hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタリック塗料の代替を目指した有機光沢結晶の調製と応用

以上、金属を含まない、金属光沢シートの作製に成功し、インクジェットプリンター用インクへの適用も可能である。今後は、インクジェットプリンターを使った吐出実験を行い、描画性能について検討する。平成28年度の研究で得られた、アゾベンゼン系、及びスチルベン系分子は、金色または銀色光沢有機結晶を形成したが、それらはいずれも、脆く、物理的衝撃や曲げに対し、容易に壊れるものであった。平成29年度の研究で、柔軟性を有する曲げられる金色、及び銀色光沢有機シートが得られたことにより、曲面へ金色、及び銀色を適用することが可能となった。また、インクジェットプリンター用インク向け色材としての可能性も見えてきており、従って、本研究はおおむね順調に進んでいると考えられる。アゾベンゼン骨格を有する化合物を数種類合成し、これらを良溶媒に溶解させ、その後、貧溶媒を加え結晶化させた。得られた微結晶について、ろ過により、ろ紙上に回収したところ、金色光沢結晶が得られた。また、アゾベンゼン骨格をスチルベン骨格に置換した同種の化合物を合成し、アゾベンゼン化合物の場合と同様、微結晶化、ろ紙上に回収したところ、銀色光沢結晶が得られることを見出した。ろ紙上の結晶について、光沢の尺度となる正反射率を測定したところ、高いもので20%であった。また、X線回折測定から、微結晶中では、分子が傾きながら、J会合体を形成し、単分子層を成していることが明らかとなった。一方、上記の化合物に、ポリエチレングリコール鎖を導入した化合物は、可撓性のある金色または銀色結晶を形成することも見出した。これらの結晶は、折り紙のように折ることも可能で、自由表面の加飾材として応用できると期待される。さらに、金色光沢結晶を、その光沢が消失しない程度まで細かく粉砕したのち、ヘキサン中に分散させ、直流電圧を印加した。電圧を200 Vかけたところ、陽極上に金色光沢微結晶が析出し、電極を金色光沢に修飾することに成功した。従来のメタリック塗料・インクは、本物の金属粉末を含むため、その塗膜は電波を遮蔽する欠点があった。しかしながら、本研究で得られた金色及び銀色光沢結晶はいずれも電気的に絶縁体であり、電波通信機器の送受信部の加飾に適用できる。本研究の成果は、本物の金属を使わないメタリック塗料・インクの基盤技術として期待される。アミド結合を有するアゾベンゼン分子が金色光沢有機結晶を作ることが分かったことから、この分子の高い結晶性を利用した金色光沢の調製を試みる。具体的には、汎用の極性有機溶媒に溶解させ、スピンコート法により、ガラスや紙等の基材表面に金色光沢を付与する研究を進める。一方、ベンズアミド骨格を有する分子が銀色光沢有機結晶を作ることも明らかにしている。この分子は汎用の極性有機溶媒への溶解性が高いと期待される。今後は、この分子の極性有機溶媒への溶解性を調べるとともに、インクジェットプリンターへの応用を目的として、極性有機溶媒からの結晶の調製について検討する。また、結晶性を高めるために、アゾベンゼン分子で結果が得られている、アミド結合をベンズアミド骨格を有する分子にも導入し、スピンコート法による基材上での銀色光沢の発現についても研究を進める。
頭頚部癌における癌抑制遺伝子、特にp16/MTS1/CDK4Iの遺伝子異常の解析

第9番染色体短腕9p21領域にはp16/MTS1/CDK4I、p15などの腫瘍抑制遺伝子のほかIFNα遺伝子が存在し、様々な腫瘍でこの領域の欠失が認められている。しかし頭頚部癌においては未だ詳細な報告はなされていない。正常DNAを用いた場合、どちらかのmarkerがheterozygotoで評価可能であった67例のうち15例(22%)にLOHが認められた。LOHの有無とこれらの癌症例における臨床的因子を比較すると、腫瘍の局在や病期、大きさ、リンパ節転移などとの相関は認められなかったが、再発例にはLOHの頻度が有意に高かった。また4例においてreplication error(RER)が認められた。このなかで1例は上皮内癌の時点でRERが認められていた。これらの結果から9p21領域の遺伝子欠損が既存のfactorとは独立したprognostic factorである可能性が考えられた。また一部の頭頚部癌においてはゲノムの不安定性による癌化への関与が示唆されたが、癌細胞は極めて初期の段階からこうした形質を獲得しているものと考えられた。今後はp16遺伝子のallelic lossおよび点突然変異などの解析と、頭頚部癌においては比較的若年者にも見られ遺伝子異常の関与が強く疑われる舌癌症例について、更に詳細な検討を加えていく予定である。
樹木の形状モデリングと成長予測および森林の計測点群からの３次元形状構築手法の開発

