのときの温度圧力履歴をVISARおよびSOPを用いて測定した。その結果、800万気圧、10000Kの超高圧超高温状態の発生を確認し、窒化ケイ素が金属液体に相変態する様子を観察した。さらに、窒化ケイ素の超高圧固相と金属液体の融解曲線が圧力550万気圧、温度8000Kの条件を通ることが明らかとなった。さらに、窒化ケイ素の超高圧固相の結晶構造に関する情報を得るため、SACLAを利用したレーザー衝撃下におけるその場X線回折実験を行った。その結果、圧力150万気圧まではスピネル型窒化ケイ素が存在することを確認し、圧力300万気圧の条件では、スピネル型構造では説明のつかない回折パターンに変化した。時間経過による減圧によって窒化ケイ素は再びスピネル型の構造へと変化することを観察した。これらの結果は、300万気圧の超高圧下で窒化ケイ素はポストスピネル型構造へ相変態することを示唆している。現在、ポストスピネル型構造を制約するための解析作業を進めている。研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。透明立方晶窒化ケイ素多結晶体を用いたレーザー衝撃圧縮実験は、まったく初めての試みだったので、超高温超高圧状態の観察には多くのトライアンドエラーが必要だと考えていた。よって、初年度にレーザー衝撃圧縮実験で研究成果が得られたのは、予想より早く進展している。一方で低い圧力領域での大容量物質合成は技術開発に時間がかかっており、今後さらに強力に推進させていく必要がある。川井型マルチアンビル装置を用いた窒化物、酸窒化物の合成はおおむね順調に進展している。立方晶窒化ゲルマニウム、シリコン酸窒化物の合成は論文化に必要なデータがほぼ得られている。また、β窒化ケイ素、γ窒化ケイ素の合成、および物性測定は順調に進展しており、国際誌に論文が掲載された。以上のことから、全体的に、おおむね順調に研究が進展していると考えている。今後の研究の推進方策として、まず2019年度は、2018年度に引き続き、レーザー衝撃圧縮実験を継続的に実施し、これを論文発表することを目指す。2018年度の実験によって窒化ケイ素の超高圧下での挙動をつかむことができたので、2019年度は論文化に必要な補完データの収集を行っていく。本研究の目的は、1万気圧から1000万気圧までの広い圧力領域での物質合成と物性評価なので、レーザー衝撃圧縮実験とは対極にある、1万気圧領域での大型試料合成にも注力していく。この研究を推進していくための研究分担者の先生方との共同研究をさらに強力に推進していく。さらに、量子ビームを活用した物質評価を進めるために、これまでに研究代表者が利用したことがない実験テクニックを有する研究者の方々との共同研究を積極的に推進していく。

これらの結果は、300万気圧の超高圧下で窒化ケイ素はポストスピネル型構造へ相変態することを示唆している。現在、ポストスピネル型構造を制約するための解析作業を進めている。研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。透明立方晶窒化ケイ素多結晶体を用いたレーザー衝撃圧縮実験は、まったく初めての試みだったので、超高温超高圧状態の観察には多くのトライアンドエラーが必要だと考えていた。よって、初年度にレーザー衝撃圧縮実験で研究成果が得られたのは、予想より早く進展している。一方で低い圧力領域での大容量物質合成は技術開発に時間がかかっており、今後さらに強力に推進させていく必要がある。川井型マルチアンビル装置を用いた窒化物、酸窒化物の合成はおおむね順調に進展している。立方晶窒化ゲルマニウム、シリコン酸窒化物の合成は論文化に必要なデータがほぼ得られている。また、β窒化ケイ素、γ窒化ケイ素の合成、および物性測定は順調に進展しており、国際誌に論文が掲載された。以上のことから、全体的に、おおむね順調に研究が進展していると考えている。今後の研究の推進方策として、まず2019年度は、2018年度に引き続き、レーザー衝撃圧縮実験を継続的に実施し、これを論文発表することを目指す。2018年度の実験によって窒化ケイ素の超高圧下での挙動をつかむことができたので、2019年度は論文化に必要な補完データの収集を行っていく。本研究の目的は、1万気圧から1000万気圧までの広い圧力領域での物質合成と物性評価なので、レーザー衝撃圧縮実験とは対極にある、1万気圧領域での大型試料合成にも注力していく。この研究を推進していくための研究分担者の先生方との共同研究をさらに強力に推進していく。さらに、量子ビームを活用した物質評価を進めるために、これまでに研究代表者が利用したことがない実験テクニックを有する研究者の方々との共同研究を積極的に推進していく。
聴覚障害が引き起こす音声の不明瞭要因の解析と対話型発話訓練ロボットの構築

本研究ではまず、発話動作をおこなう器官を全て機械系によって構成した発話ロボットを開発した。本ロボットは、人間の乳幼児のように聴覚フィードバック学習によって自律的に発話動作の獲得が可能であり、物理的な発話動作と、そこから生成される音声の関係を、適応的に獲得できる。そこで、音声の不明瞭要因を抽出、分類することにより、その要因となっている口内動作を発話ロボットによって再現し、発話障がい者のための対話による訓練システムを構築した。発話動作をおこなう器官をエアポンプ、人工声帯、声道共鳴部、鼻腔部など、全て機械系によって構成した、ポータブルな発話ロボットの構築を進めた。また計算機による聴覚フィードバック制御によって、ロボットが自律的に発話動作を獲得し、任意の音声を生成することができる学習機構の実装をおこなった。