hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性子イメージングによる溶融ガラス内白金族粒子挙動の可視化計測

高温溶融ガラス内における金属元素等の固相挙動を中性子イメージングによって可視化・計測するために、本年度はガラス溶融用高温炉の整備を行い、中性子イメージングのための予備実験を行った。高温炉は、特注ポット型炉であり、炉内に設置した4本のSiCヒーターによって最高加熱温度は1500°Cに達する。外径50mm、内径40mm、高さ150mmのアルミナ製るつぼに挿入したソーダライムガラスのビーズを徐々に加熱し、1500°Cまで温度を上げた際にガラスビーズが溶融していることを目視するとともに、その過程を中性子イメージングによって可視化することで、高温炉内におけるガラスの状況の把握を可能にした。中性子イメージング実験は京都大学研究用原子炉のB-4中性子導管実験室で行った。中性子コンバータとCCDカメラからなる撮像システムを用い、中性子透過画像を取得することができる。また、ガラスビーズからの加熱の場合、溶融後のガラス内部に小さな気泡が残留することが中性子透過画像から観察できた。特に温度が低い場合に顕著であり、粒子沈降実験の際には高温状態で長時間のガス抜きが必要であることが分かった。一方で、高粘性溶融ガラス中における粒子沈降速度の予測のため、濃度を調整したグリセリン水溶液を利用し、金属球の沈降速度を画像解析より求め、粘性係数と沈降速度の関係を調べた。その結果、ストークスの法則から求められる終端速度によって整理することが可能であることが分かった。当初予定していた、ガラス溶融高温炉の整備、中性子イメージングによる溶融ガラスの可視化、グリセリン水溶液による予備実験を行うことができたため、おおむね順調に進展していると評価した。高温溶融ガラス中における金属球の沈降過程を中性子イメージングによって可視化を行い、流体温度や粒子径の違いによる沈降速度の評価を行う。また、パルス中性子イメージングによる溶融ガラス中の金属核種の判別のために、J-PARCでの実験に向けた準備を行う。次年度の溶融ガラス実験で使用する金属球の購入を考えていたが、本年度行った予備実験の結果を精査してから詳細を決定することにしたため、次年度使用額が生じた。
被差別者のアイデンティティ問題

「被差別者のアイデンティティ問題」のテーマで,被差別部落の若者たち,在日韓国・朝鮮人の若者たちを主たる対象に,聞き取り調査を実施してきた。今回の調査では,とくに,「日本国籍」となった在日韓国・朝鮮人の若者のアイデンティティをめぐる問題で,新たな知見が得られた。一般に,「帰化」や「渉外婚姻」が増えて,「日本国籍」者が増加することで,定住外国人問題は解決していくかの観念がある。だが,実際に「日本国籍」者となった当事者からの聞き取りによれば,“日本国籍になっても日本人じゃない"というアイデンティティ・レベルでの問題が厳然として残る。それは,単に,彼ら/彼女らの主観的な思い込みの問題でなく,日本人サイドの対応の仕方に問題の根はある。たとえば,女性A(28歳,3世)は,日本人男性と結婚し,「帰化」により「日本国籍」となった。だが,彼女は現在のセルフ・アイデンティティを,“日本人になったわけじゃない。韓国系日本人になったのかな"と表現する。その背後には,「帰化」手続きでの,法務局職員の嫌がらせに近い対応への反撥等がある。女性B(25歳,父が在日韓国人2世,母が日本人)は,1984年の国籍法の改正に伴う経過措置により届出により「日本国籍」を取得した。だが,「日本国籍」取得後のほうが,“自分は日本人ではないんだ"という思いが強くなっていると語る。その背後には,日本人男性から求婚されながら,自分の出自を打ち明けたところ,即座に態度を翻された,等々の体験がある。むしろ,彼女の場合,「日本国籍」になってから,被差別の体験を何度もしているのだ。日本社会全体が,民族的出自等,“異質な"要素をそなえた人たちを忌避し,排除していく社会意識を根本的に変革しえないかぎり,問題の解決は遠い。
細菌Ⅲ型分泌装置の回転運動に基づくエフェクター分泌機構の解明

緑膿菌等の病原性細菌は注射器型のIII型分泌装置(T3SA)を介して宿主細胞質内へとエフェクタータンパク質を直接注入することで宿主内環境を観戦に適した環境へと変化させる。そのため、T3SAは細菌感染阻害剤の開発標的として有望である。本研究の目的は、新規細菌感染阻害剤の開発に有益な知見を得るべく、T3SAのエフェクタータンパク質輸送機構の解明することである。以前に我々は、細菌べん毛と共通の祖先装置から分岐したT3SAがべん毛と同様にプロトン駆動力依存的にニードル部分を回転させることを見出してた。この知見に基づいて「T3SAのニードルが内部の疎水性アミノ酸らせんと逆方向に回転することで、エフェクタータンパク質が輸送される」という仮説を考え、この仮説の検証を試みた。当研究課題のこれまでの成果として、エフェクタータンパク質の分泌速度を定量評価するためのELISA系を構築し、エフェクター分泌速度とニードル回転速度が相関することを見出した。さらに、T3SAを介した細胞間でのエフェクタータンパク質輸送を再現したT3SA再構成人工膜システムの開発を試みた。前年度にはT3SAを含有する細菌ゴーストの調製条件を検討した。本年度は、細菌ゴーストにエフェクタータンパク質を封入するために、膜タンパク質含有膜小胞に外部物質を封入する技術の確立を試みた。その結果、脂質膜小胞間の膜融合反応を利用して高分子をリポソーム内へ封入する技術が確立できた。本研究課題では、T3SAのエフェクター輸送機構を調べるためのin vitro評価系を完成させるには至らなかったが、回転運動評価系、エフェクター分泌速度定量系が構築でき、T3SA再構成人工膜システムの構築に有益な知見が得られた。緑膿菌等の細菌は、注射器型のIII型分泌装置(T3SA)を介してエフェクターと呼ばれるタンパク質を宿主細胞内に注入して感染するが、T3SAのエフェクター輸送機構は未だ解明されていない。本研究では「T3SAがニードル内壁にある疎水性アミノ酸螺旋と逆方向に回転することで、エフェクタータンパク質を輸送するのではないか」という仮説の検証を目的とする。この仮説を検証するため、T3SAの回転速度とエフェクター分泌速度を定量解析するための実験系を構築し、これを用いて種々条件での両者の相間を調べる。本年度は、エピトープタグ(3FLAG)標識エフェクター発現プラスミドを形質転換した緑膿菌株を用い、タグ量を競合ELISA法にて定量することで、細菌培養上清中に分泌されたエフェクター量を定量できる実験系を構築し、この実験系を用いて測定したエフェクター分泌速度が、以前に観察したT3SAの回転速度と相関する可能性を見出した。また、3FLAG標識エフェクター遺伝子をゲノムに組み込んだ緑膿菌株を作製し、同実験系を用いて天然状態でのエフェクター分泌量も評価できることを確認した。この際、天然状態でもプラスミドから過剰発現させた場合と同様の、経時的な上清中エフェクター量の増加が認められたが、分泌量およびエフェクター発現量は少なかった。これは、菌体内エフェクター量に依存してエフェクターがT3SAに装填される効率が変化するためと考えられる。以上、当該年度の研究で、エフェクター分泌速度の定量評価系が構築でき、III型分泌の回転速度とエフェクター分泌速度との相関について、その妥当性を見出すことができた。また、III型分泌の制御における菌体内エフェクター量の重要性も見出した。当初計画では当該年度中に、1T3SAニードル内疎水性アミノ酸欠損緑膿菌を作製し、そのエフェクター分泌活性を定量評価する、2以前に構築したT3SAの回転運動評価系を改良して回転方向を検討する、まで進める予定であった。しかし、当該年度中に2の回転方向の評価はできておらず、進捗状況はやや遅れている。現時点で、エフェクター分泌活性を定量的に評価するためのウエスタンブロットおよびELISA実験系は構築できている。また、エフェクター分泌の定量評価には、3FLAGタグ修飾エフェクター発現緑膿菌株を作製する必要があるが、タグ修飾エフェクター遺伝子をゲノムに組み込んだ緑膿菌株は完成した。また、T3SAニードル内疎水性アミノ酸欠損緑膿菌の作製については、完成はしていないものの、現在進行中であるため、エフェクター分泌速度の定量評価についてはおおむね順調に進んでいる。一方、2の回転方向の評価は現時点でできていない。しかし、回転方向を評価するためのプローブとしてのストレプトアビジンコート金ナノロッドはすでに構築できている。また、T3SAへの回転プローブの標識等は以前に確立した方法を用いるため、回転方向の評価も次年度中に完了すると期待できる。以上の状況から、研究全体の進捗状況としてはやや遅れているものの、研究期間内に当初研究目的を達成することは可能であると思われる。緑膿菌は注射器型のIII型分泌装置を介してエフェクターと呼ばれる菌タンパク質を宿主細胞内に注入し、細胞内を感染に適した環境に変えるが、III型分泌装置のエフェクター輸送機構は解明されていない。本研究課題では「III型分泌装置がニードル内壁にある疎水性アミノ酸らせんと逆方向に回転することでエフェクタータンパク質を輸送するのではないか」という仮説の検証を目的とする。当該年度はまず前年度に構築した競合ELISA系を用いて緑膿菌が分泌する3種類のエフェクターを菌体内で過剰発現させるといずれも同程度の速度で分泌されることを見出した。

