hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者の生きがい観およびその規定要因に関する都市・農村間比較実証研究

本研究は、生きがい支援事業の効率化を意図し、中高年者及び高齢者の生きがい観(「生きがいある生き方」並びに「生きがい対象」)とその規定要因を、居住地域の特性に焦点をあてて明らかにするものである。本年度は、昨年度において確定した枠組みに一部準拠して、郵送によるアンケート調査を実施した(対象選定:多段無作為抽出法、調査対象:下関市在住50歳以上男女3,000人、有効回収数1,380、回収率46.0%)。この調査によって得られた知見は以下の通りである。「生きがいある生き方」(多重回答)については、「家族重視」(90.5%)が最も多く、「友人重視」(85.4%)、「社会貢献重視」(63.4%)、「生業(仕事/育児)重視」(59.9%)、「趣味重視」(56.2%)の順であった。居住地域の特性との関連では、「家族重視」及び「社会貢献重視」については居住地域による差は見られなかったが、「友人重視」及び「仕事重視」については自営業者定住地域において、また「趣味重視」については被雇用者定住地域において相対的に高いことが明らかとなった。「生きがい対象」については、「子孫団欒」(86.7%)、「夫婦団欒」(78.9%)、「友人団欒」(74.5%)、「趣味スポーツ」(71.9%)、「仕事」(71.2%)、「勉強教養」(56.2%)、「テレビラジオ視聴」(51.6%)、「家事育児」(47.4%)、「世代間交流」(45.2%)、「社会貢献」(42.8%)の順であった。居住地域の特性との関連では、「夫婦団欒」及び「友人団欒」については自営業者定住地域において、また「勉強教養」及び「趣味スポーツ」については被雇用者定住地域において相対的に高いことが明らかとなった。以上の結果から、居住地域の特性が生きがい観に一定の影響を持つことが明らかである。それは、他者との交流/活動内容のいずれに重点を置くかという観点から整理することができる。このように、生きがい支援事業を展開するにあたっては、居住地域の特性に配慮した計画の立案が必要であると言える。本研究は、生きがい支援事業の効率化を意図し、高齢者の生きがい観(「生きがいある生き方」ならびに「生きがい対象」)とその規定要因を、居住地域の特性に焦点を当てて明らかにするものである。本年度は、おもに先行研究を整理することによって、次年度に実施するアンケート調査の枠組みを確定した。それは以下の通りである。1.「生きがいある生き方」については、家族重視、友人交流重視、趣味重視、社会貢献重視の4類型を指標として設定した。2.「生きがい対象」については、交流活動(「家族団欒」「友人との雑談」等)4項目、能動的活動(「仕事」「趣味スポーツ」等)5項目、受動的活動(「旅行」「テレビラジオ視聴」等)5項目、併せて3類型14項目の活動状況を指標として設定した。3.「居住地域の特性」については、社会的役割の継続可能性の観点による「自営業者定住地域(農業地域)-被雇用者定住地域(都市郊外住宅地域)」軸、生きがい対象の代替可能性の観点から、受け皿となる各種地域団体およびその活動の量・質によって規定される「代替可能性の高い地域-低い地域」軸を掛け合わせ、4つの地域類型を設定した。4.「調査対象地」については、「生きがい支援事業の効率化」という本研究の意図と市町村合併による広域行政化の趨勢を鑑み、市町村レベルの単一自治体(山口県下関市)に設定。当該自治体を構成する小中学校区のなかから、「3.」で得られた4類型それぞれの特徴を示す4地域を調査対象候補地域として抽出した。平成16年度は、以上の枠組みに基づいたアンケート調査を実施し、居住地域の特性に由来する、高齢者の生きがい観の類似性と多様性を明らかにする予定である。

「生きがい対象」については、「子孫団欒」(86.7%)、「夫婦団欒」(78.9%)、「友人団欒」(74.5%)、「趣味スポーツ」(71.9%)、「仕事」(71.2%)、「勉強教養」(56.2%)、「テレビラジオ視聴」(51.6%)、「家事育児」(47.4%)、「世代間交流」(45.2%)、「社会貢献」(42.8%)の順であった。居住地域の特性との関連では、「夫婦団欒」及び「友人団欒」については自営業者定住地域において、また「勉強教養」及び「趣味スポーツ」については被雇用者定住地域において相対的に高いことが明らかとなった。以上の結果から、居住地域の特性が生きがい観に一定の影響を持つことが明らかである。それは、他者との交流/活動内容のいずれに重点を置くかという観点から整理することができる。このように、生きがい支援事業を展開するにあたっては、居住地域の特性に配慮した計画の立案が必要であると言える。
オープンソースを基盤とする協調型教育システムの開発に関する研究

本研究では教育用コンテンツを再利用可能でかつオープンな形で収集・管理するシステムを開発し、講義ノートや実験指導書等の収集を行った。これらの教育用コンテンツは全体(あるいは部分的にも)がコピー・再配布・修正が自由な形で登録されており、テキストや図、画像等にいたるまですべて再利用が可能である。コンテンツは使用目的に応じて、Webページ(html)や印刷用フォーマット(pdf)等に変換することが可能である。オープンソースソフトウェア(OSS)はソフトウェア開発のあり方を根本的に変革しただけではなく,その理念・思想は社会全体に大きな影響を及ぼしつつある.教育においてもコピー自由なコンテンツを作成・配布することを標榜するコミュニティが現われ,大学や高等専門学校における授業等も万人に公開され自由に配信することが可能となってきている.マサチューセッツ工科大学のオープンコースウェア(OCW)では1800コースの授業がWeb上で公開されており,中国語,タイ語,スペイン語,ポルトガル語他少なくとも10種類の言語に翻訳されている.これらのコンテンツは全て「完全なCommunity Commons License」で配布され,ユーザーが共有可能でかつその派生物の公開・配布の自由が保証されている.本研究は本年度,XMLをベースとするコンテンツ自動生成システム(Docs)を作成し,CVSに登録したコンテンツをサーバサイドで印刷およびオンラインメディアに自動変換できるようにした.これによってコンテンツ作成者は変更時にその差分のみを登録すれば良く,かつ登録と同時に関連する全てのメディアを更新できる.Docsシステムはまた,DocBook/SGML, DocBook/XMLおよびSmartDocをサポートしており,OSSなXMLのドキュメントスタイルの差異を吸収する柔軟な仕様となっている.また,学校における教育活動で利用するドキュメントをコピーフリーな形で作成し蓄積を始めいている.これらのドキュメントは全てXMLで書かれており,いかなる部分的な利用も可能である.オープンソースソフトウェア(OSS)はソフトウェア開発のあり方を根本的に変革しただけではなく,その理念・思想は社会全体に大きな影響を及ぼしつつある.教育においてもコピー自由なコンテンツを作成・配布することを標榜するコミュニティが現われ,大学や高等専門学校における授業等も万人に公開され自由に配信することが可能となってきている.マサチューセッツ工科大学のオープンコースウェア(OCW)では1800コースの授業がWeb上で公開されており,中国語,タイ語,スペイン語,ポルトガル語他少なくとも10種類の言語に翻訳されている.これらのコンテンツは全て「完全なCommunity Commons License」で配布され,ユーザーが共有可能でかつその派生物の公開・配布の自由が保証されている.OSS化された教育用コンテンツを効果的に利用するためのコンテンツおよびツールの総称を,筆者等はc-Learningシステムと呼んでいる.頭文字のcは,e-Learningとは異なり.手段を表わすものではなく,方法論・形態を表わし,コンテンツ共有の同時性を保証すること(同時性(Concurrency)),コンテンツ作成者が補完的に協調して作業すること(協調性(Collaboration))およびコンテンツの開発に関し相互協力して行なうこと(協同性(Cooperation))の3つの意味を有する.c-Learningプロジェクトでは,コンテンツの生成・保守から,その支援ツールの作成まで多岐にわたる作業を行なっている.現在までにデータベースおよびバックエンドシステムの一部を構築した.
柔軟宇宙構造物の振動制御のためのmu-制御器設計

