hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロ粒子化・局所溶融化による２１１方位制御薄型シリコン太陽電池の創成

一方,半導体産業ではSi原料の枯渇が懸念されており,同時にSiインゴットからウエハへの切削加工において切削くずが発生する問題がある.このような背景から,本研究では結晶学・冶金学的見地から高い発電効率を維持しながら切削加工を伴わない太陽電池モジュールの製造プロセス技術を見出すことを目的とし,本年はファセット及びノンファセット金属の局所溶融状態とその凝固過程について調査した.ファセット合金としては高純度Si粉末を選択し,高純度Ar雰囲気または大気雰囲気において2981023Kまで昇温保持した後にレーザ溶接機を用いてSi粉末を溶解・凝固させた.Siの融解潜熱は1800kJ/kgと極めて高いが,比較的長いパルスのレーザを照射することにより,数秒で溶解凝固できること,また溶解後12ミリの粗大球状Si塊は熱収縮により粉砕されないことを見出した.この時基板または融点以下のSi粒子に接触した場所から核生成していた.さらに薄膜状へ試料形状を変化させると,凝固組織と熱処理組織間の熱応力によりき裂が発生し,雰囲気と冷却においても温度分布制御の最適化が重要と考えられた.一方,Fe-C系ノンファセット合金表面を298Kの高純度Ar雰囲気または大気雰囲気においてレーザ溶解・凝固させた.レーザ照射により試料深さ0.050.15mmが溶融され,基板面に垂直方向に優先成長方位が配列し,ノンファセット系では熱拡散が凝固結晶方位を支配していることを示した.また溶融領域より低温側では固相状態で加熱された組織が観察され,これらの形成組織はレーザ照射面,レーザ移動速度,試料熱拡散係数により予測できることを示した.現在生産されている太陽電池のうち,多結晶シリコン(Si)を用いた製造法は低コスト化において有利な点が多く,太陽電池総生産量の約50%を占める発電産業の先導的役割を果たす材料である.しかし,高い発電効率及び高生産性向上のためには結晶学・冶金学的見地からのSiウエハ本体の更なる品質改善が求められている.一方,その生産工程において多結晶Siインゴットのウエハへ薄膜加工で生ずる研削粉処理について問題も指摘されている.これらの問題に対して本研究ではシリコン原料を有効に活用しながら,高発電効率を有する太陽電池モジュールの製造プロセス技術を見出すことを目的とし,本年はSi微粒子の結晶方位及びSiの異質核生成に及ぼす離型剤の影響について調査した.まず石英製基板に離型剤を塗布しその上部に9Nの高純度Si粉末を配置させ,アルゴン(Ar)雰囲気及び真空雰囲気において293K1013Kまで加熱させた後,レーザ照射によりSiを溶融させた.その後,冷却させて高純度Si粒子を作製した.得られたSi粒子の大きさは照射条件,即ち室温融点間の顕熱及び潜熱の総和に支配していることが明らかとなった.また,得られたSi粒子内部を構成する結晶の方位を解析したところ,結晶方位は周囲の保持温度即ち結晶成長の過冷度に大きく影響されることが明らかとなった.さらに実験環境にも左右され,雰囲気及び離型剤にも結晶方位が影響されることを見出した.そこで,溶融状態におけるSiの異質核生成挙動を調査するために,複数の結晶構造を有する窒化珪素粉末基盤を用いて溶融Siとの整合性を調査した.1687Kにおける基盤と溶融Siの濡れ性は用いた粉末の結晶構造に大きく依存して著しく変化した.
麻酔薬の作用発現調節機構-脳内薬物動態と麻酔効果の関連の解明

マイクロダイアイシス法を用いて脳内薬物動態の解析を行った。方法は前年度に用いたものに準じ、動静脈にカテーテル、大脳辺縁系の側座核にマイクロダイアライシスプローブを入れた覚醒状態のラットモデルを用いた。マイクロダイアライシスプローブは内部標準物質を含む人工脳脊髄液で灌流し、プローブを通じて得られた灌流液をフラクションコレクターで経時的に収集した。前年度に引き続き局所麻酔薬のリドカインを用いたが、血行動態や血液ガスの変化、痙攣の発生を防ぐ目的から、より低用量で持続静脈内投与を行った。投与時間は、血中濃度がほぼ平衡に達すると思われる2時間とした。また採血と灌流液の採取の時間間隔を短くし、血中濃度と脳内濃度の関連を求めた。リドカインの定量は、得られた灌流液中の濃度をもとに、内部標準物質の消失率(rate of loss)とリドカインの回収率(rate of recovery)の関係より行った。その結果、血中濃度については2時間でほぼ平衡に達し、投与速度と排泄速度がほぼ等しくなることが分かった。また、投与中の2時間および投与終了後の2時間、計4時間に渡って血圧・心拍数はほぼ等しく、投与前と有意差は無かった。また痙攣などの中枢神経毒性や不整脈などの心毒性も認められず、血液ガスもほぼ一定に保たれることが明らかになった。血中濃度と脳内濃度は比較的短時間で平衡に達するが、血中濃度のピーク値に比べて脳内濃度のピーク値はやや小さいこと、分布容量や半減期が脳内と血中でやや異なることが明らかになった。平成17年度の研究計画、「末梢静脈内と脳内の濃度の関係の検討:局所麻酔薬の中枢神経作用の検討」について、下記の成果が得られた。Sprague-Dawley系雄ラット(9-10週齢、350-370g)を用いた。先端が側座核(nucleus accumbens)に位置するようにマイクロダイアライシスカニューレを留置し、さらに動静脈にもカテーテルを入れた後に覚醒させたラットモデルを作成した。血圧、心拍数が安定していることを確認の後、リドカイン単独(3mg/kg/min)またはエピネフィリン添加リドカイン(各々2μg/kg/min、3mg/kg/min)を10分間投与し、痙攣の発生の有無を調べた。その結果、痙攣の発生頻度はエピネフィリンを添加した場合には添加していない場合に比べて有意に上昇した。また、血液中の総リドカイン(蛋白結合、非結合分画の和)は、エピネフィリン添加の有無で差は無かったが、蛋白非結合分画の血中濃度は、エピネフィリンを加えた場合は加えない場合に比べて有意に高かった。さらに特記すべきことに、マイクロダイアライシス法によって測定した脳内のリドカイン濃度(蛋白非結合分画のみ)は、血液中の蛋白非結合分画とほぼ等しく、エピネフィリンの添加により有意に増加した。血中濃度、脳内濃度について、WinNonlin(Pharsight社)を用いてnon-compartment解析を行ったところ、血中の蛋白非結合分画、脳内濃度について、area under the curveはエピネフィリンによって有意に増加することが明らかになった。以上より、エピネフィリンによって脳内の局所麻酔薬の濃度は有意に増加し、これによって中枢神経毒性が増加することが裏付けられた。本年度はマイクロダイアリシス法による脳内薬物濃度の定量方法を確立することができた。これらにより脳内の薬物濃度の定量が正確に行えることが明らかになり、局所麻酔薬の中枢神経毒性の発現機構の一部を明らかにすることができた。次に示す方法で実験モデルを作成した。先ずSprague-Dawley系雄ラットの脳に実験2-3日前にセボフルランによる全身麻酔下でマイクロダイアリシス用ガイドカニューレを留置した。

