hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発生学的知見に基づいたES細胞由来肝組織による新しい概念の高性能肝臓モデルの開発

個体発生時の肝臓形成を模倣したマウスES細胞から肝組織へ分化誘導する我々独自の手法を応用して、肝細胞チップではなく、肝組織チップを開発することが本研究の目的であった。胚様体またはES細胞由来肝組織を培養できる蓋開閉型マイクロ培養装置の開発を行い、肝機能を測定することに成功した。また、ES細胞由来肝組織のほか、内皮細胞ネットワーク管状構造の周囲に初代培養肝実質細胞が接着する類洞肝組織構造のマイクロ培養装置の開発にも成功した。以上のことから、肝組織チップが薬物代謝や毒性試験へ応用できる可能性を示すことができた。(1)アルブミンー赤色蛍光タンパク質(DsRed)ノックインベクターを作製しマウスES細胞に導入したところ、相同遺伝子組換えクローンを得たことをPCR法により確認した。さらに、このノックインES細胞を我々独自の手法により肝組織へ分化誘導したところ、期待どおりに、抗アルブミン抗体免疫染色により陽性である細胞が赤色蛍光を示した。このことは、ES細胞由来肝実質細胞において、染色体上のアルブミン遺伝子座にノックインされたDsRedがアルブミンと同時に発現できることを示唆している。現在、この相同遺伝子組換えクローンについて、サザン解析などで詳細に遺伝子の状態を調べており、正確な相同遺伝子組換えであることが確認でき次第、キメラマウスを作製し、肝臓の肝実質細胞領域のみが赤色蛍光を呈するかどうかを確認する予定である。(2)500μl容量の大型マイクロ培養装置(チップ)を作製し、乱流とそう流になるための培養液の出入り口を検討した。さらに、500μlレベルでアンモニア代謝測定を可能とするアッセイ法を確立した。(3)肝実質細胞をin vitroでより長期間培養することを目的として、接着マトリックスについて分子生物学的な解析を行った。Poly[N-p-vinylbenzyl-4-Ob-D-galactopyranosyl-D-gluconamide](PVLA)上での肝実質細胞の細胞解離による細胞死(アノイキス)が回避されることを確認し、肝実質細胞のアノイキスにはFasシグナルが関与していることが明らかとなった。また、PVLA、PLL上で培養された場合のアノイキス回避はFasの産生が抑制されているためであることが示唆された。さらに、PVLA上の肝実質細胞の生存性の向上のためにはAktの活性化が有効であると考えられた。緑色蛍光タンパク質遺伝子導入血管内皮細胞株と赤色蛍光タンパク質遺伝子導入トランスジェニックマウス由来の肝実質細胞、細胞マトリックスとしてEHSゲルを用いて、管化内皮細胞の周囲に肝実質細胞が集まる類洞様構造を構築することを見出した。その類洞様構造肝組織は通常のこれらの共培養や肝実質細胞単独培養に比べてもアンモニア代謝能力やCYP活性が有意に高くなったことを確認した。さらに、バッチ型マイクロ培養装置を開発し、その中でこの類洞様肝組織を培養することにより、さらに肝機能を上昇させることに成功した。一方、膜を介して内皮細胞と肝実質細胞を共培養する肝組織を模した培養システムをマイクロ培養装置として開発し、同様に肝機能の向上を確認し、特許を申請した。(1)膜介在型チップの開発:バイオマテリアルを導入した膜で培養室を区切り、その膜の上の流路と下の流路を独立させ、膜の上に肝実質細胞、下に内皮細胞を接着させたチップの開発をおこなった。それぞれの細胞種が密に接着できるように、流路を短くした。CYPの活性を測定し、一定の活性レベルを確認できた。(2) In vitro肝組織構築とそのマイクロ培養装置への応用:内皮細胞ネットワーク管状構造の周囲に初代培養肝実質細胞が接着する類洞肝組織構造のマイクロ培養装置の開発に成功した。この培養はEHSゲル等のバイオマテリアルを用いる必要があるため、培地の流入圧に耐えられる必要があるので、培地流入口を工夫した。(3) (2)の類洞様構造について、組織学的検討を行い、切片および共焦点顕微鏡による観察から管状構造を確認した。(4)上記の(1)と(2)では内皮細胞として上皮細胞との融合株を用いたが、より本来の肝組織に近づけるために、マウス肝臓から類洞内皮細胞を精製・培養することに成功した。今後は、上記の(1)と(2)の系に応用し、さらに薬物代謝試験に役立つための肝組織チップの実用化を目指したい。
ポストインターネットにおける視聴覚表現の作者性にかんする批判的考察

