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金春禅竹の能楽論とその宗教的背景に関する研究

金春禅竹の翁信仰の背景にある荒神信仰については、日本における荒神信仰の発生、天台・真言双方における展開や荒神の図像学的背景、荒神の教説的な位置づけと禅竹の能楽論や翁信仰への影響などを論文にまとめた。中世の荒神信仰を考える上で重要な『荒神縁起』(鎌倉末期の成立)の諸本についても検討し、部分翻刻も掲載している。また、金春禅竹の能楽論の宗教的背景については、後期から顕著にみられる天台系教説の影響を分析する過程で、様々な教説が複合的に組み合わさっている様相が判明してきた。特に、禅竹の六輪一露説の中で最も重要な位置にある「一露」については、東大寺戒壇院の僧・志玉の華厳学との関わりを具体的に検討した。六輪一露説の「一露」の部分に志玉が加えている注について典拠を解明するとともに、志玉が『華厳五教章』の講義において言及している白露の道歌が、『六輪一露之記注』末尾に附載されている禅竹の和歌に影響を与えていることを指摘し、禅竹のいう「露」や「水」の比喩は、演能における自在性や、そこにおける心のありようの表象であることを明らかにしたのである。従来、志玉による禅竹の「六輪一露説」への加注は南都の高僧による権威付けに過ぎないと片付けられがちであったが、以上の検討はそうした定説を見直し、能楽論の背景をなしていた華厳学の一端を明らかにしたものである。また、「一露」については、これまでの研究では主に中世神道説の文脈で理解されてきており、確かに「一露」という言葉や、後期禅竹能楽論における「一露」に関する思想は中世神道説の影響を抜きにしては考えられないが、それだけではなく、華厳学や禅における「露」の教説的意味を受けている面もあり、そこに天台系の一心三観説も加わっていくという複合的な性格がみられることを指摘した。金春禅竹の能楽論の背景を明らかにする上で、禅竹の信仰的側面を中心に検討してきたが、特に、猿楽の芸能神としての翁に対する信仰や、それと密接に結びついている荒神信仰の実態、その歴史的展開について、研究を進めることができた。世阿弥は『花伝』第四神儀で猿楽の祖である秦河勝は「大荒大明神」になったとするが、金春禅竹は芸能神としての翁に対する信仰と不可分の形で荒神信仰を持っており、禅竹の能楽論『明宿集』は荒神を軸にして整理できる部分がある。荒神は日本で成立した神仏習合的な神格だが、これまで中世における荒神信仰の実態については不明な部分が多く、本研究では、荒神に関係する偽経・修法書・縁起・説話などを収集して分析を進めた。特に、叡山文庫や高野山大学図書館に所蔵される『荒神縁起』というテクストを分析し、これを鎌倉後期に荒神に関する縁起や教説を集成して成立したものと位置づけた上で、荒神に関する教説が善悪二相一如論などと関わりつつ、猿楽の翁信仰や秦河勝伝承に大きな影響を与えていることを明らかにした。そして、荒神が猿楽の芸能神とされるに至るまでの道筋として、勝尾寺周辺で信仰が発生して修験の中で広がり、経典注釈学の中で仏教体系の中に深く組み込まれたと考え、その教説を禅竹能楽論との関係で考察した。また、禅竹の「六輪一露説」についても細部を検討し、加注した東大寺戒壇院の志玉という華厳学者の学問との関係などもふまえつつ、典拠の解明をすすめた。「六輪一露説」という能楽論は、中国・日本の華厳学の中で議論されてきた法界と心をめぐる観念を一つの基礎にしつつ、能楽の生成を説明する体系として構成されていることなどを明らかにしている。

また、「一露」については、これまでの研究では主に中世神道説の文脈で理解されてきており、確かに「一露」という言葉や、後期禅竹能楽論における「一露」に関する思想は中世神道説の影響を抜きにしては考えられないが、それだけではなく、華厳学や禅における「露」の教説的意味を受けている面もあり、そこに天台系の一心三観説も加わっていくという複合的な性格がみられることを指摘した。
オピオイド使用高齢がん患者における抗コリン性副作用発現と医薬品との関連解析

オピオイドによる便秘や口渇、せん妄等の副作用は、高齢者の多剤併用で問題になる医薬品の抗コリン作用性副作用と一部重複する。これらは非重篤な副作用ではあるが生活の質を著しく損なう症状であり、重要な課題である。しかしながら副作用の判定には、現在入手可能な副作用情報では限界があり、判断の一助となる情報が必要である。そこで各医薬品の、抗コリン作用スコアと化学構造情報の組み合わせによる抗コリン作用予測モデルを構築し、個々の医薬品を評価する。さらに、大規模な実臨床の患者データを用いた検証を実施する。得られた結果は、オピオイド使用中の高齢がん患者における医薬品の安全性に関する新たな参考情報になると考えられる。
加齢に伴う遺伝子発現ノイズ増大と寿命の確率論的性質との定量的関係解明

申請者は、生物の寿命はどのような機構に基づき発生するのか、その起源を知るために生物物理学的なアプローチを試みている。寿命という巨視的な現象は遺伝子の微視的なレベルと密接に関連していることから、「遺伝子発現量の変動」と「寿命の確率論的性質」には強い相関があることが示唆されている。そこで当該研究では、両者に関連性があるのかどうか。あるとするとどのように定量的に関連しているのか生物物理学的アプローチに基づき解明することを目的として2年間で目標を達成するように計画を立案し、以下のようにして達成したことを報告します。計画初年度(平成21年度)においては、「線虫1匹の系で遺伝子発現量の定量を可能とするプロトコルを確立すること」と「目的遺伝子の探索」にあった。そこで、まず申請時に申請した本計画を遂行する上で欠くことのできないリアルタイムPCR用のサーマルサイクラーが申請予算より減額されたため購入することができなかったため、当該申請者が所属する同機関に帰属する研究支援センターに計測を委託することによりこの困難を解決した。そして、熟練した経験を持つ研究員による強いサポートを受けることにより、比較的に迅速に線虫1匹からの遺伝子発現量の定量的方法を確立することができた。ただし、この際、参照遺伝子としてβアクチンを使用した。多くの難問は、初段における線虫1匹からのRNA抽出の効率にあった。支援センターと当研究室とは遠く離れているために、実験の分担を行い、支援センターはリアルタイムPCRの計測のみを分担し、当研究室ではRNAからcDNA化を行なうところの役割を分担して仕事に当たることにした。それに伴って、新たにサンプル作りを行なうに際して、当初予定していなかった設備を整える必要が生じた。この設備の充実に多くの時間が費やされ、その稼動のチェック再現性のために実験を繰り返し安定した実験が可能となった。その結果「遺伝子発現量の変動」の検出ならびに再現性実験を行うことができ、当初の計画通り計画2年目に目的を果たすことができたことを報告します。我々は、生物の寿命はどのような機構に基づき発生するのか、その起源を知るために生物物理学的なアプローチを試みている。あるとするとどのように定量的に関連しているのか生物物理学的アプローチに基づき解明することを目的として2年間で目標を達成する。そこで、まず申請時に申請した本計画を遂行する上で欠くことのできないリアルタイムPCR用のサーマルサイクラーが申請予算より減額されたため購入することができなかったので、当該申請者が所属する同機関に帰属する研究支援センターに計測を委託することによりこの困難を解決した。この設備の充実に意外と多くの時間が費やされ、その稼動のチェック再現性のために実験を繰り返し、漸く最近安定して実験が可能となった。これから「遺伝子発現量の変動」の検出ならびに再現性実験へと移行し、当初の計画通り計画2年目に目的を果たす予定である。

