hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子認識能を有するポリチオフェンを活用した有機トランジスタ型化学センサの創製

平成30年度は,前年度までに確立した電解質ゲート型有機トランジスタ(OTFT)の基本構造をベースに,化学センサとしての更なる高機能化(多検体検出および高感度化)に向けた検討を行った。1)電解質の分子サイズに着目したOTFT特性制御手法:多検体検出を可能とするセンシングシステムを実現するには,OTFT型化学センサのアレイ化が必要となる。OTFTの電気特性は一般的に不均一であることから,アレイ化に際しては精密な特性制御手法を確立しなければならない。そこで,OTFTの誘電層となる電気二重層キャパシタ(EDLC)の構成電解質種に着目した。OTFTにアルキル鎖長の異なるテトラアルキルアンモニウムアンモニウム塩を種々適用したところ,その鎖長変化に応じたOTFT閾値電圧の可逆的変化が観測された。同様に,EDLCの静電容量が電解質種のアルキル鎖長に依存する結果が得られた。これらのことから,電解質種の分子サイズに着目したOTFT特性の新たな制御手法を見出した。2)高感度化に向けた分子認識部位の検討:化学センサの高感度化に向けた新たな材料設計指針を見出すため,分子認識部位に対する共役性骨格の導入を検討した。共役性を有する芳香族カルボン酸をレセプタを用い,モデル標的種(ヒスタミン)に対する電気的応答を調査したところ,脂肪族カルボン酸を用いた場合と比較し検出限界が1/10以下となる結果が得られた。本結果から,センサデバイスの高感度化に際し,分子認識部位への共役性骨格の導入が有効であることを実証した。なお本成果についてまとめた論文については,掲載誌のOutside Front Coverに選定された。本研究では,分子認識能を組み入れたポリチオフェンを基に,新奇デバイス構造に基づく有機トランジスタ(OTFT)型センサの開発に取り組む。平成29年度は以下の内容を検討した。1)分子認識能を賦与したポリチオフェン誘導体の合成:薄膜形成時に再現性の良いトランジスタ特性および応答能を得るため,レセプタ導入型チオフェンおよびアルキルチオフェンをそれぞれモノマーとする共重合体を合成した。レセプタには,配位結合能に基づくリン酸イオン類認識を指向し,亜鉛(II)-ジピコリルアミン錯体(Zn(II)-dpa)を選定した。また,塩化鉄(III)によるランダム共重合をおこなうことで,合成の簡便化を図った。当該合成材料の溶液中における分子認識能を光学的に調査したところ,リン酸二水素イオンの濃度増加に応じた蛍光発光が観測された。これは,本化合物がリン酸イオン種認識能を有することを示しており,今後デバイス化を検討する。2)電解質ゲート型OTFTの検討:電子デバイスによる水系媒質中の標的種検出を達成するため,電極/電解質接触界面に形成される電気二重層キャパシタ(EDLC)の活用を試みた。本検討では,半導体材料としてカルボキシ末端基を側鎖に擁するポリチオフェン(市販品)を用いた。デバイス特性を評価したところ,低電圧印加(< 0.3 V)において再現性の良い非線形電流応答特性が得られた。また,カルボキシ基との相互作用による捕捉が期待される標的種(ヒスタミン)を電解質溶液に添加したところ,濃度増加に応じた電流増幅が観測された。これは,半導体/電解質溶液界面に分子認識部位を直接組み込むことで,参照電極を要さずに電荷変調に基づく化学種の電気検出が可能であることを示唆している。これらの結果は,電解質ゲート型OTFTにレセプタ導入型ポリチオフェンを導入することで,容易に化学センサを構築し得ることを示している。年次目標としていたレセプタ導入型ポリチオフェン誘導体の合成および分子認識能の調査を達成した。さらに,次年度目標としていた電解質ゲート型OTFTの検討においては,市販材料を活用することで既に基本的なデバイス構造を確立した。得られた成果の一部は既に学会発表を行うとともに,誌上発表に向けて論文投稿をおこなった(現在審査中)。

本結果から,センサデバイスの高感度化に際し,分子認識部位への共役性骨格の導入が有効であることを実証した。なお本成果についてまとめた論文については,掲載誌のOutside Front Coverに選定された。電解質ゲート型デバイスに対し,合成したレセプタ導入型ポリチオフェンを活性層として組み込むことで,標的種の電気的検出に取り組む。得られた結果を蛍光滴定実験の結果と比較し,ポリチオフェンの液相と固相での分子認識能の違いについて議論することで,化学センサデバイスに向けた分子およびデバイス設計にフィードバックをおこなう。また,得られた知見を基に,様々な標的種に対応したポリチオフェン誘導体類の合成と,多検体検出に向けたOTFTの集積化に取り組む。
「ジンバブエ・クライシス」下におけるモノと貨幣の交換の人類学的研究

本研究は、政治・経済の深刻な危機的状況下にあるジンバブエにおいて、都市生活者の視点からフィールド調査をおこない、ハイパーインフレーションをはじめとする窮状の渦中に生きる人びとに関する民族誌的考察と人類学的理解を目指すものである。危機的状況下において生成する社会構造と秩序の解明に焦点をおき、フィールド調査および文献調査をおこない、これまでの研究結果と相互に関連づけて民族誌へと発展させる。現地調査では、ジンバブエの首都ハラレにおいて、物価(外貨経済)の妥当性、モノや貨幣の交換によって形成される社会構造に関し、参与観察および聞き取り調査をおこなった。また、南アフリカにおいてジンバブエ人ディアスポラたちの経験と語りについても調査した。文献調査では、ジンバブエ・クライシスについて書かれた政治学、経済学、人類学などの論文を購読し、ジンバブエがどのような考察対象として捉えられてきたのか、枠組みの整理を試みた。また、きわめて状況が特殊だった2008年の状況について知るため、最新のデータを盛り込んだ論文や報告の収集に努めた。本研究をとおして、以下のことが明らかになった。(1)ハイパーインフレーション下においては、貨幣や生計をとりまく状況がきわめて特殊だったため、通常(外貨化実施後)と異なる人びとの連帯・協力関係が確認できた。(2)ディアスポラたちの生活は、ジンバブエ人ネットワークに大きく依存している。(3)2008年以前、問題の主要因として挙げられるのは政府の理不尽な介入や失策だったが、2008年のとくに選挙以降には、政府の不在が問題視されるようになった。したがって、2008年の状況やデータの分析には、政府の公式決定以外のインフォーマルな動向に細心の注意を払う必要がある。
免疫組織化学的手法を用いたアナフィラキシ-ショックの証明

