hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
砂丘農地における硝酸性窒素の環境負荷の実態解明と軽減対策

3.農耕地から地下水への硝酸性窒素の負荷の実態を専用のモニタリング井戸(深さ12m,不透水層上面の浅地下水)により時間単位で周年調査した結果,砂丘地の地下水は降水や施肥の影響を極めて受けやすいことをらかにした.4.硝酸の下方浸透を定量的に解析するために,根群域から下方への浸透水量を正確に測定できるフラックスメータを開発した.室内実験での検討であるが,87-114%と100%に近い高い採水効率を得た.5.約100haに及ぶラッキョウ圃場の表層土を数10m間隔で採取し(約800点),ジオスタティスティクスにより土壌特の空間変動解析を行い,土壌特性値地図を作成した.土壌特性はラッキョウの生産性に密接に関係し,高収量区土壌は有機物,粘土含量が多く高い養分保持能を有していた.砂丘農地からの硝酸性窒素の溶脱低減,生産性の維持・向上,さらに生産物の安全性も視野に入れた肥培管理法開発のために種々の検討を行った.1)不攪乱砂丘土壌を充填したモノリスライシメータでラッキョウを栽培し硝酸性窒素溶脱特性を調べた.各種肥効調節型肥料を用いた結果,硝酸性窒素総溶出量は若干軽減できたが,根域の発達が不十分な生育初期の溶脱を効果的に抑制できなかった.土壌の養分保持特性を改善する資材(合成ハイドロタルサイト様鉱物,植物炭化物)の効果を検討したが,ライシメータ試験では明瞭な効果を見いだせなかった。種々の検討の結果,作物の生育,特に根域の生長を考慮に入れた,局所的な施肥が硝酸性窒素溶脱を抑制する最も効果的な方法と結論した.2)植物炭化物の効果をポット試験で検証した結果,砂丘未熟土の養分保持特性,保水性を大きく改善し,窒素成分の溶脱抑制と作物の大きな生育改善を認めた.3)根群域からの下方浸透量と塩分濃度の経時変化を記録できる装置(SCFS)を開発した.これをラッキョウ栽培下の砂質圃場に設置し,サクションをかけて浸透水の量と質を測定した結果,地下水へ溶脱する硝酸性窒素の濃度変化などの経時変化を明らかにした.センサーを用いて土壌中の溶質移動傾向を捉え,SCFSによって下方浸透水の水量および水質の両方を把握することが可能なモニタリングシステムを構築できた.4)植物体内,特に可食部の硝酸性窒素濃度を低く抑える窒素肥料を検索するために,砂丘未熟土を用いてコマツナ栽培した.その結果,生産性,低硝酸態窒素含有率,高クロロフィル含有率,高カルシウム含有率のためには被覆窒素肥料が適しており,硝酸性窒素含有率は,被覆燐硝安区,被覆尿素区で低く抑えられ,カルシウム含有率は,被覆硝酸石灰区で良好であった。すなわち,被覆燐硝安系肥料が最も適していた.
多重債務者の生活支援のための専門家育成に関する研究

多重債務者の生活再建支援には、本人の気づきや自立を促すカウンセリングが有効であること、および生活全体を見守る支援が必要であることが確認された。その場合、支援者は専門的な職業訓練を必要であり、フランスにおける例が参考になる。多重債務者の生活支援の実情把握をするために、かながわ生活支援相談センターよりヒアリングを行った。同センターは業務開始より日は浅いものの、生活支援相談員の専門性を高めるため、事例検討会等を通じ常により効果的な支援相談の在り様をグループミーティングにより向上させる努力がうかがわれた。また、それを支える専門カウンセラーの指導を研修の機会を設け実施し、質の確保を行っていた。さらに、フランス調査を重点化して行った。同調査では、フランスの家庭経済ソーシャルワーカー(CESF)が、生活全般を個別的に丁寧に行っており、家計簿指導や、借金相談、就業相談、消費者破産手続き等に至るまで、家庭訪問によるカウンセリングを中心にしつつ行っていた。また、このソーシャルワーカーの育成について調査したところ、職能開発センター(職業訓練校)で一定のプログラムにより、国家規模で行われていることが確認された。ただし、パリ18区の家族手当金庫(CAF)とパリから200kmほど離れた同金庫における相談体制の違いを見出すことができた。地方都市ではパリ市内にくらべき、対応にきめ細かさを感じるとともに、就労支援なども充実している点が窺われた。入手資料では、CESFの育成プログラムでは、2年間以上かけて家計管理、家族関係、経済、福祉、心理学、カウンセリング技法など時間をかけて学習することが徹底して行われていることが理解できた。多重債務者の生活再建を支援する人材として、フランスにおけるCESF(家庭経済支援カウンセラー)の活動に注目し、再度の現地ヒアリングや資料収集を中心に調査を進めた。また、東北大震災後の岩手県内のローン被災状況についての情報収集を行った。とくに、フランスのCESFは異色な存在であり、多重債務者をはじめ、社会福祉的支援を受ける世帯を全般的にサポートしている実情を把握することができた。CESFの育成に関しては、職能開発センターでの2年以上にわたる専門教育によって、そのプロフェッショナル性を身に着けている。職業リセからのコースや、大学卒コース、福祉専門職経験コースなどいくつかのルートを経て、センターで技能習得を行う。最終的な資格付与は国家試験による。就職先は家族手当金庫、病院、行政(市役所など)、地域の家族の家などがある。実際に家庭を訪問し、家計の債務状況を把握するために請求書の整理をしたり、国立フランス銀行の多重債務委員会に提出する書類記入を手助けするなど、セーフティネットとも言うべききめ細かい支援を行っていた。日本では社会福祉部門では、緊急貸付を行うなど金銭給付は行っても、家計をカウンセリングするような対応はとられておらず、弁護士会や司法書士会その他、個別的な対応に依っている。専門職として対応できるカウンセリング的支援をシステムとしてどう構築するかが大きな課題となると考えている。多重債務者に生活支援に関する研究の総括を行った。本研究は平成22年度からの3年間にわたるものであり、24年度はその最終年度となった。前年度までのフランスを中心とする、債務者の生活を総体としてとらえる支援が債務者自身の生活再建に有効に機能している状況の認識を踏まえて、日本の土壌に合った形で、生活支援を行う場合のノウハウや特性を検討した。韓国調査により得たものは、債務調整委員会という金融業界の出資による相談機関が最も活用されており、日本におけるクレジットカウンセリング協会と同様な活動を行っていることが確認された点である。関係者とのインタビューでは、日本では消費生活相談員やケースワーカーよりも司法書士、弁護士に負うところが大きく、結局は法律事象にかかわる段階的解決に持ち込んでいくことになり、債務整理や過払い請求などにより金銭的な問題解決は一時的には落ち着いても、その後の生活再建、社会復帰的な部分については一様に大きな効果を上げているとは限らないことも理解できるものであった。しかしながら債務者の生活再建のための手厚いカウンセリングを行っている例もあり、全国にそのレベルを普及させることは困難であることは言うまでもないが、参考になる方法(相談対応の仕方など)は今後の相談・支援者の育成に役立つ情報を入手できたと考えている。研究者との交流の中で確認できた点として、多重債務者への生活支援のポイントが、その支援の目的を明確化するとともに、本人の自力解決能力を育成することや、セルフコントロール能力を回復していくように仕向けるカウンセリングにあることを挙げておきたい。昨年度に続き今年度のフランス調査を実施することで、フランスにおけるCESFの活動実態とその育成の考え方や方向性が明確になってきている。資料翻訳を追加する必要はあるものの、現地調査によって、職能開発センターに通学するCESF志願制との交流の機会を持つなど、今年度の新たな成果もあげることができたことによる。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度では、本研究課題のとりまとめとして、日本における多重債務者生活支援の専門家をどう育成していくべきかを海外事例を参照しつつ、明示したいと考えている。社会福祉研究者や」実践家との交流の機会を得て、可能な方向を見定めたい。
環境教育用の教材としてのミニライス缶詰の作成と利用

