hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長波長帯トランジスタレーザ特性制御手法の確立と新世代ネットワークへの適応性実証

平成28年度は、前年度に明らかになった寄生容量の低減に関して、理論計算とともに素子作製を行った。寄生容量においては、そもそも基板として導電性基板を用いていた場合ではどのように素子構造を工夫しても改善されないことを明らかにし、半絶縁性基板への切り替えを行うこととした。その上で、ワイヤー長さの短縮によるインダクタンスの低減とともに、コレクタベース間の容量低減が必要なことを明らかにし、共振器長を短くすること、そして最適なドーピング濃度があることを明確にした。一方でその容量低減に適したドーピング濃度を現行構造にそのまま適応した場合、電圧変調における光出力の増減に必要な電圧値が増大することが指摘されたが、ベース層バンドギャップの変更により、2V程度で4dB程度の消光比を確保できることが分かった。一方で、作製においては、前述の半絶縁性基板への切り替えのため、プロセス変更を行った。特に表面からベース・エミッタ・コレクタの三端子とも確保するため、メサ形成プロセスの改善を行った。結果、半絶縁性基板上の長波長帯トランジスタレーザとして初めての室温連続発振を達成するとともに、メッキの導入により40°Cまでの環境温度での発振も実現することができた。また電流増幅率も前回より大きい0.3-0.4程度を保つことが出来た。電圧変調測定においては、導電性基板においては、反射成分が大きく1GHz以下の周波数においても10dB以上の反射成分が検出されていたが、半絶縁性基板を導入することにより、これまでの倍以上の帯域を実現することができた。以上より、まだ実際の素子性能としては十分なものは実現できていないが、理論的に電圧変調で高い変調効率を実現できること、そしてその設計指針を明らかにし、素子作製に向けた道筋が見えたと言える。将来におけるネットワークの高速化に対応するため、従来の半導体レーザの限界を超えうる直接変調レーザの実現が求められている。この回答として長波長帯トランジスタレーザの高性能化とその高速性能を明らかにすることを目的として研究を行った。理論検討によって、電圧変調方式のトランジスタレーザで、従来問題であった素子の寄生容量を低減するための設計指針を明らかにし、実際に作製した半絶縁基板上1.3um帯トランジスタレーザにおいて、静特性の向上と理論通りの動特性の改善効果を確認し、理論検討の有効性を明らかにした。これにより、ネットワークの高速化に対応可能な性能を実現できる見通しを示した。従来の7倍となる電流増幅率0.14を達成しながら室温連続発振を実現することができた。また、電圧変調を実際に観測し、新たな知見を得ることができたため。上述したように、寄生容量低減のため、素子構成を変更する。そのためのフォトマスクの再作製および作製条件だしを現在進めており、それが完了次第実際の変調特性の実測を行っていく。道筋ははっきりしているため、着実に進めていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。
アブラナ科植物における地上部と地下部の化学防御物質の分配様式とその分子機構

植物は防御機構を備えているが、防御にはコストがかかるので、防御強度の増加は成長とトレードオフの関係にある。このため、多様な生物による様々な部位への攻撃に対して、どのように植物が対処しているか理解する必要がある。研究代表者は、地上部の茎や地下部の主根といった植物体の中心で、昆虫に対する恒常防御強度や、食害後の誘導防御応答が高いことを明らかにした。昆虫の食害に対し、病原菌に防御効果がある化学物質も誘導されたため、誘導防御はコストを抑え、多様な攻撃に対応するためのキー・レスポンスだと考えられる。そこで本研究では、誘導防御に際した地上部と地下部の連携に着目し誘導防御の分子機構と機能性を明らかにする。
ゲノム配列特異的アルキル化による転座型腎細胞癌に対する革新的新薬の創出

転写因子TFE3が転座により融合遺伝子を形成している転座腎細胞癌は、若年齢に多く予後不良であり、進行例に対して標準的治療法が確立されていない。この融合TFE3の異常な転写活性によるゲノムワイドな転写の攪乱を制御することは、進行転座腎細胞癌に対する有効な治療戦略と考えられる。本研究では、融合TFE3転写因子自体では無く、融合TFE3転写因子が認識する塩基配列を標的としてDNAのアルキル化を誘導し得る中分子化合物を開発し、異常な転写をゲノムワイドにブロックする画期的がん治療薬の創出に挑んでいる。平成30年度は、転座腎細胞癌患者で見出された3種類の融合TFE3転写因子が標的とする塩基配列を、融合TFE3発現誘導細胞株と次世代シーケンシングの技術を用いることにより解析した。興味深いことに、野生型TFE3転写因子が認識する既知のコンセンサス配列に加えて、これまでに報告のないコンセンサス配列が統計学的に優位に抽出された。並行して、既知のコンセンサス配列を標的とする中分子化合物の開発を、融合TFE3発現誘導細胞株を用いて行った。候補となる中分子化合物を培養液に添加し、融合TFE3転写標的遺伝子に対する容量依存的な発現抑制効果を、リアルタイムPCR法及びウエスタンブロット法により評価した。その結果、融合TFE3転写標的遺伝子の発現を抑制し得る有望な薬剤候補分子を見出した。更に、転座腎細胞癌患者由来で内在性に融合TFE3を発現する腎細胞癌細胞株に対して、薬剤候補分子が容量依存的に増殖抑制効果を示すことを見出した。当初の予定通り、融合TFE3が転写標的とする塩基配列を、次世代シーケンシングの技術を用いて抽出することに成功した。さらに、TFE3転写因子の標的配列として既知の塩基配列に加えて、これまでに報告のない塩基配列に有意に結合し、標的遺伝子の転写を亢進する事を見出せた。さらに有望な薬剤候補分子を見出し、転座腎細胞癌細胞株の増殖抑制効果を確認する事が出来た。平成30年度に見出した有望な薬剤候補分子の更なる評価を行う。具体的には転座腎細胞癌患者由来で、異なる内在性融合TFE3を発現する複数の細胞株に対する増殖抑制効果を評価する。また、転写標的遺伝子の発現解析等を行い、薬剤候補分子による細胞増殖抑制の分子機構の解明を目指す。さらにモデルマウス生体投与による治療効果検証の為の予備実験を行い、申請者らが作製した転座腎細胞癌モデルマウスに対する治療効果検証を進める。並行して、新たに見出した融合TFE3認識コンセンサス配列を持つ転写標的遺伝子群の抽出とその発がんへの寄与を解析するとともに、新規コンセンサス配列を認識してアルキル化する中分子化合物の開発とその評価を推進する。並行して、新たに見出した融合TFE3認識コンセンサス

