hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体育の授業成果を高める学習指導スタイルに関する実証的研究

このような主導性の発揮のしかたは、発達段階や運動種目(教材)によっても異なることが明らかになった。さらに単元過程においても変化し、単元はじめの数時間は教師が強く主導性を発揮し、中盤から次第に学習者が強く主導性を発揮していることがわかった。3.この観察法による分析結果と、学習者による形成的授業評価との相関分析の結果、単元なかの授業においては、教師が主導性を発揮するよりも、学習者が発揮した方が大きな授業成果を収めることができることがわかった。このことは、今日文部省が推進している自主的・自発的学習のよさを実証することにもなった。4.関連研究として、「体育授業中の諸変数が授業成果に及ぼす影響」「観察者の授業評価視点の構造分析」「授業過程での学習者の集団的・情意的行動観察法の開発」等についても研究し、成果を発表した。
加齢性黄斑変性の診断・治療に関する臨床的研究

加齢性黄斑変性の診断において最も重要なのが、脈絡膜新生血管の検出である。一般的には、脈絡膜新生血管に対してレーザー光凝固を行うが、光凝固による効果を知るために、脈絡膜新生血管を放置した場合の予後について視力予後の観点から検討した。その結果、ICG蛍光造影で過蛍光を示し、蛍光色素漏出を伴った脈絡膜新生血管例では不良があった。一方、過蛍光を示しても傾向色素漏出を伴わなかった例、境界不鮮明な過蛍光例では視力低下の危険度は増加していなかった。色素少量急速静注法によるICG蛍光造影検査法を用いると、循環の遅延している病的血管のみが比較的明瞭に造影されることが判明した。したがって、循環の遅延している脈絡膜新生血管の検出に有用であると考え、加齢性黄斑変性の症例において検討中である。さらに、連続サブトラクション法を併用することにより、より明瞭に新生血管を検出できるものと検討している。6ヶ月以上経過観察できた症例について検討した。6段階以上視力低下したのは、自然経過例では14.8%、レーザ治療例では15.5%であった。その原因としては、レーザー治療法による中心窩網膜機能障害、新生血管診断の不備があった。斑状過蛍光と限局性過蛍光の混在病巣に対するレーザ光凝固方法については再評価が必要である。また、新しい光凝固法として、色素増強光凝固を行った。その結果、米国のMPS(Macula Photocoagulation Study Group)の成績と比較して、再発も少なく良好な成績が得られた。とくに、網膜下出血例、光度滲出性病変例、網膜色素上皮剥離例に有効であった。しかし、中心窩下新生血管例では、やはり視力予後は不良であったから、光力学(化学)治療を導入すべく、第2世代光感受性物質(ATX-S10)を用いて基礎的実験を終了し、非常に良好な成績が得られたので、臨床応用が待たれる。ICG螢光造影法による加齢性黄斑変性における脈絡膜新生血管に関する研究脈絡膜新生血管のICG螢光造影所見を基にして分類を行い,それぞれの分類における自然経過における視力予後を検討した.その結果,ICG螢光造影において過螢光をしめし,螢光色素の漏出を伴う脈絡膜新生血管を伴う加齢性黄斑変性例では視力予後が不良であった.光化学治療による新生血管の閉塞治療中心窩下または中心窩近傍の脈絡膜新生血管の治療は,レーザー光凝固治療では神経網膜を損傷することから自ずから限界があり、さまざまな治療法が試みられている.そこで,熱発生を伴わない光化学治療を脈絡膜新生血管閉塞に応用する目的で実験的研究から始め,臨床応用を目指している.現在,臨床で使用されているヘマトポルフィリン誘導体、フォトフリンIIは体内への残留時間が長く眼科的治療には適さないので,排泄の早い第2世代のATX-S10を用いて,角膜新生血管や脈絡膜新生血管の閉塞実験を行ってきた.その結果,正常の血管にはほとんど影響を与えずに,新生血管を選択的に閉塞する可能性があることが明らかとなった.今後さらに詳細な検討を加えて,近い将来には臨床応用が行える予定である.ICG螢光造影所見から見た加齢性黄斑変性視力予後について脈絡膜新生血管のICG螢光造影所見を基にして分類を行い,それぞれの分類における自然経過における視力予後を検討した.

その結果,ICG螢光造影において過螢光をしめし,螢光色素の漏出を伴う脈絡膜新生血管を伴う加齢性黄斑変性例では視力予後が不良であった.また,ICG螢光造影による脈絡膜新生血管の所見から,type1;後期螢光漏出を伴う境界鮮明な過螢光,type2;後期螢光色素漏出を伴わない境界鮮明な過螢光,type3;境界不鮮明な過螢光,type4;過螢光なし,の4型に分類した.type1が最も視力低下の危険が高かった.これに反して,螢光色素漏出を伴わないtype2,3,4,の3型では危険度は増加していなかった.したがって,ICG螢光造影は加齢性黄斑変性症の視力予後の判定に有効であった.高度視力低下を来した滲出型加齢性黄斑変性症例の検討について経過中6段階以上の視力低下を来したのは,自然経過例で14.8%,レーザー治療例で15.5%であった.レーザー治療による中心窩網膜機能障害,新生血管診断の不備,斑状過螢光と限局性過螢光の混在病巣に対するレーザー治療方法の是非などが反省点としてあげられた.加齢性黄斑変性の診断において最も重要なのが、脈絡膜新生血管の検出である。一般的には、脈絡膜新生血管に対してレーザ光凝固を行うが、光凝固による効果を知るために、脈絡膜新生血管を放置した場合の予後について視力予後の観点から検討した。その結果、ICG蛍光造影で過蛍光を示し、蛍光色素漏出を伴った脈絡膜新生血管例では視力予後が不良であった。一方、過蛍光を示しても蛍光色素漏出を伴わなかった例、境界不鮮明な過蛍光例では視力低下の危険度は増加していなかった。色素少量急速静注法によるICG蛍光造影検査法を用いると、循環の遅延している病的血管のみが比較的明瞭に造影されることが判明した。したがって、循環の遅延している脈絡膜新生血管の検出に有用であると考え、加齢性黄斑変性の症例において検討中である。さらに、連続サブトラクション法を併用することにより、より明瞭に新生血管を検出できるものと検討している。6か月以上経過観察できた症例について検討した。6段階以上視力低下したのは、自然経過例では14.8%、レーザ治療例では15.5%であった。その原因としては、レーザ治療による中心窩網膜機能障害、新生血管診断の不備があった。斑状過蛍光と限局性過蛍光の混在病巣に対するレーザ光凝固方法については再評価が必要である。また、新しい光凝固法として、色素増強光凝固を行った。その結果、米国のMPS(Macula Photo-coagulation Study Group)の成績と比較して、再発も少なく良好な成績が得られた。とくに、網膜下出血例、高度滲出性病変例、網膜色素上皮剥離例に有効であった。しかし、中心窩下新生血管例では、やはり視力予後は不良であったから、光力学(化学)治療を導入すべく、第2世代光感受性物質(ATX-S10)を用いて基礎的実験を終了し、非常に良好な成績が得られたので、臨床応用が待たれる。
JPEG2000-BPCSステガノグラフィを用いた大容量秘匿通信

