hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リスクモードとオンラインモニタリング技術高度化に着目した未然防止体系の新展開

3.さらにNARQ(New Architecture for R&M)を品質保証における確保・確認・確証の三確の視点より検討し、製品安全・輸送システム・医療安全に於ける重大リスクの未然防止体系を検討した。安全性の向上に期待ができつつある。しかし、医療安全とメンタルヘルスに関し、若干の研究に遅れがあるため。1.メンバー間の定期的会合,Webを活用した連携をさらに強化する2.これまでの成果のまとめと公表を組織として行う3.公表媒体としては、2019年11月30日・12月1日開催の第10回横幹連合コンファレンスにてセッションをオーガナイズし発表を行い、また同プロシーディングを通してJSTAGEにて一般公開を行う4.本研究を自動運転・環境貢献製品新規開発におけるリスクの未然防止などへの適用とともに、その実証を検討する下記の2ステップに焦点を置き、活動をすすめた。ステップ1)リスクモードの概念の確立と各分野への展開を目的とした研究組織・体制の確立:(1)次世代品質信頼性情報システム融合研究ステーションを基に共同研究の体制を構築した。(2)2015年6月に信頼性国際会議Mathematical Methods in Reliability(MMR2015)(研究代表者鈴木和幸が組織委員長)を主催し、製品安全分野のリスクモードに着目した未然防止体系に関する基調講演とともに、当該のセッションを開設し、国内外の関連研究者を統括し、研究の方向性を議論した。ステップ2)製品安全分野のSRiMの構築とその汎用化:9名の研究分担者、2名の連携研究者、4社の企業の方々との協同の下、下記の検討を推し進めた。(1)独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE)の19982014の事故情報データベースを用いて、リチウムバッテリー(LiB)の個々の事故事象197件に対し、“ハザード-故障モード(FM)-トップ事象モード(TEM)-影響"を抽出し、さらにこれを一般化・抽象化したSRiM辞書を作成した。この結果、FMは内部短絡、TEMは熱暴走が8割を占めていることが判明した。(2)20122015の建設施工現場の労災事故を分析し、LiB同様“ハザード-故障モード(FM)-トップ事象モード(TEM)-影響"を抽出し、SRiM辞書を作成した。さらに、労災事故未然防止への原因系であるハザードに着目し、「1組織として、ルール・標準が確立しているか?2組織として、ルール・標準の教育・訓練が充足しているか?3作業者が、ルール・標準通りに行動しているか?4ルール・標準が適切か?」の視点からの分析を行い、SRiM体系の充実を図った。共同研究の体制の構築、ならびに2015年6月に信頼性国際会議Mathematical Methods in Reliability(MMR2015)(研究代表者鈴木和幸が組織委員長)を主催し、製品安全分野のリスクモードに着目した未然防止体系に関する基調講演とともに、当該のセッションを開設し、国内外の関連研究者を統括し、研究の方向性を議論することができた。また、9名の研究分担者、2名の連携研究者、4社の企業の方々との協同の下、独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE)の19982014の事故情報データベースを用いて、リチウムバッテリー(LiB)の個々の事故事象197件に対し、“ハザード-故障モード(FM)-トップ事象モード(TEM)-影響"を抽出し、さらにこれを一般化・抽象化したSRiM辞書を作成した。この結果、FMは内部短絡、TEMは熱暴走が8割を占めていることが判明することができた。さらに、20122015の建設施工現場の労災事故を分析し、LiB同様“ハザード-故障モード(FM)-トップ事象モード(TEM)-影響"を抽出し、SRiM辞書を作成することができたため。1.SRiM辞書(故障モードとトップ事象モードを統合したリスクモードの辞書)の故障メカニズムを下記の4カテゴリーに分類することにより、故障モードとのつながりを明確化した;(A)広義の腐食, (B)疲労・摩擦, (C)拡散, (D)最大ストレス・ノイズその他2.SRiM辞書のアイテムを材料区分の大・中・小分類および部品区分を追加し辞書の充実を図った3.個別顧客のSRiM情報を常時モニタリングするSRiM2S(SRiM Monitoring System)の構築を目指し、機械システムと電子機器ユニットに対し、モニタリングデータに基づく分析を行った4.信頼性・安全性確保への7つの視点に基づき、癌未然防止へのSRiM2S作成への文献調査とその検討を行った定期的な会合により企業の現場からのニーズを把握し、これに基づき、SRiM辞書の充実を図ることが出来た。また、個別顧客のSRiM情報を常時モニタリングし、これに基づき信頼性把握への分析方法がほぼ確立した。以上より、上記の判定とした。1.SRiM辞書(故障モードとトップ事象モードを統合したリスクモードの辞書)の故障メカニズムカテゴリー,アイテムの材料,および部品区分の充実を図った。2.SRiM体系における故障モード・トップ事象モードを従来の帰納的アプローチのみではなく,演繹的アプローチを加え検討した。3.信頼性・安全性確保への7つの視点を,製品安全,医療安全の重要事例を元にbrush upを行い, SRiM2S体系の検討を行った。4.具体的な故障モード,トップ事象モードを再生可能エネルギーインフラの分野を例に議論するため,信頼性・保全性シンポジウムにおいて特別企画セッションを企画し,エネルギーイノベーション,二次電池信頼性・安全性,太陽電池メンテナンス技術,ICTプラットフォームからの専門家による講演と議論を行った。

モノづくり、輸送・社会インフラおよび医療分野におけるNAQR(New Architecture for Reliability and Quality)の基本構成、上記3分野への故障モードとトップ事象モードを統合したリスクモード体系(SRiM: Structured Risk Mode)および、これらに基づく個別顧客への常時モニタリングシステムSRiM2S(SRiM Based online Monitoring System)に関し、具体的な事例を通して、メンバー並びに企業との共同作業を進め、討議が深化しているため。3.さらにNARQ(New Architecture for R&M)を品質保証における確保・確認・確証の三確の視点より検討し、製品安全・輸送システム・医療安全に於ける重大リスクの未然防止体系を検討した。安全性の向上に期待ができつつある。しかし、医療安全とメンタルヘルスに関し、若干の研究に遅れがあるため。ステップ1)リスクモードの概念の確立と各分野への展開を目的とした研究組織・体制の確立:電通大での定例会議化を図る。ステップ2)製品安全分野のSRiMの構築とその汎用化:H27年度に実施したLiB、建設労災事故のSRiM辞書をさらに抽象化・一般化し、SRiM体系のbrush upを図るとともに、医療、輸送・社会インフラへの適用を図る。ステップ3)未然防止を目的とする一気通貫プロセスとしてのSRiM2Sの構築:H27年度に検討したSRiM辞書を念頭に置き、多様な個別の顧客視点を一気通貫に見ることによりValidationを実現することを主眼とした製品安全分野のSRiM2Sの構築を目指す。このとき、生産履歴情報、個別顧客の使用・環境条件、FM、TEM、影響等への着目が重要である。具体的には、製品Aの従来品に対し、使用・環境条件(温度・湿度・使用頻度・容量等)・メーカーの違いによる市場性能劣化データを収集・分析する。この分析に基づいて、使用・環境条件とその性能への影響度を分析し、SRiM2Sの構築を目指す。以上を、労災事故の未然防止目的にも活用・適用する。1.メンバー間の定期的会合,Webを活用した連携を強化する2.SRiM辞書の故障メカニズムのカテゴリー,アイテムの材料,および部品区分の充実を図る。特に,後者に関しては,機械,化学,電子機器の3分野に的を絞り進める3.SRiM体系における故障モード・トップ事象モードを従来の帰納的アプローチのみではなく,演繹的アプローチを加えbrush upする4.信頼性・安全性確保への7つの視点を,製品安全,医療安全の重要事例を元にbrush upを行い,SRiM2S体系の構築を検討する5.上記の7つの視点を国家レベル,企業レベル,家庭レベル,個人レベルの未然防止に層別し各レベルの体系を検討する
作物における生殖様式の多様性をもたらす機構の解析

