hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精神科入院・通院患者に対する運動プログラム実施の効果の検討

エルゴメータ以外の測定方法を工夫してデータを増やし、さらに検討する予定である。以上の検討結果は、日本体育学会第51回大会および第21回日本社会精神医学会で報告した。2.同病院における新規入院患者およびデイケア通所者を対象とし、平成11年度と同様の調査を行った。各調査の対象者は、体力テスト105名、心拍変動49名、精神症状95名、日常運動量53名、服薬量110名であった。各調査で得られたデータは、平成11年度の調査結果との比較を行いながら現在検討中である。1.大分市内の某精神科病院において平成11・12年度に実施した以下の調査結果について検討し、精神分裂病患者の精神的健康関連能力を測定するための簡易体力テストを提案した。対象者は、精神分裂病患者男性45名、女性50名。体力テストは、健常者における健康関連体力の概念より、握力・背筋力(筋力/筋持久力)、長座体前屈(柔軟性)、体重当りの最大酸素摂取量(全身持久力)を採用し、さらに閉眼重心動揺外周面積(平衡性)、ステッピング・全身反応時間(敏捷性)を加えた7項目で行った。精神症状は、簡易精神症状評価尺度(BPRS)により評価した。抗精神病薬内服量はクロルプロマジン換算した。解析は、性別に年齢と抗精神病薬の影響を除去した体力と精神症状の偏相関係数、偏正準相関分析、変形主成分分析を適用した。偏正準相関分析の結果、精神症状を顕著に反映する正準変量が得られ、変形主成分分析により、分散が大きく類似した特性の主成分が得られた。以上の結果および実用性より、筋力と敏捷性を構成要素とする精神分裂病患者の精神的健康関連体力を定義し、握力とステッピングの2項目からなる簡易体力テストを提案した。これは生活習慣病に焦点をあてた健常者の健康関連体力とは異なるものである。今後、縦断的観察に基づく回復経過との関連性の点から有用性を検討する予定である。以上の検討結果は、第60回日本公衆衛生学会および第22回日本社会精神医学会で報告した。2.同病院における入院患者およびデイケア通所者を対象とし、平成11年度と同様の調査(上記7項目による体力テスト,安静臥位および立位での心拍変動測定,BPRSによる精神症状評価,万歩計による日常運動量測定,向精神病内服量評価)を6ヶ月間隔で2回実施した。各調査で得られたデータは、平成11・12年度の調査結果との比較を行いながら現在検討中である。3.同病院デイケアにおける定期的体力テストの意義について、上記の調査結果をもとに検討した。デイケアメンバー自身によるテスト結果の自己評価、運動機器の常設、テスト時の質問時間の設定などメンバーの主体性を尊重しながら体力テストを定期的に実施することにより、運動に対するメンバーの関心が高まり、さらに一部メンバーの運動習慣に影響を及ぼしたと考えられる。以上の検討結果は、第22回日本社会精神医学会で報告した。
特異な反応特性を有する含硫黄有機金属錯体の創製

メタラジチオレンは遷移金属原子のd軌道を含んだ6π共役電子系を持つ特異なメタラサイクルであり、その芳香族性が指摘されてきた。しかし、その芳香属性を反応性の面からの研究はほとんどなかった。本年度の研究では、メタラジチオレンの芳香族性をラジカル置換反応によって検討した。共役キレート環におけるラジカル置換反応は初めての発見であり大きな意義を持つものと考える。(1)メタラジチオレン環の水素は2, 2'-アゾビスイソブチロニトリル(AIBN)およびその誘導体から発生するラジカルによって置換されることを見出した。この置換反応は、ビスジチオレン型のニッケラジチオレンにおいても、シクロペンタジエニルジチオレン型のコバルタジチオレンのいづれにおいても起こる。この置換反応がラジカル機構で進行することは、ラジカル捕捉剤のTEMPO (2, 2, 6, 6-tetramethylpiperidine-N-oxyl)によって反応が阻害されることによっても解る。また、この置換反応にとって環の芳香族性(共役)が必要な条件であることは、S, Sを架橋して共役を切ると起こらなくなることで解る。(2)過酸化ベンゾイルおよびN-ハロスクシンイミドとの反応では珍しい型の置換反応を発見した。過酸化ベンゾイルとの反応では、メラタジチオレン環でのベンゾイルオキシ化が起こる。さらに、N-ハロスクシンイミドとの反応は、期待されるハロゲン化は殆んど起こらず、ジチオレン環のカップリング、スクシンイミジル基による環水素の置換が見出された。これらの反応はイオン機構で進行するものと思われる。
粒状体の準静的流れから高速流れへの移行に関する基礎的研究

土構造物は、壊れてはならないとの前提で設計される。しかし現実には、土構造物の基礎地盤の破壊は毎年繰り返され、流れる土砂は土木構造物に大きな被害を及ぼし続けている。この事実は、破壊後の土の挙動がいかに重要であるかを示している。土の破壊は、せん断帯に沿う準静的な滑りから始まり、条件によっては高速な流れへと移行する。この移行現象は、土石流の制御や被害の軽減を考えなければならない技術者にとって、きわめて緊急かっ重要な課題であると言わざるを得ない。本年度は、二次元せん断装置を使った室内実験と数値シミュレーションを行い、準静的から高速までの流動特性について検討し、次の結果を得た。1)2次元のせん断流れ実験装置により、高速流れにある粒子を高速ビデオの画像を処理することによって追跡し、粒子移動・回転を高精度に捉え、粒状温度分布、粒子密度分布、速度分布、速度勾配を量的に把握した。この実験成果を、数値シミュレーション結果、理論的な予測と照合することによって、粒子レベルでの静的流れから高速流れへの移行機構について明らかにした。2)マイクロフォカスX-線CTにより3次元で静的せん断帯の構造変化を観察することにより、その粒子レベルでの流動メカニズムを解明した。また、準静的流れにある粒状体の微視的構造を数量化する一般的な手法を提案した。3)個別要素法(DEM)により、準静的から高速流れへの移行を数値解析的にシミュレーションし、物理実験との定性的な一致を確認した。また、水との練成を考慮した数値解析的にシミュレーションの有効性が確認できたので、今後、液相の効果を考慮した高速流れへの移行問題を数値的に解明する予定である。この移行現象は、土石流の制御や被害の軽減を考えなければならない技術者にとって、きわめて緊急かつ重要な課題であると言わざるを得ない。本年度は、主に二次元せん断装置を使った室内実験を行い、準静的から高速までの流動特性について検討し、次の結果を得た。1)改良2次元の実験装置により、高速流れの粒状体に作用している巨視的せん断・垂直応力が計測できることを確認した。また、高速ビデオの画像を処理することによって、粒子移動・回転を高精度に追跡する技術を確立した。次年度以降、本年度の成果を活かすことによって、内部構造(粒状温度分布、粒子密度分布、速度分布、速度勾配)を量的に把握できる。この成果は、粒子レベルで流動機構を明らかにするためのツールが調ったことを意味している。2)平面ひずみ試験で発生したせん断帯を、マイクロフォカスX-線CTにより3次元で構造を観察することにより、準静的流れの構造特性と流動機構を明らかにした。3)個別要素法(DEM)により、準静的から高速流れへの移行を数値解析的にシミュレーションした。物理実験との定性的な一致を確認し、今後、どのような条件が揃えば準静的から高速に移行するかを数値実験的に解明する。

