hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スピントロニクス材料ミクロ構造の分光学的検証

我々は計算機マテリアルデザイングループと緊密な連携をとりながら、スピントロニクス候補材料の構造と電子物性について、ラマン散乱および紫外/可視/赤外分光の立場から実験的に明らかにし、理論予測の検証を行うこと、また候補材料の物性に関する新しい知見を得ることを目標として研究を遂行した。平成20年度の研究テーマとしては、室温強磁性半導体実現の観点から興味が持たれるワイドギャップ半導体ベース希薄磁性半導体候補材料の局所構造の研究、さらにマルチフェロイックス(強誘電体と強磁性体の融合材料)候補材料の秩序発現機構とフォノン物性の解明の2つをとりあげた。具体的な研究対象としては、希薄磁性半導体関連で磁性不純物(Co)ドープZnOナノ結晶およびバルク粒子、さらにTiO_2ナノ結晶を、またマルチフェロイックス材料関連ではYbMnO_3とHO_3Fe_5O_<12>を取り扱った。その成果の概略を以下に述べる:1)溶液合成法によるCoドープZnOナノ結晶ではCoを濃度3%以下でZnサイトに置換制御する技法を確立し、これを証拠立てる種々の分光学的知見を得た。2)粉末合成法によるCoドープZnOバルク粒子ではCoの固溶限界を20%近くまで飛躍的に上昇させることに成功し、将来のスピントロニクス応用に向けて明るい展望を示した。3)溶液合成法によるCoドープTiO_2ナノ結晶では、アナターゼとルチルの相制御とともに、Coを濃度10%以下でTiサイトに置換制御する技法を確立した。4)YbMnO_3はMnスピンの作る反強磁性秩序とYbスピンの作る強磁性秩序が共存する珍しい系であり、本研究ではネール点80K以下でスピンフォノン結合に起因するフォノン周波数の異常を見出した。5)厚みの異なるフェリ磁性体Ho_3Fe_5O_<12>ヘテロエピタキシャル成長膜を観察し、膜中の残留歪みと残留分極の対応関係を実験的に明らかにした。我々は計算機マテリアルデザイングループと緊密な連携をとりながら、スピントロニクス候補材料の物性について、ラマン散乱分光などの立場から実験的に調べ理論予測の検証を行うことを目標としている。今年度は、将来の究極的省エネ型電子素子の候補の一つとされる室温強磁性半導体材料開発をめざし、ワイドギャップ半導体ベース希薄磁性半導体の局所構造、マルチフェロイックス材料の秩序発現機構とフォノン物性を調べた。希薄磁性半導体材料では、CoドープZnO、TiO_2ナノ結晶を溶液合成法で作製した。ZnOでは熱処理温度を変化させて作製した全ての試料でウルツ鉱型結晶が作製されていること、また添加したCoは確かにZnO母体格子中に取り込まれている事が確認された。TiO_2ナノでは、溶液のpH調整により、高品質のルチル型とアナターゼ型結晶を作り分けることができた。マルチフェロイック材料では、まずBiFeO_3について薄膜、バルク単結晶及び多結晶について詳細にフォノンスペクトルを求めた。その結果、フォノンモードが同定され、スピンーフォノン結合信号を観察した。また積層膜構造の物性も調べた。次に特徴的な磁気構造をもつYMnO_3とYbMnO_3を評価した。前者ではバルク結晶でネール点80K付近、ヘテロエピタキシャル膜で130Kで磁気秩序形成する様子が観察され、膜構造でネール点が上昇する可能性が見つかった。後者でも磁気秩序形成が観察され、MnとYbスピン間の相互作用が考察された。
市販緑茶の直接摂取による脂質代謝活性化作用の解明

〔目的〕著者らは、市販緑茶を料理の素材として直接摂取することを提案した。その提案を基に、ラットの飼料に緑茶粉末を添加した実験を行った結果、脂質代謝活性化作用のあることが認められた。本研究は、その脂質代謝活性化作用が、緑茶の如何なる成分が主要な要因となっているのか等を確認するために行ったものである。〔方法〕1試料;(1)市販緑茶(煎茶)粉末、(2):クロロホルム:メタノ-ル=2:1により(1)から脂溶性画分およびカフェインを除去した脱脂緑茶粉末(カテキン類は残存)、(3):(2)から78%エタノ-ル可溶性成分を除去した粗食物繊維を調整した。2飼料;【〇!A】:AINー76を基礎とした基本飼料、【○!B】:【○!A】にラ-ドとコレステロ-ルを添加した対照飼料、【○!C】:【○!B】に5%含まれるセルロ-スを2.5%上記(1)で置き換えた緑茶飼料、【○!D】:【○!B】のセルロ-スを2.5%の(1)に相当する2.0%(脱脂緑茶の歩留り80%)の(2)で置き換えた脱脂緑茶飼料、【○!E】:【○!B】のセルロ-スの1.5%(緑茶粗食物繊維の歩留り60%)を(3)で置き換えた緑茶粗食物繊維飼料を調整した。3動物実験;ラットに【○!A】【○!E】の飼料を4週間自由摂取させて肝臓、血清等の脂質の状態、また、肝臓脂質の脂肪酸組成を検討した。〔結果〕肝臓重量、腹腔内貯蔵脂肪組織重量、肝臓総脂質に占めるコレステロ-ルの比率、血清総コレステロ-ル(TC)、HDLーコレステロ-ル(HC)、HC/TC、中性脂肪の測定値から、【○!C】【○!D】飼料群に脂質代謝活性化作用が強く認められた。【○!E】飼料群も若干の作用が認められた。また、肝臓総脂質の脂肪酸組成にも影響を与えていた。以上のことから、緑茶直接摂取の脂質代謝活性化作用は、カテキン類が中心で、食物繊維等も若干影響を与えていると考えられた。今後は、緑茶食物繊維の飼料への添加量を5%まで増加して動物実験を行い、緑茶の直接摂取の有効性をさらに明らかにする予定である。
癌抑制遺伝子産物BRCA2の核移行機構とC末端RAD51結合領域の機能の解明

