hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療安全に向けた活動の効果および経済性に関する研究

医療界では安全水準を測定することが極めて困難であるために,安全活動の効果の検証もまた至難な状況下にある.本研究は,航空業界・化学業界・製造業界を対象にヒューマンエラーの未然防止の上で高い効果が期待できる安全活動についてヒアリングし,その活動を医療界に応用することを目的に調査を行った.その結果,インシデント報告に対する非懲罰化,報告の簡素化を進めることで報告件数が増加する傾向にあることが確認された.しかしながら,調査対象企業においては,安全活動の効果を検証可能な余地を認めたものの,定量的な実証には未だ至っておらず,今後さらなる研究を進めることの必要性が見出された.一方で,病院感染領域では,病院感染の発生を不安全な状態と捉え,感染による追加的治療コストの測定が可能である.また,当該コスト推計値は,感染対策の重要性を訴求する根拠として,さらに,感染防止方策の経済評価研究の参照値として活用可能なデータにもなりうる.しかしながら,当該コストの推計値は推計方法に大きく依存するという問題がある.そのため,第三者が活用する際には,報告された推計値の自施設・自国における外挿可能性を考慮する必要性が生じ,その検証には推計方法の正確性や推計結果の透明性の視点が不可欠となる.本研究は,2000年2006年に報告された英語原著論文を対象に,病院感染による治療コストを推計した論文を抽出し,平成19年度に開発したフレームワークに基づいて推計値の質を評価した.その結果,病院感染による追加的治療コストを推計した研究は50論文が確認され,そのうちわずか7報のみが,透明性・正確性を共に備えた推計値を報告していた.当該コスト研究は,感染対策に向けた資源配分の意思決定を大きく左右するために,第三者が転用可能な結果を報告することが極めて重要になる.本研究は,経済評価研究の新たな視点を呈示するものである.医療機関が医療安全活動を実施するには膨大な資源を必要とするために,当該活動を経済的に支援することの妥当性の検討が不可欠である,しかしながら,これまで医療安全活動の効果を評価する方法論において問題を抱えていたために,医療安全のアウトカムを評価する研究は国内外問わず滞っていた.本研究では,インシデント報告を院内のシステム上の欠陥を具体化させ,同様のインシデントが再現されぬような対策に活かすことのできる有効なツールと位置づけた上で,医療安全活動の実施状況とインジデント報告件数との関連性を検討した.その結果,医療安全活動をより多く実施している施設において,より多くのインシデント件数が報告されていた.したがって,医療安全活動の実施が医療安全を改善させる機会を産む可能性があることが示唆された.また,インシデント報告件数は,院内の報告システムの運用に左右されることも明らかとなった.続いて,病院感染や医療事故などの有害事象発生に伴う追加的コストを推定した研究の網羅的・系統的な文献評価を行った.これらコスト研究は,医療提供者および医療政策者の意思決定に多大な影響を及ぼすと考えられるが,コストの推定方法はその質において大きなバラツキが認められていた.これら方法論の違いは,コスト計算の推定値にも反映されるために,医療関係者が当該研究を評価するには慎重な解釈を要する.この問題意識に立った上で,本研究では,先ずコスト推定値の質を評価するフレームワークを開発した.その上で,2000年以降に報告された病院感染による追加的医療費ならびに医療安全全体を網羅した有害事象発生にともなう追加的医療費の推定に関する論文の評価を行った.その結果,研究実施前の仮説通り,推定方法は大きくばらついており,推定方法に問題を抱える推定値が他の論文において引用される実態もまた認められた。医療界では安全水準を測定することが極めて困難であるために,安全活動の効果の検証もまた至難な状況下にある.本研究は,航空業界・化学業界・製造業界を対象にヒューマンエラーの未然防止の上で高い効果が期待できる安全活動についてヒアリングし,その活動を医療界に応用することを目的に調査を行った.その結果,インシデント報告に対する非懲罰化,報告の簡素化を進めることで報告件数が増加する傾向にあることが確認された.しかしながら,調査対象企業においては,安全活動の効果を検証可能な余地を認めたものの,定量的な実証には未だ至っておらず,今後さらなる研究を進めることの必要性が見出された.一方で,病院感染領域では,病院感染の発生を不安全な状態と捉え,感染による追加的治療コストの測定が可能である.また,当該コスト推計値は,感染対策の重要性を訴求する根拠として,さらに,感染防止方策の経済評価研究の参照値として活用可能なデータにもなりうる.しかしながら,当該コストの推計値は推計方法に大きく依存するという問題がある.そのため,第三者が活用する際には,報告された推計値の自施設・自国における外挿可能性を考慮する必要性が生じ,その検証には推計方法の正確性や推計結果の透明性の視点が不可欠となる.本研究は,2000年2006年に報告された英語原著論文を対象に,病院感染による治療コストを推計した論文を抽出し,平成19年度に開発したフレームワークに基づいて推計値の質を評価した.その結果,病院感染による追加的治療コストを推計した研究は50論文が確認され,そのうちわずか7報のみが,透明性・正確性を共に備えた推計値を報告していた.当該コスト研究は,感染対策に向けた資源配分の意思決定を大きく左右するために,第三者が転用可能な結果を報告することが極めて重要になる.
有限次元ホップ代数の構造論

1993年末から始めた「半単純ホップ代数の分類」というプロジェクトを続行した.これは研究代表者自信によるホップ代数の商理論に基くものであったが,あらたにKac-Zhuに始まる指標環の考察により進展をみた.また,半単純ホップ代数がJonesのindex理論に自然に現れることから,作用素環の人々の注目を集めているという.二度に渡る研究集会で彼らと交流がもて,良い刺激を受けた.具体的実績は次に挙げる3編の論文(うち1編は投稿中),2件の口頭発表である.1993年末から始めた「半単純ホップ代数の分類」というプロジェクトを続行した.これは研究代表者自信によるホップ代数の商理論に基くものであったが,あらたにKac-Zhuに始まる指標環の考察により進展をみた.また,半単純ホップ代数がJonesのindex理論に自然に現れることから,作用素環の人々の注目を集めているという.二度に渡る研究集会で彼らと交流がもて,良い刺激を受けた.具体的実績は次に挙げる3編の論文(うち1編は投稿中),2件の口頭発表である.
日本人における食品摂取パターンの評価手法に関する栄養疫学的研究

