hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロテオグリカン型チロシンホスファターゼの活性調節機構

中枢神経特異的コンドロイチン硫酸プロテオグリカンである6B4プロテオグリカンは、受容体型チロシンホスファターゼPTPζの細胞外ドメインに相当する分子である。本研究では、6B4プロテオグリカン及びPTPζの関与する情報伝達系を明らかにする目的で、本分子のリガンド及び基質分子の検索を行った。ラット脳ミクロソーム画分のCHAPS抽出物を6B4プロテオグリカン-セファロースを用いたアフィニティークロマトグラフィーにより分画し、6B4プロテオグリカン結合蛋白質を精製した。その結果、18,28,40-kDaの三種のリガンドが同定された。これらの分子のN-末端アミノ酸配列を気相プロテインシクエンサーを用いて解析したところ、18-kDaの蛋白質は、heparin-bindinggrowthassociated moleculeと同定された。28,及び40-kDa蛋白質については、N末端プロッキングのため解析不能であった。現在、CNBr分解産物について解析中である。また、PTPζの基質分子の同定のために本分子のホスファターゼドメインとGTSとの融合蛋白質を作製した。この融合蛋白質に結合する蛋白質をラット脳抽出物より精製し、70-kDa蛋白質が、PTPζの細胞内ドメインに結合することが明らかになった。現在、本蛋白質の同定及びチロシン燐酸化の有無を解析中である。今後、PTPζへのリガンド結合が70kDa蛋白質のPTPζとの結合及び酸化状態に影響を及ぼすかどうかを検討する予定である。
明治期図画手工教科書データベースの充実と活用に基づく教科横断的学習の史的研究

明治期の図画手工教科書が臨画(模写)の手本という性格を持っていたことはよく知られている。しかし、掲載された図がどのような性質を持ち、どのように選ばれ配列されたのかは明らかにされていない。「美術」という枠組みがいまだ定まらない時期に、図や絵を「見る」こと及び「描く」ことの意義がどのように捉えられていたのか、より深く理解する必要がある。明治期図画手工教科書データベースの充実により、掲載された図を詳細に検討するとともに、それらの配列の特色を検証することが可能になる。その活用を通じて明治期図画手工教科書の全体像を問い直し、教科横断的学習との関連を検証する。
着床前哺乳動物初期胚の増殖・分化を制御する癌細胞由来因子の探索

卵胞・卵管および子宮液中に含まれる蛋白質の多くは血液(血清)由来であり、また肝臓は血液成分の主要な産生臓器である。更に、癌細胞株は未知の成長因子を産生している可能性がある。そこで、これらの性質を兼ね備えた肝癌細胞株に着目し、培養液中に分泌される初期胚発生促進因子を探索した。平成9年度では、ラット肝癌由来Reuber-H35細胞の無血清培養上清中に、マウス2細胞期卵の発育促進活性が存在することを明らかにした。一方、ラット肝癌由来BU胞培養上清はウシ体外受精卵の体外発育に有効であることが既に報告されている。そこで本年度は、マウス体内受精卵およびウシ体外受精卵の体外発育に対する、Reuber H-35およびBRL細胞培養上清の効果を比較した。得られた知見は以下の通りである。1.マウス1細胞期卵の体外発育に対し、Reuber H-35およびBRL細胞培養上清は2細胞期特異的にその細胞分裂を抑制した。またその活性は、分子量1万以下画分に存在すること、Reuber H-35細胞培養上清の方が抑制活性が強いことを見出した。2.マウス2細胞期卵の体外発育に対し、Reuber H-35およびBRL細胞培養上清は発育促進活性を示した。またその活性は、Reuber H-35細胞培養上清の方が強いことを見出した。3.ウシ体外受精卵の体外発育に対し、Reuber H-35細胞培養上清は早期細胞死を抑制した。しかし、BRL細胞培養上清には、その活性は認められなかった。ラット肝癌由来Reuber-H35細胞の無血清培養上清を調製し、胚発育促進活性の有無を検討した。1.未分画培養上清は透明帯からの孵化を促進すること、限外濾過膜で分画したMr<10000画分、Mr>10000画分にもその活性が存在することが示された。2.孵化促進活性に注目して、未分画培養上清を用いて作用適期を検討した。胚盤胞または拡張胚盤胞を培養した場合、12時間以内に20%以上の卵子が完全に孵化したことから、胚盤胞期であることが予想された。3.孵化促進因子の作用機構を推定するため、各種代謝阻害剤の効果を検討した。その結果、DNAポリメラーゼαの阻害剤であるAphidicolin、蛋白質合成阻害剤であるCycloheximide、Actinomycin D、チロジンリン酸化酵素の阻害剤であるQuercetinにより効果的にハッチングが阻害された。4.胚盤胞を構成する細胞数は1.1-1.3倍へ増加し、特にMr>10000画分にその効果が著しく現れた。
帝政ロシアにおける「国民」形成の契機としての日露戦争・第一次革命研究