発話ロボットは、声道部の断面形状を9個のモータにより変形させ、任意の共鳴特性を付加することによって音声を生成する。声道物理モデルの制御パラメータと、生成される音響パラメータとの対応付けを、聴覚フィードバックによる自律学習によって適応的に獲得させることにより、人間と同様な発話動作を再現することを可能とした。ロボット声道部のモータ制御量と音響特徴パラメータを、柔軟かつ適応的に対応付け可能な、自己組織化ニューラルネットワーク(SONN)を提案した。自己組織化マップ(SOM)とNNの可塑性により、未学習の音響パターンに対しても、学習パターン対から獲得される入出力関係が反映された、モータ制御パラメータ値が得られることを示した。つまり、音響間の類似度がマップ上の距離情報として保持された、音素マップが自己組織的に作られることが実証できた。これにより、マップ上で同じ母音どうしが近接に纏まってクラスタを作り、また聴覚障碍者の不明瞭音声は、健聴者音声クラスタ域から外れて配置されることを確認した。不明瞭音声と、明瞭音声クラスタとの距離を元に「明瞭度尺度」を定義し、ロボットの発話動作との違いを示すことによって発話訓練をおこなうシナリオを構築した。次年度は、聴覚障碍者の協力を得て、ロボットとの対話による発話訓練実験をおこない、システムの有効性を確認していく。発話動作をおこなう器官をエアポンプ、人工声帯、声道共鳴部、鼻腔部など、全て機械系によって構成した、移動可能な発話ロボットの構築を進めた。本年度は、計算機による聴覚フィードバック制御によって、ロボットが自律的に発話動作を獲得し、任意の音声を生成することができる学習機構を実現した。ロボットが自律学習によって獲得した音声について、健聴者の音声および聴覚障がい者の音声と比較し、音響的特徴、口内形状、発話動作の点から考察をおこなった。まず、二つの自己組織化マップの位相構造の対応関係を柔軟に学習可能な、Dual-SOMを提案した。Dual-SOMを使った学習機構を聴覚フィードバック制御と組み合わせることによって、ロボットが柔軟に発話動作を獲得して、自律的に音声を生成することを可能とした。自律学習過程でロボットの音声が、目標として与えた人間の音声に近づいていく過程を解析しながら、人間の音声学習機構との比較、考察をおこなった。次に、ロボットの音声獲得機構を応用し、聴覚障がい者の不明瞭音声の生成要因について、考察した。聴覚障がい者は、自身の声を聴くことができないため、音声の獲得に困難がある。特に口内の舌を初めとする発話器官の動作は外側から見ることができず、見本となる発話動作を見て訓練することができない。そこで、発話ロボットに不明瞭音声の発話動作を再現させ、障がい者の口内の発話動作との違いを呈示することにより、発話訓練装置が提案できる。本年は、自己組織化マップ上の位相構造に着目し、障がい者音声と健聴者音声、ロボットの獲得音声との音響的特徴を考察した。次年度は、音響的特徴の違いを発話動作として再現させ、ロボットとの対話による発話訓練システムの実現につなげる。研究最終年度となる本年度は、発話動作をおこなう器官を全て機械系によって構成した発話ロボットを応用し、聴覚障がい者の不明瞭音声からその口内の発話動作を再現するシステムを構築した。聴覚障がい者は自身の発話音声を聞くことができないため、発話しては聴くという聴覚フィードバック学習が不可能であり、明瞭な声の獲得が困難である。本発話ロボットは、人間の乳幼児のように聴覚フィードバック学習によって自律的に発話動作の獲得が可能であり、物理的な発話動作と、そこから生成される音声の関係を、適応的に獲得できる。ロボットの発話動作の学習には、2つの自己組織化マップを組み合わせたdual-SOMを提案した。

また、音声の自律学習の妥当性について検証するために、ロボットの獲得した音声と被験者の実音声の音響的特徴を比較するとともに、聴覚障がい者の発話時のMR画像とロボットの声道形状についても特徴的形状に着目して考察をおこない、共に良好に再現できていることを示した。研究の総括として、聴覚障がい者が、見本となる発話動作や口内の動きを見ながら、対話的に発話訓練をすることができるシステムを構築した。まずロボットが、発話障がい者の不明瞭音声を生じる原因となる構音動作を再現する。同時に、音響特徴マップにより、発話者の不明瞭音声と目標音声の距離を呈示する。訓練者は、構音動作および音響的特徴の違いを、ロボットと音響マップにより「視覚的」に確認、理解しながら、明瞭な発話が可能になるまでこれを繰り返して訓練をおこなう。県の聾学校およびリハビリテーション病院の協力を得て、ロボットによる対話型発話訓練システムの実証実験をおこない、その有効性を示した。
シングル介護を担う就労者の援助要請とQOLとの関連

シングル介護を担う就労者の援助要請とQOLの関連を質的・量的研究手法にて明らかにする。1本研究は、ミックスメゾト法(混合研究法)を実施する。順次的説明的デザインを使用する。量的研究でシングル介護を担う就労者の援助要請とQOLの関連を明らかにする。量的研究で得られた結果をもとに質的な研究によって説明解釈する。2QOLが高い人の援助要請の特徴をインタビュー調査で実施してクラウス・クリッペンドルフの内容分析の手法で質的に分析する3QOLが高い人の援助要請の特徴とQOLが低い人の援助要請の特徴を二つの研究手法で明らかにする。
機能性RNAを介した運動による筋萎縮抑制メカニズムの解明