本研究の2年目に、クラスター分析を用いた食品摂取パターンによる評価手法が確立された。最終年度となる本年度の目的は、特に、妊婦ならびに子どもの食品摂取パターンに焦点を当て、前年度に引き続き、さまざまな健康状態との関連を検討することである。具体的には、(1)妊娠中の母親の食品摂取パターンと胎児成長との関連、(2)子どもの食品摂取パターンに影響を及ぼす要因の同定である。しかし、スペースの関係上、(1)のみの結果を報告する。【妊娠中の母親の食品摂取パターンと胎児成長との関連】胎児成長に及ぼす妊娠中の母親の食事要因として、これまでに野菜、果物、乳製品、魚介類、ビタミンB群、脂肪酸が示唆されているが、統一した見解は得られていない。その理由の一つとして、これまでの多くの研究が単一栄養素や食品に焦点がおかれていたことが挙げられる。胎児成長について更なる栄養学的知見を得るためには、日常の食事形態や生体内における栄養素間の生理学的な相互作用をも考慮した「食品摂取パターン」による評価手法を用いた研究が必要である。そこで、大阪府寝屋川市とその近隣に在住する865名の妊婦から協力を得て収集した食事ならびに生活習慣全般に関する既存データベースを活用した(大阪母子保健研究)。食事質問票に掲載されている150食品を食品の類似性から33食品群に分類し、各食品摂取重量を密度法によりエネルギー調整した後、クラスター分析(K-means法)を行った。その結果、対象者は「肉類・卵(n=423)」、「小麦製品(パン・菓子・麺類)(n=371)」、「ごはん・野菜・魚介類(n=203)」中心群の3つのクラスターに分類された。児の出生時体重、身長、頭囲は残差法により在胎週で調整した。胎内発育遅延児は、平成12年乳幼児身体発育調査より報告された体重、身長、頭囲の男女別身体発育曲線の10パーセンタイル未満とした。胎児の成長に影響を及ぼすと考えられる種々の交絡要因で調整し、3つの食品摂取パターン間で出生時身体計測値を比較したところ、体重(P=0.045)と頭囲(P=0.036)で有意な群間差がみられ、「小麦製品」中心群は最も低い値を示した。さらに「めし・野菜・魚介類」中心群を基準に比較したところ、「小麦製品」中心群は、胎内発育遅延児(体重)を出産するリスクが有意に高かった(オッズ比:5.2、95%信頼区間:1.1-24.4)。一方、身長ならびに頭囲の胎内発育遅延児の出産リスクについては、差は見られなかった。以上より、パンや菓子類が多く、めし・野菜・魚介類が少ない食品摂取パターンを有する妊娠女性は、胎内発育遅延児を出産するリスクが高いことが示唆された。この結果は、妊娠中の母親の食品摂取パターンの栄養適正の低さが、子宮内における胎児の成長(特に、体重増加)に不利に働くことを示唆するものである。しかし、本研究の解析対象者数が少ないため、今後、対象者数を増やした同様の検討が必要である。これまでの栄養疫学研究では、生活習慣病をはじめとする特定疾患との関連について、"単一"の栄養素、食品・食品群レベルに注目したものがほとんどであり、摂取する食品の傾向を総合的にとらえた評価手法は極めて少ない。そこで、本研究では日本人における習慣的な食品の摂取傾向を総合的にとらえるための評価手法として食品摂取パターン(food-based dietary pattern)に着目した。本研究の初年度は、食品摂取パターン解析の方法論を理論的に構築するために、食事調査法のなかでも特に大規模疫学研究で汎用される質問紙法に焦点をあて、質問紙を用いた食事調査から抽出される食品摂取パターンの妥当性を検証することを目的とした。はじめに、食品摂取パターンの解析プログラムを確立するために、Medline(PubMed)の掲載誌を対象にdietary patternに関する国内外の研究成果を系統的・網羅的に収集し、評価手法を確立するためのプロセスを整理した。つづいて、全国3地域(大阪、長野、鳥取)の31-76歳の健康な夫婦(男女各92名)から協力を得て収集した4季節4日間の合計16日間の秤量式食事記録と4季節で4回実施した自記式食事歴法質問票(Self-administered diet history questionnaire ; DHQ)による食物摂取に関する既存データベースを用いて、DHQから抽出される食品摂取パターンの妥当性を検討した。まず、DHQに掲載されている145食品と16日間食事記録に記載されていた1259食品を、各食品の栄養成分ならびに調理における使用状況等を考慮しながら33食品群に分類し、因子分析に投入した。そして、DHQ1回目ならびに16日間食事記録から食品摂取パターンを抽出後、各食品摂取パターンの因子スコアの相関係数を用いて妥当性を検討した。女性では野菜、果物、魚介類、海藻類、きのこ、大豆製品からなる「健康型」、油脂類、肉加工品、卵からなる「欧米型」、そして、ご飯と味噌汁からなる「昔の日本型」の3つの食品摂取パターンが、男性では野菜、果物、海藻、乳類、大豆製品からなる「健康型」と油脂類、肉・肉加工品からなる「欧米型」の2つの食品摂取パターンが両食事調査法から抽出された。

そして、DHQ1回目と16日間食事記録の因子スコアのピアソン相関係数は、女性の「健康型」は0.57、「欧米型」は0.36、そして「昔の日本型」は0.44であり、男性の「健康型」は0.62、「欧米型」は0.56であった。以上の結果から、これまでに報告されている4つの欧米の先行研究とほぼ匹敵する結果が得られ、DHQから妥当な食品摂取パターンを抽出することが可能であるということを科学的に示すことができた(研究代表者が食品摂取パターンの解析プログラムの作成、統計学的解析および原稿執筆を行い、論文として発表)。本研究の初年度に、自記式食事歴法質問票(self-administered diet history questionnaire : DHQ)から抽出される食品摂取パターンの妥当性が確認できたことにより、DHQを用いて食品摂取パターンと健康指標との関連を疫学的に検討することが可能となった。そこで本年度は、複数の観察疫学研究の既存データを活用して、食品摂取パターンと健康状態との関連について検討した(産後うつ病、小児のアレルギー、栄養適正)。スペースの関係上、産後うつ病との関連についてのみ記述する。2001年11月から2003年3月に大阪府寝屋川市とその近隣に在住する865名の妊婦から協力を得て収集したDHQならびに生活習慣全般に関する既存データベースを活用した(大阪母子保健研究)。妊娠中の食品摂取パターンを抽出するために、DHQに収載されている147食品を各食品の特性および栄養成分の類似性を考慮しながら33食品群に分類し、因子分析に投入した。産後うつ病の判定には、産後29か月時に日本版エジンバラ産後うつ病自己評価票を用いた。そして、9項目以上に該当する場合を「産後うつ病」と定義した。本研究では、3つの食品摂取パターンが抽出された(健康型、欧米型、日本型)。対象者を各食品摂取パターンの因子スコアによって5分位に分類し、産後うつ病に関連すると思われる種々の交絡要因で調整し、各群のオッズ比を比較した。欧米型パターンの第1分位と比較して、第2分位のみに有意なリスクの低下(オッズ比0.52、95%信頼区間0.30-0.93)が観察されたが、量反応関係は認められなかった。一方、健康型と日本型の食品摂取パターンと産後うつ病との間には関連は見られなかった。以上より、食品摂取パターンと産後うつ病との間に明らかな関連は見られなかった。本研究での知見が他の集団でも観察できるか否かを確認するためにも、さらに大規模の同様の研究が必要である。なお、本研究は妊婦を対象に妊娠中の食品摂取パターンと産後うつ病リスクとの関連を検討した世界で初めての研究である(研究代表者が、食品摂取パターンの解析プログラムの作成、統計学的解析および原稿執筆を行い、論文として発表)。本研究の2年目に、クラスター分析を用いた食品摂取パターンによる評価手法が確立された。最終年度となる本年度の目的は、特に、妊婦ならびに子どもの食品摂取パターンに焦点を当て、前年度に引き続き、さまざまな健康状態との関連を検討することである。具体的には、(1)妊娠中の母親の食品摂取パターンと胎児成長との関連、(2)子どもの食品摂取パターンに影響を及ぼす要因の同定である。しかし、スペースの関係上、(1)のみの結果を報告する。【妊娠中の母親の食品摂取パターンと胎児成長との関連】胎児成長に及ぼす妊娠中の母親の食事要因として、これまでに野菜、果物、乳製品、魚介類、ビタミンB群、脂肪酸が示唆されているが、統一した見解は得られていない。その理由の一つとして、これまでの多くの研究が単一栄養素や食品に焦点がおかれていたことが挙げられる。
EBウイルスによる胃がん発症の分子機構

