hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本の近代化と<労働者>意識の形成に関する史的研究

しかしその後、こうしたメディア戦略とは遊離する形で、実際の坑夫は、むしろ世の中の「遅れた人たち」として語られる対象となってしまった。この表象をめぐる価値の転換を、明治期の研究(2003年度)と昭和期の研究(2004年度)と比較しながら分析を行なうことが、次年度の研究となる予定である。社会科学の作品のなかでは、「労働者」は、極めて画一的な姿として表象されてきた。それは、ときには「経済人」という合理的な行動規範を内面化したものであったり、「労働組合」という集合的な記述によって一枚岩として描かれるものであったり、「サラリーマン」といわれる生活スタイルの均質化した生き方を強いられたものであった。例えば、日本の近代化を担ってきた炭鉱に働く人たちを見ても、その生活様式や働き方は、それぞれの「ヤマ」によってずいぶんと異なるものであった。大資本の傘下にあったヤマと限界的生産を続ける中小のヤマでは、生産手段や生活様式は大きく異なっていた。それぞれのヤマのサークル活動の一環で作られた「炭鉱文学」は、そうしたそれぞれのヤマの生き方の差異と類似を現代に伝える作品である。「労働組合」は、働く人たちの極めて近代的な集合的表象である。それは、対立概念として措定された「資本」や「経営」に対して、労働条件の向上を目指して統一的な働きかけを行なう、目的合理性をもった集合体である。三池争議は、労働条件の変更を阻止する職場闘争から大衆運動へと、運動主体の<労働者>の自己表象をずらすことで広い支持を勝ち取ることになった。しかしそれは同時に、自らのよって立つ足場を拡散させることにもなった。連帯の意識を形成するために行なわれた運動やアジテーション、それらを伝える新聞報道は、こうした<労働者>像を構築し、それによる連帯の意識が広く拡大することになる。しかし、表象過程で削ぎ落とされる炭鉱労働者の生活世界の有様は、一時的な連帯の可能性を作り出しても、恒久的なそれにはつながらない。「エネルギー革命」と「所得倍増」というスローガンは、広く連帯を可能とした表象としての<労働者>の成立する基盤を含み込んで、労働運動そのものを古い時代の表象に置き換えることになったのである。
自立活動における指導内容体系表の作成に関する研究

本研究は,特別支援教育の中核を成す自立活動の指導について,指導内容の導き方を明確に示して専門性を担保することを目指し,これまでの大学での指導実践事例を基礎にしつつ体系化を行った。特に本研究では,特殊教育での発達モデルのみに基づく捉え方ではなく,特別支援教育での自立・実用モデルを統合した捉え方で体系化を試みた点に独自性がある。今後はさらに体系表を加筆修正していく必要がある。本研究は、自立活動における指導内容の体系化を図り、指導項目の精選と順序性を明らかにすることを目的とする。平成21年においては、本学特別支援教育センターにおいて過去10年間に各研究分担者が行った支援記録をもとに、学習指導要領に示された5区分22項目と,照合させ、その下位項目を検討し認識の発達・スキルの獲得にむけたスモールステップを検討した。個々の事例の実態と支援内容・方法を整理し、データーベース化にむけた資料を作成した。また、教育委員会、特別支援学校との連携協力体制を築き、特別支援学校における自立活動の教育課程上の位置づけ、指導充実のためのニーズについて聞き取り及び質問紙法調査を行った。国立大学附属特別支援学校を中心に教育課程上の自立活動の位置づけと指導の実際について訪問調査・資料収集を行った。これらの結果から自立活動の始動を推進・蓄積していく上で、校内の自立活動専任教諭の活用や校外の専門家・専門機関との有機的な連携の重要性が明らかになった。海外視察としてイギリスを訪問し(2008年11月1日10日)、自立活動にあたる領域の指導形態やカリキュラムとの関係についてロンドン市を拠点に調査を行った。自立活動で取り扱う内容(例えば歩行の指導等)以外の学校の教育活動全体にかかわる指導内容(教育課程)はナショナルカリキュラムあるいはその前段階であるP-Scaleで示された指導項目や規準に沿うことが求められており、教育・医療・福祉の専門家及び保護者等が子ども達の実態に応じてナショナルカリキュラムを具体的に運用する具体策(レッスンプラン)を検討する過程が存在していた。その過程で教師の専門職としての質の高さを発揮しつつ他の専門職と連携・協働が進められていることが特徴的であった。平成21年度においては、本学特別支援教育センターにおいて各研究分担者が行った支援記録をもとに認識の発達・スキルの獲得にむけたスモールステップを、新学習指導要領で示きれた自立活動指導内容「6区分26項目」の視点から再検討した。あわせて、福岡県内の2つの特別支援学校の自立活動に関する研究を進め、学習指導要領の改訂をふまえた研究協議を行った。これらの結果から、自立活動の指導を推進・蓄積していく上で、具体的な指導内容体系表に示された下位項目の活用の前提として、教育課程上の位置づけの明確化と個々の児童生徒の学習課題に対する校内での共通理解が不可欠であり、校内の専任部の役割の重要性が明らかになった。海外視察として(2009年9月)、自立活動の視点からアメリカにおける個別の指導計画(IEP)の枠組みに焦点を当て、IEPが特別支援学校に限らずインクルーシブな教育環境でも実施されているボストンの現状について、聾学校における言語発達段階に基づく手話指導、学習障害のためのチェックリストを活用した個別指導、視覚障害児を対象とした臨床サービスのほか、第二言語としての英語指導の実態を視察した。これらから、各障害特性をふまえた指導項目と感覚運動統合の項目、さらにソーシャルワークの項目を関連づけた指導プログラムの有効性が示唆された。また、いずれの指導においても、指示の個別化に留意しながら学習進度を視覚的に確認できて意欲を高められるような工夫、共同での学び合いの場作りを通した自尊感情の育成が重視されており、自立活動における個別の指導の充実とともに集団の場とリンクさせていく指導が重要であると考えられた。平成22年度においては、本学附属特別支援教育センターにおける個別の支援事例の分析と評価に基づき,学習指導要領に示された6区分26項目と照合させつつ,その下位項目構造を明らかにし,認識の発達,スキルの獲得のためのステップを提示した「指導内容体系表」試案に基づき視覚障害・聴覚障害・知的障害、肢体不自由、病弱、言語障害の各障害の視点から,本研究の目的である指導項目の精選と順序性について検討を行った。5月には日本音声学会、日本音韻論学会の協賛のもと平成22年度福岡教育大学附属特別支援教育センター・第5回特別支援教育公開セミナーを兼ねて英国ロンドン大学のPeter Howel教授による講演「音声学からみた吃音と学齢期の支援」と研究協議、8月には米国ボストン東スクールStudent Support Scrvices/Educational Counselorである森由美子氏との研究協議、2月には米国レズリー大学のBrenda Mattis准教授による講演「ITを活用した自閉症スペクトラム児童生徒への授業の工夫」と研究協議、鳥取大学地域学部の渡部昭男教授による講演「わが国における特別支援教育と国連障害者の権利条約-中教審特別委員会の議論をふまえて-」と研究協議を行い、自立活動のあり方を検討する視点・知見を得た。

