hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロールシャッハ・テスト人間表象反応の基礎データ作成

ロールシャッハ・テスト(以下、ロ・テスト)における人間表象反応指標や対象関係の発達水準を評定する対象関係尺度を検討した結果、Urist (Urist, 1977; Urist & Shill, 1982)が考案したMutuality of Autonomy Scale(以下、MOA)が、妥当性が確認された最も優れた対象関係尺度の1つであると考えられた。そこで、Holaday & Sparks (2001)のガイドラインをさらに改良した上で,日本人被検者を対象として用いることができるよう「MOA日本語版ガイドライン」を作成した。日本語版MOAガイドライン作成にあたっては, Holaday & Sparks (2001)の改訂ガイドラインに基づき,Urist(1977),Urist & Shill (1982) ,Kelly(1999), Coates & Tuber (1988)の定義や反応例を参考にし、次の3点の改良を行った。(1)Level 1からLevel 7までの各水準の表題,定義,解説に関して,定義の不明確さや評定の困難さをもたらしている問題点をさらに改良した,(2)単に日本語に翻訳するのではなく,対象関係論に精通していないテスターも理解し活用できる日本語版にした,(3)日本人テスターに馴染み深い例示となるよう日本人被検者の反応例を用いた。作成した「MOA日本語版ガイドライン」を用いて、非患者成人群のロールシャッハ反応について、対象関係の発達水準評価を行い、基準データを作成した(未発表資料)。今年度は、以下の2点に関して研究を進めた。(1)非患者成人群の基準データの改訂ロールシャッハ研究は日本人の標準的なロールシャッハ反応データに基づいていることが必要である。本研究が基づく基準データに関しては、すでに、N=300名の成人基準データを完成していたが、これまでに収集したデータプールから性別と年齢とをマッチングさせて40名のデータを追加し、N=340名の成人基準データに改訂した。Holady & Sparks(2001)は、MOAの各水準を説明した対象関係論による定義の曖昧さ、評価の信頼性の低さなどを指摘し、7段階評価に関する改訂ガイドラインを作成した。研究の出発点として、Holady & Sparks(2001)のガイドラインを参考に、日本語版ガイドラインの作成を開始した。その際、我が国のテスターや研究者が臨床場面で使用しやすいものにするために、(1)Holadyら(2001)やKelly(1999)が挙げている反応例に日本人被検者の反応例を追加して評価をしやすくすること、(2)対象関係論に精通していないテスターでも評定できるように明確な日本語にすること、(4)理論とスコアリングをある程度区別して客観的なスコアリングが可能なものにすること、などの工夫をした。日本人被験者としては、上記の非患者群の他、統合失調症群、気分障害群の被検者を対象とし、各群の被検者のロールシャッハ反応から各水準の特徴を示す反応として適切と考えられるものを選択して反応例とした。このような過程を経て作成した「MOA日本語版ガイドライン」を用いて、非患者群、統合失調症群、気分障害群の3群を対象に、MOAの各水準の反応出現率や反応の質的差異に関する研究を開始した。Urist(1977)は,対象関係の発達水準を評価する尺度として,7段階からなるMOA尺度(Mutuality of Autonomy Scale)を考案した。この尺度はその後臨床的に用いられてきたが,Holady & Sparks(2001)は,MOA尺度について,対象関係論に基づく各水準の解説や定義の難しさ,評価の信頼性の低さなどを指摘し,対象関係論に精通していないテスターにも評定可能となるよう「改訂ガイドライン」を作成した。しかし,MOA尺度を日本に導入し,日本人被検者を対象として用いるためには,いくつかの問題点が残されている。

そこで,Holady & Sparks(2001)の「改訂ガイドライン」に基づき,「MOA日本語版ガイドライン」の作成に着手した。「MOA日本語版ガイドライン」は以下のステップで作成した。(1)Urist(1977),Kelly(1999),Holady & Sparks(2001), Coates & Tuber(1988)などに基づき,できるだけ平易な日本語となるよう各水準の記述を検討した。(2)予備的に作成したガイドラインを用いて,非患者成人群,統合失調症を中心とした臨床群,気分障害群のロールシャッハ反応の評定を行い,ガイドラインの不明確な点と評定困難な反応について検討・合議の上,ガイドラインを改訂した。(3)各水準における定義の解説に,Kelly(1999)が挙げている反応例を提示すると共に,各群の日本人被検者のロールシャッハ反応を反応例として加えた。以上の手続きで,Holadyら(2001)と同様,対象関係論に精通していないテスターでも評定できるような「MOA日本語版ガイドライン」を作成した。作成した「MOA日本語版ガイドライン」は,今後,非患者成人群,統合失調症を中心とした臨床群,気分障害群の間で,対象関係の発達水準の比較や各群の特徴の把握や個々の被検者のロールシャッハ・テストによる臨床解釈に役立つものと考える。対象関係の成熟度を明らかにするロールシャッハ・テスト(以下、ロ・テスト)人間表象反応指標や対象関係尺度を検討した結果、Urist(Urist, 1977; Urist & Shill, 1982)が考案したMutuality of Autonomy Scale(以下、MOA)が、妥当性が確認された最も優れた対象関係尺度の1つであると考えられた。そこで、Holaday & Sparks (2001)のガイドラインをさらに改良した上で,日本人被検者を対象として用いることができるよう「MOA日本語版ガイドライン」を作成した。日本語版MOAガイドライン作成にあたっては,Holaday & Sparks (2001)の改訂ガイドラインに基づき,Urist(1977),Urist & Shill (1982) ,Kelly(1999),Coates & Tuber (1988)の定義や反応例を参考にし、次の3点の改良を行った。(1)Level 1からLevel 7までの各水準の表題,定義,解説に関して,定義の不明確さや評定の困難さをもたらしている問題点をさらに改良する,(2)単に日本語に翻訳するのではなく,対象関係論に精通していないテスターも理解し活用できる日本語版にする,(3)日本人テスターに馴染み深い例示となるよう日本人被検者の反応例を用いる。作成した「MOA日本語版ガイドライン」を用いて、1非患者成人群、2統合失調症群,3気分障害群の3群でロールシャッハ反応について、対象関係の発達水準評価を行い、評定結果をさらに検討してガイドラインの改良を重ね、臨床現場で活用できる「MOA日本語版ガイドライン」の最終的なバージョンを作成した。非患者成人群に関しては、各水準の出現率を求める研究を行った。人間表象反応の基礎データを作成するにあたって,現在取り組んでいるMOAが最も優れた対人関係発達評価尺度であると考えられた。
液晶対流の力学的変調に関する研究