情報セキュリティに関する社会的関心が非常に高まっている今日,暗号技術とは異なる情報セキュリティ技術として情報秘匿技術が関心を集めている.情報秘匿技術は,画像,ビデオ,音楽データ等のメディアデータ中に,第三者に知られたくない重要な情報を隠す技術であり,ステガノグラフィ技術と電子透かし技術に二分される.ステガノグラフィ技術では,メディアデータは秘密情報を埋め込むための容器(ダミーデータ)として用いられ,ダミーデータ中に大量の秘密情報が隠されていても,そのことを第三者に気付かれないことが必要である.本研究では,今後の普及が期待されるJPEG2000規格による圧縮データ(静止画像,ビデオ)を用いるステガノグラフィを実現し,インターネットを介した大容量秘匿通信を可能にした.具体的には,JPEG2000静止画像符号化用に公開されているJJ2000プロジェクトの実験ソフトウェアを用い,その中にBPCS(bit-plane complexity segmentation)ステガノグラフィのプログラムモジュールを組み込むことでJPEG2000-BPCSステガノグラフィを実現した.次に,Motion-JPEG2000(JPEG2000規格のPart3に示されているビデオ圧縮規格)ビデオを用いるMotion-JPEG2000-BPCSステガノグラフィを実現した.本研究によって,BPCSステガノグラフィ等のビットプレーン分解を用いたステガノグラフィ技術が,情報圧縮されたメディアデータに対して適用可能になり,ステガノグラフィの利用利便性や安全性を飛躍的に向上させることができた.特に,ビデオデータを用いるステガノグラフィによって,大量の秘密データを自然な形で送受信することが可能になった.情報セキュリティに関する社会的関心が非常に高まっている今日,暗号技術とは異なる情報セキュリティ技術として情報秘匿技術が関心を集めている.情報秘匿技術は,画像,ビデオ,音楽データ等のメディアデータ中に,第三者に知られたくない重要な情報を隠す技術であり,ステガノグラフィ技術と電子透かし技術に二分される.ステガノグラフィ技術では,メディアデータは秘密情報を埋め込むための容器(ダミーデータ)として用いられ,ダミーデータ中に大量の秘密情報が隠されていても,そのことを第三者に気付かれないことが必要である.本研究では,今後の普及が期待されるJPEG2000規格による圧縮データ(静止画像,ビデオ)を用いるステガノグラフィを実現し,インターネットを介した大容量秘匿通信を可能にした.具体的には,JPEG2000静止画像符号化用に公開されているJJ2000プロジェクトの実験ソフトウェアを用い,その中にBPCS(bit-plane complexity segmentation)ステガノグラフィのプログラムモジュールを組み込むことでJPEG2000-BPCSステガノグラフィを実現した.次に,Motion-JPEG2000(JPEG2000規格のPart3に示されているビデオ圧縮規格)ビデオを用いるMotion-JPEG2000-BPCSステガノグラフィを実現した.本研究によって,BPCSステガノグラフィ等のビットプレーン分解を用いたステガノグラフィ技術が,情報圧縮されたメディアデータに対して適用可能になり,ステガノグラフィの利用利便性や安全性を飛躍的に向上させることができた.特に,ビデオデータを用いるステガノグラフィによって,大量の秘密データを自然な形で送受信することが可能になった.情報セキュリティに関する社会的関心が非常に高まっている今日,暗号技術とは異なる情報セキュリティ技術として情報秘匿技術が関心を集めている.情報秘匿技術は,画像,ビデオ,音楽データ等のメディアデータ中に,第二者に知られたくない重要な情報を隠す技術であり,ステガノグラフィ技術と電子透かし技術に二分される.ステガノグラフィ技術では,メディアデータは秘密情報を埋め込むための容器(ダミーデータ)として用いられ,ダミーデータ中に大量の秘密情報が隠されていても,そのことを第三者に気付かれないことが必要である.本研究では,今後の普及が期待されるJPEG2000規格による静止画像を用いることができるBPCS(bit-plane complexity segmentation)ステガノグラフィを実現した.JPEG2000静止画像符号化用に公開されているJJ2000プロジェクトの実験ソフトウェアを用い,その中にBPCSステガノグラフィのプログラムモジュールを組み込むことでJPEG2000-BPCSステガノグラフイを実現した.本研究によって,BPCSステガノグラフィ等のビットプレーン分解を用いたステガノグラフィ技術が,情報圧縮されたメディアデータに対して適用可能になり,ステガノグラフィの利用利便性や安全性を飛躍的に向上させることができる.ネットワークの輻輳状態のモデル化についても検討した.これは,ネットワークの輻輳状態に応じた誤り制御を行うために必要となるもので,次年度以降実施予定の実時間秘匿通信のための研究である.パケット損失の2値時系列(一定時間毎にパケットを送信し,それが正しく受信されたか否かに応じて0,1を与えて得られる)のモデル化に関して,階層的マルコフモデルの優位性を確認した.情報セキュリティに関する社会的関心が非常に高まっている今日,暗号技術とは異なる情報セキュリティ技術として情報秘匿技術が関心を集めている.情報秘匿技術は,画像,ビデオ,音楽データ等のメディアデータ中に,第三者に知られたくない重要な情報を隠す技術であり,ステガノグラフィ技術と電子透かし技術に二分される.ステガノグラフィ技術では,メディアデータは秘密情報を埋め込むための容器(ダミーデータ)として用いられ,ダミーデータ中に大量の秘密情報が隠されていても,そのことを第三者に気付かれないことが必要である.本研究では,今後の普及が期待されるJPEG2000規格による圧縮データ(静止画像,ビデオ)を用いるステガノグラフィを実現し,インターネットを介した大容量秘匿通信を可能にする.昨年度

