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学校教育における体験的学習にかかる教育研修カリキュラムの開発に関する総合的研究

全国の教育委員会、教育研究所、教育センター、および、国立、公立の社会教育施設等において実施されてきた小学校教員研修のうち、体験活動にかかわる研修の調査を行った結果、(1)体験的研修活動のプログラムがあまり行われていないことが改めて認められた。また、(2)研修プログラムの評価が行われていないこと、さらに、(3)学校教育サイドからの研修と社会教育サイドからの研修の連携が十分に行われておらず、組織や運営などが分化したままであることが明らかになった。体験的研修プログラムの開発では、国立能登青年の家で生活科を中心とする体験カリキュラム、国立那須甲子少年自然の家で環境教育を中心とする体験カリキュラムを開発し、それぞれ試行した。生活科を中心とする体験カリキュラムの中では、フィールドワークに力点をおいた実習(創作コース、自然観察コース、食文化コース、遊びコース)を中心に研修が行われた。そこでは、海辺の動植物、磯遊び、地引き網など能登の海にちなむ体験活動を工夫した。一方、環境教育を中心とする体験カリキュラムでは、那須の自然の中での体験活動を取り入れた実践的研修を行った。森林や草原の動植物に親しむいろいろな体験活動(テーマ:水と自然、森の中の生物、自然と人のくらし)やゴミ処理に関する体験活動などが環境教育の視点から行われた。これらのコースはいずれも実習が中心の研修であったため、参加者の興味、関心が高く、コースやテーマ別の活動が極めて好評であった。しかし、これまでの研究からは、実際に行われている研修の検証が非常に難しいことが認められた。これは研修の質を捉える評価システムの遅れによるものである。さらに、現場で十分な評価が行われていない一因としては、研究面での評価研究の不足もあげられる。今後は、評価の視点、プロセスの評価など、体験的研修プログラムに対する評価方法の開発が課題である。全国の教育委員会,教育研究所,教育センター,および,国立,公立の社会教育施設等において実施されてきた小学校教員研修のうち,体験活動にかかわる研修の調査を行った結果,(1)体験的研修活動のプログラムがあまり行われていないことが改めて認められた。また,(2)研修プログラムの評価が行われていないこと,さらに,(3)学校教育サイドからの研修と社会教育サイドからの研修の連携が十分に行われておらず,組織や運営などが分化したままであること,が明らかになった。体験的研修プログラムの開発では,能登青年の家で生活科を中心とする体験カリキュラム,那須甲子少年自然の家で環境教育を中心とする体験カリキュラムを開発し,それぞれ試行した。生活科を中心とする体験カリキュラムの中では,フィールドワークに力点をおいた実習(創作コース,自然観察コース,食文化コース,遊びコース,)を中心に研修が行われた。そこでは,海辺の動植物,磯遊び,地引網など能登の海にちなむ体験活動を工夫した。一方,環境教育を中心とする体験カリキュラムでは,那須の自然の中での体験活動を取り入れた実践的研修を行った。森林や草原の動植物に親しむいろいろな体験活動(テーマ:水と自然,森の中の生物,自然と人のくらし)やゴミ処理に関する体験活動などが環境教育の視点から行われた。これらのコースはいずれも実習が中心の研修であったため,参加者の興味,関心が高く,コースやテーマ別の活動が極めて好評であった。しかし,これまでの研究からは,実際に行われている研修の検証が非常に難しいことが認められた。さらに,現場で十分な評価が行われていない一因としては,研究面での評価研究の不足もあげられる。今後,評価の視点,プロセスの評価など,体験的研修プログラムに対する評価方法の開発が課題である。教員研修に体験的活動がいかに導入されているか,その実態を明らかにするために,前年度の教育研究所・センターを対象にした研修調査に続き,本年度は都道府県教育委員会を対象に実施した。この調査結果をもとに都道府県教育センター・研究所,都道府県教育委員会,市町村教育センター・研究所の三つのレベルから教員研修を分析し,報告書にまとめた。その結果,教職経験別研修,教育相談などを中心とする専門研修などにおいて、一部「体験」研修の導入を認めることができた。しかし,「体験」研修をねらいとする研修プログラムの開発は今後の課題となっており,社会教育関係諸機関との連携をはかりながら推進する必要がある。また,教員研修の企画・立案をはかる担当者は「体験」研修の意義や必要性は認めつつも,現実の制約された条件の中では,実施が難しいと考えている傾向も認められた。生活科を中心とする体験を重視した研修会は、国立能登青年の家を会場にして春期,夏期,秋期,冬期の4回を実施した。ここでは,生活科を対象とする研修会プログラムが開発され、研修活動を通して研修会の効果性を確かめた。フィールドワークでは,創作,自然観察,食文化、遊びの4コースの中から参加者が自由にコースを選択し研修が行われた。その具体的な活動は参加者同士が話し合いで決定し,子どもの立場で体験に取り組んだ。環境教育を中心とする研修会では,昨年度開発した研修カリキュラムを取り上げ,国立那須甲子少年自然の家や国立赤城青年の家などと連携をしながら,その試行と評価・検証を行った。その結果、環境にかかわる具体的探求・調査活動については,参加者にかなりの充実感が見られるが,体験活動の種類の拡大,活動の質的充実,結果の発表.表現の方法などに一層の工夫が必要であることが明かになった。

また,環境教育の研修に,動物や植物,水,空気,土,ごみ,廃棄物,音など具体的な対象の測定・調査を行うことが必要であること,環境教育は環境汚染の問題と同時に,境境を五感を通して受け止める能力・態度の育成を重視すべきことについて,大部分の参加者から共感が得られた。一方,教員研修の改善をめざした「研修環境」と「研修方略」の要因分析では,64の研修パターンを抽出した。その多様な教員研修の中から受講者の体験的な活動に重きをおく研修タイプを拾いだし,新しい教員研修のありかたを探った。全国の教育委員会、教育研究所、教育センター、および、国立、公立の社会教育施設等において実施されてきた小学校教員研修のうち、体験活動にかかわる研修の調査を行った結果、(1)体験的研修活動のプログラムがあまり行われていないことが改めて認められた。また、(2)研修プログラムの評価が行われていないこと、さらに、(3)学校教育サイドからの研修と社会教育サイドからの研修の連携が十分に行われておらず、組織や運営などが分化したままであることが明らかになった。体験的研修プログラムの開発では、国立能登青年の家で生活科を中心とする体験カリキュラム、国立那須甲子少年自然の家で環境教育を中心とする体験カリキュラムを開発し、それぞれ試行した。生活科を中心とする体験カリキュラムの中では、フィールドワークに力点をおいた実習(創作コース、自然観察コース、食文化コース、遊びコース)を中心に研修が行われた。そこでは、海辺の動植物、磯遊び、地引き網など能登の海にちなむ体験活動を工夫した。一方、環境教育を中心とする体験カリキュラムでは、那須の自然の中での体験活動を取り入れた実践的研修を行った。森林や草原の動植物に親しむいろいろな体験活動(テーマ:水と自然、森の中の生物、自然と人のくらし)やゴミ処理に関する体験活動などが環境教育の視点から行われた。これらのコースはいずれも実習が中心の研修であったため、参加者の興味、関心が高く、コースやテーマ別の活動が極めて好評であった。しかし、これまでの研究からは、実際に行われている研修の検証が非常に難しいことが認められた。これは研修の質を捉える評価システムの遅れによるものである。さらに、現場で十分な評価が行われていない一因としては、研究面での評価研究の不足もあげられる。今後は、評価の視点、プロセスの評価など、体験的研修プログラムに対する評価方法の開発が課題である。
一般小児における甲状腺超音波所見の経時的変化の評価

