hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタン生成古細菌メタノサルシナ・マゼイの細胞壁分解酵素の解析と機能利用

disaggregataseの作用によりaggregateからsingle cellとなると、Methanosarcina mazeiの細胞表層は単純タンパク質の薄いSレイヤーだけとなり、浸透圧の低下や界面活性剤などにより容易に溶菌するため、Methanosarcina mazeiの溶菌酵素としてdisaggregataseを用いることができると考えられる。disaggregataseの作用をメタン発生抑制に利用する一つの試みとして,disaggregatase遺伝子を導入した植物を作出した。発現用ベクター(p35S-nos/Hm3)を用いて、イネ(キヌヒカリ)の培養細胞へMethanosarcina mazeiのdisaggregatase遺伝子をアグロバクテリウム法で導入した。個体を分化・再生後、葉からRNAを抽出し、逆転写PCRによりdisaggregatase遺伝子の転写解析を行った。非特異バンドが観察されたものがあったが、いくつかの個体でdisaggregatase遺伝子の全長に相当する断片が得られ、イネでdisaggregatase遺伝子が発現・転写されていることを確認した。タンパク質の発現解析と発現タンパク質におけるdisaggregataseの酵素活性については年度内に解析できなかったが、再生個体より種子が得られたため、種子より生育させた植物体を用いて、今後調査を行っていく予定である。本研究では、Methanosarcina mazeiの細胞壁分解酵素disaggregataseの活性が安定的に発現される条件を明らかにし、その機能をメタン発生抑制やメタン発酵効率化へ活用するための基盤的情報を得るとともに、disaggregatase遺伝子を発現するイネの作出に成功した。また、disaggregataseの発現とsingle cell化との関係がMethanosarcina mazeiの菌株間で異なることを明らかにし、aggregateからsingle cellへの形態変化のメカニズム解明の端緒を得た。
扁平疣贅の臨床,組織および分子生物学的研究

四肢に生じ,臨床的に扁平疣贅を疑せた14例について,組織学,免疫組織化学,分子生物学的検討を加えた。男女比は5:9,年令は1870歳,平均49歳と比較的高年令者にみられ,経過も数年以上と長い例がほとんどであった。扁平疣贅の好発部位である顔面,手背はさけて,下腿,前腕の径1cmまでの,褐色から赤褐色調の扁平丘疹からなり,扁平疣贅のほか,老人性色素斑,老人性疣贅,扁平苔癬,汗孔角化症などが疑われた。組織学的には,扁平疣贅に特徴的なヒト乳頭腫ウイルス(HPV)による細胞変性効果(CPE)を14例中6例に認め,他の8例はそれぞれ,老人性色素斑4例,老人性疣贅2例,扁平苔癬2例と診断した。CPEを認めた6例では,免疫組織化学的にHPV抗原陽性所見をみたが,他の8例は陰性であった。14例全例の凍結材料より全DNAを抽出し,制限酵素PstIにて切断後,電気泳動レニトロセルロースフィルターに転写し,HPV3型DNAをプローブとしてblot hybridizationを施行した。その結果,CPE陽性であった6例とともに,CPE,ウイルス抗原ともに陰性であった1例の計7例にHPV3型DNAの存在が証明され,最終的にこれら7例を扁平疣贅と診断した。そのウイルスDNAのPstI切断パターンは多型性を示し,複数のHPV3型の亜型が関与していることが示された。以上より,四肢に生じた扁平疣贅は,青年期に生じ顔面と手背を好発部位とする典型例に比較すると,より高令者に好発し,経過が長く,臨床的にさらには組織学的にも他疾患との鑑別が困難なことも多く,最終的に診断を確定するためには,HPV DNAの検索が必要となることが示された。さらに,その関与するHPV型については,典型例と同様にHPV3型であることが証明されたが,亜型レベルでの型の違いがみられる可能性が示され,今後の検討が必要と思われた。
海馬シナプス伝達増強における代謝活性型グルタミン酸受容体の役割

1.海馬CA1錐体細胞からホールセル記録により興奮性シナプス電流(EPSC)を記録し、脱分極パルスを繰り返し与えるとEPSCの短期増強が見られるが、代謝活性型グルタミン酸受容体(mGluR)のアゴニストであるt-ACPDの存在下で同様のパルスを与えた場合には短期増強の時間経過が長くなった。このことから、長期増強(LTP)誘導にmGluRが関与する可能性が示唆された。2.遺伝子ターゲッティング法によりNMDA受容体のε1 (NMDAR2A)サブユニットをノックアウトしたマウスの海馬スライスを用いてシナプス伝達を検討した。ホールセル記録により、CA1領域におけるnon-NMDAシナプス応答に対するNMDAシナプス応答の比をwild-typeとmutantで比較したところ、mutantではその比が約半分に減少していた。また、CA1領域でのLTPはその大きさがmutantではwild-typeの約半分程度に減少していた。3.遺伝子ターゲッティング法によりNMDA受容体のε2 (NMDAR2B)サブユニットをノックアウトしたマウスの海馬スライスを用いてシナプス伝達を検討した。このmutantマウスは飲み込み反射が欠如するため、ミルクが飲めず生後半日以内に死亡するが、人工的に2、3時間おきにミルクを胃内に注入すると少なくとも生後3日までは正常に発育した。このように飼育したマウスの海馬スライスを用いてCA1領域におけるNMDAシナプス応答を調べたところ、mutantではnon-NMDAシナプス応答は正常に観察されたが、NMDAシナプス応答はまったく欠如していた。生後3日のwild-typeではLTPは誘導できなかったが長期抑圧(LTD)は誘導可能であった。生後3日のmutantではすべての例でLTDは誘導できず、NMDA受容体の活性化がCA1領域におけるLTD誘導に必須であると結論された。
高強度高耐久性を有する革新的接合技術「環状溶接技術RSW」の開発

