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地理学における経済・社会理論と空間の思想

地理思想については、アメリカのネイティブ社会文化における地母概念の紹介、日本の地理思想史においては、福沢諭吉の地理についてそのオリジンを明らかにしたこと。景観の地理思想とも関連して、戦前の名所旧跡の指定経緯や、百景、八景と呼ばれるような遊覧地の系譜についても知見が深められた。また地政学については、特に京都大学の戦前の地政学の成立経緯とその人脈について新たな資料、及び聞き取りが公開され、また和辻の風土論ともかかわる大東亜共栄圏の社会的、学史的背景が明らかにされた。これがモンスーンアジアという呼称との植民地主義的なそれとの微妙な関係を言及するものであった。また現代地理学の社会経済理論的指向のキャッチについては、香港を事例にした国家と経済が関連する空間の生産過程が明らかにされ、また遅まきながらハ-ヴェイの80年代後半の主要著作の翻訳作業が進められ、またグレゴリーの最新論文の意義付けも行われた。また地理学のカレントなテーマとしてのジェンダー研究について、その概略の紹介と展望も行われた。以上の討議の大部分は、雑誌「空間・社会・地理思想」2号において公刊された。本年度は、全体研究会を1回、サブ研究会を3回開催した。その成果として第3号を予定通り刊行した。まず、サブ研究集会では、フェミニズム地理学、ジェンダー地理学の近年の動向の整理を行ない、日本の地理学界でジェンダーを扱う研究分野をいかに大きくしてゆくかについて、神谷、大城を中心に理解を深めた。アウトプットとして、代表的なジェンダー、フェミニズム地理学の論文を欧米諸文献より選択し、翻訳及び解題を付することによって、当該研究テーマの日本での理解的、実践的導入への手がかりを与えた。この成果は『空間・社会・地理思想』第3号で「ジェンダー地理学特集」として6本の翻訳として印刷に付された。一方、地理思想、文化-社会地理学の最近の動向を実践的に裏付ける試みとして、荒山、大城、丹羽、中島、遠城を中心として『空間から場所へ-地理学的想像力の探求-』(古今書院)と題して、行楽、観光、沖縄、朝鮮半島、社会運動等をテーマにして明らかにされた。また既に述べた雑誌は、3号として本年度刊行したが、ジェンダー地理学特集のほかに、近年の地理学理論を先導しているグリゴリーやソジャの空間論の根源をめぐって、特に大きな影響を与えてきたフ-コ-の空間論が、どのように地理学に享受されたかを明らかする研究も掲載された。地理思想の研究分野については、山野が従来から進めてきたドイツ景観論の系譜について『ドイツ景観論の生成』(古今書院)が著され、地理思想分野の研究蓄積が深められた。
3次元動的格子モデルによる地震力を受ける鉄筋コンクリート構造物の非線形解析

この研究の目的は、3次元非線形解析による鉄筋コンクリート(RC)構造物の地震応答予測手法を開発することである。解析モデルには、RC部材のせん断耐荷機構を妥当な精度で予測できる「格子モデル」を用いた。はじめに、3次元格子モデルの基礎となる2次元格子モデルによって、曲げ破壊型、せん断破壊型ともにRC橋脚の非線形挙動を十分な精度で予測できることを確認した。この2次元格子モデルにおける基本コンセプトを踏まえ、3次元格子モデルでは、RC部材のせん断耐荷機構をトラス機構とアーチ機構の重合わせで表現した。新たに開発したモデルの特徴は、アーチ機構について、RC部材内部に形成された圧縮ストラットをアーチ部材によってモデル化した点、トラス機構について、3次元空間を直交座標系内の3つの平面に区分し、それぞれの面内にRC構成則を組み込んだトラス部材を配置した点である。部材レベルにおけるモデルの妥当性は、2方向曲げ、単調ねじり、正負交番曲げとねじりの複合荷重などの静的荷重を受けるRC部材や、水平2方向地震荷重を受けるRC橋脚を対象とした実験等、種々の実験結果と比較検討することによって確認した。最後に、兵庫県南部地震で被害を受けたRC鉄道高架橋について地震応答解析を行い、柱のせん断破壊、柱基部における鉄筋座屈など、実際に見られた被害を、3次元格子モデル解析によって再現できることを示した。これらの成果によって、部材レベルから実構造物レベルまでを適用範囲としたRC構造物の耐震性能照査手法を構築することができた。初年度は、主に本手法の開発を行った。本年度は、導入する材料モデル精度向上、および海外におけるRC構造物の耐震性能評価法、およびRC部材の非線形解析について調査した。また、以上の内容は、土木学会論文集やJournal of Advanced Concrete Technology等で発表している。本研究では、3次元非線形解析による鉄筋コンクリート(RC)構造物の地震応答予測に関する検討を行った。そこで、RC部材のせん断耐荷機構を妥当な精度で予測することができる、格子モデルに着目した。はじめに、3次元格子モデルの基礎となる2次元格子モデルについて、曲げ破壊型、せん断破壊型のRC橋脚の挙動を精度良く予測できることを確認した。この2次元格子モデルにおける基本コンセプトを踏襲することで、3次元モデルへの拡張を試みた。3次元格子モデルは、RC部材のせん断耐荷機構をトラス機構とアーチ機構の重合わせで表現した。アーチ機構は、部材内部に形成された圧縮ストラットをコンクリートのアーチ部材によってモデル化し、さらにトラス機構は、3次元空間を直交座標系内の3つの平面に区分し、それぞれの面内にRC構成則を適用した。新たに開発した3次元格子モデルによって、2方向同時曲げ載荷、単調純ねじり、および正負交番曲げとねじりの複合荷重を受けるRC部材に対して、3次元的な変形挙動の予測に対しても本手法は有効であることを確認し、大変形領域では鉄筋座屈挙動が全体挙動に対して支配的となることを明らかにした。さらに、RC橋脚の水平2方向加振振動台実験を対象とした解析を行い、RC橋脚の耐力、変形性能、曲げとねじりの複合作用を精度良く予測できることを確認した。また、3方向地震動を用いた地震応答解析を実施し、RC橋脚の耐震性能を評価するとともに、加速度波形が地震応答に与える影響を解析的に見出した。最後に、兵庫県南部地震において被害を受けたRC高架橋を対象とした地震応答解析を行い、柱のせん断破壊、柱基部における鉄筋座屈など、実際に見られた被害を3次元格子モデル解析により再現できることを示した。
ニヴフ民族の口承文学資料の再検討と生活史における位置づけの研究

