hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高効率C=C結合形成反応を利用した平面性π共役高分子の創製

これまでの研究で、目的とする剛直な主査骨格を有する高平面性高分子を得るために、溶解性の問題はある程度クリアしている一方、C=C結合形成反応の探索が不十分であった。そこで、本年度は重合反応に適用可能な高収率で進行する新たなC=C結合形成反応、および条件を探索した。具体的には前駆体の活性メチレンとイミン間においてアニリンが脱離する縮合反応が生起しチオインジゴを形成することに着目した。まずモデル反応として、活性メチレンモノマー(A)から合成したイミンモノマー(B)とAとの反応を試みた。その結果、目的とする二量体モデル物質を得ることに成功した。従来の酸化反応による合成法と収率を比較すると、数%であった収率が大きく向上した。さらに封管反応条件により、15%程度にまで収率が向上した。この反応条件を用いて、オリゴマーの合成へと展開した。すなわち、二官能性のイミンモノマーを同様の合成手順により合成し、これをAと反応させることで、三量体オリゴマーの合成を試みた。その結果、収率が低いながらも目的とする三量体の合成に成功した。得られた三量体は二量体と比較して、強い分子間相互作用に基づく会合能が高いことが明らかになった。これと並行して、チオインジゴ形成反応以外のイミンと活性メチレンの交換反応を検討した。アントラキノンから容易に得られるアントラキノンジイミンと活性メチレンの反応を検討した。その結果、ある種の活性メチレンを有する化合物との反応が容易に進行することを見出した。今年度の研究を通して、C=C結合形成反応の高効率化は達成した。その結果、モデル物質に関しては物性評価に十分な量を得られるようになってきている。また、次年度に向けて、今回見出した条件を用いてオリゴマーの合成検討を行うとともに、別のモノマーユニットを用いた検討も行っていることから概ね順調に進展していると考えている。今年度C=C結合形成反応の高効率化を達成したものの、反応収率は未だに低く、これをそのまま重合反応に適用しても高分子を得ることは期待できない。今後はさらに反応の収率を向上させるために条件の検討を行うとともに、別のモノマーについても並行して検討する。当初予定していた消耗品に使用予定であった経費に関しては学内の競争的資金ですべて賄うことができた。また、学会発表に必要な旅費に関しては北海道で行われる予定であった学会(第67回高分子討論会)が震災のため中止となり、執行されなかった。また、それと前後して、研究の遂行状況より、新たに種々の反応を加速するマイクロウェーヴ合成装置を本反応に適用することで、本研究課題を次の段階に進めることを目指すこととした。以上の理由により、次年度使用額が生じることとなった。
日本の大学におけるカリキュラムマネジメントに関する実践的研究

今日の大学教育は、アクティブ・ラーニングの導入に伴い、多様な人々や場面に対応できる対人基礎力や専門知識を活用・工夫しながら課題に対処できる対課題基礎力などの育成が重要となっている。汎用的能力の育成にはカリキュラムベースでの対応が必要であり、2017年度からの3つのポリシーの公表義務化を通して、学修評価方法を盛り込んだカリキュラム・ポリシーのあり方が大きく問われてくる。そこで、3つのポリシー策定状況調査を端緒に、カリキュラムベースでの学修成果アセスメントの実態調査、米国・英国との比較研究などを交えながら、日本の大学におけるカリキュラムマネジメントの現状と課題を明らかにすることに取り組んだ。(1)2017年度の3つのポリシーの公表義務化を契機に、ディプロマ・ポリシーに基づくカリキュラムマネジメント、さらには、ディプロマ・ポリシー達成度の可視化の取組が重要視されるようになった。このため、カリキュラムベースでの学修成果アセスメントの観点から、山口大学、宮崎国際大学、日本福祉大学などの事例調査を行い、カリキュラムマネジメントのあり方について情報収集した。(2)文部科学省COC+事業における地域人材育成カリキュラム設計及び運営に関する分析について、大学と地域が協働したカリキュラム設計に着目し、授業運営及び成績評価などのあり方を通して、当該カリキュラムマネジメントの実情に関し、現状と課題の抽出を進めた。(3)日米共同研究を通したカリキュラムマネジメントに関する比較研究について、自身が研究代表者を務めた「日本の大学における組織開発(OD)の担い手に関する実践的研究」(基盤研究C(一般)20142016年度)で実施した日米FD比較共同研究の結果を参照しながら、米国学会における成果発表を行うとともに、英国におけるカリキュラム研究に関する情報収集を行った。本研究課題として掲げている以下の3つの事項について、おおむね順調に研究に着手できている。1.日本の大学におけるカリキュラムマネジメントの事例研究及び課題抽出2.米国・英国の大学におけるカリキュラムマネジメントの比較研究3.日本の大学におけるカリキュラムマネジメントの新たなモデルの提言特に、本研究2年目においては、3つのポリシーの公表義務化を契機に重要視されるディプロマ・ポリシーに基づくカリキュラムマネジメントの実態、特に、ディプロマ・ポリシー達成度の可視化を中心としたカリキュラムベースでの学修成果アセスメントの実態を調査分析することを通して、日本特有のカリキュラムマネジメントの事例研究及び課題抽出を進めた。また、カリキュラムマネジメントのあり方を検証する一事例として、文部科学省「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業(COC+)」による地域人材育成カリキュラムを取り上げ、大学教職員やステークホルダーが参画したカリキュラムマネジメントの実情について、学会発表等を通して事例収集や課題抽出に取り組むことができた。前年度に行った事例研究を基礎に、日本の大学におけるカリキュラムマネジメントの実態に関する各種調査を進め、比較対象である米国・英国の大学における事例研究に更に取り組む。特に、米国においては、日米FD比較研究の実績を活かすこととする。(1)日本の大学におけるカリキュラムマネジメントの実態に関する調査分析について、2017年度、2018年度に行った事例研究をもとに、日本の大学におけるカリキュラムマネジメントの実態に関する各種調査を設計し、国公私立の大学を対象に実施し、その結果を分析する。(2)米国・英国の大学におけるカリキュラムマネジメントに関する比較研究について、米国ではカリキュラム研究に関する研究者交流や研究発表、英国ではSRHE(Society for Research in Higher Education)での研究発表実績を通した研究者交流を活かし、両国の大学におけるカリキュラムマネジメントの事例調査を行い、日本との比較研究を更に進める。そこで、3つのポリシー策定状況調査を端緒に、文科省COC+事業でのカリキュラム設計、米国・英国との比較研究などを交えながら、日本の大学におけるカリキュラムマネジメントの現状と課題を明らかにすることに取り組んだ。(1)3つのポリシー策定及び学修評価方法の状況調査について、平成28年3月に公表された3つのポリシー策定のガイドラインに基づき、各大学ではポリシーの新規策定または見直しの作業を進め、2017年度には公表義務化された。カリキュラム・ポリシーにおいては学修評価方法の記載が求められており、全体的な状況調査のほか、山口大学、新潟大学などの事例調査を行い、カリキュラムマネジメントのあり方について情報収集した。(2)文部科学省COC+事業における地域人材育成カリキュラム設計及び運営に関する分析について、大学と地域が協働したカリキュラム設計に着目し、授業運営及び成績評価などのあり方を通して、当該カリキュラムマネジメントの実情に関し、高知大学、北九州市立大学などの事例調査を行うとともに、現状と課題の抽出を行った。(3)日米共同研究を通したカリキュラムマネジメントに関する比較研究について、自身が研究代表者を務めた「日本の大学における組織開発(OD)の担い手に関する実践的研究」(基盤研究C(一般)20142016年度)で実施した日米FD比較共同研究の結果を参照しながら、米国におけるカリキュラム研究に関する情報収集を行った。1.日本の大学におけるカリキュラムマネジメントの事例研究及び課題抽出2.米国・英国の大学におけるカリキュラムマネジメントの比較研究3.日本の大学におけるカリキュラムマネジメントの新たなモデルの提言特に、初年度においては、2017年度に公表義務化された3つのポリシー策定内容のうち、国立大学法人を中心とした情報収集を行い、学修評価方法を含めたカリキュラム・ポリシーの実質化を調査分析することを通して、カリキュラムマネジメントの事例研究及び課題抽出に着手した。

