hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
南九州の縄文文化を一掃した拡散型火砕流の流動機構の研究

標高1500mを超える高地では、層厚が80cm程度で、下半分にサージ状の堆積物を有して居た。また。苦鉄質火山ガラスが基底部から混ざっていることが確認され、他地域の初期の珪長質ガラスのみからなるマトリックスと構成物が異なるが、層厚が厚いことから初期の火砕流が堆積しなかったとは考え難い。従って、屋久島では、地形の影響を受けて、山を駆け上がる一方、上がりきれずにflow backした火砕流が存在したことが推定される。また、平坦な基盤地形の上に堆積した種子島の幸屋火砕流は、上位に堆積するアカホヤ火山灰の直下に火砕流が認められない地点があり、地形的起伏の少ない基盤地形上では、火砕流が通過してしまったことが推定された。VEI 5の池田カルデラでは、噴煙柱が崩壊し火砕流を形成いた後、地形的な低所には重力流として、高所には火砕サージに移行したことが明らかになった。伊豆諸島神津島838年噴火においても、地形的障害が火砕流の流動様式に影響を与えることが岩相変化より明らかになった。以上のように、流走する火砕流に対する地形の影響は、その堆積物の岩相や層序に対して大きな影響を与えることが明らかになった。火山ガラス組成を用いて,給源を取り巻いて分布する鬼界アカホヤ噴火噴出物の対比を行った.一連の噴出物に含まれる火山ガラスは高SiO2ガラスと低SiO2ガラスの2種類からなる.幸屋火砕流噴出の初期には,高SiO2マグマのみが噴出し,給源近傍の竹島火砕流堆積物の下部並びに,海を渡った九州島、種子島、口江良部島に幸屋火砕流堆積物の下部を堆積させた.幸屋火砕流噴出の途中で,低SiO2マグマが混合し始め,幸屋・竹島火砕流堆積物上部以降には縞状軽石や低SiO2火山ガラスが含まれる.幸屋火砕流からは低SiO2マグマを含む細粒物が排出され,アカホヤ火山灰として堆積した.鬼界カルデラを取り巻く全ての地域での試料採取が順調に進んだことにより、給源を取り巻く全ての方向で、噴出物の層序を構築する事が出来た。また、巨大噴火の発生頻度に関して、ワイブル関数を用いて、噴火様式により異なるワイブル関数で頻度を表す事が出来た事により、巨大噴火の発生メカニズムに関して制約条件を設ける事が出来た。火山地質学本研究の最終年度に当たるので、鬼界カルデラを形成した幸屋火砕流の噴火を復元し、拡散型火砕流の特徴と噴出過程について統一的な形成モデルを構築する。給源カルデラのカルデラ壁北側に位置する薩摩竹島において幸屋火砕流の最も厚く堆積している露頭から試料を採取することが出来たことにより、幸屋火砕流堆積物中の珪長質火山ガラスと苦鉄質火山ガラスの量比の垂直変化を詳細に知ることが出来た。従って鬼界カルデラ形成に係る幸屋火砕流の噴出物について精度の良い時間軸を設定することが出来たと考える。鬼界カルデラは、現在ほとんど海中に没しているため、唯一陸化している薩摩竹島、薩摩硫黄島のみが、給源近傍の情報を有している。カルデラ北方の九州島に到達した幸屋火砕流は、珪長質ガラスから苦鉄質ガラスへの垂直変化が認められることから噴火初期の火砕流が到達していることが予想されたが、種子島の北部では、幸屋火砕流が分布しない地域が存在することから、全方位に火砕流が同時に噴出したとは考えにくい。今後は、種子島や屋久島などカルデラから南方に分布する幸屋火砕流堆積物においても火山ガラスの化学組成の垂直変化を調べ、方位毎に指向性があるのかどうかを検討し、噴出機構を議論する予定である。火山ガラスのEPMA分析の機器使用のための費用が予定よりも低額であったため、7047円の余剰が生じた。第2年度、種子島、屋久島などにおいて採取予定の幸屋火砕流堆積物のマトリックスに含まれる火山ガラスのEPMAによる化学分析の費用に使用する予定である。
日本の居宅における外国人家事介護労働の稼働性の循環型実証研究とその国際比較

本研究の研究実績の概要は、5区分の調査研究に基づいている。1.送り出し国における外国人家事介護労働者の事前教育内容の構築。2.上記1の実施。3.日本国内在宅におけ稼働。4.上記3のモニタリング評価。5.総合的評価(全過程における修正点と課題)。以上の1および2の段階では、フィリピンのミンダナオ国際大学の学生男女計15名が対象。3.4.5の段階は受講学生から男女1名計2名を選抜、日本国内で稼働しモニタリングと評価を行った。1.2はフィリピンミンダナオ国際大学、3.4は、岡山県倉敷市内の高齢者サービス付き住宅と愛知県半田市内介護保険事業者の在宅内で実施。5は、受け入れ事業者の評価記録とインタビューおよび調査者記録をもとに現地大学と協働した。結果概要:1.2=事前教育は、A家事能力(日本料理、掃除、洗濯等)、B介護能力(軽度要介護者)、C日本語能力(日本語能力試験JLPTレベルN4)、D日本文化社会理解、以上の4分野で90時間1ヶ月間に実施。各分野5段階評価(1=よくできる、5=ほどんどできない)は、事前教育平均点=A/1.9 B/3.5 D/0.8で、選抜者女性A/4 B/4 C/N4 D/3,男性A/2 B/3 C/N4 D/1だった。3.4=稼働は約8時間/1日、10日日間、対象者延10名。総じて業務上故障は生じなかった(男性は3日間会話に支障があったが、その後支障は解消した)。特に掃除・洗濯・介護については極めて良好であった。5=支援対象者が軽度要介護者で受容的であったこと、学生が積極的であったこと等プラス側面があったが、事前評価の高低との相関性は見られなかった。ホスピタリティーも高く利用者から相当な高評価を得た。本調査の範囲において、日本語はN4で十分、事前教育の体系化と日本国内での研修を含む継続的フォローが課題となると考えられます。本研究の主たる目的は、日本の居宅においての家事介護の仕事を外国人がどの程度できるのか、またそのための課題は何なのかを明らかにすることであり、26年度はつぎのような調査研究を行った。1香港におけるインドネシア人とその他外国人による在宅家事労働実態の実地調査、2フィリピン共和国ダバオ市の大学と恊働した、日本の居宅における家事介護労働のモニタリング調査。この2は、2-1)来日前の事前教育研修と2-2)来日後の居宅家事介護稼働性の実地モニタリング調査に区分して実施した。これらの概要は、以下のとおりです。1香港中文大学と恊働して実施。香港において、インドネシア出身家事労働者への聞き取り調査+NGO外国人家事労働者権利擁護相談内容の調査と聞き取り調査を実施した。外国人家事労働者受入れがもっとも早かった香港においてもなお当該労働者への権利侵害状況が生じている。その原因は、斡旋事業者による搾取、当該政府による外国人労働権利擁護政策の不徹底、労働者自身による関連情報認識の不足、等が主である。他方、近年当該労働市場の成熟により、権利侵害案件は減少しつつある。加えて、中国(本国)からの「移民」が家事労働に従事した権利侵害事件が増加傾向にある。2ー1)日本における居宅モニタリングの主たる評価内容は、日本語能力、家事能力、介護能力、社会文化認知度、4点であり、この点について個人の事前能力評価と研修をダバオ市の大学で実施した。2-2)フィリピン人モニター男女計2名を招聘。岡山県倉敷市のサービス付き高齢者住宅、愛知県半田市のNPOデイサービスと居宅サービスの2カ所で、約2週間弱ずつそれぞれモニタリング調査を行った。受け入れ先の機関団体の評価は、おおむね良好である。一連の詳細な検討は今後行うが、とくに日本語については重要であり、「家事(介護)支援を念頭においた事前教育」が焦点化された。2.上記1の実施。

