hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一般化Ｎ次元スパースコーディングによる腹部の複数実質臓器統計ボリュームモデリング

90%以上の自動分割精度が得られた。この三つの成果を合わせた、肝臓の診断支援に特化したシステム開発も進めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。医用画像26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画では、1年目にテンソルスパースコーディングの理論開発を行い、2年目以降に開発した手法を医用画像解析に適用する。初年度において、計画通りにテンソルスパースコーディング法を理論的に開発し、その有効性を示して来た。2年目以降は、テンソルスパースコーディング法を医用画像解析に適用し、その有効性を検証する。本研究は大きく二つのテーマで研究を進めている。1,データベースの構築と腹部複数臓器の分割; 2,多重線形代数理論とスパースコーディングの融合に新しい手法の開発。1,については、現在すでに100症例以上のデータベースを構築しており、腹部腹部複数臓器の分割法のフレームワークを提案し、その有効性も示した。また、2,については、多重線形とスパースコーディングによる解析フレームワークが完成し、それぞれの有効性を示した。初年度の昨年度は、テンソルスパースコーディング法(Tensor Sparse Coding)を理論的に開発した。今後、開発した手法の有効性の検証と腹部複数臓器の統計モデリングに適用して行く予定である。26年度は最終年度になり、まず、多重線形代数とスパースコーディングを統合し、様々な医用画像データに適用し、その有効性を検証していく。また、肝硬変支援診断システムを構築し、実用化も目指して行く。当初、研究を遂行する為、研究者を招聘し、謝金を支払う予定であったが、他の予算で招聘した為、招聘者用に使う予定であった旅費・謝金が不要となった。今年度は2年目以降の研究計画のテンソルスパースコーディング法を医用画像解析に適用し、その有効性を検証する為、イラン・テヘラン大学からAmir Hossein Frouzan氏を3ヶ月間、中国・山東大学よりXu Qiao氏を2ヶ月間招聘し研究を進める。今年度は前年度使用しなかった予算を合わせてその旅費・滞在費として使用する予定である。当初、平成25年度にRAを雇用する予定であったが先方の都合上来れなくなったため次年度に予定額が繰越となった。前年度来れなかったRAが4月から来たので人件費として使用し研究を進める計画である。
メゾスケール構造制御による高強度金属系ナノ・マイクロマテリアルの創製

電析法により作製したナノ結晶Ni-W合金の構造と塑性変形挙動との関係をしらべた。電析Cu基板の表面粗さをコントロールすることにより、メゾスケールのNiが偏析したネットワーク構造が形成された。ナノ結晶Ni-1418at. %W合金の引張強度は、いずれも3 GPaに達し、破断までの全伸びは35%で、0.53%の大きな塑性伸びを示した。これらの結果から、Niが偏析したメゾスケール構造の存在は、ナノ結晶合金の塑性変形の改善に有効と判断された。これら合金は加工硬化を伴って変形していた。FIBを用いた引張破面近傍の組織観察の結果、ナノ結晶Ni-W合金において、引張変形時の局所的な塑性変形部分でダイナミックに結晶粒成長が生じており、逆ホールペッチ則に従う硬化現象が発現したと考えられた。これが硬質ナノ結晶合金において大きな塑性変形を発現させたと考えられた。これまでに開発してきた高強度Ni-Wナノ結晶電析合金は、ビッカース硬度がHV600程度で、引張破断強度が2000MPa以上にも達するが、引張変形時には、上述のShear Bandを生じて脆性的な破壊挙動を示した。しかしながら、Ni含有量の増加とともに、サブミクロンレベルの粒組織が見られるようになり、その粒界面部分は、厚さ2nm程度のNiが高濃度に偏析したナノ薄膜構造を有し、さらに、そのサブミクロン粒子内部は、数ナノメータサイズのナノ結晶粒子の集合体構造となる2重のナノーマイクロ構造が形成されていることが明らかとなった。このように、超硬質のナノ結晶粒子がサブミクロンサイズの集合体を形成し、これが軟質のNi-richナノ薄膜層に被われることにより、このナノ薄膜層が変形パスとして作用し、塑性変形サイトを分散することにより、硬質材料にも関わらず、引張塑性変形能と加工硬化性能を発現させていると推定される。このような、2重のナノーマイクロ構造が形成されている試料を用いて引張試験を行ったところ、引張破断強度は3,347MPaであり、均一な構造の試料の3,160MPaに比べ高い強度を示した。600°Cで2時間加熱処理すると、引張強度が僅かに強度が僅かに減少した。Zr-系金属ガラス合金については、Zr_<55+X>Cu_<30-X>Ni_5Al<10>(X=0,5 and 10 at.%)およびZr_<65>Cu<18>Ni_7Al_<10>金属ガラス合金において、Zr-richな組成になるほどTgの低下が観察され、同時に、結晶時の主な析出相が準安定相Zr_2Ni(fcc)から安定相Zr_2Cu(bct)へと変化するZr-richな合金組成領域でT_xの大幅な上昇が観察された。その結果、Zr_<65>Cu_<18>Ni_7Al_<10>合金組成において、△T_xが最大値を示し、過冷却液体の粘度も最も小さな値を示した。このような△T_xの大きな合金組成の金属ガラスは、構造緩和中の脆化も生じがたい傾向が観察された。以上のように、均一なアモルファス等の構造を持っ試料は塑性変形が局所的に生ずるが、組成に不均一性がある試料では塑性変形量の増大が観察された。本研究では、電解析出法及び液体急冷法を利用して、ナノ結晶合金や金属ガラス合金中に、「メゾスケールの偏析構造」を形成させ、大きな塑性変形性能を発現させることを目的とする。このためのメゾスケール構造の形成のための合金組成の最適化と、その塑性変形機構の解明を目指した。電析プロセスにより高強度Ni-Wナノ結晶合金を作製した。電解浴中のNiイオン濃度の調整および溶存酸素量の低減処理を行うことにより、試料厚さが増加しても安定した高強度ナノ結晶材料を作製できることが確認された。これらナノ結晶合金を用いて引張試験を行うと、破断面は延性なディンプルパターンを示し、主せん断変形帯近傍の数μmの領域まで大きな塑性変形を拡大させることができ、加工硬化を伴った1%程度の塑性変形を発現させることができた。これは、局所変形時の温度上昇による軟化現象と関係していると考えられ、今後は、引き続きひずみ速度や雰囲気温度と引張時の塑性変形量との相関性を検討することが必要である。

