hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規内因性コリン作動性ポリペプチドの免疫系細胞における発現と生理作用の薬学的研究

これらの知見から,血中SLURP-1濃度の測定は,免疫が関与する喘息などの病態生理の理解や治療の評価に役立つ可能性が考えられる.本研究では,1)SLURP-1のELISAを開発するために,2種の抗体作製を試みた.さらに2)T細胞のコリン作動系活性に及ぼすSLURP-1の作用を調べた.1)抗ヒトSLURP-1抗体の作製においては,(1)SLURP-1分子上の異なる2部位を含む環状および直鎖フラグメントを合成し,KLHに結合させて2種の抗原を作製した.(2)これらの抗原を家兎とモルモットに免疫して抗血清を採取した.(3)抗血清とSLURP-1抗原を用いて,(1)抗環状SLURP-1フラグメント抗体の産生を家兎およびモルモットにおいて,(2)抗直鎖SLURP-1フラグメント抗体の産生を家兎においてのみ確認した.2)遺伝子組み換えSLURP-1(rSLURP-1)のヒトT細胞系白血病細胞株MOLT-3における細胞増殖とコリン作動系活性に及ぼす作用を調べた.(1)細胞増殖:rSLURP-1は,PHAの非存在下および存在下で,細胞増殖を有意に抑制した.(2)ACh含量と遊離量:rSLURP-1は,(1)PHA非存在下でACh遊離量の上昇傾向を,(2)PHA存在下でACh含量の上昇傾向を示した.以上の結果より,1)ヒトSLURP-1分子上のそれぞれ異なる部位を認識する2種の抗体作製に成功した.これらの抗体を用いて,SLURP-1のELISAを開発するための準備が整った.2)SLURP-1は,T細胞の分化を促進し,コリン作動系を促進させる可能性が明らかになった.
単一心室筋細胞における伸展受容のイオンチャネルメカニズム

単一心室筋細胞をパッチ膜電位固定し、細胞外低浸透圧負荷を行って細胞膨張を起こして、細胞膜伸展によるイオンチャネル電流・担体電流の変化を記録した。膜伸展により、イオンチャネルでは再分極電流である遅延整流K電流のみがすべての細胞で可逆的に増大することを明らかにした。ビデオ画像の解析から遅延整流K電流の増大は細胞容積の増大に平行することが観察された。また膜伸展によって、Na-Kポンプの活性が可逆的に増大することを観察した。C1電流はNa-Kポンプの活性増大が観察されない細胞にのみ観察され、その活性化は著しく遅かった。遅延整流K電流増大は電流の逆転電位やカイネティックスの変化を伴わないことから、電位による活性可能なチャネル数が伸展により増大するものと考えられた。またNa-Kポンプの活性増大も細胞内ナトリウム濃度をポンプ活性が飽和する100mM以上にしても観察されることから活動可能なポンプ数の増大によることが示唆された。遅延整流K電流増大は細胞内外のCaをキレートした条件下でも観察され、カイネース阻害剤やカルモジュリン阻害剤の影響は観察されなかった。また低浸透圧負荷の変わりにパッチ電極内に陽圧を負荷して細胞内液を注入して細胞膨張を起こしても電流増大は観察されたことから、アミノ酸等の細胞外流失の関与も否定された。したがって遅延整流K電流増大は膜伸展の直接作用であることが示唆された。さらに遅延整流K電流増大メカニズムに細胞内骨格が関与している可能性についてマイクロフィラメント、マイクロチューブを薬物で修飾して検討を加えたが非処理の細胞と同様の遅延整流K電流増大が観察された。
大網の創傷治癒における役割

(1)大網切除による腹腔内浸出細胞の変動【方法】Balb/cマウス雄5週齢の腹腔内へ注射してCD4陽性T細胞およびCD8陽性T細胞の応答をフローサイトメトリーで解析した。【方法】腹部正中切開のみ行い大網を温存した群ではCD4陽性T細胞およびCD8陽性T細胞の割合に大きな変化はみられなかったが、大網を切除した群では、術後6時間、12時間、24時間とCD4陽性T細胞は徐々に増加した。その後、CD8陽性細胞の割合は漸減して術後約7日では術前の状態に回復した。(2)LPSで刺激時の腹腔内浸出細胞のCD4陽性細胞の変動【方法】Balb/cマウス雄5週齢の腹腔内へ1ug/ml,LPSを1mlを注射して、開腹大網切除群と開腹大網非切除群において、経時的(注射後0,1,3,5,7,9日)に腹腔内浸出細胞のCD4陽性細胞の割合をフローサイトメトリーにより検討した。【方法】CD4陽性細胞の割合は注射後1日目で有意に上昇した。特に、この上昇は開腹大網非切除群で著明であった。開腹大網非切除群では注射後3日目以降CD4陽性細胞は減少傾向を示した。一方、開腹大網切除群では、術後1から5日目にかけて減少傾向を示すが、逆に術後7日目・9日目で上昇を示した。(3)チオグリコレート培地投与によるマウス腹腔内浸出細胞数の変化【方法】Balb/cマウス雄に28%チオグリコレート培地1mlを腹腔内へ投与して24時間後、48時間後の腹腔内浸出細胞数を血球計算板でカウントした。【結果】24時間後2*10^7個、48時間後1.1*10^8個であった。<目的>遊離大網弁は長い血管茎を持ち、自由度が高く複雑な欠損に充填することができ、高い免疫機能を持つという特徴を持っており、有用な移植材料のひとつである。本研究では大網弁の高い免疫力を動物実験により立証することを目的とした。実験の目標は大網を採取したマウスとしていないマウスに炎症惹起物質[lipopolysaccharide(LPS)]を腹腔内に投与しリンパ球の変動を測定する予定である。開腹によるリンパ球への影響を明らかにし、大網採取後何日でLPSを投与するのが適切かを調べた。<方法>Balb/cマウスを用い開腹のみした群(I群)、大網を採取した群(II群)の2群に分けた。それぞれの群を1,3,5,7,9日目に採取し腹腔内液を回収し、CD4、およびCD8抗体で染色しフローサイトメーターで解析を行いCD4およびCD8抗体で染色されたリンパ球の割合を測定した。またCD4/8もあわせて算出した。コントロール群は開腹のみ1を行い0日目で腹腔内液を採取したものとした。コントロール群:n=15、I群1日目:n=6、3日目:n=6、5日目:n=5、7日目:n=3、9日目:n=2であり、II群1日目:n=5、3日目:n=5、5日目:n=6、7日目:n=2、9日目:n=3であった。<結果>コントロール群ではCD4:1.69、CD8:1.65、CD4/8:1.19であった。I群では1日目にCD4/8のピーク(CD4/8=2.27)を認めたが9日目にはCD4/8は1.55となった。II群では2日目(CD4/8=2.01)と9日目(CD4/8=2.04)にピークを認めた。<考察>開腹の影響は実験を行ううえで無視できないと考えられた。今回の実験により大網を採取し、2週間経過してからLPSを腹腔内に投与しなければLPSによる炎症を正確に測定できないことが示唆された。