この分泌速度は以前に観察したIII型分泌装置の回転速度から見積もられるエフェクター輸送速度と同程度のオーダーであり、エフェクターの輸送速度はその種類には依らないこと、およびIII型分泌の回転速度とエフェクター輸送速度が相関する可能性が示唆された。また、III型分泌装置のエフェクター輸送過程をより詳細に評価するため、III型分泌のin vitro評価系の構築を試みた。このために、当該年度はIII型分泌装置を保有する細菌ゴーストの調製条件を検討した。その結果、大腸菌で報告されているバクテリオファージφX-174由来の孔形成タンパク質Lysis proteinEを発現させてゴーストを調製する方法は緑膿菌ゴーストの調製には適用できないことがわかった。緑膿菌ゴーストの調製条件については今後、さらなる検討が必要である。以上、これまでの研究において、III型分泌装置の回転速度とエフェクター輸送速度の相関を間接的に示すことができた。当該年度までに緑膿菌を用いてIII型分泌装置の回転速度とエフェクター輸送速度の間の相関性を間接的に示唆することはできた。しかし、当初目的である回転-分泌相関の直接的な解析はエフェクター輸送速度のリアルタイム評価およびIII型分泌のin vitro評価系の構築が進んでいないため、達成できていない。そのため、現在の進捗状況は当初計画からはやや遅れている。緑膿菌等の病原性細菌は注射器型のIII型分泌装置(T3SA)を介して宿主細胞質内へとエフェクタータンパク質を直接注入することで宿主内環境を観戦に適した環境へと変化させる。そのため、T3SAは細菌感染阻害剤の開発標的として有望である。本研究の目的は、新規細菌感染阻害剤の開発に有益な知見を得るべく、T3SAのエフェクタータンパク質輸送機構の解明することである。以前に我々は、細菌べん毛と共通の祖先装置から分岐したT3SAがべん毛と同様にプロトン駆動力依存的にニードル部分を回転させることを見出してた。この知見に基づいて「T3SAのニードルが内部の疎水性アミノ酸らせんと逆方向に回転することで、エフェクタータンパク質が輸送される」という仮説を考え、この仮説の検証を試みた。当研究課題のこれまでの成果として、エフェクタータンパク質の分泌速度を定量評価するためのELISA系を構築し、エフェクター分泌速度とニードル回転速度が相関することを見出した。さらに、T3SAを介した細胞間でのエフェクタータンパク質輸送を再現したT3SA再構成人工膜システムの開発を試みた。前年度にはT3SAを含有する細菌ゴーストの調製条件を検討した。本年度は、細菌ゴーストにエフェクタータンパク質を封入するために、膜タンパク質含有膜小胞に外部物質を封入する技術の確立を試みた。その結果、脂質膜小胞間の膜融合反応を利用して高分子をリポソーム内へ封入する技術が確立できた。本研究課題では、T3SAのエフェクター輸送機構を調べるためのin vitro評価系を完成させるには至らなかったが、回転運動評価系、エフェクター分泌速度定量系が構築でき、T3SA再構成人工膜システムの構築に有益な知見が得られた。
統計的調査法としてのRDD法の比較実験調査

