hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビスフォスフォネート（BP）の顎骨の感染メカニズムの解明

3.マウスの骨芽細胞MC3T3とヒトの骨芽細胞(NHOst)の両細胞株にBP製剤(アレンドロネート)添加培地で培養し、骨芽細胞からの骨芽細胞成長に関係するサイトカインについて検索した。その結果BP添加群は濃度依存性にM-CSFが減少し、オステオポンチンも減少した。一方RANKLは3倍増加し、BPはM-CSFを介する骨形成抑制効果が示唆された。骨分化をモニター出来るヒト間葉系幹細胞株(HSC)を樹立した。このヒト骨髄由来HSCを用いBRONJの治療に使用するPTHの投与量、投与間隔を検討した結果、PTHは100ng/ml、4日の投与間隔が最適であった。さらにHSCにBPを作用させたが、骨形成はみられず、BPは骨芽細胞にも抑制効果を認めた。BPのヒト皮膚線維芽細胞(NHDF)と歯周靱帯線維芽細胞(HPdLF)に対する細胞増殖阻害は、両細胞共に濃度依存的に認めたが、HPdLFではより強く認めた。細胞遊走能への阻害は,HPdLFで著明であった。線維芽細胞成長因子(bFGF)の発現は、BP処理により両細胞群でその発現に差は認めなかった。平成26年8月に脳梗塞をきたし、入院及び通院加療し、私自身の実験は平成27年2月までは行えなかった。しかし3月より体調もある程度回復し、実験を開始した。研究実績で字数制限のため述べられなかったことを含め今後の研究の推進方策についても述べる。BRONJが顎骨以外には発生しないことから、細菌感染の門戸としての上皮として、粘膜と皮膚では粘膜がBPに対して絶対的に弱いと仮定し、ヒトの皮膚と歯肉粘膜上皮を培養し、粘膜、皮膚へのBPの作用の差を検討している(in vivoではdendritic cellやLangerhans細胞などの免疫担当細胞が存在するが、組織構造的には角質層の差などによる影響を含め)。すなわち、細菌侵入の初期段階であるその感染経路としての粘膜、皮膚へのBPの差を現在検討している。さらに粘膜や皮膚の培養に加え、それらを応用し骨芽細胞についてのBPに対する免疫能についても検討予定である。つまりBPが骨芽細胞への免疫抑制作用を有すことを仮定し、骨芽細胞を培養しBPの骨芽細胞に対する免疫学的影響を検討することである.具体的には免疫担当細胞としての機能の有無に対し、免疫担当細胞と骨芽細胞が産生している免疫系サイトカインを比較し(方法としてはHuman CytokineAssay:ナイーブT細胞がTh1,Th2細胞へ分化しさらにその機能を発現する際に関連するIL-12,IL-2,IFN-γ,TNF-β,IL-4、IL-5,IL-6,IL-9,IL-10,IL-13などをはじめとして)BPの骨芽細胞の免疫機能について検討予定である。医歯薬学私の病気により約10か月研究が遅れており、取り戻すためにエフォートを上げ、骨芽細胞の免疫担当細胞としての機能の有無について、さらに平成27年度に予定の1.歯肉上皮細胞の阻害に有効なBP製剤の検討、2.歯肉上皮細胞の遊走に及ぼすBP製剤の検討を行う予定ある。私自身は脳梗塞を発症し入院加療をしたため、初年度は実験が10か月行えなかった。そのため,支出額が後回しになったため。私の病気により実験が遅れたためエフォートを上げ、実験を進めていく予定
陸海統合３次元構造モデルに基づく東北沖における地震波再現性と地震発生場の研究

本年度は、東北地方太平洋沖地震震源域の地球内部構造モデル改良の試行を進めた。対象領域の地震波応答は陸海統合3次元構造モデルを用いたHOT-FDMシミュレーションにより計算した。この計算には東工大のスーパーコンピュータであるTSUBAME-3.0のGPUを利用した。今年度は観測データを増やして複数(2個)の地震を用いた逆問題解析の試行を行った。解析に用いた地震の震源パラメータは、我々が提案したFAMT(First-motion Augmented Moment Tensor)解析によって決定した。逆問題解析では観測波形(3成分)のフーリエスペクトルをデータとした。周期帯は0.022Hzから0.264Hzまで(100周波数ポイント)とした。また、構造モデルパラメータのうちの剛性率に関するアジョイントカーネル(感度カーネル)を上記の地震波シミュレーションにより生成した。これらのデータとアジョイントカーネルを用いて構造モデル改良のための逆問題解析を試行した。アジョイントカーネルは各地震から放射される地震波の経路に沿った部分に感度を持つことから、複数の地震からのデータを同時に用いるとそれぞれの感度を合成した部分に改善量が得られた。これらの暫定的な結果を国際会議等(AGU Fall Meeting 2018)で発表した。また本課題のこれまでの研究成果のうち、東北沖の地震の震源パラメータに関するFAMT解析などの部分をまとめた論文を出版した(Okamoto et al., EPS, 2018)。本年度は、構造モデルの逆問題解析において複数の地震を扱えるようにプログラムを改良した。そして新たに追加した地震に関する震源パラメータのFAMT解析も行って、複数地震を用いた逆問題解析の試行を実施し、その結果を考察することができた。これらの点からおおむね順調に進展していると考える。今年度は、複数地震を用いた構造モデル改良の試行結果を論文として投稿するために、追加的な地震波波形シミュレーションと逆問題解析を実施する。Feasibility studyとしての試行をめざすことから、計算領域をこれまでのシミュレーションよりもやや狭い領域に限定することによって多数回のシミュレーションを行う予定である。それらの多数回の結果を用いて論文にまとめることを目指す。本年度は、東北沖の既存構造モデルをもとにして構造モデルの改良を試行することを目的とした。カーネル構築や理論波形構築のためには震源および観測点それぞれからの地震波伝播シミュレーション結果が必要になることから、まず大規模な地震波伝播シミュレーションを東工大TSUBAMEスーパーコンピュータを利用して実施した。そしてアジョイントカーネルを構築し、試験的な逆問題解析を実施した。この試みでは1観測点ー1震源のペアのみについて逆問題解析のシミュレーションを行った。まず、既存の構造モデルについて大規模地震波シミュレーションを実施して得られた観測点での地震波波形を理論波形とした。そして、その構造モデルに速度摂動(堆積物層の地震波速度を遅くする)を加えて改変した構造モデルについて大規模地震波シミュレーションを実施して得られた地震波波形を理論データとして利用した。このようにシミュレーション結果どうしを用いるのは、構造解析結果の妥当性を既知の(与えた)構造モデルに基づいて厳密に検討できるようにするためである。このようにして得られた解の空間パターンには、アジョイントカーネルの空間パターンに類似した屈曲が現れており、理論的に計算した感度に沿って構造が改良される可能性が示唆された。ただしこの試行では観測データ(周波数成分)をわずかしか使っていないため、解の振幅はかなり小さいものとなった。これらの点について今後の年度で詳しく検討を継続することとした。本年度は構造モデル改良のためのアジョイントカーネルの構築や、構造モデルを改良する逆問題演算プログラムの作成などを進めることができ、また試行的な逆問題解析も実施できた。本年度は、昨年度からの継続として構造モデル改良の試行を進めた。対象領域は東北沖として、陸海統合3次元構造モデルを用いたHOT-FDMシミュレーションにより対象領域の地震波応答を計算した。この計算には東工大のスーパーコンピュータであるTSUBAME-2.5およびTSUBAME-3.0のGPUを利用した。今年度は観測データをもとにして、我々が提案したFAMT(First-motion Augmented Moment Tensor)解析を用いて最適震源パラメータを決定した地震について、観測波形のフーリエスペクトルをデータとした逆問題解析を試行した。これらの地震からの波形については、周期およそ10秒以上では計算波形と観測波形との一致は良好であるが、周期10秒以下では計算波形と観測波形との残差が増大して一致が悪くなることが観察された。そこでフーリエスペクトルとしては前述の帯域をカバーするように0.0244Hz(周期40.96秒)から0.535Hz(周期1.87秒)までの210点の周波数成分を対象とした。これらの各周波数に対応する構造モデルのうちの剛性率に関するアジョイントカーネル(感度カーネル)を上記の地震波シミュレーションにより生成して、構造モデル改良のための逆問題解析を1観測点(3成分波形)場合について試行した。その結果、地震波経路に沿った領域では浅い部分で全体的に負の改善量が得られ、この改善量を用いてフーリエスペクトルを改良すると初期モデルよりもスペクトルがある程度改善される(観測スペクトルに近づく)ことなどが見出された。この結果から、観測点数や地震数を増やしていくことで構造モデル改良が進められる見通しが得られた。また、上のようにして生成したアジョイントカーネルに関する考察について論文を投稿した。

