hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドーパミン刺激薬反復投与禁断時における行動薬理学的特性

以上の結果により、間接的ドーパミン刺激薬の反復投与によって生ずる逆耐性現象がカタレプシ-反応(抑制作用)の抑制に対応するならば、間接的ドーパミング刺激薬の反復投与によって生ずる逆耐性現象は主にD_1受容体の活動を介して発現することが考えられる。SCH23390カタレプシ-の減弱およびhaloperidolカタレプシ-の増強がD_1およびD_2受容体遮断薬のいずれの併用投与によっても拮抗されたことから副作用(tardive dyskinesiaなど)の少ない抗精神病薬としてD_1受容体遮断薬を使用に供することが出来るかもしれない。CocaineおよびMethamphetamineのような間接的ドパミン刺激薬の反復投与離脱時初期に見られるSCH23390カタレプシ-の減弱、およびHaloperidolカタレプシ-の増強はこれらドパミン受容体遮断薬によっていずれも回復された。後シナプス膜上で生ずるD_1受容体のsupersensitivityおよびD_2受容体のsubsensitivityが、これらの受容体に内接するadenyl cyclaseの活性に密接に関与するGi-蛋白質を百日咳毒素でADP-リボシル化すると、いずれのカタレプシ-も共に増強した。この結果はD_2受容体の感受性の低下と一致するが、D_1受容体の感受性が増強しないことから、Cocaineからの離脱初期に見られる逆耐性現象とGi-蛋白質のリボシル化とは関連しないことが示唆された。一方、Cocaine反復投与離脱後期に見られるSCH23390カタレプシ-の増強はSCH23390あるいはHaloperidolのいずれの併用投与によってもさらに悪化された。これら遮断薬の単独投与の効果はすでに消失しているにもかかわらず、D_1受容体の感受性の低下(SCH23390カタレプシ-の増強)は60-90日以上も持続した。離脱初期に見られたHaloperidolカタレプシ-の増強は離脱後期には回復された。さらに、Cocaineからの離脱後期に見られるSCH23390カタレプシ-の増強について、分裂病の陰性症状に有効と言われているリスペリドンおよびL-dopaなどの効果について検討し、また、Gs-蛋白質をコレラ毒素によってADP-リボシル化が、Cocaineからの離脱初期および後期に生ずるこれらの現象と一致するかどうかを検討することが今後の課題である。
神経葉ホルモンの脳-行動制御機能の解析:広塩性両生魚と雄性胎生魚からの新しい展開

バソプレシン族は、脊椎動物を通して攻撃行動や体液調節に関わるとされているが、2つの作用の関連は不明である。そこで、水陸両生であり、攻撃行動も明確なトビハゼを用いて検討した。攻撃性が劣る個体や、陸上の個体では、バソトシンの発現が高まった。また、脳室内投与により、いずれの神経葉ホルモンも、イソトシン受容体を介し、水中への移動を誘起することも見出した。攻撃性が劣る個体の高いバソトシンの発現は、水中への逃避行動に関わるのかもしれない。他の種における作用からもこれらの機能の普遍性を示唆した。まず、トビハゼが陸上に出ると神経葉ホルモン、特にバソトシンの発現が高まることを見出した。そして、脳室内投与により、これらのホルモンは脳内で作用し、水中への移動を誘起することを発見した。次いで、この脳におけるバソトシンとイソトシンの神経回路を解析した。トビハゼ脳をブアン固定し、パラフィン切片を作製した。最初に、H-E染色、Nissl染色により、脳の基本構造を把握した。多くの脊椎動物と異なり、脳下垂体が視床下部にほぼ埋没していた。これは他のハゼ科でも報告されている。続いて、バソトシンとイソトシンの二重免疫組織化学を行った。バソトシンとイソトシンは主として視索前核の異なったニューロンに存在しており、バソトシンニューロンの方が多数存在する。これらは下垂体を中心に広い範囲に投射しており、繊維の投射の数もバソトシンの方が多い。下垂体以外では、バソトシンニューロンの繊維は、視床下部の背側部や尾側部に多く分布し、終脳や延髄さらには脊髄にも投射していた。視床下部背側部は体液調節の中枢と考えられており、バソトシンの一義的な作用とあっている。イソトシンニューロンの繊維も視床下部の尾側部に多く投射していた。やはり延髄への投射も見られた。これらの結果より、バソトシンとイソトシンは視索前核の異なるニューロンで主に産生され特異的に制御されていると、それぞれ脳内の特異的な部位で働いている可能性が、トビハゼにおいても示された。トビハゼの水中への移動において、両ホルモンは脳室内投与で同様の効果を示すので、どちらのホルモンのニューロンも投射している視床下部の尾側部や延髄がこの行動に関与しているのかもしれない。別の部位への投射は、バソトシンは血圧・体液調節や攻撃行動に、イソトシンは飲水行動など、それぞれ特有の作用に関係していると思われる。まず、脳における神経葉ホルモンの発現と攻撃行動との関連を調べた。トビハゼのバソトシンとイソトシンの前駆体cDNAの塩基配列を決定し、その配列を基にreal-time PCRによりこれらのmRNA量を定量化した。1匹分の陸上を設置した1/3海水の水槽中にオス2匹を入れた後、1時間の行動を観察した。攻撃行動のパラメーターとして、威嚇のための背鰭の拡張、開口、場所取り、追いかけ、噛みつき、体当たりの回数をカウントした。これらのパラメーターの合計が多い方を優位個体とし、少ない方を劣位個体とした。バソトシンmRNA量は、優位個体よりも劣位個体が130%高かった。一方、イソトシンの発現量には有意差はなかった。トビハゼにおいても、攻撃行動にバソトシンが関与していることが示された。次に、陸上適応にともなう神経葉ホルモンの発現を調べた。トビハゼを陸上に移行すると、体液浸透圧の上昇に伴い、バソトシンmRNA量は350%、イソトシンmRNA量は140%まで増加することを明らかにした。さらに、トビハゼの脳室内へ神経葉ホルモンを投与し、水陸選択への効果を調べた。バソトシンもイソトシンも、1時間後には投与量に依存して水中での時間を延長し、水中への移動回数が減少した。すなわち水中にとどまらせた。これらの効果は、投与してから8時間後まで持続した。雌雄で差は見られなかった。また、イソトシン受容体のアンタゴニストを同時に投与すると、バソトシンとイソトシンのいずれの作用も抑制された。よって、この水陸選択行動にはバソトシンも結合するイソトシン受容体が重要だと思われる。以上の結果を併せると、攻撃性が劣るトビハゼで誘導されているバソトシンは、脳内のイソトシン受容体を介し、水中への逃避を惹起しているのかもしれない。広塩性のイイダコの体液調節を解析し、神経葉ホルモンに相同な頭足類のペプチド(セファロトシンとオクトプレシン)が及ぼす作用を検討した。

