hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高臨界電流特性超伝導大型結晶材料の開発

下で作製したDy123やHo123溶融凝固バルク試料で第2ピーク効果がより顕著に現れ、Dy/Ba, Ho/Ba固溶領域が存在し磁場誘起型のピンニングセンターとして第2ピーク発現に寄与していることが示唆された。Hoよりもイオン半径が小さく固溶が起きないとされるY123溶融凝固バルクにおいてこのような傾向が観測できなかったことも第2ピーク効果がDy/Ba, Ho/Ba固溶領域の存在と関連していることを強く支持している。本研究では、希土類123系高温超伝導体の大型結晶における高臨界電流特性化を結晶化学、固体欠陥化学的な立場から進めた。大型結晶は種結晶から育成する円盤または円柱状の溶融凝固バルクであり、微細組織や結晶性、さらに超伝導相の化学組成の制御がその臨界電流特性に大きく影響する。この材料では臨界電流特性が超伝導バルク磁石としての特性に直結しているのでその改善は学術だけでなく実用範囲を広げる意味でも重要である。最終年度である19年度にはこれまでの研究で得られた知見を総合的に生かし、希土類123溶融凝固バルクにおける高臨界電流特性化の指針を確立するとともに、実用材料において機械特性向上のために添加される銀が超伝導特性に及ぼす本質的な影響の解明を行った。希土類123溶融凝固バルクにおいて最終熱処理過程で制御する不定比酸素量は臨界電流特性に大きく影響する重要な因子であるが、その最適熱処理温度が微量であっても混入した炭素、銀、またはバリウムサイトを一部置換した希土類によって50°C程度変化することを見出した。さらに銀は銅-酸素鎖面の銅のサイトを1.5%程度置換し、置換部位の周囲が磁束ピン止め点となって磁場下における臨界電流特性向上の効果を持つことを発見した。本研究の結論は、従来注目されていなかったc軸成長領域が結晶性に優れ臨界電流特性=捕捉磁場特性が高くかつ均質であること、c軸成長領域を主領域とする円柱形状の溶融凝固バルク育成がバルク磁石の量産に有効であること、Tcが最も高くなる最適キャリアドープ状態またはややキャリア過剰ドープ状態に酸素量が制御されるべきこと、銀は機械特性向上だけでなく臨界電流特性改善の観点からも積極的に添加されるべきこと、である。なお、これらは実用的なバルク材料開発に容易に展開できる指針である。
高等学校地理における問題解決能力の指導と評価方法の開発研究

平成15年7月、文部科学省研究開発校である広島県立西条農業高等学校において、問題解決能力の基礎である読解力、数学的リテラシー及び科学的リテラシーを測定するOECD学習到達度調査(PISA)を実施し、その結果を分析した。その結果、読解力の中で「対照的な解釈の説明」、すなわち対照的な二つの見解を両方とも理解する能力が弱いことがわかった。平成16年1月3月に一年生のヒューマンライフ科目の授業で、二つずつ対照的な4グループのテーマを選び、生徒全体を8つのグループに分け、それぞれのグループが自分のテーマに関して調べ、発表する実験授業を行った。聞く側の生徒には、それぞれの見解にそれなりの理由があることを認識させた上で、発表を聞かせ、理由を書かせだ。発表後、「自分が賛成できる見解の理由を理解するだけではなく、自分の意見と違う見解にも耳を傾け理由を理解しなければならない」ことを改めて認識させた。実験後、実験授業の対照となった生徒と、コントロールグループの生徒にもう一回PISAテストの同じ「読解力」に関する問題に答えさせた。現在、データの整理中である。平成15年12月に中国の二つの中・高等学校を訪問し、アメリカで開発されたProblem-based Learningの手法を用いたDemonstrative teachingへの生徒の反応を研究した。現在、平成12年に同じ手法を日本の生徒に用いたときの反応と比較し、分析結果を論文にまとめている。また、平成15年10月韓国で行われた第4回iAPED International Conference on Educational Researchにおいて裏面研究発表に記入したとおり3つの発表を行い、その概要は、学会のアブストラクトに掲載された。
動脈血管内皮細胞の抗凝固機能の解析

血漿蛋白であるプロテインCの欠損は血栓症の一因となっており、プロテインCのノックアウトマウスは生後24時間以内に重篤な血栓症によって全て死亡する。従って、プロテインCは血液凝固制御にとって必須の分子である。プロテインCはセリンプロテアーゼ前駆体として循環しているが、この状態では生理活性を発揮できない。血液凝固系の作動によって生成されたトロンビンによって血管内皮上で活性化のプロテアーゼに変換されて、はじめて抗凝固因子として機能するようになる。プロテインCの活性化に寄与する血管内皮上の分子としては、トロンビンを特異的に結合するトロンボモジュリン(TM)と血管内皮プロテインCレセプター(EPCR)が同定されている。TMとEPCRのノックアウトマウスはともに胎児早期に死亡してしまうために、血栓症との関連について機能することは不可能であった。そこで、これらの受容体およびプロテインCに対する機能阻止抗体を調製し、投与実験を行うことで、これらの分子が凝固制御において果たしている機能の解析を行った。まず、プロテインCに対する抗体でEPCRに対する結合を特異的に阻止する抗体を作成し、マウスに投与したところ致死的な血栓が誘導された。この抗体は活性化プロテインCの抗凝固活性には影響を与えないので、プロテインCとEPCRの結合がin vivoの凝固制御にとって必須であることが示唆された。EPCRに対する機能阻止抗体でも重篤な血栓症が誘導されたのでEPCRの機能も凝固制御に必要である。マウスTMに対する機能阻止抗体の作成にも成功し、この抗体によって重篤な血栓症の誘導が起こることも明らかになった。プロテインC経路において主要な役割を果たす、これら全てのマウス分子に対して機能阻止抗体が作成できたので、今後詳細なin vivoでの機能解析が可能になった。プロテインCは主要な血液凝固制御因子の一つであり、セリンプロテアーゼ前駆体として血中を循環している。プロテインCは凝固因子であるトロンビンによって活性型の酵素に変換されてはじめて抗凝固因子として機能するようになる。トロンビン単体によるプロテインCの活性化反応は非効率的であり、生理的条件下での活性化反応には血管内皮細胞が要求される。この活性化反応に関与する内皮上の分子としてトロンボモジュリンが同定されていたが、この分子の機能によっても内皮細胞上での効率的な活性化反応は説明できなかった。我々はプロテインCに対する高親和性のレセプターが血管内皮上に存在することを見い出し、発現クローニングによってこの分子を同定した。更にトランスフェクタント細胞を用いた実験により、この分子がプロテインCの活性化を促進する活性を有することを示した。また、この分子の機能を阻止するモノクローナル抗体を作成し、この分子の機能が様々な血管の内皮細胞上でのプロテインC活性化に要求されることを示した。プロテインCの欠損症は動脈閉塞症の一因となっているという臨床報告があるにも関わらずトロンボモジュリンの性状からプロテインC経路は微細血管に限局して機能しているとされてきた。しかし、プロテインCレセプターの発現は微細血管よりもむしろ大血管に顕著であり、この分子の存在によって大動脈血管においても効率的な活性化が可能であることを示した。プロテインC経路によるin vivoでの凝固制御機構を解析するために現在マウスのプロテインC、プロテインCレセプター、トロンボモジュリンに対する抗体を作成している。プロテインCに関しては機能阻止抗体が作成できたので現在投与実験を行っている。その他の分子に関しても特異的抗体が得られているので順次解析を始めている。

