hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
若年女性の現代的特性に着目したダイエットの実態-隠れ肥満の健康に与える影響-

1紀北町住民:2070代90名(男性)168名(女性)計258名2菰野町住民:30代32名(男性)188名(女性)計220名3ユマニテク看護助産専門学校及び製菓調理専門学生:2030代94名(女性)計94名4桑名市総合医療センター従事者2030代66名(女性)計66名で合計男性122名女性516名で合計638名であった。平成28年度に得られた調査用紙・および調査結果の入力・測定結果の整理、検体の分析等を完了し、データを整理する。その後隠れ肥満の定義をインボディ基準のBMI×体脂肪との関連で判別し、その他の生体測定値とのや背景因子に関して検討を行った。その結果、隠れ肥満に該当するものは正常なものに比して、女性と「上肢筋肉」男性では「脂肪」との関連性が見られていた。その他の項目とはあまり関連がなかった。平成28年度に得られた調査用紙・および調査結果の入力・測定結果の整理、検体の分析等を完了し、データを整理し、隠れ肥満群を特定し、その特性とその背景因子に関してその性差や年齢、地域などでの比較検討を行った。分析結果としては、性差によって違いがあることが見いだされている。また、測定した対象地域・関係機関に研究結果を還元するために、一般市民や被験者向けの啓もう活動として、紀北町での健康講座とロコモの計測、桑名医療センターでの健康教室を行った。また、この結果の一部を日本臨床栄養学会と日本公衆衛生学会で発表した。故に、昨年度に計画された内容は全て順調に実施した。本研究の目的は日本人特有の課題である「隠れ肥満」の実態について、身体及び心理社会的要因を明らかにし、現代日本人の特性に合ったダイエット方法を検討し、生涯のヘルスプロモーションを推進することである。平成28年度に行った計測は身長、体重、腹囲、血圧、血液検査(代謝に関連する生化学検査)、内臓脂肪面積測定(内臓脂肪計EW-FA90パナソニック)、体組成測定(ポータブル高精度体成分分析装置Inbody)握力測定(握力計)骨密度測定(超音波式骨評価装置:骨ウエーブ)ロコモチェック(簡易版ロコモチェックを使用)、生活習慣全般についての調査(特定健診問診項目)をおこなった。研究対象者(研究有効数:分析可能なもの)1紀北町住民:2070代90名(男性)168名(女性)計258名2菰野町住民:30代32名(男性)188名(女性)計220名3ユマニテク看護助産専門学校及び製菓調理専門学生:2030代94名(女性)計94名4桑名市総合医療センター従事者2030代66名(女性)計66名で合計男性122名女性516名で合計638名であった。その後平成29年度には調査結果の入力・測定結果の整理、検体の分析等を完了し、データを整理し、研究協力地域や施設に結果の説明や健康教育を行った。平成30年度はその後更なる統計解析を行い、隠れ肥満の定義をインボディ基準のBMI×体脂肪との関連で判別し、その他の生体測定値とのや背景因子に関して検討を行った。特に若年女性に焦点を当てて分析した結果、18歳29歳の女性では、Inbodyによる「隠れ肥満」の割合は12.7%であり、関連する要因として、体水分量・ミネラル量・タンパク量、筋肉量、脂肪量などの体組成、握力、生活習慣の中では食事の際の食べる速度が関連していることが明らかとなった。平成29年度:調査結果の整理検体の分析平成28年度に得られた調査用紙・および調査結果の入力・測定結果の整理、検体の分析等を完了し、データを整理する。その後標準BMI・HbA1C高値の女性の特性とその背景因子に関して検討をし、生活習慣病リスクの解析を行う。生体試料の分析は、研究組織内で行うが、計画の遅延が生じる可能性の有る場合は、外部委託も利用する。
錐体外路系疾患における各種脳内伝達物質受容体に関する形態学的研究

錐体外路系の代表的疾患であるパーキンソン病は古くから原因不明の変性疾患とされていたが、1950年代、神経伝達物質の異常が明らかにされたことを契機として現在、非常に注目されている。発症に関与すると推定される線条体,黒質,視床などを含む広範囲な神経回路網の細胞構築とこれらの神経回路網の神経伝達物質の機能について、従来より形態学的あるいは電気生理学的な解析がなされている。我々はこれまで受容体学の立場から神経伝達物質や薬物の受容体の分布局在をin vitroオートラジオグラフィーにより観察してきた。in vitroオートラジオグラフィーは組織中の受容体がどのような性質をもって標識ligandと結合するかを観察することができ、また得られたオートラジオグラムを画像解析することにより限局された部位での変化を定量的に知ることができるという利点がある。我々はこのオートラジオグラフィーを用いて昨年度、パーキンソン病患者剖検脳における【^3H】-lisuride及び【^3H】-QNB結合部位の分布異常を検索し、【^3H】-lisuride結合部位は淡蒼球で増加、小脳で減少していた。【^3H】-QNB結合部位は被殻で増加している結果を得た。本年度は上記所見に加えて、【^3H】-substance Pを用いてオートラジオグラフィーを行ない結合部位が淡蒼球で増加している知見を得た。さらに、黒質緻密層の神経細胞に選択的毒性を示す1-methyl-4-phenyl-1,2,3,6-tetrahydropyridine(MPTP)をサルに静注することによりパーキンソン病モデル動物を作製し、摘出脳について各種神経伝達物質受容体の分布をオートラジオグラフィーにより検索し次の結果を得た。dopamine受容体拮抗薬である【^3H】-spiperone結合部位が線条体で増加していた。ムスカリン性アセチルコリン受容体は、大脳基底核には有意の変化を認めなかったが、三叉神経脊髄路核と思われる部位に【^3H】-QNB結合の増加を認めた。また【^3H】-substance Pについては、パーキンソン病モデル動物に特異的と思われる所見は得られなかった。
多嚢胞性卵巣症候群発症メカニズム解明への神経学的アプローチ