本研究の目的は、液晶対流系に対して、摂動として振動シェア-流(力学的変調)をかけ、その結果生じる新しいタイプの不安定の性質を明らかにすることにあった。そのための基礎的な実験を行った結果、以下の事が明らかとなった。1コントロールパラメータを対流発生点直前の状態に固定した上で、摂動を印加し、対流が発生するまでの時間を測定した。対流発現時間は振動の振幅(≦18mum)及び振動数(≦5Hz)の単調減少関数となった。2初期状態としてコントロールパラメータを臨界値以下に固定した無流状態としたとき摂動を印加し続けても対流の発生は観測されなかった。力学的摂動の影響は、振動方向が、対流ロール軸に対して垂直な場合の方が平行な場合より大きい。以上述べた通り、この研究により新しいタイプの不安定性が確認され、その定量的な性質も明らかとなった。摂動としての振動シェア-流とディレクターベクトル場の大きなゆらぎとのカップリングが不安定性を促進していると考えられ、またこの効果には異方性があることもわかった。さらに注目すべき結果として、摂動印加による対流の発生の後も振動を与え続けた場合、一度発生した対流ロールパターンがしだいに消滅し、その後再び発生するという現象も見い出されているのでさらに詳しい実験が望まれる。この一連の実験において、CCDカメラを取り付けモニターによる観察を行なったため測定が容易となり、またアクチュエーターの振動振幅と印加電圧の関係を調べる上でも大変役立った。スチールビデオは、対流状態の画像による比較検討のために用いられた。今後この研究で得られた結果をふまえ、さらに新しい性質を探るために、コントロールパラメータをより高い値に固定し、初期状態として、より複雑な対流パターンをとったときの摂動の影響を実験的に調べていくことが重要な課題である。
口腔扁平上皮癌細胞の浸潤・転移における腫瘍間質内骨髄由来間葉系幹細胞の機能

ヒト骨髄由来間葉系幹細胞の培養上清が、口腔扁平上皮癌細胞の増殖能および運動能、接着能の亢進に関与していることが明らかとなった。特に、ヒト骨髄由来間葉系幹細胞の培養上清中に含まれるCXCL12が重要な役割を担っている可能性が示唆された。今後、CXCL12が口腔扁平上皮癌細胞の増殖および運動能、接着能に及ぼす影響について解析する必要がある。本年度は口腔扁平上皮癌細胞の浸潤・転移における腫瘍間質内骨髄由来間葉系幹細胞の役割を解析するために、下記に記す実験を行った。1.ヒト骨髄由来間葉系幹細胞UE7T-13(ヒューマンサイエンス研究資源バンクより購入)を無血清培養し、その増殖能を計測した。無血清培養系においても、UE7T-13は増殖することが確認された。このことから、UE7T-13は口腔扁平上皮癌細胞と無血清共培養することが可能であると考えられる。2.骨髄由来間葉系幹細胞が口腔扁平上皮癌の増殖、浸潤能に及ぼす影響を測定するため、骨髄由来間葉系幹細胞と口腔扁平上皮癌を種々の割合で混合し、ヌードマウス背部皮下に移植することを計画した。移植した腫瘍の浸潤動態を観察するため、口腔扁平上皮癌細胞KO, Ca9-22,ZA, SCCKNにそれぞれGFP遺伝子を導入した。これらの細胞がGFPを産生していることを蛍光顕微鏡にて確認した。3.UE7T-13が産生する増殖因子およびケモカインが口腔扁平上皮癌細胞の増殖能に与える影響を検討するために、まず、UE7T-13を72時間無血清培養し、その培養上清を回収した。そして口腔扁平上皮癌細胞KO, Ca9-22を無血清培養条件下において、UE7T-13の培養上清を種々の割合で添加し、その増殖能を計測した。UE7T-13の培養上清を添加することにより、KO, Ca9-22の増殖能は促進されることが確認された本年度も前年度に引き続き、口腔扁平上皮癌細胞の浸潤・転移における腫瘍間質内骨髄由来間葉系幹細胞の役割を解析するために、下記に記す実験を行った。1.UE7T-13が産生する増殖因子およびケモカインが口腔扁平上皮癌細胞の運動能に与える影響を検討するために、ケモタキセルを用いたBoyden chamberの変法にて、評価した。各割合のヒト骨髄由来間葉系幹細胞UE7T-13の無血清培養上清を下室に、上室に各口腔扁平上皮癌細胞を加え、24時間、48時間無血清培養し、遊走した細胞数を算定した。実験に用いた口腔扁平上皮癌細胞株であるCa9-22、KO、ZA、SCCKNともに運動能の亢進が認められた。2.UE7T-13が産生する増殖因子およびケモカインが口腔扁平上皮癌細胞の接着能に与える影響を検討するために、各種口腔扁平上皮癌細胞の細胞懸濁液と各割合のヒト骨髄由来間葉系幹細胞UE7T-13の無血清培養上清を混合し、96穴マルチウェルプレート上で各細胞の接着能を評価した。Ca9-22、KO、、SCCKNに接着能の亢進が認められた。3.UE7T-13細胞の培養上清中に含まれるケモカインを検索するために、Human Cytokine Array Panel Kitを用いた。コントロールとして既に本実験に使用している口腔扁平上皮癌細胞に培養上清を用いた。UE7T-13細胞の培養上清中にはコントロールと比較して、CXCL12の発現が若干亢進していた。次いで、本実験に使用している口腔扁平上皮癌細胞におけるCXCL12のレセプターであるCCR4の発現をウエスタンブロット法で検討した。いずれの口腔扁平上皮癌細胞もCCR4を発現していた。
タンパク質複合体形成・解離に関わるモードカップリング解析法開発

