hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インド亜大陸原生代変動帯の構造・岩石・年代の研究(IGCP368の総括)

1)平成11年度と12年度の2年間ににかけて、インド原生代変動帯を主題とし、UNESCO-IUGS-共催事業国際地質対比計画(IGCP)No.368プロジェクトの総括研究を行った。補助金によって蛍光X線分析装置と走査電子顕微鏡を購入し、後者には既存のEDXを装着し、研究地域の岩石・鉱物の分析的研究を行い、多くの成果を得た。インド楯状地及び関連地域の内いくつかの重要地域の野外研究を実施した。インドから科学者2名を招聘し、同位体年代分析あるいはインド原生代変動帯に関する全般的な情報提供を頂いた。また、インドの研究協力者らによってインド半島原生代変動帯の重要地域の地質研究成果のとりまとめが行われた。これらによってインド亜大陸の原生代変動帯に関する広く新しい知見が得られ、多くの国際集会に参加して研究発表、討詮及び研究のまとめを行った。2)これらの研究の結果、インドの原生代変動帯はメソ原生代のロディニア・東ゴンドワナの集合テクトニクスで重要な役割を演じたこと、ネオ原生代には基本的には再変動であったことが示された。最近Powellら(Gondwana Research 4,PP.736-737)などによって東ゴンドワナのネオ原生代集合モデルが提案されているが、我々の研究成果は、この新しいモデルはさらに精密な検討を要することを強く示唆している。3)これらの研究成果は研究分担者、協力者らによって国際誌等での学術論文公表135編・国際シンポジウムなどでの研究発表59題、国際誌特別号や学会メモアなど18冊の論文集冊などとして公表され、或いは印刷中である。4)本研究の成果報告書として「インドの原生代変動帯:IGCP-368の研究成果」(英文、GRG/GIGE Misc.Pub No.15)が発行された。本書は全376頁で、第1章:東ゴンドワナ研究の最近の進歩、2章:東ゴンドワナのテクトニクス、3章:インド半島のテクトニクス、岩石とミネラリゼーション、4章:アフリカと周辺地域のテクトニクス、岩石とミネラリゼーション、5章:南極のテクトニクスと岩石・6章:その他のゴンドワナ地域の地質、7章:IGCP-368プロジェクトの活動-国際シンポジウムとフィールドワークショップ-から成り、公表論文リスト、講演リスト、文部省提出書類ファイル一式が付録として付けられている。第8回国際南極地学シンポジウム(NZ),内陸変動帯シンポジウム(豪州)、IGCP-368中国研究集会(宣昌)参加、及びインド科学者の日本招聘により、東ゴンドワナの原生代事件に関する世界の研究動向に関する情報を得ることができた。また、インド中央構造帯の地質野外資料の収集、サウディアラビアにおけるフィールドワークショップ準備も行われた。科学研究費補助金はほぼ当初の予定に従って全額が効率的に使用され、当初予定の研究成果を得ることができた。主な研究成果を下の記す。(1)インド中央構造帯(CITZ)はA

.北西部のインド北楯状地西縁のアラバリ・デリー帯、B.中央部の南北インド楯状地の間を走る狭義のCITZと、C.南東部のインド南楯状地東縁の東ガート帯に区分される。それぞれの地帯はさらに、その地帯構造に平行して2帯あるいは3帯の特徴ある構造分帯が認められる。この巨大構造区分・構造分帯の、ゴンドワナテクトニクスにおける意味について検討中である。(2)アラバリ・デリー帯と狭義のCITZに関する年代学および岩石学研究は大変に遅れていることがわかった。このため、北部デリー帯の花崗岩の岩石学的年代学的研究と、CITZ中央部サコーリ帯とサウサー帯の年代学的研究を開始した。花崗岩類からは、メソ原生代のモナザイト化学年代を、サコーリ帯の塩基性岩から、約30億年と23億年のSm-Nd同位体年代を得た。(3)東ガート帯で最近確認された14億年、10億年、8億年、5億年の年代の意味について、研究者間の解釈が異なっており、変形・変成事件史と同位体年代の結び付けについて詳しい吟味が開始されたところである。この吟味については、ジルコンやモナザイトのEPMA化学年代法が効果的であると判断され、この手法の確立に向けて努力中である。万国地質学会におけるIGCP-368分科会(ブラジル)及びアラビア楯状地に関する国際シンポジウム及び野外討)論会(サウジアラビア)を主催した。また、インド南部東部中央部の原生代変動帯及び関連の重要なゴンドワナ陸片地域の地質野外研究を実施した。国内では、上記の海外出張の成果のまとめ、あるいは東ゴンドワナ陸片各地の研究のレビュー、重要地域の岩石試料の分析的研究や学術論文集の編集等を行った。これらの結果、以下の成果を得た。1.東ゴンドワナ・ロディニア集合テクトニクスが総合的に検討され、10億年変動帯の基本的役割が再認識された。そして、8-5億年パンアフリカ・東アフリカ変動帯の重要性が一層明らかにされた。2.インド原生代変動帯と南西オーストラリア、東ガート帯と南極ライナー帯それぞれの具体的対比とその問題点が示された。また、インド南部原生代変動帯変成岩類や花崗岩質岩類の形成条件が詳しく検討された。3.インド北西部とアラビア半島両地域の後期原生代初期古生代にかけての地質事件対比が試みられた。アラバリ・デリー帯の延長はアラビア半島には認められないが、同帯西側のマラニ火成岩地帯とアラビア楯状地北東端のアルラヤン地塊はよい対応を示すことがわかった。4.以上の研究成果は、研究分担者や研究協力者ら個人やグループによる多数の学術論文として国際誌等に、あるいは2冊の国際シンポジウムプロシーディングスと2冊の学術論文集として発行された。さらに、4冊の国際誌特別号あるいは国際学会刊行物として編集中となっている。
ラットの周産期における免疫学的背景に関する研究

