hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
薬物動態学的薬力学理論的数式モデルによるプラチナ製剤の至適投与法の解明

現時点においては,薬物動態学に基づいた反応を記述する連立微分方程式を立て,これを検証解析する準備段階である.プラチナ製剤の薬力学反応は,従来から言われている血中濃度時間下面積(AUC)値には理論的に依存してないと考えられ,単に統計学的に近似しているように思われる.文献的にも,低濃度長時間投与法の有用性が散見されている.この現象は,今回の研究による数式モデルで説明できるはずであると予想している.一方,諸般の事情によりこのたび岡山大学医学部を退職,すなわち研究職を辞することとなり,かつ共同研究者には後任として研究を担当する適任者がいないため,本研究はやむなく中止することとなった.したがって,本研究はまだ中途段階であるが,これにて終了する.研究が開始となったばかりであるが中止のやむなきにいたることは誠に残念である.現時点においては,薬物動態学に基づいた反応を記述する連立微分方程式を立て,これを検証解析する準備段階である.プラチナ製剤の薬力学反応は,従来から言われている血中濃度時間下面積(AUC)値には理論的に依存してないと考えられ,単に統計学的に近似しているように思われる.文献的にも,低濃度長時間投与法の有用性が散見されている.この現象は,今回の研究による数式モデルで説明できるはずであると予想している.一方,諸般の事情によりこのたび岡山大学医学部を退職,すなわち研究職を辞することとなり,かつ共同研究者には後任として研究を担当する適任者がいないため,本研究はやむなく中止することとなった.したがって,本研究はまだ中途段階であるが,これにて終了する.研究が開始となったばかりであるが中止のやむなきにいたることは誠に残念である.
癌抑制遺伝子CHIPの発現制御機構の解析

[研究目的1本申請者らは乳癌の増殖と転移の両経路を抑制する因子としてCHIP遺伝子を同定した。そして、ヒト乳癌組織におけるCHIP遺伝子の発現解析から、癌の悪性化にはCHIP遺伝子の発現低下が関与していることを突き止めた。また、CHIP遺伝子プロモーターのDNAメチル化修飾がCHIP遺伝子の発現低下を招き、乳癌の悪性化を促進させていることを見出した。しかし、プロモーターにDNAメチル化修飾を誘導するメカニズムは不明な点が多く、CHIP遺伝子不活化のプロセスは謎である。そこで、本申請者は、CHIPプロモーターにおいて、DNAメチル化修飾を誘導する転写抑制因子を探索し、CHIP遺伝子不活化の分子メカニズムを明らかにすることを目的とし、研究を進める。[本年度の研究実施計画]本年度までの研究成果から、癌抑制遺伝子CHIPのプロモーター領域結合タンパク質として、ピルビン酸キナーゼ遺伝子(PKM2)とLIRP130遺伝子を同定し、PKM2がCHIP遺伝子の転写レベルに影響を及ぼすことを確認した。本年度は、CHIP遺伝子のプロモーター領域に、PKM2が実際に結合することができるのか、大腸菌のPKM2精製タンパク質と、CHIP遺伝子プロモーター領域のDNAオリゴヌクレオチドを使ったin vitroDNA-タンパク質間結合を確認した。本研究は、PKM2にDNA結合能があることを示唆する新しい知見であり、PKM2の転写因子として新機能を示唆することにつながった。また、PKM2のsiRNAを用いて、PKM2による癌抑制遺伝子cHIPの転写制御を低下させた時の、乳癌細胞株の悪性度(遊走性と浸潤性)を評価した。その結果、PKM2のノックダウンにより、CHIP遺伝子の発現増加が誘導され、乳酸細胞株の悪性度が低下したことが示唆された。本研究は癌抑制遺伝子CHIPの発現低下に起因しているDNAメチル化修飾機構を明らかにすることを目的としている。本年度においては以下の二点を明らかにした。CHIP遺伝子の転写調節領域の同定と各領域におけるDNAメチル化状態の解析CHIP遺伝子のプロモーターの転写抑制領域を同定するため、レポーターアッセイを行った。また、転写抑制領域周辺のDNAメチル化状態を調べるために、悪性度に差のあるヒト乳癌細胞株を用いて、バイサルファイトシークエンス法を行った。以上の解析から、悪性度の高い乳癌細胞株でメチル化修飾が亢進している転写抑制領域を見出し、解析を進めるプロモーター領域を特定した。転写願節領域に結合するタンパク質の同定DNAのメチル化修飾への関与を見出した転写抑制領域に結合する転写因子を調べた。まず、その転写抑制領域に特異的に結合する蛋白質が存在するかをゲルシフトアッセイで調べた。その結果、タンパク質(複合体)の特異的な結合を確認し、ビオチン修飾したDNA断片(同定した転写抑制領域)とアビジンカラムで結合タンパク質を精製し、質量分析装置を用いて転写制御因子(X)を調べた。その結果、いくつかの候補タンパク質を見出した。現在は、その候補タンパクによるCHIP遺伝子の転写調節への関与を、レポーターアッセイを用いて検討している。[研究目的]本申請者らは乳癌の増殖と転移の両経路を抑制する因子としてCHIP遺伝子を同定した。[本年度の研究実施計画]昨年度のCHIP遺伝子のプロモーター領域結合タンパク質として、複数の遺伝子を同定した。それらの遺伝子がCHIP遺伝子の転写調節制御に影響するかを調べるために、CHIP遺伝子のプロモーターを使ったレポーターアッセイを行った。また、それらの遺伝子がin vivoで転写調節制御に影響するかを調べるために、ヒト乳癌細胞株を用いて、定量的Realtime-PCRを行った。その結果、いくつかの遺伝子がCHIP遺伝子の転写調節に関与することを発見した。昨年度の解析の結果から、乳癌の悪性度に伴いCHIP遺伝子のプロモーター領域はDNAメチル化修飾を受けることを明らかにしてきたため、上記で同定したPKM2遺伝子がDNAメチル化修飾に関与するかをバイサルファイトシークエンス法を用いて解析した。その結果、同遺伝子をヒト乳癌細胞株に遺伝子導入した細胞株ではCHIP遺伝子プロモーターのメチル化修飾がやや上昇したことが認められた。現在、DNAメチル化酵素との関係に着目して、さらに詳細な分子メカニズムを解析している。[本年度の研究実施計画]