百年数十年前にかけてピウスツキ、高橋盛孝らによって採録されたニヴフ語口承文学筆録資料、近年の音声資料の解読・分析をニヴフ語話者の協力を得ておこなった。その結果、各伝承が個人の生活史と密接な関連を持つことが判明した。話者が属する血縁集団、個人的な事件、最近の伝承では近代化との関わりがジャンルに応じた形で反映されている。話者自身もそれを前提とし、自分にふさわしいと意識する内容を取捨選択して語っている。11月までの国内調査・作業によって、B・ピウスツキおよび服部健の筆録資料の概要を確認した。ピウスツキ資料のゼロックス版は判読が困難であり、おおよその内容のみ確認できた。服部健の筆録資料に関しては、北海道網走市北方民族博物館で整理が進められており原文資料を確認できた。すでにいくつかの関連資料に関して研究代表者は同館の担当学芸員と共同調査を行った。今後可能であればより協力を深めたい。また、複数の過去の研究者による録音資料のテキスト化の予備作業を行った。なお、北海道開拓記念館の水島未記氏採録による最近の調査資料に関して、共同作業を行った。調査地域が重なるのでこちらに関しても今後協力体制をとっていきたい。国内調査の結果を受けて、1月26日3月14日にロシア連邦(アムール・サハリン地域)にて海外調査・作業を実施した。アムール地域(ハバロフスク州)では、ニコラエフスクにてニヴフ語話者からの生活史に関する聞き取り調査を行い、またニヴフ語学者である故マリア・プフタ氏の資料に関する新たな情報を得た。ハバロフスク近郊では、ニヴフ人話者に関する情報を得た。サハリン地域(サハリン州)では、北部ノグリキにて、生活史に関する聞き取り調査を行い、また高橋盛孝筆録ニヴフ語資料の整理を行った。当時の協力者の遺族の方々(ニヴフ語話者)の協力が得られた。滞在中に同資料のニヴフ語の分析が終了したため、背景となる生活史に関する聞き取りも行った。ユジノサハリンスクでは、ピウスツキ資料の整理を開始した。V・サンギ氏・アウステルリッツらによる録音資料の整理も行った。同時に州立博物館および同館内ピウスツキ研究所にて、クレイノヴィチ採録によるニヴフ語資料に関する新たな情報を得た。また、新たに発見されたピウスツキ採録資料に関する情報を得た。資料整理に関しては、在野のニヴフ語研究者らの協力を得ている。ピウスツキ資料の整理は開始したばかりであり、今年度以降も継続する予定である。予定通り服部健採録資料の分析を行った。2回予定していた海外調査は1回に集中して行った。過去に記録されたニヴフ民族の口承文学資料を見直し、生活史の中に位置づけるための聞き取り調査、および筆記資料原文の分析をロシア連邦ハバロフスク州、同サハリン州において2007年2月18日3月14日の日程で行った。ハバロフスク州アムール地方北部、アムール川流域における調査では、物語資料のみならず、歌謡資料に関しても従来得られなかった情報が多く得られた。また、ソビエト政権下におけるのニヴフ語使用状態、口承文学の継承状態に関する情報が得られた。これらは生活史との関わりについての直接的な情報である。同時に将来のニヴフ文化研究全般に寄与し得る重要な資料である。現地在住の研究者との情報交換も行った。サハリン州では南部ユジノサハリンスク周辺において、ピウスツキによる筆録資料の一部についてニヴフ語原文解読を行い、語り手とテクストの関係について新たな分析結果を得た。北部ノグリキにおいてはソビエト政権下の集落における生活、口承文学の継承状態に関する情報が得られた。これは本研究課題に直接関わる。近年、ニヴフ民族自身が「民族の記憶」として口承文学の価値を最評価し始めているが、その動向についても情報が得られた。本研究はそういった民族主義的な運動とは異なるが、生活史資料、生活史との関わりの反映として見る点では共通の部分がある。ミクロな視点では個人の生活史と口承文学の関わり、さらにマクロな視点では20世紀初頭から21世紀にかけてのおよそ百年間で、その関わりがどう変化してきたか、という見取り図を描くための資料が得られたことは有意義である。知識・経験知の蓄積、芸能としての口承文学には個人差が大きい。一方で共同体の近代化と同時に、娯楽としての歌謡ジャンルの後退、物語ジャンルの変容などがみられる。最終年度は資料の分析に重点をおいた。また補完的な海外調査を2009年2月15日3月8日の日程で行なった。また研究成果の一部を刊行した。(1)資料の分析高橋盛孝・ピウスツキらによる採録資料には父系リネージに関する伝承が含まれている。一方で語り手個人の体験も反映されている。体験談ジャンルだけでなく、物語ジャンルにおいても生活史の影響がみられる。

各個人の生活環境・交流関係はしばしば父系リネージ集団を大きく超える。シュテルンベルグやピウスツキの採録資料においては、語り手個人のシャマン的資質などが反映されている。研究成果としてはまず現在の語り手に関する報告書を刊行した。(2)補完調査サハリン中部ポロナイスク市にて、高橋盛孝・山本祐弘らの調査に協力したニヴフ語話者の遺族らから本研究テーマである言語資料と生活史に関する聞き取り調査を行なった。また、サハリン南部ユジノサハリンスク近郊のドリンスク町にて、研究代表者(丹菊)自身が過去に採録した音声資料の分析を話者の協力を得て行なった。今回の補完調査は、今後の研究につながるものとなった。つまり、比較的近年の研究資料(研究代表者自身の採録資料)ですら、見直しが必要であることが確認された(生活の近代化、共同体の変化が急速であるため)。また、言語学者G・オタイナーによって1970年代に採録された音声資料の内容がある程度確認できた。同資料が整理・公開されればニヴフ語・ニヴフ伝統文化の研究は大きく進展するはずである。
ソーシャルメディアを用いた解説映像の自動編集