【研究目的】矮性稲を利用した簡便、省スペースの環境教育用栽培セットの開発を行い、初等教育における総合学習などの中での教材としての利用可能性についての検討を行う。【研究方法】1.附属農場周辺の小学校に協力を依頼し、1/5000aワグネルポット植え矮性稲(3品種:紅410、モーリエ、矮稲C)の栽培を通じて小学生がどのような発見や問題点、感想を懐くのかを栽培方法の指導、栽培終了後のアンケートから調査し教材の開発に繋げる。2.最終的には1/5000aワグネルポットよりも更に小型の缶詰のような形態での教材化を目指すため、1/10000aのホワイトポット(プラスチック製の幼植物用栽培ポット)と水田圃場で矮性稲の栽培を行い生育の調査、比較を行った。【研究成果】3品種とも1/10000aポットでも十分に生育し、穂が出て実るところまで観察できることが確認できた。1/10000aポットと水田圃場での栽培試験から、モーリエがポットでも水田での状態に近く最も小型容器での栽培に向いているという結果が得られた。小学校での栽培調査では、矮性稲(特にモーリエ)の小ささに対する驚きと、小さくても米が実る不思議さに対する感想が多く得られた。また3つの生育の異なる品種を比較することで環境教育としての効果が向上するという見識が得られた。以上から省スペースの矮性稲栽培教材を環境教育に用いることは十分可能であり、学習効果も期待できるのではないかという結果が得られた。
大学教養教育におけるＥＳＤとしての地域活性化ワークショップの展開

この研究では、地域活性化ワークショップを大学の授業として取り入れ、学生に継続的な活動環境を確保することで、主体的に思考する機会と実践経験量を増やすことができた。それにより彼らは自己理解と他者理解、技術能力の向上とともに高い問題意識を持つように変化した。さらに2年目からの商店街との恊働による実践的課題との対峙、多世代間との交流によって、多角的思考力を身につけた。大学と地域の連携のあり方についても、両者にとってリアルな知識・文化・情報の接触領域として、街なかの「スタジオ」を創設し、その運営を継続している。昨年に続き、アートをコミュニケーションツールとしながら恊働活動をすることで、学生・市民が自己発見・他者理解をして、コミュニケーションベースを確立することをサポートした。一昨年は原発事故と大震災の影響で、本基金初年度は、事故早々の復興復旧で慌ただしい国内において、少しでも多くの市民が自己の責任や意志を持つことの重要性を再確認し、正常な価値観を回復する手だてを学生とともに努めたが、長期化が確定した24年度においては、意識を如何に風化させず、日常生活の中に継続可能なシステムとして組み込むかについて「現実」と向き合い、アートプロジェクトの核心を確かめながらそのあり方を大学生スタッフと模索した。1「旗をつくるー住みたい国を考える」:本ワークショップは参加対象を換えながら、2011年度より繰返し実践してきたが、今回は日本の今後を小学生に考えてもらう場として、「1/2成人式」を実践している小学校において実践した。4学年全児童が「大切なもの」を考え、100人を超す集団の中で児童が発表する場面も作った後、理想とする国を想定し色彩に願いを込めながら、一人ひとりが旗を制作した。さらに、その旗を各自自由に校庭にうちたて理想を述べた。(成田市公津の杜小学校)2「地元商店街夜灯祭実行委員会との連携活動」:町おこし活動や福島県復興支援も行っている夜灯祭実行委員会との連携活動で、実践的なコミュニケーションシステムを体験した。福島復興オリジナルTシャツを制作販売し、売り上げの一部を実行委員会を通して現地に寄付した。また夜灯祭では、浅間神社裏公園にて超大型の光るオブジェの制作と地域住民を対象としたワークショップを実施。3「患者さんとつくる」:活動継続5年目。(千葉大学医学部附属病院)4「100人ワークショップ」:中学生を対象とする木組みによる大型オブジェ制作は3年目。今年度テーマは「舟」。(千葉県立美術館)アートをコミュニケーションツールとして恊働しながら、学生・市民の自己発見・他者理解を促し、健全で発展的なコミュニケーションベースの確立をサポートすることが、今年度も変わらない活動内容である。3.11の事故を契機に再考される人社会の真価や守るべき価値観を確認し、恒常的に発信する街中の拠点として、今年度から稲毛区の助成を受けながらスタジオを創設した。それは「アートをつくる」受講学生が主体的に活動できる固有スペースで、大学から2km圏内の小商店街に位置し、大学からの発信と社会からの要求を感知しやすいリアルタイムな空間である。前年度からの商店街との恊働の中で得た信頼関係の結果である。各自がそれぞれの専門的知識技術を活かしどのようにスタジオを継続運営するかは、彼らの生きぬく力である。学生自身が、専門分野の研究意義や課題をあらためて把握する機会となれば、スタジオの存在は具体的で多角的な教材となる。1.空き店舗を利用したスタジオ創設/稲毛区の助成を受けスタジオ創設。助成獲得のプレゼン、物件のリノベーション、オープニングセレモニー開催、各種企画の継続などを学生が主体的に運営。2.スタジオを拠点とした活動/1浅間祭にプレオープンし活動実績をパネル展示2ワークショップの開催:「花を描く」「旗をつくる」「発光する記憶たち」3アート夜話:アートが身近であることを地域住民が認知できるように、毎週インストラクターをたて、アートをテーマに語り合った。4アート教室:地域の小学生・一般成人を対象とした造形体験の場を、学部・大学院の絵画ゼミ学生が運営。知識技術の伝達にとどまらない、価値観の伝達作業を展開。3.商店街との恊働/モーニングフェスタ、浅間祭、夜灯祭、アートフェスタ:「シャッターペイント」「市民がつくる旗」4.その他の恊働/WS「患者さんとつくる」2013テーマ:「架け橋」/千葉大学医学部附属病院この研究では、地域活性化ワークショップを大学の授業として取り入れ、学生に継続的な活動環境を確保することで、主体的に思考する機会と実践経験量を増やすことができた。アートをコミュニケーションツールとしながら恊働活動をすることで、学生・市民が自己発見・他者理解をして、コミュニケーションベースを確立することをサポートした。今年度は原発事故と大震災が起き、国民がこれまでの自分と向き合う局面に立たされた。長年継続してきたアートプロジェクトの核心を切実な思いで多くの場面で実践展開するなか、「現実」と向き合うプロジェクトのあり方を大学生スタッフも実感した。(1)「市民スタジオ/記憶の美浜、そしていま未来」:

<埋め立て>など大きな変化のあった稲毛海岸の60年を振り返り、問題意識を持つことを目的に、市民が所有する写真とコメントを募集し一斉展示した。(千葉市民ギャラリー・いなげ)(2)「会話の地層」:予め用意した「大切なもの・こと」などのテーマや、参加市民から募ったテーマについて、市民が考えをテーブルクロスと木製のタグに文字で綴る。会期中の鑑賞者の追加記入も認め、一連の行為すべてを作品とした。作品の定義や美術館の役割についても再考を促す場とした。(千葉県立美術館)(3)「旗をつくる_住みたい国を考える」:異世代の年齢層を参加対象とし、国のあるべき姿をそれぞれが考え、その旗を制作した。旗の絵画的な善し悪しは問題にしない。(千葉県立美術館)(4)「色彩で対話しましょう」:入選入賞を目的としない、制作者と作品のあるべき関係性を美術関係者が極めて多い国立美術館にて展開。(国立新美術館)(5)「患者さんとつくる」:4年間継続することで病院の方からも意見を伺い、質を向上させている。本年度の光のオブジェのテーマは「関係性」。(千葉大学医学部附属病院)(6)「100人ワークショップ」:中学生を対象とする木組みによる大型オブジェ制作(千葉県立美術館)*(1)(3):NPO法人ちば再生リサーチとともに「創造海岸アートプロジェクト実行委員会」を立ち上げ、企画を担当。私からは3企画を立案し実践した。1学生のコミュニケーション能力の開発/本年度も前期は授業内で、アートの定義・地域連携の意義や目的・ファシリテーターなどについて学び、アートプロジェクトを企画した。後期はそのプロジェクトを、彼らが中心となり地域・現場において実践した。実践に向けての広報物の制作、広報活動、開催施設との調整、ワークショップで使用する材料・道具の作成、ワークショップ当日の連携などは、彼らのコミュニケーション力を向上させるとともに、大学内で学習する専門分野や各自の得意分野を十分に発揮させることで、役割分担を能動的に構築させた。2世代間連携を生み出し持続可能な社会への意識の萌芽を促す/大学生は、地域連携型の実践活動を通して異世代との交流が増した。企画運営にあたり彼らにとっては、地域スタッフは年上が多いが、ワークショップ参加者は小学生も多く、広範囲な年齢層とコミュニケーションをとることになる。その中で彼らは、過去の自分や未来の自分を垣間みながら、社会環境における自分の世代の意味と役割を体感した。3大学と地域の新しい連携のあり方を見いだす/大学生は、多様な人間と活動を繰り返し信頼を得ることで、「地域人」として認知された。地域における大学が、借り物ではなく、地域の財産として理解される契機に繋げた。予定したすべてのプロジェクトを展開し、ワークショップ参加者を対象としたアンケートや大学生の振り返りの文章も多く得られた。また、本年度ティーチングアシスタントとしてプロジェクトの補佐をしてきた大学院生は、本人が修了研究としている「地域におけるアート普及」のテーマにも結びつけ、本年度から連携し始めた商店街との町おこし活動にも積極的な取り組みを見せている。
スマートフォンを用いる臨床医療のナレッジマネジメント

本研究は、宮崎大学付属病院において、電子カルテと連動するスマートフォンを用いる医療専門家と学際的研究チームの協働によるアクションリサーチである。医療専門家が、いつでも、どこでも医療情報を利用できるユビキタス情報環境において、多様なデータ・情報・知識をいかに共有・活用しながら臨床医療知識を創造しているかを説明する臨床医療のナレッジマネジメントの理論的モデルを構築した。そして、スマートフォンの利用データの分析と評価に基づき、スマートフォンを用いて医療サービスの質と安全を高める臨床医療のナレッジマネジメントのための実践的ガイドラインを作成した。本研究は、宮崎大学病院において電子カルテに連動したスマートフォンを臨床現場で利用する医療ナレッジマネジメントの理論的モデルの構築と実践的ガイドラインの作成を目的とする。これからの医療は、高度な専門知識を持つ医療専門家たちの協働チームによる、患者に個別に対応するサービスが求められている。この高度医療サービスでは、医療専門家チームで患者や疾患の情報を共有し、個々の経験的知識を活用しながら患者ごとに対応するための医療サービス知識を創造することが重要である。現在、電子カルテは紙カルテに代わって、医療専門家の間で情報を共有・活用するための有効なツールになりつつあるが、現在の電子カルテの多くはその利用に物理的な制約があり医療情報を「いつでも、どこでも、だれでも」使える環境にはなっていない。その結果、医療現場で患者の急激な変化に対応するためのリアルタイム情報の獲得・共有が困難であり、医療専門家チームで患者ごとに適切な医療サービス内容を速やかに共同決定できない。協働チームによる患者への最適な医療サービスを提供するために、この問題の解決が医療現場の専門家たちから強く望まれている。本年度は、研究方法の探索と理論的モデルの構築に役立つ先行研究の文献レビューを行いながら、電子カルテと連動したスマートフォンを利用している医療専門家たちの参与観察とインタビューとアンケート調査を行い、診療・利用記録、インシデント報告書、ログ記録などのドキュメントを収集し、質的データ分析ソフトMAXQDAを使って分析して、スマートフォン利用の過程と結果の評価をおこなった。本研究は、宮崎大学附属病院において、電子カルテと連動するスマートフォンを用いる医療専門家と協働しながら学際的研究チームによるアクションリサーチを行い、医療専門家が、いつでも、どこでも医療情報を利用できるユビキタス環境において、多様な情報・知識をいかに共有・活用しながら臨床医療サービス知識を創造しているかを説明する臨床医療のナレッジマネジメントの理論的モデルを構築すること、そしてユビキタスICT環境においてスマートフォンを用いる医療サービスの質と安心安全を高める臨床医療のナレッジマネジメントの実践的ガイドラインを作成することを目的としている。今年度は、研究方法の探索と理論的モデルの構築に役立つ先行研究の文献レビューを継続しながら、スマートフォンを用いる臨床医療のデータの収集・分析・評価を繰り返した。平成24年度の研究成果とそのデータ分析に基づき、スマートフォンを用いる臨床医療のナレッジマネジメントの理論的モデルの構築を進めた。同時に、スマートフォンの利用データの評価に基づき、医療サービスの質と安心安全を高めるために、スマートフォンを用いる臨床医療のナレッジマネジメントのための実践的ガイドラインについて、研究者チームと宮崎大学病院の医療専門家(電子カルテ・ワーキンググループとクリニカルパス委員会メンバー)と議論を重ねた。平成25年度に得られた研究成果は、関連学会やインターネットで順次に発表・公開した。本研究は、宮崎大学付属病院において、電子カルテと連動するスマートフォンを用いる医療専門家と協働しながら学際的研究チームによるアクションリサーチを行い、医療専門家が、いつでも、どこでも医療情報を利用できるユビキタスICT環境において、多様な情報・知識をいかに共有・活用しながら臨床医療知識を創造しているかを説明する臨床医療のナレッジマネジメントの理論的モデルを構築すること、そしてユビキタスICT環境においてスマートフォンを用いる医療サービスの質と安全安心を高める臨床医療のナレッジマネジメントの実践的ガイドラインを作成することを目的としている。今年度は、研究方法の探索と理論的モデルの構築に役立つ先行研究の文献レビューを継続しながら、スマートフォンを用いる臨床医療のデータの収集・分析・評価をくり返した。平成24年度と25年度の研究成果と26年度のデータ分析に基づき、スマートフォンを用いる臨床医療のナレッジマネジメントの理論的モデルの構築を行った。同時に、スマートフォンの利用データの評価に基づき、医療サービスの質と安全安心を高めるために、研究者チームと宮崎大学付属病院の医療専門家(電子カルテ・ワーキンググループとクリニカルパス委員会メンバー)と議論を重ねて、スマートフォンを用いる臨床医療のナレッジマネジメントのための実践的ガイドラインを作成した。今年度に得られた研究成果は、関連学会やインターネットで順次、発表・公開した。26年度が最終年度であるため、記入しない。ナレッジマネジメント26年度が最終年度であるため、記入しない。質的データ分析ソフトMAXQDAの使い方の習得に時間がかかっており、そのために分析に時間がかかっている。スマートフォンを用いる臨床医療のナレッジマネジメントの実践的ガイドラインを研究チームと医療専門家が共同で作成するための会合が、スケジュールの日程調整がうまくいかなかったので予定通りに進まず、平成26年度に先送りになったからである。