本研究ではインターネットが人びとの認識や行動に定着した以後、つまりはポストインターネットの状況下での視聴覚表現における作者のあり方について検討した。その研究は1.文献資料調査、2.アート作品の調査、3.アーティストとの対話、4.展覧会の開催、5.成果公表、6.レヴューから構成される。ここから明らかになったことは、1.ポストインターネット状況下の視聴覚表現においては、リアリティやアーキテクチャ、計算をめぐる探求があり、また2.作者は表現のうちに潜り込み作品の一部と化し、さらに3.作者は分散型ネットワークのような表現の中に人々を組み込み、始点も終点もない流動的な表現の渦を生み出すことである。本研究の進捗状況にかんしては、おおむね順調に進展しているといっていい。研究課題にかんする基礎研究については、ポストインターネットやポストインターネットアートにかんする言説上の整理(歴史的整備、動画や静止画、サウンドそれぞれの理論的整備など)を部分的に完了した。またそうした整備のなかで、New Aestheticsなど、これまで我が国で検討されてこなかったアートやデザインにかんする新しい潮流を見出し、ポストインターネットやポストインターネットアートとの連関性を確認することもできた。また事例研究にかんしても、国内のポストインターネットの主要な作品については調査が一定のレベルで行われた。また作品の作者との意見交換も、本研究グループの各人が積極的に行い、一定の成果が上がってきている。ただし、本研究の2015年度の成果にかんするレビューアーや、国内外の研究者を研究グループのフォーラムに招聘し意見交換を行うことにかんしては、当初予定していた対象者がスケジュールなどの理由で変更を余儀なくされた。だが変更はあったものの、招聘した対象者Nukeme氏は、本研究グループの調査にたいして的確なレビューを与えてくれた。また氏は本グループにたいし、各メンバーの調査では十分にカヴァーできなかった実際的な制作にかんする多くの事項についての指示を与えてくれ、豊かな意見交換ができた。またフォーラムの開催場所として、研究グループの利便性とより多くの参加者を募るため、それに相応しい大阪市内を選択した。さらに研究計画には具体的には記載していなが、より多くの人びとに成果を共有し、意見交換ができるように、本研究の2015年度の成果発表として、同志社女子大学mscギャラリーで開催された展覧会と講演会の記録集である冊子を作成した(現在印刷中)。平成28年度の研究は具体的に以下の5つの項目からなされた。i.現在のアートにかかわる国内外の施設や人への調査した。具体的には、InterCommunication Center(東京都新宿区)や山口情報芸術センター(山口県山口市)、国立現代美術館(大韓民国ソウル市)などにて文献・映像音響資料の収集、アート実践の視察を行った。また、アート研究者(林田新氏など)やアート制作者(山城知佳子氏、渡邉朋也氏、伊東宣明氏など)、キュレーター(Pill Joo Jung氏など)へのインタビューなどを実施した。つぎにii.文献・映像音響資料の整理と精査(Samuel Bianchini and Erik Verhagen, Practicable: From Participation toInteraction in Contemporary Artなどの精読を行った。上記iで収集した資料の精査を行い、ポストインターネットおよびポストインターネットアートの基礎的な理論整備や緒言説の整理を行った。またiii.レビューを受けた。美学者である秋庭史典氏と渡邉朋也氏からレビューを受けた。そしてiv.フォーラムを開催した。そこでは、研究グループで上記iからiiiの報告と、グループ以外の参加者と意見交換を行った。また本年度の最終回の会に秋庭史典氏と渡邉朋也氏を招聘し、意見交換を行った。さいごにv.成果発表を行った。iivの成果として研究グループ各人による口頭発表や論文発表、さらにはMEDIA SHOP | gallery(京都府京都市)にて山城知佳子氏の展覧会「山城知佳子作品展」と、ARTZONE(京都府京都市)にて渡邉朋也氏の展覧会「信頼と実績」を共催した。研究課題にかんする基礎研究については、ポストインターネットやポストインターネットアートにかんする言説上の整理(歴史的整備、動画や静止画、サウンドそれぞれの理論的整備など)を昨年度からさらにおしすすめ、ほぼ完了した。またそうした整備のなかで、計算やアルゴリズムとアートの関係性、さらにそれらとポストインターネットやポストインターネットアートとの連関性を確認することもできた。また事例研究にかんしても、国内外のポストインターネットの主要な作品については調査が一定のレベルで行われた。ただし、本研究の現在の成果にかんするレビューアーや、国内外の研究者を研究グループのフォーラムに招聘し意見交換を行うことにかんしては、当初予定していた対象者がスケジュールなどの理由で変更を余儀なくされた。だが変更はあったものの、美学者秋庭史典氏や渡邉朋也氏から、貴重な助言とレビューを受けることができた。また、海外のポストインターネットにおけるアートとその作者についてより考察を深めるために、世界的な活動を展開している韓国人キュレーター、芸術社会学者のPill Joo Jung氏と関係を密にし、積極的な意見交換をはかった。なお、前年度同様に、フォーラムの開催場所として、研究グループの利便性とより多くの参加者を募るため、それに相応しい大阪市内を選択した。

さらに研究計画には具体的には記載していなが、より多くの人びとに成果を共有し、意見交換ができるように、本年度の成果発表として、ARTZONEで開催された展覧会および研究グループの研究成果のレビューをまとめた小冊子を作成した(現在印刷中)。平成29年度の研究は平成27年度と平成28年度の成果をふまえて発展させるとともに、研究の総括および研究成果のアウトプットを行った。具体的には以下の6つの項目となる。i.平成27年度および平成28年度に行ったポストインターネットのアートにかかわる国内外の施設や人物への調査における不足事項を補うため、InterCommunication Center(東京都新宿区)や山口情報芸術センター(山口県山口市)など国内外の施設およびアートイベント、人物への調査を実施した。ii.ポストインターネットのアートにかかわる文書資料、映像音響資料の精査を実施するとともに、平成27年度および平成28年度において行った文書資料、映像音響資料の精査と合わせて総括した。iii.上記iとiiの成果に基づき、ポストインターネットのアートの基礎的な理論や緒言説の総括を行った。iv.メディアアーティストの森公一氏と真下武久氏、またARTZONE(京都府京都市)からの協力をえて、上記iiiiの成果をふまえた展覧会を開催した(「between: connection in sensory space」展(於ARTZONE、平成30年1月7日平成30年1月21日))。v.メディアアーティストであり、メディアアート研究者の城一裕氏から平成27年度平成29年度の研究成果についてweb動画配信というかたちで公開レビューを受けた(平成30年2月23日および平成30年3月23日)。vi.成果発表を行った。ivの成果として研究グループ各人による口頭発表や論文発表を行った。本研究ではインターネットが人びとの認識や行動に定着した以後、つまりはポストインターネットの状況下での視聴覚表現における作者のあり方について検討した。その研究は1.文献資料調査、2.アート作品の調査、3.アーティストとの対話、4.展覧会の開催、5.成果公表、6.レヴューから構成される。ここから明らかになったことは、1.ポストインターネット状況下の視聴覚表現においては、リアリティやアーキテクチャ、計算をめぐる探求があり、また2.作者は表現のうちに潜り込み作品の一部と化し、さらに3.作者は分散型ネットワークのような表現の中に人々を組み込み、始点も終点もない流動的な表現の渦を生み出すことである。本研究課題の今後の推進方策にかんしては、研究計画に記したとおり、2015年度の方策を継続して行う。具体的には1.国内外における調査(InterCommunication Center(東京、新宿区)、山口情報芸術センター(山口県、山口市)、DIS(アメリカ合衆国、ニューヨーク)などにて文献資料と映像音響資料の収集、映像音響実践の視察、研究者・制作者へのインタビューなどを行う)。
ゲノム情報を基盤とした二次代謝産物の探索及び遺伝子資源の物質生産への応用