総じて業務上故障は生じなかった(男性は3日間会話に支障があったが、その後支障は解消した)。特に掃除・洗濯・介護については極めて良好であった。5=支援対象者が軽度要介護者で受容的であったこと、学生が積極的であったこと等プラス側面があったが、事前評価の高低との相関性は見られなかった。ホスピタリティーも高く利用者から相当な高評価を得た。本調査の範囲において、日本語はN4で十分、事前教育の体系化と日本国内での研修を含む継続的フォローが課題となると考えられます。26年度は、諸外国の実態および日本国の居宅において外国人の家事介護労働のモニタリングを試行的に実施する時期にあてている。香港においては、本研究以前の研究成果を利用してフィリピンとインドネシア以外の諸外国労働者の実態も含め、聞き取り等の調査を行うことができた。フィリピン人モニターの事前能力評価および事前教育、その方々の招聘と日本居宅の家事を中心としたモニタリング調査の実施によって、居宅家事労働のために、どのような事前教育と評価レベルが必要なのか、その当たりを付ける内容について、具体的な成果を得ることができた。事前教育内容を26年度研究の成果をもとにブラッシュアップし、さらにボリュウムアップする。日本語レベルについては、N4から3を範囲にモニターを募集し、他のレベルとの比較を行っていく。事前教育の方法については、現地での教育内容とカリキュラム構築についての研究を、「日本居宅においてより稼働性つまり効率的実効的に仕事ができること」を目的にして、具体的に進展させていく。居宅のサービス利用者が、外国人家事支援の内容をどのように評価するのか、ということを加えることで、双方向のモニタリングを行っていく。とくに日本語能力の重要性が明らかになったことを重視しつつ、日本語検定のレベルを基本としながらも、「居宅における家事支援労働」にフォーカスした事前教育を念頭に、一定特化した教育プログラムを簡便、平易、効率的教育研修を念頭に構築することにチャレンジしていく。これは、送り出し国の現状を直視したうえで、事前教育プログラムを工夫し組み立てることである。つまり、送り出し諸国は概して経済水準は高くなく、たとえば教員の確保、教育内容と施設、受講費用、インターネット環境などは、日本の恵まれた環境のなかから外国人労働者教育に条件付けするのではなく、送り出し国内で最大限に実施可能なプログラムの策定、ということを意味している。東アジアの家事支援労働者受入れ国を主として、日本居宅におけるフィリピン人モニタリング調査結果と比較をはじめていく。
近代日本の地方都市における都市計画と都市住民の社会史的研究-戦間期の金沢を中心に-

前年度の史料収集とデータ分析をもとにして、研究成果を公表するというのが、本年度の目標であった。概ねその目標は達成できたと言えるであろう。例えばジェレミーは、2005年11月に催された北陸都市史学会と都市史研究会開催のシンポジウムにおいて、金沢市が1932年に主催した「産業と観光の大博覧会」の政策的意図について研究発表を行った。その内容は、博覧会は地元住民に対して金沢市はこれからモダンな産業都市を目指すことを宣伝しようとするものであるということと、その一方で開催直前に起こった上海事変や満州国建国の影響を受けて、軍国主義的な言説を宣伝する役割も担ったというものであった。この研究発表の成果は、2006年11月刊行予定の『年報都市史研究』14号に掲載される予定である。一方能川は、前年度の調査の結果をもとに、金沢で発生した1918年米騒動に関する研究成果を論文「地方都市金沢における米騒動と社会政策-19111923年-」にまとめることができた。その内容は、まず第一章で、日露戦後の金沢における米価高騰と外米廉売について述べ、続く第二章では金沢市による外米廉売と俸給生活者の生活難問題を視野に入れて、金沢で発生した米騒動の複合的な性格を明らかにし、そして第三章では、米騒動後の金沢における社会政策の運用について展望を述べ、最後に地方都市ジャーナリズムと中間層との結合関係や外米供給問題に注目することの重要性を指摘するというものである。この論文は、近日刊行予定の橋本哲哉編『近代日本の地方都市』に掲載されることになっている。次年度(2005年度)に研究発表をするための基礎作業に専念し、ジェレミー・能川共に史料の収集と整理に取り組むというのが、本年度の目標であった。例えば、ジェレミーは、1930年代に唱えられた「大金沢論」と、朝鮮・満州などとの対岸貿易を視野に入れた開発構想との関連を知るために、昭和初期に金沢で催された産業と観光の博覧会に注目し、それに関する史料の収集を開始した。また、ジェレミーは金沢市からの委託を受けて、「対日空襲における中小都市の目標設定に関する研究-金沢はなぜ空襲を免れたのか?-」というテーマで、金沢が空襲の被害を免れた事情に関する調査にも取り組み、金沢は文化財が豊富であったために空襲を免れたというのは根拠のない俗説であること、そして、金沢市には重化学工業が発展していなかったことや米軍の対日空襲戦略が途中で変更されたことの結果、金沢市は空襲の被害を免れたとの仮説をレポートにまとめることができた。一方、能川は、金沢で起こった1918年米騒動や、昭和初期の金沢における上水道敷設事業、そして戦後の金沢における都市計画に関する史料調査に取り組み、石川県立図書館・金沢市立図書館を訪問して史料を収集した。その結果、上記三つの歴史的事実に関する経過をまとめ、『金沢市史通史編3近代』(2005年度刊行予定)に掲載される予定の原稿を提出することができた。また、能川は、大阪市公文書館において、大阪で起こった1918年米騒動に関する史料も収集し、大都市との比較の視点を導入しながら、金沢における米騒動を分析しようとしている。その成果は、2005年度刊行予定の橋本哲哉編『近代日本の地方都市』に掲載される予定である。
口腔粘膜固有層に存在する組織幹細胞の特性解析と局在の同定

