hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経接着分子Casprを介したグリオーマ浸潤機構の解明と新規治療戦略

Casprファミリーは一回膜貫通型のニューレキシンスーパーファミリーの一種であり,脳においてミエリン形成に寄与しているが,近年,がんにおいても報告され始めている。本研究では,膠芽腫におけるCasprファミリーの機能解析を行った。細胞株においてCaspr1が発現しており,発現を抑制すると細胞移動や浸潤が低下した。また,MMP-9及びp-JNKの発現量が増加し,JNK阻害剤の処理によりMMP-9や移動・浸潤の増加が抑制されたことから,Caspr1がJNK/MMP-9経路を介した膠芽腫細胞の移動・浸潤を抑制することが示唆された。なお,EMTへの影響や神経膠腫のグレードとの関連性は見出せなかった。GBM細胞株(A172・T98G・U251MG)におけるCaspr分子での発現状況を調べた(RT-PCR、Western-blot)。その結果、Caspr1およびCaspr3の発現が認められた。本年度はCaspr1に着目し、siRNA導入によりCaspr1をノックダウンし、細胞の増殖(MTT assay)、移動(migration assay)、浸潤(matrigel invasion assay)の変化について検討したところ、いずれの細胞株においても細胞増殖に変化は認められなかったが、浸潤・移動の増加が認められた細胞株が存在した(T98G)。さらに、浸潤のkey regulatorであるMMP-2およびMMP-9の発現(RT-PCR)ならびに活性(Gelatin zymography)を調べたところ、Caspr1ノックダウンによりMMP-9の発現ならびに活性の増加が認められた。また、Caspr1の発現プラスミドをT98G細胞に導入してCaspr1を一過性に過剰発現させたところ、移動・浸潤の低下、MMP-9の発現低下が認められた。Caspr1がどのようなメカニズムでGBM細胞の移動・浸潤を制御するのかについてGBM細胞株T98Gを用いて検討を行った。昨年度,Caspr1の発現量とMMP-9の発現量が負に相関するという結果が得られたので,MMP-9の上流シグナルの探索を行うために,本年度はMMP-9の上流因子として多数報告のあるMAPK(ERK,JNK,p38)の関与について検討を行った。Caspr1をノックダウンし,MAPKの活性化(リン酸化)の変化についてWestern-blot法を用いて調べたところ,ERK, p38のリン酸化は変わらなかったが,JNKのリン酸化が亢進した。そこで,JNK阻害剤であるSP600125を用いて,Caspr1ノックダウンによるMMP-9発現増加および細胞移動・浸潤亢進が抑制されるかを調べたところ,抑制された。このことから,T98G細胞においてCaspr1ノックダウンによる移動・浸潤亢進にJNK/MMP-9シグナルが関与していることが示唆された。本年度の研究計画に基づき,Caspr1ノックダウンによりグリオブラストーマ細胞の浸潤・移動が亢進するメカニズムについて解析を行い,新たなデータを得ることができた。また,グリオーマ患者脳における免疫組織学的手法を用いたCaspr1の発現と病態への関連性については,実験に着手しており,達成度はおおむね順調であると考えている。グリオーマ細胞の移動・浸潤のJNK/MMP-9シグナル以外のメカニズムとして,EMTの関与を考えた。まず,Caspr1をノックダウンし,いくつかのEMT関連遺伝子の発現を調べたところ,発現変動を認めた遺伝子が存在しなかったことから,少なくともCaspr1がEMTを制御している可能性は否定的となった。しかしながら,EMT誘導因子であるTGF-βを処理したところ,Caspr1の発現低下がみられた。TGF-βがEMTを誘導する際には,E-cadherinのプロモーター領域に存在するE-box結合部位に結合することで,E-cadherinの転写活性を抑制することが報告されている。Caspr1のプロモーター領域をTF searchにて調べたところ,E-boxの存在が明らかとなったため,EMT誘導がCaspr1のプロモーター活性を制御している可能性を考えた。そこで,TGF-β処理時のCaspr1プロモーター活性を検証すべく必要な材料の入手を完了したが,まだ結果を得るまでに至っていない。また,グリオーマ患者におけるCaspr1の発現状況について免疫組織染色法を用いて調べた。いくつかの症例で発現が確認されたものの,発現量とグレードとの間に何らかの相関性を見出すことはできなかった。本年度の研究計画に基づき、Caspr1ノックダウンならびに強制発現によるグリオブラストーマ細胞の増殖・浸潤・移動解析について検討を行い、データを得ることができた。グリオーマ患者脳における免疫組織学的手法を用いたCaspr分子の発現と病態への関連性の検討についてはまだデータが得られていないが、実験に着手はできており、達成度はおおむね順調であると考えている。

初年度に引き続き,本年度もCaspr1の浸潤・移動解析を中心に研究を実施した。3年目は,グリオーマ患者におけるCaspr1の発現についての検討を進めていく。また,移動・浸潤機構において今回得られたJNK/MMP-9シグナル以外の関与についてもEMTなどを含め検討していく。さらに,テモゾロミドなどの抗がん剤に対する耐性にCaspr1が関与しているかについて検討し,Caspr1の発現調節機構についてプロモーター解析を行う予定である。医歯薬学初年度は、Caspr1の浸潤、移動解析を中心に研究を実施した。2年目はグリオーマ患者におけるCaspr1の発現を免疫組織染色法を用いた検討を加えていく。また、細胞株における浸潤機構の詳細を検討し、EMTにおけるCaspr1の関与も検討していく。これらの解析結果を詳細に得ることで、治療戦略立案に向けた流れを検討していく予定である。
機能性音声のデザイン方法論の研究

