hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子設計に基づくアンビデキストラウスゲル化剤の創製とその非相溶系溶媒への応用

水と有機溶媒の両方に対してゲル化能を示す化合物はアンビデキストラウスゲル化剤と呼ばれており、興味ある化合物群であるが、それらの報告例は非常に少ない。そこで、本研究ではシンプルな構造を持つアンビデキストラウスゲル化剤の創製を目的としている。本研究の大きな特徴は、ゲル化剤分子を四つの構成ユニットに分けて考え、分子設計に基づいた系統的な研究であるという点である。これまで、このようなボトムアップ的な分子設計に基づいた研究例はない。さらに、このアンビデキストラウスゲル化剤の特性に着目し、互いに相溶性のない水と有機溶媒(例えば、水とトルエン)から生成するゲル層についてもその特性等を明らかにする。
昭和初期の住宅地開発における地域らしさの継承に資する接道部の緑景観モデルの構築

本研究では、昭和初期に欧州の田園都市をモデルとして開発された大美野住宅地を対象に、昭和40年代から現在にかけて住宅更新に伴う接道部の緑の変化実態、住宅地の造成過程における接道部の緑の取り扱われ方を建設当時の事業主体の計画書等の文献調査を通じて探った。さらに、居住者を対象とした写真投影法を用いた調査を実施し、居住者が評価した大美野らしい景観と居住者が評価する接道部の緑景観の明確化を行い、地域らしさの継承に資する接道部の緑景観モデルを構築し、通り景観として接道部の緑景観モデルを醸成するための景観方策を探った。本研究では、昭和初期に開発された住宅地を対象に、住宅更新と接緑部の緑の変化実態を捉え、接道部の緑の継承度合いが異なる通り景観に対する景観評価調査、居住者への意識調査を通じて、昭和初期の住宅地開発における地域らしさの継承に資する接道部の緑景観モデルを構築することを目的としている。当該年度は、過年度の大美野住宅地の居住者を対象とした写真投影法を用いた調査結果を踏まえ、住宅地の造成過程における接道部の緑の取り扱われ方を建設当時の事業主体の計画書等の文献調査を通じて探った。結果、住宅地の特色としてロータリーを中心とした放射状道路をもうけ、それらを環状道路で結ぶといった街路パターンとともに建設当初から約400m2以上の敷地規模の設定のみならず20%の低建蔽率、接道部への生垣設置が試みられ、これらの接道部の緑景観は、当時の事業主体による建蔽率制限や生垣設置等の規制を設けたことによって形成されてきたものであることを明らかにした。居住者が好む通り景観の構成要素と接道部の緑の関係性を探った結果、点景や敷地際のみが捉えられた景観では、景観構成要素は緑のみならず地域に継承されてきた人工物も含めその景観構成要素の集積は見られないものの、居住者が好む景観を通りとして捉えられた通り景観では、生垣が景観構成要素の過半を占め、地域らしさの継承に向けた住宅地の景観形成において接道部の緑景観の重要性を明確化するとともに緑景観モデルの構築に向けた基礎データを蓄積した。本研究では、昭和初期に欧州の田園都市をモデルとして開発され、接道部にカイヅカイブキを設けることで個性ある地域景観が形成されてきたが、近年の住宅更新に伴って風格や地域らしさの喪失を招いている大美野住宅地(堺市東区)を対象に研究を行った。昭和40年代から現在にかけて住宅更新に伴う接道部の緑の変化実態を明らかにし、次いで、住宅地の造成過程における接道部の緑の取り扱われ方を建設当時の事業主体の計画書等の文献調査を通じて探った。さらに、居住歴が30年以上と長く大美野をよく知る居住者と近年住み始めた居住者を対象とした写真投影法を用いた調査を実施し、居住者が評価した大美野らしい景観と居住者が評価する接道部の緑景観の明確化を行った。当該年度は、過年度の昭和40年代から現在にかけての住宅更新(敷地の細分化と建物更新)と接道部の緑の変化実態の調査結果、居住者に対する写真投影法を用いた風景調査結果を踏まえ、接道部の緑の継承度合いが異なる通り景観を対象に、接道部の緑景観モデルを構築し、昭和初期の住宅地開発における地域らしさの破壊度合いを通り景観の視点から分析し、通り景観を醸成するための景観方策を個々の住宅の課題と個々の住宅が連担して取り組む際の課題についてハード面とソフト面の2側面から探った。本研究では、昭和初期に開発された住宅地を対象に、住宅更新と接道部の緑の変化実態を捉え、接道部の緑の継承度合いが異なる通り景観に対する景観評価調査、居住者への意識調査を通じて、昭和初期の住宅地開発における地域らしさの継承に資する接道部の緑景観モデルを構築することを目的とする。当該年度は、昭和初期に欧州の田園都市をモデルとして開発され、接道部にカイヅカイブキを設けることで個性ある地域景観が形成されてきたが、近年の住宅更新に伴って風格や地域らしさの喪失を招いている大美野住宅地(堺市東区)を対象に研究を行った。

