hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インドネシアの女性家事労働者研究

本研究は、農村から都市または海外へ出稼ぎを行うインドネシアの女性家事労働者について、その送り出し・受け入れシステムの構造、そして、そのシステムの担い手である女性家事労働者の特色を明らかにし、女性労働市場に内在する問題点を考察した。このことは、女性労働者の送り出し国であるインドネシアと受け入れ国である香港で実施したインタビュー調査に基づいて女性家事労働者の出稼ぎの構造を分析することによって実現した。本研究は、インドネシアの女性家事労働者に焦点を当て、農村の女性労働力市場と都市さらには海外への送り出しシステムとその問題点をおもに女性家事労働者へのインタビュー調査から考察することを目的とする。研究初年度である平成23年度には、バンドン市の女性家事労働者派遣業者において平成20年度に実施した女性家事労働者調査の追跡調査をおこなった。女性家事労働者の海外出稼ぎがいっそうすすむ中で、国内向けに女性家事労働者を仲介する派遣業者がどう対応したのかについてインタビューによる聞き取りをおこなった。当該調査により、農村出身の若い女性が賃金の高い海外出稼ぎを好む傾向のある中で、既婚の子持ちあるいは介護が必要な親をもつ女性は国内で働くことを選択するという傾向を把握することができた。平成24年度には、インドネシアの女性家事労働者の海外への送り出しシステムを調査するために香港においてインドネシア人女性家事労働者にインタビュー調査をおこなった。聞き取りから、海外出稼ぎ者のライフコースや香港での就業および生活実態が明らかになった。すなわち、出稼ぎ者は出身地での就業機会および就業から得られる賃金が少ないため出稼ぎに出ることが選択する。しかしながら、高校卒業の学歴を有していても都市における農村出身者の就業機会は著しく限定的であるため、海外出稼ぎに活路を見出している。調査から、海外出稼ぎの特色として各出稼ぎ者の出稼ぎ先は複数国にのぼり、渡航先の変遷から出稼ぎ者の出稼ぎに対する考え方を把握することができた。また、出稼ぎの派遣システムに内在する問題点も明らかとなった。そして、同年におこなったインドネシア国内での調査によって、国内の女性家事労働者の問題が海外出稼ぎに拍車をかけていることも明らかになった。これらのことからインドネシア女性家事労働者のインドネシア国内およびアジア地域内での就業構造を解明する。当研究は、インドネシアの女性家事労働者に焦点を当て、農村の女性労働力市場と都市(さらには海外)への送り出しシステムを考察する。具体的には、出身農村から都市への入職システム、就業実態、就業経験などの就業構造、女性の学歴や職歴構成、女性の出身農村世帯の家族・家計構成および出身地域の産業構造、さらに女性家事労働者のライフサイクルなどを経済学的に分析する。インドネシア女性労働力市場において、農村出身の女性家事労働者は、階層化がすすむ低層部に位置し、上位に位置する都市エリート女性を下支えする。さらには、国内における女性の上位労働市場・下位労働市場の構造が、国際労働力市場の形成により国際的に再編されることを明らかにする。研究初年度である平成23年度は、インドネシア農村において女性家事労働者の調査をおこなう予定であったがLIPI(インドネシア調査学術機関)からの研究員資格の認定に当初の予定以上の時間を要し、農村での調査を実施できなかった。平成23年度は、当初計画の農村調査に代わりバンドン市の女性家事労働者派遣業者において平成20年度にすでにおこなった調査の追跡調査をおこなった。平成23年度調査により、農村出身の若い女性が賃金の高い海外出稼ぎを好む傾向のある中で、既婚の子持ちあるいは介護が必要な親をもつ女性は国内で働くことを選択するという傾向を把握することができた。インドネシア農村において女性家事労働者の調査をおこなうために必要なLIPI(インドネシア調査学術機関)からの研究員資格の認定に当初の予定以上の時間を要したため。第一に、平成23年度に予定していたものの実施できなかった農村調査を遂行する。現地調査は、バンドン市の女性家事労働者派遣業者が実際に家事労働者の募集をおこなっている農村においておこなう。調査地域は、ジャワ島における女性家事労働者の最大出身地域である東ジャワ州ンガウィ県である。農村において50人程度の女性家事労働者の家計調査をおこなうによって女性家事労働者の出身階層を明らかにする。さらに出身農村の経済構造、産業構造そして労働市場について調査をおこなう。さらに研究最終年度である平成24年度は、香港においてインドネシア人家事労働者を対象にインタビュー調査をおこなう。香港はインドネシアから多くの女性家事労働者の渡航を受け、家事労働者に労働市場を開放している。香港においてインドネシア人女性家事労働者50人程度のインタビュー調査をおこなうによって女性家事労働者の出身階層を明らかにする。さらに出身農村の経済・社会的関係および労働市場について調査をおこなう。平成23年度に計画していた調査は、インドネシア国内においての調査活動に必要なビザの取得が計画当初の想定よりも大幅に遅れたため計画通りに実行されなかった。そのため、平成23年度に旅費として計上した予算および調査資料収集後に必要なデジタル機器および編集用ソフト購入のための予算を計画通りに使用しなかった。

平成23年度の未使用分は、不十分であった調査の補充調査をおこなうために繰り越して使用する。平成24年度においては、主要には現地調査に必要な旅費として使用する。さらに、インビュー調査に必要なデジタル機器と編集用のソフトの購入に充てる。ノート型パソコンは、収集した統計資料やインタビュー調査で得た資料を蓄積し分析するために必要である。インタビュー調査のための移動をおこなうために、小型かつ軽量、通信速度の速いノート型パソコンを購入する。デジタルビデオ機器、デジタルカメラおよびICレコーダーは、インタビュー調査の記録のために必要である。編集用デスクトップパソコンと編集ソフトは、収集したデジタル媒体を社会に報告する際に分かりやすいように編集するために必要である。周辺機器および消耗品は、各デジタル機器を使用するにあたって関連機器との接続および保管のために購入する。
筋萎縮病変のメカンズムと萎縮筋への神経移植による機能回復に関する研究