本研究では,ソーシャルメディア上の画像・映像や投稿を用いた解説映像の自動編集に関する方法論を確立することを目的として,以下の課題を設定して取り組んでいる.【課題1】映像自動編集に関する方法論の確立:(a)「シナリオ活用型」映像自動編集(b)「シナリオ生成型」映像自動編集【課題2】シナリオの記述と画像内容の整合性を考慮した映像要約手法の確立:具体的には,時事問題,料理,人物,都市の4つのドメインに特化して,各対象ドメインにおける応用をふまえた自動編集手法の実装を通じて各課題に取り組み,提案する方法論の有効性を検証する.平成30年度は,以下の課題に取り組んだ.【課題1b】「シナリオ生成型」映像自動編集に関する方法論の確立:平成29年度までに検討した,都市における時空間シナリオ生成の方法論に基づいて,地域間で大勢の人が注目する対象の視覚的共通性に基づく類似地域ネットワークを構築し,それに基づく類似地域検索・閲覧インタフェースを通じて,その妥当性を実証的に評価し,その有効性と問題点を明らかにした.【課題2】シナリオの記述と画像内容の整合性を考慮した映像要約手法の確立:「シナリオ活用型」映像自動編集において選択・抽出された画像・映像区間に対して,画像・映像中に含まれる事象(視覚的コンセプト)とシナリオの記述との整合性を定量的に評価する方法の確立を目指し,より整合性が高いものを抽出することで,解説映像を編集するために必要な映像要約の方法論の確立を目指して研究を進めた.特に視覚的コンセプトの「心像性」という概念に着目し,大量のウェブ画像から自動的に定量化する手法を確立した.一方,料理や都市のドメインにおいて,より魅力的な画像・映像を選択するための方法論を確立するために,人の視線分析に基づいて料理画像の魅力度を定量化する手法を検討したところ,食材領域毎の影響がある可能性が示された.【課題1】及び【課題2】ともに,おおむね順調に進展している.ただし,平成30年度まで研究を進める過程で,視覚的コンセプトの「心像性」という概念に注目し,それを画像・映像の選択に活用することの有効性に気づいたため,現在は大量のウェブ画像に基づく視覚的コンセプトの心像性推定に重点的に取り組んでいる.本研究で取り組んでいる映像の自動編集において,これを用いた画像・映像選択機構を導入したいと考えるようになったため,最終的な出力となる映像の自動編集結果の評価については,やや遅れている状況である.平成31年度は,主として以下の課題に取り組むとともに,本研究の最終年度としてこれまでの各課題の成果をとりまとめて公表する.【課題2】シナリオの記述と画像内容の整合性を考慮した映像要約手法の確立:平成30年度までに「シナリオ活用型」映像自動編集において選択・抽出された画像・映像区間に対して,画像・映像中に含まれる事象(視覚的コンセプト)とシナリオの記述との整合性を定量的に評価する方法論を確立した.これを主に時事問題を対象として,より一般的な事象に対象を拡げて適用することで,その実用性を評価する.一方,平成30年度までに料理のドメインにおいて,主に撮影角度に注目して,より魅力的な画像・映像を選択するための方法論を確立した.これをより多様な撮影条件に拡張し,その実用性を評価する.本研究では,ソーシャルメディア上の画像・映像や投稿を用いた解説映像の自動編集に関する方法論を確立することを目的として,以下の課題を設定して取り組んでいる.【課題1】映像自動編集に関する方法論の確立:(a)「シナリオ活用型」映像自動編集(b)「シナリオ生成型」映像自動編集,【課題2】シナリオの記述と画像内容の整合性を考慮した映像要約手法の確立:具体的には,〔ドメイン1〕時事問題,〔ドメイン2〕料理,〔ドメイン3〕人物,〔ドメイン4〕都市の4つのドメインに特化して,各対象ドメインにおける応用をふまえた自動編集手法の実装を通じて各課題に取り組み,提案する方法論の有効性を検証する.平成28年度は,以下の課題に取り組んだ.【課題1a】「シナリオ活用型」映像自動編集に関する方法論の確立:既に存在するシナリオに基づいて,ソーシャルメディア上の画像・映像を検索することで,素材となる画像・映像を収集するための方法論の確立に取り組んだ.具体的には,本研究に先行して取り組んでいる〔ドメイン2〕で得られた知見に基づいて,〔ドメイン3〕における画像・映像収集を実現した.【課題1b】「シナリオ生成型」映像自動編集に関する方法論の確立:ソーシャルメディアへの投稿を解析してシナリオを自動生成する方法論の確立に取り組む.具体的には,本研究に先行して取り組んでいる〔ドメイン1〕で得られた知見に基づいて,〔ドメイン4〕におけるシナリオ生成について検討した.【課題2】シナリオの記述と画像内容の整合性を考慮した映像要約手法の確立:本研究に先行して画像・映像の収集に取り組んでいる〔ドメイン1〕および〔ドメイン2〕において,画像・映像中の視覚的コンセプト検出および動作検出を実現した.【課題1a】「シナリオ活用型」映像自動編集に関する方法論の確立,【課題1b】「シナリオ生成型」映像自動編集に関する方法論の確立,【課題2】シナリオの記述と画像内容の整合性を考慮した映像要約手法の確立の各課題について,全体としておおむね順調に進展している.ただし,【課題1a】については,当初,映像素材も収集する予定であったが,計算量の点から,画像素材に限定した.ただし,方法論としては,ほぼ同じ枠組みで実現できると考えている.また,【課題1b】については,当初想定していたシナリオ(類似地域を関連付け)よりも複雑なシナリオ(地域間クラスタリングによる類似地域のラベル付け)を生成することに成功した.

我々は,様々な事象について簡潔に要約した解説映像を自動編集することを目指して研究を進めている.その中で本研究は,ソーシャルメディア上の画像・映像や投稿を用いた自動編集の方法論を確立するとともに,対象ドメインを特化して応用をふまえた実装を行うことにより,その有効性を検証することを目的としている.具体的には以下の2つの課題に取り組んでいる.【課題1】映像自動編集に関する方法論の確立:(a)「シナリオ活用型」映像自動編集(b)「シナリオ生成型」映像自動編集【課題2】シナリオの記述と画像内容の整合性を考慮した映像要約手法の確立:具体的には,時事問題,料理,人物,都市の4つのドメインに特化して,各対象ドメインにおける応用をふまえた自動編集手法の実装を通じて各課題に取り組み,提案する方法論の有効性を検証する.平成29年度は,このうち【課題1】について,過年度までに確立した時事問題における方法論に基づいて収集した画像・映像について,シナリオに基づいて必要な画像を選択あるいは映像区間を抽出し,解説映像として編集するための方法論を確立したうえで,その有効性について評価した.一方,【課題2】について「旅行」と「料理」のドメインにおけるシナリオ生成型自動編集の基盤技術について研究を進めた.前者については,具体的に,ある地域で撮影された映像中に含まれる事象の類似度に基づく類似地域の抽出方法について研究を進め,その有効性を評価した.一方,後者については,具体的に,要約に用いるためにより魅力的(美味しそう)な料理画像を自動選択する際の特徴選択方法について研究を進めた.さらに,両課題にまたがる基礎的内容として,ある概念をより的確に表現する画像を取捨選択するための基準を定量化するために,視覚的多様性に基づく方法について検討を進めた.研究を進める過程で,視覚的多様性の定量化という基礎的かつ本質的な課題の解決が重要であることに気づき,当初計画に加えて,さらにこの課題についても検討を進め,一定の知見を得ることができた.また,従来の研究計画で想定していなかったが,歴史的な絵巻物へシナリオ活用型映像自動編集を適用できる可能性があることが分かり,基礎的検討を始めることができた.本研究では,ソーシャルメディア上の画像・映像や投稿を用いた解説映像の自動編集に関する方法論を確立することを目的として,以下の課題を設定して取り組んでいる.【課題1】映像自動編集に関する方法論の確立:(a)「シナリオ活用型」映像自動編集(b)「シナリオ生成型」映像自動編集【課題2】シナリオの記述と画像内容の整合性を考慮した映像要約手法の確立:具体的には,時事問題,料理,人物,都市の4つのドメインに特化して,各対象ドメインにおける応用をふまえた自動編集手法の実装を通じて各課題に取り組み,提案する方法論の有効性を検証する.平成30年度は,以下の課題に取り組んだ.【課題1b】
電気光学サンプリング法による励起三重項スピントランスファーの超高速検出

