hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタ言語能力を涵養する言語産出型TILT教授法の開発

2018年度は、先行研究を踏まえて、英語の授業において通訳メモを導入することで、学習者の言語産出の様子を分析した。その結果として、(1)発話プランを可視化させることができたことと、(2)メモを手がかりに制限時間内に文法的で論理的なフルメッセージを英語構成させようとしていることにもつながった。さらに、学習者は文法的な正確さよりも語用論的な的確さを優先させて発話しようとしていることも明らかとなった。さらに、訳式メモを英語の発信力強化にどのように応用することができるのかについても調査・分析をすすめた。あわせて、翻訳のプロセスも検証するために、英語の授業にて翻訳を導入するための予備演習の教材を作成して導入したうえで、英語の絵本を選定して学習者に日本語へ翻訳を行ってもらった。翻訳のプロセスでは、学習者は飽和化、アドホック概念構築などはオンラインで処理できているが、自由拡張などはばらつきが生じた。1回目の翻訳を踏まえて校正作業を行い再翻訳させたところ、自由拡張のばらつきは修正されることはなかった。その結果を第47回九州英語教育学会鹿児島研究大会において「TILTによる訳出をめぐる語用論的プロセス分析と論理的思考力の涵養」のテーマで発表した。本年度の調査結果を踏まえて、TILTに関するシンポジウムを開催して発表を行った。さらにその報告を投稿している。さらに、国内外の学会にて研究成果を発表し、その結果を応用して公開講座を開催した。通訳式メモを用いた言語処理のプロセスと発信力の関係を分析するのみならず、分析対象を少し広げて、翻訳プロセスにも引き続き触れる予定である。本研究を進めるにあたり、予定にはなかった2種類のもの購入した。まず、翻訳プロセス研究に関する書籍である。なぜなら、学会発表や研究会などで、通訳学の研究だけでなく翻訳学の中でも特にプロセス研究の示唆も必要ではないかとの指摘を受けたことによる。次に、全天球型のカメラを購入した。なぜなら、授業内で学生同士によるピア・レヴューを行わせるにあたり、教員が提示したテーマに沿って話し合いを進めているか、学生同士がまんべんなく発言しているのかを確認するためである。さらに、動画などの処理を迅速に進めるために、当初の予定より性能が高いノートパソコンを購入した。このため、経費出張旅費と書籍代が不足したため10万円前倒し支払い請求すを行った。2019年度(平成31年度)は、データ収集とその進捗状況の成果発表を予定しているため、前倒し請求をすることで予算が10万円減額となっても、大きな問題は生じない。そのため、当初予定していた研究目標は達成することができると考えられる。
骨髄由来巨核球の分化成熟過程におけるトロンボポエチン受容体発現機構の解析

米国ジェネンテイック社は、我々と共同で、CMK細胞にc-mpl遺伝子[トロンボポエチン(TPO)受容体遺伝子]が発現していることを利用し、世界に先駆けてTPOの発現とその遺伝子の単離に成功した(Nature369:533-538,1994)。また、KaushanskyらによりマウスTPOが、CMKの分化誘導を行うことが示され、さらにTPOがendomitosisをも惹起する強力な分化誘導因子であることが判明した(Nature369:568-571,1994)。そこで、CMK細胞を用いて、TPO分化誘導時におけるc-Mpl蛋白発現状況の経時的変化およびc-mpl遺伝子mRNA,c-mpl遺伝子プロモーター活性の変化を各々解析し、巨核球分化成熟過程におけるTPO受容体発現機構の解析および分化誘導時における形態的変化について検討を加えることを目的とし研究を行ないました。1)巨核球細胞表面上のc-Mpl発現状況の経時的変化に関しては、FACSによる解析が非常に困難で、市販されている唯一の抗体である米国ジェンザイムの社c-Mpl抗体では結果が得られなかったため、米国ZYMOGENETICS社に依頼した結果、FACS解析可能なc-Mpl抗体を特別に分与してもらえることになった。そこで、この抗体を用いてCMK細胞を米国ジェネンテック社より特別に分与されたTPOにて分化誘導後、細胞表面上のトロボポエチン(TPO)受容体(c-Mpl)発現の経時的変化をFACSにて解析したところ、TPO処理後1時間で細胞表面上のc-Mpl[トロボポエチン(TPO)受容体]のダウンレギュレーションが認められた。その後TPO処理後3時間でc-Mpl[トロンボポエチン(TPO)受容体]のダウンレギュレーションが最大となり、その後はアップレギュレーションすることを確認いたしております。2)さらに、上記のFACS解析と同じ条件下でのTPO処理によるc-Mpl発現状況の経時的変化を、米国ジェンザイム社のc-Mpl抗体にて免疫沈降法およびウエスタンブロッテイング法にて解析を試みたが結果が得られませんでした。現在、免疫沈降法およびウエスタンブロテイング法解析可能なc-Mpl抗体を特別に分与して頂けることになっており今後TPO分化誘導時におけるTPO受容体数変化を定量的に解析検討したいと考えております。3)米国ジェネンテック社より特別に分与されたトロンボポエチン(TPO)にてCMK細胞の分化誘導を行い、TPO分化誘導時におけるCMK細胞のc-mpl遺伝子プロモーター活性の経時的変化に関しましては、c-Mpl[トロボポエチン(TPO)受容体]のアップレギュレーションに呼応するようにTPO処理後24時間でc-mpl遺伝子プロモーター活性はピークを迎え、以降減衰し、TPO処理前の活性に戻ることを確認いたしております。我々は、非常に困難とされてきたヒト巨核球系細胞株CMK(Blood,74:42-48,BriJHaematol,72:184-190,1989)の樹立に世界で初めて成功した。米国ジェネンティック社は、我々と共同で、CMK細胞にc-mpl遺伝子[トロンボポエチン(TPO)受容体]が発現していることを利用し、世界に先駆けてTPOの発見とその遺伝子の単離に成功した(Nature369:533-538,1994)。また,Kaushanskyらにより、マウスTPOが、CMKの分化誘導を行うことが示され、さらにTPOがendolnitosisをも惹起する強力な分化誘導因子であることが判明した(Nature369:568-571,1994)oそこで、CMK細胞を用いて,TPO分化誘導時におけるc-mpl遺伝子mRNAおよびc-Mpl蛋白質発現状況の経時的変化,c-mpl遺伝子プロモーター活性の変化を解析し,巨核球分化成熟過程におけるTPO受容体発現機構の解析および分化誘導時における形態的変化について検討を加えることを目的とし研究を行った。TPO処理によるc-Mpl発現状況の経時的変化は,免疫沈降法を用いた実験により,TPO処理後3時間よりダウンレギュレーションが認められた。また,c-mpl遺伝子mRNAは,RT-PCR法を用いて半定量的に経時的変化を調べたところ,TPO処理後6時間に増加傾向を示し,TPO処理後9時間で最大となり,以降TPO処理前の発現量に回復した。これは,c-Mplのダウンレギュレーションがc-mpl遺伝子mRNA発現量に影響を与えたものと考えられた。また,巨核球細胞表面上のc-Mpl発現状況の経時的変化に関しては,FACSによる解析が非常に困難で,米国ジェンザイム社の抗体では(市販されているのはこれだけ!)結果が得られなかったため,米国ZYMOGENETICS社に依頼した結果,FACS解析可能なc-Mpl抗体を特別に分与してもらえることになった。今後は,この抗体を用いて巨核球細胞表面上のc-Mpl発現状況の経時的変化を解析し,さらに,TPO分化誘導時におけるc-mpl遺伝子プロモーター活性の経時的変化の解析を行ない,上記の結果をふまえて巨核球分化成熟過程におけるTPO受容体発現機構の解明を行なう予定である。