平成2526年度は、データ分析・評価の結果を基に、臨床現場の医療専門家と学際的な研究チームが、ユビキタスICTを用いる医療のナレッジマネジメントの理論的モデルと実践的ガイドラインを共同作成し、実際にガイドラインを現場で実践してもらい、ガイドライン実践の過程と結果に関するデータの収集・分析・評価および理論的モデルと実践的ガイドラインの改良を繰り返す。スマートフォンを用いる臨床医療のナレッジマネジメントの実践的ガイドラインの作成は遅れているが、スマートフォンを用いる臨床医療の実践と仮説的な理論的モデルの構築はほぼ計画通りに進捗しているので、方策は変更する必要はないと考えている。実践的ガイドラインの作成の遅れは、研究チームと医療専門家との会合の日程を平成26年度前半に前倒しして数も増やすことにより対応したい。26年度が最終年度であるため、記入しない。年度末の学会発表のための海外出張の費用が予定した額より少なかったので未使用額が生じた。未使用額については、書籍などの備品に使う予定である。参加を予定していた海外学会にやむ得ない事情で行けなかったので、その分の予算が余った。今年度の海外学会参加費の一部に使う予定である。
染色体転座スクリーニングによる非小細胞肺癌における新規標的分子の同定

100例の非小細胞肺癌手術検体におけるmRNA、microRNA、メチル化DNAの発現を網羅的に解析し発現プロファイリングを行った。これらの解析を通していくつかの新規標的となり得る分子を同定した。また扁平上皮癌を除く特定の非小細胞肺癌においてFGF9のmRNAの高発現が予後不良因子であることを見いだした。Exon arrayによる融合遺伝子のスクリーニングについては、キナーゼドメインを有する複数の候補遺伝子を抽出することができた。Affymetrix社のGeneChipを用いて100数例の非小細胞肺癌患者における網羅的mRNA発現プロファイリングを行い、pathway signature解析でPTEN loss signature(PI3K signature)と極めて高い類似性を示した遺伝子群の中から、これまでの文献上、肺癌において新規性が高く、かつdruggableなドメインを有する遺伝子に注目し、3遺伝子を選択した。それぞれについて、種々の肺癌細胞株(計18株)での候補3遺伝子のmRNAおよび蛋白の発現を検討し、各遺伝子の今後の実験に最も適当と思われる細胞株4株を選択した。それらの細胞を用いて、各遺伝子毎にそれぞれ、siRNAによる標的遺伝子のknock down(K0)を行い、細胞増殖(MTT assay)、足場非依存性増殖(soft agar colony formation assay)を調べた結果、2遺伝子については有意な細胞増殖の抑制が見られた。Exon arrayによる染色体転座のスクリーニングに関しては、現在までに上記検体に対してexon array(Affymetrix社)を行った。まずkinaseに注目し、array結果を解析し、個々の遺伝子内でexon間の発現がその前後で急激に変化している遺伝子を複数抽出した。抽出した遺伝子について、その遺伝子が抽出された検体のgenomic DNAを用いて5'-RACE法による遺伝子の同定を行った。Affymetrix社のGeneChipを用いて100数例の非小細胞肺癌患者における網羅的mRNA発現プロファイリングを行い、pathway signature解析でPTEN losssignatureと極めて高い類似性を示した遺伝子群の中から、これまでの文献上、肺癌において新規性が高く、かつdruggableなドメインを有する遺伝子に注目し、3遺伝子を選択した。各遺伝子毎にそれぞれ、siRNAによる標的遺伝子のknock downを行い、細胞増殖、足場非依存性増殖を調べた結果、2遺伝子については有意な細胞増殖の抑制が見られた。MicroRNAに関しては、上記の検体に対してApplied Biosystems:TaqMan Human MicroRNA Array v2.0を用いて、既知のmicroRNA発現プロファイリングを行い、腺癌と扁平上皮癌を選別しうる3つのmiRNAを同定した。さらに上記検体とは異なる88検体でvalidationを行い、組織型の選別マーカーとしての有用性を確認した。またそれぞれのmiRNAの機能解析を行い、そのうちの1遺伝子については強発現により細胞増殖の抑制、運動能の低下が認められることが明らかとなった。Exon arrayによる染色体転座のスクリーニングに関しては、上記検体に対してexon array(Affymetrix社)を行い、まずkinaseに注目し、array結果を解析し、個々の遺伝子内でexon間の発現がその前後で急激に変化している遺伝子を複数抽出した。抽出した遺伝子について、その遺伝子が抽出された検体のgenomic DNAを用いて5'-RACE法による遺伝子の同定を試みるも困難な事例が多く、ビオチン標識したプローブを用いた増幅法などいくつかの工夫を試みたが、多くの場合RACE法では同定が困難と考えられ、今後蛋白を用いた同定法を試みる予定である。Affymetrix社のGeneChipを用いて100数例の非小細胞肺癌患者における網羅的mRNA発現プロファイリングを行った。その中で新規標的分子としてFGF-FGFRシグナルに着目して発現と予後との相関を検討したところ、23種のFGFおよび4種のFGFRのうち、FGF9発現のみが有意に予後と相関していた。FGF9のmRNA発現は免疫染色による蛋白発現とも相関し、扁平上皮癌には1例もなく腺癌・大細胞癌にのみ発現しており、組織型、病期、年齢、EGFR遺伝子変異などを含む多変量解析においても独立した予後不良因子であった。MicroRNAに関しては、上記の検体に対して網羅的miRNA発現解析を行い、腺癌と扁平上皮癌を選別しうるmiR-196b, miR-205およびmiR-375を同定した。さらに上記検体とは異なる88検体でvalidationを行い、組織型の選別マーカーとしての有用性を確認し投稿論文が受理された。一方その中の一つのmiRNAについては高発現群において低発現群と比較して有意に生命予後が不良であることからさらに機能解析を行い、肺癌細胞株でのKOあるいは発現誘導によりそれぞれ細胞運動能の低下あるいは増強が生じること、さらに標的がclaudin1分子であることを突き止めた。Exon arrayによる染色体転座のスクリーニングに関しては、上記検体に対してexon array(Affymetrix社)を行い、個々の遺伝子内でexon間の発現がその前後で急激に変化している遺伝子をkinaseに注目して複数抽出した。