本年度までの研究成果から、癌抑制遺伝子CHIPのプロモーター領域結合タンパク質として、ピルビン酸キナーゼ遺伝子(PKM2)とLIRP130遺伝子を同定し、PKM2がCHIP遺伝子の転写レベルに影響を及ぼすことを確認した。本年度は、CHIP遺伝子のプロモーター領域に、PKM2が実際に結合することができるのか、大腸菌のPKM2精製タンパク質と、CHIP遺伝子プロモーター領域のDNAオリゴヌクレオチドを使ったin vitroDNA-タンパク質間結合を確認した。本研究は、PKM2にDNA結合能があることを示唆する新しい知見であり、PKM2の転写因子として新機能を示唆することにつながった。また、PKM2のsiRNAを用いて、PKM2による癌抑制遺伝子cHIPの転写制御を低下させた時の、乳癌細胞株の悪性度(遊走性と浸潤性)を評価した。その結果、PKM2のノックダウンにより、CHIP遺伝子の発現増加が誘導され、乳酸細胞株の悪性度が低下したことが示唆された。本年度の目的である、CHIP遺伝子プロモーター結合因子によるCHIP遺伝子の発現制御への関与は明らかにすることができたので、本年度の研究目的が進展していると評価できる。しかし、もう一つの目標であった、それらの因子によるCHIP遺伝子プロモーター上のDNAメチル化修飾との関係性については、いくつかのデータは出たものの、まだ不透明な点が多く、来年度の課題になってしまったため、区分は(2)と評価した。来年度は、同定したCHIP遺伝子プロモーター結合タンパク質によるCHIP遺伝子の発現調節が、どのように癌の悪性化に関与しているのか解析し、ヌードマウスを使った生体内での癌の悪性度の評価を目標にしている。また、現在の問題点として、これまでDNAのメチル化修飾を解析するためにバイサルファイトシークエンス法を用いてきたが、評価するのに時間がかかる点が挙げられる。より簡便な実験系として、メチル化特異的PCR法などを取り入れて、より効率的な解析系を立ち上げることを考えている。
酸化分子マーカーの活用意義と同分子を評価指標にした健康教育システムに関する研究

健康教育の効果に関して新たな酸化分子マーカーを用いた研究を行った.血清diacron reactive oxygen metabolitesは酸化ストレス度を意味し,メタボリックシンドロームの減量や喫煙に対する禁煙支援に際して,これらの関連疾病の発症の上流を捉えた介入効果を反映し得る指標である.酸化LDLについては,一般健診検査に追加して活用すれば,一般健診脂質指標に比べて,生活習慣と生体内の動脈硬化の発生環境との関連を,より鋭敏にかつ包括的に推定し得る.一連の成果は,健康教育の評価指標を含めた体系に新展開をもたらす可能性を持つ.健康教育の効果に関して新たな酸化分子マーカーを用いた研究を行った.血清diacron reactive oxygen metabolitesは酸化ストレス度を意味し,メタボリックシンドロームの減量や喫煙に対する禁煙支援に際して,これらの関連疾病の発症の上流を捉えた介入効果を反映し得る指標である.酸化LDLについては,一般健診検査に追加して活用すれば,一般健診脂質指標に比べて,生活習慣と生体内の動脈硬化の発生環境との関連を,より鋭敏にかつ包括的に推定し得る.一連の成果は,健康教育の評価指標を含めた体系に新展開をもたらす可能性を持つ.肥満を基盤病態とするメタボリックシンドロームなどの生活習慣病対策は急務の課題である.特定健診・保健指導も開始され,健康教育の方法論はもとより,その評価指標においてさらなる考究が望まれている。最近,様々な酸化分子が測定可能となってきたが,本課題では,予防医学的または健康科学的設定における生活習慣病に対して,酸化LDLや酸化ストレスを測定する意義を検証していくことである.初年度にあたる本年度においては,酸化LDLの一種の血清アミロイドA-LDL複合体(SAA-LDL)を適用した脂質異常症への健康教育的介入研究で,まず成果を得た,われわれは,血中SAA-LDLがメタボリックシンドロームの病態と有意に関わり,特に血管炎症を意味する血清C反応性蛋白と正相関する特徴を以前に報告してきた,今回,脂質異常症を呈する,研究に同意の得られた対象集団(100名,男性21%,平均59歳,BMI26kg/m^2)において,6か月の食事療法と運動療法を導入した.この介入前後で,BMI,血圧,中性脂肪,血糖,SAA-LDL(22→16μg/ml)は有意に低下した,これらの前後の変化量について重回帰分析を行うと,〓SAA-LDLに対して〓中性脂肪と〓HDLコレステロールは,体重などとは独立して有意な相関を示した.こうした結果は,生活習慣是正による中性脂肪やHDLコレステロールの抗動脈硬化的作用機序に,SAA-LDLが一部介在している可能性を示唆しており,さらに,SAA-LDLは酸化と炎症を同時に表現していることを考慮すると,現在汎用されている脂質指標を凌駕した活用の可能性さえ展望できた.また,本年度は,健康教育の対象をさらに増設することも行い,複数の集団が既に登録され,食事と運動の行動変容をモニタリングしながらの介入フェーズに入っている.生活習慣病とその生活習慣の介入における酸化分子マーカーの関連や意義の検討を蓄積し,同マーカーを含む評価指標を採用した健康教育システムについて提案することを,引き続き目指す予定である.メタボリックシンドロームをはじめとする生活習慣病対策は急務の課題である.本課題では,予防医学的または健康科学的設定における生活習慣病に対する健康教育の評価指標として,酸化LDLや酸化ストレスの関連分子マーカーを測定する意義を検証している.これらの新規分子マーカ0の測定は,一般的な健診検査指標に加えて,病態の詳細な推移を捉え,健康教育の効果を鋭敏に表す,あるいは新たな情報を付与する可能性がある.初年度に続いて今年度は,さらに対象を増やして検討を蓄積した.まず,今回,男性集団(127名,平均56歳)において,禁煙やその再発防止を一目的とした介入研究を行い,酸化LDLの一種の血清アミロイドA-LDL複合体(SAA-LDL)を計測した.介入前調査で禁煙の期間とSAA-LDL値は負相関し,禁煙後数年を経過している群のSAA-LDL値は喫煙未経験群のレベルと同等であった.この結果は,禁煙しても直には血管の炎症は軽減しない可能性を示唆しており興味深い.禁煙介入の新たな中長期指標になる可能性さえある.次いで,別の集団(38名,平均66歳)で運動量の増加を一目的とした介入研究を行い,酸化LDLの一種の血清マロンジアルデヒド修飾LDL(MDL-LDL)を計測した.介入前調査で歩数を1週間に渡って算出したところ,日常的平均歩数とMDA-LDL値は有意に負の相関を示した.この結果は,身体活動量が生体内の酸化の程度や血管の炎症を規定する可能性を示唆しており,また興味深い.酸化分子マーカーが酸化,炎症さらに血管の様子を同時に表現しているとする知見を踏まえ,今回のような生活習慣と関連した結果を考案すると,一般的な健診検査指標を凌駕した次元で,同マーカーの健康教育的活用が展望できると思われる.今後,生活習慣病とその生活習慣の介入における酸化分子マーカーの関連や意義の検討をさらに継続し,同マーカーを含む評価指標を採用した健康教育システムについて提案することを目指す予定である.本邦において生活習慣病対策は急務の課題である.