本研究では、タンパク質の複合体形成や解離のメカニズムを、構成する原子の集団的自由度(モード)間のカップリングというコンセプトを踏まえて、従来よりも詳細なレベルで明らかにするシミュレーション手法を開発することを目指してきた。第1の研究成果として、分子シミュレーションを応用した構造変化を効率的にサンプリングする手法の開発と自由エネルギー地形計算に進展があったことがあげられる。開発した効率的にサンプリングする手法の1つがTransform and Relax Sampling (TRS)と呼ぶシミュレーション法である。この手法は、シミュレーション中にシステムにランダムな摂動を与えることで、タンパク質のソフトモードを励起するシミュレーション法である。この手法は、複合体形成・解離にカップリングすると思われるモードをタンパク質が持っている本質的に性質に注目することで効率的に抽出することを可能にしたものだと解釈できる。また、粗視化モデルと全原子モデルを組み合わせて効率的な超並列シミュレーションを行うMSFEL法を用いた自由エネルギー計算をいくつかのシステムで実行した。次に2つの状態間をつなぐトラジェクトリを生成するPaCS-MDの開発を進めた。これは完全に独立な複数のトラジェクトリからターゲット構造に近いものを選択するプロセスを繰り返すことで、システムにバイアスをかけることなしに2状態間を接続するトラジェクトリを生成するものである。このシミュレーション法はタンパク質のフォールディング・アンフォールディングやドメイン運動、更に複合体形成時の構造変化を研究するために有効であることが明らかになった。更にタンパク質が形成する複合体モデルを生成し、エネルギー計算からこれらを評価する手法を開発した。これ以外にも、本領域に参画することで、いくつかの重要な共同研究が生まれた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、タンパク質の複合体形成や解離のメカニズムを、構成する原子の集団的自由度(モード)間のカップリングというコンセプトで、これまでのInduced-fitやpre-existingモデルよりも詳細なレベルで明らかにするシミュレーション手法を開発することを目指している。将来的には、アミノ酸変異やアロステリックリガンドによって機能を制御し、結合部位をブロックするような既存の創薬とは異なる新たな創薬スキームを可能にするための基礎を確立したいと考えている。当該年度は、構造変化の効率的サンプリングと自由エネルギー地形計算に進展があった。まずTransform and Relax Sampling(TRS)を開発した。この手法はシステムにランダムな摂動を与えることで、タンパク質のソフトモードを励起するシミュレーション法である。これのよりこれまで粗視化シミュレーションによって行ってきた広い立体構造空間のサンプリングを、あらわに溶媒分子を含めたシミュレーションを実行できるTRSで置き換えることが可能になった。また、2つの状態間をつなぐトラジェクトリを生成するPACS-MD(PArallel Cascade Selection Molecular dynamics)の開発を進めた。タンパク質のフォールディング・アンフォールディングやドメイン運動において、この手法が有効であることが明らかになってきた。モードカップリング解析法の開発に関してはそれほど大きな発展はなかったが、自由エネルギー計算に関しては、MSFEL(Multiscale Sampling for Free Energy Landscape analysis)法の応用が進んだ。また、システムにランダムな摂動を与えることでソフトモードを効率的にサンプリングするTransformandRelaxSampling(TRS)を開発した。更に2つの状態間をつなぐトラジェクトリを生成するPACS-MD(PArallel Cascade Selection Molecular dynamics)の開発が進んだことなど予定よりも計画が進展した。
壮年期がん患者の就業継続・職場復帰サポートシステムモデルの開発と構築に関する研究

1.平成24年度の成果平成24年度の計画に基づき調査を行った。治療は外来へ移行しており、外来治療期の就労支援が重要であることから、外来化学療法室看護師を対象とした。同意が得られた4名に面接調査を実施した結果、看護師の認識として、1治療中心の生活が望ましい2がんスティグマへの遠慮3経済的理由での就労は多くない4就労ニーズはそれ程高くない5支援領域ではない6支援が困難・直接支援できない7治療期間が短期なら就労支援が必要の、6項目が明らかになった。就労ニーズに関する患者との考えの乖離や、支援領域ではないとの認識から、就労支援の中心となる医療者の欠如が明確になった。さらに支援の実際は、1就労に焦点を当てた支援はしていない2がんや治療で生活が障害される可能性の把握3就労希望時の治療や副作用の調整の、3項目であった。就労支援は重要視されておらず、限定的支援に留まっていた。以上のことから、外来における就労支援は不十分である。また就労の重要性の認識が患者と看護師で乖離しているため、医療者の思考を変化させる取り組みが求められる。2.研究期間全体を通じた成果の概要従来は、がんの診断・告知の時期、就労後半年間と時期を分けた支援を思案していたが、調査結果から、治療期の支援を検討するに至った。治療の場は外来へ移行し、就業復帰の時期は早まっている。外来で治療を行いながら就業復帰するパターンが増加しているため、外来での治療期に就業支援を行っていくことが重要であると考える。平成23年度は、文献検討と患者への調査を行い、社会性を高めるきっかけなどが明らかになり、その成果は平成24年度に、学会発表し、論文(投稿中)とした。また、看護師への調査から、医療者とがん患者の就労に対する考えの乖離や、就労支援の実際が明らかになり、支援すべきポイントが明確化されたと考えられる。平成23年度の研究計画に基づき、がん患者(がん体験者)への調査を実施した。がん患者が社会的活動を行うに至った経過を把握することにより、就業復帰につながる社会的活動の再開までに抱く困難や、その際の促進要因となった事柄の明確化を図ることを目的とした。社会的活動を積極的に行うがん患者10名(平均年齢66,9歳、男性4名、女性6名)を対象とし、面接調査を行った。その後、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチの手法を用いて、分析を行った。その結果、がん患者が社会的活動を行うに至る過程は、がん告知に伴い生じる、がんへの恐怖や治療選択の苦悩、一人で抱え込む辛さからスタートしていた。これらの、がんであると知って味わう苦痛を乗り越えるために、外界との接触を求めることが、社会的活動への第1歩となっていた。また、がん体験者との交流により、自分だけが苦しいのではないという気づき、がんに対する考え方の広がりが得られ、本来の自分らしさを取り戻していた。これら一連の流れが社会的活動を開始するプロセスである。自分らしさを取り戻した後、がん体験から得た学びを感じることで、社会的活動を積極化させる感情が強まっていた。さらにがん患者は、がんであるがゆえに生じる、「再発に対する恐怖」を常に抱えていた。がん患者にとってこの不確かな状況はやむを得ないことではあるが、その後の就業への意欲や周囲の人々とのコミュニケーションに影響を与えることが予測されるため、壮年期がん患者の就業継続・職場復帰サポートシステムモデルでは、何らかの介入を行う必要があると考えられる。