この移行現象は、土石流の制御や被害の軽減を考えなければならない技術者にとって、きわめて緊急かつ重要な課題であると言わざるを得ない。本年度は、二次元せん断装置を使った室内実験と数値シミュレーションを行い、準静的から高速までの流動特性について検討し、次の結果を得た。1)改良2次元の実験装置により、高速流れの粒状体に作用している巨視的せん断・垂直応力が計測しつつ、高速ビデオの画像を処理することによって、粒子移動・回転を高精度に追跡した。粒状温度分布、粒子密度分布、速度分布、速度勾配を量的に把握し、それらの間で成立する関係を明らかにした。この成果は、今後、粒子レベルでの静的流れから高速流れへの移行機構について明らかにするための基礎が調ったことを意味している。2)静的せん断帯を、マイクロフォカスX-線CTにより3次元で構造を観察することにより、準静的流れの構造特性を明らかにし、その粒子レベルでの流動メカニズムについて新たに提案した。3)個別要素法(DEM)により、準静的から高速流れへの移行を数値解析的にシミュレーションし、物理実験との定性的な一致を確認した。今後、無限斜面での粒状体の流れを検討することによって、静的から高速流れへの移行問題を解明する予定である。土構造物は、壊れてはならないとの前提で設計される。しかし現実には、土構造物の基礎地盤の破壊は毎年繰り返され、流れる土砂は土木構造物に大きな被害を及ぼし続けている。この事実は、破壊後の土の挙動がいかに重要であるかを示している。土の破壊は、せん断帯に沿う準静的な滑りから始まり、条件によっては高速な流れへと移行する。1)2次元のせん断流れ実験装置により、高速流れの粒状を高速ビデオの画像を処理することによって追跡し、粒子移動・回転を高精度に捉え、粒状温度分布、粒子密度分布、速度分布、速度勾配を量的に把握した。この実験成果を、数値シミュレーション結果、理論的な予測と照合することによって、粒子レベルでの静的流れから高速流れへの移行機構について明らかにした。2)マイクロフォカスX-線CTにより3次元で静的せん断帯の構造変化を観察することにより、その粒子レベルでの流動メカニズムを解明した。また、準静的流れにある粒状体の微視的構造を数量化する一般的な手法を提案した。また、水との練成を考慮した数値解析的にシミュレーションの有効性が確認できたので、今後、液相の効果を考慮した高速流れへの移行問題を数値的に解明する予定である。
国の累積債務１０００兆円時代における税教育理論の構築とカリキュラム開発

シチズンシップ発足前のイギリスの第9学年の生徒と税に関する学習を終了した中学3年生に対する税の知識と意識についての調査結果の比較により,税についての教育を受けた生徒の方が,政府からの財やサービスの享受と納税額のバランスの必要性についてよく理解していることが示された。財政規模についての考え方は国によって異なり,学校における税についての教育内容も異なる。日本は世界的に見ると中程度の福祉であるのに税は低負担であることが国の累積債務が巨額になっている根本的な理由であるが,中程度の福祉を実現するための税教育になっていない。この研究で中程度の福祉を持続可能にするための税教育カリキュラムを提案した。2012年6月23日に東北大学で行われた日本公民教育学会全国研究大会の自由研究発表・第5分科会において、研究代表者が「国の累積債務1000兆円時代における税教育の在り方」を研究発表し、分科会参加者と意見交換をした。この研究発表では、前年度に調査した以下の内容を報告している。即ち、1中学校学習指導要領と高等学校学習指導要領、及び同解説書における財政・租税に関する記述とその検討、2中学校社会科公民的分野の全ての新旧教科書における「公債発行」に関する記述の比較、3社会科・公民科における税教育の意義と重要性、4日本の累積赤字問題の行方と妥当な解決方法、5中学校における税金と公債の学習過程及び内容(案)である。研究代表者と研究分担者全員が、イギリスにおいて2000年に実施されている生徒の「財政と税金についての知識と意識に関する調査」を日本語に翻訳して、「アンケート調査票」を印刷し、2012年12月から2月にかけて、生徒約700人と大学生約600人に対してアンケート調査を実施した。その内、1中学校の生徒約200名のデータについて、分析を行った。2013年3月発行の三重大学教育学部研究紀要・第64巻に、研究代表者が「イギリスにおける税教育についての一考察」を執筆・掲載した。また、研究分担者の服部一秀が、山梨大学教育人間科学部附属教育実践総合センター研究紀要No.18(2013年)に、「公民的教科目における租税政策検討力の育成ードイツにおける事例ー」を執筆・掲載した。イギリスにおいて2000年に実施された9学年の生徒に対する財政と税についてのアンケート調査データを入手し,グラフ化して日本の生徒に対する調査結果と比較した。その結果,まだシチズンシップが実施されていない頃のイギリスの生徒は,日本の生徒と比べて,財政と税金に対する知識が正確ではないだけでなく,政府からの無料サービスをたくさん享受したいと思っているにも拘わらず税をあまり収めたくないという矛盾した回答をしている生徒が多いことが分かった。日本の社会科における税教育は,一定の成果があることが分かった。アメリカ,オーストラリア,ニュージーランドの学校における最近の経済教育,特に税金や財政に関する教育カリキュラムがわかった。その結果,昨年までに明らかになっていたドイツと日本の学校における税に対する教育の現状と総合して以下のことが分かった。税金や財政に関するカリキュラムは,国によって,特に,その国の経済・財政状況や目指している国家像(高福祉高負担か低福祉低負担)によって異なるが,政府によるサービスの程度と国民の納める税金の多さのバランスを考えさせていることが分かった。日本における巨額な財政赤字の根本的な原因は,政府が世界的には中程度の福祉サービスを供給しているにも拘らず,納税額がそれに見合っていないことにある。その矛盾を解決する税教育カリキュラムを構成する必要があることが分かった。研究代表者の試案として,国の累積債務が1000兆円を越している日本の現状に応じた税教育カリキュラムを開発した。平成24年度から使用される中学校社会科公民的分野の全ての教科書における「財政・税」の記述内容を分析した結果、財政赤字に対する危機感はやや強まっているものの、税と財政赤字に対する基本的な態度は大きく変化していないことが明らかになった。特に、読者である生徒・若い世代が将来にわたって、巨額の国債を税によって払っていかなければならないという記述はなされていないことが分かった。このため、本研究の成果が、次の教科書改訂の時に有効に反映することが確認できた。税や財政に関する多数の著作を検討し、税・税制に関する基本的な概念・知識が何であるかをおおよそ理解した。特に、課税の公平性、効率性、中立性という概念とともに、多額の国債を累積させることは「世代間搾取」になるという、この研究に役立つ新たな見方を得ることができた。研究代表者及び研究分担者それぞれの調査分担国における税教育に関する調査を行った。どの国においても、税の内容を社会科系の教科で教えているが、財政赤字についての扱いには相違があった。研究代表者が分担したイギリスの場合には、近年、生徒に対する税についての知識と意識の調査がなされていて、生徒の税に対する知識が十分でないこと、また、税に対する意識と政府からのサービスに対する期待に矛盾があるということが明らかになった。