また、福岡県内の特別支援学校関係者との事例研究を通して、体系表試案の妥当性について検討を行った。以上をもとに再度、研究分担者で各障害別の指導項目の順序性についての検討結果を持ち寄り、3年間の研究活動をふまえて研究成果報告書としてまとめ、関連する研究会等での報告を行った。本研究は、特別支援教育の展開の中、あらためて障害種別の自立活動のあり方を検討した点、また、障害の軽減・克服というボトムアップのアプローチに加えて、生活主体として児童生徒を理解し、卒業後の姿とつなげて現在の指導をとらえるトップダウンの視点から実態把握・指導目標・指導内容を設定するアプローチを提起した点において重要な意義を有すると考えられる。
モルモット聴皮質の可塑性

音が存在している場合、第1次聴皮質における神経活動は発火数が増加し、発火の同期性が充進することが明らかになっているため、同様の変化が耳鳴患者においても起こっていることが推測される。実際に耳鳴を起こすことで知られているサリチル酸、キニンをネコに投与したところ、発火数は増加しなかったが、同期性は亢進していた。しかしこの検討はシングルユニットのtotalの数が少なく特徴周波数別に検討することは困難であった。ラットを用いた実験ではサリチル酸、キニンによる耳鳴は910kHz周辺と報告されており、特徴周波数別の検討が不可欠と考えられる。以前はネコで行ったが、我々が行った聴覚の末梢(蝸牛)の検討はほとんどモルモットで行っており、比較するため今回はモルモットを用いた。モルモットの皮質からの報告は少ないが、最近NottinghamのWallace教授から助言を受け、我々の施設でも記録可能となっている。Brain Wareを用い16本の電極から最大128のシングルユニット記録が可能であり、特徴周波数別の検討を行い耳鳴のメカニズムを明らかにすることを目的とした。まずControlとして無処置のモルモットの聴皮質に4極電極を4本,脳表からおよそ0.41.2mm刺入、記録を行い、正常のmap、発火数、発火様式について検討し平成18年の日本耳鼻咽喉科学会においてモルモットの聴皮質の周波数分布がWallace教授が報告しているように若干ネコとは異なっていることを報告した。このモルモットの聴皮質の周波数分布に基づき910kHzと考えられる領域を中心に電極を挿入し、記録を行った。キニン投与後、10kHz周辺の周波数領域においてネコで行った実験結果と同様に発火数の変化は認めなかったが、同期性の亢進を認めた。以上より聴皮質における同期性の亢進が耳鳴と関連していると考えられた。音の存在により、第1次聴皮質における神経活動は発火数が増加し、発火の同期性が亢進することが明らかになっている。耳鳴患者においては、第1次聴皮質の発火数の増加、発火の同期性の亢進が起こっていることが推測される。実際に我々は耳鳴を起こすことで知られているサリチル酸、キニンを動物に投与し、聴皮質の発火数は増加しなかったが、同期性は亢進していたことを報告した。ラットを用いたBehaviourの実験ではサリチル酸、キニンによる耳鳴は910kHz周辺という報告もあり、特徴周波数別の検討が不可欠と考えられる。最近、我々の教室では16本の電極から最大128のシングルユニット記録が可能となったため、特徴周波数別の検討を行い、耳鳴のメカニズムを明らかにすることを目的とした。動物はモルモットを用い、呼吸管理下に、直径4-8mmの穴を右側頭葉上に作製、硬膜を切開し、マニピュレータを用い、4極電極を4本、脳表からおよそ0.41.2mm第1次聴皮質に刺入、記録した。記録中脳はlight mineral oilで覆った。導出電位はアンプで増幅し、Brain Wareを用い1本の電極から最大8つの単一ユニットに分離し、解析し、実験の最後には大量のペントバルビタールを腹腔内投与した。まずControlとして無処置のモルモットの聴皮質の記録を行い、正常のmap、発火数、発火様式について検討した。現在解析を進めており、結果は平成18年の日本耳鼻咽喉科学会に報告する予定である。音の存在により、第1次聴

皮質における神経活動は発火数が増加し、発火の同期性が亢進することが明らかになっている。耳鳴患者においては、第1次聴皮質の発火数の増加、発火の同期性の亢進が起こっていることが推測される。実際に我々は耳鳴を起こすことで知られているサリチル酸、キニンを動物に投与し聴皮質の発火様式を検討したがシングルユニットのtotalの数が少なく特徴周波数別に検討することが困難であった。ラットを用いたBehaviourの実験ではサリチル酸、キニンによる耳鳴は910kHz周辺という報告もあり、特徴周波数別の検討が不可欠と考えられるである。最近、我々の教室では16本の電極から最大128のシングルユニット記録が可能となり特徴周波数別の検討を行い、耳鳴のメカニズムを明らかにすることを目的とした。動物はモルモットを用い、呼吸管理下に、直径4-8mmの穴を右側頭葉上に作製、硬膜を切開し、マニピュレータを用い、4極電極を4本、脳表からおよそ0.41.2mm第1次聴皮質に刺入、記録した。記録中脳はlight mineral oilで覆った。導出電位はアンプで増幅し、Brain Wareを用い1本の電極から最大8つの単一ユニットに分離し、解析し、実験の最後には大量のペントバルビタールを腹腔内投与した。Controlとして無処置のモルモットの聴皮質の記録を行い、正常のmap、発火数、発火様式について検討し平成18年の日本耳鼻咽喉科学会に報告した。当初の実験はネコで行ったが、現在はモルモットで行っており、周波数分布はすでに報告されているように若干ネコとは異なっていた。現在は、定常的な記録が可能となり、昨年確認したモルモットの脳における周波数分布に基づき910kHと考えられる領域を中心に電極を挿入し、記録を行った。サリチル酸、キニン投与前後の聴皮質における神経活動の変化を検討しているが、キニン投与投与時にはネコで行った実験結果と同様に発火数の変化は認めなかったが、10kHz周辺の周波数領域においては同期性の亢進を認めた。サリチル酸投与前後の結果については検討中であり、キニン投与時の結果とあわせてその成果は平成19年の日本耳科学会に報告する予定である。
腸管免疫の恒常性維持におけるMAP3Kの役割

