hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳の機能的左右差と半球間相互作用の意義の解明

本研究の目的は、ラット大脳半球の機能的左右差と半球間相互作用の実態を明らかにし、脳の機能的左右差の起源と意義の解明につなげることである。今年度は、予備実験として1損傷/電気刺激実験と2薬理実験を行い、さらに3電気生理学および4光遺伝学の実験系の構築を行った。1右海馬、左海馬、両側海馬を電気的に損傷させたラット、および各脳領域に刺激電極を埋め込んだラットを用い海馬依存的記憶課題(十字迷路試験、物体認識試験、自発的交替行動試験、場所嗜好性試験)を実施した(電気刺激群は課題中連続して刺激を受ける)。結果として、短期記憶には右海馬は促進的に関与するが左海馬は右海馬の機能低下を誘導して抑制的に関与すること、長期記憶には左右両方の海馬が促進的に関与するが右海馬は場合によっては左海馬の機能低下を誘導して抑制的にも関与し得ることが明らかとなった。2左右背外側線条体へカニューラを留置し、ドーパミンD2アゴニストおよびアンタゴニストを投与したラットを用い、この脳領域内のD2受容体陽性細胞(D2細胞)の行動柔軟性課題(Place/response test、Devaluation test)に対する貢献を評価した。結果としては、行動柔軟性の保持には右ではなく左背外側線条体内のD2細胞の活性化が重要であることが明らかとなった。34実験系の確立を行った。12で得られた成果は共に国内および国外の学会で発表され、現在論文の執筆中である。34も順調に進められ、大きな問題や進捗の遅延なく次年度の計画へ引き継がれる。今年度は当初の計画通りに順調に進行した。記憶課題と行動柔軟性課題に関してどちらも論文化可能な結果を得ており、さらに次年度に向けた新たな実験系の確立と予備実験も問題なく実行された。これらの成果は本年度、国内・国外多数の学会で報告され、現在論文としてまとめている。動物脳における、単一細胞レベルからの機能的半球差に関するエビデンスは未だに少ない。したがって、半球間相互作用の実態の解明にはまず、様々な脳領域における機能的半球差の実証が必須であり、これについては本年度実施された。次年度以降は本年度得られた成果を基に、光遺伝学的手法を用いて、半球間相互作用(特に、右脳→左脳もしくは右脳←左脳間の半球間抑制)が記憶や行動選択にどのようなメカニズムを伴ってどのように貢献するのかを探求する。
自然免疫系細胞の活性抑制を制御する新規ペアレセプターMAIR分子群の解析

これまでに、in vitroの面から、活性化レセプターMAIR-IIが、活性化マクロファージにおいてはシグナル伝達の鍵となるアダプター分子が、それまで報告されていたようにDAP12のみではなく、FcRγ鎖とも会合することを明らかとした。このことから、細胞の種類や活性化状態によって、アダプター分子を使い分けることにより、そのシグナル伝達が異なる可能性を示唆し、報告した(Nakahashi C, et. al. J. Immunol. 2007)。更に、MAIRの生体内での機能を解明する為のin vivoの研究には遺伝子欠損マウスの作製が必須と考え、MAIR-I及びMAIR-IIの欠損マウスを作製した平成19年度はこれらMAIR-I,MAIR-II遺伝子欠損マウスの解析を進めた。まず、表現型を確認したが、いずれもメンデルの法則に従って児は産出され、更に、細胞系列、組織の状態にも差はなかった。ところが、腹膜炎からの敗血症モデルを作製したところ、予想に反して、MAIR-I,MAIR-IIいずれの遺伝子欠損マウスにおいても野生型マウスに比較して有意に生存率が改善した。現在はこの敗血症モデルにおけるMAIR-1,MAIR-IIの関与についてさらなる解析をin vitro, in vivoの両面から進めている。MAIR-IIは活性化型レセプターであり、FcRγchainまたはDAP12といった細胞質内にITAMをもつアダプター分子と会合することで活性化シグナルを伝達すると考えられていた。今回、私達の解析にて、MAIR-IIはマウス脾臓B細胞においてはDAP12とのみ会合するが、腹腔マクロファージではDAP12のみならずFcRγchainとも会合し、炎症性サイトカインを産生し、且つアダプター分子からの活性化シグナルが伝達されることが明らかとなった。更にこの活性化シグナルはDAP12、FcRγchain両遺伝子欠損マウスでは認められないことから、MAIR-IIは腹腔マクロファージにおいて、DAP12及びFcRγchainの両者とのみ会合し、活性化シグナルを伝達していることが判明した。また、Lipopolysaccharide(LPS)によって腹腔マクロファージに刺激を加えると、MAIR-IIのFcRγchainとの会合が増強され、FcRγchain依存性にMAIR-IIのマクロファージ上での発現が上昇すると共に、サイトカイン産生も増加することを明らかにした。会合様式としては、MAIR-IIはDAP12及びFcRγchainと同時に会合しているのではなく、MAIR-II/DAP12、MAIR-II/FcRγchainというように、一対一で会合しており、更に、その会合にはDAP12及びFcRγchainのいずれの会合とでも、MAIR-IIの膜貫通領域のリジン残基が重要であった。以上、骨髄球系に発現し、自然免疫を担当する活性化レセプターMAIR-IIは細胞によって、また、細胞の活性化状態によってはDAP12とFcRγchainといったアダプター分子の両者と会合して活性化シグナルを入れることを明らかとした。このことはこれまで報告されていた活性化レセプターではみられなかった新しい知見であり、論文として発表した。
ヒトの舌をモデルとした多自由度柔軟機械の研究

