hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
可視化技術を用いた溶融炭酸塩形燃料電池の電池反応に伴う炭酸塩揮発挙動の解明

(1)両極の溶融炭酸塩の基本的な揮発挙動の解明Li/K系電解質におけるアノード側では,電流密度(電池反応)の増加に伴い,電池反応による生成ガスと共に電解質が揮発することがわかった.Li/Na系電解質におけるアノード側では,電解質とアノード電極であるNiとの濡れ性が悪いため,電解質がアノード細孔に充填されるまでの1週間にウエットシール部などから電解質が漏れ出し,ミスト状に飛散することが電解質揮発の主要因である.一方,Li/K系,Li/Na系電解質におけるカソード側では,電池反応に伴う電解質揮発現象は観測されず,Li/Na系電解質ではカソード細孔内に電解質が充填される3日間にミスト状に電解質が飛散することがわかった.さらに,電極厚みを増加させると電極内の電解質が充填されていない細孔で揮発した電解質がトラップされることで,ガス流路側には極微量な揮発物しか飛散しないことがわかった.(2)電池反応に伴う揮発物の採取・分析Li/K系電解質を用いたアノード側の電池反応に伴う電解質揮発物を電池内部にプローブを挿入し,画像計測をしながら確実に採取し,分析を行った結果,その元素比はLi/K=15/85mol%であり,Li/K系電解質のLi/K=62/38mol%よりもかなりKが多く揮発していることがわかった.この結果は熱力学データに近く,我々が提唱している電解質が生成水と反応して水酸化物化し,その後生成ガス中のCO2と反応して再度炭酸塩化するという推論を裏付ける結果となった.また,カソード側ではほぼ電解質組成に近い値を示し,電解質の揮発ではなく,液相の電解質がミスト状に飛散していることがわかった.(3)同一電極面内での電流密度の違い(電気化学反応性)による揮発挙動の解明同一電極内で電流密度分布を形成できる電池枠を作成し,実験を行ったが電池接合部のシール性が悪く,大きな電流密度差をつけることができず,電流密度の電解質揮発現象への影響については明らかにすることができなかった.(1)両極の溶融炭酸塩の基本的な揮発挙動の解明Li/K系電解質におけるアノード側では,電流密度(電池反応)の増加に伴い,電池反応による生成ガスと共に電解質が揮発することがわかった.Li/Na系電解質におけるアノード側では,電解質とアノード電極であるNiとの濡れ性が悪いため,電解質がアノード細孔に充填されるまでの1週間にウエットシール部などから電解質が漏れ出し,ミスト状に飛散することが電解質揮発の主要因である.一方,Li/K系,Li/Na系電解質におけるカソード側では,電池反応に伴う電解質揮発現象は観測されず,Li/Na系電解質ではカソード細孔内に電解質が充填される3日間にミスト状に電解質が飛散することがわかった.さらに,電極厚みを増加させると電極内の電解質が充填されていない細孔で揮発した電解質がトラップされることで,ガス流路側には極微量な揮発物しか飛散しないことがわかった.(2)電池反応に伴う揮発物の採取・分析Li/K系電解質を用いたアノード側の電池反応に伴う電解質揮発物を電池内部にプローブを挿入し,画像計測をしながら確実に採取し,分析を行った結果,その元素比はLi/K=15/85mol%であり,Li/K系電解質のLi/K=62/38mol%よりもかなりKが多く揮発していることがわかった.この結果は熱力学データに近く,我々が提唱している電解質が生成水と反応して水酸化物化し,その後生成ガス中のCO2と反応して再度炭酸塩化するという推論を裏付ける結果となった.また,カソード側ではほぼ電解質組成に近い値を示し,電解質の揮発ではなく,液相の電解質がミスト状に飛散していることがわかった.(3)同一電極面内での電流密度の違い(電気化学反応性)による揮発挙動の解明同一電極内で電流密度分布を形成できる電池枠を作成し,実験を行ったが電池接合部のシール性が悪く,大きな電流密度差をつけることができず,電流密度の電解質揮発現象への影響については明らかにすることができなかった.1.画像可視化用の電池構成材の作成可視化用に通常よりも薄い電極(0.4,0.6mm)の作成を行い,2.における可視化実験にて電解質揮発に対する電極厚みの影響について検討した.2.可視化実験(1)電流密度依存性Li/K系電解質を用い,電極厚みを0.4mmとした場合,アノード側における揮発物量は電流密度に依存しており,揮発物が電池反応によって生成されるCO_2やH_2Oに関係していることが分かった.また,カソード側反応は消費系であるにも拘らず揮発物を観測できた.しかし,電流密度との相関は見られず,ウェットシール部から漏れた電解質がミスト状に飛散している可能性を得ることができ,今後検証する予定である.(2)電極厚み依存性上記で作成した0.4,0.6,0.8mmと電極厚みを変化させて実験を行った結果,電極厚みが増すと共に,揮発物量は低減した.これは反応場である三相界面と流路との間が離れることで,揮発した電解質が電解質充填されていない2電極中に捕獲されるためであるといえ,通常の電極厚みであれば揮発量はかなり少なくなるが,触媒を流路に充填しているDIR-MCFCにとっては微量の電解質も触媒汚染につながるために,電解質揮発の抑制は必要である.