MAPキナーゼキナーゼキナーゼ(MAP3K)はMAPキナーゼ(MAPK)の上流で働くキナーゼで、ファミリーを形成しており、その中でTAK1とMEKK3はJNK、p38といったMAPKの活性化以外にも、種々の刺激によるNF-κBの活性化に関わっていることが明らかにされている。申請者らは、部位特異的TAK1欠損マウスを作製し、腸管上皮細胞を含む種々の細胞におけるTAK1のin vivoにおける機能について報告してきた。本研究では腸管上皮細胞特異的MEKK3欠損(MEKK3^<IEC-KO>)マウスを作製し、TAK1^<IEC-KO>マウスと比較検討を行った。その結果、TAK1とは異なり、腸管上皮細胞におけるTNF刺激によるNF-κB活性化にはMEKK3は必須ではないことが明らかとなった。また、急性大腸炎誘導モデルを用いた検討から、MEKK3は腸管上皮細胞の恒常性維持に関与していることが示唆された。Cre-loxPシステムに準じたfloxed-Map3k3マウスと、腸管上皮細胞特異的にCreタンパクを発現するマウス(Villinl-Cre)を掛け合わせ、腸管上皮細胞特異的MEKK3欠損(Mekk3^<IEC-KO>)マウスを作製した。Mekk3^<IEC-KO>マウスから小腸、および大腸上皮細胞を調整し、サザン、ウェスタンブロッティングを行い、両細胞でのMEKK3の欠損を確認した。腸管上皮細胞特異的TAK1欠損マウスと同様に腸炎を自然発症するとした当初の予想とは異なり、Mekk3^<IEC-KO>マウスはメンデルの法則に従って正常に生まれ、少なくとも生後1年間は腸炎を自然発症することは無かった。Mekk3^<IEC-KO>マウスから調整した小腸・大腸組織切片を病理学的に判定したが、同腹仔のコントロールマウスとの差異は認められなかった。この結果は、マウス胎児繊維芽細胞とは異なり、MEKK3が腸管上皮細胞においてはTNFが惹起するNF-κBの活性に必須ではないことを示唆している。現在、このことを確認するために、野生型とMekk3^<IEC-KO>マウスにTNFを静脈投与し、腸管上皮細胞におけるアポトーシス亢進やNF-κBの活性化に至ると考えられているシグナル伝達分子の活性化を比較検討している。当初の予想とは異なり、Mekk3^<IEC-KO>マウスはメンデルの法則に従って正常に生まれ、少なくとも生後1年間は腸炎を自然発症することは無かった。そこで本年度はまずこの仮説の検証を行った。野生型とMekk3^<IEC-KO>マウスにTNFを静脈投与し、腸管上皮細胞におけるアポトーシス亢進を比較・検討した。その結果、Mekk3^<IEC-KO>マウスにおいても野生型マウスと同様にTNF投与によるアポトーシス亢進が認められなかった。この結果はTNF刺激によりNF-κBが活性化することで抗アポトーシス反応が起きていることを意味する。また、両マウスをTNF欠損のバックグラウンドにして同様の実験を行ったが、同様の結果を得た。したがって、腸管上皮細胞におけるTNF刺激によるNF-κB活性化にはMEKK3は必須ではないことが明らかとなった。次に、デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)経口投与による急性大腸炎誘導モデルを採用し、腸炎発症時のMekk3^<IEC-KO>マウスの表現型を観察した。野生型マウス群と比較した場合、Mekk3^<IEC-KO>マウス群では、DSS投与5日目から大腸上皮層の脱落とリンパ球浸潤が認められ、顕著な体重減少を呈した。また、Mekk3^<IEC-KO>マウスではDSS投与3日目から上皮細胞のアポトーシスが亢進していた。これらの結果は、腸管上皮細胞の恒常性維持において、MEKK3が何らかの形で関与していることを示すものであり、そのメカニズムの解明に向けて現在も解析を継続中である。
走査トンネル顕微鏡によるＬＰＳＯ合金の破断面の超高分解能観察

