hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
T細胞型造血器腫瘍でみられる染色体転座に関連する遺伝子の基礎的研究

T細胞受容体(TCR)の転座によると思われる再構成がみられたt(1;7)(p13;q35)-ALLの細胞株より、1p13に想定される癌関連遺伝子をクロ-ニングするためDNAライブラリ-を作成した。TCR-βをプロ-ブにして切断点を含むDNA断片のスクリ-ニングを行い、とれた陽性クロ-ンが雑種細胞により1番染色体の断片を含むことを確認した。また1p13にあるか否かを検討するためfluorescense in situ hybridization(FISH)法で座位を検討している。この1番側から取れた0.8kbの遺伝子は普通の制限酵素の切断点を持たない繰り返し配列が多いイントロンと思われた。現在、gene walking法により1p13の転写因子を検索している。また染色体11q23転座でみいだされたMLL遺伝子が入取できたので、11q23転座型白血病の25例でMLL遺伝子を検討したところ、全例に再構成バンドが認められた。また乳児白血病27例中20例(74%)で再構成がみられ、染色体による解析(約50%)より高頻度であった。転座の相手の判明しているt(4;11)、t(9;11)そしてt(11;19)の切断点をはさむプライマ-を作成し、RT-PCR法を用いて微小残存白血病の追跡が可能であり、5例で経時的に追跡できた。我々はt(1;11)(q21;q23)、t(5;11)(q34;q23)およびt(4;6)とt(8;11)をもつ細胞を有しており、DNAのサザン解析にて再構成を認めたことより、相手遺伝子のクロ-ニングを試みた。まずt(4;6)とt(8;11)細胞よりmRNAを抽出し、MLL遺伝子を用いて転座相手のクロ-ニングを行った。MLL遺伝子を含むキメラcDNAがとれ、とれた相手がシ-クエンスより6q27に最近見つかったAF6遺伝子で、逆側が未知の遺伝子であることが判明した。t(4;6;8;11)の4way転座の可能性が考えられ、現在、4q21と8q24の遺伝子のクロ-ニングを行っているところである。
弁膜症に対する弁形成術への電動ヤスリに導入に関する基礎及び臨床的研究

平成12年度は、研削(rasping)用の器機として昨年と同様にNSK社のSURGERY SYSTEM SURGIC IIを使用した。弁尖には球形の研削バー(rasper)を、交連部には細い棒状のrasperを用いて30000rpmでrapingした。標本は、研削前後でオリンパス製の尿管ファイバースコープの光源を弁葉の裏より透光性を確認し、実態顕微鏡を使用して鮮明に表面形態を観察した。さらにデジタル照度計を使用し、rasping前後でその効果を比較した。これにより独自のmitral complexの効果に関する分類を作成した。すなわち、I)石灰化を認めず、硬化する部位が、a.弁葉に限局しているもの、b.交連部に及ぶもの、c.支持組織に及ぶもの。II)表在性の石灰化を認め、肥厚硬化する部位が、a.弁葉に限局しているもの、b.交連部に及ぶもの、c.支持組織に及ぶもの。III)弁葉の全層に及ぶ貫通性の石灰化を認めるもの。以上、3群に分類した。基礎実験よりIとIIをその適応と考えている。さらに、その臨床応用を考慮し、弁葉を支持固定する鈎を考案した。その鈎は、先端が可動式の支持台を有し、その内部に径1.5mmの尿管ファイバースコープを誘導することができる。つまり、鈎の先端の支持台内部より光を発し、弁葉後面と接することで透光性を評価することが可能となった。この鈎を使用することで弁葉を確実に固定するばかりでなく、弁の性状をデジタル照度計による透光度で評価し、安全なraspingを可能にすると思われる。今後はこのrasping setを臨床応用し、検討を加えていくつもりである。平成10年度は、既存の電動ヤスリ装置およびヤスリ部分(ガラス工芸用・KISO POEWER TOOL社製Mini Router No/28500回転数20000rpm)に加え、新たに研削・研磨システムを購入し研究を行った。新システムは、NSK社のSURGERY SYSTEMSURGICIIと研削部分に松風社のカーバイドバー(HP:l、3、5、7、7F、7C,9、12F、13F、17)(HPSクラス:21、22F、28F、31、32、33、34、34P、35、36)、ジプスバー(RB4、RB8、KZ4、KZ8)を購入した。このシステムを使用し、僧帽弁置換術によって採取した狭窄変を有する僧帽弁を用いて研削(rasping)し、弁形成術への研削システムの導入に関して基礎的ならびに臨床的に検討した。まず前尖、後尖および交連部をカーバイドバーNo.17,No.12F,No.7を30000rpmでraspingし、交連部にはNo.21と34をやはり30000rPmで使用した。標本は前後で透光性を含めその表面形態および硬度をチェックした。さらにHE染色とEVG染色を行い、病理組織学的に検討しこの手技の妥当性を確認した。すなわち線維化によって厚みをもった弁をraspingすることで安全に可動性を得ることができることがわかった。また、このシステムは臨床の弁形成術にも数例使用し、良好な結果をおさめた。とくに僧帽弁狭窄と大動脈弁閉鎖不全を呈した連合弁膜症の症例に対し、僧帽弁と大動脈弁に同時に形成術を施行した。この症則は心機能の改善のみならず、ワーファリン服用という抗凝固療法からも回避することができた。今後もこの弁形成術を行うにあたっての適応、システムの至適セッティング、新しいデバイスの開発等を検討していきたいと考えている。平成11年度は、研削用の器械として昨年同様にNSK社のSURGERY SYSTEMSURGIC IIを使用した。僧帽弁置換術によって採取した狭窄変を有する僧帽弁を研削(rasping)し、弁形成術への研削システムの導入に関して、基礎的ならびに臨床的に検討した。まず弁尖を3000035000rpmでraspingし、交連部にはNo21と34を同様の回転で使用した。標本は前後で透光性を含めてその表面形態および硬度をチェックした。昨年と異なった点は透光性にオリンパス製の血管内視鏡の光源を使用することで透光性を強化したこと、さらに実体顕微鏡を使用してより鮮明に表面形態を観察できたことである。その後、研削した切片はHE染色とEVG染色を行い、病理組織学的に検討しこの手技の妥当性を確認した。この結果、独自のmitral complex硬化に関する分類を作製した。すなわち、I).石灰化を認めず、肥厚硬化する部位がa.弁葉に限局しているもの、b.交連部に及ぶもの、c.支持組織に及ぶもの。II).表在性に石灰化を認め、肥厚硬化する部位がa.弁葉に限局しているもの、b.交連部に及ぶもの、c.支持組織に及ぶもの。III).弁葉の全層におよぶ貫通性の石灰化を認めるもの。現在のところ、III以外をその適応と考えているがさらなる検討が必要であろう。今後もこの弁形成術を行うにあたっての適応、方法、効果判定、システムの至適セッティング、新しいデバイスの開発等を検討していきたいと考えている。

