hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝虚血再灌流傷害・再生制御における小胞体ストレス応答の解明と制御に関する研究

平成24年度の研究実施計画では、肝切除術後肝再生・大量肝切除術後肝不全に対する小胞体ストレス応答の関与について検討することであり、大量肝切除術後肝不全モデルにおいてのそれらの検討は順調に進んでおり、おおむね順調に進展している。1.肝切除術後肝再生に対する小胞体ストレス応答の関与の確認:正常ラットに70%大量肝切除を行い肝再生における小胞体ストレス応答の役割とともに再生の経時的変化の程度による違いについて検討する予定である。3.ノックアウトマウスを用いた小胞体ストレス応答の各主要調節器の関与の確認:3種類の小胞体ストレス応答の各主要調節器官ノックアウトマウスを用い、70%大量肝切除術後肝再生モデル、90%大量肝切除術後肝不全モデル、30%生体肝移植術後small forsize graft syndromeモデルそれぞれで、小胞体ストレス応答の各径路の役割とともに再生の経時的変化の程度による違いについて検討する予定である。次年度への繰越額は物品購入に使用する予定である
白血病染色体転座の間期核上でのFISH法による診断と治療効果判断への応用

白血病には病型に特異的ないくつかの染色体転座がみられる。9;22、15;17、8;21、11q23転座、16番逆位、3;21転座、12;21転座を転座点上のコスミドおよびYACプローブ部を用いてFISH法を行い、間期核上で検出できるようになった。この間期核FISH法は迅速な白血病の病型の確定診断はもとより治療効果判定にも有用であることを確認した。さらに骨髄移植例の内で19例の異性間移植例については転座を検出するプローブとY染色体プローブを混合してFISH法を行い、従来のFISH法での10^<-2>レベルより高感度に10^<-3>レベルまで残存白血病細胞を検出することが可能になった。この方法で経時的観察を行うと移植後3年までは10^<-2>10^<-3>レベルで検出できる。再発と残存白血病細胞の割合との間の相関はみられなかった。また、検出感度にあまり差のみられない多くの異常についても細胞集団中の白血病残存率が20%以下になると間期核FISH法では検出できても染色体分析法では検出されないことがわかった。12;21転座もG分染法では検出されにくい異常であるが、間期核FISH法を用いると小児の急性リンパ性白血病の15%の患者に検出されることが新たにわかった。さらにこの間期核FISH法と細胞形態、細胞表面抗原、蛋白発現、アポトーシス観察を同一標本上で行う方法も開発した。この方法によって遺伝子異常の有無と細胞系列、特異的な蛋白質発現量、細胞死との関連がみられるようになった。間期核FISH法は基礎研究のみでなく臨床的応用にも可能と考えられる。白血病にみられる染色体転座の中の9;22、8;21、15;17、11q23転座を転座点上のプローブを用いて、間期核上で検出できるようにした。この方法を9;22転座をもつ慢性骨髄性白血病54例(その内、17例はインターフェロン治療例、32例は骨髄移植例)、8;21転座をもつ急性骨髄性白血病18例(その内、16例はB-DOMP治療例、3例は骨髄移植例)、15;17転座をもつ急性骨髄性白血病14例(その内5裂はB-DOMP療法、2例はBMT例)、11q23転座をもつ急性骨髄性白血病8例、9;22転座を持つ急性リンパ性白血病5例の合計99例を対象とした。その結果、FISH法は初診時の迅速な診断や、治療効果判定に有用であることがわかった。また、FISH法は従来の骨髄標本の観察、染色体分析法より感度がよいために経過観察例の中の5例においては再発の予知も可能であった。白血病に見られる染色体転座の中の9;22,15;17,8;21と11q23転座、16番逆位、12;21転座、3;21転座を転座点上のプローブを用いてFISH法にて間期核上で検出できるようにした。9;22転座は46例(17例はインターフェロンαの治療例、29例は骨髄移植例)について行った。15;17は9例で、そのうち7例は化学療法例、8;21転座は18例で、そのうち12例は化学療法か骨髄移植例であった。11q23転座は7例、16番逆位例は12例、3;21転座は5例について診断時および治療後の残存白血病細胞の割合を求めた。

この方法は病型の確定診断はもとより治療効果判定にも有用であった。さらに上記の異性間骨髄移植例19例の転座を検出プローブとY染色体プローブを混合してFISH法を行い、従来のFISH法より高感度な10^<-3>レベルで残存白血病細胞を検出することが可能となった。また間期核上でシグナルをみる間期核FISH法はG分染法による染色体分析よりも染色体異常の検出感度が優れていた。両者の検出感度を同一サンプルで比較したところ、15;17転座とモノソミ-7の異常は染色体分析法では検出しにくいことがわかった。また、検出感度にあまり差のみられない多くの異常においても細胞集団中の白血病残存率が20%以下になると間期核FISH法では検出できても染色体分析法では検出されないことがわかった。12;21転座は染色体分析法では検出されにくい異常であるが、間期核FISH法を用いると小児の急性リンパ性白血病において12;21転座を15%の患者に検出することができた。白血病には病型に特異的ないくつかの染色体転座がみられる。9;22、15;17、8;21、11q23転座、16番逆位、3;21転座、12;21転座を転座点上のコスミドおよびYACプローブ部を用いてFISH法を行い、間期核上で検出できるようになった。この間期核FISH法は迅速な白血病の病型の確定診断はもとより治療効果判定にも有用であることを確認した。さらに骨髄移植例の内で19例の異性間移植例については転座を検出するプローブとY染色体プローブを混合してFISH法を行い、従来のFISH法での10^<-2>レベルより高感度に10^<-3>レベルまで残存白血病細胞を検出することが可能になった。この方法で経時的観察を行うと移植後3年までは10^<-2>10^<-3>レベルで検出できる。再発と残存白血病細胞の割合との間の相関はみられなかった。また、検出感度にあまり差のみられない多くの異常についても細胞集団中の白血病残存率が20%以下になると間期核FISH法では検出できても染色体分析法では検出されないことがわかった。12;21転座もG分染法では検出されにくい異常であるが、間期核FISH法を用いると小児の急性リンパ性白血病の15%の患者に検出されることが新たにわかった。さらにこの間期核FISH法と細胞形態、細胞表面抗原、蛋白発現、アポトーシス観察を同一標本で行う方法も開発した。この方法によって遺伝子異常の有無と細胞系列、特異的な蛋白質発現量、細胞死との関連がみられるようになった。間期核FISH法は基礎研究のみでなく臨床的応用にも可能と考えられる。
比較ゲノム解析によるタイレリア原虫病原性進化の解明

