hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CD147シグナル伝達経路による頭頸部癌制御機構の解明

頭頸部扁平上皮癌の進展には多くの現象が関与し、それらの機序の解明が癌進展の制御のために必要である。またこれらの腫瘍進展機序には細胞内シグナル伝達が関与し、その検討も重要な課題である。これまで我々は、細胞膜に存在するタンパク質であるCD147が頭頸部癌細胞の浸潤、遊走、薬剤耐性などに関与することを報告して来たが、今回の研究では、このCD147の頭頸部扁平上皮癌の腫瘍進展能への関与をさらに検討するとともに、CD147によって誘導されるシグナル伝達因子を解明し、またその因子の腫瘍進展能への関与を検討した。頭頸部癌細胞株を用いたシグナル伝達因子の検討では、CD147によりMEKを介するシグナル伝達経路が活性化されることを確認した。また近年、固形がんにおけるEMT(Epithelial-mesenchymal transition:上皮間葉移行)の重要性が注目され、頭頸部領域でもその重要性が着目されている。しかしこのEMTに対するCD147の関与は不明であった。この検討のため、我々はEMTの誘導因子であるTGF-βにより頭頸部扁平上皮癌細胞株がEMTを誘導されることを確認し、さらに頭頸部部扁平上皮癌細胞株のCD147をknock downし同様の検討を行った。この結果、CD147のknock downによりTGF-βによるEMT誘導は抑制された。さらに、EMT誘導が抑制された際、細胞遊走能および浸潤能をも抑制されることを確認した。これは、CD147が頭頸部扁平上皮癌のEMT誘導および細胞遊走や浸潤能などの腫瘍促進能に関与することを示唆するものである。この結果から、頭頸部扁平上皮癌の新たな治療標的として、CD147が候補となりうることが示された。悪性腫瘍において腫瘍の浸潤、遊走などは腫瘍進展における重要な要素であるが、これらを誘導する因子として細胞膜タンパク質であるCD147が知られるようになってきた。我々も頭頸部癌細胞の進展能におけるCD147の役割について報告してきたが、その詳細な機序と臨床的意義についてはいまだ十分に解明されてはいない。細胞内シグナル伝達は生体機能制御において重要な役割を持ち、悪性腫瘍においてもその経路の解明は新たな治療標的につながる可能性が指摘されている。このことから今回の研究では、頭頸部癌においてCD147を中心とした細胞内シグナル伝達の解明することを目的とした。頭頸部癌細胞株を用いた検討では、CD147の刺激因子であるCyclophilin Aを用いてCD147を刺激、あるいはsiRNA技術を用いてCD147の機能を抑制する条件下で主要な細胞内シグナル伝達因子のリン酸化を測定した。この結果、Cyclophikin Aによる刺激によりMEKのリン酸化が促進され、またsiRNAによるCD147 knock downによって抑制された。さらに頭頸部癌におけるCD147発現の臨床的意義を検討するために、下咽頭癌症例におけるCD147の発現と予後の関連が検討され、CD147の発現が下咽頭癌の予後不良因子となる可能性が示唆された。頭頸部扁平上皮癌細胞においてCD147によって誘導されるシグナル伝達経路を分子生物学的手法によって検討し、その候補となる因子が同定された。また臨床検体を用いた検討により、頭頸部癌におけるCD147の臨床的意義が検討され、CD147の発現が頭頸部癌の予後不良因子となる可能性が示唆されている。しかしながら、CD147によって誘導されるシグナル伝達経路の候補として同定された因子の阻害効果の検討はいまだ十分には行われていない。頭頸部癌細胞株を用いたシグナル伝達因子の検討では、CD147の刺激因子であるCyclophilin Aを用いてCD147を刺激、あるいはsiRNA技術を用いてCD147の機能を抑制する条件下で主要な細胞内シグナル伝達因子のリン酸化を測定した。この結果からCD147によりMEKを介するシグナル伝達経路が活性化されることが示唆された。近年、固形がんにおけるEMT(Epithelial-mesenchymal transition:上皮間葉移行)の重要性が注目され、頭頸部領域でもその重要性が着目されている。

この結果はCD147が頭頸部扁平上皮癌のEMTに関与することを示唆するものと考えられた。頭頸部扁平上皮癌細胞においてCD147によって誘導される主要なシグナル伝達経路が検討され、その候補となる因子が同定された。また、CD147がHNSCCのEMTに関与することが確認されたが、このEMTは先に同定されたシグナル伝達因子の抑制により制御されることが示され、CD147により誘導される腫瘍進展に関わるシグナル伝達経路の解明が進んでいる。また臨床検体を用いた検討により、頭頸部癌におけるCD147の臨床的意義が検討され、CD147の発現が頭頸部癌の予後不良因子となる可能性が示唆されている。頭頸部扁平上皮癌の進展には多くの現象が関与し、それらの機序の解明が癌進展の制御のために必要である。またこれらの腫瘍進展機序には細胞内シグナル伝達が関与し、その検討も重要な課題である。当研究ではこれまでに、頭頸部癌細胞株を用いたシグナル伝達因子の検討を行い、CD147によってMEKを介するシグナル伝達経路が活性化されることを示した。また、EMTの誘導因子であるTGF-βにより頭頸部扁平上皮癌細胞株がEMTを誘導されることを確認し、さらにCD147が頭頸部扁平上皮癌のEMTに関与することを示唆した。放射線治療は頭頸部癌治療において重要な役割を持つが、他の治療法と同様しばしば再発を経験し、治療に難渋する。近年では放射線治療を生き延びた癌細胞(癌幹細胞)が増殖して再発腫瘍を形成するなどが報告されているが、その機序の詳細な解明はいまだ十分ではない。腫瘍組織には癌細胞以外にも多くの間質細胞が存在し、これらの細胞間接触や液性因子が癌の進展に関与することが指摘されている。特に癌組織における線維芽細胞は、がん関連線維芽細胞として腫瘍進展に関与することが知られ、癌微小環境において重要な役割を果たしている。我々は癌細胞を取り巻き、進展の足場となる線維芽細胞に着目し、放射線照射が線維芽細胞の腫瘍進展能に与える影響について検討した。この結果、放射線照射により、線維芽細胞が持つ腫瘍細胞遊走促進能が亢進した。この結果は、照射中あるいは照射後の組織において、生存した線維芽細胞が腫瘍進展に関与する可能性を示唆するものと考えられた。頭頸部癌においてCD147により誘導されるシグナル伝達因子、およびそのEMTへの関与が確認された。これに加え、放射線により線維芽細胞の持つ頭頸部癌細胞遊走促進能が促進されることが確認されたが、この現象の機序の解明、特にCD147の関与についての検討が求められる。これまで我々は、細胞膜に存在するタンパク質であるCD147が頭頸部癌細胞の浸潤、遊走、薬剤耐性などに関与することを報告して来たが、今回の研究では、このCD147の頭頸部扁平上皮癌の腫瘍進展能への関与をさらに検討するとともに、CD147によって誘導されるシグナル伝達因子を解明し、またその因子の腫瘍進展能への関与を検討した。頭頸部癌細胞株を用いたシグナル伝達因子の検討では、CD147によりMEKを介するシグナル伝達経路が活性化されることを確認した。
非晶質金属合金を原料とする新規ラネー型触媒の調製とその表面特性

