hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
聞き手反応における「共感伝達的」非言語コミュニケーションの機能について

研究1)-共感認知項目の作成と共感特性尺度(IRI-J)との関連性について-本実験:被験者はW大学学生46人。初対面の同性2人組計23組に振り分けられ、聞き手役・話し手役に設定された。聞き手役は、28項目からなる多次元尺度(以下、IRI-J)を測定する質問紙に記入した。結果:バリマックス回転の結果、2因子が抽出された。因子1は一般的な共感傾向と考えられる「共感認知因子」、因子2は会話に関連する傾向と考えられる「コミュニケーション満足因子」と命名された。因子1の項目得点の合計を共感認知項目得点とし、聞き手役に行ったIRI-Jの合計得点との相関を調べたが、相関は見られなかった。従来のセラピスト教育は共感特性がクライエントの共感認知に比例するという大前提があったが、それが実験的に確認されたことは無かった。本研究で相関は全く見られないことが明らかになった。よって、クライエントの共感認知は、セラピストの共感特性ではなく、コミュニケーション様式に相関する可能性がある。研究2)-共感はどのような"コミュニケーション"によって示されるのか-「共感認知得点高群」10人と「共感認知得点低群」10人を独立変数とし、会話状況において重要な役割をしめるマネージメント言語である「反応を示すうなずき」「笑顔」「笑い声」「視線」(長谷川ら,1998)、とクライエント中心療法によって示されてきた、「相手の発言を繰り返すような言語行動」「相手に同意を示す言語行動」の六つを従属変数として、分析を行った。結果:本研究におけるコミュニヶーション変数6項目において、共感されていると高く評価された群と低く評価された群の違いは笑顔のみであるということが分かった。また、反応を示すうなずきと同意を示す言語行動は頻出するほど共感低評価となる事が示された。従来のカウンセリング技法の常識とは異なる研究結果であると思われる。
代議制民主主義のガバナンスの国際比較研究

本研究は、すでに民主主義が定着している国における民主主義の「質」を分析するものである。なお、国レベル及び自治体レベルが相互に関連して重層的に代議制民主主義のガバナンスを構成するために両レベルにおける国際比較を行うので、米国FAUIと韓国GSPAの二つの海外拠点と共同研究を行う。平成30年度は、まず国レベルの代議制民主主義の民意負託機能及び代議的機能、事後評価機能を分析するために、韓国GSPAと共同してデータの収集及び分析を実施した。具体的には、日本の国政選挙の候補者の選挙公報と韓国の国会議員候補者が中央選挙管理委員会に届け出たポスターやパンフレットを収集して内容分析した。この内、16予算項目の増減と賛否項目を対象としてコーディングした。さらに政治家の議会活動(発言及び法案への投票)に関するデータについては、日本の国会議事録検索システムより収集し、韓国については、同国国会内の国会情報システムより収集し、前述の選挙公約と同じ基準でコーディングした。これら共同研究のために韓国GSPAと共催でシンポジウムを開催(於、ソウル国立大学)し、本研究課題メンバー全員と韓国GSPAのメンバーが研究報告を行い、共同研究を進捗した。さらに本研究課題では、自治体レベルの分析を行うために、米国FAUIと緊密な連携を取りながら、FAUIが行った自治体関係者調査と比較するための日本における自治体関係者調査実施の準備を行った。具体的には、FAUIのTerry Clark教授の指導を受けながら、FAUIが行った自治体関係者調査と比較するため日本の全ての市・特別区の市長・区長、市議会議長・区議会議長、総務課長の計2445名をリストアップするとともに、設問票を作成した。これを受けて、研究分担者の飯田・原田両名が渡米してシカゴ大学Terry Clark教授の下で比較調査の準備作業をしている。本研究では、これまでに米国FAUIのTerry Clark教授と緊密な連携を取るとともに、研究分担者の飯田と原田がシカゴ大学FAUIに滞在して、日米比較をするための調査項目や調査被対象者について協議を進めて来た。その結果、Clark教授等が行ったFAUI調査と比較するための日本側調査の被対象者のリストアップ等の準備作業を終えた。また当初計画を超えて、Terry Clark教授とはFAUI研究だけでなく、所得格差と代議制民主主義の関連に与える地域特性の影響を通してScene研究についても国際比較を行うことが確認された。さらに、韓国GSPAのSoon-Eun Kim教授とも緊密な連携を取りながら共同研究のためのデータ収集と内容分析を進め、その研究成果をもって平成31年2月に研究代表者及び研究分担者全員がソウル国立大学GSPAに滞在して、共同シンポジウムを開催した。同シンポジウムでは本研究の研究代表者と研究分担者全員ならびにGSPA側研究者の計12名が研究報告を行い討議した。その討議を通して、本研究課題申請に記載したガバナンスの比較研究を進捗するとともに、当初計画を超えて、GSPAのSeung Jong Lee教授(元GSPA院長)の依頼を受けてWell-Beingについての共同研究を併せて行うことになった。具体的には、本研究課題のメンバーがソウル国立大学Center of Well-Beingの研究員に就任して政治的不平等や災害が民主主義にもたらす影響の研究によるWell-Beingの国際比較を行うことが確認された。このように研究代表者がこれまで培ってきたFAUIプロジェクトやGSPAにおける米国や韓国の研究者とのネットワークに日本の若手研究者を組み入れ、当初計画を超えて拡大した国際共同研究を通して国際共著論文を刊行することを支援している。今後は、米国FAUIが行った調査と比較するために日本の自治体関係者2445名に対する調査を実施して回収してデータセットを作成する。また、研究分担者である飯田・原田・鎌原がシカゴ大学のTerry Clark教授の下に滞在してFAUI研究に関する共同研究を行う。これらを通して、政治文化の変化(New Political Culture:以下、NPC)に着目して、従来の政治的対立軸とは異なる新しい軸を設定し、両者の軸を組み合わせることで自治体の首長をA:伝統的保守主義、B:伝統的リベラリズム、C:NPC、D:クライエンタリズムの4つのタイプに分類する。その上で、各自治体における社会経済的地域特性がどのようなタイプの首長の選出に繋がり、それがどのような政策アウトプットをもたらすのかを実証的に解明する。さらに、平成30年度に引き続き、韓国GSPAとの共同研究を進め、1-1:競合する候補者が整合性のある選挙公約を提示しているのかを明らかにするために、選挙でどのような選挙公約が提示されているのかを分析する。特に、日本や米国のように基礎的財政収支が赤字な場合(韓国も2015年度まで赤字)に整合性が取れない選挙公約を提示しているかを分析する。1-2:候補者が提示する公約に基づいて有権者が選択しているかを明らかにするために、有権者が候補者の公約の中で最も自分の考えに近いものを選択し、その公約を提示する候補者に投票しているかを分析する。2-1:選出された政治家が公約に基づいて議会活動を行っているのかを明らかにした上で、2-2:政治家の選挙公約と議会活動の整合性が、次の選挙における有権者の選択に影響しているのかを分析する。また、研究代表者の小林と研究分担者の築山がソウル大学GSPAに滞在して共同研究を行う。なお、全員が上記の研究成果を査読付き学術誌に投稿する。