Theileria parvaのゲノムリシークエンス解析、SNP解析を実施した。まず、東アフリカでの分離株とザンビア国内の分離株の遺伝子型別をSNP情報に基づき実施したところ、両グループ間での遺伝的差異が大きく、大陸内の家畜の移動による地理的隔離が本原虫種の遺伝的多様性に大きく影響していることが判明した。さらに、アフリカ水牛由来のタイレリア2株のゲノムResequenceを行い、牛由来株との比較を行ったところ、両者の遺伝的距離が大きく、組み換えが起きたと考えられる可能性は極めて限られており、おそらく東部アフリカで水牛から牛に感染したと考察された。また、2株のクローン原虫(Muguga, Marikebuni)を、牛での混合感染により実験的に掛け合わせて得られた19クローンのゲノムResequenceを行い、高頻度で組み換えが起きており、さらに、ゲノムの組み換えが起きた部位を特定することができた。一方、ワクチン候補蛋白質の選定を行うためにSNP情報に基づく変異解析を実施した。すなわち、非同義置換/同義置換の比(dN/dS)を計算し、正の選択を受けている(dN/dS>1.0)と考えられる遺伝子を選び出すことができた。これらは、ウシもしくはダニの体内での生体防御系の監視にされられ、正の選択を受けていると考えられ、これらの中には組換えワクチン候補として有用な分子が含まれていると考えられることから、今後これらの候補について詳細な機能・構造解析が必要である。Theileria orientalis (Ikeda, Chitose株)のテロメア付近で見いだされたVeil関連遺伝子について、赤血球内での発育ステージでの役割を解析するため、その構造・機能解析を開始した。Theileria orientalis2株のゲノムを完全解読することで両者の比較が可能となった。抗がん剤によるスクリーニングも完了し、標的となる分子も特定しえた。またTheleria parvaの複数株のゲノム比較解析につてい、野外株ならびに実験株を用いて本種における組み換えの解析を実施できた。最近、オーストラリア、ニュージーランドなど、牛小型ピロプラズマ病が従来問題となっていなかった地域でのTheileria orientalis感染症が報告されてきていることから、これらの地域の株についても詳細なゲノム比較を実施し、本種の病原性に関わる分子基盤を明らかにする必要がある。サンガー法と次世代シークエンサーによるゲノムショットガン解析でTheileria orientalis Chitose株のゲノム解析に着手した。ほぼゲノムの全領域(9メガベース)をカバーするコンティグが得られ、ギャップクロージングを残すのみとなった。良性タイレリア種であるT.orientalis(Ikeda株)と強病原性でリンパ球不死化能のあるT.annulata/parvaとのゲノム、遺伝子比較を実施し、それぞれにユニークなオーソログ遺伝子群を拾い上げた。さらにグラスゴー大学との共同研究により、それらの遺伝子を大腸菌で発現させ、組換えタンパク質に対する抗血清を作製し、リンパ球ステージ(シゾント)での発現と局在を検討した。これとは別に、ゲノム比較の結果見いだされたT.parvaシゾント期に発現されるアクチン結合性について宿主細胞の増殖性に及ぼす影響を検討した結果、本分子がアクチンに結合することを確認、さらに強制発現によるNFkbの活性化が観察されたことから、感染による宿主細胞のアポトーシス耐性に本分子が関わっていることが明らかになった。抗腫瘍活性のある化合物パネルを用いて、シゾント感染細胞に対する作用をスクリーニングした結果、いくつかの化合物が特異的に感染細胞の増殖を抑制することが明らかにできた。今後これらの化合物の作用点を検証し、タイレリア原虫による不死化機構をさらに解明する手がかりが得られると考えられた。サンガー法と次世代シークエンサーによるゲノムショットガン解析とギャップクロージングにより、Theileria orientalis Chitose株の全ゲノム配列解読を完了した。4本の染色体の総塩基数は9,089,014ベースでありIkeda株のそれと比べて約1%多かった。各染色体のGC含量は38.8-39.8%であり、Ikeda株のそれと比べて1-2%低く、ゲノム構造にやや差があることが明らかとなった。さらに、遺伝子領域予測と両株間の伝子比較に着手した(平成23年度完了予定)。ウシでの感染試料解析のために両株のrRNA遺伝子ならびにITS領域を比較し、ITS領域に塩基数の違いがあることを見出し、この領域のPCR産物のフラグメント長解析による遺伝子型別法を開発し、牛小型ピロプラズマ病の分子疫学解析に応用できることを報告した。190種の抗腫瘍活性のある化合物パネルを用いて、シゾント感染細胞に対する作用をスクリーニングした結果、65種の化合物が原虫感染細胞増殖を。特にP53の安定性に関わるMDM2活性を抑制する化合物、TIBL(trans-4-iodo, 4'-boranyl-chalcone)に着目して研究を進めた。その結果、シゾント感染細胞ではMDM2の過剰発現が起きており、同mRNAの異常スプライシング産物の存在が確認できた。さらに腫瘍抑制の鍵となるp53タンパク質の細胞内レベルの低下が起きていることが観察された。以上の結果から異常なMDM2分子の発現がp53の不安定化をもたらし、原虫感染による宿主細胞の不死化に関わっていることが明らかにできた。

まず、東アフリカでの分離株とザンビア国内の分離株の遺伝子型別をSNP情報に基づき実施したところ、両グループ間での遺伝的差異が大きく、大陸内の家畜の移動による地理的隔離が本原虫種の遺伝的多様性に大きく影響していることが判明した。さらに、アフリカ水牛由来のタイレリア2株のゲノムResequenceを行い、牛由来株との比較を行ったところ、両者の遺伝的距離が大きく、組み換えが起きたと考えられる可能性は極めて限られており、おそらく東部アフリカで水牛から牛に感染したと考察された。また、2株のクローン原虫(Muguga, Marikebuni)を、牛での混合感染により実験的に掛け合わせて得られた19クローンのゲノムResequenceを行い、高頻度で組み換えが起きており、さらに、ゲノムの組み換えが起きた部位を特定することができた。一方、ワクチン候補蛋白質の選定を行うためにSNP情報に基づく変異解析を実施した。すなわち、非同義置換/同義置換の比(dN/dS)を計算し、正の選択を受けている(dN/dS>1.0)と考えられる遺伝子を選び出すことができた。これらは、ウシもしくはダニの体内での生体防御系の監視にされられ、正の選択を受けていると考えられ、これらの中には組換えワクチン候補として有用な分子が含まれていると考えられることから、今後これらの候補について詳細な機能・構造解析が必要である。Theileria orientalis (Ikeda, Chitose株)のテロメア付近で見いだされたVeil関連遺伝子について、赤血球内での発育ステージでの役割を解析するため、その構造・機能解析を開始した。Theileria orientalis2株のゲノムを完全解読することで両者の比較が可能となった。抗がん剤によるスクリーニングも完了し、標的となる分子も特定しえた。またTheleria parvaの複数株のゲノム比較解析につてい、野外株ならびに実験株を用いて本種における組み換えの解析を実施できた。最近、オーストラリア、ニュージーランドなど、牛小型ピロプラズマ病が従来問題となっていなかった地域でのTheileria orientalis感染症が報告されてきていることから、これらの地域の株についても詳細なゲノム比較を実施し、本種の病原性に関わる分子基盤を明らかにする必要がある。
光音響分光法によるカルコパイライト化合物半導体の光学的・熱的特性評価

