hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波エコー反転検出による低侵襲治療モニタ法の開発

新規考案した超音波エコー符号付け方法のアルゴリズムを見直し,高い距離分解能を維持したエコー像を実現可能とした.開発した方法を用いて,ヒト頚動脈のイメージングを行った.健常者の頚動脈壁が、血液を基準として一様なエコー符号を示すことが確かめられたのに対し,プラークの存在が疑われる被検者の頚動脈壁については,エコー符号が一様ではなかった.このことは,本研究の方法が,音響インピーダンスを反映した符号をもつ超音波エコー法として信頼し得るものであることを示唆すると同時に,頚動脈内壁の健康状態を早期診断する手法としての可能性を示している.新規考案した超音波エコー符号付け方法のアルゴリズムを見直し,高い距離分解能を維持したエコー像を実現可能とした.開発した方法を用いて,ヒト頚動脈のイメージングを行った.健常者の頚動脈壁が、血液を基準として一様なエコー符号を示すことが確かめられたのに対し,プラークの存在が疑われる被検者の頚動脈壁については,エコー符号が一様ではなかった.このことは,本研究の方法が,音響インピーダンスを反映した符号をもつ超音波エコー法として信頼し得るものであることを示唆すると同時に,頚動脈内壁の健康状態を早期診断する手法としての可能性を示している.本年度は,まず,本研究テーマの超音波エコー符号付け法の原理の理論的一般化を検討した.当初考案した原理は,超音波エコーの基本波成分と第2高調波成分(周波数比1:2)に着目し,第2高調波成分の位相を,基本波成分を自乗して得られる同じ周波数の信号の位相と比較して,超音波エコーの符号を決定するものであった.これは,周波数比m:m+1の成分に着目し,それらを,それぞれm+1乗およびm乗して得られる同じ周波数の信号の位相を比較する方法へ拡張される.当初の原理はm=1の場合に相当する.mとして1より大きい適当な自然数を選べば,超音波プローブの限られた周波数帯域をより有効に使い得ると考えられる.また,両周波数のエコーを連続する2回の送受信により得てもよい.これにより,撮像速度が半分に低下するものの,両周波数成分を帯域通過フィルタなしに分離できるので,距離方向に高い分解能が実現できる.つぎに,本研究の方法による頚動脈壁の撮像を試みた.周波数が大きく異なる超音波を用いる本方法では,周波数に依存する回折効果の影響を強く受けることが予備検討により判明した.方位方向に高い分解能を実現しようとすると,Fナンバーの小さなフォーカス系を用いる必要があるために,この問題が露呈しやすく,高度な補正が必要となることが予想される.そこで,皮膚からの距離がほぼ一定で,方位方向には高分解能を必要としない頚動脈を選んで,撮像実験を行った.頚動脈内壁の音響インピーダンスが,血液より低いとすると辻褄の合う超音波画像を得ることができた.この知見については,その科学的信憑性および医学的有用性について,次年度以降さらに検討を加えていく必要がある.以上について,共同研究者である日立製作所中央研究所東研究員が,2007年10月末に開催されたIEEE International Ultrasonics Symposiumにて報告した.本年度は,本研究テーマの超音波エコー符号付け法が,現実の生体エコー信号について有効であることの確認を行った.検討した方法では,中心周波数比2:3の送信波形のそれぞれを用いて2回の送受信を行い,前者の送信波形により得られた受信波形を3乗,後者の送信波形により得られた受信波形を2乗して中心周波数の等しい受信波形を得た上で,両者の間で位相敏感検波を行う. 2乗した受信エコー波形は常に正の符号をもつのに対し, 3乗した受信エコー波形は元々の受信エコーの符号を保存しているので,両者の間の位相敏感検波結果は,元々の受信エコーの符号を反映するはずである.この原理に基いて,ヒト頚動脈を対象に符号付エコーイメージングを行った.送信波形の変更が可能な超音波診断装置より,ビーム形成後データを引き出し,コンピュータ上のオフライン処理により上記の処理を行った.健常者の頚動脈壁が、血液を基準として一様なエコー符号を示すことが確かめられたのに対し,プラークの存在が疑われる被検者の頚動脈壁については,一様ではなかった.このことは,本研究の提案方法が,音響インピーダンスを反映した符号をもつ超音波エコー法として信頼し得るものであることを示唆すると同時に,頚動脈内壁の健康状態を早期診断する手法としての可能性を示している.ただし,この臨床医学的重要性については,今後,手法を改良しながらさらなる検討を加えていく必要がある.以上について,研究代表者が, 2008年11月に開催されたIEEE International Ultrasonics Symposiumにて報告した.
乳がんの遺伝子診断とその臨床応用