世界的に,これまで研究されてきた機械システムは,機構を剛体と仮定することを基礎として発展してきた.剛体と仮定することにより,運動学問題・動力学問題が容易に解けることがその理由である.しかしながら,実際の機械システムは完全な剛体であることは不可能である.一方,近年「生物型機械」の研究が盛んにおこなわれており,ヒューマノイド型ロボットに代表される形態重視型機械が我が国を中心に多く見受けられる.以上の2点を基礎とし,柔軟かつヒトにヒントを得た機械に本研究では着目する.その具体例として本研究は「ヒトの舌をモデルとした多自由度柔軟機械の研究」を目的とする.ヒトの舌の役目には発話・咀嚼・楽器演奏その他があり,その柔軟性には注目に値する可能性があると研究代表者は考えている.そこで本研究では舌に着目し,その運動をシミュレート可能な機械を構築する.現在までにヒトの舌の動作の基本動作の解析を進めている.これはヒトの舌にマーカーを付着させて,毎秒30フレーム以上の高速カメラで舌の動作を解析するシステムである.これに引き続き平成15年度は,柔軟機械の設計の基礎部分を構築するために,ヒトの舌の可動範囲・運動速度・発生力を定量的に計測した.加えて,多自由度機械の駆動部分を構築した.さらに平成16年度は,多自由度ロボット制御装置を用いて多自由度ワイヤ駆動機構を構築し,柔軟なヒトの舌運動をシミュレートした機械を構築した.世界的に,これまで研究されてきた機械システムは,機構を剛体と仮定することを基礎として発展してきた.剛体と仮定することにより,運動学問題・動力学問題が容易に解けることがその理由である.しかしながら,実際の機械システムは完全な剛体であることは不可能である.一方,近年「生物型機械」の研究が盛んにおこなわれており,ヒューマノイド型ロボットに代表される形態重視型機械が我が国を中心に多く見受けられる.以上の2点を基礎とし,柔軟かつヒトにヒントを得た機械に本研究では着目する.その具体例として本研究は「ヒトの舌をモデルとした多自由度柔軟機械の研究」を目的とする.ヒトの舌の役目には発話・咀嚼・楽器演奏その他があり,その柔軟性には注目に値する可能性があると研究代表者は考えている.そこで本研究では舌に着目し,その運動をシミュレート可能な機械を構築する.現在までにヒトの舌の動作の基本動作の解析を進めている.これはヒトの舌にマーカーを付着させて,毎秒30フレーム以上の高速カメラで舌の動作を解析するシステムである.これに引き続き平成15年度は,柔軟機械の設計の基礎部分を構築するために,ヒトの舌の可動範囲・運動速度・発生力を定量的に計測した.加えて,多自由度機械の駆動部分を構築した.具体的には,多自由度ロボット制御装置を用いて多自由度ワイヤ駆動機構を制御する駆動部分を構築した.さらに機構案を基礎とした多自由度柔軟機械のメカニズムを構築した.世界的に,これまで研究されてきた機械システムは,機構を剛体と仮定することを基礎として発展してきた.剛体と仮定することにより,運動学問題・動力学問題が容易に解けることがその理由である.しかしながら,実際の機械システムは完全な剛体であることは不可能である.一方,近年「生物型機械」の研究が盛んにおこなわれており,ヒューマノイド型ロボットに代表される形態重視型機械が我が国を中心に多く見受けられる.以上の2点を基礎とし,柔軟かつヒトにヒントを得た機械に本研究では着目する.その具体例として本研究は「ヒトの舌をモデルとした多自由度柔軟機械の研究」を目的とする.ヒトの舌の役目には発話・咀嚼・楽器演奏その他があり,その柔軟性には注目に値する可能性があると研究代表者は考えている.そこで本研究では舌に着目し,その運動をシミュレート可能な機械を構築する.現在までにヒトの舌の動作の基本動作の解析を進めている.これはヒトの舌にマーカーを付着させて,毎秒30フレーム以上の高速カメラで舌の動作を解析するシステムである.これに引き続き平成15年度は,柔軟機械の設計の基礎部分を構築するために,ヒトの舌の可動範囲・運動速度・発生力を定量的に計測した.加えて,多自由度機械の駆動部分を構築した.さらに平成16年度は,多自由度ロボット制御装置を用いて多自由度ワイヤ駆動機構を構築し,柔軟なヒトの舌運動をシミュレートした機械を構築した.
アパタイト・コラーゲン複合膜のハイブリッド化と生体接着性改質

高齢化社会を迎え、う蝕や歯周病により抜歯を余儀なくされた人々にとって、この天然歯に近い人工歯をいかにして得るかは、人生を大きく左右すると言えるかも知れない。我々は、バイオミメティックな人工歯根膜の開発研究を進める中で、人工歯根膜をいかにして天然歯根、人工歯根材料や歯槽骨と接合するかが大きな問題となってきた。本研究では、コラーゲン膜とアパタイト・コラーゲン複合体とのハイブリッド化を図り、人工歯根膜システムの開発を目指すことにした。本研究の特色は、軟・硬両組織に接着し得るアパタイト・コラーゲン複合膜のハイブリッド化法と、その表面処理に基づく接着性の改質法にある。前年度までに、結晶性と化学組成が骨アパタイトに類似した炭酸アパタイトを合成する手法を確立し、酵素処理コラーゲンを骨様アパタイトと混合することにより製膜し、得られた膜表面並びに人工歯根材料表面を既存のプラズマ照射器およびレーザ照射器(備品)により処理し、化学的、機械的結合の向上を図り、接着最適条件を確立し得た。今年度は最終年度でもあり、コラーゲン膜とアパタイト・コラーゲン膜とを積層することによりハイブリッド膜を作成し、その表面性状についてSEM・TEMによる観察を行ったところ、これら結果を支持する所見が得られた。また、動物実験等を通じて、生体親和性良好であること、軟・硬両組織と良好な接着性を有することが確かめられ、一応初期の目的を達成し得た。従来から用いられている義歯は、咬合、味覚の面から見て十分とは言えず、最近脚光をあびているインプラント人工歯根も、生体の崇高な機能を考えた時、生体力学特性や生体親和性から見てまだまだ満足の行く材料とは言えない。我々は、このような天然歯と類似した機能を有する人工歯根を開発すべく、すでに人工歯根膜用素材としてのコラーゲンの不溶化に関する基礎研究や、天然歯根膜の力学特性を把握し得る波形データ処理システムに関する研究を続けている。この研究を進めて行くうちに、人工歯根膜をいかにして天然歯根、人工歯根材料や歯槽骨と接合するかが大きな問題となってきた。そこで本研究では、コラーゲン膜とアパタイト・コラーゲン複合体とのハイブリッド化を行い、軟・硬両組織に接着し得る人工根歯膜システムの開発を目指すことにした。本研究の独創的な点としては、天然歯根膜の力学特性を生かした材料のバイオミメティック化、UV照射による不溶化、プラズマ照射、レーザ処理による複合膜表面の化学的、物理的改質による接着性の向上にある。本年度では、結晶性と化学組成が骨アパタイトに類似した炭酸アパタイトの合成が可能となり、アパタイト・コラーゲン膜の製膜手法が完成した。さらに、得られた膜表面並びに人工歯根材料表面を既存のプラズマ照射器およびレーザ照射器(備品)により処理し、既存の万能材料試験器により膜の引張強度試験や接着強度試験を検討したところ、化学的、機械的結合の向上が示唆された。また、ハイブリッド膜の表面性状についてSEM・TEM観察を行い、接着性改質の有無を確認し得た。来年度は、複合膜の接着最適条件を検討して行きたいと考えている。う蝕や歯周病によって抜歯を余儀なくされた人々にとって、この天然歯に近い人工歯をいかにして得るかは、人生を大きく左右すると言えるかも知れない。そこで我々は、バイオミメティックな人工歯根膜の開発研究に取り掛かったが、人工歯根膜をいかにして天然歯根、人工歯根材料や歯槽骨と接合するかが大きな問題となってきた。本研究では、コラーゲン膜とアパタイト・コラーゲン複合体とのバイブリッド化を図り、人工歯根膜システムの開発を目指すことにした。昨年度に、結晶性と化学組成が骨アパタイトに類似した炭酸アパタイトを合成する手法を確立したので、本年度は酵素処理コラーゲンを本研究の手法により膜状に成形し、骨様アパタイトを混合することにより製膜を試みた。