本年度は多数のスペクトル成分に関するアジョイントカーネルの作成や、それらの多数のカーネルを利用して複数波形のスペクトル成分をデータとできるように逆問題演算プログラムを拡張できた。そして、現実の観測データを用いた試行的な逆問題解析により、今後の構造モデル改良への見通しも得られた。また、このようにして生成したアジョイントカーネルに関する論文も投稿できた。これらの点からおおむね順調に進展していると考える。本年度は、東北地方太平洋沖地震震源域の地球内部構造モデル改良の試行を進めた。対象領域の地震波応答は陸海統合3次元構造モデルを用いたHOT-FDMシミュレーションにより計算した。この計算には東工大のスーパーコンピュータであるTSUBAME-3.0のGPUを利用した。今年度は観測データを増やして複数(2個)の地震を用いた逆問題解析の試行を行った。解析に用いた地震の震源パラメータは、我々が提案したFAMT(First-motion Augmented Moment Tensor)解析によって決定した。逆問題解析では観測波形(3成分)のフーリエスペクトルをデータとした。周期帯は0.022Hzから0.264Hzまで(100周波数ポイント)とした。また、構造モデルパラメータのうちの剛性率に関するアジョイントカーネル(感度カーネル)を上記の地震波シミュレーションにより生成した。これらのデータとアジョイントカーネルを用いて構造モデル改良のための逆問題解析を試行した。アジョイントカーネルは各地震から放射される地震波の経路に沿った部分に感度を持つことから、複数の地震からのデータを同時に用いるとそれぞれの感度を合成した部分に改善量が得られた。これらの暫定的な結果を国際会議等(AGU Fall Meeting 2018)で発表した。また本課題のこれまでの研究成果のうち、東北沖の地震の震源パラメータに関するFAMT解析などの部分をまとめた論文を出版した(Okamoto et al., EPS, 2018)。本年度は、構造モデルの逆問題解析において複数の地震を扱えるようにプログラムを改良した。そして新たに追加した地震に関する震源パラメータのFAMT解析も行って、複数地震を用いた逆問題解析の試行を実施し、その結果を考察することができた。今後はまず、1観測点ー1震源ペアの逆問題解析シミュレーションの試行を続け、データ(周波数成分)を増やしたときの解の振る舞いを調べる。次に複数観測点ー1震源ペアの逆問題解析シミュレーションの試行を実施し、解析手法の特徴を精査する。そして、複数観測点ー複数震源のペアによる逆問題解析シミュレーションを行い、シミュレーション解析による改良構造モデルを求める。
固形癌の細胞内キナーゼカスケード特異的活性化様式の解析と個別化抗癌療法への応用

肺癌,骨軟部肉腫でAktの遺伝子増加、蛋白発現、活性化を包括的に解析した。肺癌,骨軟部肉腫ともAkt発現は約60%、活性化は40%で認め、肉腫では予後不良群であった(Clin. Can. Res., 2012, Hum. Pathol. 2014)。また肺癌のAkt3発現率はAkt1,2より低く、AKT1/2遺伝子増幅群はAktの活性化を伴い(Hum. Pathol. 2012)、AKT1増加は腫瘍径と、p-Akt/Akt2発現はリンパ節転移と相関した。AKT1、2の増幅で変動する因子をarray解析し、浸潤に関与するmRNA、メチル化や上皮間葉転換に関与するmicroRNAを得た。肺癌180例,骨軟部腫瘍91例で増殖因子受容体の下流因子、Akt/mTORの遺伝子の数的異常、蛋白の過剰発現、活性化の解析を行った。1.肺癌のAkt異常: Aktの発現は小細胞癌も含めた肺癌全体の62%、活性化は44%で認められた。Fluorescence in situ hybridization (FISH)解析により13%に遺伝子増幅、高レベルpolysomyが見られ、この群はAktの活性化を伴い、EGFR遺伝子の異常が無く、AKT-addictionが示唆された(2012年,日本病理学会発表, Hum. Pathol. 2012)。2.骨軟部肉腫のAkt-mTOR系異常: Akt-mTOR系の活性化頻度が高く、悪性末梢神経鞘腫では40-60%に活性化があり、予後不良群であった(Clin. Can. Res., 2012)。またtotal-Aktの発現頻度は84%、活性化は71%、Akt1, Akt2 isoformは70%であった、AKT1/AKT2遺伝子増加は13%, 25%に見られたが全てpolysomyで、増幅例は無かった(投稿中。2013年日本病理学会、癌学会発表予定)。3. mTORで変動する因子:microarrayで抽出した肺癌でmTORの発現により変動する因子は、扁平上皮癌でmTORと拮抗し、浸潤先端部で発現が高かった。4. arrayで抽出した肺癌でAKT1、AKT 2の増幅により変動するmRNA, microRNA(miRNA)はオーバーラップがあり、転移、間質との相互作用に関与する蛋白、メチル化やK-rasの制御するmiRNAが得られた。5. AKT1、AKT2の多型と臨床的パラメータとの関連性の解析で、AKT1, AKT2の1多型部位と高血圧、肥満、糖尿病、AKT1のrs2498794で癌易罹患性に相関を認めた。肺癌,骨軟部腫瘍で増殖因子受容体の下流因子、Akt/mTORの遺伝子の数的異常、蛋白の過剰発現、活性化の解析を行った。1.肺癌のAkt異常: Aktの発現は肺癌全体の約60%、活性化とAkt1,2の発現は約40%で認められたが、Akt3発現は23%で有意に低かった。FISH解析により15%にAKT1/2遺伝子増幅、高レベルpolysomyが見られ、この群はAktの活性化を伴い、EGFR遺伝子の異常が無く、AKT-addictionが示唆された(2012年,日本病理学会、日本癌学会発表, Hum. Pathol. 2012)。臨床病理学的にはAKT1の増加は腫瘍径と相関し、p-AktとAkt2の発現はリンパ節転移と有意に相関した。2.骨軟部肉腫ではAkt-mTOR系の活性化頻度が高く、total-Aktの発現は84%、活性化は71%、Akt1, Akt2 isoformは70%であった。特に悪性末梢神経鞘腫では40-60%に活性化があり、予後不良群であった(Clin. Can. Res., 2012)。AKT1/AKT2遺伝子増加は13%, 25%に見られたが全てpolysomyで、増幅例は無かった(2013年日本病理学会、癌学会発表, Hum. Pathol. 2014)。4. arrayで抽出した肺癌でAKT1、AKT2の増加により変動するmRNA, microRNA(miRNA)はオーバーラップがあり、転移、間質との相互作用に関与する蛋白、メチル化やK-rasを制御するmiRNAが得られた。特に上皮間葉転換(EMT)に関与するmiRNA200は組織型別、Stage別に、それを制御するAKTが異なり、さらに多数症例での解析を行っている。5. AKTsの多型と臨床的パラメータとの関連性の解析で、AKT3の複数多型部位と高血圧、肥満、糖尿病、AKT1の1部位で癌易罹患性に関連を認めた。多数症例での解析を浜松医大・椙村教授(連携研究者)と行っている。

