hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
眼科領域の遺伝性疾患の遺伝子型と表現型の関連についての研究

このことはコロイデレミアや若年性網膜分離症の場合と大きく異なる。さらにわれわれは診断のつかなかった格子状角膜ジストロフィにおいて2種の新たな変異を見出し報告した。また、膠様滴状角膜ジストロフィ7家系9名の患者について、M1S1遺伝子の解析を行なった。結果は全員がQ118Xのホモ接合体で、Tsujikawa et al(Nat Genet、1999)の報告と一致しており、この変異は創始者効果によるものと考えられた。現在、さらに新たな網膜ジストロフィの患者家系の解析を行うべく、資料の収集に努めている。コロイデレミア、若年網膜分離症、眼底白点症についてはほとんどの症例がそれぞれ、REP-1、XLRS1、RDH5遺伝子の異常によることが明らかにされた。また、これらの疾患については、遺伝子型と、臨床像に関係は認められなかった。RDH5遺伝子異常による眼底白点症の中に錐体異常を伴うものが、認められ、眼底白点症は、いままでは停止性夜盲の範疇にはいっていたが、40代をすぎると錐体機能が障害されることがあるので、進行性であることが解った。βig-h3遺伝子のR555W変異は顆粒状角膜ジストロフィ、R124H変異はAvellino角膜ジストロフィ、R124CとL518P変異は格子状角膜ジストロフィ1型、L527R変異は格子状角膜ジストロフィ3型、R555Q変異はReis-Bucklers型角膜ジストロフィと、角膜ジストロフィにおいては、遺伝子型と臨床像の密接な相関を認めた。さらに、R124H変異が偶然にホモ接合体になると臨床像は重篤になることが明らかになった。また、関西の格子状角膜ジストロフィ3型はP501T変異によることが明らかにされているが、関東や、中部の症例ではL527R変異を認め、地域差が疑われた。その他、ミオシリン/TIGR遺伝子異常による緑内障は、数%とそれ程多いものではなく、遺伝的異質性が明らかにされ、原因遺伝子が明らかにされた症例においては、遺伝子型と、臨床像の相関は認められなかった。また、わが国の青錐体-色型色覚の家系において、赤緑遺伝子のプロモーター領域の大きな欠失を認めた。ミトコンドリア遺伝子の14484番変異、3460番変異によるレーベル病を経験し、今回経験した症例においては、遺伝子型と、臨床像の相関は認めなかった。
導波管型準平面ホットエレクトロンボロメータの研究開発

テラヘルツ帯ホットエレクトロンボロメータ(HEB)の中間周波数(IF)の広帯化を目指し、準平面型ナノブリッジ構造、ミキサ特性評価およびSiO_2厚膜基板による導波管型HEBを検討した。ブリッジ幅約450nm、長さ約25nmのナノブリッジ作成プロセスを確立、準光学準平面型HEBミキサを試作し、ミキサ雑音温度、IF帯域幅の評価を行った。導波管型ミキサ作製を目指し、成膜により形成した膜厚20・mのSiO_2基板を形成、同基板の良好な平坦性を確認した。地球環境計測や電波天文学,次世代無線通信分野において,テラヘルツ帯での受信機の開発が望まれている.NbNブリッジ構造によるホットエレクトロンボロメータ(HEB)は,テラヘルツ帯で優れた受信機特性を示しているが,そのIF帯域幅は現状では3GHz程度に留まり,他のサブミリ波帯ミキサに比べて充分な値ではない.一対策としてナノサイズの極小ブリッジによるホットエレクトロンの電極への拡散が試みられているが,優れた超伝導特性を有し,かつ再現性良くナノブリッジを作製することは困難であった.そこで数十nmのブリッジ長を有するナノブリッジを,安定に作製できる準平面型エピタキシャル窒化ニオブ(NbN)-HEBを検討した.今年度は常伝導電極としてNbNと格子整合性の良い窒化チタン(TiN)を用い,全てエピタキシャル多層膜で構成するHER作製プロセスを検討,その特性評価を行った.本研究による準平面型エピタキシャルNbN-HEBは,酸化マグネシウム(MgO)薄膜を上部及び下部常伝導TiN薄膜電極で挟み,両電極をNbNブリッジで接続する構造をしている.ここでNbNブリッジ長は両電極間のMgO膜厚により規定でき,通常のリングラフィでは困難な数十nm以下のナノブリッジを安定して作製することができる.高分解SEM観測によりブリッジ幅は約450nm,またTiN傾斜部角度θ(約25 degree)と層間MgO膜厚からブリッジ長は約25nmと見積もられた.NbNナノブリッジの転移温度を測定したところ約12.1Kの良好な超伝導特性を示した.これは素子を構成するTiN,MgO,NbN各薄膜が相互にエピタキシャル成長している結果であると考えている.今回NbNブリッジ長約25nm,幅0.30.6μmにおいて,臨界電流0.22.0mA,素子抵抗540ΩのHEBを安定して作製できることを確認し,準平面型エピタキシャルNbN-HEB作製プロセスを確立することができた.地球環境計測や電波天文学,次世代無線通信分野においてテラヘルツ帯での受信機開発が望まれている.窒化ニオブホットエレクトロンボロメータ(NbN-HEB)は優れた極低雑音特性を報告しており,同波長帯でのミキサ素子として期待されている.しかし現状ではそのIF帯域幅は3GHz程度に留まり,他のミキサに比べて充分な値ではない.本研究はナノブリッジ作成方法を検討,ホットエレクトロンの拡散時間の短縮によるHEBのIF広帯化を目指している.既にH20年度までにブリッジ幅約450nm,ブリッジ長約25nm,転移温度約12.1KのNbNエピタキシャルナノブリッジの試作に成功,臨界電流0.22.0mA,素子抵抗540Ωのナノブリッジを安定して作製できることを確認,作製プロセスを確立した.H21年度は対向電極部に生じる寄生容量の低減を試みた.現状の準平面型ナノブリッジ構造では電極構造に起因する寄生容量成分が約50fFと大きく,これによりナノブリッジの高周波特性を劣化させることが予想される.そこで電極面積の縮小及び層間絶縁MgO薄膜の増加により,同容量を約1/10である約5fFまで低減させることを試みた.試作したナノブリッジは,電極面積をこれまでの1/5である約0.6×2μm^2まで微小化,また層間MgO膜厚を2倍(20nm)にした.結果としてブリッジ長約50nm,幅0.6μmにおいて,臨界電流約0.7mA,素子抵抗約30Ωを再現性良く作製できることを確認した.このナノブリッジ素子を2直列化することで更に高周波特性を改善させた準平面型HEBミキサを試作,880GHzにおけるミキサ雑音評価を試みたが,良好な雑音特性は得られなかった(約9000K(DSB)).寄生容量低減の不十分であったこと,電極対向面積の不均一に起因する直列化による高周波特性改善の不十分が考えられる.窒化ニオブホットエレクトロンボロメータ(NbN-HEB)はその優れた極低雑音特性から,同波長帯でのミキサ素子として期待されている.本研究は準平面型ナノブリッジ構造による中間周波数(IF)帯域の広帯化と、SiO_2厚膜基板による導波管型エピタキシャルNbN-HEB作製を目指している.H20年度において,NbNエピタキシャルナノブリッジの作成プロセスを検討,ブリッジ幅,長さ各約450nm,約25nmのナノブリッジ構造を作製した.