本研究では、筋萎縮の抑制メカニズムを研究するにあたり、筋萎縮の逆反応である筋肥大に注目し、それが起こる際の分子レベルでの反応を機能性RNAの発現にターゲットを絞り検討した。その結果、過負荷による筋肥大時には、機能性RNAの中でもマイクロRNA-21が重要な働きを持つ可能性を示唆する実験結果を得た。マイクロRNA(以降miRNAと略記、個々のmiRNAについてはmiR-#と記述する)は2025ヌクレオチドの極小さなRNAであり、タンパク質をコードしているメッセンジャーRNA(以降mRNAと略記)とは異なる、いわゆるNon-coding RNAの一種である。miRNAの生体内での機能としてはmRNAに結合することで、直接これを分解するなどして、タンパク質への翻訳を妨げる働きをしている。心筋や骨格筋ではmiRNA-1、miRNA-13a、miRNA-13b、miRNA-206、miRNA-208、miRNA-208b、miRNA-49などのmiRNAの存在が確認されており、発生段階の各ステージで様々な遺伝子発現の制御をしていると予想されているが、詳細はわかっていない。例えば、骨格筋では筋芽細胞が分化して融合する際、miR-1とmiR-206がギャップジャンクション(細胞境界)に存在するコネキシン43という蛋白質の発現を抑え、融合を促進することがわかっている程度で、他のmiRNAの機能については不明である。我々はレジスタンス運動による骨格筋の肥大時にもmiRNAが関与すると予想し、マイクロアレイ解析という網羅的にmiRNAの発現量の変化を検出できる方法をマウスの代償性過負荷による筋肥大モデルに適用し、筋肥大時に変化を起こすmiRNAを解析した。その結果、筋肥大時にはmiR-21の発現が特異的に上昇することを突き止めた。miR-21はPDCD4、PTEN、SPRY2などの癌抑制遺伝子をターゲットとしていることが、ターゲット予想プログラムにより予想され、実際肥大を起こしている骨格筋ではこれらPDCD4、PTEN、SPRY2などの癌抑制遺伝子が抑制され、結果的に肥大が起きていることが確認できた。我々は、不活動や加齢による筋萎縮を運動が抑制する分子機構の解明を目指して研究を進めている。そして、これまでの筋萎縮に関する研究から、筋萎縮の一因がリボソームの合成低下である可能性を示した。そこで本研究では、リボソームの合成を抑制する"pRNA(プロモーターRNA)"に着目し、筋萎縮時における"pRNA"の発現とその役割、及びその制御機構の解明を目標に今年度の研究を行った。しかし、マウス骨格筋において、リボソームRNAを制御すると言われているpRNAの検出を試みたものの、リアルタイムPCRという高感度な検出機械であっても検出する事は出来なかった。そこで、同じく機能性RNAの一種であるmicroRNAについて、検討を行うことにした。microRNAはそのターゲットとなる特定のタンパク質のmRNAを分解したり、翻訳をおさえる機能がある。運動性筋肥大のモデル実験である代償性過負荷をマウスの足底筋にかけ、microRNAのマイクロアレイ解析を行ったところ、その一種であるmiR-21が筋肥大時に特異的に発現レベルを上昇させることがわかった。さらに、そのターゲットとなるPDCD4、PTEN、SPRY2等の発現を抑えることがわかった。この実験結果は以下のジャーナルに公表予定である。Tohru Takemasa, Yousuke Abe, Chiaki Kumagai, Hidenori Kiyosawa: Possibleinvolvement of microRNA-21 in skeletalmuscle hypertrophy. Adv. Exerc. Sports Physiol., 2012 in pressリボソームRNAの合成を制御している事が明らかとなっている新しい機能性RNAであるpRNAの検出を試みるものの、リアルタイムPCRという高感度な機器を用いても検出が不可能であった。そこで、現有の技術では検出不可能と判断し、新たな検出方を模索している状態である。研究実績の概要のところに書いたように、microRNAについては研究は進んだが、pRNAの解析は遅れているといわざるを得ない。pRNAの検出に関しては、サンプルRNAの濃縮、逆転写酵素のグレードアップなどを含め、技術的な改良を加えて、当初の目的を達成すべく挑戦してゆきたい。また、網羅的解析から明らかになってきた機能性RNAの一種、miR-21等についても、培養細胞やマウス骨格筋を用いて更なる機能解析を行い、運動が骨格筋の萎縮を抑制するメカニズムに機能性RNAがどのような役割を果たしているのか探ってゆきたい。大きな備品を購入する予定はないが、物品費、旅費、謝金、その他として、有効に活用する予定である。
外国語サイバー・ユニバーシティ用自動弱点型ｅラーニングの総合的研究

本研究は,誤答の文法カテゴリーに注目することにより,誤答同士の相関から学習者の弱点を推定し,集中的に問題配信を行うことにより,学習者の個人差要因である弱点の克服を,システム的に実現しようとするe-learningの試みである。本研究においては,e-learningプラットフォームの開発に留まらず,効果的な教材の開発,効果的な学習方法の確立という三点が考察された。e-learningプラットフォーム開発においては,誤答相関を自動的に計算する誤答相関エンジンが開発され,実装されている。また,このシステムに最適化されたコンテンツと教授法が,同時に開発された。本研究は、効果的外国語教育を実現させるため、「自動弱点克服型eラーニング」と命名した教育方法を実現するための総合研究である。目的達成のため、以下三点の研究開発を行う。第一に、本年度に集中的に行われた「自動弱点克服型学習理論」の研究開発。第二段階として、同理論による「教材研究開発」、第三段階として同理論を実装したシステム研究開発」である。同理論の開発において、当初基盤にしていた学習理論は行動主義的学習理論を背景にしたWBT (Web Based Training)によるオーディオ・リンガル・メソッドであった。