それに伴って、新たにサンプル作りを行なうに際して、当初予定していなかった設備を整える必要が生じた。この設備の充実に多くの時間が費やされ、その稼動のチェック再現性のために実験を繰り返し安定した実験が可能となった。その結果「遺伝子発現量の変動」の検出ならびに再現性実験を行うことができ、当初の計画通り計画2年目に目的を果たすことができたことを報告します。
ポスト成長期のオリンピックに関する地理学的研究―メガイベントを通じた都市変容分析

2018年度最大の成果は、8月にカナダのケベック・シティで行われた国際地理学連合地域カンファレンスにおいてメガイベントに関するセッションを組み、2つの枠をもらって口頭発表を行ったことである。研究組織6人が全員発表することができ、国際的な都市研究者やメガイベント研究者と意見交換を行うことができた。議論は単純な質問に答えるというのではなく、より深い研究を進めるための手がかりとなるものが多く、2019年度の原稿執筆のために大きな前進となった。より具体的には、杉山は東京2020に向けたセキュリティ対策の批判的検討、半澤はリオ2016の都市開発、山口は長野1998の施設管理、大城は東京1964から2020への通時的変化、小泉は東京の共時的都市開発全体で見た東京2020の意味、荒又はロンドン2012、パリ2024と比較した東京の位置づけについて発表した。これらは昨年度の成果として2018年度中に刊行されたE-journalGEO誌上での議論をさらに肉付けしたものである。また研究代表者の荒又は、昨年度日本で講演をしてもらったヒュン・バン・シンさんの招きで、12月に大邱で行われた東アジア批判地理学会で報告を行った。平昌オリンピックの問題点を1972年札幌オリンピックと比較するものであり、やはり2019年度前半に共同執筆中の論文に大きく資するものであった。これらの成果を受けて、荒又はさらに2019年2月にデュースブルク・エッセン大学の招きを受け、東京2020年オリンピックに関するワークショップに参加し、基調講演を行うことができた。以上から、2018年度は2017-18年度の研究成果を国際的な場で議論する機会に恵まれたといえる。2017年度は共著論文、2018年度は国際学会での共同発表というように、研究組織全員で順調に成果を上げている。2019年度は経済地理学会での特集号に寄稿する予定であり、その成果をさらに英語で発表するための準備も行っている。2018年2月に現地で見ることができた平昌オリンピックについても共同執筆が進んでおり、全体として非常に順調であると考える。研究期間の2年目を終え、2019年度は経済地理学会の特集号で研究組織全員に加え、別の観点からオリンピックを研究している研究者2名とともに論文を1本ずつ執筆する予定である。その後、国際的な公刊(論文あるいは書籍としての出版)を目指し、どのような内容でどこに発表するかを検討していく予定である。日本地理学会の叢書などの形も検討する。2020年度はオリンピックの実際の様子を観察するとともに、国際シンポジウムなどを企画し、成果を世に問う予定である。今年度は5年間の研究のはじめとして、メンバーで改めて全体計画を練るとともに、準備研究の成果発表を日本地理学会のE-journalGEOで行い、また海外研究者を招聘して意見交換を実施した。2月のピョンチャンオリンピックも訪問し、現地調査を行った。E-journalGEOへの投稿論文は、代表者が筆頭著者となり、分担者4人とともに執筆した。代表者は2020年の東京オリンピックの招致に関して問題視されている内容を整理するとともに、都市開発に注目する重要性を示した。分担者の大城は、1988年ソウルオリンピックの調査から、このイベントにかかわる都市開発がいかに現在のソウルの発展につながっているか、また他方でいかに立ち退きを引き起こし続けているかを明らかにした。山口は1998年の長野オリンピックが、関連施設の財政負担の問題があるのと同時に、イベントによる知名度の上昇がいかに国際的な観光客の訪問につながっているかを明らかにした。小泉は2012年のロンドンオリンピックが社会的排除の進んだ地区への投資という意味合いが強かったこと、東京との類似点が目立っていないことを示し、杉山は伊勢志摩サミットの「見せる警備」による負の影響、他方それ自体がイベント後に観光資源となっていくことを示した。また、半澤は別論文で2016年リオデジャネイロの開発が中間層への利益誘導であったことを示した。さらに、3月にはLSEからHyunBangShin氏を招き、講演を行ってもらうとともに、オリンピック予定地の巡検で意見交換を行った。以上から、まずはオリンピックによる都市開発について地理学の観点から具体例を持って問題提起することができた。共著論文1本の受理のほか、2018年度の国際地理学会では、本研究組織がセッションMega-events as a new global norm: (Re)development, Security, Cultural Policyを提案し、受理されている。登録が4月2日までであったため、まだ何本の投稿があったかは不明であるが、少なくとも研究組織外から1人は参加していることがわかっている。また、3月に招聘した研究者の誘いで2018年12月には大邱でセッションを行う予定になっている。研究が初年度から国際的な広がりを持ち始めていることは間違いなく、今後の研究にも大きな力となってくれると考える。

より具体的には、杉山は東京2020に向けたセキュリティ対策の批判的検討、半澤はリオ2016の都市開発、山口は長野1998の施設管理、大城は東京1964から2020への通時的変化、小泉は東京の共時的都市開発全体で見た東京2020の意味、荒又はロンドン2012、パリ2024と比較した東京の位置づけについて発表した。これらは昨年度の成果として2018年度中に刊行されたE-journalGEO誌上での議論をさらに肉付けしたものである。また研究代表者の荒又は、昨年度日本で講演をしてもらったヒュン・バン・シンさんの招きで、12月に大邱で行われた東アジア批判地理学会で報告を行った。平昌オリンピックの問題点を1972年札幌オリンピックと比較するものであり、やはり2019年度前半に共同執筆中の論文に大きく資するものであった。これらの成果を受けて、荒又はさらに2019年2月にデュースブルク・エッセン大学の招きを受け、東京2020年オリンピックに関するワークショップに参加し、基調講演を行うことができた。以上から、2018年度は2017-18年度の研究成果を国際的な場で議論する機会に恵まれたといえる。2017年度は共著論文、2018年度は国際学会での共同発表というように、研究組織全員で順調に成果を上げている。2019年度は経済地理学会での特集号に寄稿する予定であり、その成果をさらに英語で発表するための準備も行っている。2018年2月に現地で見ることができた平昌オリンピックについても共同執筆が進んでおり、全体として非常に順調であると考える。2018年度は国際地理学会ケベック大会のセッションを終えたのち、2019年度の関連書籍の出版を目指して研究会を重ねていく予定である。問題点は2018年度に割り当てられた予算が少なすぎ、ケベックへの出張を終えた後にほとんど予算が残らず、空白ができかねないことである。研究期間の2年目を終え、2019年度は経済地理学会の特集号で研究組織全員に加え、別の観点からオリンピックを研究している研究者2名とともに論文を1本ずつ執筆する予定である。その後、国際的な公刊(論文あるいは書籍としての出版)を目指し、どのような内容でどこに発表するかを検討していく予定である。日本地理学会の叢書などの形も検討する。2020年度はオリンピックの実際の様子を観察するとともに、国際シンポジウムなどを企画し、成果を世に問う予定である。
シャン民族の仏教実践における口承-書承関係についての文化人類学的研究