平成12年度は、研削(rasping)用の器機として昨年と同様にNSK社のSURGERY SYSTEM SURGIC IIを使用した。弁尖には球形の研削バー(rasper)を、交連部には細い棒状のrasperを用いて30000rpmでrapingした。標本は、研削前後でオリンパス製の尿管ファイバースコープの光源を弁葉の裏より透光性を確認し、実態顕微鏡を使用して鮮明に表面形態を観察した。さらにデジタル照度計を使用し、rasping前後でその効果を比較した。これにより独自のmitral complexの効果に関する分類を作成した。すなわち、I)石灰化を認めず、硬化する部位が、a.弁葉に限局しているもの、b.交連部に及ぶもの、c.支持組織に及ぶもの。II)表在性の石灰化を認め、肥厚硬化する部位が、a.弁葉に限局しているもの、b.交連部に及ぶもの、c.支持組織に及ぶもの。III)弁葉の全層に及ぶ貫通性の石灰化を認めるもの。以上、3群に分類した。基礎実験よりIとIIをその適応と考えている。さらに、その臨床応用を考慮し、弁葉を支持固定する鈎を考案した。その鈎は、先端が可動式の支持台を有し、その内部に径1.5mmの尿管ファイバースコープを誘導することができる。つまり、鈎の先端の支持台内部より光を発し、弁葉後面と接することで透光性を評価することが可能となった。この鈎を使用することで弁葉を確実に固定するばかりでなく、弁の性状をデジタル照度計による透光度で評価し、安全なraspingを可能にすると思われる。今後はこのrasping setを臨床応用し、検討を加えていくつもりである。
ニホンリスの移動と遺伝的多様性からみた都市のエコロジカルネットワークの機能評価

本研究では,ニホンリスを指標種として,動物個体の移動実態と遺伝的多様性からみた都市におけるエコロジカルネットワークの機能評価を行う。リス個体の行動追跡調査によって樹林地間の移動実態の解明と移動経路の特定を行い,これとシミュレーション結果との比較から樹林地間の各種土地被覆のコリドーとしての機能評価を行う。また捕獲個体の血液サンプル等を用いた遺伝子解析によって各樹林地内のリスの遺伝的多様性を解明し,これとコリドーとしての機能評価の結果をあわせて生息地の連結性の評価を行う。以上の結果をもとに,対象地である盛岡市市街地におけるエコロジカルネットワークの具体像を提示とその改善に向けた提言を行う。
授乳支援ロボットの開発と受容性評価

授乳支援を行うロボットが社会的に受容されるための振る舞いを実現するため,対話型ロボットとロボットアームが連携して会話調で第三者へと現状を説明しながら飲み物を口元へと運ぶシステムを開発し,被験者実験による印象評価を行った.実験の結果,対話型ロボットが適宜現状を説明することで,ロボットアーム単体でタスクを行う場合よりも好ましいと思う度合いが有意に向上することが示された.そこで,対話を行う能力を備えていると予測しやすい人型の外見を備えたロボットによる授乳シーンと,対話を行う能力を備えていないように予測しやすいロボットアームによる授乳シーンを用いたWEBアンケートを行い,ロボットの外見が授乳支援にもたらす社会的受容性への影響を検証する実験も行った.その結果,人型の外見を備えたロボットによる授乳シーンが,ロボットアームによる授乳シーンよりも有意に社会的受容性が高いことが示された.発展的な研究として,授乳以外のタスクを対象に乳幼児の保育支援を行うロボットシステムの開発や,そのようなロボットシステムと連動して周囲の状況を認識する環境センシング技術の高精度キャリブレーションシステム,およびそれらのシステムを用いて子どもの性格を推定する技術の研究開発にも取り組んだ.これらの成果は,信号処理に関する国際会議APSIPA2018や,人と関わるシステムに関する国際会議SMC2018に採択されるなど,国際的に高い評価を得ることができた.授乳支援におけるリーチング動作を設計するために,ロボットアームの動作制御システムの開発を進めた.基本的な動作制御システムの構築はほぼ終えたものの,各種センサの認識処理部分との結合において若干の遅れが出ている.一方,H29年度から取り組む予定だった授乳を観測する第三者に不安を与えない社会的振る舞いの実現については,既に予備的な検討を進めるとともに,ロボットが授乳を行うことで人々にどのような印象を与えうるかを検証するための予備実験を実施することが出来た.具体的には,乳幼児のマネキンとロボットを利用して授乳シーンを再現し,その様子を乳幼児の親に観察してもらった後,アンケートによる評価を行った.その結果,単なるロボットアームのみを用いて授乳支援を行う場合より,人型のロボットが授乳支援を行う方が社会的受容性が高くなることが明らかになった.これらの成果を踏まえ,授乳を観測する第三者に不安を与えない社会的振る舞いを実装するにあたって,授乳支援を行うロボットの見た目の擬人性を高めるアプローチや,授乳支援時におけるリーチング動作中における視線動作などを考慮して行うこととする.また,発展的な研究として,乳幼児の保育支援を行うロボットシステムの開発を進め,その評価を進めている.乳幼児とのインタラクション支援を目的としたテレプレゼンスロボットの社会的受容性や,複数のロボットを組み合わせて保育支援を行うためのアプリケーション開発を進めている.これらの成果を,人とエージェントのインタラクションに関する国際会議HAI2016や,ロボット学会の全国大会で発表した.授乳動作におけるリーチング動作の実現に利用するロボットのシステム開発に若干の遅れが発生しているため,H29年度はリーチング動作の開発に注力する.一方,H29年度から取り組む予定だった授乳を観測する第三者に不安を与えない社会的振る舞いの実現においては,当初の計画を超えてH28年度中に予備的な実験を実施するなど,当初の計画以上に進展しており,全体としては順調に進展している.授乳支援におけるリーチング動作を設計するために,ロボットアームの動作制御システムの開発を進めた.授乳を観測する第三者に不安を与えない社会的振る舞いの実現にむけて,小型ロボットとロボットアームの動作を連動させる技術の開発に取り組んだ.また,ロボット間での対話を行うPassive-social interactive mediumの概念を取り入れ,ロボットアームが現在どのようなアクションを行っているかを会話調で第三者へと伝えることで,ロボット動作時の安心感を向上させる取り組みも進めた.システムの有効性を検証するため,まず大人を対象に飲み物を口元へ運ぶというダミータスクを伴う予備実験を行った結果,会話のある方が好意的な印象を与えることができるという予備的な結果を得つつある.また,発展的な研究として,乳幼児の保育支援を行うロボットシステムの開発を進め,その評価を進めている.具体的には,前年度に引き続いて乳幼児とのインタラクション支援を目的としたテレプレゼンスロボットの社会的受容性調査を進めるとともに,ロボットと関わりあう子どもたちとの位置関係の時系列変化や表情の変化といった特徴量を用いてその性格を推定するシステムの開発にも取り組んだ.これらの成果は,人とロボットに関する国際論文誌Advanced Roboticsや,人とロボットに関する国際会議IEEE International Symposium on Robot and Human Interactive Communication 2017に採択されるなど,国際的に高い評価を得た.乳幼児被験者の確保の難しさから,乳幼児に不安を与えない安全な授乳動作についての動作検証については若干遅れているものの,授乳を観測する第三者に不安を与えない社会的振る舞いについては順調に進展している.授乳支援を行うロボットが社会的に受容されるための振る舞いを実現するため,対話型ロボットとロボットアームが連携して会話調で第三者へと現状を説明しながら飲み物を口元へと運ぶシステムを開発し,被験者実験による印象評価を行った.実験の結果,対話型ロボットが適宜現状を説明することで,ロボットアーム単体でタスクを行う場合よりも好ましいと思う度合いが有意に向上することが示された.そこで,対話を行う能力を備えていると予測しやすい人型の外見を備えたロボットによる授乳シーンと,対話を行う能力を備えていないように予測しやすいロボットアームによる授乳シーンを用いたWEBアンケートを行い,ロボットの外見が授乳支援にもたらす社会的受容性への影響を検証する実験も行った.その結果,人型の外見を備えたロボットによる授乳シーンが,ロボットアームによる授乳シーンよりも有意に社会的受容性が高いことが示された.