本課題では,予防医学的または健康科学的設定における生活習慣是正を促す健康教育の評価指標として,酸化リポ蛋白や酸化ストレスの関連分子マーカーを測定する意義を検証しており,経年的に検討成果は蓄積されてきた.本年度は,まず,喫煙集団において3か月間の禁煙介入を行い,その場で測定できる酸化ストレスマーカーとしてd-ROMs(Reactive oxygen metabolites)テストを採用して介入前後の測定値の変化を調査した.短期禁煙集団(男性38名,平均52歳)において,血中d-ROMs値は,介入前の平均312(標準偏差69)Carr Unitから介入後には281(57)Carr Unitまでに有意に低下した(p<0.01).肥満度や血糖は上昇する傾向にあった.これらの結果から,同テストは禁煙の経過とあわせて有意に変化する指標として使用できることが示唆された.次いで,肥満集団(女性50名,平均60歳)で,食事と運動を中心とした6か月間の介入を行い,酸化リポ蛋白の一種の酸化Lp(a)を介入前後に血清で測定した.Body mass index(BMI)は,介入前の平均27.3kg/m^2から介入後には26.Okg/m^2に有意に低下した.Lp(a)はほとんど変化しなかったにもかかわらず,酸化Lp(a)は介入前の平均0.3nmol/Lから介入後には0.2nmol/Lに有意に低下し(p<0.05),この変化量はBMIの変化量と有意な正相関を示した(相関係数0.47,p<0.05).この相関は,多変量解析でみても同様であった.こうした一連の研究成果を踏まえ,生体内での酸化病態の形成機序も考慮すると,検討してきた新規の酸化関連分子マーカーは,一般に用いられている健診検査項目の上流あるいは包括的な位置を占め,その一般的な検査指標を上回って,健康教育の効果を鋭敏に表す,あるいは新たな情報を付加する場合のあることが確認できてきた.生活習慣病における教育的介入における酸化分子の測定意義,さらにcost-effectivenessに関する検討は継続すべきだが,同マーカーを含む健康教育システムは有益である可能性がある.
数論的誤差項の短区間平均値定理とその応用

我々は数論的誤差項のトング型公式を一般化されたセルバーグクラスのゼータ関数に対してすでに得ていたが,本研究ではそれを用いて数論的誤差項の短区間平均値定理を導いた.またその応用として, 3次約数問題の誤差項のshifted convolutionの評価,符号変化に関して新しい結果を得た.さらにトング型公式を,ゼータ関数の臨界線上での平均値の冪指数で書き表し,より汎用性の高いものにした.ホールは1999年にリーマンゼータ関数の導関数の2乗等の近似関数等式を導いたが,我々はティッチュマルシュの方法を拡張することにより,ホールの得ている結果の誤差項の評価を改良した.平成2426年度に受けた科研費研究課題「ゼータ関数の解析的挙動の研究と,その数論的誤差項への応用」において,私は海外研究協力者とともに,数論的誤差項のTong型truncated formulaを導き,非対称多次元約数問題に対して効果的に応用した.平成27年度はさらに数論的誤差項の短区間平均値定理への応用を試みた.短区間平均値定理に対しては,従来Voronoi公式が唯一の道具であったが,我々のTong型truncated formulaは, Voronoi公式における誤差項をいくつかの積分で表示したものであるため,より詳しく解析できるという利点がある.その結果,先行研究の結果の改良や,3次元約数関数d_3(n)に対応する数論的誤差項の符号変化に対しても,Heath-BrownとTsangがディリクレの約数問題の場合に対して得たものと類似の結果を得ることができた.更に平成27年度には,リーマンゼータ関数の微分の2乗の近似関数等式の研究に着手した.この近似関数等式は, HallがHardy関数の微分の4乗平均のために研究したものであるが,その誤差項には(x+y)/tの1/4乗という項があり評価としてやや不十分であった.そのことはHall自身が彼の論文の中でコメントしている.この因子を取り除くことが当研究の目的の一つであったが,私は連携研究者とともにこの問題に取り組み,これを取り除くことに成功した,平成27年度の研究計画は, (1) Tong型truncated formulaを数論的誤差項の短区間平均値定理に応用し,d_3(n)に対するshifted convolutionのより良い評価を得ること,またその総和から生じる数論的誤差項の符号変化を調べること,(2)連携研究者とともに,リーマンゼータ関数の微分の2乗の近似関数等式を進展させることであった.両者ともにほぼ計画通りに遂行できたことがその理由である.特に(1)では海外研究協力者との共著論文がInternational J. NumberTheoryに受理され,2016年に出版されることが決まっているし,(2)についても現在論文を執筆中である.数論的誤差項の平均値定理の研究ではヴォロノイ公式が広く使われるが,私は海外研究協力者とともに,トングが1956年に発表した誤差項の表示式をセルバーグクラスのゼータ関数の場合に拡張・再構成し,それを使って平均値定理を研究してきた.だたトング型の公式を使う場合には,ゼータ関数の2乗平均に関するある種の条件が必要で,それがこの公式の適用範囲を制限していた.今年度は海外研究協力者と書いた共著論文を詳細にチェックし,その条件を外すことができるかどうかを検討した.あと数か所の計算の確認が残っているが,トングの公式を使う際の鍵となる積分評価を,ゼータ関数の臨界線上での一乗平均や二乗平均の言葉で述べることができる見通しが立った.リーマンゼータ関数ζ(s)の2乗の近似関数等式は1929年のハーディー・リトルウッドの論文において確立されたが,彼らの定理における誤差項には(x+y)/|t|の1/4乗という因子が含まれていた.ところが1938年にティッチュマルシュはこの因子が不要であること示したという歴史的経緯がある.ホールは1999年の論文で,ハーディー関数の零点の研究に応用するためにζ'(s)の2乗, ζ(s)ζ''(s),ζ'(s)ζ''(s)の近似関数等式を導いたが,証明法がハーディー・リトルウッドに従っているため,それらの誤差項にはやはり同じ因子が含まれていた.そこでまずこの因子を取り除くことを目的とした.これらのゼータ関数の積の積分表示には,関数等式のガンマ因子の微分が現れるため扱いが非常に複雑になったが,ティッチュマルシュの方法を拡張しそれらのexact formulasを求め,その近似式から指数和の評価を経て,ホールの近似関数等式からこの因子を取り除くことに成功した.トング型の公式に必要であった条件はかなりきついもので,それが次数が高いゼータ関数や,あるいは次数が低くても積分路の移動に関して一種の制限になっていた.今回その条件をある程度緩和することができる見通しが立った.これを用いれば積分路をたとえばσ=1/2の臨界線まで移動できるようになる.その意味で今回の結果はトング型の公式を使いやすくしたということができ,より多くの場面に広く応用できるようになる.ゼータ関数の近似関数等式は,ゼータ関数の研究において最も重要な道具の一つである.