3.揮発物サンプリング用電池の設計揮発物を採取するためのサンプリングポートを,垂直方向に有する電池枠を作成し実験を行った結果,アノード側で採取された揮発物の組成は15Li_2CO_3/85K_2CO_3とK分が多く,我々が提唱しているKOHとして電解質が揮発している可能性が強いことが分かった.カソード側については今後検討する予定である.4.分割電極用電池枠の設計アノード側の電解質揮発が電流密度に依存性していることが明らかになったので,同一電極内での電流密度変化に対しての揮発現象への影響を検討できる分割電極用電池枠を設計・試作した.MCFCの電池反応に伴う両極における溶融炭酸塩の揮発・反応挙動を解明するために,画像計測技術および揮発物を電池内で採取・分析を行った.その結果を以下に示す.(1)両極の溶融炭酸塩の基本的な揮発挙動の解明Li/K系電解質;アノード側:電流密度(電池反応)の増加に伴い,電池反応による生成ガスと共に電解質が揮発される.Li/Na系電解質;アノード側:電解質とアノード電極であるNiとの濡れ性が悪いため,電解質がアノード細孔に充填されるまでの1週間にウエットシール部などから電解質が漏れ出し,ミスト状に飛散することが電解質揮発の主要因である.電池反応に伴う電解質揮発現象は画像計測法では明確に把握することはできなかった。Li/K系,Li/Na系電解質;カソード側:電池反応に伴う電解質揮発現象は観測されず,Li/Na系電解質ではカソード細孔内に電解質が充填される3日間にミスト状に電解質が飛散することがわかった.温度の影響:電池反応が電解質揮発に関係するアノード側で検証した結果,温度上昇に伴うガスの体積膨張や電池枠の輻射熱などの影響により,画像計測法では電解質揮発への温度の影響は明確にすることはできなかった.電極厚みの影響;アノード側:電極厚みを増加させると共に電解質揮発現象は少なくなることから,電極内の電解質が充填されていない細孔で揮発した電解質がトラップされることで,ガス流路側には極微量な揮発物しか飛散しないことがわかった.(2)電池反応に伴う揮発物の採取・分析Li/K系電解質を用いたアノード側の電池反応に伴う電解質揮発物を電池内部にプローブを挿入し,画像計測をしながら確実に採取し,分析を行った結果,その元素比はLi/K=15/85mol%であり,Li/K系電解質のLi/K=62/38mol%よりもかなりKが多く揮発していることがわかった.この結果は熱力学データに近く,我々が提唱している電解質が生成水と反応して水酸化物化し,その後生成ガス中のCO2と反応して再度炭酸塩化するという推論を裏付ける結果となった.また,カソード側ではほぼ電解質組成に近い値を示し,電解質の揮発ではなく,液相の電解質がミスト状に飛散していることがわかった.(3)同一電極面内での電流密度の違い(電気化学反応性)による揮発挙動の解明同一電極内で電流密度分布を形成できる電池枠を作成し,実験を行ったが,電池接合部のシール性が悪く,大きな電流密度差をつけることができず,電流密度の電解質揮発現象への影響については明らかにすることができなかったが,電極分割部では電池反応が活発であることを明らかにしたことから,分割電極と類似するウエットシール部での揮発現象を観測した結果,電極が平面化していない部分では,三相界面が増加することで電池反応が活発化し,それに伴い電解質揮発が促進されることがわかった.
家畜健全育成技術向上のためのイムノバイオティクスの薬剤代替利用性に関する研究

近年、プロバイオティクスの中でも、腸管などにおいて抗炎症免疫機能性を発揮するイムノバイオティクスが注目され、その飼料および食品における発展的利用性が期待されている。一方、家畜の腸管感染性下痢症の疾病悪化と慢性炎症の誘導には、炎症調節の破綻が関わることが知られている。本研究は、薬のみに頼らないブタの健全育成技術の向上を目指し、抗炎症性イムノバイオティクスの薬剤代替利用性について追究することを目的とした。本年度は、昨年度までの成果を基礎として、ブタ腸管上皮細胞やブタ筋肉内脂肪細胞におけるイムノバオティクスの炎症調節機構を解明し、薬のみに頼らないブタの健全育成から産肉性向上に貢献するための基盤を構築した。具体的には以下の項目について検討し、それぞれの成果が得られた。1.ブタ腸管上皮(PIE)細胞をイムノバイオティクス候補菌により前刺激後、ウイルスならびに病原細菌で刺激し、免疫パラメータの遺伝子発現調節を指標として、抗感染免疫調節機構の解明を推進することができた。2.PIP細胞より脂肪細胞を分化誘導後、炎症や脂肪蓄積に関わる因子を指標として、イムノバイオティクスが有するパターン分子による免疫調節機構の解明の基礎を得ることができた。3.PIP細胞の脂肪細胞への分化過程におけるパターン認識受容体刺激と脂肪代謝関連因子の発現調節との関連が認められたことから、イムノジェニクス(イムノバイオティクスが有する免疫機能性因子)による脂肪蓄積制御に関連する免疫調節機構の発展的解明への糸口が見出された。29年度が最終年度であるため、記入しない。【研究の目的】近年、プロバイオティクスの中でも、腸管などにおいて抗炎症免疫機能性を発揮するイムノバイオティクスが注目され、その飼料および食品における発展的利用性が期待されている。そこで本研究では、薬のみに頼らないブタの健全育成技術向上を目指し、抗炎症性イムノバイオティクスの薬剤代替利用性について追究することを目的とした。本年度は、ブタ腸管上皮細胞を用いた抗炎症性の発展的評価系構築を目指し、マイクロアレイ解析による免疫パラメータの網羅的探索を行った。また、ブタ筋肉内脂肪前駆細胞を用いた免疫調節機能評価系に関する検討も進めた。【研究成果】ブタ腸管上皮(PIE)細胞や筋肉内前駆(PIP)細胞を用いたイムノバイオティクスの選抜・評価系の発展的構築を目指し、以下の試験を行った。1.PIE細胞における抗炎症免疫パラメータの網羅的探索:PIE細胞を毒素原性大腸菌で刺激後マイクロアレイによる網羅的解析を行った。その結果、これまで指標として使用してきたCCL2, IL-6およびIL-8以外に、幾つかの有力な炎症免疫パラメータ候補を選抜することができた。さらに、それら候補因子のリアルタイムPCRによる検証を通して、有効なパラメータを設定することができた。2.PIP細胞における免疫調節機能評価系の応用:PIP細胞を用い長期培養系における脂肪蓄積ならびにCCL2遺伝子発現を指標として抗炎症性イムノバイオティクスの免疫調節機能性評価に関する基礎が得られた。ブタ腸管上皮細胞や筋肉内脂肪細胞を用いて、炎症性イムノバイオティクスの発展的評価に関する基礎が得られた。本成果を基礎として、さらに追究することにより、イムノバイオティクスの薬のみに頼らないブタの健全育成技術への応用が大いに見込まれる。我々は、家畜由来細胞を用い、抗炎症性イムノバイオティクスの選抜・評価系の構築を手掛けている。本研究では、薬のみに頼らないブタの健全育成技術の向上を目指し、抗炎症性イムノバイオティクスの薬剤代替利用性について追究することを目的としている。本年度は、有力な免疫パラメータを指標として、イムノバイオティクスの抗炎症機能性について追究した。また、ブタ筋肉内脂肪(PIP)細胞における網羅的解析から脂肪蓄積制御に関わる免疫パラメータを設定し、イムノバイオティクス選抜・評価基盤の構築を目指した。【研究成果】ブタ腸管上皮(PIE)細胞や筋肉内前駆(PIP)細胞を用いたイムノバイオティクスの選抜・評価系の発展的構築とその応用を目指し、以下の試験を行った。1)PIE細胞における抗炎症免疫評価:昨年度までに設定した炎症免疫パラメータを用いて、PIE細胞における病原性細菌あるいは二本鎖RNAウイルスモデルにより、各種乳酸菌やビフィズス菌のイムノバイオティクスとしての評価を開始することができた。2)PIP細胞における免疫調節機能評価系の応用:PIP細胞より脂肪細胞を分化誘導後、各種刺激の有無による遺伝子発現変化についてマイクロアレイ解析を行い、炎症や脂肪蓄積に関わる因子について網羅的に解析し、有用なイムノバオティクス選抜・評価のための有用な免疫パラメータが幾つか得られた。ブタ腸管上皮細胞や筋肉内脂肪細胞を用いて、炎症性イムノバイオティクスの選抜・評価を進めることができた他、さらに発展的評価系構築に関わる基盤構築も進んだ。本成果をさらに発展させることにより、イムノバイオティクスの薬のみに頼らないブタの健全育成技術の向上に大きく貢献できる。