特に、この上昇は開腹大網非切除群で著明であった。開腹大網非切除群では注射後3日目以降CD4陽性細胞は減少傾向を示した。一方、開腹大網切除群では、術後1から5日目にかけて減少傾向を示すが、逆に術後7日目・9日目で上昇を示した。(3)チオグリコレート培地投与によるマウス腹腔内浸出細胞数の変化【方法】Balb/cマウス雄に28%チオグリコレート培地1mlを腹腔内へ投与して24時間後、48時間後の腹腔内浸出細胞数を血球計算板でカウントした。【結果】24時間後2*10^7個、48時間後1.1*10^8個であった。
圧電単結晶の共振を利用する超小形ＡＣアダプタ実用化のための高効率駆動回路の実現

LiNbO3圧電トランスを用いて小形・高効率のACアダプタ実現を目指し,その駆動回路および周辺回路の検討を行った。スイッチング素子MOSFETは,その端子間容量のために圧電トランスを駆動する数百kHzにおいて効率が極端に劣化する。本研究では,原理的に端子間容量の影響が発生しにくいスイッチング駆動回路を考案し,実証試験を行って有効な成果が得られた。また,さらに効率改善や小形化をはかるために周辺回路の精査,改良を行った。25年度は,研究実施計画に基づいて下記のような研究を行った。1.圧電単結晶を用いた圧電トランスの最適構成の検討:圧電単結晶LiNbO3の薄い矩形板の上下面に金蒸着電極を施し交流電圧を印加すると,機械的な共振振動を励振する。このとき最も効率良く励振されるのはラーメモードと呼ばれる共振振動であり,他に起きる振動は不要振動とみなされ極力抑え込まれた方が良い。本研究では,(1)有限要素法解析によって最適形状の探索を行った。(2)トランスとしての電力効率95%以上を達成できることを示した。(3)共振振動現象を利用するので,支持構造が重要であり,安定支持構造の探索を行った。(4)この結果,共振尖鋭度Q(共振の良さを表す指標)≒10000程度を実験的に達成し,電磁トランスの10倍以上のQ値を得ることができ,高性能なトランス実現の可能性を示した。2.圧電トランス駆動用スイッチング回路動作の検討:高効率高性能な圧電トランスを実現できることがわかったので,これを効率良く駆動するスイッチング回路の検討を行って次のような結果が得られた。(1)代表的なパワーMOSFET 7種類について1MHzまでのスイッチング基礎持性を調べた。この結果,圧電トランスの動作周波数である350KHz前後の周波数における性能が良好な素子としてBUZ73Lを選定した。(2)MOSFETの端子間容量によって,スイッチング特性は200KHz程度以上では著しく劣化することがわかった。(3)MOSFETの制御入力端子に入力される矩形波パルス電源の電源インピーダンスを低下させていくと,スイッチング駆動波形が改善され,電力効率が最大で10%改善できることを示した。(4)MOSFETの出力端子の容量は,インダクタンス挿入により両者による電気的共振を励起して電力効率を40%程度改善できることを明らかにした。1.圧電単結晶を用いた圧電トランスの改良の検討:ここで扱う圧電トランスは,圧電単結晶LiNbO3の薄い矩形板に励振されるラーメモードと呼ばれる共振振動を用いて電圧の変換を行う。他にも振動が起きるがそれらは不要振動である。26年度は以下の研究を行った。(1)有限要素法解析によって不要振動の分布を明らかにした。(2)圧電トランスに接続される負荷抵抗と不要振動の発生周波数との関係を詳しく検討した。(3)不要振動の性質の比較・検討を行うため,構造と振動パターンの異なる超音波モータのステータ振動子についての検討も行った。(4)共振振動励振のための電極のうち,同電位の電極を結ぶ接続電極を施す改良を加え,支持ピン数を12本から8本に減少させて構造の簡素化をはかった。(5)このとき共振尖鋭度Q≒8000程度の高い値を実験的に達成した。(6)実機応用のときに問題となる音響放射を検討するため,条件がさらに厳しい超音波モータをモデルとして音場特性の解析を行った。2.圧電トランス駆動用スイッチング回路改良の検討:(1)MOSFETについて,ゲート入力容量の影響を詳しく調べるため,回路シミュレータによる解析と実験により,波形分析,効率測定を行った。(2)MOSFETに加えて高周波トランジスタを用いたスイッチング回路を構成した。(3)高周波トランジスタには,スピードアップコンデンサとショットキーダイオードを併用して効率の向上をはかった。(4)高周波トランジスタのスイッチング駆動波形のduty比の調整などにより効率向上がさらにはかられ,最終的に総合効率86%の高効率が得られた。これにより,FETの他に高周波トランジスタも圧電トランスのスイッチング駆動・回路構成素子として機能することを明らかにした。(25年度の研究実績)1.圧電単結晶LiNbO3の薄い矩形板に励振されるラーメモードと呼ばれる機械的な共振を利用して電圧の変換を行う圧電トランスを構成し,トランスとしての電力効率95%以上を達成できることを示した。2.最終的にACアダプタを実現するために,パワーMOS FETによるスイッチング回路を構成し,電源インピーダンス低減と外部インダクタンスの調整により電力効率をそれぞれ10%,40%向上できることを示した。(26年度の研究実績)1.有限要素法解析によって不要振動の分布を明らかにし,また同電位の電極を結ぶ接続電極を施す改良を加え,支持ピン数を12本から8本に減少させて構造の簡素化をはかった。このとき共振尖鋭度Q≒8000の高い値を実験的に達成した。2. MOSFETに加えて高周波トランジスタを用いたスイッチング回路を構成した。ショットキーダイオード併用やスイッチング駆動波形のduty比の調整などにより,最終的に総合効率86%の高効率が得られた。(27年度(最終年度)の研究実績)