実現したJPEG2000規格による静止画像を用いるBPCS (bit-plane complexity segmentation)ステガノグラフィを基に,本年度は,ビデオデータを用いるMotion-JPEG2000-BPCSステガノグラフィを実現した.Motion-JPEG2000は,JPEG2000規格のPart3に示されているビデオ圧縮規格である.BPCSステガノグラフィを用いた埋め込みや抽出アルゴリズムを,Motion-JPEG2000圧縮に組み込んで統合することによって,Motion-JPEG2000ビデオを用いるBPCSステガノグラフィを実現した.また,Motion-JPEG2000以外のビデオ圧縮法についても検討し,3D-SPHITビデオ圧縮に対してもBPCSステガノグラフイとの統合によるビデオステガノグラフィを実現した.本研究によって,大量の秘密データを自然な形で送受信することが可能になる.情報セキュリティに関する社会的関心が非常に高まっている今日,暗号技術とは異なる情報セキュリティ技術として情報秘匿技術が関心を集めている.情報秘匿技術は,画像,ビデオ,音楽データ等のメディアデータ中に,第三者に知られたくない重要な情報を隠す技術であり,ステガノグラフィ技術と電子透かし技術に二分される.ステガノグラフィ技術では,メディアデータは秘密情報を埋め込むための容器(ダミーデータ)として用いられ,ダミーデータ中に大量の秘密情報が隠されていても,そのことを第三者に気付かれないことが必要である.本研究では,今後の普及が期待されるJPEG2000規格による圧縮データ(静止画像,ビデオ)を用いるステガノグラフィを実現し,インターネットを介した大容量秘匿通信を可能にする.昨年度までに,JPEG2000規格の静止画像を用いるBPCS(bit-plane complexity segmentation)ステガノグラフィ(JPEG2000-BPCSステガノグラフィ),及びMotion-JPEG2000ビデオを用いるMotion-JPEG2000-BPCSステガノグラフィを実現した.本年度は,それらのステガノグラフィに対する埋め込み検出を目的とするステガナリシスに関する研究を行った.JPEG2000-BPCSやMotion-JPEG2000-BPCSでは,ウェーブレット変換画像の低次のビットプレーンに情報を埋め込んでいる.埋め込みによって生じるウェーブレット係数の頻度分布(ヒストグラム)の変化を調べた結果,埋め込みデータの0と1の確率が等しい場合,隣接するウェーブレット係数の頻度が均等化する傾向があることを確認した.このようなヒストグラム変化を捉えるカイ二乗検定によって,大量の埋め込みを行った場合に埋め込み検出の可能性があることを確認した.そのようなヒストグラム攻撃に耐性を持たせるため,埋め込み前後でウェーブレット係数のヒストグラムが変化しないJPEG2000ステガノグラフィを開発した.
体性幹細胞システムを利用した肝臓組織再生法の確立

本研究は体性幹細胞システムを利用した肝臓組織再建法・再生法を確立することを目的としている。本年度の研究実施計画としては1.爆発的増殖力を持ち長期生存能を持つ肝上皮様細胞のフラスコ内での大量培養法の確立。2.大量培養し肝上皮様細胞を用いて体内に移植可能なミニ肝臓組織を再建する技術の確立。3.この肝上皮様細胞を肝細胞機能を発揮する細胞へと分化転換する技術の確立を目標に掲げた。第1の目標に関してはフラスコ内でこの細胞のスフェロイドを形成させるために必要なフラスコ内壁のコーティング基質の選択と血清無添加培養液の組成の検討を行っている。第2の目標に関しては、採取、分離した肝上皮性幹様細胞をラットの皮下に移植して肝細胞塊を形成させることに成功した。この細胞塊では通常の肝細胞よりも小型の肝細胞が増殖し集塊を形成していた。免疫組織学的にはAFP、アルブミンは弱陽性に染まったが通常の肝細胞と比較すると弱いものであった。第3の目標ではこの細胞を各種抗体を用いて免疫組織学的に染色した。結果はAFP陽性,CD34一部陽性,Flk-1強陽性,PECOM-1強陽性、CK7/17ごく一部陽性、Albumin陽性(核),von Willebrandは一部陽性であった。また、HE,PAS染色ではエオジン好性の細胞質、PAS陽性顆粒が認められた。今回の検討でCK7/17は疑陽性なのに対し内皮細胞に認められるFlk-1、CD34,PECOM-1が強陽性であったことはこの細胞がヘリング管由来ではなく内皮細胞系列であることを示唆するものと考えられた。この細胞にはVEGFのreceptorであるFlk-1が強く発現していることからVEGFを投与することにより劇的に増殖、分化する可能性が示唆された。この細胞を密集させて培養する過程で蔓状に発達した血管類似の構造物に変化するのを観察した。本研究では体性幹細胞システムを利用した肝臓組織再建法・再生法を確立することを目的としている。本年度の研究実施計画としては1.肝臓幹細胞を増幅する方法の確立、2.肝臓幹細胞を用いた肝臓オルガノイドの作成の二つを目標にした。第一の目標に関しては、これまでの研究によって成体ラットの正常肝臓に存在する「多分化能を持った小型肝細胞」を分離、培養する方法を確立していたが、採取される細胞数が少なかったのでより多くの細胞を採取し効率よく増殖させる方法の確立を目指した。肝細胞の採取条件、分離条件、培養条件の工夫により肝細胞中1万分の1程度の割合で存在すると言われる幹様細胞の単離培養に成功した。この細胞は驚異的増殖能と持続生存能を持っており、培養を続ける中で肝細胞に類似しているもの、上皮性細胞に類似しているもの、いずれの細胞にも類似していないものに分化することが確認された。そして、メディウムの組成の工夫により継代培養をすることに成功した。次ぎに、第2の目標に関しては、これらの幹細胞を効率よく分化させ、この細胞に分化の場を与えてやり高次機能を持つ細胞へ分化させる試みであるが、メディウムの組成の工夫、添加物質の選択により原細胞とは異なった細胞に変化することを確認している。これらの細胞がアルブミンをはじめとしてどのような物質を発現しているか検討中である。また、これらの細胞を用いた人工組織というべきオルガノイドの作成に関しては、現在、ラット腹腔内へこれらの細胞を移植することによりどのような細胞塊が形成されるのかを検討中である。