高アンドロゲン投与による多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)モデルラットの脳内キスペプチンニューロンの発現と黄体形成ホルモン(LH)の血中の分泌状態について検討した。高アンドロゲンにより、卵胞発育に関わるキスペプチンの発現は低下しており、LHパルスも抑制されていた。排卵に関わるキスペプチンには異常がなかったものの、下垂体での性腺刺激ホルモン放出ホルモンに対する反応性が低下していたことから、排卵を誘起するLHサージが抑制されていることが明らかとなった。PCOSの特徴の一つである高アンドロゲン血症では、アンドロゲンが脳内のキスペプチンと下垂体に作用し、卵胞発育や排卵に影響を与える可能性が示唆された。多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)は、卵胞発育や排卵がうまくいかないことにより、卵巣にたくさんの卵胞が存在する疾患で、無月経、生理不順、高アンドロゲン血症といった症状がみられ不妊につながることから、女性にとって重要な問題となっている。発症原因は未だ不明で、申請者は脳に異常があるのではないかと考え、排卵や卵胞発育の制御に大きく関わっていると考えられているキスペプチンニューロンに着目し、脳内のキスペプチンニューロンの発現についてPCOSモデルラットを作成し、検討を行った。PCOSモデルラットは、すでに論文で報告されている長期アンドロゲン曝露させた雌ラットを実験に使用した。PCOSモデルラットでは、卵胞発育に関わっている弓状核のキスペプチンニューロンの発現が低下しており、黄体形成ホルモン(LH)のパルス状分泌も低下していた。一方、排卵に関わっている前腹側室周囲核(AVPV)のキスペプチンニューロンと性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)ニューロンに異常はみられなかったが、排卵を引き起こすきっかけとなるLHのサージ状分泌は抑制されていた。さらに、GnRHアゴニスト投与によるLHの放出が低下していたことから、下垂体でのGnRHに対する反応性が低下していることが明らかとなった。本実験により、雌の弓状核のキスペプチンニューロンにアンドロゲン受容体が発現していることが明らかとなり、弓状核のキスペプチンニューロンは直接アンドロゲンによって抑制され、その結果パルス状分泌が抑制され、卵胞発育に障害が生じたと考えられた。またアンドロゲンは下垂体に作用し、LHの放出低下を引き起こす可能性が示唆された。以上の本結果より、PCOSの特徴の一つである女性の高アンドロゲン血症状態において、アンドロゲンは弓状核のキスペプチンニューロンと下垂体に作用し、卵胞発育や排卵に影響を与える可能性が示唆された。多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)は、排卵がうまくいかないことにより、卵巣に多数の卵胞が存在する疾患で、生理不順、無月経、異常なアンドロゲン分泌などがみられ、不妊症になりやすいことから女性にとって重要な問題となっている。発症原因は未だ不明だが、おそらく下垂体や卵巣に問題があると考えられてきた。申請者は、原因は脳にもあるのではないかと考え、排卵や卵胞発育に大きく関わっていると考えられているキスペプチンニューロンに注目し、キスペプチンニューロンの異常がPCOSに関与しているのではないかと推測した。本研究では、論文で報告されているPCOSモデルラットを作成し、キスペプチンの発現について検討した。排卵に関与するキスペプチンの発現には異常が見られなかったが、卵胞発育に関与するキスペプチンの発現が抑制されており、その結果、黄体形成ホルモン(LH)のパルス状分泌も抑制されていた。キスペプチンは、性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)の分泌を刺激し、GnRHは下垂体からのLH分泌を誘導することが知られている。PCOSラットの下垂体においてGnRHの反応性が低下していたことから、キスペプチンを投与しても、LH分泌は回復しないことが明らかとなった。PCOSラットは、長期的に高濃度のアンドロゲンを投与し作成したモデルである。PCOS患者において高アンドロゲン血症がみられることや、肥満女性で高アンドロゲン血症になることが報告されている。今回の結果から、雌においてアンドロゲンは、卵胞発育に関わるキスペプチンを抑制することと、下垂体でのGnRHの反応性を低下させることが明らかとなった。高アンドロゲン血症の女性において、このような神経内分泌変化が起こる可能性があり、PCOS発症の原因にも関与しているのではないかと考えている。本研究の目的は、PCOSモデルラットを用いて、排卵や卵胞発育に関わる脳内キスペプチンニューロンの発現について解析することであった。

長期アンドロゲン投与により作成したPCOSモデルラットのキスペプチン発現と、その時の黄体形成ホルモン(LH)の分泌動態を解析し、排卵に関わるキスペプチンニューロンには異常がないが、排卵を誘起するLHサージが起きないことと卵胞発育に関わるキスペプチンニューロンとLHパルスが抑制されていることが明らかとなった。また、下垂体において性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)の反応性が低下していたことから、キスペプチンを投与しても、LH分泌は回復しないことが明らかとなった。以上の結果について、現在PCOSモデルラットにおけるキスペプチンの発現についての論文を作成している段階であることから、計画通りにすすんでいると思われる。これまでの結果より、高アンドロゲン血症のPCOSラットでは、卵胞発育に関わるキスペプチンとLHのパルス状分泌が抑制されていたことと、下垂体でのGnRHの反応性も低下していることが明らかとなった。以上の結果は、アンドロゲンがキスペプチンや下垂体での反応性低下を引き起こしていると考えられる。今後の方針としては、高アンドロゲン血症ラットを用いて、血中のアンドロゲンを下げる、もしくはアンドロゲン受容体の拮抗薬を投与することで、キスペプチンの発現や下垂体での反応性が回復するのか検討する予定である。また、アンドロゲンによって下垂体でのGnRHの反応性が低下することが明らかとなったが、反応性が低下した原因について、PCOSラットを用いてGnRH受容体の発現量や免疫組織化学的手法による形態学的変化について検討していく予定である。これまでの結果をまとめた外国語論文校閲費および外国語論文投稿費、学会で成果発表を行うための旅費、実験を行うための消耗品費(実験動物、実験試薬、抗体、実験器具費等)
連続時間確率過程を考慮したコロイド共存系での核種移行不確実性解析手法の構築

