hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モノリシックジルコニア修復の前向き臨床研究－長期予後を目指した形態・機能の追跡－

I.目的モノリシックジルコニアクラウン・ブリッジ治療の前向き臨床調査を行い,発生したトラブルおよび臨床的有用性の検討を行った.II.方法対象は,顎口腔機能の異常とその既往を認めない患者に装着したモノリシックジルコニア補綴装置とした.対合歯の欠損した症例は除外した.補綴装置は通法に従い,イットリア安定化正方晶ジルコニアを用いてモノリシックジルコニアクラウンまたはブリッジを製作し,各種接着性レジンセメントを用いて装着した.治療開始,補綴装置装着およびリコール時に,補綴装置,支台歯および対合歯における臨床的トラブルの有無を診査した.臨床的アウトカムを短期予後に設定し,主要エンドポイントを3年累積成功率および補綴装置の累積生存率とし,Kaplan-Meier法を用いて解析した.また,装着時から約6か月毎に咬頭嵌合位にてインターオクルーザルレコードを採得し,歯接触分析装置にて咬合接触面積の評価を行った.III.結果と考察調査対象の補綴装置は,クラウン35装置,ブリッジ7装置であった.対象患者は13名(男性3名,女性10名)で,装着時平均年齢は54.5歳であった.追跡期間は最大3.7年(平均1.4±1.0年)であった.その間に発生した臨床的トラブルは3症例(11.6%:クラウン2症例,ブリッジ1症例)で,2症例が対合歯の歯質部分破折(チッピング),1症例が装着したクラウンの破折であった.対合歯のチッピングは,それぞれ装着後0.1年と0.7年に生じ,対合歯にはいずれもインレーが装着されていた.一方,クラウンの破折は装着後1.5年に咬合面中央部から近遠心的に生じた.破折部の最小厚さは0.6 mmであり,対合歯は全部金属冠であった.破折原因は支台歯のクリアランス不足と考えられたため,支台歯を削除し装置を再製作した.治療の3年成功率は88.9%,補綴装置の生存率は94.1%であった.研究開始当初の予定よりもモノリシックジルコニア修復治療を希望する患者の獲得には至らなかった.その理由の一つとして,CAD/CAMによるコンポジットレジンクラウンや高強度ファイバーブリッジの健康保険収載が影響していると予想される.今後は対象者のリクルートを継続するとともに,すでに経過を追っている症例の継続観察を確実に行う.これまでの研究の結果から,モノリシックジルコニアクラウン・ブリッジを最後臼歯へ適用した場合には,装着したクラウンの破折や対合歯咬頭の破折がみられたため,支台歯のクリアランスや対合歯の状態について特に十分な検討が重要であると考えられた.しかしながら,全体の症例数が多くないため今後さらなる症例数の拡大および継続的な観察が必須である.本研究では,モノリシックジルコニアクラウン・ブリッジ治療の前向き臨床調査を行い,発生したトラブルおよび臨床的有用性の検討を行った.対象は,2014年4月から2017年12月までの45か月間に,東北大学病院咬合修復科において,臨床経験5年以上の歯科医師4名が,顎口腔機能の異常とその既往を認めない患者に装着したモノリシックジルコニア補綴装置とした.対合歯の欠損した症例は除外した.治療開始,補綴装置装着およびリコール時に,補綴装置,支台歯および対合歯における臨床的トラブルの有無を診査した.臨床的アウトカムを短期予後に設定し,主要エンドポイントを3年累積成功率および補綴装置の累積生存率とし,Kaplan-Meier法を用いて解析した.調査対象の補綴装置は,クラウン35装置,ブリッジ7装置であった.対象患者は13名(男性3名,女性10名)で,装着時平均年齢は54.5歳であった.追跡期間は最大3.7年(平均1.4±1.0年)であった.その間に発生した臨床的トラブルは3症例(11.6%:クラウン2症例,ブリッジ1症例)で,2症例が対合歯の歯質部分破折(チッピング),1症例が装着したクラウンの破折であった.トラブルが発生した3症例はすべて最後臼歯への適用であった.対合歯のチッピングは,それぞれ装着後0.1年と0.7年に生じ,対合歯にはいずれもインレーが装着されていた.治療の3年成功率は88.9%(95%信頼区間:68.8-96.7%),補綴装置の生存率は94.1%(95%信頼区間:68.0-99.2%)であった.本研究の結果から,モノリシックジルコニアクラウン・ブリッジを最後臼歯へ適用する際には,支台歯のクリアランスや対合歯の状態について特に十分な検討が重要であると考えられる.研究開始当初の予定よりもモノリシックジルコニア修復治療を希望する患者の獲得には至らなかった.その理由の一つとして,ハイブリッドレジンによるCAD/CAM冠の健康保険収載が影響していると予想される.新たに3ユニットファイバー補強ブリッジが保険導入されたため,対象者のリクルートを継続して行い,症例数の増加を図る.I.目的モノリシックジルコニアクラウン・ブリッジ治療の前向き臨床調査を行い,発生したトラブルおよび臨床的有用性の検討を行った.II.方法対象は,顎口腔機能の異常とその既往を認めない患者に装着したモノリシックジルコニア補綴装置とした.