一方、金属ガラスにおいては、引張変形時のせん断帯中の過冷却液体の粘度が上がると加工硬化が生じることが期待され、Zr-Cu-Ni-Al系金属ガラスにおいても微量の貴金属を添加することにより過冷却液体中に準結晶相が析出しやすくすると、過冷却液体粘性の経時的な上昇が生じることが明らかとなった。このため、準結晶相の析出速度との関係から、歪み速度を低速度側に変化させると加工軟化の抑制の発が観察された。今後は、過冷却液体中で準結晶相の析出挙動を制御することにより、明瞭な加工硬化の発現を目指す。電析条件を制御することにより、アモルファスおよびナノ結晶組織を有する種々のNi-W合金を作製し、これら合金の引張試験時の塑性変形挙動と、ナノ結晶合金において観察される加工硬化現象の発現メカニズムについて考察した。電析時の電解浴温度を60°Cから30°Cに低下させ、電流密度を200500A/m^2まで増加させることにより、W含有量が23.6at.%から14.4at.%の範囲で合金を作製することができた。Ni-22.3at.%W電析合金ではアモルファス組織が観察されたが、W含有量が20at.%以下では結晶粒サイズが約5nmのナノ結晶組織が観察された。いずれの組成においても引張破断強度は約3000MPaとなり、非常に高い強度を示した。アモルファス構造を有するNi-23.6at.%W合金では、約2%の弾性変形の後に脆性的な破壊を示したのに対し、W含有量が低下してナノ結晶化すると、約2%の弾性変形に加えて、Ni-18-2at.%W合金においては約0.8%の加工硬化を伴う塑性伸びが観察され、Ni-14.4at.%W合金においては大きな加工硬化の後、徐々に加工軟化が生じで、破断時の塑性伸びは約2%に達し、破面近傍で大きな断面収縮がみられ、破面上ではディンプルパターンが確認された。本合金の引張試験の破面表面からFIB加工により深さ方向に薄片を切り出し、TEM観察を行ったところ、試験片内部の結晶粒径は5nm程度であったが、引張破面付近では20nm程度まで粒成長が認められた。これらの結果から、引張試験時の加工硬化および加工軟化現象は、塑性変形領域における局所的な結晶粒成長が原因であり、結晶粒サイズが20nm以下の領域で報告されている逆ホールペッチ則による結晶粒成長に伴った硬質化が生じ、加工硬化現象として観察されたものと推定された。金属ガラスやナノ結晶合金は高強度・高硬質材料であり、引張試験時の加工硬化はほとんど認められず、塑性変形が局所的に生じて脆性的に破壊する。一方、電解析出法により作製したNi-Wナノ結晶合金は、高硬質材料であるにもかかわらず、加工硬化を伴う引張塑性変形が認められる。結晶粒サイズが15 nm以下の領域においては、逆ホールペッチの関係が報告されているが、それが塑性変形挙動に与える影響は明らかにされていない。本研究では、種々の組成を有するNi-Wナノ結晶合金を作製し、これら合金の引張試験時の塑性変形挙動について検討し、ナノ結晶合金の加工硬化現象の発現メカニズムについて考察した。W含有量が23.6 at. %から14.4 at. %の範囲でNi-W合金を作製した。Ni-23.6 at. %W合金はアモルファス構造を示し、Ni-18.2 at. % W合金およびNi-14.4 at. % W合金ではナノ結晶組織を含み、結晶粒サイズはそれぞれ約3 nm、約5 nmであった。いずれの組成においても引張強度は約3,000 MPaと非常に高い値を示した。アモルファスNi-23.6 at. %
都市鉱山からの貴金属のバイオ利用回収システム

Pd(II)イオンのバイオ還元・回収は、電子供与体(乳酸塩、ギ酸塩)の共存下、温度25°C、溶液pH7の条件下で、金属イオン還元細菌Shewanella algaeの作用によって迅速に進行することがわかった。60分以内の回分操作で、初期液相濃度1-10 mMのPdCl_2水溶液から金属Pdナノ粒子(一次粒子径10nm程度)が細胞内に還元・析出し、出発溶液(10mM PdCl_2)に対するPd濃縮率は570倍に達した。また、連続式バイオ反応器を用いて、供給液Pd(II)濃度が5 mMの場合に滞留時間を20秒に大幅に減少させて連続操作しても、Pd回収率が95%以上を維持し、最大Pd回収速度が95 kg/(h・m^3)に達することが明らかになった。プリント基板やICチップの王水浸出液を対象に、浸出液のpH調整(pH1-2)を行うだけで、Au(III)イオンを選択的に、迅速にバイオ還元・回収できることがわかった。還元細菌S.algaeを利用する貴金属の分離濃縮・高機能化回収法は、従来の化学的回収法に比べて環境負荷が小さいソフトパスであるとともに、貴金属ナノ粒子の生成までが迅速に完結することから、貴金属の高付加価値化リサイクリング技術として実用化に向けて期待が高まる。1)貴金属イオン還元細菌の選定鉄(III)イオン還元細菌を用いて貴金属イオン(Au(III)、Pt(IV)、Pd(II)、Rh(III)など)の還元実験を嫌気条件下で行い、還元速度および前培養の容易性(好気培養も可能)の両面を考慮し、貴金属イオンの還元・析出に適した微生物としてShewanella属細菌を選定した。2)Shewanella属細菌による貴金属イオンのバイオ還元実験選定した還元細菌を用いて、貴金属イオン(Au(III)、Pt(IV)、Pd(II)、Rh(III)など)の単独溶液および多成分溶液(Pd/Rh,Pt/Rh,Pt/Pd/Rh系等)を対象にして回分式反応器において還元・回収実験を行い、貴金属の還元・回収速度に及ぼす操作条件(貴金属濃度、電子供与体の種類とその濃度、菌体濃度など)の影響を明らかにした。とくに多成分溶液系では、貴金属の種類によって還元・析出速度が異なり、この還元速度の差を利用した分離・回収の可能性が示唆された。また、バイオ還元における生成粒子の性状評価から、貴金属イオンは結晶性・0価金属のナノサイズ粒子であることも明らかになった。3)貴金属ナノ粒子の設計還元細菌の細胞抽出液を用いた場合には、粒子径100200nmの板状Auナノ粒子((111)配向結晶性粒子)が数多く生成し、静止細胞を用いる場合に比べて約4倍の収率(60%)で板状粒子を調製できた。細胞抽出液の場合には、細胞から溶出した形態誘導物質(アルデヒド等)が効率良くAu粒子と作用し、Au板状粒子の収率が増加したと推測される。1)貴金属含有溶液への適用性試験プリント基板には、貴金属に比べて300倍程度の高濃度でベースメタル(Cu、Ni、Zn)が共存しているため、貴金属に対する選択性の有無が分離操作上の鍵となる。プリント基板の王水浸出液を対象にしても、浸出液のpH調整(pH 1)を行えば、還元細菌S.algaeはAu(III)イオンを選択的に、迅速に還元・析出する機能を発揮することがわかった。2)バイオ調製粒子の回収S.algae細胞に還元・析出したPd(0)ナノ粒子を細胞内から液相に剥離・回収する方法を検討した。Pd(0)ナノ粒子の生成場が細胞表面(ペリズム空間)であることから、Pd(II)イオン還元実験後の細胞懸濁液に対して、超音波照射処理とアルカリ溶液処理を併用した場合には、細胞の断片が消失し、ナノ粒子だけが液相に存在することがTEM観察できた。したがって、S.algae細胞に生成したPd(0)ナノ粒子は、細胞内に存在する場合と同様に、凝集することなくナノコロイドとして液相に回収できることがわかった。3)バイオ還元による貴金属回収装置の開発