肺癌,骨軟部肉腫ともAkt発現は約60%、活性化は40%で認め、肉腫では予後不良群であった(Clin. Can. Res., 2012, Hum. Pathol. 2014)。また肺癌のAkt3発現率はAkt1,2より低く、AKT1/2遺伝子増幅群はAktの活性化を伴い(Hum. Pathol. 2012)、AKT1増加は腫瘍径と、p-Akt/Akt2発現はリンパ節転移と相関した。AKT1、2の増幅で変動する因子をarray解析し、浸潤に関与するmRNA、メチル化や上皮間葉転換に関与するmicroRNAを得た。山梨大学、九州大学等との共同研究で肺癌140例,骨軟部腫瘍90例で上皮増殖因子受容体(EGFR)下流因子(Akt, mTOR等)の異常の解析を行った。a)肺癌におけるEGFR-Akt-mTOR-pS6系の活性化:この系は小細胞癌での関与は低く、非小細胞癌(NSCLC)の約10%に構成的活性化が見られた。更にEGFR非依存性にAktが活性化されている症例も目立ち、Aktの過剰発現は肺癌全体の60%で、活性化は44%で認められた。FISH解析により全肺癌の24%にAKT1, AKT2遺伝子の増加が見られ、11%は遺伝子増幅、あるいは高レベルpolysomyを示した。この群は全例でAkt蛋白質の活性化を伴い、かつEGFR遺伝子の増加や変異が無く、両遺伝子変化の排他性を認め、AKT-addictionを示す一群である可能性が予想された(2011年,日本病理学会発表, Human Pathol.2011,2012)。b)骨軟部肉腫におけるAkt-mTOR系の異常:軟部肉腫ではAkt-mTOR系の活性化の頻度が高く、特に平滑筋肉腫では70%以上でPten非依存性に活性化があり、予後不良のマーカーであった(Cancer, 2012)。pS6系も含めた活性化群は組織型を問わず、予後不良であった(投稿中)。c) Akt-mTORの系で変動する因子の解析:NSCLCでmTORの発現群、非発現群の比較から変動する遺伝子をmicroarrayで4個抽出した。その中で最も変動の大きい"因子A"の発現は、扁平上皮癌でmTORと拮抗し、腺癌では相関していた。この蛋白は浸潤先端部で発現が高く、高発現群は予後不良となる傾向を認めた。d) mTORの抑制系:肺癌培養細胞でmTORのsiRNAによる発現抑制実験の系を構築した(Int.J.Clin.Exp.Pathol.2012)。1.計画の中心の一つに据えたAKT1/2遺伝子と周辺に関する解析で、順調な進展を見た。昨年、ヒト肺癌における解析としては初のAKT1/2遺伝子増加と蛋白活性化を包括的に報告したが、今年度はAKT2遺伝子が主たる機能を司っていると考えられていた骨軟部腫瘍において予想しなかった新知見を報告した。肺とは全く異なる様式のAKT1/2遺伝子増加から臓器特異的遺伝子変化の多様性を示し、高頻度に見られたAkt1の核局在, Akt2の細胞質局在、AKT2遺伝子増加との予後との関連も見出せたことは意義がある。既に論文投稿中で、2学会で発表予定である。2.肺癌、骨軟部腫瘍ともにisoformとしてのAkt1, 2蛋白質過剰発現、活性化とAKT1,2遺伝子の数的変化の相関関係の解析まで行った。更にAkt3に関しても染色可能な抗体を入手し、予備実験を行ったところ、特に肺癌では発現頻度はかなり低く、Akt3の関与は深くないと予想するが、陽性例でFISH解析を予定している。25年度中に論文投稿予定である。3. mTOR系の変動因子の解析では、microarray解析から抽出した蛋白質の特異抗体を用いた免疫組織染色でmTORとの密接な制御関係を確認できた。同様の3D gene microarrayを使用して、更にその蛋白質により変動する遺伝子を抽出することも予定していたが、miRNA arrayで興味深いデータを得たので、そちらに力点を置くこととした(“今後の推進方策"欄-3.)。
分子応答解析に基づく肉芽腫形成モデルの樹立