なお、国レベル及び自治体レベルが相互に関連して重層的に代議制民主主義のガバナンスを構成するために両レベルにおける国際比較を行うので、米国FAUIと韓国GSPAの二つの海外拠点と共同研究を行う。平成30年度は、まず国レベルの代議制民主主義の民意負託機能及び代議的機能、事後評価機能を分析するために、韓国GSPAと共同してデータの収集及び分析を実施した。具体的には、日本の国政選挙の候補者の選挙公報と韓国の国会議員候補者が中央選挙管理委員会に届け出たポスターやパンフレットを収集して内容分析した。この内、16予算項目の増減と賛否項目を対象としてコーディングした。さらに政治家の議会活動(発言及び法案への投票)に関するデータについては、日本の国会議事録検索システムより収集し、韓国については、同国国会内の国会情報システムより収集し、前述の選挙公約と同じ基準でコーディングした。これら共同研究のために韓国GSPAと共催でシンポジウムを開催(於、ソウル国立大学)し、本研究課題メンバー全員と韓国GSPAのメンバーが研究報告を行い、共同研究を進捗した。さらに本研究課題では、自治体レベルの分析を行うために、米国FAUIと緊密な連携を取りながら、FAUIが行った自治体関係者調査と比較するための日本における自治体関係者調査実施の準備を行った。具体的には、FAUIのTerry Clark教授の指導を受けながら、FAUIが行った自治体関係者調査と比較するため日本の全ての市・特別区の市長・区長、市議会議長・区議会議長、総務課長の計2445名をリストアップするとともに、設問票を作成した。これを受けて、研究分担者の飯田・原田両名が渡米してシカゴ大学Terry Clark教授の下で比較調査の準備作業をしている。本研究では、これまでに米国FAUIのTerry Clark教授と緊密な連携を取るとともに、研究分担者の飯田と原田がシカゴ大学FAUIに滞在して、日米比較をするための調査項目や調査被対象者について協議を進めて来た。その結果、Clark教授等が行ったFAUI調査と比較するための日本側調査の被対象者のリストアップ等の準備作業を終えた。また当初計画を超えて、Terry Clark教授とはFAUI研究だけでなく、所得格差と代議制民主主義の関連に与える地域特性の影響を通してScene研究についても国際比較を行うことが確認された。さらに、韓国GSPAのSoon-Eun Kim教授とも緊密な連携を取りながら共同研究のためのデータ収集と内容分析を進め、その研究成果をもって平成31年2月に研究代表者及び研究分担者全員がソウル国立大学GSPAに滞在して、共同シンポジウムを開催した。同シンポジウムでは本研究の研究代表者と研究分担者全員ならびにGSPA側研究者の計12名が研究報告を行い討議した。その討議を通して、本研究課題申請に記載したガバナンスの比較研究を進捗するとともに、当初計画を超えて、GSPAのSeung Jong Lee教授(元GSPA院長)の依頼を受けてWell-Beingについての共同研究を併せて行うことになった。
変形性関節症の病態評価、早期診断を目指した新規血清中バイオマーカーの開発

iTRAQ法は網羅的な分析が可能で、全サンプルをトリプシン消化し質量分析計にかけるショットガンプロテオミクスを本研究で採用した。一般的なプロテオミクス解析においては、存在量の多いタンパク質に対する変動を検出傾向にあるが、OA軟骨における希少タンパク質の変動を同定するためにiTRAQ法を用いて網羅的なプロテオミクス解析を行いOAのバイオマーカー候補となりうる分子を探索した。人工関節置換術を施行した患者から採取された関節軟骨をOA群、大腿骨頚部骨折患者の骨頭から採取した軟骨を対照群とした。関節軟骨をホモゲナイズして上清を回収し、ランダムペプチドカラムを用いて希少タンパク質を濃縮した。抽出したタンパク質をiTRAQ法を使用して網羅的なプロテオミクス解析を行い、発現変動するタンパク質を同定した。同定されたタンパク質の定量にはWestern blot法を用いた。iTRAQ法を使用してOA群と対照群を比較して合計76個の変動するタンパク質を同定し、その中から今までにOAマーカーとして報告のない3つのタンパク質を選択した。LECT2 (Leukocyte cell-derived chemotaxin-2)はOA群で有意に上昇しており、BAALC (Brain and Acute Leukemia, Cytoplasmic)はOA群で上昇傾向を認めた。PRDX6 (peroxiredoxin-6)はOA群で有意に減少していた。3つのタンパク質について、年齢・OAの重症度分類・身長・BMI・性別・関節の部位で比較を行ったところ、身長とLECT2のみ相関を認めた。LECT2とBAALCは軟骨細胞の増殖に関与し、PRDX6は抗酸化作用を有することが知られている。これらのタンパク質と従来のバイオマーカーと組み合わせることでOAの発症や予後をより正確に予知する助けになると期待している。iTRAQ法は網羅的な分析が可能でOA軟骨における希少タンパク質の変動を同定するためにiTRAQ法を用いて網羅的なプロテオミクス解析は極めて有効な手法であるが、コストがかかるため、まずOAと正常関節軟骨に対して2例ずつの解析を行った。限られた解析回数ではあったが、2群間に有意な発現の差を認める3つタンパクを検出し、マーカー候補を選定することができた。今回、特定した3つのマーカー候補について、既発症OA症例およびコントロールとしての大腿骨頸部骨折患者からの血清を対象として特異的EI Aにより新規マーカー候補タンパクであるLECT2およびPRDX6レベルを測定する。OA症例では患者背景、単純X線におけるKL分類、MRI所見との関係を検討することによってOA重症度やOAのいかなる病態をこれらの新規バイオマーカー候補タンパクの血清レベルが反映しているか否か、すなわち病態マーカーとしての有用性を検討する。大腿骨頸部骨折例との比較により、OAであるか否かを特異的に診断可能な、いわゆる診断マーカーとしての有用性を検討する。

