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漁船乗組員の海上生活構造に関する実証的研究-フィールドワークにもとづく実態把握-

本研究では、漁業従事者の漁業労働と船内生活(換言すれば、漁船乗組員の生産生活と消費生活)を「海上生活構造」として捉え、その実態をフィールドワークによって把握した。まず、漁具や各種の船内機器・設備の拡充による漁業労働の変容を、次に、漁業労働との関係をおける消費生活の実態と従属性を、さらに、船上における乗組員の地位・役割にもとづくコミュニケーションの実態を、それぞれ把握した。本研究は西日本の太平洋地域におけるカツオ一本釣漁業を対象にして調査研究を推進した。具体的には、沖縄県、鹿児島県、宮崎県、高知県、三重県において実証的な研究を行なった。本研究の成果は次の2点である。1.漁船乗組員の船上における生活を社会学的に分析するために海上生活構造という概念を提示した上で、その実態把握に不可欠な調査技法(参与観察法と生活史法)の有効性と問題点を検討した。2.地域研究の成果は沖縄県と鹿児島県、南太平洋・ソロモン諸島を事例として公表した。(1)沖縄県と鹿児島県(枕崎市)では、漁業動向を把握し、その特質を分析した上で、カツオ漁業の展開過程とその漁船乗組員の海上生活について歴史的な資史料をもとに検討した。(2)南太平洋・ソロモン諸島では、沖縄県宮古郡伊良部町佐良浜地区の漁業者が出漁している合弁カツオ漁業会社ソロモン・タイヨ-社を事例として、海外基地カツオ漁業の史的展開を整理するとともに、漁船乗組員の現地化の意義を検討し、海外出漁による技術移転の成果を把握した。また、混乗カツオ漁船における乗組貝の船上におけるコミュニケーションや文化変容の突態を明らかにした。他方、ソロモン出漁母村となる伊良部町の地域概要を統計資料・行政資料から整理した。本研究は、漁業従事者の漁船内における漁業労働と消費生活を包括的に把握するために、「海上生活構造」という捉え方をその出発点とし、その実態把握をフィールドワークによって行おうとするものである。まず、漁業労働が漁具や各種の船内機器・装備の拡充によりどのように変容したかを把握する。次に、消費生活はそれ自体の実態把握を踏まえ、漁業労働との関係においてどのような従属性を持っているかを検討する。さらに、船上における乗組員の地位・役割にもとづくコミュニケーションの実態も視野に入れた分析も進めることにした。そのための具体的な事例として、研究代表者が従来より研究を展開しているカツオ漁業を取り上げた。今年度は、沖縄県を中心に、鹿児島県や高知県など西日本のカツオ漁業地域で調査研究を推進した。西日本各地では、遠洋カツオ漁業、近海(沖合)漁業における「海上生活構造」の実態をインタビューや文献により情報収集した。特に、沖縄県のフィールド(宮古郡伊良部町)では、前述した情報収集のほか、本研究の独創的な調査技法である乗船による参与観察を行った。そして、地元近海でのカツオ漁業に加えて、南方(南太平洋・ソロモン諸島)へ出漁しているカツオ漁業をも対象に入れた。れうしたことで、技術移転と文化変容、さらには、船上コミュニケーションなどの問題も含め、グローバルな視点でもって、漁業労働と消費生活の実態を把握することができた。今年度の調査研究から、西日本各地のカツオ漁業に関する歴史的背景の共通性(中小漁業資本による経営、地域における産業の脆弱さ)と、それぞれの地域性(漁撈習俗の個別性とオカの習俗に依拠すること)の存在も明確になった。第2年度も、西日本各地を中心にフィールドワークを推進し、本研究の課題を深化させる予定である。本研究は漁業従事者の漁船内における漁業労働と消費生活を包括的に把握するために、「海上生活構造」という捉え方をその出発点とし、その実態把握をフィールドワークによって行おうとするものである。

まず、漁具や各種の船内機器・装備の拡充による漁業労働の変容、次に、漁業労働との関係における消費生活の従属性、さらに、船上における乗組員の地位・役割にもとづくコミュニケーションの実態を検討した。そのための具体的な事例として、昨年度同様に、今年度も研究代表者が従来より研究を展開しているカツオ漁業を取り上げて調査研究を推進した。今年度は次の2点を中心に推進した。第1点として、「海上生活構造」という概念を明確にするための調査研究である。東京や大阪などの研究機関において情報・資料収集を行なった上で、社会調査(フィールドワーク:参与観察法と生活史法)との関連を念頭において、検討を行ない、その成果は公表した。第2点として、「海上生活構造」の実態把握のための調査研究である。調査地域は、前述した主旨にしたがい、西日本のカツオ漁業地域である沖縄県、鹿児島県、高知県とし、インタビューや文献により関連する情報を収集した。特に、沖縄県伊良部町の南方カツオ漁業従事者については、その実態把握の一部を公表した。いずれにせよ、当初の研究目的にしたがい、「海上生活構造」に関する理論的・実証的研究を一定、推進できたといえる。とりわけ、海外出漁という視点を付加することにより、「海上生活構造」を技術移転や分化変容、さらには、船上コミュニケーションなどの問題も含め、グローバルな検討ができると考えられる。最終年度も、沖縄県や鹿児島県をフィールドにして、本研究の課題を完遂したい。本研究は、漁業従事者の漁業労働と船内生活(換言すれば、漁船乗組員の生産生活と消費生活)を包括的に把握するために、「海上生活構造」という捉え方を出発点とし、その実態把握をフィールドワークによって行なうものである。まず、漁具や各種の船内機器・設備の拡充による漁業労働の変容、次に、漁業労働との関係における消費生活の従属性、さらに、船上における乗組員の地位・役割にもとづくコミュニケーションの実態を把握した。昨年と同様に西日本の太平洋地域におけるカツオ漁業を対象として、研究を推進した。今年度は最終年度にあたり、「海上生活構造」に関する実証的研究を推進した。まず、これまでに実態調査を行った地域のうち、沖縄県や鹿児島県を中心に補充的な調査を行なった。次に、それらの調査を踏まえて、研究成果を公表した。その概要は以下のとおりである。沖縄県に関しては、まず、県内の漁業の動向を把握し、その特質を分析した。それから、県内のカツオ漁業の展開過程とその漁船乗組員の海上生活について歴史的な資史料をもとに史的なレベルで整理した。そのほか、宮古郡伊良部町佐良浜地区の南方カツオ漁業については、海外基地カツオ漁業の史的展開を把握するとともに、漁船乗組員の現地化の意義に関する検討を行なった。鹿児島県に関しては、枕崎市を事例に、カツオ漁業の展開過程とその漁船乗組員の海上生活について歴史的な資史料をもとに史的なレベルで整理した。以上のことから、当初に予定した調査をほぼ完遂でき、上述した研究成果のほか、今後、得られたデータの分析・検討をさらに進める。
ブラックホール物理学の統計力学的記述