本研究の目的は、RDD(Random Digit Dialing)法を用いた電話調査の比較実験調査を実施し、その適切な実施方法について明らかにすることである。平成14年度の比較実験調査では、導入部のオペレータのトークは、回収率や調査結果にあまり影響しない、との結果を得た。そこで平成15年度は、世帯内での対象者の抽出方法として、乱数によって対象者を決める追跡法と、世帯内の任意の協力者を対象者とする自己選出法との比較実験調査を実施することとした。調査項目は主に、統計数理研究所が平成15年秋に実施した「第11次日本人の国民性全国調査」の調査項目から選び、全部で21問とした。7月5日からの1週間で予備調査を実施し、10月4日からの1週間で本調査を実施した。調査は全て電話調査専門会社に委託し、研究代表者の監督の下でCATIにより実施した。予備調査の回収サンプルは、追跡法が208件、自己選出法が300件であり、本調査の回収サンプルは、追跡法、自己選出法ともに815件ずつであった。調査の結果、世帯判明件数に対する回収率は、追跡法では32%、自己選出法では49%と明らかに自己選出法が高くなった。さらに追跡法の回答分布と自己選出法のそれとを比較すると、性別については、自己選出法の方が女性が若干多くなること、自己選出法の方が人数の多い大世帯の割合が高くなること、といった人口統計学的ないくつかの属性については差違が見られたが、それ以外の質問項目についてはほとんど違いは見られなかった。まず、電子化された電話帳を用いて、全国の電話番号掲載(使用)状況を調査した。その結果、バンク4(下4桁以外が同じ電話番号の組)を抽出枠として利用すればよいとの結論を得た。さらに各バンク4ごとに、それらがどの地域で使用されているか、といったデータベースを作成した。次に、RDD法を用いて、選挙関連の調査を実施した。対象とする選挙は、地域特性、母集団規模、時事的な問題の有無といった諸要素を検討した結果、2月2日投票の愛知県知事選挙とした。調査項目は選挙への関心、投票したい候補者名、時事問題等を含む22項目であり、回収サンプルは1,521件であった。またこれとは別に、全国を対象とした調査も実施した。調査項目は、12月に実施した「日本人の国民性調査」予備調査で使われた8項目を含む21項目であり、回収サンプルは1,507件であった。調査時期は、選挙告示日及び予備調査との関係から、全ての調査を1月10日から30日までのうちの1週間とした。なお、調査は全て電話調査専門会社に委託し、研究代表者の監督の下でCATIにより実施した。いずれの調査においても、オペレータのトーク、初発信の日時、質問項目のパターンを2種類ずつ用意した。さらに、最初に電話口に出たのは誰かといった各発信の詳細な状況を記録した。その結果、対象者の匿名性を強調しても回収率に影響は見られないこと、初発信の日時によって回収までの発信回数や回収率が異なること、電話調査では選択肢の微妙な表現にも対象者が敏感に反応すること、といった知見が得られた。
遷移金属表面におけるCO酸化反応の動力学的研究:時間分解VUV-LIF法により表面反応ダイナミックスへのアプローチ

2.(1)真空反応容器(直径31cm,高さ30cm,容積約23L,ステンレス製)に、パルス分子線バルブ(Lasertechnics Model LPV)および遷移金属箔加熱装置を組み込めるように設計製作を行った。遷移金属としては、多結晶の白金パラジウム箔(厚さ0.05mm)を用いた場合に、通電加熱により表面温度が約1000°Cまで上昇できることを確かめた。また、設計においては高温金属表面近傍(約3cm)に分子線バルブの出射ノズルがでくるので、金属箔加熱部とバルブの冷却が十分であるように考慮した。(2)色素レーザー光(410-450nm)の第3高調波を発生させるための希ガスセルを製作した。入射側は溶融コルツ(30phi-2^t)を、出射側はLiF(20φ-1^t)を光学窓材として用い、実効長20cm、内径19mmのステンレス製である。(3)真空反応容器に、真空紫外領域のレーザー誘起蛍光を検出するためのソーラブラインド型光電子増倍管(Hamamastu R1081)を組み込んだ。3.VUVレーザーの発振を確認するために、COジェット分子線の真空紫外分光を行った。設備備品として購入したデジタル遅延パルス発生器(SRS DG-535)マスターとして、照射レーザー、パルス分子線バルブ、および検出系(ボックスカー積算器)のタイミングを取った。現在のところ確認されたCOの吸収線は6本であり、A^12←X^1Σ^+の遷移であると同定した。線巾は約0.1cm^<-1>でありレーザーのそれを反映しているものと考えられる。現在は、高温金属表面の単発反応(散乱CO、生成CO_2)の検出を試みている。
ヒト最優勢腸内細菌の種内多様性と宿主との関連性

平成24年度は研究室の移転があったために実験ができる環境になく、論文や学会等で腸内細菌についての研究動向を探るにとどまった。平成25年度は3名の糞便サンプルから嫌気性菌を分離し、継代培養、凍結保存、16S rRNA遺伝子配列による分離株の同定を行った。糞便から嫌気性菌を分離する培地はEG培地とBL培地を用いた。3名分でおおよそ240の嫌気性菌を分離したが、そのうち210菌株を16S rRNA遺伝子配列(約1500bp)の解析を行った。205菌株について解析結果を得ることができた。16S rRNA遺伝子配列による分離株の同定結果から、EG培地とBL培地どちらの培地においてもどちらかの培地だけで分離できる菌種が存在し、また分離できる菌種の多様性については個人差があることが明らかとなった。本研究では分離株の種内多様性を明らかにすることを目的としているが、3名ともに共通に分離できたのはBifidobacterium longumの1菌種のみであった。2名以上で分離できた菌種はBacteroidesを主とする6菌種であった。また新種と思われる菌株も分離されており、BifidobacteriumやClostridiumなどに属する4菌種が分離された。平成26年3月11日平成27年3月31日まで産前産後の休暇および育児休業のため中断した。計画では10名の糞便サンプルからの嫌気性菌の分離を予定しているが、今回初めての嫌気性菌の分離作業となったために、どの培地からどのような菌株が分離できるかを確認するために当初の予定よりも多くの菌株について16S rRNA遺伝子配列による分離株の同定を行った。両培地に糞便希釈液(ー7、ー8、ー9希釈液)を培養し、ー7およびー8希釈液から出現したコロニーのうちおおよそ40を継代培養した。継代培養した90%以上のコロニーを凍結保存することができた。今年度はヒト最優勢腸内細菌の分離と同定を行う予定であった。具体的には20歳未満2名、20代2名、30代2名、40代2名、50代2名の計10名の糞便サンプルから最優勢腸内細菌を分離する予定であった。培養は非選択培地であるEG, BL, GAM寒天培地に糞便を10ー8希釈した菌液を塗抹後、嫌気培養し、最も多くコロニーが出現した寒天培地からコロニーを継代培養し一次保存とし、出現した全てのコロニーが最優勢腸内細菌であることを想定した。分離は1サンプル50株を目安とし、計500株を予定した。500株について16S rRNA遺伝子配列の約1500 bpを決定し、菌種同定する予定であった。しかし、今年度は研究室の移転が実施されたために、研究室の引越し作業に多くの時間を割く事となり移転の前後は実験をする環境にはなく半年間は上記の研究をすることができなかった。現在は概ね実験を進める環境が整ったので今年度は集中して上記の予定を遂行する。昨年は腸内細菌学会に参加し、最新のヒト腸内細菌研究について知見を得た。特徴ある菌株が腸内に及ぼす影響についての発表が多く、また機能性食材のマウスへの投与実験の発表も数多く見受けられた。ヒトの腸内細菌についての分類の研究の演題はなかったが、現在の研究動向としてはヒト糞便からの微生物株分離というのはトレンドではないので仕方ないのかもしれない。ヒト腸内細菌研究の進捗には微生物株分離は必須であることは間違いないので本研究を早急に進めていきたい。