本研究では体性幹細胞システムを利用した肝臓組織再建法・再生法を確立することを目的としている。本年度の研究実施計画としては1.肝臓幹細胞のさらに効率的な採取法の確立、2.肝臓幹細胞の増幅大量培養法の確率、3.それを用いた肝臓オルガノイドの作成の三つを目標にした。第一の目標に関しては、肝臓を構成する細胞を細胞腫ごとに分離するこれまでの遠心加速度の条件にさらに改良を加えて、より有効に体性幹細胞が単離される条件を求めて実験を行った。その結果、この細胞は類洞内皮細胞と類似の遠心加速度の影響を受けることが分かった。従って、次に、この類洞内皮細胞と体性幹細胞を分離する方法を検討した。その結果、90%以上の確率で両細胞を分離できる条件を見つけることができた。第2の目標である体性幹細胞の大量培養法の確立に関しては、この細胞はディッシュの中では爆発的に増殖することがすでに明らかになっているが、3次元の培養で効率的に増殖を可能にする増殖条件は未だ確立されていない。現在、タイテック社製のCO2インクベーターつき振盪フラスコ培養器を用いて培養条件を検討中である。第3の目標に関しては今後、この大量培養法が確立したならばこれらの体性幹細胞を効率よく分化させ、この細胞に分化の場を与えてやり高次機能を持つ細胞へ分化させる試みを行い、同時に95%肝切除を行ったラットの体内に移植し、代用肝臓として機能するか検討する予定である。今までにラット肝の構成細胞を皮下に移植する試みを続けてきたが、非実質細胞である血管内皮細胞や胆管内皮細胞はよく移植されてそれぞれ微小胆管、微傷血管を形成することが分かったが、肝実質細胞は時間とともに拒絶の影響を受けて壊死することが判明した。この壊死を逃れる方策を講じて肝オルガノイドの作成に取り組んでゆく。本研究は体性幹細胞システムを利用した肝臓組織再建法・再生法を確立することを目的としている。本年度の研究実施計画としては1.爆発的増殖力を持ち長期生存能を持つ肝上皮様細胞のフラスコ内での大量培養法の確立。2.大量培養し肝上皮様細胞を用いて体内に移植可能なミニ肝臓組織を再建する技術の確立。3.この肝上皮様細胞を肝細胞機能を発揮する細胞へと分化転換する技術の確立を目標に掲げた。第1の目標に関してはフラスコ内でこの細胞のスフェロイドを形成させるために必要なフラスコ内壁のコーティング基質の選択と血清無添加培養液の組成の検討を行っている。第2の目標に関しては、採取、分離した肝上皮性幹様細胞をラットの皮下に移植して肝細胞塊を形成させることに成功した。この細胞塊では通常の肝細胞よりも小型の肝細胞が増殖し集塊を形成していた。免疫組織学的にはAFP、アルブミンは弱陽性に染まったが通常の肝細胞と比較すると弱いものであった。第3の目標ではこの細胞を各種抗体を用いて免疫組織学的に染色した。結果はAFP陽性,CD34一部陽性,Flk-1強陽性,PECOM-1強陽性、CK7/17ごく一部陽性、Albumin陽性(核),von Willebrandは一部陽性であった。また、HE, PAS染色ではエオジン好性の細胞質、PAS陽性顆粒が認められた。今回の検討でCK7/17は疑陽性なのに対し内皮細胞に認められるFlk-1、CD34,PECOM-1が強陽性であったことはこの細胞がヘリング管由来ではなく内皮細胞系列であることを示唆するものと考えられた。
エチレン低重合に高活性な層状粘土鉱物固定化遷移金属錯体における配位子構造の最適化

合成フッ素雲母、モンモリロナイトなどの層状粘土鉱物の層間に、ビス(イミノ)ピリジン鉄(III)およびαージイミンニッケル(II)錯体を固定化した不均一系エチレン低重合触媒を開発し、それらの触媒を用いてエチレンの重合を行った。ビス(イミノ)ピリジン鉄系触媒は、エチレン低重合に極めて高い活性を示し、潤滑油や洗剤の原料として重要なαーオレフィン類を高選択的に生成した。一方、αージイミンニッケル(II)錯体では、ニッケル周りのかさ高さを低下させることで、生成する重合体の分子量を低下させることができ、さらにフッ素原子を含む配位子を用いることで、活性の向上も併せて達成することができた。まずi)では、ヘキサアンミンコバルト(III)塩を用いたイオン交換反応によりCo(III)-micaを調製した後、bis(imino)pyridine配位子を接触させることで固定化触媒とした。その調製した触媒を用いてエチレンのオリゴメリゼーションを行った結果、Co(III)-micaより調製した触媒は、Co(II)-micaから調製した触媒に比べて極めて活性が低かった。その原因を調べるために調製した固定化触媒のXRD測定を行ったところ、Co(III)-micaより調製した触媒では、配位子がmica層間にインターカレートしておらず、その結果として層間で錯体が殆ど生成していないために低活性になったものと推定された。次にii)では、alfa-diimine配位子のフェニル基上にフッ素原子を導入した配位子を合成してmicaの層間にalfa-diiminenickel(II)錯体を固体化した触媒を調製し、エチレンオリゴメリゼーションに対する性能を評価した。その結果、フェニル基上にフッ素原子を導入すると、フッ素原子の数が二つまでは無置換のフェニル基を有する触媒に比べて、活性が大幅に向上することが分かった。この活性の違いは配位子の電子吸引性が向上することにより、ニッケルのカチオン性が増大したためと考えた。一方でフッ素原子を3つ導入すると大幅に触媒活性が低下しており、この結果は電子吸引性が強すぎるとエチレンの配位が強くなりすぎてしまい、ニッケル上のアルキル鎖への挿入が起こりにくくなるためと結論した。独自に開発した触媒調製法により、層状粘土鉱物層間に鉄およびニッケル錯体を固定化した不均一系エチレンオリゴメリゼーション触媒に関して、配位子上の置換基が触媒活性や生成物分布に与える影響について検討した。特に最終年度は、含フッ素置換を有するαージイミンニッケル系触媒について、配位子上に電子吸引性の置換基であるフッ素原子およびトリフルオロメチル基を導入して、その影響を調べた。その結果、ニッケル系触媒では、フッ素原子を導入すると、フッ素原子数の増加に伴って触媒活性の大幅な上昇が観測された。この活性向上の要因を詳細に検討した結果、電子吸引基の導入により触媒の熱安定性が大幅に改良されたことにより、活性の持続性が向上したためと分かった。また、フッ素原子を過剰に導入すると(トリフルオロフェニル基)、活性が急激に低下した。これはフッ素原子による過度の電子吸引がニッケル上の電子密度を大幅に低下させたために、エチレンと活性種との相互作用が強固になり、ニッケルーアルキル結合へのエチレンの挿入反応が起こりづらくなったためと推測した。さらに、フッ素原子の導入は生成物分布には大きな影響を与えないことが分かった。3年間の検討により、鉄およびニッケル錯体によるエチレンの重合に関して、ビス(イミノ)ピリジン鉄系錯体を固定化した触媒では、フェニル基上に電子供与基を導入すると触媒活性が向上し、電子吸引基を導入すると大幅に活性が低下すること、αージイミンニッケル系錯体を固定化した触媒では、その逆の効果が観測された。これらの結果は、配位子上の置換基の電子的効果を最適化することにより触媒活性の大幅な向上が達成できること、中心金属の種類によって効果が異なり、8族錯体には電子供与基、10族錯体には電子吸引基が望ましいことが分かった。この電子的効果については、今後、量子化学計算等を活用して詳細に検討する予定である。エチレンからαーオレフィン類を効率よく製造可能な高活性不均一系触媒の開発を目的として、層状粘土鉱物層間にイミノピリジン系配位子を有する鉄、コバルトおよびニッケル錯体を固定化した触媒を調製し、エチレンのオリゴメリゼーションを行った。平成23年度は、配位子の骨格構造と活性の関係を調べるために、主としてピリジン環オルト位の置換基について検討を行ったところ、置換基の種類によって活性が大きく変化することが分かった。一連の合成した配位子の中では、オルト位にアセチル基を有するアセチルイミノピリジン配位子から調製した鉄触媒が非常に高活性であった。

