hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オートファジーの慢性腎疾患進行に対する防御機構の解明

本研究課題ではオートファジーの腎臓の老化および(慢性腎臓病の合併症の一つである)代謝性アシドーシスにおける役割に焦点を絞り、腎尿細管オートファジーが加齢や代謝性アシドーシスによりどう変化するか、それらに如何に対抗するかを検証した。その結果、1オートファジーは加齢ストレスに抗すべく活性化され、経年的にその依存性が増すが、オートファジーが亢進されるべき新たなストレスに対し適切な応答ができず、相対的オートファジー低下状態となり老化につながること、2近位尿細管細胞においてオートファジーは、酸負荷により障害されたミトコンドリアの分解を介してミトコンドリア機能の恒常性維持に貢献すること、が明らかになった。腎臓の老化に対抗する生理的な防御機構としてのオートファジーの役割を明らかにした。腎臓の老化の原因は多因子的で決定的なものは存在しない。研究代表者らはオートファジーに注目し、オートファジーが細胞内品質管理の役割を果たすことにより老化防止に寄与しているという仮説を検証した。GFP-LC3マウスおよび腎尿細管細胞特異的オートファジー不全マウスを2年以上観察することにより、以下の諸点が明らかとなった。(1)腎の基底レベルのオートファジーは経年的に亢進するが、代謝ストレス刺激によるオートファジーの増分は鈍化する、(2)オートファジー不全マウスでは腎機能の悪化、尿タンパクの増加、酸化ストレスの亢進・タンパク凝集塊の蓄積、ミトコンドリアの形態・機能異常を伴って腎臓の老化が進行する。以上から前述の仮説がほぼ検証されたものと考えられた。研究代表者らは腎不全の代表的な合併症であるアシドーシス時に近位尿細管細胞においてオートファジーが亢進することを見出したことを契機に、オートファジーが傷害ミトコンドリアを取り除くことで、酸塩基平衡に対する代償反応を支持するという仮説を立てた。オートファジー不全マウスとそれから単離した細胞培養系を用いた実験の結果、オートファジー不全マウス(細胞)では(1)酸負荷に対する代償反応であるアンモニアの産生が低下し、アシドーシスに対する代償不全が生じる、(2)アンモニア産生の場であるミトコンドリアの機能不全と形態異常を認める、ことが判明した。さらに酸負荷下ではユビキチン化された傷害ミトコンドリアがオートファジーにより処理されることが判明した。これらの結果から、腎近位尿細管細胞においてオートファジーは、酸負荷により傷害されたミトコンドリアを分解することで、ミトコンドリア機能の恒常性維持に貢献しており、これが酸塩基平衡に対する代償反応を維持するうえで重要な役割を有することが示された。平成24年度は、「腎老化に対する防御機構としてのオートファジーの関与の検討」を重点的に行った。近位尿細管細胞特異的オートファジー不全マウス(KAP-Cre;Atg5floxマウス、以下KOマウスと)および野生型マウスを最長約2年間飼育した。より若年の同マウスを含め生後6、12、18、24カ月令のマウスにつき採血・採尿し、腎機能(血清クレアチニン、尿素窒素、シスタチンC)を測定した。その結果、野生型・KOマウスとも経年的に腎機能は悪化し、2年齢のKOマウスでは同年齢の野生型マウスに比較して、腎機能が悪化していた。また各月令のマウスを屠殺し、腎組織を採取した。2年齢のKOマウスでは同年齢の野生型マウスに比較して間質の線維化(マッソントリクローム、タイプIコラーゲン染色で評価)が進行していた。またp62染色にて2年齢のKOマウスの尿細管にタンパク凝集塊と思われるドットが散見された。今後さらに腎臓の老化の特徴(SA-beta gal染色・リポフスチン沈着)がないか探索する予定である。また「オートファジーがミトコンドリアの新陳代謝を担っており、それによって抗老化に寄与している」との仮説のもと、ミトコンドリアに焦点を当てて解析を開始している。具体的にはマウスを屠殺する際に、一方の腎をそのまま回収し、ミンチング、コラゲナーゼ処理したあと、ビーズで近位尿細管細胞を回収した。そのサンプルからミトコンドリアDNAを精製した。今後8OHdG(酸化ストレスによるミトコンドリアDNA傷害)、ミトコンドリアDNAの欠失、点突然変異などを評価していく予定にしている。オートファジーは真核動物が普遍的に備える大規模タンパク分解系であり、細胞内の品質管理を担うことから、アンチエイジングメカニズムであると期待される。線虫などの下等動物に比較し、マウスではオートファジーと老化の関係は不明な点が多い。

研究代表者らは2011年に尿細管特異的オートファジー不全マウス(Atg5F/F;KAP)を樹立し、基底レベルのオートファジーが尿細管のホメオスタシスを担うことを報告した。本研究課題では腎尿細管の老化とオートファジーのかかわりに焦点をしぼり、腎尿細管オートファジーが加齢によりどう変化するか、腎老化に如何に対抗するかを検証した。まず柳田素子らが作製したタモキシフェン誘導性近位尿細管特異的オートファジー不全マウスを用いた。8週齢および2年齢のマウスで2週間オートファジー不全状態にすると2年齢マウスの腎ではp62陽性凝集塊が著増しオートファジー活性が亢進している(高齢マウス腎の方でオートファジーが多くの基質を処理している)ことが判明した。次にGFP-LC3トランスジェニックマウスを用いた。2年齢では自由摂取下でもオートファジー亢進が見られる一方、8週齢で見られる絶食に対するオートファジー活性の増加は鈍っていた。さらにAtg5F/F ;KAPを2年齢まで観察した。老年では腎機能低下、腎萎縮、腎線維化、さらにミトコンドリアDNAコピー数減少・DNA損傷、ミトコンドリア機能低下、ゲノム不安定性、アポトーシス増加、酸化ストレスの亢進が認められた。すなわちオートファジーは加齢ストレスに抗すべく活性化され、経年的にその依存性が増す。しかしオートファジーが亢進されるべき新たなストレスに対し適切な応答ができず、相対的オートファジー低下状態となり老化につながることが明らかになった。腎臓内科学概要に記したように、2つの仮説を検証できた。すなわちまず腎臓の老化に対抗する生理的な防御機構としてのオートファジーの役割を明らかにすることができた。この実験では腎構成細胞特異的なオートファジー不全マウスを2年以上の長期的に粘り強く観察、解析することが必須であり、やり直しがきかないので当初困難が予想されたが、ほぼ目標を達成できたものと考える。また後者の仮説に関しても定説がなかった酸負荷がもたらす細胞障害の機序を明らかにし、さらにオートファジーがミトコンドリアの品質管理を通じて、酸負荷による細胞障害に対抗する事を証明した。これは慢性腎不全においてアシドーシスの補正が腎機能悪化を緩徐にするという臨床研究の結果を基礎実験から理論的に支持するものである。実績報告書に記したように、最大2年間KOマウスおよび野生型マウスを飼育し、各群10匹以上の血液・尿・組織サンプルを採取できた。プレリミナリーな実験結果ではおおむね、予想通りの結果が得られている。もっとも重点的に研究したいミトコンドリアの障害に関しては、シスプラチンなどすでにミトコンドリアが障害されることが判明しているモデルを陽性コントロールとして、そのアッセイ系を確立しつつある。(1)近位尿細管だけでなく他の腎臓構成細胞についてもオートファジーの役割を究明したい。(2)またオートファジーを亢進させる薬剤を開発予定である。既存の薬剤のうちオートファジーを亢進させる薬剤を探し出す戦略とオートファジーを抑制させる分子を機能的に阻害する薬剤を新規に作成する二つの方針をたてている。(3)腎不全の原因の第一位である糖尿病についてオートファジーの役割を究明したい。前述のマウスのサンプルの解析を行う。ミトコンドリア障害に焦点を当てて「オートファジーがミトコンドリアを健康な状態に保つことによって抗老化に寄与している」ことを証明したい。
主鎖にヘテロ原子を含まない高安定・高性能プロトン伝導性芳香族高分子に関する研究

