hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
厳寒地冬季の気象条件における農業気象情報システムの構築と精緻化

冬の気候変動が顕著な寒冷地を対象に、冬の異常気象対策や低温資源の利活用に資するため、我々は1)厳寒・放射冷却卓越条件下の気温低下メカニズムを観測とシミュレーションからの解明し、高精度気温分布推定の手法を得ること2)アメダス積雪深と降水量に解析雨量を用いた高精度積雪深メッシュ推定手法を開発することを目的に研究を進めた。最終的には気象庁予報データも加えて、農研機構メッシュ気象データから気温、積雪深、土壌凍結深を過去+現況に加え、12週間先予測も可能となる厳寒地向けの早期警戒システムを構築した。本研究は冬の気候変動が顕著な寒冷地を対象に、厳寒・放射冷却卓越条件下の気温低下メカニズムの解明と高精度気温分布推定手法、高精度積雪深メッシュ推定手法、土壌凍結深メッシュ気象値を作成および気象庁予報データも加えて、早期警戒システムを構築することが目的である。十勝では冬季の日最低気温の分布は、観測データに基づく解析から、総観場の風の影響を受けた狩勝峠付近の吹き抜けの度合いと関連し、風速は高温域の広さ、風向は高温域の分布の方向に影響を及ぼしていることが推察された。また、気象庁非静力学モデル(JMA-NHM)による数値実験により、空間解像度が細かくなるほど放射冷却条件下の気温の推定精度が大きく改善することがわかった。また、積雪深推定モデルはメッシュ気象システムの気温・湿度・風速・放射および気象庁解析雨量を入力として積雪表面における水収支および熱収支を解き、日々の積雪水量を1kmメッシュで出力し、積雪水量を積雪深に変換するために、アメダス観測点において、積雪水量推定モデルが計算する積雪水量と積雪深の観測値から積雪密度を求め、これを空間補間したもので積雪水量分布を除すことにより、積雪深分布を得る手法を開発した。密度分布を介して推定された積雪深分布は、気象官署・アメダス観測点の積雪深データを単純に補間したものと比較して空間解像度が増しており、観測点のない山間部での分布や、局所的な大雪などが表現されていた。また、任意の気象官署・アメダス地点の積雪深を用いずにクロスバリデーションをおこなった結果、単純な積雪深の補間に比べて推定誤差が減少していた。土壌凍結深については、気温と積雪深から最大土壌凍結深を求めるには推定精度が十分と判断できた。本年度の成果として昨年度開発した積雪深メッシュ推定手法について、改善を繰り返して実運用できる段階に達したことが挙げられる。降雪水量の推定について、湿球温度による雨雪判別・風速による降水量計捕捉率補正によって推定した降雪水量分布を、さらにアメダス観測地点間の平均距離と同程度の半径10kmで移動平均し、推定値に含まれるランダムな誤差や降水量計の型式の違いによる誤差を低減させ、その上、アメダス積雪深より推定される日降雪深を用いて誤差補正をする手法へ改善した。融雪水量は、日単位の熱収支法によって計算していたものを昼間の加熱と夜間の冷却とを再現するため、日値の気象データより気温・風速・湿球温度の昼間平均値および夜間平均値を推定し、半日単位のステップで計算をおこなう方法へ改善した。積雪水量分布と積雪密度については、求めた積雪密度が既往の観測例から見積もられる積雪密度の範囲を超えている場合は積雪水量分布にバイアス補正をかけ、積雪水量推定誤差の蓄積を防ぐように改善した。ここで用いた改善手法により積雪深や積雪水量の推定誤差を低減させることができた。改善した積雪深メッシュを用いて、オホーツク地方で沿岸部での土壌凍結深の推定を試みたところ、推定精度(RMSE)は8.5cmであった。十勝地方の冬季の気温推定について、氷点下を大きく下回る厳寒条件下での1km2の地形因子を考慮したメッシュ気象による気温の推定値は日平均値でも56°C以上高く推定する誤差をしばしば生じる。厳寒条件下の日平均気温は、日最低気温に依存し、日最低気温は標高依存性がないことが明らかとなった。気象力学的モデルによる厳寒地の気温推定精度を向上させるためには、風速・風向の再現性を向上させることが重要でそのためには、地形の再現性を向上が寄与すると考えられた。冬の気候変動が顕著な北海道のような寒冷地を対象に、冬の異常気象対策や低温資源の利活用に資するため、・厳寒・放射冷却卓越条件下の気温低下メカニズムの解明と高精度気温分布推定手法、積雪深メッシュ推定手法、および土壌凍結深メッシュ気象作成手法の開発を目的に本課題に取り組んだ。気温については局地気象気予測の力学モデルである気象庁のJMA-NHMのシミュレーションの複雑地形における空間解像度の向上と予測推定精度の関係を検討した。厳寒期十勝全域を対象にした解析では,格子間隔2 kmのモデルは,概ね5°C以内の差で実測気温を再現したが,谷地形ではモデルと実測の差が大きくなることがあった。一方,格子間隔0.5 kmと高解像化したモデルは,山風といった詳細な風系(風向・風速)を再現し,気温推定精度が向上した。昨年度構築した積雪深メッシュ推定については、降水量計の形式による捕捉率の違いを、北海道に関してはアメダスと官署等とを分離して、それぞれの見かけ上の降雪密度の分布がおおむね一致するような係数を与える方法を採用することで消雪日の推定精度を改善させた。また、融雪促進効果について融雪材散布のアルベド効果を融雪材被覆率で積雪モデルに組み込める形でパラメータ化する方法を開発した。土壌凍結深メッシュは開発した積雪深メッシュと既存の農研機構メッシュ農業気象データの1kmメッシュを用いることで推定可能となる。

