hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
数理的手法で迫る丸い地球の粘弾性変形：巨大地震は火山地下の応力をどう変化させるか

比較の結果、2014年夏以降は、重力変化、変位ともに変化率のオーダーとしては概ね計算値が観測値を再現できていることが確かめられた。次に内部の体積歪を計算し、地表の重力変化と比較した。その結果、粘弾性層の歪の影響を考慮しなければ、地表の重力変化が説明できないことが分った。言い換えれば、地上の重力変化は粘弾性層の緩和の様子を見ていることになると考えられる。以上を踏まえ、2011年東北沖地震によって富士山直下に生じる応力変化を計算した。計算結果にみられる特徴は、時間の経過とともに応力が変化し、地震発生後数十年が経過すると、応力の符号が変化することである。地震による応力変化が火山活動に影響を与えるとすれば、符号の変化は、火山活動に対する評価が逆転することを意味する。このことは、地震による応力変化を見積る際には、粘弾性を考慮しなければならないことを示している。地上の重力変化と内部体積歪変化の計算結果を学会で発表した。また、以上の成果を、昨年度の成果とあわせて、学位論文にまとめた。今後は、今年度開発した計算手法を実際の地震に適用し、応力や歪などの変形を計算してく予定である。まずは、観測結果が充実している2011年東北地方太平洋沖地震(東北沖地震)をターゲットにする。東北地震の場合、稠密なGPS観測網が存在したために、地震時の滑りモデルだけでなく、地震後の余効滑りと呼ばれる地震を伴わない滑りについても滑りモデルが推測されている。それらの滑りモデルを考慮に入れ、まずは本手法で地表の変位や重力変化が再現できるかを検討する。その上で、地球内部の応力・歪の時空間分布を計算する。東北地震で応力や歪分布について検討したのち、漸次他の巨大地震についても応力・歪分布を計算し、その結果を検討していく予定である。本研究で最も重要なのは、球対称モデルでの理論計算手法確立とそれを地球科学に応用することである。そのため、粘性の水平不均質を持つモデルでの計算については、球対称モデルでの理論的計算手法の実際の地震への適用結果を鑑みながら、可能な範囲で行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
Om/N系ラットにおける蛋白尿発現と腎糸球体障害進行機序に関する研究

今年度、Om/N系ラット(現在59週齡まで観察中)に加え、F344ラット(現在42週齡まで観察中)を導入し、比較検索した。Om/N系雄では、尿蛋白排泄量(点灯時、6時間)は6週齡までは同系の雌や、F344ラットと差が認められなかったが、10週例で他と比較し、有意に増加し(16.2mg27mg/6h)更に59週令まで高度蛋白尿を排泄した(最高値:260mg/6h)。SDSによる分析では95KD(アルブミン)の蛋白が主体で、210KDの蛋白も少量認められた。その後、95および210KD以外の高分子蛋白のバンドが出現し、26週令では尿泳動パターンが血清のそれとほぼ同様になり、これは腎の組織障害程度と良く一致した。F344ラットの尿中蛋白の等電点がpH5.3である時、尿蛋白が増加したOm/N系雄ラットでは、これらに加えて等電点4.6ならびに等電点5.7付近にそれぞれ数本のバンドが出現した。尿蛋白増加時の尿中に現れる蛋白は、生理的pHではいずれも陰性に荷電しているがその陰性度は、対照のもの(pH5.3)を挾んで、幅広く分布していた。これら、Om/N系ラットの尿中に出現した様々な等電点の蛋白の分子量を解析中である。Om/N系雌ラットの尿の異常、腎障害は本質的に雄のそれらと同様であるが、その発現は非常に遅く、非選択的蛋白尿が出現するのは5559週齡であった。カチオニック・ゴールドで系球体基底膜(GBM)1μmあたりの陰性荷電部(AS)を観察すると、Om/N系雄ラット外透明層では5日齡3週齡で3.863+1.697,6週8週3.596+2.450,14、18および25週で3.326+1.071でほとんど変化しないのに対して、対応する週齡のSDラットの外透明層では3.139+1.695,6.670+2.2361,5.485+1.793であり、Om/N系ラットでは加齡に伴ったASの漸増がなく、かつそれはSDラットと比べ有為に低いことがわかった。このことから、本ラットに認められる蛋白尿発現にはGBMにおけるAS異常が関与することが示唆された。昨年度の研究より、特に精査が必要と思われた細胞外基質、IV型コラーゲンとヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)について、5週齡59週齡までその変化を免疫組織学的に観察し、係蹄-ボ-マン嚢癒着部での増加・蓄積が糸球体障害増悪に関与することが明らかになった。なを、GBMにおける2ASの変化については、さらに感度が高いと考えられるポリエチレンイミンを用いた方法で、観察中である。免疫電顕法によるHSPGの解析はまだ終了しておらず、蛋白尿発現の引き金となる現象は現在まで捉えることが出来ていない。インテグリンについては抗体の反応性が悪く結果が得られなかった。人の難治性ネフローゼ症候群に類似する病態を示すOm/N(Osbome-Mendel/NIH)系ラットの腎臓、尿について病理、生化学的解析を行い、以下の成績を得た。1.オスでは早期に選択的蛋白尿の発現が見られ、まもなく非選択的蛋白尿に移行した。メスも同質の病態を示したが発症は遅く、障害は軽度であった。2.光学顕微鏡的な糸球体変化は臨床経過とよく一致し、上皮細胞の硝子滴の沈着、空砲化といった変性から上皮細胞の剥離・脱落、係蹄とボ-マン嚢との癒着、硬化に進行した。加齢とともにこれらの変化は糸球体内で広がり、び慢性に進行した。3.免疫組織学的に蛋白尿の出現・増悪と関連する糸球体でのヘパラン硫酸の染色性低下は認められなかった。しかし、ポリエチレンイミン法によりGBMにおける陰性荷電部位が加齢性に減少し、蛋白尿を示さないSDラットのそれと比較して有意に少ないこと、GBMにおける陰性荷電部位の配列や分布に若齢から異常が認められる事、Om/Nラットでは上皮細胞表面の陰性荷電の減少・消失がある事が明らかになった。4.尿中タンパクは分子量が同じでもOm/NラットではF344と比較して等電点のより低いものが存在した。以上より、Om/Nラットの腎糸球体障害は、発症時期や形態学的特徴から本ラットに特有な腎疾患であると考えられた。Om/Nラットにおける蛋白尿発現には糸球体ポリ・アニオンの障害が、糸球体病変進行には上皮細胞の障害が関与することが示唆された。これら糸球体障害機序の解明にはさらにヘパラン硫酸、ポドカリキシン、IV型コラーゲン、上皮細胞のインテグリン等について分子病理学的解析が必要である。ヒトにOm/Nラットと同様な糸球体疾患はないが、本ラットの腎糸球体障害は発症率が100%で、発現が非常に早いこと、上皮障害・蛋白尿発現と陰性荷電障害・分節性硬化等の発現・進展メカニズムの解明や治療実験には有用な自然発症モデルと思われた。

