hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
数値制御大気圧プラズマ犠牲酸化による超精密加工

本研究は、被加工物をシリコンとし、大気圧プラズマによる酸化によって除去したい量に応じてシリコンを酸化ケイ素に変換し、最後にフッ酸洗浄によって酸化ケイ素を除去して目的形状を得るという一連の手続きによる超精密加工の開発を目的としている。これまでの基礎実験によって本加工法が実現可能であることは実証済みである。本課題においては、本加工法を実用的な加工法とするために、全く新しい数値制御加工の方法として、微小電極の集合から成るアレイ型の平行平板型電極を用いることを検討する。そして、本加工法が能率の点で実用といえる方法になりうるのかどうかを明らかにすることを目的としている。初年度に試作したアレイ型電極は、容易に製作できることを優先したためその性能は十分とはいえず、電極間の位置のばらつきが百マイクロメートルのオーダで存在しており、また動作もスムーズでなかった。そこで、これまでのアレイ型電極よりも性能を向上させたアレイ「型電極を製作した。新たに製作したアレイ電極は、位置精度の高精度化を実現するとともに、電極の軽量化を行うことで動作性能を向上させ、確実に指示通りの状態を保つことができるようにした。そして、改良したアレイ型基礎実験装置を用いて、大気圧プラズマ酸化時間と酸化膜厚さの関係を調査し、8インチシリコンウエハの1/6領域における数値制御加工を実施した。加工前5.9nmであったシリコン層厚さばらつきを3.4nmに改善することに成功し、本加工法の実現可能性を明らかにした。本年度はまず、基礎実験として一列に並んだ三個の電極から成る電極モジュールを試作し、隣り合う電極間の間隙と、形成される酸化膜の厚さプロファイルの一様性との関係を調査するとともに、酸化膜厚プロファイルが酸化時間によってどのように変化するか等の基礎データを取得した。そして、SOI(Silicon on Insulator)基板の膜厚を均一化することを対象とし、8インチウエハの1/6の領域をカバーする微小電極アレイ型の基礎実験装置の設計製作を行った。電極サイズは、市販のSOI基板の膜厚分布を用いた加工シミュレーションを行い、必要十分な大きさに決定した。各電極への電力供給方法等を検討し、全ての電極にプラズマを発生させた際に一様な酸化膜が形成されること、電極を試料から遠ざけることでプラズマを消滅することができること等の確認を行い、数値制御加工の準備を整えた。本年度は、昨年度に試作した8インチウエハの1/6の領域をカバーする微小電極アレイ型の基礎実験装置を用いて基礎検討を進めた。当初、種々の条件にてシリコンウエハの酸化実験を行ったが、十分な再現性が得られなかった。その原因の調査を進めたが、本装置ではアレイ状平行平板に発生したプラズマを横方向からしか観察することができず、意図した場所にプラズマが発生しているかどうかを確認することができないことが大きな障壁となった。そのため、新たにプラズマ発生の様子を観察するための微小孔を有するダミー試料および試料台を製作した。これによって、容易にプラズマ発生の様子を確認することが可能になり、装置の問題点を明らかにすることができたため、装置の改良を実施し、最終年度に向け、数値制御加工の準備を整えた。

新たに製作したアレイ電極は、位置精度の高精度化を実現するとともに、電極の軽量化を行うことで動作性能を向上させ、確実に指示通りの状態を保つことができるようにした。そして、改良したアレイ型基礎実験装置を用いて、大気圧プラズマ酸化時間と酸化膜厚さの関係を調査し、8インチシリコンウエハの1/6領域における数値制御加工を実施した。加工前5.9nmであったシリコン層厚さばらつきを3.4nmに改善することに成功し、本加工法の実現可能性を明らかにした。
選択的Neuregulin1阻害による化学療法誘発性末梢神経障害の治療法の開発

本研究では、抗癌剤による末梢神経障害(化学療法誘発性末梢神経障害、Chemotherapy-induced peripheral neuropathy, CIPN)の病態の解明を目的とする。Neuregulin1は神経再生・分化に重要な糖タンパクであり、先行研究により神経障害性痛発症への関与が示されている。本研究ではCIPNモデルを作成し、Neuregulin1の変化を測定し、その中でCIPNに特異的なNeuregulin1スプライスバリアントの変化につき検討し、スプライスバリアント特異的ノックダウンによるCIPNの予防または治療の開発をめざす。初年度はCIPNモデル動物作成、定量PCRを行った。5週齢雄性SDラットにパクリタキセル0.1または0.2mg/kgを腹腔内注射し、行動評価としてvon Freyフィラメントによる機械的疼痛域値(50%PWT)測定を、モデル作成前および作成後3、5、7、8、10、14日目に測定した。その結果疼痛域値の低下が認められ、CIPNが誘発されたことを確認できた。そこでモデル作成14日目にDRGを摘出し、各スプライスバリアント特異的プライマーによりmRNA発現を定量PCR法で測定した。0.1mg/kg投与によりNeuregulin1スプライスバリアントType1-3の内Type3が増加する傾向にあったが、個体差が大きく統計的に有意なレベルの増加ではなかった。モデル動物作成、mRNA測定は問題なく行える。ただ動物モデルであり、またCIPNはヒトでもだが、個体差が大きくmRNAのばらつきが大きいためNを増やして測定を継続する必要がある。CIPNは個体差が大きくmRNAのばらつきが大きいため統計的に有意な変化が得られなかった。Nを増やして測定を継続予定である。それと平行して今年度の計画であったInVItro実験も開始する。既存の試薬を使用することが出来たため差額が生じたが、前述のとおり次年度でも前年度実験のNを増やして行うため、差額を使用する予定である。
地球表層付近の硫黄の挙動に関する同位体的基礎研究

