hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規ラジカル捕捉剤を用いた免疫スピントラップ法の開発と臨床的有用性の検証

酸化ストレスは、三大成人病をはじめ、糖尿病、感染症・炎症、急性肺傷害、老化など様々な疾患病態と深く関連していることから、正確で簡便な酸化ストレスマーカー測定法の開発が強く求められている。そこで我々は、ラジカル捕捉剤の抗体を用いることにより、安定でかつ高感度に酸化ストレスの本体である、ラジカルの測定法の開発を行った。その結果、抗ラジカル捕捉剤の抗体(抗DMPO抗体)を用いた、免疫染色法、ELISA法、HPLC法でラジカル測定できることを確認できた。本方法は、新規酸化ストレス測定として、あらゆる分野の研究に貢献できると考えられた我々は、自身で開発した新しいフリーラジカル捕捉剤を用いて、酸化ストレスのもととなるフリーラジカルを安定化させ、フリーラジカル捕捉剤に対する抗体を用いた免疫学的手法により、高感度に定量する方法を開発することを目的とした課題に取り組んだ。抗体作成のためのDPPMPOの化学修飾を行い、抗体作成に着手する前に、予備実験として、DMPOの抗体を用い、細胞系でウェスタンブロット法、組織・細胞の免疫染色法、ELISA法の条件設定を行い、続いて、動物実験による酸化ストレス障害(in vivoLPS肺障害)系などを用いて、ウェスタンブロット法、組織・細胞の免疫染色法、ELISA法を行い、感度はDMPOでは低いものの測定可能であることを確認できた。現在、さらに高感度の測定方法を模索しており、HPLCを用いた検出系を検討中である。このデーターをもとに、DPPMPO抗体完成後、同一条件で比較検討していく。初年度は、抗体作成のためのDPPMPOの化学修飾を行い、抗体作成に着手する前に、予備実験として、DMPOの抗体を用い、細胞系でウェスタンブロット法、組織・細胞の免疫染色法、ELISA法の条件設定を行い、続いて、動物実験による酸化ストレス障害(in vivo LPS肺障害)系などを用いて、ウェスタンブロット法、組織・細胞の免疫染色法、ELISA法を行い、感度はDMPOでは低いものの測定可能であることを確認した。我々は、自身で開発した新しいフリーラジカル捕捉剤を用いて、酸化ストレスのもととなるフリーラジカルを安定化させ、フリーラジカル捕捉剤に対する抗体を用いた免疫学的手法により、高感度に定量する方法を開発することを目的とした課題に取り組んだ。初年度は、抗体作成のためのDPPMPOの化学修飾を行い、抗体作成に着手する前に、予備実験として、DMPOの抗体を用い、細胞系でウェスタンブロット法、組織・細胞の免疫染色法、ELISA法の条件設定を行い、続いて、動物実験による酸化ストレス障害(in vivoLPS肺障害)系などを用いて、ウェスタンブロット法、組織・細胞の免疫染色法、ELISA法を行い、感度はDMPOでは低いものの測定可能であることを確認した。酸化ストレスの本体であるフリーラジカルの新規測定法の開発予備実験は、順調に進んでいるものの、DPPMPO抗体が有効なものがなかなかうまくできず、実験が遅れており、抗体のでき次第で今後の実験の方向性を考えていく必要がある。予備実験は、順調に進んでいるものの、DPPMPO抗体が有効なものがなかなかうまくできず、実験が遅れており、抗体のでき次第で今後の実験の方向性を考えていく必要がある。計画のDMPO抗体(DPPMPOの前駆物質)を用いた予備実験は、順調に消化し、予定どおりの進捗状況である。まず有効な抗体を作成するために、DPPMPOの化学修飾を行い、抗体作成に用いる。抗体ができれば、酸化ストレスによる細胞障害系(in vitro)、動物実験による酸化ストレス障害(in vivoLPS肺障害)系などを用いて、ウェスタンブロット法、組織・細胞の免疫染色法、.. ELISA法を行い、現行の酸化ストレス測定法や我々が開発した電子スピン共鳴スピントラップ抽出法との比較検討を行う。また、現在のDMPOの抗体を用いた系でも良い結果が得られており、DPPMPO抗体がうまくできない場合は、DMPOの抗体を用いた系で研究を進めていく。抗体ができれば、酸化ストレスによる細胞障害系(in vitro)、動物実験による酸化ストレス障害( in vivo LPS肺障害)系などを用いて、ウェスタンブロット法、組織・細胞の免疫染色法、ELISA法を行い、現行の酸化ストレス測定法や我々が開発した電子スピン共鳴スピントラップ抽出法との比較検討を行う。下記の研究計画における主に消耗品の購入に研究費を使用する。1)新規酸化ストレスマーカー測定法開発抗DPPMPO抗体を用いた基礎データの収集(佐藤圭創、新屋智寛):過酸化水素にて障害された血管内皮細胞を用いて、ウエスタンブロット法、細胞の免疫染色法、ELISA法を検討する。

2)新規酸化ストレスマーカー測定法開発マウスLPS肺障害を用いた検討(佐藤圭創、新屋智寛):マウスLPS肺障害の系で、ウエスタンブロット法、組織の免疫染色法、ELISA法を検討する。
心虚血・再灌流時のセロトニン動態への薬理学的介入による心筋細胞傷害軽減の検討

decynium-22局所投与により、心筋間質5-HT濃度はSSRIであるfluoxetineの局所投与の時と同程度に上昇し、心筋間質5-HIAA濃度は低下した。また、decynium-22存在下でも、fluoxetineによる心筋間質5-HT濃度上昇応答は変らなかった。一方、corticosteroneの局所投与では、心筋間質5-HT濃度の上昇は見られなかった。これらの結果から、心臓組織細胞にはPMATが存在し、心筋間質5-HTの再取り込みにSERTと同程度に貢献しており、SERTを介した再取り込みと競合していないことが分かった。このことは、生理的条件下でPMATを介して、血小板以外の心臓組織細胞にも5-HTが取り込まれてMAOにより代謝されることが示された。また、心臓組織細胞にはOCT3は存在しないか、5-HTの再取り込みに関与していないことが示された。申請書における2年目の研究計画は、再灌流後のSSRIにresistantな細胞内への5-HT再取り込み機構の解明であり、すでに生理的条件下での心筋間質5-HTの再取り込みにSERT以外のEMTであるPMATが大きく貢献していることを明らかにしている。現在、ラットの心虚血・再灌流実験にて、再灌流時における心筋間質5-HTの再取り込み、および代謝へのPMATの関与を解明中である。したがって、研究は申請書の予定通り、ほぼ順調に進展している。申請書に記載したとおり、心虚血・再灌流実験にて、再灌流後のSSRIにresistantな細胞内への5-HT再取り込み機構の解明、および5-HT動態に基づいて虚血・再灌流時における心筋細胞傷害を薬理学的に軽減できるかの検討を、予定通り進めていく方針である。申請書における初年度の研究計画は、麻酔ラットに心臓microdialysis法を用い、心臓においてSERTのreverse modeを介した血小板からのcarrier-mediated 5-HT effluxが起こりえるかどうか、その5-HT effluxはSSRIでblockされるかどうかを、薬理学的手法により明らかにすることであり、現在までに研究は申請書の予定通り、ほぼ順調に進んでいる。申請書に記載した通り、再灌流後のSSRIにresistantな血小板以外の細胞内への5-HT reuptake機構の解明、ならびに、5-HT動態に基づいて虚血・再灌流時における心筋細胞傷害を薬理学的に軽減できるかの検討を、予定通り進めていく方針である。実験動物、HPLC消耗品、薬剤等の消耗品の経費が予定より大きくなったため、予定していた設備備品が購入できず、次年度使用額が生じた。可能なら、翌年度分と合わせて、設備備品を購入予定である。実験動物、HPLC等機械の修理、薬剤等の消耗品の経費が予定より大きくなったため、予定していた設備備品が購入できず、次年度使用額が生じた。可能なら、翌年度分と合わせて設備備品を購入予定である。
分裂酵母を宿主としたヒト型糖鎖を持つ有用糖タンパク質の生産