EBウイルス(EBV)は大部分のヒトに感染しヒトと共存しているが、一部の胃がんやエイズ・臓器移植に合併するリンパ腫などの原因として注目されている。我々は、EBウイルスが産生するRNA分子EBERが発がんに重要であることを報告してきた。本研究では、EBERがヒトの防御システムである自然免疫系を逆用して発がんに貢献していることを明らかにした。我々はEBウイルス(EBV)関連胃がん発生の分子メカニズム解明を目的として研究を行っている。これまでにEBVがコードする小RNA分子EBERがインターフェロン(IFN)誘導性のキナーゼPKRの活性化阻害により細胞にアポトーシス抵抗性を賦与し、また別のメカニズムにより各種サイトカインを活性化し細胞の増殖促進を誘導するなど、EBV発がんにおいて重要な役割を果たしていることを報告してきた。本研究では発がんに密接に関連すると考えられるEBERの新たな機能を見いだした。Retinoic acid-inducible gene-1(RIG-1)は、Toll-like receptor 3(TLR3)と同様、ウイルス由来のdsRNAを認識し、IFN regulatory factor 3(IRF3)やNF-κBの活性化によりIFNや炎症性サイトカインを誘導する分子である。我々は、バーキットリンパ腫(BL)細胞株のEBV陽性、陰性細胞クローン、EBV陰性BL細胞株へEBERプラスミドを導入した細胞クローン、EBV陰性BL細胞株へ野生株EBV、EBERノックアウトEBVを感染させた細胞クローンを用いて、EBER陽性細胞にRIG-Iを発現させるとI型インターフェロン(IFN)及びIFN-stimulated geneの発現が誘導されることを見いだした。さらに、細胞内でEBERがRIG-Iと結合していること、EBERがRIG-IによるIFN誘導に重要なNF-κB、IFN-regulatory factor 3の発現を誘導することを明らかにした。以上の結果は、EBV感染細胞内においてEBERがRIG-1によってdsRNAとして認識され、シグナル伝達を惹起することを示している。最近、自然免疫システムの重要性が注目されているが、本研究の結果は、EBERが自然免疫系のシグナル活性化を通じて発がんに貢献している可能性を示唆する。1)EBERによる発がんメカニズムの研究これまでにEBVがコードする小RNA分子EBERがインターフェロン(IFN)誘導性のキナーゼPKRの活性化阻害により細胞にアポトーシス抵抗性を賦与し、また未知のメカニズムにより各種サイトカインを活性化し細胞の増殖促進を誘導するなど、EBV発がんにおいて重要な役割を果たしていることを報告してきた。今年度の研究により、EBERが細胞内においてはRetinoic acid-inducible gene-1 (RIG-1)により、細胞外においてはToll-like receptor 3 (TLR3)によりdsRNAとして認識され、その結果、バーキットリンパ腫細胞においてはIL-10を、胃がん、上咽頭がんなどの上皮系のEBV関連がんではインシュリン様増殖因子IGF-1の発現を誘導することを見いだした。本研究の結果、EBERが自然免疫系のシグナル活性化を通じて発がんに貢献していることが明らかとなった。2)EBERトランスジェニックマウス作製マウス細胞でのEBER発現のためのプロモーターの検討を行った。その結果、U6プロモーターへEBER遺伝子を連結することによりEBERの高発現が得られることが明らかとなった。3)初代上皮細胞へのEBVの持続感染系確立上皮細胞へのEBV感染では感染後にBZLF1遺伝子が発現し、その結果EBV産生が誘導され細胞が死滅する。そこでBZLF1ノックアウトEBVを作製した。今後、作製したEBVを用いて上皮細胞でのEBV持続感染系確立を目指す。EBV関連胃癌に発現しているEBV遺伝子EBERとBARF1について研究を行った。EBERが細胞内においてRIG-Iにより二本鎖RNAとして検知され、I型IFNの産生を誘導することは既に報告した(Samanta, et. al.,EMBO J. 2006)。今回、主にバーキットリンパ腫(BL)細胞株を用いて解析を行い、EBERによるRIG-I活性化によりIL-10の発現誘導が起こり、BL細胞のオートクライン増殖をサポートすることを明らかにした。さらに、RIG-Iの活性化はIFNのみならず炎症性サイトカインを誘導すること、炎症性サイトカインの誘導はRIG-Iにより活性化されたNFkBによることが知られているが、IL-10の活性化は別のRIG-I下流シグナルIRF3を介して起こるという新たな知見を見い出した(Samantaetal. Oncogene, in press)。さらに、EBERによるRIG-Iの活性化が上皮細胞においてはIGF-1の活性化を引き起こすことを明らかにした。