まず、自然海水で飼育したタコを汽水に移行した。体液浸透圧は海水中においては環境水と等張であった。汽水に移すと、1日目は汽水と同等まで下がるが、7日目には汽水より高張に調節された。尿の浸透圧は、いずれの環境でも体液と等張であった。体液Na濃度は、汽水移行後も変化せず、よく調節されていた。尿のNa濃度は常に体液のものよりも高かったが、汽水移行後は低下した。軟体動物でも尿により体液の塩濃度が調節される可能性を見出した。一方、体液のCa濃度は、常に環境水のものより高かったが、環境水のCa濃度の低下にともない減少した。尿のCa濃度は、体液のものよりも常に低いが、同様に汽水中で減少した。また、Na/K-ATPアーゼは、心臓から遠い鰓葉において、汽水移行後7日目に活性が高まった。これらの鰓においてNaを汽水から取り込んでいる可能性も示された。一方、腎臓のNa/K-ATPアーゼ活性は変化しなかった。次いで、セファロトシンとオクトプレシンを、タコの体液中に10-6、10-8 Mになるように投与し、上記のパラメーターへの効果を検討した。オクトプレシンの投与により、1日後の体液の浸透圧とCa濃度、尿のNa濃度が低下した。体液Na濃度、尿の浸透圧とCa濃度には影響がなかった。一方、セファロトシン投与は、これらのいずれにも効果が見られなかった。また、オクトプレシンは、Na/K-ATPアーゼ活性には、鰓でも腎臓でも効果がなかった。なお、これらの効果には雌雄差は見られなかった。以上の結果より、イイダコは、尿からの塩の排出と鰓における塩の輸送を制御することによって、体液を調節している可能性が示された。また、オクトプレシンはその体液調節に関わっていることが明らかとなった。ヨウジウオを用いた解析は行わなかったが、トビハゼにおいて、攻撃行動と体液調節における作用の関連を明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。脊椎動物を超え、無脊椎動物における検討も行う。
廃材タケと雑草クズのミミズ糞を使った植物病と土壌劣化の抑制

日本のダイズの8割以上が水田転換畑で栽培されるが、排水対策が不十分なために特に梅雨時期にPythium属菌等による苗立枯れが多発する。現在のところ農薬以外の有効な防除法はない。申請者は「タケ細粉とクズ茎葉のミミズ糞」や「生物防除微生物Pythium nunn / P. oligandrum」などを用いてダイズの苗立枯病への防除効果を温室または圃場試験で検証する。さらに、特殊肥料としての実用化を目標にしたミミズ糞の長期保存安定性の確認、および、土壌の保水性と透水性の改善効果の確認を行う。
手指の筋腱複合体の弾性特性に着目した物体操作運動の解析とスポーツ指導への展開

本研究では手指に内在する筋腱複合体(筋と腱の総称)のもつ弾性特性を外部から簡便に計測,推定する手法を提案し,スポーツ動作の定量的評価へ応用することを目的とした.まず,指先から発揮される力の大きさ,およびMP関節角度を計測し,そのモデルを基にバレーボールのオーバーハンドパスの動作を評価した.また,計測結果から推定される弾性特性モデルが生理学的に正しいことを検証するために,超音波画像診断装置による撮影画像から筋腱の動態を分析した.動作評価においては,プレーの成功率と手指動作の間の関係が示唆される結果が得られた.また提案モデルで見られたヒステリシスの発生に関与する可能性のある筋腱の動態が確認された.本研究の目的は,手指に内在する筋腱複合体(筋と腱の総称)のもつ弾性特性を外部から簡便に計測,推定する手法を提案し,スポーツ動作の定量的評価へ応用することである.本年度は,「手指の筋腱複合体の弾性特性を外部から計測するモデルの生理学的正しさの検証」「筋腱複合体に蓄積される弾性エネルギーに起因する運動速度増大の確認」「プレー動作中の手指関節角度変化と指先発揮力の計測」に取り組み,次の研究成果を得た.提案モデルとは「外力によって手指を伸展(伸ばす)方向に押し上げる際,指先発揮力が関節角度に応じて増大するモデル」である.指を曲げる筋腱が引っ張られることで復元力が生じることが原因であると予想される.この実験において超音波画像診断装置により伸展時の筋腱の変位量を計測したところ,関節角度に比例して増加することが確認された.したがって,筋腱の弾性特性を外部から観測可能な関節角度と指先発揮力で記述しようとする提案手法は生理学的にも妥当なアプローチであるといえる.蓄積された弾性エネルギーによって手指の運動速度が増加することも提案モデルから説明でき,手指を伸展させてから一気にリリースさせたときの手指運動について高速度カメラによる撮影から運動速度を推定すると,伸展させた手指の関節角度に指数関数的に比例して関節角速度が増大することが確認された.スポーツ動作中の手腕の動作を分析するためにデータグローブ(手指の曲げ量を計測する)と指先発揮力を計測する力センサを組み合わせて計測環境を整えた.手指の曲げ量と関節角度をキャリブレーションして対応付け,プレー動作の計測結果と先行研究との関連付けを図る.次年度以降は,より精緻な生理学的解析,スポーツ動作時に予想される動的な手指の弾性特性の推定,バレーボールのオーバーハンドパスを例としたプレー動作の計測・分析に取り組む.研究計画で目標としていた3項目について,それぞれに成果を得て,今後の研究方針を決定づけることができている.ただし,想定していなかったいくつかの課題が浮上してきたので,その早期解決を目指すとともに,次年度の研究計画を進展させる.「申請者らの先行研究で提案した,手指の筋腱複合体の弾性特性を外部から簡便に計測可能なモデルの生理学的正しさを検証」することについては「外力によって手指を伸展(伸ばす)方向に押し上げる際,指先発揮力が関節角度に指数関数的に増大するモデル」に対して,超音波画像診断装置により伸展時の筋腱の変位量を計測したところ,関節角度に比例して増加することが確認された.この結果は申請者らの提案モデルの生理学的正しさを補強する材料である.「筋腱複合体に蓄積される弾性エネルギーによる手指の運動速度の増大を計測,確認」については前述の提案モデルから,筋腱の伸長(MP関節の伸展角度)の増大に応じた弾性エネルギーが筋腱の短縮時に運動エネルギーに変換され,手指を高速に運動させることを仮定した.この検証のために指先を押し上げて一定の伸展角度としたのち,外力を除荷したときの手指の運動を高速度カメラで撮影・画像解析して,その関節角速度を求めた.この結果,提案モデルから導出されるエネルギー変換式によって,伸展角度とそのときの関節角速度の関係を近似できた.「手腕を使うスポーツ動作中の手指運動の状態(関節運動,指先発揮力)を計測可能なデータグローブを作成」について,既存のデータグローブは手指のMP関節角度を直接に計測できないので,関節の伸展角度とデータグローブの出力値とをキャリブレーションして換算できるようにした.分散は小さくないもののおおよそ線形近似可能であるので計測しやすい.指先発揮力については当初予定した3軸力センサが本実験には適さなかったので,1軸の薄型圧力センサを採用する方針である.