対合歯の欠損した症例は除外した.補綴装置は通法に従い,イットリア安定化正方晶ジルコニアを用いてモノリシックジルコニアクラウンまたはブリッジを製作し,各種接着性レジンセメントを用いて装着した.治療開始,補綴装置装着およびリコール時に,補綴装置,支台歯および対合歯における臨床的トラブルの有無を診査した.臨床的アウトカムを短期予後に設定し,主要エンドポイントを3年累積成功率および補綴装置の累積生存率とし,Kaplan-Meier法を用いて解析した.また,装着時から約6か月毎に咬頭嵌合位にてインターオクルーザルレコードを採得し,歯接触分析装置にて咬合接触面積の評価を行った.III.結果と考察調査対象の補綴装置は,クラウン35装置,ブリッジ7装置であった.対象患者は13名(男性3名,女性10名)で,装着時平均年齢は54.5歳であった.追跡期間は最大3.7年(平均1.4±1.0年)であった.その間に発生した臨床的トラブルは3症例(11.6%:クラウン2症例,ブリッジ1症例)で,2症例が対合歯の歯質部分破折(チッピング),1症例が装着したクラウンの破折であった.対合歯のチッピングは,それぞれ装着後0.1年と0.7年に生じ,対合歯にはいずれもインレーが装着されていた.一方,クラウンの破折は装着後1.5年に咬合面中央部から近遠心的に生じた.破折部の最小厚さは0.6 mmであり,対合歯は全部金属冠であった.破折原因は支台歯のクリアランス不足と考えられたため,支台歯を削除し装置を再製作した.治療の3年成功率は88.9%,補綴装置の生存率は94.1%であった.研究開始当初の予定よりもモノリシックジルコニア修復治療を希望する患者の獲得には至らなかった.その理由の一つとして,CAD/CAMによるコンポジットレジンクラウンや高強度ファイバーブリッジの健康保険収載が影響していると予想される.今後は対象者のリクルートを継続するとともに,すでに経過を追っている症例の継続観察を確実に行う.本研究は,東北大学病院歯科咬合修復科を受診し,小大臼歯部における歯冠補綴治療が必要であり,かつモノリシックジルコニア修復を希望した患者を対象としている.したがって,当科の研究協力歯科医師の増加を図ることで,対象者の拡大を図りたいと考えている.具体的には,研究協力施設の拡大とそれに伴う患者の増大を試みる.新たに保険導入された大臼歯CAD/CAM冠や三ユニットファイバー補強ブリッジなどとは違った高強度セラミック材料として,症例選択を確実に行い,患者獲得を図りたいと考えている.これまでの研究の結果から,モノリシックジルコニアクラウン・ブリッジを最後臼歯へ適用した場合には,装着したクラウンの破折や対合歯咬頭の破折がみられたため,支台歯のクリアランスや対合歯の状態について特に十分な検討が重要であると考えられた.しかしながら,全体の症例数が多くないため今後さらなる症例数の拡大および継続的な観察が必須である.研究計画よりも対象患者数の獲得が少なかったため,物品費等の費用が少なかったためと考えられる.引く続き患者のリクルートを行う.また,研究協力施設への協力依頼を図る.研究計画よりも対象患者の全体数が少ないため,次年度使用額が生じたと考えられる.引き続き対象患者のリクルートを行い,症例数の拡大,継続的な経過観察および成果発表を行う.
意見情報抽出のための深い文解析に関する研究

言語文の意味解析を行う際に,データ過疎の問題に対応するため,述語と項の共起性を判定するモデルを構築した.このモデルは,述語の項の組み合わせが与えられると,新しい項の妥当性を計算するモデルであり,新しい項として最もよく使われる表現を知ることや常識的知識の構築につながる.このような情報は,いくつかの文や文章を理解するタスク,例えば,照応解析,曖味性解消,ゼロ代名詞の参照先の判定に有用である.具体的な研究項目としては,最近傍法,PLSIに基づくモデル,およびWordNetの情報を用いたSVMなどのモデルを用いた実験を行った.また,手法の開発中に,英国のWebコーパスUKWaC(英国のWebから抽出された20億語よりなる英語のバランスコーパス)を入手した.このコーパスには,2000以上の動詞が含まれると推定され,項の情報も含んでいる.このような項の情報は,動詞だけを対象として単純な選択制約を拡張するのではなく,文全体としての未指定部分を推定するのに有用であると考えられる.項の対のグループを考慮しながら,PLSIに基づくモデルの組み合わせについて調査を行い,項を個別に考慮する方がよい結果を得ることを示した.また,我々のモデルに文章の一貫性の尺度を組み合わせることにより,文章内のパラグラフの結束性の評価や誤用の検出に利用する方法について考察した.情報学研究所が主催している情報検索に関する国際会議の特許文書の共通タスクの題材である特許コーパスを構文解析し,動詞とそれに係る2つの名詞句の対からなる意味関係のトークンを約7億個抽出した.このデータを用いて,動詞と名詞の係り受けの自然さを評価するため,データのスムージングのアルゴリズムを考案した.データのスムージングは,コーパス中に現れなかった動詞と名詞の組がどの程度自然であるかを見積もるためにはなくてはならないものである.本研究では,単に動詞と名詞の組ではなく,動詞に係っている2つの各詞の組み合わせがどの程度自然であるかを図ることができる枠組みを提案した.データのスムージングの手法として,確率的潜在意味インデックス(PLSI)に基づく手法と共起空間上でのk-最近傍法に基づく新しいアルゴリズムを提案して両者の比較実験を行い,提案したアルゴリズムがPLSIよりも有意に優れた結果を与えることを示した.今後は,実験を通じてこのアルゴリズムの有効性を確認するとともに,改良点の可能性を探っていく.データ過疎の問題に対応するため,述語と項の共起性を判定するモデルを構築した.このモデルは,述語の項の組み合わせが与えられると,新しい項の妥当性を計算するモデルであり,新しい項として最もよく使われる表現を知ることや常識的知識の構築につながる.このような情報は,いくつかの文再構成タスク,例えば,照応解析,曖昧性解消,ゼロ代名詞の参照先の判定に有用である.昨年度は,最近傍法,PLSIに基づくモデル,およびWordNetの情報を用いたSVMなどのモデルを用いた実験を行った.また,手法の開発中に,英国のWebコーパスUKWaC(英国のWebから抽出された20億語よりなる英語のバランスコーパス)を入手した.このコーパスには,2000以上の動詞が含まれると推定され,項の情報も含んでいる.このような項の情報は,動詞だけを扱い単純な選択制約を拡張するのではなく,文全体としての未指定部分を推定するのに有用であると考えられる.項の対のグループを考慮しながら,PLSIに基づくモデルの組み合わせについて調査を行い,項を個別に考慮する方がよい結果を得ることを示した.また,我々のモデルに文章の一貫性の尺度を組み合わせることにより,文章内のパラグラフの結束性の評価や誤用の検出に利用する方法について考察した.言語文の意味解析を行う際に,データ過疎の問題に対応するため,述語と項の共起性を判定するモデルを構築した.このモデルは,述語の項の組み合わせが与えられると,新しい項の妥当性を計算するモデルであり,新しい項として最もよく使われる表現を知ることや常識的知識の構築につながる.このような情報は,いくつかの文や文章を理解するタスク,例えば,照応解析,曖味性解消,ゼロ代名詞の参照先の判定に有用である.具体的な研究項目としては,最近傍法,PLSIに基づくモデル,およびWordNetの情報を用いたSVMなどのモデルを用いた実験を行った.また,手法の開発中に,英国のWebコーパスUKWaC(英国のWebから抽出された20億語よりなる英語のバランスコーパス)を入手した.このコーパスには,2000以上の動詞が含まれると推定され,項の情報も含んでいる.このような項の情報は,動詞だけを対象として単純な選択制約を拡張するのではなく,文全体としての未指定部分を推定するのに有用であると考えられる.項の対のグループを考慮しながら,PLSIに基づくモデルの組み合わせについて調査を行い,項を個別に考慮する方がよい結果を得ることを示した.また,我々のモデルに文章の一貫性の尺度を組み合わせることにより,文章内のパラグラフの結束性の評価や誤用の検出に利用する方法について考察した.
ロシア正教をめぐる記憶から見る、ポスト・ソヴィエト社会の国民統合問題

