hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
独自の組換えウイルス作製法を駆使した、単純ヘルペスウイルス病原性機構の解析

HSVウイルスはウイルス学の基礎研究分野においてそのプロトタイプとして古くから精力的に研究が進められてきているが、近年遺伝子治療ベクターとしても注目を集めているが、その遺伝子組み換えの煩雑性のため嫌煙されがちであった。本研究ではウイルス遺伝子を大腸菌内で簡便に改変する方法を確立し、その手法を利用してHSV病原性機構の解析を行った。本研究の目的は、最新の組換えウイルス作製法の確立し、これらの改変系を駆使しHSVの再活性化に関与する、または薬剤のターゲットとなりうる、さらにその生物学的機能が未知のウイルス制御因子の研究を行い、HSVの病原性やその巧妙な宿主との共存、また活性時の増殖機構の解明を試みることである。現在、申請者はウイルス因子の更なる解析、網羅的テグメントタンパクの解析( vitroから始まり、その病原性までの検討, Us9,VP22,UL47,UL41等)を行っている。本年度は、特にVP22に関して、宿主因子のみでなく新たな機能としてたの他のHSV因子に関してその担発現、ウイルス粒子取り込み、感染細胞における局在までをも制御することを解明した。25年度は育児休業中のため実験を中断している。申請者がこれまでに確立してきた様々な大腸菌内での組換えウイルスゲノム改変法の更なる改良、迅速性、簡便性を追求する。その系を利用し、現在までにHSV病原性との関与が示唆されながらもその機能が解明されていないHSV因子の解析を行う。更に、HSVウイルス因子の単独発現系も組み合わせ、ウイルス側からのみでなく、宿主側からもHSV病原性に関与する因子の解析を行う。この系に関しても、申請者の改変系を利用し、目的HSV因子にtagを付加したウイルスを作製し、感染細胞でのMASS解析法の確立も試みる。申請者の独自の組換え系を駆使し、ウイルス因子欠損変異体のみでなく点変異等を導入した変異体の作製等も行い、解析の幅を広げる事で効率よくHSV病原性解明により近づけると確信している。以上のような研究の流れで、様々なHSV因子に関して、vitroからその病原性の検討までを試みる。本研究は申請者の確立した独自の大腸菌内でのHSV組換えウイルス遺伝子作製法を用いて、様々なHSV病原性因子の解析を行い、将来的には有効なHSVワクチン作製の土台となる知見を蓄えることであった。これまでの研究により、HSVの豊富なtegument蛋白質でありながらその機能の解析が不十分なVP22がHSV神経病原性に大きく関与している可能性を示唆する知見を得ることが出来た。ウイルス学VP22の機能解析は、従来の、分子生物学的手法によるものばかりでなく、動物実験にも力を入れて結果の得ている。1年間の育児休業による実験中断のため申請者は、独自の大腸菌内ウイルスゲノム改変法を駆使し、これまでに、HSV遺伝子にあらゆる変異導入を可能にしてきた。更に、単なる変異のみでなく、目的HSV遺伝子への蛍光蛋白質の付加や、感染細胞でのMASS解析を可能にするべく、MEFtagを付加する系の確立を試みてきた。現在までに、いくつかのHSV遺伝子へのこれらの付加に成功し、変異ウイルスを作成中である。今後、これらの変異体を用いて様々な解析を行う。現在育児休業中だが、研究再開した場合には、VP22の更なる動物実験の検討、および論文作製。次には、まだ解析を始めていない新たなHSV因子の解析を考えている。本年度に行ってきたVP22欠損HSVを用いたVP22のHSV病原性に関する生物学的機能の解析を続けると共に、以前計画していたHSVワクチン開発を目指したHSV鼻腔粘膜感染系の確立を行い、申請者がこれまでに作製してきた変異HSVの病原性効果を解析する予定である。現在までに作製しているいくつかの変異HSVの解析を進める。具体的には、よく知られているようでその機能解析の遅れているtegument蛋白質を中心に、網羅的なHSV病原性因子の解析を続行する予定である。これまでに行ってきた培養細胞での増殖能等に留まらず、新たな解析法にも挑戦していく予定である。更に、vivoでのウイルスの広がりや組織への影響も、病理標本を作製し解析していく。又、HSV目的因子へのMEF付加にも成功しているので、この変異体の感染細胞におけるMASS解析も行っていく予定である。育児休業のため、研究期間の延長を申請する。次年度の支出予定はない。25年度は育児休業のため、研究期間を26年度までに延長したため。引き続き、HSV病原性機構の解明の研究のために、主に消耗品、動物実験に使用する予定である。MEFウイルスを用いたMASS解析や、これから取り入れて移行と考えている新しいアプローチ、具体的には、マイクロアレイ、2次元電気泳動や、最新のBimolecular Fluorescence Complementation (BiFC)法も利用して解析を進める予定であるので、これらに重点的に研究費を費やす予定である。
小学校における体験的活動の継続的・発展的展開に関するカリキュラム開発の基礎的研究

本研究の目的は,以下の四点にまとめられる。1.全国から研究協力校として六校を委嘱し,生活科の授業をビデオに収録して「体験的活動」と子どもの変容の関連を解明する。2.文部省の生活科研究推進校を中心として先行事例及び「体験学習」の先行研究を収集し,「体験的活動」に関する理論的・実践的検討を行う。3.全国から500校を無作為に選定し「体験的活動」に関するアンケート調査を行なう。4.小学校カリキュラム上における「体験的活動」の位置づけについて検討する。その結果,以下の点を解明した。1.生活科の授業ビデオの分析により,「体験的活動」の実践的有効性を明らかにした。2.先行研究及び全国の実践資料を分析し,「体験的活動」の理論的基礎及び「体験的活動」の実践的課題への対応を解明した。3.「体験的活動」に関するアンケート調査の集計・分析を行い,以下の点を客観的なデータによって明らかにした。(1)「体験的活動」に対する教師の意識。(2)「体験的活動」の導入による授業実践の変容の実態とそれをもたらした要因。(3)「体験的活動」の導入による学校の変容の実態とそれをもたらした要因。(4)「体験的活動」の導入による子どもの変容の実態とそれをもたらした要因。(5)「体験的活動」の実践的有効性。本研究の目的は,以下の二点にまとめられる。1.生活科における「体験的活動」のあり方の究明2.小学校カリキュラム上における「体験的活動」の位置づけの解明これらの目標を達成するため,以下にような研究計画を立て,実施した。1.研究代表者,分担者のほかに研究協力委員,調査研究委員,研究協力校の教諭より研究委員会を組織した。2.研究協力委員を中心として,先行研究及び先行事例を全国的に収集し,その分析を行った。その結果,授業レベル,単元レベルでの「体験的活動」のあり方を論じた研究は数多いが,カリキュラムレベルで「体験的活動」の位置と意義の解明をめざした研究はほとんど行われていないことが判明した。3.研究協力校を委嘱した5校で生活科実践をビデオに収録し,教師の指導と子どもの活動という視点から分析した。4.調査研究委員を中心として,2,3の研究成果に基づいて,小学校における「体験的活動」の実態と教師の意識を調査するアンケート調査票を作成した。5.調査校500校を選定し,アンケート調査を実施し,約350校よりアンケートを回収した。また,約70校より研究紀要,年間指導計画などの資料を収集した。このような研究の結果,以下の事項が今後の課題とされた。1.教育としての意味のある「体験的活動」のあり方の解明2.生活科と他教科・領域との接続・関連の論理の解明3.上述の1,2研究成果とアンケートで明らかにした「体験的活動」に対する教師の意識の比較検討本研究の目的は、以下の三点にまとめられる。3.全国から500枚を無作為に選定し「体験的活動」に関するアンケート調査を行なう。4.小学校カリキュラム上における「体験的活動」に位置づけについて検討する。その結果,以下の点について1.生活科の授業ビデオの分析により,「体験的活動」の実践的有効性を明らかにした。2.先行研究及び全国の実践資料を分析し,「体験的活動」の理論的基礎及び「体験的活動」が直面する実践的課題への対応を解明した。(2)「体験的活動」の導入による授業実践の変容の実態とその要因。(3)「体験的活動」の導入による学校の変容の実態とその要因。(4)「体験的活動」の導入による子どもの変容の実態とその要因。
廃用性筋萎縮における酸化的ストレスとその役割の解明-寝たきり老人問題の解決に向けて-