乳癌治療においては、ホルモン療法と化学療法が汎用されるが、最大の問題点はそれらの治療効果を予測し得る正確な指標が存在しないことである。そこで、我々は、ATAC(adaptor tagged competitive)-PCR法による乳癌組織の遺伝子発現プロファイル解析を用いて、新しい乳癌のホルモン療法および化学療法の効果予測法を開発すべく本研究を実施した。(1)ホルモン療法感受性の診断:原発乳癌301例を対象として2500遺伝子の発現プロファイルをATAC-PCR法で解析し、ERと有意に相関する21遺伝子を同定した。乳癌術後に補助ホルモン療法を受けた患者を対象としてこれらの遺伝子発現がホルモン療法感受性の指標として有用であるかどうかを検討したところ、STC2とalpha-1-antichymotrypsinの遺伝子発現が高値の乳癌は、低値の乳癌に比して有意に予後が良好であることが判明した。このことは、この2つの遺伝子の発現がホルモン療法感受性予測因子として有用であることを示唆している。(2)化学療法感受性の診断:術前化学療法施行予定の乳癌症例を対象として、まず、遺伝子診断用の腫瘍サンプルを採取し、その後に化学療法(docetaxel)を実施した。Docetaxel療法施行前に採取した腫瘍組織(n=47例)における遺伝子発現プロファイル(2412遺伝子)をATAC-PCR法で解析し、化学療法有効例と無効例における遺伝子発現プロファイルの差異から、化学療法効果予測因子の抽出およびそれに基づく効果予測診断を試みた。効果予測の診断能をcross-validation法で検討した結果、その正診率は96%(45/47例)と非常に高率であった。更に、別の23例を用いてprospectiveに効果予測を行った結果、その正診率も78%(18/23例)と良好であった。[乳癌](1)FISHによる乳癌の鑑別診断:穿刺細胞診検体(n=176)を用いたFISH法(1、11、17番染色体の数的異常の検出)による乳腺腫瘍の良悪性の鑑別診断法は、通常の細胞診(86.4%)と同等の正診率(91.5%で)を有し、かつ、細胞診では悪性と判定し得なかった乳癌15中13例がFISH法では悪性と診断し得た。また、chromosomal instability(CIN)とリンパ節転移が相関をすることを明らかにした。(2)Cytokeratin(CK)19mRNA RT-PCRによる微小骨髄転移の診断:CK19mRNAをターゲットとした定量的RT-PCR(Taq-Man法)によって検出される骨髄微小転移が乳癌の独立した予後因子であることを明らかとした。(3)家族性乳癌の遺伝子診断:乳癌家系(n=113)の発端者より採血してBRCA1およびBRCA2を解析した結果、BRCA1の変異が15家系、BRCA2の変異が21家系に同定された。卵巣癌患者が存在する家系。第一度近親者に三人以上乳癌患者が存在する家系、両側性乳癌患者が存在する家系、若年発症患者(40歳以下)が存在する家系ではBRCA1またはBRCA2に変異を有する頻度がそれぞれ58.3%、36%,40%、38%と高率であった。[白血病]同種骨髄移植(BMT)後の微小残存病変(Minimal Residual Disease=MRD)の動態を、WT1mRNA発現量の定量(WT1assay)でフォローした。BMT前の骨髄でのWT1mRNA発現量は、AML、ALLで、102(コピー/μgRNA)レベルであり、CMLで103(コピー/μgRNA)レベルであった。またBMT前の末梢血でのWT1mRNA発現量は、AML、ALLで10(コピー/μgRNA)レベルであり、CMLで、102(コピー/μgRNA)レベルであった。BMT後1ヵ月目の骨髄での、WT1mRNA発現量はAML、ALL、CMLとも102(コピー/μgRNA)程度であり、BMT1ヵ月後、AMLでは、約1logの減少、ALLでは、著変なく、CMLでは約2logの減少が見られた。BMT後の再発率と、BMT前のWT1mRNAレベル及びBMT1ヵ月後のWT1mRNAレベルとの間の相関を解析したところ、BMT前のWT1mRNAレベルのみが、再発率と相関を示し、BMT後1ヵ月目のWT1mRNAレベルと再発率との間には相関が見られなかった。よって、BMT前のWT1mRNA量が、BMT後の予後を決定することが明らかになった。乳癌診療に遺伝子診断を導入することによって、従来の画像診断や病理診断では知り得ない癌の悪性度、進行度、化学療法感受性等に関する情報を獲得することができ、癌の個性に基づいたより的確な治療(tailored medicine)を実践することが可能になると期待される。本研究の目的は、既存の診断法では限界がありより正確な診断が臨床上切に求められている以下の領域に遺伝子診断を導入し、その臨床的意義を検証することである。(1)乳癌の予後診断:17番染色体の数的異常(monosomy)、および、BRCA2mRNA、wt-1 mRNA、steroid sulfatase mRNAの発現は、それぞれ古典的な予後因子(腫瘍径、リンパ節転移、組織学的異型度等、ER)とは独立した予後因子であった。また、2412個の遺伝子発現解析によって予後不良な乳癌症例を選別することができた。(2)乳癌の化学療法感受性の診断:

Docetaxel(DOC)を不活化するCYP3A4の乳癌組織内での発現がDOC耐性の指標として有用であること、また、BRCA1 mRNAの発現が、CE療法(cyclophosphamide+epirubicin)の効果予測因子として有用であることが示唆された。(3)乳癌の易罹患性の診断: CYP17のpromoter領域に存在するSNP、CYP19のexon2のSNPとintron4のTTTA repeat、および、ER-αのpromoter領域に存在するTA repeat(n=13)が乳癌の罹患リスクと相関することが判明した。[遺伝子発現解析による乳がんの予後診断]10個の乳癌組織より抽出したRNAをmixして平均的な乳癌のcDNA libraryを作成し、ランダムに2,500個の遺伝子をクローニングした。これらの遺伝子についてATAC-PCR法で発現が解析できるシステムを作成した。原発乳癌98例を対象として2,500遺伝子の発現プロファイルを解析し、エストロゲン受容体(ER-α)と有意に相関する21遺伝子を抽出した。予後の判明している別の乳癌症例(110例)を対象としてこの21遺伝子の発現をATAC-PCR法で解析したところ、乳癌を3群(I、II、III群)にクラスター分類することができた。III群は、I+II群に比して有意に予後が不良であり、かつ、この分子分類は古典的な予後因子(リンパ節転移、腫瘍径、ER-α、組織学的異型度)とは独立した予後因子であることを明らかとした。[遺伝子発現解析による乳がんの化学療法感受性の診断]術前化学療法施行予定の乳癌症例を対象として、まず、遺伝子診断用の腫瘍サンプルを採取し、その後に化学療法(docetaxel)を実施した。Docetaxel療法施行前に採取した腫瘍組織(n=47例)における遺伝子発現プロファイル(2412遺伝子)をATAC-PCR法で解析し、化学療法有効例と無効例における遺伝子発現プロファイルの差異から、化学療法効果予測因子の抽出およびそれに基づく効果予測診断を試みた。効果予測の診断能をcross validation法で検討した結果、その正診率は96%(45/47例)と非常に高率であった。更に、別の23例を用いてprospectiveに効果予測を行った結果、その正診率も78%(18/23例)と良好であった。(1)遺伝子発現解析による乳癌の予後診断:乳癌予後の新しい診断法として、遺伝子発現プロファイル解析の有用性を検討すべく、以下の検討を行った。まず、原発乳癌98例を対象として2500遺伝子の発現をATAC-PCR法で解析し、エストロゲン受容体(ER)と有意に相関する21遺伝子を抽出した。次に、この21遺伝子の発現情報を基にクラスター解析を実施すると乳癌を3つのグループ(I、II、III群)に分類することができた。この分子分類の妥当性を更に203例の乳癌を追加して確認した。その結果、II、III群は、I群に比して有意に予後が不良であり、かつ、この分子分類は古典的な予後因子(リンパ節転移、腫瘍径、ER、組織学的異型度)とは独立した予後因子であることが明らかとなった。現在、更に症例を追加してprospective studyを実施している。(2)遺伝子発現解析による乳癌の化学療法感受性の診断:乳癌の化学療法として汎用されているdocetaxelの効果予測診断法を開発すべく以下の検討を行った。
異種金属錯体触媒間の相乗作用の設計と動的立体化学制御