ゲノム情報を基盤とした生合成研究はゲノムマイニングと呼ばれることがある。ゲノムを宝の山と見立て、採鉱するという意味合いだ。我々は、放線菌、糸状菌、イネのゲノムからポリケタイド合成酵素をスクリーニングした。その結果、新規な1型およびIII型ポリケタイド合成酵素を見いだすことができた。また、それらのポリケタイド合成酵素を用いてポリケタイドの微生物生産に成功した。希少放線菌Actinoplanes missouriensis由来のIII型ポリケタイド合成酵素(AgqA)を含むAgqオペロンの機能を解明した。III型ポリケタイド合成酵素(AgqA)は、長鎖脂肪酸、マロン酸、メチルマロン酸由来の基質からalkylresorcinolの合成を触媒する。メチル基転移酵素(AgqB)、酸化酵素(Agqc)、プレニルトランスフェラーゼ(AgqD)の作用により、alkyoresorcinolはalkyl-O-geranyl-hydroquinoneに変換される。本経路は、A.missouriensisにおけるAgqオペロンの共発現体および野生株が生産するalkyl-O-geranyl-hydroquinone類を単離・精製することにより機能を決定した。窒素固定細菌Azotobactervinelandii由来のIII型ポリケタイド合成酵素(ArsC)は、長鎖脂肪酸およびマロン酸由来の基質からalkylpyroneの合成を触媒する。今回、ArsCの結晶構造を1.8Aの分解能で決定した。クルクミノイド合成酵素(Curcuminoid synthase, CUS)は、2分子の4-クマロイル-CoAと1分子のマロニルーCoAから、ビスデメトキシクルクミンの合成を触媒するIII型ポリケタイド合成酵素である。我々は、桂皮酸、クマル酸やその類縁体をCoA体に変換する4CL、アセチル-CoAをマロニル-CoAに変換するACC、CUSの3酵素を大腸菌BLR (DE3)株に同時形質転換した。この形質転換体をクマル酸またはフェルラ酸を含む最小培地で振とうすることで100種類のクルクミノイド及び非天然型クルクミノイドの生産に成功した。III型ポリケタイド合成酵素(III型PKS)は、植物と微生物に幅広く分布し、主に芳香族ポリケタイドの合成を触媒する。イネOryza sativaは28種類のIII型PKSをそのゲノムに有するが、サクラネチン、トリシンやアルキルレゾルシノールなど小数のポリケタイドしか単離されていない。つまり、イネのゲノムには単離されたポリケタイドよりも多くのIII型PKSが存在し、イネの潜在的なポリケタイド生産能に期待がもたれる。我々は、イネのIII型PKSの機能解析を網羅的に行った。OsPKS11、OsPKS30とそれぞれ命名したIII型PKSは、いずれものナリンゲニンカルコンの合成を触媒するカルコン合成酵素と高い相同性を有していた。実際、OsPKS11、OsPKS30は、カルコン合成酵素活性を示し、OsPKS11、OsPKS30がイネにおけるサクラネチン、トリシンの生合成酵素であることが判明した。カルコン合成酵素は植物に幅広く存在する酵素であり、フラボノイドの生合成鍵酵素である。また、ARAS1、ARAS2とそれぞれ命名したIII型PKSはいずれもalkylresorcylic acidを生産する酵素であることが判明した。従って、ARAS1、2がイネにおけるアルキルレゾルシノールの生合成酵素であることが明らかとなった。放線菌は、二次代謝産物の宝庫とも呼ばれるほど生合成に多様性を有する原核微生物である。我々は、放線菌Streptomyces属から新規III型PKS様配列を複数見出した。それらIII型PKSを放線菌において発現させることによって、新規化合物の生産に成功した。クルクミノイド合成酵素はIII型PKSの一種であり、クルクミノイドの合成を触媒する。我々は、放線菌においてクルクミノイドやスチルベンを生産するために、ホストの検討を行った。土中より採取した200種以上の放線菌の多くがスチルベンを異化することが判明した。これは、βアジピン酸経路による異化であると考えられる。また、放線菌Streptomyces avermitilisもゲノム上にβアジピン酸経路が存在することが、BLAST検索から明らかとなった。放線菌S. reveromyceticusのゲノムに、III型PKS様配列が5種見出された。この内、9488は既知III型PKSとアミノ酸相同性が低いため、新規反応を触媒する可能性が高いと判断した。放線菌S.avermitilisをホストとして9488を発現させたところ、4種の化合物の蓄積がHPLC分析により判明した。各種NMR解析、MS解析の結果、これらはpyrone骨格をもつ新規な芳香族ポリケタイドであることが判明した。

9488をpColdIにクローニングし、pColdl-9488を構築した。E.coli BL21/pColdI-9488を0.1mM IPTG誘導下振とう培養したところ、可溶性および不溶性画分に組換え9488がSDS-PAGEにより検出された。そこで、可溶性画分からNickel-NTA columnを用いて組換え9488を精製した。有機合成によって調整したdiketide-NACをスターター基質として組換え9488のin vitro反応を行ったところ、pyroneを生産することが判明した。以上より、9488は新規なpyrone化合物の合成を触媒するIII型PKSであることが判明した。
家禽の産卵機能制御機構における松果体ホルモンの役割

1.鶏の視床下部のメラトニン受容体について雌鶏の視床下部の視索前野領域及び正中隆起部領域の各組織の細胞膜画分について、トリチウム標識メラトニンを用いて結合アッセイを行った結果,メラトニンに対する結合特異性,結合飽和性,高い親和性と小さい結合容量を示す結合物質,すなわち受容体とみなし得る物質が存在することが明らかとなった。また、両組織における受容体の結合親和性と最大結合容量は、産卵鶏では排卵同期中に,休産鶏では1日のうちで,顕著な変動を示すことが明らかとなった。しかし,この変動は産卵鶏でも休産鶏でもほぼ同じ様相であり,産卵機能と特に関係するものとはみなし難いものであった。2.下垂体前葉のメラトニン受容体について雌鶏の下垂体前葉組織について上記と同様な検討を行ったところ,細胞膜画分におけるメラトニン受容体の存在が立証された。この受容体のメラトニンに対する特異的結合量は,産卵鶏では休産鶏よりも多く,排卵同期中に顕著な変動を示すのに対し,休産鶏では1日のうちで顕著な変動を示さないことが明らかとなった。従って,メラトニン受容体の結合能は下垂体前葉では産卵機能と関連するものであろうと考えられる。3.卵巣のメラトニン受容体について鶏の卵巣の卵胞顆粒膜細胞と莢膜細胞のそれぞれの細胞膜画分について,上記と同様な方法によってメラトニン受容体の検索を行った。その結果,顆粒膜細胞については受容体の存在が立証されたが,莢膜細胞については証明することが不可能であった。本研究によって,松果体ホルモンであるメラトニンは視床下部,下垂体前葉,卵巣のそれぞれに対して,その受容体を介して直接的に作用するものであると考えられることとなった。松果体ホルモンであるメラトニンの^3H標識物を使用したラジオリガンド結合アッセイによって、雌鶏の視床下部の視索前野領域を含む組織及び正中隆起を含む組織、並びに下垂体前葉の各組織の細胞膜画分にメラトニンに対する特異的結合物質が存在することが明らかにされ、またその結合はメラトニンに対して数種の類似物質に対するよりも特に顕著な競合を示すので、この結合物質はメラトニンに対する結合特異性を有するものとみなされた。さらにこの結合物質のメラトニンに対する結合は飽和性を示すこと、結合親和性を表わす解離定数はスキヤチャード法によりナノモルで示される値であること、最大結合容量は蛋白質1mg当りフェムトモルで表わされるものであるが明らかにされた。従って、雌鶏の視床下部の視索前野を含む部分並びに正中隆起部を含む部分及び下垂体前葉の各組織にはそれぞれメラトニンに対する受容体が存在することが明らかとなった。このような受容体が存在することにより、メラトニンが視床下部の上記の領域や下垂体前葉に対して直接に作用していることが示唆されたので、今後その作用の実態を明らかにする予定である。1.視床下部のメラトニン受容体について鶏の視床下部の視索前野領域及び正中隆起部領域の各組織について,前年度において存在を明らかにしたメラトニン受容体について,その結合親和性と結合容量の産卵鶏における排卵周期中の変化並びに休産鶏における1日のうちの変化を追究した。その結果,産卵鶏,休産鶏のいずれにおいても両組織共に顕著な変動が認められた。その変動の様相は両組織で異なるものであったが,産卵鶏と休産鶏との間に顕著な相異は認められなかった。2.下垂体前葉のメラトニン受容体について鶏の下垂体前葉組織について前年度において存在を明らかにしたメラトニン受容体について,その特異的結合量の産卵鶏における排卵周期中の変化並びに休産鶏における1日のうちの変化を追究した。