主鎖にヘテロ原子を含まない分子設計指針に基づき,フッ素を全く含まない新規な芳香族系高分子電解質膜の開発に成功した.この新型電解質膜は,フッ素系電解質膜や既存の芳香族系(ヘテロ原子を主鎖に含む)電解質膜を上回るプロトン伝導性,化学的安定性を有するとともに,燃料電池発電において,優れた性能と耐久性を併せ持つことを明らかにした.研究代表者はこれまでに、高分子主鎖にヘテロ原子を含まない分子設計指針により、芳香族系高分子電解質膜の諸物性が大きく向上することを見出している。本年度は、芳香族系高分子電解質膜の諸物性を更に向上させることを目的として、1疎水部構造、2イオン交換容量(IEC)、の効果について検討を行った。1に関しては、フェニレン基、アルキル基、パーフルオロアルキル基を高分子主鎖に含む芳香族系高分子電解質を合成し、これら構成成分が膜の諸物性に及ぼす影響を評価した。その結果、フェニレン基のみから成る電解質膜(SPP-QP)が最も高い化学安定性を示すとともに、他の電解質膜と同等以上の機械的安定性、ガスバリア性を示すことも明らかにした。2に関しては、1で最適化した疎水部構造を有する電解質膜(SPP-QP)について、IECが膜の諸物性に及ぼす影響を評価した。その結果、膜の高IEC化(2.4 →3.0 meq/g)に伴いプロトン導電率は向上し、幅広い湿度範囲においてNafionを上回る値を示した。また、SPP-QP膜の高い化学安定性、機械的安定性は高IEC体(3.0 meq/g)においても認められ、加速劣化(フェントン)試験後も膜の重量、形状、機械強度、プロトン導電率などの諸物性は変化せず、極めて高い安定性を示した。さらに、開回路電圧(OCV)保持試験の結果、保持時間の経過とともにOCVはわずかに低下したものの、1000時間経過後においても高いOCVを維持した。以上の結果からSPP-QP膜は、燃料電池実作動条件においても非常に高い安定性を示すことが実証された。当初の計画通り、安定性とプロトン導電性を両立する芳香族系高分子電解質膜の疎水部構成成分を明らかにし、この結果を基に分子構造を最適化することにより、プロトン導電性と安定性を飛躍的に向上させた電解質膜を開発することができたため。昨年度までに、高分子主鎖にヘテロ原子を含まないスルホン酸化ポリフェニレン(SPP-QP)膜が、極めて高い化学安定性を有することを見出している。本年度は、SPP-QP膜の諸物性を更に向上することを目的に、高分子主鎖の第三成分としてパーフルオロアルキル基を導入した新規プロトン導電性ターポリマー(SQF)を設計し、合成および物性解析を行った。まず、同程度のIECを有するSQF膜とSPP-QP膜の諸物性を比較することで、パーフルオロアルキル基の効果を検証した。その結果、SQF膜はSPP-QP膜と比較して、より明瞭な親疎水界面を有するミクロ相分離構造を形成するとともに、プロトン伝導に対して膜中の水がより効果的に寄与することが示された。これは、パーフルオロアルキル基の高い疎水性が寄与しているものと思われる。また、80°C、60%相対湿度における引張試験の結果、SQF膜の破断点伸び(90%)はSPP-QP膜(68%)と比較して、より高い値を示した。これは、パーフルオロアルキル基の高い柔軟性が寄与した結果と考えられる。最後に、80°C、100%および30%相対湿度における燃料電池発電試験を実施した。その結果、SQF膜を用いたセルはSPP-QP膜を用いたセルと同等以上の優れた発電性能を示した。さらに、80°C、30%相対湿度における開回路電圧(OCV)保持試験の結果、保持時間の経過とともにSQF膜を用いたセルのOCVはわずかに低下したものの、1000時間経過後においても高いOCV(0.88 V)を維持した。このOCV低下率(約90 μV/h)は、SPP-QP膜を用いたセルのOCV低下率(約226 μV/h)と比較して、より低い値であることから、SQF膜は燃料電池実作動条件においても、SPP-QP膜と同等以上の高い化学安定性を有することが実証された。主鎖にヘテロ原子を含まない分子設計指針に基づき,フッ素を全く含まない新規な芳香族系高分子電解質膜の開発に成功した.この新型電解質膜は,フッ素系電解質膜や既存の芳香族系(ヘテロ原子を主鎖に含む)電解質膜を上回るプロトン伝導性,化学的安定性を有するとともに,燃料電池発電において,優れた性能と耐久性を併せ持つことを明らかにした.本年度は研究計画通り進展しているため、今後も当初の研究計画通り、以下について研究を推進する。1安定性とプロトン導電性を両立する親水部構成成分を明らかにする。2共に最適化した親疎水部構造を有する新型電解質膜を中心に燃料電池発電試験を行い、性能と耐久性に及ぼす親疎水部構成成分の効果を明らかにする。3これら評価項目を分子構造にフィードバックしながら改善を行うことで、本分子設計指針の可能性を検証する。燃料電池
弗化物/酸化物ハイブリッド単結晶ヘテロナノ構造の創製とフォトニクス素子への応用

