hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
扇状地河川における突発的な河道の移動現象の機構解明とその対策手法の開発

本研究では,大規模出水時の河道の突発的な移動の機構を解明するとともにその対策手法の開発を目指しており,以下の項目を実施する.1)現地データに基づく河川周辺地形と氾濫状況の関係に関する分析(2019年度),2)流路の交番現象による河道の移動機構の解明(20192020年度前半),3)山地部からの土砂供給特性の影響の把握(20192020年度前半),4)節腹連続河道の地形形成機構の解明(20192020年度前半),5)突発的に生じる河道の移動機構の解明(20202021年度前半),6)対策手法の開発(2021年度)本研究では,大規模出水時の河道の突発的な移動の機構を解明するとともにその対策手法の開発を目指しており,以下の項目を実施する.1)現地データに基づく河川周辺地形と氾濫状況の関係に関する分析(2019年度),2)流路の交番現象による河道の移動機構の解明(20192020年度前半),3)山地部からの土砂供給特性の影響の把握(20192020年度前半),4)節腹連続河道の地形形成機構の解明(20192020年度前半),5)突発的に生じる河道の移動機構の解明(20202021年度前半),6)対策手法の開発(2021年度)
超平面配置のトポロジーと組合せ論的構造:極小性とモジュライの観点からの研究

超平面配置は組合せ論、表現論、トポロジー、代数幾何など数学の様々な分野で現れる共通の構造で、最近は統計学などでも使われている。超平面配置の様々な性質が組合せ論的に決定できるか、またどのように記述できるか、を問うことがこの分野の基本問題の一つである。吉永は局所系係数ホモロジーに対して、極小性やモジュライ空間といった最近進展のあった知見を使って上記の問題を扱い、新たな局所系係数ホモロジーの新たな計算方法、ミルナーファイバーの定性的性質、自由性の新たな特徴付けなどの結果を得た。超平面配置の補集合のトポロジーを超平面配置の実構造、組合せ論的構造やモジュライ空間の観点から調べた。特に直線配置の補集合の局所系係数ホモロジーの次元が組合せ論的に決まるか?という問題を念頭に研究を行った。申請者はこれまでに超平面配置の補集合の極小セル分割の構造を実構造を援用することで記述する研究を行っていたが、これまでの研究に基づき、局所系係数ホモロジーの計算アルゴリズムを考案した。このアルゴリズムは実効性という観点から優れており、これまでコンピュータに依存していたいくつかの例に対して手計算で確認できるまで単純化することができた。このアルゴリズムを利用して体系的に多く例に対して局所系係数ホモロジーの計算を実行した。現時点では多くの非自明なケースで上記の問題(局所系係数ホモロジーの次元が組合せ論的に決まるか?)が肯定的に成立していることが確認された。このアルゴリズムの特殊な場合として、直線配置のミルナーファイバーのベッチ数の計算アルゴリズムが得られる。このアルゴリズムは直線配置の「部屋」の隣接関係を使って記述され、ミルナーファイバーに関する定性的な結果や多数の予想が得られたことは予想外の成果であった。上記組合せ論的決定性に関しては、ある種のモジュライ空間の連結性から説明されるのが自然である。直線-二次曲線配置のZariski対を網羅的に探すために、直線-二次曲線配置のモジュライ空間の既約性に関する基礎研究を開始し、次数が低い場合にモジュライ空間の既約性を証明した。実施計画では三つのテーマをあげていた:(1)極小性、モジュライの連結性の周辺の整備、拡張。(2)極小性に基づいた基本群、ホモトピー群の研究。(3)局所系ホモロジーの計算機による計算。(1)については、直線配置補集合の極小ストラティフィケーションを記述することに成功した。元来「極小性」は知られていたが、それが主張するところの「補集合とホモトピー同値な極小CW複体」の記述は大変困難であった。極小ストラティフィケーションは、極小CW複体そのものではなく、その双対にあたる幾何構造を、明示的な半代数的集合を使って記述する方法である。いくつかある極小構造の記述方法のなかで、現在の所、もっとも明示的な記述法であり、ホモトピー型に関する応用が見込まれる。とりあえずの応用として、補集合の基本群がPositive homogeneous presentationという特殊な表示を持つことを示し、基本群の語問題が解けるための条件を定式化した。(2)については、イスラエルのD. Garber氏を3月に招聘、集中的に議論をした。極小性から得られる基本群の表示を使った定性的な研究が主テーマであったが、副産物として、ある種の滑らかなアフィン代数曲線達の補集合が極小なホモトピー型を持つという事実を発見した。これは直線配置の補集合の極小性を大きく一般化する予想外の事実であり、現在論文を準備中である。(3)は「超平面配置の補集合の局所系係数ホモロジーが組合せ論的に決まるか?」という未解決問題や新たなRybnikov型の例(Zariskiペア)を視野に入れた研究である。直線配置のZariskiペアとなりそうな例は多く見つかり、それらを局所系係数ホモロジーで区別できないか、片端から計算機でチェックしたが、今のところ具体的な証拠は見つかっていない。上記の三つのテーマに関して、(1)については、伊藤公毅氏との論文、および直線配置補集合の極小ストラティフィケーションを記述する論文を完成させることができた。極小ストラティフィケーションから得られる基本群の表示は、基本群の定性的性質を調べる上でも重要な役割を果たすと期待している。また2011年には、本研究計画の出発点となった、Nazir氏との共同研究を国内外の研究集会で発表する機会が何度かあり、その都度、本テーマに理解のある専門家と議論することができた。研究方針、これまでの成果、アイデアや目標を共有することができたことは有意義であった。(2)については、イスラエルのD. Garber氏を3月に招聘、集中的に議論をした際に「滑らかなアフィン曲線達の補集合の極小性」を発見するという予想外の展開があった。