ガイドニューレは、ラットを定位脳固定装置に固定した後に、先端が側座核(nuclens accumbens)に位置するように留置した。実験当日、頸動静脈および大腿静脈にカテーテルを挿入、麻酔からの覚醒、復温を確認した後に37°Cの環境で実験を行った。ラットの脳をマイクロシリンジポンプを用いて脳脊髄液で灌流(1μg/min)し、血圧、心拍数が安定していることを確認後、リドカインを3mg/kg/minで10分間投与し、痙攣の発生の有無を調べた。リドカイン投与中及び投与終了後に経時的に採血を行い、血中濃度を測定した。内部標準として生理活性を持たない3-水酸化ブピバカインを灌流液に加え、その灌流液からの消失率を脳組織からの回収率として灌流液中のリドカインの濃度を測定することにより(レトロダイアリシス法)、側座核でのリドカインの濃度を正確に求めることができた。その結果、血中の蛋白非結合分画の濃度にほぼ等しいことが判明した。またエピネフリンにより、血中の蛋白非結合分画のリドカインが増加し、より低濃度で痙攣が生ずることが明らかになった。マイクロダイアイシス法を用いて脳内薬物動態の解析を行った。方法は前年度に用いたものに準じ、動静脈にカテーテル、大脳辺縁系の側座核にマイクロダイアライシスプローブを入れた覚醒状態のラットモデルを用いた。マイクロダイアライシスプローブは内部標準物質を含む人工脳脊髄液で灌流し、プローブを通じて得られた灌流液をフラクションコレクターで経時的に収集した。前年度に引き続き局所麻酔薬のリドカインを用いたが、血行動態や血液ガスの変化、痙攣の発生を防ぐ目的から、より低用量で持続静脈内投与を行った。投与時間は、血中濃度がほぼ平衡に達すると思われる2時間とした。また採血と灌流液の採取の時間間隔を短くし、血中濃度と脳内濃度の関連を求めた。リドカインの定量は、得られた灌流液中の濃度をもとに、内部標準物質の消失率(rate of loss)とリドカインの回収率(rate of recovery)の関係より行った。その結果、血中濃度については2時間でほぼ平衡に達し、投与速度と排泄速度がほぼ等しくなることが分かった。また、投与中の2時間および投与終了後の2時間、計4時間に渡って血圧・心拍数はほぼ等しく、投与前と有意差は無かった。また痙攣などの中枢神経毒性や不整脈などの心毒性も認められず、血液ガスもほぼ一定に保たれることが明らかになった。血中濃度と脳内濃度は比較的短時間で平衡に達するが、血中濃度のピーク値に比べて脳内濃度のピーク値はやや小さいこと,分布容量や半減期が脳内と血中でやや異なることが明らかになった。
二官能性リガンドを用いるタンパク-リダンド間相互作用の電気化学的評価とその挙動

電極活性物質でラベル化したビオチンを用いたアビジン-ビオチンアッセイ:本研究では、ビオチンをドウノマイシン、ナイルブルーAでラベル化しアビジンおよびビオチンの電気化学的な検出法の開発を行った。ラベル化した試薬は、アビジンのビオチンに対するサイトに結合すると電極活性物質部分までそのサイトに被覆される。そのため電極応答が変化するのでアビジンの検出が可能である。さらに、アビジンに対してビオチンとラベル化したビオチンを競争させることでビオチンの定量もできた。また、ビオチン部分と電極活性物質を異なる長さを持つスペーサーで結合させ、その効果についても検討した。スペーサーが長くなると疎水的性質が増加し電極への吸着性が増加する事が見いだされ、アビジンとの結合も強くなることがわかった。これはアビジン-ビオチン結合に加えてサイトとスペーサーの疎水的な相互作用が関与していることによるものと考えられる。アビジンとビオチンによる化学反応のコントロール:ビオチン誘導体であるN-ヨードアセチル-N-ビオチニルヘキシレンジアミン(IB)とシステインのチオール基とが結合するとヨウ化物イオンが遊離する反応を用いて電気化学的手法によるアビジン-ビオチンアッセイを検討した。IBがビオチン部分を持っているためこの反応はアビジンとビオチンによってコントロールされる。それゆえ、ヨウ化物イオンまたはシステインを測定することでアビジンとビオチンの検出ができる。高感度での検出を行うため、システインと相互作用する水銀(11)が用いた。水銀(0)から水銀(11)の酸化波を測定することでそれらを検出ができ、その感度は10^<-9>Mレベルであった。この方法はIB BoundとIB Freeを分離する必要がないと言う利点を持つ。
ノシセプチンによる食嗜好調節作用の解明;行動学的・神経生物学的検討