プロテインCはセリンプロテアーゼ前駆体として循環しているが、この状態では生理活性を発揮できない。血液凝固系の作動によって生成されたトロンビンによって血管内皮上で活性化のプロテアーゼに変換されて、はじめて抗凝固因子として機能するようになる。プロテインCの活性化に寄与する血管内皮上の分子としては、トロンビンを特異的に結合するトロンボモジュリン(TM)と血管内皮プロテインCレセプター(EPCR)が同定されている。TMとEPCRのノックアウトマウスはともに胎児早期に死亡してしまうために、血栓症との関連について機能することは不可能であった。そこで、これらの受容体およびプロテインCに対する機能阻止抗体を調製し、投与実験を行うことで、これらの分子が凝固制御において果たしている機能の解析を行った。まず、プロテインCに対する抗体でEPCRに対する結合を特異的に阻止する抗体を作成し、マウスに投与したところ致死的な血栓が誘導された。この抗体は活性化プロテインCの抗凝固活性には影響を与えないので、プロテインCとEPCRの結合がin vivoの凝固制御にとって必須であることが示唆された。EPCRに対する機能阻止抗体でも重篤な血栓症が誘導されたのでEPCRの機能も凝固制御に必要である。マウスTMに対する機能阻止抗体の作成にも成功し、この抗体によって重篤な血栓症の誘導が起こることも明らかになった。プロテインC経路において主要な役割を果たす、これら全てのマウス分子に対して機能阻止抗体が作成できたので、今後詳細なin vivoでの機能解析が可能になった。
夫婦間暴力における地域での支援体制づくりに関する研究

これらの98項目を暴力の種類別に分類すると共に新たな質問項目を追加し、26項目からなる『暴力体験尺度』を作成した。この尺度の妥当性を検討するため、日頃から暴力被害者の相談業務に携わっている精神科医、臨床心理士、カウンセラー、保健師、看護師、女性相談員の計9名の専門家に対し、質問紙及び面接調査を実施した。調査結果をもとに言葉の修正や項目の精選を行ない、「身体的暴力」6項目、「性的暴力」5項目、「社会・経済的暴力」6項目、「精神的暴力」6項目の4カテゴリー計23項目が妥当な質問項目であることが確認された。現在、暴力を体験している女性の自助グループを支援している。今後は『暴力体験尺度』の信頼性を検証し、暴力の発生率や関連要因を明らかにすると共に、暴力被害者・加害者への個別インタビューを実施し、暴力被害者・加害者のQOLを高める支援方法を明らかにしていく。地方都市での夫婦間暴力の発生状況とその関連要因について明らかにすることを目的に、北陸のF県M町在住の子供を保育園・幼稚園に通園させている母親142名を対象に、自記式のアンケート調査を実施し、以下のことが明らかとなった。本調査では暴力を「身体的暴力」「言葉の暴力」「性的暴力」「社会的暴力」「物の破壊」「経済的暴力」の6項目とした。1種類以上の暴力を経験していた女性は51.1%で、2人に1人が現在の夫・パートナーからの暴力を経験していた。もっとも多かった行為は「性的暴力」の26.1%、少なかったのは「経済的暴力」の2.1%であった。「身体的暴力」は東京都や札幌での調査結果よりも少なかったが、「性的暴力」は本調査の方が高かった。しかし暴力の有無と年齢、職業、家族構成、女性の就業との間には関連が見られなかった。暴力に関する相談希望では、6割の女性が相談を希望し、相談相手(複数回答)には友人・知人が約8割と多く、医師や保健婦・士は1割と少なかった。誰に相談してよいのかわからない、相談相手がいないという回答も、少数見られた。さらに、暴力を受けた経験者の方が非経験者よりも、相談希望者が有意(p<0.05)に少なかった。今後は相談機関および保健婦・士等の専門職のPR、プライバシー保護と安心して相談できる場の整備などが必要と考える。夫・パートナーからの暴力を経験した71人中、「1種類」の暴力を経験した者は54.9%、「2種類以上」の暴力を経験した者は45.1%であった。「2種類以上」経験者の方が「1種類」経験者よりも、相談希望者が有意(p<0.05)に少なかった。「2種類以上」経験者は「1種類」経験者よりも「結婚または同居期間」が有意(p<0.05)に長かったが、両群間の年齢に差がなかったことから、より若年での結婚または同居開始が暴力の重複を誘発したのではないかと考える。
T細胞と抗体が共通して認識する新しい癌抗原の同定と免疫遺伝子治療法の開発