理解度の向上、好感度の向上、警戒心の喚起、安心感の醸成等、言語以外の音声そのものが持つ属性をデザインするための方法論を構築することを目的として研究を進めた。そのために、音声研究のデファクトスタンダードとなっている代表者の発明になる音声分析変換合成システムSTRAIGHTを拡張し、有用なツール群を生み出した。そのためにSTRAIGHTの分析に用いられる基本周波数抽出法を高速・高時間分解能・高精度なものに拡張した。これらの過程で、STRAIGHTに基づくモーフィングが、任意の数の音声の様々な物理属性を個別にかつ時間毎に自由に操作できるものとして本質的に拡張され、本格的探索的研究の可能性が生まれた。自然な文字である手書き文字よりも、適切にデザインされた活字は遥かに読み易い。音声言語も、適切にデザインすることにより、自然な肉声そのままのものよりも、明瞭に聴き取ることができ、内容を良く理解し記憶でき、より深い感動を得、心の平安を得、警戒心を喚起できるなど、用途に応じたものとすることができる可能性がある。本研究課題は、最新の音声変換技術、合成技術を利用することにより、そのような用途に応じた機能を有する音声をデザインするための方法論を明らかにすることを目的としていた。また、この研究の基盤としては、申請者が開発しており、現在、音声知覚および音声合成研究のデファクトスタンダードとなっているSTRAIGHTを必要に応じて拡張して用いることとしていた。この基盤としているSTRAIGHTのモーフィングが別の課題での発見によって画期的に拡張されたことにより、より本格的な探索的研究の可能性が見いだされた。本年度はこの可能性を追求するために抜本的にユーザインタフェースを再設計して具体的なGUIとして実装するまで進めることができた。また、処理時間の遅さが問題となっていた基本周波数の抽出法の高度化により実現された高い時間分解能を活用することにより、強い印象を与える歌唱技法の印象の操作を実現した。これらにより、この萌芽研究により見えて来た方法論をシステムとして実現できる可能性を見い出し、新たな挑戦的萌芽研究の構想の提案に至った。本研究課題は、最新の音声変換技術、合成技術を利用することにより、そのような用途に応じた機能を有する音声をデザインするための方法論を明らかにすることを目的とする。研究の基盤としては、申請者が開発しており、現在、音声知覚および音声合成研究のデファクトスタンダードとなっているSTRAIGHTを必要に応じて拡張して用いる。この計画に基づき、初年度は研究環境としてのツール群の整備と手法の構築、素材のスクリーニング、対話的操作環境の構築を開始した。この過程で、大量の音声の分析に必要となる、高精度かつ高速の基本周波数分析法を発明した。また、これまで安定な分析が困難であった群遅延の安定化に成功した。さらに、中核的研究手段であるSTRAIGHTの処理内容を見直し、合成部分の実装を時変フィルタとして明確化するとともに、汎用性の高い関数ポインタを用いた構造とした。これらを用いて様々な操作を行い、知覚との関連を研究を進めた。その過程で、聴覚心理実験を、これまでの統計的手法を見通し良く包含することのできる一般化線形モデルに適した実験用ユーザインタフェースを開発することにより、効率よく遂行し分析できる環境を整備した。画期的なアルゴリズムの発明により、当初想定していた範囲を含み、大きく内容を拡充できる見通しが生まれた。また、聴覚心理実験用のGUIと実験手法を並行して開発することにより、当初の想定以上に研究手段とその応用の内容を深めることができた。これは、次年度に向けての準備として期待した以上のものであり、大きな発展につながるものである。初年度に高度なレベルに達した準備状況を活用して、新しく構築した対話的操作環境を用い、実際に強い印象を与える音声間のモーフィングを利用することにより、用途に応じた機能を有する音声のデザイン事例を蓄積する。このデザイン事例のログから共通するパターンを抽出し、デザイン方法論の作業仮説を形成し、目標とする以下の二種類の音声への変換と聴取実験を行なう。それらは、(1)警戒心を喚起する音声、および(2)安心感を促進する音声である。この評価に際し、初年度の(1)において構築した試験システムと、実験と並行して行なうNIRSおよび脳波計を用いた非侵襲的脳活動観測により、目的の一つである、(3)前意識的影響を定量化する実験手法および音声加工ツールの検証を行なう。

研究分担者が年度内(2月)に旧所属の立命館大学より現所属の山梨大学に異動したため、昨年度末に予定していた音声収録用の機材の購入と素材の追加収録とスクリーニングなどの研究計画を、次年度に遂行することとした。この変更は、計画を遅延させるものではなく、達成度で説明した画期的案アルゴリズムの周辺を、和歌山大学で固めるための時間の余裕を生むことにつながり、むしろ計画をバランス良く推進する上で有益である。
がんの戦略的先端研究

「先端がん」では発がんとその抑制機構に関する先端的基礎研究を推進し、がんの本態解明とがんの診断・治療に繋がるようなブレークスルーを見いだすことを目的とした。がんの発生とがん細胞の転移、それらの防御機構の解析において国際的にも極めて高い成果を挙げることが出来た。細胞増殖制御因子、ステロイドホルモン受容体、TGF-β受容体シグナル制御分子などの研究が著しく進展し、がん化のシグナル機構を可視化するなどの新展開も見られた。またがん化の誘導・促進及びその防御に関するモデル動物の解析が大きく進展した。そしてクローデイン、WAVE,分子をはじめ、がんの転移・浸潤のメカニズムに関する研究も大きな成果が挙げられた。がん抑制因子p53遺伝子発現制御に関する研究、及びp53とRbの機能解析が新しい進展をみせており、新しいがん治療法に繋がる可能性もあることから国際的に注目を浴びている。また、がんと免疫を繋ぐシグナルネットワークの解析やアポトーシスと免疫との関係についても画期的な展開があった。特に最終年度には、HB-EGFが卵巣癌治療のターゲットとして有望であることを明らかにし、既にがんのトランスレーショナルリサーチプロジェクトへと発展している。発表論文も数千に及び、Natureをはじめ国際的に注目を浴びるものが多く発表された。また、その成果に基づいた民間との連携も進められており、今後本領域の成果が更にがんの診断・予防・治療へと大きく展開することが期待される。がん研究の総合的推進に関する研究(総合がん)」を中心に「発がんと発がん防御の基礎的研究(発がん)」、「がんの生物学的特性に関する研究(がん生物)」、そして「がんの診断と治療(がん治療)」、「がん疫学研究(がん疫学)」とともに「がん特定領域研究」全体のフレームワークを構築し、今後のがん研究の展開を考慮しながら設定された。そのなかで、「先端がん」は引き続き「がんの本態解明とその克服」を基本テーマとして念頭に置きながら、がん化とその制御に関する基本メカニズムの解明に向け先端的基礎研究を推進し、がんの診断、治療、予防法の開発に向けてのブレークスルーを見い出すことを目的とすることとしている。本総括班ではすでに平成12年度からの順調な本格的研究体制のスタートを目指し、何度かの班会議をもち、常にメールの交換などを通して相互の連絡をとってきた。「先端がん」では総括班員と緊密な連絡をとり、全員の意見を聞きながら、6人の柱長(6研究項目代表者)が集まり、今後の在り方について検討した。そして特定領域研究Cとしてふさわしい研究の推進にむけて準備体制を整えていくことで一致した。研究費の増額にともない、より個々の研究の幅を広め、かつ先進的な研究を行っていく必要があるとの点も確認された。いうまでもなく、がん研究においては、「患者」「病気」「基礎生命科学」といった多面的視点に基づきながら総合的に推進する必要がある。本特定領域研究においては、他の「がん特定領域研究」がより「病気としてのがん」に焦点を当てて先進的な研究を推進するという方向性に呼応し、「がんの本態解明とその克服」を基本テーマとして念頭に置きながらも、より「基礎生命科学」としてのがん研究を推進することによって、がん化とその制御に関する基本メカニズムの解明に向け新しい地平線を開拓するべく先端的基礎研究を引き続き発展させたいと考えている。「先端がん」は、発がんとその抑制機構に関する先端的基礎研究を推進し、がんの本態解明とがんの診断・治療に繋がるようなブレークスルーを見いだすことを目的とする。その推進においては「がん研究に係わる特定領域研究C」のなかで「総合がん」のもとに他の研究領域と密接な連携を保っている。また、平成6年度から策定された三省庁合同の「がん克服新10か年戦略」の一環をなす研究組織として、厚生省を中心とするがん研究との連携を計る窓口として機能する。研究組織は、研究を推進する6研究分野(柱)とそれを統括する総括班よりなる本年度は19の研究課題すべてを計画研究として設定した。

