hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ライフストーリー・アーカイヴ現象にみる<個人の歴史化>と世代継承性の経験的研究

(1)の実態補足調査では、福岡県筑後市八女市と愛知県春日井市という二つの地域における自分史収集・収蔵活動に取り組む組織の関係者にインタビュー調査を実施した。福岡県では自分史を書く文章運動グループの活動、愛知県では地方自治体の文化プロジェクトとしての自分史の収集活動を取材した。(2)としてストックホルムノルディック博物館やヘルシンキ大学関係者にインタビューをおこない、北欧のライフストーリー・アーカイヴの事例を聴き取り調査した。(3)として、国際社会学会RC38「伝記と社会」でバイオグラフィの社会学的研究のセッションを共同で組織して議論し、日本民俗学会国際シンポジウム「オーラルヒストリーと<語り>のアーカイブ化に向けて」では日本の現状を報告した。現代のアーカイヴ現象と個人の経験の語りの集積からいかに個人の<歴史化>を社会学的に考察できるのか検討した。
スポーツイベントのイノベーションモデルの構築

本研究は3ヵ年計画の下,スポーツ消費経験の革新性を多次元的に設定し,その妥当性を観戦型スポーツイベント(1年目:千葉ロッテマリーンズの観戦者)および参加型スポーツイベント(2年目:アディダス・ランベースのランナー)の消費者からデータによって検証し,スポーツ消費者市場においてイノベーションを通じた顧客獲得の有効性を確認した.研究成果については,結果を2013年度ヨーロッパスポーツマネジメント学会で口頭発表した.さらに,論文化に向け2013年度中に原稿をまとめ,スポーツマネジメント領域の国際誌で現在査読中である.本研究2年目は参加型スポーツにおける消費経験のイノベーションモデルを検討するため,大手スポーツメーカー・アディダスジャパンが運営するランニングステーション・adidas RUNBASEのユーザーを対象としてアンケート調査を実施し,データを収集した.調査項目については,人口動態的特性(年齢,性別など),社会経済的特性(収入,学歴など),心理的特性(顧客満足,ブランド価値,消費経験の革新性など),行動的特性(入会年数,利用頻度など)に関する尺度を先行研究より援用した.分析では,LISREL 8.8を用いた確認的因子分析によって参加型スポーツにおける消費経験の革新性の構成概念妥当性を検討するとともに,消費経験の革新性がマーケティング目標(顧客満足,ブランド価値,顧客ロイヤルティ)に対して持つ規定力を分析した.これらの結果は「adidas RUNBASEアンケート調査報告書2012」と題した報告書(44ページ)にまとめられ,研究結果の社会還元のため,調査に協力したメーカー担当者にフィードバックされた.また,本調査研究の学術成果を上げるため,分析結果を2013年度ヨーロッパスポーツマネジメント学会で口頭発表することが決まっている.本研究3年目は成果報告として研究結果まとめ,学会および学術誌で発表することが目的であった.学会発表については,これまでの研究成果を2013年度ヨーロッパスポーツマネジメント学会で口頭発表した.発表題目は「Enhancing consumer behavioral intentions through innovative sport experiences: Empirical evidencefroma running station context」であり、2012年度にアディダスのランベース・ユーザーから収集したデータを分析した結果を報告した。本研究の論文化に向け,2013年度中に原稿をまとめ,現在はEuropean Sport Management Quarterlyで原著論文として査読中である.現在査読中の論文は2011年度に収集した千葉ロッテマリーンズの観戦者のデータと2012年度に集めたアディダス・ランベースのユーザーのデータの両方を分析した内容であり、観戦型スポーツと参加型スポーツのイノベーションモデルを横断的に検証するものである。本研究は3ヵ年計画の下,スポーツ消費経験の革新性を多次元的に設定し,その妥当性を観戦型スポーツイベント(1年目)および参加型スポーツイベント(2年目)の両方において検証することでモデルの汎用性を高めることが目的であり、3年間で計画通りに研究を実施できた。本研究は3ヵ年計画の下,スポーツ消費経験の革新性を多次元的に設定し,その妥当性を観戦型スポーツイベント(1年目:千葉ロッテマリーンズの観戦者)および参加型スポーツイベント(2年目:アディダス・ランベースのランナー)の消費者からデータによって検証し,スポーツ消費者市場においてイノベーションを通じた顧客獲得の有効性を確認した.研究成果については,結果を2013年度ヨーロッパスポーツマネジメント学会で口頭発表した.さらに,論文化に向け2013年度中に原稿をまとめ,スポーツマネジメント領域の国際誌で現在査読中である.本研究1年目はプロ野球観戦者を対象としてアンケート調査を実施し,確認的因子分析によってイベントの革新性の構成概念妥当性を確認するとともに,イベントの革新性がマーケティング目標に対して持つ規定力を分析した.調査対象として,日本プロ野球機構に所属するプロ野球団によって興行されるプロ野球イベントを選択し,千葉ロッテマリーンズの協力を得て,来場者を対象にアンケート調査を実施した.調査項目については,人口動態的特性(年齢,性別など),社会経済的特性(収入,学歴など),心理的特性(顧客満足,ブランド価値,イベントの革新性など),行動的特性(応援チーム,応援年数,観戦回数など)に関する尺度を先行研究より援用した.調査は2011年9月4日に開催された千葉ロッテマリーンズのホームゲームで実施された.調査対象者を試合の来場者(母集団約3万人)とし, 360票のアンケート用紙を配布し,355票を回収した(回収率98.6%).調査では,事前指導を十分に受けた20名の調査員が試合開始2時間前から試合開始後1時間までの間に,球場外周およびコンコースエリアで調査票を配布しその場で回収した.収集したデータは, IBM SPSS Statisticsによって基礎集計を実施するとともに,尺度の信頼性を検討した.続いて,LISREL8.8を用いて確認的因子分析を行い,構成概念の収束的妥当性および弁別的妥当性を分析した.構成概念妥当性が確認されたため,イベントの革新性がマーケティング目標に対して持つ規定力を検証するため,変数間の関係性を仮説に基づいてテストした.これらの結果は「千葉ロッテマリーンズスタジアム観戦者調査2011」と題した報告書(68ページ)にまとめられ,研究結果の社会還元のため,調査に協力したプロ野球団にフィードバックされた.本研究は3ヵ年計画の下,スポーツ消費経験の革新性を多次元的に設定し,その妥当性を検討することを目的とした.理論モデルの汎用性を高めるため,観戦型スポーツイベント(1年目)および参加型スポーツイベント(2年目)の消費者からデータを収集・分析し,スポーツ消費者市場においてイノベーションを通じた顧客獲得の有効性を検証してきた.