また、カリキュラムマネジメントのあり方を検証する一事例として、文部科学省「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業(COC+)」による地域人材育成カリキュラムを取り上げ、大学教職員やステークホルダーが参画したカリキュラムマネジメントの実情について、学会ラウンドテーブル等を通して事例収集や課題抽出に取り組むことができた。今日の大学教育は、アクティブ・ラーニングの導入に伴い、多様な人々や場面に対応できる対人基礎力や専門知識を活用・工夫しながら課題に対処できる対課題基礎力などの育成が重要となっている。汎用的能力の育成にはカリキュラムベースでの対応が必要であり、2017年度からの3つのポリシーの公表義務化を通して、学修評価方法を盛り込んだカリキュラム・ポリシーのあり方が大きく問われてくる。そこで、3つのポリシー策定状況調査を端緒に、カリキュラムベースでの学修成果アセスメントの実態調査、米国・英国との比較研究などを交えながら、日本の大学におけるカリキュラムマネジメントの現状と課題を明らかにすることに取り組んだ。(1)2017年度の3つのポリシーの公表義務化を契機に、ディプロマ・ポリシーに基づくカリキュラムマネジメント、さらには、ディプロマ・ポリシー達成度の可視化の取組が重要視されるようになった。このため、カリキュラムベースでの学修成果アセスメントの観点から、山口大学、宮崎国際大学、日本福祉大学などの事例調査を行い、カリキュラムマネジメントのあり方について情報収集した。(2)文部科学省COC+事業における地域人材育成カリキュラム設計及び運営に関する分析について、大学と地域が協働したカリキュラム設計に着目し、授業運営及び成績評価などのあり方を通して、当該カリキュラムマネジメントの実情に関し、現状と課題の抽出を進めた。(3)日米共同研究を通したカリキュラムマネジメントに関する比較研究について、自身が研究代表者を務めた「日本の大学における組織開発(OD)の担い手に関する実践的研究」(基盤研究C(一般)20142016年度)で実施した日米FD比較共同研究の結果を参照しながら、米国学会における成果発表を行うとともに、英国におけるカリキュラム研究に関する情報収集を行った。本研究課題として掲げている以下の3つの事項について、おおむね順調に研究に着手できている。
縦断的エクソン全領域関連解析による生活習慣病の個別化予防システムの開発