ヒト腎癌由来細胞株を用いてcDNAライブラリーを作製し、大腸菌内で発現した蛋白に腎癌患者血清を反応させることにより、新しい腎癌抗原候補の取得を試みた。腎癌組織由来の4細胞株を各々培養して約10^8細胞から全RNAを抽出し、各0.5mgを混合後オリゴ(dT)によって精製した。5μgのポリA^+RNAからバクテリオファージcDNAライブラリーを作成した。腎癌細胞株cDNAライブラリーのスクリーニングの際、4検体の腎癌患者血清を用いて1献体につき約100万クローンを調べた。誘導試薬IPTGで組換体タンパクを発現させ、ニトロセルロース膜に転写し、100倍希釈患者自己血清を加え、さらに、アルカリフォスファターゼ標識抗ヒトIgG抗体を加えて発色させた。その結果、1検体から5、もう1検体から182の陽性クローンを得る事ができ、それは8種類の遺伝子に由来するクローンであった。8遺伝子のうち5遺伝子はリボソームタンパクやアクチン、フェリチンといった増殖や生存に必須な遺伝子であり、新しい腎癌抗原候補の取得に必要な条件とは異なる理由で検出されたと思われる。候補遺伝子の1つは機能未知のKIAA1102で、F boxやLIMドメインとの相同配列を持つタンパクであった。また、1検体から取られた182クローンの内176クローンを占めていたのがRhoGAP(PARG1)というGタンパクの信号伝達系遺伝子であった。KIAA1102とPARG1の発現タンパクは健常人血清や大腸癌、食道癌、膵癌患者血清とは全く反応が見られず、さらにPARG1タンパクでは10人中5人の腎癌患者血清との反応が見られたので、腎癌に特異的な新規の遺伝子である可能性が高い。今後、特異的なCTLを誘導できるかどうかについて検討する予定である。腎癌組織由来の5細胞株を入手し、各々培養して約10^8細胞から全RNAを抽出した。電気泳動により精度の高い4細胞株の全RNA約0.5mgを混合し、オリゴ(dT)によってポリA^+RNAの選別を2回行い約20μgのポリA^+RNAを得た。ZAP express cDNAsynthesis kit(Stratagene社)を用い、5μgのポリA^+RNAからバクテリオファージcDNAライブラリーを作成した。1×10^6のプライマリーサイズのファージライブラリーを1回増幅し、4.7×10^<10>pfu/mlのタイターで使用した。4検体の患者血清を用いて、作成した腎癌細胞株cDNAライブラリーのスクリーニングを行った。1検体の血清につき、50枚の直径15cmのシャーレに各々約1万のプラークを生じるようプレートした。誘導試薬IPTGで組換体タンパクを大腸菌に発現させ、ニトロセルロース膜に転写した。プロットしたニトロセルロース膜に1000倍希釈患者自己血清を加え、さらにアルカリフォスファターゼ標識抗ヒトIgG抗体を加えて発色させた。4検体の患者血清の免疫応答能に違いがあるためか、発色の見られたプラーク数は著しく異なった。4検体の内2検体では発色がはっきりせず陽性クローンを得ることができなかった。1検体は20の陽性クローンを得ることができた。他の1検体では192もの陽性クローンを得ることができた。今後さらに2次スクリーニングを行って擬陽性を除き、DNA塩基配列決定、RT-PCRなどを行う予定である。ヒト腎癌由来細胞株を用いてcDNAライブラリーを作製し、大腸菌内で発現したタンパクに腎癌患者血清を反応させる事により、新しい腎癌抗原候補の取得を試みた。

4検体の腎癌患者血清を用いてスクリーニングしたところ、1検体から8、もう1検体から192の陽性クローンを得る事ができ、それは8種類の遺伝子に由来するクローンであった。8遺伝子のうち5遺伝子はリボソームタンパクやアクチン、フェリチンといった増殖や生存に必須な遺伝子であり、高発現していたために血清が反応したのではないかと思われる。その他3遺伝子のうち1つは、ゲノム配列がデータベースに登録されているのみでそれ以外の情報はなかった。もう1つはKIAA1102で、まだ機能は分かっていないがF boxやLIMドメインとの相同配列を持つタンパクであった。また、1検体192クローンの内176クローンを占めていたのが、RhoGAP(PARG1)という細胞の接着に関与しているGタンパクの信号伝達系遺伝子であった。KIAA1102とPARG1の発現タンパクは健常人血清や大腸癌患者血清とはまったく反応が見られず、さらにPARG1タンパクでは、10人中5人の腎癌患者血清との反応が見られたので、腎癌に特異的な新規の遺伝子である可能性が高い。しかし、KIAA1102とRhoGAPの塩基配列からプライマーを作製しRT-PCRを行ったところ、両遺伝子とも正常腎組織でmRNAの発現が見られたので、腎癌で過剰発現しているか、塩基配列が変異を起こしている可能性が考えられる。今後さらに正常腎組織と腎癌でmRNA発現の定量的PCR、塩基配列の差異の有無を調べる必要がある。
盲人のパソコン利用におけるヒューマン・インタフェース機能の向上

GUI型OSをもつ最近のPCを盲人が利用できることを目的として触覚デバイス(触覚グラフィック・ディスプレイと触覚マウス)と音声デバイス(スクリーン・リーダ)を支援手段にする盲人用マルチメディア・パソコンのヒューマン・インタフェース機能の向上を図るための研究を行った。支援デバイスを重度視覚障害者が単独でも活用できるようにするため一般キーボードのテンキーを操作キーにするホット機能を搭載するシステムを完成させ,6名の重度視覚障害者を対象に評価実験を行うとともに考察を展開した。実験評価からは,(1)およそ2時間程度の練習で触覚デバイスが単独使用できる,(2)単純パターンは表示領域の小さい触覚マウスでも経験を重ねれば認知できるようになる,(3)GUI操作が触覚デバイスの支援で可能になる,(4)視覚画面の単純パターンを触覚デバイスで探索できる,(5)視覚画面のレイアウ条件の探索と認知には音声デバイスを併用しても半数以上の実験参加者は困難であり,その他の支援機能が必要であることなどを明らかにした。この実験結果を踏まえてインタフェースのさらなる向上化対策として,(1)触覚デバイス上のポインタ表示を一過性から持続性へ変更する,(2)一般のマウスやキーボードマウス機能を利用できるようにする,(3)ソフトウエア対処によりポインタ制御精度を簡単に選択できるようにする,(4)予め画面探索に適した固有機能を提供する,(5)表示面の周囲にスケールを配置して移動量と方向情報のガイドにすることなどを指摘できた。この研究の総括として今後実施すべきことは,(1)ディジタイザ機能とマウス機能の融合、音声情報との組み合わせ方法など空間情報にかかわるインタフェースのあり方の検討,(2)高い表示密度を備えた小型触情報提示モジュールの開発,(3)既存のアプリケーションあるいはタスクに重点を絞り、その使用を念頭において研究を推進することである。本年度は、盲人用パソコンの主要周辺機器である触覚グラフィックディスプレイと触覚マウスの操作によって視覚画面からキャプチャーされた情報の獲得様態を明らかにする実験を行った。この研究を推進するプロトタイプパソコンは縦30素子、横40素子のアクチュエータで構成される触覚グラフィックディスプレイと縦、横8素子で構成する触覚マウスを接続していることをヒューマン・インタフェース上の特長としている。まず、画面のグラフィック情報を獲得するために結果の優劣を支配するのは、キャプチャーされた画面の提示部分をグラフィックピンの上昇で提示するのがよく、かつ、情報部と背景部とにピン上昇に明確な差をもたせる必要性がある。それゆえ、ソフトウエア的には画面信号の色や明暗を明確に閾値化する機能が重要な役割をもつことになり、インタフェース機能として必須条件であることが分かった。次に、触覚マウスとの連携における画面獲得実験に着手した。この実験はシステムの有効性を明らかにするために今後とも各種試みられる先の長いものである。現在までに判明したことは、マウス走査に伴うマウス用ピンの動きに対応する情報の獲得に習熟が必要であることであり、水平方向のマウス操作に対応する情報獲得は行いやすかった。この目的はマウス・ピンから画面探索を行い、触覚グラフィックから探索された対象領域の統合的把握を行うという基本操作にかかわるものであり、今後、適切な方式を走査様態の解明を通じてマニュアル化するために継続する必要がある。視覚情報の獲得と視覚による制御が困難である盲人に対してGUI(グラフィカル・ユーザ・インタフェース)の操作やイメージ情報の認知を可能にすることを目的として、触覚提示機構を備えたマウスと触覚グラフィックディスプレイを支援機器とするパソコンシステムの有効性を追求してきた。今年度はパソコンの標準インタフェースとなりつつあるUSB(ユニバーサル・シリアル・バス)から触覚マウスと触覚グラフィックディスプレイの駆動を可能とする機能を構築し動作させるようにした。