1.八溝山地中生界堆積岩類中の硫黄の存在状態ならびにその同位体比を、茨城県笠間ー鶏足山周辺地域で検討した。その結果これらの硫黄は堆積層の形成時(三畳紀ジュラ紀)に当時の海洋からバクテリア還元を通じて供給されたものであること、更にこれら堆積岩硫黄は白亜紀古第三紀の花崗岩活動により広域的に取込まれ均質化されて、高取タングステン鉱床をはじめとする当地域の鉱化作用の硫黄の供給源ともなったとみられることなどが明らかとなり、上部地殻における硫黄の循環の一例が示された(田沢・佐々木,1991)。2.地球表層の硫黄の循環で重要な一翼を担う生物界の硫黄の同位体地球化学を、ヒトの爪を構成するケラチン中のシスチン硫黄を中心に検討した。δ^<34>S値の分布には明瞭な地域的特徴があり、一般に低緯度地域から南半球の各地で重く、北半球の各地で転くなる。この傾向は摂取食物の硫黄同位体比と明瞭に対応し、究極的には海洋ならびに土壌中の硫黄と密接に関連していることが明らかとなった(佐々木,1990;1991)。3.日本産石炭の硫黄同位体的研究を系統的に進め、列島各地に存在する二畳紀から第四紀までの代表的炭田・産炭地からの試料につき、全硫黄含有量ならびにそのδ^<34>S値を求めた。諸外国産石炭と比較した日本炭の硫黄同位体的特徴の全貌が初めて明らかとなり、とくに低硫黄炭の同位体比が大陸地域の外国炭のそれに比べ高目であること、δ値が+30%_0前後の重い硫黄が炭田単位で広域的に出現すること、高硫黄炭で同位体比と硫黄含有量はしばしば正の相関傾向を示すことなど注目すべき諸結果が得られた。低硫黄炭の硫黄に関して、流木段階で微生物作用によって環境水中の硫酸イオンが取込まれる可能性も指摘された。石炭硫黄は地球表層付近の硫黄の循環体系の一齣と捉えることにより、新たな視点からの考察が可能となるように思われる。1.八溝山地中生界堆積岩類中の硫黄の存在状態ならびにその同位体比を、茨城県笠間-鶏足山周辺地域で検討し次ぎの結果を得た。主としてジュラ紀中期から白亜紀前期の砂岩、頁岩類30余ケのδ^<34>S(CDT)値は-13+14%にわたるが、その多くは-5+5%の範囲にあり平均+1%付近とみられる。これは当時の海水硫酸イオンからバクテリア還元によって生じた生起源硫化物の同位体比として妥当な値である。西茨城郡七会村の高取タングステン鉱床に含まれる硫黄の平均同位体比は約-3%で、鉱液の起源となったとみられる花崗岩質マグマの硫黄が01%ていどであったことを示唆する。これは八溝山系堆積岩中の硫黄が鉱床硫黄の究極起源となったことを暗示しており、稲田花崗岩で代表される本地域の花崗岩類についての系統的検討が望まれる。2.現世の汽水-浅海域における堆積作用を明らかにする目的で、有明海沿岸および松川浦において、潮間帯の堆積物を調査した。

潮間帯にみられるwave rippleが波浪によって形成された後、低潮位に向かってその形態を変えて行く過程が観察され、潮間帯堆積物を識別する一つの指標を見いだした。また、第三紀石炭層の直下に見られる堆積物について潮汐作用の影響の有無について検討を進めている。3.地球表層付近での硫黄の挙動に重要な係わりをもつ生物界の硫黄を、ヒトの爪を材料に予察的に検討した。15ケ国58個人からの試料で8^<34>S値は+3+14%と幅広く変動し、明瞭な地域的特徴が存在する。北米大陸在住者は、南米大陸、インド、オセアニアなどの南半球諸地域在住者にくらべ、軽い硫黄に富んでいる。この違いはそれぞれの地域の食品の硫黄が示す傾向とも一致し、究極的には耕作地に加えられる肥料中の硫黄と結び付けられるらしい。生物界の硫黄全般につき更に系統的な研究を計画中である。1.初年度に進めた`八溝山地中生界堆積岩類中の硫黄の存在状態ならびにその同位体比の研究'を補完し、報文として公表した。茨城県笠間ー鶏足山周辺地域の八溝系堆積岩中の硫黄は、三畳紀ジュラ紀海洋のSO_4^<2->硫黄を源とした生起源硫化物であり、これら硫黄は、稲田岩体で代表される白亜紀古第三紀の花崗岩活動を通じ広域的にマグマ中に取り込まれ均質化された後、高取タングステン鉱床をはじめとする諸鉱床の硫黄ともなったと考えられる。いいかえれば、八溝山地の地殻硫黄は、三畳紀ジュラ紀海洋を原点に、微生物活動や火成作用を介して変転を重ねてきたものとみることができる。2.波浪の強い条件下における海浜砂の堆積状況を明らかにする目的で茨城県大洗海岸を調査した。海浜砂は上げ潮、下げ潮によって移動し、特に下げ潮時に潮間帯で堆積すること、堆積量は潮位に関係があることなどが明らかとなった。これらを取りまとめ報文を公表した。3.本邦および周辺域産の代表的石炭試料20余種について、金硫黄の同位体比を測定した。S含量が0.8(重量)%以下のいわゆる低硫黄炭のδ^<34>S値は、日本炭の場合平均で+11%_°ていどとなり、外国炭で一般に知られている値+56%_°に比し明らかに重い。より広範囲の試料についてさらに確認を進める一方、その原因を検討中である。4.人体への食物摂取過程で生ずる硫黄同位体分別を見積もるために、比較的安定した食生活をもつ個人について、食品硫黄と爪硫黄の同位体比を比較追跡した。摂取食品の平均硫黄は約3%_°軽く、人体中での硫黄代謝過程における動的同位体効果の在存が初めて確認された。1.前年度に引き続き本邦の主要炭田および産炭地からの石炭試料について、全硫黄の同位体比を測定した。S含量が1.0(重量)%以下の低硫黄炭のδ^<34>S値は、日本炭の場合53試料での平均が+11.8‰となり、これまでに報告されている諸外国産の石炭試料に対する平均値+7.7‰に比し明らかに重いことが確認された。これは島狐環境下の石炭堆積盆が泥炭形成時に海水の影響をより受けやすかったことを示唆すると解釈できる。2.栃木県益子町付近の更新世粘土層より産する泥炭(木質亜炭)試料を堆積環境ならびに硫黄同位体的見地から検討した。堆積学的には海水環境が全く示唆されず、基本的に淡水成とみられる当地の泥炭もそのδ^<34>S値の平均は+12‰となり、泥炭形成過程の少ななくとも一部に海水の関与があったことが推定される。これは上記日本炭での一般的傾向とも整合するものと言える。3.いわゆる低硫黄炭中の硫黄の起源については原植物に由来するとの考えが今日支配的であるが、この点を検討すべく現世木と流木試料中の硫黄含有量ならびに硫黄同位体比を予察的に比較した。その結果、有機変成がまだほとんど進行していない流木段階で環境水中の硫黄が材にとりこまれること、この段階でしばしば顕著な同位体分別が生ずることなど、従来全く知られていなかった知見のいくつかがえられた。
筋ジストロフィー患者の筋肉MR拡散強張画像と病理、臨床経過、病院遺伝子との関連性