1)銅およびニッケル系非晶質合金よりのラネー型触媒の調製銅-ジルコニウムおよびニッケル-ジルコニウム非晶質合金を振動ミルにて粉砕後、0,52Mのフッ酸浴液で処理し、ジルコニウムを選択的に溶出させたところ、比表面積が320倍増大した。単位重量当りのエチレン水素化に対する活性は11,5Mのフッ酸溶液で処理したとき最大となり、これらは通常の担持銅触媒あるいはラネーニッケル触媒の活性と比較し、それぞれ約4あるいは6倍であった。また、フッ酸処理後に眞空中で加熱処理した触媒の水素化活性は200°C処理のものが最大であった。さらに、銅-ジルコニウム合金触媒でイソプレンの水素化を行ったところ、フッ酸処理によって生成物分布が大きく変化するという興味ある結果が得られた。2)ラネー型触媒の表面特性フッ酸処理によって得られたラネー型触媒の表面特性を、一酸化炭素の選択的化学吸着法による表面露出金属原子の測定、XPSによる表面原子組成分祈および内殻電子の結合エネルギーの測定などにより評価した。その結果、フッ酸処理によって表面の銅あるいはニッケル原子濃度が増加すると共に、残存するジルコニウム酸化物へ銅あるいはニッケル原子への電子移行することにより純金属状態より電子密度が減少した状態の原子が生成し、これが高活性の原因の一つであることを明らかとなった。また電子顕微鏡写真から非晶質合金をフッ酸処理したとき、結晶合金の処理に比べ表面金属原子の凝集が小さく、さらに微結晶子粒界に沿った亀裂も小さいことがわかった。これは非晶質合金では表面構造が一様なため、ジルコニウムが均等に溶出することによると考えられる。フッ酸処理後の加熱処理は活性金属の微結晶粒子の粒経に影響を与え、適当な粒経の結晶子が生成したときに活性が最大となることが結論された。
アイスアブレシブジェットに関する基礎的研究

(1)研究目的:次世代アブレシブジェットの開発を,近年,需要が伸びているLNG(液化天然ガス)の冷熱を利用して行うための基礎研究である。従来の研究で欠如している水滴から氷粒への成長機構を数値シュミレーションと熱工学的実験により明らかにすることを目的としている。(2)理論的研究:低温雰囲気流途として,LNG(成分:メタン,沸点:109.2K),液体窒素(沸点:70K)及びび液体水素(沸点:20.4K)を取上げ,水滴が低温ガス中を飛翔する場合及び低温液体中を通過する場合を想定し,直径Dが0.01ないし3.0mmの水滴が静止状態からU=200m/sの速度で飛翔している場合について,水滴の中心温度が水の過冷却解消限界温度になるまでの時間及び飛翔距離を球の非定常伝導の厳密解を用いてシミュレーションした。その結果,氷粒形成時間t_<sc>は,水滴径が小さい程,沸点が小さい程及び雰囲気流体は気体よりは液体の方が短いことが分かった。また,t_<sc>は,雰囲気が気体のときは水滴の飛翔速度が大きい方が短いが,それが液体の場合は飛翔速度にほとんど影響しないことが分かった。例えば,気体が低温メタンガス(110K)で,初期水滴温度が277Kのとき,D=1mmではt_<sc>≒2_s及びD=3mmではt_<sc>≒14sとなる。(3)実験的研究:水滴径,初期水滴温度,添加物及び冷却速度などが水滴の過冷却解消限界温度に及ぼす影響を明らかにするため,多層断熱ガラス板を用いた氷粒成長観察装置を試作した。雰囲気温度は電気式冷凍機により-75°Cまで可変で,水滴径は1.2ないし3.0mmとし,及び初期水滴温度は0ないし80°Cまで変化できる。水滴から氷粒になるまで成長過程は,マクロレンズ付き8mmビデオで観測・記録した。水滴から氷粒への成長は,水滴に縦方向のレーザスリット光を当てることにより,ノズル先端に作成した水滴中心断面にて観測した。(1)研究目的:本研究は,次世代アブレシブジェット開発の基礎研究で,速度が比較的遅い水噴流を用いて,従来の研究に欠如している水滴流生成及び水滴から氷粒への成長機構を,流体工学及び伝熱工学的実験と数値シミューレションにより明らかにすることに主眼を置いている。(2)実験的研究:1)-75°Cまでの雰囲気温度が電力のみで得られる低温実験槽を試作した。観察・計測室の外径寸法は,200mm×200mm×450mmで,相対する2面は,積層ガラス板を用いた断熱透明観察窓,他の2面と上面は断熱材である。2)低温実験槽上部の注射針を利用した内径0.5mmのノズルからその先端に形成した直径1.25.0mmの水滴を形成し,微風速(低温槽内の温度を均一にするための最小限の風速)下で,水滴から氷粒への成長過程を観察した。初期水滴温度を4.030°Cの範囲で変化させて,水滴から氷粒に成る過程をマクロレンズ付き8mmビデオカメラで観察・記録したが,水滴内部の氷の結晶がどのように成長しているかは判別できなかった。

水滴内部の氷の結晶成長の様子は,7年度購入予定のスリット光学系を併用して観察する計画である。(3)論理的研究:低温雰囲気流体として,液体天然ガス(成分:メタン,沸点:109.2K)及び液体水素(沸点:20.4K)の蒸発気体を想定し,前者では110k,及び後者では21kの低温雰囲気中で,直径が0.01ないし2.0mmの水滴が静止状態から200m/sの速度で飛翔している状態までを仮定し,水の過冷却を考慮して,水滴が凍結するまでの最小限界時間を球の非定常熱伝導の厳密解を用いてシミューレションした。その結果,水滴凍結最小限界時間は,水滴径が小さい程,飛翔速度は大きい程及び沸点が小さい低温気体程,小さいことが分かった。計算結果の一例を示すと,0.1mmの水滴が低温メタン中を100m/sで飛翔する時の凍結時間は,8.0×10^<-3>s(凍結温度:243k)必要最短距離は500mmである。(1)研究目的:次世代アブレシブジェットの開発を,近年,需要が伸びているLNG(液化天然ガス)の冷熱を利用して行うための基礎研究である。従来の研究で欠如している水滴から氷粒への成長機構を数値シュミレーションと伝熱工学的実験により明らかにすることを目的としている。(2)理論的研究:低温雰囲気流体として,LNG(成分:メタン,沸点:109.2K),液体窒素(沸点:70K)及び液体水素(沸点:20.4K)を取上げ,水滴が低温ガス中を飛翔する場合及び低温液体中を通過する場合を想定し,直径Dが0.01ないし2.0mmの水滴が静止状態からU=200m/sの速度で飛翔している場合について,水滴の中心温度が水の過冷却解消限界温度になるまでの時間及び飛翔距離を球の非定常熱伝導の厳密解を用いてシミュレーションした。その結果,氷粒形成時間t_<SC>は,水滴径が小さい程,沸点が小さい程及び雰囲気流体は気体よりは液体の方が短いことが分かった。また,t_<SC>は,雰囲気が気体のときは水滴の飛翔速度が大きい方が短いが,それが液体の場合は飛翔速度にほとんど影響しないことが分かった。例えば,気体が低温メタンガス(110K)で,初期水滴温度が277Kのとき,D=1mmではt_<SC>≒2_S及びD=3mmではt_<SC>≒14sとなる。実験的研究:水滴径,初期水滴温度,添加物及び冷却速度などが水滴の過冷却解消限界温度に及ぼす影響を明らかにするため,多層断熱ガラス板を用いた氷粒成長観察装置を試作した。雰囲気温度は電気式冷凍機により-75°Cまで可変で,水滴径は1.2ないし3.0mmとし,及び初期水滴温度は2ないし80°Cまで変化できる。水滴成長過程は,マクロレンズ付き8mmビデオで観測・記録した。水滴から氷粒への成長は,水滴に縦方向のレーザスリット光を当てることにより,ノズル先端に作成した水滴中心断面にて観測した。
科学技術教育の総合体系化に関する研究