柔軟宇宙構造物の振動制御問題においては、モデル化やその低次元化において無視されたモードに起因する不安定、すなわちスピルオーバ不安定の問題が大きな問題となっている。この問題に対しては、すでに多くの手法が提案されているが、代表的な手法の一つにH∞制御理論の応用がある。これは近年注目されているロバスト制御理論であるが、ロバスト安定性を重視しており、制御性能が保守的になる面があった。宇宙環境のような厳しい環境においては、安定性のみならず制御性能のロバスト性が極めて重要であり、そのような制御系の設計の必要性が指摘されている。本研究は、ロバスト制御性能を有する最新のmu-制御器設計法を柔軟構造物の振動制御問題に適用し、ロバスト安定性のみならずロバスト制御性能を有する制御系設計法を確立することを主な目的とした。具体的には3次元のトラス構造物の実験モデルを製作し、その2箇所にリニアモータで駆動されるプルーフマス型制振器を設置した。この実験モデルに対する制御器の設計をmu-アナリシスとmu-シンセシスによって行い、そ手法の有効性を実験的に検証した。制御器設計においては、まずH∞出力フィードバック制御手法を用い、各アクチュエータ位置における低次元化モデル化誤差をそれぞれ包絡するような周波数成形を行って、スピルオーバに対するロバスト安定性を確保しつつ、出力の低感度を図る混合感度問題として定式化し、これを基にしてD-Kイテレーションによってmu制御器を設計した。数値計算と制御実験を行い、周波数応答とインパルス応答を調べた結果、mu制御器は高いロバスト性能を有することが確認され、その有効性が明かにされた。
酸素吹き込みによる微生物活性化のバイオリーチングへの適用性

好気性細菌Chromobacterium violaceum(以下C. violaceumと略す)はシアンの生成と分解を行うことができ,この能力を用いて廃棄物からのAu等有価金属の回収速度の向上を目指す研究を遂行してきた.細菌が活発に活動してシアンを生成する過程で,培地内の酸素濃度が低下し,このことが電気化学的溶解反応と細菌のシアン生成に関係していると考えられたので,培養液中に酸素吹き込みを行ったところ酸素濃度の上昇とAu溶解速度の向上が図られた.さらに,培地成分を工夫し,グリシン添加YP複合培地を使用することによりシアン濃度の増加とAu溶解速度の向上がみられた.これらの手法により従来よりも310倍程度の高い溶解濃度を得ることができるようになった.また,研究過程で,C. violaceumがシアン分解能力を持つことも確認できたので,Auをシアンにより溶解後に分解処理する手法についても検討した.その結果,生成シアン濃度を高くするためにいわゆる栄養成分を添加した培地を用いているので,シアン生成速度の向上がみられたが同一資金によるシアン分解速度は低下するようになる.このために,Au溶解後のシアン生成を抑制してシアン分解速度を向上する手法を種々検討した結果,グリシン添加YP複合培地に,グルタミン酸とグルコースを加えることでシアンの再生成を抑制し,効率よくシアン分解ができることがわかった.今後,本細菌を用いた【シアン生成→貴金属溶解と回収→シアン分解】の環境に優しい貴金属回収システムが構築できるクローズドループの開発への重要な基礎実験成果が得られた.Chromobacterium violaceum(以下C.violaceumと略す)は好気性細菌であり,シアンの生成と分解を行うことができ,廃棄物からのAu等有価金属の回収が可能であるが,シアンの生成及び分解速度が遅い.本研究では本細菌におけるシアンの生成と金属溶解速度の向上を図り,廃プリント基板などからのバイオリーチングへの適用性を検討することを目的とした.C.violaceum以外にもシアンを生成する可能性が報告されている合計4種類の細菌について,シアン生成量を,YP培地を用いて測定したところ,C.violaceumが最大濃度1.0mmol/Lを記録した.他の細菌では最大0.2mmmol/Lであった.したがって,本研究ではC.violaceumを用いてAuの溶解速度を向上させる研究を実施した.複合培地を用いた実験で,シアン生成濃度は,細菌の増殖期に最大となり,定常期や死滅期ではでは減少していくことがわかった.減少するのは本バクテリアのシアン分解能力が働くためであると考えられ,本機能を利用することにより,【シアン生成→貴金属溶解→シアン分解→シアン回収】の環境に優しい貴金属回収システムが構築できる可能性があることがわかった.本溶液中にAu粉末あるいは金めっきプリント基板を浸せきするとAuの溶解がみられた.しかし,その溶解速度は遅く,金めっきプリント基板では0.07μmのAuの溶解に400h程度を要した.溶液中の酸素濃度を測定すると,細菌の増殖期で酸素濃度が0.01mmol/L程度と極端に低下していることがわかった.そこで,溶液中に強制的に酸素を吹き込こんだところ,酸素濃度が3倍程度上昇し,Au溶解速度も3倍程度に増大することが確認できた.現在,生成シアン濃度の上昇やAu溶解速度の高速化を目指して,培地成分条件の検討を実施している.好気性細菌Chromobacterium violaceum(以下C. violaceumと略す)はシアンの生成と分解を行うことができ,この能力を用いて廃棄物からのAu等有価金属の回収速度の向上を目指す研究を遂行してきた.細菌が活発に活動してシアンを生成する過程で,培地内の酸素濃度が低下し,このことが電気化学的溶解反応と細菌のシアン生成に関係していると考えられたので,培養液中に酸素吹き込みを行ったところ酸素濃度の上昇とAu溶解速度の向上が図られた.さらに,培地成分を工夫し,グリシン添加YP複合培地を使用することによりシアン濃度の増加とAu溶解速度の向上がみられた.これらの手法により従来よりも310倍程度の高い溶解濃度を得ることができるようになった.また,研究過程で,C. violaceumがシアン分解能力を持つことも確認できたので,Auをシアンにより溶解後に分解処理する手法についても検討した.その結果,生成シアン濃度を高くするためにいわゆる栄養成分を添加した培地を用いているので,シアン生成速度の向上がみられたが同一資金によるシアン分解速度は低下するようになる.このために,Au溶解後のシアン生成を抑制してシアン分解速度を向上する手法を種々検討した結果,グリシン添加YP複合培地に,グルタミン酸とグルコースを加えることでシアンの再生成を抑制し,効率よくシアン分解ができることがわかった.今後,本細菌を用いた【シアン生成→貴金属溶解と回収→シアン分解】の環境に優しい貴金属回収システムが構築できるクローズドループの開発への重要な基礎実験成果が得られた.
超弦理論的宇宙進化論に基づく宇宙モデルの構築と、その観測可能性について