口腔粘膜は、咀嚼の補助や口から侵入する有害刺激に対し障壁として機能するだけでなく、水分・電解質の体内バランス、体温調節など生体の維持に重要な機能も担っている。口腔粘膜がこれらの機能を恒常的に維持するためには、常に新しい健康な細胞が供給され続けていなければならないが、これを実質的に担うのが口腔粘膜に存在する組織幹細胞であると考えられている。しかしながら、口腔粘膜の組織幹細胞の特性や局在についてはこれまでに明らかになっていない。一方、口腔粘膜と構造的に類似点が多い皮膚組織においては、組織幹細胞の特性解析が比較的進んでおり、神経、骨、軟骨、脂肪への分化能を持つことが示されている。そこで、本研究では皮膚の組織幹細胞を比較対象として、口腔粘膜に存在する組織幹細胞の特性解析を行うこととした。まず、培養に適した培地を明らかにするために、BALB/cAJclマウスの口腔粘膜由来細胞を皮膚組織幹細胞用の無血清培地((DMEM/F12=3:1)+2% B27supplement+40ng/mlbFGF+20ng/ml EGF)と血清入り培地((DMEM/F12=3:1)+10% FBS)で培養を行った。その結果、口腔粘膜由来細胞は無血清培地では殆ど増殖しないが、血清入り培地ではよく増殖することが明らかになった。続いて、血清入り培地で培養した1継代目の口腔粘膜由来細胞のフローサイトメトリー解析を行ったところ、30%程度の細胞が幹細胞様の表面抗原発現(CD11b(-),CD45(-),CD29(+),Sca-1(+))を示すことが明らかになった。一方、同様の条件で培養した皮膚由来細胞には、同じ表面抗原発現を示す分画が45%程度含まれていることが示された。これらの結果から、口腔粘膜の組織幹細胞は皮膚の組織幹細胞と異なり、無血清培地での選択培養は困難であるが、血清入り培地で口腔粘膜由来細胞を培養した場合には、そこに30%程度含まれていることが示唆された。
糖尿病性腎症病態におけるヘパリンコファクターIIの臨床及び分子生物学的意義の解明

セリンプロテアーゼ・インヒビターであるヘパリンコファクターII(HCII)が、プロテアーゼ・アクチベータ・レセプター(PAR)のシグナルを効果的に抑制することで、心血管病変進展抑制や糖代謝の恒常性に寄与することが明らかとなってきた。したがって、HCIIは、腎保護効果作用を有する可能性があるが、HCIIと慢性腎臓病(CKD)の関連、特に糖尿病性腎症における意義についての検討はされていない。そこで、糖尿病性腎症発症・進展におけるHCIIの臨床的意義およびその分子メカニズムを明らかにする目的で、糖尿病患者の血漿HCII活性と腎障害度の解析に加え、HCII変異マウスにおける糖尿病性腎症の病態解析を行う。
近世における漢語学習の容態-琉球官話と唐話の比較研究

琉球で使われていた官話が中国のどの地域の言語を反映しているのかを探るため、琉球における関連資料の精読と、ヨーロッパ人宣教師の手になる資料とその基礎文献の収集を行うことが本研究の目的である。前年度においては、琉球における官話資料の一つである李鼎元の『琉球訳』についての考察を行い、唐話関連の資料の収集、分析を行った。それに加え、官話に関する欧州資料の文献収集・調査も併せて行った。今年度においては、特に清朝の中国語官話資料であるJ.H.M.de Premare(中国名:馬若瑟)のNOTITIA LINGUAE SINICAE(『中国語ノート』1728年出版)について、そのラテン語の原文を1847年に出版されたJ.G.Bridgmanの英語版(The Notitia Linguae Sinicae of Premare)と対照し、その異同を精査した。中国語ノートの版本について、完本として出版された以前の版本についても文献収集と基礎的な校勘作業を行い、その成立過程を考察した。また、同時代、あるいは後生における中国語ノートの評価を調査するため、該書に関して記述した文献の収集につとめた。今回の研究においては、唐話関連の資料の研究に関しては、資料収集のみにとどまり、文献ごとの詳細な分析は時間的、予算的制限から行うことができなかった。日本・琉球・中国・欧州における中国の官話の比較研究は今後の課題としたい。今年度の研究においては、琉球で使われていた官話が中国のどの地域の言語を反映しているのかを探るため、琉球における関連資料の精読と、ヨーロッパ人宣教師の手になる資料とその基礎文献の収集を行った。琉球の官話に関しては、特に、1800年李鼎元によって編纂された漢語・琉球語辞書である『琉球譯』を基礎資料として「『琉球譯』の基礎音系」と題し、琉球譯に反映されている漢字音について考察した。その結果、『琉球譯』は編者李鼎元の出身地・四川省の方言は反映されておらず、入声の使用状況、ハ行音、ナ行音、ラ行音等に対する漢字の使用傾向から中国の南京の方言を基礎として、福建方言の言語が混入していることを指摘した。また、本書に反映した「琉球語」は一般人が使用するそれではなく、知識人によって使われる漢文訓読語であることを指摘した。また、これに加え、中国本土で使用されていた清代の官話資料に関して文献の調査と収集を行う。とりわけヨーロッパ人宣教師による官話資料は豊富で、そこで記述に用いられる言語に関しても、ラテン語、フランス語、ドイツ語、イタリア語と多くの言語が用いられており、それらを精読するための基礎文献の収集も併せて行う。なかでもTheophilus Gottlieb Siegfried Bayer (1694-1738)によって編纂され、1730年に出版された官話資料MVSEVMSINICVMに収録されているGrammatica Linguae Sinicae Popularis in Provincia Chin Chev(「?州における民衆の中国語文法」)について、その声調記述に関して論文を執筆した。本論においては10のモードに分類された宣教師の声調記述について、その言語解釈の違いを論じ、現代語との比較、検討を行った。また、言語系統の全く異なる漢語文法をラテン語の文法的枠組みで詳論した同書の文法記述に関してもその特徴を論じた。
プロテオミクスの手法を用いた子宮頚部腺癌の発症に関わる癌抑制遺伝子の同定