STM(走査トンネル顕微鏡)は表面を原子分解能で観察することのできる観察手法である.STMは表面第1層のみに感度があるため,うまく試料表面を作製できれば,試料内の局所構造を観察することができる.本研究ではMg-Y-ZnからなるLPSO相を超高真空中で劈開し,(0001)hcp劈開面のSTM(走査トンネル顕微鏡)観察を行った.その結果,Y-Znからなるクラスターを明瞭にイメージすることができた.Zn-Y系ではクラスターの配置に乱れが大きく,これまでTEM観察などでは,クラスター配列が明らかではなかったが,我々の研究によってはじめてこれを明らかにすることができた.第一原理計算との比較検討により劈開面が,Mg-Mg層間であること,およびSTM像におけるコントラストと実際のクラスターの位置の関係を明らかにした.上記検討により,STM像からクラスター位置を計測することが可能になったため,本年度は特に積層欠陥の間隔が異なる18R構造と14H構造におけるクラスター分布の違いに注目して研究を行った.統計処理の結果,18R構造におけるクラスター分布と,14H構造内の分布は異なっている可能性のあることが示された.また我々は(0001)hcp面内において,クラスターが直線状に配列しやすいことを統計的に明らかにした.興味深いことにこの傾向は18R,14H構造とも共通であった.この結果はLPSO相の形成過程の解明に手掛かりを与えるものと考えられる.上記のように本研究では主に表面研究に使用されてきたSTMによって他の解析手法では得られない情報を提供することができた.このことは,条件が整った場合にはバルク試料内部の解析に使用でき,特に局所的に乱れのある構造の解析に威力を発揮することを示している.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。STM(走査トンネル顕微鏡)は表面を原子分解能で観察することのできる観察手法である.STMは表面第1層のみに感度があるため,うまく試料表面を作製できれば,試料内の局所構造を観察することができる.本研究ではMg-Y-ZnからなるLPSO相を超高真空中で劈開し,(0001)hcp劈開面のSTM(走査トンネル顕微鏡)観察を行った.その結果,Y-Znからなるクラスターを明瞭にイメージすることができた.Zn-Y系ではクラスターの配置に乱れが大きく,これまでTEM観察などでは,クラスター配列が明らかではなかったが,我々の研究によってはじめてこれを明らかにすることができた.第一原理計算との比較検討により劈開面が,Mg-Mg層間であること,およびSTM像におけるコントラストと実際のクラスターの位置の関係を明らかにした.上記検討により,STM像からクラスター位置を計測することが可能になったため,本年度は特に積層欠陥の間隔が異なる18R構造と14H構造におけるクラスター分布の違いに注目して研究を行った.統計処理の結果,18R構造におけるクラスター分布と,14H構造内の分布は異なっている可能性のあることが示された.また我々は(0001)hcp面内において,クラスターが直線状に配列しやすいことを統計的に明らかにした.興味深いことにこの傾向は18R,14H構造とも共通であった.この結果はLPSO相の形成過程の解明に手掛かりを与えるものと考えられる.上記のように本研究では主に表面研究に使用されてきたSTMによって他の解析手法では得られない情報を提供することができた.このことは,条件が整った場合にはバルク試料内部の解析に使用でき,特に局所的に乱れのある構造の解析に威力を発揮することを示している.本年度は,その詳細な構造が不明であったMg85-Zn6-Y9 18R LPSO相を,今回新たに導入した試料冷却・へき開装置にて,超高真空中でへき開を行い,STM(走査トンネル顕微鏡)で観察することに初めて成功した.観察の結果,これまでの研究によって提案されていた「ZnとYからなるクラスターが規則的に配列した構造」が基本となっていることが明確に確かめられた.またSTMによる観察によって材料内に局所的な構造が存在していることが初めて確かめられ,その構造の詳細を明らかにした.今回観察された局所的な構造の存在が従来の手法を用いた観察で必ずしも明確な結論が得られなかった原因であると考えられる.今回の我々の結果と,他の手法を用いて行われた観察の結果と合わせて,Mg85-Zn6-Y9 18RLPSO構造の詳細を明らかにすることができた.また,観察された構造が形成される前段階と思われる構造が存在していることも明らかにした.この結果はこの合金の構造がどのように形成されるのかを知る手がかりになると思われ,今後の結果が期待される.また,材料内部の局所的な電子状態計測にも一部成功した.この情報は,材料内部の元素間の結合の様子を知る手がかりになるものと期待される.今回の研究では,これまで表面の観察手法として知られてきたSTMを,バルク試料の内部の評価に使用する可能性を示せた.ただし,一般の材料への応用には試料表面の作製手法の問題があるため,これを克服する必要がある.研究計画においてはH24年度はLPSO相のへき開面を得るための装置設計・条件探索までを行うことになっていたが,実際には一部H25年度の目的であるLPSO相の原子分解能観察まで実現した.

平成25年度はH24年度までに確立した手法を用いることで,組成,構成元素・加工履歴の異なるLPSO相の原子構造観察を行い,試料内部の特徴的な構造である遷移金属,レアアースクラスターがどのように形成されるかを明らかにする.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
歯周炎病変局所における炎症性骨吸収に関与する白血球浸潤機構の解析

歯周炎は歯周病原因細菌に惹起される慢性炎症性疾患であり、病変局所に浸潤している炎症性細胞が歯周組織破壊に関与している事が示唆されている。本研究では炎症性細胞の中でも歯周炎の病態形成での関与が報告されているTh2細胞に着目し、Th2細胞浸潤に関与するケモカインであるCC Chemokine ligand (CCL)11のヒト歯根膜由来細胞(HPDLC)の産生機構を明らかととする事を目的とした。Th2細胞が産生するサイトカインであるinterleukin (IL)-4が誘導したHPDLCのCCL11産生を歯周組織での発現が報告されているサイトカインの1種であるtransforming growthfactor (TGF)-β1は相乗的に増強した。また、IL-4とTGF-β1で刺激したHPDLCにおいてsignal transducer and activator of transcription (STAT)6のリン酸化がIL-4単独刺激と比較して増強されていた。また、STAT6阻害剤はIL-4とTGF-β1で増強されたCCL11産生を有意に抑制した。これらの結果より歯周炎組織においてIL-4とTGF-β1が共に存在すると歯周組織構成細胞の一つであるHPDLCのCCL11産生が増強され、Th2細胞が歯周炎病変局所に浸潤・集積し、歯周組織破壊が進行する可能性が示唆された。また、HPDLCのCCL11産生の増強にはSTAT6を介するシグナル伝達経路が関与している事も明らかとなった。歯周炎はデンタルプラーク中に含まれる歯周病関連細菌により惹起される炎症性疾患であり、過剰な免疫応答が歯周組織破壊に関わっていることが明らかとなっている。近年、CC chemokine receptor 5 (CCR5)陽性白血球が歯槽骨破壊に関与していることが報告されたが、その浸潤・集積メカニズムは明らかとなっていない。本研究ではCCR5のリガンドであるCC chemokine ligand 3 (CCL3)とCCL5の歯周組織構成細胞における産生機構を解明することおよびその産生を抑制する物質としてルリジサから抽出される天然色素であるAlkanninに着目してその抗炎症効果を確認することを目的として実験を行った。この研究により歯周組織構成細胞の一つであるヒト歯根膜由来細胞(HPDLC)を炎症性サイトカインのIL-1βで刺激すると濃度依存的にCCL3およびCCL5が産生される事が明らかとなった。また、AlkanninはIL-1βが誘導したHPDLCのCCL3およびCCL5産生を抑制し、その抑制効果はNF-κB経路を阻害することにより起こる事が明らかとなった。これらの結果より歯周炎病変局所においてHPDLCはCCL3およびCCL5を産生する事によりCCR5陽性白血球の集積に関与している事が考えられた。また、Alkanninは歯周炎病変局所においてHPDLCのCCL3およびCCL5産生を阻害する事によりCCR5陽性白血球の集積を減少させ歯槽骨破壊の抑制できうる可能性が考えられた。Alkanninを歯周炎病変局所に投与する事で歯周炎発症の予防あるいは治療に応用できる可能性も考えられた。歯周組織構成細胞の一つである歯根膜由来細胞をIL-1βで刺激することによりCCR5のリガンドであるCCL3およびCCL5産生が誘導されることを明らかにしたうえに、その産生を抑える物質としてルリジサに含まれるAlkanninがある事も発見した。この結果はすでにCell Biology International誌で発刊されている。この結果は当初1年目に目標としていたことより進行している。歯周炎は歯周炎病原性細菌により惹起される炎症性疾患であり、過剰な免疫応答が歯周組織破壊に関与する事が明らかとなっている。近年、Th1細胞の歯周組織破壊への関与が示唆されており、歯周炎病変局所への浸潤・集積メカニズムを明らかにする事が重要であると考えられている。本研究では近年歯周病変局所での存在が報告された新規サイトカインであるinterleukin-29 (IL-29)がT helper (Th)1細胞浸潤に関与しているかどうかを明らかとするために、ヒト口腔上皮細胞がTh1細胞浸潤に関与するケモカインであるCXC chemokine ligand 10 (CXCL10)の産生をIL-29が誘導するか否かを明らかとすることを目的とし研究を行った。これらの結果より歯周炎病変局所で産生されるIL-29は歯周組織構成細胞のCXCL10産生を誘導する事によりTh1細胞浸潤・集積に関与している事が示唆された。また、IL-29がTh1細胞浸潤に関与している事よりIL-29をターゲットとした新しい歯周炎治療の可能性も示唆された。1年目ではCCR5のリガンドであるCCL3およびCCL5が歯根膜由来細胞から産生される可能性を示したが、2年目では新規サイトカインであるIL-27やIL-29が口腔上皮細胞のケモカイン産生をコントロールしていることを明らかとした。これらの結果は歯周炎病変局所への白血球浸潤機構の一端を明らかとしていると思われ、当初の計画通りに研究は進行していると考えられる。