さらに、EBV陽性上咽頭がん、胃がん細胞株の解析により、培養上清中に大量にEBERが存在すること、培地中のEBERがTLR3により検知され自然免疫系を活性化すること、その結果、IFN、IGF-1の産生が誘導されることを明らかにした(Iwakiri, et. al.論文投稿中)。BARF1はEBV陽性胃がん、上咽頭がんでは高率に発現しているが、in vitroで野生型EBVを用いて感染細胞を作製しても発現しない。そこで、in vitroのEBV発現を再現するためにSV40プロモーターに連結したBARF1遺伝子を組み込んだEBVを作製した。野生型EBV、BARF1高発現EBV感染上皮細胞の比較により、BARF1がマウスでの造腫瘍性に貢献していることを明らかにした(Seto, et. al. Cancer Res., 68: 1030-1036, 2008)。EBER発現トランスジェニックマウスを作製するために、まず、マウス培養細胞におけるEBER高発現系の構築を試みた。EBERはRNA polymerase IIIにより転写されると考えられているため、プロモーターとしてhuman U6, mouse U6, H1, 7SK promoterを検討した。promoter-EBER1-promoter-EBER2という順番のEBER発現plasmid vectorを構築し、NIH3T3細胞に導入して薬剤セレクションによって安定発現株を得た。その結果、human U6 promoter(以下U6 promoter)を用いた場合(U6-EBER)に最も高発現の細胞株が得られ、発現量は、EBウイルスのEBER領域を10個tandemにつなげたplamid vector (EKS10)を用いた場合に比べて、EBER1ではほぼ同等、EBER2では4倍から10倍であった。次にU6-EBERを10個tandemにつなげたplasmid vector (10×U6-EBER)を作製し、NIH3T3細胞で安定発現株を樹立した。その結果、EBERの発現量はU6-EBERに比べて5倍から10倍であった。これらの結果から、EBERトランスジェニックマウスの作製には10×U6 EBERを用いることとした。トランスジェニックマウスの作製は日本SLCに依頼した。Slc:BDF1マウスの受精卵698個に10×U6-EBERをマイクロインジェクションし、自然分娩によって107のファウンダーマウスを得た。これらのマウスのうち離乳した95クローンについてgenomic DNAを調整し、EBERI全長をPCRとSouthern blotの2つの方法によって検出して、genotypingを行った。その結果、12クローンがEBER positiveであったため、C57BL/6マウスとの交配によりヘミ接合体、ホモ接合体を作製した。作製過程において5系統が死亡したため、7系統の脾臓、胸腺、肝臓よりRNAを調整し、RT-PCRによりEBERの発現量を検討した。その結果、EBERの発現量はバーキットリンパ腫細胞株に比べて1/100以下であった。また、脾臓、胸腺、肝臓の切片を作製し、in situ hybridizationによってEBER1の発現量を検討したところ、脾臓、胸腺では染色が観察されたが、肝臓では観察されなかった。
COPD患者の体調調整のあり方に合わせたテーラーメイド型看護支援プログラムの開発

安定期にあるCOPD患者に対し、エキスパートな医療者(医師、看護師)がどのような療養支援を行っているのかをインタビュー調査をもとに明らかにした。結果、医師、看護師ともに生活を軸に患者を支えること、患者自身が自らの生活を整えていけるよう伝えるという支援を行っていた。また、看護師は患者の持っている力を引き出す、患者の気持ちを支え価値の転換を促していくという支援も行っていることが明らかになった。さらに多職種間のチームで患者を支援できるように調整を行っていた。以上より、安定期にあるCOPD患者の療養支援においては生活を軸にみていく視点と患者自身が持っている調整力を引き出す関わりの重要性が示唆された。本研究は安定期COPD患者の体調調整のあり方に合わせたテーラーメイドケアプログラムを作成することを研究課題とし、患者が主体的に病気と付き合いながら生活できることを支えられるような療養支援プログラムを作成することを目的としている。平成25年度は国内外で発表されているCOPD患者の生活や体験に焦点を当てた研究、COPD患者の健康行動、セルフケアなどに関連した研究、安定期COPD患者を対象として行った自身の先行研究の結果からCOPD患者側の視点から捉えたが日常生活の中で行っている体調調整のための行為についての検討を行うとともに、医療者側の視点からCOPD患者をはじめとした慢性呼吸器疾患患者に対する療養支援を明らかにするため、医師、看護師へのインタビュー調査を行ってきた。医療者へのインタビューの結果、安定を捉える視点として「療養や病気に対する気持ちが安定していること」「生活リズムが安定していること」があげられた。特に「生活リズムが安定している」はただ単に規則正しい生活を送るというものではなく、いつも通りの生活がいつも通りにできていること、日常生活活動がいつも通りにできること、通院が定期的であること、服薬が定期的にできていること、身なりを整えた生活を送れていることなど、生活の様々な側面に焦点を当て捉えていることが明らかになった。また生活の安定を支えるための療養支援として、「生活の変化をサインとして捉えられるように関わる」、「いつもと違うことに気づけるよういつもを意識する」、「医療チームとしてサポートできるようにする」ことなどが挙げられた。しかし、現状の体制の中では外来において療養支援に費やす時間や医療者の体制が少ないことが問題として捉えられていた。次年度は、医療者側のインタビューの対象者を増やすとともに、これまでの結果を踏まえてケアプログラムを示唆を行っていくことを目標とする。本研究は安定期COPD患者の体調調整に合わせたテーラーメイドケアプログラムを作成することを研究課題とし、患者が主体的に病気と付き合いながら生活できることを支えられるような療養支援プログラムを作成することを目的とした。平成26年度は慢性呼吸器疾患患者への看護を専門とするエキスパートナースが行っている療養支援を明らかにするためのインタビュー並びに、慢性呼吸器疾患患者の療養行動に関する文献検討を実施した。エキスパートナースが行っている療養支援は、1)持っている力を引き出す、2)身体の理解を促す、3)日常生活を整える、4)包括的なケアを提供するための多職種連携を行っていることが明らかになった。具体的には1)持っている力を引き出すこととして、患者の気持ちの安定を支える、内面的な価値を捉え、価値の転換を支援する、患者の思いや関心を支え、患者のペースで療養を生活の中に取り入れていける力を信じるなどが語られた。2)身体の理解を促すこととして、COPD患者をはじめとする慢性呼吸器疾患患者では、身体の変化を患者自身が捉えにくく患者自身が認知、認識している体の状態と実際の状態ではズレがあることから、患者に実際の体の状態や変化を捉えられるようにデータや患者が関心のある知識や病気の見通しを伝え、自分自身の体を意識できる、体調の変化に気づける、気遣えるようにするなどの支援を行っていることが明らかになった。また、患者の療養を支援するための看護者の態度や姿勢として、医療者と患者の視点の両方から病気と生活をみる、患者を信じ待つ、患者が関心や価値を置いていることを認める、行動の変化ではなく気持ちの変化を支えることなどが重要であることが明らかになった。今後、これらの結果を踏まえ具体的なケアの内容や看護者としての関わりの姿勢や態度を抽出していくことを課題とする。26年度が最終年度であるため、記入しない。慢性病看護26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度はテーラーメイドケアプログラムの構成要素の抽出までを目的としていた。当初の計画として、看護師へのインタビューを予定していたが、外来での療養支援では現行ではほとんどを医師が担っている部分があり、研究計画の変更等を行っていたため研究計画の立案に時間がかかり、現在、データ収集を行っているため、構成要素の抽出までは至っていない。平成26年度の前半には、医療者に対するインタビューの対象者を増やしていく。