ICT特性を最大限に生かし、マルチメディア教材をWeb上で豊富に提供することにより、当初のこの教育目的は十分に達成したものと思われる。現在、ICTの進化、学習者のメディア環境の変化、学習者の学習動機付け構造の変化により、現状に即したより効果的な学習理論の開発を目指した。10年間継続してきた本プロジェクトの後半は、ICT特性を生かしたコミュニカティブ・メソッドの探求に充てられていた。特に、「言語形式」への「気づき」を誘発する要素を盛り込んでいくFocus on Form(以降FonFと略す)のeラーニングにおける実現可能性を模索してきた。本年は、上記の帰結として、データベースに蓄積された過去10年分の学習者データをもとに、外国語問題の誤答相関データからFonFを実現させるICT型FonF理論の構築を行った。本年度において、ほぼ、上記のICT型FonF理論の構築が終了したことにより、今後、第二、第三段階に進むことになる。本研究は,e-learningによる効果的外国語教育を実現させるため,「自動弱点克服型eラーニング」と命名した教育方法を実現するための総合的研究である。目的達成のため,以下の三点の研究開発を行う。1.自動弱点克服型学習理論研究開発,2.自動弱点克服型教材開発研究,3.自動弱点克服型e-learningシステム研究開発,である。1.に関しては,学習者に対して「学習動機付け調査」「Web学習ツール評価調査」を行い,学習支援システムとしてのWeb学習管理の可能性を限界を分析した。また,本学習モデルにおいて,中間言語データとなる学習者の誤答データの有効利用方法を「気付き理論」の中に位置づけた。2.に関しては,Gagnseacute等の提唱するID理論に準拠したモジュール性の高いコンテンツをCU委員会の協力のもと作成し,システムに実装した。3.に関しては,誤答相関を算出する誤答相関エンジンの開発を行い,実装した。これら三つの課題を達成したことにより,本年度後期において,40人×3クラスの実験授業を実践した。調査の結果,内的動機づけには良好な結果をもたらしたと思われるが,本研究の主要課題である「誤答相関データ」と「学習者の気付き理論」との関係においては,今一段階の向上を模索する可能性があるものと思われる。誤答相関データをより有効に活用し,気付き理論の中で有効化するのは,次年度以降の課題である。主として,誤答相関に関する計算式を改良することになる。目的達成のため、以下三点の研究開発を行うのが当初目的であった。第一に、本昨年度に集中的に行われた「自動弱点克服型学習理論」の研究。第二段階として、同理論による導き出された理論的枠組みを開発指針の形で再構築するため、システム開発のプロトタイプをイメージした開発指針の作成。第三段階として、同指針によるシステム開発とコンテンツの実装及びその検証である。本年度に関しては、昨年度の第一段階に引き続き、第二段階と第三段階のシステム開発が行われた。第一段階の理論研究において、当初基盤にしていた学習理論は、行動主義的学習理論を背景にしたWBT(Web Based Training)によるオーディオ・リンガル・メソッドであった。ICT特性を最大限に生かし、マルチメディア教材をWeb上で豊富に提供することにより、当初のこの教育目的に即した開発指針の作成は、十分に満足のいくものが完成したものと思われる。特に、「言語形式」への「気づき」を誘発する要素を盛り込んでいくFocus on Form(以降FonFと略す)の実現可能性は、十分に達成したものと思われる。

また、この開発指針をもとに、LMSの開発を行い、サーバ上に実装をした。今後は、このシステムを試験運用しつつ、稼働上の問題点を見つけ出し、不具合の修正を行うことになる。その後、データベースに蓄積された過去10年分の学習者データをもとに、外国語問題の誤答相関データからFonFの実用性をチェックするための実験授業を開始する予定である。本研究は,e-learningによる効果的外国語教育を実現させるために,「自動弱点克服型e-learning」と命名した教育方法を開発し,実現させるための総合的教育開発研究である。目的達成のため,以下の三点の研究開発が行われた。1自動弱点克服型学習理論開発研究,2自動弱点克服型教材開発研究,3自動弱点克服型e-learningシステム開発研究。これらの開発項目は,2度のPDCAサイクルを経て改良調整されている。以下,項目ごとに成果を記す。学習理論に関しては,「学習動機付け調査」と「Web学習ツール評価調査」の両者を組み合わせながら,動機付け調査から得られる最適な学習効果を模索した学習方法論とツールが検討された。この学習理論には,自動弱点克服型学習理論と名付けられている。教材開発に関しては,CU委員会が作成したコンテンツ指針をもとに,ID理論を援用したモジュール性の高いXML型コンテンツを開発した。また,これらのXMLコンテンツを自由に加工編集可能なエディターも試作され,システムと同時に稼動している。システムに関しては,学習理論WGと協議しながら,誤答相関から導かれる弱点克服型効果が最大となるような誤答相関・弱点克服型エンジンが開発された。このエンジンは,最も高い学習効果が得られるように,2度にわたり,調整・改良が行われている。現在,実験授業年(H25年度)の内的動機付けデータをもとに改良された理論と教材及びシステムがサーバに実装され,稼動している。26年度が最終年度であるため、記入しない。教育工学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究において、今年度当初計画に記載していた検討項目は、現状分析、学習ツール評価調査等の調査項目、学習理論モデル化、コンテンツ指針策定である。