オピオイドペプチドのひとつノシセプチンは食物摂取を刺激し乱用性薬物のような報酬刺激を調整する。摂食行動における内因性ノシセプチンの生理的役割として、我々は嗜好性食物に対するノシセプチン受容体欠損(NOP KO)マウスの応答を検討した。摂食制限下で、嗜好性食物と通常食とを選択させた際、NOP KOマウスは高砂糖食に対する嗜好性が減少していた。しかし、非選択条件下ではNOP KOマウスの高脂肪食摂取が低下していた。これらの応答は自由摂食条件下では観察されなかった。摂食制限下における高脂肪食に対する条件付け場所嗜好テストを実施したところNOP KOマウスに変化は認められなかった。さらに、摂食制限下または自由摂食条件下においてオペラント条件付け食物自己投与テストを行ったところ、通常食および高砂糖食に対する応答は選択条件下および非選択条件下のいずれにおいても遺伝子型に基づく差異は認められなかった。情動的味覚応答テストで砂糖溶液とキニーネ溶液の口腔内投与を行ったが、遺伝子型に基づく応答の差異は見られなかった。制限摂食の後に嗜好性食物を与えた際、血漿グルコースとインスリンは上昇したが遺伝子型の差異はなかった。多次元スケーリング解析を行ったところ、これらの血液生化学応答と体重と血漿レプチンとの間の相関がNOP KOマウスで大幅に障害されていた、特に絶食条件下で著しかった。とりわけ注目すべき点は、体重と血漿レプチン間における象徴的な正の相関関係が、NOP KOマウスで顕著に欠如していたことである。これらの研究成果をまとめると、食物が持つ動機付けや報酬効果または口腔感覚の役割と独立して食物嗜好性が決定される機能面において内因性ノシセプチンが関与することが示唆された。代謝あるいは他の摂取後の過程に関与する身体状態に依存する機能調節異常が原因となっている可能性が考えられる。内因性ノシセプチンが食嗜好の調節に関与することを証明する実験として、高嗜好食物(高砂糖食、高脂肪食)を用いた摂食実験を実施した。ノシセプチン受容体欠損マウス(NOP-KO)における標準食または高砂糖食に対する摂取行動を調べるために4時間摂取量を6日間観察したところ、野生型マウスのそれと変わらなかった。しかし2飼料を同時に与え嗜好度(選択度)を調べたところ、NOP-KOマウスの高砂糖食嗜好度は野生型マウスより有意に低かった。同様に高脂肪食について検討したところ、NOP-KOマウスの摂取量は野生型マウスよりも低かったが、高脂肪食に対する嗜好度はNOP-KOマウスのほうが野生型マウスよりやや高かかった。つまり、内因性ノシセプチンが欠損すると、高脂肪食に対する嗜好性は野生型マウス同様に高いがその摂取量は有意に低く抑えられることが明らかになった。高嗜好食の摂取は、その報酬価の大きさからもたらされる快感(pleasure)によって促進される、すなわち報酬機構(reward system)の関与が知られている。そこで、これら高嗜好食の報酬、快(reward、pleasure)の側面を内因性ノシセプチンが修飾しているのか調べるために、行動テスト(場所嗜好テスト)を実施している。また、高嗜好食を長期間摂取した時の内因性ノシセプチンの作用を調べるために、NOP-KOマウスと野生型マウスに高嗜好食を与え、体内metabolismを調べる目的で経過を追って血液サンプルを回収している。最終的に、中枢摂食調節機構(視床下部、中脳辺縁系を中心とした)との連関を解明するために、高嗜好食を摂取した時の神経伝達物質濃度および遺伝子発現量を検討する予定でいる。

以上の検討を継続し、高嗜好食物の摂取行動をノシセプチンがどのように調節しているか解明していく。内因性ノシセプチンの長期的摂食、食餌の動機付け、食物の報酬における生理学的役割を検討した。離乳後、通常食によって飼育された場合、野生型とNOP受容体欠損マウスの間で摂食量や体重の違いは見られなかった。しかし、高甘味食や高脂肪食によって飼育した場合、NOP受容体欠損マウスは摂食量が少ないにも関わらず、体重増加が早い傾向がみられた。NOP受容体欠損マウスの末梢性レプチン慢性投与による摂食抑制、レプチン耐性反応は正常であったが、レプチン慢性投与終了後の体重回復がNOP受容体欠損マウスの方が早かった。カフェテリア実験(マウスに通常飼料とヒトで嗜好性の高い食べ物を同時に提示して餌を選択させる、例えばクッキーやチョコレートなど、嗜好性の高い飼料の種類は定期的に変えた)では、野生型、NOP受容体欠損マウスともにカフェテリア食に高い嗜好性を示したが、その嗜好パターンに違いがみられた。また野生型マウスではカフェテリア実験中の暗期では行動量が増加していたが、NOP受容体欠損マウスはこの様な行動量の増加を示さなかった。餌を強化因子としたオペラント条件付け、餌による条件付け場所嗜好試験ではNOP受容体欠損マウスと野生型の間に違いはみられなかった。これらの結果は、内因性ノシセプチンは高嗜好性食物の摂食、それの選択、それによる体重変化を調節していることを示唆している。しかし、高嗜好食における動機付けや報酬とは関連していないようである。食餌の多様性や行動活性は内因性ノシセプチンにより制御され、人間においての肥満に対する理解や治療の道しるべを示したであろう。
胸部大動脈瘤の新規病因分子の発見と治療戦略（早期診断・創薬）の開発

胸部大動脈瘤は依然として内科的根治療法のない致死性疾患である。降圧以外に有効性の証明された治療薬は無く、瘤拡大評価と手術適応判断を定期的に繰り返すのが現状である。また、経過観察中に急速に進行して瘤破裂を来す症例も依然として多く、新たな病因蛋白の探索と根本的治療薬開発が求められている。我々は最近、新規病因分子SmgGDSを発見した。このSmgGDSは伸展刺激センサー分子であることを突き止め、SmgGDSを欠損させることにより、世界初の胸部大動脈瘤モデルマウスの開発に成功し論文報告した。本研究では、以上の知見に基づき、全く新しい胸部大動脈瘤の早期診断技術開発とアカデミア創薬スクリーニングを目指す。
電力系統の非線形現象に関する基礎研究

既設送電線の利用効率を最大に求める場合、定態安定極限電力付近までの電力輸送が要求される。このような極限状態では、電力系統の非線形性によってカオス電力動揺のような現象が観測される。本研究では、このような現象を正確に把握することを目的として、次の成果を得た。1.ある実験用発電機に生じる磁気飽和が鉄心歯部に集中していることを、サーチコイルによる空隙磁束の観測から明らかにした。この磁気飽和を、空隙方向に連続分布した磁気回路で表現し、空隙磁束あるいは電機子巻線鎖交磁束を、発電機の巻線電流から算出する非線形モデルを構築した。このモデルを実験による測定値と比較したところ、良く一致することを確認できた。2.電源母線の位相角が動揺する多機系統に対して、4階の動揺方程式を導出し、ハーモニックバランス法やシューティング法で解析を行った。その結果、出力-相差角曲線の非線形性に基づく軟化バネ特性が表れること、電源母線の位相角動揺からは同相モードは励振され易いが、逆相モードは励振されにくいこと、不安定周期解の不安定多様体のいくつかが安定平衡点の引力圏境界を構成すること等を明らかにした。3.電力系統に生じる非線形動力学的現象を、高性能系統解析試験装置を用いて観測し、時系列データのフラクタル次元の測定から、カオス振動が生じる可能性を明らかにした。また、AVR,GOV等の制御系を含めた発電機の計算機シミュレーションを行い、カオス振動に至る周期倍分岐現象を明らかにした。
NMRを用いたインターロイキン6の受容体結合部位に関する研究