アカザ科作物のテンサイおよびホウレンソウはそれぞれ遺伝的均一化をもたらす自家受精を妨げる仕組として細胞質雄性不稔(CMS)および雌雄異株性を発達させた.本研究では,それぞれの仕組みに注目して,植物における生殖様式の多様性をもたらす機構の解明を試みた.テンサイのOwen型CMSをもたらすタンパク質preSATP6はミトコンドリア内膜でホモ多量体を形成する.本研究では,稔性回復核遺伝子として同定されたRf1の翻訳産物はRF1-preSATP6複合体の形成を通じてpreSATP6ホモ多量体の総量を減少させることによって,花粉稔性回復をもたらしている可能性を示した.さらに,ハマフダンソウを含むテンサイ近縁野生種において,Rf1座は少なくとも16種のアレルが分化していることを明らかにした。Owen CMSとは由来を異にするCMS系統における雄性不稔発現メカニズムの解析と併せて,Rf1座の多様なアレルの進化機構を解析するのが次の課題となる。ホウレンソウと同じSpinacia属の植物種S. turkestanicaおよびS.tetrandraにおける性型を調査した結果,いずれもホウレンソウと同様に雌雄異株の植物であることを見出した.しかしながら,S.tetrandraの一部のアクセションはホウレンソウおよびS. turkestanicaの雄株が共通して持っているDNA配列(雄特異的DNA)を欠くことが判明した.さらに,このS. turkestanicaアクセションはホウレンソウとは異なる葉緑体ゲノム配列を有することも明らかにした.すなわち,Spinacia属は少なくとも2つのグループによって構成されており,性決定遺伝子座あるいは性染色体の構造が分化している可能性が示された.アカザ科作物のテンサイおよびホウレンソウはそれぞれ遺伝的均一化をもたらす自家受精を妨げる仕組として細胞質雄性不稔(CMS)および雌雄異株性を発達させた.本研究では,それぞれの仕組みに注目して,植物における生殖様式の多様性をもたらす機構の解明を試みた.テンサイのOwen型CMSをもたらすタンパク質preSATP6はミトコンドリア内膜でホモ多量体を形成する.本研究では,稔性回復核遺伝子として同定されたRf1の翻訳産物はRF1-preSATP6複合体の形成を通じてpreSATP6ホモ多量体の総量を減少させることによって,花粉稔性回復をもたらしている可能性を示した.さらに,ハマフダンソウを含むテンサイ近縁野生種において,Rf1座は少なくとも16種のアレルが分化していることを明らかにした。ホウレンソウと同じSpinacia属の植物種S. turkestanicaおよびS.tetrandraにおける性型を調査した結果,いずれもホウレンソウと同様に雌雄異株の植物であることを見出した.しかしながら,S.tetrandraの一部のアクセションはホウレンソウおよびS. turkestanicaの雄株が共通して持っているDNA配列(雄特異的DNA)を欠くことが判明した.さらに,このS. turkestanicaアクセションはホウレンソウとは異なる葉緑体ゲノム配列を有することも明らかにした.すなわち,Spinacia属は少なくとも2つのグループによって構成されており,性決定遺伝子座あるいは性染色体の構造が分化している可能性が示された.今年度得られた主な研究成果は次の通りである。1.テンサイにおける細胞質雄性不稔性成立のメカニズム解析(1)Owen型細胞質雄性不稔の原因ミトコンドリア遺伝子atp6プレ配列について、ビート栽培種(Beta vulgaris subsp.vulgaris;テンサイ、フダンソウ、テーブルビート、飼料ビート)とその近縁野生種における分布を調べた。その結果、フダンソウ遺伝資源のごく一部にatp6プレ配列が見つかった。一方、今回供試した野生種(B.vulgaris subsp.maritima, B.vulgaris subsp.adanensis, B.trigyna, B.macrorhiza)にはatp6プレ配列は全く見出されなかった。したがって、Owen型細胞質雄性不稔の原因遺伝子はB.vulgaris種が成立した後に誕生した可能性が高い。(2)atp6プレ配列の一部は、細胞核ゲノムからミトコンドリアゲノムへ移行した塩基配列に由来する可能性を強く示唆するデータが得られた。(3)パキスタン原産の野生ビートより発見された細胞質雄性不稔性の原因ミトコンドリア遺伝子orf129の分布を調べた。その結果、B.vulgaris subsp.maritimaやフダンソウおよびテーブルビート遺伝資源中に、orf129が散発的に見出された。フダンソウにおいてorf129の発見される頻度はatp6プレ配列の発見頻度よりもやや高い傾向にある。ただorf129の起源に関しては今のところ明らかでない。2.ホウレンソウにおける雌雄性成立のメカニズム解析ホウレンソウの雌雄性分離集団を用いた解析を通じて、雄性決定遺伝子Yと密接に連鎖する10個のAFLPマーカーを設定することができた。その内4個のマーカーはY遺伝子との共分離を示しており、今後Y遺伝子のポジショナルクローニングを進める上で利用価値の高いマーカーを入手したことになる。今年度得られた主な研究成果は次の通りである。1.テンサイにおける細胞質雄性不稔性(CMS)成立のメカニズム解析これまでのBeta属ミトコンドリアゲノム情報に基づき、共通に保持されている非コード域700bpを選び出した。テンサイBeta