まず、昭和40年代から現在にかけて住宅更新に伴う接道部の緑の変化を見ると、500m^2以上の大規模区画では、接道部の緑は継承されやすく、200m^2以上500m^2未満の敷地では、建物の建替えによって接道部の緑を失った区画と接道部の緑を継承した区画や新たな緑を蓄積した区画が同程度発生していること、接道部の緑が継承された敷地では、カイヅカイブキの保有率が6割と高いものの、少なからず他の樹種の混在を確認した。次いで、居住歴が30年以上と長く大美野をよく知る居住者と近年住み始めた居住者を対象とした写真投影法を用いた調査を実施し、居住者が評価した大美野らしい景観と居住者が評価する接道部の緑景観の明確化を行った。結果、居住歴に係わらず街路景が大美野らしい景観として居住者に重視される傾向にあること、街路景ではカイヅカイブキの生垣とそれよりは若干劣るものの庭木やロータリーの要素が数多く捉えられること、西交差点付近と小学校前では両居住者ともにカイヅカイブキの生垣が連担した調和的な景観が捉えられ、大美野をよく知る人が捉えた景観は、カイヅカイブキの生垣がある曲線道路やカイヅカイブキの生垣と一体となった庭木のサクラ、北交差点付近では庭木や商業施設を含めたロータリーに集積することが明らかとなった。都市近郊において開発されてきた郊外住宅地は、建物の老朽化や居住者の移り変わりに伴う住宅更新が盛んに行われ、それに伴い長い年月を経て成長してきた生垣などの接道部の緑が失われ、地域の個性ある風景が喪失しつつある。過年度には、昭和40年代から現在にかけての敷地分割や住宅更新に伴う接道部の緑の変化実態を明らかにするとともに、居住者が評価する住宅地景観と接道部の緑景観の関係性を明確化した。さらに、当該年度では、地域らしさの形成に向けて、開発当初の計画目標を明確化することで研究対象とする接道部の緑景観の地域らしさの継承に向けた意義を明確化することに取り組み、結果、住宅地の造成過程における接道部の緑の取り扱われ方を建設当時の事業主体の計画書等の文献調査を通じて探り、建設当初から住宅の建て方として低建蔽で規制することのみならず生垣植栽を規制し、住宅地景観の地域らしさを創成する上で接道部の緑景観の重要性を明らかにすることができた。また、居住者が好む通り景観の景観構成要素の分析を通じて、本研究で目的とする緑景観モデルの基礎データを蓄積した。当該年度当初に、研究計画を精査し、複数の調査対象住宅地を同時に扱うことから調査対象住宅地を限定することで本研究の一連の調査方法を実施し、検証することが効率的と判断した。結果、大美野住宅地のみを対象に接道部の緑の変化の把握と居住者に対する意識調査を実施し、次年度以降に実施を予定していた研究成果の一部の研究成果を得た。また、他の住宅地の調査を進めるための調査方法の精査が行えた。過年度の研究成果を踏まえ、昭和初期の住宅地開発における地域らしさの継承に資する接道部の緑景観モデルを探るとともに、居住者の接道部の緑に対する意識及び保全方策、また、構築した緑景観モデルに対するアンケートやヒアリング調査を実施し、住宅更新時の景観ガイドラインを個々の宅地に対する視点のみならず通り景観としての視点から構築し、さらに、居住者に対する接道部の緑の維持管理コストの低減方策を緑化施策や景観施策の視点から提言し、昭和初期の住宅地開発における地域らしさの継承に資する接道部の緑景観形成に向けてハード面とソフト面の2側面からその方策を考察することを目的とする。居住者に対する写真投影法を用いた調査結果によって居住者が評価する接道部の緑景観の具体像と位置が特定でき、地域らしさを破壊、継承する通り景観シミュレーションモデルの作成および景観評価調査が効率的に進められる。また、大美野住宅地を事例に住宅更新に伴う接道部の緑の変化の実態把握を行うことで本研究の具体の調査方法が確立でき、他の住宅地への調査方法の応用も効率的に進められる。
聴覚障害学生に教員の熱意を伝える感情フォントシステムの開発

本研究では聴覚障害者に教員の口調や教室の雰囲気を伝えるシステムを構築できた。本システムは、3つのサブシステム、オノマトペサブシステム、臨場感フォントサブシステム、吹き出し・漫符サブシステムから成り、音声認識エンジンJuliusを用いて教師の音声信号から教師の発話内容をテキスト化することに成功している。また、吹き出し・漫符表現は予めサポートベクタマシンを用いた識別器を構築することで感情に合わせた背景画像を抽出することができた。【1】感情情報を持ったフォントの作成1)感情(臨場感)フォントの作成とアンケート調査臨場感フォントは、マンガでの表現方法を参考に文字の書体、大きさ、間隔などによって定義し、文字では表しきれない非言語情報を視覚化したものである。具体的には、声の大きさ、声の高低、話すスピードなどについてフォントを定義した。健常者(242名)に対して、アンケート調査を行った。声の高低については、まだまだ研究の必要があるものの、声の大小やスピード感に関する臨場感フォントでは好結果を得た。2)感情モデルによる背景画像の作成マンガでよく用いられる「吹き出し」と「漫符」を使って、背景画像のアンケート調査を健聴者(104名)に行った。エクマンらが分類した人類の普遍的感情(怒り、嫌悪、恐れ、喜び、悲しみ、驚き)に平常心を追加した7種類の質問項目を設定した。吹き出しの形状(5種類)、漫符(14種類)は感情移入によく用いられるものを用意した。吹き出しの結果では「怒り」88%、「喜び」88%、「平常心」99%と答えた絵柄があった。漫符の結果では「喜び」「悲しみ」が45%以上と意見が集中し、「怒り」「驚き」が40%以上、「嫌悪」「平常心」が30%以上となった。3)文字色と背景色のバランス調査文字色と背景色のバランス調査については文献調査を行い、色の持つ印象を採用することとした。4)文字アニメーション効果のアンケート調査と結果健常者(109名)にアニメーション字幕付き動画を見せ、印象についてアンケート調査を行った。結果は、90名(82.6%)がアニメーション字幕を支持し、19名(17.4%)が普通字幕を支持した。アニメーション字幕支持者は、「臨場感や感情が感じられた」「分かりやすい」といった理由を挙げていたが、一方で普通字幕支持者は「臨場感は増したがやや読みづらい」「感情の受け取り方は見る側の自由である」といった理由を挙げた。本年度の交付申請書に記載したとおり、【2】音声の視覚化を行った。【2】音声の視覚化教員の声、周りの音を複数の音声入力装置で入力し、それぞれ雑音を消し解析を行った。解析システムは2つのサブシステムオノマトペサブシステム」と「臨場感フォント生成サブシステム」から成る。1)オノマトペサブシステムこのシステムでは周りの音を日本の漫画で用いられる「吹き出し」や「漫符」で感情表現の情報を付加することとした。104名のアンケート結果より講義中に連想されるオノマトペをシステムに採用した。オノマトペの抽出においては、(1)事前に、音声データ(教師データ)を周波数解析することでオノマトペの特徴データを学習しておき、(2)入力された音声の周波数解析の結果と学習した特徴データを比較・分類することで、最も近いオノマトペを識別した。対象となるオノマトペの種類を限定したことで識別が可能となった。これらを用いてシステムを構築した。2)臨場感フォント生成サブシステム教員の声から臨場感を表す要素を決定した。要素とは、声の大小・高低・スピード、間合いなどである。次にオープンソースの音声認識エンジンJuliusの認識出力結果から、文字の大きさ、間隔、フォントなどを決定した。また表示についてはオノマトペサブシステムでも用いている「吹き出し」や「漫符」の背景画像の上にテキストを載せることにより、より表現豊かに表すこととした。これらの調査、検討、評価を行ったために申請時の内容よりも、より「授業の雰囲気」を伝えることのできるサブシステムが構築できた。本年度の交付申請書に記載したとおり、【3】「臨場感フォントの自動生成と表示実験」と【4】アウトライン化による文字フォントの追加を行った。【3】「臨場感フォントの自動生成と表示実験」教員の声、周りの音を複数の音声入力装置で入力しそれぞれ雑音を消し解析を行った。解析システムは音声認識エンジンJuliusを用いて教師の音声信号から教師の発話内容をテキスト化した。その際、Juliusが出力する認識語のアライメント情報を用いて認識されたテキストを表示するためのフォントパラメータを計算した。使用したアライメント情報は単語の文字数、長さ、平均音量、最大ピッチ、最小ピッチ、平均ピッチで、発話が標準発話速度より速いかどうかでフォント幅と文字間を変更した。本システムは、この臨場感フォントシステムによって、オノマトペと吹き出し・漫符から教員の口調と教室の雰囲気を表現するフォントを自動生成することに成功した。