家族性乳癌原因遺伝子産物BRCA2は、組換え酵素RAD51と相互作用することでDNA相同組換え修復に関与している。BRCA2はその中央に存在するBRC repeatsとC末端に存在するRAD51結合領域でRAD51と結合する。C末端RAD51結合領域にはCDK標的サイトとCyclin A認識モチーフが存在し、細胞周期に依存してRAD51と結合する。また、C末端RAD51結合領域には核移行シグナルが存在し、BRCA2を核内に輸送している。これまでにBRCA2には数多くのミスセンス変異が発見されているが、これらの変異の大部分はBRCA2の機能への影響や癌のリスクが不明なUCVsに分類されている。本研究では、BRCA2のUCVsのうち、機能ドメインが重複して存在するC末端RAD51結合領域に関するものに注目して機能を解析した。癌患者で変異が報告されている4種類のUCVsのクローンを得た。今回調べたいずれのUCVsでも核移行は正常であった。しかし、Mammalian two-hybrid assayによりRAD51と各UCVを持つC末端RAD51血行領域との結合能力を調べたところ、あるUCVが存在すると野生型より結合能力が弱くなった。さらに、Mammalian two-hybrid assayを用いてRAD51同士の相互作用に影響するか否か観察したところ、野生型および、このUCVを持つC末端RAD51結合領域は、ややRAD51同士の相互作用を阻害することがわかった。また、放射線により誘導されるRAD51フォーカス形成阻害実験を行ったところ、野生型のC末端RAD51結合領域では、RAD51のフォーカス形成を阻害したが、このUCVを持つC末端RAD51結合領域は、RAD51のフォーカス形成阻害をしなかった。以上の結果よりこのUCVはRAD51との結合に影響を与えることで発癌に関与する変異である可能性が示唆された。1.イヌの乳腺腫瘍においてBRCA2のヘテロ接合性の消失(LOH)を発見した(現在、以下の内容について論文作成中)乳腺腫瘍は女性で発症頻度の高い疾患である。癌抑制遺伝子産物であるBRCA2の機能が消失すると乳腺腫瘍発症に繋がることが知られている。他の癌抑制遺伝子と同様にBRCA2においても正常なアリルが欠失する過程でLOHを示すことが知られている。LOHを検出するLOH解析は、乳腺腫瘍とBRCA2の変異を調査する上で非常に有用である。乳腺腫瘍の発症頻度には動物種差があり、雌イヌではヒトの約3倍と極めて高く、獣医学領域で問題となっている。犬種で発症率に差があることや若齢の症例が存在することからイヌでも遺伝的要因が関与していることは確かだと考えられる。このような特徴を持つイヌは乳腺腫瘍のモデル動物として有用であり、イヌBRCA2を解析することでより効率よくBRCA2の変異を検出できると私達は考えた。イヌBRCA2をコードするゲノム領域でLOH解析に使用できる多型マーカは私達が以前に報告した1つのみであったので、新たに4つの多型マーカを作製した。これらの多型マーカを使用してLOH解析を行い、LOHを示す検体を1検体発見した。この検体の乳腺腫瘍では、4つのミスセンス変異、1つの挿入変異、1つのサイレント変異を持ったBRCA2が発現していた。今回発見した4つのミスセンス変異や挿入変異のいずれかが腫瘍発症と関係していると考えられた。2.ヒトBRCA2のコンストラクティング(1)重複したドメインを形成するC末端RAD51結合ドメインと核移行シグナルに変異を導入した全長BRCA2を哺乳動))物細胞で発現させるためのプラスミドを作製した。(2)核移行シグナルに変異を導入してもC末端RAD51結合ドメインとRAD51との結合に影響を与えないことをMammalian two-hybrid assayを用いて確認した。しかし、Mammalian Two hybrid assayによりRAD51との結合能力を調べたところ、1種類のUCVにおいてが野生型より結合能力が弱かった。また、放射線により誘導されるRAD51フォーカス形成阻害実験を行ったところ、RAD51形成阻害をしなかった。2.イヌの乳腺腫瘍におけるBRCA2のヘテロ接合性の消失(LOH)の発見家族性乳癌原因

遺伝子産物BRCA2は、組換え酵素RAD51と相互作用することでDNA相同組換え修復に関与している。BRCA2はその中央に存在するBRC repeatsとC末端に存在するRAD51結合領域でRAD51と結合する。C末端RAD51結合領域にはCDK標的サイトとCyclin A認識モチーフが存在し、細胞周期に依存してRAD51と結合する。また、C末端RAD51結合領域には核移行シグナルが存在し、BRCA2を核内に輸送している。これまでにBRCA2には数多くのミスセンス変異が発見されているが、これらの変異の大部分はBRCA2の機能への影響や癌のリスクが不明なUCVsに分類されている。本研究では、BRCA2のUCVsのうち、機能ドメインが重複して存在するC末端RAD51結合領域に関するものに注目して機能を解析した。癌患者で変異が報告されている4種類のUCVsのクローンを得た。今回調べたいずれのUCVsでも核移行は正常であった。しかし、Mammalian two-hybrid assayによりRAD51と各UCVを持つC末端RAD51血行領域との結合能力を調べたところ、あるUCVが存在すると野生型より結合能力が弱くなった。さらに、Mammalian two-hybrid assayを用いてRAD51同士の相互作用に影響するか否か観察したところ、野生型および、このUCVを持つC末端RAD51結合領域は、ややRAD51同士の相互作用を阻害することがわかった。また、放射線により誘導されるRAD51フォーカス形成阻害実験を行ったところ、野生型のC末端RAD51結合領域では、RAD51のフォーカス形成を阻害したが、このUCVを持つC末端RAD51結合領域は、RAD51のフォーカス形成阻害をしなかった。以上の結果よりこのUCVはRAD51との結合に影響を与えることで発癌に関与する変異である可能性が示唆された。
計量心理モデルにおける統計的推定の高速化と大規模データへの応用