本研究の目的は,手指に内在する筋腱複合体(筋と腱の総称)のもつ弾性特性を外部から簡便に計測,推定する手法を提案し,スポーツ動作の定量的評価へ応用することである.本年度は,「手指の筋腱複合体の弾性特性を外部から計測するモデルの生理学的正しさの検証」「筋腱複合体に蓄積される弾性エネルギーに起因する運動速度増大の確認」「プレー動作中の手指関節角度変化と指先発揮力の計測」に取り組み,次の研究成果を得た.平成28年度はまず提案モデルである「外力によって手指を伸展(伸ばす)方向に押し上げる際,指先発揮力が関節角度に応じて増大するモデル」において,指先へ加える外力で指屈筋腱を伸長させるときと,伸長させてから短縮させるときとの間でヒステリシスが生じることの原因を調査した.それぞれの場合において超音波画像診断装置を用いて腱の変位量を計測したところ,同一関節角においても変位量に差があることが確認できた.筋力と腱の弾性力のつり合いから筋のふるまいに差異があることを予想して,同運動時の指屈筋の観察を試みた.このヒステリシスの原因を説明するに足りうる解析の余地はまだあるので,複数人の実験協力者の観察を実施する計画である.バレーボールのオーバーハンドパスにおける手指の運動計測・解析については,実験条件を統一するための装置開発に重点を置いた.まず,試技のばらつきを避けるために一定の高さから同一地点にボールを落下させるための装置を設計した.合わせて試技を阻害せずに手指運動を計測するためのデータグローブを再設計し,指先接触力を計測するセンサを変更するなどの改良を図った.いくつかの試技を計測しながら,試技とその計測値のばらつきを低減するための実験手順を検討している.手順を確立し次第,複数人の試技を計測,解析し,プレーに効果的な手指運動の特徴を抽出する.今年度の研究計画の進捗にやや遅れた原因として,(1)研究代表者が育児休業を取得し,その期間の研究活動が滞ったこと,(2)超音波画像を用いたアプローチにおいて筋肉の観察が予想していたよりも容易でなく,十分な計測結果がまだ得られていないこと,(3)バレーボールのプレー計測において,実験条件を統一するための装置と手順の確立に時間を要していること,などが挙げられる.(1)については研究分担者ならびに協力者による取り組みはあったものの代表者の分析と方針決定が十分でなかった.研究実施期間の延長を申請したので,次年度に遅れを挽回したい.(2)について年度目標は「手指が運動する際の筋腱複合体の短縮過程を観察」とし,筋腱複合体の伸長過程と短縮過程との間にあるヒステリシスの原因を調査した.特に筋肉のふるまいに注目してその観察を試みたが,観察すべき範囲が超音波画像診断装置の観測範囲より大きいため,全体の変位量を計測するに至っていない.筋腱が複雑に絡み合う領域のために観察領域は限定されるが,特徴的な代表点を複数取得して全体を近似・推定するアプローチから,筋腱複合体のふるまいを解析する.(3)について年度目標は「スポーツ動作中に手指が操作対象物に衝突する際の,手指の運動速度と対象物が得る速度との関係を計測,解析」とし,プレーの計測と手指の筋腱の力学モデルからボールに与える力学的効果を記述することを目指した.今年度は実験条件を統一するための手段の確立と計測装置の改良に時間を要し,解析に十分なだけの計測結果を得るに至っていない.計測装置の設計と構築はおおよそ完了したので,次年度は複数人の実験協力者を確保して計測実験を進める計画である.本研究の目的は,手指に内在する筋腱複合体(筋と腱の総称)のもつ弾性特性を外部から計測,推定する手法を提案し,スポーツ動作の定量的評価へ応用することである.研究課題として「この計測モデルの生理学的正しさの検証」「プレー動作中の手指関節角度変化と指先発揮力の計測」に取り組み,以下の研究成果を得た.申請者らの提案モデルである「外力によって手指を伸展(伸ばす)方向に押し上げる際,指先発揮力が関節角度に応じて増大するモデル」において,指先へ加える外力で指屈筋腱を伸長させるときと,伸長させてから短縮させるときとの間でヒステリシスが生じることの原因を調査した.超音波画像診断装置を用いて腱の局所的な変位量を計測したところ,同一関節角においても変位量に差が確認され,過程によって腱長が異なる可能性が考えられる.また,手指の伸展時における筋の局所的な変化を計測したところ,腱の短縮動作時のほうが画像中で占める面積が大きいことが観測された.
金属錯体モジュールを利用した新規p53阻害剤の開発