アインシュタインの一般相対性理論におけるブラックホールについては,通常の熱力学に非常に類似した法則が成り立つ.ブラックホール熱力学は,ブラックホールにホーキング輻射と呼ばれる量子的な熱輻射があることによっても裏付けられており、通常の熱力学と同様、ブラックホール熱力学の背後にも統計力学が存在し、それは時空のミクロな物理と関連していると期待されている.そのミクロな物理を記述する候補として,超弦理論における近年の発展から,時空中のある超曲面上でのみで定義される漸近的対称性が注目されている.そこで,ブラックホール上で正則にふるまう漸近的対称性について解析し,その対称群の構造を調べた.さらに、この対称群がブラックホールの局所的な性質を不変に保つことを示すことにより、この漸近的対称性がブラックホール熱力学と関連している可能性を指摘した.これらの研究は、まず、電気的に中性で球対称なブラックホールについて行い、その内容を日本物理学会で発表すると共に、学術論文としてPhysical Review Dに掲載されており、この論文はすでに海外の研究者によって引用されている.また、この漸近的対称性がブラックホール熱力学と関連した統計力学的性質であるためには、帯電している非球対称な一般的なブラックホールについても同様の漸近的対称性が存在しなければならない.そこで、アインシュタインの一般相対論における一般的なブラックホールについて上記と同様の解析を行うことにより、この漸近的対称性が一般的なブラックホールに普遍的な性質であることを明らかにした.この内容については、日本物理学会で発表を行い、現在学術論文を準備中である.アインシュタインの一般相対性理論におけるブラックホールについては,通常の熱力学に非常に類似した法則が成り立つ.ブラックホール熱力学は,ブラックホールにホーキング輻射と呼ばれる量子的な熱輻射があることによっても裏付けられており、通常の熱力学と同様、ブラックホール熱力学の背後にも統計力学が存在し、それは時空のミクロな物理と関連していると期待されている.そのミクロな物理を記述する候補として,超弦理論における近年の発展から,時空中のある超曲面上でのみで定義される漸近的対称性が注目されている.そこで,ブラックホール上で正則にふるまう漸近的対称性について解析し,その対称群の構造を調べた.さらに、この対称群がブラックホールの局所的な性質を不変に保つことを示すことにより、この漸近的対称性がブラックホール熱力学と関連している可能性を指摘した.これらの研究は、まず、電気的に中性で球対称なブラックホールについて行い、その内容を日本物理学会で発表すると共に、学術論文としてPhysical Review Dに掲載されており、この論文はすでに海外の研究者によって引用されている.また、この漸近的対称性がブラックホール熱力学と関連した統計力学的性質であるためには、帯電している非球対称な一般的なブラックホールについても同様の漸近的対称性が存在しなければならない.そこで、アインシュタインの一般相対論における一般的なブラックホールについて上記と同様の解析を行うことにより、この漸近的対称性が一般的なブラックホールに普遍的な性質であることを明らかにした.この内容については、日本物理学会で発表を行い、現在学術論文を準備中である.
当事者主体の分娩時クライシスマネジメント

分娩施設まで長距離の移動が必要な妊婦(以下、長距離移動妊婦)の調査により、妊婦が分娩に向けた準備で身近な人からの情報を重視していたことから、小集団活動やピアサポートを取り入れた健康教育プログラムを検討する必要性が考えられた。看護職を対象とした調査では長距離移動妊婦に身体的・金銭的・心理的負担、家族間の調整の必要性に加えて、自宅や車中で分娩となる医学的問題も発生していたことが明らかになった。分娩進行時の対処法や緊急時の救急車の要請方法など長距離移動妊婦に対する分娩準備教育に含むべき内容が示唆された。本研究は、分娩施設への到着前に分娩が切迫する危機的な状況に遭遇した場合、産婦とその家族が対処するための知識と方法を身につける妊婦教育プログラムを開発することを目的とする。平成21年度は「妊婦の出産経過のイメージと出産施設に移動する間の対応」と「分娩施設まで長時間の移動を要する妊婦への施設勤務看護職による健康教育」に関する基礎調査を行った。前者ついては、妊婦の分娩開始から入院まで経過に関する認識と、出産施設への移動のための交通手段と移動中の危険への対処についての考えを明らかにすることを目的とし、出産施設までの移動に時間がかかる妊婦4名にインタビューを行った。研究協力者は妊娠36週以降で妊娠経過を概ね正常にたどった経膣分娩が見込まれる妊婦で、経産婦3名、初産婦1名であった。現在、インタビューから産出されたデータについて質的記述的分析を行っている。後者に関する基礎調査は、分娩施設までの移動に時間を要する妊婦に対して助産師および看護師が行っている分娩準備教育の内容を明らかにする目的で実施した。調査は、他の都府県と比較して産科医師数の減少が著しい北海道で行った。産科を標榜している病院と診療所124か所の助産師または看護師を対象に自記式郵送式質問紙調査を行った。調査内容は、妊婦に対する個別保健指導と集団健康教育の実施状況とその内容、分娩施設までの移動に時間を要する妊婦に対する保健指導や集団教育の実施状況、長距離移動のある妊婦の妊娠期および分娩期の問題についてである。収集したデータを記述統計および自由記載部分に対する内容分析を行っている。平成22年度は現状分析をさらに進め、妊婦向けの健康教育の方法とその内容の検討に入る。平成22年度は、平成21年度に行った基礎調査の結果を分析し、居住地に分娩施設のない妊婦が分娩に向けて行っている準備について明らかにした。また、北海道内の助産師が、妊婦に対して施設への移動途中に分娩が急速に進行した場合の対処法について出産準備教育をしているか、また教育をしている場合はその内容について分析をした。その結果、わずかな助産師ではあるが、分娩第2期に産婦と家族が対処する方法について具体的な保健指導を行っていたことが明らかになった。それらの分析をする過程で、居住する地域に分娩施設がない市町村を研究フィールドとして特定し、今後の研究を進める必要があると結論づけた。そこで、平成22年度は研究フィールドの開拓を行い、協力について承諾が得られた地域と個人に関する予備調査を行った。具体的には地域の母子保健と周産期医療の現状について資料からデータ収集をした。また、平成23年2月から、フィールド地域の妊婦、病院で妊婦健診に関与している看護師、地域の母子保健を担当する保健師を対象に、それぞれが居住する地域から移動して出産する場合に課題と考えていることについて明らかにするため、インタビュー調査を開始した。平成23年度は、データの分析を行い、妊婦向けの健康教育の方法と内容の検討をし、健康教育プログラムに盛り込まれる要素を明らかにする予定である。平成23年度は、将来的に教育プログラムを試行する予定の北海道内A町に在住の妊婦教育に関するニーズを調査した。A町の保健師と栄養士を対象にインタビューを行い、母子保健活動の現状、特にと分娩時に長距離移動を要する妊婦(以下、長距離移動妊婦とする)への保健活動についてデータ収集を行った。A町では分娩件数が減少し、町内の病院では分娩は取り扱われていない。妊婦は町内で妊婦健診は受けられるが、助産師や看護師による保健教育のは受けられない。A町の妊婦への保健教育は、保健師と栄養士が担当していた。母親学級は全4回、年間3クール行われているが、全妊婦が参加しているわけではなかった。母親学級に参加した妊婦は妊娠経過、妊婦と胎児の健康維持に必要なセルフケア、分娩経過、分娩に向けた準備などについて学ぶ機会がある。