心理学をはじめとする行動諸科学の研究においては,多変量統計データの統計的分析が,研究を進める上で重要であり,適用領域の拡大とともに分析対象となるデータの規模も急速に大型化してきている。本研究においては,近年進展の著しいコンピュータの並列処理機能(マルチコア化)を前提に,これまで心理統計および心理測定分野で開発されてきた統計モデル(特に,大規模な非線形の潜在変数モデル)の推定法の高速化をおこなった。また,大規模なテストデータを対象としてモデルの推定を行い,特に試験問題の潜在構造と難易度比較についての分析例をした。非線形因子分析モデルの推定においては,6コアPC上で,3倍超の高速化を実現した。心理学をはじめとする行動諸科学および社会科学研究においては,多変量統計データの統計分析が,研究を進める上で重要な役割を果たしており,適用領域の拡大とともに分析対象となるデータの規模も急速に大型化してきている。本研究においては,近年進展の著しいコンピュータの並列処理機能(マルチコア化)を前提に,これまで心理統計および心理測定分野で開発されてきた統計モデル(特に,大規模な非線形の潜在変数モデルと区間データを対象とする多次元尺度法)の高速な推定法の検討と実装を行う。また,大規模なテストデータを対象としてモデルの推定を行い,特に試験問題の潜在構造と難易度比較についての分析例を示す。本研究では,並列計算により大きな効率化の望める領域に重点をおき,計算方法の改善,その実装,および実データへの適用(特に大規模学力試験の分析)を行う。具体的には,潜在変数を用いた非線形の統計モデルの推定,および大規模な多次元尺度構成法における計算の高速化を目標としている。本年度(平成24年度)においては,以下の2点について成果を得た。1)並列計算環境の調査とプログラミングの試作を行った。特に近年技術計算への利用が広まっているGPUを用いたプログラミング環境の整備を行い,統計計算プログラムの試作を行った。2)制約論理プログラミングCLP(FD)を用いた,離散多変量データの条件付き尤度推定プログラムを作成し,センター試験における受験生の属性と科目選択の関係を調べた。心理学をはじめとする行動諸科学および社会科学の研究においては,多変量統計データの統計的分析が,研究を進める上で重要な役割を果たしており,適用領域の拡大とともに分析対象となるデータの規模も急速に大型化してきている。本年度達成度または研究の成果1)非線形因子分析の尤度計算に,OpenMP(マルチコアを用いた共有メモリ方式による並列化支援機能)による並列計算を実装し,計算の高速化を実現した。センター試験の科目得点を対象にした計算例では,4コアあるいは6コアのワークステーション上で,シングルスレッドに比べ1/31/4に計算時間を短縮することができた。2)OpenMPを用いた文字列検索機能の高速化を行い,対話的な記号処理言語と組み合わせることにより,長文の文書間での任意文字列の一致箇所の列挙を高速に行う機能を実現した。本研究では,並列計算により大きな効率化の望める次の4点に重点をおき,計算方法の改善,その実装,および実データへの適用(特に大規模学力試験の難易度分析)を行う。1)直接には観測されない潜在変数の存在を仮定し,この潜在変数と観測変数の期待値との間に非線形の関係を仮定するモデル(非線形因子分析およびIRTの拡張モデル)の尤度計算の高速化2)シンボリックデータ(数値の区間によって表現されるデータ)を対象とする大規模MDSの推定の高速化。3)最尤推定に用いられる数値最適化(準ニュートン法およびEMアルゴリズム)の並列化による高速化4)大規模試験データへモデルを適用し,特にMDSと潜在変数モデルを利用して試験を構成する設問の潜在構造と難易度の特徴を明らかにする。本年度の研究成果は次のようなものである。1)マルチコアおよびGPGPUを用いて統計計算を行うための計算機環境,特にソフトウェア環境の整備をおこなった。(GPUGPUボードの導入,および並列計算に対応したコンパイラとアプリケーションプログラムを導入した。)2)マルチコアを用いた計算法,特にOpenMPおよびGPGPUの線形計算および統計計算への利用法について調査した。

3)大きな数の組み合わせの計算に対応するため,多倍長整数計算ライブラリの確率計算への利用法について調査した。また,大規模データの基礎統計量を求めるためのユティリティプログラムの整備を行った。研究の目的・意義:本研究においては,近年進展の著しいコンピュータの並列処理機能(マルチコア化)を前提に,これまで心理統計および心理測定分野で開発されてきた統計モデルの高速な推定法の検討と実装を行う。また,大規模なテストデータを対象としてモデルの推定を行い,特に試験問題の潜在構造と難易度比較についての分析例を示した。研究内容:本研究では,並列計算により大きな効率化の望める次の4点に重点をおき,計算方法の改善,その実装,および実データへの適用(特に大規模学力試験の難易度分析)を検討した。1)直接には観測されない潜在変数の存在を仮定し,この潜在変数と観測変数の期待値との間に非線形の関係を仮定するモデル(非線形因子分析およびIRTの拡張モデル)の尤度計算の高速化。2)シンボリックデータ(数値の区間によって表現されるデータ)を対象とする大規模MDSの推定の高速化。3)最尤推定に用いられる数値最適化(準ニュートン法およびEMアルゴリズム)の並列化による高速化4)大規模試験データへモデルを適用し,特にMDSと潜在変数モデルを利用して試験を構成する設問の潜在構造と難易度の特徴を明らかにする。最終年度には,特に並列計算(OpenMP)を利用することによって尤度計算を高速化した,非線形因子分析の推定プログラムを用いることにより,大規模な(不完全な観測パターンを持つ)科目得点データの分析を行い,科目間難易度についての検討資料を得た。これにより,50万件を超えるデータに対する非線形因子分析の計算が,シングルスレッドによる計算にくらべて34倍(6コアCPU上で)高速化した。シンボリックデータの扱いに関しては,記号処理言語に並列文字探索機能を実装し,文書中の一致文字列の速度を高速化した。また線形計算の高速化によってMDS計算の高速化を限定的ではあるが実現した。計量心理学(理由)平成23年度までの研究においては,マルチコアCPU上でOpenMPの機能を用いて,マルチスレッドのプログラムを作成し,これによって統計計算の高速化を図ることを主たる目標としていた。しかしながら,GPU(本来は画像処理のための専用プロセッサ)を数値計算に転用するための技術環境の進展が急速であり,また特に大量データを対象とする統計計算においては,この利用により大きな効率化が望めると予測されるため,主たる開発目標をGPUを用いたプログラム作成に変更し,このための開発環境をハードウェアを含め整備した。この環境を利用した基礎統計量の導出を行うプログラムの試作と評価を継続中である。
p38MAPキナーゼ阻害剤による神経幹細胞生着率改善効果の検討