福島県では、福島第一原子力発電所事故後、小児を対象とした甲状腺超音波検査が行われている。この検査では、約半数の小児で小さな結節やのう胞が認められているが、小児における甲状腺所見の頻度についての報告はないため、日本人一般における甲状腺超音波検査を行った。その結果、対象者の約半数に甲状腺のう胞が認められ、結節は0.7%にみられ、福島県と同様の頻度であった。成人での調査では、これより多い頻度で結節を認めた。甲状腺を4年間観察したところ、大半の小児でのう胞の有無や大きさが変化することがわかった。福島第一原子力発電所事故では、事後直後の放射性ヨウ素の内部被ばくが小児甲状腺に与える影響が懸念されている。福島県では事故後、県内の小児に対する甲状腺検診が開始され、数年に一度の経過観察を行うことになっている。しかし一方で、一般の小児における甲状腺疾患の頻度やその経過についてはほとんど明らかになっていない。そこで、日本人一般小児における甲状腺超音波検査の有所見率とその転帰を明らかにすることを目的として調査を開始した。長崎大学が併設する教育研究期間である長崎大学教育学部附属幼稚園・小学校・中学校及び長崎市内の高等学校に通園・通学する318歳の対象者の保護者に対して、文書によるインフォームドコンセントを行い、保護者からの同意が得られた児童生徒を対象者とした。これまで検査を行った対象者は1,369名であり、その内訳は幼稚園園児・143名、小学校児童・599名、中学校生徒・412名、高等学校生徒・215名であった。検査対象者1,369名のうち、43%に甲状腺のう胞が認められた。これらののう胞のうち、5mm以下が39%、5mmを超えるものが3%であった。これらの検査対象者のうち、今後の3年間のフォローアップが可能な幼稚園年少組・24名、小学校1年生3年生・287名、中学校1年生・138名、高等学校1年生・105名をフォローアップ調査対象者とすることとした。フォローアップ調査対象者におけるのう胞の割合は、全体で42%、内訳は幼稚園年少組で4%、小学校13年生で35%、中学校1年生で57%、高等学校1年生で51%であった。これまでの結果から、日本人一般小児を対象とした甲状腺超音波検査での甲状腺のう胞の割合は、福島県の結果と同様であることが明らかとなった。これは、福島における甲状腺検診結果の解釈に有益な情報の一つとして重要な結果であると考えられる。福島県では、福島第一原子力発電所事故後、県民健康管理調査の一環として小児を対象とした甲状腺超音波検査が行われている。この検査では、約40%の小児で小さな結節やのう胞が認められている。さらに、これまでに検査を行われた30万人余りのうち、110人が悪性ないし悪性疑いであったと報告されている。しかしながら、小児における甲状腺所見の頻度について、疫学的な実態を広範囲に調査した報告はないため、日本人一般小児における甲状腺超音波検査の有所見率とその転帰を明らかにすることを目的として調査を開始した。長崎大学が併設する教育研究機関の幼稚園・小学校・中学校及び長崎市内の高等学校に通園・通学する318歳の対象者の保護者に対して、文書によるインフォームドコンセントを行い、保護者からの同意が得られた児童生徒1,369人を対象者として検討した。結果、対象者の43%に甲状腺のう胞が認められ、そのうち5mm以下のものが全対象者の39%、5mmを超えるものが3%であった。さらに、結節は調査対象者の0.7%(8人)にみられ、5mm以下は全対象者の0.1%、5mmを超えるものは0.6%であった。この結節症例の転帰についてさらに調査を行ったところ、経過が明らかであったものは5例(結節症例の62.5%)であり、3例は転帰不明もしくは調査への同意が得られなかった。結節症例のうち、精密検査の結果、のう胞と診断された症例が2例(25%)あり、うち1例は経過観察中にのう胞消失、さらに1例はのう胞のサイズ縮小を認め、いずれも経過観察は終了となった。さらに2例は良性腫瘍の診断であり、サイズの変化なく経過観察されている。今回、1例が悪性疑いであり、小児において悪性が疑われる割合は全体の0.07%であることが明らかとなった。この結果から、のう胞は短期間に変化する所見であること、一定の割合で悪性疑いが認められることが示唆された。この検査では、約半数の小児で小さな結節やのう胞が認められている。さらに、これまでに検査を行われた30万人余りのうち、113人が悪性ないし悪性疑いであったと報告されている。318歳の対象者の保護者に対して、文書によるインフォームドコンセントを行い、同意が得られた児童生徒1,369人を対象者として検討した。結果、43%に甲状腺のう胞が認められ、そのうち5mm以下のものが全対象者の39%、5mmを超えるものが3%であった。