抵抗スポット溶接,レーザー溶接,摩擦撹拌接合など各種接合技術は,自動車産業はもちろん,多くの産業分野における重要技術であり,機械・装置類の高機能化のため,より優れた耐久性が求められている.本研究では,これまで申請者らの行った薄板鋼板接合継手の強度特性に関する一連の研究から着想に至った『環状溶接技術RSW(Ring-Shaped Welding)』の開発を目的とする.環状溶接技術RSWにより負荷形式の異なる種々の薄板接合継手を作製し,その強度特性・耐久性を実験的・数値解析的両面から検討することにより,提案する環状溶接技術RSWが既存の溶接技術に比べ,高強度・高耐久性を発現する革新的な接合技術であることを実証する.昨年度平成29年度においては,環状溶接技術RSW用の環状電極棒の作製,ならびに2種類の異なる負荷形式を受けるRSW継手の作製を行い,各種基礎的データの取得,また静的強度試験を行った.今年度平成30年度においては,主に実機適用の際の安全性確保に重要な繰返し負荷に対する動的耐久性に重点を置き実験的検討を行った.その結果,本研究で提案するRSW継手は従来のスポット溶接継手と比較し,動的強度特性が大きく向上することが明らかとなり,その優位性が実証された.翌年度平成31年度は,さらなる強度試験の実施,さらに有限要素法FEM解析を援用し,強度向上要因について詳細を検討する.さらに,より優れた疲労特性を有するRSW継手作成のための溶接方法の提案を行う予定である.当該年度においては,交付申請書に記載した計画通りに各種接合継手の動的強度特性を実験的に取得することに成功しているため,概ね順調と判断している.前述の通り,今年度の実験的検討により,本研究で提案した『環状溶接技術RSW(Ring-Shaped Welding)』による接合継手が作成可能であること,さらに従来のスポット溶接継手に比べ,静的強度,動的強度ともに優れていることが明らかとなった.今後は,実証された優位性をもたらす要因について,実験的検討のみならず,数値解析を用いた検討を行う.さらに,得られた知見に基づき,より高い強度特性を有する溶接条件の提案・開発にも取り組む予定である.抵抗スポット溶接,レーザー溶接,摩擦撹拌接合など各種接合技術は,自動車産業はもちろん,多くの産業分野における重要技術であり,機械・装置類の高機能化のため,より優れた耐久性が求められている.本研究では,これまで申請者らの行った薄板鋼板接合継手の強度特性に関する一連の研究から着想に至った『環状溶接技術RSW(Ring-Shaped Welding)』の開発を目的とする.環状溶接技術RSWにより負荷形式の異なる種々の薄板接合継手を作製し,その強度特性・耐久性を実験的・数値解析的両面から検討することにより,提案する環状溶接技術RSWが既存の溶接技術に比べ,高強度・高耐久性を発現する革新的な接合技術であることを実証する.平成29年度においては,環状溶接技術RSW用の環状電極棒の作製,ならびに2種類の異なる負荷形式を受けるRSW継手の作製を行い,その接合部周辺の組織・硬さ・残留応力に関する各種基礎的データの取得,また静的強度を定量的に評価し,併せて従来の抵抗スポット溶接継手のそれと比較検討を行った.環状電極棒の作製については,当初の予定通り大きさの異なる3つの環状電極棒を作製済である.また,これを用い異なる負荷荷重モードを受ける2種類の接合継手を作製し,その接合部の各種観察を行った.また,静的引張強度試験を実施し,作製した継手の静的強度評価実験を行い,本研究で作製した環状溶接技術RSWによる継手が,従来のスポット溶接継手の静的強度と比較し,顕著な差違がないことを確認した.翌年以降は,作製したRSW接合継手に対し,実用上安全性・信頼性確保のため必要とされる動的耐久試験を実施し,その優位性について検討を行う.当該年度においては,交付申請書に記載した研究計画通りに環状電極棒の作製,継手作製,接合部の各種観察,静的強度試験を行うことができているため,概ね順調と判断している.抵抗スポット溶接,レーザー溶接,摩擦撹拌接合など各種接合技術は,自動車産業はもちろん,多くの産業分野における重要技術であり,機械・装置類の高機能化のため,より優れた耐久性が求められている.本研究では,これまで申請者らの行った薄板鋼板接合継手の強度特性に関する一連の研究から着想に至った『環状溶接技術RSW(Ring-Shaped Welding)』の開発を目的とする.環状溶接技術RSWにより負荷形式の異なる種々の薄板接合継手を作製し,その強度特性・耐久性を実験的・数値解析的両面から検討することにより,提案する環状溶接技術RSWが既存の溶接技術に比べ,高強度・高耐久性を発現する革新的な接合技術であることを実証する.昨年度平成29年度においては,環状溶接技術RSW用の環状電極棒の作製,ならびに2種類の異なる負荷形式を受けるRSW継手の作製を行い,各種基礎的データの取得,また静的強度試験を行った.今年度平成30年度においては,主に実機適用の際の安全性確保に重要な繰返し負荷に対する動的耐久性に重点を置き実験的検討を行った.その結果,本研究で提案するRSW継手は従来のスポット溶接継手と比較し,動的強度特性が大きく向上することが明らかとなり,その優位性が実証された.翌年度平成31年度は,さらなる強度試験の実施,さらに有限要素法FEM解析を援用し,強度向上要因について詳細を検討する.さらに,より優れた疲労特性を有するRSW継手作成のための溶接方法の提案を行う予定である.

当該年度においては,交付申請書に記載した計画通りに各種接合継手の動的強度特性を実験的に取得することに成功しているため,概ね順調と判断している.前述した通り,今年度の実験的検討により,提案した環状溶接技術RSWによる継手作製が可能であることが明らかとなった.今後は,作製したRSW接合継手の動的強度試験,ならびに破壊メカニズムまで詳細に検討を行う.加えて,有限要素法による数値解析結果も考慮し,より優れた強度特性・耐久性を有する接合技術の開発に取り組む.前述の通り,今年度の実験的検討により,本研究で提案した『環状溶接技術RSW(Ring-Shaped Welding)』による接合継手が作成可能であること,さらに従来のスポット溶接継手に比べ,静的強度,動的強度ともに優れていることが明らかとなった.今後は,実証された優位性をもたらす要因について,実験的検討のみならず,数値解析を用いた検討を行う.さらに,得られた知見に基づき,より高い強度特性を有する溶接条件の提案・開発にも取り組む予定である.(理由)各種消耗品の購入金額が当初予定よりも若干低価格となったため,若干の次年度使用額が生じた.(使用計画)各種消耗品の購入費として考えているが,次年度使用額は少額であり,通常通りの計画的な使用で問題ないと考える.今年度の研究成果である動的強度特性評価の結果について学会・講演会にて発表する予定であったが,当該実験に予想以上の時間がかかったため,予定していた学会発表が行えず未使用額が生じた.発表予定の成果発表については次年度発表する予定であり,未使用額はその経費に充てることとしたい.
中小規模事業所のメンタルヘルス対策における保健師の活動指針の開発