ヒトIL-6の末端領域には、Leu残基が7残基ごとに3回繰り返して存在する部分が2箇所ある(Leu152,Leu159,Leu166とLeu168,Leu175,Leu182)。これらのLeu残基の部位特異変異株を作成し、受容体結合活性とB株化細胞の免疫グロブリン産生誘導活性を調べた。両活性ともに、3残基変異株Leu168,175,182→Valでは、野生株の1%に減少した。一方、3残基変異株Leu152,159,166→Valでは、受容体結合活性は13%保持していたが、免疫グロブリン誘導活性は2%に減少した。次に、より受容体結合に関与していると考えられるLeu168,Leu175,Leu182の1残基変異株を作成した。1残基変異株の中では、変異株Leu175→Valは最も両活性が低下しており、受容体結合活性が野生株の8%、免疫グロブリン誘導活性が13%になった。上述のそれぞれ3つのLeu残基を含む2つのペプチド断片(Leu152-Arg169とLeu168-Met185)を合成し、受容体結合活性を調べた。ペプチド断片Leu168-Met185は弱いながらも野生株の10^4分の1の活性を示したが、一方、ペプチド断片Leu152-Arg169は有意な活性を示さなかった。Leu残基のVal残基への部位特異変異株を、安定同位体標識を用いたNMR法によって解析し、野生株のLeu152,168,175のδCH_3プロトンとγCHプロトン間の相関ピーク及び変異体のVal152,159,166,168,175のγCH_3プロトンとβCHプロトン間の相関ピークを帰属した。次に、これまでの帰属の結果に基づいて側鎖間のNOEを解析し、Phe95,Val97,Ile167,Phe171,Phe174のシグナルを帰属した。NOESYスペクトルを解析し、ヘリックスDに存在するPhe171とヘリックスBに存在するPhe95間のNOEを観測した。さらに、ヘリックスBに存在するTyr98,101とヘリックスC、D間のループに存在するLeu152間のNOEを観測した。最も受容体結合活性が低下した変異体Leu175→ValのNOESYスペクトルを、野生株のNOESYスペクトルと比較し解析した。Leu175→Valの変異によって、(1)前述したヘリックス間NOEであるPhe171とPhe95間及びTry98,101とLeu152間のNOEの強度は殆ど変化しなかった。(2)Val175は、Phe171とのNOEの強度が減少したが、Ile167及びヘリックスBのVa197とのNOEの強度が増加した。(3)Ile167とLeu168間のNOEの強度が減少した。

さらに、ヘリックスBに存在するTyr98,101とヘリックスC、D間のループに存在するLeu152間のNOEを観測した。最も受容体結合活性が低下した変異体Leu175→ValのNOESYスペクトルを、野生株のNOESYスペクトルと比較し解析した。Leu175→Valの変異によって、(1)前述したヘリックス間NOEであるPhe171とPhe95間及びTry98,101とLeu152間のNOEの強度は殆ど変化しなかった。(2)Val175は、Phe171とのNOEの強度が減少したが、Ile167及びヘリックスBのVa197とのNOEの強度が増加した。(3)Ile167とLeu168間のNOEの強度が減少した。当該年度は、NMRによる解析の前段階として、インターロイキン6(IL-6)の部位特異変異株、及びIL-6の受容体結合性ペプチド断片を作成することを行なった。ヒトIL-6のC末端領域には、Leu残基が7残基ごとに3回繰り返して存在する部分が2箇所ある(Leu152,Leu159,Leu166とLeu168,Leu175,Leu182)。これらのLeu残基の部位特異変異株を作成し、受容体結合活性とB株化細胞の免疫グロブリン産生誘導活性を調べた。両活性ともに、3残基変異株Leu168,175,182→Valでは、野生株の1%に減少した。一方、3残基変異株Leu152,159,166→Valでは、受容体結合は13%保持していたが、免疫グロブリン誘導活性は2%に減少した。次に、より受容体結合に関与していると考えられるLeu168,Leu175,Leu182の2残基変異株、及び1残基変異株を作成した。2残基変異株Leu168,175→Valは、受容体結合活性が野生株の3%、免疫グロブリン誘導活性が2%にまで低下しており、変異株Leu175,182→Valは、受容体結合活性が野生株の6%、免疫グロブリン誘導活性が7%であった。1残基変異株の中では、変異株Leu175→Valは最も両活性が低下しており、受容体結合活性が野生株の8%、免疫グロブリン誘導活性が13%になった。上述のそれぞれ3つのLeu残基を含む2つのペプチド断片(Leu152-Arg169とLeu168-Met185)を合成し、受容体結合性を調べた。ペプチド断片Leu168-Met185は弱いながらも野生株の10^4分の1の活性を示したが、一方、ペプチド断片Leu152-Arg169は有意な活性を示さなかった。以上のように、部位特異変異及びペプチド断片の実験により、IL-6のC末端領域は受容体結合に関与していることがわかった。次年度は、部位特異変異株、及び、ペプチド断片のNMRを用いた高次構造解析を行ない、IL-6の構造活性相関を明らかにする。当該年度は、インターロイキン6(IL-6)のC末端領域に6個存在するLeu残基のVal残基への部位特異変異株を、安定同位体標識を用いたNMR法によって解析し、(1)シグナル帰属を行い、(2)受容体結合領域であるC末端領域近傍の部分的な3次構造を明かにし、(3)変異株のスペクトルを野生株のものと比較して解析することによって、IL-6の構造活性相関を明らかにした。(1)Leu152,159,166,168,175,182をそれぞれVal残基に置換した変異体を、通常培地またはD-Leu標識培地を用いることによって培養し、作成した。HOHAHA、NOESYスペクトルを測定し、Leu152,168,175のδCH_3プロトンとγCHプロトン間の相関ピーク及び置換体のVal152,159,166,168,175のγCH_3プロトンとβCHプロトン間の相関ピークを帰属した。次に、これらLeu残基及び以前行ったTyr残基の帰属の結果と、4本のヘリックスからなると推定されるIL-6の2次構造予測の結果に基づいて、側鎖間のNOEの結果を解析した。
幹細胞老化に関わるH3K27エピジェネティック制御機構の解明

雄個体の繁殖能力は加齢に伴って低下する。我々はヒストンH3リジン27(H3K27)メチル化制御が精子幹細胞の老化に関与することを見出した。本研究では精子幹細胞における老化現象を分子的に理解することを目的とし、H3K27脱メチル化酵素を中心としたエピジェネティック制御ネットワークの解明、特に加齢に伴うエピゲノム変化と老化現象との関連性に注目し、エピゲノム制御による幹細胞抗老化(若返り)の可能性を探る。
TRAIL誘導性アポトーシスを増強する薬剤の探索と再燃前立腺癌治療への応用