東南アジアの上座仏教徒であるシャンの仏教書が、口承と書承の両面を持つ仏教実践の一つとして継承されてきていることを明らかにすることができた。特にタイ国北部では、仏教書の朗誦をする在家知識人のなかで、ミャンマーのシャン州から移住してきた者が多いことに注目し、タイ国内で若い世代へのシャン文字知識の伝承が困難な状況にあるなか、ミャンマー出身者がシャン文字文化の担い手となること、また教師として文字知識の教授を行っていることを明らかにすることができた。本研究は、東南アジア大陸部のタイ系民族シャンが有する口承と書承の文化的実践の関係を手がかりに、シャン仏教における仏教書を使った諸実践と口承の仏教実践との関係を明らかにすることを目的としている。今年度は、シャン文字で書かれた仏教書の運用形態について資料を収集するため、タイ国北部にて調査を行なった。またタイ国で流通しているシャン文字文献の収集を行い、文献研究のための基礎資料を整理した。シャン語文書の運用形態については、文書を使用する仏教儀礼の形態、文書を取り扱う在家の知識人らについての聞き取りを行なった。これらの聞き取りから、近代学校教育の浸透と伝統的な寺院教育の衰退にもかかわらず、タイ国北部において一定程度のシャン文字知識の継承が行なわれていることが明らかとなった。文献収集とその整理については、主として仏教関連の文書を収集し、その特徴の考察を行なった。シャン文字文献に関しては、基本的には朗誦されることを前提としてかかれる韻文体の文書が主流であること。さらに韻文体の文書でも、大きく分けると、主として仏教儀礼で寄進・朗誦されるもの、在家者の家などで朗誦されるものの違いがあり、内容も前者が仏教教義の解説や仏教説話であり、社会的に高い価値が置かれているのに対して、後者は民話・物語をベースとしたものであり、その楽しみ方は私的な領域のものと考えられている。以上のことから、シャンの文書文化は文字知識を基礎としながらも、仏教儀礼との関係が深く、仏教実践の一形態として継承されてきていること、口承性の高いものであること、さらにシャン文書の大まかなジャンルについての情報を得ることができた。今年度は、シャン文字で書かれた仏教書の運用形態を明らかにするために、タイ国北部にて仏教文書を取り扱う在家の知識人らについての聞き取りを行った。調査項目は以下の2点である。1.仏教文書の特徴について。シャンの仏教儀礼で朗誦される仏教文書は、独特の韻文体で著作されており、その韻文の構造について聞き取りをした。これらの聞き取りから、押韻の種類は同一でも、作者によって韻文の形式が異なっていることが明らかとなった。これまでほとんど研究がなされてこなかったシャン語韻文の基本的な様式を把握することができたことは大きな成果である。2.タイ国北部で活動する仏教文書を取り扱う在家の知識人についての個人史調査近代教育の浸透によって、民族固有の伝統的文字知識継承が難しくなっていている状況下で、仏教文書を取り扱う在家の知識人の個人史の聞き取りを行い、教育経験、出家経験、移動経歴、活動年数、活動内容などのデータを収集した。これによって、在家知識人像の全体的な把握を行うことができた。現在文書の朗誦活動している在家知識人のなかで、特に国境を越えてミャンマー連邦シャン州から移住してきた者が多いことを明らかにすることができた。この点については、京都大学の地域研究情報統合センターのディスカッション・ペーパーに成果をまとめて、公表した。今年度は、シャン文字で書かれた仏教書の運用形態を明らかにするために、昨年度に引き続き、タイ国北部にて仏教文書を取り扱う在家の知識人らについての聞き取りを行った。

現在文書の朗誦活動している在家知識人のなかで、特に国境を越えてミャンマー連邦シャン州から移住してきた者が多いことを明らかにすることができた。上記の点に関しては、『Southeast Asian Studies』(京都大学東南アジア研究所)第1巻第3号(2012年12月)に研究成果をまとめたものを発表した。本研究の特徴は、シャンの仏教実践を口承と書承という二つの観点から分析することである。今年度は、シャンの仏教文化で重要な役割を果たす仏教文書について、その韻文の様式について基本的な情報を収集し、仏教文書のなかで継承される「口承性」の把握をすることができた点、また仏教文書を運用する在家知識人の活動についての情報を収集し、その活動の特徴を明らかにし、書かれたテクストだけではなく、テクストの運用の実態に迫ることができた点で、研究計画はおおむね順調に進んでいると評価できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、仏教文書の読み上げられた音声データの収集と、その元となるテクストの収集を進め、在家知識人の活動に見られる文書を前提とした「口承性」をさらに詳細に検討する計画である。これらの在家知識人の有するシャン文字知識にみられる「口承性」と「書承性」を総合して検討する予定である。
アイヌ民族の住居(チセ)に関する建築史的研究-北海道における平地住居の成立過程-