私は、今年度においては、主に超弦理論に基づいて提案されているDBIインフレーションモデルの妥当性についての研究を、主にそのモデルの生成する密度揺らぎ、その中でも特に観測の観点から着目されている非ガウス性に焦点を当てて遂行した。上記のインフレーションモデルは10次元の理論である超弦理論を4次元にコンパクト化した際に得られる6次元分の内部空間をDブレーンと呼ばれる物体が相対論的な速度で動くことによってインフレーションが生じるというものなのであるが、有効的な4次元スカラー場の理論で考えたときにスカラー場がゆっくり動いているわけでないにもかかわらずインフレーションが起きるので、大変興味深いモデルである。その特徴の一つとして、このモデルでは通常のインフレーションモデルよりも大きな密度揺らぎの非ガウス性を予言するというものがあり、これは低エネルギーでは決して見ることの出来ない超弦理論の証拠と成りうるものである。このような、興味深いモデルであるものの、従来の単純なDBIインフレーションモデルは、内部空間の体積が十分小さいという条件と生成する重力波の量があまり多くないという条件を同時に満たせなかったのに対し、我々は内部空間のうちの今まで考慮に入れていなかった方向の自由度も考慮にいれることにより、このモデルがまだ除外されていないことを示しか。これは、まだこのモデルの初期条件などの自然さについては調べる必要があるが、超弦理論そのものの痕跡を宇宙モデルに基づく観測から得るという観点からは非常に意味のあるものと思われる。ブレーン上にスカラー曲率として重力が誘導されているブレーンワールドモデルは、一様等方宇宙論の範囲では、負の圧力を持つ物質(ダークエネルギー)を導入しなくても、現在の宇宙の加速膨張を説明できるモデルとして注目されているのであるが、時空の持つ対称性が低くなったときに、ブレーン上でどのような重力理論が得られるのかは、まだまだ検討の余地がある。そこで、私はこのモデルで、ド・ジッター時空を背景とし、物質としてはスカラー場が存在している、という状況設定でブレーン上での宇宙論的摂動論を考え、その厳密解を求めた。(Journal of Cosmology and Astroparticle Physics誌に掲載)超弦理論に影響を受けて提案された初期宇宙モデルとして、Ekpyrotic(ブレーン衝突)シナリオというものがある。これは、インフレーションに代わって、初期宇宙における様々な問題点を統一的に説明できる自然な宇宙モデルになる可能性もあるが、現状では課題が多い。我々は、このモデルにおける宇宙の収縮期に、宇宙の大規模構造の種となる曲率揺らぎが生成されるか、という点を調べた。その結果、有効的に複数のスカラー場で記述できるモデルにおいては、エントロピー揺らぎが生成され、ある条件を満たせば、それが自然に曲率揺らぎに変換されることを示した。(投稿中)また、現在の加速膨張をしている宇宙を観測結果から現象論的にどのように制限するかという点についても考察した。結果としては、有意な制限を与えることは出来なかったものの、大規模構造の分布を統計的に扱い、そのガウス性からのずれが、宇宙の加速膨張の度合いを決めているパラメータであるダークエネルギーの状態方程式にどれだけ依存するかを、数値計算によって調べた。(Journal of Cosmology and Astroparticle Physics誌に掲載)最近の超弦理論の進展の影響を受けて提案された初期宇宙モデルとして、Ekpyrotic(ブレーン衝突宇宙)シナリオというものがある。これは、インフレーションに代わって初期宇宙における様々な問題点を統一的に説明できる自然な宇宙モデルになる可能性もあるものの、現状では課題が多い。我々は、このモデルにおける宇宙の収縮期に、観測されているような宇宙の大規模構造の種となる曲率揺らぎが生成されるか、という点を調べた。その結果、有効的に複数のスカラー場で記述できるモデルにおいては、それによってエントロピー揺らぎが生成され、ある条件を満たせば、それが自然に曲率揺らぎに変換され、現在の観測を説明できることを示した。(Classical and Quantum Gravity誌に掲載)さらに、通常のインフレーションとは異なるこのモデル特有の予言として、揺らぎの非ガウスが大きくなることも示したが、これは今後数年のうちに観測によって確かめられる興味深い結果である。(Journal of Cosmology and Astroparticle Physics誌に掲載)また、現在の加速膨張をしている宇宙を超弦理論的な効果から説明できないかという点についても考察した。超弦理論において必然的に現れる余剰次元の体積の自由度は、4次元有効理論においては重力と結合し、重力理論はスカラー・テンソル理論となるのであるが、標準アインシュタイン理論からのずれは一般にかなり厳しく制限されているのが現状である。これに対し、我々はこの理論にスカラー場のポテンシャルを導入すれば、重力実験からの制限を満たしつつ、現在の宇宙の加速膨張を説明することが可能であることを示し、そのためにポテンシャルが満たしている条件を求めた。(Physical Review D誌に掲載決定)私は、今年度においては、主に超弦理論に基づいて提案されているDBIインフレーションモデルの妥当性についての研究を、主にそのモデルの生成する密度揺らぎ、その中でも特に観測の観点から着目されている非ガウス性に焦点を当てて遂行した。

その特徴の一つとして、このモデルでは通常のインフレーションモデルよりも大きな密度揺らぎの非ガウス性を予言するというものがあり、これは低エネルギーでは決して見ることの出来ない超弦理論の証拠と成りうるものである。このような、興味深いモデルであるものの、従来の単純なDBIインフレーションモデルは、内部空間の体積が十分小さいという条件と生成する重力波の量があまり多くないという条件を同時に満たせなかったのに対し、我々は内部空間のうちの今まで考慮に入れていなかった方向の自由度も考慮にいれることにより、このモデルがまだ除外されていないことを示しか。これは、まだこのモデルの初期条件などの自然さについては調べる必要があるが、超弦理論そのものの痕跡を宇宙モデルに基づく観測から得るという観点からは非常に意味のあるものと思われる。
貴重児妊娠の不安を軽減するための就寝中胎動ホームモニタリングの実用化開発