薬剤ショックと診断された症例の剖検肺組織(ホルマリン固定パラフィン包埋)に対し、アナフィラキシ-ショックを代表とするI型アレルギーに関係する各種モノクローナル抗体(抗IgE抗体、抗肥満細胞抗体、抗EG_1抗体、抗EG_2抗体)の反応所見を検討した。ショック死の中には(細)気管支壁に多数のIgE陽性細胞を認める例が含まれていたが、その一方でアレルギーが死に関与していない対照群の約1/3にも気管支壁に多数のIgE陽性細胞が認められた。即ち、薬物性アナフィラキシ-ショックの確診にIgE陽性細胞の多少を根拠にすることは出来なかった。もちろんIgE陽性細胞の検索自体は無意味ではなく、IgE陽性細胞をほとんど認めない薬剤ショック事例では、疑われている薬物がIgEを介さないアナフィラキ-様反応を引き起こしている可能性、あるいは単なる過量投与である場合も考えてみる必要があるだろう。そのほか抗肥満細胞抗体や抗好酸球抗体からも薬物性アナフィラキシ-ショックに特徴的な所見を見いだすことはできなかった。なお、今回は薬物アレルギーを主体にした症例の検討であったが、たとえばハチ刺しによるショック死などの剖検診断にはIgEや肥満細胞の免疫組織学的検討はかなり有力なものと期待できる。更に気管支喘息患者における好酸球数、特に活性型好酸球抗体を用いた検索も喘息死の診断根拠の一つとして利用可能と考える。
繭糸をめぐる事業団制度の問題点と今後のあり方に関する理論的・実証的研究

繭糸をめぐる事業団制度には,生糸の一元化輸入,安定価格帯の設定方法,適正在庫水準の決定,在庫運営の在り方等問題は山積している。制度そのものの抜本的見直しが迫られているが,行政改革の掛け声ばかりが響くだけで,その本質には一向に手を付けられる兆しはみられない。ガット・ウルグァイ・ラウンドの終了,そしてWTO体制の発足という貿易自由化の流れに対する対応でみても本質的な改善施策は全くみられない。形式的には,生糸については国家貿易制度の形をとりながらの関税化対応を,繭については関税割当制度に移行することとなっている。しかし,これらは本来暫定的措置としてなされてきたはずの一元化輸入の固定化・制度化を,一見したところこの機会に行ったとしか受けとることが出来ない。意図どおりにほんとうにそうなのであろうか。本研究においては,この事業団制度の本質は,基本的には価格安定政策と国境調整措置という2つの側面からの保護政策であるとの判断が大前提となっている。そのため、他の農産物に関する各種の価格政策及び貿易政策の手段と目標との関係,そしてその効果の評価の比較に大きな重点をおきながら,制度・政策評価を定性的に行なおうとしたものである。例えば,先に提起した価格安定のための同じ緩衝在庫政策であっても,一元化輸入という名の数量制限の下で行なう場合と,関税割当制度の下で行なう場合とでは,大きく効果が異なるということも理論的に明らかとしている。しかし,時間的制約,特に制度変更人の対応等から,今回は歴史的制度分析と理論的分析にどうしても重点を置かざるを得なかったことが心残りであるが,ここからのさらなる発展・展開・充実化は今後の課題とすることにしたい。繭糸をめぐる事業団制度には、生糸の一元化輸入といった貿易面、安定価格帯の設定方法、適正在庫水準の決定、在庫運営の在り方等問題は山積している。制度そのものの抜本的見直しが迫られており大きな転機を迎えている。現行制度の再検討にあたっては、客観的立場から、社会的にみて本制度の何がどのように問題であるのかを、資源配分の効率性や公平性といった社会的厚生の観点から明らかにすることが不可欠である。しかるに、事業団制度・システムを真正面から研究対象として、経済理論・実証の両面から政策的分析を行ったものはほとんどみられない。本研究の主たる目的は、繭糸にかかわる制度において、真に困った問題を理論的に明確なものとし、この困った問題はなぜ起こったのかという要因分析を行うこと、そして、この困った問題を緩和・改善するための政策手段を探し出し、制度の今後の方向性について政策提言を行うこととした。本研究は、平成6年度と7年度の2カ年で完成させる予定であるが、まず平成6年度においては、歴史的視点から、価格安定制度の変遷とその社会的背景との相互関係を詳細に調べ、その特質を明かにすることに重点をおいた。そして、これを基礎として、現行事業団制度の概要を既存資料・研究及び法律・法令等をベースに把握することに努めた。さらに、利害関係主体に対するヒヤリング調査を行なうことにより、制度運用面を含めた、政策システムのエッセンスとその問題点の本質を明らかにし、その要因についても具体的に考察を行った。しかし、政策過程および組織体内部の意志決定の詳細に関する情報収集は不完全である。平成7年度においては、理論分析の拡張結果とともに平行して計算分析を行い、今後の在り方について提言を行なうことに焦点をあてて研究を遂行する予定である。繭糸をめぐる事業団制度には、生糸の一元化輸入、安定価格帯の設定方法、適正在庫水準の決定、在庫運営の在り方等問題は山積している。制度そのものの抜本的見直しが迫られているが、行政改革の掛け声ばかりが響くだけで、その本質には一向に手を付けられる兆しはみられない。

平成7年度から当該事業団が廃止され、畜産振興事業団に整理統合されるとの話もあったが、いつのまにか立ち消えとなってしまった。また農林水産省の蚕糸関係の部局組織の整理、つまり縮小の話も運命をたどっている。さらに、ガット・ウルグァイ・ラウンドの終了、そしてWTO体制の発足という貿易自由化の流れに対する対応でみても本質的な改善施策は全くみられない。形式的には、生糸については国家貿易制度の形を取りながらの関税化対応を、繭については関税割当制度に移行することとなっている。しかし、これらは本来暫定的措置としてなされてきたはずの一元化輸入の固定化・制度化をこの機会に行ったとしか受け取ることが出来ないものである。例えば、繭の関税割当制度への移行では、一次割当量は事業団分で現行税率140円/kg、事業団以外の輸入は二次割当量として税率2968円/kgがかけられるというように、20倍ほどの大幅はギャップをもうけ6年後でも2523円と輸入禁止的関税となっているのである。本研究においては、時間的制約、特に制度変更への対応等から、今回は歴史的制度分析と理論的分析に重点を置かざるを得なかった。これらの分析から、この事業団制度の本質は、基本的には価格安定政策と国境調整措置という2つの側面からの保護政策であると理解でき、他の農産物に関する各種の価格・貿易政策の手段との比較に大きな重点をおきながら、資源配分の効率性や公平性といった社会的厚生の観点から政策評価を定性的に行ったものである。
アミロイド前駆体蛋白の変異導入ES細胞を用いたアルツハイマー病神経細胞の確立

