hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ADL能力に応じた介護量の客観的評価法の開発

平成10年度は入院中の脳卒中患者の身体機能と介護時間との関係を調査した。介護型病床に入院中の65歳以上の脳卒中患者19名を対象に、看護婦、看護助手による食事、入浴、整容、更衣、排泄、移動、移乗の7動作の介助時間を1分単位で48時間にわたって記録し分析した。全対象患者の48時間当たりの総介助時間は平均131分(28-286分)であった。総介助時間と体幹・下肢運動年齢検査スコアとは負の相関が認められた。体幹・下肢運動年齢検査、脳卒中上肢機能検査スコア、BIの評点が高くなると介助時間が減少するADL項目は食事、整容、排泄、移乗の4項目で、入浴、更衣、移動の3項目は患者の身体的機能、ADL遂行能力とは有意な関係が認められなかった。平成11年度には療養型病床群の病院に医学的リハビリテーションを目的に入院中の44名の患者に連続した48時間に看護婦が行う看護・介助作業を1分ごとのタイムスタディ、介助作業工程数、介助負担感の面から計測、解析した。結果は介助時間は患者の日常生活活動遂行能力と認知機能障害の有無により回帰された(累積介助時間(=2.4.72-0.556×FIM score+0.360×cognitiveimpairment.R^2=0.643)。身体的負担感は運動機能と精神的負担感は認知機能と関連性がみられた。脳卒中患者とその家族91組における介護者の介護負担感は患者の日常生活自立度、家族構成人数と有意な関連性が認められた。負担感が最も強い介護作業は階段昇降であり、ついで更衣、トイレ動作、移動、移乗、入浴、食事、整容の順であった。平成12年度には栃木県M町において43世帯の在宅要介護高齢者および家族主介護者を対象として訪問調査を行い、介護負担感と時間的拘束感とは有意な相関を示し、介護負担感が強い介護者ほど、時間的拘束感がより強い傾向が認められた(p<0.01)。介護指数の開発のための基礎研究として今年度はリハビリテーションを目的にして入院中の脳卒中患者の身体機能と介護時間との関係を調査した。福島県のある病院の介護型病床に入院中の65歳以上の脳卒中患者19名(平均年齢74.5歳、男性9名、女性10名、脳梗塞13名、脳出血6名、右片麻痺6名、左片麻痺13名、発症からの経過期間平均669日)を対象として、患者の身体的機能(体幹・下肢運動年齢検査:MAT、脳卒中上肢機能検査:MFT)、標準ADL遂行能力(Barthel Index:BI)評価ならびに看護婦、看護助手に食事、入浴、整容、更衣、排泄、移動、移乗の7動作の介助を行った時間を1分単位で48時間にわたって記録し、介助時間と身体的機能ならびに標準ADL遂行能力との関係を分析した。全対象患者の48時間当たりの総介助時間は平均131分(28-286分)、各動作あたりの平均介助回数と一回の介助動作当たりの平均介助時間は、食事は6回、16分、入浴は1回、27分、整容は3.4回、3.1分、更衣は1.1回、1.9分、排泄は11.7回、3.6分、移動は11.7回、2.1分、移乗は4.8回、2.1分であった。

総介助時間と体幹・下肢運動年齢検査スコアとは相関係数-0.476で負の相関がみられた(p<0.05)。脳卒中上肢機能検査スコア、BIと総介助時間とは有意な相関は認められなかった。体幹・下肢運動年齢検査、脳卒中上肢機能検査スコア、BIの評点が高くなると介助時間が減少するADL項目は食事、整容、排泄、移乗の4項目で、入浴、更衣、移動の3項目は患者の身体的機能、ADL遂行能力とは有意な関係が認められなかった。前4項目の動作介助に要した時間は総介助時間の約60%であり、後3項目の動作介助に要した時間は総介助時間の40%であった。この3項目の介助時間は病院の看護体制など環境に関係する要因で規定されていると考えられた。脳卒中患者が日常生活活動(ADL)を遂行するに必要となる介助量を客観的に測定し、介助量を規定する要因を明らかにするために研究を行った。療養型病床群の病院に医学的リハビリテーションを目的に入院中の44名の患者に対して連続した48時間に看護婦が行う看護・介助作業を1分ごとのタイムスタディ、介助作業工程数、介助負担感の面から計測、解析した。