実質的なスタートの年であることから、領域全体の支援体制を強化し、共同利用できる大型機器の導入や、DNAチップなどの比較的高価な消耗品なども総括班で支援を行った。運営は総括班・柱長会議を数回にわたって開催し、支援体制や今後の方向性についての議論を行った。研究はおおむね順調にスタートした。増殖制御因子によるシグナル伝達のクロストークに関する新たな発見がなされ、細胞内シグナリングを制御する新しい分子も複数同定された。細胞接着・動態の制御に関する研究がノックアウトマウスの作製や新規制御分子の機能解析が順調み、がん化との関係が明らかにされつつある。一方で、免疫系の構築とその制御機構についても新たな展開がもたらされた。アポトーシスの制御に関する研究は、p53依存性アポトーシスを誘導に関与すると思われる新規遺伝子を発見し、一方ではアポトーシスにおけるDNAの断片化に複数の経路が存在することを明らかにした。更に、遺伝子発現調節に関与する核内因子の研究が進展するとともに、それに基づいた抗がん剤の開発研究も進展しつつある。本領域はスタートしたばかりではあるが密接な連携のもとに進められており、既に領域内でいくつかの共同研究も始められている。「先端がん」は発がんとその抑制機構に関する先端的基礎研究を推進し、がんの本態解明とがんの診断・治療に繋がるようなブレークスルーを見いだすことを目的としている。その推進においては「がん研究に係わる特定領域研究C」のなかで「総合がん」のもとに他の研究領域と密接な連携を保っている。また、平成6年度から策定された三省庁合同の「がん克服新10か年戦略」の一環をなす研究組織として、厚生省を中心とするがん研究との連携を計る窓口として機能する。総括班は本年度より開始された各研究が順調に進展するために調整を行うとともに、本領域の基本的な推進方策を検討して、研究全体を支援してきた。本研究領域の研究はそれぞれ順調に進展した。昨年度につづき増殖制御因子によるシグナル伝達の新しい制御分子の発見がなされ、シグナル伝達とがん化についての新しい知見も多く得られた。更に、がん化とその抑制に関わる遺伝子の発現機構についても多くの新しい展開がみられた。一方で、細胞接着・動態及び細胞浸潤の制御に関する研究がノックアウトマウスの作製や新規制御分子の機能解析により、がん化との関係が明らかにされつつある。また、免疫系の組織構築と免疫系の活性化についても新たな展開がもたらされた。がん化の過程におけるアポトーシスの制御に関する研究は、p53依存性アポトーシスの誘導に関与すると思われるp53リン酸化酵素複合体の同定に成功し、一方では昨年度に発見したp53依存性遺伝子が実際にがん遺伝子発現細胞のアポトーシスに関与するという結果も得られている。また、アポトーシス細胞の貪食の引き金を引く分子を発見した。上記の研究成果に基づいた抗がん剤の開発研究も進展しつつある。本領域は2年目を迎え、更に密接な連携のもとに進められており、領域内での共同研究も進展しつつある。
地域で暮らす精神障害者のリカバリーとセルフマネジメントにおける楽観性に関する研究

地域で暮らす精神障害者のリカバリーに影響する楽観的な捉え方の特徴を明らかにすることを目的とし,半構成的面接を実施した。54人のデータについて内容分析を行った結果,精神障害者が【自分らしく生活する】とは,症状の安定と満足感のある日常生活や社会生活を送ることであった。これは順序性があるのではなく,相互の影響が推測された。回復に影響したことは,就労と施設への参加及び他者との付き合い等の外的要素だけでなく,【生き方を考える】や【楽観的に考える】といった内的要素も重要であった。楽観的については,前向きよりも気楽に捉えている方が多かった。精神障害者の回復過程では物事を気楽に捉える楽観性が必要だと思われる。本研究は,地域で暮らす精神障害者のリカバリーに影響する楽観的な捉え方の特徴を明らかにすることを目的とした。平成24年25年度内の基礎調査で108名の回答を得,本研究に同意した50名に面接調査を行った。参加者の所属は,就労継続支援B型26.0%,病院デイケア48.0%,地域活動支援センター16.0%,生活介護事業所(多機能型)6.0%,グループホーム4.0%であった。男性52.0%,家族と同居44.0%,一人暮らし36.0%,グループホーム20.0%,既婚者が少なく10%,就労者40.0%であった。統合失調症者66.0%で最も多く,発症年齢25.7(範囲055)歳,入院経験4.7(範囲130)回,地域生活期間8年1ヵ月間(範囲3ヵ月30年2ヵ月)であった。リカバリーレベル〔Recovery Assessment Scale(RAS:24項目5件法)〕平均点(SD)は85.1(16.3)点範囲50120点,リカバリーステージ〔Self-Identified Stage of Recovery (SISR-A:5項目から1つ選択)〕は,準備期38.0%,気づき期22.0%,再構築期20.0%,成長期16.0%,モラトリアム期4.0%であった。楽観性(楽観主義尺度10項目5件法)の平均点(SD)31.0(6.7)点範囲1150点であった。楽観主義尺度について平均値・中央値から高低群に分けた結果,面接者50名の内訳は,(A)RAS高群・楽観高群21名,(B)RAS高群・楽観低群6名,(C)RAS低群・楽観高群9名,(D)RAS低群・楽観低群14名で,出現率に有意差があった(χ2検定p<0.01)。今後は,楽観的でリカバリーレベルが高いAタイプから分析を始めると共に4タイプの数が揃うように対象者の目的的選択を行っていく。平成26年度1年間の基礎調査(アンケート)では69名から回答を得た。本研究には,33名が同意し,そのうち22名から回復過程における楽観的なセルフマネジメントに関する質的記述データを得ることができた。参加者の所属は,就労継続支援A型事業所13名,就労移行支援事業所2名,自立訓練事業所7名であった。九州管内において,精神障害者の就労継続支援A型事業所は非常に少なく,今回初めて調査することができた。平均年齢35.8(範囲2052)歳,男性59.1%,家族と同居54.5%,一人暮らし40.9%,就労者59.1%,統合失調症59.1%,次いでうつ病13.6%,発症年齢23.2(範囲1340)歳,地域生活期間8年1ヵ月(範囲1ヵ月21年)で,昨年度の対象者の基本的属性と大差はなかった。リカバリーレベル(RAS)の平均値(SD)は83.5(11.0)点,中央値80点,範囲61.0109.0点で,楽観性尺度の平均値(SD)は29.3(7.8)点,中央値31点,範囲1549点であった。両尺度の中央値で,以下の4群に類型した。〔A群:リカバリーレベルが高く楽観的〕が8人(36%),〔B群:リカバリーレベルが高く悲観的〕は0人で,〔C群:リカバリーレベルが低く楽観的〕が7人(32%),〔D群:リカバリーレベルが低く悲観的〕が7人(32%)であった。全体の質的記述データから,【親からの自立】【就労】【保護的環境】【仲間との出会い】【楽観性】の5つの概念がリカバリーに影響する要因として見いだされた。特に,【楽観性】に含まれる「困難について考えない」という表現が多く見られ,“前向き"でなく,“気楽さ"の楽観的な捉え方がリカバリーに関連することが推察された。平成25年27年の3年間で,基礎調査に協力した222人のうち76人に面談した。思路障害の残存があり,質問に対して飛躍した内容の23人を除外し,53人を分析対象者とした。基本的属性として,統合失調症者37人(69.8%),躁うつ病・発達障害等の他疾患16人であった。