発展的な研究として,授乳以外のタスクを対象に乳幼児の保育支援を行うロボットシステムの開発や,そのようなロボットシステムと連動して周囲の状況を認識する環境センシング技術の高精度キャリブレーションシステム,およびそれらのシステムを用いて子どもの性格を推定する技術の研究開発にも取り組んだ.これらの成果は,信号処理に関する国際会議APSIPA2018や,人と関わるシステムに関する国際会議SMC2018に採択されるなど,国際的に高い評価を得ることができた.授乳動作におけるリーチング動作技術の実現に注力するとともに,開発した技術を用いて授乳を観測する第三者に不安を与えない社会的振る舞いの実現を進める.当初計画通り,乳幼児に不安を与えない安全な授乳動作を実現するための研究開発を進め,授乳を観測する第三者に不安を与えない社会的振る舞いを行うシステムとの統合・性能検証を進める.
ソノケミストリを反応開始・促進とする新しい水熱反応プロセス

超音波を液体や溶液に照射したとき液中に小さな気泡(キャビティ)が発生すると、この気泡が急激に圧縮して圧壊し、高温・高圧の局所場(ホットスポット)が形成する事が知られている。このホットスポットで生成した活性化学種により気泡内や気泡界面で様々な反応が進行する。本研究は、飽和蒸気圧以上の過熱水中すなわち水熱反応条件下でこの局所的な高温高圧場を発生させ、生成する活性化学種を反応のイニシエーションとして水熱反応に利用する新しい反応プロセス開発の可能性を検討することを目的とし、超音波を反応場に入射できる水熱反応実験装置を製作して基礎的な実験を行い、水熱反応への超音波の効果を評価した。1.水熱反応場に超音波を入射しキャビテーションを起こすために、超音波振動子と音響センサを組み込み、小型バッチ式反応容器として高温高圧条件で反応実験を実施することができる実験装置を製作した。2.反応容器内でのホットスポット形成に不可欠なキャビティの生成を判断するためのモニタリング手法を開発した。まず、常温常圧下で目視可能な容器内の溶液に超音波を照射してキャビテーションを起こし、このとき入射した超音波に対する内部の反射波を計測してキャビティ発生時に特異的に発生する信号波形の乱れを検出することができた。先に製作した小型圧力容器中での超音波照射による同様な測定を行い、実験系の共振周波数において上記の場合と同様な信号波形の乱れを検出した。3.この反応容器を、用いて高温高圧の実際の反応条件で使用した場合の超音波の計測を行い、水熱反応条件下でも共振周波数の超音波を照射したばあいに同様な波形の乱れを検出した。これにより、高温高圧水中でもキャビティが発生しているものと判断し、フェノールを用いて水熱条件での有機物分解反応実験を行い、水熱反応条件下で超音波を照射した場合に水熱反応のみあるいは超音波を常温で照射した場合の結果を比較し、生成物組成が異なることを見出した。
レニウム化合物を用いる触媒的Beckmann転位反応の開発と複素環化合物合成

1.Beckmann転位反応はオキシムからのアミド、ラクタムの合成に用いられており、工業的にも6-ナイロンの原料であるepsilon-カプロラクタムの合成に利用されている。この反応は通常、オキシムに対し、過剰量の硫酸を作用させるため、反応停止の際に中和操作により、大量の硫酸アンモニウムが副生する等の問題があり、触媒的手法の開発が強く望まれている。我々は平成5年度奨励研究(A)において、触媒的Beckmann転位反応の開発を試み、オキシムに対し、ニトロメタン還流下、触媒量の過レニウム酸テトラブチルアンモニウム(Bu_4NReO_4)とトリフルオロメタンスルホン酸(CF_3SO_3H)および塩酸ヒドロキシルアミンを作用させることにより、アミドが良好な収率で生成することを見い出した。また、芳香族および脂肪族ケトンオキシムのいずれを基質とした場合にも、対応するアミドが高収率で得られ、本反応が広い一般性を有することを明らかにした。さらに、ケトンと塩酸ヒドロキシルアミンを出発物質として、上記と同様な条件下で反応を行うことにより、ケトンから1段階で触媒的にアミドを合成できることを見い出した。2.次に、分子内に芳香環を有するオキシムの、窒素原子と芳香環との分子内環化反応の開発を試みた。すなわち電子豊富な芳香環を有するベンジルアセトンオキシム誘導体を反応基質に用い、Beckmann転位反応に優先して、分子内環化反応を進行させる反応条件を探索した。その結果、オキシムに対し、モレキュラーシ-ブ5A存在下、1,2-ジクロロエタン還流中、Bu_4NReO_4とCF_3SO_3Hを作用させると、アミドの生成を伴うことなく、キノリン誘導体が生成することを見い出した。従来、このような形式の反応は報告例がなく、学術的に大変興味深い。また、キノリン骨格の合成法として全く新しいものである。
教員養成学部におけるカウンセリング分野の教育システムの開発