現在、我が国では寝たきり老人が増加し、社会問題になっており、廃用性筋萎縮は重要な課題となってきている。我々は従来から、廃用性筋萎縮において酸化的ストレスが生じており、それが筋萎縮そのものを促進していることを示してきた。今回の研究では、廃用性筋萎縮における種々の活性酸素種の産生を実際に証明すると共に、その活性酸素の産生と深く関わる蛋白として、萎縮に伴って筋小胞体で誘導させる54KDaの鉄結合性蛋白を同定したので報告する。先に我々は、抗酸化酵素活性や組織化学的検討から細胞質におけるH_2O_2の増加を示し、さらに小胞体分画における鉄の増加から、萎縮筋の細胞質における・OHの産生増加の可能性を示唆してきた。そこでサリチル酸を・OHの捕捉剤として用いることにより、萎縮筋における・OHの産生をin vivoで実際に検証した。萎縮筋では・OHに特異的な2,3-dihydroxybenzoic acidが有意に増加しており、確かに・OHの産生が萎縮筋で増加していることが証明された。またH_2O_2と同様に比較的長寿命の活性酸素種であるNOについても検討した。NO synthase(NOS)活性は^3H-arginineを用いたcitrulline法で測定した。廃用性萎縮筋では特にCa依存性NOSが8日間・12日間の萎縮で約50%増加しており、萎縮筋におけるNOの産生の増大が明らかとなった。この増加したNOSのタイプをWestern Blottingを用いて同定した所、Neuronal NOSであった。一方で我々は先に述べたように筋小胞体分画における鉄の増加を報告している。そこで今回は、筋小胞体蛋白をSDS-PAGEで分離後、ニトロセルロース膜に転写し、^<59>Feをプローブとして、鉄結合性蛋白を検索した。その結果、鉄結合性の54KDaの蛋白のみが4日間の萎縮筋で既に誘導されており、この蛋白が活性酸素の産生と深く関連していると考えられる。
Ｗ．Ｖ．クワインにおける存在論の探究－議論領域における個体定項の消去－

本研究の目的は,クワイン存在論を理論的領域から日常の領域に拡張した場合に生じる問題点を検討,解消し彼の存在論を深化させることである.平成25年度では,マイノング主義(特にG.プリーストの非存在主義)を用いてクワイン存在論の方法論を踏襲しつつ彼の理論を日常の領域へ拡張した.つまり,非存在主義の志向性の論理を用いて,クワインの理論では整合的に扱えなかった非存在対象を扱えるようにした.これをまとめた論文は日本科学哲学会で受理され『科学哲学』Vol.48(1)にて掲載された.また,この研究より,クワインの存在論を日常の領域へ拡張したところ以下の点が不十分であることが判明したため,これを解決するために,平成27年度は前年度に引き続き,認識の変化を形式的に表現する動的認識論理の研究を継続した.そして,特に基本的な動的認識論理である公開告知論理におけるある既存の証明体系を検証したところこの体系に不備が見つかった.そこで,クワイン存在論のさらなる展開のために,この公開告知論理の既存の証明体系を指導教官である佐野勝彦と東条敏とともに再構築しTPLCなどで発表し,論文が受理された.また,この研究をもとにして公開告知論理の一般化であり発展体系であるAction model logicの証明体系を同教官らと共に構築してこれをLFCS2016にて発表し,また同学会へ論文を提出して受理された.さらに加えて,公開告知論理を直観主義論理へと拡張した直観主義公開告知論理の証明体系を同教官らと共に構築してLPAR-20にて発表し,同学会へ論文を提出して受理された.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,クワインのOn What there is(邦題,「なにがあるのかについて」)における「存在者とは変項とみなされることである」,というテーゼを再検討し深化させることである.この論文は分析哲学のおいて存在論を確固とした研究テーマとした重要論文であるが,一方でこれは「ある文の使用者は,彼が使用する文Aを真とみなすのであれば, Aを真とするために不可欠な定項に対応する対象の存在を認めなければならない」という主張を含んでいる.しかし,我々は日常で,ある対象を非存在と認めつつも,それを含む文を真と認めるようなことが多々ある.例えば,「ペガサスは空をとぶ」である.つまり,クワインの理論と我々の日常における存在論には大きな隔たりがあるのであり,これがクワインの存在論の問題点である.25年度では,この問題に対して非存在対象の哲学を標榜し,かつ,クワインが退けようとしたマイノング主義(特にG.プリーストの非存在主義)から彼の存在論の修正を試みた.プリーストがTowards Non-Being(邦題,『存在しないもに向かって』)において定義している志向性の論理を用いて,クワインの議論を再構築し,そして,それによって,当初の計画通り,クワインの理論を非存在対象を整合的に扱うことができる理論へと拡張した.この研究の意義は,クワインの理論の補修だけでなく,非存在対象を分析する際の形式的で整合的な手段を提供することである.非存在対象は,先のペガサスなどのフィクション的対象だけでなく,科学における理論的対象や数学における数などの重要な対象を含む.そのため,それらを分析する手段の確立はフィクション的対象であれば美学や文学理論,理論的対象であれば科学哲学,数学的対象であれば数学の哲学などへの貢献が期待できよう.本研究の目的は,クワイン存在論を理論的領域から日常の領域に拡張した場合に生じる問題点を検討,解消し彼の存在論を深化させることである.1年度目では,マイノング主義を用いてクワイン存在論の方法論を踏襲しつつ彼の理論を日常の領域へ拡張した.1年度目の研究を踏まえて,2年度目の研究において,クワインの存在論を日常の領域へ拡張したところ以下の点が不十分であることが判明した.クワインの方法論は,ある人物が真とみなす理論を一階論理へ翻訳して,この翻訳された形式言語からその人物がコミットすべき存在対象を抽出するというものである.だが,一階論理の意味論では一度与えられた対象領域は不変であり,よってこれに依存する文の真偽も変化しない.しかし,我々が日常で真と見なす文は,情報の流入によって変化しており,それに応じて存在論的コミットメントも変化している.クワインの理論を日常の領域に拡張した場合,このような,情報による存在論的コミットメントは表現できないのである.この情報の流入による存在論的コミットメントの変化という観点から,認識の変化を形式的に表現する動的認識論理に着目した.そして,特に基本的な動的認識論理である公開告知論理におけるある既存の証明体系を検証したところこの体系に不備が見つかった.そこで,クワイン存在論のさらなる展開のために,この公開告知論理の既存の証明体系を指導教官である佐野勝彦と東条敏とともに再構築し2nd Taiwan Philosophical Logic Colloquium (TPLC)などで発表し,論文を提出,受理された.本研究の目的は,クワイン存在論を理論的領域から日常の領域に拡張した場合に生じる問題点を検討,解消し彼の存在論を深化させることである.平成25年度では,マイノング主義(特にG.プリーストの非存在主義)を用いてクワイン存在論の方法論を踏襲しつつ彼の理論を日常の領域へ拡張した.つまり,非存在主義の志向性の論理を用いて,クワインの理論では整合的に扱えなかった非存在対象を扱えるようにした.