本研究では、次世代の光・電子融合集積システムの基盤となる材料として、シリコン基板上にエピタキシャル成長可能な弗化物系化合物弗化カルシウム(CaF_2)ならびに直接遷移型ワイドギャップ半導体酸化亜鉛(ZnO)およびBeZnSeで構成される人工ヘテロ構造を提案し、この材料構成を用いたナノメートルサイズの人工単結晶ヘテロ構造の創製と、その量子構造制御によるフォトニクス素子への応用,特に紫外線レーザを視野に含む発光素子への応用に関する研究を目的として研究を行なった。本年度は以下の研究成果を得た。1)ZnO結晶品質の向上を目的として、酸素欠損欠陥を低減させるため酸素雰囲気中での高温(9001100°C)アニールを試みたところ,フォトルミネッセンス測定において、バンド端エキシトンからの発光ピークがアニール前の100倍以上にも向上し、良好な紫外線発光を示す結晶が得られた。2)ホール注入層に用いるためのp型ZnOの実現を目指した不純物ドーピングによる伝導性制御の研究を行った。まず、p型化を困難にしているアクセプタの低活性化率、低固溶限を克服するため、第一原理計算を用いた理論予測を参考に、Ga(ドナー)とN(アクセプタ)の同時ドーピングを試みた。ターゲットとして酸化ガリウム+酸化亜鉛、スパッタガスとして2酸化窒素を用いて成長温度、スパッタ電力等の依存性を調べた結果、10^<20>10^<21>cm^<-3>の高濃度のNアクセプタがドーピングされていることが確認された。3)シリコン基板上に形成されたエピタキシャル弗化カルシウム(CaF_2)と、紫外線発光ワイドギャップ直接遷移型混晶半導体BeZnSeのヘテロエピタキシャル成長を試みたところ、基板温度250°Cでエピタキシャル成長することが確認された。本研究では、次世代の光・電子融合集積システムの基盤となる材料として、シリコン基板上にエピタキシャル成長可能な弗化物系化合物弗化カルシウム(CaF_2)ならびに直接遷移型ワイドギャップ酸化物酸化亜鉛(ZnO)で構成される人工ヘテロ構造を提案し、この材料構成を用いたナノメートルサイズの人工単結晶ヘテロ構造の創製と、その量子構造制御によるフォトニクス素子への応用,特に紫外線レーザを視野に含む発光素子への応用に関する研究を目的としている。1)ZnO結晶品質の向上を目的として、酸素欠損欠陥を低減させるため酸素雰囲気中での高温(9001100°C)アニールを試みたところ,フォトルミネッセンス測定において、バンド端エキシトンからの発光ピークがアール前の100倍以上にも向上し、良好な紫外線発光を示す結晶が得られた。2)ホール注入層に用いるためのP型ZnOの実現を目指した不純物ドーピングによる伝導性制御の研究を行った。まず、P型化を困難にしているアクセプタの低活性化率、低固溶限を克服するため、第一原理計算を用いた理論予測を参考に、Ga(ドナー)とN(アクセプタ)の同時ドーピングを試みた。ターゲットとして酸化分リウム+酸化亜鉛、スパッタガスとして2酸化窒素を用いて成長温度、スパッタ電力等の依存性を調べた結果、10^<20>10^<21>cm^<-3>の高濃度のNアクセブタがドーピングされていることが確認された。

本研究では、次世代の光・電子融合集積システムの基盤となる材料として、シリコン基板上にエピタキシャル成長可能な弗化物系化合物弗化カルシウム(CaF_2)ならびに直接遷移型ワイドギャップ半導体酸化亜鉛(ZnO)およびBeZnSeで構成される人工ヘテロ構造を提案し、この材料構成を用いたナノメートルサイズの人工単結晶ヘテロ構造の創製と、その量子構造制御によるフォトニクス素子への応用,特に紫外線レーザを視野に含む発光素子への応用に関する研究を目的として研究を行なった。本年度は以下の研究成果を得た。1)ZnO結晶品質の向上を目的として、酸素欠損欠陥を低減させるため酸素雰囲気中での高温(9001100°C)アニールを試みたところ,フォトルミネッセンス測定において、バンド端エキシトンからの発光ピークがアニール前の100倍以上にも向上し、良好な紫外線発光を示す結晶が得られた。2)ホール注入層に用いるためのp型ZnOの実現を目指した不純物ドーピングによる伝導性制御の研究を行った。まず、p型化を困難にしているアクセプタの低活性化率、低固溶限を克服するため、第一原理計算を用いた理論予測を参考に、Ga(ドナー)とN(アクセプタ)の同時ドーピングを試みた。ターゲットとして酸化ガリウム+酸化亜鉛、スパッタガスとして2酸化窒素を用いて成長温度、スパッタ電力等の依存性を調べた結果、10^<20>10^<21>cm^<-3>の高濃度のNアクセプタがドーピングされていることが確認された。3)シリコン基板上に形成されたエピタキシャル弗化カルシウム(CaF_2)と、紫外線発光ワイドギャップ直接遷移型混晶半導体BeZnSeのヘテロエピタキシャル成長を試みたところ、基板温度250°Cでエピタキシャル成長することが確認された。
食道癌における包括的ゲノム情報と画像情報の融合：Radiogenomicsの実践

本研究では食道癌に対するGenomics/EpigenomicsとRadiomicsの異なるomicsの融合を推し進める。次世代シーケンサー(NGS:Next Generation Sequencer)による網羅的遺伝子解析と、治療前・後のCT, MRI, FDG-PETからの画像特徴量を対比し、食道癌に対する手術/化学療法/放射線療法後の治療・予後予測モデルを構築する。さらに、画像特徴量と遺伝子発現、病理を対比することで、これまで未探索である、画像特徴量が遺伝子生物学的に何を表しているかの解明を進める。
首都圏方言の母音の無声化とアクセントとの音声実態に関する基礎的研究

東京都とその周辺の地域で話されている言葉を首都圏方言とする。首都圏方言というのは伝統的な東京方言ではなく、共通語を母方言とする話し手の言葉、あるいは異なる方言の話者が共通語と思って話している言葉とする。本研究はそのような首都圏方言の記述がなされないまま、スタンダード日本語として流布している状態に着目してその記述的研究をめざした。今回は特にアクセントと無声化について研究を実施した。無声化は音韻論的対立を持たない音声現象であるが、標準的日本語に必要な特徴として広く知られている。無声化の起こる基本的条件はすでに明らかにされているが、首都圏方言での実態はまだ明らかでなかった。本研究では無声化の現象を広く日本語全体の中で把握するため、琉球竹富方言、岩手県盛岡方言、兵庫県西脇方言を参考のため調査を実施した。今回は700余語について調査した。この研究で次のことが明らかになった。1.首都圏方言では、無声化の程度に個人差がある。例えば、無声子音+狭母音+無声子音という環境であっても、「すし(寿司)」という語はほとんどの話者が無声化しない。2.アクセントの核を無声化の影響で移動させることが知られていて、この現象が衰退する方向にあることが指摘されていた。本研究において「吹く」「拭く」では無声化してもアクセント核の移動は起こらないが、それ以外の語例,例えば、「着く」「突く」などではアクセント核が移動して同じ型に発音する話者が多いことが確認された。3.無声子音に挟まれた、広母音が無声化することが知られているが、その傾向が衰退する報告がなされている。しかし今回の研究では広母音の無声化の傾向が若年層でも確認された。ただし、従来から指摘されている語例では確認しにくく、「山手線」の「テ」のような語例である。4.無声化と促音の関係が曖昧であることも指摘されているが、今回の調査語例「西新橋」「日進橋」などで混乱が見られた。さらに研究が必要であることがわかった。無声化の研究は音響分析の立場などから多く進められているが、今回のように多くの語例で多人数の調査が首都圏方言の解明に必要なことが明らかになった。平成16年度の研究概要(1)首都圏方言の実態調査と、比較のための琉球方言の実態調査を実施した。伝統的な東京方言では、共通語よりも遙かに無声化の程度が激しかったと考えられる。近年の東京方言では、無声化の規則よりアクセント規則の方が優先される傾向がある。また高年層では広母音も無声化したといわれるが、現代共通語でも、粗雑な発音では若年層でも観察された。(2)調査のため、先行研究を調査しそれを基に研究文献目録を選定した。さらに、現在の流行語やキャンパスことばなども考慮して項目を整備した。(3)首都圏(東京都西部、神奈川)の主要地点で、調査を実施した。調査には研究協力者を依頼した。また典型的な東京方言の音声をDAT録音をした。資料整理にはアルバイトを依頼した。