本研究は、薬のみに頼らないブタの健全育成技術の向上を目指し、抗炎症性イムノバイオティクスの薬剤代替利用性について追究することを目的とした。本年度は、昨年度までの成果を基礎として、ブタ腸管上皮細胞やブタ筋肉内脂肪細胞におけるイムノバオティクスの炎症調節機構を解明し、薬のみに頼らないブタの健全育成から産肉性向上に貢献するための基盤を構築した。具体的には以下の項目について検討し、それぞれの成果が得られた。1.ブタ腸管上皮(PIE)細胞をイムノバイオティクス候補菌により前刺激後、ウイルスならびに病原細菌で刺激し、免疫パラメータの遺伝子発現調節を指標として、抗感染免疫調節機構の解明を推進することができた。2.PIP細胞より脂肪細胞を分化誘導後、炎症や脂肪蓄積に関わる因子を指標として、イムノバイオティクスが有するパターン分子による免疫調節機構の解明の基礎を得ることができた。3.PIP細胞の脂肪細胞への分化過程におけるパターン認識受容体刺激と脂肪代謝関連因子の発現調節との関連が認められたことから、イムノジェニクス(イムノバイオティクスが有する免疫機能性因子)による脂肪蓄積制御に関連する免疫調節機構の発展的解明への糸口が見出された。本年度得られた新たな免疫パラメータを用いて、イムノバイオティクスの、病原性細菌の炎症誘導や脂肪細胞における脂肪蓄積における抗炎症作用の詳細解析を行う。本年度得られた成果を基礎として、イムノバイオティクスの、病原性細菌の炎症誘導や脂肪細胞における脂肪蓄積における抗炎症機構の詳細解明を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。
金属ドープタンタル酸塩光触媒の活性サイト科学：3D解析を可能にする試料調製

金属元素(Sr2+など)をドーピングしたタンタル酸塩ペロブスカイト(NaTaO3, KTaO3など)は世界最高活性の水分解光触媒となる。本研究では、収率向上の鍵であるドーパントの3D活性構造の解析を目標とした。本年度は(1)KTaO3単結晶にCa2+をドーピングした光触媒モデルを構築して蛍光エックス線ホログラフィでCa2+の3D構造を解析した。(2)Sr2+をドーピングしたNaTaO3光触媒微粒子中のSr2+濃度傾斜をTEM-EDSで可視化した。以下では(1)について報告する。Ca2+をドーピングしたKTaO3単結晶光触媒モデルの蛍光エックス線ホログラフィ:KTaO3(100)単結晶基板にCa2+を15 mol%ドープした光触媒モデルのCa-Kβ線ホログラムを、SPring-8(BL13XU)において大気中室温で測定した。軽元素(原子番号20)であるCaが発する蛍光エックス線は微弱であり、決して容易な測定ではなかったが、入射エックス線エネルギーを変えて測定した3枚のホログラムを測定して散乱体の3D分布を再構築した。もっとも強い散乱を与える散乱体(Ta5+)はx軸・y軸・z軸上の原点から0.39 nm離れた位置に6個出現した。Ca2+がTa5+のつくる八面体の中心に位置し、Ca2+とTa5+距離がKTaO3の格子定数0.399 nmに等しいことは、Ca2+がTa5+を置換してBサイトを占有することを示している。これに加えて、Ca2+を中心とする一辺0.43 nmの立方体の頂点に8個の散乱体が検出された。Ca2+の一部がK+を置換してAサイトを占有し、隣接するTa5+による散乱波を感受したと解釈できる。活性サイトの3D構造をモデルフリーに決定する蛍光エックス線ホログラフィーの特長を活かして、同一結晶に共存する2種類の異なるドーパント構造を検出できた。28年度が最終年度であるため、記入しない。金属元素(Ca, Sr, Ba, Laなど)を適切にドーピングしたタンタル酸塩ペロブスカイト(NaTaO3, KTaO3など)は世界最高活性の水分解光触媒となる。研究代表者らは(1)ドーピングによる電子-正孔再結合の抑制が活性向上の主要因であること(2)ペロブスカイト格子のB-site置換が再結合抑制の鍵となることをみいだしてきた。本研究では再結合抑制メカニズム解明の基礎としてドーピング元素の3D構造を解析する。平成27年度は(1)蛍光X線ホログラム解析の対象となる金属ドーピングNaTaO3単結晶膜を合成するとともに(2)NaTaO3光触媒微粒子をエッチングしてドーピング元素濃度の断面分布と再結合抑制の関係を解析した。研究項目(1)SrTiO3(格子定数0.391 nm)単結晶をテンプレートとしてKTaO3(同0.399 nm)エピタキシャル膜を水熱合成した既報にならって、SrTiO3およびLaAlO3(同0.379 nm)の(100)単結晶基板上にKTaO3膜とNaTaO3(同0.393 nm)膜を合成した。格子整合性の高いSrTiO3を基板としたとき正しい組成(NaまたはK:Taがおよそ1:1)の膜が得られた。ホログラム測定に際してSrTiO3基板からの蛍光X線が妨害とならぬように、ドーピング元素をBaに絞って合成条件を検討した。研究項目(2)固相合成法によってSr(5 mol%)をドーピングしたNaTaO3光触媒微粒子をHF水溶液でエッチングした。蛍光X線とX線光電子分光で測定したSr濃度がエッチング時間に対して不連続に減少したことから、Sr濃度と結晶構造が異なるシェル(厚さ数nm)がコアを覆う断面構造を結論した。赤外吸収分光で定量した光励起電子量はSrドーピングによって130倍に増え、エッチングによってシェルを除去するとさらに40%増大した。研究計画にしたがって、蛍光X線ホログラムの測定対象となりうる金属ドーピングNaTaO3単結晶膜の合成を達成した。光励起した薄膜の赤外反射吸収スペクトルを計測して励起電子のポーラロン性を評価する共同研究をChristof W&#246;ll(カールスルーエ工科大学)とスタートさせた。

軽元素(原子番号20)であるCaが発する蛍光エックス線は微弱であり、決して容易な測定ではなかったが、入射エックス線エネルギーを変えて測定した3枚のホログラムを測定して散乱体の3D分布を再構築した。もっとも強い散乱を与える散乱体(Ta5+)はx軸・y軸・z軸上の原点から0.39 nm離れた位置に6個出現した。Ca2+がTa5+のつくる八面体の中心に位置し、Ca2+とTa5+距離がKTaO3の格子定数0.399 nmに等しいことは、Ca2+がTa5+を置換してBサイトを占有することを示している。これに加えて、Ca2+を中心とする一辺0.43 nmの立方体の頂点に8個の散乱体が検出された。Ca2+の一部がK+を置換してAサイトを占有し、隣接するTa5+による散乱波を感受したと解釈できる。活性サイトの3D構造をモデルフリーに決定する蛍光エックス線ホログラフィーの特長を活かして、同一結晶に共存する2種類の異なるドーパント構造を検出できた。平成28年度には、水熱合成膜の結晶性を薄膜X線回折で確認するとともに、大西による原子間力顕微鏡(AFM)観察と橘田による透過電子顕微鏡(TEM)観察を進め、計画研究05と連帯して蛍光X線ホログラムを計測してBa近傍の3D構造を解析する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
フィリピン・マヨン火山の噴火と災害の調査研究