これによって、ノート型パソコンでも目的とするシステムを動かすことができるようになった。続いて、利用者である盲人が単独でこのシステムを操作できるようにするため非GUI化に着手した。これには盲人でも使用可能である標準キーボードを使用することとして、同時に使用するであろうアプリケーションソフトとの競合が生じないようにテンキーと"Ctrl"および"Alt"キーの組み合わせによる操作機能配分に基づくソフトウエア設計を行った。その結果、画像の取り込みと表示の制御,画像取り込みモードの選択、表示の伸縮率、2値化のための閾値設定、濃淡反転表示の選択などの操作を非GUIベースで可能にした。さらに、このシステムの有効性を解析するためGOMS(Goals, Operators, Methods, Selection Rules)モデルの導入に基づく考察に着手した。まず、盲人ユーザのパソコン操作様態の基本となるキーボードやマウス操作の手順分類を記述するモデルを構築した。続いて、実際にキーボードやマウスの操作情報を獲得するためのソフトウエアを導入した。この計測データをGOMSモデルに導入してユーザインタフェースの解析を進める予定である。前年度までに構築したインタフェース・システムに基づいて6名の重度視覚障害者の協力を得て評価実験を行い,以下の点を明らかにした。(1)操作訓練:触覚グラフィック・ディスプレイと触覚マウスの操作は,構築したホットキー機能によって,約30分の教示と1時間半程度の自由練習で各参加者とも使用可能になった。(2)パターン認知:対象の表示領域の小さい触覚マウスは触覚ディスプレイよりもパターン認知能力が劣ることが示されたが,使用回数が増加するに従って両者の差が縮小することが明らかになった。(3)GUI操作:触覚デバイスとホットキーの併用によって視覚画面に提示されるマウスポインタを操作できるようになった。(4)画面上の図形探索:触覚デバイスとホットキーの操作によって視覚画面に提示された単純図形の探索が可能になった。(5)探索による認知:聴覚モダリティを使用するスクリーン・リーダーと触覚モダリティを使用する触覚デバイスの併用によってレイアウト画面の探索による認知課題は33%の参加者については可能であった。以上の実験結果からシステムの改善点として,(1)触覚デバイス上のポインタ表示を一過性から持続性へ変更する。(2)一般のマウスやキーボードマウス機能を利用できるようにする。(3)ソフトウエア対処により、ポインタ制御精度を容易に選択できるようにする。(4)予め画面探索に適した固有機能を提供する。(5)表示面の周囲にスケールを配置して移動量と方向情報のガイドにすることなどが必要である。
水中光量の変化に対する植物プランクトンの応答に関する研究

クロロフィルa濃度は植物プランクトンの現存量の指標として広く用いられている.しかしながら海洋生態系における有機物の流れを評価する場合、植物プランクトン量を有機炭素単位で表す必要がある.その場合,クロロフィルa濃度に炭素/クロロフィル比を乗じて植物プランクトン炭素量が見積られることが多いが,その比は種,生理状態などによって大きく変わることが知られている.本研究では,水中光量の変化に対する植物プランクトンの応答,特に細胞サイズの変化について明かにすることを目的とした.植物プランクトンの採集は,1993年6月15日24日の期間,四国南方の亜熱帯海域において,三重大学練習船勢水丸によって行った.当該海域の27測点において,表層から水深100mの間の10層からCTDロゼットサンプラーで海水試料を得た.得られた海水試料を孔径2mumのヌクリポアフィルターでろ過し,ピコプランクトンを分画した.さらに孔径0.2mumのヌクリポアフィルター上にピコプランクトンを集め,クロロフィルa濃度およびピコプランクトン群集を調べるためのプレパラートを作成した.このプレパラートを蛍光顕微鏡により観察し,ピコプランクトン細胞数および細胞の大きさを調べ,細胞当りのクロロフィルa含量を明かにする.また同時に水中光量子計により,水中光量の鉛直プロフアイルを得ており細胞当りのクロロフィルa含量と水中光量との関係を解析する.さらに,同一地点における硝酸塩濃度も得られているので,栄養塩量との関係からも解析を行う予定である.クロロフィルa濃度は植物プランクトンの現存量の指標として広く用いられている.しかしながら海洋生態系における有機物の流れを評価する場合、植物プランクトン量を有機炭素単位で表す必要がある.その場合,クロロフィルa濃度に炭素/クロロフィル比を乗じて植物プランクトン炭素量が見積られることが多いが,その比は種,生理状態などによって大きく変わることが知られている.本研究では,水中光量の変化に対する植物プランクトンの応答,特に細胞サイズの変化について明かにすることを目的とした.植物プランクトンの採集は,1993年6月15日24日の期間,四国南方の亜熱帯海域において,三重大学練習船勢水丸によって行った.当該海域の27測点において,表層から水深100mの間の10層からCTDロゼットサンプラーで海水試料を得た.得られた海水試料を孔径2mumのヌクリポアフィルターでろ過し,ピコプランクトンを分画した.さらに孔径0.2mumのヌクリポアフィルター上にピコプランクトンを集め,クロロフィルa濃度およびピコプランクトン群集を調べるためのプレパラートを作成した.このプレパラートを蛍光顕微鏡により観察し,ピコプランクトン細胞数および細胞の大きさを調べ,細胞当りのクロロフィルa含量を明かにする.また同時に水中光量子計により,水中光量の鉛直プロフアイルを得ており細胞当りのクロロフィルa含量と水中光量との関係を解析する.さらに,同一地点における硝酸塩濃度も得られているので,栄養塩量との関係からも解析を行う予定である.
がん細胞運動刺激因子による細胞外受容体認識機構の解明