一般住民6048名において全エクソンに存在する242,901個の一塩基多型群および平均5年間の経時的疫学データを包括するデータベースを構築した。このデータを用いて縦断的エクソーム全領域関連解析を行ない、9種類の生活習慣病(高血圧、2型糖尿病、脂質異常症、慢性腎臓病、肥満、メタボリックシンドローム、高尿酸血症、冠動脈疾患、脳梗塞)の発症に強く関連する遺伝子群および一塩基多型群を同定した。本研究成果を用いて高血圧、2型糖尿病、高中性脂肪血症、低HDLコレステロール血症、高LDLコレステロール血症、慢性腎臓病、肥満、メタボリックシンドローム、高尿酸血症、冠動脈疾患、脳梗塞の個別化予防に貢献する。本研究の目的は、一般住民6048名においてエクソームアレイを用いた縦断的エクソン全領域関連解析を行なうことにより6種類の生活習慣病(高血圧・2型糖尿病・脂質異常症・慢性腎臓病・肥満・メタボリックシンドローム)の発症に関連する「効果の大きい新規の機能的一塩基多型群(SNPs)」を同定することにある。これらのSNPs情報に加え、年齢、性別、臨床情報、生活習慣(食事・運動・喫煙・飲酒・ストレスなど)情報を加えた個別化予防システムを開発することにより、中高年者の健康維持・健康長寿・生活の質の向上・ねたきり防止に貢献することが本研究の最終目標である。平成27年度は、高血圧、2型糖尿病、脂質異常症(高中性脂肪血症・低HDLコレステロール血症・高LDLコレステロール血症)、慢性腎臓病、肥満、メタボリックシンドームについて、いなべ健康長寿研究の縦断的疫学データベースの整備を行った。また、ゲノムDNA 4526検体について、エクソームアレイ(HumanExome-12 v1.2 DNA Analysis BeadChip、イルミナ社)およびマイクロアレイスキャナー(iScan、イルミナ社)を用いてInfinium genotyping法によりSNPs解析を行なった。得られたSNPsデータについては厳密なクオリティーコントロールを以下の手順で行った。(i)Genotypeデータのcall rateを算出し、call rate < 97%のサンプルは除外した。(ii)Gender specificationをチェックし、不一致のサンプルを除外した。(iii)Cryptic relatednessをチェックし、identity by descent >0.185のペアは一方のサンプルを除外した。(iv)Heterozygosityを算出し、mean ±3SDからはずれたサンプルを除外した。エクソームアレイによるDNAサンプルの解析は、予定より約1500検体多く解析した。さらに解析したデータについても、call rateが99.9%とクオリティーが高く、除外データが極めて少なかった。縦断的疫学データの整備も完了した。研究計画としては、6ヶ月程度前倒しで進んでいる。いなべ健康長寿研究における6048検体のゲノムDNAを用いて、平均5年間の経時的データによる高血圧、冠動脈疾患、脳梗塞、2型糖尿病、脂質異常症の縦断的エクソーム全領域関連解析を行った。一塩基多型(SNP)の解析には、ヒトゲノム上のエクソーム全領域に分布する約24万4千個のSNPsを同時に解析できるエクソームアレイを用いた。エクソームアレイでは、非同義置換SNPsに加え、スプライシング部位、ストップコドン部位およびプロモーター領域などに位置する機能的SNPsで、アリル頻度の高い(5%以上)SNPsだけでなくアリル頻度の低い(0.55%)SNPsやrare variant(0.5%未満)も解析できる。高血圧、冠動脈疾患、脳梗塞、2型糖尿病、脂質異常症(高中性脂肪血症、低HDLコレステロール血症、高LDLコレステロール血症)とSNPsとの関連は一般化推定方程式を用て解析した。また収縮期・拡張期血圧、空腹時血糖値、血中ヘモグロビンA1c値、血清中性脂肪・HDLコレステロール・LDLコレステロール値などの定量的データとSNPsとの関連は混合効果モデルを用いて解析した。統計解析は、JMP Genomics(SAS Institute)およびR(The R Project for Statistical Computing)を用いた。解析の結果、高血圧、冠動脈疾患、脳梗塞、2型糖尿病、脂質異常症(高中性脂肪血症、低HDLコレステロール血症、高LDLコレステロール血症)に有意に関連する疾患感受性遺伝子およびSNPsを同定した。特定されたSNPsが日本人および東アジア人の集団においてどの程度の頻度で存在し、各疾患の発症にどれだけの寄与度(貢献度)があるのかを明らかにした。これらの研究成果は4編の論文として投稿中である。いなべ健康長寿研究では、244,000種類のSNPsおよび平均5年間の経時的背景データを6048例について解析している。これらの医学的ビッグデータを扱っているため、解析や論文執筆に時間がかかるが、研究成果を4編の論文として投稿しており、研究は当初の予定通り順調に進展している。一般住民6048名における平均5年間の健診データを用いて縦断的エクソーム全領域関連解析を行ない、罹患頻度の高い9種類の生活習慣病(高血圧、2型糖尿病、脂質異常症、慢性腎臓病、肥満、メタボリックシンドローム、高尿酸血症、冠動脈疾患、脳梗塞)の発症に強く関連する遺伝子群および一塩基多型群(SNPs)を同定した。

このデータを用いて縦断的エクソーム全領域関連解析を行ない、9種類の生活習慣病(高血圧、2型糖尿病、脂質異常症、慢性腎臓病、肥満、メタボリックシンドローム、高尿酸血症、冠動脈疾患、脳梗塞)の発症に強く関連する遺伝子群および一塩基多型群を同定した。本研究成果を用いて高血圧、2型糖尿病、高中性脂肪血症、低HDLコレステロール血症、高LDLコレステロール血症、慢性腎臓病、肥満、メタボリックシンドローム、高尿酸血症、冠動脈疾患、脳梗塞の個別化予防に貢献する。残りの1522検体についてエクソームアレイを用いた解析を行い、平成27年度に解析した4526検体と合わせて合計6048検体のエクソームアレイ解析を完了する。平成28年度後半以降は、得られたSNPsデータおよび背景・臨床情報を用いて、6種類の生活習慣病についてエクソン全領域関連解析を行ない、それぞれの生活習慣病の発症に強く関連する遺伝子およびSNPsを同定する。さらに、これらのSNPs情報に加え、年齢、性別、臨床情報、生活習慣(食事・運動・喫煙・飲酒・ストレスなど)情報を加えた個別化予防システムを開発する。いなべ健康長寿研究の6048例において、肥満、メタボリックシンドローム、慢性腎臓病、高尿酸血症について同様のエクソーム全領域関連解析を行なう。また、末梢血中の赤血球、白血球、リンパ球、血小板などの数量を制御している遺伝子群を特定することにより、貧血、赤血球増多症、白血球増多症、血小板減少症、血小板増多症などの病態に関与する遺伝子およびその多型を同定する。29年度が最終年度であるため、記入しない。ゲノム疫学29年度が最終年度であるため、記入しない。
体験型出前セミナー用マイクロスケール発光教材の開発

体験型出前セミナーの参加者である小学生が安全・簡単に化学実験を行うため、マイクロスケールでの教材の開発を行なった。化学反応のインパクトを与えるために、発光現象を対象とした。一般的に良く知られている化学発光によるケミカルライトを参考に、(1)使用する試薬量を極力減らし、発光が確認できる条件の最適化、(2)薬品の代わりに家庭用漂白剤などの身近な製品を使用することの2点に焦点を絞り、研究を行なった。1.最適条件の検討ケミカルライトの市販品を元に、発光が確認できる範囲での必要試薬量の検討を行った。過酸化水素量や、比較的高価なシュウ酸エステルの使用量を削減すると同時に、実験の安全性を考慮して、キャップにロックができるタイプの1.5mLマイクロチューブを利用したマイクロスケール化を図った。2.試薬代替の検討ケミカルライトの市販品に使用されている試薬の代替品を検討した結果を報告する。ケミカルライトの市販品は、蛍光液と酸化液の2液を使用時に混合させることにより発光する。この酸化液に替わる身近な製品の一例を次に示す。(1)蛍光液0.2mLに、家庭用衣類漂白剤を0.2mL加え、目薬を1滴加えることにより、可視光の元で強い発光を確認できた。(2)蛍光液0.2mLに、無色透明のマニキュアを0.2mL加えることにより、暗闇で発光を確認できた。更に容器であるマイクロチューブを掌で包み込み、容器内の液体に体温を伝えることにより、発光強度を簡単に上げることができた。マニキュアが酸化液の代替品として使用できたのは、市販品ケミカルライトの溶剤であるフタル酸ブチルに近い成分が入っているからであると考えられる。また、家庭用衣類漂白剤には過酸化水素が含まれており、目薬を触媒として発光することを発見した。体験型出前セミナーの新テーマとして、本研究の成果であるマイクロスケールでの化学発光の実験教材を使用する予定である(初回:2013年8月)。本研究成果について、2件の学会発表を行い、1編の論文を発表した。
Drs遺伝子ノックアウトマウスにおける悪性腫瘍発生機構