配列を持つ転写標的遺伝子群の抽出とその発がんへの寄与を解析するとともに、新規コンセンサス配列を認識してアルキル化する中分子化合物の開発とその評価を推進する。平成30年度は培養細胞を用いた実験がメインであった。令和元年度はより費用のかかる動物実験の割合が増える事が予想されたため、当初動物飼育費として計上していた助成金を次年度に回し、翌年度分として請求した助成金と合わせて使用する。
追加的情報に対するリスク認知プロセスの解明とリスクコミュニケーション手法の効率化

本課題では、食品の安全性リスクについての効果的なリスクコミュニケーションの方法を構築するために、消費者のリスク認知プロセスを解明するとともに、消費者が新しい情報に対しどのようにリスク認知を更新するかを検証することを目指す。そのために、初年度は、リスク認知やヒューリスティックスに関する文献をサーベイするとともに、最終年度の会場実験のための予備調査として、食品の安全性リスクに対する不安形成にヒューリスティックスや認知メカニズムがどのような影響を与えているかを分析するためのアンケート調査を(株)インテージのモニターに対し実施した。消費者の食品の安全性リスクに対する不安は、科学者が考えるように確率とハザードの関数として表されるような単純なものではなく、複雑な構造をしていることが先行研究でも指摘されていることから、アンケート調査では、食品の安全性リスクに対する不安を分類するために、様々な食品の安全性リスクに対する不安の程度を尋ねた。さらに、ヒューリスティックスや認知パターンの影響の受けやすさを測るために、それらを測るクイズを出した。アンケート調査により得られたデータをもとに、食品の安全性についての様々なリスク要因に対する不安を因子分析により不安のタイプを分解し、リスク認知のパターンやヒューリスティックスなどによってそれぞれのタイプの不安形成にどのような影響を与えるかを分析した。分析結果は、2019年度のフードシステム学会で報告予定であり、現在報告のための準備中である。初年度は、当初の計画どおり、先行研究のサーベイと予備調査としてのアンケート調査を実施した。アンケート調査により入手したデータを統計的に分析し、リスクコミュニケーションに対するインプリケーションを得ることができた。現在は、この分析結果を2019年度のフードシステム学会で報告をするための準備をしている段階である。2019年度は、初年度に実施したアンケート結果をまとめ、学会報告を行うとともに、英文にしてインターナショナルジャーナルへの投稿の準備を行う。また、これまでの分析結果を踏まえて、2020年度の会場実験の枠組みについて検討を行う。2020年度は、効果的なリスクコミュニケーションの方法を構築するために、リスクコミュニケーションによって追加的に与えられたリスク情報が、リスクコミュニケーション前のリスク認知をどのように更新するのかを明らかにするために会場実験を実施する。そこで得られたデータは統計的に分析し、論文としてまとめる準備を行う。初年度でPC等物品を調達する予定であったが、アンケート調査の費用が大きくなったため、物品の調達を2019年度に見送ることとした。
パルスレーザデポジション法による酸化物薄膜成長機構解明と機能性材料創成への展開

以下に研究実績の概要を示す。1)パルスレーザーデポジション法を用いてZnFe_2O_4薄膜の成長機構を解明し、その電気・磁気物性に与える影響について検討した。雰囲気条件を系統的に変化させることにより、その結晶性、電気・磁気物性が劇的に変化することを見出した。電気抵抗の温度依存性の解析を行い、従来ZnFe_2O_4系で提唱されていた電気伝導メカニズム(Fe^<2+>とFe^<3+>の二重交換相互作用)とは異なり、構造欠陥に伴う電子ホッピング現象が支配的であることを明らかにした。(J. Appl. Phys.誌掲載)2)ZnFe_2O_4材料物性をナノスケールで発現させるための基板となるMgOナノワイヤを作製した。これまでにパルスレーザーデポジション法を用いたMgOナノワイヤ作製は全く報告されていなかったが、ナノワイヤ成長雰囲気条件の緻密制御によりその創成に成功した。特にレーザパワーを変化させた場合、閾値以下ではナノワイヤ成長が全く発現しないことを見つけ、このメカニズムが金属触媒脱離プロセスに起因することを見出した。(J. Appl. Phys.誌掲載)3)更に、上記MgOナノワイヤと鉄酸化物のコアシェルヘテロ構造体を作製し、そのヘテロ界面が磁気物性に与える影響について検討した。本結果は現在論文として纏められ、学術論文に投稿中である。4)加えて、ZnOナノワイヤ成長過程における微量炭素の影響、ナノワイヤテンプレート法によるナノポア構造の作製などを行い、現在その内容を二報の論文として纏めている。パルスレーザーデポジション法を用いてZnFe_2O_4薄膜の成長機構を解明し、その電気・磁気物性に与える影響について検討した。雰囲気条件(基板温度、酸素分圧)を系統的に変化させることにより、その結晶性、電気・磁気物性が劇的に変化することを見出した。ZnFe_2O_4は単結晶においては良好な絶縁体であるが、薄膜作製雰囲気を低温及び還元下に制御することで、電気抵抗が3桁以上変化し、飽和磁化値が一桁以上増加することを初めて見出した。更に、この物理起源を解明する為に、電気抵抗の温度依存性の解析等を行った。この結果、従来ZnFe_2O_4系で提唱されていた電気伝導メカニズム(Fe^<2+>とFe^<3+>の二重交換相互作用)とは異なり、構造欠陥に伴う電子ホッピング現象が支配的であることを明らかにした。(論文投稿中)次いで、上記ZnFe_2O_4材料物性をナノスケールで発現させるために、その基板となるMgOナノワイヤをパルスレーザーデポジション法により作製した。MgOはその格子定数がZnFe_2O_4と非常に近く、その格子定数ミスマッチは0.2%程度である。これまでにおいてパルスレーザーデポジション法を用いたMgOナノワイヤ作製は全く報告されていなかったが、ナノワイヤ成長雰囲気条件を緻密に制御することで初めてその創成に成功した。その制御因子として基板温度、雰囲気圧力、金属触媒量、レーザ強度等が挙げられる。特にレーザ強度を変化させた場合、ある閾値以下ではナノワイヤ成長が全く発現しないことを見出した。この閾値メカニズムが金属触媒からのアドアトムの脱離プロセスによるものであることを明らかにした。(論文執筆中)以下に研究実績の概要を示す。
新規心筋特異的前駆細胞(CCP)を用いた心筋再生療法の開発