日本でも、同じ調査をすることの重要性を認識できた。日本と外国の学校における税教育の実態と特色の調査が、おおよそまとまってきている。特に、日本及びイギリスとドイツについては、ほぼ完了している。アメリカ、ニュージーランド、オーストラリアについも調査が進行している。生徒と学生に対する「財政と税金についての知識と意識に関する調査」について、かなりの数のサンプルを得ることが出来た。その分析の方法についても、研究代表者と研究分担者によって議論し、おおよその一致を得ることができた。中学校・高等学校におけるあるべき税教育の骨組みができあがりつつある。とくに、ドイツの教育の研究から「租税政策検討力」という新しい概念を得ることが出来た。平成24年度から使用される日本の中学校社会科公民的分野における財政・税についての記述の分析がほぼ終了した。研究代表者と研究分担者のそれぞれが担当している調査国の学校における税教育についての調査が、一部、当該国の事情(カリキュラム改訂中)により滞っているが、ほぼ順調に進行している。税と税制、財政についての基本的な概念の検討・確認がほぼ終わった。生徒と学生に対する「財政と税金についての知識と意識に関する調査」について、全てのデータをコンピュータに入力し、分析する。残されている外国の学校における税教育についての調査結果をまとめてもらい、日本と5つの国の税教育の比較とまとめをする。今後の日本の学校における望ましい税教育の在り方について、研究代表者と研究分担者全員で、調査結果を基にしながら検討し、結論に導く。本年10月下旬に予定されている、日本社会科教育学会・全国研究大会において研究発表をする。報告書を作成・印刷・製本し、関係者(文部科学省、社会科・公民科の教科書を発行している出版社、公民教育・経済教育研究者)に報告書を送る。当初の研究計画の通りに、新たな税教育理論の構築を研究代表者と研究分担者がディスカッションし、協同して進めていく。その過程で、イギリスの学校において生徒に対して行われた「税に関する意識・知識」の調査と同じ調査項目について、日本の生徒と大学生に対して調査を行うこととした。これによって、日本の生徒と大学生の税に関する知識と意識の状況を把握し、イギリスの調査と比較し、とくにどの点に日本の生徒と大学生の特色があるかを明らかにする。その上に立って、税教育についての新たなカリキュラムを開発し、それに基づいて授業実践を行ってもらい、そのカリキュラムの有効性を検証する。生徒と学生に対する「財政と税金についての知識と意識に関する調査」のコンピュータへのデータ入力のための費用(アルバイト賃金)として、およそ15万円を使用する。そのデータの分析と、研究代表者・研究分担者の調査結果の交流、これからの税教育の望ましい在り方についての結論を得るための研究打ち合わせ(旅費と会議費)のために、およそ25万円を使用する。学会での研究発表をするために、およそ10万円を使用する。
有機超格子構造における量子サイズ効果と電子・光素子応用に関する研究

有機薄膜を繰り返し積層した超格子構造及び色素分子を分散させた導電性高分子を電界発光(EL)素子に適用し、その発光スペクトル、発光強度、時間応答特性に特異な量子効果を見い出した。以下その概要いついて述べる。1)青色の発光を示すシクロペンタジエン錯体(PPCP)/ジアミン誘導体(TPD)を用いて有機分子線蒸着法により超格子構造の作製を行い、電界発光(EL)素子に適用しその発光スペクトルの偏光特性及び時間応答特性に特異な現象を見いだした。PPCP/TPD超格子構造EL素子のスペクトルはPPCP/TPDヘテロ構造素子、量子井戸構造素子ともにPPCPからの発光波長に相当する460nmにピークを持つ発光が観測されるが、量子井戸構造の周期が短い短周期の量子井戸構造では600nm付近の長波長側に発光が現れる。周期が短くなるに従い600nm付近の発光は増加するが、短周期量子井戸構造ではTE偏波光はヘテロ構造素子と同じ応答波形が観測されるが、TM偏波光は応答が遅くなっている。このことは、短周期量子井戸構造ではTM偏波光の発光スペクトルが長波長側にシフトし、さらに時間応答も変化している。2)導電性高分子のポリ(3-アルキルチオフェン)(P3AT)に色素分子のPPCP、TPD等の色素分子を分散させた薄膜をEL素子に適用することにより、P3ATからの発光が増強されることを見いだした。エネルギーバンドの観点からはP3ATは量子井戸構造を形成し、励起子閉じ込めの増強により発光効率の増強効果がみられたと考えることが出来る。
島皮質可塑性に着目した感覚記憶リハーサルによる味覚障害リハビリテーション法の開発

高齢化とともに急増している味覚障害は、食欲不振による栄養摂取低下からサルコペニア・フレイルをまねき高齢者の生命を脅かす。この多くは原因不明の特発性である。特発性味覚障害に対してこれまで全く試みられることのなかったリハビリテーションの手法(摂食嚥下リハビリテーションと高次脳機能神経心理訓練)を応用し、有効な治療法を開発することが本研究の目的である。これまでの医学ではほとんど捨て置かれてきた原因不明の味覚障害(特発性味覚障害)の治療を、感覚生理学の知識を基盤に神経心理学の手法を使い、リハビリテーション医療という実学のなかで結実させようとする点で新規性が高い。
質感認知に関わる感性・情動脳活動

