hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
終末部唾液腺幹細胞の分化能を利用した唾液腺再生医療の開発

マウス顎下腺から分離、回収したSP細胞が多分化能をもつ唾液腺幹細胞であるという確証が得られなかった。そこでつぎに、胎児マウス顎下腺からin vitroに分離した細胞が唾液腺組織を構築するか否かについて検討した。胎児期初期(E12からE14)の顎下腺組織を酵素処理し、分散したのち、分散化細胞を高い密度でコラーゲンゲル内にて3次元培養すると、腺管構造を形成した。すなわち、細胞はコラーゲンゲル内で互いに凝集し、12時間後から分枝形成を開始し、多数の小葉の形成に続いて腺管や導管も形成された。しかしながら、培養7日目を過ぎるころからが導管腔が嚢胞状に肥大化した。そこで、コラーゲンゲル内にフィブロネクチンを添加すると分枝形成はより旺盛となり、小葉の数、面積ともに増加し、導管腔の肥大化も抑制された。また、フィブロネクチンと同様の劾果は抗α1やα2インテグリン抗体をコラーゲンゲル内に添加してもみられた。In vitroで再構成された小葉組織の腺腔側にはアクアポリン5の発現や腺腔にはアルシャンブルーに染色される粘液が観察され、再構成組織が出生時期のマウス顎下腺に匹敵する機能形態を備えていることが示唆された。以上の結果をまとめると、1)胎児マウス顎下腺細胞からin vitroで顎下腺組織を再構成することが可能であること、2)組織再構成には初期の細胞凝集や細胞外基質との相互作用が必要であることがわかった。なお、細胞集合塊による組織再構成は細胞集合塊をマウス腎被膜下に移植してもみられる。しかし、成獣マウス顎下腺細胞集合塊からの顎下腺組織再構成には成功していない。再生医療を考えると、個々の生体から正常幹細胞を分離し、in vitroで増殖、分化させ、元の生体に戻すことが必要となる。Goodellら提唱するHoechst33342染色性のいわゆるside population(SP)がマウスやヒト唾液腺に存在するかについて検索した。その結果、マウス顎下腺で0.8から1.6%ヒト耳下腺で0.2%程度のSP細胞が改修できた。なか、SP細胞回収は多剤耐性タンパク(MDRP)の阻害剤であるレセルピンで唾液腺細胞を処理することによって完全に阻害された。それからのSP細胞は仔牛血清含有DulbeccoのMEM培地下、コラーゲン付着皿上で増殖可能である。マーカーの発現についてはBCRP1,EGF受容体、c-metの高い発現が見られるが、アミラーゼ、アクアポリン5、サイトケラチン14、19の発現は弱い。培養液中に異なる増殖因子(上皮成長因子EGF、線維芽細胞増殖因子FGF2、FGF10、肝細胞増殖因子HGF)を加えることによって分化誘導を試みているが、形態を示すものの分化マーカーの誘導は見られなかった。そこでつぎに、胎児マウス顎下腺から細胞を分離し、分離した細胞をコラーゲンゲル内にて3次元培養すると、多数の導管形成がみられた。この条件下での細胞増殖、導管形成はHGF、EGF添加によって促進された。なお、この条件下では生体で胎児期E12からE15に旺盛にみられる分枝形成はみられなかった。しかし、コラーゲンゲル内にフィブロネクチンを添加すると旺盛な分枝形成がみられた。以上の結果をまとめると、1)成獣マウス顎下腺から分化能を示す細胞分離に成功していないけれども、2)胎児マウス顎下腺から導管細胞を分離、発育させることが可能であること、3)導管から分枝形成にはフィブロネクチンの存在が必要であることがわかった。
転座型DLBCLの比較検討

初年度に解析予定だった事項については概ね解析が終了しているため。次年度に症例を増やせるかを検討し、解析結果を学会で発表した後に論文投稿する予定である。使用予定の試薬量よりも少ない試薬量で解析が可能だったため。次年度は症例を増やし、同様の解析を行えるようにする。
細胞代謝システムのネットワークモデル化およびシミュレーションによる生体内代謝解析