近年の科学技術の進展は,科学と技術の学際領域の開拓と両者の総合化の成果であるとともに,その著しい進歩,普及は産業構造の変革を求めるばかりでなく,市民の日常生活までも科学技術の広範なシステムの一環としてかかわりをもつに至った.この実態にもかかわらず,従来学校教育における科学教育は原理・法則の概念的な認識学習に終わって,日常の具象と実証的に結びつかず,一方技術に関する教育は実践・体験を重んじるあまりに,技能・工作学習に偏ってその基礎となる科学性に欠けて来た結果,両者ともにその教育効果を上げることができず,学習者に疎外感を与えて来た.この現状にかんがみ,市民の教養・常識として,学校教育における科学技術教育の総合体系化をはかり,科学を技術にそして日常の具象に結びつける筋途をわからせる教育課程の編成を試みた.両者を融合する教育課程として「物質(材料)」,「エネルギー」,「情報」,「生命(環境)」および全般にわたる「システム」的思考の5つの分野系列に分け,現行の初等・中等教育の理科教育の学習課程の各項目についてそれぞれの分野系への適合因子を抽出して表示した.理科教育の全課程を通して,物質,エネルギー,生物・環境に関する概念把握はできるが,材料,流体,生命及び効率等の具体性のある領域に欠けるところがあり,また情報に関する学習は現行の教育課程からは体系的には抽出されなかった.現行の家庭(技術・家庭を含む)科教育は,依然として男女の性差の払拭しきれない古典的な学習課程で,このままでは科学技術総合教育の体系の中に融合させることは適当でない.抜本的な改編をはかって,上記の科学教育に欠ける日常具象にかかわる領域の科学的かつ実証的学習課程を編成することが必要である.近年の科学技術の進展は,科学と技術の学際領域の開拓と両者の総合化の成果であるとともに,その著しい進歩,普及は産業構造の変革を求めるばかりでなく,市民の日常生活までも科学技術の広範なシステムの一環としてかかわりをもつに至った.この実態にもかかわらず,従来学校教育における科学教育は原理・法則の概念的な認識学習に終わって,日常の具象と実証的に結びつかず,一方技術に関する教育は実践・体験を重んじるあまりに,技能・工作学習に偏ってその基礎となる科学性に欠けて来た結果,両者ともにその教育効果を上げることができず,学習者に疎外感を与えて来た.この現状にかんがみ,市民の教養・常識として,学校教育における科学技術教育の総合体系化をはかり,科学を技術にそして日常の具象に結びつける筋途をわからせる教育課程の編成を試みた.両者を融合する教育課程として「物質(材料)」,「エネルギー」,「情報」,「生命(環境)」および全般にわたる「システム」的思考の5つの分野系列に分け,現行の初等・中等教育の理科教育の学習課程の各項目についてそれぞれの分野系への適合因子を抽出して表示した.理科教育の全課程を通して,物質,エネルギー,生物・環境に関する概念把握はできるが,材料,流体,生命及び効率等の具体性のある領域に欠けるところがあり,また情報に関する学習は現行の教育課程からは体系的には抽出されなかった.現行の家庭(技術・家庭を含む)科教育は,依然として男女の性差の払拭しきれない古典的な学習課程で,このままでは科学技術総合教育の体系の中に融合させることは適当でない.抜本的な改編をはかって,上記の科学教育に欠ける日常具象にかかわる領域の科学的かつ実証的学習課程を編成することが必要である.現行の初等・中等教育における理科、数学(算数)及び技術・家庭の教育課程について、その体系と教材構成をキーワードを用いて抽出・分析し、科学教育における物象・数理学習の教材構成因子と、実践・体験学習における教材・題材との脈絡を求め、さらにこれらと、基本的かつ近代的家庭・社会生活ならびに産業等にかかわる諸具象との関連を追跡して、これらの間に科学的教育と技術的教育とを連係・融合する体系を求めて、次の5つの分野系列に集約し、それぞれその基本概念から具体的な応用(加工・変換・利用)の技術に発展する学習体系を探究しつつある。(1)材料(物質):資源・機器・道具・媒体等の物質・材料に関する科学的認識と、その加工、応用の機構の実践的理解(2)エネルギー:エネルギーの概念と、その発生・保存・変換・利用にわたる機構の理解(効率等の要素も含む)(3)情報:情報の概念と、その発生・変換・伝達・保存(記憶)の機構とその応用の理解(計測・制御等の要素も含む)(4)生命(生物):生体の機構と、生理・栽培・養殖・衛生・心理・環境等にかかわる理解(5)システム的思考:上記それぞれの分野系内および相互の関連における組織・構造・機構等についての科学技術的思考・感覚の醸成上記の構想に基づいて、裏面記載通り研究代表者(朝井)らによって日本科学教育学会の第10回年会に際して、シンポジウム「科学教育と技術教育との融合化の探究」を主宰し、また同学会の第1回研究会の発足に際して催された記念シンポジウム「科学教育と総合化」において、朝井は「科学技術教育の総合体系化をめざして」と題する提言を発表した。
トポイソメラーゼの特定機能領域阻害による細胞増殖、核構造への影響と新阻害剤の開発