これまで超平面配置特有の現象と思われていた極小性が、はるかに広い範囲で成立していることを示唆しており、当初の計画にはなかったが、この方面の研究も進めたいと考えている。(3)では20本以下の直線配置のZariskiペアの候補がたくさん見つかったことは進展であるが、期待していた、局所系係数ホモロジーが同型でない例は今のところ得られていない。本数的に、計算機での局所系係数ホモロジーの計算の限界に近付きつつあり、「局所系係数ホモロジーが組合せ論的に決まるか?」という問題は、今のところ全ての例で肯定的である。少なくともこれまで知られている事実以外にも、この結果を成り立たせるメカニズムがあるのであろうという結論に到達した。2012年6月にフランスで開かれる超平面配置のサマースクールで、本研究テーマと関連の深い数人の専門家と直接会う機会があるので、これまでに得られていることを(論文と言う形ではないにしても)整理し、議論の材料としたい。引き続き、直線配置のZariskiペアーの候補の探索、特に局所系係数ホモロジーでそれらを区別できる例の探索を行うが、局所系ホモロジー以外の位相不変量で区別する方法も考えたい。「局所系係数ホモロジーは組合せ論的に決定できる」とうい事実が、知られている範囲よりも一般的な超平面配置で成立していることがこれまでの計算結果から観察できるので、この結果を成り立たせる未知のメカニズムを探る。Garber氏との議論を通して発見した「滑らかなアフィン曲線の補集合の極小性」は、これまでの超平面配置や代数的トーラスの部分トーラス配置に関して知られていた結果を(2次元の場合に)大きく一般化する重要な事実であり、成立範囲を早急に確定して、論文としてまとめたいと考えている。また高次元化などの一般化も考えたい。2012年度は6月にフランスで超平面配置のサマースクールがあり、出席するのに必要な旅費を計上する。8月には一週間前後、首都大学東京の徳永浩雄氏を北大に招聘しZariskiペアーに関する最近の進展について解説をしてもらう予定である。他に研究打ち合わせや研究成果発表のため、国内の研究集会、セミナーに何件か出張予定である。また情報収集のための書籍を購入予定である。
戦後学校建築におけるモデルスクールの果たした役割

本研究は多くの点で空白のままにある戦後の学校建築の全体像について、建築史学の観点からの解明をおこない、歴史的な位置付けを試みるものである。本年度は前年度に引き続いて、1950年代文部省の肝いりで各都道府県に建設されたモデルスクールをキーワードとして、その解析をおこなった。調査としては文献調査と現地調査の2つを実施している。文献調査としては竣工年度別の全国のモデルスクールの正確なピックアップを行ない、現存の有無を確認した。また1950年代の建築専門雑誌や新聞等から校舎の拾出作業を実施した。さらに都道府県や市町村教育委員会施設課でのヒヤリング等の調査をおこなった。現地調査については、取毀しが迫っており、緊急性の高いものを中心に優先的に実施した。具体的な内容としては、昭和23年29年までに建設された文部省モデルスクールについて、全小学校・全中学校をピックアップし、現地調査・資料調査(設計図の収集)・設計者などへの聞取り調査を実施し、その建築的な解明をおこなつた。その際の評価軸は成立経緯・建築特徴・標準設計・建設主体・地域との関係の5点を設定している。解体済の校舎では現存校と同様に現地に赴き調査を行なった。現在全国の小中学校校舎は老朽化・耐震の問題もあり、十分な建築的解明がないまま次々と解体されている。また少子化による統廃合もあり、取毀しが加速されている。とりわけ築50年から60年が経過した1950年代から60年代にかけて建設された校舎は取毀しの嵐にある。そのような意味では実物の校舎建築を調査できる最後のチャンスであり、現地調査する意義は高い。理由遅れている点は次の4点が原因にある。1点目は扱う範囲が全国の市町村に及ぶために、まとまった日数の現地調査ならびに文献調査が必要であるが、本務校での教育業務の多忙さなどが原因して、研究に費やす時間が十分にとれずに、その結果全体の計画に遅れが生じている。同様な理由で、海外での調査が一切実施できておらず、この点に関しては大幅に計画が遅れている。2点目はモデルスクールの校舎をすでに取り壊した学校が多く、その際に設計図などの建築系資料が失われており、戦後の建築にもかかわらず詳細な内容が解明できないことである。3点目は各学校ともに統廃合が進展しており、学校自体が消滅し、その時に資料が廃棄されたケースである。4点目は該当校の管理者ならびに教育委員会に十分な協力が得られなかったケースである。戦後の無味乾燥化した簡素な鉄筋コンクリートの箱的な校舎に建築的な価値が求めにくいといったことが背景にある。2018年度中に完成しなかった文献調査や聞取り調査を実施し、完成につとめる。年度別の全国のモデルスクールの正確なピックアップを行ない、現存の有無を確認する。モデルスクール以降の先駆的な校舎については、その特定ならびに建築内容把握のために、建築系雑誌や新聞、公文書などからの拾出作業を実施する。戦後の鉄筋コンクリート造校舎の全体像を把握するため、都道府県や市町村教育委員会施設課でのヒヤリング等を行なう。同時に設計者でもあった都道府県・市町村営繕組織の建築技術者を拾い出す。とりわけ文部省営繕組織の元建築技術者や東大吉武研究室の門下生の建築学者や建築家を中心として調査をおこなう。全国各地のモデルスクール等の先駆的校舎への現地調査に出向き、設計図と実物との比較をおこなう。現在取毀し中のものや取毀しが予定されているものについては、実物の校舎が存在するまでの間に現地調査を実施できる計画つくりをおこなう。取毀しが迫っており、緊急性の高いものについては優先的に現地調査をおこなう。既に取毀されて存在しない校舎については設計図や竣工写真に加えて、建設経緯を学校史や市町村史・市町村議事録・新聞記事などから収集する。設計者や施工者の特定をおこない、当事者やその遺族等の関係者に聞取調査を実施する。この年度中に現存の有無を問わず、すべてのモデルスクールの現地調査を終える。日本の新制中学校のモデルの一つとなったイギリスのワーキングハム中学校などの現地調査を実施して、比較検証をおこなう。本年度は1950年代文部省の肝いりで各都道府県に建設されたモデルスクールをキーワードとして、その解析をおこなった。