得られた膜表面並びに人工歯根材料表面を既存のプラズマ照射器およびレーザ照射器(備品)により処理し、化学的、機械的結合の向上を図り、一応接着最適条件を確立し得た。また、コラーゲン膜とアパタイト・コラーゲン膜とを積層することによりハイブリッド膜を作成し、その表面性状についてSEM・TEMによる観察を行ったところ、これら結果を支持する所見が得られた。今後は、動物実験等を通じて、接着製改質の有無を検討していきたいと考えている。高齢化社会を迎え、う蝕や歯周病により抜歯を余儀なくされた人々にとって、この天然歯に近い人工歯をいかにして得るかは、人生を大きく左右すると言えるかも知れない。我々は、バイオミメティックな人工歯根膜の開発研究を進める中で、人工歯根膜をいかにして天然歯根、人工歯根材料や歯槽骨と接合するかが大きな問題となってきた。本研究では、コラーゲン膜とアパタイト・コラーゲン複合体とのハイブリッド化を図り、人工歯根膜システムの開発を目指すことにした。本研究の特色は、軟・硬両組織に接着し得るアパタイト・コラーグン複合膜のハイブリッド化法と、その表面処理に基づく接着性の改質法にある。前年度までに、結晶性と化学組成が骨アパタイトに類似した炭酸アパタイトを合成する手法を確立し、酵素処理コラーゲンを骨様アパタイトと混合することにより製膜し、得られた膜表面並びに人工歯根材料表面を既存のプラズマ照射器およびレーザ照射器(備品)により処理し、化学的、機械的結合の向上を図り、接着最適条件を確立し得た。今年度は最終年度でもあり、コラーゲン膜とアパタイト・コラーゲン膜とを積層することによりハイブリッド膜を作成し、その表面性状についてSEM・TEMによる観察を行ったところ、これら結果を支持する所見が得られた。また、動物実験等を通じて、生体親和性良好であること、軟・硬両組織と良好な接着性を有することが確かめられ、一応初期の目的を達成し得た。
高強度CAD/CAM材料の摩耗メカニズムの解明：咬耗予測システムの開発にむけて

歯冠修復材料および補綴装置の摩耗に関して,そのメカニズムを解明するには至っていない.近年のCAD/CAM技術の発展により材料開発は多様化し,破折強度に優れ,かつ高硬度のセラミックス材料が台頭してきているが,対合歯および対合補綴装置への過度な摩耗を誘発する事が懸念されている.そこで本研究では,異なる材料間での摩耗試験における摩耗量と,材料間に発生する接触ストレス,および材料強度の三者の関係性を明らかにする事で,摩耗を生じるメカニズムに基づく一般性のある評価方法を検討する事を目的とし,研究を進めてきた.修復材料同士が咬合する摩耗をシミュレートするため,咬頭が咬合面をスライドする状態を模倣し,ボール状の試料がディスク状の試料を滑走する摩耗試験を用いた.試料製作には,歯科用CAD/CAMシステムを用い切削加工にてそれぞれの形状の試料を作製した.試料の摩耗量の計測を行うため,口腔内カメラを用いて3Dデータを取得し,形状でーたより算出した経時的な摩耗量の変化を計測した.さらに,摩耗試験における各材料同士が接触滑走を行う際にそれぞれの接触面に発生する応力分布を,有限要素解析を行いて算出し,評価を行った.特にセラミックスにおいて,初期の接触時の歪み値が摩耗量を予測する上での重要な因子である事が示唆された.個々の材料特性に応じ,摩耗動態が異なることより,予測式を確立するためにはさらなる研究が必要である.歯冠修復・補綴物の摩耗に関して,その摩耗メカニズムを解明するには至っていない.近年のCAD/CAM技術の発展により材料開発は多様化し,破折強度に優れ,かつ高硬度のセラミックス材料が台頭してきているが,対合歯および対合補綴物への過度な摩耗を誘発する事が懸念されている.そこで本研究では,異なる材料間での摩耗試験における摩耗量と,材料間に発生する接触ストレス,および材料強度の三者の関係性を明らかにする事で,摩耗を生じるメカニズムに基づく一般性のある評価方法を検討する事を目的とする.修復材料同士が咬合する摩耗をシミュレートするため,咬頭が咬合面をスライドする状態を模倣し,ボール状の試料がディスク状の試料を滑走する摩耗試験を用いた.様々なセラミックス材料同士が咬合する組み合わせとなるよう,歯科用CAD/CAMシステムを用い切削加工にてそれぞれの形状の試料を作製した.試料の摩耗量の計測を行うため,口腔内カメラを用いて3Dデータを取得し,体積を算出した.さらに,摩耗試験において試料同士が接触滑走を行っている際にそれぞれの接触面に発生する応力を,3Dデータをもとに有限要素解析を行い算出する.摩耗の経過に従う形状の変化と,接触応力の変化,摩耗量の変化から摩耗メカニズムを検討する.さらに,新たな歯冠修復治療を行うにあたり,摩耗の観点から材料選択の指標の確立を目指す.本年度は主に予備実験および摩耗試験データの取得および,摩耗初期に試料間に発生する応力・ひずみ値を算出し,摩耗量との比較検討を行った.今後も引き続きデータを取得し,成果を報告する予定である.修復材料同士が咬合する摩耗をシミュレートするための摩耗試験において,ボール状の試料とディスク状の試料の作製にあたり,歯科用CAD/CAMシステムを用い切削加工にてそれぞれの形状の試料を作製する方法に関して,検討を重ねた.さらに,口腔内カメラ用いた3Dデータ取得による体積を算出方法を確立した.摩耗試験の予備実験を終え,3種類のCAD/CAM用切削加工用セラミックスを用いて摩耗量のデータの取得を行っている.さらに,単純な3Dモデルを構築し,ボールとディスクの試料の接触面に発生する応力・ひずみ分布を有限要素解析を用いて算出した.これまでの内容に関して,成果発表を行う準備をしている.歯冠修復・補綴物の摩耗に関して,その摩耗メカニズムを解明するには至っていない.近年のCAD/CAM技術の発展により材料開発は多様化し,破折強度に優れ,かつ高硬度のセラミックス材料が台頭してきているが,対合歯および対合補綴物への過度な摩耗を誘発する事が懸念されている.そこで本研究では,異なる材料間での摩耗試験における摩耗量と,材料間に発生する接触ストレス,および材料強度の三者の関係性を明らかにする事で,摩耗を生じるメカニズムに基づく一般性のある評価方法を検討する事を目的とする.修復材料同士が咬合する摩耗をシミュレートするため,咬頭が咬合面をスライドする状態を模倣し,ボール状の試料がディスク状の試料を滑走する摩耗試験を用いた.様々なセラミックス材料同士が咬合する組み合わせとなるよう,歯科用CAD/CAMシステムを用い切削加工にてそれぞれの形状の試料を作製した.試料の摩耗量の計測を行うため,口腔内カメラを用いて3Dデータを取得し,体積を算出した.さらに,摩耗試験において試料同士が接触滑走を行っている際にそれぞれの接触面に発生する応力を,有限要素解析を行い算出する.摩耗の経過に従う形状の変化と,接触応力の変化,摩耗量の変化から摩耗メカニズムを検討する.さらに,新たな歯冠修復治療を行うにあたり,摩耗の観点から材料選択の指標の確立を目指す.本年度は長石系セラミックス,二ケイ酸リチウム,ハイブリッドセラミックスの3種類の材料で,9通りの組み合わせにおけるの摩耗試験データの取得を行った.今後も引き続きデータを取得し,成果を報告する予定である.昨年度に摩耗試験の試料作り,および口腔内カメラを用いて経時的な摩耗量を測定する手法に関して確立させたため,本年度は長石系セラミックス,二ケイ酸リチウム,ハイブリッドセラミックスの3種類の材料で,9通りの組み合わせにおけるの摩耗試験データの取得を行った.現在,摩耗していない初期状態の試料モデルを用い,有限要素解析を用いて応力・歪みの算出を行った.