研究目的:顎顔面の変形症に対して施行される骨延長術や顎矯正手術などの手術侵襲により、周囲の表情筋や骨格筋にどのような変化が生じるかを検索することを目的とし、間接的な侵襲による筋線維の萎縮、結合織や脂肪組織への置換、再生を組織化学的に検索した。実験方法:実験動物にはウサギ(日本白色種)を用い、表情筋と顔面神経を損傷しないよう下顎骨を露出させ骨延長期を装着し下顎骨を急速に延長させた。これにより下顎骨と平行に走行する頬骨耳筋には間接的な侵襲が加わる。この頬骨耳筋の筋線維の経過ならびに反対側の表情筋についても組織化学的に検索した。検索方法:検索期間は術後1日から12週とし、実験側ならびに対照側の頬骨耳筋を摘出し、H-E染色、SDH染色およびATPase染色により筋線維を検索した。実験結果:間接的手術侵襲によって術後1日目の頬骨耳筋には炎症性細胞浸潤および筋束中央部分に筋線維の萎縮傾向が認められた。筋線維の萎縮は術後1週間目で最も多く認められたが、術後2週目では再分化したと考えられるtype2C線維が豊富にみとめられた。術後4週目で対照と同様の所見が得られた。考察および展望:最も筋線維の萎縮が進行する病変は筋線維に直接外力が加わり、同時に神経支配が失われた場合である。しかし、支配神経に侵襲が加わっていなければ回復は早急に起こる。何らかの原因で運動機能が失われた場合、その支配神経に侵襲が及んでいないか可及的早期に診断し、筋線維より支配神経の治療を先に考える必要がある。今後、萎縮した筋線維の構成蛋白を検索し、萎縮中の筋線維の蛋白変性と分化経過中の筋線維蛋白の分析を行い、これら構成蛋白と支配神経の関係、さらに神経再生を促す因子を検索する必要がある。研究目的:顎顔面の変形症に対して施行される骨延長術や顎矯正手術が周囲の表情筋や骨格筋へ及ぼす影響を検察するとともに、このような間接的な侵襲により筋線維に萎縮が生じた場合のメカニズムを検索することを目的とする。実験方法:実験動物にはウサギ(日本白色種)を用い、頬骨耳筋を露出させ起始停止と周囲栄養血管に侵襲を加えずに支配神経である顔面神経のみを切断し、完全な脱神経筋とし、直接侵襲が加わった場合の実験対照とした。次いで表情筋と顔面神経に損傷のないように下顎骨を露出させ骨延長期を装着し下顎骨を徐々に延長させ、間接的な筋組織への侵襲を加え実験群とした。検索方法:術後1日から24週までの期間を検索時期とし、それぞれの群において採取した表情筋についてH-E染色、SDH染色、ATPase染色を行った。結果:手術侵襲そのものによって筋線維内には炎症性細胞浸潤が認められた。また、炎症性細胞浸潤が認められない部分、すなわち手術侵襲が加わっていないと考えられる筋線維においても筋線維の萎縮が認められた。さらに術後週齢が増すことにより、再生したと考えられる幼弱な筋線維が出現し、対照と比較して筋線維のタイプ構成に変化が認められた。展望:今後、間接的な侵襲により変化したと考えられる筋線維の生理学的特性と生化学的特性を組織化学的に詳細に検査する。また、筋線以内のβ-NGFの検索と神経接合部に局在するPGP活性から筋萎縮と神経筋接合部との関係を観察する。さらに神経接合部ではBrdUをラベリングし生体内の増殖期でDNA合成期にある細胞核を鏡検し、膜蛋白質神経細胞接着分子のN-CAMの変化と筋萎縮との関連を検索する。
機能分子イメージングを用いたグリア・ニューロン相互作用の解析

グリア細胞、特にアストログリア細胞が成熟シナプス近傍にその突起を伸展させて、シナプス機能の調節を行う事は近年の多くの研究結果によって明らかになった。一方でグリア細胞の分泌する拡散性の因子によって、シナプス形成・成熟過程が促進されることもいくつかの報告によって示されている。しかしながら、シナプス形成過程にアストログリアの突起が直接的に軸索あるいは樹状突起に接触することによって、局所的なシナプスの成熟が誘導される可能性についてはこれまで検討されてこなかった。この問題にアプローチするために、海馬錐体細胞をrhodamine-dextranで、またアストログリアをGFPによって標識し、二光子顕微鏡によるタイムラプス観察を行い、アストログリアの直接的な接触が、局所的にフィロポディア・スパインの維持・成熟を制御することを既に報告した(J.Neurosci 2007)。更にこの現象とシナプス後肥厚部(PSD)の形成過程との関連を調べるため、大脳皮質スライス培養系を用いてPSDのマーカー分子となるHomer-GFPを錐体細胞に発現させてアストログリアの突起の接触とスパイン/PSD構造の形成の間の関連を解析した。アストログリアと接触したスパインは、接触がないスパインと比較して有意にPSDの集積を起こしやすく、かつスパインおよびPSD構造は長期的に安定化された。スパインとアストログリアめ接触時間が長いことはPSDの集積とスパインの分化に必須であった。アストログリアは自己の排他的領域内に存在する多数のスパイン・PSD構造の形成と維持を、単一シナプスレベルで制御していることになる。グリア細胞が神経回路網に対して精密な機能制御を行っていることがこれら一連の実験により明確に示された。よりin vivoに近い環境でのシナプス機能分子の動態を解析し、更にグリア細胞のシナプス機能への積極的関与を解析していく為には、グリア細胞の存在するスライス培養系におけるシナプス動態解析系を確立する必要がある。この目的の為に、海馬錐体細胞で強い発現を示すβ-actin promoterと蛍光蛋白質GFPの間にloxP-stopper配列を挿入したtransg enic mouse系統を樹立し、このマウスから調製した海馬スライス培養にCre recombinaseを発現する組み換えadenovirusを感染させる事で、海馬錐体細胞特異的に、かつ少数の細胞でGFPが発現する遺伝子発現系を開発した。この方法を用いてCA1の少数の錐体細胞にGFPを発現させ、一方でCA3の錐体細胞に電気穿孔法でrhodamine-dextranを導入する事で、CA3錐体細胞由来の軸索とCA1錐体細胞の樹状突起スパインが接着する部位を同定し、その部位におけるシナプス構造の動的変化を解析した。シナプス前部と後部は共に短時間でその形態を大きく変化させ、シナプス前部と後部の動態の大きさには相関があった。また両者の接着は実験的に樹状突起形態の大きなリモデリングを電気刺激により引き起こした際にも維持され、その結合の強さが明かになった。一方GFP発現組み換えadenovirusを用いてGFP分子を単に発現させた場合にはGFPはGFAP陽性のastrocyteにおいて強い発現が見られ、神経細胞においてはその発現がほとんど見られなかった。GFPの蛍光シグナルによりastrocyteの持つ非常に細かい突起を可視化する事が可能であり、タイムラプス観察によりこのような微細突起は数分の時間単位で構造を変化させる動的なものである事が明かになった。より生体内に近い環境でのシナプス機能分子の動態を解析し、更にグリア細胞のシナプス機能への積極的関与を明らかにしていくためには、グリア細胞の存在するスライス培養系におけるシナプス動態解析系を確立する必要がある。この目的の為に、少数の海馬錐体細胞に蛍光蛋白質GFPをスライス培養内で発現できるtransgenic mouse系統を樹立し、一方でrhodamine-dextranを電気穿孔法により別の領域の細胞に発現させる事でシナプス前部および後部の構造変化を同時に観察するシステムを開発した。このようなシナプス前部と後部の同時観察に加えて、その周囲に存在するアストログリア由来の微小突起の形態を観察するために、アデノウィルスを利用して小数のアストログリアにGFP分子を発現させる条件を確立した。更にシナプス構造とグリア細胞の空間的関係を明確にする為に、電子顕微鏡の連続切片の再構築により、生体内およびスライス培養下でのmossy fiber CA3 pyramidal neuron間およびCA3 pyramidal neuron-CA1 pyramidal neuron間の興奮性シナプス構造の周囲に存在するグリア細胞の微小突起の構造を解析した。どちらのシナプスの場合にもシナプス間隙の全周を取り囲む形でグリア由来の微小突起が存在する事はなく、両者の接触部位は限定されている事が明らかになった。形態学的な指標に加えて、グリア細胞においてシナプスとの接触部位に局在する蛋白質のGFP融合分子を利用できれば、アストログリア由来の微小突起の同定がより容易となる。この目的の為に、既にアストログリアの微小突起に局在する事が知られている分子および新規の分子についてGFPを用いたプローブの開発を行った。既知の分子であるEphrin, Ezrin, glutamate transporterに関しては解析を終了した。グリア細胞の持つ突起構造と神経細胞側の構造をスライス標本内で同時観察する試みは既にいくつか報告されているが、シナプス部位での形態変化に相関が存在するのかについては確実なデータは得られていない。