1.抗DNAトポイソメラーゼIIαに対するモノクロン抗体のエピトープ解析100種をこえるDNAトポイソメラーゼIIα及びβに対するモノクロン抗体から、代表的ないくつかを選びオリゴペプチドのレベルでエピトープを決め、in vitroでの抗体の作用とin vivoでの作用を比較した。核移行シグナルと高い種特異性を示すC末端部分に相当するQ領域については、ヒトDNAトポイソメラーゼIIαに対する代表的なモノクロン抗体8D2を選び、更に詳細なエピトープのマッピングをした。同じくモノクロン抗体6H8酵母からヒトまで、殆どすべての真核生物のトポIIを認識した。2.糸状菌アスペルギルスのII型DNAトポイソメラーゼの解析酵母や糸状菌には、難治性の深在性真菌症をおこすものがあり有効な抗菌剤の開発が望まれている。ここでは、分子生物学の研究材料として広く使われており、遺伝解析の可能なアスペルギルス・ニヂュランス、アスペルギルス・テレウスを材料にII型DNAトポイソメラーゼの遺伝子の全塩基配列を決定した。C末端領域にある核移行シグナルについては、アスペルギルス・テレウスを例に取り、アラニン・スキャンニングを行い必須なアミノ酸残基を同定した。カンジダ、アスペルギルス、ペニシリウムなど酵母、糸状菌類のDNAトポイソメラーゼの遺伝子の塩基配列を決定し、PCRによる迅速診断法を開発した。3.トポIIβの新しい局在領域とそのシグナルヒトやマウスののQ領域には、核移行シグナルに加えて、核小体移行シグナルの存在が示唆されているが、これは核小体ではなくその近傍にみられる新規な領域であることを確認した。この領域に移行するためのシグナルを同定したところ、類似した配列を持つものが見つかり、シャペロンとして知られるNPI46をはじめ多くはRNAに結合する機能を備えていた。4.この研究に使ってきた抗トポII抗体については共同研究者とともに三菱化学を通じて、特許の申請がなされ、同時に研究用試薬として販売されることになった。1.哺乳類のトポIIと相互作用するタンパクの検索哺乳類のトポIIαは細胞分裂期に一過的な量の増大が見られ、その大半は染色体に局在し、染色体の分裂後速やかに分解され、間期の核には検出されなくなる。一方トポIIβは量的に少ないが核質に一様に存在し、細胞周期を通じての変動はほとんどない。こうした量的な変化と局在化はトポIIと相互作用する種々のタンパクを介するものと考えられる。TWO HYBRIDSCREENINGによりトポII結合タンパクの検索を試みたが、期待に沿ったものは得られなかった。しかるに、トポIIアフィニティカラムを作製する目的で、可溶性トポII断片の発現を試みた。得られたいくつかの断片のうち、アミノ酸残基430-500を含むものは特異的にトポIIαと結合しトポIIαの活性を強く阻害することを見出した。この領域には全てのトポIIに共通する配列LILTEGDSAやヌクレオチド結合配列GLGVVGRKYなどのモチーフが見られ、抗がん剤に抵抗性となる変異が多数知られている。しかし、それらの機能については未だ解明されていない。2.GFPタグによるトポII寿命の検討マウスやヒトのトポIIを培養細胞で安定に発現できた例は未だ報告されていないが、酵母においてもその全長を安定に発現し、たんぱくを検出するのは極めて困難であった。しかし、トポIIα及びβのC末端側はGFP融合たんぱくとして核への局在と蓄積が見られた。これにN末端部分にあたるアミノ酸180残基を付加するとGFPのシグナルが消失し、この配列中にはトポIIの寿命(おそらく分解)に関する情報が存在すると考え特定を試みている。3.糸状菌アスペルギルスのII型DNAトポイソメラーゼの解析アスペルギルス属には、難治性の深在性真菌症を起こすものがあり有効な抗菌剤の開発が望まれている。ここでは、分子生物学の研究材料として広く使われており、遺伝解析の可能なアスペルギルス・ニデュランスを材料にII型DNAトポイソメラーゼに対する種々の阻害剤の作用を検討し、新たな抗菌剤の選択に役立てることを考えている。今回はアスペルギルス・ニデュランスのII型DNAトポイソメラーゼの全長をクローンしその塩基配列を決定した。5'側に1個のイントロンを含み全体的に酵母のII型DNAトポイソメラーゼと高い相同性が見られた。

C末端領域にある核移行シグナルについては、アスペルギルス・テレウスを例に取り、アラニン・スキャンニングを行い必須なアミノ酸残基を同定した。カンジダ、アスペルギルス、ペニシリウムなど酵母、糸状菌類のDNAトポイソメラーゼの遺伝子の塩基配列を決定し、PCRによる迅速診断法を開発した。3.トポIIβの新しい局在領域とそのシグナルヒトやマウスののQ領域には、核移行シグナルに加えて、核小体移行シグナルの存在が示唆されているが、これは核小体ではなくその近傍にみられる新規な領域であることを確認した。この領域に移行するためのシグナルを同定したところ、類似した配列を持つものが見つかり、シャペロンとして知られるNPI46をはじめ多くはRNAに結合する機能を備えていた。4.この研究に使ってきた抗トポII抗体については共同研究者とともに三菱化学を通じて、特許の申請がなされ、同時に研究用試薬として販売されることになった。1。抗DNAトポイソメラーゼIIαに対するモノクロン抗体のエピトープ解析100種をこえるDNAトポイソメラーゼIIαに対するモノクロン抗体から、DNAトポイソメラーゼのサブドメインのうちT2(ATPase)、T5(機能未定)、P9(切断・再結合)、P12(機能未定)に反応する代表的ないくつかを選びオリゴペプチドのレベルでエピトープを決め、in vitroでの抗体の作用とin vivoでの作用を比較した。特にT5、P9の領域はDNAとたんぱくが接触している部分を含むので、この部分をエピトープにもつ抗体がDNAトポイソメラーゼ活性を阻害する可能性を検討した。核移行シグナルと高い種特異性を示すC末端部分に相当するQ領域については、ヒトDNAトポイソメラーゼIIαに対する代表的なモノクロン抗体8D2を選び、更に詳細なエピトープのマッピングをした。2。DNAトポイソメラーゼに結合するDNAトポイソメラーゼ断片の作用。ヒトDNAトポイソメラーゼIIαの様々な断片を大腸菌に発現させ可溶化したところ、T5領域に相当する断片がDNAトポイソメラーゼと強く結合し、その活性を阻害することを見いだした。この結合は、いわゆるクリーバブル・コンプレックスの形成を阻害しないことから新しいタイプの作用と考えられ、その反応様式を検討した。この阻害反応からT5領域の役割を推測できるのではないかと考えている。1.エピトープのマッピングはT2,T5,P9,Q14の領域について、ほぼペプチドのレベルまで決定した。これを利用すれば、イミュノブロッティングや間接蛍光抗体法に際しエピトープ特異的ペプチドによりキャンセルをし抗原の確認が容易に行える。また、抗体アフィニティカラムの作製により従来困難であったトポIIの精製と検出が迅速に行える。これらの結果から、他の様々な種のトポIIの同定に利用できる抗体が判明した。2.P9領域にはトポIIの活性中心があり、この部分に様々な変異を導入して、トポIIの活性及び機能の変化を高次構造上の変化と対応させながら調べた。3.ヒト及びマウスのトポII遺伝子を酵母で発現させ、その細胞周期に依存した発現様式をさらに詳しく解析した。これまで、トポIIの断片の中には酵母でたんぱくとして確認できなかったものが多く、それがN末端領域の存在によることが明らかになった。
真空紫外レーザシステムを用いたプラズマプロセス中の酸素ラジカルに関する研究