同ナノブリッジは転移温度約12K,臨界電流0.22.0mA,素子抵抗540Ωを示し,再現性良くナノブリッジが作成できることを示した.H21年度はTHz周波数帯における動作を想定し,ブリッジ部の対向電極の面積縮小及び層間絶縁MgO薄膜の増加による寄生容量の低減を試み、電極面積を約0.6×2μm^2まで微小化することに成功した.このナノブリッジ素子を2直列化した準光学準平面型HEBミキサを試作し,880GHzにおいてミキサ雑音評価を試みたが約9000K(DSB)に留まった.測定素子の特性不均一が原因と考えている.H22年度はIF特性評価と導波管型ミキサ作製の検討を行った.IF特性評価では評価システムを構築,20GHz帯にて約1.7GHzのカットオフ周波数を測定した.導波管型ミキサ作製に関しては,MgO基板上に導波管型ミキサ素子を作製し,その後,同素子上に基板とする20μmのSiO_2を成膜,最後にMgO基板を酸で除去する方法で,SiO_2基板上にエピタキシャルNbN導波管型ミキサの形成を試みた.SiO_2は_Ffスパッタリング装置を用いた.SiO_2基板のそりをレーザー顕微鏡により評価した結果,長さ1mmのスキャン領域に対し,基板の中央部の盛り上がりは約0.7μm,また基板厚は設定厚さ20.2μmに対し誤差+6%で作成できることを示した.
参照面のうねりの影響を受けない大型光学部品の光干渉式高精度うねり形状測定法

大型光学部品の形状測定は,入手し得る最も平面に近い面(参照面)との相対的な間隔を光干渉法等により測定し,参照面が完全な平面であると仮定して,測定対象物の形状が測定される。そのため,より平面に近い高精度な大型光学部品等を測定しようとすると,参照面が持つ粗さやうねり形状,さらには測定室内の微少な振動や空気の擾乱が,測定結果に大きく影響し始める。本研究では,参照面がうねりや粗さを持つことを前提にしながら,また測定環境には不規則振動があり,干渉装置が上下に振動することを前提にしながら,うねりや粗さを持つ参照面を用いた光干渉法を用いて,超精密加工面の形状測定を高精度に行なう方法について研究した。当初は上下振動の影響を受けない粗さ形状測定法についての開発(光スキッド法と命名した)を行い,次にこの方法による粗さ形状の測定結果を,ディジタル信号処理法で加工することによって,断面形状に回復するための研究を行なった。また,被測定面に反射率の変動がある場合に大きく現われる測定誤差を補正するための方法も研究開発した。当方法を用いて大型光学部品のうねり形状を実際に行なう場合は,低速度,低振動で長い距離を移動できるテーブル等の開発も必要となる。そこで移動距離120mm,移動速度20μm/sで測定対象物を移動させながら連続した光干渉測定が可能なテーブルや,低ドリフトの光センサ信号増幅器の開発も行なっている。最終的に残された問題は参照面の曲率半径(参照面が持つ全体形状を表わす曲率)の評価である。この評価法の開発は簡単ではないだろうが,これ以外の参照面が持つ多くの形状パラメータの影響を,本研究で開発した方法を用いると除去できる。干渉光を用いて形状を超高精度に測定するためには,光センサの信号出力の雑音強度を低減する必要がある.特に問題となったのがセンサの散弾雑音であったので,対物レンズを低倍化(40倍から10倍に)し,センサ受光面における干渉光強度をあげた.さらに,センサの受光面を大型化し信号強度の増加をはかった.また,センサヘッド内での受光面の配置精度をあげるため,メタルマスクを製作し取り付けたセンサとその受光面位置の変更に伴って必要となった,レンズの位置制御プログラムの開発と改良を行った.一方,大型部品のうねり形状計測では,測定距離が長くなり計測時間ものびる.この場合,センサ信号の増幅回路の温度による信号ドリフトが問題になった.特にドリフトのDC成分はうねり強度に大きく影響するので,低ドリフト型ICを用いて増幅回路の製作を行った.本方法では,測定結果が外部振動の影響を一次近似の範囲で受けないような信号処理方法を用いる.しかし,高精度計測に必要なレンズの位置制御を行う上では,外部振動はスム-ズな位置制御の妨げとなり,結果として測定結果の雑音強度をあげた.特にテ-ブル移動用モ-タは回転速度の滅速機構をも含めて大きな振動源となることが分かった.そこで,移動長の長いテ-ブルを設計すると共に,その駆動のための出力強度を持つ市販中の低振動型移動用モ-タを借り出し,その振動特性から,必要なモ-タを選定した.本計測手法では,差動法によって外部振動の影響を除去した時,測定物の形状に関しては長波長成分が滅衰した形状デ-タが内部に残るこの滅衰率と波長の関係は,光センサの配置位置を基に理論的に求められ,この結果を用いて測定物の形状が復元できる.基の形状を高精度に復元するためのソフトウェアの開発と実験を行った.商用周波数(60Hz)の雑音信号が,周辺の動力源からの外乱振動としてや誘導雑音として,開発中の計測装置内に入り込んで行た。