3名分でおおよそ240の嫌気性菌を分離したが、そのうち210菌株を16S rRNA遺伝子配列(約1500bp)の解析を行った。205菌株について解析結果を得ることができた。16S rRNA遺伝子配列による分離株の同定結果から、EG培地とBL培地どちらの培地においてもどちらかの培地だけで分離できる菌種が存在し、また分離できる菌種の多様性については個人差があることが明らかとなった。本研究では分離株の種内多様性を明らかにすることを目的としているが、3名ともに共通に分離できたのはBifidobacterium longumの1菌種のみであった。2名以上で分離できた菌種はBacteroidesを主とする6菌種であった。また新種と思われる菌株も分離されており、BifidobacteriumやClostridiumなどに属する4菌種が分離された。平成26年3月11日平成27年3月31日まで産前産後の休暇および育児休業のため中断した。予定では10名分の糞便からの分離、同定を行う予定であったが、3名分のみの実施となった。1年目の遅れを取り戻すことができなかった。今年度は研究室の移転が実施されたために、研究室の引越し作業に多くの時間を割く事となり移転の前後は実験をする環境にはなく半年間は上記の研究をすることができなかった。現在は概ね実験を進める環境が整ったので今年度は集中して上記の予定を遂行する。残り7名分の糞便からの嫌気性菌の分離を早急に進めていく。予算の都合があるので16S rRNA遺伝子解析についてはどちらかの培地に絞っていきたいと考えている。ヒト最優勢腸内細菌の分離と同定を行う。具体的には20歳未満2名、20代2名、30代2名、40代2名、50代2名の計10名の糞便サンプルから最優勢腸内細菌を分離する。培養は非選択培地であるEG, BL, GAM寒天培地に糞便を10ー8希釈した菌液を塗抹後、嫌気培養し、最も多くコロニーが出現した寒天培地からコロニーを継代培養し一次保存とする。出現した全てのコロニーが最優勢腸内細菌である。分離は1サンプル50株を目安とし、計500株を予定する。500株について16S rRNA遺伝子配列の約1500 bpを決定し、菌種同定する。当該年度に予定していた16S rRNA遺伝子解析について一部しか実施できなかったため、残りの解析について次年度に持ち越すことになった。次年度に持ち越しとなった残りの16S rRNA遺伝子解析を行う予定である。昨年度実施予定だった、分離した菌株の16S rRNA遺伝子解析が実施できなかった。今年度は早急にヒト腸内細菌の分離、16S rRNA遺伝子解析を実施する予定である。
残業時間最小化のためのマンパワースケジューリング

わが国の勤労者の年間労働時間は欧米に比べて長く、残業も多い。このような状況を解消するために、企業体は仕事量を定量的に把握し、従業員に適切な仕事量を配分しなければならない。本研究は、このような観点から、残業時間を最小化されるように、勤労者が各期間において遂行すべき仕事量を決定するマンパワースケジューリング問題を解析した。まず、仕事の打ち合わせ時間を考慮して、残業時間最小化基準の基で、従業員への仕事の配分法を分析した。一般に規模が大きい仕事は、部分的な仕事に分けられ、複数のグループに割り当てられる。仕事を多人数で処理すれば1人当たりの仕事量が減少し、残業時間も少なくなるが、分担者間の打ち合わせが必要でかえって残業時間が増加する場合がある。そこで、打ち合わせ時間を考慮した仕事の最適な配分法を解明した。次に、仕事の処理時間の不確実性を考慮して、仕事の従業員への割当問題を分析した。仕事の処理時間は、多くの場合、確実に予測することは難しい。しかし、仕事には納期があり、担当者は仕事が予定通り進まず納期を満たせない可能性があるにもかかわらず、納期を厳守しなければならない。このような状況下で、多くの担当者は納期が満足される可能性を高めるため、必要な残業を行わざるを得ない。そこで、処理時間の不確実性と残業時間の関係を基に、仕事の最適割当法を構築した。最後に、従業員の休暇取得希望を考慮した仕事の割当問題を分析した。従業員が希望する日に休暇が取得できることは、従業員のモラールの向上に寄与する。しかし、仕事の納期が満たせない場合は、休暇取得は制限される。これを解決する方法には、残業を認め、仕事を期日までに完成させ、休暇を取得できるようにする方法がある。そこで、このような場合の仕事のスケジューリング問題を分析し、最適化法を解明した。勤労者の中には、健康面を顧みる余裕もなく、残業を拒否できない人も多く、極端な場合には健康上に重大な危機がもたらされている場合がある。このような状況を解消するために、各企業体は、仕事量を科学的、定量的に把握し、各従業員に適切な仕事量を配分しなければならない。本研究は、このような観点から、残業時間を最小化するように、各勤労者が各期間において遂行すべき仕事量を決定する基本的手続きを確立することを目的としている。本年度は、企業体が処理しなければならない仕事を、各従業員に適切に割り当て、特定の期限までに完成させるための計画手法について研究を行った。一般に規模の大きい仕事は、部分的な仕事に分け、何人かの個人(あるいはグループ)に割り当てられる。仕事を、できる限り細かな部分的な仕事に分ければ、各個人に割り当てられる仕事量のバランスを取りやすく、特定の個人に過大な仕事が割り当てられることを避けることができ、残業時間を減少させることができる。しかし、仕事をあまりに細かく分けて多人数で処理する場合、各部分的仕事を行う個人間で仕事の打ち合わせをする必要があり、かえって勤務時間や残業時間の増大につながる。そこで、仕事の分割と打ち合わせ時間とを考慮し、残業時間を最小化するためのマンパワースケジューリングの定式化を行った。また、この問題を解析していく上で、各従業員の残業時間と年次休暇取得が仕事の完成時期に及ぼす影響を分析し、その成果を公表した。

勤労者の中には、健康面を顧みる余裕もなく、残業を拒否できない人も多く、極端な場合には健康上に重大な危機がもたらされている場合がある。このような状況を解消するために、各企業体は、仕事量を科学的、定量的に把握し、各従業員に適切な仕事量を配分しなければならない。本研究は、このような観点から、残業時間を最小化するように、各勤労者が各期間において遂行すべき仕事量を決定する基本的手続きについて解析を行った。本年度は、仕事の処理時間の不確実性を考慮して、企業体が処理しなければならない仕事を、各従業員に適切に割り当てるための計画手法について研究を行った。仕事の処理時間は、多くの場合、確実に予測することが難しい。しかし、仕事には納期があり、納期までに確実に仕事を完成しなければならない。つまり仕事の担当者は、仕事が予定通り進まず納期を満たせない可能性があるにもかかわらず、納期は厳守しなければならないという一種の精神的プレッシャーの基で仕事を進めることになる。このような状況で、多くの担当者は納期が満足される可能性を高めるため、必要な残業を行うことになる。そこで、処理時間の不確実性と残業時間の関係について明らかにし、複数の仕事を作業者に割り当てる場合に、作業者全員の残業時間和を最小にする仕事の割当法を作成した。また、各従業員の残業時間と年次休暇取得が仕事の完成時期に及ぼす影響を分析し、その成果を公表した。
ウニ雄性生殖細胞の分離培養系における中心小体の行動と鞭毛形成