以上のことより、マイナスと理解されがちな「がんであると知って味わう苦痛」が、社会的活動を意識するきっかけとなっていること、がん体験者との交流を図ることが自分らしさを取り戻し、社会的活動の積極性を高める要因となっていることが明らかになった。平成23年度末時点として、研究の進みがやや遅れている。その理由として、がん患者の就業復帰支援に関するニーズの高まりや、社会的注目度の増加が挙げられる。これに伴い、研究計画として思案したことの再考が必要となったため、本研究の独自性を明確にするための見直しを行った。調査対象は変更しないが、壮年期がん患者の就業継続・職場復帰サポートシステムモデルを検討する際に、患者が本来持っている強みの評価や、強みを生かすためのサポート内容を盛り込むこととした。そのため、患者や体験者への聞き取りを強化し、調査を進めていく予定である。その後、がん患者のニーズや、真に実現可能なシステムモデルを構築するための情報収集を進め、軌道修正を図っていることから、平成24年度においてはその遅れを取り戻すことが可能であると考えられる。平成23年度は、がん患者への面接調査を進めてきた。平成24年度は、施設医療者、雇用者、地域医療者への調査をメインに置き、調査を進めている段階である。平成23年度の調査(第一段階)により明らかにした、がん患者における就業継続・職場復帰を促進・抑制する因子を活用し、施設医療者、雇用者、地域医療者への調査を進めていく。サポートシステムモデルは、「がんの診断・告知から就業開始の時期」「就業後半年程度の適応の時期」に分け、サポートを行う予定である。より現実的で妥当性の高いモデルを作成するために、がん患者への調査結果や社会的ニーズや情勢を踏まえ、調査内容を柔軟に変化させながら、対象への調査を進めることで、モデルを作成する。平成24年度は、研究成果の国内学会発表や論文発表を予定している。具体的な発表内容は、平成23年度の研究成果であり、がん患者が社会活動を始めるに至った経過を質的に分析したものである。また平成24年度は、2年に1度開催される国際がん看護学会の開催年である。チェコで開催されるが、この国際学会に参加し、がん患者の就業復帰支援に関する世界的情報や研究の進捗状況等を把握し、本研究の遂行に活用する。データ数が急増することが予測されるため、データ分析補助者への謝金が多く必要になることが考えられる。
ソーシャルプレースにおける英語習得についての研究

本研究では、言語教育における自律性とスペースやプレースの関係性、という新しい研究テーマを築くことができた。その一例として、研究責任者は、ブリスベン、オーストラリアの応用言語学国際会議(Association of Applied Linguistics World Congress)に於いて、初の『スペース、プレースと自律学習』シンポジウムを開催し、多くの研究者が参加した。また、本研究は、語学教育のためのソーシャル・ラーニング・スペースの開設及び運営に興味を持つ教育関係者に対し、国際会議や論文、著書を通じて実践的で貴重な情報や考察を発信することができた。平成24年度も「ソーシャルラーニングプレース(イングリッシュ・カフェ)での学生の言語習得における考察」を目的としたデータ収集・分析を実施計画どおり行い、2年目の研究考察を無事終了し、その成果を国内外で発表している。具体的には、10名の学生インタビュー、250時間以上にわたるオブザーブ記録、98時間以上にわたるオブザーバーへのインタビュー、イングリッシュ・カフェを利用する100名以上の留学生、日本人学へのアンケート、TOEICスコア、などの多大な量のデータを平成24年度に引き続き収集した。具体的には、集まった2年分のデータの分析することにより、1.応用言語学にとどまらず社会行動学や行動科学的角度から「スペース」の定義(the concepts space and place)2.イングリッシュ・カフェというユニークな「スペース」を構築したり、特徴づけたりする要因(identity factors which contributed to the emergentce of the English Cafe as particular type of learning space)について新たに考察を深めている。また、学年があがることにより言語学習への意欲が薄れ、活動が鈍くなった学生を補うために、今年度から新しく4名の学生をプロジェクトに加えることにより、、幅広いデータの収集と分析に努めている。また、研究成果は国際学会で発表するとともに論文出版を予定している。平成25年度は「ソーシャルラーニングスペースにおける英語習得における考察」を目的としたデータ収集・分析を実施計画通り行い、3年目の研究・考察を終了し、その成果を国内にて発表、また最終年となる平成26年の海外学会で発表するべく準備を進めている。具体的には、新たな学生を加えた12名の学生のインタビュー約180時間のオブザーブ記録、60時間のオブザーバーと学生へのインタビュー、L-cafe(イングリッシュ・カフェが移転拡張)を利用する70名以上の留学生、日本人学生へのアンケート、TOEICテストスコア、などの多量なデータを平成24年度に引き続き収集した。また、集まったデータの分析をすることにより、カフェというユニークなスペースを構築したり、特徴づけたりする要因(indentity factors which contibuted to theemergentce of the English cafe/L-cafe as particulartyupe of learning space)にフォーカスし、イングリッシュ・カフェからL-cafeへ環境が変わる(場所、サイズ、機能、集まる学生数、視覚的な影響など)につれて、学生たちの知覚、心理や言語習得にどのように変化があったのか、あるいはなかったのか、ということについて検証し、その要因と学生の言語習得に与える影響について考察を深めた。この研究成果を、平成26年夏までにまとめ、応用言語学や自律学習学会で発表予定である。今年度(2011年6月から2012年2月まで)に集めたデータを集計・分析することにより、ソーシャルラーニングプレース(イングリッシュ・カフェ)での学生の言語習得における考察の申請時に設定していた、研究目的や実施計画に沿って、初年度の研究考察を無事終了することができた。さらに、平成24年度以降に向けて次のようなさらなる研究課題が生まれている。1、ソーシャルラーニングプレースにおける、言語習得を可能とするアフォーダンス(affordances)は何か。またはそれはどのように学生達の言語習得に貢献しているか。2、Which practices contribute to the emergence and support thedevelopment of a community of learners and possiblecommunities of practice (Lave & Wenger, 1991)?(コミュニティの一員としての学習者あるいはコミュニティー内の活動を発達させたり、それをサポートするためには、その場所でのどのような活動が貢献しているか、宇塚訳)。これらの新たな研究課題とこれまでの成果は、昨年8月、国際学会において発表された。また、今後、国際学会誌に於いて出版される予定である。この成果を元に、perspective of social semiotics and the semiotics of place(社会的なサインや場所を特徴づけるサインの分析)についても考察を進めていく予定でさる。そして、それについては、平成24年夏、国際学会で発表する予定である。応用言語学データ収集・初期分析その他、プロジェクトの進行は計画通りである。データ分析の結果を受けて、ソーシャルラーニングスペースにおける言語習得を可能とする機会とコミュニティの中での言語習得行動に貢献するプラクティスに加えて新らたに、「スペース」の定義と特定の場所をスペースとして成立させる要因と、それを特徴づける要因についての考察を深めた。参加学生に対する2年目の語学学習の意識調査、学習習慣アンケート、ソーシャルラーニングプレースにおける活動についてのインタビューなど第一段階のデータをもとに、第二回目のインタビューを行い、さらにそこを利用する全学生へのアンケートを行い、スペースに対する考察を深めた。さらに、TOIECスコアーなどの数量的分析も行った。