しかし、参加していない妊婦は情報を専門職から得る機会が不足していると言える。A町内に在住の長距離移動妊婦を対象に、分娩に向けた準備行動と認識、その行動や認識に影響したことに関してインタビューを行った。インタビュー結果から妊婦は得たい情報について誰に聞くかを選択していること、医療者への相談方法、分娩施設への移動について妊婦なりに工夫をしていることが明らかになった。A町内では年間の分娩件数が減少し、町内から分娩施設まで移動することを避けるため里帰り出産をする妊婦が増えていた。今後の課題としてさらに妊婦を対象とした調査を重ね、教育プログラムを作成することがあげられる。
病気や障害をもち入院する子どものきょうだいへの影響と支援

研究目的である、きょうだいへの影響と支援の効果について、きょうだい自身の認識を通して調査し明らかにすることについて。前所属大学医学部附属病院にて、入院児のきょうだいを対象としたワークショップの定期開催を開始した。ワークショップに参加しての効果について調査と参与観察をおこなった結果、ワークショップ参加による直接の効果と、参加がその後のきょうだいと医療者との関わりの架け橋になることが考えられた。一方の研究目的である、母親の認識を通したきょうだいの状態について、きょうだいが辛い経験をされる中で遂げている人格的成長の様相と属性・背景因子との関連について調査分析し、その結果を論文投稿準備中である。研究目的である、きょうだいへの影響について、きょうだい自身の認識を通して調査し、質的帰納的方法を用いてその様相を明らかにすることについて。この最終研究目的を達成する初期段階として、本年度は、所属大学医学部附属病院において、入院児のきょうだいを対象としたワークショップの定期開催を開始した。そして、きょうだいへの影響として、ワークショップに参加しての効果や感想について、直接アンケートならびに感想を伺う形式とワークショップ参加前中後の参与観察から検討することを開始した。本件のワークショップに関しては、院内において病棟ならびに診療科の協力を得て診療の一環として位置づけ実施を開始し、効果検討の調査については所属大学医学部生命倫理委員会の承認を得た。一部検討内容について、その成果を学会発表した。研究目的である、我々がこれまでに研究してきた母親の認識を通したきょうだいの状態についての研究成果について、その一部を論文投稿した。その内容は、入院児の入院に伴いきょうだいが培う前向きな変化・成長について明らかになったである。本研究は、小児の入院と母親の付き添いによるきょうだいへの影響について、きょうだい自身の認識を通して調査しその様相を明らかにすることを最終目的としている。今年度は、そのきょうだいの認識を調査する前段階として、所属大学附属病院で所属大学生命倫理委員会の審査を通して立ち上げた「入院する子どものきょうだいを対象としたワークショップ」の開催を2度実施し、きょうだいの様子を観察調査した。そして、その調査結果について学会発表を通して報告した。本ワークショップは年2回の頻度で本年度も継続して実施予定であり、積み重ねたデータを今後も研究報告していく予定である。また現在、我々がこれまでに研究してきた母親の認識するきょうだいの状態についての調査研究成果を報告するために、学術論文として投稿を準備している。昨年度に引き続き、病気や障害をもつ子どものきょうだいに対する支援に関する他研究者の研究成果の情報収集や意見交換、他で開催しているきょうだい対象としたワークショップ(大阪市内を中心に活動しているきょうだい支援団体「しぶたね」、名古屋市自閉症協会「つぼみの会」など)にファシリテーターとして参加してきょうだいの発言や訴え、様子を調査したり、両親からきょうだいの様子を伺い情報収集にあたった。前所属大学医学部附属病院にて、入院児のきょうだいを対象としたワークショップの定期開催を開始し継続開催している。ワークショップに参加しての効果や感想について、直接アンケートならびに感想を伺う形式とワークショップ参加前中後の参与観察から検討を行った。ワークショップ参加による直接の効果と、参加がその後のきょうだいと医療者との関わりの架け橋になることが考えられた。その有効性については今後も継続して調査していく必要がある。研究目的である、母親の認識を通したきょうだいの状態についての研究成果について、きょだいが辛い経験をされる中で遂げている人格的成長の様相と属性・背景因子との関連について調査分析検討をし、その結果を論文投稿準備中である。最終調査にある研究の対象者が若年者であることからリクルートに困難をきたしている。当初目的を達成するための地固め的な調査・実践に予想以上の時間とエフォートを要している。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終調査にあたる研究の対象者のリクルートと調査とデータの分析が本年度の現実的な目標となり、成果発表についてはその途中経過に止まる可能性がある。対象者のリクルートに関しては、これまで地固め的な調査・実践をさせていただいている場で進めていくことができると予想している。
元刻文字資料による元代口語文法の再構築-古代・近代両漢語文法の統一的理解のために