筋ジストロフィー患者において、臨床所見と下肢筋のMR所見(特に拡散強調を使用して)との関連性について検討した。MR検査を行った患者は計25人で、その内筋緊張性筋ジストロフィーは15人、Becker型筋ジストロフィーは4人、肢体型筋ジストロフィーは6人であった。年齢は15歳から55歳(平均36歳)で、男性17人、女性8人であった。脂肪抑制T2強調画像において斑に筋肉の高信号域を認め、拡散強調画像では同部位が高信号を呈し、相関傾向があった。ADC mapでは正常部位よりも高信号を示し、T2 shine-throughのために拡散強調画像で高信号を呈したと考えられ、おそらく浮腫のためと思われる。また脂肪抑制T2強調画像や拡散強調画像の高信号と臨床症状、清クレアチンキナーゼ(creatine kinase)(CK)は相関が見られた。MR画像はある程度臨床症状を反映しているものと思われる。また筋緊張性ジストロフィー患者においては19番目の染色体q13.3に位置しているプロテインキナーゼ遺伝子のCTG(cytosine-thymidine-guanine)trinucleotideのリピートの増加によるものが原因とされているが、そのリピート数の増加とMRでの脂肪抑制T2強調画像や拡散強調画像の高信号との相関は認められなかった。またこの疾患においては血栓性静脈炎や静脈血栓を合併しやすいが、新しい血栓形成が生じた場合はMR拡散強調画像で血栓が高輝度に、ADC mapでは低中程度の信号を示すことが新たに判明した。従来静脈血栓を描出するのに造影CTを撮影したり、静脈造影をしなければならないが、この手法を用いれば被爆や造影剤の副作用の心配が無く新たな血栓が指摘できるので、臨床上有用な所見と考えられる。筋ジストロフィーは筋緊張、進行する筋力低下と萎縮を主訴とする遺伝性疾患である。19番染色体のq13.3に位置しているプロテインキナーゼ遺伝子のCTG(cytosine-thymidine-guanine)trinucleotideのリピートの増加によるものとされている。筋ジストロフィー患者において、臨床症状、炎症反応を中心とした血液検査、筋生検、下肢のMR検査などを中心に検査を行った。MRの撮像シークエンスとしては、脂肪抑制T2強調画像、3次元エコープラナー法によるIRによる脂肪抑制拡散強調画像(3D STIR-EPI)とCHESS法による選択的脂肪抑制拡散強調画像(3D CHESS-EPI)の両方を撮像した。初年度MR検査まで行った患者は10人で、その内筋緊張性筋ジストロフィーは7人、Becker型筋ジストロフィーは2人、肢体型筋ジストロフィーは1人であった。年齢は32歳から67歳(平均47歳)で、男性6人、女性4人であった。脂肪抑制T2強調画像において斑に筋肉の高信号域を認め、炎症性あるいは浮腫性変化が示唆された。同部位の拡散強調画像でも同様に異常高信号を認め、範囲としては脂肪抑制T2強調画像の方が広く、脂肪抑制T2強調画像で認めた高信号域の一部であった。この撮像法は浮腫では高信号として描出されないので、おそらく炎症部位を反映しているものと考えられる。脂肪変性が高度な患者においては、上記の所見は乏しかった。血液検査における炎症所見と臨床所見、それとMR所見とは相関があった。それは従来のシークエンス脂肪抑制T2強調画像よりも、拡散強調画像の方がより強い相関があった。タイプ別の異常信号の分布については、まだ症例が少なく、現段階では評価困難である。今後さらに症例を追加し評価したい。

筋ジストロフィーは筋緊張、進行する筋力低下と萎縮を主訴とする遺伝性疾患である。19番染色体のql3.3に位置しているプロテインキナーゼ遺伝子のCTG(cytosine-thymidine-guanine)trinucleotideのリピートの増加によるものとされている。筋ジストロフィー患者において、臨床症状、炎症反応を中心とした血液検査、筋生検、下肢のMR検査などを中心に前年度に引き続き検査を行った。MRの撮像シークエンスとしては、脂肪抑制T2強調画像、3次元エコープラナー法によるIRによる脂肪抑制拡散強調画像(3D STIR-EP1)とCHESS法による選択的脂肪抑制拡散強調画像(3D CHESS-EP1)の両方を撮像した。今年度MR検査まで行った患者は8人で、その内筋緊張性筋ジストロフィーは5人、Becker型筋ジストロフィーは1人、肢体型筋ジストロフィーは2人であった。年齢は30歳から61歳(平均42歳)で、男性6人、女性2人であった。2脂肪抑制T2強調画像において斑に筋肉の高信号域を認め、炎症性あるいは浮腫性変化が示唆された。所見は昨年と症例と似た傾向を示し、拡散強調画像で異常高信号を呈した部位がより急性の炎症の傾向をしめした。また今回新たにわかった付随所見として、血栓性静脈炎や静脈血栓を合併した患者において、拡散強調画像で血栓が高輝度に描出されることである。従来静脈血栓を描出するのに造影CTを撮影したり、静脈造影をしなければならないが、この手法を用いれば被爆や造影剤の副作用の心配が無く血栓が指摘できるので、筋肉の変化と共に静脈血栓に関しても評価を続けていきたい。MR検査を行った患者は計25人で、その内筋緊張性筋ジストロフィーは15人、Becker型筋ジストロフィーは4人、肢体型筋ジストロフィーは6人であった。年齢は15歳から55歳(平均36歳)で、男性17人、女性8人であった。脂肪抑制T2強調画像において斑に筋肉の高信号域を認め、拡散強調画像では同部位が高信号を呈し、相関傾向があった。ADC mapでは正常部位よりも高信号を示し、T2 shine-throughのために拡散強調画像で高信号を呈したと考えられ、おそらく浮腫のためと思われる。また脂肪抑制T2強調画像や拡散強調画像の高信号と臨床症状、清クレアチンキナーゼ(creatinekinase)(CK)は相関が見られた。MR画像はある程度臨床症状を反映しているものと思われる。また筋緊張性ジストロフィー患者においては19番目の染色体q13.3に位置しているプロテインキナーゼ遺伝子のCTG(cytosine-thymidine-guanine)trinucleotideのリピートの増加によるものが原因とされているが、そのリピート数の増加とMRでの脂肪抑制T2強調画像や拡散強調画像の高信号との相関は認められなかった。またこの疾患においては血栓性静脈炎や静脈血栓を合併しやすいが、新しい血栓形成が生じた場合はMR拡散強調画像で血栓が高輝度に、ADC mapでは低中程度の信号を示すことが新たに判明した。
地域共同体を基盤とした渇水への制度的適応に関する研究