また少子化による統廃合もあり、取毀しが加速されている。とりわけ築50年から60年が経過した1950年代から60年代にかけて建設された校舎は取毀しの嵐にある。そのような意味では実物の校舎建築を調査できる最後のチャンスであり、現地調査する意義は高い。やや遅れている点は次の4点が背因にある。1点目は扱う範囲が全国の市町村に及ぶために、まとまった日数の現地調査ならびに文献調査が必要であるが、本務校での教育業務の多忙さなどが原因して、研究に費やす時間が十分にとれずに、その結果全体の計画に遅れが生じている。2点目はモデルスクールの校舎をすでに取り壊した学校が多く、その際に設計図などの建築系資料が失われており、戦後の建築にもかかわらず詳細な内容が解明できないことである。3点目は各学校ともに統廃合が進展しており、学校自体が消滅し、その時に資料が廃棄されたケースである。4点目は該当校の管理者ならびに教育委員会に十分な協力が得られなかったケースである。戦後の無味乾燥化した簡素な鉄筋コンクリートの箱的な校舎に建築的な価値が求めにくいといったことが背景にあるのだろう。本研究は多くの点で空白のままにある戦後の学校建築の全体像について、建築史学の観点からの解明をおこない、歴史的な位置付けを試みるものである。本年度は前年度に引き続いて、1950年代文部省の肝いりで各都道府県に建設されたモデルスクールをキーワードとして、その解析をおこなった。調査としては文献調査と現地調査の2つを実施している。文献調査としては竣工年度別の全国のモデルスクールの正確なピックアップを行ない、現存の有無を確認した。また1950年代の建築専門雑誌や新聞等から校舎の拾出作業を実施した。さらに都道府県や市町村教育委員会施設課でのヒヤリング等の調査をおこなった。現地調査については、取毀しが迫っており、緊急性の高いものを中心に優先的に実施した。具体的な内容としては、昭和23年29年までに建設された文部省モデルスクールについて、全小学校・全中学校をピックアップし、現地調査・資料調査(設計図の収集)・設計者などへの聞取り調査を実施し、その建築的な解明をおこなつた。その際の評価軸は成立経緯・建築特徴・標準設計・建設主体・地域との関係の5点を設定している。解体済の校舎では現存校と同様に現地に赴き調査を行なった。現在全国の小中学校校舎は老朽化・耐震の問題もあり、十分な建築的解明がないまま次々と解体されている。理由遅れている点は次の4点が原因にある。同様な理由で、海外での調査が一切実施できておらず、この点に関しては大幅に計画が遅れている。
多糖類の分子形態と溶液物性に関する研究

多糖類の分子形態と希薄及び濃厚溶液物性を分子論的に明らかにする目的で,本年度はアミロースの分子形態とザンサンのコレステリック液晶構造の研究並びにセルロースのジメチルイソシアネート誘導体とヒアルロン酸の試料調製,分別,精製を行った。最後の二種の多糖の物性測定は次年度に行う。試料の分子量決定には沈降平衡法と光散乱法(既存の装置と設備備品の低角レーザー光散乱光度計)を併用し,これらの測定に加えて,粘度,旋光度,レーザー回折実験,光学顕微鏡観察を行った。得られた主な知見は以下の通りである。1.ジメチルスルホキシド(DMSO)中のアミロースの分子形態は,排除体積効果を受けて膨んだランダムコイルであり,その鎖の堅さは,屈曲性高分子のポリメタクリル酸メチルと同程度である。ただしアミロースは局所的には不規則ならせん形態を有する。2,DMSO中のアミロース鎖の特性比は水中におけるのとほぼ同じ値約5(分子量無限大の極限)で,両溶媒中の非摂動状態における分子形態は本質的に同じである。3.ザンサン(棒状二重らせん)の0.1M Na cl水容液のコレステリック液晶には,熱力学的理論から予想されるコレステリックピッチの逆数と絶対温度の逆数との間の直線関係が成立しない。これに対し,ザンサン水溶液にDMSOを加えると直線関係が成り立つ。4.3での実験結果は,塩水溶液中ではザンサン二重らせんの局所構造が温度上昇につれてわずかに変化するのに対し,DMSOの添加によりそのような構造変化が消えるためである。
曲面上の主分布およびある種の優決定系の考察

E^3内の極小曲面を曲面上に現れる優決定系(過剰決定系)の観点で特徴づけた.曲面上の優決定系の二つの一般化を考案し,曲面上の優決定系に起こり得る現象をより一般的な観点から捉えることができた.非等方的平均曲率一定曲面に関するKoiso-Palmerによる結果の別証明を与えた.曲面上の主分布はある関数の第一基本形式に関するHessianの固有方向場として局所的に表されることを示した。小磯深幸氏とBennett Palmer氏によって最近,球面に同相な非等方的平均曲率一定曲面はそのWulff図形と相似であることが示された.私はこの結果に別証明を与えた.いずれの議論においても,仮に結論が成り立たないとしたときに非等方的臍点が孤立していてかつその指数は負であることを示す必要がある.曲面の(普通の)平均曲率は面積汎関数の第1変分に現れることはよく知られているが,非等方的平均曲率にも対応する汎関数が存在し,Koiso-Palmerはその汎関数に関する情報に立脚して議論している.私はReillyの1976年の論文における設定に立脚して議論した.この設定で非等方的平均曲率一定曲面の方程式を記述し,それが楕円型であるのでHartman-Wintnerの定理を適用することによって結論を導いた.昨年度,F_u=α+βe^F, F_v=γ+δe^<-F>という型の優決定系を調べた.特に3次元Euclid空間E^3内の臍点を持たない曲面でGauss曲率が零ではないものの上に現れる上述の型の優決定系が整合条件を満たさずかつ解が一意ではないための必要十分条件を求めた.この条件にsinh-Gordon方程式が現れ,この条件が成り立つ場合に曲面がisothermicであることと零ではない一定平均曲率を持つことは同値である.今年度,極小曲面の捉え方を考察した.E^3内の上のような曲面に対し,曲面上に現れる上述の型の優決定系を共有するE^3内の曲面がたくさん存在する.優決定系と曲面の族が対応し,さらに二つの1次元分布とある1形式が与えられた2次元多様体と曲面の族が対応する.極小曲面を含む曲面の族をこの対応の観点で特徴づけた.臍点を持たい曲面が与えられたとき、その各点のある近傍UおよびU上の滑らかな関数fで、Uのある開稠密集合の任意の点で主方向はちょうど曲面の第一基本形式に関するfのHessianの固有方向であるようなものが存在することがわかった。曲面が与えられたとき、その各点のある近傍UからEuclid平面E^2のある開集合Oへの微分同相XおよびO上の滑らかな関数fで、Uの各点での主方向のXの微分による像はちょうどE^2の平坦な計量に関するfのHessianの固有方向であるようなものが存在することが以前から知られている。主分布をこのように表現することによって、曲面上の孤立臍点の指数は1以下なのではないかという指数予想を、関数のHessianの固有方向場の孤立特異点の指数に関する予想に書き換えることができ、そして指数予想をLoewnerの予想の一部と捉えることができるようになる。一方で、前段落におけるfのHessianは平面の平坦な計量に関するものであり、また微分同相Xは空間の共形変換、Gauss写像および立体射影の合成によって与えられるので、曲面に関する情報のうち主方向以外のものをfおよびそのHessianに見出すことは容易ではない。冒頭に述べた結果における関数のHessianは曲面の第一基本形式に関するものであり、曲面に関する情報との関係がよりわかりやすい。冒頭に述べた結果を得るための手順は次のとおりである:(i).関数fが条件を満たすための十分条件をfと曲面のHopf微分との関係式として表す;(ii)その関係式を満たすfはある2階の双曲型偏微分方程式の解であることを示す;(iii)この方程式の解fで、Hessianがいたるところ恒等変換の定数倍と表されるものではないものを見つける。曲面上に現れる優決定系(過剰決定系)の二つの一般化を考察した.1.Mをm次元多様体とし(m≧2),θ_0,θ_1,...,θ_nをM上の1形式とする(n∈N).このとき「多項式型の優決定系」df=Σ_<o≦i≦n>f^iθ_iは曲面上に現れる優決定系の一般化の一種である.多項式型の優決定系がMの各点で異なる値をとるp個(1≦p≦n+1)の解を持つとき,これらが解であることがわかるような系の表現方法を開発した.