分裂酵母のN-結合型糖鎖はマンノースとガラクトースから構成され、50から100糖もの巨大なガラクトマンナンが生合成される。ヒト型糖鎖(複合型糖鎖)に変換するための最初の段階として、コアとなる糖鎖構造であるマンノース3個、N-アセチルグルコサミン2個への生合成経路の改変を目指した。粗面小胞体内腔で機能しているα1,3-マンノース転移酵素をコードしたalg3^+遺伝子とゴルジ体内腔で機能しているα1,6-マンノース転移酵素をコードしたoch1^+伝子の破壊を試みた結果、二重破壊株ではマンノース5個、N-アセチルグルコサミン2個の糖鎖構造を有する糖タンパク質が生産される事を確認した。さらにマンノース2個を削除するために、各種マンノシダーゼに小胞体局在化配列を付加し、粗面小胞体内腔で削除を試みたが、効率が2割程度と低かった。そこで、動物細胞と同様にゴルジ体内腔での削除を試みるため、ゴルジ体局在型の糖転移酵素(分裂酵母の各種ガラクトース糖転移酵素)の様々な長さの膜貫通領域と各種マンノシダーゼのキメラを作製した。正しくゴルジ体内腔に局在させるためには膜貫通領域とルーメン側領域の長さが非常に重要である事が分かった。また、局在と活性の関係も複雑であり、効率を求めたさらなる解析が必要とされる。出芽酵母やメタノール資化性酵母を利用したヒト型糖鎖生産宿主に加えて、分裂酵母を宿主とした物質生産系を確立することにより、他の酵母で糖鎖変換率・生産効率の悪い糖タンパク質の改善、また、分裂酵母でしか生産できない新たな有用糖タンパク質の発見と開発につながる可能性がある。・α-1,2-マンノース分解酵素の粗面小胞体への係留とマンノース5個,N-アセチルグルコサミン2個(M5GlcNAc2)結合糖タンパク質の生産動物細胞ではマンノース8個から5個へのトリミングはゴルジ体内腔に局在するα-1,2-マンノース分解酵素によって生合成される。本研究ではコウジカビ由来のα-1,2-マンノース分解酵素をコードする遺伝子を用い、分裂酵母の粗面小胞体内腔に安定に係留させるためのシグナル配列(ADEL)をC末端へ付加した。ゴルジ体内腔でN-結合型糖鎖の伸長を阻害した糖鎖欠損株に対して発現を試みた結果、細胞破砕液のα-1,2-マンノシダーゼ活性が上昇し、細胞内で機能していることは分かったが、M5GlcNAc2を生合成する効率は約2割という低さを示した。α-1,2-マンノシダーゼGFP融合タンパク質が粗面小胞体内腔に正常に局在していなかったことから、分裂酵母のガラクトース転移酵素及びマンノース転移酵素のC末端側膜貫通領域を利用し、ゴルジ体に安定に局在化させる方法を試みている。・抗原性の高いα-結合型ガラクトース鎖の除去UDP-ガラクトース輸送体の破壊による除去は既に確立しているが、ヒト型β-1,4-ガラクトース転移酵素による修飾の際に必須であるため、推定で7種類存在するα-1,2-ガラクトース転移酵素の破壊株の作製を行っている。現在、5種類の破壊を完了しており、ガラクトース鎖を認識するレクチン染色で細胞表層のガラクトース含量を確認した結果、野性株の約3割に低下していることが分かった。7種類全ての破壊を進めている。
地震による斜面崩壊の雨および余震による拡大過程の調査・研究

1995年兵庫県南部地震による斜面崩壊の資料を収集した.まず,地震後次第に拡大した代表的な斜面として,鶴甲の崩壊を取り上げ,地震直後から1年半の期間に撮影された空中写真を収集し,崩壊の拡大と余震および主震後の降雨と関連性を調べた.その結果,1995年5月および6月の降雨,それぞれ137mm,255mm,が崩壊の拡大にもっとも寄与したことが分かった.これに対し,余震による拡大は明確でなかった.次に,地震後1995年10月末までに新たに発生した崩壊を空中写真から判読し,その地形的特徴を分析した.その結果,まず縦断形状について,地震後の降雨による崩壊では直線型斜面の抱懐が76%と最も多いが,地震時には見られなかった凹型斜面の崩壊も起こっている.また数は少ないが凸型斜面にも起こっており,地震による崩壊と雨による崩壊の中間的特徴を示している.次に横断形状について,地震後の雨による崩壊では直線型斜面が74%と多く,谷型地形でも発生している.また数は少ないが,雨のみでは見られない尾根型斜面の崩壊も見られ,ここでも地震による崩壊と,雨による崩壊との中間的特徴を示している.したがって,この期間に発生した崩壊は,主震後新たに発生したように見えるにも関わらず,その地形的特徴は雨のみによる崩壊とは明確にことなっており,この種の崩壊も地震によりこうむった傷が原因となって地震後に崩壊したものと判断される.これらの研究は代表者および分担者により国内外の学会等で発表された.1995年兵庫県南部地震による斜面崩壊の資料を収集した.まず,地震後次第に拡大した代表的な斜面として,鶴甲の崩壊を取り上げ,地震直後から1年半の期間に撮影された空中写真を収集し,崩壊の拡大と余震および主震後の降雨と関連性を調べた.その結果,1995年5月および6月の降雨,それぞれ137mm,255mm,が崩壊の拡大にもっとも寄与したことが分かった.これに対し,余震による拡大は明確でなかった.次に,地震後1995年10月末までに新たに発生した崩壊を空中写真から判読し,その地形的特徴を分析した.その結果,まず縦断形状について,地震後の降雨による崩壊では直線型斜面の抱懐が76%と最も多いが,地震時には見られなかった凹型斜面の崩壊も起こっている.また数は少ないが凸型斜面にも起こっており,地震による崩壊と雨による崩壊の中間的特徴を示している.次に横断形状について,地震後の雨による崩壊では直線型斜面が74%と多く,谷型地形でも発生している.また数は少ないが,雨のみでは見られない尾根型斜面の崩壊も見られ,ここでも地震による崩壊と,雨による崩壊との中間的特徴を示している.したがって,この期間に発生した崩壊は,主震後新たに発生したように見えるにも関わらず,その地形的特徴は雨のみによる崩壊とは明確にことなっており,この種の崩壊も地震によりこうむった傷が原因となって地震後に崩壊したものと判断される.これらの研究は代表者および分担者により国内外の学会等で発表された.
労働移民の教化政策に関するカリキュラム開発研究