遺伝子ターゲッティング技術による家族性アルツハイマー病変異(V6421-APP)ノックインES細胞株の樹立と、ES細胞の高効率in vitro神経分化誘導法とを組み合わせることでアルツハイマー病の遺伝子型を有した高純度の神経細胞を培養皿の上に作成することに成功した。昨年度までの研究で、この神経細胞は野生型ES細胞由来の神経細胞と比較してアミロイドβ42の産生が亢進している、すなわちアルツハイマー病の表現型の少なくとも1つを有していることが明らかとなったが、今年度は更に、家族性アルツハイマー病変異導入に起因した神経細胞死の有無をTUNEL法により調べると共に、神経原繊維変化に関係したタウの過リン酸化の有無を、抗リン酸化タウ抗体を用いた細胞染色により検討した。神経細胞死に関しては、最終分化誘導後1週目から3週目にかけて全細胞核(Hoechst 33258陽性)中のTUNEL陽性の核の割合を求めた。その結果、全細胞核中のTUNEL陽性の核の割合は野生型及びV6421-APPノックインにおいて同様のタイムコースで増加した。これは家族性アルツハイマー病変異導入に起因した神経細胞死は少なくとも最終分化誘導後3週目までは起こらないことを示唆している。一方、タウのリン酸化は、胎児期にみられる生理的な過リン酸化が一過性に認められたが、神経原繊維変化に関孫したタウのリン酸化は最終分化誘導後6週目まで検出されなかった。また、このアルツハイマー病モデル神経細胞をより疾患特異性の高いモデルへと改良するため、アルツハイマー病において選択的に変性する神経細胞群の一つである前脳基底部コリン作動性ニューロンへの高効率分化誘導法確立を目指した。この目的のため、choline acetyltransferaseのプロモータにEGFPを連結したトランスジーンを作成し、これを安定に導入したES細胞株を樹立した。申請者らが独自に確立した高効率神経分化誘導法により野生型マウスES細胞から分化した神経細胞は、各種神経細胞のマーカーの発現を蛍光抗体法により同定したところ、90%以上が成熟経細胞であった。これらの神経細胞の神経伝達物質の特徴をRT-PCR法により調べた結果、GABA作動性ニューロン及びグルタミン酸作動性ニューロンが存在していたが、コリン作動性ニューロン、カテコールアミン作動性ニューロン、及びセロトニン作動性ニューロンはほとんど存在していなかった。また、この細胞のAPP及びtauのオルタナティブスプライシングについてRT-PCR法を用いて解析したところ、APP_<695>すなわち神経細胞型のAPPを発現しており、また、tauは中枢神経系型で、最終分化誘導後3週目を境に胎児型から成人型へと変化することが明らかとなった。この手法を家族性アルツハイマー病変異であるV642I変異を内在性APP遺伝子にノックインしたES細胞に適用し、アルツハイマー病のモデル神経細胞の作成を試みた。この神経細胞は、MAP2,NF-M, tau, synaptophysin, Rab3A, BACE1といった神経系のマーカーの発現、及び、APP, APLP1,APLP2の発現のノーザンブロット法による解析、また、APP及びtauのオルタナティブスプライシングパターンの解析により、野生型と同様の神経細胞へと分化することが明らかとなった。一方、最終分化誘導後ES細胞由来の神経細胞から分泌されるAβの濃度を測定したところ、家族性アルツハイマー病変異ノックインES細胞由来の神経細胞ではAβ42の分泌が野生型に対して有意に亢進している事が明らかとなり、アルツハイマー病の表現型のうち少なくとも1つを有している事が分かった。
二次元NMRによる結晶性/非晶性高分子混合系の結晶-非晶界面に関する研究

二次元NMRによる研究の予備実験として、一相系ポリマーブレンドであるポリメタクリル酸メチル(PMMA)/ポリフッ化ビニリデン(PVDF)系の誘電緩和を調べたところ、その異分子間相互作用による局所的なネマッチク秩序領域(LNO)の形成により界面を形成することと、異種ポリマー同士の配位に極めて長い時間を要することを発見した。PMMA単体は側鎖運動による誘電損失ε′′ピークをHavriliak-Negami式でカーブフィットし、ピーク周波数f_<max>を得た。f_<max>はPVDFをPMMAに10%混合すると高周波数側へ移動する。これは、PMMAに低Tg成分であるPVDFを混合することでTgが低下、つまり主鎖の運動性が上がり、それと協同的にすく鎖の運動性も上がったと考えられる。しかしPVDFが20%以上ではPVDFの増加に伴いf_<max>は低周波数側へ移動する。これは上述の主鎖と側鎖の協同的な運動という考え方では説明することができず、異分子間相互作用による側鎖運動の束縛によると考えられる。本混合系を等温下で熱処理すると、f_<max>は熱処理時間tとともに30時間の時間スケールで低下する。これは側鎖運動の束縛がtとともに強くなることを意味し、異分子間相互作用による束縛のためのPMMA側鎖へのPVDF鎖の配位が極めて長い時間スケールで進行すると考えられる。また、80Hz付近に界面分極によるピークが現れ、緩和強度がtとともに増大することを見出した。これは異分子間相互作用によるPMMA側鎖のPVDF鎖への配位によってLNOが形成されたためと考えられる。
アルツハイマー病のシステム解析のための分子プローブの開発:新しい画像診断法の構築