このような疑問に答える為に、シナプス後部構造を一細胞電気穿孔法によってrhodamine-dextranを錐体細胞に導入することで可視化し、一方でアストログリアの突起構造を組み換えアデノウィルスを利用してGFPを発現させる事によって検出した。更に両者が近接して存在する部位を二光子顕微鏡によりタイムラプス同時観察する事で、フィロポディア・スパイン構造とグリア細胞の動態の相関を解析した。海馬CA1およびCA3の樹状突起に形成されるフィロポディア・スパイン構造は、長時間維持されるものと短時間で消失するものに分類されるが、特に長時間維持されるフィロポディア・スパイン構造に選択的にアストログリアの突起が接触していた。アストログリアの接触する突起は時間経過に従いこぶ状の頭部を持つ形態に変化する傾向があった。また電子顕微鏡連続切片の立体再構築により、フィロポディア・スパイン形成期においてシナプス前部とフィロポディア・スパイン、更にグリア由来の突起構造が近傍に存在する例が多く存在する事も示された。これらの結果はシナプス形成の初期過程において、一過性に形成される樹状突起からの微小突起がアストログリアによって安定化されることで結果としてシナプス形成が促進される可能性を示唆する。グリア細胞の持つ突起構造と神経細胞側の構造をスライス標本内で同時観察する試みは既にいくつか報告されているが、シナプス部位での形態変化に相関が存在するのかについては確実なデータは得られていない。このような疑問に答える為に、rhodamine-dextranを錐体細胞に導入することでシナプス後部構造の可視化を行い、一方でアストログリアの突起構造を組み換えアデノウィルスを利用してGFPを発現させる事によって検出した。更に両者が近接して存在する部位を二光子顕微鏡によりタイムラプス同時観察した。フィロボディア・スパインの中で、観察中にアストログリアとの接触を行ったもの、行わなかったものについて、その寿命を測定すると、アストログリアとの接触を持ったものが有意に長い寿命を持っていた。更にアストログリアとの接触を持つフィロボディア・スパインは、その形態をスパインへと変化させるものが有意に多かった。フィロボディア・スパインの寿命および形態学的な成熟が、アストログリアの接触と因果関係を持つことを示すため、まずアストログリアの運動性をRaclのdominant negative変異体を発現させることで慢性的に抑制した。アストログリアの運動性の低下により、フィロボディア・スパインとアストログリアの接触が低下している事を確認した。このような比較的長期のアストログリアの運動性の抑制により、フィロボディア・スパインの形態は球状の頭部を持たない、フィロボディア型のものへと変化した。Ephrin-A3/EphA4系は、海馬においてアストログリアからのスパイン形態制御シグナルとして働く事が報告されている。そこで次にEphA4/Fcおよびephrin-A3/Fcを投与して、特定の接触依存的なシグナルを急性に阻害した。
磁場誘起結晶相転移の研究

磁場誘起結晶相転移を引き起こす様々な物質のうち、まず希土類金属をとりあげ、Dy,Ho及びErの磁場誘起相転移を調べた。(1) Dyのヘリカル領域のc軸格子定数の磁場依存を測定し、ヘリックスからファン磁気構造への転移を調べた。その結果、低温側ではc軸格子定数が不連続、即ち1次相転移であるのに対し、ネール温度近傍では2次相転移に変化することがわかった。また、ヘリカル領域では結晶格子の変調構造が見いだされた。(2) Hoは、ある磁場範囲でへリファン磁気構造があらわれる。これに伴い結晶が変化することを観測したが、同時に、結晶の格子変調の存在が磁場中X線回折によって見出された。ここで現れるヘリックス、へリファン構造に伴う格子変調の磁場及び温度についての出現範囲、性質を詳細に調べた。(3) Erの単結晶の磁化困難軸方向に磁場をかけた場合の磁気相図を調べた。X線では磁気構造の変化に伴う結晶構造の変化を直接観測する。結晶変化は単に格子定数や構造変化だけでなく、磁気モーメントの変調に伴った格子の変調の磁場に対する変化を見いだした。これらを、さまざまな磁場と温度について詳細に観測し、磁気相図を決めることが出来た。(4)以上の実験結果に対して、磁気弾性相互作用を仮定して、格子変調や格子定数の不連続変化を説明することができた。また、特にErの場合には、中性子回折では不明確であった磁気構造を、格子変調の振る舞いから推定することができた。本年度の研究テーマとした希土類金属の磁気相転移に関する実績は以下の通りである.1.単結晶の作成DyおよびHoの単結晶を焼鈍法により作成した.2.Dyの磁気相図および相転移のカイネティックスの測定.交流法比熱測定によって、Dyの磁場-温度磁気相図の作成を行った.この結果、高温側に新たな相環境が見出された.さらに、キュリー温度近傍において、相転移のカイネティックスの測定を行ない、転移温度近傍で2つの相が共存することを見出した.3.Dyの磁場誘起相転移のX線回折実験.上述の磁気相図を参考にして、X線回折実験を磁場中で行い、磁気相転移が結晶格子に及ぼす影響を調べた.特に、新たに見出された相境界線前後における相転移の時の結晶格子による回折線を測定し、回折線幅の広がりに違いがあることを見出した.4.Hoの磁場誘起相転移のX線回折による実験Hoは磁場によって様々な複雑な磁場構造を示すが、これらの磁気構造の結晶格子に対する影響を調べた.結晶格子は磁場によっていくつかの不連続変化を示し、これらの変化はいずれも複雑な磁気構造の出現に対応していることが分かった.特に、最近提唱されたヘリファン磁気構造の影響も観測された.1.希土類金属に関する研究として、ErとHoの磁気相転移を調べた。(1)Erでは、1次磁気相転移温度のまわりで何回も温度を上下させると、相転移に伴う結晶の歪みによって単結晶に不完全構造が生じる。それが相転移のカイネティックスに及ぼす影響を組織的に調べ、相転移の振舞は、結晶の不完全な部分が安定相の成長をピンとするモデルで良く記述できることが分かった。(2)Erの単結晶の磁化困難軸方向に磁場をかけた場合の磁気相図を、磁場中のX線回折によって調べた.X線では磁気構造の変化に伴う結晶構造の変化を直接観測する。結晶変化は単に格子定数や構造変化だけでなく、Erでは磁気モーメントの変調に伴った格子の変調の磁場に対する変化がある.これらを、さまざまな磁場を温度について詳細に観測し、磁気相図を決めることが出来た。(3)Hoは、前年度報告にあるとおり、ある磁場範囲でヘリファン磁気構造があらわれる。このヘリファン構造に伴う格子変調の磁場及び温度についての出現範囲、性質を詳細に調べた。