前立腺癌の多くは内分泌療法が有効であるが、ホルモン非依存性となった前立腺癌に対する有効な治療法は未だ確立されておらず、いったんホルモン非依存性となった前立腺癌患者は数年以内にはほぼ全例が癌死する。それゆえ、その死亡率を減少させるにはホルモン非依存性前立腺癌に対する新たな治療法の開発が必要である。そこでTRAIL-DR5経路を活性化させる薬剤の同定は、癌細胞にのみ特異的にアポトーシスを誘導するTRAILの利点を保持しつつ、その作用を増強させることができる。今回、DR5の発現を特異的に上昇させる薬剤を同定し、TRAILとの併用によるホルモン非依存性前立腺癌に対する新しい治療法を開発することを目的として研究を進めてきた。現在までに我々は、リポキシゲナーゼ阻害剤であるnordihydroguaiaretic acid (NDGA)がホルモン非依存性前立腺癌細胞株であるDU145細胞において、DR5の発現上昇を介して効果的にTRAIL誘導性アポトーシスを増強することを見出した(Cancer Sci, 2007)。一方でツニカマイシンによるTRAILレセプターの新しい制御メカニズムも明らかにした(Oncol Rep, 2007)。現在までに我々は、リポキシゲナーゼ阻害剤であるnordihydroguaiaretic acid(NDGA)がホルモン非依存性前立腺癌細胞株であるDU145細胞において、DR5の発現上昇を介して効果的にTRAIL誘導性アポトーシスを増強することを見出した。この効果は他のリポキシゲナーゼ阻害剤であるAA861でも同様に認められた。一方で、ヒト正常末梢血単核球ではNDGAによるDR5の上昇およびTRAIL誘導性アポトーシスの増強作用は認められなかった。今後、NDGAによるDR5発現上昇の分子メカニズムおよびin vivoでの検討を行っていく予定である。
看護学生への社会的スキル育成介入が看護技術習得におよぼす効果の縦断的検証

本研究期間中、学生の社会的スキルと学習資源活用に関する調査及び社会的スキルと仮想場面から情報を捉える力の関連について調査を行った。学習資源に関する調査では協力者が少なく統計的検討ができなかったが、援助準備や振り返りにおいて、社会的スキルの高い学生は低い学生に比べ、対人的な資源を多く活用する傾向にあった。仮想場面から情報を捉える力については4年生で社会的スキルとの関連を示唆する結果を得ており、現在論文投稿の準備中である。社会的スキル育成介入プログラムについては、現在検討段階である。なお、本研究と関連の深い情報の捉え方については、期間中学会発表を2回、論文を1本発表した。本研究は看護学生の生活援助技術習得における社会的スキル育成介入による効果を明らかにし、技術習得における社会的スキルの重要性を明らかにすることにある。本年度は、近年の社会的スキルに関連した研究状況を概観し、技術取得の関連因子としての社会的スキルの影響を検討することから開始した。また、社会的スキルを育成に関する文献精読し、その方略について現在検討を進めている状況である。本年度に実施した調査としては、技術習得の中でもその第一段階と考えられる、看護場面(特に療養環境および活動場面)の理解・把握と社会的スキルとの関連を明らかにするための調査を行った。看護は日々刻々と変化する状況に身を置き、状況を判断しながら観察をはじめとした看護援助を展開していくため、状況の把握は看護援助の第一段階として重要な視点である。アンケートでは、提示した看護場面に対し、どんな理由から何に着目したのかと言う点と社会的スキルとの関連を検証している。社会的スキルの高い学生は、他者の表情や動きなど、他者に対する注目が高く、それに呼応する形で自身の言動等を考え、場合によっては調整すると考えられることから、社会的スキルの高い学生は看護場面から多くの情報を得、また着目した理由も他者を中心にした内容ではないかと予測していた。しかし、結果からは社会的スキルと場面の理解や把握との間に関連は見られなかった。現在この点に関する研究結果に関して、公表の準備を行っている。社会的スキルの看護技術習得におよぼす影響を検証している。平成27年度は2年次生、3年次生に対し、社会的スキルの評価を行った。更にこれまでに収集していたデータに基づき、論文を発表した。2年生と4年生を比較した結果、社会的スキルは実習中の知識に関する得点下降の緩衝作用になることが示唆された。4年生では他者とトラブルがあった時の対応に関するスキルの高い学生が、技術を習得していることが示唆された。社会的スキル強化に関する介入が実施できていない。本研究の目的は、看護学生の基礎看護技術習得における社会的スキル育成介入による効果から、技術習得における社会的スキルの重要性を明らかにすることである。従来の繰り返し練習だけでなく、学習資源としての看護師や教員との関係を自ら調整・活用できることがよりスムーズな技術習得に繋がり、その基盤として社会的スキルがあると考えている。平成26年度はこれまでに収集していたデータをもとに、看護学実習中の血圧測定技術習得の認知プロセスの成分とKiss-18の関連について、2年生と4年生の比較の視点から分析し論文を発表した。平成28年度は、科研費採択から28年度までの当該領域における新たな研究成果のレビューを行った。その結果、社会的スキルと看護実践力との関連を示唆する研究が散見されるが、社会的スキルに関する多くの研究はソーシャルサポートとしての側面や、患者など医療を受ける者から測定・検討している研究がほとんどであり、技術向上の観点からとらえたものはほとんどない状況が続いていることが分かった。更に28年度は社会的スキル向上のためのプログラムについての情報収集および内容の検討と、技術習得の判断基準について検討した。また、技術習得のなかでも観察/観察力に注目し、ある仮想の医療場面から情報を捉える力について研究し論文を発表した。現在、この場面を捉える力と社会的スキルの関連について分析を行っており、論文執筆の準備をしている。昨年度より勤務校を変わり、大学内での役割も変化し、研究に費やす時間が十分に確保できなかった。本年度は研究時間を確保することに努める。最終年度は、学生の社会的スキルと学習資源活用範囲の関連に関するアンケート調査、および社会的スキルと看護的視点の関連について分析検証する試みを実施した。まず、社会的スキルと学習資源活用範囲に関する検証では、実習中の看護学生が看護援助を行う前の準備段階や振り返りの過程で、どのような資源を活用しているかについて、アンケート調査を実施した。協力者が5名と少なく、量的な検討を加えられない結果となった。回収が少なかった原因として、1週間で患者を受け持ち、看護過程を展開するという実習目標であるため、学生の負担が大きかったのではないかと考えた。回収したアンケート結果から、技術の習得は回数を重ねるごとに上達していく(自己評価得点が上昇)傾向がみられた。一方、実施前の準備や実施後の振り返りでは、社会的スキルが比較的高い学生は、実習メンバーや指導者・教員、患者など対人的なかかわりから準備や振り返りをしている傾向があったが、社会的スキルの低い学生は、他者からのフィードバックより自己で振り返りをしている傾向があると考えられた。次に、社会的スキルと看護的視点の関連については、看護的視点が学年進行によりどのように変遷していくか検討した結果をもとに、本年度は4年生の看護的視点の得点(看護的視点の有無を得点化したもの)と社会的スキルとの関連についての分析を行った。その結果、得点と社会的スキルには有意な差があり、社会的スキルの高いものは得点も有意に高い結果であった。