アルツハイマー病の脳病態を分子レベルで解明するため、本疾患の神経病理学的なイベントに関与する複数の生体分子を標的とし、これらを高感度に描出する放射性分子イメージングプローブを開発した。インビトロ、インビボでの評価から、各プローブはアルツハイマー病の早期診断、進行度診断、薬物治療の効果判定に向けて有用な知見を与えた。開発した分子イメージングプローブを活用することで、アルツハイマー病の新規臨床画像診断法の構築が可能となった。本研究の目的は、アルツハイマー病(AD)脳にて発現する種々の病理変化に対応した放射性分子イメージングプローブを開発し、これらを複合的に組み合わせることによりAD脳の変化の時間的・空間的な体系化を図ることで、ADの早期診断,予測診断、薬物治療効果の定量的評価を可能とする画像診断技術を確立することにある。本年度は、以下に掲げる標的を対象とした分子プローブを創製し、それぞれに成果を得た。(1)BACE:計算化学手法をもとにしたドッキングシミュレーションから、基質となるアミロイド前駆体タンパクの遷移状態を模倣した本酵素の低分子阻害剤、hydroxylethylamine isoster誘導体を設計・合成し、BACEへの高い親和性を確認するとともに、放射性ヨウ素による標識に成功した。(2)Aβプラーク:flavoneやchalcone等のAβプラークに高い親和性を有する化合物の11C/18F標識体を新規に合成し、正常若齢マウス静脈内投与後における脳内動態を検討した結果、速やかな脳移行と洗い出しを認めた。(3)COX-2:lumiracoxib誘導体につき、放射性ヨウ素標識体を合成した。本プローブはCOX-2に選択的な親和性を示し、さらにCOX-2誘導細胞に高く集積した。(4)AChE:[11C]MP4Pをラットに投与し、マイクロPETによる撮像を行った結果、PET画像における放射能の脳内分布が既報の脳局所AChE活性の分布と一致した。(5)nAChR:[123I]5IAを正常動物に投与し、SPECT撮像した。本プローブはnAChR密度の高い視床に高く集積し、他の部位との比較からnAChR密度と相関した集積を示すことが明らかとなった。(6)Caspase-3:isatin sulfonamide誘導体の放射性ヨウ素標識体を合成した。本プローブは薬物処置によりアポトーシスを惹起させた細胞に対し、非処置群と比較して有意に高く集積した。本研究の目的は、アルツハイマー病(AD)脳に発現する種々の病理変化に対応した放射性分子イメージングプローブの開発と、これらを複合的に組み合わせた解析法の確立にある。これによりAD脳の変化の時間的・空間的な体系化を図ることで、ADの早期診断、予測診断、薬物治療効果の定量的評価を可能とする画像診断技術の構築を目指す。今年度は、以下に掲げる標的を対象とした分子プローブを創製し、それぞれに成果を得た。(1)BACE:計算化学手法に基づき新規合成した、BACEに高い親和性を有する放射性ヨウ素標識hydroxylethylamine isoster誘導体について、脳内BACEへの結合を確認した。(2)Aβプラーク:flavoneおよびdiphenyloxadiazoleの誘導体につき、それぞれ^<18>F/^<125>I標識体を合成した。両プローブは静脈内投与後に脳へと移行し、また、ADモデルマウス(Tg2576マウス)より作製した脳切片においてAβプラークへの集積性を示した。(3)COX-2:放射性ヨウ素標識lumiracoxib誘導体を合成し、COX-2誘導マクロファージへの集積を確認した。さらに、薬物で浮腫を誘発させた炎症部位へのプローブ集積に関する知見を得た。(4)AChE,(5)nAChR:AChE阻害作用とnAChRを介した神経保護作用が考えられているgalanthamineの作用機序の解明を目指し、標識前駆体の(-)-norgalanthamine経由で(-)-[^<11> C]galanthamineを新規合成した。本プローブはマウス静脈内投与後、速やかな脳移行性を示すとともに、AChEが発現している線条体に高く集積し、この集積はAChE阻害薬であるdonepezilの前投与により低下した。(6)Caspase-3:cyclophosphamideを前投与したマウスに、新たに開発した放射性ヨウ素標識isatin sulfonamide誘導体を投与した結果、caspase-3の発現を認めた脾臓において、非投与群と比較して有意に高い集積を認めた。本研究の目的は、アルツハイマー病(AD)脳に発現する種々の病理変化に対応した放射性分子イメージングプローブの開発と、インビボ解析法を駆使したAD画像診断技術の確立である。平成21年度は、以下に掲げる標的を対象としたプローブを作製するとともに、ADにおける脳機能変化に関する臨床的知見を得た。

(1)BACE:新規放射性ヨウ素標識hydroxylethylamine isoster誘導体について、遺伝子導入細胞への取込みおよびマウスを用いた阻害実験でBACE結合性を確認した。(2)Aβプラーク:フッ素化flavoneおよびchalconeの誘導体を合成した。^<18>F標識した候補化合物は、静脈内投与後に脳への速やかな移行性と良好なクリアランスを示した。(3)COX-2:放射性ヨウ素標識lumimcoxib誘導体につき、正常脳組織への低い移行性と炎症部位への高集積性を明らかにした。(4)AChE:galanthamineを^<11>C標識し、ラット静脈内投与後にPET撮像を行った。本プローブの分布はAChEの脳内濃度に対応し、線条体を含む前脳部への高い放射能集積を認めた。(5)nAChR:α4β2型nAChRに高い親和性を有するA-85380の新規^<99m>Tc標識誘導体を合成し、ラット脳切片を用いたin vitro ARGを行った結果、nAchR密度に相関した分布を示した。(6)Caspase-3:cyclophosphamideを前投与したマウスに放射性ヨウ素標識isatin sulfonamide誘導体を投与し、caspase-3が発現する組織での高集積を認めた。また、健忘型軽度認知障害(MCI)の状態にある高齢者を対象とした2-deoxy-2-[^<18>F]fluoro-D-glucoseを用いたPET検査にて、脳内複数の領域の糖代謝低下が、MCIからADへの移行を予測する因子として有用である可能性が示された。さらに、AD患者大脳皮質における^<123>I標識A-85380誘導体の分布容積が健常者に比して25%低下していたことから、脳に発現するnAChR密度の変化がAD脳病理を鋭敏に描出しうることが示唆された。
全合成系人工赤血球(リピドヘムマイクロスフェア)の臨床応用に関する基礎的研究

最近我々は早稲田大学応用化学科の土田英俊教授、西山宏之教授らと共同して、すべて人工の材料から合成された新しい型の全合成系の人工酸素運搬体を開発した。この人工酸素運搬体は酸素運搬能を有するヘム誘導体lipidhemeでトリグリセリドを乳化し油滴小球microsphereをlipidhemeで被覆させることにより合成されたものである(lipidheme-microsphere:LH-M)。本研究で使用されたLH-Mの懸濁液は、これまでのin vitroの実験から、粒径は約100nm、溶液粘度は1.2cP、酸素親和性はP50が41Torr、Hirr係数が、1.0であることが確認された。今回我々は、LH-Ma臨床応用に向けての第一段階として、体重約8kgのビ-グル犬を用い、その生体内における酸素運搬能、血行動態および諸臓器におよぼす影響等について検討した。体重約8kgのピ-グル犬5頭を用い、室内気調節呼吸下に30ml/kgの脱血交換実験を行った。1.脱血30分後の心拍出量は脱血前の30%まで減少したが、LH-Mを投与するとただちに脱血前の55%まで増加し、LH-M投与後5時間でも脱血前の60%が維持された。2.LH-M投与後5時間までにLH-Mにより組織に運搬された酸素量を経時的に算出すると、17.3ml/minから20.7ml/minで、これは組織に運搬された全酸素量の13%から17%に相当した。3.LH-M投与後5時間までに組織で消費された酸素量のうち、LH-Mから消費されたものを経時的に算出すると、5.3ml/minから7.9ml/minで、これは組織で消費された全酸素量の15%から20%に相当した。LH-Mの血中滞留時間(半減期)は約12時間であった。以上のことからLH-Mは出血性ショックの状態にある生体内においても酸素運搬能をもつことが確認された。諸臓器におよぼす影響については現在病理組織学的に検討中である。
高密度マイクロアレイＣＧＨ法を用いた原爆放射線の遺伝的影響調査