さらに、結節は調査対象者の0.7%(8人)にみられ、5mm以下は全対象者の0.1%、5mmを超えるものは0.6%であった。この結節症例の転帰についてさらに調査を行ったところ、経過が明らかであったものは5例(結節症例の62.5%)であり、3例は転帰不明もしくは調査への同意が得られなかった。結節症例のうち、精密検査の結果、のう胞と診断された症例が2例(25%)あり、うち1例は経過観察中にのう胞消失、さらに1例はのう胞のサイズ縮小を認め、いずれも経過観察は終了となった。さらに2例は良性腫瘍の診断であり、サイズの変化なく経過観察されている。今回、1例が悪性疑いであり、小児において悪性が疑われる割合は全体の0.07%であることが明らかとなった。この結果から、のう胞は短期間に変化する所見であり、一定の割合で悪性疑いが認められることが示唆された。さらに、成人においても頚部超音波検査による甲状腺スクリーニングを行い、32.9%でのう胞を、19.7%で結節を認めた。本申請では、一般小児における甲状腺超音波検査の有所見率とその転帰を明らかにすることを目的とし、さらに対象者すべてのフォローアップも行う予定としていたが、児童生徒の転出入が多く、対象者数が大幅に減少すること、さらに初回の甲状腺超音波検査を行っていない児童生徒を除外することは道徳的観点や公平性などの様々な点から問題が生じることが予想された。そこで、結節症例の追跡調査で、福島原発事故の影響を受けていない、長崎市の小児における甲状腺のう胞や結節の有所見率を明らかにし、小児甲状腺に一定の割合で悪性疑いが認められること、また、短期間でのう胞の縮小や消失があることが明らかとなった。さらに、一般成人における甲状腺検査を追加できたことにより、成人でも一定の割合でのう胞や結節が認められることが明らかとなり、福島県民健康調査の結果を説明する上で大変有益な結果が得られており、当初の計画以上に進展していると判断される。福島県では、福島第一原子力発電所事故後、県民健康管理調査の一環として小児を対象とした甲状腺超音波検査が行われている。この検査では、約半数の小児で小さな結節やのう胞が認められ、113人が悪性ないし悪性疑いであったと報告されている。しかしながら、小児における甲状腺所見の頻度について、疫学的な実態を広範囲に調査した報告はないため、日本人一般小児における甲状腺超音波検査の有所見率とその転帰を明らかにすることを目的として調査を開始した。318歳の児童生徒1,369人を対象者として検討した結果、43%に甲状腺のう胞が認められ、そのうち5mm以下のものが全対象者の39%、5mmを超えるものが3%であった。さらに、結節は調査対象者の0.7%にみられ、5mm以下は全対象者の0.1%、5mmを超えるものは0.6%であった。この結節症例の転帰についての調査では、同意が得られた結節5例のうち、精密検査の結果、のう胞と診断された症例が2例あり、うち1例は経過観察中にのう胞消失、さらに1例はのう胞のサイズ縮小を認め、いずれも経過観察は終了となった。
担体マトリックスをも包括したナノクラスター触媒設計に関する研究

ニッケルなどの卑金属元素を数ナノメートル以下という小さな粒子の状態にし,高比表面積を有する担体上に担持することでナノクラスター触媒とした。酸化ニッケルナノクラスターとシリカ担体の界面構造がチオフェノールカップリング反応を促進することを見出した。ナノクラスターの合成に際し,凝集を抑制するために高分子保護基を利用した場合は触媒反応時に反応阻害剤となってしまう。この高分子保護基を担体上に残存させた状態で,ナノクラスター上から除去することで微細なサイズを維持した高活性な触媒となることを見出した。本研究は,コバルト,ニッケルなどの卑金属元素のナノクラスターをシリカ等の高比表面積担体上に安定保持し,ナノクラスター由来の新たな触媒作用の発現,ならびにそのサイズ依存性に関する知見を得るものである。1.コバルト塩に2-BuOHとNaHの混合試薬を反応させることでコバルトコロイドを合成し,シリカ上に担持後酸化処理することで担持酸化コバルトナノクラスターを得た。得られた試料はCO酸化反応に273 Kでも活性を示したが,酸化処理温度により活性が大きく変化し,773 K処理では活性が低下するという現象が見出された。このとき,ナノクラスター表面の酸素が脱離しコバルトの電子状態が+3から+2へとなることで活性低下を招いていることがX線光電子分光(XPS)からわかった。またこの表面酸素の脱離はクラスターサイズの微小化にともなって進行しやすくなることが明らかとなった。2.保護基を用いずに担体上に酸化ニッケルナノクラスターを得るために,各種ニッケル前駆体を用いた合成を試みた。得られた酸化ニッケルナノクラスターのサイズはアセチルアセトナト塩<アンミン錯体<硝酸塩の順であったが,チオフェノールカップリング反応には,アンミン錯体から得たものだけが活性を示し他のものは活性が発現しなかった。X線吸収スペクトル(XAFS)解析の結果,アンミン錯体から得られたナノクラスターではニッケルシリケートが共存しており,ニッケルシリケートとナノサイズの酸化ニッケルの共存構造が,カップリング反応の活性発現の原因であると結論づけられた。本研究は,コバルト,ニッケル,鉄などの卑金属元素のナノクラスターをシリカ等の高比表面積担体上に安定保持し,ナノクラスター由来の新たな触媒作用の発現,ならびにそのサイズ依存性に関する知見を得ることを目的としている。1.保護基を用いずに酸化ニッケルナノクラスターをシリカ担体上に構築し,X線吸収スペクトルを用いてその組成,サイズに関する知見を得た。その結果,担体上でのNiOのサイズが小さい程,1-フェニルエタノールの酸化反応,チオフェノールの酸化的カップリング反応に高い活性を示すことを見出した。このとき,担体との界面にニッケルシリケートが共存することがXAFS解析より明らかになり,このニッケルシリケートとNiOナノクラスターのシナジー効果により活性が発現することを明らかにした。2. Polyvinylpyrrolidone(PVP)を保護基としたニッケルナノクラスター(Ni-NC)をシリカ担体上に構築し,保護基の脱離挙動とNi-NCのサイズについて検討したところ,Ni-NCから外れ,シリカ担体上に残ったPVP基もNi-NCの熱処理時の凝集抑制効果を有することが見出された。3. PVPを保護基とした酸化鉄ナノクラスター(FeOx-NC)をシリカ担体上に構築し,ベンジルアルコールの酸化反応に応用したところ,FeOx-NCは通常の調製法で得られる担持鉄触媒よりも高い触媒活性を示すことが見出された。XAFS解析から担体上にはナノサイズのFe(III)が担持されていることを明らかにした。本年度の研究予定は,液相触媒反応の探索ならびに,ニッケル以外の鉄,コバルトなどのナノクラスター設計であった。ニッケルナノクラスター,酸化ニッケルナノクラスターの構築以外に,酸化鉄ナノクラスターの構築も行っており,またチオフェノールカップリング反応以外に,アルコール類の液相酸化反応へと応用させ,触媒活性のクラスターサイズ依存性を徐々に見出しつつある。一方で,メソ細孔シリカ担体内に,ナノクラスターをダイレクトに固定するという計画については,ニッケル等の卑金属では達成できていない。ただ,ニオブ,モリブデンなどの前遷移金属を使うことでメソ細孔担体内に高分散活性種の構築に成功している。全体としては,ほぼ順調に進展していると評価して良い。本研究は,ニッケル,鉄などの卑金属元素のナノクラスターをシリカ等の高比表面積を有する担体上に安定保持し,ナノクラスター由来の新たな触媒作用の発現,ならびにその触媒作用の起源を明らかにすることを目的としている。(1)シリカ上に構築した酸化ニッケルナノクラスターが1-フェニルエタノールの酸化反応に活性を示すことを見出したが,これにはNiOの微粒子化も重要な要因であったが,担体との界面に生じたNi-O-Si結合構造が反応をアシストしていることをX線吸収スペクトル(XAFS)から明らかにした。(2)担持型鉄酸化物ナノクラスターを作成し,ベンジルアルコール酸化反応に適用したところ,その触媒活性は鉄酸化物種の局所構造に依存し,スピネル構造が活性の中心となっていることをXAFSにより明らかにした。(3)メソ細孔シリカSBA-15のメソ細孔内にニオブナノクラスターを構築し,これをそのサイズを維持したままカーバイド種へと転換することで,273 Kという低温でもエチレンの水素化反応に活性を発現させることに成功した。