讃岐平野では、ため池の自律的な水利用が損なわれない形で、香川用水からの融通を受けられるシステムとなっている。ここに「補完性の原理」を見いだすことができ、ローカルレベルの自律性と地域レベルの連携が促進されることで、讃岐平野の渇水管理のパフォーマンスが高められた。また、渇水時の水融通には、不可逆的な損失を回避するという目的の下で、様々な資本資産の間の代替可能性を高めようとする特質があることが明らかとなった。Ostrom (1990)によって提示された「設計原理」(共有資源の自律的な利用・管理が持続するための制度的条件)を讃岐平野における渇水管理の事例に適用し、讃岐平野の渇水管理のパフォーマンスを決定づけている要因を分析した。その結果、1讃岐平野におけるため池の資源と利用者の境界は明確であること、2ため池の利水者自身が利水計画の決定やコンフリクトの解決の場に参加する機会があること、3自治的な資源利用を行う正当性が与えられていること、4利水状況のモニタリングが厳格に行われていること、5ローカルのため池と香川用水の利用・管理を行う組織が入れ子状となっていることが明らかとなった。とりわけ、1994年の異常渇水時には、ローカルレベルの渇水管理(節水灌漑や干害応急対策工事等)では、各土地改良区や水利組合の自主性が尊重され、リージョナルレベルでは、ローカルレベルの取り組みだけでは渇水被害を回避できない主体に対して香川用水土地改良区が水融通を実施していた。このことから、讃岐平野の渇水管理が入れ子状の組織形態によって行われていただけでなく、ローカルレベルの利水者(土地改良区・水利組合)ができることはローカルレベルの取り組みに任せ、それだけでは限界がある場合に限って香川用水土地改良区が主導して配水調整を行うという点で、讃岐平野の渇水管理に「補完性の原理」を見出すことができる。この補完性の原理に基づいて、ローカルレベルで発揮される利水主体の自律性とリージョナルレベルでの連携が促進されたことで、讃岐平野の渇水管理のパフォーマンスが高められていたと考えられる。本年度は、讃岐平野で1994年に実施された水融通が持続可能な発展論においてどのように理論的に位置づけられるかを中心に分析した。水融通は渇水への制度的適応策として位置づけられるが、渇水への適応プロセスと福祉水準(well-being)との関連性はこれまで必ずしも明確にされてこなかった。このことが、水資源の再配分論と水融通との原理的な差異を把握する上での一つの障害となってきた。そこで本年度は、持続可能な発展論の理論的基礎を築いたDasgupta (2004)の「生産的基盤」(productive base)や「包括的富」(inclusive wealth)の枠組みを用いて、水融通を理論的に位置づける作業を行った。Dasgupta (2004)の枠組みを援用して水融通の原理的特質を検討した結果、水融通は各利水主体の福祉への不可逆的な損失の発生を回避するという目的の下で、人工資本や人的資本、知識ストックを総合的に活用することによって渇水への適応を図る制度であることが分かった。水融通は1用水間の融通、2水系間の融通、3水系内の融通に分類することができるが、用水間/水系間の水融通は自然資本の代替を促進する制度変化として考えることができる一方、水系内の水融通は自然資本と他の資本資産の代替を促進する制度変化として解釈できることが分かった。渇水時の水資源は本質的自然資本(critical natural capital)の性質を強く帯びると考えられるが、渇水への実際の適応プロセスを見てみると、配水方法や利水方法を柔軟に変更することによって、資本間の代替可能性を高めようとする行動がとられていた。讃岐平野の水融通はこれらの理論的特質を持つ点で、水資源の再配分論との違いがある。水融通の理論分析に時間がかかり、実証分析に必要なアンケート調査の実施が遅れている。今年度は、讃岐平野のため池の農業水利慣行の変容プロセスを中心に分析を行った。香川用水の通水以降、讃岐平野のため池は香川用水からの補給水を受けられるようになり、農業水利慣行が大きく変容したが、この制度変化について、オストロム(Ostrom 1990)の枠組みを援用し、その合理性を検討した。当時の讃岐平野の農家にとって、従来の農業水利慣行を廃止して香川用水からの補給水への依存度を高めることは、ため池の水管理労力を節約することを意味し、これが制度変化の便益として認識されていたと考えられる。その一方で、農業水利慣行を廃止することによって、渇水時の農作物被害が大きくなる可能性がある。しかし、当時の農家は香川用水の通水によって、将来に渇水が起こる確率がきわめて小さくなると認識していたことから、農業水利慣行の廃止に伴う費用が小さく見積もられる結果となった。結果として、農業水利慣行の廃止に伴う将来の便益が費用を上回り、合理的な意思決定の結果として讃岐平野の農業水利慣行の制度変化が生じたと考えることができる。しかし、現実には1994年に異常渇水が発生し、農業水利慣行が一時的に復活したことで、農作物被害の発生を低減させることができた。このように考えると、合理的な意思決定の結果であったとしても、不測の事態に効果を発揮する農業水利慣行の価値について再考することが必要である。この点に関して、讃岐平野の住民を対象としてアンケート調査も行い、農業水利慣行に関する知識とため池の多面的機能に対する価値認識の関係性について分析した。

讃岐平野では、ため池の自律的な水利用が損なわれない形で、香川用水からの融通を受けられるシステムとなっている。ここに「補完性の原理」を見いだすことができ、ローカルレベルの自律性と地域レベルの連携が促進されることで、讃岐平野の渇水管理のパフォーマンスが高められた。また、渇水時の水融通には、不可逆的な損失を回避するという目的の下で、様々な資本資産の間の代替可能性を高めようとする特質があることが明らかとなった。讃岐平野の渇水管理のパフォーマンスを決定づける要因を分析し、1994年の異常渇水時にはローカルレベルの自律性とリージョナルレベルでの連携(補完性の原理に基づいた渇水管理)が重要な役割を果たしていたことを明らかにした。これまでの理論研究で得られた論点を盛り込んだアンケート調査を早急に実施し、必要なデータを収集の上、水融通の実証分析を実施する。環境経済学讃岐平野における農業水利慣行の相互連関性を解明するための調査と、讃岐平野の水資源の希少性に関する実証分析を行うためのデータ収集を早急に行い、讃岐平野の水資源の希少性に関する実証分析を行う。また、オーストラリアのマレー・ダーリング流域の渇水管理との比較分析に向けて、文献・資料の収集を行う。アンケート調査の実施に遅れがあり、調査票の印刷費や郵送費、データ分析に必要な諸経費が計上されなかったため。万全を期すために入念に調査票の設計を行い、アンケート調査の実施を次年度に繰り越したため。早急にアンケート調査を実施し、実証分析に必要なデータ収集と分析を行う。そのために必要となる経費(印刷・製本費、郵送費、データ入力の委託費等)を適切に支出する。讃岐平野の利水主体へのアンケート調査を実施するための費用(調査票の印刷、郵送代、調査補助者にかかる謝金等)に使用する。
格子整合系複合材料を用いたシリコン太陽電池の極限高効率化