本研究のねらいは、将来、そして少なくとも現在において我が国への労働移民(技術者)に対する教化政策の一環として提示されるべき、教科書を開発することにある。このようなカリキュラムの比較分析を課題としたのは、何よりも我が国が現在直面している緊急の課題であるにもかかわらず、この分野での研究が立ち遅れている現状にある。教科書の内容分析を通じて、労働移民(技術者)が日本の社会に円滑に社会化されるための支援プログラムを作成し、同時に「国際理解科教科書」の在り方を検討した。具体的には、外国語教科書、国語、地理教科書、家庭科、道徳副読本について、日本、アメリカ、中国、韓国、そして第三世界及における内容分析から自民族中心主義、親子関係、性差、道徳性といった諸価値の異同を数量的に抽出した。(1)地理的分布について。我が国の教科書の内容が、予想以上に欧米志向で、とりわけ西欧志向だということ。具体的には、科学・技術はドイツやイギリス、音楽はドイツ、オーストリア、美術はフランス、といった固定した文化内容が現在も伝達され、アジアに関わる記述は少ない。(2)性差について。我が国の家庭科の教科書では、男女の分業が顕著であり、加えて老人や幼児の登場回数がアメリカやアジアの教科書に比べて少なく、技術(制作)中心である。(3)親子関係について。道徳副読本の比較から見ると、我が国の場合、父親の登場回数が少なく、母子関係の頻度が大きい。以上の我が国の教科書の比較分析から、労働移民を日本社会に適応させるためのカリキュラムとして、異文化や移民族に対する積極的理解、日本文化への受容的態度、適応性、知的好奇心、文化的相対主義や全体的立場に立つ教材の選択、特に、日本に対する親近感を増す上で、知日家や親日家の伝記教材が有益であることが明らかになった。(2)性差について。
神経活動に伴う神経形態変化を可視化する分子プローブの開発

新生シナプスを可視化するための分子プローブとして、(1)樹状突起の活性化部位にmRNAが輸送される最初期遺伝子Arc mRNAの3'非翻訳領域(UTR)を利用した分子プロープの作製、及び(2)樹状突起に輸送される新規のUTRをスクリーニングするベクターの開発を目指し、以下の成果を得た。1.Arc cDNAのクローニング樹状突起輸送配列の同定Arc mRNAの樹状突起輸送を単一神経細胞レベルで確認し、この輸送に必要なシグナルが、Arc mRNA内の約500塩基の配列中に存在する事を明らかにした(Kobayashi et al.,2003;論文投稿準備中)。既知の樹状突起輸送シグナルとの1次配列や2次構造の比較から、この領域に新規の輸送シグナルが存在する事が期待される。現在、この配列の輸送先を、蛍光蛋白質EGFPを用いて可視化するためのプラスミドベクターを作成中である(下記参照)。又、これと平行して、抗Arc抗体を用いた免疾染色により,Arc蛋白質がシナプス形成時にシナプスに集積する事を明らかにし、組み換えArcを弾制発現させた実験から、Arc蛋白質がスパインの運動性を増強する事を見いだした(Kobayashi et al.,2002)。2.mRNA樹状突起輸送及び局所翻訳を可視化するベクターの開発蛍光レポーターEGFPを用いて、細胞体と樹状突起での翻訳産物を区別するために、細胞体で翻訳されたものが核に移行するように核移行シグナル(NLS)を持たせ、樹状突起で翻訳されたものはシナプス近傍に留まるようにアンカーリングモチーフ(PDZ binding motif)を持たせたレポータープラスミドを作製した。現在、テストUTRとして、樹状突起輸送活性を持つMAP2またはArc mRNAの樹状突起輸送シグナルを挿入し、その有効性の検証を行っている。神経細胞の構造変化部位を可視化するプローブとして(1)Arc3'UTRを利用した分子プローブ(2)抗Arc抗体をプローブとして用いた実験、を行い、今年度は以下のような成果を上げた。(1)樹状突起局所翻訳を可視化するレポーターの作製EYFP-NLS-PDZ reporterプラスミドにUTR cloning siteを持たせたものを作製した。このベクターの作動を確認するために、CaMKII 3'UTR及びArc3'UTRをそれぞれ組み込んだ試験レポーターベクターを作製した。これらを海馬分散培養に発現させ、レポーターmRNA及びEYFPの樹状突起内分布を調べたが、予想に反して樹状突起でシグナルは得られなかった。この原因がmRNAの2次構造にあるのではないかと考えて、mRNA2次構造をmfoldによって解析した。その結果、mRNA2次構造は塩基配列の微妙な変化に大きく影響され、これを考慮に入れてコンストラクトを作製することが必要であることがわかった。現在、コンストラクトを作製しなおしている。(2)最初期遺伝子Arc蛋白質の神経細胞内分布抗Arc抗体を用いて、海馬分散培養におけるArcの樹状突起内分布を調べた。その結果、Arcが樹状突起だけでなく、軸索にも発現していることが明らかになった。現在、発達における分布の変化の解析を行っている。また、ArcのN末、及びC末に対する2種類のポリクローナル抗体を用いて、Arcの樹状突起内分布を調べたところ、ArcのN末エピトープとC末エピトープが異なった分布を示す結果が得られ、この詳細についても現在解析中である。
カタユウレイボヤの自家不和合性の分子的基盤

カタユウレイボヤは雌雄同体で精子と卵の放出はほぼ同時に起こるが、自家受精はほとんど起こらない。本種の卵黄膜は自己の精子よりも他者の精子に対してより強い親和性を示す。この自家不和合性は2つの遺伝的座位によって制御されていることが我々自身の遺伝学的研究によって明らかにされ、それぞれの座位には緊密に連鎖した精子側のポリシステイン様受容体タンパク質と卵側フィブリノーゲン様リガンドタンパク質が存在することが分かった。識別が自己認識によることから、自己識別した精子は卵黄膜との相互作用が積極的に弱体化されること、また卵黄膜との相互作用との相互作用を担う、primary binding moleculesの存在も示唆された。本研究では卵黄膜成分の質量分析により卵側フィブリノーゲン様リガンドタンパク質が候補領域に存在する唯一のタンパク質であることが分かり、この分子をv-Themis-A,-Bと命名した。座位Aの複数のアレル由来の配列を解読し、系統樹を作製した。その結果、精子側と卵側の遺伝子の樹形は一致せず、これらの遺伝子が共進化しているという証拠は得られなかった。共進化しているということを示すためには、将来、立体構造の解析と相互作用を行う領域の同定を行う必要がある。別の種であるマボヤもカタユウレイボヤと同様の自家不和合性を示す。本研究ではマボヤと同様の自家不和合性を示す。本研究ではマボヤの卵黄膜を溶解するプロテアーゼ・ライシンの候補として、アクロシン分子の解析も行った。
高感度・高分解能測定法を用いた海洋における溶存有機態窒素の動態に関する研究