ラットの周産期における免疫学的背景を把握するため、SD系,Wistar系雌ラットを用いて妊娠後7日目(P7),P14,P21,哺乳後1日目(L1),L3,L7およびL14の各時期に採血,解剖を行い、一般血液学的検査,血中免疫グロブリン(Ig)濃度および末梢血リンパ球幼若化能の検討を行った。また、免疫関連臓器の病理組織学的検索も併せて行った。対照動物として、10および15週齡の非妊娠ラットを用いた。その成績は以下の通りである。赤血球関連項目(RBC,HGBおよびHCT)の値は妊娠後漸次減少し、L1で最低値を示したが、その後増加した。WBCはL1で急激に増加し、L3で最大値(130.6×10^2/mm^3)を示した後速やかに減少した。WBCの増加は好中球が主体であった。リンパ球幼若化能は、各マイト-ゲン(PHA,Con,A,PWMおよびLPS)ともに妊娠後低下し、P21で最低値(SI値<1.0)を示し、その後漸次上昇した。このことから、周産期におけるリンパ球機能は妊娠末期を中心に低下傾向にある事が明らかとなった。血中Ig濃度は、IgGでP21L1に一過性の低下が認められた。これは妊娠末期におけるIgGの急激な乳汁中への移行と、それに伴う分娩後の哺乳によるものと考えられた。IgA濃度は周産期を通して高値を維持しており、特にL7L14で顕著であった。IgM濃度はP14L3の時期に高値を示した。これらのことは、胎盤を介しての胎児へのIg移行または、乳汁中へのIg移行が、各クラスでその時期と程度に差異があることを示しているものと思われる。各臓器における病理学的検査では、肝臓が周産期中有意に増量していたが、組織学的変化は認められなかった。
2次元超高速非線形分光法の開発と分子集合体励起子ダイナミックスへの応用

本年度は、昨年度に得られたFe(CN)_6^<4->のCN伸縮振動を対象としたフォトンエコーの実験データの解析を行い、これらの研究成果を論文にまとめ、国際学会、国内学会で発表した。Fe(CN)_6^<4->のCN伸縮振動のうち、赤外活性のモードは分子の対称性から3重に縮退しており、それぞれの振動方向は互いに直交している。まず、過渡回折格子法により、D_2OやH_2O中のFe(CN)_6^<4->のCN伸縮振動を励起した場合の振動エネルギー緩和過程を検討した。振動励起状態の寿命はD_2O中で23ps、H_2O中で3.7psであり、顕著な溶媒の同位体効果が見られた。これは振動エネルギー緩和過程において、溶媒へのエネルギー移動過程が大きく寄与していると考えられる。一方、フォトンエコーの実験結果の解析から、D_2OやH_2O中での溶媒和過程が1.4-1.5psの時間スケールで起こっていることを示し、同位体効果は小さいことを見出した。N_3-やSCN-の反対称伸縮振動を励起した場合と比較したとき、時定数には大きな違いが見られなかったことから、溶媒和ダイナミクスにおける溶質の振動モードの性質の影響は小さいと考えられる。メタノール中のOCN^-やSCN^-の反対称伸縮振動についての実験結果と総合して、振動の遷移エネルギーの揺らぎの時定数は溶媒のみで決まり、溶質の振動モードの性質にそれほど依存しないという結論を得た。さらに赤外光源の安定性を向上するため、波長可変のパルス光を発生させる光パラメトリック発生、増幅器の構築、改良を行い、揺らぎが1%以下の安定性をもつ赤外パルス光の発生に成功した。これにより、過渡吸収などのヘテロダイン検出の信号測定が可能になった。現在は、測定系の構築を進めているところである。今年度はフェムト秒3パルスフォトンエコー法の実験装置を用い、OCN-やSCN-の反対称伸縮振動やFe(CN)_6^<4->のCN伸縮振動などの振動ダイナミクスを調べた。実験ではフォトンエコーの信号をτとTの2つの遅延時間に対して、2次元に展開することによって、遷移エネルギーに対する時間相関関数についての情報を得る。さらに信号を波長分解し、τと波長軸の2次元に展開することにより、3番目のパルスの後に生成されたv=0-1のコヒーレンスとv=1-2のコヒーレンスの寄与をわけることができる。まず、メタノール中のOCN-やSCN-の反対称伸縮振動を励起した場合、T=0fsではフォトンエコーの1次のモーメントは約300-400fsであったがTを大きくするにつれ、その値が小さくなっていることがわかった。エコーの1次のモーメントの時間原点からのずれは遷移周波数の揺らぎの不均一性の寄与によるものである。1次のモーメントの減衰の時定数が約4psであることから、溶媒和のダイナミクスがこの時間スケールで起こっていることがわかった。D_2O中のFe(CN)_6^<4->のCN伸縮振動を励起した場合では、フォトンエコーの1次のモーメントの時間変化から、溶媒和過程が1.5psのタイムスケールで起こっていることが示された。また、過渡回折格子の信号の時間変化には1.5-2.5psの速い減衰成分と25ps程度の遅い減衰成分が含まれていた。偏光依存性の測定から、速い減衰成分は3重に縮退したT_<1u>モードでのポピュレーションの平衡化、あるいは回転緩和によるものと考えられる。また、遅い減衰成分は振動励起状態の寿命を表わしている。現在、H_2O中における実験を行っており、振動ダイナミクスにおける溶媒の役割を詳しく検討しているところである。

さらに赤外光源の安定性を向上するため、波長可変のパルス光を発生させる光パラメトリック発生、増幅器の構築、改良を行い、揺らぎが1%以下の安定性をもつ赤外パルス光の発生に成功した。これにより、過渡吸収などのヘテロダイン検出の信号測定が可能になった。現在は、測定系の構築を進めているところである。
町並みの現状と文献史料の分析に基づく近世小規模城下町の空間的実態の復元研究

本研究は、従来の研究では十分に取り上げられてはこなかった小規模な城下町を分析対象として、町並みや敷地割りの現状と文献史料から得られる近世の実態とを比較・分析することで、近世城下町の空間的な実態を復元的に解明することを目的としている。平成30年度は主として石高1万石の大名が支配した城下町である挙母(愛知県豊田市)について、絵図など文献資料の分析から建物の建ち並びや屋根葺き材と敷地割との関連性を検証した。また近世近代の遺構により形成される伝統的な町並み景観を特徴付ける重要な指標といえる町家の軒高の近世・近代の動向を分析した。近世の挙母では、板葺の建物の建物は城下町の中核をなす本町・北町に集中し、それ以外の町のほとんどの建物が茅葺であるといった家並の相違があり、建物の間口・奥行関しても、本町・北町では間口が小さく、奥行が大きい建物が多く、その他の町では間口が大きく、奥行が小さい建物がほとんどであることが明らかとなった。また家並みとしては、本町・北町では敷地間口に建て詰まる一方で、周縁部では建て詰まらない疎な家並みであることが指摘できた。ひとつの城下町において、町型ともいうべき家並みと村型ともいうべき家並みが併存する実態が明らかとなった。一方、町家の軒高の近世・近代の動向の分析では、全国の遺構741事例の軒高と間口規模、二階座敷の位置・有無との相関を検証した。全国でみた軒高変遷では明治前期まではほとんど変化はなく、明治中期から緩やかに上昇し始め、大正期からさらに大きく上昇することが明らかとなり、近代以降の町家の軒高上昇が直線的ではなかったことがわかった。また中部、近畿、中国地方の軒高変遷を比較すると、近畿地方は中部、中国地方より軒高の上昇する時代が遅れることがわかった。石高1万石の大名の城下町という事例的ではあるが、本年度に考察対象とした挙母の分析によって、同一城下でも家並みの実態は一様ではなく、板葺きの町家が建て詰まる町型ともいうべき家並みと、茅葺きの建物が疎に建ち並ぶ村型ともいうべき家並みが併存する実態が明らかとなった。重要な成果といえる。また町並み景観の重要な指標といえる町家軒高の変遷は、近世近代を通じて一様の増加を示すものではなく、明治後半に上昇しはじめることがわかった。従来は明確ではなかった近世から近代の動向が明らかとなったといえる。本年度に考察対象とした挙母で明らかとなった異なる家並みの併存の実態が、どの程度、他の城下町でも敷衍されうるものかが次年度の課題として明確になった。さらなる事例分析を進める予定である。また町家軒高の変遷、特に近代以降の動向が生業の相違や城下町や宿場町といった町の性格と関係するものなのか、次年度以降の課題とすべきと考えられる。この点についても分析を進めることとしたい。重要な成果といえる。