ただし、予備解析でメッシュ毎の多層モデルの採用では計算時間を要すなどの問題があったので、まずは、北海道の農業生産者向けにユーザーが指定する地点において土壌凍結深を推定するシステムを一週間先から最大2週間先程度の気象庁から配信される予測データも取り込む形でシステムを構築した。冬の気候変動が顕著な寒冷地を対象に、冬の異常気象対策や低温資源の利活用に資するため、我々は1)厳寒・放射冷却卓越条件下の気温低下メカニズムを観測とシミュレーションからの解明し、高精度気温分布推定の手法を得ること2)アメダス積雪深と降水量に解析雨量を用いた高精度積雪深メッシュ推定手法を開発することを目的に研究を進めた。最終的には気象庁予報データも加えて、農研機構メッシュ気象データから気温、積雪深、土壌凍結深を過去+現況に加え、12週間先予測も可能となる厳寒地向けの早期警戒システムを構築した。積雪深メッシュの改善と論文出版、システムの実用化段階に達したことが評価できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。農業気象厳寒地の気温推定精度向上について研究を推進し、論文投稿の段階に達するようにする。積雪深メッシュ推定については、気象庁予報値を用いる手法を導入メッシュ農業気象データシステムに搭載する。また、これらの改善した気温、積雪深の推定を元に土壌凍結深推定の誤差評価を行う。氷点下気温分布のメカニズム解明、積雪深分布推定手法の開発、土壌凍結深推定手法のいずれも研究は順調に進捗している。特に積雪深についてはメッシュ化手法まで目処がついた点では特に評価できる。当初は契約研究員の雇用を考えており、そのための経費を見込んでいたが、適任者が3年目でようやく見つかり、3年目まで持ち越すことになった。気温、積雪深、土壌凍結の個々のプロセス研究の改善とこれらを統合化した研究を実施する。1)厳寒地冬季気温メッシュ農業気象値の作成2)積雪深メッシュ農業気象値の作成3)土壌凍結深メッシュ農業気象値の作成4)融雪材散布効果の組み込みを中心に取り組む。持ち越した使用額は人件費で主に使用する。当初は契約研究員やアルバイトの雇用を考えており、経費を見込んでいたがこの計画を2年目、3年目以降に持ち越して計画することにした。次年度に持ち越した使用額は人件費に主に使用することになる。
日本語における名詞句と動詞の統合過程に関する心理言語学的研究

日本語の文理解における名詞句と動詞の統合過程に関して、脳波の一種である事象関連電位を用いた研究を行った。従来、日本語文法研究において、非文法的であるとされてきた「二重ヲ格表現」(「太郎が花子に本を読ませた」vs.「*太郎が花子を本を読ませた」)に対して実験を行った結果、統語的逸脱を示すP600成分が観察された。よって、この非文法性に対する生理心理学的な証拠を手に入れることができた本研究の目的は、日本語の文理解における名詞句と動詞の統合過程を心理言語学の観点から考察することである。特に、脳波の一種である事象関連電位(Event-Related Potentials, ERP)を指標として、脳内での時空間特性を検討することによって、文理解に関する理論的・実証的研究を行う。例えば、「太郎が転んだ」に対して、「*太郎を転んだ」ではどのようなERPが惹起されるかを観察することによって、この非文法性がどのような原因によって生じるかを明らかにすることが可能である。なぜならば、形態的・意味的・統語的な逸脱のそれぞれに対応する特定のERP成分が明らかになりつつあるからである。よって、名詞句と動詞の統合が困難である状況を引き起こす原因が形態・意味・統語のいずれか、またはいくつかの組合せであるかが解明できる。特に、脳波の一種である事象関連電位(Event-Related Potentials,ERP)を指標として、脳内での時空間特性を検討することによって、文理解に関する理論的・実証的研究を行う。本研究は全研究期間を通じて、最終的な研究全体の統括を「坂本」が行う。実際の実験においては、3名の研究協力者とともに研究を進めて行く。実験計画全体を「荒生」が担当し、脳波計測に関わる部分を「諏訪園」が受け持ち、実験実施は「安永」が担当する。この4名は、今年度、メールのやり取りを通じて、研究方針について討論を重ねた。平成20年度は、脳波を用いた言語実験のために必要な機器・設備の購入・設置を済ませた。また、今後の様々な言語実験のために、汎用性を持たせたソフトの開発を業者に委託し、見積もりを取った。こうした準備が整ったので、平成21年度からは、実験データの収集を行うことが可能となった。今後は、実験刺激となる「実験文」の作成に取り掛かる。まずは、対応する他動詞を持つ非対格自動詞を用いた実験文を作成して実験を行う予定である。本研究の目的は、日本語の文理解における名詞句と動詞の統合過程を心理言語学の観点から考察することである。精密で豊富な実験データを基にして、名詞句と動詞がどのようなプロセスを経て統合されていくのかに関するモデルを構築する。平成21年度には、脳波を用いた言語実験のために必要な機器・設備の購入・設置を済ませ、機器等の稼動状態を確認し、いくつかの実験データの収集を試験的に行った。また、対応する他動詞を持つ非対格自動詞を用いた実験文のリストを作成し、本研究の実験刺激となる「実験文」の作成を終了した。さらに、パソコンを用いた文呈示実験で反応時間などを計測可能な実験用のソフトウェアの開発がほぼ終了し、現在はバグの修正などを行っている状況である。また、平成22年2月6日に九州大学文学部において科研成果報告会を開催した。発表者は、諏訪園秀吾「漢字の読みに関するERP成分について」・荒生弘史「時間的処理とERP:拍の分割に対するミスマッチ反応」・安永大地「ERP測定並びにデータ解析システムについて」の3名で、坂本勉が総合司会を務めた。平成22年度は、実験に用いる刺激文の選定を完了し、非対格自動詞と対応する他動詞に関する実験を行う。平成22年度は、これまでに構築した実験装置を用いて、日本語の二重を格制約に関する実験データなどを収集した。さらに、対応する他動詞を持つ非対格自動詞を用いた実験文のリストを作成し、本研究の実験刺激となる刺激文の選定を完了し、パイロット実験を行った。現在は、その結果を整理して、理論的考察を行っている段階である。また、平成23年2月19・20日に九州大学文学部において科研成果報告会を開催した。