高温燃焼酸化-化学発光検出による、海水中の溶存有機態窒素(DON)の高感度・高分解能測定システムを確立し、これを利用して様々な海域における海水中のDONの分布、また、保存実験による表層海水中のDON分解過程、サンゴによるDONの溶出過程の詳細を明らかにした。確立されたシステムは、国際的な相互機器検定プロジェクトにおいてその高いパフォーマンスが認められた。また、このシステムにおいては、DONと同時に溶存有機炭素(DOC)の測定を行うことができるため、DONの動態をDOCと比較しながら明らかにすることができ、また両者の比をとることにより、これまで知見が乏しかった海洋における溶存有機物のC : N比の特徴についても明らかにすることができた。特に、外洋域の表層におけるDOCのDONの時空間分布には明らかな違いが認められ、生産性の低い海域、あるいは生産性の低い時期ではよりCリッチな溶存有機物が長期間わたり安定して蓄積するのに対し、生産性の高い海域や時期には、よりNリッチな溶存有機物が一時的に蓄積することが明らかとなった。また、一部の試料については、有機態窒素の代表的な構成成分であるアミノ酸(全溶存アミノ酸:TDAA)の測定も行い、DONに占めるTDDA態窒素の割合、DOCに占めるTDAA態窒素の割合に関する情報を得た。本研究でDONの動態解析に用いた試料をまとめて以下に示す。(1)東経165度線上、北緯28-48度の間の表層水中の南北分布(2)上記試料を300日間暗所室温で培養した際の細菌による分解過程(3)同測線上に設けた緯度5度間隔の測点における鉛直分布(4)西部北太平洋親潮海域における観測ラインA上における表層における季節分布と分解過程(5)東京湾荒川河口域における分布(6)石垣島白保において採取したサンゴの培養実験による放出過程高温燃焼酸化-化学発光検出による、海水中の溶存有機態窒素(DON)の高感度・高分解能測定システムを確立し、これを利用して様々な海域における海水中のDONの分布、また、保存実験による表層海水中のDON分解過程、サンゴによるDONの溶出過程の詳細を明らかにした。(1)東経165度線上、北緯28-48度の間の表層水中の南北分布(2)上記試料を300日間暗所室温で培養した際の細菌による分解過程(3)同測線上に設けた緯度5度間隔の測点における鉛直分布(4)西部北太平洋親潮海域における観測ラインA上における表層における季節分布と分解過程(5)東京湾荒川河口域における分布(6)石垣島白保において採取したサンゴの培養実験による放出過程高温燃焼酸化-化学発光検出法による、海水中の溶存有機窒素(DON)の高感度・高分解能分析を検討し、その方法を用いたDONの詳細な分布を明らかにすることを目的に研究を実施した。2003年10月の白鳳丸KH03-2次航海において、東経165度線上のトランセクト観測を行い、緯度28-48°の間05-1度間隔で表面水を採水した試料についてDON濃度を分析、DONの南北方向の変化の特徴を明らかにすることを試みた。同時に測定された溶存有機炭素(DOC)濃度は、南側の亜熱帯循環域で高く(70-75uM)、北側で低くなる(60-65uM)のに対し、DON濃度は、南側で低く(3.5-4uM)生物生産の活発な北側で高濃度(4-5uM)となる分布を示した。その結果、溶存有機物のC:N比は、南(18-20)から北(14-16)に向けて、つまり生物生産が活発になるに従い下がる明瞭な傾向が認められ、DONはDOCに比べてより活発に代謝回転していることが示唆された。一方、硝酸塩が高濃度で存在する海洋深層の試料のDON濃度は、全窒素から無機態窒素を差し引いてDONを求めるため、測定値の精度が悪くなることが知られており、この点を解決さるために、硝酸塩を海水中から選択的に除去する方法について検討を開始した。亜硝酸イオンは、塩酸酸性下で、蒸発乾固させることにより、一酸化窒素となってほぼ100%除去されることがわかった。現在、硝酸イオンを簡易的に亜硝酸イオンに変換させる方法について検討を行っている。

高温燃焼酸化-化学発光検出法による、海水中の溶存有機窒素(DON)の高感度・高分解能分析システムを確立し、これを利用して海水中のDONの時空間分布や分解過程の詳細を明らかにすることを目的に研究を実施した。このシステムにおいては、DONは溶存有機炭素(DOC)と同時に測定することができるため、DONの動態をDOCと比較しながら明らかにすることが可能であり、また、両者の比をとることにより、これまで知見の乏しかった海洋における溶存有機物のC:N比の特徴について明らかにすることが可能となった。また、一部の試料については、有機態窒素の代表的な構成成分であるアミノ酸の測定を行い、DONに占める溶存態アミノ酸態窒素の割合、DOCに占める溶存態アミノ酸態炭素の割合についての情報も得ることができた。本研究でDONの動態解析に用いた試料は以下のとおりである1.2003年10月の白鳳丸KHO3-2次航海における、東経165度線上、北緯28-48度の間05-1度間隔での表面水中の南北水平分布。2.上記試料を300日間暗所室温で培養し、その間の微生物作用による分解過程。3.同測線上において緯度5度間隔で測点を設け、表面底層までの鉛直分布。4.西部北太平洋親潮域における観測ラインA(北海道区水産研究所)上において、表層における季節分布。5.上記試料の培養実験における分解過程。
美容整形の受容と拡大が照らし出す日本社会と韓国社会