高密度マイクロアレイを用いて原爆被爆者の親子127組についてコピー数変異(CNV)を調べた。一人当たり約300個のCNVが検出された。11人の子供に見られた11個のCNVは親には認められず新規の突然変異だった。このうち7個は欠失で、1個は約140kbの欠失、6個は5kb30kbの小さい欠失だった。照射した精原細胞由来のF1マウスを用いたモデル実験で1Gyの放射線で誘発される欠失突然変異は約100ゲノム当たり1個、大きさは100kb以上であることが分かっている。今回の結果から、ヒトの放射線感受性はマウスの感受性と大きく違わず、放射線の遺伝的影響は従来考えられているよりはるかに小さいと思われる。ヒト生殖細胞における自然発生および放射線誘発突然変異の頻度は極めて低い。従って、信頼度の高い放射線の継世代影響の評価を行うためには、統計的に検定が可能な数の突然変異を検出する必要がある。放射線は主に欠失型突然変異を誘発するので、本研究では、ゲノム全域でのコピー数変異領域(CNV:欠失や増幅)を効率よく検索できる高密度マイクロアレイCGH法を用いて突然変異を検出する。両親と子供のCNVを全ゲノムレベルで網羅的に検出して、子供にだけ存在するCNVを生殖細胞で生じた突然変異と判定する。対象は当研究所においてB-細胞株が樹立されている原爆被爆者の家族(被爆者、その配偶者と子供)のうち被ばく線量が高い被爆者家族184組(子供は320人)である。アレイデザインや貼り付けるprobeセットの選択を行い、そのアレイを用いて正確で再現性がよい結果が得られる実験条件を検討した。CGH法はリファレンスのコピー数に対して異なるコピー数を持つ領域を検出する方法である。はじめに、再現性がよく、CNVのコピー数が容易に決定できるリファレンスの検討を行った。複数のヒトのDNAを混合して用いる予定であったが、特定の個人のDNAを用いる方が安定した精度の高い結果が得られた。本研究では、全ゲノム配列が報告され、実際のコピー数が分かっている日本人の細胞株(GM18943)由来DNAをリファレンスに使用することにした。平成23年度は50家族188人の細胞株のゲノムDNAを抽出した。このうち10家族を用い、実際にCNVの検出を試みた。コピー数の異常を示す値(cut-offのためのlog2-値)の設定は偽陽率や偽陰性率に影響する。10家族の解析の結果、ヒトでは個人間のゲノムの違いが大きいので、これまで用いてきたマウスの基準値(±0.4)を見直す必要があることが分かった。[対象者家族のCGH実験解析]2組の家族のトリオ(父・母・子)をペアとして、各家族の父/父、母/母、子/子(同性)の組み合わせでCGH実験を行った。CGH実験は、より信頼性の高い結果が得られる"Dye-swap法"(DNA標識に用いる蛍光色素を交換して2回のCGH実験を行う方法)で実施した。平成24年度中にCGH実験ができなかった58組のトリオ(父・母・子)と、子供が2人以上いる対象家族においてトリオ実験に組込まなかった残りの子供136名、合計310名について実験を行い、計画していた176家族(父親被ばく92家族、母親被ばく84家族)の子供315名と両親合計667名のCGH実験を完了した。また、これらの内、149トリオ(父・母・子)についてのデータ解析(CNVの検出)を終了した。[CNVの検出と突然変異候補の絞り込み]CGHデータ解析の結果、1人につき約350450個のCNVを検出した。50人の親には2,745種類に分類できる合計約26,000個の常染色体CNV(免疫関連遺伝子領域や性染色体を除く)を検出した。これらの多型の頻度で認められたCNVについては突然変異の候補にはしなかった。149組のトリオについてのCGH実験データの解析を行い、子供に稀なCNVが検出された場合は両親のCNVと比較検討した。詳細に解析した結果、合計30例のコピー数変異突然変異候補を検出した。[未培養白血球DNAを用いた突然変異確認]CGHスクリーニングに用いたDNAは培養細胞から抽出したものである。突然変異が培養中に生じたものではないことを未培養白血球由来DNAで確認する必要がある。30例の突然変異候補については白血球からDNAを抽出し、qPCR法による遺伝子コピー数の定量を行い、18例が真の突然変異と判定された。[対象者家族のCGH実験解析]

従来のアレイCGH解析では特定の個人のDNAをリファレンスとして検査対象者DNAのコピー数変異(CNV)を検出する。最初に、従来のCGH解析法で30組の親子について解析した(5組は1人のヨーロッパ人DNA、25組は1人の日本人DNAをリファレンスとした)。次に、特定リファレンスDNAを用いないで、2組の親子同士、父/父、母/母、子/子(同性)の組み合わせのCGH解析を試みた。この方法では1枚のアレイを用いたCGH実験で2家族のDNAサンプルの解析ができるので効率が2倍になる。従来の方法と同様の精度、再現性が得られたので、この効率的な2家族間のCGH法を用いて96組の父・母・子(トリオ)DNAの解析を行った。なお、CGH実験はDNA標識に用いる2種類の蛍光色素を入換えた重複法(dye-swap)で行った。[CNVのデータベース化と突然変異候補の検出]日本人DNAをリファレンスとした25組のトリオのCGHデータを解析した結果、1人につき約350450個のCNVが検出された。50人の親では合計約26,000個の常染色体CNV(免疫関連遺伝子や性染色体を除く)が検出され、これらは2,745種類に分類できた。96組のトリオのCGHデータについても解析を行い、子供に検出されたCNVを両親のCNVと比較検討した。詳細に解析した結果、子供にだけ検出された合計28例のコピー数変異突然変異候補を検出した。多型CNVについては突然変異の候補とはしなかった。[突然変異確認のための未培養白血球DNAの抽出]CGHスクリーニングに用いたDNAは培養細胞から抽出したものである。突然変異が培養中に生じたものではないことを未培養白血球由来DNAで確認する必要がある。28例の突然変異候補については白血球よりDNAを抽出した。[CNVの検出と突然変異候補の絞り込み]176家族(父親被ばく92家族、母親被ばく84家族)の両親と子供315名、合計667名の培養細胞から抽出したDNAを用いてCGH法による突然変異のスクリーニングを行ってきた。そのうち、データ未解析だった27組のトリオと子供が2人以上いる対象家族の残りの子供136名、合計217名についてのデータ解析を終了し、計画していたCGH解析を完了した。子供に稀なCNVが検出された場合、両親のCNVと比較検討した。詳細に解析した結果、合計32個のコピー数変異突然変異候補を見つけた。これらの突然変異候補については、その子供と両親についてqPCR法による遺伝子コピー数の定量を行い、培養中に生じた突然変異かどうか確認のために、突然変異が検出された子供とその両親の未培養白血球由来DNAを抽出して、qPCR法によるコピー数変異の確認を行っている。[突然変異の由来親の決定]本研究では、すべての家族において一方の親だけが高線量被ばく者なので、個々の突然変異が被ばくした親で生じたかどうかを明らかにする必要がある。子供と両親の白血球DNAについて次世代シークエンサーを用いて全エクソン配列を決定し、1塩基多型情報を得た。セルソーターを用いて対象の子供の培養細胞から突然変異の生じている染色体を1本ずつ分離し、1塩基多型情報の存在する領域をPCR増幅しSanger法で塩基配列を解読した。この方法で、突然変異を持つ子供と両親のDNAについて1塩基多型情報を比較検討し、どちらの親に由来する突然変異かを明らかにした。これまでに欠失型突然変異5例について由来親を決定した。残りの突然変異について由来親の推定を進めている。
イボタケ類菌糸マットによる北方林のポドゾル形成の検証とその微生物群集の機能性解析