大腿骨頸部骨折例との比較により、OAであるか否かを特異的に診断可能な、いわゆる診断マーカーとしての有用性を検討する。初年度の研究での症例数が限定されていた関係で、次年度使用額が生じた。
ナトリウム・ミオイノシトール共輸送体の分子生物学的・電気生理学的研究

ナトリウム・ミオイノシトール共輸送体のcRNAをアフリカツメガエル卵母細胞に注入し、2本微小電極による膜電位固定法を行った。細胞外Na存在下でミオイノシトール(MI)を与えると濃度依存性に内向電流(膜電位0mV--150mV)が観察された。K_<0.5>^<MI>は約50muMであり、電位依存性は認められなかった。また、この電流は細胞外Na非存在下では内向電流は消失し、Na電流であることが明らかになった。K_<0.5>^<Na>には電位依存性があり、76mM(-50mV)から40mM(-150mV)という値であった。またヒル係数は1.9であり電位非依存性であった。このことから1個のMIにたいして2個のNaが運ばれるものと考えられた。またこの電流は、ナトリウム・グルコース共輸送体の阻害剤であるphlorizinにより抑制を受けた。さらに基質特異性を調べるために、種々の糖質を50mM投与し、-150mVで得られる電流を比較した。その結果、MI>L-fucose>L-xylose>L-glucose,D-glucose,a-methyl-D-glucose>D-galactose,D-fucose,3-0-methyl-D-glucose,2-deoxy-D-glucose>D-xyloseという順序が得られた。また、細胞外Na存在下で、voltage stepを与えると、一過性電流がえられ、この一過性電流はphlorizinにより消失した。この一過性電流については既にナトリウム・グルコース共輸送体で報告されたゲート様電流と同じ性質のものであると予想された。以上のように卵母細胞発現系において、ナトリウム・ミオイノシトール共輸送体の電気生理学的性質を詳細に調べることに成功し、この結果は平成6年3月の生理学会にて発表される予定である。
動画像データと対話型図解ペトリネットによる救急走行阻害要因の解析と対策案開発支援

松山南消防署の救急車に,WebカメラとGPSを搭載し,救急車両の実走行データを採取した.次に,それらのデータを国土空間データ(2500分の1)上で,再生するシステムを開発し,速度の分布と停止時間を色の分布と,円の大小で判別することによって,速度の低下と停止時間より,走行阻害箇所を特定し動画像より阻害状況を確認した.さらに,交差点・リンクの走行速度を自動抽出するシステムを開発し,ボトルネックとなるリンク,交差点を明らかにした.そして,信号現示が走行速度に与える影響が大きいことを定量的に示しFAST(Emergency Vehicle Preemption Systems)の導入効果を定量的かつ,視覚的に示すことができた.松山南消防署の救急車に,WebカメラとGPSを搭載し,救急車両の実走行データを採取した.次に,それらのデータを国土空間データ(2500分の1)上で,再生するシステムを開発し,速度の分布と停止時間を色の分布と,円の大小で判別することによって,速度の低下と停止時間より,走行阻害箇所を特定し動画像より阻害状況を確認した.さらに,交差点・リンクの走行速度を自動抽出するシステムを開発し,ボトルネックとなるリンク,交差点を明らかにした.そして,信号現示が走行速度に与える影響が大きいことを定量的に示しFAST(Emergency Vehicle Preemption Systems)の導入効果を定量的かつ,視覚的に示すことができた.急搬送時間に関するさらなる課題は、救急車両ドライバーが、患者の症例程度を考慮して、故意に搬送速度を落としているケースもあり、これらのデータを峻別して解析する必要がある点にある。本研究は、研究代表者が開発した救急車両実走行データ(GPS・動画像)採取システム実験を松山市南消防署のみならず、他の消防署においても実施し、松山市における道路ネットワークの経路・交差点別の走行阻害要因を抽出する。このためには、採取した動画像データから、効率的に経路・交差点別の走行阻害等を解析するためのシステム開発の必要がある。さらに、経路別・交差点特性別の走行阻害の救急車両走行を、対話型図解ペトリネット・シミュレーションで再現し、走行阻害要因の抽出と解決方法とそれらの評価を提示することにより、関係者の連携による問題解決が期待できるため、本申請課題の着想に至った。23年度は、GPS・動画像走行分析システムを用いて、松山市南消防署の救急車両実走行データを分析し、ボトルネックになる交差点・リンクを抽出するともに、駆け付けモード・搬送モード別の走行時間分析を行うとともに、交差点進行現示・走行方向別の走行時間特性を明らかにした。さらに、走行阻害となる要因を動画像から抽出し、走行阻害の影響を定量的に把握した。本研究は,研究代表者が開発した救急車両実走行データ(GPS・動画像)採取システム実験を松山市南消防署のみならず,他の消防署においても実施し,松山市における道路ネットワークの経路・交差点別の走行阻害要因を抽出する.このためには,採取した動画像データから,効率的に経路・交差点別の走行阻害等を解析するためのシステム開発の必要がある.さらに,経路別・交差点特性別の走行阻害の救急車両走行を,対話型図解ペトリネット・シミュレーションで再現し,走行阻害要因の抽出と解決方法とそれらの評価を提示することにより,関係者の連携による問題解決が期待できるため,本申請課題の着想に至った.23年度は,GPS・動画像走行分析システムを用いて,松山市南消防署の救急車両実走行データを交差点とリンク別にデータ・ベース化した.つぎに,松山南消防署から松山赤十字病院への走行阻害要因を抽出した.それらの結果,交差点については,直進・右折・左折毎の信号による走行阻害要因を抽出した,リンクについては,信号停止による前方車列群の避譲行動不可による阻害がほとんどであった.そこで,これらの阻害要因を定量的に算定し,現場急行支援システム(FAST)を導入した場合の時間短縮効果を算定するとともに,ペトリネット・シミュレータにより走行状態をアニメーションで示すことができた,さらに,松山南消防署以外に,松山市の北部に位置する城北消防署にも,GPSとWebカメラを搭載し,松山市北部のデータを採取している.今後,これらのデータの分析を行う予定である.平成24年度は,動画像とGPSを連携し,これまでのGPSの速度分布から阻害の有無を判定し,動画像を見ながら阻害原因を判定するるシステムの改良を行った.それらの内容は,国土地理院の空間情報を基礎とし,地図上で,交差点・リンク区間を領域指定するっことによって,自動的に領域内の速度をエクセル形式で出力するシステムである.このことによって,従来,GPSのデータを流しながら速度の算定を一つずつ行っていたものが,完全自動化され,各交叉点,リンクの速度を自動判別できるため,松山市で採取したデータの全解析が可能となり,ボトルネックとなる交差点,リンクの解析が即時可能となり,全域の走行阻害との関連の分析可能となるため,救急車の走行阻害の分析に大きく寄与できると考えている.23年度は,松山南消防署以外の消防署にGPSとWebカメラを配置し,実走行データの採取を行っており,松山市内全域の道路ネットワークにおける搬送データを得ている.今後,動画像分析システムを用いて,阻害要因を分析し,さらなる対策に繋げたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。救急車の実祖走行データを,交差点・リンクごとに分析し,ボトルネックになる個所を発見し,阻害要因の解除に向けた対策と,効果を視覚的かつ定量的に提示する.さらに,救急搬送病院の運用計画についても,得られたデータを走行速度として分析したいと考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
モ-メンタム源のある時のト-ラス・プラズマの回転と輸送