プロ野球チームの観戦者からデータを収集した研究1年目に続き,研究2年目は大手スポーツメーカーのランニングステーションのユーザーを対象にアンケート調査を実施し,分析を進めた.当初計画した通り,観戦型スポーツおよび参加型スポーツの消費者からデータを収集し,順調に研究が進行している.研究1年目となった平成23年度は,計画通りにプロ野球イベントの来場者を対象に調査を実施し,仮説モデルの検証に必要なデータを入手した.因子分析に最低限必要とされるサンプルサイズ(n = 200)を満たし,今後は研究結果の論文化および学会発表を進めていく予定である.1年目は,データ収集後、直ちに確認的因子分析によってイベントの革新性の構成概念妥当性を確認するとともに,イベントの革新性がマーケティング目標に対して持つ規定力までを分析し,データ収集に協力したプロ野球チームへのフィードバックを完了した.次は,イベントの革新性によって顧客満足度および球団のブランド評価が高まる消費者層とそうでない層を特定するため、セグメントマーケティングの観点から調整変数を検討することが課題である.本研究3年目は成果報告として研究結果まとめ,学会および学術誌で発表することが目的である.学会発表については,これまでの研究成果を2013年度ヨーロッパスポーツマネジメント学会で口頭発表することが決まっている.本研究2年目は,Deighton(1992)のパフォーマンス類型を基に,更に他のコンテクスト(マラソンイベントおよびゴルフイベント)の消費者からデータを収集し,確認的因子分析と構造方程式を用いて,仮説を検証するとともに,概念的モデルおよび理論的モデルの外的妥当性(汎用性)についても検討する.プロ野球観戦者を対象とした1年目の調査項目と同様に,それぞれのイベントにおける調査対象者(マラソン参加者およびゴルフ参加者)の人口動態的特性,社会経済的特性,心理的特性,および行動的特性を測定するための質問項目を含む質問紙を用いる.調査対象者として,マラソンイベントおよびゴルフイベントの消費者を選択し,それぞれ500票の調査票を配布し,450票を回収する(うち有効回答数は400票を目標とする).調査時期に関しては,それぞれのイベントの開催時期に合わせ,マラソンイベントを秋から春にかけて,ゴルフイベントは春から秋にかけて実施する.調査方法については,事前指導を十分に受けた20名の調査員が,それぞれのイベント参加者を対象に,便宜的抽出法を用いてデータを収集する.マラソンイベントではレース終了後に休憩している参加者から質問紙にその場で回答してもらう.ゴルフイベント参加者については,昼食で休憩を取っている際に質問紙を配布し,その場で回答してもらう.分析では,IBM SPSS Statisticsによって調査対象者の基本属性および尺度の信頼性を検討する.
現象学の見地からの「共同体」概念の研究

本研究は、20世紀初頭にE・フッサールによって創始された現象学という哲学的方法論を用いて、共同体を形成する際の経験(ある主観と他の主観が身体や言語を介して出会うという経験)を解明するための理論として、現象学的他者論を確立することを目ざす。この現象学的他者論は、現代に至るまで発展を遂げてきた現象学的社会学と現象学的倫理学にとっての、統一的な基盤となる。
脳の進化が種分化を促した？：交配前隔離の神経基盤に関する実証の試み

ハゼ目ヨシノボリの終脳アトラスを作成した。ヨシノボリの終脳背側野外側部には、HuC/HuD陽性の神経細胞からなる壁によって、脳室に対し垂直方向に仕切られた区画が見出された。これらの区画はSubstanceP陽性線維の入力パターンやvGluT2陽性細胞の分布パターンがそれぞれ異なっていた。また、終脳腹側野背側部と連続した細胞集団が終脳背側野に食い込む形で大きな球状構造を形成していた。この細胞集団はGAD65, protachykinin, proenkephalin陽性であり、哺乳類の線条体と類似の細胞組成を示した。さらに、終脳背側野背側部にvGluT2陽性の小細胞が多く混在しており、この小細胞集団は吻側へ分布を広げて線条体様構造の腹外側まで続いていた。以上のように、細胞構築と様々な神経マーカーの分布解析を併用し、多様な魚種の終脳との相同性を分子・細胞構築の両面から追求することで、ヨシノボリの詳細な終脳アトラスを作成することに成功した。以上の成果について、J. Comp. Neurol.に掲載された。終脳以外の脳領域についても脳アトラスの作成が進んだため、ヨシノボリ雄が同種雌に求愛している時と別種雌を威嚇している時、それぞれの場合に雄の脳でc-fos陽性細胞が確認された脳領域を同定した。その結果、求愛時には視索前域吻側部の腹側領域と視索前域大細胞部、外側陥凹核の腹外側部、中心灰白質で有意にc-fos陽性細胞が多く確認された。一方、威嚇時には視索前域吻側部の背側領域に、求愛時より多くのc-fos陽性細胞が確認された。別の水槽に入れた雌を提示しても、ヨシノボリ雄は同種には求愛様行動、別種には威嚇様行動を示すが、雄の脳内のc-fos陽性細胞の分布も、それぞれ求愛と威嚇に類似していた。このように、c-fos陽性細胞の分布は、雄個体が示した行動の検証にも利用できることがわかった。終脳アトラスに続き、ヨシノボリの間脳アトラスも作成したため、現在、論文執筆を進めている。また、ヨシノボリ雄の求愛あるいは威嚇行動に伴ってc-fos陽性細胞が顕れる脳領域が特定でき、この分布パターンは雄個体が示した行動の検証にも利用できることがわかった。この結果に関しても、データ収集を進めて論文化を目指している。以上の点は、非常に順調に進んでいる点である。一方、c-fos陽性細胞がどのような神経回路の素子であるかを明らかにするために、脳内因子との二重in situハイブリダイゼーションを行う必要があるが、蛍光発色の感度がまだ低く、実験の技術をより高めていく必要がある。また、c-fosの発現と関連する脳内因子が同定できた場合、脳内因子の阻害剤を脳室内投与して行動を観察していく予定だが、薬理学的な解析のためのプラットフォームの確立が遅れている。これらの点は今後の課題である。以上のことから、おおむね順調に進展している、とした。終脳アトラスを作成する過程で、ハゼ目魚類の線条体様構造は非常に特殊化した領域であることがわかってきた。そこで現在、基礎生物学研究所の重信教授との共同研究により、この脳領域をレーザーマイクロダイセクションにて切り出し、次世代シークエンサーを用いてトランスクリプトーム解析を行う計画を立てている。この解析により候補に挙がった脳内因子について、c-fosとの二重in situハイブリダイゼーションを行い、c-fosの発現と関連する脳内因子を探索する。また、薬理学的な解析を目的として、ヨシノボリの頭蓋骨に窓を設けて針を刺入し、薬剤を注入するシステムの確立を目指す。以上のように、人為的な作用によってヨシノボリの求愛行動や威嚇行動を改変することが可能かどうか、検証を進めていく予定である。