イボタケ類の菌糸マットの消長とポドゾルの形成過程への影響を明らかにするために昨年設定した固定調査地において、イボタケ類の菌糸マットの年間成長量、土壌有機物への作用、イボタケ類の子実体の窒素及び炭素の安定同位体比、菌糸マットが土壌中の窒素及び炭素の安定同位体比(δ15N, δ13C)に与える影響について調査した。昨年度はイボタケ類の合計5か所の菌糸マットについて、その先端部の位置変化を経時的に調べるために菌糸マット縁部にマーキングの杭打ちを行った。そこで1年後に菌糸マット縁部について外側への移動距離を測定したところ、平均で約2 cmの拡大が認められた。また、全体で25か所の測定点の中で9か所については菌糸マット縁部の内側への衰退あるいは消失が認められた。昨年度に設置したリターバッグの一部を1年後に回収し、菌糸マット上と菌糸マットのない土壌中に設置したリターバッグに封入されたリターの重量と窒素含有量の比較を行った。その結果、リターの重量に違いは認められなかったものの菌糸マット上に設置したリターバッグ内には菌糸の侵入が観察され、窒素含有量がわずかに上昇していることが明らかになった。本調査地で菌糸マットを形成するイボタケ類の子実体と、周辺で発生が認められた様々な菌類の子実体について窒素及び炭素の安定同位体比を比較した。その結果、イボタケ類の子実体は他の菌根性の菌類と同様に腐生性の菌類よりも比較的高い窒素の安定同位体比を示した。菌糸マット(菌糸マット縁部、縁部から菌糸マット内側1m)の直下の鉱質土壌と、菌糸マットのない地点で同様の土壌層位(有機物層直下)の鉱質土壌では窒素の安定同位体比が異なることが明らかになった。この現象は菌糸マットが消失したと推定される地点でも同様の傾向が認められた。今年度は、フィンランドでイボタケ類の子実体発生状況が極めて悪かったが、これは記録的な夏季の高温と乾燥によるものと思われる。そのため少なくとも固定調査地の老齢針葉樹林内やその周辺地域でもわずかに2子実体を採集することしかできなかった。しかしながら、昨年度に設定した固定調査区と、そこでマーキングしたイボタケ類の菌糸マットにおいて、菌糸マット縁部の位置測定や、リターバッグ及び土壌のサンプリングとデータロガーによる地温データ回収は順調に進められた。その結果、菌糸マットの拡大あるいは縮小の速度やリターの分解と養分動態を明らかにするための手法が計画通り有効であることが確認された。菌糸マットの年間平均成長速度は過去の研究報告よりもやや低い数値が得られ、マットの外側へ全く移動しないかあるいは減退、消失するなどの衰退を認めることができた。さらに、イボタケ類の菌糸マットの存在する場合の土壌状態や植生を詳細に調査することによって、かつて存在した菌糸マットが消失した痕跡地を推定することができた。土壌の窒素の安定同位体比は菌糸マットの存在する場合と存在しない場合で異なったが、菌糸マットの痕跡地では菌糸マットと同様の傾向が認められた。これらの結果から、菌糸マットの消長を定量的に測定する方法が構築されつつある。これら野外におけるイボタケ類の菌糸マットの分布やポドゾルの形成過程への影響を明らかにするための技術・方法的な課題への対策は概ね順調に進展している。既に固定調査区を設定したサイトを含め新たなサイトについても引き続きイボタケ類の菌糸マットを探索し、菌糸マットの分布、菌糸マット直下の土壌微生物、土壌調査を行う。これまでの研究で、イボタケ類の菌糸マットとその直下の微生物群集の特異性と、菌糸マットの消長についての調査方法はほぼ確立されたが、菌糸マットの性質や消長との関連性を明らかにするためには、複数の地域より得られたデータを基に解析する必要がある。これまでイボタケ菌糸マットの分布を調査することができたのはフィンランドの1地域に限られていることから、フィンランドの他の地域や、これまで存在が知られているスウェーデン、ノルウェーの森林および北海道内および長野県の針葉樹林においてイボタケ類の菌糸マットと菌糸マットの痕跡地を探索し、それぞれの分布密度や面積を調査する。さらに各地の菌糸マットと菌糸マットの痕跡において、土壌微生物相(真菌類、真性細菌、古細菌)、菌バイオマス、土壌中の有機酸含有量、シュウ酸カルシウム結晶の沈積が認められるかどうか、菌糸マット直下の土壌中の窒素の安定同位体比等を明らかにするために、微生物および土壌のサンプリングと分析を行う。菌根菌を含む微生物はシュウ酸などの有機酸を分泌し、北方針葉樹林のポドゾル形成に積極的に関わっていると考えられている。1967年のフィンランドの研究者による報告から、イボタケ類のオオサビハリタケ(Hydnellum ferrugineum)の菌糸マットが強いポドゾル化作用を持つことが知られていたが、その後50年近くにわたりほとんど研究されていなかった。本年度の調査ではイボタケ類の子実体発生時期である8月9月にフィンランドにおいて、南北への気候ー植生の勾配に沿ってイボタケ類の菌糸マットの探索と調査地の検討を行うとともに子実体の採集と、菌糸マット直下及びその周辺の土壌のサンプリングを行った。