その結果,産卵鶏では顕著な変動が認められたが,休産鶏では変動が認められず,メラトニン受容体の結合能が産卵機能と関連することが示唆された。3.卵巣のメラトニン受容体について鶏の卵巣の卵胞顆粒膜細胞と莢膜細胞とについてメラトニン受容体の存在について追究した。その結果,顆粒膜細胞については受容体の存在が立証されたが,莢膜細胞については確認され得なかった。
ニコチンアミド結合タンパク質の性質と生理作用の解明およびビタミン定量への応用

種々のビタミンと特異的に結合するタンパク質の存在が知られているが、遊離のニコチン酸(NiA)やニコチンアミド(NAm)と結合するタンパク質の存在は知られていなかった。そこで、種々の検討を加えた結果、NAmと特異的に結合するタンパク質の存在を、つい最近になって、はじめて明らかにした次第である。そこで、本研究では、ブタ肝臓およびラット各臓器中のニコチンアミド結合タンパク質(NAm-BP)の諸性質やナイアシン関連化合物との関係などを検討し、その生化学的機能の解明を目的としたものである。その結果として、以下のようなことが判明した。NAm欠乏食、コントロール食、NAm過剰食を、それぞれラットに2週間自由摂取で与え、各臓器中のNAm-BP活性を測定したところ、コントロールに比べ、NAm欠乏食で飼育したラットでは、肝臓、腎臓など、ほとんどの臓器でその活性が増大するという結果が得られ、生体内のNAm量の増減に応じて、NAm-BPのNAm結合能も変化することが示唆された。また、ブタ肝臓抽出液中にNAm-BPの補因子を見い出し、その分子量は1万以下で、熱に対しては安定であるが、酸やアルカリには不安定であり、電荷は中性であることが確認された。ブタおよびラットの肝臓中のNAm-BPからのNAmの遊離条件を検討したところ、過剰のNAmを加えることにより、NAmの交換反応が起こることが確かめられた。また、MNAや2-Pyにより、NAm-BPへのNAmの結合量が大幅に減少した。この両化合物は、尿中に排泄されるNAmの最終代謝産物であり、これらの化合物の存在下でNAm-BPからNAmが遊離することから、生体内のNAm量の減少に応じて、NAm-BPからNAmが供給されるというメカニズムが存在する可能性が示唆された。ビタミン定量への応用については、時間の関係で今後の課題とせざるを得ない。追加分として採釈され、昨年11月から本課題の研究を始めたので、予定より遅れているが、現在までに下記のような結果が得られている。ニコチンアミドとニコチンアミド結合タンパク質との結合の測定は、当初はセファデックスG-100などによるゲルろ過で、高分子画分をニコチンアミドと分離し、その放射活性を計測することにより行っていた。しかしこの方法は、その分離にかなりの時間がかかるために、もっと迅速な分離法の開発が必要であった。そこで、本研究を開始するに際し、まずその分離法の改良についての検討を種々行った結果、核酸の分離などに使用されているスピンカラム法が適していることが判明したので、今後はこの方法を採用して活性測定の迅速化を図り、本タンパク質の精製などの能率を向上させることにした。次に、ブタ肝臓からのニコチンアミド結合タンパク質の精製の予備実験を行った。先ず硫安分画をしてみたところ、60%飽和沈澱画分に最も高い活性が検出された。しかし、硫安分画は、いずれも収率が低く、その原因を種々検討したが、よく分からなかった。そこで、ひとまずこの方法は中断して、次にイオン交換クロマトグラフィーを行ったところ、陰イオン交換ゲルに吸着することが判明し、リン酸緩衝液の濃度を上昇させて溶出してみた。その結果、0.01M、0.1M、および0.5Mで溶出される各画分にニコチンアミド結合タンパク質が見いだされ、今回初めてニコチンアミド結合タンパク質には3種類の分子種が存在することが明らかになった。このうち、量的に最も多かった0.5Mリン酸緩衝液溶出画分を、さらに同様の方法によって再クロマトした後、セファデックスG-100カラムのゲルろ過に供したところ、ニコチンアミド結合タンパク質の1つを、収率2.4%で295倍に精製することができた。現在、この精製標品の諸性質について検討中である。