次の方法でインタビューガイドを作成した。1文献レビュー及び研究者間でのディスカッションによりガイド案を作成2ガイド案を基に研究協力者1名にプレインタビューを2回実施し、ガイド案を修正3インタビューガイドの作成インタビュー項目の概要は以下の通りである。1.属性、職歴2.行ったメンタルヘルス対策の良好事例1メンタルヘルス対策の体制づくりを支援した良好事例2個別の支援での良好事例3組織、集団への支援での良好事例3.メンタルヘルス対策を進める上でお考え等4.あなた自身の相談先や情報収集の手段、学習の機会について5.企業外の立場からメンタルヘルス対策を行う保健師に対するアドバイス保健師が行っているメンタルヘルス対策を可視化するためには思考過程を明らかにすることも必要である。そのためには活動内容だけでなく支援時の配慮や工夫にも焦点を当てることが重要であると考えられた。またメンタルヘルス対策を行う上では、まず支援の土台となる仕組みづくりを行い、支援体制を整える必要がある。中小規模事業場では、メンタルヘルスに対する意識や理解度、活動内容にばらつきがある上、専門家でない従業員が幅広くメンタルヘルス対応を行う必要があるという特性がある。それらを踏まえて企業外の保健師として関わる際は事業場の事情やニーズに沿って必要な介入を見極め、メンタルヘルス対策の取り組みが持続可能になるよう支援することが重要であり、その事を明らかにするための必要があると考え、上記のガイドとなった。今後当ガイドを用いて調査対象者へのインタビューを実施する。インタビュー対象者の選定と日程調整に時間を要し、年度をまたいだ。インタビュー対象者を選定し、30年度に作成したインタビューガイドに基づいてインタビューを行ったのち、結果分析を行い速やかに対象者にフィードバックする。下期にグループインタビューを行い、指針を作成する。次年度使用額が生じた理由:産業看護職へのインタビューに要する旅費および謝礼を計上していたが、インタビュー実施時期が31年度に延期されたため。使用計画:30年度に実施予定であったインタビューの旅費および謝礼として使用する。
陽子崩壊探索における大気ニュートリノバックグラウンド事象の研究

本年度では、1kt水チェレンコフ装置で検出ざれたニュートリノー水反応について詳細な検討が始まった。特にp→e^+π^0崩壊にとって重要なバックグラウンドとなる荷電カレントπ生成反応の断面積や角度分布についての詳細な研究が行われ、現有のモンテカルロと非常によい一致を示すことがわかった。ニュートリノビームは99%がミューオンニュートリノなため、相互作用の結果、ミューオンと中性π中間子が観測されるイベントを特に調べた。これはp→e^+π^0崩壊にとって重要なバックグラウンドとなる、電子と中性π中間子が観測されるイベントのレプトンの世代を交換したものである。ミューオン+中性π中間子事象は2または3リング事象として観測されるが、それらに対し、陽子崩壊事象を選択する条件を課して、データとモンテカルロの比較を行った。使われたデータは1999年の11月のランまでのもので、ニュートリノビームを作るための陽子の数にして2.6×10^<18>の統計量となり、大気ニュートリノの量にして約40万トン年にもなる(スーパー神岡の現在のデータ量は8万トン年)。観測されたデータに対して、普遍質量、総運動量などが再構成された。得られた分布はモンテカルロによりよく再現されることがわかった。また、陽子崩壊と同じ質量と運動量の選択条件をかけたところ1事象が信号として生き残ることがわかった。この数のモンテカルロとの詳細な比較は今後行われる予定である。しかし、スーパー神岡での期待されるバックグラウンドから、予想されるバックグラウンド事象は約2事象なため、この1事象という結果は統計エラーの範囲内であっていることが期待される。今後は更にデータの統計量を増やすと共に、モンテカルロの改良を進めて、より高統計での精度よいバックグラウンドの研究を行う予定である。今年度の計画は主に2つにわけられ、1,ニュートリノと核子との相互作用2,相互作用の結果生成された中間子と核内の相互作用となる。いずれもsimulationプログラムの改良を行い、より信頼度高いバックグラウンドの評価につなげるものである。1については、まずニュートリノによるπ生成の割合、角分布を計算しているプログラムの改善を行った。この計算は一端共鳴状態を軽油して、その崩壊からπを生成するプロセスを計算しているが、その共鳴状態として、計算されている20個全ての共鳴状態を計算に入れるように変更した。また、崩壊で生成される中間子についても、πのみしか考慮していなかったが、Kメソンとηメソンへの崩壊も新たに加えた。これらは陽子崩壊モードでKやηメソンを終状態に含むものに対する、バックグラウンドを評価する時に重要となるものである。2については、πに加えて新たにρ、ω粒子の核内での相互作用を考慮に入れるようプログラムを改善した。ρについては平均寿命が短いため、100%核内で崩壊させ、崩壊によって生成された2つのπについて、核内での相互作用をsimulateしている。陽子崩壊p→eρにおいては、48%の確率でπ+とπ-が核外に出ることがわかった。一方ωについてはωそのものと核子の相互作用の断面積をLykasovらの方法を用いて計算した。この方法ではωの相互作用をπ、ρ、σ、ω等一つの中間子を交換することによって起こるとして計算されている。このsimulatorにより、p→eωモードにおいては、27%の確率でωが核内で相互作用をすると見積もった。
バイオ分子、グラファイトシリカと酸化チタン用いた水素製造システムの開発と機構解明