ヒト黒色腫細胞、ヒト繊維肉腫細胞から単離された、ヒト由来自己分泌型がん細胞運動刺激因子(human autocrine motility factor,以下hAMFと略)は、細胞外に分泌され、産生細胞自体の運動を刺激する、ホモ2量体(2x558アミノ酸残基)サイトカインである。本研究では、がん転移抑制剤の合理的デザインへ向けた手掛りを得るため、hAMFとその阻害剤との複合体の立体構造、およびhAMFの受容体である、hAMFRの立体構造を解明することを目指している。平成14年度までに、我々は、hAMFの立体構造解析に成功し、部位特異的置換実験の結果と合わせ、AMFの機能発現には、糖タンパクであるAMFRの糖鎖認識が重要であるという知見を得た。15年度及び今年度は、マウスAMF(mAMF)の発現・精製・結晶化・構造決定を行った。大腸菌を用いて発現させ、2段階のカラム操作で精製したmAMFを用いて結晶化を行い、板状結晶を得ることに成功した。共結晶化法により、8種類の阻害剤との複合体結晶の調製にも成功した。筑波のPhoton Factory、播磨のSPring-8のシンクロトロン放射光を用い、回折強度データの収集を行った。分子置換法による位相決定、構造精密化を行い、各種阻害剤複合体に関し、高分解能の立体構造を得ることができた。その結果、阻害剤の構造機能相関に関する知見を得ることができた。蒸気拡散法により、ポリエチレングリコール8000を沈殿剤として用い、組換え型hAMFの結晶化を行った。細い柱状結晶が再現性良く得られるようになった。筑波のフォトンファクトリーにおいて、回折強度データの収集を行い、1.9Å分解能までの回折強度データを得ることができた。得られた結晶の空間群はP2_12_12_1、格子定数はa=80.58Å,b=107.4Å,c=270.7Åであり、結晶の非対称単位中には4サブユニット(2分子の2量体:2×2×558アミノ酸残基)が含まれていた。結晶の溶媒含量は、47%であった。ウサギ由来ホスホグルコースイソメラーゼをサーチモデルとした分子置換法により位相を決定し、1.9Å構造精密化を行った。次いで、AMFとAMFのサイトカイン活性を阻害する阻害剤との複合体の立体構造を解明するため、数種の阻害剤との複合体結晶の調製を試みた。その結果、エリスロース4リン酸(E4P)との複合体結晶の調製に成功し、hAMF/E4P複合体の立体構造を2.4Å分解能で決定することができた。受容体との複合体の構造解析を見据え、マウス由来AMF(mAMF)単体の立体構造を決定しておく必要が有るため、mAMFの結晶化条件の探索を行い、結晶化に成功した。平成14年度までに、我々は、hAMFの阻害剤非結合型、阻害剤結合型の両者の立体構造解析に成功し、部位特異的置換実験の結果と合わせ、AMFの機能発現には、糖タンパクであるAMFRの糖鎖認識が重要であるという知見を得た。一方、各種阻害剤の効果を評価するin vivoのがん転移モデル等の実験においては、マウスを用いている。従って、マウス由来AMF (mAMF)の立体構造情報も必要である。そこで、今年度は、mAMFの発現・精製・結晶化・構造決定を行った。大腸菌を用いてGST融合型mAMFを発現させ、2段階のカラム操作で精製した。精製mAMFを用いて結晶化条件の探索を行い、板状結晶を得ることに成功した。結晶学的パラメータは、空間群P2_1、格子定数a=69.78Å,b=116.23Å,c=73.39Å,β=100.93゚であった。共結晶化法により、各種阻害剤との複合体結晶の調製にも成功した。ヒト黒色腫細胞、ヒト繊維肉腫細胞から単離された、ヒト

由来自己分泌型がん細胞運動刺激因子(human autocrine motility factor,以下hAMFと略)は、細胞外に分泌され、産生細胞自体の運動を刺激する、ホモ2量体(2x558アミノ酸残基)サイトカインである。本研究では、がん転移抑制剤の合理的デザインへ向けた手掛りを得るため、hAMFとその阻害剤との複合体の立体構造、およびhAMFの受容体である、hAMFRの立体構造を解明することを目指している。平成14年度までに、我々は、hAMFの立体構造解析に成功し、部位特異的置換実験の結果と合わせ、AMFの機能発現には、糖タンパクであるAMFRの糖鎖認識が重要であるという知見を得た。15年度及び今年度は、マウスAMF(mAMF)の発現・精製・結晶化・構造決定を行った。大腸菌を用いて発現させ、2段階のカラム操作で精製したmAMFを用いて結晶化を行い、板状結晶を得ることに成功した。共結晶化法により、8種類の阻害剤との複合体結晶の調製にも成功した。筑波のPhoton Factory、播磨のSPring-8のシンクロトロン放射光を用い、回折強度データの収集を行った。分子置換法による位相決定、構造精密化を行い、各種阻害剤複合体に関し、高分解能の立体構造を得ることができた。その結果、阻害剤の構造機能相関に関する知見を得ることができた。
二重磁気共鳴法を用いた超低温高周波領域におけるSi:Pのスピンダイナミクス解明