そこでこの信号の除去回路をロ-パスのアクティブフィルタ-を用いて作製した。この場合,60Hz以上の信号は大きく減衰することになるので,試料テ-ブルに低速移動方式を組み込んで測定対象物の高周波数成分を測定できるようにした。テ-ブルの移動スピ-ドをvμm/sとするとν=v/60(μm)以上の空間周波数成分の情報が大きく減衰することになる。本研究ではゆったりした大きな形状(低周波数形状成分が主となる)の高精度計測が目的であるから,この手法には問題はない。低速低振動で長距離移動ができる試料テ-ブルの開発を試みた。ただし,非常に低速になるとギクシャクした動きとなり,これは摺動面の摩擦が原因していることが分かった。この動きは一般的な潤滑剤を用いても解決できなく,その振幅は,モ-タとボ-ルネジ間の接続強度とダンピング特性に強く関係しているようである。この問題は摺動面にエア-ベアリングを使うことにより大幅に改善できると考えられる。差動式のセンサ形状を用いた時に必然的に強度が減衰していまう,うねり(低周波数)成分を高精度に回復するためのソフトウェアの開発を行った。取り込んだセンサ信号から,FFT(高速フ-リエ変換)を用いてスペクトル成分を抜き出し,その信号に,センサ形状から決定されるセンサのピックアップ周波数特性と逆の特性を持つフィルタ-をかけて,その後,逆FFTを行って形状回復を図っている。理論的に計算されるセンサのピックアップ周波数特性は,実際のセンサのピックアップ周波数特性と少し違っている。この原因は用いた顕微鏡の光学特性の理想値からのずれによると考えられるが,本装置ではその差を標準形状試料を用いて評価した。本研究では大型光学部品のうねり形状を測定対象とする.そこで,光学部品を低速・低振動で長距離にわたって移動できる試料テーブルの開発を行なった.開発できたテーブルは,駆動用のDCモータにロータリエンコーダと,タコジェネレータの二つを装着したものを用いており,減速機も低振動とするため遊星ローラが付いたものである.速度制御は制御ボードに移動距離を指令するデータと,移動速度に関係する一定周波数のパルスを入力する方式である.このモータと制御ボードの使用により,20μm/sの速度で,光干渉信号を連続して計測しながら120mmに渡って移動できる低振動のテーブルが開発できた.このテーブルとこれまでに開発してきた光干渉計測法を用いて大型光学部品の形状測定を行なった.対象物としてシリコンウェファーを取り上げ,光センサ出力信号の繰り返し再現性,また,この信号より断面形状を求めた場合の再現性,さらに,移動テーブルを駆動しない状態でのドリフト信号等を評価した.その結果,光センサ出力信号には殆ど違いは見られないが,断面形状においては一部に違いが見られた.この違いが干渉系の制御の不完全さによるものか否かを確認するために,同じ部分の測定で制御が不完全な場合と最適な場合の光センサ信号および,移動させない状態でのドリフト信号を調べた.その結果,作動信号は両者ほぼ同じであり,原因は主に電気系のドリフトによることが分かった.その他に考えられる形状測定の誤差要因として,形状測定に先だって行なわれる光振幅測定における誤差がある.この誤差は作動信号のDC成分として結果に影響するものであり,この測定値の精度がうねり測定結果に与える影響は大きい.しかし,この測定精度の向上に関する良い方法は残念ながら,見い出せなかった.
薬物送達ベクターカクテルの多元的な膜分子認識と標的細胞への効率的導入

近年、細胞内へ高効率に移行する膜透過ペプチド(CPP)をキャリアとして用いることで、様々な分子の細胞内送達が達成されている。本研究では、CPPの機能性を高めるために、さらに細胞標的可能なペプチド配列を組み込むことで、細胞選択的な薬物送達が可能であることを明らかにした。新たにロイシンジッパー配列を利用し、標的配列を発現させた細胞にキャリアペプチドを特異的に集積させることで、細胞膜の損傷がほとんど無い状態でキャリアペプチドがサイトゾルへ到達できることを確認した。HIV-1 Tatタンパク質由来のペプチド[Tat (48-60)]や812残基のオリゴアルギニンといった細胞内へ高効率に移行するペプチド(cell-penetrating peptide, CPP)を細胞内導入キャリアとして用いることで、様々な生理活性を有する分子を細胞内へ取り込ませる応用例が数多く報告されている。アルギニンに富むCPPは、細胞膜に存在するプロテオグリカンを介して膜に集積し、エンドサイトーシスの一種であるマクロピノサイトーシスを誘起することで効率的に細胞内へ移行することが知られている。しかし、CPPの細胞選択性が乏しいため、標的とする細胞に特異的に移行できるCPPの創製が強く望まれている。これまで、申請者は癌細胞に高発現するトランスフェリン受容体を標的としたCPPの創製を行い、配列中に受容体への親和性が局い配列を組み込むことで、効果的に受容体標的ができることを明らかにした。そこで、新たにCPPを用いた細胞標的の応用を広げるため、ロイシンジッパーを用いて受容体標的が可能か検討した。細胞表面にCPPを特異的に近づける方法として、遺伝子工学的に細胞膜表面にFos配列を提示させるとともに、CPPとJunペプチドをハイブリット化することでFos発現細胞に選択的に細胞内移行できるか検討した。結果として、Fos発現細胞において、Jun配列のみからなる蛍光標識したペプチド(FITC-Jun)が細胞膜に特異的に集積し、またJunペプチドにCPPの一つであるR8ペプチドをハイブリット化(FITC-R8-Jun)すると、2μMといった比較的低濃度において短時間(10分程度)で細胞内へ移行し、サイトゾルに拡散することが確認された。Fosを発現していない細胞では、FITC-R8-Junの細胞内移行性は乏しく、ハイブリット化によって細胞選択的な導入が達成された。今後の展開として、これらの細胞選択的なCPPのカクテルを用いて、標的細胞への更なる特異性の高い薬物送達について検討を行う。近年、細胞内へ高効率に移行する10残基程度のペプチドが見出されており、特に移行性が優れているペプチド(例えばHIV-1 Tat (48-60)、penetratin、812残基程度のオリゴアルギニン)は膜透過ペプチド(cell-penetrating peptide、CPP)と呼ばれている。CPPを細胞内導入キャリアとして用いることで、様々な分子を細胞内へ送達することが可能であり、それ自体では細胞内へ移行困難なタンパク質や核酸、ポリマー等の各種活性分子とCPPを結合させることで効率的な細胞内送達が達成されている。しかしCPPの細胞選択性が乏しいため、標的とする細胞に特異的に移行するCPPの創製が強く望まれている。これまで癌細胞に発現量が高いトランスフェリン受容体を標的としたCPPの創製を行い、ペプチド配列中に受容体への親和性の高い配列を組み込むことで、受容体標的が効果的にできることを見出した。さらに受容体標的の応用を広げるために、ロイシンジッパーを用いた受容体標的が可能であるか検討した。遺伝子工学的に、細胞表面にFos配列を提示させるとともに、CPPとJunペプチドをハイブリット化することで、Fos発現細胞に選択的に細胞内移行できることを明らかにした。オクタアルギニン(R8)はCPPの一種として知られており、通常は細胞表面に発現する糖鎖依存的に細胞内移行することが分かっている。そこで、全ての糖鎖を欠失したCHO pgs-A745細胞において、同様にFos配列を細胞膜に提示させ、R8-Jun融合ペプチドの細胞内移行を検討した結果、pgs-A745細胞においてもペプチドが細胞膜を通過し、サイトゾル及び核内に移行することが新たに明らかとなった。またその膜通過の過程において、形質膜の損傷がほとんど無いことも確認された。R8ペプチドのみの場合では、pgs-A745細胞には移行困難であることから、R8-Jun融合ペプチドを用いることで、糖鎖非依存的に標的配列を提示する細胞に効率的に移行することが示された。本研究結果は、標的細胞への特異性の高いキャリア創製への重要な基礎的知見になり得ると考える。
ＭＣＨ神経による睡眠時の記憶消去のメカニズム解明