前年度までの研究の結果,LiNbO3を用いる圧電トランスの構成と性能が明らかになり,またこの圧電トランス駆動のためのスイッチング回路の性能ならびに,スイッチング波形が劣化しこれに伴ってスイッチング効率が著しく低下するという課題点が明らかにされた。最終年度は,スイッチング回路のこの課題を解決するために種々工夫を重ね,最終的にMOS FETの前段に抵抗とコンデンサからなる並列回路を2組接続して矩形波駆動波形の分圧回路を構成し,原理的に波形劣化が生じない根本的な方法を考案した。実際に回路を構成し,波形劣化の大幅な改善に成功した。LiNbO3圧電トランスを用いて小形・高効率のACアダプタ実現を目指し,その駆動回路および周辺回路の検討を行った。スイッチング素子MOSFETは,その端子間容量のために圧電トランスを駆動する数百kHzにおいて効率が極端に劣化する。本研究では,原理的に端子間容量の影響が発生しにくいスイッチング駆動回路を考案し,実証試験を行って有効な成果が得られた。また,さらに効率改善や小形化をはかるために周辺回路の精査,改良を行った。1.圧電単結晶を用いた圧電トランスの改良の進展:(1)圧電トランスに接続される負荷抵抗と不要振動の発生周波数との関係を詳しく検討し,動作点設定の指針を得ることができた。(2)同電位の電極を結ぶ接続電極を施す改良を加え,前年度まで12本必要であった支持ピン数を8本に減少させて構造の簡素化をはかった。電極を加工したにも拘わらず共振尖鋭度Q(共振の良さを表す指標)≒8000程度の高い値を実験的に達成でき,簡易支持構造で高Qという改良が加えられた。(3)条件がさらに厳しい超音波モータをモデルとして音場特性の解析を行った。この結果から,圧電単結晶トランスの実機応用の際に問題となる音響放射の検討が進展する。2.圧電トランス駆動用スイッチング回路改良の進展:(1)MOSFETについて,回路シミュレータによる解析と実験により,波形分析,効率測定を行い,ゲート入力容量の影響を詳しく調べた。この結果,更に詳しい特性分析が可能となった。(2)MOSFETは端子間容量によってスイッチング特性に高周波限界があるので,さらにスイッチング素子の種類を広げ高周波トランジスタを用いたスイッチング回路を構成した。スピードアップコンデンサとショットキーダイオードを併用し,またスイッチング駆動波形のduty比の調整などにより効率向上が更にはかられ,最終的に総合効率86%の高効率が得られ,FETの他に高周波トランジスタも圧電トランスのスイッチング駆動・回路構成素子として機能することが明らかにされた。超音波エレクトロニクスこれまでの研究進捗状況に基づき,今後は以下のように研究を推進していく。1.圧電単結晶LiNbO3を用いた圧電トランスの動作特性の検討の継続:圧電トランス本体の特性や支持構造の経時変化も含め,更なる性能向上のため,以下の項目について検討を行う。(1)圧電トランス特性や不要振動が及ぼす影響の経時変化計測。(2)支持構造が及ぼす影響の経時変化計測2.スイッチング励振回路の比較・評価と更なる効率向上の検討:これまでの研究によって,MOSFETによる高周波数帯でのスイッチング特性ならびに,高周波トランジスタによるスイッチング特性が把握できたので,今後は両者の比較・評価ならびに更なる効率向上の検討を行う。具体的には以下の検討を行っていく。
ナノラマンイメージング用超高性能プローブの開発

近接場ラマン分光用高性能プローブの開発のために、これまでのナノラマンイメージングの実用化において大きな問題であった、蒸着法における近接多粒子状成長を大きく改善し、再現性よく1個のナノ粒子をAFMカンチレバーチップ先端に形成する手法の開発に成功した。FIBによるさらなる尖鋭化の指針を得た。同時に、入射・集光光学系の高効率化と合わせて、これまでの近接場信号検出効率を100-1000倍改善することができた。今後の固液界面の局所反応解析のために重要な研究成果が得られた。ナノラマンイメージング法高性能プローブ開発のために、[1]平成24年度以下の成果を得た。(1)ギャップモードに関して、これまでのナノ粒子等の局在プラズモンを利用したSERS研究では大きな増強が得られなかった減衰の大きな白金や鉄系遷移金属系に適用し、銀・金系と同様に10^8-10^9の巨大増強を得ることに成功した。これにより、触媒など実用性の高い金属系での局所反応解析の実現性が明らかになった。(2)ギャップモードプラズモンと伝搬性プラズモンとの複合化による高感度化に関して、詳細な実験と理論計算により、ナノラマンイメージングに適用し、単一分子ラマン信号検出できることを見いだした。(3)ナノラマンイメージングに関して、シリコンプローブの熱処理により、再現性よく30-50 nm径の銀ナノ粒子をプローブチップ先端に形成する手法を開発した。入射光学系及び集光系の効率改善により、ギャップモードを利用して、10^5-10^6倍のチップ増強ラマン測定に成功した。さらに、新しいプローブ形成法として、収束イオンビーム(FIB)加工による先鋭化金属ナノワイヤ形成を開始し、AFMカンチレバー先端に、15-20 nm径の金属チップ形成に成功した。FIB装置の安定化・ノイズ低減により、今後さらに先鋭化する見通しを得た。[2]平成23ー24年度を通して、これまでのナノラマンイメージングのためのプローブ開発で大きな問題であった、蒸着法における近接多粒子状成長を大きく改善し、再現性よく1個のナノ粒子をAFMカンチレバーチップ先端に形成する手法の開発に成功した。近接場ラマン分光用高性能プローブの開発のために、(1)金及び銀ナノ粒子のサイズと形状を化学還元条件による制御を行った。(2)金属ナノ粒子をシリコン製カンチレバー先端に、静電的及び化学的相互作用により固定した。アミノシランおよびジチオールを用いて、金及び銀ナノ粒子を、カンチレバー先端に固定することに成功した。このとき、カンチレバーの先端をあらかじめタッピングモードにより軽く削ったのち、粒子を固定することで再現性が改善された。粒子の測定時の機械的安定性の改善を進めた。(2)チップ先端の金属ナノ粒子の形状、サイズ、や近接粒子の寄与、金属基板やチップ材質の空間分解能やギャップ電場増強度や共鳴波長への影響について、FDTD法により系統的に明らかにすることができた。触媒の局所反応解析や、生体分子/溶液界面のin situ分析等のために、固液界面のナノラマンイメージング法の確立が必要である。本研究の目的は2つあり、❶超高感度・超高空間分解能ラマンプローブの開発:直径10 nmの金や銀のナノ粒子1個をAFM用カンチレバー先端に、静電的及び化学的相互作用により固定した。それをプローブとして、金属ナノ粒子と目的分子を吸着させた金属基板の間のギャップモードプラズモンを高効率に光励起することができた。❷金属ナノ粒子プローブに、生体分子を固定し、基板上に固定した生体分子との水素結合形成や開裂等の距離依存性を、分子軌道法と複合して、1分子感度で解析することを目指す:DNA塩基を用いてギャップモードを励起し、10^8-10^9のラマン増強度を得た。以上の結果、2年目において、ナノラマンイメージングの確立が大いに進展すると期待できる。本研究の目的のうち、❶超高感度・超高空間分解能ラマンプローブの開発において、形成したプローブや、予備的ギャップモード実験の成果に基づいて、単一分子感度及び10nm空間分解能でのラマンイメージングを進める。❷金属ナノ粒子プローブに、チオール付加したDNA鎖等を固定し、基板上に固定した生体分子との水素結合形成や開裂等の距離依存性を、1分子感度ラマンイメージングする。

1.超高感度・超高空間分解能ラマンプローブの開発:ナノ粒子形成用試薬、金属基板形成用蒸着材料(Ag, Au)、ナノ粒子固定用シランカップラー剤、AFMカンチレバー(100本)を購入し用いる。またラマン分光用シャープエッジフィルタなどの光学素子、転送光学系の改造、装置制御用パソコンの更新等を行う。2.生体分子への適用:金属ナノ粒子プローブに、チオール付加したDNA鎖等を固定し、基板上に固定した生体分子との水素結合形成するために、末端をチオール化したDNA鎖及びその相補的なDNAなどの試薬、アビジン-ビオチン系試薬、緩衝液調製用試薬等を購入する。また、ナノラマンイメージング測定用溶液セルの試作を行う。このほか研究成果発信や最新情報収集のための国内学会出張を行う。
マグネシウムアミドを用いヘテロ芳香環のメタル化反応