その際のニオブカーバイドの構造解析をNb K-edgeおよびNb L-edge XAFSから行ったところ,必ずしもカーバイド化が完結する必要はなく,ニオブ表面が十分にカーバイド種へと転換した程度が活性発現に有利であることが明らかとなった。また,メソ細孔を持たないシリカ上に担持した場合は,ニオブカーバイドの粒径が,メソ細孔内に構築した場合と比べ大きくなっており,メソ細孔がカーバイド種のサイズ規程に機能したことが明らかとなった。ニッケルなどの卑金属元素を数ナノメートル以下という小さな粒子の状態にし,高比表面積を有する担体上に担持することでナノクラスター触媒とした。酸化ニッケルナノクラスターとシリカ担体の界面構造がチオフェノールカップリング反応を促進することを見出した。ナノクラスターの合成に際し,凝集を抑制するために高分子保護基を利用した場合は触媒反応時に反応阻害剤となってしまう。この高分子保護基を担体上に残存させた状態で,ナノクラスター上から除去することで微細なサイズを維持した高活性な触媒となることを見出した。本年度の研究予定はニッケルナノクラスターの精密設計と固定化,ならびに構造解析と触媒作用の探査であった。担体上へのニッケルナノクラスター種の固定に,コロイドを固定するのではなく,担体上に各種ニッケル塩を前駆体とし直接ナノクラスター形成を試み,酸化ニッケルナノクラスターを担体上に固定することに成功している。その構造解析にはX線吸収スペクトル(XAFS)を利用し,化学種の同定とあわせてサイズ規定を行った。次年度に取り組み始める予定であった,ニッケル以外のナノクラスター設計のひとつである酸化コバルトナノクラスターの設計に着手できたことは,当初予定より進展しているところである。一方,ニッケルナノクラスター上での触媒反応については,チオフェノール誘導体のホモカップリング反応の基質誘導体適用範囲探索が予定ほど進展していないが,クラスターサイズ依存性を示す活性点構造について知見が得られており,ある程度の目標が達成できたものと判断できる。全体として,ほぼ順調に進展していると評価して良い。本申請課題では,鉄,コバルト,ニッケルなどの卑金属元素をナノサイズのクラスターとして精密設計し,担体上に安定に固定化することで液相触媒反応などの実用化へと近づけるものである。そのために,ナノクラスターのサイズのみならず,価数制御などの精密設計および解析を精力的に進めていく。触媒化学本申請課題ではニッケル,コバルト,鉄などの卑金属元素をナノサイズのクラスターとして精密設計し,担体上に安定固定化することで実用触媒開発へとつなげることである。そのために,ナノサイズの精緻な設計ならびに解析を遂行することともに,ニッケル以外のコバルト,鉄をターゲットとしたナノクラスター設計に精力的にとりくむ。前年度から325,795円の直接経費が繰り越されたこと,また当初予定より物品費が少なくて済んだため。当初計画時には,ベルギーで開催の国際会議に出席予定であったが,学内業務上出席できずその旅費などが計画当初よりも少なくて済んだ。また,物品費も当初予定より少なくて済んだこと,ならびに,PFでのXAFS測定が運転時間不足のためマシンタイム配分が予定より少なく,その費用も少なくて済んだ。上記理由により,直接経費のうち344,152円が次年度使用額が生じた。
メンタルスペース理論によるアスペクトに関する日英仏対照研究

本研究の目的はフランス語で「avoir+過去分詞」、英語で「have+pp」、日本語で「た」「ている」によって主として示される完了形式が、それぞれの言語でどのような内容を表し、どこまでが共通で、どこまでが異なるのかを明らかにするとともに、その違いがどこから来ているのか、ということを各言語の文法体系の違いに依拠して説明することである。当初から30年度まで継続して取り組んできた課題「フランス語の豊富な過去形とアスペクト形式と日本語のタ形/テイタ形の対立もしくは対応する英語との違い」についての研究は現在も継続中である。認知モードの違いに依拠してその差異が説明できることを著書で示したが、フランス語は半過去という英語や日本語と異なる特殊な過去時制をもち、とくにその振る舞いに関して積極的に問題とすることになった。時制の一致という現象は英語と同様フランス語にも観察される現象だが、英語の過去形やフランス語の複合過去形は伝達動詞が過去に置かれると、時制の一致によって過去完了形や大過去形に置き換えられる。しかしながら同じ過去形であっても半過去は全く変化がない。さらに半過去と同時に使用された複合過去のなかに大過去に置き換えられない例があるなど特殊な振る舞いをする。この問題に気がついたために、間接話法に関するアスペクトをめぐる考察を29年度に行い、一見複雑にみえる現象もメンタルスペース理論の談話構成原理で説明が可能になることを井元(2018)で示すことができた。30年度はこれの観点を推し進め、Quand Paul entra, Marie regardait la television.のような文における内部視点が時制の選択にどう影響するのか、という考察まで進めた。その一方でアスペクトという概念そのものを見つめ直す考察も行って井元(2019)にまとめている。研究に取り組んだ当初は計画より考察が進んで、日英仏の認知モードの違いという観点からの分析の可能性が見えてきていた。ヨーロッパ言語の中の英語をフランス語の観点から論じ、この考察を進める過程で、必然的にフランス語と英語の認知モードの違いを論じ、このためより全体的な視点から言語全体を見つめることができ、一気に研究全体の展望が広がった、という背景があった。また井元(2017)は中級学習者に対する参考書という体裁であるが、本研究の内容がそのまま反映され、そこで扱った「英語の現在形には単純形、現在進行形、現在完了形という豊富なアスペクト形式があるが、フランス語の現在形は単純形しか存在しない、ここからフランス語の持つ現在形のアスペクト的な広がりが示唆されるが、両言語における無標の現在形がもつ価値の違いはどのようなものなのか」というテーマ、および「過去形になると、フランス語で半過去と単純過去、場合によっては複合過去といった豊富なアスペクト形式を備えている。これは日本語のタ形/テイタ形の対立とどこまで重なり、どこから異なるのか、また英語ではどのようにそのニュアンスの異なりが表現されるのか」というテーマは本研究の申請時に当該年度以降のテーマに対する展望が見えていた。だが、この研究を遂行する段階で、フランス語の半過去の特殊性について、単純な認知モードの違いを超えて説明すべき現象が見つかった。概要でも述べた時制の一致における半過去の例外的ふるまいであるが、間接話法という時制やアスペクトの問題が密接にかかわる個別事象の解明に必要以上の時間がかかり、さらに現在は内部視点というとらえどころのない現象と時制の関係について新たに考えているが、まだ結論を出すには至っていない。研究室の移転という物理的な変化もあり進捗状況は遅れていると言わざるを得ない。昨年度かかげた今後の研究に対する推進方策がそのまま適応されるが、今年度は最終年度でもあるため、研究全体の総括する必要がある。これまでに個別のテーマにこだわりすぎた反省を踏まえ、まずアスペクト概念の定義や問題点を改めて根本的に見直すことからはじめ、研究テーマ全般にわたって一通りの結論を出したいと思っている。特にフランス語の複合過去形に対応しない英語の現在完了形がフランス語でどのように表現され、それはなぜなのか、というテーマに取り組んでみたい。具体的にはHave you met mybrother?という質問文はEVENTが過去、FOCUSが現在にある文であるが、この質問の答えとしてFOCUSをEVENTに移動させたYes, I met him at the party yesterday.は許されるが、Did you meet my brother ?というFOCUSもEVENTも過去にある質問文の答えとしてFOCUSだけを現在に移したYes, I have met him.は許されない。要するに英語では過去の質問文に対して完了形で答えることはできないだが、日本語の場合、「昨日の日本シリーズ見ましたか」という過去の質問文に対し、「いいえ、見ませんでした」と過去形で答えることも「いいえ、見てません」と完了形で答えることも、さらにくだけた言い方では「見た?」「見ない」のような現在形の返答も時に可能になる。これはなぜで、またそのそれぞれの返答にはどのような違いがあるのか、といった問題がある。この問題を談話構成原理の一般化をはかり、英語のみに適応する規則ではなく、日本語英語にわたる原理をみいだし、そこから日英さらにフランス語の差異を明らかにするという方向の研究を行い、全体を総括してみたいと考えている。