今年度はグラファイトシリカ(GS)によるTiO2の水素製造増大機構解明のためにGSの微小化効果について調べた。グラインディングによりGSの粒子サイズが小さくなるほど水素製造が増大することが分かった。GSに含まれる粘土成分が表面に露出して、水素製造量が増加したと考えられる。また、GS/TiO2混合物の水素製造量にバイオ分子であるバクテリアロドプシ(bR)の効果について調べた。bRを加えることでGSの水素製造増大の効果が遮断されると分かった。その理由として、bR分子は-COOH基を使ってTiO2の表面が囲んでしまうのでGSがTiO2と不可欠な凝集が出来ないので水素製造量が減少すると考えられる。この結果は我々が以前提案した機構を裏付けることができる。得られた結果を用いて研究報告3件、国内学会4件、国際学会1件を発表した。また、バイオ分子(アミノ酸)であるヒスチジン、フェニルアラニンを含めた硫化カドミウム、バイメタル硫化物の複合体ナノ粒子の合成に成功した。合成したナノ粒子を用いて水素製造を評価したところ、水素製造増大を確認できた。粒子サイズが小さくなり光触媒の表面積が大きくなったことで水素製造量が増加したと考えられる。また、長時間光照射中にも関わらず水製製造の減少がなかったことからアミノ酸により金属硫化物の光腐食の防止効果があると分かった。得られた結果を用いて2件の国内学会発表を行った。バイオ分子であるバクテリアロドプシン(bR)は可視光を吸収できるのでGS/TiO2混合物に加えると可視光照射中に効率的に水素製造が可能になると予想したが、bRを加えることてGSの水素製造増大の効果が遮断される事が分かった。また、GSの水素製造増大はTiO2のみの場合が見られるので、GS/TiO2の接触を残したまま可視光を吸収できる材料を加える必要がある。それで、半導体光触媒の構造を少し変えてCdS@TiO2コアーシェール型ナノ材料の合成を進めている。また、水素製造の際に犠牲材として使われるメタノール中にbRの劣化が見られたので、犠牲材がない(水のみの)状態でbRを使用する必要があると分かった。犠牲材アルコールの代わりに海水は同じ働きができると報告があるので、海水にbRを分散し、GS/TiO2あるいはCdS@TiO2コアーシェールナノコンポジットを使って水素製造の実験を検討中である。可視光照射中にGS/TiO2混合物から水素製造の為にCdS@TiO2コアーシェール型のナノコンポジットを合成し、GSの助触媒効果について調べる。また、海水(アルコール犠牲材なし)にbRを分散し、GS/TiO2あるいはGS/CdS@TiO2コアーシェールナノコンポジットを使って水素製造評価と共に機構解明する。また、これまでの研究で、バイオ分子アミノ酸であるヒスチジンはCdSに含むと水素製造の増加と共にCdSの光腐食防止ができると分かったのでヒスチジンを含んだCdS@TiO2コアーシェールナノコンポジットを合成し、GSの助触媒効果について調べる。さらに、異なる構造のアミノ酸が含んだCdS@TiO2ナノコンポジットを合成し、GS/アミノ酸CdS@TiO2の水素製造の評価を行う。水素製造量及び光腐食防止の比較を行い、電荷分離及び機構について調べる。本研究では光触媒(TiO2, CdS)による水の光分解から水素製造に及ぼすバイオ分子(バクテリオロドプシン(bR)等)の効果と水素製造の機械解明を目的としている。これまでの研究ではバクテリアからbRバイオ分子の精製とbRのキャラクタリゼーションを行った。その結果、bRの吸収ピークは波長568 nmであることが分かった。精製したbR及びTiO2を用いて水の光分解から水素製造の評価を行ったところ、可視光照射の下TiO2のみのときよりbRバイオ分子を加えた時、TiO2の水素製造の増加が見られた。可視光吸収によりbRからのTiO2励起電子の注入により水素製造量が増加したと考えられる。また、水熱合成法を利用し、アミノ酸の一つであるヒスチジンと硫化カドミウムの複合体ナノ粒子の合成に成功した。合成したナノ粒子を用いて水素製造を評価したところ、これまで世界で発表された速度より高い水素製造速度(4080 micro mole per gram per hour)を確認できた(特許申請検討中)。また、長時間光照射中にも関わらず水製造の減少がなかったことからヒスチジンにより硫化カドミウムの光腐食の防止効果があると分かった。ヒスチジンを加えることで電荷分離の向上と共に硫化カドミウムの光腐食を防止できること考えられる。バイオ分子bRを用いてTiO2コーティングした複合体CdS (CdS@TiO2コアーシェール型)ナノ光触媒によりさらに水素製造の増加が期待できると思われる。得られた結果を用いて国内学会発表3件と学術論文5件を発表した。これまでの研究実験でバクテリアからのバイオ分子bRの精製とキャラクタリゼーションを行った。また、TiO2表面上に精製したbRを物理吸着させ、可視光照射中に水の光分解から水素製造を確認できた。しかし、照射時間と共に水素製造量の減少が見られた。TiO2の表面に物理吸着したbRが脱着により水素製造量が減少すると思われる。

これを防ぐ為にTiO2表面上に、bRの化学吸着が必要と考えられる。今年度はグラファイトシリカ(GS)によるTiO2の水素製造増大機構解明のためにGSの微小化効果について調べた。グラインディングによりGSの粒子サイズが小さくなるほど水素製造が増大することが分かった。GSに含まれる粘土成分が表面に露出して、水素製造量が増加したと考えられる。また、GS/TiO2混合物の水素製造量にバイオ分子であるバクテリアロドプシ(bR)の効果について調べた。bRを加えることでGSの水素製造増大の効果が遮断されると分かった。その理由として、bR分子は-COOH基を使ってTiO2の表面が囲んでしまうのでGSがTiO2と不可欠な凝集が出来ないので水素製造量が減少すると考えられる。この結果は我々が以前提案した機構を裏付けることができる。得られた結果を用いて研究報告3件、国内学会4件、国際学会1件を発表した。また、バイオ分子(アミノ酸)であるヒスチジン、フェニルアラニンを含めた硫化カドミウム、バイメタル硫化物の複合体ナノ粒子の合成に成功した。合成したナノ粒子を用いて水素製造を評価したところ、水素製造増大を確認できた。粒子サイズが小さくなり光触媒の表面積が大きくなったことで水素製造量が増加したと考えられる。また、長時間光照射中にも関わらず水製製造の減少がなかったことからアミノ酸により金属硫化物の光腐食の防止効果があると分かった。得られた結果を用いて2件の国内学会発表を行った。バイオ分子であるバクテリアロドプシン(bR)は可視光を吸収できるのでGS/TiO2混合物に加えると可視光照射中に効率的に水素製造が可能になると予想したが、bRを加えることてGSの水素製造増大の効果が遮断される事が分かった。また、GSの水素製造増大はTiO2のみの場合が見られるので、GS/TiO2の接触を残したまま可視光を吸収できる材料を加える必要がある。それで、半導体光触媒の構造を少し変えてCdS@TiO2コアーシェール型ナノ材料の合成を進めている。また、水素製造の際に犠牲材として使われるメタノール中にbRの劣化が見られたので、犠牲材がない(水のみの)状態でbRを使用する必要があると分かった。犠牲材アルコールの代わりに海水は同じ働きができると報告があるので、海水にbRを分散し、GS/TiO2あるいはCdS@TiO2コアーシェールナノコンポジットを使って水素製造の実験を検討中である。bRを吸着したTiO2を用いて可視光照射中に水の光分解から水素製造を確認できた。しかし、水溶液中での反応なのでbRの脱着が見られ照射時間と共に水素製造量が減少してしまうことが分かった。これは研究当初で予想された通りの結果である。これを防ぐ為にTiO2表面上に、bRの化学吸着の必要がある。そのために、リンカー分子(linker molecule)のメルカプトプロピオン酸を利用し結合(化学吸着)の実験を進める予定である。その後、予定通り水素製造の評価・最適化及び機構解明について実験を進める予定である。可視光照射中にGS/TiO2混合物から水素製造の為にCdS@TiO2コアーシェール型のナノコンポジットを合成し、GSの助触媒効果について調べる。また、海水(アルコール犠牲材なし)にbRを分散し、GS/TiO2あるいはGS/CdS@TiO2コアーシェールナノコンポジットを使って水素製造評価と共に機構解明する。
環境常在性ウイルス利用によるノリ色落ち原因珪藻赤潮の高度選択的防除に関する研究