研究期間3年間における本研究の内容と成果は以下のとおりである。1.日露戦争期のロシア銃後社会の具体的分析をおこない、そこではゼムストヴォや市会など社会的機関・組織が戦争努力を支える点で重要な役割を果たしていたことを明らかにした。他方、ロシアの人口の多くを占める農民の間では、戦争への不支持を背景として、共同体レベルにおける出征兵士家族援護に対して冷淡な事例もあり、その意味で、戦争を維持するイデオロギーとしてのナショナリズムは希薄であった。2.ロシアの銃後社会の特質を明らかにするために、日本の銃後社会との比較分析をおこなった。日本では、日清戦争以後社会のなかにおける軍事組織の浸透があり、また議会制度・教育制度・兵役などによる「国民形成」の進展もみられた。その意味で、日露戦争時には「戦争機械」としての国民国家が形成されていたといえる。3.日露戦争におけるロシアの相次ぐ軍事的失敗は、20世紀初頭に強まっていた自由主義者による体制批判を改めて喚起することになった。その際、解放同盟に集っていた人々、とりわけストルーヴェは、日本の「国民精神」に着目し、それと比してロシアにおけるナショナリズムの欠如を問題とした。多民族帝国であったロシアにおいて、帝国全体にわたる国民的政治空間を形成するために、彼らは日本の明治維新以降の歴史的展開に着目しながら、「性と民族の別なき普通・平等・秘密・直接選挙」に基づく国民代表制度を目標として掲げた。これが日露戦争のさなかにおこった第一次革命の普遍的目標となった。以上から、日露戦争と第一次革命は、ロシアにおける国民形成史の重要な一こまとして位置づけることができる。本年度は、日本とロシアにおいて国際会議で2度、国内学会で1度の口頭報告をおこなったほか、論文集に1編、雑誌に2編(1編は編集中、18年5月発行予定)の論文を発表した。宮崎県日南市での「日露戦争・ポーツマス条約締結百周年記念国際シンポジウム」においては、ロシアにおける日露戦争支援活動について報告し、極東工科大学(ウラジヴォストーク)における国際会議口頭報告では、日露戦争期におけるロシアと日本の銃後社会の比較をおこなった。この二つの国際会議および論文集『日露戦争研究の新視点』に発表した論文において、ロシア社会の一部が熱心に戦争支援活動を展開した一方で、国家全体についてみれば、日本社会に比して戦争遂行のための国民的一体性を欠如していたことを明らかにした。秋に開催された国内学会(ロシア史研究会大会)では、両国際会議ならびに論文集で発表した上記の知見をさらに発展させ、ロシアの国民的一体性欠如に対するロシア自由主義者たちの対応を、とりわけ交戦中の日本という国家に対する認識と言説の分析から考察し、自由主義者たちが1904年秋以降に明確に提示していく国民代表制要求のひとつのモデルとして、明治維新以降の日本における「国民形成=nation building」の成功があったという主張を展開した。そしてそこから、1905年にロシア国内において展開するいわゆる第一次革命の主要な課題は、多民族帝国であったロシアに国民代表制を挺子として国民的な一体性をもたらすことであったのだという仮説を提示した。従来戦争がもたらした社会状況の悪化が、革命と結びつけて論じられてきたが、ロシア近代社会における「国民形成」というより広いパースペクティヴから戦争と革命のつながりを提示しえたと考えている。平成18年度は、仮説を一層詳細に検証し、より確固とした主張へと発展させることが課題である。本年度は日露戦争期に、自由主義者が戦争の不首尾をロシアにおける国民精神の欠如に見て、それを日本の状況と対比しながら、ロシアにおける立憲政治確立への要求を強めたことを論じた『ロシア史研究』掲載の論文を発表するとともに、日露戦争の国際的共同研究論文集であるブリル出版社刊行のThe Russo-Japanese War in Global PerspectiveにUnsuccessful National Unity : The Russian Home Front in 1904を発表した。

これは、戦争の過程で、開戦当初存在したロシアの挙国一致的雰囲気が崩れていく原因を論じたもので、『ロシア史研究』論文の前提をなす議論である。また、前者を補筆改稿したロシア語論文が、サンクト・ペテルブルク大学から発行される論文集に、日露の銃後を比較した英文論文が、Global Oriental社から出版される国際論文集に、それぞれ掲載されることが決定している。このほか、日露戦争期のロシア言論界の分析の一環として、絵入り雑誌『ニーヴァ』の日露戦争関連記事索引作成とその分析(第二編)が、2007年5月に学術雑誌『史叢』に掲載されることも決定している。史料収集・調査の側面では、ロシア連邦サンクト・ペテルブルク市に所在のサンクト・ペテルブルク国立中央歴史文書館(環ЦГИАСПб)において、日露戦争期のロシア社会史に関する史料の収集にあたった。動員された軍隊が極東へ向かって移動するなかで、性病の蔓延などに関する報告書や、戦争遺児のケアなどに関する史料が入手できたことが主な成果である本年度は3ヵ年の研究の最終年度に当たり、これまでの研究成果を総括することに重点を置いた。日露戦争によって明らかにされだロシアの専制体制・帝国構造の矛盾に対して、自由主義者が国民代表制度と憲法制定という要求をつきつけていくが、それは19世紀半ばの大改革以来潜在していた「国民形成」という課題と照応していた。本研究では、この点を明らかにすると同時に、自由主義者の立憲体制要求の背後に、日露戦争における対日認識があったことを明らかにした。すなわち、明治維新以降立憲君主制のもと国民国家体制を構築した日本と対峙することで、ロシアの自由主義者は、改めて「国民精神」の必要性を認識したのである。かくして、ロシアの自由主義者は、無制限専制体制に対して、「性と民族の別なき普通・直接・平等・秘密選挙による国民代表議会」を対置し、それによってロシアに国民的な統一をもたらそうとしたのであった。これが彼らの第一次革命の課題になったが、第一次革命のもう一方の主体であった労働者や農民は、自由主義者の思惑とは別に、彼らの状態改善を目指す社会的改革を希求し、それが第一次革命における反対勢力の分裂につながったのであった。本研究が明らかにした以上の見解によって、日露戦争から第一次革命への歴史は、19世紀半ばからソ連期におよぶロシアにおけるネーション・ビルディング(国民形成)の歴史過程のなかに位置づけられることが可能になった。また同時代的に国民形成をおこなった日本との比較は、資本主義的世界体制の半周縁部における国民形成のあり方への理解を深めることにも貢献していると考える。これらが本研究の成果の大きな意義である。
拡散強調画像の自動カラーコーディングによる乳腺病変の質的診断・リスク層別化