フィリッピン・マヨン火山で1993年2月2日に発生した火砕流噴火は、事前の警告もなく70余名の犠牲者を出した。また、火山から6kmの永久居住禁止地区に加え、南東側では半径10km迄の数万人の地域住民が避難している。本研究班では、平成5年2月26日から3月5日の期間にフィリッピン火山地震研究所の協力を得て調査研究を実施した。地震記録、噴出物、過去の噴火記録などを手がかりに2月2日の火砕流の特性を解析した。爆発型で始まり、南東ガリーを崩落直進し屈曲点での破砕が、激しいサージと多数の死者の原因らしい。地震や空振の共同観測資料では、3月14日にかけての火山灰噴出や小規模火砕流の実体を明らかにすることができた。マヨン火山はフィリッピンで最も活発な火山として噴火前から手引書の作成、観測所の整備、災害予測図の作成等注目する取り組みがなされていた。にもかかわらず、2月2日の噴火に先立ち直前前兆としての群発地震や徴動を時間・日単位で認めることは出来なかった。長期的には数ケ月単位の地震活動の衰勢、また顕著な前兆として周辺での井戸水位の低下があった。火山地震研究所は、二酸化硫黄放出量や地震徴動等の数値情報が盛り込まれた火山情報を発表し、5段階の警戒レベルを用いている。学ぶべき点も多い。避難所や大学での火山活動説明会や国際火山学会の映像ビデオの活用、更にマスメディアとの対応などに接する機会もあった。また、噴火直後から1ケ月間駐在し調査研究を行っていた米国の火山学者と、緊密な連絡をとると共に、調査における多大な授助を受けた。運転手付きの外交官車両や人工衛星通信設備の利用など、災害時の緊急調査研究の内容について、今後の教訓として得るものも多かった。学ぶべき点も多い。
鉄鋼労働者の社会移動に関する実証的研究

昭和40前後から始まった「民族大移動」にもたとえられる鉄鋼労働者の大規模な移動は新しい土地への適応(不適応を含む)の歴史でもあった.この視点からS製鉄所(東海市)に勤務する岩手県(釜石市)出身者に対し新しい土地への適応に関する聞き取り調査と,同地域出身者の年満退職者及びこれに準ずる退職をもって組織する「あゆち会」のメンバー(約800名)を対象に新しい土地への適応過程に関する調査=質問紙票による調査(言語的葛藤,及び心理的不安,現実的な生活不安等が如何にあったか(なかったか),あるか(ないか),又,これら労働者に対し如何なる福利厚生施策がなされたか,なされているか等を含めて)を実施した.現在,これらの調査結果を集計分析中であるが,新しい知見として釜石市においてS製鉄所(東海市)をはじめとする他地域に移動しなかった人々で構成されている「鉄友会」なる組織を確認したことである.この組織に所属するメンバーの調査は予算と時間の労力等の関係で進めてはいないが,昭和40年前後のS製鉄所(東海市)への移動の発令によって移動する者と,釜石市にとどまる者との心理的懸隔を知る上においてこの組織の存在は決して等閑にしておけない重要なものである.当研究を実りあるものにするためには,近い将来,この組織に所属するメンバーの調査を実施し,「あゆち会」に所属するメンバーのそれと比較したとき,両者に如何なる相違をみるか,当研究を立体的に浮かびあがらせる上で是非進めなければならないものと考えている.61年度は次年度(62年度)の地域移動調査の基礎資料を得るため労働者の大移動が始まった昭和30年代後半より同40年前半の各地製鉄所(需要側の東海製鉄所,供給側の釜石製鉄所,室蘭製鉄所)の動向を知ることを第一の目標に研究をすすめた。特に東海製鉄所の社内報「とうかい」,地域情報誌「知多ライフ」,釜石製鉄所の社内報「かまいし」,室蘭製鉄所社内報「しらかば」等、各製鉄所において刊行されている社内報等に掲載された労働者の移動に関する資料を中心に、東海市役所,同図書館,釜石市役所,同図書館盛岡市役所及び県庁,同図書館,室蘭市役所,同図書館,国立国会図書館等に所蔵されている鉄綱業関係の資料(各市の人口動態調査,労働者の移動に対し各市及び各製鉄所の対応に関する資料等)の複写,東海製鉄所管内における年満退職者により構成されている「あゆち会」のメンバーからの移動当時の状況調査(「聞き取り」等を含む),移動にともなって設立された富木島小学校(東海市)の児童に関する資料及び教師からの聞き取り調査等,移動に関する基礎的資料の収集に努めた。しかし、鉄鋼業は昭和53年10月の第一次,同57年11月の第二次,同59年1月の第三次と次々に合理化施策が断行され、これまでも労働者の地域移動は少なからず見られをきたが、円高にともなう第四次合理化施策(昭和62年2月)は鉄鋼業の命運をかけた最後の合理化といわれ鉄鋼業の構造的転換にともなって各製鉄所間の労働者の大幅な移動が予想されるに至ってきた。そのことは私たちの62年度に計画している地域移動調査にも微妙な影響を与えることが予想され、40年代前半の大量の地域移動と今日の合理化施策によってもたらされたそれとの比較はもとより新旧の移動労働者の生活構造の違い等にもあらたなメスを加えなくてはならなくなってきているともいえる。昭和40前後から始まった「民族大移動」にもたとえられる鉄鋼労働者の大規模な移動は新しい土地への適応(不適応を含む)の歴史でもあった.この視点からS製鉄所(東海市)に勤務する岩手県(釜石市)出身者に対し新しい土地への適応に関する聞き取り調査と,同地域出身者の年満退職者及びこれに準ずる退職をもって組織する「あゆち会」のメンバー(約800名)を対象に新しい土地への適応過程に関する調査=質問紙票による調査(言語的葛藤,及び心理的不安,現実的な生活不安等が如何にあったか(なかったか),あるか(ないか),又,これら労働者に対し如何なる福利厚生施策がなされたか,なされているか等を含めて)を実施した.現在,これらの調査結果を集計分析中であるが,新しい知見として釜石市においてS製鉄所(東海市)をはじめとする他地域に移動しなかった人々で構成されている「鉄友会」なる組織を確認したことである.この組織に所属するメンバーの調査は予算と時間の労力等の関係で進めてはいないが,昭和40年前後のS製鉄所(東海市)への移動の発令によって移動する者と,釜石市にとどまる者との心理的懸隔を知る上においてこの組織の存在は決して等閑にしておけない重要なものである.当研究を実りあるものにするためには,近い将来,この組織に所属するメンバーの調査を実施し,「あゆち会」に所属するメンバーのそれと比較したとき,両者に如何なる相違をみるか,当研究を立体的に浮かびあがらせる上で是非進めなければならないものと考えている.
磁気センサを用いた金属損傷評価および損傷緩和・回復システムの実用化に関する研究