さらなる事例分析を進める予定である。また町家軒高の変遷、特に近代以降の動向が生業の相違や城下町や宿場町といった町の性格と関係するものなのか、次年度以降の課題とすべきと考えられる。この点についても分析を進めることとしたい。
マイクロ波電磁界制御による食品中トリチウム測定の前処理の迅速化

トリチウムは低エネルギーβ線を放出する水素の放射性同位体であり、経口摂取による内部被ばくに関与する重要な放射性核種の一つであるが、分析前処理法が煩雑かつ長時間を要するため、その測定データは福島第一原子力発電所事故以降も十分とは言えないのが現状である。この前処理とは、試料中の水分の乾燥と有機物を燃焼・灰化する工程である。これまでに有機物や水分に対するマイクロ波の良好な発熱特性に着目し、電子レンジ型のマイクロ波炉で乾燥と燃焼・灰化まで行ったが、部分的な乾燥や燃焼と言った課題が明らかになった。その解決策として、マイクロ波の出力制御と電磁界分布の最適化に考えが至った。本研究では、マイクロ波出力の制御及び電磁界分布を最適化することで回収効率を向上させ迅速化を目指している。本年度は、細長型のマイクロ波加熱炉を用いて実験を行った。この装置は、一般的な電子レンジのようにマイクロ波が均一になる構造とは異なり、発振器から出力されたマイクロ波が拡散する前に加熱試料に当たるように設計した。また、マイクロ波加熱炉のガスの下流側には酸化触媒と赤外線加熱炉を配置して、燃焼で発生する有機物ガスを酸化し、二酸化炭素と水分に分解できるシステムにした。加熱試料は、これまでに指標植物として燃焼法による分析データがある松葉(含水率:約60%)を用いて、従来法との比較を行った。流したガスは、乾燥処理には窒素ガスを、有機物灰化処理には酸素と窒素の混合ガスを流して実験を行った。その結果、マイクロ波の電界集中を促進するようにアンテナ構造を加熱炉に設けることで、燃焼実験に成功した。また、燃焼で生じた水分を回収する直前に酸化触媒を用いたことで、回収した水分に有機物が残らないことが確認された。本研究の目的は、マイクロ波の電場と磁場の効果を明確にし、マイクロ波出力の制御を最適化することで回収効率を向上させ迅速化を図り、トリチウム測定の迅速・簡便な前処理法とトリチウムの分離・回収に最適なマイクロ波処理装置を開発することである。これまでの研究で、磁界よりも電界の方が乾燥及び燃焼に有効である知見が得られた。その地知見を基に、細長型マイクロ波加熱炉にマイクロ波導入方法の工夫とアンテナ構造を導入した結果、一般的な電子レンジタイプのマルチモードでも電界エネルギー密度を高め、燃焼実験に成功した。さらに、酸化触媒などの工夫により、水分回収率を高めることにも成功したので、おおむね順調とした。本研究は、マイクロ波の2つの研究要素に着目して、迅速・簡便な前処理による新規な食品中トリチウム処理手法の開発を目指している。一つ目は、マイクロ波は電界と磁界で構成されるので、その電界及び磁界の最適利用法の確立である。電子レンジ型の加熱装置はマイクロ波が均一になるように設計されている半面、電界エネルギー密度が小さく、エネルギー効率の点では改善の余地が残っている。そこで初年度には、マイクロ波の導入方法とアンテナ構造の導入により、電界を一部に集中させ、標準試料である松葉を用いて乾燥・灰化処理の実験に成功した。二つ目の要素が、マイクロ波出力制御法の最適化である。マイクロ波出力制御には、一定出力制御とパルス制御の制御方法があり、初年度に成功した電界集中方法にプラスして、乾燥過程と灰化過程でのマイクロ波制御方法の最適化を本年度に行うことを計画している。最終年度には、実際に食品を用いて前処理を行い、乾燥過程で発生する水分の回収や、灰化過程で発生する廃ガスから水素を水として回収するシステムを組み合わせ、開発した測定装置の妥当性の評価を行う。

本研究の目的は、マイクロ波の電場と磁場の効果を明確にし、マイクロ波出力の制御を最適化することで回収効率を向上させ迅速化を図り、トリチウム測定の迅速・簡便な前処理法とトリチウムの分離・回収に最適なマイクロ波処理装置を開発することである。これまでの研究で、磁界よりも電界の方が乾燥及び燃焼に有効である知見が得られた。その地知見を基に、細長型マイクロ波加熱炉にマイクロ波導入方法の工夫とアンテナ構造を導入した結果、一般的な電子レンジタイプのマルチモードでも電界エネルギー密度を高め、燃焼実験に成功した。さらに、酸化触媒などの工夫により、水分回収率を高めることにも成功したので、おおむね順調とした。本研究は、マイクロ波の2つの研究要素に着目して、迅速・簡便な前処理による新規な食品中トリチウム処理手法の開発を目指している。一つ目は、マイクロ波は電界と磁界で構成されるので、その電界及び磁界の最適利用法の確立である。電子レンジ型の加熱装置はマイクロ波が均一になるように設計されている半面、電界エネルギー密度が小さく、エネルギー効率の点では改善の余地が残っている。そこで初年度には、マイクロ波の導入方法とアンテナ構造の導入により、電界を一部に集中させ、標準試料である松葉を用いて乾燥・灰化処理の実験に成功した。二つ目の要素が、マイクロ波出力制御法の最適化である。マイクロ波出力制御には、一定出力制御とパルス制御の制御方法があり、初年度に成功した電界集中方法にプラスして、乾燥過程と灰化過程でのマイクロ波制御方法の最適化を本年度に行うことを計画している。最終年度には、実際に食品を用いて前処理を行い、乾燥過程で発生する水分の回収や、灰化過程で発生する廃ガスから水素を水として回収するシステムを組み合わせ、開発した測定装置の妥当性の評価を行う。次年度に購入予定の半導体発振器を購入するために、本年度の予算を繰り越した。
副作用のない癌抑制法の検討：活性型BRAKによる癌の転移抑制シグナルの解明