【4】アウトライン化による文字フォントの追加臨場感フォントは漫画の表現技法を応用した表現方法である。このフォントには感情(喜怒哀楽の4種類)に合わせて背景画像(吹き出し・漫符やオノマトペ)を組み合わせて表現を施したため、文字フォントはアウトライン化せず、明朝体とゴシック体の2つのフォントを適用することとした。最後に表示実験として、聴覚障害者の方からコメントをいただいた。「コンセプトは面白い。しかし、改良すべき点もある。例えば、提示される情報が多すぎるのではないか」「漫符から感情の度合いが推測できない」「音声認識の精度に問題がある」などである。これらの意見、感想、評価を基にシステムの見直しを図ったために申請時の内容よりも、より「教員の口調」を伝えることのできるシステムが構築できた。教員の音声は、非言語情報からマンガの表現技法である「吹き出し」・「漫符」によって背景画像を決定し、臨場感フォント生成システムによって文字の大きさ、間隔、フォントなどを決定し、テキ」ストを重ねて表示する。ただし、当初非言語情報から感情分析を検討していたが時間を要するため、直接音声から吹き出し・漫符を決定する方法を考えた。また、オノマトペ生成システムは、教室のざわつき度を特徴データとして予め登録してから周波数解析によって識別することで、非言語情報をテキスト化することに成功している。24年度が最終年度であるため、記入しない。教員の音声から非言語情報を「オノマトペ生成サブシステム」と「臨場感フォント生成システム」によって、視覚化するシステムの試作に成功している。今後は、それぞれのサブシステムの同期を取りながら、聴覚障害者の方々に客観的なシステム評価をしてもらい、システムの再構築を検討する必要がある。また、各サブシステムにおいて、非言語情報から感情分析をするのではなく、直接マンガ技法を識別するルールの確立を模索する。さらに、オノマトペ生成と臨場感フォント生成との間に、Juliusの解析にある程度の時間を要するため、同期ずれが予想されるのでタイミング制御を施す予定である。オープンソースの音声認識エンジンでは、教員の音声をリアルタイムにテキスト化することは不可能なので、Juhusに認識されやすいサンプル音声を作成し、教員の口調がどのような表現技法でテキスト化されればよいのか、最終年でアンケート調査を行い、システム評価にしたいと考えている。
長期の貨幣政策とデフレ不況

デフレ不況に関する理論的研究から得られた結果について、井上智洋(2018)『AI時代の新・ベーシックインカム論』(光文社)の第3章で言及している。そこでは、ゼロ金利経済では、金融緩和政策を行っても金利をゼロよりも下げることができず、民間銀行から企業への貸し出しは増大しないので、マネーストックが増大せず、逆に、財政支出を増大させると、民間銀行の信用創造がなされて、マネーストックが増大するということを述べて、その仕組みを論じている。「ラーニング・バイ・ドゥーイングモデル」と「ニューケインジアンモデル」を統合したモデルを構築し既に論文にまとめているが、まだジャーナルへの投稿はできていない。「クオリティー・ラダーモデル」や「人的資本モデル」などの内生的成長モデルと「ニューケインジアンモデル」との統合については、全く手つかずの状態である。プラス金利経済とゼロ金利経済のそれぞれに定常状態があるような複数均衡モデルに関する研究については若干の進展があった。信用創造の現実的な仕組みを導入したニューケインジアンDGEモデルを構築しており、以前はかなり複雑なモデルになってしまい、微分方程式系の次元が多過ぎた。技術進歩を捨象するなどして、微分方程式系の次元を減らしたシンプルなモデルを構築しているところである。別件の人工知能が経済に与える影響を論じる仕事の依頼が多く、本研究は全体的にあまり進んでいない状況にある。「人工知能が経済に与える影響」をテーマにした講演やインタビュー、書籍・記事の執筆などを依頼されているため。研究課題の進捗が遅れているので、講演やインタビュー、書籍・記事の執筆などの仕事を減らすことによって、進捗を速めたい。幸い、人工知能ブームが一段落し、仕事の依頼は減少している。また、人工知能に関するボリュームの多い書籍の執筆が終わったので、時間がとれるようになった。「ヴァラエティ・エキスパンディングモデル」と「ニューケインジアンモデル」を統合したモデルによって、物価上昇率と長期的な経済成長率との間の正の相関を示した論文と書き上げた。海外ジャーナルに投稿したが、まだ採択には至っていない。「ラーニング・バイ・ドゥーイングモデル」と「ニューケインジアンモデル」を統合したモデルに基づいて、物価上昇率と長期的な経済成長率との間の正の相関を示す論文についても既に書き上げている。2014年度のケインズ学会などで発表しているが、その後長い間放置している。この論文については、これから先行研究と実証的な含意を書き足して、海外ジャーナルに投稿したい。その他、「クオリティー・ラダーモデル」や「人的資本モデル」などの内生的成長モデルと「ニューケインジアンモデル」を統合したモデルも構築しようとしているが、これらについては手付かずである。また本研究では、「ニューケインジアンモデル」に「内生的貨幣供給」を導入したモデルに基づき、ゼロ金利制約下でなぜ伝統的な金融政策が効きにくくなるのかを明らかにしようとしている。一度このテーマの論文を書き上げたが、研究協力者から、モデルが複雑過ぎて分かりにくいという指摘を受けた。そこで、技術進歩や定常状態における産出ギャップなどを捨象したより簡単なモデルを現在構築中である。まずは、この簡単なモデルを短い論文にまとめて、Economics Letter誌などに投稿したい。その上で、よりソフィスティケートされたモデルを構築し、別途ジャーナルに投稿する計画である。「人工知能が経済に与える影響」をテーマとした、講演や官庁の会合への参加、雑誌記事などを依頼されているため。「ヴァラエティ・エキスパンディングモデル」と「ニューケインジアンモデル」を統合したモデルを構築して、インフレ率と長期的な経済成長率との正の相関を示した論文"R&D-based Growth Model with Nominal Wage Stickiness"をTheoretical Economics Letters誌に投稿して採択された(2016年9月)。その他、「クオリティー・ラダーモデル」や「人的資本モデル」などの内生的成長モデルと「ニューケインジアンモデル」との統合についても目論んでいるが手つかずである。これまでのデフレ不況に関する理論的研究から得られた結果を『ヘリコプタマネー』(日本経済新聞出版社)という著作にまとめて出版した(2016年11月)。そこでは、(1)貨幣成長率が長期的に産出や失業率に影響を及ぼすこと、(2)ゼロ金利経済では、マネタリーベースの増大率とマネーストックの増大率がデカップリングして、金融政策が効きにくくなること、(3)国債を発行し財政支出を拡大させるとマネーストックが増大すること、などが主張されている。ゼロ金利経済に関しては、かつて構築したモデルが複雑すぎると研究協力者から指摘を受けていたので、より簡単なモデルを構築した。この新しいモデルを使って分析した結果、名目粘着性がなくても、長期的なデフレ不況(デフレと低い産出水準)が起き得ることが分かった。目下このモデルとその結果を論文にまとめているところであり、完成したらEconomics Letters誌に投稿したい。「人工知能が経済に与える影響」をテーマにした講演やインタビュー、雑誌記事の執筆などを依頼されているため。これまでのデフレ不況に関する理論的研究から得られた結果について、齊藤元章・井上智洋(2017)『人工知能は資本主義を終焉させるか経済的特異点と社会的特異』(PHP研究所)という対談の書籍で論じている。

