hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
半導体ナノ結晶のpn接合による高度ガス認識界面の創出

ガスセンサの高感度化を目指して、n型およびp型半導体材料の形状制御による増感と、それらの組み合わせによるガスセンサの構築を検討した。代表的なn型材料であるSnO2のナノロッドを用いることで大幅なガス感度の向上を達成した。異方性の高い粒子によりガス感応膜のポアサイズが増大し、ガスの拡散性が向上したためである。また、ZnOナノロッドについても良好なガス応答性を示すことを確認した。p型については、ホットソープ法で合成したCu2OがPd担持により低温でも硫化水素を高感度に検知できることを明らかにした。ZnOナノロッド/Cu2Oナノ結晶のpn接合膜は良好なガス応答性を示した。酸化物半導体を用いたガスセンサは日本生まれの重要技術であり、ガス漏れ検知や空気環境のモニタリング、プロセスコントロール等に幅広く利用されている。さらに現在では、微量でも環境や人体に影響を与えるガスを高精度かつ簡易・簡便に検知することが強く求められている。これまでに、基本単位となる酸化物半導体粒子のサイズと形態をコントロールすることでセンシング膜の微細構造を制御すれば、大きな特性改善が可能なことを見出している。本研究では、ナノ粒子(ナノ結晶)を用いたガスセンサの作製・評価・解析技術をベースにして、半導体ナノ結晶を用いたpn接合ダイオードを基礎とする新しいガスセンサについて検討した。ダイオードを形成するためにまず、n型半導体としてZnO、p型半導体としてCu2Oを選択し、両者のナノ結晶合成を行った。ZnOについては、酸素源としての有機ジオール共存下、亜鉛のアセチルアセトン錯体を高沸点有機溶媒(例えばベンジルエーテルやオレイルアミン)中で加熱すれば合成できることがわかった。一方、Cu2Oについても同様の手法で合成可能であることを見出した。いずれの粒子も粒径10 nm以下のナノ結晶であることをXRD、DLS、TEM測定により確認した。センサとしての基本特性を測定したところ、それぞれの材料は水素やアルコールに応答し、ppmレベルの濃度を検知できることがわかった。また、ZnOとCu2Oはそれぞれn型そしてp型の半導体特性を示し、ナノサイズ化してもキャリア種が変わることはなかった。これらのナノ結晶をITO基盤に積層し、pn接合素子を作製したところ、電流電圧特性に整流性が現れ、比較的ポーラスな膜ながらダイオード的な挙動を示すことを確認した。現在、そのセンサ特性の詳細について検討を進めている。昨年度はn型半導体としてZnOナノ結晶、p型半導体としてCu2Oナノ結晶を選択し、そのpn接合を作製した。しかし、Cu2Oナノ結晶の品質が不良であったため、ダイオード特性は得られたものの、その特性には問題があった。そこで本年度はCu2Oナノ結晶の粒径と単分散性を向上させるため、合成条件を詳細に検討した。その結果、酸素源として使用するジオール化合物を最適化することで、安定性に優れるCu2Oナノ結晶分散液を調製することができた。本ナノ結晶分散液を用いてZnOナノ結晶膜にCu2Oナノ結晶膜を接合した。この接合膜は良好な光電気化学特性を示し、ZnO/Cu2Oのpn接合が形成できたことを確認した。またp型半導体として4元系カルコゲナイドのCu2ZnSnS4ナノ結晶を合成し、ZnOナノ結晶膜にCu2ZnSnS4ナノ結晶膜を積層させ、その整流特性を調べた。このデバイスは良好な整流性を示し、また良好な光電気化学特性を示したことから、ZnOナノ結晶膜はn型層として機能していることを確認した。現在、これらデバイスのセンサ特性の詳細について検討を進めている。計画どおりにZnOとCu2Oナノ結晶の再現性の高い合成方法を見出しており、それぞれが200ー300°Cの定温域でもガスセンサとして機能することを確認している。また、それらを積層させたダイオード型デバイスの作製にも成功している。酸化物半導体を用いたガスセンサは日本生まれの重要技術であり、ガス漏れ検知や空気環境のモニタリング等に幅広く利用されている。これまでに、基本単位となる酸化物半導体粒子のサイズと形態をコントロールすれば、大きな特性改善が可能なことを見出している。本研究では、ナノ結晶を用いたガスセンサの作製・評価・解析技術をベースにして、半導体ナノ結晶を用いたpn接合ダイオードを基礎とする新しいガスセンサについて検討した。前年度までにn型半導体としてZnOナノ結晶、p型半導体としてCu2Oナノ結晶の合成技術を確立するとともに、pn接合膜の作製について検討してきた。ジオールを酸素源として用いて銅錯体をオレイルアミン中で加熱することで、粒径分布の狭いCu2Oナノ結晶が得られることがわかった。さらに室温で空気酸化させることにより、CuOナノ結晶への変換できることも見出した。

これをZnOナノ結晶と組み合わせることで整流性を示すpn接合膜を構築したが、逆バイアスでは漏れ電流が観測された。そこで、ZnOナノ結晶をシード層として、ITO基板上に水熱法によってZnOナノロッドを成膜し、Cu2Oナノ結晶を積層することで接合面積の大きなpn接合膜の作製を試みた。得られた膜は明瞭な整流特性を示し、漏れ電流が大きく低減された。さらに、この膜を用いて硫化水素の検知を試みたところ、ZnO単独では検出できなかった150°Cという低温でも硫化水素を検知することに成功した。さらにp型半導体としてPbSナノ結晶を合成し、ZnOナノロッド膜に積層させ、その整流特性を調べたところ、このデバイスでも良好な整流性を示し、また良好な光電気化学特性が得られた。現在、このデバイスについてもセンサ特性の詳細について検討を進めている。計画どおりにZnOとCu2Oナノ結晶を積層させたダイオード型デバイスが良好なガス検知特性を示すことを見出しており、他のp型半導体ナノ結晶とZnOナノロッドを組み合わせたデバイスの作製にも成功している。酸化物半導体を用いたガスセンサは日本生まれの重要技術であり、ガス漏れ検知や空気環境のモニタリング、プロセスコントロール等に幅広く利用され、住環境保全や製造技術になくてはならないものとなった。さらに現在では、微量でも環境や人体に影響を与えるガスを高精度かつ簡易・簡便に検知することが強く求められている。しかしながら、現状のガスセンサではその要求に応えることは難しい。そのため従来型のセンサから脱却して、新しいガスセンサを開発する機運が高まってきている。今年度はn型半導体としてZnOナノロッドの合成を試みた。ZnOナノ結晶をホットソープ法によって合成し、それを種結晶として基盤に積層した。この種結晶基盤をヘキサメチレンテトラミンと硝酸亜鉛を含む水溶液に浸漬し、水熱処理を行うことでZnOナノロッドを得た。光電気化学測定によりZnOナノロッドのn型導電性を確認した。また、可燃性ガスに対する応答からもn型の半導体性が確認できた。これまでに検討してきたnおよびp型半導体ナノ材料を用いて、塗布法によるpn膜の作製を行った。ZnO /Cu2ZnSnS4、ZnO /PbSにおいて良好な整流特性を示すダイオードを作製することができた。しかしながら、SnO2についてはp型材料との接合性が劣ることがわかった。ZnOナノロッド積層膜にCu2Oナノ結晶を積層したデバイスにおいて良好な整流特性が観測された。また、H2Sの導入により電流値の変化を確認した。これは本デバイスの新しいガスセンサとしての可能性を示すものである。さらにPd担持や膜厚制御等により更なる応答性の改善が可能と期待される。ガスセンサの高感度化を目指して、n型およびp型半導体材料の形状制御による増感と、それらの組み合わせによるガスセンサの構築を検討した。代表的なn型材料であるSnO2のナノロッドを用いることで大幅なガス感度の向上を達成した。
地球型惑星大気における子午面循環の一般理論