また、KaushanskyらによりマウスTPOが、CMKの分化誘導を行うことが示され、さらにTPOがendomitosisをも惹起する強力な分化誘導因子であることが判明した(Nature369:568-571,1994)。そこで、CMK細胞を用いて、TPO分化誘導時におけるc-Mpl蛋白発現状況の経時的変化およびc-mpl遺伝子mRNA,c-mpl遺伝子プロモーター活性の変化を各々解析し、巨核球分化成熟過程におけるTPO受容体発現機構の解析および分化誘導時における形態的変化について検討を加えることを目的とし研究を行ないました。1)巨核球細胞表面上のc-Mpl発現状況の経時的変化に関しては、FACSによる解析が非常に困難で、市販されている唯一の抗体である米国ジェンザイムの社c-Mpl抗体では結果が得られなかったため、米国ZYMOGENETICS社に依頼した結果、FACS解析可能なc-Mpl抗体を特別に分与してもらえることになった。そこで、この抗体を用いてCMK細胞を米国ジェネンテック社より特別に分与されたTPOにて分化誘導後、細胞表面上のトロボポエチン(TPO)受容体(c-Mpl)発現の経時的変化をFACSにて解析したところ、TPO処理後1時間で細胞表面上のc-Mpl[トロボポエチン(TPO)受容体]のダウンレギュレーションが認められた。その後TPO処理後3時間でc-Mpl[トロンボポエチン(TPO)受容体]のダウンレギュレーションが最大となり、その後はアップレギュレーションすることを確認いたしております。2)さらに、上記のFACS解析と同じ条件下でのTPO処理によるc-Mpl発現状況の経時的変化を、米国ジェンザイム社のc-Mpl抗体にて免疫沈降法およびウエスタンブロッテイング法にて解析を試みたが結果が得られませんでした。現在、免疫沈降法およびウエスタンブロテイング法解析可能なc-Mpl抗体を特別に分与して頂けることになっており今後TPO分化誘導時におけるTPO受容体数変化を定量的に解析検討したいと考えております。3)米国ジェネンテック社より特別に分与されたトロンボポエチン(TPO)にてCMK細胞の分化誘導を行い、TPO分化誘導時におけるCMK細胞のc-mpl遺伝子プロモーター活性の経時的変化に関しましては、c-Mpl[トロボポエチン(TPO)受容体]のアップレギュレーションに呼応するようにTPO処理後24時間でc-mpl遺伝子プロモーター活性はピークを迎え、以降減衰し、TPO処理前の活性に戻ることを確認いたしております。
児童・生徒の共感性向上に基づく適応促進プログラムの開発

本研究では、共感性の認知的側面に加えポジティブ及びネガティブ感情を包括した共感性に関する基礎的知見を積み上げ、共感性の向上を目的とする介入プログラムの開発を試みた。理論構築ステップでは、共感性を測定する尺度が開発され、他者のポジティブな感情に対する共感性が攻撃行動を抑制し、向社会的行動や学校生活満足度を促進する可能性が示唆された。介入実践ステップでは、共感性の認知面と感情面の両側面を高めることに成功し、他者のポジティブな感情に対する共感性が攻撃行動を低減させる可能性が示唆された。今年度は、おもに児童・生徒用の共感的感情反応尺度の作成と因子構造の検討を行った。まず,共感性を扱った最新の研究(例えば,鈴木・木野,2008;長谷川ら,2009)を踏まえ,櫻井ら(投稿中)の大学生用「共感的感情反応尺度」の項目を慎重に見直し,3回にわたって小学生(計155名)と中学生(計567名)に質問紙調査を実施し,新尺度の因子構造の検討を行った。その結果,中学生も大学生と同様,共感的感情反応は,ポジティブな感情に対する共感的感情反応(以下「ポジ共感」)因子と,ネガティブな感情に対する共感的感情反応の2つの因子,すなわち「ネガティブな感情の共有」(以下「ネガ共有」)および「ネガティブな感情への同情」(以下「ネガ同情」)因子とで構成されることが明らかとなった。次に,妬み,攻撃行動,向社会的行動との関連を検討した。その結果,ポジ共感は,外顕性攻撃とは負の,向社会的行動とは正の相関を有することが示された。また,ネガ共有は,妬みと正の相関を有するが,外顕性攻撃とは負の,向社会的行動とは正の相関を有し,同様に,ネガ同情は,妬みと正の相関を有するが,向社会的行動とは正の相関を有することが示された。次に,中学校の担任教師に,ポジディブな共感的感情反応とネガティブ共感的感情反応とについて,それらが最も顕著である生徒をクラスの中から6名名ずつを挙げてもらい,共感的感情反応尺度の妥当性の検討が行った。その他には,2年目以降の介入研究に向け,構成的グループエンカウンター研修やソーシャルスキルトレーニングに参加した。これらの成果に基づき,2年目は引き続き質問紙調査を実施するとともに介入プログラムの策定を行う。なお,今年度の研究成果は,日本教育心理学会第52回総会における自主シンポジウムおよび第27回国際応用心理学会(メルボルン)で発表する予定である。今年度は,まず小中学生用の認知・感情共感性尺度を作成した。昨年度作成した共感的感情反応尺度では,理論的に想定された「他者のポジティブな感情の共有(以下,「ポジ共有」)」と「他者のポジティブな感情への好感(以下,「ポジ好感」)」が統計的に弁別されなかったため項目を修正し,さらに共感性の認知的側面である「他者感情への敏感性」と「視点取得」を測定する項目を追加して原案を構成した。調査の結果,「ポジ共有」「ポジ好感」「他者のネガティブな感情の共有」「他者のネガティブな感情への同情,(以下,「ネガ同情」)」「他者感情への敏感性」「視点取得」という想定通りの6つの下位尺度からなる新尺度が作成された。続いて,新尺度の信頼性と妥当性を検討した。信頼性は内的整合性と再検査信頼性で検討し,満足できる値が得られた。妥当性は共感性を測定する既存の尺度,妬み,敵意,社会的望ましさ,ソーシャルスキルを測定する尺度との関連で検討した。相関分析の結果,社会的望ましさとは弱い正の相関を示したものの,その他の変数とは概ね予測通りの結果が得られ,尺度の妥当性がほぼ確認された。さらに,共感性と向社会的行動,攻撃行動,学校生活満足度との関連についても検討した。分析の結果,「視点取得」と「ネガ同情」は向社会的行動に正のパスを,「視点取得」「ポジ共有」「ポジ好感」は攻撃行動に負のパスを示した。共感性と学校生活満足度における「承認」得点との間には正の相関がみられた。以上の結果より,共感性を高めることで,より望ましい行動が促進されること,さらに学校生活において承認される機会が増えること,が明らかとなったといえる。こうした結果に基づき,来年度に向けて介入プログラムの策定を行った。なお研究成果は,2011年開催の国際感情心理学会で発表するとともに,『教育心理学研究』『筑波大学心理学研究』へ投稿する予定である。平成23年度は、前年度に行われた質問紙調査の結果を踏まえ、おもに共感性プロセスモデルに基づく介入プログラムを作成し、その効果検討を行った。対象は大学生と専門学校生であった。介入プログラムは、共感性プロセスモデルをもとに、大きく分けて3つのセッションから構成された。第一は、共感性の認知的側面を高めるセッションであった。