測定は移乗、排泄、補食、整容、食事、体位交換、移動、リネン交換,更衣、医療、会話、入浴の各介助動作に要した時間、介助作業工程数である。介護負担感は自記式調査用紙にて身体負担感と精神的負担感を訊ねた。測定結果はSPSSを用い統計学的に解析した。結果は介助量に関連した介助時間、工程数と負担感とは互いに独立した因子であること、介助時間は患者の日常生活活動遂行能力(FIMまたはBarthel Index評点)と認知機能障害の有無により60数%説明可能であった(累積介助時間=264.961-1.638×FIM評点、または227.532-1.672×BI評点)。身体的負担感は運動機能と精神的負担感は認知機能と関連性がみられたが、説明力は低かった。さらにリハビリテーション治療を受けて自宅退院した脳卒中患者とその家族91組を対象として患者のADL遂行能力と家族の負担感を調査し、以下の結果を得た。主たる介護者は配偶者73%(妻:45%、夫:28%)、嫁13%、娘7.7%、息子6.6%であった。介護者の介護負担感は患者の日常生活自立度(Barthel Index評価点)、家族構成人数と有意な関連性が認められた。負担感が最も強い介護作業は階段昇降であり、ついで更衣、トイレ動作、移動、移乗、入浴、食事、整容の順であった。尿失禁、便失禁の有無と負担感の強さの間には有意な関連性は認められなかった。また介護負担感は妻が夫を介護する場合が夫が妻を介護する場合よりも強かった。在宅高齢者を介護する家族介護者の介護負担感と時間的拘束感ならびに外出の頻度との関連を明らかにし、時間的拘束感に関連する被介護者・介護者の要因、介護の支援状況を検討した。対象は、一地域において在宅介護を行っている102世帯の中で、調査への協力が得られた43世帯の要介護高齢者および家族主介護者とした。介護者に対する電話調査、留置法によるアンケート調査、ならびに訪問調査を実施した。被介護者の性別は男性21名(48.8%)、女性22名(51.2%)、平均年齢79.3±9.3歳であり、要介護となった原因疾患は脳卒中が29名(67.4%)と最も多かった。介護者の性別は男性11名、女性32名、平均年齢66.0±9.9歳であり、被介護者との続柄は妻17名、嫁10名、夫8名、娘5名、息子2名、婿1名であった。介護者の主観的介護負担感は中谷による介護負担尺度を用いて測定し、時間的拘束感ならびに外出の頻度との関連を検討した。さらに時間的拘束感に関連する被介護者・介護者の基本的属性、日常生活活動能力、介護の支援状況、外出の頻度等の要因を検討した。
2重同軸円筒型放電型ビーム核融合中性子源の開発

近年需要が大きく拡大している大口径かつ高品位の半導体製造においては,中性子核変換ドーピング(NTD)法が不可欠となっている。これは,シリコン単結晶に中性子線を照射し,自然存在比3.1%の^<30>Siを^<31>Pに核変換することで均一にリンを添加する方法である。しかし,現状では中性子線の照射を海外の高コストの原子炉に大きく依存しているため,NTD法を使った半導体の生産量はかなり制限されているのが実状である。本研究では,NTD法への応用を目的として2重同軸円筒型の放電型ビーム核融合装置を新たに提案し,初年度は装置の設計・製作および直流動作特性の基礎測定を行った。従来の放電型ビーム核融合中性子源は球形もしくは円筒形の装置構造であるため,点状線源あるいは線状線源に相当し,装置からの距離の2乗から1乗に反比例して中性子束が減少する。一方,本研究で提案する2重同軸円筒形の装置構造では,円筒状に中性子を発生させることによって円筒内部の領域で一様性の高い中性子束を得ることができる。初めに,商業的に製造されているシリコンインゴットの大きさや放電の安定性などの見地から各電極の径とアスペクト比を決定した。さらに,真空容器の外側には冷却と中性子反射材を兼ねた水ジャケットを,同様に内側には冷却と中性子減速材を兼ねた水ジャケットを設置するため,その厚さをPHITS(粒子・重イオン輸送コードシステム)を用いてシミュレーションにより決定した。電界緩和などを十分に配慮しながら細部検討と詳細設計を進めた結果,最終的に装置の大きさはφ732 mm(フランジ部φ850 mm)×790mmとなった。製作した装置で直流動作を行ったところ,直流放電特性や中性子生成率は従来型とほぼ同等であるという結果が得られた。中性子束の一様性などの詳細な測定については次年度に計画されている。