また、無声化に特徴のある琉球方言でも調査を実施した。(4)典型的な東京方言話者と琉球方言の話者の発音をDATで録音した。録音には研究協力者を依頼した。(5)データ入力の省力化とデータベース化のためにプログラム開発を行っている。開発には研究協力を依頼した。PCに取り込んだデータは、音声記号を入力後、インターネット経由でデータベースに直接投入できるようにする。(6)音声データを登録するデータベース、およびデータベースサーバの整備のため、レンタルサーバーを借りた。(7)本年度の研究成果の一部を、第3回イタリア日本語教育協会主催の日本語・日本語教育学会(於:イタリアローマ日本文化会館)で発表した。平成17年度は、首都圏方言の話し手の無声化とアクセント資料を収集した。地点は、急東京市内、東京都北区、川崎市、国立市、津久井郡である。無声化の目立たない東北方言、関西方言の資料も収集した。地点は、兵庫県西脇市、岩手県盛岡市である。またすでに収集した首都圏方言の無声化とアクセントの資料の整理を行った。その結果、義務的に無声化する環境でも無声化しない語、無声化してもアクセントの高さを保つ語、無声化が進んで促音化して聞こえる語には、促音のあとにアクセント核が来ると語があることがわかった、促音のあとのアクセント核は、話者の意識を確認しても一致している。また、無声化によりアクセント核の位置が変わる語、広母音でも無声化する語が従来の語例以外にも認められた。首都圏方言の話し手ではない共通語の発音では、無声化は連続することは少ない。一方、生え抜きの首都圏方言の話者では、無声化する環境が連続すると該当する拍が連続して無声化する傾向が見られた。東京方言の話し手においては、無声化の規則の他に、東京方言の独自の音声変化が観察された。この現象が若年層に受け継がれるかどうかは、まだ不明である。共通語化した話者の発音では、無声化はより規則的に起こり、アクセント核に影響を及ぼすに至っていないことが確認された。
運動ニューロン疾患における神経・筋システム変性の分子病態解明と治療法開発

球脊髄性筋萎縮症のモデルマウスにアンドロゲン受容体(AR)に対するアンチセンス核酸を脳室内投与したところ、神経症状と病理所見が改善し、変異ARが中枢神経で毒性を発揮することが示された。その分子機構としてDNAメチル化異常が示唆された。SBMAの神経変性と筋変性に共通する分子機序として、ミトコンドリア機能低下やNFkBシグナル異常などをみとめ、PPAGgammaアゴニスト投与によりこれらの分子異常が抑制された。球脊髄性筋萎縮症(SBMA)はアンドロゲン受容体遺伝子のCAGリピート延長により下位運動ニューロン変性をきたす神経変性疾患であるが、近年その病態に骨格筋の変性が重要な役割を果たしていることが報告されている。SBMAのモデルマウスであるAR-97Qマウスでは、脊髄・骨格筋の双方において、ミトコンドリアの機能維持に必要なperoxisome proliferator-activated receptor-gamma(PPARgamma)の発現が低下しており、培養細胞を用いた検討によりニューロン・骨格筋の双方においてミトコンドリアの機能異常が示唆された。そこで、PPARgammaアゴニストであるpioglitazone(PG)を経口投与したところ、AR-97Qマウスの病態進行は、体重、rotarod、握力、生存率の全てのパラメーターにおいてPG投与により有意に改善し、運動ニューロンや骨格筋の萎縮が抑制された。SBMAモデルマウスでは野生型マウスと比較して、ミトコンドリア機能低下に加え、酸化ストレスの上昇、運動ニューロンや骨格筋におけるNFkBシグナルの活性化、グリア細胞機能の変化がみとめられたが、これらの分子変化はPG投与により改善した。また、SBMAにおける運動ニューロン変性が骨格筋変性に与える影響を明らかにするため、変異アンドロゲン受容体遺伝子に対するアンチセンスオリゴをSBMAモデルマウスの脳室内に投与したところ、脊髄における変異アンドロゲン受容体の発現が低下し、運動ニューロン変性が改善するとともに、神経筋接合部における脱神経の改善と骨格筋のサイズの改善を認めた。このことから、運動ニューロン変性の改善が骨格筋変性を抑制する可能性が示された。運動ニューロン疾患は根本治療法のない進行性かつ致命的神経変性疾患である。本研究では運動ニューロン疾患の病態を単なるニューロン変性としてではなく、神経・筋システム変性として捉え、筋萎縮性側索硬化症(ALS)や球脊髄性筋萎縮(SBMA)の複数のモデルマウス・患者iPS由来神経・筋共培養系・患者剖検組織・バイオマーカーなどのマテリアルを用い、神経・筋システム変性に寄与する分子変化を同定し、運動ニューロン・骨格筋クロストークの異常を標的とした治療法を開発することを目的として実施している。本年度はとくにSBMAにおける分子シグナル異常について解析を行なった。Bio-Plexマルチプレックスシステムを用いてSBMAマウスモデルの脊髄・骨格筋におけるシグナル変化を解析した結果、計17個の分子におけるリン酸化を測定した。SBMAマウスモデルの脊髄において、野生型マウスと比較して発症前(6週齢)から有意にリン酸化が変化(全て上昇)していた分子を7種(Src・Stat3・p38MAPK・c-Jun・IGF-1R・Akt・IkBa)同定した。そのうちSrcは発症後期まで一貫して有意差をもち上昇をみとめた。骨格筋では野生型マウスと比較して4分子(Stat3・IRS-1・Akt・p70s6k)の発現が有意に上昇していた。これらの分子の中で、脊髄において発症前から発症後期までリン酸化が上昇していたSrcはコントロールと比較してSOD1マウスの脊髄と骨格筋両方で1.2倍以上上昇しており、SBMAモデルマウスとの類似をみとめた。また、SBMAの神経系(NSC34)および骨格筋(C2C12)細胞モデルにSrc阻害剤を投与したところ、細胞のviabilityが改善し、細胞死が抑制されたことから、Srcの異常活性化がSBMAの病態に寄与していることが示唆された。運動ニューロン疾患におけるシグナル異常に関する解析が進んでおり、治療法開発のターゲットとなりうる分子を複数同定することができた。そのうちの一部はALSとSBMAとに共通する分子異常であり、両疾患における共通の病態経路が明らかとなりつつある。SBMAマウスモデル脊髄および骨格筋における分子シグナル異常について、とくにAktシグナルに注目して解析を行なった。その結果、SBMAマウスモデルの脊髄では運動症状発症前である6週齢の時点からAktのリン酸化障害が生じていることが明らかとなった。一方、骨格筋では6週齢の時点ではむしろAktシグナルは亢進しており、進行期である13週齢になると脊髄同様低下することが示された。C2C12およびNSC34の各々に変異アンドロゲン受容体を強制発現させて、それらにAkt賦活剤であるsc79を投与すると、いずれの細胞系においても細胞活性が改善することが示され、AktはSBMAの神経・筋病態に対して防御的に作用することが明らかとなった。マウス個体レベルでは、病態初期には神経におけるAktの活性低下を骨格筋におけるAktの活性亢進が代償している可能性があり、進行に伴い骨格筋における代償作用が低下して神経変性が進行することが示唆された。SBMAの病態におけるエピジェネティクス異常の関与を明らかにするため、SBMAマウスモデルにおけるDNAメチル化レベルの変化を解析した。その結果、SBMAマウス脊髄運動ニューロンではDNAメチル化酵素であるDNMT1の発現が亢進しており、同様の変化がNSC34に変異アンドロゲン受容体を強制発現した系でも認められた。DNMT