平均年齢(SD)44.8(13.0)歳,範囲2073歳,男性32人(60.4%),未婚44人(83.0%),1人暮らし22人(41.5%),主な生活費は31人(58.5%)が障害者年金であった。入院経験がない人は1人のみで,平均3.7回の入院経験があり,最後の退院から平均9年3ヵ月が経っていた。リカバリーレベル(RAS)及び楽観性尺度の2軸を基に,中央値で高低群に分け4つに類型した結果,リカバリーレベル高群・楽観性高群《高高群》27人(50.9%),同様の観点で類型し《高低群》11人(20.8%),《低高群》5人(9.4%),《低低群》10人(18.9%)であった。楽観性下位尺度の《気楽》と《前向》の2因子で検討した結果,RAS高群のうち両因子共に高い人が多い傾向を示した。リカバリーの段階を示すリカバリーステージ評価尺度(SISR-A)では,ステージの低い順に《モラトリアム期》2人(3.8%),《気づき期》13人(24.5%),《準備期》18人(34.0%),《再構築期》12人(22.6%),《成長期》8人(15.1%)であった。《成長期》では4類型のうち《高高群》が87.5%で,最も多い特徴を示した。次に,《高高群》27人のインタビューデータについて,分析テーマ「自分らしい生活」の視点でM-GTA法を用いて分析した。【目標のある生活】【発達課題の達成】【人との出会い】【病状への対処・継続内服】【地域で暮らすために必要な楽観性】の5つの概念が抽出された。目標人数より多い対象者に面談することができた。会話の応答性において,明らかに思路障害があると認められた人を除外しても,リカバリーレベルと楽観性の2軸の高低で4つに類型した分析が可能となった。地域で暮らす精神障害者のリカバリーに影響する楽観的な捉え方の特徴を明らかにする目的で,54人に半構成的面接を実施した。面接時間は平均18分(範囲539分)であった。男性60%,2060代と幅広く,既婚者が少なく一人暮らしと家族との同居が同数であった。主な生活費は障害者年金が6割で最も多かった。調査時点での所属社会医復帰施設は,5割が就労継続支援施設等の就労の場であった。7割が統合失調症であった。リカバリーレベル(RAS)平均得点(SD)は86.4(14.4)範囲55120点,リカバリーステージ(SISR-A)はモラトリアム期2人(3.7%),気づき期13人(24.1%),準備期19人(35.2%),再構築期12人(22.2%),成長期8人(14.8%)であった。楽観性尺度平均得点(SD)は31.7(6.3)点であった。RASと楽観性の中央値で4分類した結果,【RAS高・楽観性高】が25人(46.3%)と一番多く,4分類全てのタイプからデータを得た。面接データについて内容分析を行った結果,総データ単位数1443個,20カテゴリー,30サブカテゴリー,6コードが抽出された。質問の主旨に基づき,1.回復像,2.回復の影響要因,3.困難の乗り越え,4.地域生活継続の工夫,5.病気になって得たこと,6.目指していることの6つの観点毎に整理した。精神障害者が【自分らしく生活する】とは,症状の安定と満足感のある日常生活や社会生活を送ることであった。これは順序性があるのではなく,相互の影響が推測された。回復に影響したことは,就労と施設への参加及び他者との付き合い等の外的要素だけでなく,【生き方を考える】や【楽観的に考える】といった内的要素も重要であった。楽観的については,前向きよりも気楽に捉えていることが多く,精神障害者の回復過程では物事を気楽に捉える楽観性が必要だと思われる。地域で暮らす精神障害者のリカバリーに影響する楽観的な捉え方の特徴を明らかにすることを目的とし,半構成的面接を実施した。
金属修復物直下のデュアルキュアレジンセメントの機械的性質に及ぼす光照射の影響