本研究では、p53阻害に有効な亜鉛キレート化剤に、p53結合性モジュールを付加し、p53への特異性を高めた放射線防護剤の開発を目指した。5種の候補亜鉛キレート化剤の活性評価を行い、p53依存性アポトーシス抑制効果が最も高いキレート化剤としてBispicenを見出した。さらに、このBispicenにp53特異的結合ペプチドを付加したハイブリッド化合物を合成し、Bispicen単体よりも毒性の少ないp53阻害剤の開発に成功した。本研究では、p53阻害に有効な亜鉛イオン配位性の錯体モジュールに、p53結合性モジュールを付加し、p53への特異性を高めたp53阻害剤の開発を目指している。また、亜鉛イオンとの結合定数が7.57であるDPAが、p53の阻害やアポトーシス抑制効果を全く示さなかったのに対し、結合定数が11.5や16.8のBispicenやTPAがp53阻害剤として有効に機能したことから、亜鉛キレート剤によるp53阻害、およびアポトーシス抑制には、閾値以上の亜鉛結合定数が必要であることが示唆された。さらに、p53ノックダウン細胞を用いた解析から、BispicenやTPAによるアポトーシス抑制効果がp53特異的であることも明らかとなった。次に、p53結合性ペプチドCDB3にBispicenを結合させたハイブリッド化合物合成試作品の放射線誘発p53依存性アポトーシス抑制効果も検討したが、試作品は細胞膜透過性が低く、十分な効果は得られなかった。そのため、現在は、膜透過性を高めるための改良型ハイブリッド化合物の合成を進めている。本研究では、p53阻害に有効な亜鉛イオン配位性の錯体モジュールに、p53結合性モジュールを付加し、p53への特異性を高めたp53阻害性の放射線防護剤の開発を目指している。昨年度は、p53依存性の放射線誘発アポトーシスを引き起こすMOLT-4細胞を用いて、亜鉛キレート化剤のp53阻害剤としての有効性評価を行った。その結果、検討した5種のキレート化剤の内、2種がアポトーシス抑制効果を示した。アポトーシス抑制効果が最も高かったBispicenは、p53変性作用を示し、転写依存性・非依存性両経路のアポトーシス過程を抑制した。さらに、p53ノックダウン細胞株での比較から、Bispicenのアポトーシス抑制効果がp53特異的であることも明らかとなった。また、亜鉛キレート化剤選出の過程で、p53転写非依存性アポトーシス誘導経路に特異的に作用する化合物も見いだした。今年度は、Bispicenをキレートモジュールとし、さらにp53特異的結合ペプチドCDB3を付加してp53への特異性を高めたハイブリッド化合物を合成し、研究代表者らが以前に発見した放射線防護剤オルトバナジン酸ナトリウムよりも優れたp53阻害剤の開発を目指した。合成した試作品のp53依存性アポトーシス抑制効果を検討したが、試作品は細胞膜透過性が低く、培地に添加するだけでは十分なアポトーシス抑制効果は得られなかった。そこで、CDB3が酸性ペプチドであることを考慮し、リポポリアミン系の細胞導入試薬を用いたところ、導入が可能となった。導入された細胞は、Bispicen単体を処理した細胞よりもアポトーシスが抑制され、このハイブリッド化合物のp53特異性が高まっていることが示唆された。現在、このハイブリッド化合物の改良版としてCDB3ペプチドのN末端に細胞導入効率を高める官能基の導入を進めているところである。
季節変化に伴う大気汚染物質濃度と気象条件が喘息体質者の運動後の肺機能に及ぼす影響

本研究の目的は、大気中に浮遊する粒子状の大気汚染物質及び気象条件の変化が喘息体質者の運動時の肺機能低下に及ぼす影響を全国規模で疫学的に検証することである。具体的には、全国の複数の都道県の学校現場において、体育実技授業でみられる運動を想定した短時間(6分間)の運動負荷テスト(「ややきつい」強度のフリーランニング)を四季それぞれで、しかも同時期に実施し、季節と地理的要因によって変化する大気汚染物質濃度が喘息体質者の運動時の肺機能に及ぼす影響を明らかにする。2018年度は、予備的な実験で、喘息体質の有無による階段昇降時の肺機能指標及び炎症性反応指標の変化を検証した。メインの調査では、鹿児島県にて火山灰の程度が喘息体質を有する者の運動時の肺機能変化に及ぼす影響について検証した。メインの調査の対象者は、喘息体質を有する者8名と喘息体質が無い者6名とした。調査は、2018年7月(夏季調査)と同年12月(冬季調査)に行った。対象者は、夏季及び冬季の両方の調査に参加した。調査内容は、予測最大心拍数の80%以上超える強度での6分間のフリーランニングとした。フリーランニング前後において、気象条件(気温、相対湿度、粉塵濃度)・肺機能指標(%一秒量等)・炎症反応指標(呼気中一酸化窒素)・運動負荷指標(脈拍数・RPE)及び呼吸困難感を評価した。また、環境省HPから大気中の粒子状物質の濃度について測定値を入手した。調査の結果、喘息体質を有する者の冬季の運動後の肺機能指標は運動前に比して低値を示した。喘息体質を有する者の炎症性反応指標である呼気中一酸化窒素の測定値は、運動後において一過性に下がり、その後、安静時の水準まで増加した。喘息体質が無い者では、肺機能指標及び呼気中一酸化窒素ともに大きな変化はみられなかった。今後、詳細な解析を行い、関連学会にて成果を発表する予定である。2018年に予定していた調査は、自然災害と人為的災害の影響を大きく受けた。具体的には、7月に山口県を襲った豪雨によって山陽本線が不通になり、対象者が通学困難になったため、夏季の調査ではデータ不足になった。さらに、10月には山口県周防大島と本州を結ぶ送水管に大型貨物船が衝突し、送水管が破断。この影響から、調査対象の学校は断水状態になり、休校が続いたため、秋季及び冬季の調査を断念した。これらから、四季の変化を同時に評価する予定の北海道と他の本州のメインの調査は、山口県の調査と足並みを揃えるために全て延期になった。現在、4月入学の学生を対象に、北海道と本州の2つの学校にて、新たに喘息体質者の選定調査を実施しており、2019年秋季から調査を開始する予定である。一方、鹿児島県で実施した夏季と冬季における火山灰の程度の違いが運動時の肺機能変化に及ぼす影響を評価する調査は、無事終了した。以上から、本研究における進捗状況は「やや遅れている」状態と考えられる。現在、北海道と本州の2つの学校において、今春4月入学の学生を対象に喘息体質者の選定調査を実施している。この研究は、四季を通して行うため、大学4年生や短期大学2年生、高等専門学校5年生を対象にすることができない。また、教育実習や航海実習等の長期実習のため、1季節の調査ができない可能性もある。そのため、対象者の選定に時間がかかっている。これを夏季までに終わらせ、研究代表者が現地で最終的な対象者選定を行い、2019年秋季から北海道及び本州にて一斉調査を開始する予定である。2019年秋季、2019年冬季、2020年春季、2020年夏季の計4回、調査を実施する。また、鹿児島県での調査の成果は日本体力医学会あるいは日本衛生学会等、関連学会にて発表する予定である。年度内に論文発表も行う予定である。