発表は、坂本勉「二重対格制約違反によって生じるERPについて」、諏訪園秀吾「P600 vs P3bその類似性について(P600のP3bらしさについて)」、荒生弘史「広国大での脳波計測システムの構築と脳波データ」、安永大地「Neuroscanを使用した実験環境の構築と分析用プログラムの開発」、備瀬優「否定呼応に関する心理言語学的考察-シカナイ構文における認可処理の検討-」、小野創「日本語のアスペクトミスマッチ/LAN」、時本真吾・宮岡弥生「事象関連電位に観る敬語規則:尊敬語と謙譲語」の7件で、坂本勉が総合司会を務めた。この発表会はオープン形式で行われ、17名の参加者があり、活発な議論が展開された。平成23年度は、より大量で詳細な実験データを収集し、理論的考察を深めていく。研究成果を学会などで発表し、論文の作成を行う。今年度の研究実績は以下のとおりである。(1)語順(SOV-OSV)が、文末に出現するであろう動詞の予測にどのように影響するかについての研究を行った。その成果を、「思考と言語研究会」「日本認知科学会」「人工知能学会言語・音声理解と対話処理研究会」で発表し論文にまとめた。(2)従来、日本語文法研究において、非文法的であるとされてきた二重ヲ格表現(太郎が花子に本を読ませた。vs.*太郎が花子を本を読ませた。)に対して、脳波を用いた実験を行った。実験の結果、統語的逸脱を示すP600成分が観察された。よって、この非文法性に対する生理心理学的な証拠を手に入れることができた。その成果を、「人工知能学会言語・音声理解と対話処理研究会」で発表し、論文にまとめた。(3)照応関係の処理プロセスに関する脳波実験を行った。例えば、「タヌキさんに太鼓がたたけたよ。」「ニワトリさんにもだよ」。のように、先行文脈に続いて「にもだ」が出現した時に、言語表現としては明示されないが、文解釈のためには復元可能でなければならない構造である。その成果を、「日本言語学会」で発表した。(4)公開ワークショップとして、『脳波から見た認知処理-日本語の文処理を中心に』を、平成24年2月11日(土)12日(日)に、九州大学文系キャンパスにて開催した。11件の発表、28名の参加があり、盛会であった。本研究の目的は、日本語の文理解における名詞句と動詞の統合過程を心理言語学の観点から考察することであった。脳波の一種である事象関連電位(Event-Related Potentials, ERP)を指標として、脳内での時空間特性を検討することによって、文理解に関する理論的・実証的研究を行った。平成20年度は、脳波を用いた言語実験のために必要な機器・設備の購入・設置を済ませた。平成21年度には、機器等の稼動状態を確認し、いくつかの実験データの収集を試験的に行った。平成22年度は、これまでに構築した実験装置を用いて、日本語の「二重ヲ格制約」に関する実験データなどを収集した。平成22年度は、この問題に関して、より大量で詳細な実験データを収集し、理論的考察を深めた。従来、日本語文法研究において、非文法的であるとされてきた「二重ヲ格表現」(「太郎が花子に本を読ませた」vs.「*太郎が花子を本を読ませた」)に対して、脳波を用いた実験を行った結果、統語的逸脱を示すP600成分が観察された。
哺乳類顎顔面領域におけるレチノイン酸催奇形機序の解明…先天異常のモデルとして

ヒトの先天異常の中で顎顔面奇形はきわめて頻度が高く、また歯科領域とも非常に関連が深い。これらの顔面奇形は病理発生学的には頭部神経堤細胞の移動や骨・軟骨への分化の異常などによるものと考えられている。一方、レチノイン酸などのビタミンA関連物質(レチノイド)を妊娠母獣に投与した場合、ヒトの疾患に類似した顎顔面の奇形が高頻度に誘導されることが明らかになっている。そこで本研究では、人為的に顎顔面奇形を誘発するようなレチノイン酸の処理条件を確立し、そのような条件下での頭部神経堤細胞の挙動を解析することによって、レチノイン酸の催奇形機序を解明することを目指した。全胚培養下で胎齢9.0日および9.5日ラット胚子を2x-10-7Mのレチノイン酸を添加した培養液中に6時間曝露し、その後無添加培養液に移して60時間(9.0日の場合)もしくは48時間(9.5日の場合)培養すると、それぞれ特異的な顎顔面奇形が100%に近い頻度で誘導された。前者の処理では、第一咽頭弓のサイズが減少し第二咽頭弓様の形態になり、後者では第一及び第二咽頭弓が癒合した。レチノイン酸処理胚子の頭部神経堤細胞移の動経路を追跡したところ、正常発生胚子にみられる頭部神経堤細胞の分節的な移動が時間特異的に(9.0日胚子処理でのみ)阻害されることが明らかになった。また脳神経の形態は、細胞質内でレチノイン酸と特異的に結合するCRABP-Iタンパク分子の局在も、胎齢9.0日ラット胚を処理した場合でのみ正常発生胚子との差が見られた。これとは別に未分化な顔面間葉細胞の軟骨細胞への分化を再現するマイクロマスカルチャー系を用いて、軟骨形成に対するレチノイン酸の効果を調べたところレチノイン酸の濃度に依存して軟骨形成が抑制された。以上より、レチノイン酸は発生段階特異的に頭部神経堤細胞の移動や分化に深く関わることが明らかになった。1特異的な顎顔面奇形を誘発するレチノイン酸処理条件の確立全胚培養下で胎齢9.0日および9.5日ラット胚子を2x10-7Mのレチノイン酸を添加した培養液中に6時間曝露し、その後無添加培養液に移して48時間培養すると、それぞれ特異的な顎顔面奇形が誘導された。前者の処理の場合は、第一咽頭弓のサイズが減少し、第二咽頭弓様の形態になり、後者の場合は第一及び第二咽頭弓が癒合した。2レチノイン酸処理胚子における頭部神経堤細胞の移動パターン1の条件下でレチノイン酸処理を行ったのち、胚子の頭部神経堤細胞を生体為害性のない蛍光色素により標識し、全胚培養下で発生を進ませ、培養終了後、標識された細胞の移動経路を、蛍光顕微鏡により追跡し、正常発生の場合と比較検討した。胎齢9.0日ラット胚をレチノイン酸処理した場合、頭部神経堤細胞の移動パターンが正常とは異なり、第一咽頭弓へ移動する神経堤細胞が第二咽頭弓にも移動し、逆に本来第二咽頭弓へ移動するべき神経堤細胞が第一咽頭弓領域である三叉神経節に移動した。ことが明かになった。これに対し、胎齢9.5日ラット胚をレチノイン酸処理した場合は、正常発生における分節的な移動パターンは保持されていた。

すなわち、本来第一咽頭弓へ移動する神経堤細胞は癒合した咽頭弓の前方領域のみを充填し、一方、第二咽頭弓へ移動すべき神経堤細胞は癒合した咽頭弓の後方領域のみを充填した。以上より、レチノイン酸による顎顔面奇形の誘導がきわめて発生段階特異的であって、頭部神経堤細胞の挙動がこれに深く関わることが明らかになった。昨年度は、特異的な顔面奇形を誘発するレチノイン酸処理条件(全胚培養下で胎齢9.0日および9.5日ラット胚子を2x10-7Mのレチノイン酸を6時間処理する)を確立した。前者の処理では、第一咽頭弓のサイズが減少し第二咽頭弓様の形態になり、後者では第一及び第二咽頭弓が癒合した。このレチノイン酸処理条件下で頭部神経堤細胞の移動経路を追跡したところ、正常発生胚子にみられる頭部神経堤細胞の分節的な移動が時期特異的に(9.0日胚子処理でのみ)阻害されることが明らかになった。本年度は以下のことについて正常発生胚子との比較を行い、レチノイン酸の効果がきわめて発生段階特異的であることをさらに明らかにした。1)脳神経の形態の変化神経を特異的に染める抗体(2H3)によりwhole mount免疫染色を行い、脳神経の形態を観察した。胎齢9.0日ラット胚をレチノイン酸処理した場合、三叉神経の眼枝の形態は正常発胚子を変わらなかったが、上顎枝、および下顎枝は典型的な形態を失っていた。これに対し、胎齢9.5日ラット胚子を処理した場合は、咽頭弓の癒合とともに三叉神経節と顔面神経節も癒合することが観察されたが、三叉神経の形態自体は正常胚子のものと変わらなかった。細胞質内でレチノイン酸と特異的に結合するCellular retinoic acid binding protein I(CRABP-I)タンパクに対する特異抗体を用いて分子の局在を組織学的に検索した。正常発生胚子ではCRABP-Iタンパクは第4-6ロンボメア(寮脳分節)および神経堤由来と考えられる第2-4咽頭弓間葉細胞に蓄積していた。胎齢9.0日ラット胚子をレチノイン酸処理した場合、CRABP-Iは正常発生胚子では局在性が低い第1咽頭弓間葉細胞や第1-3ロンボメアでも蓄積していた。これに対し、胎齢9.5日ラット胚子を処理した場合は、CRABP-Iの分布様式は正常発生胚子の場合と変わらなかった。
流通型ESR法による新規スーパーオキシドラジカル消去分子の探索と抗酸化機構解明