日本人の死亡原因は主に癌の再発、転移によっている。我々はケモカインCXCL14を野生型(Wt)マウスの10倍程度発現するCXCL14トランスジェニック(Tg)マウスでは発癌率、移植癌の増殖速度、及び転移がWtマウスより抑制されていることを報告している。本研究では悪性黒色腫(メラノーマ)細胞の肺転移系、及び細胞培養系を用いてCXCL14の転移抑制機構を調べた。その結果、活性化ナチュラルキラー(NK)T細胞の分泌するインターフェロンガンマ、およびこれにより活性化されたNK細胞の分泌するインターフェロンガンマがCXCL14と共同して悪性黒色腫細胞の増殖を抑制する可能性が示された。今後の癌研究における大きなテーマは、患者に負担の少ない、副作用のない治療法の開発と致死率を高める癌転移を抑制する方法の開発である。我々の研究はこの2つの問題点の解決を目指して計画された。本年は我々の作成したCXCL14/BRAKを標準より10倍ほど過剰に発現するトランスジェニック(BRAK Tg)マウスを用いて、癌の転移抑制機構と寿命延長に対する作用について検討した。BRAKTgマウスとWtマウスの尾静脈より3x10の3乗から2x10の5乗の悪性黒色腫の細胞を注入し、一定期間後に肺の黒色腫の数を数えた。すべての細胞数においてBRAKTgマウスの方がWtマウスより肺への転移数が有意に少なく、かつ、生存率が高かった。さらに、注入腫瘍細胞数が減少するほど両者の生存率の差は大きくなり、注入細胞数3x103x10の3乗ではWtマウスの生存率が50%に対してBRAKTgでは100%であった。ケモカインCXCL14/BRAKは正常細胞で大量に合成されており、健康人でもBRAKTgレベルの発現をしているヒトが存在したので、今後の副作用のない新しい癌の抑制法開発のための有望な分子標的と考えられる。生体内における癌の増殖抑制•転移抑制において、ナチュラルキラー(NK)細胞が重要な働きをしている間接的データーは多くあるが、生体内におけるNK細胞による癌抑制の分子機構は不明である。申請者は野生型C57BL/6(Wt)及びケモカインCXCL14/BRAK(BRAK)を過剰に発現するトランスジェニック(Tg)マウスを用いて、BRAKの発癌、移植癌の増殖、及び転移に対する作用、特にナチュラルキラー(NK)細胞とNKT細胞の関与を解析した。アゾキシメタン処理後デキストラン硫酸ナトリウムを飲料水に加えることにより大腸癌を発生させるとTgマウスの発癌率はWtマウスの1/10以下であり、また、Tgマウスの大腸においてNKT細胞の集積が見られた。黒色腫細胞、ルイス肺癌細胞の皮下移植癌の増殖はTgマウスではWtマウスに移植した場合より有意に抑制された。マウスにあらかじめ抗アシアロGM1抗体を注射してNK細胞活性を除去すると、移植腫瘍の増殖はWt ,Tgマウスで共に大きく促進されたが、1ヶ月後の腫瘍の大きさはTgマウスの方がWtマウスの場合より小さかった。黒色腫細胞、ルイス肺癌細胞を尾静脈より注入し肺転移への作用を調べると、TgマウスでWtマウスより転移数は抑制された。抗アシアロGM1抗体で前処理した場合も、抗NK 1.1抗体で前処理し、NK細胞、NKT細胞を除去した場合も黒色腫細胞の肺への転移数は増大したが、Tgマウスにおける転移数はWtマウスの場合より少なかった。さらにαガラクトシルセラミドでマウスを前処理した後に黒色腫細胞を注入すると、Tgマウスでは転移数がさらに減少した。結論: CXCL14/BRAKTgマウスを用いた実験により、BRAKの高発現は発癌、移植癌の増殖、肺転移のすべての段階を抑制し、この抑制作用にNK細胞NKT細胞が関与しているが、さらにBRAKには別の機構が存在することが示された。1.マウスを用いたin vivoの実験により、NKT細胞や、NK細胞が分泌するインターフェロンγ(IFN-γ)とケモカインCXCL14/BRAKが相乗的にB16悪性黒色腫細胞の転移を抑止することから、その機構を明らかにするために、ドキシサイクリン処理によりケモカインCXCL14を発現するように細工した悪性黒色腫細胞(B16Tet/On BRAK)をin vitroで培養し、種々の濃度のドキシサイクリンとIFN-γを添加し、黒色腫細胞の増殖に対する効果を調べた。結果:黒色腫細胞の増殖に対する2者の相乗作用が見出されたので、in vivoの転移抑制における2者の相乗的抑制作用は2つのサイトカインの細胞レベルでの共同作用の可能性が明らかに出来た。2.CXCL14/BRAKが口腔がん細胞(HSC-3)の分化を促進して。がん細胞の増殖を抑制する可能性を調べるために、HSC-3細胞の培養条件を変化させてCXCL14/BRAKの発現を促進すると、扁平上皮細胞の分化マーカーであるトランスグルタミナーゼ(TG)1やTG3、及びTgの基質であるインボルクリンの発現が上昇した。逆にCXCL14/BRAKの発現を抑制すると、TG1, TG3や、インボルクリンの発現が減少したので, CXCL14/BRAKが、扁平上皮がん細胞の分化を制御してがん細胞の増殖を抑制している可能性が得られた。現在CXCL