我々は、心筋特異的前駆細胞の表面マーカー(CCP)を同定した。そこで、フローサイトメトリーを用いてCCP陽性心筋特異的前駆細胞を純化し、それを用いて移植するための心筋特異的前駆細シートを作製した。さらに、そのCCP陽性心筋特異的前駆細胞シートを用いてラットを用いた心筋梗塞モデルに移植を行った。結果、CCP陽性心筋特異的前駆細胞由来の心筋を移植心に認め、CCP陽性心筋特異的前駆細胞移植治療の可能性が示唆された。平成26年度の目標であるCCP陽性前駆細胞を移植する方法の確立として、CCP陽性前駆細胞シートの作成を行った。そこで、まず前駆細胞を播種する足場シートの作成を行った。足場シートを作成するにあたり、播種する前駆細胞の表面マーカーであるCCPの発現が保たれるよう短時間で接着し、かつ、そのCCP陽性前駆細胞の心筋分化能が保たれる必要があった。まず接着時間に関して、FACSにて純化したCCP陽性心筋前駆細胞をシート上に播種し、継時的に播種後のシートへの生着を顕微鏡下にて確認を行ったところ、約2時間余りで生着することが確認された。次に、その時間内で前駆細胞の表面マーカーCCPの発現が保たれるかどうか(前駆細胞のままでいるか)をFACSにて表面マーカーCCPの発現を確認した。結果、播種後2時間余りで表面マーカーCCPの発現が保たれていることが確認された。最後に、CCP陽性前駆細胞は95%以上のcardiac toroponin T陽性の心筋細胞を産生する能力があることがin vitroの培養下においてすでに確認されており、足場のシート上でその心筋分化能が失われないかを確認した。そこで、CCP陽性前駆細胞をシート上に播種し、約2週間培養を行った結果、同様の効率で心筋細胞に分化することを確認した。以上、平成26年度の目標である、移植する方法としてのCCP陽性前駆細胞シートの作成を完了するに至った。現在、重症心不全患者の治療として、心臓移植におけるドナー不足問題は根本的解決の見通しはなく、心臓移植以外の方法による真の心筋再生治療法の開発が期待されている。そこで我々は、新規心筋再生治療法として心筋前駆細胞移植の確立を課題とした。我々は、マウスES細胞を用いて、心血管細胞を経時的系統的に検討できる実験系を構築しており(Nature, 2000)、心筋分化においても、高率に心筋細胞に分化する直近の心筋前駆細胞の同定に新たに成功しているFASEB J, 2005)。更にその知見をいかし、ヒトiPS細胞を用いて開発した段階的心筋分化誘導方法(PLoS One, 2011)を用い、未分化細胞⇒中胚葉細胞⇒心筋細胞の分化過程において、心筋細胞の出現する前段階にCCP (cardiomyocyte-committed progenitor)と仮に称する表面マーカーを発現する心筋特異的前駆細胞を同定するにいたった。そして、その表面マーカーであるCCPを用いることでFACSにて容易に純化することが可能となった。そのCCP陽性心筋特異的前駆細胞はin vitroの実験において高度に心筋細胞選択的分化能を有することを見出し、かつ、高効率に心筋細胞に分化することを示した。そこで、同定したCCP陽性前駆細胞を用いて、平成26年度にCCP陽性前駆細胞シートを作成した。それを用いて、平成27年度はラットの冠動脈を結紮した心筋梗塞モデルへの移植の検討を試みた。結果、移植後に、CCP陽性前駆細胞由来の心筋細胞が移植した梗塞部位に認め、移植治療としての可能性を見出した。今後、移植の効率や心機能改善効果を検討し、CCP陽性前駆細胞を生かした治療法の開発が今後重要と考えられた。当該年度の目標であるCCP陽性前駆細胞シート作成には成功しており、現在シートを亜急性期心筋梗塞モデルラットに移植を行い、心機能の改善効果があるかを行う段階に来ている。。循環器内科移植可能なCCP陽性心筋前駆細胞シートを用いての我々のグループが確立している亜急性期心筋梗塞モデルラットを用いて心機能改善効果を検討するとともに、そのメカニズムの追究を行う。平成26年度において、実験に必要な試薬物品等の購入を行い、残額として3300円が生じた。平成26年度に引き続き、試薬等の物品ならびに動物モデルでの実験を計画しており動物購入代等に充てる計画をしている。
希土類金属間化合物人工超格子による重い電子系２次元超伝導の実現

分子線エピタキシー法により、重い電子系超伝導体であるCeCoIn5と非磁性金属YbCoIn5からなる超格子を作製し、2次元における重い電子の超伝導を実現することに成功した。この超格子においてはCeCoIn5が1層の場合についても超伝導転移が起こり、CeCoIn5が薄くなると従来にない強結合の電子対による超伝導が実現していることが明らかになった(CeCoIn5が3層の場合に、電子対の結合の強さを表す2Δ/Tcが10以上になる)。さらに界面において空間反転対称性が局所的に破れることにより、上部臨界磁場を支配する機構がバルクにおけるパウリ効果から軌道効果に変化することを見いだした。23年度は重い電子系超伝導体CeCoIn_5と通常金属からなる人工超格子の成長技術を確立し、超伝導性を持つ重い電子を2次元に閉じ込めた2次元重い電子系超伝導体の実現を目的として研究を行った。Ceなどの希土類金属は極めて酸化されやすいため、本研究では超高真空下で薄膜を成長可能な分子線エピタキシー(MBE)法により人工超格子の作製を行った。CeCoIn_5と結晶構造が同じでf殻の詰まったYb^<2+>を含む非磁性金属であるYbCoIn_5を超薄膜としてCeCoIn_5と繰り返し積層した人工超格子により、超伝導を担う重い電子をCeCoIn_5層に閉じ込めた構造の作製に成功した。YbCoIn_5に隔てられたCeCoIn_5層間の結合を無視できる程度に抑制するためYbCoIn_5の膜厚をCeCoIn_5のコヒーレンス長以上とし、CeCoIn_5の膜厚を変えることで、次元性を連続的に変化させた。超格子の構造評価は透過型電子顕微鏡とX線回折により行い、顕微鏡像の解析およびX線回折パターンのシミュレーションとの比較からCeCoIn_5とYbCoIn_5の相互拡散は10%以下であることを確認した。人工超格子においてCeCoIn_5が1層の場合にも超伝導性が確認された。また、電気抵抗の磁場角度依存性より、人工超格子における超伝導は2次元的な超伝導であることが確認された。人工超格子の上部臨界磁場(H_<c2>)の測定から、2次元的なCeCoIn_5における超伝導電子対の結合の強さの指標である2Δ/kTc(Δは超伝導ギャップ)の大きさはBCS理論から求まる3.5をはるかに上回る10に達しており、次元性を下げることにより出現した極めて強い電子相関に由来する特異な超伝導状態が形成されていることが明らかになった。25年度は前年度に達成した重い電子系超伝導体CeCoIn5と通常金属であるYbCoIn5からなる超格子における空間反転対称性の破れの制御をさらに進展させることに成功した。CeCoIn5とYbCoIn5からなる超格子においてはYbCoIn5と隣り合うCeCoIn5層は空間反転対称性が破れることになる。前年度においてはYbCoIn5を一定の厚さにし、CeCoIn5の厚さを3層以下とすることで、空間反転対称性の破れたCeCoIn5層の割合を大きくし、この場合に上部臨界磁場の磁場印加角度依存性がバルクにおけるPauli効果に従うものから、界面特有のRashba型スピン-軌道相互作用が効くことによる、軌道効果に従うものに変化することを明らかにした(Phys. Rev. Lett., 109, 157006 (2012))。25年度はYbCoIn5の厚さに変調を加えることで(例えば・・CeCoIn5(5層)/YbCoIn5(8層)/ CeCoIn5(5層)/YbCoIn5(2層)・・)、CeCoIn5層に対してグローバルな空間反転対称性の破れを導入し、CeCoIn5の界面層だけに空間反転対称性の破れを導入した場合よりも上部臨界磁場に対するPauli効果の寄与を大きく抑制することに成功した(Phys. Rev. Lett.,(2014)印刷中)。この結果は重い電子系において人工超格子による空間反転対称性の破れの人工制御が新奇な超伝導状態を実現するために有力な手段になることを実証したものである。24年度は重い電子系超伝導体CeCoIn5と通常金属であるYbCoIn5からなる超格子について上部臨界磁場(Hc2)の測定を行い、界面での空間反転対称性の破れに起因する特異な現象が観測された。(Phys. Rev. Lett., 109, 157006 (2012))YbCoIn5を5層とし、