糸球体基底膜の荷電状態を超薄切片と陽性荷電化金コロイドを用いて観察した結果、Om/N系ラットではSDラットと比較すると生後6週より外透明層の陰性荷電が有意に減少することが明らかになり、Om/N系ラットでは糸球体基底膜における陰性荷電が他系ラットよりも低く、この現象と蛋白尿発現とに何らかの関連があることが示唆された。しかし、Om/N系ラットの各週令間には有為な差が認められなかったため、更に、固定前に陽性荷電物質であるポリエチレン・イミンを新鮮腎組織と反応させ、その後超薄切片を作成する方法を試みているが、現在これについては試料の作成を終了したところである。糸球体細胞におけるインテグリン発現の変化については、通常の電顕観察から上皮細胞のそれに変化が予想されたが、抗ヒト・インテグリン抗体を用いて観察した結果、反応性が弱く、現在、反応の増強と他のより反応性の強い抗体を検索中である。尿分析については、代謝ケージにて6時間蓄尿を行いサンプル採取をほぼ終了した。蛋白量定量と等電点電気泳動法による蛋白成分の分析に関する手法安定化はほぼ終了した。糸球体内細胞外基質の変化については凍結切片を用いた免疫染色で検索した。その結果、ラミニン、フィブロネクチン、IV型コラーゲンは糸球体硬化部に増加・集積していたが、特徴的な変化は認められなかった。一方、ヘパラン硫酸については6週頃より染色性が低下する糸球体が認められ、25週ではほとんどの糸球体でそれが著しく低下した。免疫電顕法については、本研究補助金で備品として購入した紫外線重合装置を用いて手法の検討を行っており、結果は得られていない。今年度、Om/N系ラット(現在59週齡まで観察中)に加え、F344ラット(現在42週齡まで観察中)を導入し、比較検索した。Om/N系雄では、尿蛋白排泄量(点灯時、6時間)は6週齡までは同系の雌や、F344ラットと差が認められなかったが、10週例で他と比較し、有意に増加し(16.2mg27mg/6h)更に59週令まで高度蛋白尿を排泄した(最高値:260mg/6h)。SDSによる分析では95KD(アルブミン)の蛋白が主体で、210KDの蛋白も少量認められた。その後、95および210KD以外の高分子蛋白のバンドが出現し、26週令では尿泳動パターンが血清のそれとほぼ同様になり、これは腎の組織障害程度と良く一致した。F344ラットの尿中蛋白の等電点がpH5.3である時、尿蛋白が増加したOm/N系雄ラットでは、これらに加えて等電点4.6ならびに等電点5.7付近にそれぞれ数本のバンドが出現した。尿蛋白増加時の尿中に現れる蛋白は、生理的pHではいずれも陰性に荷電しているがその陰性度は、対照のもの(pH5.3)を挾んで、幅広く分布していた。これら、Om/N系ラットの尿中に出現した様々な等電点の蛋白の分子量を解析中である。Om/N系雌ラットの尿の異常、腎障害は本質的に雄のそれらと同様であるが、その発現は非常に遅く、非選択的蛋白尿が出現するのは5559週齡であった。カチオニック・ゴールドで系球体基底膜(GBM)1μmあたりの陰性荷電部(AS)を観察すると、Om/N系雄ラット外透明層では5日齡3週齡で3.863+1.697,6週8週3.596+2.450,14、18および25週で3.326+1.071でほとんど変化しないのに対して、対応する週齡のSDラットの外透明層では3.139+1.695,6.670+2.2361,5.485+1.793であり、Om/N系ラットでは加齡に伴ったASの漸増がなく、かつそれはSDラットと比べ有為に低いことがわかった。このことから、本ラットに認められる蛋白尿発現にはGBMにおけるAS異常が関与することが示唆された。昨年度の研究より、特に精査が必要と思われた細胞外基質、IV型コラーゲンとヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)について、5週齡59週齡までその変化を免疫組織学的に観察し、係蹄-ボ-マン嚢癒着部での増加・蓄積が糸球体障害増悪に関与することが明らかになった。なを、GBMにおける2ASの変化については、さらに感度が高いと考えられるポリエチレンイミンを用いた方法で、観察中である。
空間的視点取得能力の生涯発達と障害へのリハビリテーションに関する研究

他者の視点からの眺めを予想する能力を意味する空間的視点取得の生涯発達的特徴について明らかにすることが目的であった。隠れん坊を模したビデオゲームを新たに作成し、これを用いて幼児から高齢者まで合計840名ほどからデータを収集した。反応時間と正答率の分析を行ったところ、仮想的身体移動に関わる能力は成人期まで発達し続けて、通常の加齢でにおいては低下しにくいこと、そしてそれ以外の認知的情報処理に関わる能力は6歳から13歳の間に大きく伸張することが示された。さらにこの成果を、脳卒中後遺症のリハビリテーションに応用する試みも行った。空間的視点取得能力の生涯発達過程を解明するために、幼児から(障害を有する者を含む)高齢者までの年齢層にわたる計349名に協力いただき、独自に開発した空間的視点取得課題((株)新生代より「くるくるかくれんぼ」の名称で製品化)を実施した。これは、被験者が鬼となって隠れた子どもを捜す隠れん坊ゲームであり、手に巻いた専用バンドの動きをゲーム機本体のカメラが感じ取り、テレビ画面上に仮想掌として映し出した。ゲーム画面に現れた家には左右対象な2つの窓があり、いずれかから子どもが顔をのぞかせ、すぐに窓枠に隠れた。隠れている窓に仮想掌を合わせることで、子どもを見つけ出すことができた。反応時間と正答数の2種を指標として分析を行ったところ、各世代の能力特性が明らかになった。年齢群を要因とするクラスカル・ウォリス検定を行ったところ、反応時間差と正答数とも有意だった。反応時間差の生涯発達曲線は幼児期から児童期にかけて急速に低下(視点移動速度が早くなることを意味する)した後に、再び上昇した。ただし、Sceheffe法による多重比較では、50歳代以降の成績には変化がなかった。正答数については、幼児の平均が低かった他は、大きな発達的変化は見られなかった。これらのことから、健常ならば高齢期の能力低下は穏やかである可能性が示唆された。ただし、40歳代以降の年齢群で個人差が広がることも示された。一方幼児は、反応時間差・正答数ともに能力の低さが示された。これまでしばしば加齢に伴う成績低下が指摘されてきたが、本研究の成果はこの常識を覆し、視点取得能力が急激に低下する可能性は低いことを示す画期的なものであった。空間的視点取得能力の生涯発達過程を解明するために、3歳児から87歳の高齢者までの計477名(うち349名分は平成22年度中のデータ,平成23年度は幼児から青年までと中年期の成人を主な対象とした)に協力いただき、独自に開発した空間的視点取得課題を実施した。今回考案した計算式で算出した反応時間と正答数の2種を指標として分析を行ったところ、世代によって異なる能力特性が明らかになった。年齢群を要因とするWelchの分散分析を行ったところ、反応時間差と正答数とも1%水準で有意であった。反応時間差と正答数の生涯発達曲線は、いずれも幼児期から児童期にかけて急速に能力が上昇した後に、中年期以降に再び下降した。これらの曲線を回帰する数式を求めたところ、以下のように、それぞれ1%水準で有意な四次方程式が得られた。また、Sceheffe法による年齢群間の多重比較では有意な違いがなかったが、すでに明らかになっていたカットオフ値に対する上下群の人数に関して、年齢群の割合の違いをカイ二乗検定したところ、反応時間差ならびに正答数とも1%水準で有意差が示された。このように、健常ならば中高齢期の能力低下は穏やかであり、一方幼児には急速な能力向上が見られること、その結果として両年齢群に同程度の低い能力が示されたとしても、詳細に見ると異なる特徴が存在することを示唆する画期的な成果を得た。こうした研究成果を国際学会(ECDP,平成23年8月)で発表するとともに、平成24年度中に開かれる国内外の学会で発表する準備を行った。さらに、国際学会誌への投稿準備を進めた。空間的視点取得能力の生涯発達過程を解明することが、本研究の目的であった。隠れん坊を模したビデオゲームを新たに作成し、これを用いて研究期間の4年間で幼児から高齢者まで合計840名ほどからデータを収集してきた。得られた資料に対して、各年齢群の能力特性の比較を中心に分析を行った。その結果、幼児期から青年期までについては、1仮想的身体移動に関わる能力が思春期以降に発達すること、2それ以外の認知的情報処理に関わる能力は児童期後期から思春期頃に大きく伸張することが示された。また、児童期から高齢期までについては、1全般的な能力は児童期から青年期にかけて伸張すること、2仮想的身体移動に関わる能力は青年期以降の変化が小さいこと、3仮想的身体移動に関わる能力は成人期における緩やかな低下の後に、75歳以降に急激に衰えることを見出した。