樹木の3D形状再構築において,研究補助者の博士課程の研究の際に提案した手法は,欠落しているデータ領域に先見的なモデルを仮定することで,忠実な樹木のモデルを生成するように特別に設計された方法である.そのため,従来手法に比べて計算時間がかかることが問題であった.この点を解決するため,適応的な手法によって再構築の手法の高速化を検討した.すなわち,再構築手法の中の繰り返し計算の各段階において,再計算の範囲を部分的に留めることで,計算の効率化を図った.結果として,従来手法に比べて最終的な結果の品質を損ねることなく,約2倍程度の高速化が行えていることを確認した.また,GPUを利用した処理の一部の高速化を検討した.まだ,来日してから4ヶ月ほどしかたってないが,限られた中での十分な研究成果は挙げているように思われる.今後は,当初の予定通り,特に遮蔽の大きい3D点群に対し,データ駆動法を利用した頑健な形状再構築手法を開発する.特に,LiDAR測定点群から葉の部分の点群と木の部分の点群を自動的に分類するための手法の開発を行う.樹木を測定する際,葉や木の情報は分離されることなく一括で取れてしまう.葉と木の部分は,モデリングを行うプロセスが異なるため,モデリングを行う前にこれらを分離する必要がある.従来はこの分離の作業を手作業で行っていたため,非常に効率が悪い,という問題があった.ここでは,深層学習を使った自動的な分類について検討を行う.近年では,点群に対する分類やセグメンテーションを行うための深層学習モデルがいくつか提案されている.本研究では,その深層学習モデルの一つであるPointNet / PointNet++をベースにして用いることとし,対象とする葉と木の分離のために手法を拡張する.学習には,樹木作成ソフトウェアで生成された人工的なモデルを使用する.なぜならば,教師データとして木と葉があらかじめ分離されているのが望ましく,一方で実際のLiDAR測定データではあらかじめ分離されているデータを得るのが難しいからである.実験では実際のLiDAR測定データを用い,過去の研究(主に統計的に分類する方法が中心)と比較することで有効性を検証する.樹木の3D形状再構築において,研究補助者の博士課程の研究の際に提案した手法は,欠落しているデータ領域に先見的なモデルを仮定することで,忠実な樹木のモデルを生成するように特別に設計された方法である.そのため,従来手法に比べて計算時間がかかることが問題であった.この点を解決するため,適応的な手法によって再構築の手法の高速化を検討した.すなわち,再構築手法の中の繰り返し計算の各段階において,再計算の範囲を部分的に留めることで,計算の効率化を図った.結果として,従来手法に比べて最終的な結果の品質を損ねることなく,約2倍程度の高速化が行えていることを確認した.また,GPUを利用した処理の一部の高速化を検討した.まだ,来日してから4ヶ月ほどしかたってないが,限られた中での十分な研究成果は挙げているように思われる.今後は,当初の予定通り,特に遮蔽の大きい3D点群に対し,データ駆動法を利用した頑健な形状再構築手法を開発する.特に,LiDAR測定点群から葉の部分の点群と木の部分の点群を自動的に分類するための手法の開発を行う.樹木を測定する際,葉や木の情報は分離されることなく一括で取れてしまう.葉と木の部分は,モデリングを行うプロセスが異なるため,モデリングを行う前にこれらを分離する必要がある.従来はこの分離の作業を手作業で行っていたため,非常に効率が悪い,という問題があった.ここでは,深層学習を使った自動的な分類について検討を行う.近年では,点群に対する分類やセグメンテーションを行うための深層学習モデルがいくつか提案されている.本研究では,その深層学習モデルの一つであるPointNet / PointNet++をベースにして用いることとし,対象とする葉と木の分離のために手法を拡張する.学習には,樹木作成ソフトウェアで生成された人工的なモデルを使用する.なぜならば,教師データとして木と葉があらかじめ分離されているのが望ましく,一方で実際のLiDAR測定データではあらかじめ分離されているデータを得るのが難しいからである.実験では実際のLiDAR測定データを用い,過去の研究(主に統計的に分類する方法が中心)と比較することで有効性を検証する.
光捕集機能をもつ超分子複合体のナノ組織体の構築とその機能展開

植物、光合成細菌などの光合成膜ではアンテナ(LH)系、光化学反応中心(RC)およびそれに続く電子伝達系が、光エネルギーから化学エネルギーへの効率の良い変換を行っている。この変換は、主として光合成膜中での諸種のタンパク質/色素複合体からなる超分子複合体で行われている。しかしながら、その複合体の構造と動的機能の関係は、分子レベルでまだ明らかではない。先に我々は、紅色光合成細菌R.rubrumおよびR.sphaeroidesから単離精製したLH1アンテナ系タンパク質(α-およびβ-体)あるいはそのモデルタンパク質を用いてバクテリオクロロフィル色素(BChla)複合体の再構成を行い、その構造と機能の関係について検討を行った。そこで、本研究は、昨年に引続き光合成膜での効率の良い光エネルギー変換機能をもつタンパク質/バクテリオクロロフィル色素複合体を人工的に組織化し、その複合体の動的な構造変化と対応した高効率な光電変換能について評価することを目的とした。ここでは、特に、光合成細菌膜で発現させたLHI-RCおよび合成した疎水性タンパク質と諸種のクロロフィル誘導体との複合体形成を諸種のアルケンチオールで修飾した金電極上で行った。その結果、天然と類似したアンテナ色素複合体の自己組織化単分子膜をITO電極上で安定に作成できることがわかった。つぎに、LH1-RC複合体の光電変換能について電極応答から検討を行った結果、その光電変換能は光波長に依存し、アンテナ色幸複合体の配向と構造に大きく依存することが認められた。また、この色素複合体は近赤外域の光照射で高効率な光エネルギー変換機能をもつことがわかった。本研究は、近赤外の光照射でも光エネルギー変換機能をもつ膜タンパク質/色素複合体を基板上で配向を制御して人工的に組織化することを目的とした。そして、近赤外域の光照射でも高効率な光エネルギー変換機能をもつタンパク質色素複合体(アンテナコアコンプレックス、LH-RC)の膜界面での電子ならびにプロトンの輸送機能の解析を行った。特に、LH-RCと類似した機能をもつタンパク質色素複合体を合成ならびに分子生物学的手法を用いて作成し、電極基板上でのそれらの複合体の自己組織化を行った。そして、その複合体の動的な構造変化と連動したプロトンの輸送について光誘起電流応答から評価した。ここでは、C末端(C-His)とN末端(N-His)のそれぞれにHis-tagを持つLH1-□タンパク質をデザインし、このHis-tag付きLH1-□タンパク質を発現する紅色光合成細菌Rb.sphaeroidesの変異株を遺伝子組み換え技術により得た。そして、その菌体からLH1-RC複合体を単離・精製しNi-NTA基板上に組織化を行い、その評価を光電流測定と原子間力顕微鏡(AFM)により行った。また、金電極上に組織化したLH1-RC複合体の吸収スペクトルを測定したところ、溶液中のスペクトルと同じものが得られ、またAFM測定から、LH1-RC複合体の吸着が確認できた。これらのことから、LH1-RC複合体は構造を保ったまま安定に電極上に組織化できることが確認できた。また、金電極上でのLH1-RC付近の光電流actionspectrumの測定では、C末にHis-tagをもつLH1-RCでのみLH1-RC複合体の吸収に由来するピークが880nm付近に観測された。このことから、LH1-RCは、配向制御して電極上に組織化されていることがわかった。本研究は、昨年に引続いて近赤外の光照射でも光エネルギー変換機能をもつ膜タンパク質/色素複合体を基板上で配向を制御して人工的に組織化することを目的とした。