今年度は、癌組織内の低グルコース・低酸素状態を模した培地環境におけるマウス上皮がん細胞SCC7内代謝物の変動を追跡した。代謝物分析は三連四重極型高速液体クロマトグラフィー質量分析装置(LCMS8030、島津)を用いることで、約150種の代謝物量を同時にした。また並行して、培地内代謝物量の変動、およびHIF-1α発現量の変動を追跡した。低酸素状態で培地中に乳酸が多量に蓄積しており、また栄養状態によっても蓄積量が異なったため、他の代謝物量との関連について相関解析とパスウェイ解析を組み合わせて実施した。乳酸は炭素源の一時的なプールとして機能していると予想されるため、乳酸の再取り込みについて追跡する必要があると考えられた。また、このような再取り込みが実際の組織中でどのように進展するかに興味が持たれた。これに関連し、前年度より研究展開している、MALDIマトリックスと測定対象代謝物の構造との間に存在するイオン化に適した相性の統計モデル化を引き続き実施した。そもそもMALDI-MSによる代謝物イメージング分析は高等生物の器官・組織内における代謝動態の時空間解析を実現する上で欠かせないツールである。しかし現在、MALDI-MS分析に於いて測定可能な代謝物がマトリックス分子種に制限され、かつその物質種の範囲が他のイオン化法に比べても明らかに狭いという根本的な制約がある。これまでに構築したモデルでは、イオン化可否予測、検出感度予測において高い性能を達成しており、またより高効率、特異的な代謝物のイオン化を実現するためのマトリックス分子のデザインについてこれまでにない知見を得ることに成功した。MALDI-MSによる代謝物分析は未だ発展途上の技術であるが、マトリックスによる代謝物イオン化ついて構造活性相関解析を通じて新たな戦略を提案できた。しかしながら、in vitroの実験結果をin vivoの知見へと効率的に読み替えるための戦略については深く踏み込んだ議論まで到達できなかった。(抄録なし)代謝物レベルの時系列データから代謝制御システムの動態を解析する手法を開発するために、本年度はマトリックス支援レーザー脱離イオン化質量分析計(MALDI-MS)によるハイスループット代謝物質量分析技術を基盤とした代謝解析技術の提案に取り組んだ。細胞代謝における転写翻訳制御に比べ、代謝物の反応時間スケールはさらに短いものであると考え、代謝物レベル動態を秒スケールにて分析できる手法を発展させた。本分析手法では、分析時間そのものが極めて短いこと以外に、サンプル処理のスループットが極めて高く、工程中の代謝物ロスが少ない点も特徴である。これにより、大腸細胞中のヌクレオチドプールおよび糖リン酸プールの状態を簡便に追跡することに成功した。現在構築している解析法は一般的に認知されている代謝物相関解析を時間方向へと自然に拡張したモデルであり、ある一定の短時間以上の相関を追跡することで代謝物の一時的相関を表現している。代謝物全体の経時的な相関の強さを示す時系列相関プロファイルから、クラスタリングやネットワーク解析などにより特徴を抽出した。大腸菌細胞に炭素源摂動を与えた場合の代謝物レベルで観察される緊縮応答を代謝物相関により評価したところ、その応答が刺激応答的に極めて短時間のうちに相関が発生し、また短期間で消滅することを見出した。このような代謝物動態に関する情報は、今後代謝物の動的モデルを構築する上で貴重なデータとして応用できると考えられる。本年度はマトリックス支援レーザー脱離イオン化質量分析計(MALDI-MS)によるハイスループット代謝物質量分析技術を基盤とした代謝解析技術の応用研究を展開した。またその過程で、MALDIマトリックスと測定対象代謝物の構造との間に存在するイオン化に適した相性を統計モデル化することに取り組んだ。MALDI-MSは上述のハイスループット性に加えて動物組織の代謝物イメージング分析など代謝動態の時空間解析において欠かせないツールとなることが期待されているが、測定可能な代謝物がマトリックス分子種に制限されるという根本的な制約がある。現在に於いてもどの代謝物がどのようなマトリックス分子種によりイオン化され得るかという体系的な理解は得られておらず、本研究はMALDI-MSによる代謝物分析という分野そのものを高次に展開させるために重要な取り組みと言える。本研究では化合物の薬効や物性の予測に用いられてきた定量的構造物性相関解析(QSPR)に倣い、これまでに代謝物分析に広く用いられる9-aminoacridineを対象とした相性モデルを構築した。これまでに構築したモデルでは、イオン化可否予測、検出感度予測において高い性能を達成している。さらに、モデルを構築する上で重要度の高い変数を抽出することで、代謝物のどのような構造がイオン化効率に寄与するのかという一般的な問いに示唆を与えることができた。本手法は他の様々なマトリックス分子種に適用可能であると考えられる。今後は特定の代謝物と相性の良いマトリックスを探索するためのモデルを構築ことで、これまでしらみつぶしでしかなかった最適マトリックス探索にシステマティックな指針を与えることができると期待される。MALDI-MSによる代謝物分析における欠点であった網羅性を克服することで、in vitroだけでなくin vivoにおける代謝動態解析を推進していく基盤が形成されるであろう。

また並行して、培地内代謝物量の変動、およびHIF-1α発現量の変動を追跡した。低酸素状態で培地中に乳酸が多量に蓄積しており、また栄養状態によっても蓄積量が異なったため、他の代謝物量との関連について相関解析とパスウェイ解析を組み合わせて実施した。乳酸は炭素源の一時的なプールとして機能していると予想されるため、乳酸の再取り込みについて追跡する必要があると考えられた。また、このような再取り込みが実際の組織中でどのように進展するかに興味が持たれた。これに関連し、前年度より研究展開している、MALDIマトリックスと測定対象代謝物の構造との間に存在するイオン化に適した相性の統計モデル化を引き続き実施した。そもそもMALDI-MSによる代謝物イメージング分析は高等生物の器官・組織内における代謝動態の時空間解析を実現する上で欠かせないツールである。しかし現在、MALDI-MS分析に於いて測定可能な代謝物がマトリックス分子種に制限され、かつその物質種の範囲が他のイオン化法に比べても明らかに狭いという根本的な制約がある。これまでに構築したモデルでは、イオン化可否予測、検出感度予測において高い性能を達成しており、またより高効率、特異的な代謝物のイオン化を実現するためのマトリックス分子のデザインについてこれまでにない知見を得ることに成功した。これまでに提案してきたハイスループット代謝物分析手法や新規の解析法の開発が予想より大きく展開し、代謝システムのモデル化およびin vivoの代謝物レベル解析など予定の課題を十分に達成できなかった。分析面での基盤技術の構築に注力しており、細胞代謝モデルの作成については基礎データの蓄積に留まっている。MALDI-MSによる代謝物分析は未だ発展途上の技術であるが、マトリックスによる代謝物イオン化ついて構造活性相関解析を通じて新たな戦略を提案できた。しかしながら、in vitroの実験結果をin vivoの知見へと効率的に読み替えるための戦略については深く踏み込んだ議論まで到達できなかった。当初の研究計画に則り、がん細胞培養系の実験を精力的に進める。LC-MS分析によるターゲット分析系を新たに構築したので、代謝物濃度の絶対定量を行う予定である。(抄録なし)
マルチタスク環境におけるCPGと強化学習を用いた多脚ロボットの行動獲得