研究者らは静電容量型加速度センサーを用いて、妊婦の腹部より胎動を記録する小型装置・自動解析システムを開発した。胎動監視装置FMAM(Fetal Movement Acceleration Measurement)は、(290g,77mmX27mmX140mm)で二つのセンサー(胎児・母親の体動をピックアップする)、生体アンプ、SDカードを内蔵し、40時間連続記録可能である。9名の健康な妊婦(29-39歳)の妊娠20週から36週の間の睡眠中の胎動変化を分析することができた。妊娠週数による胎動数の変化が把握できた。さらに胎動変化の個人差が大きかった。母親の呼吸運動がアーチファクトとして混入し、自動解析システムの課題が判明した。死産後の次子妊娠中の妊婦2名の家庭での胎動モニタリングを行い、コントロール妊婦の胎動の変動範囲に入っていることを確認した。睡眠中の胎動変動を見せることにより、妊婦の安心感を得た。こうした家庭訪問により、妊婦は不安を表出できた。妊婦は、胎動監視装置を用いて自分自身で簡単に胎動を記録することが可能であった。さらにデータを収集して、母親のアーチファクトを自動的に除外する解析システムに改善する必要がある。新胎動記録・解析システムは、胎児のwell-beingをみる妊婦による妊婦のための家庭胎動モニタリングとして期待できる。妊産褥婦の睡眠研究を1990年頃より続けてきた研究者らは、妊婦の就寝中の胎動モニタリング装置を2006年度に開発した(WO2006/082977国際公開)。この装置は、加速度センサーを用いた一種のマイクロホンで胎動を長時間記録するものである。本研究の目的は、実用化にむけての健康妊婦の基礎データを集積すると共に、利用ニーズをもつ貴重児妊娠の不安軽減につながるかどうかの適用を探索することである。対象:妊娠初期の女性は、健康妊婦群:(現在妊娠中の妊婦20人、ハイリスク・貴重児妊娠群(産科歴に不妊治療のある妊婦および過去に死産・新生児死亡を経験した妊婦)5人程度とする。対象リクルートの手順は、妊娠16週前後に研究の趣旨説明をおこなう。健康妊婦群に対しては、助産所を通じて、研究の説明書を掲示して対象者を公募する。ハイリスク・貴重児妊娠群に対しては、セルフヘルプ・グループ.のリーダーおよび世話人を通じ研究計画を説明し、条件にある人を紹介してもらう。測定時期は、原則4週間に1晩の記録とする。(妊娠20週、24週、28週、32週、36週、40週)胎動の種類別波形の探索については、「蹴り」「ローリング」「しゃっくり様運動」などの特徴的な動きを波形として把握できるかどうか分析する。上記の研究計画を聖路加看護大学研究倫理審査委員会に提出し、承認を得た。(承認番号08-064、2008年11月19日付)データ収集を開始できる環境を整え、健康妊婦班からデータ収集を始めた。妊婦の就寝中の胎動モニタリングを実施した。本年度は、健康な妊婦班7名とハイリスク・貴重児妊婦班2名(前回子宮内胎児死亡および乳児死亡)を対象としてデータ収集を行った。現在までに分析が終了している健康妊婦班の4名については、胎動の頻度や特徴について以下の点が判明した。1時間当たりの胎動数Index(n/h)は、最小値58.72、最大値164.94、中央値97.64であった。測定時期による中央値は、(1)妊娠28週:107.72、(2)妊娠32-34週:103.19、(3)妊娠36-38週:67.18となり、週数を経るにつれて減少する傾向がみられた。また2838週において、胎動のない最大持続時間は最短480秒、最長1498秒であった。終夜の胎動記録において、胎児のしゃつくりを示す「23秒に1回の定期的な間隔で持続的に出現する波形」が認められ、その波形は他の動きと明確に区別することができた。

就寝後2時間・起床前2時間の時刻から、胎動10回カウントに要した時間(分)は最小値0.6、最大値34.1、中央値12.95、平均値10.7(±8.54SD)となった。各妊婦・各週数・基準時間によってばらつきがあり、睡眠経過による差は認められなかった。胎動記録装置を用いて自宅における妊婦の夜間胎動モニタリングは可能であり、妊婦の睡眠時にも活発な胎動が存在することが判明した。ハイリスク・貴重児妊婦の測定においては、胎動測定については問題なく測定できた。しかし、喪失後の次子の妊娠に伴う精神的フォローの必要性があり、妊娠経過に応じた定期的な情緒的サポートの重要性がある。妊婦の睡眠中の胎動測定は、胎児のwell-beingの推測だけでなく、妊婦の睡眠に対する胎動による影響も観察できる。本年度は、胎動ホームモニタリング新システムの臨床応用を目指して、正常な妊娠経過を経ている妊婦の妊娠週数による胎動の変化を検討し、新システムの評価を行った。対象は、研究の趣旨に同意を得た9名の妊婦(29歳から39歳、初産婦6名、経産婦3名)であり、妊娠20週、24週、28週、32週、36週に1回自宅で胎動を記録した。測定方法は、すべて妊婦自身で行った。就寝前に胎動センサーを胎児の動きを最も感じる腹部に装着し、レコーダーの電源を入れ、記録をスタートさせ、就寝する。朝、起床後にレコーダーを止め、センサーをはずすという一連の流れを実施してもらった。その結果、妊娠週数による胎動数の変化は、胎動を感じる20週頃から増加し、30週前後がもっとも多く、36週頃には、減少傾向にあった。またそれらの変化は、個人差が大きかった。新システムの問題点として、アーチファクト除去のために手動解析が必要であり、自動解析のためにはさらに改善力必要であった。妊婦自身がセンサーを装着することにより、より一層胎児への関心が高まった。今後の展望は、以下のとおりである。(1)妊娠週数の経過を考慮しながら、胎動数の変動により、well-beingのスクリーニングに役立てる。(2)胎動数の変動から、胎児の概日活動リズム形成を推測する。(3)妊婦の睡眠中の体動時間から中途の覚醒時間が推測できる。(4)妊婦の体動チャンネルを呼吸チャンネルに替えることにより、睡眠時無呼吸症妊婦の胎児への影響が観察できる。
Th17細胞分化におけるIkarosファミリー分子の役割の解明