子宮頸がんは扁平上皮がんの組織型を主とした悪性腫瘍であるが、近年、腺癌の発症が増加している。この子宮頸部腺癌は通常の扁平上皮癌と比べて、若年者に多く発症する傾向があり、その予後も扁平上皮癌と比べて不良であるとされる。子宮頸がんの発症には通常その約95%においてヒトパピローマウイルスの感染が関与するとされている(文献1)。子宮頸部扁平上皮癌では、検出されるヒトパピローマウイルスは16型がもっとも頻度が高いことが知られ、一方子宮頸部腺癌では検出されるヒトパピローマウイルスは18型がもっとも頻度が高いことが知られている。子宮頸部扁平上皮癌と子宮頸部腺癌ではそれ以外にもいくつか黒なる臨床像があり、後者では前者に比べ、発症年齢が若年であること、臨床的予後がより不良であることが知られている。一方、18型のヒトパピローマウイルス感染陽性の子宮頸部腺癌は16型ヒトパピローマウイルス感染陽性の子宮頸部扁平上皮癌に比べ有意に不良な予後を示すことより、18型のヒトパピローマウイルスは16型ヒトパピローマウイルスに比べ、強い癌化能を持つと推測される。ヒトパピローマウイルスはE6およびE7という二つの座遺伝子をもつ。それらの遺伝子産物であるE6,E蛋白はそれぞれヒトの癌抑制蛋白p53,pRbと結合し、それらの癌抑制蛋白の機能を阻害することで癌化に寄与すると考えられる。E6蛋白はp53と結合する際にヒトの細胞蛋白であるE6APを必要とする。E6APはubiquitin-protein ligaseであり、E6蛋白はp53およびE6APと3量体を形成し、ターゲットとするp53に分解のマーカーとなるubiquitinを付加し、枝状にいくつものubiquitinを付加されたp53はプロテオソームで認識され、分解を受ける。本研究において、用いた分子生物学的手法は大腸菌の中でGST fusion蛋白としてE6APを発現させ、GST fusion蛋白としてE6蛋白を発現し、GST pull-down法により、その結合蛋白の同定を試みた。細胞抽出液として、ヒトパピローマウイルス陰性の細胞株を用いた。このGST fusion E6蛋白に選択的に結合する蛋白を銀染色をしたSDSゲルから切り出して、ペプチドマススペクトロメトリー(PMF)解析により解析した。本研究により、新規に同定されたE6の結合蛋白は乳癌において遺伝子の欠失が報告されているdeletedin breast cancer-1 (DBC-1)であった。In vitroで発現させたDBC-1はE6の存在下では時間依存性に分解を受けた。DBC-1はアポトーシスの誘導により核移行シグナルを失い、ミトコンドリアに移行し、ミトコンドリアの凝集を来す。DBC-1との結合能は、16型に比べ、腺癌に関連する18型のE6蛋白はより強いことが判明した。細胞内におけるDBC-1の発現は、E6もしくはE6APに対するRNAi導入により著明にup-regulationされることより、DBC-1はHPV陽性細胞において、E6およびE6AP依存性に分解を受けていることが明らかとなった。以上の結果により、HPV陽性の子宮頸癌においては、DBC-1のアポトーシス過程における機能はE6による分解により阻害されており、遺伝子の欠失を認める乳癌同様に子宮頸癌の発癌過怪に重要な働きをもつことが示された。

このGST fusion E6蛋白に選択的に結合する蛋白を銀染色をしたSDSゲルから切り出して、ペプチドマススペクトロメトリー(PMF)解析により解析した。本研究により、新規に同定されたE6の結合蛋白は乳癌において遺伝子の欠失が報告されているdeletedin breast cancer-1 (DBC-1)であった。In vitroで発現させたDBC-1はE6の存在下では時間依存性に分解を受けた。DBC-1はアポトーシスの誘導により核移行シグナルを失い、ミトコンドリアに移行し、ミトコンドリアの凝集を来す。DBC-1との結合能は、16型に比べ、腺癌に関連する18型のE6蛋白はより強いことが判明した。細胞内におけるDBC-1の発現は、E6もしくはE6APに対するRNAi導入により著明にup-regulationされることより、DBC-1はHPV陽性細胞において、E6およびE6AP依存性に分解を受けていることが明らかとなった。以上の結果により、HPV陽性の子宮頸癌においては、DBC-1のアポトーシス過程における機能はE6による分解により阻害されており、遺伝子の欠失を認める乳癌同様に子宮頸癌の発癌過怪に重要な働きをもつことが示された。子宮頸がんは通常扁平上皮がんの組織型を主とした婦人科悪性腫瘍であるが、近年は腺型細胞の異常を含む腺癌の発症が増加している。腺上皮由来の悪性細胞もしくはその前癌病変細胞は通常の細胞診のスクリーニングでは発見しずらく、見落とされてしまうことも多い。また、この子宮頸部腺癌は通常の扁平上皮癌と比べて、若年者に多く発症する傾向があり、その予後も扁平上皮癌と比べて不良であるとされる。子宮頸がんの発症には通常その約95%においてヒトパピローマウイルスの感染が関与するとされている(文献1)。本研究の分担者である中川らの報告によれば、子宮頸部扁平上皮癌では、検出されるヒトパピローマウイルスは16型がもっとも頻度が高いことが知られ、一方子宮頸部腺癌では検出される検出されるヒトパピローマウイルスは18型がもっとも頻度が高いことが知られている。子宮頸部扁平上皮癌と子宮頸部腺癌ではそれ以外にもいくつか異なる臨床像があり、後者では前者に比べ、発症年齢が若年であること、臨床的予後がより不良であることが知られている。子宮頸がんがヒトパピローマウイルス感染を契機として発症するのであれば、これら16型および18型のヒトパピローマウイルス感染はほぼ同時期に起こると考えられる。一方、18型のヒトパピローマウイルス感染陽性の子宮頸部腺癌は16型ヒトパピローマウイルス感染陽性の子宮頸部扁平上皮癌に比べ有為に不良な予後を示すことより、18型のヒトパピローマウイルスは16型ヒトパピローマウイルスに比べ、強い癌化能を持つと推測される。ヒトパピローマウイルスはE6およびE7という二つの癌遺伝子をもつ。それらの遺伝子産物であるE6,E7蛋白はそれぞれヒトの癌抑制蛋白p53,pRbと結合し、それらの癌抑制蛋白の機能を阻害することで癌化に寄与すると考えられる。E6蛋白はp53と結合する際にヒトの細胞蛋白であるE6APを必要とする。E6APはubiquitin-protein ligaseであり、E6蛋白はp53およびE6APと3量体を形成する。
重度視覚障害者における触運動知覚による図形成分としての線の認知に関する研究