可聴域上限をこえる超高周波が音の感性的質感認知を向上するハイパーソニック・エフェクトを対象として、質感認知に影響を及ぼす刺激パラメータと報酬系活動との関連を検討した。脳波とfMRIの同時計測により、周期25秒以上のα波パワーが報酬系を含む深部脳の活性と相関することを明らかにした。16-32kHzの超高周波の共存は報酬系活性を低下させるのに対して、48kHz以上の超高周波の共存は報酬系活性を増大させることを見いだした。また、可聴域成分とは別の音源の超高周波成分であっても、感性的質感認知に影響を及ぼすことを示すとともに、可聴域成分が不快な音源である場合、不快感を軽減することを明らかにした。報酬系神経回路の活動状態を、感性的質感認知に大きな影響を及ぼすことなく簡便に計測可能である脳波をもちいて推定する手法に、心拍や呼吸の影響を考慮し、指標の高度化を行った。また、音の感性的質感認知を高める音情報について、その情報構造のパラメータが報酬系神経回路の活性化に及ぼす影響を検討した。信号の複雑性と周波数帯域構造を変化させて、報酬系神経回路を活性化するための音情報の構造について検討した結果、報酬系神経回路を活性化するためには特定の自己相関秩序をもった複雑な信号構造を有することが必要であり、さらに信号の周波数帯域が影響している可能性が示唆された。また、超高周波成分を含んだ音を呈示する前後で、開発した簡易深部脳活性指標と状態不安の程度を示す心理検査STAIの状態不安尺度を計測し、音呈示の影響が両者に及ぼす影響と、両尺度の相関とを検討した。その結果、簡易深部脳活性指標が顕著に上昇するとともに、音響情報呈示前に比べて呈示後の方が、STAIにより評価した被験者の状態不安が顕著に改善した。さらに、簡易深部脳活性指標とSTAIにより計測した状態不安尺度との間に、強い負の相関が存在することが、高い統計的有意性をもって示された。超高周波振動の身体受容部位を検討するため、可聴音と超高周波振動をそれぞれ独立して呈示し、超高周波振動を人間の首から上の頭部に呈示した場合と、首から下の身体に呈示した場合とに分けて、超高周波振動の有無による効果の違いを調べた。その結果、超高周波振動を首から上の頭部に呈示したときには深部脳活性指標の変化が見られず、首から下の身体に呈示したときには、超高周波振動の付加によって深部脳活性指標が統計的有意に増大した。この結果は、感性的質感認知を引き起こす報酬系神経回路の活性化は、首から下の身体に超高周波振動を呈示した場合にのみ導かれることを示している。

本研究では、人間の可聴域上限を超える超高周波成分が報酬系神経ネットワークを活性化して、音の感性的質感認知を高める現象「ハイパーソニック・エフェクト」を主な対象として、感性的質感認知に最適化した脳機能計測システムの構築を行うとともに、感性的にネガティブな影響をできるだけ低減した評価指標を開発する。それらを用いて、感覚情報の質感認知に影響を及ぼす刺激パラメータと感性・情動神経系の反応との関連を明らかにする。脳波とfMRIとの同時計測によって得られた脳波α波パワーの時系列変動をEmpirical Mode Decompositionを用いて異なる周期成分に分解し、それぞれの周期成分とfMRI信号との相関を調べたところ、周期25秒以上の長周期成分のパワー変動が、報酬系神経系に属すると考えられる中脳および視床内側部の活動と特異的に相関することを見いだし、これを〈簡易深部脳活性指標〉とした。開発した指標を用いて、感性的質感認知を高める音響情報の情報構造のパラメータを検討した結果、可聴域に隣接した16-32kHzの周波数帯域の超高周波成分の共存は、簡易深部脳活性指標を低下させるのに対して、48kHz以上の超高周波成分の共存は、簡易深部脳活性指標を増加させることを見いだした。超高周波成分の周波数帯域に依存した効果は、齧歯類のUltrasonic vocalizationにおいて、22kHzの鳴き声と50kHzの鳴き声が、負および正の情動行動と関連していることと似ている。そこで、50kHz-vocalizationを麻酔下のラットに呈示し、側坐核のドーパミン遊離量をin vivo microdialysis法をもちいて計測したところ、コントロール条件に比較して有意に増加することが明らかになった。人間の可聴域上限を超える超高周波成分が報酬系神経ネットワークを活性化して、音の感性的質感認知を高める現象「ハイパーソニック・エフェクト」を対象として、感性的質感認知に適した評価指標を開発し、それを用いて感覚情報の質感認知に影響を及ぼす刺激パラメータと感性・情動神経系の反応との関連を明らかにしてきた。脳波と機能的MRIの同時計測により、周期が25秒以上の緩やかなα波パワーの変化に対して深部脳の活動が正の相関を示すことを見出し、これを報酬系神経ネットワークを含む深部脳の活動状態を推定する代用指標〈簡易深部脳活性指標〉とした。簡易深部脳活性指標と心理検査STAIにより計測した状態不安尺度との間に強い負の相関があることを示した。この指標を用いて感性的質感認知を高める音響情報の情報構造のパラメータを検討し、それらが報酬系神経ネットワークの活性化に及ぼす影響を検討した結果、可聴域に隣接した16-32kHzの周波数帯域の超高周波成分の共存は、簡易深部脳活性指標をむしろ低下させるのに対して、48kHz以上の可聴域上限の2倍以上の周波数をもった超高周波成分が共存すると、簡易深部脳活性指標が増加することを見いだした。また、50kHz-vocalizationを麻酔下のラットに呈示し、側坐核のドーパミン遊離量をin vivo microdialysis法をもちいて計測したところ、コントロール条件に比較して有意に増加することが明らかになった。超高周波振動を首から上の頭部に呈示したときには簡易深部脳活性指標の変化が見られず、首から下の身体に呈示したときには、超高周波振動の付加によって簡易深部脳活性指標が統計的有意に増大した。加えて、可聴域成分とは別の音源の超高周波成分であっても、感性的質感認知に影響を及ぼすことを示すとともに、可聴域成分が不快な音源である場合、不快感を軽減することを明らかにした。
歯周病原性細菌線毛による冠動脈血管内皮細胞からの血液凝固活性化因子の産生誘導機構