特に、LH-RCと類似した機能をもつタンパク質色素複合体を合成ならびに分子生物学的手法を用いて作成し、電極基板上でのそれらの複合体の自己組織化を行った。そして、その複合体の動的な構造変化と連動したその電子伝達能について光誘起電流応答から評価した。ここでは、また、C末端(C-His)とN末端(N-His)にHis-tagを持つLH1-αタンパク質ならびにSH基をもつLH2タンパク質それぞれデザインし、これらのタンパク質を基板上に組織化を行い、その評価を光電流測定と原子間力顕微鏡(AFM)により行った。また、金電極上に組織化したLH1-RCおよびLH2タンパク質複合体の吸収スペクトルを測定したところ、溶液中のスペクトルと同じものが得られ、LH1-RC複合体およびLH2タンパク質の吸着が確認できた。これらのことから、LH1-RCおよびLH2タンパク質複合体は構造を保ったまま安定に電極上に組織化できることが確認できた。また、金電極上でのLH1-RC付近の光電流actionspectrumの測定では、C末にHis-tagをもつLH1-RCでのみLH1-RC複合体の吸収に由来するピークが880nm付近に観測された。このことから、LH1-RCは、配向制御して電極上に組織化されていることがわかった。また、アルケンチオール誘導体をさらに基板に追加吸着させると、光照射波長に依存した顕著なその作用スペクトルが得られることがわかった。植物,光合成細菌などの光合成膜ではアンテナ(LH)系,光化学反応中心(RC)およびそれに続く電子伝達系が,光エネルギーから化学エネルギーへの効率の良い変換を行っている。この変換は,主として光合成膜中での諸種のタンパク質/色素複合体からなる超分子複合体で行われている。しかしながら,その複合体の構造と動的機能の関係は,分子レベルでまだ明らかではない。先に我々は,紅色光合成細菌R.rubrumおよびR.sphaeroidesから単離精製したLH1アンテナ系タンパク質(α-およびβ-体)あるいはそのモデルタンパク質を用いてバクテリオクロロフィル色素(BCh1a)複合体の再構成を行い,その構造と機能の関係について検討を行った。そこで,本研究は,昨年に引続き光合成膜での効率の良い光エネルギー変換機能をもつタンパク質/バクテリオクロロフィル色素複合体を人工的に組織化し,その複合体の動的な構造変化と対応した高効率な光電変換能について評価することを目的とした。ここでは,特に,光合成細菌膜で発現させたLH1-RCおよび合成した疎水性タンパク質と諸種のクロロフィル誘導体との複合体形成を諸種のアルケンチオールで修飾した金電極上で行った。その結果,天然と類似したアンテナ色素複合体の自己組織化単分子膜をITO電極上で安定に作成できることがわかった。つぎに,LH1-RC複合体の光電変換能について電極応答から検討を行った結果,その光電変換能は光波長に依存し,アンテナ色素複合体の配向と構造に大きく依存することが認められた。また,この色素複合体は近赤外域の光照射で高効率な光エネルギー変換機能をもつことがわかった。
急速進行性糸球体腎炎におけるDNAM-1(CD226)の役割

DNAM-1はNK細胞、T細胞、単核球、血小板の表面に発現している接着分子であり、LFA-1と会合する。DNAM-1のリガンドとしてポリオウイルスレセプターファミリーであるCD155とCD112が知られている。今回我々は、抗糸球体基底膜抗体を用いて野生型マウスおよびDNAM-1(CD226)遺伝子欠損マウスに対して急速進行性糸球体腎炎を惹起した。DNAM-1遺伝子欠損マウスにおいては野生型マウスに比べて腎炎惹起の程度が弱く認められた。急速進行性糸球体腎炎の発症にDNAM-1が関与している可能性が示唆された。我々は、これまでの研究にてDNAM-1(CD226)が腫瘍細胞に対する細胞障害活性を有するのみならず(Kai et al, J Exp Med, 2008)、CD4T細胞の分化・増殖やマクロファージなどの炎症細胞の遊走に関与している接着分子であることを報告してきた。今回、急速進行性糸球体腎炎(半月体形成糸球体腎炎)の形成にDNAM-1が関与している可能性を推察し、検討を行うため、我々が作成したDNAM-1遺伝子欠損マウスを用いて研究を継続している。まず、半月体形成糸球体腎炎の系の確立であるが、マウスをpolyclonalなrabbit抗体にて免疫1週間後、rabbit-anti GBM抗体(Ueda et al, Kidney Int, 2003)をマウスに免疫し、マウスにおける半月体形成糸球体腎炎を惹起した。免疫12週間後には尿蛋白は+/-から2+程度に増加しており、腎炎が惹起していると考えられた。次に、野生型マウスあるいはDNAM-1遺伝子欠損マウスをそれぞれ5匹ずつ用いて半月体形成糸球体腎炎を惹起したところ、野生型マウスは5匹中4匹の死亡が確認され、DNAM-1遺伝子欠損マウスは5匹中2匹の死亡が確認され、致死率に差が認められた。これらの結果からは、DNAM-1遺伝子欠損マウスでは野生型マウスに比し腎炎惹起の程度が軽度である可能性が考えられる。詳細な尿化学所見や病理組織像を含めた分子学的機所に関しては現在検討中である。今後は腎炎惹起数を増加させ、有意な所見であるかを検討する予定である。本研究により、半月体形成糸球体腎炎へのDNAM-1の関与が明らかとなり、将来的な治療に結びつくことが期待される。今回、急速進行性糸球体腎炎(半月体形成糸球体腎炎)の形成にDNAM-1が関与している可能性を推察し、検討を行うため、我々が作成したDNAM-1遺伝子欠損マウスを用いて研究を行った。免疫12週間後には尿蛋白は+/-から2+程度に増加しており、腎炎が速やかに惹起していると考えられた。次に、野生型マウスあるいはDNAM-1遺伝子欠損マウスを用いて半月体形成糸球体腎炎を惹起したところ、野生型マウスにおいてはDNAM-1遺伝子欠損マウスに比べて腎炎惹起の程度が強く認められた。病理組織像においても、半月体形成の出現率は野生型マウスにおいてはDNAM-1遺伝子欠損マウスに比べて高率に認められた。これらの所見からDNAM-1は半月体形成糸球体腎炎の発症機序に関与していることが推察された。腎炎発症にかかわるDNAM-1の関与に関する詳細なメカニズムに関しては、現在さらに検討中である。本研究により、半月体形成糸球体腎炎へのDNAM-1の関与が明らかとなり、その病態をより明らかにすることや、ひいては将来的な治療に結びつくことが期待される。
英語ｅラーニングでの自律的学習促進ツールとしての学習履歴データの活用に関する研究