調査では少なくとも4種のイボタケ類を採集し、その菌糸マット周辺の土壌観察を行ったが、H. ferrugineumと推定された菌糸マットの他にもさらに1種のものにもポドゾル化作用が認められた。菌糸マット内ではpHや撥水性など自らが創出する特殊な土壌環境により特異的な微生物群集が形成されている可能性がある。そこで菌糸マットや土壌から回収したDNAについてDGGE法及び次世代シーケンサーを用いて、菌糸マット内と周囲の土壌微生物群集の比較解析を行った。その結果、H. ferrugineumの子実体が発生していた菌糸マット内からH. ferrugineumのDNAが検出され、厚く発達した菌糸マットの形成には本菌の菌糸が関わっていることが示された。菌糸マットの内のH層ではBurkholderiales目細菌が優占し、H. ferrugineumの活性が高いと思われる菌糸マットの周縁部の直下のB層ではAcidobacteriales目細菌が特徴的に優占していた。さらにこの菌糸マットの周縁部の直下のB層からは、シュウ酸資化性細菌として鉱物溶解能が高いとされるCollimonas sp.が分離された。フィンランドのヨエンスー周辺から北部にかけて車で移動しながらイボタケ類の子実体とポドゾル化した土壌のサンプリングを行った結果、これまでH. ferrugineumの分布を確認していたスウェーデンの森林よりも、今回の調査では予想以上に高頻度でH. ferrugineumを始めとした複数種のイボタケ類が分布する森林を複数確認し、調査地を設定することができた。本研究の計画時に、1)菌糸マットに特有の微生物群集の存在と、2)菌糸マット内の微生物群集の中で菌根菌以外の微生物がポドゾル化作用へ関与している可能性、の2点について予測し、実態解明を目的としていたが、これらを支持する結果を得ることができた。イボタケ類の菌糸マットの分布やポドゾルの形成過程への影響を明らかにするために、イボタケ類の菌糸マットの成長速度、土壌有機物への作用、菌糸マット内の微生物群集形成過程の追跡調査を行うために固定調査地の設定を行った。そのために、土壌や植生が大きく撹乱されていない天然林内で固定調査地の設定を目指した。今年度は、フィンランド東部でヨーロッパアカマツとヨーロッパトウヒを主体とする天然林で、比較的高密度にイボタケ類の菌糸マットが分布しているサイトに固定調査地を設置することができた。成長錐による樹木のコア採集から林齢を推定すると約170年のやや老成林であった。イボタケ類の菌糸マットは子実体の発生により地下の菌糸マットの存在と形状を推定することができた。マットは直径数mの円形から不定形であった。また菌糸マットは表層の有機物層と鉱質土層の間に広がっていることが確認された。層の土壌有機物層を一部剥がすことで菌糸マットの存在を確認し、合計5か所の菌糸マット位置を記録した。同時に菌糸マットの先端部の位置変化を経時的に調べるために、菌糸マット縁部にマーキングの杭打ちを行った。今後、定期的に杭から菌糸マット縁部の距離を測定することで、菌糸マットの移動速度の推定を行うことができる。さらに表層の土壌有機物層を剥がし、リターバッグを菌糸マット表面に接するように設置し、表層土壌有機物を元どおり上から被せた。リターバッグには、あらかじめ秤量した土壌有機物を封入した。比較のために菌糸マットのない土壌中にもリターバッグを設置した。リターバッグは菌糸マット5か所に設置したが、それぞれに土壌中の温度測定を行うためにデータロガーを設置した。
特定領域研究「新しい環境下における分子性導体の特異な機能の探索」の研究総括

本領域では、(1)超高圧、超強磁場下の新しい電子状態の創成、(2)磁性と伝導の複合したπd系、人工構造の導入による新機能の開拓を柱に、分子性導体の新しい可能性を追求する研究を推進し、多くの重要な成果を挙げ終了することができた。総括班としては、この研究の円滑な推進のために次の活動を行った。1.研究集会の開催(1)合計7回の公開シンポジウムの他、各班ごと、あるいは班の合同で、また他の機関との共催によって、12回の研究会を開催し、研究の進捗状況を確認、情報交換の機会を提供し、計画班間の連携を推進した。(2) 2回の国際シンポジウム(ISMC2005, ICSM2008)を開催、国内外、プロジェクト内外の関連する研究者との交流を推進した。2.研究支援活動(1)研究支援者を、前期(2004、2005年度)7名+後期(2006、2007年度)6名を雇用、重点研究課題の推進に貢献した。(2) Challenger 21 Awardを制定、2005年に4名、2006年に4名、2007年は3名の優れた研究成果を挙げた若手研究者に贈り、シンポジウムの招待講演の機会を与えた。3.その他(1)ニュースレターを第8号まで発行した他、領域のホームページを運営し、また随時、特定「分子性導体」エクスプレスをメーリングリストに発信して、研究状況の公開を行った。(2)市民講座「分子が拓く超伝導と最先端エレクトロニクス」:2007年7月21日(東京竹橋・学術情報センター)を開催した。一般市民約500人の参加を得た。以上により、新しい環境下における分子性導体の新しい機能の探索を目的とした研究の推進に大きな貢献が出来たと考える。プロジェクト初年度として総括班は次の活動を行った。1.研究集会(1)キックオフ・ミーティング(03年7月28、29日、学習院大学南2-200室、参加者51名)採択経過報告、計画研究概要の発表、今後の運営方針の確認を行い、評価委員からのコメントを求めた。(2)理論班研究会(03年10月21、22日、東京大学山上会館、参加者30名)計画研究概要の発表を行い、総括班からの理論班への期待を述べた。(3)第1回研究会として「特定研究『新しい環境下における分子性導体の特異な機能の探索』シンポジウム」(04年1月19、20日、東京工業大学大岡山、デジタル多目的ホール、参加者100名)を開催した。計画研究の進捗状況、最新の成果の報告、関連分野の研究者の招待講演の他、評価委員からのコメントを求めた。2.研究支援活動(1)総括班会議:各研究集会時のミーティングの他、随時、Eメールによって意見交換を行った。(2)プロジェクト立上げのため、研究支援者1名を雇用した。(3)次年度以降の研究支援者の配分について検討し、7名の採用を決定した。3.その他(1)領域のホームページを開設した。(2)ニュースレター第1号を発行した。(3)国際シンポジウムISCOM2003(03年9月21-26日、ポルト・ブルジェネ、フランス)に参加、関連分野の研究者と情報交換を行った。(4)一般向け講演会として第16回佐々木学術シンポジウム(兼「理研シンポジウム」)「新しい環境下の分子性導体」(03年12月12、13日、理化学研究所、鈴木梅太郎ホール、参加者90名)の企画、運営に参加した。

講演者のほぼ全員が本領域関係者であった。プロジェクト第2年度にあたって、総括班としては次の活動を行った。1.研究集会(1)第2回シンポジウム:2004年6月1,2日(東京・大学)(2)ワン・デイ・シンポジウム「電荷秩序」:2004年8月3日(学習院大学)(3)新物性の理論研究会:2004年11月1,2日(名古屋大学)(4)物質闘発ミニシンポジウム:2004年11月17,18日(広島・宮島)(5)ハイブリッド系に関するワン・デイ・シンポジウム:2004年11月30日(東京工業大学)(6)第3回シンポジウム:2004年1月7,8日(京都大学)2.研究支援活動(1)研究支援者7名を雇用、計画研究のうち重点課題の推進を援助した。3.その他(1)中間年度として「成果報告書」を作成した。(2)ニュースレター第2、3号を発行した他、領域のホームページを運営し、また随時、^<***>特定「分子性導体」エクスプレス^<***>をメーリングリストに発信して、研究状況の公開を行つた。プロジェクト第3年度にあたって、総括班としては次の活動を行った。1.研究集会(1)ISMC2005「特定領域研究・分子性導体・国際シンポジウム」:2005年7月1721日(湘南国際村)(2)「新物性の理論研究会」:2005年11月2223日(岡崎コンファレンスセンター)(3)第4回シンポジウム:2006年1月911日(東京大学)2.研究支援活動(1)前年度に引き続き研究支援者7名を雇用、重点研究課題の推進を援助した。(2)Challenger 21 Awardを制定、田中寿・田嶋尚也・谷口弘三・小林晃人の4氏に贈呈した。3.その他(1)中間評価ヒアリングが行われ、評価A(現行のまま推進すればよい)を得た。(2)ニュースレター第4号を発行した他、領域のホームページを運営し、また随時、^<***>特定「分子性導体」エクスプレス^<***>をメーリングリストに発信して、研究状況の公開を行った。(4)第01回分子性物質の物理と化学に関する日仏アドヴァンスト・スクール(レンヌ第1大学)」の企画に強力、に大学院生7名を派遣した。プロジェクト第4年度にあたって、総括班としては次の活動を行った。1.研究集会(1)第5回シンポジウム:2006年6月23日(名古屋大学)(2)「分子性導体における強磁場利用研究の展望」:2006年10月31日11月2日(秋保温泉)(3)「新物性の理論研究会」:2006年11月2324日(東京大学)(4)「物質開発ミニシンポジウム」=2006年11月2728日(愛媛大学)(5)第6回シンポジウム:2007年1月1113日(北海道大学)2.研究支援活動(1)前年度に引き続き研究支援者7名を雇用、重点研究課題の推進を援助した。(2)Challenger 21 Awardを川本正・近藤隆裕・白旗崇・藤原秀紀の4氏に贈呈した。3.その他(1)ニュースレター第5号、第6号を発行した他、領域のホームページを運営し、また随時、***特定「分子性導体」エクスプレス***をメーリングリストに発信して、研究状況の公開を行った。
社会基盤整備の合意形成過程における「見かけ」の合意性と潜在的価値コンフリクト