本研究では,実機の多脚ロボットを対象として,CPG (Central Pattern Generator)と強化学習を用いた枠組みにより,ロボット自身が障害物を回避しながら目標地点に到達するという複数タスクを遂行するための行動獲得を実現した.まず,それぞれのタスクを遂行する各行動モジュールをCPGと強化学習を用いて実現した.次に,ロボットの状況に応じて,行動モジュールの出力を統合する上位モジュールを導入した複数タスク環境での行動学習システムを構築した.六脚ロボットと四脚ロボットに加えて,ヘビ型ロボットにもこの行動学習システムを実装し,各ロボットにおける実機実験を通して,有効性を確認した.本研究では,CPG(Central Pattern Generator)と強化学習を用いて,実機の多脚ロボットが障害物を回避しながら目標地点に到達するなどの複数タスクを遂行する歩行動作の獲得を実現する.そのために,それぞれのタスクを遂行する各行動モジュールをCPGと強化学習を用いて実現する.さらに,多脚ロボットの状況に応じて,行動モジュールの出力を統合する上位モジュールを導入したマルチタスク環境での行動学習システムを構築する.CPGは生物におけるリズム運動を生成する神経振動子モデルであり,本研究では結合振動子系を用いて実現する.本年度は,本研究の第一目的である「CPGと強化学習を用いた多脚ロボットの目標到達の歩行動作獲得(行動モジュール1)」に重点を置いて,研究実施計画に基づき研究を進めた.具体的に,ROBOTIS社のロボット製作キットBioloidで製作した六脚ロボットと四脚ロボットの二種類のロボットを対象として,目標地点に向かう歩行動作の獲得を実現した.また,本研究の第二目的である「CPGと強化学習を用いた多脚ロボットの障害物回避の歩行動作獲得(行動モジュール2)」についても実現することができた.さらに,本研究の第三目的である「複数の行動モジュールの出力を統合する機能の実現」に向けて,物理計算エンジンODE(Open Dynamics Engine)を用いて,六脚ロボットおよび四脚ロボットのシミュレーション環境を構築することができた.これらの研究成果に関して,電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌),電気学会電子・情報・システム部門大会,電気学会システム研究会,日本知能情報ファジィ学会中国・四国支部大会,電気学会全国大会などにおいて成果発表を行った.本研究では,CPGと強化学習を用いて,実機の多脚ロボットが障害物を回避しながら目標地点に到達するなどの複数タスクを遂行する行動の獲得の実現を目指している.本年度は,本研究の第一目的である「CPGと強化学習を用いた多脚ロボットの目標到達の歩行動作獲得(行動モジュール1)」を実現するとともに,第二目的である「CPGと強化学習を用いた多脚ロボットの障害物回避の歩行動作獲得(行動モジュール2)」についても実現することができた.さらに,本研究の第三目的である「複数の行動モジュールの出力を統合する機能の実現」に向けて,物理計算エンジンODEを用いて,六脚ロボットおよび四脚ロボットのシミュレーション環境を構築することができた.これらの成果の一部を雑誌論文(査読付論文)として投稿し,採録された.以上の本研究の進展を踏まえ,現在までの進捗状況については,当初の計画以上に進展していると言える.本研究では,CPG(Central Pattern Generator)と強化学習を用いて,実機の多脚ロボットが障害物を回避しながら目標地点に到達するなどの複数タスクを遂行する歩行動作の獲得を実現する.そのために,それぞれのタスクを遂行する各行動モジュールをCPGと強化学習を用いて実現する.さらに,多脚ロボットの状況に応じて,行動モジュールの出力を統合する上位モジュールを導入したマルチタスク環境での行動学習システムを構築する.CPGは,生物におけるリズム運動を生成する神経振動子モデルであり,本研究では結合振動子系を用いて実現する.昨年度に,本研究の第一目的である「CPGと強化学習を用いた多脚ロボットの目標到達の歩行動作獲得(行動モジュール1)」および第二目的である「CPGと強化学習を用いた多脚ロボットの障害物回避の歩行動作獲得(行動モジュール2)」をすでに実現している.本年度は,本研究の第三目的である「複数の行動モジュールの出力を統合する機能の実現」を図り,四脚ロボットを対象として,シミュレーション環境および実機環境における実験を通して,その有効性を確認した.また,四脚ロボットに手のひらサイズの小型高性能コンピュータRaspberry PiとWebカメラを搭載し,画像処理と強化学習とCPGのすべての処理をロボット上で行う完全自律化を実現した.さらに,深層学習と強化学習を組み合わせた深層強化学習の導入についても検討を開始した.これらの研究成果に関して,知能と情報(日本知能情報ファジィ学会誌),ICIC Express Letters Part B: Applications,電気学会電子・情報・システム部門大会,日本知能情報ファジィ学会中国・四国支部大会などにおいて,成果発表を行った.本研究では,CPGと強化学習を用いて,実機の多脚ロボットが障害物を回避しながら目標地点に到達するなどの複数タスクを遂行する行動獲得の実現を目指している.昨年度に,本研究の第一目的である「CPGと強化学習を用いた多脚ロボットの目標到達の歩行動作獲得(行動モジュール1)」および第二目的である「CPGと強化学習を用いた多脚ロボットの障害物回避の歩行動作獲得(行動モジュール2)」を実現した.本年度は,本研究の第三目的である「複数の行動モジュールの出力を統合する機能の実現」を図り,四脚ロボットを対象として,シミュレーション環境および実機環境における実験を通して,その有効性を確認した.また,四脚ロボットに小型高性能コンピュータRaspberry PiとWebカメラを搭載し,すべての処理をロボット上で行う完全自律化を実現した.さらに,複数個体の自律型四脚ロボットを対象としたフォーメーション制御,ヘビ型ロボットの目標到達行動の獲得,深層学習と強化学習を組み合わせた深層強化学習の導入,などについて検討した.

これらの成果の一部を雑誌論文(査読付論文)として投稿し,採録された.以上の本研究の進展を踏まえて,現在までの進捗状況は当初の計画以上に進展していると言える.本研究では,CPG(Central Pattern Generator)と強化学習を用いて,実機の多脚ロボットが障害物を回避しながら目標地点に到達するなどの複数のタスクを遂行する歩行動作の獲得を実現する.そのために,それぞれのタスクを遂行する各行動モジュールをCPGと強化学習を用いて実現する.さらに,行動モジュールの出力を統合する上位モジュールを導入したマルチタスク環境での行動学習システムを構築する.CPGは,生物におけるリズム運動を生成する神経振動子モデルであり,結合振動子系を用いて実現する.平成27年度において,本研究の第一目的である「CPGと強化学習を用いた多脚ロボットの目標到達の歩行動作獲得(行動モジュール1)」および第二目的である「CPGと強化学習を用いた多脚ロボットの障害物回避の歩行動作獲得(行動モジュール2)」を実現した.平成28年度において,本研究の第三目的である「複数の行動モジュールの出力を統合する機能」を実現するとともに,小型高性能コンピュータRaspberry PiとWebカメラを搭載した自律型四脚ロボットによる行動獲得を実現した.平成29年度においては,本研究の発展として,不整地環境での基礎的な実験について検討するとともに,CPGと深層強化学習を用いて,自律型四脚ロボットが視覚情報のみから障害物を回避しながら目標地点に到達する行動を獲得することに成功した.本研究では,実機の多脚ロボットを対象として,CPG (Central Pattern Generator)と強化学習を用いた枠組みにより,ロボット自身が障害物を回避しながら目標地点に到達するという複数タスクを遂行するための行動獲得を実現した.まず,それぞれのタスクを遂行する各行動モジュールをCPGと強化学習を用いて実現した.次に,ロボットの状況に応じて,行動モジュールの出力を統合する上位モジュールを導入した複数タスク環境での行動学習システムを構築した.六脚ロボットと四脚ロボットに加えて,ヘビ型ロボットにもこの行動学習システムを実装し,各ロボットにおける実機実験を通して,有効性を確認した.
高スピンπ共役ポリニトロキシドラジカルを配位子とする遷移金属錯体の合成と磁性