今年度は主として、元代漢語『老乞大』の日本語訳および注釈の作業を進めつつ、語彙の先行用例、同時代の用例の調査をし、また語法の通時的・共時的両方面の研究を行った。元代口語の語彙については、すでに五十種の元代語彙・語法に関わる辞書を入手した。そこに蓄積されている膨大な研究成果を活用するには、全てを横断する語彙索引が必要であると考え、今年度中に基本的な作成方針を策定し、試験的に数種の辞書のデータ入力を終えた。更に作業を続けたい。「将」の研究を進める過程で私は、『老乞大』の中で頻繁に現れる動詞連続の事象が、元代口語文法の特徴と本質的なところで関わるのではないか、と考え始めている。これはまた、元代口語文法上の重要かつ難解な語である「著」「得」などの語法とも密接に繋がる問題であり、ひいては元代口語文法の過渡的な性格を示すものではないかと推測している。今後、今まで善本を収集し読解を進めてきた、元代禅関係の文献、元典章等の政治的文書、詩詞雑劇等の文学作品などを中心に、研究を飛躍的に進展させ、元代口語文法の中枢に迫って行きたい。初年度は今後研究を進めるに当たっての準備段階と位置づけ、以下のような基礎的作業を行った。1.金元刻刊本の調査を、「中国古籍善本目録」「宋元版刻綜録」「中国版刻図録(金・元の部)」「静嘉堂秘籍志」などを参考にして文語、口語に関わらず広範囲に行い、原典影印版の収集を可能なものから進めた。「北京図書館古籍珍本叢刊」や「中華再造善本」「日本宮内庁書陵部蔵宋元版漢籍影印叢書」等所収のものを含め、貴重な資料を多く入手した。しかしまだ、残存刊本全体からみれば、わずかな数に止まっている。2.元代の言語と文献を研究するための、基本図書を調査し、収集した。その内容は、元代史研究文献、書目題跋叢刊、伝記資料集成、遼金元石刻文献全集、「元雑劇」関連文献、「元朝秘史」関連の基本文献等、多種多数にわたっている。3.「元人文集篇目分類索引」によって、文人文集の調査・整理を行い、平行して「元人文集珍本叢刊」「「元代筆記小説」(全四冊)を入手したのをはじめ、その他、多くの文集を収集し得た。元刊本が残っていないものについては、後世の善本の収集をめざしたが、まだ入手しえていないものが若干数残っている。4.元刊「古本老乞大」と明清刊本「老乞大」の対照読解の継続。この作業は、本研究の方向を導き示す役割を担う。対照テキストを完成し、現在は原文の確認をしつつ再読し、訳注を付ける作業に入っている。5.元代口語関連の辞書・索引類の調査収集を進め、三十点以上を常時参照できる状態に置いた。今後、これらの各工具書を最大限活用するためには、総合索引を作成する必要があると考え、その実現のためには、いかなる方法・手順が最善であるか、現在検討・試行中である。今年度は、前年度に続き元刻文字資料の調査を行って、元刊本のデータベースを作成し、約500件の文献リスト(第一稿)を作成した。現在これに基づき、原本の影印複写あるいはそれに最も近い後代テキストの入手に努め、また条件の整ったものから順次テキストの初歩的閲読を進めて、口語資料の特定を試みている。その過程で中華再造善本の所蔵を増やし、また元代稀見文献を多く収録する叢書『宛委別蔵』を購入しえたことは、既入手資料の空白を埋めるものであり、貴重な成果であった。『台憲文書』や『至正条格』などの政治的文書は近年学界において急速に研究が進んでいるが、これらについても基本的な資料を入手し、今後の研究の基礎を固めることができた。今年度はまた、国会図書館関西館での文献調査、複写収集をも多く行い、当館のアジア情報センターおよび国会図書館東京館所蔵の貴重な元代文献資料を目視できたことも大きな成果である。今後さらに積極的に当館を利用したい。いまのところ、元代口語資料として、元雑劇、政治的文書(蒙古語直訳体)、『老乞大』など、既にある程度研究が為されている研究対象の他に、禅語録、元詞(楽府)、日用工具書などに注目している。そして、これらを結ぶものとして、天目中峰和尚の雑録・語録、および『梅花百詠』詞などの著作の読解を始め、中峰和尚にとっての口語表現の位置づけを考察したい。今後の課題としては、元代口語関連辞書の項目別総合索引の作成、続蔵経に収録されている禅語録の原本確定およびそのテキストの入手、付随して前段階の唐宋禅語録の研究、また多く伝わる明清筆写本の文献価値確定の試みなどがある。口語文法については、『老乞大』の再読を通して、その口語文法の特徴をできるだけ正確に把握できるように努めたい。

そこに蓄積されている膨大な研究成果を活用するには、全てを横断する語彙索引が必要であると考え、今年度中に基本的な作成方針を策定し、試験的に数種の辞書のデータ入力を終えた。更に作業を続けたい。「将」の研究を進める過程で私は、『老乞大』の中で頻繁に現れる動詞連続の事象が、元代口語文法の特徴と本質的なところで関わるのではないか、と考え始めている。これはまた、元代口語文法上の重要かつ難解な語である「著」「得」などの語法とも密接に繋がる問題であり、ひいては元代口語文法の過渡的な性格を示すものではないかと推測している。今後、今まで善本を収集し読解を進めてきた、元代禅関係の文献、元典章等の政治的文書、詩詞雑劇等の文学作品などを中心に、研究を飛躍的に進展させ、元代口語文法の中枢に迫って行きたい。
高速摺動集電のインパルス性雑音電流スペクトル波を用いた離線放電発生頻度の測定法