本研究では、アイヌ民族の建築文化、とりわけ住居(チセ)の成立過程を解明することを目的に研究を進めた。第一に研究史を整理すると、実証的な研究は1930年代以降に限られること、研究対象となった居住歴を持ったチセの建築年代も1900年前後が下限と考えられること、1900年代以前を対象とする研究は、部分的に絵画資料を対象とする研究があることなどから、研究には大きな空白期間があることが理解出来た。第二に空白領域の研究を進める資料として、近代以前に描かれた絵画資料に着目し、アイヌ民族の建築物を描く237点の図像を抽出した。さらにこの中から住居の図像を整理分析した。絵画資料から確認できる住居の形態や構造として、1)住居は必ずしも同一の形態ではなく、少なくとも大きく2種類の類型が確認出来ると同時に、それぞれの類型の中で建築方法の違いに由来すると考えられる違いがあること。2)屋根構造については、平扱首を基本とする扱首組構造がより多く確認できること。三脚構造が必ずしも代表的な構造とは言えないこと。3)平面形については、主屋は基本的にワンルームと考えられるが、平側に下屋を突出する例があること。セム(付属小屋)は主屋の妻側に設置するものが多いが、入口の向きや形態は一定しないことが確認できた。第三に、絵画資料の限界である18世紀中期以前の資料として、考古学による平地住居遺構の発掘報告に着目し、整理分析を行った。アイヌ文化期の平地住居遺構の発掘は1980年代以降に限られ、発掘された建築遺構として220件を抽出し、この内、炉(焼土)を確認出来る住居遺構62件を対象として整理分析を行った。平面形柱穴列の配置に着目して整理すると、比較的整形で柱穴配列が整った事例と、規則性が認められない事例の2群に大きく分類することが出来た。整形の事例については柱間数には規則性が見られ、一定の技術水準が確認出来た。付属屋(セム)の設置は、規模拡大の側面よりは、機能分化・附加と言った要素が大きいこと、セムは主屋に比べて仮設的であること、主屋の平面形の特徴として必ずしも矩形ではなく中央部分が膨らむものが多く小屋組構造との関連性が窺われることなど18世紀中期以前から擦文文化期以後の年代のアイヌ文化における住居の特徴を把握することが出来た。以上のように、本研究において、近代以前のアイヌ民族の建築文化とりわけ住居について、絵画資料、発掘住居遺構などの従来着目されていなかった資料を整理分析し、従来の空白領域について多くの成果を得ることが出来た。本年度は、近世以降の絵画資料に描かれたアイヌの住居(チセ)を集成し、これらから窺える近世におけるアイヌの住居と付属施設の研究を進めた。近世のアイヌの住居を描く絵画・写生画資料は、200点を越える数を確認出来る。

これらの資料をあらためて建築学の立場から再検討すると、従来の「定説」とは異なる側面を確認出来た。『蝦夷島図説(蝦夷生計図説)』については、ケトゥンニ構造が描かれていないことについて確認し、その解釈が依然として、積極的ではないことが指摘出来る。『蝦夷カラフトサンタン打込図』所載の「カラフト嶋夷家」が、屋根、軒の出、壁立が明瞭なのに対して、「西蝦夷地ソウヤ夷家」はそれらが不明瞭で、伏屋に近い印象を受けることは、『蝦夷島奇観』の事例と同様に、両者の軸組・小屋組などの構造に差異があることを示唆するものと考えられること。さらに両図共に外壁周囲にサクマとは異なる支柱や横木、控え柱と思われるものを設け、これらが外壁の補強を担っている点が指摘できる。以上のように、本年度の調査分析を通して、絵画資料から知りうるチセの外観、使用材料ばかりでなく、その形態、材料を透して見えてくる合理的な構造架構についての検討が、建築学的な視点による分析の大きな意義と考える。このような視点から、絵画資料から見えてくる18世紀末から19世紀のチセは、平面計画上からは主屋はワンルームを基本としつつ、入り口の附属屋としてのセムばかりでなく、下屋を適宜付加することは必ずしも特殊な事例ではなかったこと。外見的にも、北海道島以外を含めた地域性とその影響や時間軸を重層的に考慮するならば、その形態は、軸組・小屋組を含めた相対的で多様な構造形式が併存し、結果として外見の形態もまた多様であった可能性がある事が指摘できる。これらの点については、北海道開拓記念館研究報告で公表し、同時に、日本建築学会などにおいて発表を予定している。本年度は、竪穴住居の実証的復元作業とその結果の考察を中心に研究を進めた。日本における竪穴住居の復元では、1950年代初めの登呂遺跡が重要な事例としてあげられる。この復元以降、全国各地の竪穴住居は「登呂型」に倣うものが多数を占めることとなった。近年、研究動向に変化が見られるものの、建築史家相互の議論は、必ずしも深められていない。建築学からの竪穴住居の考察において、実証的な復元考察は重要であるが、一方で、影響力は大きく、慎重な対応が望まれる。小林は、2003年秋、北海道天塩郡天塩町川口基線遺跡において実施した擦文文化期の竪穴住居の復元作業に参加した。復元における筆者の想定した前提条件は、1,独立した仮設足場などを必要としないスケールとし、補修においても仮設足場を設ける必要のない工法。2,具体的には、柱、梁、サスなどについても、2人程度で移動、建込み、架設が可能なものとする。3、内部空間の有効活用、温度環境の改善を計るため、屋根勾配を緩いものとする。である。以上から、外観をトイチセに近い復元形態を想定していた。全国に所在する足場や建設機械を使わなければ実現不可能な復元竪穴住居の轍を踏むことは避けることが出来たと同時に、緩勾配屋根によって、無駄な屋根裏空間の削減が計られたものと考える。多くの竪穴住居遺構では、「物証」はほぼ皆無と言って良い。先史住居の復元作業でも、基本的に、有史以降の資料によって確立した成果を援用する形で、先史住居を想定しているのが現状であるが、原初的な住居について考える場合、その多様性、地域性、極言すると個別性も同様に大きな要素であった段階が想定出来るのではないかと考える。今回の復元作業によって、図らずもアイヌの住まい(チセ)が北海道の先史住居のイメージに強く重なっていることを確認出来た。
水溶性ホスト分子のポリイオンコンプレックスによる固定化とその機能化に関する研究

分子同士の特異的な相互作用に基づく分子認識は生体系において、重要な反応である。これに有機化学的にアプローチしようとする試みが数多くなされている。特に、機能性大環状化合物が示す分子認識特性を利用したホスト-ゲストの化学は注目されている。しかしながら、溶液中で認められるこのような分子認識能を、実用化し、高機能材料として活用するためには、水溶液から取り出して使用できることが不可欠である。そこで、本研究では、機能性大環状化合物をポリイオンコンプレックス法を用いて、水溶液中での特性を維持したまま水に不溶化させ、固定化する手法を開発するとともに新しい機能性を付与することを目的とした。大環状化合物の基本骨格として、比較的合成容易なカリックスアレーン類を用いた。この基本骨格に4級アンモニウム塩、及びスルホン酸基を導入することにより、それぞれカチオン性、及びアニオン性ホスト分子を得ることができた。これに、それぞれアニオン性ポリマー、及びカチオン性ポリマーを添加することにより、ポリイオンコンプレックスを形成させた。このなかで、コンドロイチン硫酸を使用する系が、最も適当であることがわかった。また、ホスト分子とポリマーとを混合する際のカチオン/アニオンの荷電比が4:1の場合に良好なコンプレックスが得られた。次に、荷電部位を持たないカリックスアレーン類のカチオン性合成二分子膜への可溶化を試みた。この場合、水溶液中でほぼ100:1の割合で可溶化が可能なことがわかった。これにアニオン性ポリマーを添加することにより、二分子膜を含むポリイオンコンプレックスを形成させた。これらポリイオンコンプレックスを適当な有機溶媒からキャストすることにより、カリックスアレーン類の特性を維持した、透明、かつ強度のあるフィルムを得ることに成功した。分子同士の特異的な相互作用に基づく分子認識は生体系における基本的な反応である。多くの機能牲大環状化合物がこのような分子認識特性を示すことが見いだされており、さらには、高度な認識能を持った化合物も開発されている。そこで、本研究では、機能牲大環状化合物をポリイオンコンプレックス法を用いて、水溶液中での特性を維持したまま水に不溶化させ、固定化する手法を開発するとともに新しい機能性を付与することを目的としている。水溶液中で疎水環境を形成する大環状化合物の基本骨格として、比較的合成容易なカリックスアレーン類を用いた。この基本骨格に4級アンモニウム塩、及びスルホン酸基を導入することにより、それぞれカチオン性、及びアニオン牲ホスト分子を得ることができた。さらに、コンプレックスの有機溶媒への溶解牲の向上、ゲスト分子の取り込み能を増すために、長鎖アルキル基も導入した。カチオン性ホスト分子とアニオン性ポリマーとのポリイオンコンプレックス形成において、種々の条件検討を行った。まず、多様な構造を有するポリマーを用いて詞べたところ、コンドロイチン硫酸を使用する系が、最も適当であることがわかった。一方、アニオン性ホスト分子を用いた系では、ポリマーとしてポリエチレンイミンを用いて、コンプレックス形成を行った。これらポリイオンコンプレックスをキャストすることにより、透明、かつ強度のあるフィルムを得ることに成功した。これに有機化学的にアプローチしよとする試みが数多くなされている。