本研究では,光音響分光法の一つである気体マイクロフォン法の信号解析を詳細に行い,その結果を多元化合物半導体の光吸収特性と熱的特性の評価に応用した.主な内容は次の通りである.1.板状試料における光音響信号の発生機構を,信号の発生機構理論として広く受け入れられいるRG理論にしたがって解析した.試料にはCdS単結晶を用いたが,試料厚が2mmまでは理論と良い対応を示したが,それ以上の厚さにおいては理論と一致せず,セルの大きさが関係するものと考えられる.その結果もとにCuGaS2の光吸収特性を評価し,バンド端付近の吸収特性の評価を行った.また,光学的に厚い不透明な領域でもRG理論と一致する結果が得られ,評価法としての有効性を確認した.2.希釈方式光音響信号の発生機構の実験的解明と評価を目的として,粉末状試料の評価を行い,光音響信号が粉末試料固有の位相特性を示すことを実験的に明らかにし,粉体の光音響信号理論と良い一致を示すことを確認した.カーボンを標準試料とし,粉末状のCdSやCuGaS2の光音響信号を比較検討し,板状試料と同様に光吸収特性や熱的特性の半定量的評価が可能であることを確認した.3.光伝導度スペクトル・光透過スペクトルと光音響スペクトルを比較することにより,TIGaSe2の光吸収特性を評価し,光音響分光法においても禁制帯幅の大きさを見積もれることを確認した.更に,この物質の不定形試料について光吸収特性の評価を行った.本研究では,光音響分光法の一つである気体マイクロフォン法の信号解析を詳細に行い,その結果を多元化合物半導体の光吸収特性と熱的特性の評価に応用した.主な内容は次の通りである.1.板状試料における光音響信号の発生機構を,信号の発生機構理論として広く受け入れられいるRG理論にしたがって解析した.試料にはCdS単結晶を用いたが,試料厚が2mmまでは理論と良い対応を示したが,それ以上の厚さにおいては理論と一致せず,セルの大きさが関係するものと考えられる.その結果もとにCuGaS2の光吸収特性を評価し,バンド端付近の吸収特性の評価を行った.また,光学的に厚い不透明な領域でもRG理論と一致する結果が得られ,評価法としての有効性を確認した.2.希釈方式光音響信号の発生機構の実験的解明と評価を目的として,粉末状試料の評価を行い,光音響信号が粉末試料固有の位相特性を示すことを実験的に明らかにし,粉体の光音響信号理論と良い一致を示すことを確認した.カーボンを標準試料とし,粉末状のCdSやCuGaS2の光音響信号を比較検討し,板状試料と同様に光吸収特性や熱的特性の半定量的評価が可能であることを確認した.3.光伝導度スペクトル・光透過スペクトルと光音響スペクトルを比較することにより,TIGaSe2の光吸収特性を評価し,光音響分光法においても禁制帯幅の大きさを見積もれることを確認した.更に,この物質の不定形試料について光吸収特性の評価を行った.本研究は2年間の計画であり,本年は初年度ということで,気体マイクロフォン法を用いた光音響分光法の基礎的な解析を理論と実験の両面から展開した。特に光音響信号の発生機構に注目し,板状試料および粉体試料について,以下の項目について研究を行った。1.板状固体の光音響信号発生機構の理論として広く受入れられているRG理論に基づいて計算を行い,測定条件の検討を行った。同時にCdSバルク単結晶を用いて試料を作成し、実験結果との対応を検討した。その結果,試料厚さ1mmと2mmのものではRG理論とよい対応を示したが,3mmの試料では理論と実験結果が合わず,試料の形状や熱的性質を考慮した解析が必要であることが判明した。2.粉体試料については,既に研究の蓄積のある希釈法を用いて実験的研究を中心に進めた。特に光音響信号の位相特性より,標準試料との比較により吸収係数の定量的評価が可能であることが判明した。しかし,今年度の実験ではカーボンを標準試料として用いたが,CdsやCuGaS_2を粉末状にして測定した結果,透過法等の方法で測定された既知のデータと比較すると,半定量的な一致を見たものの,十分な精度は得られなかった。また、粉末状にしたために生じる表面吸収の問題も今後解析していく必要性が明らかになった。さらに、熱的特性の評価法についての基礎的な実験を行った。以上の初年度の結果をふまえ,2年後は気体マイクロフォン法による定量的評価を目指すとともに、低温領域での熱的・光学的特性の評価を行うため、光音響分光法と類似した光熱効果を用いた実験も行う予定である。本研究では,光音響分光法の一つである気体マイクロフォン法の信号解析を詳細に行い,その結果を多元化合物半導体の光吸収特性と熱的特性の評価に応用した.主な内容は次の通りである.1.板状試料ににおける光音響信号の発生機構を,信号の発生機構理論として広く受け入れられいるRG理論にしたがって解析した.試料にはCdS単結晶を用いたが,試料厚が2mmまでは理論と良い対応を示したが,それ以上の厚さにおいては理論と一致せず,セルの大きさが関係するものと考えらえる.その結果もとにGuGaS_2の光吸収特性を評価し,バンド端付近の吸収特性の評価を行った.また,光学的に厚い不透明な領域でもRG理論と一致する結果が得られ,評価法としての有効性を確認した.2.希釈方式

光音響信号の発生機構の実験的解明と評価を目的として,粉末状試料の評価を行い,光音響信号が粉末試料固有の位相特性を示すことを実験的に明らかにし,粉体の光音響信号と良い一致を示すことを確認した.カーボンを標準試料とし,粉末状のGdSやCuGaS_2の光音響信号を比較検討し,板状試料と同様に光吸収特性や熱的特性の半定量的評価が可能であることを確認した.3.光伝導度スペクトル・光透過スペクトルと光音響スペクトルを比較することにより,TlGaSe_2の光吸収特性を評価し,光音響分光法においても禁制帯幅の大きさを見積もれることを確認した.更に,この物質の不定形試料について光吸収特性の評価を行った.
ヒト肝細胞及び組換え蛋白を用いてインビボ薬物代謝能・排泄能を予測する方法論の開発