ADCのみならず、IVIM等の拡散強調画像由来パラメーターを用いた乳腺腫瘍の良悪診断の有用性について論文を発表した。各パラメーター値をピクセル毎で計算し従来画像と併せて画像上に表示するカラーコーディングの手法を確立し、最終年度の学会発表においてマップ表示の有用性を示し、拡散強調画像由来パラメーターとそのマップ表示が乳腺腫瘍のMRIにおいて有用な診断の手がかりとなることを提唱した。本研究は、造影剤を用いずに腫瘍の描出が可能な拡散強調MR画像及びapparent diffusion coefficient (ADC)値を用い、多様な乳腺病変の特徴及び悪性度の高いと予想される領域を可視化し、質的診断および組織標本採取に役立つ診断支援プログラムを開発し臨床応用することを目標としている。本年度は、前年度の成果として多数のb値から得られる拡散強調画像データを用いADCのみならず低いb値から得られるIVIMや高いb値から得られるKurtosisの影響を合わせて近似算出する方法につき、いくつかの手法を検討した。病変ごとのROIベースでの検討は、新たな手法を用いた結果を論文投稿中である。国際磁気共鳴医学会(ISMRM)および欧州放射線学会(European Congress of Radiology)にて、拡散強調画像およびそれから得られるIVIM,Kurtosisの有用性また、これらを複合して作成したColour mapの有用性についても発表を行った。ピクセル毎の近似および算出法については、さらにノイズの影響が懸念されることから、それらを克服する方策を検討中である。これらの課題については、共同研究者のDenis Lebihan教授およびプログラムの専門家である大阪工業大学情報科学部の矢野浩二朗准教授の協力を仰ぎながら論文化に向け検討中である。多数のb値から得られる拡散強調画像については、手法が未完であるため、先に比較的手法が確立している臨床でルーチーンに撮影している拡散強調画像を用い、ADCmapと病理の比較に取り組んだ。ADC値は、病理組織でのcellurarityと相関するということが報告されているが、他にもfibrosisやnecrosisの存在により左右される。今回は、そうした影響が比較的少ないと考えられる粘液癌を対象にADC値とcellularityやその他の病理学的なマーカーとの関係を比較検討し、ADC値と増殖能の指標であるKi-67 indexとの相関を発見、学会発表および論文として発表した。本研究は、造影剤を用いずに腫瘍の描出が可能な拡散強調MR画像及びapparent diffusion coefficient (ADC)値を用い、多様な乳腺病変の特徴及び悪性度の高いと予想される領域を可視化し、質的診断および組織標本採取に役立つ診断支援プログラムを開発し臨床応用することを想定している。特に初年度24年度については、カラーコーディングプログラムの開発および病理所見との比較検討によるプログラムの修正・改良に焦点を置いた。ただし、実際に撮像した画像を用いて検証すると、画像の段階での問題点もいくつか上がってきた。一つ目には、高いb値の画像では背景のノイズの影響により拡散強調画像高信号領域の自動抽出が難しい部分があり、ADCを計算するにあたってノイズの影響を考慮する必要があると思われたことである。2つ目には、従来のb値が0および1000 s/mm2の値から計算したADC値では、特にb値が低い部分での組織潅流の影響が排除できないということが最近の研究でわかってきており、灌流の影響(Intraboxel incoherent motion:IVIM)を分けて考えるという研究手法が特にこの1、2年で急速に発達してきたことである。これについては、学会・研究会等での情報収集とあわせて研究協力者であるDenis Lebihanらとも議論を重ね、プログラム処理に先立ってやるべき事項として、上記のノイズの影響の修正法およびIVIMを考慮した解析法を導入した。研究用に得られた多数のb値を用いた乳腺MRI撮像データを用いて、良悪性病変での検証を行い、prelimnaryではあるが、病変表示のmap作成まで行うことができた。これについてはH25年度の4月に学会発表予定であり、論文も投稿予定である。本年度は、ADCのみならず、IVIMやKurtosisを含めた拡散強調画像由来のパラメータを用いた乳腺腫瘍の良悪診断について、昨年度までに学会で発表してきた成果をまとめ、論文のAcceptに至った。そこでは各パラメータ値をピクセル単位で計算し、従来画像と併せて画像上に表示するカラーコーディングの有用性については例として示したにとどまった。しかし、本年度の学会発表においては、さらに一歩進めてマップ表示の可能性をしめし、拡散強調画像由来のパラメーターが乳腺腫瘍のMRIにおいて有用な診断の手がかりとなること(ISMRM 2014)についても提唱を行った。乳房MRI診断のもう一つの重要な役割である術前治療の効果、および予後予測の評価についても、上記の手法を適応し検討を行い、秋には学会報告をおこなった(AOCR2014)。ただし、これらについては症例数の蓄積および半年から1年後の手術の結果や、その後の経過観察が必要となるため、引き続き症例を追跡しデータを収集しつつ、まとめる予定である。

上記の検討のほとんどは、多数のb値を用いたDWIデータを用いて行っているが、撮像時間がかかり画質の向上に限界があるため、上記の検討で得られた有用なパラメーターを得るためのb値数を減らせないか、ボランティアでの撮影も行っており、こちらについても解析検討中である。これらと並行して行った研究として、ADCと病理像、特に増殖能のパラメーターとして知られるKi-67との相関についての成果を、粘液癌についてまとめ発表、さらに拡散強調画像のリンパ節転移診断における検討も併せて行い現状の有用性と限界を示した。画像診断プログラミングの確立については、本年度は悪性度を反映されたcolor mapの表示をふくめ学会発表まで行うことができ、当初の目的についてはある程度達成されたと考える。ただし、ノイズの処理やADC以外の新たなパラメーターの閾値設定などいくつかの課題は残されている。病理所見との比較検討については粘液癌という比較的単純化が可能なモデルにおいて従来のcellularityのみならずKi-67 Indexとの相関を見出し、拡散強調画像に基づく情報が質的診断・リスク層別化および診療支援に役立つ可能性を示すことができた。当初設定した初年度24年度の計画では、カラーコーディングプログラムの開発および病理所見との比較検討によるプログラムの修正・改良を目標としていたが、実際は解析前の画像のノイズの問題や灌流の影響を考慮する等の段階で予想以上に検討課題が判明し、自動的なカラーコーディングプログラムや、病理との詳細な検討までには至っていない。その点で当初計画よりは若干遅れはあるが、H24年度の作業は診断に真に役に立つプログラムを作成するために必要なステップであり、学会発表・論文につながる成果を生み出している。これらの結果を踏まえてカラーコーディングプログラムの改良や病理との検討をH25年度も継続して取り組んでいく予定である。本年は、上述の多数のb値から得られる拡散強調画像データを用いた近似法の確立を目指す。また、ピクセル毎の近似および複数のパラメーターを合わせたmapの作成法についても確立を目指す。これらの解析法の検討を基に、粘液癌のみならず一般的な浸潤癌を初めてとして、DCIS等良性悪性含めた様々な病変に解析を適応し、病変全体のみならず、病変内の病理像のheterogeneityを反映したmapの描出を目指す。Mapのみならず、histogramなどの定量値を用いたheterogeneityの定量解析もあわせて推進し、造影で得られたkineticsの違いなどと合わせて検討する。造影画像(もしくは拡散強調画像のうち毛細血管の血流を反映したIVIM)による血流情報と、拡散強調画像による構築に関する情報は相補いあう点があると予想されるため、これらの組み合わせにより診断能の改善を目指す。とくに本年は最終年度であるため、学会および論文での発表にも重きを置く。当初は初年度で達成予定であった、病変を自動的に抽出、ADC値に基づき悪性度が高いと予想される領域をsegmentationしカラーコーディング表示するプログラムの開発及び病理診断との比較検討を行う。
血清中に含まれるBリンパ球特異的抑制因子の単離とその免疫疾患への応用