vulgarisの様々な栽培型や野生種を含む50アクセッションについて、その領域の塩基配列を決定し、比較解析を行った。その結果、Owen型CMSを保持するアクセッションが、他とは塩基配列の異なる隔離された一つのグループを形成するのに対し、I-12CMS(3)型CMSは正常系統と同一ではないが、非常によく似た塩基配列を保持していた。また、I-12CMS(3)の原因遺伝子であるorf129を保持するアクセッションについて、700bp配列が少しずつ異なるバリアントが見つかった。これより、Owen型CMSとI-12CMS(3)型CMSの起源や進化過程が異なることが明らかになった。2.ホウレンソウにおける雌雄性成立のメカニズム解析(1)ホウレンソウ近縁野生種S.tetrandraおよびS.turkestanicaについて性発現の調査を行った結果,いずれもホウレンソウと同様に雌雄異株であることが判明した.さらに,どちらの野生種も花器形態に関して,ホウレンソウと顕著な差異は見出されなかった。(2)ホウレンソウ性決定遺伝子のマッピング解析を通じて,これまでに雄性(もしくは,雄性決定遺伝子)と共分離するDNA断片を同定した.本年度は,このDNA断片の有無と性発現に関して,西南アジア,東アジアおよびヨーロッパの各地から収集されたホウレンソウ在来品種を調査した.その結果,供試したホウレンソウ在来品種においても,当該DNA断片と雄性(もしくは,雄性決定遺伝子)との間に強固な連関性(アソシエーション)を見出すことができた。1.テンサイにおける細胞質雄性不稔性(CMS)成立のメカニズム解析(1)Owen CMSの原因ミトコンドリアタンパク質preSATP6と稔性回復核遺伝子の翻訳産物RF1との相互作用を調べた。その結果、preSATP6に結合するタンパク質はRF1のみであり、ミトコンドリア内膜でRF1-preSATP6複合体が形成されることにより、preSATP6ホモ多量体の総量が減り、花粉稔性回復がもたらされる可能性が示された。(2)Owen CMSに働くRf1の遺伝子型判別マーカーを開発し、これを用いてRf1座に少なくとも16種のアレルが分化していることを明らかにした。家畜ビートやフダンソウの在来品種には多様なアレルが含まれているようである。2.ホウレンソウにおける雌雄性成立のメカニズム解析(1)ホウレンソウ(S.oleracea)の近縁野生種S.tetrandra(3アクセション)およびS.turkestanica(4アクセション)の雄株および雌株を用いて,ホウレンソウの雄特異的DNA配列の有無を調査した.その結果,S.turkestanicaの全アクセションおよびS.tetrandraの1アクセションについては、当該DNA配列と雄性との間に強固な連関性を見出すことができた.しかしながら,S.tetrandraの2アクセションの雄株および雌株のいずれも,ホウレンソウ雄特異的DNA配列を持っていないことが判明した.
半導体ナノ構造での高密度励起磁気光現象に関する研究

ZnSe/BeTeやCdS/ZnSeタイプII量子構造では、単なる励起子発光では理解できない高効率な発光を捕らえ、励起強度およびエネルギー依存性、温度、磁場依存性から荷電励起子や新しい凝縮相からの発光である可能性を示唆した。希薄磁性半導体量子構造では、強磁場スピン選択励起四光波混合測定を行い、反結合励起子分子(スピン5重項)振動子増大にともなう励起子-励起子分子量子ビートを観測することに成功した。また、時間分解バンド端発光測定とその解析から、光学禁制ダーク励起子が局在Mnスピン散乱により、ダイナミクスに大きな寄与を特徴としている事を示した。この系では、Mnの内部光学遷移が励起子分子発光エネルギー近傍に新たな荷電励起子を誘起することを発光励起分光実験から明らかにした。また、希薄磁性半導体2次元電子による磁場下荷電励起子発光スペクトルからスピン1重項、3重項(ブライトおよびダーク)荷電励起子の特徴的なダイナミクスと磁場下でのふるまいを明らかにした。Cd_<1-x>Mn_xTeでの自己束縛型励起子磁気ポーラロンのダイナミクスとその特性を明らかにし、理論との比較から、自由励起子磁気ポーラロンについて発生機構を明らかにした。また、フェムト秒領域光誘起ファラデー回転実験に成功し、励起子磁気ポーラロン形成スピン過程を明らかにするとともにスピンポーラロンに伴う光誘起磁化を捕らえる事に成功した。また、励起子のスピンに依存した相互作用に対しては「繰り込み」の効果が重要であること、また、強磁場中半導体2重量子井戸内の励起子間相互作用では、光の偏光と磁場に応じて、相互作用が定性的に変わりうることを理論的に示した。これは、原子系でのボーズ凝縮でのフェッシュバッハ効果に相当し、励起子凝縮相でも重要である。高密度励起実現の別の手法として、光閉じ込めのフォトニック結晶について理論的検討を行った。誘電体球からなるフォトニック結晶近傍を,高速電子が通過した際に放出されるセミスパーセル放射に関してスペクトル計算を行った。半導体内に光励起で生成される励起子分子状態は明確なスピン選択性をもち、将来量子コンピュータを想定した光スピン制御素子などへの応用の可能性が指摘されている。希薄磁性半導体量子構造では巨大ゼーマン分裂より、内部実効磁場が大きくなり、励起子および励起子分子スピン状態を磁気分光測定から調べることができる。希薄磁性半導体非対称量子井戸CdMgTe/CdTe/CdMnTeを対象に磁気発光測定を行った。その結果、低温強磁場下でスピン三重項励起子分子の定常的な存在を示唆できた。また、同試料を用いた強磁場下での超高速時間分解磁気分光測定からは、磁場印加によって励起子分子生成が抑制されるが、一旦生成された励起子分子は磁場に依存しない緩和を示すという興味深い結果を得た。磁場下でのスピン選択励起四光波混合測定からは、励起子状態のゼーマン分裂に対応する信号の他に、単純にスピン一重項励起子分子のみでなく、三重項励起子分子の存在を示唆する信号を得た。

次に、非磁性の半導体量子構造で、熱平衡状態の励起子分子を調べるのに適したタイプII量子構造のZnSe/BeTe超格子では、温度と密度に敏感な発光成分を捉え、励起子分子によるボーズ凝縮の可能性を示した。また、励起子を高密度に生成した際にどのような相が実現するかに関しては、励起子間相互作用がきわめて大きな要因となる.そこで,量子井戸に生成された励起子の相互作用を微視的に議論し、励起子のスピンに依存した相互作用に対しては「繰り込み」の効果が重要であること理論的に示した。また、強磁場中半導体2重量子井戸内の励起子間相互作用にも注目した。この系では,励起子を生成する光の偏光と磁場に応じて、相互作用が定性的に変わりうることを示した。このことは、原子系でのボーズ凝縮を議論した際のフェッシュバッハ効果に相当し、励起子凝縮相を議論する際に重要な役割を果たすと期待される。ZnSe/BeTeタイプII量子構造では、単なる励起子発光では理解できない高効率な発光を捕らえ、励起強度およびエネルギー依存性、温度、磁場依存性から新しい凝縮相からの発光である可能性を示唆した。希薄磁性半導体量子構造では、強磁場スピン選択励起四光波混合測定を行い、反結合励起子分子(スピン5重項)振動子増大にともなう励起子-励起子分子量子ビートを観測することに成功した。また、時間分解バンド端発光測定とその解析から、光学禁制ダーク励起子が局在Mnスピン散乱により、ダイナミクスに大きな寄与を特徴としている事を示した。この系では、Mnの内部光学遷移(d-d遷移)が励起子分子発光エネルギー近傍に新たな荷電励起子を誘起することを発光励起分光実験から明らかにした。また、希薄磁性半導体2次元電子による磁場下荷電励起子発光スペクトルからスピン1重項、3重項(ブライトおよびダーク)荷電励起子の特徴的なダイナミクスと磁場下でのふるまいを明らかにすることができた。励起子磁気ポーラロンについては、Cd_<1-x>Mn_xTe低濃度Mn領域での自己束縛型励起子磁気ポーラロンのダイナミクスとその特性を明らかにし、理論との比較から、自由励起子磁気ポーラロンについて発生機構を明らかにすることが出来た。また、フェムト秒領域光誘起ファラデー回転実験に成功し、励起子磁気ポーラロン形成スピン過程を明らかにするとともに、スピンポーラロンに伴う内部磁場発生を捕らえる事に成功した。半導体サブバンド間遷移に関係する物性研究において有用と思われる、テラヘルツ光源の開発を目指し、フォトニック結晶を用いたスミスパーセル放射の理論的検討を行った。誘電体球からなるフォトニック結晶近傍を,高速電子が通過した際に放出されるスミスパーセル放射に関してスペクトル計算を行い、フォトニック結晶が与える特異なバンド構造に起因する特徴的な構造が得られること,更に光源応用への可能性があることを示した。
書字困難児の早期支援プログラムの開発