特に,p=n+1の場合には,各θ_iはn+1個の解によって表される.多項式型の優決定系の整合条件は各θ_iを組み合わせて得られる幾つかの2形式がM上で零であると表現される.n=2で系の2個の解が与えられている場合に系の整合条件を記述し,特にもう一つ別の解が存在するならば系は整合条件を満たすことがわかり,また曲面上に現れる優決定系の2個の解が与えられている場合の整合条件の一般化となっていることがわかった,またnが3以上の場合系が整合条件を満たさずかつn+1個の解を持つことが有り得るが,この場合の整合条件をn+1個の解で記述した.2.m=2とする.D_1,D_2はM上の滑らかな1次元分布で,Mの任意の点でD_1≠D_2を満たすとする.ωをM上の1形式とし,ΩはM上の2形式でMの任意の点でΩ≠0を満たすとする.(u,v)はMの1点の近傍上の局所座標系で(D_1,D_2)と相性が良いとする.ω,Ωをそれぞれω=-Jdu+Idv,Ω=ρdul/dvと表すとき,F_u=(logρ^2)_u+(2I/ρ)e^F,F_v=-2Jρe^<-F>という型の優決定系は曲面上に現れる優決定系の一般化の一種である.この型の優決定系が解を持つための必要十分条件,整合条件を満たすための必要十分条件,ちょうど二つの解を持つための必要十分条件等を得たが,いずれも曲面上の優決定系に関して今までに得られている結果の証明を参考にして得られた.
日本とヨーロッパの身体運動分化の比較研究

人々の健康は座して与えられるものではない.人々はより良い健康状態をうるために,積極的な健康づくりを行う.それは何らかの身体運動プログラムに参加することになるが,そこでは好ましい健全の確保だけではなしに予期せぬ障害をこうむることもある.それはこれらのプログラムには体調づくりだけではなく,競争心発揮の内容が含まれているからである.身体運動プログラムは健康文化と運動文化の二面性をもつ身体文化として把えることが出来る.健康文化は日々の生活における行為行動を円滑に進めることが出来る体調づくり,コンディショニングが中心となる.一方,運動文化の中心は競い合いである.こゝでは人の心と体の最大限に正しいエネルギーの爆発を伴う能力発揮と自己の真価の追求があり,そのために相手があり,勝利の陰には犠牲すさ存在する.自らの肉体を傷つけ,生命を賭する恐れもあるが,そんな競い合いの結果がもたらす感激性は何物にもかえられない大きな実りである.本研究は後者の運動文化をとりあげ,戦い型の運動文化,祈り型の運動文化,遊び型の運動文化の三つに分離し,日本の運動文化の独自性を西欧のそれと比較研究した.研究成果として得られた日本運動文化の特性は,「受容・忍従・前進型」である.具体的な表現コトバをもってすれば,裸足,短期決戦,集団の各誉尊重などがあげられ,神事との結びつきや,儒教仏教思想を背景とした道の存在が認められる.外来文化の中に存在する好ましいものを吸収同化し,独自のものとしていくとき,その内容にある身体の技術とともに,精神の技術をも汲み取り,融合させてしまうところに日本の運動文化の特異性を見い出したのである.人々の健康は座して与えられるものではない.人々はより良い健康状態をうるために,積極的な健康づくりを行う.それは何らかの身体運動プログラムに参加することになるが,そこでは好ましい健全の確保だけではなしに予期せぬ障害をこうむることもある.それはこれらのプログラムには体調づくりだけではなく,競争心発揮の内容が含まれているからである.身体運動プログラムは健康文化と運動文化の二面性をもつ身体文化として把えることが出来る.健康文化は日々の生活における行為行動を円滑に進めることが出来る体調づくり,コンディショニングが中心となる.一方,運動文化の中心は競い合いである.こゝでは人の心と体の最大限に正しいエネルギーの爆発を伴う能力発揮と自己の真価の追求があり,そのために相手があり,勝利の陰には犠牲すさ存在する.自らの肉体を傷つけ,生命を賭する恐れもあるが,そんな競い合いの結果がもたらす感激性は何物にもかえられない大きな実りである.本研究は後者の運動文化をとりあげ,戦い型の運動文化,祈り型の運動文化,遊び型の運動文化の三つに分離し,日本の運動文化の独自性を西欧のそれと比較研究した.研究成果として得られた日本運動文化の特性は,「受容・忍従・前進型」である.具体的な表現コトバをもってすれば,裸足,短期決戦,集団の各誉尊重などがあげられ,神事との結びつきや,儒教仏教思想を背景とした道の存在が認められる.外来文化の中に存在する好ましいものを吸収同化し,独自のものとしていくとき,その内容にある身体の技術とともに,精神の技術をも汲み取り,融合させてしまうところに日本の運動文化の特異性を見い出したのである.身体運動文化の比較研究をするうちに、次のことに注目すべきであるとの結論をえた。それは現代人の活動性には健康文化と運動文化の二面性が存在するということである。ごく普通の日常労働活動を含んだ市民生活を営む人々にとっては、日々の身体のコンディションづくりが肝要であって、そこでは社会一般の日常時な事柄、すなわち生活周辺の文化との結びつきが問題になってくる。このような普通人の健康維持に関わる文化を健康文化と考えた。一方、特殊な状況環境下に自分をおいて、対人的,対物理的,対自然構成物的なチャレンジを主体とする身体運動を行う方向性がある。一般にスポーツと呼ばれるものである。私はこれを先の健康文化に対応させて運動文化と考えた。人類の生活文化史の中で、競い合いを身体文化の中に持ち込むようになる動機としては、祈祷,遊び,戦闘があり、長い歴史のうちに生活に見合った形に行動様式は改変されてきた。前年度の研究の中心は、弓矢,刀剣,組打ち,馬扱いなどといった戦闘中心のものであったが、本年度は踊り,力比べ,作り技,通り道といった、いわば祈り中心の運動文化を研究の中心とした。日本の押し鎮める舞踊と西欧の伸び上がる舞踊,アナログ型の力石とデジタル型のバーベル,ダンベル,座り込んで手前に引く大工と腰かけて押し出すカーペンター,車輪を利用しない日本と車道を普及させたローマ文化など、日欧の対比では気候風土がもたらせた特性が浮かび上ってきた。運動文化と健康文化という二面性をもつ健康運動文化の一端の解明の糸口を見い出した思いである。
臨床治験における安全性情報の分類とその評価システムの構築