1の阻害剤であるRG108をマウスに脳室内投与したところ、マウスの運動機能や寿命が改善し、病理学的にDNMT1の発現抑制が認められた。NSC34に変異アンドロゲン受容体を強制発現した系でも、同様にRG108による細胞しよく成功かが認められた。以上から、SBMAにおける神経変性の病態にはDNAメチル化亢進が寄与しており、DNAメチル化阻害剤が新規治療薬の候補となり得る可能性が示された。球脊髄性筋萎縮症のモデルマウスにアンドロゲン受容体(AR)に対するアンチセンス核酸を脳室内投与したところ、神経症状と病理所見が改善し、変異ARが中枢神経で毒性を発揮することが示された。その分子機構としてDNAメチル化異常が示唆された。SBMAの神経変性と筋変性に共通する分子機序として、ミトコンドリア機能低下やNFkBシグナル異常などをみとめ、PPAGgammaアゴニスト投与によりこれらの分子異常が抑制された。球脊髄性筋萎縮症における運動ニューロン変性と骨格筋変性に共通する分子としてPPARgammaを同定した。また、運動ニューロン変性の改善が骨格筋変性の改善に繋がることについても、アンチセンスオリゴの中枢神経内投与を用いて明らかにできた。Bio-Plexマルチプレックスシステムにより同定された分子について、今後さらに細胞レベルおよびマウス個体レベルでの解析を進め、病態に関するシグナルであることの検証を行なうとともに、シグナルを是正する化合物を探索し、治療標的分子としての妥当性を検証していく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。神経内科学今後、筋萎縮性側索硬化症についても同様の解析を行う。また、運動ニューロン・骨格筋のシステム変性に寄与する分子シグナルの異常について経時的解析を行い、症状の発症前からの経過を明らかにするとともに、治療介入についても検討する予定である。1月以降に使用した実験動物施設使用料の支払いが平成28年度になる。1月以降に使用した動物実験施設使用料の支払いが平成27年度になる。本年度より翌年度にかけて予定している実験動物関連への支払いに充当する。
発達障害における脆弱性と回復性の検討と、それに応ずる個別支援法の開発

発達障害は生物学的基盤を背景とし、社会的環境の影響を強く受けて、非平均的な活動特性を生じ、成長途上並びに成人後においても様々な認知的・行動的問題を生ずる発達の一連のありかたである。本研究では発達障害特性に関する認知神経科学的諸検査及び、社会的環境・生活の質(QOL)に関する調査を実施した。脆弱性と回復性に関連する共通的背景メカニズムとして視覚系背側経路処理機能を基盤とした実行機能やワーキングメモリー機能を想定し、事象関連電位や眼球運動等の指標を分析して、個に応じた読みや書きなどの支援方法に関する検討を行った。また、QOLと障害特性調査結果の親子間の相違に基いた援助方法等を総合的に検討した。本研究は、発達障害において少なからず障害が合併する実態がある。本研究は、脆弱性ならびに回復性を早期に検知し対応することに向けた探索的調査を目的とする。当該年度には、発達障害メカニズムとして想定されうる実行機能、作業記憶機能、眼球運動統制機能など、知覚・認知システムを中心に、生理心理学的、認知心理学的諸指標を用いて事例的に検討した。発達障害のある児童生徒、特にLDを中心として、諸検査を実施した。眼球運動機能に関しては視標追跡眼球運動、文章黙読時眼球運動等を測定し、合併性の強いとみられる事例では眼球運動が不規則になりがちであることがうかがわれた。また作業記憶機能や音韻-書記素変換機能等に関しても、合併性の強いとみられる事例では低下しがちであることがうかがわれた。他方、表情検出課題において、広汎性発達障害のある子どもにおける情動別表情検出を検討したが、怒り表情は笑い表情よりも早く処理されていることがうかがわれ、通常発達の子どもとの違いはみられなかった。これらのことは、個々の事例において、カテゴリー診断的対応よりも、transdiagnosticな対応が望まれることを示しているといえる。社会的環境の影響に関しては、これまでのデータ分析を中心に検討した。定時制高校の学年別QOL調査とLD,ADHD,ASD障害特性との関連性では、学年毎にQOLと障害特性の相互作用の現れ方が異なっており、社会的文脈の影響を受けることがうかがわれた。また、これらの調査を応用した親子別調査の結果をエビデンスド・カウンセリングとして利用することの有効性について検討した。これらの社会的環境の影響調査と認知科学的諸指標との間には多くの中間表現型が存在していると想定されるが、今後探索的に検討していくことの可能性について検討した。発達障害には、共通的局面と特異的な部分が存在し、様々な障害特性プロフィールが存在する。本研究では、発達障害の情報処理過程における共通的基盤と特異的局面を、知覚・認知メカニズムを中心に生理心理学的・認知心理学的諸指標を用いて検討する。また障害特性や生活行動等の行動特性を評価するとともに、生理心理学的指標等との関連性を分析し、脆弱性と回復性の観点からの支援方法の検討をめざす。平成24年度は、学習障害、特に読み書き困難を主とする発達性ディスレクシアを中心として、音韻-書記素変換機能、視標追跡ならびに黙読時眼球運動、ワーキングメモリーなどについて認知科学的・生理心理学的諸指標を測定・分析し検討した。その結果、音韻変換関連処理機能に問題のある場合、黙読時眼球運動にも問題が生じやすいことがうかがわれた。他方、文字刺激の高速提示による事象関連電位(ERP)の分析からは、読み速度と初期ERP成分に明確な相関が認められた。また読み困難において、新規語彙に対する処理が適切になされにくい場合のあることがERPから想定された。これらのことから、音韻変換関連処理の前処理としての視覚的処理に問題があり、眼球運動統制にも影響していることが示唆された。また新奇的刺激に対する学習の困難性も想定され、ここには発達障害の共通的基盤が存在することが示唆される。また読み困難の基礎メカニズムについて、従来からの音韻処理対視覚処理といった単純な問題把握では対応できず処理の時間軸を考慮することが重要となることが示唆される。QOL評価、社会制約評価等については、低年齢児に対応する評価法に関して先行研究を中心に検討を行った。QOL評価は従来、病弱児、入院児を対象とするものが多く、発達障害圏に対応しうるもので障害特性と相応しうるものはほとんどみられない。低年齢児評価法については、さらに検討する必要がある。平成25ー26年度は、発達障害圏において知覚・認知メカニズムに関する問題が主となる発達性ディスレクシアを中心に、基礎ならびに臨床的側面から検討を行った。基礎的側面では、高速提示される文字列としてひらがなで構成される単語及び非語、並びに記号列を用いERP成分N170のふるまいを指標として、視覚的注意のありかたを分析したいくつかの実験結果を総合的に検討した。