本研究は、in vitro薬物代謝能力の定量的予測、および輸送担体発現系を用いた薬物肝輸送の2項目に分類される。以下、これらについて述べる。1.ヒト肝ミクロソームあるいはP450発現系を用いたin vivo薬物肝代謝能の定量的予測過去に報告された文献に掲載されたデータを速度論解析することにより、ヒトmicrosomeを用いることにより得られたin vitroの代謝能力と、ヒトに薬物を投与することにより得られたin vivoの代謝能力を求めた。両者には良好な定量的関係が観察され、in vitro実験からin vivo動態の予測が可能であることが示された。この方法論を更に実験的に確証するために、CYP3A4で代謝されるYM796について、ヒト肝ミクロソームを用いたin vitro代謝試験によりKmおよびVmaxを算出し、代謝の非線形性を考慮したdispersion modelに基づいて肝初回通過のアベイラビリティを算出した。別に算出した吸収率や腎クリアランスの値を用いて経口投与後のAUCを予測した結果、実測値とほぼ対応する結果が得られた。また、ヒトCYP3A4のリンパ芽球様細胞への発現系を用いてYM796の代謝試験を行い、得られたパラメータKm, Vmaxおよび各ミクロソームの持つCYP3A4含量を基に予測した代謝クリアランスは、ヒト肝ミクロソームを用いた代謝試験での実測値と比較的良く対応することが示され、ヒトにおける代謝能力をin vitro実験から定量的に予測することが可能となった。2.輸送担体の発現系を用いた薬物の肝取り込みおよび胆汁排泄機構の評価本研究は、in vitro薬物代謝能力の定量的予測、および輸送担体発現系を用いた薬物肝輸送の2項目に分類される。2.輸送担体の発現系を用いた薬物の肝取り込みおよび胆汁排泄機構の評価1.ヒト薬物代謝における薬物間相互作用の定量的予測クリアランスの概念にもとづいたin vitro/in vivo補外の手法により、ヒト肝ミクロソームを用いたin vitro代謝試験からin vivoでの薬物間相互作用の予測を文献情報をもとに行った。予測性が悪くなる理由の一つとして阻害剤の肝臓内への能動輸送が考えられたため、以下の検討を行った。P450代謝阻害剤としてquinidine、sulfaphenazole、erythromycin、ketoconazole、あるいはomeprazoleを用い、ラット遊離肝細胞への取り込み速度を測定した。Medium中にATP枯渇剤を存在させることにより受動輸送を測定し、一方コントロールでは受動輸送と能動輸送の合計が測定できることから、それらの比から細胞内への濃縮率を算出した。今回用いたいずれの薬物についても大きな能動輸送性(肝細胞への濃縮率)は認められなかったが、ラットとヒトの細胞で種差があることも考えられるので、ヒト肝細胞あるいは肝スライスでの実測をすることで予測精度の向上が可能となるであろう。2.ヒト胆管側膜ベシクルを用いた胆汁排泄能力の評価ヒトとラットの間の胆汁排泄における種差ならびにヒトにおける個体差を明らかにする目的で以下に示す検討を行った。胆汁中に一次性能動輪送で排泄されることの知られる主に有機アニオン性薬物を用いて、ヒト、およびラットから調製したin vitro単離膜小胞(CMV;bile canalicular membrane vesicle)への取り込みを、ATP存在下、非存在下で測定した。種々の薬物のATP依存的な取り込み活性を調べ、膜の配向性や胆管側膜の標識酵素の比活性の上昇率からg liverあたりの活性に補正したところ、比較的大きな活性を有するヒトCMVを用いても、多くの化合物においてラットの約5分の1の活性しか示さなかった。一方で、数種類のグルクロン酸抱合体の取り込みに関しては、両種間で差がみられないという傾向が観察された。1.ヒト肝ミクロソームあるいはP450発現系を用いたin vivo薬物肝代謝能の定量的予測CYP3A4で代謝されるYM796について、ヒト肝ミクロソームを用いたin vitro代謝試験によりKmおよびVmaxを算出し、代謝の非線形性を考慮したdispersion modelに基づいて肝初回通過のアベイラビリティを算出した。

別に算出した吸収率や腎クリアランスの値を用いて経口投与後のAUCを予測した結果、実測値とほぼ対応する結果が得られた。また、ヒトCYP3A4のリンパ芽球様細胞への発現系を用いてYM796の代謝試験を行い、得られたパラメータKm,Vmaxおよび各ミクロソームの持つCYP3A4含量を基に予測した代謝クリアランスは、ヒト肝ミクロソームを用いた代謝試験での実測値と比較的良く対応することが示された。P450発現系から肝ミクロソーム、あるいはin vitro試験からin vivo肝代謝能の予測性がP450isozymeにより異なる可能性について、現在検討中である。2.輸送担体の発現系を用いた薬物の肝取り込みおよび胆汁排泄機構の評価
社会人のシティズンシップ教育支援モデルの構築-家庭教育支援と社会階層の視点から