抽出した遺伝子について、相手方の結合遺伝子を同定するため5'-RACE法、ビオチン標識したプローブを用いた増幅法、抗体を用いた免疫沈降法などいくつかの工夫を試みたが、いずれの方法によっても同定が困難であり、現在ターゲットキャプチャー・ゲノムシーケンスを行っている。これまで候補転座遺伝子に関して、N-末端側の融合遺伝子の同定を5'-RACE法により行ってきた。いくつかの候補に関しては、さらにN-末端側およびC-末端側にそれぞれいくつかのプローブを作り、C-末端側において明らかに高いmRNAの発現を認めることを確認した上で、さらに候補遺伝子領域に対するビオチン標識したプローブを用いた増幅法による手法も試みたが、多くの場合RACE法では同定が困難であったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。転座遺伝子の存在が疑われる症例とそうでない症例からそれぞれ蛋白を抽出し、候補転座遺伝子のC-末端側の遺伝子に対する抗体でまずWesternを行い、それぞれの症例において異なる部位にバンドが認められた場合には転座に伴う新規の蛋白が存在する可能性が極めて高いと考えられる。したがって遺伝子転座候補遺伝子の同定法に関しては、Westernで異なる部位にバンドが認められた症例に対して、同抗体で免疫沈降を行い、泳動ゲルをCBB染色後に切り出し、質量分析によりN-末端側の融合遺伝子を同定する手法により解析する予定である。
アスコルビン酸オキシダーゼを保有する食品とアスコルビン酸との相互作用

(1)目的:キュウリの保有するアスコルビン酸オキシダーゼによってアスコルビン酸が酸化され,アスコルビン酸に起因すると考えられる抗酸化活性,メラニン生成阻害効果,メラノーマ細胞増殖抑制効果の低下が確認された。本研究で,キュウリに限らないアスコルビン酸オキシダーゼを保有する食品を網羅的に評価し,アスコルビン酸の酸化と機能性変化との相関を演繹的に証明することを目指した。(2)方法:アスコルビン酸オキシダーゼを保有するといわれる,ニンジン,カボチャ,新ショウガ,カイワレダイコンのホモジネートを試料とし,抗酸化活性とメラノーマ細胞増殖抑制作用について測定した。抗酸化活性の測定には,国際的な汎用法であるDPPHラジカル捕捉活性を用い,アスコルビン酸ナトリウムとの混合による相互作用について検証した。がん細胞の増殖は,ミトコンドリア乳酸デヒドロゲナーゼ活性を指標とした市販キット(XTT assay, Roche)を用いて,メラノーマ細胞増殖抑制率を算出した。(3)結果:ニンジンを添加することで,アスコルビン酸の抗酸化活性低下が確認されたが,カイワレダイコンの添加では,低下作用が確認れず,カイワレダイコン自身からも高い抗酸化活性が確認された。この結果から,ニンジンはキュウリと同様にアスコルビン酸を酸化させ,その抗酸化活性を低下させるが,カイワレダイコンは自身の抗酸化活性が高く,アスコルビン酸オキシダーゼの影響も小さいと考えられた。一方,カボチャおよび新ショウガは試料が懸濁し,吸光度測定を実施することができなかったため,試料の調製方法が課題となった。ニンジン添加でメラノーマ細胞増殖抑制ではなく増殖促進が確認された。この結果から,ニンジンについて引き続き調査し,メラノーマ細胞に対して特異的に作用するのか,正常細胞を含めた細胞全般に対して増殖促進効果を発現するかを検証する必要がある。この結果によっては,正常細胞の代謝促進効果として期待ができる。
アゾベンゼン修飾膜の光照射水透過・海水淡水化に関する研究