これまで我々は、牛胎児血清から不溶性β-シクロデキストリン(ポリマーβ-CD)を用いて空洞内に包接される分子を精製し免疫抑制活性分画と免疫賦活分画のそれぞれ複数存在することを明らかにしてきた。免疫抑制物質の一つがフタル酸誘導体であることを明らかにしてきたが、ここでは免疫抑制活性の強いもう一つの分画を大量に精製しその実体を明らかにするための研究を実施した。免疫制御因子の牛胎児血清からの大量精製牛胎児血清をポリマーβ-CDとインキュベートし、このものに包接されたいわゆる、ゲスト分子を部分精製し、カラムクロマトグラフィー、薄層クロマトグラフィーにて活性分画を分取し、さらにHPLCにて免疫制御活性を担う物質を大量精製する方法を確立した。得られた純品をNMR、IR、MSをはじめとする各種機器分析にかけ、化学構造の推定及び決定を行った。その結果、複数の制御物質を見いだすことが出来たが、その中で最も大量に含まれていた物質は、コレステロールであった。そのほかコレステロール類似の新規物質も得られたが、量が少なく、構造の決定には至っていない。生物活性の評価免疫活性はin vitroの抗体産生抑制作用並びに自己免疫疾患マウスの自己抗体産生抑制作用で評価した。その結果、メインの物質であるコレステロールはB細胞分化を特異的に抑制し、その結果、抗体産生機能を強く抑制することが明らかとなった。また、in vivoでの自己抗体産生に対してもコレステロールは強い抑制作用を示し、その結果、結節形成の抑制、炎症反応の抑制が認められた。この知見はコレステロールの新たな作用であり、生体でのコレステロールの役割につき再考を促す興味ある情報となろう。インターロイキンとの相互作用に関する検討精製された物質を用い、IL-6依存B細胞SKW株のIgM産生に対する作用を検討した。その結果コレステロールはこれを強く抑制した。IL-6は自己免疫疾患の病理・病状と密接に関係するインターロイキンである故に、これを押さえる物質の発見は自己免疫疾患治療薬開発の面から興味ある知見である。これまで我々は、牛胎児血清(FCS)と不溶性ポリマ-β-シクロデキストリン(ポリマ-β-CD)をインキュベ-トし、β-CDの空洞内に包接されるゲスト分子を精製し、薄層クロマトグラフィ-(TLC)ならびにHPLCにて数種類の、免疫抑制活性画分と免疫賦活活性画分が存在することを明らかにしている。そして、そのうち特に免疫抑制活性の強いフタル酸誘導体を同定し、現在論文として投稿中である。今回は上記知見に基づき、β-CDに包接される免疫修飾物質を単離、同定し、その免疫疾患への応用を目的に、さらに詳細な検討を行なった。(1)市販されている二種の不溶性ポリマ-β-CDを比較した。一つはβ-CDをエピクロルヒドリンで分子量10000以上に架橋された高重合体で、もう一つはβ-CDを固型球状の親水性アクリル樹脂担体に化学結合したものである。抗SRBC抗体応答抑制活性に関し、後者のポリマ-β-CDが優れていたので、その後の実験にはこれを用いた。(2)免疫抑制物質は1/20希釈FCSにポリマ-β-CD50mg/mlを添加し、振とう後、クロロホルム-メタノ-ル(2:1)で抽出するとき最も効率良く得られることが判明した。(3)抗SRBC PFC抑制活性を指標に、本物質の精製を試みた。

即ち、シリカゲルクロマトグラフィ-、薄層クロマトグラフィ-、逆相HPLCを用いて、単一物質まで精製することが出来た。(4)本物質はT細胞依存性抗原に対する抗体応答を抑制したが、T細胞非依存性抗原に対するものは抑制しなかった。また、Con A応答に対し無影響であったが、LPS分裂応答は強く抑制した。この成績は本因子がB細胞特異的に抑制効果を発揮していることを示唆するものである。(5)本因子は、良好なFCSよりも不良なFCSの方に多量含まれていることが見いだされた。本物質は、ペプタイド、核酸の類ではなく、ある種の脂肪酸である可能性が示唆された。今後さらに構造決定まで行なう予定である。本因子はB細胞に対し、特異性を有する新しいタイプの免疫制御因子で、免疫疾患への応用が期待される。これらの成績に関しては論文作成中で近日投稿を予定している。免疫系は、生体の防御機構として中心的役割を果たしており、その不全や調節異常は、癌、アレルギー、ウイルス疾患を始めとする各種感染症、あるいは自己免疫疾患など、今なお治療困難な疾病を誘発することが知られている。従来、上記免疫疾患に対し、免疫賦活剤や免疫抑制剤と呼ばれる薬物が治療効果を挙げている。しかしながら、重篤な副作用を示す例も多く、長期の使用に耐える薬剤は少ない。ところで、先に我々は、in vitroマウス脾細胞抗体産生系において、培地にβ-シクロデキストリン(β-CD)を添加することで、通常リンパ球の培養に必要な10%牛胎児血清(FCS)を用いなくとも1%の添加で最高の抗体応答の得られることを発見した。この条件でリンパ球を培養すると、悪いバッチのFCSも良好なバッチのFCS同様有効に利用出来ること、更には、これまでリンパ球の培養には決して使用出来なかった成牛血清(BS)も有効に使用できるようになる事を見出した。そこで、本研究ではβ-CDに包接されていると推測される血清中の免疫制御物質を同定し、その免疫疾患への応用を試みた。即ち、不溶性ポリマーβ-CDを用い、血清とインキュベート後両者を遠心分離し、処理血清についてはその抗体産生支持能を調べ、一方、ポリマーβ-DCの包接物質は有機溶媒で抽出後、単離・精製し、その免疫活性を調べた。その結果、FCSは良好、不良バッチの如何によらずポリマーβ-DCで処理されると全て良好なバッチに変化し、しかも、2%添加するだけで無処理の良好なFCFCS10%使用時と同等の抗体産生能を加えることが出来、また、リンパ球の性質にも変化は観察されていない。一方、包接物質に関しては、六種類の物質が単離され、その内免疫抑制活性を有するものの一つが構造解析された結果、コレステロールであることが判明した。更にもうひとつの活性の強い物質について現在解析を急いでいる。コレステロールは興味ある免疫学的性質を有する物質の一つであり、本物質代謝と免疫疾患の関連性について研究する必要がある。
セロトニン受容体遺伝子多型のトリプタン系薬剤の有効性に対する影響に関する研究

近年、片頭痛治療薬としてセロトニン1Bおよび1D受容体の選択的アゴニストであるトリプタン系薬剤が開発され、その高い有効性から第一選択薬としての地位を確立しつつある。しかしながら、いずれのトリプタン系薬剤にも片頭痛の改善が認められない患者が30%程度存在することが知られている。本研究ではその原因としてセロトニン1Bおよび1D受容体の遺伝的多型が関与していると考え、現在報告されているセロトニン受容体遺伝子多型の中で、アミノ酸変異を伴うもの(セロトニン1B受容体4種、1D受容体1種)に関してin vitro発現系を用いた機能解析、すなわち各種トリプタン系薬剤に対する感受性の解析を試みた。平成17年度には、野生型、変異型合計7種類のcDNAクローニングを終了し、真核細胞用の発現ベクターへのサブクローニングも完了させ、哺乳類由来の培養細胞であり、セロトニン受容体の機能解析に汎用されているCHOK1細胞およびHEK293細胞に遺伝子導入し、セロトニン受容体の安定発現細胞株の構築を試みたが、機能解析に十分な量のセロトニン受容体の安定発現細胞株を得るには至らなかった。平成18年度には、引き続き野生型、変異型の受容体の安定発現細胞株の構築を継続する一方で、アデノウイルスによる一過性強制発現により結合実験に必要な受容体タンパクを得ることを目的として、クローニングした野生型、変異型のcDNAのアデノウイルスベクターへの組み込みを検討している。受容体の発現を確認後、可及的速やかに変異型セロトニン受容体の機能解析および薬剤感受性を測定し、研究を完了させる方針である。本研究ではその原因としてセロトニン1Bおよび1D受容体の遺伝的多型が関与していると考え、現在報告されているセロトニン受容体遺伝子多型の中で、アミノ酸変異を伴うもの(セロトニン1B受容体4種、1D受容体1種)に関してin vitro発現系を用いた機能解析、すなわち各種トリプタン系薬剤に対する感受性の解析を試みる。すでに野生型、変異型合計7種類のcDNAのクローニングは終了し、真核細胞用の発現ベクターへのサブクローニングも完了している。現在は哺乳類由来の培養細胞であるCHOK1細胞およびHEK293細胞に遺伝子導入し、セロトニン受容体の安定発現細胞株の構築を行っているところである。
小規模多機能ならびに定期巡回随時対応の適正な計画と高齢期の地域居住に関する研究