申請者は、脳視床下部のメラニン凝集ホルモン産生神経(MCH神経)が記憶の抑制・消去に働くことを、マウスを用いた記憶行動実験から新規に発見した。MCH神経は睡眠中に活発に活動し、特にレム睡眠の制御に働くと考えられている。そこで本課題では、不必要な記憶の忘却がMCH神経によってレム睡眠中にもたらされる可能性を検証する。記憶を獲得し、一定時間保持し、必要に応じて想起する、という記憶のプロセス(獲得・保持・早期)のいずれにMCH神経が作用するかは、本研究課題における大きな疑問の一つであった。本年度はこの疑問を解決するために、光遺伝学によるタイミング特異的なMCH神経活動操作をそれぞれのプロセスにおいて行った。結果、記憶保持期間中のMCH神経活性化が記憶消去・抑制をもたらすことを明らかにした。記憶保持期間は一定時間の睡眠を含むことから、睡眠中のMCH神経活動が記憶制御に働く可能性が予想される。今後は記憶保持期間中の睡眠時間、特にレム睡眠に焦点を絞りMCH神経活動の制御と記憶への影響を検証する。さらに本年度の研究は、MCH神経による記憶制御に関わる脳部位として海馬の重要性を特定した。光遺伝学を前述のMCH神経細胞体だけではなく海馬軸索末端にも適応し、記憶への影響を検証した。結果、MCH神経海馬軸索刺激においても記憶保持期間中の活性化が記憶消去・抑制をもたらした。海馬は文脈的な記憶、空間記憶の制御に重要であることから、MCH神経の記憶制御もそれら海馬依存的な記憶に影響することが考えられる。以上のように、本年度は当初の予定であるプロセスの特定に加え、海馬の関与についても明らかにすることができた。無線型オプトジェネティクスとマウス記憶行動試験を組み合わせることで、当初計画していた記憶プロセスの特定に加え、海馬の関与という神経回路も明らかにすることができた。MCH神経が関与する記憶プロセスを特定するために、マウスの行動を制限することなく脳内にLED光を照射できる無線型オプトジェネティクス装置、teleopto(バイオリサーチセンター)を使用し、記憶行動実験中の異なるプロセスにおいてMCH神経活動を操作した。MCH神経が光受容体を発現する遺伝子改変マウス(MCH-tTA; tetO ChR2ダブルトランスジェニックマウス)の脳視床下部にLEDファイバーを埋入し、記憶の獲得・保持・想起、それぞれの段階でリモコンによるLED光オン・オフを行い記憶成績の変化を検証した。結果、記憶の保持期間中のMCH神経活性化が記憶成績を低下させた。獲得、想起期間におけるMCH神経活性化は記憶成績に影響を及ぼさなかった。本結果より、MCH神経は記憶保持期間中に記憶消去・抑制をもたらすことが明らかとなった。マウス記憶行動試験には新規物体認知試験、文脈的恐怖条件付け試験を用いた。これらの記憶は海馬とよばれる脳部位が関与すると考えられている。また、MCH-tTA; tetO ChR2ダブルトランスジェニックマウスは神経細胞体だけではなく軸索にも光受容体を発現し、海馬においても密なMCH神経軸索が観察されることを確認した。そこでLEDファイバーを当該マウスの海馬直上に埋入しMCH神経軸索末端を活性化したところ、前述の細胞体活性化と同様、記憶保持期間中の活性化が記憶消去・抑制をもたらすことを特定した。本結果より、MCH神経の海馬への軸索投射が記憶消去・忘却をもたらすことが明らかとなった。記憶「保持」期間中のMCH神経活動が記憶消去・抑制をもたらすことを踏まえ、保持期間の中でも睡眠時間、特にレム睡眠に焦点を絞った記憶への影響を検証する。具体的には、即時に睡眠状態を判定できる脳波収録プログラムと光遺伝学を組み合わせることで、レム睡眠時特異的なMCH神経活動が睡眠中の記憶消去をもたらすことを明らかにする。MCH神経のみが光受容体(ArchT)を発現するマウスの脳視床下部にLEDファイバーを埋入する。同時に、脳波・筋電を所得するための電極・銅線を留置手術する。記憶保持期間中のマウス睡眠状態を脳波・筋電モニタリング結果から即時に特定し、レム睡眠時にのみ光照射をトリガーする。本システムによるレム睡眠時特異的なMCH神経活動の操作と覚醒中やノンレム睡眠中の光照射での記憶成績変化を比較することで、MCH神経が記憶の消去・抑制をもたらす睡眠ステージを特定する。

光遺伝学を前述のMCH神経細胞体だけではなく海馬軸索末端にも適応し、記憶への影響を検証した。結果、MCH神経海馬軸索刺激においても記憶保持期間中の活性化が記憶消去・抑制をもたらした。海馬は文脈的な記憶、空間記憶の制御に重要であることから、MCH神経の記憶制御もそれら海馬依存的な記憶に影響することが考えられる。以上のように、本年度は当初の予定であるプロセスの特定に加え、海馬の関与についても明らかにすることができた。無線型オプトジェネティクスとマウス記憶行動試験を組み合わせることで、当初計画していた記憶プロセスの特定に加え、海馬の関与という神経回路も明らかにすることができた。MCH神経が関与する記憶プロセスを特定するために、マウスの行動を制限することなく脳内にLED光を照射できる無線型オプトジェネティクス装置、teleopto(バイオリサーチセンター)を使用し、記憶行動実験中の異なるプロセスにおいてMCH神経活動を操作した。MCH神経が光受容体を発現する遺伝子改変マウス(MCH-tTA; tetO ChR2ダブルトランスジェニックマウス)の脳視床下部にLEDファイバーを埋入し、記憶の獲得・保持・想起、それぞれの段階でリモコンによるLED光オン・オフを行い記憶成績の変化を検証した。結果、記憶の保持期間中のMCH神経活性化が記憶成績を低下させた。獲得、想起期間におけるMCH神経活性化は記憶成績に影響を及ぼさなかった。本結果より、MCH神経は記憶保持期間中に記憶消去・抑制をもたらすことが明らかとなった。マウス記憶行動試験には新規物体認知試験、文脈的恐怖条件付け試験を用いた。これらの記憶は海馬とよばれる脳部位が関与すると考えられている。また、MCH-tTA; tetO ChR2ダブルトランスジェニックマウスは神経細胞体だけではなく軸索にも光受容体を発現し、海馬においても密なMCH神経軸索が観察されることを確認した。そこでLEDファイバーを当該マウスの海馬直上に埋入しMCH神経軸索末端を活性化したところ、前述の細胞体活性化と同様、記憶保持期間中の活性化が記憶消去・抑制をもたらすことを特定した。本結果より、MCH神経の海馬への軸索投射が記憶消去・忘却をもたらすことが明らかとなった。記憶「保持」期間中のMCH神経活動が記憶消去・抑制をもたらすことを踏まえ、保持期間の中でも睡眠時間、特にレム睡眠に焦点を絞った記憶への影響を検証する。具体的には、即時に睡眠状態を判定できる脳波収録プログラムと光遺伝学を組み合わせることで、レム睡眠時特異的なMCH神経活動が睡眠中の記憶消去をもたらすことを明らかにする。MCH神経のみが光受容体(ArchT)を発現するマウスの脳視床下部にLEDファイバーを埋入する。同時に、脳波・筋電を所得するための電極・銅線を留置手術する。記憶保持期間中のマウス睡眠状態を脳波・筋電モニタリング結果から即時に特定し、レム睡眠時にのみ光照射をトリガーする。本システムによるレム睡眠時特異的なMCH神経活動の操作と覚醒中やノンレム睡眠中の光照射での記憶成績変化を比較することで、MCH神経が記憶の消去・抑制をもたらす睡眠ステージを特定する。
近現代フランス文学におけるジャポニズムと異文化摂取・理解にかんする系譜的・総合的研究