本研究に始まる一連の研究の最終目的は、大気圏内の巨視的力学作用が極めて長い時間スケールで見たす役割を、初めて明瞭に示すことにある。本研究の範囲では、前述のような外部条件や組成変化に対する子午面構造・循環の応答を記述する方程式を導き.、(1)地球および金星の大気圏における均質圏・成層圏・対流圏の形成過程、(2)地球気候(大気・海洋循環)のインドネシア列島陸橋化に伴う変動、の2つの問題について具体的な解答を得る、というものである。本年度は、最終年度として、以下のような研究を行った。1.惑星創成期、特に地球および金星における大気の圃構造形成過程:現在の地球大気での観測結果に基づく重力波動要素等の普遍的特性(気圧や緯度の関数)を、過去の地球や他惑星の大気に適用して重力波ドラッグおよび渦拡散係数の定式化を行い、これを用いて均質圏界面ならびに対流圏界面(対流平衡へは渦拡散で緩和)の時間的変動を計算する。特に差異の際立つ地球と金星について考察する。2.インドネシア列島の陸橋化と大気・海洋循環の変動:プレート運動の結果として現在の場所に生じたインドネシア海洋大陸が,氷期には陸橋となり間(後)氷期には現在と同様な列島となることで、大気大循環・海洋大循環・氷床成長(極域地(海)上温度の関数)というそれぞれ特徴的時間スケールの異なる3つの過程の相互作用を通じて、地球の気候を変動させていることを示す。3.結果の集約と公表:研究結果を集約して学会等で発表するほか、前述の2つの問題それぞれについて学術雑誌論文を執筆する。数値計算を中心とした研究の途上においては、前年度購入のワークステーションを駆任し、また消耗品費・謝金・その他を使用する。結果等についての討論に加え、国内外の学会での研究成果発表のために、旅費の支出が必要となる。さらに論文発表と本研究全体の報告書作成のために、その他に計上した予算を使用する。本研究に始まる一連の研究の最終目的は,大気圏内の巨視的力学作用が極めて長い時間スケールで果たす役割を,初めて明瞭に示すことにある.本研究の範囲では,前述のような外部条件や組成変化に対する子午面構造・循環の応答を記述する方程式を導き,(1)地球および金星の大気圏における均質圏・成層圏・対流圏の形成過程,(2)地球気候(大気・海洋循環)のインドネシア列島陸橋化に伴う変動,の2つの問題について具体的な解答を得る、というものである。本年度は、初年度として、主として理論の構築を中心とした基礎研究を、以下のように行った.1.基礎理論の構築と数値的研究の開始:変換Euler平均(準Lagrange的東西平均)の大気力学方程式系を用い,平均子午面循環に関するPoisson型診断方程式1本と,地(海)上気温に関する時間発展方程式1本に直した.まず帯状方向には一様な海洋を仮定して,これに関する子午面循環の方程式を立てて連立させ,さらに時間変化項を全て落とし,いくつかの項を簡単化または省略した場合について解析的に解き,多重平衡解を得た(15年7月開催の国際測地学地球物理学連合(IUGG)総会にて発表予定).現在,上記多重平衡解の安定性(パラメタ依存性)について理論的に考察するとともに,現実の惑星や地球の大気に当てはめて簡単な数値計算を開始し、両者を比較して考察しつつある.これらのために,計算機関係を中心とする諸費の支出を行った.2.各惑星大気並びに古地球大気の子午面循環・気候に関する基礎調査・研究宇宙科学研究所などにある惑星大気に関する資料を改めて調査し,また今後の惑星大気探査において本研究で対象とする子午面循環を観測するための諸方策について検討した.さらに、過去の地球大気・気候の変遷についても、地学的・非地学的な資料も含めて調査し、1001000年程度の時間スケールの全天日射量の変化(雲量変化、従ってこれを左右するエルニーニョ南方振動などの出現頻度に対応)に関する、初期的ではある.調査活動や論文出版のために,旅費やその他の費目を拠出した.本研究に始まる一連の研究の最終目的は、大気圏内の巨視的力学作用が極めて長い時間スケールで見たす役割を、初めて明瞭に示すことにある。

3.結果の集約と公表:研究結果を集約して学会等で発表するほか、前述の2つの問題それぞれについて学術雑誌論文を執筆する。数値計算を中心とした研究の途上においては、前年度購入のワークステーションを駆任し、また消耗品費・謝金・その他を使用する。結果等についての討論に加え、国内外の学会での研究成果発表のために、旅費の支出が必要となる。さらに論文発表と本研究全体の報告書作成のために、その他に計上した予算を使用する。
入幼児嘔吐下痢症における母乳抗体の予防効果に関する追跡研究