含窒素芳香ヘテロ環化合物の新しいメタル化反応を開発する目的で,マグネシウムアミド類を塩基として用いる脱プロトン化反応および生成したマグネシオ体と親電子剤との反応を検討する.含窒素芳香ヘテロ環として,インドール,ピリジン類を選び,リチウムアミドによるリチオ化反応との比較を行いながらマグネシオ化反応の詳細を研究する.その際特に環上にエステル,シアノ,ニトロなどの官能基が共存する誘導体について,このメタル化反応の適用範囲を明らかにすることを本研究の中心課題とした.1.マグネシウムアミドを用いる含窒素芳香ヘテロ環のマグネシオ化塩基としてマグネシウムビスジアルキルアミドを用いて,官能基を持つ含窒素芳香ヘテロ環のマグネシオ化を検討した.共存する官能基としてエステル,シアノ,ニトロなどを持つ化合物で検討し,さらに酸性度の高い部位については官能基を持たないヘテロ環について脱プロトン化反応を試みた.まず親電子剤としてヨウ素あるいはベンズアルデヒドを用いて脱プロトン化反応の進行を確認し,良好な結果が得られたものについては2で示す種々の親電子剤との反応を行った.2.含窒素芳香複素環マグネシオ化合物の反応性1で脱プロトン化反応が進行することが明らかとなった化合物について以下に示す新電子剤との反応を試みた.反応性は有機リチウム化合物に比べ穏やかであることが明らかとなり,反応試剤を適切に選択することにより,種々の炭素鎖あるいは官能基を導入することが可能となった.3.合成反応への利用インドールカルボン酸エステル類にマグネシウムアミドを作用させた後,アルデヒドとの反応を行うことにより,ラクトン環の縮合したインドール誘導体が得られた.含窒素芳香ヘテロ環化合物の新しいメタル化反応を開発する目的で,マグネシウムアミド類を塩基として用いる脱プロトン化反応および生成したマグネシオ体と親電子剤との反応を検討する.含窒素芳香ヘテロ環として,インドール,ピリジン類を選び,リチウムアミドによるリチオ化反応との比較を行いながらマグネシオ化反応の詳細を研究する.その際特に環上にエステル,シアノ,ニトロなどの官能基が共存する誘導体について,このメタル化反応の適用範囲を明らかにすることを本研究の中心課題とした.1.マグネシウムアミドを用いる含窒素芳香ヘテロ環のマグネシオ化塩基としてマグネシウムビスジアルキルアミドを用いて,官能基を持つ含窒素芳香ヘテロ環のマグネシオ化を検討した.共存する官能基としてエステル,シアノ,ニトロなどを持つ化合物で検討し,さらに酸性度の高い部位については官能基を持たないヘテロ環について脱プロトン化反応を試みた.まず親電子剤としてヨウ素あるいはベンズアルデヒドを用いて脱プロトン化反応の進行を確認し,良好な結果が得られたものについては2で示す種々の親電子剤との反応を行った.2.含窒素芳香複素環マグネシオ化合物の反応性1で脱プロトン化反応が進行することが明らかとなった化合物について以下に示す新電子剤との反応を試みた.反応性は有機リチウム化合物に比べ穏やかであることが明らかとなり,反応試剤を適切に選択することにより,種々の炭素鎖あるいは官能基を導入することが可能となった.3.合成反応への利用インドールカルボン酸エステル類にマグネシウムアミドを作用させた後,アルデヒドとの反応を行うことにより,ラクトン環の縮合したインドール誘導体が得られた.
褐藻植物由来フコイダンの抗血液凝固機構に関する研究

褐藻由来硫酸化多糖のフコイダンの抗血液凝固機構の解明として,血液凝固の中枢であるトロンビンおよびXa因子の生成過程におけるフコイダンの影響について検討した。すなわち,血漿あるいは精製系を用いて,トロンビンあるいはXa因子直接,あるいはこれらの前駆体に対して,さらにプロトロンビンからトロンビンあるいはX因子からXa因子への活性化機転に対する効果を検討した。また,これらの作用に対してフコイダンの糖鎖構造が関係するかどうかも合わせて検討した。フコイダンの存在あるいは非存在下で,凝固機構を活性化することによって生成したトロンビンあるいはXa因子量を発色性合成基質を用いて比色定量しこれらのプロテアーゼの生成阻害活性を判定した。フコイダンは内因および外因系凝固機構の活性化におけるトロンビン生成を濃度依存的に阻害した。しかし,内因系凝固機構の阻害効果の方が高かった。一方,Xa因子生成阻害は内因系凝固機構においてのみ見られた。これらの阻害効果はα(1→2)-フコイダンよりもα(1→3)-フコイダンが優れていた。さらに,両凝固機構において共通に活性化されるXa因子によるトロンビン生成反応について調べたところ,フコイダンは濃度依存的にトロンビン生成を阻害した。しかし,α(1→2)-フコイダンとα(1→3)-フコイダンとに明確な違いは認められなかった。以上の結果から,フコイダンは主にXa因子によるトロンビン生成反応,すなわちプロトロンビンを活性化するプロトロンビナーゼ(Xa因子,V因子,リン脂質およびCa^<2+>の複合体)を阻害することが示唆された。しかし,この阻害にはフコイダンの糖鎖構造は影響していないことが推察された。また,フコイダンは内因系凝固機構でのXa因子の生成を阻害すことも認められた。この阻害作用にはフコイダンの糖鎖構造が影響しており,α(1→2)-フコイダンよりもα(1→3)-フコイダンが効果的であた。
ひきこもり関連ライフトラブルの包括的プロフィールと地域支援拠点の研究