平成1112年度に収集された資料(1920世紀フランス及びヨーロッパのジャポニズム・オリエンタリズム関係、マルグリッドユルスナール関係)の整理・分析を行ない、特にユルスナールの日本関連・オリエント関連の著作をとりあげ、それらを歴史的・社会的コンテキストの中に位置づける作業を通して、ユルスナール及び19世紀以降のフランス文学者のジャポニズムを再検討した。成果は、平成12年11月のギリシヤ・テサロニキのアリストテレス大学におけるユルスナール学会において「L'Imaginaire Orientaliste chez Marguerite Yourcenar」の題で発表された。当会議の記録は本として平成13年に出版される予定。19世紀後半から現在までに至るフランス(また西洋)による日本文化(または東洋文化)への接触および吸収のプロセスを文学史・社会史的に通観するために、第一資料であるフランス文学書、およびそのプロセスを批評した日本語、フランス語、およびその他の国語(英米語、ドイツ語など)による文学評論、社会学・歴史学関係の文献をできるだけ広くリストアップ、収集し、将来のデー夕ベース化を視野にとらえた分析・整理に着手した。研究の中心的作家であるマルグリット・ユルスナールに関して、彼女の日本関係の著作、特に下記の学会発表でとりあげる「東方綺談Les Nouvelles Orientales』を集中的に分析、他の同時代の文学者のジャポニスム的な言説を収集し、比較対照することによって、それぞれの特殊性を検討した。なお、平成12年11月3日5日にギリシャ、テサロニケのアリストテレス大学で開催される『ユルスナール、19世紀の作家?』と題された「国際ユルスナール研究学会」での発表依頼が主催者より承認され、原稿執筆の準備に入った。
脊髄性筋萎縮症患者由来細胞を用いたSMN発現制御機構の解明

脊髄性筋萎縮症(SMA)はSMN1遺伝子の変異により脊髄前角細胞の変性を生じ、全身性の筋萎縮を呈する。SMA患者ではSMN2遺伝子由来のSMNタンパク質が生命維持に重要な役割を果たしている。本研究ではSMA患者から採取した線維芽細胞およびリンパ球から細胞株を作成し,SMNタンパク質発現について検討した。新規SMNタンパク質解析法として、蛍光顕微鏡システムとフローサイトメトリー法の機能を合わせ持つイメージングフローサイトメトリー法の開発を行った(国内特許登録済、特許6115979号)。本手法により、SMA患者由来線維芽細胞およびリンパ芽球におけるSMNタンパク質発現量および局在が明らかとなった。治療法が確立していない脊髄性筋萎縮症(SMA)に対する治療法開発にむけた基盤研究として、イメージングフローサイトメトリー(IFC)法を用いた新しいSMNタンパク質発現解析法を開発した(PCT/JP2015/060662)。survival motor neuron1(SMN1)遺伝子の欠失、変異により全身の筋力低下を示すSMAでは、SMN2遺伝子由来のSMNタンパク質が生命維持に重要な役割を果たしている。SMNタンパク質はユビキタスに存在しており、様々な患者由来細胞での定量が試みられている。平成26年度は、SMA患者由来細胞におけるSMNタンパク質発現解析法の開発のため、SMN1遺伝子変異の判明しているSMA患者もしくは代諾者へのインフォームドコンセントにより文書による同意の上、SMA患者皮膚細胞から線維芽細胞の樹立および血液細胞の採取、EBウイルスを用いた不死化培養細胞株の樹立を行った。さらに、SMNタンパク質の新しい検出法としてIFC法によるSMNタンパク質発現解析法を開発した。IFCは、フローサイトメトリーに蛍光顕微鏡システムを導入し、タンパク質の発現強度だけでなく、細胞内局在を定量化できるシステムである。IFC法を用いて、SMA患者由来線維芽細胞にバルプロ酸ナトリウム(0, 0.1mM, 1mM, 10mM)を添加した際のSMNタンパク質発現の変化について検討を行った。その結果、IFC法を用いたSMNタンパク質発現解析により、VPA濃度依存的にSMNタンパク質発現の上昇を認めた。さらに本手法により、SMNタンパク質の細胞内局在を定量化することに成功し、有意な核内SMNタンパク質の上昇を認めた。現在、本手法を発展させ、線維芽細胞よりも侵襲が少なく採取できる血液細胞におけるSMNタンパク発現解析法の開発を行っている。脊髄性筋萎縮症(SMA)はsurvival motor neuron 1(SMN1)遺伝子の欠失、変異により脊髄前角細胞の変性をきたし、全身性の筋力低下を生じる。SMA患者では、SMN2遺伝子由来のSMNタンパク質が生命維持に重要な役割を果たしている。SMNタンパク質はユビキタスに発現しており、本研究においては侵襲が少なく採取可能な患者細胞におけるSMNタンパク質解析法を確立することが重要である。平成26年度に線維芽細胞を用いて確立したイメージングフローサイトメトリー法(IFC)によるSMNタンパク質解析法を発展させ、平成27年度は血液由来のリンパ芽球細胞におけるSMNタンパク質解析法の開発を行った。SMN1遺伝子変異の判明しているSMA患者および健常コントロール、もしくは代諾者へのインフォームドコンセントに文書による同意の上、血液細胞を採取し、引き続きEBウイルスを用いて不死化培養細胞株の樹立を行った。培養後に細胞を固定し、細胞膜透過処理を行い抗SMN抗体(Milli-MarkTM Anti-SMN-FITC clone 2B1 Millipore)およびHoechstによる染色後に、IFCを用いて解析を行った。本手法によりリンパ芽球におけるSMNタンパク質発現の定量および、細胞内局在の定量化をすることに成功した。また機能を有する全長型のSMNタンパク質を特異的に認識するためにSMNタンパク質のC末領域の必要最小限のペプチド鎖を作成し、特異的なマウスおよびラットモノクローナル抗体の作成を試みたが、非特異的な抗体だけが生産された。脊髄性筋萎縮症患者由来を用いたSMN発現制御機構の解明にあたっては、侵襲が少なく採取可能な血液細胞での解析法を確立することが重要である。本年度は血液細胞由来のリンパ芽球を用いてSMNタンパク質発現解析を開発することに成功し、本知見をSMNタンパク質複合体形成能(SMN/Gemins形成能)の解析手法に応用し、SMN発現制御機構の検討を進めていく。脊髄性筋萎縮症(SMA)は全身の筋力低下を示す進行性の遺伝性筋萎縮症である。survival motor neuron1 (SMN1)遺伝子の変異によりSMNタンパク質発現が低いことが原因である。SMA患者ではSMN2遺伝子由来SMNタンパク質が生命維持に重要な役割を果たしている。本研究では、SMA患者由来の線維芽細胞、リンパ球およびリンパ芽球を用いて、患者細胞におけるSMNタンパク質の発現について検討した。まずSMNタンパク質発現を解析する手法として蛍光顕微鏡システムとフローサイトメトリー法の機能を合わせ持つ、イメージングフローサイトメトリー法(IFC)の開発を行った(国内出願特許登録済、特許第6115979号、Arakawa et al., Pediatric Neurology. 2016., Arakawa et al.,BBRC. 2014)。本手法はタンパク質の発現量のみならず、蛍光顕微鏡システムにより細胞内のタンパク質の局在を描出しタンパク質凝集能を数値で表すことが可能である。本手法により、SMA患者由来線維芽細胞においては、健常人由来線維芽細胞と比較し有意にSMNタンパク質発現量および凝集能が低いことが判明した。さらにSMA患者由来線維芽