貴金属含有溶液の大量処理を目的に、単一槽型反応器を連続方式(原料溶液・細菌の供給、生成粒子・細菌懸濁液の排出)で操作し、S.algaeによるPd(II)の還元・回収試験を行った。供給液Pd(II)濃度を100ppm、平均滞留時間を10分に設定した場合、定常状態においてPd回収率が95%以上となり、Pdナノ粒子(一次径<10nm)が細菌表面に高密度・高分散状態で生成した。この連続操作条件下においてPd回収速度は0.64kg/(h-m^3)となったが、次年度の研究において供給液Pd(II)濃度の増加、平均滞留時間の短縮など操作条件を選定すれば、Pd(II)回収速度がさらに増大すると考えられる。1)貴金属含有溶液への適用性試験都市鉱山として使用済み自動車触媒を対象に、その浸出液からの貴金属バイオ還元回収の適用性について検討した。その結果、多成分貴金属の混合溶液に対して金属イオン還元細菌(Shewanella属細菌)を用いた場合には、各貴金属イオンのバイオ還元・析出速度に顕著な違いが認められたうえに、両金属のバイオ還元・回収は60分程度の短時間内に完了することが明らかになった。各種貴金属の混合溶液を対象に、バイオ還元・析出を適用して各金属を相互分離できるという新たな可能性が見出された。2)バイオ還元による貴金属回収装置の開発貴金属含有溶液の大量処理を目的に、単一槽型反応器を連続方式(原料溶液・細菌の供給、生成粒子・細菌懸濁液の排出)で操作し、還元細菌によるパラジウムの回収試験を行った。供給液パラジウム(II)濃度を500ppmに高めて平均滞留時間を20秒にまで大幅に減少させても,パラジウム回収率が95%以上に達した。本年度におけるパラジウムの最大回収速度は95kg/(h・m^3)にまで達しており、昨年度の回収速度(0.64kg/(h・m^3))に比べて飛躍的にパラジウム回収速度を向上させることに成功した。3)バイオ利用貴金属回収システムの提案現行の湿式回収プロセスにおける物質フローと比較すると,還元細菌を利用する貴金属回収システムは,希薄溶液からの貴金属の分離・濃縮工程から金属ナノ粒子調製工程に至る多段階工程をワンステップで達成できる統合プロセスとなることがわかった。このため,この新技術は環境低負荷型ナノ技術としても捉えることもでき,貴金属の高付加価値化リサイクル技術としての展開・実用化の可能性が示唆された。
マルチメディアを指向したマイクロセル方式パーソナル通信システムの基礎研究

マルチメディア通信を念頭において次世代パーソナル通信に実現に必要となる基礎研究を行った。平成45年度に得られた主要な成果を以下にまとめる。1.マルチパスフェージング下のセルラー網において、単位セル当たりのパケット伝送スループットを最大化する最適C/I(所望信号対同一チャネル干渉比)および最適セル繰り返しパターン(クラスターサイズ)を、高速データ伝送の場合について、理論的かつ計算機シミュレーションによる解析を併用して明らかにした。2.パーソナル移動通信のマイクロセル化に伴って重要となる分散制御ダイナミックチャネル割り当てについて研究を行い、送信電力が大幅に低減可能な、送信電力制御を前提としたチャネル割り当てアルゴリズムを提案し、その優れた特性を確認した。3.高能率情報圧縮された静止画像(JPEG方式等)をフェージング通信路を介して伝送した場合の、画質を総合的に評価するシステムを開発した。本システムを用いて誤りを訂正符号や変調方式の影響を評価するとともに、可変長符号化と固定長符号化を採用した場合の特性比較を行った。また、情報源・通信路統合符号化に着目し、重要度に応じて不均等レート割り当てを行うことにより、画質が改善可能なことを明らかにした。4.静止画像伝送の誤り制御対策として、画像自身の持つ冗長度を有効に利用するハイブリッドARQを新たに提案し、その優れた画像伝送特性を明らかにした。5.遅延時間差の大きな多重波伝搬と同一チャネル干渉波が混在する伝搬条件下における最適受信法として、同一チャネル干渉波キャンセラ機能付き適応等化器について研究を行い、トレリス符号化変調との併用がキャンセル特性を根本的に改善することを見い出した。平成4年度に得られた本研究による主要な成果を以下にまとめる。1.変調方式としてπ/4シフトQPSKならびにGMSKを仮定し、マルチパスフェージング下のセルラー網において、単位セル当りのパケット伝送スループットを最大化する最適C/I(所望信号対同一チャネル干渉比)および最適セル繰り返しパターン(クラスターサイズ)を、高速データ伝送の場合について、理論的かつ計算機シミュレーションによる解析を併用して明らかにすることができた。2.シャドウイングを考慮した場合や、マイクロセル特有のブレークポイントをもつ伝搬条件下で、上記最適値がどのように変化するかを明らかにした。3.キーパラメータC/Iをリアルタイムに検出する方法として、π/4シフトQPSKのI-chとQ-chの絶対値出力の差分を取る方法について詳細な検討を行った。その結果、本手法は多重経路伝搬の遅延時間検出に有効であるのみならず、C/I検出にも有効であり、更にビット誤り率の監視法としても利用可能なことが判明した。4.同一チャネル干渉波が複数個存在すると、変調時には合成信号のレベル分布がレイリー分布より徐々に浅くなり、その結果C/I検出特性にも影響を与える場合が存在することを見い出した。5.遅延時間差の大きな多重波伝搬下における最適受信法として、多重波を空間的に分離受信するセクターアンテナと時間的に合成処理するViterbi適応等化器を組み合わせた受信系を提案し、その優れた耐多重波・耐干渉波特性を確認することが出来た。6.高性能ワークステーション上に移植された市街地多重波伝搬遅延プロフィール予測システムにおいて、建物の標高差を考慮する一方、反射壁面探索アルゴリズムの改良によりその高精度化をはかることができた。平成5年度に得られた本研究による主要な成果を以下にまとめる。1.パーソナル移動通信のマイクロセル化に伴って重要となる分散制御ダイナミックチャネル割り当てについて研究を行ない、送信電力が大幅に低減可能な、送信電力制御を前提としたチャネル割り当てアルゴリズムを提案するとともに、計算機シミュレーションによりその優れた特性を確認した。2.マルチメディア・パーソナル通信において今後重要となる、高能率情報圧縮された静止画像(JPEG方式等)をフェージング通信路を介して伝送した場合の、画質を総合的に評価するシステムを開発した。本システムを用いて誤り訂正符号や変調方式の影響を評価するとともに、可変長符号化と固定長符号化を採用した場合の特性比較を行なった。