データ収集・分析その他、プロジェクトの進行は計画通りである。データの分析結果を受けて、ソーシャルラーニングスペースにおける言語習得を可能にする機会やラーニング・コミュニティの中で言語習得行動に加えて、スペースの要因について、イングリッシュ・カフェからL-caféに環境が変わったことを条件に、新しい考察を加えている。データ集計・初期分析その他、プロジェクトの進行は計画通りである。データ分析の結果を受けて、ソーシャルラーニングプレースにおける語学学習を可能とする機会とコミュニティの中での言語習得行動に貢献するプラクティスについて考察を深めた。これについては、平成23年8月、国際学会にで発表し、国際学会誌に於いても発表される予定である。ターゲット参加学生に対する言語習得における意識調査、学習習慣アンケート、ソーシャルラーニングプレースにおける活動についてのインタビュー、観察レポート、オブザーバーやソーシャルラーニングプレースに深くかかわっている大学教員のインタビューなど膨大なデータを収集。これらのインタビューやオブザーブレポートに関しては、段階的内容分析・考察を行いさらなる研究課題を確立した。また、それらの第一段階データを元に、ターゲット学生の二回目のインタビューを施行し、さらに、ソーシャルプレースを利用する全学生(日本人学生、留学生)対象のソーシャルラーニングプレースとおのおの活動、あるいは語学習得に関するアンケートを作成し、さらなる考察を重ねている。さらに、TOEICテストの施行、ターゲット学生のスコアデータの収集、数量的分析も行った。平成25年度もターゲット学生とのインタビュー、意識調査、観察レポート、観察者へのインタービューなど引き続きデータ収集・分析を予定している。さらに、2年間にわたって収集したデータを総括的に分析することにより、ソーシャルラーニングスペースの全体像や学生の言語習得に果たす役割や重要となる要因について考察を深める予定である。
インテグリンoutside-inとinside-outシグナルにおける糖鎖機能

細胞接着は多細胞生物の基盤をなし、発生過程から器官形成あるいは生体防御、創傷治癒など生体の恒常性維持に不可欠である。インテグリンは、細胞内外の分子と結合して細胞接着に寄与する主役である。インテグリンの構造及び機能の特徴から迅速な接着性調節が備わっているのが容易に予測出来るが、その詳細な分子機序は不明である。本研究は、細胞内外に発現する糖鎖に焦点を絞り、インテグリンが媒介する細胞内外双方シグナルの制御と糖鎖発現との関連性を明らかにすると共に、「糖鎖による細胞接着・移動・増殖の動態制御」という新たな分子機構の導入を目指す。
フラーレン粒子と中性子捕捉反応を用いたがん治療の基礎的検討

中性子捕捉療法に用いる新規DDS製剤の検討を行った。中性子反応のためのガドリニウムをフラーレンに封入した粒子を新規合成した。粒子はサイジングおよび表面修飾によって血液滞留性の向上、EPR効果発揮を念頭にデザインされた。粒子の動物投与による安全性試験、腫瘍組織内ガドリニウム分布をmicro-Particle Induced X-ray Emissionを用いることで可視化することを試みた。一方でGd-DTPA含有培地で細胞に中性子照射を行い、放射線生物学的効果を示した。中性子捕捉療法の薬剤キャリアはホウ素化合物が用いられている。これにより、各破砕反応でアルファ線を生成する。一方、ガドリニウムは中性子反応断面積は大きいものの、生成する放射線がγ線であることから、腫瘍選択性の点ではホウ素反応におとる。ただし、臨床で腫瘍制御を向上させるために、ホウ素中性子捕捉療法のあとにX線を照射することは脳腫瘍では行われており、一定の効果を上げている。したがって、ホウ素反応をメインとして、ガドリニウム併用療法は、X線併用とおなじ効果をあげる可能性がある。まず、ガドリニウム含有フラーレンを用いたナノ粒子による腫瘍選択性実験、MRI造影剤として持ちいらえているGd-DTPAにおける生体内動態の確認、細胞によるホウ素・ガドリニウム併用中性子捕捉反応の放射線生物学的効果の検討を行った。Gd含有フラーレンは、一定の腫瘍集積効果をゆうし、細胞、動物実験においても抗腫瘍効果を示すことができた。Gd-DTPAは、すでに臨床で使用されている薬剤であるという有利な点があり、Micro-PIXEではその存在を示すことが可能であり、細胞照射実験においては、その併用効果を明らかにすることができた。また、動物内での薬物動態試験において、Gd併用によるホウ素腫瘍内濃度、ホウ素血液濃度への影響はきわめて少ないことが判明した。一方で課題として、ホウ素およびガドリニウムの至適併用濃度比や、照射タイミングについては今後さらに検討するべきであると考えられる。[はじめに]中性子捕捉療法の薬剤側キャリアとしては、ホウ素が用いられることがおおい。今回我々は、ガドリニウムを用いた中性子捕捉反応で発生するガンマ線を、補助的に用いることを想定して、Gd中性子捕捉反応の基礎的検討を行った。これまでに共同研究者らによってガドリニウムを封入したフラーレンGd@C82を合成精製することに成功し、これを用いた細胞実験を行った。[対象と方法]細胞内、組織内のガドリニウム分布を確認するために、高崎に本原子力研究開発機構のmicro particle induced X-ray emission (Micro-PIXE)を用いて、培養細胞内、生体組織内のガドリニウム分布の確認を行った。まず、培養細胞CT26およびBALB/CマウスにCT26を接種した担癌マウスを用いた。これらにあらかじめガドリニウム化合物を培養液中添付、静脈注射した後、一定時間で付着細胞そのもの、ないし凍結切片を凍結乾燥してサンプルを作成、Micro-PIXEでリン、硫黄原子、Gd原子の存在分布を撮像した。取得した画像を融合させることで、細胞位置および内外のGd分布をすることができる。[結果と考察]ガドリニウム封入フラーレンの存在を確認することができた。組織標本においては、生体内分布としては、明らかな細胞内への集積というよりは、細胞内外に均等に分散しているように観察された。ガドリニウム含有フラーレンを作成し、細胞投与、動物照射実験まで行い、現在その結果を公表するべく準備を行っている段階である。細胞実験では、その安全性の証明を行った。ParticleInduced X-ray Emission (PIXE)を用いた接着細胞の凍結乾燥標本でのガドリニウム含有フラーレンを用い、細胞とガドリニウムの関係を画像化し、腫瘍間質に存在していることを示唆した。また動物実験で、腫瘍集積性、血液滞留性もホウ素中性子捕捉療法に応用可能であることが判明した。必要投与量と、毒性検査について今後検討の必要があると思われた。動物をもちいた腫瘍増殖抑制試験で、マウス皮下腫瘍(大腸癌細胞)モデルにおいて、腫瘍集積性、腫瘍増殖抑制が可能であることが判明した。現時点での問題点は、合成収率が低いこと、代謝排泄経路からの副作用について十分検討がなされていないことである。また、理論的に中性子照射で発生する放射線がガンマ線であることから、空間選択性は高くなく、ホウ素中性子捕捉療法との併用や、従来X線治療との併用についても検討を要する。脳神経外科ナノ粒子の作成、投与、腫瘍抑制効果は予定通り実験、検討できた。中性子線のマシンタイムが不足しているものの、今のところ評価は予定通りに行えている。ナノ粒子の作成、生体投与までは予定通り進行し、実際に可能であった。ただしフラーレンの集率が不良であり、粒子の供給に制限があり、順次安全性の検討、分布測定、中性子照射による殺細胞効果を予定している。細胞照射で至適濃度比などの検討をさらに行ってゆく。
光ファイバーを介した蛍光測光による脳深部遺伝子発現のリアルタイムモニタリング