CeCoIn5層の厚さ(n)を変えた場合に、n≧4ではHc2の磁場印加角度依存性がPauli効果に従うものであったが、n=3ではPauli効果が抑制され、軌道効果が顕著に現れてくることが明らかになった。これはn=3の場合では上下の界面層で空間反転対称性が破れ、スピンー軌道相互作用が効いてくることで、界面に特有な現象が支配的になり、バルクとは本質的に異なる新奇な超伝導状態が実現していることを示すものである。CeCoIn5では反強磁性揺らぎを媒介とした非従来型の機構により超伝導が発現するが、CeをLaなどの非磁性不純物元素により置換することで超伝導状態が強く抑制される。ところが、最近のバルク単結晶による実験では、CeサイトをYbで置換する(Ce1-xYbxCoIn5)とLa置換の場合と異なり、Ce、Ybの価数揺動が超伝導性に影響するという新しい機構を導入する必要があることが指摘され、重い電子系超伝導における重要問題となっている。バルク単結晶では相分離を示唆する異常な振る舞いが見られている。バルクよりも結晶成長温度を低くし、一様な固溶状態を実現可能なMBE法によりCe1-xYbxCoIn5系を作製した。薄膜の結果はCeサイトをYbで置換することで、不純物散乱による影響が支配的になり、反強磁性揺らぎの寄与が低下しているとする従来の機構で本系も説明可能であることが示された(Phys. Rev. B, 86, 144526 (2012))。重い電子系希土類金属間化合物のエピタキシャル薄膜の成長は世界の有力研究機関において試みられてきたが、これまで成功例は報告されていない。代表者らの研究グループは予備的な研究期間に薄膜成長装置の開発、基板材料の開発を行い、本研究においてCeCoIn_5のエピタキシャル成長とCeCoIn_5/YbCoIn_5人工超格子の作製に成功し、2次元重い重い電子系を初めて実現したものである。また、2次元重い電子系に起因する特異な超伝導状態を発現させることにも成功するなど、重い電子系の研究分野に次元性制御、素子化という新たな分野を開拓したものであり、当初の計画以上に研究は進展していると自己評価している。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の主要な目的は重い電子系超伝導体と通常金属との界面において局所的な空間反転対称性の破れに起因する新奇な現象を発現させることである。24年度においては界面層の寄与が支配的となるCeCoIn5が3層の人工超格子において空間反転対称性の破れにより生じる大きなスピンー軌道相互作用に起因する現象を発現することに成功した。これはこれまで界面における現象がほとんど研究されていない重い電子系の研究に新たな研究領域を開拓するものであり、当初の計画以上に研究が進展しているものである。24年度は23年度に実施した低次元化と並ぶ重要課題である超伝導相と非超伝導相が空間的にテクスチャー構造をとるFFLO状態の解明についてCeCoIn_5薄膜を用いた常伝導体(Au、Ag)/絶縁体(Al_2O_3)/CeCoIn_5の積層構造を持つNIS型トンネル接合素子を作製し、極低温、強磁場下での測定により研究を実施する。23年度の予備的実験により素子形成に重要な薄膜表面の平坦化技術、フォトレジストの形成技術はすでに確立しており、本格的な素子化を実施する体制はできている。CeCoIn_5では、強いパウリ常磁性効果のため、上部臨界磁場における一次相転移や、超伝導秩序変数が空間的に不均一になったFulde-Ferrel-Larkin-Ovchinnikov (FFLO)状態が現れる。これらは第2種超伝導体ではじめて観測された現象であり大きな注目を集めている。超伝導トンネル素子によりFFLO状態における電子状態、超伝導ギャップについて直接的な解明を実施する。
ラジカル捕捉剤edaravoneと脂肪幹細胞分泌物によるX線誘発唾液腺障害の軽減

頭頸部の放射線治療による唾液腺実質の破壊は、唾液成分の合成と分泌の低下をおこし、様々な口腔内疾患の原因となる。そのために放射線障害の早期軽減は重要であり、本研究計画ではラジカル消去剤であるエダラボンおよびsecretomeの放射線防護効果を調べることを目的としている。X線やγ線により生じたラジカルが放射線障害の原因であるが、エダラボンは国内で医薬品として認可された唯一のラジカル消去剤(ラジカルスカベンジャー)であり、その軽減効果が期待される。当該年度において我々はラット顎下腺由来細胞株RSMG-1に対するエダラボンの放射線防護効果について調べた。ラット顎下腺由来細胞株RSMG-1はコラーゲンコートしたディッシュで無血清培地であるMCDB153培地を用いて培養した。培養した細胞にエダラボンを添加し、1時間後に1又は3GyでX線を照射した。照射後、エダラボン非添加培地で48時間培養し各種解析をおこなった。結果的にはエダラボン添加による明らかな細胞障害軽減作用は認められなかった。しかしエダラボンは投与量によって細胞毒性が生じる可能性が報告されており、投与量の検討が必要であると考えられる。当該年度において我々はラット顎下腺由来細胞株RSMG-1に対するエダラボンの放射線防護効果について調べたが、明らかな放射線防御作用は認められなかった。またエダラボン自体の細胞毒性についても検討が必要であることが分かった。またさらなる調査によってRSMG-1細胞自体、幾分未分化状態であり、薬理学的作用を確かめるためには、細胞の分化状態の制御など培養にもある程度のステップが必要であると考えられた。そのため現在、分子マーカーやRNA発現プロフィール解析を行って基礎的データの収集を開始した。若干の基礎データの収集が必要であることから、研究の進捗としては、若干計画に遅れが生じていると判断している。RSMG-1の分化状態についてマイクロアレイなどを用いて網羅的に調べる。さらに培養方法を確立して、3次元培養を行って、さらに唾液腺の分化法を確立する。得られた基礎データを発表する。そして分解した細胞に対してエダラボンやsecretomeの放射線防護作用を調べていく予定である。エダラボンの放射線防護作用を検討するために、対象細胞であるRSMG-1細胞株の基礎データの収集のための実験が必要となったため、高額な初代培養細胞を購入していないため、予算の使用が遅れている。しかし、その後はsecretome単離のための脂肪幹細胞等の購入およびにRNA発現解析に予算を使用させていただく予定である。
弦理論と非可換幾何学