本研究は、流通型-電子スピン共鳴(ESR)装置にスピントラッピングESR測定法を応用して、食品由来のスーパーオキシドラジカル消去物質の探索、活性評価および反応機構を解明する事を目的とする。まず、スーパーオキシドラジカル消去活性の精密解析にむけて、フローインジェクションESE (FI・ESR)法を改良した。そして、新規FI-ESR装置をもちいて生体関連フェノール物質6種類のスーパーオキシドラジカル消去反応速度定数(ks)を評価した。計測したks値はコーヒー酸の1.4x10^5M^<-1>s^<-1>からパラクマル酸の1.4x10^2M^<-1>s^<-1>であった。従来、スーパーオキシドラジカルと生体関連物質の反応速度定数はパルスラジオリシス法で主に評価され、その下限値は10^3M^<-1>s^<-1>程度であった。本法はks値の下限を拡大できる手段であり、新規スーパーオキシドラジカル消去物質の探索・評価に有効な手法となりうることが示唆された。さらに、本研究結果は近年生命科学研究分野で注目されているスーパーオキシドラジカルと生体関連物質の反応が誘起する細胞内情報伝達作用の解明に重要な知見を提供できると考えられる。次に、HPLC-ESR法による食品などの混合試料のスーパーオキシドラジカル消去活性評価にむけて、標準試料を用いて評価法を検討した。ks値が既知のコーヒー酸とパラクマル酸の既知濃度溶液の混合比率を変化させ、見かけのk値を評価した。そして、ks値は各物質それぞれの濃度Cと各ks値の積の総和で表せる事を明らかにした。以上の結果は、未知試料中の成分各々の有するスーパーオキシド消去活性を比活性として表せる事を示している。(抄録なし)本研究は、スピントラッピングESR測定法を流通型電子スピン共鳴(ESR)装置に応用して、スーパーオキシドラジカル消去物質(Aox)の探索、抗酸化活性評価および抗酸化機構の解明を目的とする。まず、フローインジェクションESR(FI・ESR)法を用いてAoxの抗酸化機構解明に向けて、pH7.4の水溶液中におけるスーパーオキシドラジカル(SO)とフェノール性分子の二次反応速度定数(ks)を評価した。そして、カテコール骨格を有するコーヒー酸(CA)およびクロロゲン酸(CGA)、メトキシカテコール骨格を有するバニラ酸、フェノール骨格を有するパラクマル酸およびビタミンE誘導体のトロロックスのks値を得た。ks値はカテコール骨格を有する分子のks値に比べて、メトキシカテコールおよびフェノール骨格を有する分子はのks値は1桁から2桁以上小さかった。以上から、本法が抗酸化活性強度の絶対的指標であるks値を系統的に評価できる事を示した。次に、HPLC-ESR法を用いて混合物の総抗酸化活性および成分による寄与の評価法の確立を試みた。測定の標準試料には、上述のCAとCGAの混合試料をもちいた。得られたESRクロマトグラムにはCAとCGAの2本のピークが現れた。CAおよびCGA濃度を変えると、ピーク高さは濃度に依存して変化した。解析から得た各ピーク面積の比は、各Aoxのks値と濃度[C]の積(ks[C])の比に相関した。ここで、物理化学的には混合物の総抗酸化活性は各Aoxのks[C]の総和であり、その比率は総活性への寄与と考えられる。ゆえに今回得た結果から、HPLC-ESR法で得たESRクロマトグラムのピーク面積を抗酸化活性として置換できた。2つの流通型ESR法を組み合わせることで、混合物および成分のスーパーオキシドラジカル消去活性の定量的評価が可能なことを示した。

HPLC-ESR法による抗酸化活性評価法の確立およびFI-ESR法によるスーパーオキシドラジカル消去物質の抗酸化機構解明では、良好な結果が得られた。現在、結果をまとめて論文誌に報告する準備を進めている。年度中に論文投稿できなかったことおよび新規スーパーオキシドラジカル消去物質の探索にむけての新規逆相HPLC-ESR装置構築に着手できなかったので、研究計画からやや遅れている。現有の装置で、さまざまな植物抽出物のHPLC-ESR測定(水溶液1液系)を行っているが、得た信号の定量的評価法が確立していなかった。よって、2年目の年次計画「抗酸化活性評価法および成分による寄与の評価法の確立」と「FI-ESR法によるスーパーオキシドラジカル消去分子の二次反応速度定数評価」を優先して進めた。今後は、計画の1年目に示した新規スーパーオキシドラジカル消去分子の探索に向けて、高分離が可能な逆相HPLC-ESR(水一非水2液系)装置の構築を進める。新装置構築の予備実験として、メタノールを加えたリン酸緩衝液におけるスーパーオキシドラジカルの生成を確認した。計画で述べた装置を試作してESRクロマトグラムの記録を試みる。装置が構築でき次第、新規Aoxの探索を行う。そして、FI-ESR法を用いてks値を評価する。(抄録なし)
エンドドキシンショックにおけるマクロファージ遊走阻止因子の発現機構と機能の解明