現代の有機合成化学の最重要課題は立体化学の制御を含めた反応の選択性の追及にある。高選択的な立体化学制御のためには、触媒反応の設計とその動的な制御が不可欠である。本研究では、(1)新しいコンセプトに基づく触媒系の創製、(2)触媒と基質との相互作用の動的挙動の解明、および(3)外部分子による制御を研究テーマとして新しい動的立体化学制御法の確立を目的とする。この際、反応の動力学や立体化学などの実験に基づいて動的立体化学の考察を行うとともに、計算化学による遷移状態の解析も検討した。金属錯体触媒がホモメタリックなコンプレックスを優先的に形成するのか、ヘテロメタリックなコンプレックスを形成するのか、さらには可逆的な錯体形成するのか非可逆的な錯体形成をするのか。最後に基質が反応する際に、ホモ対ヘテロメタリックな2種の金属錯体触媒の示す相対速度も問題となる。従って、コンプレックス形成の平衡定数(K)、基質との相互作用の速度k_R,k_Sと逆反応速度k_R,k_S、さらにはそれぞれの基質/錯体触媒による基質の反応速度k_<R,R>,k_<S,R>(異種錯体触媒間のキラリティーの組み合わせを示す)によって選択性が決定される。本年度は、こうした動的立体化学制御の連続的変化を数値解析した。本研究では、(1)新しいコンセプトに基づく触媒系の創製、(2)触媒と基質との相互作用の動的挙動の解明、および(3)外部分子による制御を研究テーマとして新しい動的立体化学制御法を確立する。さらに、異なる金属錯体触媒の相剰作用は、立体選択性と共に反応性の向上をももたらす可能性があり、これらの異種金属錯体触媒系では安定な結合の活性化法への展開も可能と考えられる。本申請研究では、新しいコンセプトに基づく触媒系の創製、すなわち添加分子、さらには、異種金属錯体触媒とのコンプレックス形成による相剰効果に基づく、新しい動的立体化学制御法の確立を目的とする。触媒反応系に適当な添加剤を加えると反応が停止することはよく知られているが、逆に添加剤により反応が促進されることも考えられる。これらの異種金属錯体触媒系の相剰作用に基づけば、これまで一種類の金属錯体触媒では困難であった反応の開拓へも発展させられよう。例えば、これまで未開拓のσ結合、特にC-H結合の活性化とその立体化学制御に取り組む。そのために、反応の遷移状態における分子認識と立体化学制御を可能にするキラルな反応促進剤(触媒活性化剤)の探索と触媒配位子との組み合わせを検討した。キラルな触媒活性化剤と配位子がホモキラルなコンプレックスを優先的に形成するのか、ヘテロキラルなコンプレックスを形成するのか、さらには可逆的な錯体形成をするのか非可逆的な錯体形成をするのがを検討した。最後に、ホモ対ヘテロキラルな2種の金属錯体触媒の示す相対反応速度が最も重要なことを明らかにした。従って、コンプレックス形成の平衡定数(K)、基質との相互作用の速度kR,kSと逆反応速度k-R,k-S、さらにはそれぞれの基質/錯体触媒による基質の反応速度kR,R,kS,R(異種錯体触媒間のキラリティーの組合せを示す)に基づいて、動的立体化学制御の連続的変化を数値解析した。本来的にラセミの不斉触媒は、ラセミの生成物しか与えない。それに対し、最近「エナンチオマー選択的不活性化法」とでも呼ぶべきアプローチが報告された("キラル触媒毒法")。そうした「不斉不活性化法」ではラセミ触媒の一方のエナンチオマーをキラル触媒毒によって選択的に錯形成/不活性化し、残ったエナンチオマー触媒を用いる。従って、エナンチオマー選択的な錯形成が必要条件であり、光学的に純粋な触媒を用いる際の不斉収率を超えることはない。対照的に「不斉活性化法」はその名の通り光学的に純粋な触媒の不斉収率を上回る可能性をも有している。その際、不斉活性化剤が一方のエナンチオマー触媒と選択的に錯形成し、活性化することが望ましい。仮にいずれのエナンチオマー触媒とも非選択的に活性化触媒を錯形成しても、その活性化触媒はジアステレオマーの関係にあり、それらの触媒活性の差が十分に大きくなる反応基質に対しては、高い不斉収率が達成される。さらに、ラセミ触媒の一方のエナンチオマーと選択的に錯形成/不活性化する「不斉不活性化法」と、残ったエナンチオマー触媒の「不斉活性化法」を組み合わせると、基質によらず極めて高い不斉収率を達成しうる。すなわち、ラセミ触媒の一方のエナンチオマーを活性化、他方を不活性化し、両者の触媒活性の差を飛躍的に増大させることができるはずである。実際、ラセミ触媒に不斉活性化剤と不活性化剤を加えると、それぞれ一方のエナンチオマー触媒と選択的に錯形成することを明らかにした。さらに、これらの錯体を用いる触媒反応は、定量的に進行し反応基質に依存せず極めて高い不斉収率を達成した。

本研究では、(1)新しいコンセプトに基づく触媒系の創製、(2)触媒と基質との相互作用の動的挙動の解明、および(3)外部分子による制御を研究テーマとして新しい動的立体化学制御法の確立を目的とする。この際、反応の動力学や立体化学などの実験に基づいて動的立体化学の考察を行うとともに、計算化学による遷移状態の解析も検討した。金属錯体触媒がホモメタリックなコンプレックスを優先的に形成するのか、ヘテロメタリックなコンプレックスを形成するのか、さらには可逆的な錯体形成するのか非可逆的な錯体形成をするのか。最後に基質が反応する際に、ホモ対ヘテロメタリックな2種の金属錯体触媒の示す相対速度も問題となる。従って、コンプレックス形成の平衡定数(K)、基質との相互作用の速度k_R,k_Sと逆反応速度k_R,k_S、さらにはそれぞれの基質/錯体触媒による基質の反応速度k_<R,R>,k_<S,R>(異種錯体触媒間のキラリティーの組み合わせを示す)によって選択性が決定される。本年度は、こうした動的立体化学制御の連続的変化を数値解析した。
隔離分布するブナ林の繁殖維持機構評価に基づく復元プログラムの開発

1)隔離状態で現存するブナ林の繁殖維持機構の数量的評価第1節で述べたように、位山演習林(岐阜大学:向井教授の転出)や富士山のブナ林を対象に、個体群の空間的遺伝構造が花粉による遺伝子流動を通じて堅果生産に及ぼす影響を明らかにするため遺伝学的な解析を進めた。観測タワーやクレーン車を利用してブナの自然受粉堅果を採集し、その充実率を調べると同時に、充実堅果より育成した実生の遺伝子型をマイクロサテライトDNAマーカを用いて解析し、花粉親を同定した。その結果、隔離状態にある富士山のブナ林でも、2003年は堅果の充実率が高く、自然交雑の90%以上が、わずか150m×100mの試験地内の個体間でおこなわれ、交雑個体間の平均距離は約37mであった。また、自殖率は5%程度であり、ブナの自家不和合性は完壁ではないことが明らかになった。個体間の距離と花粉親の個体サイズが交雑に影響を及ぼす主な要因として同定された。富士山と比較して個体群サイズが大きく、孤立化が進んでいない岐阜大学位山演習林でも同様の解析をおこなったが、富士山と同様に個体間の距離が交雑に影響を及ぼすことが明らかになったが、花粉親のサイズに関しては明瞭な傾向は得られなかった。さらに、空中花粉の密度と堅果の充実率とを同時に調査した結果、空中花粉の密度が高い時にに受粉した結果の充実率が高いことが明らかになった。以上の結果、一定以上の花粉密度があることが堅果生産に影響を及ぼす大きな要因であること、個体レベルで孤立状態にない限りブナの交雑は近隣の個体間で行われることが明らかになり、必ずしも当初考えていたメタ個体群における近交弱勢電子の共有情況が堅果生産に影響を及ぼす主要因ではないことが判明した。今後は遺伝子流動の解析のための林分構造解析などもう少し生態学的な要素も加味した野外遺伝実験を企画する必要が生じた。詳細は別紙Canadia Journal of Botanyの受理論文を参照されたい。2)モートセンシングによるブナ隔離分布の確認主として西日本や九州の山岳に散在するブナ林を対象に、衛星画像を利用して実際のありかを探査することを目的とした。高分解能衛星(IKONOS)およびランドサット衛星画像を組み合わせて行われた(複合画像処理)。その結果抽出率はおよそ90%であった。実用的な段階に達したと評価できる。3)ブナ稚樹の健全な更新と総合的な復元プログラムの作成ブナ稚樹とササとの競合およびブナ上木との関連性について論究した。ブナが再生する条件が明確にされた。しかし、多様なタイプのブナ林に関してはまだ十分な経験の積み上げができていないと判断される。ブナ稚樹の成長の可能性はブナ稚樹の光合成量の比較を立地条件間で比較して可能となるが、ササ群落内で生育しているブナの葉の光合成の応答速度や環境変化の履歴を考慮したモデルの開発とそれを利用した解析が十分でない。