三次元の磁気構造を持つ高温分子磁石を新手法を用いて構築することを目的とし検討を行った。まず配位子として三次元の錯体ポリマーが得られると考えられる直線型トリニトロキシドラジカルであるビス[3-t-ブチル-5-(N-オキシ-t-ブチルアミノ)フェニル]ニトロキシドを用い、遷移金属錯体としてヘキサフルオロアセチルアセトナートマンガンを用いて錯体形成を行ったところ、予想通りに46Kの転移温度を持つ強磁性錯体が得られた。この錯体は良好な単結晶が得られ、X線結晶構造解析を行ったところ、まず直線型トリニトロキシドの両端のニトロキシドとマンガンイオンが一次元鎖を形成し、その一次元鎖は約60°の角度をなして交互に積み重なっている。さらに中央のニトロキシドで一次元鎖間を結びつけ結果的に三次元磁気構造を持っていることが判った。この手法を用いた二次元分子磁石の転移温度が最高でも10Kであることを考えると大きな進展だと考えられる。また構造が明らかな分子磁石の転移温度の最高記録が22.5K(仏,O. Kahnら,1993年)であるのでこの記録も大きく更新したことになる。一次元、二次元分子磁石の構築例とあわせてこの手法が高次元の分子磁石の構築に非常に有効であることが判った。
X線による活動銀河核の周辺物質の診断

私はX線を使って活動銀河核の周辺物質を観測的に研究している。中心核からのX線放射は、周辺物質によって吸収されたり、周辺物質で反射されて輝線スペクトルを出したりする。これを観測することで、周辺物質の元素構成や幾何学的構造を調べられる。活動銀河核の輝線の観測には、優れたエネルギー分解能を持つX線検出器が必要である。そのような検出器として、私の所属研究室では、東京都立大学、早稲田大学、九州松下電機、セイコーインスツルメンツインクなどと協力して、超伝導を利用したTES型X線マイクロカロリメータを開発している。天文観測にTES型X線マイクロカロリメータを使用するには、単素子の開発だけでなく複数の素子を並べて多画素化することによって撮像能力を持たせる必要がある。このような多画素素子では素子の製作だけでなく読み出し系の開発が非常に重要である。そこで私は素子の開発に加えて、読み出し系の開発研究を行なった、この結果を2002年8月にハワイで開かれた国際会議SPIEで発表した。その結果は英文のproceedingsとして発行された。その後も開発を続けて、エネルギー分解能を改善した。また2素子での同時駆動を実現した。さらにこれらの開発を通してTES型X線マイクロカロリメータの交流特性についてくわしく調べた。この結果は日本天文学会の2003年春季年会(宮城)と日本物理学会の第58回年次大会(宮城)で発表した。さらに現在、学術雑誌への投稿を準備中である。
イヌ介在が受刑者の社会復帰教育に及ぼす効果の検証

知的障害や精神疾患をもつ受刑者に対して、ストレスマネジメントやコミュニケーション訓練の一環として、イヌ介在療法のプログラムを実施した。プログラムは、受刑者の心理・社会面に効果があった。そして、医師の診断、対象者の自己評価、ハンドラーによる評価の妥当性が確かめられた。プログラムは、イヌやハンドラーに大きな負担をかけるものではなく、対象者とハンドラーの双方が本プログラムの有効性を評価した。知的障害、精神障害を持つ受刑者を対象とした日本初の市民参加型の訪問型イヌ介在プログラムを発展させ、社会復帰のための更生教育におけるイヌとの触れ合いが受刑者のストレス、感情やコミュニケーションスキルに与える影響を検証した。調査指標として、毎回の実践前後の対象者の唾液中のコルチゾール測定、質問紙による気分測定、毎回の実践後の感想文、ハンドラーによる行動評定を用いた。同時に、実践を実施した人とイヌへの福祉的配慮として、毎回の実践前後のイヌの唾液中のコルチゾール測定、行動評定、ハンドラーの気分測定も実施し、過度な負担がかからないようにプログラムをモニタリングした。結果では、対象者は、セッション参加後の気分得点に有意な改善がみられた。経時変化では、いらいら感、疲労感の増加がみられた。対象者の感想文の内容は、セッションに対して総じて肯定的であったが、他者の内面や社会的事象に関する関心度には課題が見られた。ハンドラーは、対象者のイヌと人との相互交渉を肯定的に捉え、そのスキルの経時的な向上を評価した。コルチゾール値の詳細は個人差が大きく、現在も分析中であるが、セッション前後での増減に注目すると、減少したサンプルの方が増加したサンプルより多かった。実践側のモニタリングでは、ハンドラーのストレスは総じて問題がないレベルに収まっており、実践後には気分の改善が認められた。イヌのコルチゾール値の詳細は現在も分析中であるが、多くのイヌは、セッション前後で大きな変化が認められないか、逆にコルチゾール値が減少した個体もいた。本プログラムは、対象者だけでなくハンドラーにとっても効果的であり、対象者とハンドラーの双方が本プログラムの有効性を評価していた。今後、対象者のいらいら感と疲労感の緩和などの改良を重ね、さらなる効果の検証を行なっていく予定である。前年度に引き続き、知的障害、精神障害を持つ受刑者を対象とした市民参加型の訪問型イヌ介在プログラムを2クール実施した。社会復帰のための更生教育におけるイヌとの触れ合いが受刑者のストレス、感情やコミュニケーションスキルに与える影響を検証した。調査指標として、毎回の実践前後の対象者の唾液中のコルチゾル測定、質問紙による気分測定、毎回の実践後の感想文、ハンドラーによる行動評定を用いた。同時に、実践を実施した人とイヌへの福祉的配慮として、毎回の実践前後のイヌの唾液中のコルチゾル測定、行動評定、ハンドラーの気分測定も実施し、過度な負担がかからないようにプログラムをモニタリングした。結果は、これまでと同様に、対象者は、セッション参加後の気分得点に有意な改善がみられた。対象者の感想文の内容は、セッションに対して総じて肯定的であった。セッションを通して、社会への関心につながることは少なかったが、他者への関心や配慮に関して可能性が見いだせた。対象者のコルチゾル値は、妥当な変化(リラックス化)を示した。すなわち、心理的問題が強い精神疾患を抱えた対象者に、セッション後に有意な減少が認められた。また、セッション後に気分が好転したと報告した対象者に、有意な減少が認められた。以上のように、本プログラムは、対象者が自覚するストレス軽減だけでなく、コルチゾル値という生理的指標によっても有効性が確かめられた。ハンドラーの気分測定から、ハンドラーにとっても本プログラムの実施は過度な負担がかかるものではなく、むしろセッション後には仕事をやり遂げた気分が増すことが分かった。知的障害、精神障害を持つ受刑者を対象とした市民参加型の訪問型イヌ介在プログラムを実施した。同時に、実践を実施した人とイヌへの福祉的配慮として、毎回の実践前後のイヌの唾液中のコルチゾル測定、行動評定、ハンドラーの気分測定も実施し、プログラムをモニタリングした。結果では、対象者は、セッション参加後に気分得点に改善がみられた。対象者のコルチゾル値もセッション後に減少し、特に精神疾患者、本人が気分改善を認めた者、ハンドラーに関わり易いと評価された者の減少が顕著であった。実践側のモニタリングでは、ハンドラーのストレスは総じて問題がない範囲に収まっており、実践後には気分改善が認められた。ハンドラーは、自身とイヌのセッション中のストレスはあまり重大視しておらず、両者のストレスには関連が認められた。イヌのコルチゾル値は、全体としてセッション後に減少し、ハンドラーにセッション中にストレスがかなりあったと評価されたイヌでも、セッション前後で有意な変化は認められなかった。