本年度では、研究最終年度にあたり、事例データベースへの事例情報の入力、スクールカウンセリングを中心とした積極的な相談活動、それらをもとにしたSC教育プログラムの作成及び授業研究を行い、研究の総括を行った。その中で、「心理査定実践ハンドブック」では「不登校児と家族の心理査定」の章を単独で担当している。この中で不登校児の家族療法を行う際に心理アセスメントとして、家族イメージ法を用いる有効性を事例研究で示している。また、授業研究として「学生の意見、アイデアを取り入れた授業方法の改善に関する研究その6 -解決志向アプローチの質問方法を用いて-」を行い、学生の意見を取り入れた授業方法改善の過程を検討し、結果として学生の意見、アイデアを取り入れることにより授業評価が上がっていったことが立証できた。授業研究では他に「KJ法を用いた質的な授業研究-学生の評価をもとに-」を行い、受講生の少ない授業であっても、KJ法のような質的研究法を用いて授業研究を行うことができ、学生の感想をより詳細に検討できるなどの利点を示した。3年間の研究の総括として、「教員養成学部におけるカウンセリング分野の教育システムの開発-自らこれまでの研究とこれからの研究方針について-」を発表した。この中で、本研究の成果と課題として(1)ビデオシステムを導入し、実践事例を通したSC教育プログラムを作成し、今後はSC教育プログラムについて、大学院生のカウンセリング演習により実践的、効果的な活用が望まれること、(2)事例データベースを作成、入力ができ、今後事例データベースを活用したカウンセリング過程の質的な検討が望まれること、(3)事例研究について、学生の理解を深める教材作成ができたこと、(4)授業研究の中で授業方法について、学生の意見を取り入れながら進めることがより学生の理解を深めることに効果的であり、今後は少人数の授業を対象とした授業研究が望まれることの4点を挙げた。その他にも教育業績として2編論文を発表した。筆者としては今後もこれらの研究を継続し、学校現場で頻発する不登校、いじめといった問題に対応できるスクールカウンセラーとカウンセリングマインドを持つ教員を育成し、教育現場に貢献したいと考える。本年度では、研究初年度にあたるため、研究計画にある、SC教育プログラムの作成及び授業研究、事例データベースの作成を行った。また、心理面接室にビデオシステムの設置を行った。その中で、スクールカウンセリングの事例研究である「スクールカウンセリングにおいて複数の問題行動児童を抱える担任教師にコンサルテーションを行った一事例-Solution-Focused-Therapyを用いて-」、「教師と連携しながらウノを媒介として関わった相談室登校児童の1例」では、学校システムと連携しながら、学校場面の様々な問題に対応する具体的な手法について提案している。前者では、スクールカウンセリングにおいて、、Solution-Focused-Therapyを用いた教師へのコンサルテーションを行った事例を紹介し、Solution-Focused-Therapyを用いる有効性が示唆された。後者では、小学校6年女子の不登校から相談室登校,教室入室を果たした事例を紹介し,考察を加えた。筆者が教師と連携し,E子が意思表示しないことに注目し,ウノを通して関わりながら,意思表示できるように変えることを行っている。また、「スクールカウンセラーの学校システムへのジョイニングの実際-自らの体験を振り返って-」では、10年に渡る、自らのスクールカウンセラーとしての経験を振り返り、スクールカウンセラー赴任時に学校システムにジョイニングする際の活動について、論考を行った。また、授業研究として「学生の意見、アイデアを取り入れた授業方法の改善に関する研究その4 -解決志向セラピーの質問方法を用いて-」を行い、学生の意見を取り入れた授業方法改善の過程を検討し、結果として学生の意見、アイデアを取り入れることにより授業評価が上がっていったことが立証できた。来年度はこれらの成果を踏まえてさらに具体的な研究を行っていきたい。本年度では、研究2年度にあたり、事例データベースへの事例情報の入力、スクールカウンセリングを中心とした積極的な相談活動、それらをもとにしたSC教育プログラムの作成及び授業研究を行った。その中で、「解決志向アプローチのための事例データベース作成の試み」では、前述の事例データベースの作成とそれを用いた今後の研究方針について、自らの考えを述べた。また、「Solution-Focused-Therapyを用いて、家族関係の改善がみられた不登校生徒保護者の一事例」、「教師と連携しながらウノを媒介として関わった相談室登校児童の1例」では、学校システムと連携しながら、学校場面の様々な問題に対応する具体的な手法について提案している。前者では、中学1年生の不登校男子の保護者に対して、例外や資源に着目した面接を行い、早期に家族関係の改善が見られた事例を紹介し、Solution-Focused-Therapyを用いる有効性が示唆された。また、授業研究として「学生の意見、アイデアを取り入れた授業方法の改善に関する研究その5 -解決志向アプローチの質問方法を用いて-」を行い、学生の意見を取り入れた授業方法改善の過程を検討し、結果として学生の意見、アイデアを取り入れることにより授業評価が上がっていったことが立証できた。その他にも教育業績として1編論文を発表した。来年度はこれらの成果を踏まえて、研究を総括したい。

その中で、「心理査定実践ハンドブック」では「不登校児と家族の心理査定」の章を単独で担当している。この中で不登校児の家族療法を行う際に心理アセスメントとして、家族イメージ法を用いる有効性を事例研究で示している。また、授業研究として「学生の意見、アイデアを取り入れた授業方法の改善に関する研究その6 -解決志向アプローチの質問方法を用いて-」を行い、学生の意見を取り入れた授業方法改善の過程を検討し、結果として学生の意見、アイデアを取り入れることにより授業評価が上がっていったことが立証できた。授業研究では他に「KJ法を用いた質的な授業研究-学生の評価をもとに-」を行い、受講生の少ない授業であっても、KJ法のような質的研究法を用いて授業研究を行うことができ、学生の感想をより詳細に検討できるなどの利点を示した。3年間の研究の総括として、「教員養成学部におけるカウンセリング分野の教育システムの開発-自らこれまでの研究とこれからの研究方針について-」を発表した。この中で、本研究の成果と課題として(1)ビデオシステムを導入し、実践事例を通したSC教育プログラムを作成し、今後はSC教育プログラムについて、大学院生のカウンセリング演習により実践的、効果的な活用が望まれること、(2)事例データベースを作成、入力ができ、今後事例データベースを活用したカウンセリング過程の質的な検討が望まれること、(3)事例研究について、学生の理解を深める教材作成ができたこと、(4)授業研究の中で授業方法について、学生の意見を取り入れながら進めることがより学生の理解を深めることに効果的であり、今後は少人数の授業を対象とした授業研究が望まれることの4点を挙げた。その他にも教育業績として2編論文を発表した。筆者としては今後もこれらの研究を継続し、学校現場で頻発する不登校、いじめといった問題に対応できるスクールカウンセラーとカウンセリングマインドを持つ教員を育成し、教育現場に貢献したいと考える。
ASEAN移行経済国の基礎教育普及格差と越境児童生徒への域内教育協力ネットワーク