こうした結果を、学会でポスター発表を行ったり、国内外の学術雑誌に掲載することで広く公表した。さらに上記の知見をもとに、空間的視点取得の脳内機序について発達的な観点から考察した。その結果、1空間的視点取得は側頭頭頂接合部と前頭前野の活性化によって生じ、2このうち側頭頭頂接合部は身体表象や自己意識を生じる場であること、また3前頭前野は側頭頭頂接合部を制御して空間的視点取得課題の特徴に応じた対応を行うこと、さらに4空間的視点取得は運動模倣を促すような条件下で、運動前野と補足運動野の活性化を伴うことを導き出した。これらの内容をとりまとめて、評論として学術雑誌に発表した。独自に開発したゲーム式の空間的視点取得課題(商品名「くるくるかくれんぼ」)を研究協力者に実施してもらい、反応時間と正答率のデータを収集した。特に、平成24年度当初時点において、4050歳代成人のデータが他の年齢群に比べて少なかったため、これらの層を重点的にターゲットとした。この層において約40名の追加データを収集した。結果として、これまでの3年間で約600名分のデータを得た。このデータに関し、予備的な分析を行った。ここでは、年齢群ごとの正答率や反応時間などの基礎的分析のほか、反応時間を縦軸に年齢を横軸にとって空間的視点取得能力の生涯発達曲線を描き、あわせてその近似曲線式を算出した。さらに、近似曲線からの乖離の程度に関して、各年齢層の発達的特徴について考察した。当初計画では、幼児と成人(平成23年度)から各50名程度のデータを集める予定であったが、これを大幅に上回る数のデータを収集し、さらに平成24年度計画として挙げていた児童と青年も対象とすることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画最終年度(平成25年度)まで予定していたデータ収集は、今年度でほぼ終了した。これにより、研究のまとめを前倒しすることができ、新たな研究仮説を得るに至った。なお、高齢障害者を対象とするデータに関してのみ、収集を予定していた協力施設からの要望により、予定人数を下まわる結果となった。現時点で収集したデータのうち、他の年齢群に比較して数の少ない年齢層に集中的に協力依頼を行い、当初計画を上回る数のデータを収集することで、結果の信頼性を更に高めることを目指す。また、発達心理学上、非常に貴重な成果が得られつつあることから、学会等における成果の公表に積極的に取り組む。研究の最終年度である平成25年度は、国内外の学会等で研究成果を積極的に発表するとともに、英語論文にまとめて国際学術誌へ投稿する。さらに、当初の研究目的を一部修正して、新たな科研費申請へつながる予備的研究を実施する予定である。
高効率・低コスト次世代太陽電池素子用環境考慮型炭素系半導体材料の研究