一方でアセチル基をエチルオキシカルボニル基、チエニル基、フェニル基、ブロモ基等に置換すると活性は極めて低くなり、アセチル基のみが特異的な効果を示した。また、調製した配位子を用いてコバルトおよびニッケル系触媒についても検討を行ったが、これらの触媒ではほとんど活性が発現しなかった。調製した触媒の中で活性の高かったアセチルイミノピリジン鉄触媒について、イミノフェニル基の置換基効果について検討した結果、フェニル基上のオルト位の置換基が生成物分布に大きく影響すること、置換基がアルキル基(電子供与基)の場合にはその数が多いほど活性が高くなること、などが明らかになった。また、本触媒は工業的に有用な炭素数4から20程度のαーオレフィン類を高収率で生成すること、生成したαーオレフィンの再取り込みが起こらないために直鎖のαーオレフィンを高選択的に生成すること等の優れた性能を有することが分かった。なお、アセチルイミノピリジン鉄触媒によって得られた一連の成果を速報論文として公開した。平成24年度終了時点での進捗状況としては、研究開始時点において設計した配位子系については、概ね予定通り配位子合成と触媒調製、エチレンオリゴメリゼーションによる評価が終了しており、検討項目の達成度という意味では予定通りである。次に成果についてみると、これら一連の検討結果では、調製した触媒の多くは予想通りの性能が得られているが、一部の期待した触媒系では予想に反して期待した性能が得られなかった。これは、錯体を層状粘土鉱物の層間に固定化することによって、分光学的な測定によって違いが見られないにもかかわらず、錯体の立体的、電子的構造の僅かな変化によって触媒の活性や選択性が大きく影響を受けてしまうことを暗示していた。このような固定化による触媒性能への効果は、触媒系によっては性能向上に寄与する場合もあり、例えば開始時点では検討予定に入っていなかったacetyliminopyridine配位子を用いて調製した鉄系触媒においては、予想に反して、検討した触媒の中で最も高い活性とαーオレフィンへの選択性が達成された。また、これまでの他者の報告では、大きな効果が期待されなかったフッ素原子を有する配位子系において、触媒性能の大きな改良効果が得られたことは、固定化触媒系での配位子構造の難しさを強く示唆している。したがって、実施状況という観点では予定通りの進捗状況と結論できるが、配位子構造と触媒性能と相関という観点ではまだまだ十分な予測ができていない部分もあるため、全体としては概ね予定通りに進展している、との判断とした。平成23年度の研究計画では、イミノピリジン系の配位子の中で、主として触媒活性、生成物分布に対するピリジン環オルト位の置換基効果について検討することを目的としていた。23年度の検討では、概ね予定していた配位子の合成と評価ができており当初の目標は概ね達成されているが、調製した触媒の多くがエチレンのオリゴメリゼーションに対して活性をほとんど示さず、配位子の立体構造や電子的効果と触媒活性との関係を明確にすることができなかった。この原因としては、エチレンのオリゴメリゼーション触媒においては、配位子の立体的、電子的な性質がわずかに変わるだけで、触媒特性が大きく変化してしまうためであり、これは研究計画作成時点から考えると予想外の結果であった。
ポジトロンCT-核酸代謝イメージング剤の開発

本課題は[^<11>C]チミジンをはじめとする核医学ポジトロンCT(PET)用核酸代謝イメージング剤の合成を行い、PET腫瘍診断の臨床に供することのできる薬剤の開発、供給を目的とするものである。[^<11>C]チミジンの合成中間体である[^<11>C]チミンは、新規前駆体β-アミノメタクリルアミド誘導体を金属塩として活性化することにより、[^<11>C]ボスゲンとの迅速な反応が進行し、良好な収量で安定的に得ることができるようになった。抗がん剤5-フルオロウラシル(5FU)の[^<11>C]標識体は、(E)-β-benzoylamino-α-fluoroacrylic amideを前駆体とする[^<11>C]ホスゲンとの反応により迅速簡便に効率よく臨床上使用可能な収量で合成された。これにより抗がん剤の治療効果を予測し、適切な抗がん剤の選択、治療方針の決定に資することが期待される。さらに、核酸代謝酵素チミジンボスホリラーゼ(TP)を標的とするイメージング剤の合成に取り組み、TP阻害活性を有するオキソイミダゾリジニルメチルウラシルを合成し、その[^<11>C]標識体合成を実施した。[^<11>C]ボスゲンによる標識化は迅速に進行し、TPを標的とするPET用薬剤を高収率、高比放射能で得ることができた。本研究は、TP阻害活性を有するウラシル類を基盤とした腫瘍血管新生イメージング剤開発の最初の例を提供したものである。現在、糖代謝を評価する[^<18>F]FDGが腫瘍診断用ポジトロン-CT(PET)薬剤として広く用いられているが、必ずしも腫瘍細胞の悪性度・増殖能を反映するものではないため、細胞増殖能を評価できる腫瘍診断PET用薬剤の開発が強く望まれている。最近、我々は[^<11>C]Phosgeneの簡便且つ高効率合成法の開発に成功した。この[^<11>C]Phosgeneを可能な限り最終工程の近くで試薬として利用できれば、2-[^<11>C]Thymidineの簡便な合成法の開発につながるものと考えた。そのためにはphosgeneの基質、すなわちThymidine前駆体となりうるβ-Amino methacrylamideの合成が必須である。我々は、Ethyl α-formyl propionateとアンモニアとの反応によりシッフ塩基を経由し、アミノ体β-Amino methacrylateを収率よく得た。これを直接アミド体に導くことが困難であったため、N-ベンゾイル化の後、アンモニアと反応させ、β-Amino-N-benzoyl methacrylamide (BMAA)に導くことができた。Phosgeneと反応挙動が類似しているTriphosgeneを使用して、BMAAとの環化反応を検討した。その結果BMAAをNa塩等のアルカリ金属塩として活性化することにより、Triphosgeneとの反応が短時間に円滑に進行し、N-Benzoylthymineを経てThymineを合成することができた。この知見に基づき、新規前駆体BMAAと[^<11>C]Phosgeneとの反応による2-[^<11>C]Thymine合成を実施し、さらに簡便、高効率化を目指して種々の条件を検討する予定である。細胞増殖能評価薬剤[2-^<11>C]チミジンは、中間体[2-^<11>C]チミン合成経路の複雑さと合成時間の長さが、臨床応用に対するひとつの障壁となっていた。従来法では[^<11>C]ホスゲンから[^<11>C]ウレアへ導き環化反応に付しているが、我々は新規[2-^<11>C]