以上の項目に関しては、無事年度内に終了し、次年度以降の本格的な開発を待っている状態である。本研究で掲げた三つの課題に関し,各項目とも基本的なレベルの要件を満たし,本年度後期の実験授業を可能とするレベルに達した。したがって,おおむね順調に進展しているという評価につながった。今後の最大の課題は,本年度後期実験事業によって蓄積された,もしくは今後の実験授業の継続により蓄積されていく誤答相関のデータを,気付き理論の中で,より生かしていく方法論を開発することにある。誤答相関データは,今後,蓄積が進むので,標準分布に近い,より的確なデータとして資産化するものと思われる。これらのデータの特徴を,より効果的にフィードバックするシステム的仕組み,誤答相関エンジンのより精度の高い計算式が求められることになる。
スティグマをめぐる基本権理論の構築

ドイツ連邦憲法裁判所の判例において、基本権の介入段階で、スティグマの効果を考慮する判例がいくつか出された。これはアメリカ憲法理論における法の表現的側面との類似性が見出しうる。しかしどのような種類の人権がその射程にあるのかについては未だ明確ではない。日本においても、政府の情報提供、国旗・国歌問題、生活保護の問題では、スティグマ効果を取り入れた基本権の理論構築も可能であると考えられる。本研究は(1)ドイツ連邦憲法裁判における判例分析と憲法学説の研究、(2)アメリカ憲法学説との比較研究、(3)日本における展開可能性の検討を中心として行うことを全体としている。今年度は、とりわけ(1)を中心に、スティグマをめぐるドイツ連邦憲法裁判における判例分析と憲法学説の研究について研究を実施した。とくに連邦憲法裁判所のグリコール決定、オショー決定、ユンゲ・フライハイト決定を検討した。研究成果については、その一部を憲法理論研究会編『憲法学の最先端』(敬文堂、2010年)に論文「基本権の間接的侵害理論の展開」として掲載した。オショー決定において「破壊的」、「エセ宗教的」という表現がとくに問題視され、またユンゲ・フライハイト決定において憲法擁護庁報告のスティグマ効果という異議申立人の主張が採用されたことからすると、連邦憲法裁判所は、国家の情報提供行為についてスティグマをめぐって事実上の侵害効果を考慮し、基本権保護の射程を拡大していると考えられる。しかしながら、現時点では、拡大傾向にあるという指摘に留まらざるを得ない。その理由は、たとえば3決定が問題となった基本権の性質により異なった判断が出されたに過ぎない、すなわち営業の自由が問題になったグリコール決定については介入が否定されたが、信教の自由、プレスの自由という「敏感な」基本権においては国家作用が個人の自由意志に与える物理的・心理的拘束力を、個々に分析し、国家の情報提供行為による私人の行為制御可能性が存在するというだけで、基本権侵害であるという結論を導き出したとも考えられなくはないからである。今年度は、平成23年2月末までドイツにて在外研究に従事したことから、主としてドイツの判例理論を中心に研究を進めた。昨年に引き続き、スティグマをめぐるドイツ連邦憲法裁判における判例分析と憲法学説の研究について研究を実施した。とりわけ介入(Eingriff)の概念について、フリードヘルム・フーフェンの基本権理論の整理を参考にし、すでに連邦憲法裁判所で問題となった信教の自由、表現の自由、営業の自由以外の領域についても体系化を模索した。これらを通じて、ドイツにおける介入概念は、主として基本権侵害を精査する機能を有するが、日本の憲法学の文脈ではむしろ侵害の発見的機能として捉えられるのではないかという仮説に至った。今後、当該仮説を日本国憲法の理論との比較の上、さらなる体系化を図りたい。またドイツでは介入概念が制御(Steuerung)や規制(Regulierung)とは別次元で論じられているが、これらの関係性についてはドイツにおいてもいずれ主題化される必要があるのではないかと考えるに至っている。もっともスティグマをめぐっては、アメリカ憲法学における議論と比較しても、伝統的な意味での基本権侵害に該当すると断言できる場合は必ずしも多くなく、実際には基本権をめぐる社会学的な文脈からの警鐘的なものでしかないという限界も明らかになったが、介入概念の体系化を通じて、基本権理論として取り込むことができるのではないかと現時点では考えている。今年度は、(1)を踏まえ、(2)及び(3)を中心として研究を進めた。(2)については法の表現的側面を中心に検討したが、その過程において介入概念がハーバード大学のキャス・サンスティン教授が主張するNudgeとの近接性が見られることが明らかになった。しかし、本研究が基本権からの探求であるのに対して、Nudgeは行動経済学に基づいた国家の制御システム、すなわち統治テクノロジーの研究であり、ある意味では両極に立つ。この点、憲法の個人像という根源的な問いとも関連しており、研究結果としてはさらなる検証が必要であろう。(3)については、(1)公立学校の国旗敬礼・国歌斉唱及び(2)生活保護受給を中心に研究を行った。(1)では「間接的制約」という概念が、最高裁における一連の国旗・国歌訴訟で示されたことから、思想・良心の自由及び信教の自由に関する判例を中心に介入の概念との比較・整理を行った。また(2)は生活保護の受給のスティグマにより、生存権の現実的な行使可能性が影響を受けることから、「保険料納付者が生活保護者よりも貧しくなる」事態を回避することも憲法上求められると解釈できることを示した。なお生活保護に頼るか、または頼らないかという生き方ないしライフスタイルの選択について、憲法13条の幸福追求権により保護される余地があるが、この点は13条解釈としてより根源的な検証が必要であろう。