磁気センサを用いて金属疲労評価の検討を行い,電磁誘導加熱技術によるスポット熱処理による金属損傷緩和・回復技術に関する検討を行った。金属疲労評価の成果に関しては,以下の2つに大別できる。1.オーステナイト系ステンレス鋼:家庭用品から原子力分野まで用いられているオーステナイト系ステンレス鋼は非磁性であると考えられていた。本鋼は損傷を受けることによって加工誘起マルテンサイト変態を起こし,変態部分は磁性相となる。この特性に注目し,ひずみ及び疲労を受けたオーステナイト系ステンレス鋼を着磁し,高感度磁気センサを非破壊的に走査することによって,ひずみ分布及び疲労分布を測定できることを明らかにした。2.一般構造用鉄鋼材:軟鋼に代表される一般構造用鉄鋼材の場合,バージン材から強磁性を呈する。磁気センサを用いて非破壊的に損傷度合いを評価することは困難であった。本研究では磁壁移動に起因して発生する磁気的信号であるバルクハウゼン信号に着目し,複雑なバルクハウゼン信号からひずみ量,疲労量を評価出来ることを明らかにした。また,電磁誘導加熱技術を用いて,炭素鋼に局部的に熱処理を施した場合の機械特性・磁気特性評価を行った。その結果,電磁誘導加熱処理技術を用いて,熱処理条件によっては,炭素鋼の機械的特性を改善することが出来ることを明らかにした。平成18年度の研究実施計画は「1.磁気センサによる疲労評価の確立と熱処理による疲労緩和・回復に関する検討」であった。具体的には、これまでの研究代表者の研究成果に基づき、磁気センサを用いた漏洩磁束量測定による金属疲労評価を行っていく計画であった。更に、研究代表者が所属する研究室の非破壊評価手法に関連する研究成果を踏まえて、具体的に以下に示すセンサで鉄鋼材の疲労評価を同時進行で行っていく計画であった。(1)これまでの研究代表者の研究を継続し、高感度薄膜FGセンサ(島津製作所製、試作品)、あるいは所有する市販ホールセンサを用い、漏洩磁束量測定による疲労評価(2)当研究室が特許を有する多重周波励磁スペクトラムECTセンサによる疲労評価(3)磁束密度Bと磁界強度Hを同時測定可能な独自開発小型磁気センサを用いたヒステリシスループ測定による疲労評価(4)研究代表者らが開発した移動磁界センサ、回転磁界センサを用い、磁気特性測定による疲労評価(5)当研究室が開発した磁気センサを用いたバルクハウゼンノイズ測定による疲労評価(6)その他、市販の高感度磁気センサ(MR, GMR, MIセンサ等)を用いた疲労評価の検討(7)当研究室が保有する巻線器による新規提案磁気センサを用いた疲労評価上記(1)(4),(5)については基礎的な検討を行い、研究成果の報告を行った。更に、上記(1)(7)のすべての評価を可能とし、既存システムの性能を大幅に上回る高精度・高感度なシステムの構築を初年度に行った。また、初年度は、疲労・損傷評価と並行して、熱処理により、疲労緩和・回復に関する検討を行っていく計画であった。熱処理によりこれまでに報告がないような鉄鋼材の機械特性変化およびその磁気特性変化を掴んでいるが、疲労緩和・回復に関する詳細な検討を行うまでには至っていない。次年度早期にこれらの詳細な検討を行っていくことで初年度の研究成果を発展させていく予定である。平成19年度の研究実施計画は「2.電磁誘導加熱技術によるスポット熱処理と熱処理効果の検証」であった。具体的には、電磁誘導加熱技術を用いて、鉄鋼材に局部的に熱処理を施した揚合の磁気特性評価を行った。従来研究室レベルで行われている電気炉を用いた熱処理と電磁誘導加熱技術によるスポット熱処理とでは、鉄鋼材に対する熱処理効果が異なることを明らかにした。また、初年度と同様に、研究代表者が所属する研究室の非破壊評価手法に関連する研究成果を踏まえて、具体的に以下に示すセンサで鉄鋼材の疲労評価を同時進行で行っていく計画であった。(1)これまでの研究代表者の研究を継続し、高感度薄膜FGセンサ(島津製作所製、試作品)、あるいは所有する市販ホールセンサを用い、漏洩磁束量測定による疲労評価(2)当研究室が特許を有する多重周波励磁スペクトラムECTセンサによる疲労評価

(3)磁束密度Bと磁界強度Hを同時測定可能な独自開発小型磁気センサを用いたヒステリシスループ測定による疲労評価(4)研究代表者らが開発した移動磁界センサ、回転磁界センサを用い、磁気特性測定による疲労評価(5)当研究室が開発した磁気センサを用いたバルクハウゼンノイズ測定による疲労評価(6)その他、市販の高感度磁気センサ(MR,GMR,MIセンサ等)を用いた疲労評価の検討(7)当研究室が保有する巻線器による新規提案磁気センサを用いた疲労評価これらの評価方法と電磁誘導加熱技術によるスポット熱処理による疲労緩和・回復に関する詳細な検討を行い、実用化に近いプロトタイプシステムの開発まで発展させていく予定である。磁気センサを用いて金属疲労評価の検討を行い、電磁誘導加熱技術によるスポット熱処理による金属損傷緩和・回復技術に関する検討を行った。金属疲労評価の成果に関しては、以下の2つに大別できる。1.オーステナイト系ステンレス鋼:家庭用品から原子力分野まで用いられているオーステナイト系ステンレス鋼は非磁性であると考えられていた。本鋼は損傷を受けることによって加工誘起マルテンサイト変態を起こし、変態部分は磁性相となる。この特性に注目し、ひずみ及び疲労を受けたオーステナイト系ステンレス鋼を着磁し、高感度磁気センサを非破壊的に走査することによって、ひずみ分布及び疲労分布を測定できることを明らかにした。同一環境下では、磁気センサの測定値からひずみ量、疲労量を定量的に評価することがある程度可能であった。2.一般構造用鉄鋼材:軟鋼に代表される一般構造用鉄鋼材の場合、バージン材から強磁性を呈する。磁気センサを用いて非破壊的に損傷度合いを評価することは困難であった。本研究では磁壁移動に起因して発生する磁気的信号であるバルクハウゼン信号に着目し、複雑なバルクハウゼン信号からひずみ量、疲労量を評価出来ることを明らかにした。また、電磁誘導加熱技術を用いて、一般構造用鉄鋼材に局部的に熱処理を施した場合の機械特性・磁気特性評価を行った。局部的に熱処理を施した試験片の磁気特性を詳細に把握するために、磁束密度Bと磁界強度Hを同時測定可能な独自開発磁気特性測定システムを開発し、損傷した鉄鋼材、および損傷材に熱処理を施した試験片のヒステリシスループ測定を行い、局部的な熱処理条件と磁気特性・機械特性の関係を調べた。その結果、電磁誘導加熱処理技術を用いる場合、コイル形状による熱応力場を考慮する必要があるが、熱処理条件によっては、一般構造用鉄鋼材の機械的特性を改善することが出来ることを明らかにした。
ゴルジ体局在タンパク質golginとゴルジ体構築機構