2.ペロフスカイト型マンガン酸化物は、巨大な磁気抵抗効果を示すことから近年精力的に研究が行われている。この物質群の一つであるNd_<1/2>Sr_<1/2>MnO_3は、温度を下げると常磁性相から強磁性金属相を経て、Mn^<3+>とMn^<4+>の電荷整列を伴う反強磁性相に転移する。外部磁場によっても電荷整列状態から強磁性金属相への転移を誘起できることが知られている。この物質についても約8Tまでの磁場中でX線回折実験を行い、電荷整列状態で発生する超格子反射や格子定数の磁場および温度依存性を測定し、磁気転移や金属ー絶縁体転移、電荷整列が結晶格子に与える影響を調べた。希土類金属に関する研究として、Dy,Ho及びErの磁場誘起相転移を調べた。(1) Dyのヘリカル領域のc軸格子定数の磁場依存を測定し、ヘリックスからファン磁気構造への転移を調べた。その結果、低温側ではc軸格子定数が不連続、即ち1次相転移であるのに対し、ネール温度近傍では2次相転移に変化することがわかった。また、ヘリカル領域では結晶格子の変調構造が見いだされた。(2) Hoは、ある磁場範囲でヘリファン磁気構造があらわれる。これに伴い結晶が変化することを観測したが、同時に、結晶の格子変調の存在が磁場中X線回折によって見出された。ここで現れるヘリックス、ヘリファン構造に伴う格子変調の磁場及び温度についての出現範囲、性質を詳細に調べた。(3) Erの単結晶の磁化困難軸方向に磁場をかけた場合の磁気相図を調べた。X線では磁気構造の変化に伴う結晶構造の変化を直接観測する。結晶変化は単に格子定数や構造変化だけでなく、磁気モーメントの変調に伴った格子の変調の磁場に対する変化を見いだした。これらを、さまざまな磁場と温度について詳細に観測し、磁気相図を決めることが出来た。(4)以上の実験結果に対して、磁気弾性相互作用を仮定して、格子変調や格子定数の不連続変化を説明することができた。また、特にErの場合には、中性子回折では不明確であった磁気構造を、格子変調の振る舞いから推定することができた。
インターネットとマルチメディアを用いた材料力学教育システムの開発

ネットワークとマルチメディアを有効に取り入れた材料力学の教育システムの開発を目指し、以下のことを行った。1電子本を元にしたオフラインの材料力学学習システムの開発Macintosh,Winodow両OSにおいて使用出来る、ハイブリッド版のCD-ROMを作製した。実験等のビデオ映象、ナレーションを含んだアニメーション、演習問題を多数含む内容で、複数の研究者に配布し、内容の検討を行った。2材料力学学習用のWWWサーバーシステム(インターネットを用いた講義システム)の開発電子本の内容をWWWのページに焼き直すとともに、よりインタラクティブな自己学習を促進させる目的で、(1)引張り試験機シミュレーター、(2)張りの曲げシミュレーターの試作を行った。3ネットワークを用いた遠隔講義システムの開発および実践研究インターネットを用いた安価な遠隔講議システムを開発した。このシステムと、2で開発したWWWのページを使い、実際の材料力学の講義を2年間に渡り行った。4材料力学の講議のVODシステムへの収録半期分の材料力学の講議を、全てMPEG1形式のデジタルビデオデータとして収録し、数回このシステムを用いた講議を試みた。5材料力学関連のマルチメディア情報の一般公開作成したWWWベースの材料力学のマルチメディアデータを一般に公開した。また、今まで構築した全てのデータを収録したCD-ROMを作成した。2枚組で、約1.2GBの容量を占めるため、現状のインターネットで配付することは現実的ではない。関係者へ送付し、今後の研究への参考意見を求める予定である。本研究を通して、マルチメディアすなわちバーチャルな世界に埋没してしまうことから来る弊害を指摘する多数の意見を得、また、著者らもこの意見に賛同するに至った。理論、実験、シミュレーション(バーチャル)の3つをバランス良く学習出来るシステムを構築する必要がある。過去に行って来た研究を元に、真にネットワークとマルチメディアを有効に取り入れた材料力学の教育システムの開発を目指し、初年度の研究として、以下のことを行った。その結果、この電子本の内容は初学者には難しいとともに、本をコンピュータに入れただけという域を脱しておらず、マルチメディアを、有効に利用出来ていなかった。2材料力学学習用のWWWサーバーシステム(インターネットを用いた講義システム)の開発1で得られた反省を元に、電子本の内容をWWWのページに焼き直すとともに、よりインタラクティブな自己学習を促進させる目的で、(1)引張り試験機シミュレーター、(2)張りの曲げシミュレーターの試作を行った。まだ試作段階のため、実際の運用には修正すべき点が多々あるが、遠隔地のWWWブラウザ-からの利用にも十分耐える仕様であることが確認できた。3ネットワークを用いた遠隔講義システムの開発および実践研究2で開発したWWWのページを使い、実際の材料力学の講義を半期行った、その中で遠隔講義を1回行い、実際の運用に、さしたる問題が無いことを確認した。4材料力学関連のマルチメディア情報の一般公開2で作製したWWWページはまだ一般公開するには不十分であるが、材料力学の受講生に対してはすでに公開されている。昨年の研究の延長として、引き続き以下の事を行った。1電子本を元にしたオフラインの材料力学学習システムの開発作成した電子本を、材料力学講義の受講生の希望者に配布し、実際に使用してもらった。おおむね、従来のテキストよりは読みやすく、読んでいて飽きが来ないという感想を得た。2材料力学学習用のWWWサーバーシステム(インターネットを用いた講義システム)の開発前年度では、インタラクティブな自己学習を促進させる目的で、(1)引張り試験機シミュレーター、(2)張りの曲げシミュレーターの試作を行った。