1.P. gingivalis線毛は、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)に特異的に付着することを放射性同位元素で標識した線毛と非標織線毛を用いた競合付着阻害実験により証明した。2.P. gingivalis線毛は、アテローム形成の初発段階において重要な現象である血管内皮細胞(ここではHUVEC)に対するヒト単球の付着を誘導・促進した。3.P. gingivalis線毛は、ヒト冠動脈内皮細胞(HCAEC)に特異的に付着する。4.P. gingivalis線毛は、HCAECからのトリプシン産生を誘導する。日本国民の主要死因のひとつである心疾患を発症する重要なイニシャルイベントとして、冠動静脈における動脈硬化、および異常血栓の形成がある。近年、成人型歯周疾患が本症の重要なリスクファクターであることが示されるようになってきた。しかし、これまでこれを裏付ける基礎的知見はなかった。よって今回示した上記の実験的査証は、これまで報告されている、歯周疾患が心疾患の重要なリスクファクターとなりうることを強力に支持する基礎実験的柾拠となり、口腔保健の増進が全身疾患の予防、とりわけ三大死因のひとつを予防するための手掛かりとなるもとのして興味ある。本研究は、成人性歯周疾患と心疾患との関連を立証するための基礎的知見を得るために実施したものである。平成12年における本研究において以下のことが明かとなった。1.成人性歯周疾患原因細菌であるPorphyromonas gingivalisのうち、その菌体表層に線毛を持つ株はヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)ならびに冠動脈血管内皮細胞(HCAEC)に多く付着することが認められたが、線毛欠損株においては、その付着は少なかった。2.精製線毛はHUVECならびにHCAECに特異的付着することが競合阻害実験により明かとなった。3.精製線毛はHCAECのトリプシン産生を強力に誘導することをRT-PCRならびにウエスタンブロットにて確認した。4.精製線毛によるHCAECからのトリプシン産生誘導は抗線毛抗体により抑制された。以上のことより、歯周病原性細菌はヒト心臓血管系内皮細胞に線毛を介して特異的に付着し、異常血液凝固因子の産生を心局所において誘導する可能性が示唆された。1.P.gingivalis線毛は、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)に特異的に付着することを放射性同位元素で標識した線毛と非標識線毛を用いた競合付着阻害実験により証明した。2.P.gingivalis線毛は、アテローム形成の初発段階において重要な現象である血管内皮細胞(ここではHUVEC)に対するヒト単球の付着を誘導・促進した。3.P.gingivalis線毛は、ヒト冠動脈内皮細胞(HCAEC)に特異的に付着する。4.P.gingivalis線毛は、HCAECからのトリプシン産生を誘導する。よって今回示した上記の実験的査証は、これまで報告されている、歯周疾患が心疾患の重要なリスクファクターとなりうることを強力に支持する基礎実験的証拠となり、口腔保健の増進が全身疾患の予防、とりわけ三大死因のひとつを予防するための手掛かりとなるもとのして興味ある。
サプライ・チェインならびに人道支援ロジスティクスに対するリスク最適化

構築したリスク最適化モデルに対する実験的解析ならびに実問題への適用を行った.企業との連携は,リスクに関しての専門家を有する企業に依頼した.人道支援ロジスティクスに関しては,モデルの詳細化,実データの適用,ならびに実証実験を行った.実データの提供ならびに実証実験に対する研究協力者として,人道支援ロジスティクスの専門家に依頼した.以下のサプライ・チェイン最適化モデルにリスクを加味し,リスク最適化の枠組みを適用し実験を行った.1)経済発注量モデル, 2)確率的在庫モデル.3)安全在庫配置モデル,4)ロットサイズ決定モデル(多段階,多期間,複数調達モデルを含む),5)スケジューリングモデル,6)配送計画モデル(鉄道や航空機の途絶時の再スケジューリングを含む),7)ネットワーク設計モデル,8)収益管理モデルさらに,サプライ・チェインの途絶に対して安全在庫の配置と緊急対応の両者を構築したモデルも新たに構築した.これはMITのSimchi-LeviらがFord Motorsと共同研究を行った最新成果を拡張したものであり,車産業のサプライ・チェインリスク管理に有効であると考えられる.人道支援ロジスティクスにおいては,以下の4つのモデルを検討した.1)準備フェイズにおける備蓄品の最適配置モデル,2)応答フェイズにおける多期間輸送・在庫モデル,3)応答フェイズにおける多期間在庫・配送計画モデル,4)簡易型配送計画システムさらに熊本大震災で問題になると考えられるデブリ(瓦礫)の処理スケジューリングモデルについても検討に入っている.予定していたサプライ・チェインリスク管理モデルと人道支援ロジスティクスに対するシステムの開発だけでなく,新しく2つの問題を新たに考え,モデルと実験を行ったためである.新しく提案したのは,サプライ・チェインの途絶に対して安全在庫の配置と緊急対応の両者を構築したモデルとデブリ(瓦礫)の処理スケジューリングモデルである.サプライ・チェインの効率性だけでなく,リスクを考慮して柔軟かつ頑強なサプライ・チェインを設計,管理,運用するための理論体系としてサプライ・チェイン・リスク管理(supply chain risk management)がある.本研究では,サプライ・チェイン・リスク管理に対して数理最適化理論の適用を行った.リスクを取り入れた数理最適化モデルとしては,古典的な確率最適化と途絶に対処するための途絶最適化がある.我々は,両者を融合した枠組みとして「リスク最適化」を提案した.幾つかの企業へのヒヤリングから抽出した複雑なサプライ・チェインの実際問題をモデル化する際には,確率最適化や途絶最適化の枠組みだけでは十分ではなく,より広い観点からのモデル化が必須となる.また,人道支援ロジスティクスに関しては,以下の4つの数理最適化モデルを構築した.1)準備フェイズにおける備蓄品の最適配置モデル(準備フェイズにおける重要な問題の1つであり,どこにどの程度の緊急支援物資を備蓄するかを決定するモデル).2)応答フェイズにおける多期間輸送・在庫モデル(災害発生時にどの集積所を利用して避難所に救援物資を輸送するかを決定するモデル),3)応答フェイズにおける多期間在庫・配送計画モデル(多期間を考慮した配送計画に避難所における在庫の適正化を加味したモデル)以下の最適化モデルの開発を完了している.1.確率的在庫モデル(途絶を考慮した多期間の確率的在庫モデルに対して,発注量を過去の情報に対するアフィン関数として定義した適応型モデルについて考えた.また,数理最適化モデルに基づく実験により,静的発注量モデルを用いたローリングホライズン方式との比較,容量制約を加味した場合の拡張モデルとの比較,途絶の影響に対する解析を行った.)2.ネットワーク設計モデル,3.収益管理モデル(多期間の在庫モデルに価格の変更を導入したモデル(動的価格付けモデル)について考え,2通りの需要の不確実性(加法的,乗法的)に対する実験的解析を行い,需要の変動の価格付けに対する影響を調べた.)人道支援ロジスティクスにおいては,以下の3つのモデルを構築した.・準備フェイズにおける備蓄品の最適配置モデル・応答フェイズにおける多期間輸送・在庫モデル・応答フェイズにおける多期間在庫・配送計画モデル本研究で、既に構築していたリスク最適化モデル(確率的在庫モデル、安全在庫配置モデル、ロットサイズ決定モデル、スケジューリングモデル、配送計画モデル、ネットワーク設計モデル、収益管理モデル)に対して、実験的解析ならびに実問題への適用を行った.企業との連携はSupply Chain Risk Management Forumのメンバーでもあり,リスクに関しての専門家を有する企業に依頼をし、これら企業から、実データを提供してもらった.また,モデルごとに以下のような他業種にも依頼を行った.1.確率的在庫モデル:スーパーならびにコンビニ2.安全在庫配置モデル:鉄鋼会3.ロットサイズ決定モデル:石油化学工業4.スケジューリングモデル:鉄鋼会社5.配送計画モデル:航空,海運会社6.ネットワーク設計モデル:鉄鋼会社ならびに石油化学工業7.収益管理モデル:スーパー,インターネット通販会社人道支援ロジスティクスに関しては,既に構築したモデル(・準備フェイズにおける備蓄品の最適配置モデル、応答フェイズにおける多期間輸送・在庫モデル、応答フェイズにおける多期間在庫・配送計画モデル、簡易型配送計画システム)に対し、モデルの詳細化及び、実データへの適用,ならびに実証実験を行った.実データの提供ならびに実証実験に対する研究協力者は,Supply Chain Risk Management Forumのメンバーである人道支援ロジスティクスの専門家に依頼した.構築したリスク最適化モデルに対する実験的解析ならびに実問題への適用を行った.企業との連携は,リスクに関しての専門家を有する企業に依頼した.人道支援ロジスティクスに関しては,モデルの詳細化,実データの適用,ならびに実証実験を行った.実データの提供