3)ブナ稚樹の健全な更新と総合的な復元プログラムの作成ブナ稚樹とササとの競合およびブナ上木との関連性について論究した。ブナが再生する条件が明確にされた。しかし、多様なタイプのブナ林に関してはまだ十分な経験の積み上げができていないと判断される。ブナ稚樹の成長の可能性はブナ稚樹の光合成量の比較を立地条件間で比較して可能となるが、ササ群落内で生育しているブナの葉の光合成の応答速度や環境変化の履歴を考慮したモデルの開発とそれを利用した解析が十分でない。ブナは北海道黒松内低地を北限とし、鹿児島県高隈山に至るまで広く分布している。しかしながら、西南日本および太平洋側の山岳地帯に隔離されたブナの集団は北陸および東北のブナの集団と比較して非常に小さく、個体数の減少と孤立化による交雑範囲の縮小による近交弱勢化の進行にともない、その個体群維持上極めて危機的な段階と考えられる。この研究では、以下の3つのサブテーマによって進める。(i)リモートセンシング技術を応用して、西南日本および太平洋側に数多く見られる隔離されたブナ集団を見いだす技術を確立すること。(ii)隔離分布するブナ集団における繁殖力の評価。孤立した個体群の近交弱勢化をその遺伝子の数、頻度および空間分布を解明することにより、繁殖の遺伝構造を数値情報として評価すること。(iii)繁殖の維持に必要な個体数および面積に関する数値情報を組み立て、数種の野外実験を通して天然更新が阻害されている要因を解明すること。ブナ林の復元プログラムの作成にあたっては、数種の野外実験に基づいた結果と数値化された判断基準によって、統合化された難易度が想定されるので、隔離分布しているブナ林の現状に応じた保全プログラムが作成できる。ブナ稚樹の成長:ブナ林における更新盛況のためのロードマップ作成を目指して、スキー場コース脇のブナ更新地点を利用して、ササとブナ稚樹の更新状況をその光環境及び光合成能力と関連させて研究した。その結果ブナ稚樹はささと競合するに従い、光環境の悪化するのでより多くの光を集めるため葉面積を拡大して、光不足を補う。クロロフィルの主成分である窒素を増やして光不足を補う方法があるが、さまざまな光環境でこれを確認することができなかった。サンフレック(チラチラ光)の頻度や程度が生理学的な特性に影響することも考えられる。ササの生理生態学的情報の収集を季節を通して行った。ブナの種豊作年:本年はブナの成り年にあたったので、当初計画を変更し、シュート単位のブナの結実コストを算出した。シュートごとに着生する葉面積、光合成速度、呼吸速度、冬芽、種子の呼吸量、殻斗の光合成や呼吸などを測定する。この計算によって、豊凶仮説が剰余生産量の過不足によって周期が決定される仕組みを明らかにする。豊作年では、シュートが短く、葉面積が小さくなるが、光合成速度には影響がない。ブナ種子の着果量の予測:人工的に着果をうながす方法に、受光伐という方法がある。2005年春に、着果状況の現地調査を実施した。着果状況から個体の樹冠の受光量との関連性が考えられたので、長期成長固定試験地の樹冠受光量をモデルで推定し、リタートラップで回収した種子量と比較対照してよい結果をえた。衛星画像によるブナ個体の探査:地上分解能の異なるIKONOSとLandsatイメージを用いて、ブナ個体群の確定作業を行った。現地調査を2回にわたって実施した。現在検討中である。個葉レベルで得られた分光反射特性と樹冠レベルで得られの分光反射特性はよく一致した。
近代政治思想史における制度論の諸相