そこでは、「歴史において貨幣量が長期的な経済成長や人口動態にすら影響を及ぼしており、貨幣の長期的中立性は成り立たない」「ゼロ金利下では通常の金融政策が効果を失い、財政政策の方がむしろマネーストックを決定づける」「デフレと有効需要不足が続く低位の定常状態に陥ると大きな外的なショックがなければその定常状態から抜け出せない」といったことを主張している。前年度に引き続き、「ラーニング・バイ・ドゥーイングモデル」と「ニューケインジアンモデル」を統合したモデルを構築し既に論文にまとめているが、まだジャーナルへの投稿はできていない。「クオリティー・ラダーモデル」や「人的資本モデル」などの内生的成長モデルと「ニューケインジアンモデル」との統合についても論文を書こうともくろんでいるが、全く手つかずの状態である。また、プラス金利経済とゼロ金利経済のそれぞれに定常状態があるような複数均衡モデルに関する論文を前年度から書いているが、未だに完成していない。このモデルによって、日本が長期的なデフレ不況に陥っていた原因を簡単に説明できるようになる予定だ。別件の人工知能が経済に与える影響を論じる仕事の依頼が多く、本研究は全体的にあまり進んでいない状況である。「人工知能が経済に与える影響」をテーマにした講演やインタビュー、執筆などを依頼されているため。デフレ不況に関する理論的研究から得られた結果について、井上智洋(2018)『AI時代の新・ベーシックインカム論』(光文社)の第3章で言及している。そこでは、ゼロ金利経済では、金融緩和政策を行っても金利をゼロよりも下げることができず、民間銀行から企業への貸し出しは増大しないので、マネーストックが増大せず、逆に、財政支出を増大させると、民間銀行の信用創造がなされて、マネーストックが増大するということを述べて、その仕組みを論じている。「ラーニング・バイ・ドゥーイングモデル」と「ニューケインジアンモデル」を統合したモデルを構築し既に論文にまとめているが、まだジャーナルへの投稿はできていない。「クオリティー・ラダーモデル」や「人的資本モデル」などの内生的成長モデルと「ニューケインジアンモデル」との統合については、全く手つかずの状態である。プラス金利経済とゼロ金利経済のそれぞれに定常状態があるような複数均衡モデルに関する研究については若干の進展があった。信用創造の現実的な仕組みを導入したニューケインジアンDGEモデルを構築しており、以前はかなり複雑なモデルになってしまい、微分方程式系の次元が多過ぎた。技術進歩を捨象するなどして、微分方程式系の次元を減らしたシンプルなモデルを構築しているところである。別件の人工知能が経済に与える影響を論じる仕事の依頼が多く、本研究は全体的にあまり進んでいない状況にある。「人工知能が経済に与える影響」をテーマにした講演やインタビュー、書籍・記事の執筆などを依頼されているため。研究課題の進捗がやや遅れているが、研究協力者の協力を仰ぐことによって、もっと進捗を速めたい。研究課題の進捗がやや遅れているが、講演などの仕事を減らすことによって、もっと進捗を速めたい。
溶融塩処理によるTiAlのホウ化処理