喘息体質を有する者の炎症性反応指標である呼気中一酸化窒素の測定値は、運動後において一過性に下がり、その後、安静時の水準まで増加した。喘息体質が無い者では、肺機能指標及び呼気中一酸化窒素ともに大きな変化はみられなかった。今後、詳細な解析を行い、関連学会にて成果を発表する予定である。2018年に予定していた調査は、自然災害と人為的災害の影響を大きく受けた。具体的には、7月に山口県を襲った豪雨によって山陽本線が不通になり、対象者が通学困難になったため、夏季の調査ではデータ不足になった。さらに、10月には山口県周防大島と本州を結ぶ送水管に大型貨物船が衝突し、送水管が破断。この影響から、調査対象の学校は断水状態になり、休校が続いたため、秋季及び冬季の調査を断念した。これらから、四季の変化を同時に評価する予定の北海道と他の本州のメインの調査は、山口県の調査と足並みを揃えるために全て延期になった。現在、4月入学の学生を対象に、北海道と本州の2つの学校にて、新たに喘息体質者の選定調査を実施しており、2019年秋季から調査を開始する予定である。一方、鹿児島県で実施した夏季と冬季における火山灰の程度の違いが運動時の肺機能変化に及ぼす影響を評価する調査は、無事終了した。以上から、本研究における進捗状況は「やや遅れている」状態と考えられる。現在、北海道と本州の2つの学校において、今春4月入学の学生を対象に喘息体質者の選定調査を実施している。この研究は、四季を通して行うため、大学4年生や短期大学2年生、高等専門学校5年生を対象にすることができない。また、教育実習や航海実習等の長期実習のため、1季節の調査ができない可能性もある。そのため、対象者の選定に時間がかかっている。これを夏季までに終わらせ、研究代表者が現地で最終的な対象者選定を行い、2019年秋季から北海道及び本州にて一斉調査を開始する予定である。2019年秋季、2019年冬季、2020年春季、2020年夏季の計4回、調査を実施する。また、鹿児島県での調査の成果は日本体力医学会あるいは日本衛生学会等、関連学会にて発表する予定である。年度内に論文発表も行う予定である。
湿潤熱帯アジア森林-農業景観における生物多様性・生態系サービス評価

インドネシア・西ジャワ地域を事例に,農業生態系が享受する生態系サービス発現に関わる生物多様性および地域農民の生態系サービスに対する認識を調査した。その結果,残存天然林が生態系サービスの発現に関わる生物種群の大きな多様性の供給源であること,その供給源に近い植林地や樹木園では生物多様性が担保されると同時に,生態系サービスに関する地域住民の意識も高まることが示された。天然林から遠い集落では,伝統的に維持管理されてきたアグロフォレストと呼ばれる樹木園が生物多様性と生態系サービスの供給元になっていることもわかった。これまでの調査実績があるインドネシア・西ジャワにおいて,熱帯高地林がわずかながら残存し,その下流に二次林や水田,畑地が広がる農業景観を調査地に選定した。まずは,対象地域の土地利用図を高解像度衛星画像から作成した。対象地の土地利用は,残存天然林,天然林の周辺に位置する広葉樹および針葉樹植林地,熱帯地域に特有の土地利用である,果樹を中心とした樹木園と竹林,畑地,水田,集落の8タイプに分類した。土地利用図をもとに,森林から農業生態系の人為攪乱傾度に沿うように生物相調査地点を設定し,今年度は鳥類の調査を,残存天然林で22地点,広葉樹植林地で13地点,針葉樹植林地で11地点,樹木園で13地点,竹林で13地点,畑地で12地点,水田で15地点,集落で13地点,合計112地点で,点センサス法によって行った。土地利用による種数および種組成の違いを解析したところ,残存天然林は最も種数が豊富であるとともに,森林スペシャリスト種を中心とした固有の組成であることがわかった。調査地点を中心に半径50m円内の植生構造,天然林までの距離(天然林内の調査区の場合は天然林縁までの距離のマイナス値)および土地利用を説明変数とし,全種数および機能タイプ別の種数を応答変数とした一般化線形モデルを使った解析を行ったところ,森林スペシャリスト種数や食虫性種数には森林縁までの距離が負に影響する結果となった。森林スペシャリスト種数は全種数やインドネシア固有種数については土地利用の違いが強く影響し,いずれも天然林が最大であったが,果樹を中心とした樹木園でインドネシア固有種数が高いことがわかった。これらのことから,鳥類でみた場合,森林スペシャリスト種を保全するために天然林の保護は必須であるが,一部の生態系機能に関わる種群やインドネシア固有種の生息地として,人為生態系,とくに伝統的なアグロフォレストが重要であることが示された。昨年度と同じインドネシア・西ジャワの森林ー農業景観において生態系サービス発現に寄与する生物相調査を行った。前回鳥類の点センサスを行った調査地点において,今年度はパントラップを用いた送粉昆虫相の調査を行った。その結果,潜在的な送粉昆虫およびハナバチ類の多様度は,残存天然林で最も高く,果樹を中心とした樹木園がそれに続いた。調査地点を中心に半径50m円内の植生構造,天然林までの距離(天然林内の調査区の場合は天然林縁までの距離のマイナス値)および土地利用を説明変数とし,全種数および機能タイプ別の種数を応答変数とした一般化線形モデルを使った解析を行ったところ,局所的な変数の影響が大きく,水田や畑地の中でも木本被覆率が高くなると種数が増加する傾向があった。これは,農地内に樹木を確保すること,またはアグロフォレストリーのような土地利用を展開することが,送粉サービスの向上につながることを示す結果となった。また,昨年度に取得済みの地域農民の生態系サービスに関する認識調査を解析したところ,残存天然林に近い集落に居住しているほど様々な生態系サービスに高い認識を持っており,そのサービス供給源の多くが残存天然林であった。また,送粉や生物防御サービスも広く認識されていることがわかった。天然林から離れるに従って生態系サービスに対する認識程度は低下するものの,残存天然林に変わって果樹を中心とした樹木園がサービス供給源として強く認識されることがわかった。すなわち,日常的に接する樹木に被覆された土地利用が生態系サービスの供給源として認識されていた。昨年度までにインドネシアでの調査が予想以上に順調に進んだため、最終年度は日本における農業生物多様性と生態系サービスの評価およびその手法について検討を行った。簡便に地域の訪花昆虫相を把握する方法であるパントラップ法を日本の畑地景観で実施したところ、インドネシアでは見つけ採り法とほぼ差のない訪花昆虫相を捉えることができたのに対し、今回の日本での調査ではほとんどのハナバチ類を捕獲することができなかった。そのため、別のトラップ法の検討・開発が必要であると考えられた。また、農業統計情報の充実している日本において、作物生産における都道府県別の送粉サービス価値評価を行った。全球規模で評価した既往研究の手法をもとにしたが、キュウリなど単為結果性品種が広く普及している日本では、作物の送粉依存性に関わる係数の調整が必要であることがわかった。評価した結果では、2013年時点で日本の耕種農業産出額の約8%にあたる4700億円が送粉サービスによって生み出されていることがわかり、そのうち3300億円を野生送粉者(ただし、統計上分離できない人工授粉や半野生飼養昆虫の貢献を含む)が提供していることがわかった。都道府県別にみると、果実生産の多い県で送粉サービスの効果が大きく、最大で県の耕種農業産出額の27%を野生送粉者が提供するサービスに依存していることがわかった。