しかしながら、溶液中で認められるこのような分子認識能を、実用化し、高機能材料として活用するためには、水溶液から取り出して使用できることが不可欠である。そこで、本研究では、機能性大環状化合物をポリイオンコンプレックス法を用いて、水溶液中での特性を維持したまま水に不溶化させ、固定化する手法を開発するとともに新しい機能性を付与することを目的とした。大環状化合物の基本骨格として、比較的合成容易なカリックスアレーン類を用いた。この基本骨格に4級アンモニウム塩、及びスルホン塩基を導入することにより、それぞれカチオン性、及びアニオン性ホスト分子を得ることができた。これに、それぞれアニオン性ポリマー、及びカチオン性ポリマーを添加することにより、ポリイオンコンプレックスを形成させた。このなかで、コンドロイチン硫酸を使用する系が、最も適当であることがわかった。また、ホスト分子とポリマーとを混合する際のカチオン/アニオンの荷電比が4:1の場合に良好なコンプレックスが得られた。次に、荷電部位を持たないカリックスアレーン類のカチオン性合成二分子膜への可溶化を試みた。この場合、水溶液中でほぼ100:1の割合で可溶化が可能なことがわかった。これにアニオン性ポリマーを添加することにより、二分子膜を含むポリイオンコンプレックスを形成させた。これらポリイオンコンプレックスを適当な有機溶媒からキャストすることにより、カリックスアレーン類の特性を維持した、透明、かつ強度のあるフィルムを得ることに成功した。
非破壊試験法を駆使した第二世代接着評価法の確立

OCTならびにμCTを用いたポスト孔の非破壊観察により,以下の結論を得た.1.非破壊観察によりレジンコア内の気泡やレジンと象牙質とのギャップを観察できた.OCTではセメント質を除去することで内部の描出がより鮮明となることが明らかとなった.2.OCTの画像は屈折率が変化する部位で強いシグナルを認めるためギャップを明示しやすく,μCTは観察深度に制限がないため,全体像や細部の形態を確認しやすいことがわかった.3. OCTを用いて,ポスト孔内レジン硬化時のギャップ形成を動的に捉えることができた.そのギャップは,光照射10-12秒後に歯冠側6 mmの部分から始まり,根尖側に伸展した.本研究は研究期間を3年とし,第二世代接着評価法の確立に必要な「臨床的接着界面評価」と「接着試験における多面的評価」を行う.本年度は「臨床的接着界面評価」,つまり歯根根管内象牙質への接着操作における各段階の状態をMicro-Computed Tomography(μCT)で撮影するとともに,各接着操作をOptical Coherence Tomography(OCT)でリアルタイムに撮影し,どのステップに基礎的研究での平滑面への接着と異なる事象が起こっているかを明確にすることを目的とした.【同一試料のOCTおよびμCT観察像比較】ヒト抜去歯を通法に従い根管拡大後に根管充填を行った.次にセメントエナメル境から10 mmの深さまでポストスペースを形成した後,クリアフィルDCコアオートミックスONEを用いて直接法による支台築造を行った.作製した試料のポストスペースをOCT(OCM1300SS, Thorlabs)およびμCT(R_mCT2, Rigaku)を用いて観察した.OCT像,μCT像ともに支台築造後のポストスペース内の気泡や象牙質ーレジン界面に存在するギャップが明示された.使用した両装置の解像度には大差はないものの,観察像に違い(OCT:強いシグナルが認められ,界面が明瞭である.μCT: X線の物質に対する透過性が高いため,全体像や細部の形態を確認しやすい.)が認められた.【リアルタイム断層動画撮影】OCT(TELESTOII, Thorlabs)を用いて,コア材充填から光重合までの操作をリアルタイム断層動画撮影した.その結果,光照射開始10-12秒後にポストスペース中腹にギャップが形成され,さらにそのギャプが根尖側に向かって進展する様子が確認された.このことはこれまで想像されていた,「重合収縮による界面破壊は光照射器から最も遠い部位からはじまる」を覆すものである.「象牙質接着強さに及ぼす因子の解明」のために接着試験前の試験体の物性および界面内部の形態を,μCTおよびOCTで立体的に分析し,物性および欠損を数値化した.1)接着試験試料の作製:う蝕に罹患していない10本のヒト抜去大臼歯の歯冠部と光重合型ボンディング材およびレジンコア材を用いて1mm×1mmの接着試験用試験体を作製した.2)接着試験に影響を及ぼす因子の選定:接着強さに影響を及ぼす因子として,1残存象牙質長,2接着面積,3気泡,4レジンのX線吸収係数,5象牙質のX線吸収係数,6歯の違いを選定した.1残存象牙質長,2接着面積に関しては,マイクロメータを用いて試験体の象牙質部分の長さ,接着面積を計測した.3非破壊観察に関してはμCTおよびOCTを用いて試験体の界面の気泡の有無を確認した.4,5X線吸収係数測定:物性確認のため,&#181;CTを用いて試験体を構成している象牙質,コンポジットレジンのX線吸収係数を測定した.6歯の差に関しては,歯の違いを考慮に入れるため,どの歯から試料を作製したかを記録した.3)各種因子および接着試験の結果:10歯から作製された試験体は合計152本であった.全試験体の接着強さの平均値±SDは,33.5±17.0 MPaであり,10歯の中で,最大および最小の接着強さを示した歯の接着強さの平均±SDはそれぞれ47.0±15.8 MPa,16.5±9.9 MPaであった.気泡あり群は59本,気泡なし群は93本であり,気泡あり群と気泡なし群の接着強さの平均±SDはそれぞれ29.4±17.0 MPa,36.2±16.6 MPaであった.各因子の平均±SDは,それぞれレジンのX線吸収係数が4048.1±72.9 mgHA/cm3,象牙質のX線吸収係数が1795.9±27.0 mgHA/cm3,接着部位が3.82±1.78 mm,接着面積が0.99±0.17 mm2であった.26年度同様,27年度も予定された実験が全て行われ,その成果についての学会発表を予定している.