溶融塩NaBF_4-Na_2B_4O_7、処理温度1273K、処理時間4時間又は8時間で、溶融塩の組成比をNaBF_4:Na_2B_4O_7=1:0.5,1:0.75,1:1,1:1.5,1:2と変化させTiAlの溶融塩ホウ化処理を行なった。TiAlとしてTi-48%Alを用いた。処理後の試料は走査電子顕微鏡による断面組織観察、X線回折法とEDX,WDXによる組織の同定を行った。更に未処理材とホウ化処理材の静止大気中で1123Kにおける繰り返し耐酸化試験を行い、表面経時変化を観察した。1サイクルを5時間として40サイクルの酸化による質量変化を測定した。溶融塩組成比、処理時間によらず溶融塩ホウ化処理によって、TiAl,Ti_3Al,Al_3Ti,Al,TiB,TiB_2,Ti_3B_4などの生成が表面X線解析により確認された。SEMの断面観察とEDX,WDXの分析結果から生成層は2層で表面層は主にTiB_2、その下層はAl_3Tiで構成されていた。処理時間の増加もしくはNa_2B_4O_7の増加によって生成層の膜厚は上昇した。耐酸化試験の結果、未処理材は酸化時間の増加により質量は直線的に増加したが、処理材の場合には酸化初期の急激な質量の増加が見られたがその後の質量増加は緩やかであった。また、10サイクル経過後ほとんど質量増加のない処理材もあり、本処理法によるTiAlの耐酸化性改善に効果がある可能性を見出した。表面観察では、未処理材は酸化初期より白い酸化物が生成し、酸化時間が増加と共に剥離を繰り返した。処理材の場合には表面は黒色から黄土色へ変化していった。X線解析よりTiO_2、Al_2O_3、Ti_3Al、Ti-Al-Oの混合層、Al_2O_3およびTi_3Alが検出された。Ti-Al-Oの混合層はZ相と呼ばれるもので詳細については不明であるが耐酸化性改善に効果があると言われている。溶融塩KCl-BaCl_2-NaF-B_2O_3-ferroboron、処理温度1273K、処理時間5時間でTiAlの溶融塩ホウ化処理を行なった。TiAlとしてTi-46at%Al、Ti-48%Al、Ti-52%Alを用いた。処理後の試料は走査電子顕微鏡による断面組織観察、X線回折法による組織の同定を行った。更に未処理材とホウ化処理材の静止大気中で1173Kにおける耐酸化試験を行い、表面経時変化を観察した。TiAlの溶融塩ホウ化処理によって、ホウ化物皮膜としてTiB_2層が26μm程度生成した。Ti-46at%Al、Ti-48%Alの場合にはSEMによる断面観察から、ラメラ粒界にホウ化物が形成し、TiB_2層とTiAl母相界面は凹凸が激しいことが判った。ラメラ組織内でもTi_3Al、TiAl粒界にホウ化物が見られた。これらはホウ素の拡散速度が粒内よりも粒界の方が大きいことによると思われる。一方、γ単相組織であるTi-52%Alの場合そのようなことはなく、TiB_2層とTiAl母相界面は緩やかな凹凸があった。前者のような界面ははTiAl母相と皮膜との密着性を向上させることが期待される。耐酸化試験での表面観察の結果は以下のようであった。即ち、未処理材の場合、酸化時間5時間程度で表面全体に白い膜が形成した。酸化時間の増加と共に膜の剥離と白い膜の形成を繰り返した。一方ホウ化処理材の場合、白い膜と黒い膜が形成が観察された。白い膜は柱状晶で多孔質のTiO_2と考えられ、これは脆くて剥離しやすい。TiB_2はほとんど酸化しないので、母相のTiAlが酸化されて形成したと思われる。一方黒い膜は細かい結晶粒で緻密なAl_2O_3と考えられ、耐酸化性に優れている。過去の研究よりTiAlの溶融塩ホウ化処理においてTiB_2下層にAl_3Ti層が存在することが判っているので、Al_2O_3はこのAl_3Ti層が酸化することによって形成したと考えられる。次年度はこれらについて詳細な検討を行う。

SEMの断面観察とEDX,WDXの分析結果から生成層は2層で表面層は主にTiB_2、その下層はAl_3Tiで構成されていた。処理時間の増加もしくはNa_2B_4O_7の増加によって生成層の膜厚は上昇した。耐酸化試験の結果、未処理材は酸化時間の増加により質量は直線的に増加したが、処理材の場合には酸化初期の急激な質量の増加が見られたがその後の質量増加は緩やかであった。また、10サイクル経過後ほとんど質量増加のない処理材もあり、本処理法によるTiAlの耐酸化性改善に効果がある可能性を見出した。表面観察では、未処理材は酸化初期より白い酸化物が生成し、酸化時間が増加と共に剥離を繰り返した。処理材の場合には表面は黒色から黄土色へ変化していった。X線解析よりTiO_2、Al_2O_3、Ti_3Al、Ti-Al-Oの混合層、Al_2O_3およびTi_3Alが検出された。Ti-Al-Oの混合層はZ相と呼ばれるもので詳細については不明であるが耐酸化性改善に効果があると言われている。
1細胞レベルでの膵癌幹細胞の特性変化の細胞系譜的解析

膵癌は、特徴的な臨床症状が乏しいために早期発見が非常に困難で、また治療を行った場合でも再発率および転移率が高く極めて予後の悪い難治性癌である。本研究では、膵癌の発生から進展・薬剤耐性能の獲得、転移能の獲得に至るまでの過程を理解・制御を目指し、膵癌微小環境を再現可能なin vitro培養系を開発した。抗がん剤に対する治療抵抗性に関与する可能性があり、かつ癌幹細胞と微小環境の細胞間相互作用に関与する可能性のある候補分子を複数抽出することに成功した。これまでに同定したマウス膵癌幹細胞をセルソーターを用いて単離し、シングルセルレベルでマウス皮下に移植することによって、約1ヶ月程度で皮下に腫瘍が形成されたことから、移植細胞が腫瘍形成能を持つ癌幹細胞であることを明らかにした。この細胞分画の細胞をセルソーターを用いて分離し、マウス脾臓に移植することによって、臨床的に膵癌の転移先臓器である肝臓への転移能を評価した。すると癌幹細胞を含む細胞分画の細胞には肝臓への高い転移能を持つ細胞が含まれることが明らかとなった。さらに、移植細胞を原発巣から採取する時期を検討したところ、膵癌の進展レベルによって腫瘍形成能と肝臓への転移能は分離可能であること、すなわち腫瘍形成能は持つが転移能を持たない細胞が出現し、その後腫瘍形成のと転移能を同時に持つ細胞へと特性変化する事を明らかにした。よって、この細胞を用いることで癌の進行に伴う癌幹細胞の特性変化を追跡することが可能となったと考えられる。一方、研究代表者らが開発したヒトiPS細胞から臓器の原基(肝芽)を創出する立体臓器の3次元培養技術を、癌細胞に応用することによって癌オルガノイドを作出することを試みた。まず、ヒト膵癌細胞株を用い、血管内皮細胞および間葉系幹細胞と共培養する培養条件を詳細に検討した。その結果、自律的に立体組織が構成された癌オルガノイドの構築が見られた。さらに、特定の条件下で培養することによって、豊富な間質を含む3次元癌オルガノイドをin vitro条件下で作製することが可能となった。当初計画通りに、癌幹細胞の特定と3次元癌オルガノイドの作製法の確立を達成したため。発癌初期の癌幹細胞は癌の進行に伴い変異(ジェネティックおよびエピジェネティックな変異)されより一部が悪性度の高い癌幹細胞へと進化する。さらに癌が進行すると転移能を持つ癌幹細胞へと進化すると考えられる。そこでこれら進行度の異なる複数の癌幹細胞の違いを細胞系譜を追って明らかにすることが極めて重要である。そのため、本研究では膵癌幹細胞の転移能獲得までの幹細胞特性に焦点を絞り、膵癌の発生母地および転移、化学放射線療法耐性の本態と考えられる膵癌幹細胞の基盤研究を進め膵癌を克服するための知見の蓄積を試み、H28年度は膵癌モデルマウスより分離した膵癌細胞の癌幹細胞を同定し、セルソーターにより分離した。この細胞を1細胞レベルで皮下移植による腫瘍形成能の確認、および転移能の確認を実施した。その結果、腫瘍形成能を持つ癌幹細胞と腫瘍形成能と転移能をもつ癌幹細胞があることを実験的に明らかにした。現在、国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)において、1細胞レベルでの網羅的遺伝子発現解析を進めている。一方近年、癌幹細胞の特性は周辺環境、いわゆる癌微小環境によっても影響を受けることが明らかとなってきている。そこで、癌微小環境を再現可能な立体的な癌オルガノイド作製手法を開発し、癌微小環境をもつ癌オルガノイドをもちいた膵癌の発生母地および転移、化学放射線療法耐性の解明に向け、癌オルガノイド作製手法の最適化を進めている。膵癌モデルマウスより1細胞レベルで腫瘍形成能と転移能という特性の異なる癌幹細胞を実験的に特定し、順調に解析をすすめている。更に、癌微小環境をもつ立体的な癌オルガノイド作製を用いた解析により、膵癌の治療抵抗性に関わる分子メカニズムの解明に向け順調に進展している。癌細胞社会を理解するためには、癌細胞のみならず間質に存在する間葉系細胞、血管内皮細胞など、癌を構成する様々な細胞の理解が必須である。膵癌は特に間質が豊富であり、豊富な間質が膵癌の治療抵抗性および予後と深く関わることが知られている。一方、近年、膵癌において間質のみを標的とした治療はむしろ膵癌を増悪させることが明らかとなってきている。そのため、単に間質を標的とするのではなく、膵癌細胞-間質相互作用を理解し、制御することが重要であると考えられる。膵癌細胞-間質の相互作用の解析、膵癌の薬剤感受性の正確な評価のためには膵癌間質を再現可能な培養系の構築が必須である。我々はこれまでにヒト組織を構成する複数の細胞間の立体的な相互作用を再現することで機能臓器の創出技術を開発してきた。すなわち、ヒトiPS細胞由来肝内胚葉、血管内皮細胞、間葉系細胞を一定の条件で共培養することにより自律的な細胞凝集が生じ、肝臓原基(iPSC肝芽)が誘導されることを明らかにした(Takebe T, Sekine K et al, Nature, 2013)。そこでこの技術を立体的ながん組織の人為的な再構成に応用し、患者由来プライマリ膵癌細胞より間質を含むヒト膵癌組織(膵癌オルガノイド)を再構成することに成功した。