「ひきこもり」問題は、従来の枠組みに収まりにくい「生きづらさ」について、新たな理解や支援を模索する契機となっている。「ひきこもり」に関連する「発達障害」や「貧困」の問題に関連して、従来の「ひきこもり」理解を、本人の障害特性と環境との関係、生活保障制度などの活用に着目することで拡大することを試みた。「生きづらさ」について障害特性と生活履歴の二つの軸によって理解する枠組みを整理するとともに、特に家族の視点からの本人の生活履歴と特性との関連についての調査を実施した。昨年度は、「ひきこもり」に関する社会学的研究の到達度を自己評価しつつ、従来の研究が及んでいないような、多様な困難についての探索的な調査を進めた。まず、これまでの研究成果を、共編著『「ひきこもり」への社会学的アプローチ-メディア・当事者・支援活動』(ミネルヴァ書房)として刊行することができた。また同書の内容を2つのNPOが主催するシンポジウムにおいて報告し、研究成果を還元するとともに、新たな課題の発見に結びつけることができた。支援活動のフィールドワークでは、従来の「ひきこもり」支援に収まらないような、支援の限界ともいえるケースについて着目した。また、狭義のひきこもり支援団体だけでなく、医療、精神保健、労働、福祉といった関連機関での探索的なヒアリングを行った。そこで浮かび上がったのは、第一に、「ひきこもり」ケースの行き着く先としての貧困の問題である。家族の高齢化や疲労が進んだケースでは、生活保護や障害年金の受給が現実的な選択肢として浮上している。また第二に、従来の居場所型支援の限界である。発達障害やパーソナリティ障害をめぐるケースでは、居場所運営の上で深刻な課題を提起している。こうした困難のため、関連機関との新たなネットワーク化の必要性も浮上している。こうしたケースを視野に入れ、「ひきこもり」を包括的な枠組みから考える試みとして、「『若者の生きづらさ』と障害構造論」を紀要論文として執筆した。「ひきこもり」問題が示してきた対人関係上の困難と、失業やワーキングプアなどの経済的困難との間で、支援現場レベルにおいても重なりが認識されるようになってきた。双方の「生きづらさ」の広まりを受けて、支援手法にはどのような変容がみられるのか。それぞれの問題に取り組む支援団体に聞き取り調査をおこなった。第1に、実態レベルにおいて「ひきこもり」支援団体において生活保護や障害者年金受給の例が、複数聞かれるようになった。野宿者支援の団体においては、自宅に引きこもったまま両親の他界などによって経済的に困窮に陥り、支援の場を訪れる人の存在が認知されている。第2に、支援手法や理念について。経済的困難の解決後にも残る孤立の問題に対応するため、「居場所」型支援が野宿者支援の団体によっても模索されるようになった。これは「ひきこもり」支援団体が実践を蓄積してきた手法である。他方、「ひきこもり」支援においては対人関係上の支援が先行し、年齢上のタイムリミットに直面してから障害者福祉や生活保護の制度が検討されることが多い。そこには「ひきこもり」支援における対象者の境界設定や光対象者の「成長」に対する独特の期待が垣間見える。これを受けて、個々の「ひきこもり」当事者や家族の福祉制度利用に対する意識を質問紙調査において今後明らかにしたい。「ひきこもり」は青少年をめぐる問題の一カテゴリーであるだけでなく、従来の問題の枠組みに収まりにくい「生きづらさ」に対して、新しい若者理解や支援の枠組み構築の契機をもたらしている。息の長い時間軸の中での問題理解や、多領域的な支援への展開は、関連する「発達障害」や「貧困」の課題に直面するなかでも模索されている。最終年度においては、発達障害との関連性をテーマとして「ひきこもり」支援団体(家族会)における質問紙調査を行った。「ひきこもり」が主として社会参加の履歴に関する言葉であるのに対し、障害は、具体的な場面での生きづらさに関連した、自己理解や環境調整へと結びつく概念であると考えられる。近年、支援現場で意識されるようになった発達障害について、障害特性の単なる識別ではなく、本人や家族が、「生きづらさ」をさまざまな体験と関連させて振り返ることが可能になる調査設計を目指した。両親を対象に、高機能自閉症に関する質問紙を用いた結果、友人関係や社交の場面での困難が特に両親によって意識されていること、不登校などの過去の経験と障害特性に関する得点の高さが関連していることが示唆された。また5年前に実施した同じ団体における調査と比較することで、両親による「ひきこもり」の改善の実感に関連する要因として、家族会参加頻度の高さ、本人が現在抱える精神的問題の有無が改めて確認できた。その他、支援団体でのフィールドワークにおいては、貧困問題を受けた生活保護制度や「パーソナル・サポート」制度の影響、支援団体内部・団体同士の人的ネットワークの再構築についての参加や聞き取りを継続的に行った。
現代日本社会における新しいレイシズムの実態把握――部落差別問題を事例として

本研究の目的は、世界的に生じている新しいレイシズムの日本的現実を把握するために、近年生じている部落差別を事例としてとりあげ、その内実とそれに対抗する際に直面する諸問題を、当該地域の文脈に即して全国的に明らかにすることである。具体的には、部落解放運動が継続的に取り組まれてきた地域において、同和対策に関する特別措置法期限切れ後に焦点化し、1部落差別事象・2部落問題意識・3部落の生活環境・4部落解放運動・5行政施策の5点について、その変化と現状を明らかにすることである。かかる検討によって、現代社会における今後の部落差別問題研究の参照軸を作成するとともに、新しいレイシズムに対抗するための諸条件を探究している。本年度は、都府県単位での現地訪問調査を開始し、現状把握に務めるとともに、それらの成果の一部として、学会・論文発表を行うことができた。1部落差別事象・2部落問題意識・4部落解放運動については、滋賀県・福井県・和歌山県・鳥取県・福島県・山形県・宮城県・兵庫県・奈良県・長野県・神奈川県・大阪府・広島県・新潟県・鹿児島県・熊本県の状況について、現地訪問調査を行った。2部落問題意識・3部落の生活環境・5行政施策については、部落問題に関する調査の実施状況や、部落問題に関する施策の実施状況に関する情報収集を行った。また、新しいレイシズムの視点からの部落問題の現状に関する学会報告を行った。さらに、部落問題意識については、近年の部落問題意識の状況をまとめ、新たな調査のあり方を提言する論文を発表することができた。2016年度、本科学研究費研究をすすめていこうとするおり、部落差別解消推進法案が与党議員による議員立法で提出される動きが出てきたため、現地調査については法案の成立を見守ることとした。結果、2016年12月に部落差別解消推進法が成立したこともあり、法律の運用も含めて、2017年度以降に本格的な現地調査を実施することにした。今年度も現地調査を実施したが、その遅れのために、研究年度を来年度いっぱいまでに延長することにした。次年度は延長年度となるため、残された地域の現地調査を実施し、把握した調査データに基づく各府県のモノグラフを作成するとともに、その成果をまとめ、発表することを目指す。具体的には、部落解放運動が継続的に取り組まれてきた地域において、同和対策に関する特別措置法期限切れ後に焦点化し、1部落差別事象・2部落問題意識・3部落の生活環境・4部落解放運動・5行政施策の5点について、その変化と現状を明らかにする。かかる検討によって、現代社会における今後の部落差別問題研究の参照軸を作成するとともに、新しいレイシズムに対抗するための諸条件を探究する。本年度は、1部落差別事象については、本科学研究費研究に先行して実施した部落差別事象の収集調査結果をもとに、近年の部落差別事象について検討を行い、その特徴をまとめた論文を発表することができた。2部落問題意識については、2015年までに発表された都府県の部落問題に関する意識調査を収集し、2016年に発表した内田龍史(「近年の部落問題意識の現状と人権教育・啓発への示唆ー「人権(問題)に関する意識調査」結果を手がかりに」『人権教育研究』(日本人権教育研究学会)第16号:1-17.)以降に発表された調査について情報収集を行った。3については、自治体で実施されている部落の生活実態調査に関する情報収集を行った。4・5については本年度においては未着手である。本科学研究費研究をすすめていこうとするおり、部落差別解消推進法案が与党議員による議員立法で提出される動きが出てきた。その背景として、情報化社会におけるインターネット上の部落差別に歯止めをかけたいとの意向があったようだが、法案が提出され、成立することになれば、部落差別事象の実態把握、部落解放運動の進め方、行政施策のあり方については大きく変化する可能性が出てきたため、現地調査については法案の成立を見守ることとした。結果、2016年12月に部落差別解消推進法が成立したこともあり、法律の運用も含めて、次年度以降に本格的な現地調査を実施することにした。本年度は、都府県単位での現地訪問調査を開始し、現状把握に務めた。1部落差別事象・2部落問題意識・4部落解放運動については、栃木県・長崎県・千葉県・広島県・徳島県・佐賀県の状況について、現地訪問調査や質問紙などでの現状把握を行った。2部落問題意識・3部落の生活環境・5行政施策については、(一社)