これをさらに発展させ、VRMLを用いた、3次元のバーチャルリアリティなる引張り試験機および、張りの曲げシミュレーターの試作を行った。3ネットワークを用いた遠隔講義システムの開発および実践研究WWWのページを使い、実際の材料力学の講義を半期行った。また、20人程度の別の材料力学の講義では、遠隔講義を1回行った。ネットワークとマルチメディアを有効に取り入れた材料力学の教育システムの開発を目指した研究の最終年度であるので、研究のとりまとめを踏まえて、以下のことを行った。1材料力学の講議のVODシステムへの収録後期半期分の材料力学の講議を全て、MPEG1形式のデジタルビデオデータとして収録し、SGI社のVOD(ビデオオンデマンド)システムMedia Baseに収録した。学生はこのシステムを用いて、インターネットに繋がった学内の端末から、いつでも講議を聴講出来る。後期2回分の夜間部の講議をVODシステムを用いて行った。収録したデータは、来期からの講議で活用して行く予定である。2 WWWページの取りまとめいままでに作成して来た材料力学のデジタルデータを取りまとめて、インターネットをとうして参照出来るようにした。3研究の取りまとめ研究の取りまとめを行うとともに、今まで構築した全てのデータを収録したCD-ROMを作成した。2枚組で、約1.2GBの容量を占めるるため、現状のインターネットで配付することは現実適ではない。関係者へ送付し、今後の研究への参考意見を求める予定である。本研究を通して、マルチメディアすなわちバーチャルな世界に埋没してしまうことから来る弊害を指摘する多数の意見を得、また、著者らもこの意見に賛同するに至った。理論、実験、シミュレーション(バーチャル)の3つをバランス良く学習出来るシステムを構築する必要がある。
チャイルド・デス・レビューの研究：効果的な法制度設計と運用の実現を目指して

本研究では、現在、日本での導入に向けて具体的な検討が始められているチャイルド・デス・レビュー(Child Death Review/子どもの死亡登録・検証制度。以下「CDR」)をとりあげ、その効果的な法制度設計のあり方並びに望ましい運用のあり方を検討する。法社会学をベースとした法学分野における学際的アプローチ(法社会学、刑事政策、刑事訴訟法)に基づいてCDRと既存の各種事故調査制度及び関係諸法令との関係を中心に検討し、CDR導入国のうちオーストラリアを対象とした比較法的検討と併せて日本におけるCDRの具体的かつ効果的な制度設計/運用の実現に資する提言を行う。
局所変形を用いた結び目の研究

本研究の目的は,結び目図式を局所的に変化させる局所変形を用いて,結び目の集合全体の構造の解明や,個々の結び目の位相的性質を把握することである.平成30年度においては,過去2年度に引き続き単純リボン融合に関する研究を進展させ,さらに昨年度から取り組んでいる,プレッツェル結び目の研究にも注力した.まず,リボン融合は結び目理論において重要な類であるリボン結び目を生成する変形で,単純リボン融合はその特殊な場合であるが,全てではないものの非常に多くのリボン結び目(単純リボン結び目)を生成することができる.また,融合に関わるバンドの本数を型とし,固定された型Mを持つ単純リボン融合を有限回施すことで自明な結び目から得られる結び目をM型単純リボン結び目というが,異なる自然数M,Nに対し,M型かつN型の単純リボン結び目は(1型かつ2型の単純リボン結び目である)スクエア結び目以外に存在するかという問題がある.この問題に対し,既に得られた単純リボン結び目のアレキサンダー多項式の特殊値を検証することで,いくつかのM,Nの組を除いて,そのような単純リボン結び目は存在しないことを示した.次に,パラメータの符号が1つを除いて一致するようなプレッツェル結び目に対し,スライス結び目となる条件を求めた.特に,奇プレッツェル結び目については必要十分条件を得ることができた.いずれの結果も査読付き国際雑誌に投稿するため論文を作成中である.単純リボン融合について,予定通り進展しているだけでなく,プレッツェル結び目の研究への発展も得られているため.単純リボン融合に関しては得られた結果を論文にまとめ国際雑誌に投稿し,研究をさらに発展させる.また,進展を見せているプレッツェル結び目の研究についても一層注力したい.その他の局所変形についての研究も計画に沿って行う.本研究の目的は結び目図式を局所的に変化させる局所変形を用いて,結び目全体の構造の解明や個々の結び目の位相的性質を把握することである.平成28年度においては,単純リボン融合に関する研究に進展が見られ,特に注力した結果次のような成果が得られた.なおリボン融合は結び目理論において重要な類であるリボン結び目を生成する変形で,単純リボン融合はその特殊な場合であるが,全てではないものの非常に多くのリボン結び目を生成することができる.まず,単純リボン融合によって得られる結び目(単純リボン結び目)のアレキサンダー多項式を計算することができた.これまで特殊な場合については得られていたものの一般の場合は無理だろうと思われていたが,計算に適した形への自然な変形を発見し成し遂げることができた.これにより,10交点以下のリボン結び目について,単純リボン結び目であるか否かの判定が可能になった.この結果は12月にアメリカのジョージ・ワシントン大学で開催された国際研究集会で発表し,現在査読付き国際雑誌に投稿するため論文を作成中である.また,単純リボン融合によって素でない結び目が得られた場合に,元の結び目と得られた結び目の関係は本質的には3種類しかないことを明らかにした.これにより,単純リボン融合によって得られないリボン結び目が無限個存在することが分かった.この結果は現在査読付き国際雑誌に投稿するため論文を作成中である.いくつかの局所変形について同時並行的に研究を進めているが,今年度は特に単純リボン融合に関する研究について,予想以上に進展したため.本研究の目的は結び目図式を局所的に変化させる局所変形を用いて,結び目全体の構造の解明や個々の結び目の位相的性質を把握することである.平成29年度においては,単純リボン融合に関する研究に進展が見られ,特に注力した結果次のような成果が得られた.なおリボン融合は結び目理論において重要な類であるリボン結び目を生成する変形で,単純リボン融合はその特殊な場合であるが,全てではないものの非常に多くのリボン結び目を生成することができる.まず,昨年度得られた単純リボン融合の結び目の素性に関する結果を進展させて,単純リボン融合により素でない結び目が得られたときに,元の結び目はどのような結び目であるかを解明した.これにより,結び目がトーラス結び目か,3本プレッツェルか,ツイスト結び目である場合にその結び目と自身のインバース(鏡像をとり向きを逆にしたもの)との連結和として得られた結び目が,自明な結び目から単純リボン融合で得られる(単純リボン結び目という)のは実に限られた場合であることを解明した.また,単純リボン融合の研究から派生して,プレッツェル結び目の研究にも注力した.まず,プレッツェル結び目のアレキサンダー多項式を計算し,どのようなプレッツェル結び目が単純リボン結び目であるか解明した.さらにプレッツェル結び目のスライス・リボン予想の部分解も得ることができた.いずれも査読付き国際雑誌に投稿するため論文を作成中である.いくつかの局所変形について同時並行的に研究を進めているが,昨年度に引き続きは特に単純リボン融合に関する研究について,予想以上に進展し,さらにプレッツェル結び目の研究も進展したため.本研究の目的は,結び目図式を局所的に変化させる局所変形を用いて,結び目の集合全体の構造の解明や,個々の結び目の位相的性質を把握することである.平成30年度においては,過去2年度に引き続き単純リボン融合に関する研究を進展させ,さらに昨年度から取り組んでいる,プレッツェル結び目の研究にも注力した.