このセッションでは、相手の気持ちを敏感に察知し、相手の立場に立って物事を考えることなどを、エクササイズを通してトレーニングした。第二は、他者のネガティブな感情への共感性を高めるセッションであった。このセッションでは"悲しい"や"つらい"などといった他者のネガティブな感情に対して、同じ気持ちになったり、他者をいたわる言葉がけを考えたりして、他者のネガティブな感情への共感性を高めるトレーニングを行った。第三は、他者のポジティブな感情への共感性を高めるセッションであった。このセッションでは"楽しい"や"嬉しい"などといった他者のポジティブな感情に対して、同じ気持ちになったり、応援するような言葉がけを考えたりして、他者のポジティブな感情への共感性を高めるトレーニングを行った。上記のような実験群の他に統制群を設け、介入前、介入後、フォローアップ(一か月後)の3時点で、共感性、攻撃行動、向社会的行動を測定・比較した。その結果、実験群では共感性が高まり、攻撃行動が減少することが確認された。向社会的行動については変化が確認されなかった。以上の結果から、本プログラムによって、共感性が高まり攻撃行動も抑制される可能性が示唆された。本年度、行った取り組みは、高校生を対象とした共感性を高めるプログラムの開発である。前年度に実施した大学生を対象とした共感性を高めるプログラムを精緻化し、高校生でも効果が見られるかどうか検討した。特に、年齢が低い対象については、プログラムを楽しんでできるかどうかが大きなポイントであった。これは参加者のプログラム参加へのモチベーションの維持にかかわり、また“楽しい"という感情が付随することによって、プログラムの効果が持続しやすくなることが期待できるからである。そのため、既存のグループワークを参考に、プログラムの改善を試みた。参考にしたグループワークは、構成的グループエンカウンター、インプロヴィゼーションであった。これらのグループワークから共感性を高めるのに有効であると考えられるエクササイズを取り上げ、高校生に適したプログラム(二日間、50分×3回:計300分)を作成した。高校生37名を対象にプログラムを実施した結果、共感性の認知面、すなわち、相手の立場に立って考える能力については、高まっていたことが明らかにされた。しかしながら一方で、共感性の感情面、すなわち、他者と同じ気持ちになる、同情するなどの能力について変化は見られなかった。この結果については、本プログラムが二日間だけ実施されたため、効果が得られなかった可能性が考えられる。共感性の感情面を向上させるためには、継続的なプログラムを計画する必要性も示唆されたと考えられる。今後、プログラムのさらなる精緻化が必要である。予定通り研究が進んだため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に実施された介入プログラムは、大学生および専門学校生を対象としたものであった。平成24年度は、それよりも年齢の低い対象に当該プログラムを実施しその効果検討を行うため、プログラムの改善が必要と思われる。平成24年度も予定通り、介入プログラムの効果検討を中心に行う予定である。
階層型並列処理方式による高速3次元図形処理システムの開発

本研究では、階層型並列処理と要素プロセッサ・アーキテクチャの専用化によって、3次元図形表示処理および3次元形状定義処理の高速化を達成し、高品質な3次元ソリッド・モデル表示と実時間応答性能を兼備した、高機能図形情報処理システムの実現を図ってきた。具体的には以下のとおりである。1.3次元図形表示アルゴリズムとして幾つかのものを比較検討し、高速処理の観点からスキャンライン法を採用することに決定した。また、その並列処理方式を検討した結果、図形表示アルゴリズムを前半部、後半部の二つに分割し、その各々に並列処理を導入するのが効果的であると判断した。2.この二つの処理に最適な専用のプロセッサ・エレメント:SLP、PXPを設計・開発した。いずれも、水平型マイクロ命令制御方式を採用しており、各種の専用ハードウェアを柔軟に制御できるようになっている。3.この専用プロセッサ・エレメントのための3次元図形表示処理ファームウェアを開発した。スムーズ・シェーディング処理および付影処理と、スキャンライン・アルゴリズムとの融合を図り、新たな境界線平滑化処理方式、独自の負荷分散制御方式を組み込んでいる。また、ファームウェア開発の効率化のために、専用のアセンブリ言語を設計し、その処理系を開発した。4.SLP2台、PXP4台実装のプロトタイプを製作し、システムの性能評価実験を行った。その結果、現実的な規模の台数構成で、所期の目標を充分に達成する性能を発揮できるとの確証を得られた。5.図形表示処理のフロント・エンドとして、3次元形状定義処理の高速化のための、2分木構造の新たなマルチプロセッサ結合方式を考案した。これは、特に計算量の多い立体集合演算の部分の並列処理に適した構造である。実際に、各プロセッサ・エレメント、および結合ネットワークの構成要素の設計を行い、その有効性を確認した。本研究では、階層型並列処理と要素プロセッサの専用マシン化によって、3次元図形表示処理および3次元形状定義処理の高速化を達成し、高品質な3次元ソリッド・モデル表示と実時間応答性能とを兼備した、高機能3次元図形処理システムの実現を図ってきた。1.昨年度に設計・製作した2種類の専用プロセッサ、SLPおよびPXPについて、3次元図形表示処理ファームウェアを開発した。特に、スキャンライン法と、スムーズ・シェーディング処理や付影処理との融合を図ると共に、新たな境界線平滑化方式を考案し、高速処理を可能とした。また、独自の動的負荷分散制御方式を採用し、並列処理効果の向上を図った。また、ファームウェア開発の効率化のために、高級言語風の記述が可能な専用のアセンブリ言語を設計し、その処理系を開発した。2.SLP2台、PXP4台を実装した並列処理システムのプロトタイプを試作し、その性能評価実験を行った。プロセッサ間結合には、ブロードキャスト型バス結合方式を採用しており、プロセッサ間通信コストの最小化を図った。これらの実験を通して、動的負荷分散制御方式の各種制御パラメータの調整法についての経験的知識を集積した。その結果、現実的規模のマルチプロセッサ構成で、所期の目標である3次元図形の実時間表示を充分に達成する性能を発揮するという確証が得られた。3.上述の3次元図形表示処理専用マルチプロセッサのフロント・エンドとして、ソリッド・モデルによる3次元計状定義の高速処理システムについて考察した。その結果、最も計算量の多いのは立体集合演算の部分であり、この部分について、2分木構造のマルチプロセッサにより、重点的に並列処理化するのが最も効果的であるとの結論を得た。そこで、プロセッサ・エレメント、およびプロセッサ結合ネットワークの構成要素の設計を行い、システムの性能予測を行った。
血管平滑筋細胞における炎症性遺伝子転写抑制因子のクローニング