その他、生物防除サービスについて、天敵、害虫、それ以外の昆虫を含む生物多様性の重要性を実証した。インドネシア・西ジャワ地域を事例に,農業生態系が享受する生態系サービス発現に関わる生物多様性および地域農民の生態系サービスに対する認識を調査した。その結果,残存天然林が生態系サービスの発現に関わる生物種群の大きな多様性の供給源であること,その供給源に近い植林地や樹木園では生物多様性が担保されると同時に,生態系サービスに関する地域住民の意識も高まることが示された。天然林から遠い集落では,伝統的に維持管理されてきたアグロフォレストと呼ばれる樹木園が生物多様性と生態系サービスの供給元になっていることもわかった。昨年度同様インドネシアでの調査が予想以上に順調であることから,温帯地域である日本国内での調査も実施し,モンスーンアジアスケールでの農業生物多様性と生態系サービスに関する知見の集積と比較が進みつつある。さらに,生物多様性が生態系サービスの発現につながる仕組みを詳細に解明する研究にも着手できたことから,当初の計画以上の成果が上がっていると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。景観生態学最終年度として,当所の目的である生物多様性保全と生態系サービスの適正管理に向けた農地と景観の両方の管理方法について,実行可能性も踏まえた検討を行うことが課題であるため,農地レベルと景観レベルのどちらが生態系サービス発現に寄与するかを評価しながら,最終のとりまとめを進める。当初の予定より調査地の選定が順調に進んだため,次年度の計画を前倒しして,生物相調査を今年度行うことができた。また,地域農民への聞き取り調査も順調に進み,生態系サービスへの認識に影響する要因分析を進めている。訪花昆虫の種同定依頼が若干安くなったため,残金が発生した。一万円以下の端数であったため,年度末の無理な執行を行わなかった。当初予定したインドネシアでの調査が予想以上に順調であることから,残りの二年間では,温帯地域である日本国内での調査も実施し,モンスーンアジアスケールでの農業生物多様性と生態系サービスに関する知見の集積を目指す。次年度も訪花昆虫の種同定を行うため,サンプル数を調整しながら残金の使用を計画している。
高齢者における光治療応用はスケーリング後菌血症による生体応答変化を防げるか？

あらゆる観血処置にともない、一過性の菌血症が発生する。特に免疫力が低下している高齢者においては、部分的スケーリング・ルートプレーニング(SRP)であっても菌血症が一過性で終わらず、全身性の高リスクとなる可能性がある。そこで本研究では、慢性歯周炎を有する高齢者のSRP時に発生する菌血症、それに伴う生体応答の解析、およびそれら変化に対する光治療(エルビウムヤグ(Er:YAG)レーザー、抗菌的光線力学療法)の有効性の検討を目的とする。高齢者に適した安全かつ効果的な歯周治療法を確立し、超高齢社会のニーズに応えたい。
AlGaN/GaNヘテロ構造のゲートリーク電流抑制とMBE成長膜の極性制御

1.Ni/n-(Al)GaN界面特性の評価と制御;MBE膜ではN極性膜の混入が大きなリーク電流を引き起こす"表面パッチ"となること、一方、MOCVD膜では転位等の微小欠陥が主な"表面パッチ"であることを示唆した。2.ゲートリーク電流抑制プロセスの検討;薄い陽極酸化Al2O3膜を挿入したNi/anodic-Al_2O_3/i-AlGaN/GaN構造により、逆方向リーク電流を10^<-7>A/cm^2台まで大幅に低減することに成功した。また、400°Cの最適熱処理後に界面準位密度が最小となることを示した3.表面処理、AlGaN層厚が2次元電子(2DEG)に及ぼす影響の解明;(1)表面酸化膜は2DEG密度を増大し移動度を減少させること、前者は表面障壁高さの減少によることを明らかにした。(2)ウェットプロセスによるAlGaN層の均一エッチングを可能とし、2DEG密度および移動度のAlGaN膜厚依存性を実験的・理論的に示した。(3)Ni/i-AlGaN/GaN試料の実効的障壁高さはAlGaN層厚の減少とともに減少すること、これはトンネル電流の増大によることを示した。4.RF-MBE法による(Al,In)GaN系薄膜の成長と評価;(1)AlGaN混晶膜のAl組成比はAlビーム強度そのものに強く依存すること、一方、Gaビーム強度は膜の結晶性に関係することを示した。(2)アンチサイト欠陥の生成を取り入れたRF-MBE成長のモンテカルロシミュレーションを行い、成長条件と欠陥密度、表面平坦性の関係を評価した。(3)GaNバッファ層はInN成長膜の密着性を大幅に改善することを示すとともに、膜の表面またはバッファ界面に電子が蓄積していることを示唆した。AlGaN/GaNHEMTゲート構造のリーク電流抑制とGaN系薄膜のRF-MBE成長について検討を行い、以下の成果を得た。今年度は、HEMTゲート構造のリーク電流抑制プロセスの開発とRF-MBEにより高品質な(Al)GaN薄膜を得るための成長条件の確立を中心に研究を進め、以下の成果を得た。1.ゲートリーク電流抑制プロセスの検討;(1)MOCVD膜を用いたNi/i-AlGaN/GaNゲート構造について、薄い陽極酸化Al_2O_3膜を挿入する方法により、逆方向リーク電流を10^<-6>A/cm^2以下に3桁以上低減させることに成功した。(2)HEMT試料では、逆方向リーク電流のピンチオフ電圧とC-V特性の閾値電圧が異なり得ることを示し、これから、リーク電流には微小欠陥の存在が関与していることを示唆した。2.絶縁膜/半導体界面および半導体ヘテロ界面の電気的特性評価;(1)anodic-Al_2O_3/AlGaN界面の準位密度は10^<11>cm^<-2>台前半と比較的良好であることを示した。(2)AlGaN/GaN試料のホール効果測定から、酸素・水素・窒素の高温雰囲気が2次元電子密度,移動度に与える影響を明らかにした。3.RF-MBEによる高品質(Al)GaN単層膜およびAlGaN/GaNヘテロ構造膜の成長;(1)高温GaNバッファ層を用いることにより、XRC半値幅が650秒前後の良好な(Al)GaN薄膜が得られることを示した。(2)混晶膜のAl組成比は、Alビーム強度そのものに強く依存すること、一方、Gaビーム強度は膜の結晶性に関係することを示した。