Drs遺伝子はSushiモチーフと呼ばれる構造と膜貫通ドメインを持つ新しいタイプの癌抑制遺伝子である。Drsは小胞体においてアポトーシス誘導蛋白ASYと結合し、種々のヒト癌細胞株にCaspase-12,-9,-3の活性化を介するアポトーシスを誘導する。我々はDrsの生理機能と癌発生における役割を明らかにするためにDrsノックアウト(KO)マウスを作製し個体および細胞レベルでの解析を行ない以下のことを明らかにした。1.DrsKOマウス(46匹)は生後8-12ヶ月で、その約20%にリンパ腫、肺癌、肝癌、肉腫などの悪性腫瘍が発生した。一方、Wild-typeマウス(23匹)では12ヶ月までに腫瘍発生はみとめられなかった。2.この肺癌から樹立した癌細胞株LC-T1にレトロウイルスベクターによってDrsを再導入すると、ヌードマウスでの造腫瘍能が顕著に抑制された。このときDrsを再導入した癌細胞による腫瘍ではアポトーシスが亢進していた。3.DrsKOマウス由来胎児繊維芽細胞(MEF)はラパマイシンやデキサメタゾンなどの薬剤によるアポトーシスに耐性を示した。4.DrsKO MEFではグルコース飢餓条件下でアポトーシスを起こすことを見出し、Drs誘導アポトーシスとmTORシグナル経路との関連を見出した。これらの結果からDrsは個体レペルでも癌抑制遺伝子として機能していることが明らかになった。また、DrsKO細胞の実験から、実際に生理的条件下でもDrsが特定のアポトーシス誘導経路に関わっていることも分かってきた。今後、DrsKOマウスおよび細胞を用いて、Drsによる新規アポトーシス経路とmTOR経路とのクロストークの分子機構を明らかにし、これらの経路が発癌制御にどのように関わっているのかを解明してゆきたい。
神経系の発生に関わる新規受容体型チロシンキナーゼRor1,2の機能解析

本研究においては、まず我々が遺伝子クローニングに成功したマウス受容体型チロシンキナーゼmRor1,mRor2の発生過程及び生後における発現解析を行った。その結果、mRor1,mRor2は発生過程において神経系をはじめ様々な組織・器官において発現が認められるが、その時間的・空間的発現制御は異なることが示された。発生過程において、mRor1は肢芽近位、鰓弓、心臓及び神経系の限局した領域に、mRor2は肢芽遠位、尾芽、体節(皮筋板)、肺、心臓及び神経系(前脳、中脳)に発現が認められる。次に、受容体型チロシンキナーゼmRor1,mRor2の機能を明らかにする目的で、これらの遺伝子ノックアウトマウスの樹立・表現型解析を行った。mRor1,mRor2欠損マウスはいずれも新生児致死に至るが、それらの表現型は大きく異なることが明らかとなった。mRor1欠損マウスでは外観上の異常は認められず、進行性の呼吸不全により生後約24時間以内に死亡した。一方、mRor2欠損マウスは生直後より努力様呼吸と顕著なチアノーゼが認められ、6時間以内に死亡した。mRor2欠損マウスにおいては、発生初期に尾、体節の形態異常が、発生後期あるいは新生児期では骨格形成不全、肺機能不全、心室中隔欠損が認められた。骨格系においては、前肢・後肢の遠位部に著しい形成不全・骨化不全が認められ、さらに肋骨の癒合と椎骨の変形が認められた。mRor1欠損マウスにおいては、骨格系の異常は認められなかったが、mRor1,mRor2両遺伝子の欠損マウスにおいては、mRor2欠損マウスで認められた骨格系の異常が増強されることから、mRor1も骨軟骨形成過程に関与することが示唆された。このような解析結果から、mRor1,mRor2は当初予想されなかった骨軟骨形成過程においても重要な役割を担うことが明らかとなった。本年度の研究においては、まず我々が遺伝子クローニングに成功したマウス新規受容体型チロシンキナーゼmRor1,mRor2の詳細な発現解析を行った。その結果、mRor1,mRor2はいずれも神経系を中心に発現が認められるが、その時間的・空間的制御は異なることが明らかとなった。即ち、mRor2が発生過程の神経系において広範に発現し生後早期に発現が消失するのに対し、mRor1は発生過程の神経系において限局した領域に発現が認められ、生後もその発現は持続する。更に、マウス胚性癌細胞株P19ECの神経分化誘導に伴っても、mRor1,mRor2はin vivoでの発現動態を反映した誘導様式を呈することが明らかとなった。さらに、mRor1,mRor2は発生過程において、神経系以外にも心臓、肺等においてその発現が検出されることが示された。また、連鎖解析の結果、mRor1,mRor2遺伝子はそれぞれ第4,13染色体にマップされ、その近傍に原因遺伝子の同定されていないマウス変異体の遺伝子座dyl(dysgenetic lens),pcd(Purkinje cell degeneration)が存在することが見出された。現在これらのマウス変異体遺伝子座とmRor1、mRor

2遺伝子との関連を解析している。また、本年度の研究においてmRor1,mRor2遺伝子のノックアウトマウスの樹立に成功した。いずれのノックアウトマウスも生後チアノーゼを呈し、新生児致死に至ることが明らかとなった。特に、mRor2ノックアウトマウスに関し詳細な解析を行い、このマウスにおいて心室中隔欠損、肺胞拡張不全及び四肢、尾の短小化が見られることを明らかにした(論文投稿中)。また、四肢の短小化は長管骨遠位側における骨化不全によることを見出した(論文投稿中)。現在このマウスにおける神経系の解析を行っている。本年度の研究においては、受容体型チロシンキナーゼmRor1,mRor2の機能を明らかにする目的で、昨年度に樹立したこれらの遺伝子ノックアウトマウスの表現型解析を行った。mRor1,mRor2欠損マウスはいずれも新生児致死に至るが、それらの表現型は大きく異なることが明らかとなった。mRor1欠損マウスでは外観上の異常は認められず、進行性の呼吸不全により生後約24時間以内に死亡した。一方、mRor2欠損マウスは生直後より努力様呼吸と顕著なチアノーゼが認められ、ミルクを飲むことなく6時間以内に死亡した。mRor2欠損マウスの体のサイズ、重量は野生型に比し80-90%と小さく、四肢・尾が顕著に短く、顎の低形成が認められた。mRor2欠損マウスにおいては、発生初期に尾、体節の形態異常が、発生後期あるいは新生児期では骨格形成不全、肺機能不全、心室中隔欠損が認められた。骨格系においては、前肢・後肢の遠位部に著しい形成不全が認められ、さらに助骨の癒合と椎骨の変形が認められた。組織学的解析から、超骨骨端板の増殖層において軟骨細胞の減少と不整な配列が認められ、椎骨においては骨化中心の位置が不規則であり、かつ軟骨細胞の成熟過程に異常があることが明らかとなった。また、mRor1欠損マウスにおいては、骨格系の異常は認められなかったが、mRor1,mRor2両遺伝子の欠損マウス(ダブルノックアウトマウス)においては、mRor2欠損マウスで認められた骨格系の異常が増強されることから、mRor1も骨軟骨形成過程に関与することが示唆された。このような一連の所見から、mRor1,mRor2は当初予想されなかった骨軟骨形成過程においても重要な役割を担うことが明らかとなった。
シナプス小胞型グルタミン酸輸送体の構造・機能と生理的意義