グルタチオン(GSH)を固定化したアフィニティゲルにマクロファージ遊走阻止因子(MIF)様の一次構造を持つタンパク質が結合することがNature誌(1992年)に発表され、グルタチオントランスフェラーゼなどGSHを基質とする酵素系の生体防御機構とマクロファージによる細胞性の防御機構の関連性が指摘された。それまで我々は炎症、癌、免疫など様々な分野におけるGSHの機能に関する研究を続けてきたが、この論文の発表を受けてMIFの研究に着手し、これまでヒトMIFを高純度に精製し、初めてその結晶化に成功しその高次構造を明らかにした(Nature Struct.Biol,1996年)。MIFは、本来リンパ球から放出されるサイトカインであり、マクロファージを炎症部位に集める免疫機能を持つと考えられてきた。しかし、我々はMIFがリンパ球以外の組織、例えば脳、腎臓、角膜、皮膚上皮、骨芽細胞などでも産生さることを報告した。これまでの本研究グループによるエンドトキシン刺激時のMIFの発現機構に関する解析から、ヒト白血病細胞(HL-60)や血管内皮細胞がLPS刺激によりMIFのmRNAレベルの発現が増強され、細胞外に大量に放出する結果を得ている。今後、エンドトキシンショックにおけるMIFの発現機構およびその機能を分子生物学的及び蛋白質構造学的に解析することにより、生命が獲得した感染とそれに続いて起こるショックに関するメカニズムに関して飛躍的な発展が期待できる。グルタチオン(GSH)を固定化したアフィニティゲルにマクロファージ遊走阻止因子(MIF)様の一次構造を持つタンパク質が結合することが一昨年Nature誌に発表され、グルタチオントランスフェラーゼなどGSHを基質とする酵素系の防御機構とマクロファージによる細胞性の防御機構の関連性が指摘された。それまで我々は炎症、癌、免疫など様々な分野におけるGSHの機能に関する研究を続けてきたが、この論文の発表を受けてMIFの研究に着手し、これまでヒトMIFを高純度に精製し、世界で初めてその結晶化に成功しその高次構造を明らかにした。しかし、我々はMIFがリンパ球以外の組織、例えば脳や腎臓などでも産生されることを初めて示し、さらにヒトMIFがGSHを結合し、免疫系に限らず酸化的ストレスや解毒機構にも関与するユニークなタンパク質分子であることを明らかにした。最近、MIFが極く微量のダルココルチコイドにより誘導されることが明らかとなり、ストレス応答性タンパク質として注目されている。現在、その生物学的意義の詳細について明らかにするため、感染症、慢性疾患の検体(ヒト、ラット)について、ELISA法による血清中でのMIFの変動および免疫組織学的手法による組織での動態について検討中である。グルタチオン(GSH)を固定化したアフィニティゲルにマクロファージ遊走阻止因子(MIF)様の一次構造を持つタンパク質が結合することがNature誌(1992年)に発表され、グルタチオントランスフェラーゼなどGSHを基質とする酵素系の生体防御機構とマクロファージによる細胞性の関連性が指摘された。それまで我々は炎症・癌・免疫など様々な分野におけるGSHの機能に関する研究を続けてきたが、この論文の発表を受けてMIFの研究に着手し、これまでヒトMIFを高純度に精製し、初めてその結晶化に成功しその高次構造を明らかにした(Neture Struct. Biol. 1996年)。

今後、エンドトキシンショックにおけるMIFの発現機構およびその機能を分子生物学的及び蛋白質構造学的に解析することにより、生命が獲得した感染とそれに続いて起こるショックに関するメカニズムに関して飛躍的な発展が期待できる。
メカノケミカル酸化動力学に基づく応力腐食割れの物理化学的機序の解明

軽水炉環境下における応力腐食割れのき裂先端特異応力場における物質移動を伴う酸化現象(き裂酸化モデル)に着目し、量子化学分子動力学による元素毎の酸化安定性と酸素拡散特性を定量評価し、き裂酸化モデルから導出される加速試験により各種添加元素の効果を検証した。ステンレス鋼における有効添加元素を含む材料のき裂進展速度はY〓W=Ce<Zrを添加した順であり、Zr添加材を除いては概ね既存の原子力用ステンレス鋼より低い進展速度が得られた。また、多軸応力下における高温水中酸化評価においても、同様にZr添加材は他よりも速い酸化速度を示し、き裂酸化モデルの妥当性が示された。Zr効果の予測からのずれは、最近の知見による水素加速酸化機構の導入の必要性を示していると考えられ、今後の重要な課題として提起された。耐応力腐食割れ進展特性に優れた材料を探索するため、量子化学分子動力学により、鉄基母材における置換元素の酸化に対する効果を検討した。四面体クラスター並びに八面体クラスターモデルを用いて、酸素を固溶した場合のエネルギー変化を密度汎関数法により求めた。さらに酸素の内部拡散について、同モデルを用いて解析されるエネルギー差に基づき評価した。それらスクリーニング結果を元に酸化エネルギーが低く、もしくは酸素拡散の活性化エネルギーが大きく、クラスターの結合エネルギーが大きい元素を抽出し、構造最適化計算を実施した。割れの経路となる粒界を考慮すると、酸化しやすく、酸素が拡散しにくい点から、添加元素としてMn,Y,Zr,Ce,Hfが有効と考えられた。一部予備実験的にYの有効性について304Lステンレス鋼材料を試作し、円環状切欠きを有する丸棒試験片について特殊な定荷重試験冶具を用いてき裂発生試験を実施し予測との対応を検討した。その結果、Pの有害性を予測どおり確認し、またCr及びYの有効性について低CrにおけるYの有効性を見出した。さらに、これら酸化抑制効果を応力腐食割れき裂進展において検討するため、高温高圧水(288°C、8MPa、超純水)中でのき裂進展試験に着手した。これらの予備的試験結果ならびに計算化学により得られた知見に基づき、Y、Zr、Ce、Wをそれぞれ添加したステンレス鋼を製造した。原子力プラント材料である316Lステンレス鋼(16.5%Cr-12.5%Ni-Fe)の組成を元に、熱処理過程の最適化などの実施により添加量を決定した。さらに腐食作用に大きな影響を及ぼすインヒビターの作用原理について界面電気化学現象として量子化学分子動力学により解析し、その作用機序について検討した。その結果、実験的に得られているメチルホスホン酸エステルとメタンスルホン酸エステルの違いを電子移動の視点から説明できることを示した。き裂先端における動的ひずみと応力加速酸化を主因とする応力腐食割れ(き裂酸化)モデルに基づき、耐応力腐食割れ進展特性に優れた材料として、酸化抑制効果が期待できる置換元素を量子化学分子動力学による評価結果を基に選定し、Y、Zr、Ce、Wをそれぞれ添加したステンレス鋼を製造した。原子力プラント材料である316Lステンレス鋼(16.5%Cr-12.5%Ni-Fe)の組成を元に、溶解時の酸素量の低減により0.042%Y、0.038%Ce、0.03%Zr、2.61%Wをそれぞれ固溶させ、かつ機械的性質もほぼ通常の316Lステンレス鋼の特性と同等のオーステナイト系鋼を得ることが可能であった。それら添加元素の応力腐食割れ進展特性について、CeとYについて304Lステンレス鋼材料を試作し、予測との対応の検討に着手した。その結果、Pの有害性を予測どおり確認し、また低CrにおいてもCeとYの有効性を見出した。耐応力腐食割れ進展特性の評価には、その遅い進展速度のため、長時間の試験が必要となるが、き裂酸化モデルに基づいた加速試験として、ひずみ硬化により材料の降伏応力を高めた状態での進展速度の評価法を提案し、添加材についての進展試験に着手した。Ni基モデル合金製作のため、量子化学分子動力学により四面体クラスター並びに八面体クラスターモデルを用いて、酸素を固溶した場合ならびに酸素の内部拡散のエネルギー変化を密度汎関数法により求めた。酸化抑制には酸化エネルギーが低く、もしくは酸素拡散の活性化エネルギーが大きく、クラスターの結合エネルギーが大きいことが有効であり、元素としてSc、Ti、Y、Nb、Hfが有効と考えられた。酸素固溶時の結合距離の変化は、Nbがこれらの内で最も大きくYは小さい。このことは酸化過程において生じる誘起ひずみへの影響度が異なることが想定され、高応力負荷環境下での酸化挙動調査に対する指針を得ている。