チミジンの合成法開発を目的として、[^<11>C]ホスゲンと直接環化反応しうる前駆体を合成し、標識化条件を検討することとした。サイクロトロン照射条件は10μA,10分間とし、得られた[^<11>C]ホスゲンを新規に合成したβ-アミノメタクリルアミド誘導体と反応させた。その結果、β-アミノメタクリルアミド誘導体は、[^<11>C]ホスゲンと環化反応により2-[^<11>C]チミンを生成し、その収量は362土53MBq(n=3,EOS)であった。合成時間は、照射終了後わずか16分間であった。このようにして、新規前駆体βーアミノメタクリルアミド誘導体と[^<11>C]ホスゲンとの緩和な反応により、簡便かつ迅速な2-[^<11>C]チミン合成を達成し、[2-^<11>C]チミジンの臨床への安定供給を可能にした。さらに、抗がん剤5FUの[^<11>C]標識体合成への応用を実施した。種々検討した結果、対応する新規前駆体β-アミノアクリルアミド誘導体の合成に成功し、[^<11>C]ホスゲンとの反応も迅速に進行し、[2-^<11>C]5FUを得ることができた。ポジトロンCT用[^<11>C]標識ピリミジンの迅速簡便な合成の有用性が期待される。本研究は[11C]チミジンをはじめとする核酸代謝イメージング剤の合成を行い、PET腫瘍診断の臨床に供することのできる薬剤の開発、供給を目的とするものである。抗がん剤5-フルオロウラシル(5FU)の[11C]標識体は、(E)-β-benzoylamino-α-fluoroacrylic amideを前駆体とする[11C]ホスゲンとの反応により迅速簡便に効率よく臨床上使用可能な収量で合成された。これにより抗癌剤の治療効果を予測し、切な抗癌剤の選択、治療方針の決定に資することが期待される。さらに、核酸代謝酵素チミジンホスホリラーゼ(TP)を標的とするイメージング剤の合成に取り組んだ。TPはチミジンをチミンと2-デオキシリボース-1-リン酸に分解する可逆的な酵素であり、5FUの活性化にも関与し、多くの固形腫瘍で高発現していることが明らかにされている。TP阻害活性を有するオキソイミダゾリジニルメチルウラシルを合成し、その[11C]標識体合成を実施した。[11C]ホスゲンによる標識化は迅速に進行し、TPを標的とするポジトロンCT用薬剤を高収率、高比放射能で得ることができた。本イメージング剤は、腫瘍診断ばかりでなく、5FUなどのフルオロピリミジン系抗がん剤の治療予測や治療効果の判定に有力な情報を与えるものと期待される。
トリブチリン経口投与による腸管障害抑制効果

酪酸のトリグリセライドでprodrugであるトリブチリンの経口投与による腸管への効果を明らかにした。エンドトキシン非投与下において、血中酪酸濃度の上昇、腸管PPARγ発現の増加、アポトーシスの促進を生じた。またエンドトキシン投与による炎症性サイトカイン(TNFα, IL-1β)増加、腸管出血などの腸管障害、高い致死率のいずれをもトリブチリンは抑制した。トリブチリンの経口投与は、新しい機能性食品として、血中酪酸濃度上昇を介した生理的効果とは異なる腸管への効果を発揮する可能性が示唆された。短鎖脂肪酸、特に酪酸は腸粘膜細胞分化促進や癌細胞の増殖抑制など多様な生理活性を有しており、静脈投与や経腸投与した酪酸の腸管への効果が明らかにされ始めている。しかし、経口投与による腸管への効果は不明であり、本研究で腸管障害抑制効果が明らかにされれば食品成分である短鎖脂肪酸の新しい生理活性研究に発展するものと考えられる。本研究では、新しい機能性食品として酪酸のトリグリセライドでprodrugであるtributyrin (propane-1,2,3-triyl tributyrate)の経口投与を行い、in vivoにてエンドトキシン誘発等による腸管障害抑制効果の有無を検討する。生理的状態下と炎症下でのtributyrin経口投与による腸粘膜integrityに及ぼす効果をdiamineoxidase(DAO)活性やサイトカイン濃度測定、病理組織学的解析および免疫組織化学的解析により明らかにする。Tributyrin経口投与後約1.5時間で盲腸手前にまでtributyrinが移動することを確認した。このことから、経口投与によるtributyrinは、小腸には直接働くが結腸には血行性に働く可能性が示唆された。またtributyrin1.0g/kgの経口投与により門脈血中酪酸濃度が投与1時間後に2.4mM、2.5時間後に0.7mMまで上昇しており、in vitroで有効であった0.5mM以上が確保されていた。DAO活性はコントロール群と比較して有意な変化ではないが活性値が上昇していた。以上より、生理的状態下でのtributyrin経口投与は血中酪酸濃度を上昇させ腸管integrityを維持する可能性が示唆された。現在、炎症下でのtributyrin投与効果を明らかにするため予備実験を開始している。本研究では、新しい機能性食品として酪酸のトリグリセライドでprodrugであるtributyrin (propane-1,2,3-triyl tributyrate)の経口投与を行い、in vivoにてエンドトキシン誘発による腸管障害抑制効果の有無を検討する。生理的状態下と炎症下でのtributyrin経口投与による腸粘膜integrityに及ぼす効果をdiamineoxidase (DAO)活性やサイトカイン濃度測定、病理組織学的解析および免疫組織化学的解析により明らかにする。21年度は、生理的状態下でのtributyrin経口投与が血中酪酸濃度を上昇させ腸管integrityを維持する可能性を明らかにしたが、22年度は、炎症下でのtributyrin投与効果についての検討を行った。LPS投与群と比較してtributyrin+LPS群は24時間の生存率を有意に改善した。しかし、炎症のマーカーとして計測した腸管の長さは、2群間で有意な変化は認められなかった。また、HE染色にてLPSによる腸管障害が認められたが、LPS濃度による腸管障害の違いは明らかではなく、tributyrin+LPS群においても明らかな障害抑制は認められなかった。現在、組織障害のスコア化を検討中である。本研究では、新しい機能性食品として酪酸のトリグリセライドでprodrugであるtributyrinの経口投与を行い、in vivoにてエンドトキシン誘発による腸管障害抑制効果の有無を検討する。生理的状態下と炎症下でのtributyrin経口投与による腸粘膜integrityにおよぼす効果をdiamine oxidase活性やサイトカイン濃度測定、病理組織学的解析及び免疫組織化学的解析により明らかにする。

これまでに、生理的状態下でのtributyrin経口投与による血中酪酸濃度の上昇が腸管integrityを維持する可能性を明らかにしてきたが、23年度はさらにtributyrin投与によるPPARγ発現増加とapoptosis促進を明らかにした。また、炎症下でのtributyrin投与効果についても検討を行い、LPS投与群と比較してtributyrin+LPS群は24時間の生存率を有意に改善しており、腸管のHE染色標本による組織障害のスコア化でも、結腸においてLPS群よりもtributyrin+LPS群のほうが組織障害を有意に抑制していることを明らかにした。さらにLPS投与L5時間後のTNFαmRNA発現は空腸と回腸においてtributyrin+LPS群で発現増加が抑制されており、特に空腸におけるLPSによるTNFαmRNA増加は著しく、tributyrinとの併用で有意に抑制された。現在、機序を検討中である。短鎖脂肪酸、特に酪酸は腸粘膜細胞分化促進や癌細胞の増殖抑制など多様な生理活性を有しており、静脈投与や経口投与した酪酸の腸管への効果が明らかにされ始めている。しかし、経口投与による腸管への効果は不明であり、本研究で腸管障害抑制効果が明らかにされれば食品成分である短鎖脂肪酸の新しい生理活性研究に発展するものと考えられる。本研究では、新しい機能性食品として酪酸のトリグリセライドでprodrugであるtributyrinの経口投与を行い、in vivoにてエンドトキシン誘発による腸管障害抑制効果の有無を検討した。生理的状態下と炎症下でのtributyrin経口投与による腸粘膜interityにおよぼす効果をdiaine oxidase活性やサイトカイン濃度測定、病理組織学的解析及び免疫組織化学的解析により明らかにした。これまでに、生理的状態下でのtributyrin経口投与による血中酪酸濃度の上昇が腸管integrityを維持する可能性、また炎症下における生存率の改善や腸管のTNFα産生抑制を明らかにしてきたが、今年度はさらに詳細に検討を行った。IL-1βmRNAはTNFαmRNAの結果と同様にLPS群による発現増加をtributyrin投与によって抑制していた。またELISAにてTNFαの測定を行い、mRNA発現の結果と同等であったことを確認した。機序の一部として、LPSのレセプターであるtoll like receptor 4 mRNAはLPS群で発現が増加しており、tributyrin + LPS群では発現を抑制する傾向を認めた。以上これまでの結果から、tributyrinはエンドトキシン血症による腸管障害を改善する可能性が示唆された。年度初めに立てる大まかな計画をほぼ実行できているため、おおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。できるだけ早く必要な検体数を採取し、機序の検討を行う。
低エネルギー電子線照射によるレジン系歯科補綴物の無害化処理の実用化