本研究では、プラズマの回転に関する様々な問題の中で,特に外部モ-メンタム源のあるト-ラス・プラズマの回転の生成機構とプラズマ輸送との関係を明らかにする事を目的として,(i)逆磁場配位(FRC)プラズマの回転機構,(ii)中性粒子入射ビ-ムによるヘリカル系プラズマ中のビ-ム駆動電流,(iii)ヘリカル系プラズマのトロイダル電流と回転に対する新古典論的定式化,(iv)高速イオン存在下でのヘリカル系プラズマの径電界決定,の4つの課題に取り組んだ。得られた成果は概略次のとおりである。(1)FRCプラズマの回転を決定する式を導出し、回転機構,特に回転と輸送の関係を明らかにした。(2)ヘリカル系(非軸対称系)における新古典的電流(ブ-トストラップ電流,ビ-ム駆動電流,電気伝導度),及びプラズマの回転(流れ,径電界)の定式化を行ない,トカマクの場合と比較した。定式化は1/u,プラトウ,PーS領域で行ない,全領域で,新古典電流とプラズマ回転は形状因子〈G〓〓〉に比例する形で表現できる事が判った。その結果,(3)ビ-ム駆動電流と電気伝導度はヘリカル系とトカマクで同じ表示であるが,ブ-トストラップ電流とプラズマ回転は配位に強く依存する事が判った。(4)プラズマ回転(径電界)を決める式を,粒子損失,荷電交換,モ-メンタム源のある場合に拡張した。この拡張は平成元年度にはモデル場に対して,平成2年度は一般的な任意の配位に対して行なった。(5)ヘリカル系プラズマでのICRF少数イオン加熱を模擬する軌道/モンテ・カルロ・コ-ドを開発し,これを使って損失高速イオンの粒子束を計算し,また周時に輸送コ-ド,及び回転(経電界)を決定する式を用いて,高速イオン損失のある時の径電界を無矛盾的に決定する数値計算を行なった。上記で得られた回転方程式をポロイダル・マッハ数が大きい場合へ拡張し,ヘリカル系でのHモ-ド実現の可能性を今後研究していきたい。平成元年度においては、(1)逆磁場配位(FRC)での回転機構の解明、(2)モ-メンタム源のある時のヘリカル系プラズマの回転方程式の確立と高エネルギ-イオン存在下での径電界決定、の2つのテ-マを研究目標とした。(1)に関しては、定常プラズマ維持のためFRCに中性粒子を入射し電流駒駆動を行った時のプラズマの回転方程式(角運動量保存の式)と輸送の式を導出した。イオンの慣性項を考慮することにより、回転はモ-メンタム源(ベ-タトロン効果も考えた高速イオン・ビ-ム)と粘性のみでなく、徑方向のイオンの拡散にも依存することを明らかにした。また回転に伴う回転不安定性、4重極場と回転の関係も明らかにし、ブ-トストラップ効果と伴せて、FRC定常維持の問題を大きく発展させる事ができた。この知見は(2)の問題の解明に役立ち、ヘリカル系プラズマにモ-メンタム源(NBI等による高速イオンの存性)がある時の回転、即ち径電界決定の式を得る事ができた。

さらにICRF少数イオン加熱の軌道/モンテ・カルロ・コ-ドを作成し。、これにより、ロスコ-ンによる高速イオンの粒子束Γfを計算し、又バルクイオンと電子の粒子束Γi、Γeはヘリカルプラズマ輸送コ-ドから計算し、徑電界を決定するプログラム・パッケ-ジを作成した。その結果、イオン・ル-トでは、高速イオンの存性により、より大きな負の電界(経方向内向き)が生じ輸送に大きな影響を与えることが判った。現在電子ル-トの場合を研究している。上記2つのテ-マに関連して、トカマクとヘリカル系両方においてブ-トストラップ電流の研究を行なった。特にヘリカル系ブ-トストラップ電流の磁場配位依存性を明らかにした。またヘリカル系プラズマに中性粒子入射加熱を行なう時駆動されるビ-ム電流(大河電流)について1/V領域でのその表示式の定式化も行なった。現在プラズマ回転がビ-ム駆動電流に与える効果の定式化を行なっている。交付申請書に書かれた当該年度の研究実施計画は,(1)中性粒子入射によるヘリカル系プラズマ中の電流駆動,(2)高速イオン存在下でのヘリカル系プラズマの径電界決定,の2つの課題である。(1)に関しては,3次元の一般的磁場配位に対して新古典電流(ブ-トストラップ電流,ビ-ム駆動電流,電気伝導度)とプラズマの回転をFluxーFrictionの関係式から出発して定式化を行なった。この定式化の結果は任意のト-ラス磁場配位に対して成立し,軸対称(トカマク)の場合も含む。主な結果は,i)ビ-ム駆動電流と電気伝導度は軸対称系と非軸対称系とで同じ表示で双方における差は捕促粒子の分布を通して現われる。ii)ゴ-トストラップ電流とプラズマ回転,あるいはプラズマの流れは配位依存性が強く,軸対称系と非軸対称系ではそれらの振舞は全く異なる。iii)配位迄依存性は幾何形状因子〈G_<BS>〉を通して表わす事ができ,1/ν領域のみでなく,プラトウ,PーS領域でも同じように表現できる事が判った。iv)ブ-トストラップ電流の配位依存性は、1/νとプラトウ領域において平成元年度に明らかにしたが,本年度はプラズマの回転の配位依存性を全領域で明らかにした。その特徴は,ヘリカル系の形状因子を〈G_<BS>〉,トカマクのそれを〈B_<BS>〉_Tとする時,〈G_<BS>〉<<〈G_<BS>〉_Tとなるヘリカル配位では,プラズマ回転はポロイダル方向が主となる事である。またプラズマ回転は新古典的電流に影響しない事も明らかにした。以上の成果を基に,モ-メンタム源のある時,かつ粒子損失のある場合に対してプラズマ回転(即ち径電界)を決定する式を任意の配位の場合に導いた。この式と平成元年度に開発したICRF少数イオン加熱のモンテカルロコ-ド,及びプラズマ輸送コ-ドを用いて,ヘリカル系プラズマの径電界を,粒子損失も含めた上で求めた。これは本年度の課題(2)であり,現在の所,電子ル-ト実現はかなり困難であると思われるが今後の詳細な研究を必要とする。
製品情報を利用した人工物のライフサイクルマネジメントに関する研究