本研究では超短パルス光を用いて電子スピン偏極を生成させ、高い時間分解能で直接観測する新しい手法を開発することを試みた。ポンプ・プローブ法による過渡反射測定の結果、下記のような量子ビートが得られた。周波数はほぼ8テラヘルツにおよび、励起光のパルスバンド幅に匹敵する。これは量子井戸中に閉じこめられたポラリトンのえねるぎーが量子化されてそれらの2つのエネルギー状態間の量子ビートであることが判明した。上記の実験結果から超短パルスによる瞬間励起ではきわめて高い周波数(テラヘルツ)の量子ビート信号が得られることがわかった。しかし過渡反射測定では本試料のように必ずしも期待した電子スピンに関する情報は得られず、ポラリトンによる効果が顕著に現われることが判明した。本研究は現在透過測定が可能な基板材料を用いて試料の作成を急いでおり、研究期間終了後も引き続き行う。実験に用いた試料は基板(001)-Cd_<0.95>Zn_<0.05>Te上にCd_<0.90>Mn_<0.10>Teをバリヤー層、CdTeを井戸層とした多重量子井戸構造導体で、パルス発振Nd:YAGレーザーによる蒸発エピタキシー(PLEE)法で作成されている。
中国人観光客の旅行行動と影響要因

本研究では,国際観光行動の理論の発展に貢献するとともに,日本各地の効果的なインバウンド観光促進戦略の策定にも資することを目指して,世界最大の国際観光市場国に躍進している中国からの観光客の旅行行動(旅行先選択行動,交通選択行動,宿泊選択行動など)に着目し,その行動パターンの特徴と影響要因を詳細に分析する。この研究の実施期間は三年間となっている。三年目の平成30年度では,主に訪日中国人客の宿泊選択行動に焦点を当てて,実証分析を行った。具体的には,国土交通省の「訪日外国人消費動向調査」や「宿泊旅行統計」など統計データおよび訪問調査に基づいて,訪日中国人客を含む外国人客の宿泊施設選択行動の国(地域)別特徴と変化を考察した。さらに,「一人当たり一泊宿泊費」を宿泊施設選択行動の特徴を総合的に反映する指標とみなして,20142018年の18の国(地域)からの訪日客宿泊行動に関するパネルデータと変量効果モデルを用いて同指標の影響要因を検証した。分析結果によると,訪日外国人客の国別一人当たり一泊宿泊費は,注目されている一人当たり買物代と大きく違って,基本的に出身国の平均所得水準に左右されている。所得水準要因のほか,訪問目的や旅行客属性及び宿泊文化などの要因も影響しているとみられている。今年度では、国内外の研究会で本研究プロジェクトの分析結果を報告したとともに,関連論文を雑誌に投稿し,2本公刊された。もう一本は公刊される予定である。近年の日本において,政府の観光立国戦略の本格的推進に伴い,各地方自治体も外国人観光客の誘致を重要な地域振興策の一つとして重視している。このような背景の下で,三大都市圏を中心に訪日外国人客の規模が著しく増大しているが,多くの地方自治体では期待されたほどの効果はまだ現れていない。本研究は,国際観光行動の関連理論の発展に貢献するとともに,日本各地の効果的なインバウンド国際観光促進戦略の策定にも資することを目指して,世界最大の国際観光市場国に躍進している中国からの観光客の旅行行動(旅行先選択行動,交通経路選択行動,宿泊先選択行動など)に着目し,その行動パターンの特徴と影響要因を詳細に分析する。この研究の研究期間は三年間となっている。平成28年度では、中国や中国人客の主な旅行先国・国連世界観光機関の関連統計を整理し,近年の中国人観光客の出国動向と急増背景を考察したうえ,中国人観光客の旅行行動の一般特徴と影響要因を分析した。具体的な研究実績としては, 1中国(本土)のほか,日本(九州・関西・東京),韓国,香港など中国人客の重要旅行先を訪問し,協力研究機関や旅行社で研究交流,聞き取り調査を行った。21980年代以降の中国人観光客数の推移と主要訪問先国別動向(日本の場合は都道府県別動向)に関する時系列データベースを整備した。3中国人客の旅行先選択行動に関する論文1本と中国経済に関する他の関連論文1本が掲載された。当研究所(AGI)の国際交流ネットワークと現地協力研究者のサポートより,海外や日本での現地調査・学会参加・研究交流はほぼ計画通りに行われた。近年の日本において,政府の観光立国戦略の本格的推進に伴い,各地方自治体はインバウンド観光客の誘致を重要な地域振興策の一つとして重視し,空港など交通インフラの整備も積極的に推進している。本研究は,国際観光行動の関連理論の発展に貢献するとともに,日本各地の効果的なインバウンド国際観光促進戦略の策定にも資することを目指して,世界最大の国際観光市場国に躍進している中国からの観光客の旅行行動(旅行先選択行動,交通選択行動,宿泊先選択行動など)に着目し,その行動パターンの特徴と影響要因を詳細に分析する。二年目の平成29年度では,主に訪日中国人客の交通利用行動に着目し,その特徴と影響要因を考察・分析した。具体的には,1国土交通省の統計データを用い,日本の30空港の最近3年間(2014年,2015年,2016年)の国際輸送に関するパネルデータと固定効果モデルを用いて,外国人客全体と中国人客の空港利用行動の特徴と影響要因を分析した。2九州佐賀空港の上海便利用者を対象にしたアンケート調査で得たサーベイデータをもとに,交通利用行動をはじめ,訪日中国人旅行者の旅行行動を考察した。こうした調査・分析に基づいて,国内外の研究会で研究論文を報告した。そのうち,一つの関連論文はすでに公刊され,もう一つは6月に掲載される予定である。また,日本経済・中国経済に関する他の論文(3本)も公刊された。当研究所(AGI)の国際交流ネットワークおよび本研究代表者の現地協力研究者のサポートによって,海外や日本での現地調査・学会参加はほぼ計画通りに行われた。