1.最適素子構造の設計GaAs系材料を用いた場合の最適素子構造の設計で、30%を超える変換効率が達成できることが理論的に明らかになった。あらたに、III族元素の組成比を変えることにより禁制帯幅が制御でき結晶成長が容易なInGaP系半導体を用いた場合のシミュレ-ションを行った。GaAsPに比べてInGaPは、最適禁制帯幅(約1.75eV)を持つときの吸収端付近での吸収係数が大きいため光吸収層厚を薄く出来ることが分かった。そのため、開放端電圧が上昇し最大34.2%の効率が期待できる。また、拡散長が約1/4に減少したとしても効率は約33%までにしか低下せず、上層太陽電池用材料としてInGaP系が適していることが判明した。2.GaP系半導体のヘテロエピタキシャル成長有機金属化学的気相成長装置を用いて、Si上にGaPのヘテロエピタキシャル成長を試みた。Pの原料としてタ-シャリブチルホスフィンを用い、低V/III比、低基板温度でGaPのヘテロエピタキシ-を実現した。Siとの界面に極薄AI層を挿入する事により3次元成長を抑制でき一様な成長層を得ることが出来る。今後InとGaの比を任意に変化することにより禁制帯幅の精密制御を目指す。
地域が取り組む親と子の主体性育成を目的とする「しつけ」に関する研究

本研究は、子育て不安や負担感の軽減、虐待予防、またひきこもりや不登校などの二次障害を予防するための、地域の子育て支援者が子育て家庭と共に取り組む「しつけ」プログラムの開発と、その効果検証を目的とした。研究成果として、「子どもの主体性を育てる親の主体性分析シート」の作成、DVDゆりかごラーニング2作=「楽しいしつけの提案」と「親である自分を大切にする」を作成した。また主体性と関係性の理論を説明したパワーポイントを作成し、多分野の子育て支援者を対象に研修をした。研修後のアンケート調査により、DVDを活用した全体的な研修の理解度は、3点満点中2.76であり、概ね研究目的は達成できたと評価できる。1.2015年度の研究内容1「子どもの主体性を育てる」ための親と子の関係性を整理し、撮影のための「しつけラーニング」の要点を作成した。その結果、二部構成とし、一部は子どもと保育者の信頼関係、二部は子どもの自律性獲得に向けてという内容とした。2015年度は、2016年度からの本格的な撮影の準備段階として、日常の保育場面(大阪市小規模保育所「ゆりかごハウス」)の撮影を開始し、また協力してくれる「ゆりかごハウス」の職員向けに調査や研修を行った。2プロジェクトの議論では、地域の子育て支援者や他の子育て家庭と取り組むために、「親の主体性尺度」の開発が必要だという結論を得た。そのために新たな研究協力者を加えた。そして尺度開発に向けての調査票を作成した。2.意義と重要性1「親と子の主体性」を地域で育てるためには、親自身が自分の主体性を把握し、子どもとの関係性に生かすことが必要である、ことがプロジェクト討議によって明らかになった。親が自分自身の目標をもつための作業を、支援者が「一緒」に行うことが重要であるという考えを共通にもつことができた。2小規模保育所の撮影をもとに、親自身が子どもとの相互主体的な関係性を構築できる「しつけ」ラーニングDVDプログラムの具体的内容の青写真ができた。現場の保育者の方の協力と理解が必須条件である。研修によって、親が文章ではなかなか理解し難い子どもと保育者との微妙な情愛関係(信頼関係)を説明するための撮影だということ、「しつけ」が子どもと保育者との相互主体的な関係性によって成立することを、理解してもらうことができた。地域で「しつけ」に取り組むために、親自身が自己の主体性を把握し調整する必要があること、そのために親の主体性尺度開発の必要があることがプロジェクト会議で新たに確認された。そのため、「親の主体性尺度開発」研究が新たに加わり、全体の進度がやや遅れている。1.2016年度の研究成果における具体的内容1親の主体性分析シートの開発親が自らの主体性を把握し、自らの主体性の良いところを認識する、または課題とする点を自覚することを目的として、主体性分析シートを開発した。0歳から2歳までの乳幼児を育てる親140名を対象とする調査分析を通して、「他者との関係性における自分との折り合い」「子どもとの関係性における自分の気持ちや思いへの過剰な関心」「親アイデンティティの発達」「基本的自尊感情」「社会的自尊感情」「期待、規範、理想」という6つの項目から構成される分析シートを開発した。2「ゆりかごラーニング」の29個のファイルの完成親と子の関係性の安定をはかり、子どもの主体性を育てる29個の「しつけ」映像をつくった。その中身は大きく3部に構成される。「しつけの役割と原則」「子どもの自尊感情を大切にする」「親と子が生活場面を共有する」の3部構成である。その中でも中核にあるのは、「子どもの自尊感情」を大切にするしつけであり、親と子が体験を共有することによって育てられる「基本的自尊感情」を基盤にしている。2.意義と重要性1親の主体性分析シートは、グループワークの中で支援者や他の親と共に取り組み、自分の強み、課題を分析することにある。そして、親がそれぞれ発表し合い、意見交換をしながら自己を見つめ直す点に意義がある。実際に研修で取り組んだが、グループワークが活発になり、メンバー同士の理解増進にも効果的であった。2行動理論に基づいた「しつけ」講習ビデオはあるが、子どもの自尊感情に焦点をあてた「しつけ」講習ビデオは未だないことから、子どもの心に寄り添う「しつけ」が期待できる。映像では「取り入れたいしつけ」と「避けたいしつけ」を対比させた。そのことによって、より具体的な自尊感情を大切にする「しつけ」を理解できると思われる。「しつけ」の映像化が概ね完成し、また、グループワークの中で用いる「親の主体性分析シート」も完成した。親対象の研修会を3回実施し、「親の主体性分析シート」や「ゆりかごラーニング」の成果はある程度検証できたが、子育て支援者が活用する「ゆりかごラーニング」の検証は未だ実施していない。その検証としての現場としては、NPO法人「おひさま」の小規模保育所「ゆりかごハウス」と、発達障害のある幼児親子教室「にじくじら」、大阪市子育て支援事業などを考えている。2017年度の研究成果として、DVD「ゆりかごラーニング」の「楽しいしつけの提案」と「親である自分を大切にする」の2編を完成したことがあげられる。これらの内容は家族システムを枠組みとして、主体性理論とエリクソンの心理社会的発達理論を基盤に制作した。