持続型社会の構築のために、すべての人工物に対し、ライフサイクル・マネジメントが要求される.ライフサイクルに関するすべての情報を、人工物(製品)に付与することで、ライフサイクル・マネジメントを容易にすることを考えた.即ち、製品(部品)が、その果たすべき機能と共に、製品のライフサイクルにわたる全ての情報を担うことにより、リサイクル/リユース過程が容易になり、インヴァースマニュファクチャリングが構築でき、完全循環持続型社会が可能になる.昨年度に引き続きレゴブロックを用いたシミュレーションを行った.即ち、レゴブロックに製品情報を与え、組立て・分解・分別が行えるかどうか実験を行った。昨年同様QRコードとICチップを利用し、さらに本年度はデータベースを併用した。組立てシミュレーションでは、昨年度のQRコード+接続式を利用する方法と、今年度のデータベースに3次元の組立て接続画像を格納し、これをQRコードで引き出す方法とを比較した。その結果、前者の方法はあるモデルに対し、人間が組立てるのに4分20秒必要であったが、後者の方法では10秒で組立てが完了した。人間が組立てを行う場合には3次元画像を利用する方法は有効であることが示された。この場合にはデータベースとの併用が必要である。しかし自動組立てでは接続式が有効であることが推察される。QRコードとICチップを併用することにより、リサイクル、リユース、廃却の分別を容易に行うことができ、かつ、リユースの回数を製品情報として付与できる。ライフサイクルにおける全ての情報をデータベースに格納することで、ライフサイクルマネジメントが容易となることが明らかにできた。以上の研究成果により、製品情報を付与することで、ライフサイクルマネジメントが容易になるばかりでなく、組立てや分別を自動で行える可能性が示された。製品情報の構造については国家規格あるいは国際規格が必要であろう。これは個人で行う研究の範囲を越えている。本研究はその規格化についてもフレームを与えている。持続型社会を構築のために、すべての人工物に対し、ライフサイクル・マネジメントが要求される.人工物のライフサイクル・マネジメントを容易にする手段として、ライフサイクルに関するすべての情報を、人工物(製品)に付与することを考えた.即ち、製品(部品)が、その果たすべき機能と共に、製品のライフサイクルにわたる全ての情報を担うことにより、リサイクル/リユース過程が容易になり、いわゆるインヴァースマニュファクチャリングが構築でき、完全循環持続型社会が可能になる.製品情報を付与することは、それらによって構成される商品としての人工物のリサイクル/リユースを極めて容易にする.次の課題を解決することを本研究の目的とする.(1)付与すべき製品情報を明らかにする.(2)製品情報付与の人工物のライフサイクルマネジメントシステムを構築する.素材から製品・商品として市場に配布され、リサイクル/リユースされる過程、即ち、製品の循環に必要にしてかつ十分な製品情報の概念を明らかにすることを目的として、レゴブロックを用いてシミュレーションを行った.即ち、製品の循環型ライフサイクルにおいて、いつ、どこで、どのような情報を利用しかつ付与すべきであるかを明らかにするため、レゴブロックに製品情報を与え、これのみで組立て・分解・分別が行えるかどうか実験を行った。製品情報は2次元(QR)バーコードとICチップを利用した。実験の結果、2次元バーコードの情報のみで、レゴブロックの組立てが再現できること、2次元バーコードとICチップを併用することにより、リサイクル、リユース、廃却の分別を容易に行うことができ、かつ、リユースの回数を製品情報として付与できるので、ライフサイクルマネジメントが容易となることが明らかにできた。一方で、情報担体として2次元バーコードとICチップには一長一短があり、使い分けが必要であることが明らかとなった。さらにこれらの情報担体にライフサイクル全ての情報を載せることも不可能であり、データ・サーヴァーとの併用が必要であり、来年度の研究課題が明らかとなった。
集団間関係の心理的基盤とその制度的背景:実験及びシミュレーション研究

本研究の目的は、これまでに明らかにされてきた、集団内の社会的交換における相手からの搾取的行動に対する「恐れ」(他者の協力に対する信頼の欠如)が、集団を超えた交換場面においてどのような役割を果たしているのかを、心理的・制度的側面の両面から検討することにある。従来の実験研究では、社会的交換における非協力行動には、利己主義的動機からの非協力行動と、他者からの非協力行動を予期するために起こる自衛的な非協力行動の2つがあり、後者がより重要な規定因であることが示されている。本研究では、この後者の「恐れから生じる非協力行動」が、集団内よりも集団間で重要な役割を果たすと考え、実際にどのような集団間関係においてこの恐れの効果が見られるのか、またどのような制度的解決が有効であるかを、実験とシミュレーションにより検討することを目的としている。本年度は、他者からの搾取に対する「恐れ」が、具体的に他者の持つどのような特徴を手がかりとして生まれるのかをより精緻に検討するため、交換場面および相互作用場面における参加者の様子を撮影した。そしてその撮影データを、撮影された人物とは別の集団の参加者に呈示し、交換場面において協力的にふるまった人物が、別な集団の成員から信頼に足る人物であると評価されるか否かを検討した。この結果の一部は国内の4つの学会(社会心理学会、日本心理学会、北海道心理学会、実験社会科学カンファレンス)および国際学会(The 20th Annual Meeting of the Human Behavior and Evolution Society)においても報告している。また結果の一部を学術誌(心理学研究)に投稿中である。さrないこの結果をもとにシミュレーションを行い、実験で得られた値との比較を行っており、現在その成果を論文として整理している。本年度は、まず、非協力行動を抑制する制度の1つである罰制度に関するこれまでの議論と研究成果をまとめるため、この問題に関する実験研究を、社会心理学・心理学・経済学など幅広い領域にわたって精査し、レビュー論文を英語で執筆している。また、集団間における罰制度の有効性と比較するベースラインとして、集団内における罰制度の有効性を検討する実験を行い、その成果を2つの学会で報告した。これらの成果をもとに、本年度は、集団間において行われる利己的・差別的な非'協力行動に焦点を当て、非協力者に対する報復が起こりやすい条件を特定する質問紙調査を実施した。この結果は来年度行われる国際学会(アジア社会心理学会)で報告する予定である。またこの予備調査の結果をもとに、来年度には実験室実験を用いて実証的検討を行うことを計画している。本年度は、集団間における罰制度の有効性と比較するベースラインとして、集団内における罰制度の有効性を検討する実験室実験と質問紙調査を行い、実験と調査による結果の違いを検討した。この成果は国際学会(アジア社会心理学会)と国内学会(日本社会心理学会)の2つの学会で報告した。また、集団内の罰制度の有効性に焦点を当てた研究を2つの学術雑誌に投稿した。これらはそれぞれ審査の後、出版または印刷中となっている。またその成果の一部については国際学会(社会的ジレンマ学会)で発表した。これらの成果をもとに、来年度は、他者からの搾取に対する「恐れ」が、具体的に他者の持つどのような特徴を手がかりとして生まれるのかをより精緻に検討するため、交換場面や相互作用場面における顔表情などの分析を行い、そこで得られた知見をもとに、シミュレーションのパラメタの選定を行うことを予定している。