部落解放・人権研究所が実施した全国の自治体を対象とした質問紙調査に協力し、部落問題に関する調査の実施状況や、部落問題に関する施策の実施状況に関する情報収集を行った。ほか、1部落差別事象については、本科学研究費研究に先行して実施した部落差別事象の収集調査結果をもとに、近年の部落差別事象について検討を行った論文を、論集に掲載する形で発表することができた。昨年度の実施状況報告書でも述べたが、本科学研究費研究をすすめていこうとするおり、部落差別解消推進法案が議員立法で提出される動きが出てきたため、現地調査については法案の成立を見守ることとした。結果、2016年12月に部落差別解消推進法が成立したこともあり、法律の運用も含めて、本年度以降に本格的な現地調査を実施することにした。本年度は現地調査を実施することができているが、その遅れのために、現地調査の実施が計画よりも少なくなっている。本研究の目的は、世界的に生じている新しいレイシズムの日本的現実を把握するために、近年生じている部落差別を事例としてとりあげ、その内実とそれに対抗する際に直面する諸問題を、当該地域の文脈に即して全国的に明らかにすることである。具体的には、部落解放運動が継続的に取り組まれてきた地域において、同和対策に関する特別措置法期限切れ後に焦点化し、1部落差別事象・2部落問題意識・3部落の生活環境・4部落解放運動・5行政施策の5点について、その変化と現状を明らかにすることである。かかる検討によって、現代社会における今後の部落差別問題研究の参照軸を作成するとともに、新しいレイシズムに対抗するための諸条件を探究している。本年度は、都府県単位での現地訪問調査を開始し、現状把握に務めるとともに、それらの成果の一部として、学会・論文発表を行うことができた。1部落差別事象・2部落問題意識・4部落解放運動については、滋賀県・福井県・和歌山県・鳥取県・福島県・山形県・宮城県・兵庫県・奈良県・長野県・神奈川県・大阪府・広島県・新潟県・鹿児島県・熊本県の状況について、現地訪問調査を行った。2部落問題意識・3部落の生活環境・5行政施策については、部落問題に関する調査の実施状況や、部落問題に関する施策の実施状況に関する情報収集を行った。また、新しいレイシズムの視点からの部落問題の現状に関する学会報告を行った。さらに、部落問題意識については、近年の部落問題意識の状況をまとめ、新たな調査のあり方を提言する論文を発表することができた。2016年度、本科学研究費研究をすすめていこうとするおり、部落差別解消推進法案が与党議員による議員立法で提出される動きが出てきたため、現地調査については法案の成立を見守ることとした。結果、2016年12月に部落差別解消推進法が成立したこともあり、法律の運用も含めて、2017年度以降に本格的な現地調査を実施することにした。今年度も現地調査を実施したが、その遅れのために、研究年度を来年度いっぱいまでに延長することにした。
敗血症でのβ３受容体を介する心筋エネルギー代謝機構の解明

LPS誘発心不全モデルマウスの検討で、β3受容体の発現上昇を認めた。受容体アンタゴニストはLPSによる心機能低下及び生存率を改善した。心筋サンプルを用いた検討では、LPSによる脂肪酸代謝と糖代謝の低下が、アゴニストによって改善することを確認した。LPSでは、PPARalpha、ERR-alphaなどミトコンドリア機能にかかわる遺伝子発現の異常を認めたが、アゴニストで改善した。3D電顕像では、LPSでもミトコンドリアの形態異常は見られなかったが、ミトコンドリア周囲の小胞体構造の異常を認めた。このことから、LPSによるエンドトキシン誘発性心筋症はミトコンドリア機能は低下するものの、ミトコンドリアそのものの異常ではなく、代謝異常が関与するため、可逆的変化をきたすものと考えられる。上記の内容は、ESC, ESICM, AHAなど国際学会で発表し、現在論文投稿中である。ノックアウトマウスでの評価を要するLPS誘発心不全モデルマウスの検討で、β3受容体の発現上昇を認めた。ノックアウトマウスでの評価を要する当該年度でのノックアウトマウスの購入ができず、計画が次年度にずれこんだため使用額に差が生じた。2019年度はメタボローム解析などで費用がかかる可能性がある。
遺跡復元図作成CADシステムの開発

1.本研究では3次元カラーグラフィックターミナルを用いて建築遺跡や都市遺跡を3次元画像表現する(CAD)システムの仕様を設計し、必要なソフトウェアを試作した。これは遺跡の発掘調査や実測調査における空間構成検討作業を支援を目的としたシステムである。研究に際しては主としてカイロ市郊外のアル・フスタート遺跡の発掘調査を事例に取り上げる一方、パルテノン神殿など遺跡の構成要素の特性が異なる事例も適宜取り上げた。2.試作したシステムの基本機能は次のとおり。(1)発掘図面や実測図面等に基づいて遺構や遺物の位置や形状・寸法などを記述する数値情報を計算機に登録し管理する。(2)遺構や遺物の数値情報を検索し、それらの位置関係等を透視図の形で画像表現する。特に利用者が計算機と対話しながら視点の位置と角度を遂次変化させて連続的に透視図表現することにより、遺跡の発掘過程を視覚的に追体験できる環境を整える。(3)遺構原形の検討や建設過程を検討する作業を支援する。分析ツールを提供する。3.報告書では、遺跡の空間構造記述モデルを4種類提案し、それぞれについて具体的事例に即したデータの作成方法、立体表現事例、分析ツールの応用事例等を紹介した。また最後に遺跡発掘調査研究や実損調査研究における本システムの利用効果について展望した。4.従来からの調査図面による記録は、第3者が遺跡の3次元的構造について追調査、追確認できるだけの情報を記述しているとは言い切ない。しかし3次元画像を用いた本システムは発掘過程の追体験に利用できることを示した。発掘を終えた遺跡についても、第三者が別の発掘手順で追調査できるような環境を用意するシステムの開発を次の段階のテーマとして示し、それにはまた、遺跡の立体表現を前提に新しい計測機器を導入した調査方法が検討されるべきことも述べた。1、3次元画像表現された遺構の位置関係を把握し易くするとともに、実体とのイメージの整合性を高めるため、昨年壁体や岩盤等の記述に使用した三角形折れ面モデルを三角柱モデルに変換し、また新たに遺物の分布を記述する質点モデル、ダッカを記述する簡易VOXELモデル、石造建築など幾何学的な立体で構成された遺跡を記述するプリミティブモデルを用いた画像表現システムを構築した。2、遺跡の発掘過程を再現したり、遺構の建設過程を検討する作業を支援するため、(1)遺構等の個別要素ごとに条件に応じて色を変える、(2)また画像内で消去/再表示する、(3)遺構と遺物の位置関係を3次元画像表現する等の分析ツールを構築した。また、遺跡の原形を検討する作業を支援するため、欠損要素を一定の条件のもとに補間するツールや、知識ベースを用いて遺跡の原形を推論するシステムを試作した。3、二年間の研究を総括し報告書をまとめた。その中では、4種類の空間構造記述モデルそれぞれについて、アル・フスタート遺跡等の具体的事例に即したデータの作成方法、立体表現事例、分析ツールの応用事例等を紹介し、遺跡発掘調査研究や実測調査研究における本システムの利用効果を述べた。4、従来からの調査図面による記録は、第三者が遺跡の3次元的構造について追調査、追確認できるだけの情報を記述しているとは言い切れない。5、遺跡の3次元画像表現に必要な情報は数メガバイトにも及ぶことが分かった。当初は汎用の大型計算機でグラフィックターミナルを制御する方針だったが、情報転送に時間がかかり過ぎるため専用の小型計算機とメモリーで直結して制御する方式に切り替えた。
セバシン酸エステルを用いたアルコールを含有しない抗菌性組織調整材の開発