本研究では,幼児期におけるひらがな書字習得の認知的要因について明らかにするとともに,基礎研究としてひらがなや漢字の書字に関与する脳機能についてもあわせて検討した。その結果,ひらがな書字には線引き技能,模写技能,空間認知能力など,複数の認知要因が関与していることが明らかとなった。これらの知見をもとに,ひらがな書字のアセスメントツールを開発するとともに,学齢初期の子どもに対する支援のための教材開発を行った。小学校に入学すると,ひらがな文字の読み書きを学習し始めるが,実態としてはすでに一定程度習得できているのが現状で,実際の授業においても学習できていることが前提で展開されることも多い。そのような中で,文字の読み書きに困難を示す児童において学習面でのつまずきから,自信を失い,それが学習意欲の低下を引き起こしかねないものと推察される。そこで,本研究では,とりわけひらがな書字に困難を示す子どもの認知的要因を精査し,早期発見のマーカーを探ることを目的としている。平成24年度では,昨年度実施した調査結果から検査課題を精選し,年少から年長までの園児70名を対象として再調査を実施した。具体的には昨年度「視覚ー運動統合課題」に偏っていた課題内容に,課題遂行に運動を必要としない空間位置記憶課題と形態記憶課題の「視知覚課題」を新たに追加した計6課題を。その結果,昨年度と同様に線引き課題,空間認知課題,三角形模写課題において書字獲得数と関わりがみられたのに加え,上記の視知覚課題においても書字獲得との関連性が認められた。さらに,平成24年度からは視覚ー運動統合に問題のみられるケースについて学習支援を開始した。視線定位に問題がみられたため,視覚探索課題を継続して実施したところ,効率的な視覚探索が可能となり,学習への意欲が高まることが明らかとなった。なお,昨年度実施した幼児を対象としたひらがな文字の読字および書字に関わる認知機能に関して,国内外の学会で研究成果の発表を行った。また,書字動作に関わる脳活動に関しても国内の学会にて研究成果を発表した。近年「小1プロブレム」と称されるように,小学校入学時に生じる様々な不適応行動が注目されている。そのため,幼児教育から小学校への円滑な移行が求められているものの,具体的手だてが定まっていないのが現状であろう。例えば,ひらがな書字に関していえば,本来就学後に学習されるはずであるが,近年の少子化や教育意識の向上,あるいは外部教育機関の充実などの諸要因により,就学前のひらがな書字習得率は年々上昇傾向にある。したがって,小学校入学後,すでにひらがな書字は一定程度習得できていることを前提として,授業が展開されることも多い。一方で,学齢期にひらがな書字でつまずく子どもの存在があきらかにされており,就学後の一斉指導の中で特別な配慮もなく反復書写や誤字修正指導などによって学習意欲の低下を生じさせる一因になっている。そこで,本研究ではひらがな書字に必要な認知的要因を明らかにし,就学前に書字につまずく要因を推定することで,学習意欲の低下を未然に防ぐことを目的として行われてきた。平成23および24年度では,幼児期の子どもを対象として書字とその認知的要因を明らかにするための検査課題を実施し,「視知覚課題」と「視覚ー運動統合課題」における書字技能との関わりを検討してきた。平成25年度においては,これらの調査結果を国内の学会で研究発表を行うとともに,研究成果の一部を取りまとめ,国内の学術雑誌に投稿した。さらに,平成24年度から取り組んでいる視覚ー運動統合に問題のみられるケースについて学習支援の成果を国内の学会にて発表を行った。また,視知覚に困難を抱える脳性まひ事例においても支援を行い,その成果を大学の紀要論文としてまとめた。また,書字動作には視覚と聴覚,視覚と運動など多感覚の情報統合が行われるが,そのような統合処理過程に関わる基礎研究の成果を海外の国際会議で発表した。幼児期から学齢期へのスムースな移行的支援が注目されているが,学習の背景となる認知機能に着目した早期発見ツールの開発は体系的に行われてこなかった。とりわけ,書字困難事例の早期発見に関しては研究がほとんど進展していない。そこで,本研究では,書字障害を中心として早期発見とその支援システムを考案し,学齢期に向けたスムースな移行が図れる仕組みを検討することを目的としている。平成23年度においては,書字の困難さに関与する認知機能を明らかにするための課題を作成し,幼児を対象とした調査を実施した。対象は幼稚園に在籍する年少から年長までの園児65名で,ひらがな書字課題のほかに,線引き課題,空間認知課題,図形模写課題,図形抽出課題,動作系列記憶課題を実施した。その結果,指定された帯幅内を正確に線引きする能力とひらがな書字獲得数との間に有意な相関がみられた。さらに,空間認知課題では,3×3のドットの中に描かれた見本図と同じように線結びをすることが難しいケースではひらがな書字獲得数も低いことが明らかとなった。