その結果、求愛時には視索前域吻側部の腹側領域と視索前域大細胞部、外側陥凹核の腹外側部、中心灰白質で有意にc-fos陽性細胞が多く確認された。一方、威嚇時には視索前域吻側部の背側領域に、求愛時より多くのc-fos陽性細胞が確認された。別の水槽に入れた雌を提示しても、ヨシノボリ雄は同種には求愛様行動、別種には威嚇様行動を示すが、雄の脳内のc-fos陽性細胞の分布も、それぞれ求愛と威嚇に類似していた。このように、c-fos陽性細胞の分布は、雄個体が示した行動の検証にも利用できることがわかった。終脳アトラスに続き、ヨシノボリの間脳アトラスも作成したため、現在、論文執筆を進めている。また、ヨシノボリ雄の求愛あるいは威嚇行動に伴ってc-fos陽性細胞が顕れる脳領域が特定でき、この分布パターンは雄個体が示した行動の検証にも利用できることがわかった。この結果に関しても、データ収集を進めて論文化を目指している。以上の点は、非常に順調に進んでいる点である。一方、c-fos陽性細胞がどのような神経回路の素子であるかを明らかにするために、脳内因子との二重in situハイブリダイゼーションを行う必要があるが、蛍光発色の感度がまだ低く、実験の技術をより高めていく必要がある。また、c-fosの発現と関連する脳内因子が同定できた場合、脳内因子の阻害剤を脳室内投与して行動を観察していく予定だが、薬理学的な解析のためのプラットフォームの確立が遅れている。これらの点は今後の課題である。以上のことから、おおむね順調に進展している、とした。終脳アトラスを作成する過程で、ハゼ目魚類の線条体様構造は非常に特殊化した領域であることがわかってきた。そこで現在、基礎生物学研究所の重信教授との共同研究により、この脳領域をレーザーマイクロダイセクションにて切り出し、次世代シークエンサーを用いてトランスクリプトーム解析を行う計画を立てている。この解析により候補に挙がった脳内因子について、c-fosとの二重in situハイブリダイゼーションを行い、c-fosの発現と関連する脳内因子を探索する。また、薬理学的な解析を目的として、ヨシノボリの頭蓋骨に窓を設けて針を刺入し、薬剤を注入するシステムの確立を目指す。以上のように、人為的な作用によってヨシノボリの求愛行動や威嚇行動を改変することが可能かどうか、検証を進めていく予定である。薬理学的な解析のためのプラットフォーム構築を2018年度から始める予定だったが、これが遅れたため、次年度使用額が生じた。名古屋大の山本教授に薬理学的な解析の手法を見学させていただき、必要な機材について確認が取れたので、2019年度にこの準備を進めていく予定である。
光で制御可能な情報伝達分子の合成化学

本課題の目標である,フォトクロミズムを用いた分子スイッチによる情報伝達制御において,分子に結合したドナー・アクセプター置換基間で生じる分子内相互作用の切り替えや,金ナノ粒子-フォトクロミック分子リガンドネットワークによる導電性を光でスイッチングできる分子システムの作成に成功した.その結果,分子構造変化に伴う共役鎖の切替を物性変化が明確にスイッチングできるデバイスとして活用できることを明らかにした.本課題の目標である,フォトクロミズムを用いた分子スイッチによる情報伝達制御において,分子に結合したドナー・アクセプター置換基間で生じる分子内相互作用の切り替えや,金ナノ粒子-フォトクロミック分子リガンドネットワークによる導電性を光でスイッチングできる分子システムの作成に成功した.その結果,分子構造変化に伴う共役鎖の切替を物性変化が明確にスイッチングできるデバイスとして活用できることを明らかにした.熱耐久性に優れたフォトクロミック化合物であるジアリールエテンを物性変化の分子スイッチとして応用展開することを目指し、これまでに磁性スイッチングを中心に報告してきた。今年度は新たに導電性と分子内分極を用いたスイッチングシステムを開発することにより、ジアリールエテンの持つ機能性に関する評価を行った。導電性に関しては、芳香族に直接チオール基を複数導入したジアリールエテンの合成を新規開発し、それを用いた金ナノ粒子-ジアリールエテンチオール誘導体ネットワークの構築に成功した。更にこのネットワークをナノギャップ電極間に結合させて構造体の導電性を評価すると、フォトクロミズムによる有機分子の構造変化に由来した可逆的な伝導度変化を観測することができた。分極に関しては、オリゴチオフェン等のパイ系オリゴマーを経由した相互作用のやりとりとして、ドナー・アクセプター基の結合により生じるソルバトクロミズム特性について注目し、2つの異性体においてドナー・アクセプター基間の共役系が結合・切断する分子を新規設計・合成を行った。溶媒中の挙動について評価すると、ドナー・アクセプター基が共役によって結合した開環体分子では溶媒に依存した正のソルバトクロミック挙動を示し、溶媒の極性の増大によって吸収バンドは長波長シフトした。一方、閉環体分子では吸収バンドは全く溶媒依存性を示さなかった。この現象がドナー・アクセプター基間のパイ共役鎖の切断-再結合に由来することは分子軌道計算でも支持された。これまでにジアリールエテンを用いて種々の物性変化をスイッチする報告を行ってきたが、物性の発現を明確にオン-オフできた系はソルバトクロミズムが初めての例である。以上の様に、フォトクロミック分子を介した情報伝達に関し伝導性、分子内の分極に伴うソルバトクロミック挙動のスイッチングへ用途を拡げることに成功した。フォトクロミック化合物を用いた応用実験において,蛍光性メソポーラス薄膜の光スイッチングに成功した。パイ系有機基を持つトリエトキシシリル置換有機基は界面活性剤,酸からなるゾルーゲル溶液をスピンキャストすることでメソポーラス有機シリカ薄膜を生成する。このゾルーゲル溶液にフォトクロミック化合物であるジアリールエテンを添加して薄膜を作製すると,ジアリールエテンを薄膜中モノマー有機基で構築されたメソ細孔の内部に導入できた。細孔内のジアリールエテンは溶液中同様に可逆的なフォトクロミズムを示し,さらに細孔壁を構成する有機基由来の蛍光は,このフォトクロミズムに従って可逆的な蛍光強度変化が起こった。この変化は薄膜中のメソポーラスシリカの骨格有機基とフォトクロミック分子間がフェルスター型エネルギー移動の十分起こる配置に置かれていることに由来していると考えられる。2007-2008年度の研究成果として,ジアリールエテンのフォトクロミズムが導電性や材料の蛍光特性を可逆的に光スイッチングできることを明らかにしてきたが.最終年度はフォトクロミズムによる分子構造変化が物性変化に及ぼす影響について検討を行った.対象とする材料としてジアリールエテンジチオール誘導体を用いた金ナノ粒子ネットワークを合成し,ナノギャップ電極間に結合させた構造体についての導電性評価を行った.ジアリールエテン骨格は(1)閉環体のときに共役鎖が繋がり,開環体で共役鎖が切断される系,(2)閉環体のときに共役鎖が切断され,開環体で共役鎖が繋がる系の2通りを検討した.この分子設計として新たな点は,ジアリールエテンのアリール部のチオフェンの導入位置(2-位または3-位)を変えた異性体を用いることで分子のサイズを変えることなく上記条件を満たす分子にできることである.これにより,共役鎖の変化だけを対象とじた物性の変化を評価することが可能になった.実験結果としては,両分子とも分子の共役鎖が繋がった状態での導電性は切断した状態よりも高く,当初予想していた,分子レベルの導電性に共役鎖の結合状態が関与している点を実験的に裏付けることができた.また,繰り返し耐久性の高い2-メチル-3-ベンゾ[b]チエニル基置換ジアリールエテンのジチオール誘導体を新たに合成し,ナノ粒子ネットワーク作成後に導電性を評価したところ,フォトクロミズムに伴う導電性変化が従来よりも明瞭かつ可逆的に観測された.今後の更なる改良によって,分子スケールの情報伝達デバイスとして応用展開が期待できると考えられる.この成果を報告したJ. Phys. Chem. Cの論文内容は, Nature Asia Materialsのfeatured highlight(2009年1月7日)として掲載された.
ウシキモシンおよびムコ-ルレンニンの蛋白工学的研究