本年度は以下の研究1の実施・分析・論文執筆、研究2の実施・分析を行った。研究1点字出版所の技術者における触図作製の工夫に関する実態調査-視覚的な図のよみとりやすい触図化の観点から-目的は、触図作製の専門家における、読みとりやすい触図の作製方法及び観点について明らかにすることであり、日常的に点字出版所において触図の作製に携わっている全国の点字出版所職員を対象に調査を行った。その結果、亜鉛板製版による点図がもっとも作製されることが多かったが、その技術の継承が重要であると考えられた。共通の明文化されたガイドラインはほぼないことが推察された。また、視覚的な図の触図化においては、触図にするか否かの選別と図に盛り込む情報の選別において、(1)内容理解の側面、及び(2)触察難易性の側面の2つの観点が見いだされた。前者については教員の助言が重要であり、後者については点字を使用する触読校正者の意見の尊重が必要であると考えられる。加えて触図作製における表現については、文部科学省著作点字教科書編集資料等において指摘されてきているような、グラフごとの表現方法の違いやグラフに盛り込む線の本数など、いくつかの観点が改めて確認され、今後はこれらの観点からのさらなる検討が必要であることが示された。研究1は「読みとりやすい触図の作成方法に関する基礎的調査-点字出版所職員を対象に-」として日本特殊教育学会において発表した後、論文として障害科学研究に投稿した。研究2交差する点図の2線の識別容易性に及ぼす角度及び分岐する本数の影響研究1において指摘された観点の中から、角度及び線の本数を要因とし、識別容易性に及ぼす影響を実験によって検討した。折れ線グラフ等で識別が必要となる線の交差を簡略化し、線の分岐において線を識別する課題を作成し、対象者15名に実施した。角度及び分岐する本数が識別容易性に及ぼす影響を明らかにした。本年度は初年度として資料の収集に力を入れた。また研究課題に基づき、以下の研究を設定した。研究1視覚障害児童生徒の指導における触図の線の特徴学習指導に使用する触図を作成する際に共通する配慮点や困難点から、教材としての触図に必要な線の特徴を明らかにすることを研究1の目的とした。触図作成時の配慮点・困難点について回答を求める自由記述の質問紙を作成した。日常的に視覚障害教育に関連して触図を作成している人を対象とし、調査を実施した。結果、19名より有効回答が得られた。半数近くの8名が配慮として挙げていたものは、「情報の精選・簡略化について」、「触察の指導について」であった。その他の配慮点は。「線の太さ」、「目盛りの間隔」、「線と線の間隔」、「点間隔」、「点字の位置」等であった。触図の他の作成方法よりも点字プロッタを利用して作成する触図においては特に点種・線種に配慮していることが示唆された。引き続き調査・分析する予定である。研究2交差する点図の線の識別に及ぼす点間隔と点サイズの効果に関する基礎的研究研究2では、直交する2線の識別に及ぼす点間隔と点サイズの効果を実験により検討した。点字を常用する重度視覚障害者9名を対象に、直交した線の識別を含む触察課題を遂行してもらう実験を行った。その結果、所要時間の長さから、ESA721の中点(直径1.5mm)で構成される線と大点(直径1.7mm)で構成される線の組み合わせは触図の線として不適切であることが示された。点サイズ識別課題においては点間隔と点サイズには交互作用が有意であり、同じ点間隔のままで点サイズを変化させるだけでは識別性は上からないことが推察された。本年度は以下の研究1の分析、研究2の課題作成及び予備実験を行った。研究1は日本特殊教育学会第47回大会において「盲児童生徒の指導における触図作成に関する配慮-盲学校教員への調査から-」として発表した。研究1盲児童生徒の指導における触図作成に関する配慮目的は、学習指導に使用する触図を作成する際に共通する配慮点から、教材としての触図に必要な特徴を明らかにすることであった。日常的に教材として触図を作成している教員を対象に行った質問紙調査の結果を分析し、以下の結果と考察が得られた。(1)小学生から高校生まで幅広い年齢の生徒に自作教材として触図が使用されていた。(2)作成技法は点図や立体コピーが用られることが多かった。また、点図においてはPCと点字プリンタが利用されることが多かった。(3)触って分かりやすくするための物理的な表現方法の工夫だけでなく、内容の組み替え・修正の視点も配慮されていた。触図を作成する教員の視点からの特徴が明らかになったことで、触図のlegibilityに影響すると考えられる要因が明確になった。研究2交差する点図の2線の識別容易性に及ぼす角度、点間隔、分岐する本数の効果目的は交差する点図の2線の識別容易性に及ぼす角度、点間隔、分岐する本数の効果を明らかにすることである。刺激課題は点図の線をたどる課題とし、課題の作成法・実験手続きについて、大学教員及び教材作成経験の豊富な盲学校教員に意見を得て検討した。刺激課題作成には、研究1において教材作成にも利用されることの多かった点字プリンタを使用した。

点字を使用する全盲者3名を対象として実施した予備実験の結果、分岐の本数の効果が認められ、分岐が多いほど回答までの所要時間が長い傾向が得られた。実験課題の改善すべき点及び、分析の方向が明らかになった。今後は実験の実施・分析を行う予定である。本年度は以下の研究1の実施・分析・論文執筆、研究2の実施・分析を行った。研究1点字出版所の技術者における触図作製の工夫に関する実態調査-視覚的な図のよみとりやすい触図化の観点から-目的は、触図作製の専門家における、読みとりやすい触図の作製方法及び観点について明らかにすることであり、日常的に点字出版所において触図の作製に携わっている全国の点字出版所職員を対象に調査を行った。その結果、亜鉛板製版による点図がもっとも作製されることが多かったが、その技術の継承が重要であると考えられた。共通の明文化されたガイドラインはほぼないことが推察された。また、視覚的な図の触図化においては、触図にするか否かの選別と図に盛り込む情報の選別において、(1)内容理解の側面、及び(2)触察難易性の側面の2つの観点が見いだされた。前者については教員の助言が重要であり、後者については点字を使用する触読校正者の意見の尊重が必要であると考えられる。加えて触図作製における表現については、文部科学省著作点字教科書編集資料等において指摘されてきているような、グラフごとの表現方法の違いやグラフに盛り込む線の本数など、いくつかの観点が改めて確認され、今後はこれらの観点からのさらなる検討が必要であることが示された。研究1は「読みとりやすい触図の作成方法に関する基礎的調査-点字出版所職員を対象に-」として日本特殊教育学会において発表した後、論文として障害科学研究に投稿した。研究2交差する点図の2線の識別容易性に及ぼす角度及び分岐する本数の影響研究1において指摘された観点の中から、角度及び線の本数を要因とし、識別容易性に及ぼす影響を実験によって検討した。折れ線グラフ等で識別が必要となる線の交差を簡略化し、線の分岐において線を識別する課題を作成し、対象者15名に実施した。角度及び分岐する本数が識別容易性に及ぼす影響を明らかにした。
各種増殖シグナル伝達分子の,肺癌細胞増殖に対する関与度の系統的解析