実際ハーディー・リトルウッドによるζ(s),ζ(s)の2乗の近似関数等式はその後のゼータ関数の平均値定理などにおいて大きな役割を果たしている.ホールはハーディー関数の零点分布のためにζ'(s)の2乗, ζ(s)ζ''(s), ζ'(s)ζ''(s)の平均値定理を必要としたが,その近似関数等式の誤差項を本来期待される形にまで改良したという意味で我々の結果は今後の研究の基礎付けとなっているということができる.この結果は連携研究者たちとの共著論文としてまとめ現在投稿中である.前年度までに私は海外研究協力者のX.Cao氏(北京石油化工学院)とW.Zhai氏(中国鉱業大学)とともに,拡張されたセルバーグクラスに属するゼータ関数の係数和に関する数論的誤差項のTong-type truncated formulaを完成し,その結果を数論的誤差項の短区間平均値定理に応用してきた.Tong-type truncated formulaを適用するには,ゼータ関数の次数がdならば, s=σ+itにおける2乗平均がTの1+ε乗で抑えられるようなσの下限が(d+1)/2dより小という条件が必要であった.これはかなりきつい条件である.そのためTong-type truncated formulaを,臨界線1/2+it上の2乗平均の大きさを用いて作り直すというのが昨年度からの継続目標であった.この目標は達成でき,臨界線上の1乗平均と2乗平均のTの冪指数の値を用いてTong-type truncated formulaの第2項から第4項に現れる重要な積分I(λ,M,N,y)の1乗平均,及び2乗平均を上から評価することができた.またこれを用いて数論的誤差項(特に次数が3,4の場合)の短区間平均値定理を再度導くことができた.これを従来の結果と比較すると,改良できる場合とできない場合があることに気づいた.この辺の事情は今後解明されるべき問題である.通常の約数問題の誤差項Δ(x)の場合に, Heath-BrownがVoronoi公式を用いてその分布関数を詳しく調べているが,我々はTong-type truncated formulaの新しい応用として,非対称多次元約数問題の場合にその誤差項の分布関数について,彼の結果を拡張することに成功した.我々は数論的誤差項のトング型公式を一般化されたセルバーグクラスのゼータ関数に対してすでに得ていたが,本研究ではそれを用いて数論的誤差項の短区間平均値定理を導いた.またその応用として, 3次約数問題の誤差項のshifted convolutionの評価,符号変化に関して新しい結果を得た.さらにトング型公式を,ゼータ関数の臨界線上での平均値の冪指数で書き表し,より汎用性の高いものにした.ホールは1999年にリーマンゼータ関数の導関数の2乗等の近似関数等式を導いたが,我々はティッチュマルシュの方法を拡張することにより,ホールの得ている結果の誤差項の評価を改良した.Tongの原論文でもそうであるが,Tong型truncated formulaを適用するには,そのディリクレ級数の2乗平均に関してある種の条件が必要である.これがこの公式の適用範囲を制限している大きな理由である.その制約を取り去り,critical lineであるs=1/2+it上での2乗平均を用いた形に変形するのが,平成28年度の目的である.これによってTong型truncated formulaをより広い範囲のディリクレ級数に応用できるようになる.また評価自体も微妙に異なるものが得られると思われ,再度短区間平均値定理などに適用して,両者の結果を比較検討したい.近似関数等式に関して, Hallはリーマンゼータ関数の微分の2乗だけでなく,他にも2つの場合を考察している.
視覚障碍者の科学学習における事象のイメージ創成支援に関する研究

本研究では,視覚障碍を持つ学生が理数系科目を学習する上で,数学的な図形や自然界の現象をイメージすることの困難であるというハンディを解消するひとつの方策として,力覚デバイスを用いた学習支援システムの構築を試みた.力覚デバイスを用いると,PC内に構築された仮想現実を,学習者は触覚によってリアルに知覚することができる.そこで,さまざまな力学現象や,立体的な幾何学図形を力覚デバイスを通して仮想体験できるプログラムを開発し,視覚障碍学生が科学を理解するために必要な科学的事象のイメージを持つことができるような支援システムを構築した.昨年度の研究では,本研究で構築する科学学習支援システムに組み込む触知モデルのサンプルを試作し,実験によって問題点を明らかにした。平成25年度は,それらの問題点の改善策を考察し,より効果的に触知でき,科学の理解を促進できるような触知モデルに改良することを目標とした。さらに,システムにコンテンツとして組み込む触知モデル数を増やし,さまざまな数学的,物理的な事象を体験できるようにすることであった。まず,曲面の形状を認識させる触知モデルとして,昨年度に作成した球面モデルに加え,今年度は,トーラス型曲面の触知モデルを完成させた。放物面のような,2変数関数によって与えられる曲面のモデルの作成は途中段階である。また,昨年度に行った実験で明らかになった曲面型触知モデルの大きな問題点,すなわち,視覚障碍者にはスタイラスが触れている曲面の位置が認識しづらいという事実を,どのように克服すればよいのかという改善策を検討した。さらに,平面グラフの触知モデルの改善点は,グラフ曲線と座標軸との位置関係を認識しやすくすることであったが,その方策を検討するために何人かの視覚障碍者に意見を聞いた。その結果,音を利用することが効果的であることがわかり,具体的にプログラム開発を行い,ほぼ完成させた。物理的な事象,つまり動きのある現象の触知モデルは,視覚障碍者の科学学習には必須であり,本システムの最も主要なコンテンツとして提供するべきであると考えている。本年度は,触知させる力学的な事象の数を増やすことを目標として開発を行い,惑星の公転運動のプログラム,振り子やばねによる振動運動の触知モデルを作成した。本研究では,視覚障碍を持つ学生が理数系科目を学習する上で,数学的な図形や自然界の現象をイメージすることの困難であるというハンディを解消するひとつの方策として,力覚デバイスを用いた学習支援システムの構築を試みた.力覚デバイスを用いると,PC内に構築された仮想現実を,学習者は触覚によってリアルに知覚することができる.そこで,さまざまな力学現象や,立体的な幾何学図形を力覚デバイスを通して仮想体験できるプログラムを開発し,視覚障碍学生が科学を理解するために必要な科学的事象のイメージを持つことができるような支援システムを構築した.本研究の課題「視覚障碍者の科学学習における事象のイメージ創成支援に関する研究」の主題は,力覚デバイスと呼ばれる装置を用いて,視覚の代わりに触覚によってコンピュータ内部に実現した3次元仮想空間と仮想事象を視覚障碍学生にリアルに体験させるというものである。本年度は,その第1段階として,コンピューター内部に構築する仮想現実はどのような方法で構築できるのかについて研究した。ここでは,仮想現実を長年研究している研究者に抗議をしてもらった。次に,具体的に数学と物理学に関連するいくつかの簡単な仮想事象を実現する触知モデルのプログラムを作成した。作成した事象のモデルは,球面の触知モデル,2次関数の触知モデル,放物運動の触知モデルである。これらの触知モデルを視覚障害学生に効果的に触知させるためのシステムの機能を検討し,上記のモデルにおいて実現させた。さらに,これらの触知モデルを,実際に視覚障害をもつ大学生たちに参加してもらい実験した。実験の的は,まず力覚デバイスの動作を確認し,視覚障害学生にとって使いやすいものであるのかを確かめること,次に,上記の触知モデルに組み込んだ機能が科学学習において効果的であるのかなど,今後の開発の指針となる改善点を見つけることであった。この実験を通していくつかの問題点を次年次以降の課題として発見した。本研究の目的は,理数系科目を習得する過程で不可欠な「自然界のさまざまな事象のイメージ」を,視覚障碍を持つ学生に触覚を通して創成させる支援システムを構築することである.その方法として本研究では,「力覚デバイス」と呼ばれる,コンピュータ内部に実現された3次元仮想現実を力覚によって知覚することができる装置を用いた.実施した具体的な内容は,高校レベルの初等数学や物理学で扱われるさまざまな図形や物理現象の仮想現実を力覚デバイスで触知させるプログラム(以下,触知モデル)の作成である.平成24年度は本システムの有効性を確認するために,「平面図形型」,「立体図形型」および「動的な現象」の触知モデルを作成して視覚障碍の大学生数名に試行してもらった.その結果,本システムはとくに物体の動きなど,物理的現象の触知には大変効果的であることが確認された.そこで平成25年度以降は物理現象の触知モデルの数を増やすことと,試行実験で指摘された問題点の改善を中心に研究を行った.最終年度(平成26年度)は,視覚障碍者にとって最も重要な機能である「音(声)」を触知モデルに組み込む作業を行った.たとえば,惑星の公転運動では太陽からの距離に応じて惑星の速さが変化する.力覚デバイスでは速さの変化は触知できても,太陽までの距離をリアルタイムに知覚させることはできない.