本研究は、ウニの精巣内生殖細胞の成熟分裂において、細胞分裂極及び鞭毛の育成に重要な関係をもつ中心小体の行動を知る目的で、分離した生殖細胞の培養系において調らべ、次の研究結果を得た。1.精巣内生殖細胞の分離:生殖期初めの精巣を摘出し、Ca、Mg欠如海水中で細切し、細胞分離液(【10^(-4)】M EDTA-Ca,Mg欠如海水+【10^(-3)】%コラゲナーゼ)へ移し、振盪して各種生殖細胞を遊離した。つぎにナイロン布で瀘過して精巣組織断片を除去し、遊離生殖細胞を分別した後、軽く遠心分離して遊離細胞を集めた。これらの細胞をCa,Mg欠如海水でよく洗った後、5,10,15%フィコール密度勾配遠心分離法で、各種生殖細胞を分画した。その結果、最上層に精細胞、中層に第2精母細胞、下層に第1精母細胞及び精原細胞が集められた。2.分離細胞の培養:分離した精原細胞、第1及び第2精母細胞を培養液(馬血清,グリシン,グルコース,ゼラチンほかを含んだ滅菌海水)中で培養し、その1部で、核分裂,鞭毛形成,中心小体の行動を透過型及び走査型電顕観察により調らべた。また他の1部で、鞭毛形成と細胞分裂との関係を顕微鏡テレビカメラ・ビデオ装置で録画して調らべた。その結果、培養後約8時間で鞭毛形成が始まり、次第に伸長して約2時間でその伸長は停止した。その直後、鞭毛は細胞内へ吸収され、つづいて細胞分裂がはじまった。鞭毛形成時の核は休止期初期前期で、中心小体の複製が鞭毛基部でみられ、鞭毛吸収時には各1対の中心小体は2つの分裂極へそれぞれ移動し、細胞分裂が進行することが観察された。3.結論:上記結果の他、核分裂毒で細胞分裂を抑制した場合に複数以上の鞭毛が生ずることなどから、中心小体は鞭毛形成に伴い複製され、分裂極となって成熟分裂が進むと結論された。
視床下部に発現する思春期調節関連遺伝子群の解析

本年度は、成人マウスに対して除睾術(castration)を施行して視床下部-下垂体系が、性腺に対して活性化されたモデルを作製しました。正常マウスおよび除睾マウスから視床下部と下垂体を摘出して、凍結保存しtotal RNAを抽出しました。正常マウスおよび除睾マウスの下垂体に発現しているLuteinizing hormone (LH) mRNA量をRNA protection assay (RPA)法にてGAPDH mRNA量との相対量で測定しました。その結果、除睾マウスでは正常マウスに比べLHmRNA量が多く発現していました。この結果は、除睾マウスが視床下部-下垂体系が性腺に対して活性化されていることを示しており、モデルマウスとして使用可能なことを確認しました。現在、正常マウスおよび除睾マウスの視床下部のDAX・1 mRNAの定量を実施中です。
角型鋼管柱の根巻柱脚に関する研究

1.従来の構法による根巻き柱脚では,施工上の問題点が多く,また,根巻き高さ等の制約を満足し,併せて所定の力学的性能を得ることは簡単とは言い難い.そこで,構法に依存する問題点を検討したところ,柱脚の根巻きRC部を角形鋼管で被覆し,これによって型枠および剪断補強筋を省略し,施工性の向上と優れた力学的性能を期待しえる構法の提案に到った.2.提案する構法の性能確認試験を行った.試験体は実物の1/2程度の縮尺で総数13体である.被覆鋼管は鋼柱より外径が100mmないし150mm大きく,また,肉厚も一段階厚いものとした.また,根巻き部立ち上げ筋としてねじ式鉄筋を採用し,上部にロックナットを設けてフックの代わりとした.主な実験変数は,根巻き高さ,コンクリート強度および立ち上げ筋の配筋方法である.載荷は柱頭に作用する正負交番の水平加力とし,各部の歪および変位を計測した.3.実験の結果以下のことが明らかとなった.(1)高強度のコンクリートを用いた場合は,根巻き高さの極端に低いものを含めて,耐力は立ち上げ筋の降伏により決定され,立ち上げ筋の伸びが塑性変形の支配的要因である.(2)荷重-変形特性は,根巻き高さが低い場合にややスリップ型の傾向を示すが,おおむね紡錘形と考えてよい.(3)根巻き部に作用する剪断力は被覆鋼管が直接負担し,また,根巻き部の曲げモーメントは,立ち上げ筋の引張力と被覆鋼管のフランジ面に作用する圧縮力により負担する.4.以上の実験から,本構法は優れた力学的性能を有しており,従来型の根巻き柱脚と比較したとき,相当に小さな根巻き部とすることが可能であることが明らかとなった.1.従来の構法による根巻き柱脚では,施工上の問題点が多く,また,根巻き高さ等の制約を満足し,併せて所定の力学的性能を得ることは簡単とは言い難い.そこで,構法に依存する問題点を検討したところ,柱脚の根巻きRC部を角形鋼管で被覆し,これによって型枠および剪断補強筋を省略し,施工性の向上と優れた力学的性能を期待しえる構法の提案に到った.2.提案する構法の性能確認試験を行った.試験体は実物の1/2程度の縮尺で総数13体である.被覆鋼管は鋼柱より外径が100mmないし150mm大きく,また,肉厚も一段階厚いものとした.また,根巻き部立ち上げ筋としてねじ式鉄筋を採用し,上部にロックナットを設けてフックの代わりとした.主な実験変数は,根巻き高さ,コンクリート強度および立ち上げ筋の配筋方法である.載荷は柱頭に作用する正負交番の水平加力とし,各部の歪および変位を計測した.3.実験の結果以下のことが明らかとなった.(1)高強度のコンクリートを用いた場合は,根巻き高さの極端に低いものを含めて,耐力は立ち上げ筋の降伏により決定され,立ち上げ筋の伸びが塑性変形の支配的要因である.(2)荷重-変形特性は,根巻き高さが低い場合にややスリップ型の傾向を示すが,おおむね紡錘形と考えてよい.(3)根巻き部に作用する剪断力は被覆鋼管が直接負担し,また,根巻き部の曲げモーメントは,立ち上げ筋の引張力と被覆鋼管のフランジ面に作用する圧縮力により負担する.4.以上の実験から,本構法は優れた力学的性能を有しており,従来型の根巻き柱脚と比較したとき,相当に小さな根巻き部とすることが可能であることが明らかとなった.
GISを用いた都市開発のための環境管理計画策定支援システムの開発と途上国への適用