3.静止画像のブロック符号化伝送における、情報源・通信路統合符号化方式について研究を行ない、離散コサイン変換係数等に重要度に応じて不均等レート割り当てを行なうことにより、均等割り当てをした場合に比較して画質が改善可能なことを明らかにした。4.静止画像伝送の誤り制御対策として、画像自身の持つ冗長度を有効に利用するハイブリッドARQを新たに提案し、その優れた画像伝送特性を明らかにした。5.遅延時間差の大きな多重波伝搬と同一チャネル干渉波が混在する伝搬条件下における最適送受信法として、送信時にトレリス符号化変調を行ない、受信機側では干渉波に対して拡張されたViterbiアルゴリズムを適用することにより、同一チャネル干渉波キャンセルと多重波伝搬に対するViterbi適応等化を同時に実現する送受信系を提案し、その優れた耐多重波・耐干渉波特性を確認した。
動脈硬化性血管病変の発生・進展過程と血管内流れ構造との関連の解明

動脈硬化の発生・進展過程における内皮細胞障害およびそれに続く内皮下の増殖性反応には居在化がみられ,それには血流の流体力学的性質が関与すると考えられている.しかし従来,血管内の流れ構造は方法論上の制約から主としてモデル流路に基づいて推定せざるを得なかった.本研究はマルチゲート高周波超音波ドプラーシステムを用いて非破壊的にin vivo局所血流の流体学的因子を求め,動脈硬化の発生・進展過程と局所血流動態の関係を明らかにせんとするものである.我々はまず生理的条件下においてイヌにおける動脈各部位の血管壁ずり応力(WSS)と,対応する血管内皮細胞内のマイクロフィラメント束(MF)分布との関係を検討し,さらにイヌ大動脈に慢性狭窄を作成することにより同一血管内においてずり応力が増加した場合の両者の関係を検討した. WSSはマルチゲート高周波ドプラー血流速計を用いて計測した血流速プロファイルから求めた.MPは透過電顕像から,細胞全体の断面積に対するMFの面積の比(F/C)として評価した.その結果,1.血管別にみると,胸部下行大動脈,鎖骨下動脈に比し冠動脈内壁側,外壁側ではWSSは低く(それぞれ55.6±5.8, 70.4±17.7VS21.2±4.3, 44.8±5.5dyne/cm^2, P<0.05), F/Cはむしろ高値を示した(7.7±5.4, 5.8±5.3VS14.4±7.1, 18.9±9.8, dyne/cm^2, P<0.01).従ってMF分布にはWSSよりもむしろ血管が異なることの影響が大きいと考えられた.一方冠動脈内では,外壁側では内壁側に比しWSSが大きく(P<0.01),かつMFも多量に認められた(P<0.05).2.大動脈慢性狭窄モデルでは,上流に比し狭窄部においてWSSが大きく(35.5±5.3VS82.8±22.2dyne/cm^2, P<0.01)かつMFは増加した(6.6±3.7VS16.2±8.1%, P<0.01).従って,局所のWSSの増大によりMFの分布は増大し,血管内皮はいわゆる高ずり応力領域では動脈硬化初期病変の発生に対して低抗性を示すものと考えられた.動脈硬化の発生・進展過程における内皮細胞障害およびそれに続く内皮下の増殖性反応には居在化がみられ,それには血流の流体力学的性質が関与すると考えられている.しかし従来,血管内の流れ構造は方法論上の制約から主としてモデル流路に基づいて推定せざるを得なかった.本研究はマルチゲート高周波超音波ドプラーシステムを用いて非破壊的にin vivo局所血流の流体学的因子を求め,動脈硬化の発生・進展過程と局所血流動態の関係を明らかにせんとするものである.我々はまず生理的条件下においてイヌにおける動脈各部位の血管壁ずり応力(WSS)と,対応する血管内皮細胞内のマイクロフィラメント束(MF)分布との関係を検討し,さらにイヌ大動脈に慢性狭窄を作成することにより同一血管内においてずり応力が増加した場合の両者の関係を検討した. WSSはマルチゲート高周波ドプラー血流速計を用いて計測した血流速プロファイルから求めた.MPは透過電顕像から,細胞全体の断面積に対するMFの面積の比(F/C)として評価した.その結果,1.血管別にみると,胸部下行大動脈,鎖骨下動脈に比し冠動脈内壁側,外壁側ではWSSは低く(それぞれ55.6±5.8, 70.4±17.7VS21.2±4.3, 44.8±5.5dyne/cm^2, P<0.05), F/Cはむしろ高値を示した(7.7±5.4, 5.8±5.3VS14.4±7.1, 18.9±9.8, dyne/cm^2, P<0.01).従ってMF分布にはWSSよりもむしろ血管が異なることの影響が大きいと考えられた.一方冠動脈内では,外壁側では内壁側に比しWSSが大きく(P<0.01),かつMFも多量に認められた(P<0.05).2.大動脈慢性狭窄モデルでは,上流に比し狭窄部においてWSSが大きく(35.5±5.3VS82.8±22.2dyne/cm^2, P<0.01)かつMFは増加した(6.6±3.7VS16.2±8.1%, P<0.01).従って,局所のWSSの増大によりMFの分布は増大し,血管内皮はいわゆる高ずり応力領域では動脈硬化初期病変の発生に対して低抗性を示すものと考えられた.心臓・血管内の流れ構造は、動脈硬化性血管病変の発生・局在化における重要な因子となり得ることが知られているが、未だそのメカニズムに関する定説はない。In vitroでは流れ構造、とくに壁ずり応力(wss)が血管内皮微細構造の一つであるマイクロフィラメント束(MF)分布に影響をおよぼすことが明らかにされ、動脈硬化との関連が注目されているものの、生体内では主として血流計測の方法論的制約からほとんど知見がない。本月度はin vivoにおけるwssとMF分布との関係を明らかにするため、麻酔開胸犬5頭を用いてマルチゲート高周波ドプラー血流速計により、冠動脈左前下行枝(LAD)心筋付着部側(LADI)、同外側(LADO)、鎖骨下動脈(SA)、下行大動脈(DA)の各部位でのin vivo