そこで,音の高低を使って距離を表現させた.その他の多くの触知モデルについても音や音声の機能を組み込んで,視覚障碍学生の理解が深まるように工夫した.完成した触知モデルをより多くの視覚障碍学生に実験してもらわなければならないなど,多少の課題を残しているが,本研究は予定通り遂行できたと言える.本システムによって,視覚障碍学生が自然界の事象のイメージを築くことができれば,理科系科目の理解が促進され,興味を深めることができるようになると期待している.科学教育,教育工学研究は計画通りに遂行できている。申請時の研究計画では,平成25年度までに動的な触知モデルの基盤を築くことであったが,そこまでは達成できた。事実,最終年度(平成26年度)の予定であった,数学と物理に関する触知モデルのコンテンツを充実させることについても,平成25年度に一部着手することができている。しかし,曲面型の触知モデルの構築については,曲面を効果的に認識させることの豊作は検討できているが,具体的なプログラム作成には,予想以上の技術的な難しさがあることがわかり,球面とトーラス以外の曲面は実現できていない。また,動的な物理的事象のうち,典型的な力学現象のほとんどの触知モデルは完成した。それらの触知モデルでは,それぞれの力学現象における物体の運動と軌道を触知し,仮想体験させることができるようになった。しかし,それぞれの現象の背後にある物理を理解させる機能をプログラムに組み込むことを計画しているが,その方法については現時点で検討段階である。研究は概ね順調に進行している。今年度は,若干ではあるが予定以上に研究を進歩させることができた。空間をコンピュータ内部にモデル化する人工現実の技術としての,距離場空間モデル(DFM)とそのためのソフトウェアであるOpenGLを,その専門家に講義してもらうことができたために,予定よりも早く実際のプログラム開発に着手できたためである。さらに,プログラム開発においても,開発言語であるC++に熟達している者をパートタイム職員として雇用でき,平成24年度の予定であった数学モデルの構築だけでなく,平成25年度の目的であった動的モデルの構築にも研究を進めることができた。平成26年度は本研究の最終年度であり,本システムの主要な部分を完成させたい。具体的には,以下のとおりである。曲面型触知モデルでは,2変数関数が表す曲面を作成し,それを効果的に触知させる機能を実現させたい。1変数関数曲線型の触知モデルでは,音を利用できるようにしたい。動的な現象の触知モデルでは,物体に作用している力や速度,加速度など,高等教育での物理の内容を学べるようにしたい。また,平成25年度には実現できなかった実験,とくに,視覚障碍をもつ小中学生や高校生を被験者としておこない,それぞれの段階に応じた問題点や機能拡張をするべき点を明らかにしなければならないと考えている。さらに,視覚障碍児童の教育に実際に携わってきた研究者との議論の中で,本システムの有用な用途について指摘を受けた。それは,視覚障碍者には経験することが難しい「遠近感」を,本システムでは経験させることが可能なのではないかということである。そこで,「遠近感」を触知させる方法を検討し,具体的な触知モデルを作成することも考えている。
障害者スポーツ界における好循環の創出に関する研究