大量輸送を目的とした鉄道高速化に際しては,集電性能は無論のこと,集電材料の摩耗量や電波雑音・騒音発生などの問題を解決する必要があり,それには集電部の離線に伴う放電発生頻度を定量的に把握しておくことが不可欠である.本研究は,慴動集電系の高周波電流(雑音電流)を用いた離線放電発生頻度(離線率)の新規な測定法の開発を目的として,離線アークを対象とする測定原理の考案とこれの有効性の検証並びに問題点の洗い出しを行った.結果の概要は次のとおりである.測定原理は,パンタグラフの雑音電流に対する帯域フィルタのVHF帯1周波インパルス応答のうち連続二組の極大間隔がアーク継続または消滅時間に対応することを利用し,これらの逐次測定に基づいている.まず,ガウス型帯域フィルタを使用した場合の離線率は放電生起回数と無関係にほぼ正しく測定し得ることを計算機シミュレーションで示した.次に,測定原理に基づく離線率の概算推定式を導出し,これらの計算値とシミュレーション結果との比較から本測定法の理論的な妥当性・有効性を裏付けた.更に,実用の非ガウス型帯域フィルタを用いた場合の測定誤差を検討し,そのときの誤差改善を可能とする測定法として,フィルタ応答包絡線の離散値データを用いるアルゴリズム並びに集電系回路定数やアーク電圧値などの先見情報を必要としない統計的検定を応用する推定アルゴリズムを考案した.以上の結果を実験的に検証するために,パーソナルコンピュータ支援のスペクトル波形解析装置を製作し,これの装置動作を繰り返しパルスと疑似ランダムパルスのデューティ比の測定により確認した.慴動接点を用いた慴動集電系のモデル実験から,微小アークのない条件で本測定法の妥当性は確認できたものの,微小アークの発生する条件では測定誤差が大きいこと,この原因は帯域フィルタの応答重なりと離散値データに重畳するノイズとで生ずること,などがわかった.現在,これらの問題に対処できる方式として,アーク中の特異な電流変動を利用した離線率推定法の検討を行っている.大量輸送を目的とした鉄道高速化に際しては,集電性能は無論のこと,集電材料の摩耗量や電波雑音・騒音発生などの問題を解決する必要があり,それには集電部の離線に伴う放電発生頻度を定量的に把握しておくことが不可欠である.本研究は,慴動集電系の高周波電流(雑音電流)を用いた離線放電発生頻度(離線率)の新規な測定法の開発を目的として,離線アークを対象とする測定原理の考案とこれの有効性の検証並びに問題点の洗い出しを行った.結果の概要は次のとおりである.測定原理は,パンタグラフの雑音電流に対する帯域フィルタのVHF帯1周波インパルス応答のうち連続二組の極大間隔がアーク継続または消滅時間に対応することを利用し,これらの逐次測定に基づいている.まず,ガウス型帯域フィルタを使用した場合の離線率は放電生起回数と無関係にほぼ正しく測定し得ることを計算機シミュレーションで示した.次に,測定原理に基づく離線率の概算推定式を導出し,これらの計算値とシミュレーション結果との比較から本測定法の理論的な妥当性・有効性を裏付けた.更に,実用の非ガウス型帯域フィルタを用いた場合の測定誤差を検討し,そのときの誤差改善を可能とする測定法として,フィルタ応答包絡線の離散値データを用いるアルゴリズム並びに集電系回路定数やアーク電圧値などの先見情報を必要としない統計的検定を応用する推定アルゴリズムを考案した.以上の結果を実験的に検証するために,パーソナルコンピュータ支援のスペクトル波形解析装置を製作し,これの装置動作を繰り返しパルスと疑似ランダムパルスのデューティ比の測定により確認した.慴動接点を用いた慴動集電系のモデル実験から,微小アークのない条件で本測定法の妥当性は確認できたものの,微小アークの発生する条件では測定誤差が大きいこと,この原因は帯域フィルタの応答重なりと離散値データに重畳するノイズとで生ずること,などがわかった.現在,これらの問題に対処できる方式として,アーク中の特異な電流変動を利用した離線率推定法の検討を行っている.電車集電部の離線に伴う放電の発生頻度を測定することは、集電性能はむろんのこと、集電材料の摩耗量や電波雑音・騒音発生量などを予測・評価する際に役立つ。本研究の目的は、摺動集電系における離線放電発生頻度(離線率)の集電部高周波電流(雑音電流)を用いる新規な測定法の開発にあり、61年度では離線アークを対象として理論・実際の両側面から検討を行った。結果の概要は次のとおりである。測定原理は、パンタグラフの雑音電流に対するガウス型帯域フィルタのVHF帯1周波インパルス応答のうち一定許容範囲に入る連続二組の極大間隔が放電継続または消滅時間に対応することを利用し、これらの逐次測定に基づいている。まず、計算値シミュレーションにより、離線率は放電生起回数と無関係にほぼ正しく測定し得ることを確認した。つぎに、測定原理に基づく放電率の概算推定式を導出し、これの計算値とシミュレーション結果との比較から本測定法の理論的な妥当性・有効性を裏付けた。さらに、通常多用される非ガウス型帯域フィルタを使用した場合の測定誤差を検討し、このとき誤差改善も可能とする測定法としてフィルタ応答包絡線の離散値データを用いたアルゴリズムを考察した。以上の結果を実験的に検証するためにスペクトル波形解析装置を製作した。この装置はスペクトルアナライザとその中間周波出力(スペクトル)を増幅・A/D変換するためのインタフェース回路および波形解析用のパーソナルコンピュータとからなる。装置動作は繰り返しパルスと擬似ランダムパルスのデューティ比の測定により確認した。

摺動接点を用いた実験から、微小アークのない条件で本測定法の妥当性は確認できたが、微小アークの発生する条件では測定誤差が大きいこと、この原因はノイズの重畳した離散値データの処理過程で生ずること、などがわかった。現在、離散値データの統計的検定を応用したノイズ除去法の検討を行っている。
知的・発達障害児の運動発達アセスメント：画像処理技術を用いた支援ツール開発と活用