ロタウイルス(HRV)感染による乳幼児嘔吐下痢症には、母乳中の分泌型抗体の予防効果が注目されているが、血清に比して母乳抗体に関する疫学的知見は少なくその効果は明確でない。本研究では、母体血清、臍帯血清、初乳、新生児便等から出産時の母児の免疫学的情報を得、下痢症罹患の有無を質問票調査で追跡した。以下に成績を要約する。1.産婦381人から採取した母体血清431例(妊娠初期48例、同末期152例、分娩後231例)、臍帯血清105例、初乳104例をELISA法にて抗体測定した。2.HRV抗体価分布は、母体血清(IgG抗体)が60-80未満、臍帯血清(IgG抗体)が40-60未満、初乳(IgA抗体)が40-60未満にピークがあった。母体血清は妊娠期及び分娩後のいずれも類似の分布であった。3.初産婦と経産婦を比較したところ、【○!1】妊娠末期及び分娩後母体血清の抗体価分布は、初産婦群の20-40未満に対して経産婦群は60-80未満と高かった。初乳の抗体価分布にも同様の差異がみられた。【○!2】妊娠期及び分娩後母体血清の平均抗体価は、初産婦群に比べて経産婦群が有意に高かった。また、初乳も経産婦群の平均抗体価は有意に高かった。【○!3】母体血清の年齢別平均抗体価は、全年齢階級で初産婦群に比べて経産婦群は高かった。4.各検体間の抗体価の相関性は、母体血清と臍帯血清の間では、初産婦群がr=0.485(p<0.01)、経産婦群がr=0.516(p<0.01)と有意であった。しかし、各々の血清と初乳との間では相関は見られなかった。5.冬期の嘔吐下痢症と診断された児は、1歳以上の対象児65人の内4人で、この内、1人は人工乳栄養、2人は混合栄養で母乳保育期間は2カ月未満であった。対象児の兄弟も含めた解析から、冬期の下痢症罹患率は第1子が12.4%で第2子(4.3%)に比して高かった。本下痢症は主に13歳児で流行しており、さらに詳細な解析を加えるために、対象児が23歳になるまで追跡を継続する。ロタウイルスを主たる病原とする乳幼児嘔吐下痢症の予防には,胎盤移行のIgG抗体に加えて,母乳中の分泌型抗体の役割が重要視されている.

しかし,母乳中の分泌型特異抗体の保有率や抗体価分布,血清抗体価との相関性などの基本的な知見は少なく,母乳哺育,母乳抗体の予防効果について明確でない.本研究では,これらの点を明らかにすることを目的として,出産時の母児の免疫状況に関する情報を母体血清,臍帯血清,初乳,及び新生児便等の検体から得,次いで本下痢症罹患の有無をアンケート調査で追跡している.今年度の研究経過を以下に要約する.1.年間出産数が約500人で,出産後の移動の少ない神奈川県足柄上病院産婦人科にて,現在まで約150人の対象者から上記の各検体を採取している.2.1で得た検体については,ラムダペット(購入備品)を用いて, ELISA法で免疫グロブリンクラス別のロタウイルス抗体測定を進めている.(1)母体血清,臍帯血清,及び初乳におけるロタウイルス抗体価の分布は,いずれも類似した分布曲線であった.(2)同一対象者から得た母体血清と臍帯血清のロタウイルスIgG特異抗体価の相関係数は0.74と高く,一方,初乳のIgA特異抗体価と母体血清IgG特異抗体価との相関係数は0.56とやや低かった.(3)母体血清中のIgG特異抗体は,その平均抗体価が初産婦群に比べて第2子以上の経産婦群に高いことがわかった.本下痢症は13歳児で主に流行しており,育児経験のある経産婦に抗体価が高かったことは,ロタウイルスに児→母親という感染のあることを示唆している.当初の研究計画では出産後1年までの追跡を予定していだか,本下痢症の発生に関する詳細な解析を加えるために,追跡を35年に延長することを考えている.ロタウイルス(HRV)感染による乳幼児嘔吐下痢症には、母乳中の分泌型抗体の予防効果が注目されているが、血清に比して母乳抗体に関する疫学的知見は少なく、その効果は明確でない。本研究では、母体血清、臍帯血清、初乳、新生児便等から出産時の母児の免疫学的情報を得、下痢症罹患の有無を質問票調査で追跡した。以下に成績を要約する。1.産婦381人から採取した母体血清431例(妊娠初期48例、同末期152例、分娩後231例)、臍帯血清105例、初乳104例をELISA法にて抗体測定した。2.HRV抗体価分布は、母体血清(IgG抗体)が60ー80未満、臍帯血清(IgG抗体)が40ー60未満、初乳(IgA抗体)が60ー80未満、臍帯血清(IgG抗体)が40ー60未満、初乳(IgA抗体)が40ー60未満にピークがあった。母体血清は妊娠期及び分娩後のいずれも類似の分布であった。3.初産婦と経産婦を比較したところ、【○!1】妊娠末期及び分娩後母体血清の抗体価分布は、初産婦群の20ー40未満に対して、経産婦群は60ー80未満と高かった。初乳の抗体価分布にも同様の差異がみられた。【○!2】妊娠期及び分娩後母体血清の平均抗体価は、初産婦群に比べて経産婦群が有意に高かった。また、初乳も経産婦群の平均抗体価は有意に高かった。【○!3】母体血清の年齢別平均抗体価は、全年齢階級で初産婦群に比べて経産婦群は高かった。4.各検体間の抗体価の相関性は、母体血清と臍帯血清の間では、初産婦群がr=0.485(p<0.01)、経産婦群がr=0.516(p<0.01)と有意であった。しかし、各々の血清と初乳との間では相関は見られなかった。5.冬期の嘔吐下痢症と診断された児は、1歳以上の対象児65人の内4人で、この内、1人は人工乳栄養、2人は混合栄養で母乳哺育期間は2カ月未満であった。対象児の兄弟も含めた解析から、冬期の下痢罹患率は第1子が12.4%で第2子(4.3%)に比して高かった。本下痢症は主に13歳児で流行しており、さらに詳細な解析を加えるために、対象児が23歳になるまで追跡を継続する。
Eラーニングにおける学習教材レコメンデーション技術に関する研究