【研究目的】治験審査委員会に提出される安全性情報について、効率的に抽出・評価するための方法論を構築することを目的とし、治験依頼者から報告される安全性情報について、その情報の質に関して、調査を行った。【研究方法】平成19年4月から6月までに当院に報告された治験の安全性情報について、その情報の発生先(国内・国外)、発生相(治験・市販後・文献等)、治験薬との因果関係(担当医師・依頼者)および情報の新規性(未知・既知)について調査をした。【研究成果】調査期間中に報告された1846件の安全性情報のうち、国内からの情報は121件、海外からの情報は1725件であった。発生相に関しては、治験から210件、市販後調査等から1323件、文献から23件、不明・その他が290件であった。情報の新規性に関しては、未知の情報が573件、既知の情報が1273件であった。報告者による因果関係の判断については、「関連あり」が107件、「関連の疑いあり」が1057件、「関連なし」が214件、「評価不能その他」が468件であった。一方、依頼者による因果関係の判断については、「関連あり」が23件、「関連の疑いあり」が1163件、「関連なし」が308件、「評価不能その他」が352件であった。また、「関連の疑いあり」の事象には、「因果関係は否定できない」が、報告者、依頼者のそれぞれに892件、1043件含まれていた。また、因果関係に関して、報告者と依頼者ともに「関係あり」とした事象が23件あり、その新規性については、未知事象は0件、既知事象が23件であった。以上の結果から、治験依頼者から報告される安全性情報は膨大であり、その多くは因果関係の明らかでない不十分な情報であることが明かとなった。今回の調査により、治験審査委員会で検討すべき治験薬の安全性情報を簡便に抽出する方法論を構築するうえでの基礎データを得ることができた。
国際的視点に立った環境教育に関する実践的研究

本研究の目的は、視野を国際的に広げた学習を環境教育に取り入れ、小学校で使用可能な環境教育教材を開発することである。そして、教材の開発にあたっては、まず環境問題を自分たちの日常生活に密着した視点で考えることができること、つづいて環境問題を世界的な視野で考えることができることを目標とした。開発した教材は次の4つである。(1)「メダカと洗剤」(水質汚染)、(2)「空気中のO_2はどこからきたのか」(森林破壊)、(3)「自動車の排気ガスが植物に与える影響」(大気汚染)、(4)「プラスチックを埋める」(ゴミ問題)。小学校6年生を対象に教材を用いた授業を行った。その結果から、教材は次のように評価できる。まず、「環境問題を自分たちの日常生活に密着した視点で考える」ことについては、水質汚染、森林破壊、及び大気汚染の教材で十分に達成できた。それぞれの授業の中で、児童は環境問題を日常生活に密着した視点で捉え、そしてその問題の解決のために自分たちが生活の中でできることを考えるようになっていた。つぎに、「環境問題を世界的な視野で考える」ことについてであるが、この目標を十分に達成することはできなかった。しかし、全く達成できなかったわけではない。例えば、森林破壊の教材では、ほとんどの児童が、木の乱伐を地球全体における酸素供給源の減少の問題として、世界的な視野から捉えることができていた。また。他の教材においても、一部の児童ではあるが、環境問題が世界的問題であることを、授業をとおして感じ取ることができていた。今後の課題としては、環境問題を世界的な視野で考えていくことについて、さらに達成度を高めていくことが挙げられる。そのためには、各教材の第2次を中心に、使用する資料やメディア機器などを改めて検討することが必要である。また。平成11年度は、主として次の3点を中心に研究を行った。1.研究目標:国際的視点に立った環境教育という立場から、日本とフィリピンの学校における環境教育に共通する課題・問題を検討し、これを踏まえて以下3つの研究目標を設定した。(1)自分が今取り組んでいる環境問題は、単に身の回りに起こっている問題に止まるものではなく、世界の至る所で起こっている世界共通の問題であるという認識は、いつ頃、どの程度生じるのか。(2)以上の認識は、自然に生じ高まっていくのか、それとも教師の意図的な指導を必要とするのか。(3)教師の意図的な指導が必要とすれば、いつ、どのような指導が必要か。2.教材開発:日本とフィリピンに共通する環境問題や両国が関係する環境問題を検討し、そのうち最もふさわしいと考えられるものを選んで教材化した。開発した単元は、「メダカと洗剤」(水質汚染)、「空気中のO_2はどこからきたのか」(森林破壊)、「ごみのゆくへ」(ゴミ問題)である。3.学校における実践研究:開発した単元を用いて授業を行った。授業の実践者と観察者とが話し合う中で、開発した単元が環境問題に対する視野を国際的に拡げていくような学習を実現するものであるか、その有効性を検討・評価した。その結果、開発した単元の内容は一部修正を要するものの、そうした学習を実現する上で有効であることがわかった。次年度は、教師の指導の方法に注目し、そうした学習にとって有効な学習指導のあり方を重点的に検討することとした。平成12年度は、主として次の2点を中心に研究を行った。1.学習指導法の検討(昨年度に開発した教材を用いて)「メダカと洗剤」(水質汚染)、「空気中のO_2はどこからきたのか」