要介護高齢者の自宅での継続居住を支える中核サービスである定期巡回・随時対応と小規模多機能の普及に向けた課題を明らかにするために、1デンマークF市の訪問介護サービスの実態調査、2小規模多機能と定期巡回の実態調査を実施した。その結果、デンマークではコンパクトで効率的なサービスエリアを確立できていることが確認された。日本での調査からは、定期巡回において、顧客定義とそれを踏まえた普及啓発を通じて安定的な利用者確保、ケアマネジャーとの親和的協働、拠点単位での取り組みが重要な意味をもつこと、通所や短期入所といった外部化されているサービスとの調整に課題があることが明らかとなった。介護を必要とする高齢者の自宅での継続居住を支える中核的サービスとして期待されているのが、包括報酬型の定期巡回随時対応型訪問介護看護と小規模多機能型居宅介護である。両サービスの適切な普及ならびに利用者の居住の安定化を目的に、平成27年度は以下の二つの調査を実施した。1.小規模多機能型居宅介護と定期巡回随時対応型訪問介護看護の利用実態把握調査のためのプレ調査全国7か所(板橋区、横浜市、富山市、京都市、相模原市、長岡市、小田原市)の事業所に対して訪問調査を実施し、事業責任者に対してヒアリングを実施した。ヒアリング項目は、利用者数、要介護度、家族形態、利用回数、利用時間、居住地などの利用者情報、サービス内容、生活援助の提供状況などのサービス情報、介護医療連携推進会議、運営推進会議の開催頻度と開催内容などである。2.デンマークにおけるサービス拠点の適正配置に関する実態把握プレ調査分担研究者は、研究テーマのうち「住居」「サービス拠点」については研究蓄積が多少ともあるが、「活動拠点」についての知見が少ないため、フレーデンスボー市を訪問する機会があったため、主として高齢者を中心とした活動拠点の運営主体、運営状況・内容、地域での配置について、調査のフィジビリティを確認するためのプレ調査を行なった。公共のみではなく、多様な主体が存在していることが分かり、来年度調査の関係構築にも役立った。また、以前に訪問したコペンハーゲン市では民営化が急速にすすんでいたため、都会型の事例として民営化の実態についてエリア分割の視点よりまとめ、当該研究の予備知識とした。さらに、以前に訪問したルーダスダル市についても整理して、当該研究の準備を行なった。平成27年度は研究代表者ならびに分担研究者が定期巡回随時対応型訪問介護看護サービスの実態把握を行うための調査(厚生労働省老人保健事業推進費等補助金老人保健健康増進等事業)に委員として参画した。本研究にとっても有益な内容であったため、そちらに多くの時間を割いた結果、本研究の進捗状況はやや遅れている状況となった。介護を必要とする高齢者の自宅での継続居住を支える中核的サービスとして期待されているのが、包括報酬型の定期巡回随時対応型訪問介護看護(以下、定期巡回)と小規模多機能型居宅介護(以下、小規模多機能)である。両サービスの適切な普及ならびに利用者の居住の安定化を目的に、平成28年度は以下の二つの調査を実施した。1デンマークファクセ市の訪問介護ならびに訪問看護の実態調査デンマークの訪問サービスは定期巡回のように一日複数回の訪問が基本でエリア分け含めて効率的なサービス提供がなされている。人口3.5万人のファクセ市の実態調査を実施した。一週間分の訪問介護利用者(952名)のサービス内容とサービス時間分析、一日の訪問スタッフ(47名)の業務分析ならびに移動ルート分析を行った。結果として、1一週間あたり平均3時間35分のサービスを受けていること、2身体介護と生活支援の双方のサービスを提供していること、3ただし、深夜と準夜は身体介護と食事準備に特化していること、4日中・準夜・深夜で市内を16エリアに分けて効率的なルート作成を行っていることが分かった。2日本F法人における小規模多機能と定期巡回の実態調査東京都下のF法人の両サービスについてデータ収集と職員インタビュー調査を実施した。結果として、1定期巡回は平均要介護度2.8、訪問介護からの移行41.2%、訪問月87.9回、通所月3.9回、短期月3.8回、2小規模多機能は平均要介護度2.5、通所介護からの移行40.0%、訪問月30.3回、通所月13.9回、泊まり月2.9回であり、利用形態に大きな違いがあった。1拠点で双方のサービスを提供しているため、責任者が機能分担を意図的に図っていた。定期巡回については、ケアマネジャーとの連携が支援の質を左右しており、定期巡回にその連携力が求められていることが分かった。本年度はデンマークの調査を予定どうり実施し、分析を3月末までにほぼ完了させた。日本については、東京都下のF法人にて調査を実施し、分析を3月末までに完了させた。F法人の調査で調査方法が確定され、29年度も5月と6月に調査実施をフィックスさせており、順調に進展していると判断した。要介護高齢者の自宅での継続居住を支える中核的サービスとして期待されているのが、包括報酬型の定期巡回随時対応型訪問介護看護(以下、定期巡回)と小規模多機能型居宅介護(以下、小規模多機能)である。両サービスの適切な普及ならびに利用者の居住の安定化を目的に、3年間にわたって以下の調査を実施した。1デンマークF市の訪問介護ならびに訪問看護の実態調査定期巡回はデンマークの訪問サービスをヒントに創設された。日本との類似点と相違点を明らかにするために、人口3.5万人のF市における訪問サービスについて実態調査を実施した。