研究成果の概要(和文):オットー・フォン・ギールケ、ジョン・スチュアート・ミル、ジョン・アダムズ、デイヴィッド・ヒューム、フーゴー・グロティウスの著作の解読を中心に、近代政治思想史における制度論の諸相について思想史的、理論的な研究を行い、社会思想史学会(2012、2013、2014)、日本政治学会(2013、2014)で関連するセッションを開催した。また関連する研究報告を政治思想学会(2013)で行った。平成25(2013)年度は、研究計画に記した三つの軸のうち、主に「(a)政治理論における制度論:理論的考察」と「(b)政治思想史における制度論:系譜学的考察」に取り組み、研究会の企画・運営、研究論文の執筆、メーリングリストによる研究情報の交換などを行なった。具体的な成果としては、まず研究会関連では、政治思想学会(慶應義塾大学、5月26日)で犬塚が研究報告「大震災後の政治と政治学」を、日本政治学会(北海学園大学、9月15日)で小田川が分科会「代表制の政治思想」の企画と司会を、社会思想史学会(関西学院大学、10月26日)では小田川がシンポジウム「社会思想としての科学:合理性と正統性」および分科会「デモクラシー論の現在」の企画と司会を、遠藤が研究報告「フーゴー・プロイスの国際秩序観:直接公選大統領構想の思想的前提」を行なった。またそれ以外にも、石川が研究報告「ジョン・アダムズの政治思想における王政と共和政」(政治思想史研究会、成蹊大学、6月29日)を、遠藤が招待講演「フーゴー・プロイスの国際秩序観:直接公選大統領制構想の思想的前提」(慶應義塾大学大学院講演会、慶應義塾大学、11月7日)を行なっている。次に研究論文としては、遠藤「フーゴー・プロイスの国際秩序観:直接公選大統領制構想の思想的前提」(『政治思想研究』14号、2014年)、安武「主権国家と黙示録:危機と政治変動としての宗教戦争」(『年報政治学2013-II』、2014年)のほか、小田川、太田、安武、犬塚、石川が現在刊行中の『岩波講座政治哲学』に論文を寄稿した。犬塚は同講座第二巻の編者をつとめるとともに、石川らと共に訳書J・G・A・ポーコック『島々の発見:「新しいブリテン史」と政治思想』(名古屋大学出版会、2013年)を刊行した。また太田は編者・共著者として『「政治哲学」のために』(行路社、2014年)を刊行した。平成24(2012)年度は、研究計画に記した三つの軸のうち、主に(b)「政治思想史における制度論ー系譜学的考察」と(c)「古典的政治思想家における制度論」に取り組み、研究会の企画・運営、研究論文の執筆、メーリングリストによる研究情報の交換などを行なった。具体的な成果としては、まず2012年10月27・28日に一橋大学で開催された社会思想史学会研究大会において、小田川大典が「政治哲学の現在代表制の政治哲学」セッションを世話人として企画・運営し、石川敬史が「アメリカ政治思想の再検討」セッションにおいて「大西洋辺境の道徳哲学再考:田中秀夫『アメリカ啓蒙の群像』を読む」という研究報告を行なった(その成果の一部は2013年9月に刊行される『社会思想史研究』第37号に掲載される予定である)。次に論文としては、小田川大典が「後期ロールズとジョン・ステュアート・ミルー共和主義的転回との関連において」を、石川敬史が「『ザ・フェデラリスト』と建国期アメリカの思想対立」を、遠藤泰弘が「フーゴー・プロイスとドイツ革命」を、『変革期の政治思想政治思想研究12』(風行社、2012年)に寄稿した。また、犬塚元が「震災後の政治学的・政治理論的課題:「不確実・不均衡なリスク」のなかの意思決定・連帯・共存の技法」稲葉馨ほか編『今を生きるー東日本大震災から明日へ復興と再生への提言ー3法と経済』(東北大学出版会、2012年)、「クラレンドンのホッブズ『リヴァイアサン』批判:ステュアート王党派の「君主主義」政治思想とその系譜分類をめぐって」(一)(二・完)『法学』第76巻(2012-2013年)を刊行したほか、「共和制」「寡頭制」の項目を大澤真幸・吉見俊哉・鷲田清一編『現代社会学事典』(弘文堂、2012年)に寄稿した。平成26(2014)年度は、研究計画に記した三つの軸のうち、主に(a)「政治理論における制度論」と(c)「古典的政治思想家における制度論」に取り組み、研究会の企画・運営、研究論文の執筆、メーリングリストによる研究情報の交換などを行なった。

2014年5月24・25日に関西大学千里山キャンパスで開催された政治思想学会研究大会において、小田川と安武は企画委員として「国家と圏域の政治思想」という共通テーマの下、三つのシンポジウムの企画・運営を担当し、その成果の一部は『政治思想研究』第15号(2015年)に掲載された。また犬塚と安武が中心となり、2014年10月25・26日に明治大学駿河台キャンパスで開催された社会思想史学会研究大会において、報告者として森村敏己氏(一橋大学)と古城毅氏(学習院大学)を、討論者として安藤裕介氏(立教大学ほか非常勤講師)を招聘し、「制度の政治思想史」セッションを開催した。また、2014年6月8日に沖縄コンベンション・センターで開催された日本アメリカ学会においては、石川が「J・G・A・ポーコックの「新しいブリテン史」におけるアメリカ革命」という招待講演を行った、次に論文としては、犬塚編の『岩波講座政治哲学2啓蒙・改革・革命』(岩波書店,2014年)に、安武の「モンテスキューとフランス啓蒙」と、石川の「アメリカの建国」が収録され、太田の「近代自然法論」が川出良枝編『岩波講座政治哲学1主権と自由』(岩波書店,2014年)に、小田川の「ジョン・スチュアート・ミル」を宇野重規編『岩波講座政治哲学3近代の変容』(岩波書店、2014年)に収録された。また、遠藤の「フーゴー・プロイスの国際秩序観」が査読を通過して『政治思想研究』14号(2014年)に掲載された。政治学本研究は、政治思想史研究と政治理論研究の対話を通じて新たな制度論のパースペクティヴを提示すべく、(1)グロティウス、モンテスキュー、ヒューム、バーク、アダムズ、ミル、ギールケといった古典的政治思想家の制度論の解読を行ないながら、代表制、政党制、二院制、連邦制、国際制度など、様々な制度をめぐる議論の歴史と現状について、(2)系譜学的な観点からの比較研究と、(3)理論的考察を行うことを目的としている。平成25(2013)年度を振り返るならば、(1)については、前述の通り、小田川、太田、安武、犬塚、石川、遠藤はそれぞれ研究論文を執筆している。また前述の研究報告に加え、犬塚「混合政体」(古賀敬太編『政治概念の歴史的展開第6巻』晃洋書房、2013年)や、石川「書評:デイヴィッド・D・ホール(大西直樹訳)『改革を目指すピューリタンたちーニューイングランドにおけるピューリタニズムと公的生活の変貌』(彩流社、2012年)」(『年報政治学2013-I号特集「宗教と政治」』、2013年)、同「書評:田中秀夫『アメリカ啓蒙の群像ースコットランド啓蒙の影の下で1723-1801』(名古屋大学出版会、2012年)」(『社会思想史研究』37号、2013年)も大きな貢献といえよう。また、(2)、(3)についても、前述の通り、小田川が日本政治学会において企画・運営した「代表制の政治思想」分科会を大きな成果のひとつとすることができよう。以上の具体的な成果を踏まえるならば、本研究の交付申請書に記載した「研究の目的」の達成度については「(2)おおむね順調に進展している」と評価すべきだと考える。本研究は、政治思想史研究と政治理論研究の対話を通じて新たな制度論のパースペクティヴを提示すべく、1グロティウス、モンテスキュー、ヒューム、バーク、アダムズ、ミル、ギールケといった古典的政治思想家の制度論の解読を行ないながら、代表制、政党制、二院制、連邦制、国際制度など、様々な制度をめぐる議論の歴史と現状について、2系譜学的な観点からの比較研究と、3理論的考察を行うことを目的としている。平成24(2012)年度を振り返るならば、1については、前述の通り、小田川大典、犬塚元、石川敬史、遠藤泰弘はそれぞれ論文を発表している。
ウイルス感染に応答した自然免疫誘導シグナルの生理機能の解析