従来の実験研究では、社会的交換における非協力行動には、利己主義的動機からの非協力行動と、他者からの非協力行動を予期するために起こる自衛的な非協力行動の2つがあり、後者がより重要な規定因であることが示されている。本研究では、この後者の「恐れから生じる非協力行動」が、集団内よりも集団間で重要な役割を果たすと考え、実際にどのような集団間関係においてこの恐れの効果が見られるのか、またどのような制度的解決が有効であるかを、実験とシミュレーションにより検討することを目的としている。本年度は、他者からの搾取に対する「恐れ」が、具体的に他者の持つどのような特徴を手がかりとして生まれるのかをより精緻に検討するため、交換場面および相互作用場面における参加者の様子を撮影した。そしてその撮影データを、撮影された人物とは別の集団の参加者に呈示し、交換場面において協力的にふるまった人物が、別な集団の成員から信頼に足る人物であると評価されるか否かを検討した。この結果の一部は国内の4つの学会(社会心理学会、日本心理学会、北海道心理学会、実験社会科学カンファレンス)および国際学会(The 20th Annual Meeting of the Human Behavior and Evolution Society)においても報告している。また結果の一部を学術誌(心理学研究)に投稿中である。さrないこの結果をもとにシミュレーションを行い、実験で得られた値との比較を行っており、現在その成果を論文として整理している。
運動直後の心拍数の回復特性

高齢者や患者の運動、更に市民スポーツの現場で基準的に応用されている運動強度の指標、目標心拍数や訓練心拍数について、運動中断直後の心拍数回復を加味した評価基準を実験的に求め、監視器機を離れて自由かつ自然的なスポーツ実施における運動強度の監視が更に高い精度で可能となる資料を得た。運動中の心拍数推定には運動直後の10秒間、20秒間、30秒間、および60秒間の心拍数を1分間当たりに換算する方式を用い、複合スキーおよび重量挙げ等の一流選手各々10名、12名についてトレッドミル最大負荷時の場合の反応を基礎的に検討し、更に複合スキー選手17名のハーバード・ステップテストについても検討した。また、運動強度の監視が必須な対象として虚血性心臓病の回復期患者14名について47例のジョギング時Endpointで、および同患者のボールゲーム中の訓練心拍数及び目標心拍数で、その回復特性を応用的に調べた。EndpointあるいはAlloutでの心拍数の高さに依存してその回復に遅延が認められた。つまり最大負荷時では回復10秒間の心拍数がまだ同値にとどまり、その後の10秒間で、例えば複合スキー選手では平均3.8拍の減少を見せた。しかし亜最大のテストにあっては被検者の違いに拘らず運動直後の10秒間値から直ちに回復が認められ、この点は心臓病患者の目標心拍数、訓練心拍数、Endpoint時心拍数でも同様であり、約46拍の減少を認めた。回復時の心拍数から運動強度を判定する場合、心拍数と短時間で触診する場合に随伴する測定誤差も踏まえつつ運動強度の過少評価が起こらないように留意するべく必要性が示された。退院後の虚血性心疾患患者14名を対象に長期的な運動療法を実施し,その過程で,運動教材として一般によく親しまれ,かつ普及しているジッギングや,ゲームスポーツとして手軽なミニテニス,卓球,バドミントンを症状制限下の条件で指導し,それぞれの運動の直後における心拍数の回復状態を調べた.先ずジッギングでは,館内周回方式かつ患者個人が「無理がない」と判断する連度で実施し,その問および回復体の心電図を無線搬送方式でモニター・記録した.延42例の測定から1)患者のジッギングでは心拍数に定常状態があらわれない.2)ジッギング直後の心拍数は既に相当な回復を示し,直後10秒間の心拍数の6倍値はジッギング終了直前10秒間の心拍数の6倍値よりも平均6.3拍減少して119.2拍となり,直後20秒間の心拍数の3倍値では8.8拍の減少,直後30秒間の2倍値では10.7拍の減少,直後60秒間の心拍数では15.7拍の減少をそれぞれ示した.3)上記42例のうちジッギング終了直後10秒間の心拍数の回復率が10%以上となったケースは7例,最大値は18%であった.以上の結果が,エンドポイントにおける心拍数の高さに依存するかについて,エンドポイントの心拍数(範囲:80160拍/分)を10拍毎の段階別に群分けし回復曲線を求めて検討した結果,この点には依存せず,上述の心拍数減少の傾向はそれぞれの高さのエンドポイント時心拍数で一様にあらわれていることが明らかとなった.上述の点について, 1984年ロサンジェルス五輪の重量挙の強化選手13名および1988年カルガリー五輪のノルディック複合の強化選手10名を対象に,オールアウト時心拍数から比較検討した.これら選手のオールアウトではその直後10秒間の心拍数の6倍値に回復がなく, 20秒間の心拍数の3倍値で3.8拍, 30秒間心拍数の2倍値で8.0拍,そして1分間心拍数で23.4拍の回復となっていた.