(森林破壊)、「ごみのゆくへ」(ゴミ問題)の教材を用いて、環境問題に対する視野を国際的に拡げていく上で、どのような学習指導が有効であるかを検討した。検討の方法としては、とくにフィリピンにおいて実践を試みた。日本と同じ教材を用いて同じ学年で授業を行った。この実践をとおして、日本の実践にとって参考になるような学習指導の在り方を抽出した。その結果、効果のある学習指導法として、次の4点が明らかになった。(1)視覚的に訴える教材を用いること、(2)生徒による作品づくりを取り入れること、(3)話し合いの活動を取り入れること、(4)身近な環境問題を取り上げること。2.新しい教材の開発大気汚染を題材とする「自動車の排気ガスが植物に与える影響」という教材を開発した。教材を用いて授業を行った結果、生徒は、車の排気ガスが植物の生長や発芽に悪影響を及ぼすこと、大気汚染の原因が身近にあることを認識していた。しかし、国際的な視野から大気汚染の問題を捉えることはできていなかった。このことから、教材内容の一部を改良する必要があることがわかった。次年度の課題は、教材内容の改良、教材を用いた授業実践、及び効果的な学習指導法の明確化を行い、そして最終的に、国際的視点に立った環境教育教材の範例をいくつか提示することである、平成13年度は、研究の最終成果として、国際的視点に立った環境教育の教材を開発した。そして、小学校6年生を対象に教材を用いた授業を実践し、質問紙によるアンケート調査、コンセプトマップ調査、授業記録の分析などをとおして教材の有効性を評価した。1.教材「メダカと洗剤」(水質汚染)洗剤がメダカに及ぼす影響を調べる実験を行い、洗剤などの物質による水質汚染の問題を世界的視野から考えさせようとした。2,教材「空気中のO_2はどこからきたのか」(森林破壊)カナダモを用いて光合成による酸素の発生を確認する実験を行い、木の乱伐がいかに酸素の発生源を減少させているかを、世界的な視野から考えさせようとした。3.教材「自動車の排気ガスが植物に与える影響」(大気汚染)自動車の排気ガスが植物の発芽や生長を阻害することを実験的に確かめ、大気汚染を防ぐことの必要性や重要性を世界的な視野から考えさせようとした。4.教材「ゴミのゆくへ」(ゴミ問題)プラスチックは土に埋めても分解されないことを実験的に確かめ、自分たちの生活を振り返り、ゴミの正しい分別、再利用、及びリサイクルの必要性を世界的な視野から考えさせることをねらいとした。教材を用いた授業の結果、環境問題を自分たちの生活に密着した問題として捉えさせることについては、4つの教材すべてで十分に達成できた。しかし、環境問題を世界的視野から捉えさせることについては、森林破壊の教材では十分に達成できたものの、他の3つの教材では十分に達成できたとはいえず、改善の余地が残された。
レクチンを介した新しい補体活性化経路,MBP-MASP系の研究

マンノース結合蛋白(MBP)は、マンノースやN-アセチルグルコサミンに結合特異性を持つ血清レクチンである。MBPは、それ自身オプソニンとして機能し、更に補体系で活性化し、生体防御に重要な役割を演じている。MBPによる補体活性化のメカニズムは、はじめ、CIの亜成分CIrとCIsを用いて行われると報告されたが、我々は、ヒト血清MBP画分には、C4とC2分解能を有する新たなプロテアーゼ、MASP(MBPassociatecl serine protease)が存在することを見出し,MBPは、MBP-MASP複合体を形成し,補体系を活性化していることを明らかにした。このMBP-MASP複合体による補体活性化経路は、レクチンを認識分子として持ち、今まで知られている古典的経路や第二経路とは異なる新たな補体活性化経路を形成すると考え、レクチン経路と命名した。本研究では、以下の実績が得られた。1.MBP欠損患者が高頻度(白人で5-7%)で存在することが知られており、幼児における易感染性との関連が報告されている。これらMBP欠損患者のMBP遺伝子では、塩基230の点突然変異でコドン54がGGC→GACに変化していることが明らかにされている。これは、MBP蛋白のグリシン(G)が、アスパラギン酸(D)への置換につながる変異であり,この結果、変異MBPは、合成されても生体内で速々に分解され,この結果,MBPの欠損となると考えられている。米国、ハーバード大学のエゼコビッツ博士は、正常タイプのMBP(MBP_G)と変異MBP(MBP_D)のリコンビナントを作製し、両MBPの性状を比較検討した。その結果、MBP_Gが、ヒト血清中の補体活性化能を示したのに対して、MBP_Dには、その活性が損われていた。そこでこのような性性の違いの原因を解明する目的で、MBPとMASPとの反応性に着目して検討を行った。その結果、MBP_Gは、ヒト血清中のMBPと同様にMASPの共存下、補体成分C4,C2分解を伴う補体活性化能を示したが、MBP_Dにはその活性は見られなかった。更に、MBPとMASPとの結合性を検討したところ、MBP_GはMASPと結合したのに対してMBP_Dは結合しなかった。以上の結果より、MBP_Dに補体活性化能が損われている原因として、MASPとの結合性がないことが明らかになった。また、MASPのMBPへの結合には、コドン54近傍の構造が重要であると推定された(Biochem.J.1995)。2.生体内においてMBPは、MASPと複合体を形成しているが、invitroにおいては、CIr/CIsと結合することが知られている。そこで、MBP-MASP,CIの亜成分間の結合性を、蛋白成分間の結合状態を調べる装置であるBiacoreを用いて測定した。即ち、英国、オックスフォード大学のリ-ド博士の調製したCIと我々が調製したMBP,MASPを材料として、MBP-MASP,MBP-CIr/CIs,CIq-MASP,CIq-CIr/CIs各々の結合実数を求めたところ,これらすべてが一定の定数で結合することが判明した。血清中では、MBP-MASPとCIq-CIr/CIsのみ存在することを考慮すると、これらの複合体の形成には、他の血清成分による制御を受けている可能性を示唆している。3.新たなプロテアーゼ、MASPは、肝臓で産生されているが、その血中濃度については不明である。そこで、我々は、MASPに対するモノクロナル抗体を作製し、サンドウィッチELISAの系を確立し、MASPの定量を行った。その結果、正常人では約6ug/mlであることが判明し,現在、種々の疾患で測定中であるが,正常人では,血中のMBP値との間に相関はなく、MASP値は、MBPとは別に制御されていると考えられた。また、MASPは血中でMBPと結合体を形成しているが、フリーの形でも存在することが判明した。更に、MBPは生後5日後にその血中濃度が2-3倍になるのに比較して、生後一定のレベルで経過することが判明した。