本研究の目的は,日韓の美容整形の受容と拡大を政治経済の文脈に位置付け,日本の「普通」感覚と理想美の変化,90年代以降の韓国における美容整形展開の経緯を明らかにするとともに,患者の利益を損なわない制度設計を含む知見を提示することである.これまで日韓医療史,審美観,普通概念,儒教について文献検討を行った.聞き取り調査は経験者と外科医に実施した.29年度からは研究分担者2名に加わってもらい,韓国現地調査と情報へのアクセスを進めた.最終年度は,メディカルツーリズム関係者への聞き取りを行い,政策と美容整形について検討した.美容ツーリズムは,医療過誤,客観的判定の難しさだけでなく,悪質なプロバイダーの問題も指摘されている.韓国も例外ではないが,政府は美容医療を包含した形で規制など制度設計を行ってきた.美容産業は,経済効果だけでなく,(Re-)Koreanizationなど国の存在,メッセージ,社会を構成するものとなっている.一方日本のメディカルツーリズムは,健診と標準治療を前提としており,美容医療は制度設計に組み込まれない場合が多い.しかし疾患治療か美容かに関わらず,偶発的な事故やリスクの可能性はあり,再生医療のような新しい医療技術も応用される.さらに未承認材料や各国間での規制の違いといった課題もある.日本は美容医療の施術数が多い国の一つとみなされることからも,行政,関連学会は消費者に注意を喚起するだけではなく,美容医療も含めた制度設計や透明性を構築する必要がある.詳細は国際学会で報告する(分担者と共著,3月受理).国際研究集会は,研究期間内に開催することはできなかったが,本研究を契機に交流を始めた韓国の研究者と具体化の方向で準備を進めている.所属機関にリポジトリ,研究成果webページはないが,関連の英語論文は研究者SNSプラットフォーム上で公開した.本研究は,日韓の美容整形の展開を政治経済の文脈に位置づけ,「普通」感覚・理想美・身体認識の変化と背景を明らかにすることを目的としている.本年度は,文献とメディア調査を中心に研究を行った.美容整形に対する「人工美」「流行」「儲け主義」といった一般的なイメージは,美容整形を周縁的な医療に位置付けてきた.一方「美」の系譜に関する従来の議論は「自然」や「正統」や「普遍性」を前提としていて,画家とパトロン間の関係や市場などを背景にした功名心やウケなどは,あまり顧みられてこなかった.近代以降,美が外面だけで捉えられるものとされ,かつ女性に割り当てられてきた点も考え合わせれば,最も人工的とみなされている美容整形から,これまでの美の系譜の捉え直しの可能性がある.これは患者や医療者を含めた社会へのフィードバックの項目の一つとなる.関連して,韓国における整形の流行の理由としてしばしばあげられる「父権社会」「女性美重視」「外面重視」も再考すべきことが明らかになった.家族形態の「儒教化」の浸透を近代化の過程(18601910年代の王朝崩壊と階層流動化)と捉える見方,テレビの整形リアリティ番組にみられる「親子関係」重視の構成,そして就職採用面接試験と人相見の関係などは,資本主義が深化していく道筋において,「伝統」的言説が巧妙に織り込まれながら,自国のアイデンティティ,美容産業が確立してきたことを示唆している.日本での調査からは,美容整形が「普通化」に向かってきていることが窺えた.一方で医療観光のコンテンツとしてのグローバルな展開に対しては全体的に消極的で,臨床研修制度などの問題も抱えている.これらは次年度以降,日韓比較しながら,高齢化,医療制度とも突き合わせながら考察していく.臨床を含む現地調査の点で若干遅れが出た.韓国の現地調査は,調査先との調整がつかないなどの理由で,1回しかできなかった.インタビューや予備的アンケートから全体像を掴む段階にとどまっている.日本では,特定の美容外科クリニックでの患者調査の実施が難航したため,スノーボーリング方式に切り替えて進めた.本研究は,日韓の美容整形の展開を政治経済の文脈に位置づけ,日本の「普通」感覚・理想美の変化,及び90年代以降の韓国における美容整形展開の経緯を明らかにすることを目的としている.29年度,日本では,明治以前にさかのぼって医療史,美の変遷を概観し,文献,関係者への聞き取りから医療行政の面について考察を行った.医療観光のコンテンツとしては,消極的なクリニックの方が多いと考えられる.整形経験者には,極めて限られた人数ではあるが,継続して聞き取り調査をしている.90年代末には,美容整形のブレーキでもあった「普通」文化は,既に,反転して美容整形促進に向いているように思われる.歴史と突き合わせると,儒教規範は,近代的身体観と伝統的規範の橋渡しという役割と終えたと見ることはできるが,相変わらず日本の整形経験者の秘匿意識は高いので,さらなる考察が必要である.韓国については,関係学会への聞き取りから,日本同様の形成外科とそれ以外の医師による組織的な対立が顕在化しつつあるのが明らかになった.また美容整形をテーマにしている研究者と意見交換を行った.29年度から加わってもらった研究分担者を介して,韓国の美容整形クリニック院長への聞き取りを行った.韓国,日本,中国の患者の差異については,30年度に外科医及び経験者の聞き取りを加えて分析する.韓国における医療観光政策は,同じく29年度から加わってもらった研究分担者に協力を依頼している.30年度に,共同で聞き取り調査を実施して,まとめに入る予定である.

日本では,外科医から紹介を受けた人や個人的な人脈を通してを通して,複数名の経験者に継続的に聞き取りを行っている.韓国での現地調査によって,関係学会での聞き取り,研究者とのディスカッションを,美容外科クリニックでも聞き取りは行えた.日韓ともに,経験者への聞き取り,医療観光の面は,まだ十分とは言えないが,当初の計画にはなかった国際共同研究への加入もあり,総合的に見れば,順調に進展しているといえる.本研究の目的は,日韓の美容整形の受容と拡大を政治経済の文脈に位置付け,日本の「普通」感覚と理想美の変化,90年代以降の韓国における美容整形展開の経緯を明らかにするとともに,患者の利益を損なわない制度設計を含む知見を提示することである.これまで日韓医療史,審美観,普通概念,儒教について文献検討を行った.聞き取り調査は経験者と外科医に実施した.29年度からは研究分担者2名に加わってもらい,韓国現地調査と情報へのアクセスを進めた.最終年度は,メディカルツーリズム関係者への聞き取りを行い,政策と美容整形について検討した.美容ツーリズムは,医療過誤,客観的判定の難しさだけでなく,悪質なプロバイダーの問題も指摘されている.韓国も例外ではないが,政府は美容医療を包含した形で規制など制度設計を行ってきた.美容産業は,経済効果だけでなく,(Re-)Koreanizationなど国の存在,メッセージ,社会を構成するものとなっている.一方日本のメディカルツーリズムは,健診と標準治療を前提としており,美容医療は制度設計に組み込まれない場合が多い.しかし疾患治療か美容かに関わらず,偶発的な事故やリスクの可能性はあり,再生医療のような新しい医療技術も応用される.さらに未承認材料や各国間での規制の違いといった課題もある.日本は美容医療の施術数が多い国の一つとみなされることからも,行政,関連学会は消費者に注意を喚起するだけではなく,美容医療も含めた制度設計や透明性を構築する必要がある.詳細は国際学会で報告する(分担者と共著,3月受理).国際研究集会は,研究期間内に開催することはできなかったが,本研究を契機に交流を始めた韓国の研究者と具体化の方向で準備を進めている.所属機関にリポジトリ,研究成果webページはないが,関連の英語論文は研究者SNSプラットフォーム上で公開した.29年度も,文献及び現地調査から,美容整形の経緯と現状,近代美学の相対化,医療制度問題に取り組む.韓国関連データ収集は,2名の韓国人研究者に加わってもらい精度を上げる.1.文献調査ー(1)人類史,近代美学の検討は継続する.(2)日本ー29年度は明治以降の医学誌収集を行う.美容整形が中心だが,ハンセン病,ダウン症児への容貌治療との関連についても考察する.(3)韓国:帝京大学経済学部金振晩准教授は,韓国の医療観光の全体像を明らかにし,そこからコンテンツとなった美容整形の発展要因,現状,問題に就てデータを収集し,政治経済的背景を含めて分析を行う,松蔭大学観光メディア文化学部金宰相講師は,整形に関する韓国語のメディア言説及び,90年代以降の広告規制についてのデータ収集分析を行う.2.現地調査ー(1)日本については引き続き川添が外科医,経験者,関連官庁に聞き取り調査を行うとともに,美容整形関連SNS等にも目を配っていく.(2)韓国:金振晩准教授は必要に応じて医療観光関係者に聞き取りを行う.
抑うつの要因とされる認知特性の適応的側面に関する研究