1、食品・微量元素によるユビキチン鎖誘導解析。申請者はポリユビキチン化を鎖特異的に動的可視化する独自技術(PolyUb-FC)を樹立している。細胞株にこのベクターを導入し、食品・微量元素を培養上清中に添加することでポリユビキチン鎖誘導反応を鎖特異的可視化にて解析している。2、食品・微量元素によるオートファジー・細胞死応答解析。食品・微量元素によるオートファジー誘導機構を明らかにするため、PolyUb-FC技術を発展させクローン病と関係が示唆されているIRGMユビキチン化可視化解析系の検討を開始している。BiFCのベクターにIRGMを組み込み、可視化可能な組み合わせの検討を行った。3、食品・微量元素によるエクソソーム応答解析。申請者らはヒト小腸・大腸の任意の粘膜組織より「ヒト腸上皮オルガノイド」を樹立している(Sci. Rep. 2016)。予備実験として、ヒト腸上皮オルガノイド培養液からエクソソームが同定できるかどうかを検討した。Nanosightを用いて培養液にエクソソームを同定することができた。TNFα刺激や同定したユビキチン化を誘導する食品・微量元素によるエクソソーム内miRNAの変化を検討する。4、肉芽腫形成モデルの樹立。申請者はすでにin vivoでのオートファジー解析系(Atg5変異マウス及びGFP-LC3マウス)、クローン病感受性遺伝子A20変異マウスモデル解析系、マウス腸炎モデルを樹立している。マウス腸炎モデルは大腸の炎症が中心であるが、クローン病は小腸にも肉芽腫を形成する。ユビキチン化を誘導する食品・微量元素を用いて小腸にも肉芽腫形成するモデルの樹立を試みる。In vitroの解析系を樹立し、今後必要と考えられるマウス系も確立できたことで順調に進展しているということができる。樹立した系を用いて具体的に食品・微量元素にて検討を行っていく。理由:試薬等が計画当初より廉価で購入可能であったため。使用計画:検討する数・種類を拡大して解析を行うため、試薬を増量して購入する予定である。
松平定信の書画・画像情報蒐集ならびにその情報管理に関する総合的研究

本研究は、松平定信が行った美術作品や文化財に関するさまざまな書画・画像情報の蒐集、管理活動を以下の具体的な4つの事例研究を通じて総合的に把握し、その実態を検証するとともに、かかる活動が定信の実施した各種政策とどのように関連するものであるかを考察するものである。1.「『楽翁画帖』『楽翁法帖』と同時代の寄合書画帖に関する研究」では、「楽翁法帖」に関する概要ならびに制作経緯等に関する論文を執筆公刊した。また前年度に続き「菅茶山関係資料」(広島県立歴史博物館黄葉夕陽文庫)中の書画帖、書画巻や佐藤一斎蒐集の書画巻「名流清寄」(個人蔵)等、同時代の寄合書画帖等に関する画像資料の調査、整理を行った。2.「『楽翁画帖』『楽翁法帖』の蒐集活動と『集古十種』収録文化財の調査活動、写実的風景画制作活動等に関する研究」では、谷文晁、白雲、大野文泉ら定信周辺の画人が行った『集古十種』「古画類聚』編纂のための旅程の中で、彼らが並行してどのような写実的風景画等の制作を行ったのかについて、これまでの研究成果を参照し、各画人ごとに年表として整理する作業を前年度に引き続き進めた。3.「『古画類聚』の編纂方針に関する研究」では、「住吉家粉本」(東京藝術大学)のうち『古画類聚』に共通する特色を有する画像資料の調査を進めるとともに、これを『古画類聚』と比較検討する作業を進めた。また柴野栗山・住吉広行『寺社宝物展閲目録』、屋代弘賢『道の幸』など定信と住吉広行の関係を示す文献資料の検証や、定信の賛がある住吉広行の作品の調査等を実施した。なおその一部について、下記の論考に纏め公表した。4.「伝谷文晁筆『近世名家肖像』に関する研究」では、「近世名家肖像」(東京国立博物館)の画像による調査研究を進め、その肖像画稿の制作経緯や像主の経歴等についてこれまでの研究成果を参照し、その整理作業を行った。当年度、1、2、3、4の各項目についてはそれぞれ概ね研究計画に沿った調査研究活動を実施した。特に3については江戸時代中期の住吉派が、幕府御用絵師として画像情報の知識化という活動を実施たことの一環が松平定信の画像情報蒐集等の前提となっている旨を紹介する論文を公表することができた。一方調査研究活動は、研究代表者の体調不良による入院等のため、計画していた実物の作品や資料の調査を次年度以降に実施せざるを得ない状況となり、画像資料や既存の文献資料の調査を中心とする基礎研究の段階にとどまった。これらの点を総合的に判断して、「おおむね順調に進展している」とした。令和元年度は最終年度に当たるので、各項目について以下のとおり研究成果を取り纏めていくつもりである。1については「楽翁画帖」「楽翁法帖」の全体像、個々の作品や作者について検証の詳細化を図り、これらの作品の所蔵者である平野美術館による作品図録の出版計画の中で、その成果を公表していく予定である。また、同時代の他の書画帖・書画巻等については実物調査を順次実施し、その成果を論文等で示していく予定である。2については谷文晁、白雲、大野文泉らの各種画像情報蒐集の過程についてデータベース化を一層進めていくとともに、重要な関連資料については実物調査を進めていく。3については、『古画類聚』と「住吉家粉本」の関係性に関する画像資料の比較検討を一層進めていくとともに、この時期の住吉派の位置付けに関する考察を進めていく予定である。4については、可能であれば「近世名家肖像」等の実物調査を実施するとともに、その成果に関する論考の執筆作業を進めていく予定である。なお、研究代表者の体調不良、病院における治療は前年度から続いており、場合によっては計画している実物資料調査等を断念せざるを得ない可能性も存在する。その場合は画像情報調査などの代替調査によりできるだけ計画の方針に沿うように研究を進めていきたい。また「菅茶山関係資料」(広島県立歴史博物館黄葉夕陽文庫)中の書画帖、書画巻や佐藤一斎蒐集の書画巻「名流清寄」(個人蔵)等、同時代の寄合書画帖等に関する画像資料の調査、整理を行った。2.「『楽翁画帖』『楽翁法帖』の蒐集活動と『集古十種』収録文化財の調査活動、写実的風景画制作活動等に関する研究」では、谷文晁、白雲、大野文泉ら定信周辺の画人が行った『集古十種』「古画類聚』編纂のための旅程の中で、彼らが並行してどのような写実的風景画等の制作を行ったのかについて、これまでの研究成果を参照し、各画人ごとに年表として整理する作業を進めた。