1.モスクワおよび北ロシアにて、資料収集および聞き取り調査をおこなった。(1)国立ロシア連邦アーカイブ、ロシア国立現代史アーカイブおよびレーニン名称図書館などを中心に、60-80年代の宗教政策に関する研究、史跡・文化財保護活動に関する資料を収集した。(2)カレリア共和国キジー島、およびアルハンゲリスク州にて、博物館の展示状況と年次報告書、来館者の感想について資料を収集し、学芸員に聞き取り調査を行った。(3)A.タルコフスキー監督作品『アンドレイ・ルブリョフ』について、党・政府上層部の上映反対派の意見、同時代の新聞・雑誌の作品批評に関する資料収集をおこなった。2.入手した資料をもとに、宗教的文化財に対する60-80年代の公的記憶の形成について、以下の点を明らかにした。(1)宗教的史跡・文化財の「伝統」、「祖先の遺業」といった性質が戦後特に注目され、党・政府の中央部はこれを強調することで、宗教性を無視した宗教文化財の保護と利用を積極的に行った。(2)そのような保護や利用は、60年代に博物館が組織されるまでの保護の期間が長いほど有効に機能した。逆に、20-30年代の無神論政策で破壊された宗教文化財においては、過去の栄華と現在の窮状が暗黙裡に対比されることとなり、学芸員や来館者から宗教性の喪失に対する疑義が呈される可能性を常により多くはらんだ。(3)「伝統」や「祖先の遺業」などのナショナリスティックな感情と結び付けられた過去は、常に「輝かしい」ものとして表象されることが求められた。『アンドレイ・ルブリョフ』はタタールのくびきからの開放の時代を暗いものとして描いたことを主な理由に、上映許可が長らく下りなかった。本年度の「研究実施計画」である(1)1960年代以降の文化政策に関するアーカイブ調査(2)市民団体「全ロシア史跡・文化財保護協会」の実態調査(3)事例研究準備は、ほぼ完全に実行された。前期は主に先行研究整理と資料精読を行った。計画通り、先行研究整理、および現地調へ向けての課題を「1960-1980年代の宗教・文化政策とイデオロギー」と題して、『スラブ研究センター報告集第23号』に投稿した。そのほか、これまでの研究成果を2本の論文にまとめ、発表することができた。さらにロシアでの研究協力者の示唆により、同時期の歴史観、イデオロギー政策と深くかかわりながらも、いまだ研究の浅い映画『アンドレイ・ルブリョフ』(1967年、A.タルコフスキー監督作品)に注目し、これを"А.А. ТарКоВсКИЙИЛЮбИТеЛИТраДИЦИОННогоЛанДШафТа: НаПрИмере《АНДреЙРубЛеВ》(1967г.)"(アレクサンドル・タルコフスキーと伝統的景観を愛する人々:映画『アンドレイ・ルブリョフ』より)と題して、"Свеча-2007"に投稿し、さらに9月5-9日にロシア、ウラジーミル州その他で開催された国際学会"Istoki-XII" (Sources-XII) "Andrey Tarkovsky: Films, Religion, Media and Education"で報告をおこなった。
圧力制御を取り入れた軽量超強度合金の創出

析出強化型アルミニウム合金の組織制御に圧力パラメータを取り入れ、アルミニウム合金で利用できる強化機構を最大限に活用して超高強度化を図る。まず、溶質原子の固溶限が圧力下で拡大する合金を圧力印加のもとで溶体化処理を行い、多量の溶質原子を過飽和に固溶させる。巨大ひずみ加工で結晶粒を超微細化させ、続く時効処理を圧力印加のもとで行い、原子拡散速度を制御して、微細な結晶粒内に析出粒子を分散させる。析出粒子の形状・構造解析は高分解能電子顕微鏡やSPring-8の高輝度X線で解析する。引張試験の結果と対応させ、高強度をもたらす最適な組織制御条件を求め、圧力因子を取り入れた新たな微細組織制御学の指針とする。本研究は、(1)圧力制御による溶体化処理時の固溶限拡大と時効処理時の原子拡散抑制による析出強化の向上、(2)巨大ひずみ加工による結晶粒微細化強化の向上の2つを組み合わせて、超高強度のアルミニウム合金の開発を試みようとするものである。工業的に重要なアルミ合金について、高圧下で固溶限が大きく変化する現象に着目し、時効析出物の量を増やすことで高強度化するという視点はこれまでになく、独自性のある興味深い提案である。また、研究計画は、固溶元素選択の理由、新規作製装置の構造、測定と解析の手法が具体的に述べられており、優れた成果が期待される。
活性化NKT 細胞によるがん転移抑制治療