アゾベンゼンを修飾した膜材料に光照射することでの水浄化・海水淡水化技術を、さらに高性能化・高機能化することに成功した。高性能な色素の探索を行い、地表に届く太陽光の全成分である長波長紫外線から近赤外線までの光を吸収できる色素、ソルベントブラック5(SB5)を見いだした。この色素の吸収スペクトルは太陽光スペクトルとよく一致し、太陽光エネルギーの高効率的利用が期待できる。この色素は、昨年度まで使用した色素であるディスパースレッド1(DR1)やディスパースブルー14(DB14)より水への溶解性が低く性能劣化が起きづらい。ソーラシュミレータによる人工太陽光を照射下、SB5を修飾したPTFE膜は、DR1とDB14を同時に修飾したPTFE膜よりも多く水を膜透過させた。一方、本技術は、液体の水は透過させないが気体の水蒸気は透過できるPTFE等の疎水性膜の特性が鍵であるが、液体の水は疎水性膜上では液滴になり、膜透過性能が制約される問題があった。そこで、PTFE膜上に親水性の膜を重ねた二重膜法を考案した。その結果、色素SB5を親水性膜であるセルロースろ紙に修飾し、この膜を色素非修飾のPTFE膜上に重ねた二重膜法では、水は膜上に薄く拡げることが可能であり、膜透過性能も向上した。上記の二重膜法を用い、人工海水を疑似太陽光照射を用い淡水化した場合、大人が1日に必要とされる1.5 Lの飲料水を製造するには、約1平方メートルの膜面積で可能であることが見いだされた(1SUNの太陽光エネルギー照射6時間の場合)。この一人あたりの面積は十分に現実的であり、さらにエネルギー効率を向上させたシステムとすることで実用化が可能であることがわかった。アゾベンゼンの光異性化に関する微細解析では、分析に適したアゾベンゼン修飾材料、試料管や条件等を選定し、アゾベンゼンの光異性化等による近傍分子の運動性を解析した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者が見出したアゾベンゼン修飾多孔質膜による、光照射下における水の浄化・海水淡水化技術を、実施計画書のように、これまでの陽極酸化アルミナ膜からコスト、耐久性、機能性等に優れ、元の性質も疎水性であるポリマーのPTFE膜を用いることで研究を進めた。アゾベンゼン色素としては、水への溶解度が低く、かつ可視光のみで正逆両方の光異性化を起こすプッシュ・プル型アゾベンゼンであるディスパースレッド1(DR1)を用いた。DR1修飾膜は、DR1をPTFE膜に塗布、加熱処理で作製した。このDR1修飾PTFE膜は、紫外線と可視光の同時照射下に限らず、可視光のみの照射下においても良好に膜上の水を膜下部に透過させた。膜上部に塩濃度が約3.5%の人工海水を展開し、上部よりソーラシュミレータによる人工太陽光を照射した場合も、水は膜透過を起こし、こうして透過した水の塩濃度は0.01%未満となり、脱塩・淡水化された。この結果は、今回作製した膜により、太陽光を直接用いて、海水を淡水化できることを示している。一方、色素としてアゾベンゼン構造を持たないディスパースブルー14(DB14)修飾PTFE膜を用いて、同様の可視光照射による水透過実験を行った結果、このDB14修飾膜でも光による水透過と人工海水の脱塩に成功した。この光照射水透過による海水淡水化に用いることができる色素は、アゾベンゼン化合物に限定されないこともわかった。また、光照射によるアゾベンゼンを固定した細孔内の水分子の運動性の変化をNMR技術により解析することを試みた。光照射による明確な変化を検出することはできなかったが、細孔内に吸着した水の効果がわかり、今後の指針を得ることができた。色素類を用いた修飾膜による海水淡水化の想定実用化システムは、水の蒸発に関する熱、物質収支を考慮した数値モデルの作成が有効であるということもわかった。研究代表者が見出したアゾベンゼン修飾陽極酸化アルミナ膜による、光照射水浄化・海水淡水化技術を、太陽光利用技術へと進化させるには、太陽光の幅広い波長の光を吸収できるアゾベンゼンや色素類の利用が必須である。研究計画書では、可視光のみで光異性化するアゾベンゼンとして「プッシュ・プル型」化合物の利用を記し、ディスパースレッド1(DR1)を用いたが、これらのアゾベンゼン化合物も波長500nm程度の短波長可視光が必要であり、それ以上波長の長い太陽光を有効に吸収できるアゾベンゼンはほとんど知られていない。しかしながら2016年度の研究で、アゾベンゼン以外の色素を用いても同様の効果が得られることがわかったため、長波長可視光を利用することができることがわかり、2017年度以降の研究に対し、大きな指針を得た。一方、光照射下におけるアゾベンゼンの光異性化挙動やその分子運動をNMR法で検出する試みは、世界的にもほとんど行われていない。そのため、測定用のアゾベンゼン試料、試料管や装置そのものの改良が求められる段階である。2016年度の研究では、それらに関する指針を得ることができたので、引き続き検討したい。研究代表者が見出したアゾベンゼン修飾多孔質膜を用いた光照射による水浄化・海水淡水化技術の、高性能化・低コスト化を目指して研究を実施した。

コスト、耐久性や機能性等を勘案し、多孔性疎水性膜はPTFE膜を基本的に使用することで研究を進めた。また、アゾベンゼン以外の色素へと展開し、太陽光をより効率良く利用できる色素修飾膜を研究した。その結果、アゾベンゼンであるディスパースレッド1(DR1)が吸収できない波長600nm以上の可視光を吸収できるディスパースブルー14(DB14)も有効であることを見出した。こうして得られたDR1およびDB14修飾PTFE膜上に蒸留水を置き、上部よりソーラシュミレータによる人工太陽光を照射した場合、共に水は膜を透過した。次に、DR1とDB14の両方を同時に修飾したPTFE膜を作製した。この膜の拡散反射スペクトルは、この膜が波長350800nmまでの可視光を万遍なく吸収できることを示しており、この膜を用いた蒸留水の光照射膜透過は、それぞれ単独の修飾膜よりも2倍近く水が透過した。また、海水のミネラル分を再現した人工海水を用いた膜透過実験では、透過した水の電気伝導率は十分に低く、淡水化(塩濃度は0.01%未満)できることも見出した。アゾベンゼンの光異性化に関する微細解析では、分析に適したアゾベンゼン修飾材料、試料管や条件等を選定し、アゾベンゼンの光異性化等による近傍分子の運動性を解析できはじめている。上記の二つの色素を修飾した膜による海水淡水化において、想定実用化システムでの太陽光エネルギー照射下(1SUN)のエネルギーの利用効率は約60%であった。これは、水の蒸発に利用される気化熱等を基準とする計算法であるが、システムの構築と実用化の可能性が示唆された。研究代表者が見出した色素修飾疎水性膜を用いた光照射による水浄化・海水淡水化技術を大幅に進展させるには、太陽光の可視光を全て利用できるように改良する必要がある。そのため、短波長可視光を有効に吸収できるアゾベンゼンと共に、長波長可視光を吸収するアゾベンゼン以外の色素類の利用が必須となる。2016年度ではアゾベンゼン化合物ではないディスパースブルー14(DB14)色素も有効であることを確認している。また、短波長可視光を強く吸収するアゾベンゼン色素であるディスパースレッド1(DR1)と長波長可視光を吸収するDB14をPTFE膜へ同時に修飾することに成功していた。この膜の拡散反射スペクトルから、この膜が全可視光を吸収できることが確認できた。この二つの色素を同時に修飾した膜を用いた可視光照射下での水の膜透過量は、単独の修飾膜の2倍程度にまで増加した。また、ソーラシュミレータによる人工海水の脱塩にも成功した。特に、混合修飾膜の水の膜透過性能は、ソーラシュミレータの場合に高かった。これは、地表の太陽光エネルギーが最も強い波長500nm近辺の光をDR1が、600nm以上の長波長可視光はDB14がそれぞれ有効に吸収するためであると考えられる。その際の太陽光エネルギーの利用効率も最高60%程度と高いものであった。光照射下におけるアゾベンゼンの光異性化挙動や近傍にある分子の運動をNMR法で検出する試みでは、測定用のアゾベンゼン試料、試料管や装置、またアゾベンゼンの挙動のプローブ分子等の探索を進めており、2017年度の研究では、それらの知見を用い、微細な挙動に関する観測ができつつあり、この指針の元、新しい色素や混合系をも対象として引き続き検討する。アゾベンゼンを修飾した膜材料に光照射することでの水浄化・海水淡水化技術を、さらに高性能化・高機能化することに成功した。高性能な色素の探索を行い、地表に届く太陽光の全成分である長波長紫外線から近赤外線までの光を吸収できる色素、ソルベントブラック5(SB5)を見いだした。
アダム・スミス蔵書目録