この両化合物は、尿中に排泄されるNAmの最終代謝産物であり、これらの化合物の存在下でNAm-BPからNAmが遊離することから、生体内のNAm量の減少に応じて、NAm-BPからNAmが供給されるというメカニズムが存在する可能性が示唆された。ビタミン定量への応用については、時間の関係で今後の課題とせざるを得ない。種々のビタミンと特異的に結合するタンパク質の存在が知られているが、遊離のニコチン酸(NiA)やニコチンアミド(NAm)と結合するタンパク質の存在は知られていなかった。そこで、種々の検討を加えた結果、NAmと特異的に結合するタンパク質の存在を、つい最近になって、はじめて明らかにした次第である。そこで、本研究では、ブタ肝臓およびラット各臓器中のニコチンアミド結合タンパク質(NAm-BP)の諸性質やナイアシン関連化合物との関係などを検討し、その生化学的機能の解明を目的としたものである。その結果として、以下のようなことが判明した。NAm欠乏食、コントロール食、NAm過剰食を、それぞれラットに2週間自由摂取で与え、各臓器中のNAm-BP活性を測定したところ、コントロールに比べ、NAm欠乏食で飼育したラットでは、肝臓、腎臓など、ほとんどの臓器でその活性が増大するという結果が得られ、生体内のNAm量の増減に応じて、NAm-BPのNAm結合能も変化することが示唆された。また、ブタ肝臓抽出液中にNAm-BPの補因子を見い出し、その分子量は1万以下で、熱に対しては安定であるが、酸やアルカリには不安定であり、電荷は中性であることが確認された。ブタおよびラットの肝臓中のNAm-BPからのNAmの遊離条件を検討したところ、過剰のNAmを加えることにより、NAmの交換反応が起こることが確かめられた。また、MNAや2-Pyにより、NAm-BPへのNAmの結合量が大幅に減少した。
変形性膝関節症に対する機能的電気刺激による関節軟骨保護作用の可能性

変形性膝関節症(膝OA)に対するさらに効果的なトレーニング法として、骨格筋の機能的電気刺激法(FES)を開発し、膝OA患者に対して使用した。1回20分、週に5回、4週間のFESとホームエクササイズを行うと、4週間後に、膝伸展筋力は増加し、大腿・下腿筋厚は増加し、患者立脚型スコア(JKOM)は改善し、疼痛点数(VAS)は改善した。これらの変化は、ホームエクササイズ群よりも有意であった。FESの膝OAに対する有用性が示された。平成19年度は、まず、学内倫理委員会の承諾を得て、膝前十字靭帯再建術前、術後1ヶ月で大腿および下腿周囲径、そして、超音波を用いて大腿四頭筋及び下腿三頭筋の筋厚を計測した。この予備実験により、下肢の筋厚が超音波エコーにより十分評価可能であることを確認した。そして、次に、京大病院整形外科外来を訪れた、変形性膝関節症(以下膝OA)患者の同意を得て試験を開始した。全員に日常生活上の注意点を指導した(患者教育)。患者を無作為に1)大腿四頭筋訓練を含むホームエクサーサイズ群(SLR群)、2)電気刺激群(ES群)、3)その両者を行った群(ES+SLR群)、4)患者教育のみを行った群(C群)、の4群に分け、介入試験を開始した。評価項目は、1)自覚的評価点数(VAS、SF-36、IKDC subjective score)、2)他覚的評価点数(日本整形外科学会膝OA score及びIKDC objective score)、3)体表から計測可能な項目(身長、体重、Body Mass Index、大腿及び下腿周囲径、超音波エコー法による大腿四頭筋及び下腿三頭筋の筋厚計測、膝関節可動域)、4)筋力(膝関節伸展の等尺性筋力及び伸展屈曲の等速性筋力)、5)血液または尿サンプルの生化学的分析(軟骨代謝のマーカーとして、II型コラーゲンのC末端のテロペプチドであるCTX-II)、6)放射線学的な画像解析;大腿下腿外側角(FTA)を計測、立位軽度屈曲位PA像より、関節裂隙を測定、などである。現在1)SLR群1名、2)電気刺激群(ES群)2名、3)その両者を行った群(ES+SLR群)1名、4)患者教育のみを行った群(C群)1名、の合計6名が介入後経過観察中である。平成20年度は、学内倫理委員会の承諾を得て、京大病院整形外科外来を訪れた、変形性膝関節症(以下膝OA)患者の同意を得て試験を開始した。評価項目は、1)自覚的評価点数(VAS、SF-36、IKDC subjective score)、2)他覚的評価点数(日本整形外科学会膝OA score及びIKDC objective score)、3)体表から計測可能な項目(身長、体重、Body Mass Index、大腿及び下腿周囲径、超音波エコー法による大腿四頭筋及び下腿三頭筋の筋厚計測、膝関節可動域)、4)筋力(膝関節伸展の等尺性筋力及び伸展屈曲の等速性筋力)、などである。ES群の4例についての途中経過をまとめて、第22回日本軟骨代謝学界にて発表した。筋力はトレーニング後に健側患側ともに有意に増加した。筋厚はトレーニング後に患側の大腿直筋、外側広筋、下腿で有意な改善を示した。歩行速度は69.0m/minから77.1m/minに有意な改善を認めた。JKOMscoreは66.0から47.8に有意な改善を示した。VASは5.2から2.8に有意な改善を示した。全項目においてトレーニング終了後1ヵ月後以降には改善は認められなかった。現在1)SLR群3名、2)電気刺激群(ES群)5名、3)その両者を行った群(ES+SLR群)3名、4)患者教育のみを行った群(C群)3名、の合計14名が介入後経過観察中である。今年度はさらに症例数を加えて経過観察をする予定である。平成21年度は、変形性膝関節症以下膝0A患者の同意を得て試験を開始した。患者を無作為に1)大腿四頭筋訓練を含むホームエクサ0サイズ群(CON群)、2)電気刺激及びホームエクサーサイズを行った群(EMS群)に分け、介入試験を開始した。評価はトレーニング実施前、4週間のトレーニング後、3ヵ月後、6ヵ月後に実施し、

大腿部と下腿部の筋厚・膝伸展屈曲筋力・10m歩行速度・JKOMscore・visualanalog scale(以下VAS)を用いた疼痛の経過を評価した。〈結果〉膝伸展筋力は4週間のトレーニング後に両群とも有意に増加した。CON群、EMS群それぞれトレーニング前と比較して平均6.0%、32.0%増加し、増加率に関して、両群間で有意な差を認めた。筋厚における4週間のトレーニング後の変化は、CON群、FES群の平均変化率がそれぞれ、大腿直筋で+2.7%、+27.9%、中間広筋で-0.6%、+6.7%、外側広筋で+4.5%、+25.9%、下腿筋で+4.1%、+9.5%であった。JKOMscoreの平均値は、4週間のトレーニングによってCON群で58.6から53.3に、FES群で632から46.0へそれぞれ改善した。平均変化率はCON群2.6%、FES群27.9%であった。膝関節の疼痛(VAS)は、4週間のトレーニングによってCON群では、4.1cmから4.1cmと変化がなかったが、FES群では、5.8cmから3.3cmへ改善した。<まとめ>以上の成果より、機能的電気刺激法は従来のホームエクササイズによる筋力トレーニングに追加することで、さらに有効であることが示された。即ち、筋力の更なる増強とそれを裏付ける、筋厚の増加、そして、疼痛の改善と患者立脚型の評価法での改善である。これらの結果から、機能的電気刺激法は膝OAに対して広く臨床応用されて良い方法と結論付けられる。
顆粒膜細胞による卵黄膜タンパクの分泌動態と繊維形成機構の解明