まず,リボン融合は結び目理論において重要な類であるリボン結び目を生成する変形で,単純リボン融合はその特殊な場合であるが,全てではないものの非常に多くのリボン結び目(単純リボン結び目)を生成することができる.また,融合に関わるバンドの本数を型とし,固定された型Mを持つ単純リボン融合を有限回施すことで自明な結び目から得られる結び目をM型単純リボン結び目というが,異なる自然数M,Nに対し,M型かつN型の単純リボン結び目は(1型かつ2型の単純リボン結び目である)スクエア結び目以外に存在するかという問題がある.この問題に対し,既に得られた単純リボン結び目のアレキサンダー多項式の特殊値を検証することで,いくつかのM,Nの組を除いて,そのような単純リボン結び目は存在しないことを示した.次に,パラメータの符号が1つを除いて一致するようなプレッツェル結び目に対し,スライス結び目となる条件を求めた.特に,奇プレッツェル結び目については必要十分条件を得ることができた.いずれの結果も査読付き国際雑誌に投稿するため論文を作成中である.単純リボン融合について,予定通り進展しているだけでなく,プレッツェル結び目の研究への発展も得られているため.単純リボン融合に関しては得られた結果を論文にまとめ国際雑誌に投稿し,研究をさらに発展させる.その他の局所変形についての研究も計画に沿って行う.単純リボン融合とプレッツェル結び目に関しては得られた結果を論文にまとめ国際雑誌に投稿し,研究をさらに発展させる.その他の局所変形についての研究も計画に沿って行う.単純リボン融合に関しては得られた結果を論文にまとめ国際雑誌に投稿し,研究をさらに発展させる.また,進展を見せているプレッツェル結び目の研究についても一層注力したい.その他の局所変形についての研究も計画に沿って行う.購入予定だった書籍の出版が予定より遅く,年度をまたぐことになったため.出張予定であった研究集会が学内業務と重なり出張することができなかったり,体調不良により参加を見合わせた研究集会もあり,予定通りに研究費を執行することができなかった.しかしながら今年度は予定していなかったものの,研究課題遂行上重要な研究集会がいくつかあるので,その出張に使用する.夏に開催に関わった国際研究集会において,必要な費用が予定より大幅に少なかったため.繰り越した研究費は,使用パソコンが想定より早く劣化してきたのでその買い換え費用に充てる.購入予定の書籍は出版され次第購入するので問題ない.
クロツヤムシ科における生息場所と形態の進化パターンの系統樹にもとづく比較研究

クロツヤムシ科では生息場所のわかっているほとんどの種は木部や樹皮下にコロニーを形成する食材性であり、それ以外の倒木の接地面、着生シダの根茎の腐植中、シロアリの放棄したコロニーの泥の中など土状の生息場所で腐植的食物を利用するタイプの種は食材性のものから派生したものと考えられる。また土状の生息場所に住むことが確認されている種をふくむツツクロツヤムシ亜科のTaeniocerus属と(Ceracupes属のすべての種は食材性のものより顕著に幅の広い前肢脛節をもっている。それゆえ、この2属にみられる幅の広い前肢脛節は土状の生息場所に進出するのにともなって進化したものと考えられる。まずこの仮説をツツクロツヤムシ亜科の5属11種と外群としてのクロツヤムシ亜科の複数種について形態にもとづく系統解析をおこない、その結果にもとづく仮想的祖先種の形質状態の最節約的復元によって検討した。その結果、土状の生息場所と幅の広い前肢脛節の進化はCeracupes属とTaeniocerus属の祖先で独立におこったということが推測された。クロツヤムシ亜科のAceraius属は種数と個体数両面で東洋区でもっとも繁栄しているグループである。Aceraius属の多くの種は辺材・心材部に穿孔し大きくて厚い体をもっている。しかし、この中にも樹皮下に棲み体がより偏平な種がいることも知られている。さらAceraius属とその近縁属のMacrolinus属およびOphrygonius属の中にもそれぞれ辺材・心材部に生息する種と樹皮下に生息する種のあることが知られている。そこで、Aceraius属、Macrolinus属およびOphrygonius属のそれぞれの属内での、体の厚みと微小生息場所の進化パターンの関係を検討した。その結果、3属それぞれの中で樹皮下に生息する種は辺材・心材部に生息する種より扁平な体をしていることが見い出された。この結果は、3属がそれぞれ単系統群であるとすると、それぞれの属内で生息場所の変化に対応して体の厚みの進化的変化がおこったことを示唆している。ただし、これら3属の単系統性の検討と、樹皮下に住む平たい種と辺材・心材部に住むより厚い種のどちらがより祖先的か知るために3属とその外群についての系統解析が今後必要である。クロツヤムシ科Passalidaeを含むコガネムシ上科Scarabaeoideaの三つの科、コガネムシ科Scarabaeidae、クワガタムシ科Lucanidae、コブスジコガネ科Trogidaeについてミトコンドリアの16srRNA遺伝子の約1000塩基の配列を決定し、系統解析をおこなった。その結果、これまでクワガタムシ科に含まれていたミツギリクワガタSyndisus属がクロツヤムシ科と高い確率で単系統群をなすことが明かとなった。これに基づき、今後クロツヤムシ科内の系統解析についてミツギリクワガタ属を外群としてもちいることにした。