本研究ではマウス各ヘルパーT細胞分画におけるHeliosの発現制御機構、並びにその役割を解析した。その結果、マウスCD4陽性T細胞においてTGF-βシグナルがHeliosの発現を誘導すること、一方IL-6/Stat3シグナルはHeliosの発現を抑制することを明らかにした。また、Heliosを過剰発現したTreg細胞ではTreg細胞の機能分子であるCD103やGITRの発現が亢進することを明らかにした。以上より、HeliosはTGF-の下流でTreg細胞の機能分子の発現に関与していることが示唆された。本年度は以下の知見を得た。1)マウスヘルパーT細胞分化におけるIkarosファミリー分子の発現野生型のCD4陽性T細胞をTCR刺激とともに各ヘルパーT細胞分化条件で培養した際のIkarosファミリー分子の発現を解析したところ、Treg条件(TGFbeta添加条件)においてIKZF2 : Heliosの発現が有意に亢進していた。HeliosはTGFbetaシグナル依存的にFoxp3を発現したCD4陽性細胞でのみ発現し、その発現はIL-6により阻害された。2)マウスヘルパーT細胞分化に対するIkarosファミリー分子発現の影響レトロウイルスベクターを用いて野生型マウス由来のCD4陽性T細胞に各Ikarosファミリー分子を過剰発現させたところ、Treg条件でHeliosはわずかにFoxp3の発現を増強した。また、興味深いことにTh17条件(IL-6とTGFbeta添加)でHeliosを発現させるとFoxp3の発現は完全には抑制されなくなった。3)T細胞分化のマスター転写因子のIkarosファミリー分子発現への影響先天的にFoxp3発現を欠損するScurfyマウス由来のCD4陽性T細胞をTreg条件で培養し、Heliosの発現を解析したところ、TGFbetaシグナルに依存せずHeliosの発現亢進を認めた。以上よりHeliosはTGFbetaの下流で発現し、Foxp3の発現をサポートしていること、さらにその下流のFoxp3がHeliosの発現を抑制していることが示唆された。研究計画に基づき本年度は以下の研究成果を得た。1)IL-6/Stat3シグナルのIkarosファミリー分子発現への影響:2)Helios発現Treg細胞の機能解析以上よりHeliosの発現はTreg細胞の抑制能を増強することが示唆された。現在、Helioshigh Treg細胞あるいはHelioslow Treg細胞をCFSEラベルしたナイーブCD4T細胞と共培養し、Helioshigh Treg細胞の抑制能を確認中である。
新しい血液プロテアーゼ・カスケード経路の探索

PHBP(plasma hyaluronan-binding protein)とはヒアルロン酸に結合するヒト血漿タンパク質であり、1995年に我々が発見した。3個EGF、1個クリングル、1個セリンプロテアーゼというドメイン構成であり、血液凝固のXII因子、線溶系のウロキナーゼ、および肝増殖因子HGFの活性化因子HGFAと相同性がある。そこでPHBPもこれらと似た新規カスケード経路の因子ではないかと考えた。1) PHBPの活性化機構: PHBPはA rg-Ile結合が切断されて活性化するが、既知のプロテアーゼ群では生理的活性化を起こさないので、自己活性化を起こすという仮説を立てて次の実験を行った。まず活性化PHBPがPHBPを活性化できることを確認できた。しかし理論的に得られるべき指数的活性化はみられなかった。その理由は、活性化PHBPは、さらに活性化PHBPのセリンプロテアーゼの1カ所も切断して不活性化するためらしい。、PHBPはカスケード経路の第一段階に位置すると推測して、プロテアーゼ以外の内因性物質が活性化、活性化の維持に関与するのではないかと考え、糖質、脂質、非プロテアーゼ性タンパク質を共存させて活性化を調べた。その結果、リン脂質が活性化を促進することを見出した。この性質はXII因子に似ている。2)活性化PHBPの基質:活性化PHBPが特異的に切断する血液蛋白質を、血清に活性化PHBPを添加して検討した。その結果、フィブリノーゲンを効率よく切断することを見出した。しかし切断部位はトロンビンと異なり、またフィブリンは形成しなかった。現在、フィブリンを凝固以外の生理活性を示すように活性化する(例えば、組織再生、血管新生など)のではないかとという仮説で研究を進めたい。以上、まだ新規カスケード系を確認するに至っていないが、有望な状況になりつつある。我々が1995年に見出したヒト血液タンパク質PHBPは、X・因子,tPA,uPA,HGFAなどと相同性を示すが、これらはプロテアーゼ・カスケード系の一員として生理活性を示す。よってPHBPもカスケード系の一員と推定されるが、既知の系には活性を示さない。本研究ではPHBPの関与する新しいカスケード経路を実験動物系を用いて発見することを目的とした。1マウスPHBPの構造決定:マウスPHBPcDNAの塩基配列から全アミノ酸配列を決定した。アミノ酸レベルでヒトPHBPと78%の一致度であった。特に重要なCys残基は完全に保存されていた。2組換え型マウスPHBPの調整:PHBPcDNAをpZeoSV2に組込みCHO細胞株を用いて安定発現細胞株をクローン化した。しかし発現量が1mg/L(培養液)以下であり、動物実験に使用できる収率ではないので、高発現株を得ることを試みている。3マウス系における炎症時のPHBPの動態解析:十分量の組換え型PHBPがまだ得られないので、抗体を用いて内因性PHBPの動態を解析した。NとC末部位のペプチドを抗原としてウサギ抗体を調整した。テルペン油、LPS、塩化水銀を投与した炎症マウスでは、血中濃度に有意の変動はなかったが、意外なことに活性化体が血中に出現した。正常マウスではPHBPは、血中では1本鎖のプロ体として存在しているので、この結果は、炎症時にPHBPが活性化されることを示唆している。以上の結果から、炎症とPHBPには何らかの関連があると思われるので、今後も検討を続けたい。トランスジェニックマウスを作成することも平成10年度には計画している。
音響易傷性の予知に関する耳音響放射の研究

自記オ-ジオグラム上のディップ型聴力損失(小ディップ)と持続性の(C-)耳音響放射(EOAE)との間に関係があり、C-EOAEが個体差の大きい内耳の易傷性の素因を表現しているらしいという示唆があるので、それを確かめるために高校のクラブ活動部員の聴力検査およびC-EOAEの測定を行った。1)埼玉県下S-D高校の剣道、吹奏楽、庭球、茶道の各部員計80名160耳を来院させ測定を行った。10dB以上の小ディップのある耳の頻度は3048%、C-EOAEのある耳の頻度は4359%で、両者の間に連関があり、吹奏楽部員ではQ=0.86で連関が最も強かった。茶道部員においても10dB以上の小ディップのある耳の頻度は高かったが、15dB以上の小ディップの耳は1耳のみであった。34名67耳で可能であった追跡調査による小ディップ耳とC-EOAEのある耳の消長は前者の58%が不変であったのに対し、後者は73%が不変であった。2)京都府下K-D高校の剣道、管弦楽、庭球、蹴球の各部員55名110耳の測定を行った。小ディップのある耳の頻度は4055%、C-E0AEのある耳の頻度は4262%であり、両者の間に連関が認められ、管弦楽部員で最も強く、Q=0.84であった。11名21耳の追跡調査による小ディップ耳とC-EOAEのある耳の消長は前者が不変であったもの67%、後者が76%であった。3)1kHzの短音刺激によるEOAE波形を今回購入の変換システムを用いてジデタル情報化し、デジムを用いて電話線で伝送することを検討した。EOAE情報の伝送には各刺激に対応する波形ではなく、加算処理後のそれを用いる方がよいことが判った。高校グラブ活動数部の調査において小ディップとC-EOAEの連関は強く、C-EOAEが内耳の音響易傷性に関係があり、素因を表現しているという説に反すのものではなかった。15dB以上のディップが音響に関係がある部に多く、C-EOAEは易傷性の予知に役立つ可能性が示された。しかし、10dB=15dBの大きさの小ディップは音響障害の前駆的な所見かどうかについては3年よりも長く音響環境が変化しない対象について検討が必要がある。微小なディップ型聴力損失(micro-dip)と持続性誘発耳音響放射(C-EOAE)を有する耳の検出率の間に関係があり、C-EOAEが音響に対する内耳の易傷性を表現しているらしいことが示唆されているので、その関係を確かめるために高等学校のクラブ活動の部員の精密聴力検査およびEOAEの測定を行った。C-EOAEの測定には従来の手持ちの誘発電位の記録装置に本補助金により購入したアンプを組み込み、改良を重ねつつデータの解析を行った。