また、Al組成比が0.3程度までは、表面平坦性は良好な状態で維持される。4.MBE成長膜のショットキーI-V特性についての検討;Ni/i-(Al)GaNとNi/i-AlGaN/GaN構造のI-V特性の差異から、ヘテロ界面に電子の蓄積層が形成されることを示した。前年度の成果に基づき、AlGaN/GaNヘテロ構造膜の評価とMBE成長について以下の成果を得た。1.ゲートリーク電流抑制プロセスの最適化;(1)Ni/anodic-Al_2O_3/i-AlGaN/GaN構造の作製プロセスを最適化することにより、逆方向リーク電流を10^<-7>A/cm^2台まで大幅に低減することに成功した。(2)最適熱処理温度は400°Cであり、このときI-S界面準位密度も最小となることを示した。(3)リーク電流のAl_2O_3膜厚依存性を測定し、残存するリーク電流は陽極酸化Al_2O_3膜の"欠陥パッチ"によることを明らかにした。2.表面処理、AlGaN層厚が2次元電子(2DEG)特性に及ぼす影響の解明;(1)AlGaN/GaNベア試料のホール効果測定から、表面酸化膜は2DEG密度を増大し移動度を減少させること、前者は表面障壁高さの減少によることを明らかにした。(2)ウェットプロセスによるAlGaN層の均一エッチングを可能とし、2DEG密度と移動度のAlGaN膜厚依存性を実験的に明らかにした。(3)Ni/i-AlGaN/GaN試料の実効的障壁高さはAlGaN層厚の減少とともに減少すること、これは、トンネル電流の増大によることを示した。3.RF-MBE法による(Al,In)GaN単層膜およびヘテロ構造膜の成長と評価;(1)結晶性が良好となる最適温度で成長したアンドープAlGaN単層膜は高絶縁性を示すこと、一方、AlGaN/GaN HEMT構造膜では2DEG層の形成による導電性が得られることを示した。(2)関連混晶である(In)GaN膜の成長では、GaNバッファ層を用いることにより成長膜の密着性が大きく改善されることを示すとともに、成長膜の表面あるいはバッファ界面に電子が蓄積していることを示唆した。
精神障害ケアマネジメント従事者のための教育資材の開発研究

1.従来型のケアマネジメント研修会参加者や当事者へのニーズ調査で、情報収集の具体的な方法、多様な視点からアセスメントを行う方法、具体的な標的目標を示したプランニングを作成する方法について技術習得が必要であると示された。2.英国ケンブリッジ州、オーストラリアのメルボルンとシドニーの精神保健サービスを視察し、統一されたケアマネジメントの手法であるケアプログラムアプローチ(CPA)や、在宅ベースの訪問支援、救急サービス、早期介入で行われているケアマネジメントについて情報を得た。3.鳥取県厚生事業団、鳥取県立精神保健福祉センター、鳥取県社会福祉協議会の協力を得て、障害者ケアマネジメント従事者研修会を企画し、ロールプレイを用いた面接技術、ケアマネジメントの理論、参加型の事例検討会を行った。多人数に効率よく技術研修を行うため、時間配分と作業内容を明示して構造的な研修プログラムを作成した。参加者のアンケートからは、包括的な理解ができ現場で利用できるという回答が得られた。4.精神障害ケアマネジメント実践研修を米子市で毎月開催し、1回あたり約15人参加を得た。各地域生活支援センターなどで実施できるように事例検討会の方法を定式化し、アセスメント、プランニング、モニタリングの手法を明確にして、誰が行っても同様の結果が導き出せるようにした。5.以上の結果をふまえ、構造的な研修プログラムの資料を作成し、司会者などグループの世話役(ファシリテータ)の役割を明確にした。この手法は、鳥取県内でのケアマネジメントに関する研修会に活用される予定である。1.鳥取県厚生事業団と鳥取県立精神保健福祉センターの協力を得て、障害者ケアマネジメント初任者養成研修を企画した。約150人の基礎研修では、ロールプレイを用いた面接技術教育を行った。精神障害分野では精神障害領域のケアマネジメントの理論研修と参加型の事例検討会を企画し、具体的な計画策定のための教育プログラムを試行した。2.初任者研修会の参加者に対して調査票を配布し、研修会への希望と、実際に研修を受けて良かった点と改良点の情報を得た。技術習得のためには具体的な方法を提示し、実際に体験してみることの必要性が示された。また、1回だけの研修会ではなく、各地域で継続的に事例検討会を行うことが必要であり、そのための資材が必要だと考察された。3.利用者グループである「ひいらぎの会」に参加し、ケアマネジメント利用体験に関する聞き取り調査を行った。ストレングス型のケアマネジメントと、利用者に寄り添う姿勢を専門職がとる必要性が強調された。4.英国ケンブリッジの精神保健サービスを視察し、統一されたケアマネジメントの手法であるケアプログラムアプローチ(CPA)について、書式作成担当者から情報を得た。5.鳥取県社会福祉協議会の協力を得て介護支援専門員現任者研修会を企画し、1回あたり約100人参加の研修会を5回開催した。6.精神障害ケアマネジメント実践研修を米子市で毎月開催し、1回あたり約15人参加を得た。各地域生活支援センターなどで実施できるように事例検討会の方法を定式化し、アセスメント、プランニング、モニタリングを毎回同じ手法で実施した。参加者には毎回アンケート調査を行った。1.17年度のアンケートを詳細に分析し、ケアマネジメント研修会に必要な要素は事例検討会であることを確認した。参加者の技能向上に加え、事例検討会を運営できるスタッフの養成が必要と考察された。2.17年度の事例検討会をビデオ撮影した資材を検討し、効果的な教育研修の手順を検討した。事例検討会は構造化して進行するべきであり、とくに時間配分を明示し進行方法を明確にしておくことが重要であった。それによって参加者は自らの役割と研修の目的が明確になり、積極的な参加ができる。また、教育者の技能も向上しやすくなると考えられた。

3.利用者グループである「ひいらぎの会」では、利用者同士で訪問などを行っている際には医療ならびに生活全般に関する相談や助言を行っており、利用者同士の相互支援活動にケアマネジメントの手法が有用であるとの意見を得た。4.オーストラリアのメルボルンならびにシドニーの精神保健サービスを視察し、在宅ベースの訪問支援(HBO)、救急サービス(CATT)などについて情報を得た。一般開業医(GP)に対して精神障害の情報提供を行っており、多くのニーズを系統的に示している点が教育資材に活用できると思われた。利用者のストレングス(能力)を引き出すための支援を、サービス全般にわたって実現できるよう理念の普及に努めていることを確認した。5.鳥取県社会福祉協議会の協力を得て行っている介護支援専門員現任者研修会では、17年度からの構造的な研修プログラムを改良して文書での資料を作成し、グループの世話役(ファシリテータ)の役割を明確にした。6.米子保健所の協力を得て行っている精神障害ケアマネジメント実践研修会では、事例検討会の司会者を交替で行って、誰が行っても同様の結果が導き出せるよう手順を明確にした。
クラスVミオシン蛋白質のC末ドメインの機能制御機構の解析