1)ゲルシフト解析から、NO供与体であるSodium Nitroprusside(SNP)は血管平滑筋細胞においてMCP-1遺伝子の上流域-186から-184塩基を特異的に認識する核蛋白を誘導した。この部位の塩基配列は他の報告においてCHOP認識配列とされる配列と一致した。さらにこの蛋白のDNAへの結合は抗CHOP抗体で阻害された。2)高濃度SNPおよびCHOP過剰発現によるMCP-1プロモーター活性の誘導は、我々が同定したCHOP反応領域のオリゴDNAをリポーター遺伝子とともに導入した場合デコイと作用してMCP-1プロモーター活性が低下することが明らかになった。以上からNOにより誘導されるCHOP遺伝子はその発現量より炎症性遺伝子の発現抑制と発現亢進の2方向性に作用する特異な転写調節因子であることが明らかになった。1)Nitric Oxide (NO)が血管平滑筋細胞におけるMCP-1遺伝子の発現を転写レベルで抑制すること、また、その抑制は転写因子C/EBPの活性を抑制する結果であることを明らかにした。さらに、NOによるC/EBPの活性の抑制はNO供与体であるSodium Nitroprusside (SNP)0.05mMから1mMまで濃度依存性に認められた。しかしながら、SNP 0.5mM以上ではMCP-1遺伝子の発現を転写レベルで逆に増加させ、この増加作用はC/EBP活性を介さないものであった。2)一方、SNPは血管平滑筋において0.05mMから1mMまで濃度依存性にCEBP-homologous protein (CHOP)の発現を誘導することを見い出した。CHOPはロイシンジッパー構造を介してC/EBPと2量体を形成して、C/EBPのDNA結合を阻害することからSNPによるCHOPの誘導がC/EBPの活性の抑制機構を説明しうると考えられた。事実、発現ベクターによるCHOPの平滑筋での過剰発現は発現量依存性にC/EBP活性を抑制した。興味あることに、CHOP高発現下では高濃度SNP同様、C/EBP活性非依存的にMCP-1遺伝子のプロモーター活性を増加させた。3)さらにMCP-1のプロモーター解析およびゲルシフト解析から、このCHOPによるMCP-1遺伝子のプロモーター活性亢進作用はMCP-1遺伝子の上流域の-190から-179番塩基の間にCHOPが直接作用して亢進させる事を見出した
唐津焼の叩きの技法及び藁灰釉と柿右衛門様式の型打ち成形及び濁し手との比較研究

『陶磁器の色合い測定及び乳白釉の調合に関する研究』・研究目的釉薬のテスト焼成を行うにあたり、参考文献から透明釉と藁灰釉を用い、釉薬の性質と色調を探究する。ここで用いる透明釉とは、釉薬自体には着色する効果はなく、素地の持つ色を引き立たせるものである。また、藁灰釉は素地の持つ色ではなく、着色剤として白さを引き出すものである。さらに透明釉と藁灰釉の色彩分析を行い、色相・明度を化学的に明らかにすることにより素地と釉薬の持つ色調の位置付けを行う。また、三角座標を用いて釉薬の調合パターンと釉薬の特性の変化も考察する。・研究内容本研究は、一般に市販されている原料の対州長石、天然柞灰と天草陶石を用い試験を行った。テスト焼成後にみる色調を色相・明度に分類し比較することで、素地と釉薬の関係を考察する。色彩分析では分光測式計を用い、SCI方式で色の見え方を数値に置き換え具体的にみていく。・研究成果目視では白色と位置付けることができるが、実際白色の中には様々な色が存在していることが解る。色彩分析を用いることにより、数値として様々な白色を位置付け、目視では明らかにされない部分を解明していくことができる。色彩分析を行うことで、人間の持つ視覚の曖昧さが明らかになるとともに、目視では不可能な白色の位置付けを数値として表すことができる。また、色相・明度を数値として色度図に位置付けることが可能であることが解った。三角座標を用いることにより、各原料の釉薬の性質・釉調・色調が理解され、使用した原料を基準に目視で原料の持つ性質や釉薬として釉の持つ性質が比較しやすく、全体の中での釉調差や色調差も簡単に理解できた。(資料収集)佐賀県九州陶磁文化館東京都東京国立近代美術館(工芸館)、東京国立博物館、松岡美術館、根津美術館、戸栗美術館他愛知県愛知県陶磁資料館、マスプロ美術館他金沢県九谷陶芸村、中村記念美術館、石川県立美術館、石川県九谷焼美術館、九谷焼窯跡展示館他(その他:福岡県・山口県・長崎県・岐阜県・大阪府・宮崎県・京都府)(藁灰釉研究結果と考察)長石は釉薬を作る上で、出発原料となる必要不可欠なものであり、より釉薬を安定させるものである。数多くある全国各地の長石の中から、藁灰釉にあう長石を探すことで、古唐津に近い藁灰釉を目指した。今回、11種類の長石を用い、研究した。その結果、現段階においては、平津長石・中国長石が目指している藁灰釉としての原料としてよい調合結果を得た。これからも、引き続き、調合試験を繰り返し行う。課題として、焼成温度の設定の問題がある。古唐津における藁灰釉の焼成温度が明確ではない。その為、それぞれの長石を単味でも焼いたが、釉薬として藁灰釉を作る上で、長石だけではなく、藁灰や土灰も加える為、一概に、長石だけで熔けるわけではないので、藁灰や土灰との関係をしっかり把握する必要がある。その上で、これからの研究において焼成温度を定めていく必要がある。(古窯との比較研究結果)唐津と他の古窯の壺を比較研究したところ、全ての窯において、須恵器窯との関係が見られた。そのことからも、朝鮮半島からの帰化人との関係が立証できる。また、どの窯も壺、甕、鬼桶、擂鉢、徳利などの日常雑器を作り続けている点も注目される。唐津陶も日常雑器性の強い窯の一つであるからである。研究として叩きにおける壺の造形を中心としたが、この点において、越前・常滑の壺において共通点が多く見られた。今後の課題としては、須器窯の歴史、唐津の源流といわれる朝鮮半島の古陶、朝鮮半島からの帰化人との関係を加えながら研究を進める。