膵癌オルガノイドのin vitroにおける薬剤感受性を評価したところ、癌細胞単独群に比べ、膵癌の治療薬であるゲムシタビンを含む複数の薬剤への感受性が大きく低下することが明らかとなった。膵癌オルガノイドを免疫不全マウスに移植すると、間質ならびに膵管構造を有した膵癌ゼノグラフトが形成され、in vivoにおいても薬剤感受性が大きく低下することが明らかとなった(Camp JG, Sekine Ket al, Nature 2017)。膵癌は、特徴的な臨床症状が乏しいために早期発見が非常に困難で、また治療を行った場合でも再発率および転移率が高く極めて予後の悪い難治性癌である。本研究では、膵癌の発生から進展・薬剤耐性能の獲得、転移能の獲得に至るまでの過程を理解・制御を目指し、膵癌微小環境を再現可能なin vitro培養系を開発した。抗がん剤に対する治療抵抗性に関与する可能性があり、かつ癌幹細胞と微小環境の細胞間相互作用に関与する可能性のある候補分子を複数抽出することに成功した。3次元癌オルガノイドを作製し、in vitroおよびinv ivoでの癌幹細胞と血管内皮細胞や間葉系細胞との相互作用解析を実施する。これにより、転移能獲得における癌幹細胞と微小環境の細胞の相互作用を明らかにし、遺伝子発現情報などと付き合わせ、転移性癌幹細胞-微小環境相互作用にかかわる分子基盤の解明を試みる。また、本研究課題を基課題とした国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)での研究と連動しながら、シングルセルレベルでの網羅的遺伝子発現解析を試みる。これまでに同定した癌幹細胞について国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)とも連動しながら特性解析を進めていく。一方、ヒト膵癌オルガノイドについても基礎的な特性解析とともに国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)とも連動しながら特性解析を進めることで、膵癌の治療抵抗性の実態解明へ向けた知見の集積が可能になると期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。幹細胞生物学29年度が最終年度であるため、記入しない。
広域分散システムにおける高信頼なマルチメディアデータ管理手法の研究