まず、第一にムコ-ルレンニンの酵素活性に重要な機能を果たすと思われるTyr75について新たに2種類の変異酵素を加え、合計17種類の変異酵素を取得した。部分的に配列を変えた9種類の合成基質に対して、活性を持つ2種類の変異型酵素(Y75N及びY75F)と無変異型酵素を用いて反応速度論的解析を行ったところ、変異型酵素は同様に無変異型酵素に比べてkcat/kmが大幅に低下していた。また、活性のないY75S変異型酵素を用いて基質類似の特異的阻害剤ペプスタチントの相互作用を解析したところ、無変異型酵素と同様に基質と1対1で結合していることが明らかになった。以上の結果より、75番部位は従来考えられていた基質認識を担うというよりも酵素ー基質複合体の反応遷移状態の安定化に寄与していると考えられた。次に、第二に基質と広く結合していると予想される部位の改変について行った。新たに10種の変異酵素を加え、合成17種の変異酵素を取得した。活性中心から遠いS3サブサイトのE13Qで、kcat/Kmが低下していた。以上得られたムコ-ルレンニンの変異酵素のうち、Y75N,E12T,F220E,F200Lでは耐熱性が低下しており、さらにY75Nでは凝乳活性とプロテア-ゼ活性の比の値が上昇するなど、実用上好ましい性質を示す改良を行うことに成功した。最後に第三にプロキモシンのリフォ-ルデイングにおいてN末アミノ酸の重要性について検討した。トリプトファンリ-ダ-ペプチドを持つCR601のリフォ-ルデイングには酸性アミノ酸の導入が効果的であった知見から、本来のN末を持つCR712の1番目のアミノ酸に酸性アミノ酸を導入した(A1E)ところ、変換効率は一段階透析において1.5倍に上昇したが、多段階透析では逆に2/3に低下した。一方、CR712の2番目の酸性アミノ酸を除去する(E21、E2K)と変換効率は透析の方法とは関係なく低下することから、本来ある酸性アミノ酸がリフォ-ルデイング過程に重要な働きを担っていることが示された。まず第一にムコ-ルレンニンの酵素活性に重要な機能を果たすと思われる75Tyrについて15種類の変異酵素の取得に成功し、活性を測定した。その中で、Tyrと同じ芳香族アミノ酸であるPheとTrp以外に性質の全く異なるAsnにも活性が見いだされた。そこで、アミノ酸配列の異なる2種類の合成基質(I、II)を用いて無変異酵素とTyr75Asn変異酵素の反応速度論的解析を行った。pH4.2においての活性は無変異に比べ、基質1ではKmは変化しないのに対し、kcatが0.1倍である一方、基質IIでは、kcatが変化しないのに対し、kmが2.5倍になるという結果を得た。さらにpH3.2から5.2の範囲で解析を行ったが、同じ傾向がみられた。以上の結果より、75番の部位が触媒活性に直接関与していることが強く示唆された。次に第二に基質と広く結合すると考えられる部位の改変について行った。Glu12Thr,Asn13Gln,Thr218Ser,Asn219Ser,Phe220Glu,Phe220Leu,lle222Thrの変異酵素を取得し、先の2種類の合成基質を用いた解析を行ってきた。現在この中で時に、S_4サブサイトのAsn219Ser変異酵素では、無変異に比べ基質Iではkcatが、基質IIではKmが大幅に変化するという結果を得るなど、各部位の機能の一部を明らかにした。プロキモシンN末の4アミノ酸をトリプトファンリ-ダ-ペプチドの8個のアミノ酸に置換したCR601は、従来の4時間1段階の透析では、正しいリフォ-ルデイングが起こりにくいことが示されていた。今回、開発した24時間6段階の処理により活性型キモシンの収量が20倍上昇することが明らかになった。さらにCR601のN末から2番目のLysを7種類のアミノ酸に変換したところ、AspとGluのみで収量が上昇した。以上のことにより、CR601の再生過程にはN末の数アミノ酸、特に2番目のアミノ酸が重要であることが示された。

活性中心から遠いS3サブサイトのE13Qで、kcat/Kmが低下していた。以上得られたムコ-ルレンニンの変異酵素のうち、Y75N,E12T,F220E,F200Lでは耐熱性が低下しており、さらにY75Nでは凝乳活性とプロテア-ゼ活性の比の値が上昇するなど、実用上好ましい性質を示す改良を行うことに成功した。最後に第三にプロキモシンのリフォ-ルデイングにおいてN末アミノ酸の重要性について検討した。トリプトファンリ-ダ-ペプチドを持つCR601のリフォ-ルデイングには酸性アミノ酸の導入が効果的であった知見から、本来のN末を持つCR712の1番目のアミノ酸に酸性アミノ酸を導入した(A1E)ところ、変換効率は一段階透析において1.5倍に上昇したが、多段階透析では逆に2/3に低下した。一方、CR712の2番目の酸性アミノ酸を除去する(E21、E2K)と変換効率は透析の方法とは関係なく低下することから、本来ある酸性アミノ酸がリフォ-ルデイング過程に重要な働きを担っていることが示された。
ストレス性精神疾患の可視化とナノメディシン