具体的には,国土交通省の「訪日外国人消費動向調査」や「宿泊旅行統計」など統計データおよび訪問調査に基づいて,訪日中国人客を含む外国人客の宿泊施設選択行動の国(地域)別特徴と変化を考察した。さらに,「一人当たり一泊宿泊費」を宿泊施設選択行動の特徴を総合的に反映する指標とみなして,20142018年の18の国(地域)からの訪日客宿泊行動に関するパネルデータと変量効果モデルを用いて同指標の影響要因を検証した。分析結果によると,訪日外国人客の国別一人当たり一泊宿泊費は,注目されている一人当たり買物代と大きく違って,基本的に出身国の平均所得水準に左右されている。所得水準要因のほか,訪問目的や旅行客属性及び宿泊文化などの要因も影響しているとみられている。今年度では、国内外の研究会で本研究プロジェクトの分析結果を報告したとともに,関連論文を雑誌に投稿し,2本公刊された。もう一本は公刊される予定である。これからの2年間に,次の研究計画に基づいて,当研究を推進していきたい。平成29年度では,アンケート調査データ(個票データ)と離散型選択モデルを用いて,訪日中国人客の旅行行動(旅行先選択行動,交通経路選択行動,宿泊先選択行動など)に対する個人属性(年齢,性別,職業,学歴,収入など)や旅行先属性による影響を詳しく分析する。平成30年度では,中国国内と一部の観光先国でのアンケート調査やデータマイニングに基づいて,東南アジア,欧州,北米,韓国などを訪問する中国人客と訪日中国人客の旅行行動の異同と影響要因を検証する。そして,3年間の調査研究結果に基づいて最終研究報告書をまとめる。平成30年度(最終年度)では,次の計画に基づいて当研究を推進して行きたい。まず,日本国内でのアンケート調査データ・統計データを利用し,訪日中国人客の宿泊行動に焦点を当てて,その特徴と影響要因(旅行者の個人属性や旅行先属性など)を分析する。また,既存研究と本研究の分析結果に基づいて,諸外国を訪問する中国人客と訪日中国人客の旅行行動の異同と影響要因を検証する。そして,2019年3月までに,3年間の調査分析結果に基づいて最終研究報告書をまとめる。29年度では、海外(韓国、台湾、中国本土)や日本での現地調査・学会参加はほぼ計画通りに行われた。ただし,韓国、台湾の大学・研究機関に招聘され,研究交流・現地調査を行ったケースも複数回あったので,支出する予定だった旅費・謝礼などが節約され,新年度への繰り越しとなっている。新年度(最終年度)において,追加現地調査や国際研究会参加などのために,研究費を有効に使用する予定である。
少数ロマンス語とロマンス言語学

主要言語にかたよりがちなロマンス語研究を見直し,新しい方法論の確立を具体的に推進しようという本研究課題も,最終年度を迎えた。最初の2年間は,イタリア語学・ロマンス言語学を専門とする菅田茂昭教授(現在名誉教授)を代表とするプロジェクトだったが,教授の退職後は,共同研究者である遠山一郎と瀬戸直彦が,それぞれ自分の研究領域において,ロマンス語研究の新しい方法論を確立するという展望のもとに調査を行い,フランスの研究機関あるいは日本の大学において開催された研究集会を舞台にフランス語を用いた研究発表という形で,ひとつの結論を導くことになった。遠山一郎は,ロマンス語のもととなったラテン語のデポネント動詞(形式所相動詞)の代表格であるvideorを,ラテン語の動詞体系から見直した発表を行なった(Conference organisee par le Centre Alfred Ernout de "linguistique latine")。フランス語voir,イタリア語vedereなど,ロマンス語の動詞の根幹をなすといってもよい,インド・ヨーロッパ語の語根までたどることの可能な,意味的にも形態の上でも重要な動詞である。瀬戸直彦は,昨年度に引き続き,北部ロマンス語であるオック語とオイル語(フランス語)の資料をもとに,中世の聖ヴー伝説を題材に,vout, vot, vult, vutというラテン語VULTUSから派生した語彙について研究を進めた。ルッカにある聖ヴー(聖なる顔)伝説(彫像)と,これを結びつけて,16世紀のフランス語では「祈願」voeuxと混同されることもあったその理由を立証した。最初の2年間は,菅田教授は精力的にサルジニア語の方言を研究され,現地に赴き実地調査をされたり,日本で始めてのサルジニアにおける言語と文化を題材にした国際シンポジウムを開催された。とくに少数ロマンス語の研究という意味できわめて意義深い研究となったといえよう。残った遠山と瀬戸は,残りの2年間を有意義に利用して,それぞれ,ロマンス語におけるトピックを,旧来の方法のみに依拠することをせず,新しいコーパスを開拓し,また設定することによって,また電子テクスト(オック語におけるCOM2=Concordance del'occitan medieval2 edite par Peter T. Ricketts)を利用することによって,少数ロマンス語の,現代における研究上の意義を探ることに腐心した。平成1113年度の基盤研究(C)(2)いらいの研究課題である"少数ロマンス語"の現地調査に基づき、主要言語に片寄りがちなロマンス語の研究を見直し、新しいより充実した方法論の確立を日標としている。研究代表者は、現地調査期間(9月5日10月10日)の前半において、本年度は少数ロマンス語のひとつとしてのアラゴン方言について、その一部をなすウエスカ地方のことばに残るといわれる古代イタリア半島のオスク語(地名ウエスカはオスク語に由来する)の影響の是非をめぐる論点を検討した。全地域にわたる調査ではないが、少なくともLa Puebla de Castro地点ではイタリア半島の中・南部方言と同様の現象(-ND-> -nn-,なおこの地域では-nn-> -n)を確かめることができたことを報告しておきたい。フランスのカタルニア語地域についてはその使用状況の調査を始めた。

後半におけるサルジニア語の現地調査では中部方言の合成語の採集を継続した。カリアリ大学ではサルジニア語研究の論点について検討し、その成果を本年度末に"サルジニア語についての再考"と題して国際シンポジウム(於Oliena)にて発表する予定である。なお語形成に関する研究は、"派生と合成のインターフェイス"と題し、第37回イタリア言語学会国際大会(於L'Aquila大学)にて発表する予定である。本年度から、少数ロマンス語のひとつとしてのオック語についても1113世紀の抒情詩の研究者として知られる瀬戸直彦が加わり、原文との対訳と注からなる『トルバドゥール詩華集』(大学書林)が出版された。さらに今後は俗ラテン語についての研究(遠山一郎を中心とする)も加えられたことも併せて報告したい。平成1113年度の基盤研究(C)(2)を受け継ぎ、研究課題である"少数ロマンス語"の現地調査を発展させながら、主要言語に片寄りがちなロマンス語の研究を見直し、新しいより充実した方法論の確立を目標とした。研究代表者は、現地調査期間(8月29日9月29日)の前半では、カタルニア語について、定冠詞が標準カタルニア語およびいわゆる主要ロマンス語ではラテン語のilleに由来する形式であるのに対し、バレアレス諸島の方言では、サルジニア語と同じくラテン語のipseに由来する形式である点に注目し、その使用状況の現地調査を試みた。たとえばPalma de Mallorcaでは、子音の前で男性単数・複数ともにes、女性単数sa、同複数sesである(それぞれサルジニア語のログドーロ方言のsu、sos、sa、sasに当たる)。ただし音声言語としてであり、文字言語では一般に標準カタルニア語が用いられていることを指摘する必要がある。後半では、サルジニア語の現地調査を継続した。昨年度と同様合成語の採集をしながら、M.L.Wagner記念国際シンポジウム「サルジニアの言語と文化」(平成15年3月23日、於オリエーナ市)および早稲田大学・カリアリ大学共催の国際シンポジウム「サルジニアの言語と文化」(平成15年5月9日10日於早稲田大学)においてサルジニア語の特質について発表した二つの論文の内容について現地の学者たちとさらに検討した。なお、本年度は日本ロマンス語学会第41回大会(5月24日、於東北大学)において、平成14年度までの海外調査の成果報告(2004年5月発行の日本ロマンス語学会「ロマンス語研究37」に掲載予定)を行ったことも付け加えてておきたい。主要言語にかたよりがちなロマンス語の研究を再検討し、少数ロマンス語研究における新しい方法論の確立をめざす本課題研究であるが、今年度(3年目)は、研究統括者でまた主としてサルジニア語の研究を主題とされていた菅田茂昭教授の定年退職により、あらたに研究統括者となった遠山一郎(ラテン語学)と、同僚の瀬戸直彦(中世フランス語)の研究が中心となった。
各種スラグからのフッ化物の蒸発挙動と拡散係数の測定