損傷脳の機能回復には、脳に内在する又は外から移植する神経幹細胞の分裂・生存能力の向上が重要である.この分裂・生存能力向上のために、成熟神経細胞や神経膠細胞の炎症反応や細胞死を制御する役割を持つことが報告されているp38MAPキナーゼ(p38MAPK)に着目し解析した.昨年度までに、胎生初期マウス脳、特にネスチン抗原陽性神経幹細胞にp38MAPKが高発現していることを明らかにし、さらに、p38MAPKの化学合成阻害剤(SB203580)を培養胎生初期脳細胞に投与して培養を続けた場合、神経幹細胞が自己複製して形成するニューロスフェアの形成能が向上することを明らかにしている.本年度は、SB203580投与で観察されるニューロスフェア形成能の上昇が、マウス神経幹細胞の細胞死を抑制することでもたらされた結果では無く、直接神経幹細胞の増殖活性を誘導する結果であることを明らかにした.一方、SB203580は高濃度ではp38MAPK以外の基質を非特異的に阻害することも報告されていることから、化学合成阻害剤以外でp38MAPK活性を特異的に阻害する物質として、p38MAPKの活性部位を欠失させた蛋白質を用いて増殖活性の誘導を検討した.活性欠失蛋白質を細胞内へ導入するためには、細胞膜透過性を有するHIVウィルスのTATペプチドとの融合蛋白質による直接導入法を用いた.結果、この活性欠失蛋白質を大量に投与するとp38MAPKの標的下流蛋白質(ATF-2)のリン酸化活性を抑制することが確認できた.さらに、精製した融合蛋白質を培養胎生初期脳細胞に投与して培養を続けたところ、SB203580と同様に神経幹細胞数の著明な上昇が観察された.現在、神経幹細胞のp38MAPKを介する増殖制御機構の詳細な解析を続けている.喪失した脳機能の回復を目的として、外来性神経幹細胞の移植等が試みられているが、損傷脳においてはアストロサイト、ミクログリアなど炎症性細胞の存在による移植神経幹細胞の生存阻害や、生着し分化した後の神経細胞のアポトーシスなどにより機能回復は限定的である。p38 MAP kinase (p38 MAPK)は神経膠細胞の炎症反応及び分化・成熟した神経細胞のアポトーシス制御を行っていることが報告されていることから、p38 MAPK阻害剤は損傷脳の機能回復に有効であると推測されてきたが、詳細については不明であった。そこで本年度は、(1)免疫組織化学的手法による胎生期脳及び培養神経幹細胞におけるp38 MAPKの発現解析、(2)p38 MAPK特異的阻害剤を培養神経幹細胞に添加し細胞生存機構の解析を行った。結果(1)胎生期マウス大脳皮質より1% NP-40可溶性画分を調製し、抗p38 MAPK抗体によるウェスタンブロット解析を行ったところp38 MAPKは胎生10日から胎生14日マウス脳に多く発現していた。マウス脳スライス標本を作製し抗p38 MAPK抗体による免疫組織染色を行ったところ、p38 MAPK陽性細胞の多くはネスチン陽性神経幹細胞であった。さらに胎生期マウス脳から分離・培養した神経幹細胞において免疫染色によってP38 MAPKの発現を確認した。(2)胎生10日又は14日マウス大脳皮質より神経幹細胞を調製し、培地中にp38MAPK特異的化学合成阻害剤(SB202190,SB203580)添加し7日間培養した。培養後細胞内ATP濃度測定法による生存細胞数及び自己複製能を持つ神経幹細胞に特徴的なニューロスフェア数計測を行った。結果、p38 MAPK特異的阻害剤添加により、生存神経幹細胞数の著明な増加が認められ、p38 MAPKにより神経幹細胞の生存が制御できる可能性が示唆された。現在、細胞膜透過性を有するHIVウィルスのTAT配列融合p38 MAPKdominant negativeタンパク質を用いた神経幹細胞の生存制御の詳細な解析を続けている。損傷脳の機能回復には、脳に内在する又は外から移植する神経幹細胞の分裂・生存能力の向上が重要である.この分裂・生存能力向上のために、成熟神経細胞や神経膠細胞の炎症反応や細胞死を制御する役割を持つことが報告されているp38MAPキナーゼ(p38MAPK)に着目し解析した.昨年度までに、胎生初期マウス脳、特にネスチン抗原陽性神経幹細胞にp38MAPKが高発現していることを明らかにし、さらに、p38MAPKの化学合成阻害剤(SB203580)を培養胎生初期脳細胞に投与して培養を続けた場合、神経幹細胞が自己複製して形成するニューロスフェアの形成能が向上することを明らかにしている.本年度は、SB203580投与で観察されるニューロスフェア形成能の上昇が、マウス神経幹細胞の細胞死を抑制することでもたらされた結果では無く、直接神経幹細胞の増殖活性を誘導する結果であることを明らかにした.一方、SB203580は高濃度ではp38MAPK以外の基質を非特異的に阻害することも報告されていることから、化学合成阻害剤以外でp38MAPK活性を特異的に阻害する物質として、p38MAPKの活性部位を欠失させた蛋白質を用いて増殖活性の誘導を検討した.活性欠失蛋白質を細胞内へ導入するためには、細胞膜透過性を有するHIVウィルスのTATペプチドとの融合蛋白質による直接導入法を用いた.

結果、この活性欠失蛋白質を大量に投与するとp38MAPKの標的下流蛋白質(ATF-2)のリン酸化活性を抑制することが確認できた.さらに、精製した融合蛋白質を培養胎生初期脳細胞に投与して培養を続けたところ、SB203580と同様に神経幹細胞数の著明な上昇が観察された.現在、神経幹細胞のp38MAPKを介する増殖制御機構の詳細な解析を続けている.
有効な漁業資源管理組織の組織特性に関する研究

本研究の目的は、日本沿岸漁業において漁業資源管理を有効に行なってきた管理組織の組織特性を解明することである。いわば、日本における漁業資源管理の経験を管理組織の組織特性レベルで明らかにし、理論化しようとするものである。それによって、漁業資源管理における有効かつ効率的な漁業管理組織像を提示する。この目的を達成するために、本研究は以下の三つの課題からアプローチした。第1に、日本沿岸漁業における漁業管理組織・資源管理組織の実態を統計的に把握する。第2に、漁業資源管理組織の組織特性を、イ)合意形成、ロ)意志決定やリーダー・シップ、ハ)組織内の階層構造や権力構造、ニ)見込み利益の組織内配分の仕方および経費・義務負担の仕方、ホ)組織構成員間の公平感・公正感、ヘ)資源の排他的利用の有無、ト)既得権益の保障の有無、チ)組織内コンフリクト、リ)その他(行政の関与や制度的保障等)、などの諸項目にわたってアンケート調査および事例調査を通じて明らかにする。第3に、有効な漁業資源管理組織像を抽出し、その機能メカニズムを理論的に解明する。アンケート調査では、資源保護協会作成のデータ・ベースを利用して、これまでに何らかの形で漁業管理の実績をもった514の管理組織に郵送質問票方式で調査を実施した。本研究では有効回答票157(有効回答率31%)を用いて統計的に分析した結果、有効な漁業資源管理組織の組織特性としては、(1)漁業管理によって得られるだろう見込み利益を組織メンバーが優先的に亨受できるシステムをもっている、(2)利益配分や費用負担がきわめて公平・公正である、(3)組織内コンフリクトが少ない、(4)民主的な合意形成が行われている、(5)強いリーダーシップが発揮されている、などの諸点を抽出できた。従って、こうした組織特性をもつ管理組織が有効な管理組織像として提案できるものと考えられる。
テラヘルツ光パルスを用いたＳＴＭ超高速単一分子発光分光法の開発