太陽地球系物理学における国際協力研究

日本,米国,ヨーロッパおよびソビエト連邦を中心とする東欧圏諸国の研究者が,国際協力体制の下に地球周辺の空間を飛翔する多数の科学衛星による観測ネットワークを作り,これによって太陽地球系物理学等の研究を推進する目的の会議を,昭和62年10月19日から22日までの4日間にわたって京都で開催した.会議は先ずWGー1太陽地球系物理作業部会WGー2太陽地球系データ作業部会Panelー1電波天文学連絡部会Panelー2惑星,小惑星,彗星探査連絡部会において各分野の具体的な問題が討議され,次いで総会が開かれて各部会からの報告がなされた後,全体のとりまとめ及び今後の方針が論議された.特に中心テーマである太陽地球系物理学の分野における各国宇宙機関に計画の連携・協調の進め方が主な議題となった.この会議で合意された主な点は,1.観測スケジュールの交換や観測結果の速報のため,機関相互間の通信回線の強化2.観測データの抄録からなるデータベースの作成と公開3.衛星状況把握センター(Satellite Situation Ceiter)の設置:衛星群の空間的配置を予報し,同時観測を重点的に行うべき期間の選定を助ける.等である.日本,米国,ヨーロッパおよびソビエト連邦を中心とする東欧圏諸国の研究者が,国際協力体制の下に地球周辺の空間を飛翔する多数の科学衛星による観測ネットワークを作り,これによって太陽地球系物理学等の研究を推進する目的の会議を,昭和62年10月19日から22日までの4日間にわたって京都で開催した.会議は先ずWGー1太陽地球系物理作業部会WGー2太陽地球系データ作業部会Panelー1電波天文学連絡部会Panelー2惑星,小惑星,彗星探査連絡部会において各分野の具体的な問題が討議され,次いで総会が開かれて各部会からの報告がなされた後,全体のとりまとめ及び今後の方針が論議された.特に中心テーマである太陽地球系物理学の分野における各国宇宙機関に計画の連携・協調の進め方が主な議題となった.この会議で合意された主な点は,1.観測スケジュールの交換や観測結果の速報のため,機関相互間の通信回線の強化2.観測データの抄録からなるデータベースの作成と公開3.衛星状況把握センター(Satellite Situation Ceiter)の設置:衛星群の空間的配置を予報し,同時観測を重点的に行うべき期間の選定を助ける.等である.
北東アジア地域住民の環境微量元素の暴露・影響調査

北東アジア地域として2年間に中国の2省と韓国の1省(道)で,各々で省都と近隣の農村部を対にした2地区で住民の協力えて調査を実施した。一番目が平成11年9月に中国吉林省の長春(省都)と近隣の農村,二番目が平成12年5月末に中国湖南省の長沙(省都)と近隣の農村,三番目は平成12年9月に韓国済州道の済州市と近郊農漁村といずれも米飯を主食としている。対象者は中国の各地区が50名,韓国は都市部33名と農村部34名で合計で268名。調査は食事調査,尿試験,身体・血圧測定,血液調査を行った。調査器具・器材は全て日本から携帯した。食事調査は陰膳法により対象者の一日の全飲食物を採集。中国では一日尿も採集した。食事の他に各家庭別に飲料水と米,ごはん,小麦粉,とうもろこし等の主要な穀類と豆類を採集した。食事調査は中国および韓国の各地の共同研究者と栄養部門のスタッフが食品の分別・秤量・記録を担当。食事,血液および尿の各検体は凍結して持ち帰り,現在凍結保存および微量元素分析に供している。栄養摂取量は各国食品成分表で算出。健康調査と栄養調査結果は検査所見を添えて各個人に報告。鉛,カドミウムの測定はICP-MS装置等で行った。調査結果:1)鉛摂取量は中国吉林省,湖南省および韓国済州道の各都市別に13.2,33.0,13.0ug/day(GM,幾何平均値)であり,対応する農村部は14.5,49.8,17.9ug/dayである。血中鉛濃度は都市部が75.2,70.0,23.8ug/l(GM)に対して農村部は各々74.1,91.4,24.7ug/lである。