1.埼玉県下のS高等学校の協力を得て、剣道部員(15名)、吹奏楽部員(20名)、庭球部員(25名)、茶道部員(20名)の計80名、160耳をを獨協医科大学越谷病院の測定室に順次来院させ、測定を行った。micro-dipのある耳とC-EOAEのある耳の関係はユ-ルの連関係数Qで示すと、剣道部では0.57、吹奏楽部では0.91、茶道部では0.66、庭球部では0.71であり、吹奏楽部員が最も大であった。2.京都府下のK高等学校に出張し、剣道部(15名)、管弦楽部(19名)、庭球部(10名)、蹴球部(11名)の計55名、110耳の測定を行った。ユ-ルの連関係数Qは剣道部、管弦楽部、庭球部、および蹴球部でそれぞれ0.11、0.61、0.33、および0.20であった。3.1)micro-dipとC-EOAEの関係には、以前の中学校における成績と同様に吹奏楽部で強い連関があった。2)micro-dipは茶道部などでもみられ、音響障害の初期像と考えるには問題がある。3)C-EOAEが音響易傷性の予知に役立つかどうかについてはC-EOAEの再現性やmicro-dipとの関係を次年度も引続き追及することが必要である。自記オ-ジオグラム上のディップ型聴力損失(小ディップ)と持続性の(C-)耳音響放射(EOAE)との間に関係があり、C-EOAEが個体差の大きい内耳の易傷性の素因を表現しているらしいという示唆があるので、それを確かめるために高校のクラブ活動部員の聴力検査およびC-EOAEの測定を行った。1)埼玉県下S-D高校の剣道、吹奏楽、庭球、茶道の各部員計80名160耳を来院させ測定を行った。10dB以上の小ディップのある耳の頻度は3048%、C-EOAEのある耳の頻度は4359%で、両者の間に連関があり、吹奏楽部員ではQ=0.86で連関が最も強かった。茶道部員においても10dB以上の小ディップのある耳の頻度は高かったが、15dB以上の小ディップの耳は1耳のみであった。34名67耳で可能であった追跡調査による小ディップ耳とC-EOAEのある耳の消長は前者の58%が不変であったのに対し、後者は73%が不変であった。2)京都府下K-D高校の剣道、管弦楽、庭球、蹴球の各部員55名110耳の測定を行った。小ディップのある耳の頻度は4055%、C-EOAEのある耳の頻度は4262%であり、両者の間に連関が認められ、管弦楽部員で最も強く、Q=0.84であった。11名21耳の追跡調査による小ディップ耳とC-EOAEのある耳の消長は前者が不変であったもの67%、後者が76%であった。3) 1kHzの短音刺激によるEOAE波形を今回購入の変換システムを用いてデジタル情報化し、デジムを用いて電話線で伝送することを検討した。EOAE情報の伝送には各刺激に対応する波形ではなく、加算処理後のそれを用いる方がよいことが判った。高校グラブ活動数部の調査において小ディップとC-EOAEの連関は強く、C-EOAEが内耳の音響易傷性に関係があり、素因を表現しているという説に反するものではなかった。15dB以上のディップが音響に関係がある部に多く、C-EOAEは易傷性の予知に役立つ可能性が示された。しかし、10dB=15dBの大きさの小ディップは音響障害の前駆的な所見かどうかについては3年よりも長く音響環境が変化しない対象について検討が必要である。
骨細胞による骨ミネラリゼーションの制御機構の解明

骨を構成する細胞の約90%を占める骨細胞は、骨表面の破骨細胞と骨芽細胞を制御し骨の恒常性を司っている。そして、骨に埋め込まれ存在する骨細胞それ自身が、骨溶解に関与しミネラル代謝を司っている可能性もまた、以前から提唱されている。しかし、骨細胞の細胞特性はいまだ不明な点が多いのが現状である。本研究では、骨リモデリングとミネラル代謝を解明するため、骨細胞に焦点をあてる。申請者が世界に先駆け確立した骨細胞単離培養系を活用した骨細胞のゲノムワイドな遺伝子発現解析や新規骨細胞分化系の構築によるプロテオーム解析、骨疾患モデルマウスや遺伝子改変マウス作成から、骨細胞の細胞特性の理解を試みた。骨組織を構成する細胞の約90%を占める骨細胞は、骨という特殊な硬組織に埋め込まれ存在し、骨細胞それ自身が、骨溶解に関与しミネラル代謝を司っている可能性が、以前から提唱されている。しかし、骨の中に存在する骨細胞の単離はこれまで困難とされており、その細胞特性はいまだ不明な点が多いのが現状である。本研究では、骨の恒常性と生体ミネラル代謝に対する生体の機能調整システムを解明するため、骨細胞に焦点をあてる。申請者が世界に先駆け確立した骨細胞単離培養系を活用し、骨細胞のゲノムワイドな遺伝子発現解析やタンパク質分画の網羅的機能解析、遺伝子改変マウス作成により、骨細胞による骨ミネラリゼーション制御因子の同定とその機能を解明し、骨の恒常性と生体ミネラル代謝を統合的に理解することを目標とする。本年度は、申請者が樹立した骨細胞の単離培養系を活用し、高純度の骨細胞と骨芽細胞の網羅的なトランスクリプトーム解析を実施し、バイオインフォマティクスに基づくデータベースを構築に取り組んだ。また、骨芽細胞から骨細胞への分化実験系の予備トライヤルが完了した。骨芽細胞の骨細胞への分化系では、申請者が仮説を提唱したように骨ミネラリゼーションが亢進することが見出され、プロジェクト全体の方向性を考える上でも、極めて重要な知見が得られたと考えられる。さらに、この新規実験系の構築は、細胞数が大量に必要なプロテオーム解析を推進する上で、鍵となるものであり、次年度の研究推進を考える上で、大きな足掛かりになった。また、生体モデルの構築においても、破骨細胞の欠損した骨吸収不全モデルを遺伝子改変手技にて作成し、生体レベルで骨ミネラリゼーション解析のディバイスに成功したといえる。プロジェクトの達成目標に向け、確実な成果が本年度は得られたと考えられる。申請者が世界に先駆け確立した骨細胞単離培養系を活用し、骨細胞のゲノムワイドな遺伝子発現解析やタンパク質分画の網羅的機能解析、遺伝子改変マウス作成により、骨細胞による骨ミネラリゼーション制御因子の同定とその機能を解明し、骨の恒常性と生体ミネラル代謝を統合的に理解することを目標としている。本年度は、昨年に引き続き、申請者が樹立した骨細胞の単離培養系を活用し、高純度の骨細胞と骨芽細胞の網羅的なトランスクリプトーム解析を実施しデータベースを構築するとともに、獲得細胞数が大量に必要なため、これまで実施が難しいと考えられていた網羅的なプロテオーム解析に着手することができた。本研究から骨細胞の全遺伝子・タンパク質発現のプラットホーム構築の大きな足掛かりになった。また、生体モデルの構築においても、昨年から作成している破骨細胞欠損骨吸収不全モデルに加え、新規骨量低下モデルマウスのサンプル獲得が順調に進んでいる。in vivo骨機械的応力モデルを開発したが、直接マウスの脛骨に機械的な伸展負荷を与えるシステムのため急性な炎症を生じ解析に不備が生じた。そのため、マウスの自発的な運動負荷モデルとしてクライミングケージを新たに開発し、プロジェクトの達成目標に向け、確実な成果が本年度も得られたと考えられる。骨組織を構成する細胞の約90%を占める骨細胞は、骨という特殊な硬組織に埋め込まれ存在し、骨細胞それ自身が骨溶解に関与しミネラル代謝を司っている可能性が、以前から提唱されている。しかし、その細胞特性はいまだ不明な点が多いのが現状である。