これをまとめた論文は日本科学哲学会で受理され『科学哲学』Vol.48(1)にて掲載された.また,この研究より,クワインの存在論を日常の領域へ拡張したところ以下の点が不十分であることが判明したため,これを解決するために,平成27年度は前年度に引き続き,認識の変化を形式的に表現する動的認識論理の研究を継続した.そして,特に基本的な動的認識論理である公開告知論理におけるある既存の証明体系を検証したところこの体系に不備が見つかった.そこで,クワイン存在論のさらなる展開のために,この公開告知論理の既存の証明体系を指導教官である佐野勝彦と東条敏とともに再構築しTPLCなどで発表し,論文が受理された.また,この研究をもとにして公開告知論理の一般化であり発展体系であるAction model logicの証明体系を同教官らと共に構築してこれをLFCS2016にて発表し,また同学会へ論文を提出して受理された.さらに加えて,公開告知論理を直観主義論理へと拡張した直観主義公開告知論理の証明体系を同教官らと共に構築してLPAR-20にて発表し,同学会へ論文を提出して受理された.クワインの存在論を日常の領域へ拡張した場合に,当初の想定していたものとは異なる問題点が浮き彫りとなった.それに対処するために動的認識論理の研究に着手し,この分野の国際学会に論文を提出しが受理された.そして,この研究を通して形式体系への習熟が進んだ.本研究は形式的な手法に依拠する分析哲学における存在論なので,この研究は今後の研究によい効果をもたらすと思われる.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後,動的認識論理の研究を足がかりとして,志向性の論理に認識の動性を加え日常の領域へ拡張したクワイン存在論をより自然なものへと拡張する.これは当初の方法であった「論議領域における個体定項の消去」という方向性とは別のものになるが,研究の本来の目的であるクワイン存在論の再検討,及び,深化により貢献するものであると思われる.そして,平成27年度目においては,動的認識論理にエージェントの量化を加え平成25年度目に用いた志向性の論理に近づけた体系を構築することで,クワインの理論を日常の領域へ拡張する場合の新たな土台となりうる論理(エージェント量化を伴う動的認識論理)の構築に着手し,これらをまとめて論文を執筆する.当初の予定では,習得に時間がかかると思われた形式的手法(例えば,様相論理学や集合論)であるが,北陸先端大に移籍し専門家の先生方に直に教えを請うことで予定よりも早く,さらに予定よりも専門的で精確な知識を習得できている.本研究は形式的な手法に依拠するものなので,これらの知識の習得が研究の進捗に繋がっている.27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の核心部分となるのは,新マイノング主義者のG.プリーストの志同性の論理であるが,プリースト自身は,意味論を定義しただけで,これの証明体系を提示していないし,完全性も証明していない.そのため,今後はこの志向性の論理の完全性を目指す.この論理は信念論理に多くの特徴を加えたものであるが,このままでは複雑すぎるため,段階にわけて研究を進める.そして,当面は,信念論理をマルチエージェントに拡張し,さらにエージェントの量化を可能にする論理の証明体系と完全性を示す.その上で,この論理を四値に拡張し,さらに細かい特徴を加えて志向性の論理の完全性を目指す.それによって,非存在対象を扱うことができる修正版クワイン存在論による非存在対象の分析がさらに詳細に行えるものであると考えている.
セリウム濃度・化学種・安定同位体比三位一体分析に基づく古海洋酸化還元状態の解明