本研究は、照射光がダイレクトに到達できない部分のデュアルキュアセメントの硬化に関して検討したものであり、その結果、硬化促進剤を含有するセルフエッチングプライマー塗布の必要性、また余剰レジンの除去後に辺縁部には再度の光照射を行い、セメントの重合促進を図らなくてはならないこと、修復物を装着した当日には、外力が加わる作業は最小限に留めるべきであることを示した。日常臨床において、化学重合に加えて光重合による硬化も可能なデュアルキュア型セメントを用いる機会が増えているが、修復物の装着において照射光が直接到達できない部分の硬化に関する検討はほとんど行われていない。本研究は、修復物で被覆された部分のデュアルキュア型セメントの硬化状況を把握することを目的とし、光照射の有無、修復物の光透過性の有無、修復物の辺縁からの距離、および光照射後の経過時間がセメントの硬化状態に与える影響について検討した。金銀パラジウム合金及びジルコニア試験片に表面処理後、デュアルキュア型セメント(パナビアF2.0)を築盛し、平坦面を形成して硬化促進剤含有プライマーを塗布した牛歯唇面エナメル質部分に圧接した。仮照射後、余剰セメントを除去し、再度光照射を行った。光照射30min、2h、6h、24h、および1w後に、それぞれ5個の試験片の両辺縁部と中央の表面のマイクロビッカース硬さ(Hv)を測定した。その結果、1金銀パラジウム合金修復物の場合、光照射30min後のHvは、中央部が辺縁部に比べて有意に低い値を示し、硬化促進剤含有プライマー塗布なしの場合の測定は不可能であった。また中央部では、光照射6h後まではHvの増加が認められた。2ジルコニア修復物の場合、光照射30min後のHvは、辺縁部と中央部で有意差は認められなかった。3いずれの材質においても、辺縁部において、光照射2h後までHvは有意に上昇したが、6h以降の中央部と辺縁部のHvには有意差がなくなり、30minの値の約2倍にまで上昇した。これらの結果より、硬化促進剤を含有するセルフエッチングプライマー塗布の必要性、また、余剰レジンの除去後に辺縁部には再度の光照射を行い、セメントの重合促進を図らなくてはならないこと、修復物を装着した当日には、外力が加わる作業は最小限に留めるべきであることを示した点で意義を認めた。デュアルキュア型のレジンセメントでは、光照射による光重合を併用することで、化学重合だけで硬化させるよりも硬化物の機械的性質が向上する。このため、修復物を装着する際には修復物辺縁部のレジンセメントの機械的性質向上を目的として光照射が行われる。しかし、この修復物辺縁への光照射が、金属修復物で被覆されて照射光が直接到達できない部分のデュアルキュアレジンセメントの機械的性質に及ぼす影響、さらには、金属修復物ではなく、ある程度光透過性が期待できるメタルフリーの修復物への光照射によるレジンセメントの機械的性質への影響については明らかにされていない。本研究の目的は、光透過性が異なる各種修復物で被覆された部分のデュアルキュアレジンセメントの重合に、装着時の光照射が、どのように影響するかを検討することである。この目的のため、歯科用合金およびジルコニアでで製作した修復物を、デュアルキュア型レジンセメントを用いて牛歯に装着し、装着時の光照射による影響を検討した。装着を行う際には、修復物の辺縁部に光照射を行い、セメントの硬化後に修復物で被覆された部分のセメント層のマイクロビッカース硬さを経時的に測定した。金銀パラジウム合金において,光照射30分後における辺縁部でのビッカース硬さは,中心部に比較して有意に高かったことより,補綴物装着時の光照射は,セメント硬化の初期における辺縁封鎖性などを改善するために必要であることがわかった.また,ジルコニアにおいて,光照射後の辺縁部と中心部でのビッカース硬さには有意に差は認められなかった.用いた被着体である金銀パラジウム合金は光透過性を有さない.しかし,ジルコニアは光透過性を有するため,修復物に完全に被覆された中心部分への照射光の到達率は,ジルコニアの方が高く,金銀パラジウム合金に比べて中心部での光重合での重合度が増すことが判明した.平成23年度における当初の目的としての,修復物装着時の修復物辺縁への光照射が,金属修復物で被覆されて照射光が直接到達できない部分のデュアルキュアレジンセメントの機械的性質に及ぼす影響,さらには,金属修復物ではなく,ある程度光透過性が期待できるメタルフリーの修復物への光照射によるレジンセメントの機械的性質への影響について,実験前の予想通り,金属修復物とメタルフリーの修復物とでの辺縁部と中心部での差異がみられた.さらには,光照射自体の重要性も明らかとなったことで,現時点での研究目的はおおよそ達成できていると思われる.

修復物装着時の修復物辺縁への光照射が,金属修復物で被覆されて照射光が直接到達できない部分のデュアルキュアレジンセメントの機械的性質に及ぼす影響,さらには,金属修復物ではなく,ある程度光透過性が期待できるメタルフリーの修復物への光照射によるレジンセメントの機械的性質への影響について明らかになった.しかし,当初予定していた光照射時の照度によるデュアルキュアレジンセメントの機械的性質の変化を測定するまでは研究が進んでおらず,次年度に行うこととしている.また,光照射後のデュアルキュアレジンセメントの機械的性質の比較的短時間における経時的変化についてはまだ明らかにされていない.そこで,金銀パラジウム合金及びジルコニア試験片における,光照射後の比較的短時間の0.5,2,6時間後についてそれぞれHvを測定し,その結果から臨床における補綴物装着後の,過度の咬合力がかからない時間を確保することの必要性についても今後検討することを予定している.23年度に予定していた,光照射時の照度によるデュアルキュアレジンセメントの機械的性質の変化を測定するまでは実験が進んでいなかったので,照度計や分析機器等の物品を購入していなかったため,未使用額が生じた.そのため,次年度にはまずそれらの物品の購入および,24年度購入予定であった物品の購入を予定している.具体的には,光照射の照度を測定するための照度計,測定結果の分析機器をはじめ,測定に際する材料として,デュアルキュアレジンセメント,硬化促進剤,プライマー等が必要となる.また,情報収集のための学会参加および学会参加時のプレゼンにプロジェクター等の物品も必要となることが予想される.研究内容がまとまった際には,論文投稿のための諸経費も必要となる.
コロンボ市の機能的・形態的ダイナミックス：都市リモートセンシング・アプローチ

28年度が最終年度であるため、記入しない。GISとリモートセンシングの技術を用いて,コロンボ大都市圏の構造変容を土地利用データから分析した.その結果,中心部では土地利用の高度化が進み,垂直的発展が見られることが明らかになった.郊外では都市化前線地帯がより外側に進展していることが確認できた.本年度は,2回のフィールドワークを実施した.1回目は2015年8月で,この調査では中心部の都市化を景観観察や土地利用調査によって解明した.2回目は2016年2月で,この調査では各種研究機関から都市化に関するデータや報告書を入手するとともに,都市圏外縁部でフィールドワークを行った.計画通り,研究が進んでいる.28年度が最終年度であるため、記入しない。
カルシウムと細胞壁機能の相互制御