高齢化社会を迎え、総義歯の難症例が増加している。このような患者の治療には、組織調整材により床下粘膜に生じた病変や歪を正常な状態に回復させ、動的印象後、弾性裏装材によりリライニングを行う術式は非常に効果的である。本研究では各種エステル、ブチル系ポリマーおよび抗菌剤と本材の成分の溶出ならびに粘弾性的性質との関係を明らかにし、長期間使用可能とするためアルコールを含有せず、かつ可塑剤として安全性の高いセバシン酸エステルを用いた抗菌性を有する組織調整材を開発することを目的とする。11年度はまず組織調整材を含む軟質義歯裏装材の動的粘弾性の評価方法の確立を行った。これに関してはBiomaterialsに発表した。ついで現在市販されている材料について、ゲル化進行中およびゲル化後の動的粘弾性の測定をおこない、臨床的に使用可能なゲル化時間および粘弾性の範囲を決定した。同時に現在市販されている組織調整材の問題点について検討するため、重量変化と寸法変化との関係について測定を行った。研究成果はJournal of Oral Rehabilitationに発表した。12年度はブチル系各粉末とアルコールを含有しないセバシン酸エステルより構成される組織調整のゲル化進行中およびゲル化直後の動的粘弾性、ゲル化時間を測定した。その結果適切な組成を有するブチル系ポリマーおよび粉液比を選択することにより、アルコールを含有しない組織調整を開発できることが示唆された。これらの成果については、日本補綴歯科学会、日本歯科理工学会および国際歯科研究学会(IADR)において発表し、現在論文を投稿中である。また今後さらにアルコールを含有しない組織調整材の耐久性、成分の溶出、抗菌剤の物性に及ぼす影響について検討していく予定である。本年度はまず現在市販されている材料について、ゲル化進行中およびゲル化後の動的粘弾性の測定をおこない、臨床的に使用可能なゲル化時間および粘弾性の範囲を決定した。同時に現在使用されている材料の問題点についても検討した。ついでブチル系各粉末とアルコールを含有しないセバシン酸エステルより構成される組織調整のゲル化進行中の動的粘弾性およびゲル化時間を測定した。現在、本科研で購入した高速液体クロマトグラフを用い、市販材料の可塑剤成分の溶出を測定しているところである。12年度は、アルコールを含有しない組織調整のゲル化後の動的粘弾性、その耐久性、成分の溶出、抗菌剤の物性に及ぼす影響について検討していく予定である。

11年度はまず組織調整材を含む軟質義歯裏装材の動的粘弾性の評価方法の確立を行った。これに関してはBiomaterialsに発表した。ついで現在市販されている材料について、ゲル化進行中およびゲル化後の動的粘弾性の測定をおこない、臨床的に使用可能なゲル化時間および粘弾性の範囲を決定した。同時に現在市販されている組織調整材の問題点について検討するため、重量変化と寸法変化との関係について測定を行った。研究成果はJournal of Oral Rehabilitationに発表した。12年度はブチル系各粉末とアルコールを含有しないセバシン酸エステルより構成される組織調整のゲル化進行中およびゲル化直後の動的粘弾性、ゲル化時間を測定した。その結果適切な組成を有するブチル系ポリマーおよび粉液比を選択することにより、アルコールを含有しない組織調整を開発できることが示唆された。これらの成果については、日本補綴歯科学会、日本歯科理工学会および国際歯科研究学会(IADR)において発表し、現在論文を投稿中である。また今後さらにアルコールを含有しない組織調整材の耐久性、成分の溶出、抗菌剤の物性に及ぼす影響について検討していく予定である。
垂直管内下降気液二相流を利用した空気圧縮に関する実験的研究

垂直管内下降気液二相流を利用した空気圧縮装置(HAC)に関する研究を行った。大気解放された上部水槽から供給される垂直管内の水単相の流れをベンチュリー管に導き、静圧が大気圧よりも低くなるようにして大気を自然吸気させて気液二相流とする。二相流となった流れは再び垂直管内を下降し、下部の密閉水槽へと至る。下部水槽で液相と気相は分離され、圧縮空気が得られる。吸気部の位置、ベンチュリー管喉部径dと垂直管径Dの比(絞り比d/D)、垂直管および吸気管の弁開度を変化させて実験を行った結果、以下の事が明らかになった。絞り比が小さい場合、あるいは吸気部位置が上部水槽に近い場合(高い位置にある場合)は、絞り部での静圧が飽和水蒸気圧程度まで低下し、キャビテーションが発生することもある。このような場合には流動がかなり不安定となる。これは吸気部静圧の低下により吸気量が増大し、吸気部下流側で大気泡が形成されることが原因と考えられる。大気泡が形成されると、液相の流速が低下するために吸気部の静圧が上昇し、吸気量が減少する。すると大気泡が形成されなくなり、すでに垂直管内に存在している大気泡が下部水槽へ流出すると、再び流速が回復するため、吸気量が増大する。今回の実験の場合、圧縮開始(流動開始)から終了までの時間が5秒程度と短かったため、脈動流には至らなかったが、大規模なHACでは脈動的不安定現象の生じる可能性が考えられる。空気圧縮に関しては、到達圧力が上部水槽と下部水槽の水面位置の高さの差で決定されるので、パラメータによる違いは下部水槽の水面位置の差に帰着させることができる。そのため、流動不安定が生じない範囲で吸気量を大きくすることが必要で、基本的には吸気位置を高く、絞り比を小さく、吸気管の弁開度を大きくする。また、垂直管の弁開度については、絞った方流動が安定する傾向にあった。
既卒採用看護師の職場適応促進策―日本版メンターシッププログラムの構築に向けて―