ゴルジ体は極性をもつ層板構造とその周りにある小胞やチューブ構造から成り立っている。この構造はさまざまなゴルジ体の機能を反映するものであり、膜のダイナミックな出入りの中で保たれている。本研究ではゴルジ体細胞質側局在コイルタンパク質であるgolgin-84と複合型ゴルジ体局在タンパク質COG複合体の相互作用がどのようにゴルジ体構造維持に関与しているか解析した。その結果、ゴルジ体層板問逆輸送において小胞を繋留する機構にgolgin-84とCOG複合体が共役して働くことが明らかになった。またgolgin-84の共役因子として同定されているCASPはgolgin-84とCOG複合体の結合後にgolgin-84との相互作用を示すことが示唆された。これらの結果からgolgin-84は小胞輸送因子として働くことでゴルジ体の構造、機能維持に働くことが示された。本研究は小胞体-ゴルジ間の繋留過程における作用点が明確になっていない膜結合型golginのゴルジ体構築への関与に焦点を当てて解析する。これら4種のタンパク質のsiRNAによるknock-downはすべてゴルジ体の細分断をひきおこした。今年度は4種のgolginタンパク質のうちgolgin-84,とCASPを中心に解析した。我々はこれまでの結果から、golgin-84のゴルジ体から小胞体への移送にcoiled-coilドメインの前半が、小胞体からのゴルジ体への移送に後半が必要なこと、またCASPのゴルジ体局在には後半のcoiled-coil domainが必須であることを明らかにしている。このドメインを用いて酵母two-hybrid法により相互作用タンパク質の検索をおこなった。その結果golgin-84のゴルジ体局在化ドメインと結合するタンパク質としてKIF3Cが見いだされた。この結合はin vitroのpull-down法と我々が作出した抗-KIF3C抗体を用いた免疫共沈により確認された。この相互作用はKIF3C特異的であり類似のタンパク質KIF3A及びKIF3Bとの結合は確認されなかった。KIF3CはKIF3Aとヘテロな結合をしているkinesin-2のサブユニットである。KIF3Cが結合する小胞を単離しそのSNARE,及び積み荷の解析を行った結果、golgin-84とKIF3Cの結合は小胞体からゴルジ体への正方向の輸送に関わっていることがわかった。我々の結果は、KIF3AとKIF3Bで構成されるkinesin-2がゴルジ体から小胞体への小胞輸送を担うのと対称的にKIF3AとKIF3Cで構成されるkinesin-2は小胞体からゴルジ体への小胞輸送にかかわることを強く示唆する。一方CASPのゴルジ体局在ドメインはbet1との結合がtwo-hybrid法で明らかになった。この結合はin vitroのpull-down法で確認された。これらの結果について現在解析を続行している。本研究は小胞体-ゴルジ間に於いて、作用点が明らかにされていない膜結合型golginのゴルジ体構築への関与に焦点を当てて解析する。4種の膜結合golginが知られているがこれらのsiRNAによるknockdown(KD)はすべてゴルジ体の分断をひきおこす。昨年に続いてgolgin-84とCASPを中心に解析をするなかで興味深い結果を得た。golgin-84のKD細胞を用いて、糖タンパク質lamplとCD44の糖鎖修飾を調べたところ、KD 4日にはほとんどの糖鎖が未成熟型であった。このことはgolgin-84がゴルジ体の極性を維持する機構と関係があることを示唆する。ゴルジ体の極性維持にかかわるCOG複合体はゴルジ体層板間の逆行輸送に関わること、またCOG複合体のsiRNAを用いてKDを行うとゴルジ体層板間の輸送をおこなう小胞(CCD小胞)が蓄積することが知られている。COG複合体KD細胞において蓄積するCCD小胞にgolgin-84が存在しているかどうかを調べたところCCD小胞はgolgin-84を含んでいた。COG複合体の構成成分である抗Cog3抗体でgolgin-84が、また抗goigin-84抗体でCog3が免疫共沈された。大腸菌で発現したCogサブユニットを用いてpull-down解析をおこなったところ、golgin-84はCog7と直接結合することが明らかにされた。

これらの結果はgolgin-84がCog7を介してCOG複合体と直接結合して小胞の繋留に共役することが明らかになったgolgin-84のもう一つの結合タンパク質であるCASPとCOG複合体の関係は現在解析中である本研究はgolginタンパク質がゴルジ体構築に果たす役割を解析することを目的として、小胞体-ゴルジ間の繋留過程における作用点が明確になっていない膜結合型golgin(giantin,golgin-84,CASP)に焦点を当てて解析を行った。本年度はgolgin-84結合タンパク質としてのKIF3Cの解析、およびgolgin-84とCOG複合体の相互作用について解析した。golgin-84とKIF3Cの結合は特異的であり、Kinesin2のもう一つのサブユニットであるKIF3Bとは結合しなかった。siRNAを用いてKIF3Cのknockdownを行うと、本来形質膜に分布するCD44がゴルジ体近傍に貯留することが見いだされた。一方KIF3B knockdown細胞ではそのような現象は観察されず、形質膜のみに存在がみとめられた。このことはCD44を運んでいる輸送小胞の輸送にKIF3Cとgolgin-84の相互作用が関与していることを示唆する。現在golgin-84がKIF3Cと相互作用する細胞内部位を解析している。一方golgin-84はCog7を介して、COG複合体と相互作用を示すことを昨年報告したが。この相互作用はゴルジ体層板間の逆方向輸送小胞の繋留に働いていることが明らかになった。しかしながらgolgin-84のもう一つの相互作用タンパク質であるCASPとgolgin-84の直接の結合は見いだされなかった(Sohda et al.Traffic 2010)。
光ファイバ内の散乱現象GAWBSを用いた多点型温度センシングシステム