放射性廃棄物処分の性能評価の不確実性に関する新しいアプローチ方法として,品質管理の分野で実績が上がりつつあるTaguchi法に本年度は着目をし,Taguchi法の概念を放射性廃棄物処分性能評価シミュレーションコードに導入した.導入の妥当性については,日本原子力研究開発機構(旧核燃料サイクル開発機構)が行ったいわゆる2000年レポートとの比較,ならびにモンテカルロシミュレーション(新規に開発)との比較を通して確認を行った.本年度は,とくに処分システム全体を通しての核種の吸着分配係数,実効拡散係数,ならびにベントナイト密度の3パラメータに着目をし,2000年レポートおよびそれ以降に文献に公開された研究成果に基づいて,これら3パラメータの振れ幅や中央値,平均値を別途評価し,それらのデータを用いた.さらに,Taguchi法を対象として連続時間確率過程の設定の可能性を議論した.そのため,コロイド濃度やコロイドと核種との相互作用についての実験データの取得も行い,確率過程評価のデータベースとした.また,Taguchi法ではなく,既存の決定論的性能評価手法にも本研究で検討している連続時間確率過程の適用が可能か否かを検討し,決定論での評価結果との比較を行った.放射性廃棄物処分の性能評価の不確実性に関する新しいアプローチ方法として,品質管理の分野で実績が上がりつつあるTaguchi法に本年度は着目をし,Taguchi法の概念を放射性廃葉物処分性能評価シミュレーションコードに導入した.導入の妥当性については,日本原子力研究開発磯構(旧核燃料サイクル開発機構)が行ったいわゆる2000年レポートとの比較,ならびにモンテカルロシミュレーション(新規に開発)との比較を通して確認を行った.本年度は,とくに人工バリア内における核種の吸着分配係数,実効拡散係数,ならびにベントナイト密度の3パラメータに着目をし,2000年レポートおよびそれ以降に文献に公開された研究成果に基づいて,これら3パラメータの振れ幅や中央値,平均値を別途評価し,それらのデータを用いた.その結果,例えばCs-135の人工バリア外側境界における放出率は,2000年レポートでの評価結果(決定論的評価手法に基づく)に比べてより早い時間に最大値に到達する確率が高いこと,しかしその最大値は2000年レポートで示された値とほぼ同等である確率が高いことなどを示すことができた.さらに,品質管理の分野ではTaguchi法が適用できるパラメータの変化幅が小さいことから,オーダーでのパラメータ値の変化を考慮するときの結果の妥当性や正当性,相互に依存するパラメータについてどれだけの数のパラメータを同時に考慮することが可能なのか,どれだけの階層について適用できるのか,妥当性の検証方法には何が適切かなどについても検討を行った.放射性廃棄物処分の性能評価の不確実性に関する新しいアプローチ方法として,品質管理の分野で実績が上がりつつあるTaguchi法に本年度は着目をし,Taguchi法の概念を放射性廃棄物処分性能評価シミュレーションコードに導入した.導入の妥当性については,日本原子力研究開発機構(旧核燃料サイクル開発機構)が行ったいわゆる2000年レポートとの比較,ならびにモンテカルロシミュレーション(新規に開発)との比較を通して確認を行った.本年度は,とくに処分システム全体を通しての核種の吸着分配係数,実効拡散係数,ならびにベントナイト密度の3パラメータに着目をし,2000年レポートおよびそれ以降に文献に公開された研究成果に基づいて,これら3パラメータの振れ幅や中央値,平均値を別途評価し,それらのデータを用いた.さらに,Taguchi法を対象として連続時間確率過程の設定の可能性を議論した.そのため,コロイド濃度やコロイドと核種との相互作用についての実験データの取得も行い,確率過程評価のデータベースとした.また,Taguchi法ではなく,既存の決定論的性能評価手法にも本研究で検討している連続時間確率過程の適用が可能か否かを検討し,決定論での評価結果との比較を行った.
日本及び欧米諸国における舞台芸術の身体表象とその演出について

本研究課題遂行のため,昨年度(H15年)は夏と冬の2回,科学研究費補助金によって調査研究のための出張を行い,主にフランス国立図書館付属パリ・オペラ座図書館で現物調査を行うことができた.この調査をもとに,本年度(H16年)はまず,2004年5月にロシア(サンクトペテルブルグ市)で開催された国際演劇学会で発表を行うことができた.学会のテーマは「演劇世界における演出家(ディレクター)」というもので,本研究課題と極めて密接な関わりを持つ.そこで,パリ・オペラ座バレエ団の舞踊監督(ディレクター)を務めた振付家ルドルフ・ヌレエフの代表的振付作品『白鳥の湖』をとりあげ,演出家としての彼の仕事について分析を行った.演劇の研究者主体のこの学会では,舞踊作品において,演出家による「演出」と演者の「演技」の部分とはどのように境界を見定めることができるのか,などの質疑が出された.舞踊を見慣れた者にとって,両者の区別は自明のことなのだが,活発な質疑応答を通じて,演劇とは異なり(一般的には)書かれたテクストを持たない舞踊特有の問題点を明らかにできた.2004年7月には,ブラジル(リオ・デ・ジャネイロ市)で開催された国際美学会でも発表を行うことができた.この学会では,オペラ座バレエ団にも数多くの振付作品を残しているウィリアム・フォーサイスについてとりあげ,作品のアイデンティティと保存・継承の問題について考察を行った.以上の通り本年度は,科学研究費補助金の過年度調査研究旅行で得られた知見を活用して,2つの大規模国際学会で発表を行うことができた.なお,前者の発表については,舞踊における演出の諸問題の特異性に注目して論文にまとめ,研究紀要に発表した.本研究は、舞台芸術の身体表象とその演出を分析の対象とする。そこで本年度はまず、研究実施計画に記載した通り、国際舞踊学会で発表(5月、内容については後述)を行った。このほか、研究費を使って、分析対象となるオペラ、舞踊など舞台作品の映像資料を数多く収集することができた。これらの映像資料は、国内のみならず、海外での調査研究及び学会への参加の機会に得られた貴重なものばかりで、今後の研究材料として重要な資料となる。さて、上述の日韓合同国際舞踊学会の発表では、これまで日本において一種のタブーとしてほとんど論じられることのなかった民族、文化と身体の問題をとりあげ、日本においてコンテンポラリー・ダンスが抱きうる独創性と豊かな可能性について論じ、反響を呼んだ。また、研究費の補助を得て複数の理系学会にも参加した。具体的にはヒューマン・インターフェース学会、ROMAN学会(ロボットとヒューマンの出会い)、情報関連連合大会などで、いずれの学会においても、本研究計画の柱である人文系と理系の知見を統合して進めてゆく、という学際的研究方法が、今後ますます欠くべからざるものとなるだろう、ということを実感した。とりわけ本研究において、舞台芸術の身体表象とその演出について考察を進めてゆくにあたり、これまでのような人文科学的アプローチ(文化論、身体論、認知心理学等)に加えて、身体運動の量的・質的な科学的分析や、認知に関する大脳生理学的分析といったアプローチを取り込んでゆくことの必要性をあらためて認識した次第である。こうした分析の端緒として、世界を代表する振付家が実際にどのようにコンピュータ・テクノロジーを舞踊創作の現場で活用しているのかについて論じ、研究論文"La Creationdes oeuvres choregraphiquesa l'aide del'infomatique"を仕上げた。本研究は、舞台芸術の身体表象とその演出を分析対象としている。3年間の研究期間のうち、初年度(昨年)には世界の中の日本に焦点をあてて、コンテンポラリー・ダンスの分野における民族、文化と身体が切り結ぶ問題について取り上げた。そこで、2年目にあたる本年度の研究では、主に西洋の舞台芸術を対象とした。この研究のため、科研費補助金の援助を得て夏期と冬期の2回にわけて調査旅行に赴き、フランスの国立図書館付属パリ・オペラ座図書館で研究・調査を行った。具体的研究課題は、次の通りである。一つ目はルドルフ・ヌレエフが振付・演出家として活躍していた時代のパリ・オペラ座バレエ団のレパートリーについて。2つ目は18世紀以降の舞踊記譜法について。いずれも日本では未発表の仏語・英語文献を現物調査し、数多くの新しい知見を得ながら研究を行った。前者(ヌレエフ)については、別紙の通り、「振付家ルドルフ・ヌレエフの業績」という研究論文にその成果をまとめた。また後者(舞踊記譜法)については来年度、本研究者が監修責任者として身体のテクノロジーに関する知見や分析をとりまとめ、他大学の研究者とともに共著のかたちで刊行の予定である。本年度は各種国際学会への参加申し込みが集中する期間にSARSのための渡航自粛があり、論文を提出して国際学会発表のための審査を受けることは自粛せざるを得なかった。夏には渡航自粛が解除されたものの、そのころには本年度内の国際学会発表の受付はほぼ終了していた。このような国際情勢のため、今年度は研究実績を国際学会等で発表する機会を失してしまったが、さしあたり、来年度(2004年度)5月の国際演劇学会(サンクトペテルブルグで開催)と7月の国際美学会(リオデジャネイロで開催)については、審査に通ったとの通知を既に受け取っている。今年度の研究成果を含めて、両国際学会にて発表を行う予定である。