医療者、特に外来での療養支援についてされた研究はこれまでほとんどなく、本研究結果は貴重な研究データとなると考えられるため丁寧に分析を行っていくことが必要と考える。そのため、本研究のゴールをケアプログラムの介入・評価までとしていた部分をケアプログラムを示唆した上で、それについて医療者からのスーパーバイズを受け、次の研究で介入研究につなげられるよう研究を遂行していく。
5-トリフルオロメチルピリミジン塩基の反応性を利用した機能性オリゴ核酸の開発

トリフルオロメチル基を有するピリミジン塩基を導入した人工オリゴ核酸の新たな機能を開拓すべく、トリフルオロメチル基変換反応を駆動力とする三重鎖核酸形成法の開発やDNA結合タンパク質を捕捉するおとり(デコイ)核酸の創出を行う。本研究にて開発される手法は、トリフルオロメチル基の特異な反応性を利用して遺伝子発現の制御を実現可能にする革新的なコンセプトに基づいており、核酸医薬開発の発展に資する方法論となることが期待される。
中央ユーラシアにおけるイスラームの展開-初期の伝播から現在の再生まで

中央ユーラシアにおけるイスラームの歴史的展開の全体像を通時的に把握することを最終目標として、歴史地理、イスラーム神学、イスラーム神秘主義哲学、文化史など、従来概ね歴史研究からは等閑視されていた分野に関する知見を組み込んだ歴史像を描く可能性への橋頭堡を築いた。本研究は、中央ユ-ラシアにおけるイスラームについて、その初期の伝播から現在の「再生」に至る全過程を包括的に検討し、以下の諸問題を解明することを目的とする。(1)イスラームの伝播-アラブ征服者と原住民の改宗(2)サ-マ-ン朝における知的活動の急激な展開とそれを可能にした歴史社会的背景(3)テュルク系遊牧集団の改宗(4)マ-トゥリ-ディ-派神学とハナフィ-派法学の隆盛とテュルク系王朝の関わり(5)モンゴルの征服とイスラーム;ス-フィズムの社会的上昇(6)ティム-ル朝以降の「正統教学」とス-フィズムの融合による中央ユ-ラシア的イスラームの成立(7)現代におけるイスラーム再生。中央ユーラシアにおけるイスラームの展開を課題とする本研究の実施に当たり、この地域におけるイスラームと他宗教(特にチベット仏教)との併存と競合の問題の重要性に鑑みて、京都大学文学研究科附属ユーラシア文化研究センターに所蔵されるモンゴル大蔵経(タンジュル)の整理と目録作成を実施計画に組み込んだが、虫の発生により燻蒸の必要が生じたため、18年度中にこれを実施することは出来なかった。(虫が卵の状態で越冬している期間は燻蒸を行えない。)19年度には、燻蒸をすませた後、Vladimir Uspenskiy教授(サンクト・ペテルブルグ大学東洋学部)の協力を得て、全体の目録を作成し、閲覧者の利用に供する体制を整えた。次年度以降目録の公刊も視野に入れている。また、19年度に繰り延べられていた海外共同研究者との共同作業として、当初はロシア科学アカデミー東洋学研究所所長の招聘を計画していたが、同氏は京都大学人文科学研究所の招聘によって来日することになったため、本研究の立案の当初からの海外共同研究者であるStephane Dudoignon(フランス国立科学研究院)およびBakhtiyar Babadjanov(ウズベキスタン科学アカデミー)を招聘して、ソヴィエト期と現代のタジキスタンとカザフスタンにおけるスーフィズムの動向にかんする講演会を開催し、同時に研究情報の交換を行って、本研究の最終年度に予定している国際研究集会に向けた計画の立案に着手した。研究代表者・濱田は、初期の伝播から現代に至る中央ユーラシアにおけるイスラームに関する全般的な研究を継続し、その通時的な展開の大筋を『中央アジアのイスラーム』に纏め刊行した。「イスラーム信仰の定式化」「中央ユーラシアへのイスラームの伝播」「スーフィズム、モンゴルの侵入とその後」の章からなるこの単著は、短編ながら本研究全体の中間報告と言うべきもので、年来蓄積した知見を一般に紹介したものであるが、専門家に対しても様々な新たな情報を提供し、問題提起をしている。次年度以降の研究は、これを叩き台にしてここで示された諸問題を更に深く検証する方向で展開される。濱田は、またタシュケントのInstitut Francais sur I'Etude de I'Asie Centrale主催の国際学会に招聰され、聖者廟への参詣に関する発表を行った。研究分担者・稲葉は、アフガニスタンの歴史地理について、歴史文献と最新の現地調査に基づく業績を発表した。同じく研究分担者・東長は、基本的なスーフィズム文献の翻訳をシリーズとして紹介する計画を立て、その第一部を公刊した。研究分担者・矢島は、磯貝健一との共著論文において、カラコルムに現存するペルシア語碑文についての精緻な研究を行い、モンゴル時代のイスラームについて新たな事実を明らかにした。研究分担者・小野は、ペルシア語文献に見える、今日まで意味不明とされていたモンゴル語起源の難解語の解明に成功した。平成20年度において、研究代表者濱田は、(1)19年タシュケントにおいて入手したペルシア語教理要綱書の写本のデジタル化の作業に取りかかるとともに、(2)ティムール朝期において「聖者による執り成し」の観念が普遍化したことを立証した発表を行い(現在論文執筆中)、(3)清朝統治下の東トルキスタンの宗教事情に関する史料を含むチャガタイ語史料を解読し、公刊した。研究協力者久保は、ティムール朝の詩人にして政治家であったナヴァーイーが著作した教訓書を校訂、翻訳し、ナヴァーイーの社会観を明らかにした。同じく研究協力者稲葉は、京都及びウイーンで開催された国際学会において、初期イスラーム時代の中央アジア情勢に関する報告を発表し、東長はスーフィズムの基本文献の系統的翻訳を開始した。本年度は特にこの地域で作成されたペルシア語の問答体で記された教理要綱書に注目し、偶然の機会に入手した『チャハール・ファスル』と『ムヒンマート・アル・ムスリミーン』の合訂写本を校訂・刊行した。この書は、中国からアナトリア、ウラルからインドの間に広がるスンナ派イスラーム