今年度は弦理論と非可換幾何学に関連する研究の一環として、D-braneのダイナミクスとclosed stringのダイナミクスの関係を探るため、以下の研究を行った。D-braneが時空に存在すると、その質量により時空が曲がることが知られており、実際、closed stringの低エネルギー有効理論である超重力理論において、そのような超局面を記述する古典解が知られている。一方、closed string理論では、D-braneは境界状態と呼ばれるclosed stringの源として定義され、この状態から放出される重力子が確かに古典解の最低次を再現する。しかし、以上はダイナミクスを完全に無視している。即ち、曲がった時空はその中にあるD-braneを変形し、変形された効果は再び時空を変えるといったことが実際には起きていると考えられているが、これまではそれを系統的に扱う手法がなかった。我々は、closed stringのダイナミクスを扱う理論であるclosed stringの場の理論(closed SFT)にD-braneを取り入れ、両者の相互作用を扱える理論を構成した。まず第一に、closed SFTに物質カレントを加えた系の一般論を展開した。具体的には、理論に存在するBRST対称性の帰結として、closed stringの運動方程式の他に、同時に満たすべき物質カレントの共変保存則があることを見出した。これはこの研究が初めてのことである。これにより、closed stringと物質が相互に影響を与えながら同時に時間発展してゆく過程が記述できることになる。次に、物質として特にD-braneについて考察した。通常の境界状態はSFTの結合定数が0のとき以外には保存則を満たさないことを見た。従って、真のD-braneを記述する状態にはそこからの変更が必要である。我々は先の運動方程式と保存則を結合定数の次数で展開することにより、通常の境界状態を出発点にして、逐次的に解を求める方法を開発した。これは境界状態の効果がclosedstringの配位の最低次を決め、その配位が境界状態を変更していくというダイナミクスを記述しており、上で述べた状況を確かに定式化したものになっている。今年度は弦理論と非可換幾何学に関連する研究の一環として、D-braneのダイナミクスを記述するモデルとして我々の提唱したK-matrix理論について、更なる研究を行った。K-matrix理論とは、Type IIやType I string理論における最低次元(0次元)の不安定なD-brane系(non-BPS D(-1)-braneやD(-1)-<D(-1)>^^^^^^-系)に基づく行列模型である。これまでの研究では、任意の知られているD-brane系の配位がこのモデルから構成できることを示し、この理論の一般的な配位は、非可換微分幾何学における多様体、即ちspectral tripleと解釈できることを示した。更に、これらの配位はK-homology群で分類されるため、正しくD-braneの電荷を与えることも見た。分類理論については、更に一般化することができ、不安定な中間の次元のD-brane系の理論で記述される任意のD-braneはKK-theoryで分類されることを示した。以上は全て、これまでのD-braneの記述に代わる全く新しい描像であり、この研究が初めて提唱したものである。今年度は上の描像をより確かなものとするために、この理論がD-brane配位だけでなく、その上の場の理論も含めて正しく記述していることを示した。一般にD-brane系の有効作用は、そのD-brane系に対応した境界状態とその上の場に対応した境界相互作用の積から定義できる(これも広い意味で境界状態と呼ぶ)。特にK-matrix理論の作用はType IIAの場合、non-BPS D(-1)-braneの境界状態を用いて定義される。我々が示したのは、元の境界状態にD-brane解とそれに対する揺らぎを代入すると、それはD-braneに場の乗った境界状態に等しいということである。境界状態とはclosed stringから見たD-braneの定義であるから、このことは、K-matrix理論の配位が正にD-braneを記述していることを意味している。もちろん構成から有効作用も自動的に再現する。K-matrix理論ではD-braneは配位の一つに過ぎないので、これまではできなかったD-braneのダイナミクスを議論することが可能になったと言える。

まず第一に、closed SFTに物質カレントを加えた系の一般論を展開した。具体的には、理論に存在するBRST対称性の帰結として、closed stringの運動方程式の他に、同時に満たすべき物質カレントの共変保存則があることを見出した。これはこの研究が初めてのことである。これにより、closed stringと物質が相互に影響を与えながら同時に時間発展してゆく過程が記述できることになる。次に、物質として特にD-braneについて考察した。通常の境界状態はSFTの結合定数が0のとき以外には保存則を満たさないことを見た。従って、真のD-braneを記述する状態にはそこからの変更が必要である。我々は先の運動方程式と保存則を結合定数の次数で展開することにより、通常の境界状態を出発点にして、逐次的に解を求める方法を開発した。これは境界状態の効果がclosedstringの配位の最低次を決め、その配位が境界状態を変更していくというダイナミクスを記述しており、上で述べた状況を確かに定式化したものになっている。
サルを用いたC型肝炎モデルのsiRNAによる遺伝子治療