本研究では炎症性細胞の中でも歯周炎の病態形成での関与が報告されているTh2細胞に着目し、Th2細胞浸潤に関与するケモカインであるCC Chemokine ligand (CCL)11のヒト歯根膜由来細胞(HPDLC)の産生機構を明らかととする事を目的とした。Th2細胞が産生するサイトカインであるinterleukin (IL)-4が誘導したHPDLCのCCL11産生を歯周組織での発現が報告されているサイトカインの1種であるtransforming growthfactor (TGF)-β1は相乗的に増強した。また、IL-4とTGF-β1で刺激したHPDLCにおいてsignal transducer and activator of transcription (STAT)6のリン酸化がIL-4単独刺激と比較して増強されていた。また、STAT6阻害剤はIL-4とTGF-β1で増強されたCCL11産生を有意に抑制した。これらの結果より歯周炎組織においてIL-4とTGF-β1が共に存在すると歯周組織構成細胞の一つであるHPDLCのCCL11産生が増強され、Th2細胞が歯周炎病変局所に浸潤・集積し、歯周組織破壊が進行する可能性が示唆された。また、HPDLCのCCL11産生の増強にはSTAT6を介するシグナル伝達経路が関与している事も明らかとなった。1年目では歯周組織構成細胞として歯根膜由来細胞を使用したが、2年目以降では歯肉上皮細胞、歯肉線維芽細胞など他の細胞のCCR5リガンド産生能力に関しても明らかとする予定である。さらに刺激物質として炎症性サイトカインだけではなくLPSなど細菌由来物質も用いてより詳細な産生メカニズムを解明する予定である。また、Alkannin以外の生理活性物質も用い歯周炎予防や治療に用いる事ができる可能性がある物質の探索も行う予定である。1年目では歯根膜由来細胞、2年目では口腔上皮細胞を用いてケモカイン産生機構を明らかとした。3年目ではさらに歯肉線維芽細胞や血管内皮細胞など他の歯周組織構成細胞を用いて多角的に歯周炎でのケモカイン産生について検討したい。また、今回は新規サイトカインであるIL-27やIL-29が歯周炎でのケモカイン産生に関与している可能性を示した。さらに新たなサイトカインを用いて歯周組織構成細胞でのケモカイン産生誘導能を詳細に検討したいと考えている。当初参加予定であった学会に参加できなかったこと、購入物品の価格が大きくディスカウントされていた事、すでにストックしていた試薬があり購入する必要がなくなったことが次年度使用額が生じた要因だと考えられる。当初、参加予定であった学会に参加できなくなったこと、購入物品が大きくディスカウントされていたこと、すでにストックしていた物品があり購入する必要がなくなったことが次年度使用額が生じた要因だと考えられる。残金に関しては最終年度であるため海外を含む学会発表を積極的に行う予定である。また、刺激するサイトカインの種類、解析するケモカインの種類を増やし新たに物品を購入する予定である。今年は積極的に国内および国外の学会に参加し実験結果を公表することにより旅費として研究費を使用する予定である。また、歯周組織構成細胞、刺激物質(炎症性サイトカイン、細菌由来物質)を多種類購入し、網羅的にCCR5リガンド産生を確認する事により研究費を使用する予定である。
クロマチン構造依存的な転写活性化機構の解明