世界の全域に広く流布したものであるが、就中、中国ムスリムの間では明末清初以来翻訳が重ねられ、きわめて重視された。一方中央ユーラシアにあっては、様々に改訂、改編、増補が加えられ、家蔵の写本は、本来の姿をとどめると思われるテクストと比較して、その問答の数は『チャハール・ファスル』で2.5倍、『ムヒンマート・アル・ムスリミーン』では実に11倍に達している。この写本の問答は、元のテクストに見える信仰、神の認識、礼拝、沐浴の正統教義(オーソドキシー)と正統行為(オーソプラクシス)に加えて、所願成就のための祈祷の文句に関するものも含まれ、更には背中に垂らすべきターバンの端の長さ、楊枝を使う際に上の歯から始めるべきか、下からにすべきか、妻がどのような状況に至ればその夫は不貞をはたらかれたことになるか等々、シャリーアの規定に含まれるもの、あるいはそれ以外の儀礼(アダブ)の範疇に含まれるもの、更には中央アジア固有の生活慣行に関すると思われるものなど、極めて雑多な問題について手の問答が含まれている。従って、このテクストは民衆に近いレヴェルでの「日常のイスラーム」に関する第一級の資料である。
ドイツ及び日本における総合的学習と新しい教育メディアの関連に関する比較研究

この研究の目的は、「総合的学習の時間」のカリキュラムにおいてマルチメディアやインターネット等がどのように関わるかを、ドイツとの比較で検討することを目的とした。研究は二つのプログラムで実施された。一つは、プロジェクト学習の授業を観察しビデオ収録すると共に、授業担当者へのインタビュー及び討議を通して、授業やカリキュラムに関する情報を収集することであり、後一つは、インターネットを含む各種メディアへの態度を調査し、メディア行動の背後にある心理的要因を探ることである。総合的学習とメディア利用に関しては、(1)状況(プロジェクトの内容と目標と生徒の実際の社会経験との関係)、(2)要求への動機(課題に対する共同的活動への動機付け)、(3)学際性(学際性を必要とする複雑なトピックで、ネットワーク思考を要求する)、(4)集合的現実性(複雑なトピックは問題解決のために課題の分配を必要とする;教科の知識だけでなく、社会的、情意的資質が向上すること)、(5)教授学習課程の自己組織化(生徒自身が目標、計画を立てプロジェクトを遂行する)、(6)多様な学習の場(学校だけでなく、社会的環境において)、(7)成果志向(プロジェクトの結果を示す)の視点が重要であることが明らかになった。メディア調査では、読書・新聞・漫画・テレビ・映画・会話・コンピュータをとりあげ、コンピュータが社会的コミュニケーション及び情報行動に大きく影響し、心理的問題解決には会話が有効であること、創造性には読書が有効であることなどが判明した。また、情報行動は多くのメディアが関与することもわかり、総合的学習におけるメディア利用が潜在的に影響することが分かった。本年度は、総合的学習におけるメディア利用とその授業実態を調査するため、日本及びドイツの研究者が双方の学校及び教育機関を訪問し、授業の実際を視察しビデオ録画すると共にカリキュラムを調査した。同時に、日本とドイツにおいて、子どものメディアに対する態度を「絵画投影法」でコンピュータネットワーク、対面コミュニケーション、画像メディア、印刷メディアを対象に調査すると共に、「メディア選択の一対比較方」により送信・受信メディアへの先有知覚を調査した。ドイツでは現在パソコンなどのメディアが普及段階にあり、ハード面では、日本とほぼ似た状況といえる。しかし、ドイツの総合的学習は、実科学習、自由学習からプロジェクト学習まで幅が広く、学校によりかなり多様である。グルンドシューレ、ゲザムトシューレなどは、自由学習をベースに実科学習などが織り込まれ、ギムナジウムなどではプロジェクト学習の形態をとり、より教科を基盤とする学習になっている。しかし、いずれも、一斉指導が解体されており、そこには明らかに個体化と選択をベースにしたカリキュラム構成が見られた。新しいメディアは、こうした体制の中では、柔軟で個性的な活動を支援する総合的学習に寄与している。わが国では一斉指導の基盤が強く、これが課題となることが指摘された。平成11年度は、ドイツにおける総合的学習でのプロジェクト週間を視察した。プロジェクト学習には以下のような多様な形式がある。(1)教科の自学形式の学習(2)教科の深化・発展学習によりダイナミックな教材で行うもの。(3)選択教科あるいは午後の時間の選択学習として行うもの。(4)午前中の正課時間内に行うが、追加学習を午後行うもの。(5)まとめてプロジェクト週間として行うもの。(6)インターネットなどのメディアを利用することでプロジェクト型の学習になるもの。プロジェクト学習は,まざまな形態が有るし,テーマによってもその展開は全く異なる。したがって,プロジェクト学習によって必要になるメディアもそれぞれ異なる。メディアとしては、セルフコントロールできる紙メディアから、コンピュータ等のメディアも活用するが、必ずしも全ての学校でインターネットが自由に使える環境が整うわけではない。むしろ,日本と異なり,学校による格差は非常に大きい。高長のスポンサー探しと指導力がおおきく影響していることが分かった。
侵襲後急性期の体温降下に関する臨床的研究 〜心停止症例との比較調査〜

本研究では、ヒトのショック急性期の体温変化を検討するために、心肺停止症例と比較する方法を採用している。循環停止からの時間と体温降下をより厳密に求めるため、調査対象のCPA症例の条件を以下の4項目に変更した。((1)目撃者の存在、(2)WBC<9000/ul、CRP<0.3mg/dl、(3)薬物の否定、(4)発症時の気温<20°C)ショック症例の条件は従来通り、CPA症例の条件に加えショック状態の遷延、即ち救急隊現場到着時と病院到着時の何れの時期にも血圧が90mmHg以下であることを設定とした。また神経伝達物質5-HT, NAの代謝産物であるHIAA, HVAの髄液中濃度を測定し、体温変化と体温調節中枢液性因子の関与を調べた。【結果】CPA症例の深部体温と覚知から病着までの時間は、y=-0.0748x+37.3(R=-0.59 p<0.001)であり、有意な負の相関関係を示した。この回帰直線のy切片は37.3°Cであり、通常の深部体温と一致した。ショック症例9例をCPA症例のグラフ上にプロットすると、1例を除く他の8例は全てCPA症例の体温降下を示す回帰直線の下位に位置し、CPA症例より急激な体温降下を示した。ショック症例において覚知から病着までの時間が40分以内の場合は、y=-0.0721x+36.5(n=7 R=-0.77 p<0.05)・・(1)、この時間を60分までとするとY=-0.0395x+35.8(n=9 R=-0.77 p<0.01)・・(2)となった。またショック症例のHIAA, HVAの髄液中濃度と深部体温には、相関関係は認められなかった。この結果は、ショック症例の体温降下はCPA症例と同等またはそれ以上であること、また時間経過により体温降下速度が変化することより〔(1)・(2)〕ただ体温を漫然と下げるのではないことが示唆された。これはヒトにおいても他の哺乳類と同様に、ショック時には体温を積極的に降下させる作用が働くという作業仮説を指示するものである。ショック症例の体温降下作用と神経伝達物質等の体温調節中枢液性因子の関与においては、今後も引き続き調査を行う予定である。本年度の調査期間中、上記を満たしたCPA症例は32症例、ショック症例は9例であった。【結果】CPA症例32例の深部体温と覚知から病着までの時間は、y=-0.0748x+37.3(R=-0.59p<0.001)であり、有意な負の相関関係を示した。ショック症例をCPA症例のグラフ上にプロットすると、1例を除く他の8例は全てCPA症例の体温降下を示す回帰直線の下位に位置し、CPA症例より急激な体温降下を示した。ショック症例において覚知から病着までの時間が40分以内の場合は、y=-0.0721x+36.5(n=7 R=-0.77p<0.05)・・(1)、この時間を60分までとするとy=-0.0395x+35.8(n=9 R=-0.77p<0.01)・・(2)となった。来年度は、ショック症例の神経伝達物質等を計測し、体温降下時の体温調節中枢液性因子の関与を合わせて調査する予定である。