細胞にHDAC inhibitorであるバルプロ酸ナトリウムを投与することにより、容量依存性にSMNタンパク質発現量が増加することが分かった。次に、樹立したSMA患者由来リンパ芽球では健常人由来リンパ芽球と比較しSMNタンパク質発現量および凝集能が有意に低いことが明らかとなった。さらにSMA患者由来リンパ球におけるSMNタンパク質発現量は、患者の重症度およびSMN2遺伝子コピー数に依存していることが判明した。本研究によりSMA患者由来線維芽細胞および血液細胞におけるSMNタンパク質発現および凝集能についての新たな知見を得た。脊髄性筋萎縮症(SMA)はSMN1遺伝子の変異により脊髄前角細胞の変性を生じ、全身性の筋萎縮を呈する。SMA患者ではSMN2遺伝子由来のSMNタンパク質が生命維持に重要な役割を果たしている。本研究ではSMA患者から採取した線維芽細胞およびリンパ球から細胞株を作成し,SMNタンパク質発現について検討した。新規SMNタンパク質解析法として、蛍光顕微鏡システムとフローサイトメトリー法の機能を合わせ持つイメージングフローサイトメトリー法の開発を行った(国内特許登録済、特許6115979号)。本手法により、SMA患者由来線維芽細胞およびリンパ芽球におけるSMNタンパク質発現量および局在が明らかとなった。研究試料であるSMA患者由来細胞については、患者もしくは代諾者へのインフォームドコンセントにより文書による同意の上、採取、培養を進めている。さらに、SMNタンパク質を測定する新しい技術の開発が進行しており(特許出願中)、当初の目的であるSMN患者の機能改善を目指した治療法開発の基盤研究として、順調に進展していると考えている。今後は本手法を発展させ、全血細胞を不死化せずに表面抗原マーカーにより血球成分を分画した上で、SMNタンパク質発現解析を行う手法の開発を行う。さらにSMNとgemin3との共染色を行い、機能を有する全長型のSMN蛋白質を特異的に認識する解析手法の開発を進めていく。小児神経学イメージングフローサイトメトリー法を用いることにより、SMA患者由来線維芽細胞におけるSMNタンパク質発現について、細胞内局在を含めた発現解析が可能となった。本研究では、侵襲ができるだけ少なく採取可能な組織の細胞を用いて、SMNタンパク質発現制御機構を検討し、SMN患者の機能改善を目指した治療法開発の基礎研究を目的としている。SMA患者由来の血液細胞における検討を進めることで、より採取に侵襲の少ない検体である血液細胞を用いたSMNタンパク質の発現解析の技術が発展し、研究の推進力となる。SMA患者では、SMN2遺伝子から機能を持たない短縮型SMNタンパク質が作られているため、機能を有する全長型のSMNタンパク質を特異的に認識するマウスおよびラットモノクローナル抗体の作製を試みたが、非特異的な抗体のみが産生された。
インターロイキン15を用いた癌免疫療法の開発

IL-15のメモリーCD^<8+>T細胞の活性化と維持に働く作用に注目して、IL-15の腫瘍免疫療法への応用開発を行う。本年度は分泌型IL-15cDNAマウスにMHCクラスI陰性メラノーマ(B16L)細胞にMHCクラスI H-2Kb遺伝子を導入したMHCクラスI陽性メラノーマ(B16Kb)を5x104を皮下に接種して、腫瘍増殖曲線を調べたところ、腫瘍増殖抑制が認められた。接種10日目の脾臓細胞をさらにマイトマイシン処理B16Kbと5日間in vitro培養して、このメラノーマに対する細胞傷害活性を調べたところ、強い細胞傷害活性が認められた。この細胞傷害活性は脾臓細胞からCD8T細胞を除くと有意に低下したが、完全には抑制されなかった。抗MHCクラスI抗体の添加やcold inhibitiontestでこの細胞傷害活性は抑制されたが、完全ではなかった。腫瘍接種IL-15Tgマウスに抗CD8抗体を400μgx4回投与で抗腫瘍抑制効果が阻害された。また腫瘍接種IL-15Tgマウスに抗asialoGM1抗体を400μgx4回投与でも抗腫瘍抑制効果が阻害された。一方、抗CD4抗体を400μgx4回投与では抗腫瘍抑制効果は影響されなかった。以上のことから、IL-15の過剰発現はMHCクラスI陽性メラノーマに対してCD8キラーT細胞とNK細胞の活性化によって抗腫瘍効果を示すがことが明かとなった。IL15cDNAをpCR3.1に組み込んだpCR3.1:IL-15プラスミドを作成し、gene gunを用いて4mgのIL-15プラスミドをマウスに毎週投与したところ、脾臓でのCD8T細胞数が有意に増加した。MHCクラスI陽性メラノーマを接種したマウスに同様にIL-15プラスミドを投与したところ、有意に腫瘍の大きさが抑制された。
傷害児学級の類型とその教育課程に関する動態分析