(1)平成29年度末に新たな学習履歴データ提示の仕組みを実装した英語eラーニングを、広島市立大学の実際の平成30年度前期授業「CALL英語集中」と「eラーニング英語」で試行。学習履歴データの確認の有無、確認のタイミング、確認に要する時間等のデータを収集。(2)前期授業終了後、学習者全員にアンケート調査を実施し、学習履歴データの提示により誘発された学習に対する内省や振り返りを行ったかどうか、その結果として学習行動を変えるようなことがあったかどうか等について量的調査。特に2年生については、平成29年度に受けた英語eラーニング学習での学習履歴データの提示と、平成30年度の学習履歴データの提示を比較させ、学習に対する内省や振り返り、学習行動の変化に差があったかについても調査。また同時に、学習者自身の学習スタイル、英語力、学習の進捗状況、利用可能な学習時間の制約などの学習者要因についても調査。(3)収集した学習履歴データに関するデータと、各学習者の実際の学習パフォーマンス(教材消化率、正解率、学習時間、不適切学習の有無等)との関係を分析。(4)(2)(3)の調査結果にもとづき、どのようなタイプの学習者に、どのような学習履歴データを、どのようなタイミングで、どのような形で提示することが有効であるかを調査。(5)平成29年度の結果と平成30年度の結果を比較し、その有効性を再検証するとともに、学習履歴データの提示と自律的学習との関係について、学習者要因の違いも含めた上で、より大きな知見を得た。平成30年度の調査において、学習者を学習履歴データの提示の観点、学習者要因の観点、学習パフォーマンスの観点からいくつかのグループに分類し、各グループを代表する学習者5名程度にインタビュー調査を再度行い、質的データを収集する予定であったが、時間的な余裕がなく行うことができなかった。まずは、平成30年度に予定していたインタビュー調査を行うことにより、質的データを収集し、その上で、研究期間全体のまとめを行う。また、その結果を国際学会で報告する。(1)広島市立大学で現在稼動中の英語eラーニングのLMSで収集されている学習データを精査し、学習者の動機の継続と自律的学習の促進につながると思われるデータを識別した。(2)識別したデータを、学習者が自身のものしか閲覧できないもの(自己データ)、他の学習者のものも閲覧できるもの(他者データ)、クラス全体として表示されるべきもの(クラス平均データ)、その時点の最新のデータのみを表示すればよいもの(最新データ)、学習期間にわたる履歴として表示すべきもの(フローのデータ)、累積(ストックのデータ)として表示すべきもの、何かボタンを押さないと閲覧できないもの(プルデータ)、自動的に提示されるもの(プッシュデータ)等、データを分類した。(3)平成28年度前期に英語eラーニングを利用した学習者にアンケート(全員)を実施し、現行の英語eラーニングシステムにおいて学習者に提示されているデータ(学習済み課題の個数(数値と棒グラフ)、学習した個々の課題の正誤・平均正解率・学習所要時間(表)、学習進捗の適切度・不適切学習・学習時間(顔グラフ)、学習日と各学習日の学習時間(カレンダー)等)について、データ確認の有無、確認の頻度、データに対する関心の度合い、データを確認することで改善した学習行動があるかどうか等、データの活用体験について調査を行った。(4)(3)のアンケート調査により、データを頻繁に確認していた者やデータを利用することにより学習行動を変化させた経験を持つ者を、各大学、各学部、英語力の上位・中位・下位ごとに各5名程度抽出し、インタビュー調査を実施した。上述の(1)(4)を実施した後、(2)(4)の結果と申請者らのこれまでの経験および研究にもとづき、自律的学習を促すのに有効と思われるデータの種類、データの提示方法、データを提示するタイミング等を選定し、英語eラーニングシステムに実装する予定であったが、それらを行うことができなかった。(1)平成28年度末に新たな学習履歴データ提示の仕組みを実装した英語eラーニングを、広島市立大学の実際の平成29年度前期授業「CALL英語集中」と「eラーニング英語」で試行した。学習履歴データの確認の有無、確認のタイミング、確認に要する時間等のデータを収集した。(2)前期授業終了後、学習者全員にアンケート調査を実施し、学習履歴データの提示により誘発された学習に対する内省や振り返りを行ったかどうか、その結果として学習行動を変えるようなことがあったかどうか等について量的調査を行った。特に2年生については、平成28年度に受けた英語eラーニング学習での学習履歴データの提示と、平成29年度の学習履歴データの提示を比較させ、学習に対する内省や振り返り、学習行動の変化に差があったかについても調査を行った。また同時に、学習者自身の学習スタイル、英語力、学習の進捗状況、利用可能な学習時間の制約などの学習者要因についても調査した。(3)収集した学習履歴データに関するデータと、各学習者の実際の学習パフォーマンス(教材消化率、正解率、学習時間、不適切学習の有無等)との関係を分析した。(4)(2)と(3)での調査にもとづき、学習者を学習履歴データの提示の観点、学習者要因の観点、学習パフォーマンスの観点からいくつかのグループに分類し、各グループを代表する学習者5名程度にインタビュー調査を行い、質的データを収集した。(5)(2)(4)の調査結果にもとづき、どのようなタイプの学習者に、どのような学習履歴データを、どのようなタイミングで、どのような形で提示することが有効であるかの示唆を得た。

上述の(5)で得られた示唆にもとづき、英語eラーニングの学習履歴データ提示の改良を行う予定であったが、それを行う時間的な余裕がなかったため。(1)平成29年度末に新たな学習履歴データ提示の仕組みを実装した英語eラーニングを、広島市立大学の実際の平成30年度前期授業「CALL英語集中」と「eラーニング英語」で試行。学習履歴データの確認の有無、確認のタイミング、確認に要する時間等のデータを収集。(2)前期授業終了後、学習者全員にアンケート調査を実施し、学習履歴データの提示により誘発された学習に対する内省や振り返りを行ったかどうか、その結果として学習行動を変えるようなことがあったかどうか等について量的調査。特に2年生については、平成29年度に受けた英語eラーニング学習での学習履歴データの提示と、平成30年度の学習履歴データの提示を比較させ、学習に対する内省や振り返り、学習行動の変化に差があったかについても調査。また同時に、学習者自身の学習スタイル、英語力、学習の進捗状況、利用可能な学習時間の制約などの学習者要因についても調査。(3)収集した学習履歴データに関するデータと、各学習者の実際の学習パフォーマンス(教材消化率、正解率、学習時間、不適切学習の有無等)との関係を分析。(4)(2)(3)の調査結果にもとづき、どのようなタイプの学習者に、どのような学習履歴データを、どのようなタイミングで、どのような形で提示することが有効であるかを調査。(5)平成29年度の結果と平成30年度の結果を比較し、その有効性を再検証するとともに、学習履歴データの提示と自律的学習との関係について、学習者要因の違いも含めた上で、より大きな知見を得た。平成30年度の調査において、学習者を学習履歴データの提示の観点、学習者要因の観点、学習パフォーマンスの観点からいくつかのグループに分類し、各グループを代表する学習者5名程度にインタビュー調査を再度行い、質的データを収集する予定であったが、時間的な余裕がなく行うことができなかった。(1)まず、今年度は昨年度実施できなかった英語eラーニングシステムへの実装を行う。(2)新たな学習履歴データ提示の仕組みを実装した英語eラーニングを、広島市立大学の実際の平成29年度高貴授業「CALL英語集中」と「eラーニング英語」で試行する。学習履歴データの確認の有無、確認のタイミング、確認に要する時間等のデータを収集する。(3)前期授業終了後、学習者全員にアンケート調査を実施し、学習履歴データの提示により誘発された学習に対する内省や振り返りを行ったかどうか、その結果として学習行動を変えるようなことがあったかどうか等について量的調査を行う。特に2年生については、平成28年度に受けた英語eラーニング学習での学習履歴データの提示と、平成29年度の学習履歴データの提示を比較させ、学習に対する内省や振り返り、学習行動の変化に差があったかについても調査を行う。また同時に、学習者自身の学習スタイル、英語力、学習の進捗状況、利用可能な学習時間の制約などの学習者要因についても調査する。(4)収集した学習履歴データに関するデータと、各学習者の実際の学習パフォーマンス(教材消化率、正解率、学習時間、不適切学習の有無等)との関係を分析する。
政権交代期における選挙区政治の変容に関する実証的研究