また神経伝達物質5-HT, NAの代謝産物であるHIAA, HVAの髄液中濃度を測定し、体温変化と体温調節中枢液性因子の関与を調べた。【結果】CPA症例の深部体温と覚知から病着までの時間は、y=-0.0748x+37.3(R=-0.59 p<0.001)であり、有意な負の相関関係を示した。この回帰直線のy切片は37.3°Cであり、通常の深部体温と一致した。ショック症例9例をCPA症例のグラフ上にプロットすると、1例を除く他の8例は全てCPA症例の体温降下を示す回帰直線の下位に位置し、CPA症例より急激な体温降下を示した。ショック症例において覚知から病着までの時間が40分以内の場合は、y=-0.0721x+36.5(n=7 R=-0.77 p<0.05)・・(1)、この時間を60分までとするとY=-0.0395x+35.8(n=9 R=-0.77 p<0.01)・・(2)となった。またショック症例のHIAA, HVAの髄液中濃度と深部体温には、相関関係は認められなかった。この結果は、ショック症例の体温降下はCPA症例と同等またはそれ以上であること、また時間経過により体温降下速度が変化することより〔(1)・(2)〕ただ体温を漫然と下げるのではないことが示唆された。これはヒトにおいても他の哺乳類と同様に、ショック時には体温を積極的に降下させる作用が働くという作業仮説を指示するものである。ショック症例の体温降下作用と神経伝達物質等の体温調節中枢液性因子の関与においては、今後も引き続き調査を行う予定である。
ヒト羊膜由来細胞の造血支持能の解析

ヒト羊膜に由来する細胞と臍帯血CD34陽性細胞を共培養することにより、CD34陽性細胞の割合は減少するが、CD45陽性血液細胞が劇的に増加すること、5週以上に渡ってコロニー形成能を持つ造血前駆細胞を維持できることが明らかとなった。CD34陽性細胞と共に移植することによって、CD34陽性細胞を単独で移植するよりも高いキメリズムが得られることが明らかとなった。以上のことから、ヒト羊膜に由来する細胞には造血前駆細胞を維持する能力に加えて、造血幹細胞の生着を支持する能力があることが強く示唆された。ヒト羊膜由来細胞をin vitroにおいて培養、増殖させた後、臍帯血由来CD34陽性細胞と共に半致死量放射線照射したNOD/SCIDマウスに移植を行い、移植後16週後に末梢血、骨髄、脾臓を採取し、ヒトCD45陽性細胞の存在の有無とその割合を解析した。その結果、羊膜に由来する細胞をCD34陽性細胞と同時に移植した群において、ヒト血液細胞の生着が認められたマウスの割合が、CD34陽性細胞を単独で移植した場合に比べて上昇することが明らかとなった。しかしながら、ヒト血液細胞の生着が確認されたマウス間においては、羊膜細胞の移植の有無に関わらずヒト血液細胞の全血液細胞に占める割合に優位な差は認められなかった。このことから、ヒト羊膜細胞は同時に移植されたCD34陽性細胞のレシピエントマウスへの生着は支持するが、血液細胞の増殖には寄与していない可能性が示唆された。一方で、in vitroにおいてセルカルチャーインサートを用いてCD34陽性細胞と大量放射線照射した羊膜由来細胞を非接触共培養したところ、培養開始2週間で血液細胞の数は67倍にまで増加することが明らかとなった。増加した血液細胞のうち95%以上の細胞はCD33を発現する骨髄球系の細胞であった。CD34陽性細胞も数%存在していたが、それらの細胞は全てCD33を発現しており、羊膜由来細胞との共培養によって骨髄球系前駆細胞が増殖することが明らかになった。羊膜と同じく新生児に由来する臍帯由来細胞を用いて同様の共培養を行ったところ、羊膜由来細胞を用いた場合に比べて著しく血液細胞が増殖することが明らかになった。非接触共培養系での結果であることから、羊膜由来細胞および臍帯由来細胞は何らかのサイトカインを産生していることが強く示唆された。ヒト臍帯に由来する細胞を臍帯血CD34陽性細胞と共に半致死量放射線照射した免疫不全マウスに移植し、16ヶ月後に末梢血、骨髄、脾臓中におけるヒト血液細胞の存在の有無とその割合を解析したところ、ヒト羊膜とCD34陽性細胞を移植した場合と同様、臍帯に由来する細胞をCD34陽性細胞と同時に移植した群において、ヒト血液細胞の生着が認められたマウスの割合が、CD34陽性細胞を単独で移植した場合に比べて上昇することが明らかとなった。大量放射線照射したヒト羊膜およびヒト臍帯由来細胞とCD34陽性細胞をin vitroにおいて長期間接触共培養を行ったところ、3週目まではどちらの組織に由来する細胞との共培養においても血液細胞の著明な増加が観察されたが、ヒト臍帯由来細胞との共培養においてより顕著であった。しかしながら、4週目以降、ヒト臍帯由来細胞との共培養では血液細胞の産生が著しく低下するのに対し、ヒト羊膜由来細胞との共培養では顕著な低下は観察されなかった。共培養開始から5週目に、浮遊性細胞および付着性細胞を全て回収してコロニーアッセイを行った結果、ヒト羊膜由来細胞との共培養においてBFU-EやCFU-GMを含む多数にコロニー形成を認めたが、ヒト臍帯との共培養においては、ごく少数のマクロファージコロニーのみが観察された。ヒト羊膜および臍帯由来細胞の産生するサイトカインを定量的に測定した結果、どちらの組織に由来する細胞もIL-6、IL-8、MCP-1、GROalpha、SCGF-betaを多量に産生していること、G-CSFはヒト臍帯由来細胞においてのみ産生されていることが明らかとなった。ヒト臍帯および羊膜に由来する間葉系細胞とヒト隣帯血由来CD34陽性細胞を5週間接触共培養を行い、1週毎に浮遊細胞中に含まれる血液細胞の種類および割合をFACSを用いて解析すると同時に培養上清を回収してサイトカイン濃度を測定した。その結果、どちらの細胞との共培養においても、全ての浮遊血液細胞はCD13およびCD33陽性であり、CD34陽性細胞の数および割合は培養期間に伴って減少し、5週目にはほぼ全て消失していた。また、CD14陽性細胞は培養開始当初はほとんど検出されなかったが、次第に増加していくことが明らかとなった。ヒト膀帯由来細胞との共