構造・機能研究:シナプス小胞型グルタミン酸輸送体(vesicular glutamatetransporter 2,VGLUT2)の昆虫細胞を用いた大量発現・精製系を構築し、トランスポーターの高純度精製品を得た。これを用いて結晶化を試みている。VGLUT2の各部位に対する特異抗体を調製し、これを用いて膜内トポロジーを決定した。VGLUTは膜電位依存性にグルタミン酸を輸送する一方、Na^+と無機リン酸をグルタミン酸と逆方向に輸送する。このいわゆる基質と共役イオンと輸送の方向性に関する多芸性を支えるアミノ酸残基をアミノ酸置換法とCOS細胞ならびにカエル卵の発現系を用い解析している。グルタミン酸輸送活性が低下するアミノ酸残基を一つ同定した。生理的意義に関する研究:VGLUTsがCNS以外に複数の末梢組織(特に内分泌細胞と精原細胞)に発現していることを見出した。特に膵臓のランゲルハンス氏島においてはVGLUTがグルカゴン顆粒に存在し機能していることを実証した。すなわち、ラ氏島においては、グルタミン酸がグルカゴンとともにα細胞より分必され血糖調節ホルモンの分泌の重要な制御因子となっている。その他の細胞に発現しているVGLUTも機能的であり、グルタミン酸による細胞間のシグナル伝達が神経以外の細胞にも見られる普遍性の高い機構であることを実証しつつある。ラ氏島β細胞におけるVGLUT2ノックインマウスの解析も進めている。
無歯顎者の嚥下動態の検討-飲み込みやすさに対する食品テクスチャーと義歯の関連-

食品の硬さなどの物性を示すテクスチャーは、飲み込みやすさと関連し、かたさ応力や凝集性が上がるにつれて飲み込みにくさを示した。しかし、テクスチャーの小さな変化では、嚥下時の筋活動は影響を受けなかった。テクスチャーのかたさ応力や凝集性の値が十分に大きい食品の場合には、無歯顎者の咀嚼自由嚥下時の筋活動は大きくなり、強い舌圧を長く生じ、義歯の人工歯列がある方が筋活動が大きく速く生じた。本研究は,無歯顎者の義歯の装着・非装着の条件において,食品の特性(食品テクスチャー)による命令嚥下時と自由咀噛嚥下時の嚥下機能動態の違いを明確にし,食品の特性による飲み込みやすさと嚥下機能動態の関係を検討することが目的である。本年度はクリープメーターとその解析用ソフトウエアを購入し,計測する被験食品を入れるための特注シャーレを作製し,クリープ測定の種々の条件を設定し食品テクスチャー計測システムを構築した(研究代表者:西恭宏)。また,これまで(平成1617年度)に構築した嚥下時の舌圧,筋活動(舌骨上筋群,咬筋),喉頭運動を同時計測するシステムに口輪筋の筋活動の計測を加えた嚥下計測システムの再構築を行った(研究代表者:西恭宏)。本研究の実験に用いる食品テクスチャーの異なる被験食品を決定するため,トロミ剤,ゲル化剤(ゼリー)の数種類の濃度を変えて硬さ,凝集性,付着性の計測データを採取し,3段階および5段階のテクスチャー値の被験食品の決定を行った。しかしながら,これまで被験食品として用いてきたプリン,コンビーフを有歯顎者において咀嚼前と咀嚼後嚥下前の硬さ,凝集性,付着性の解析を行なったところ,咀嚼前と咀嚼後嚥下前の被験食品のテクスチャーは異なるため,本研究のために決定した被験食品の咀嚼後嚥下前のテクスチャー解析を進めている(研究代表者:西恭宏,研究分担者:今井崎太一)。これらの決定した被験食品に対する主観的飲み込みやすさの尺度(ニューメリックスケール)をまず有歯顎者において採取して対応させ,飲み込みやすさの順位づけ行い,無歯顎者の義歯装着・非装着時における嚥下計測につなげる予定である。本研究は,無歯顎者の義歯の装着・非装着の条件において,食品の特性(食品テクスチャー)による命令嚥下時と自由咀嚼嚥下時の嚥下機能動態の違いを明確にし,食品の特性による飲み込みやすさと嚥下機能動態の関係を検討することが目的である。本年度はクリープメーターとその解析用ソフトウエアにて,トロミ剤,ゲル化剤(ゼリー)の数種類の濃度を変えて硬さ,凝集性,付着性を計測したデータから,3段階の被験食品を設定し,昨年度再構築した嚥下時の舌圧,筋活動(口輪筋,舌骨上筋群,咬筋),喉頭運動を同時計測するシステムにて,命令嚥下と咀噛自由嚥下の条件で有歯顎者の計測を行った。また,これらの被験食品に対する主観的飲み込みやすさの尺度(ニューメリックスケール)も採取して対応させた(研究代表者:西恭宏,研究分担者:今井崎太一)。結果については,命令嚥下であるトロミ剤のテクスチャーによる主観的飲み込みやすさは被験者間である程度の一致をみたが,筋活動は個人差が大きく,飲み込みやすさの主観と筋活動量は相関が小さかった。ゼリーにおいては,飲み込みやすさの主観評価と筋活動の関係は,主観評価が飲み込みにくい指示嚥下よりも,主観評価が飲み込みやすい咀嚼自由嚥下の方が口輪筋の筋活動は大きく,舌骨上筋群は小さくなる傾向を得ている。したがって,咀嚼前と咀嚼後嚥下前の食品テクスチャーの計測も必要と考えられ,本年度の無歯顎者の義歯装着・非装着時における計測には,咀嚼前後のテクスチャー計測の項目も追加したデータを採取していく予定である。本研究は,無歯顎者の義歯の装着・非装着の条件において,食品の特性(食品テクスチャー)による飲み込みやすさと嚥下機能動態の関係を検討することを目的とした。命令嚥下時と自由咀嚼嚥下時の嚥下機能動態の違いを明確にし,クリープメーターとその解析用ソフトウエアにて,トロミ剤,ゲル化剤(ゼリー)の数種類の濃度を変えて硬さ,凝集性,付着性を計測した。濃度が高くなるほど,食品テクスチャーの硬度,付着性はたかくなった。