「OCTを用いた接着試験時のリアルタイム観察ならびに動画撮影」は予想していた動画が得られなかったが,OCTのリアルタイム観察は「臨床的接着界面評価」で実現しているため,研究遂行上の問題はないと考える.昨年度,接着強さに影響を及ぼす因子として,1気泡,2レジンのX線吸収係数,3象牙質のX線吸収係数,4接着部位,5接着面積,6歯の違いを選定し,それぞれを測定した.また接着試験を行い,得られた値を各試験体の断面積を用いてMPaに変換した.本年度はこれらのデータをもとに,6つのパラメータが接着強さに及ぼす影響を一般線形モデルにより解析した結果,接着部位(P<0.001)および歯の違い(P<0.001)に有意差を認めた.接着強さと接着部位との間に正の相関を認めたが,象牙質の物性,すなわち象牙質のX線吸収係数は接着強さに影響を与えなかった.象牙質のX線吸収係数は一般的にミネラル密度を意味する.象牙質のミネラル密度は歯髄へ近づくに従って低下し,また歯の加齢変化により象牙質のミネラル密度が増加する.したがって,象牙質のX線吸収係数は象牙質の接着部位および歯齢により影響を受けると考えられる.本研究により,接着試験体の各種パラメータと接着強さとの関係が明らかとなった.今後,接着材の性能をより正確に評価するためには,接着材の性能以外の因子,すなわち歯の違いによる影響や接着試験のばらつきを少なくする方法を検討することがきわめて重要である.歯の違いによる影響は歯の違いを調整した統計手法を用いることによって解消できる.また,接着試験のばらつきに関しては,本研究で得られた結果を元にさらにデータを蓄積し,得られた接着強さの値を接着強さに有意な影響を及ぼす試験体の内在因子のデータを用いて補正することを検討すべきであると考える.今後,様々なレジンやアドヒーシブを用いて解析を行い,その補正方法が明らかとなれば,より性能の高い接着システムの開発につながることが期待される.OCTならびにμCTを用いたポスト孔の非破壊観察により,以下の結論を得た.1.非破壊観察によりレジンコア内の気泡やレジンと象牙質とのギャップを観察できた.OCTではセメント質を除去することで内部の描出がより鮮明となることが明らかとなった.2.OCTの画像は屈折率が変化する部位で強いシグナルを認めるためギャップを明示しやすく,μCTは観察深度に制限がないため,全体像や細部の形態を確認しやすいことがわかった.3. OCTを用いて,ポスト孔内レジン硬化時のギャップ形成を動的に捉えることができた.そのギャップは,光照射10-12秒後に歯冠側6 mmの部分から始まり,根尖側に伸展した.予定された実験は全て行われ,学会発表も終えている.特に本年度設置したOCT(TELESTOII, Thorlabs)を用いた歯根象牙質-歯科用レジンとの界面のライブ観察に成功し,根中腹からの界面破壊を確認できたことは特筆すべきことと考える.本研究は研究期間を3年とし,第二世代接着評価法の確立に必要な「臨床的接着界面評価」と「接着試験における多面的評価」を行う.28年度は「接着試験における多面的評価」における高度統計処理を行い,学会および論文発表を行い接着強さと各パラメータとの関連を吟味する.1.接着強さと各種パラメータの解析:昨年度,接着強さに影響を及ぼす因子として,1気泡,2レジンのX線吸収係数,3象牙質のX線吸収係数,4接着部位,5接着面積,6歯の違いを選定し,それぞれを測定した.また接着試験を行い,得られた値を各試験体の断面積を用いてMPaに変換した.本年度は本研究を継続して,「接着強さと各種パラメータの解析」を行う.具体的には,上記16のパラメータが接着試験結果に及ぼす影響を,一般線形モデルで解析する.続いて,歯の個体差を考慮した各種パラメータと接着強さの関係を評価するため,線形混合モデルを用いて統計解析を行った.有意水準は5%とした.統計分析には統計解析ソフトウェアSPSSを用いる.データの解析にあたり,大阪大学大学院医学系医学科新谷歩教授に協力を願う.2.研究成果発表:得られた結果および知見を学会にて発表し,本分野の研究者との意見交換をはかる.それら他研究者からのアドバイスも含めて,研究成果を論文にまとめる.28年度が最終年度であるため、記入しない。
不死化毛乳頭細胞の樹立と毛包再生技術の確立