1.卵子の周囲を被っている細胞外マトリクスは卵外被と総称され、鳥類では卵黄膜内層と呼ばれている。ウズラの卵黄膜内層は顆粒膜細胞が合成分泌するZPCと肝臓で合成分泌されるZP1の2種類の主要な糖タンパクによって構成されている。本研究では各種鳥類のZP1ホモログに対するウズラZPCの結合性を調べるとともに、各種鳥類ZP1遺伝子のクローニングを行い、ZP1の結合領域を比較した。また未成熟な卵胞での卵黄膜内層の形成にはZP1とは異なるZPC結合タンパクが重要な役割を果たすという作業仮説を立て、ZPCと特異的に結合するタンパクの存在を明らかにした。2.顆粒膜層からミクロソーム分画を調製しリガンドブロット法で検出したところ、分子量200kDa付近にオートラジオグラフィーによるバンドが検出された。ミクロソーム分画を抗ZPC抗体または抗ZP1抗体を用いたウェスタンブロッティングで検出したところ、このバンドはいずれの抗体とも反応しなかったので新規のタンパクであることが強く示唆された。以上の結果は顆粒膜細胞のミクロソーム分画にZPCと特異的に結合するタンパクが存在することを示唆するものである。3.各種鳥類ZP1に対するウズラZPCの結合性を比較するために、卵黄膜の可溶化物を電気泳動で分離して調べたところ、ウズラのZPCはヒメウズラや七面鳥卵のZP1に対しては相対的に強く結合するのに対し、それ以外の鳥類のZP1に対する結合は弱いことがわかった。七面鳥およびアヒルのZP1遺伝子をクローニングしたところ、アヒルではC末端に近い部分で違いが多いことがわかった。さらに、CHO-K1細胞に発現させた変異ZP1はZPCと結合することがわかった。以上の結果から、ウズラのZPCは各種鳥類のZP1に対しても結合することが判明したが、その結合には種特異性が存在することが示唆された。1、繊維形成測定法の開発トリチウム標識ロイシンを含んだRPMI培養液で顆粒膜細胞を培養すると,トリチウムで標識されたZPCが細胞外へ分泌されるが,この状態では水溶性タンパクとして培養液に溶けていることを確かめた。次にこのZPCがZP1と会合してインビトロで繊維を形成する過程をトリチウムをトレーサーとして経時的に測定する方法を確立した。2、分泌動態の観察トリチウム標識ロイシンを含んだ培養液で顆粒膜細胞を培養し,分泌に関する各種阻害剤を添加して,粗面小胞体,ゴルジ体,分泌顆粒,分泌小胞に貯留されたZPCおよびZPC前駆体の量をオートラジオグラフィーおよび免疫組織化学によって観察した。3、ZP1とZPCの大量発現様々な点変異(site-directed mutagenesis)により改変したZP1遺伝子およびZPC遺伝子をCHO細胞にトランスフェクションし,N-結合またはO-結合糖鎖不含,N末端またはC末端ペプチド欠損,膜貫通領域欠損,プロセッシング酵素耐性などの変異タンパクを作製した。各種変異タンパクの分泌量を免疫沈降法によって定量するとともに,大量発現によってタンパクを効率良く回収することに成功した。4、今後の研究の展開新たに開発した繊維形成測定法によってZP1とZPCの会合の程度を測定することができるようになったので,さまざまな点変異ZP1およびZPCの会合の程度を比較することによって繊維形成に必要なドメイン構造を特定する予定である。ウズラの卵黄膜内層は顆粒膜細胞が合成分泌するZPCと肝臓で合成分泌されるZP1の2種類のタンパクによって構成されている。

これまでの研究で,卵黄膜内層の繊維形成過程にはZPCとZP1の特異的結合が重要な役割を果たしていることがあきらかとなった。しかしZPCとZP1がどのように結合して繊維状となっているかは明らかではない。そこで本研究では結合に関与しているドメイン構造を明らかにするために,ZP1のブロムシアン分解産物に対するZPCの結合を調べ,次に哺乳類細胞株に発現させた変異ZP1に対するZPCの結合を調べた。ウズラの顆粒膜細胞を[^3H]ロイシンを含んだ培養液で培養し,この間に分泌されるZPCを標識した。卵黄膜内層から精製したZP1をブロムシアンで分解し,分解断片を電気泳動で分離後,PVDF膜に転写・固定化した。PVDF膜を標識ZPCとインキュベーションし,オートラジオグラフィーによってバンドを検出することによって結合に関与している断片を特定した。ZPドメイン欠損ZP1を作成し,CHO-K1細胞に発現させて標識ZPCと混合した。これを抗ZPC抗体を用いた免疫沈降で処理し,得られた免疫沈降物を抗ZP1抗体を用いたウェスタンブロッティングで検出した。ZP1の分解断片とZPCとの結合を調べたところ,分子量50kDaのバンドがZPCと特異的に結合することが確認された。N末端のアミノ酸配列の解析から,この分解断片にはZPドメインと呼ばれる配列が含まれていることがわかった。そこでこの部分を欠損させたZP1をCHO-K1細胞に発現させ,ZPCとの結合を免疫沈降で調べたところ,ZPドメインがないとZP1はZPCと結合しないことがわかった。以上の結果からZP1のZPドメインはZPCとの結合において重要な役割を果たしていることがわかった。1、ウズラの卵黄膜内層は顆粒膜細胞が合成分泌するZPCと肝臓で合成分泌されるZP1の2種類の主要な糖タンパクによって構成されている。前年度までの研究で,卵黄膜内層の繊維形成過程にはZPCとZP1の特異的結合が重要な役割を果たしていることがあきらかとなった。そこで本年度は結合に関与しているドメイン構造を明らかにするために,ZP1の分解産物に対するZPCの結合を調べ,次に哺乳類細胞株に発現させた変異ZP1に対するZPCの結合を調べた。2、ウズラの顆粒膜細胞を[^3H]ロイシンを含んだ培養液で培養し,この間に分泌されるZPCを標識した。最大卵胞の卵黄膜内層から精製したZP1をブロムシアンで分解し,分解断片を電気泳動で分離後,PVDF膜に転写・固定化した。ZPドメイン欠損ZP1(qZp1-ΔZPD)を作成し,CHO-K1細胞に発現させて標識ZPCと混合した。これを抗ZPC抗体を用いた免疫沈降で処理し,得られた免疫沈降物を抗ZP1抗体を用いたウェスタンプロッティングで検出した。3、ZP1のブロムシアン分解断片とZPCとの結合をオートラジオグラフィーで調べたところ,分子量45kDaのバンドがZPCと特異的に顔合することが確認された。N末端のアミノ酸配列の解析から,この分解断片にはZPドメインと呼ばれる特徴的な配列が含まれていることがわかった。
ファブリー病に対するシャペロン治療の基礎的検討