更にベッド以外の環境に関する看護的視点得点にも有意差があることが分かった。現在これらの結果に関する論文作成の準備をしているため、次年度以降発表の計画である。また、社会的スキル育成については介入プログラムの検討段階である。本研究期間中、学生の社会的スキルと学習資源活用に関する調査及び社会的スキルと仮想場面から情報を捉える力の関連について調査を行った。学習資源に関する調査では協力者が少なく統計的検討ができなかったが、援助準備や振り返りにおいて、社会的スキルの高い学生は低い学生に比べ、対人的な資源を多く活用する傾向にあった。仮想場面から情報を捉える力については4年生で社会的スキルとの関連を示唆する結果を得ており、現在論文投稿の準備中である。社会的スキル育成介入プログラムについては、現在検討段階である。なお、本研究と関連の深い情報の捉え方については、期間中学会発表を2回、論文を1本発表した。計画では、社会的スキル育成介入をしない群に対する、実際の技術評価を実施する予定であったが、現状としては技術を展開する前段階である、場面の理解や状況の判断内容に関する調査にとどまっている。社会的スキル強化に関する介入を調査し、実際の介入を進めていく計画である。社会的スキル向上のためのプログラムを選定し、技術習得への影響について検討していく計画である。基礎看護学引き続き、社会的スキルと場面の理解に関する点の調査を続け、内容の公表を行っていく。実際の技術評価を実施するため、アンケートならびに技術評価を行うための評価基準の作成などを行う。介入研究が遅れているため、模擬患者への謝金の支出を行っていないため勤務校が変わり、業務内容が大幅に変化したことから、研究に従事する時間が十分に確保できなかった。技術評価を行うため模擬患者を雇用するための人件費を計上していたが、模擬患者を雇用し実施する技術評価を行わなかったため介入を計画し、模擬患者への看護援助等の調査研究を行う予定である。社会的スキル向上のプログラムを選定し、技術習得における効果を検討していく。次年度は技術評価を実施する予定である。さらにアンケート調査も実施していく。
環境ストレスに対する動物プランクトン群集の反応

多環芳香族炭化水素類のひとつであるベンゾaピレン(Benzo[a]pyrene)は有機物の燃焼により非意図的に発生し、環境を汚染している。そこで、この物質のプランクトン群集に及ぼす影響を、メソコスムを用いて実験的に解析した。実験では20リットル水槽に諏訪湖の泥を加えて動物プランクトンを発生させ、そこにベンゾaピレンを5ppb、10ppbになるように投与し、動物プランクトン群集の変動を解析した。実験の結果、薬剤投与によって枝角類(ミジンコ類)の個体群密度が低下し、反対にワムシ類は個体数を増加させた。これは、枝角類がベンゾaピレンに対する感受性が高いことを示しており、この薬剤によって直接的な毒性影響を被る可能性があることを示している。一方、ワムシ類が増えたのは競争者である枝角類が減少したため、競争圧から解放された結果であると考えられる。これは薬剤の間接影響といえよう。このように、ベンゾaピレンは、直接、間接に動物プランクトン群集に複雑な影響を及ぼすことが示された。同様のプランクトン群集を100リットルの水槽中に作り、16時間明期8時間暗期の光条件下で水温を20°Cと28°Cにして動物プランクトン群集の変動を調べた。20°Cではゾウミジンコやネコゼミジンコがなど多くの枝角類が出現し、またワムシ類も種数が多く、多様度の高い群集が作られた。一方、28°Cでは枝角類がほとんど姿を消し、ワムシ類も限られた種だけが出現するようになり、群集の多様度が低下した。これにより、水温上昇はプランクトン群集の多様性を低下させることが示された。しかし、諏訪湖では水温が28°Cに近くなる盛夏にニセゾウミジンコが優占することから、野外での現象とメソコスム実験での結果との間に矛盾がある。この理由を明らかにすることが課題となった。
Nucleostemin欠損によるOct3/4のDNA結合能低下メカニズムの解明

NucleosteminはES細胞を含む各種組織幹細胞や多くのがん細胞に発現している、核小体タンパク質である。申請者らはこれまでに、ドキシサイクリン依存的にNucleosteminの発現を消失させることができるES細胞(NSKO ES細胞)を樹立し、Nucleosteminの消失によりES細胞の多分化能が維持できず分化してしまうことを明らかにした。さらに、Nucleostemin欠損による分化は、本来ES細胞の分化とは異なり、栄養外胚葉へ分化する。しかし、Nucleostemin欠損ES細胞では、栄養外胚葉分化を阻害する転写因子であるOct4が高いレベルで発現していることから、Nucleostemin欠損ES細胞ではOct4のDNA結合能が低下しているのではないかと仮定し、研究を行った。これまでに、申請者はNucleostemin欠損ES細胞を用いたChIP-seq解析を行い、Nucleostemin欠損によってOct4が本来結合するコンセンサス配列に結合できなくなる事を明らかにした。また、Oct4のパートナー因子の1つであるSox2の過剰発現ではOct4のDNA結合能の低下をレスキューできないことから、Oct4のDNA結合能の低下はSox2の発現量の低下ではないことが明らかとなった。これまでの研究で、申請者らはNucleostemin欠損による栄養外胚葉分化が、転写因子であるNanogまたはEsrrbの過剰発現で一部レスキューできることを明らかにしている。そこで、NanogまたはEsrrbの過剰発現によりOct4のDNA結合能もレスキューできるのではないかと考えChIP-seq解析を行った。その結果、NanogまたはEsrrbの過剰発現で、Nucleostemin欠損によるOct4のDNA結合能がレスキューできた。今までの期間に、申請者は、Nucleostemin欠損ES細胞を用いたChIP-seq解析を行った結果、Nucleostemin欠損によってOct4が本来結合するコンセンサス配列に結合できなくなる事を明らかにした。さらに、Nucleostemin欠損により、Oct4のSUMO化が減少することを明らかにした。Oct4のSUMO化はDNA結合能や転写活性化に重要であるという報告もあることから、今後Oct4のSUMO化とDNA結合能についてSUMO化できないOct4変異体を作成して解析を進める予定である。現在までに、ChIP-seqの系を立ち上げ、研究計画に記載したNSKO ES細胞でOct4のChIP-seqを行うことができた。その結果、Oct4のDNA結合能の低下が網羅的に解析することができた。また、Oct4のDNA結合能の低下はNucleostemin欠損によるSox2の発現量の低下による可能性が考えられたが、申請者らの解析から、Sox2の低下が原因ではないことが明らかとなった。さらに申請者らは、Nucleosteminがテロメア関連タンパク質のSUMO化を制御すること、Oct4のSUMO化がDNA結合に重要であるという2つの知見から、NucleosteminがOctのSUMO化によりDNA結合能を制御する可能性を考えた。そこで、Flag-SUMO1を発現するNSKO ES細胞を樹立しOct4のSUMO化を検討した。その結果、Oct4のSumo化がNucleostemin欠損により減少していることが示唆された。これらの解析は研究計画に記載していない内容ではあるが、Oct4のDNA結合能の低下メカニズムを解明する一助となる可能性がある。