近年、JAVAやC++などのオブジェクト指向言語や、オブジェクト間の相互操作性をサポートするCORBAなど、オブジェクト指向技術が急速に発展しつつある。こうした技術発展に伴い、電子会議や電子医療といった新しい分散アプリケーションは、通信網で相互接続された自律的なオブジェクトを要素とする分散オブジェクト型システムとして構築される。システム内の各オブジェクトは、システムの信頼性を向上させるために、複数のレプリカ(複製)に多重化される。オブジェクトのレプリカを作成することにより、あるオブジェクトが障害したとしても、システム全体としてのサービスを停止させることなく、継続して提供しつづけることが可能となる。レプリカ間の一慣性をいかに保証するかが問題となる。本研究では、オブジェクトが多重化されている環境下で、レプリカ間の一貫性を保証しつつ、スループットを向上させるロック方式を提案する。さらに、電子会議等の新しい分散型アプリケーションでは、文字データに加え、テキスト、音声、画像といったマルチメディアデータを操作する。結果として、オブジェクト内にも大容量なデータが格納されるようになる。このようなシステムにおいて、オブジェクト全体を多重化することは、ディスクやメモリ等の資源を大量に消費することになり、開発コストが増大してしまう。さらに、オブジェクト間で送受信されるデータ量の増大も問題となる。本研究では、オブジェクト全体ではなく、その一部やデータの枠組のみを多重化する。各レプリカが所有する情報量もサービス品質(QoS)の一部として扱うことを考える。これにより、資源の消費を抑止し、通信量を減少させることが可能となる。本研究では、研究代表者がこれまでに提案し、様々な国際会議で議論を行って来たフォールトトレラント技術に関する手法の拡張を行う。テレビ会議システムや遠隔授業システムなどの新しい分散型アプリケーションでは、広域に分散したマルチメディアデータを高信頼に管理するための手法が求められている。マルチメディアデータは、テキストや基本データ(整数や文字など)と比較して、データサイズが大きいという特徴がある。このため、広域分散システムでは、マルチメディアデータの転送による通信量の増大が問題となる。このため、マルチメディアデータを多重化することにより、通信量を削減することが必要となる。マルチメディアデータを完全に多重化するためには、大量の資源が必要となり、コストの増大が問題となる。このため、データの一部のみを多重化することにより、コストを軽減させる手法を提案する。さらに、マルチメディアデータを操作する場合には、アプリケーションが要求するサービスの品質(QoS)を保証する必要がある。この場合、要求されるであろうQoSの種類を明確にし、アプリケーションから要求されたQoSを保証できるレプリカ(コピー)に、処理を行わせるための多重化手法が必要となる。本研究では、QoSを考慮したマルチメディアデータの多重化手法を提案することを目的としている。平成12年度は、提案する多重化手法の理論的な性質を明らかにした。複数のオブジェクトから構成される分散型オブジェクトシステムを対象とし、オブジェクトのレプリカ間で一貫性を管理するための手法を提案した。評価では、既存の手法との比較により、提案手法の有効性を示した。以上の成果は、論文としてまとめ、学術論文誌で採録、及び、国際会議にて発表を行っている。さらに、平成13年度に行うプロトタイプ構築と評価のための環境として、複数台の計算機をLAN(Local Area Network)で接続した小規模な実験環境と無線LAN環境を構築した。現在は、より大規模な実験環境として、海外の研究者と共同し、実験を行うことを検討している。
パーセプトロン型原子間相互作用モデルを用いたマルチフィジックスシミュレータの開発

機能性デバイスの設計を高精度化するために必要とされながらこれまで不可能であった,大規模原子モデルによるマルチフィジックスシミュレーション法を確立することが本研究の目的である。ニューラルネットワーク(Artificial Neural Network; ANN)の一種であるパーセプトロン型エネルギー関数表現による原子構造(入力値)から原子間結合エネルギーや電子構造の情報(電子状態密度など)を出力するアルゴリズムを構築した。電子状態密度に着目し、エネルギー準位を変数として累積電子状態密度を得るANNモデルの構築に成功した。平成28年度は,パーセプトロン型ニューラルネットワークモデルを用いて,原子構造とポテンシャルエネルギーの関係を記述する原子間ポテンシャル関数を構築した.モデリング対象の材料は半導体材料である炭化珪素(SiC)および複雑な構造・物性を有するホウ素(B)とした.(1)密度汎関数理論に基づいた第一原理計算によって,モデル構築のターゲットとなるリファレンスデータを集積した.最安定構造を中心として,変形や変位を与えた構造を多数作成し,構造とエネルギーの関係をリファレンスデータとして求めた.この際,非現実的な構造の安定性が過大評価される可能性を排除するため,それらの非現実的な構造についても一定量のリファレンスデータを作成した.また,SiCに対しては,モデルの汎用性を向上するためにSiおよびC単体の構造もリファレンスデータに含めた.(2)上述のリファレンスデータを再現できるように,機械学習によってパーセプトロン型ニューラルネットワークモデルの重みづけパラメータを最適化した.この際,感覚層(入力層)の素子数や連合層(中間層)の層数および素子数など,パーセプトロンのネットワーク構造を複数検討した.リファレンスデータのうち一定量をランダムに抽出しテストデータセットとして用いることで,原子間ポテンシャルの環境非依存性(トランスフェラビリティ)を確保した.(3)構築されたパーセプトロン型原子間ポテンシャル関数を適用し,原子シミュレーションを実施した.シミュレーションの過程で非現実的な構造が生じた場合には,前工程に戻り,原子間ポテンシャルの再構築を行った.この際,原子シミュレーションにおいて生じた非現実的な構造に対して第一原理計算を実行し,それらの結果を新たにリファレンスデータに追加することでモデル改善の効率を向上した.当初の予定に従って、SiCやホウ素系材料を対象にリファレンスデータの獲得を行うとともにパーセプトロン型ニューラルネットワークモデルによるポテンシャル構築を進めてきた。機械学習アルゴリズムも導入し、ポテンシャルのトランスフェラビリティの確保を行うとともに作成したポテンシャルを用いたテスト計算も行うことができた。次年度の計画に移行するための準備も整っており、研究は当初の予定通りおおむね順調に進展している。前年度に作成したニューラルネットワーク型原子間ポテンシャル関数の妥当性・安定性について詳細な検討を行った。様々なリファレンス構造(ひずみを受ける理想結晶、原子空孔・粒界などの欠陥を含む構造、相変態により生じる多様な結晶構造)に対してポテンシャル関数が問題なく機能することを確認(問題がある場合にはポテンシャル再構築を行う)した。さらに、構築したポテンシャル関数を拡張し、材料の電子構造起因の様々な物性を再現することが可能なマルチフィジックスポテンシャルモデルの構築を行った。すなわち、原子構造をインプットとし、そこから電子状態密度を推定(アウトプット)するためのニューラルネットワークモデルの構築に成功した。対象材料はSiCやBを中心として検証を行ったが、同様の枠組みは多様な材料(例えば磁性材料など)にそのまま適用できることも確認した。第一原理計算によって原子構造ごとに電子状態密度を計算し、多様な構造に対して構造と電子状態密度の関係を、機械学習のためのリファレンスデータベースとして集積した。これについて、パーセプトロン型関数を用いて原子構造と電子状態密度の関係をモデリングした。ここで、エネルギーごとに個別のパーセプトロンモデルを作成、すなわち離散的なエネルギー値に対してパーセプトロンを構成しその出力を補間することで、電子状態密度の関数全体を再現した。作成したマルチフィジックスポテンシャルは、バンドギャップ等の諸物性を高い精度で再現することを第一原理計算によって確認した。平成29年度は,まず前年度に作成したニューラルネットワーク型原子間ポテンシャル関数の安定性に関してより詳細な検討を行う.原子空孔,転位,粒界などの結晶欠陥を含む構造および相変態などに対してポテンシャル関数が問題なく機能することを確認する.問題がある場合には適宜モデルを再構築する.次に上述の原子間ポテンシャル関数を拡張し,材料の様々な物性を再現することが可能なマルチフィジックスポテンシャルモデルの構築を推進する.具体的には,原子構造から電子状態密度を推定するためのニューラルネットワークモデルの構築を目指す.対象材料は引き続きSiCおよびBとする.(1)第一原理計算によって原子構造ごとに電子状態密度を計算する.多様な構造に対して構造と電子状態密度の関係を集積し,機械学習のためのリファレンスデータとして利用する.(2)パーセプトロンを用いて,原子構造と電子状態密度の関係をモデリングする.電子状態密度は電子のエネルギーを変数とする一変数関数であるため,エネルギーごとに個別のパーセプトロンモデルを作成する.