3.「『古画類聚』の編纂方針に関する研究」では、「住吉家粉本」(東京藝術大学)のうち『古画類聚』に共通する特色を有する画像資料の調査を進めるとともに、これを『古画類聚』と比較検討する作業を進めた。また柴野栗山・住吉広行『寺社宝物点閲目録』、屋代弘賢『道の幸』など定信と住吉広行の関係を示す文献資料の検証や、定信の賛がある住吉広行の作品の調査等を実施した。4.「伝谷文晁筆『近世名家肖像』に関する研究」では、「近世名家肖像」(東京国立博物館)の画像による調査研究を進め、その肖像画稿の制作経緯や像主の経歴等についてこれまでの研究成果を参照し、その整理作業を行った。当年度、1、2、3、4の各項目についてはそれぞれ概ね研究計画に沿った調査研究活動を実施した。特に1については「楽翁法帖」の概要、制作経緯等に関する論文を公表することができた。また松平定信の写実的風景画蒐集の影響が大坂の豪商和田隆侯(辰巳屋久左衛門)の写実的風景画蒐集に影響を与えたと推測する論考を、下記著書中の論考「文雅の家系としての食野一統ー唐金興隆・和田隆侯を中心に」おいて示した。一方調査研究活動は、画像資料や既存の文献資料が中心であり、次年度以降に計画している実物の作品や資料の調査のための基礎研究の段階にとどまった。これらの点を総合的に判断して、「おおむね順調に進展している」とした。本研究は、松平定信が行った美術作品や文化財に関するさまざまな書画・画像情報の蒐集、管理活動を以下の具体的な4つの事例研究を通じて総合的に把握し、その実態を検証するとともに、かかる活動が定信の実施した各種政策とどのように関連するものであるかを考察するものである。1.「『楽翁画帖』『楽翁法帖』と同時代の寄合書画帖に関する研究」では、「楽翁法帖」に関する概要ならびに制作経緯等に関する論文を執筆公刊した。また前年度に続き「菅茶山関係資料」(広島県立歴史博物館黄葉夕陽文庫)中の書画帖、書画巻や佐藤一斎蒐集の書画巻「名流清寄」(個人蔵)等、同時代の寄合書画帖等に関する画像資料の調査、整理を行った。2.「『楽翁画帖』『楽翁法帖』の蒐集活動と『集古十種』収録文化財の調査活動、写実的風景画制作活動等に関する研究」では、谷文晁、白雲、大野文泉ら定信周辺の画人が行った『集古十種』「古画類聚』編纂のための旅程の中で、彼らが並行してどのような写実的風景画等の制作を行ったのかについて、これまでの研究成果を参照し、各画人ごとに年表として整理する作業を前年度に引き続き進めた。また柴野栗山・住吉広行『寺社宝物展閲目録』、屋代弘賢『道の幸』など定信と住吉広行の関係を示す文献資料の検証や、定信の賛がある住吉広行の作品の調査等を実施した。なおその一部について、下記の論考に纏め公表した。特に3については江戸時代中期の住吉派が、幕府御用絵師として画像情報の知識化という活動を実施たことの一環が松平定信の画像情報蒐集等の前提となっている旨を紹介する論文を公表することができた。一方調査研究活動は、研究代表者の体調不良による入院等のため、計画していた実物の作品や資料の調査を次年度以降に実施せざるを得ない状況となり、画像資料や既存の文献資料の調査を中心とする基礎研究の段階にとどまった。
リグニンの液晶紡糸に関する研究

1.緒言本研究の目的は、硫酸触媒による常圧酢酸パルプ化法によって得られるリグニン(AWL)から液晶を生成する物質を調整し、最終的に液晶紡糸を行うことであった。液晶物質の調整法として2法考えられ、1つはアルキル鎖の導入やメソ-ゲンとなる官能基導入などのAWLの化学修飾による改質である。もう1つは、高機能の炭素繊維を調整するためピッチ系原料で用いられている加熱によるメソフェーズいわゆる液晶の調整である。2番目の方法は、不均一構造の物質を熱分解と同時に、熱縮合を生じさせて、できるだけ均一構造の会合体を作り液晶を発現させるもので、不均一構造を有するリグニンの液晶化には、簡便で好適な方法と思われた。そこで、この研究では、加熱条件を変えての液晶生成を検討し、走査型電子顕微鏡(SEM)、偏光顕微鏡や熱分析により液晶生成を評価した。2.実験(1)AWLの液晶化:AWLを空気中の開放系及びミクロオートクレーブを用いた窒素雰囲気下で昇温速度3°C/minで160°Cから430°Cまで加熱し、所定温度を40minまたは90min維持した。熱処理AWLのキノリン不溶部を液晶画分としてろ過で回収し、エタノールで洗浄後減圧乾燥した。(2)顕微鏡観察:キノリン不溶部をSEM及び偏光顕微鏡により観察した。3.結果AWLを430°Cで90min加熱した試料は、SEMでメソフェーズと思われる小球体の形成が観察された。さらに、偏光顕微鏡観察から超薄片部分にクロスニコル下での発光が観察され、液晶の生成を示唆する結果が得られた。また、160°Cや250°CでもSEMよりピッチ系メソフェーズでも観察されるサンゴ状組織が見られたが、偏光観察からは液晶の形成は観察されなかった。高温処理試料は、示差走査熱量分析から液晶の熱相転移に起因すると考えられる吸熱ピークが観測され、リグニン液晶がサーモトロピック液晶に近い熱挙動を示すことが示唆された。現在、この液晶の構造を電子線解析により調べると共に、紡糸条件について検討している。
エルビウムドーブ光ファイバを用いた非線形光ファイバカプラの基礎研究

本研究では、特に大きな光誘起屈折率変化が現れるエルビウムドープ光ファイバに着目し、これを利用した非線形光ファイバスイッチングの実現を目指した。まず、エルビウムドープ光ファイバで生じる光誘起屈折率変化のメカニズムと特性の解明に関して、屈折率変化はエルビウムイオンの遷移吸収に起因することが明らかとなり、クラマースクロニッヒの関係を用いた理論的な予測とよく一致した。屈折率変化は、波長514.5nmの導波光において通常のシリカファイバに比べ56桁大きく、変化の応答速度はミリ秒のオーダーであった。また、吸収の飽和特性を反映し屈折率変化も導波光強度数ミリワットで飽和した。次に、エルビウムドープファイバを用いて研磨法で光ファイバカプラを作製し非線形カプリング特性を調べた結果、導波光強度に依存したカプリング変化が現れ、屈折率変化が飽和する導波光強度に対し約20%のカプリング変化が得られた。さらに、この非線形カプリングの偏光依存性、及び、カプラの初期設定への依存性を明らかにした。また、これらの非線形カプリングについて、非線形結合モード方程式を導き理論解析した結果、理論的には導波光強度に依存した屈折率変化にともない100%のカプリング変化の生じることを明らかにした。以上の結果は随時学会講演会、論文等で発表した。
新規マーカー解析による前駆細胞の機能に着目した歯髄再生メカニズムの解明