14/BRAKによる分化制御の分子機構機構を検討している。日本人の死亡原因は主に癌の再発、転移によっている。我々はケモカインCXCL14を野生型(Wt)マウスの10倍程度発現するCXCL14トランスジェニック(Tg)マウスでは発癌率、移植癌の増殖速度、及び転移がWtマウスより抑制されていることを報告している。本研究では悪性黒色腫(メラノーマ)細胞の肺転移系、及び細胞培養系を用いてCXCL14の転移抑制機構を調べた。その結果、活性化ナチュラルキラー(NK)T細胞の分泌するインターフェロンガンマ、およびこれにより活性化されたNK細胞の分泌するインターフェロンガンマがCXCL14と共同して悪性黒色腫細胞の増殖を抑制する可能性が示された。CXCL14/BRAKトランスジェニックマウスを用いてCXCL14/BRAKの、発癌抑制、移植癌の増殖抑制、及び転移抑制におけるナチュラルキラー(NK)細胞およびNKT細胞の機能を明らかにすることが出来、副作用のない腫瘍抑制法の開発に向けて一歩を進めることが出来た。27年度が最終年度であるため、記入しない。腫瘍抑制機構CXCL14/BRAKのがんの転移抑制の分子機構について、培養系とマウスを用いた実験系で研究を進める。ケモカインCXCL14/BRAKは正常細胞で大量に合成されており、健康人でもBRAKTgレベルの発現をしているヒトが存在したので、CXCL14/BRAKは副作用のない癌抑制法の分子標的として有望であることが示された。試薬の割引があったため。ケモカインCXCL14/BRAKが発癌過程、癌増殖過程、転移過程のすべてにおいて抑制する、多機能癌抑制分子であることを明らかに出来たので(論文投稿中)、CXCL14/BRAKの癌抑制の分子機構を明らかにする事が重要であると考えられる。試薬の購入に使用する。活性型CXCL14/BRAKの精製純度が目的の純度にに達しなかったので、純度を上げる検討をしている。そのために分子構造解析の費用が未使用となった。
中等教育における生徒の健康情報リテラシーを育成するためのカリキュラム開発

本研究の目的は、「健康情報」を題材とした科学リテラシー教育を、中学校・高等学校における保健教育の枠組みの中で行うことができる実践的なカリキュラムを開発することである。これまで筆者らが行った研究をもとに、生徒の健康情報に対する「判断力」を測定、評価する指標(テスト)を作成し、膨大な健康情報から、生徒がその「根拠」が見いだせるデータベースを作成して教材化し、それらを利用した一連の授業案を作成して実施した後、その効果を検証する。効果測定では、いくつかの場面を想定した問に対する「判断」やその後の「行動」を調査して、生徒の汎用的なリテラシーの能力を総合的に調査・検討することを目的として、本研究が計画された。2017年度は、健康情報に対する批判的リテラシーの概念を取り入れた、日本国内の主に中高生大学生で実施可能なレベルの「健康情報判断力テスト」の開発を試みた。また、健康情報が含まれるテレビ映像の教材化の一環として、さまざまなジャンルの映像のHDDレコーダーに蓄積し、これらを数分程度の映像に切り取ることで、保健学習の授業で利用可能かどうかを検証した。さらに、そのうちのいくつかを利用して健康情報の見方を学ぶ保健教育実践を中学校で実施した。2018年度は、2017年度に実施した中学校での授業の成果を関連学会で発表した。また、健康情報の「根拠」の可視化に焦点を絞り実施した、健康情報の判断力を育成する保健教育を論文としてまとめた。最終年度である2019年度では、そのためのデータベース化や教材化、また、ICT機器を利用した授業の開発と、その際の生徒へのアプローチのしかたを具体的に提案する予定である。健康情報に対する批判的リテラシーの概念を取り入れた、日本国内の主に中高生大学生で実施可能なレベルの「健康情報判断力テスト」の開発を試みた。(教科開発学論集5,1-11, 2017)。また、生徒や学生の健康情報リテラシーを育成するために、どのような内容の指導(授業プログラム)を行う必要があるかを検討する目的で、大学1年生を対象として、我々が考案した、6つの題材を用いて約10分で行う健康情報テラシーに関する授業実践を行い、その効果を検討した。(愛知教育大学研究報告66(教). 55-61, 2017)中学生の健康情報に対する判断力の実態を明らかにするために、中学生約500名を対象とした質問紙調査を実施し、自作の健康情報に関する批判的思考力テストの誤答分析から、健康情報の見方を中学校での学習で習得するのは難しく、そのための教育機会が必要性を示唆する結果を得た。(東海学校保健研究14(1). 95-109, 2017)テレビで放映された番組や広告を提示して、それらに含まれる健康情報への判断の仕方を教える保健教育を中学生に実施した結果をまとめて学会で報告した。(日本科学教育学会年会論文要旨集42.43,2018)さらに、健康情報の判断力を育成するための保健教育を考案し、自作の「健康情報の見方・考え方」の提示して授業を行う授業実践を中学1年生を対象に行った。その結果、授業で十分扱うことができない項目、扱うことが難しい項目の効果が低く、授業としてさらなる工夫が必要なことが明らかとなった、(養護実践学研究1(1),73-78,2018)いくつかの授業実践と、それをまとめた論文発表ができており、現在までの進歩状況は概ね順調である。(1)中学生・高校生を対象とした健康情報リテラシー育成のための教材開発学校現場では、生徒がインターネットを利用して調べた結果を発表するという形式の授業が、かなりの頻度で行われている。しかし、インターネットを自由に検索して、児童・生徒が得られる情報に、本当に有用なものが含まれる可能性はきわめて少ない。そのため、健康情報を自由に検索して得られる情報の根拠を、再びインターネットで探してその真偽を追求していくような形式の授業では、真の健康リテラシーを身につけさせることは難しいと考えられる。そこで本研究では、加工された多数の健康情報のフレーズや映像情報を用いて、生徒がそのいずれかの健康情報が得られるような授業教材の開発を検討している。また、その健康情報の真偽の根拠となる情報も、同様な仕組みによって、制限された空間の中で、容易に得られるように工夫する。(2)健康情報リテラシー育成のためのカリキュラム開発すでに実施しているが、主に中学生を対象とし、保健学習の機会を通じて、研究分担者や協力者(現職教員)による授業実践を行う。地域の異なる複数の公立中学校で検証を行った。本研究で開発した開発した健康情報リテラシーを測る尺度(テスト)などを利用し、効果検証を実施した。今後は、これらのまとめと、より良いカリキュラムの開発の方向に研究を進めたい。特に、ICT機器を活用した双方向の授業の開発に取り組む予定である。