平成15年度は,具体的な技術確立目標として,Phase 2.(n型伝導性・抵抗率制御技術)およびPhase 3.の研究を行った。Phase 2.a-C膜への不純物添加とn伝導性・抵抗率制御技術の確立様々な方法でa-C膜への不純物導入が試みられたが,光学ギャップやスピン密度等薄膜物性への影響を及ぼすことなく伝導性・抵抗率制御を行った報告は無い.本研究では,カーボン薄膜堆積用と不純物導入用窒素プラズマ条件を別々に制御・最適化することで,不純物を導入しない場合と比較し,最大6桁の導電率上昇を観測し,a-C膜への不純物導入技術を確立した.窒素導入条件(不純物量)を層ごとに変えた多層a-C膜を,2次イオン質量分析装置を用いて評価し,不純物量に応じた2次イオンカウント数を観測した.本方法により,薄膜物性に影響を及ぼすことなく,抵抗率の制御を広範に行うことが可能となった.太陽光に対する抵抗率を室温で観測したが,暗状態の1.3倍程度の導電率の変化で,欠陥密度の低減が今後重要な課題になると思われる.Phase3.太陽電池の試作と電池特性の評価n型a-C膜をp型Si基板上堆積した,ヘテロ構造a-C膜太陽電池の試作と太陽電池の諸特性(変換効率,量子効率等)を評価し,n型a-C膜の太陽電池材料としての特性を明らかにした.本構造により,変化効率0.02%を達成し,量子効率に結果からa-C膜からの発電が寄与していることを確認した.また,a-C膜のみから構成する太陽電池を作製しp/nの整流性を観測したが,疑似太陽光下での発電を確認することが出来なかった.平成15年度に得られた結果は,現在論文誌に投稿中です.平成14年度は,具体的な技術確立目標として,Phase 1およびPhase 2の一部に関して研究を行った.Phase1.太陽電池に最適な高品質a-C膜の堆積技術の確立堆積条件の最適化を行い,禁制帯幅制御した低残留欠陥密度,高光吸収係数で高光伝導度のa-C膜堆積の研究を行った.太陽電池材料として最適な禁制帯幅(1.21.5eV)をグラファイト・スパッタ投入電力(30W300W)の調整で比較的容易に制御できることが確認できた.透過・反射から計算した薄膜の光吸収係数は,23×10^4cm^<-1>程度で,スパッタの投入電力が大きくなると吸収係数が小さくなる傾向が観測された.ESRによる残留欠陥の測定から,残留欠陥密度はas-grwonの試料で15×10^<-18>spinsであり,成長中に原子状水素を照射すると膜はポリマーライクとなり,構造変化による物性変化が観測された.しかし,a-C膜堆積後に原子状水素を照射すると,a-C膜の物性を変化させることなく欠陥密度を一桁程度低減でき,光感度特性の向上が観測された.Phase 2.a-C膜への不純物添加とp/n伝導性・抵抗率制御技術の確立固体ボロンとグラファイトを同時にスパッタすることで,a-C膜のp型伝導性・抵抗率制御の研究を行った.本方法により不純物無添加a-C膜の物性に大きな変化を与えること無く,ボロン不純物を導入できることが確認できた.2次イオン質量分析(SIMS)により,薄膜中でのボロンのばらつきは無く均一で,ボロンスパッタ条件の変化に対応したSIMS信号強度を得ることができた.膜中のボロン含有量の増加に伴い膜の抵抗率が下がることから,ボロン不純物が抵抗率制御に有効なことが分かった.van der Pauw法を用いて伝導型を測定したところ,ボロン添加a-C膜のホール係数は全てp型を示し,ボロン不純物を添加することでp型伝導性制御に成功した.本研究で堆積したボロン添加a-C膜全てから,光伝導性が確認された.平成15年度は,具体的な技術確立目標として,Phase 2.(n型伝導性・抵抗率制御技術)およびPhase 3.の研究を行った。Phase 2.a-C膜への不純物添加とn伝導性・抵抗率制御技術の確立様々な方法でa-C膜への不純物導入が試みられたが,光学ギャップやスピン密度等薄膜物性への影響を及ぼすことなく伝導性・抵抗率制御を行った報告は無い.本研究では,カーボン薄膜堆積用と不純物導入用窒素プラズマ条件を別々に制御・最適化することで,不純物を導入しない場合と比較し,最大6桁の導電率上昇を観測し,a-C膜への不純物導入技術を確立した.窒素導入条件(不純物量)を層ごとに変えた多層a-C膜を,2次イオン質量分析装置を用いて評価し,不純物量に応じた2次イオンカウント数を観測した.本方法により,薄膜物性に影響を及ぼすことなく,抵抗率の制御を広範に行うことが可能となった.太陽光に対する抵抗率を室温で観測したが,暗状態の1.3倍程度の導電率の変化で,欠陥密度の低減が今後重要な課題になると思われる.Phase3.太陽電池の試作と電池特性の評価n型a-C膜をp型Si基板上堆積した,ヘテロ構造a-C膜

太陽電池の試作と太陽電池の諸特性(変換効率,量子効率等)を評価し,n型a-C膜の太陽電池材料としての特性を明らかにした.本構造により,変化効率0.02%を達成し,量子効率に結果からa-C膜からの発電が寄与していることを確認した.また,a-C膜のみから構成する太陽電池を作製しp/nの整流性を観測したが,疑似太陽光下での発電を確認することが出来なかった.平成15年度に得られた結果は,現在論文誌に投稿中です.
日本・韓国・台湾における外国人労働者政策と地方自治体の役割に関する国際比較研究

本研究では、まず、日本・韓国・台湾における外国人労働者受け入れシステムについて統計分析、文献研究およびアンケート調査、インタビュー調査をもとに、メリット、デメリットを明らかにする。次に、各国の地方自治体の支援システムを現地調査やアンケート調査により国際比較するとともに、福島県での外国人に対する大規模アンケート調査、外国人集住地域への現地調査により、地方自治体がいかなる政策をとるべきかを明らかにする。さらに、経済成長・社会発展と外国人労働者の人権を両立させていくための、持続可能な外国人労働者受け入れシステムの設計とロードマップの策定を行い、政策提言を行っていく。
超臨界CO2流体を用いた難プラズマエッチング材料の熱化学ドライエッチング

本研究は、超臨界CO2流体を用いて貴金属・準貴金属(Pt, Cu, Coなど)などの難プラズマエッチング材料を「ドライ」エッチング除去する新規薄膜プロセスに関するものであり、プラズマプロセスや湿式プロセスの欠点を克服した先端デバイス向け新規微細加工技術を提供する。本研究では以下のことを達成する。・超臨界CO2流体を用いた、反応メカニズムに立脚した難プラズマエッチング金属のドライエッチング法開発・酸化ケミストリ支援による超臨界CO2流体中貴金属エッチングの提案と実証・超臨界CO2流体中薄膜堆積法と組み合わせた超臨界一貫ドライプロセスの実証本研究は、超臨界CO2流体を用いて貴金属・準貴金属(Pt, Cu, Coなど)などの難プラズマエッチング材料を「ドライ」エッチング除去する新規薄膜プロセスに関するものであり、プラズマプロセスや湿式プロセスの欠点を克服した先端デバイス向け新規微細加工技術を提供する。・超臨界CO2流体を用いた、反応メカニズムに立脚した難プラズマエッチング金属のドライエッチング法開発・酸化ケミストリ支援による超臨界CO2流体中貴金属エッチングの提案と実証・超臨界CO2流体中薄膜堆積法と組み合わせた超臨界一貫ドライプロセスの実証
「社会性」の脳内機構の解明-競争ゲーム課題におけるサル前帯状皮質の役割