局所血流動態を計測し、血流速プロファイルよりwssを求めた。さらに血流計測後直ちに動物を等圧灌流固定し、透過型電子顕微鏡にて血管内皮細胞内のMF分布を観察した。MF分布はマイクロフィラメントが5本以上集合した部分の面積の内皮細胞全体に対する比F/Cを求め評価した。その結果、一心周期における最大WSSは、血管別にみると、SA(55.6±5.8dyne/【cm^2】),DA(70.4±17.7dyne/【cm^2】)に比し、LAD(LADO=44.8±5.5,LADI=21.2±4.3dyne/【cm^2】)では低値であった(p<0.05)。一方F/Cは、SA(7.7±5.4%),DA(5.8±5.3%)に比しLAD(LADO=18.9±9.8%,LADI=14.4±7.1%)でむしろ高値を示した(p<0.01)。従って、MF分布にはwssの影響よりも血管が異なることの影響が大きいと考えられた。しかしLAD内においては、最大血流速プロファイルが外側に向かってskewingを呈していたため、LADOではLADIに比しwssは大きく(p<0.01)、かつLADOではLADIに比しF/Cも高値であった(p<0.05)。以上の結果より、生体内においても、同一血管内という条件下では局所のwssの増大によりMFの分布が増加する可能性が示された。
熱帯熱マラリア原虫を伝播しないトランスジェニックハマダラカの作製

ヒトマラリアである熱帯熱マラリア原虫(Plasmodium falciparum,Pf)のCSPは、肝臓への侵入に必須なタンパク質である。CSPを認識する2A10mAbは、原虫の肝臓への侵入をブロックし、感染を阻止できることが明らかな唯一のエフェクター分子である。本研究では、マラリアを媒介しない組換え蚊の作製を目的として、2A10mAbの一本鎖抗体(scFv)を発現する組換え蚊を作製し、伝播阻止能力を検証した。また、本研究ではマウスを用いてヒトに対する効果を評価できるように、マラリア感染実験にはマウスマラリア原虫(P.berghei,Pb)の内在性のPbCSPをPfCSPに置換した組換えマウスマラリア原虫(PfCSP/Pb)を用いた。はじめに、2A10mAbをもとにscFvを構築し、組換えscFvタンパク質を合成した。組換えscFvタンパク質は2A10mAbと同様にPfCSPに対して高い特異性を持っていた。さらに、HepG2細胞を用いたin virto感染実験における組換えscFvタンパク質の侵入阻害率は95%であった。これは、2A10mAbと同等の高い効果であった。そこで、scFv遺伝子をゲノム中に組込んだ組換え蚊を作出した。この組換え蚊が発現するDsRed融合scFvタンパク質もPfCSPを標的として認識できることを確かめた。最後に、この組換え蚊がマラリアを媒介するか調べた。PfCSP/Pb原虫感染組換え蚊に吸血された正常マウスがマラリアに感染するかどうか調べたところ(バイティングチャレンジ)、野生型蚊のコントロールではマラリア感染率が83.3%だったのに対して、組換え蚊では25%と有意に感染率が低かった。本研究では、熱帯熱マラリアの伝播を約7割ブロックできる組換え蚊を作出することに成功した。
神輿会のフォークロア―グローバル都市の祭礼を生きる人びとの民俗学的研究

東京圏には、「神輿会(年に複数回、祭礼やイベントにおいて神輿を担ぐことを続けている神輿愛好家による集団)」と総称可能な神輿担ぎの同好会が900団体以上存在するといわれている。神輿会は、1950年代後半の23区東部において、「町会(祭礼を運営する氏子たちを中心とした地縁的共同体)」が衰退し、神輿渡御の開催が困難になったことをきっかけとして成立した。そして、神輿会は、1970年代半ばからの「浅草ブーム」といった神輿渡御を再評価する社会的環境の中で、神輿を担ぎたい人が増加したことによって各地に拡大し、急激に増加した。そして現代の東京圏では、神輿会は神輿渡御において欠かせない存在となっている。神輿渡御において、神輿会の成員参加と地域住民やかれらの友人・知人参加の数を比較すると、神輿会成員の参加の方が多いことも必ずしも珍しくない。では、このような環境下で実施される祭礼とは、町会にとって、あるいは神輿会にとって、そして、現代社会にとってどのように意味づけられているのだろうか。平成30年度は、上記の問いに答えるために、新たな参与観察・聞き取り調査の実施に合わせて、これまでの町会と神輿会との関係性やかれらの実践に関する、参与観察・聞き取り調査のデータを整理・分析した。そのことによって、11950年代後半以降の町会と地域外参加者としての神輿会との関係性や闘争・協調実践、2町会と神輿会という参加者がそれぞれ有している、形式性と乱痴気騒ぎの双方に関する微妙な意味づけ、3現代社会における管理の徹底と、祭礼という祝祭的・乱痴気騒ぎ的行為との関係性という3点の課題について明らかにした。平成30年度は、特別研究員奨励費と研究遂行経費を利用した上で、32カ所の祭礼・イベント(東京圏13ヶ所、その他19ヶ所)において、参与観察・聞き取り調査を実施した。東京圏においては、神輿会・町会に対する参与観察・聞き取り調査を中心的な課題とした。その中でも、昨年に引き続き、台東区に本拠地を置くA神輿会(仮名)への参与観察・聞き取り調査を最大の課題とした。これらの調査の結果として、神輿会、そして町会の成員が有する経験、知識、表現文化、価値観、歴史性などに対する、多くの質的データを収集できた。また、東京以外の祭礼においては、1地域外参加者と祭礼の運営団体との関係性、2祭礼用品店と表現文化、そして担い手の美的感覚の2点に注目して、参与観察・聞き取り調査を実施した。これらの調査によって、東京圏の神輿渡御における町会ー神輿会関係から得られた知見を相対化することが可能なデータを得た。これらの参与観察・聞き取り調査によって得られたデータを整理・分析し、学会発表を実施した。そして、発表の場での指摘や意見をふまえた上で論文の執筆・投稿を行った。以上の成果が出たことから、現在までの研究はおおむね順調に進展しているといえる。平成31年度は博士課程後期課程の最終年度にあたる。そのため、今後の研究においては、さらなるデータの収集よりも、これまでの参与観察・聞き取り調査のデータをまとめ、厚みのあるエスノグラフィーを執筆すること、そして、その成果を論文として、民俗学・社会学関連雑誌に投稿していくことを重要な課題としたい。それらの補足調査として、前述のA神輿会や、他の町会・神輿会に対する参与観察・聞き取り調査を実施する。また、東京圏での調査で得られた知見を相対化することを目的として、東京圏の神輿渡御よりも、より「祝祭的」なねぶた祭りに参加する地域外参加者とねぶた運行団体との関係性、あるいは、より「儀礼的」な京都圏の神輿会と地域の祭礼運営団体との関係性に関する参与観察・聞き取り調査を継続して実施する。東京圏には、神輿会(年に複数回、祭礼やイベントにおいて神輿を担ぐことを続けている神輿愛好家による集団)と総称可能な神輿担ぎの同好会が1000団体以上存在するといわれている。神輿会は、1950年代後半に、共同体の衰退に伴う神輿渡御開催の危機を背景にして23区東部で成立し、1970年代半ばの「神輿会ブーム」によって急激に増加したことで、神輿渡御での存在感を増してきた。現代東京における多くの神輿渡御では、神輿会に所属する参加者が担ぎ手の半数から9割程度、残りの参加者が地域住民やかれらの友人と、地域住民の参加者の方が少ない現状に至っている。このような東京圏の神輿渡御は、先行研究で論じられてきた地縁的結合を強めるための神輿渡御という意味とは異なる意味を有する行為へと変化している可能性を指摘できるだろう。本研究の問いは、「現代東京において、祭礼とはいかなる意味を持つ行為なのか」である。報告者は、この問いに答えることを目的として、神輿会と地域で祭礼を支える共同体が実践する表現文化や、成員の価値観、両者の関係性等を対象とした参与観察・聞き取り調査を、東京圏を中心に全国各地で実施している。平成29年度は、前述の問いに対して、「神輿会にとって神輿を担ぐこととは、どういった意味を持つ行為なのか」という細分化した問いから応答を試みた。