毛乳頭細胞を無毛部である掌蹠部に移植すると、掌蹠部でも毛包誘導されることから毛乳頭細胞は毛包の再生に必要な細胞であると考えられている。しかしながら、毛乳頭細胞を2次元下で培養すると速やかに増殖能と毛包誘導能が失われる。本研究において、我々はマウスとヒトの毛乳頭細胞を培養し、TERT遺伝子とBMI遺伝子を細胞に導入することで、毛乳頭細胞の増殖能の向上と毛包誘導能が保持されたことを示した。これらの細胞は、毛包が誘導されるメカニズムの解明に大いに役立つものと思われる。マウス培養毛乳頭細胞移植に安定した細胞数を獲得するため、不死化毛乳頭細胞を樹立した。細胞を不死化させる方法としては、テロメア逆転写タンパク質(TERT)が挙げられる。外因的にTERTを発現させると、細胞は複製老化が回避できるよう十分なテロメア鎖長を維持し細胞を不死化させるため、培養毛乳頭細胞にTERT遺伝子組みこむ。更にTERT遺伝とともにBmi1遺伝子を導入することで、より効率的に細胞を不死化出来ることが報告されており(Kei Haga etal; CancerSci 2007)本研究ではレンチウイルスベクターを用いてTERT遺伝子とBmi1遺伝子を遺伝子導入した。また、不死化した細胞をChamber法という毛包再構築実験を行い、再生した毛包の質の評価を行うことで、より現実的な移植方法を確立することが出来た。更には、樹立した不死化毛乳頭細胞、遺伝子導入していない毛乳頭細胞、直接単離した毛乳頭細胞の遺伝子プロファイリングを行い、毛包誘導能に関連する新たな遺伝子の候補を検索したところ、早期培養毛乳頭細胞と不死化毛乳頭細胞の毛包関連、もしくは、毛包誘導能に関連する遺伝子が保持されることが分かった。(上記の内容は論文執筆中である)また、同様の実験をヒトの毛乳頭細胞でも遂行しており、当院での倫理委員会申請準備、承認を得た上で患者から採取した毛乳頭細胞を培地にウシ胎児血清ではなく、ヒト由来の多血小板血漿を使用し、初代培養させることに成功し、マウス毛乳頭細胞とレンチウイルスベクターを使って、TERT遺伝子とBmi1遺伝子を遺伝子導入する段階である。野生型B6マウスもしくは、GFP遺伝子をノックインしたB6マウスの頬髭から二系統の毛包を採取。毛乳頭細胞を用手的に実体顕微鏡下で単離し、培養する。その際、単離したものが毛乳頭細胞であるか確認するため、ALPの免疫染色を行い単離した細胞が毛乳頭細胞であることを確認した。また、薬剤耐性遺伝子、TERT遺伝子、Bmi1遺伝子を組み込んだ、レンチウイルスベクターを用いて毛乳頭細胞に遺伝子導入し、不死化毛乳頭細胞の樹立を行った。TERT遺伝子、Bmi1遺伝子が組み込まれているかをRT-PCRで確認し、マウス毛乳頭細胞のTERT遺伝子、Bmi1遺伝子を確認した。また、遺伝子導入された細胞においてもALPの免疫染色を行ったところ、不死化毛乳頭細胞は活性が保たれていることを確認した。樹立した不死化毛乳頭細胞を代表的な毛包再構築実験である、Chamber法により移植実験を行い。再生した毛包を組織学的に評価した。樹立した不死化毛乳頭細胞を培養したものと、週齢17.518.5日目の胎児のマウス採取した表皮を混合し、ヌードマウスに移植する。移植した細胞は毛包が発生し、毛包は長期観察(約1年間)することが出来た。また、組織学的評価を行う際にGFPマウス由来の毛乳頭細胞を移植することで、再生した毛包の毛乳頭細胞が移植した細胞であるかどうか確認も出来た。また、遺伝子導入した毛乳頭細胞、培養毛乳頭細胞をmicro arrayによって遺伝子解析を行い。遺伝子のプロファイリングを行った。結果としては、早期培養毛乳頭細胞と不死化毛乳頭細胞の毛包関連遺伝子、直接単離した毛乳頭細胞と培養毛乳頭細胞の遺伝子プロファイリングが劇的な変化を示していたが、早期毛乳頭細胞と不死化した毛乳頭細胞は毛包関連遺伝子、もしくは、毛包誘導能に関連する遺伝子が保たれていることも確認出来た。上記の内容に関して、現在論文執筆中である。毛包球部で小さな細胞集団を形成する毛乳頭細胞を、無毛部である掌蹠部に移植すると掌蹠部でも毛包誘導されることから(Reynold AJ, et al. Development 1992)、毛乳頭細胞は毛包の再生に必要な細胞であると考えられている。しかしながら、毛乳頭細胞を2次元下で培養すると速やかに増殖能と毛包誘導能が失われるため、毛包誘導能を維持した不死化細胞を作成することは、毛乳頭細胞の解析を行う上で重要である。我々はマウス毛乳頭細胞の単離の技術を取得し、毛乳頭細胞の基礎解析を行っており(Kiso M et al. J Dermatol Sci 2015)。培養マウス毛乳頭細胞を用いて、不死化マウス毛乳頭細胞を樹立した。不死化した細胞は、毛包再構築実験にて毛包再生を確認するとともに、マイクロアレイ解析により遺伝子プロファイリングも行い報告した(Kiso M et al. J Dermatol Sci 2018)。外因的にTERTを発現させると、細胞は複製老化が回避できるよう十分なテロメア鎖長を維持し細胞を不死化させる。

更に、TERT遺伝とともにBMI1遺伝子を導入することで、より効率的にヒト培養細胞を不死化出来ることが報告されている。(Kei Haga etal; CancerSci 2007)。我々は国立国際医療研究センター病院の倫理委員会より承認を経た後、ヒト頭部毛包より毛乳頭細胞を単離、培養することに成功し、マウスと同様にTERT遺伝子とBMI1遺伝子をレンチウイルスベクターにて遺伝子導入を行った。遺伝子導入された細胞は細胞増殖能が向上し、毛包再構築実験にて毛包誘導能が維持されることも確認した。毛乳頭細胞を無毛部である掌蹠部に移植すると、掌蹠部でも毛包誘導されることから毛乳頭細胞は毛包の再生に必要な細胞であると考えられている。しかしながら、毛乳頭細胞を2次元下で培養すると速やかに増殖能と毛包誘導能が失われる。本研究において、我々はマウスとヒトの毛乳頭細胞を培養し、TERT遺伝子とBMI遺伝子を細胞に導入することで、毛乳頭細胞の増殖能の向上と毛包誘導能が保持されたことを示した。これらの細胞は、毛包が誘導されるメカニズムの解明に大いに役立つものと思われる。今後はマウスで行った実験をヒトの毛乳頭細胞を用いて行い。同様の結果が得られるかどうかを評価することを目標としている。平成28年度の当院での倫理委員会審査を経て、患者から採取したヒト毛乳頭細胞の培地に多血小板血漿を使用し、初代培養を確立した。今後はマウスと同様にレンチウイルスベクターを用いて、TERT遺伝子、Bmi1遺伝子を導入し不死化毛乳頭細胞の樹立を行う。樹立した細胞はマウス同様にヌードマウスを用いて毛包再構築実験を行い、毛包再生するか確認する。また、組織学的な検討にて、毛乳頭細胞のマーカーである、ALP、Versicanなどのヒト特異的抗体を使い組織免疫染色を行うことで移植した細胞であることを確認することを予定している。皮膚科学
垂直・水平伝播の網羅的同定による細菌のゲノム進化の解明