これまでの研究で、申請者らはNucleostemin欠損による栄養外胚葉分化が、転写因子であるNanogまたはEsrrbの過剰発現で一部レスキューできることを明らかにしている。そこで、NanogまたはEsrrbの過剰発現によりOct4のDNA結合能もレスキューできるのではないかと考えChIP-seq解析を行った。その結果、NanogまたはEsrrbの過剰発現で、Nucleostemin欠損によるOct4のDNA結合能がレスキューできた。これまでの解析からNucleostemin欠損によるOct4のDNA結合能の低下が網羅的解析から示された。さらにOct4のSumo化によるDNA結合能の可能性が示唆される。そこで、平成30年度には、Nucleostemin欠損によるOct4のSUMO化の低下が、これまで報告されている部位と同様であるかSUMO化できない変異体Oct4を作成して検討を行う予定である。さらに、作成した変異体Oct4と野生型Oct4のChIP-seq解析により、Oct4のSUMO化とDNA結合能の関連について詳細に解析を進める予定である。さらに、研究計画に記載したNucleosteminに結合する核小体タンパク質によるOct4のDNA結合能の制御の可能性も考え、LC/MSによる探索も併せて行う予定である。今年度の研究では、NSKO ES細胞を用いたChIP-seqを行ったが、想定の使用額より安い金額で実験が完了できたため、次年度使用額が生じた。今後、さらなる解析のため、次年度もChIP-seqを継続して行う予定である。また、研究計画では、免疫沈降やLC/MS解析を予定しているが、抗体購入やLC/MS関連試薬およびLM/MS委託料が高額になることが予想されるので、次年度に繰り越した助成金も使用して研究を継続する予定である。
混晶を用いたdHvA効果による強相関f電子系の電子状態に関する研究

f電子を結晶中にドープするCe_xLa_<1-x>Ru_2Si_2,混晶系のdHvA効果測定を行った。特にCe低濃度領域では、LaRu_2Si_2で観測された全てのフェルミ面の連続的観測に成功した。これらのことよりCe_xLa_<1-x>Ru_2Si_2,混晶系において、Ceのf電子はCe低濃度領域でもフェルミ面に寄与している可能性が高いことを明らかにした。また、不純物近藤効果を引き起こし、最低温度で近藤シングレットを形成しているCe2%の濃度において、降温とともにdHvA周波数が変化していることを観測した。この変化は、降温とともにf電子が局在から遍歴に変化している様子をとらえたものである。この温度によるf電子の状態の変化をdHvA効果測定により初めて観測することに成功した。また、これらのことより、近藤シングレット状態のf電子の状態は、遍歴していることを実験的に初めて明らかにした。その結果は、現在論文投稿予定である。化学的圧力印加の系であるCeRu_2(Si_<1-x>Ge_x)_2混晶系において、dHvA信号の観測に成功していて、この系では強磁性から反強磁に基底状態が変化する濃度でf電子は局在から遍歴に変化している可能性が高いことが明らかになった。また、輸送測定を行い、残留抵抗、温度の2乗のA係数、Hall効果が、その濃度で不連続に変化し、電子状態が大きく変化していることを明らかにした。これらの結果は論文投稿中である。Ce_xLa_<1-x>Ru_2Si_2,混晶系のdHvA効果測定を行った。Ce低濃度領域では、LaRu2Si2で観測された全てのフェルミ面の連続的観測に成功した。その結果Ce_xLa_<1-x>Ru_2Si_2,混晶系において、Ceのf電子はCe低濃度領域でもフェルミ面に寄与している可能性が高いことを明らかにした。Ce低濃度領域における、詳細なdHvA効果測定はこれまで行われていないため本研究により初めて、Ce低濃度領域でもf電子はフェルミ面に寄与しているという知見が得られた。その結果は論文投稿中である。また、CeRu_2(Si_<1-x>Ge_x)_2においても、dHvA信号の観測に成功していて、この系では強磁性から反強磁に基底状態が変化する濃度でf電子は局在から遍歴に変化している可能性が高いことが明らかになった。
骨格筋幹細胞の未分化維持における分子機構の解明および新規培養法の確立

本研究は、骨格筋幹細胞の未分化維持機構における分子機序の解明及び新規培養法の確立を目指し、マウス及びヒト骨格筋組織及びフローサイトメーターにより分離した骨格筋幹細胞を用いた研究を遂行している。生体内において骨格筋線維は基底膜で包まれている。筋繊維の淵に位置している骨格筋幹細胞も基底膜と接していることで未分化性を維持していると考えられる。基底膜の構成タンパク質は、ラミニン、コラーゲン、パールカン、ニドゲンがある。まず、骨格筋幹細胞の細胞外マトッリクスを構成するタンパク質を解析するために、マウス及びヒト骨格筋組織を組織免疫化学染色により解析した。組織免疫化学染色の結果から、ラミニンのアイソフォームであるラミニンα3、α4、α5が骨格筋幹細胞の細胞外マトリックスを構成するタンパク質であることを同定をした。さらに、これらの結果を元にして生体内での環境を、リコンビナントに精製されたタンパク質(ラミニンE8フラグメント)を用いてin vitroにて再現することにより、骨格筋幹細胞の未分化性を維持させたままの培養を可能にした。また、骨格筋組織から幹細胞を分離してくる際にコラゲナーゼによる消化が必須である。低リスクかつゼノフリーにて骨格筋幹細胞を分離するために、リコンビナントに精製されたコラゲナーゼによる分離の検討をおこなった。リコンビナントコラゲナーゼによる骨格筋の消化によって、細胞は解離されるが、インテグリンα7/β1のような細胞表面抗原を維持し、フローサイトメーターにより骨格筋幹細胞の効率的な精製を示した。さらに、単離された筋衛星細胞の増殖能力はin vitroにおいて飛躍的に増加し、骨格筋への移植効率を上げることを確認した。以上の研究は、骨格筋幹細胞の表面抗原解析などの基礎的研究に用いられるだけでなく、再生医療に向けた細胞移植治療にも用いられることが期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、骨格筋幹細胞に発現が確認されている細胞膜貫通タンパク質であるTeneurin-4(Ishii et al., 2015, Stem Cells)と基底膜との相互作用の解析を目標とした。基底膜の構成タンパク質は、ラミニン、コラーゲン、パールカン、ニドゲンであるが、これらのうち細胞との相互作用に寄与しているのは、前者の3種類(ラミニン、コラーゲン、パールカン)である。さらに、ラミニンE8フラグメントを用いて培養した骨格筋幹細胞は、移植時に筋繊維へと分化する効率が高く、移植効率の改善が見られた。以上の研究は、骨格筋幹細胞の分子メカニズムの解析など基礎的研究に用いられるだけでなく、再生医療に向けた細胞移植治療にも用いられることが期待される。骨格筋組織における組織免疫化学染色の結果から、基底膜タンパク質であるラミニンα3、α4、α5が骨格筋幹細胞周囲に発現していることを解明した。以上より、本研究の目標である骨格筋幹細胞の未分化維持機構における分子機序の解明及び新規培養法の確立においては、細胞外マトリックスに注目することによって新たな知見の獲得および新規培養法の確立に成功した。今後、ラミニンやインテグリン、Teneurin-4に注目した骨格筋幹細胞の未分化性維持に関する分子メカニズムの解析を行う。