NKT細胞の抗原受容体に特異的なリガンドの糖脂質αガラクトシルセラミド(αGalCer)は、マウスおよびヒトのNKT細胞を特異的に活性化する。マウスの実験系でがんの転移は完全に抑制された。本研究では、NKT細胞のもつがん転移の抑制能を利用した免疫細胞治療法の開発に関する研究を行う。これまでに、進行期および再発肺癌患者を対象にしたαGalCerをパルス樹状細胞を戻す細胞治療のPhase I-II相当の研究終え、肺がんについては有意な生命予後の延長をみとめた。平成17年度は、NKT細胞のもつがん転移の抑制能を利用した免疫細胞治療法の開発(以下の2つの研究)に関して、特に患者の末梢血細胞を用いた免疫学的評価などの基礎研究を行った。1)活性化樹状細胞療法免疫モニタリング:患者末梢血からの樹状細胞の誘導とαGalCerのパルス、その後の患者への移入の臨床研究に関しては、PhaseIIa相当の研究を進めている。患者の末梢血からアフェレーシスによって分離した単核球をIL-2とGM-CSFで培養した後、投与前日にαGalCerをパルスする。1×10^9/m^2の細胞数を経静脈点滴投与し、1週間後に再び同数の細胞数を経静脈点滴投与する細胞治療を2クール行う。合計で約3ヶ月の治療である。現在、9例の患者の治療をおえた。治療した患者さんで実際にNKT細胞の活性化(数の増加、IFNγの産生細胞の増加)が起こっているか、といった評価のための免疫学的モニターリング用の末梢血は経時的に採取して凍結した。経時的な変動を比べるために、同一の実験でまとめて解析を行った。末梢血のNKT細胞、NKT細胞の機能(IFNγ産生能)の上昇が検出された。2)活性化NKT細胞療法(Phase I)免疫モニタリング:患者末梢血から単核球を分離し、in vitroでIL-2とαGalCerを用いてNKT細胞を増殖・活性化させ、これを直接患者にもどす活性化NKT細胞療法を行った。この細胞治療の場合も経時的な変動を比べるために、同一の実験でまとめて解析を行うが、この解析を開始した。現在の所、NKT細胞の活性化にともなうと考えられるIFNγの産生細胞の増加がレベル2の患者さんで見られている。今年度は、進行中の肺がんの免疫細胞治療の内で、手術不能進行期肺がんもしくは肺がん術後再発で小細胞がんを除く原発性肺がん症例で、20歳から80歳のPS2以下の症例で重篤な主要臓器障害がない症例、重複癌やステロイド使用がない症例、末梢血にNKT細胞が確認できる症例などのクライテリアを満たす症例を対象にPhase IIa相当の研究を行ってきた。現在24例の登録が終わり、17症例完了した。Primary end pointとしては、安全性の評価をあげ、現在までグレード2以上の重篤な有害事象は見られず、tolerableといえる。Secondary end pointとして、NKT細胞免疫系の特異的反応の検出をあげたが、末梢血NKT細胞数の増加の基準で見ると解析終了15例中7例、末梢血NK+NKT細胞のIFNγ産生能で見ると、解析終了15例中10例においてNKT細胞免疫系の反応が末梢血で検出できた。抗腫瘍効果としてはstable disease(SD)の患者と免疫反応の高さに相関が示唆された。現在、詳細な解析中である。これらの患者について、観察期間の3ヶ月およびその後のfollow up中の免疫学的解析(末梢血NKT細胞数の検索、末梢血NK+NKT細胞のIFNγ産生能の検索を中心に)も、患者の協力を得て行っている。この研究の将来的な出口としては、肺癌の根治手術後の微少転移の治療を目指す。そして5年生存率の向上を目指す。我々の施設で、マウスのみならずヒトにおいてもNKT細胞の抗原受容体に特異的なリガンドが発見された。それは、糖脂質αガラクトシルセラミド(αGalCer)であり、マウスおよびヒトNKT細胞は特異的に活性化され、マウスの実験系でがんの転移は完全に抑制された。本研究では、NKT細胞のもつがん転移の抑制能を利用した免疫細胞治療法の開発に関する研究を行っている。これまでにαGalCerをパルスした患者自身の樹状細胞を戻す細胞治療のPhase I研究を終えた。活性化樹状細胞を用いた細胞療法(Phase IIa)は、患者数を増やすことを第1の目的にして治療研究を粛々と進めてきた。現在、17例の患者の治療をおえた。特に細胞治療と関連のある重篤な有害事象は検出されていない。

治療した患者さんで実際にNKT細胞の活性化(数の増加、IFNγの産生細胞の増加)が起こっているか、といった免疫学的評価のための実験の進展は、予定通りで検出された。治療群において明らかな生存延長効果を認めた。現在、末梢血の詳しい解析中である。生存延長効果を反映するバイオマーカーの検索を行い、オーダーメイドの細胞治療法の開発を目指す。今後は、手術不能進行期症例または術後再発肺癌にたいするαGalCerのパルス樹状細胞を用いた細胞療法(Phase IIa)を終えた後に、「原発性肺癌c-stage IIB,IIIA期手術予定症例の術後再発抑制を目的としたαGalCerパルス樹状細胞療法(Phase IIa相当臨床研究)」を行う。自然免疫系をターゲットにした免疫療法開発という点でも、がん治療の研究領域に貢献できると考えている。我々の施設で、マウスのみならずヒトにおいてもNKT細胞の抗原受容体に特異的なリガンドが発見された。それは、糖脂質αガラクトシルセラミド(αGalCer)であり、マウスおよびヒトNKT細胞は特異的に活性化され、マウスの実験系でがんの転移は完全に抑制された。本研究では、NKT細胞のもつがん転移の抑制能を利用した免疫細胞治療法の開発に関する研究を行う。これまでに、進行期および再発肺癌患者を対象にしたαGalCerをパルスした患者自身の樹状細胞を戻す細胞治療のPhase I研究を終え、Phase II相当の研究に進んでいる。特に、治療を行った患者の末梢血サンプルなどを用いて治療効果の判定を行い、より有効な細胞治療法の開発を目指す。自然免疫系をターゲットにした免疫療法の開発という点で、がん治療の研究領域に貢献できると考えている。原発性肺癌患者に於いて、in vivoでのNKT細胞活性化を目指すαGalCerパルス樹状細胞療法のphase II相当の臨床試験を施行した。標準治療終了後の手術不能進行期肺癌および肺癌術後再発を対象としてαGalCerパルス樹状細胞の静脈内投与を17例に対して施行した。その結果、本免疫細胞療法は安全に行うことが可能であり、NKT細胞特異的免疫反応の解析として、末梢血NKT細胞数の明らかな増加を5例に認めた。更に末梢血単核球をαGalCerによりin vitroにて再刺激した後のIFN-γ産生細胞数をELISPOT法にて測定した。その結果、IFN-γ産生増強を認めた10例は産生増強を認めなかった7例と比較し、統計学的有意に全生存期間の延長を認めた(31.9ヶ月vs. 9.7ヶ月, p=0.0015)。ELISPOT法による末梢血単核球のαGalCer再刺激によるIFN-γ産生が治療後の効果判定に有力なバイオマーカーとなる可能性が示唆された。
重症心身障害児(者)に対する母親支援型「療育相談モデル」の開発研究