「家庭教育支援」活動が活発なW県H市の市民調査より「シティズンシップ特性」を強く規定する「親性(次世代を社会全体で育む心性)」は6574歳の年齢階層で最も高く、子どもへの分け隔てない「関心・慈悲」「関わり実践力」としての「親性」は年収300万円未満の所得階層が最も高く、1千万以上の階層では最も低い実態を明らかにした。よって、あらゆる社会経済階層を包摂する「シティズンシップ教育支援」が今後の課題である。本研究の目的は、第一に和歌山県橋本市教育委員会の「家庭教育支援室」の取り組みが、子育ての当事者(親)以外に、いかに地域社会における市民を巻き込み、彼らの市民性(シティズンシップ資質)の発揮と社会的自己実現に寄与し得るかを明らかにすることである。第二に、家庭教育支援事業が公民一体型の「シティズンシップ教育(支援)」へと成熟するプロセスを探求することによって「社会人のためのシティズンシップ教育」が、いかなる社会階層の人々に、どのような形で提供可能であるかのモデル案を提示することである。初年度である平成22年度における成果は以下のとおりである。1.「シティズンシップ」資質をいかなる尺度によって測定し得るかの仮説構築を行った。方法として、橋本市「家庭教育支援室」の行政職員、橋本市教員(複数名)、家庭支援員などで構成されるプロジェクトメンバーのうちモデル学級となった教員が開催した「参加型学級懇談会」の保護者アンケートに見られる自由記述回答の言説と、経済産業省の「シティズンシップ教育宣言」に掲げられる理念との整合を見据えつつ「シティズンシップ」資質項目を仮説的に探索。それらの項目を基にアンケート調査を実施し、因子分析を行った。その結果、シティズンシップ資質には「知識(意識)」「スキル」「行動」の3因子が抽出されたが、その機能要件として今後は「知識と行動の一致」「参画機会の獲得とその応用」の検討が示唆された。2.「成熟した市民性」をテーマに開催した2度の公開講座における参加者(学校教員、保護者、支援員、市民、学生)のアンケート分析を行った。その結果、継続的な集いの場でのワークショップ体験(参画機会)と、そこで学び得た「対等性」を基盤とした人間関係づくりが、他者や地域社会に共有される問題関心を促し、地域における子どもの見守り手としての自覚を高め、新たな自己発見がもたらすことが示唆された。本研究の目的は、第一に、称歌山県橋本市教育委員会の「家庭教育支援室」の取組みが、子育ての当事者(親)以外に、いかに地域社会における市艮を巻き込み、彼らのシティズンシップ特性の発揮と社会的自己実環に寄与し得るかを明らかにすることである。第二に、橋本市における嫁庭教育支援」事業が、公民協働のシティズンシップ教育(支援)」に成熟していくプロセスを探求することによって、「社会人のためのシティズンシップ教育」が、いかなる社会階層の人々に、どのような形で提供可能であるかのモデル案を提示することである。平成22年度から23年度にかけては橋本市「家庭教育支援室」との協働し、行政、学校教員、家庭教育支援員、学校教育課、社会教育課から募ったメンバーを構成員とする「教育環境支援プロジェクト」を発足させた。『地域のなかで誰もが親性を!』をプロジェクト理念とし、地域社会における子どもの育ちの見守り手として、あらゆる地域共同体メンバーが、その親性を発揮し得るための取組みを追求してきた。その一つが、学校における学級懇談会や、親以外の市艮も含む地区懇談会を「ワークショップ型(協働の学び場)」へ変化させる試みであった.本研究のアンケート及び聞き取り調査から、以上のような対話場面の質的転換の成果として、集いの場における自己の発揮が捉されること、異質な社会階層を越えた他者理解、相互理解から共助意識が育まれることが分った。それは個々人のシティズンシップ特性の高まりであり、参画型市民社会への形成に寄与する特性と言えるだろう。さらに、橋本市において「シティズンシップ」特性を捌定するための予備調査を実施し、意識・知識・スキル・行動の側面から特性因子を抽出した。本調査では「親性」と「市民性の育み」の間に有意な関連があることが明かとなった。以上の成果は、学校教育おける親準備性の学びから、生涯を通じて子どもの育ちを社会的頁任として理解し、学んでいくような社会教育への連続性を社会にいかに構築するかへの示唆とも言える。本研究の目的は、第一に、和歌山県H市教育委員会「家庭教育支援室」と共に実践してきた「地域社会における子どもの育ち」への市民参画をめざす推進事業が「市民性」向上にいかに貢献し得るかを明かにすることであった。第二に、家庭教育支援から「市民性(シティズンシップ)教育支援」へと成熟をめざすプロセスを探求しながら、異なる社会階層の人々にどうような教育支援が提供可能であるかを提示することであった。

本研究は、現代では地域社会の共助的コミュニティ再生が必須とされている社会的意義を踏まえるものであった。本研究では「血縁・非血縁・属性の如何にかかわらず次世代の再生産と育成を支援する社会の一員として備えていくべき資質」として『親性』という概念を用いてきた。本研究では「親性」と「市民性」の高さの間には有意な関連がみられ、「市民性」向上には「親性」成熟をめざす学びの機会や場への参画が有効であることが示唆されてきた。平成24年度に実施したH市の市民性と親性に関する調査(回収集598,回収率30%)では、1市民らは「次世代のためのよりよい社会づくり」理念には高い賛同を示すが、次世代育成のための実践的行動志向は十分ではない、2「子育ては血縁関係にある親の手で」との規範は男性に根強く、「市民性」成熟を媒介する「親性」の育みのネックとなる可能性、3社会的子育てについては、年齢では団塊世代以降の高齢者に関心が高く、団塊ジュニア世代は相対的に低いこと、4社会経済階層では、注目すべきことに「より低い階層」において子どもへの分け隔て無い関心や実践的行動への認識の高さが見られたことを明かにした。以上の結果より、「親性」を媒介とした「市民性」教育支援モデルにはジェンダー・年齢・社会階層の異質性をいかに有効に混ぜ合わせる機能を持つ方法論が必要とされるかが把握され、その一つにワークショップ型モデルの体系化を目指した。平成23年度までに本研究がフィールドとしている和歌山県橋本市全域において市民性の特性を把握し、さらに精度の高い市民性尺度を構築するための本調査を終え、分析を手がけている。本調査では、社会経済階層とシティズシップ特性との関連を見いだすことが可能であり、それは最終年度に膏地すべき「様々な階層の人々にとって冒指されるシティズンシップの学び」の体系化を提案する際に比較的大きな貢献を果たすと思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策としては、(1)本年度に至るプロジェクトの各取組みを精査し、いかに社会人の「シティズンシップ教育(プログラム)」として機能させ得るか、最終的に体系的整備をすること。(2)橋本市における市民性に関する大規模調査結果をもとに「シティズンシップ尺度」の標準化を目指し、それらを用いて本プロジェクト自体に関わった人々、およびプロジェクトの取組みに関わった人々、および非関与者を対象に、本プロジェクト推進がシティズンシップ教育プログラムとしてどのくらいの効果を生み出したかを具体的に測定をすること、(3)「親性」の育みと「シティズンシップ」特性との厳密な関連性を統計的に精査し、家庭教育や社会教員の連携についての考察を深めること、である。最終的には、社会経済階層や個人的・社会的資源の質・量によって志向されるシティズンシップ特性の違いを重要変数として鑑みながら、本研究として、一般的に寄与できるような「社会人のシティズンシップ教育支援モデル」を提示する。
親子三者間の共同行為の中で習得される幼児のコミュニケーションスタイル