本研究では、ストレスにより生ずる精神・神経変調を細胞及び個体レベルで可視化すると共に、その責任細胞や責任分子を同定することで、新しい治療標的を提案する事を目標としている。ここで取り上げるテーマは1)うつ病とストレス関連ホルモン、2)虚血ストレスにおけるネクローシス抑制作用を有する保護分子プロサイモシンアルファ(ProTα)、3)神経回路可塑性を誘発する中毒性薬物である。その結果、1)ではストレス関連ステロイドホルモン、コルチコステロン(Cort)が樹状突起特異的なMAP2によるチューブリンおよびアクチン重合を抑制し、神経細胞ではスパイン形成異常を示すことを証明してきた。本年度は、経シナプストレーサーである小麦胚芽レクチンを用いた解析から、神経ステロイド及びCortが機能シナプス形成を制御することを明らかとした。さらに、一部の外因性内分泌かく乱化学物質が直接MAP2に結合し、チューブリン重合と樹状突起伸展に作用することを見出した。2)では、ProTαはこれまで虚血性神経ネクローシス抑制分子としてその分子基盤解明を行ってきた。本年度は、虚血ストレス下においてProTaが非小胞性に細胞外遊離することを見出し、さらにはカルシウム結合性蛋白質S100A13との相互作用を初めとするProTα遊離の分子機構の解明に成功した。3)では、モルヒネ鎮痛耐性の分子基盤であるアンチオピオイド仮説において、これまでに脳由来神経栄養因子(BDNF)の関与を見出しているが、本年度はその上流にミクログリア活性化、その下流にNMDA受容体NR2Aサブユニットが重要な役割を果たすことを明らかにした。さらに、Cre-loxPアデノウイルスベクターによる脳領域特異的な遺伝子欠損動物を作製し、BDNF機構の関与を証明した。本研究は、ストレスにより生ずる精神・神経系に及ぼす変調を細胞及び個体レベルで可視化すると共に、その責任細胞や責任分子群を同定することで、新しい治療標的を見いだすことを目標としており、1.うつ病とストレス関連ホルモン、2.脳虚血ストレスにおけるネクローシス抑制作用を有する保護分子プロサイモシンアルファー(ProT)、3.神経回路可塑性を誘発する中毒性薬物について、個体レベルでの可視化とその治療標的の探索が課題である。第1の課題ではストレス関連ステロイドホルモン、コルチコステロン(Cort)によるMAP2を介する効果がチューブリンのみならずアクチンに対しても同様な効果を示し、神経細胞ではスパイン形成異常を示した。特にCortにより成熟型のスパインの数の減少が観察され、シナプス機能低下が樹状突起とスパインの両者の形態異常で説明されうることを明らかにした。様々な精神神経作用薬の中にもMAP2を分子標的とする物質が存在することを見出し、薬物評価の新しい視点を与えることができた。第2の課題に対して、ProTは虚血ストレス時に生ずるアポトーシスも抑制することとそのメカニズムにBDNF産生とミクログリア活性化が関与することを明らかにした。同様な現象は網膜虚血モデルでも確認できた。このシステムではProTのアンチセンスや吸収抗体処置によって虚血障害の増悪作用が観察され、生理的な保護機能があることが推測された。第3の課題は、麻薬依存ストレス変調について、アンチオピオイドNMDA受容体仮説を裏付ける数々の事実を発見した。一つはトラシスクテイベーションすることでNMDA受容体を活性化するEph遺伝子欠損マウスにおける依存形成消失、NR2A発現誘導することが知られているBDNFについてモルヒネ耐性・依存時に発現増加することを明らかにし、その吸収抗体による耐性形成能消失を見出し、さらにはBDNFのエピジェノミック発現調節を阻害するクルクミンによる耐性形成抑制の発見である。
ジェンダーに関する法曹再研修プログラムの開発・実施・制度化の研究:欧米アジア比較

本研究は、法曹が実務において重要なジェンダーに関して学ぶ機会を、諸外国の継続教育の内容、実施方法、制度化の実態を調査して明らかにすることを目的としている。ジェンダー指標と法制度から調査対象9国を選定し、調査を実施した結果、各国の取り組みの歴史や位置づけは様々であるが、ジェンダーを法曹継続教育で扱うことが一般化しており、国際的な協力関係によって、法系を超えて促進されているということが明らかとなった本研究は、法曹が実務において重要なジェンダーに関して学ぶ機会を、諸外国の継続教育の内容、実施方法、制度化の実態を調査して明らかにすることを目的としている。ジェンダー指標と法制度から調査対象9国を選定し、調査を実施した結果、各国の取り組みの歴史や位置づけは様々であるが、ジェンダーを法曹継続教育で扱うことが一般化しており、国際的な協力関係によって、法系を超えて促進されているということが明らかとなった本研究の二つの目的、すなわち、ジェンダーに関する法的諸問題に焦点を絞って法曹再教育・継続研修のプログラム開発・実施・制度化の諸相について、欧米アジア各国の実践と経験を調査し、効果を評価すること、ならびにえられた知見を元に、社会的・歴史的・文化的背景とともに比較検討し、日本におけるプログラム開発および再研修の制度化への具体的蜜筋を構想すること、のうち、主として第一の目的を果たすための研究活動を以下のように行った。研究分担者および協力者が担当する国を選定し調査項目を確定するために、研究会を行い、ジェンダー法理論から特に注意して調査を行うべき論点を明らかにした。その過程において、ジェンダーが公共性に対して提示する諸問題を具体的立法等とあわせて検討することによって、ジェンダー視点を抽出し、法曹継続研修プログラムがどのようにそれを取り込んでいけるかを中心として各国の取り組みを評価する枠組みを構築した。(この成果の一部は2007年日本法社会学会において発表した。)この理論的枠組みに従い、今年度においては、7月末から8月初にドイツ連邦共和国の裁判官、検察官、弁護士、およびジェンダー法学研究者に聞取り調査を実施した。また、2月下旬にオーストラリアにおいて、法曹養成にかかわる法学部の研究者、弁護士の継続教育機関の責任者、および法廷弁護士に聞取り調査を行った。これらの調査によってえられた継続教育に関する知見資料は、データベース化ができ次第、順次公開予定である。平成20年度においては、研究計画に従い、以下のような調査・研究活動を行った。第一に、引き続き継続教育の調査を実施した。カンボジア王国において王立司法学院、弁護士養成校、およびカンボジア司法省、女性省における法制度整備・法曹養成、法曹の役割等について縫お・び聞取りを行った。米国ミネソタ州において、弁護士の継続教育、判所における研修、および女性に対する暴力に関する警察、市民団体等でのジェンダー研修について、参与観察及び聞き取りによる調査を実施した。フランス共和国において、国立司法学院における継続教育、弁護士会による継続教育、及び法学部における法学教育について調査を行った。フィリピンにおいて、最高裁判所によるジェンダーセンシティブな判決への表彰、NGO、大学、国際機関によるジェンダーに関する法学および法曹教育について、聞き取りを行った。オーストラリアニューサウスウェールズ州において、司法委員会による司法教育について、教育部長に聞取りを行った。これらの調査結果は順次研究会において報告され、比較研究、プログラム検討の基礎資料として蓄積されている。(現在、HPを構築中である。)また、継続教育調査訪問先の紹介を依頼した日本弁護士連合会男女共同参画委員会の「ジェンダーに関す。研修研究会」において、ドイツ、オーストラリアの調査結果を報告し、意見交換を行った。これらの調査に基づき、中間的とりまとめとして、いかなる比較枠組みが可能かについて研究会を行い、比較法の枠組み以外に、国際的ジェンダー指数による比較を試みたところ、GEMによる比較が一定の説明力がある、また、現時点で実践的に参考になる制度は、NSWの法曹継続教育制度であると見込まれるという暫定的結論を得た。(735字)本研究の意義は、現役法曹が実務経験以外に、その資質の維持向上を図る手立ての可能性を、とくにジェンダーに関する法的諸問題への取り組みについて、調査に基づき明らかしようとする点にある。具体的には、法曹継続教育のプログラム開発、その実施と、制度化のプロセスについて、欧米アジア諸国の実践と経験を調査した。得られた知見をもとに、社会的、歴史的、文化的背景とともに比較検討し、日本におけるプログラム開発および継続教育の制度を構想することを目的としている。ジェンダー問題に取り組む能力開発を法曹に提供するための継続教育という観点から、調査対象国は、国際的ジェンダー指標(研究開始年度のGDI, GEM, GGI)による各国のランキングを主たる基準として用い、法制度の違いが継続教育の制度の在り方に与える相違を考慮するため、大陸法国、英米法国、そして何らかの意味で西欧近代法の経受国であるアジア諸国から選定した。さらに、研究の進展に伴い若干の見直しを行った結果、調査を行った国は、ドイツ、フランス、カナダ、オーストラリア、米国、韓国、フィリピン、カンボジア、日本となった。平成21年度は、カナダ、韓国、米国、にて調査を実施した。3年間を通して調査により明らかとなったのは、各国において継続教育は制度化されており、その中でジェンダーについて研修を行うことの重要性は、少なくとも英米法圏とアジアにおいては認識され、多様な方法で実施され、あるいは計画されている。これら9カ国を調査したことにより、国際的な法曹継続教育、とくに裁判官に対する継続教育(司法教育)における世界での協力関係と、その中で共有されつつある司法教育プログラムにおいては、ジェンダー平等に取り組むために必要な情報と観点の提供が重要な要素とされている。