これらの計測したトロミ材,ゲル化剤のうち,3段階の被験食品を設定し,嚥下時の舌圧,筋活動(舌骨上筋群,咬筋),喉頭運動を同時計測した。また,これらの被験食品に対する主観的飲み込みやすさの尺度(ニューメリックスケール)を同時に採取した。結果については,テクスチャーの異なるトロミ剤による主観的飲み込みやすさは被験者間である程度の一致をみたが,舌圧と筋活動は食品テクスチャーの硬度,付着性が増加すると大きくなる傾向はあったが,有意差は認められなかった。そのため,飲み込みやすさの主観と筋活動量は相関が小さかった。ゼリーにおいては,飲み込みやすさの主観評価と筋活動の関係は,主観評価が飲み込みにくい指示嚥下よりも,主観評価が飲み込みやすい咀嚼自由嚥下の方が舌圧,筋活動は小さくなる傾向があった。無歯顎者の義歯装着・非装着時における比較では,トロミ材とゲル化剤では舌圧,筋活動が非装着時の方が高い傾向があったが有意差はなかったが,プリンとコンビーフのようなテクスチャー物性が高い食品で舌圧,筋活動が多く飲み込みやすさの主観評価も対応したため,テクスチャーの高いものでの検討が必要と考えられた。
口唇運動の時系列モデルの確立とこれに関連する補綴学的要因の評価に関する研究

本研究は、1)現有の3-D AUTO TRACKINGSYSTEMを顎運動同時記録システムとして確立し、口唇全体を撮影野に収め、顎運動と両側口角の動きを三次元時系列データで取得可能とする。2)顔面頭蓋に設定された基準座標系のなかで顔面形態とともに定量的に評価し、動的な口唇運動モデルを形成する。3)正常有歯顎者及び義歯装着者について上記モデルを形成し、歯列・義歯という補綴学的要因がこのモデルにとのようなパラメータとして関与しているかを検索するものである。平成78年度において以下のことを行なった。当教室開発の3-DAUTO TRACKINGSYSTEMはビデオラッカー2台をステレオ配置し、追跡点の三次元座標を120Hzでリアルタイムに出力するものである。現在は入力データの処理はパソコンで行なっているが、時系列データの大量処理に備えて、処理コンピュータを変更した。またMotion Capture Syatemを現システムに付加し、両側口角の動きを同時追跡可能なシステムにした。2.顎運動同時記録システムの構築3-DAUTO TRACKINGSYSTEMに現有のARTIST120を加え、口唇運動と顎運動を同一時間軸で記録解析できるようにソフトウエアを改良した。これにより顎運動を含めた口唇運動の評価が可能となった。3.口唇の静的な生体力学的モデルの作製当教室現有のステレオ写真を用いた三次元的形態測定システムで被験者顔面及び前歯の形態データと三次元位置関係を取得し基準座標系を設定した。両側口角,上顎前歯の座標から口唇の生体力学的モデルを作製した。4.口唇の静的な生体力学的モデルの作製当教室現有のステレオ写真を用いた三次元形態測定システムで被験者顔面及び前歯の形態データと三次元的位置関係を取得し基準座標系を設定した。5.口唇運動の時系列モデルの作製とデータベース化有歯顎被験者に咀嚼などの機能運動を行なわせ、3-D AUTO TRACKINGSYSTEMによって両側の口角の動きを計測し、上記のモデルに代入し、口唇運動を時系列モデルとして解析する試みを継続中である。さらにARTIST120からの顎運動データと伴せ時系列解析をおこなうソフトウエアを開発した。3)正常有歯顎者及び義歯装着者について上記モデルを形成し、歯列・義歯として補綴学的要因がこのモデルにとのようなパラメータとして関与しているかを検索するものである。本研究の特色は、頭部に設定した統一的な基準座標系のなかで、口唇・頬に現われる動きを生体力学的に解析し時系列モデルとして数値化をすることにより、個人の形態による動きの相違を普遍化しデータを圧縮し、シミュレーションに活用できる形のデータとすること。さらに歯列・義歯という補綴学的要因が、口唇に現われる動きにどのような影響を与えるかを、定量的なパラメータとして評価することである。平成7年度には以下のことを行なった。当教室開発の3-D AUTO TRACKINGSYSTEMはビデオトラッカー2台をステレオ配置し、追跡点の三次元座標を120Hzでリアルタイムに出力するものである。またMotion Capture Systemを現システムに付加し、両側口角の動きを同時追跡可能なシステムにした。2.顎運動同時記録システムの構築3-D AUTO TRACKINGSYSTEMに現有のARTIST120を加え、口唇運動と顎運動を同一時間軸で記録解析できるようにソフトウエアを改良した。3.口唇の静的な生体力学的モデルの作製当教室現有のステレオ写真を用いた三次元形態測定システムで被験者顔面及び前歯の形態データと三次元的位置関係を取得し基準座標系を設定した。平成8年度は1.口唇運動の時系列モデルの作製とデータベース化.2.義歯・歯列などの補綴学的要因の定量化を行なう予定である。