26年度の主要の研究課題としてあげたのは(1)「日本語のテイル形が表現するアスペクトと英仏語の対応表現に関する研究」(2)「条件文におけるいわゆるバックシフト現象と日本語の過去形の対照研究」(3)「条件文に関する日英仏対照研究」の3つであった。このうち今年度主としておこなったのは(2)と(3)の研究であるが、それ以外に従属節における時制制約という問題が生じ、主としてその問題に取り組むこととなった。主要な問題点は英仏語では従属節は完全に主節の影響下にあり、従属節のテンスは時にアスペクト標識を用いて主節の中にとりこまれる。これに対し日本語はアスペクトの形で主節と関係づけられる以外は、全く独立の価値をテンスではなく、アスペクトのような形で保持しているという内容である。従属節にあっては英仏語の場合、時制の一致という現象があるが、これは単独の統語的規則ではなく、直示中心の移動により、BASEと名付けられる伝達者の位置を中心にテンス・アスペクトが決定される、ということを示し、独立した規則だと規定したComrieの考え方に対する疑義をまとめ、その成果を学内の共同研究プロジェクトとして発表し、現在印刷中である。本研究の目的はフランス語で「avoir+過去分詞」、英語で「have+pp」、日本語で「た」「ている」によって主として示される完了形式が、それぞれの言語でどのような内容を表し、どこまでが共通で、どこまでが異なるのかを明らかにするとともに、その違いがどこから来ているのか、ということを各言語の文法体系の違いに依拠して説明することである。27年度は当初掲げていた英語の現在完了形とフランス語の複合過去形との違いなどの課題ではなく、26年度に不十分であったテーマを継続した。具体的には(1)「日本語のテイル形が表現するアスペクトと英仏語の対応表現に関する研究」(2)「条件文におけるいわゆるバックシフト現象と日本語の過去形の対照研究」(3)「条件文に関する日英仏対照研究」の3つのテーマであるが、(2)と(3)に関してそれぞれ論文の形で完成させた。バックシフト現象は時称形式が持つPASTの素性が、現実の過去の意味を表すためではなく、非現実の世界に事態を位置づけるために用いられる現象と言い替えることができる。これは各時称形式がBASEを起点にした時間的位置を必然的に定めなくてはならない英仏語に限られる現象であり、日本語には全く当てはまらないこと、日本語で「テイタ」形が時に反実仮想の解釈に傾く傾向があるのは、単に状態性の記述が仮定文と親和性が高いことからきているにすぎないことなどを明らかにした。さらにメンタルスペース理論の観点から、英仏日本語の条件文のスペース構成を明らかにし、その特徴を明らかにし、共通点と相違点を明らかにした。27年度実際に行った研究は26年度に予定していた事柄全体の3分の2にすぎない。
ストリング・プラズマの基礎的・応用的研究