本研究は、国会議員を主とする政治家と有権者の関係、あるいは政治家同士の関係がどのように変容しつつあるのかを調査し、その変化の要因を実証的に解明することを目的として開始された。その結果、本研究では、選挙区レベルの詳細な観察・データを基に、実証的に現代日本の選挙政治の変容を明らかにすることができた。取り上げた研究対象は、集票活動・有権者と政治家の関係・政治家同士の関係・議員活動・政治家のキャリアパス・政党下部組織など、多岐にわたった。これらの分析から得られた成果を基礎に、さらに、国会のあり方や選挙制度にまで分析を進めることができ、現代日本の選挙政治理解に一定の貢献を果たすことができた。本研究の目的は、選挙区レベルでの政治、具体的には、国会議員を主とする政治家と有権者の関係がどのように変容しつつあるのか調査し、その変化の要因を実証的に解明することであった。本年度は、第1回の研究会において、研究組織の拡充を図るとともに趣旨の徹底を行い、第2回研究会では、一部の研究について報告・検討の機会を得た。さらに第3回研究会では、地方における選挙区政治の変容の事例について調査するとともに、各自の研究状況・内容について議論し確認を行った。その結果、研究組織については、堤英敬、濱本真輔、藤村直史らが研究会に加わり、実質的に拡充することができた。内容的には以下の通り、研究を進めることができた。すなわち、集票活動については、今井が量的なアプローチから「選挙運動の効果」について、また山田が計量分析に加え質的な手法で「茨城県における自民党支配の揺らぎ」について、それぞれ研究を進めている。政治家と有権者の関係については濱本が「選挙区活動の規程因の変容」についてデータを蓄積し分析を行っている。政治家同士の関係については、河村が「系列再編と地域政党」について、曽我が「政治家の中央-地方ネットワーク」について、それぞれ豊富なデータに基づく計量分析を進めている。また、「韓国の政党地方組織の変容」(大西)、あるいは、英国の政党組織の規律に関する「公認権と選挙区政治」(高安)についても研究が進行中である。また、近年の選挙区政治が政治家のキャリアに与えた影響については、「国政選挙における候補者リクルートメントの変容」(堤)、「地方への道・国会議員と地方首長の選挙政治」(砂原)、「立法組織の制度分析:民主党政権下での役職配分」(藤村)と精力的に研究が行われている。これらの成果は、国内外の学会・研究会での報告、あるいは出版により発表されている。本年度は、初年度の趣旨を確認するとともに、これまでの研究を踏まえ、各人が研究遂行に励んだ。夏にはかなりの成果がまとまり、8月に東京および神戸で研究会を行った。そこでは、それぞれの研究について報告がなされ、これに基づいた徹底的な検討がなされた。その結果、集票活動に関しては今井が量的なアプローチから「選挙運動の効果」を、また山田が計量分析に加え質的な手法で「茨城県における自民党支配の揺らぎ」を、それぞれ研究し成果をまとめた。政治家と有権者の関係に関しては、濱本が「選挙区活動の規程因の変容」についてデータを蓄積し、その分析を行い、政治家同士の関係については、河村が「系列再編と地域政党」、曽我が「政治家の中央・地方ネットワーク」について、それぞれ豊富なデータに基づく計量分析を行った。また「韓国の政党地方組織の変容」(大西)、あるいは、英国の政党組織の規律に関する「公認権と選挙区政治」(高安)によって比較研究による理解を加えることができた。また、砂原は「国会議員から地方首長への転進」に注目し、地方への影響を論じた。この研究と同様の視点、すなわち、近年の選挙区政治の変容が政治家のキャリアに与えた影響についても分析が進んだ。こちらは、藤村による「民主党政権下での役職配分」に加え、堤らの喉補者リクルートメントの変容」、途中から研究に実質的に参加している平野の「市長選挙における二大政党の関与」などの成果がまとまりつつある。これらに関しては、2月に神戸で行った研究会で徹底的に議論がなされた。以上の成果は、日本選挙学会研究大会などで報告され、あるいは日本政治学会年報などとして出版されている。本研究の目的は、選挙区レベルでの政治、具体的には、政治家と有権者の関係がどのように変容しつつあるのか調査し、その変化の要因を実証的に解明することであった。本年度は、研究目的を再確認するとともに、これまでの研究成果を踏まえ、各人が研究の遂行を一層、進めた。春には一旦、かなりの成果がまとまり、さらに9月および12月に神戸で研究会を行った。

そこでは、それぞれの研究について報告がなされ、これに基づいた徹底的な検討がなされた。年度末(3月)には、成果を確認しながら、反省をするために、最後の研究会を開催した。今年度は、有権者の投票行動に関して、河村が地元への利益誘導の変化を「「我田引鉄」再考」で、今井がねじれ国会を生み出す参院選のメカニズムを「参院選における「政策バランス投票」」で、また、山田が質的な手法で得られた豊富な知識を背景に、茨城県における「同日選挙の効果ー茨城県知事選挙と衆議院総選挙ー」を、それぞれ研究し、成果をまとめた。集票を意識した政治家の活動に関しては、濱本が根本との共著論文で「選挙制度改革による立法行動の変容ー質問主意書と議員立法ー」について、大量に蓄積されたデータを分析し、藤村は「小選挙区比例代表並立制下での役職配分:民主党の党内対立と政党投票」を実証的に検討した。連携研究者の堤らによる「候補者選定過程の開放と政党組織」、途中から研究に実質的に参加している平野の「市長選挙における二大政党の関与」なども、近年の選挙区政治の変容が政治家のキャリアに与える影響を明らかにしようとする成果である。また、2012年の総選挙結果について、集計データを用い、連携研究者である増山が「小選挙区比例代表並立制と二大政党制ー重複立候補と現職優位ー」で、選挙区レベルで詳細に検討している。以上の成果は、日本選挙学会の年報である『選挙研究』やレヴァイアサン(52号)などで掲載されている。当初、予定していた通り、成果として、日本政治学会年報を刊行することができた。この年報には、分担者・連携者が執筆した8本の論文を収録しているが、これらの論文の作成の折に、当科研の共同研究は非常に有意義であった。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度、最終年度に入るが、まとめとして本年度は2つの成果を出したいと考える。一つは、上述の通り、昨年度に進展した「選挙区政治の変容が政治家のキャリアに与える影響」についてであり、そのまとめを早い時期に公表したいと考えている。さらに、これまでの研究成果を活かす形で、選挙区政治の変容をまとめる成果を年度末に出したいと考える。ここまでは、分担者の個性を最重要視し自由に研究を進めてきたが、研究会を重ねることにより、共通理解も進んできた。これを大事にしながら、必要に応じて追加的調査を実施し、まとめ、あるいは応用を進めたい。
IKL-ALCHEMI法による3元規則合金の構造解析