き裂先端における動的ひずみと応力加速酸化を主因とする応力腐食割れ(SCC)モデルに基づき、耐応力腐食割れ進展特性に優れた材料として、Fe基およびNi基合金に対して酸化抑制効果が期待できる置換元素を量子化学分子動力学による評価結果を基に選定した。耐応力腐食割れ進展特性の評価には、その遅い進展速度のため、長時間の試験が必要となるが、き裂酸化モデルに基づいた加速試験として、ひずみ硬化により材料の降伏応力を高めた状態での進展速度の評価法を提案し、昨年度製造した0.038%Ce、2.61%Wをそれぞれ316Lステンレス鋼に添加した鉄基合金の応力腐食割れ進展特性の評価を高温高圧(288°C、82気圧)の酸素富化純水中にて行った。最初の500時間程度までは定常的なSCC進展を開始するまでの遅延時間と見られる遅い進展速度が得られ、その後定常的な進展速度を示した。進展性の抑制効果はCeの方が大きいことが分かった。Ni基モデル合金においては、量子化学分子動力学により酸化抑制には酸化エネルギーが低く、もしくは酸素拡散の活性化エネルギーが大きく、クラスターの結合エネルギーが大きいことを指針としてSc、Ti、Y、Nb、Hfを候補添加元素として決定した。酸素固溶時の結合距離の変化は、Nbがこれらの内で最も大きくYは小さい。このことは酸化過程において生じる誘起ひずみへの影響度が異なることが想定され、高応力負荷環境下での酸化挙動調査に対する指針を得た。既存Ni基合金への添加を実施するため、添加した際の固溶性や相安定性の検討に着手した。き裂先端における動的ひずみと応力加速酸化を主因とする応力腐食割れ(SCC)モデルに基づき、Fe基およびNi基合金に対して酸化抑制効果が期待できる置換元素を量子化学分子動力学による評価結果を基に選定し、SCCき裂進展試験ならびに高応力下での酸化試験を実施した。Ce、W、Zr、Yを固溶する316Lステンレス鋼を用いて評価したところZr添加材を除いては概ね既存のステンレス鋼より低い進展速度が得られた。特にY添加材については既存ステンレス鋼進展速度分布の下限値近傍の値を示した。高応力下酸化においてもZr添加材'が他の添加材より速い酸化速度を示唆する結果が得られ、SCC進展における応力酸化加速機構を支持する結果が得られた。第一原理計算を活用し鉄表面の水分子による酸化反応を検討した。水分子が解離吸着し酸化が進行したサイトの隣のサイトは、より酸化反応が進み易くなるメカニズムを理論的に明らかにした。マグネタイト表面の水分子に関しては、水分子の解離により生成した酸素原子よりも、同時に生成した水素原子の方がマグネタイト表面の劣化に大きな影響を与えることを明らかにした。従来の第一原理分子動力学法と比較して1000万倍も高速な超高速化量子分子動力学法を開発し、電子・原子レベルでの金属表面の酸化進行過程のダイナミクス・シミュレーションに成功した。これまでの成果は、国際的にも高い評価を受け、理論化学計算分野の一流誌であるJournal of Mole cular Structure : THEOCHEMから寄稿の依頼を受けた。金属と酸化膜界面の健全性に及ぼす点欠陥とひずみの相互作用の影響を解明することを目的に、量子分子動力学解析と実証実験を推進した。
光誘起電子移動によるケージド化合物の高性能化研究

収縮、発生、分化、増殖、分泌、記憶などに関係する生物細胞の各種機能を制御する活性物質を光照射により瞬時に放出するための分子であるケージド化合物の高性能化の一環として、生理活性物質であるグルタミン酸や酢酸を光反応により放出するケージド化合物の高性能化をめざして研究を行った。各種の色素や芳香族系を光吸収部位に用いて、それらの部位とピリジニウム部位をメチレン鎖で連結し、さらにピリジンニウム部位にグルタミン酸や酢酸を置換した化合物を合成した。その結果、光照射により電子移動を経由して酢酸の放出が起こることを確認した。しかもその量子収率は、犠牲ドナーの存在で極めて高い値を達成した。ケージド化合物の高性能化研究の一貫として、グルタミン酸を光反応で放出するケージド化合物の創成を目指して研究を行った。まず、光吸収部位としてカルバゾールやアントラセンなどの骨格を有し、それらの部位とメチレン鎖でピリジニウム部位を連結し、さらに、ピリジニウムにグルタミン酸誘導体を置換した化合物を合成した。これらの化合物では、光照射により、芳香環部位からピリジニウム部位に電子移動が起こり、それを引き金にして、分解反応が起こり、グルタミン酸を放出することを目指し、実験を行った。その結果、グルタミン酸の放出は起こるが、極めて効率が低いため、効率の向上を目指して、現在、いくつかの取り組みを行っている。上記の化合物でケージド化合物としての性能が悪いのは、光誘起電子により生成した電子移動ペアーから分解反応によるグルタミン酸放出前に逆電子移動が起こるためと考えられる。従って、逆電子移動を抑制するため、三重項を経由した電子移動系の構築のため光吸収部位をベンゾフェノン誘導体に代えた化合物を合成しつつある。また、光吸収部位と電子捕捉部位をつなぐメチレン鎖の長さを変化させて逆電子移動の速度を遅くして、分解反応の効率を高めるため、それに適した化合物の合成を行っている。.また、異なるタイプの電子移動系ケージド化合物についても、励起エネルギー、酸化還元電位、分子構造などを変化させた新たな化合物の合成と光化学反応性、反応効率の測定などを目指して研究を行っている。収縮、発生、分化、増殖、分泌、学習、記憶などに関係する生物細胞の各種機能を制御する活性物質を、光照射により自在に放出させるための分子であるケージド化合物の高性能化研究の一貫として、生理活性物質であるグルタミン酸を光反応により放出するケージド化合物の創成を目指して研究を行った。光吸収部位としてカルバゾールやアントラセンなどの骨格を有し、それらの部位とピリジニウム部位をメチレン鎖で連結し、さらに、ピリジニウム部位にグルタミン酸誘導体を置換した化合物を合成した。これらの化合物では、光照射により、芳香環部位からピリジニウム部位に電子移動が起こり、それを引き金にして、分解反応が起こり、グルタミン酸を放出することが期待された。実際の実験結果から、光照射によりグルタミン酸の放出は起こるが、極めて効率が低いため、効率の向上を目指して、さらに、いくつかの取り組みを行った。上記の化合物でケージド化合物としての性能が悪いのは、光誘起電子移動により生成した電子移動ペアーから分解反応によるグルタミン酸放出前に逆電子移動が起こるためと考えられた。従って、逆電子移動を抑制するため、三重項を経由した電子移動系を構築することを考えて光吸収部位をベンゾフェノン誘導体や類似の芳香族カルボニル系化合物にした化合物を合成した。また、光吸収部位と電子捕捉部位をつなぐメチレン鎖の長さを変化させ、分解反応の効率を高める検討も行った。このように、異なるタイプの電子移動系ケージド化合物を合成し、分子内電子移動反応を経由する生理活性物質放出機能について、光機能部位の励起エネルギー、酸化還元電位、分子構造などが及ぼす光化学反応性、反応効率に対する効果などを研究し、電子移動増感系を用いた新しいタイプのケージド化合物の創成を行った。その結果、グルタミン酸の放出は起こるが、極めて効率が低いため、効率の向上を目指して、さらにいくつかの取り組みを行った。上記の化合物でケージド化合物としての性能が悪いのは、光誘起電子により生成したラジカル対から分解反応によるグルタミン酸放出前に逆電子移動が起こるためと考えられる。