1)新世界ザルによる急性C型肝炎のサロゲートモデルの確立:HCVはヒトとチンパンジーにしか感染しないが、GBV-BはHCVに最も近縁なウイルスで、基本的な遺伝子構造もに酷似し、新世界ザル(タマリン・マーモセット)で急性肝炎を呈する。我々はGBV-B分子クローンからGBV-Bを作成して、本邦で初めてタマリンにおいて急性肝炎の感染実験モデルを確立したが、タマリンは安定した入手が困難であることから、今回マーモセットにおいてGBV-Bのin vivo増殖モデルを確立した。2)マーモセットでのGBV-Bのin vivo増殖モデルでのsiRNAによるウイルス増殖抑制の成功:1.3x10^8GEのGBV-Bの接種前後、3日間GBV-Bに対する化学合成siRNAをカチオニックベクターに包埋して下肢の静脈から投与したところ、投与10週後でも5.0mg/kgでは末梢血清のウイルスは検出感度という顕著な増殖抑制に成功した。一方、siRNAをカチオニックベクターを用いて静脈注射した場合はin vivoにおいてインターフェロンが誘導された。このsiRNA/カチオニックベクター複合体の投与により血中のインターフェロンが上昇したので、このウイルス抑制効果の1部はインターフェロン効果と考えられた。3)インターフェロン誘導回避化学修飾の開発:siRNAのセンス鎖、アンチセンス鎖に0メチル化、フッ化、S化などの化学修飾を組み合わせることによりICRマウスも用いたin vivoの実験でpreliminaryながらインターフェロン誘導を軽減する結果が得られている。今年度はC型肝炎のサロゲート病態動物モデルとしてGBV-B/サル実験感染系の検討した。1.GBV-B発現ベクターからin vitro transcriptionにより得られたウイルスRNAをタマリン肝臓に接種したところ、接種後28週にわたりplasmaウイルスRNA値およびtransaminase値の上昇を主徴とする急性C型肝炎様症状を発症した。またplasmaウイルスRNA値およびtransaminase値の低下と相反してanti-Core抗体価の上昇が認められた。2.上記のタマリン1頭由来の血清(2×10^4 viral RNA copies/animals)を別のタマリン2頭の肝臓に接種したところ、viremiaを伴う急性C型肝炎様症状を呈した。そこで、より高いウイルスRNA値を示した個体について安楽殺を行い、plasmaを保存すると共に病理学的解析を行ったところ、肝臓において肝細胞変性、類洞拡張およびCore抗原陽性細胞が認められた。また一部の細胞ではTUNNEL陽性のアポトーシス像も観察された。以上より、GBV-B/タマリン感染により急性C型肝炎様症状を発症させることが確認された。3.さらに、マーモセットはタマリンと同様にGBV-Bに感受性であることが報告されている(Bright et al.:J Virol 78,2062,2004)。マーモセットは実験用霊長類として汎用されておりタマリンと比較して入手し易いことから、モデル動物として望ましいと考えられる。そこでBrightらのデータを追試する目的で実験2と同様にGBV-B感染タマリンplasmaを用いてマーモセット1頭に実験感染を開始したところである。2)マーモセットでのGBV-Bのin vivo増殖モデルでのsiRNAによるウイルス増殖抑制の成功:1.3x10^8GEのGBV-Bの接種前後、3日間GBV-Bに対する化学合成siRNAをカチオニックベクターに包埋して下肢の静脈から投与したところ、投与10週後でも5.0mg/kgでは末梢血清のウイルスは検出感度という顕著な増殖抑制効果を認めた。

一方、siRNAをカチオニックベクターを用いて静脈注射した場合はin vivoにおいてインターフェロンが誘導された。このsiRNA/カチオニックベクター複合体の投与により血中のインターフェロンが上昇したので、このウイルス抑制効果の1部はインターフェロン効果と考えられた。3)インターフェロン誘導回避化学修飾の開発:siRNAのセンス鎖、アンチセンス鎖に0メチル化、フッ化、S化などの化学修飾を組み合わせることによりICRマウスも用いたin vivoの実験でpreliminaryながらインターフェロン誘導を軽減する結果が得られている。
自己免疫性疾患に対する疾患選択的免疫治療法の開発

ヒトの天疱瘡は自己免疫性の難治性疾患で、その治療はステロイドホルモンが中心であり、患者は常に副作用の危険に曝されている。一方、犬いも天疱瘡はしばしば認められる自己免疫性皮膚疾患であり、やはりヒトと同様にその治療には難渋している。そこで、ヒトと犬で同様疾患である天疱瘡の異同をしらべ、犬での治療実験がヒトの治療の参考になる可能性を検討した。犬の口腔上皮細胞から採取した遺伝子を鋳型として、犬のデスモグレイン遺伝子をクローニングし、バキュロウイルスに発現させてデスモグレイン1の融合蛋白を作成した。この融合蛋白はヒトの落葉状天疱瘡血清の抗体活性を吸収したために、犬とヒトのデスモグレインに対する自己抗体は一部交叉性を有するものと考えられた。また、ヒトの天疱瘡の自己抗体を産生するリンパ球を検出する目的で、ELISAを応用したELISPOT法を開発し、自己抗体産生細胞の分布を調べることが可能となった。その結果、天疱瘡の重症例では循環血中のB細胞に自己抗体産生が見られたが、中等症あるいは正常人では自己抗体産生B細胞は認められなかった。また、犬のデスモゾーム蛋白のデスモグレイン1およびデスモグレイン3の全身皮膚における分布をしらべ、デスモグレイン1は皮膚に多く分布し、デスモグレイン3は粘膜に多く分布することを発見した。これらの分布はそれぞれ落葉状店疱瘡と尋常性天疱瘡の血中自己抗体が標的とする蛋白と一致し、それぞれの疾患の好発部位とも一致した。この結果、犬の天疱瘡はヒトの天疱瘡ときわめて類似し、ヒトのそれの治療モデルになりうるものと考えた。岩崎らが落葉性天疱瘡の犬16頭の血清についてウエスタンブロットをおこなったところ、160kDaのデスモグレイン1(dsg1)を認識したが、130kDaのデスモグレイン3(dsg3)は認識しなかった。このことから犬とヒトの落葉性天疱瘡は同一抗原を認識する可能性が強いことがわかった(Vet Immunol Immunopathol 1997)。また、天疱瘡の犬にUVBを照射したところ正常皮膚に顕微鏡的に棘融解細胞が出現したがUVAを照射しても変化はなかった。また、正常皮膚を落葉性天疱瘡血清と器官培養し、UVBを照射すると棘融解は増悪した。したがって犬の落葉性天疱瘡の症状は紫外線の照射によって増悪するものと思われた(Proc AAVD/ACVD annual meeting 1997)。天谷らはヒトの皮膚と粘膜を抗dsg1および抗dsg3抗体で反応させdsg1は主に皮膚に、dsg3は主に粘膜に分布するため落葉性天疱瘡は皮膚病変が主体であり、一方尋常性天疱瘡は粘膜にも発症することを報告した(J Invest Dermatol 1997)。また、天谷らは培養B細胞に抗原を反応させ、少量の抗体産生も検出可能なELISPOT法を、天疱瘡抗体産生B細胞の検出に応用した(Proc Soc Invest Dermatol 1998)。以上の研究から、犬の天疱瘡はヒトのそれと非常に近似でありモデル疾患になりうること、また選択的免疫治療法に必要な抗体産生細胞の定量化が可能になった。落葉状天疱瘡の犬のうち、血清を用いた間接蛍光抗体法で陽性を示した症例の抗体価を臨床症状の重症度と比較したところ、両者の相関が認められる症例もあったため、犬の天疱瘡の自己抗体は、症状の重症度と関連しているものと考えられた。落葉状天疱瘡の犬16頭の血清についてウエスタンブロットをおこなったところ、160kDaのデスモグレイン1(dsg1)を認識したが、130kDaのデスモグレイン3(dsg3)は認識しなかった。