また、東洋区だけでなく新熱帯区のブラジル産のクロツヤムシ科の数種について、体の厚みと生息場所の間の関係を解析し、東洋区の種にみられるのと同様、樹皮下に生息するものは平たい体形をもち、心材部にトンネルを掘って生活するものはより厚みを帯びた体形をもつことが明かとした。新熱帯区と東洋区のクロツヤムシは6000万年以上前のゴンドワナ大陸の分裂のときに分岐していると考えられ、それぞれの地域には固有の属が分布している。このことから、樹皮下と心材部という二つの生息場所への放散と体系の変化は、ふたつ以上の単系統群で独立に両地理区でおこった可能性が大きいと考えられる。さらにこの仮説を検証するためブラジル産と東洋区産の種を合わせて分子に基づく系統解析をおこなっているところである。野外調査によってその生息場所が明らかとなっているAceraius属11種、Macrolinus属2種、Ophrygonius属7種について体の厚さとその生息場所についての関係を分析した。前胸背の幅PWと体の厚さ(後胸の中央部)BTを測定し、PW/BTを体の厚さとした。Aceraius属のうちA.laniger,A.kuwerti,A.laevicollis,A.kinabalensis,A.sabanus,A.hikidai,A.helferi,A.pilifer,A.ashidai,A.oculidensは体の厚さが0.6から0.7であるが、A.wallaceiだけは0.59以下で他の種より有意に薄い体を持っていた。厚い体をもつ10種は倒木の心材・辺材部にトンネルを掘ってコロニーを形成する種である。それにたいしてより薄い体をもつA.wallaceiは倒木の樹皮下にコロニーを形成する。同様にOphrygonius属でも心材・辺材部にトンネルを掘る4種、O.tuberculus,O.tuberculosus,O.minor,O.neelgherriensisは0.63以上の厚さがあるが、樹皮下にコロニーを形成するO.inaequalisとO.aequidensは前4種より薄い体を持っていた。また倒木の接地面に生息するO.uedaiは0.63以上の厚さをもち心材・辺材部にトンネルを掘る種と同様の体の厚さをもっていた。さらにMacrolinus属についても心材部にトンネルを掘るM.latipennisは0.63以上であるのに対して、樹皮下に生息するM.carteretiは0.56以下の薄い体をもっていた。それぞれの属でどちらの生息場所が祖先的かはわかっていない。ただし、Aceraius,Ophrygonius,Macrolinus3属のそれぞれが単系統群をなしているとすると、それぞれの属で生息場所に対応した体の厚みの進化的な変化がおこったと推定される。今後これらの種について分子に基づく系統解析をおこない生息場所と体の厚さの進化パターンを明らかにする予定である。クロツヤムシ科では生息場所のわかっているほとんどの種は木部や樹皮下にコロニーを形成する食材性であり、それ以外の倒木の接地面、着生シダの根茎の腐植中など土状の生息場所で腐植的食物を利用するタイプの種は食材性の祖先種から派生したものと考えられる。土状の生息場所に住むことが確認されている種をふくむツツクロツヤムシ亜科のTaeniocerus属とCeracupes属のすべての種は食材性のものより顕著に幅の広い前肢脛節をもっており、この2属にみられる幅の広い前肢脛節は土状の生息場所に進出するのにともなって進化したものと考えられる。この仮説を検証するため、ツツクロツヤムシ亜科の5属11種と外群のクロツヤムシ亜科複数種について形態にもとづく系統解析をおこなった。
鍾乳石(ストロー管)に見る環境変動の記録

これまでの研究で,洞窟ストローについて天然放射性核種210Pbを用いた放射化学的な手法によってその成長速度を求めることができた。ストローは流れる地下水から成長するので,含まれる化学成分は地下水の水質変動を記録している可能性がある。今回の研究では,同じ炭酸カルシウムでも生成機構の異なる洞窟内に発達するストロー(洞窟ストロー)とコンクリート建築物に発達するストロー(コンクリートストロー)に含まれる化学物質を調べ,環境変動の指標となりうる可能性を調べた。その結果,傾向として,洞窟ストローはMg濃度が高く,Na<K,滴下水はpH78,コンクリートストローのMgは低濃度でNa, K濃度が高く,Na>K,滴下水はpH12以上であった。両ストローともNaとKの相関性は高いが,NaとKはMgとの相関が低い。また,洞窟ストローには硫酸イオンを多く含む試料が見られたが,コンクリートストローからは見つからなかった。洞窟ストローが得られた洞窟内の滴下水を年間にわたってモニターし,含まれる上記物質の時間変動を調べた。その結果,場所によって同じ洞窟でも濃度レベルに違いが見られ,Cl,Na, K, Mgの変動幅は小さく,硝酸イオンと硫酸イオンの変動幅は大きい。Caは夏場にやや高くなる傾向があった。洞窟ストローはウラン濃度とCaに相関が見られるが,異常にウラン濃度が高いストローも見られ,肥料の影響が示唆された。さらに特徴的な点は,これまで炭酸カルシウムには取り込まれないとされていた硝酸イオンが洞窟ストローの一部とコンクリートストローから検出された。このメカニズムについての研究は継続中である。西表島で採取したストローについて,年代測定を試みた。その結果,含まれる^<210>Pb量に時間経過に伴う減衰がみられなかった。このことは,ストローが非常に速い速度で成長していることを示している。年代測定にはストローが成長する環境に過剰のラドンが存在することが条件であるが,ストローに含まれる^<210>Pb量から推定されるラドン濃度はかなり低い。ストローに含まれる化学成分(Na,K,Mg,Ca)を調べた。その結果,NaとKに良い相関が見られたが,含まれる濃度はNa>Kとなり,このタイプで報告されている他の結果と逆の結果が得られた。これは,採取した場所が沿岸近くに位置していたことと関係があると思われる。Mgは,洞窟に成長するストローに比べ非常に低く,結晶構造に何らかの違いが予想された。陰イオン(Cl^-,NO_3^-,SO_4^<2->)では,通常炭酸カルシウムにはほとんど含まれていないNO_3^-が高濃度で検出された。ストローの形成は,水酸化カルシウムが空気中の炭酸ガスを吸収して結晶化が起こる反応である。室内試験における同様な反応の結果でもNO_3^-が炭酸カルシウムに入り込むことはみられなかった。しかし,一般環境では,降雨がない場合ストロー中の水分が乾燥して無くなる場合がある。室内試験でこれを確かめたところ,条件によってはNO_3^-が炭酸カルシウムに入り込むことがあることが分かった。現在定量的な確認を行っている。これまでの研究で,洞窟ストローについて天然放射性核種^<210>Pbを用いた放射化学的な手法によってその成長速度を求めることができた。その結果,傾向として,洞窟ストローはMg濃度が高く,Na<K,滴下水はpH78、コンクリートストローのMgは低濃度でNa, K濃度が高く,Na>K,滴下水はpH12以上であった。