本研究では、L1_0(CuAu)型規則化を示すCu-Au-Pd合金について、その規則化過程をIKL-ALCHEMI法を用いて解析した。ここでは主にhkl=001系統反射による面チャネリングにより、Cu,PdのAuに対する相対的な規則度を求め、646菊池線のhkl=001反射による分裂幅から平均の規則度を得、それらから各元素(Cu,Au,Pd)の規則度、すなわちL1_0規則格子のalpha-,beta-副格子点の合金組成を決定した。解析の結果、AuとPd組成の合計が50at%に近い場合は、AuとPdがalphaサイトを占有するが、50at%を越える場合はAuがCuと同じサイトを占めるような傾向があることが確かめられた。すなわち、Cu-Pd間の規則化の傾向の方がCu-Auの間規則化傾向より強く、過剰のAuが他方の副格子点の方に押し出されることになる。焼鈍初期ではAuとCuの規則度が比較的高い値を持っているが、焼鈍後期にはPdの規則度が高くなる。特にAuの規則度が相対的に低くなる特徴が見られる。これは、i-j原子間相互作用V_<ij>と易動度D_iはV_<CuPd>>V_<CuAu>>V_<AuPd>;D_<Au>,D_<Cu>>D_<Pd>であることの表れである。実際、この傾向を考慮に入れた規則化過程のシミュレーションにより実験結果を再現することができた。本研究により、IKL-ALCHEMI法によって多元合金の規則化過程を定量的に解析できること、解析結果から規則化に関する重要な情報が得られることがわかった。現在、Cu-Au-Pd合金での[L1_0+不規則fcc相]領域における規則化と相分解が競合して進行する過程の解析を試みている。さらに、これらの解析結果および解析技術をTiAlX(X=Mo,Nb etc)などの他の金属間化合物相における相変態過程に応用すべく予備実験を開始した。
中国語教育におけるワンコンテンツ・マルチユースに基づく実践的教材共有のモデル化

中国語教授者が共同利用できる教材共有システム『中国語教育学習コンテンツ』の開発運用を行うと同時に、学習者や教授者に対するコンテンツの提供や情報発信を行うために『中国語学習ジャーナル』へのコンテンツの提供を行った。特にコンテンツデータベースの運用と連動させるため、最大公約数的に使える中国語映像・音声コンテンツの提供を行った。また研究活動と並行してコンテンツやICTを利用した中国語教授法の発信、過去の中国語教育の実態を記録するために、1950年代後半から1970年代の日本の中国語教育の一端を調査し、『中国語“知"のアーカイヴズ』シリーズを映像に残した。研究成果は原則としてWeb上で公開している。25年度は本研究の土台となる「中国語学習コンテンツ共有システム」を構築するために、既設の「中国語データベース」を拡張・整備することによって、『中国語教育学習コンテンツ』(http://chlang.org/contents.php)という中国語教育に特化した開かれたプラットフォームを構築した。26年度はこのプラットフォームに更なるマイナーチェンジを加えて、より使いやすいものにしていく予定である。これと並行して学習コンテンツの蓄積を行っており、8月上旬に北京に約1週間出張し、挨拶、自己紹介、家庭などカテゴリー別の初級・中級レベルを対象とした会話動画140本、中級・上級レベルを対象としたインタビュー動画9本(インタビュイーは20代(大学生、大学院生)、30代(公務員、教師、会社員)、50代(医師)という年代・職業が異なる中国人で、自然なスピードで話される中国語を聴き、等身大の中国人を知ることができる良いインタビューとなった)を撮影したほか、レアリア収集(北京市内の観光地や地下鉄構内の写真など)を行った。帰国後、中国語・ピンイン・日本語字幕を作成するなどの編集作業を行い、順次データベースにアップし、Youtube上でも同時に公開している状態である。これらの動画はプラットフォーム内で、カテゴリー別や単語レベルでの検索機能があり、学習者は必要な動画を検索して学習できるようになっている。また、特定のテキストに準拠しない学習プログラムを提案するために、各大学のシラバスをチェックしてどのようなテキストを使用しているかを調査し、基礎資料作りを行った。コンテンツ及びデータベースに関しては、4月に一般公開した中国語学習者と教師のためのサイト『中国語学習ジャーナルCinese Station』(http://www.ch-station.org/)上に25年度に作成した会話動画140本とインタビュー動画9本を公開。また写真・動画・資料などをログイン不要で共有利用できる「中国語教育学習コンテンツデータベース」(http://www.chlang.org/contents.php)を一般公開し、次年度以降はこのデータベースの内容を充実させていく予定である。一般向けの講演の一つ目は7月26日(土)に外国語ワークショップ「プチITを利用した外国語教育の実践」を開催した。このワークショップでは本科研メンバー3名以外に外部から5名の報告者を招き、授業に取り入れやすいICTの利用、活用法について発表を行った。動画等はhttp://www.ch-station.org/ws2014/で公開。二つ目は1960年代から70年代に中国語を学ばれた先生方に講義や模擬授業、中国語との関わりについてお話いただき、それを映像化して後世に残そうという企画『中国語“知"のアーカイヴズ』の第一弾として、12月21日(日)に「私と中国語」というテーマでの佐藤晴彦神戸市外国語大学名誉教授と日下恒夫関西大学教授による対談、及び佐藤名誉教授の模擬授業を開催した。詳細はhttp://www.ch-station.org/chn-archive0001/とhttp://www.ch-station.org/chn-archive0002/で公開。この『中国語“知"のアーカイヴズ』は次年度以降も継続して一般向けに開催していく予定である。今年度は研究活動最終年であり、これまでの研究について広く一般の中国語学習者に知ってもらうために8月2日(日)に第3回中国語教育ワークショップ(http://www.ch-station.org/ws2015-1/)を、12月20日(日)に第4回中国語教育ワークショップ(http://www.ch-station.org/ws2015-2/)を開催した。この時には戦後の日本の中国語教育についての記録を残すプロジェクトである「中国語“知"のアーカイヴズ」の第2弾として明治学院大学名誉教授の榎本英雄氏、第3弾として中国語コミュニケーション協会代表の相原茂氏に登壇いただき、どちらも100名余りの参加者があった。中国語教授法研究会(http://www.ch-station.org/stmc/)の第3回研究例会(8月29日)、第4回研究例会(2月20日)の協賛を行い、代表者紅粉、分担者氷野が発表を行った。またシステム関係では教材蓄積、教材共有のための「中国語教育学習コンテンツ」データベース(http://www.chlang.org/contents.php)に対してスマートフォンからのアクセスが急増しているため、画面をスマートフォン対応(iPhone)にカスタマイズして見やすくした。