本研究の目的は、走査トンネル顕微鏡(STM)を用いた単一分子発光測定手法に、テラヘルツ(THz)光パルスを用いたトンネル電流制御技術を組み合わせて、STMをベースとした単一分子時間分解発光測定を実現することである。STM発光測定は、STM探針から単一分子へ電荷注入にして分子の励起状態を形成し、励起状態からの緩和過程で得られる発光スペクトルを分光検出する手法である。この手法を、銀基板上に成長したNaCl絶縁体膜上に吸着した3,4,9,10-ペリレンテトラカルボン酸二無水物(PTCDA)分子に対して適応し、低電圧において三重項励起状態が選択的に形成されるという新規現象を発見した。2018年度は、この現象に関して追加実験および理論計算を行って学術雑誌に投稿し、採録が決定した。このようにSTM発光分光法は、単一分子レベルで励起状態形成を詳細に調べる事ができる手法である。一方で、従来のSTM発光分光法では積算して発光スペクトルを得るため、励起状態寿命など励起状態の時間的な変遷を測定することは出来なかった。そのため、本研究ではSTM発光測定手法にTHz光を用いた瞬間的にトンネル電流を制御する技術と組み合わせて、新規なSTM超高速分光法を開発し、励起状態寿命の測定を目指し、2018年度はSTM内部の改造とTHz光の発生に取り組んだ。2019年度には、分子と金属原子の配置制御を通して、重原子効果による三重項励起状態の寿命制御実験を計画している。その研究展開を見据えて、PTCDA分子と金属原子が共蒸着できるような蒸着器を作製し、金属・分子の蒸着に成功した。研究目的に従って「(1)低電圧における三重項励起状態の選択的形成の解明と学術論文に投稿」「(2)分子・金属共吸着用の蒸着器作成」「(3)STM内部をTHz仕様に改造」「(4)THz光の発生」の4点に取り組んだ。(1)に関しては、学術雑誌への採録が決まり、十分な成果を上げたと言える。また、(2)の分子・金属を両方蒸着できる蒸着器の作成も完了しており、この2点は予定通り進行した。(3)のSTM内部の改造は、STM内部に可視光およびTHz光を利用できる樹脂レンズと窓を選定し、超高真空・極低温下で従来のSTMの性能をほとんど落とすことなく利用可能であることをテストした。しかし、レンズに関しては4.7 Kまで冷やした際に焦点距離が変化するという、当初予期していなかった問題に直面した。(4)のTHz発生に関しては、商用化されている櫛型電極を購入して、所有するフェムト秒超短パルスレーザーによりTHzパルスの発生に成功した。単一分子の励起状態を形成できる強度のTHzパルスを得ることはできなかったため、光源および光学系の最適化を行う必要があるものの、THzパルス発生という最も重要な課題で一定の成果を上げられている。以上を全体的に加味して、進捗状況を評価した。前述した目的を達成するために、本年度は(1)THz-光STMの改良および(2)単一分子発光寿命測定の実現を目指す。(1)2018年度の研究では、THz-光STMの立ち上げのためにSTMの改造を行った。STM内部に可視光およびTHz光を利用できる樹脂レンズを選定したが、極低温まで冷やした際に焦点距離が変化するという問題に直面した。現状のレンズ固定方式では、位置調節ができないため、極低温に冷やすことによる樹脂レンズの変化も加味した内部設計を行い、再度装置改造を行う。また、STMチャンバー窓部分の有効径が小さいため、偏心短管を設計して、出来るだけロスを減らしてTHzをSTMに導入できるようにする。2018年度は、THzパルスの発生に成功した。しかし、単一分子の励起状態を形成できる強度のTHzパルスを得ることはできなかったため、光源および光学系の最適化を行う必要がある。実際、櫛型電極のカタログスペックの10%以下しか出力を得ていないため、光学系の調整がいる。また、室内の湿度が40%ほどとやや高く、空気中の水によりTHzパルスが減衰している。したがって、光学系全体を窒素パージできるように、光学系全体を再検討しなおす。上記2点の課題を克服することでTHz-光STMを改良し、THzパルスが誘起する単一分子発光の観測を目指す。(2)単一分子発光寿命測定の実現を目指すために、発光検出系を改良する。具体期には、所属研究室が保有するアバランシェフォトダイオード(APD)と時間相関単一光計数(TCSPC)モジュールを組み合わせて、PTCDA単一分子のりん光寿命測定および寿命制御を実現する。

このようにSTM発光分光法は、単一分子レベルで励起状態形成を詳細に調べる事ができる手法である。一方で、従来のSTM発光分光法では積算して発光スペクトルを得るため、励起状態寿命など励起状態の時間的な変遷を測定することは出来なかった。そのため、本研究ではSTM発光測定手法にTHz光を用いた瞬間的にトンネル電流を制御する技術と組み合わせて、新規なSTM超高速分光法を開発し、励起状態寿命の測定を目指し、2018年度はSTM内部の改造とTHz光の発生に取り組んだ。2019年度には、分子と金属原子の配置制御を通して、重原子効果による三重項励起状態の寿命制御実験を計画している。その研究展開を見据えて、PTCDA分子と金属原子が共蒸着できるような蒸着器を作製し、金属・分子の蒸着に成功した。研究目的に従って「(1)低電圧における三重項励起状態の選択的形成の解明と学術論文に投稿」「(2)分子・金属共吸着用の蒸着器作成」「(3)STM内部をTHz仕様に改造」「(4)THz光の発生」の4点に取り組んだ。(1)に関しては、学術雑誌への採録が決まり、十分な成果を上げたと言える。また、(2)の分子・金属を両方蒸着できる蒸着器の作成も完了しており、この2点は予定通り進行した。(3)のSTM内部の改造は、STM内部に可視光およびTHz光を利用できる樹脂レンズと窓を選定し、超高真空・極低温下で従来のSTMの性能をほとんど落とすことなく利用可能であることをテストした。しかし、レンズに関しては4.7 Kまで冷やした際に焦点距離が変化するという、当初予期していなかった問題に直面した。(4)のTHz発生に関しては、商用化されている櫛型電極を購入して、所有するフェムト秒超短パルスレーザーによりTHzパルスの発生に成功した。単一分子の励起状態を形成できる強度のTHzパルスを得ることはできなかったため、光源および光学系の最適化を行う必要があるものの、THzパルス発生という最も重要な課題で一定の成果を上げられている。以上を全体的に加味して、進捗状況を評価した。前述した目的を達成するために、本年度は(1)THz-光STMの改良および(2)単一分子発光寿命測定の実現を目指す。(1)2018年度の研究では、THz-光STMの立ち上げのためにSTMの改造を行った。STM内部に可視光およびTHz光を利用できる樹脂レンズを選定したが、極低温まで冷やした際に焦点距離が変化するという問題に直面した。現状のレンズ固定方式では、位置調節ができないため、極低温に冷やすことによる樹脂レンズの変化も加味した内部設計を行い、再度装置改造を行う。また、STMチャンバー窓部分の有効径が小さいため、偏心短管を設計して、出来るだけロスを減らしてTHzをSTMに導入できるようにする。2018年度は、THzパルスの発生に成功した。しかし、単一分子の励起状態を形成できる強度のTHzパルスを得ることはできなかったため、光源および光学系の最適化を行う必要がある。実際、櫛型電極のカタログスペックの10%以下しか出力を得ていないため、光学系の調整がいる。また、室内の湿度が40%ほどとやや高く、空気中の水によりTHzパルスが減衰している。したがって、光学系全体を窒素パージできるように、光学系全体を再検討しなおす。
カタユウレイボヤにおける脳腸ペプチド群による卵胞成熟制御機構の解明