在宅重症心身障害児(者)の療育を行う中で、母親のストレスに注目した「療育相談モデル」の開発研究に取り組んだ。方法:(1)全国の主な通園拠点事業施設を訪問し、療育内容について聞き取り調査を行った。(2)通園施設の母親から療育に対する満足度についてアンケート調査を行った。(3)重症心身障害児施設を有する全国の国立療養所に対して、在宅支援および養育者への支援状況などに関するアンケート調査を行った。(4)国立療養所A病院に療育外来を開設した。(5)母親支援として個別相談・グループカウンセリング・ノート交換などを試みた。成果:アンケート調査結果ではスタッフの在宅支援に対する意識の高まりが見られるが、母親支援を重視し、実際的に機能している施設は皆無であった。また母親自身の満足度は低い。本研究者らが母親支援を重視した療育外来を行った成果として、母親が自覚した変化は、(1)精神的な安定感(明るくいきいきとしてきた・気分が軽くなった・楽しみができた・安心感がある・子どもと離れることができるようになった・子どもに余裕をもって接することができるようになった、など(2)身体的な変化(体調がよくなった)(3)福祉サービスが気軽に利用できるようになった。さらに、母親たちの協力体制の確立、自己の生き方や養育姿勢、および社会に関心を示すようになり、主体的な生き方が志向できるようになってきた。結論:養育者である母親の心身の安定は、子どもの養育に決定的な影響を与え、QOLを高めることになる。療育は、具体的な母親支援を機能させ、療育に包括させなければならない。研究者らは、在宅重症心身障害児(者)(以下重症児(者))の療育外来を国立療養所A病院にて月に2回実施しながら母親への支援のあり方を検索している。開設当初は4組の親子であったが現在は10組の親子が参加しており、今後も増加していくことが予想される。研究を発展させていくために以下のことに取り組んだ。(1)在宅重症児(者)の療育の現状と母親への支援状況を把握するために療育拠点事業である在宅重症害児(者)通園事業実施施設5施設を訪問した。在宅重症児(者)にとってどこかに所属しているという安心感につながっているが、ひとつの施設がかかえる地域が広すぎる、スタッフがたりない、通園や訪問の希望者が多くゆきとどかないなど多くの問題があった。(2)在宅重症児(者)通園施設として22年の歴史をもつA学園に通園している母親に対して療育内容の満足度や今後の希望などについてアンケート調査を行ったところ母親たちはある程度満足しているが母親自身への支援の重要性が明らかになった。(3)研究者らが実施している療育外来の母親に対して療育内容の満足度や今後の希望などを聞いたところ、療育に対する期待が大きく療育外来の回数の増加を希望していることがわかった。(4)さらに全国の国立療養所および公法人立の重症児(者)施設に対して支援内容および現状を把握するために現在アンケート調査を行っている。療育外来における母親支援の実際とその成果(1)母親の個別相談を実施することにより、家族の問題や親の高齢化に関する悩みか大きいことが明らかになった。(2)グループで語り合いの場をもつことによって母親は語りあう楽しさを感じるとともに自己をふりかえる機会になっている。(3)1泊2日の合宿を行うことによって人間関係が深められた。(3)療育に季節の行事を取り入れたことにより親子で楽しい時間がもてた。(4)ボランティアによる音楽会を開催した。(5)母親を子どもから解放し自由な時間与えることによって心身ともにリフレッシュできるようである。(6)母親にノートを渡し、母親の思いを自由に記述してもらうことにより、母親自身の本音が把握できるようになった。母親は療育に参加する感想を次のように述べた。

「母親たちとの交流が深まり楽しい」「療育に行くと気分が軽くなる」「肩の力をいれずに参加できてこころがおだやかになった」「相談ができる所ができたので悩むことが少なくなった」「体調がよくなった、明るくなっていきいきしているといわれる」などである。開設当初からみると親子共に活気がみられ表情も明るくなり、療育が安心できる場になっているようである。また母親自身が自分の生き方に関心をもったり自己をみつめる機会にもなっている。子どもから離れられなかった母親がスタッフに子どもを預けて外出できるようになったり、短期入所を気軽に利用できるようにもなってきた。しかし障害児を生んだ負い目や子どもに対する強いこだわり、とりこみを示す母親もおり、今後の支援研究に対する課題である。研究者らは、昨年に引き続き国立療養所で在宅重症心身障害者に対する療育外来を行い、母親支援を実施している。療育に参加する親子は、開設当初は4組であったのが現在は13組と増加した。本年度は、全国の重症心身障害児(者)病棟を有する国立療養所80施設に対して在宅支援状況、支援による養育者の変化、および今後の支援のあり方などについて知ることを目的として、アンケート調査を行った。その結果、58施設から回答を得た。そのうち在宅支援を行っている施設は46施設であった。その内容として、「専門外来」21施設、「グループ療育」11施設、「デイケアサービス」5施設、「短期入所」44施設、「訪問サービス」11施設であった。国立療養所の在宅支援は、平成3年頃より増加傾向にあった。養育者の変化としては「安定」と「自立」が多かった。しかし重症児(者)の自宅から施設までの距離が遠いという問題があった。関係施設は、重症児(者)の居住地の近くに存在することによってスムーズなサービスが提供できるため、今後増加が予測される民間施設との連携が必要である。さらに関係職員は、人的資源の確保と支援内容の拡大と充実の必要性を感じており、在宅支援に対して積極的な姿勢が見られた。さらに、研究者らがかかわっている療育外来に参加している母親13人に対して「療育に対する満足度」などについて、アンケート調査および聴き取り調査を実施した。母親たちは、「医療機関に併設されていることによる安心感がある」、「心配事などが相談できる」、「母親たちとの交流が楽しい」、「月に一回のレスパイトが楽しみ」などをあげた。ある母親は、「子どもの障害が重度であるために軽度障害児と常に比較し、負い目を感じていたが、徐々に重度障害を受け入れられるようになった」と自己変容の自覚をあげている。さらに、母親は、療育外来に参加することによって、「子どもを一人でかかえこまない生活が送れるようになった」、「自分自身の楽しみに目を向けられるようになった」など、開設当初から見るとかなりの変化が見られた。母親たちの希望としては、重症者は、養護学校終了後に行く適切な施設が少ないために、療育外来の開催回数とレスパイトの増加を希望している。また地域に毎日通える施設の設置を切望していることが明らかになった。
非計量データの多変量解析における交互最小二乗法の加速に関する研究