波長可変真空紫外レーザを用いた真空紫外吸収分光法の構築、及び希ガス添加表面波励起酸素プラズマ内部における活性種の絶対密度計測を行い、下記の成果を得た。XeClエキシマレーザ光を励起光とする2台の色素レーザシステムにより2波長のレーザ光を発振する。それらレーザ光をKrガスが封入された希ガスセル内に集光することで生じる2光子共鳴4光波混合過程を使用し、基底準位酸素原子の共鳴ラインが存在する130.4nm辺りにおいて、波長可変真空紫外レーザ光の発振に成功した。さらに上記レーザシステムにおいて、1台の色素レーザ、及びXeとArガスの混合気体を封入した希ガスセルを使用することで、混合希ガスを非線形光学媒質とした第3高調波発生過程により準安定準位酸素原子の共鳴ラインが存在する115.2nm辺りの波長可変真空紫外レーザ光を発振することにも成功している。それら発振されたレーザ光を8インチウエハー対応表面波励起プラズマプロセスチャンバー内に入射し、Kr希釈表面波励起酸素プラズマ内に存在する基底準位酸素原子、及び準安定準位酸素原子の絶対密度の振る舞いを計測することに成功した。その計測結果の一例としては、圧力、投入パワーを一定とした条件下で、Krガスと酸素ガスの混合比率を変化させた場合において、基底準位酸素原子の絶対密度はほとんど変化しない。しかし、準安定準位酸素原子はKrガスの混合比率が上昇するに連れてその絶対密度は上昇することが判明した。プラズマ酸化プロセスにおいては、Kr/(Kr+O_2)が97%のときに良質なSi酸化膜の高速成膜が実現可能であることが報告されている。本研究においては、その領域において、基底準位酸素原子よりも絶対密度は低いものの準安定準位酸素原子の絶対密度が最大になることから、Si酸化膜形成時に準安定準位酸素原子が重要な働きをしていることが示唆された。
助産基礎教育機関と臨床の協働による助産実習指導者養成プログラムの開発

本研究の目的は、助産師基礎教育機関と臨床の協働による助産実習指導者を養成するプログラムを開発することである。平成2728年度は、助産実習指導者が認識している役割と役割遂行上困難と感じている内容、実習指導者に必要とされる能力について質問紙調査によって明らかにした。研究対象者は関東甲信越地区の分娩介助実習施設25施設の助産実習指導者で、研究協力が得られた90名であった。質問紙は、基本的属性(年齢、助産師経験年数、分娩介助実習指導経験の有無、指導者経験年数、実習指導者講習会受講の有無)と助産実習指導における実習指導者の役割と役割遂行上必要と考える能力をとらえる文章完成法テストと自由記述から構成された。データ分析は、テキストマイニングソフト(Text Mining Studio Ver6.1)を使用した。助産実習指導者が考える助産実習指導者の役割は「産婦と胎児の安全を第一に学生への指導を行う」「安楽な分娩を心がけて学生指導を行う」「助産師の責任を感じ取れるようにかかわる」「学生の迷いに応える」が抽出された。実習指導者が考える実習指導者の役割遂行に必要な能力は「母子の安全性をアセスメントする能力」「母子の安全を留意しながら分娩介助技術を教える能力」「未熟な学生の迷いを適切にとらえ助産ケアにつなげる能力」「助産師の責任を適切に伝える能力」が抽出された。平成29年度は助産実習指導者養成プログラムの枠組みを作成した。平成30年度は助産実習指導者と教員が考える助産実習指導者に必要な能力を参考にして助産基礎教育・臨床協働型助産実習指導者養成プログラム(案)を作成した。令和元年度は、助産実習指導者と教員が考える助産実習指導者に必要な能力を参考にして助産基礎教育・臨床協働型助産実習指導者養成プログラム(案)の有効性について教員を対象とした調査を実施し、その有効性を検討する。本年度の研究目的は、助産実習指導者が考える助産実習指導者の役割と役割遂行に必要な能力を基に助産実習指導者養成プログラムの枠組みを作成することであった。分娩介助実習において実習指導を実践している指導者90名を対象にした質問紙調査の分析結果から実習指導者が考える実習指導者の役割と役割を遂行する能力が抽出され助産実習指導者養成プログラムの枠組みが作成された。本年度は助産学実習を担当している教員が認識している助産実習指導者の役割と必要とされる能力も明らかにするすることを予定していたが、臨床指導者の認識をもとにして教員の認識を明らかにするほうが臨床指導者の状況を踏まて実習指導者プロフラムを開発する資料が得られると判断し、実習指導を実践している指導者の助産実習における実習指導者の役割と実習指導者として必要とされる能力を基に助産実習指導者養成プログラムの枠組みを作成した。その枠組みをもとに助産学を担当している教員と実習指導者を対象にした質問紙調査を作成する予定である。平成30年度は、教員が考える実習指導者に必要とされる能力について、文章完成法と自由記述を使用した質問紙調査を実施した。分析はカテゴリ分類ができるテキストマイニング法を使用した。助産実習指導者と教員が考える助産実習指導者に必要な能力を参考にして助産基礎教育・臨床協働型助産実習指導者養成プログラムを作成した。令和元年度は助産学を担当している教員と実習指導者を対象にそのプロフラムの有効性を調査する。本年度は助産実習指導者が認識している役割と役割遂行上の困難を明らかにすることを目的に質問紙調査を実施した。本調査の実施は群馬大学医学部疫学研究に関する倫理審査委員会の審査を受け、医学部長の承認を得て実施した。研究対象者は、関東甲信越地区の分娩介助実習施設25施設の分娩介助実習指導者で、研究協力の同意が得られた90名であった。質問紙は、基本的属性(年齢、助産師経験年数、分娩介助次週指導経験の有無、指導者経験年数、実習指導者講習会受講の有無)と分娩介助実習指導における実習指導者の役割と役割遂行上の困難な内容をとらえる文章完成法と自由回答法から構成された。文章完成法の刺激語は、「分娩介助実習における臨床指導者として私は、」、「分娩介助実習における実習指導者の役割は、」であった。自由回答法の質問内容は、「分娩介助実習で学生に指導をしている中で感じている困難」であった。データ分析は、テキストマイニングソフト(Text Mining Studio Ver4.2)を用いて自然言語処理による量的言語解析を用いた。対象者の年齢は、2050歳代に分布しており、30歳代と40歳代で72.2%を占めていた。助産師経験年数は、49年が31.1%、10年以上が68.9%であった。分娩介助実習指導経験年数は03年が32.2%、49年が44.4%、10年以上が23.3%であった。分娩介助実習における指導者が認識している4つの役割(1母児の安全の確保と産婦が満足のいくぶん分娩介助の支援、2学生が産婦・スタッフに受け入れられるように調整する、3基本的技術やアセスメント能力を身につけることができるよう支援、4助産師としてのアイデンティティ平静への支援)が示された。