脳深部の遺伝子発現をリアルタイムでモニターすることを目的として、光ファイバーを介して脳内のGFP発現細胞を探査し、GFP蛍光を定量するためのレーザー発振・受光システムを開発した。このシステムでは、光ファイバーの一端はレーザー発振・受光器に接続され、他端はGFPトランスジェニックラットの脳内に挿入され、頭蓋骨に固定される。光ファイバーは捻じれに弱いため、無麻酔、非拘束のラットではラットの自発運動によって、容易に光ファイバーは捻じれ、断絶してしまう。そこでラットの運動による光ファイバーの捩れを、ラットケージを回転させることによって、元に戻し、光ファイバーの断絶を回避する特殊ケージを開発した。これらにより、無麻酔・非拘束のラット脳内でのGFP発現量を蛍光強度としてリアルタイムで測定することができる。今回は視床下部室傍核で産生され、下垂体後葉に輸送・放出されるバソプレッシンにGFPを連結したトランスジェニックラット(Ueta et al.Endocrinology,2005)を用いて、食塩水負荷による脱水過程、その後の通常水接収による脱水からの回復過程におけるバソップレシン産生変化をリアルタイムで4日間モニターすることに成功した。光ファイバーを介して脳内のGFP発現細胞を探査し、GFP蛍光を定量するためのレーザー発振、受光システムを制作した。また光ファイバーは捻じれの力に弱く、ラット頭蓋骨に光ファイバーを固定し、ラットを麻酔から解除すると、ラットの運動によって容易に光ファイバーは捩じれ、断絶させてしまう。そこで、ラットの運動による光ファイバーの捻じれを、ラットケージを回転させることによって元に戻し、光ファイバーの断絶を防ぐ特殊ケージを開発した。これらによって、無麻酔、自由運動しているラット脳内のGFP発現量を、蛍光強度として連続4日間、リアルタイムで測定することができる。今回は視床下部室傍核で産生され、下垂体後葉に輸送されるバソプレッシンにGFPを連結したトランスジェニックラットを用いて、食塩水負荷による脱水、そのあとの通常水による脱水からの回復におけるバソプレッシン産生変化をリアルタイムでモニターすることに成功した。In vivo, real timeでの神経細胞の活動計測は脳科学に大きな発展をもたらす技術である。我々はGFP-transgenic ratを用いてIn vivo, real timeでの遺伝子発現の定量計測を目指している。神経内分泌の中枢である視床下部では、神経細胞をカメラに露出させることが不可能であるため、光ファイバーによる情報取得を必要とする。この測定技術を開発し、非拘束下・無麻酔のラットから行動・生理状態と相関した領域の遺伝子発現を解析するシステムの確立を目的とする。測定システムとして、以下の3機材・部品に分けて開発を行った。(1)光ファイバー、薬液注入用のチューブ、電極を一つの注射針にまとめた複合プローブを製作した。(2)光ファイバーを介したGFP励起用の青色レーザーを発するレーザー発生器、同じ光ファイバーを介してGFP蛍光を検出する受講部をダイクロイックミラーをはさんで組み上げた。(1)(2)により、脳定位装置上のGFP Tgラットにおいて、GFP発現細胞を検出することが可能となった。無麻酔・非拘束のGFP Tgラットから光ファイバーを介してデータを取得するためには、ラットの自発運動による光ファイバーの捻じれを解消いなければ、光ファイバーを破損してしまう。そこで光ファイバーの捻じれを検出して、床を回転させることで捻じれを解消する特殊ケージを開発した。複合プローブを介したレーザーによって、脳内のGFP細胞を検出する過程で、急速にGFP蛍光が減弱してしまう。これを回避するためにレーザー発生器に間歇発光させるためのインターバルシャッターの付加が必要となった。GFP Tgラットの頭蓋骨に複合プローブを固定しても、無麻酔、非拘束にすればラットの首振りによって、振り回され破損が起こる。固定方法の工夫が必要となった。以上の事故の回避のための工作のため、まだ無麻酔、非拘束でのデーターが取得できていない。無麻酔、非拘束での測定を可能とした上で、(1)AVP: eGFPラットを用いて、食塩水付加、拘束ストレス等におけるAVPの産生をこのシステムを用いてリアルタイムで検出を目指す。(2)GnRH: eGFPラットを用いて、排卵周期におめるGnRHの産生変化を検出する。破損した複合プローブの補充および改良費20万円レーザー発生器へのインターバルシャッターの取り付け費用25万円
マラリアにおける宿主病原体相互作用への腸内細菌の影響の解明