低エネルギー電子線(low-energy electron beam : LEB)をメチルメタクリレート樹脂(MMA)に照射した際の物性を測定し、LEBがMMA樹脂に及ぼす影響を検討した。調査項目は表面硬さ、飽和吸水量、接着性である。それぞれの試験結果からはLEB照射と未照射の条件において有意差は認められなかった。本研究で実施した試験結果からは、対象とした義歯床用レジンに対してLEB照射を行っても物性を低下させないことが示唆され、LEBがMMA樹脂に与える影響を検討することができた。歯科用MMAレジン材料に低エネルギー電子線(LEB)を照射すると、その物性に影響を与えるのかについて調査し検討を行っていく。調査項目は吸水、硬さ、接着、等である。これまで本学が行ってきた研究からPMMAに低エネルギー電子線(LEB)を照射すると残留モノマーが顕著に減少することがわかっている。この結果は臨床に大いに役立つと考えられる。本研究はLEB照射が各種レジン系材料の物性に与える影響を調査・検討することを目的としている。平成20年度は本研究に適した規格の試料を製作し、LEB照射試料と未照射試料の硬さ試験を実施した。LEB照射の対象は加熱重合レジンのアクロンクリア(ジーシー)とし、試料サイズは20×20×8mmで条件ごとに3枚ずつ製作した。試料製作に際し、粉液比および重合スケジュールはメーカー指示に従った。LEB照射条件は(1)未照射(2)加速電圧110kV、吸収線量135kGy(3)加速電圧110kV、吸収線量270kGyとした。LEB照射後、各条件の試料はロックウエル硬さ試験により表面硬さを測定した。測定箇所は1試料につき5点とした。条件(1)の平均は106.66、条件(2)の平均は106.46、条件(3)の平均は106.21であった。ロックウエル硬さ試験により得られた計測値をt検定と一元配置分散分析を行い検討した。その結果からは有意な差は認められなかった。この結果から、対象とした義歯床用レジンに対してはLEB照射を行っても表面硬さを低下させないことが示唆された。高分子材料の重合促進と架橋反応を起こすことが知られている低エネルギー電子線(Low-Energy Electron Beam,以下,LEB)を歯科用メチルメタクリレート系樹脂(以下,MMA樹脂)である義歯床用加熱重合レジンや義歯のリライニング用即時重合レジンに照射すると,残留MMAモノマーが減少することが報告されている.そこで本実験では,3種類のレジンにLEBを照射し,未照射と照射後の飽和吸水量とロックウェル硬さを測定して,LEB照射が歯科用MMA樹脂の物性におよぼす影響を検討した.試験材料には加熱重合レジン1種類(アクロンクリア,ジーシー,以下,AC)および即時重合レジン2種類(ユニファストIIクリア,ジーシー,以下,UIIおよびリベースH,デンツプライ三金,以下,RH)を用いた.試験片の形状は吸水試験では一辺20mm,厘さ4mmとし,ロックウェル硬さ試験では一辺20mm,厚さ8mmとした.試験片の数は,LEB照射条件毎に吸水試験用は5鋼,硬さ試験用は3個とした.LEBはLIGHTBEAM-LEC110/15/70L(岩崎電気)を用い,窒素ガス雰囲気中にて,加速電圧110kV,吸収線量135kGyまたは270kGyの条件で試験片両面に照射した.吸水試験の吸収線量の条件は270kGy,硬さ試験については135kGy,270kGyとした.結果、吸水試験における飽和吸水率は未照射,270kGy照射において,AC:1.56%,1.36%.UII:1.50%,1.58%.RH:1.70%,1.79%であった.今回の試験結果からは,歯科用MMA樹脂の吸水性に対するLEB照射の影響は確認できなかった.ロックウェル硬さ試験からはRHの未照射と135kGy照射の条件間で有意差が認められたが,全体の傾向からLEB照射は硬さにはあまり影響しないものと考えられる.本研究は歯科補綴治療で高頻度に使用されているメチルメタクリレート(MMA)材料の生体為害性を低減させることを目的としている。この問題は残留モノマーの溶出が引き起こすことが主であり、長年議論されているが問題は解決されているとは言い難い。本学では、これまでに高分子材料の重合促進と架橋反応を起こす低エネルギー電子線(LEB)を歯科用メチルメタクリレート系樹脂(MMA樹脂)である義歯床用加熱重合レジンや義歯のリライニング用即時重合レジンに照射すると、MMAモノマーの溶出量が減少することと、LEB照射がMMA樹脂の物性に与える影響を検討し報告してきた。