培養において、培養期間の延長に伴って浮遊血液細胞は大きく分けて4つの分画(CD33陽性CD14陽性、CD33弱陽性CD14弱陽性、CD33陽性CD14陰性、CD33弱陽性CD14陰性)が出現してくるが、ヒト羊膜由来細胞との共培養においては、CD33弱陽性CD14弱陽性細胞がほとんど出現してこないことが明らかとなった。これらの細胞分画をそれぞれFACSを用いて回収し、サイトスピン標本を作製したところ、CD33陽性CD14陰性細胞は赤芽球を含む骨髄芽球、CD33弱陽性CD14陰性細胞は骨髄球、CD33陽性CD14陽性細胞は好中球、CD33弱陽性CD14弱陽性細胞はさらに分化の進んだ好中球が大部分を占めていた。培養上清中のサイトカインの濃度を測定した結果、どちらの細胞との共培養においてもIL-6,IL-8、IL-10,IL-12,MCP-1,MIP-1 beta、VEGF、SCGF-betaが高濃度で検出されたが、G-CSFおよびGRO alphaはヒト臍帯由来細胞との共培養においてのみ高濃度で検出された。ヒト臍帯および羊膜由来細胞との共培養によって出現してくる浮遊血液細胞の差は培地中に存在するサイトカインの差によるものであると考えられた。
「感性ワード」に関する心理量分析の基礎的研究

本研究は、「感性ワード」で表される評価対象に対する心理量を定量的に分析する手法を提案し,評価実験によって得られた大量のデータを提案法によって分析することを目的としている.平成9年度には,心理量の定量化として一対比較データを用いた射影追跡回帰手法および射影追跡ID3を提案し,コンピュータディスプレイ上に表示される縞模様に対する感性ワード(「派手」「地味」)に関する心理量を分析した.また、評価対象に心理量の評価実験データをインターネット上で収集するためのjava言語によるアンケート収集システムやデータ処理プログラムの開発,およびデータ収集のための予備実験を行った.平成10年度にはインターネットを利用して収集した大量データを分析するために,データを楕円状クラスターに分割する新たなクラスタリング手法を開発した.また,クラスタリングと射影追跡回帰分析を同時に行うことのできる手法を開発した.そして,開発した回帰分析法を用いて収集した感性ワードに対する心理量と評価対象の構成要素との関係を分析した.平成11年度には,より抽象度の高い対象として日の丸を抽象化したCI(Corporate Identity)シンボルマークを取り上げ,提案した心理量の分析手法を用いて分析を行った.約250人の青年男女を被験者として収集した感性データを提案手法によって分析を行った結果,感性ワードで表される心理量の特徴を被験者の平均的な特徴として抽出できることを確認した.本研究は、「感性ワード」で表される評価対象に対する心理量を定量的に分析する手法を提案し,評価実験によって得られた大量のデータを提案法によって分析することを目的としている.平成9年度には,心理量の定量化として一対比較データを用いた射影追跡回帰手法および射影追跡ID3を提案し,コンピュータディスプレイ上に表示される縞模様に対する感性ワード(「派手」「地味」)に関する心理量を分析した.また、評価対象に心理量の評価実験データをインターネット上で収集するためのjava言語によるアンケート収集システムやデータ処理プログラムの開発,およびデータ収集のための予備実験を行った.平成10年度にはインターネットを利用して収集した大量データを分析するために,データを楕円状クラスターに分割する新たなクラスタリング手法を開発した.また,クラスタリングと射影追跡回帰分析を同時に行うことのできる手法を開発した.そして,開発した回帰分析法を用いて収集した感性ワードに対する心理量と評価対象の構成要素との関係を分析した.平成11年度には,より抽象度の高い対象として日の丸を抽象化したCI(Corporate Identity)シンボルマークを取り上げ,提案した心理量の分析手法を用いて分析を行った.約250人の青年男女を被験者として収集した感性データを提案手法によって分析を行った結果,感性ワードで表される心理量の特徴を被験者の平均的な特徴として抽出できることを確認した.本研究は,「感性ワード」で表される製品に対する心理量を定量的に分析する手法を提案し,評価実験によって得られた大量のデータを提案法によって分析することを目的としている.得られた成果は以下の通りである.1.心理量の定量化手法として,非線形性を加味した射影追跡ID3を提案し,コンピュータディスプレイ上に表示される縞模様に対する「派手」「地味」に関する心理量を分析した.^<*,**>2.製品に対する心理量の評価実験データをインターネットによって収集するためのホームページやデータ処理プログラムの作成,及びデータ収集のための予備的実験を行った.3.^*は国際会議の発表論文で以下の通り.4.^<**>は(社)日本経営工学会論文誌における発表論文で以下の通り.^<**>三好哲也,市橋秀友,長谷川好史,下村武,一対比較データに対するニューロ・ファジィ射影追跡回帰,日本経営工学会論文誌,Vol.48,174-182(1997).本研究は,「感性ワード」で表される製品に対する心理量を定量的に分析する手法を提案し,評価実験によって得られた大量のデータを提案法によって分析することを目的としている.平成9年度には,心理量の定量化手法として射影追跡ID3を提案し,コンピュータディスプレイ上に表示される縞模様に対する「派手」「地味」に関する心理量を分析した.また,製品に対する心理量の評価実験データをインターネットによって収集するためのホームページやデータ処理プログラムの作成,及びデータ収集のための予備的実験を行った.平成10年度に行った成果は以下のとおりである.1.インターネットを利用して収集した大量のデータを分析するために,データを楕円状クラスターに分割する新たなクラスタリング手法を開発した^<***>.また,クラスタリングと射影追跡回帰分析を同時に行うことのできる手法を開発した^<*******>.2.開発した回帰分析法をもちいてインターネットにより収集した感性ワードに関する心理量と製品要素との関係を分析した.3. ^*および^<***>は国際会議の発表論文で以下の通り.4. ^<******>はそれぞれシステム制御情報学会誌およびバイオメディカルファジィシステム学会誌における発表論文で以下の通り.^<**>大上将之,市橋秀友,三好哲也,擬マハラノビス距離によるファジイc-Meansクラスタリング,システム制御情報学会論文誌,Vol.12,No.1,pp69-71(1999)本研究は,「感性ワード」で表される評価対象に対する心理量を定量的に分析する手法を提案し,評価実験によって得られた大量のデータを提案法によって分析することを目的としている.