このことから、犬とヒトの落葉状天疱瘡は同一抗原を認識する可能性が強いことがわかった。また、天疱瘡の犬にUVBを照射したところ、正常皮膚に顕微鏡的に棘融解細胞が出現したが、UVAを照射照射しても変化はなかった。また、正常皮膚を落葉状天疱瘡血清と器官培養し、UVBを照射すると棘融解は増悪した。したがって犬の落葉状天疱瘡の症状は紫外線の照射によって、増悪するものと思われた。犬およびヒトの皮膚と粘膜を抗dsg1および抗dsg3抗体で反応させ、dsg1は主に皮膚に、dsg3は主に粘膜に分布するため、落葉状天疱瘡は皮膚病変が主体であり、一方、尋常性天疱瘡は粘膜に主に出現することが明らかとなった。また、培養したB細胞に抗原を反応させ、少量の抗体産生が検出可能であるELISPOT法を、天疱瘡抗体産生B細胞の検出に応用した。以上の研究から、犬の天疱瘡はヒトのそれと非常に近似であり、ヒトのモデルになりうること、抗体産生細胞の定量化を明らかにした。ヒトの天疱瘡は自己免疫性の難治性疾患で、その治療はステロイドホルモンが中心であり、患者は常に副作用の危険に曝されている。一方、犬にも天疱瘡はしばしば認められる自己免疫性皮膚疾患であり、やはりヒトと同様にその治療には難渋している。そこで、ヒトと犬で同様疾患である天疱瘡の異同をしらべ、犬での治療実験がヒトの治療の参考になる可能性を検討した。犬の口腔上皮細胞から採取した遺伝子を鋳型として、犬のデスモグレイン遺伝子をクローニングし、バキュロウイルスに発現させてデスモグレイン1の融合蛋白を作成した。この融合蛋白はヒトの落葉状天疱瘡血清の抗体活性を吸収したために、犬とヒトのデスモグレインに対する自己抗体は一部交叉性を有するものと考えられた。また、ヒトの天疱疲の自己抗体を産生するリンパ球を検出する目的で、ELISAを応用したELISPOT法を開発し、自己抗体産生細胞の分布を調べることが可能となった。その結果、天疱瘡の重症例では循環血中のB細胞に自己抗体産生が見られたが、中等症あるいは正常人では自己抗体産生B細胞は認められなかった。また、大のデスモゾーム蛋白のデスモグレイン1およびデスモグレイン3の全身皮膚における分布をしらべ、デスモグレイン1は皮膚に多く分布し、デスモグレイン3は粘膜に多く分布することを発見した。これらの分布はそれぞれ落葉状天疱瘡と尋常性天疱瘡の血中自己抗体が標的とする蛋白と一致し、それぞれの疾患の好発部位とも一致した。
近代都市の土地投資と不動産経営:三井・三菱における東京所有地の事例研究

本研究では,徳川後期における三井家江戸町屋敷経営の不動産収益率を時系列で分析した。その収益率は,1800年代に入ると4.5%まで上昇したが,幕末には2%まで半減した。すなわち,19世紀前半の江戸土地市場は低利局面にあった。災害年の収益率は1%まで低落したが,三井家は土地の担保価値を維持するため,大元方からの借入金で平常年の収益を確保した。こうした姿勢は,三井家が積極的な町屋敷経営を示したという意味で評価に値する本研究では,徳川後期における三井家江戸町屋敷経営の不動産収益率を時系列で分析した。こうした姿勢は,三井家が積極的な町屋敷経営を示したという意味で評価に値する平成22年度には,明治前期に三井組東京両替店・大元方が所有していた町屋敷に関する一次史料を素材として,東京における土地収益性について量的解析を図ることに務めた。とりわけ,本年度に力を入れたのは, (A)三井文庫における一次史料収集とそのデータ入力,および(B)地租改正前後における三井組東京所有地の地番マッチング作業の2点である。(A)に関しては,地代データとして,(1)「目録精算簿」明治812年分(別24132417),(2)「明治1314年上下半季目録精算表」(別2451),(3)「明治1517年目録計算調表」(別2387-15),(4)「地所家屋収支決算表」明治24年(別2387-8),地価データとして(5)「各所有地一覧帳」明治19年(別2366)をはじめとする貴重な史料を三井文庫から提供して頂き,現在,上記(1)(3)と(5)のデータベース化が終了した。この不動産データベースは,200筆を超える三井組における東京所有地に対して,土地1筆ごとの地代,地租・民費(地方税),営繕費,差配人手数料が毎年上下半季別に把握できるところに,従来とは異なる非常に微視的意義の高いものとして作成されている。(B)に関しては,東京都公文書館を訪問し,地租改正前後の東京府地図(明治6年作成の沽券地図,明治11年出版の東京全図15区切絵図,明治21年出版の東京実測全図)を見比べながら,同一地所における新旧地番の照らし合わせを行った。非常に難解な作業だったが,同館整理閲覧係・上田ひろや様のご協力により,200筆強の地所のマッチングを達成した。こうした新旧地番を対照できる史料は三井文庫に残されていないため,この成果は同家史料のアーカイブス作業にも貢献できたといえる。平成23年度には,明治期における三井組東京両替店・大元方が所有していた町屋敷,および三菱合資会社の所有地に関する一次史料を素材として,東京における土地収益性について量的解析を図ることに務めた。とりわけ,本年度に力を入れたのは,(A)三井における東京所有地の資産利子率(ROA : Return on Assets)の推計,および(B)三菱合資会社地所課「収支証書」の入力作業の2点である。(A)に関しては,地代データとして,三井文庫所蔵の(1)「目録精算簿」明治812年分(別24132417),(2)「明治1314年上下半季目録精算表」(別2451),(3)「明治1517年目録計算:調表」(別2387-15),(4)「地所家屋収支決算表」明治24年(別2387-8),地価データとして(5)「各所有地一覧帳」明治19年(別2366)をはじめとする史料から,200筆を超える三井組における東京所有地の純利益の土地購入価格に対する資産利子率(ROA : Return on Assets)を1筆ごとに求め,先行研究の分析結果と比較した。その結果,(1)徳川時代からの所有地に関しては,幕末・維新期におけるROAの連続性を確認することができ,(2)所有地全体の趨勢として,ROAは1870年代の上昇傾向にあったものの,1880年代には停滞する傾向を示していたことが明らかとなった。この結果,従来,森田貴子『近代土地制度と不動産経営』塙書房,2007年が唱えていた利回り:3680%という数値は,明らかに過大評価されており,一般化することが困難だと反証することができた。以上の研究については,社会経済史学会関東部会(2011年7月9日開催,於早稲田大学)で報告を行い,現在執筆している段階にある。(B)に関しては,東日本大震災の影響で,三菱史料館が一時的に休館を余儀なくされたため,史料収集を行う時期が年度末からとなってしまった。とはいうものの,1909(明治42)年12月分の「収支証書」の収集を修了することができた。同年3月分以降の史料収集,解析は1,平成24年度の課題としていきたい。平成24年度には,「江戸の町屋敷経営と不動産収益率の長期分析:17751872三井家両替