この発見の極めて重要な含意は、日本の法曹継続教育制度の現状は、世界から取り残されたものであり、早急に制度を整え、実施することが必要であり、その際に大きな役割を果たしうるのは、各国の知見からはNGOであるということである。
保型Ｌ関数の零点の位数と特殊値

尖点形式、特にニューフォームに付随する保型L関数の関数等式の折り返し点における零点の位数やL関数の特殊値を解析的に調べることを目的として研究を行ってきた。この研究で新しく導入された手法や考え方は保型L関数に限らず、様々なL関数やその対数関数の値に応用することが考えられる。数論におけるあらゆる研究テーマとの関連が期待できるので、非常に興味深いと考えられる。本研究では、値分布の手法を用いて保型L関数の対数関数の値の密度関数を調べることができた。この手法はリーマンのゼータ関数やディリクレのL関数に対して既に導入されていた研究であるが、保型L関数に拡張する上では幾つかの困難がある。本研究において、既存の議論や手法を見直し・拡張することで、保型L関数へ適用を可能とし、いくつかの成果を得ることができた。また、特にレベルに関しての研究においては、リーマンのゼータ関数やディリクレのL関数とは大きく違った状況があり、その困難を明確化し、佐藤・テイト測度との関連を探る研究という新たなステップを踏み出すことができた。一方でL関数の対数関数の特殊値の研究の応用にも取り組んだ。特にディリクレのL関数の対数関数の特殊値の漸近式は類数の大きな代数体の研究に貢献がある。既知の漸近式の類似を考えることで、その応用として4次代数拡大の場合に類数が大きい体が無限個存在することを示した。9次代数拡大の合成体について類数と単数基準の積が大きい体が無限個存在することを示し、この議論を一般化した。これらの研究から、一般にオイラー積で定義されるL関数の対数関数の特殊値の漸近式について、特に誤差項の評価の改良の結果も得ることができた。ゼータ関数やL関数の零点について解析的に研究をしている。これらの関数が整数において重要である理由は、例えばリーマンのゼータ関数の零点は素数の分布についての情報を持っていることに表れる。この研究課題では、特に保型L関数について注目し、その関数等式の折り返しの点における零点の位数について調べることを目的としている。重さ2のnewformに付随するL関数の場合、この関数等式の折り返しの点における零点の位数は、楕円曲線の有理点がなす群の構造と密接に関係し、そのランクと一致することが予想されている(Birch and Swinnerton-Dyer conjecture)。このことから、関数等式の折り返しの点における零点の位数はanalytic rankと呼ばれて重要な研究対象となっている。今までに様々な解析的手法でnon-vanishingや位数が1となるnewformがどれくらい存在するか等が調べられてきた。それらの手法においても更なる改良点は考えられ、研究を深めるべきであるが、この研究課題では値分布の理論を用いて、新しい手法でのアプローチを目的としている。この手法で一般の位数についても詳しい研究がされる期待も持っている。今年度は名古屋大学の松本耕二氏と共にその研究における準備を進めることができた。前述の保型L関数のnewformに付随するL関数について、関数等式の折り返しの点におけるnon-vanishingについて既に条件付きの結果を得ているが、その条件を外すアイディアの下でまた別の研究も進めている。産前休暇育児休業取得中のため、研究を中断することとなった。重さ2の保型形式に付随するL関数の関数等式の折り返しの点における零の位数は楕円曲線の有理点からなる群のランクと一致するという予想があり、重要な研究テーマである。それに関して解析的にアプローチすることを目的とし、以下の進展が得られた。まず、レベルが一般の場合のold formの基底を明示的に求め、new formに限定して、それに付随するL関数の関数等式の折り返しの点における零の位数を研究することを目標の一つとした。その為に一般の場合でnew formとそれから派生するold formのノルムの差を明らかにすることが必要となり、双方の間の関係式を求めることができた。しかし、零の位数の問題に適用するためには更にFourier係数に関して新しい工夫が必要となることが判明し、次年度の課題の一つとして残ることになった。全く別のアプローチとしてRiemann zeta関数の微分に関する研究を拡張し、保型L関数に適用するという研究もスタートさせた。これは準備として保型形式のFourier係数の部分和やRiesz和に関する情報が必要となる。保型形式のレベルや重さに関する評価が必要となるが、その精密化に関する先行結果の充実を図るため、いくつかの既存の方法の性質や長所・短所を明確にすることができた。その情報を元に、次年度から研究を本格的に進めていく予定である。更に解析的に様々なzeta関数やL関数の値分布の研究が進んでいるが、これをL関数の零点の位数の問題に適用するための具体的な方法や道筋を議論することができた。次年度から検討を始めることができるだけの情報をまとめることができた。new formに付随する保型L関数の関数等式の折り返しの点における零点の位数を解析的に調べることを目的としている。その零点の位数はModel-Weil群のランクと一致することがBirch and Swinnerton-Dyer予想となっているので、解析的にModel-Weil群のランクを調べる手段としてL関数を用いることができると言える。現在までにも保型L関数の零点については多くの結果がある。しかし、それらの多くはテクニカルな理由でold formの存在しない空間に限って議論されている。