本研究により、ホヤで発見した脳腸ペプチド、Ci-GALPの受容体を決定し、また、Ci-GALP、cionin、GnRHの各ペプチドの受容体の卵胞における局在を決定した。また、各ペプチドで処理した卵胞を、次世代シーケンサーを用いたRNA-AeqとリアルタイムPCRで解析して、各ペプチドが制御する遺伝子を特定した。さらに、各ペプチドで制御される遺伝子産物の阻害剤を投与したところ、卵胞の成長が阻害されることを確認できた。以上の結果から、Ci-GALP、cionin、GnRHが制御する卵胞成長機構の基本骨格が明らかになった。ホヤで発見した脊椎動物の脳腸ペプチド同族体であるcionin、Ci-GALP受容体mRNAに対するin situ hybridizationによって、それぞれ、卵黄形成終了期卵胞の濾胞細胞、同卵胞のtest細胞に局在することが判明した。およびCi-NPYは卵巣での明確な発現が認められなかった。cioninまたはCi-GALP存在下でホヤ卵巣における遺伝子変動をRNA-Seqで検証した。その結果、Ci-GALPでは明確な遺伝子変動が認められなかったが、cionin存在下では、機能未知のGPCRや形態形成関連遺伝子発現が抑制することがわかった。これまで不明だったCi-GALPの受容体、Ci-GALP-Rを同定した。現在、その組織内での発現分布を調査している。また、昨年度のRNA-Seqで検出したcioninによって発現が上昇する遺伝子をリアルタイムPCRで確認した結果、Wntシグナル系を構成するタンパクの遺伝子が上昇することを検証した。一方、non-coding RNAの発言や生理活性物質分泌は、cionin投与で特に変動が認められなかった。以上の結果から、cioninはホヤ濾胞細胞に作用してWnt系シグナルを制御することで、卵胞成長に関与することが示唆された。前年度までに明らかになった、カタユウレイボヤ(以下、ホヤ)の卵巣において各ペプチドで発現が制御される遺伝子の産物の卵胞成長に対する効果を評価した。その結果、GnRHより活性化されるプロテアーゼ阻害により、卵胞の成長が阻止されることがわかった。さらに、Ci-GALPで活性化されるWnt系シグナル因子やMAPKを阻害することにより、別の成長段階で卵胞の成長が阻害されることを見出した。これらの結果から、cionin、GnRH、Ci-GALPのホヤ卵胞成長における機能の基本スキームが明らかになった。さらに、これらのスキームをインフォマティクス的に解析したところ、MAPKを中心として、各々のペプチドの制御による卵胞成長が機能的にリンクしていることが示唆される結果を得た。特に、このようなリンクはStage IIIで見られることから、GVBD以降、もしくは、卵胞成長後の排卵過程にも重要な役割を果たすことが考えられる。これらの結果は、全生物を通じて初めての上記ペプチドの卵巣における生物学的役割を明らかにしたものである。また、ホヤの系統分類学上の位置を考えると、本研究で明らかになった機構は、脊椎動物がHPG axisを通じて行う卵胞成長・成熟機構が確立する前から存在すること、および、これらは哺乳類をはじめとする脊椎動物にもh損されている可能性が示唆された。現在、さらに詳細なシグナル伝達経路の特定、ならびに、哺乳類において同機構が保存されているかについて焦点を絞り、研究を続行中である。当初計画通りに研究を遂行できている。内分泌、進化生物学Wnt系シグナル構成タンパク遺伝子の発現分布、特に、cionin受容体との共存を決定し、cioninによる同遺伝子の発現上昇が直接のものか否かを明らかにする。また、各Wnt系の阻害剤を投入して、cioninの卵胞成長制御機構を決定する。Ci-GALPにおいても、同様にRNA-Seqを行い、cioninやタキキニンとの機能相関性を明らかにする。申請書の計画通り進行している
バイオラショナル・ペスト・コントロールのための生物有機化学的研究