研究成果は原則としてWeb上で公開している。26年度は「中国語教育学習コンテンツデータベース」の運用初年度となり、動画教材、単語学習アプリ、写真などのコンテンツを本研究メンバーや外部から募って蓄積中である。ワークショップやFacebook等でこのサイトについて告知し、多くの人にこのデータベースを利用してもらうと同時にデータの提供を呼びかけているので、今後更にこのデータベースは充実していくと思われる。研究2年目の今年度は研究の一端を社会に公開するために2回ワークショップを開催した。1回目の7月の「プチITを利用した外国語教育の実践」は105名、2回目の12月の『中国語“知"のアーカイヴズ』は160名の参加者があり、ワークショップの内容に対する参加者の感想はともに高評価であった。中国語教育次年度は本研究の最終年度であるため、研究内容を社会に公開することを目的として8月上旬と12月下旬にワークショップ並びにシンポジウムを開催する予定で、現在講演者への依頼など下準備を着々と進めているところである。コンテンツの作成及びデータベースに関しては、プラットフォームである「中国語教育学習コンテンツデータベース」の運用第2年となる27年度はデータをより充実させるために、今年度に引き続きワークショップやFacebook等でこのサイトの認知度を高め、データの提供を広く、積極的に外部に求めていく方針である。ハード面は運用の鍵を握るプラットフォームである『中国語教育学習コンテンツ』が完成し、26年度より運用段階に入るので、初年度の計画目標を達成できた。ソフト面であるコンテンツの制作・蓄積についてであるが、動画コンテンツは以前に撮影したものと25年度夏に撮影したものとでかなり充足してきた状況で、Creative Commons Licenseとして一般に提供するワンコンテンツ・マルチユースのベースはできつつある。初年度は動画コンテンツの制作に傾注したため、どのテキストでも使える汎用性の高いコンテンツの制作が後手にまわってしまったが、研究分担者が持っている素材を加工して、26年度には基幹コンテンツも蓄積していくことができると考えている。26年度に「中国語"知"のアーカイヴズ」シリーズの第2弾を計画していたが、講演者との時間的な折り合いが付かず、次年度開催となったため。26年度はプラットフォームである『中国語教育学習コンテンツ』の小規模運用を実施し、システム上の不備がないかを検証しながら、教授者・学習者にとってより使いやすいものにマイナーチェンジをしていく。7月末に「プチITを利用した外国語教育の実践(仮)」と題する外国語教育ワークショップ(中国語、英語から8名前後の発表者を予定)を開催し、参加者に『中国語教育学習コンテンツ』を紹介し、我々研究グループが推進する「ワンコンテンツ・マルチユース化」のための授業案などを報告する。
マレーシア・サラワク州における民族再編と地域構造変化

本研究では,マレーシア・サラワク州における現地調査を中心にデータ収集を行った。具体的には,マレーシア最大の河川ラジャン川の上流域において,人の移動を中心とする社会的な動きについての調査を行った。当該地域には,1960年代から70年代にかけて,インドネシア・カリマンタンから移住してきたクニャ人の集落が点在している。当時の移住の理由は,カリマンタン側における人口圧が高まり土地が相対的に不足したこと,砂糖や塩などの日常品購入の面でサラワクに居住する方が便利であったこと,そして,間接的ではあるが,1960年代後半のインドネシアとマレーシアの間の政治的緊張がこの地にも及んで,安定した生活を求めた人たちがサラワク側に流れたこと,である。しかし,こうした移住の波とは別の動きが1990年代半ばから顕著になった。それは、サラワクの木材伐採企業が,当該地位に木に伐採キャンプを開き,インドネシアからの非合法入国者を重要な労働力として使用し始めたことによる。インドネシアのクニャ人のサラワクでの非合法就労は,1950年代から行われていたことではあるが,1990年代に入ってその数は激増し,国境付近の地域社会に大きな変化をもたらした。注目すべきことは,こうした非合法入国者が,60年代以降に移住してきた集落をベースとして,ラジャン川最上流域での就労活動を展開しており,国境を越える新たな人的ネットワーク形成しているという点である。しかし,そうしたネットワークの形成は,サラワクの木材伐採企業の動きや両政府の雇用政策に大きく依存しており,クニャ人の就労の地域的・内容的な多様性は失われている。こうしたことから,越境移動と地域変化を見る場合に,従来の国境形成とエスニック・アイデンティティとの関係についての議論に加えて,政府の雇用政策や企業の動向が人的移動にもらたす影響をも視野に入れた考察を行う必要があると指摘できる。本年度は,東南アジア地域における人口移動と民族問題についての資料収集を行うとともに,平成13年8月9日から9月5日まで,マレーシア・サラワク州において,現地調査を行った。現地調査は,マレーシア最大の河川ラジャン川流域において,農村開発の進展状況と人口移動との関係について観察した。ラジャン川流域における顕著な変化としては,ダム建設に伴う道路交通網の充実が挙げられる。サラワク州では,内陸地域の交通手段は主に河川に頼ってきたが,上流地域と沿岸地方都市とを直接結ぶ道路の建設に伴い,人口移動のパターンに大きな変化が見られると同時に,ラジャン川流域に点在する各小都市の盛衰が明瞭に現れつつある。具体的には,(1)これまで出稼ぎ移動の主力だったイバン族に代わって,より上流地域の諸民族による都市-農村間移動が顕著になっていること,(2)それと同時に,木材景気の低迷も手伝って,内陸山間部での出稼ぎ労働が賃金の安いインドネシアからの不法就労者に取って代わられていること,(3)沿岸部の中心都市とダム建設現場の最上流部を除く中流域の小都市の多くが,物流中継地としての役割を低下させて衰退傾向にあること,などが観察された。これらのことから,ラジャン水系全体における小都市間の序列に,大きな変化が生じつつあることが指摘できる。また,最も変化の激しい最上流部においては,ダム建設やプランテーション開発に伴い大規模な強制移住が行われていると同時に,隣国からの不法就労者の流入により,民族的なセグリゲーションが劇的に変化している。
養護学校の学校評価システムと学校マネージメント研修に関する実際的研究