希薄ドープ半導体(Si:P)を用いた固体量子コンピュータデバイスの実用化への課題は、31P核のスピンダイナミクスの情報を得ることである。初期化等の演算には31P核の磁気的な挙動を知る必要があるが、31P核が希薄なためNMRによる直接観測例は無く未解明である。31P核の希薄さを克服する手法として、電子スピン共鳴(ESR)による動的核偏極(DNP)効果を用いたDNP-NMR測定がある。DNPにより31P核スピンの『超偏極』状態を生じさせ、31Pの核磁化を相対的に増幅させることによりNMR信号の直接観測が容易となる。本研究ではDNP-NMRにより31P核のスピンダイナミクスを明らかにすることである。固体量子コンピュータデバイス候補であり、核スピンが希薄な系であるSi:Pの31P核に対し超低温・高磁場域における動的核偏極(DNP)を用いた核スピン信号の直接観測によるダイナミクス解明を目的とし、ESR/NMR二重磁気共鳴可能な共振器の開発を行った。ESR用の共振器として球面及び平面の2枚のミラー対で構成されるFabry-Perot型共振器をベースとし、平面ミラー側にNMR用コイルの設置を行った。ESR及びNMRを両立させる条件として128GHz近傍のミリ波は反射し139MHz近傍のラジオ波の透過が要求される。Skin depthが周波数に依存する事を用い、この条件を満たす金の膜厚選定を行った。常温で磁性を示す59Co及びテフロン片を用いた1H-NMR評価の結果、厚さ5μmのカプトンフィルム上に膜厚16nmの金薄膜が最適と判断した。金薄膜の直下にNMR遷移の励起・検出のためmeanderlineと呼ばれる平面型矩形コイルを設置し、RFコイルを限りなく試料に近づけた。NMRの感度評価としてコイルの導線幅及び間隔を変化させてコイル仕様を探索し、導線幅0.2mm,ターン数6,間隔0.8mmの仕様が最適である事がわかった。開発した共振器を用いて超低温・高磁場域でのSi:PのESR測定を行い、超微細相互作用とクラスター線で分かれた既知の2つのESR共鳴線を観測した。高磁場側の共鳴線の全値幅に対し磁場変調を用いてミリ波を20分照射し、オーバー・ハウザー効果による核偏極が約83%得られた。核偏極後に220 mK、4.6T近傍においてENDORを行い、約139MHzにおいて核偏極の緩和を観測した。ENDORにより得られた遷移周波数をもとに90%程度の核偏極状態においてNMR測定を試み、31P-NMR信号を世界で初めて観測した。今後、NMRの直接観測による横緩和時間測定を実施する。平成30年度の研究計画(I)では、超低温・高磁場領域(T≦0.3K・B>3T)でのDNP-NMR測定へ向けた平面型NMRコイルを用いたFabry-Perot型共振器の最適なAu膜厚の探索を行うことを挙げている。金薄膜のRF透過性を調べるために電気抵抗率測定を行ったところ、金のバルクは室温から低温で電気抵抗率が3桁程変化するのに対し、金薄膜の場合はおおよそ40%の変化量であった。実際に膜厚の異なる平面ミラーを製作し、膜厚や温度変化に伴う薄膜のラジオ波透過性の違いによるNMR信号強度の変化を調べたところ、低温で膜厚による信号強度の違いが顕著であることが判明し、適切な厚さがNMR周波数でのskin depthよりも1桁ほど薄いことがわかった。このことから市販のカプトンフィルムにスパッタする最適な膜厚として厚さ5μmのカプトンフィルム上に膜厚16nmの金薄膜が最適と判断した。研究計画(II)では、31P核の直接観測に向けて平面型コイルの特性を調べ、NMR感度が最大となるコイルの設計開発を行うことを挙げている。NMR感度の向上を目指し、コイルの導線の幅及び間隔により最適なコイルパターンを探索した。その結果、導線の幅はNMR信号強度に影響を与えず、幅が太くなるにつれコイルに流れる電流量が増大する傾向にあることがわかった。1K以下の温度領域での使用を考慮し、熱流入の少ない導線幅の狭いもの(0.2mm)を採用した。また、導線幅0.2mmで固定しターン数の増加に伴うエコー強度の変化を調べた。結果6ターンでエコー強度が頭打ちし、コイルに流す電流量を大きくすると検出の面で干渉する事がわかった。これらの測定から、コイルパラメータとして導線幅0.2mm、ターン数6、間隔0.8mmが最適であると判断した。以上のことを踏まえ、計画通りにパラメータが得られていることから順調と判断した。ESR/NMR二重磁気共鳴用共振器としての機能を持つ、Au製薄膜を用いた平面型NMRコイルを開発し、31P核のDNP-NMRによる直接観測が可能となった。このことから、設計指針として31P核のNMRによる直接観測によるスピンダイナミクス解明が可能であると示唆される。しかし、上記の直接観測結果ではS/Nが2桁得られない事がわかった。開発における各要素部分において、不明瞭な点が多いため、平面型コイルの感度評価を精密に行う必要がある。特に重要な点として、NMR測定感度を左右するのは試料とNMRコイルの距離であり、filling factorである。

平成30年度の結果として常温及び低温における金薄膜及びカプトンフィルムの評価を実施した。さらに薄い膜厚のカプトンフィルム及び膜厚が可能かについて試験を行い、より膜厚を薄くする事を検討している。このため試料とNMRコイル間の距離が短くなり、測定感度が向上すると期待される。また、Si:P試料そのものへスパッタし、コイルパターンを試料上に作成することを現在検討している。金薄膜及びカプトンを介さないため、NMR感度向上が期待されるが、スパッタ条件やミリ波モードとの干渉について検討する必要がある。超低温領域における最適な膜厚評価を実施し、NMR感度としてスピン数を見積もり、NMRコイル設計の指標を論文としてまとめる。NMRを行う周波数は既にENDORにより139MHzと判明していることから、ワンショットで行っているNMRを積算するためDNP-NMRのシーケンス等を作成し、S/N向上を目指す。ワンショットNMRにより全ての核磁気の偏極状態が緩和するため、DNPにより核偏極状態を作り、NMRを行うサイクルの効率化検討を実施する。S/Nの向上したNMR測定から31P核のスピンダイナミクスの解明に取り組み、各種学会発表及び論文として報告する予定である。希薄ドープ半導体(Si:P)を用いた固体量子コンピュータデバイスの実用化への課題は、31P核のスピンダイナミクスの情報を得ることである。初期化等の演算には31P核の磁気的な挙動を知る必要があるが、31P核が希薄なためNMRによる直接観測例は無く未解明である。31P核の希薄さを克服する手法として、電子スピン共鳴(ESR)による動的核偏極(DNP)効果を用いたDNP-NMR測定がある。DNPにより31P核スピンの『超偏極』状態を生じさせ、31Pの核磁化を相対的に増幅させることによりNMR信号の直接観測が容易となる。本研究ではDNP-NMRにより31P核のスピンダイナミクスを明らかにすることである。固体量子コンピュータデバイス候補であり、核スピンが希薄な系であるSi:Pの31P核に対し超低温・高磁場域における動的核偏極(DNP)を用いた核スピン信号の直接観測によるダイナミクス解明を目的とし、ESR/NMR二重磁気共鳴可能な共振器の開発を行った。ESR用の共振器として球面及び平面の2枚のミラー対で構成されるFabry-Perot型共振器をベースとし、平面ミラー側にNMR用コイルの設置を行った。ESR及びNMRを両立させる条件として128GHz近傍のミリ波は反射し139MHz近傍のラジオ波の透過が要求される。Skin depthが周波数に依存する事を用い、この条件を満たす金の膜厚選定を行った。常温で磁性を示す59Co及びテフロン片を用いた1H-NMR評価の結果、厚さ5μmのカプトンフィルム上に膜厚16nmの金薄膜が最適と判断した。金薄膜の直下にNMR遷移の励起・検出のためmeanderlineと呼ばれる平面型矩形コイルを設置し、RFコイルを限りなく試料に近づけた。NMRの感度評価としてコイルの導線幅及び間隔を変化させてコイル仕様を探索し、導線幅0.2mm,ターン数6,間隔0.8mmの仕様が最適である事がわかった。開発した共振器を用いて超低温・高磁場域でのSi:PのESR測定を行い、超微細相互作用とクラスター線で分かれた既知の2つのESR共鳴線を観測した。高磁場側の共鳴線の全値幅に対し磁場変調を用いてミリ波を20分照射し、オーバー・ハウザー効果による核偏極が約83%得られた。核偏極後に220 mK、4.6T近傍においてENDORを行い、約139MHzにおいて核偏極の緩和を観測した。
中性子星のバリオン超流動とニュートリノ冷却