またMotion Capture Syatemを現システムに付加し、両側口角の動きを同時追跡可能なシステムにした。2.顎運動同時記録システムの構築3-DAUTO TRACKINGSYSTEMに現有のARTIST120を加え、口唇運動と顎運動を同一時間軸で記録解析できるようにソフトウエアを改良した。これにより顎運動を含めた口唇運動の評価が可能となった。3.口唇の静的な生体力学的モデルの作製当教室現有のステレオ写真を用いた三次元的形態測定システムで被験者顔面及び前歯の形態データと三次元位置関係を取得し基準座標系を設定した。両側口角,上顎前歯の座標から口唇の生体力学的モデルを作製した。4.口唇の静的な生体力学的モデルの作製当教室現有のステレオ写真を用いた三次元形態測定システムで被験者顔面及び前歯の形態データと三次元的位置関係を取得し基準座標系を設定した。5.口唇運動の時系列モデルの作製とデータベース化有歯顎被験者に咀嚼などの機能運動を行なわせ、3-D AUTO TRACKINGSYSTEMによって両側の口角の動きを計測し、上記のモデルに代入し、口唇運動を時系列モデルとして解析する試みを継続中である。さらにARTIST120からの顎運動データと伴せ時系列解析をおこなうソフトウエアを開発した。本研究は、1)現有の3-D AUTO TRACKINGSYSTEMを顎運動同時記録システムとして確立し、口唇全体を撮影野に収め、顎運動と両側口角の動きを三次元時系列データで取得可能とする。2)顔面頭蓋に設定された基準座標系のなかで顔面形態とともに定量的に評価し、動的な口唇運動モデルを形成する。3)正常有歯顎者及び義歯装着者について上記モデルを形成し、歯列・義歯という補綴学的要因がこのモデルにとのようなパラメータとして関与しているかを検索するものである。本研究の特色は、頭部に設定した統一的な基準座標系のなかで、口唇・頬に現われる動きを生体力学的に解析し時系列モデルとして数値化をすることにより、個人の形態による動きの相違を普遍化しデータを圧縮し、シミュレーションに活用できる形のデータとすること。さらに歯列・義歯という補綴学的要因が、口唇に現われる動きにどのような影響を与えるかを、定量的なパラメータとして評価することである。平成8年度には以下のことを行なった。1.口唇の静的な生体力学的モデルの作製当教室現有のステレオ写真を用いた三次元形態測定システムで被験者顔面及び前歯の形態データと三次元的位置関係を取得し基準座標系を設定した。2.口唇運動の時系列モデルの作製とデータベース化有歯顎被験者に咀嚼などの機能運動を行なわせ、3-D AUTO TRACKINGSYSTEMによって両側の口角の動きを計測し、上記のモデルに代入し、口唇運動を時系列モデルとして解析する試みを継続中である。さらにARTIST120からの顎運動データと併せ時系列解析をおこなうソフトウエアを開発した。3.義歯・歯列などの補綴学的要因の定量化
会計不正を根絶する会計制度の構築

本研究の目的は、会計不正を根絶する制度設計のために、会計規制設定機関に対して、提言を行うことである。これまでの会計不正防止策は、基本的に、会計制度を厳格化することで、その目的を果たそうとしてきた。しかし、会計不正は後を絶たない。そこで本研究では、会計不正を行う人間心理に注目して、会計不正が生じるメカニズムについて考察した。主たる結論は、次の3点である。1経営者は自己の利得のために、会計不正を行う。2会計不正が実現されるためには、歪曲された会計利益に保証を与える他のプレイヤーが必要である。3会計不正を根絶するためには、経営者とこのプレイヤーの共謀を防ぐ会計規制の設定が必要である。本研究の目的は、会計不正を防止する制度設計のために、会計規制設定機関に対して、有効な提言を行うことである。粉飾等の会計不正は突然の企業倒産を招き、その余波は株主、債権者、取引先、地方自治体等に及び、社会的影響は絶大である。日本経済からこのリスクを取り除く社会的意義は大きい。会計研究は、会計不正を防止するための制度を設計するため、膨大な研究を蓄積してきた。しかし会計不正は後を絶たたず、その1つの原因は会計研究方法論にあると考える。本研究は、これまでの研究方法(ミクロ経済学に基づく理論的研究とアーカイバルな実証研究)に、人間心理を扱う行動経済学、実証手法としての実験を融合する新しい総合的研究である。平成26年度の研究計画は、新規株式公開をめぐる会計操作を分析対象とし、それを防止する経済モデルを構築し、経済モデルを検証する実験を行うことであった。創業者(経営者)、証券会社をプレイヤーとする経済モデルはほぼ完成している。このモデルでは、新規株式公開以降に創業者(経営者)が高い株式保有比率を継続することを市場に対してシグナルすることによって、証券会社に報告利益の信憑性を与え、公開価格を上げることに成功することが予測されている。モデルを検証するための経済実験については、同志社大学の学生を被験者として既に2回行っている。そして、モデルの予測結果と概ね整合的な実験データが得られており、現在、実験結果を分析している。本研究の目的は、会計不正を根絶する会計制度の設計について、その有用な方法を理論と実験を通して、会計規制設定機関に提言することである。本研究プロジェクトでは、まず最初に、企業の新規株式公開前の利益調整行動に着目し、創業者・主幹事証券会社・投資家をプレイヤーとする理論モデルを設計し、新規公開価格が企業のファンダメンタル・バリューに比べてオーバー・プライシングされているという仮説を設定した。そして、その仮説を検証するため、同志社大学において学部学生を被験者とした複数回の実験室実験を行った。その結果、仮説を支持する結果が得られている。研究成果は、行動経済学会第9回大会(招待講演、2015年11月28日ー29日、近畿大学)、The 6th International Conference of The Japanese Accounting Review(2015年12月9日、神戸大学)、Tokyo Accounting Workshop(招待講演、2016年3月11日、東京大学)等で発表している。本プロジェクトでは、さらに新しい研究をすでに計画している。その根本にあるリサーチ・クエスチョンは、「人間はなぜ嘘をつくのか」という問題である。この問題について、経済学的アプローチと心理学的アプローチの両方から検討を進めている。これについても、理論モデルを設計し、それに基づいて仮説設定を行い、学部学生を被験者とした実験室実験を行う予定である。この問題を解明することによって、「経営者はなぜ粉飾決算を行うのか。経営者の粉飾決算の動機を考慮に入れた上で、粉飾決算を防止するための有効な会計規制は何なのか。」という問題の検討を進めることにしたい。研究分担者である田口が、昨年、本研究プロジェクトの成果である著書『実験制度会計論ー未来の会計をデザインするー』(中央経済社)を公刊し、それにより第58回日経・経済図書文化賞(2015年11月3日発表)を受賞した。これは本研究プロジェクトの最大の功績である。本研究では、会計不正が生じる可能性が高い状況として、企業の新規株式公開(IPO)に注目し、「なぜ企業の創業者はIPO直前に会計操作を行うのか、なぜ主幹事証券会社は会計操作を見過ごし、高い公募価格を設定するのか、なぜ新規株式公開日に市場において、公募価格より高い初値が実現するのか」という問題について考察している。この問題を検討するにあたって、創業者、主幹事証券会社、一般投資家をプレイヤーとし、株式の需要曲線が右下がりである行動経済学的な世界を想定して、理論モデルを構築し、理論モデルの予測を実験により検証した。結論を要約すると、次の通りである。創業者は自身の利得を高めるために、高い公募価格の設定を望み、そのためにIPO直前において、利益増加型の会計操作を行う。一方、主幹事証券会社の利得はIPO時に売却した株式の売却総額の増加関数であるから、主幹事証券会社も、IPOにおいて株式売残りリスクがないなら、会計操作を見逃し高い公募価格を設定する。一般投資家はこの状況を知らないので、IPO後も短期的には株式が高騰する状況が継続する。つまり、「money left on the table」現象が発生する。そして時間が経過し、創業者・主幹事証券会社と一般投資家間の情報の非対称性が解消されれば、株価はその本源的価値まで下落する。つまり、「long-term underperformance」現象が発生する。