本研究の目的は、「運動発達アセスメント」実施のために画像処理技術を用いた支援ツールを開発してアセスメントの利便性の向上を図り、保育・教育・療育現場において子どもの運動面の困難さを的確に把握し、科学的根拠に基づく発達支援を行うことである。国内外の先行研究レビューより、質的粗大運動発達テストTGMD-2(Ulrich, 2000)を選定。動画像処理を用いたアセスメント支援ツールを開発して、児童発達支援を行う通園施設で3年間定期的にアセスメントを実施した。データ標準化のため、保育園での測定も開始。科学的根拠に基づく発達支援に向け、粗大運動能力の経時変化を可視化し、統計解析を行うことができた。本研究の目的は、「粗大運動アセスメント」実施のために画像処理技術を用いた支援ツールを開発して、アセスメントの利便性の向上を図り、療育現場において子どもの運動面の困難さを的確に把握し、科学的根拠に基づく発達支援を行うことである。(a)先行研究レビューによる運動発達アセスメント項目の選定と評価基準の作成国内外の先行研究レビューより、310歳対象の粗大運動発達検査であるTest of Gross Motor Development second edition(TGMD-2)(Ulrich, 2000)を選定した。移動能力6項目(走る、縦ギャロップ、片足跳び、立ち幅跳び、跳び越し、横ギャロップ)、操作能力6項目(打つ、ドリブル、捕球、蹴る、投げる、転がす)、合計12項目の基本的運動スキルで構成され、運動発達の質的な変化を観察により評価する。米国で開発・標準化され、信頼性・妥当性も検証されている。(b)多様な動作を動画像処理し、アセスメントを半自動的に行う支援ツールを開発幼児の待ち時間を最少にし、仲間と一緒に楽しみながら実施できるよう、選定した複数項目に沿った運動遊びを構成し、同時に4人ずつ実施。固定カメラ4台で録画した。処理プロセスは以下の4つからなる。1GUIを用いた前処理:動画中で被験者を検出・追跡を行い、被験者と項目ごとのショットを抽出。これはアセスメントしやすい映像となっている。2画像処理による評価:1で得たショット映像を入力とする評価プログラムを実装・試行して、自動評価が可能な項目を選出。3目視による評価:自動処理が不可能な項目については、専門家が評価するためのGUIを設計・実装。4統計・検索等処理:2と3の結果を統合したデータベースとその検索ツールを作成。当初は3の必要があるので、目視評価をしやすくする工夫を行った。今後2を充実することが課題である。平成27年度の目標である、(a)先行研究レビューによる運動発達アセスメント項目の選定と評価基準の作成、(b)多様な動作を動画像処理し、アセスメントを半自動的に行う支援ツールを開発、の2項目ともほぼ予定通り進んでいる。(b)の課題中、切り出したショット映像を入力とする評価プログラムを実装・試行して、画像処理による自動評価を充実させていくことは、今後の課題である。(a)アセスメント項目の選定:国内外の先行研究レビューより、310歳対象の粗大運動発達検査であるTest of Gross Motor Development second edition(以下TGMD-2)(Ulrich, 2000)を選定した。移動能力6項目(走る、縦ギャロップ、片足跳び、立ち幅跳び、跳び越し、横ギャロップ)、操作能力6項目(打つ、ドリブル、捕球、蹴る、投げる、転がす)、合計12項目の基本的運動スキルで構成されている。(b)画像処理を用いた支援ツールの開発:体育室を囲むように設置した固定カメラ4台で上記の運動の様子を撮影した映像に対して以下を行った。1前処理:4台のカメラ映像が同時に1つの画面で見られるGUI(介助者がどの位置にいても評価可能)を用い,映像中で被験者を検出・追跡を行い、被験者と項目ごとのショットを抽出する。2画像処理による評価:1で抽出したショット映像を入力とする評価プログラムを実装して、自動評価が可能な項目の選出を含めた評価法の検討を行う。3目視による評価:自動評価の難しい項目については、目視による評価を支援するGUIを設計・実装する。4統計・検索等処理:2と3による評価結果を統合したデータベースと、その検索ツールを作成する。(c)支援ツールを用いたアセスメントの実施:通園施設に通う幼児を対象にアセスメントを試行し、上記13を用いて23名、6回分のアセスメントを実施し、4の試作・検討を行った。平成28年度の目標である、(b)画像処理を用いた支援ツールの開発、(c)支援ツールを用いたアセスメントの実施、の2項目ともほぼ予定通り進んでいる。(b)の課題中、2画像処理による評価プログラムを実装・試行しているが、それを充実させていく必要がある。本研究の目的は、「運動発達アセスメント」実施のために画像処理技術を用いた支援ツールを開発して、アセスメントの利便性の向上を図り、療育・教育現場において知的障害および発達障害のある子どもの運動面の困難さを的確に把握し、科学的根拠に基づく発達支援を行うことである。(b)画像処理を用いた支援ツールの開発:キーボード入力からタッチパネル入力への転換を図った。

プログラムの大きな変更があったが、タブレット版への移行を完了。画像処理による自動評価を可能とするため、加速度計の装着により映像と同時解析する方法を開発中。被験者ごと、運動項目ごとのショット抽出が容易になり、目視による評価を支援するGUIの実装を充実させた。(c)支援ツールを用いたアセスメントの実施:通園施設に通う幼児を対象に、上記支援ツールを用いて、31名、9回分のTGMD-2によるアセスメントを実施した。また、TGMD-2の標準化に着手し、保育園在籍児童30名を対象として同様のアセスメントを実施し、支援ツールによる分析を行った。(d)運動発達支援への活用と有用性の検証:支援ツールを実際に療育・保育・教育現場で使っていくなかで、使い辛いところや付加すべき機能など、随時改良を行った。今年度は、タブレット版への強いニーズにより、大きな改良を行った。支援ツールを用いてアセスメントを定期的に実施し、子ども達の発達支援にどのように役立てていかれるのか、その利便化と有用性の検証は、次の3年間の研究(基盤C、課題番号18K02764「知的・発達障害児の運動発達アセスメント体制の整備画像評価支援ツールの開発と実践」研究代表者:雨宮由紀枝)に引き継がれている。本研究の目的は、「運動発達アセスメント」実施のために画像処理技術を用いた支援ツールを開発してアセスメントの利便性の向上を図り、保育・教育・療育現場において子どもの運動面の困難さを的確に把握し、科学的根拠に基づく発達支援を行うことである。国内外の先行研究レビューより、質的粗大運動発達テストTGMD-2(Ulrich, 2000)を選定。動画像処理を用いたアセスメント支援ツールを開発して、児童発達支援を行う通園施設で3年間定期的にアセスメントを実施した。データ標準化のため、保育園での測定も開始。科学的根拠に基づく発達支援に向け、粗大運動能力の経時変化を可視化し、統計解析を行うことができた。引き続き、アセスメントを半自動的に行う支援ツールの開発を進めていく。画像処理による自動評価を充実させることが目標であるが、自動処理が不可能な項目については、専門家が評価するためのGUIを設計・実装して、目視による評価を支援する。録画映像をデータベースとして蓄積し、検索システムも同時に開発する。支援ツールを実際に療育現場や教育現場で使っていくなかで、使い辛いところや、付加すべき機能などがあれば、随時改良を行っていく。開発した支援ツールを用いて、通園施設における幼児の運動アセスメントを定期的に実施し、一人一人の発達支援に役立てる。アセスメント項目についても随時再検討し、必要に応じて項目の追加・削除を行う。支援ツールを用いることでどのくらいアセスメントの利便化が図られたのか、また子ども達の発達支援にどのように役立てていかれるのか、その有用性の検証を行っていく。画像処理による自動評価を充実させることが目標であり、画像以外の情報も用いることも検討中である。録画映像をデータベースとして蓄積し、支援ツールを実際に療育現場や教育現場で使っていくなかで、使い辛いところや付加すべき機能などがあれば、随時改良を行っていく。
ギャップ結合を介する細胞間相互作用の制癌剤感受性へ与える影響