ヒトを構成する約2万種類のタンパク質の情報はDNAに保存されており、RNAポリメラーゼII (Pol II)の働きによってmRNAに転写され、タンパク質の設計図として機能する。しかし、設計図は必要な時に作られなければ細胞の秩序が壊れ、生命活動を維持することはできない。このPol IIの機能の「オン」、「オフ」を制御しているのが、クロマチン構造や転写メディエーター、Pol IIのC端ドメインのリン酸化パターンである。本研究では、転写反応をX線結晶構造解析を用いて可視化し、その知見を生化学実験にフィードバックすることで、原子分解能レベルで解明したいと考えている。昨年度は、Pol II CTDをMed上に固定するためにPol II CTDをMedサブユニットのC末端に直接融合させたコンストラクトを作成し、発現させることに成功した。先行研究の転写開始複合体の電子顕微鏡像を指標にPol IIのC末端と近接しているMedサブユニットを同定し、そのうちMed6全長、Med6ΔC、Med8全長に遺伝子全合成で作製したPol II CTDの遺伝子(YSPTSPSの8回リピート)をタンパク質のC末端領域に挿入した。この3つのフュージョンタンパク質遺伝子それぞれを、これまでに構築した16サブユニットのコア・メディエーター複合体の発現ベクターに導入し、大腸菌での大量発現を行った。発現条件の検討の結果、10 Lの培養液から2 mg程度の変異複合体タンパク質を精製することができた。また、クロマチン構造と転写開始機構の関係性を解析するために、ヌクレオソームの再構成技術を習得した。大腸菌で発現させた4種類のヒストンタンパク質を等モル比で混合し、ゲルろ過クロマトグラフィーで8量体複合体を単離したのち、ヌクレオソーム1個分に相当する145 bpのWidom601DNA配列と複合体を形成させ、非変性ポリアクリルアミドゲル電気泳動で精製した。最終精製産物について、SDS PAGEとNative PAGEでクオリティーチェックを行った結果、DNA1分子に対して、H2A、H2B、H3、H4ヒストンタンパク質を2分子ずつ含むヌクレオソーム複合体であることが確認され、1 mgの再構成系から100 ugの高純度複合体を得ることができた。MedをPol II CTDとの融合タンパク質として発現させるにあたって、融合させるサブユニットの種類やサブユニット上の配置の検討が必要だった。上述した3つのサブユニット以外にもMed11やMed31のC末端領域、Med17のN末端にPol II CTDを融合させた変異体も作成し、小スケールでのタンパク質の発現検討を行ったが、いずれも複合体の形成が妨げられ、変異体を精製することができなかった。また、精製することができた3つの変異体についても一様に可溶化効率が下がり、野生型タンパク質が12 mg/mL程度まで濃縮できるのに対して、変異体は4 mg/mL程度までしか濃縮することができなかったため、精製条件の再検討が必要だった。しかし、可溶化効率を除けばそれぞれの変異体の性質は良好であり、ゲルろ過クロマトグラフィーでも単分散のピークを示したため、本年度は予定通り構造解析に向けて結晶化を行うことができると考えられる。また、ヌクレオソームの再構成系を通じて、ヒストンH2A、H2B、H3、H4を不溶性画分からリフォールディング処理する技術やpGEM-Tベクターに導入したWidom601配列DNAを大腸菌の大量培養によって増幅させる技術を習得した。これまでに行われたMedのタンパク質のインタラクトーム解析からも、Medと各種コアヒストンやヒストンシャペロン、クロマチンリモデリング因子の相互作用が明らかになっているため、ヌクレオソームを構成する個別のコンポーネントについてもMedとの相互作用解析が進めて行けると考えている。本年度は、コア・メディエーター-Pol IICTD融合変異体について、結晶化スクリーングと条件の最適化を経て、大型放射光施設で構造解析データの収集を試みる予定である。これまでに野生型コア・メディエーターについては、結晶化条件とその構造を得ているため、変異体の回折データを収集できれば既知のモデルを用いた分子置換法によって、構造決定が可能であると考えられる。また、クロマチン構造と転写開始機構の関係性を解析するために、ヌクレオソームについてはPol II結合の足場となるDNAリンカー付加させたものも調製法を確立する予定である。また、転写実験に用いるPol IIについては、出芽酵母の系を立ち上げて調製したいと考えている。出芽酵母から内因性Pol IIを精製する手法については、高エネルギー加速器研究機構の安達成彦博士との共同研究にて進めて行く予定である。先行研究の転写開始複合体の電子顕微鏡像を指標にPol IIのC末端と近接しているMed

サブユニットを同定し、そのうちMed6全長、Med6ΔC、Med8全長に遺伝子全合成で作製したPol II CTDの遺伝子(YSPTSPSの8回リピート)をタンパク質のC末端領域に挿入した。この3つのフュージョンタンパク質遺伝子それぞれを、これまでに構築した16サブユニットのコア・メディエーター複合体の発現ベクターに導入し、大腸菌での大量発現を行った。発現条件の検討の結果、10 Lの培養液から2 mg程度の変異複合体タンパク質を精製することができた。また、クロマチン構造と転写開始機構の関係性を解析するために、ヌクレオソームの再構成技術を習得した。大腸菌で発現させた4種類のヒストンタンパク質を等モル比で混合し、ゲルろ過クロマトグラフィーで8量体複合体を単離したのち、ヌクレオソーム1個分に相当する145 bpのWidom601DNA配列と複合体を形成させ、非変性ポリアクリルアミドゲル電気泳動で精製した。最終精製産物について、SDS PAGEとNative PAGEでクオリティーチェックを行った結果、DNA1分子に対して、H2A、H2B、H3、H4ヒストンタンパク質を2分子ずつ含むヌクレオソーム複合体であることが確認され、1 mgの再構成系から100 ugの高純度複合体を得ることができた。MedをPol II CTDとの融合タンパク質として発現させるにあたって、融合させるサブユニットの種類やサブユニット上の配置の検討が必要だった。上述した3つのサブユニット以外にもMed11やMed31のC末端領域、Med17のN末端にPol II CTDを融合させた変異体も作成し、小スケールでのタンパク質の発現検討を行ったが、いずれも複合体の形成が妨げられ、変異体を精製することができなかった。また、精製することができた3つの変異体についても一様に可溶化効率が下がり、野生型タンパク質が12 mg/mL程度まで濃縮できるのに対して、変異体は4 mg/mL程度までしか濃縮することができなかったため、精製条件の再検討が必要だった。しかし、可溶化効率を除けばそれぞれの変異体の性質は良好であり、ゲルろ過クロマトグラフィーでも単分散のピークを示したため、本年度は予定通り構造解析に向けて結晶化を行うことができると考えられる。また、ヌクレオソームの再構成系を通じて、ヒストンH2A、H2B、H3、H4を不溶性画分からリフォールディング処理する技術やpGEM-Tベクターに導入したWidom601配列DNAを大腸菌の大量培養によって増幅させる技術を習得した。これまでに行われたMedのタンパク質のインタラクトーム解析からも、Medと各種コアヒストンやヒストンシャペロン、クロマチンリモデリング因子の相互作用が明らかになっているため、ヌクレオソームを構成する個別のコンポーネントについてもMedとの相互作用解析が進めて行けると考えている。本年度は、コア・メディエーター-Pol IICTD融合変異体について、結晶化スクリーングと条件の最適化を経て、大型放射光施設で構造解析データの収集を試みる予定である。
肺癌におけるチロシンキナーゼ阻害剤耐性化後の放射線を併用した新しい治療法の開発