本研究の目的は,抑うつの要因とされる2つの認知特性(他者からの評価や優れた達成結果を重視する「抑うつスキーマ」と,出来事の原因・将来の結果・自分自身について悲観的に考えやすい「ネガティブな認知スタイル」)の適応的な側面について検討することであった。大学生を対象とした縦断調査の結果から,抑うつスキーマが良好な人間関係と達成結果を導くことが示された。そして,「認められたい」「成功したい」という強い欲求が抑うつスキーマを高めていることが示された。本研究は,2つの認知特性の内,抑うつスキーマに関しては適応的な働きがあることを示すと共に,それが環境適応上の必要性から形成される可能性を示唆している。本研究課題の目的:1.抑うつの要因とされてきたネガティブな認知特性,すなわち,他者からの評価や達成結果を過度に求める「抑うつスキーマ」と,悪い出来事の原因や将来起こるであろう結果をネガティブに考えやすい「ネガティブな帰属・推論スタイル」は,抑うつ状態が低い時には,適応的な役割を果たす,2.上記の認知特性は,「失敗を回避し,周りから認められるため」といった環境適応上の必要性のために形成されたものである,という2つの仮説を検討するものである。仮説の検討においては,対人・達成領域のそれぞれにおける認知特性を取り上げる。H25年度の研究実績:仮説1を検討した。対人・達成領域のそれぞれに関して調査を実施し,横断的・縦断的に得られたデータを分析した結果,対人領域の非機能的態度とネガティブな推論スタイルの高い者は,抑うつ状態の低い時に,他者に対して親和的な行動をとりやすく,その結果,対人関係でポジティブな出来事を経験しやすいことが示された。この結果は,これまで抑うつを引き起こし不適応的であるとされてきた対人領域のネガティブな認知特性が,抑うつ状態の低い時には適応的な役割を果たしていることを示唆するもので,意義あるものと考えられる。他方,それ以外の仮説を十分に支持する結果は得られなかった。仮説を支持する結果が得られなかったのは,本研究が縦断調査であり,かつ,抑うつ状態の高い者を除いたため,分析対象となる調査参加者の数が少なくなってしまったことが影響している可能性が考えられる。そのため,来年度データの補強を行う。その他の実績:仮説2を検討するための準備(理論的検討,質問紙の作成など)を終えた(調査をH26年4月・6月に実施する)。H26年度の成果(1)抑うつの要因とされる2つの認知特性(他者からの評価や達成結果を過度に重視する「抑うつスキーマ」と,ネガティブな出来事の原因や将来の結果を悲観的に推論しやすい「ネガティブな認知スタイル」)が,「ネガティブな出来事の少ない」時に積極的な行動を高めることで適応的な状態を導くという仮説を,縦断調査により検討した。対人・達成領域それぞれについて検討を行った結果,ネガティブな出来事が少ない時も多い時も,1)対人領域の抑うつスキーマの高い者が良好な人間関係をもつこと,2)達成領域の抑うつスキーマの高い者は良好な達成結果を経験しやすいこと,3)達成領域のネガティブな認知スタイルの高い者は良好な達成結果を経験しにくいことが示された。1)の関係には「親和的対人行動」が,2)の関係には「積極的学習行動」がそれぞれ関わっていることも示された。(2)上記2つの認知特性が環境適応の必要性から形成された可能性を検証するため,「承認欲求と達成動機→認知特性」という仮説を縦断調査により検討した。その結果,「認められたい」「成功したい」という強い欲求が抑うつスキーマを高めていることが示された。(3)昨年度の成果を2つの学会で発表し,上記(1)の一部を学会誌に投稿した。期間全体の成果抑うつスキーマには対人・学業場面でのポジティブな結果を導く適応的な働きがあることが示された。このようにポジティブな働きがあるために、第三者からすると「非適応的」とされる抑うつスキーマを当該個人が持ち続けるのではないかと推察される。そして,この抑うつスキーマは承認や成功を得る必要性があって形成されたのではないかと示唆される。このように本研究は,抑うつスキーマの非適応的側面に専ら着目してきた従来の研究とは異なる知見を提供しており,その適応的機能の解明と形成プロセスの理解に寄与するものである。心理学「研究実績の概要」で示した通り,2年間で2つの仮説を検討する研究計画の内,1つの仮説の検討をおおむね達成できたため。「研究実績の概要」で示した仮説2を検討する。このための準備はすでに終えており,4月から順次調査を行っていく。

なお,「研究実績の概要」で示した通り,仮説1の検討で調査参加者の数が少なくなってしまったため,データの補強も合わせて行う。また,今年度の調査結果の一部を,来年度の日本心理学会と日本教育心理学会において発表する予定である。調査参加者が予定よりやや少なかったため、その分の謝礼とデータ入力補助のアルバイト代が余った。次年度、参加者を追加して調査を行うため、その謝礼とデータ補助人件費に充てる
頭頸部癌におけるセンチネルリンパ節の機能とその臨床的因子としての検討