これは、MBP蛋白のグリシン(G)が、アスパラギン酸(D)への置換につながる変異であり,この結果、変異MBPは、合成されても生体内で速々に分解され,この結果,MBPの欠損となると考えられている。米国、ハーバード大学のエゼコビッツ博士は、正常タイプのMBP(MBP_G)と変異MBP(MBP_D)のリコンビナントを作製し、両MBPの性状を比較検討した。その結果、MBP_Gが、ヒト血清中の補体活性化能を示したのに対して、MBP_Dには、その活性が損われていた。そこでこのような性性の違いの原因を解明する目的で、MBPとMASPとの反応性に着目して検討を行った。その結果、MBP_Gは、ヒト血清中のMBPと同様にMASPの共存下、補体成分C4,C2分解を伴う補体活性化能を示したが、MBP_Dにはその活性は見られなかった。更に、MBPとMASPとの結合性を検討したところ、MBP_GはMASPと結合したのに対してMBP_Dは結合しなかった。以上の結果より、MBP_Dに補体活性化能が損われている原因として、MASPとの結合性がないことが明らかになった。また、MASPのMBPへの結合には、コドン54近傍の構造が重要であると推定された(Biochem.J.1995)。2.生体内においてMBPは、MASPと複合体を形成しているが、invitroにおいては、CIr/CIsと結合することが知られている。そこで、MBP-MASP,CIの亜成分間の結合性を、蛋白成分間の結合状態を調べる装置であるBiacoreを用いて測定した。即ち、英国、オックスフォード大学のリ-ド博士の調製したCIと我々が調製したMBP,MASPを材料として、MBP-MASP,MBP-CIr/CIs,CIq-MASP,CIq-CIr/CIs各々の結合実数を求めたところ,これらすべてが一定の定数で結合することが判明した。血清中では、MBP-MASPとCIq-CIr/CIsのみ存在することを考慮すると、これらの複合体の形成には、他の血清成分による制御を受けている可能性を示唆している。3.新たなプロテアーゼ、MASPは、肝臓で産生されているが、その血中濃度については不明である。そこで、我々は、MASPに対するモノクロナル抗体を作製し、サンドウィッチELISAの系を確立し、MASPの定量を行った。その結果、正常人では約6ug/mlであることが判明し,現在、種々の疾患で測定中であるが,正常人では,血中のMBP値との間に相関はなく、MASP値は、MBPとは別に制御されていると考えられた。また、MASPは血中でMBPと結合体を形成しているが、フリーの形でも存在することが判明した。更に、MBPは生後5日後にその血中濃度が2-3倍になるのに比較して、生後一定のレベルで経過することが判明した。
宇宙環境から挑む筋萎縮メカニズムの解明

1.培養細胞への遺伝子導入を用いたin vitroスクリーニングと分子機序の解明マウス宇宙実験および地上の尾部懸垂実験のRANシークエンスデータのバイオインフォマティクス解析から、複数の候補遺伝子を同定した。同定した遺伝子をGFPが共発現するアデノウイルスベクターに組み込み、過剰発現できるアデノウイルスベクターを構築した。マウス横紋筋由来筋芽細胞株であるC2C12細胞に、作製したアデノウイルスベクターを用いて遺伝子導入することにより、筋線維径への影響をスクリーニングした。10種類の候補遺伝子についてアデノウイルスベクターを作製して解析した結果、C2C12で筋管径が縮小する4種類の遺伝子が同定された。2.遺伝子改変マウスの作製と個体レベルでの候補遺伝子のin vivo機能解析上記で同定された遺伝子をアデノウイルスを用いてマウス新生児の前脛骨筋に遺伝子導入することにより遺伝子を過剰発現させ、個体内で筋萎縮を誘導できるかを確認した。その結果、3種類の候補遺伝子で遺伝子が導入された筋繊維の萎縮が確認された。それらの遺伝子の生理的な機能を解明するために、CRISPR/Cas9システムを用いたゲノム編集により、マウス受精卵を用いてノックアウトマウスを作製した。いずれの遺伝子のホモノックアウトマウスは、発生には異常がなく生存可能であった。これらのノックアウトマウスの筋肉の表現型について、詳細な解析を次年度実施する予定である。宇宙実験のデータ解析から候補遺伝子を同定し、それらの候補遺伝子がC2C12およびマウス前脛骨筋への遺伝子導入で、筋萎縮を誘導することが確認できたため、スクリーニング系は有効に機能していることが確認できた。それらの遺伝子のノックアウトマウスは、胎生致死あった場合にはコンディショナルノックアウトを作製することを予定していたが、作製した4遺伝子のノックアウトマウスは胎生致死ではなかったため、これらのノックアウトマウスを用いて表現型を解析することが可能であった。このように、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。来年度も引き続き、C2C12を用いたスクリーニング系で新たな候補遺伝子を同定するとともに、作製したノックアウトマウスの表現型を解析し、表現型が同定できた場合には、その分子機構を解明するとともにヒト疾患との関係を解析する。
脂肪由来幹細胞を用いた肝細胞癌の置換性発育の機序解明に関する研究

今回、肝癌細胞株と脂肪由来幹細胞(ADSC)を共培養し、cell contactを介してADSCが肝癌細胞の増殖を促進するという知見を得た。その機序には液性因子の関与よりもcell contactが重要であることが示唆された。また、高分化型肝癌切除標本を用いて、病理学的に置換性発育を認めた症例を計11例抽出し免疫組織染色を行ったが、フロント部位における幹細胞様細胞の同定には至らなかった。【背景・目的】高分化型肝癌では、癌細胞は周囲肝組織との境界では隣接する肝細胞索を置換するように増殖するが、その機序はほとんど解っていない。肝癌細胞と接触した際の、幹細胞および正常肝細胞の形態的あるいは生物学的変化を明らかにすることを目的とする。【方法】1.高分化型肝癌先進部(invagive front)おける置換性発育の検証:置換性発育を示す高分化型肝癌切除標本を用いて置換性発育先進部を中心に幹細胞(progenitor cell)マーカー(CD44、CD133)による免疫染色を行う。【結果】1.高分化型肝癌31例のうち置換性発育を認めた11例について、CD133、CD44免疫染色を施行した。置換性発育を認める先進部位ではCD133、CD44ともに陰性であり、特異的な染色パターンは認めなかった。【今後の方針】共培養でのmediatorの影響、GFPを用いて形態学的変化を行うとともに、in vivoで皮下腫瘍モデルや肝同所性モデルに単培養、共培養した癌細胞・幹細胞を接種し腫癌増殖について検討する。1.高分化型肝癌の置換性発育の検証:ヒト肝癌切除例のうち高分化型肝癌切除標本を用いて置換性発育フロント部位を中心に幹細胞マーカー(CD44、CD133)による免疫染色を行った。しかし、陽性細胞を認めず有意な所見は認めなかった。一方、Gapjunction protein (Cx32)の染色において、非フロント部位の正常肝細胞はGapに染色されるが、フロント部位の正常肝細胞では細胞質中心に染色される細胞が存在していた。2.Cell contactを介した脂肪由来幹細胞(ADSC)の肝癌細胞増殖に与える影響の検討(肝癌細胞株とADSCの共培養):(1)Cellviability;ヒト脂肪組織から採取したADSC(Stem Pro[○!R])を用いた。HuH7単独培養およびHuH7とADSCの共培養を4日間行った後に、MTT assayによりHuH7のcell viabilityを比較検討したところHuH7単独に比べADRCとの共培養でcellviabilityが増加した。(2)Cell contactの有無での評価;HuH7、ADSCを同一dishに播種し4日間培養し、HuH7とADSCのcell contactを有する領域とcell contactのない領域でtrypanblueを用いてcell viabilityを評価したところHuH7とADSCのcell contactを有する領域ではcell contactのない領域と比較して、有意にHuH7のcell viabilityが高値であった。(3)肝癌細胞に対する液性因子の関与に関する検討;HuH7単独群、HuH7+ADSC共培養群をTrans-well[○!R]Permeable wellを用いて4日間培養し、cell viabililyおよびcell growthを評価した。しかしHuH7単独培養群とHuH7+ADSC共培養群の間にHuH7細胞のcell viabililyや細胞数には差を認めなかった。以上の結果から、脂肪由来幹細胞は肝癌細胞の増殖を増強することが示され、その機序には液性因子(mediator)の関与ではなくcell contactが重要であることが示唆された。今後の研究計画としては、癌細胞により活性化されたADSCが、正常肝細胞とどのようにinteractし癌化していくのかという活性化ADSCと正常肝細胞の相互関係に関しての検討を行っていく予定である。
アジアにおける人材移動に伴うナレッジスピルオーバー阻害要因に関する実証分析