本研究では、「社会性」に重要であると考えられている前帯状皮質に注目し、社会的場面を想定した、二頭のサル同士での競争ゲーム課題を行わせている間、前帯状皮質から単一ニューロン活動記録を行った。その結果、行動レベル、ニューロンレベル両レベルにおいて、競争/非競争、対戦相手の違い、ゲームの勝ち/負けの違いが見られた。これらの結果は、「社会性」の脳内機構の基礎的メカニズム解明に結びつくものと考える。本研究では、「社会性」に重要であると考えられている前帯状皮質に注目し、マカクザルを用いたニューロンレベルでのシステム的研究と神経伝達物質レベルの研究を行うことにより、「社会性」の脳内機構解明に繋がる基礎的データを得ることを目的とする。この目的のため、社会的場面を想定し、二頭のサル同士で競争ゲーム課題を行わせる。この間、サル前帯状皮質から単一ニューロン活動記録を行うと共に、神経伝達物質の動態を調べるマイクロダイアリシス実験を行う。本年度は、まず実験装置のセットアップを行い、サルの行動課題の訓練を始めた。行動課題には、シューティングゲーム課題を用いた。この課題では、モンキーチェアに座らせた二頭のサルをコンピュータ前に並べ、互いに競い合わせる。一頭目のサルの訓練が完了したため、このサルを用いて、単一ニューロン活動記録実験を開始した。今のところ、前帯状皮質内約50箇所から、単一ニューロン活動の記録を終えた。今後、行動レベルの詳しい解析に加え、ゲームの「勝ち・負け」に関連したニューロン応答の変化があるか、また、対戦相手がサルか、ヒトか、コンピュータかによって異なるニューロン応答の変化があるか、に注目して解析を行う予定である。これらの成果は、「社会性」の脳内機構の基礎的メカニズムの解明に結びつく意義深いものになるに加え、この領域に障害を持つような精神疾患、例えば自閉症のような精神疾患に役立つ基礎的研究になるに違いない。本研究では、「社会性」に重要であると考えられている前帯状皮質に注目し、マカクザルを用いたニューロンレベルのシステム的研究と神経伝達物質レベルの研究を行うことにより、「社会性」の脳内機構に繋がる基礎的データを得ることを目的とした。この目的のため、社会的場面を想定し、二頭のサル同士で競争ゲーム課題を行わせた。この間、サル前帯状皮質から単一ニューロン活動記録を行ったと共に、神経伝達物質の動態を調べるマイクロダイアリシス実験を行う準備をした。本年度は、昨年度に引き続き、ニューロン活動記録を行った。また、競争条件に加え、非競争条件を導入したり、対戦相手を一頭のサルのみならず、二頭にしたりするなど、研究に幅を持たせた。この実験遂行と並行して、行動レベル、ニューロンレベルでの詳しい解析を行った。その結果、まず、いくつかの行動指標が、非競争条件と競争条件、もしくは対戦相手の違いによって、有意に異なっていた。特に、サルと対戦しているときに、ボタンを押すスピードが速かった。これらの結果は、サルが競争/非競争、さらには対戦相手を区別していることを示している。特に、サルと対戦している時に、よりゲームへの「やる気」が高まっているのかもしれない。ニューロンレベルでは、まず、競争/非競争や報酬/無報酬に関係して活動の異なるニューロン群を発見した。また、対戦相手の違いん勝ち/負けによって活動の異なるニューロン群を発見した。これらの結果から、前帯状皮質には競争/非競争、対戦相手の違い、ゲームの勝ち/負けを再現するニューロン群が存在することが示される。なお、マイクロダイアリシス実験は、今後展開予定である。これらの成果は、「社会性」の脳内機構の基礎的メカニズムの解明に結びつくような意義深いものになるに加え、この領域に障害を持つような精神疾患、例えば自閉症のような精神疾患に役立つ基礎的研究となるだろう。
画像・音響・香り情報が意思決定に及ぼす影響の定量的考察

本研究では、視覚、聴覚、嗅覚情報が意思決定に及ぼす影響を定量的に解析し、人間の意思決定プロセスで重要な役割を果たす因子となる特徴量を抽出することができた。まず、意思決定に影響が有ると思われる画像・音響・香りの因子を探索するためのデータベースを構築し、このデータを用いて意思決定に関するアンケート調査を行ない、ファジィクラスタリングを行った。その後、脳活動電位の時系列データを計測し、意思決定前後における変化を示す特徴量を独立成分分析を用いて求め、学習ベクトル量子化ニューラルネットワークを学習して、意思決定と特徴量との関係を求めた。最後に、脳機能画像解析装置による脳の変化の状況を検討した。本研究の目的は,視覚,聴覚,嗅覚情報である画像・音響・香り情報が意思決定プロセスに果たす役割を解析することである.この研究を推進するために,本年度は意思決定に関連すると思われる画像・音響・香りのデータベースを構築した.同時に,映像,音響,香り,映像と音響,映像と香り,音響と香り,映像と音響と香りに対して,対象者の意思決定に関するアンケート調査を行い,これらのデータベースを構築した.香りデータは標本化周波数が1Hzであるため,データサイズがあまり大きくない.しかし,画像データは2次元データであるために2乗のオーダーの記憶領域を確保することが必要であり,音響データの標本化周波数が44.1kHzであるため,ここで構成したデータベースは膨大な量のビッグデータとなった.したがって,ビッグデータを直接処理するのではなく,データマイニング手法やシナリオ解析を併用ながら,これらのビッグデータ処理を行うことが必要であり,このための資料収集を行った.さらに,脳活動電位を計測するために必要となる脳活動電位計を購入し,計測方法の訓練を行った.これは1次元データであり,標本間隔が100msであるため,このデータサイズはあまり大きくない.このようにデータサイズの異なる様々なデータを用いたデータベースの作成にかなりの労力と時間を要した.本研究の目的は、視覚、聴覚、嗅覚情報である画像・音響・香り情報が意思決定に及ぼす影響を定量的に解析し、人間の意思決定プロセスに果たす重要な因子を抽出することである。今年度は意思決定に影響が有ると思われる画像・音響・香りのデータベースを用いて、脳活動電位の時系列データを計測し、独立成分分析を用いて意思決定前後における変化を特徴量として抽出した。脳波としては、アルファ波(α波)、ベータ波(β波)、シータ波(θ波)、デルタ波(δ波)を計測し、それらの波形のスペクトル分析を行った。その結果、匂いに対する特徴量として最も顕著な脳波をα波に顕著に出ることが分かった。これは、アルファ波が緊張度がリラックス状況で、集中度が高いときに生じるという知見とも合致している。また、本研究で提案している香り情報の追加によるアルファ波の影響に関しても、視覚、聴覚による活動の場合のアルファ波の強度がわずかに増幅していることが確認された。本研究は、視覚、聴覚、嗅覚情報である画像・音響・香り情報が意思決定に及ぼす影響を定量的に解析し、人間の意思決定プロセスに果たす重要な因子を抽出することである。まず、意思決定に影響が有ると思われる画像・音響・香りのデータベースを構築し、意思決定に関するアンケート調査を行いその解析を行った。その後、脳活動電位の時系列データを計測し、独立成分分析を用いて意思決定前後における変化を特徴量として抽出し、意思決定と特徴量の関係をニューラルネットワークを用いて導出する。さらに、(脳機能画像解析装置)による画像解析とマイクロアレイセンサによる遺伝子情報の解析を行い、脳の高次機能である意思決定プロセスにおける脳の画像変化について考察した。本研究は視覚・聴覚・嗅覚情報が意思決定に及ぼす影響の定量的評価を行うことが最終目的である。現在までに、画像、音響、香りに関する脳波の変化に関するデータ収集を行っており、その解析を行っている状況である。最終年度には、これらのデータ解析から、画像、音響、匂いがどのように影響するかという点に焦点を当て、定量的評価を完了する予定である。システム工学これまでの研究成果を踏まえて、画像・音響・匂いが脳波に及ぼす影響を定量的に評価するシステム構築を行う予定である。やや遅れた理由は2つ考えられる.第1の理由は画像,音響,香り情報の計測とそれらのデータをどのような形式で記憶させるのが効率的であるかという点に,試行錯誤を行い,データベースの構築が遅れたことで,その後の解析が予定よりも遅れたことである.第2の理由は,本研究に合致した脳活動電位計の選定に時間がかかりしかもその入手がかなり遅れたことおよび操作方法を習得するために時間を要したことである.研究計画はおおむね順調に進展しているが、成果発表は平成27年度(最終年度)に国際会議で3年間の成果発表を行うこととなり、未使用額が生じた。