後者の「親である自分を大切にする」は、DVD「楽しいしつけの提案」を視聴した親や子育て支援者から、「子どもの自尊感情を大切する親の自尊感情はどこで大切にされるのか、どのように育てたらいいのか」という疑問から制作したという経緯がある。内容としては、「関心」をキーワードとして家族や社会的支援サービスの中で、他者に関心をもち他者を大切にすることが、結局は、自分が他者に大切にされることにつながること、また、映像の中では「子育てサークル」「つどいの広場」「冒険遊び場」などの子育て支援サービスにおける親、子育て支援者、子どもとの関係性をとりあげ、その関係性の中の自己の他者への「関心」の持ち方が、主体性や自尊感情を育てることにつながることを内容とした。そして、核家族や孤立化など、現代の子育て家庭環境においては子育て支援サービスを利用することによって、親と子の主体性や自尊感情を育てることができるのではないか、というテーマを投げかけた。以上の2本のDVDをこの1年間、南大阪ブロック民間保育園連盟研修会、大阪市利用者支援専門員研修会などで上映し、その成果について現在分析をしている。本研究は、子育て不安や負担感の軽減、虐待予防、またひきこもりや不登校などの二次障害を予防するための、地域の子育て支援者が子育て家庭と共に取り組む「しつけ」プログラムの開発と、その効果検証を目的とした。研究成果として、「子どもの主体性を育てる親の主体性分析シート」の作成、DVDゆりかごラーニング2作=「楽しいしつけの提案」と「親である自分を大切にする」を作成した。また主体性と関係性の理論を説明したパワーポイントを作成し、多分野の子育て支援者を対象に研修をした。研修後のアンケート調査により、DVDを活用した全体的な研修の理解度は、3点満点中2.76であり、概ね研究目的は達成できたと評価できる。1.子どもたちが小規模保育所の保育に慣れ、また保育者も新しい子どもたちに慣れた6月以降に撮影を再開する。概ね今年度中に撮影を終了し、終了後、音楽、ナレーションを入れ、微調整する2.「親の主体性尺度開発」の調査、その「親の主体性尺度」を使って大阪市「つどいの広場」利用者調査をする3.大阪市「つどいの広場」支援者調査も実施し、2017年の大阪市「つどいの広場」における「しつけ」ラーニング実践に向けての基盤づくりをする1.「ゆりかごラーニング」に音楽とナレーションを加え、DVD化する。2.子育て支援者がグループワークで活用する「ゆりかごラーニング」を検証する。1小規模保育所2発達障害のある幼児親子教室3大阪市子育て支援事業3.研究報告書作成子育て支援当該助成金が生じた理由として、「親の主体性尺度」開発という新たな課題達成のための研究の必要があったため、撮影のシナリオが遅れ、結果として撮影に関わる謝金等の支出が少なかったことがあげられる研究分担者である松久分の分担金の8万円(前年度繰り越し金5万円、今年度3万円)が残額として生じた。松久の子育て支援現場で「ゆりかごラーニング」に取り組み、その効果測定をする予定であったが、「ゆりかごラーニング」の完成が遅れたため、それができなったために、生じた額である。1.「しつけラーニング」DVD完成に向けた謝金・人件費2.「親の主体性尺度」開発に向けた調査費用(謝金・人件費)が主な支出内容となる大阪市子育て支援事業現場での「ゆりかごラーニング」実施、その効果測定に使用する予定である。
サブプレートニューロン欠損マウスを用いた大脳新皮質発達に関する研究

大脳新皮質で最初期に発達する層であるサブプレートの神経細胞(サブプレートニューロン)は後続して発達する皮質層の神経細胞に対して誘導的機能を果たすと考えられる。この機能を解析する為に、サブプレートニューロン欠損マウスの作成を計画した。ミエリン塩基性蛋白質遺伝子に含まれるgolliプロモーターの一部early proximal promoter(epp)は、特にサブプレートニューロンで強く持続的な活性を示す。eppの下流に細胞死を誘導する蛋白質reverse caspase-3の遺伝子を結合してマウスに導入することにより、サブプレートニューロンを破壊する事を試みた。しかしサブプレートニューロンを破壊すると広範で多様な障害が生じ、致死的である為解析が困難であることが判った。そこで、サブプレートニューロンが皮質層に伸展する放射状突起を選択的に摂動し、その機能を解析する事とした。CalcineurinのCalcium-calmodulin調節領域を欠損したconstitutively active formは神経突起の進展を阻害する事が示唆されている。eppの下流にconstitutively activecalcineurin遺伝子を結合して、マウス胎仔の新皮質に導入し、サブプレートニューロンの変化と新皮質発達への効果を検討する実験を行っている。サブプレートの摂動マウスと比較するため、これとは逆に新皮質最初期層の発達が昂進している事を研究代表者が見い出したインターロイキン-9過剰発現トランスジェニックマウスを用い実験心理学的解析を行った。レバー押しの代りにタッチパネル操作による報賞獲得を光刺激と組み合わせることにより、マウスでも有効に弁別学習実験を行う事が出来た。この結果、トランスジェニックマウスでは対照マウスに比べ有意に学習能力が劣っていた。トランスジェニックマウスでは反応の潜時も長く、少なくとも視覚に関する感覚系の情報処理に変化が生じている可能性が示唆された。また、新たに作成した単クローン抗体4E1の免疫活性は、アメボイド状のミクログリアに一致して分布する事が確認できた。特に胎児期から新生期にかけてサブプレート及び、脳室周囲層と大脳皮質層の間の移動途上に有る神経細胞に近接したミクログリアに強い活性が認められ、ミクログリアが神経細胞の移動或いは突起伸展に関与する可能性が示唆された。大脳新皮質に於いて最初期に発達する層であるサブプレートの神経細胞の機能を解析する為、これら細胞の欠損マウスを作成している。ミエリン塩基性蛋白質に含まれる3個のプロモーターの内最も上流に位置するgolliプロモーターの一部early proximalプロモーター(epp)は、サブプレートやマージナルゾーンなど大脳新皮質に於いて最初期に発達する層の神経細胞に特異的な蛋白質の発現を調節し、特にサブプレートの神経細胞で強く持続的な活性を示す。eppプロモーターの下流に細胞死を誘導する蛋白質reverse caspase-3の遺伝子を結合してマウスに導入することにより、サブプレートの神経細胞を破壊する事が可能である。この為に最適な導入遺伝子の構築とマウスへの導入方法を検討している。epp-reverse caspase-3遺伝子を導入したマウスと正常マウスの形態学的比較を行い、サブプレートの神経細胞の新皮質発達に於ける役割を解析する。胎生期に大脳新皮質最初期層の発達と神経細胞産生が促進しているインターロイキン-9過剰発現トランスジェニックマウスを用い実験心理学的解析を行った。