[背景]Gefitinib(イレッサ)は上皮増殖因子受容体(EGFR)のチロシンキナーゼ活性を阻害する薬剤であり,一部の肺癌において著効を示すことがある一方,重篤な間質性肺炎の原因となることが知られている。最近,肺癌細胞におけるEGFR遺伝子異常の存在とGefitinibに対する感受性がほぼ完全に一致することが報告された.[方法]患者から採取する喀痰,気管支洗浄液など,肺癌診断に使用する臨床検体は癌細胞以外に多量の正常細胞を含み,またEGFR遺伝子は10種類以上の異なった異常形式を取る.これらの点より,臨床検体中を用いてEGFR遺伝子異常を有する癌細胞を検索することは,通常の遺伝子異常の検索と比較して遥かに難易度が高い.[結果]我々は本研究において,PNA-LNA PCR clamp法を開発し正常細胞100に対して癌細胞が1存在するだけでも検出できる感度で,これまで報告された11の異なるEGFR突然変異を検出することを可能とした。日本人から確立された30種類の細胞株を検索したところ、9細胞株が変異を有していた。患者から喀痰,気管支洗浄液、胸水などを用い,56例(腺癌40例、扁平上皮癌10例、腺扁平上皮癌1例,大細胞癌1例、末分化癌4例)からの検体(生組織1例、胸水16例、穿刺細胞診1例、気管支鏡細胞診14例、喀痰5例、パラフィン切片35例,心嚢水3例)を検索した。EGFR遺伝子変異を有したものは10例(67%、1部位変異8例、2部位変異2例),細胞診で良性と判断された3例のうち3例で変異を認め1例は後に腺癌が確定した。[考察]Gefitinibによる副作用死は2.5%にも上り無効と予想される患者への投薬を避けることは重要である。PNA-LNA PCR clamp法はEGFR遺伝子変異を検索するに良好な感度を有し簡便(1時間で判定)であり、非小細胞肺癌の診断や治療に貢献するものと思われる。

患者から喀痰,気管支洗浄液、胸水などを用い,15例(腺癌11例、扁平上皮癌1例、診断未定2例、良性1例)からの検体(生組織1例、胸水5例、穿刺細胞診1例、気管支鏡細胞診2例、喀痰2例、パラフィン切片4例)を検索した。EGFR遺伝子変異を有したものは10例(67%、1部位変異8例、2部位変異2例),細胞診で良性と判断された3例のうち3例で変異を認め1例は後に腺癌が確定した。[考察]Gefitinibによる副作用死は2.5%にも上り無効と予想される患者への投薬を避けることは重要である。PNA-LNA PCR clamp法はEGFR遺伝子変異を検索するに良好な感度を有し簡便(1時間で判定)であり、非小細胞肺癌の診断や治療に貢献するものと思われる。[背景]Gefitinib(イレッサ)は上皮増殖因子受容体(EGFR)のチロシンキナーゼ活性を阻害する薬剤であり,一部の肺癌において著効を示すことがある一方,重篤な間質性肺炎の原因となることが知られている。最近,肺癌細胞におけるEGFR遺伝子異常の存在とGefitinibに対する感受性がほぼ完全に一致することが報告された.[方法]患者から採取する喀痰,気管支洗浄液など,肺癌診断に使用する臨床検体は癌細胞以外に多量の正常細胞を含み,またEGFR遺伝子は10種類以上の異なった異常形式を取る.これらの点より,臨床検体中を用いてEGFR遺伝子異常を有する癌細胞を検索することは,通常の遺伝子異常の検索と比較して遥かに難易度が高い.[結果]我々は本研究において,PNA-LNA PCR clamp法を開発し正常細胞100に対して癌細胞が1存在するだけでも検出できる感度で,これまで報告された11の異なるEGFR突然変異を検出することを可能とした。日本人から確立された30種類の細胞株を検索したところ、9細胞株が変異を有していた。患者から喀痰,気管支洗浄液、胸水などを用い,56例(腺癌40例、扁平上皮癌10例、腺扁平上皮癌1例,大細胞癌1例、末分化癌4例)からの検体(生組織1例、胸水16例、穿刺細胞診1例、気管支鏡細胞診14例、喀痰5例、パラフィン切片35例,心嚢水3例)を検索した。EGFR遺伝子変異を有したものは10例(67%、1部位変異8例、2部位変異2例),細胞診で良性と判断された3例のうち3例で変異を認め例は後に腺癌が確定した。
成人T細胞白血病における高Ca血症発症機序とその特異的制御-細胞接着分子ならびにサイトカイン遺伝子発現の関与-

I. IL-1遺伝子に関する成績1. HTLV-I非感染T細胞白血病株細胞であるJurkat細胞に、IL-1β遺伝子上流とともにHTLV-1感染の産物であるTAX蛋白を挿入して(ATL細胞モデル)CATassayで測定したIL-1β遺伝子活性化はTAX蛋白非挿入群に比して著明に増加した。この際、IL-1β遺伝子上流に結合する転写活性因子の一つであるNFIL-6およびSp-1の結合部位を変異させたところ、TAX挿入群でも活性化は全く認められなかった。2. 1と同様の手法でJurkat細胞に、IL-1α遺伝子上流とともTax蛋白を挿入して測定したIL-1α遺伝子活性は著明に増加したが、IL-1α遺伝子上流に結合するNF-κBの結合部位を変異させたところ、TAX挿入群でも活性化は全く認められなかった。以上の結果より、IL-1の産生には、HTLV-1感染の産物であるTax蛋白が強く関与し、TAX蛋白によるIL-1遺伝子の誘導にはIL-1遺伝子上流へのNFIL-6、Sp-1、NF-κB等の転写活性因子の結合が必須であることが判明した。II.接着分子に関する成績1.破骨細胞による骨吸収は骨芽細胞を介して惹起されることが知られている。ATL細胞と骨芽細胞株細胞であるHOS細胞とのheterotypicな接着によってHOS細胞へのIL-1βmRNAの発現および細胞からのIL-1β産生増強を認めた。2.この発現・産生は細胞接着分子VLA-4,LFA-1等に対する抗体で著明に減少した。以上の結果より、IL-1の産生には複数の接着分子を介する骨芽細胞とATL細胞の接着も強く関与していることが判明した。1)細胞接着分子の関与ATL細胞の内皮細胞とのheterotypicな、組織内の細胞同士のhomotypicな接着が、骨吸収性サイトカインの産生に関与することを確認してきたので、今回は、接着の機序につき検討した。ATL細胞では活性型LFA-1の発現の亢進と、F-actinの著明な重合を認めた。即ち、ATL細胞の接着性の亢進は、インテグリンが既にトリガーされている事に起因する。さらに、ATL細胞は、自発的にMIP等のケモカインを産生し、G蛋白の阻害剤によりF-actinの重合化は抑制され、また、ATL細胞を予め、ケモカインのアンチセンスで前処理すると内皮細胞との接着が抑制された。以上、細胞由来のケモカインがレセプターに結合し、会合するG蛋白を介する細胞内骨格F-actinの重合化を誘導し、インテグリンを活性型に誘導する事によってATL細胞同士、又は内皮細胞との接着がもたらされることを認めた。2)サイトカイン遺伝子発現の関与HTLV-I感染およびATL細胞において、HTLV-Iウイルスreplicationに伴いTax蛋白の細胞内発現により、ヒトproIL-1β遺伝子転写が誘導されることが示された。さらに、ヒトIL-1β遺伝子プロモーター上のNF-IL6及びSpi-1の結合領域にmutationを入れることによリ、Taxのプロモーター誘導はブロックされ、TaxはproIl-1β遺伝子プロモーターのこれらの塩基配列を認識していることが考えられた。さらに、このTaxによる核内転写因子のプロモ-夕ーDNAへの結合誘導は、Tax蛋白とNF-IL6及びSpi-1蛋白が結合することにより、生じていることが明らかとなった。以上、HTLV-1ウイルスDNAにコードされたTax蛋白が核内転写因子との相互作用を介してヒトproIL-1β遺伝子転写を誘導し、骨吸収サイトカインであるIL-1の異常産生をもたらすことが示唆された。I. IL-