昨年度に、当初実験に使用する予定の前駆細胞マーカー候補遺伝子の発現が歯髄細胞で低いことが判明したため、当該年度は新たなマーカー候補遺伝子の探索を行った。これまでの研究成果より想定していた、幹細胞マーカー9種類(ICAM1を含む)、前駆細胞マーカー5種類(ITGA8を含む)の候補遺伝子について、それぞれ歯髄細胞における発現をqRT-PCRにて解析した。分化誘導前の細胞集団では幹細胞が多く、分化誘導後は前駆細胞が多くなると考えられている。そこで歯髄細胞を石灰化誘導し、誘導前と誘導後の遺伝子発現を比較したところ、幹細胞マーカー候補遺伝子のうち4種類が、石灰化誘導後と比較して石灰化誘導前で発現が高かった。また、前駆細胞マーカー候補遺伝子のうち1種類が、石灰化誘導後と比較して石灰化誘導前で発現が低かった。さらに、継代を重ねると幹細胞性が低くなることが知られているので、継代数の少ない細胞と多い細胞での発現を比較したところ、3種類の前駆細胞マーカー候補遺伝子で、継代数の多い細胞で発現が高く、継代数の少ない細胞で発現が低いことが解析された。これらの遺伝子を新たな幹細胞マーカー候補遺伝子、前駆細胞マーカー候補遺伝子としてさらに解析を進めることとした。平成30年度は所属部署の変更に伴い、申請当初には予期できなかった業務に長時間従事する必要が生じたため。幹細胞マーカーの一つとされれているCD146を用いて、磁気細胞分離法(MACS)にて細胞を分取し、新たな幹細胞マーカー候補遺伝子と前駆細胞候補遺伝子の発現を解析する。実験結果より、幹細胞マーカー候補遺伝子と前駆細胞候補遺伝子を絞り込む。それぞれのマーカー候補を用いてMACSにて細胞を分取し、分化能や増殖能を解析する。さらに、分取した幹細胞様細胞と前駆細胞様細胞それぞれの、単独培養と共培養の条件における分化誘導効率の違いを検討する。平成29年度の研究目的である、細胞培養上清のプロテオーム解析による幹細胞の組織再生を促進するサイトカインの特定を目標として研究を行った。まず、歯髄細胞中に含まれる歯髄幹細胞と歯髄前駆細胞の割合を調べるため、フローサイトメトリーにより以下のマーカー分子の発現を調べた(ICAM1(CD54)、ITGA8、CD146、CD105、CD90、CD73、CD14、CD79α、CD34、CD45、HLA-DR、STRO-1)。5継代目の歯髄細胞では、申請者らが幹細胞マーカー候補としているICAM1は約30%の細胞で陽性であったが、前駆細胞マーカー候補としているITGA8を発現している細胞は1%以下であった。また、歯髄細胞の85%以上の細胞がCD146を発現しており、CD105、CD90、CD73はそれぞれ99%以上の細胞が発現していた。一方、CD14、CD79α、CD34、CD45、HLA-DRを発現している細胞はそれぞれ1%以下であった。上記の結果より、5継代目の歯髄細胞は、通常培養条件下ではほとんどの細胞が間葉系幹細胞の表現型を示すことが明らかとなった(Cytotherapy 2006;8:315)。なお、間葉系幹細胞マーカー分子として報告されているSTRO-1を発現している細胞は、5継代目の歯髄細胞では3.5%程度であった。さらに、平成29年度は歯髄細胞集団からICAM1とITGA8を発現している細胞をそれぞれ磁気細胞分離法(MACS)で分離培養する条件の検討を行った。当初予期したよりも、前駆細胞マーカー候補分子を発現している細胞の割合が低かったため、別の分離方法を模索している。申請者らが前駆細胞マーカーとしているITGA8を発現している細胞は、5継代目の歯髄細胞の通常培養条件下ではほとんど存在しないことが判明した。今後は、継代の進んだ細胞集団や分化誘導の進んだ細胞集団で、ITGA8発現細胞の割合がどのように変化するか解析を行う。また、幹細胞マーカー候補のICAM1と前駆細胞マーカーITGA8を発現する細胞をそれぞれ分離し、単独培養と共培養の条件における分化誘導効率の違いを検討する。

幹細胞マーカーの一つとされれているCD146を用いて、磁気細胞分離法(MACS)にて細胞を分取し、新たな幹細胞マーカー候補遺伝子と前駆細胞候補遺伝子の発現を解析する。実験結果より、幹細胞マーカー候補遺伝子と前駆細胞候補遺伝子を絞り込む。それぞれのマーカー候補を用いてMACSにて細胞を分取し、分化能や増殖能を解析する。さらに、分取した幹細胞様細胞と前駆細胞様細胞それぞれの、単独培養と共培養の条件における分化誘導効率の違いを検討する。平成29年度は、歯髄細胞から幹細胞集団と前駆細胞集団を分離する方法の検討を行った。次年度は、幹細胞集団と前駆細胞集団それぞれの細胞培養上清のプロテオーム解析を行う予定であり、その解析費用に充てるため次年度に繰り越させていただいた。平成30年度は所属部署の変更に伴い、申請当初には予期できなかった業務に長時間従事する必要が生じたため、研究計画を次年度に繰り越した。また次年度は、幹細胞集団と前駆細胞集団それぞれの細胞培養上清のプロテオーム解析を行う予定であり、その解析費用に充てるため次年度に繰り越させていただいた。
消費者・商店街の実地調査に基づく電子マネー利用モデルおよび普及戦略の実証的構築

電子マネーは利便性が非常に高く、我が国での発行枚数は着実に増加している。しかし、その普及率は地域により大きく異なっており、地域における電子マネーの普及と活用を目指し、以下の調査、研究を進めた。(a)地域に居住する消費者にアンケート調査を行い、消費者への普及戦略を構築した。(b)電子マネーを導入した商店街などの実地調査により、電子マネー導入効果および導入阻害要因を分析した。(c)消費者の電子マネー利用について構造方程式モデリングおよび数理モデル化を行い、消費者調査データにより検証した。(d)電子マネー普及戦略を調査データに基づいて実証的に構築、提案した。本研究の目的は、消費者調査データや商店街調査情報に基づいた構造方程式モデリングおよび数理モデルを作成・検証し、電子マネー普及・活用戦略を実証的に構築することである。平成25年度は5月に関東地方に居住する20代から60代の男女1,470名に電子マネーに対する意識や利用状況、交通や買い物の利用環境についてアンケート調査を行った。また、7月に関東地方、中部地方、関西地方に居住する10代後半から30代の男女、742名に電子マネーに対する意識と利用状況についてアンケート調査した。その結果を分析したところ、電子マネーの利用頻度および利用意向を向上させる要因には、「地域の交通網発達度認識」、「地域の流通網発達度認識」、「交通機関での利便性認識」、「買い物での利便性認識」、「個人の情報収集関与度合い」、および「電子マネーの必要性」があることが判明した。これらの要因と電子マネー利用頻度および利用意向との因果関係を分析し、論文にまとめた。また、判明した因果関係を元に電子マネー普及策を検討し、提案を論文にまとめた。いずれも査読論文として学会誌に掲載された。また、平成25年度はShy and Tarkka(2002)のモデルをベースに、電子マネーの普及プロセスをマルチ・エージェント・モデルとして表現し、利用プロセスをシミュレートした。その結果、電子マネー普及に関する閾値が存在している可能性を発見でき、研究発表した。さらに、電子マネーや地域通貨を利用した商店街振興事例について調査した。1.平成26年度は4月に関東地方に居住する20代から60代の男女1,000人に,電子マネーの利用状況,電子マネーに対する意識,居住地周辺の交通利便性や買い物利便性などの利用環境,インターネットを利用した情報収集頻度などについて,質問紙調査を行った.その結果を分析し,電子マネー利用モデルを作成した.分析の結果,地域の交通環境が良好なほど人々は交通系電子マネーを利用することが明らかになった.また,地域の買い物環境が良好で,さらに人々が買い物利便性を高く評価しているほど,流通系電子マネーを利用することが判明した.さらに,人々が電子マネーに対して不安を抱いたり,必要としないと考えるほど,交通系電子マネーも流通系電子マネーも利用されない方向に作用することが判明した.2.佐久っ子WAONカード(流通系電子マネー)を調査した.実際に佐久っ子WAONカードの主体となっている商店街の調査,商店街理事へのヒアリングを行った.地域住民の多くはイオンで電子マネーWAONを利用して買い物するようで,あまり商店街には足が向かないようだった.3.佐久っ子WAONのエージェント・シミュレーションを作成した.その結果,次のことがわかった.(1)現在の初期ポイント率では、値下げ効果が低く顧客をイオンから呼び寄せる効果はない.もっと、ポイント付与率を上げる必要がある.(2)ポイント利用の上限を設けるべきである.貯めたポイントを一度に使ってしまうと、それ以降は、消費者が値下げ効果で商店街に行くインセンティブがない.(3)同様に,最初に初期ポイントを与えないと,消費者は商店街を使ってくれない.(4)駐車場の利便性が重要(塾の消費者のついで買いで、駐車料金の割引)である.電子マネーは利便性が非常に高く、我が国での発行枚数は着実に増加している。しかし、その普及率は地域により大きく異なっているため、地域における電子マネーの普及と活用を目指し、以下の4点の調査、研究を進めた。(a)各地域に居住する消費者にアンケート調査を行い、消費者への普及戦略を構築した。(c)消費者の電子マネー利用、商店の導入について構造方程式モデリングおよび数理モデル化を行い、消費者調査データ、商店街調査データにより検証した。(d)消費者・商店・発行事業者などの多様な観点を統合した、電子マネー普及戦略を調査データに基づいて実証的に構築、提案した。また、上記(b)に関連して、地域商業の活性化や電子マネーなどのマーケティングツールの活用促進を念頭におき、既存研究のサーベイを蓄積するとともに、全国の消費者や中小企業経営者を対象とした定量調査を実施した。これらの調査から得られたデータ分析をベースに、1地域商業の価格戦略、2地域商業の品ぞろえ戦略、3商業と観光の融合などに関して、理論研究と地域経済の実践の橋渡しをすべく、研究成果の発信を行った。さらに、上記(c)に関連して、地域通貨の効果を測定するために、地域商店街と大型ショッピングモールにおけるシミュレーションモデルを作成した。シミュレーションの結果、商店街に消費者を誘導する施策として有効なのは「ついで買い」と、「初期ポイント」であった。ディスカウント効果を狙ったポイント制度だけでは集客効果が得られないことが分かった。そこで4つの施策を提案した。