一週間分の訪問介護利用者(952名)のサービス内容とサービス時間分析、一日の訪問スタッフ(47名)の業務分析ならびに移動ルート分析した結果、1一週間あたり平均3時間35分のサービスを受けていること、2身体介護と生活支援の双方のサービスを提供していること、3深夜と準夜は身体介護と食事準備に特化していること、4日中・準夜・深夜で市内を16エリアに分けていることが分かった。定期巡回と比べて、対象者の幅を広くすることで密度を高めるとともに、より効率的なエリア設定を行っていることが確認された。2日本における小規模多機能と定期巡回の実態調査定期巡回と小規模多機能の双方を同一拠点で運営している3法人を選定し、利用者データと終結者データを収集したうえで、管理者に対して半構造化インタビューを行い、運営基盤確立に見出された概念とカテゴリーを生成し、ストーリーラインを構築した。分析結果から、顧客定義とそれを踏まえた普及啓発を通じて安定的な利用者確保を行っていること、ケアマネジャーとの親和的協働がなされていること、通所、短期入所といった外部化されているサービスとの調整に課題があることが明らかとなった。さらに一連の過程全体において拠点単位での取り組みが重要な意味をもつことが示唆された。要介護高齢者の自宅での継続居住を支える中核サービスである定期巡回・随時対応と小規模多機能の普及に向けた課題を明らかにするために、1デンマークF市の訪問介護サービスの実態調査、2小規模多機能と定期巡回の実態調査を実施した。その結果、デンマークではコンパクトで効率的なサービスエリアを確立できていることが確認された。日本での調査からは、定期巡回において、顧客定義とそれを踏まえた普及啓発を通じて安定的な利用者確保、ケアマネジャーとの親和的協働、拠点単位での取り組みが重要な意味をもつこと、通所や短期入所といった外部化されているサービスとの調整に課題があることが明らかとなった。定期巡回随時対応型訪問介護看護の事業者数は十分な数には至っていない状況にあることが明らかとなったため、研究計画を以下の通り変更する。1追加調査として、平成27年度に別研究で実施した定期巡回随時対応型訪問介護看護サービスの実態把握調査で得られたデータを再分析し、定期巡回随時対応型訪問介護看護サービスの運営特性を明らかにするとともに、普及の阻害要因について検討を行う。2活動拠点/生活利便施設/住居との融合を視野にいれたサービス拠点のデザインガイドの作成については時期尚早と判断せざるを得ないため、本研究では実施を見送る。それ以外は予定どうりに進める。平成29年度の介護報酬改定に向けて、定期巡回と小規模多機能の統合を前提としたサービス体系の制度化が検討されている。これを踏まえ、平成29年度は双方のサービスを実施している3か所の事業所で、ヒアリング調査において追加項目として、両サービスの統合についての意義と課題について、を組み込む。高齢者ケア前年度の調査研究の遅れにより使用額が当初予定額に届かなかった。分担研究者については本人所属先の個人研究費で賄い、2017年度に予定されている海外調査に充てる。デンマーク調査費用が予定額より抑えられたこと、国内視察費用を大学個人研究費で賄ったため。前年度未実施分の調査を実施するための旅費として使用する。
単結晶分光法による電荷共鳴状態の研究

微少ない単結晶の反射率を、広いエネルギ-範囲にわたって、正確に測定出きるように、顕微赤外分光光度計を製作した。これにより、100cm^-の低波数から、35000cm^-の紫外部に到る。広範囲の反射スペクトルが得られるようになった。この結果を、クラマ-スクロ-ニッヒ変換することにより、誘電関数を明らかにすることができるようになり、その結晶の電子構造についての、もっとも重要で基礎的な知識が得られるようになった。研究課題にあげた、電荷共鳴状態とは、同一の原子価状態にある筈の原子の間で、電荷の不足、または過剰な状態が生じ、不均一状態間の電子遷移に由来する励起状態をいう。これは電子の局在を極端に取り入れた考え方であるが、団体の中では、電子が広く運動することにより、エネルギ-バンド構造を作るようになる。その考え方に立つと、電荷共鳴による遷移とは、同一の原子種が作るエネルギ-バンドの、満ちた軌道から、空いた軌道に向いておこる電子遷移である。しかし、一次元の金属性結晶では、電子の局在化が必ずおこるという考え方もあり、その場合には、局在電子の特色を示す、電荷移動型遷移が見出されるようになる。この2年間に、注目されてきた銅酸化物超伝導体と、新しい有機電気伝導性結晶について測定を行い、それでれ上述のメカニズムによる電子励起状態が重要であることを明らかにした。微少な単結晶の反射率を、低いエネルギーの遠赤外部から、可視・紫外部の広い範囲まで測定出きるように、顕微鏡と、フーリエ型干渉計とを組合せて、反射率を正確に測定出きるように、顕微赤外分光計の製作を行った。これにより得る反射率を用い、クラマース-クローニッヒ変換を行うことによって、各単結晶の特定の面について、物質の光学定数を決定出きるようにする。次年度には、製作中の装置が完成し、新しい測定が可能になる。次に試料の温度を変化して、低温でのスペクトルの変化が容易に行えるように、クライオスタットの整備を行った。これにより、50μ×50μ程度の、微少な単結晶の面について、スペクトルの測定が可能となる。測定を行う試料として、従来の有機結晶の場合には、溶媒からの再結晶法により結晶を得てきたが、新たに、酸化物超伝導体の単結晶を得るために、電気炉などを整備した。実際の測定としては、酸化物超伝導体、Ba_2EuCu_3O_<7-δ>、Ba_2YCu_3O_<7-δ>、Bi_2(Ca,Sr)_3、Cu_2O_<8+δ>の結晶について、赤外部に、重要な励起状態が存在することを、明らかにした。すなわち、前二者の結晶については、b軸方向に0.3eVの強い吸収率があり、これがCuOの一次元鎖に由来するものであること、その強度が、酸素量により敏感に変化することが分った。さらに、a軸、b軸の両方の方向に活性の、赤外部反射帯が、0.1eV附近に存在することが示された。後者の結晶は、CuO_2の二次元面しか、含まれていないので、一次元鎖によるものは見出されないが、0.1eVから0.5eVにかけて、ブロードな、反射帯が存在し、これが、酸素の作る、エネルギー帯間の、遷移であることが、明らかになった。これらの結果は、高温超伝導の、メカニズムを明らかにする上で、重要なものと考える。有機色素の結晶においても、電荷共鳴吸収帯が、新たに、見出された。銅酸化物超伝導体の單結晶では、ド-ピングによって生じる伝導性キャリヤ-の示す、ドル-デ型の反射率の外に、赤外部に、強いブロ-ドな吸収率が存在することが明らかになった。このことは、反射率を解析して得られる誘電関数の虚数部に対応する光学的伝導度スペクトルのピ-クとして、見出されたものである。