これまでの内容の成果関してして学会で発表を行った.歯冠修復・補綴物の摩耗に関して,その摩耗メカニズムを解明するには至っていない.近年のCAD/CAM技術の発展により材料開発は多様化し,破折強度に優れ,かつ高硬度のセラミックス材料が台頭してきているが,対合歯および対合補綴装置への過度な摩耗を誘発する事が懸念されている.そこで本研究では,異なる材料間での摩耗試験における摩耗量と,材料間に発生する接触ストレス,および材料強度の三者の関係性を明らかにする事で,摩耗を生じるメカニズムに基づく一般性のある評価方法を検討する事を目的とする.修復材料同士が咬合する摩耗をシミュレートするため,咬頭が咬合面をスライドする状態を模倣し,ボール状の試料がディスク状の試料を滑走する摩耗試験を用いた.試料製作には,歯科用CAD/CAMシステムを用い切削加工にてそれぞれの形状の試料を作製した.試料の摩耗量の計測を行うため,口腔内カメラを用いて3Dデータを取得し,経時的な摩耗量の変化を観察した.さらに,摩耗試験において各材料同士が接触滑走を行っている際にそれぞれの接触面に発生する応力を有限要素解析を行いて算出した.試料の形態・滑走挙動・荷重圧を考慮した接触荷重条件初期接触応力から摩耗摩耗予測を可能とするシステム構築を目指す.新たに補綴修復を行う際の,対合歯の材質や形態を考慮した摩耗予測を可能とすることで,日々開発される新規材料にも対応可能とした,補綴治療における材料選択基準の一助とする摩耗試験の試料作り,および口腔内カメラを用いて経時的な摩耗量を測定する手法に関して確立させたため,複数のセラミックおよびコンポジット系の材料を用いてで,各組み合わせ(総当たり)におけるの摩耗試験データの取得を行った.摩耗していない初期状態の試料モデルを用い,有限要素解析を用いて応力・歪みの算出を行い,摩耗データと比較することで,材料強度と接触応力,摩耗との関係性に関して論文に投稿し成果発表を行った.歯冠修復材料および補綴装置の摩耗に関して,そのメカニズムを解明するには至っていない.近年のCAD/CAM技術の発展により材料開発は多様化し,破折強度に優れ,かつ高硬度のセラミックス材料が台頭してきているが,対合歯および対合補綴装置への過度な摩耗を誘発する事が懸念されている.そこで本研究では,異なる材料間での摩耗試験における摩耗量と,材料間に発生する接触ストレス,および材料強度の三者の関係性を明らかにする事で,摩耗を生じるメカニズムに基づく一般性のある評価方法を検討する事を目的とし,研究を進めてきた.修復材料同士が咬合する摩耗をシミュレートするため,咬頭が咬合面をスライドする状態を模倣し,ボール状の試料がディスク状の試料を滑走する摩耗試験を用いた.試料製作には,歯科用CAD/CAMシステムを用い切削加工にてそれぞれの形状の試料を作製した.試料の摩耗量の計測を行うため,口腔内カメラを用いて3Dデータを取得し,形状でーたより算出した経時的な摩耗量の変化を計測した.さらに,摩耗試験における各材料同士が接触滑走を行う際にそれぞれの接触面に発生する応力分布を,有限要素解析を行いて算出し,評価を行った.特にセラミックスにおいて,初期の接触時の歪み値が摩耗量を予測する上での重要な因子である事が示唆された.個々の材料特性に応じ,摩耗動態が異なることより,予測式を確立するためにはさらなる研究が必要である.
困難なクラスに属する組合せ最適化問題に対する算法・実装の開発

組合せ最適化問題に対する効率的な最適化法の開発は、工学における最重要課題の一つであり、古くから多くの研究が成されている。一方、最近の計算機の性能の向上と廉価化により、従来の短時間で終了する簡単なヒューリスティック解法に対して、ある程度の計算機資源を用いてさらに良好な解を探索するメタ解法が脚光を沿びるようになってきた。代表的なメタ解法としては、進化論または物理現象のアナロジーを持ったHollandの提唱する遺伝的アルゴリズム、KirkpartikらによるSimulated Annealing法、Hopfieldらによるニューラルネット法、および最近脚光を浴びているGloverによって提唱されたTabu Search法があげられる。
脊髄障害性疼痛の分子・細胞病態解明とニューロイメージング評価法の開発