具体的内容:本研究では、日本全国からファブリー病を疑われた56家系113患者についてα-ガラクトシダーゼAの遺伝子を解析し、34家系72名に26の異なる遺伝子変異を認めた。各変異が病因であることを確認するために、各変異α-ガラクトシダーゼAのcDNAをRT-PCRあるいはPCRで構築し、cDNA発現プラスミドに接続し、COS7細胞に導入し、変異遺伝子の機能と1-deoxygalactonojirimycin(DGJ)の活性部位特異的シャペロン治療の有用性を検討した。ミスセンス変異19、ナンセンス変異3、欠損2、挿入1、二重のミスセンス変異1)を確認した。26変異のうち、11変異は新規であった。11個のミスセンス変異α-ガラクトシダーゼA遺伝子と正常α-ガラクトシダーゼA遺伝子でDGJによるシャペロン効果を認めた。シャペロン効果は、変異α-ガラクトシダーゼA遺伝子ごとに差異が認められた(正常α-ガラクトシダーゼA遺伝子の酵素活性の5.9150%まで増加し、8変異で10%を超えた)。ナンセンス変異α-ガラクトシダーゼAでは、DGJによるシャペロン効果が認められなかった。意義:日本のファブリー病患者の変異α-ガラクトシダーゼA遺伝子の実態の把握、それらに対するDGJによるシャペロン効果の差異に関する基礎的検討結果は、現在、アメリカで治験が進められている経口DGJ薬の日本への早期導入を促進する重要な資料として役立つと考えられる。今後、DGJによる活性部位特異的シャペロン治療は、酵素補充療法、遺伝子治療とともに、ファブリー病の治療戦略として、相互補完するものと期待される。重要性:DGJによるシャペロン治療は、各臓器で発現している変異α-ガラクトシダーゼAおよび女性患者(ヘテロ接合体)では正常α-ガラクトシダーゼA遺伝子由来の不良品蛋白を有効活用しようという戦略であり、酵素補充療法が抱える医療経済の課題と酵素の標的臓器へのデリバリーの課題を解決する可能性を秘めている。経口薬であり、点滴静注ある酵素補充療法に比べて、小児患者へ投与しやすいことも大きな利点である。COS-7細胞を用いたin vitroの系を用いて、ファブリー病に対するα-ガラクトシダーゼA(α-Gal A)の阻害剤である1-deoxygalactonojirimycin(DGJ)の化学シャペロン治療の有用性を検討した。(2)DGJによるシャペロン治療効果と変異α-Gal Aとの関係の検討DGJ(10μM)の添加群と非添加群を設定して、(1)と同様に発現実験を行った。添加群が非添加群に比べて、DGJのシャペロン効果であるCOS-7細胞内のα-Gal A活性/luciferase濃度比の増加について検討した。以下の結果が得られた。・ナンセンス変異ではシャペロン効果は認められなかった。・α-Gal Aの活性部位のミスセンス変異では、シャペロン効果が認められなかった。正常範囲まで、酵素活性が増加するものが存在した。これは、予想と異なり、α-Gal A遺伝子の下流にある変異の方が上流にある変異に比べて、シャペロン効果がより強く出やすいという結果は認められなかった。上流にある変異でも強いシャペロン効果を示すものが認められた。現時点で、これまでの遺伝子解析からエクソン1から7までのすべてのエクソンに分布する25個の変異について検討した。

引き続き遺伝子解析を進めて、検討する変異の数をさらに増やして、DGJによるシャペロン治療効果と変異α-Gal Aとの関係を明らかにする。特に、α-Gal Aの非活性部位のミスセンス変異に対するDGJのシャペロン効果の違いに関わる機序は不明であり、解明する必要がある。これにより、シャペロン治療の適応を考える上で、有用な知見が得られるものと期待される。具体的内容:今回の研究では、日本全国からファブリー病を疑われた56家系113患者についてα-ガラクトシダーゼAの遺伝子を解析し、34家系72名に26の異なる遺伝子変異を認めた。各変異が病因であることを確認するために、各変異α-ガラクトシダーゼAのcDNAをRT-PCRあるいはPCRで構築し、cDNA発現プラスミドに接続し、COS7細胞に導入し、変異遺伝子の機能と1-deoxygalactonojirimycin (DGJ)の活性部位特異的シャペロン治療の有用性を検討した。ミスセンス変異19、ナンセンス変異3、欠損2、挿入1、二重のミスセンス変異1)を確認した。26変異のうち、11変異は新規であった。11個のミスセンス変異α-ガラクトシダーゼA遺伝子と正常α-ガラクトシダーゼA遺伝子でDGJによるシャペロン効果を認めた。シャペロン効果は、変異α-ガラクトシダーゼA遺伝子ごとに差異が認められた(正常α-ガラクトシダーゼA遺伝子の酵素活性の5.9150%まで増加し、8変異で10%を超えた)。ナンセンス変異α-ガラクトシダーゼAでは、DGJによるシャペロン効果が認められなかった。意義:今回の日本のファブリー病患者の変異α-ガラクトシダーゼA遺伝子の実態の把握、それらに対するDGJによるシャペロン効果の差異に関する基礎的検討結果は、現在、アメリカで治験が進められている経口DGJ薬の日本への早期導入を促進する重要な資料として役立つと考えられる。今後、DGJによる活性部位特異的シャペロン治療は、酵素補充療法、遺伝子治療とともに、ファブリー病の治療戦略として、相互補完するものと期待される。重要性:DGJによるシャペロン治療は、各臓器で発現している変異α-ガラクトシダーゼAおよび女性患者(ヘテロ接合体)では正常α-ガラクトシダーゼA遺伝子由来の不良品蛋白を有効活用しようという戦略であり、酵素補充療法が抱える医療経済と酵素の標的臓器へのチリバリーの課題を解決する可能性を秘めている。経口薬であり、点滴静注である酵素補充療法に比べて、小児患者へ投与しやすいことも大きな利点である。
「公衆衛生看護の倫理」教育のモデル構築と検証：カリキュラム・教育方法・教材の開発