ASEAN共同体、特に域内経済発展格差に揺れる社会主義からの移行経済国で未解決の教育課題となっている国境地帯における初等教育・前期中等教育、いわゆる基礎教育学齢の不就学ニューカマー(ベトナム、ラオス、中国雲南地方国境を流出入する外国人児童生徒や無国籍の山地民児童生徒など)の就学阻害要因とその教育格差を多面的に分析し、さらにそれら児童生徒への教育普及のためのASEAN域内(特にメコン地域)における教育協力ネットワークの形成状況とその役割を解明する。
イスラムのグローバル化による「イスラム共同体」の構造的変化についての研究

これまでいわゆるイスラム世界の動きに関し、地域としてはアラブ、中東諸国が新しい展開の発信源であり、さらに階層としてはウラマーと呼ばれる専門家の言説だけが公的なものたりえると捉えられてきたが、この研究では、西洋文化に親しみ、グローバル化により対応しやすい「俗人」であるイスラム教徒の力が拡大している事実に焦点を当てることにより、グローバル化によって引き起こされた「イスラム共同体」の構造的変化を明らかにするものである。この研究で明らかにしようとしているのは、世界を包み込む現象としてのグローバル化が、イスラムの伝統的な世界認識の枠組みをどのように変え、その結果としてイスラムのダイナミズムにどのような変化が生まれているかという点である。グローバル化に伴い、「イスラム共同体」の伝統的な構造が根底から覆されようとしていることによって、イスラムは新たな意味での普遍化に向かっているというのが、本研究の仮説である。ここで言う「イスラム共同体」の伝統的な構造とは、世界はイスラム的規範の支配する「イスラムの家」とそれ以外の「戦争の家」に二分されるという認識の上に立ち、「イスラムの家」の中心であるアラブ・中東世界の(イスラム諸学の専門家である)ウラマーに一般の信徒には持ちえない特別な権威が認められ、彼らがイスラムの舵取り役を担ってきたというしくみである。しかしながら、今日、人(イスラム教徒)も(イスラムの専門的知識を含めた)情報もあらゆる境界線を越え地球上に広がっていくなかで、このような伝統的な枠組みは大きく揺らいでいる。伝統的には「戦争の家」とネガティブな位置づけをされてきた地域に生きるイスラム教徒の間から生まれた運動、また地域を問わずウラマーではなく一般信徒が担い手となる動きが、世界中のイスラム教徒に大きな影響を及ぼしていることがその証拠である。イスラムの現状あるいはその未来を論じるにはアラブ・中東世界の代表的なウラマーの発言に耳を傾ければよいという発想の修正が急務となっており、本研究はその点に貢献すると考えられる。本研究は、グローバル化という事態を受けて、イスラム共同体が従来の中心と周縁の構造を解体させ、新しい構造を生み出しつつかることを検証することを目的としている。今年度はエジプト出身でありながら、エジプトだけでなく欧米でも活動し、さらにはインターネットや衛星放送という新しいメディアを駆使して、さらに広い地域の人々に訴えかけている二人の「俗人説教師」と呼ばれている人物の活動に焦点を当てた。まず、二人の活動が広い地域に亘っていることからもうかがわれるが、その言説を詳細にみると、二人はイスラム教徒はイスラム法の支配する地域である「イスラムの家」に生きるべきだという伝統的な見解を全くと言ってよいほど無視していることがわかった。欧米のように異教徒が多数を占める地域に生きることを問題ありとせず、世界のどこであろうと、その人の意思次第で、イスラム教徒はイスラム教徒として生きることができるとするのである。次に、彼らがウラマーとして認められるような経歴を一切持っていないということも重要である。一般の大学を卒業し実業界で成功した人間が、イスラムの説教師として大きな人気を幅広く得ているのはなぜか。それは彼らの支持者が、彼らに別の意味での権威を見出すからである。つまり、自分たちの抱える問題について、この二人の説教師が熟知しており、そのためにもっとも的確なアドバイスを与えているという感覚を持つ。ウラマーに比べてイスラムの宗教テキストについての権威では劣っていようとも、人々の生活についてはより大きくな権威を持って語ることができるという評価が彼らへの支持を集めたのである。この点は、誰がウラマーなのか、その資格について厳密な規定もなく、認証する制度も存在しないというイスラム共同体のゆるやかな構造が生みだす新しい可能性を示唆しており、本年度の最大の成果であった。伝統的なイスラム共同体には、ウラマーと呼ばれる宗教諸学の専門家が緩やかなネットワークを形成しつつ、そのなかで共同体の歩むべき方向性を議論、決定し、それに一般の信徒が従うという構造があった。ウラマーは厳密な意味では聖職者とは言えないが、この点では宗教的な指導者として一般の信徒とは区別され、他の宗教における聖職者の機能の一部を果たしていたと言える。しかしながら、グローバル化が進行するなかで、ウラマーと一般信徒、あるいは「聖職者」と「俗人」という二分法を覆すような現象がいくつか生まれた。21年度はそれを代表するものとして、近年のいわゆる「俗人説教師」の台頭という現象に注目した。21年度の研究の成果として確認できた事実は以下のとおりである。1)「俗人説教師」の多くは、インターネットや衛星放送を伝達の手段として主に使用しており、ターゲットはこれらのメディアを使いこなすことのでさる階層に限定されているということ。2)また、自らが西洋的な文化、生活様式に親しんでいる事実を強調し、いわゆる欧米文化への共感を積極的に打ち出しているということ。以上の点から、次のような点が明らかになった。1)グローバル化が進行するなかで、イスラム教徒の生活様式や価値観も多様化し、それに従って同じく多様化する宗教的ニーズに答えているのが「俗人説教師」であるということ。