ブドウ球菌属を対象に、垂直・水平伝播を網羅的に同定することによりゲノム進化を解明した。Staphylococcus aureus, S. epideriDidis, S. haemolyticusの3種10株の網羅的比較により、ブドウ球菌の種分化は、染色体の中でも複製起点の周囲の領域(oriCenviron)が多様化することによりもたらされていることを明らかにした。この現象は、新たにゲノム解読されたS. saprophyticusにおいても確認された。ブドウ球菌属にはメチシリン耐性などをもたらすSCCmecという水平伝播因子がある。SCCmecはoriCenviron中の複製起点に近い側に含まれている。oriC environの形成については、SCCmecの関わりが推察されるが、まだ解明できていない。一方、ブドウ球菌属に最も近いBacillus属においても、複製起点の周囲の領域が種により異なっていることを見つけた。Bacillus属には、SCCmecに類似する領域も存在するが、それはoriC environ類似領域とは複製起点を挟んで反対側に位置していた。その他の細菌においては、複製起点の周囲での種の多様性は確認できなかった。このことから、oriC environはブドウ球菌あるいはその近縁に限られた、種分化の仕組であると結論づけられる。これらの成果について、12th International Symposium on Staphylococci and Staphylococcal Infections(マーストリヒト)において発表した。またゲノム進化解析の手法についても出版している(Ji、Yindou編Methicillin-ResistantStaphylococcus aureus(MRSA)Protocols、Humana Press)。ブドウ球菌の種分化は、染色体の中でも複製起点の周囲の領域が多様化することによりもたらされていた[J.Bacteriol.(2005)187巻7292-7308頁]。【方法】先ず、全ゲノムが解読されていたStaphylococcus aureus, S.epidermidis, S.haemolyticusの3種10株について、相同遺伝子グループ("homolog")を計算した。そのために10株の全26,299遺伝子を、核酸配列のアライメントでquality ratioが70%以上となるものが同じグループに属するように分けた。さらに各グループを、構成する遺伝子がどの種に含まれるかにより、系統的に分類した。特に、ブドウ球菌属に共通する1158グループを共通相同遺伝子グループとした。次に、各ゲノムについて、共通相同遺伝子グループの分布から、垂直および水平伝播による領域を同定した。そのために、ゲノムの各遺伝子とそれを含む相同遺伝子グループを対応付けた。ブドウ球菌に共通の遺伝子が集積した染色体領域は、ブドウ球菌の共通祖先から垂直に伝播されたと推定し、逆にそのような遺伝子がまばらな領域は水平伝播によりもたらされたと推定した。【結果】共通の遺伝子がまばらな10kbpの領域が見つかり、これらはgenomic islandやトランスポゾンに該当した。その外来性は、コドン頻度のずれや、染色体の組み換えを引き起こす遺伝子の存在により裏付けられた。これらの領域は、同一種の異なる株間で多型があり、種よりもむしろ株の特徴付けをしている。これらの他に、複製起点の周囲の領域("oriC environ")が種間で異なっていることを発見した。例えば、この領域はS.aureus N315株において34-400kbpを占めており、この種を特徴付けるcoagulase, protein Aなどを含んでいる。この領域は、同一種内では保存されており、まさしくブドウ球菌の種分化を特徴付けている。
小石家書簡にみる江戸期医学と知識人ネットワークの基礎的研究

本研究では、近世の京都でいち早く蘭医学を取り入れ発展させた医家、小石家に残る88通の医家書簡を解読し、関西における江戸期医療の実態解明と、医家を中心とした知識人ネットワークの意義を明らかにした。本研究により、これまでの医学史で明らかにされていなかった数々の事実を確認し、小石家が京坂医学の中心であっただけでなく、九州を含む西日本の知識人と深く結びつき、当該期の医学界を主導する立場にあったことが明確になった。本年度は、研究計画に基づき8月・12月・3月に2日間ずつキャンパスプラザ京都において研究会を開催し、当該研究の第一目的である小石家の医家書簡の解読を進めた。研究会ではメンバーの分担による書簡の精読と内容分析をおこない、差出人の医家の経歴、小石家との交流関係、書かれた内容の事実確認、江戸時代中後期の医学界の状況などについて細かく検討した。その結果、医家の経歴の欠を補う情報や、医家のネットワークの実態、種痘導入前後の状況、医家を取り巻く当時の環境、蘭医学界の動向などについて新たな知見を得ることが出来た。6月には、成果公開に向けた書簡史料の撮影をおこなったが、その際の再点検により従来認知されていなかった新書簡1点の存在を確認した。また、書簡の端書きや書簡裏面の書き込み等の新たな情報も把握した。さらに、これまでの研究活動を通じ小石家と深く関わるネットワークのひとつとして見えてきた福岡藩の知識人について情報を得るため、1月に調査旅行を計画し、メンバー各自が調査にあわせたテーマによる研究発表をおこなうとともに現地調査を実施した。福岡藩における江戸期の医学の展開については現地で初めて得られた情報も多く、当該研究がめざす京都以西の医学界の位置づけに生かせる成果があった。本年度は、研究成果の一部を「究理堂書簡に見る蘭学者交流の諸相ー坪井信良の同姓をめぐってー」、「小石家の医学と文学」などにまとめ発表した。本年度は、昨年度に引き続き研究計画に基づいて8月・12月・3月に2日間ずつキャンパスプラザ京都において研究会を実施し、当該研究の第一目的である小石家の医家書簡の解読を進めた。研究会では、メンバーの分担による書簡の精読と内容分析をおこない、今年度までで約70通の書簡について、内容の精読と検討を終えることができた。今年度に検討した書簡からは、医家の活動の新たな側面を確認したり、当時の医療状況についてより詳しい理解を得ることが出来た。今年度に最終的な精読・検討が出来なかった書簡については、次年度の早い段階で確認作業を進めることとした。あわせて、最終年度を見通して、研究活動の総括をおこなうべく、データの再整理に着手し、メンバー各人にこれまでの研究成果の取りまとめ(論文執筆等)を依頼し、作業を開始した。また1月には、山口県文書館・毛利博物館・功山寺・徳応寺等において長門・周防両藩の医家の活動、および京都小石家との関わりについて文書調査と資料撮影をおこない、当該地域と京坂の医学界との結びつきの強さを確認をすることが出来た。昨年度の調査内容と合わせ、小石家と西日本の医家とのネットワークが想像以上に緊密で影響力があることがわかり、当時の日本の医学界の有りようを理解する上で、小石家を中心とする西日本の医家の活動が重要な意味を持つことを再認識することとなった。本年度は、小石家書簡の解読から得た知見を取り込みつつ、メンバー各人が報告・論文等にて研究成果の発表をおこなった。以下に述べる通り、当初に掲げた5点の研究計画・方法に沿って、おおむね順調に進んでいる。1「研究会の開催」は計画通り年3回実施、2「史料集刊行準備」は、上記研究会の成果をふまえて草稿の内容検討を開始、3「史料調査」は、研究の推移に伴い、行き先を山口に変更して実施、4「資料収集」は、研究に必要な資料を適切に収集、5「研究発表」は、別記の通りメンバー各自が論文・学会発表等の形で公表本年度は、本科研の研究成果の取りまとめを進めるため、5月・7月・9月に2日間ずつキャンパスプラザ京都において研究会を実施し、未検討の書簡を集中的に精読し、全88通の医家書簡の解読を終了した。あわせて、各書簡の本文データおよび語句註の確認作業を進めた。また、これまでの研究過程で小石家と九州の文人・知識人との深い結びつきが明らかになってきたが、大分については未調査地であったため、12月に調査旅行を計画した。今回の史料調査により、当該地域と京坂の医学界との結びつきの強さを改めて確認することができ、さらに今後の研究展開につながる多くの示唆を受け、有益な収穫を得た。本年度は、研究で得られた成果をメンバー各人が論文・報告等のかたちで公表するとともに、本科研全体のまとめとして研究成果報告書「小石家書簡にみる江戸期医学と知識人ネットワークの基礎的研究」を作成した。本冊には、研究活動の報告、解読した全88通の書簡釈文と語句註、および解説を収録した。本科研では、小石究理堂が所蔵する医家書簡に記載された事実の徹底的な読解をおこなうことができ、とりわけ作成年代については精緻な確定作業を進めることができた。科研を終了するにあたり、3月に研究会をもち、これまでの活動総括と今後の課題、研究の進め方について検討・議論した。