全研究期間(平成元年度2年度)にわたっての研究成果の概要を以下に述べる。1.細い紐状の新しいタイプの磁化プラズマ(ストリング・プラズマ)を定常的に生成する方法をTPーD型放電を応用する事で確立した。ストリング・プラズマ中では大多数のイオンのガイディング・センタ-がプラズマ柱中心近傍に集中しているが、これを実現させるために、(1)内径の極めて細い浮動電極群内に発生する径方向電界を用いる方法、(2)ポイント・カスプ磁場を用いる方法、の二つの方法を考案した。2.詳細な計測により明らかになったストリング・プラズマの主な性質は、(1)プラズマ柱の半径が、イオンのラ-マ-半径又はそれ以下の言わば“シ-ス"状プラズマである。(2)大多数のイオンのガイディング・センタ-がプラズマ柱中心近傍に集中しており、プラズマが全体として反磁性的に回転しているように見える。(3)径方向に急峻に変化する空間電位分布を持ち、中心部を向く強い径方向電界が存在する。(4)以上の性質にも拘らず、全体としては電気的に中性なプラズマである。3.上述のストリング・プラズマの特殊性を利用した幾つかの応用を提案しており、その内の幾つかについては実験およびコンピュ-タ・シミュレ-ションにより実現の可能性をテスト中である。主な応用例は、(1)イオン・サイクロトロン共鳴現象を用いた質量分離法を応用した不純物の無い低エネルギ-なイオンビ-ムやプラズマ流の生成、(2)効率の良い反磁性効果を利用した高ベ-タ・プラズマの定常生成、などである。平成元年度の研究成果を以下に記す。1.装置の放電領域と実験領域の差動排気系を改善し、ストリング・プラズマを高真空実験領域内に定常的に生成する方法を確立した。2.ストリング・プラズマの高密度化(n≧10^<13>cm^<-3>)を図り、高ベ-タ・プラズマ化するため、(1)新たに電源(160V,50A)を購入し放電系の改良を行い、(2)高い放電電流下での電極の熱損傷を防ぐため、冷却効率を高めた放電用電極を製作した。3.詳細な計測により、細い電子の“紐"のまわりをイオンが螺旋運動しているというストリング・プラズマの特殊性を明らかにした。この結果は、高密度化により高ベ-タ・ストリング・プラズマを定常生成できる事を示している。基礎デ-タを“1989International Conference on Plasma Physics,New Delhi,India"にて発表した。4.イオン・サイクロトロン共鳴現象、及び多段ミラ-磁場中での空間的サイクロトロン現象を組み合わせてストリング・プラズマに適用し、不純物の無い低エネルギ-・イオンビ-ムを生成する方法を提案した。平成2年度に、実験的検討を行う予定である。5.プラズマの空間電位を任意に制御する事はプラズマ物理の重要な課題の一つである。シ-トプラズマ周辺部に熱電子を漂わす事でシ-トプラズマの空間電位の制御が可能である事を見い出しているが、ストリング・プラズマを用いて同様の実験を行い、物理機構を明らかにしていく予定である。6.ストリング・プラズマ中のイオンの運動状態を予測し得るコンピュ-タ・モデルを開発中である。細い紐状の新しいタイプの磁化プラズマの生成に成功し、我々はこのプラズマを“ストリング・プラズマ"と命明した。詳細な計測の結果、以下に示すような特徴を発見した。(1)プラズマコラムの太さがイオンのラ-マ-直径程度と極めて細い。(2)プラズマ内のイオンの大多数がプラズマ中心軸のごく近傍をガイディングセンタ-としてサイクロトロン運動している。(3)径方向の空間電位の分布に一様な領域はなく、非中性プラズマの様に見えるが、全体を見ると電気的に中性である。

平成2年度では、イオンのガイディングセンタ-がプラズマ中心部に集中しているこの特殊なプラズマを生成するために、(1)浮動電極を用いる方法と(2)ポイント・カスプ磁場を用いる方法の2つを考案した。以下にそれぞれの方法について簡単に述べる。(1)浮動電極を用いる方法の特徴は、放電路に設けた浮動電極の穴の内径をイオンのラ-マ-直径に比べ十分に狭め、プラズマ中に強制的に強い径方向電界を形成させてプラズマを絞り込むことにある。これにより、狭い空間にイオンのガイディングセンタ-を集中させ、ストリング・プラズマを生成する。(2)第2の方法の特徴は、ポイント・カスプ磁場を用いてプラズマを絞り、イオンのガイディングセンタ-をプラズマの中心軸近傍に集中させ、ストリング・プラズマを生成する。以上の2つの方法を用いて前記の特徴を持ったプラズマ(ストリング・プラズマ)を生成することに成功した。また、(1)の方法で、ガイディングセンタ-が揃う可能性が高いことは、計算機シミュレ-ションの結果から得ている。
糖尿病関連遺伝子群の解明

本研究の目的は、糖尿病発症予防に必須の感受性DNAマーカーを同定することである。今年度は、以下の3つについて検討を加えた。1.高分子量DNAのサンプリング倫理面では、3省新指針準拠の計画書が平成13年に倫理委員会で承認された。これまでに対照750名、2型糖尿病450名、1型糖尿病168名のDNAを収集した。全ゲノム解析用DNAも対照と2型各20名を送付した。2.各候補遺伝子のSNP同定及びgenotype、ハプロタイプの作成と相関解析2型糖尿病の候補遺伝子の一つとして、ヒトPDE3Bプロモーターをクローニングし、転写開始点を決定した。そして、SNP4種とinsertion 1種を同定した。それらのうち頻度の高い-465G>Tについて、以前同定した+1389G>Aと共に解析したが、2型との関連を認めなかった。3.新たな候補遺伝子の探索インスリンの刺激でリン酸化される新規蛋白質について、カラムによる分離、及びin vitroにおける蛋白質リン酸化反応系を用い、同定を試みた。結果、目的蛋白質の候補を絞ることができた。また、本年度は、Phosphodiesterase 3B(PDE3B)の転写および活性制御系についても検討を加えた。PDE3B遺伝子の転写制御については、PPARγノックアウトマウスを用い、PDE3BのmRNAを対照と比較することにより検討した。結果、PPARγはPBE3Bの発現を直接制御している可能性が示唆された。また、PDE3Bの活性制御に関する検討については、PDE3Bのリン酸化を指標に目的蛋白質の同定を試みた。結果、PDE3Bをリン酸化する蛋白質は、これまで報告されていたAkt以外にも存在することが明らかとなった。この蛋白質はインスリンの刺激とは無関係にPDE3Bをリン酸化することから、PDE3Bの基礎活性制御に関与していると考えられた。
小児の食事性肥満の成因について

5才の保育園児を対象に、肥満状況、食事に関係する環境調査を実施し、食事性肥満の成因について検討した。1)幼児の健康調査による肥満度は、-17%から42%で、50%以上の高度肥満な該当する園児はいなかった。2)食事調査保育園児の1日の熱量、タンパク質、脂質、糖質、食塩摂取量を調べたところ、熱量、タンパク量、食塩摂取量については肥満度が大きいほど多く、家族に高血圧症のいる園児は食塩摂取量が多い傾向が見られた。夕食時間が遅い家庭や夜食を食べている園児に朝食の摂取量が少ないか、欠食している園児に肥満度が大きい傾向が見られた。3)母親の意識調査「成人病の予防を小児期から始めることが重要である」という認識度が高い母親は子供の食事に注意している程度も高いが、子供の肥満度とは関連がなかった。以上より、食物に対する嗜好は小児期に確立され、それが生涯続くので、肥満のリスクファクターを持つ者は子供の頃から積極的に食習慣の改善をはかることが重要である。たとえば、朝食をきちんと、そしておいしく食べるには、できるだけ早く起き、身支度、軽い運動で食欲を促すこと、また、間食や夜食は、夕食や翌日の朝食減退を招かないように与える時刻と質と量を考える必要がある。また、家族歴に肥満のリスクファクターがあるかどうかは家族の肥満に対する認識にも影響を与え、さらに幼児期からの生活指導が家族特に母親に浸透させていく上で重要であると考えられる。
メバロン酸代謝物による顎骨壊死の予防効果の検討