2017年度は、健康情報に対する批判的リテラシーの概念を取り入れた、日本国内の主に中高生大学生で実施可能なレベルの「健康情報判断力テスト」の開発を試みた。また、生徒や学生の健康情報リテラシーを育成するために、どのような内容の指導(授業プログラム)を行う必要があるかを検討する目的で、大学1年生を対象として、我々が考案した、6つの題材を用いて約10分で行う健康情報リテラシーに関する授業実践を行い、その効果を検討した。さらに、健康情報が含まれるテレビ映像の教材化の一環として、さまざまなジャンルの映像のHDDレコーダーに蓄積し、これらを数分程度の映像に切り取ることで、保健学習の授業で利用可能かどうかを検証した。さらに、そのうちのいくつかを利用して健康情報の見方を学ぶ保健教育実践を中学校で実施した。また、中学生の健康情報に対する判断力の実態を明らかにするための調査研究を実施して論文としてまとめた。2018年度は、健康情報の「根拠」の可視化に焦点を絞り、そのためのデータベース化や教材化、また、授業を通じた生徒へのアプローチのしかたを検討する計画である。健康情報に対する批判的リテラシーの概念を取り入れた、日本国内の主に中高生大学生で実施可能なレベルの「健康情報判断力テスト」の開発を試みた。既に我々が実施済の健康情報に関する「批判的思考力テスト」をベースにして、問題数を30問に増やしたテストを大学生350名に実施した。さらに、質問項目1つずつに項目分析を行い、繰り返し実施が可能なテストとして実施可能かどうかの検討を行った(保健教育の評価を目的とした健康情報判断力テストの開発、教科開発学論集5,1-11, 2017)。生徒や学生の健康情報リテラシーを育成するために、どのような内容の指導(授業プログラム)を行う必要があるかを検討する目的で、大学1年生を対象として、我々が考案した、6つの題材を用いて約10分で行う健康情報リテラシーに関する授業実践を行い、その効果を検討した(学生の健康情報リテラシーを向上させるためのプログラム開発、愛知教育大学研究報告66(教). 55-61, 2017)。中学生の健康情報に対する判断力の実態を明らかにするために、中学生約500名を対象とした質問紙調査を実施した。自作の健康情報に関する批判的思考力テストの誤答分析から、健康情報の見方を中学校での学習で習得するのは難しく、そのための教育機会が必要性を示唆する結果を得た(中学生の健康情報に対する判断力の検討ー健康情報に関する批判的思考力テストの誤答分析ー、東海学校保健研究14(1). 95-109, 2017)。これらの基礎的研究を元に、さらに2017年度は、健康情報が含まれるテレビ映像の教材化の一環として、さまざまなジャンルの映像のHDDレコーダーに蓄積し、これらを数分程度の映像に切り取ることで、保健学習の授業で利用可能かどうかを、中学校1校で実施した。この結果については2018年度中に論文としてまとめる予定である。本研究の目的は、「健康情報」を題材とした科学リテラシー教育を、中学校・高等学校における保健教育の枠組みの中で行うことができる実践的なカリキュラムを開発することである。
G型肝炎ウイルス二重感染がHTLV-1母子感染に与える影響:後向きコホート研究

本研究は、G型肝炎ウイルスの二重感染が成人T細胞白血病ウイルス(HTLV-1)の母子感染に与える影響と同時に、HTLV-1感染症の自然史を明らかにすることも同時に目指している。G型肝炎ウイルスに対し、RT-PCRでの検出系を確立した。また、日本に存在するHTLV-1には、二つのサブグループ(日本型と大陸横断型)があり、南北に行くにしたがい、日本型が優勢になること、分岐は、おそらく日本以外の場所で起こったこと、HTLV-1が日本に持ち込まれた年代が約2万年から4万年前であることなどが示唆される結果を得た。GBV-C/HGVの抗原測定に関し、感度、特異度ともに良好であるとされる5 ́UTR領域でプライマー設計を行い、リアルタイムのRT-PCR測定系を作成した。測定系の感度を検討するために以下のようにウイルス作成を行った。p-DON-AI DNA/モロニーマウス白血病レトロウイルス(MoMLV)より作成されたレトロウイルスベクター(LTR領域とネオマイシン耐性遺伝子を含む)を用い、測定予定の領域を含むG型肝炎ウイルスのnucleotide position101285領域を導入。これをパッケージング細胞(HEK293)にトランスフェクションを行った。トランスフェクション後、細胞を培養し、上澄み液を回収、上記測定領域ゲノムを含有するウイルスを得た。このウイルスは、系の特性から他の細胞に1回の感染性を有するが、感染後の自己増殖はない。形成されたコロニー数よりウイルス数の測定を行った。このようにして得たウイルスを用いてRNAを抽出、1stepリアルタイムPCRを行い、われわれの測定系の感度を検討した。その結果、10/ml程度の測定感度が得られている。この系を用い、HTLV-1陽性母親から得られた血液においてG型肝炎ウイルス感染の有無を調べている。ELISAに関しては、市販のELISAキットがないため独自に、日本人に多いとされるGBV-C type3のE2蛋白質領域の組み替え蛋白質を作製し血清中の抗GBV-C抗体価を測定することにした。方法はGBV-CのcDNAからE2蛋白の膜外領域をPCRにて増幅し、大腸菌用の発現ベクター(pET11a)に組み込んだ。BL21(DE3)大腸菌に、そのベクターを導入しE2蛋白質を大量発現させN末につけた6xHis(His-tag)によりIMAC法を用いてE2蛋白質を精製することに成功した。本研究は、G型肝炎ウイルス(GB virus C:GBV-C/HGV)の二重感染が成人T細胞白血病ウイルス(Human T Lymphotropic Virus type 1:HTLV-1)の母子感染に与える影響を、後向きコホート研究によって評価する研究である。これまでに行われた研究から演繹される仮説として、我々は「GBV-C/HGVの二重感染がHTLV-1母子感染を抑制する可能性がある」との仮説を得た。一方、本研究はHTLV-1感染症を疫学的視点から深く理解することも同時に目指している。当該年度は、HTLV-1抗体陽性妊婦保存血清のうち、出生児のHTLV-1感染の有無が、これまでに行われたHTLV-1母子感染防止事業より明らかな血清のリストを作成し、リストのなかから、無作為に抽出した血清に対しGBV-C/HGV感染率をRT-PCRを用いて計測し、妊婦集団におけるGBV-C/HGV感染率の推定を行った。HTLV-1陽性妊婦180名の検体を調査したところ、RT-PCRによる感染率は約2%と低率であることがわかった。次いで、得られた感染率より、GBV-C/HGV感染の有無によるHTLV-1母子感染率有意差検定に必要なサンプルサイズの推定を行ったところ、必要なサンプル数は約1000検体であることが明らかとなった。必要サンプル数は大きく、計画の変更が必要であることがわかった。そうした研究デザインの変更を行っている。一方、対象となった妊婦集団における抗体陽性率の経年推移や介入の結果に対する知見をまとめている。また、南西日本におけるHTLV-1の由来についても新たな知見を蓄積している。本研究は、G型肝炎ウイルス(GB virus C: GBV-C/HGV)の二重感染が成人T細胞白血病ウイルス(Human T Lymphotropic Virus type 1 : HTLV-1)の母子感染に与える影響を、後向きコホート研究によって評価する研究である。一方、本研究はHTLV-1感染症を疫学的視点から深く理解し、その自然史を明らかにすることも同時に目指している。そこで、昨年までにG型肝炎ウイルスに対するプライマーを設計し、RT-PCRでの検出系を確立した。