C57BL/6Jマウスの骨髄をCAG-EGFPマウス骨髄に置き換えたキメラマウスを用いて頚髄圧挫損傷モデルを作成し、損傷後経時的に免疫染色、autoradiography、PET撮影を行った。また、頚髄損傷後急性期亜急性期患者や、難治性慢性疼痛が残存する脊髄損傷および頚髄症患者6名を対象として、[11C]-PK11195 PET/MRI撮影を行い、SUV値を評価した。急性脊髄損傷モデルにおける免疫組織学的検討では、PBRはCD11b, Iba-1とは一部mergeしたが、GFP陽性細胞との二重陽性細胞はほとんどみられなかった。これらの結果から、PBRは骨髄由来マクロファージではなく、主に脊髄内ミクログリア由来の活性型ミクログリアに発現することが示唆された。autoradiographyでの[3H]-PK11195発現は、脊髄損傷後4日から14日で発現上昇がみられ、28日目での発現は低かった。[3H]-PK11195PETでは損傷部を中心にuptakeがみられ、免疫染色と同等の経時的変化がみられた。[11C]-PK11195PET/MRIを用いた臨床応用では、脊髄損傷後3ヵ月以内での症例でuptakeがみられた。しかし、急性期であっても損傷程度が強くはないと思われた症例や、疼痛の程度が著しい脊髄損傷後疼痛患者であっても、慢性期には頚髄部・腰膨大部でのuptakeが確認されなかった。PK11195を用いたPET/MRIにて活性化ミクログリアの動態を可視化できる可能性が示唆された。その意義については議論の余地がある。急性期から亜急性期では活性型ミクログリアの発現がみられるが、慢性期では損傷部局所や腰膨大部でのミクログリア活性以外の病態が関与している可能性が示唆される。脳でのマイクログリア活性(neuroinflammation)の関与を念頭に今後研究を進めていく予定である。免疫染色でPBRは主にIba-1と一致し、flow cytometryでもPBRは主にmicrogliaの分画に存在していた。microgliaは損傷後7日まで上昇がみられ、それ以降は漸減していった。micro-autoradiographyにおいてもPK11195は主に脊髄灰白質に分布しており、損傷後7日で集積のピークを認め4-6週の慢性期においてもその発現が確認できた。PETにおいてもPK11195は対象と比較して脊髄損傷部位に集積する傾向にあった。腰膨大部においても集積傾向を認めた。PK11195を用いたautoradiographyの結果は、従来の細胞マーカーとほぼ一致しており、脊髄損傷におけるactivated microgliaの動態を反映する可能性が示唆された。脊髄損傷後のmicrogliaの動態をイメージングにより可視化できる可能性が示唆された。これらの結果から、PBRは主に脊髄内ミクログリア由来の活性型ミクログリアに発現することが示唆された。しかし、急性期であっても損傷程度が強くはないと思われた症例や、疼痛の程度が強い症例であっても慢性期にはuptakeは確認されなかった。核種にPK11195を用いたPET/MRIにて活性化ミクログリアの動態を可視化できる可能性が示唆された。急性期から亜急性期では活性型ミクログリアの発現がみられるが、慢性期に残存する難治性疼痛にはミクログリアの活性化以外の病態が関与している可能性が示唆された。動物実験データは順調に蓄積している。ヒト臨床データに関しては、当初予想していた頚髄でのuptakeは限られた症例でのみ認められることが分かってきたので、頚髄以外に脳の評価も加えるという変更を行い症例を重ねる予定である。

これらの結果から、PBRは骨髄由来マクロファージではなく、主に脊髄内ミクログリア由来の活性型ミクログリアに発現することが示唆された。autoradiographyでの[3H]-PK11195発現は、脊髄損傷後4日から14日で発現上昇がみられ、28日目での発現は低かった。[3H]-PK11195PETでは損傷部を中心にuptakeがみられ、免疫染色と同等の経時的変化がみられた。[11C]-PK11195PET/MRIを用いた臨床応用では、脊髄損傷後3ヵ月以内での症例でuptakeがみられた。しかし、急性期であっても損傷程度が強くはないと思われた症例や、疼痛の程度が著しい脊髄損傷後疼痛患者であっても、慢性期には頚髄部・腰膨大部でのuptakeが確認されなかった。PK11195を用いたPET/MRIにて活性化ミクログリアの動態を可視化できる可能性が示唆された。その意義については議論の余地がある。急性期から亜急性期では活性型ミクログリアの発現がみられるが、慢性期では損傷部局所や腰膨大部でのミクログリア活性以外の病態が関与している可能性が示唆される。脳でのマイクログリア活性(neuroinflammation)の関与を念頭に今後研究を進めていく予定である。ヒト臨床応用の現在までの結果では、頚髄でのuptakeは急性期亜急性期に限られると考えられる。当初考えていた慢性疼痛の評価を頚髄で行うには限界があると考えられ、脳の評価も行うこととした。マウス脊髄損傷でのデータはまとめつつ、ヒト臨床データの症例を重ねる予定である。補助事業の誠実な執行に努めた結果、当初計画より経費の使用が節約できたことにより未使用額が生じた。29年度未使用額を30年度に持ち越して追加の試薬・抗体・消耗品等購入する。当該未使用額を次年度に持ち越して追加の試薬・抗体・消耗品等購入する。
フッ素の特性を活用したタンデムカチオン環化による多環式縮合環骨格の構築

フッ素置換基は、フッ化物イオンとしての脱離能と共に、非共有電子対の供与によるα-カチオンの安定化能を有する。この両性質を利用して2つのフェネチル基を有するgem-ジフルオロエチレン1から[4]ヘリセンを合成した。すなわち、1を超強酸(FSO_3H・SbF_5)でプロトン化し、フッ素のα位にカチオンを二回発生させ、これらのカチオンを分子内の二つのアリール基でそれぞれ捕捉した。これにょり1から一挙に四環式化合物を得た後、脱水素を行って[4]ヘリセンへと誘導した。また、フッ素の特性を活用したジフルオロアルケン1の簡便な合成法の開発と、超強酸に代わる金属錯体での1のカチオン環化も併せて達成した。ベンジルアニオンによる4-フェニル-2-トリフルオロメチル-1-ブテン2のS_N2'反応を行い、ジフルオロアルケン1を効率良く合成することに成功した。ここでは、1-トリフルオロメチルビニル化合物のS_N2'反応を有効に使って、炭素鎖の伸長とジフルオロアルケン部の構築を行っている。さらに、カチオン性のパラジウム錯体がフルオロアルケンの活性化に有効であることを見出し、これにより1から2回の分子内Friedel-Crafts反応によって四環式縮合環化合物へ容易に導けることを示した。すなわち、(CF_3)_2CHOH中で1にPd(BF_4)_2(CH_3CN)_4を作用させると、カチオン環化と続いて起こるフッ化パラジウムの脱離によりフルオロアルケン部を再生し、ここから再び同様の環化が起こり、[4]ヘリンのポリドロ体を混合物として与える。これをPd(OH)_2-C存在下で加熱することにより脱水素し、[4]ヘリセンが得られる。以上のように、ジフルオロアルケンのカチオン環化反応が超強酸だけでなく金属触媒でも行えることになり、強酸条件では不安定な基質にも適用でき、官能基を有するヘリセン類の合成も可能となる。フッ素は、強い電子求引性を持ちながら、その一方で非共有電子対の働きによりα位のカルボカチオンを安定化することができる。こうした興味深い性質を利用して、gem-ジフルオロオレアルケンより位置選択的に発生させたα-フルオロカルボカチオンを、分子内のアリール基で捕捉することを試みた。アリール基を有するgem-ジフルオロオレフィンにプロトン酸を作用させると、フッ素を持たない場合とは異なり、α位のフッ素で安定化された末端カルボカチオンが発生し、その分子内Friedel-Crafts反応を行うことで、多環式縮合環が効率良く構築できることを明らかにした。ここでは、さらにF-の脱離を伴って再びα-フルオロカルボカチオンが発生し、その加水分解により57員環の二環式ケトンであるテトラロン、インダノン、ベンズスベロン誘導体を与えた。また、より穏和な条件下でカチオン環化を行うため、プロトン化の起こり易いオレフィン部を共役する位置へ新たに導入した1,1-ジフルオロ-1,3-ジエンや、ヒドロキシ基を導入したジフルオロアリルアルコールでも同様の反応を試み、より弱い酸性条件下で対応する環状化合物を得た。さらに、中間に再度生じるα-フルオロカルボカチオンも分子内で捕捉するため、アリール基を二つ有するgem-ジフルオロアルケンを調製し、プロトン酸を作用させた。