1)障害児学級設置状況の経年的変化や地域特性を把握するため,学校基本調査報告書に基づいて検討した結果,総体的にも地域格差が大きいが,障害種別ごとに分析するとその各戸はさらに拡大することが確認され,地域ごとの事例研究・地域間の比較研究の必要性が示唆された。2)障害児学級のうち障害種別で学級数の多い精神薄弱学級と情緒障害学級について,その実態や傾向性,教育的役割を明確にするために全国調査を実施した。その結果,情緒障害児学級在籍児の多くに知的障害があり情緒障害学級が重度児学級的な性格と役割を果たしていること,精神薄弱学級の設置状況とも関連し学級経営の多様性を生み出していること,両学級とも担当教員の多くが教育実践や学級経営に困難を感じていることなどをあきらかにした。3)さらに,固定学級から通級学級に移行しつつある言語障害学級について,その実態や両学級の抱える問題状況を把握するために全国調査を実施した。その結果,過半数が通級学級で今後も移行が予想されること,両学級とも学級経営や研修の機会,専門家との連携などに困難があることがあきらかになった。4)上記1)で指摘したように,障害児学級の実態は自治体により格差が大きいので,障害児学級教育充実のための各自治体の教育行政方策を把握するため,都道府県・政令指定都市教育委員会に文書で問い合わせをし,それぞれの自治体の特徴を摘出した。5)多様な障害児学級の実態のもとでの指導の実際について,さまざまな授業を観察・記録し、授業分析を通して授業改善について検討を加えた。゚1)障害児学級設置状況の経年的変化や地域特性を把握するため,学校基本調査報告書に基づいて検討した結果,総体的にも地域格差が大きいが,障害種別ごとに分析するとその各戸はさらに拡大することが確認され,地域ごとの事例研究・地域間の比較研究の必要性が示唆された。゚1.障害児学級設置状況の経年的変化や地域特性を把握するため、養護学校教育義務制が施行された1979年から1994年までの15年間について、学校基本調査報告書の統計資料に基づいて検討した。その結果、障害児学級の設置状況は総体として地域格差が大きいが、障害種別ごとに分析するとその格差はさらに大きくなることが把握された。特に精神薄弱学級以外の学級について地域格差は拡大しており、今後これら地域ごとの精密な事例研究とそれに基づく比較研究の必要性が示唆された。2.障害児学級における授業は、学級により児童・生徒の実態が多様であるため一般化は容易でないが、同一の絵本教材を用いた二つの授業の比較分析をした。その結果、児童・生徒の集団構成により授業展開上の特徴は現れるが、指導課題の設定と教材の提示方法によって授業をコントロールし、集団構成の質に応じた授業を行うことができる可能性が示唆された。3.障害種別では圧倒的に学級数の多い全国の精神薄弱学級の10分の1、次いで数が多く、しかも精神薄弱学級に近い実態にあると予想される情緒障害学級の5分の1を抽出し、在籍児童・生徒の実態、学級経営の状況、教育過程の編成と展開等にわたってアンケート調査を実施した。現在その集計・分析中であり、そこから精神薄弱・情緒障害学級の全国的な傾向性や地域特性がかなり解明されるものと予想される。4.障害児学級の教育課程編成に関し、生活単元学習・作業学習中心の学級経営が依然として根強いなか、そこに個別指導計画を導入した実践が現れ始めていることを把握した。1.障害児学級のうち精神薄弱学級に次いで学級数の多い情緒障害学級の実態や傾向性、教育的役割を明確にするために、前年度末に両学級について抽出による全国調査を実施した。(回答数1278学級、回収率55.9%)その結果によれば、情緒障害学級在籍児のうち緘黙や習癖異常、不登校・登校拒否は15%で、自閉症・自閉的傾向、「その他」が圧倒的に多い。また在籍児の80%に知的障害があり、その障害の程度は精神薄弱学級在籍児より重い。同一校に両学級が併置されている学校では、その73%が両学級合同で運営されており、情緒障害学級が重度学級的な性格と役割を果しているといえる。したがって、障害児学級で指導を受ける時間もそのような学級の方が多いが、それは教科内容や学習形態によっても異なる。

2.情緒障害学級の設置率には自治体間格差があり、設置率の多少や精神薄弱学級の設置状況とも関連し、在籍児の実態や障害児学級での指導・通常学級での指導という学級経営の「多様性」を生み出している。3.本研究では、今年度は上記に次いで学級数の多い言語障害学級に注目し、大阪府下の学級について予備的な調査を実施した。その結果、言語障害学級は「通級による指導」に移行しつつあることが把握でき、言語障害学級と言語障害通級指導の全国的な実態と問題点を解明すべく小学校の半数、中学校の全数を対象にアンケート調査を実施し、現在その結果の集計中にある。4.その他、病院内に設置されている病弱学級の運営状況や問題点を把握するため、奈良県下の院内学級の予備的な調査を実施した。1.1996年2月に精神薄弱学級,情緒障害学級を対象に実施した全国調査の結果から,前年度に引き続き,(1)少人数化,(2)重度化・多様化,(3)担当教員の専門性,の実態を分析し,併せて障害児学級の教育実践上の困難とその諸要因について検討した。障害児学級の少人数化,重度化・多様化については担当教員の大多数もそのことを認めていた。これら担当教員の75%以上が教育実践や学級経営に困難を感じており,自由記述による回答からそれを(1)教育内容・方法,(2)児童生徒,(3)担任自身,(4)教育条件,(5)校内体制,(6)保護者,(7)進路,(8)その他,に整理し,障害児学級の実態との関連で検討し,障害児学級教育の改善課題の構造化を試みた。2.1997年3月に言語障害学級を対象に実施した全国調査(回収率53.8%有効回答374校)の結果から,回答校の54%が通級教室で,今後も固定学級から通級教室への移行が続きそうなこと,他校通級校が82%にも及ぶこと,放課後指導が多いこと,担当児童生徒数が多いこと,1対1指導が多いこと,担当者の経験が浅く研修の機会や専門家との連携が少ないこと,などの特徴が摘出された。学級担任としての悩みや困難に関する自由記述を(1)担当する子ども,(2)指導内容・指導方法,(3)担任自身,(4)学級・教室の運営,(5)指導体制,(6)その他に分類して整理した結果でも,固定学級・通級教室とも,(3)担任自身にかかわる問題,(4)学級・教室をめぐる問題が圧倒的に多かった。3.障害児学級の少人数化として全国的に特異な位置にある奈良県における具体的な授業研究として,奈良市北西部の小学校4校の合同学習について継続的な観察を実施し,その成果や問題の分析を通して少人数学級の困難克服の可能性と限界について考察した。またそれと対局的な位置にある奈良教育大学附属中学校障害児学級における授業分析を通して,集団学習のもつ教育的意義と固定学級の優位性をあきらかにした。
3テスラMRIを用いた超高B値拡散強調画像による前立腺癌検出システムの確立