試料処理条件の最適化においては,REE分離の際にBaを効率的に除去可能な分離法を確立した.Ce安定同位体比測定においては,AridusII脱溶媒装置を用いて従来の10倍以上の感度向上を達成した.また,様々なpH条件下での固液間でのCe安定同位体分別実験およびモダンアナログのCe安定同位体比測定を行い,Ce安定同位体比が酸化還元状態,特にやや酸化的な環境から強酸化的環境へと遷移する過程を推定する強力な指標であり,古海洋酸化還元状態の復元に有効であることが示された.本研究はセリウム(Ce)異常・Ce化学種・Ce安定同位体比の三位一体の分析という、研究代表者が実験系での基礎データから研究を進めてきた新たな地球化学的指標を用いて地球史における海洋酸化還元状態を解明することを目的としている。平成27年度は、Ceの分離抽出法および安定同位体比測定条件の確認を行った後に、東京工業大学地球史資料館に保管されている浅海成炭酸塩試料のCe異常・Ce化学種・Ce安定同位体比分析を行う予定であった。研究代表者はこれまでに実験系およびモダンアナログ試料のCe安定同位体比分析を行っているものの、所属を(本課題申請時の東京工業大学へと)異動してからは初となるので、高精度の安定同位体比分析のために諸条件の確認が必須であった。東京工業大学の実験室はブランクが高く、実験環境の改善に時間を要した。しかし、この間にCe分離法の改善に成功している。10月に現所属へ異動があったため再度分析条件の確認を行い、現在は問題なく測定できる状況になっている。また、東京工業大学地球史資料館に保管されている浅海成炭酸塩試料の選定および粉末化を行った。なお、より高精度での古海洋酸化還元状態の復元に向け、様々なpH条件下での固液間でのCe安定同位体分別についての実験を追加で行っている。炭酸錯体がCeの主要溶存錯体種となる高pH条件下では、Ceの自発沈殿が生じる際に同位体分別の方向が逆になることが示された。この結果は、やや酸化的な環境(Ceの自発沈殿生成)から酸化的な環境(マンガン酸化物への酸化的吸着)へと遷移する過程が従来にない精度で明らかになることが期待されるものである。研究代表者の所属異動により、Ce分離抽出法の確認に時間を要したものの、より良い分離法の確立が行えた。さらに、様々なpH条件下での固液間でのCe安定同位体分別についての実験を追加で行い、やや酸化的な環境から酸化的な環境へと遷移する過程が従来にない精度で明らかになることが期待される結果を得た。本研究はセリウム(Ce)異常・Ce化学種・Ce安定同位体比の三位一体の分析という、研究代表者が実験系での基礎データから研究を進めてきた新たな地球科学的指標を用いて、地球史における海洋酸化還元状態の解明を目的としている。当初の研究計画では平成28年度は前年度に引き続き炭酸塩試料のCe異常・Ce化学種・Ce安定同位体比分析を行う予定であったが、より高精度での古海洋酸化還元指標を目指して前年度に追加で行った様々なpH条件下でのCe安定同位体分別の追加実験の継続と、現代の古環境模擬沈殿物(モダンアナログ)のCe安定同位体比測定を行った。モダンアナログのCe安定同位体比測定では、海水起源・続成起源・熱水起源という異なる3種の鉄マンガン酸化物の分析を行った。モダンアナログ分析では、海水起源の試料が有意に高い値を示すという顕著な結果が得られたが、続成起源と熱水起源では誤差の範囲内で同じ値となった。モダンアナログのCe安定同位体比分析結果に加え、炭酸塩試料中のCe濃度が極めて低いことから、平成28年度は高精度・高感度Ce安定同位体比測定法の開発を急遽行った。現在までに以前の510倍の感度で測定することが可能となっている。測定精度に関しては若干の向上のみではあるが、測定に必要とする試料量が従来の1/51/10まで減少したことは、低濃度の炭酸塩試料測定において極めて価値のある成果である。現在、平成28年度に行った高精度・高感度Ce安定同位体比測定法の開発に関する論文を執筆しており、本研究の計画にあった炭酸塩試料の分析はその後、平成29年度中に行う。試料処理条件の最適化においては,REE分離の際にBaを効率的に除去可能な分離法を確立した.Ce安定同位体比測定においては,AridusII脱溶媒装置を用いて従来の10倍以上の感度向上を達成した.また,様々なpH条件下での固液間でのCe安定同位体分別実験およびモダンアナログのCe安定同位体比測定を行い,Ce安定同位体比が酸化還元状態,特にやや酸化的な環境から強酸化的環境へと遷移する過程を推定する強力な指標であり,古海洋酸化還元状態の復元に有効であることが示された.平成27年度に選定し、粉末化を終えている浅海成炭酸塩試料のCe異常・Ce化学種・Ce安定同位体比の三位一体の分析を行い、地球史における海洋酸化還元状態の解明を試みる。現段階において、Ceの分離抽出法の確認および改良により、Ce安定同位体比測定を行う上での支障はなくなっている。また、放射光のビームタイムも確保できたため、Ce化学種分析も実施可能な状況にある。
グリア細胞のシナプス伝達への直接的関与の証明

最近になって,グリア細胞であるアストロサイトが神経伝達物質を放出することによってニューロンのシナプス活動やシナプス伝達を直接調節していることが示唆され始めている。また,エキソサイトーシスによって神経伝達物質,特に興奮性神経伝達物質であるグルタミン酸が放出されることも示唆されている。しかし,そのような現象を証明した報告はまだない。そこで本研究では,アストロサイトによる伝達物質放出機構について,特に分化した細胞と未分化の細胞との間で比較・検討した。培養系としては,胎生18日のラット大脳皮質から得たアストロサイトだけからなる培養系を用いた。また,細胞内セカンドメッセンジャーであるサイクリックAMP(cAMP)のアナログとしてジブチリルcAMPを用い,アストロサイトを分化させた。まず,アストロサイトからのグルタミン酸放出について,高速液体クロマトグラフィー(HPLC)および酵素反応を利用したイメージング法を用いて解析した。その結果,分化した細胞はATP刺激によってグルタミン酸を放出することがわかった。次に,エキソサイトーシス機構の存在を確認するために,刺激依存的な蛍光色素(FM1-43)の取り込みと放出を検討したところ,分化細胞は未分化細胞よりも活発に取り込みを放出を行っていることが明らかになった。さらに,エキソサイトーシスに関与するSNAREタンパク質の発現について,免疫細胞化学法およびウエスタンブロッティング法によって解析した。その結果,分化細胞ではその発現が促進されることが示された。以上の結果から,アストロサイトはグルタミン酸を放出することができることが示され,その放出機構はSNAREタンパク質を介したエキソサイトーシスの可能性が高いことが示唆された。さらに,それは分化にともなって起こり得ることも明らかとなった。しかし,アストロサイトがシナプス伝達を直接調節していることは示唆されているものの,そのような現象を証明した報告はまだない。そこで,本研究ではまず,アストロサイトのエキソサイトーシスによるグルタミン酸放出機構について,生化学的解析を行った。また,細胞内セカンドメッセンジャーであるサイクリックAMP (cAMP)のアナログとしてジブチリルcAMPを用い,アストロサイトを分化させた。未分化アストロサイトと分化したアストロサイトについて,エキソサイトーシスに関与するタンパク質(SNAREタンパク質)であるシナプトフィジンの発現を免疫細胞化学法によって解析した。その結果,未分化アストロサイトでは発現が見られなかったが,分化したアストロサイトではシナプトフィジンの発現がわずかに確認された。現在,ウエスタンブロッティング法による解析も行っている。また,他のSNAREタンパク質(シンタキシン)の発現についても同様の解析を進めている。また,アストロサイトがグルタミン酸に応答できることを確認するために,グルタミン酸受容体の発現について,免疫細胞化学法によって解析した。その結果,AMPA型グルタミン酸受容体のサブユニットであるGluR2の発現が,未分化アストロサイトおよび分化したアストロサイトで確認された。
自然と教育-ゲーテ自然学の周辺と人間形成観の現在-