がんサバイバーに対する「安全・安心ケアネット」の構築

本研究では、がんサバイバーの生活拡大の要となる神経系合併症および皮膚侵害性合併症に対する「がん安全・安心ケア」の標準化をめざしている。2018年度は次の成果を得た。1.「がん安全・安心ケア」モジュール作成、内容妥当性の検証:1)神経系合併症の横断調査のデータ解析と公表:がん薬物療法による末梢神経障害のある乳がん患者を対象に日常における転倒の実態調査を行った。その結果、末梢神経障害のある対象者のうち40.9%は転倒を経験し、38.4%は機能障害があることが明らかになった。この成果はAsia Pacific Journal of Oncology Nursingに採択された。2)皮膚侵害性合併症の質的研究の実施と公表:皮膚侵害性合併症のうち、がん薬物療法に伴う手足症候群に焦点化し、がん患者20名を対象にインタビュー調査を行った。結果として、がん患者のアンメットニーズを抽出・構造化した。この成果は、European Journal of oncology nursingに採択された。2.「がん安全・安心ケア」モジュールの基盤:<服薬自己管理支援プログラム>の検証多施設無作為化比較試験の患者登録、データ収集を完了し、解析、公表に向けて準備を進めた。次年度、成果を海外論文として投稿予定である。3.「がん安全・安心ケア」モジュールの効果検証「がん安全・安心ケア」モジュールの一つとして転倒予防eケアを開発するために、末梢神経障害に伴う転倒の経験のあるがん患者にインタビューを行い、転倒未遂や転倒の特徴を明らかにした。さらに、モバイル・ウェアラブルデバイスにより対象者の実生活における身体バランスや感覚の状態、および転倒を引き起こす環境をライフログデータとして収集し、転倒に関与する要因を明らかにすることを目的にアプリを設計、開発し、実態調査を開始した。次年度も引き続き実態調査を行う。「がん安全・安心ケア」モジュール開発に向けた横断調査ならびに質的研究のデータ解析をすすめ、複数の海外論文として公表に至っている。現在、これらの成果に基づき、Internet of Things(IoT)を用いた「がん安全・安心ケア」モジュール開発の開発を進めている。モバイル・ウェアラブルデバイスの開発をすすめ、対象者の実生活における身体バランスや感覚の状態、および転倒を引き起こす環境をライフログデータとして収集することに時間を要した。そのため、実装までの時期が若干遅れている。モバイル・ウェアラブルデバイスの開発は理工学分野の研究者が分担研究者として加わっており、パイロットスタディまで漕ぎつけたので来年度、実用性の検証が可能となる。「がん安全・安心ケア」モジュール開発を進めるうえで、医療の質・安全学の専門家を研究分担者に加え、医療者の教育モジュールの作成を進め、多施設共同試験に向けた介入の妥当性を高めることを計画している。Internet of Things(IoT)を用いた「がん安全・安心ケア」モジュール開発とそれを的確に指導する医療者の教育を整えたうえで、多施設共同無作為化試験を的確に進めていく。本研究では、がんサバイバーの生活拡大の要となる神経系合併症および皮膚侵害性合併症に対する「がん安全・安心ケア」を標準化し、がん医療・ケアを利用するがんサバイバーに効率的に波及するためのケアネットワークを構築することを目指している。初年度の実績を記す。今年度は、がん薬物療法に伴う皮膚障害および手足症候群に焦点をあて、主として消化器系がん患者を対象に、有症状況(重要度と症状),リスクイベント(転倒、傷害)とQOL (EQ-5D, DLQI),身体活動(IPAQ short version)の実態および関連要因を検討した。分析の結果、がんの進行度はステージIVが34名(68%)と多く、手足症候群の重症度は手と足共にGrade2以内の者であった。転倒は50名中9名(18%)、傷害(熱傷、外傷)は4名(8%)であった。身体活動は、inactiveのものが30名(60%)であった。転倒の予測因子としてDLQI下位項目「日常活動」、「治療」との関係が明らかになった。これらのリスクを有する患者に対して安全、安心な生活を送るための教育支援の開発につなげていく必要がある。分析結果に基づき、「がん安全・安心ケア」モジュール作成、内容妥当性の検証をめざし、多職種専門家パネルの組織化およびシステマティックレビューを進めている。加えて、「がん安全・安心ケア」の基盤となる<経口抗がん薬服薬自己管理支援プログラム>についてRCTによる調査を進めている.がん薬物療法に伴う皮膚障害および手足症候群とリスクイベントの実態調査に、計画以上の期間を要し、若干、多職種専門家パネルの組織化およびシステマティックレビューの進行が遅れている。その理由は、皮膚障害および手足症候群を呈している患者は、消化器系がんにおける多様なレジメンを受けている患者群から抽出する必要があり、その手続きおよび実施に時間を要したことにある。計画2年目にあたり次の成果を得た。1.皮膚侵害性合併症の横断調査のデータ解析と公表:がん化学療法に伴う手足症候群(HFS)のある消化器がん患者50名を対象にリスクイベント(転倒や不活動)の実態について横断調査を行った。その結果、手足症候群に関連した「身体不活動」の者は60%、「転倒」の経験がある者は18%であった。本研究結果から手足症候群は身体不活動と転倒のリスクファクターであることが示唆された。この成果はAsia-Pacific Journal of Oncology Nursingに採択された。2.