植物は独立栄養生物であり、土壌の無機成分のみで生育することができる。土壌の無機栄養細胞壁を含む空間であるアポプラストを通じて輸送される。アポプラストを通過する間に栄養の組成が変化したり、細胞内の栄養濃度に影響するなどして、細胞壁は栄養の全体的な輸送に影響を及ぼす。その一方で、栄養は細胞壁に影響を及ぼす。本研究はその相互作用の一端をカルシウムを中心に明らかにすることを目的とし、低カルシウム感受性と細胞壁組成の関係、およびカルシウム輸送と細胞壁の関係の二つの側面から研究を進めている。いずれの研究もシロイヌナズナの低カルシウム感受性変異株の解析が中心的な研究手法である。本年度は複数のカロース合成酵素の欠損する変異株について、遺伝子発現の網羅解析を行なったところ、この変異株では培地にカルシウムが十分ある条件であっても、野生型の植物がカルシウム欠乏にさらされた時に示す遺伝子発現パターンを示していることが明らかになった。カロース合成がカルシウム欠乏に対する応答にも関与していることを示唆している。また、昨年度原因遺伝子を同定したカルシウム輸送やスベリンの蓄積に異常のみられる変異株について、スベリンの蓄積を分解酵素の導入によって抑制したところ、カルシウムの輸送や側根発生の異常が回復した。このことから、スベリンがカルシウム輸送や側根発生に重要な役割を持っていることが示唆された。また、スベリンは側根の発生部位にも蓄積しており、それが側根発生部位の中心柱への物質流入を妨げる役割があることも明らかになった。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は複数のカロース合成酵素の欠損する二重変異株を作出しその生育を調べたところ、単一の変異を持つ系統よりも低カルシウム条件での生育がより劣っていることが明らかになり、カロース合成遺伝子の重要性が再確認された。また、新たに解析した低カルシウムに感受性の変異株から原因遺伝子を同定した。この遺伝子はこれまでに機能が知られていない遺伝子であり、この変異株ではスベリンの蓄積に異常が見られること、側根の形成が少なくなっていることから、この遺伝子がカルシウム輸送と植物の発生の両方に関与していることが示唆された。一部予想外の事態も発生したものの、全体としては予定通り進展している。これまでの予定に従って研究を進めていく。
消化器癌の栄養疫学的危険因子に関する部位別影響度評価の研究

本邦の胃癌調整死亡率の地域ブロック別推移は、男女共に北陸ブロックに高く、南九州ブロックに低くなっている。東日本に高く、西日本に低い東高西低の傾向にあった。西日本では、近畿IIブロックが高く、全ブロックで年次ごとに低下し、各ブロック間格差は縮小していた。全ブロックで男性が女性より高い調整死亡率を示し、年次別の減少は男性により大きかった。ブロック別の順位に20年間に特に大きな変動は認められなかった。食品群別摂取量は、北陸ブロックが他のブロックに比べ米・麦、淡色野菜、漬物、アルコール性飲料、魚介類とその加工品の摂取量が多かった。日本人の結腸癌と直腸癌の比が1976年頃より1.0を越えて上昇を続けるようになり、米消費量の減退と動物食品摂取量の増加は、大腸癌死亡率に大きな変化をもたらした要因と思われる。穀類消費量の変化が食物繊維の摂取量に影響しており、更に他の消化器癌の死亡率への変化の検討が望まれる。
看護職のための再就職支援研修プログラムにおけるメンター機能システムの開発と評価

看護業務に従事していない者の再就職を支援するeラーニングによる研修プログラムにあわせて利用できるメンター補助機能システムを開発した.また、学習教材としての教材コンテンツとして、医療安全および時代とともに変化している看護技術の動画、模擬事例を開発した。また、コンテンツをタブレット端末に搭載し、手書きマーカー機能、テキスト入力機能、辞書検索機能を付加した.54名のモニターによる2ヶ月間の利用後に質問紙により評価を行ない、看護技術の動画の活用が多く、メンター機能による学習サポートの効果が明らかになった。1.文献検討,インターネット上のメンター機能システムの検討:文献のシステマティックレビューを行い,開発するシステムに必要な機能を抽出した.メンターシステムの評価に関する調査について,評価項目,測定尺度などの検討を行った.2.メンターシステムの開発:文献検討,インターネット上の研修システムの検証から明らかになったメンター機能を有するシステム仕様を検討した.その結果、Web配信だけでなくタブレット端末を使用するシステムを次年度に開発することとした.3.研修システムに搭載する教材コンテンツの制作:文献検討の結果、医療安全に関する教材と医療・看護において近年の技術革新や法律の改正などにより変更されている知識や技術に関する教材が必要であったことから、「医療安全」事例4コンテンツ、「気をつけよう!うっかりミス」16コンテンツ、「昔とちがうケア」10コンテンツ、看護技術の動画「輸液ポンプ、シリンジポンプ、AED、BLS」について7コンテンツを制作した.未就労看護職が離職している間にも、医学医療は進歩しており、再就職にあたっては最新の看護業務の内容を知ることが重要である。しかし、その専門的知識を効率よく収集して自己学習を進めることは容易なことではない。そこで先行研究において、効率的な学習を支援する一つの方法として、潜在看護師再就職研修システムの推奨コースと事例学習用コースを開発した。このうち推奨コースを提供するために、本研究において、学習者が気軽にわからない点や質問、教材に関するコメントや意見を述べることができるメンター補助機能のシステムを開発した。メンター補助機能とは「メンター」と呼ばれる学習支援者が、Web上で未就労看護職(学習者)の質問や相談に回答する業務を補助する機能である。システムが有する機能は、1メンターは、未就労看護職(学習者)からの質問に対して回答案とキーワードを入力し、データベース検索ボタンを押す。2システムは、メンターが設定したキーワードとマッチする教材をデータベースから抽出して提示する。3メンターは、提示された教材のうち適切なものを選択し、学習者に回答を送る。4未就労看護職(学習者)は回答を受信、学習すべき教材も閲覧できる。平成24年度に開発した研修システムに搭載する医療安全に関する事例教材3事例、昔の方法から変更された看護技術の教材コンテンツをタブレット端末用にシステムを開発し、タブレット端末に実装し、インターネットのない環境でも研修を受講できるようにした。タブレット端末の使用感と有用性の検証のために、看護学生を対象に調査を行った結果、教材コンテンツに関しては、看護技術動画の使用頻度が高く、有用性が確認された。タブレット端末の機能については、検索機能とマーカー機能の使用頻度が高く、メモ機能は使用頻度が低くなっていた。1.研修システムおよびメンターシステムの稼働実験:平成23年度繰越予算で研修システムの教材コンテンツを作成した。平成23年度に行った文献検討の結果、潜在看護師に求められている学習課題は、医療安全に関するものであり、看護場面の事例とミスを引き起こしやすい場面、時代とともに変更になっている看護技術に関する教材コンテンツを開発した。教材の提供は、Webだけでなくインターネット環境がない場所で利用できるように教材コンテンツをインストールしたタブレット端末を開発した。新規作成した教材をタブレット端末に搭載する作業は、平成25年度に実施する予定である。併せて、Web配信しているコンテンツをタブレット端末に対応させ、タブレット端末に搭載した。2.メンターシステムの評価のための利用者調査:新規コンテンツ「医療安全」を搭載したタブレット端末の開発が、平成25年度前期になったため、潜在看護師を対象としたメンターシステム利用者調査は平成25年度に実施することとした。Web配信の教材コンテンツを搭載したタブレット端末について、看護学生により利用者調査を行い、タブレット端末の操作性についての評価を得た。タブレット端末の機能については、概ね良好な評価が得られたが、テキスト入力とコンテンツの検索方法の複雑さが課題となった。計画時には、タブレット端末による研修システムについて計画に含んでいなかったが、新しい機材を活用した取り組みに発展させることができている.25年度が最終年度であるため、記入しない。デバイスの発達により、平成23年度の取り組み計画を変更してコンテンツの提供方法をWebを用いたものからタブレット端末を利用することとしたため、コンテンツ制作を平成24年度に繰り越した。そのためタブレット端末の開発時期が遅れ、利用者調査の実施が平成25年度に繰り越すことになった。潜在看護師を対象としたタブレット端末を利用した研修システムとメンターシステムを開発することができると考えている.25年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度前半でタブレット端末の開発が完了することから、メンターシステム利用者調査は、実施可能である。
微生物燃料電池技術を用いた酸化発酵による有用物質（食酢）と電力のコプロダクション