さらに,三角形の模写が可能か否かが書字獲得の開始期に最も関わりがあることが推察された。さらに,健常成人を対象として書字動作時の脳活動をNIRSにより検討した。ディスプレイ上に指で書字する場合に,軌跡が現れる条件(書字)と現れない条件(空書)では前頭領域と運動関連領域で顕著な脳血流の増大がみられたが,ディスプレイ上に映し出される文字をなぞる条件では運動関連領域にのみ活性化が認められた。このことから,空書は書字と似たような処理が脳内で行われるのが,なぞり書きはそれらの処理とは異なることが明らかになった。その他,基礎的研究として,書字獲得の際に視聴覚などのマルチモーダルな情報統合や意味と絡めて記憶されるが,感覚統合処理や意味処理に関わる脳科学的研究もあわせて実施した。幼児教育において必ずしも文字の読み書き習得が求められているものではないが,ひらがな文字を習得する年齢は年々若年化しており,本研究の調査ではひらがな清音について年少児で7.4字,年中児で24.4字,年長児で40.5字と島村・三神(1994)のデータと比較しても書字習得率が年々向上し続けていることが示された。この背景には小学校でのひらがな文字の学習に先行して幼稚園や家庭での教育,さらには学習塾といった外部教育機関などによる介入が考えられるだろう。その一方で,ひらがな書字習得に必要なレディネスが十分に発達していなかったとしても,それを無視して書字学習を強要される可能性も考えられる。この場合に,小学校での学習が開始される以前に,すでに文字学習に対する内発的動機付けが低下し,学習全般にわたって自尊感情の低下を引き起こす可能性がある。上記の問題を改善するために本研究では4年間にわたって幼児期におけるひらがなの読み書き習得の認知的要因に関する調査を続けてきた。平成26年度では,これまでの調査結果の一部を国内の学術雑誌や紀要論文に投稿し,採択に至った。さらに,そこでの問題点を改善した調査結果についても,学術雑誌の投稿に向けて準備を進めており,研究期間終了後も他の研究費を利用して継続して進めていく予定である。さらに,調査結果に基づいて開発されたひらがな書字習得のアセスメントツールにおいては,実際に小学校1年生で書字に困難さがみられる事例に適用し,空間認知や図形記憶には問題はないが,運筆技能に問題があるなどアセスメントとして使えることを実践的に明らかにした。また,書字障害ではないが,いわゆる自己流に書く小学校1年生に対する支援方法として,空間認知を補う色つきマスの使用,運筆技能が未成熟な子どもには始点と終点を意識させながら書字する運筆訓練など,小学校入門期における指導方法の試案を策定した。発達認知神経科学平成23年度において予備的調査の予定を前倒しにし,本格的調査を実施した。平成24年度ではこのデータを学会にて発表するとともに,検証結果から新たな検査を組み合わせた再調査を実施した。要支援事例に対する実践的研究においても支援を実施し,その支援効果の検証を進めている。さらに,調査に用いた課題が要求する認知機能を特定するために,脳血流計測による検討を開始している。以上のことから,おおむね順調に進展していると考える。過去2年間にわたり幼児を対象とした本調査を実施し,その結果をまとめることができた。
戦後ジャーナリズムの思想とスタイルに関する研究

本研究の主な成果は、これまで誤った通説が信じられてきたがゆえに研究が空白であった占領期の大宅壮一の活動を明らかにし、そこに彼が活動を始めた戦間期における特色と彼が最盛期を迎えた昭和30年代にあたる期間との連続性/非連続性を考察したことである。このようにして、1955年以降の最盛期の大宅の思想とスタイルが醸成された時期にあたる占領期の大宅の活動を検討した。そのうえで1955年以降の大宅を近現代メディア史に位置づけることを試みた。敗戦から1940年代後半にかけての大宅壮一について丹念な文献調査を行い、その結果、従来信じられてきた通説に大きな誤りがあることを発見した。この知見について、早稲田大学20世紀メディア研究所主催のシンポジウムで報告した。そして上記の通説を修正し占領期の大宅の活動に考察を加えた論文を、同研究所発行の学術雑誌において発表した。それとともに、1950年代における大宅の活動を当時の雑誌ジャーナリズム全般に位置づける基盤を本年度整地した。具体的には、雑誌『平凡』『世界』を対置し、60年安保闘争時の両誌を比較検討することで、1950年代当時の主要な雑誌の位置関係について考察した論考を発表した。これらの作業の一方で、雑誌ジャーナリズムにおける大宅の活動の特質の一端を明らかにするべく、大宅壮一のレトリックについても検討し、国際日本文化研究センターにおいて口頭発表を行った。また現在の出版産業の状況についても、今年度刊行の単行本のなかで紹介した。以上のほか、大宅壮一の活動についてわかりやすくまとめた文章を世界思想社のPR誌に寄稿した(「大宅壮一における多様性について」『世界思想』第37号、2010年)。本研究で得た知見をもとに関連書籍の書評を『週刊読書人』に執筆した(2010年4月9日号、8月20日号)。このジャーナリズム研究をいかし、『宮崎日日新聞』の「紙面診断」欄に寄稿した(2010年6月6日付、10月3日付、2011年2月6日付)。これまで誤った通説が信じられてきたために研究が空白であった占領期の大宅壮一(1900-1970)について、前年度、1940年代後半を中心に研究した拙論「占領期の大宅壮一-「大宅壮一」と「猿取哲」-」(『Intelligence』第11号、早稲田大学20世紀メディア研究所)を発表した。これを発展させるべく今年度研究を進めた。まず、大宅がジャーナリズムに本格的に復帰する1950年前後の活動の一端について、日本出版学会で報告した。そして、その知見等をまとめ大宅の思想とスタイルを検討した拙論「大宅壮一の「再登場」-1950年刊行の『日本の遺書』『人間裸像』に着眼して-」(『出版研究』第42号、日本出版学会)を発表した。このようにしてジャーナリズムに復帰した大宅は、1955年頃から「マス・コミの帝王」と呼ばれるに至る。この1950年代の大宅の活動において重要なことは、国民的雑誌とされる『文藝春秋』と1954年に発行部数が百万部を超える『週刊朝日』に、多くの期間連載を持っていたことである。『週刊朝日』における1950年代の連載に考察を加え、「マス・コミの帝王」としての大宅を戦後社会に位置づけた論考を執筆した。これは、2012年刊行予定の単行本『雑誌文化の戦後史』に収録される。占領期の大宅に関する研究については、立教大学江戸川乱歩記念大衆文化研究センター発行の『大衆文化』第6号において紹介した。また、MRT宮崎放送ラジオで2012年1月15日に放送された「サンデーラジオ大学」に出演し、占領期から1950年代にかけての期間を中心に大宅の活動について、一般市民に伝えた。以上のほか大宅のライフヒストリーに歴史社会学的考察を加えた論考が2012年刊行予定の単行本『近代日本メディア人物誌」ジャーナリスト編』に収録される。なおジャーナリズムを対象とした本研究を生かし、『宮崎日日新聞』の「紙面診断」欄に3回寄稿した(2011年6月5日付、10月2日付、2012年2月5日付)。
非一様な固体の集合体の非線形動力学

適当な外力が印加されたとき、固体の集合体(砂、地盤)は複雑な振る舞いを示す。ある条件下では、全体として、コヒーレントな運動を行う(砂丘の高速移動など)一方、別の条件下では各要素が、バラバラに振る舞うように見える(流砂現象、地盤液状化)。これらの複雑な振る舞いは、おもに系の離散性、非一様性に由来し従来の理論解析法では把握が困難であり、その規模の大きさ、および適当なスケール変換規則が未知であるゆえ、実験的な制御も難しい。今回の研究では、最近の非線形動力学の進展の中で得られつつある、新しい知見と手法(など)を運用して、このような複雑な系の動的過程、とくに砂地形のダイナミクスを明らかにしてきた。具体的には申請者らが現在まで、改良を進めてきた連結写像格子法と呼ばれる非常に効率の良い数値模型を使って、砂のダイナミクスを再現することで、風紋や砂丘の形成機構、移動形態、を詳細に調べてきた。また線形解析、を実行し、系の複雑な時間発展が、その非一様性や、非線形性といかに連動しているのかを明らかにし、次ページに記載した論文として発表した。
学習による複雑な発火パターンを伴う脳の情報表現の多重性と統一コーディング理論