(1)ゲーテ自然学の基調を「生命原理」として考察したうえで、それを近代のドイツ精神史、とりわけ自然観の歴史の文脈のうちに位置づけた。(2)現代自然科学、ことに「生命科学」との連関からゲーテ自然学の今日的な意義を究明した。(3)ゲーテ的自然(根源的自然)が人間形成にとって有する意味を、教育現象学、現代存在論、西田哲学等の視点から教育学的に探究した。課題(1)(ゲーテ自然学の生命原理についての考察、その歴史的位置づけ)に関しては、研究分担者・土橋が、2009年10月、ドイツのカールスルーエにC.ギュンツラー教授を訪問。同教育大学において、ゲーテ自然学に基づく人間形成観の現代的意義をめぐる研究討議を重ね、その成果を、機関誌『プロテウス-自然と形成-』第12号に論文として発表した。研究分担者・松山は、青少年期のシラーの思想形成に大きな影響を及ぼした啓蒙思想との関連から、シラーの思考様式の特徴について研究し(その成果は『プロテウス』第12号に発表)、また同・池尾は、啓蒙主義に対するカントのかかわりをふまえながら、人間本性とその形成に関するカントの見方を研究し、それぞれ、ゲーテ自然学の歴史的位置づけに貢献した。さらに、研究分担者・佐藤が、ルソーにおける種々の対立概念を全体的連関のうちで捉え直す作業をとおして、また同・相澤が、古代ギリシアからルネサンス期に至る「人間の完成」理念の変遷を辿ることによって、それぞれ、ゲーテ自然学を歴史的に位置づける準備を行い、その成果を『プロテウス』第12号に発表した。課題(2)(ゲーテ自然学と生命科学との連関の考察)に関しては、研究分担者・金浜が、ゲーテ自然学(とりわけ植物学)とそれにかかわる近・現代自然科学の文献を調査・読解。ゲーテ自然学と密接に関連したドイツの「クラインガルテン」の歴史をめぐる研究をすすめ、その成果を『プロテウス』第12号に発表した。課題(3)(ゲーテ自然学の人間形成論的意義の考察)に関しては、研究代表者・笹田が、ゲーテ自然学とそれにかかわる教育学・教育思想、現代哲学等の文献を調査・読解。ゲーテ的自然、すなわち「根源的自然」が人間形成にとって有する意味を、教育学、とりわけ人間形成論の視点において研究し、その成果を『プロテウス』第12号に発表した。課題(1)(ゲーテ自然学の生命原理についての考察、その歴史的位置づけ)に関しては、研究分担者・土橋が、ドイツにC.ギュンツラー教授を訪問したさいに行った研究討議の内容を整理し、その成果を、機関誌『プロテウス-自然と形成-』第13号に論文(続編)として発表した。また、当該課題に関連した研究成果を『広島大学大学院教育学研究科紀要』に発表した。研究分担者・松山は、シラーの思想形成に大きな影響を及ぼしたカント哲学との関連を考慮しつつ、ゲーテとシラーとの関係について研究し(その成果は東北薬科大学『一般教育関係論集』等に発表)、また同・池尾は、啓蒙主義に対するカントのかかわりをふまえながら、人間本性とその形成に関するカントの見方を研究し、それぞれ、ゲーテ自然学の歴史的位置づけに貢献した。さらに、研究分担者・佐藤が、ルソーにおける「欠如/補償」の構図をヘルダーとの関連から考察することで(その成果は『ヘルダー研究』第16号等に発表)、また同・相澤が、近代にみる「人間の完成」から「人間形成」への変容を明らかにすることによって(その成果は『プロテウス』第13号等に発表)、それぞれ、ゲーテ自然学を歴史的に位置づける準備を行った。課題(2)(ゲーテ自然学と生命科学との連関の考察)に関しては、研究分担者・金浜が、2010年7月、ライプチッヒ及びワイマールに赴き、ゲーテゆかりの庭園調査等、ゲーテ自然学(植物学)をテーマとしたドイツでの実地調査を行い、その成果を日本ヘルダー学会等において発表した。課題(3)(ゲーテ自然学の人間形成論的意義の考察)に関しては、研究代表者・笹田、研究分担者・齋藤が、ゲーテ自然学とそれにかかわる教育学・教育思想、現代哲学等の文献を調査・読解。ゲーテ的自然、「根源的自然」が人間形成にとって有する意味を、教育学、とりわけ人間形成論の視点において研究し、笹田はその成果を『プロテウス』第13号等に発表した。課題(1)(ゲーテ自然学の生命原理についての考察、その歴史的位置づけ)に関しては、研究分担者・土橋が、ドイソにC.ギュンツラー教授を訪問したさいに行った研究討議の内容を整理し、三年間の研究成果を、「海外討議報告」というかたちで『研究成果報告書』(2012年3月刊行)に発表した。研究分担者・松山は、シラーの思想形成に大きな影響を及ぼしたカント哲学、啓蒙思想との関連から、シラーの捉える「遊戯衝動」の特質について研究し、また同・池尾は、啓蒙主義に対するカントのかかわりをふまえながら、人間本性とその形成に関するカントの見方を研究し、それぞれ、ゲーテ自然学の歴史的位置づけに従事。三年間の研究成果を『研究成果報告書』に論文として発表した。

さらに、研究分担者・佐藤が、ルソーにおける「事物の教育」概念を全体的連関のうちで捉え直す作業をとおして、また同・相澤が、ロマン主義との関連においてニーチェの「超人」思想の特質を研究することによって、それぞれ、ゲーテ自然学の歴史的位置づけに従事。三年間の研究成果を『研究成果報告書』に論文として発表した。課題(2)(ゲーテ自然学と生命科学との連関の考察)に関しては、研究分担者・金浜が、ゲーテ自然学(植物学)とそれにかかわる近・現代自然科学の文献を調査・読解。ゲーテ自然学と密接に関連したドイツの「クラインガルテン」の歴史をめぐる研究を続行し、三年間の研究成果を『研究成果報告書』に論文として発表した。課題(3)(ゲーテ自然学の人間形成論的意義の考察)に関しては、研究代表者・笹田、研究分担者・齋藤が、ゲーテ自然学とそれにかかわる教育学・教育思想、現代哲学等の文献を調査・読解。ゲーテ的自然、「根源的自然」が人間形成にとって有する意味を、教育学、とりわけ人間形成論の視点において研究し、それぞれ、三年間の研究成果を『研究成果報告書』に論文として発表した。
遺伝子変異によるヒト歯牙形成異常の発症メカニズムの解明と歯胚の分化誘導