役割遂行上の困難な内容は、学生の主体的な行動を期待することができない事や業務と実習指導の多重課題により十分な指導ができないことであった。本年度の研究目的は、助産実習指導者が認識している役割と役割遂行上の困難を明らかにすることであった。関東甲信越地区の分娩介助実習施設25施設で分娩介助実習の指導を担当している実習指導者189名に質問紙を配布し、113名から回答が得られ(回収率59.7%)、有効な回答が得られなかった21名を除外し、90名を分析対象とすることができた(有効回答率79.6%)。各質問項目における有効回答率は9096.7%で、概ね90%以上の有効回答が得られた。また、本研究は、文章完成法と自由回答法から構成され、対象者から得られた言語を分析対象としているが、本研究の分析で使用したテキストマイニングにおいて語彙の豊富さを表す指標であるタイプ・トークン比は、0.410.51を示していた。タイプ・トークン比の数値が1に近づくほど語彙が豊富であると評価され、本研究で得られたデータは概ね豊富な語彙から分析することができたと考えられる。本研究の分析で使用したテキストマイニングは、定型化されていない文章の集まりを自然言語解析の手法で単語やフレーズに分析し、統計解析によってデータに隠された傾向や話題と属性との関係などを見出す手法であり、データ分析の過程における分析者のバイアスを排除することができる。本研究で明らかにされた分娩介助実習における実習指導者の役割認識と役割遂行上の困難な内容の分析では質的データ分析における分析者の主観によるバイアスが排除され、信憑性が高い結果が得られたと考えることができ、助産実習指導者を養成するプログラムを開発する際に参考になる資料が得られたと考える。本年度は分娩介助実習における実習指導者の役割と実習指導者に必要とされる能力を明らかにする目的で質問紙調査を実施した。研究対象者は、関東甲信越地区の分娩介助実習施設の分娩介助実習指導者90名であった。質問紙は、基本的属性と分娩介助実習における実習指導者の役割と指導者に必要とされる能力をとらえる文章完成法テストであった。具体的には、「分娩介助実習指導で大切にしていることは、」「分娩介助実習指導で困っていることは」「分娩介助実習指導者の役割は、」「実習指導者としえてぃつような能力は、」であった。データ分析はベレルソンの内容分析を参考にカテゴリ分類を行った。研究対象者の年齢は、2050歳代の範囲で、30歳代と40歳代で70%を占めていた。助産師経験年数は、10年以上が約70%を占め、分娩介助実習指導経験年数は、49年が約45%、10年以上が約25%であった。分娩介助実習において実習指導者が大切にしていることは、【安全に分娩が終了すること】【学生の主体性を引き出すために学生の考えを聞くこと】、【学生が意見を言える雰囲気を作ること】、【学生の緊張をほぐし威圧的な態度をとらないこと】が抽出された。分娩介助実習において困っていることは、【分娩進行者が複数いた場合十分な指導ができない】、【緊急時に学生がいることで判断に支障が出る可能性がある】が主な内容であった。
出土木製品のPEG含浸処理に伴って発生する気体に関する研究

ポリエチレングリコール(PEG)の劣化促進試験を行い、その間に分解生成物として発生すると考えられる気体を採取した。試験に使用したPEG#4000の分子量は27003400である(平均分子量3050)。前年度までに二酸化炭素・酢酸の発生が確認されたが、予測していたギ酸は検出することができなかった。また、発生物質の同定が不十分であると判断したため、ガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS)を使用した。100°Cにおける劣化促進試験で発生した気体の分析結果では、当初考えられていた酢酸やギ酸よりも分子量が大きな物質が数種検出された。分子イオンピークの安定性が低い物質が発生していることを考慮し、フラグメントイオンピークのパターンからNISTライブラリーデータベースと比較して分子量と構造を検討した。検出された物質の質量は90、151、142、184であった。最も信頼性が高いそれぞれの組成式は、質量90の物質がC_4H_<10>O_2、質量151の物質は不明、質量142の物質がC_9H_<18>O、質量184の物質がC<12>H<24>Oであった。本研究において、当初に予測していたPEGの分解生成物としてのギ酸はほとんど発生していないか、微量であると判断できる。また、分解反応によって数種の物質が気体として発生することは確実であり、それに伴いPEGの分子量分布は低分子側にシフトしていくものである。本研究は出土木製品の保存処理という、特殊な使用状況(木材への含浸・長期的な加熱等)における材質変化に関する研究の一端をなすものであり、今後もその詳細を検討し続ける予定である。使用薬剤の、使用環境に対する性質を明らかにし、安定性の高い保存処理の一助としたい。平成15年度研究報告今年度はポリエチレングリコール(PEG)法による出土木製品の保存処理中に、PEGの低分子化反応に伴う気体生成物の発生状態を確認するための基礎実験をおこなった。元興寺文化財研究所の出土木製品用PEG含浸槽(PEG濃度約100%、約65°C)のPEG溶液表面付近の気相からサンプルを採取してガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS)で分析した。この分析はガスクロマトグラフ(GC)の導入前に島津製作所にておこなった。GC-MSでは、酢酸、ギ酸と考えられる物質の他にフェノール類と考えられる物質が検出された。特にこのフェノール類は液内に浸漬されている木製品が発生源と考えられる。そのため、PEGのみを閉鎖系60°Cで約2週間、80°Cで数時間加熱し、新規導入したGCで分析したところ、酢酸、二酸化炭素が検出された。検出器はFIDを用いた。ここで、ギ酸の検出を確認することができなかったが、ギ酸の分析には約10ppm以上の濃度が必要であるため、現状では得られたデータが真のものであるということは難しい。そのため来年度の課題としてはサンプルの濃縮を試みるなど、実験方法に改良が必要である。また、これまでにおこなってきた研究結果によって、PEGは閉鎖系に比較して空気の出入りが可能な系において、より大きな速度で低分子化が進むということが明らかになっている。このような系では発生すると考えられる気体生成物も次々に拡散してしまうため、サンプリングが困難である。来年度はそのような問題点についても取り組んでいく予定である。平成16年度の研究では主に、発生する物質の同定とサンプリング方法の改善について検討した。発生する物質の同定ポリエチレングリコール(PEG:通常、出土木製品の保存処理には平均分子量約3000のものを使用する。)を60°Cで加熱することで、分解反応により、二酸化炭素と酢酸が発生することが確認されたが、ギ酸の発生に関しては前年度からの継続で検討中である。80°Cにおける加熱でも、異なる物質の発生などは確認されなかった。実際の出土木製品保存処理の系では、他にフェノール類の発生が確認されたが、これは木胎を起源としていることが考えられる。出土木製品の保存処理をする現場では、含浸処理期間中に発生する気体の臭いが問題となることがある。これは特にPEGが高濃度に達したときに顕著である。木胎が起源であれば、同様の現象が低濃度の段階でも確認されることが予想できるため、メカニズムについて更なる見当を要する。気体サンプル採取方法の検討1.捕集管(TENAX管)の導入捕集管を用いてサンプルを収集することでサンプルの収集効率が向上したが、ギ酸の分析が可能な量までを収集するには至らなかった。そのため現在の段階でも発生する気体中のギ酸の有無については明確なデータが得られていない。平成17年度にも継続させた課題とする。2.濃縮法発生した気体を真空中に開放させ、液体窒素を用いて小容量の空間に濃縮する方法を検討した。ある程度の収率で濃縮することは可能であるが、さらに高収率で回収し、分析に適したシステムを開発するためには更なる検討が必要であり、上記1と同様、平成17年度の課題として継続する。