ここでは,離散的なエネルギー値に対してパーセプトロンを構成し,各パーセプトロンの出力を補間することで,電子状態密度の関数全体を再現するマルチフィジックスポテンシャルモデルが構築される.(3)作成したマルチフィジックスポテンシャルを用いて対象の諸物性(バンドギャップ等)を評価し,第一原理計算の結果と比較することで,物性が正しく再現されているかを検証する.精度が不充分である場合には,問題の生じた構造をリファレンスデータとして追加し,マルチフィジックスポテンシャルモデルの再構築を行う.計算材料科学、材料力学
ELRモチーフを欠くCXCケモカインの肝疾患での発現とその意義

ヒトにおいて:肝炎患者における血清Human IP-10の濃度は肝炎の病因に関わらず、ALTやASTなど、炎症の強さを示す臨床的なパラメーターと相関して増減した。また、肝生検組織の活動性(Activity)の程度とも良く相関していた。Human MigのELISAsystemも作成したが、検出感度が不十分であった。ウイルス性および自己免疫性肝炎患者の肝組織でIP-10のmRNAの局在を検討したところ、IP-10は肝小葉内で浸潤した炎症性細胞の近くに存在する肝細胞に発現することが確認された。Migの発現は今回の検討では確認できなかった。また、血清中のIP-10の値は、肝組織でのIP-10の発現に比例して高値を示していた。直径3cm以下の小さな肝癌と直径510cmの大きな肝癌症例で血清中のHuman-IP10を検討した全例で検出可能であった。(43840pg/mL)が、IP-10と肝癌の腫瘍径や腫瘍マーカーとの相関はなかった。また、肝蔵での炎症が強い症例で血清中のIP-10値が高い傾向を示し、非代償性肝硬変症の症例でもIP-10は比較的高い値を示した。。肝臓癌患者の肝組織でIP40およびMigのmRNAの発現と蛋白の表出を検討したが、肝炎症例と違い、少なくとも癌部においては明らかなシグナルは認められなかった。マウスにおいて:Murine IP-10とMigのELISAsystemは、R$Dsystem社の抗体を用いて作成し、mg/mL単位で良好な検量曲線が作成された。コントロールマウスでは測定感度以下であったが、マウスの実験肝障害では、血清中のIP-10とMigの値は肝炎の進展に伴い増加し、肝炎の極期が過ぎると測定感度以下に戻った。マウスの実験肝障害においては、肝組織でIP-10、Migのいずれもが、肝細胞壊死に先立ちそのmRNAが増加することがNothern blot法で示された。さらに、肝組織でIn situ hybridization法を用いてIP-10とMigのmRNAの局在を検討したところ、肝細胞と類洞壁細胞にシグナルが認められた。。[I]IP-10、MigのELISA systemの確立、肝炎患者血清中のCXCケモカイン濃度の測定murine IP-10のELISA systemは、R\D system社の抗体を用いて作成し、ng/mL単位で良好な検量曲線が作成された。コントロールマウスでは測定感度以下であったが、マウスの実験肝障害では、血清中のIP-10の値は肝細胞の壊死に件い増加し、肝炎の極期が過ぎると測定感度以下に戻った。murineおよびhuman MigのELISAsystemも作成したが、検出感度が不十分であった。肝炎患者における血清human IP-10の濃度は肝炎の病因に関わらず、炎症の強さを示す臨床的なパラメーターと相関して増減した。また、肝生検組織の活動性(activity)の程度とも良く相関していた。[II]肝炎患者の肝組織でのIP-10、Migの産生細胞の同定ウイルス性および自己免疫性肝炎患者の肝組織でin situ hybridization法を用いてIP-10のmRNAの局在を検討したところ、IP-10は浸潤した炎症性細胞の近くに存在する肝細胞に発現することが確認された。

Migの発現は今回の検討では確認できなかった。また、血清中のIP-10の値は、肝組織でのIP-10の発現に比例して高値を示していた。[III]マウス実験肝障害におけるIP-10、Migのin vivoでの役割の検討マウスの実験肝障害では、肝組織においてIP-10、Migともに肝細胞壊死に先立ちそのmRNAが増加することがNothern blot法で示された。さらに、肝組織でin situ hybridization法を用いてIP-10とMigのmRNAの局在を検討したところ、肝細胞と類洞壁細胞にシグナルが認められた。分子の表出に与える影響の検討現在、検討中である。[V]肝癌患者血清中でのCXCケモカイン(IL-8、IL-10,Mig)濃度の測定直径3cm以下の小さな肝癌8症例、直径510cmの大きな肝癌20症例で血清中のIL-8,IP-10、Migを検討した。昨年度の報告書[I]で述べたように、Human Migに関しては良好なELISA systemが完成せず、測定が困難であった。Human IP-10に関しては全例で検出可能であった(43840pg/ml)が、IP-10と肝癌の腫瘍径や腫瘍マーカーとの相関はなかった。また、肝臓での炎症が強い症例で血清中のIP-10値が高い傾向を示し、進展した肝硬変症の症例でもIP-10は高い値を示した。IL-8に関しては検討していない。[VI]肝癌細胞株でのサイトカイン刺激下CXCケモカイン(IL-8、IP-10、Mig)産生の検討IL-8を産生する肝癌細胞株Hep G2の培地に、10010000U/mlのIFN gammaとTNF alphaを添加、または、非添加のまま培養、培養上清中のIP-10およびMigの濃度をELISAで検討した。しかし、Human MigおよびHuman IP-10のいずれもが測定感度以下であった。mRNAレベルでの検討は行っていない。[VII]肝癌患者の肝組織でのCXCケモカイン(IL-8、IP-10、Mig)産生細胞の同定5名のC型肝臓癌患者の肝組織より癌部と非癌部に分けて採取し、[II]で述べた方法で、癌部と非癌部において、IP-10およびMigのmRNAの発現と蛋白の表出を検討したが、肝炎症例と違い、少なくとも癌部においては明らかなシグナルは認められなかった。