前年度では当研究課題に関わる実験資料の収集が主であったが、昭和63年度にあってはそれら資料を整理し、運動処方に関する文献を収集のうえまとめて成果を公表することが主になった。当研究では、スポーツ選手や有疾患虚弱者などの各対象が身体運動した場合に、運動を停止して直後、通常は10秒間で計られる心拍数によって運動負荷強度の推定方法を再検討することを課題としていた。その訳は、運動直後の心拍数の回復が加味されていない運動強度の推定が安全な運動指導に対して不安をもたらすことにもなりかねないと考えられたためである。上述の如く、各資料および文献を整理した結果:1)持久性を指向していわゆる最大負荷に至った場合には、運動の強制的終局点の前進それぞれ10秒間において心拍数に差はない。従って心拍数には回復が認められない。2)亜最大の負荷条件下にあっては、運動停止後ただちに心拍数に回復があらわれる。従って、有疾患患者に処方する症状制限下の運動や高齢者などの運動指導で用いられる訓練心拍数や目標心拍数を判定評価の対象においた運動直後の心拍数測定などは亜最大の負荷条件であり、当研究結果を考慮する必要性が強調された。3)上述2)の回復には幾分の個人差があるものの、虚血性心疾患の回復期患者のジョギングで得られたEndpointでは平均63拍/分の回復がその直後10秒間で観察され、またそれ以上の上述亜最大運動でも同様に46拍の回復が観察された。
ショウジョウバエ神経系細胞株を用いた変態ホルモン除去による細胞死誘導機構の解析

昆虫は、変態基に幼虫組織を排除し成虫組織を形成する。必要がなくなった幼虫組織は死に至るが、これはアポトーシスと呼ばれる能動的な死であると考えられている。このような細胞死の機構を解析することは、変態の機構を解明する上で重要と考える。ショウジョウバエにおける細胞死は胚発生期、さらに中枢神経系においては変態期、羽化直後に起こることが報告されている。これらの細胞死は変態ホルモンであるecdysteroidの生体内濃度の変化と発現しているecdysone受容体タイプが深く関わっている可能性が示唆されている(Robinow,et.al.,1993)。一方、ショウジョウバエにおいては突然変異系統の解析から、reaper,hid(head involution defective),grimという細胞死を誘導する遺伝子が単離されている(White,et.al.,1994;Grether,et.al.,1995;Chen,et.al.,1996)が、これらの遺伝子の発現がどのように制御されているかはまだ明らかではない。本研究では、昆虫の変態における細胞死の機構を、樹立した細胞株をモデル系として用いて解析し、20-hydroxyecdysone(HE)による細胞死の制御、それに伴う細胞死誘導遺伝子の発現の変化を検討した。結果は以下に示す。(1)20-HEを加えると、胚由来細胞株S2に細胞死が誘導された。(2)20-HEを除去すると、幼虫中枢神経系由来細胞株BG2-c2に細胞死が誘導された。(3)20-HEは、少なくともreaper,hidの発現を制御する作用があることが明らかとなった。調べた細胞株においては20-HEはgrimの発現には影響を与えなかった。(4)20-HEによって誘導されるS2の細胞死では、reaper,hidが強く発現し、caspase-3様活性が上昇した。これは主にEcRBを介する可能性が考えられる。(5)20-HEで細胞死が誘導されないBG3-c2ではhidの発現が抑制され、主にEcR Aを介してる可能性が示唆された。(6)20-HE除去により細胞死が誘導されるBG2-c2では、EcR AとBが強く発現しており、20-HE除去により、EcR Aを介したhidの発現抑制が解除され、EcR AまたはBを介して発現していたreaperと共に細胞死が引き起こされるものと考えられる。結果は以下に示す。
プリオン蛋白質欠損マウスを用いた、インフルエンザ脳症の発症機序の解明

プリオン蛋白質(PrPC)は細胞膜蛋白質であり、これまでに脳の神経細胞で特に高発現していること、PrPCの構造変異体(PrPSc)は凝集体を形成し、プリオン病を引き起こすことが知られている。しかし、PrP遺伝子欠損(Prnp0/0)マウスは正常に発育成長することから、PrPCの生体機能は不明であった。申請者らは、Prnp0/0マウスにインフルエンザAウイルス(IAV)を感染させた結果、野生型(WT)マウスと比較すると、ウイルスに高感受性であり高い致死率を呈した。以上の結果から、肺で発現するPrPCはIAVの増殖を抑制する宿主側因子である可能性が高い。申請者らは、プリオン蛋白質(PrP)遺伝子欠損マウスにインフルエンザウイルスを感染させた結果、コントロールの野生型マウスと比べて、PrP遺伝子欠損マウス(PrP KOマウス)の致死率が著明に高いことを見出した。この結果は、PrPがインフルエンザの重症化機序に関与している可能性を示している。本研究では、インフルエンザ脳症等の重症化の分子基盤を解明することを目的とし、PrP遺伝子欠損マウスにおけるインフルエンザの重症化の機序について明らかにする。平成25年度は、ウイルスを野生型マウスとPrP KOマウスに感染させ、経時的に脳・肺等の組織を摘出し、PrP遺伝子欠損マウスで重症化が起こっていることを明確にした。すなわち、ウイルスを感染させた野生型マウスと比較し、PrP KOマウスでは肺において1)ウイルスが早期に複製され、これが原因で炎症性サイトカインが過剰に産生されること、2)肺サーファクタントが血中に漏洩していることを見出した。これらの結果は、他のウイルス株をマウスに感染させた場合でも共通していることを確認した。さらに興味深いことに、PrPのポリクローナル抗体あるいはPrPのモノクローナル抗体をウイルス感染前の野生型マウスに前投与することにより、ウイルス感染後のマウスの生存率や体重減少を大幅に改善できることを新たに見出した。以上の結果を踏まえ、平成26年度は、1)PrPがインフルエンザウイルスの複製をどのような機序で抑制しているのか、2)抗PrP抗体のマウスへの前投与により、何故、重症化を抑制することが可能なのかについて明確にしたいと考えている。申請者らは、プリオン遺伝子欠損マウス(PrP-KOマウス)にインフルエンザウイルスを感染させた結果、コントロールの野生型マウスと比べて、致死率が著名に高いことを見出した。この結果は、PrPはインフルエンザの重症化の阻止に関与している可能性を示す。そこで本研究では、PrP-KOマウスを用いたインフルエンザウイルス感染試験を実施し、インフルエンザの重症化におけるプリオン蛋白質の役割を明確にすることを目的とする。平成25年度は、ウイルスを感染させた野生型マウスと比較し、PrP-KOマウスでは肺において1)ウイルスの早期の複製が認められ、これが原因で炎症性サイトカインの過剰産生が起こること、2)肺サーファクタントの血中への漏洩により、重症化が起こることを明確にした。平成26年度は、PrPのモノクローナル抗体をウイルス感染前の野生型マウスへ前投与することにより、ウイルス感染後のマウスの生存率や体重減少を大幅に改善できることを見出した。さらに、マウス肺の培養系の確立に成功し、この系を用いた解析から、Srcファミリーキナーゼの阻害剤(Dasatinib)の培地への添加により、抗PrP抗体の予防効果が消失した。従って、抗PrP抗体のインフルエンザ重症化の予防効果には、Srcファミリーキナーゼが関与しているものと示唆された。以上の結果を踏まえ、平成27年度は、1) PrPがインフルエンザウイルスの複製をどのような機序で抑制しているのか、2)抗PrP抗体のマウスへの前投与により、何故、インフルエンザ重症化を予防することが可能なのか、3)この抗PrP抗体による予防効果に、Srcファミリーキナーゼがどのように関与しているのかについて明確にしたいと考えている。申請者らは、プリオン遺伝子欠損マウス(PrP-KOマウス)にインフルエンザウイルスを感染させた結果、野生型マウスと比べて、致死率が高いことを見出した。この結果は、プリオン蛋白質(PrP)はインフルエンザの重症化の阻止に関与していることを示唆する。そこで本研究では、PrP-KOマウスを用いたインフルエンザウイルス感染試験を実施し、インフルエンザの重症化におけるPrPの生体機能を明確にすることを目的とし研究を実施した。平成25年度は、ウイルスを感染させた野生型マウスと比較し、PrP-KOマウスでは肺において、1)ウイルスの早期の複製が認められ、これが原因で炎症性サイトカインの過剰産生が起こること、2)肺サーファクタントの血中への漏洩により、重症化が起こっていることを明確にした。平成26年度は、抗PrP抗体をウイルス感染前の野生型マウスへ前投与することで、ウイルス感染後の生存率や体重減少を大幅に改善できることを見出した。さらに、マウス肺の初代培養系を構築することに成功し、この系を用いた解析から、Src family kinase(SFKs)の阻害剤(Dasatinib, PP2)の培地への添加により、抗PrP抗体の予防効果が消失することを見出した。