2)「俗人説教師」が(伝統的な)宗教的専門家とは認められないにもかかわらず支持されるのは、支持層にとって自分たちの生活様式や価値観を真に理解する唯一の宗教家と受けとめられ、ある種の「権威」が付与されているからであるということ。21年度の最大の成果としては、本研究の仮説として挙げていたイスラム共同体内部の「中心と周縁」構造の揺らぎが、共同体内部の権威の多極化という点から検証できた点である。平成22年度はイスラムにおける「聖職者」(ウラマー)と「俗人」(一般信徒)の境界線がますます曖昧になりつつあることを示す典型的な例として、いわゆる「俗人」説教師の活動が大きな支持を得ていることに着目し、ウラマーの動きと対比させるなかでの分析を進めた。元来ウラマーとはイスラム世界における「知識人」と捉えるのが適切な概念であったが、近代に入って中央集権的な強大な国家が成立し、国家が一元的に宗教を管理する体制が確立するなかで、狭義の宗教の専門家、つまり「聖職者」へと次第に変貌していった。しかしこれはイスラムという宗教が特徴とする包括性とは矛盾する流れであり、この矛盾を解消する動きとして顕著になってきたのが「俗人」による活発な宗教運動であるということが明らかになった。生活の細部にまでイスラムを(再び)注ぎ込もうとするこの動きは、たとえばビジネスの世界に通じている人間、あるいはアメリカ文化に通暁している人間が「説教師」として活躍している事例が典型的に示している。要するに、イスラム教徒の生活のなかには「聖職者」化したウラマーでは対応できない部分が生まれているが、そうした部分にもイスラムを浸透させようとする思いが一般信徒の間に高まっているということである。またこの作業の中で注目すべき点として浮かび上がってきたのは、ウラマーであれ、一般信徒であれ、たがいに棲み分けをしながら、しかし互いに力を貸す形でグローバル化時代の要請に応えうるような新たな「イスラム性」を追求しようとする動きが生まれているという点である。グローバル化より選択肢が飛躍的に拡大した市場のなかで、「イスラム的」、性格を帯びた商品を求めるというような、消費行動におけるイスラム志向の高まりはその典型と言え、今後はこうした点に焦点を当てていく必要があるということも明らかになった。これまで本研究では、イスラムにおける「聖職者」(ウラマー)と「俗人」(一般信徒)の境界線が曖昧になりつつあることを示す典型的な例として、いわゆる「俗人」説教師の活動が大きな支持を得ていることに着目し、ウラマーの動きと対比させるなかでの分析を進めてきたが、その成果を受け、最終年度である平成23年度は、一般信徒の日常生活におけるイスラム性のあり方に焦点を当てた。なかでも注目したのは、礼拝や断食といったいわゆる(宗教)儀礼の実践よりも、何を食べ、何を身に着けるかに代表される日常生活のありように関する関心の高まりである。生活の細部にまでイスラム性を導入し、それによってイスラム的な生き方を確立しようとする一般信徒の動きが活発になっているということである。
統合ゲノムワイド関連解析による活性酸素シグナルとストレス耐性の解明

植物は様々な環境ストレス下で生育している。一般的に環境ストレス下では、代謝がかく乱されたり、そのバランスが崩れて活性酸素が生じる状況となる。活性酸素は、タンパクや核酸を損傷する毒性を示すとともに、防御機構や耐性機構を活性化するシグナル伝達物質として作用することもある。本研究では、毒性とシグナル伝達の両面から、活性酸素ストレスの理解を深めることを目的に、ゲノムワイド関連解析を実施した。昨年の研究では、過酸化水素耐性(細胞の耐性を、根の伸長で数値化するもの)に関するGWASを実施して、過酸化水素輸送タンパク質の存在を明らかにした。本年の研究では、特に代謝の破綻に起因する活性酸素ストレスが問題となる塩ストレスに関して、ストレス(塩)特異性が高い誘導性の転写因子の過剰発現体を解析して、活性酸素と環境ストレスの関係を調べた。DREBファミリー、B-box domainタンパク質及び概日性変動の調節因子である、Circadian Clock Associated1は、Cd,Al及び銅処理に比較して、顕著に塩処理で発現が上昇する転写・調節遺伝子である。これらの過剰発現体は、塩耐性や乾燥耐性が向上することがわかった。これらの遺伝子や、Alなどで誘導される遺伝子の発現量を指標に実施したGWASでは、転写制御の上流に位置する因子(タンパク質およびそれをコードする遺伝子)の候補を特定することができた。これらの遺伝子の機能を解析することで、活性酸素がその要因となるストレスとそれに対する耐性機構の解明が進むことが期待できる。29年度が最終年度であるため、記入しない。環境ストレスは、一般的に活性酸素ストレスを誘導する。この活性酸素生成は、エネルギー代謝の破たんなどに起因するが、その詳細な分子機構は不明である。このような背景から、この研究では、集団遺伝学解析により活性酸素耐性機構の解明に取り組んだ。過酸化水素過剰下での根の伸長阻害を指標に、シロイヌナズナでGWASを実施して、原因遺伝子の一つがアクアポリンであることを突き止めた。実際に、あるアクアポリン(水チャネル)の遺伝子発現レベルの違いは、過酸化水素耐性を決める因子で、遺伝子組換えにより過剰に発現した植物体を作成したところ、感受性になることが明らかとなった。アクアポリンは、酵母の実験では過酸化水素を輸送することが知られているが、植物体で遺伝子組換えを行って実証した例はなく、ストレス生理学において、インパクトがある成果である。この研究では、遺伝子発現レベルでのGWASも実施して、1そのアクアポリン自体が過酸化水素耐性に関与すること(発現レベルが、その遺伝子座自体で決定していることを示す)、2プロモーターGUSレポーター組換え体を用いて発現レベルがプロモータ-で決定されていることの実証、の2つのアプローチから、プロモーター変異により発現レベルが高い系統が感受性であることを示した。以上の解析は、ストレス生理学的には過酸化水素の輸送体を特定したこと、GWASにおいては発現レベルの遺伝変異機構を明らかにした点で新規性が高い研究と言える。重要な活性酸素である過酸化水素の耐性機構を、分子の特定と、変異機構の両面から明らかにできた。異なる活性酸素種耐性に関する研究や、転写制御系に生じる変異の同定にチャレンジする。本年の成果は、既に論文審査中で、修正実験を実施している。
新たな公による農村地域の持続的環境ガバナンス実現に向けた戦略の構築