障害者スポーツ選手の生活史、保健体育教員養成課程のある大学の授業、国民の障害者スポーツに関する意識調査、企業の障害者スポーツ支援についての調査を実施した結果次のことが明らかになった。障害種別によってスポーツへの社会化の方法が異なること、保健体育教員養成課程においてほとんどの大学では障害者スポーツに関する授業は必修化されていないこと、障害者スポーツを見たり、体験した人ほど障害者や障害者スポーツを肯定的に理解していること、障害者スポーツ選手の雇用や社員のボランティア派遣などの形で障害者スポーツを支援している企業が多いこと。本年度は脳性まひ者に対するライフヒストリーの聞き取り調査及び大学における障害者スポーツ関連授業の実施状況についての全国調査を行うことが主要な課題であった。前者については調査項目を検討し調査対象者の選定を行ったが協力を得るのに時間がかかったため実施できていない。次年度以降継続的に実施していく予定である。後者については以下のとおりである。中学校および高等学校の体育教員養成を行っている大学の2013年現在の障害者スポーツ関連授業の実施状況を明らかにすることが目的である。そのために体育教員養成を行っている全国154大学160学部に対してアンケート調査を実施した。アンケート回収数は121、回収率は75.6%であった。主な結果は次のとおりである。1障害者スポーツ関連授業を開設しているところが47.9%、開講していないところが52.1%であった。2授業の実施形態は半期、講義形式、2単位、選択としているところが多かった。3選択科目として開設されている場合の履修率は5割以下のところが過半数であった。4国公立大学と私立大学では国公立大学のほうが、学部別では教員養成系学部と経済・経営・産業系学部が、教員養成開始年では1999年までに体育教員養成を始めた大学のほうが障がい者スポーツ関連授業を開設しているところが少なかった。これらの傾向は2008年の金山ら(2010)の調査結果とほぼ同様であった。5障がい者スポーツ関連授業を開設している大学の8割以上で、障害に関する知識、障がい者スポーツの歴史と現状、障がい者のスポーツ指導法を授業内容として含んでいる。実技も7割近い大学で実施されていた。6障害者スポーツ関連授業を開設していない理由としては担当可能な教員がいないことをあげたところが多かった。平成27年度は障害者スポーツに対する意識調査及び障害者スポーツ選手へのインタビュー調査を実施した。意識調査では、社会一般の人々を対象としてパラリンピックに関連する言葉の認知度、および障害者や障害者スポーツに対する意識をインターネット調査から明らかにした。この結果を性別、年齢、世帯収入、障害者スポーツ体験の有無、障害者スポーツ直接観戦経験の有無、障害者スポーツのメディア等を通しての間接観戦経験の有無、身近な障害者の存在の有無により比較検討した。さらに、2020年東京オリンピックおよびパラリンピックに期待することをオリンピックとの比較から明らかにした。調査の回答者数は2,066名であった。調査結果から、障害者スポーツの体験や直接観戦、メディア等を通しての間接観戦、そして身近な障害者の存在がパラリンピック関連の言葉の認知度や障害者や障害者スポーツに対する意識に明らかにポジティブな影響を与えていることがわかった。認知度に関しては「パラリンピック」「車椅子バスケットボール」「車いすテニス」以外の言葉を知っている人は非常に少ないことも明らかになった。また、障害者や障害者スポーツに対する意識には性別や年齢も影響していることがわかった。そして人々は特にパラリンピックに対して障害者のスポーツ環境の改善や障害者に対する理解の深まり、公共施設等のバリアフリー化を期待していることが明らかになった。この調査研究は2020東京パラリンピックに向けて社会一般の人々の意識がどう変化していくかを確認する基準となる調査である。パラリンピックのレガシーについて考えるうえでも重要である。インタビュー調査は車いすアーチェリー選手と陸上競技選手に実施した。今後本格的に行うインタビュー調査の予備的調査として意義がある。今年度は、障害者スポーツ選手に対するインタビュー調査。および、障害者スポーツに関心を持ち、雇用、経済的支援等を実施している企業に対する聞き取り調査を実施した。障害者スポーツ選手に対するインタビュー調査は車椅子バスケットボール選手3名、シッティングバレーボール選手5名、アーチェリー選手3名、視覚障害(ゴールボール、水泳)2名、電動車いすホッケー2名、脳性まひサッカー3名、水泳(脳性まひ)2名、であった。インタビュー内容は1基本属性、2ライフイベント、3受傷前のスポーツ経験、4障害に関する出来事(体の状態)、5障害者スポーツに関する出来事、8社会状況、9スポーツ充実度である。インタビュー調査の結果から、スポーツをはじめるにあたっては家族の勧め、同様の障害を持ったチームメイトの誘い、教員等からの影響を受けていることがわかった。また、障害内容や受傷時期の影響を受けていることが示唆された。スポーツの継続に関しては、チームメイトや指導者の支えが大きいことが示唆された。ただし、競技による違いや障害による違いを類型化するためにはさらにインタビュー対象者数を増やす必要がある。スポーツを継続するにあたって必要な支援としては経済的な支援が重要であることが示唆された。また、障害の悪化や体力の低下がスポーツ継続に関しては非常に大きな影響を持っていることが明らかになった。障害者スポーツに関心を持ち、選手の雇用や支援を行っている3つ企業について聞き取り調査を行った。その結果、企業理念と障害者スポーツ支援を関連付け、会社が障害者スポーツ支援を行うことの意義を明確にしておくことが、社内のコンセンサス得ることや継続的な支援を実施するために必要であることが示唆された。昨年度までインタビュー調査対象者との調整がうまくいかず調査をなかなか実施することができなかった。その分野や研究調査が遅れている。

しかしながら今年度は20名の障害者スポーツ選手にインタビュー調査を行うことができた。障害者スポーツに関心を持つ企業に対する聞き取り調査は順調に実施することができた。本年度は障害のある選手のスポーツへの社会化の状況及び、人々の障害者や障害者スポーツに対する意識について研究を行った。障害のある選手のスポーツへの社会化については以下のことが明らかになった。精神障害者はスポーツを行うことによって精神的、身体効果、社会的効果を得ている。特に対人コミュニケーション能力の向上や対人協調能力の向上は特徴的である。しかし、認知度の低さやチーム数の少なさがスポーツを実施していくうえで困難となっていた。身体障害者で野球を行っている人の社会化に関しては、主に同じ競技選手による働きかけによるものが多かった。また、野球系競技経験のある人が多いことから、経験がある人は競技開始を促進されるが、経験無の人は抑制されるということが明らかになった。脳性まひのある身体障害者のスポーツへの社会化では障害の受容ができていない場合、スポーツへの社会化が抑制されることがある。自力での移動やプレーが困難なことが多いため家族やヘルパーの支援がない場合スポーツへの社会化が抑制されることが明らかになった。また、現在プレーしている場合でも高齢化や諸条件の変化により介助者が確保できない場合プレー継続が難しくなることがあり、生活条件がプレー継続に大きく影響していることが明らかになった。人々の障害者や障害者スポーツに対する意識に関する研究では、障害者スポーツをメディアを通してみたことがある人や、体育館等で直接見たことがある人、また、体験したことのある人のほうが障害者や障害者スポーツに対してより肯定的の意識を持っていることが明らかになった。ただし、これらの意識は2年前の同様の調査と比較して大差はなく、リオパラリンピックの影響はそれほど見られないことが明らかになった。障害者スポーツ選手の生活史、保健体育教員養成課程のある大学の授業、国民の障害者スポーツに関する意識調査、企業の障害者スポーツ支援についての調査を実施した結果次のことが明らかになった。障害種別によってスポーツへの社会化の方法が異なること、保健体育教員養成課程においてほとんどの大学では障害者スポーツに関する授業は必修化されていないこと、障害者スポーツを見たり、体験した人ほど障害者や障害者スポーツを肯定的に理解していること、障害者スポーツ選手の雇用や社員のボランティア派遣などの形で障害者スポーツを支援している企業が多いこと。今年度は障害者スポーツに対する意識調査を中心に研究を進めた。この点では当初の計画通り進めることができた。
マタニティハラスメントが退職と母子の健康に及ぼす影響：雇用形態の違いに着目して