大学の講義や企業研修などにおいて,e-learningを用いた教育方法が普及し,これらの学習のサポートに限らず,単独で学習を完結するシステムも散見するようになった.しかし,現在運用されているシステムの多くは,単純に教材を閲覧するだけのものや,オンラインテストを実施するものなど,e-leamingならではの利点が見出せていない.また,学習システム・学習履歴データベース・教材コンテンツを統一規格としたSCORMの普及によって,教材コンテンツが増大することで,学習者が教材コンテンツを選択の際に迷う恐れがある.これらを踏まえ,本研究では学習者が学習中に遷移した教材コンテンツの利用履歴情報,つまり学習者がどのように学習を行ったかという学習履歴を基に,教材コンテンツの関連性を求めることで,学習者に適した教材コンテンツを推薦する二方向遷移推薦方式を新たに提案した.これは、学習においては現在閲覧している教材コンテンツから発展した内容に進むだけでなく,前の内容に戻ることは日常的に行うことが多いため、新たな内容の推薦のみ行う単一方向(例えば、順方向)の推薦だけではなく,以前閲覧した内容も推薦を行う二方向遷移(例えば、逆向)の推薦が必要であると考えたからである.また,平行して復習支援システムAIRS(An Individual Reviewing System)の拡張開発も行い、この二方向遷移推薦システムをAIRS上に実装し、その評価実験も実施した.今回の実験によって,二方向遷移推薦システムの推薦結果はどのように教材コンテンツを配置しても,適切に推薦できることを示すことができた.大学の講義や企業研修などにおいて,e-learningを用いた教育方法が普及し,これらの学習のサポートに限らず,単独で学習を完結するシステムも散見するようになった.しかし,現在運用されているシステムの多くは,単純に教材を閲覧するだけのものや,オンラインテストを実施するものなど,e-leamingならではの利点が見出せていない.また,学習システム・学習履歴データベース・教材コンテンツを統一規格としたSCORMの普及によって,教材コンテンツが増大することで,学習者が教材コンテンツを選択の際に迷う恐れがある.これらを踏まえ,本研究では学習者が学習中に遷移した教材コンテンツの利用履歴情報,つまり学習者がどのように学習を行ったかという学習履歴を基に,教材コンテンツの関連性を求めることで,学習者に適した教材コンテンツを推薦する二方向遷移推薦方式を新たに提案した.これは、学習においては現在閲覧している教材コンテンツから発展した内容に進むだけでなく,前の内容に戻ることは日常的に行うことが多いため、新たな内容の推薦のみ行う単一方向(例えば、順方向)の推薦だけではなく,以前閲覧した内容も推薦を行う二方向遷移(例えば、逆向)の推薦が必要であると考えたからである.また,平行して復習支援システムAIRS(An Individual Reviewing System)の拡張開発も行い、この二方向遷移推薦システムをAIRS上に実装し、その評価実験も実施した.今回の実験によって,二方向遷移推薦システムの推薦結果はどのように教材コンテンツを配置しても,適切に推薦できることを示すことができた.ネットワークの普及に伴い,インターネットを活用したe-ラーニング教育が,企業での社員教育や高等教育機関等での講義や授業のサポート的な役割として,積極的に取り入れられている.本学においても,ネットワークを利用したキャンパス間での遠隔講義や講義のレポート提出を専用の提出フォームを利用しWebで行うなど,様々な場所でe-ラーニングが活用されている.こうしたe-ラーニングの普及の背景には,ADL (Advanced Distributed Learning)が提唱しているWBT (Web Based Training)の標準化規格のSCORM (Sharable Content Object Reference Model)の登場やWebCTなどのLMS (Learning Management System)の発展が考えられる.これらの登場により,コンテンツの制作・再利用・流通が行いやすくなり,また,アップロードや公開といったコンテンツの管理も簡単に行えるようになったため,幅広い分野で利用され,今後さらなる発展が期待されている.その一方で,LMSを利用して配信されているコンテンツは,学習者のオンラインテストの成績や講義の進捗状況などを考慮した,単純な制御で配信されることが多く,学習者の興味や関心から必要と考える最適なコンテンツを必ずしも配信してはいない.また,年々作成され増加していくコンテンツをいかに利用し,活用していくかが今後の課題となってきている.このような状況から本研究では,学習者のオンラインテストの成績や講義の進捗状況によるコンテンツの制御でなく,コンテンツを利用した学習者の中から,過去に同じような学習方法をしている学習者の閲覧履歴情報を見つけ,もっとも類似性の高い学習者の閲覧履歴情報を活用し,最適と考えられるコンテンツを提示する教育支援システムARS (An Individual Reviewing System)の開発を行った.本システムにおいて,より的確に学習や復習を行うために,教育支援機能としてbookmark機能,比較・分析機能,学習履歴表示機能の実装を行った.これらの機能により,学習者がどのように復習をしたのか,振り返ることでより学習や復習の効果を高めることが実験を通して明らかになった.大学の講義や企業研修などにおいて,e-learningを用いた教育方法が普及し,これらの学習のサポートに限らず,単独で学習を完結するシステムも散見するようになった.しかし,現在運用されているシステムの多くは,単純に教材を閲覧するだけのものや,オンラインテストを実施するものなど,e-learningならではの利点が見出せていない.また,学習システム・学習履歴データベース・教材コンテンツを統一規格としたSCORMの普及によって,教材コンテンツが増大することで,学習者が教材コンテンツを選択の際に迷う恐れがある.これらを踏まえ,本研究では学習者が学習中に遷移した教材コンテンツの利用履歴情報,つまり学習者がどのように学習を行ったかという学習履歴を基に,教材コンテンツの関連性を求めることで,学習者に適した教材コンテンツを推薦する二方向

遷移推薦方式を新たに提案した.これは、学習においては現在閲覧している教材コンテンツから発展した内容に進むだけでなく,前の内容に戻ることは日常的に行うことが多いため、新たな内容の推薦のみ行う単一方向(例えば、順方向)の推薦だけではなく,以前閲覧した内容も推薦を行う二方向遷移(例えば、逆方向)の推薦が必要であると考えたからである.また,平行して復習支援システムAIRS(An Individual Reviewing System)の拡張開発も行い、この二方向遷移推薦システムをAIRS上に実装し、その評価実験も実施した.今回の実験によって,二方向遷移推薦システムの推薦結果はどのように教材コンテンツを配置しても,適切に推薦できることを示すことができた.
授乳姿勢の違いが母親の上肢体幹筋活動と乳児の哺乳に与える影響

対象は、安定的に授乳が行えている生後34か月の乳児を持つ2030代の研究の同意を得られた母子50名とする。計測課題は各体幹角度3条件(座位体幹前屈10°、座位体幹垂直位、背もたれ座位体幹後屈45°)における授乳動作とし計測項目は授乳時でのI.修正Borg scaleによる自覚強度、II.母体の筋電図、III.撮影による乳児のラッチ・オン時での口角角度、IV.超音波断層撮影による口腔内動態計測とする。
歯根膜由来の幹細胞の特性と歯周組織への分化誘導機構の解明