申請者が世界に先駆け確立した骨細胞単離培養系を活用し、骨細胞のゲノムワイドな遺伝子発現解析やタンパク質分画の網羅的機能解析、遺伝子改変マウス作成により、骨細胞による骨ミネラリゼーション制御因子の同定とその機能を解明し、骨の恒常性と生体ミネラル代謝を統合的に理解することを目指した。骨細胞の単離培養系を活用し、高純度の骨細胞と骨芽細胞の網羅的なトランスクリプトーム解析を実施しデータベースを構築した。さらに骨芽細胞から骨細胞への新規分化系を確立し、網羅的なプロテオーム解析に着手することができた。本研究から骨細胞の全遺伝子・タンパク質発現のプラットホームが完成し細胞特性解明に大きな足掛かりとなった。新規候補遺伝子が選抜され、骨細胞の分化やミネラリゼーションの機能解析に着手できたことは、本領域研究にとって大きな一歩であると考えられる。また、生体モデルの構築においても、破骨細胞欠損骨吸収不全モデルに加え、新規骨量低下モデルマウスのサンプル獲得など順調に研究体制の構築が進展しただけでなく、マウスの自発的な運動負荷モデル(クライミングケージシステム)を新たな解析ディバイスとして構築した。26年度が最終年度であるため、記入しない。骨生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。プロジェクトの達成目標に、必要とされる遺伝子情報やマウスモデルなどディバイスが整いつつあるため、順調と言って良いと考えられる。プロジェクトの達成目標に、必要とされる遺伝子・タンパク質の情報が集積されつつあり、生体レベルでの新規ディバイスの構築など整いつつある。さらに骨機械的応力モデルに見られた問題点を修正、補完するため、新規自発的運動モデルを構築するなど、積極的に目標達成に向け実験を推進しており、順調に計画が進行していると言って良いと考えられる。次年度より、申請者自らが新たな研究室を主催することとなり、研究計画を推進する上でも、研究基盤となる機器整備が急務となっている。遺伝子・タンパク質の網羅解析から成るバイオインフォマティクスなデータベースの構築を完成させ、得られる候補分子のミネラリゼーション機能を明らかにするために、shRNA法を用いた遺伝子ノックダウンや強制発現実験から骨ミネラリゼーション活性の制御機構を解析する。また、生体レベルでの機能解析を実施すため、遺伝子改変マウス作成に取り掛かる。標的遺伝子だけでなく、骨ミネラリゼーションに関与する新規のCre発現マウスなど、解析ディバイスの充実を計り、成果に繋げる。研究室立ち伴うインフラ整備を中心に研究費を使用していく。特に顕微鏡など研究実施に不可欠な機器を整える必要がある。
ベトナム戦争後のアメリカ海兵隊の戦略構想の変容と介入政策への影響

本研究の研究課題は、ベトナム戦争後のアメリカ海兵隊の作戦、戦術構想の形成と採用背景と実戦への反映について明らかにすることである。今年度は、前年に実施した機動戦構想の形成背景に関する研究を踏まえ、採用背景と実戦への反映について研究した。2016年3月15日2016年3月22日まで、アメリカのヴァージニア州にあるアメリカ海兵隊の図書館にて資料収集を実施するとともに、メールでの聞き取り調査を実施した。新しい作戦・戦術構想の採用背景に関しては、1970年代後半の海兵隊任務の変化を整理し、その後、新しい任務において海兵隊が直面していた課題と機動戦構想の関連を考察した。まず、第26代海兵隊司令官の下で設置された研究会が上院議会に提出した報告書等を分析した。その結果、1970年代半ばから後半にかけて、外部から海兵隊の存在意義を示すようにとの圧力をかけられていたウイルソン総司令官は、少なくとも構想の段階では機械化部隊による地上戦と上陸作戦の両方を行うことを選択したことを記述した。その後、1970年代後半に海兵隊が新たに参加するようになったNATO北方正面での訓練の報告書を読み込むことで、訓練の内容を明らかにし、機動戦構想との関連を考察した。機動戦構想の実戦への反映については、英米の軍事史家や海兵隊員にインタビュー調査を実施したジャーナリストの著作といった二次文献を読み込むことで、考察した。本研究ではまず、歴史家や戦略家の定義を整理しながら、アメリカの戦争様式を定義した。また、ハインツ・フリーザーの定義から1941年のドイツ電撃戦の定義を整理した。そしてドイツ電撃戦を構成する要素と機動戦構想の類似点を明らかにした。その後、2003年の海兵隊第一師団の戦闘における機動戦構想の要素を考察した。それにより、2003年の戦い方は従来のアメリカの戦争様式ではなく電撃戦であったことを描いた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の研究課題は、ベトナム戦争後の米国海兵隊の作戦、戦術構想の形成過程、組織への採用過程、実戦への反映について考察することである。博士後期課程二年目に当たる本年度は、4月8月の前半部分で、構想の形成過程に関する資料、二次文献の読み込みと学術論文への仕上げを行うと共に、構想の採用過程の前半部分に関する資料の読み込みと論文執筆を実施した。9月3月の後半部分では、組織への採用過程に関する資料収集と聞き取り調査に向けた下準備と、2月22日3月27日にアメリカ海兵隊アーカイブ特別収集部局で資料収集と聞き取り調査を実施した。構想の形成過程に関しては、1989年に海兵隊が採用した機動戦構想とは、敵の機能不全を促す戦争様式であること、具体化しない抽象的な構想であること、戦略、作戦、戦術という階層区分を採用したという特徴があり、機動戦構想には、構想の形成を主導したと考えられる3人の将校達の思想が反映されていると考えられることを明らかにした。彼らは構想を形成する際に、従来政治科学者が論じてきたように、戦略環境の変化から新しい構想を形成したのではなく、戦場での経験から導き出した教訓を軍事史研究で確認することで、形成したのであると論じた。採用過程に関しては、1970年代後半に海兵隊が直面していた課題が機動戦構想を受け入れる土壌となったのではないかという仮説を資料を読み込むことで確かめた。当該期に海兵隊はNATO北方正面での上陸戦と陸上戦という新たな性質の訓練に参加するようになる。本研究では、海兵隊将校達によって書かれた記事そして訓練報告書という一次資料を読み込むことで、訓練の内容と直面していた課題を明らかにした。現在、その課題と機動戦構想構想の類似点を考察し、執筆中である。採用過程に関して不足していた資料を2月から3月に収集したため、今後その資料の読み込みを進める。