平成29年度の研究成果としては、1神輿会と共同体の双方が有している、二元性のある価値観の存在を明らかにできた点、2平成28年度に中心的な研究課題とした、東京圏の祭礼における表現文化の標準化・差異化に関する研究を、現地調査・文献調査をとおして精査した上で、『日本民俗学』に投稿し、掲載された点、3表現文化の標準化・差異化の視点から、京都圏の祭礼における表現文化等の分析が可能なことを明らかにした点、の3点があげられる。平成29年度は、特別研究員奨励費と研究遂行経費を利用した上で、31カ所の祭礼・イベント(東京圏14ヶ所、京都圏8ヶ所、その他9ヶ所)において参与観察・聞き取り調査を実施した。その中でも特に、東京圏への祭礼参加と、台東区に本拠地を置くA(仮名)神輿会への参与観察・聞き取り調査を最大の課題とした。その結果として、神輿会、そして祭礼を支える地域共同体の成員が有する経験、知識、表現文化、価値観、歴史性などに対する多くのデータを収集することができた。また、採用までの準備段階において明らかになった、東京圏の祭礼における「江戸前」と総称される美的意識に基づいた表現文化の創造・拡大・定着の歴史的過程に関しては、本年度の現地調査・文献調査をとおして精査した上で、査読付き雑誌『日本民俗学』への投稿を行い、平成29年度中に掲載されるに至った。本論文は、表現文化に関する研究の蓄積に、標準化・差異化という視点を与えるものとして、一定の貢献をするものであろう。東京圏には、「神輿会(年に複数回、祭礼やイベントにおいて神輿を担ぐことを続けている神輿愛好家による集団)」と総称可能な神輿担ぎの同好会が900団体以上存在するといわれている。神輿会は、1950年代後半の23区東部において、「町会(祭礼を運営する氏子たちを中心とした地縁的共同体)」が衰退し、神輿渡御の開催が困難になったことをきっかけとして成立した。そして、神輿会は、1970年代半ばからの「浅草ブーム」といった神輿渡御を再評価する社会的環境の中で、神輿を担ぎたい人が増加したことによって各地に拡大し、急激に増加した。そして現代の東京圏では、神輿会は神輿渡御において欠かせない存在となっている。神輿渡御において、神輿会の成員参加と地域住民やかれらの友人・知人参加の数を比較すると、神輿会成員の参加の方が多いことも必ずしも珍しくない。では、このような環境下で実施される祭礼とは、町会にとって、あるいは神輿会にとって、そして、現代社会にとってどのように意味づけられているのだろうか。平成30年度は、上記の問いに答えるために、新たな参与観察・聞き取り調査の実施に合わせて、これまでの町会と神輿会との関係性やかれらの実践に関する、参与観察・聞き取り調査のデータを整理・分析した。そのことによって、11950年代後半以降の町会と地域外参加者としての神輿会との関係性や闘争・協調実践、2町会と神輿会という参加者がそれぞれ有している、形式性と乱痴気騒ぎの双方に関する微妙な意味づけ、3現代社会における管理の徹底と、祭礼という祝祭的・乱痴気騒ぎ的行為との関係性という3点の課題について明らかにした。平成30年度は、特別研究員奨励費と研究遂行経費を利用した上で、32カ所の祭礼・イベント(東京圏13ヶ所、その他19ヶ所)において、参与観察・聞き取り調査を実施した。東京圏においては、神輿会・町会に対する参与観察・聞き取り調査を中心的な課題とした。その中でも、昨年に引き続き、台東区に本拠地を置くA神輿会(仮名)への参与観察・聞き取り調査を最大の課題とした。これらの調査の結果として、神輿会、そして町会の成員が有する経験、知識、表現文化、価値観、歴史性などに対する、多くの質的データを収集できた。また、東京以外の祭礼においては、1地域外参加者と祭礼の運営団体との関係性、2祭礼用品店と表現文化、そして担い手の美的感覚の2点に注目して、参与観察・聞き取り調査を実施した。
膵β細胞異種多分子・イオンチャネル間機能調節の分子機構と糖尿病における調和異常