本研究により、プログラムの受刑者への心理社会的効果が確かめられた。そして、医師の診断、対象者の自己評価、ハンドラーによる評価の妥当性が確かめられた。プログラムは、実施側に大きな負担をかけるものではなく、対象者とハンドラーの双方が本プログラムの有効性を評価していた。本研究で得られた結果は、次年度以降にも学会発表、論文投稿する予定である。計画していた通り、2クールの実践が無事、終了し、その効果測定も行なうことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、本研究課題の最終年度にあたり、実践を継続しつつも、これまでのデータの全体的な分析を行ない、論文にまとめ、投稿することに重点を置いて行きたい。
北西太平洋低緯度海域における海洋生態系のレジームシフトと魚類資源の動態

北西太平洋低緯度海域の中で魚類資源の再生産の場として最も重要な東シナ海に着目し、環境変動と魚類資源変動との対応関係を検討した。7の気象・海象に関する指標と11の浮魚資源、5の底魚資源について、50130年のデータを遡って解析を行った結果、興味ある対応関係が明らかとなった。海表面水温は1870年代から1940年代半ばまで低く、その後1980年代末までは平均的で、それ以降には温暖化した。水温、夏季の季節風、アリューシャン低気圧などの気象・海象指標から判断すると、20世紀中盤以降に1958-62年、76-80年、88-91年の3回レジームシフトが起こった。58-62年のレジームシフトに対応して、カタクチイワシとマアジが増加に、ウルメイワシとヒラメ資源が減少に転じた。76-80年のレジームシフトに対応して、マイワシが増加に転じたのに対して、マダイやカタクチイワシが減少に転じた。88-91年のレジームシフトに対応して、マアジ資源が増加に転じ、カツオとクロマグロ資源が減少に転じた。東シナ海における以上のような気象・海象のレジームシフトと魚類資源変動との対応関係を見ると、カタクチイワシやマアジが低温レジームで増加し、マイワシは温暖レジームで増加するというように、西部北太平洋全体におけるレジームシフトとは様相を異にしており、東部北太平洋における変動と類似していた。東シナ海の海象・気象のレジームシフト、特に海水温は、季節風やそれに対応する長江の流出量などの地域的変動の影響を強く受けるため、西部北太平洋全域の変動とは異なると考えられた。
ロシア文化学の構築―国際共同研究に基づく創出的アプローチ

本研究「ロシア文化学の構築ー国際共同研究に基づく創出的アプローチ」は、ソ連崩壊後、ロシア研究で重要な役割を果たすようになった文化学(文化研究)について、その最新の動向・成果をサーベイするとともに、自らもそうした観点からの研究を行うことを目的とする。文学、芸術、思想、宗教文化を主な研究分野にして、ロシア文化の特徴を明らかにすることに努めた。研究を進めるに当たっては、海外の研究者・拠点との連携強化を重視した。ロシアの中心都市は勿論、シベリア、旧ソ連諸国(ウクライナ、アルメニア、カザフスタン)、東アジア(韓国、台湾)とのネットワークを形成した。その成果は国際セミナーと二冊の国際論集に結実した。平成26年度「ロシア文化学の構築ー国際共同研究に基づく創出的アプローチ」では以下の研究活動を行った:(1)研究セミナーの開催1国際セミナー「ロシアの外なる他者、内なる他者」2014年6月28日、於早稲田大学、2国際セミナー"The Evolution of Russian Literature and Culture in the19th and 20th Century"(韓国外国語大学准教授キム・スフヮン氏との共催)2015年3月21日、於韓国外国語大学(ソウル)。(2)国際会議への参加と関連資料収集1中村唯史(山形大学教授・研究分担者)2014年5月24ー25日、中国文化大学(台湾)「ロシア語・ロシア文学の研究と教育の諸問題」、2籾内裕子(早稲田大学非常勤講師・研究協力者)2014年6月26ー28日、ペテルブルグ大学「東洋文学の諸問題」、3野中進(埼玉大学教授・研究代表者)2014年9月23ー25日、世界文学研究所(モスクワ)、第8回国際プラトーノフ学会、4グレチュコ、ヴァレリー(神戸大学非常勤講師・研究分担者)2014年10月24ー25日、台湾大学"Crisis, Changes, and Chances: The European Conundrum"にそれぞれ参加し、学術報告を行った(業績表参照)。(3)国内学会報告野中進(埼玉大学教授・研究代表者)日本ロシア文学会第64回全国大会、2014年11月1ー2日、於山形大学、での参加・報告(業績表参照)。(4)その他学術論文などの発表(業績表参照)以上のように、本研究では多岐にわたり研究活動を行った。文学研究にとどまらず、映画や思想、宗教を併せた「ロシア文化学」を日本から国際的に発信し、他国(とりわけロシアと東アジア)との制度的な研究交流を強めるという目標に向かって、着実なスタートが切れたと考えられる。2015(H27)年度にはおおよそ以下のような研究実績があった:(2)学術論集の発行2015年7月、ロシア語・英語によるロシア文学・文化に関する国際的な論集を出版した(一部は日本学術振興会二国間交流の成果である)。日本のロシア文化研究の成果を世界的に発信するための重要な成果であった。世界各地の大学図書館にも送付した。この論集についてはウクライナの学術誌に書評が出た。(4)その他多くの国内学会での報告、学術論文の出版などがあるが、詳細は業績表を参照されたい。国際会議への参加、国際論集の出版、海外の研究者招へい、国際セミナーの開催などを通じて本プロジェクトのコンセプトである「国際的な研究チームによる共同研究」を実現できている。とくに「東アジアからの学術発信」に国際論集の発行によって着手できたのが重要だと考えられる。ロシア文化研究については研究班によって研究進捗状況に若干の差があるが、全体におおむね順調である。本プロジェクトはロシア文化とその研究(文化研究、文化学)の最新の傾向を踏まえつつ、このテーマについて東アジアからの世界的発信・貢献を行うという目標を掲げている。平成28(2016)年度は最終年度前年度ということで、この目標実現のため、共同研究を続けてきた。研究実績概要はおおよそ以下の通りである:(1)ロシア文学研究者ヴァレリー・ファテーエフ氏、アレクサンドル・アレクサンドロフ氏を招へいし、国際セミナー("Beseda 2016: Russian Culture Old and New, Tradition and Evolution"、12月3日、於早稲田大学・戸山キャンパス)を開催した。このセミナーでは日本側からも3名の報告者が出たが、うち2名はポスドクであり、本プロジェクトで重視している若手支援を実現した。(2)国際会議への参加、国際論集への寄稿:前年度に引き続き、国際会議に積極的に参加し、国際論集への寄稿も行った。詳しくは業績欄を参照のこと。(3)国際共同論集『遠い東、近いロシア』第2号の編集作業に入り、投稿論文の国際公募、韓国の共同編集者との打合せなどを進めた。第2号の発刊は平成29年度中を予定している。国際公募に対しては多くの応募があったが、特にロシアからはペテルブルグ、クラスノヤルスク、ウファ、バルナウルなど多くの地域・都市から申請があった。これは前年度に出版した第1号の成果(ウクライナとロシア、日本で学術書評が出た)、および(2)の活動を通じて作り上げたネットワークの成果と思われる。国際会議への参加、国際論集の編集、国際セミナーの開催などを通じて、本プロジェクトのコンセプトである「国際的な研究チームによる創発的共同研究」を実現できていると思われる。ロシアでもペテルブルグの他にシベリア、アルタイなどの研究者とのネットワークができ、モスクワ一極集中を脱したのが、今後に向けて重要であると。また東アジアでも、台湾・中国とのネットワークも形成されつつある。