当該年度は、昨年度から今年度にかけて行ったRT-PCRによって算出された感染率が、約0.8パーセントと低く、必要サンプル数が1万検体を越えることから、当初の計画を変更し、HTLV-1の自然史と一般集団における抗体陽性率の推移から推定されるHTLV-1感染動態の研究を行うことにした。その結果、日本に存在するHTLV-1には、二つのサブグループ(日本型と大陸横断型)があり、南北に行くにしたがい、日本型が優勢になること、二つのサブグループの分岐は、おそらく日本以外の場所で起こったこと、分岐年代の推定より、HTLV-1が日本に持ち込まれた年代が約2万年から4万年前であることなどが示唆される結果を得た。また、長崎県の一般集団におけるHTLV-1の20年間にわたる抗体陽性率の経年的変化を解析することにより、抗体陽性率の低下がHTLV-1の感染カイネティクスに影響されている可能性を見出した。これに関しては、現在なお、解析中であるが、近いうちに結果が得られるものと思われる。
伸張性収縮後に生じる微小循環の変化が骨格筋の出力やメカニクスに及ぼす影響の解明

伸張性運動後の血流量増加の生理学的意義については不明点が多い。本研究の目的は、伸張性収縮後に生じる骨格筋の微少循環変化を検討すること、および微少循環の変化が筋出力やメカニクスに及ぼす影響を解明することであった。2018年度は、本学の倫理委員会に研究実施の承認を得たのちに、実験を開始した。合計21名の健常な若年男性被験者(20.8±1.6歳)に伸張性収縮タスク(肘屈曲等尺性最大筋力60%のダンベルを保持し、4秒間かけて肘をゆっくり伸展させてもらう)を実施してもらった。運動前、運動24、48時間後の前腕血流量、肘屈曲等尺性最大筋力、上腕屈筋群の筋厚、筋痛の程度(VASにて評価)を評価した。以下に全21名の結果を示す。伸張性運動24時間と48時間後の平均値は、運動前と比較して、血流は22%増加(7.0 ml/ min/ 100 g to 8.3 ml/ min/ 100 g)、最大筋力は38%低下(172.6 N to 106.9 N)、筋厚は17%の増加(30.9 mm to 36.2 mm)を示し、さらに筋痛が出現した(0 mm to 44 mm)。これらはいずれも統計学的に有意な変化であった(p<0.01)。ステップワイズ多重線形回帰分析の結果、血流量変化率は、筋力変化率(β= -0.40)と筋痛の程度(β= 0.45)によって統計学的に有意(p< 0.05)に説明できる事が明らかとなった。以上の結果より、血流量増加は、伸張性収縮後の骨格筋損傷後に続発して生じる炎症性血管拡張反応に起因すると考えられ、さらに、機能低下を反映する指標である事が示唆された。以上の成果は、国際学会で報告することが決定している。今後も実験を重ねて、伸張性収縮後の血行動態について検討していく。初年度である2018年度は、予備実験、研究倫理委員会への申請、その後の被験者のリクルート、実施計測を含め、精力的に研究活動を実施しており、2019年度6月にアメリカで開催される学会での研究発表が採択された。しかし、研究の進展スピードとしては、計測手技の練習や被験者のリクルートに苦労したことも関係し、期待していたよりもやや遅れている。しかしながら、初年度内に本実験に移行することができ、伸張性収縮後の血行動態と筋力の変化の関係性については一定の成果を得ることができた。学会発表や国際誌掲載に向けて、結果をまとめることを計画している。初年度である2018年度は、当初の予想通り、伸張性収縮後の筋力低下と血流変化について重要な点が示唆された。そのため、2019年度は、当初の目的を達成するために血流変化が如何にして変化し、筋力に影響しているのかを深く検討していく予定である。英語論文の執筆・掲載や追加実験を、計画的に迅速に遂行していく。

しかし、研究の進展スピードとしては、計測手技の練習や被験者のリクルートに苦労したことも関係し、期待していたよりもやや遅れている。しかしながら、初年度内に本実験に移行することができ、伸張性収縮後の血行動態と筋力の変化の関係性については一定の成果を得ることができた。学会発表や国際誌掲載に向けて、結果をまとめることを計画している。初年度である2018年度は、当初の予想通り、伸張性収縮後の筋力低下と血流変化について重要な点が示唆された。そのため、2019年度は、当初の目的を達成するために血流変化が如何にして変化し、筋力に影響しているのかを深く検討していく予定である。英語論文の執筆・掲載や追加実験を、計画的に迅速に遂行していく。
居住特性からみた在郷町の構成原理に関する研究

居住特性とは、屋敷同士のあるいは屋敷と町のシステム的な対応関係をさし、計画設定やそれに対する居住者の働きかけを含むものとする。ここではこの居住特性に注目して砺波平野に点在する在郷町を分析する。それにより在郷町ごとの特徴的な形態を気候や藩政の因果関係ではなく、システムとして説明することを意図している。調査対象として、砺波平野という同一の地形条件の中で同時期に計画された3つの在郷町-津沢町、福野町、福光新町の3つを選択した。1.歴史地理学分野の文献調査:近世の町並図および郷土資料により、3事例それぞれの計画当初の設定条件を把握した。成立時期は、福野町が慶安2年(1649)、福光新町が慶安4年(1651)、津沢町が万治3年(1660)であり、この地域の多くの在郷町がつくられた17世紀半ばと一致している。なお、戸数は福野町66軒、福光新町58軒、津沢町120軒から始まり、地籍図の検討から設定当初の敷地間口と奥行き寸法も把握できた。また、福野町、福光新町が市場町として特産物をもっていたのに対して、津沢町は米の集積地としての性格が強く特異といえる。2.屋敷・水路・道路の把握による全体構成図(1/1000)の作成:福野町のミチは川に対して十字形にとおり、福光新町は川に対して平行、津沢町は鍵の字にとおっている。一方、水路はいずれの場合も川とは別に引かれており、屋敷を束ねるように流れるという共通点がある。この水路は戦後しばらくまで生活用として利用されていた。3.屋敷構えと住居平面図(1/200)の採取:3つの町の敷地形状は町ごとに異なっている(間口38間、奥行き1030間ほど)。しかし、屋敷構えは道に接して主屋があり、裏庭をはさんで奥に土蔵がくるという配置をとる。そして、敷地のなかで水路の上流側に土蔵を置き、下流側に主屋の土間を配置している。これはどの町でも共通している。つまり、水路の流れによる方向性が、住宅から屋敷、集落構成に至るまでの強い規定要因となっていることが把握できた。
p62結合蛋白KFB14の破骨細胞分化における役割の研究