ノーマルな中性子星とハイペロン混在中性子星に対してバリオン超流動及びニュートリノ放射率を調べ,中性子星の冷却計算に必要な入力物理量を提供した。冷却計算を遂行した結果,ハイペロン超流動と結合したいわゆる「ハイペロン冷却」(即ち,ハイペロン直接URCA過程)は標準冷却(即ち,修正URCA過程)では説明できないいくつかの冷たい中性子星を説明しうる速い非標準冷却シナリオの有力な候補であることが分かつた。しかしながら,最近のNAGARA event(^6_<ΛΛ>He)による「これまでより弱いΛΛ間引力」の示唆がもし確定的なものになれば,Λ超流動は消失し,このためハイペロン冷却シナリオは成立しなくなる。そこでBCS理論を異なるフェルミ面をもつ場合に定式化することにより,ΛΛペアリングではなくΛΣ^-ペアリングに起因するΛ超流動を検討し,その可能性かあることを議論した。また,別の速い冷却シナリオとして,「パイオン冷却」についても調べた。BCS理論形式を準バリオン間のペアリングに拡張し,また,^3P_2状態引力を最も効率的に活用しうる対状態を構成することにより,アイソバーΔの効果を含む結合パイオン凝縮相での準バリオンに対し,超流体エネルギーギャップを計算した。その結果,(0.11)MeVのエネルギーギャップが見出された。これは,ハイペロン冷却が不成立の場合は,パイオン冷却が観測と整合しうる唯一の速い冷却シナリオであることを意味することになる。中性子星を構成する各種バリオンの超流動性とニュートリノ放射率を系統的に検討し,中性子星冷却問題に不可欠な基礎材料を提供するという本研究の目的に沿って,計画的に研究を遂行している。今年度(平成17年度)に得られた研究成果は次のとおりである。1.冷却の「標準シナリオ」に関する基礎材料の導出:n,p,e^-,μ^-から成る中性子星のノーマル相を対象とする。本研究開始以前に既に準備されていた状態方程式(EOS),各成分の混在度,nとpの有効質量に基づき,nの^3P_2型,pの^1S_0型の超流動に対応するエネルギーギャップ計算を実行し,それらの臨界温度を密度毎に得た。また,これらの計算を有限温度の場合に拡張し,温度依存のエネルギーギャップの結果を提示すると共に,有限温度系でのν放出度の定量的結果を得た。2.「非標準シナリオ」(ハイペロン冷却)に関わる基礎材料の導出:n,p,Λ,Σ^-,e^-,μ^-から成るハイペロン混在中性子星物質を対象とする。この系に於けるバリオン超流動については,既に検討済みであったが,観測と整合するEOSの場合を選び,各種バリオンの超流動性,及び,各種プロセスでのν放射率を再計算し,結果を整理した。上記の研究成果については論文(裏面のリスト)の中でも発表しているが,ハイペロン超流動の部分の総括的報告については,目下,論文を準備中である。今年度は中性子星の「ハイペロン冷却」計算に必要な基礎的材料を核物理サイドから提供することを中心に研究を推めた。また,「パイオン冷却」と関係してバリオン超流動の検討を開始した。1.ハイペロン冷却:(1)ハイペロン混在度及び有効質量の密度依存性に留意しつつエネルギーギャップを計算し,中性子星コアに混在するΛやΣ^-が充分に超流体となっていることを示した。また,冷却計算に必要なエネルギーギャップの密度,温度依存性について結果を提示した。(2)ΛやΣ^-が関与するβ崩壊過程のうち,どれが実際に起こるのかを明かにするとともに,ハイペロン冷却にとってΛの混在が本質的であることを結論した。(3)ハイペロン混在中性子星モデル,及び,ハイペロン超流動の定量的結果に基づき,「ハイペロン冷却」は低い表面温度が観測されている中性子星の冷却シナリオとして有力であることを強調した。2.パイオン冷却:(1)最も現実的な中性-荷電パイオンの共存凝縮相を対象に,この下でのバリオン超流動を扱う理論形式を開発し,提示した。

(2)アイソバーΔ(1232)の効果を含めたエネルギーギャップ方程式を解くための予備計算を進め,実行可能性を確認した。これら1,2の成果は,別掲の論文1,2として発表している。標準過程での冷却では説明できない低い表面温度が観測されている中性子星があり,速い冷却を必要としている。本研究課題では「ハイペロン冷却」や「パイオン冷却」と略称される非標準過程による速い冷却をバリオン超流動の効果を取り入れ理論的に検討してきた。本年度はまとめを意識しつつ,下記の成果を得た。1.ハイペロン冷却:1.平成16-17年度では,ハイペロン混在中性子星の現実的なモデルを導き,混在度,状態方程式,ハイペロン超流動,ν放射率等,冷却計算に必要な材料を導出した。今年度はこの成果にたって,ハイペロン混在中性子星の冷却計算を実行し,「ハイペロン冷却」が観測と整合的であることを示した。目下,まとめの論文を準備中である。2.パイオン冷却:(1)パイオン凝縮下のバリオン基底はアイソバーΔの効果を衣にまとった中性子と陽子の重ね合わせで記述される(η粒子)。準粒子ηにもとづくペアリング効果は多体論的に新しい課題であるが,η対相関を扱いうる「準粒子BCS理論」を定式化した(別掲第1論文)。(2)上記理論にもとづくη対相関エネルギーギャップ方程式を,バリオン間相互作用の特性に留意しつつ,数値的に解き,中性-荷電パイオンの共存凝縮下でバリオン系は超流動状態にあること,10^9K程度の臨界温度が期待できること,「パイオン冷却」は非標準冷却過程の有力な候補になることを示した(別掲第2論文)。
幼児・児童期の情動表出の発達とそのメカニズムの解明：表情と言語の相補的機能の検討