まず,映像,音響,香り,映像と音響,映像と香り,音響と香り,映像と音響と香りの変化によって,意思決定がどのように変化したかをアンケートデータと構築されたデータベースを分析し,これらの相関関係に対する定量的評価を行う.さらに,新規に購入した脳活動電位計のデータ収集を行い,アンケート結果との関連分析を行う.平成27年度は国際会議に2回出席し、うち1回は発表補助者を同行する。そのための費用(旅費、国際会議参加費)に充てる。今年度は脳活動電位計の入荷が遅くなり,このデータ計測が不十分となったため,このデータ処理を次年度に繰り越した.上記繰越分622,250円と平成26年度配分額1,100,000の合計1,722,250円を使用して,平成25年度の研究遅れのデータ処理を行うとともに,五感情報処理に関した情報収集を行う.
メダカの脳における性差の分子メカニズム

魚類においては、性成熟後でも性ステロイド処理によって異性の性行動・生殖腺構造が誘導されることが知られている。また、自然条件下で、性成熟後も性転換を起こす魚種も少なくない。このように、種々の要因によって脳の性が逆転し得る魚類は、哺乳類の脳の性分化に関する既存の概念がそのまま当てはまらない非常に興味深い研究対象であるが、魚類におけるこれまでの研究は、現象の提示や生殖腺の性の変化に関するものにとどまっており、脳の性と、それを規定する分子メカニズムについてはほとんど触れられていない。そればかりか、魚類の脳の性差自体に関する知見もほとんど無いのが現状であった。本研究では、メダカの脳内で発現パターンに性差を示す遺伝子を12種類同定し、それらの発現解析を行った。その結果、得られた遺伝子の多くは、性成熟に伴って特定の神経核で性特異的発現を示すようになることが分かった。例えば、性成熟に伴い、npbは終脳腹側域と視索前域大細胞核でメスのみで発現するようになり、逆に、ga1はオスの視索前域大細胞核で多く発現するようになりが明らかとなった。これらのことは、脳の性分化には生殖腺で産生される性ステロイドが重要であることを示唆している。一方、Y染色体上に存在し、生殖腺の性とは無関係に遺伝的オスのみで発現する新規遺伝子(snaplyと命名)も同定された。これまで、メダカのY染色体とX染色体の違いは性決定遺伝子dmyの有無のみであるとされてきたが、snaplyの存在は、その通説を否定するものであり、さらには、脳の性は脳自立的に決まる可能性をも予想させる。加えて、脳内で性差を示す遺伝子として、性ステロイド合成酵素cyp19a2も同定されており、脳の性分化には、脳自身が産生するニューロステロイドが関与している可能性も示唆された。ゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH : Gonadotropin-Releasing Hormone)は、生殖腺を発達させるとともに、性行動を誘起する神経ペプチドの一種であり、脳の性差を考える上で極めて重要な因子である。我々は今回、GnRHニューロンを詳細に解析するための実験系として、同ニューロンを緑色蛍光物質GFPで可視化したトランスジェニックメダカ(GnRH-GFPトランスジェニックメダカ)を作製した。このトランスジェニックメダカにおいて、GnRHニューロンの発生過程をリアルタイムで追跡した結果、鼻部で誕生し、終神経節、視索前野腹側部、間脳前端部まで移動するGnRHニューロン群、終脳背側部で誕生し、視索前野背側部まで移動するGnRHニューロン群、終脳前端部で誕生し、終脳腹側部まで移動するGnRHニューロン群、視床下部腹側部や三叉神経節の非移動性GnRHニューロン群が存在することが明らかとなった。また、初期胚において、GnRHが母性由来に発現することも分かった。さらに我々は、今回作製したGnRH-GFPトランスジェニックメダカと新規に開発されたノックダウン技術を組み合わせることにより、このトランスジェニックメダカが、ヒトの生殖疾患であるカールマン症候群のin vivoモデルとしても有用であることを示した。また、GnRH-GFPトランスジェニックメダカを用い、生きたGnRHニューロンの活動電位をリアルタイムで測定するためのパッチクランプ実験の系を確立した。
視床型クロイツフェルト・ヤコブ病の新しい分類法の樹立

視床型CJDは、従来から特有の感染性を示し、1つのプリオンと考えられてきた。我々は、視床型CJDの家族性と考えられている致死性家族性不眠症(FFI)のわが国での1つの家系で、全く異なる臨床像を呈し、ウエスタンでは区別できない親子例が存在することを報告した。最近、この2例の感染実験が終了し、全く異なる感染性を示す、つまり2つのプリオンが存在することを明らかとした。わが国の視床型CJDは、このFFI家系に見られた2つの病型のうち、それぞれ別々に持つもの、同時に2つの病型が混在するものに分かれることが病理解析で明らかとなった。本研究は、この感染性に基づいた新しい分類法を提案するものである。
Notch小胞輸送制御因子の探索による膜タンパク質局在化機構の解明