本研究課題遂行のため,昨年度(H15年)は夏と冬の2回,科学研究費補助金によって調査研究のための出張を行い,主にフランス国立図書館付属パリ・オペラ座図書館で現物調査を行うことができた.この調査をもとに,本年度(H16年)はまず,2004年5月にロシア(サンクトペテルブルグ市)で開催された国際演劇学会で発表を行うことができた.学会のテーマは「演劇世界における演出家(ディレクター)」というもので,本研究課題と極めて密接な関わりを持つ.そこで,パリ・オペラ座バレエ団の舞踊監督(ディレクター)を務めた振付家ルドルフ・ヌレエフの代表的振付作品『白鳥の湖』をとりあげ,演出家としての彼の仕事について分析を行った.演劇の研究者主体のこの学会では,舞踊作品において,演出家による「演出」と演者の「演技」の部分とはどのように境界を見定めることができるのか,などの質疑が出された.舞踊を見慣れた者にとって,両者の区別は自明のことなのだが,活発な質疑応答を通じて,演劇とは異なり(一般的には)書かれたテクストを持たない舞踊特有の問題点を明らかにできた.2004年7月には,ブラジル(リオ・デ・ジャネイロ市)で開催された国際美学会でも発表を行うことができた.この学会では,オペラ座バレエ団にも数多くの振付作品を残しているウィリアム・フォーサイスについてとりあげ,作品のアイデンティティと保存・継承の問題について考察を行った.以上の通り本年度は,科学研究費補助金の過年度調査研究旅行で得られた知見を活用して,2つの大規模国際学会で発表を行うことができた.なお,前者の発表については,舞踊における演出の諸問題の特異性に注目して論文にまとめ,研究紀要に発表した.
NMR解析に基づくアミロイドベータオリゴマーの毒性発現機構の解明

アルツハイマー病の神経毒性の原因は、オリゴマー化したアミロイドベータペプチド(Aβ)と考えられており、その中でも、ピロ化Aβは毒性が強いことが知られている。しかし、その毒性発現メカニズムは解明されていない。申請者は、これまでの実験結果から、Aβのピロ化がN末端において、βストランド構造を形成しやすくすること、分子間相互作用を生じることによって低分子オリゴマーの形成を促進する可能性を示す結果を得ている。本研究は、N末端のピロ化が、Aβのオリゴマー化に及ぼす影響を構造生物学的手法にて明らかにし、神経毒性との相関を構造的に理解することを目的とする。我々は、Aβオリゴマーにおける相互作用部位を明らかにするため、短時間しか存在しないAβオリゴマーを光架橋反応によって瞬間的に共有結合した。続いて、限定分解と質量分析を行い、Aβのオリゴマー化に関与するアミノ酸残基の特定を行った。その結果、Aβ配列中のH6-K16同士が架橋している断片が検出された。このことから、オリゴマー形成において、H6-K16の領域同士が近傍に存在することが示唆された。さらに、ピロ化Aβに関しても同様の実験を行い、ピロ化AβにおいてもH6-K16同士の架橋断片を検出した。一方、N末端の断片は非ピロ化Aβに比べて非常に検出感度が低くなっていた。本結果は、N末端同士の相互作用が存在する可能性を示唆する。また、「マンガン造影MRI法を用いたAβ投与後のラットにおけるCa濃度変化を伴う脳活動パターン測定」という実験の検討を行った。炎症物質であるリボ多糖をラット脳に投与し、炎症性反応に起因するCa^<2+>濃度の上昇を本手法により非侵襲的に検出できることが示された。NMRを用いてアミロイドベータオリゴマーの毒性発現機構に関する構造機能解析をおこない、C末端部分やアミノ末端のピロ化が毒性発現に大きく寄与することを示した。また、MRIを用いた研究にも着手した。マンガン造影MRI法を用いて炎症反応が検出できる可能性を強く示唆する結果を得た。これらの成果より、期待通りの研究の進展があったと判断する。
イオン液体固定型トリフェニルホスフィンの開発と有機合成化学的展開