「がん安全・安心ケア」モジュール作成、内容妥当性の検証:がん看護専門看護師およびがん看護関連の認定看護師9名にHFSをもつがん患者のニーズに関するフォーカスグループインタビューを実施した。併せて、HFSをもつがん患者15名に日常生活における経験や課題、対処についてインタビューを実施した。現在、中間分析中であり、文献レビューと併せ、「がん安全・安心ケア」モジュールを作成する予定である。介入の焦点は、転倒予防など安全・安心にかかわるunmet needsへの個別対応があげられる。3.「がん安全・安心ケア」モジュールの効果検証:2で検討中のモジュールの一つとして、末梢神経障害をもつ患者を対象に、転倒予防eケアを開発し、実装に向けた評価を計画している。現在、<転倒予防スマート・バランス・リハ>のコンテツを搭載し、スマートフォンをデバイスとしたアプリの設計中である。4.「がん安全・安心ケア」モジュールの基盤となる<服薬自己管理支援プログラム>の検証:<服薬自己管理支援プログラム>についてはRCTによる調査を終え、解析、成果の公表を目指している。おおむね計画通り進展し、成果が公表できているため本研究では、がんサバイバーの生活拡大の要となる神経系合併症および皮膚侵害性合併症に対する「がん安全・安心ケア」の標準化をめざしている。2018年度は次の成果を得た。1.「がん安全・安心ケア」モジュール作成、内容妥当性の検証:1)神経系合併症の横断調査のデータ解析と公表:がん薬物療法による末梢神経障害のある乳がん患者を対象に日常における転倒の実態調査を行った。その結果、末梢神経障害のある対象者のうち40.9%は転倒を経験し、38.4%は機能障害があることが明らかになった。この成果はAsia Pacific Journal of Oncology Nursingに採択された。2)皮膚侵害性合併症の質的研究の実施と公表:皮膚侵害性合併症のうち、がん薬物療法に伴う手足症候群に焦点化し、がん患者20名を対象にインタビュー調査を行った。結果として、がん患者のアンメットニーズを抽出・構造化した。この成果は、European Journal of oncology nursingに採択された。2.「がん安全・安心ケア」モジュールの基盤:<服薬自己管理支援プログラム>の検証多施設無作為化比較試験の患者登録、データ収集を完了し、解析、公表に向けて準備を進めた。次年度、成果を海外論文として投稿予定である。3.「がん安全・安心ケア」モジュールの効果検証「がん安全・安心ケア」モジュールの一つとして転倒予防eケアを開発するために、末梢神経障害に伴う転倒の経験のあるがん患者にインタビューを行い、転倒未遂や転倒の特徴を明らかにした。
新規抗骨髄腫薬を用いたTh1様γδT細胞の誘導法とその抗骨髄腫活性の増強法の開発

健常人から採取した末梢血単核球にHMB-PP、IMiDs(LEN, POM)を用いて、体外で誘導したγδT細胞は、NKG2DやDNAM-1の発現が高くIFN-γの発現が高いTh1様であった。またTh1様γδT細胞および抗HM1.24抗体は、骨髄腫細胞および骨髄腫前駆細胞に対して強い細胞傷害活性をもたらした。一方で、骨髄腫患者から採取した末梢血単核球を用いて誘導したγδT細胞では、IMiDsを用いても誘導効率は悪く、DNAM-1やNKG2Dの発現も減弱していた。特に未治療の骨髄腫患者と比較して、プロテアソーム阻害薬、デキサメサゾンを投与後の患者ではγδT細胞の誘導効率は低下していた。さらに健常人から採取した末梢血単核球から誘導したγδT細胞は、ストローマ細胞存在下では、PD-1が高発現していることも見出した。現在、γδT細胞の増幅にPD-1阻害抗体を用いて、より増幅・活性化が増強しないかどうか検討中である。またγδT細胞の抗骨髄腫効果はPim阻害薬との併用でより増強した。さらにHDAC阻害薬であるpanobinostatは、骨髄腫細胞表面のMICA/B, ULBPなどのNKG2Dリガンドの発現を高めた。以上からPim阻害薬やpanobinostatなどは、γδT細胞の抗腫瘍効果を高める可能性があり、現在これらの抗骨髄腫薬とγδT細胞および抗HM1.24抗体との併用療法について検討中である。またPim阻害薬がγδT細胞の抗腫瘍効果を増強させる機序、またHDAC阻害薬がNKG2Dリガンドの発現を高める機序ならびに抗PD-1阻害抗体を併用することで抗HM1.24抗体のADCC活性を高めることが可能かどうかなども実験中である。検討1)のTh1様活性を高めたγδT細胞の体外増幅に関しては、健常人および骨髄腫患者検体を用いた実験が滞りなく終了しているが、検討2)3)のHM1.24抗体を用いたin vitroでの検討が十分に遂行できていない。