本年度は,前年度に構築した理論に基づき,現在各地の公共事業をめぐって開かれているPI協議会や円卓会議,住民説明会などの場を例に,これらの対話の場を有効に機能させるための制度設計を行った.川辺川ダム建設事業においては,事業主体である国土交通省や農林水産省,地元農家及び水没地域などの利害関係が錯綜しており,基本計画策定以来20年を経た現在も総意の調整は難航している.熊本県は事業に対して中立的な姿勢をとることでこれらの利害対立の調整を行ってきたが,この合意形成手法のために必要な政治的判断がしにくくなっているのが現状である.この事例研究より,流域委員会などの合意形成の場を設けるだけでは複雑化した問題を解決することができず,広域行政において明示的な意思決定を行う機関が必要であることがわかった.そこでこのような意思決定機関の一例として,市町村合併における法定合併協議会をとりあげ,合併協議の長期化・慢性化といった問題に対処しうる指針の提案を行った.全国の市町村合併協議会の中から28都道府県に及ぶ計44件を選出し,資料とインタビューにより経緯や協議会の構成,個別の事情や留意点についての調査を行った.分析の結果,合併協議会の組織設計や運営を補助するための指針として以下の3点を提案した.(1)合併協議会が行政主導であれ,住民発議制度によるものであれ,その決め方についての十分な事前準備が本格的な協議の進行に大きく影響する,(2)合併に関係する市町村が多いほど協議がまとまるまでには時間がかかる,求心力となる市町村や目標の存在が協議の長期化・慢性化を防ぐことができる,(3)特に少数市町村による合併協議の際に,協議会の委員構成が協議の進行に影響を及ぼす.本研究により,社会基盤整備の合意形成過程に内在する問題点を抽出することができ,こうした問題に対処するための方策を実証的に示すことができた.本研究は、社会基盤整備計画の合意形成過程においての「見かけ」の合理性と、それにより覆い隠された潜在的価値コンフリクトの実情を明らかにすることを目的としている。行政主体が利害対立の調整を行うときに期待されることは、行政が依拠することが許されている種類の合理性をもって何が妥当かを社会に提示することである。ここでいう合理性とは、自らは政治的判断をすることができない以上、科学性、論理一貫性、実証性等の事実認識を根拠にする他なく、これは価値規範的な問題に対する答えを導出するものではない。よって価値の対立を行政が自分達だけで異なる価値観を調整し、集合的価値規範を提案して選択肢を決定することは許されない。以上を前提とすれば、行政セクターが多元主義的合意形成観を実質的にも形式的にも保ちながら、意思決定プロセスを独自に運営することは難しい。これに対する方法として、異なる価値観をめぐる様々な対立や葛藤を内部的に解決しつつ、そこで辿り着いた選択肢があたかも科学的合理性に基づく考察のみから正当化しうるかのように社会に提示することが考えられる。本年度は現在わが国における主要関心事である公共事業の決定に関して合意形成過程の現状を知るために、高知市における実際の社会基盤計画決定に関わった行政側の人物にヒアリング調査を行った。それにより高知市における9つの公共事業、政策決定の背景、進め方、行政の関わり方、価値観の対立関係等を知ることで以下のことがわかった。行政が合意形成過程において判断を行う際の価値規範としては民主性、公平性、円滑性、財政的制約が考えられ、これらを基準として総合的に判断することを合理的として、計画策定、委員会や住民説明会の構成、進行、決議の方法を決めている。しかし裁判における判決や議会における請願、陳情の採択により判断を変更することもあることから、行政の考える合理性は完成されたものではなく司法機関や立法機関がそれを補助している形になっていると考えられる。来年度は社会基盤整備計画の合意形成過程毎に意思決定主体の適切な選択を勘案するための制度設計方法を提示したい。本年度は,前年度に構築した理論に基づき,現在各地の公共事業をめぐって開かれているPI協議会や円卓会議,住民説明会などの場を例に,これらの対話の場を有効に機能させるための制度設計を行った.川辺川ダム建設事業においては,事業主体である国土交通省や農林水産省,地元農家及び水没地域などの利害関係が錯綜しており,基本計画策定以来20年を経た現在も総意の調整は難航している.熊本県は事業に対して中立的な姿勢をとることでこれらの利害対立の調整を行ってきたが,この合意形成手法のために必要な政治的判断がしにくくなっているのが現状である.この事例研究より,流域委員会などの合意形成の場を設けるだけでは複雑化した問題を解決することができず,広域行政において明示的な意思決定を行う機関が必要であることがわかった.そこでこのような意思決定機関の一例として,市町村合併における法定合併協議会をとりあげ,合併協議の長期化・慢性化といった問題に対処しうる指針の提案を行った.全国の市町村合併協議会の中から28都道府県に及ぶ計44件を選出し,資料とインタビューにより経緯や協議会の構成,個別の事情や留意点についての調査を行った.分析の結果,合併協議会の組織設計や運営を補助するための指針として以下の3点を提案した.(1)合併協議会が行政主導であれ,住民発議制度によるものであれ,その決め方についての十分な事前準備が本格的な協議の進行に大きく影響する,(2)合併に関係する市町村が多いほど協議がまとまるまでには時間がかかる,求心力となる市町村や目標の存在が協議の長期化・慢性化を防ぐことができる,

(3)特に少数市町村による合併協議の際に,協議会の委員構成が協議の進行に影響を及ぼす.本研究により,社会基盤整備の合意形成過程に内在する問題点を抽出することができ,こうした問題に対処するための方策を実証的に示すことができた.