ATP感受性K^+チャネル(K-ATPチャネル)はスルフォニル尿素薬受容体であるSUR (sulfonylurea receptor)と内向き整流KチャネルKir6.2の異種複合体として構成されている。これらのサブユニット蛋白間の情報伝達には細胞内Ca^<2+>が抑制的に働いていた.本研究では以下の点について明らかにすることができた.1 K-ATPチャネルに対するPIP_2の調節作用PIP_2はK-ATPチャネルを活性化したが、その機序はATPに対する感受性の低下作用によるものであった.また、チャネルをカルシウム処理によりランダウンさせた後、PIP_2処理をするとチャネル活動の回復がみられたが、このような条件下ではチャネルのATP感受性の低下は見られなかった.2膜内PIP_2濃度変化のモニターについて3受容体刺激(アセアチルコリン)時にK-ATPチャネル電流活動の測定.チャネル電流はアセチルコリン刺激時には低下していた.これは膜内PIP_2の濃度の減少によると考えられた.これらの結果からK-ATPチャネルは細胞内ATP以外に膜内PIP_2によっても生理的に制御を受けていることがわかった.糖尿病動物由来β細胞におけるチャネル・膜内PIP_2機能調節連関の異常についても今後探索する予定である.ATP感受性K^+チャネル(K-ATPチャネル)はスルフォニル尿素薬受容体であるSUR (sulfonylurea receptor)と内向き整流KチャネルKir6.2の異種複合体として構成されている。これらのサブユニット蛋白間の情報伝達には細胞内Ca^<2+>が抑制的に働いていた.本研究では以下の点について明らかにすることができた.1 K-ATPチャネルに対するPIP_2の調節作用PIP_2はK-ATPチャネルを活性化したが、その機序はATPに対する感受性の低下作用によるものであった.また、チャネルをカルシウム処理によりランダウンさせた後、PIP_2処理をするとチャネル活動の回復がみられたが、このような条件下ではチャネルのATP感受性の低下は見られなかった.2膜内PIP_2濃度変化のモニターについて3受容体刺激(アセアチルコリン)時にK-ATPチャネル電流活動の測定.チャネル電流はアセチルコリン刺激時には低下していた.これは膜内PIP_2の濃度の減少によると考えられた.これらの結果からK-ATPチャネルは細胞内ATP以外に膜内PIP_2によっても生理的に制御を受けていることがわかった.糖尿病動物由来β細胞におけるチャネル・膜内PIP_2機能調節連関の異常についても今後探索する予定である.K-ATPチャネルはスルフォニル尿素薬受容体であるSUR(sulfonylurea receptor)と内向き整流KチャネルKir6.2の異種複合体として構成されている。これらのサブユニット蛋白間の情報伝達には細胞内Ca^<2+>が抑制的に働くことをすでに明らかにしている.その重要な調節因子は細胞膜phosphatidylinositol 4,5-bisphosphate(PIP_2)である.PIP2が減少すると,K-ATPチャネル活動が低下し,PIP_2を増加させるとチャネル活動の上昇が観察された.PIP_2はチャネル活動を維持するためには大切な働きをしていると思われる.さらに,受容体刺激などでPIP_2の濃度が減少すると,チャネルが抑制されることが明らかになった.この機序は従来提唱されていた細胞内代謝によるチャネル調節機構(代謝依存性経路)とは異なった経路(受容体作動性経路)にてこのチャネルが制御されていることを示唆している.β細胞ではK-ATPチャネルはグルコース刺激インスリン分泌の中心的蛋白として重要であることは確立しているが,受容体刺激によるチャネル抑制の機序は神経性インスリン分泌刺激機構にK-ATPチャネルが関与していることを示唆している.この機序の破綻は糖尿病(インスリン分泌不全)の原因としても注目される.ATP感受性K^+チャネル(K-ATPチャネル)はスルフォニル尿素薬受容体であるSUR(sulfonylurea receptor)と内向き整流KチャネルKir6.2の異種複合体として構成されている。これらのサブユニット蛋白間の情報伝達には細胞内Ca^<2+>が抑制的に働くことをすでに明らかにしている.その重要な調節因子は細胞膜のphosphatidylinositol4,5-bisphosphate(PIP_2)である.PIP_2が減少すると,K-ATPチャネル活動が低下し,PIP_2を増加させるとチャネル活動の上昇が観察された.PIP_2はチャネル活動を維持するためには重要な働きをしていると思われる.さらに,受容体刺激などでPIP_2の濃度が減少すると,チャネルが抑制されることが明らかになった.この機序は従来提唱されていた細胞内代謝によるチャネル調節機構(代謝依存性経路)とは異なった経路(受容体作動性経路)にてこのチャネルが制御されていた.β細胞ではK-ATPチャネルはグルコース刺激インスリン分泌の中心的蛋白として重要であるが,受容体刺激によるチャネル抑制の機序は神経性インスリン分泌刺激機構にK-ATPチャネルが関与していることを示唆している.この機序の破綻は糖尿病(インスリン分泌不全)の原因としても注目される.自律神経としての副交感神経伝達物質であるアセチルコリンを適用すると,β細胞は脱分極して活動電位を発生した.これはK-ATPチャネルが抑制されたためであった.アセチルコリンは細胞膜PIP_2濃度の減少をもたらし,K-ATPチャネルの細胞内ATPへの感受性を増加させることが明らかになった.
EBV胃癌の発癌研究から治療戦略まで-iPS、オルガノイド、ゲノム編集を駆使して