従って、検討4)骨髄腫骨髄微小環境のTh1様γδT細胞を介する抗腫瘍活性に及ぼす影響、検討5) Th1様γδT細胞とヒト化抗HM1.24抗体併用の抗骨髄腫活性の生体内効果の検討、などが実験途中であり、実験の再現性や条件設定などの評価項目が複数ある。検討4)骨髄腫骨髄微小環境のTh1様γδT細胞を介する抗腫瘍活性に及ぼす影響に関しては、IMiDs、HDAC阻害薬、プロテアソーム阻害薬の他、Pim阻害薬やTAK-1阻害薬などの化合物も加えて、抗骨髄腫活性を検討する予定である。検討5)Th1様γδT細胞とヒト化抗HM1.24抗体併用の抗骨髄腫活性の生体内効果の検討に関しては、動物モデルを用いた研究であるため、in vitroでの条件をよく推敲した上で、実験を計画する。一方で、骨髄腫患者由来の末梢血単核球から誘導したγδT細胞では、IMiDsを用いても誘導効率は悪く、DNAM-1やNKG2Dの発現も弱かった。特にプロテアソーム阻害薬、デキサメサゾンを投与後の患者ではγδT細胞の誘導効率は低下していた。さらに健常人から採取した末梢血単核球から誘導したγδT細胞は、ストローマ細胞存在下では、PD-1が高発現していることも見いだした。実験計画書1)-5)のうち、検討1) HMB-PPとIMiDsによる効率的なTh1様γδT細胞の誘導法と共刺激の制御による増幅・活性化増強法の開発、検討2) Th1様γδT細胞を介するヒト化抗HM1.24抗体のADCC活性とその増強法の開発、に関しては概ね終了している。

またTh1様γδT細胞および抗HM1.24抗体は、骨髄腫細胞および骨髄腫前駆細胞に対して強い細胞傷害活性をもたらした。一方で、骨髄腫患者から採取した末梢血単核球を用いて誘導したγδT細胞では、IMiDsを用いても誘導効率は悪く、DNAM-1やNKG2Dの発現も減弱していた。特に未治療の骨髄腫患者と比較して、プロテアソーム阻害薬、デキサメサゾンを投与後の患者ではγδT細胞の誘導効率は低下していた。さらに健常人から採取した末梢血単核球から誘導したγδT細胞は、ストローマ細胞存在下では、PD-1が高発現していることも見出した。現在、γδT細胞の増幅にPD-1阻害抗体を用いて、より増幅・活性化が増強しないかどうか検討中である。またγδT細胞の抗骨髄腫効果はPim阻害薬との併用でより増強した。さらにHDAC阻害薬であるpanobinostatは、骨髄腫細胞表面のMICA/B, ULBPなどのNKG2Dリガンドの発現を高めた。以上からPim阻害薬やpanobinostatなどは、γδT細胞の抗腫瘍効果を高める可能性があり、現在これらの抗骨髄腫薬とγδT細胞および抗HM1.24抗体との併用療法について検討中である。またPim阻害薬がγδT細胞の抗腫瘍効果を増強させる機序、またHDAC阻害薬がNKG2Dリガンドの発現を高める機序ならびに抗PD-1阻害抗体を併用することで抗HM1.24抗体のADCC活性を高めることが可能かどうかなども実験中である。検討1)のTh1様活性を高めたγδT細胞の体外増幅に関しては、健常人および骨髄腫患者検体を用いた実験が滞りなく終了しているが、検討2)3)のHM1.24抗体を用いたin vitroでの検討が十分に遂行できていない。従って、検討4)骨髄腫骨髄微小環境のTh1様γδT細胞を介する抗腫瘍活性に及ぼす影響、検討5) Th1様γδT細胞とヒト化抗HM1.24抗体併用の抗骨髄腫活性の生体内効果の検討、などが実験途中であり、実験の再現性や条件設定などの評価項目が複数ある。今後も実験計画書に基づき研究を進めていき、検討3)Th1様γδT細胞およびヒト化抗HM1.24抗体の併用による骨髄腫前駆細胞に対する抗腫瘍効果の誘導、検討4)骨髄腫骨髄微小環境のTh1様γδT細胞を介する抗腫瘍活性に及ぼす影響、検討5) Th1様γδT細胞とヒト化抗HM1.24抗体併用の抗骨髄腫活性の生体内効果の検討、これらを検討予定である。特に検討4)に関しては、IMiDs、HDAC阻害薬、プロテアソーム阻害薬の他、Pim阻害薬やTAK-1阻害薬などの化合物も加えて、抗骨髄腫活性を検討する予定である。検討4)骨髄腫骨髄微小環境のTh1様γδT細胞を介する抗腫瘍活性に及ぼす影響に関しては、IMiDs、HDAC阻害薬、プロテアソーム阻害薬の他、Pim阻害薬やTAK-1阻害薬などの化合物も加えて、抗骨髄腫活性を検討する予定である。検討5)Th1様γδT細胞とヒト化抗HM1.24抗体併用の抗骨髄腫活性の生体内効果の検討に関しては、動物モデルを用いた研究であるため、in vitroでの条件をよく推敲した上で、実験を計画する。