ウイルス感染に対する生体防御において、I型インターフェロン(IFN)は感染初期の速やかなウイルス排除という重要な役割を果たしている。本研究では、ウイルス感染を細胞内で検知し、IFN誘導に必須なシグナル伝達分子であるRIG-Iヘリカーゼファミリーの機能に焦点を絞り、自然免疫システム誘導メカニズムの解明を目指した解析を行った。1.これまでその発現様式が明らかになっていなかったIII型IFNについて、その発現制御機構について検討を行い、III型IFNもI型と同様に、RIG-Iを介したシグナル伝達経路によって制御されていることを明らかにした。2.RIG-Iファミリー分子のひとつであるMDA5の機能解析のため、ノックアウトマウスの解析を大阪大学・審良静男教授らとの共同研究で行い、MDA5がRIG-Iと同様にウイルス感染に応答した自然免疫の誘導に必須な役割を担っていること、RIG-IとMDA5では監視するウイルスの種類に違いがあることを示した。3.RIG-Iを介したシグナルの生理機能を解析するため、RIG-Iシグナル人為的に細胞内へ導入する実験系を開発し、RIG-Iシグナルによる細胞応答について解析した。その結果、このシグナルにより細胞増殖抑制が引き起こされることが明らかになった。現在、その標的となる分子の同定とその制御メカニズムについて解析を行っている。第一に、これまでその発現様式が明らかになっていなかったIII型IFN(IFN-λ1,λ2,λ3)について、その発現制御機構について検討を行った。その結果、III型IFNもI型IFN(IFN-α,IFN-β)と同様に、RIG-Iを介したシグナル伝達経路によって制御されていることが明らかになった。さらに、ヒトIFN-11遺伝子のプロモーター領域を決定し、そこにはIFN regulatory factor (IRF)とNF-κBが結合して機能していることを示した。第二に、RIG-Iファミリー分子のひとつであるMDA5の機能解析のため、ノックアウトマウスの解析を大阪大学・審良静男教授らとの共同研究で行い、MDA5がRIG-Iと同様にウイルス感染に応答した自然免疫の誘導に必須な役割を担っていることを明らかにした。しかし一方で、MDA5は主にピコルナウイルスに応答したシグナルに関与していることが明らかになり、RIG-IとMDA5では監視するウイルスの種類に違いがあることを示した。さらに、RIG-Iの生理的な役割を明らかにするために、RIG-Iを介したシグナルを人為的に細胞内へ導入する実験系を開発し、RIG-Iシグナルによる細胞応答について解析し、現在、この実験系を用いたトランスジェニックマウスの作製を進行させており、今後この実験系を用いて生理的なRIG-Iシグナルの機能について解析を進めてゆく予定である。本研究では、ウイルス感染を細胞内で検知してIFNを誘導するウイルスセンサー分子RIG-Iヘリカーゼファミリーの機能に焦点を絞り、自然免疫システム誘導メカニズムの解明を目指した解析を行った。1.本研究計画の中心課題である変異型RIG-Iと薬剤を用いて人為的にウイルス感染シグナルを細胞に導入する実験系について、培養細胞を用いたシステムを確立し、それを用いた解析を行った。その結果、この系によって導入されるシグナルがウイルス感染によるものと同等であることが確認され、さらにこのシグナルにより細胞増殖抑制が引き起こされることが明らかになった。これまでIFNによる細胞増殖抑制作用は知られていたが、IFNを誘導シグナルによっても独立して細胞増殖制御が誘導されていることがわかってきた。2.一方、RIG-Iがどのようにしてウイルス由来のRNAを検知しているのかについての解析を通じて、RIG-Iの基質特異性をさらに詳細に明らかにすると共に、RIG-I分子内のRNA認識に関与するドメインを明らかにし、その三次元立体構造を解明した。

その結果、RIG-IはC末端領域で特異的に外来ウイルスRNAを認識していることが明らかになった。以上の解析を総合的に理解し、さらに解析を進めることで、RIG-Iファミリーを標的とした新たな抗ウイルス薬剤開発につなげてゆきたいと考えている。
地域に根付く科学フェスティバルモデルの構築

北海道函館市において開催される「はこだて国際科学祭」を対象に、地域の科学技術関連組織やまちづくり組織が運営に協力し地域ぐるみの催しとして継続する、すなわち地域に根付く科学フェスティバルの実践的なモデルを開発した。国内外の科学フェスティバルの事例調査を行うと共に、3カ年にわたって、はこだて国際科学祭の企画、設計、実践、評価を繰り返し、函館地域で展開された科学フェスティバルを構成する様々な組織とそれぞれが科学フェスティバルに関わる文脈、フェスティバルを介した関係づくりの過程について明らかにした。1.科学フェスティバル等の事例調査:国内で開催された第4回東京国際科学フェスティバル,あいちサイエンスフェスティバル2012およびサイエンスアゴラ2012について実際に参加しての事例調査を行った。また,英国のエジンバラ国際科学フェスティバル,千葉市科学フェスタ,学都「仙台・宮城」サイエンス・デイ等,その他国内外のサイエンスフェスティバルや科学技術コミュニケーション活動,函館地域で開催されている各種フェスティバルイベントについての情報収集を行った。2.地域連携の構築と科学フェスティバルの設計:はこだて国際科学祭および函館で行われる地域住民に向けた科学イベントを対象とし,地域連携の構築と科学フェスティバルの設計を行った。市民有志のグループを主体とする各種イベントの企画制作,地域の魅力を取り上げる雑誌の制作関係者との協働による展覧会制作,演劇の手法を取り入れた活動の展開等を実際の活動に反映した。3.科学フェスティバルの実践,評価,考察,改善:8月下旬に,9日間の会期で「はこだて国際科学祭2012」を開催した。7月に開催したプレイベントとあわせ,21プログラムに対して12,000人が参加し,67の団体が個々のプログラム開催に協力した。継続性,発展性を中心に実践した内容についての評価を行った。特にプログラム内容の多様性,個々のプログラムの運営に様々な協働の体制を取り入れていることが継続・発展のために重要であることが明らかになった。得られた成果は,サイエンスアゴラ2012,科学教育学会研究会,つなぐ人フォーラム等で発表し,様々な分野の研究者,実践家,コーディネーター等と議論を行った。評価・考察で得られた知見を,地域連携の構築と,次回のはこだて国際科学祭科学祭設計にフィードバックした。1.科学フェスティバル等の事例調査:国内で開催された科学フェスティバルおよび函館地域のフェスティバルに参加し,情報収集,関係者との意見交換を行った。2.地域連携の構築と科学フェスティバルの設計:はこだて国際科学祭を対象に,函館地域の公設試験研究機関や,函館で推進されている水産海洋関連の人材養成プログラムとの連携企画等をコーディネートし,函館ならではの文脈を科学フェスティバルの企画に反映した。また,地域の経済界からの協賛を得て,はこだて国際科学祭の旗頭となる展覧会プログラムを実施する体制を整えた。さらに,プレイベントの期間,規模を調整し,参加者の利便性を向上させると共に,各種連携によるプログラム実施の枠組みを増やした。3.科学フェスティバルの実践,評価,考察,改善:8月下旬に食をテーマとして「はこだて国際科学祭2013」を開催した。会期に先駆けて実施したプレイベントとあわせ,子どもから大人まで様々な対象に向けた31プログラムを実施,のべ12,000人が参加し,83の団体が個々のプログラム開催に協力した。テーマに関連する核となるプログラム,定番プログラム,新企画のプログラムを配置し,それぞれに連携関係をつくり込むことによって,協働を望むパートナーが増え,地域で科学フェスティバルを支える好循環を生んでいる。他方,函館の事例では事業発展に伴い組織運営の課題が認められる。フェスティバルの報告には現れない組織的な課題についても科学フェスティバル構築モデルに取り込む必要がある。4.モデルの構築とそれをもとにした提言および普及活動の実施:本研究で実践的に開発した科学フェスティバルは,実施体制づくり,地域連携,プログラム編成とデザイン,広報,空間デザイン,フィードバックの仕組み等により継続的に開催することが出来た。これらの成果を,フェスティバルの実施報告書,専門誌,フォーラム等で紹介した。1.科学フェスティバル等の事例調査国内で開催された千葉市科学フェスタ2011,第3回東京国際科学フェスティバル,あいちサイエンスフェスティバル2011,サイエンスアゴラ2011に参加し情報収集およびその特徴の整理を行った。また,海外での取り組みについて中国北京市ではじめて開催されたBeijing Science Festival 2011に参加し情報収集および主催スタッフとの意見交換を行った。さらに,英国エジンバラ市のサイエンスフェスティバルについて,特に広域に展開する学校向けのプログラムに焦点を絞り,フェスティバル全体のディレクターおよび学校向けプログラムのディレクターにインタビュー調査を行った。函館地域で開催された,科学フェスティバルではないフェスティバルイベント,函館野外劇,国際民俗芸術祭,函館黒船2011等について情報収集を行った。2.地域連携の構築と科学フェスティバルの設計はこだて国際科学祭を対象とし,地域連携の構築と科学フェスティバルの設計を行った。テーマの「健康」にあわせた文脈から,地域の関係団体と関係作りを行い,保健所との連携企画や,健康づくりの体操,福祉関連の専門学校の出展などを盛り込んだ。