本研究では、三者間の共同行為の中での幼児のコミュニケーションスタイルの習得と、親およびきょうだいが提供する言語環境との関係を明らかにすることを目的とした。子どもは家族の中で直接的に働きかけられたり受容されたりすることで、会話参加を動機づけられ会話に参入し話題を維持するスキルを発達させると考えられる。そこで、(1)30か月および42か月時点で、幼児がどのようにコミュニケーションスタイルを習得し、会話参入をおこなうか、(2)親が応答やことばかけなどを通してどの程度参加を促したり、状況理解の補助をするか、働きかけの頻度や質が両親で異なるか、(3)きょうだいの媒介的働きかけと競合的働きかけが、男児同士、女児同士きょうだいの組み合わせでどのように異なるか、という各側面について三者間相互行為の1年間の短期縦断的な変容から検討した。その結果、次のようなことが明らかとなった。(1)30か月時点での相互行為では、母親が対象児に対して優先的に会話を配分した。結果的に対象児は母親の介入や援助によって、コミュニケーションに参加しきょうだいとの対等な相互行為を実現した。父親はきょうだいとの会話を継続する傾向がみられるため、対象児は父親に発話内容を理解してもらうために自分から会話に参入し、完成した発話スタイルを試行した。(2)42か月時では父母の明確な差異は観察されず、両親共に2人の子どもに任せ、トラブルが生じたときに援助や介入に参加した。(3)きょうだいの対象児に対する働きかけは親の介入に対応しており、30か月時点の母親参加時には受容的な応答が多く、父親参加時には、対象児のおもちゃや父親との相互行為を媒介する役割を果たしていた。42か月時点では、対象児のコミュニケーションスキルが高くなったことが影響して、相互行為の中で競合することで生じるトラブルが多く観察された。観察の2時点におけるこのような傾向は、子どもの性差を問わずほぼ同様に示された。家庭において親によって提供される言語環境と、幼児が習得するコミュニケーションスキルとの関係をみるために、父親および母親の提供する言語環境の違い、年長のきょうだいの機能を明らかにすることを目的とした。2歳6か月の対象児が父親(および母親)ときょうだいの三者で、おもちゃを媒介として自由に遊んでもらい、VTRに録画・観察をおこなった。収集したデータのうち、男児きょうだいペア13組の相互行為の特徴を抽出した結果は以下のようなものであった。1)母親は相互主観的に関わり、対象児の行為に先立って働きかけ会話参加の動機づけと支援をおこなった。2)父親は確認・応答的に関わり、対象児の要求や意図を確認し、意思の表出に応じて後付け的に対応していた。3)きょうだいは、親の働きかけに対応して、対象児に対して補足的に関わり、母親参加場面では同等・競合的に、父親参加場面では情報提供・教示的な機能を果たしていた。このことから、子どもが適応的なコミュニケーションスタイルを獲得するためには、このような相互主観的モード(ウチの視点)によって会話参加のための発話スキルの学習を促進していることが示唆された。さらに、きょうだいは子どもにとって、対象をめぐっての競争相手であると同時に重要な発達モデルでもある。以上のように、コミュニケーションスタイルという文化的道具を共同使用し再構成していく上で、家族のメンバーがそれぞれ固有の役割をはたしていることが示された。家庭における親-きょうだい-子の三者間相互行為で提供される言語環境のなかで習得する、幼児のコミュニケーションスタイルの特徴を明らかにすることを目的とした。家庭におけるおもちゃを介した社会的相互作用の観察をおこない、VTRに記録した。

2歳6か月時では、母親は相互主観的モード(ウチの視点)で関わり、父親は確認・応答的モード(ソトの視点)で関わっていたのに対して、きょうだいは、親の働きかけに対応して対象児に補足的に関わることが示された。すなわち、母親参加場面では同等・競合的に、父親参加場面では情報提供・教示的な機能を果たした。3歳0か月時になると、対象児の認知・社会的能力が高くなり、会話への参入や自己主張ができるようになると、親を介したきょうだい間の競合的関係が顕著になり、母親参加時と父親参加時の親の働きかけの差異や指向性の偏りが小さくなった。きょうだい間でおもちゃや会話の主導権をめぐる対立や競争、喧嘩の他に譲り合いも観察され、このことは対象児の発達に伴い、きょうだいの発達モデルとしての自意識よりも競合関係が強くなったためと考えられる。これは逆に、対象児の自己主張と同時に、自己抑制や相手の意図の理解の促進につながるものであった。さらにこの時期に新たに見られるようになったのは、親のことばの暗黙的、間接的表現で、とくに母親に多く観察された。以上のことから、家族の共同行為のなかで親やきょうだいは、その時点において子どもにとって習得すべきスキルの学習・訓練に必要な言語環境を提供しており、その中で幼児は、複数のコミュニケーションスタイルを獲得していっていることが示唆された。本研究では,幼児が親およびきょうだいとの親子三者間相互行為のなかで,どのような発話行為をおこないそれがどの程度理解され応答されるのか,また,親にどの程度発話を向けられるのかを探索的に検討することを目的とした。家庭におけるおもちゃを介した社会的相互作用の観察をおこない、VTRに記録した。30か月時では、父親および母親の対象児への発話数やその発話形式を比較するとともに,対象児の会話への参入ときょうだい間の発話形式の生起頻度を調べた。その結果,父親参加時と母親参加時における子どもの行為にも,両親の2人の子どもへの発話行為にも差異が示された。母親は対象児に優先的に発話を向け,質問,要求,記述が多く発したほか,対象児ときょうだいとの間の質問と応答の頻度も高かった。父親は対象児の質問や要求に対する応答の比率が低いが,対象児が自発的に会話に参入しようとずる頻度は高く,父親に対して文節の長い発話を向けていた。この結果は,両親の質の異なることばかけや応答を含む発話スタイルが,幼児の言語の多様なスタイルを習得する機会を提供していることを示唆していた。とくに,父親との相互行為で求められ訓練されるのは,家庭の外の世界の他者とのコミュニケーションにおいても機能しうる会話スキルであり,これが子どもの社会化を促進すると考えられる。42か月時では、子どもはより質問および陳述の発話をおこなっていた。きょうだいの発話は、30か月時と比較すると対象児に向けられるよりも母親に対して向けられ、より親をはさんで子どもが競合的な発話を示すようになっていた。以上のことから、家族の共同行為のなかで家族はそれぞれの時点で、対象児が習得すべきスキルの学習・訓練に必要な言語環境を提供しており、そこで幼児は必要なコミュニケーションスタイルを獲得することが示唆された。
線虫逆遺伝学を利用した筋収縮抑制性脂質メディエーターの同定と解析