本研究では13年度において、Ar, N_2,He中における、NaFの相互拡散係数の測定は終わり、Chapman-Enskogの式におけるパラメータを求めた。これを用いて、計算で得られるAr-NaFおよびN_2-NaF系の相互拡散係数は、実験値と非常によい一致を示すことがわかった。しかしながら、He-NaF系の相互拡散係数の計算値は、実験値と大きく異なっていた。この原因として、He-NaF系の場合は、NaFのダイマーとして気相中に存在する可能性あと考えられたため、Chapman-Enskogの式における原子間相互作用パラメータを、ダイマーにおける双極子モーメントによって補正し、新しいパラメータを求めた。これを用いた計算結果は、実験値と非常に良く一致することがわかった。14年度において、SiF_4中におけるNaFの拡散現象を明らかにした。上述したように、SiF_4-NaF系においては、Na_2SiF_6が生成することがわかっているので、Na2SiF6の存在が、NaFの拡散現象にどのように影響するのを調査した。結果として、蒸発するときは、SiF_4、NaFがそれぞれ独立に蒸発することがわかった。また、Na_2SiF_6が生成する条件は、SiF_4中でNaFが析出する場合に生起するものと思われる。SiO_2-CaO-Na_2O系スラグにCaFを添加した場合に生成するフッ化物の種類をX線回折によって同定した。SiF_4は、常温からガス相であり、ガス分析から求めた。1000°C以上で蒸発する、NaFは、下流の低温部で析出する。また、一部は、Na_2SiF_6(ナトリウムヘキサフルオロシリケイト)が生成することが明らかになった。これまで、Ar,N_2,He中における、NaFの相互拡散係数の測定は終わり、Chapman-Enskogの式におけるパラメータを求めた。来年度において、SiF_4中におけるNaFの拡散現象を明らかにすることを目的として、研究を進めたい。これまで、Ar, N_2, He中における、NaFの相互拡散係数の測定は終わり、Chapman-Enskogの式におけるパラメータを求めた。上述したように、SiF_4-NaF系においては、Na_2SiF_6が生成することがわかっているので、Na_2SiF_6の存在が、NaFの拡散現象にどのように影響するのを調査した。Na_2SiF_6が生成する条件は、SiF_4中でNaFが析出する場合に生起するものと思われる。
高分子1液晶ハイブリット型超薄膜のマイクロエレクトロニクスへの応用

1.高分子/液晶ハイブリッド型超薄膜の作製と凝集構造アモルファス高分子とシアノブフェニル系低分子液晶を共通溶媒に溶解し、溶媒キャスト法により高分子/液晶ハイブリッド型超薄膜を作製した。形態学的観察、熱的測定によりハイブリッド型超薄膜内で液晶は高分子の三次元網目構造内に連続相として保持された特異な相分離凝集状態となっていることが明らかになった。溶媒蒸発速度等の製膜過程での動力学的な効果が液晶の相分離ドメインサイズに大きく影響を及ぼすことが明らかになった。2.高分子/液晶ハイブリッド型薄膜の誘電的解析と光散乱に基づく電気光学効果高分子と液晶が1μm10μmのオ-ダ-で相互に入り組んだ凝集構造の時、ハイブリッド型薄膜は顕著な光散乱状態となった。膜面垂直方向の電界のOFF-ONにより可逆的な光散乱-光透過スイッチング機能が発現した。光スイッチング機能の発現には、液晶ダイレクタ-の存在が必要不可欠であることを証明し、従来までに報告例のない新規な原理に基づくことを示した。本補助金により購入したインピ-ダンスアナライザ-を用いた誘電的解析により、光スイッチング速度はマトリックス高分子の誘電率と電気伝導度に依存することが明らかとなった。誘電的解析結果に基づいて、マトリックス高分子の電気的性質を改質することにより、応答特性を著しく向上させることができた。ハイブリッド型薄膜を用いた表示機能は、従来の液晶表示素子と比較して、1)明るい、2)広視野角、3)立ち下がり応答が速い、4)大面積化が可能、5)フレキシブル、等の長所を有し、大面積、超薄型液晶スクリ-ンとしてマイクロエレクトロニクスへの応用展開が期待されている。高分子/液晶ハイブリッド型薄膜を水面展開法及びバーコート法により調製した。熱的測定及び走査型電子顕微鏡観察の結果から、高分子/液晶ハイブリッド型薄膜は、液晶物質が6070重量パーセント存在するにもかかわらず高分子と液晶が互いに三次元連続相として入り組んだ凝集構造となっていることが明らかとなった。本科学研究費補助金により購入したインピーダンスアナライザーを用いて、ハイブリッド型薄膜の動的なアドミッタンスを測定し、その実数部及び産数部から誘電損失率及び誘電率を評価した。ハイブリッド型薄膜を高分子と液晶の複合誘電体とみなし、凝集構造に基づいてモデル計算を行った。その結果、ハイブリッド型薄膜における実測値と良い一致を示し、膜中の液晶ドメインの直列及び並列成分の誘電的な分率パラメータを決定することができた。これらの測定からハイブリッド型薄膜の液晶相に有効に印加される電界を評価し、液晶の電界に対する応答速度を予測した。既存の光スイッチング測定装置を用いてハイブリッド型薄膜中の液晶の電界に対する応答速度を実測した。その結果、凝集構造に基づく誘電的解析より予測した応答挙動と良く一致した。また、理論計算よりマトリックス高分子の電気伝導度及び誘電率が液晶に対して高い場合、液晶相に印加される電界強度が大きくなり応答速度が向上することがわかった。そこで、電気伝導度及び誘電率が極めて大きいゴム系の高分子を用いてハイブリッド型薄膜を調製した。その結果、印加交流電界の広い周波数範囲にわたって優れた応答特性が観測された。以上の結果より、高分子/液晶ハイブリッド型薄膜の優れた電気ー光情報変換機能が示され、マイクロエレクトロニクスへの応用に関する基礎的データが蓄積された。1.高分子/液晶ハイブリッド型超薄膜の作製と凝集構造ポリメチルメタクリレ-ト、アクリロニトリルブタジエンゴム、ポリスチレン等の等方性高分子とシアノビフェニル系低分子液晶を共通溶媒に溶解し、溶媒キャスト法により高分子/液晶ハイブリッド型超薄膜を作製した。