上皮成長因子受容体遺伝子に変異を有する非小細胞肺癌において、チロシンキナーゼ阻害剤に対する獲得耐性の克服が急務である。本研究では、HCC827とHCC4006とH1299肺癌細胞株から樹立した癌幹細胞様の特徴を有する耐性株において、薬剤耐性に関与するABCB1蛋白のmRNA発現が著しく増加していることを発見した。ABCB1のノックダウンにより、化学療法薬(ドセタキセル)に対する感受性を回復させることができた。第3世代ABCB1阻害剤であるElacridaの有用性について検討し、論文発表を行った。上皮成長因子受容体(EGFR)に遺伝子変異を有する非小細胞肺癌において、チロシンキナーゼ阻害剤(EGFR-TKI)に対する獲得耐性の克服が急務となっている。この研究の目的は、EGFR-TKI耐性肺癌細胞株を樹立し、EGFR-TKI耐性化後の肺癌に対する新しい治療法を開発することである。平成27年度の計画としては、(1)EGFR-TKI耐性株の樹立・維持、(2)EGFR-TKI耐性株の分子腫瘍学的考察であった。まず、EGFR-TKI耐性株としては、HCC827肺癌細胞株に加えて、HCC4006肺癌細胞株のEGFR-TKI耐性株を樹立した。HCC827肺癌細胞株の耐性株は、(a)MET増幅を伴うものと、(b)癌幹細胞様の特徴を有するものを樹立している。我々のグループでは、MET増幅を伴うものには新規HSP90阻害剤であるAUY-922と放射線の併用が有効であることを証明し、報告している。今後、癌幹細胞様の特徴を有するEGFR-TKI耐性株において耐性獲得の克服が問題となってくるが、癌幹細胞様の特徴を有するHCC827、HCC4006のEGFR-TKI耐性株において分子腫瘍学的な特徴を調べてみると、薬剤耐性に関与するABCB1蛋白(薬剤排出トランスポーター)のmRNAの発現がそれぞれ約1000倍、約10000倍以上に著しく増加していた。これらの耐性株でsiABCB1を用いてABCB1をノックダウンすると、ABCB1の発現は約1/10に低下し、siABCB1投与前は耐性であった化学療法剤(ドセタキセル)に対する感受性を回復させることができた。(1) EGFR-TKI耐性肺癌細胞株の樹立・維持は順調に進んでいる。(2) EGFR-TKI耐性肺癌細胞株の分子腫瘍学的な解析では、癌幹細胞に関する種々の伝達経路、マイクロRNAを調べて、上記のABCB1が治療の標的となり得ることが分かった。当初はNOTCH経路の阻害剤、wnt経路の阻害剤、Hedgehog経路の阻害剤などと放射線を併用することで耐性の克服を考えていたが、EGFR-TKI耐性化後の肺癌細胞株においてABCB1阻害が予想以上に効果的であることが分かったのは大きな収穫であった。当初の研究計画からは変更になっているが、EGFR-TKI耐性化を克服するための標的を発見するという目標に向かっては順調に進展していると思われる。平成28年度はABCB1阻害剤のElacridaの有用性について、論文化に向けてさらに検討を行った。EGFR-TKI耐性肺癌細胞株の分子腫瘍学的な解析では、癌幹細胞に関する種々の伝達経路、マイクロRNAを調べて、上記のABCB1が治療の標的となり得ることが分かった。当初はNOTCH経路の阻害剤、wnt経路の阻害剤、Hedgehog経路の阻害剤などと放射線を併用することで耐性の克服を考えていたが、EGFR-TKI耐性化後の肺癌細胞株においてABCB1阻害が予想以上に効果的であることが分かり、論文化に向けて詳細に検討することができた。

EGFR-TKI耐性化を克服するための標的を発見するという目標に向かっては順調に進展していると思われる。上皮成長因子受容体(EGFR)に遺伝子変異を有する非小細胞肺癌において、チロシンキナーゼ阻害剤(EGFR-TKI)に対する獲得耐性の克服が急務である。本研究の目的は、EGFR-TKI耐性肺癌細胞株を樹立し、EGFR-TKI耐性化後の肺癌に対する新しい治療法を開発することである。平成27年度は、(1)EGFR-TKI耐性株の樹立・維持、(2)EGFR-TKI耐性株の分子腫瘍学的考察を行った。まず、HCC827とHCC4006肺癌細胞株より、(a)MET増幅を伴う耐性株と、(b)癌幹細胞様の特徴を有する耐性株を樹立した。我々のグループは、MET増幅を伴う耐性株には新規HSP90阻害剤であるAUY-922と放射線の併用の有用性についてすでに報告している。本研究では、癌幹細胞様の特徴を有するHCC827、HCC4006のEGFR-TKI耐性株を分子腫瘍学的に調べたところ、薬剤耐性に関与するABCB1蛋白(薬剤排出トランスポーター)のmRNA発現がそれぞれ約1000倍、約10000倍以上に著しく増加していた。これらの耐性株でsiABCB1を用いてABCB1をノックダウンすると、ABCB1の発現は約1/10に低下し、siABCB1投与前は耐性であった化学療法剤(ドセタキセル)に対する感受性を回復させることができた。平成28年度は第3世代ABCB1阻害剤であるElacridaの有用性について、さらに検討を行い、論文発表を行った。最終年となる平成29年度は、引き続きEGFR-TKI耐性肺癌株においてNOTCH経路、wnt経路、Hedgehog経路、マイクロRNAなどに治療の標的になりうるものがないか解析を継続した。本研究では、EGFR-TKI耐性肺癌細胞株のうち、特に癌幹細胞様の特徴を持ったものに対する治療法の開発が第一目標であり、in vitroの段階では目標を達成できたと考える。上皮成長因子受容体遺伝子に変異を有する非小細胞肺癌において、チロシンキナーゼ阻害剤に対する獲得耐性の克服が急務である。本研究では、HCC827とHCC4006とH1299肺癌細胞株から樹立した癌幹細胞様の特徴を有する耐性株において、薬剤耐性に関与するABCB1蛋白のmRNA発現が著しく増加していることを発見した。ABCB1のノックダウンにより、化学療法薬(ドセタキセル)に対する感受性を回復させることができた。第3世代ABCB1阻害剤であるElacridaの有用性について検討し、論文発表を行った。この研究では、EGFR-TKIに耐性となった肺癌株のうち特に癌幹細胞様の特徴を持ったものに対する治療法の開発が第一目標であり、平成28年度も引き続きEGFR-TKI耐性肺癌株においてNOTCH経路、wnt経路、Hedgehog経路、マイクロRNAなどに治療の標的になりうるものがないか解析を継続する。平成27年度の成果として、siABCB1によるABCB1のノックダウンが効果的であったため、第3世代のABCB1阻害剤(Elacrida)の有用性を確認する方向で研究を発展させる。また、癌幹細胞様の特徴を持ったEGFR-TKI耐性株において、ドセタキセル以外の化学療法薬についてもABCB1阻害により感受性が改善するか調べる。この研究では、EGFR-TKIに耐性となった肺癌株のうち特に癌幹細胞様の特徴を持ったものに対する治療法の開発が第一目標である。
単球の接着による血管内皮細胞のアポトーシス抑制過程で発現する遺伝子の解析