その結果、ひらがな表記に対しては、言語的処理の有無にかかわらず、初期的段階で自動的な知覚的カテゴリー化処理が行われるものと考えられた。しかし文字列に対して自動的に言語的処理が開始されるのではなく、視覚的注意が言語的処理の進行に密接に関与することが示された。これらの結果から、読みの困難には視覚的注意のありかたが強く影響しているものと想定された。また文章読解時における眼球運動を分析・検討した。読み困難のある対象児にとって未知の文章について、その文章の朗読聴取の有無による眼球運動の違いを検討した。その結果、あらかじめ朗読を聞いていた場合には、眼球運動の戻り回数が少ない傾向にあった。このことは、対象児が文脈情報を利用して読み困難に対処していることをうかがわせる。さらに、小学生を対象とした読み・書き・算数領域における困難をチェックするために開発されたタブレット型LDスクリーニングテスト遂行時の眼球運動を、携帯型測定装置を利用して予備的に検討した。音韻処理や文理解に関するつまずきが眼球の停留を生じさせる状況を的確に測定でき、検査結果と合わせて総合的に検討することが適切な支援につながると想定された。読み聞かせの効果に関しては、自閉症圏にある児童における役割交代課題への影響について検討された。その結果、母親による物語絵本の30分ほどの読み聞かせの約6日間の継続によって文脈処理能力が増し、対象児の役割交代能力が高まったことが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。特別支援教育認知神経科学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究補助者を2名雇用して研究業務にあたらせる予定であったが、適切な人材を確保することが困難で1名の雇用に留まったため、社会環境からの影響調査の部分でやや遅れが生じた。しかし、生理心理学的、認知科学的諸検査については、臨床的事例を中心に進めることができた。発達障害の基礎的メカニズムについて、読み困難を中心として認知科学的視点から生理心理学的指標などを用い総合的に評価する中で、問題を把握する方法を検討したことや、学習メカニズムにおける共通的困難の存在に関して検討したことなどは成果といえる。他方、支援方法との関連性については検査、データ処理等の人材確保が難しかったことなどのため、検討が遅れている。またQOL、社会的制約等に関して、これまで青年期を対象とした評価法の開発検討を行ってきたが、低年齢児に関しては先行研究も少ないため、H24年度は十分な検討ができていない状況にある。本年度は、臨床事例を中心に生理心理学的、認知科学的諸検査を継続しつつ、社会環境からの影響調査の同時的に実施しデータ整理・分析にあたらせる人材を確保し、総合的評価と援助・支援プログラムの検討を行う。H25年度は、認知科学的視点からの読み困難を中心とした処理過程に関する検討を処理時間軸に沿って学習メカニズムとの関連で支援方法との関連性も含めて再評価を検討する予定である。検査、データ処理等についは、人材配置等を工夫して進める予定である。またQOL,障害特性などについては、発達心理学領域の研究者等の協力も得ながら、低年齢児を中心とした評価法の検討を進める。
細胞および個体でのマグネシウム調節とその分子機構

本研究では、哺乳動物系の培養細胞、マウス、線虫、などさまざまな実験材料を利用してMg2+トランスポーターCNNMの解析を実施した。その結果、CNNMが細胞内のMg2+量調節や腸でのマグネシウム吸収に重要であることを明らかにした。また、Mg2+量に応じて細胞のエネルギー状態が変化して、mTORシグナル伝達などに大きな影響を与えていることも分かった。さらにMg2+調節異常が精子の機能不全や腸上皮の細胞増殖、分化異常につながることも明らかにした。レシオ型で定量が可能なMg2+プローブMag-fura2を用いて、培養細胞での細胞内Mg2+イメージング解析を行った。その結果、CNNM4/MagEx4の過剰発現によるMg2+の減少、ノックダウンによるMg2+の増加を確認できた。またPRLのノックダウンによるMg2+減少も確認できた。これらの結果からPRL-CNNM/MagExの細胞内Mg2+調節における重要性を明確にした。また、同じファミリー分子のCNNM2/MagEx2に関してもMg2+排出等の機能解析を行い、CNNM4/MagEx4と同様の分子機能を持つことも明らかにした。PRLやCNNM/MagEXがmTORシグナル伝達に影響している可能性が示されていたので、その上流で機能するシグナル伝達分子群について活性化状態を調べた。その結果、PRLのノックダウンを行った状態で、細胞のエネルギー状態をセンスして機能制御されるAMPキナーゼが活性化していることを見つけた。Mg2+制御が細胞のエネルギーレベルに影響し、その結果としてAMPキナーゼからmTORへのシグナル伝達が異常になっていることが示唆された。CNNM2/MagEx2のホモ欠損マウスは胎児期に死亡してしまうため、強く発現している腎臓で特異的にホモ欠損させたマウスを作成した。またファミリー間の機能相補の可能性について検討するため、CNNM2/MagEx2をヘテロ欠損CNNM4/MagEx4ホモ欠損したマウスも作成した。腸でポリープを自然に作るAPC遺伝子のヘテロ欠損マウスとCNNM4/MagEx4の遺伝子欠損マウスとを掛け合わせて、腸ポリープがどのようになるかについて解析した。その結果、腸ポリープの数や大きさ自体に顕著な変化は見られなかったが、組織学的な解析を行ったところ、上皮層から筋肉層への浸潤が半数近くのポリープで観察され、浸潤が誘発されていることが分かった。さまざまな由来の培養系がん細胞を用いて、それぞれでのMg2+量の比較を行った。その結果、細胞によってMg2+量に違いがあることが明らかとなった。また、イオノフォアを利用して細胞内のMg2+量を人工的に変動させたところ、Mg2+量に応じたATP量の変動が観察された。以前の研究成果から示唆されていた、ATP量がMg2+によって調節されている可能性をさらに強くサポートする実験結果と考えられる。線虫でのCNNMファミリー遺伝子の変異により生じる生殖巣発達異常を視覚化するために、lag2遺伝子のプローモーターを利用してDTC(distal tip cell)がGFPで光る線虫を作成した。この線虫を利用して、RNAiによる発現抑制で生殖巣発達異常をキャンセルできる遺伝子のスクリーニングを実施した。その結果、約30個の遺伝子が候補として得られ、その中には哺乳動物系培養細胞での解析から機能的関連が示唆されているAMPキナーゼをコードする遺伝子も含まれていた。マウスでCNNM2遺伝子をホモ欠損させると致死であったので、腎臓特異的なホモ欠損マウスを作成していたが、このマウスでマグネシウム再吸収に異常が生じていることを明らかにできた。また精子での機能解析により、CNNMとCNNM2の二重欠損により運動機能がさらに悪化すること、またCa2+の流入に異常が生じていることも明らかにできた。Mg2+の調節がCa2+の動態に影響を与えていることが分かった。また、腸で特異的にTRPM6を欠損させたマウスを作成するための作業を前年度から続けてきたが、組換え遺伝子を持つマウスの作成が確認できた。本研究では、がん悪性化に関わる分子PRLとその結合標的として見つけたMg2+排出分子CNNM/MagExに関して、分子・細胞から個体レベルに渡る包括的な機能解析を行い、細胞内Mg2+制御の分子機構やその細胞レベルでの機能的重要性、またCNNM/MagExおよびそのファミリー分子による腸や腎臓での全身性のマグネシウム恒常性の制御における重要性を追究することを目的としている。27年度においては、研究計画に具体的に記した研究内容をほぼ実施することができただけでなく、追加の計画として新たに実施することにしていた線虫を用いたRNAiスクリーニングによって、マグネシウム恒常性異常に伴う生殖巣形成異常に関わる遺伝子を見つけることができた。細胞の機能制御におけるMg2+の適切な調節の生理的重要性を個体レベルで明確に示す実験結果であり、その分子機序の解明など基礎生物学的に今後の発展が期待できる重要な発見と位置付けられる。これらの理由から、27年度はおおむね順調に進展していると判断した。PRLの分子機能を調べるためこれまでPRLを安定発現する細胞を用いて解析を行ってきたが、その直接的な効果をより詳細に調べるため、DOXで誘導発現できる上皮細胞株を作成した。その細胞を用いて解析した結果、培地のpHに対しての応答が大きく変化しており、弱酸性環境で非常によく増殖するように変化していることが分かった。