ロシア文化研究に関しては分野によって研究進捗状況に差はあるが、おおむね順調に進展していると思われる。本プロジェクトはロシア文化とその研究(文化研究、文化学)の最新の傾向を踏まえつつ、このテーマについて東アジアからの世界的発信・貢献を行うという目標を掲げている。平成29(2017)年度は最終年度ということで、この目標実現のため、共同研究を続けてきた。研究実績概要はおおよそ以下の通りである:(2)ロシア文学研究者エレーナ・コレースニコワ氏、ナターリヤ・コフトゥン氏、キム・スフヮン氏を招へいし、日本ロシア文学会全国大会(10月14・15日、於上智大学)で国際パネル「革命の衝撃:芸術、科学、イデオロギー」を組織した(15日)。司会には日本学術振興会特別研究員の古宮路子氏を起用し、若手研究者支援にも配慮した。(3)国際共同論集『遠い東、近いロシア』第2号を刊行した。これは本プロジェクトでこれまで開催してきた国際セミナーの参加者を中心に、国際公募を行い、ロシア語・英語論文を編纂したものである。ロシアからはペテルブルグ、クラスノヤルスク、ウファ、バルナウルなど多くの地域の研究者、ロシア以外では日本、韓国、カザフスタン、セルビアからの寄稿者を得た。これは、本研究プロジェクトで重視した国際研究ネットワーク構築の成果である。内容的には、ロシア革命を共通テーマとしつつ、ロシア文学・文化研究の最新の潮流を示すことができた。本研究「ロシア文化学の構築ー国際共同研究に基づく創出的アプローチ」は、ソ連崩壊後、ロシア研究で重要な役割を果たすようになった文化学(文化研究)について、その最新の動向・成果をサーベイするとともに、自らもそうした観点からの研究を行うことを目的とする。文学、芸術、思想、宗教文化を主な研究分野にして、ロシア文化の特徴を明らかにすることに努めた。研究を進めるに当たっては、海外の研究者・拠点との連携強化を重視した。ロシアの中心都市は勿論、シベリア、旧ソ連諸国(ウクライナ、アルメニア、カザフスタン)、東アジア(韓国、台湾)とのネットワークを形成した。その成果は国際セミナーと二冊の国際論集に結実した。本研究では、ロシア本国での文化研究の発展状況を分析するとともに、わが国のロシア文化研究の成果を積極的に国際的に発信し、かつ外国のロシア研究者との集団的・制度的な研究交流体制を築くということを目的としている。その意味では、当該年度は国際セミナーの開催や国際会議への参加(それもたんに学術報告を行うだけでなく、今後の共同研究体制について協議を行っている)を積極的に進めることができた。おおむね順調に進展していると評価される。研究班のうち、特に成果をあげている文化理論、文学をさらに増強するとともに、映像文化と宗教文化については若手の研究協力者を起用するなどしてテコ入れを図る。国際論集の第2号の発行に向けて編集作業を開始する。すでに論文公募を日本および諸外国の研究者に発信済みである。
水泳の持久性トレーニング効果に関する新しい評価法の開発とコーチング現場への応用