マラリアは発熱などの主要症状に加え高頻度に消化器症状を認めるが、その詳細なメカニズムは不明であった。本研究では、マラリアの病態を腸内細菌との関与という全く新しい角度から検証を行って、マラリア原虫に感染したマウスでは、小腸病態が生じているとともに腸内細菌叢が劇的に変化して腸内細菌バランス失調が起こっていることを明らかにした。さらにマウスで得られた知見を熱帯熱マラリア患者で検証を行って、マラリア患者が健常者と異なる腸内細菌叢をもつことを見出した。マラリア患者および感染マウスにおいて腸内細菌とマラリア病態との間に関連が認められたことから、腸内細菌がマラリア病態形成に影響を与える可能性が示唆された。本研究課題は、マウスモデルを用いてマラリアと腸内細菌の双方向の影響を、1)マラリア原虫感染の腸内環境への影響、2)腸内細菌のマラリアの病態に与える影響、3)関連する腸内細菌の特定ついて解析することで、マラリア原虫感染における宿主病原体相互作用への腸内細菌の影響を解明することを目的としている。今年度は、1)および2)について、C57BL/6(B6)およびBALB/cマウスにネズミマラリア原虫Plasmodium berghei ANKA(PbA)を感染させて、以下の解析を行った。1)マラリア原虫感染の腸内環境への影響PbA感染前後のマウスの糞便を経時的に採取して、次世代シーケンサーを用いて腸内細菌叢の網羅的な把握を行った結果、感染に伴い腸内細菌叢の劇的な変化が生じていることが明らかになった。その変化は、脳症状を呈するB6マウスにおいてより顕著であった。B6マウスが脳症状を呈する感染9日目において消化器症状の観察を行った結果、肉眼的には腸管の短縮が、組織学的には著明な小腸絨毛の短縮が認められた。腸管における免疫応答の解析をした結果、PbA感染に伴いパイエル板および腸間膜リンパ節におけるリンパ球数の減少が認められたが、腸管上皮間および粘膜固有層リンパ球における感染による顕著な変化は認められなかった。2)腸内細菌のマラリアの病態に与える影響これらのことから、PbA感染により腸管内で病的な事象が起こっていることが示され、マラリアにおいて腸内環境および腸内細菌の変化が、免疫応答や脳マラリアなどの病態形成に影響を与える可能性が示唆された。現在、その詳細について解析を進めている。本研究課題は、マウスモデルを用いてマラリアと腸内細菌の双方向の影響を、1)マラリア原虫感染の腸内環境への影響、2)腸内細菌のマラリアの病態に与える影響、3)関連する腸内細菌の特定について解析することで、マラリア原虫感染おける宿主病原体相互作用への腸内細菌の影響を解明することを目的としている。今年度は、昨年度に引き続き2)と3)について、ネズミマラリア原虫Plasmodium berghei ANKA株(PbA)感染において感受性を示すC57BL/6(B6)マウスと抵抗性を示すBALB/cマウスを用いて、以下の解析を行った。次世代シーケンサーを用いた腸内細菌叢の解析から、PbAを感染させたB6マウスにおいて、腸内細菌叢が劇的に変化して腸内細菌バランス失調(dysbiosis)を起こしていることを突き止めた(Sci Rep. 5:15699, 2015)。また相関解析から、Parasitemia(原虫の赤血球寄生率)および脳症状と相関が認められる菌が、B6マウスにおいて23属、BALB/cマウスにおいて16属、判明した。その内、B6において特異的な菌は10属、BALB/cにおいて特異的な菌は3属見出され、残りは、両マウスに共通する菌であった。これらの結果から、マラリア感染において共通して変化する菌および脳マラリアを含むPbA感染の感受性および抵抗性に関与する可能性のある菌が絞り込まれた。我々はその中でも、PbA感染B6マウスにおいて脳症状発症前に顕著に減少するLactobacillus属に着目し、B6マウスの糞便からMRS培地を用いてLactobacillus属を分離・培養して、16S rRNA遺伝子の塩基配列を決定することにより、感染により顕著に減少するLactobacillus菌を同定した。現在、同定菌を移植してネズミマラリア感染における宿主免疫応答の解析を進めている。同定腸内細菌種を移植して行うネズミマラリア感染における宿主免疫応答の解析の一部は、詳細な解析に至っていない部分も見られるが、マラリア原虫感染おける宿主病原体相互作用への腸内細菌の影響を解明するための目的としている3)関連する腸内細菌の特定に含まれる関連する腸内細菌の分離・同定まで進めたことは大きな進展である。マラリアの症状として腹痛、下痢、嘔吐といった消化器症状が高頻度に認められるにも関わらず、マラリアの腸管への影響はほとんど研究されていない。本研究ではマラリア原虫感染における宿主病原体相互作用への腸内細菌の影響を解明することを目的とした。昨年度までに、脳マラリアのモデルであるネズミマラリア原虫Plasmodium berghei ANKA株を感染させたC57BL/6(B6)マウスにおいて、小腸病態が生じているとともに腸内細菌叢が劇的に変化して腸内細菌バランス失調(dysbiosis)を起こしていることを明らかにした。16S rRNA