前年度の成果から、RNAiスクリーニングによりCNNM変異体線虫での生殖巣形成不全をレスキューできる候補遺伝子を複数見つけており、その中で栄養シグナルに重要なAMPキナーゼの活性サブユニットの遺伝子変異体との掛け合わせを行った。その結果、AMPキナーゼの不活化変異により生殖巣形成を回復させることがわかった。CNNMによるMg2+調節がAMPキナーゼの機能調節を介して栄養シグナル伝達に重要である可能性が示唆された。また、このAMPキナーゼ以外にもいくつかの遺伝子のRNAiや遺伝子変異が生殖巣形成不全をレスキューできることを個別に確認している。CNNM-KOマウスに関しては、雄性不妊の原因を調べるために精子の詳細な解析を行った。その結果、CNNM-KOマウスの精子ではMg2+量が増加しており、また活性化に重要なCa2+流入の阻害がこのMg2+の調節異常によるものであることが明らかとなった。また、CNNM-KOマウスの腸上皮は組織学的に顕著な異常を示さないものの、細胞増殖が盛んになっていた。さらにクリプトを物理的に単離して、腸上皮由来のオルガノイド培養を行ったところ、幹細胞マーカーの発現上昇が見られた。本研究では、がん悪性化に関わる分子PRLとその結合標的として見つけたMg2+排出分子CNNM/MagExに関して、分子・細胞から個体レベルに渡る包括的な機能解析を行い、細胞内Mg2+制御の分子機構やその細胞レベルでの機能的重要性、またCNNM/MagExおよびそのファミリー分子による腸や腎臓での全身性のマグネシウム恒常性の制御における重要性を追究することを目的としている。28年度においては、研究計画に具体的に記した研究内容をほぼ実施することができただけでなく、追加の計画として新たに実施することにしていた線虫での解析でAMPキナーゼなど、いくつかの関連遺伝子の重要性を検証することもできた。前年度に引き続き、細胞の機能制御におけるMg2+の適切な調節の生理的重要性を個体レベルで明確に示す実験結果であり、その分子機序の解明など基礎生物学的に今後の発展が期待できる重要な発見と位置付けられる。これらの理由から、28年度はおおむね順調に進展していると判断した。前年度まで行ってきた基盤研究で得られた研究成果のうち、他の科研費等で継続して実施することのできなかった部分で、これから大きく発展する可能性が高いと考えられた線虫での関連遺伝子の解析とマウスでの腸上皮の解析を実施した。網羅的RNAiスクリーニングによって、cnnm変異体線虫での生殖巣形成不全をレスキューできる遺伝子として見つかったmct6やdpy23に関しての詳細な解析を進めた。mct6の変異体はリーサルだったので、ライブラリーと別配列を標的にしたRNAiで効果を確認した。また、他の計9個のmctファミリーに関してもRNAiを行い、mct6のみがレスキュー効果を持つことを確認できた。さらに組織特異的RNAiを行うことで、このレスキュー効果が生殖腺体細胞で起こっていることを示す実験結果も得られた。一方、dpy23に関してはcnnmとの多重変異体を作成してその効果を調べたところ、生殖巣の伸展を回復させることができただけでなく、子供もできるようになっていた。これまでに見られない強力なレスキュー効果を示すことが分かった。
特別活動で社会的資質を育成するための指導内容と指導方法の開発に関する基礎研究