1遺伝子に関する成績1. HTLV-I非感染T細胞白血病株細胞であるJurkat細胞に、IL-1β遺伝子上流とともにHTV-I感染の産物であるTAX蛋白を挿入して(ATL細胞モデル)CATassayで測定したIL-1β遺伝子活性化はTAX蛋白非挿入群に比して著明に増加した。この際、IL-1β遺伝子上流に結合する転写活性因子の一つであるNFIL-6およびSp-1の結合部位を変異させたところ、TAX挿入群でも活性化は全く認められなかった。2. 1と同様の手法でJurkat細胞に、IL-1α遺伝子上流とともTAX蛋白を挿入して測定したIL-1α遺伝子活性は著明に増加したが、IL-1α遺伝子上流に結合するNF-κBの結合部位を変異させたところ、TAX挿入群でも活性化は全く認められなかった。以上の結果より、IL-1の産生には、HTLV-I感染の産物であるTAX蛋白が強く関与し、Tax蛋白によるIL-1遺伝子の誘導にはIL-1遺伝子上流へのNFIL-6、Sp-1、NF-κB等の転写活性因子の結合が必須であることが判明した。II.接着分子に関する成績1.破骨細胞による骨吸収は骨芽細胞を介して惹起されることが知られている。ATL細胞と骨芽細胞株細胞であるHOS細胞とのheterotypicな接着によってHOS細胞へのIL-1βmRNAの発現および細胞からのIL-1β産生増強を認めた。2.この発現・産生は細胞接着分子VLA-4,LFA-1等に対する抗体で著明に減少した。以上の結果より、IL-1の産生には複数の接着分子を介する骨芽細胞とATL細胞の接着も強く関与していることが判明した。
下部消化管手術患者のQOL向上のための系統的看護支援方略に関する研究

近年、潰瘍性大腸炎(UC)の治療の一つとして大腸全摘術が行われるようになり、患者の術後の生活に大きく影響している。分割手術を受け、調査に同意の得られた4例を1年間追跡し、体重測定、栄養摂取量調査、安静時代謝量に基づく栄養所要量推定、便中ブドウ糖測定を行った。その結果、空置回腸人工肛門からの栄養喪失が確認され、所要量以上の摂取がないと体重減少をきたすことが確認された。また、脂肪摂取増加を認め、内科的治療時の制限に対する反動と考えられた。術後の脂肪摂取と分割手術における空置ストマ設置中の低血糖様症状に注目し、その実態と関連要因について明らかにすることを目的に、15歳以上で、大腸全摘術後1年以上経過した適格者98名中、書面同意を得た患者91名に、郵送による自記式調査を行った。術後の食事の受け止めや低血糖様症状およびその対処行動に関して選択肢形式および自由回答形式で尋ね、食物摂取内容は簡易食物摂取頻度調査票を用いて調査した。83名より返送があり、80名の有効回答から、食事の脂質エネルギー比(FE比)は男性では25.0±5.7%、女性では29.0±6.1%で、過剰傾向にあった。FE比の多少に関連する要因は男性では明らかでなく、女性では食事や水分摂取に関する困難がある、であった。術後の食事については多くが内科的治療時に比し、制限の軽減を自覚していたが、却って制限がひどくなったものが5例見られた。空置回腸人工肛門を設置した50例では、冷汗、手の振るえ等低血糖特有の症状を経験したものが7例(14%)見られ、関連要因の検討から、予防には摂食間隔を空けない指導と併せ、ストマ周囲皮膚トラブルの心配をせずに飲食ができる装具装着指導の重要性が確認された。空置回腸人工肛門からの水様・泥状便を容易に廃棄できるように、市販の装具に工夫を加え、2名の患者に試用した。自力での処理が容易になり、好評を得た。潰瘍性大腸炎分割手術の過程における空置的回腸人工肛門の時期に関して行われた研究は、検索の結果では水、電解質の喪失についてのものがわずかに見出だされたのみで、栄養に関する検討は見い出せなかった。空置的回腸人工肛門を造設した患者の協力を得て、人工肛門空置時期及び閉鎖後約3月後の両時期に、面接と調査票による食事摂取調査、及び安静時エネルギー消費量の計測によるエネルギー所要量算出を行った。あわせて、便性状と便中ブドウ糖排出量を簡易血糖測定装置を用いて調べた。潰瘍性大腸炎を初めとして、本術式の適応となる患者は非常に少ないため、統計的分析が可能な症例数を蓄積している途上であるが、人工肛門空置時期では、体重増加分を除外してもエネルギー摂取量は所要量よりも多く、閉鎖後は摂取量と所要量の差が少なかった。エネルギー摂取量は空置時期のほうが閉鎖後よりも多くなっていた。また、便中ブドウ糖は便性が水様の場合のほうが泥状の場合よりも多く含まれ、ブドウ糖含有量が高い患者では、エネルギー摂取量が消費量に比して多かった。患者の摂食調査内容の分析では、人工肛門空置後あるいは閉鎖後に脂肪の摂取比率が高かったが、これは患者との面接から、内科的治療に難渋した経験の反動である可能性が推測され、今後、これが一時的な現象かどうかを検討する予定である。