計量データを対象とした多変量解析法を非計量データへ適用するとき,最適尺度化にもとづく数量化をおこなう必要がある.本研究で対象としたのは,計量データの解析のための主成分分析および因子分析に加えて等質性分析(多重対応分析)である.計量データのための解析法において数量化計算を伴う場合,交互最小二乗法の適用が一般的である.しかし,この数値計算法は,最小二乗法に基づく反復法であるため収束スピードは線形である.そこで,交互最小二乗法の持つ収束特性を失うことなく収束スピードを改善する加速法を開発し,数値実験によりその推定性能を評価すると共に収束性と加速性の理論的考察をおこなう.非計量データに対する主成分分析の最適尺度化の計算に用いられる反復法の一つである交互最小二乗法の加速化の理論研究と数値実験による推定性能の検証をおこなってきた.そして,これまでの研究で提案した交互最小二乗法におけるベクターイプシロン加速の優れた計算性能を数値実験により示すことができた.そこで,交互最小二乗法の加速法の優位性を示すために,収束性と加速性に関する理論研究をおこなう.そのために,まず交互最小二乗法の収束性に関する検討を既存研究の成果をもとにおこなう.交互最小二乗法は,最小化する目的関数のパラメータを幾つかの群にまとめ,その群に属するパラメータごとに最小二乗推定を交互に適用することで目的関数を最小化する方法である.これまでの研究では,目的関数の最小化問題におけいて交互最小二乗法が収束することを証明したものはあるが,目的関数のパラメータが収束することを証明した研究はない.しかし,加速化法の収束理論に関する研究においては,パラメータの収束が保障され上での議論となるため,これを明らかにする必要がある.我々が対象とした非計量主成分分析には,このパラメータの推定計算の過程で非線形方程式を解くステップがあるため,収束性を議論することが困難であった.そこで,非線形方程式を交互最小二乗法の中で用いない手法があることがわかったので,この推定法の研究をおこなった.今年度の研究では,非計量主成分分析に用いる交互最小二乗法の加速に焦点をあて,vector epsilon (ve)法による加速法の開発とその加速性能を数値実験により検証するとともに,実データによる変数選択問題に適用することで,この加速法の加速性能を検討した.この研究で加速の対象としたのは,交互最小二乗法であるが,この反復法は数値計算における安定性に優れており,乱数データによる実験においてすべての場合で収束した.このため,様々な反復回数でのve加速法の加速性能を調べることができた.また,加速法が必ず速く収束するという結果も得た.数値実験による結果から,交互最小二乗法の反復回数が多い場合について,ve加速法がより有効に働くという加速法として優れた性能を有していることがわかった.この性質は,最適な観測変数群を選択する変数選択問題において非常に重要であり,事実,反復回数と計算時間の両方において大幅な短縮をおこなうことができた.さらに,我々の提案しているve加速法の収束を改良する2段階加速法の開発にも取り組み,その成果を得ることもできた.この研究は,申請時の研究目的にはなかったものであるが,ve加速法の理論研究の過程において,関連文献からヒントを得たものである.提案した2段階加速法では,Graves-Morris法とve法を組み合わせるため1回の反復あたりの計算時間は増加するが,全体として反復回数と計算時間の短縮を可能にすることをve加速法との比較による数値実験で実証した.この2段階加速法の変数選択への適用と,その加速性能に関するve加速法との比較については次年度の研究課題とする.計量データと非計量データの混在したデータに主成分分析を適用する場面において,非計量データの最適スケーリングによる数量化が必要になる.これをおこなうための数値反復法として交互最小二乗法がある.このアルゴリズムは,非計量データを数量化し計量データとして推定するステップと,従来の主成分分析をおこなうステップからなる.このアルゴリズムの最適化基準として,最小二乗が用いられている.ただし,この基準をもとにした反復法は収束スピードが一次であり,非計量データの割合が計量データと比べ多い場合,収束までに多くの反復回数が必要になる.そこで,収束速度を改善するために提案したのが,ベクターイプシロンによる加速法であり,数値実験による検証では非計量データによる主成分分析において2倍以上で収束が速くなっていることを示した.さらに,計量データと非計量データの比率と,提案した加速法の収束速度の改善度合いの関係を数値実験により検証した.また,非計量データに因子分析を適用した場合の交互最小二乗法の適用とベクターイプシロン法による加速法を提案し,小規模なデータにより,その加速の性能も検証をした.名義尺度あるいは順序尺度によって測定された非計量データに対し,主成分分析および重回帰分析などの計量データを対象とした手法を適用しようとした時,非計量データの最適尺度化が必要になる.これをおこなうための反復計算法として,交互最小二乗法がよく用いられる.この計算法は,解析手法の計算と最適尺度化を交互におこない最適解を求める.その際に,解析するデータの項目数が多い場合,交互最小二乗法の計算速度が問題となる.これは,この計算法が一般的に線形収束するためである.そこで,Kuroda et al. (2011)において交互最小二乗法の加速法を開発した.非計量データの主成分分析(非計量主成分分析)を対象に,ベクター・イプシロン法と呼ばれる補外法を用いたものであり,数値実験による性能検証をおこなった.

さらに,データに計量データと非計量データが混在している場合の加速性能についても,様々なパターンでの数値実験をおこない考察をおこなった.また,リスタート手法を交互最小二乗法の加速法に組み込むことで,収束速度の改良をおこない,性能検証をおこなった.この成果は,学術論文にまとめ,統計専門雑誌への投稿を計画している.提案した加速法を多重対応分析および多次元尺度法にも応用可能性についても数値実験により検証をおこなっている.計量データを対象とした多変量解析法を非計量データへ適用するとき,最適尺度化にもとづく数量化をおこなう必要がある.本研究で対象としたのは,計量データの解析のための主成分分析および因子分析に加えて等質性分析(多重対応分析)である.計量データのための解析法において数量化計算を伴う場合,交互最小二乗法の適用が一般的である.しかし,この数値計算法は,最小二乗法に基づく反復法であるため収束スピードは線形である.そこで,交互最小二乗法の持つ収束特性を失うことなく収束スピードを改善する加速法を開発し,数値実験によりその推定性能を評価すると共に収束性と加速性の理論的考察をおこなう.計量データと非計量データの混在したデータ(尺度混在データ)に対し,主成分分析を適用し,従来用いる交互最小二乗法とベクターイプシロン法による加速法を,計量データと非計量データの比率を変えての性能比較をおこなった.これにより,非計量データの割合が高くなることに比例して,加速の効果が反復回数および計算時間の両方において高くなることを示せた.これにより,我々の提案した加速法が,尺度混在データの主成分分析において有効であることを数値実験により明らかにすることができた.さらに,非計量データの因子分析にも,交互最小二乗法のベクターイプシロン法による加速が利用できることを数値実験により示すことができた.これらの結果より,研究は順調に進んでいると考える.計算機統計学非計量データの因子分析において,交互最小二乗法のベクターイプシロン法による加速が利用できることがわかった.ただし,因子分析のパラメータ推定法の違いにより,加速法の加速の性能に違いがでることが数値実験により明らかになった.因子分析のパラメータ法の性質と加速法の関連について検証をすることが必要であると考えている.特に,不適解の場合についての処理は重要であるので,アルゴリズムの改良を検討する必要がある.さらに,尺度混在データの多次元尺度法やクラスター分析についても,我々の加速法の適用を考えたい.これまでの研究対象であった非計量主成分分析に対する交互最小二乗法とは別の定式化による交互最小二乗法のアルゴリズムとR言語による実装をおこない動作を確認することができた.また,これらの方法を整理したサーベイ論文も書き,この反復法の収束性の証明に取り組むための準備は整ったと考えている.今年度での研究は,3つの課題に取り組むことであった.第1課題は,等質性分析における交互最小二乗法の加速法の研究である.等質性分析で用いられる交互最小二乗法のアルゴリズム研究は,共同研究者である足立先生の著書およびこのアルゴリズムの開発者達の原著論文を調べることで完了した.
pH-Jump法による微量スーパーオキシドラジカルの測定システムの開発