遺伝子変異によるヒト歯牙形成異常の発症メカニズムを明らかにする目的で、本学歯学部倫理委員会認可のもと、遺伝性エナメル質形成不全症(AI)と診断された患者およびその家族から採血を行い、単核球を分離したのちDNAを抽出してPCR解析・PCR-SSCP解析・シークエンス解析を行い、原因遺伝子の同定を試みた。また、歯胚分化と萌出に関連のある因子の働きについて検討した。1)常染色体優性低形成型エナメル質形成不全を認めた家系ではエナメリン遺伝子に変異が確認されが。変異の部位はエクソン9とイントロン9の揖界に位置し、グアニン1塩基の欠失がエナメリン蛋白の形成に何らかの異常をもたらしているものと考えられた。なお、アメロブラスチン遺伝子には変異は認められなかった。2)患児父方家系に起源する4世代にわたるX連鎖優性遺伝性AIが疑われた女児とその姉、両親及び家族についてX連鎖AIの責任遺伝子の1つであるアメロジェニンに関して遺伝子解析を行ったところ、PCR-SSCP解析においてエクソン5を含むフラグメントで患児とその姉・父にそれぞれコントロールと異なるパターンを認め、シークエンス解析の結果CCT→CGT(Pro^<52>→Arg)の変異が確認された。臨床所見では、患児姉妹に共通してエナメル質表面に歯軸方向の凸凹が確認された。この変異は疾患保有者のみに認められ、コントロール100人以上でも確認されないため、多型ではなく、本疾患の病因変異である可能性が示唆された。3)ヒト歯牙形成異常に対する遺伝子治療臨床研究に向け、CD34陽性細胞へのレトロウイルスベクター導入について検討した。その結果、GCsapM-ADAを用いた遺伝子導入法により、CD34陽性細胞でのADA酵素活性の上昇が確認された。4)マクロファージ遊走阻止因子(MIF)が破骨細胞分化過程にどのような影響を及ぼすかについて検討したところ、MIFが分化・成熟過程にある破骨細胞の融合過程を阻害することで、成熟した破骨細胞の出現を抑制しているという結果を得た。遺伝子変異によるヒト歯牙形成異常の発症メカニズムを明らかにする目的で以下の研究を行った。1)臨床所見ならびに家系解析により遺伝性のエナメル質形成不全症(AI)と診断された患者およびその家族から採血を行い、単核球を分離したのちDNAを抽出してPCR解析・PCR-SSCP解析・シークエンス解析を行い、原因遺伝子の同定を試みた。現時点で1家系について解析を完了し、別の1家系について解析が進行中である。2)解析が完了した家系では常染色体優性低形成型エナメル質形成不全が認められ、エナメリン遺伝子に変異が確認された。変異の部位はエクソン9とイントロン9の境界に位置し、グアニン1塩基の欠失がエナメリン蛋白の形成に何らかの異常をもたらしているものと考えられた。3)解析が進行中の家系では4世代に渡りAIを発症しており、その遺伝様式からX染色体上に原因遺伝子が存在する可能性が疑われた。そのためX染色体上に位置するアメロジェニンについて解析を試みたところエクソン5に1塩基の変異が確認され、この変異(CCT→CGT)はアミノ酸の変異(Pro→Arg)を生じることが明らかになった。またこの変異は疾患保有者のみに認められ、コントロール100人以上でも確認されないため、多型ではなく、本疾患の病因変異である可能性が示唆された。

現在このミュータントアメロジェニンの性状を解析する目的で、正常ヒト歯胚からアメロジェニンcDNAのクローニングを試みている。遺伝子変異によるヒト歯牙形成異常の発症メカニズムを明らかにする目的で、本学歯学部倫理委員会認可のもと、臨床所見ならびに家系解析により遺伝性のエナメル質形成不全症(AI)と診断された患者およびその家族から採血を行い、単核球を分離したのちDNAを抽出してPCR解析・PCR-SSCP解析・シークエンス解析を行い、原因遺伝子の同定を試みた。1)解析が完了した家系のうち、常染色体優性低形成型エナメル質形成不全を認めた家系ではエナメリン遺伝子に変異が確認された。変異の部位はエクソン9とイントロン9の境界に位置し、グアニン1塩基の欠失がエナメリン蛋白の形成に何らかの異常をもたらしているものと考えられた。なお、アメロブラスチン遺伝子には変異は認められなかった。2)患児父方家系に起源する4世代にわたるX連鎖優性遺伝性AIが疑われた女児とその姉、両親及び家族についてX連鎖AIの責任遺伝子の1つであるアメロジェニンに関して遺伝子解析を行ったところ、PCR-SSCP解析においてエクソン5を含むフラグメントで患児とその姉・父にそれぞれコントロールと異なるパターンを認め、シークエンス解析の結果CCT→CGT(Pro52→Arg)の変異が確認された。臨床所見では、患児姉妹に共通してエナメル質表面に歯軸方向の凸凹が確認された。一方、父親の歯は姉妹と異なり黄色味を帯び歯の外形が小さく、エナメル質表面の凸凹は確認されなかった。この変異は疾患保有者のみに認められ、コントロール100人以上でも確認されないため、多型ではなく、本疾患の病因変異である可能性が示唆された。3)本研究で明らかになった、エナメリン遺伝子変異に起因すると考えられるAIの報告は世界で3例目であり、日本国内では初である。また、アメロジェニン遺伝子変異に起因するAIの報告は世界で13例目であり、日本国内での文献による報告は見あたらない。
般化被害としての風評被害が観光に及ぼした影響の特異性：原発事故からのリジリエンス

本研究の第一の成果は、福島原子力発電所事故による観光の風評被害は、根拠の無い風評に起因するというよりは心理的「般化」によることを再確認したことであった。その後の福島県内の観光宿泊施設関係者を対象にした調査からは、風評被害による負の感情からのリジリエンスを促進する要因の一つは「地域内の信頼」であることが明らかになった。また、風評被害を受けた地域への観光意欲の促進要因に関する研究では、「被災地への援助の欲求」が重要な効果を持つことが明らかにされた。それゆえ、日本の地域間・地域内の「相互信頼」という社会関係資本の再構築が、観光への風評被害を解決するカギになる方策であると考えられる。○まず,東日本大震災とそれにともなう福島原子力発電所事故後の地域間信頼感の認識,般化反応としての農水産物回避反応,観光回避反応などと,それらの関係について2015年2月に福島県いわき市のと栃木県小山市の大学生に実施し分析を行った。対象者はいわき市の大学生は105名(女性54名、男性51名)、小山市の大学生43名(女性35名、男性9名)であった。〇じっさいには放射性物質の汚染がないのに恐怖の「般化」によって購買回避等が起こる「般化被害」については,別な市の同じ野菜、水産物、牛乳・乳製品、衣料品、切り花、観光について、回避する比率に地域差があるかを男女別に検討した。その結果、女性回答者の観光については、小山市の大学生の方が回避する傾向が高かったが、その比率の差は有意傾向であった。その他、有意な地域差は見られなかった。なお、「般化勾配」は2012年調査と似かよったものになった。〇信頼感と観光回避の関連信頼感の変化についての感じ方と観光回避の関連を男女別に検討したところ、女性の回答者では信頼感の変化の認識度が低いほど、観光回避の傾向が有意に低かった。○福島県と栃木県の観光地の一部宿泊業者に対して,原発事故後の地域間の信頼感の変化の認識,事故直後から現在までの観光客の変化,心の回復にとってサポートとなった顧客の言動等について調査を行った。風評被害による顧客数の変化という点では回復は十分とはいえない傾向があるが,業者側はこうした顧客の反応は不合理だとは感じていない(無理もないと判断している)傾向があった。また,業者の心の回復には顧客の言動がプラスに働くことがあった。まず,研究の鍵概念となる「心の回復」(リジリエンス)に関する世界の研究が本年度までどう展開してきたか,文献研究による整理を再度行った(『児童心理』,仁平,2016「レジリエンス研究の展開」)。その結果,とくに,「resilience (resiliency)」をキイワードとする世界的な研究は,この5年間だけでも5000件を超えていることが確認された。この研究急増のスピードは関連領域では前代未聞ともいえる。このことは,いかにリジリエンス研究が,災害からのリジリエンスの問題を含めて,世界的な問題になっていることを示すと考えられる。また,昨年度実績に記載した業績『東日本大震災と被災・避難の生活記録』(2015)は,被災地の『岩手日報』(2015.3.25.)が読書欄「郷土の本棚」のほとんどすべてのスペースを割いて,執筆担当をした部分の調査結果と結論について紹介を行っている。2015年度には,先年,日本学術会議「災害に対するレジリエンスの構築分科会」主催シンポジウムで発表を行った内容を『学術の動向』(2015年7月)に「災害からのレジリエンスー被災者側の視点」(44-54)として執筆公表した。さらに,2015年12月と2016年12月には,福島県と栃木県の328名の大学生を対象に調査を行い,般化が起こりやすい人ほと福島県産の農畜産物・水産物に対する購買意欲が低いが,原発事故からの時間経過とともに購買意欲が回復してきていることも示唆されることを確認した。この結果は,「般化被害としての風評被害:大学生を対象とした調査からの検討」というタイトルで発表を行った(佐藤拓・仁平義明,2016年3月14日,東日本大震災研究交流会,明治学院大学)。なお2016年3月には,大学生を対象として観光行動について共同聴き取り調査を行ったが,結果は,整理次第,発表を行う予定である。研究者の所属機関である白鴎大学大行寺キャンパスが2015年9月10日から11日にかけての関東・東北豪雨にともなう洪水で,1.8mの深さまで浸水する被害に遭遇した。専攻の心理学実験室が3室とも床上1.5mを超える浸水にあい,実験機器だけでなくパソコンのデータも失われる壊滅的な被害を受けた。当該研究のデータも一部失われたほか,研究代表者が学部長を務めている関係上,学生の安否,被災状況の確認,学部の復興のために,長期間にわたり予定エフォート率を著しく低下させざるをえない状況に追い込まれたためである。とくに,宿泊をしないと「本音」を聴き取りにくい観光地の宿泊施設聴き取り調査が停滞した。福島県の大学と栃木県の大学の大学生を対象に調査を実施した。参加者の大学と同じ県の観光地について評定する際は、県外の人々の意識を想定して回答してもらった。これにより、被災地の人々が想定する被災地以外の人々の観光意欲を測定し、実際の意欲との比較も行った。