Notch情報伝達系の受容体であるNotchは、線虫からヒトまで進化的に広く保存されており、極めて多くの細胞の運命決定に関与しています。また、白血病や癌などの原因として、Notch情報伝達系の異常が報告されています。近年、Notch情報伝達系を制御する重要な要素として小胞輸送が注目されており、その分子機構が徐々に明らかになってきています。本研究は、Notch小胞輸送の分子機構を解明することを目的としています。私はこれまで、ショウジョウバエ生体内において、約5000遺伝子に対するRNA干渉(RNAi)を行い、Notch情報伝達系に異常が見られる遺伝子を網羅的に探索しました。その結果、有望な26遺伝子を同定しました。このうち8遺伝子の機能喪失型突然変異を作出し、Notchの細胞内輸送とNotch情報伝達に機能する遺伝子としてvps2を同定しました。酵母における研究から、Vps2はESCRT-III複合体の構成因子であり、エンドサイトーシスの過程において、multivesicular bodyの形成に機能していることが示唆されています。本年度、ショウジョウバエvps2機能喪失型突然変異体を用いて、Notch情報伝達系におけるvps2遺伝子の機能解析を行いました。vps2突然変異ホモ接合体胚では、高温状態においてNotchの異常な細胞内分布と末梢神経の増加が観察されました。神経細胞の増加は、Notch情報伝達系が低下した場合の特徴的な表現型です。このことから、胚発生時期において、Vps2は高温状況下におけるNotch情報伝達の活性化に必要であることが示唆されました。また、幼虫の翅成虫原基において、vps2遺伝子のコンディショナルノックアウトを行うと、Notchの細胞内分布が異常になり、Notch情報伝達活性の指標であるvestigial boundaryenhancer LacZレポーターの発現が増加しました。このことから、Vps2は翅成虫原基においてNotch情報伝達を抑制することが示唆されました。本研究では、8遺伝子に対して機能喪失型突然変異体を作出しましたが、RNA干渉における表現型から期待されるようなNotch情報伝達における異常がほとんど現れなかったたため、想定したよりも目的の遺伝子を同定するのに時間がかかりました。今後は、vps2遺伝子に絞って機能解析を進めることにしました。Vps2タンパク質に対する抗体を作製しましたが、特異的なシグナルは得られませんでした。解決策として、mycタグ付きVps2タンパク質を形質導入したショウジョウバエを作出することにしました。そのため、Notch情報伝達系の異常は、癌や白血病、自己免疫疾患などの重大な疾患の原因となることが知られています。これまでにNotchの局在や発現、情報伝達に影響を与える遺伝子を網羅的に探索した結果、5遺伝子を同定していました。本年度は、さらに、新規に樹立された手法を用いて網羅的探索を行い、これまでよりも有意に影響を与える21遺伝子を同定しました。次に、これらの遺伝子に対して機能喪失型突然変異体を作出し、遺伝子機能の解析を行いました。同定した26遺伝子のうち、RNAiによる表現型で、Notchの局在化異常とNotch情報伝達の低下が見られる7遺伝子が最も優先順位が高いと判断しました。これらの7遺伝子のうち、CG30496、PDGF-and VEGF-related factor 1(pvf1)、CG8683、CG8675の4遺伝子に対する機能喪失型突然変異体を作出しました。しかし、CG30496よPvf1の機能喪失型突然変異体には、Notch局在とNotch情報伝達系の両方に異常が見られませんでした。これは、RNAiにおける表現型がオフターゲット効果によるものだったと考えられます。また、CG8683、CG8675に関しては、現在作出した突然変異体がホモ接合体で致死を示しました。これらに関しては、体細胞クローン解析によって、Notch情報伝達に対する表現型が現れるか調査中です。その結果、26遺伝子を陽性遺伝子として同定しました。これらのうち、RNAiによる表現型が有望であった5遺伝子に対して機能喪失型突然変異体を作出しました。しかし、これらの5遺伝子に対する突然変異体ではNotch情報伝達系の異常は見られませんでした。本年度、網羅的探索によって同定した26遺伝子のうち、新たにNucleoporin 160(Nup160)、KDEL receptor(KdelR)の2遺伝子に関して機能喪失型突然変異体を作出に取り組みました。

Nup160に関しては共同研究者によって突然変異体が樹立されました。Nup160突然変異体は胚性致死を示したので、現在、体細胞モザイク解析を行うための準備を行っています。KdelRに関しては、現在、機能喪失型突然変異体の作出を行っています。Notch情報伝達系の受容体であるNotchは、線虫からヒトまで進化的に広く保存されており、極めて多くの細胞の運命決定に関与しています。また、白血病や癌などの原因として、Notch情報伝達系の異常が報告されています。近年、Notch情報伝達系を制御する重要な要素として小胞輸送が注目されており、その分子機構が徐々に明らかになってきています。本研究は、Notch小胞輸送の分子機構を解明することを目的としています。私はこれまで、ショウジョウバエ生体内において、約5000遺伝子に対するRNA干渉(RNAi)を行い、Notch情報伝達系に異常が見られる遺伝子を網羅的に探索しました。その結果、有望な26遺伝子を同定しました。このうち8遺伝子の機能喪失型突然変異を作出し、Notchの細胞内輸送とNotch情報伝達に機能する遺伝子としてvps2を同定しました。酵母における研究から、Vps2はESCRT-III複合体の構成因子であり、エンドサイトーシスの過程において、multivesicular bodyの形成に機能していることが示唆されています。本年度、ショウジョウバエvps2機能喪失型突然変異体を用いて、Notch情報伝達系におけるvps2遺伝子の機能解析を行いました。vps2突然変異ホモ接合体胚では、高温状態においてNotchの異常な細胞内分布と末梢神経の増加が観察されました。神経細胞の増加は、Notch情報伝達系が低下した場合の特徴的な表現型です。このことから、胚発生時期において、Vps2は高温状況下におけるNotch情報伝達の活性化に必要であることが示唆されました。また、幼虫の翅成虫原基において、vps2遺伝子のコンディショナルノックアウトを行うと、Notchの細胞内分布が異常になり、Notch情報伝達活性の指標であるvestigial boundaryenhancer LacZレポーターの発現が増加しました。このことから、Vps2は翅成虫原基においてNotch情報伝達を抑制することが示唆されました。本研究では、8遺伝子に対して機能喪失型突然変異体を作出しましたが、RNA干渉における表現型から期待されるようなNotch情報伝達における異常がほとんど現れなかったたため、想定したよりも目的の遺伝子を同定するのに時間がかかりました。今後は、vps2遺伝子に絞って機能解析を進めることにしました。Vps2タンパク質に対する抗体を作製しましたが、特異的なシグナルは得られませんでした。解決策として、mycタグ付きVps2タンパク質を形質導入したショウジョウバエを作出することにしました。
骨芽細胞の増殖・分化に及ぼすFGFスーパーファミリーの影響

近年,骨形成のメカニズムに関する研究が急展開を見せており,骨再生医療では患者由来の細胞とスキャフォールドを生体外にて複合化し,培養後に生体内へ埋入するいわゆる「生体組織工学的治療」がきわめて重要な治療技術の1つになると考えられている。この治療技術を確立するためには,骨原性細胞の増殖・分化を確実かつ安定的に誘導することが必要である。そこで本研究の目的は,成長因子であるFGFスーパーファミリーの中でも骨芽細胞の増殖に影響があるとされるFGF-2が骨芽細胞の増殖・分化に及ぼす影響をFGFレセプターおよび細胞間接着を担うカドヘリン遺伝子の発現動態から分子生物学的に解明することである。マウス正常骨芽細胞(MC3T3-E1)の増殖・分化に最適なFGF-2濃度を決定するため,Cell Prolife-ration Assayによる細胞増殖能の検討,アルカリフォスファターゼ(ALP)染色による分化活性の検討,および細胞外基質に沈着したカルシウム濃度の測定による石灰化の検討を行い,顕微鏡設置型院キュベーターを用いて細胞動態のリアルタイム観察を行うことで,FGF-2細胞の増殖および運動に及ぼす影響を検討した結果,MC3T3-E1が分化能を有した状態で,最も長期に増殖能を維持したFGF-2濃度では,FGF-2を添加していない群と比較して細胞間接着が減少し,細胞遊走能が向上していることが明らかとなった。
「父親の育児休業」の言説のジェンダー分析 -父性の政治の日欧比較-