本研究で、小学校の学級活動に焦点化して、特別活動で社会的資質を育成するための指導内容と指導方法について明らかにすることができた。研究代表者の林は、人権教育と生徒指導の視点から学級活動を解釈し、研究分担者の安井は道徳教育と教育課程の視点から学級活動を解釈し、研究分担者の鈴木は小学校教員養成の視点から学級活動を解釈した。指導内容については、東京学芸大学附属竹早小学校の学級活動の分析、東京都小金井市立第二小学校の学級活動の分析、生徒指導及び道徳教育の機との関連の分析などを通して検討をした。その結果、社会的資質を育成するためには、特別活動の学級活動で話合い活動を活用できることが明らかになった。指導内容については、東京学芸大学附属竹早小学校の茅野教諭、東京都立小金井第二小学校の眞壁校長と葛西教諭などに事後のインタビュー調査をさせていただき、データの解釈の妥当性について当事者や関係者からの裏付けをとることができた。指導方法については、小学校での学級活動の診断的評価、満足度評価、学習評価、行動変容評価、結果評価等から、特別活動における主体的・対話的で深い学びの有用性が明らかとなった。なお、本研究では特別活動でも特に小学校に特化し、学級活動を対象として研究を進めたため、他の学校段階や児童会活動・生徒会活動、クラブ活動、学校行事にまでは十分な言及が及ばなかった。この部分は、今後の研究で検討を深めてみたい。本研究によって,特別活動を活用して,国際連合(United Nations)の人権教育(Human Rights Education)を基盤として,児童生徒の社会的資質(コミュニケーション能力,等)を育成するための指導内容と指導方法を明らかにする手がかりを得た.小学校から高等学校までの特別活動は学級活動,ホームルーム活動,児童会活動,生徒会活動,クラブ活動,学校行事の内容によって構成されている.これらは,ともに社会的資質の形成を意図して学校で実施されているはずであるが,学校によっては十分にその意義が理解されていない.一方で,社会的資質の育成は,グローバル化の渦中にある世界の中で,児童生徒が将来にわたって平和で安全な環境の中で生活していくためには必要不可欠である.研究代表者・分担者は,必要度がますます高まるグローバル・コンピテンスのコアに当たる部分を社会的資質と考えている.グローバル・コンピテンスは,日本の場合は,特別活動を中心として育成することができる.その社会的資質の育成の内容と方法について,今年度の研究で次の成果が得られた.1東京都,埼玉県,神奈川県など地方公共団体が作成する指導資料を通して現状分析を行うことができた.この成果は『東京学芸大学紀要総合教育科学系I』(東京学芸大学2016)に掲載された.2具体的な小学校の学級活動の実践を分析することによって,社会的資質の育成の内容と方法の特徴を分析することができた.この成果は『教育実践学研究』(教育実践学会2016)に掲載予定である.本研究の実績の特徴としては,調査,分析,学会発表,大学紀要,学会紀要という一連の研究活動の手順を踏襲していることである.次年度も,このスタイルでの研究をより安定させて運営をしていきたい.現在のところ本研究はおおむね順調に進展している.その理由は次の二つである.一つ目の理由は,東京都,埼玉県,神奈川県等の地方公共団体を例として特別活動で社会的資質を育成するための内容や方法などを分析することができたためである.地方公共団体によって社会的資質の育成の内容はまちまちではあるが,一定水準の類型化ができた.また,二つ目の理由は,指導資料等だけではわからない具体的な授業場面での社会的資質の育成の内容と方法も,特別活動の学級活動を録画し,その映像の分析を通して,解明できたためである.具体的には,児童が自己の活動を振り返るメタ認知に着目し,アクティブ・ラーニングを有効に活用して社会的資質の育成が図られていた.これらの成果は,隔月に定期的に研究会議を開催し,研究代表者と研究分担者が研究の方向性を常に検討したことによってもたらされた.特別活動で社会的資質を育成するための指導内容と指導方法の開発を行う4年間の研究の2年目の段階である。本年度の研究実績の具体的内容は,大きく2つに区分できる。1つ目は,OECDが検討している資質・能力との関連,生徒指導及び道徳教育の機能に着目して社会的資質の育成について検討できたことである。具体的には,日本の教育の特徴である特別活動で育成される社会的資質とOECD Education 2030における社会的資質・能力には,共通点を見いだすことができ,日本の特別活動でOECD Education 2030における社会的資質・能力を育成することができることがわかった。また,日本国内の具体的な事例から,特別活動では生徒指導の機能を伴って社会的資質の育成が図られていることが指摘できた。小学校,中学校,義務教育学校の特別活動の教育実践から,(1)人格尊重・社会的資質型,(2)個性伸張・社会的資質型,(3)行動力・社会的資質型の指導方法のタイプを確認することができた。さらに,特別活動と道徳教育は,「児童生徒が人間としてのよりよい生き方を考え,実現させる活動」としての共通の基盤を有していることもわかった。2つ目は,特別活動で社会的資質を育成するための教育課程と教育方法について海外の事例及び国内の事例をもとに検討を深められたことである。検討の結果,フランスや台湾での実践をもとにした社会的資質の育成方法の多様化について示唆が得られた。

また,神奈川県川崎市の公立中学校の事例から,人権教育を基盤として社会的資質の育成を図る教育課程についての示唆が得られた。本研究の意義は,次期学習指導要領で教科横断的,汎用的な資質・能力の育成が目指されている中で,特別活動の役割を明示できたことである。特に,フランスや台湾など海外の教育との比較において日本の特別活動の特徴と意義を示していくことに重要性がある。本研究課題の進捗状況をおおむね順調とした理由は3つある。それそは,研究者への研究成果の提供,教育実践家との連携の強化,海外の教育状況との比較による本研究の位置の明確化である。1つ目の研究者への研究成果の提供については,日本特別活動学会で2年連続での発表,教育実践学会で2年連続での査読論文としての掲載の決定,東京学芸大学総合教育科学系紀要への掲載などである。研究成果の一部は,CiNiiからインターネットでダウンロードできるようになっている。これらで,OECDのコンピテンシーを基盤とした次世代の日本の教育にとり,態度・価値の育成の側面から,特別活動の重要性がますます増していることを示した。2つ目の教育実践家との連携の強化については,東京都小金井市の小学校の校長,主幹教諭,神奈川県川崎市の中学校の校長,教諭,石川県珠洲市の中等教育学校の校長,副校長等と,複数回にわたる継続的な意見交換ができている。このことは,今後の本研究課題の推進への大きな推進力ともなっている。3つ目は,本年度,台湾の嘉義市にある小学校と中学校を視察することができ,特別活動に類似する活動を観察することができた。台湾では,日本以上に教師のリーダーシップが発揮された生徒指導型の学級活動の内容が実施されていた。その一方で,学級会型の学級活動やキャリア教育型の学級活動については,日本の方が相対的に充実していることもわかった。また,台湾ではスポーツにかかわる学校行事も充実していた。さらに,日本の特別活動の勤労生産・奉仕的行事の「奉仕」の部分にも相当する活動が,台湾の場合国際情勢の影響を受け,学級単位で「軍事教練」として実施されていた。「軍事教練」については日本にはない台湾の独自性である。このような3つの理由から,指導内容と指導方法を開発するプログラムの4年計画の2年目の成果としてはおおむね順調であると判断している。本研究で、小学校の学級活動に焦点化して、特別活動で社会的資質を育成するための指導内容と指導方法について明らかにすることができた。研究代表者の林は、人権教育と生徒指導の視点から学級活動を解釈し、研究分担者の安井は道徳教育と教育課程の視点から学級活動を解釈し、研究分担者の鈴木は小学校教員養成の視点から学級活動を解釈した。指導内容については、東京学芸大学附属竹早小学校の学級活動の分析、東京都小金井市立第二小学校の学級活動の分析、生徒指導及び道徳教育の機との関連の分析などを通して検討をした。その結果、社会的資質を育成するためには、特別活動の学級活動で話合い活動を活用できることが明らかになった。