光ファイバ内で生じる散乱現象の一種であるGAWBS(Guided acoustic-wave Brillouin scattering)は、光波が光ファイバを構成する分子の熱振動によって誘起される横波音響波と相互作用する結果生じる前方散乱である。GAWBSは、散乱に際し、位相変調、または偏波変調を伴う。一般に、光ファイバ内の音響モードの共振周波数は、温度により変化するため、散乱光の位相変調周波数を測定すれば、光ファイバの温度がわかる。通常、GAWBSによる位相変調周波数は数10数100MHzの範囲なので、測定に際し、高価な高周波回路は一切必要ない。但し、GAWBSは前方散乱であるため、上記位相変調周波数から測定される温度は、光ファイバ全体での平均温度となる。一般に、光ファイバで物理量の分布測定を行うためには、後方散乱過程を利用し、伝搬時間差から、各点の情報を識別する必要がある。平成14年度は、GAWBSを用いた多点型温度分布計測の基礎検討として、光ファイバ内の誘導Brillouin散乱(SBS : stimulated Brillouin scattering)を利用することでGAWBSを後方で観測することを提案した。1.5μmのシングルモードレーザ光源と3kmの光ファイバを用いた実験でSBSに伴い後方に散乱するGAWBSの観測に成功した。音響波の振動モードのうちTR_<25>に起因する散乱について、その共振周波数の温度依存性を測定したところ、前方散乱と同じ温度感度11kHz/°Cが得られ、後方GAWBSが温度計測に利用可能なことが確認できた。平成15年度は、前年度の知見に基づき、多点型温度分布計測システムの構成、空間分解能等についての検討を行った。一例として光源にデューティ比10で1MHzの強度変調をかけることで、20mの空間分解能が得られることを明らかにしている。本年度は、GAWBSを用いた多点型温度分布計測の基礎検討として、光ファイバ内の誘導Brillouin散乱(SBS : stimulated Brillouin scattering)を利用することでGAWBSを後方で観測することを提案した。
氷を操る表面修飾高分子微粒子によるガスハイドレート安定化

様々なガス分子と水を共存させ、低温、高圧にすることで、水分子が形成するカゴ状空間にガス分子を取り込んだ形の包接化合物(ガスハイドレート)が形成される。このようなガスハイドレートの応用として、メタンを主成分とする天然ガスの貯蔵や輸送にメタンハイドレートを利用しようとする試みが検討されてきている。その際にメタンハイドレートをより高温・低圧で安定化可能な添加剤を使用できれば,さらにメタンハイドレートをガス貯蔵などに利用するメリットが大きくなるものと考えられる。本研究では,メタンハイドレートを高温・低圧下で安定化するような高分子添加剤を探索することを目的として種々の高分子化合物について検討を行った。実験は,架橋高分子微粒子を水-メタン共存系に添加して,メタンハイドレートの生成過程・分解過程に与える影響について検討を行った。さらにメタンハイドレート-水-メタン共存下における平衡温度-平衡圧曲線を測定し,微粒子添加により,この曲線のシフトの程度を検討した。また,添加する架橋高分子微粒子表面に,不凍タンパク質類似ポリペプチドを修飾したものを使用した。これは,ペプチドの固相合成法を応用したものであり,今回作成した微粒子は,不凍タンパク質に多く見受けられるアミノ酸配列であるアラニンを多く含むものなどを合成して用いた。これらの不凍タンパク質類似構造を有する架橋高分子微粒子を添加した系では,平衡曲線を大きく低圧・高治側にシフトさせるほどの添加効果はみられなかったが,生成するメタンハイドレート中に含まれるメタン含有量が増加する傾向がみられた。さらに,表面に修飾するペプチド鎖長などに依存して安定化効果に差が現れた。さらにメタンハイドレート以外のガスハイドレートとして、二酸化炭素ハイドレートを取り上げ同様の検討を行ったところ、メタンハイドレートと同様の安定化効果を示す高分子添加剤があることが明らかとなった。メタンを主成分とする天然ガスの貯蔵や輸送にメタンが水の形成するカゴ状空間に閉じこめられた包接化合物,いわゆるメタンハイドレートをガス貯蔵などに利用しようとする試みが検討されてきている。既に低分子量の有機化合物を用いた研究は,いくつかの報告例がある。これらの不凍タンパク質類似構造を有する架橋高分子微粒子を添加した系では,平衡曲線を大きく低圧・高温側にシフトさせるほどの添加効果はみられなかったが、生成するメタンハイドレート中に含まれるメタン含有量が増加する傾向がみられた。

本研究では,メタンハイドレートを高温・低圧下で安定化するような高分子添加剤を探索することを目的として種々の高分子化合物について検討を行った。実験は,架橋高分子微粒子を水-メタン共存系に添加して,メタンハイドレートの生成過程・分解過程に与える影響について検討を行った。さらにメタンハイドレート-水-メタン共存下における平衡温度-平衡圧曲線を測定し,微粒子添加により,この曲線のシフトの程度を検討した。また,添加する架橋高分子微粒子表面に,不凍タンパク質類似ポリペプチドを修飾したものを使用した。これは,ペプチドの固相合成法を応用したものであり,今回作成した微粒子は,不凍タンパク質に多く見受けられるアミノ酸配列であるアラニンを多く含むものなどを合成して用いた。これらの不凍タンパク質類似構造を有する架橋高分子微粒子を添加した系では,平衡曲線を大きく低圧・高温側にシフトさせるほどの添加効果はみられなかったが,生成するメタンハイドレート中に含まれるメタン含有量が増加する傾向がみられた。さらに,表面に修飾するペプチド鎖長などに依存して安定化効果に差が現れた。さらにメタンハイドレート以外のガスハイドレートとして、二酸化炭素ハイドレートを取り上げ同様の検討を行ったところ、メタンハイドレートと同様の安定化効果を示す高分子添加剤があることが明らかとなった。
脳内身体表現の変容機構の理解と制御