H30年度は、マタニティハラスメントのその母子の健康や退職への影響について、文献調査や関係者へのヒヤリングを行い、その結果に基づいて研究計画書ならびにアンケート調査票を作成し、倫理審査への申請を行った。また、調査対象となる産婦人科にて、調査フローについての相談も行った。文献調査では、国内外においてマタニティハラスメントの母子の健康への影響についての研究は見当たらなかった。職場における心理社会的・物理的・化学的曝露については、数は少ないものの知見があったため、結果を整理した。ヒヤリングでは、NPO法人マタニティネットのメンバーに被害の状況と、マタニティハラスメントの要因と考えられる職場環境について、聞き取りを行った。以前よりも、退職勧奨や配置転換などのわかりやすいマタニティハラスメントは減少し、「もっぱら雑用をさせる」や「情報を共有しない」といった嫌がらせのような立証しにくいケースが増えているとのことであった。また、長時間労働や職場における男女差別が依然としてマタニティハラスメントの要因として存在すること、母性保護に関する法整備が整ってきているにも関わらず、現場の理解が浸透しておらず、裁判に持ちこんだとしても罰則がないため、声を上げる女性が減っているなどの声も挙げられた。なお、倫理審査については、現在結果待ちである。倫理審査への申請が予定より遅れた。今後は、倫理審査の承諾が得られ次第、産婦人科にてWEBアンケート調査の実施と診療情報の収集を行う。データの収集期間は1年半であり、その後データを解析し、結果を学術誌等に報告する予定である。次年度使用額は大きくなく、ほぼ計画通りに使用している。残りは今後行う、産婦人科でのWEBアンケート調査にて、主に謝礼として使用する予定である。
精神科臨床現場での肺塞栓症メカニズムの解明：人工静脈モデルの実測、画像・数理解析

シリコン樹脂の一種であるPDMS(polydimethylsiloxane)で透明なマイクロスケールの流路デバイスを作った。そこに、静脈のずり速度に合わせて内圧を調整できるように設計した自作のポンプにより、血液が流れる様子を顕微鏡と高速度カメラで撮像できるようにした。更に、蛍光標識によりフィブリン網の生成の経時変化をリアルタイムで記録する技術を確立した。通常の下肢静脈の血流状態と身体拘束時のような血流うっ滞(身体拘束時や昏迷時)で生成する初期のフィブリン網を比較し、繊維の太さや配向性の違いを画像解析や流量記録により定量化し、医学系および工学系の国際学会で報告したとともに現在論文執筆中である。平成27年度の目標は、人工流路デバイス(人工静脈)作ることで、1実際のヒトの静脈で血管径や血流速度を測定、2基本的な人工流路デバイスの作成、さらにそれを用いて3血栓塞栓のリスクとされている状況をin vitroに再現することであった。1に関しては血管エコーの機械が高額であるため購入を断念し、既報のデータを収集し、深部静脈血栓の好発部位とされるヒラメ静脈等のヒト下肢静脈径と血流から、ずり応力とずり速度を計算した。2に関しては、シリコン樹脂の一種であるPDMSを用いて顕微鏡下で内部を観察できるマイクロスケールの流路を開発した。1で求めたずり応力・ずり速度を元に、人工流路内で静脈と同じずり速度が再現できるような流量や圧を求めた。3に関しては、温度、内圧、流速、特定の成分の含有量などを変えて観察・記録を行った。高速度カメラにて記録したものを解析・定量化し、静脈血栓の特徴と思われるいくつかの知見を得た。この結果は、平成28年5月の国際血栓止血学会SSC(フランス)で発表予定であるとともに、平成28年度前半に論文投稿予定である。概ね予定通りの進行ではあり、解析技術の開発は順調で、より精度の高い解析が可能となりつつある。しかし、研究代表者が平成27年4月に臨床業務で多忙なポストに就いたこと、および同年5月に一時的な健康面の問題が生じたことにより、実験参加回数を減らさざるを得なかった。そこに、静脈のずり速度に合わせて内圧を調整できるように設計した自作のポンプにより、血液が流れる様子を顕微鏡と高速度カメラで撮像できる技術を確立した。更に、蛍光標識によりフィブリン網の生成の初期変化をほぼリアルタイムで経時的に記録する技術を確立した。通常の下肢静脈のような血流状態と身体拘束時のような血流うっ滞(身体拘束時や昏迷時)で生成する初期のフィブリン網の比較である。繊維の太さや配向性の違いが明らかに見られる。こうした情報を画像解析や流量記録により定量化し、いくつかの医学系および工学系の国内・海外の学会で発表したとともに論文執筆中である。また、連携研究者である大阪大学基礎工学部のグループとともに、画像データから数理解析・数理モデル化に取り組んでいる。平成28年7月1日に実験室の入っている建物で大きな火災が発生し、実験室が使用不能状態となった。まだ復旧の見通しがついていないが、他の建物への移管手続きを終え、実験再開したところである。建物は焼失したものの試薬や機器に被害はほとんどなかった。また、研究代表者が過労から脳血管疾患で倒れたこと、研究に参加している大学院生が流産を繰り返したことから参加者が一時安静と休養が必要となった時期があった。いずれも健康状態が安定したため再び研究への参加を再開している。肺塞栓症は下肢の静脈などにできた血栓が血流中を移動して肺動脈を閉塞させて生じる。国内外の大規模な法医学研究で、剖検で見つかった肺塞栓死の3分の1が精神科患者で、診療科で最多であったと報告されている。非定型抗精神病薬など血栓塞栓を促進する精神科固有のリスクのいくつかは疫学的に検証されているが,各因子がなぜ血栓塞栓を生じやすくするかという基礎的なメカニズムを解明した先行研究はない。肺塞栓症は予測困難な上に致死率が高く、突然死の代表的な原因である。予防ガイドラインが作られ10年以上も全国で対策が続けられてきたが、発症数は減らない。これは、血栓塞栓生成の基礎的なメカニズムがあまり解明されておらず、初期診断が難しいためである。本研究では、1)人工静脈により可視化、2)画像解析により定量化、3)臨床にフィードバックすることで、精神科領域で血栓塞栓が生じる基礎的なメカニズムを科学的に理解することを目的とした。そのために、1ヒト静脈を模した人工流路デバイスを開発し、2健常者血を用い、血栓塞栓のリスクとして知られている状況下での血栓生成過程をin vitroに可視化した。PDMS(polydimethylsiloxane)で透明なマイクロスケールの流路デバイスを作った。