本研究では、医学、生物学的に重要視されている活性酸素の内、近年最も重要視されているスーパーオキシドラジカル(O_2)を複雑な生物系においても測定しうる、pH-Jump法によるO_2自動測定システムを開発、製作した。本自動測定システムは、(1)試料のサンプリング、(2)アルカリ液を用いたpH-jumpによるO_2の安定化、(3)液体窒素温度での試料の固化、(4)ESRによるO_2の定量に至る一連の操作を自動的に行うもので、各ステップは、コンピューターでコントロールされている。生物系から産生されたO_2は、不均化反応により過酸化水素に変わっていくが、本システムでは、系に定常的に存在するO_2を定量することが出来、この点が既存の方法と異なる点である。この特徴を利用して、刺激白血球から一定時間に産生されたO_2をシトクロムc還元法で測定し、本法によりO_2の定常濃度を測定した結果、大部分のO_2が過酸化水素に変換されており、水溶液系で産生されたO_2の寿命は非常に短いことが明かとなった。本方法のもう一つの利点は、従来のシトクロムc法では測定が不可能な系でのO_2の測定が可能なことで、シトクロムcを直接還元する白血球のNADPH酸化酵素のO_2産生能を、本方法で評価できた。その結果FADを有するNADPH酸化酵素は、基質から2個の電子を受け取り、酸素に一電子ずつ渡すdehydrogenase-electron transferase型で、酸素に二電子渡すoxidase型ではないことを明らかにした。以上の研究以外に、生体内に取り込まれた化学物質から産生されるO_2を本方法により評価した。我々は、ニトロソベンゼンやニトロソトルエンなどのニトロソ化合物が体内に混入されると、体内の還元物質によりニトロソ化合物がhydronitroxideラジカルに還元されることを見いだしこれらのラジカルから酸素に1電子渡り、O_2が産生されるのをpH-jump法を用いて明らかにすることが出来た。本研究は、医学、生物学的に重要視されている活性酸素種の内、ス-パ-オキシドラジカル(O^ー_2)を複雑な生物系においても測定しうる自動測定方法を確立することを最終目標にしている。平成3年度では、不安定なO^ー_2を捕獲するために我々が開発したpHーJump法を用いて、O^ー_2を捕獲定量しうる自動測定システムの製作を行った。本自動化測定システムでは、試料のサンプリング→pHーJumpによるO^ー_2の安定化→液体窒素温度での試料の固化→O^ー_2の定量に至る一連の操作を自動的に行うもので各ステップはコンピュ-タ-でコントロ-ルされている。本自動化システムを用いて、単純な酵素系(キサンチン酸化酵素系)及び好中球やNADPH酸化酵素系などの系で産出されるO^ー_<2ー>量を測定した。系が複雑になると、自動酸化反応や共存する二価金属イオンがO^ー_2の定量に影響をおよぼしてくることが明かとなってきた。自動酸化反によっては疑似的にO^ー_2が産生されてしまい、これを避けるために窒素ガス置換した低濃度アルカリ溶液を用いる方法に改良した。

また、共存する二価金属イオンによって、捕獲されたO^ー_2のESRスペクトルの線形が変化し、バリウムイオンやカルシウムイオンは濃度依存的にO^ー_2のESRシグナル強度を増大させることを見いだした。上記の研究以外に、生体内に取り込まれたニトロソ化合物からO^ー_2生成量の測定を本システムを用いて現在進めている。ニトロソ化合物、特にニトロソベンゼンは生体内の環元物質と反応してハイドロナイトロオキシドラジカルが生成されるが、このラジカルから酸素への一電子移動によりO^ー_2が産生されることを明らかにし、現在O^ー_2が産生量の測定とニトロソ化合物の毒性との関連性について検討を行っている。本研究は、近年、医学、生物学的に重要視されているスーパーオキシドラジカル(O^-_2)を複雑な系においても測定しうる自動測定システムを製作し、本システムを種々のO^-_2生成系の測定に応用することを最終目標にしている。平成4年度では、不安定なO^-_2を捕獲定量する自動測定システム(pH-Jump法によるO^-_2自動測定システム)を、白血球や、白血球のO^-_2生成を司るNADPH酸化酵素から産生されるO^-_2の定量に応用した。(1)白血球系:4×10^6個の白血球を37°Cで1分間刺激剤であるミリスチン酸塩で刺激し、産生されたO^-_2を測定した。休止期白血球からはg=2.005付近に小さな対称形のESRシグナルが現れるが、これはO^-_2以外の常磁性物質によるものであるため、これをバックグラウンドとして差し引き、定常的に産生されるO^-_2を定量した。その結果、10^7個の白血球から定常的に産生されるO^-_2量(O^-_2の定常濃度)は、0.46μMであった。この系から産生される全O^-_2量をシトクロムc還元法を用いて測定すると1分間に46nmolのO^-_2が産生されており、以上の結果から、産生されたほとんど全てのO^-_2が、不均化反応で過酸化水素に変換されていることが明かとなった。(2)NADPH酸化酵素:白血球のO^-_2産生を司っているFAD酵素であるNADPH酸化酵素を等電点電気泳動法を用いて分離し、O^-_2の産生能をpH-jump法で評価した。このNADPH酸化酵素は、electron acceptorを直接還元する性質があるため、従来のシトクロムc還元法ではO^-_2生成量を正確に評価することが出来ず、本pH-jump法でのみ評価が可能であった。以上の研究以外に、ニトロソベンゼンなどのニトロソ化合物が生体内に取り込まれた際、体内の還元物質によりニトロソ化合物がhydronitroxideラジカルに還元されることを見いだした。このラジカルから一電子が酸素に渡り、生体内でO^-_2が産生されるのをpH-jump法を用いて証明することが出来た。
セロトニン系に関連した感情障害の臨床的、基礎的研究 -ビオプテリン補酵素を中心として-