ならびに実証実験に対する研究協力者として,人道支援ロジスティクスの専門家に依頼した.次年度以降は,構築したモデルに対する実験的解析と実データを収集した後の実験である.さらに最近発生した熊本大震災における実データも収集し,提案した人道支援ロジスティクスのシステムの適用を考える.また今後発生する可能性が高い震災に対しても仮想のデータを作成し,事前準備のための方策を提案していきたいと考えている.人道支援ロジスティクスに関しては、新たに他大学・他機関との共同研究を科研(B)にて開始した。これにより、他大学・他機関と連携してさらなる研究を高める予定である。リスク最適化モデルに関しては,実験的解析ならびに実問題への適用を行う予定である..企業との連携は,申請者が主催するフォーラム(Supply Chain Risk Management Forum)のメンバーでもあり,リスクに関しての専門家を有する複数の企業に依頼する.サプライ・チェイン最適化年度末に予定していた共同研究打ち合わせの期間が,先方の都合によって1日短縮されたために生じた.今年度から新たな共同研究が科研(B)にて開始されるため、さらに実証実験をおこなうこととなる。大企業のデータを取り扱うので、データが膨大となり、その実験も大規模化されることが想定される。これにより、今までより予算が必要であると考え、未使用分として予算を残した。熊本大震災についての情報収集のためのフォーラムを5/24に開催し,人道支援ロジスティクスに関する現地調査を行った研究者を招聘して議論を行う.その際の謝金に充てる.主に企業へのヒヤリングに対する旅費として使用する予定である.
大腸全摘術後の残存小腸回腸襄炎をめぐる諸問題(実態調査と革新的治療をめざして)

10月および11月の2回に渡り研究協力者の参加のもと、回腸嚢炎の診断基準作成のための新プロジェクトおよび国際会議開催に向けて以下の準備を行った。1、「Pouchitisアトラス」作成に向けた取り組み:診断基準は臨床症状、内視鏡所見、生検組織診断より構成されると考えられるが、特に内視鏡所見が診断、重症度判定、治療効果の判定に重要と考えられる。しかし、症例の集積がいまだ十分とは言えないPouchitisでは必ずしも内視鏡所見に対する所見の捕らえ方が施設間で一定していない。そこで、代表的な所見を集めた「Pouchtitisアトラス」の作成が必要であると判断した。2、所見項目決定のための予備的検討:内視鏡所見を診断基準にもりこむ際の項目を決定するために、同一の内視鏡写真を別個に評価しそのばらつきから所見項目の適切さを評価することとした。具体的な項目は、厚生労働省難治性腸管障害調査研究班試案およびPouchitis Disease Activity Index (PDAI)の項目を参考とした。3、生検組織の位置付け:予備的検討として正常から高度の炎症まで様々な病変をPDAIの組織学的班定基準にもとづいて判定し、組織学的判定基準の有用性について検討するため、生検組織およびHE染色プレパラートを用意した。診断基準を確立した後に、その診断基準を検証すると同時に、前向き研究により、我が国における実態を各施設の協力のもとに行うというプロジェクトを立案した。
慢性関節リウマチ発症の予測診断法開発に関する研究

慢性関節リウマチは若年女性にも多発し、一部の症例では発病後病態が加速的に進展しquality of lifeの面でもかなりの機能障害を残すものも多い。本年度の研究では、先ず慢性関節リウマチの発症予測が出来るか否かを検索するため、発症前にその病態を把握するためにどのような検索を行うことが妥当か否かを考察した。我々の研究室では従来より出産後に自己免疫疾患が多発することに注目し、自己免疫性甲状腺疾患ではその発病予測がかなり確実に出来るまでに至っている。同様の検索手法を慢性関節リウマチに応用し出産後に慢性関節リウマチが発病する際、その発病予測を、妊娠初期の検査で可能か否かを検索することにした。先ず始めに、実際に慢性関節リウマチの発症が出産後にかなり見られるものかどうかを調べた。慢性関節リウマチは妊娠中軽快することが大きな特徴で、既に国際的にもこの現象は確立されているが、出産後に果たして本症が発病するか否かに関しては殆どその成績がない。そこで我々は慢性関節リウマチ患者の発症時期を出産後の点に注目し検索を加えた。出産経験のある慢性関節リウマチ患者を対象に調べると、出産後1年以内の慢性関節リウマチの発症は、検索対象とした273例中30例すなわち13.2%でみられ、それ以外の時期はほぼ2%前後であった。以上のことから出産後1年以内に慢性関節リウマチは他の時期に比較し6倍近い高頻度で発症することが分かった。次いで出産後発症する慢性関節リウマチの発病予測のため、妊娠初期に種々の検査を行い出産後の発病との関連を検索しつつある。一部の妊婦で妊娠初期リウマチ因子が陽性のものが出産後慢性関節リウマチを発病することがわかりつつある。引き続きその頻度がどの位で見られるものなのか、また発症予測にどのような指標がよりよいのか、等についても検索を加えつつある。
心磁図データの三次元シミュレーション最適平面投影による期外収縮起源同定法の開発