研究成果の概要(和文):2種の安定なイオン固定型トリフェニルホスフィンである臭化[4-(トリメチルアンモニウムメチル)フェニル](ジフェニル)ホスフィン(A)及び臭化[4-(N-メチルピロリジニウムメチル)フェニル](ジフェニル)ホスフィン(B)の開発に成功し、四臭化炭素によるアルコールの臭素化反応、カルボン酸のエステル化反応(光延反応)、Wittig反応などの化学量論反応、及びパラジウム触媒配位子としてMizoroki-Heck反応やSonogashira反応において、これら2種のイオン固定型トリフェニルホスフィンの有機合成化学的利用を検討した結果、目的物を高収率で得るとともに、生成物の単離精製が飛躍的に簡易化し、さらにイオン固定型トリフェニルホスフィンの定量的回収と再利用、再生再利用を確立した。本研究ではトリフェニルホスフィンが有機合成試剤の中で最も頻繁に利用されている試剤の一つであることに着目し、再利用あるいは再生再利用型トリフェニルホスフィンの開発を行いました。つまり、本研究の目的は、トリフェニルホスフィンの優れた化学的変換機能とイオン液体の機能を連結させたイオン液体固定型トリフェニルホスフィンを開発し、高極性反応場を兼ねた再利用型試剤あるいは触媒として種々の有機合成に活用することにあります。これにより、無溶媒で種々の有機合成が可能となるばかりでなく、反応の飛躍的簡易効率化ができるとともに、反応溶媒や精製溶媒などの廃棄物の劇的削減など、プロセス化学的視点からも大きな展望が開けます。初年度の今年は2種のイオン液体固定型トリフェニルホスフィンである臭化[4-(N-メチルピロリジニウムブトキシ)フェニル](ジフェニル)ホスフィン及び臭化[4-(N-メチルピロリジニウムメチル)フェニル](ジフェニル)ホスフィンの開発に成功し、種々の解析からその構造が確定された。前者は粘性の高いオイルで空気中の酸素に比較的敏感であり、数日でリン原子が5価に酸化されてしまうことが分かった。このことから、前者の商品化は不可能と判断し、後者の合成を進めた。後者は室温で結晶であり、空気に対しても比較的安定であることが分かった。後者と四臭化炭素によるアルコールの臭素化反応を検討した結果、目的の臭素化体を生成するとともに、反応混合物から臭素化体の分離精製が容易であることが分かった。今後、後者の試薬としての汎用性を検討するとともに、特許化も進める予定である。つまり、本研究の目的は、トリフェニルホスフィンの優れた化学的変換機能とイオン液体の機能を連結させたイオン液体固定型トリフェニルホスフィンを開発し、高極性反応場を兼ねた再利用型試剤あるいは触媒として、種々の有機合成に活用することにあります。次年度の今年は2種の安定なイオン固定型トリフェニルホスフィンである臭化[4-(トリメチルアンモニウムメチル)フェニル](ジフェニル)ホスフィン及び臭化[4-(N-メチルピロリジニウムメチル)フェニル](ジフェニル)ホスフィンの開発に成功し、種々の解析からその構造を確定した。これらは,空気中で比較的安定であり、四臭化炭素によるアルコールの臭素化反応、カルボン酸のエステル化反応(光延反応)などの化学量論反応、及びパラジウム配位子としてMizoroki-Heck反応やSonogashira反応における触媒として、効率的に利用でき、イオン液体中では再利用型反応場として利用できることが判明した。これらの製品は特許を取得するとともに、薬品会社からの製品化にも成功した。今後は、より触媒機能の優れたイオン固定型トリフェニルホスフィンを開発する予定である。つまり、本研究の目的は、トリフェニルホスフィンの優れた化学的変換機能とイオン液体の機能を連結させたイオン液体固定型トリフェニルホスフィンを開発し、再利用型試剤あるいは触媒として、種々の有機合成に活用することにあります。

初年度に2種の安定なイオン固定型トリフェニルホスフィンである臭化[4-(トリメチルアンモニウムメチル)フェニル](ジフェニル)ホスフィン及び臭化[4-(N-メチルピロリジニウムメチル)フェニル](ジフェニル)ホスフィンの開発に成功し、種々の解析からその構造を確定した。これらを用いて次年度は四臭化炭素によるアルコールの臭素化反応、カルボン酸のエステル化反応(光延反応)などの化学量論反応、及びパラジウム配位子としてMizoroki-Heck反応やSonogashira反応における触媒として、効率的に利用でき、イオン液体中では再利用型反応場として利用できることが分かった。最終年度では、これら2種のイオン固定型トリフェニルホスフィンを用いて、塩基とアルデヒドを用いたWittig反応を検討した。その結果、これら2種のイオン固定型トリフェニルホスフィンはアルデヒドの対応するアルケンへの効率的試剤となることを見出し、生成物であるアルケンの単離精製が飛躍的に容易となったばかりでなく、副生するイオン固定型トリフェニルホスフィンオキシドはイオン固定型トリフェニルホスフィンへ再生し、同様のWittig反応に再利用できることが分かった。これらの製品は特許を取得するとともに、薬品会社からの製品化にも成功した。
癌微小環境におけるピリミジンとエネルギー代謝の関係

正常細胞は血液によって供給される前駆体又は酸素に依存する、順に、サルベージ経路と生合成経路をピリミジン源として用いる。大腸癌や膵臓癌等の固形系癌内部では血管新生が不完全な環境(微小環境)であるにも関わらず生存に必須なピリミジンを得ているが、その供給源は長年不明であった。本研究で、生化学・構造生物学・逆ケミカルバイオロジー手法を用いて癌微小環境では酸素呼吸からフマル酸呼吸へのスイッチングが行われ、このフマル酸呼吸はピリミジン生合成とNADHの再酸化を可能にしている事が明らかとなった。この事から、ピリミジン生合成経路の鍵酵素であるDHODHが新規薬剤標的として極めて有望である事を明らかにした。本研究では生化学、構造生物学、逆ケミカルバイオロジー及び分子生物学の手法を用いて癌微小環境においてフマル酸呼吸依存的なピリミジン生合成経路の分子機構を明らかにし、新規薬剤標的としての評価を行う。本研究計画では以下の5つの研究を行う。1阻害剤及びRNAiによるフマル酸呼吸依存的なピリミジン生合成経路の分子機構。26年度はフマル酸呼吸の最終産物であるコハク酸の高感度な新規定量方法を開発し、各種呼吸鎖阻害剤存在下におけるコハク酸の産生量を測定した。正常培養条件下では複合体IIの阻害剤でコハク酸の量が向上した。逆に、低酸素・低栄養条件下では複合体II阻害剤によりコハク酸の量が減少した。この結果は正常培養では複合体IIがコハク酸脱水素酵素として機能し、逆に低栄養・低酸素条件下では複合体IIはフマル酸還元酵素として機能するという直接的な証拠を得る事が出来た。2AF、LC、FL誘導体の構造活性相関の解析及び絞り込み。当研究室が保有するAF誘導体約200種類を用いてヒトDHODHに対しスクリーニングを行い、IC50が100nM以下で阻害する化合物を約20種類見出し、その中でもIC50が10nM以下で阻害する化合物を3種類見出した。3ヒトDHODHとAF、LC及びFL誘導体との複合体構造。2で見出した最も強力にヒトDHODHを阻害するAF誘導体との複合体結晶構造を得る事が出来た。4ヒトDHODH阻害剤の、正常及び微小環境条件下での癌細胞増殖阻害効果。2で見出した強力な新規ヒトDHODH阻害剤を3種類を用いて低酸素・低栄養条件下における癌細胞の増殖をIC50が1μM以下で特異的に阻害する事が判った。5微小環境系の癌マウスモデルを用いたヒトDHODH阻害剤の効果。27年度はin vivo実験を行うためのAF、FL及びLC誘導体の絞り込みを行う予定である。本研究では生化学、構造生物学、逆ケミカルバイオロジー及び分子生物学の手法を用いて以下の研究を行う。フマル酸呼吸の最終産物であるコハク酸の高感度な新規定量方法を開発し、各種呼吸鎖阻害剤存在下におけるコハク酸の産生量を測定した。正常培養条件下では複合体IIの阻害剤でコハク酸の量が上昇した。逆に、低酸素・低栄養条件下では複合体II、複合体I及びDHODH阻害剤によりコハク酸量が減少した。一方、複合体III阻害剤ではコハク酸の変動は見られなかった。これは正常培養では複合体IIがコハク酸脱水素酵素として機能し、低栄養・低酸素条件下ではフマル酸還元酵素として機能する事によってNADHの再酸化とピリミジン生合成を可能にすると言う事が判った。当研究室が保有するAF誘導体約220種類を用いてヒトDHODHに対しスクリーニングを行い、IC50が10nM以下で阻害する化合物を最終的に5種類見出した。さらに、新規なLC誘導体を3種類設計し、IC50が4.66 nMの誘導体を1種類見出した。2で見出した新規ヒトDHODH阻害剤のAF・LA誘導体との複合体結晶構造を得た。2で見出した強力な新規ヒトDHODH阻害剤を最終的に6種類を用いて低酸素・低栄養条件下における癌細胞の増殖をIC50が1μM以下で特異的に阻害する事が判った。27年度で計画していたin vivo実験を行うためのAF、FL及びLC誘導体の絞り込みを行ったが、目的の合成量に達しなかったため行う事は出来なかった。以下の理由で当初の計画以上に進展していると評価した。