近年、潰瘍性大腸炎(UC)の治療の一つとして大腸全摘術が行われるようになってきた。しかしながら、治療のためとはいえ代償として大腸の機能を喪失することは、人間が生きていくために欠かせない食事や排泄の部分に多大な影響を与え、QOLに大きく影響していると考えられる。また、UCでは外科的治療前の内科的治療期に厳しい食事制限を強いられる場合もある。そこで、術前後の経過において、食事や排泄に関してどのような困難を経験しているのかを明らかにすることを目的として研究を行った。2001年9月から12月までの期間に、Y市民病院外科外来を受診された患者で、文書により研究の主旨を説明し書面によって同意が得られた者に質問票を手渡し郵送により回収した。対象の適格条件は、潰瘍性大腸炎と診断されている、大腸全摘術後1年以上経過、年齢15歳以上とした。除外条件は、永久ストマ造設、他の術後3ヶ月以内、他の疾患(特に癌)を併発、研究の主旨を理解するのが困難、調査協力するには身体的に重篤とした。調査内容は、体調の変化に関しては、1)内科的治療時の食事制限について、2)大腸全摘術後の体重増減・低血糖症状の出現の有無・頻度・程度、3)食事内容の変化および排便状況、4)日常生活上の食事、排泄に関する困難と独自の解決方法、を質問票で選択肢形式および自由回答形式で収集した。また、最近の食物摂取内容を、簡易食物摂取頻度調査票を用いて調査した。対象者の医学データや背景データは診療録から収集した。適格者98名のうち、研究への参加拒否は7名であった。その理由としては、忙しくて時間がない6名、手術をしなければよかったと思っているので元気な人に聞いてほしい1名、であった。現在までにほぼ調査票の回収が終了しており、今後、解析予定である。近年、潰瘍性大腸炎(UC)の治療の一つとして大腸全摘術が行われるようになってきたが、そのことが食事や排泄に多大な影響を与え、QOLに大きく影響していると考えられる。また、UCでは外科的治療前の内科的治療期に厳しい食事制限を強いられる場合があり、術後に過食傾向になるという事例も報告されている。2001年9月から12月までに、Y市民病院外科外来を受診したUC患者で、適格条件を満たす患者に文書により研究の主旨を説明し書面によって同意が得られた者に質問票を手渡し郵送により回収した。除外条件は、永久ストマ造設、他の術後3ヶ月以内、他の疾患(特に癌)を併発、研究主旨の理解困難、身体的に重篤とした。調査内容は、体調の変化は、1)内科的治療時の食事制限への苦痛、2)大腸全摘術後の体重増減・低血糖症状の出現の有無・頻度・程度、3)食事内容の変化および排便状況、4)日常生活上の食事・排泄に関する困難と独自の解決方法、を質問票で選択肢形式および自由回答形式で収集した。理由は、忙しくて時間がない6名、手術をしなければよかったと思っているので話したくない1名、であった。同意の得られた91名中、83名から質問票の返送があり、記入漏れのない男性43名1女性37名の計80名で解析を行った。術後の食行動を検討するために、簡易食物摂取頻度調査票から得られた脂質エネルギー比を用いて、性別・年代別に一般人を対象とした平成12年度国民栄養調査と比較した。
テトラシアノエチレン及び関連化合物のπ酸触媒としての開発

(2)styrene oxideの室温でのメタノリシス反応を評価反応系として、上記化合物(1)及び(2)の触媒機能を調査した。その結果(2e)には活性が認められなかったが、(1)、(2a-d)及び(2f)に程度の差はあるものの触媒活性が認められた。(3)触媒量の(1)の存在下、CH_3CN中で数種のアルデヒド、ケトン類(3)、及びそれらのジメチルアセタール類(4)と各種のシリル系反応剤[R_3Si-Nu](5-8)とC-C結合形成反応が良好な収率で進行し、対応する置換体(10)が生成すること、また、反応剤に(9)を用いると還元体(11)が得られることを見出した。(4)調製及び取り扱いが容易な(2c)を触媒としてDMF中で数種の(4)にPhSHまたはTMS-SPhを作用させると、収率良く対応するmonothioacetal類(12)が得られること、また、この反応はα,β不飽和アルデヒドアセタール類でも何ら異性化を伴わずにα,β不飽和monothioacetal類が得られることを見出した。(2)に触媒活性がせ認められたことは、今後、アルコール部分を修飾することにより様々な機能を有するπ酸の開発に繋がるものと考える。
光学活性大環状配位子を含む遷移金属錯体による生体関連物質の認識

合成目標の大環状配位子をエーテル型からアミド型に変え,合成的研究を行った.すなわち,ネオクプロイン(1)とN-クロロスクシンイミドとを反応させて得られる2,9-ビス(トリクロロメチル)-1,10-フェナントロリン(2)を濃硫酸で処理し,1,10-フェナントロリン-2,9-二酸(3)を合成した.引き続き,化合物3を塩化チオニルで塩素化し,相当する酸塩化物4へと導いた.これを液体アンモニアと反応させることにより2,9-ジカルバモイル-1,10-フェナントロリン(5)を合成した.さらに,アミド5と酸塩化物4とを高度希釈法により縮合環化させようと試みたが,アミド5の回収に終わった.そこで,酸塩化物4と等モルのベンジルアミンとを反応させ2:2の縮合環化反応を行い,引き続き脱ベンジル化することにより目的大環状化合物を得ることを考えた.現在,前段階の縮合環化反応により得られた生成物の構造決定を行っている.平成11年10月に平成11年度科学研究補助金(萌芽的研究)の追加採択の通知が届いてから,設備備品(山善株式会社製中圧分取液体クロマトマトグラフシステム:FLC-254)を発注した.その後,平成12年1月20日にこの機器が納入された.それ以降,この機器の調整・稼動条件最適化・分析条件最適化等を行い現在に至っている.また,合成目的物である光学活性大環状配位子のビルディングブロックの一つとなる発色団サブユニットの合成に取りかかった.すなわち,ジメチルフェナントロリンを出発物質とし,カルボキシル基の導入を行っている.合成目的である光学活性大環状配位子のビルディングブロックの一つである2,9-ビス(2-ヒドロキシエチル)-1,10-フェナントロリンの合成を試みた.すなわちネオクプリンを出発物質とし,N-クルロロスクシンイミドと反応させヘキサクロル体へと導いた.これをメタノール/濃硫酸と反応させ2,9-ジメトキシカルボニル-1,10-フェナントロリンとした.さらにこの化合物を還元・塩素化・シアノ化し,2,9-ビス(シアノメチル)-1,10-フェナントロリンを合成した.今後,エステル化・還元して,ビルディングブロックである2,9-ビス(2-ヒドロキシエチル)-1,10-フェナントロリンへと導く予定である.合成目標の大環状配位子をエーテル型からアミド型に変え,合成的研究を行った.すなわち,ネオクプロイン(1)とN-クロロスクシンイミドとを反応させて得られる2,9-ビス(トリクロロメチル)-1,10-フェナントロリン(2)を濃硫酸で処理し,1,10-フェナントロリン-2,9-二酸(3)を合成した.引き続き,化合物3を塩化チオニルで塩素化し,相当する酸塩化物4へと導いた.これを液体アンモニアと反応させることにより2,9-ジカルバモイル-1,10-フェナントロリン(5)を合成した.さらに,アミド5と酸塩化物4とを高度希釈法により縮合環化させようと試みたが,アミド5の回収に終わった.そこで,酸塩化物4と等モルのベンジルアミンとを反応させ2:2の縮合環化反応を行い,引き続き脱ベンジル化することにより目的大環状化合物を得ることを考えた.現在,前段階の縮合環化反応により得られた生成物の構造決定を行っている.