当該研究期間内に、西日本各地より6種類の珪藻ウイルス(RsRNAV,CsNIV,CtenRNAV,CdebDNAV,CsfrRNAV,CcflDNAV)を分離した。いずれも粒径<40nmの球形ウイルスであり、ゲノムは1本鎖(ss)RNAまたは1本鎖(ss)DNAであった。CsNIVおよびCcflDNAVは、環状ssDNAの一部が相補的な直鎖DNAと水素結合し2本鎖になっているものと推察された。こうした特殊なゲノムを持つウイルス群が珪藻を宿主として続けて見つかった点は注目に値する。各ウイルスの塩基配列に基づくBLASTおよびRNA依存性RNAポリメラーゼ領域を対象とした系統解析の結果、珪藻感染性のssRNAウイルスグループとssDNAグループは、いずれも既知のウイルスと進化的に大きく隔たる新奇なウイルス群であることが明らかとなった。一方、各グループ内ではウイルス種間で相互に高い相同性がみられた。現場調査の結果、いずれのウイルスも水柱ならびに海底泥において、MPN法で検出可能なレベル(>3.01感染単位/ml)で出現した(最高検出密度=3.1×10^4感染単位/ml)。この結果は、ウイルスが現場環境において珪藻宿主個体群に対し一定の生態学的影響を与えている可能性を示唆するものと考えられた。さらに、ノリ・珪藻・ウイルスの2者または3者培養を用いた実験系を設計し、ウイルスによる珪藻増殖阻害がノリの生育に与える影響を検討した結果、ウイルス添加区でのノリの顕著な増殖促進が観察された。この結果は、ノリ色落ち防止へのウイルス適用技術開発のための基礎データとなるものであり、同分野における今後の実学的研究の推進が強く望まれる。珪藻赤潮の防除に向けた研究を推進する上で、珪藻の動態に影響を及ぼす物理化学的要因に加え、殺藻性微生物等の生物学的要因に関する理解を深化することはきわめて重要である。本研究では、海産赤潮原因珪藻Rhizosolenia setigeraおよび海産赤潮原因珪藻Chaetoceros salsugineumをそれぞれ宿主とするウイルス(RsRNAV、CsNIV)の生物学的特性の解明を行った。RsRNAVゲノム(1本鎖RNA)の約1/2の領域を解読した結果、海産ピコルナウイルスとの高い近縁性が示唆された。とくに代表的な赤潮原因藻Heterosigma akashiwoを宿主とするウイルスHaRNAVとの高い相同性が注目された。CsNIVは粒径38nmの球形ウイルスであり、宿主細胞の核内で複製した。CsNIVは高い宿主特異性を持ち。感染後12-24時間以内に少なくとも325感染単位/細胞のウイルスを生産した。冷蔵・冷凍による力価の顕著な減少はみられず、CsNIVはきわめて高い安定性を持つウイルスであると考えられた。ホルマリン変性ゲル電気泳動、各種酵素処理試験、およびinverse PCRの結果、CsNIVゲノムは約1kbの2本鎖領域を持つ全長約6kbの(共有結合的に閉じた)環状1本鎖DNAであることが明らかとなった。演者らの知る限り、同様のゲノム構造を持つウイルスは未発見である。全塩基配列のORF解析の結果、少なくともユニバーサルな開始および終止コドンを用いた翻訳がなされていない可能性が高いと判断された。また配列の一部は、環状1本鎖DNAゲノムを持つサーコウイルス科の複製タンパク質と低い相同性を示した。これらの宿主-ウイルス系は、沿岸域における珪藻とウイルスの相互関係を調べる上で有用なツールになるものと期待される。

本課題は、珪藻類に感染する環境常在性ウイルスについて生理・生態・分子生物学的知見を集積し、ノリ養殖に対して甚大な色落ち被害をもたらす珪藻赤潮を量的・質的に制御するための技術開発に資することを目的とする。昨年度報告した環状1本鎖(部分的に2本鎖)DNAゲノムを持つキートケロス・サルスギネウム感染性ウイルスCsNIVのゲノムを再解読し、全鎖長が6000塩基であることを証明するとともに、6個のORFが存在する可能性を推定した。このうちの一つはサーコウイルスの複製酵素遺伝子に低い相同性を示したが、その他には顕著なBLASTヒットがみられなかった。この結果から、CsNIVがきわめて新奇なウイルス群に属する可能性が改めて示唆された。また、キートケロス・デビリに感染する1本鎖DNAウイルスCdDNAV、およびキートケロス・ネオグラシリスに感染する1本鎖RNAウイルスCnRNAVを単離することに成功し、その基本的特性を解明した。電顕観察の結果、両者は各宿主細胞質内での蓄積が観察された。CnRNAVについては、既知の藻類ウイルスと大きく異なる溶藻パターンを示した点がとくに注目された。また、同ウイルスは収量が10^<10>感染単位/mlときわめて高く、感染機構等を分子構造レベルで詳細に解析するための好適な珪藻-ウイルス系としての研究応用が期待された。これらの珪藻感染性ウイルスはいずれも粒径40nm未満の小型ウイルスであり、Phycodnavirusタイプの大型2本鎖DNAウイルスはこれまでのところみつかっていない。次年度は、珪藻リゾソレニア・セティゲラ感染性ウイルスRsRNAVの全塩基配列を決定し、共進化的な観点から他のウイルスとの系統解析による比較を行うとともに、珪藻感染性ウイルスの現場動態について中間的とりまとめを行う。本課題は、珪藻類に感染する環境常在性ウイルスについて生理・生態・分子生物学的知見を集積し、ノリ養殖に対して甚大な色落ち被害をもたらす珪藻赤潮を量的・質的に制御するための技術開発に資する。今年度はとくに、珪藻感染性ウイルスの遺伝情報に焦点を当てた研究を実施した。その結果、環状1本鎖(部分的に2本鎖)DNAゲノムを持つキートケロス・サルスギネウム感染性ウイルスCsNIVのゲノムにみられたサーコウイルスの複製酵素遺伝子に対して低い相同性を示す遺伝子は、キートケロス・デビリスを宿主とする1本鎖DNAウイルスCdDNAVの部分配列から予測されるアミノ酸配列ときわめて高い相同性を示すことが明らかとなった。また、リゾソレニア・セティゲラを宿主とする1本鎖RNAウイルスRsRNAVとキートケロス・ネオグラシリスを宿主とする1本鎖RNAウイルスCnRNAVのヘリカーゼドメインのアミノ酸配列間でもきわめて高い相同性が推定された。また、部分的解読の結果、CnRNAVゲノム上では、カプシドポリプロテイン遺伝子が複製酵素ポリプロテイン遺伝子よりも上流側にあるものと予測された。これは、既知のストラメノパイルズ生物群を宿主とするウイルスSssRNAVおよびRsRNAVとは逆の配置である。CnRNAVの塩基配列から推定される複製酵素群ならびにカプシドタンパク質群のアミノ酸配列は、ストラメノパイルズ生物群を宿主とするウイルスRsRNAV,SssRNAV,HaRNAV等のほか、昆虫類を宿主とする1本鎖RNAウイルスにも顕著な相同性を示した。今後のさらなる遺伝学的解析により、ウイルスと宿主の共進化の解明が期待される。
情報の非対称下におけるマーケット・デザインに関する研究