店請40か所のケーススタディー」を執筆し,『経済学研究』第79巻第4号(2012年12月)に投稿した。この論文では,三井家における江戸市中の土地集積過程を振り返りつつ,徳川後期における江戸町屋敷経営の収支構造と収益率を時系列で分析し,その意義を解明した。すなわち,17世紀末期に両替商として発展を遂げた三井家は,幕府から御為替御用を引き受けたが,それにあたって膨大な土地を担保として供出しなければならなかったため,江戸町屋敷を精力的に買い付けた。その結果,三井家の不動産は18世紀初頭に総資産の46%を占め,18世紀末期でも貸付金に次ぐ重要な資産に位置していた。このうち,両替店請40か所を事例とした町屋敷経営の収益率は,177090年代に4%前後で推移し,1800年代に入ると4.5%近くまで上昇した。18世紀前半期のそれが35%で推移していた点を踏まえると,連続的に推移していたといえる。しかし,1820年代から低下傾向を示し,幕末には2%前後まで半減した。以上より,19世紀前半期における江戸土地市場の低利局面を実証できた。とりわけ,災害年の収益率は0.5%弱から1%台の水準にまで低迷していた。大火は通常の地主に対して計り知れない損害を与えるが,三井家の場合,御為替御用の引受である町屋敷の担保価値を維持する必要があった。そこで,大元方からの借入金を含めた収益率を推計すると,収益源を地主手取分に限定して計算したときのそれに近い水準にまで回復している様子が伺えた。したがって,遅くとも1850年代まで大元方が担保価値を維持すべく,町屋敷経営に資金を提供し,収益性を下支えしていた姿勢は,積極的な経営志向を示したという意味で評価に値すると主張できる。三菱の史料収集に関しては,東日本大震災の影響で寄託先の三菱史料館が休館していたため,遅延を余儀なくされているが,三井のものに関しては,震災前に収集できているので,おおむね順調に進展していると判断できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。三井のケーススタディーについては,平成24年度の早い段階で論文として公表する予定である。それが終わり次第,三菱の事例研究に取りかかり,学会報告を行うつもりである。
幕末?明治期における大名・華族の撮影写真と技術開発に関する研究

本年度は、前年度に引き続き、各歴史資料利用保存機関や研究機関と連携をとりながら、現存する古写真群、および写真技術開発に関する史料の調査・収集と分析を行った。調査対象の中心として、開国以降、西欧の最新科学技術を導入し、積極的に写真研究とその技術開発を推進した尾張徳川家を採り上げ、他の大名(華族)における写真研究の様相との比較検討も視野に入れて検討した。まず、尾張家における写真研究の実態を明らかにするために、関連の日記や留帳の調査・分析を行い、撮影や現像に必要な写真機・レンズなどの機材や薬剤が、当主徳川慶勝の御手許金から捻出されていたことが初めて明らかになった。その成果は『江戸のモノづくり』のシンポジウムや『徳川林政史研究所研究紀要』で発表した。また、前年度は、徳川林政史研究所に所蔵されている徳川慶勝直筆の写真研究書を分析、翻刻したが、本年度では、尾張家が写真研究の推進のために導入した写真技術の伝授書や西欧で刊行された写真技術書の翻訳本を、名古屋市蓬左文庫などで調査・収集し、その成果を『徳川林政史研究所研究紀要』に翻刻した。現存する古写真のガラス原板の調査から、尾張家ではコロジオン湿板方式による原板とアンブロタイプの写真が多数残っていることが判明したが、本年度翻刻した写真技術書の分析から、島津家や黒田家などが行っていたダゲレオタイプ(銀板写真)の技術もすでに習得していたことも明らかになった。さらに、本年度も古写真のデジタル処理作業を行い、写真の劣化防止や保存に努めるとともに、これまで不鮮明であった部分の画像の解析を行った。以上の研究成果により、関連資料を美術館や博物館に出陳、展示する機会も増加し(徳川美術館、香川県歴史博物館など)、情報公開も推進されたと思われる。今後も所蔵研究機関との連携を図りながら、調査・収集を継続するとともに、収集史料保存のためのデジタル処理作業や関連史料目録のデータベース化を推進していきたい。本年度は、開国以降に伝えられた最新の西欧科学技術に高い関心を示していた尾張徳川家を中心に、現存する古写真群、および関連史料の調査・収集を行った。幕末・明治維新期の尾張家では、当主徳川慶勝のもとで写真研究が行われていたが、その具体像を提示するため、慶勝直筆の写真研究書である「諸品新聞書」、「旧習-新記」(ともに徳川林政史研究所所蔵)を翻刻し、内容を検討した。これにより、慶勝は家臣・洋学者、蕃書調所の蘭学者を動員して、技術開発書の翻訳や撮影・現像に必要な知識として化学・物理学の研究を行っていたこと、長崎・横浜・名古屋などの技術者や他の大名家・華族との協力を確保し、全国的規模の情報ネットワークを形成していたこと、などが明らかになった。なお、これに関連して名古屋市蓬左文庫に所蔵されている慶勝の写真研究史料も調査・収集した。また、古写真の被写体(肖像写真・城郭・武家屋敷・景観など)の内容や撮影技法を分析するとともに、現存する写真原板について調査した。その結果、尾張家では、西洋的構図法に基づいた撮影実験が頻繁に行われるとともに、コロジオン湿板の原板が多数残っていることが初めて明らかになり、その技術もかなりの高水準であることが判明した。この点は、東京都写真美術館学芸課専門調査員金子隆一氏をはじめとした、外部の研究協力者との連携による研究成果である。さらに、古写真のデジタル処理作業を行ったが、これまで不鮮明であった部分の解析が可能となり、当時の大名屋敷・庭園などの様相をより詳細に確認することができた。来年度も引き続き、所蔵研究機関との連携を図りながら、古写真群や写真研究書、および写真研究の実態が確認できる各大名家・華族の日記・記録類、器物資料などを調査・収集するとともに、収集史料保存のためのデジタル処理や、関連史料目録の作成とデータベース化の作業も推進していく予定である。

以上の研究成果により、関連資料を美術館や博物館に出陳、展示する機会も増加し(徳川美術館、香川県歴史博物館など)、情報公開も推進されたと思われる。今後も所蔵研究機関との連携を図りながら、調査・収集を継続するとともに、収集史料保存のためのデジタル処理作業や関連史料目録のデータベース化を推進していきたい。