既卒採用看護師の職場適応促進策である「日本版メンターシッププログラム」の構築に向けた前段階の研究として、国内病院で行われている既卒採用看護師向けの受け入れプログラムの実態調査を行った。その結果、新卒に比べ、既卒向けの受け入れプログラムが整っていないこと、新卒に比べ、既卒の職場定着が困難であることが推察された。既卒の採用・定着には課題がある一方で、採用や多様性への対応等で各施設による工夫がみられた。前年度に引き続き、メンターシップを構成する要素やメンター独自の機能を明らかにするために、主に国外文献の文献検討を継続して行った。抽出した文献のうち、病院に新規採用された看護師に対し、実際にメンターシッププログラムを行った介入研究に着目した。プログラムの目的は、新規に採用された看護師(メンティ)の離職防止・職場適応促進が主で、新卒看護師だけでなく、既卒看護師や外国人看護師も対象となっていた。メンターシッププログラムとプリセプターシッププログラムとの区別、メンターになれる条件、メンターの養成方法、メンターとメンティのマッチングの方法、メンタリングの内容、プログラムの期間、メンターの報酬、プログラム終了後の評価方法等において施設間にばらつきがあり、また介入研究の報告数自体も少ないため、世界的にもプリセプターシッププログラムほどプログラムとして確立した段階には至ってないことが推測された。しかし、介入の有効性が示されている研究の結果を統合することで、効果の高いプログラムの立案が可能となり、のちに日本版メンターシッププログラムを構築していく際の参考とすることができる。また、文献検討の結果、施設によって異なるものの、上記のようなメンターシッププログラムを構成する基本的な要素が抽出できたため、次年度国内の病院で行われている既卒採用看護師向けの受け入れプログラムの実態調査を行う際に、それら基本的な要素を調査項目として活用することができる。メンターシップを構成する要素や、メンター独自の機能を明らかにするために、医療系の検索リソースを用いて文献検討を行った。文献の抽出にあたり、国内文献を検索したところ、「プリセプターシップ」と「メンターシップ」がシソーラス用語扱いされており、日本では概念間に明確な線引きがないことがうかがえた。そのため、「mentorship」のワードで確実にメンターシップに関する文献が抽出できる国外文献の文献検討から開始した。看護におけるメンターシップは、病院勤務の看護師の他、地域の保健師や看護教員などを対象に行われ、また新人に対してだけでなく、専門看護師やナースプラクティショナー、師長など、勤務を継続している看護職に対しても行われていることが概観できた。その中で、病院に新規採用された看護師に対して行われるメンターシップに着目すると、離職防止・職場適応促進を主とした目的で、新卒看護師だけでなく、既卒看護師や外国人看護師に対してもメンターシップが行われていた。また、メンターシップが構造化されたプログラムとして組織的に行われることで、その有効性が高まることが推察された。日本においては、新卒看護師の早期離職防止策の一環として、臨床研修制度の努力義務化がなされ、新卒看護師に対してはプリセプターシッププログラムが整備されつつあるが、一方で、既卒採用の看護師に対する定着促進策は十分とは言えない現状がある。上記の文献検討の結果は、既卒採用看護師の定着を促進する方策として、メンターシッププログラムが有効であることを示すものとして位置づけることができる。国内病院で行われている既卒採用看護師向けの受け入れプログラムの実施状況を明らかにするために、質問紙調査を行った。まず、文献検討の結果をもとに質問紙の作成を行った。質問項目は、プログラムの目的、内容、期間、評価方法、課題等を問う29項目から構成された。全国の病院から層化無作為抽出した1200件に質問紙を配布し、各病院の看護部門長もしくは看護部門教育研修担当者に回答を依頼した。調査実施に際しては、研究者所属の研究倫理審査委員会の承認を受け、倫理的配慮のもとに行った。調査期間は、2014年7月から8月であった。回収された質問紙は259部(回収率21.6%)で、有効回答部数は259部(有効回答率100%)であった。分析の結果、4割弱の病院が既卒採用者向けの受け入れプログラムを導入していないことがわかった。導入している病院にプログラムの目的を尋ねたところ、「病院の組織理念・看護の理念を知ってもらう」が最も多く、「組織理念の説明」や「就業規則・職務内容の説明」が多く行われており、新卒看護師に対するプログラムの内容として「技術研修」が最も多く挙げられたのとは対照的であった。既卒の採用・定着での課題・工夫については、「新卒とは異なる扱いにくさがある」「当院への就職意図が不明」等が挙げられ、看護管理者は既卒採用看護師の採用や定着に苦慮しながらも、職場環境を整える等の工夫を行っていた。既卒採用者向けの受け入れプログラムの実施については、事例報告が散見されるものの、全国的な調査は本調査が初めてと考えられ、既卒採用看護師に特化した職場適応促進策

「日本版メンターシッププログラム」の構築に向けた基礎資料とすることができる。また、既卒の看護職の定着や離職に関する研究が少ない中、既卒看護職の採用後の現状について看護界全体で問題意識や課題を共有することは、意義が深いと考える。看護学急を要し、かつ処理に時間がかかる業務が多数発生したため。急を要し、かつ処理に時間がかかる業務が多数発生したため。可及的速やかに質問紙調査を行う。利用可能な資源をできるだけ利用し、効率的・生産的な研究遂行に努める。平成24年度の研究計画の遅れを取り戻すとともに、平成25年度に予定している計画に着手し、実行する。平成24,25年度に計画されていた質問紙調査をまだ行っていないため、残額が生じている。可及的速やかに質問紙調査を実施する。平成24年度に計画されていた質問紙作成をまだ行っていないため、残額が生じている。平成25年度に計画されている質問紙調査の実施と合わせて、平成25年度に使用する予定である。
成人T細胞白血病ウィルスの母乳感染に関する研究

成人T細胞白血病ウイルス(HTLV-【I】)の家族内感染はこれまでの血清疫学的調査から明らかになってきている。そのなかでも母子感染の可能性が強く疑われている。我々は昭和59年にHTLV-【I】感染白血病細胞をマーモセットへ経口投与し2ヵ月後にseroconversion及びマーモセットリンパ球にHTLV-【I】抗原を証明することが出来た。昭和60年度はHTLV-【I】感染母親の母乳による母子感染のルートを明らかにするため下記の研究を行った。出産後1週間以内のHTLV-【I】感染産婦の母乳をコモンマーモセットへ計28回、1回/日経口投与した。その結果、2ヵ月後にマーモセットの抗HTLV-【I】抗体が陽転し、同時に末梢血リンパ球の短期培養でHTLV-【I】抗原の発現を認めマーモセットがHTLV-【I】に感染していることを証明することが出来た。この結果は人における母乳を介する母子感染の可能性を実験的に裏付けるものである。しかしながら、これはあくまで動物実験にすぎず今後はHTLV-【I】感染母親からの出生児のなかで母乳栄養児と人工栄養児を比較することが重要である。現在、既にHTLV-【I】感染母親からの出生児の追跡調査を開始しており、近い将来この問題をいっそう明らかにすることが出来ると考えられる。