近年、研究代表者によりold formの空間の基底を具体的に構成し、old formが存在しない場合について零点を論じることが可能となった。しかし、その結果もいくつかの条件が付いているので、その条件を外し、更に一般的に零点の位数を調べることに取り組む計画となっている。今までに得られている結論をそのままの方法で一般化することを考えると、明快な結論を得にくいことが想像された。従って、あるレベルのnew formを固定して直接扱うのではなく、総合的に考察することによってレベルに左右されない結論を得るための研究を導入した。この新しい視点で、この研究課題のステップを確認し、目的となっているModell-Weil群のランクの解析的考察や、応用として特殊値の考察につなげていく方針をより実現性の高いものに調整した。特にSiegel's zeroの非存在は特定の指標に関する議論ではないので、この新しい方針はとても有効であると思われる。new formに付随する保型L関数の折り返しの点における零点の位数を解析的に調べることを目的としている。その零点の位数はModel-Weil群のランクと一致することがBirch and Swinnerton-Dyer予想となっているので、解析的にModel-Weil群のランクを調べることができると言える。この問題に対しては幾つかの解析的アプローチを考えており、それを研究目的としている。当該年度では特に値分布という視点からこの問題に取り組み、Symmetric cube L関数も利用することで一つの結果を得ることができた。この結果は、L関数のlogの値に関するある平均を密度関数で表すというもので、無限個のnew formに付随する保型L関数を総合的に見ることができるという長所を持っている。今まではnew formのレベルを固定した議論がされていたので、このような取り組みは非常に興味深い。更にその結果は一般のSymmetric power L関数の場合に拡張することができた。ただSymmetric cube L関数を利用しなければならないことによって、目的に対して直接的な結果ではないという問題点も生じた。これは保型形式のFourier係数をより深く研究する必要やSato-Tate予想も考慮する必要を示唆するもので、今後の課題となる。研究途中で中断(産前産後休暇・育児休業)することとなったため。平成28年度は育児休業のため研究を中断しています。育児休業取得のため。new formに付随する保型L関数の関数等式の折り返しの点における零点の位数を解析的に調べることを目的としている。その零点の位数はModel-Weil群のランクと一致することがBirch and Swinnerton-Dyer予想となっているので、解析的にModel-Weil群のランクを調べる手段としてL関数を用いることができると言える。現在までにも様々な方法で調べられているが、値分布の手法を用いてその問題に取り組むという新しい研究手段の構築に取り組んだ。その成果と新しい問題点や考察すべきテーマを得ることができた。
デザイン性錯体ナノ空間を利用した精密シークエンス制御高分子の創製

前年度に[Ni(Hbtc)(bpy)]n (1; btc=1,3,5-benzenetricarboxylate, bpy=4,4'-bipyridine)をホストとし、その細孔内でビニルモノマーの架橋ラジカル重合を行うことで、単分子程度の膜厚をもったビニル高分子超薄膜体が作製できることを報告した。本年度はまず、本手法のスケール性を検証した。6.23 gの1を用いてスチレンの架橋重合(スチレン:架橋剤=99:1)を行ったところ、1.08 gのポリスチレン薄膜体(PSt-1)を得ることに成功し、グラムスケールでの合成が可能であることを立証した。この生成物の原子間力顕微鏡測定から、PSt-1が単分子程度の膜厚を有した超薄膜体であることが確認された。またPSt-1はトルエンやクロロホルムといった有機溶媒中で高い分散性を示した。トルエン中での静的光散乱測定からPSt-1の重量平均分子量(Mw)は298,000 g/mol、慣性半径は59.3 nmであった。これを同程度の分子量を持つ直鎖ポリスチレン(Mw=233,000 g/mol)の慣性半径(35.1 nm)と比較すると、約1.7倍大きい慣性半径を有することから、PSt-1はより大きな拡がりを持つ構造体であることが判明した。加えて、PSt-1は架橋構造を有するにも関わらず、ガラス転移点が直鎖状ポリスチレンのもの(105°C)よりも顕著に低下(95°C)した。つまりPSt-1中ではポリスチレン鎖の絡み合いが解消され、運動性が高く保たれていることが示唆された。さらに動的粘弾性測定において、PSt-1の貯蔵弾性率はガラス転移点以上の温度で減少を続け、150°Cにおいて直鎖状、三次元架橋ポリスチレンと比べて2桁低い貯蔵弾性率となり、固体様ではなく高い流動性を示すという興味深い熱的性質を発現した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ラジカル共重合では反応性に富むラジカルを成長活性種とするため、反応時にモノマー選択性を付与することが難しく生成共重合体のシークエンスの制御は非常に困難である。本研究では多孔性金属錯体の骨格内にあらかじめモノマーを周期的に固定・配列化しておき、これをテンプレートにゲストモノマーとのラジカル共重合をすることで生成共重合体中のシークエンス制御を行った。まずスチレン誘導体であるStyrene-3,5-dicarboxylic acid (S)を用いて、一次元ナノ細孔を有する[Cu(5-vinylisophthalate)(H2O)]nを合成し、細孔内チャネル方向にSを周期配列させた。続いてこの細孔にアクリロニトリル(A)を導入し、AとSのラジカル共重合を行った。錯体から単離した共重合体(P1)の組成を元素分析から求めたところA:S=3:1であった。P1のシークエンス解析を行うために、溶液共重合によって様々なA:S比を有するランダム共重合体を合成し、これらの1H NMRスペクトルと比較したところ、P1は各Sユニットが孤立したシークエンスを有することが分かった。そこで三連子に関するシークエンス解析を13C NMRスペクトルから行ったところ、P1はA中心の三連子としてAAAとAASを、S中心のものではASAを支配的に有することが明らかとなった。さらにレプリカ交換分子動力学法と密度半関数法による解析結果も考慮することで、P1はSAAAシークエンスを繰り返し単位として有することが示された。加えて、ゲストモノマーとしてAの代わりにメチルビニルケトンを用いることによっても重合が進行し、P1と同型のシークエンスを有する制御共重合体を得ることに成功した。多孔性金属錯体の周期骨格構造をテンプレートに用いてラジカル共重合を行うことにより、目的としていたシークエンス制御共重合を達成した。またゲストモノマーを変えることによっても同様のシークエンスを有した共重合体が得られ、本手法の汎用性を示すことが出来た。以上から研究は順調に進展していると考えている。本研究では多孔性金属錯体の周期骨格上にモノマーを共有結合によって固定し、これをテンプレートにラジカル共重合を行うことでシークエンス制御共重合体が得られることを示した。前年度に[Cu(5-vinylisophthalate)] (1)の一次元細孔を用いたアクリロニトリル(A)とスチレン誘導体(S)のラジカル共重合を行い、生成共重合体は三連子としてAAS、AAA、ASA配列を有することがNMR測定より判明していた。本年度は1の内部に包摂されるAの量を調整し、重合前のモノマー組成を変えて共重合を行った。すると生成共重合体のA/S組成がいずれもA:S=3.0:1.0に非常に近い値を取り、SAAAという繰り返しシークエンスを有することが強く支持された。加えて本年度は、高度な構造規則性を有する高分子超薄膜体の合成が困難であることにも着目し、二次元状ナノ空間を有するpillared-layer型PCP、[Ni(Hbtc)(bpy)]