そしてドイツ電撃戦を構成する要素と機動戦構想の類似点を明らかにした。その後、2003年の海兵隊第一師団の戦闘における機動戦構想の要素を考察した。それにより、2003年の戦い方は従来のアメリカの戦争様式ではなく電撃戦であったことを描いた。本年度は、研究計画書で記載したように、構想の特徴とその背景について執筆し、また構想の採用背景に関する二次資料と一次資料の読み込みを進めた。加えて、研究計画書の通り、採用過程に関して不足していた資料を2月3月にかけて米国にあるアーカイブで収集した。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、2月3月にかけてアーカイブで収集してきた採用過程に関する資料を読み込み、構想の採用過程に関して論文に仕上げていく。採用過程の考察では、政治科学者のステファン・ピーター・ローゼンが著書Winning the Next Warで提示した軍隊の変容モデルをゆるく適用しながら機動戦構想の採用過程を考察する。ローゼンによれば、平時の軍隊の改革とは、戦略環境の変化を認識した将校たちの働きかけにより推進される。1970年代後半、アメリカの国防政策が欧州重視へと回帰していくと、海兵隊は従来主戦場とみなしてこなかった欧州に活躍の場を求めるようになる。本研究では、機動戦構想は、NATO北方正面という新たな場所における任務で海兵隊が直面していた課題とどのように関連していたのかについて考察し、論文に仕上げる。現時点では、NATO北方正面での訓練において、海兵隊は作戦テンポを高速化させる必要性と機械化部隊運用を確立する必要性に直面し、それらの課題が機動戦構想を受容する土壌となったのではないかと論じる予定である。さらに、戦略環境の変化による新たな任務で直面していた課題について考察を深めるため、1970年代後半以降Twentynine Palms演習場にて開始した機械化部隊実験で直面した課題を解明し、それと機動戦構想の関連について考察する。
日本-チェコ分子科学共同研究の推進

本研究の目的は、分子科学研究所創設直後より積み上げてきた実績を基盤として、分子科学の分野における日本-チェコ共同研究を3本の柱(1)分子理論、分子分光、物性化学、生物分子科学の分野での共同研究(2)情報交換セミナーの実施、および(3)研究センター構想討議もしくは更なる共同研究への枠組みづくりを行うことである。平成7年度には、日本側参加者全員が9月10-12日プラハを訪問し、(1)情報交換セミナーを実施し、(2)J.Heyrovsky物理化学研究所、高分子化学研究所、カレル大学、プラハ工科大学などの見学を行った。(3)科学アカデミー、文部省および国会を訪問しそれぞれ要人と日本-チェコ共同研究の促進について意見交換を行い、共同研究の必要性を確認した。また、これと平行して、日本学術振興会は12月にチェコ側の2人の本研究の分担者を含む代表団を招聘して、さらに討議を行った。共同研究に関してはこれらの討議を通じて合意した4つの研究分野、1)反応動力学の理論および実験的研究、2)生体分子の分光学的研究、3)分子動力学の時間分解分光、4)機能性分子材料の開発的研究を行うとともに情報交換セミナーを実施する。平成8年には4名の研究者を招聘してまたはチェコからの派遣を受けて、分子研において情報交換セミナーを実施した。本共同研究の席において、今後新たな枠組みで共同研究を行うため、研究代表者を決定して申請などを行うこととした。伊藤、井口は全体をとうして指導・総括・助言を行った。具体的研究成果を以下に述べる。1)反応動力学の理論および実験的研究では、小谷野教授(姫工大・理)が平成8年約3週間、科学アカデミーのJ.ヘイロフスキー物理化学研究所に滞在し、Z.Herman教授とイオン-分子反応に関する共同研究を行った。テーマは、アセトニトリルイオンと中性のアセトニトリルの反応:CH3CN+ +CH3CN->CH4CN+ +CH2CNにおけるプロトン移行と水素原子引き抜きであった。これは、従来小谷野らがビーム-チャンバー法で追求してきた問題に、それと相補的なビーム交差法装置によって別の角度から光を当て、相補的手法で未解決の問題を解明しようとしたものである。電荷移行の実験結果は、100eVの電子衝撃で生成された親イオンには2種類の安定または準安定な電子状態が存在することを示したほか、反応の微視的機構の解明に多大な成果が得られた。中村教授の研究室にHoracek博士を招聘して理論的研究を実施した。電子とHIまたはDIの衝突における、振動励起と解離付加過程の理論的研究に解明し、興味ある共鳴効果とその同位体効果を見いだした。2)生体分子の分光学的研究では、Stepanek教授が分子研に約一週間滞在し、北川教授と検討の結果、核酸とポルフィリン分子の錯体の共鳴ラマン分光を行って、これらの分子の振動スペクトルを明らかにすると共に、励起錯体の動的挙動について研究することとした。とくに、ポルフィリン分子が励起の後にチミンのサイトに移動するメカニズムについて明らかにすることにした。本研究を一つの核にして、次期の共同研究プロジェクトを作成することとした。3)Fidler研のP.Kapusta助手はチェコで合成した機能性分子について分子研吉原研究室でサブピコ秒蛍光分光研究を行った。すなわち、エネルギードナー、スペーサー、アクセプターが結ばれた分子(D-Sp-A)、(D=aminopyrene,Sp=triazine,A=aminobenanthrone)のドナー部分とアクセプター部分の蛍光ダイナミックスをそれぞれ観測することに成功し、この2蛍光物質の分子内エネルギー移動の機構をD-Sp分子やSp-A分子との比較なども行い明らかにした。さらに、この2蛍光物質の動的ストークスシフトとエネルギー移動との関連も調べた。その結果、1分子内に存在する2つの発光分子間のエネルギー移動の速度が励起波長によって顕著に異なることを初めて見いだした。4)機能性分子材料の開発的研究では、井口・丸山教授とNespurek教授は有機材料の光伝導性について共同研究を行った。交互に重なった電子受容性分子テトラチアフルバレンやp-クロラニルのシステムにおいて、キャリアー生成量子効率測定、易動度の測定などを行い伝導機構を明らかにした。薬師教授はフラーレンと電子供与性物質(OMTTF)の電荷移動錯体試料を提供しこの光電導性についてNespurek研において測定を開始した。