微生物燃料電池(MFC)技術を応用した酢酸と電力のコプロダクション技術を実証し、バイオフィルムの形成が酢酸生産速度、最大電流密度、最大出力の向上に重要であることを明らかとした。アノードとして用いるカーボン材料と酢酸菌の親和性の向上を可能とするプラズマジェットを用いた表面修飾法を検討し、二酸化炭素とアルゴンの混合ガスを用いたプラズマジェットが効果的であることを明らかとした。パックドベッド型MFCリアクターの構築に重要となる知見の集積を行い、アノードとして用いる炭素材料の種類・形状に加えカラム内の集電板の構造の検討も重要であることを明らかとした。平成25年度に以下の研究成果を得た平成24年度に形成条件を確定したプラズマジェットを用い負極電極素材として用いるカーボン材料表面の表面修飾を検討した。プラズマジェットによる修飾によりカーボン材料と酢酸菌のアルコールデヒドロゲナーゼの補酵素であるピロロキノリンキノンとの親和性が向上し電子の移動が促進されることが確認された。エタノールを基質とした酢酸菌との間でもカーボン材料への電子の移動が促進される事が確認され、プラズマジェットの照射によるカーボン材料表面の修飾は酢酸菌を用いた微生物燃料電池(MFC)技術の性能向上に効果的であることが示された。プラズマジェットとしてはCO2を混合したプラズマの照射による表面修飾が最もカーボン材料への電子移動促進に効果的であることを明らかとした。食酢と電力のコプロダクションに適したMFCリアクターシステムの構築を目指し、負極表面積を大きくするためカーボン材料をカラムに充填したパックドベットリアクター形式のMFCリアクターの構築に必要な知見の集積を試みた。種々のカーボン材料ならびにカラム内の集電板構造を検討し、食酢と電力のコプロダクションを可能とするパックドベッドリアクター形式のMFCリアクターを構築することに成功し、炭素材料の種類・形状に加え、集電版の構造も重要であることを明らかとした。平成24年度の研究成果と合わせ、酢酸と電力のコプロダクションの実証ならびにその初歩的な特性の解明に加え、MFC電極材料として用いるカーボン材料の修飾技術ならびにリアクターの開発に成功し、本技術を実用化につなげるための足がかりとなる基盤的技術の創出に成功した。交付申請書に記載した平成24年度の研究計画に従い研究を実施し、以下の研究成果を得た。微生物燃料電池(MFC)の負極槽内における酢酸発酵特性とMFCの電力生産特性の解明とを行った。発酵によって生産される酢酸の消費エタノール当たりの収率は好気発酵条件下と同等であり、電力をコプロダクションしても収率に影響しないことが明らかとなった。次に、バイオフィルムの形成が酢酸発酵に及ぼす影響を調査した。バイオフィルムの形成は酢酸生産速度を向上させる一方で、生産される酢酸の消費エタノール当たりの収率には影響を及ぼさないことが明らかとなり、MFC負極槽内での酢酸生産においてバイオフィルムの形成は重要であることを確認した。またバイオフィルムの形成はMFCの開回路電圧、最大電流密度、最大出力を向上さ、バイオフィルムの形成がMFCの性能向上においても重要であるが明らかとなった。また、MFC負極層体積当たりの酢酸生産速度、MFC性能の向上にはバイオフィルムが形成可能な負極電極面積が大きく影響することを明らかとした。MFCの構成材料の検討として負極側と陽極側を隔てる隔膜の検討を行った。MFCで一般的に用いられるナフィオン膜に比べ安価で食品生産分野での使用実績を有する一価陽イオン交換膜ネオセプタ膜は、MFCに組み込んだ際にナフィオン膜に比べ内部抵抗が上昇してしまうものの、酢酸と電力のコプロダクションを目的としたMFCの隔膜として利用できることを確認した。次年度に計画している負極電極材料として用いるカーボン材料表面のプラズマジェット修飾実験を円滑に遂行するためプラズマジェットを形成するための電極構造とプラズマジェットの形成条件を検討した。石英ガラス管の中心に電極を配置した電極構造を作成し希ガス単体に加え、酸素などの他のガス種を混合した気体を用いてプラズマジェットを形成させる条件を確定した。交付申請書に記載した平成24年度の研究計画に従い研究を実施し「研究実績の報告」の欄に示した研究成果を得ている。また本成果を学会発表3回、雑誌論文1報として発表しており、研究はおおよそ当初の予定通り進んでいるものと考える。交付申請書に記載した平成25年度の研究計画に従い研究を推進する。電極材料として用いるカーボン電極表面へのプラズマジェットによる修飾が酢酸発酵性能ならびにMFC性能に大きく影響を及ぼすバイオフィルムの形成とMFC内部抵抗に及ぼす影響を検討する。プラズマジェットに用いるガス種として種々の気体を希ガスに混合したものを用いてプラズマジェットを形成しこれをカーボン材料に照射することで表面の修飾を行う。修飾されたカーボン電極を用いたMFCを構築し、MFC内部抵抗の軽減が可能となる修飾法と修飾によりカーボン材料の表面に負荷された官能基の関係を調査する。またMFC性能とバイオフィルムの形成に効果的と判断された官能基を高密度で付加するためのプラズマジェット形成ならびに照射条件の検討を行う。