(2; btc=1,3,5-benzenetricaboxylate,bpy=4,4'-bipyridine)をテンプレートに用いた、高分子超薄膜体の制御合成法の開発を行った。まず2の細孔内にスチレン、架橋剤、ラジカル開始剤を導入し、架橋ラジカル重合を行った。PCPから単離した薄膜体は0.8 nmの膜厚を持つことが確認され、これは2の二次元状ナノ空間の厚みに相当するものであった。またメタクリル酸メチル、酢酸ビニルを用いた場合でも同様の膜厚を有する薄膜体が得られ、本手法の汎用性が示された。さらにナノ空間の厚みを大きくしたところ薄膜体の膜厚もその分増加し、薄膜体の構造を合理的に制御可能であることが示された。本年度はPCPの周期骨格構造を利用して得られた共重合体が、SAAAという繰り返し配列を有しているという明確な証拠を示すことが出来た。さらにPCPを用いたシークエンス制御二次元高分子合成に向けて、その前段階となる実験が成功したことから、研究は順調に進展していると考えている。前年度に[Ni(Hbtc)(bpy)]n (1; btc=1,3,5-benzenetricarboxylate, bpy=4,4'-bipyridine)をホストとし、その細孔内でビニルモノマーの架橋ラジカル重合を行うことで、単分子程度の膜厚をもったビニル高分子超薄膜体が作製できることを報告した。本年度はまず、本手法のスケール性を検証した。6.23 gの1を用いてスチレンの架橋重合(スチレン:架橋剤=99:1)を行ったところ、1.08 gのポリスチレン薄膜体(PSt-1)を得ることに成功し、グラムスケールでの合成が可能であることを立証した。この生成物の原子間力顕微鏡測定から、PSt-1が単分子程度の膜厚を有した超薄膜体であることが確認された。またPSt-1はトルエンやクロロホルムといった有機溶媒中で高い分散性を示した。トルエン中での静的光散乱測定からPSt-1の重量平均分子量(Mw)は298,000 g/mol、慣性半径は59.3 nmであった。これを同程度の分子量を持つ直鎖ポリスチレン(Mw=233,000 g/mol)の慣性半径(35.1 nm)と比較すると、約1.7倍大きい慣性半径を有することから、PSt-1はより大きな拡がりを持つ構造体であることが判明した。加えて、PSt-1は架橋構造を有するにも関わらず、ガラス転移点が直鎖状ポリスチレンのもの(105°C)よりも顕著に低下(95°C)した。つまりPSt-1中ではポリスチレン鎖の絡み合いが解消され、運動性が高く保たれていることが示唆された。さらに動的粘弾性測定において、PSt-1の貯蔵弾性率はガラス転移点以上の温度で減少を続け、150°Cにおいて直鎖状、三次元架橋ポリスチレンと比べて2桁低い貯蔵弾性率となり、固体様ではなく高い流動性を示すという興味深い熱的性質を発現した。多孔性金属錯体の高い構造設計性を利用し、さらに多様な周期シークエンスを有する共重合体の合成に取り組んでいく。また本年度で得られた知見を活かし、多孔性金属錯体を用いた高分子鎖の周期的修飾反応を行っていく。本年度は二次元状ナノ空間を有するPCPの内部で架橋ラジカル重合をすることにより、超薄膜ビニル高分子が得られることを見出した。ここで得られた知見を基に、今後はPCPを用いたシークエンス制御二次元高分子の合成に取り組む。
X線テレビとコンピュータシステムを用いる唇顎口蓋裂患者の構音器官運動画像の解析

被験者は5歳から25歳にわたる男3名、女2名、計5名の開鼻声と異常構音の特徴的に口蓋裂言語を示し、咽頭弁移植術の適応と診断された口蓋裂患者で、対照として口腔および構音器官に異常の認められない正常成人3名を用いた。咽頭弁移植術は、すべて上茎法を用い、術後早期より系統的な言語治療を施行した。被験者を付属の歯科用治療椅子にすわらせ、ウェーマー社製セフアロスタットに頭部を固定し、東芝社製頭頚部用CアームX線テレビ撮影装置を用いて〔カ〕構音時の構音器官を撮影した。ついで日本光学工業社製三次元画像解析システムコスモゾーン2SAを用いて構音器官の運動画像解析を行ったところ次の結果を得た。なお、解析に際し、記録して画像を1/30秒の1コマごとに再生しながら高感度プリンターロール紙に描記してコピーを作製した後、それら構音器官のトレースをデジタイザを用いて行い、コンピュータに入力した。1.本システムは子音単音における構音運動の時間的変化を一画面上に視認性がよく観察することができた。2.術前では、舌、軟口蓋、咽頭後壁などに構音中、種々な異常が認められた。3.術後には、破裂の先行子音構音時の舌は上方への運動が大きくなり、軟口蓋と良好に接触して正常人のそれに近似していた。4.構音運動画像解析の所見と聴覚的な所見とにおいて関連が得られた。5.本システムは口蓋裂患者の言語障害機序を解明しうる有用な手段と考えられた。これら結果および方法などの詳細は、日本口蓋裂学会雑誌に投稿済みで18巻3号に掲載の予定である。実験対象は4歳から25歳にわたる5名で、無声破裂音〔カ〕の単音をすでに報告した目的、方法、計画にもとずいて実験を行ったところ以下のごとき結果を得た。1.先行子音部における舌は、咽頭弁移植術前においては後方運動を、術後には上方運動を示し、聴覚的な構音点の改善を示唆するものであった。2.術前、軟口蓋と舌が全く接触していなかった症例が認められたが、これらは術後、軟口蓋と舌が良好に接触するようになった。3.術前、軟口蓋と舌が接触とていた症例では術後、その接触時間は短縮し、接触距離は増大していた。4.術前術後ともに軟口蓋の挙上運動は先行子音部より後続母音部で、より大きい傾向が認められた。今後の展開として、症例数および検査語音を増やし、さらに術前術後を比較検討するためには、正常人の構音についても同様に検索する必要があると考えている。