三角座標を用いることにより、各原料の釉薬の性質・釉調・色調が理解され、使用した原料を基準に目視で原料の持つ性質や釉薬として釉の持つ性質が比較しやすく、全体の中での釉調差や色調差も簡単に理解できた。
21世紀型消費者政策の基礎理論を構築するための実証的・理論的研究

本研究課題は、消費者問題ごと、特定の法制度ごとの問題指向型の研究が中心であった消費者法研究に対し、個別研究と公法と私法の協働・連携を意識したセグメントによる議論を行うことにより、1従来型の問題志向型研究の再整理、2消費者問題に共通する課題要素の抽出を行い、最終的に3消費者法制に横串を刺すような、一般的な共通課題・競合課題に対する理論的基盤の導出を目的とする。当年度においては、昨年度に引き続き、問題指向によって整理された8つのセグメントを中心に、国内の様々な消費者問題に対する法制度や法運用等の情報を収集し、民法や行政法といった関連する既存の関連法理との関係等も含め、分析・検討を行った。その成果は、研究代表者・研究分担者各自が、書籍・雑誌論文の公表やシンポジウムでの報告によって発表している。特筆すべき成果として、代表者である河上は、3期6年にわたって内閣府消費者委員会委員長を務め、その間、日々生起する消費者問題や消費者事故、それに対する消費者政策等、ひろく消費者法に関連する検討を、毎月「霞が関インフォ/消費者委員会」として、毎月ジュリストに公表してきた。その集大成として、現在の消費者法・消費者法制の方向性を示す、『消費者委員会の挑戦(信山社、2017年8月)』を公刊した。また、当年度は、前年度までの調査・検討を踏まえて、消費者法制の共通理論の基礎となる要素を検討する作業を行った。それにより、1合理的平均的消費者から、多様な消費者、具体的脆弱な消費者の保護、2消費者法の規制の多様性と役割、3情報化の中の消費者、4国際化に伴う消費者像の変化、5消費者教育の展開と限界、といった視座が得られ、これを手掛かりとした消費者法の未来像を導きつつある。前年度から継続して、国内外の消費者法制および消費者問題とその法的対応に関連する情報の収集と分析を進めつつ、包括的理論の確立に向けた、消費者法制の共通要素を検討するというのが、当年度の計画であった。研究代表者・研究分担者が、この計画に従って検討を行い、書籍の刊行や、個別の雑誌論文等の公表、各種学会・研究会・シンポジウムでの成果発表が行われており、おおむね研究計画を遂行することができたため。平成30年度は、本研究の最終取りまとめとして、本研究の目的であった、消費者法制において、汎用性のある理論的基盤を作出する作業を行う。また、当年度までに行った具体的な検討作業のなかでも、目標を達成に至らなかった部分や、新たに検討を要した消費者問題等に関しては、個々の検討を継続し、その成果を『消費者法研究』を中心に公表する。また、理論的検討と実証的研究を踏まえて、総体的・体系的に基礎づける、有用性の高い理論的基盤とするために、研究分担者に加え、ひろく実務家・研究者が議論を行う場として、代表者が所属する青山学院大学で「消費者法研究会」を立ち上げることを予定している。最終的には、本研究課題全体の成果として、研究代表者全員が執筆する形で論文集を刊行することを予定している。本年度は、研究計画に沿い、1食品の表示、2製品・不動産の安全、3金融投資者保護、4電子通信事業、5クレジット取引、6ビッグデータ等の利活用と個人情報保護、7実体法としての消費者法の在り方、8地方消費者行政の活性化、の個別研究班に分かれ、実証的調査、制度の問題点・利点、関連する法との関係、当該制度の比較法的検討などを行い、総合化・体系化に向けた整理に着手した。代表者の河上は、現在の消費者法をめぐる主たる問題につき「霞が関インフォ/消費者委員会」として、毎月ジュリスト(1493号ー1503号)に掲載した。消費者法学会では、シンポジウム「広告と消費者」のコメンテーター、日本私法学会シンポジウム「多角・三角取引と民法」において、「多角取引(三角取引)の意義・構造・法的性質と機能:多角取引・三角取引を見るもう一つの視点(日本私法学会シンポジウム資料多角・三角取引と民法)」(NBL1080号38-50頁2016年)の報告担当および司会を務めた。また、本研究課題による成果の発表媒体ともなる、「消費者法研究」の創刊につき、責任編集となった。加毛明は仮想通貨に関し、MHMセミナー2016:FinTechの深化と法制度:仮想通貨を通じたデータに関するわが国私法制度の考察」(平成28年11月9日)においてパネリストとしてコメントを行った。宍戸常寿は、内閣府消費者委員会主催「子ども向け広告の在り方について考えるシンポジウム」(2017年2月18日)において、「子ども向け広告に関する論点整理」の基調講演を行った。白石忠志は、台湾公平交易委員会の招待により、同委員会主催による国際シンポジウム(2016年6月28日)において、企業と一般消費者という二面の需要者に相対する事業者(二面市場事業者)による制限行為につき、消費者保護の観点から論じる英語報告を行った。その他の論文等の形式で公表された研究成果は、後記の「研究発表」の箇所に委ねる。本研究は、複数の研究分担者からなる、1食品の表示、2製品・不動産の安全、3金融投資者保護、4電子通信事業、5クレジット取引、6ビッグデータ等の利活用と個人情報保護、7実体法としての消費者法の在り方、8地方消費者行政の活性化、の個別研究班に分かれ、実証的調査、制度の問題点