従って、逆電子移動を抑制するため、三重項を経由した電子移動系の構築のため光吸収部位をベンゾフェノン誘導体に代えた化合物を合成した。その結果、光分解して生理活性物質を放出する量子収率が向上し、三重項励起状態を経由した電子移動を経る分解の効率が向上することがわかった。現在、光吸収部位と電子捕捉部位をつなぐメチレン鎖の長さを変化させて逆電子移動の速度を遅くして、分解反応の効率を高めるため、それに適した化合物の合成を行っている。また、異なるタイプの光誘起電子移動系ケージド化合物についても、励起エネルギー、酸化還元電位、分子構造などを変化させた新たな化合物の合成と光化学反応性、反応効率の測定などを検討しながら高効率ケージド化合物の創成を目指して研究を行っている。光誘起電子移動反応を活用したケージド化合物の創成研究は、ほとんど行われてきておらず、未知な部分が多い。一方、ケージド化合物を発展させて生体機能に関する化学物質の役割を研究することは、緊急の課題である。本研究では、光誘起電子移動反応を活用したケージド化合物をいくつか合成し、光反応性の研究も行ってきており、問題点の解決に向けて、研究が進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。特に、電子移動を三重項励起状態を経由させて起こすと、その後の、分解反応の効率が向上することがわかった。このような観点から研究を発展させている。ケージド化合物を発展させて生体機能に関する化学物質の役割を研究する有力な手段を提供するとともにその機能を明らかにするため、光誘起電子移動の高効率化、分解反応o高効率化、関連するケージド化合物の研究の推進などこれまでの研究成果を発展させながら、研究を推進する。ケージド化合物を発展させて生体機能に関する化学物質の役割を研究する有力な手段を提供するとともにその機能を明らかにするため、光誘起電子移動の高効率化、分解反応の高効率化、関連するケージド化合物の研究の推進などこれまでの研究成果を発展させながら、研究を進めている。特に、今まで、ほとんど検討されてこなかった光誘起電子移動を経由した分解反応により生理活性物質を放出するケージド化合物の合成に関して電子移動を起こす励起状態のスピン多重度の効果を明らかにしつつあり、このような観点から研究を進展させるとともに、他の因子についてもさらに検討する。
グローバル企業における社会責任報告と財務報告との統合化研究

外部報告会計は、多様性の容認の方向に動いている。現在ある3つの基準からいずれに収斂するというよりも、併存といえる。一方で、外部報告のなかで、年次報告書の公開が進んでおり、その一つの流れは、統合型の報告書であり、社会・環境・経済の3つの内容を1つの報告書に入れる流れである。我々の研究は、日本企業の代表的な統合報告を実施されている企業への聞き取り調査などを基礎に、企業経営者の意図としては、統合報告書の開示を通じて、多元的ステイクホルダーへの多面的価値開示の効果を説明していこうという方向性が強くなっていることを明らかにした。本年度の主な成果としては、淺田孝幸「統合的報告の意義と課題」『オイコノミカ』大49巻第2号、20ー38頁、を発表した。内容としては、統合報告への具体的な動きとして、企業の業務活動のなかに、社会活動と営利活動との融合化の流れが、世界的レベルでは、観察されること。また、星野(2003)、渡辺修朗・安田直樹(2011)、Porter.Kramer(2002)(2006)(2011)の論考のとおり、世界の潮流は、すでに、利益マネジメント・社会マネジメントの統合を意識した経営に有力な企業は舵をきり、日本でも一部大手の製薬・精密機器企業では、それを意識した経営方法と統合報告を開示する方向に進捗しつつあることを明らかにされている、窪田真之(2012)。本研究では、その流れについて、現在、鈴木・キム・福重において、質問表の作成をめざす研究打ち合わせをおこったきた。上記の代表研究者の活動の他に、中村正伸・松岡孝介・鈴木研一「Project&Program Budgetingの有効性の考察」『戦略経営ジャーナル』、第1巻第2号、137ー151頁、202年5月において、関連するマネジメント方法論としてのプログラム予算による経営革新について、業績報告をおこなっている。また、関連研究として、淺田孝幸「企業統治と管理会計」、20ー38頁、『ビジネスの発見と創造』ミネルバ書房、2012年11月を発表しており、ここでは、ガバナンスの仕組みの柔軟な設計方法一端を紹介しており、そのなかで、管理会計の運用が果たす統治への貢献を指摘した。外部報告における統合報告書については、IIRC委員会により、具体的な方針が開示され、多くの大企業を中心に、内外において、開示事例が多数報告されるようになった。すでに、その意味では、この研究に必要な基礎的な制度条件は整ったといえる。最終年度では、その例として、日本企業(商社、メーカー)にヒアリング調査を実施し、理論的なサーベイと別に、研究責任者を中心に実態調査もおこなった。また、各分担者は、この研究に関連した成果をいくつか報告している。結論としての内容は、統合的報告書の開示を通じて、企業のESGのうちで、Sについての関心が急速に高まりつつあり、社会性報告を広義にとらえて、そのなかで、E(環境)を含み方向に、開示は、進んでいることである。ただ、従来の経済価値向上イコール、株価・資本市場評価の関係から、経済価値向上、社会性への具体的活動向上、結果としての資本市場評価の向上というような関係は、一部の研究を除いて、具体的な検証はほとんど見当たらず、むしろ、社会性コストを織り込んだ、経済的価値向上が、資本市場評価の向上という流れをどう、事例だけでなく、一般的な企業モデルで、確立できるか、このあたりに、実証的な研究は、進んでいることが一定程度確認された。しかし、事例レベルでの積み上げは、まだ少数であり、今後の一層の知見の発見が必要である。我々の研究は、レピュテーションマネジメントからの研究、社会性戦略(戦略的CSR)を前提にしたマネジメントコントロールと経済価値の関係、について、今後、事例だけでなく、統計的にもある程度、検証できる可能性があるということを仮説として、検討している。具体的な研究成果:統合報告書の意義について、新たな方向性として、ERMの損害・生命保険会社における進展などとの関わり、すなわち、経済価値測定とリスクの統合的な把握に関する研究の進展について実態を調査した。本年度は、レビュー中心でレビュー成果の研究報告会を2回(7月17日、12月23日にそれぞれ、大阪と東京で実施)し、それ以外に、調査活動として、大手商事会社(丸紅、三井物産、豊田通商)3社について、ヒアリング調査を実施した。調査のための資料の作成として、「持株会社本社の統治力としての求心力とは何かーその基盤としてのMCSの考察ー」メルコ管理会計研究、第5号ーI、2012年、5-30頁、(頼誠・浅田孝幸・塘誠)を執筆した。また、その基礎資料として、浅田孝幸「グループ企業の業績管理」、153-168頁、谷他編「現代会計学体系第10巻業績管理」