平成22年度は、LEB照射がMMA樹脂の物性に与える影響を検討するために、LEB未照射と照射を行った加熱重合レジンの被着試験片に即時重合レジンを接着し、せん断様の試験から接着強さについて検討した。(1)試験材料には被着レジンとして加熱重合レジン、接着レジンとして即時重合レジンのを用いた。形態は20mm×40mm×4.5mmの板状に調整した。被着レジン表面は平滑となるように研磨機に耐水研磨紙を取り付けて研磨し。サンドブラスト処理後、精製水により超音波洗浄した。そして、被着レジン表面に内径5mmの金属製の円管を静置し、接着面積を規定した。次に、メーカー指示の粉液比で混和した接着レジンを金属管内に注入し、接着試験用の試験片とした。(2)LEBはLIGHTBEAM-L EC110/15/70L(岩崎電気)を用い、窒素ガス雰囲気中にて、加速電圧110kV、吸収線量300kGyの条件で試験片片面に照射した。(3)接着試験は各試験片を万能試験機を用いて、クロスヘッドスピード1mm/minにて試験した(n=7)。(4)接着強さの結果は、LEB未照射の条件とLEB照射を行った条件間に有意差は認められなかった。今回の試験からは、LEBを照射した加熱重合レジンの被着面に即時重合レジンを接着する条件で、接着強さが大きくなる傾向が示唆された。また、破断面の観察ではLEB未照射では界面破壊であったが、LEB照射後の被着レジンに接着レジンを接着する条件では混合破壊もしくは被着材破壊に近似した様相を呈していた。高分子材料の重合促進と架橋反応を起こす低エネルギー電子線(LEB)を歯科用メチルメタクリレート系樹脂(MMA樹脂)である義歯床用加熱重合レジンや義歯のリライニング用即時重合レジンに照射すると、MMAモノマーの溶出量が減少することが報告されている。この効果は、歯科補綴治療で高頻度に使用されているメチルメタクリレート(MMA)材料の生体為害性を低減させることに寄与するものと考える。本研究は、LEBをMMA樹脂に照射した際の物性を測定し、LEBがMMA樹脂に与える影響を検討することを目的に実施した。調査項目は実際の有床義歯補綴治療を想定し決定した。義歯表面の傷の付きやすさに繋がる表面硬さについてはロックウェル硬さ試験、義歯を清潔に保つために重要な吸水性については飽和吸水量、義歯修理時に重要となる接着性についてはせん断様の試験とし、それぞれの調査項目に対して適切な試験を実施してきた。それぞれの試験結果からはLEB照射と未照射の条件において有意差は認められなかった。接着試験において、LEB照射した加熱重合レジンの被着面に即時重合レジンを接着する条件で、接着強さが大きくなる傾向が示唆された。また、破断面の観察ではLEB未照射では界面破壊であったが、LEB照射後の被着レジンに接着レジンを接着する条件では混合破壊もしくは被着材破壊に近似した様相であった。本研究で実施した試験結果からは、対象とした義歯床用レジンに対してLEB照射を行っても物性を低下させないことが示唆され、LEBがMMA樹脂に与える影響を検討することができた。
東アジアの科学と思想

本研究の目的は、1719世紀東アジアの科学関連資料・科学古典を収集整理し、それを通して当時の科学と科学思想を、東アジア文明総体の中に位置付けるところにある。主要な研究成果をあげれば次のとおりである。第一の成果は基本資料の収集である。1.北京大学図書館蔵『黙思集算法』、『韓国文集叢刊』『朝鮮王朝実録』『国訳叢書』『與猶堂全書』『燕行録選集』『続修四庫全書』(経部)など2.漢字データベース『三国史記』『司馬榜目』『高麗史』『文淵閣四庫全書電子版』など第二の成果は新たな知見をえたことである。1.和算が豊臣秀吉の朝鮮侵略時の略奪本を基礎として成立したことを明らかにした。2.朝鮮王朝後期の実学者、洪大容の学問形成において、中国清代の西学系の科学書の影響が大きいことを発見した。また2001年11月には、中国科学院自然科学史研究所の所長と副所長、中国科学技術館の館長を招聘して、小規模の国際科学史会議(東亜科学与思想国際学術討論会)を開催した。小規模の専門家会議に固執したのは、多人数では十分な討論を行うことはできないとの研究代表者の信念にもとづいている。また2003年2月には、先の研究分担者、現韓国翰林大学校助教授の梁一模氏(2001年帰国)を招聰して、第2回東亜科学与思想国際学術討論会を開催した。本研究の目的は、1719世紀東アジアの科学関連資料・科学古典を収集整理し、それを通して当時の科学と科学思想を、東アジア文明総体の中に位置付けるところにあるが、今年は初年度でもあるので、研究環境の整備に最大の努力を傾注した。その重点は二つある。第一に、研究機器の準備。コンピュータ(MACデスクトップー台、PCノートブック二台)を購入し、中国語や朝鮮語のOSをインストールしたシステムを構築した。コンピュータを複数準備したのは、東アジアの漢字データベースはOSごとにそれぞれ使用する文字コードが異なっているからである。第二に、研究資料の入手。資料収集の中心を占めたのは、朝鮮本の科学関連資料・科学古典である。北京大学図書館蔵『黙思集算法』(マイクロフィルム)、『朝鮮王朝実録』『国訳叢書』(古典書の影印・韓訳本)など文献資料を収集しただけでなく、韓国OS用のCD-ROM『三国史記』『司馬榜目』なども購入した。朝鮮関係史料が特に多いのは、われわれの研究目的の一つが世界的に見て研究が手薄な朝鮮科学史の正当な評価にあるからである。本年度の研究で得られた新たな知見はあまり多くない。研究環境の整備に時間がとられたからである。研究代表者は科学史の内的アプローチを採用して、1719世紀東アジアの数学交流を分析。豊臣秀吉の朝鮮侵略時の略奪本を基礎として和算が成立したことを明らかにした。研究分担者は科学史の外的アプローチを採用して、百年前の二人の中国人思想家康有為と厳復の訳語を現在の先入観を排除して当時の視点から分析した。また従来知られていなかったJ.S.ミル『自由論』の中国語訳本(馬君武訳『自由原理』)についても検討をくわえた。本研究の目的は、18から19世紀の東アジアの前近代の科学関連資料・科学古典を収集整理し、それを通して当時の科学と科学思想を、東アジア文明総体の中に位置付けるところにあるが、今年度の主要な成果は大きく2つある。1つは研究基本資料の収集である。朝鮮本の科学関連資料・科学古典を入手しただけでなく、『文淵閣四庫全書電子版』(CD-ROM)をも購入した。後者は四庫全書の漢字データベースであるが、八万巻の古典書を一挙に文字検索可能であり、中国学の文献考証の方法を一変させる契機をもっている。他の1つは朝鮮王朝後期の実学派の1つ、北学派の科学思想の研究である。現在、研究代表者は初期の洪大容(17311783)、研究分担者は後期の金正喜(17861856)に照準をあわせて分析中であり、北学派学者の中国学の内容に注目しつつその性格について考察している。また三月、平成11.12年度にできなかった訪中を実施し、中国科学院自然科学史研究所の研究員と学術交流を果たす予定である(3.113.22)。本研究の目的は、18から19世紀の東アジアの前近代の科学関連資料・科学古典を収集整理し、それを通して当時の科学と科学思想を、東アジア文明総体の中に位置付けるところにあるが、今年度の主要な成果は大きく三つある。第一の成果は研究基本資料の収集である。『韓国文集叢刊』(201262)や『與猶堂全書』『燕行録選集』など韓国朝鮮研究の最重要資料を入手しただけでなく、『続修四庫全書』(経部)をも購入した。第二の成果は朝鮮王朝後期の実学派の1つ、北学派の科学思想の研究にある。現在、研究代表者は洪大容(17311783)の科学と科学思想に照準をあわせて分析中であるが、分析をとおして、洪大容の学問形成において、中国清代の西学系の科学書、たとえば『暦象考成』などの影響が、大きいことを発見した。これは洪大容の知見の主要なものが西洋起源であることを意味しており、重要な成果といってもよいであろう。