本研究では、大学男子競泳選手を対象とし、水泳の持久性トレーニングが、技術的特性であるストローク特性と有酸素性能力にどのような変化をもたらすのか、その2つの特性の関連性と関連づけて検討することを目的とした。本研究の目的を証するため、8週間の持久性トレーニングを挟んで以下に示す2つのテストを回流水槽でクロール泳にて実施した。1)連続的漸増負荷テスト:最大酸素摂取量を測定するため、水泳運動において一般的に用いられている連続的漸増負荷テスト泳を行なった。なお、試技中の呼気ガス、心拍数、試技後の血中乳酸濃農を測定することによって最大酸素摂取量を判定した。2)間欠的漸増負荷テスト:血中乳酸濃度4mMに相当するスピードの測定および泳速度の変化に伴うストローク特性の評価を行なうため、3分間の運動と5分間の休息の組み合わせによる多段階の間欠的漸増負荷テスト泳を行なった。なお、各段階におけるストローク特性を評価するために、水中映像を撮影できる水中カメラシステムを用いて撮影を行なった。また、得られた映像はコンピュータに取り込み、画像解析ソフトウエアにて分析を行い、ストローク長やストローク頻度、ストロークインデックスといった指標を算出した。その結果、8週間の持久性トレーニングによって最大酸素摂取量および血中乳酸濃度4mMに相当するスピードはそれぞれ有意に増大し、それらの変化率には有意な相関関係が認められた。一方、泳速度の変化に伴うストロークインデックスの関係については8週間の持久性トレーニングによって有意な変化は認められなか2た。以上のことから、本研究で用いたような鍛練された水泳選手の場合、持久性トレーニングによって技術的特性はほとんど改善されず、有酸素能力が改善することによって持久的なパフォーマンスが向上することが示唆された。本研究では、水泳の持久性トレーニングを行なうことにより、ストローク特性にどのような変化が現われ、その変化が有酸素性能力の変化とどのような関連性があるのかを検討することを目的とした。本研究の目的を検証するため、普段から非常にトレーニングされている大学男子競泳選手12名を被験者とし、8週間の持久性トレーニングを挟んで以下に示す2つのテストを回流水槽でクロール泳にて実施した。なお、試技中の呼気ガス、心拍数、試技後の血中乳酸濃度を測定することによって最大酸素摂取量を判定した。なお、各段階におけるストローク長やストローク頻度などのストローク特性を評価するために、水中映像を撮影できる水中カメラシステムを用いて撮影を行なった。一方、泳速度の変化に伴うストローク長およびストローク頻度の関係については8週間の持久性トレーニングによって有意な変化は認められなかった。以上のことから、本研究で用いたような鍛練された水泳選手の場合、持久性トレーニングによってストローク長やストローク頻度といったストローク特性はほとんど改善されず、有酸素能力が改善することによって持久的なパフォーマンスが向上することが示唆された。
神経変性疾患治療への応用を目指した新規脳内糖化ステロールの分析基盤の開発

本研究の目的は、申請者が発見した新規脳内糖化ステロール群に着目し、その代謝機構および生理機能を明らかにするための分析基盤を開発することである。申請者は最近、動物では1種類しか存在しないと考えられてきた糖化ステロールが、脳において一群を成して存在し、その中にはパーキンソン病モデル動物で発現量が変動している新奇物質も含まれることを明らかにした。また、糖化ステロール群の代謝をグルコシルセラミド分解酵素(GCase)が担う可能性が明らかになった。GCaseの機能不全は、パーキンソン病や小脳失調などの神経変性疾患の発症に関与する。本研究では、脳内糖化ステロール群に特化したターゲットリピドミクス解析系を開発し、糖化ステロール群の代謝機構および生理機能を解析することにより、糖化ステロール代謝が難治性神経変性疾患発症の新たな分子基盤となり得る可能性を検証する。平成30年度は、糖化ステロール群の合成機構の解析システムを開発した。糖化ステロール群の合成活性測定方法として、糖のドナーとなるグルコシルセラミドなどの糖脂質とステロールを基質として用い、GCaseを酵素源としてin vitroで酵素反応を行い、酵素反応液から抽出した脂質を高速液体クロマトグラフィー-タンデム質量分析法(LC/MS)で解析することを試みた。酵素反応液に添加したステロールが多量に残存していること、同じく酵素反応液に添加した界面活性剤が脂質抽出物に混入することなどが原因し、LC/MSで酵素反応液の脂質抽出物中の糖化ステロールのシグナルをとらえることが難しいことが判明した。そこで、薄層クロマトグラフィーを用いて酵素反応液の脂質抽出物からステロールならびに界面活性剤を除去し、糖化ステロールを精製したところ、LC/MSで糖化ステロールを検出することができるようになり、糖化ステロール群の合成活性測定ができるようになった。平成30年度終了時点で、糖化ステロール群の合成機構の解析システムの開発が完了し、GCaseと糖化ステロール群の組織化学的局在解析システムの開発に着手していることから、研究はおおむね順調に進展していると判断できる。平成31年度は、交付申請書に記載した研究実施計画に従って、引き続きGCaseと糖化ステロール群の組織化学的局在解析システムの開発を進める。申請者は最近、動物では1種類しか存在しないと考えられてきた糖化ステロールが、脳において一群を成して存在することを発見した。驚いたことに、一群の中にはこれまで未報告の新たな糖化ステロールが存在し、パーキンソン病モデル動物で発現量が変動している新奇物質も見つかった。具体的には、GCaseに対する阻害剤ライブラリーを利用し、糖化ステロール群の代謝調節機構の解析システムを開発する。また、GCaseと糖化ステロール群の組織化学的局在解析システムを開発する。これらの解析システムを駆使し、GCaseが関与する神経疾患のモデルマウスの脳や患者剖検脳におけるGCaseと糖化ステロール群の発現変動を組織化学的に解析する。平成29年度は、GCaseと糖化ステロール群の組織化学的局在解析システムの開発に着手し、野生型ならびにGCase機能不全マウスの脳の各部位における糖化ステロール群の発現量を解析した。その結果、糖化ステロール群の発現量は脳の部位ごと異なることが明らかになった。GCase機能不全マウスでは糖化ステロール群の発現量の変動が見られたが、脳の部位ごとに変動パターンが異なることは無かった。平成29年度終了時点で、GCaseと糖化ステロール群の組織化学的局在解析システムの開発に着手している。着手予定であった糖化ステロール群の代謝調節機構の解析システムの開発に着手できていないことから、研究はやや遅れていると判断した。