本研究は、申請者らがこれまで取り組んできた心磁図の信号源解析に関する知見の臨床応用として、心不全や致死性不整脈の原因となる心室性期外収縮の起源部位同定法の開発につなげる取り組みである。臨床では心電図所見に基づく同定法が使われているものの、煩雑でありいまだ十分な精度とは言えない。本研究は、心磁図が持つ特性媒質の影響が少なく高感度かつ局所情報を提供することや非接触である利点を生かし、より高精度で簡便な起源部位同定法を開発することにより、心筋焼灼治療の成績向上に寄与する。
afadinによる肝細胞癌進展機構の解明

悪性腫瘍の進展において、細胞間接着の減弱や破綻が大きく関わっている。そこで、我々はadherens junction (AJ)を構成する分子であるafadinの発現変化が肝細胞癌の進展に影響を与えるかを検討した。1ヒト肝細胞癌20例に関して、afadinの発現を免疫染色で検討すると、全例の非癌部でafadinの発現を認めたが、15例の癌部では、発現の低下を認めた。特に低分化な癌部で発現が低下していた。2afadinの発現が低下していた未分化肝細胞癌株HLE、HLFでafadinの発現を亢進させたstable cell lineを作製すると、control vectorによるstable cell lineに比較して、有意に浸潤能の減少を認めた。3afadinの発現の高かった高分化肝細胞癌株HepG2において、siRNAでafadinの発現を抑制すると、control siRNAをtransfectionしたHepG2に比較して、有意に浸潤能は増加していた。4浸潤能の変化に関与している分子機構を検討するため、上記の様にHepG2においてafadinの発現を抑制した場合とHLEあるいはHLFでafadinを高発現したstable cell lineにおいて、コントロールと比較し、ERK1/2とAktのリン酸化に明らかな変化を認めなかったが、Srcのリン酸化に有意な変化を認めた。5siRNAでafadinの発現を抑制したHepG2にSrc inhibitor (SU6656)を添加し、浸潤能を検討すると、afadinの発現抑制により亢進した浸潤能はほぼコントロールレベルまで有意に抑制された。以上から、肝細胞癌においてafadinの発現低下が浸潤能の亢進を導き、この浸潤能の亢進はSrcのリン酸化の増加によってもたらされると考えられた。悪性腫瘍の進展において、原発巣からの腫瘍細胞の離脱と周囲組織への浸潤というプロセスは重要である。このプロセスには細胞間接着の減弱や破綻が大きく関わっている。肝細胞癌において、その不良な予後は、腫瘍の浸潤としばしば認める肝内転移、そして肝外転移に依存している。1.ヒト肝細胞癌10例に関して、afadinの発現を免疫染色で検討すると、7例の癌部で、非癌部に比較し、afadinの発現は低下していた。2.肝細胞癌細胞株3種(HepG2、HLE、HLF)に関してafadinの発現をimmunoblotおよびRT-PCRで検討すると、高分化細胞株であるHepG2でafadinの発現は高かったが、未分化細胞株であるHLE、HLFではafadinの発現は低かった。3. afadinの発現の高かったHepG2において、siRNAでafadinをノックダウンすると、遊走能、浸潤能は亢進した。4. afadin発現vector (afadin-V5-His)を作製し、afadinの発現が低下していたHLE、HLFで、一過性にafadinの発現を増加させると、遊走能、浸潤能は抑制された。5. HLE、HLFにおいてafadin-V5-Hisの発現を増加させたstable cell lineを作製した。悪性腫瘍の進展において、原発巣からの腫瘍細胞の離脱と周囲組織への浸潤というプロセスが重要である。肝細胞癌においても、その不良な予後は、腫瘍の浸潤としばしば認める肝内転移、そして肝外転移によってもたらされる。1.ヒト肝細胞癌15例に関して、afadinの発現を免疫染色で検討すると、全例の非癌部ではafadinの発現を認めたが、10例の癌部では、その発現は低下していた。2. afadinの発現の高かった高分化肝細胞癌株であるHepG2において、siRNAでafadinの発現を抑制すると、浸潤能は亢進した。一方、未分化肝細胞癌株で、afadinの発現が低下していたHLE、HLFでafadinの発現を亢進させたstable cell lineを作製すると、afadinの発現亢進により浸潤能は抑制された。3.浸潤能の変化に関与している分子機構を検討すると、afadinの発現変化でERK1/2とAktのリン酸化には明らかな変化を認めなかったが、Srcのリン酸化に変化を認めた。4.更にsiRNAでafadinの発現を抑制したHepG2にSrc inhibitor (SU6656)を添加し、浸潤能を検討すると、亢進した浸潤能は抑制された。これらのことから、肝細胞癌の浸潤能の亢進にはafadinの発現低下とこれによってもたらされるSrcのリン酸化が関与していることが示唆された。病理診断業務および教育等のため、研究に十分な時間をとることができなかった。また、研究計画遂行にあたり、afadinの発現を亢進させたstable cell lineを作製できたため、機能変化や、それを制御する分子について、検討することはできたが、逆にafadinの発現低下を示すstable cell lineの作製に時間を要したため、発現変化に伴って変化する機能や、それを制御する分子について総合的、十分に検討することができず、研究計画の遅れを招いてしまった。