その結果、予期したタンデム環化がone-potで進行し、一挙に二つのフッ素を各々分子内アリール基で置換した四環式化合物が収率良く得られた。これらの環化生成物のうち6/6/6/6環系の生成物は、Pd-炭素を用いた脱水素反応により、ヘリセンへと誘導できた。フッ素置換基は、非共有電子対の供与によりα位のカチオンを安定化する。昨年度は、この性質を利用して、2つのフェネチル基を有するgem-ジフルオロエチレン1から[4]ヘリセンを合成した。すなわち、1を超強酸(FSO_3H・SbF_5)でプロトン化し、フッ素のα位にカチオンを二回発生させ、これらのカチオンを分子内の二つのアリール基でそれぞれ捕捉した。これにより1から一挙に四環式化合物を得た後、脱水素を行って[4]ヘリセンへと誘導した。本年度は、フッ素の特性を活用したジフルオロアルケン1の簡便な合成法の開発と、超強酸に代わる金属錯体での1のカチオン環化を達成した。まず、ベンジルアニオンによる4-フェニル-2-トリフルオロメチル-1-ブテン2のSN2'反応を行い、ジフルオロアルケン1を効率良く合成することに成功した。ここでは、1-トリフルオロメチルビニル化合物のSN2'反応を有効に使って、炭素鎖の伸長とジフルオロアルケン部の構築を行っている。さらに、カチオン性のパラジウム錯体がフルオロアルケンの活性化に有効であることを見出し、これにより1から2回の分子内Friedel-Crafts反応によって四環式縮合環化合物へ容易に導けることを示した。すなわち、(CF_3)_2CHOH中で1にPd(BF_4)_2(CH_3CN)_4を作用させると、1回目のカチオン環化が進行する。続いて、フッ化パラジウムが脱離してフルオロアルケン部が再生すると、ここから再び同様の環化が起こり、[4]ヘリセンのポリヒドロ体を混合物として与える。これをPd(OH)_2-C存在下で加熱することにより脱水素し、[4]ヘリセンが得られる。このように、上述のカチオン環化反応が超強酸だけでなく金属触媒でも進行することにより、超強酸条件では不安定な基質にも適用でき、官能基を有するヘリセン類の合成も可能となる。
液状化地盤への限界耐力設計法の適用に関する研究

限界耐力法の液状化地盤への適用を数値解析により検討した。地盤の非線形性は限界耐力法では等価線形解析によって考慮されるため、地盤改良を考慮した2次元等価線形解析を行い、地盤改良範囲および改良された地盤物性値の変動が地盤および建物の地震時挙動に及ぼす影響と耐震設計への応用について検討した。地盤改良範囲が建物幅に対して十分大きい場合には周辺地盤の液状化が建物に及ぼす影響は小さいが、地盤改良範囲が建物幅に対して十分でない場合には周辺地盤の液状化による地盤変位が外力の働きをするため、杭のような地中構造物の設計には注意が必要であることを明らかにした。次に液状化対策工法としての不飽和砂の利用を提案した。砂層の不飽和化により液状化強度を上昇させることが可能であることは室内実験で確かめられている。そこで実地盤への応用を目的とし、有効応力解析を行った。解析モデルは日本の沖積平野に典型的な地盤構成を複数設定し、それぞれの地盤モデルに対して、砂層の不飽和化により液状化強度が上昇するケースと液状化対策無しで砂層が液状化するケースとを検討し、解析結果を比較した。結果より、砂層の不飽和化は軟弱地盤の液状化抑止に効果的であるだけでなく、液状化地盤中の杭の地震時応力を低減することができることを示した。さらに、浅い層にある液状化層を対策するだけではなく、深い層に存在する液状化層を液状化対策することが地盤の地震応答を低減するには重要であることを明らかにした。また杭に地震時水平応力については、液状化層が深くまで広範囲にわたる場合には砂層の不飽和化により、杭の最大曲げモーメント発生深さが浅い位置に移動することを確認した。以上、砂層の不飽和化による液状化強度の上昇が液状化対策工法として利用しうることを示した。限界耐力設計法の液状化地盤への適用に際して,液状化対策を踏まえた液状化地盤の地震応答を検討した。検討項目は二つあり,1)液状化層の不飽和化による液状化対策を施した地盤の地震応答,2)液状化対策を施された地盤内の杭の地震応答,について検討した。1.不飽和化による液状化対策を施した地盤の地震応答については,砂質土の飽和度を低下させ,不飽和砂とすることにより,液状化強度が大きくなるという,既往の実験結果を利用して有効応力解析を行った。不飽和砂層を含んだ液状化地盤の地震応答は加速度,せん断ひずみとも大きく低減され,不飽和化による液状化対策工の有効性が示された。さらに,実地盤の飽和度を計画的にコントロールすることは技術的に困難が伴うため,飽和度の空間分布を考慮した解析を行った。その結果,液状化層の深部などに不飽和化しきれずに液状化強度が小さいままの層が残されていると,その部分でせん断ひずみが大きくなるため,施工誤差や経年による飽和度の低下などに留意する必要があることを指摘した。2.液状化対策を施された地盤内の杭の地震応答については,建物直下の地盤が液状化対策されていても,周辺の未対策地盤が液状化した場合に,杭が受ける影響について2次元FEMを用いて考察した。液状化対策された地盤が建物幅に対して十分大きい場合は周辺の液状化地盤の影響は小さい。しかし,建物幅に対して十分な距離を液状化対策していない場合,周囲の液状化地盤からの影響を受ける。この場合,周辺の液状化地盤で発生した大きな地盤変位あるいはせん断ひずみが付加的な外力として働くため,杭に対する地中での水平外力が大きくなるため,設計時に注意が必要である。また周辺の液状化地盤の影響を受ける場合の杭周辺の水平地盤反力係数は傾斜地盤での水平地盤反力係数の評価法を用いて近似できることを示した。