また、発生物質の同定が不十分であると判断したため、ガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS)を使用した。100°Cにおける劣化促進試験で発生した気体の分析結果では、当初考えられていた酢酸やギ酸よりも分子量が大きな物質が数種検出された。分子イオンピークの安定性が低い物質が発生していることを考慮し、フラグメントイオンピークのパターンからNISTライブラリーデータベースと比較して分子量と構造を検討した。検出された物質の質量は90、151、142、184であった。最も信頼性が高いそれぞれの組成式は、質量90の物質がC_4H_<10>O_2、質量151の物質は不明、質量142の物質がC_9H_<18>O、質量184の物質がC<12>H<24>Oであった。本研究において、当初に予測していたPEGの分解生成物としてのギ酸はほとんど発生していないか、微量であると判断できる。また、分解反応によって数種の物質が気体として発生することは確実であり、それに伴いPEGの分子量分布は低分子側にシフトしていくものである。本研究は出土木製品の保存処理という、特殊な使用状況(木材への含浸・長期的な加熱等)における材質変化に関する研究の一端をなすものであり、今後もその詳細を検討し続ける予定である。使用薬剤の、使用環境に対する性質を明らかにし、安定性の高い保存処理の一助としたい。
異学年混合学級の有効性を高めるカリキュラムと教育方法に関する国際比較研究

本研究は、異学年混合学級での教育方法が次世代型教育を推進していく上で好条件である事例を海外の先進校の調査より明らかにするとともに、その教育効果を高めるためのカリキュラムのあり方や教室環境、教材、指導方法等の条件を国際比較により整理することを目的としている。今後増加が予想される複式学級を積極的な教育方法として位置づける教育理論と指導方法を日本の教育現場に提案していくための調査研究を行うものである。初年度(平成29年度)に続き、2年目(平成30年度)も6名の研究メンバーが海外調査に出向き、異学年混合方式を採用している学校現場の事前取材を行った。研究代表者の伏木はフィンランドの地方都市とオーストラリアのブリスベンとアデレード、研究分担者の林はスウェーデン、坂田はオランダ、市川はアメリカのミネソタとエストニアを、山辺はハワイ州の学校をそれぞれ訪問し、基礎的なデータを収集して情報共有を図った。また、伏木は国内での複式学級方式を採用している小規模校の中で、長野県内の木曽町立三岳小学校や飯田市立上村小学校などをフィールドとした複式学級の実践をサポートした。異学年混合方式を取り入れた六学年制ドリルや、異学年合同の教科学習および自由進度学習を指導した。また、研究グループメンバーが一堂に会して行ったミーティングでは、小規模校の条件を強みに換える実践理論の協議を繰り返し、日本国内での異学年混合方式による授業実践の普及に求められる取り組みを確認し合った。異学年混合方式を取り入れている学校現場であっても、その理由においては教育学的な意義を背景とする積極的な理由である場合と、地域の財政的な理由による消極的な理由による場合とがあることが明確になってきた。本研究の目的からすれば積極的理由に基づく学校現場のみを対象化するべきであるが、日本の現状を考慮すると、消極的な理由を含めた両面を視野に入れて、国際的な視野からあらためて小規模校や少人数学級の課題を捉え直すと共に、別の次元で異学年混合方式の特徴を整理することが適切であると考え、その方向で研究をまとめることにした。3年目(令和元年度)は海外調査最終年度とする予定であり、伏木と坂田はニュージーランド南島へ、吉野はオーストラリアへ、市川は北米へ、山辺はハワイへそれぞれ調査を継続する。また、10月末にはフィンランドの過疎地・小規模校エリアの教育長を務めたタイナ・ペルトネン氏を長野県に招聘し、複数回の国際フォーラムを開催する。今年度後半には、これまでの調査研究を整理し、異学年混合方式の教育スタイルの意義を冊子にまとめる予定である。初年度(平成29年度)は、6名の研究メンバーのうち5名が海外調査に出向き、異学年混合方式を採用している学校現場の事前取材を行った。研究代表者の伏木はフィンランド、研究分担者の林はスウェーデン、坂田はオランダ、また、アメリカをフィールドにした2名のうち、市川はミネソタ州、山辺はハワイ州の学校をそれぞれ訪問し、平成3031年度の本調査に向けて基礎的なデータを収集した。また、伏木は国内での複式学級方式を採用している小規模校の中で、和歌山県内の「きのくに子どもの村学園」や愛知県内の「半田市立宮池小学校」や長野県内の「グリーンヒルズ小中学校」等のオルタナティブ教育実践校へのフィールドワークを実施した。研究グループメンバーが一堂に会して行ったミーティングでは、2年目以降の研究計画を再検討するとともに、各国の異学年混合方式がどのような理論的背景に裏付けられているのかを分析しつつ、日本国内での異学年混合方式による授業実践に向けての必要な作業を確認し合った。さらに、木曽町立三岳小学校を実験校として、異学年混合方式による国語の授業や理科の実験単元をテーマとした自由進度学習に加え、無学年制の自由選択ドリル学習を試行実施した。本研究は、異学年混合学級での教育方法の先進地域を取材し、映像データを含めた記録を集めて次世代型教育としての実践イメージを理論化し、日本国内の小規模校で実践研究を通してその有効性を検証するという方針で臨んでいるが、予定していた海外各国での学校訪問に関して、研究メンバーの訪問可能日程との調整がつかず、十分な予備調査ができなかった面があった。また、当初予定していたニュージーランドの小規模校への調査は、諸事情からオーストラリアの小規模校に変更したこともあり、そのフィールドワークが年度内に実現できなかった。以上のことから、研究の進捗が「やや遅れている」と判断した。