また,洞窟ストローには硫酸イオンを多く含む試料が見られたが、コンクリートストローからは見つからなかった。洞窟ストローが得られた洞窟内の滴下水を1年間にわたってモニターし、含まれる上記物質の時間変動を調べた。その結果,場所によって同じ洞窟でも濃度レベルに違いが見られ,Cl、Na, K, Mgの変動幅は小さく,硝酸イオンと硫酸イオンの変動幅は大きい。Caは夏場にやや高くなる傾向があった。洞窟ストローはウラン濃度とCaに相関が見られるが,異常にウラン濃度が高いストローも見られ,肥料の影響が示唆された。さらに特徴的な点は,これまで炭酸カルシウムには取り込まれないとされていた硝酸イオンが洞窟ストローの一部とコンクリートストローから検出された。このメカニズムについての研究は継続中である。
過疎地域における流通システムの維持可能性に関する研究

東北地方と北海道を事例に、過疎地域を中心とした流通システムの現状を把握するとともに、移動販売車など低需要地域で運用可能な流通システムの展開可能性について検討した。北海道ではコープさっぽろが運営する移動販売車の実態について調査し、その運用状況やコスト構造について分析した。東北地方では東日本大震災の津波被災地を事例に、人口減少が進む中で地域商業がどのように復活、維持されているのかを検討するとともに、仮設住宅など高齢者が多く居住する地域における移動販売車の実態について検討した。今年度は、商業統計、国勢調査のメッシュ統計を入手し、地理情報システムを活用して買い物困難地域の抽出作業を行った。今年度、対象地域の中国地方と東北地方を分析した結果は以下の通りである。1)国勢調査のデータを用いた分析では、条件不利地域を中心として、人口高齢化が進むとともに人口減少が顕著となっている地域が見られる。東北地方は、中央に奥羽山脈が展開していて、河川が太平洋と日本海へ向けて流れる地形が多く見られるので、河川をさかのぼった谷奥の集落において人口減少が進んでいる傾向がある。一方、中国山地はなだらかに中国山地が展開しているため河川によって形成された谷地形は入り組んでいる。よって、谷奥の集落だけでなく幹線道路から離れた地域においても人口減少している。このように、山村地域における人口減少は、地形のあり方に大きく左右される傾向にある。2)商業統計による分析では、2007年統計を中心とした分析であるので、近々の現状を把握することが難しいが、全般に農村、山村地域においては全般的に年間販売額が減少傾向にある。大きな集落にはロードサイド型の小売立地が進むことがあるので、上位集落の商業機能は維持される傾向にある。広域的に中心性の高い地域で商業機能が維持される一方、集落規模が小さくて元々の商業集積が小さい場所ではその衰退が激しく、条件不利地域において買い物困難地域が広がっている傾向にある。東北地方では、農村、山村地域において幹線道路沿いの大きな商業集積が充実する傾向にある。一方、中国地方では、農村、山村地域の道路ネットワークが複雑であることから、道路ネットワークの結節点において商業集積が維持されている傾向がある。今年度は、GISを用いて買い物困難地域の分析を行った。2014年度の商業統計調査のメッシュデータが入力できていないことから2007年度までの分析となるが、2000年代にかけて買い物困難地域が拡大していることが明らかになった。特に東北地方では、都市からの隔絶地域において高齢化が進んでおり、買い物困難地域が拡大していることが明らかになった。加えて、今年度は東日本大震災後における地域商業の再生について陸前高田市、大船渡市などの三陸地方を事例に調査を継続させた。特に、いわて生協、みやぎ生協における移動販売車による買い物弱者向けの流通システムについて調査した。仮設住宅や沿岸の住宅地において移動販売車が2012年度より運行し、高齢者を中心とした買い物弱者支援となっている。しかし、2014年、2015年になるに従って、スーパーなどの商業施設の新規立地と、それらの施設による送迎サービスの充実によって顧客が奪われ、売上高が減少していることも分析した。このような買い物弱者支援の1つの方法である移動販売について、運営上の工夫によって採算性を確保しているコープさっぽろによる移送販売事業についても調査し、被災地の事業との比較検討をおこなった。コープさっぽろでは、2015年段階で75台もの移動販売車が運行し、農山村地域を中心として後期高齢者の貴重な買い物先になっている。その採算性は、顧客とのきめ細かいコミュニケーションと、移動コストを考慮した販売ルートの選定にあることを明らかにした。このような過疎地や被災地に多く存在する買い物弱者に対して、どのようなシステムが必要なのか、移動販売車を事例として検討することができた。本研究では、東北地方と中国地方を比較し、1GISの分析による買い物困難地域の抽出と、2買い物弱者の買い物実態調査を行う予定であるが、現在のところ中国地方における分析が不十分な状況となっている。買い物実態調査についても、移動販売車による供給システムの調査にとどまっており、買い物弱者の実態把握が進んでいない。買い物困難地域における買い物弱者の実態調査を行わなければ、買い物弱者への支援策を具体的に検討できないと考える。今のところ東北地方の実態調査がメインとなっているが、北海道の買い物弱者支援の具体的な方法について調査することができており、比較検討できていることは当初の計画とは異なる点であり、今研究の1つの成果であると考える。本年度は、北海道で行われている移動販売車に対する調査、津波被災地における地域商業維持に関する調査、の2点を実施した。まず、北海道の移動販売車の実態について、コープさっぽろが運営している夕張市の事例を調査した。炭田が閉山してから人口減少が進み、高齢化も進んだ結果、年金生活者を中心とした地域社会となっている。そこでコープさっぽろは、唯一市内に残された生協店舗を起点として、夕張市内を巡回する移動販売車を運行し、高齢者を中心とした買い物弱者支援を行っている。客単価は3,000円を超え、移動販売車に依存している顧客も多く、移動販売車の事業は十分な採算性を維持している。しかし、さらなる人口減少で店舗の維持が不可能になった場合、移動販売車の起点を失うことになるので、将来的に維持できるのかは不透明な状況である。東日本大震災の津波被災地である宮城県名取市閖上地区を事例に、地域商業の再生の可能性について検討し、地域住民、特に高齢者にとって馴染みのある商店がどのように維持されているのか、仮設店舗を事例に検討した。