脳内神経活動の研究では、実験面からも理論面からも、単一ニューロンの活動の解析と、ニューロン集団の完全同期と完全非同期が起こる生理学的状況や数理的条件に注目することが多い。しかし、実際には同期と非同期の中間のクラスター状態が存在し、見えている物体の位置推定や、1つの対象が持つ2つ以上の属性のバインディングなどの機能に関わっていると考えられている。そこで、我々は、完全同期を例として含む形で、クラスター生成の結合構造依存性、シナプス学習依存性、その分子生物学的機構に関する解析を行った。近年の生理実験によってシナプスは詳細な発火時刻に依存するSTDP学習を行うことが知られた。われわれは、STDP学習を入れた積分型ニューラルネットワークを解析した。既存のSTDPの研究は空間的にも時間的にも単純な入力を仮定していたが、自然な入力は時間相関をもち、空間的にも非一様である。そこで、本研究では、数学的厳密性より現象の記述を優先して、生理学的に妥当な単純化をいくつか行って、自然な入力の場合の数理構造を明らかにした。具体的には、複数の入力に反応して、各入力をコードするようにニューロン集団が小集団に分れるような自己組織化したクラスター発火が起こることがフォッカー・プランク方程式を用いた解析と数値計算で示された。入力の種類の数と同じだけクラスターが現れ各クラスターが集団発火率コードによって各入力をコードする場合、入力のうち相関の強いものだけがネットワーク全体の同期によってコードされる場合、相関の強い方の入力は部分同期、弱い方の入力は発火率によってコードされる場合など、いくつかの動的状態が混在することを示した。これらの各状態は、古典的な発火率コード、80年代後半から実験で確認されてきた同期コード、90年代に提出されて今も盛んに議論されているシンファイア・チェインなどを含む包括的な枠組みである。成果は計算脳科学で評判の高い国際誌に発表された。また、我々の先行研究では、大脳皮質を模した層状ネットワークについてフィードフォワード型結合がある場合のみを扱ってきた。そこで、STDPとは別に、大域的なフィードバックがあるネットワークの解析を行い、フィードバックが同期を増強することを示した。成果は国際会議と国際誌に発表された。
新規fused-S100蛋白質Trichohyarin like 1の機能解析

1:表皮角化細胞内におけるTCHHL1蛋白質の局在の詳細な検討TCHHL1蛋白質の有する核移行シグナルと膜貫通ドメインの各々を欠失させた変異蛋白質を作製した。その細胞内局在を解析および、それぞれのドメインの機能を検証中である。2:siRNAによるTCHHL1蛋白質の抑制が表皮角化細胞に及ぼす影響の検討TCHHL1 mRNAに対するsiRNAを作成した。TCHHL1 siRNAを導入したNHKよりRNAおよび蛋白質を抽出し、リアルタイムPCR法とウェスタン解析を行い、TCHHL1の発現抑制を確認した。また、TCHHL1のsiRNAを培養表皮角化細胞に導入し細胞の増殖能や遊走能、細胞死に及ぼす影響を検討中である。さらにsiRNAによりTCHHL1を抑制した表皮角化細胞を3次元培養系に適用し皮膚の組織構築に及ぼす影響を検討中である。当初の予定にほぼ沿って研究がすすめられている。1. siRNAによるTCHHL1蛋白質の抑制が表皮角化細胞(NHK)に及ぼす影響の検討siRNAによりTCHHL1の発現を抑制させたNHKを用いてTCHHL1蛋白質が細胞の増殖に及ぼす影響を検討した。MTS assayではTCHHL1抑制NHK細胞で有意な増殖の抑制が観察された。同細胞ではKi-67の陽性率の有意な低下とTUNEL陽性細胞の有意な増加が見られた。TCHHL1抑制が細胞増殖に及ぼすメカニズムを検討するためMAPKなどのシグナル伝達系の変化を検討したところTCHHL1抑制NHK細胞ではERK1/2、JNK、Aktのリン酸化が抑制されていた。また、定量的RT-PCR解析ではアポトーシスを促進させるFOXO1、BCL2、Bimの発現の亢進が見られた。さらに詳細な検討を行うためマイクロアレイにより発現の変化する遺伝子を網羅的に検索し、現在結果の解析中である。2.皮膚組織構築におけるTCHHL1蛋白質の役割の検討siRNAによりTCHL1蛋白質の発現を抑制させたNHKを3次元培養系に適用し皮膚の組織構築に及ぼすTCHHL1蛋白質の影響を病理組織学的に検討した。TCHHL1抑制NHK細胞ではコントロールと比較し細胞の重層化が乏しく角化も不十分であった。TCHHL1抑制NHK細胞で作成した皮膚では基底層のKi67陽性細胞数が有意に少なく、これが組織構築に影響したと思われた。さらに免疫組織染色法によりケラチン14、10やフィラグリンなどの発現を検討したところ、いずれの皮膚でもこれらの蛋白の発現は見られたが、その発現量はTCHHL1抑制NHK細胞で作成した皮膚で少ない傾向にあった。1. siRNAによるTCHHL1蛋白質の抑制が表皮角化細胞(NHK)に及ぼす影響の検討:これまでの実験結果からsiRNAによりTCHHL1の発現を抑制させたNHKは増殖が抑制され、その機序として、ERK1/2、JNK、Aktのリン酸化の抑制が関与していた。さらにTCHHL1蛋白質の発現抑制による遺伝子発現の変化を網羅的に解析するためTCHHL1抑制NHKを用いてmicroarrayを行ったところ、ERK1/2、JNKの発現の減少とその下流に存在するTP53、NFkB、HIF1Aなどの多くの分子の発現が低下していた。一方、Aktの発現量の変化はみられなかったため、real time PCRによりAktの下流に存在しアポトーシスを促進するFOXO1、BCL2、Bimの発現を検討したところ、いずれの発現も亢進していた。さらにNHKの増殖や分化において重要な転写因子であるKLF4との関連も検討したところ、TCHHL1がKLF4の標的分子である可能性が示唆された。2.各種皮膚疾患の病態形成におけるTCHHL1蛋白質の関与の検討:各種皮膚疾患におけるTCHHL1蛋白質の発現を免疫組織染色により検討したところ、乾癬や扁平苔癬、日光角化症、有棘細胞癌(SCC)、基底細胞癌などの増殖が亢進している部位でTCHHL1の発現が観察された。さらに有棘細胞癌の増殖におけるTCHHL1の関与を皮膚SCCの培養細胞株であるHSC1細胞を用いて検討した。その結果HSC1細胞でもTCHHL1の発現抑制により増殖が抑制され、TUNEL陽性細胞が増加した。さらにHSC1細胞における抑制機序を検討したところ、ERK1/2のリン酸化が抑制されていた。以上よりTCHHL1がSCCの治療ターゲットになる可能性が示唆された。TCHHL1蛋白質内に存在する核移行シグナルや膜貫通ドメインに変異を導入し、それぞれの機能を欠失させたコンストラクトからの蛋白質の誘導をウェスタン解析で確認する。また、siRNAによりTCHL1蛋白質の発現を抑制させたNHKを3次元培養系に適用し皮膚の組織構築に及ぼすTCHHL1蛋白質の影響を病理組織学的に検討する。さらにこの組織を用いた免疫組織染色法により各種増殖関連蛋白質やケラチンなどの構造蛋白質、さらにS100 fused蛋白質などの分化関連蛋白質とTCHHL1蛋白質の関連について検討する。さらに、遺伝性皮膚疾患や他の炎症性皮膚疾患、皮膚附属器疾患など解析対象を広げ、本蛋白質がその病態に関与しうる疾患を検索する。1.TCHHL1蛋白質の発現抑制による遺伝子発現の変化の網羅的解析TCHHL1 siRNAによりTCHHL1蛋白質を抑制あるいは欠失されNHKとcontrol siRNAを用いてマイクロアレイにより発現の変化する遺伝子をの網羅的に検索する。さらに発現の変化が見られた分子については定量的RT-PCR法でも発現量に差があるかを検証する。