予備調査によって得られた観光業に対する風評被害の促進・抑制要因に関する21項目について因子分析を行ったところ、「ネガティブな体験の可能性」(たとえば、「その観光地の空気や水を吸い込むことに抵抗を感じる」などの項目)、「他の観光地への代替可能性」(たとえば、「その観光地へ行かなくても、他の観光地で同じような楽しみを得ることができる」などの項目)、「観光地への援助・親和欲求」(たとえば、「その観光地へ行って、現地の人を励ましたい」などの項目)、「ポジティブな体験の可能性」(たとえば、「その観光地へ行くと、日頃の生活を忘れて、思い切り羽根を伸ばせる」などの項目)、「観光地への配慮」(たとえば、「その観光地の人々が苦労している中で、観光を楽しむのは気が引ける」などの項目)の5因子が抽出された。促進・抑制要因と観光意欲の関連を検討したところ、「ネガティブな体験の可能性」は観光意欲と有意な負の関連を、「ポジティブな体験の可能性」は有意な正の関連を示した。「他の観光地への代替可能性」は、熊本市、那須町に対する観光意欲に対して有意な負の関連を示したが、いわき市への観光意欲とは有意な関連を示さなかった。遅れの最大の原因は、2015年9月の関東豪雨によって白鴎大学がキャンパス内最深1.8mの浸水被害を受け、大学キャンパス全体の被害のほか、申請者所管の心理学実験室が床上1.2mの浸水に遭い、パソコンとその中の資料が全損、さらに大学の学部責任者として被害の復旧にあたらざるをえなかったため、当該研究に割けるエフォートが激減、研究の遅延を招いたことにある。影響は大きく、研究進捗のキャッチアップは困難であった。そのため、平成29年度までの研究延長を申請し、すでに承認済である。本年度の成果は、主に2つの研究からもたらされた。第一の「風評被害からの心の回復に関する研究」では、福島第一原子力発電所事故による風評被害がみられるA市の23の宿泊施設の役職者を対象に、震災直前の客数に対する現在の客数の主観値、地域間・地域内の信頼感、および震災前後のリジリエンス、震災後の心的外傷後体験成長等を尋ねる質問紙調査を実施した。その結果、現在の客数の主観値、および地域内の信頼感の程度は、リジリエンスの指標である「未来志向・楽観主義」と「平静さ」と有意な関連があることが示された。この結果から、地域内の連携強化が風評被害からの心の回復に有用であることが示唆された。第二の「東日本大震災後の地域間相互信頼の変化に関する研究」では、原発事故の影響が大きい福島県,および相対的に影響が小さい栃木県の大学生が,震災後の「地域間の相互信頼」の変化をどのように捉えているかを比較検討した。地域間の相互信頼の変化に関する分析の結果では,福島県の大学生は栃木県の大学生に比べて,ポジティブな反応の割合が有意に低く,両義的反応の割合が有意に高かった。福島県の大学生の典型的な回答パターンは震災から約1年半後の被災三県の住民の回答パターン(仁平,2014)と類似していた。一方,この時点の栃木県の大学生の回答パターンは,震災から約1年半後の被災地隣県(茨城,栃木)住民の回答パターンとは異なり,ポジティブな反応が半数以上を占めていた。信頼感の変化の理由をみると,福島県の大学生は震災後の偏見や差別について述べることが多く,栃木県の大学生は支援や交流について述べることが多かった。以上のことから,福島県の大学生の地域間相互信頼は,放射線問題に起因する偏見や差別の認識によって毀損されたと考えられる。この結果に基づき,社会関係資本の視点から被災地の大学生の心身の健康について考察を行った。
固体電解質燃料電池を用いた酸素改質反応による電気-化学-熱エネルギーの同時生産