今年度はまず、昨年度までに開発したモデルを一部改良した。市街化は、既成市街地の拡大だけでなく、計画的に市街化される地域もあることから、市街化を突発的なものと既成市街地の拡大によるものの2つに分けた。シミュレーションは1年を基本単位としているが、1年間の市街化量のうち、1%が突発的に市街化すると仮定した。このモデルを使って、1991年から2015年までの市街化予測を試みた結果、既存市街地が拡大する傾向にあるものの、幹線道路を中心に沿道開発が進む傾向がみられた。環境管理計画を策定する際には、将来の市街化を踏まえ、どこで、どういった規制、保全をどのくらい行えばよいのか、という判断が必要になる。そこで、本モデルを用いて環境に配慮した市街化の評価を行った。評価に際し、対象地域を観測している人工衛星データ(ランドサットTM)を入手し、それを解析し、土地被覆分類結果と植生指数NDVIを得た。これらを用いて、土地被覆分類結果で緑地と判定されたセルのNDVI値を計算し、そのヒストグラム分布から閾値を決定し、それ以上のNDVI値を持つセルを緑地とした。閾値は86であった。次に、緑地を一定のまとまりとして捉えるために、500mセルごとにNDVI値が86以上を占める割合(NDVI比率)を集計した。なお、NDVI値と市街化予測の空間単位は100mセルである。これらデータを用いて、ケース1として、NDVI比率が0.3以上のセルを開発禁止にした場合、ケース2として、0.6以上のセルを開発禁止にした場合を想定し、1991年から2015年までの市街化シミュレーションを行った。その結果、ケース2と、何も規制をかけない場合の予測結果を比較すると、それほど市街化傾向に差は見られなかった。ケース1と比較してみると、沿道を中心にかなり密な市街化が観測された。これより、現在よりも緑地保全を重視する場合には、NDVI比率0.3以上の緑地で開発規制を行う必要があることが分かった。本年度は、昨年度に引き続いて、スリランカ・コロンボ都市圏における市街化要因分析をより詳細に行い、その結果を用いてセルラーオートマタ(CA)市街化予測モデルの試作版を開発した。次に、スリランカ・コロンボ都市圏で現地調査を行った(平成14年9月1日9日)。この調査には、調査捕助として研究代表者が所属する研究室の院生1名を同行させた。現地では、市街化の現状、土地利用の調査、市街化要因分析結果の検証、現地都市計画専門家へのヒアリング、都市計画関連情報の入手を行った。その結果、コロンボ都市圏では、都心部への一極集中と郊外へのスプロール化が顕著である。また、沿道付近では点々とした小規模開発が、内陸部では工業団地の開発が行われており、それに伴い慢性的な交通渋滞が発生していた。新首都Kotte地区では湖や湿地帯の埋立などによる新規開発が進んでおり、この地区を中心に今後の市街化が予想される。スリランカ都市開発公社の方へのヒアリングでも、コロンボ都市圏の市街化は、工場や道路へのアクセス性により左右されるとのことであった。調査で得られた知見を踏まえ、CAモデルを開発した。モデル開発では、現地の市街化が道路に沿って発生していること、中心部(CBD)から段階的に市街地密度が下がっていることを踏まえ、これまで開発してきたモデルに、道路とCBDからの距離により変化する開発ポテンシャルを市街地形態の変数として組み込んだ。また、将来の開発計画は変数として考慮していないものの、ある一定の確率で、新たな市街地が発生するものとした。これにより、工業団地などの新規開発地の出現を考慮している。開発したモデルにより1972年から1991年までの市街化を再現したところ、妥当な結果が得られた。本年度の研究成果の一部は、平成14年度日本建築学会東海支部研究報告会で報告した。次年度は、モデルをGISに実装し、計画支援ツールを開発する予定である。閾値は86であった。

これらデータを用いて、ケース1として、NDVI比率が0.3以上のセルを開発禁止にした場合、ケース2として、0.6以上のセルを開発禁止にした場合を想定し、1991年から2015年までの市街化シミュレーションを行った。その結果、ケース2と、何も規制をかけない場合の予測結果を比較すると、それほど市街化傾向に差は見られなかった。ケース1と比較してみると、沿道を中心にかなり密な市街化が観測された。これより、現在よりも緑地保全を重視する場合には、NDVI比率0.3以上の緑地で開発規制を行う必要があることが分かった。
中性子回折によるナノ水素吸蔵合金の構造の解明

近年、ナノ構造化による特異な水素吸蔵特性が見出されている。本研究では、バナジウム-水素系とグラファイト-水素系の2つの系について、水素原子の存在位置及びその周囲の環境をパルス中性子および高エネルギーX線回折実験により明らかにすることを目的とした。ナノβ-VD_<0.5>とナノグラファイト-水素は、重水素ガス雰囲気下におけるメカニカルミリングにより作製された。これらのサンプルは微粉末のため酸化しやすく吸湿性が高い。したがって、不活性ガス置換したグローブボックス内でサンプルの取り扱いをおこなった。X線回折実験ではカプトンウインドウの密閉セルを用い、中性子回折実験ではTiZr合金の密閉セルを用いた。ナノβ-VD_<0.5>については、高エネルギーX線回折実験の結果から、V金属格子がこれまで報告されているBCT構造とは異なることが明らかになった。さらに、パルス中性子回折実験とリバースモンテカルロ計算から、水素原子は8面体の中心から4方向にずれた位置で存在確率が高いことが明らかになった。一方、ナノグラファイト水素系については、中性子回折実験により得られた動径分布関数において,通常のグラファイトにおけるC-C結合のほかに、C-C単結合に相当する相関ピークが観測された。更に、中性子非弾性散乱スペクトルにおいてsp^3炭素のC-H変角振動に対応するピークが観測されたことから、sp^2混成炭素の他にsp^3混成炭素が存在していることが明らかになった。水素雰囲気中でのミリングによりナノ構造化させたバナジウム-水素系は、通常のバルク試料と異なった水素吸蔵特性を示すことが最近の研究で明らかになっている。一方、グラファイトを水素雰囲気中でミリングすることにより、ナノ構造化したグラファイトに水素が吸蔵される。これまでの回折実験の結果から、炭素原子と直接結合した水素の他に、グラファイト層間に水素原子が存在することが示唆されている。このようなナノ構造水素吸蔵合金の水素原子位置及びその周囲の状況を詳細に解明し、新しい水素吸蔵合金を創生することは、早急に着手しなくてはならない重要なテーマである。本研究では、バナジウム-水素系とグラファイト-水素系の2つの系について、パルス中性子回折実験及び高エネルギーX線回折実験により、水素原子の存在位置及びその周囲の環境を明らかにすることを目的とする。ナノバナジウム-水素とナノグラファイト-水素は、1MPaの高圧水素ガス雰囲気下におけるメカニカルミリングにより作製された。これらのサンプルは吸湿性を有するため、オンライン型露点計により容器内の湿度を注意深く看視した。中性子回折による実験結果から、ナノ構造化によりバナジウム-水素系の8面体サイトの形成は抑制され、水素原子は4面体サイトに存在することが明らかになった。一方、ナノグラファイト水素系については、中性子回折実験により得られた動径分布関数においてC-C単結合に相当するピークが観測された。更に、中性子非弾性散乱スペクトルにsp^3炭素のC-H変角振動に対応するピークが観測されたことから、通常のsp^2混成炭素の他にsp^3混成炭素が存在していることが明らかになった。
地図表現の理解と産出に影響を及ぼす諸要因の分析的研究