FKBP14は破骨細胞分化過程においてRANK1刺激に伴って発現が誘導されることを見出したが、FKBP14遺伝子を単独でノックダウンしても、破骨細胞分化に顕著な際は見られなかった。そこで、FKBP14-カルシニューリン経路に依存しない、他の必須のシグナル伝達について解析を進めた。(1)破骨細胞分化過程のマスター転写因子NFATc1の活性化はカルシウム-カルシニューリンに依存する。その分子メカニズムの解明に着手し、MAPKKKファミリーに属するTAK1がNFATc1を顕著に活性化することを見出した。(2)骨髄細胞由来破骨細胞前駆細胞にTAK1を過剰発現すると、リン酸化フォームのNFATc1が増加した。(3)TAK1はカルシニューリンに対して抑制的に働くRCAN1と結合することが報告されている。そこで、RCAN1の破骨細胞分化における役割を解析した。RCANは3つのメンバー(RCAN1、RCAN2、RCAN3)でファミリーを構成している。これらはすべて破骨細胞前駆細胞の段階から分化過程を通して発現していることを確認した。そこで、これらにたいするshRNAを作成し、破骨細胞分化に対する効果を検討した。各種、RCANに対するノックダウン効果が十分であることを確認したが、これらのshRNAは破骨細胞分化を抑制しなかった。3つのアイソフォームが存在するために、1つの発現抑制を他のアイソフォームが相補している可能性が示唆される。そのため、3つのアイソフォームを共通して認識するshRNAやdominant negativeに機能するRCAN1の過剰発現の効果を検討することで、TAK1-RCANs-NFATc1シグナル経路の意義を明らかにすることが必要と考えられた。(1)FKBP14は破骨細胞分化過程においてRANKL刺激に伴って発現が誘導されることを見出した。(2)FKBP14に対するshRNAを作成した。破骨細胞分化に対するFKBP14の役割を検討するために、作成したshRNAをマウス骨髄細胞にレトロウィルス導入法を用いて導入し、RANKLとM-CSF存在下で培養して、破骨細胞分化を検討した。その結果、破骨細胞分化に顕著な効果は見られず、FKBP14以外のFK結合タンパクが機能する可能性、あるいは、FK結合タンパクの関与しないカルシウムシグナルが破骨細胞分化に重要である可能性が示唆された。(3)上記の結果から、FKBP-カルシニューリン以外のカルシウムシグナル制御因子を同定することを目指して、まず、破骨細胞分化過程中にNFATc1のリン酸化状態に作用するキナーゼの検索を行った。その結果、MAPKKKファミリーに属するTAK1の過剰発現がNFATc1のリン酸化状態に大きく寄与するという結果を得た。今後、TAK1シグナルのカルシウム-NFATc1シグナルへの制御メカニズムを明らかにしていく。
虐待をともなう自閉症スペクトラム障害幼児と保護者への包括的支援プログラムの開発

本研究では虐待を伴う発達障害の保護者を対象としたペアレント・トレーニングプログラムを開発した。対象は浜松市にある児童精神科診療所に通院する発達障害児の保護者117名であった。そのうち、大声でしつけたり、たたく保護者は45名であった。参加者のストレスの測定として、BDIーII、IES-R、子どもの発達評価としてSDQを実施した。SDQは、全体、大声・たたく群の両群において、3領域に1%水準で有意差が見られた。BDIーIIは全体で1%水準の有意差な改善を示したが、大声・たたく群では有意な改善は認められなかった。子どもの問題行動や社会性の改善が確認されたが、保護者の抑うつへの治療が課題として残った。浜松市内の児童精神科診療所にて、自閉性スペクトラム障害(以下ASD)の子どもをもつ保護者に対しペアレント・トレーニング(PT)を実施した。初年度においては、プログラムの洗練化を行い、次年度では117名の保護者に対してPTを実施した。なお、大声でのしつけ・たたくしつけのある保護者は45名であった。子どもの平均年齢は312歳、平均6.7歳(SD=2.49)であった。子どもの診断名は自閉症22名、PDD 109名、アスペルガー症候群4名、ADHD 52名、学習障害1名、精神遅滞10名、言語のおくれ2名、てんかん2名、反抗挑戦性障害2名、分離不安5名、小児神経症2名(重複あり)であった。PTは1回90分で、6回の連続講座形式で、隔週で実施した。応用行動分析学の行動変容の理論に基づく子どもへのかかわりについての講義・実習を行った。実習は家庭で、子どもに生活に関わる技能を教えることとした。初回と最終回に参加した保護者に心理尺度(ベック抑うつ質問票:BDI-II、出来事インパクト尺度:IES-R、子どもの強さと困難さ尺度:SDQ)を実施した。心理尺度の下位項目において、SDQの下位項目である行動面、多動面、情緒において1%水準での優位な改善が示され、向社会性では5%水準での改善がみられた。また保護者の精神健康として、BDI-IIでは1%水準で優位な改善が示された。大声・たたくしつけのある保護者群においては、SDQの下位項目である情緒面、向社会性、全体得点において1%水準での、多動面においては5%水準での優位な改善が示された。一方、親の精神健康の評価尺度であるBDI-IIにおいては統計上は改善は認められなかった。子どもの発達や情緒の安定においては、虐待傾向のある保護者の支援としても有効性が認められたが、保護者の精神健康の改善においては課題が残った。軽度の虐待、虐待リスクのある発達障害児の保護者(97名)に対し、ペアレント・トレーニング(PT)を実施した。従来のプログラムよりも、ストレスマネジメントの内容を拡充し、保護者同士で育児や家族とのやりとりについて話し合う時間を多く持った。得られた数値をウィルコクソン符号付順位和検定に実施したところ、BDI-II、SDQの3つの下位項目(行為面、多動、向社会性)と合計点において有意な改善が認められた。就学前児童(3-6歳)の保護者43名、小学校低中学年の保護者50名を子どもの年齢に分けて、同様の検定を実施したところ、全体と同様の傾向がみられたが、就学前児童の保護者においては、IES-Rについても有意な改善がみられた。子どもの年齢層によって、IES-Rの改善が異なることについては、十分な検証が本年度はできていないが、本プログラムには保護者の精神健康の改善と子どもの適応改善に一定の効果があることが明らかとなった。計画立案時には初年度から対照群を設定し、ペアレント・トレーニングを実施する予定であった。しかし、保護者自身の困難性を扱う必要性から、ストレスマネジメントをプログラム内に拡充することが適当であるとし、従来のプログラムに新しい要素を取り入れプログラムを実施し、効果検証を行った。就学前児童の保護者に対しては、トラウマ尺度であるIES-Rが有意に改善を示し、本研究の目的のとおりの結果が得られた。PT後の事後指導として、実際に子どもへのかかわり改善を目的として、就学前のアスペルガー症候群の男児の保護者に対し、ビデオモニタリングを使用して指導するプログラム開発も進めた。しかし就学の際にさまざまなトラブルから、保護者が自身の抑うつ感の増悪を訴え、プログラムを中断し、保護者自身のカウンセリングへ切り替えとなった。