形態学的観察、熱的測定によりハイブリッド型超薄膜内で液晶は高分子の三次元網目構造内に連続相として保持された特異な相分離凝集状態となっていることが明からかとなった。溶媒蒸発速度等の製膜過程での動力学的な効果が液晶の相分離ドメインサイズに大きく影響を及ぼすことが明かとなった。2.高分子/液晶ハイブリッド型薄膜の光散乱に基づく電気光学効果高分子と液晶が1μm10μmのオ-ダ-で相互に入り組んだ凝集構造の時、ハイブリッド型薄膜は顕著な光散乱状態となった。膜面垂直方向の電界のoff-onにより可逆的な光散乱-光透過スイッチング機能が発現した。本補助金により購入したインピ-ダンスアナライザ-を用いた誘電的解析により、光スイッチング速度はマトリックス高分子の誘電率と電気伝導度に依存することが明かとなった。誘電的解析結果に基づいて、マトリックス高分子の電気的性質を改質をすることにより、応答特性を著しく向上させることができた。ハイブリッド型薄膜を用いた表示機能は、従来の液晶表示素子と比較して、1)明るい、2)広視野角、3)立ち下がり応答が速い、4)大面積化が可能、5)フレキシブル、等の長所を有し、大面積、超薄型液晶スクリ-ンとしてマイクロエレクトロニクスへの応用展開が期待されている。
サンゴ共生系の窒素同化機能を応用したサンゴ礁修復技術開発に関する基礎研究

昨年度に引き続き、サンゴに共生する単細胞藻類を分離・培養による実験系の確立を継続しておこなった。現段階では、長期継代可能な単離培養系の確立には至っておらず、継続して技術確立に取り組んでいる。培養技術が困難だった事から、研究機関から分株されたシャコ貝由来の褐虫藻Symbiodinium microadriaticum CCMP829を用いた研究をおこなった。S.microadriaticum CCMP829株を用いた研究では、硝酸およびアンモニウムそれぞれを窒素源としたときの増殖率、光合成能の差異などの基礎データの取得をおこなった。CCMP829株を用いた研究から、次の事柄が明らかとなった。1.アンモニウムと硝酸をそれぞれ強化した培地を用いた培養実験の結果から、硝酸強化培地の方が高い増殖率を示す事が明らかになった。また、光合成能も硝酸強化培地の方が高い値を示した。2.アンモニア強化培地を用いて培養すると共生状態に似た丸型の細胞が優占するのに対し、硝酸強化培地を用いた場合には、遊泳能を持つ卵型の細胞が優占する事が明らかとなった。3.遊泳細胞の割合は、硝酸濃度の増加に伴って増加する事が明らかとなった。本年度も、琉球大学21世紀COEプログラムの一環である深海調査に同行し、共生深海生物に関する研究を継続した。本調査において、深海無脊椎動物と化学合成細菌との共生系確立において果たす無機化合物の役割について研究をおこなった。本調査の結果から、深海無脊椎動物由来の一酸化窒素と環境中の硫化水素の2種のガス状分子の反応によってしょうじる硫黄分子が化学合成細菌の増殖基質となることで共生系が確立する可能性を示す結果を得た。現在、サンゴ礁回復技術の主な生物学的アプローチとして、サンゴの養殖・移植技術の開発がおこなわれている。しかしながら、成否は偶然に頼っている部分があり、多くは経験則に依存している。これは技術の基盤となるべきサンゴの生理学研究が不十分であることが原因である。特に、窒素化合物など富栄養化の原因となる栄養塩類がサンゴの生理機能に及ぼす影響についての知見は少ない。本研究では、窒素同化という生物学的に基礎的な現象に着目してサンゴのストレス応答や回復について研究をおこなっている。本年度は、生理実験系の基礎を築くため、海産無脊椎動物からの共生単細胞藻類を分離・培養を中心に研究をおこなった。また、共生深海生物の調査をおこなった。一般に深海は、サンゴ礁域が存在する海洋表層と比較して硝酸塩濃度が著しく高いことが知られている。このことから、深海生物群集は高硝酸塩環境に適応している可能性が考えられる。しかし、深海生物群集周辺での硝酸塩濃度を報告した例は稀である。本調査では、深海生物群集周辺の硝酸塩濃度測定および生物相の観察を主におこなった。本年度の研究から次の成果を得た。1.サンゴ礁に生息する無腸類アコエラConvolutrilobasp,から単細胞藻類の単離に成功した。2.無腸類アコエラもサンゴ同様に、高栄養塩環境下で生存率が低下する。3.水深1500mの深海生物群集周辺の海水から他の深海海域と同様の高硝酸塩濃度を示すデータを得た。平成20年度の研究では、共生藻類の単離培養株の拡充と、サンゴ-単離共生藻による人口共生系の確立をおこなう予定である。また、高硝酸塩適応機構解明のため深海生物調査もおこなう予定である。
ストレス蛋白・癌抗原融合蛋白分子による抗腫瘍効果

マウスのhsc70遺伝子を鋳型として3'側のプライマーに癌抗原ペプチドpRL1a(RL♂1)、TRP2(B16)、又はマラリアCS抗原、OVA抗原(E.G7)、HY抗原をコードするmini-geneをそれぞれ入れ、PCR法で遺伝子増幅する。これを発現ベクターに組み込み大腸菌にて大量に発現された。それぞれの蛋白分子1mgで隔週2回免疫し、脾臓細胞を取り出し同ペプチドでin vitro刺激を行いELISPOT法とクロム51遊離試験で効果を比較した。いずれの抗原ペプチドでも特異的な細胞傷害性T細胞(CTL)の誘導が可能であることが判明した。即ち、抗原ペプチドの種類に制限はないと考えられた。さらにRL♂1、B16、E.G7を皮内に注射しvivoで腫瘍増殖の抑制効果を判定する試みを現在も続けているが、完全抑制とまではいかないようである。しかし、マラリア抗原MSP-1のほぼ全長とhscp70の融合分子はスポロゾイト攻撃感染を肝臓期に完全に抑制するという実験結果も我々は得ており、このことから単一のCTLエピトープだけではなくヘルパーエピトープも含めた複数のエピトープがより強力なワクチン効果を発揮する上で重要であると推察された。通常、リコンビナントhsc70分子にはほとんどATPase活性が認められないのが現実であるが、我々の特種なrefolding操作によりnative分子と同様のATPase活性を持ったhsc70蛋白分子の精製を可能にした。このATPase活性の強さとCTL感作の強さに相互関係があることがわかった。また、hsc70のN末側アミノ酸280番から300番目の間にCTL感作に大きく影響を及ぼす領域があることが変異hsc70分子を用いた実験で明らかになった。
プッシュプルシステムを用いたナノ薬物刺激による神経細胞の機能創出