バイオラショナル・ペスト・コントロールのための基礎研究として、得られた成果の概要は次の通りである。1.キレハイヌガラシ(アブラナ科雑草)に含まれる芥子油、ヒルスチンに強い植物生育阻害活性を見出し、29種の関連化合物について構造・活性相関を調べ、除草剤開発のためのリード化合物になり得ることを示した。また、サルオガセ属植物(地衣類)から植物生育阻害物質として、3種のフェノール酸および6種のデプシドを単離・同定した。2.チモシーがまの穂病罹病部位を材料として抗菌物質の検索を進め、新規化合物の5員環テルペン6種、炭素数18の新規酸化型不飽和脂肪酸とこれより低分子の酸化型脂肪酸類の幾つかを単離・同定するとともに、抗菌活性および宿主植物に対する発芽・生育阻害活性を確かめた。さらにがまの穂病罹病チモシーが、もう一つの病害、斑点病に対して示す抵抗性の発現について、上記抗菌物質との係わりから考察した。また罹病チモシーの出穂不能についても示唆を与えた。3.ラッキョウ(ユリ科ネギ属)鱗茎から8種のγ-グルタミルペプチドを単離・同定した。またアルファルファ(マメ科)種子の発芽中のカナバニンの挙動を調べ、これまでの報告と異なり発芽中にやや増加することを見出した。上記化合物の殺中性および抗菌性について調べたが、高い活性を示すものは認められなかった。4.ルーピン類(マメ科)から多種の新規複合イソフラボン,クマロノクロモン,5-【O!-】-メチルイソフラボン類を単離・同定した。またマメ科植物2種から、ファイトアレキシンとして新化合物1種を含む数種のプテロカルパン骨格を有する化合物、3-ヒドロキシフラバノン型の4種の新規化合物を単離、構造を決定した。さらに抗菌性プレニルイソフラボンのカビによる代謝を調べ、植物の備えている化学的防衛機構の病原微生物による打破(解毒)の様式に関する知見を得た。生物が本来有している自己防衛的能力(抗菌、摂食阻害など)や他を攻撃する手段(他感作用、毒素など)を究明、それらを利用して生態系に対するインパクトの少ない病害虫・雑草防除法の確立を目指して本研究に着手し、本年度に行った研究実績の概要は次の通りである。1.サルオガセ属地衣類より植物生育阻害物質として、フェノールカルボン酸3種、デプシド(フェノールカルボン酸同士縮合したエステル)6種を単離同定した。キレハイヌガラシの地上部からhirsutinとは別の植物生理活性物質の存在を確認した。2.アズキ落葉病菌には病原性の強いType Aと弱いType Bとが知られているが、アズキ植物の根部をType B菌処理によって、根に誘導的に生成する抗菌物質の存在を明らかにし、クメスタン誘導体、イソフラボノイド2種、ナリンゲニンをそれぞれ単離同定した。またチモシーがまの穂病病徴部から、抗菌物質としてchokol A,B,Cと名づけた新規5員環テルペンを見出し、それらの構造を決定した。4.イエロウ・ルーピンの根から新規複合イソフラボン5種、新クマロノクロモン1種、および5-1-メチルイソフラボン6種(うち4種は新規化合物)を単離同定した。先に成分分析を行ったホワイト・ルーピンのイソフラボン相との相違点を明らかにした。その他マメ科植物、Calopogonium mucunoidesの抗菌性プテロカルパン類やShuteria vestitaの抗菌性3-ヒドロキシフラバノン類の構造解析も行った。
原始直視分析電子顕微鏡による低温における格子欠陥の挙動及び相転移の研究

本研究は(1)岡山理科大学に据え付けられた400kV原始直視電子顕微鏡に試料の低温ホルダ-と高温ホルダ-を用いた観察と(2)200kV電子顕微鏡に低温ホルダ-と電子エネルギ-分析装置をとりつけた観察と(3)200kV超伝導対物レンズ付電子顕微鏡で試料を液体ヘリウム温度に冷却して観察することにより行った。像の記録にはGATAN603型TVカメラとソニ-のPVM-14420TVを購入し写真法と共に用いた。得られた結果は次のごとくである。2.グラファイト薄膜にのせたThピロメリテ-トを、液体ヘリウム温度に冷却し200kVで観察した。10amp/cm^2の電子照射では、原子の動きが冷却しても少ししか変わらないことが認められた。3.電荷密度波CDWを生じる1T-TaS_2とInxNb_3Te_4をこの相変態温度の下と上で観察し電子回折像が変化することを認め、またそれらの格子像を観察した。4.低温で電子照射損傷効果の異常増加を示すゼオライトに、200kVの電子を照射し、低温、常温での損傷率の変化と、その際のエネルギ-スペクトルを撮影し、結晶が非晶質になることと脱水は同時に起こらず、またCaも水と同時に脱出することを認めた。5.照射電子のエネルギ-をかえて、Si、Th原子についての移動、照射損傷効果をみるため米国カリフォルニア大学の1MeV ARM電顕を用いて観察を行い、100kVと400kV電顕による結果と比較研究した。6.形状記憶合金(NiTi)の高温・低温相変態に伴う原子排列変化、形状変化、内部双晶構造の形成変化を400kV電顕に高温ホルダ-を取り付けて研究し、2-3の新知見を得た。当初購入する予定であった冷却型CCDカメラC3140(浜松ホトニクス)は高感度であるが高速走査が出来ないこと、また現像素子の冷却が必要となるためこれと実効感度が余り変わらないSIT管を用いたGATAN社622型TVカメラを購入しJEM-4000EX高分解能電子顕微鏡に設置した。申請者はすでにグラファイト上にのせたトリウム単原子とそのクラスター、2MeV電子を照射した金結晶内に生じる原子空孔、およびその集団によって生じる積層欠陥四面体中に残る格子間原子、またシリコン中に導入されたアンチモン単原子などの像を100kV電子顕微鏡を傾斜無球面収差条件を用いて撮影し、電子照射にともないそれらがかなり激しく移動することを観察し、映画に収めている。今回、62年度に本学に据え付けられた400kV原子直視分析電子顕微鏡と昭和60-61年度に試験研究費で完成した極低温高分解能試料ホルダーを用いて-70°Kにおける原子、格子欠陥の動きを測定した。また、超伝導材料Nb_3Snや高Tc超伝導材料の常温、低温における構造研究も更に続けて実施し、各種の異なる低温で原子レベルの観察を一部行った。TaS_2、TaSe_2の電荷密度波による微少格子歪を申請者は観察して原子レベルでの成果を発表したが、今回、低温におけるそれらの相転移における電子線回折像の変化を明らかにした。Nb_3Sn超伝導材料、高Tc超伝導材料YBa_2Cu_3O^<7-X>について液体ヘリウム温度で観察できた。

本年度購入予定のカラ-モニタ-TV、CM43A(シバソク)は、ソニ-のカラ-TV(PVMー1442Q)で充分その目的が達せられるのでこれを用い、差額の費用で電子エネルギ-損失スペクトルを記録するためXYレコ-ダ-(グラフテイックWX1200A)を購入した。実験観察装置としては[1]400kV電気顕微鏡に液体ヘリウム冷却ホルダ-を取り付けたもの。[2]200kVの超電導コイルレンズ付電子顕微鏡で試料を完全に液体ヘリウム温度に保ち観察するもの。[3]サイドエントリ-液体ヘリウム冷却ホルダ-付200kV電子顕微鏡を用い更に[3]の装置に電子線エネルギ-損失スペクトルを得る分光器を取付けたものを用いた。1.本年度計画1は照射損傷効果の異常を示すゼオライト(メソライトとトムソナイト)を選び、計画を一部変更し400kV100kVにわたり、常温と低温における損傷効果を調べた。損傷効果は沸石水と呼ばれる結晶水が原因であるとする説があるが、エネルギ-損失スペクトルによる水分子(酸素のKスペクトル)の脱水状況を調べたところ、常温でも、損傷の激しい低温でも、結晶が非晶質になっても水が残っていた。従来の説は再考せねばならぬ。本年春の物理学会と電顕学会で発表する。2.800kVと400kV電顕を題いて、照射に伴うSi原子の動きを像コントラスト画像(TV録画後)差引法で検出を試みた。4.電荷密度波の生じる1TーTaS_2、Nb_3Te_4を用い、これが相変態温度の上下で電子回折像が変化することを認め、また常温と低温で原子レベルの高分解能像を撮影した。またこの像の中より電荷密度波に依って生じる周期的格子歪を画像処理により可視化した。
有害プランクトン同定のための画像及び生理生態情報データベースの開発