今年度ヒト胃癌臨床検体40例(EBウイルス関連胃癌1例)からオルガノイドを樹立した。また腫瘍部より樹立したオルガノイドをヌードマウスの皮下へ移植しオルガノイド由来PDXを樹立した。腫瘍由来オルガノイドの維持に適した培地の検討を行いある増殖因子の添加により増殖の亢進が認められた。今後さらなる培養条件の最適化を行う。オルガノイド培養時に微小区画が施されたプレートにまきこむ事により大きさが均一なオルガノイドを作製する事ができた。また樹立したオルガノイドへARID1Aのノックアウトを行うため、CRISPR/Cas9によるARID1AのgRNAのデザインを行った。胃がん細胞株にgRNA及びCas9タンパクを導入しクローニングを行いARID1Aがノックアウトされたクローンを得た。今後エレクトロポレーションにより正常胃オルガノイドへARID1Aノックアウトを行い特性解析を行う。一方EBウイルス関連胃癌由来PDXモデルであるKT(SCIDマウス皮下腫瘍)の凍結保存法の開発を進めた。凍結保存後の組織からSCIDマウスへ移植し生着することが確認できた。これまではKTの凍結保存ができなかった為マウスへの継代を20年以上繰り返し維持してきたが今後は必要な時に凍結保存した組織からKTを樹立する事で使用マウス数を減らす事が可能となる。またKTのゲノム解析として樹立時の背景及び腫瘍部、及び現在継代中のKTの全ゲノム解析を次世代シーケンサーにより行った。継代により数多くのSNPが蓄積されている事がわかった。今後さらに詳細な解析を進める。前年度は胃癌組織30例からオルガノイドを樹立したが今年度は40例と前年度より多くのオルガノイドを樹立する事ができた。またオルガノイドの組織形態観察のためのパラフィンブロックの作製法の検討も進めた。通常のブロック作製法ではオルガノイドの構造が保持されずに適切に観察する事ができなかったがゲルの組成を検討しブロック作製を機械でなく手で行う事によりオルガノイドの構造が保持された標本を作製する事ができた。またARID1AノックアウトのためのCRISPR/Cas9システムの開発も成功し今後同様の方法で遺伝子変異導入が可能である見通しが立った。EBウイルス関連胃癌由来PDXモデルであるKTについては凍結保存法の開発に成功した。また詳細な解析はまだ進められていないがKTのゲノム解析も行う事ができた。腫瘍由来オルガノイドの培養条件の最適化と胃癌各種組織型ごとのオルガノイドのバンキングを進める。EBウイルス関連胃癌オルガノイドは他の胃癌と培養に適した条件が異なると考えられる事からKTやEBウイルス関連胃癌細胞株から樹立したオルガノイドを用いて培養条件の検討を行う。胃オルガノイドへARID1AやPIK3CA, E-cadherinなどの遺伝子変異を導入し形態変化や遺伝子発現変化、DNAメチル化解析、増殖能、EBウイルス感染効率の検討を行う。またKTのin vitro培養法の最適化を行いCRISPR/Cas9を用いた遺伝子変異導入やEBウイルスゲノムのクローニングを行う。今年度ヒト胃癌臨床検体30例(EBウイルス関連胃癌2例)から正常部、腫瘍部よりオルガノイドを樹立した。胃正常部位由来オルガノイドは増殖能も良好で培養法は確立できたと考えられる。また凍結保存法も確立できた。さらに、組織採取当日だけでなく翌日まで保存した検体からオルガノイドを樹立が可能な保存法を確立した。一方腫瘍由来オルガノイドの維持は最適化を行っているがどの組織型のものでも樹立可能なプロトコルは確定できておらず更なる検討が必要である。胃癌より樹立したオルガノイドをヌードマウスの皮下へ移植することによりオルガノイド由来PDXを樹立し胃癌組織と形態を比較し他ところオルガノイド由来PDXは元の胃癌組織と似た形態をとる事が確認できた。正常胃オルガノイドを用いた解析ではEBウイルス感染実験及びピロリ菌の感染実験を行った。EBウイルス感染実験はウイルス液及びAkataシステムを用いた接触感染を試みたが十分な感染効率が得られておらず今後最適化を進める。CRISPR/Cas9システムによるゲノム編集を行うためオルガノイドへの遺伝子導入をエレクトロポレーションにより行い、GFP発現プラスミドが導入されるプロトコルを確立した。また、EBウイルス関連胃癌由来KT(SCIDマウス皮下腫瘍)より細胞株及びオルガノイド樹立を行い、樹立した細胞株及びオルガノイドをSCIDマウスの皮下へ移植した。さらにKTにエレクトロポレーションによる遺伝子導入実験を行い条件検討を行っている。ヒト胃癌組織30例からオルガノイドを樹立する事ができた。腫瘍由来オルガノイドについては今後も培養条件の最適化が必要であるが正常組織由来オルガノイドの樹立法は確立できたと考える。また凍結保存や組織形態観察のためのパラフィンブロック作成やHE染色、免疫組織染色も順調に進めている。樹立した腫瘍由来オルガノイドのPDX作製については増殖能が低いものが多くまた凍結保存を優先して行っていたため十分な検討が進められていない。腫瘍由来オルガノイドの培養法を最適化し、PDXの作製を進める。オルガノイドへの遺伝子導入法として新たにエレクトロポレーションの手法を取り入れ、GFP発現プラスミドを用いて正常胃由来オルガノイドへの遺伝子導入が可能である事が確認できた。

腫瘍由来オルガノイドの維持に適した培地の検討を行いある増殖因子の添加により増殖の亢進が認められた。今後さらなる培養条件の最適化を行う。オルガノイド培養時に微小区画が施されたプレートにまきこむ事により大きさが均一なオルガノイドを作製する事ができた。また樹立したオルガノイドへARID1Aのノックアウトを行うため、CRISPR/Cas9によるARID1AのgRNAのデザインを行った。胃がん細胞株にgRNA及びCas9タンパクを導入しクローニングを行いARID1Aがノックアウトされたクローンを得た。今後エレクトロポレーションにより正常胃オルガノイドへARID1Aノックアウトを行い特性解析を行う。一方EBウイルス関連胃癌由来PDXモデルであるKT(SCIDマウス皮下腫瘍)の凍結保存法の開発を進めた。凍結保存後の組織からSCIDマウスへ移植し生着することが確認できた。これまではKTの凍結保存ができなかった為マウスへの継代を20年以上繰り返し維持してきたが今後は必要な時に凍結保存した組織からKTを樹立する事で使用マウス数を減らす事が可能となる。またKTのゲノム解析として樹立時の背景及び腫瘍部、及び現在継代中のKTの全ゲノム解析を次世代シーケンサーにより行った。継代により数多くのSNPが蓄積されている事がわかった。今後さらに詳細な解析を進める。前年度は胃癌組織30例からオルガノイドを樹立したが今年度は40例と前年度より多くのオルガノイドを樹立する事ができた。またオルガノイドの組織形態観察のためのパラフィンブロックの作製法の検討も進めた。通常のブロック作製法ではオルガノイドの構造が保持されずに適切に観察する事ができなかったがゲルの組成を検討しブロック作製を機械でなく手で行う事によりオルガノイドの構造が保持された標本を作製する事ができた。またARID1AノックアウトのためのCRISPR/Cas9システムの開発も成功し今後同様の方法で遺伝子変異導入が可能である見通しが立った。EBウイルス関連胃癌由来PDXモデルであるKTについては凍結保存法の開発に成功した。また詳細な解析はまだ進められていないがKTのゲノム解析も行う事ができた。腫瘍由来オルガノイドの培養条件の最適化に引き続き取り組む。胃癌各種組織型ごとに元の胃癌組織とオルガノイドの形態の比較や胃上皮マーカーの発現プロファイルを免疫組織染色により検討する。また、引き続き胃癌各種組織型ごとにオルガノイドのバンキングを行う。オルガノイドを用いたスクリーニング法の開発のため、96 wellプレートでのオルガノイド培養法の検討も行う。胃オルガノイドへのEBウイルス及びピロリ菌感染実験については、今後長期的に観察を続け形態変化、遺伝子発現変化、メチル化解析を行う。エレクトロポレーション法により今後ARID1Aなどの遺伝子変異導入を行ったオルガノイドにEBウイルスを感染させ、変異導入の有無により感染効率が変化するか検討する。