レバー押しの代りにタッチパネル操作による報賞(固形餌)獲得を光刺激と組み合わせることにより、マウスでも有効に弁別学習実験を行う事が出来た。この結果、トランスジェニックマウスでは対照マウスに比べ有意に学習能力が劣っていた。トランスジェニックマウスでは反応の潜時も長く、少なくとも視覚に関する感覚系の情報処理に変化が生じている可能性が示唆された。また、大脳新皮質サブプレートの発達過程を解析する目的で新たに作成した単クローン抗体4E1の免疫活性がアメボイド状のミクログリアに一致して存在する事を認めた。特に胎児期から新生期にかけてサブプレート及び、脳室周囲層と大脳皮質層の間の移動途上に有る神経細胞に近接したミクログリアに強い活性が認められ、ミクログリアが神経細胞の移動或いは突起伸展に関与する可能性が示唆される。大脳新皮質で最初期に発達するサブプレートの神経細胞(サブプレートニューロン)は後続して発達する皮質層の神経細胞に対して誘導的機能を果たすと考えられている。この機能を解析する為に、サブプレートニューロンの欠損マウスの作成を計画した。ミエリン塩基性蛋白質遺伝子に含まれる3個のプロモーターの内最も上流に位置するgolliプロモーターの一部early proximalプロモーター(epp)は、サブプレートやマージナルゾーンなど大脳新皮質に於いて最初期に発達する層の神経細胞に特異的な蛋白質の発現を調節し、特にサブプレートニューロンで強く持続的な活性を示す。eppプロモーターの下流に細胞死を誘導する蛋白質reverse caspase-3の遺伝子を結合してマウスに導入することにより、サブプレートニューロンを破壊する事を試みた。しかしサブプレートニューロンを破壊すると広範で多様な障害が生じ、致死的である為解析が困難であることが判った。そこで、サブプレートニューロンが皮質層に伸展する放射状突起を選択的に摂動し、その機能を解析する事とした。calcineurinのcalcium-calmodulin調節領域を欠損したconstitutively active formは神経突起の進展を阻害する事が示唆されている。eppの下流にconstitutively activecalcineurin遺伝子を結合し、マウス胎仔に発現させるべく導入遺伝子の構築を行った。この際発現細胞を同定するため、internal ribosome entry siteとgreen fluorescent gene(IRES-EGFP)を結合した。epp-constitutively activecalcineurin遺伝子を導入したマウスと正常マウスの形態学的比較を行い、サブプレートの神経細胞の新皮質発達に於ける役割を解析する。
繊維芽細胞増殖因子(FGF) 21の代謝機能発現機構の解析

FGF21の機能発現に重要と考えられるβKlothoの動態に特に着目した。安定発現株による実験から1)グルコース濃度に応じたβKlotho分子の成熟・動態の変化を明らかにした。2)食後を想定した高グルコース処理で30分以内の成熟型βKlothoの発現増強を認めた。内因性βKlothoを発現する分化誘導したcaco2細胞から1)高グルコース濃度がFGF21による刺激応答を選択的に増強する事を示した。2)βKlothoが主に顆粒状に細胞質に分布する事を示した。βKlothoは選択的に線維芽細胞増殖因子(FGF)受容体と複合体を形成する結果、FGF21との安定した結合が可能となり細胞内への情報伝達が可能となる。興味深いことに、FGF21にインスリン活性を増強する機能のあることが遺伝子改変マウスを用いた実験から示され注目を集めている。本研究の目的は、成長因子でありながら代謝機能を発揮するFGF21の作用機作の解析である。FGF21の活性発現にはβKlothoの存在が必要であることから、まず内因性βKlothoの発現部位の検定を行い、肝臓、小腸、皮膚、膵臓でβKlothoタンパクの発現を確認した。一方、FGF21はβKlotho依存的にFGF受容体を介して細胞内に情報を伝達する。FGF21が増殖ならぬ代謝に関わる機能を発揮するのは、受容体と複合体を形成するβKlotho依存的な因子があるからと想定した。βKlotho、更には類縁分子であるαKlothoなどの各種安定発現細胞株を樹立し、His標識を利用し沈降実験を行った。その結果、それぞれに共通、または特異的な分子の共沈を認めた。質量分析による解析・同定を進める傍ら、生化学的解析を行ったところ、糖修飾を受けていることが判った。この事実は、共沈してきた分子が膜タンパクであること、ひいてはKlothoが持つ糖認識配列が結合に寄与している可能性を示唆している。今回の知見はFGF21の情報伝達制御の観点から重要であると思われるが、目的であるFGF21依存的な代謝機構の究明には分子の同定をはじめ、実際に代謝が進行する細胞質にどう影響を及ばすのか課題は尽きない。βKlothoは選択的に線維芽細胞増殖因子(FGF)受容体と複合体を形成する結果、FGF21との安定した結合が可能となり、細胞内への情報伝達が可能となる。FGF21がβKlotho・FGF受容体依存的に代謝に関わる機能が誘導されるのはβKlotho依存的な因子があるからと想定した。His標識を導入したβKlothoと類縁分子であるαKlothoの安定発現細胞株を樹立し、His標識を利用した沈降実験を行った。生化学的解析から、糖修飾を受けていることが判った。この事実は、共沈分子が膜タンパクであり、更にはKlothoの糖認識配列が結合に寄与する可能性を示す。質量分析から、共沈タンパクのひとつが糖代謝に関わる酵素である事が判った。今回の知見はFGF21依存的な代謝機構が膜分子βKlothoを介して細胞質の解糖系に働きかけるメカニズムを示唆している。更に他の糖修飾される共沈分子は細胞膜表面で複合体を形成している事を示唆し、FGF21の情報伝達制御の観点からも重要な知見であると思われる。現在は同定した共沈分子が生理的条件下で結合するのか、更には以下にこの結合が生理機能に寄与するのか解析を進めている。FGF21が増殖ならぬ代謝に関わる機能を発揮するのは、受容体と複合体を形成するβKlotho

依存的な因子があるからと想定した。、βKlotho、更には類縁分子であるαKlothoなどの各種安定発現細胞株を樹立し、His標識を利用し沈降実験を行った。その結果、それぞれに共通、または特異的な分子の共沈を認めた。質量分析による解析・同定を進める傍ら、生化学的解析を行ったところ、糖修飾を受けていることが判った。同定した分子のうち、代謝機能と関わりの深い分子を優先して解析を試みたところ、マウス組織中で内因性の分子同士で結合している所見が得られた。一方、βKlotho発現組織由来の細胞株を分化誘導する事で内因性分子の発現が誘導出来る事を見出した。興味深い事に、培地中の栄養条件を変える事でβKlothoの挙動に変化が見られた。今回の知見から、栄養条件の変化がFGF21・βKlotho・FGF受容体複合体の局在・情報伝達制御を介し、代謝を制御するという機構を統合的に解明するきっかけが得られたと考えられる。
ミクロデータを用いた生活時間・生活行動の実証的分析