[方法]当科で樹立したヒト食道扁平上皮癌培養細胞株(KE-10)を用いて以下の検討を行った.2)培養細胞株へのCx遺伝子の導入:Cx32遺伝子を導入した.4)制癌剤感受性試験:制癌剤docetaxelの感受性をCx遺伝子導入前後で比較した.5)GJIC阻害剤による感受性の変化.[結果]食道癌培養細胞株KE-10はいずれのCxとMDR遺伝子ならびに蛋白の発現を認めず,dye transferassayにてもGJICも全く認めなかった.そこで同細胞株にconnexin (Cx)32遺伝子をtransfectした.Cx発現細胞は良好なGJICを発揮し,親細胞に比べ40%以上の殺細胞効果増強を認めた.またアポトーシスの亢進も認めた.次にGJIC阻害剤を併用すると,先に認めたCx発現細胞における感受性増強効果は20%以下に減弱した.[結語]食道癌のdocetaxel感受性には,GJICが深く関与していることが示唆された.[方法]当科で樹立したヒト食道扁平上皮癌培養細胞株(KE-10)を用いて以下の検討を行った.2)培養細胞株へのCx遺伝子の導入:Cx32遺伝子を導入した.4)制癌剤感受性試験:制癌剤docetaxelの感受性をCx遺伝子導入前後で比較した.5)GJIC阻害剤による感受性の変化.[結果]食道癌培養細胞株KE-10はいずれのCxとMDR遺伝子ならびに蛋白の発現を認めず,dye transferassayにてもGJICも全く認めなかった.そこで同細胞株にconnexin (Cx)32遺伝子をtransfectした.Cx発現細胞は良好なGJICを発揮し,親細胞に比べ40%以上の殺細胞効果増強を認めた.またアポトーシスの亢進も認めた.次にGJIC阻害剤を併用すると,先に認めたCx発現細胞における感受性増強効果は20%以下に減弱した.[結語]食道癌のdocetaxel感受性には,GJICが深く関与していることが示唆された.[結果]KEシリーズにおいてKE-10においていずれのCx遺伝子ならびに蛋白の発現を認めず,GJICも全く認めなかったことから,同細胞株にCx32遺伝子をtransfectした.transfectantではCx蛋白発現を認め,良好なGJICを認めた.さらにdocetaxelを用いた感受性試験ではCx導入細胞において親細胞に比較し約30%の効果増強が認められた.[今後の実験予定]Cx遺伝子導入細胞におけるアポトーシス関連遺伝子ならびに多剤耐性遺伝子(MDR)およびそれらの蛋白発現を調べ,Cx遺伝子導入による制癌剤感受性増強のメカニズム解明を行う.[方法]当科で樹立した食道癌培養細胞株(KEシリーズ,KE-3KE-10の8種)を用いて以下の検討を行った.[結語]食道癌のdocetaxel感受性には,GJICが深く関与していることが示唆された.
顎骨格の形態形成を決定する中脳後脳境界域からのシグナル分子の同定と機能解析

本研究では、この中脳後脳の境界領域の神経管と神経堤細胞に特異的な新規のあるいは既知の遺伝子を同定し、その顎顔面の形態形成に対する役割を明らかにすることを目的とした。しかしながら、メッケル軟骨などの顔面でoutgrowthする器官の発生には、顔面突起で発現するFgf8が非常に重要であるとの発表があったことから、本年度は、顔面突起の正中のラトケ嚢と将来上顎突起や鼻中隔を形成する組織の間でdifferentiatoin displayを行い、顔面のoutgrowthに寄与する新規遺伝子を同定中で、いくつかのクローンが見つかってきた。我々は、哺乳類全胚培養法と上顎額面の培養を組み合わせ、歯胚とラトケ嚢器官などの口咽頭膜周囲の組織分化とそれに伴う三次元的な形態形成を再現できる方法を確立した。今後は、この方法を用いて、クローンを検出後に上顔面のoutgrowthに関係する因子の機能の同定を行う。また、新規遺伝子Krox26の解析を行っているが、以下の事が明らかになってきた。(1)胚発生におけるこれらのkrox26の局在とその発生段階E10までは予定軟骨形成領域の初期マーカー(Sox9とTypeII collagen)と相補的な発現パターンを示し、軟骨を形成する時期(E11.5以降)には消失することが明らかになった。(2)E9からの下顎器官培養下でランダムとアンチセンスのOligo-nulceotidoを適用した結果、両者の差は認められなかったが、krox26の遺伝子の過剰発現させるとメッケル軟骨が消失した。(3)組織学的に培養胚や培養器官を解析し、新規遺伝子の強制発現によりsox9とTypeII collagenが低下することが明らかになった。我々は、哺乳類全胚培養法(中胚葉誘導・神経管形成・神経堤細胞の移動などの胚発生がin vivoと同様に再現される系)と上下顎突起・ラトケ嚢器官培養法(歯牙・骨・軟骨・下垂体などの組織分化が再現される系)を組み合わせる長期培養法、すなわち、卵筒胚や神経胚に人為的操作を加えることができ、歯などの口咽頭膜周囲の組織分化とそれに伴う三次元的な形態形成を再現できる方法を確立している。さらに、口腔外胚葉,内胚葉,神経堤細胞,神経管などの組織にアデノウイルスを用いて外来遺伝子導入する方法および各組織を蛍光色素で標識する方法を確立している。そこで、本研究は中脳後脳の境界領域の神経管に特異的に発現する遺伝子の同定後にこれらの方法を用いて解析をで行う予定であるが、現在、新規遺伝子を同定中である。(14年度)『中脳後脳の境界領域の神経管に特異的に発現する遺伝子の同定とその発現様式の解析』(1)すなわち、神経堤細胞が移動する時期(E8.5)の中脳後脳の境界部と中脳前方および胴体の神経管(神経堤細胞について同様な方法で行う)をマイクロピンセットを用いて摘出し、RNAを抽出・標識し、マイクロアレイによる比較を行っている。現在、別の研究の共同研究者マイクロピンセットとマイクロアレイなどを行っている。(2)既に、神経管周囲からクローニングした新規同定遺伝子については、whole mount in situハイブリダイゼーション法により、胚発生における発現の頭部の眼の周囲での局在と発生段階を明らかにしている。
遠赤外レーザー法による希ガス超音速MHDプラズマの電子密度と導電率測定