1本研究で最も困難と予想されていたコハク酸の定量法を新たに構築し、癌微小環境において複合体IIが逆反応を触媒し、フマル呼吸を用いて生存を可能にしている直接的な証拠が速い段階で得られた。2ヒトDHODHに対するIC50が4-6 nMのAF誘導体が3種類も見出す事が出来、その阻害強度は報告されている他のグループの阻害剤よりはるかに強力である事が判った。3ヒトDHODHに対する阻害強度と癌微小環境における細胞増殖阻害強度において高い相関が得られ、ヒトDHODHが癌微小環境では増殖に必須である証拠が得られた。生化学今後は以下の通りに研究を推進する。1.阻害剤及びRNAiによるフマル酸呼吸依存的なピリミジン生合成経路の分子機構。26年度に引き続き、27年度も呼吸鎖及びヒトDHODH阻害剤による微小環境によるコハク酸の定量を行う。さらに、同じ条件でピリミジンや生合成経路中間体の定量も試みる。2.AF、LC、FL誘導体の構造活性相関の解析及び絞り込み。26年度ではAF誘導体を中心に構造活性相関を行った。本年度ではFL及びLCの構造活性相関を行っい、研究協力者である鳥取大学の斎本教授と連携し、より強力な誘導体の合成を試みる。3.ヒトDHODHとAF、LC及びFL誘導体との複合体構造。引き続き(2.)で得られた化合物とヒトDHODHとの複合体結晶構造解析を行い、原子レベルで阻害機構を解明する。4.ヒトDHODH阻害剤の、正常及び微小環境条件下での癌細胞増殖阻害効果。(2.)得られる新たなAF、LC及びFL誘導体を用いて癌微小環境における細胞増殖阻害効果を確認する。必要であれば、細胞取り込みの向上や安定性を改善した誘導体の設計・合成も行う。5.微小環境系の癌マウスモデルを用いたヒトDHODH阻害剤の効果。AF、LC及びFL誘導体のin vitroでの結果に基づき、マウスモデルを用いた実験を行う。
メタボリックシンドロームへの介入効果に及ぼす遺伝的・心理的個体差についての検討

メタボリックシンドロームは、それを構成する因子が増加するにしたがい動脈硬化の危険性を高める脂質因子やアディポサイトカインが増加することが判明した。その改善は、持続的な運動と食習慣の改善で達成された。介入効果判定の指標として今回使用したマルチ周波数体組成計が有用であることが示された。介入成功例では、体幹部脂肪が最も大きく減少しており、一方体幹部の筋肉量には有意な変化が起こらないことが示された。1.体組成計での内臓脂肪量の推定本研究におけるメタボリックシンドローム(MS)に対する介入効果を判定する基礎的な検討として、体組成計で測定した体幹部脂肪量と一般的に基準とされている、CTスキャン(FatScanにより処理)で測定した内臓脂肪量および腹囲測定値との相関性を検討した。体幹部脂肪量とCTでの内臓脂肪量とはr=0.915(p<0.0001)であり(男女合計)、腹囲とは男性でr=0.86(p<0.0001)、女性でr=0.85(p<0.0001)と共に有意な相関が得られた。2.健診におけるMSの頻度本研究対象となるMS該当者の出現頻度を健診対象者で検討した。本研究に対し同意が得られた健診受診者226名(男性146名、女性80名)、平均年齢50.5±12.0歳におけるMS該当者の頻度は男性19.9%(29名)、女性2.5%(2名)であった。女性のMS該当者の頻度が極めて少ないため以下の検討は男女合わせて行った。3.脂質代謝関連因子とMSとの関連4.アディポサイトカインとMSとの関連Adiponectine、TNF-α、LeptinとMS構成項目との関連を検討した。MS構成項目増加に伴いAdiponectinは順位相関で有意な減少(p<0.0001)を示し、Leptinは有意な増加(p<0.0001)を示した。1.メタボリックシンドロームの有無による脂肪代謝関連因子(高感度CRP、アポリポ蛋白B48、adiponectine)を比較検討した(Mann-Whitney検定)。高感度CRPは、メタボリックシンドローム群(30例)で1.0mg/lに対し非メタボリックシンドローム群(190例)で0.5mg/lとMS群で有意(pく0.0005)に高値を示した。同様にアポリポ蛋白B48では、MS群(31例)62μg/mlに対し非MS群(195例)では3.7μg/mlとMS群で有意(pく0.005)な高値が認められた。adiponectineでは、MS群(31例)で6.1μg/mlに対し非MS群(195例)では、8.7ug/mlと有意(pく0.001)な低下が認められた。食事由来のアポリポ蛋白であるアポB48がMSの有無に有意に関与していることが示唆された。2.メタボリックシンドロームの4診断項目(ウエスト径、脂質、血圧、空腹時血糖)の異常重積数による脂肪代謝関連因子の変化MSの危険因子の重積に伴う脂肪代謝関連因子の変化をKruskal-Wallis検定を用いて検討した。危険因子数0(82例)、1(67例)、2(44例)、3以上(33例)に分けて検討した。高感度CRPではそれぞれ0.4、0.5、0.7、1.0(mg/l)であり、アポB48では2.7、3.6、5.6、6.3(μg/ml)とそれぞれ有意(p<0.0001)に増加を示した。adiponectineでは、9.8、8.1、7.4、6.3と有意(p<0.0001)な減少が認められた。3.ウエスト径以外の危険因子の重積と脂肪代謝関連因子の変化ウエスト径以外の危険因子が重積することによりアポB48(p<0.0001)でも高感度CRP(pく0.05)でも有意な増加が示された。【硬究の目的】メタボリックシンドロームに対する介入効果を検討する一環として、メタボリックシンドロームにおける脂質代謝異常について検討した。メタボリックシンドロームの脂質代謝異常として高レムナント血症の関与が示されている。アポB48は、レムナント代謝異常の指標として注目されている。そこでアポB48とメタボリックシンドロームの診断項目およびAdiponectineとの関連を検討した。【対象および結果】健診受診者226名(平均年齢51歳)を対象として今回検討した。メタボリックシンドロームを呈した群では、非メタボリックシンドローム群に比較し、高感度CRP、アポB48が有意に高値であり、Adiponectineは、有意に低値であった。メタボリックシンドロームの4診断項目(腹囲・血圧・血糖・脂質)数が重積するに従い高感度CRPとアポ