悪性腫瘍の進展において、細胞間接着の減弱や破綻が大きく関わっている。そこで、我々はadherens junction (AJ)を構成する分子であるafadinの発現変化が肝細胞癌の進展に影響を与えるかを検討した。1ヒト肝細胞癌20例に関して、afadinの発現を免疫染色で検討すると、全例の非癌部でafadinの発現を認めたが、15例の癌部では、発現の低下を認めた。特に低分化な癌部で発現が低下していた。2afadinの発現が低下していた未分化肝細胞癌株HLE、HLFでafadinの発現を亢進させたstable cell lineを作製すると、control vectorによるstable cell lineに比較して、有意に浸潤能の減少を認めた。3afadinの発現の高かった高分化肝細胞癌株HepG2において、siRNAでafadinの発現を抑制すると、control siRNAをtransfectionしたHepG2に比較して、有意に浸潤能は増加していた。4浸潤能の変化に関与している分子機構を検討するため、上記の様にHepG2においてafadinの発現を抑制した場合とHLEあるいはHLFでafadinを高発現したstable cell lineにおいて、コントロールと比較し、ERK1/2とAktのリン酸化に明らかな変化を認めなかったが、Srcのリン酸化に有意な変化を認めた。5siRNAでafadinの発現を抑制したHepG2にSrc inhibitor (SU6656)を添加し、浸潤能を検討すると、afadinの発現抑制により亢進した浸潤能はほぼコントロールレベルまで有意に抑制された。以上から、肝細胞癌においてafadinの発現低下が浸潤能の亢進を導き、この浸潤能の亢進はSrcのリン酸化の増加によってもたらされると考えられた。HLE、HLFでafadinの高発現を示すstable cell lineを作製したため、想定した機能を解析すると共に、機能発現に関連している可能性を想定した分子変化についても検討を進める予定である。また、HepG2に関しても、発現低下を示すstable cell lineを作製し、上記と同様な解析を進める予定である。HepG2でafadinの発現低下を示すstable cell lineを完成させると共に、afadinの発現変化で変化する機能を更に検討し、それに関わる分子機構を明らかにする予定である。また、組織的解析も十分ではないため、免疫染色により肝細胞癌におけるafadinの発現を更に検討すると共に、分化度との関連、上記機能変化に関連する分子の発現も検討する予定である。研究計画がやや遅れているため、繰り越しが生じてしまった。(理由)研究計画がやや遅れているため、繰り越しが生じてしまった。(使用計画)afadinの発現低下を示すstable cell lineを早急に完成させると共に、更にafadinの発現変化で変化する機能とそれを制御する分子機構を明らかにする予定である。組織的にも更に検討する肝細胞癌例を増やし、afadinの発現状態と分化度との関連を検討すると共に、上記機能変化に関与することが示唆される分子の発現状態も検討する予定である。
全国の聴覚障害のある教員の就労に関する現状と課題

本研究の目的は、全国の聴覚障害教員を対象に、聴覚障害教員の就労の現状と課題を抽出し、当該教員の心理的反応としてのストレス状況、および課題の克服に必要とされる対応行動(コーピング)の基本的要件を解析し、支援の在り方を提言することである。聾学校に勤務している聴覚障害教員を対象に質問紙調査を行い、探索的因子分析と重回帰分析を用いて解析した。その結果、ストレス反応3因子、聴覚障害等ストレッサー3因子、対応行動4因子を抽出した。重回帰分析により、ストレス反応(脱人格化、達成感の後退、情緒的消耗感)はストレッサー(障害の制約と理解)と対応行動形成(教師の自負)因子に規定され、ストレッサーは対応行動形成(教師間の連絡、保護者への仔細伝達、教師としての自負、職務遂行上の工夫)に規定されることを明らかにした。また、通常校に勤務している聴覚障害教員を対象にインタビュー調査を行い、叙述をもとに通常校における情報保障に関する課題の検討を図った。その結果、通常校における聴覚障害教員の就労の現状と情報保障の状況を明らかにし、当事者には主にコミュニケーションの成立と正確な情報入手に関する基盤の整備が必要である状況を示すことができた。さらに、FM補聴システムやコミュニケーションアプリ等による職場環境改善の試みについても検討を図った。以上により、改正障害者雇用促進法における聴覚障害教員の合理的配慮への基礎的資料の収集と、支援のあり方について提言を図ることができた。
感染症に強い地域ネットワーク構築を目指した教育と参画型介入の実証的研究

将来における世界的な新興感染症の集団発生に備え、感染症に強い地域づくりを目指し、地域の感染症要支援者ごとに、5つの感染防止教育支援活動の実践的介入研究を行った。実施した教育介入は、対象の知識や衛生行動の向上を認め、対象に対応した感染防護具の工夫や、講義、手洗い・マスクの着用等の演習、視覚的な効果判定など、概ねで効果的な教育介入法を構築することができた。しかし、感染症に強い地域づくりのためには、継続した最新の情報提供が必要であり、各対象に対応したサポータ(支援者)の養成を継続できるシステムの必要性が示唆された。1.身体障害者を対象として:通所・入所施設のスタッフをサポーターとして同時に実践し、共に知識向上するための講義、資料配布、行動に移せるようなシステム改善(グリッターパグの常設等)、視覚的に効果を評価できる演習(おむつ介護演習)、アウトブレイクに備えたシュミレーション訓練を行い、サポーターの知識と衛生行動の向上を認めた。しかし、さらなる感染防護具の工夫や手洗いのための洗面所や水道、乾燥のための道具などの工夫や開発の必要性が示唆された。2.聴覚障害者を対象として:手話通訳や要約筆記等の支援を受けた教育介入を実施し、対象においては一定の効果を認めた。しかし、継続して支援するためのサポーター養成の必要性が示唆された。要約筆記や手話通訳者等に向けたサポーター養成システムが望まれる一方、若い年代層にはPCや携帯電話(文字)等のネットにより、感染防止に関連した情報収集は比較的容易な状況になってきており、ネットワークの必要性が示唆された。3.視覚障害者を対象として:点字による感染防護具や手洗い法の演習等により、一定の効果が得られた。点字や音声による情報提供の媒体作成が急務であり、汚れを可視することができないため、サポータにおける教育支援や生活支援が必要である。外出支援サービス等に登録されているガイドヘルパー等がサポータとなりえる可能性を秘めており、資格取得時の講義内容に含めることで継続的な養成が可能になると考える。若い年代層では、PCや携帯電話による音声ソフトの利用により、情報収集ができるようになりつつある。4.小学生を対象として:世界的なパンデミックを想定し、2009A/H1N1インフルエンザの国内集団発生期に介入研究を実施したにもかかわらず、小学校における衛生環境調整の難しさとサポーターを含めた衛生教育が整っていない実態が明らかになった。本対象においても学年閉鎖が実施され、風評被害も認められた。教育効果として、小学生への衛生行動の改善を認め、学校養護教員を中心としたサポータへの継続的な支援体制の強化の必要性が示唆された。5.在日外国人を対象として:中国・韓国、英語圏、ブラジル等の在日外国人に、母国語通訳の支援をうけて実施し、一定の効果を認めた。しかし、今回の対象が在日後の年数が短いため、日本語の理解力に差を認めた。教育介入、パンフレット等で母国語に対応できるサポータ-(外国語学校等)とリンクした支援の必要性を認めた。感染症リスクコントロールの具体的対応策として、感染症に強い地域づくりを目指した地域住民への普及啓発活動の実践的方略を確立することを目的とする。課題:(1)感染症の要援助者である高齢者・小児・障害者の情報の取り方、生活の仕方、価値観などを調査し、適切な介入方法を展開する。(2)対象の特性と教育内容、およびリスク認知との関連性を客観的に明らかにする。(3)感染症の予防技術修得状況の分析。(4)以上の活動を継続するためのネットワークを開発する。(5)地域の人材育成やエンパワメントについて評価する。