様々な生物で、細胞内構成物を極性にしたがって配置するのにクラスVミオシンが働いている。クラスVミオシンは、N末側にモーターをC末側にカルゴ結合部位があり、C末に結合したカルゴをN末モーターがアクチンフィラメント上を移動することで運搬し、カルゴのアクチン細胞骨格依存的な極性配置を行う。このミオシンによる極性配置の制御機構を明らかにする目的で、出芽酵母クラスVミオシンのMyo2をモデルとして解析した。Myo2pのC末ドメインと結合するタンパク質をTwo-hybrid法で検索した。また、myo2変異を抑圧するような多コピーサプレッサーを検索した。いずれの手法によっても低分子量GTPaseであるYpt11pが同定された。Ypt11pは、免疫沈降法により、実際にMyo2pC末ドメインと結合することが示された。また、遺伝学的手法により、このタンパク質相互作用がYpt11p機能に必要であることがわかった。そして、Ypt11pは、ミトコンドリアの極性配置に関与する因子であることを明らかにした。また、ypt11破壊を用いた方法で新たなmyo2変異株を単離し、その表現型より、いままで否定されていたMyo2pのミトコンドリア極性配置機能が存在し、ミトコンドリア分配に本質的なものであることを明らかとした。ミオシンと相互作用する極性分配に関与する因子としては、カルゴ上に存在するミオシン受容体を構成する因子が他の系でいままで、3種類報告されているが、Ypt11pは、ミトコンドリア上に存在するMyo2p受容体を構成しているとは思えない性質をしめしている。このことから、Ypt11pの関与する経路は、今まで知られていないミオシン極性配置機構の存在を強く示唆するものである。クラスVミオシンは、N末のモーター領域がアクチン細胞骨格を動き、C末のカルゴ結合ドメインに結合するカルゴ(オルガネラやタンパク質など)を細胞内で極性配置させるのに働いている。様々なカルゴを同一のミオシンが輸送するわけであるから、そのカルゴ選択においていろいろな制御をこのミオシンは、受けていると考えられる。この制御機構を解析するために出芽酵母クラスVミオシンMyo2のC末ドメインと結合するタンパク質を検索し、rab型GTPaseであるYpt11を同定した。Ypt11の機能を解析したところ、過剰発現させるとミトコンドリアを過剰に娘細胞に分配する機能があることがわかり、ミトコンドリアの娘細胞への分配に正に働く因子であることを明かとした。このYpt11の効果は、Myo2との結合に依存していることを遺伝学的方法により示した。Myo2がミトコンドリア分配に関与している報告はなかったが、新たに単離したmyo2変異株を解析したところ、ミトコンドリアの分配がいかなくなる欠損を示す事がわかり、Myo2がミトコンドリア分配に関与していることを示した。以上のことより、Ypt11は、Myo2との結合を介してMyo2のミトコンドリア分配機能を高進する制御因子であることがわかった。

また、myo2変異を抑圧するような多コピーサプレッサーを検索した。いずれの手法によっても低分子量GTPaseであるYpt11pが同定された。Ypt11pは、免疫沈降法により、実際にMyo2pC末ドメインと結合することが示された。また、遺伝学的手法により、このタンパク質相互作用がYpt11p機能に必要であることがわかった。そして、Ypt11pは、ミトコンドリアの極性配置に関与する因子であることを明らかにした。また、Ypt11破壊を用いた方法で新たなmyo2変異株を単離し、その表現型より、いままで否定されていたMyo2pのミトコンドリア極性配置機能が存在し、ミトコンドリア分配に本質的なものであることを明らかとした。ミオシンと相互作用する極性分配に関与する因子としては、カルゴ上に存在するミオシン受容体を構成する因子が他の系でいままで、3種類報告されているが、Ypt11pは、ミトコンドリア上に存在するMyo2p受容体を構成しているとは思えない性質をしめしている。このことから、Ypt11pの関与する経路は、今まで知られていないミオシン極性配置機構の存在を強く示唆するものである。
小学校技術教育の評価基準の開発とスタンダード準拠評価の実践

○研究目的本研究第1の目的は,人やもの・こととの関係性や,教師・児童の自己変容プロセス(以下,関係的過程)の学びに着目した技術・家庭科技術分野(以下,技術分野教育)のカリキュラムを,十日町市立の5つの小学校(水沢小学校,馬場小学校,西小学校,川治小学校,松里小学校)で学習臨床的・教育実践的研究をすることである。第2の目的は,日本の技術分野教育の技術的課題解決力「designing/design process」を重視した「ルーブリック」の作成及び,スタンダード準拠評価の実施により,信頼性・妥当性のある評価基準を開発することである。第3の目的は,技術分野教育のカリキュラムのデザインに関わる学年間の連携や,円滑な実施のための指導体制等の課題発見,ルーブリックの達成に向けての関係的過程に焦点を当てた改善方法を提案することである。○研究方法本研究は,研究代表者を含む計5人の教諭で教育実践を進める。主に,アクション・リサーチによる研究手法を取り入れたカリキュラムをデザインする。また,再生刺激法(授業をビデオに録画し,授業終了後,録画された授業を子どもに視聴させながら,授業中に考えたことや感じたことを自己報告させる方法)により,授業中の観察だけでは得られない学習者の学習過程を把握し,教師や学習者が授業を進める上で有効に働く評価基準(評価事例集を含む)を開発する。○研究成果本研究の成果は,3つある。1つは,研究協力者と共に小学校段階における「ものづくり教育」「技術教育」の草の根的な活を推進することができた点である。2つは,先行研究の技術教育課程基準表を具体的に示す「創成力」や「技術的素養」に着目した評価事例集の収集・精選である。評価事例集の収集・精選に着手した本研究は,本邦初研究であり,画期的な教育実践である。3つは,教育実践研究発表会の開催(2008年1月19日)を通じて,県内外の多くの参会者と共に開発した評価基準(評価事例集を含む)の議論及び,再検討することができた点である。
高ストレス状況下における心の可視化情報の有用性探索と予防教育への応用

心の健康教育において、個人が日常生活における自らのストレス要因を適切に認知しコントロールしていくことが求められている。一方ICT技術の進歩は,心拍数や睡眠深度などストレスに関連した可視化情報のアクセスを容易とし、情報からどのように対処に結びつけるかは個人に委ねられるようになっている。特に、高ストレス状況下においては、ストレス対処やコントロールの適切さが希求されている。本研究は,高ストレス状況下において有効な可視化情報の利用要件を明らかにするため,長期閉鎖環境における過統制要因の抽出、及び日常のストレス場面における生理指標を用いたフィードバックの統制度とパーソナリティ特性の関連を検討する。