B48は順に高値となり、Adiponectineは低値となっていた。アポB48はトリグリセライド、収縮期血圧、空腹時血糖と正相関し、HDLchとは負相関したが、ウエスト径およびBMIとは相関を認めなかった。アポB48が低、中、高値群の順に高感度CRPは高値となり、Adiponectineは低値となった。この傾向は、ウエスト径正常者でも同様であった。【結論】アポB48は、メタボリックシンドロームや心血管イベントの指標として有用であるばかりでなく、メタボリックシンドロームの発症の指標となる可能性がある。
高血圧に伴う過活動膀胱発症の脳内機序解明・新規治療戦略構築に向けた基盤研究

過活動膀胱は、尿意切迫感や頻尿などの症状により日常生活に多くの負担を与え、患者の生活の質や健康寿命を著しく低下させる。近年、高血圧が過活動膀胱の危険因子として考えられているが、その発症機構は十分に明らかになっていない。脳は、畜尿及び排尿制御において重要な臓器である。本研究では、高血圧に伴う過活動膀胱発症機序解明を、脳内生理活性物質に着目し明らかにする。
耐震継ぎ手を有する杭基礎の設計法に関する研究

阪神・淡路大震災では極めて多くの杭基礎の被害が生じた。そして検討の結果、杭基礎に大きなたわみ性を持たせて地盤変位に耐えうる機構とすることの重要性が認識された。その結果、高靭性、および大きな回転特性を持つ耐震ジョイントを有するジョイント杭が開発された。本研究はこの耐震ジョイント杭の地震時における有効性を明らかにし、杭基礎の合理的な設計法の資料を提供しようというものである。この耐震ジョイント杭の液状化による地盤の側方移動に対する有効性は既に明らかにされているが、その高い回転性能が故に地震時には応答量、特に応答変位が大きくなるのではないかという点に危惧がもたれていた。そこで本研究ではこの点を明らかにするために、まず、既存の杭とジョイント杭の単純載荷試験から得られた曲げモーメント-回転角特性を用いて履歴曲線を仮定、これを用いて構造物-杭基礎-地盤系の地震応答解析を実施し、耐震ジョイント杭が地震時にも有効である可能性を示した。次に地震時を想定して軸力交番載荷試験によって杭と耐震ジョイント杭の繰り返し曲げモーメント-回転特性を明らかにした。この軸力を加えた状態で繰り返し交番載荷するという試験はこれまでに例のないもので、試験装置そのものから新しく開発した。そしてこの曲げモーメント-回転特性の履歴曲線をモデル化し、それを用いた構造物-杭基礎ー地盤系の非線形地震応答解析プログラムの開発を行った。さらにこの手法を用いて2種類の軟弱地盤、および3種類の異なる周波数特性を有するレベル2入力地震動に対して非線形地震応答解析を実施し、耐震ジョイント杭基礎の応答を詳細に検討した。その結果、耐震ジョイント杭は構造物の応答加速度、応答変位を大きくすることは無く、杭に生じる曲げモーメントを大幅に低減し、杭基礎の安全性を高くすることが明らかとなった。これによって、地震によって地盤の振動開始から液状化によって地盤が側方移動する一連の状況に対して、高靭性能耐震ジョイント杭の有効性が明らかにされたことになる。さらには、ジョイント位置の応答に与える影響、あるいはジョイントの個数なども検討し、杭基礎の合理的耐震設計法に対して有用な資料を提供することが出来た。地盤の材料非線形特性、杭の大変形時の幾何学的非線形を考慮に入れた有限要素方に基づく解析手法を用いて杭の長さ、杭の径、杭頭の固定度、基盤への根入れ深さ、液状化層厚をパラメータとして、液状化による地盤の側方移動を受ける際の、従来の杭と耐震継ぎ手杭の応答の比較検討を行った。その結果、以下のことが明らかになった。(1)耐震継ぎ手杭は従来の杭に比べて約2倍の地盤の側方移動量に体して杭の機能を保持する。(2)地盤の側方移動に対する杭の破壊パターンは6通りに分類でき、そしてこれには基盤への根入れ深さの影響が大きい。(3)パラメトリックスタディの結果を用いて、杭径、杭長、地盤反力係数が与えられれば、杭の降伏する地盤変位量を10cm程度の誤差で推定できる無次元表示図を作成した。(4)逆に、地盤変位量が与えられれば、杭に生じる最大曲げモーメントを推定できる無次元表示図も作成した。次に、耐震ジョイント杭曲げ試験結果を用いて、地盤-杭基礎-上部構造物の非線形地震応答解析を行った。