第1に初期付与ポイントの設定、第2にポイントの使用上限の設定、第3に「ついで買い」を引き起こすこと、第4に駐車場の利便性の向上である。電子マネーは利便性が非常に高く、我が国での発行枚数は着実に増加している。しかし、その普及率は地域により大きく異なっており、地域における電子マネーの普及と活用を目指し、以下の調査、研究を進めた。(a)地域に居住する消費者にアンケート調査を行い、消費者への普及戦略を構築した。(b)電子マネーを導入した商店街などの実地調査により、電子マネー導入効果および導入阻害要因を分析した。(c)消費者の電子マネー利用について構造方程式モデリングおよび数理モデル化を行い、消費者調査データにより検証した。(d)電子マネー普及戦略を調査データに基づいて実証的に構築、提案した。地域における電子マネーの普及と活用を目指し、以下の4点の調査、研究を進めることが研究目的である。(a)各地域に居住する消費者にアンケート調査を行い、消費者への普及戦略を構築する。(b)電子マネーを導入した商店街などの実地調査により、電子マネー導入効果および導入阻害要因を分析し、電子マネーの商店街などへの導入戦略を構築する。(c)消費者の電子マネー利用、商店の導入について構造方程式モデリングおよび数理モデル化を行い、消費者調査データ、商店街調査データにより検証、改善を図る。(d)消費者・商店・発行事業者などの多様な観点を統合した、電子マネー普及戦略を調査データに基づいて実証的に構築、提案する。上記4点のうち,(a),(b)は既に成し遂げた.また,(c)についてはほぼ完成に近い.(d)については着手済みである.経営情報学上述のように,研究目的4点のうち,2点は成し遂げたので,後は以下の2点について今年度中に完成させる.・消費者の電子マネー利用、商店の導入について構造方程式モデリングおよび数理モデル化を行い、消費者調査データ、商店街調査データにより検証、改善を図る。・消費者・商店・発行事業者などの多様な観点を統合した、電子マネー普及戦略を調査データに基づいて実証的に構築、提案する。消費者調査に基づいて電子マネーの普及条件を分析し、因子を抽出できた。また、これらの因子と電子マネー利用頻度や利用意向との因果関係をモデル化できた。さらに、この結果を使って電子マネー普及策を提案できた。また、電子マネー普及に関するマルチエージェント・シミュレーションモデルを構築して、その境界条件を求めることができた。さらに、電子マネーや地域通貨による商店街振興事例を調査することもできた。これらを総合すると、当初の計画を超える領域まで進めることができた。電子マネーに関する消費者調査を追加して行うことを検討していたが,予算残高が少なかったので,調査地域数やサンプル数が中途半端になってしまう懸念があった.そのため,翌年度の予算と合わせて,本格的な調査を行うこととした.消費者調査と電子マネー普及のモデル化については、引き続き対象地域を変えながら、調査と分析を進める。そして、数理モデルの検証を行い、電子マネー普及のための提案を行っていく。
戦後日本における「新技術ベンチャー」創出環境の形成と変容