本研究では,神経細胞の成長関連因子を局所かつ継続投与することにより,細胞の局所にシナプス形成という機能の発現を目指す.本提案では,独自性の高いプッシュプルシステムを用い,そのプローブと神経細胞との間に局所的な機能発現を誘導する.本システムは溶液を吐出・吸引する機構を有すため,任意の濃度,時間,位置に,ナノメートルサイズの微小範囲に薬物刺激を印加することができる.本提案は細胞の成長因子の探索を可能とするプラットフォームの構築だけでなく,シナプス発現形成メカニズムをボトムアップ的に理解し,医療分野へも波及するものである.本研究では,神経細胞の成長関連因子を局所かつ継続投与することにより,細胞の局所にシナプス形成という機能の発現を目指す.本提案では,独自性の高いプッシュプルシステムを用い,そのプローブと神経細胞との間に局所的な機能発現を誘導する.本システムは溶液を吐出・吸引する機構を有すため,任意の濃度,時間,位置に,ナノメートルサイズの微小範囲に薬物刺激を印加することができる.本提案は細胞の成長因子の探索を可能とするプラットフォームの構築だけでなく,シナプス発現形成メカニズムをボトムアップ的に理解し,医療分野へも波及するものである.
自殺未遂歴のある精神障害者に対する特化型就労支援プログラムの開発と展開

本研究は、自殺未遂歴および希死念慮がある精神障害者に対してリスクをマネージメントしながら、就労支援を行う特化型就労支援プログラムを開発しその有用性を検討することを目的に実施した。このプログラムは、医療機関と連携した特化型就労支援窓口と携帯メール自動配信サービスから成り立っている。K市内の就労支援事業所と精神科診療所外来作業療法部門の2箇所で医療機関と連携した特化型就労支援窓口を開設しその有用性を検討した。さらには、希死念慮等の精神症状を有する精神障害者に対して携帯メールを配信するプログラムを開発し、それによって希死念慮が低下し、社会資源を積極的に利用する者が有意に増加したことを報告した。本研究では、自殺未遂歴がある精神障害者に対して自殺リスクをマネージメントしながら、就労支援を行う特化型就労支援プログラム(個別支援とICTによる社会資源の情報提供の二つの柱によって構成されるプログラム)を開発および実施し、その有用性を検討することを目的とする。平成25年度は、1著しい希死念慮等の重度精神症状のために入院した199人の統合失調症患者の退院時の精神症状および回復状況について調査した。多くの患者は、退院時において対人関係における疲れやすさが持続していると自己認識していることを明らかにし、Psychiatry Clin Neurosci. 2014 ;68(1):70-7に報告した。2急性期統合失調症患者に対する入院早期からの個別作業療法を実施し、それが機能的自立度の改善をもたらすこと、とくに対人コミュニケーションと社会的認知スキルにおける改善をもたらしうることを介入研究により明らかにした。結果はClin Rehabil. 2014 (in press)に報告予定である。これら2件の研究結果から、患者の対人コミュニケーション技能の改善や向上は地域生活する上で極めて重要であり、急性期早期からの作業療法等のリハビリテーション介入によって対人コミュニケーション技能の改善につながることが予想され、このことは就労への準備性の向上につながると考えられた。3神戸市内の就労移行支援事業所を利用した精神障害者160名の就労結果、希死念慮の有無、疾患名、支援内容等の情報を収集した。その収集した情報の一部は、第21回日本精神障害者リハビリテーション学会で報告した。4社会資源に関する情報提供メール文章を作成し、自殺予防にかかわる医療従事者5人および当事者ボランティア2人のチェックを受けた。平成26年度は、1著しい希死念慮等を有し精神科病院に入院した199人の統合失調症患者の退院時状態を詳細に検討した。退院時に主観的に気分がすぐれないと感じている者は、幻聴などの陽性症状が残存し、かつ抑うつ症状を示すことを明らかにした。したがって、退院後の就労支援においては、残存する症状と抑うつ症状に十分に配慮する必要があることを示した。この研究結果は、2014年7月、世界精神医学会(XVI World Congress of Psychiatry)において発表し、精神科リハビリテーション介入の先進国であるイタリア精神医学関係者と意見を交換した。2神戸市内の就労移行支援事業所を利用し就職した精神障害者102名について職業適性について検討した。過去に就労経験があり、就労中に発病した者は、疾病体験に関連付けて職業イメージを構築していた。また、就労経験がない者は、独自の職業イメージを有していた。両群が自己肯定感や自己効力感を持ちながら就労し、その就労継続するためには、自らの職業適性について試行錯誤する場や経験できる場を用意することが必要であることを明らかにした。この研究結果は、2014年12月の第22回職業リハビリテーション研究・実践発表会において、『当事者の希望する職業イメージと職業適性について』を発表した。これらの研究結果から、自殺未遂歴があるハイリスクの精神障害者に対する就労支援リハビリテーションは、1)退院時において残存する病的体験と抑うつ症状への十分な医学的配慮が必要であること、2)精神障害者が自身の固定した職業イメージのままで就労すれば、就職困難や就労継続困難ケースが生じやすく、彼らの自己肯定感・自己効力感の低下につながるため、職業イメージを構築・再構築できる場を用意すること、3)そこで生じる課題に対して医学的観点から対応できる専門窓口が必要であることを明らかにした。本研究は、自殺未遂歴がある精神障害者に対してリスクをマネージメントしながら、就労支援を行う特化型就労支援プログラムを開発し有用性を検討した。プログラムは、医療機関と連携した特化型就労支援窓口と、人と社会とのつながりをサポートする携帯メールの自動配信サービスから成り立っている。平成25年度には、対象者の背景情報を得るために、希死念慮等の重度精神症状を有する統合失調症患者の退院時の回復状況について調査した。多くの患者が退院時に、主観的な回復感がないまま、とくに対人関係における疲労感が残るまま退院していた。この状態への対応として、急性期統合失調症患者に対して早期からの作業療法を試みたところ、退院時にはコミュニケーションと社会的認知のスキルが改善した。以上から、早期からの作業療法介入は、患者が地域社会へ移行し就労等の社会参加をする上で有用であることが示唆された。平成26年度は、これらの情報を元に、医療機関と連携し、神戸市内のA就労支援事業所(構成:精神保健福祉士、作業療法士および医師)とB精神科診療所の外来作業療法部門(構成:作業療法士と医師)の2箇所に特化型就労支援窓口を開設した。最終年度には、利用者のリカバリー度および実際の就労支援の結果について調査し報告した。