本研究班の課題は、総務庁「社会生活基本調査」等のミクロデータを用いて生活時間・生活行動に関する実証的研究を行うことにある。しかし生活時間に関するデータを用いた研究の蓄積が他の研究分野と比べると少ないことから、本年度は、集計データ等を用いて、研究の方向性を定めるための予備的な検討に多くの時間を割いた。まず第一に、「社会生活基本調査」の余暇活動に関する調査項目を生かして、個人の余暇活動の多様な嗜好形成について検討した。東京都区部に住む個人を対象として、これを義務教育を受けた府県別に再集計して行動者率を求めた。その結果、余暇活動の嗜好には、楽器の演奏、書道などのように義務教育を受けた地域に規定される面があるものが存在することが明らかになった。第二に、日本の男性が家事労働をしない原因を探るため「社会生活基本調査」によって総労働時間を求め、日本における男女の労働時間の配分を比較検討した。男性の家事時間が短いのは男女間の分業の結果であるという見方もあるが、男性の家事の行動者率は特に60歳未満の階級で極めて低く、男性の一部に家事労働をほとんど行わない層が存在することが明らかになった。第三に、家計の非市場経済活動の経済分析について検討し、特に主婦が経済活動を市場活動として行うか非市場活動として行うかに関して「制度的条件」が意思決定に影響を及ぼしていることを明らかにした。また母親の就業行動と育児の関係の検討から、それにさく時間と市場財には一定の代替関係があることが予想された。来年度のミクロデータの本格的利用によってこうした点を明らかにしていくこととしている。
精神科入院・通院患者に対する運動プログラム実施の効果の検討

1.大分市内の某精神科病院において平成11・12年度に実施した以下の調査結果について検討し、精神分裂病患者の精神的健康関連能力を測定するための簡易体力テストを提案した。対象者は、精神分裂病患者男性45名、女性50名。体力テストは、健常者における健康関連体力の概念より、握力・背筋力(筋力/筋持久力)、長座体前屈(柔軟性)、体重当りの最大酸素摂取量(全身持久力)を採用し、さらに閉眼重心動揺外周面積(平衡性)、ステッピング・全身反応時間(敏捷性)を加えた7項目で行った。精神症状は、簡易精神症状評価尺度(BPRS)により評価した。抗精神病薬内服量はクロルプロマジン換算した。解析は、性別に年齢と抗精神病薬の影響を除去した体力と精神症状の偏相関係数、偏正準相関分析、変形主成分分析を適用した。偏正準相関分析の結果、精神症状を顕著に反映する正準変量が得られ、変形主成分分析により、分散が大きく類似した特性の主成分が得られた。以上の結果および実用性より、筋力と敏捷性を構成要素とする精神分裂病患者の精神的健康関連体力を定義し、握力とステッピングの2項目からなる簡易体力テストを提案した。これは生活習慣病に焦点をあてた健常者の健康関連体力とは異なるものである。今後、縦断的観察に基づく回復経過との関連性の点から有用性を検討する予定である。以上の検討結果は、第60回日本公衆衛生学会および第22回日本社会精神医学会で報告した。2.同病院における入院患者およびデイケア通所者を対象とし、平成11年度と同様の調査(上記7項目による体力テスト,安静臥位および立位での心拍変動測定,BPRSによる精神症状評価,万歩計による日常運動量測定,向精神病内服量評価)を6ヶ月間隔で2回実施した。各調査で得られたデータは、平成11・12年度の調査結果との比較を行いながら現在検討中である。3.同病院デイケアにおける定期的体力テストの意義について、上記の調査結果をもとに検討した。デイケアメンバー自身によるテスト結果の自己評価、運動機器の常設、テスト時の質問時間の設定などメンバーの主体性を尊重しながら体力テストを定期的に実施することにより、運動に対するメンバーの関心が高まり、さらに一部メンバーの運動習慣に影響を及ぼしたと考えられる。以上の検討結果は、第22回日本社会精神医学会で報告した。本年度は大分市内の某病院の協力を得て、病院スタッフとの協同による予備調査及び横断的検討のための以下の調査を行った。1.体力テストに関しては、比較できる同年代の健康者集団のデータがあること、対象者に負担なく、短時間で実施できることなどを考慮して、握力・背筋力・長座体前屈・エルゴメータによる最大酸素摂取量・ステッピング・全身反応時間・重心動揺の7項目を採用し、実施した。体力テスト参加者は80名(病棟入院患者68名、デイケア通所者12名)であった。2.安静臥位ならびに立位での心拍変動測定は、57名(病棟入院患者50名、デイケア通所者7名)に実施した。3.BPRSを用いた精神症状の臨床評価に関しては、予備評価を行い、評価基準の一致を図って評価者間の偏りを最小限にするようにした。BPRS評価は、83名(病棟入院患者71名、デイケア通所者12名)に対して行った。4.日常の運動量に関しては、1週間連続して万歩計を装着し、1日の平均歩行数を測定した。63名(病棟入院患者51名、デイケア通所者12名)が参加し、万歩計回収時に問診を行って、日中の過ごし方や日頃行っている運動について聞き取り調査をした。また、運動プログラムへの参加状況を、参加頻度及び病院スタッフによる参加態度の評価によって調査した。なお、各調査で得られたデータは現在分析中であり、本年度の研究成果発表はとくにない。1.大分市内の某精神科病院において平成11年度に実施した以下の調査結果について横断的検討を行った。体力テスト(握力・背筋力・長座体前屈・エルゴメータによる最大酸素摂取量・ステッピング・全身反応時間・重心動揺)、安静臥位および立位での心拍変動測定、BPRSを用いた精神症状の臨床評価、万歩計による日常運動量、服薬量。精神分裂病患者の体力は同年代の標準(健康者)集団に比べて概して劣っており、入院患者と通院患者(デイケア利用者)を比較すると、全体として入院患者のほうが劣っていた。精神分裂病入院患者の敏捷性について、その実態と関連要因を検討した。敏捷性を示すステッピングのZスコアは重回帰分析の結果、男女とも年齢との間に正の相関が見られ、精神分裂病入院患者では標準集団と比べての敏捷性の低さが若年患者ほど顕著であり、加齢とともに目立たなくなっていた。男では運動減退症状との間に正の相関が、女性では抗精神病薬および抗不安薬との間に負の相関が見られた。これらの要因については、今後の縦断的調査結果を加えてさらに検討する予定である。呼吸循環系持久力の指標である最大酸諸摂取量の背景を検討した。エルゴメータによる最大酸素摂取量を測定できたのは対象者のうち1/3で、残り2/3は拒否・中断等の理由で測定分不能だった。女では抗不安薬との間に正相関があり、持久力の低い者は心臓自立神経機能の低下が示唆された。