さらに、これらの結果を元にして生体内での環境を、リコンビナントに精製されたタンパク質(ラミニンE8フラグメント)を用いてin vitroにて再現することにより、骨格筋幹細胞の未分化性を維持させたままの培養を可能にした。また、骨格筋組織から幹細胞を分離してくる際にコラゲナーゼによる消化が必須である。低リスクかつゼノフリーにて骨格筋幹細胞を分離するために、リコンビナントに精製されたコラゲナーゼによる分離の検討をおこなった。リコンビナントコラゲナーゼによる骨格筋の消化によって、細胞は解離されるが、インテグリンα7/β1のような細胞表面抗原を維持し、フローサイトメーターにより骨格筋幹細胞の効率的な精製を示した。さらに、単離された筋衛星細胞の増殖能力はin vitroにおいて飛躍的に増加し、骨格筋への移植効率を上げることを確認した。以上の研究は、骨格筋幹細胞の表面抗原解析などの基礎的研究に用いられるだけでなく、再生医療に向けた細胞移植治療にも用いられることが期待される。骨格筋幹細胞における未分化性維持に関する分子メカニズムの解明のために、細胞外マトリックスに注目した発現解析を行う。さらに、骨格筋幹細胞においてインテグリン阻害剤やTeneurin-4の下流分子として同定されている分子の阻害あるいは活性化を行うことでシグナル経路を解明する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
官庁統計におけるサンプリング法の改善と個票データとしての開示に関する諸問題の研究

本研究グループは,官庁統計の個票データとしての開示のためのリスク評価と秘匿方法の研究,および官庁統計におけるサンプリング方法の改善に関する研究を行った。標本調査で得られた個票データを開示する際のリスク評価では超母集団モデルを用いて母集団の寸法指標を推定する方法が一般的であったが,モデルを用いない制約付きノンパラメトリック推定方法を提案するとともに,制約に一般化Zipfモデルを利用する方法も提案した。これらの方法の計算時間上の問題を解決するために種々の簡便方法についても検討を行い,実データへの適用を可能にした。また既知である部分母集団の情報を利用した母集団寸法指標の推定方法についても提案を行った。更に表形式のデータに関する研究,秘匿後の個票データの有用性に関する研究についても多方面から行った。労働力調査,家計調査,全国消費実態調査の3つの官庁統計についての目的外使用が許可され,秘匿措置とリスク評価を交互に行いながら公開可能な個票データのひな形を探索した。特に労働力調査については時系列的な分析を中心に検討を行い,家計調査と全国消費実態調査については世帯属性と共に個人属性についても生かした開示方法の検討を行った。他の科学研究費補助金の研究グループや統計数理研究所の共同利用研究グループと共同で,各年度1回程度のシンポジウムと数回の研究会を開催し,同じ分野や周辺領域の研究者との意見交換を行った。また論文誌「統計数理」に特集「個票開示問題の統計理論」を組み,その中には本研究分担者の論文等も掲載されている。その他,各種論文誌および学会などで成果を公表している。本研究グループは今年度.官庁統計の個票データとしての開示のためのリスク評価や秘匿方法の研究と,官庁統計におけるサンプリング法の改善に関する研究を,個人あるいは相互に連携をとりながら行ってきた。関連したテーマの他の研究グループと共同で5回.本研究グループ単独で1回の研究会を開催し,研究の報告と共に意見交換を行った。個票開示の理論面では,従来は何らかのモデルを用いて標本でも母集団でも一意である個体数を推定する手法が主流であったが,今年度,ノンパラメトリックな実用性のある手法が提案でき.大きな前進があったと思われる。また,表形式のデータに関する研究,秘匿後の個票データの有用性に関する研究も多方面から進められている。更に,語彙の度数のように個票開示理論に関連する他の領域の情報収集にも積極的に努めてきた。ただ,昨年度まで総務庁(現総務省)統計局統計基準部が主催していた個票開示に関する研究会が今年度は開催されず,その研究会を通して行っていた官庁統計の目的外申請ができなかった。そこで来年度での本研究グループ単独の申請に向けて.現在研究方法について検討している段階である。なお申請する統計としては.労働力調査,家計調査,全国消費実態調査,工業統計調査を予定している。また本研究グループでは他の研究グループと共同で統計数理研究所の雑誌『統計数理』に「個票開示問題の統計理論」という特集を組むことを提案し受理された。この特集では個票データに関する幅広い内容について投稿を呼びかけているが,本研究グループでも積極的に投稿する予定である。本研究参加者は相互に連絡を取り合いながら個票データのリスク評価の手法について検討を行った。特に昨年度まで研究が進められてきた母集団サイズインデックスの制約付きノンパラメトリック推定法について,現実的な大きさの母集団に対する推定を可能にするための簡便法を確立した。また,この方法では推定を安定させるために母集団サイズインデックスに対して制約条件を置いたが,その代わりにZipfモデルや一般化Zipfモデルを利用する方法についても検討を行い,計算の更なる高速化を図った。これらの研究結果については日本統計学会(統計関連学会連合大会)やシンポジウム,研究会などで報告するとともに論文誌へも投稿中で,一部は掲載が決定している。労働力調査,家計調査,全国消費実態調査の官庁統計について,本研究単独で目的外申請を行うために昨年度から準備を進めてきた。