平成17年度は、日本の株式市場と資産担保証券(ABS)市場を対象として、情報の非対称性下におけるマーケット・デザインについて、主として以下の3つの研究に従事してきた。1.東証1部上場企業による業績予想修正発表を対象とした実証分析により、空売り制約がネガティブな情報に対する株価の情報効率性を低下させ、情報公表時に大幅な株価下落を引きおこすことを示した。この研究については、英文学術誌の査読レポートに基づき大幅に改訂し、再投稿中である。2.大橋和彦助教授(一橋大学大学院国際企業戦略研究科),齊藤誠教授(一橋大学大学院経済学研究科)との共同研究として、ABS発行市場におけるスワップ・スプレッドの決定要因を実証的に分析し、ABSの発行者が貸倒引当額を超過して保有する劣後部分が、スプレッドやABS発行額増加に伴うマーケット・インパクトを抑える効果が認められた。この研究成果は、英語論文を『COE/RES Discussion Paper Series』に掲載するとともに、海外学術誌の査読レポートを基に改訂作業中である。和文論文については、林文夫教授(東京大学大学院経済学研究科)編集のコンファレンスボリュームに掲載予定である。3.ABS発行が発行者の企業価値に及ぼす影響をイベント・スタディーにて検証中である。これまでの分析では、ABS発行は企業価値に中立的ではなく、企業価値を上昇、もしくは低下させる可能性が示唆されている。この研究については、さらに詳細に分析した上で、研究成果を学術論文に投稿する予定である。
転写抑制因子IκB-αによるシェーグレン症候群の遺伝子治療に関する基礎的研究

シェーグレン症候群は口腔乾燥などを主徴候とする自己免疫疾患であり、病態は腺房細胞の選択的破壊による唾液分泌能の低下であると言える。本疾患の病因論は明らかにされていないが、唾液腺組織でのTNF-αやIL-1βなどのサイトカインの発現と本疾患との間に緊密な関連性があることが報告されている。我々はサイトカインによって腺房細胞の蛋白分解酵素活性が誘導され、腺房構造の維持に極めて重要である基底膜の破壊、腺房構造の消失を惹起するとゆう発症の作業仮説を考えている。本研究は、サイトカインシグナル伝達経路において重要な役割を担っているNF-κBに注目し、その抑制因子であるIκB-αを標的分子として遺伝子導入実験を行った。また、導入したIκB-αがサイトカインによる蛋白分解酵素活性の誘導の抑制に有効であるか否か解析した。本研究により、唾液腺腺房細胞においてNF-κBの抑制がTNF-αによるMMP-9の発現を抑制することを明らかにし、NF-κBとIκB-αが治療の標的分子になりえる可能性を示した。2.これら細胞クローンの核内NF-κB活性を測定したところ、ACMT-6とACMT-7においてはACpRc-1に比較して著しい低下を示した。またこれら細胞クローンをTNF-αにて処理した場合、ACpRc-1においてはNF-κB活性の著明な上昇を引き起こしたが、ACMT-6とACMT-7についてはNF-κB活性の誘導は見られなかった。したがって、ACMT-6とACMT-7に遺伝子導入されたsrlκB-αcDNAが機能的に作用していることが確認された。3.これら細胞クローンをTNF-αにて処理した後、培養上清中の蛋白分解酵素であるMatrix metalloproteinase(MMP)-9を検索したところ、ACpRc-1においてはMMP-9の著明な上昇が確認されたが、ACMT-6とACMT-7においては増強は見られなかった。すなわちsrlκB-α遺伝子導入によりTNF-αによって惹起される蛋白分解酵素の誘導が抑制可能であることが明らかとなった。
有機導体のディラック電子系における異常物性の統一的解明