基礎資料として使用されたのは、ボナーの『アダム・スミス蔵書目録』(2版1932)と水田の『アダム・スミス蔵書目録-ボナー目録補遺および全蔵書のチェック・リスト』(1967)であるが、つぎの四点において、これをはるかにこえる成果をあげることができた。1.所在がわかった蔵書については、全部実物にあたって書誌データをとったこと。これは、ボナーが全然やっていなかったことなので、ボナー目録の大きな修正となった。2.所在不明のものについては、ボナーおよびスミス自信の記録にできるだけ忠実に、実物にあたった(版次・編著:出版地・出版年などによる)。これは、水田目録でもできなかったことである。1967年の水田目録は、ボナーへの追加を主としていたが、この主要な資料は、各図書館の目録であって、実物にあたったのは例外であった。3.蔵書がスミスの著作および手紙・講義で引用または言及したものについては、5ラーズゴウ大学版全集を市有して参照注をつけた。4.蔵書のなかでスミスからの引用あるいはスミスへの言及があるものについては、当該部分を注記した。とくにこの種の注は、同時代のスミス像をしる手がかりとして、これまでにない重要な貢献といえよう。ただし、この報告の段階では、注が完了しているのは、2000点のうち約半分ぶあって、これもなお、タイトルについてNUCと照合する(念のため)必要があるし、こまかい点では再点検の必要もある。そして、あとの半分はさしあたりカードのコピーとして提出し、6月までにワープロ原稿化する予定である。夏休みにアメリカとイギリスで微調整をおこなって、完成原稿をオクスフォード大学出版局にひきわたす予定。アダム・スミスの蔵書約2000点(5000冊をこえる)について,カードによるカタログはほぼ完了したし,それらの蔵書をスミスがどう利用したか(著作のなかでの引用と言及),それらの蔵書のなかでスミスがどのように評価され,利用されたかということを中心にした注記も,ほぼ完了した.後者については,エディンバラ大学教授ジョン・ブルース,セント・アレドルーズ大学教授ウィリアム・バロンなどのように,これまでのスミス研究の視野にまったくはいっていなかった思想家がうかびあがってきたし,さらにヨークの非国教徒牧師ナサニエル・キャップが,スミスとしたしく交際・文通していたことがわかり,さらに資料を探求すれば,スミスの宗教論を知る手がかりがえられるかもしれないとおもわれる(ただし,現在までのところ,それ以上の手がかりはない).今後は,カードから出版原稿を編集する作業を継続し完了することになるが,そのさいの問題点はつぎのとおりである.1.スミス自身が1781年につくらせた手書きの蔵書目録(東大経済学部所蔵)のショートタイトルからフルタイトルを確認する作業は,イギリス,フランス,スイスの図書館で可能なかぎり,終了したが,なお,アメリカの図書館(とくにエールとコロンビア大学)に依拠しなければならないもの12点,オランダに依頼すべきもの3点,同定を断念すべきもの10点が残っている.2.同定できたもののうち,タイトルのギリシャ語小文字については,字体が古く活字がわるいために,判読困難な部分があり,国原吉之助氏(名古屋大学西洋古典学教授)の指導により判読したが,なお確認に努力する.3.最大部分を所蔵するエディンバラ大学が,全表題ページのコピーを提供する予定が,人手不足でおくれている.基本的な作業(カード作成)は、前年度に完了しているので、本年度は、それをワープロ原稿化しながら注をつけていくことが中心となった。この原稿を念のため、NUCでチェックしたところ、確認に役だったことはもちろんであるが、同時にNUCの欠点もいろいろわかってきた。

結局は原本にあたるしかない(校正もふくめて)ので、ベルファストから、所蔵本全部のタイトルページのコピーを入手し、東大については自分で撮影し、エディンバラからも入手しつつある。(量がおおいのと先方の人手不足でおくれている。)本年度の実録としては、つぎの5点をあげることができる。1.エール大学で、アメリカ独立直前の会議記録を発見したこと。これはボナー目録に所在不明として記録され、エール大学ではスミス蔵書であることに気付いていなかった。2.日本にスミス蔵書3点が流入し、実物をて点検しえたこと。これは目録作成のことが、英米の古書籍商のあいだで知られているため、日本にもっていけば高価で売れるとおもわれているためらしい。3.これまで同定でくなかったDe Laineの著書が、リヨン大学トリコー教授の協力によって、De Lavieの著書であることがわかり、書誌データも入手できたこと。これは匿名著書であって、ヒッグズの書誌にDe Laineとされていたものであるが、ヒッグズかviをinと誤記したことになる。4.おなじ状態のVitriaruisとValerius Maximusについて、オランダ中央図書寛としレイデン大学で調査した結果、前者はスミス目録の誤記、後者はタイトルではなく、第一行の転記と結論した。5.ワープロ原稿は、現在半分をこえたところだが、英文の記入ルールはOUPに送り、解説序文の日本後原稿は、一橋大学で近く公刊する。
大腸菌のGroELにより認識されるタンパク質の中間構造状態の解析

GroELは、生体内で、タンパク質折れ畳み反応の中間体を認識していると考えられている。GroELによる標的蛋白質認識の分子機構を明らかとするため、中間構造状態にあるα-ラクトアルブミン(α-LA)とGroELとの相互作用をin vitroのモデル系を用いて調べている。昨年度までの研究より、分子篩いクロマトグラフィーを用いた実験では、α-LAのモルテン・グロビュール状態とGroELとの相互作用は認められないが、モルテン・グロビュールよりさらに構造の崩れが還元α-LAは、50mMKClの存在下で、GroELと強く結合することが明らかとなっている。今年度は、分子篩クロマトグラフィーのクロマトグラムのタンパク質濃度依存より、50mMKCl存在下、pH8.0、25°Cで還元α-LAとGroELとの結合定数を求め、10^7M^<-1>のオーダーであることがわかった。アポα-LAの酸側でのモルテン・グロビュール状態からの巻き戻り反応をストップトフロー蛍光法で追跡し、巻き戻りの速度過程にGroELがどのように影響するかを調べた。モルテン・グロビュール状態にあるα-LAとGroELが弱くとも互いに相互作用するとするなら、1/(結合定数)に相当するGroEL濃度で速度過程に変化が観測されるはずである。GroELが0.2μMではアポα-LAの巻き戻り反応には変化は観測されなかったが、2μM GroEL存在下では巻き戻り速度が約半分に減速するのが観測された。この結果はアポα-LAのモルテン・グロビュール状態がGroELにより認識されたその結合定数が10^5M^<-1>のオーダーであることを示している。GroELの標的蛋白質認識には、標的タンパク質とGroELとの構造の動的側面(柔らかさ)が重要と考えられる。この点を明らかとするため、トリチウムラベルされた還元α-LAの水素交換反応にあたえるGroELの影響を調べている。
アレルギーフリーで高審美性のPEEK樹脂の複合化による矯正用ワイヤーへの応用