・利点、関連する法との関係、当該制度の比較法的検討などを行い、総合化・体系化に向けた整理を行うという第一段階の研究を行い、そこで得た課題認識のもとで、各研究班に固有の要素と共通要素とを峻別し、多角的かつ横断領域的な検討を第二段階とする。最終的には、市場の機能と個人の権利擁護の関係という視点から制度・理論・解釈をとらえ、汎用的・包括的理論の構築を目的とするものである。初年度である平成28年度は、このうち第一段階の研究を行い、文献を中心に研究を進めるとともに、個別研究班ごとに研究会をもち、情報交換・意見交換を行ってきた。成果の一部は、各自の論稿として発表しつつあるが、代表者において研究発表用の機関誌として「消費者法研究」を用意し、他の連携する研究者の論稿とともに、まとまったものを公表しつつある。刊行された消費者法研究は、全国の消費者法研究者に送付し、その意見をフィードバックしてもらい、第二段階以降の包括的理論に向けた検討に活用する予定である。本研究課題は、消費者問題ごと、特定の法制度ごとの問題指向型の研究が中心であった消費者法研究に対し、個別研究と公法と私法の協働・連携を意識したセグメントによる議論を行うことにより、1従来型の問題志向型研究の再整理、2消費者問題に共通する課題要素の抽出を行い、最終的に3消費者法制に横串を刺すような、一般的な共通課題・競合課題に対する理論的基盤の導出を目的とする。当年度においては、昨年度に引き続き、問題指向によって整理された8つのセグメントを中心に、国内の様々な消費者問題に対する法制度や法運用等の情報を収集し、民法や行政法といった関連する既存の関連法理との関係等も含め、分析・検討を行った。その成果は、研究代表者・研究分担者各自が、書籍・雑誌論文の公表やシンポジウムでの報告によって発表している。特筆すべき成果として、代表者である河上は、3期6年にわたって内閣府消費者委員会委員長を務め、その間、日々生起する消費者問題や消費者事故、それに対する消費者政策等、ひろく消費者法に関連する検討を、毎月「霞が関インフォ/消費者委員会」として、毎月ジュリストに公表してきた。その集大成として、現在の消費者法・消費者法制の方向性を示す、『消費者委員会の挑戦(信山社、2017年8月)』を公刊した。また、当年度は、前年度までの調査・検討を踏まえて、消費者法制の共通理論の基礎となる要素を検討する作業を行った。それにより、1合理的平均的消費者から、多様な消費者、具体的脆弱な消費者の保護、2消費者法の規制の多様性と役割、3情報化の中の消費者、4国際化に伴う消費者像の変化、5消費者教育の展開と限界、といった視座が得られ、これを手掛かりとした消費者法の未来像を導きつつある。前年度から継続して、国内外の消費者法制および消費者問題とその法的対応に関連する情報の収集と分析を進めつつ、包括的理論の確立に向けた、消費者法制の共通要素を検討するというのが、当年度の計画であった。研究代表者・研究分担者が、この計画に従って検討を行い、書籍の刊行や、個別の雑誌論文等の公表、各種学会・研究会・シンポジウムでの成果発表が行われており、おおむね研究計画を遂行することができたため。平成29年度においては、前年度に継続して〈課題1〉の海外調査や国内の紛争事例の検討を進展させるとともに、個別研究班のの分析結果をもとに、複数のセグメントでの研究会あるいは全体会議を開催し、〈課題2〉問題類型ごとの特質と一般化できる理論的方向性の検討などの、最終的な汎用性のある理論に向けた予備作業にも着手する。
稠密アレイデータを用いた震源過程解析手法の開発

断層の破壊がどのように進展するかを推定するため、多くの観測点で観測された地震波形を用い、波形の似具合を解析する(センブランス解析)ことによって破壊過程を推定する手法を開発した。本研究では、複数の観測網のデータや計算手法を工夫することによって、少ない観測点や震源から離れた観測網でも、精度よく破壊過程を推定できるようにすること、断層面上のすべり量などにつながる物理量を推定可能とすること、の2点を主な課題とした。新たに開発した手法を、2011年東北地方太平洋沖地震や2007年中越沖地震に適用し、その効果を確かめることができた。東北地方太平洋沖地震の最大余震について、MeSO-netのデータを使用して震源過程解析を行った。この地震は観測網までの距離が近く震源メカニズムによる振幅変化の影響が無視できないため、断層モデルを仮定してスタッキングの際に振幅補正を行うことで、地震エネルギーの発生位置(アスペリティ)を指定した。その結果、解析に用いた周波数帯では、断層破壊は主として北西方向に向かって進行したこと、南もしくは南東方向にはあまり広がらず、フィリピン海プレートと太平洋プレートとの接触している付近で停止したことなどが明らかになった。本震のインバージョンの震源モデルを基に差分法で計算した地震波形を用い、バックプロジェクション法によって震源過程が再現できるかのチェックを行った。結果としては、差分法に用いている3次元速度構造モデルでのS波の走時計算を解析に組み込めなかったため、再現性は必ずしも良くなかった。また、より密度の高い観測網、短周期地震波を用いて、M5クラスの地震についての震源過程解析も行った。インバージョンでは速度構造モデルの精度などから解析できる周波数帯が制限されることから、中規模地震の震源過程解析はあまり例がない。本研究では、M5.0とM4.9の地震について解析を行い、継続時間が1秒程度の断層破壊についても、明瞭なイメージを得ることができた。主として、2011年東北地方太平洋沖地震の本震について震源過程解析を行った。当初、関東地方に展開されているMeSO-netのデータを用いて解析を試みたが、十分な解像度が得られないことが分かったため、K-NET、KiK-netの観測点などを用いて複数アレイを構成することで、本震の複雑な破壊過程を推定することができた。ただし、滑り分布などへの変換については、まだ有効な手法が確立できていない。また、本震の30分後に発生した最大余震について解析を行い、破壊進展がフィリピン海プレートと太平洋プレートとのカップリング率と密接に関係していることを示すことができた。バックプロジェクション法(以下、BP法)は、計算の簡便さや処理速度の速さといった利点がある一方、推定されたイメージの物理的な意味ははっきりしていない。そこで、BP法で得られた結果から物理値を推定する方法を開発した。まず、すでに地震Moが推定されている地震についてコーナー周波数よりも低周波側の波形を用いて、断層面上でのスタッキング波形を計算する。つぎに、スタッキング波形のエネルギー(絶対値の和)を計算し、それとMoとの間の変換係数を求める。この変換係数は、放射パターンや幾何減衰の効果が補正されていれば、アレイに固有の係数となる。そこである地震で得られたエネルギーに、この係数をかけ合わせることでMoを推定できる。震源距離を30100km、深さを30200kmまで変化させ理論波形を用いた検討を行ったところ、変換係数は震源距離が近いほど、また震源の深さが浅いほどばらつきが大きくなることが分かった。これは、表面波等の後続波の影響によるものと考えられる。しかし、そのばらつきによるMoの推定誤差はせいぜい2倍から3倍程度であり、インバージョンなどと比較して悪くはない。BP法の強みである速報性という観点からは、十分な精度であると考えられる。またBP法を用いた解析の問題点の一つとして、必ずしも観測点アレイのアレイ応答関数がデルタ関数的でないことや観測点の数が十分でないなどの理由から、ノイズが効率的に除去できず、得られる震源イメージにゴーストが入るこむ場合があることがあげられる。そこでセンブランスを計算する際に、チャンネルごとに振幅を足し合わせる際にN乗根をとり足し合わせた後にN乗する、Nth root stackの手法を取り入れる計算手法を開発した。これによって、単純にスタックするよりもコヒーレントな波が強調され、振幅は大きいがコヒーレントでない波による影響を小さくすることができた。地震学インバージョンを基にした地震波形をもちいた再現実験を行う上で、理論走時を計算するコードの改善が必要となり、時間を取られている。しかし、中規模地震を用いた解析では、インバージョン結果ではないものの、過去の解析結果と整合的な結果が得られている。東北地方太平洋沖地震の大規模で複雑な震源過程解析を行う為、複数アレイによる解析を行い、大振幅パルスの発生源を特定することができた。