この吸収帯の出現メカニズムを明らかにするために、銅酸化物イオンのクラスタ-ついて、分子軌道計算を行い、その結果得られた分子軌道を用いて、銅酸化物平面の、エネルギ-・バンド構造を計算して、実測の光電子スペクトルを、よく説明できる結果を得た。この結果により、赤外部に出現する強い励起子帯の原因は、ド-ピングにより酸化され出きた酸素原子が作る軌道の空準位へ、満ちた軌道から遷移が起ることによる。この結果は、銅酸化物超伝導体の、超伝導がおこるメカニズムを考える上で、重要な示唆を与えるものであり、電荷共鳴状態の内容を明らかにした結果となった。有機電気伝導性の結晶では、新しい型の電子供与体である、2.7Bis(Methylthio)-1.6-dithiapyrene(MTDTPY)と、2.7Bis(Methylseleno)-1.6-dithiapyrane(MSDTPY)が作るPF_6、AsF_6塩、TCNQ、クロルアニルなどとの錯体について、反射スペクトルの測定を行った。MTDTPY分子の重なる軸方向に、電導性結晶に特有の、強い反射帯が存在することが明らかにされ、これを解析して、この伝導電子が一次元局存在を示していることを明らかにした。この結果は、伝導性有機結晶の電荷共鳴構造の本質を明らかする上で重要な知見である。またシアニン色素などの結晶でも、電荷共鳴状態が、存在することを、明らかにした。
酸化物高温超電導磁心を用いた発振形トランジスタ論理素子の研究

高温超電導体を磁心として用いた,磁気マルチバイブレータ回路は,マイスナー効果を利用して,入力パルスにより,瞬時にその発振のオン・オフが制御できるためスイッチモジュールとなること,および入力オンパルスの極性を発振の位相で記憶する論理素子となることをわれわれは,これまで報告してきた.今年度は,このモジュールを多数個用いて論理演算するために,多数個のマルチバイブレータ回路の発振周波数を一致させる目的で,周波数引き込みに関する実験を行った.具体的には,多数個のマルチバイブレータ回路の超電導磁心に共通の巻線を施し,交流電流を用いて,その巻線を通じて各磁心に共通の微小起磁力を与える方法と,各磁心を接近させ,異なるマルチバイブレータが生ずる発振磁束を互いに共有させることにより周波数引き込みを行わせる方法の2通りについて検討を行った.いずれの場合についても,マルチバイブレータ間の周波数を一致させることは可能であり,さらにおのおののモジュールを独立にスイッチングさせることが可能であるという結果が得られた.従って,このモジュールを多数個用いて位相による多数決論理演算が可能であるということであり,ニューラルネットワークへの応用が可能である.また,周波数引き込み現象の理論的な解析を行い,引き込みの起磁力と引き込みの周波数範囲の関係について重要な知見が得られた.さらに,多数決論理演算システムとして,3個のモジュールを用いたシステムを構成し,AND回路およびOR回路の動作を確認した.接合型FETと超電導磁心の組み合わせによる,高速発振回路を作製し,40MHzまでの発振を確認した.コイルのQ値と発振条件の関係を解析した結果,発振周波数の上限は100MHz程度であるという知見が得られた.高温超電導体を磁心として用いた,磁気マルチバイブレータ回路は,マイスナー効果を利用して,入力パルスにより,瞬時にその発振のオン・オフが制御できるためスイッチモジュールとなること,および入力オンパルスの極性を発振の位相で記憶する論理素子となることをわれわれは,これまで報告してきた.今年度は,このモジュールを多数個用いて論理演算するために,多数個のマルチバイブレータ回路の発振周波数を一致させる目的で,周波数引き込みに関する実験を行った.具体的には,多数個のマルチバイブレータ回路の超電導磁心に共通の巻線を施し,交流電流を用いて,その巻線を通じて各磁心に共通の微小起磁力を与える方法と,各磁心を接近させ,異なるマルチバイブレータが生ずる発振磁束を互いに共有させることにより周波数引き込みを行わせる方法の2通りについて検討を行った.いずれの場合についても,マルチバイブレータ間の周波数を一致させることは可能であり,さらにおのおののモジュールを独立にスイッチングさせることが可能であるという結果が得られた.従って,このモジュールを多数個用いて位相による多数決論理演算が可能であるということであり,ニューラルネットワークへの応用が可能である.また,周波数引き込み現象の理論的な解析を行い,引き込みの起磁力と引き込みの周波数範囲の関係について重要な知見が得られた.さらに,多数決論理演算システムとして,3個のモジュールを用いたシステムを構成し,AND回路およびOR回路の動作を確認した.接合型FETと超電導磁心の組み合わせによる,高速発振回路を作製し,40MHzまでの発振を確認した.コイルのQ値と発振条件の関係を解析した結果,発振周波数の上限は100MHz程度であるという知見が得られた.
ファイバーワイズ空間の研究

ファイバーワイズ空間を様々な視点から研究し次のような成果を得た。ファイバーワイズホモトピー論に関してはガンマ懸垂空間とガンマ閉道空間の応用としてファイバーワイズ・ホワイトヘッド積とその双対概念の導入に成功した。ファイバーワイズ・ホワイトヘッド積に関する様々な性質を決定した。特に一般化された双線形性、ヤコビの等式等が成立することが証明された。双対概念を用いた研究に関しては定理や証明の細部については完全には双対性が定式化できないことが判明した。このように双対性の壊れる現象を解明するためには様々な双対的な概念をファイバーワイズ位相空間のカテゴリーにおいてさらに深く研究することが今後の課題である。位数q^3(qは素数巾)の移行平面で線形移行補群の中に位数q^3の共線変換群で無限遠直線l_∞上に長さq^3の軌道を持つ平面について次の結果を得た。(1)位数27の移行平面で上記の性質を持つものは、準体平面かシャーク平面のいずれかに限る。(2)位数q^3の移行平面で上記の性質を持つものは、準体平面、desirable平面かelusive平面に限る。(3)desirable平面とelusive平面は有限体CF(q)上のいくつかの関数とGF(q)のいくつかの元を用いて特徴付けられる。無限次元複素空間上の被拡領域の単調増加列の帰納極限に関する性質を調べた。ある強い条件の下で、各被拡領域がクザンIならば極限領域もクザンIとなることがいえる。この条件が弱められないか調べた。量子群の定式化が最近いろいろなレベルで考えられている。Hopf*-代数、C^*-代数のレベルでの定式化は代表的なものである。有限Harr測度をもつHopf*-代数としてのコンパクト量子群の定式化はC^*-代数としての定式化と同様であることを示した。その際富田・竹崎理論が重要な役割をはたす。分類空間の代数的構造および位相的構造についてファイバー空間のコホモロジー論を用いて研究した。ホモトピー論的手法によるLie群論の一般化および有限ループ空間の位相的性質に着目して、主にfake Lie群などを調べるgrnus問題に関する研究をした。またコンパクトLie群の分類空間のカテゴリーでのpairingの理論も研究した。通常のリーマン多様体における共形変形と射影変形および統性多様体のα-共形変形を特殊な場合として含む「一般化された共形変形」を定義し、その幾何学的な性質を調べた。この一般化された共形変形によって不変に保たれるテンソルについて調べ、平坦な統制多様体に変形されるための必要条件を与えた。
明治・大正期文学の内面叙述における「ジェンダー・トラブル」に関する総合的研究