血管内皮細胞のアポトーシスは動脈硬化病変の発症・進展において重要な役割を演じているが、その制御機構については不明な点が多い。本研究の目的は、単球の接着により血管内皮細胞のアポトーシスが抑制される過程で発現する遺伝子の解析を行い、内皮細胞のアポトーシス制御機構を解明することである。当初は、differential hybridization法を用いる予定であったが、DNAマイクロアレイ法に変更して検討した。ヒト単球由来のTHP-1とヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)を血清非存在下に16時間共存培養し、THP-1をHUVECに接着させた群(接着群)とHUVEC単独培養群(非接着群)において、HUVECのアポトーシスの程度をcaspase-3の活性測定とTUNEL法により比較した。次に、各群のHUVECからmRNAを抽出し、IntelliGene HS Human Expression CHIP(タカラバイオ、搭載遺伝子数約16,600種類)を用いて発現遺伝子を解析した。接着群のアポトーシスは非接着群に比して有意に抑制されていた。接着群において最も強く発現していた遺伝子はosteopontinであり(558倍)、IL-1、selectin E、PPARgamma、MCP-1などの発現も増加していた。接着群のアポトーシス制御遺伝子に関しては、アポトーシス抑制因子であるbcl-2とともに、caspase-8、BIKといったアポトーシス促進因子についても発現増加を認めた。本研究によって、単球の接着により血管内皮細胞においてアポトーシスを制御する様々な遺伝子の発現が惹起されることが明らかとなった。特に、細胞接着におけるsurvival pathwayへの関与が示唆されているosteopontinは、接着群のアポトーシス抑制において重要な役割を演じている可能性があり、今後の研究の発展が待たれる。本研究の目的は、単球の接着により血管内皮細胞のアポトーシスが抑制される過程で発現する遺伝子の解析を行い、内皮細胞のアポトーシス制御機構を解明することであり、今年度は以下の成果を得た。1)平成12-13年度の研究課題において確立したヒト単球由来のTHP-1細胞とヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)の共存培養系を用いて、THP-1のHUVECへの接着によりHUVECのアポトーシスが抑制されるか否かを検討した。アポトーシスの評価はTUNEL法およびcaspase-3の活性測定により行い、血清非存在下に16時間共存培養してTHP-1をHUVECに接着させた群(接着群)とHUVEC単独培養群(非接着群)においてHUVECのアポトーシスの程度を比較したところ、接着群においてアポトーシスは有意に抑制された。2)次に、QuickPrep Micro mRNA purification Kit (Amersham)を用いて接着群および非接着群のHUVECからmRNAを抽出した。当初は、接着群および非接着群のcDNAライブラリーを作製し、このcDNAライブラリーを用いてdifferential hybridization法を行う予定であったが、クローニングの効率化を考慮した結果、DNAマイクロビーズアレイによる遺伝子解析法(Megaclone、MPSS法)(TAKARA)を用いて接着群に強く発現しているクローンを直接得る方法に変更して研究を進めている。これまでの結果により、THP-1のHUVECへの接着によりHUVECのアポトーシスが抑制されることが確認された。したがって、来年度は、接着群に強く発現している遺伝子のクローニングを進め、得られたクローンの塩基配列を決定し、アンチセンス法を用いて機能解析を行う予定である。

本研究の目的は、単球の接着により血管内皮細胞のアポトーシスが抑制される過程で発現する遺伝子の解析を行い、内皮細胞のアポトーシス制御機構を解明することである.当初は、differential hybridization法を用いる予定であったが、DNAマイクロアレイ法に変更して検討した。ヒト単球由来のTHP-1とヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)を血清非存在下に16時間共存培養し、THP-1をHUVECに接着させた群(接着群)とHUVEC単独培養群(非接着群)において、HUVECのアポトーシスの程度をcaspase-3の活性測定とTUNEL法により比較した。次に、各群のHUVECからmRNAを抽出し、IntelliGene HS Human Expression CHIP(タカラバイオ、搭載遺伝子数約16,600種類)を用いて発現遺伝子を解析した。接着群のアポトーシスは非接着群に比して有意に抑制されていた。接着群において最も強く発現していた遺伝子はosteopontinであり(558倍)、IL-1、selectin E、PPARgamma、MCP-1などの発現も増加していた。接着群のアポトーシス制御遺伝子に関しては、アポトーシス抑制因子であるbcl-2とともに、caspase-8、BIKといったアポトーシス促進因子についても発現増加を認めた。本研究によって、単球の接着により血管内皮細胞においてアポトーシスを制御する様々な遺伝子の発現が惹起されることが明らかとなった。特に、細胞接着におけるsurvival pathwayへの関与が示唆されているosteopontinは、接着群のアポトーシス抑制において重要な役割を演じている可能性があり、今後の研究の発展が待たれる。
癌抑制遺伝子異常の解析による肝移植後癌再発のリスクの個体差に関する分子疫学的研究

1目的と方法肝細胞癌に対する肝移植術後の再発に関与する因子の探索を目的として、当院移植外科で1999年以降肝移植を行った成人肝癌症例のうち27例(非再発例17例、再発例10例)について染色体ヘテロ接合性喪失(Loss of Heterozygosity、以下LOHと記す)を検索した。肝移植手術時に得られた摘出肝のホルマリン固定パラフィン包埋組織標本から、マイクロダイセクションを行い、腫瘍部組織と非腫瘍部組織のDNAを得た。得られたDNAを鋳型として7種のマイクロサテライト多型マーカーD1S407,MYCL1,D3S1539,D3S2303,D9S251,D10S520,D17S1289についてPCRを行った。うちD1S407(1p36.21)はCMM近傍、D3S1539(3p26.3)はVHL近傍,D10S520(10q23.31)はPTEN近傍に存在する。マイクロチップ型電気泳動装置でPCR産物を泳動し、LOHを検索した。2結果27例90検体のうち、26例75検体にLOHがみられた。各症例の各検体についてLOHのみられたマーカーの個数を検討した。27例のうち、LOHがあるマーカーの個数が01個の症例が7例、2個以上の症例が20例であった。前者では7例全例で再発がみられず、後者では20例中10例に再発がみられ、有意に再発が多かった(Log rank検定,p=0.026)。また、D17S1289にLOHがみられない症例3例には再発がなく、LOHがある症例16例のうち8例で再発がみられた。D1S407にLOHがみられない5例には再発がなく、LOHがある症例18例のうち8例で再発がみられた。3考察と展望以上の結果では主として肝切除例を対象とした同様の研究と類似した傾向がみられた。今後、予後予測精度を高めるために多くの症例での検討、病期を併せた検討が必要であると考えられた。