本研究は、幼児期・児童期の情動表出における表情と言語との関係の発達的変化を明らかにすることを目的とした。3つの研究を通して、情動表出における表情と言語との相補的な関係は、幼児期から児童期にかけてより明確に理解されること、幼児期においては課題場面における情動表出に関する理解と日常場面における言葉による情動表出との間に部分的ではあるものの関連がみられることが示された。近年、保育・教育現場における「気になる」子どもや発達障害をもつ子どもの中には、自分の情動や行動のコントロールが難しい、他者の気持ちを理解できない、自分の気持ちを適切に表現できないなど、情動面に問題を抱えている子どもが吹産まれている。このような情動面に問題を抱える子どもの理解と対応が、保育・教育現場における課題の1つになっている状況の中で、情動表出の発達的変化およびその発達のメカニズムの解明は必要不可欠である。このような点から、本研究では幼児期から児童期にかけての情動表出の発達的変化およびその発達のメカニズムの解明を目指す。情動表出は、表情や言語、声のトーンなど様々な方法を組み合わせて、過度に表出したり抑制したりすることのないよう全体としてバランスをとりながら行われていると考えられる。幼児期後期に言語による自己主張が顕著に発達することを踏まえると、言語で表出する場合には表情は抑制され、逆に言語で表出しない場合には表情で表出するというように表情と言語は相補的に機能するようになっていくと考えられる。したがって、本研究では表情と言語との関係の変化という点から幼児期・児童期の情動表出の発達を明らかにする。また、そのような情動表出の発達に影響を及ぼす要因として相補性の理解を取り上げ、相補性の理解が幼児期・児童期の情動表出の発達に及ぼす影響を明らかにする。2015年度は、情動表出および相補性の理解を調べる課題を作成するために、文献研究および国際学会における情報収集を行った。また、保育所における「気になる」子どもの情動発達の特徴を明らかにするために、担任保育者に「社会性発達チェックリスト」を用いて子どもの発達状態をチェックしてもらった。その結果、「いやなことをされても気持ちを抑えて『やめて』と言える」という項目において典型発達児よりも「気になる」子どもの発達の遅れが顕著だった。情動表出および相補性の理解を調べる課題を作成にあたっては、文献研究および国際学会での情動収集を行った。しかしながら、課題の作成に時間を要したため、当初予定していた予備調査が実施できなかった。したがって、2016年度に予備調査および本調査を実施する。近年、保育・教育現場において情動面に問題を抱える子どもの理解と支援が課題の1つになっている。例えば、「いやなことをされても気持ちを抑えて『やめて』と言える」という項目では典型発達児に比べて「気になる」子どもの発達の遅れが顕著にみられている。このような情動面に問題を抱える子どもを理解し、支援していく上で、幼児期・児童期における情動表出の発達的変化およびその発達のメカニズムの解明が求められている。情動表出は、表情や言語、声のトーンなど様々な方法を組み合わせて、過度に表出したり抑制したりすることのないよう全体としてバランスを取りながら行われ、その中でも表情と言語が相補的に機能するようになるのが幼児期から児童期にかけての時期であると考えられる。2016年度は、情動表出および相補性の理解を調べる課題を作成するために文献研究を行った。また、予備調査として大学生を対象とした質問紙調査を行い、表情のみで怒りを表出する場面、表情と言語で怒りを表出する場面においてそれぞれどのような表情表出をするかを調べ、幼児・児童を対象とした先行研究の結果と比較した。その結果、1大学生は表情のみで怒りを表出する場面のほうが怒りをより強く表出すると理解していること、2表情のみで怒りを表出する場面では、年中児・年長児よりも小学1年生・大学生のほうが怒りをより強く表出すると理解していることが明らかになった。さらに、幼児・児童の情動発達を促す保育・教育の進め方について情報収集を行うために、海外視察を行った。情動表出および相補性の理解を調べる課題の作成にあたり、文献研究および学会での情報収集を行い、大学生とした予備調査を実施した。しかしながら、課題の作成に時間を要したため、当初予定していた本調査が実施できなかった。そのため、2017年度に本調査を実施する。近年、保育・教育場面において情動面に問題を抱える子どもの理解と支援が課題の1つになっている。例えば、幼児を対象とした調査では、「いやなことをされても気持ちを抑えて『やめて』と言える」という項目において、典型発達児に比べて「気になる」子どもの発達の遅れが顕著であることが示されている。2017年度は、仮想場面を用いた怒りの主張的表出について、言語的主張をしない場面における表情表出と言語的主張をする場面における表情表出の個人内差が年齢群によってどのように異なるかを検討した。

その結果、年中児・年長児よりも小学1年生のほうが個人内差が有意に大きく、(1)小学1年生は言語的主張をしない場面と言語的主張をする場面とで異なる表情表出をすること、(2)小学1年生は言語的主張をする場面よりも言語的主張をしない場面のほうが表情で怒りをより強く表出することが明らかになった。また、保育者を対象とした質問紙調査を実施し、幼児(年中児・年長児)の情動発達の特徴を検討した。その結果、(1)年中児よりも年長児のほうが、誇り・恥、共感、理解をより示すこと、(2)情動を表情で表現しない子どものほうが、自分の情動をより抑制すること、(3)他児の情動を理解している子どものほうが、自分の情動をより抑制することが明らかになった。本研究は、幼児期・児童期の情動表出における表情と言語との関係の発達的変化を明らかにすることを目的とした。3つの研究を通して、情動表出における表情と言語との相補的な関係は、幼児期から児童期にかけてより明確に理解されること、幼児期においては課題場面における情動表出に関する理解と日常場面における言葉による情動表出との間に部分的ではあるものの関連がみられることが示された。2016年度は、作成した情動表出を調べる課題および相補性の理解を調べる課題を用いて幼児・児童を対象に予備調査を実施する。予備調査の結果に基づき、課題を適宜修正するなど課題を精査した上で、本調査を実施する。調査結果は、回答を得点化するなど量的データとして統計的な分析を行い、年齢群間で比較を行う。また、情動表出の課題の結果と相補性の課題の結果の関連を調べる。調査結果は学会等で発表する予定である。2017年度は、作成した課題を用いて幼児・児童を対象とした調査を実施する。調査結果は、回答を得点化するなど量的データとして統計的な分析を行い、年齢によってどのような変化がみられるか、また課題間にどのような関連がみられるかを調べる。発達心理学2015年度に予定していた予備調査が実施できなかったため、予備調査の調査補助にかかる謝金を使用しなかったため。2016年度に予定していた本調査が実施できなかったため、本調査の調査補助にかかる謝金を使用しなかったため。2016年度に予備調査を実施する際の調査補助にかかる謝金として使用する。2017年度に本調査を実施する際の調査補助にかかる謝金として使用する。