本研究は、海外および国内における学校評価と学校マネージメント研修に関する現状を明らかにし、我が国の養護学校(特別支援学校)における学校評価と学校マネージメント研修の今後の在り方や方向性を明らかにすることを目的とした。研究方法としては、英国と米国及び日本における現状を調査し比較する比較教育学的手法を主に採用した。英国においては、サッチャー政権下に成立した「1988年教育改革法」が重要な役割を担っており、1993年から教育水準監査院が誕生し、小・中学校において学校監察が実施されるに至った。米国の学校評価の問題は、この国が抱える公教育の成果に対する国民の不満を背景とする公教育改革運動にその根拠を求めることができた。憲法上、州に教育政策の実権が保証されことや、教育費の7割が州の税金によってまかなわれるという状況から、教育コストに対する説明責任を考え方が早くから導入されていた。このような背景の下、プッシュ政権下で「一人の子どもも置き去りにしない初等中等教育法」が成立し、州内、州間の学業成績の比較が可能となり、これらの評価が学校評価、学校区評価の材料となっていることが明らかとなった。日本においては、5つの自治体の実際の調査を実施した。日本の学校評価は、先の2力国とは異なり、その法的根拠および法的拘束力の点で強固とは言い難い。しかし、日本国内の評価システムや学校マネージメント取組は、自治体により多様であり、独自性に富む方法論や実践を行おうとする自治体も見られた。ただこれらの様々の取組も現在進行中のものであり、今後追跡的な研究が必要であると思われた。これらの概要は特殊教育学会において自主シンポジュームとして報告を行った。学校評価の在り方とこの影響をうける学校マネージメントは、その背景や法的拘束力など状況により大きく異なることが明らかとなった。今回の研究を基礎にさらなる学校評価と学校マネージメントの方向性を議論していきたい。今年度は,国内6各自治体(東京都,千葉県,三重県,京都市,大阪府,広島県)での学校評価導入状況と学校評価システムの具体,学校評価に関する研修の実施状況等について実地調査と協議会での聞き取り調査を実施した。また,英国(ロンドン市)と米国(ネブラスカ州リンカン市,コロラド州デンバー市)における学校評価システムの具体と課題について実地調査を実施し,学習状況の評価に関する資料,教師や校長の職務評価の試案等の資料を入手した。学校評価導入の背景は各自治体で異なっており,学校運営の正常化を意図する動きが色濃くある自治体,開かれた学校づくりから保護者との信頼関係づくりに重点を置いた自治体,等があった。また学校経営と学校評価の関係を軸とする学校評価システムの在り方について検討し,以下のことが明らかになった。(1)養護学校では,公立の小・中学校に比して広大なエリアが通学圏となっており,外部評価としての地域による評価の実施に困難が生じている。対応策として,学校評議委員制度等により,地域との関係の構築が試みられている。(2)養護学校では,学習状況の評価として個別の指導計画による指導と評価が用いられており,小・中学校の学習状況の評価と異なる点である。(3)養護学校は校内での協働組織づくりが不可欠であり,今後,学校マネジメントの観点から組織機能の評価が重要な位置を占めていくことが予想される。(4)協働組織づくりのためのマネージャーの育成への必要感が高まっており,教育委員会や校長会によるコーチング,ファシリテーションの研修が実施されつつあった。本年度は、昨年度行った国内6自治体での学校評価に関する資料の分析と英国(ロンドン)

米国(ネブラスカ州リンカン市、コロラド州デンバー市)で収集した資料の分析を進め、追加の調査として、英国(ロンドン)での再調査および、国内での養護学校における学校評価及び学校マネージメントの実際について聞き取り調査を実施した。海外の調査の結果の1部は次のように要約される。(1)英国においては,学校改善や学校評価を目的とする外部評価が実施されている。1992年に教育水準監査院(OFSTED)が教育省とは独立する形で創設され,各学校の学習到達度を評価し教育水準を向上させるために,6年ごとの外部評価が実施されてきた。この監査については,それぞれの特別学校(special school)だけでなく,地方教育局もその対象となっている。(2)アメリカにおける学校評価を理解する際,特殊教育に関する法体系(IDEA2004:P.L108-446,2004)、ブッシュ政権下において成立したNo child left behind act(2002)および,アメリカの教育行政の中央政府と地方政府の役割について理解することが必要であることが明らかとなってきた。また、評価システムは、州の内で統一されている場合が多いが、学校や学校区のサイズにより独自のものを用いている例も見られた。また、昨年度の国内調査及び海外調査の結果の整理をもとに、日本特殊教育学会第43回大会において自主シンポジュウム「学校評価と今後の学校マネージメント」を企画し、成果の一部の公表と今後の研究の方向性に関する討議を行った。平成16年度から平成17年度に収集した情報の整理と分析を中心に本年度の研究を進めてきた。分析に用いた方法論は、イギリスとアメリカ及び日本における学校評価のシステムと学校マネージメントシステムの背景を分析し、その実際の在り方を比較する比較教育学的手法と、日本の養護学校や地方特殊教育行政機関の事例研究であった。イギリスの学校評価システムや学校マネージメントに大きな影響を与えてきたものは、サッチャー政権下に成立した「1988年教育改革法」に始まる一連の改正教育法である。これらの教育法改正の結果、イギリスにおいては、教育水準監査院が誕生し1993年から、小・中学校において学校監察が実施されるに至った。アメリカの学校評価の問題は、この国が抱える公教育の成果に対する国民の不満を背景とする公教育改革運動にその根拠を探すことができる。憲法上、州に教育政策の実権が保証されことや、教育費の7割が州の税金によってまかなわれるという状況から、教育コストに対する説明責任を考え方が早くから導入されていた。このような背景の下、ブッシュ政権下で「一人の子どもも置き去りにしない初等中等教育法」が成立し、州内、州間の学業成績の比較がかのうとなり、これらの評価が学校評価、学校区評価の材料となっていることが明らかとなった。これら2カ国とは異なり日本においては、学校評価の根拠が省令の「小学校設置基準」、「中学校設置基準」等であり、平成18年3月にだされた「義務教育諸学校における学校評価ガイドライン」によって具体的な方向性が示されるに至っている。ただ現状では、評価の結果とそれに基づく学校支援や改善の方向に関して法的な拘束が、先の2カ国と比較すると曖昧であることも明らかとなった。