口腔癌を有する患者のうちセンチネルリンパ節(Sentinel lymph node : SLN)検出手術に関する同意を得た患者を対象に、放射線同位元素を用いた方法によってSLNの同定を試みた。11例の口腔癌患者を対象に放射性同位元素を用いて、全例でSLNの同定が可能であった。更に理学的検査、CT、MRI及びPETといった画像検査と比較し頸部リンパ節転移の診断における有用性を証明できた。さらに我々はこのSLNの機能面からの解析を行った。同定されたSLNの癌転移の有無をH&E染色によって調べた後、転移を認めないSLNの機能をnon-SLNと免疫組織化学的手法により比較解析した。一般に生体の免疫応答は局所でなく所属リンパ節で誘導されていると言われている。すなわち所属リンパ節は抗原特異的T細胞の活性化される部位であり、その免疫学的機能を評価するのに抗原提示細胞である樹状細胞(S-100,CD1a,CD83)及びメモリーT細胞(CD45RO)、NK細胞(CD57)についてその浸潤の程度を調べた。41個のSLNと48個のnon-SLNの計89個のリンパ節に対して免疫染色を行い各細胞の浸潤程度を評価したところ、SLNではnon-SLNに比べてS-100+及びCD1a+樹状細胞の浸潤が有意に高かった。更に、頸部転移があったpN+症例となかったpN0症例に分けて検討するとpN0症例ではすべての樹状細胞のマーカーでSLNに有意な浸潤を認めたが、non-SLNではS-100+樹状細胞のみ有意差を認めた。pN0症例とpN+症例でのSLNを比較したところ、pN0症例でCD83+樹状細胞の浸潤が有意に高かった。以上より、SLNではnon-SLNに比較して癌に対する優位な免疫応答が起こっている可能性が示唆された。しかしながら、頸部転移を含む病期の進行により全身的な免疫抑制を生じていると思われる。これまで13例においてSLN同定を試み、うち12例(92.3%)において同定が可能であった。現在まで悪性黒色腫や乳癌に比べると頭頸部癌におけるSLNの報告はまだ少なく、その有用性については現在論文投稿中である。同定されたSLNの癌転移の有無をH&E染色によって調べた後、転移を認めないSLNの機能を免疫組織化学的手法により解析した。更に転移を認めないnon-SLNについても同様の解析を行いSLNとnon-SLNの相違を調べた。すなわち所属リンパ節は抗原特異的T細胞の活性化される部位であり、その免疫学的機能を評価するのに抗原提示細胞である樹状細胞(S-100,CD1a,CD83)及びT細胞(CD45RO)、NK細胞(CD57)についてその浸潤の程度を調べた。これまでそれぞれ20個のリンパ節に対して免疫染色を行い各細胞の浸潤程度を評価したところ、SLNではnon-SLNに比べて樹状細胞(S-100+,CD1a+)の浸潤の程度が高い傾向があった。しかしながら樹状細胞の成熟度のマーカーであるCD83については差異を認めなかった。さらにCD45RO+およびCD57+については両者で差はなかった。樹状細胞の浸潤の程度がSLNで優先的に活性化が起こっていることを示唆するのかどうかは現時点では不明である。今回の解析では腫瘍の転移しているSLNは対象から外したが、腫瘍の転移の無いSLNについてもpN+とpN-の症例間では免疫機能の違いが存在するかもしれない。今後は更に症例(解析リンパ節数)を増やして検討を続ける予定である。

更に、頸部転移があったpN+症例となかったpN0症例に分けて検討するとpN0症例ではすべての樹状細胞のマーカーでSLNに有意な浸潤を認めたが、non-SLNではS-100+樹状細胞のみ有意差を認めた。pN0症例とpN+症例でのSLNを比較したところ、pN0症例でCD83+樹状細胞の浸潤が有意に高かった。以上より、SLNではnon-SLNに比較して癌に対する優位な免疫応答が起こっている可能性が示唆された。しかしながら、頸部転移を含む病期の進行により全身的な免疫抑制を生じていると思われる。
魚類の脳における性スペクトラム

これまでの我々の研究によって、メダカ(Oryzias latipes)の性行動中枢に「体内の性ステロイド状態に応じて可逆的に出現・消失する特殊なニューロン」を見出された。本年度はまず、そのニューロンの活性を人為的に抑制および過剰活性化することを可能とする変異体メダカの作出に着手した。そのための人工受容体DNAコンストラクトをいくつか完成させ、メダカ胚に導入した。また、そのニューロンの形態観察から、「そのニューロンは、メス型の性行動を引き起こすために必要な神経ホルモンの遺伝子をはじめ、多くの遺伝子を活発に発現しているとともに、神経ホルモンを盛んに分泌するための分泌顆粒などの各種オルガネラを発達させている」との作業仮説を立てた。本年度は、その作業仮説のもと、透過型電子顕微鏡と免疫組織化学を組み合わせて、そのニューロンの細胞内構造を詳細に観察することを試みた。まだ明瞭な観察像が得られていないので、現在も引き続き作業を進めているが、仮説を支持するような予備データが得られつつある。さらに、そのニューロンに特徴的な化学修飾の解析を進めた。これまでの研究によって、このニューロンでは、4種類のヒストン修飾とRNAポリメラーゼの修飾が周囲の他のニューロンよりも有意に亢進していることを見出していたが、本年度の解析によって、それらの化学修飾が、卵巣から分泌されるエストロゲン依存的に、このニューロンで亢進していることが明らかとなった。予定よりも進んでいる研究項目と遅れている研究項目があるが、総合的にみると、おおむね順調に進展していると考えられる。おおむね順調に進展していると考えられるので、このまま本研究課題を推進していく。
戦後日本における教育労働運動と社会・教育システムの変容との相互作用に関する研究

本研究の成果として、a)初期教育研究大会の成立と講師団選出過程、b)日教組結成から1950年までの法的な位置づけと政治的な立ち位置の変容、c)「教え子を戦場に送るな」のスローガンの成立過程、d)人材確保法の成立過程、e)日教組におけるストライキ批准体制の確立、f)1973年春闘におけるストライキ戦術と交渉の解明、g)連合加入をめぐる400日抗争の解明、h)1995年の文部省と日教組の和解のプロセス、i)国際労働運動における日教組の位置を明らかにした。以上の点から、労働運動体と教育運動体としての日教組との二重性をふまえ、日教組の多面的な運動、それぞれに与えた影響を実証的に明らかにした。1)関連文献・史資料の収集・吟味:日教組の運動の範囲が多岐にわたるため、大学院生や学部生にアルバイトとして利用しながら、7つの作業グループのそれぞれの主題に沿った関連文献・史資料の収集・吟味を体系的に行った。2)日教組所蔵史史料の検討と整理:研究の基礎史料を利用可能な状態にしていくため、日教組教育図書館及び倉庫に所蔵されている史資料を検討し、必要なものの一部に関しては、デジタル化作業を行った。3)聞き取り調査:長期間中央執行委員会や書記局にいた日教組OB数人に聞き取り調査をおこなった。4)全体会合:全員が集まる研究会を定期的に開催し、研究課題に関する基本文献を講読しつつ、本研究課題に関連する分野の専門家をゲスト・スピーカーとして招聘してレクチャーを受け、研究全体の進め方について協議を行った。5)チーム会合・グループ会合:2つのチーム、7つのグループごとに、定期的な会合をもち、具体的な課題に向けた研究を進めた。6)学会発表:日本教育社会学会のラウンドテーブルで、1980年代の400日抗争を主題として、第3期グループの中間報告を行った。2)日教組所蔵史料の検討と整理:研究の基礎史料を利用可能な状態にしていくため、日教組教育図書館及び倉庫に所蔵されている史資料を検討し、平成25年度にデジタル化できなかったもののうち、当面の研究に必要なものに関しては、デジタル化作業を行った。3)聞き取り調査:長期間中央執行委員会や書記局にいた日教組OB数人、いくつかの単組の元・委員長、21世紀ビジョン委員会の委員だった人など、キイ・パーソンに聞き取り調査をおこなった。4)全体会合:全員が集まる研究会を定期的に開催し、本研究課題に関連する分野の専門家をゲスト・スピーカーとして招聘してレクチャーを受けながら、7つの作業グループから、順次、研究報告をしてもらった。また、全体会では、研究全体の進め方について協議を行った。6)学会発表:日本教育社会学会の部会や、労働社会学会の部会などで研究成果の報告を行った。1、関連文献・史資料の収集・吟味:日教組の運動の範囲が多岐にわたるため、大学院生や学部生にアルバイトとして利用しながら、7つの作業グループのそれぞれの主題に沿った関連文献・史資料の収集・吟味を体系的に行った。2、日教組所蔵史料の検討と整理:研究の基礎史料を利用可能な状態にしていくため、平成27年度は過去2年度においてデジタル化した資料を再整理し、新たに当面の研究に必要な史料を選定してデジタル化作業を行った。また、今まで手をつけることが出来なかった写真・音声資料の一部を整理した。3、聞き取り調査:中央執行委員会や書記局にいた日教組OB数人、いくつかの単組の元・委員長、文部省と日教組の和解の経緯に関与した人など、キイ・パーソンに聞き取り調査をおこなった。4、全体会合:全員が集まる研究会を定期的に開催し、本研究課題に関連する分野の専門家をゲスト・スピーカーとして招聘してレクチャーを受けながら、7つの作業グループから、順次、研究報告をしてもらった。5、チーム会合・グループ会合:2つのチーム、7つのグループごとに、定期的な会合をもち、具体的な課題に向けた研究を進めた。6、学会発表:日本教育学会の部会や、日本大学教育学会などで研究成果の報告を行った。研究計画の2年目は、全体としては順調に進んでいる。