前立腺全摘術前に施行した3テスラMRIの拡散強調画像から計算されるADC mapと摘出された前立腺の病理結果を照らし合せ、Ultra-high b value(b=2,000 s/mm2)やStandard-high b-value(b=1,000 s/mm2)を用いたADC値はいずれも、癌部と非癌部でoverlapが多少存在するものの、癌を検出する感度・特異度は7090%程度と良好な結果となり、日常診断に有用な情報を寄与しうる事が確認できた。また、前立腺癌の悪性度を示し予後とも密接に関係すると言われているGleasonscore/gradeと癌部のADC値密接に相関することをつきとめた。生検で前立腺癌と確定し当院泌尿器科に手術目的で紹介された患者の、3テスラMRIのADC mapと前立腺全摘術の病理結果を照合し、Ultra-high b value(b=2000 s/mm2)とstandard-high b-value(b=1000 s/mm2)を用いたADC値による癌の検出能(良悪の鑑別能)を後方視的に検討した。癌部と非癌部のADC値はoverlapが存在するものの、ROC解析によるAz値(0.8前後)や最適cut off値による感度・特異度(7080%)は良好な結果となり、ADC値による定量評価は日常診断に有用な情報を寄与しうる事が判明した。辺縁域と移行域に分けて解析したところ、移行域癌ではb=2000 s/mm2とb=1000 s/mm2を用いたADC値による定量解析の診断能に差はほとんど見られなかったが、辺縁域癌ではb=2000 s/mm2を用いたADC値による定量解析の診断能はb=1000 s/mm2を用いるよりも有意に良好な結果なった。31人のデータを解析し中国北京で行われた第3回アジア腹部放射線研究会、46人のデータを解析し小倉で行われた第39回日本磁気共鳴学会で発表した。次に80人のデータを使って、同様の解析をすると同時に、ADC値がGleason scoreとどのくらい相関があるのかを検討して、Journal of Magnetic Resonance Imagingに投稿してアクセプトされた。今回の検討では相関係数は0.30.4程度と弱い相関しか見られず、b=2000 s/mm2とb=1000 s/mm2に明らかな差はなかったが、standard-high b-valueを用いてADC値とGleason scoreの間に強い相関関係を証明している論文報告もあり、今後更に症例数を増やして検討する必要性を感じている。学会発表と論文発表を着実に遂行できた。更に症例数を増やして、ADC値とGleason score/gradeとの相関を検証し、ADC値を用いたGleason score/gradeの予測が可能かどうかを検討する。機会があれば、生検前の症例にも応用を広げる予定である。国内外の学会に参加し、本研究に関する最新の知見を得て、深みのある研究内容とする。学会発表、論文発表を積極的に行う。平成23年度の残金73円は、平成24年度の研究費と合わせて使用する。
教師の力量形成へのライフヒストリー的アプローチ―授業スタイルにかかわる教師の実践的知識を中心に―

本研究の目的は、教師の力量、すなわち技術的な力量及び実践的知識が教師自身のライフヒストリーの中でどのように獲得され、それが自己の「授業スタイル」としてどう確立されていくかを問うものである。「授業スタイル」とは、カリキュラムづくり、教材開発や探索、さらには教授行為や学習活動の組織を含んだ授業の構成において、個々の教師が特徴のある一定の、安定した枠組み(frame)を持っているのではないかと想定できると考えるところから出発している。その枠組みおよび構造を授業スタイルと呼ぶことにする。研究同人は6つのグループに分かれ,遠藤瑛子(中学国語),小幡肇(小学校),小野英喜(高校理科),寺岸和光(小学校),福井雅英(中学社会),久保斎(小学校)の6人の授業実践の分析やライフヒストリーの聞き取り調査(インタビュー)を行った。校種や専門教科も違い、経験年数も違う6人の教師の授業分析やインタビュー分析を通して明らかになったことは、いずれの教師も授業における授業スタイルの変革の過程において、「できごと」(例えば、「子どもに自分の声が届かない」といった経験)にめぐりあっている点である。その際、「できごと」を「できごと」たらしめたものの考え方や感じ方を持っていることが不可欠である。そして全体として、変革の過程において新しい授業を具体的なものにしていく際に重要なのは、新しい授業理論ではなく、自らの「カリキュラム経験」で得た実践知であることが明らかになった。1研究同人は6つのグループに分かれ,各グループが一人の現場教師を選び,その授業実践の分析やライフヒストリーの聞き取り調査(インタビュー)を行った。私たちが選んだ教師は以下の6人である。遠藤瑛子(中学国語),小幡肇(小学校),小野英喜(高校理科),寺岸和光(小学校),福井雅英(中学社会),久保斎(小学校)。2ライフコースインタビューにおいては,それぞれの教師がどのように自分の授業実践を作り上げてきたのか,特にカリキュラム経験(どのように自分の授業,カリキュラムを実践し,反省してきたか)を中心に,実践史を語っていただいた。3個別事例研究の意味については、一般的に論じるのがとてもむずかしいが,これまでの私たちの研究で明らかになった教師の力量のイメージをキーワード風にまとめる。(1)教師の権威と子どもの自由のバランス感覚(2)教えるもの(力、技能)と子どもに任せるものの区分けの感覚(3)大きなスパンによる育ちの見通しと授業における小さな一瞬のできごとに対する感覚(4)「学校的な」枠組みへの批判意識、その脱構築と新たな枠組みの再構築(5)学校外の研究実践運動との出会いと学び、批判的な摂取こうした力量の中身は,マニュアル化された技術として身に付くというよりも,教師の経験の中で反省を通して身体的に身に付ける感覚,視座として獲得される実践知,と言った方がよい。校種や専門教科も違い、経験年数も違う6人の教師の授業分析やインタビュー分析を通して明らかになったことは、いずれの教師も授業における授業スタイルの変革の過程において、「できごと」にめぐりあっている点(「できごと」を「できごと」たらしめたものの考え方や感じ方を持っていることが条件)である。変革の過程において新しい授業を具体的なものにしていく際に重要存のは、新しい授業理論ではなく、自らの「カリキュラム経験」で得た実践知であることが明らかになった。