本研究の目的は、会計不正を根絶する制度設計のために、会計規制設定機関に対して、提言を行うことである。これまでの会計不正防止策は、基本的に、会計制度を厳格化することで、その目的を果たそうとしてきた。しかし、会計不正は後を絶たない。そこで本研究では、会計不正を行う人間心理に注目して、会計不正が生じるメカニズムについて考察した。主たる結論は、次の3点である。1経営者は自己の利得のために、会計不正を行う。2会計不正が実現されるためには、歪曲された会計利益に保証を与える他のプレイヤーが必要である。3会計不正を根絶するためには、経営者とこのプレイヤーの共謀を防ぐ会計規制の設定が必要である。研究分担者である田口聡志は、研究成果として著書『実験制度会計論-未来の会計をデザインする-』(中央経済社)を刊行している。新規株式公開をめぐる会計不正について、創業者(経営者)、証券会社をプレイヤーとする経済モデルはほぼ完成している。モデルを検証するための経済実験についても、同志社大学の学生を被験者として既に2回行って、実験データの収集は完了している。今年度の研究計画は次の通りである。・本研究プロジェクトにおいてこれまでに行った実験を精緻化し、分析に有用なデータの収集に努める。・既に完成しているワーキング・ペーパーを海外の学術雑誌に投稿する。・「企業はなぜ粉飾決算をするのか」という問題を解明するために、新たに心理学ベースの理論と実験を行う。会計学経済モデルの予測結果と実験結果との比較分析を行う。必要であれば、経済モデルの修正、再実験を行い、研究結果を学会発表する。研究発表のための出張旅費が、研究会不開催のため執行できなかった。平成3月に予定されていた研究会が4月以降に延期になったため、旅費支出が少なくなった。研究成果発表のための出張旅費として、有効に利用する。延期された研究会の出張旅費として使用する。
ショットピーニングによる機器の高信頼化に関する研究－表面き裂の無害化－

き裂を有する材料にSPを施工したところ、ある寸法以下のき裂材では、疲労限度を平滑材と同一レベルまで向上できることを示した。この現象を「き裂の無害化」と呼ぶ。本研究では、無害化可能なき裂寸法の材料強度依存性と応力集中部におけるき裂の無害化挙動を解明することを目的としていた。しかし平成27年度の途中で課題が廃止になり,目的のおよそ半分の「無害化可能なき裂寸法の材料強度依存性」までの解明となった.この研究結果から重要な知見が得られ,「無害化可能なき裂寸法」はSPによる材料表面に分布する残留応力に大きく支配されていることが分かった.また無害化可能なき裂寸法を残留応力分布から科破壊力学的解析により推定することに成功した.それらの研究成果について学会発表2件を行い,学術論文を材料誌に投稿した.(111月出版予定)材料硬さ(HV)が,SP加工により無害化できるスリット寸法に与える影響を,実験と破壊力学的評価の両面から検討した.素材は高炭素で高清浄なSUP9鋼を用いた.調質により材料硬さをHV270および350に制御し機械加工により試験片の製作および半円型の人口き裂の導入を行った.これらに対して,SP(ショットピーニング)加工有無の試験片を準備して,室温大気中で応力比R = 0.05の曲げ疲労試験を実施した.その結果,SP加工により無害化できるスリット寸法は,HV270および350に対してそれぞれ半径0.2mmおよび0.3mmであった.SP加工により発生する残留応力分布を測定し,疲労試験結果を考察した.このように材料硬さがSP材の疲労限度向上に及ぼす影響を系統的に調査した例は初めてである.これに対してSPによる残留応力および疲労試験の負荷応力により発生するスリットまわりの応力拡大係数を算出した.それを本材料固有の下限界応力拡大係数範囲と比較して無害化可能な最大スリット寸法を破壊力学的に評価した.その結果HV270の材料に対してはa = 0.22mmで,HV350ではa = 0.34mmであった.この結果は実験結果とよく整合していた.つまり残留応力分布から求めた応力拡大係数を用いることにより,その材料の無害化可能なき裂の最大寸法を推定することができると結論される.これらはH26年度の研究目的および計画をほぼ遂行したことになる.き裂を有する材料にSPを施工したところ、ある寸法以下のき裂材では、疲労限度を平滑材と同一レベルまで向上できることを示した。しかし平成27年度の途中で課題が廃止になり,目的のおよそ半分の「無害化可能なき裂寸法の材料強度依存性」までの解明となった.この研究結果から重要な知見が得られ,「無害化可能なき裂寸法」はSPによる材料表面に分布する残留応力に大きく支配されていることが分かった.また無害化可能なき裂寸法を残留応力分布から科破壊力学的解析により推定することに成功した.それらの研究成果について学会発表2件を行い,学術論文を材料誌に投稿した.(111月出版予定)本申請において3項目の目標を設定している.これらの目標に対して,(1)および(3)の一部が完了した.H27年度の研究課題は「SP加工により無害化できるスリット寸法に与える応力集中係数の影響」である.応力集中係数α=2では実験を終了しているので,α=3程度で実験を行い,無害化できるスリット寸法がαにどのように依存するかについて詳細に調査する.一般的に応力集中部の残留応力を測定することは精度の面から困難である.それに対して,cosα法での測定が開発されつつあるので,本研究でも用いて測定する.また現在,これらの無害化寸法は実験と解析を別々に行っているが,残留応力分布をより深く測定することにより,実験データから求められる可能性がある.次年度使用額が生じた理由はおもに次のとおりである.(1)試験治具を当初外製見積もりしたが,内製したため250千円が未執行.(2)試験片製作の加工方法を放電型彫加工から機械加工に変更したため約500千円の節約.(3)論文投稿がH27にずれ込んだため,投稿料金50千円の未執行.前年度の未執行額の使用予定はおもに次のとおりである.(1)次年度または新しい研究を計画するための予備実験のための治具を制作する.(2)試験片加工方法を計画通り放電加工にする.(3)現在執筆中の論文はH27に投稿する.また国際会議参加に使用する.