繊維の太さや配向性の違いを撮像し、画像解析や流量記録により定量化し、医学系および工学系の国際学会で報告したとともに現在論文執筆中である。シリコン樹脂の一種であるPDMS(polydimethylsiloxane)で透明なマイクロスケールの流路デバイスを作った。そこに、静脈のずり速度に合わせて内圧を調整できるように設計した自作のポンプにより、血液が流れる様子を顕微鏡と高速度カメラで撮像できるようにした。更に、蛍光標識によりフィブリン網の生成の経時変化をリアルタイムで記録する技術を確立した。通常の下肢静脈の血流状態と身体拘束時のような血流うっ滞(身体拘束時や昏迷時)で生成する初期のフィブリン網を比較し、繊維の太さや配向性の違いを画像解析や流量記録により定量化し、医学系および工学系の国際学会で報告したとともに現在論文執筆中である。実験・解析の手法はおおむね確立したとともに、研究代表者の健康状態は回復して臨床および研究業務に完全に復帰して、部内での臨床業務の分担も調整された。これまで以上に研究を推進できることが期待できる。今年度は既に得られた知見をもとに、より実際の臨床場面に即したデータを集めて解析を行う。開発したマイクロスケールの人工流路を内皮細胞で被覆して、より生体に近い流路を作成する。実際のハイリスクの患者さん(寝たきり、昏迷、身体拘束中など)の血液検体や生体情報を用いて検証を行う。精神科における身体合併症研究計画に少し遅れが生じており、予定していた試薬の購入を先送りにしたため。大きな火災があり実験室が焼失して実験が中断したこと、研究代表者と大学院生が過労で健康状態が悪化したことから試薬購入などを見合わせ、研究計画そのものに遅延が生じた。研究代表者の健康状態が回復し、計画遂行の見通しが立ったため、予定通りに試薬などを購入してデータ収集と解析を行う予定である。消失した実験室は再稼働予定ではあるがまだ目途が立っていない状況である。しかし、学内の別棟にある実験室への移管手続きが完了し、中断していた実験を再開できることになった。また、研究代表者と大学院生はともに健康状態が回復したので研究業務を再開している。本年度内に研究を完了する予定である。
抄物目録の完成

抄物は室町時代の口語を研究する資料として価値が高い。本研究は、未開拓の抄物を見つけ出し、その目録を作成しようとしたものである。(1)現地調査下記の図書館において現地調査を行った。東京大学総合図書館・成城大学図書館・東洋文庫・国立国会図書館・東京都立中央図書館・東京国立博物館・お茶の水図書館・国文学研究資料館・国立公文書館・蓬左文庫・伊勢神宮文庫・京都大学附属図書館・京都大学文学部・賀茂別雷神社三手文庫・京都府立総合資料館・高山寺・大阪府立中之島図書館・大阪大学附属図書館・天理大学附属天理図書館・阪本龍門文庫・神戸市立中央図書館・広島大学附属図書館・広島市立中央図書館・愛媛大学附属図書館・九州大学中央図書館・佐賀大学附属図書館・佐賀県立図書館・琉球大学附属図書館・沖縄県立博物館等。(2)目録作成既調査の抄物と合わせて、漢籍(経書・史書・子書・集書)・仏書・国書、書入れ抄、特定の原典を持たぬ一種の抄物に類別して、目録を作成した。抄物は、日本語研究資料として価値が高く、これを利用して多くの研究成果が上げられて来た。しかし、利用されている資料が、伝存すると見られる資料の九牛の一毛に過ぎないにもかかわらず、1980年代以降はその現物を発掘・調査している研究者がほとんどいなくなっている。本研究は、伝存する全抄物の目録を完成させて、抄物言語研究さらには日本語研究の大幅なる進展に資せんとするものである。1、調査不十分な抄物と未調査の抄物の発掘・調査(1)発掘・調査お茶の水図書館・東京国立博物館・東京大学文学部・名古屋市立蓬左文庫・京都府立総合資料館・京都大学附属図書館・賀茂別雷神社三手文庫・天理大学附属天理図書館・阪本龍門文庫・神戸女子大学附属図書館・広島大学附属図書館・九州大学附属図書館・同医学部図書館・佐賀大学附属図書館・佐賀県立図書館などにおいて、抄物の発掘・調査につとめ、新資料を多く発見した。(2)複写物の入手そのうち主要な資料の複写物を入手した。2、新資料の資料性の解明お茶の水図書館・天理大学附属天理図書館吉田文庫などの資料の中には「抄」の名を持たず、特定の原典に対する注釈書でない新資料の抄物が多く、その撰者・成立・資料性の解明につとめた。3、目録の作成(1)パソコン入力既に作成していた原典漢籍の部の手書き目録の一部についてパソコン入力を行った。(2)新たに調査した資料の組み込み目録の一部について、新たに調査した抄物を組み込んだ。しかし、利用されている資料が、伝存すると見られる資料の九牛の一毛に過ぎないにもかかわらず、1980年代以降はその原本を発掘・調査している研究者がほとんどいなくなっている。本研究は、伝存する全抄物の目録を完成させて、抄物言語研究ひいては日本語研究の大幅なる進展に資せんとするものである。1、調査不十分な抄物と未調査の抄物の発掘・調査(1)発掘・調査国立国会図書館・国立公文書館内閣文庫・東京大学総合図書館・東洋文庫・永観文庫・京都大学文学部・高山寺・天理大学附属天理図書館・阪本龍門文庫・大阪府立中之島図書館・大阪大学附属図書館・佐賀県立図書館などにおいて、抄物の発掘・調査につとめ、新資料を多く発見した。2、新資料の資料性の解明永観文庫所蔵の『三略』関係抄物をはじめとして、新資料の資料性の解明につとめた。3、目録の作成新たに調査した資料の組み込み。目録の一部について、新たに調査した抄物を組み込んだ。また、『大学抄』『中庸抄』『論語抄』『孟子抄』『日本書紀抄』『御成敗式目抄』の目録を完成した。本研究は、未開拓の抄物を見つけ出し、筆者が既に調査し得ている約5000点の抄物と合わせて、その目録を作成し、日本語史研究に資せんとするものである。(1)調査不十分な抄物の調査と新しい抄物の発掘成城大学図書館・東洋文庫・国立国会図書館・国文学研究資料館・国立公文書館・伊勢神宮文庫・京都大学附属図書館・京都大学文学部・高山寺・大阪府立中之島図書館・天理大学附属

天理図書館・阪本龍門文庫・愛媛大学附属図書館・琉球大学附属図書館・沖縄県立博物館などにおいて抄物の発掘に努めた。特に、吉田神道家の、『祓八箇之大事』などをはじめとする特定の原典をもたない一種の抄物群、抄物に連続する片仮名交じり注をもった節用集、『禅宗無門関抄』『碧巌録抄』の仏書抄物の諸版、史書抄物、書き入れ抄などの、発掘と整備とに力を注いだ。(2)各抄物の素姓の解明と目録の作成(1)特定の原典に対する抄物、(2)特定の原典への書き入れ仮名交じり抄物、(3)特定の原典をもたない一種の抄物に大きく三分し、(1)を更に漢籍(経書・史書・子書・集書)・仏書・国書に類別して進めているところの抄物目録稿に、新しく発掘し得た抄物を、その素姓を解明した上で、しかるべき位置に位置づけた。また、目録稿未完成の仏書・国書の部分の手書き目録の作成に努めた。そのうち、史書の抄物目録と、仏書のうち『碧巌録抄』の目録の一部を報告した。