遺伝子を用いた次世代シーケンサーによる網羅的な菌叢解析から、菌叢の変化は脳症状発症前から始まっており、また幾つかの腸内細菌では、原虫の赤血球への寄生率(Parasitemia)、もしくは脳マラリアの重症度との相関が認められた。このことから脳マラリアを含むマラリアの病態への腸内細菌の関与が示唆された。最終年度は、ヒト熱帯熱マラリア患者において検証を行うため、マラリア流行国であるウガンダ国の病院において熱帯熱マラリア患者から消化器症状のアンケートを行うとともに、感染時と回復時に糞便を採取して、16S rRNA遺伝子を用いた菌叢解析を行った。その結果、患者における腸内細菌叢は、健常者とは顕著に異なっており、重症患者では、嘔吐や下痢といった消化器症状やParasitemiaと腸内細菌叢パターンとの間に相関が認められた。本研究により熱帯熱マラリアおよびネズミマラリア感染による腸内細菌叢の変化を明らかにするとともに、腸内細菌のマラリア病態への関与の可能性を示すことができた。今後の更なる解析によりマラリアと腸内細菌の相互作用の詳細が明らかになれば、消化器症状の軽減・防御免疫の解明など、マラリアコントロールの新たな戦略を提案できる可能性が広がる。マラリアは発熱などの主要症状に加え高頻度に消化器症状を認めるが、その詳細なメカニズムは不明であった。本研究では、マラリアの病態を腸内細菌との関与という全く新しい角度から検証を行って、マラリア原虫に感染したマウスでは、小腸病態が生じているとともに腸内細菌叢が劇的に変化して腸内細菌バランス失調が起こっていることを明らかにした。さらにマウスで得られた知見を熱帯熱マラリア患者で検証を行って、マラリア患者が健常者と異なる腸内細菌叢をもつことを見出した。マラリア患者および感染マウスにおいて腸内細菌とマラリア病態との間に関連が認められたことから、腸内細菌がマラリア病態形成に影響を与える可能性が示唆された。今年度は、C57BL/6およびBALB/cマウスにネズミマラリア原虫Plasmodium berghei ANKA(PbA)を感染させて、次世代シーケンサーを用いて腸内細菌叢の網羅的な把握、腸管の組織学的な解析および免疫応答の解析を行い、マラリア原虫感染の腸内環境への影響を確認した。その結果、PbA感染に伴い腸管病態と腸内細菌叢の劇的な変化が生じていることが明らかになった。また、抗生物質(ampicillin、neomycin、vancomycin、metronidazole)を投与実験により、腸内細菌がマラリアの病態に影響を与える可能性が示唆され、現在、その詳細について解析を進めている。これらのことから、PbA感染により腸管内で病的な事象が起こっていることが示され、マラリアにおいて腸内環境および腸内細菌の変化が、免疫応答や脳マラリアなどの病態形成に影響を与える可能性が示唆された。この点は、マラリア原虫感染における宿主病原体相互作用への腸内細菌の影響を明らかにする上で大きな成果と考えられる。これらの研究成果は、第84回日本寄生虫学会大会にて報告しており、また英文雑誌に投稿中である。今後は、平成27年度に得られた結果を基にして、引き続き3)関連する腸内細菌の特定について、ネズミマラリア原虫Plasmodium berghei ANKA株(PbA)感染において感受性を示すC57BL/6(B6)マウスと抵抗性を示すBALB/cマウスを用いて、以下の解析を行う。
蛋白質の選択的な相互作用に必要な蛋白質構造揺らぎの検出

代表的なG蛋白質共役型受容体であるロドプシン(網膜の光センサー蛋白質)の任意の部位にシステイン残基を導入し、その側鎖のH/D交換反応から構造揺らぎを検出することを試みた。システイン側鎖のH/D交換は、フーリエ変換赤外分光法(FTIR)で検出した。システイン残基のSH基に由来する振動モードは2525-2585cm-1という比較的狭い領域に見られるが、この領域では蛋白質の他の振動モードの寄与が小さいため、低いバックグラウンドで高精度の測定が可能であると期待された。そこで、発色団近傍のAla117、およびThr118をCysに置換したロドプシン変異体を作成した。これらを組み込んだリポソームを乾燥させ、H2Oの水蒸気で水和後、FTIR測定に用いた。80Kで光照射することにより、バソ中間体と暗状態の差FTIRスペクトルを測定した。発色団の異性化にともなってCys117とCys118の周辺には環境変化が起こるため、Cysに由来するSHモードの変化が観測された。次に、D2Oで一定時間水和した試料を用いて同様の測定を行った。SH基の振動バンドはH/D交換によって大きく変化するため、2525cm-1から2585cm-1までの波数領域から消失する。A117Cでは、ほぼ完全にシグナルが消失したのに対して、T118では45%程度が残存していた。これらの実験では、暗状態ロドプシンを重水和したため、これらの違いは暗状態のH/D交換速度の違いを反映していると考えられる。しかしながら、暗状態の結晶構造(1U19)から予測される溶媒露出表面積は、117位よりも118位の方が大きいので、この差は単に露出面積だけではなく、構造揺らぎを反映していることが示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。代表的なG蛋白質共役型受容体(GPCR)であるロドプシン(網膜の光センサー蛋白質)の結晶構造が明らかにされて以来、GPCRに関する構造生物学的な研究は飛躍的に進み、刺激によフて細胞内に信号を伝えるメカニズムが、原子レベルで明らかになってきた。しかし、構造のみではGPCRのターゲットとなるG蛋白質に対する高い活性化効率や選択性のメカニズムを記述することはできておらず、別の視点からのアプローチが求められている。本研究では、蛋白質の構造揺らぎに着目し、機能部位の揺らぎの違いやその変化を実測することで、GPCRの選択性の高さや相互作用メカニズムを揺らぎの観点から明らかにすることを目的としている。2011年度は、野生型ロドプシンに存在するシステイン残基のS-H伸縮振動を、フーリエ変換赤外分光法で同定した。また、蛋白質部分の構造変化の前後で揺らぎの変化を観測するため、ロドプシンの蛋白質部分に大きな構造変化が起こって活性化する直前の状態を、FTIR試料でトラップする測定条件を検討した。・脂質の種類や水和度が、ロドプシンの光反応にどのように影響するかについて検討したところ、活性化直前の状態は、フォスファチジルコリン中で安定化されることがわかった。さらに、発色団のシッフ塩基部分のH/D交換実験を行うための測定条件を検討した。今後は構造変化にともなって構造揺らぎがどのように変化するのか、あるいはリン酸化や制御蛋白質の結合によってどのように変化するのかを部位特異的に解析する予定である。

当初計画では、初年度にシステイン残基のH/D交換速度の測定条件まで決定することを目指していたが、目的とする反応中間体の安定化条件の決定にとどまっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画に従って、リン酸化や制御蛋白質の結合が構造揺らぎにどのような影響を与えるのかを解析することを目指す。