研究の概要:有機導体のディラック電子系では実験技術の進歩により、パラドックス的異常物性が浮かび上がってきた。すなわち測定手段によりディラックコーンが有限ギャップ、または砂時計型、と全く異なって見えるのである。さらに最近ではギャップの大きさにも階層構造が見出されている。本研究では、これら事実の背後に潜むメカニズムを理論的に究明する。これにより、ディラック電子系の真の姿は何であるかという最も基本的な問題を解明し、広範な物質に展開する「ディラック電子系の固体物理」の普遍的概念の探求に貢献することを目指す。具体的内容:本年度は有機導体のディラック電子系において、ディラック電子相と隣接する電荷秩序相の中に有限のギャップを持ったディラック電子状態が存在することを示し、ここでの光学ギャップと電気伝導ギャップか大きく異なることを示した。有機ディラック電子系の電荷秩序相には強誘電性により誘電分極が逆向きとなるドメインウォールが存在することが知られている。本研究では有限質量ディラック電子がドメインウォールに束縛されて運度すると、ドメインウォールに沿った方向に金属的な(ギャップのない)伝導チャンネルを形成することを示した。これにより、電気伝導ギャップは閉じるが、光学ギャップは直接遷移を観測するため開いたままとなることを見出した。意義:本研究では有機導体のディラック電子系のエネルギースペクトルが、強誘電性の電荷秩序の実空間構造(ドメインウォール)により階層構造を有することを初めて明らかにした。重要性:有機導体のディラック電子系は電子間相互作用が強く電荷秩序相と隣接するため、ディラック電子系の電子相関効果の研究に適していることを具体的に示した。本研究により得られた理論と知見は、広汎な物質で見出されるディラック電子系の電子相関効果の研究に応用できると期待される。本研究課題では現在までに、ディラック電子系におけるパラドックス的異常物性が電子相関効果に起因することを明らかにしてきた。NMRにより観測される磁化率の抑制は、長距離クーロン相互作用による異方的速度繰り込みが引き起こすディラックコーンの先鋭化(砂時計型)に起因することを示した【Nat. Commun. 7, 12666 (2016)】【J. Phys. Soc. Jpn. 86, 014705 (2017)】【J. Phys. Soc. Jpn. 87, 054706 (2018)】。低温における1/T1Tの反転は、バレー間エキシトニック揺らぎの発達によることを初めて示した【Sience 358, 1403-1406 (2017)】。さらに有機導体の電荷秩序相における有限質量ディラック電子相において、光学ギャップと伝導ギャップが大きく異なることを具体的に示し、光学伝導率と直流伝導率の実験結果を矛盾なく説明できることを示した【J. Phys. Soc. Jpn. 85, 094710 (2016)】【J. Phys. Soc. Jpn. 86, 074708 (2017)】【J. Phys. Soc. Jpn. 87, 054703 (2018)】掲載された。さらにディラックー電荷秩序相転移近傍における光学伝導率に現れる特徴的なエネルギーの階層構造を予想た【Crystals 2018, 8(3), 137】。これらの成果により。本研究は当初の計画以上に進展している。1)東大、東北大金研、東京理科大、およびグルノーブルとの国際共同研究をさらに推進し、NMRのナイトシフトと1/T1Tの圧力依存性を電子相関効果の観点から解明する。この研究を通してディラック電子系の電子相関効果を圧力により自在に制御する。2)東北大金研、東邦大との共同研究により、強磁場下NMRおよび層間磁気抵抗により観測される非自明な基底状態およびベリー位相の不連続変化のメカニズムを解明する。3)物性研との共同研究により、ディラック電子相に隣接する質量有限のディラック電子相において、スピンギャップと光学ギャップの相違のメカニズムを強相関効果の観点から解明する。有機導体α-(BEDT-TTF)2I3のディラック電子相では層状物質である特徴を生かしたNMRによるスピン揺らぎの詳細な観測が盛んに行われている。単位胞に含まれる4つのBEDT-TTF分子(A, A', B, Cサイト)を識別可能なSite-Resolved NMRでは、各サイトにおけるナイトシフト(磁化率)と1/T1の温度依存性および圧力依存性が測定され、特に磁化率は4つのサイトにおいて定性的に異なる温度依存性を示す。各サイトの磁化率は相互作用のないディラックコーンの場合に期待される温度に比例する振る舞いから大きく外れ、80K以下の低温で強く抑制される。さらにBサイトでは60K以下の低温で負に符号反転しフェリ磁性的となることが平田ら(2015)により見いだされた。本研究ではα-(BEDTTTF)2I3の2次元ディラック電子系を記述するハバード模型に基づき短距離クーロン相互作用の効果についての理論研究を行った。4つの分子サイトを基底とするサイト表示のRPAを用いて解析した結果、適切なUの大きさを選ぶことにより60K以下でのBサイトの磁化率の符号反転を再現できることが分かった。これによりディラック電子系における短距離クーロン相互作用の重要性が明らかになった。

また、全サイトの磁化率が抑制されるメカニズムとして、長距離クーロン相互作用の自己エネルギー補正を繰り込み群により取り扱う理論が磯部ら(2014)により提唱されているが、本研究ではセルフコンシステント1次の温度グリーン関数による有限温度の解析を行い、この近似の範囲で磁化率の抑制は比較的低温でのみ有効であることがわかった。さらに、数K以下の低温における1/T1の反転増大や電気抵抗の増大を説明し得るメカニズムとして、低温秩序相(バレー間エキシトニックSDW)の可能性を示した。本研究課題の目的である有機ディラック電子系における異常物性の統一的解明に向けて、平成27年度の計画を遂行した。具体的には、α-(BEDTTTF)2I3の2次元電子系を記述するハバード模型に基づき、単位胞に含まれる4個のBEDT-TTF分子における磁化率をサイト表示の乱雑位相近似(RPA)を用いて計算し、温度依存性およびオンサイトクーロン斥力Uに対する依存性を詳細に調べた。4つの分子A, A', B, CのうちAとA'は結晶学的に等価だが、他の分子は(同じBEDT-TTF分子であるにも関わらず)周囲との重なり積分の相違により等価でないサイトである。計算の結果、適切なUを選べば(U=0.14)約60K以下においてBサイトの磁化率だけが負となる事を示した。これはNMRにより観測された結果と矛盾しない。この特異な振る舞い(フェリ磁性揺らぎ)は短距離クーロン相互作用の効果であり、グラフェンなど広範な物質に展開するディラック電子系においてバルク物性に短距離クーロン相互作用の顕著な効果が見いだされた最初の例である。また、有機導体のディラック電子系においてフェリ磁性揺らぎが発現する理由を理論的に研究し、有機ディラック電子系の磁化率では大きく傾斜したディラックコーンにおける緩やかな斜面におけるバンド間遷移の寄与が支配的であること、その遷移行列要素はディラック電子の波動関数の特性により負符号であることを示した。これによりフェリ磁性揺らぎのメカニズムが解明されたため、本研究課題はおおむね順調に進展していると考えられる。研究の概要:有機導体のディラック電子系では実験技術の進歩によりパラドックス的異常物性が浮かび上がってきた。すなわち測定手段に依りディラックコーンが有限ギャップ、または砂時計型、と全く異なって見えるのである。本研究では、この事実の背後に潜むメカニズムを理論的に究明する。これにより、ディラック電子系の真の姿は何であるかという最も基礎的な問題を解明し、広範な物質に展開する「ディラック電子系の固体物理」の普遍的概念の探求に貢献することをめざしている。具体的内容:本年度は有機導体のディラック電子系において、NMRで観測された磁化率の抑制における異方的速度繰り込みの役割を理論的に解明し、長距離クーロン相互作用による自己エネルギーの重要性を明らかにした。また、ディラック電子相に隣接する電荷秩序相の中に有限のギャップを持ったディラック電子状態が存在することを示し、ここでのエッジ状態やドメインウォールにおける電気伝導やバレーホール効果の可能性を指摘した。意義:本研究では有機導体のディラック電子系の特徴である傾斜したディラック電子と異方的遮蔽効果を考慮し、NMRから見たディラック電子系のバンド構造は円錐型ではなく、傾いた砂時計型であることを示した。
インテリジェント円錐孔底ひずみ法の開発と３Ｄ　ＪＡＰＡＮ　ＳＴＲＥＳＳ　ＭＡＰ