中央経済社、2011年などを参考にした。また、研究分担者として、福重八重は、「ソーシャルビジネスの発展と社会報告に関するー日・英・韓を中心にしてー」の報告とそれに関する討議をおこなった、また、細田雅洋・鈴木研一は「マネジメントコントロールシステムにおけるCSR促進の実態分析ーわが国企業12社とのインタビュー調査にもとづいてー」を報告した。これらの口頭報告の調査・研究結果については、今後、論文化を予定している。また、前述のヒアリング調査については、浅田他で日本の大手商事会社3社にヒアリング調査を行う、大手商社における、人材開発、資源開発、事業開発などの最近の事業活動の課題と社会責任報告、財務報告、環境報告という3つの報告書の意義と役割について、企業の戦略的な重要性についての見解を聞く機会を得た。今後の調査質問票を考える上での参考になった。萌芽的研究の最終年度において、この研究を基礎に基盤研究Bへの申請を行うことができ、本格的な研究の流れを一応、形成することができた。すなわち、社会責任開示・財務報告・環境責任報告の3つの報告書を統合する動きが確実になり、2013年4月においては、IIRC(国際統合報告委員会)が、国際機関等からの意見を元に公開草案を公表し、新たなレベルになったこと。この動きを押さえながら、日本における統合報告実践とグローバル企業活動を進めるうえでの、産業・企業政策の課題と企業間ネットワークとしての戦略との関係を研究するという新たなテーマを発掘する端緒となったことにある。ただ、研究者6名による総合的な成果という点では、十分なシナジーを生み出すにいたっておらず、個人の単発的な成果に終わっており、このあたりの研究活動の総合化・融合化と成果の発表に必要な実態調査を今年の課題として完了したいと考えている。そのために、年度中に、アンケート調査などの実態調査を別途予算により行い、最終年度としての成果をあげる予定である。本年度の当初の研究計画では、それぞれ、分担して国際レベルで財務・非財務報告書の比較を行い、相互にレビュー結果をもちよる予定にしていた。しかし、集会をもつ機会がなかなか調整がつかないことや、分析視覚が十分にクリアーなうえで共有されるところまでいかず、その点で、最近になり刊行された、統合レポートなどの素材を利用することを考える必要があった。今年の後半では、質問票を作り予定であったが、レビューについて、平成24年度の前半にまとめる予定である。基盤研究Bとして、発展的に行うことが確定した。具体的には、クラスター産業研究と拡張的な統合報告への戦略的な試みをおこなっている企業グループを対象にしたアンケート調査ならびに、ケース研究を行う予定である。ケース研究を通じて、社会的責任経営の新しい方法論・戦略とそれがもたらす、産業間・企業間ネットワークの成果あるいは、資本コスト・格付けなどの信用リスクへの影響を明らかにしていく予定である。本年度においては、2つのグループにわけて、外部開示と内部管理の関係の調査、ならびに、外部への多様な開示と外部への影響の2つについて、調査を進めていく。また、レビューを国際企業・グローバル企業に関して十分でないのでそれを資料研究として平行的に進める。成果については、11月から2月あたりにまとめていき、各研究者の成果について公表していく。本研究テーマについては、主に旅費等で使用するが、一部は、調査表の質問表などの作成費用としても利用予定である。
T細胞系腫瘍のクロノタイプ発現様式の解明と抗クロノタイプ抗体の制癌への応用

T細胞系腫瘍のクローナリティーを分子遺伝学的手段を利用して検索し、リンパ球系の悪性腫瘍の成因とT細胞の分化との関連を調べることを目的とした。そしてT細胞のクローナリティーは、B細胞と同様に抗原レセプター遺伝子の再構成様式によって特徴づけることが可能なことを再確認した。またクローン化遺伝子の解析から、単なるβ鎖Vエキソンの選択のみならず、DおよびJエキソンの選択と結合部の挿入塩基対による修飾がT細胞のクローナリティー決定に重要であることが明らかとなった。これらの分子生物学的知見を基礎として、T細胞クローン特異的制癌を目標とした抗クロノタイプ抗体の調製をヒトT細胞腫瘍株を材料として用いて確立しつつある。つぎにT細胞系腫瘍の診断・治療への抗クロノタイプ抗体応用の可能性を探る目的で成因の異なるマウスT細胞腫瘍の自然発症モデルについてその腫瘍細胞のクローナリティーを解析した。SJLマウスは、MRL/1prマウスと同様に、加令とともに高頻度にリンパ腺腫を発症しするが、【B220^+】のB細胞と並んで【L3T4^+】【Lyt2^-】のヘルパーT細胞の著しい増加が示され、多クローン由来であることが明らかとなった。一方、ウィルス性のAKR胸腺腫においては、その腫瘍細胞は単一あるいは数個のクローン由来であるが、特定のクロノタイプあるいはフェノタイプに限局されないこと、また、原発巣と転移巣ではメジャーなクローンの異なる場合あるいは同一クローンでありながらフェノタイプの異なる場合があることが明らかとなった。