また,メインプログラムである科学絵本を中心とした絵本展示のプログラムと連動し,函館内外の科学絵本の読み聞かせを行っているグループによるイベントを企画した。3.科学フェスティバルの実践,評価,考察,改善8月下旬に,9日間の会期で23のプログラムで構成する科学フェスティバル「はこだて国際科学祭2011」を開催した。一見科学に関連しない文脈と科学をイベントによって結びつけることによって,人々の参加を促す催しと出来ることが示された。またボランティア中心の運営体制を取るにあたり持続可能性についての課題が明らかになった。科学フェスティバル等の事例調査,地域連携の構築と科学フェスティバルの設計,科学フェスティバルの実践ともほぼ計画通りに実施することが出来た。実践に関わる諸団体とは継続・発展に向けた良好な関係を構築しており,フェスティバルモデル構築に係る調査結果を実際の科学フェスティバルや一連の科学技術コミュニケーション活動にフィードバックしながら研究活動を実施出来ている。初年度に計画した事例調査,地域連携の構築と科学フェスティバルの設計,科学フェスティバルの実践ともほぼ計画通りに実施することが出来た。実践に関わる諸団体との関係は良好であり,フェスティバルモデル構築に係る調査結果のフィードバックを実際の科学フェスティバルでの実践に反映させながら研究活動を実施することが出来ている。引き続き,国内外の科学フェスティバル事例および函館地域のフェスティバルイベントについて調査と情報収集を行う。また,上記調査を踏まえた上で地域連携の構築と科学フェスティバルの設計・開催を実践的に行っていく。この科学フェスティバル構築の過程をモデル化し,科学フェスティバルが持つ普遍的な文脈,地域依存の文脈を整理した上で学会,講演会,執筆活動等を通じて普及に向けた積極的な公表を行う。この科学フェスティバル構築の過程をモデル化すると共に,科学フェスティバルが持つ普遍的な文脈および地域依存の文脈を整理し,他の地域においても活用可能なモデルとしていく。直接経費のうち,国内外の調査旅費および学会等の参加旅費に400千円,人件費・謝金に52千円,物品費に50千円を充てる。調査先として東京国際科学フェスティバル,あいちサイエンスフェスティバル,札幌市でのサイエンスパークを予定している。また,サイエンスアゴラ2013や,山梨県で開催されるつなぐ人フォーラムでの成果発表を予定している。人件費・謝金は各種データ資料整理の謝金として充てる。
好中球とマクロファージの細胞間相互作用による自然免疫制御とその生物学的意義の解明

自然免疫系は、生体防御機構や恒常性維持に重要な役割を果たし、その破綻は免疫炎症疾患病態を来すこと示されてきた。新たに発見した好中球とマクロファージの細胞間接着による自然免疫活性化機構の解明を行った。caspase6活性化に伴うマクロファージ抑制因子IRAK-Mの切断によるNF-kB活性化によって、TNFαなどの炎症性サイトカインの他に、RANTESやMIP1αなどのケモカイン産生を誘導することが判明した。今後、本分子機構ならびにその生物学的意義の更なる解析によって、免疫炎症病態の解明に寄与することが期待される。本研究は、好中球とマクロファージの細胞間接触における相互作用とそれに始まる自然免疫活性化機構の全容を解明して、病態における意義を明確にすることを目的としている。このため、初年度は、1好中球とマクロファージの細胞間接触相互作用の分子メカニズムの解明、2その生物学的意義の解明についての基礎的検討にそれぞれ着手した。1では特にマクロファージのおける細胞内シグナル伝達機構の解明において、THP1およびU937などの単球系細胞株を用いて、IRAK-MおよびCASP6における分子修飾に関して蛋白レベルでの検討を行った。また、2に関しては、マクロファージの種類による特異性の検証、細胞接触後のマクロファージの活性化状態の検討等について、これまでの研究データを確認しつつ、それぞれに関して予備的検討を行っている。また、リウマチ膠原病の肺病変における好中球接触に伴う肺胞マクロファージ活性化の臨床的意義の検討に関しては、施設内の倫理審査委員会における臨床研究実施に関する承認が既に得られており、研究実施に向けた環境を整備した。実際に、マクロファージ活性化と間質性肺炎との関連が示唆されているJo-1抗体陽性筋炎と考えられる症例など大変興味深い複数の症例において、既に気管支肺胞洗浄液検体の提供がなされており、現在解析検討中である。自然免疫系が様々な疾患病態に関与することを示す知見が蓄積されてきた。我々は、肺炎における免疫炎症病態の解析から、好中球とマクロファージとの細胞間接着による新たな自然免疫活性化機構の存在を認識した。その細胞接着に伴うマクロファージ活性化の分子機構は、接着依存性に活性化したCaspase6により、マクロファージ抑制因子IRAK-Mの切断と、NFーkBへ活性化により齎される。本研究の目的は、この活性化経路の全容解明とその生物学的意義の探索であり、さらに感染症や自己免疫疾患における免疫炎症病態との関連を解明し、その新たな臨床指標や制御標的分子を見出すことである。本活性化経路に関わる細胞表面分子として、クロスリンク実験等では関連分子の候補を得て、その活性化経路との関連について解析を継続している。マクロファージ細胞内のシグナル伝達経路については、IRAKおよびCaspase分子およびその変異体の発現プラスミドの構築を行い更に解析中である。また、好中球と肺胞マクロファージとの共培養系で、上清中の液性因子をルミネックスで解析した結果、TNFα以外にNF-kBの標的遺伝子であるRANTESやMIP1aなどケモカインの産生を示すデータが得られさらに検討を行っている。また、リウマチ膠原病症例での肺病変における好中球接触に伴う肺胞マクロファージ活性化の臨床的意義については、気管支肺胞洗浄液および気管支洗浄液細胞を凍結保存し、十分な検体数が集積した段階で同時に解析する。26年度が最終年度であるため、記入しない。臨床免疫26年度が最終年度であるため、記入しない。予備的検討の段階にあり、現時点は公表できる成果が得られていない。しかし、臨床研究実施に関する倫理審査での承認が得られ、臨床サンプルも集積が開始されている戸から、基礎的実験を基にした成果と臨床検体からの成果が、次年度には期待できると考える。好中球とマクロファージの細胞間接触における相互作用とそれに始まる自然免疫活性化機構の全容解明を目指した基礎的検討については、今後も研究計画に沿って実施していく。特に、実験データの再現性および精度管理に関して厳密に行い、信頼性の高いデータの集積を継続することにより、本機構に関わる分子群の同定を試みる。さらに、臨床検体を用いた検討を進め、本機構の病態への関与についても解明していく。
僑郷福清における宗族・儀礼の復興と華人の血縁的地縁的紐帯の再編・拡大