今日、両性にとっての仕事と家庭の両立について考えるとき、「父親の育児休業」は重要な課題である。男女平等社会のためには、父親も母親と同等に育児休業を取る必要がある。本研究は、マクロ、ミクロ、メゾの3つのレベルに焦点を当てた。第1にミクロレベルで、以前に日・仏・瑞の3カ国で行った両親インタビューの結果を性別役割分担に注目して分析し、基本的な4タイプを抽出した。平等主義タイプ、役割逆転タイプ、女性の二重役割タイプ、男性の二重役割タイプである。第2にマクロレベルで、フランス、ノルウェー、スウェーデンの育児休業制度を調査した。ノルウェーとスウェーデンは共に「パパ月」の制度を持つが、スウェーデンは在宅育児手当政策を取らなかった点で、ノルウェーよりも革新的である。フランスはパパクオータがないが、出産時の父親休暇を11日に拡大した。日本は相対的に遅れているが、変化も始まっている。第3にメゾレベルで、日本の先進企業の調査をした。ある競争的なコピー機の大企業では、男女の区別なく合理的で柔軟な働き方の多様な設計を可能にしていた。ある女性社員の多い大手化粧品会社では、設備のよい企業保育園と一週間の男性向け有給出産休暇を与えている。従業員20人の小さな塗装会社では、個別のきめ細やかな経済的支援と働き方の変更を可能にしていた。これらの例から、企業サイズが問題なのではなく、革新は経営者の考え方に依っていることがわかる。本研究を通じて、社会モデルを探求することの重要性に気付いた。ナンシー・フレイザーの「総ケア提供者モデル」は興味深い。ちょうど日本では「育児介護休業法」の改正が議論されている時期にあたり、政府、ファミリーフレンドリー企業、労働組合、市民運動などにおいて、政策形成に関わる詳細な情報を収集することが出来た。また、育児に主体的に関わる父親たちのドキュメント本を大量に読み、その多様な価値意識を抽出することが出来た。父親の育児休業促進の基本的な考え方としては、「平等シェア」型と「性別特性準拠」型があることが確認された。しかし、現代日本の政策形成論議においては、ジェンダーは自覚化されておらず、「少子化」危機感を背景に、家族の絆の強化と過重労働抑制を意図した休暇取得促進のレベルにとどまっている。また、具体的な父親の育児参加の実態としては、(1)平等シェア型、(2)逆転シェア型、(3)新・性別役割分業型、(4)性別役割分業保存型、があることが見えてきた。この四類型については、現在、英語論文を投稿中である。次年度は、国内で育児休業取得者の聞き取りを進めると共に、英語論文を携えてフランス・ノルウェー・スウェーデンのジェンダー政策研究者との交流を行い、また国際的な労働・家族・ジェンダー政策の新しい動向を探ることを計画している。今年度は、父親の育児休業に関するヨーロッパの新しい動向を中心に資料を収集し、関係主体に聞き取り調査をした。フランスでは、従来、育児休業制度はあっても給付金が少なく、第一子には給付されず、職場の理解が得にくいなどの理由で、女性ですら育児休業が取得しにくかったが、近年、父親手帳(un livret de paternite)の配布と11日間の出産時有給父親休暇の制度が導入されるなど、父親も含めた両親の育児休業取得を促進する方向に少しずつ向かっている。ノルウェーは、育児休業期間を拡大する機会を捉えて、1993年に世界で初めて「パパクォータ」を導入したが、その後、保育所不足を背景に、在宅児童手当を導入し、労働市場の周辺部分に位置する女性労働者層が仕事を辞めるという後退現象も起こっている。一足遅れて1995年に「父親の1ヶ月」を導入したスウェーデンでは、その政策効果をふまえて更に2002年に父親月を2ヶ月に拡大し、その分全体の育児休業期間を拡大した。また在宅児童手当を創設せず、保育所の量的質的改善を原則的に進め、普遍主義的保育・教育制度の拡充につとめている。

その他にも、ジェンダー政策の地道な進捗が見られた。北欧のジェンダー研究機関であるNIKK(在オスロ)では、北欧5力国のジェンダー政策について研究者から話を聞くことができ、クォータ制の特徴や意義と限界を認識した。ヨーロッパ社会全体に、父親の役割への関心は高まっているが、父親の育児を促進する諸政策のジェンダー効果については、日本と同様に、慎重な分析が必要である。今年度は、2005年4月から「次世代育成支援対策推進法」が施行されたことを受けて、日本の企業における「仕事と家庭」両立支援がどのように変革されつつあるかを、先進的企業のヒアリングを中心にして調査した。対象として、大企業2社(女性社員の多い化粧品会社と外資系情報処理機器の会社)、地域密着型中堅企業1社(生協)、地方都市の中小企業2社(塗装会社と印刷会社)を選んだ。いずれも「行動計画」を策定しているが、先進的取り組みの共通の背景には、まず優れた人材確保という経営戦略があり、そのもとに(1)ジェンダー平等、(2)主体的な働き方の選択、(3)家庭のニーズへの柔軟な適応、(4)企業の社会的責任意識が見いだされた。たしかに企業規模や企業業績の良し悪しは、両立支援のためのゆとりを生み出すけれども、先進性をもたらしていたのは、規模や業績よりも経営者の考え方であった。次世代法による「優良企業」認定のためには、男性の育児休業者を一定期間にひとり以上出さねばならない。現状では、政策主体が企業に働きかけて、とにかく行動計画や認定の実績を作ろうとしている面も多々あり、企業の意識変革が進んでいるとは言い難いが、両立支援政策を受けて育児期を乗り切ってキャリアを積みつつある一部の能力ある女性社員と、シンボル的に育児休業を取るほんの僅かな男性社員が、10年後の企業のあり方を変えていくことは充分に予想され、その意味で現在は過渡期であることが明らかになった。
原料構成成分の適合製品化による汚染物無排出型の林産資源有効利用技術の開発

排ガス、排水、固形廃棄物などの汚染物を発生することなしに原料を無駄なく完全に有用物質あるいは製品に転換する工業的手法の開発はゼロエミッションにもとづく資源化技術として大いに期待される。本研究では、汚染物のゼロエミッションを実現するために水蒸気爆砕によってユーカリから分離された成分を無駄なく完全に製品化する資源化方法を開発した。汚染物のゼロエミッションの可能性を目指して水蒸気爆砕されたユーカリを構成成分に予め分離した後、それぞれの成分の製品化の有効性について研究した。セルロースはエタノール、メタンなどの可燃性物質とパルプ、ヘミセルロースは単糖やオリゴ糖を原料とした機能性食品、低分子リグニン(メタノール可溶性リグニンは)は熱硬化性と耐熱性に優れた高機能性樹脂に変換された。高分子リグニン(Klasonリグニン)は炭化によって土壌改良剤などを製造できると思われる。従来までの蒸解法によるパルプ製造では木材中のリグニンやヘミセルロースなどが難分解性廃液になって排出される。水蒸気爆砕ユーカリから分離したセルロースを原料としたパルプ製造は廃液の著しい減量化とヘミセルロースやリグニンなどの資源の無駄を無くしたゼロエミッション型技術とわかった。しかしながら、爆砕ユーカリから製造されたパルプには物理的性状などの品質向上の課題がある。メタノール可溶性低分子リグニンから合成されたエポキシ樹脂は環境ホルモンの作用の無い生体への無害エミッション樹脂と期待される。ユーカリの水蒸気爆砕と構成成分の有用資源化技術は、木材ばかりでなく種々の工業にも応用できる汚染物のゼロエミッション手法の提案である。