窒素含有ビスホスホネート製剤(NBP)関連顎骨壊死(BRONJ)の発症にNBPよる破骨細胞分化や生存の抑制作用が一要因になっているのではないかと推測し、マウス破骨細胞分化過程に対するゾレドロン酸とプレニル化促進物質GGOHの効果を検討した。ゾレドロン酸は分化関連分子TRAP、細胞融合分子DC-STAMP及びOC-STAMPの発現を抑制し、破骨細胞分化を阻害し、この作用はGGOHの存在下で回復した。以上より、NBPは破骨細胞の融合・形成を抑制し、プレニル化促進物質はNBPによる分化阻害を部分的に回復させると考えられた。【目的】骨粗鬆症や悪性腫瘍による骨転移患者などの骨病変において、その治療剤である窒素含有ビスフォスフォネート製剤(NBP)の投与やその履歴を持つ患者に抜歯などの外科処置を行った際、顎骨壊死に至ることが知られているが発生メカニズム関しては未だ明らではない。最近、BRONJ誘発要因の1つにNBPの阻害物質であるメバロン酸代謝物、特にプレニル化促進代謝物(ゲラニルゲラニル酸(GGOH)やファーネシル酸(FOH))の減少が口腔内の線維芽細胞や粘膜上皮細胞の生存率や遊走能を減少させるためではないかと推測されている。そこで、本研究はBRONJモデルマウスを確立し、プレニル化を促進するメバロン酸経路代謝物(GGOH,FOHΣの投与によりBRONJの発症予防やその治療方法につながるどうか検討することを目的した。【方法】本年度はまず、(1)BRONJモデルマウスを確立する手始めに、顎骨に炎症を誘発させる目的でLPS投与による顎骨炎症モデルの作成を試みた。このために、5週齢ddYマウスを用い麻酔下にて上顎臼歯部にLPS(20mg;2times/weeks)を4週間投与し、顎骨吸収像を確認した。さらに、(2)破骨細胞の分化・過程におけるNBP製剤の効果とプレニル化促進物質の併用効果について検討するために、ddYマウス骨髄細胞より破骨前駆細胞を誘導し、RANKL投与による破骨細胞分化・形成時におけるゾレンドロン酸、GGOH及びFOHの効果について検討した。【結果と考察】(1)炎症性の骨吸収については現在までに有意な顎骨吸収像が確認出来ていない。今後は、LPSの投与のタイムスケジュールを再検討することを検討している。(2)ゾレンドロン酸は破骨細胞の分化・過程におけるTRAP陽性多核細胞である破骨細胞の形成を抑制した。さらに、FOHの同時投与した場合、全くTRAP陽性多核細胞形成が認められなかった。しかしながら、GGOHの同時投与は破骨細胞の出現は認められないものの、ゾレドロン酸単独に比較してTRAP陽性単核細胞数が増加し、ゾレンドロン酸の効果を部分的に抑制する作と考えられた。【目的】窒素含有ビスホスホネート製剤関連顎骨壊死(BRONJ)は、長期服用患者において特に抜歯等の外科処置後に創傷治癒不全による顎骨の露出が継続し、骨壊死がみられる疾患である。この発症機序に関しては、未だ統一的な見解がなく、対症療法を行っているのが現状である。近年、NBPは破骨細胞に対する骨吸収抑制以外にヒト口腔角化上皮細胞、骨芽細胞及び線維芽細胞の分化、生存や遊走能を抑制するとの報告がされている。この原因に関してはNBPによるプレニル化促進物質(ゲラニルゲラニル酸(GGOH)など)の減少が関与していることが示唆されている。従って、NBPによる破骨細胞分化や生存の抑制作用が骨リモデリングの障害を引き起こし、このことがBRONJ発症の一要因になっているのではないかと推測した。本研究では、マウス破骨細胞分化過程に対するNBPとプレニル化促進物質の効果をゾレドロ酸とGGOHを用い検討した。【方法】マウス骨髄細胞から破骨細胞前駆細胞を誘導し、その後RANKL存在下でゾレドロン酸およびGGOHを加え4日間培養を行った。破骨細胞の形態観察のためにTRAP染色、発現の解析にはRTーPCR法とWestern bolt法を用いた。【結果と考察】ゾレドロン酸はRANKL誘導性の分化関連分子であるTRAP、細胞融合分子であるDC-STAMP及びOC-STAMPの発現を抑制し、TRAP陽性多核の破骨細胞分化を濃度依存的に阻害した。しかし、GGOH共存下ではTRAP、DC-STAMPおよびOC-STAMPの発現の回復と同時にTRAP陽性破骨細胞の出現を認めた。以上より、NBPは破骨細胞の細胞融合および多核化の抑制に関与していることが示唆され、プレニル化促進物質はNBPによる破骨細胞分化阻害を部分的に回復させると考えられた。この作用はBRONJ発症の予防作用の一助となる可能性が示唆された。当初に計画した病態モデルマウスの作成が未だ確立をみず、さらなる検討を必要なため。

さらに、この病態モデルマウスの評価には最低1ヶ月を費やすために計画よりやや進行が遅くなっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。顎骨壊死モデルマウス作成をもう少し集中して行い、同時に破骨細胞形成の実験について最終結果を得てin vitroの評価を完成させる予定である。
看護教員が授業研究について体系的に学ぶためのプログラムの開発