acl-10変異体は上皮細胞の分化に異常を示すことを明らかにしている。この表現型を詳細に解析する目的で、上皮細胞の分化マーカー(核にGFPが発現)を用いて経時的に観察した。その結果、acl-10変異体では上皮細胞の分裂の過程に異常を来たし、その後の分化に異常が生じていることが分かった。一方で、マススペクトロメトリーを用いた網羅的な脂質解析から、acl-10変異体において変動している脂質画分があることを見出していた。そこで、ガスクロマトグラフィーを用いた脂肪酸の定量を行ったところ、脂肪酸組成に顕著な変動があることが明らかになった。これらの結果から、acl-10は脂肪酸組成の規定に重要であり、この脂肪酸組成が、上皮細胞の分裂過程において重要な役割を担っていることが示唆された。さらに、acl-10と機能的に関連する遺伝子を網羅的に探索する目的でサプレッサースクリーニングを行い、2つのサプレッサー遺伝子についてマッピングを行った。その結果、特定のリン脂質代謝酵素群がサプレッサー遺伝子となることが明らかになった。acl-10とこれらの酵素の関連をさらに詳細に解析することにより、上皮細胞の分裂過程の新たな分子メカニズムの解明につながることが期待される。また、acl-10の機能が高等動物にまで保存されているのかを調べるために、今後動物細胞やマウスを用いた機能解析を行うことが期待される。現在までに、発現抑制系の構築が完了している。1、acl-10変異体においては、アセチルコリン受容体の機能亢進により過度な筋収縮が引き起こされていることが考えられたため、アセチルコリン受容体の発現量に変化があるか定量PCR法により検討した。その結果、野生型と同程度の発現量であることが明らかとなり、acl-10はアセチルコリン受容体の転写後調節や蛋白質の安定性、あるいは活性調節において機能している可能性が示唆された。一方、acl-10変異体の新たな表現型として、上皮細胞の形態異常を見出した。上皮細胞に異常がある変異体では薬剤に対する感受性が高くなる場合があり、acl-10変異体で見られたアセチルコリン受容体アゴニストに対する感受性の亢進は、上皮細胞の異常に起因する可能性も考えられる。上皮細胞の異常のメカニズムについて、今後さらに詳細な解析をしていく予定である。2、acl-10に関連する遺伝子を網羅的に探索する目的で、acl-10変異体にさらに変異を導入し、表現型が回復する変異体を見出すサプレッサースクリーニングを行った。方法としては、点変異を導入できる変異剤EMSをacl-10変異体に処理し、F2世代で表現型が回復しているものをスクリーニングするというものである。この結果、現在までに4ラインのサプレッサー変異体を単離することに成功した。今後、近縁種との遺伝子多型を利用したsnip-SNPs法を用いて、これらの原因遺伝子の同定を行っていく予定である。1.サプレッサー遺伝子のスクリーニングacl-10と機能的に関連する遺伝子を網羅的に探索する目的で、acl-10変異体にさらに変異を導入し、表現型が回復する変異体を見出すサプレッサースクリーニングを行った。まず、スクリーニングの系を構築するため、acl-10変異体の表現型回復を簡便に判別するアッセイ系を検討した。「acl-10変異体は致死となるが、野生株では生存可能な条件」を検討したところ、低張条件下においてacl-10変異体が破裂し、全ての個体が致死となることを見出した。この原因を詳細に調べた結果、acl-10変異体では上皮細胞の分化ならびに上皮細胞が分泌するクチクラ構造に異常があることが明らかになった。次に、acl-10変異体を変異誘発剤で処理し、低張液に浸しても生存可能なacl-10変異体のサプレッサーをスクリーニングした。約40万ゲノムをスクリーニングした結果、低張液耐性となった65ラインの変異を単離することに成功した。さらに、上皮細胞の分化を指標に二次スクリーニングを行ったところ、5つのサプレッサー変異に絞られた。これらの変異体ではacl-10変異体で観察される形態異常や運動性異常も回復していた。このうち、2つのサプレッサー変異についてマッピングを行った。現在、これらの遺伝子についてacl-10との関連を解析している。2.acl-10の酵素活性の解析acl-10の酵素活性および表現型の原因となる脂質を同定するため、acl-10変異体から抽出した脂質を用いて、マススペクトロメトリーを用いた網羅的な脂質解析を行った。その結果、野生型との差が顕著に見られる脂質画分を見出した。現在、脂質添加による表現型の変化を解析することにより、この脂質画分の変動と表現型との関連を調べている。

これらの結果から、acl-10は脂肪酸組成の規定に重要であり、この脂肪酸組成が、上皮細胞の分裂過程において重要な役割を担っていることが示唆された。さらに、acl-10と機能的に関連する遺伝子を網羅的に探索する目的でサプレッサースクリーニングを行い、2つのサプレッサー遺伝子についてマッピングを行った。その結果、特定のリン脂質代謝酵素群がサプレッサー遺伝子となることが明らかになった。acl-10とこれらの酵素の関連をさらに詳細に解析することにより、上皮細胞の分裂過程の新たな分子メカニズムの解明につながることが期待される。また、acl-10の機能が高等動物にまで保存されているのかを調べるために、今後動物細胞やマウスを用いた機能解析を行うことが期待される。現在までに、発現抑制系の構築が完了している。
ナノトラックを用いたキネシンとATPの同時１分子蛍光計測