臨床応用を目的とした歯周組織再生のため、歯根膜由来の幹細胞の特性と歯周組織への分化誘導機構の解明を試みた。歯周組織の再生に有効なことが報告されているブタのエナメルタンパク質中にはBMPやTGF-βの活性が高く、その存在は抗体を用いたELISA法でも確認された。歯根膜組織ではTGF-β活性は認められたがBMP活性は認められなかった。歯根膜由来の培養幹細胞を用いた研究で、BMPやTGF-βは歯周組織の分化マーカー遺伝子の発現を促進し、石灰化も促進した。これらの結果から、TGF-βとBMPは臨床的の歯周組織再生のための有効な因子であると思われる。歯周組織の再生機構を解明することは、歯周疾患の治療のみならず、将来的には歯科インプラント周囲への歯槽骨、歯根膜、セメント質の形成を可能にし、より天然歯に近い歯科インプラント治療ができるものと思われる。歯根膜中には未分化間葉系細胞の存在も確認されており、これらの細胞から歯周組織のさまざまな細胞が分化誘導されていると考えられており、その分子機構を解明することは重要な意味がある。未分化間葉系細胞から骨、軟骨、筋、脂肪細胞への分化誘導機構に関する研究報告は多いが、歯科領域で重要な歯周組織細胞(歯根膜細胞、セメント芽細胞、骨芽細胞)への分化誘導機構については未だ不明である。本研究では歯周組織再生治療の基盤を確立する目的で以下の研究を行った。1)ラット歯根膜より、経時的に細胞を分離培養し、歯根膜中央からセメント質表面までの細胞の性質の違いを検討した。ALP活性の測定やいくつかのマーカー遺伝子の発現の変化がみとめられた。2)歯根膜基質、脱灰セメント質および象牙質上で歯根膜細胞を培養し、組織切片を作製して形態変化、基質形成を観察した。その結果、基質に接する細胞に形態の変化が認められた。3)ブタ歯根膜、歯随、象牙質中の生理活性物質(BMPおよびTGF-b)について検討した。それぞれの組織からの抽出物を精製し、培養細胞(ラット歯根膜細胞、マウス筋芽細胞(C2C12)およびHPDL(ヒト歯根細胞)などに加え、ALPおよびマーカー遺伝子発現を指標に、抽出物中の生理活性物質について検討した。未分化間葉系細胞から骨、軟骨,筋、脂肪細胞への分化誘導機構に関する研究報告は多いが、歯科領域で重要な歯周組織細胞(歯根膜細胞、セメント芽細胞、骨芽細胞)への分化誘導機構については未だ不明である。1.ラット歯根膜より、経時的に細胞を分離培養し、歯根膜中央からセメント質表面までの細胞の性質の違いを検討した。ALP活性の測定やいくつかのマーカー遺伝子の発現の変化が認められた。2.歯根膜基質、脱灰セメント質および象牙質上で歯根膜細胞を培養し、組織切片を作製して形態変化、基質形成を観察した。3.ブタ歯根膜、歯随、象牙質中の生理活性物質(BMPおよびTGF-b)について検討した。これまでのところ、歯根膜中央部からセメント質表面に向かって細胞の性質が少しずつ変化していることが、ALP活性の測定やいくつかの遺伝子発現の違いから明らかとなった。また歯根膜基質、脱灰セメント質および象牙質上での歯根膜細胞の培養では、表面に接する細胞に特徴的な変化が生じた。さらにブタ歯根膜にはTGF-b活性が、セメント質にはBMPおよびTGF&#8722;b活性が認められた。その後、幼若エナメル質中のBMPおよびTGF-βがELISA法でタイプ別に確認できるようになり、歯根膜、象牙質からの抽出物についても実験を予定している。歯周疾患の治療および歯根膜付き歯科インプラントを実現するため、歯髄および歯根膜由来の幹細胞の特性と歯周組織への分化誘導機構の解明を試みた。研究は歯髄および歯根膜由来の培養細胞(間葉系幹細胞を含んでいると考えられる)を用いておこない、アルカリホスファターゼ(ALP)活性の変化、石灰化、分化マーカー遺伝子の発現を調べ、歯根膜細胞、硬組織細胞への分化条件を検討した。不死化したヒト歯根膜細胞のBMPおよびTGF-βへの反応性について検討した。その結果TGF-βに反応し硬組織形成細胞への分化が促進されたことを示したが、BMPには反応しなかった。ラットの歯根膜由来細胞は硬組織細胞への分化能は示したものの、反応性は必ずしもヒトの歯根膜由来細胞と同等ではなかった。

歯髄中にも未分化間葉系細胞の分化能を検討するため、不死化したブタ歯髄由来細胞を小球状に集積した立体培養を試みた。その結果象牙芽細胞特有の遺伝子であるリンタンパク質遺伝子の発現が認められたことから、象牙芽細胞への分化能を強く維持していることが示唆された。マウスの胎生16.5日の第1大臼歯の歯胚の器官培養系を用い、歯根形成および歯周組織形成へのBMPおよびTGF-βの影響を検討した。その結果これらの生理活性物質は歯胚よりむしろ歯槽骨形成を促進することが明らかとなった。歯周組織再生効果が認められている幼若エナメル質中の生理活性物質について検討し、マウス筋芽細胞(C2C12)を用いBMPの存在を、ヒト歯根細胞(HPDL)を用いTGF-bの存在を確認した。さらにTGF-βについては特異抗体を用いたELISA法でTGF-β1,2および3のサブタイプ存在を確認した。今後これらの成果をもとに実験系を発展させることにより、歯周組織への分化誘導因子の同定とその作用機構を解明することにより、臨床応用への貢献が期待される。臨床応用を目的とした歯周組織再生のため、歯根膜由来の幹細胞の特性と歯周組織への分化誘導機構の解明を試みた。歯周組織の再生に有効なことが報告されているブタのエナメルタンパク質中にはBMPやTGF-βの活性が高く、その存在は抗体を用いたELISA法でも確認された。歯根膜組織ではTGF-β活性は認められたがBMP活性は認められなかった。歯根膜由来の培養幹細胞を用いた研究で、BMPやTGF-βは歯周組織の分化マーカー遺伝子の発現を促進し、石灰化も促進した。これらの結果から、TGF-βとBMPは臨床的の歯周組織再生のための有効な因子であると思われる。これまでのところ、歯根膜中央部からセメント質表面に向かって細胞の性質が少しずつ変化していることが、ALP活性の測定やいくつかの遺伝子発現の違いから明らかとなった。また歯根膜基質、脱灰セメント質および象牙質上での歯根膜細胞の培養では、表面に接する細胞に特徴的な変化が生じた。さらにブタ歯根膜にはTGF-b活性が、セメント質にはBMPおよびTGF-b活性が認められた。ブタ歯根膜、脱灰セメント質上での培養、抽出物の培養細胞への作用から、生理活性物質の存在が示唆され、抽出物ちゅうにもBMPやTGF-βの存在が明らかとなったことから、今後さらに分離精製をすすめ詳細な検討を行いたいと考えている。また、ELISA法によりBMPおよびTGF-βをタイプ別に同定する。分離精製物質は歯根膜由来の間葉系幹細胞に加え、オステオカルシン、オステオポンチンおよびBSPなど硬組織特有なタンパク質の発現や石灰化を指標として骨やセメント芽細胞への分化を検討する。また歯根膜細胞への分化はペリオスチンやPLAP-1などの歯根膜細胞特有な遺伝子発現を指標とし分化誘導機構を検討する。医歯薬学ブタ歯根膜、脱灰セメント質上での培養、抽出物の培養細胞への作用から、生理活性物質の存在が示唆され、抽出物中にもBMPやTGF-bの存在が明らかとなったことから、今後さらに分離精製をすすめ詳細な検討を行いたいと考えている。
生成多項式の実用化による代数体の数論の研究