正極電極の触媒として用いる白金について、酢酸発酵生産MFCで隔膜と複合体化した正極電極単位面積当たりの白金触媒活性を変化させ、通電時の正極電位を測定酢酸と電力のコプロダクションにおいてMFC内部抵抗を上昇させないために必要となる最小量の活性を明らかとする。食酢・電力のコプロダクションに適したMFCリアクターシステムの構築を行う。本研究では負極槽体積あたりの負極表面積を大きくするために負極電極材料をカラムに充填したパックドベッドリアクター形式のMFCリアクターシステムを構築する。リアクターのカラム内に充填する陰極電極材料として安価な活性炭や電気伝導率が高いカーボンファイバーを用いた検討を行い、バイオフィルムが形成されやすく集電効率の高い素材とその充填方について検討する。また得られた実データを元としたシミュレーションによる最適化につなげる。「次年度使用額」が生じた理由として、平成24年度は本研究の一部を含む研究が財団法人の主催する単年度の研究助成金の交付を受けることができたため、これを白金材料やカーボン材料などであるため高価なMFC構成材料の購入に当てることで、科学研究費補助金にてこれらの購入に使用を計画していた研究費の一部を節約することができたことが挙げられる。財団からの研究助成の予定がない平成25年度には「次年度使用額」を高価なMFC構成材料の購入に当てることを考えている。「次年度使用額」を除く平成25年度に交付される研究費の使用計画としては、これら材料の購入費に加え、交付申請書に記載した平成25年度に開発するリアクターを低温に保つための恒温庫の購入、消耗品の購入、成果発表・情報収集のための学会参加の旅費、研究成果を英文雑誌などに投稿する際の英文校閲費などに使用することを計画している。
フレキシブルチュ-ブによるプラズマへのアイスペレット入射研究

各種プラズマへの適用が進められているペレット入射研究においては、インジェクタ-が多段の差動排気を必要とすることから、装置長が長くなり(通常5m以上)またその軸合せの精度と射出バラツキが実験の再現性を左右している。更にプラズマへの入射方向の可変性のためには、装置全体を一定角度回転するような、大がかりな機構を必要とする。本研究は、ガイドチュ-ブ中のアイスペレットの通過特性(チュ-ブの材料・径・長さ・曲率及び温度依存性)を詳細に調べることにより、フレキシブルチュ-ブを用いての入射法を実現・確立することを目的として行った。1.通過特性測定系整備ガイドチュ-ブ通過特性の正確な定量化のため、入射前後のペレット飛行中でのサイズ(質量)、形状、及び速度の測定のため、その計測系の整備を行い、測定を行った。2.通過特性実験アイスペレット通過特性実験として、実験の再現性を確実にするため、インジェクタ-自身の極低温運転中の中心部の温度分布を詳細に測定するなどして研究を進めた結果、安定な動作領域と動作方法を見い出した。また、これらと射出確立・速度並びに方向との相関についても実験を行った。3.プラズマへの入射実験JIPPーTIIUプラズマの入射実験を行い、通常の計測系並びに2次元のCCDカメラ測定などにより、プラズマ中でのペレットのアプレ-ション及びフロ-に関して、興味ある現象をとらえることに成功した。すなわち、入射角がある程度以上(θ【greater than or equal】7゚)では、アブレ-ション量が少なくプラズマ中をほぼ直線的に通過して行くが、入射角がそれ以下では、アブレ-ションした粒子がトロイダル方向にねじられて流れており、考察の結果、これはプラズマ回転による各種プラズマへの適用が進められているペレット入射研究においては、インジェクタ-が多段の差動排気を必要とすることから、装置長が長くなり(通常5m以上)またその軸合せの精度と射出バラツキが実験の再現性を左右している。本研究は、ガイドチュ-ブ中のアイスペレットの通過特性〔チュ-ブの材料・径・長さ・曲率及び温度依存性〕を詳細に実験することにより、フレキシブルチュ-ブを用いての入射法を実現・確立することを目的として開始された。初年度である平成元年度は、以下のように研究が進められた。1.通過特性測定系準備ガイドチュ-ブ通過特性の正確な定量化のため、入射前後のペレット飛行中のサイズ(質量)、形状、及び速度の測定のため、その計測系の準備を行った。また、クライオ系からガイドチュ-ブ系への接続(移送系)についても、計測系を含めて最適となるよう、設計を行った。2.通過特性実験準備アイスペレット通過特性実験の準備として、実験の再現性を確実にするため、インジェクタ-自身の極低温運転中の中心部の温度分布を詳細に測定した。また、これらと射出確率・速度並びに方向との相関についても実験を行った。以上の準備をもとに、次年度はアイスペレット通過特性実験に、本格的に入る予定である。本研究は、ガイドチュ-ブ中のアイスペレットの通過特性〔チュ-ブの材料・径・長さ・曲率及び温度依存性〕を詳細に実験することにより、フレキシブルチュ-ブを用いての入射法を実現・確立することを目的として開始した。2年目である平成2年度は、以下のように研究を進めた。1.通過特性測定系準備ガイドチュ-ブ通過特性の正確な定量化のため、入射前後のペレット飛行中でのサイズ(質量)、形状、及び速度の測定のため、その計測系の準備を行い、測定を開始した。また、クネイオ系からガイドチュ-ブ系への接続(移送系)についても、計測系を含めて最適となるよう、設計・製作を行った。2.通過特性実験アイスペレット通過特性実験の準備として、実験の再現性を確実にするため、インジェクタ-自身の極低温運転中の中心部の温度分布を詳細に測定するなどして研究を進めた結果、安定な動作領域と動作方法を見い出した。3.プラズマへの入射の予備実験JIPPーTIIUプラズマへの入射の予備実験を行った。現在のところCCDカメラ測定などにより、Offーaxis入射が実現されていることを確認している。

1.通過特性測定系整備ガイドチュ-ブ通過特性の正確な定量化のため、入射前後のペレット飛行中でのサイズ(質量)、形状、及び速度の測定のため、その計測系の整備を行い、測定を行った。2.通過特性実験アイスペレット通過特性実験として、実験の再現性を確実にするため、インジェクタ-自身の極低温運転中の中心部の温度分布を詳細に測定するなどして研究を進めた結果、安定な動作領域と動作方法を見い出した。また、これらと射出確立・速度並びに方向との相関についても実験を行った。3.プラズマへの入射実験JIPPーTIIUプラズマの入射実験を行い、通常の計測系並びに2次元のCCDカメラ測定などにより、プラズマ中でのペレットのアプレ-ション及びフロ-に関して、興味ある現象をとらえることに成功した。すなわち、入射角がある程度以上(θ【greater than or equal】7゚)では、アブレ-ション量が少なくプラズマ中をほぼ直線的に通過して行くが、入射角がそれ以下では、アブレ-ションした粒子がトロイダル方向にねじられて流れており、考察の結果、これはプラズマ回転による