また杭に地震時水平応力については、液状化層が深くまで広範囲にわたる場合には砂層の不飽和化により、杭の最大曲げモーメント発生深さが浅い位置に移動することを確認した。以上、砂層の不飽和化による液状化強度の上昇が液状化対策工法として利用しうることを示した。
非対称情報下の公的規制に伴うレント・シーキング活動を制限するメカニズムの研究

今年度は、昨年度に続いて、政府が与える独占権の獲得競争や各種圧力団体間の競争などに見られるようなレント・シーキング競争に関する研究を行った。レント・シーキング理論は、1980年代を中心に、膨大な数の論文が発表されたが、それらのほどんどは静学ゲームを用いたものであった。私は、昨年度から、レント・シーキング競争を動学ゲームの枠組みの中で分析してきた。レント・シーキング競争を動学的に扱った数少ない文献においては、レント・シーキング競争へのレント・シーカーの参入に焦点が当てられている。これに対して、私は、レント・シーカーの退出行動に焦点を当て、ゲームの当初における過剰参入がある状況において、時間とともにレント・シーカーの数が調整されていくことを示した。この研究は、投稿中の専門雑誌から改訂の要請を受け、改訂したうえで、"Exit from Rent-Seeking Contests"として再投稿中である。また、昨年度来執筆と投稿を続けてきた論文"Asymmetric Rent-Seeking Contests with the War of Attrition"についても、同様に、改訂要請に基づいて改訂し再投稿中である。今年度は、動学的レント・シーキングゲームにおいて、今期のレント・シーキング活動が今期の競争に勝利する確率だけではなく、来期以降の競争において勝利する確率にも影響を与えるようなケースを研究している。このような状況は、多期間の枠組みの中では以前の2つの研究に比べて、より現実的であると言える。この研究の主要な目的は、この設定がレント・シーカーの退出行動にどのような影響を与えるかということでありが、現在その研究は進行中である。今年度は、これまでの研究を受けて、論文“Asymmetric Renl-Seeking Contests wilh the War ofAttritjon"を執筆し、現在専門雑誌に投稿中である。当研究では、多期間レント・シーキングモデルにおいて、競争の勝者が受け取るレントに対して、各競争参加者が異なる評価を持つ可能性を導入している。このとき、消耗戦の結果として、より高い評価を持つ参加者の方がより高い確率で競争から撤退する可能性があることを示している。これまでのレント・シーキング理論の研究では、レント・シーキング活動そのものがもたらす社会的費用が中心的な問題として議論されてきた。これに対し、当研究では、繰り返し行われるレント・シーキング競争が、レントに対してより低い評価を持つ参加者を選択し、その結果として社会的に非効率な独占権の配分がなされる可能性があることを指摘している。
Riemann面上のtheta関数(特に一般化されたtheta関数)

種数gが2以上の閉Riemann面Wに対する一般化されたtheta関数は次数が2g-1以上の次数一定の正因子全体が自然にWのJacobi多様体J(W)上のg-1次元射影束になるという事実に基づいて定義される.これはGunringによって1973年に行なわれたがより一般的には射影代数多様体上にある種の正条件をみたすeffectiveな因子のホモロジー類がPicard多様体上の射影束によってパラメーターを入れられるという形でtheta関数の議論とは独立にKodairaによって1956年に行われている. R.B.Magruderは1977年にKodairaの仕事をとりあげ, Pccard多様体上のこのような射影束をKodaira束となづけ, Y.Matsushiwaのトーラスの格子群に附随するHeisen-berg群のSchrodinger表現から生じるベクトル束の特徴づけを用いて, Abel多様体に対するKodaira束の座標変換関数を見出した.実際には, Riemann面に対する一般化されたtheta関数を通常のtheta関数で表わす問題でも, Jacobi多様体の格子(周期)に附随するHeisenberg群の表現から生じるベクトル束が出現し,興味深い.これらとの関連から,我々はRiemann面上のベクトル束に対してもHeisenberg群と類似の群を見出し,その表現から生じるベクトル束の特徴づけを行うことは興味あることと考え,次のことを行った.(1)W上の正規被覆面の被覆変換群Gの射影表現から生じるベクトル束の特徴づけ(2)特に基本群の被覆変換群の射影表現から生じるベクトル束の具体的決定(3)Wのホモロジー群の射影表現から生じる単純ベクトル束の直線束への分解を与える被覆面の存在の証明種数gが2以上の閉Riemann面Wに対する一般化されたtheta関数は次数が2g-1以上の次数一定の正因子全体が自然にWのJacobi多様体J(W)上のg-1次元射影束になるという事実に基づいて定義される.これはGunringによって1973年に行なわれたがより一般的には射影代数多様体上にある種の正条件をみたすeffectiveな因子のホモロジー類がPicard多様体上の射影束によってパラメーターを入れられるという形でtheta関数の議論とは独立にKodairaによって1956年に行われている. R.B.Magruderは1977年にKodairaの仕事をとりあげ, Pccard多様体上のこのような射影束をKodaira束となづけ, Y.Matsushiwaのトーラスの格子群に附随するHeisen-berg群のSchrodinger表現から生じるベクトル束の特徴づけを用いて, Abel多様体に対するKodaira束の座標変換関数を見出した.実際には, Riemann面に対する一般化されたtheta関数を通常のtheta関数で表わす問題でも, Jacobi多様体の格子(周期)に附随するHeisenberg群の表現から生じるベクトル束が出現し,興味深い.これらとの関連から,我々はRiemann面上のベクトル束に対してもHeisenberg群と類似の群を見出し,その表現から生じるベクトル束の特徴づけを行うことは興味あることと考え,次のことを行った.(1)W上の正規被覆面の被覆変換群Gの射影表現から生じるベクトル束の特徴づけ(2)特に基本群の被覆変換群の射影表現から生じるベクトル束の具体的決定(3)Wのホモロジー群の射影表現から生じる単純ベクトル束の直線束への分解を与える被覆面の存在の証明
南部九州における古墳文化の研究