本研究では、ある惰性特質をもつ代数体が存在しないためのガロアタイプに関する十分条件を発見した。9次以下のガロアタイプは合計121種あり、十分条件を58種がみたし63種がみたさないことを示した。さらに後者の63種に対して上記の特質をもつ代数体が存在することを示した。存在証明は、数表や計算機ソフトの活用により具体例を挙げることで行った。また他にも本研究の基礎の一つとなっている論文の部分的な拡張が得られた。虚2次体の組におけるある条件をみたすイデアル類の存在を具体的構成法により証明できた。本研究の主要な目的の1つは代数体の拡大における分岐および存在性に関する数論の研究である。平成24年度では、前年度に引き続き分岐条件ではなく惰性条件に関連する研究成果が得られた。前年度に、ある惰性条件をみたす代数体が存在しないガロアタイプの特徴を発見し、9次以下のガロアタイプ合計121種について惰性条件をみたす代数体の存在、非存在を決定した。当該年度では、10次と11次のガロアタイプそれぞれ45種と8種について同様の方法で研究を行い、10次22種については代数体の非存在が確定された。残りのうち10次16種と11次6種については計算機実験や既存の数表を利用することで代数体の存在を実例により決定できた。しかしながらなお残っている10次7種と11次2種については存在、非存在がまだ確定できていない。これまで利用してきた非存在の特徴について、残りのタイプでは持たないことを確認できているが、既存の数表が少ないことや計算機実験で膨大な時間がかかるため実例の発見に至っていない。これにより現在の方法による計算機実験および数表利用の限界が分かり、新しい方法を模索中である。11次2種についてはガロアタイプが比較的易しいため、存在を予測させる既存の理論があり、それに基づいて代数体の実例構成を研究中である。一方、10次7種についてはガロアタイプが複雑であるため存在あるいは非存在をサポートする理論はまだ見つかっておらず今後の課題である。本研究の主要な課題の一つは代数体の拡大における分岐および存在性に関する数論の研究である。平成25年度では、事業期間初年度から引き続き惰性条件に関連する研究成果が得られた。ある惰性条件をみたす代数体の存在、非存在について、初年度に9次以下すべての121種を、前年度に10次38種および11次6種を解決したが、まだ10次7種および11次2種が確定できていなかった。当該年度では、10次7種のうちある1種についてガロアタイプの群論的分析によりある条件をみたす2次体と5次体の存在に問題を還元し、10次代数体の存在を実例の構成により決定できた。前年度までは既存の数表を利用する方法で考察してきたがその数表利用の限界に達したため、当該年度のような群論的分析により問題を還元するとともに計算機実験の可能な不変量を発見することが今後の研究課題である。また当該年度では上記結果の他に、平成14年度に出版され本研究の基礎の一つとなっている論文について、その主結果の部分的な拡張が得られた。虚2次体の組の無限族におけるある条件をみたすイデアル類の存在を具体的構成法により証明できた。これにより虚2次体の組の無限族におけるある条件をみたす不分岐拡大の存在性が示された。今回の構成のために用いた既存の定理は実2次体に対しても知られているが複雑で実用困難のため、既存定理の改良あるいは生成多項式の実用化による考察が今後の研究課題である。平成23年度では、分岐条件ではなく惰性条件に関連する研究成果が得られた。代数体の拡大において分岐、惰性、分解という3種類の状態があり、分岐は体判別式と係わる重要な性質である。一方、惰性は比較的目立たない性質であり、そのため研究計画の時点で今回のような成果を想定しておらず、その観点からも意義のある研究を行うことができた。実際の研究では、当初の研究対象であるブルーマー型の5次多項式を含む生成多項式の一般論を研究した際、惰性条件と生成多項式の間で起こるある現象に気づき、その現象を計算機実験により観測した。その実験データを分析することで今回解明した規則性を予測し、最終的にその規則性を証明した。具体的には代数体の様々なガロアタイプの中で、ある惰性条件をみたす代数体が存在しないタイプの特徴を発見し、その特徴をもつ9次以下のガロアタイプが58種存在することを示した。

一方その特徴をもたないガロアタイプは63種あり、計算機実験や既存の数表を利用することで63種すべてに対して代数体の実例を発見した。これにより9次以下のガロアタイプ合計121種について惰性条件をみたす代数体の存在、非存在が今回の研究成果で決定された。また本研究の目的の1つとしている生成多項式の実用化に関しても研究成果が得られた。4次以下のガロアタイプについて惰性条件をみたす代数体が1つ存在するとき、そのガロアタイプの生成多項式を利用することで同様な代数体の無限族を構成した。研究の具体的方法は当初の予定から少し変化してきているが、目的である代数体の存在性に関する数論の研究は順調に進展している。また生成多項式の実用化による研究成果も得られている。研究の具体的方法は当初の予定と少し異なるが、目的である代数体の拡大の存在性に関する数論の研究は順調に進展している。研究実施計画をもとに、生成多項式に関する研究を進めることにより代数体の分岐および惰性についての性質を分析する。計算機実験や数表利用では扱えない部分を解決するための理論を構築する。研究実施計画の通り、生成多項式の判別式に関する研究を進めることにより代数体の分岐についての性質を分析する。数論および関連分野の研究集会に国内外を問わず積極的に出席し講演するとともに研究打合せなどにより情報交換を活発に行う。数論およびそれに関連する分野の研究集会に積極的に出席し講演するとともに研究打合せなどにより情報交換を活発に行う。また洋書などを用いた情報収集と合わせて計算機実験による数表作成およびその分析を行う。
動物における数量の認知に関する実験的研究