研究代表者の伏木はフィンランドの地方都市とオーストラリアのブリスベンとアデレード、研究分担者の林はスウェーデン、坂田はオランダ、市川はアメリカのミネソタとエストニアを、山辺はハワイ州の学校をそれぞれ訪問し、基礎的なデータを収集して情報共有を図った。また、伏木は国内での複式学級方式を採用している小規模校の中で、長野県内の木曽町立三岳小学校や飯田市立上村小学校などをフィールドとした複式学級の実践をサポートした。異学年混合方式を取り入れた六学年制ドリルや、異学年合同の教科学習および自由進度学習を指導した。また、研究グループメンバーが一堂に会して行ったミーティングでは、小規模校の条件を強みに換える実践理論の協議を繰り返し、日本国内での異学年混合方式による授業実践の普及に求められる取り組みを確認し合った。異学年混合方式を取り入れている学校現場であっても、その理由においては教育学的な意義を背景とする積極的な理由である場合と、地域の財政的な理由による消極的な理由による場合とがあることが明確になってきた。本研究の目的からすれば積極的理由に基づく学校現場のみを対象化するべきであるが、日本の現状を考慮すると、消極的な理由を含めた両面を視野に入れて、国際的な視野からあらためて小規模校や少人数学級の課題を捉え直すと共に、別の次元で異学年混合方式の特徴を整理することが適切であると考え、その方向で研究をまとめることにした。この研究プロジェクトの2年目となる平成30年度は、オーストラリア、オランダ、スウェーデン、フィンランドの学校訪問を実現させ、フィールドワークによる調査データを集約するとともに、長野県内の「中山間地域リーディングスクール」(3地域)との連携協力体制を構築し、国内での異学年混合方式による次世代型学習の試行実践を進展させていく。海外での対象校では、「異学年混合学級」を導入する教育目標とそれらの背景となっている教育理論、学校の教育課程と授業科目ごとのカリキュラムおよび担当教員の配置、具体的な授業方法(教師の役割)、学習者側の声(子どもへのインタビュー)について調査データを収集する。具体的な調査地は、1オーストラリア(ブリスベン市内/アデレード市内)の計4校と教育委員会<8月>,2ハワイの2校の調査<9月>,3スウェーデン(ウプサラ)とフィンランド(ユバスキュラ)の計4校の調査<10月>,4オランダ(ユトレヒト)の2校の調査<3月>,の5ヵ国を予定している。これらの調査に先立って、7月には長野にて公開セミナーを企画し、小規模校における異学年混合(複式学級)の授業方法の新たな実践理論を議論する。それを踏まえて、下半期(10月以降)には次世代型学習とする自律的な学習の実践を、長野県栄村立栄小学校と木曽町立三岳小学校と飯田市立上村小学校における連携事業と協働しながら実践研究をすすめる。3年目(令和元年度)は海外調査最終年度とする予定であり、伏木と坂田はニュージーランド南島へ、吉野はオーストラリアへ、市川は北米へ、山辺はハワイへそれぞれ調査を継続する。また、10月末にはフィンランドの過疎地・小規模校エリアの教育長を務めたタイナ・ペルトネン氏を長野県に招聘し、複数回の国際フォーラムを開催する。今年度後半には、これまでの調査研究を整理し、異学年混合方式の教育スタイルの意義を冊子にまとめる予定である。
経営者報酬とコーポレートガバナンスに対する会計基準および税制の影響に関する研究

わが国における経営者報酬制度の商法(会社法)および税制上の歴史的変遷をまとめたうえで、現在、経営者インセンティブ報酬として採用されている各種報酬の特徴、インセンティブ効果、会計処理および税務上の取扱いを整理し、次年度以降の実証分析の準備として、日経225インデックス構成企業の経営者報酬の採用状況を調査した。現在採用されている経営者インセンティブ報酬は、現金報酬、株式報酬、ストックオプション報酬と多岐にわたっている。しかし、経済産業省主導で進められているインセンティブ報酬とくに株式報酬の採用の動きに、会社法の整備が追い付いてないため、会計処理方法も不明確な部分が残されており、その結果、税務上損金算入可能な税制適格業績連動報酬に該当する株式報酬の範囲が限定され、それが株式報酬の普及やコーポレートガバナンスの改善を通じた企業価値向上の妨げとなっていることが明らかになった。わが国の大企業による経営者インセンティブ報酬の採用状況に関しては、インセンティブ効果の弱い役員退職慰労金制度をほとんどの会社が廃止し、かわりに株式報酬制度へ移行していることがわかった。また、従来、インセンティブ報酬の代表とされてきたストックオプション報酬としては、株式報酬型ストックオプション(いわゆる1円ストックオプション)が圧倒的に多く、税制適格ストックオプションの採用は少数にとどまることもわかった。ただし、新規にストック・オプションを提供する会社は減少傾向にあり、やはり株式報酬に移行する傾向にある。株式報酬としては、株式交付信託を通じたものが多く採用されており、譲渡制限付株式の採用を上回っている。さらに、経営者インセンティブ報酬に対して税制が整備されたにもかかわらず、税コストを減少できる税制適格業績連動給与の採用が少ないことも明らかになった。当初の計画どおり、経営者報酬に関する会社法制、会計規制および税制の歴史的展開を整理し、各種の経営者インセンティブ報酬のインセンティブ効果、会計処理および税務上の取扱いを整理することによって、各種報酬に伴うエージェンシーコスト、税コストおよび財務報告コストを明らかにできた。さらに、実態調査によって、大企業では、税コストを節約できる税制適格業績連動給与の採用が著しく少ないことを明らかにした。しかしながら、大企業において税コストを節約できる税制適格業績連動給与の採用が著しく少ない要因を明らかにしようとした予備的実証分析では、エージェンシーコスト、税コストおよび財務報告コストの3つの間のトレードオフ過程を明確にすることができなかった。これは、次年度以降に予定している実証分析にとっての大きな課題となる。以上の理由から、「(2)おおむね順調に進展している」を選択した。[2年度(2019年度)]研究計画を大きく変更する予定はない。当初の計画どおり、まずコーポレートガバナンスの重視される上場企業における経営者報酬の採用状況を、有価証券報告書を通じて調査する。次に、前年度に構築した理論モデルに基づいて、2016年度税制改正で拡張された税制適格業績連動給与の採用と、ストックオプション、譲渡制限株式および株式交付信託を使った株式報酬の採用に関する仮説を設定する。その後、企業財務に関するアーカイバルデータを用いて、企業特性が経営者報酬に及ぼす影響を主に重回帰分析によって検証する。ただし、本年度における予備的分析では、税制適格業績連動給与採用の要因を明確にできなかったので、実証モデルの再検討を行うことにする。並行して、研究経過を国内外の研究会や学会で報告し、批判的検討を受け、リサーチデザインを精緻化する。[3年度(2020年度)]引き続き、実証研究を行うとともに、その結果を国内外の学会等で報告し、批判を受け、理論の再構築と精緻化を進める。特に、企業の税コスト、財務報告コストおよびエージェンシーコストに作用する企業の所有構造や資本構成、企業規模、企業年齢、限界税率、従業員や取引先との関係、経営者報酬の開示状況などの企業特性が、業績連動報酬や各種株式報酬の採用に及ぼす影響を明らかにする。最後に、得られた研究成果を学術論文としてまとめ公表する。