我々は看護教員の授業力量を高める術として,「看護教員が授業研究について学ぶための学習プログラム」(プログラムと略す)を開発した。プログラムは先駆的に授業研究を行っている看護師養成校の教員へのインタビュー調査等の知見を基に,講義「授業研究の意義」と演習「模擬授業研究」で構成した。プログラムの評価を検証するため,プログラ受講者89名の受講前後のアンケート調査を分析した。結果,授業研究の理解度は有意(p<0.01)に上昇していたが,授業研究への意欲では,授業研究の経験者が未経験よりも有意(p<0.05)に高い傾向が見られ,授業研究未経験者に対する内容の充実など,プログラムの改善点が示唆された。平成27年度は,『看護教員が授業研究について体系的に学ぶためのプログラム(以下プログラムと略す)』作成に向けての事例収集とプログラムの作成を予定していた。情報収集については,当初の計画どおり文献研究および国内外の看護教員の授業研究の実際を訪問調査より収集した。国内事例では,文献研究から情報収集した先駆的に授業研究に取り組んでいる東京都・神奈川県,京都府,広島県,岡山県の5校の看護師養成機関を平成27年8月から11月に訪問し,授業研究の経験のある若手5名・中堅4名・ベテラン5名の看護教員および授業研究の企画・運営に携わる3名の教員に半構造化インタビューを行った。インタビューの分析については,インタビュー内容から逐語録を作成し,授業研究の経験によって生じた感情や変容(授業力量や授業研究に関するもの)とその要因に関する語りを文脈ごとに抽出し,カテゴリーを定めて分類し,その割合を学校間や教員経験の違いにより比較し,その特徴や課題を把握した。要因のカテゴリーとして,個人(属性,価値観,経験),学校(授業研究の企画運営,体制,文化),国・社会(制度や動き,社会情勢)を設定した。なお,その結果の一部を28年度日本看護学教育学会で発表を予定している。国外事例の収集では,平成27年9月に米国のテキサス州立大学,ロサンゼルスのエルカミノカレッジを訪れ,米国における教員の授業力量を高めるための研修制度や取り組みについて5名の教員にインタビューを実施した。その結果,米国では看護師資格が更新制度であるため,更新に必要な研修を継続的に履修する必要があるとのこと。また,修士課程を修了したもののみが,看護教員として従事できるが,たとえ臨床経験が豊富であっても教える能力は異なるため,新任期の看護教員の支援にメンター制度が設けられているとのことであった。平成27年度の予定では、国内外の先駆的な授業研究の実践事例をもとに『看護教員が授業研究について体系的に学ぶためのプログラム(以下プログラムと略す)』作成の予定であった。しかし,インタビューの開始が当初の計画では6月としていたが,倫理審査やインタビューの対象との調整に時間を要したため,インタビューの分析が遅れており,プログラムの作成にまでは至っていない。平成28年度は、『看護教員が授業研究について体系的に学ぶためのプログラム(以下プログラムと略す)』の形成的評価と改善を行った。プログラムは、平成27年度に授業研究を先駆的に行っている3校の看護師養成校のインタビュー調査を分析し、その結果を基に作成した。分析結果では、研究授業後の協議会のファシリテートや組織的な授業研究テーマの設定等、授業研究の成果を確認できる機会を工夫することの重要性が明らかとなった。そのためプログラムは、授業研究の意義を理解するとともに模擬授業研究の体験を通して、協議会やそこでのファシリテート技術について取得してもらえる内容を中心に作成した。プログラムの形成的評価は、3月19日に8名の看護教員を対象に、大阪教育大学で研修会を開催し、プログラムの試行を行った。参加者の事前事後のアンケートおよび感想より、プログラムの内容が有意義であり、授業研究とその方法について理解や授業研究への意欲が高まったこと、その企画・運営の工夫の可能性などについて言及されており、全体として好評価を得ていた。その一方で協議会の時間が短い等の改善点も確認することができ、時間的な配分を再検討する必要性が確認された。また、プログラムの施行に伴い、研修会資料の作成を行った。内容は、プログラムの中心である授業研究の意義と協議会の開催ポイントの他、授業研究の企画・運営、年間スケジュールの策定、公開授業を観察する視点、授業参観コメントカード等についての情報を盛り込んだ。テキストについても活用性の高い内容に改善していく必要性が確認された。尚、結果の一部を29年度日本看護学教育学会で発表する予定である。平成28年度は、『看護教員が授業研究について体系的に学ぶためのプログラム(以下、プログラムと略す)』の試行と形成的評価を行う予定であったが、実施することができたためおおむね順調に進展していると考える。平成29年度は、看護教員が授業研究について学ぶためのプログラムの実施と評価を行った。沖縄県で開催された日本看護学教育学会の交流セッションおよび近畿・北陸地方の看護師養成機関を対象に郵送にてプログラムの受講者(看護教員)を募集した。プログラムは、前年度までの調査結果に基づき「授業研究の意義」と演習「模擬授業研究」で構成し、90分、3時間、5時間の3つのコースを設定した。評価方法としてプログラム受講前及び受講直後に参加者の属性、授業研究への意欲、プログラムの評価に関する項目(5件法)及びプログラムの成果や改善点の自由記述アンケート調査を実施した。プログラムは5回実施され、参加者は延べ102名、回答者は93名(回収率91.0%)、有効回答数89名(有効回答率95.0%)であった。コース

別受講者数は、90分が20名、3時間が58名、5時間が11名であり、授業研究の経験者は30名、教育経験年数5年以上は61名であった。受講前後の授業研究の理解度は、全体および各コースにおいて有意(p<0.01)に上昇していた。プログラム全体、講義、演習の評価では、いずれも「とても良かった・良かった」が86名(96.6%)以上であった。授業研究への意欲では「所属校で授業研究を取り入れたい・やれそうだ」が63名(70.8%)であるが、授業研究の経験者が有意(p<0.05)に高い傾向が見られた。自由記述の内容として代表的なものは、プログラムの成果は「自己の授業改善の機会」「授業研究に対する理解の促進」であり、改善点は「教員のレディネスを考慮したグループ編成」「ディスカッションの時間の確保」であった。全コースにおいてプログラムが受講者の授業研究への理解を高めるものとなっていた。改善点を踏まえたプログラムのさらなる充実と授業研究未経験者の実践に繋がる内容の検討が示唆された。我々は看護教員の授業力量を高める術として,「看護教員が授業研究について学ぶための学習プログラム」(プログラムと略す)を開発した。プログラムは先駆的に授業研究を行っている看護師養成校の教員へのインタビュー調査等の知見を基に,講義「授業研究の意義」と演習「模擬授業研究」で構成した。プログラムの評価を検証するため,プログラ受講者89名の受講前後のアンケート調査を分析した。結果,授業研究の理解度は有意(p<0.01)に上昇していたが,授業研究への意欲では,授業研究の経験者が未経験よりも有意(p<0.05)に高い傾向が見られ,授業研究未経験者に対する内容の充実など,プログラムの改善点が示唆された。国内事例の授業研究の企画・運営に携わる教員のインタビューの分析および米国事例のまとめについては,現在作成中であり,8月までに終了する予定である。プログラムの作成については,分担者との連絡を密にし,年内には原案を作成し,協力者による施行を年度末に行う予定である。平成28年度のプログラムの形成的評価を踏まえ、プログラムの修正を行う。また平成29年8月、看護教員30名を対象とした研修会を開催し、プログラムを実践するとともに、新たなプログラムの改善に向けて、検討を行う。プログラムの一部を日本看護学教育学会の交流セッションで実践する予定である。医歯薬学計画の遅延により、予定していたプログラムの作成費を使用しなかったためである。平成28年度のプログラム試行時に、テキストの作成を予定していたが、テキストの作成を次年度に変更したため。また分担者が、米国調査に行く予定をしていたが、同行出来なかったため使用額に変更が生じた。昨年度に予定していたプログラムの作成費を次年度の使用する予定である。プログラム実施時にテキストを作成するため、その作成費用に使用する予定である。