1.相対的多数性弁別に関する研究(羽生分担):(1)自己ペース弁別装置での視覚的数弁別実験のための予備実験として、位置習性の有無と簡単な視覚弁別学習の速度との相関関係を調べる実験を実施した。目的は、通常、位置習性は弁別学習を妨害するとされるが、情報論的には、それは事態の不確定度を減らすので、適当な強さであればむしろ学習を促進する、という仮説を検証することである。その結果、有意な相関は認められなかったが、その兆候が伺えた。(2)同事態における行動形成期の動物の微視的行動をピアジェのシェ-ム概念で解釈を試みた。(3)理論的研究として、A.Bainの見解に基づき、数・空間概念の感覚的基礎に関する考察を行った。2.順序構造と空間学習に関する研究(唐川分担):昨年度の実験でオープン・フィールドでの計数手掛かりの利用は、餌場としたトンネルが内包する機能に依存することが示されたため、本年はその機能の一端を明らかにした。具体的には、トンネル内で餌を与える群と与えない群を設けて、6基のトンネルのうち一つを選択できる能力を比較した結果、2群が同等に少ない試行数で正解トンネルを選択可能になった。なお強化子がなくても素早く空間学習がなされるのは、トンネル自体が避難場所になり、そこへ入ると空間への恐怖が低減されるためと考察された。3.数刺激の認知-行為変換に関する研究(森井分担):(1)リトラクタブル・レバ-つきのスキナ-箱で、音の提示回数(1音と3音)の弁別訓練を行なった。弁別反応(音の回数に対応したレバ-押し反応を示す)が見られ、実験は一応成功したが、音提示の持続時間の変数の混入が示唆された。(2)電気ショックが3回提示される間は摂食反応の抑制を求める事態で実験した。その結果、ほぼ3回の電気ショックの終了まで反応の抑制が見られた。この場合は、ショック提示の持続時間の要因は効果をもたなかった。ショック回数を5回まで増やしたが、やはり計数が可能らしいことが分かった。1、相対的多数性弁別に関する研究(羽生分担):(1)予備実験:既有装置の試運転を兼ねて明暗弁別の学習実験を予備的に行なった。主な目的は位置偏好の有無と習得の速さとの関連をみることであったが、以前使った跳躍台装置での結果と異なり、偏好を示す動物が少なかったため明確な結果は得られなかった。しかし、動物は左右の位置交替反応を基礎として、やはり負刺激回避による反応習得を示した。(2)理論的研究:空間・時間・数の認知の前提条件に関する新旧諸家の理論を比較考察した。(3)機器調整:本年度購入したショック・ジェネレータの調整を行なった。2、順序構造と空間学習に関する研究(唐川分担):自然場面に類似したオープン・フィールドを用い、先行順序学習が数的手掛かり利用に有効か検討した。ラット24匹に、6つの餌場のうち特定の1つを選択する訓練を施した。40日間の訓練終了時点で、特定餌場への偏好を示した被験体は5匹で、現時点では、数的手掛かりは他の手掛かりに対して補助的に機能すると考えられる。

順序学習なしの動物も結果的には自発的に順番に餌場を訪れたため、順序学習の効果については、再検討の余地がある。3、数刺激の認知ー行為変換に関する研究(森井分担):本年度は、刺激の呈示回数と反応の反復回数のマッチングに関する実験を行なった。目的は、継時的に呈示された聴覚刺激の回数が、ラットにとって弁別刺激となるか、またその回数を反応数で再現できるかを検討することで、ラット5匹、スキナー箱を用いた。1箇月の予備訓練後、1回の音に対しレバー押し1回以上、3回の音にはレバー押し3回以上行った後では報酬という弁別学習を課した。その結果、17セッション終了時点で、3匹が反応の分化を示した。弁別を徹底させた後、刺激の持続時間等を変化させたテストを行なう予定である。なおコントロールパックを使用。1.相対的多数性弁別に関する研究(羽生分担):自己ペース弁別装置での視覚的な数弁別実験のための予備実験として、位置習性の有無と簡単な視覚弁別学習の速度との相関関係を調べる実験を現在実施中である。通常、位置習性は弁別学習を妨害するとされているが、情報論的立場からは、位置習性は事態の不確定度を減らし、速度であればむしろ弁別学習を促進すると考えられる。この予測を多数の被験体を使って相関論的に確認する予定である。2.順序構造と空間学習に関する研究(唐川分担):昨年度の実験で、オープン・フィールドでの計数手がかりの利用は、餌場としたトンネルが内包する機能に依存することが示されたため、その機能の一端を明らかにした。具体的には、トンネル内で餌を与える群とそうでない群を設けて、6基のトンネルの中から1つを選択できるかどうかを比較した結果、2群が同等に少ない試行数で正解トンネルを選択するようになった。なお、強化子がなくても素早く空間学習がなされるのは、自然環境を模したオープン・フィールド内での数手がかり利用がトンネル事態に備わった巣穴の機能に基づいており、そこに避難することで空間への恐怖が低減されるためである、と考察された。3.数刺激の認知-行為変換に関する研究(森井分担):(1)レトラクタブル・レバーつきのスキナー箱で音の提示回数(1音と3音)の弁別訓練を行なった。弁別反応(音の回数に対応したレバー押し反応を示す)が見られ、実験は一応成功したが、音提示の接続時間の変数が混入しているらしいことが示された。(2)電気ショックが3回提示されるあいだ摂食反応を抑制しなければならない事態で実験した。その結果、ほぼ3回の電気ショックの終了まで反応の抑制が見られた。この場合は、ショック提示の接続時間の要因は効果を及ぼさなかった。ショック回数を5回まで増やしたが、やはり計数が可能らしいことがわかった。
沖縄の伝承文化を基礎に置く授業と身体的表現活動をめぐる学校づくりの教授学的研究

教育はその国や地域の歴史や伝統など文化の上に構想されねばならない。沖縄には歌や踊り、漆器や織物など豊かな伝統文化があるが、沖縄の教育が本土並の学力の育成を追求するあまり、伝統文化と無関係に学校教育が実践されることが起こりかねない。本研究では具体的な学校教育のなかで、沖縄の民謡や民踊、棒術などを授業や学校行事などに取り入れながら、学力形成の在り方を追究するもので、沖縄の歴史や文化を調査するとともに、浦添市立宮城小学校・宮城幼稚園の教師たちと共同で授業や学校行事などの立案・実践・分析はもとより、研究者自身も授業や身体的表現活動を指導して研究を深めた。特に1992年10月の運動会では、行進や野外劇、創作舞踊など、沖縄の曲やリズムや踊りの「結い回る」や「エーサー」、「カチャシー」を取り入れ、伝統武術の「棒術」などを種目として取り上げた。1993年2月の学芸会にも「エーサ」や「さびら」などの沖縄のリズムと踊りと「沖縄空手」や沖縄の民話「きじむなー」を基盤に、「かさじぞう」を初め「ペルシアの市場にて」や「走れメロス」のオペレッタを上演した。また研究者自身が沖縄をテーマにした150行の叙事詩「不死鳥の如く」を書き、それに梶山正人(千葉経済短期大学教授)が沖縄固有の曲と中国の曲を基調とした作曲をして表現活動の実践させるなど、沖縄の伝統的な唄や踊りのリズムと本土の民話や欧米調の物語や曲想との結合と、歌や身体的表現活動と教科の授業を関連させて学力の育成を試みた。研究の結果、子どもたちに構成・演出・表現などで多面的に追究する思考力や創造性や感性や社会性が育ち、追求力や集中力、持久力や自立心や耐性などの精神的な意志力の形成が顕著にみられ授業や学級活動との相互関連性のなかで学力が充実するなど、伝統文化を教育に生かす方向性をとらえることができた。
他者心理の手がかりとしての表情理解に関する哲学的・認知科学的研究