糖化ステロール群の合成活性測定方法として、糖のドナーとなるグルコシルセラミドなどの糖脂質とステロールを基質として用い、GCaseを酵素源としてin vitroで酵素反応を行い、酵素反応液から抽出した脂質を高速液体クロマトグラフィー-タンデム質量分析法(LC/MS)で解析することを試みた。酵素反応液に添加したステロールが多量に残存していること、同じく酵素反応液に添加した界面活性剤が脂質抽出物に混入することなどが原因し、LC/MSで酵素反応液の脂質抽出物中の糖化ステロールのシグナルをとらえることが難しいことが判明した。そこで、薄層クロマトグラフィーを用いて酵素反応液の脂質抽出物からステロールならびに界面活性剤を除去し、糖化ステロールを精製したところ、LC/MSで糖化ステロールを検出することができるようになり、糖化ステロール群の合成活性測定ができるようになった。平成30年度終了時点で、糖化ステロール群の合成機構の解析システムの開発が完了し、GCaseと糖化ステロール群の組織化学的局在解析システムの開発に着手していることから、研究はおおむね順調に進展していると判断できる。平成30年度は、交付申請書に記載した研究実施計画に従って、引き続きGCaseと糖化ステロール群の組織化学的局在解析システムの開発を進めていき、糖化ステロール群の代謝調節機構の解析システムの開発に着手する。平成31年度は、交付申請書に記載した研究実施計画に従って、引き続きGCaseと糖化ステロール群の組織化学的局在解析システムの開発を進める。平成29年度に着手予定であった糖化ステロール群の代謝調節機構の解析システムの開発に着手することができなかったため、使用する予定であった研究費が未使用となった。交付申請書に記載した研究実施計画に従い、平成29年度未使用分および平成30年度請求の研究費を用いて、GCaseと糖化ステロール群の組織化学的局在解析システムと、糖化ステロール群の代謝調節機構の解析システムの開発を進めていく。交付申請時に計上した予算内で、平成30年度までに完了を予定していた糖化ステロール群の合成機構の解析システムの開発を完了させることができたため、未使用分を次年度に使用することにした。交付申請書に記載した研究実施計画に従い、平成30年度未使用分および平成31年度請求の研究費を用いて、GCaseと糖化ステロール群の組織化学的局在解析システムの開発を進めていく
高齢者のターミナルケアにおける家族参加プログラムの実証的研究

高齢者と家族の望む看取りと終末期ケアの現状を明らかにし、今後の援助の指針を導くことを目的に調査を実施した。1.健康障害により病院に入院する高齢者は、家族に自身の最期に関しての希望を伝えていたのは1割で、その3/4は自宅であった。2.健康高齢者調査では希望する死亡場所は自宅が5割、病院が2割であった。亡くなり方を家族に伝えていたのは2割であった。自身の死に関する話題は配偶者とは5割、子供とは3割、友人とは4割がしていた。健康高齢者は自身の最期に対して9割が希望を持っているが、それを家族などには余り伝えていなかった。3.健康高齢者が死の準備で行っているのは保険や預金に関することが4割、配偶者の生活維持が3割、身の回りの整理が2割などだった。望ましい死に方を伝える、心残りなことへの取組などは考慮中が多かった。身近な人を看取った経験は7割あり、6割が十分に看取ったと回答していた。不満は本人の意思に添えなかったこと、十分にケアができなかったことや医師や看護婦対応などであった.4.看護婦の看取り調査より高齢者自身が死を認識していたのが2割、2割強は分かっていなかった、5割以上は意思表示が不可能であった。看取り時のケアは身体的援助が7割と多く、精神的援助が5割、家族への援助が4割であった。以上より、高齢者と家族が望む看取りと現状が明らかになり、それに基ずき健康高齢者への死の準備教育プログラムを実施した。今後はその評価と改善を行う予定である。1.健康高齢者の死生観とターミナルケアについての意識調査高齢者自身が望む死の看取りおよび死への準備状態について健康時の意識と行動を明らかにした。対象は老人大学受講生234名で平均年齢67.8歳である。家族と死について話を1度でもしたことがあるのは配偶者と46.2%、子供と28.6%、友人と43.6%であった。死に対する準備としてすでに対処したという回答の割合が1/4を越えた項目は、預金などの家計に関すること,配偶者の生活維持についてであり、現在考慮中がもっとも多い項目は望ましい死に方を伝えるであった。対処が乏しいのは死亡場所の希望という、身辺整理など、半数以上が死に対して準備も意思表示もしていない事が示された。ターミナル時にして欲しい援助として、家族には身体的苦痛の緩和と並んで精神的安定・不安の除去があげられた。看護婦に望む援助も同様に身体的苦痛の緩和,精神的安定・不安の除去であるが、家族に対してよりもより強く援助を求めていた。2.老人病院看護婦の看取りに関する調査死亡した高齢者を担当した156名の看護婦に、看取り時に実際に行ったケアを尋ねた。もっとも多かったケアは呼吸困難への援助、苦痛緩和への援助、身体的安全への援助など身体症状に対する専門的な直接的援助であった。しかし、精神的安定への援助や不安軽減への援助などの精神的ケアは半数しか行っていなかった。一方、家族への援助としては不安への対処、悲しみへの対処、死のプロセスを説明するなどが半数に行われていたが、家族にできる患者へのケアの説明や、死後の処置に加わる希望を聞くなどは34割しかなされていなかった。1.家族の看取り体験の受けとめ老人大学受講生を対象に看取り経験の自由記述調査を実施し、56名より回答を得た。家族の思いは告知に関連が4割と最も多く、満足感、あきらめ、悔い、迷いが各1割あった。本人の受けとめは本意は分からないが4割、諦めていた、自覚していた、尋ねたが言わなかったが1割づつであった。看取りは十分した・

もっとしたかったが各1割、世話したかったがどうしてよいか分からなかった、制限せずにすごさせたかった、ゆっくり療養させたかったが1割づつあった。印象的な世話は介護を工夫した、大変だった、一緒に散歩や話をした、身体を拭いたりスキンシップをしたなどであった。2.高齢者のターミナルケアへの家族参加状況の分析高齢者が老人病院で死亡した25家族に郵送調査を実施し11名の回答が得られた。高齢者は男5名(79.0歳)、女6名(78.5歳)で、家族に死期が近いと伝えられたのは当日から3ヶ月前迄(平均1ヶ月前)であった。高齢者が家族に死亡場所の希望を伝えていたのは3名であった。家族が行った看取り:看取りの時期は家族を中心に面会頻度が増加し(8名)、その援助はそばにいて見守る,話しかける,身体をさする,水分や食べ物を与えるなどであった。したかった援助は家に帰らせたかった。そばに居たかった、ケアに参加したかった、苦痛を少なくしたかったなどで、死後の処置には3名が参加していた。看護婦から家族が受けた援助:看護婦から看取りの希望を聞かれたのは5名と半数で、家族が抱いた不安は亡くなること自体、病状悪化に関すること、高齢者の身体的・精神的苦痛、家族との別れ、看護内容などであった。看護婦からの援助は大半が適切と回答していたが、看取り段階での参加の確認は半数以下で、家族の病状悪化や死亡することへの不安も高く、家族参加型援助の必要性が示された。