その結果以下のことが明らかになった。(5)耐震継ぎ手杭を用いた杭基礎では、基盤で800galという極めて大きな地震外力下においても地盤が健全であれば十分安全である。(6)耐震継ぎ手は大きなたわみ性(回転特性)を有するが、それ故に上部工の応答を大きくするのではないかという点が危惧されたが、そのようなことはほとんどなく、耐震継ぎ手の存在は構造物の応答に何ら悪い影響を及ぼすことはない。以上、2次元解析で基本的な特性が把握できたので、次年度は現在ほぼ開発の終わった3次元解析プログラムを用いて、群杭の解析も含めてより詳しい特性の把握に努める。阪神・淡路大震災では極めて多くの杭基礎の被害が生じた。そして検討の結果、杭基礎に大きなたわみ性を持たせて地盤変位に耐えうる機構とすることの重要性が認識された。その結果、高靭性、および大きな回転特性を持つ耐震ジョイントを有するジョイント杭が開発された。本研究はこの耐震ジョイント杭の地震時における有効性を明らかにし、杭基礎の合理的な設計法の資料を提供しようというものである。この耐震ジョイント杭の液状化による地盤の側方移動に対する有効性は既に明らかにされているが、その高い回転性能が故に地震時には応答量、特に応答変位が大きくなるのではないかという点に危惧がもたれていた。そこで本研究ではこの点を明らかにするために、まず、既存の杭とジョイント杭の単純載荷試験から得られた曲げモーメント-回転角特性を用いて履歴曲線を仮定、これを用いて構造物-杭基礎-地盤系の地震応答解析を実施し、耐震ジョイント杭が地震時にも有効である可能性を示した。次に地震時を想定して軸力交番載荷試験によって杭と耐震ジョイント杭の繰り返し曲げモーメント-回転特性を明らかにした。この軸力を加えた状態で繰り返し交番載荷するという試験はこれまでに例のないもので、試験装置そのものから新しく開発した。そしてこの曲げモーメント-回転特性の履歴曲線をモデル化し、それを用いた構造物-杭基礎-地盤系の非線形地震応答解析プログラムの開発を行った。さらにこの手法を用いて2種類の軟弱地盤、および3種類の異なる周波数特性を有するレベル2入力地震動に対して非線形地震応答解析を実施し、耐震ジョイント杭基礎の応答を詳細に検討した。その結果、耐震ジョイント杭は構造物の応答加速度、応答変位を大きくすることは無く、杭に生じる曲げモーメントを大幅に低減し、杭基礎の安全性を高くすることが明らかとなった。これによって、地震によって地盤の振動開始から液状化によって地盤が側方移動する一連の状況に対して、高靭性能耐震ジョイント杭の有効性が明らかにされたことになる。さらには、ジョイント位置の応答に与える影響、あるいはジョイントの個数なども検討し、杭基礎の合理的耐震設計法に対して有用な資料を提供することが出来た。
周辺の自然・地形と応答する伝統的都市デザイン手法の解明とまちづくりへの継承の検証

本研究グループはこれまで、都市の構成が周辺の山岳への眺望や地理的条件に応答し固有の特性を持つことを明らかにしていた。本研究は、地理情報システムとGPSを用いた精密な計測を行い、伝統的都市設計手法を解明した。すなわち、土地の高低などを含む地理的条件や寺社の配置などとの関係を明らかにした。また、城下町都市においては江戸末期の正確な再現図を作成し多様な伝統的都市デザインの実態を解明した。さらに、自治体へのアンケート調査により、周辺山岳への多様な景観軸などの伝統的都市設計が、都市景観計画に継承されている実態を明らかにした。あわせて、これらの情報を地理情報システム上に整理したデータベースを作成した。本年度は、城下町都市において、第一に、鶴岡、村上、盛岡、八戸など、東北の城下町を対象として、GISを用いた詳細な調査・分析を行い、統治圏域の伝統的な信仰空間や伝統的な水系構成などとの関係で、山当ての実態を解明した。特に、構成原理が信仰対象山の山頂、あるいは巨岩・「磐座」、寺社とどのような関係にあるかを、地形条件や街路、水路の性格との関係で、分析を行った。この結果、新たに、山への軸線の多様な性格と、それらが城下町都市の設計原理・環境構成の基本的な枠組みの一つになっていることを明らかにした。第二に、鶴岡、松代、郡上八幡を対象に、城下町の構成原理と伝統的な水系の形成と城下町の構成との関係を分析し、景観形成のみならず、城下町の社会構成との密接な関係を分析した。第三に、全国の城下町都市を対象として、第一で述べた環境構成原理が景観形成計画にどのように活かされているのか、都市計画担当者に対するアンケート調査、及び補足ヒヤリング調査により、明らかにした。この結果、近年特に、景観形成計画との関係で、借景としての周囲の自然景観や眺望の保全が、一部の都市で重視されて施策に取り込まれ、市民との連携により実施されている実態が明らかとなった。第四に、H28年度に詳細な研究を進める候補である九州、四国、中部圏の城下町予備調査を行った。北海道植民都市においては、第一に、石狩・広尾・余市を対象に、GISを用いて明治初期に建設された沿岸都市における山当ての実態を分析した。さらに歴史的資料の分析からそれらが意図して計画された可能性を検証した。第二に、殖民地区画制度が確立された後に建設された内陸都市での基線の設定方法について、資料調査とGIS、GPSを用いた分析を行った。その結果、河川等の大地形と地盤条件等による設定が多いものの、羊蹄山周辺の倶知安や真狩においては山当てを意図して基線を設定した実態を明らかにした。挑戦的萌芽研究において、調査対象とする都市のGISデータの基本的な部分が作成されていて、これを用いて現地調査、追加資料などにより調査研究を深めたために、初年度から当初の目標通り、研究を進めることができ、国内のレフリー付き論文、国際学会論文にも発表することができた。また、城下町都市と北海道植民都市という全く性格の異なる都市を対象としているが、研究チームの民密な連携により、両者の類似点と異質性も解明することができており、順調な進展と考える。本研究は、GPSやGISを用いた精密な計測に基づき、周辺の自然・地形と応答する環境共生を基本とした伝統的都市デザイン手法を、以下の5点について研究を進め成果を得た。第一に、近代の都市空間整備歴調査に基づく経年的復元図の作成である。地籍図をGISの座標上に重ね、拡幅及び道路線形変更以前の街路形状を復元した。第二に、城下町都市における自然地形と応答した都市デザイン・環境共生手法の解明である。上述の分析方法、復元図を用い、城下町を対象に山当ての実態解析を行った。村上では、立地条件に応じて異なる景観が配置されていること、鶴岡では、水系構造との関係で、信仰対象の山岳に対する借景的な景観が分布していること、盛岡、八戸では、信仰対象の山岳や磐座との関係で、見通し街路や主要施設が配置されていることが明らかとなった。これらを、鶴岡、盛岡において動画映像として編集、記録した。第三に、北海道殖民都市における、自然地形と応答した都市デザイン・環境共生手法の解明である。例えば、山当てによって基線が設定された羊蹄山周辺地域では、その後の開拓道路や鉄道軌道の建設時に、当初のグリッドから逸脱しながらも山容の優れた山への軸線が計画され、段階的に現在の景観が形成されたことを明らかにした。これらを、動画映像として編集、記録した。第四に、伝統的都市デザインとその変容に関するデータベースの作成である。主要な23都市を対象に、江戸期の山当ての分布と、現代の景観施策における周辺山岳への眺望保全の実態をGIS上に描画した。第五に、現代のまちづくり・都市デザインにおける伝統的環境共生手法の展開の検証である。城下町55自治体の景観・都市計画担当者に対し、山当てに対する認識と、保全手法に関するアンケートを実施した結果の分析を通して、山当て眺望の保全が、一部の都市で現代の都市設計・計画に継承されている実態が明らかとなった。分析方法の整理と復元図の作成が進んだことで、GISを用いた網羅的な調査が可能となり、都市デザイン手法の解析やデータベースの作成が順調に進んだ。研究計画で想定した調査、分析が進んでおり、城下町都市の構成原理に関する解明が進んでおり全体として概ね順調に進んでいる。