本研究は、保健師教育機関における「公衆衛生看護の倫理」教育のためのモデルカリキュラムと教育方法および教材を開発することを目的とした。全国の保健師教育機関の担当者への質問紙調査と文献調査から、7つのテーマを選定して、単元ごとの教材を作成し、授業展開や事例検討の方法など、教育方法を開発した。3大学27名に対する学部学生に教育プログラムを試行し、教育目標を達成する結果が得られた。また、47名の教員が参加したモデルカリキュラムおよび教育プログラムに関するセミナーの評価も高かった。以上から、本モデルカリキュラム、教育方法および教材の有効性が示された。本研究は、保健師教育機関(専修学校・学士課程・大学院)における「公衆衛生看護の倫鍾」教育のためのモデルカリキュラムと教育方法および教材を開発し、「公衆衛生看護の倫理」教育モデルを構築・検証することを目的としている。平成23年度は基礎調査として、研究者間で研究方針、内容等研究に関する計画の検討を行った上で、(1)全国の保健師教育機関における公衆衛生看護の倫理教育に関する実態調査、および(2)文献、先行研究、先進教育機関の調査を行った。1.全国の保健師教育機関における公衆衛生看護の倫理教育に関する実態調査1)対象:全国の保健師教育機関(専修学校・短期大学専攻科・学士課程・大学院)233校の公衆衛生看護学の責任者。2)調査内容:属性、所属機関、学生定員、教員数、保健師教育の実施形態、公衆衛生看護の倫理に関する科目、授業時間数、教授する教員、教授すべき内容(倫理原則、基本的人権、個人情報とその保護、研究倫理、職業倫理、自己決定、公共資源の配分、活動の優先順位、スクリーニングの基準に関わる倫理、環境、虐待・DV、感染症コントロールに関わる倫理等)、公衆衛生看護に重要な倫理的テーマ・課題等。3)調査方法:自記式質問紙調査。2.文献、先行研究、先進教育機関の調査公衆衛生看護に関する文献検討を行った。また先進教育機関の調査として、カナダトロント大学を訪問し、公衆衛生看護学の看護倫理研究者であるDr.Elizabeth Peterから研究の方向性と内容、調査方法等に関するコンサルテーションを受けた。本研究は、保健師教育機関(専修学校・学士課程・大学院)における「公衆衛生看護の倫理」教育のためのモデルカリキュラムと教育方法および教材を開発し、「公衆衛生看護の倫理」教育モデルを構築・検証することを目的としている。平成25年度は以下を行った。1.8つの単元から成る公衆衛生看護の倫理のモジュールを作成した。モジュールはイントロダクション(教育目的・目標、モジュールの活用方法、事例検討の方法等)、解説編(トピックに関する歴史、社会背景、重要な研究結果、健康指標、主要概念、多様な説・立場、文献等)、事例編(トピックに関連した事例、学習課題等)で構成される。2.国公私立の3大学37名の2-4年生の看護学生に対して、作成したモデルカリキュラムを実施し、教育目的・目的の達成度、学びの内容を分析し、実施評価を行った。平成24年度は以下の3点を中心に研究活動を遂行し、コアとなるモデルカリキュラム案を作成した。1.全国の保健師教育機関における公衆衛生看護の倫理教育に関する実態調査:全国の保健師教育機関に公衆衛生看護の倫理教育に関する質問紙を送付し、大学・短大専攻科・専修学校89校および大学院38校から回答を得た。公衆衛生看護倫理教育はその必要性は高く認識されているものの、時間の制約などから実施率は低かった。このような現状を踏まえ、独立科目ではなく科目の一部として公衆衛生看護倫理を組み込めるようなモデルカリキュラムと教育方法、教材の開発が急務であると考えられる。また公衆衛生看護倫理教育を担える教員を養成するための研修の必要性が示された。2.先進教育地域の視察:放射能被害先進地域であるベラルーシを訪問し、原発事故前後の住民の反応と意識と生活の変化、風評、生活保障の制度、医療体制と専門職の人員配置等、実際の暮らしの中にある現実と倫理的課題、医学・看護学の健康危機管理教育、住民との対話を通した正しい知識の提供の重要性や、住民が適切な行動をとれるためのプロジェクトなどについて聞き取りを行い、公衆衛生看護倫理のモデルカリキュラムの1単元として開発するための示唆を得た。3.研究コンサルテーション:カナダのトロント大学よりDr. Elizabeth Peterを招聘し、日本とカナダにおける倫理的課題に関するディスカッションを行い、倫理教育モデルカリキュラム作成に向けたコンサルテーションを受けた。本研究は、保健師教育機関(専修学校・学士課程・大学院)における「公衆衛生看護の倫理」教育のためのモデルカリキュラムと教育方法および教材を開発し、「公衆衛生看護の倫理」教育モデルを構築・検証することである。最終年度である平成26年度は、以下を行った。

1.作成したイントロダクションを含め、8つの単元から成る公衆衛生看護の倫理教育のモデルカリキュラムの教材を、学士課程学生に対して行ったプログラム評価の結果から、修正した。2.公衆衛生看護を担当する教員を対象に、公衆衛生看護の倫理教育に関するセミナーを開催した。セミナーでは、1看護倫理および倫理教育の専門家(Anne J Davis博士)による講義、2モデルカリキュラムの説明と試行結果の報告、およびモデルカリキュラムの教材を用いて教育プログラムのデモンストレーションを行った。教員70名の参加があり、セミナー実施後のアンケートの結果では、肯定的な評価を得た。3.2.の教員からの評価に基づき、モデルカリキュラム、教育方法および教材の修正を加え、報告書を作成した。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究に関する問題は特になく、計画通りに進展している。実態調査に関してはほぼ終了して集計中である。本研究の遂行に際しては、特に支障なく計画通りに進展している。実態調査データを分析し、その結果に基づいて、我国において汎用性の高い「公衆衛生看護の倫理」教育のためのモデルカリキュラムと教育方法および教材を検討・開発していく予定である。次年度は、作成・実施した教材(モジュール)と教育方法を評価の分析結果に基づいて修正する。本モデルカリキュラムについて、教員からの評価を得る機会とするとともに、広く国内の保健師教育機関に普及するために、「公衆衛生看護の倫理教育」に関するセミナーを実施する予定である。次年度は、実態調査の結果および先進教育機関等で収集した資料等に基づき作成したモデルカリキュラム案に沿って、保健師教育機関における「公衆衛生看護の倫理」教育のための教育方法および教材を作成し、複数の保健師教育機関の学生を対象に試行し、評価・修正していく計画である。