2.TCHHL1蛋白質と相互作用を有する蛋白質の同定マイクロアレイ法によりTCHHL1蛋白質との関連が示唆された蛋白質のリコンビナント蛋白質を作製し、免疫沈降法によりTCHHL1蛋白質と直接結合しうるか検討する。さらにこれらの蛋白質が関与するシグナル伝達系においてTCHHL1蛋白質がどのように関与しうるか検討する。皮膚科平成28年3月発注分の納入が遅れたため。平成29年3月発注分の納入が遅れたため。既に使用しており、研究の進行に影響はない。
球形晶析法による難吸収性薬物送達のためのナノ粒子の設計と機能発現の体系化

本研究め目的は、球形晶析法を利用して、難吸収性薬物送達のための粒子径と表面物性が制御されたナノ粒子キャリアを設計し、その機能発現を体系化することである。1)粒子サイズと構造制御法の開発と物性評価難水溶性モデル薬物であるプロピオン酸ベクロメタゾンにエマルション溶媒拡散法を適用することで、ナノ結晶を調製できること、さらに、同一系内における結晶成長やナノ結晶の造粒が生じることを明らかにした。これ等を経肺投与DDSとして利用する時、多孔性の球形粒子が最も高い吸入特性を示した。本造粒粒子はサブミクロンの結晶粒子の集合体であり、表面積が大きく、結晶表面に吸着した水溶性高分子による濡れ性によって、溶出特性も有意に改善された。2)粒子径と表面物性が制御されたナノ粒子システムの細胞親和性、被貪食性関節注射用徐放性製剤としてリン酸ナトリウムベタメタゾン(BSP)を内封したPLGA(ポリ乳酸・グリコール酸)ナノスフェアを設計した。本ナノスフェアを、炎症を惹起させたウサギの関節に投与したところ、薬物溶液投与群では関節の膨潤が抑制できなかったのに対し、40日に渡り有意に膨潤を抑制することができた。PLGA微粒子キャリアは、同じ素材でも粒子径が異なることによってin vitro安全性(L929細胞毒性)が異なることを明らかにした。微小なPLGAナノスフェアではL929細胞に貪食され、PLGAの分解が促進された。粒子径を制御したpDNA封入PLGAナノスフェアを調製し、pDNAのナノスフェアからの溶出性、ナノスフェアの細胞内取り込み、タンパク発現を明らかにした。細胞内への粒子の取り込みは、粒子サイズが小さいほど増大した。さらに、その表面をキトサンで修飾することにより、細胞内取り込み量、タンパク発現量が増加することが明らかとなった。これは、キトサン修飾によって細胞親和性が高まったためと考えられる。1)粒子サイズと構造制御法の開発と物性評価難水溶性モデル薬物であるプロピオン酸ベクロメタゾンにエマエルション溶媒拡散法を適用することで、ナノ結晶を調製できること、さらに、同一系内における結晶成長やナノ結晶の造粒が生じることを明らかにした。このとき造粒粒子の形状は系内に共存させる水溶性高分子の種類や調製条件によって、針状から球形にまで粒子形状を制御することができた。種々の形状の粒子の内、多孔性の球形粒子が高い吸入特性を示した。また、肺内での薬物溶出を予測するため、フランツ型セルを用いた経肺投与製剤用in vitro溶出試験法の確立も行った。本装置は、in vivo-i nvitro溶出速度に相関が得られ、肺内での溶出挙動を予測可能であった。ベクロメタゾン造粒粒子はサブミクロンの結晶粒子の集合体によって構成されているため表面積が大きく、結晶表面に吸着した水溶性高分子による濡れ性が改善されることによって、溶出特性が有意に改善された。2)表面物性制御法と新しい表面物性評価法の開発トリグリセリドを分散媒とするw/oエマルジョンを経由するエマルジョン溶媒拡散法により、薬物が親水性、親油性に関わらず効率よくナノ粒子内に封入できる調製法の確立に成功した。

また、抗リュウマチ薬を封入した粒子をウサギの関節内に注射したところ、サブミクロン粒子であること、表面がポリビニルアルコールで被覆されているため、投与組織全体に粒子が拡がってマクロファージに貪食され、薬理効果を発揮できることが確認された。原子間力顕微鏡を用いた粒子表面と生体組織との相互作用に記述する方法を開発する研究において、本年は、粒子と粘膜との相互作用力の測定に必要となる粘膜フィルムの作成法を確立した。市販のムチンを超音波照射により微細化し、この懸濁液をガラスプレートで乾燥させることでなめらかな表面のムチンフィルムを得ることができた。1)ナノ粒子システムと生体との相互作用解析ヒト肺上皮癌細胞A549を用い、微粒子取り込み様式を共焦点レーザー走査顕微鏡により観察した。その結果、ポリスチレンナノスフェア(PSNS)の取り込み量は、粒子径の増大に伴って減少した。エンドサイトーシス阻害剤(サイトカラシンB)をPSNSと併用投与し、肺粘膜透過性を評価したところ、サイトカラシンB併用により有意にA549細胞への取り込み量が減少した。粒子表面と生体成分との相互作用を、ムチン膜と高分子で表面修飾したプローブを用いて原子間力顕微鏡により評価した。キトサンで修飾したプロープは、PLGAで修飾したプローブに比べ、ムチン膜との間に強い吸引力が働いた。2)粒子径と表面物性が制御されたナノ粒子システムの細胞親和性、マクロファージ被貪食性関節注射用徐放性製剤としてPLGAナノスフェアを用いたシステムを設計した。リン酸ナトリウムベタメタゾン(BSP)を内封したナノスフェアと薬物溶液を、炎症を惹起させたウサギの関節に投与したところ、溶液投与群では関節の膨潤が抑制できなかったのに対し、ナノパーティクル投与群では40日に渡り有意に膨潤を抑制することができた。さらに、細胞への貪食作用及び毒性について検討を加えた結果、生体分解性の高分子を用いるPLGA微粒子キャリアーは、同じ素材でも粒子径が異なることによってin vitro安全性(L929細胞毒性)が異なることを明らかにした。この際、微小なPLGAナノスフェアではL929cc11に食食され,PLGA分解が促進されることを推察した。また、リドカインを封入したナノスフェアでは,動物モデルにおける浸潤麻酔作用の延長が認められたが、リドカイン封入マイクロスフェアでは動物への投与自体ができなかった。本研究は、タンパクなどの難吸収性の薬物送達システムとして、粒子サイズと表面物性が制御されたナノ粒子システムの設計法の確立を目的としている。これを達成するために、生体との相互作用に基づく機能性発現機構を分子・細胞レベルで明らかにし、最も合理的な微粒子薬物送達システムを構築することを目的とする。1)粘膜付着性物質と粘膜成分との相互作用力の解析前年度までに、空気中における粘膜付着性物質と粘膜成分との相互作用力を、原子間力顕微鏡を用いて測定する方法を確立した。本年は、より実際の環境に近づけた、緩衝液中での相互作用力評価法の確立に成功した。キトサンは緩衝液中でも他の物質に比べ、粘膜成分との相互作用力(吸引力)が働くことが明らかとなった。また、この相互作用力は、pHやイオン強度によって変化し、その相互作用力は、ラット摘出消化管を用いて実施した粘膜付着性実験の結果とよく相関していた。2)粒子径と表面物性が制御されたナノ粒子システムの粘膜付着性、細胞親和性、細胞被貪食性の評価粒子径を制御したpDNA
都心と郊外に集積分散する商業立地モデルの開発:都心空洞化対策の検討