本研究では,ナノスリット(LZMWs)を用いて,微小管およびキネシンの運動アッセイにおける蛍光ATPの結合・解離を1分子観察することを目標とした。電子線描画装置を利用してLZMWsデバイスを作製するとともに,有限要素法に基づいてナノスリットにおける励起光・蛍光の分布を計算し,LZMWsとしての機能を評価した。また,ナノスリットにキネシンおよび微小管を導入し,キネシンによる微小管運動とキネシンに対する蛍光ATPの結合・解離を同時に蛍光観察した。将来的には,従来のZMWsでは使用できなかったミオシンやクロマチン繊維など,繊維状の生体分子の1分子蛍光観察にこの方法を適用することも期待できる。平成28年度は,LZMW(ナノトラック)幅の最適化をFDTD法による電場解析により実施した.円形のZMWに対して励起光を導入した際の解析結果を参考に解析をおこなったところ,偏光が平行な場合にのみ10倍程度の増強が得られると計算された.また,トラック幅が狭い方が電場の閉じ込め効果は大きく,LZMW上方に存在するバルク溶液の励起を抑えられ,一方で励起強度は幅160 nm程度で最大となることを確認した.この閉じ込め効果と励起強度の相関を考慮しながら,幅100200 nm程度のトラックを製作した.電子線描画の際のレジストの膜厚を3000-5000 rpmの回転数,ドーズを70-400 uC/cm2の範囲で条件検討し,3000 rpm, 300 uC/cm2が最適であることを見出した.さらに,これまでのベクタースキャンを用いた描画装置から,Character Projection(CP)方式の描画装置に移行することで,描画のハイスループット化を図った.LZMW内への微小管ーキネシンアッセイ系構築のため,幅100200 nmのトラック内に微小管を導入する方法を検討した.ガラス表面にキネシンを固定し微小管運動アッセイにより導入し,グルタルアルデヒドを用いて固定した.処理後に再度ATPを導入しても微小管の運動が見られないことから,LZMW内のキネシンはATPase活性を有しないことを確認した.また,固定した微小管上を動くQ-dotキネシン(Q-dot 525)を確認しており,今後は1分子計測の検討をおこなう予定である.平成28年度においては,当初予定していた電場解析とLZMWの製作をすべて実施できその成果が得られている.さらに,LZMW内でのタンパク質アッセイ系の検討も始めており,平成29年度に予定していた課題の一部に取り組むことができている.平成28年度までに、LZMW(ナノトラック)幅の最適化、微小管ーキネシンアッセイ系構築を実施した。そこで、平成29年度は、固定した微小管上を動くQ-dotキネシン(Q-dot 525)の評価を実施した。観察にはQ-dotおよびATPの励起に必要なレーザー2本を光源として用い、得られた蛍光は工学系により分割してEMCCDカメラにより撮影した。また、得られたQ-dotキネシンとATPの像を一致させ空間分解能を向上させるため、Tetraspeckビーズを用いたキャリブレーションをおこなった。その結果、幅150 nmのLZMWにおいてQ-dotキネシンとATPの同時観察が可能であり、キネシンに結合するATPを観察することができた。従来のTIRFMによる観察で可能なATP濃度のおよそ10倍の濃度で、1分子蛍光観察が可能になった。さらに、これまでに構築したアッセイ系とは逆に、微小管運動中に結合してくるATPについても評価を実施した。まず始めに、非蛍光ATP、蛍光ATPを用いてフローセルやLZMWにおいて微小管の運動速度を計測した。ATP濃度依存的に運動速度が上昇することが示され、蛍光ラベルによってその速度が低下することも示された。さらに、GFPラベルしたキネシンを用いることで、微小管の運動に応じてATPがキネシンに特異的に結合する様子も観察することができた。このATPがLZMW内で観察される時間を評価することで、ATPが非特異的にガラスに結合しているのではなく、キネシンあるいは微小管の存在に応じて結合解離を繰り返していることがわかった。平成28年度に試行した微小管の導入・固定,およびQ-dotラベルしたキネシンの運動観察において,キネシンのステップ計測とATPの同時観察を目指す.さらに,LZMWの計測技術がフィラメント状のタンパク質全般に使えることを実証する.LZMWの電場解析に時間がかかったため,タンパク質アッセイの頻度が低く試薬の消費量が少なかったことにより物品費があまりかからなかったことが,次年度使用額が生じた理由である.タンパク質アッセイの頻度が上がる予定であり,物品費に使用する予定である.
食餌性状の違いがマウス下顎骨の形態を変化させるメカニズムの解析

本研究の最終的な目的は、食生活の変化というような後天的因子がどのように顎骨の形態決定に関与するのか?という、顎骨形態決定に関わる遺伝情報のエピジェネティックな制御システムを明らかにすることである。食餌性状を変化させた実験モデルはこれまで広く用いられてきたが、この研究は2次元のレントゲン写真による側面図の線計測および角度測定に基づいており、3次元の変化を詳細に検出することは困難であった。そのためH29年度には、食餌性状の変化に関連した下顎骨の3次元変化を詳細に解析するために、マイクロCTを用いた下顎骨表面形態の3次元的な形態解析手法を新たに開発し、報告した(Frontiers in Physiologyにて報告)。これらの知見より、後天的因子に伴う咀嚼活性の違いが骨表面上の部位特異的応答にいかに影響し、マウス下顎骨の3次元的な成長にどのように影響するのかという定量的所見が明らかとなった。H29年度、H30年度にわたり、後天的因子が上顎骨の形態形成に及ぼす影響を詳細に解析した(第76回日本矯正歯科学会学術大会、94rd European Orthodontic Society Congressにて発表)。論文として報告予定である。また、軟食を与えたマウスと硬食を与えたマウスの咬筋のRNAを用いてマイクロアレイを行い、これらの刺激に応答する遺伝子の同定と、同遺伝子のクローニングならびにリコンビナントタンパク質の精製に成功している。上記遺伝子が咬筋の性質及び下顎骨の形態形成をコントロールしているのであれば、上記遺伝子のリコンビナントタンパク質の局所または全身投与によって、咬筋の性質及び下顎骨の形態形成を制御できるのではないかと考えられるため、今後も研究を継続し、顎骨形態決定に関わる遺伝情報のエピジェネティックな制御システムを明らかにしていく。本研究の目的は、食生活の変化というような後天的因子がどのように顎骨の形態決定に関与するのか?という、顎骨形態決定に関わる遺伝情報のエピジェネティックな制御システムを明らかにすることである。まずH29年度には、後天的因子が顎骨の形態形成に及ぼす影響を詳細に把握するために、マイクロCTを用いた下顎骨の3次元的な形態解析手法を新たに開発・報告した。そのため食餌性状の変化に関連した下顎骨の3次元変化を詳細に解析するために、マイクロCTを用いた下顎骨表面形態の解析手法を新たに開発した。結果として、3次元のうち垂直方向の変化が最も顕著に観察された。軟食群では下顎骨の顕著な上方への変化が観察され、下顎枝高の明らかな減少が観察された。下顎骨の上方変化は下顎角部で最も有意であり、下顎下縁平面角が急峻となった。水平方向の変化としては、筋突起外側の変化量が最も大きく、筋突起の外側表面は軟食群において内向きに大きく変化した。結果、左右の筋突起間の幅径は粉末餌群に置いて有意に減少した。下顎頭の幅径も軟食群において有意に減少した。前後方向の変化としては、下顎角部と下顎枝の前方方向への有意な変位が観察された。これらの知見より、後天的因子に伴う咀嚼活性の違いが骨表面上の部位特異的応答にどのように影響し、マウス下顎骨の3次元的な成長にどのように影響するのかという定量的所見が明らかとなった。顎骨形態決定に関わる遺伝情報のエピジェネティックな制御システムを明らかにするためには、まず後天的因子がどのように顎骨の形態形成に影響しているのかを明らかにする必要がある。よってH29年度には、後天的因子が顎骨の形態形成に及ぼす影響を詳細に把握するために、マイクロCTを用いた下顎骨の3次元的な形態解析手法を新たに開発し、Frontiers in Physiologyにて論文報告した。これは、今後顎骨形態決定に関わる遺伝情報のエピジェネティックな制御システムを明らかにしていく上で、非常に重要な基礎的研究となった。これらの知見より、後天的因子に伴う咀嚼活性の違いが骨表面上の部位