本研究では、高機能樹脂であるPEEK樹脂を用いて、歯科矯正用ワイヤーとして使用可能かどうかを、強度を強化したPEEK樹脂ワイヤーや通常のPEEK樹脂ワイヤー、既存の金属ワイヤーと比較し、検証する。金属ではない新たな歯科矯正用ワイヤーを開発することにより、アレルギーで矯正治療を諦めていた患者にも治療が可能となる。また審美的なアドバンテージを得る事で、装置が目立つことで治療を敬遠していた患者への矯正治療の普及を目指す。さらには樹脂の特性を生かし3Dプリンターと併用することも可能で、より患者に歯科矯正治療が身近なものへとなる。
ワーカーの行動計測に基づくワークプレイスの評価の研究

まず、レイアウトの異なる実稼働しているワークプレイスで、ZPSを用いてオフィスワーカーの移動距離や行動範囲等の行動計測とストレス計測を行い、オフィスワーカーの計測方法を確立した。これらの得られた客観的な計測データを尺度として、ワークプレイスのレイアウトの評価を知的生産性の視点から行うことができることを示した研究である。本年度は、UWBセンサーネットワークを用いて、建設会社設計部のフリーアドレスオフィスのワーカーの行動を詳細に調査する予定であったが、UWBセンサーネットワークの使用電波帯が携帯電話に移行されたので、予定していたUWBセンサーネットワークの使用不可能となり、ZPS(超音波位置計測システム)を使用してワーカーの行動調査を行うことに変更したので、機器の都合で23年3月になった。さらに、3月11日には東日本大地震のために、3月の調査が不可能になった。繰越し、5月16日(月)から5月27日(金)まで、フリーアドレスオフィスのワーカーの行動をZPSで詳細に調査し、同時に定点カメラによる撮影、調査員による席の占有状況の目視記録の調査を行なった。その結果、自席(朝最初の座った座席)からの行動範囲は、ほとんどが5m以内であり、1日の総移動距離は約700mであることなどが判明した。2度目の調査として、23年7月19日22日、7月2529日の計9日間、働き方のエクセル形式のアンケート、定点カメラによる撮影、調査員による席の占有状況の目視記録の調査を行なった。調査対象は上記の建設会社設計部のフリーアドレスオフィス、及び固定席オフィスである。その結果、固定席オフィスの方が、自席滞留時間の割合が少なく社内会議の比率が大きいことが分かった,その一方で、フリーアドレスオフィスの社内在席時間が少なく、社外での時間が長いことなどが分かった。詳細は、論文にて発表した。震災の影響により、22年度の調査が7月まで行われたので、それらの得られたデータの解析と論文への纏めの作業と平行して、今年度の研究が行われたので、調査は実質的には9月からスタートとなった。本年度は、ワークプレイスの評価方法として、従来からのワーカーの行動計測に加えて、ワーカーの生理面から評価する方法として、ストレスの相違を計測する方法を研究した。国内外の事例と実際のワークプレイスでの計測し易さから、α-アミラーゼの活性化指標を用いることにした。調査対象として、建設会社設計部のフリーアドレスオフィス、及び固定席オフィスとした。24年2月27日3月2日、3月5日9日の計10日間行った。ワーカーから1時間おきに唾液採取用チップで唾液を採取し、唾液アミラーゼモニターで計測した。同時に、簡単なアンケートで主観的なストレス状態、仕事の進捗状況を尋ねた。作業内容等は、調査員がその場で記録した。その結果、フリーアドレスオフィスの方が課長職を除いてα-アミラーゼの活性値が固定席オフィスよりも高いことが分かった。課長職がフリーアドレスで低くなるのは、固定席オフィスよりもフリーアドレスオフィスの方が、管理やコミュニケーションの取りやいことに原因があることが推測された。その一方で、フリーアドレスオフィスは主観的にもストレス度合や仕事の進捗度合も高い回答であった。これらの研究成果は現在建築学会大会梗概集で24年度発表する。2月10日から20日まで国土交通省支援の知的生産性研究委員会のメンバーと共同で、インド、シンガポール、マレーシアの先進的事例の視察調査を行った。特にインドではIT企業、シンガポールでは都市開発において先進的オフィスが建設されつつあり、貴重な情報交換が出来た。本年度は当研究の最終年度であるあるために、研究成果のまとめとともに、ZPS(Zone Positioning Suystem)を用いて、昔からある典型的なレイアウトである島型配置のオフィスと前年度調査したデザインオフィスと類似するオフィスで行動実験とストレス値の追加調査を行った。得られたこれらの様々なデータを比較することで、研究成果のいっそうの充実を図った。ストレス調査では、同じ業務を行う固定席とフリーアドレスオフィスの調査結果の分析では、一般のワーカーのストレスは固定席よりフリーアドレスの方が高く、逆に管理職のストレス値は、固定席の方がフリーアドレスオフィスより高くなった。さらに仕事のはかどり具合や主観的なストレスとαアミラーゼで計測されるストレス値との関係について詳細に分析して、ストレス値がワークプレイスの評価に重要な指標となることを明らかにした。つぎに、フリーアドレスオフィスのワーカーのZPSデータを分析して、移動距離、行動範囲を調べた。ワーカーの移動距離は、最大は463m/h,最小は3.9m/h、平均82.5m/hであった。行動範囲は、大半ワーカーが自席から6m以内の範囲で業務を行っていることが判明した。古典的なレイアウトである島型のオフィスは、固定席で面積当たりの収容人数が多いコンパクトな効率的なレイアウトであるにもかかわらず、ワーカーの1時間あたり移動距離は平均236m/hとフリーアドレスオフィス(平均82.5m/h)の約3倍であることも追加調査で判明した。ワークプレイスの評価に、仕事のはかどり具合や主観ストレスなどの主観的な評価法に加えて、行動計測にもとづくワーカーの移動距離、行動範囲の大きさ等の行動に基づく評価法とワーカーのα

アミラーゼによるストレス値の評価法を加えることで、エビデンスに基づくワークプレイスの評価方法が確立できる目途が立った。東日本大震災の影響で、東京の企業での調査に半年の遅れが出たが、調査を終えて実験結果のデータの解析にスピードを上げて、遅れをほぼ取り戻した。今後はこれらのデータを精査して、研究成果として纏める。24年度が最終年度であるため、記入しない。知的生産性とワーカーの行動及びワークプレイスの評価は極めて強く関連しており、最終年度はこれらの関連性に重点を絞って纏めるとともに、設計や計画に役立つ成果として、世界に先駆けて研究成果を公表してゆく。アジア諸国からも研究への注目度が高く、成果を活用してリードしてゆくことが望まれる。