我が国の地方都市では,郊外への大規模商業立地に起因する都心商店街の空洞化が喫緊の問題となっている.都心空洞化が効率性の観点から問題となるのは,市場の失敗がある場合に限られる.空洞化する都心商店街を再活性化させるための都市・交通政策の計画に資するために,商業に関する市場の失敗をもたらす4つの要因a)空間立地価格競争,b)独占的価格競争,c)一度の買い物で多くの財を購入,d)財の質に関する情報の非対称性を明示的に考慮した商業立地モデルを構築し,厚生分析を行うことを目的とする.我が国の地方都市では,郊外への大規模商業立地に起因する都心商店街の空洞化が喫緊の問題となっている.都心空洞化が効率性の観点から問題となるのは,市場の失敗がある場合に限られる.空洞化する都心商店街を再活性化させるための都市・交通政策の計画に資するために,商業に関する市場の失敗をもたらす4つの要因a)空間立地価格競争,b)独占的価格競争,c)一度の買い物で多くの財を購入,d)財の質に関する情報の非対称性を明示的に考慮した商業立地モデルを構築し,厚生分析を行うことを目的とする.都心と郊外の都市構造に,独占的価格競争と,一度に多くの財を購入可能の2つの市場の失敗の要因を導入したモデル構築を行った.なお,都心と郊外の都市構造として,河野・野添(2007)および河野・野添・岸(2008)で設定した都市構造とした.そのうえで,都市・交通政策(代表例は都心および郊外部の交通基盤整備や料金・補助金政策,大規模商店立地規制等)が都心と郊外の商業に与える影響(e.g.,商業店舗数や財の価樹とその厚生評価(i.e.,住民効用および商業利潤で市場均衡点を評価)を行う.結果は,パラドキシカルな結果や順当な結果を分類し,それぞれが生じる条件(需要関数や費用関数の設定)を整理した.および,河野達仁,光谷友樹,岸昭雄,能登谷浩路:最適な商業集積水準と交通施設整備の便益評価-複数財一括購入と独占的価格競争を考慮して-,土木学会論文集D,Vol.66,pp.125-136,2010に詳述した.本研究は,空洞化する都心商店街を再活性化させるための都市・交通政策の計画に資するために,商業に関する市場の失敗をもたらす4つの要因のa)空間立地価格競争,b)独占的価格競争,c)一度の買い物で多くの財を購入,d)財の質に関する情報の非対称性を明示的に考慮した商業立地モデルを構築し,厚生分析を行うことを目的とする.従来研究が空間的に均質な居住密度と交通費を簡単化のために想定しているのに対して,本研究は明示的に,都心と郊外の区別や交通網を考慮する.また,従来研究では本研究で扱う4つの市場の失敗要因のうち精緻な分析がなされている要因は限られており,本研究により効率性に関する理論的性質が明らかになる.平成23年度は,昨年度に構築したモデルを用いて,商業に伴う市場の失敗を考慮した都市・交通政策の費用便益分析手法の導出を行なった.また,分析1)都市・交通政策が都心と郊外の商業に与える影響とその厚生評価において,順当な結果やパラドキシカルな結果の解析的条件が得られた.さらに,数値計算を用いて結果をシミュレーションして,そのメカニズムを理論だけでなく数値を用いて明らかにした.本研究は,空洞化する都心商店街を再活性化させるための都市・交通政策の計画に資するために,商業に関する市場の失敗をもたらす4つの要因1)空間立地価格競争,2)独占的価格競争,3)一度の買い物で多くの財を購入,4)財の質に関する情報の非対称性を明示的に考慮した商業立地モデルを構築し,厚生分析を行うことを目的とする.従来研究が空間的に均質な居住密度と交通費を簡単化のために想定しているのに対して,本研究は明示的に,都心と郊外の区別や交通網を考慮する.また,従来研究では本研究で扱う4つの市場の失敗要因のうち精緻な分析がなされている要因は限られており,本研究により効率性に関する理論的性質が明らかになる.平成24年度は,a)空間立地価格競争,b)独占的価格競争,c)一度の買い物で多くの財を購入の要因すべてを持つモデルを構築し,その理論分析および数値計算を用いて結果をシミュレーションして,そのメカニズムを理論だけでなく数値を用いて明らかにした.また,d)財の質に関する情報の非対称性を明示的に考慮した商業立地モデルを構築し,生じうる立地パターンとその時の均衡価格について分析を行った.最終的に,モデルの空間構造としては,・放射線と環状線を含む都市における商業立地分析,・都心と郊外の商業立地モデルにおける交通施設整備の効果,・都心と郊外において商品の質に関する情報の非対称性のあるもとでの商業立地モデルの開発の3モデルについて分析結果を論文としてまとめている.ステップワイズで計画書に年度別に行うことを示した.本年度ははじめて一部の積み残しが生じたものの,計画書に示した通りに概ね進んでいる.24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は,最終年度であるため,一部の積み残しを含めて着実に仕上げる.さらに,研究成果の整理が重要である.特に,論文として,次の内容で3本まとめる予定である.・放射線と環状線を含む都市における商業立地分析・都心と郊外の商業立地モデルにおける交通施設整備の効果・商品の質に関する情報の非対称性のあるもとでの,商業立地モデルの開発と分析.24年度が最終年度であるため、記入しない。