農的環境ガバナンスに関して、(1)社会関係資本、(2)合意形成・パートナーシップ形成プロセス、(3)生物多様性・エコロジカルデザイン、(4)地域づくり・コミュニティ開発、の4つの評価視点から理論的ならびに実践的な検討を行った。研究対象となった農村は、都市近郊から中山間地域までにわたり、対象事象は、耕作放棄地活用、農地・樹林地保全活用、農地・水・環境向上対策事業、バイオマス資源活用、稀少動物・生物多様性保全と農業生産活動、市町村合併に伴う行政サービスの民間化、などを取りあげた。これら事象を新たなガバナンスの仕組みの構築につなげて解決を図るためには、集落など狭域から広域までの農村地域において、社会関係資本の蓄積・解体、社会参加の場の設定・情報共有とセクター間の連携促進、地域人材の発掘や能力構築、外部主体の取り込みなどの戦略が構想される。農的な環境ガバナンスに関して4つの評価視点を据えた。理論的な検討を行い、また、調査対象地での現地調査を踏まえた分析を行って、本研究課題への接近を試みた。(1)社会関係資本(ソーシャル・キャピタル)については、市場と政府(ガバメント)を補完する資本概念と位置づけて理論的な検討を行った。環境ガバナンスに寄与する社会関係資本のあり方、その具体的測定方法が次の課題である。(2)合意形成・パートナーシップ形成のプロセス分析に関しては、中山間の耕作放棄地活用、都市近郊の里山管理などの事例研究を通して検1討を行った。行政(ガバメント)の役割とともに中間支援コーディネーター、専門家の関わりの重要性が示唆された。また、市場(マーケット・ガバナンス)化への方向づけ、関係づけが環境ガバナンスの持続性にとっての鍵となることが示された。(3)生物多様性・エコロジカルデザインの視点からは、コウノトリに典型される稀少生物種およびそれを取り巻く生態系の保全と農業生産との両立を実現するための方途、農林水産省が行う農地・水・環境向上対策における非農家・都市住民を取り込んだ農的環境管理の取組成立の要件、放棄されたが開発圧力が潜在する首都圏近郊の農的環境再生の取組支援、などについて検討した。(4)地域づくり・コミュニティ開発の視点からは大都市圏内の農的環境を活かす地域づくり、中山間における地域資源を活かす第三セクター(コーポレート・ガバナンス)のあり方、および韓国中山間における棚田保全と地域振興の方向、などについて各々検討した。以上を踏まえ、環境ガバナンスに係る担い手(主体)、地域スケール、地域条件(大都市圏中山間)等主要因子の抽出を行った。農的な環境ガバナンスに関して、(1)社会関係資本、(2)合意形成・パートナーシップ形成プロセス、(3)生物多様性・エコロジカルデザイン、(4)地域づくり・コミュニティ開発、の4つの評価視点から理論的ならびに実践的な検討を行った。(1)については、昨年度に引き続き共有資源管理における社会関係資本の役割に関するサーベイを充実させるとともに、社会関係資本のパフォーマンスを幸福概念より定量化するための理論的、方法論的研究を行った。(2)に関しては、中山間の耕作放棄地活用、都市近郊の里山管理などの事例研究を通して検討を行った。都市農村共生、野生生物保護、エネルギーの地域自給、持続可能な暮らしづくりと環境学習、などを背景として多主体による農的環境ガバナンスへの動機が生まれつつあるが、外来者の地域づくりへの動機形成、人材育成(能力開発)とその仕組みの構築、継続的資金獲得のための経営・運営手法の開発、などがガバナンス実現に向けた課題として焦点化されつつある。(3)の視点では、農村地域における生物多様性の意義をふまえ、コウノトリなど稀少生物種およびそれを取り巻く生態系の保全と農業生産との両立を実現するための方途、農林水産省が行う農地・水・環境向上対策における非農家・都市住民を取り込んだ農的環境管理の取組成立の要件、開発圧力が潜在する首都圏近郊の農的環境再生の取組支援、などについて引き続き検討を行った。(4)の視点からは、合併によりガバナンスの空白域が現出した中山間農村における地域課題を解決する主体として期待されるNPO法人の活動の内容と方向性および可能性について、現地調査および住民参加のワークショップを通じて検討、考察した。また、大都市圏内に残された貴重な農的環境を活かす環境・地域学習、食農教育およびコミュニティ活動が複合する地域づくりを農的環境ガバナンスの観点から検討、考察した。

研究対象となった農村は、都市近郊から中山間地域までにわたり、対象となった事象としては、耕作放棄地活用、農地・樹林地保全活用、農地・水・環境向上対策事業、バイオマス資源活用、稀少動物・生物多様性保全と農業生産活動、市町村合併に伴う行政サービスの民間化、などを取りあげた。いずれも、従来は含まれていなかった新たな地域主体(一般市民・住民、NPO、企業、ボランティアグループ、地域自治組織再編など)の登場、少子高齢化・過疎化あるいは人口縮減の下での地域環境保全に関する条件の大きな変化、行財政の構造改革に伴うガバメントの変容・縮退、生態系サービスや種の多様化をめぐる自然環境価値の再評価など、地域環境保全に関する主体、価値観、保全手段、プロセスの諸変化が絡み合った社会事象である。これらを新たなガバナンスの仕組みの構築につなげて解決を図るためには、集落や旧町村など小地域から市町村など相対的に広域な地域までの農村地域において、社会関係資本の蓄積または解体、社会参加の場(プラットフォーム)設定・情報共有とセクター間の連携促進、地域人材の発掘や能力構築、外部主体の取り込みなどの戦略が構想される。部分的に複数の研究対象地において新たなガバナンス構築を目的とするワークショップを開催し、その戦略の有効性を検証したが、十分な実践性の実証までには至ってはいない。残された課題として、本研究で参与観察等を行った対象地における今後の動向を継続的に把握し、必要に応じて上記の戦略にもとづく支援を行うことが挙げられる。
点集中型パラメトリックスピーカの振動現象の解明と細胞培養用力学刺激装置への応用