本研究成果報告書に集約される諸研究は,研究対象によって3つのタイプに分けることができる。第1は,子どもを対象とする研究である。2つの竹内論文では,幼児が航空写真を地図的な表現としてどのように理解するかを検討している。寺本・村瀬論文では,愛知県という地理的範囲の空間認識が児童にどのような形で形成されているかを検討している。また,岡本・野中・大西論文では,ブッシュマンの子どもの手描き地図を検討し比較文化的な知見を提供している。第2は,青年(大学生)・成人を対象とする研究である。村越論文では,成人を対象として.地形図読図における既有知識の役割を検討し,的確に地図が読めるるための条件とは何かという問題を提起している。山本論文は,方向音痴の問題を取りあげ,その測定手法の一つである方向感覚質問紙簡易版(SDQ-S)が,どの程度の信頼性や妥当性を持ち,他の変数とはどのような関連を持つのか,再検討を行っている。若林論文では,大学生を対象とする調査に基づき大学生の地図利用のパターンを見いだしその個人差の規定因を検討している。竹内・石崎・岡本・寺本・村越・山本・若林論文では,先の若林論文の成果を踏まえつつ,より大人数の調査対象者からデータを収集することで,地図利用行動に関わる大学生の一般的な傾向を検討したものである。なおこの調査には,研究代表者ならびに研究分担者の全員が参加している。第3は,地図表現そのものを対象とする研究である。石崎論文では.新聞の縮刷版に掲載された地図(とくに主題図>をデータベース化し,地図の表現方法とその利用の仕方の,変遷について検討している。本研究では,(1)実際の移動と結びつけて考えられるものと,(2)実際移動とは一応切り離されて考えられるようなもの,の2種類の地図表現を想定し,以下の諸テーマとの関連で実証的研究が立案され実施されつつある。すなわち,(1)子どもにおける地図表現利用の発達及び教育との関連,(2)地図表現利用における性差,(3)視覚障害者における地図表現の利用,(4)地図表現とナビゲーションの関連の検討,(5)日常生活における地図利用ニーズの諸問題の検討,(6)地図表現の理解過程の分析,等の諸テーマである。今年度,研究代表者及び研究分担者は,相互に連絡をとりつつ研究の立案を図り,準備の整ったものから順次デー夕収集を行い,集計と分析を進めてきた。本研究において扱う実証研究の領域は多岐にわたっており,またデータの収集も継続中のものが多いが,その中で,一定の成果が得られているのは以下の通りである。第1は上記テーマ(1)に関連するものであり,3種類の航空写真(a.幼児の通園している幼稚園を含む近隣<大縮尺のものと小縮尺のものの2条件を設定>,b.大都市中心部<大縮尺>,c.海岸線沿いの町<小縮尺>)を幼児(35歳児)がどのように理解するかをインタビューによって明らかにしようとするものであった。明らかになったことは,34歳児であっても航空写真が場所を表現する媒体であることは理解していること,しかし,縮尺や視角など表現するものとされるものの関係に関しては自覚的ではなく混乱が見られ,また,理解の程度に関しても年齢差や個人差が大きいことであった。第2は上記テーマ(4)及び(5)に関するものであり,地図の利用状況と方向感覚や自動車利用,コンピュータリテラシーなどとの関連に関する実態調査であった。地図の利用はナビゲーションを目的とすることが多いことやコンピュータ利用頻度と関連することなどが明らかとなってきた。進行中の実証研究も次年度には成果を示せる予定である。

第1は,子どもを対象とする研究である。2つの竹内論文では,幼児が航空写真を地図的な表現としてどのように理解するかを検討している。寺本・村瀬論文では,愛知県という地理的範囲の空間認識が児童にどのような形で形成されているかを検計している。また,岡本・野中・大西論文では,ブッシュマンの子どもの手描き地図を検討し比較文化的な知見を提供している。第2は,青年(大学生)・成人を対象とする研究である。村越論文では,成人を対象として,地形図読図における既有知識の役割を検討し,的確に地図が読めるための条件とは何かという問題を提起している。山本論文は,方向音痴の間題を取りあげ,その測定手法の一つである方向感覚質問紙簡易版(SDQ-S)が,どの程度の信頼性や妥当性を持ち,他の変数とはどのような関連を持つのか,再検討を行っている。若林論文では,大学生を対象とする調査に基づき大学生の地図利用のパターンを見いだしその個人差の規定因を検討している。竹内・石崎・岡本・寺本・村越・山本・若林論文では,先の若林論文の成果を踏まえつつ,より大人数の調査対象者からデータを収集することで,地図利用行動に関わる大学生の一般的な傾向を検討したものである。なおこの調査には,研究代表者ならびに研究分担者の全員が参加している。第3は,地図表現そのものを対象とする研究である。石崎論文では,新聞の縮刷版に掲載された地図(とくに主題図)をデータベース化し,地図の表現方法とその利用の仕方の変遷について検討している。
発達障害児の読み書き支援に向けたｅ－ｅｄｕｃａｔｉｏｎシステムの構築と検討