燃料電池は燃料の持つ化学エネルギーを直接電気エネルギーに変換できる装置である。一方、CH_4の酸素改質反応(CH_4+1/2O_2→CO+2H_2)は、わずかな発熱反応であり、メタノール合成にそのまま使用できる合成ガスを得ながら、発熱を得ることのできる反応である。本研究は燃料電池を一つの反応器として用い、酸素を電解質を経由して供給させることで、CH_4酸素改質反応を進行させ、メタノール合成にそのまま使用できるCO/H_2=1/2の合成ガス(化学エネルギー)、電気エネルギーとともに反応にともない発生する熱エネルギーを同時に得る、新しく、高効率なエネルギー併産システムを開発し、評価することを目的とした。本年度は種々の電解質を用いて電池を組み立て、反応が理論通りに進行できるか評価するとともに、より多くの電力を取り出す方法を検討した。種々の酸化物イオン伝導体を用いて燃料電池型反応器を組み立て、化学量論量のCH_4/O_2=2のガスを供給したところ、いずれの電解質を用いたセルでも、CH_4の酸素改質反応は進行し、COとH_2からなる合成ガスと電力及び熱エネルギーが得られることがわかった。一方、得られる電力は電解質に用いた酸化物の酸素イオン伝導性に強く依存しており、高い酸素イオン伝導性を有するLaGaO_3系ペロブスカイトを用いると、大きな電力とほぼ理論起電力が得られることがわかった。ところで、CH_4/O_2=2の組成のガスを送入すると、生成したH_2又はCOはH_2O又はCO_2への酸化反応が進行するので、合成ガスの収率は低下する。そこで、大きな電力と高い合成ガスの収率を得るには送入するガス組成をわずかに酸素欠陥にする方が良いと考えられる。そこで、送入するガス組成が合成ガス及び電気エネルギーに及ぼす影響を検討し、CH_4/O_2=4程度のガスを送入するとき、最も大きなCO及びH_2収率と比較的大きな電力が得られることがわかった。また、この条件では電流を取り出す程、酸素が電解質を経由して供給されるので、高い合成ガス収率及び大きな熱エネルギーが得られることがわかった。
薬剤溶出ステントの遅発性ステント血栓症におよぼす血小板凝集能の影響の検討

抗血小板薬二剤併用下で薬剤溶出性ステントを留置した虚血性心疾患74例の152病変を対象とした。ステント留置後慢性期(平均約10ヶ月後)に血小板凝集能を測定し、クロピドグレル耐性の有無を評価するとともに、ステント内血栓の有無を光干渉断層法により評価した。クロピドグレル耐性例ではステント内血栓は有意に多く観察され、血小板凝集能がステント内血栓の形成と関連してきることが示唆された。本研究の対象は、虚血性心疾患(急性心筋梗塞、安定狭心症、不安定狭心症)症例100例である。除外基準としては、心筋梗塞の既往、異型狭心症、慢性完全閉塞病変の存在、経皮的冠インターベンションや冠動脈バイパス術の既往例、心原性ショックもしくは血行動態が不安定な症例、消化管出血の存在、冠インターベンションや冠動脈バイパス術が不適当な症例、高度の腎不全、余命6ヶ月以内の症例である。この、登録基準に合致して、登録しおえた症例は149例であった。これらの症例に対して、抗血小板剤2剤(アスピリン100mgとクロピドグレル75mg、緊急例ではlodading doseとしてクロピドグレル300mgを前投与)を内服開始したのちに、心臓カテーテル検査ならびに経皮的ステント留置術を施行した。カテーテル施行に際して、光干渉断層法(OCT)により冠動脈内に血栓が存在するかどうかを確認した。OCTはSJM社製のDragonflyを用いて行った。また、カテーテル施行後に血小板機能を測定した。血小板機能は全血血小板凝集能測定装置(VerifyNow)(Accumetrics社製)を用いて行った。抗血小板剤2剤はガイドラインに従って最低12ヶ月間継続することとした。これら登録例のうち、74例154病変においてはすでに9か月後のフォローアップ心臓カテーテル検査を施行し、その際に、血小板凝集能の再検と光干渉断層法(OCT)によるステント内血栓の有無を確認した。VerifyNowによりP2Y12 reaction unit (PRU)が230以上であったものをクロピドグレル耐性と定義したところ、24例(32%)がクロピドグレル耐性であった。OCTによるステント内血栓の頻度はクロピドグレル耐性例で有意に多かった(18% vs. 4%, P<0.01)。この、登録基準に合致して、当該年度内に登録しえた症例は90例であった。これら登録例のうち、1例においてはすでに9か月後のフォローアップ心臓カテーテル検査を施行し、その際に、血小板凝集能の再検と光干渉断層法(OCT)によるステント内血栓の有無を確認した。血小板凝集能はVerifyNow assay systemによるP2Y12reaction unit(PRU)で評価した。過去の報告に準じて、PRU≧230をクロピドグレル耐性と定義したところ、74例中24例(32%)がクロピドグレル耐性であった。クロピドグレル耐性例は非耐性例と比較して、高齢で女性の比率が高く、急性冠症候群や高血圧の頻度が高かった。病変背景や使用ステントには両群間に差を認めなかった。OCTにより慢性期のステント留置部を評価した。クロピドグレル耐性例と非耐性例の間には内腔断面積、ステント断面積、新生内膜断面積に差を認めなかった。ステント内血栓はクロピドグレル耐性例の50ステント中9ステントに認められた。一方、クロピドグレル非耐性例では102ステント中4ステントにステント内血栓が認められた(18 % vs. 4 %, P<0.05)。

患者毎の比較では、クロピドグレル耐性例24例中6例(25 %)に一カ所以上のステント内血栓が認められたのに対して、非耐性例では50例中3例(6 %)のみにステント内血栓が認められた(P<0.05)。クロピドグレル耐性例と非耐性例の間にはステント血栓症(0% vs. 0%)や死亡(0% vs. 0%)、心筋梗塞(0% vs. 0%)の頻度に差を認めなかった。以上より、結論として薬剤溶出性ステント留置後にクロピドグレルを含む抗血小板薬に剤併用両方中の症例において、血小板凝集能により評価したクロピドグレル耐性はステント内血栓形成と係っていることが示唆された。このことが、臨床的に問題となるステント血栓症や心筋梗塞、死亡との関わりについてはさらに多数例での検証が必要である。医歯薬学対象となる症例数が想定していたよりも多かったため、計画以上に症例数の登録が進んだものと考える。様々な状況を想定して実行可能な内容で研究計画を立てているため。今後は登録症例のフォローアップを確実に行い、9ヶ月後のOCT検査と血小板機能の評価を確実に行いたい。今後、目標症例数である100例をめざして、症例の登録を続けていく予定である。また、登録症例全例で、9か月後のフォローアップ心臓カテーテル検査時に血小板機能の再検を行うとともに、OCTによる血栓のチェックを継続する予定である。症例登録は想定以上に進んだものの、当初予定よりも初期の症例登録が少なかったため、フォローアップ心臓カテーテル検査を施行した症例がいまだ予定症例数(100例)に達していないため、その分を次年度に持ち越すこととなったため。血小板機能計測ならびにOCTによる画像診断を施行する目的で研究費を活用する予定である。平成25年度助成金の残額と平成26年度の請求額を合わせてOCTカテーテルと血小板凝集能測定キットの購入費用にあてる。また、成果報告における学会等への旅費にも充てる予定である。血小板機能計測ならびに一部の症例に対するOCTによる画像診断を施行する目的で研究費を活用する予定である。平成24年度助成金の残額と平成25年度の請求額を合わせてOCTカテーテルと血小板凝集能測定キットの購入費用にあてる。なお、平成24年度助成金に残額が生じたのは、当初予定よりも初期の症例登録が少なかったため、フォローアップ心臓カテーテル検査を施行した症例がいまだ1例しかなかったためである。