高精度地圧計測法の実現と得られた地圧情報の共有を目的として研究を行った。その中で、東北地方太平洋沖地震後の地圧測定を実施し、地震前の結果と比較検討した。成果を以下にまとめる。(1)高精度深部地圧測定法の開発を目的としてインテリジェント円錐孔底ひずみ法に使用する超小型データロガーおよびストレインセル貼付装置を開発した。(2)釜石鉱山において東北地方太平洋沖地震後1年3年後において地圧測定を行い、地震前の結果との比較検討を行い、3D JAPAN STRESS MAP構築のための重要なデータを得た。浅所における測定からでも定点測定を行えば、地震と地殻応力の関係が抽出できる可能性を明らかにした。今年度は,高精度地圧測定法としてのインテリジェント円錐孔底ひずみ法の開発行い,その性能評価を行った。さらに,地震予知や廃棄物保管などを対象とする地圧情報の共有を目指す3D JAPAN STRESSMAPの構築に必要な地圧測定を行った。具体的な内容は以下の通りである。1.ひずみ16入力,温度1入力,方位傾斜3入力(方位角・ロール角・ピッチ角)を備えた超小型データロガー(Cyclone Compact Data Logger)を開発した。このロガーは,従来の装置に比較して80%の単尺化(幅32mm×長さ200mm)に成功した。このデータロガーは従来のものよりも厳しい環境での動作が可能で,また,スリープ機能により起動するタイミングをプログラム設定可能で,消費電力量を抑えることができ,発熱抑制や動作時間延長を達成している。さらに,電圧ドロップ抑制電源回路も搭載しており動作信頼性も向上した。2.開発した小型データロガーを内蔵でき,かつ,ストレインセルを孔底に貼付するための貼付装置(ストレインセルユニット貼付マシン)を開発した。本装置は,水没した孔底の所定の位置にストレンセルユニットを自動で(孔口から落とすだけという意味)貼付することができる。3、釜石鉱山の550mL坑道内で地圧計測(孔口から25m30m深度で5回測定,被りは約270m)を行った。本測定は,3D JAPAN STRESS MAP構築のための地圧情報を得ることを目的としたものであるが,併せて,東日本大震災前後における釜石地域の地圧の変化を詳細に把握することも目的としている。測定は成功しており,現時点では,結果の検討を行っている段階であるため,断定的な結論を本報告において記載することは尚早であると判断している。しかし,地震後(1年後)における地圧の変動について有益な知見が得られていることは断言できる。昨年に引き続き,釜石鉱山における原位置応力測定実験を行った。実験の目的は,1)地圧データの収集,および2)東北地方太平洋沖地震前後における浅所地殻応力場の変動の定量化である。1)については,十分な測定精度を有した測定結果を得ることができている。2)については,今年度は地震後3年目の応力場測定であった。結果を以下にまとめる。主応力に方向については,最大主応力は地震前と比較して地震発生後3年目においても概略南北性を示しており大きな変化は無かった。一方,中間主応力と最小主応力には,地震前後において明瞭な違いがあった。特に地震後は,中間主応力は東西にほぼ水平方向,最小主応力は鉛直方向となっており,地震後に明瞭な逆断層型の応力場に転じ,3年後もその傾向を維持していた。主応力の大きさは,地震前後で明瞭な違いが見られた。地震後1年の結果では,全ての主応力値が地震前のそれの2倍4倍程度に大きくなっていた。また,鉛直応力は該当する測定点の推定被り圧に比較して2.2倍2.5倍程度と大きくなっていた。地震後約2年の結果では,最大主応力は地震前と比較して依然として大きいものの,1年後のそれとの比較では小さくなっていた。中間主応力,最小主応力は地震前と同程度であり,鉛直応力は推定被り圧とほぼ等しい値になっていた。地震発生後3年目の結果は,各主応力値ともに,地震後2年目の結果よりも小さくなっており,地震発生前の値に近づいてきた。鉛直応力は,ほぼ地震前の値にまで戻っていた。昨年の測定終了後から1年間測定を継続していたひずみの変化測定については,現時点では十分な検討ができていないものの,昨年の地圧測定結果から,今年度の測定結果に至るまでのひずみ変化(応力変化に相当)が正しく測定されており,余行変動にともなう地殻ひずみの変化(応力変化)を議論できる良いデータが得られていることが確認できた。釜石鉱山における原位置応力測定実験を行った。

実験の目的は,1)開発した測定システムの性能評価,2)地圧データの収集,3)東北地方太平洋沖地震前後における浅所地殻応力場の変動の定量化である。1)については十分な実用性を持つことが確認できた。2)については,十分な測定精度を有した結果が得られた。3)については,以下にまとめる。1主応力に方向:最大主応力は地震前後ともに概略南北であり,大きな変化は無い。一方,中間主応力と最小主応力には地震前後において明瞭な違いがある。地震後は,中間主応力は東西にほぼ水平方向,最小主応力は鉛直方向であり,地震後に明瞭な逆断層型の応力場に転じ,約2年後もその傾向を維持している。2主応力の大きさ:地震前後で明瞭な違いが見られた。地震後1年では,全ての主応力値が地震前のそれの2倍4倍程度に大きくなっていた。また,鉛直応力は該当する測定点の推定被り圧に比較して2.2倍2.5倍程度と大きくなっていた。地震後約2年の結果では,最大主応力は地震前と比較して依然として大きいものの,1年後のそれとの比較では小さくなっていた。中間主応力,最小主応力は地震前と同程度であり,鉛直応力は推定被り圧とほぼ等しい値になっていた。鉛直応力が推定被り圧に比較して大きく測定されたのは,地震後に観測されている地殻の隆起の速度の影響と考えた。地圧測定結果について,水平面内における最大水平応力SHmaxと最小水平応力Shminを求め,平均応力に対するせん断応力の比:um=(SHmax-Shmin)/(SHmax+Shmin)の経年変化としてまとめた結果,地震前のumは増加傾向にあり,2007年時点ではum=5.6程度となっていた。地震直前の値は不明であるが,増加していた可能性は否定できない。一方,地震1年後にはumの値は大幅に減少し,約2年後の測定結果では再び増加に転じていた。当初計画では,原位置測定は"可能であれば実施する"との位置づけであったが,これを実施できていることが進展度を高く評価している要因である。また,偶然ではあるが,東日本大震災という甚大な自然現象を履歴した地圧場の変動状況の情報を得ることができたことも含めて,当初計画以上の進展と判断した。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の目的は,1)高精度深部地圧測定方法の開発,2)地圧データの収集(測定含)・整理,3)3D JAPAN STRESSMAP(地圧のデータベース)の構築の3つに分けられる。現在までに,1)3)の全てが順調に進展しており,3)については,東北地方太平洋沖地震発生を機に,原位置地圧計測の3年間実施を目標に設定したため,予定の性能を低下させることなく,できるだけ少ない経費で実現できるよう工夫をした。その結果,当初3年目の完成を目標としてきたが,本年度(2年目)までに,データベースはほぼ完成の域まで達することができた。また,原位置計測も順調に実施できており,重要かつ示唆に富んだ結果が得られている。したがって,本研究課題は当初の計画以上に順調に進展していると判断できる。次年度は,当初計画どおり,釜石鉱山を対象として地圧測定を実施する。当初予定と異なる部分は,震災後の地圧場の変動を調査する目的を重ねる点であるが,研究計画そのものを変更する必要は無いので,本研究の遂行に当っての問題点は無い。