本研究では、読みや書きやそれに関連する理解や表出に困難を示しやすい学齢期の発達障害児に対し、読みや書きを中心とした学習支援プログラムを構築することと、それらのプログラムをインターネットを用いて運用することの効果の検討を目的としていた。その結果、携帯電話およびiPhoneやiPadなどの携帯端末上で運用可能な学習プログラムを開発し、大学生を対象とした実験においても一定の学習効果がみられることを明らかにした。これらのプログラムを用いることで、発達障害児における漢字書字、英単語の読み書き、計算だけではなく、感情表現などの口頭表現の改善も示された。平成21年度においては、読みや書きに困難を示す学齢期初期の発達障害児への早期集中指導e-Educationシステムの構築とシステム運用や有効性に関する予備実験を主として実施した。まず、支援プログラムの作成のために、平成22年5月に米国で行われた国際行動分析学会に出席し、発達障害児に向けたe-learning研究を行っている研究者と情報交換を行った。その後、得られた情報などを元に、インターネットを経由し、PC上、携帯電話上で動作し、結果をサーバに集積可能なe-Educationシステムの基盤を構築した。構築された携帯電話を用いたシステムについては、大学生を対象に予備実験を行い、運用可能性や学習可能性について検討した。その研究成果の一部は、日本行動分析学会にて発表を行った。また、学習環境としての有効性についての研究成果は、現在論文投稿の準備中である。また、NPO法人を通じて募集、参加した5名の発達障害のある中学生を対象に、PCおよび携帯電話を使用し、英単語の学習を対象に、家庭において平成22年9月から学習支援の予備実験を行った。継続的な支援により、学習効果が見られたが、半年の成果を評定するために平成23年3月の春休みに実施を予定していた評価は、震災の影響で、平成23年度4月以降に再実施することとなった。現在までの英単語学習におけるe-Educationの有効性については、平成23年11月にスペインで行われる国際行動分析学会国際大会において発表を予定している。平成23年度においては、平成22年度に実施した読みや書きに困難を示す学齢期初期の発達障害児への早期集中指導e-Educationシステムの構築とシステム運用や有効性に関する予備実験を元に、(1)システムやプログラムのブラッシュアップと、(2)現時点までの成果のまとめ、(3)本格的な実験実施の為の環境整備を中心に実施した。まず、(1)のブラッシュアップとしては主に、PCや携帯電話上で利用していたプログラムをiPadなどを中心とした端末上でも利用できるように改変を行った。(2)としては大学生を対象にした携帯電話を用いたシステムの予備実験の研究成果の一部を、平成23年9月に早稲田大学で開催された第29回日本行動分析学会にて発表した。また、同研究成果を、論文化し、投稿した。現在査読プロセスの最中である。また、5名の発達障害のある中学生を対象にした携帯電話での英単語の学習の成果については、平成23年11月にスペインで行われた国際行動分析学会国際大会において発表した。(3)としては,本格的な実験を前に,実験計画について常磐大学倫理委員会での審査を依頼した。その結果、常磐大学倫理委員会より承認(承認番号:100019)された。平成25年度においては、読みや書きに困難を示す学齢期初期の発達障害児への早期集中指導e-Educationシステムの構築とシステム運用や有効性に関する(1)現時点までの成果のまとめと発表、および(2)発達障害児へのe-Educationシステムの実施の2点を中心とした。(1)の現時点までの成果のまとめについて、具体的には、プログラム内の個別課題である4コマ漫画を用いた自閉症スペクトラム障害児への感情語表出支援を平成25年5月に米国ミネアポリスで行われた国際行動分析学会で発表した。また、流暢性指導と正確性指導による運動学習の効果の比較を大学生に対して予備的に行った実験の成果を平成25年7月に岐阜で行われた日本行動分析学会において発表した。加えて、ソーシャルスキルの側面に対する支援プログラムとして、大学生を対象にした短期的アサーション(主張性)訓練の効果に関する予備的評価と、発達障害のある施設入所者を対象にした、長期的なソーシャルスキル訓練の効果を検討し、こちらも平成25年7月に岐阜で行われた日本行動分析学会において、その有効性について発表を行った。併せて、自閉症スペクトラム障害児への発話表出に関する支援の成果について、平成26年5月に米国シカゴで行われる国際行動分析学会で発表する予定である。(2)の発達障害児へのe-Educationシステムの実施については、現在、運用を開始、継続中であり、平成26年度にそれらの成果をまとめ、発表をする予定である。

平成24年度においては、読みや書きに困難を示す学齢期初期の発達障害児への早期集中指導e-Educationシステムの構築とシステム運用や有効性に関する予備実験を元に、(1)システムやプログラムの再度のブラッシュアップと、(2)現時点までの成果のまとめ、(3)少人数での実験実施を中心に実施した。まず、(1)のブラッシュアップとしては主に、PCや携帯電話上で利用していたプログラムをiPadを中心とした端末上でも利用できるように改変した。また、プログラムそのものについても、より高い学習効果が得られるように改善を図った。(2)としては、大学生を対象にした携帯電話を用いたシステムの予備実験の研究成果について、行動分析学研究に投稿し、受理(2012年12月11日)された。行動分析学研究第28号第1巻(2013年7月に発行予定)に掲載予定である。発達障害児を対象とした研究成果については、1名の発達障害児を対象とした計算の流暢性指導の成果を常磐大学心理臨床センター紀要に投稿し、掲載された。併せて、発達障害のある小学生を対象にした漢字のコンピュータ支援指導の成果を平成24年5月に米国シアトルで行われた国際行動分析学会で、自閉症スペクトラム障害のある小学生を対象にした4コマ漫画を用いた感情語の表出指導の成果を平成24年9月に高知で行われた日本行動分析学会において発表した。(3)としては、3名の自閉症スペクトラム障害のある小学生を対象にした4コマ漫画を用いた感情語の表出指導を行った。その成果は平成25年5月に米国ミネアポリスで行われる、国際行動分析学会で発表予定である。昨年度の震災により、本年度の参加者募集および、実験実施に影響があり、その点での進捗については多少の遅れが見られるが、使用教材やプログラム開発、研究実施に伴う倫理委員会への申請等において、大きく作業が進展したため、全体的にはおおむね順調な進展と思われる。25年度が最終年度であるため、記入しない。大人数での追試を行うための使用教材やプログラムのブラッシュアップにおいて、まだ、いくつかの改善を行わなければいけない点が見られるが、平成24年度時点までの研究実施成果の論文、学会発表等による公開の点において、大きく進展が見られたため、全体的にはおおむね順調な進展と思われる。平成24年夏休みを中心に、本格的な学齢期初期の発達障害児への早期集中指導e-Educationシステムの運用を開始する予定である。具体的には、10家族程度を目安に参加を募り、携帯電話、iPadなどを使用し、e-Educationを実施する。平成25年夏休みを中心に、本格的な学齢期初期の発達障害児への早期集中指導e-Educationシステムの運用を本格開始する予定である。
高発癌性粘膜型ヒトパピローマウイルスの発癌蛋白、E6のC末端モチーフの生物活性

われわれはヒトパピローマウイルス16型のE6蛋白が癌抑制遺伝子産物p53蛋白の機能を阻害する機構とは別機構を介しても細胞癌化に関与している可能性に注目し、E6蛋白C末端に大腸癌関連のAPC蛋白などと同様のアミノ酸配列モチーフがあり、これを介してショウジョウバエ癌抑制蛋白のヒトホモログであるhDLG蛋白質などのPDZドメインと結合すること、この結合活性がラット3Y1細胞のトランスフォーメイションに必須であることを最近明らかにした。本年度はE6蛋白の種々の生物活性のなかで、どの活性がC末端モチーフ依存し、どの活性がp53分解能に依存しないかを明らかにし、さらにC末端モチーフに依存するのものについては、その宿主細胞側標的蛋白の同定をめざし検討を加え以下の諸点が明らかになった。1.E6C末端モチーフに変異をもつ蛋白は、変異の結果PDZドメイン結合能を喪失したものでも、野性型E6と同様にp53蛋白分解能を有する。2.p53分解能を欠失しているがC末のPDZドメイン結合能を保存したE6変異蛋白を3Y1細胞に発現させても、3Y1細胞はトランスフォームする。3.1,2から3Y1細胞へのトランスフォーム活性はE6のPDZドメイン結合能に依存するが、p53分解能には依存しないと結論づけられる。このトランスフォーメイションの生成機構としてはE6が3Y1細胞のDLGなどのPDZドメインを有する蛋白に結合してこれを中和することによると想定されるので、E6でトランスフォームした3Y1細胞にhDLGを導入してトランスフォーメイションが解除するかどうか検討したが、導入を受けた細胞は増殖が悪く実験目的を達成できなかった。今後PDZドメインを有する蛋白のいずれがこの系での細胞側標的蛋白であるかの検討を続ける必要がある。4.E6蛋白を発現させるとヒト角化表皮や乳腺上皮細胞の寿命が延長するが、E6のC末をPDZドメインとの結合能を失うよう変異させた変異E6蛋白を発現させても細胞寿命は延長したのでこの活性はE6C末端モチーフに依存せずp53分解能に依存していると想定される。