国際活動支援班の目的として,身体意識に着目した幻肢・麻痺のリハビリテーション・コアプロジェクト(身体意識コア)と,シナジー制御器に着目した上下肢のリハビリテーション・コアプロジェクト(シナジー制御コア)を設定し,1)共同研究の促進,研究者ネットワークの構築と国際共著論文の執筆,2)領域への成果の還元,3)身体性システム科学領域の国際的なプレゼンス向上,を遂行した.これより領域として目指している個別疾患のリハビリを包括した,脳内身体表現マーカー・モデルの概念による新しいモデルベーストリハビリテーションの実現に貢献している.昨年度から継続して,国際活動支援班が目指すものとして,a.身体性システム領域研究の世界的なプレゼンスを上げること,b.海外の著名研究者と共同研究して,連名論文を執筆すること,c.領域内の班間連携を促進すること,の3つを挙げ,領域内で募集をかけ,本年度上記の活動を促進し,有益な結果を得られているため.引き続き,国際ワークショップ開催による海外の著名研究者との交流,海外の著名研究者の来訪,訪問による実際共同研究等を遂行し,共同研究の推進,身体性システム科学の認知度向上に努める予定である.「身体性システム」領域としての,国際活動支援班の在り方について議論した.結果として,"a.身体性システム領域研究の世界的なプレゼンスを上げる.すなわち,世界一流研究者と交流し,我々の研究内容を知ってもらう.これより,国際ネットワーク構築の基盤形成を目指す.(たとえば先々先方の会議等にinviteしてもらえるようになる等)また,本領域の研究内容を世界中に浸透させることを目指す.b.海外の著名研究者と共同研究して,連名論文を執筆する.c.領域内の班間連携を促進する."の3つを重点的に考えることとした.結果として,(a)EMG等を用いた幻視のVR表示系の改良を,当領域が提案している仮想環境SIGVerseに対して行うシステム開発,(b)身体保有感・運動主体感の成立条件に関する共同研究の推進等が将来的な協調の在り方として考えられるという議論を行い,将来的な共同ワークショップの開催,共著論文の執筆等の可能性について議論した.国際活動支援班が目指すものとして,a.身体性システム領域研究の世界的なプレゼンスを上げること,b.海外の著名研究者と共同研究して,連名論文を執筆すること,c.領域内の班間連携を促進すること,の3つを挙げ,その中で領域内で具体的に行うべきことにつき,領域内で議論した.その中で先鋭的に進められる研究内容につき,本年度上記のアクションを起こし,有益な結果を得ることができた.国際活動支援班が目指すものとして,a.身体性システム領域研究の世界的なプレゼンスを上げること,b.海外の著名研究者と共同研究して,連名論文を執筆すること,c.領域内の班間連携を促進すること,の3つを挙げ,領域内で募集をかけ,本年度上記のアクションを起こし,有益な結果を得ることができたため.(1)若手研究者をYuriIvanenko教授(イタリアサンタルシア財団研究所)のラボに約1ヶ月間派遣し,小脳疾患の筋シナジー解析とモデル化を行った.(2)Padua大学のEnrico Pagello博士を招聘し,人の上肢運動制御機構解析の設計への貢献について議論した.(3)Padua大学の研究員を招聘し,高密度表面筋電位を用いた前腕伸筋の活動の信号源推定手法に関する共同研究を行った.(4)Universite Paris DescartesのMarc AMaier教授を招聘し,適応的な姿勢-歩行制御における多種感覚統合の大脳皮質機序の解明に関する共同研究を推進した.(5)Padua大学のGiulia Cisotto博士を招聘し,書痙に関する共同研究を行った.(6)Chalmers University of TechnologyのMax Ortiz Catalan博士を招聘し,幻肢痛治療に関する議論を行った.(7)若手研究者1名を,Italian Institute TechnologyのPietro G. Morasso教授のラボに派遣し,姿勢制御に関する国際共同研究を行った.(8)University of SouthCaliforniaのNicolas Schweighofer博士を招聘し,リハビリテーションのモデル化に関する議論を行った.(9)若手研究者を,University of MontrealのTrevor Drew教授のラボに派遣し,姿勢制御に関する共同研究を行った.(10)University of ReadingのYoshikatsu Hayashi博士を5月に2週間招聘し,BCIニューロリハビリテーションに関する議論を行った.(11)3つの国際・国内会議に計4名の海外研究者に講演いただき,身体性システム科学についてディスカッションした.昨年度から継続して,国際活動支援班が目指すものとして,a.身体性システム領域研究の世界的なプレゼンスを上げること,b.海外の著名研究者と共同研究して,連名論文を執筆すること,c.領域内の班間連携を促進すること,の3つを挙げ,領域内で募集をかけ,本年度上記のアクションを起こし,有益な結果を得ることができているため.国際活動支援班の目的として,身体意識に着目した幻肢・麻痺のリハビリテーション・コアプロジェクト(身体意識コア)と,シナジー制御器に着目した上下肢のリハビリテーション・コアプロジェクト(シナジー制御コア)を設定し,1)共同研究の促進,研究者ネットワークの構築と国際共著論文の執筆,2)領域への成果の還元,3)身体性システム科学領域の国際的なプレゼンス向上,を遂行した.

これより領域として目指している個別疾患のリハビリを包括した,脳内身体表現マーカー・モデルの概念による新しいモデルベーストリハビリテーションの実現に貢献している.昨年度から継続して,国際活動支援班が目指すものとして,a.身体性システム領域研究の世界的なプレゼンスを上げること,b.海外の著名研究者と共同研究して,連名論文を執筆すること,c.領域内の班間連携を促進すること,の3つを挙げ,領域内で募集をかけ,本年度上記の活動を促進し,有益な結果を得られているため.先に述べた,a.身体性システム領域研究の世界的なプレゼンスを上げること,b.海外の著名研究者と共同研究して,連名論文を執筆すること,c.領域内の班間連携を促進すること,と言う方針に沿って,具体的な研究プロジェクトを遂行する予定である.先に述べた,a.身体性システム領域研究の世界的なプレゼンスを上げること,b.海外の著名研究者と共同研究して,連名論文を執筆すること,c.領域内の班間連携を促進すること,という方針に沿って,継続して具体的な研究プロジェクトを遂行する予定である.先に述べた,a.身体性システム領域研究の世界的なプレゼンスを上げること,b.海外の著名研究者と共同研究して,連名論文を執筆すること,c.領域内の班間連携を促進すること,という方針に沿って,継続して具体的な研究プロジェクトを遂行する予定である.本年度は最終年度であるため,結果を形にすることを推進する.引き続き,国際ワークショップ開催による海外の著名研究者との交流,海外の著名研究者の来訪,訪問による実際共同研究等を遂行し,共同研究の推進,身体性システム科学の認知度向上に努める予定である.本年度は当該予算の使用方針を決め,その中で先鋭的に進められるプロジェクトに絞って勧めることとしたため.研究の継続的な持続,国際ワークショップの開催等の観点から使用を次年度以降にずらしたほうが,国際活動をより活性化できると考えたため.(理由)研究の継続的な持続,国際ワークショップの開催等の観点から使用を次年度以降にずらしたほうが,国際活動をより活性化できると考えたため.(使用計画)引き続き,国際ワークショップ開催による海外の著名研究者との交流,海外の著名研究者の来訪,訪問による実際共同研究等を遂行し,共同研究の推進,身体性システム科学の認知度向上に努める予定である.身体意識に着目した身体性システム科学研究、シナジー制御器に着目した身体性システム科学研究という2つのコアプロジェクトを中心とした内容で国際共同研究を遂行している。これらに関する追加実験を実施し、得られた結果についてディスカッションを行い、学会参加や論文投稿等をする。さらには研究対象や研究の視点を広げつつ,研究の遂行と関連分野の研究者と議論を行い、事業の目的をより精緻に達成する。1020程度の(a)本領域の世界的認知度を広め,本領域の研究レベルを向上させるための著名研究者の招聘,ならびに(b)若手研究者の海外派遣,を推進する計画である.引き続き,国際ワークショップ開催による海外の著名研究者との交流,海外の著名研究者の来訪,訪問による実際共同研究等を遂行する予定である.