30年度は、引き続き史料の収集・分析および関係する研究者との意見交換を行うとともに、代表者と分担者において、研究のとりまとめを行った。詳細は研究成果報告書で述べるが、研究開始時に想定した、第二次世界大戦直後は「小規模でも高度な技術を活用する革新的な企業を含む多様な製造業が創出される環境が当初は存在した」が、「次第に有力中小製造業を下請部品製造に収斂させた」という構図は、多少の修正が必要なことが判明してきた。たしかに、軍需を含む既存産業の崩壊は、技術者の放出や技術者の就職難につながった。よって、職を失った(あるいは得られない)技術者が、自らの技術を活用するために受動的ながらも創業するという環境が生まれたといえる。しかし、こうした技術者に創業を強いる環境は、民間部門の急回復と学制改革の混乱を含む技術者供給の不足により、きわめて短期間に消滅したと理解するほうが妥当と思われる。また、軍事技術のすべてが民生部門に単純に移転できたわけではないことも、明らかになってきた。30年度の研究では、たとえば、マイクロ波の技術も、それを用いた調理装置が設計されたが、需要が見込めず、実証装置の開発さえ行われなかった。つまり、マイクロ波部門での研究,製造の経験を積んだ人材は、保有する技術を直接民生部門に持ち込んだわけではなく、戦後の技術習得や発展の基盤となったと限定的に理解すべき事が分かった。このように、少なくとも第二次大戦後の日本では、軍事部門の技術を用いて民生品事業を起こすことは困難であり、技術者による創業が増えたわけではなかった。しかし、放出された技術者は民間各分野において製造や開発の重要な担い手になり、技術者の不足は技術者の供給を増やす具体的な取り組みを促した。創業や狭義の技術移転とは異なる面で、産業や教育に影響を与えたと考えている。1.研究コンセプトの検証と精緻化:研究会を継続的に開催することで、コンセプトの検証と関連する新たな研究の視点の発掘を行った。結果、旧軍関係エンジニアに付随する特殊な技術ストックの活用方法について、より詳細に検討する必要があると考えた。たとえば、当該技術が、民生分野で活用される場合にも、その活用方法や連続性はさまざまである。軍民転換という単純な図式ではなく、その内容が大企業型と「ベンチャー」型と主な担い手により分類できることがわかってきた。また、教育機関によるエンジニア養成についても、当時のエンジニア不足の状況や産業界の要請のみならず、学制変更をはじめとする教育制度の変化がエンジニア教育に与えた影響等に考慮する必要があると考えた。2.社会調査的手法を中心とした研究方法の検討と試行:基本データをもとに分析方法を検討した。ただし、5.6.を優先させたため、本格的な分析は次年度以降とした。3.分析対象資料の収集、整理:計画した資料の収集・整理を進めた。なお、研究の進展に伴い、大学関係文書(とくに旧工業専門学校の新制大学昇格問題に関するもの)の調査が必要と判明し、一部着手した。4.インタビュー対象者の選定:インタビュー対象者の調査と選定を行った。5.ワークショップの企画:1.の検討結果に加え、「軍産連携」に関する社会的議論が惹起されたことを踏まえ、河村がワークショップを企画、河村が報告、浅野がコメントを行った。6.エンジニア教育に関する書籍出版の準備:教育機関によるエンジニア供給について、関連する研究と融合した書籍出版の準備に着手した。出版社が決まり、浅野ほか2名を編者に必要事項の精選と執筆者の選定を行った。1.史料の収集等については、ほぼ当初の予定通り進んでいる。また、新たに有用な史料(旧制工専の新制大学昇格に係る大学文書)を発掘し、その収集・分析にも着手することができた。2.研究の過程で新たに着目した軍事技術と関連する人材・産業の関係について、ワークショップ(日本科学者会議群馬支部秋季セミナー「技術政策と軍事研究」(2016年11月20日、群馬県高崎市)を開催、河村が「防衛技術政策と軍事研究」と題し報告、浅野がコメントを行い、幅広い議論を提起することができた。また、浅野は、関連する内容について、学会発表(「軍産複合体の構成要素」アメリカ経済史学会第59回全国大会、2016年10月15日、阪南大学ハルカス・キャンパス)と研究ノート執筆(「軍産複合体の変化と継続」『阪南論集』第52巻2号、2017年3月)を行った。3.書籍等へのとりまとめの開始は当初は30年度の計画であったが、エンジニア教育に関する部分については、28年度中に目途をつけることができた。4.SMS調査等のデータ分析は、2.3.を優先させたために、29年度からの本格着手とした。以上から、当初計画からの変更は一部生じているが、全体としては順調に研究を進めている。1.文書資料の調査、収集、分析:統計データを用いてエンジニアの動向をマクロ的に明らかにすることに取り組んだ。これにより、学歴別(旧制・新制別を含む)にエンジニアの賃金や勤続年数等をある程度明らかにすることができた。ただし、本研究が対象とする時期の前半については、戦後の混乱もあり統計そのものが未整備な場合がありデータが不足していることも判明した。一方、よりミクロの情報として「中小企業労使関係実情調査」(神奈川県ほかを調査)の個票データを収集した。対象企業は限られているが、当時の状況をかなり詳細に把握することができた。

さらに、国立公文書館等においては文部省等の政策立案過程の文書、国会図書館・大学文書館等では、エンジニア教育と卒業生の動向に関する資料をそれぞれ収集した。2.28年度の研究を踏まえ、論点の新たな展開として「軍民融合論」および「軍民分離論」を追加した。これは、戦前から戦中への「民軍転換」、戦中から戦後への「軍民転換」という現象を統合的に分析するためのツールとして導入したものである。冷戦後のアメリカ等での軍民転換問題の中で登場した新たな動向を付け加えることで、戦後日本の分析をより多角的に行えるようになった。関連して、冷戦後の軍民転換に関わる資料入手および分析を行い、近年の日本の防衛装備庁による「安全保障技術研究制度」を事例として民軍転換、軍民融合の動きも、比較研究として調査した。3.論文、書籍、口頭発表により、これまでの研究成果の中間報告を行った。1.資料の収集等はほぼ計画通りに進めることができた。ただし、「研究実績の概要」でも述べた通り、統計データの内容が、本研究の目的を達成するには不十分であることも判明した。一方で、新たに、大学の卒業者名簿等から、エンジニアの動向をかなり把握できるめどもついた。よって、利用資料に変更は生じるが、研究の目的達成にも支障がないと考えている。2.近年の防衛装備庁「安全保障技術研究制度」に関わる問題を追加することで、戦後日本における軍民転換過程を分析しなおした。その成果の一部については、神戸大学国際文化学研究科で開催された「軍事研究の歴史を(神戸から)考える」という研究会(2017年12月2日、神戸大学国際文化学研究科・塚原東吾教授主催の研究会にて発表した(発表タイトル:「「軍民融合論」登場の現状を踏まえた戦時・占領期科学の分析」).今後は、その発表で利用した新たな評価説(戦後の条件作り説)について論文としてまとめたい。3.昨年度実施状況報告書の計画のとおり、エンジニア教育と軍民転換に関する部分については、一定の成果報告を行うことができた。30年度は、引き続き史料の収集・分析および関係する研究者との意見交換を行うとともに、代表者と分担者において、研究のとりまとめを行った。詳細は研究成果報告書で述べるが、研究開始時に想定した、第二次世界大戦直後は「小規模でも高度な技術を活用する革新的な企業を含む多様な製造業が創出される環境が当初は存在した」が、「次第に有力中小製造業を下請部品製造に収斂させた」という構図は、多少の修正が必要なことが判明してきた。たしかに、軍需を含む既存産業の崩壊は、技術者の放出や技術者の就職難につながった。よって、職を失った(あるいは得られない)技術者が、自らの技術を活用するために受動的ながらも創業するという環境が生まれたといえる。しかし、こうした技術者に創業を強いる環境は、民間部門の急回復と学制改革の混乱を含む技術者供給の不足により、きわめて短期間に消滅したと理解するほうが妥当と思われる。また、軍事技術のすべてが民生部門に単純に移転できたわけではないことも、明らかになってきた。30年度の研究では、たとえば、マイクロ波の技術も、それを用いた調理装置が設計されたが、需要が見込めず、実証装置の開発さえ行われなかった。つまり、マイクロ波部門での研究,製造の経験を積んだ人材は、保有する技術を直接民生部門に持ち込んだわけではなく、戦後の技術習得や発展の基盤となったと限定的に理解すべき事が分かった。