1.インターフェロン-α投与患者におけるビオプテリン補酵素の動態.1)C型慢性肝炎患者へのインターフェロン-α治療前後での血漿中総ビオプテリン値の変化.全ての症例でインターフェロン投与後に血漿中総ビオプテリン値の有為な上昇を認めた.またインターフェロン-α治療後に抑うつ症状が出現した患者群においては出現しなかった群に比べて,さらなる高値を示した.2)インターフェロン-αのヒト白血球中のdihydoropteridine reductase(DPR)活性の影響.健康健常者の白血球をもちいたin vitroの実験においてDPR活性は,インターフェロン-αの存在により有意に低下した.2.インターフェロンα投与による脳内モノアミン及び総ビオプテリン値の変化.実験動物(ラット,マウス)にインターフェロン-αの筋肉内投与を行い,その後の行動変化,脳内モノアミン,総ビオプテリン値を測定した.1)単回投与による変化.探索行動量は対照群に比べ投与群は有為に増加した.脳内モノアミンは中脳で5-HTの増加と5-HIAAの減少,側座核でNAの減少をみた.総ビオプテリン値は線状体で有意の増加をみた.2)連日慢性投与による変化.探索行動量はやはり投与群で有意に増加した.脳内モノアミンは中脳,延髄,海馬,線状体での5-HTの増加,中脳,延髄,小脳でのNAの減少,海馬でのNAの増加を認めた.総ビオプテリン値は単回投与で認めた増加は慢性投与では認めなかった.1.インターフェロン-α投与患者におけるビオプテリン補酵素の動態.1)C型慢性肝炎患者へのインターフェロン-α治療前後での血漿中総ビオプテリン値の変化.全ての症例でインターフェロン投与後に血漿中総ビオプテリン値の有為な上昇を認めた.またインターフェロン-α治療後に抑うつ症状が出現した患者群においては出現しなかった群に比べて,さらなる高値を示した.2)インターフェロン-αのヒト白血球中のdihydoropteridine reductase(DPR)活性の影響.健康健常者の白血球をもちいたin vitroの実験においてDPR活性は,インターフェロン-αの存在により有意に低下した.2.インターフェロンα投与による脳内モノアミン及び総ビオプテリン値の変化.実験動物(ラット,マウス)にインターフェロン-αの筋肉内投与を行い,その後の行動変化,脳内モノアミン,総ビオプテリン値を測定した.1)単回投与による変化.探索行動量は対照群に比べ投与群は有為に増加した.脳内モノアミンは中脳で5-HTの増加と5-HIAAの減少,側座核でNAの減少をみた.総ビオプテリン値は線状体で有意の増加をみた.2)連日慢性投与による変化.探索行動量はやはり投与群で有意に増加した.脳内モノアミンは中脳,延髄,海馬,線状体での5-HTの増加,中脳,延髄,小脳でのNAの減少,海馬でのNAの増加を認めた.総ビオプテリン値は単回投与で認めた増加は慢性投与では認めなかった.
労働者の異質性によって生じる富と所得の不平等に関するマクロ動学分析

本研究は、労働者の異質性によって生じる富と所得の不平等に関するマクロ動学分析に焦点を与えた研究である。今年度は、前年度に引き続き以下のような研究を行った。生産性格差が資産の非対称性を明らかにしたが、それが労働分配率に与える影響を考察することに注力した。なぜなら、近年、Autorなどにより、スーパースター企業が労働分配率を低下させる要因であることに注目されているからである。その点に関して、政府の財政支出とスーパースター企業の関係性が、労働分配率に与える影響を考察した。その研究は、研究論文として査読付き雑誌に投稿している。また、景気循環の変動についての概略を、2018年5月に出版された「されどマルクス」(日本評論社)に「景気循環論」として所収された。海外での学会報告に間に合わなかった。その点は次年度の前期中に論文を作成し、投稿するとともに、学会報告を行う予定である。本研究を更に進め、技術進歩による生産性格差が給与格差と資産格差にもたらす影響について考察を行う。また今年度は学会報告や研究会報告を積極的に行うとともに査読付き雑誌への投稿を目指す。今年度の本研究では、企業の参入退出を明示した基本モデル(Ohno(2013))に、労働者の異質性(生産性の違い)による給与格差、そしてそれによって生じる保有資産の非対称性を考察した。労働のみをする労働者とともに、資産を保有し、利子所得も得る労働者と、企業経営をし、企業家利得も得る3グループを明示化した。その上で、能力の差によって、企業経営の際に発揮される生産性が高い場合もあれば低い場合もあると想定した異質性を導入し、階級を内生的に導出するようなモデルを構築し、資産分布の多様性を考察した。その結果、資産総額は初期の大きさから変化しないことが明らかとなった。しかし、利子所得者の資産は均一化するが、企業経営者の資産は均一化せず、生産性に応じて大きくなることがあきらかとなった。このように生産性格差に起因する資産格差の歪みが明らかとなり、研究の目的の第一段階は達成されたということができる。本研究をベースに、「労働者の異質性によって生じる富と所得の不平等に関するマクロ動学分析」を執筆し、経済理論学会第64回大会にて報告した。また、本論文は、『立命館経済学』65巻第6号に掲載された。また、本研究の関係では、他に以下の業績がある。中嶋哲也(2015)『経済発展と格差ー簡単な家計モデルによる検討ー』の書評を執筆した。海外での学会報告はできなかったが、基本的な論文の作成は予定通り進行している。生産性格差が資産の非対称性を明らかにしたが、それが景気循環に与える影響を考察することに注力した。なぜなら、景気循環によって富と所得の不平等が発生することはよく知られているが、それ自身が景気循環をもたらす要因になっている可能性が有るからである。一般的には、景気循環が発生するメカニズムとして、ショックと経済主体の反応がその原因である点はよく知られている。しかし、ショックの理由は明らかではない。ショックを引き起こす要因として、均衡から外れる必要性があるが、それを外生的な理由でしか説明されてない点に着目した。本研究では、一見、均衡に見えるが、ミクロ的には、様々な異質な経済主体が経済活動を不完全情報のもとで行った結果、均衡から外れる可能性を考えた。そのようなことが起きうる可能性として、資産格差に代表された異質性が均衡から外れ、それが景気変動の要因であることを指摘した。その研究の概略は、2018年5月出版予定の「されどマルクス(仮)」(日本評論社)に「景気循環論」として所収される予定である。本研究の関係では、以下の業績がある。海外での学会報告や、今年度に予定されていた論文の作成に間に合わなかった。その点は次年度の前期中に論文を作成し、投稿する予定である。本研究を更に勧め、生産性格差に起因する給与格差と資産格差に関する研究を行う。特に政策的影響を考察する。また、学会報告を積極的に行うとともに査読付き雑誌への投稿を目指す。本研究を更に勧め、技術進歩による生産性格差が給与格差と資産格差にもたらす影響について考察を行う。

また今年度は学会報告や研究会報告を積極的に行うとともに査読付き雑誌への投稿を目指す。本研究を更に進め、技術進歩による生産性格差が給与格差と資産格差にもたらす影響について考察を行う。海外での学会報告に関して、授業・学内校務との兼ね合いで難しくなった。今年度は、学部行政が多忙であったため、海外学会での研究報告が昨年に続いて出来なかった。そのため、使用額の繰越が生じた。今年度は研究報告を積極的に行う予定である。学会報告などの旅費が少なかった。今年度は、学会開催、論文投稿などを行い、専門的な知見を得る予定である。本年度は積極的に学会報告を行い、本研究に関して多様な意見を得られるようにする。