本研究の具体的な目的は、(1)対象国(日米英中)へ国際移動したR&D人材の名前や属性等を論文データ及び特許データを用いて正確に同定(同一人物であることをデータを用いて検証)すること、(2)移動R&D人材が移動先で関与した論文・特許を特定し、その評価(被引用数)を算定すること、(3)移動人材の移動先機関での研究チーム構成について共著関係を用いて推定し、人材マネジメントが研究パフォーマンスに与える影響を検証すること、そして(4)東アジア地域と欧米地域における人材国際移動がもたらすナレッジスピルオーバーの関係を実証的に分析することにある。
鎮痛補助薬のＴＲＰチャネルに対する作用の検討

本研究では、慢性疼痛や癌性疼痛の治療補助に頻用されるアセトアミノフェン、抗てんかん薬(ガバペンチン、クロナゼパム)、プレガバリンの痛みに関与すると報告されているTRPチャネルに対する直接作用を、電気生理学的手法を用いて解明すること目的とした。アセトアミノフェンは、その代謝産物がTRPA1に作用するがTRPV1には作用しないことが明らかになった。また抗てんかん薬(ガバペンチン、クロナゼパム)とプレガバリンはTRPA1、TRPV1のいずれにも直接作用がないことが判明した。本研究では、慢性疼痛や癌性疼痛の治療補助に頻用されるアセトアミノフェン、抗てんかん薬(ガバペンチン、クロナゼパム)、プレガバリンのTRPチャネルに対する作用を主にパッチクランプ法、さらに細胞内カルシウム測定法を用いた生理学的手法を用いた実験を行う事を目的としている。しかし、本研究室ではパッチクランプのセットアップがなく、通常電気生理学的実験セットの組み上げには多くの時間と労力を要する起め、本年度は主にパッチクランプセットアップの完成を目指した。東日本大震災による科研費削減可能性の通達があったことにより機器購入の変更を余儀なくされ、またパッチクランプに必要不可欠なノイズ除去が困難を極め、当初の計画より時間が掛かったが、予定通りようやく次年度実験に向けての準備が整ったところである。また、それと同時進行でTRPチャネルの一過性発現細胞株の確立を行った。ルーベンカトリック大学生理学教室より供与を受けたTRPチャネル遺伝子(TRPA1,TRPV1,TRPV2,TRPV3,TRPV4,TRPM8)をHEK細胞に組み込む系を確立した。また、コントロールで行った細胞内カルシウム濃度測定実験において、発現させたチャネルが目的とする遺伝子であることを確認している。上記薬品を投与した実験においては、一部の薬品でTRPA1とTRPV1に反応が見られたものがあり、今後はこの実験結果をもとにパッチクランプを用いた実験を行う予定である。TRPA1とTRPV1は末梢神経に発現し痛み受容に関与することが知られているチャネルなので、本研究での機能解明が、疼痛のメカニズムの理解やさらなる治療法の確立に繋がる可能性がある。まず、アセトアミノフェンのTRPチャネルに対する作用に関して検討した。当初研究を予定していたアセトアミノフェンのTRPA1に対する作用に関しては、他施設より、アセトアミノフェンそのものではなく、その代謝産物であるN-acetyl-p-benzo-quinoneimine (NAPQI)およびp-benzoquinone(p-BQ)がTRPA1に作用することが報告された。そのため、H25年度はTRPV1に対するアセトアミノフェン、NAPQI、p-BQの作用の検討を行った。TRPV1は主に侵害受容ニューロンのAδ-およびC-fiberにおいてTRPA1の多くが共発現するチャネルであり両チャネルとも痛みに関与することが報告されている。しかしアセトアミノフェン、NAPQI、p-BQのいずれの物質もTRPV1に対する直接作用を持たないことが判明した。痛みの研究ではTRPV1が先行しているが、近年、炎症や神経因性疼痛へのTRPA1の関与が多く報告されている。本研究のアセトアミノフェンの作用がTRPV1ではなくTRPA1に関与しているということは、慢性疼痛や癌性疼痛等の痛みに関してはTRPA1が非常に大きな役割を果たしている可能性を示唆しており、TRPA1に関与する新薬の開発が期待される。その他、抗てんかん薬(ガバペンチン、クロナゼパム)、プレガバリンのTRPA1およびTRPV1に対する作用に関しても検討したが、いずれの物質も直接作用は及ぼさなかった。本研究では、慢性疼痛や癌性疼痛の治療補助に頻用されるアセトアミノフェン、抗てんかん薬(ガバペンチン、クロナゼパム)、プレガバリンのTRPチャネルに対する作用を主にパッチクランプ法、さらに細胞内カルシウム測定法を用いた生理学的手法を用いた実験を行い、その作用機序の解明を目的としている。まず細胞内カルシウム測定実験で、TRPA1を一過性発現させたCHO細胞において、アセトアミノフェンおよびその代謝産物の投与により細胞内カルシウムの上昇が観察された。そこで次に、TRPA1を一過性発現させたCHO細胞およびHEK細胞を用いてパッチクランプ法での測定を行った。パッチクランプ法においてもアセトアミノフェンおよびその代謝産物はTRPA1のチャネル活性を引き起こし、この反応には細胞内外のカルシウムの存在が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。しかし、アセトアミノフェンのTRPA1に対する作用に関する報告が他施設よりでたこと、また現時点では報告論文以上の結果が望めないことから、アセトアミノフェンのTRPA1に対する作用機序の解明はここで中止した。