研究期間中に、福代と古谷はプランクトン試料、松岡はシスト試料を観察して種を査定し、形態を記述すると共に、写真を撮影した。撮影した写真は同一種を撮ったものが多数あったが総数約1500点になった。これらの写真から種の形態をよく表している写真を選定してコンピュータに取り込み、平成10年末に開設した研究代表者のホームベージhttp://dinos.anesc.u-tokya.ac.jpにおいて渦鞭毛藻図鑑として公開した。また、この内容を一部改変して"Atlas of Dinoflagellates"という名称でデータベースのCD-ROMを作成した。データにはピロロセントラム目15種、ディノフィシス目28種、ゴニオラックス目77種など総計約200種の画像のほか、有害有害性を確認した文献も併せて表示されるように工夫した。特に有毒種と有害種の写真を多くすることに重点をおき、麻痺性貝毒原因種Alexandrium属は約20種について、有害赤潮の原因となることの多いGymnodinium属などの無殻渦鞭毛藻は約30種について写真を載せた。この際、1種を1点の写真で表示すると形態的特徴が十分に表せないため、1種に多いときには10点以上の写真を用い、多角的に表示できるようにした。また、毒性に関する文献収集を担当していた緒方は、有害種については毒生産能を確認した論文、有害種については魚貝類大量斃死など有害性を報じた論文を選定し、CD-ROMに収録した。このCD-ROMは、我が国内外の研究者に郵送するとともに、平成12年2月にオーストラリアで開催された有毒プランクトンに関する国際研究集会でも配布した。また、CD-ROMやインターネットを介した画像資料だけでなく、印刷した資料の希望も多かったため、データベースから約半数の種類を選んで、33図版にまとめて本研究の報告書として印刷配布いた。研究組織による合議の過程で、有害プランクトン約200種の分類のためには、それらに随伴して発生する種類や、形態を必ず比較しなければならない分類学的近縁類似種など約600種以上の渦鞭毛藻の画像及び生理生態と生活史に関する情報が必要不可欠であるとの意見が出され、当初計画を拡大して、種数200を大きく上回る約600種の画像等の情報を含むデータベースを作成することが決められた。そこで、福代と松岡が保有するプランクトンとシストの写真の他、研究組織が保有する世界各地のプランクトン試料を用いて新たに多数の写真を撮影すること、及びプランクトンとシストの写真を保有している研究者に呼びかけて提供を依頼することとなった。2月末現在で約400種について写真を撮影収集することができたが、これらを研究費の設備備品費で購入したフィルムスキャナーを用いてパーソナルコンピューターに取り込み、データーべ一スとして保存した。また、データーべ一スに取り入れるシストの写真は撮影が終わり、パーソナルコンピューターに現在取り込み中である。この他、生理生態や毒性に関するデータベースは約2000件の文献の抽出が終わり、現在個々の有害プランクトン種との関連づけを行っている。これらの作業を基として作成されたデータベースの公開は、写真の公開を先行させて本年度末迄に行い、明年度以降は写真情報の種類数を増やすことと文献情報を併記することを中心に行う。なお、本研究ではこれらの写真は研究費で購入したソフトウエアーPhotoshopを利用して整理し、ネットワーク通信で公開することを想定しているが、近年のカラー印刷機の普及に鑑み、印刷物としても利用できるような明瞭さをもった写真をデータベースに保存するように務めた。昨年度に引き続いて、福代はプランクトン試料、松岡はシスト試料を観察して形態を記述すると共に、写真を撮影した。

撮影した種数は昨年度撮影したものと重複が多数あったが約500種になった。今年度はこれら写真をコンピュータに取り込みデータ量を増やすことに主眼を置き、平成10年末には一部写真を研究代表者のホームページhttp://dinos.anesc.u-tokyo.ac.jpにおいて公開することができた。現在のところこのホームページに対する外部からのアクセスは1日数件であるが、種数が増えれば増加するものと考えられた。特に研究班各員は国内外の研究集会において、このホームページを折ある毎に紹介しており、その完成に対する期待は極めて大きいと感じられた。実際に、ホームページを見たインドネシアやマレーシア等の発展途上国の研究者から試料の同定依頼を受け、その多くについて同定を行った。また、インターネットを介した画像資料だけでなく、各種渦鞭毛藻を印刷したものの希望も多く、データベースから約半数の種類を選んで、約30図版にまとめ印刷し、希望者に配布した。この希望者は国外に多く、研究班からは印刷物送付と同時にプランクトン試料の恵与を依頼しており、その試料を観察することにより必然的にデータベース収録種数が増加した。また、毒性に関する文献については、既に大部分の抽出が終わり、画像データとの整合を現在取っている。来年度は、まず平成11年末までにデータベースを完成させ、データベース収録種の約半数を印刷すると共にCD-ROMにデータを保存するようにする。この研究内容は平成12年2月にオーストラリアで開催される国際会で発表すると共に、CD-ROMを多数複写して配布する。昨年度に引き続いて、福代と古谷はプランクトン試料、松岡はシスト試料を観察して形態を記述すると共に、写真を撮影した。撮影した写真は平成9,10年度に撮影したものと多重重複していたが総数約500点になった。今年度はこれら写真をコンピュータに取り込み、平成10年末に開設した研究代表者のホームページhttp://dinos.anesc.u-tokyo.ac.jpにおいて公開した。特に今年度は有毒種と有害種の写真を集めることに重点をおき、麻痺性貝毒原因種Alexandrium属には約20種、有害赤潮の原因となることの多いGymnodinium属などの無殻渦鞭毛藻には約10種の試料を追加し、公開した種数は約200種になった。この際、1種を1点の写真で表示すると形態的特徴が十分に表せないため、1種に多いときには10点以上の写真を用い、多角的に表示できるようにした。また、毒性に関する文献収集を担当していた緒方は、有毒種については毒生産能を確認した論文、有害種については魚貝類大量斃死など有害性を報じた論文を選定できた。これらの準備を平成11年末までにほぼ終了することができたので、成果をホームページに追加表示するとともに、内容を一部改良して、"Atlas of Dinoflagellates"という名称でデータベースのCDーROMを作成した。データには画像のほか、有害有毒性を確認した文献も併せて表示されるように工夫した。このCD-ROMは、我が国内外の研究者に郵送するとともに、平成12年2月にオーストラリアで開催された有毒プランクトンに関する国際研究集会でも配布した。