平成27年度は、抗PrP抗体をウイルス感染前に投与したマウス肺ではSFKsのリン酸化が認められたことから、抗PrP抗体前投与によるインフルエンザの重症化の予防効果には、抗体前投与による肺でのSFKsの活性化によるものであることを明確にした。以上の結果を踏まえ、この抗PrP抗体前投与によるSFKsの活性化が、インフルエンザの予防効果にどのように関与しているのかについて現在、解析中である。これと併行し、抗PrP抗体を用いたインフルエンザの予防について、特許出願を完了し、論文投稿中である。プリオン蛋白質(PrPC)は細胞膜蛋白質であり、これまでに脳の神経細胞で特に高発現していること、PrPCの構造変異体(PrPSc)は凝集体を形成し、プリオン病を引き起こすことが知られている。しかし、PrP遺伝子欠損(Prnp0/0)マウスは正常に発育成長することから、PrPCの生体機能は不明であった。申請者らは、Prnp0/0マウスにインフルエンザAウイルス(IAV)を感染させた結果、野生型(WT)マウスと比較すると、ウイルスに高感受性であり高い致死率を呈した。以上の結果から、肺で発現するPrPCはIAVの増殖を抑制する宿主側因子である可能性が高い。種々の(エピトープの異なる)抗PrP抗体を用いたインフルエンザウイルス感染試験を実施し、平成26年度の到達目標であった、PrPのインフルエンザウイルスの感染防御に関与する領域をほぼ特定した。従って、本課題研究はおおむね順調に進展しているものと自己評価する。小児科学、ウイルス学平成26年度以降の研究計画に基づき、研究を遂行する。また、本研究で得られた成果は本年度の国際会議で成果発表をするとともに、平成27年度中に論文投稿をする予定である。平成25年度の到達目標であった、PrP KOマウスにおける病理組織学的・炎症性サイトカイン等の定量的解析は既に終了した。さらに、平成26年度以降の研究についても既に実施中である。従って、当初の研究計画以上に進展しているものと自己評価する。平成26年度以降の研究計画に基づき、研究を遂行する。また、本研究で得られた成果は本年度の国際会議(アジア太平洋プリオン研究会)で成果発表をするとともに、本年度中に論文投稿をする予定である。成果発表に使用する予定だった旅費を、平成25年度は使用しなかったために49,501円の余りが生じた。次年度(平成26年度)に発表予定である国際会議(アジア太平洋プリオン研究会)の旅費に充当する。
結晶成長の原子レベル制御

本研究では、結晶成長の原子レベル制御を共通の課題として新しい機能性材料の成長法の確立を目指した。以下各自の実績をまとめる。京都工繊大の更家は、ZnSeの光照射MBE成長において、照射光が表面吸着原子の振舞いに及ぼす影響を調べるため、電界印加下での光照射MBE成長の実験を行った。その結果を踏まえ、吸着原子への光生成キャリアの選択的な電荷移動を想定したモデルを提案し、光照射による諸効果を良く説明した。また表面吸着Zn及びSe原子の脱離と吸着のプロセスをRHEEDを用いて調べ、RHEEDの電子線及び光が吸着原子に及ぼす影響を明らかにした。山梨大の松本は、MBE装置を用いてZnSeのALEモ-ドの成長速度をビ-ム強度および基板温度の関数として測定し、Zn面上のSe原子が再蒸発するときのdesorption timeの活性化エネルギ-として0.6ー0.7eVを得た。nーZnSe/nーGaAsのCーVプロファイルに及ぼす伝導帯の不連続、界面準位の密度と位置、界面準位の電子放出率と捕獲率、界面の固定電荷量などの影響を理論的に明かにし、実験結果と比較した。東北大の坪内は、独自のガスビ-ムフロ-形反応管を用い、2インチφサファイア基板上へAlNエピタキシャル成長を行い、さらに弾性表面波素子を試作し、その遅延時間温度係数(TCD)を評価した。従来、良好な結晶性を有し、TCDの優れたAlN膜は、基板上の数mm領域にしか成長できなかったが、本反応管を用いることにより、特に4060Torrで成長した2インチ基板上のAlN膜では、安定した良好なTCDが得られるようになった。京大の若原は、毒性が低くかつ分解温度の低いTBP(Tertiarybutylphosphine)を用いたAlGaP混晶のOMVPE成長に対して、(NH_4) _2S_xによる基板表面処理を組み合わせた結果、比較的低温(≦750°C)にて結晶性、表面モフォロジ-共に良好な成長層が得られることを新らかにした。これにより、AlP/GaP超格子の成長温度低減が可能となり、界面の急峻性の良好な短周期超格子が形成できた。