本課題の目的は、哲学的・概念的な分析を理論的背景として、実証的方法によって得られたデータを用いながら、人間が行っている無意識的な表情表出や他者理解、他者への道徳帰属のメカニズムの解明をめざすことである。この目的を達成するために、哲学的身体論、現象学、心の哲学などの方法論と、心理学や脳科学の実証研究を用いる方法論の二つの側面から研究を行ってきた。今年度は、哲学的・概念的な研究として、他者の心的状態にアクセスする複数のルートを整理、検討し、本実証研究に関連するもの(他者の表情や身体動作を観察することによる準三人称的記述、他者の表情や身体動作を観察する際の観察者の脳状態)に焦点をあてて理論構築を行った。実証研究については、被験者に、Anger-Outの心的傾向性が強い者と弱い者の創作活動中の映像を視聴させ、各映像に登場する者がどちらの心的傾向性をもっているかを直感的に判断してもらい、なぜその判断に至ったかを事後に言葉で表現してもらい、その言語データを分析した。同時に、心的傾向性を判断する際の観察者の脳波を測定し、他者理解の指標とされるμリズム抑制を確認した。また人間は、他者の表情等を読み取るとともに、その他者に道徳性を帰属させることがある。本課題では、道徳性帰属を検証した。実証研究について、具体的には、被験者15名(作業療法士6名と比較群9名)を選定し、映像中の作業者が、Anger-Out傾向をもつか否かを判断してもらった。映像視聴時に脳波測定を行い、その後に再度映像を視聴して判断の根拠になった身体動作について述べてもらった。脳波データでは、ベース課題時と判断の根拠にした身体動作を視聴時の間で平均電流値の差の検定を行った。言語データは先行研究に従い10項目にカテゴリ分類した。また、Anger-Out傾向をもつと判定した映像の作業者を対象に道徳帰属課題をしてもらった。本課題の特色は1哲学的・概念的な研究と、2科学的・実証的研究を有機的に統合することによって、人間が行っている無意識的な表情表出や他者理解や他者に対する道徳帰属のメカニズムの解明を目指すところにある。本年度は、1については、第51回科学哲学会シンポジウムで「〈深/表〉層としての〈心-自己〉:感情・表情・身体動作」というタイトルで、SPM 20th International Conferenceで"The Self as What Appears on the Surface: Emotion and Expression"というタイトルで成果発表を行った。2については、実験パラダイムを構築してデータ収集を進めてきた。データについては当面の目標の半分程度を収集することができた。2の他者に関する道徳帰属のメカニズムについては、人間と人間、人間とロボットとのインタラクション実験(別の研究課題によるもの)に本課題に関連する実験を組み込むことで、解明の手がかりをつかんだ。この成果は、国際学会Inteaccion2018で"On The Robot As A Moral Agent"というタイトルで発表した。このように、研究計画に即した成果として着実に発表していることが、「おおむね順調に進展している」とした理由である。本課題は、理論構築面では、人間経験についての量的データと記述的データについての総合的な理解を図ることで、数量的なデータ分析に偏向する自然科学の方法論的な不備を補うことを目指している。これは、認知科学(実験科学)の方法を自然主義、科学主義の名のもとに単に批判することではない。本課題の特色は、現象学や心の哲学を単に自然化したり、認知科学(実験科学)の不備のみを指摘したりするのではなく、両者の方法論が相互補完的なものとなるよう再構築するという点にある。これを達成するために、認知科学における身体論を媒介にして、現象学的他者論と分析系の心の哲学の他者論という相反する立場を統合しつつ理論構築を行う。実証研究面では、現在までのところ、被験者15名(作業療法士6名と比較対象者9名)によって実験を遂行しデータを収集した。今後、両群ともに15名、計30名のデータ収集を目指し、心的傾向性推測時の脳活動と、根拠とした身体動作の抽出を通して心的傾向性の思考過程を明らかにする。そのために、多くの作業療法士が勤務する京都長岡京市心療内科・精神科長岡ヘルスケアセンター(長岡病院)に実験遂行の許可をとり、病院内の倫理審査も終えて、院内の協力者も得られた。6月末をめどにデータ収集については目標の成果をあげる計画である。理論面、実証面に関わる上記の研究を総合することによって、人間の心と身体に関する哲学的記述学と実験科学とを相互補完する理論の構築を目指す。

実証研究については、被験者に、Anger-Outの心的傾向性が強い者と弱い者の創作活動中の映像を視聴させ、各映像に登場する者がどちらの心的傾向性をもっているかを直感的に判断してもらい、なぜその判断に至ったかを事後に言葉で表現してもらい、その言語データを分析した。同時に、心的傾向性を判断する際の観察者の脳波を測定し、他者理解の指標とされるμリズム抑制を確認した。また人間は、他者の表情等を読み取るとともに、その他者に道徳性を帰属させることがある。本課題では、道徳性帰属を検証した。実証研究について、具体的には、被験者15名(作業療法士6名と比較群9名)を選定し、映像中の作業者が、Anger-Out傾向をもつか否かを判断してもらった。映像視聴時に脳波測定を行い、その後に再度映像を視聴して判断の根拠になった身体動作について述べてもらった。脳波データでは、ベース課題時と判断の根拠にした身体動作を視聴時の間で平均電流値の差の検定を行った。言語データは先行研究に従い10項目にカテゴリ分類した。また、Anger-Out傾向をもつと判定した映像の作業者を対象に道徳帰属課題をしてもらった。本課題の特色は1哲学的・概念的な研究と、2科学的・実証的研究を有機的に統合することによって、人間が行っている無意識的な表情表出や他者理解や他者に対する道徳帰属のメカニズムの解明を目指すところにある。本年度は、1については、第51回科学哲学会シンポジウムで「〈深/表〉層としての〈心-自己〉:感情・表情・身体動作」というタイトルで、SPM 20th International Conferenceで"The Self as What Appears on the Surface: Emotion and Expression"というタイトルで成果発表を行った。2については、実験パラダイムを構築してデータ収集を進めてきた。データについては当面の目標の半分程度を収集することができた。2の他者に関する道徳帰属のメカニズムについては、人間と人間、人間とロボットとのインタラクション実験(別の研究課題によるもの)に本課題に関連する実験を組み込むことで、解明の手がかりをつかんだ。この成果は、国際学会Inteaccion2018で"On The Robot As A Moral Agent"というタイトルで発表した。このように、研究計画に即した成果として着実に発表していることが、「おおむね順調に進展している」とした理由である。本課題は、理論構築面では、人間経験についての量的データと記述的データについての総合的な理解を図ることで、数量的なデータ分析に偏向する自然科学の方法論的な不備を補うことを目指している。これは、認知科学(実験科学)の方法を自然主義、科学主義の名のもとに単に批判することではない。本課題の特色は、現象学や心の哲学を単に自然化したり、認知科学(実験科学)の不備のみを指摘したりするのではなく、両者の方法論が相互補完的なものとなるよう再構築するという点にある。これを達成するために、認知科学における身体論を媒介にして、現象学的他者論と分析系の心の哲学の他者論という相反する立場を統合しつつ理論構築を行う。実証研究面では、現在までのところ、被験者15名(作業療法士6名と比較対象者9名)によって実験を遂行しデータを収集した。