本研究は,(目的1)独自開発した点集中型パラメトリックスピーカの加振の仕組みを理論的に解明かつ定量的に評価する,(目的2)上記加振器を培養細胞に対して周期的な応力を作用させることで細胞の分化を促進する装置へ応用する,これらを目的としている.本年度は,目的1のために(成果1)「音圧分布測定」を行った.Φ1の樹脂丸棒を加振ターゲットとし,パラメトリックスピーカから発せられた音圧によって生じた変位を2次元ラインスキャン型レーザ変位計で計測した.加振ターゲットとレーザ変位計を同一の台に相対位置が変化しないように配置し,その台を水平および垂直に移動可能な移動機構を用いてスピーカ前方の領域を微小移動させながら音圧分布をした.短焦点のスピーカ(R40)と長焦点のスピーカ(R120)の焦点付近の音圧分布の計測と発生している加振力の見積もりを行った結果,(成果2)R40のスピーカでは線形音響学に基づく加振力が,R120のスピーカでは非線形音響学に基づく加振力がそれぞれ発現していることが示唆された.これは同時に行っていた(成果3)CIP法を用いた数値解析の結果と傾向が一致し,加振力発現の仕組みの説明につながる可能性がある.しかし,(問題1)スピーカアンプの故障が音圧分布測定の途中で発覚し測定データに疑義が生じた.収束半径が長いスピーカは多数の超音波素子を同時に駆動するために2個のアンプを用いている.その片方が故障したため半分の超音波素子が駆動していなかった可能性があるが,どの時点で故障したのか計測結果から判断することができなかったため,再計測を余儀なくされている.また,目的2のための,細胞培養用動的力学刺激装置で用いる2軸回転可能な音圧反射板の作製において,音圧反射板の分解能を昨年度より3倍向上させる予定であったが,上記問題への対応のため(問題2)目標の精度を達成することができなかった.音圧分布の計測のやり直しをしなくてはならないため1年の研究期間延長が必要となった.しかし,原因は特定されているため再計測に時間がかかる以外の問題はない.また,アンプが故障していたときの計測結果から,長焦点スピーカにおいて超音波素子から発せられる音圧が想定より低い場合でも加振力が発現されていることから,線形現象と非線形現象の混在した場合がある可能性が示唆される.加振源として使用する場合には,現象が混在しない明確な状態での加振力の発現が求められると思われる.よって,この点を明らかにすることは,点集中型パラメトリックスピーカの実機応用に役立つと考えている.また,2軸回転型音圧反射板の分解能向上が未達であり,これを早期に実現して細胞培養用動的力学刺激装置の基本システムを構築する.今後は,(1)長焦点パラメトリックスピーカの音圧分布の再測定と,線形およぼ非線形音響学に基づく加振力発現モデルの構築,(2)2軸回転型音圧反射板ステージの高分解能化,(3)ゲルを用いた加振力の定量的な評価,これらを実施し,培養中の細胞に対して周期的な応力を加えることのできる装置の実現を目指す.(1)において,再測定は時間を要する以外の問題はない.加振力発現モデルの構築において,線形音響学に基づくモデルは線形な音振動連成として現象を説明できると考えられる.また,非線形音響学に基づくモデルも近年提唱されている音響ホログラフィの考え方が使えると考えている.(2)および(3)に関しては,再測定が必要となった影響で未達となっており,当初計画どおりに実施する.本研究は,(目的1)独自に開発した点集中型パラメトリックスピーカの加振のメカニズムを理論的に解明すると同時にその性能を定量的に評価する,(目的2)上記加振器を培養細胞に対して周期的な応力を作用させることで細胞の分化を促進する装置へ応用する,これら2点を目的としている.本年度は,目的1のために,まず,(成果1)「音圧分布測定装置の構築と計測」を行った.短冊状の薄いプラスチック板を加振ターゲットとし,パラメトリックスピーカから発せられた音圧によって生じた変位を2次元ラインスキャン型レーザ変位計によって計測する.加振ターゲットとレーザ変位計は同一の台に相対位置が変化しないように配置し,その台を水平および垂直に移動させることができる2軸移動機構を用いてスピーカ前方の領域を微小移動させながら音圧分布を自動測定する装置を構築した.その結果,収束半径が異なる3種類スピーカの音圧分布の計測と,発生している加振力の見積もりができた.同時に,汎用物理シミュレーションソフトであるCOMSOL Multiphysicsを用いて超音波による振動現象のモデル化を図った.簡易なモデルで検討した結果,(成果2)加振力は超音波に起因した音響放射力により発現していることが示唆された.しかし,現時点では実際のパラメトリックスピーカのモデル化までは至っていない.また,目的2のために,細胞培養用動的力学刺激装置の基本システムのうち,(成果3)2軸回転可能なステージの試作を行った.これは次年度予定を繰り上げて実施した.

この結果,反射板中央をピボットとして二つの回転自由度を持つ機構を構築した.しかし,角度の分解能が約3度程度と荒いため,次年度は角度分解能1度程度を目指して改良を行う.本年度計画の「加振性能の定量的な評価」項目のうち,音圧分布測定装置の構築と計測,および加振力の見積もりは実施済みである.一方,超音波による振動現象のモデル化は簡易モデルでの検討までに留まり,現時点では実際のパラメトリックスピーカのモデル化までは至っていない.これは解析ソフトの習熟度に起因しており,現在解析モデルの構築と同時に習熟度を深めているため次年度の早い段階で終える予定である.また,本来は次年度に予定していた細胞培養用動的力学刺激装置の基本システム構築を先行して進めているため,未達の解析に時間を割くことができる.本研究は,(目的1)独自開発した点集中型パラメトリックスピーカの加振の仕組みを理論的に解明かつ定量的に評価する,(目的2)上記加振器を培養細胞に対して周期的な応力を作用させることで細胞の分化を促進する装置へ応用する,これらを目的としている.本年度は,目的1のために(成果1)「音圧分布測定」を行った.Φ1の樹脂丸棒を加振ターゲットとし,パラメトリックスピーカから発せられた音圧によって生じた変位を2次元ラインスキャン型レーザ変位計で計測した.加振ターゲットとレーザ変位計を同一の台に相対位置が変化しないように配置し,その台を水平および垂直に移動可能な移動機構を用いてスピーカ前方の領域を微小移動させながら音圧分布をした.短焦点のスピーカ(R40)と長焦点のスピーカ(R120)の焦点付近の音圧分布の計測と発生している加振力の見積もりを行った結果,(成果2)R40のスピーカでは線形音響学に基づく加振力が,R120のスピーカでは非線形音響学に基づく加振力がそれぞれ発現していることが示唆された.これは同時に行っていた(成果3)CIP法を用いた数値解析の結果と傾向が一致し,加振力発現の仕組みの説明につながる可能性がある.しかし,(問題1)スピーカアンプの故障が音圧分布測定の途中で発覚し測定データに疑義が生じた.収束半径が長いスピーカは多数の超音波素子を同時に駆動するために2個のアンプを用いている.その片方が故障したため半分の超音波素子が駆動していなかった可能性があるが,どの時点で故障したのか計測結果から判断することができなかったため,再計測を余儀なくされている.また,目的2のための,細胞培養用動的力学刺激装置で用いる2軸回転可能な音圧反射板の作製において,音圧反射板の分解能を昨年度より3倍向上させる予定であったが,上記問題への対応のため(問題2)目標の精度を達成することができなかった.音圧分布の計測のやり直しをしなくてはならないため1年の研究期間延長が必要となった.