複数このアレイを使用し、センブランス値をパルス発生源を特定するための指標とすることで、複雑な破壊過程においても本研究の手法が有効であることが示された。また、茨城沖で発生した最大余震について、震源メカニズムを考慮して解析を行い、プレート間カップリングと破壊の進展について議論することができた。滑り量等の推定については、今後も引き続き手法改良を進める予定。今後は、引き続きインバージョン結果との比較を行うとともに、複数のアレイを用いた解析法など、より精度よく震源過程を再現するための手法改善を進めていく。まず、2011年東北地方太平洋沖地震について、これまでいくつかの機関から提出されている震源モデルを使用して合成波形を作成し、それを用いて本研究で開発中の手法を用いた再現実験を行う。ただし、当初予定していた経験的グリーン関数法にこだわらず、対象とする地震及び本研究の解析手法に適した計算手法を用いて合成波形を作成する。また、引き続き、振幅情報などを用いた断層破壊の物理値等の推定についても検討を行っていく。日程の都合がつかず国際学会への出席ができなかったため、旅費を使用しなかった分の差額が生じた。最終年度に改めて学会発表を行う予定である。10月末12月に行われる日本地震学会および、アメリカ地球物理学連合の秋季大会に参加を予定しており、その旅費および参加登録料を科研費より支出する予定である。また、学会発表のポスター用のロール氏等、消耗品を購入する予定。
ラット膀胱虚血モデルでのベータ アドレノセプターを介した膀胱弛緩における検討

目的:これまでの報告がら,加齢や動脈硬化に伴う慢性的な膀胱虚血は,排尿筋過活動を呈し過活動膀胱の発生に重要な役割を果たすことが示唆されている。そこで,ラット大腿動脈から血栓除去用バルーンカテーテルを両側総腸骨動脈に挿入し,内膜を損傷した後,高カロリー食を飼料として8週間与え動脈内腔の狭小化および排尿動態の変化を以下の方法を用いて検討した。実験群:腸骨動脈内膜損傷群10例両鼠径部切開,大腿動脈より総腸骨動脈に紳経のballoon catheterを挿入し,血管内膜損傷を形成する。食事は2%cholesterol diet 8週間。実験系:(1)代謝ゲージにて,ラットの24時間排尿記録を作成。(2)血液を採取し,血糖,トリグリセリド,HDL-コレステロール,総コレステロール値の測定。(3)無麻酔非拘束下膀胱内圧測定(CMG)。(3)摘出した腸骨動脈および膀胱の組織学的検討。結果:総コレステロール値は,sham群とAI群で有意に高値を示した。代謝ゲージにおける平均一回排尿量は,コントロール群1.31ml,sham群1.15ml,AI群0.87mlとAI群で有意に減少した.CMGでも,同様に.AI群で,平均膀胱容量の有意な減少を認めた。いずれの群でも残尿を認めなかった。組織学的検討では,AI群の総腸骨動脈にのみ内膜の肥厚を認めた。AI群の膀胱では,間質への線維芽細胞の増生と微小血管の壁肥厚に伴う内腔の狭小化を認めた。考案:特発性過活動膀胱の発生メカニズムに,動脈硬化による慢性的な膀胱血流の低下の関与が示唆された。目的:これまでの報告から、加齢や動脈硬化に伴う慢性的な膀胱虚血は、排尿筋過活動を呈し過活動膀胱の発生に重要な役割を果たすことが示唆されている。そこで、ラット大腿動脈から血栓除去用バルーンカテーテルを両側総腸骨動脈に挿入し、内膜を損傷した後、高カロリー食を飼料として8週間与え、動脈内腔の狭小化および排尿動態の変化を以下の方法を用いて検討した。実験群:コントロール群8例開腹のみ施行し、食事はregular diet8週間。腸骨動脈内膜損傷群10例開腹し両側総腸骨動脈に細経のcatheterを挿入し、血管内膜損傷を形成する。食事は2%cholesterol diet8週間。高コレステロール食群3例開腹のみ施行し、食事は2%cholesterol diet8週間。実験系:(1)代謝ゲージにて、ラットの24時間排尿記録を作成。ラットを代謝ゲージに入れ、自由飲水とし、集尿された尿量を電子天秤で10秒毎に測定、このデジタルデータをパソコンに保存することで、24時間の正確な排尿記録が得られる。飲水量も水ボトルの重量を24時間自動計測することで記録する。(2)摘出した腸骨動脈および膀胱の組織学的検討。H-E染色およびEM染色にて、動脈硬化の有無と膀胱線維化や膀胱平滑筋量の比較に用いる。結果:排尿動態に関しては、病態ラットにおいて、当初予想していた一回排尿量の低下と排尿間隔の短縮は認められたが、有意差が出るまでにはいたっていない。組織学的検討では、動脈内腔の狭小化は認められるも、膀胱粘膜、粘膜下層および筋層の明らかな器質的変化にはいたらず、病態モデル(ラット慢性膀胱虚血モデル)の作成方法ならびに評価時期の再考が必要と考えている。病態モデルが、過活動膀胱を示唆する所見が得られた後、膀胱弛緩に関わる、β-adrencceptorの関与を検討する予定である。
口腔扁平上皮癌に対する好中球由来内因性TRAILの抗腫瘍効果に関する研究