本研究では、在日華人社会の諸問題を、その出身村における伝統再編と社会変動という背景に置き換え、華人の血縁、地縁紐帯の維持・強化の原理と諸相を理論的に究明するために、福清出身の華人に焦点を当て文化人類学的調査研究を行った。具体的に、中国の故郷(出身村)における宗族・伝統の復興や再興に果たす華人の役割や、故郷の文化的・社会的変動と、宗族構成員の新たな連帯感の形成およびそれを軸とした国家・地域を超えた華人ネットワークの再構築との関連について、調査研究を行った。平成27年度予定していた調査項目は、1華人の出身村における宗族・伝統の復興と華人の血縁的地縁的紐帯の維持の総合関係についての研究方法の検証、2福清高山市周辺の単姓村落(ほとんど同姓者による村)における宗族・伝統復興の過程およびその過程における華人の役割についての調査研究の二点であった。1は主に文献調査であり、順調に進めることができた。2に関しても、2015年8月に福清高山、東瀚および龍田地域の6の単姓村でフィールドワークを行うことができた。各村の文革大革命中に宗祠が小学校や倉庫などに改造され、族譜も焼かれたことは確認できたが現地での聞き取り調査および資料収集で明らかになったのは、ア、僑郷における族譜の編纂や宗祠の再建および祭祀や儀礼の復興は確かに海外華人の強い要望と莫大な寄付金によって実現できた。しかし、宗族というシステムやそれにまつわる伝統的儀礼は文化大革命中すべての村では途絶えていたわけではないし、途絶えた儀礼がすべての村で復活されたわけでもない。イ、華人が所属する一族の移住先はインドネシアや日本、シンガポール、香港など各地に散らばっているが、村(血縁、地縁関係)によって分布地域も異なる傾向が強く、移住先の違いのよって、村の伝統文化の復興・維持のあり方のみでなく近代化発展の程度にも差が表れている。ウ、さらに華人の故郷で行った調査結果を踏まえて、調査対象と同じ血縁関係にある香港在住の華人についてもフィールドワークを行ったことによって、今後時間・空間とも超越した血縁紐帯や宗族の機能について分析することも可能になった。平成27年度予定していた調査項目1華人の出身村における宗族・伝統の復興と華人の血縁的地縁的紐帯の維持の総合関係についての研究方法の検証、2福清高山市周辺の単姓村落(ほとんど同姓者による村)における宗族・伝統復興の過程およびその過程における華人の役割についての調査研究の二点は、ほぼ予定通りに実行できた。調査結果の一部をもとに(1)論文(単著)「在日華僑社会の文化的変動と血縁・地縁紐帯の拡大-神戸在住福清華僑の事例を中心に」『日中社会学会21世紀東アジア社会学』(pp84-99、2015年、査読有)(2)学会発表「新移民参入后的&#21326;人社会及文化&#21464;化」(世界海外華人研究学会、地域分会、於ソウル大学、2015年5月29日)で公開した。平成28年度は1宗族復活後の村落における構成員の意識や諸概念の変化についての調査と2伝統的華人社会と母村出身者の抱く、宗族構成員としての「われわれ意識」や諸観念などの異同とそれを創り出す文化的要因について、夏季休暇及び土日などを利用し、福建省とともに日本国内で調査研究を重ねた。1に関しては、調査した複数の村では、祠堂、族譜、寺廟など(の共同財産)を有しており組織としての宗族はほぼ完全な形で復活できているようである。また、個々の構成員である村民、特に若い世代の帰属意識にはばらつきがあり、出稼ぎなど村を離れてかつ経済的または学問上の成功を収めた者のほうが宗族への貢献が大きいし、まえたはそのように期待されている傾向が強く見られた。2に関しては、すでに日本社会に根を下ろし生活基盤が日本にある従来の華僑二世、三世は宗族を故郷あるいはルーツとしてみなしており、彼らにとって、宗族に関わる事業への寄付などは故郷とのわずかなつながりを保つ一種の手段でもあるのである。一方、新移民を含め村で生まれ育った者は、故郷への愛着や郷愁も否定できないが、いずれ帰郷する自分や村に残る家族のメンツを保つためという合理的部分も大きいように思われる。その要因は中華人民共和国成立後の一連の宗族や文化関連政策及び1980年代以降の急激な経済発展に求めることができるが、部分的とはいえ、宗族は構成員に対し依然としてある種の拘束力が働いているということが言える。予定されていた研究調査は多方面の協力をることができ、順調に進んでいる。本研究では、世代を超えた出身地文化の継承やそれに対する新華人の参与など、在日医華人社会の直面する新たな問題を、その出身地(村)における宗族・伝統の再興と社会変動というバックグランドに置き換えて、華人の血縁的、地縁的紐帯の強化の原理と諸相を理論的に究明することを目的とした。1980年代以降、東南アジア華人による経済的投資や「中華的」伝統文化の「逆輸入」によって、歴史的に華僑を送り出してきた所謂「僑郷」では、著しい経済発展とともに祠堂・族譜の再建(再編)と祖先祭祀儀礼の復活など宗族を含め伝統文化が復活された。