特に、第3期グループ(198090年代を分析)は、聞き取り調査を積極的に進め、1980年代の労戦統一問題と日教組との関係、90年代前半期の路線転換への過程について、学会発表に向けた作業が行えるところまで来た。また、第1期グループ(1945年50年代を分析)及び教育運動チームでは、日本教育学会で学会発表を行い、論文化に向けて作業を進めている。史料の整備という面でも、本年度は、日教組の所蔵する非公開史料の閲覧・整理作業を予定通りに進め、必要なデジタル化の作業も順調に進めている。デジタル化によって史料の利用がスムーズになるため、最終年度になる来年度には、予定通り研究成果の取りまとめに向けた作業が可能になった状態にある。ただし、聞き取り調査のデータも非公開史料も、ともに膨大なデータの整理に手間がかかっているため、具体的な研究成果の取りまとめにつなげていくためには、研究期間内に何をどこまでやるかの絞り込みが必要になっている。それは、各自の作業の中間報告と、全体会での検討・調整を通じて確定させていく予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。教育社会学引き続き、2つのチーム、7つのグループに分かれて研究を進めていく。1970年代までの時期を扱うグループでは、関連文献・史資料の収集・吟味を継続するとともに、日教組が所蔵する非公開史料の閲覧と吟味に重点を置いて史料の読解を進める。当面の研究に必要な範囲の非公開史料は、おおむねデジタル化が終了している。ただし、膨大なコマのデジタル史料を使いこなすためには、簿冊単位の索引づくりが必要なことが明らかになってきているので、それについては、今後取り組みたい。また、他の史料館や図書館が所蔵する、関連史料の閲覧の必要性もわかってきたので、それについても計画を立てて進めていきたい。1980年代以降を扱うグループでは、関連文献・史資料の収集・吟味を継続するとともに、95年の和解に関わった政治家に対する聞き取り調査を進める。平成27年度は研究計画の最終年度にあたるため、それぞれのグループの作業を、学会発表や論文投稿などに向けて、具体的なとりまとめの方向に進める予定である。特に、平成27年度の前半には、グループ単位、あるいはさらに個人単位で課題を明確化し、学会発表や論文執筆のスケジューリングを行う予定である。研究計画の1年目は、全体としては順調に進んでいる。特に、198090年代の分析グループは、聞き取り調査データを活かした中間報告として、日本教育学会のラウンドテーブルで1980年代の日教組に関する報告をするなど、順調に進んでいる。また、194550年代の担当グループ及び教育運動チームは、日教組の所蔵する非公開史料の閲覧・整理作業を予定通りに進め、必要なデジタル化の作業も順調に進めている。デジタル化によって史料の利用がスムーズになるため、今年度及び来年度には、予定通り研究成果の取りまとめに向けた作業が可能になった状態にある。
家族性痙性対麻痺の病態機序の解明

本研究は、遺伝性の神経変性疾患である家族性痙性対麻痒familial spastic paraplegia(FSP)の原因遺伝子を明らかにし、その病態解明及び治療研究に役立てようとするものである。FSPは、比較的稀な疾患であるが、上位運動ニューロンを選択的、系統的に侵す疾患である。その原因蛋白は錐体路系において、重要な役割を果たしていると予想される。我々は日本の常染色体劣性遺伝性痙性対麻痺13家系について連鎖解析を行った。既知の遺伝子座(染色体8番、染色体16番:Paraplegin)との連鎖を否定した。本邦の劣性遺伝性痙性対麻痺家系では染色体8、16番遺伝子座はまれであると考えられた。さらなる連鎖解析の結果、菲薄した脳梁を伴う複合型常染色体劣性遺伝性痙性対麻痺(ARFSP with TCC)13家系において、染色体15q13-15との連鎖を認めた。菲非薄した脳梁を伴う複合型遺伝性痙性対麻痺は、ほとんどの家系が本邦において報告されており、本邦に先祖効果(founder effect)が存在する可能性が高い。本邦に多い脳梁菲薄化と知能障害を伴う複合型ARFSP(ARFSP with TCC)の責任遺伝子の存在領域を狭めるべく連鎖不均衡について検討し、その領域の侯補遺伝子を解析した。有意な連鎖を認めた染色体15q13-15領域に存在する平均0.5Mb間隔のDNAマーカーを用いて連鎖不均衡解析を行い、明らかな連鎖不均衡を示すDNAマーカーは認められなかったが、ハプロタイプ解析により侯補領域をD15S132からD15S659までの約4cMに狭めた。二つの侯補遺伝子(MAP1A, TYRO3)及び6個のESTについて塩基配列を決定したがmutationは認めなかった。今後ARFSP with TCC責任遺伝子の近傍に位置し連鎖不均衡を示すDNAマーカーを探索し、同時に侯補遺伝子の解析を行う。本研究は、遺伝性の神経変性疾患である家族性痙性対麻痺familial spastic paraplegia(FSP)の原因遺伝子を明らかにし、その病態解明及び治療研究に役立てようとするものである。FSPは、比較的稀な疾患であるが、上位運動ニューロンを選択的、系統的に犯す疾患である。申請者は自ら欧米家系において見出した第3の遺伝子座(15q13-15)について、日本の常染色体劣性遺伝性痙性対麻痺13家系について連鎖解析を行った。まず常染色体劣性遺伝性痙性対麻痺13家系を集積し、連鎖解析を行い既知の遺伝子座(染色体8番、染色体16番:Paraplegin)との連鎖を否定した。さらなる連鎖解析の結果、菲薄した脳梁を伴う複合型常染色体劣性遺伝性痙性対麻痺13家系において、染色体15q13-15との連鎖を認めた。さらに平均1 megabase pair(Mb)間隔のDNA markerを用い解析し、候補領域を15q13-15上の約8Mbに狭める事ができた。菲薄した脳梁を伴う複合型遺伝性痙性対麻痺は、ほとんどの家系が本邦において報告されており、本邦に先祖効果(founder effect)が存在する可能性が高い。