BCGやOK-432の生物製剤は濃度依存性に好中球のTRAIL産生および遊走能を亢進した。扁平上皮癌細胞株に対してTRAILは細胞傷害性を示すが、好中球由来のTRAIL産生量では不十分であった。しかし、好中球由来TRAILで前処理した癌細胞は抗癌剤(CDDP、5-Fu)や放射線の細胞傷害性を増強した。以上の結果から現在、臨床応用されているOK-432やBCGと化学療法(抗癌剤)や放射線療法との併用により抗腫瘍効果が獲得されることが示唆された。1)ヒト末梢血好中球に種々のサイトカイン(IFNs、IL-1、IL-6、IL-8、TNF-alphaなど)と培養し、培養上清中のs-TRAIL、s-DRl、2、4、5および好中球内のTRAIL濃度をEHSA法で測定した。その結果、IFNsが有意に好中球のTRAIL産生を増強したが、TRAILレセプターの発現あるいは遊離には影響しなかった。更に、被検者間でのIFNsによる好中球TRAILの増強効果に差はみられなかった。2) 1)の結果から好中球TRAIL産生増強を示したIFNsとの組合せによる扁平上皮癌細胞への傷害効果について検討した。培養上清による種々のヒト由来扁平上皮癌細胞(HSC-2,-3,-4,NA,SAS,Ca9-22)の傷害効果についてクリスタルバイオレット法およびannexin V/PI染色法を用いてFlow cytometerで解析した。その結果、in vitroの系ではIFNsによって産生増加した好中球由来TRAILでは扁平上皮癌細胞に対して十分な傷害作用は惹起されなかった。この結果は、好中球と扁平上皮癌細胞を共培養条件下でも同様であった。3) 2)の結果を踏まえて、基盤研究(B)(19390524)の研究成果であるTRAIL誘導アポトーシスの促進効果をもつPI 3-K阻害剤、EGFR阻害剤やプロテアソーム阻害剤などで扁平上皮癌細胞を前処理することによる仔中球由来TRAILの傷害効果について検討した。その結果、扁平上皮癌細胞を予めプロテアソーム阻害剤で処理することで好中球由来TRAILによってアポトーシスを介する細胞障害が誘導された。好中球由来TRAILが白血病細胞に対して抗腫瘍効果を発揮することが示された(Cancer Res,64:1037-43,2004)。しかし、固形癌への関与については明らかにされていない。近年、BCG免疫療法によって好中球由来TRAILが尿路上皮癌に対して抗腫瘍効果を亢進させることが明らかになった(Cancer Metastasis Rev,28:345-53,2009)。そこで、内因性TRAILとして好中球に着目し、以下の結果を得た。末梢血由来好中球はTRAILを産生、インターフェロンαやβの添加で産生の促進がみられた。好中球からのTRAIL分泌のみならず膜上への発現増加もみられた。更に、培養上清は扁平上皮癌細胞にアポトーシス誘導を示し、抗DR4や抗DR5などの中和抗体の存在下でアポトーシスは減少した。扁平上皮癌細胞と好中球の供培養でも同様の結果が得られた。以上のことから好中球由来TRAILは扁平上皮癌細胞に殺作用を示すことが示唆された。次に、OK432は好中球のTRAIL産生には影響を与えなかったが、C5aやFMLPと同等の走化性因子であることが確認された。下室に扁平上皮癌細胞とOK432、上室に好中球を加えた系では、OK432の非添加に比べて顕著に扁平上皮癌細胞にアポトーシスが誘導された。これらの結果から、OK432によって好中球が遊走し癌細胞との接触によって、膜上のTRAILもアポトーシス誘導することが判った。扁平上皮癌細胞は好中球、インターフェロンとOK432の存在によってアポトーシス誘導が亢進されることが示唆された。種々の扁平上皮癌細胞を用いて臨床適応されているBCG、OK-432およびインターフェロンによる好中球由来TRAILの殺作用とその作用機序について以下の研究計画を遂行する予定である。1)BCGとOK-432の好中球由来TRAILの産生への影響について検索する。2)BCGとOK-432の好中球機能、特に遊走能への影響について検索する。3)BCGやOK-432処理した扁平上皮癌細胞に好中球を加えた際の殺作用について評価する。4)現在、臨床において汎用されている抗癌剤(シスプラチン、フルオロウラシル、ドセタキセル)、放射線との併用効果について比較検討する。

その結果、BCGやOK-432の生物製剤は濃度依存性に好中球のTRAIL産生および遊走能を亢進した。扁平上皮癌細胞株に対してTRAILは細胞傷害性を示すが、好中球由来のTRAIL産生量では不十分であった。しかし、好中球由来TRAILで前処理した癌細胞は抗癌剤(CDDP、5-Fu)や放射線の細胞傷害性を増強した。以上の結果から現在、臨床応用されているOK-432やBCGと化学療法(抗癌剤)や放射線療法との併用により抗腫瘍効果が獲得されることが示唆された。
Na^+/H^+交換輸送体の構造と機能-細胞外シグナルによる活性化のメカニズム

動物細胞Na^+/H^+交換輸送体(NHE1)の構造・機能連関とくにその増殖因子による活性化の機構を分子レベルで調べた。我々はまず、NHE1のカルモデュリン(CaM)結合部位の変異タンパク質の解析から、i)刺激がないとき、CaM結合部位は“pHセンサー"に対して阻害ドメインとして機能すること、およびii)増殖因子によって細胞内Ca^<2+>が増加すると、CaMがNHE1に結合して阻害を解除し、NHE1は活性化されることをほぼ明らかにした。さらにpH感受性調節という機能の観点から、NHE1の細胞質ドメインは、1)aa659-815:pH感受性に影響しない領域。2)aa635-659:pHセンサーへのH+結合を阻害する“自己阻害"ドメインで高親和性にCa^<2+>/CaMを結合する領域。3)aa595-635:pH感受性に影響しないが、CaMによるNHE1の活性化の際に重要と考えられる領域。4)aa515-595:pH感受性を維持する“pH maintenance"領域という4つのサブドメインからなることを見出した。また、NHE1とNHE3(Ca^<2+>によって活性化されないアイソフォーム)およびそれぞれの細胞質ドメインを入れ替えたキメラタンパク質を解析し、NHE1のCaM結合部位の存在によってNHE3もまたCa^<2+>によって活性化されるようになることを発見した。こうして、Ca^<2+>による活性化を担うCaM結合部位はNHE1アイソフォームに特徴的であるが、それはまた阻害ドメインとしてNHE3のpHセンサーとも相互作用できることが明らかになった。
低酸素負荷によるラット脳内カルシウム依存性タンパクリン酸化酵素の変動

低酸素負荷ラットを長時間飼育し、脳内カルシウム依存性タンパクリン酸化酵素(protein kinase C)の変動を検討した。ラットを低酸素チャンバ-中で、5%O_2、95%N_2下30分間飼育した後、室内気で飼育し、各時間ごとに大脳皮質、海馬、線状体に別けた。各部位につき、膜分画、細胞質分画、核分画に別け、protein kinaseCの調節部位に結合する^3Hーphorbolー12,13ーdibutyrate(PDBu)を用いて結合実験を行ない、protein kinase Cの変動を定量的に測定した。その結果、最も変動の顕著な海馬においては、室内気中に取り出した直後(0分)では、protein kinaseC量に変化は認められなかったが、30分、1時間では膜分画、細胞質分画で減少が認められ、3時間後では元のレべルに回復し、12時間後までは変動が認められなかった。一方、核分画においては、12時間のいずれの時間においても変動は認められなかった。以上の結果より、少なくとも12時間までの早い時期において、海馬のprotein kinase C量は、膜分画、細胞質分画共に一過性に減少し、核分画でのprotein kinase C量に変化がなかったことから、translocationは生じていない可能性が示唆された。現在、1日目、2日目、7日目の変動を検討中であるが、これらの遅い時期でのprotein kinase C量の変動は、早い時期の変動と異なる可能性を示すデ-タが出つつある。また、protein kinase C isozymeの抗体を用いて、Western blottingを行い、早い時期のprotein kinase Cの変動に、どのisozymeがかかわっているのかも現在検討中であり、もうすぐ結論が出ると思われる。