南部九州における古墳文化の課題の中で、今回は主に地下式板石積石室墓を研究対象とした。(1)南部九州の地下式横穴墓、地下式板石積石室墓、土拡墓に関する文献を収集し、遺跡地名表をまとめた。(2)球麿川以南の八代海の古墳の発見に務め、既知の古墳の再検討を行い、多くの新知見を得た。(3)保存されている地下式板石積石室墓の観察、写真撮影と計測を行った。(4)地下式板石積石室墓に関する重要な土器については、発掘調査が長期化したため、実現できなかった。(5)熊本県水俣市北園古墳群の一画で、残存する地下式板石積石室墓の石材数ヶ所分を抜き取るということを聞き、発掘調査を行うことにした。発掘した100m^2足らずの中から、地下式板石積石室墓5基などを発見し、内1号と2号の2基は、板石積の下部から石室が残っていた。内1号からは、埋葬された状態がわかる程度に人骨が並んで発見された。成人骨7体と幼・小児骨1体が伸展葬で並んで発見された。同積墳墓では初めての発見であり、これまで疑問であった点の多くを、解明することができた。さらに、副葬された矢の鉄鏃のあり方から、古墳の埋葬方法と同様であろうと考えられ、きわめて強く古墳文化の影響を受けていることがわかった。多くの遺体を追葬する必要から、箱式石棺と同規模の長方形から、最小の直径で最大の面積を得るため、円形に変化したものであろうとの、変化の理由を初めて考え得るに到った。人骨の整理研究が期待した成果を得れば、この墳墓が家族墓か否かを知りえようし、家族墓であれば、さらに問題が大きくなり、古墳時代の研究に画期的な寄与をすることも考えられる。きわめて重要な発掘調査成果であり、早急に報告書をまとめたい。その上で、さらに地下式板石積石室墓とその時代について、研究を進めたい。特に初期の墳墓の発掘調査と研究は、緊急の課題である。
Belle2 性能向上のための3D積層技術を用いたSOIピクセルセンサーの開発

2018年に開始したSuperKEKB実験は2025年頃に目標性能に達する予定である。短寿命粒子の崩壊等を測定するピクセル検出器はビーム近傍に設置されるため放射線バックグラウンドの影響をうけやすく性能低下も懸念されている。SOI技術を用いたピクセル検出器SOIPIXは完全空乏化したウエファ上に標準CMOS回路を動作させるため、高い空間・時間分解能だけでなく優れた耐放射線性を持つ。本研究では、3D積層技術を用いて信号処理用LSIをSOIPIXに直接接合することで、データ処理能力を圧倒的に向上させ、高いバックグラウンド下でも十分な性能をもつピクセル検出器を構築する。SuperKEKBのBelle II検出器において、ピクセルセンサー基板の上にCMOS回路を直接構築するとともに、信号処理用CMOSチップを接合する「3D積層技術」を採用して、各ピクセルの読み出し性能を強化する。本研究課題は、これによって検出器のバックグラウンドに対する耐性を向上させることを目的としている。Belle II検出器に設計性能を発揮させ、実験を成功させるための本質的な技術開発である。研究代表者らのグループは当該技術開発をリードしており、遂行上の強みが認められる。また、この開発によってセンサーの細密化や高速化の流れが促進されると考えられるため、他の広い分野への波及効果も期待できる。
生体肝移植レシピエントのQOLの推移についての研究

21名の生体肝移植レシピエントを対象に行ったインタビュー結果をもとに、全64項目からなる生体肝移植レシピエントの疾患特異的QOL測定尺度の原案を作成し、複数の移植医・移植コーディネーター・移植看護経験者・肝移植後レシピエントによる表面妥当性の評価を行い、一定の妥当性を得た。今後、縦断研究を行い、生体肝移植レシピエントのQOLの推移を明らかにしていきたい。生体肝移植は末期の肝不全患者に対する一治療として確立し、高い生存率を誇っている。しかしその一方で、生存率は高いが合併症などが多く患者のQOLは必ずしも高くないのではないかと言われている。その状況を踏まえ、外来通院中の生体肝移植後の成人レシピエントを対象に、包括的QOL(SF36)・生体肝移植に関する生活上の困難・不安や抑うつの程度を測定し、レシピエントのQOL(身体機能・日常役割機能(身体)・社会生活機能)が一般健康人より有意に低いこと、QOLは時間の経過とともに向上する傾向があることを示した。さらに、包括的QOL、生体肝移植に関する生活上の困難、不安・抑うつの全てに、ドナーとの関係が強く関連しており、生体肝移植特有の状況として、レシピエントと生体ドナーとの関係を踏まえた支援の必要性が示唆された。この研究は生体肝移植患者のみを対象とし信頼性・妥当性の検証がなされた尺度を用いてQOLを明らかにした世界でも類を見ない試みであった。しかしながら、この研究は横断的な一時点での研究であったため、移植がQOLに与える経時的な影響の検討は行っておらず、因果関係の推論は困難であった。また、この種の調査においては、包括的QOLでは測定できない生体肝移植特有の問題を把握する必要性が示唆された。以上を踏まえ、生体肝移植特有の疾患特異的QOL尺度を開発し、術前から術後繰り返しQOLを測定することにより、生体肝移植レシピエントのQOLの推移を明らかにし、今後の臨床での情報提供やケアに役立てていく必要があると思われる。そこで本年度は、生体肝移植を受けた20歳以上の成人レシピエント・ドナーとその家族、移植医療経験のある医療従事者を対象とし、生体肝移植レシピエントの疾患特異的QOL尺度の開発に向けての、インタビュー調査を行い、同意を得たうえで録音及び逐語録の作成を行った。また、先行研究及び国内の学会などで分析に必要な情報収集を行った。そこで、生体肝移植を受けた20歳以上の成人レシピエント・ドナーとその家族、移植医療経験のある医療従事者を対象とし、生体肝移植レシピエントの疾患特異的QOL尺度の開発に向けての、インタビュー調査を行い、同意を得たうえで録音及び逐語録の作成を行った。また、先行研究及び国内外の学会などで分析に必要な情報収集を行った。生体肝移植特有の疾患特異的QOL尺度を開発し、術前から術後繰り返しQOLを測定することにより、生体肝移植レシピエントのQOLの推移を明らかにし、今後の臨床での情報提供やケアに役立てていく必要があると思われる。そこで本研究では、レシピエント・ドナーとその家族及び移植医療従事者への詳細な面接を行い、生体肝移植レシピエントの疾患特異的QOL測定尺度を開発し、その尺度を用い生体肝移植レシピエントのQOLを術前から術後繰り返して測定し、QOLの推移とその関連要因を明らかにすることを目的とした。前年度に引き続き、生体肝移植レシピエントの疾患特異的QOL尺度の開発に向けての、インタビュー調査を継続した。

生体肝移植を受けた20歳以上の成人レシピエント・ドナーとその家族、移植医療経験のある医療従事者を対象とし、その際、性別・年齢・術後期間・原疾患・ドナーとの続柄、移植医療に従事している年数、職種などの背景が多様となるように努めた。同意を得たうえで、インタビュー内容を録音し、録音した面接内容の逐語録を作成、それぞれの項目において内容を詳細に分類し、系統的に記述した。今後、その結果と先行研究及び国内外の学会などで収集した情報を元に、質問紙(案)を作成し、複数の移植医・移植コーディネーター・移植看護経験者・肝移植後レシピエントによる評価を行い、必要時修正を加える予定である。