電磁流体力学発電(MHD発電)は,従来の蒸気タービン方式の火力発電と比較して高い発電効率が期待できるため,世界各国で現在積極的に開発が進められており,より規模の大きい実証用発電機の設計を行う段階に達している.その際、発電機の性能を的確に予測するためには,チャネル内プラズマの流動状態とプラズマパラメータとの関係を十分明らかにしておく必要がある.とくに,プラズマの電子密度と導電率は発電出力に直接影響を及ぼす重要なパラメータであるため,MHD発電機の実用化に当たっては発電出力とプラズマの電子密度・導電率との関係を把握しておかなければならない.本研究は,遠赤外レーザー法を実用MHD発電機のパラメータに近い希ガス衝撃波風洞MHDプラズマに適用し,発電特性を把握するうえで最も重要なパラメータである電子密度と導電率を高精度かつ高時間・空間分解能で測定する方法を開発することを目的とする.本研究において,得られた結果を以下に述べる.(1)遠赤外レーザー吸収法による透過率測定では,レーザービームがプラズマ中の電子により屈折されプラズマ透過後に半径方向に広がる.そこでよどみ室およびチャネルにおけるビーム広がりの程度を実験により系統的に明らかにした.(2)従来,遠赤外レーザーの検出には応答速度の遅いパイロ素子(3kHz)が用いられてきたが,本研究では,MHDプラグマを対象とした遠赤外レーザー計測法としては世界で初めてショットキ・バリア・ダイオード(応答時間1ns)を適用することに成功した.(3)本システムを用いて衝撃波風洞のよどみ室におけるプラズマを計測した結果,電子密度と導電率の時間変化が明らかになり,同時にこれまで測定不可能であったシード率も計側することができた.電磁流体力学発電(MHD発電)は,従来の蒸気タービン方式の火力発電と比較して高い発電効率が期待できるため,世界各国で現在積極的に開発が進められており,より規模の大きい実証用発電機の設計を行う段階に達している.その際、発電機の性能を的確に予測するためには,チャネル内プラズマの流動状態とプラズマパラメータとの関係を十分明らかにしておく必要がある.とくに,プラズマの電子密度と導電率は発電出力に直接影響を及ぼす重要なパラメータであるため,MHD発電機の実用化に当たっては発電出力とプラズマの電子密度・導電率との関係を把握しておかなければならない.本研究は,遠赤外レーザー法を実用MHD発電機のパラメータに近い希ガス衝撃波風洞MHDプラズマに適用し,発電特性を把握するうえで最も重要なパラメータである電子密度と導電率を高精度かつ高時間・空間分解能で測定する方法を開発することを目的とする.本研究において,得られた結果を以下に述べる.(1)遠赤外レーザー吸収法による透過率測定では,レーザービームがプラズマ中の電子により屈折されプラズマ透過後に半径方向に広がる.そこでよどみ室およびチャネルにおけるビーム広がりの程度を実験により系統的に明らかにした.(2)従来,遠赤外レーザーの検出には応答速度の遅いパイロ素子(3kHz)が用いられてきたが,本研究では,MHDプラグマを対象とした遠赤外レーザー計測法としては世界で初めてショットキ・バリア・ダイオード(応答時間1ns)を適用することに成功した.(3)本システムを用いて衝撃波風洞のよどみ室におけるプラズマを計測した結果,電子密度と導電率の時間変化が明らかになり,同時にこれまで測定不可能であったシード率も計側することができた.電磁流体力学発電(MHD発電)は、従来の蒸気タービン方式の火力発電と比較して高い発電効率が期待できるため、世界各国で現在積極的に開発が進められており、より規模の大きい実証用発電機の設計を行う段階に達している。その際、発電機の性能を的確に予測するためには、チャネル内プラズマの流動状態とプラズマパラメータとの関係を十分明らかにしておく必要がある。とくに、プラズマの電子密度と導電率は発電出力に直接影響を及ぼす重要なパラメータであるため、MHD発電機の実用化に当たっては発電出力とプラズマの電子密度・導電率との関係を把握しておかなければならない。本研究は、遠赤外レーザー法を実用MHD発電機のパラメータに近い希ガス衝撃波風洞MHDプラズマに適用し、発電特性を把握するうえで最も重要なパラメータである電子密度と導電率を高精度かつ高時間・空間分解能で測定する方法を開発することを目的とする。本研究において、現在までに得られた結果を以下に述べる。(1)衝撃波風洞は持続時間が短い(2ms)ため、直流感度がないパイロ素子を検出器にする場合にはレーザービームを高速でチョップする必要がある。そこで、高速動作が可能なチョッパーを設計・製作し、1.5kHzの時間分解能を達成するとともに、この場合に十分な出力が得られる電子回路を製作した。(2)遠赤外レーザー吸収法による透過率測定では、レーザービームがプラズマ中の電子により屈折され、プラズマ透過後に半径方向に広がるため、透過率を評価するためにはこのビーム広がりの効果を考慮する必要がある。そこで衝撃波風洞の圧力比を変化させて実験を行い、よどみ室およびチャネルにおけるビーム広がりの程度を系統的に明らかにした。電磁流体力学発電(MHD発電)は,従来の蒸気タービン方式の火力発電と比較して高い発電効率が期待できるため,世界各国で現在積極的に開発が進められており,より規模の大きい実証用発電機の設計を行う段階に達している.その際、発電機の性能を的確に予測するためには,チャネル内プラズマの流動状態とプラズマパラメータとの関係を十分明らかにしておく必要がある.

とくに,プラズマの電子密度と導電率は発電出力に直接影響を及ぼす重要なパラメータであるため,MHD発電機の実用化に当たっては発電出力とプラズマの電子密度・導電率との関係を把握しておかなければならない.本研究は,遠赤外レーザー法を実用MHD発電機のパラメータに近い希ガス衝撃波風洞MHDプラズマに適用し,発電特性を把握するうえで最も重要なパラメータである電子密度と導電率を高精度かつ高時間・空間分解能で測定する方法を開発することを目的とする.本研究において,得られた結果を以下に述べる.(1)従来,遠赤外レーザービームの検出にはパイロ素子が用いられてきたが,この素子は応答時間が遅く(3kHz)衝撃波生成プラズマを高時間分解能で測定することができなかった.この欠点を除くことを目的とした開発研究を行った結果,本年度,MHDプラズマを対象とした遠赤外レーザー計測法としては世界で初めてレーザービーム検出器にショットキ・バリア・ダイオード(応答時間1ns)を適用することに成功した.(2)本システムを用いて衝撃波風洞のよどみ室におけるプラズマを計測した結果,電子密度と導電率の時間変化が明らかになり,同時にこれまで測定不可能であったシード率も計測することができた.また,衝撃波風洞の圧力比を変化させて実験を行い、衝撃波マッハ数に対するプラズマパラメータの変化を系統的に明らかにすることができた.