2018年度は著書・論文として発表できたものはなかったが、大学の漱石文学の講義のサブテーマを「ジェンダー・トラブル」として、ほとんどの長編小説をこのテーマで論じ切ってみた。そこで、大まかな枠組みを手に入れることができた。たとえば、晩年の漱石自身が失敗作とした『虞美人草』の藤尾は、東京帝国大学の主席に与えられる恩師の銀時計の向こうを張って金時計で、自分の結婚相手を手に入れようとする。これはある種のジェンダー・トラブルということができるが、漱石はこの小説を跡継ぎの甲野に統括させ、藤尾のジェンダー・トラブルを許さなかったのが失敗の原因だという見方が可能なのである。一方で、『虞美人草』以前の小説の『草枕』は、これまで写生文に託した漱石の芸術論として読まれてきたが、ここにジェンダー・トラブルが起きていると見ることができることがわかった。前田愛が画工と那美とのやり取りを読書論として論じて以来、それが定着した感がある。しかし、「筋」を読みたがる那美と、「筋」を無視した読み方を好む画工との間には、まさにジェンダー・トラブルが起きている。この場合の「筋」とは物語とプロットの両方を指すが、それは因果関係によって統括されている。画工の好みは小説の一貫性を否定している。当時、女性には統一したアイデンティティがないとされていたことを考えれば、那美の読み方こそが男性ジェンダーであり、画工の好みは女性ジェンダーと見ていい。芸術論上のジェンダー・トラブルが起きているのである。書くの如く、漱石のすべての長編小説はジェンダー・トラブルという枠組みで論じることができる。これを、基本構造として、以後は、明治・大正期の他の小説について論じることになる。予定にあった、漱石文学をジェンダー・トラブルで読む枠組みは構築できたので、最低限の到達点までは来ている。しかし、それを活字化できなかったし、文化的な広がりを持って論じることも、他の作品に広げることも十分にはできなかったので、100パーセントとはいいがたい。漱石文学のジェンダー・トラブルは、男女の関係だけでなく、たとえば芸術論のように、実に様々な局面に表れている。それだけに、ジェンダー・トラブルの枠組みの応用可能な範囲は広がった。そこで、それらのファクターを文化的・文学的に広げたい。漱石に関してだけなら、新書の刊行も視野に入れている。当該年度は、漱石の初期文学を中心に分析を行った。その結果わかったのは、『吾輩は猫である』ではかなりはっきりしたウーマンヘイティングのニュアンスが出ているが、同じ時期に書かれた『草枕』では、すでにジェンダー・トラブルの要因が見られるということである。本はどこから読んでもいいという洋画家と那美とのやりとりがある。ここは漱石の芸術論(物語性の否定=因果関係の否定)を小説中に披歴した箇所として理解されている。しかし、「筋を読まなけりゃ何を読むんです。筋の外に何か読むものがありますか」という那美の言葉に、洋画家が「余は、矢張り女だと思った」場面は意義深い。なぜなら、当時、女性には「矛盾」という形容が一般的で、女性は因果関係を踏まえた統一的なアイデンティティを持たないと思われていたからだ。洋画家が物語の「筋」を否定し、那美がそれを肯定していることは、男性がアイデンティティを否定し、女性がアイデンティテを肯定することにつながる。芸術論において、男女の逆転、すなわちジェンダー・トラブルが起きている。朝新聞入社代一作の『虞美人草』にウーマンヘイティングが顕著に表れていることは、もはや定説ともなっている。家父長制を背景に、女性の自我と自由な選択を徹底的に否定しているからである。しかし自作の『坑夫』では、青年に「矛盾」という言葉で「人間存在の在り方」を語らせている。すなわち、漱石は青年を書きながら、その実女性を書いてしまっていた。それがはっきりするのは、あるいは漱石がそれをはっきり意識したと推測させるのは、小川三四郎が美禰子の不可解な行動にであって、「矛盾だ」と口にしたときだろう。このように、この時期の漱石文学のジェンダー・トラブルは揺れている。しかし、それがために「矛盾」という言葉やその要素を含んだ場面がジェンダー・トラブルのリトマス試験紙の役割をはたすことがわかった。『坑夫』にジェンダー・トラブルの要素が見られることはすでに分析済みだったが、男性が女性を「観察」し続けると思われていた『草枕』にもジェンダー・トラブルの要素が発見できたことは大きい。やはり、「矛盾」という言葉か概念が、重要だと再認識した。初期の漱石文学には家父長制に強く振れた作品と、ジェンダー・トラブルの要素が揺れがあるので、かえって見分け方がはっきりした。これは、大きな成果である。今後、同時期の他の作品を分析するための基本装置が出来上がったと言える。

一方で、『虞美人草』以前の小説の『草枕』は、これまで写生文に託した漱石の芸術論として読まれてきたが、ここにジェンダー・トラブルが起きていると見ることができることがわかった。前田愛が画工と那美とのやり取りを読書論として論じて以来、それが定着した感がある。しかし、「筋」を読みたがる那美と、「筋」を無視した読み方を好む画工との間には、まさにジェンダー・トラブルが起きている。この場合の「筋」とは物語とプロットの両方を指すが、それは因果関係によって統括されている。画工の好みは小説の一貫性を否定している。当時、女性には統一したアイデンティティがないとされていたことを考えれば、那美の読み方こそが男性ジェンダーであり、画工の好みは女性ジェンダーと見ていい。芸術論上のジェンダー・トラブルが起きているのである。書くの如く、漱石のすべての長編小説はジェンダー・トラブルという枠組みで論じることができる。これを、基本構造として、以後は、明治・大正期の他の小説について論じることになる。予定にあった、漱石文学をジェンダー・トラブルで読む枠組みは構築できたので、最低限の到達点までは来ている。しかし、それを活字化できなかったし、文化的な広がりを持って論じることも、他の作品に広げることも十分にはできなかったので、100パーセントとはいいがたい。30年度の計画としては、むしろ明治30年代の作品に戻って、ジェンダー・トラブルの要素があるのかないのか、あるとすればどういう形として現れるのかを分析する。いずれにせよ、基本軸は漱石文学である。漱石文学のジェンダー・トラブルは、男女の関係だけでなく、たとえば芸術論のように、実に様々な局面に表れている。それだけに、ジェンダー・トラブルの枠組みの応用可能な範囲は広がった。そこで、それらのファクターを文化的・文学的に広げたい。漱石に関してだけなら、新書の刊行も視野に入れている。