2)カドミウム摂取量は吉林省,湖南省,済州道の各都市別に8.9,30.2,16.0ug/day(GM),農村部は5.3,66.3,18.7ug/dayである。血中カドミウム濃度は各都市別に0.73,1.75,1.26ug/l(GM)となり,農村部は1.05,2.62,1.42ug/lとなっている。都鄙の比較では鉛,カドミウムともに農村部は都市部よりも高値を示す。中国と韓国の間では,鉛が中国で高値を示し,とくに血中鉛の相違は大である。カドミウムは湖南省の特に農村の摂取量,血中濃度がともに顕著な高値を示し,これまでのアジア地域の結果と比較してもかなり高い。従って,その背景についてさらに詳細な検討が必要である。

カドミウムは湖南省の特に農村の摂取量,血中濃度がともに顕著な高値を示し,これまでのアジア地域の結果と比較してもかなり高い。従って,その背景についてさらに詳細な検討が必要である。北東アジア地域における環境蓄積性および生物学的半減期の長い重金属を主とする微量元素の人体暴露・影響の調査・研究を環境中毒学および公衆栄養学的視点で実施した。調査地域は中国吉林省の2地域,都市部は省都の長春市を農村部は長春市から北東部に約100km程離れた徳恵県下の農村である。対象は健康な成人女性の各々50名。調査項目は食事調査,一日尿調査および身体と血圧測定,血液臨床検査である。調査器具・器材は全て日本から運搬し,食事調査は陰膳法で対象者の一日の全飲食物を採集し,一日尿は当日の全尿を採集した。各家庭別にごはん,米,小麦粉,水等も採集した。食事検体は吉林省衛生防疫站栄養部門のスタッフが食品毎に分別秤量・記録した。献立票や食品のコード化等の整理は山東医科大学栄養学教室に委託した。栄養摂取量は中国食品成分表によりパーソナルコンピュターを用い国内で計算した。食事検体は個人別一日全量をミキサーで混合粉砕後に一部を分取し,一日尿も秤量後に一部を分取し,各々測定用に凍結保存した。血液・血清の臨床検査は現地検査機関で実施した。1998年より中国では血液の国外への移動が原則禁止されたことによる。検査結果は所見を添えて対象者に報告した。栄養摂取量は,全体で,エネルギーが1600kcal,たんぱく質が44g,脂質が60gである。多くの栄養素で充足の程度は低い。農村部は献立内容も都市部よりも単純である。健康状況は,都市部は身長,体重およびBMI値,肥満者や高脂血症の出現率はいずれも農村部に比し大きい。一方,貧血の出現率は都市部と農村部とも5%前後と低い。鉛,カドミウム等の微量元素摂取量,血中濃度,尿中排泄量の測定はいずれも湿式灰化処理後,ICP-MS法および原子吸光法で実施途中である。これは血液検体の国外移動禁止の問題があり,その手続きに時間を要したことによる。測定終了後速やかに結果をまとめ論文として発表する予定である。学術調査は平成12年5月末6月初旬に中国湖南省長沙地域の2地区,平成12年9月下旬に韓国済州道の3地区でそれぞれ実施した。長沙地域は楊子江の南西に位置し稲作の主要地帯である。済州道は日本の対馬に近接し,稲は栽培されていない。長沙地域では都市部として省都の長沙市(長沙)を,農村部は長沙市から南東から20km程離れた銅鎮県和平村(和平)である。済州道では都市部1地区と農村部2地区である。対象者は地域住民の健康な成人女性とし,長沙地域では都市部51名と農村部50名,済州道では都市部39名,農村部30名である。調査項目は食事調査,尿調査および身体と血圧測定,血液臨床検査である。調査器具・器材は全て日本から運搬した。食事調査は陰膳法により対象者の一日の全飲食物を採集した。なお,長沙地域では食事調査の当日の全尿を採集した。また,各家庭別に飲料水と米,ごはん,小麦粉,とうもろこし粉の主要な穀類と豆類を採集した。食事調査は長沙地域が湖南省衛生防疫站食品衛生検査所,済州道は済州大学のそれぞれの栄養部門のスタッフが中心となり食品毎に分別秤量・記録した。食事検体は個人別に全量をミキサーで混合粉砕後に一部を分取し,測定用に凍結保存した。栄養摂取量の算出は各国食品成分表を用い,コード化は中国および韓国側研究者が行い,集計整理はパーソナルコンピュターを用い日本側で実施した。健康調査および栄養調査の結果は検査所見を書き添えて対象者各個人に報告した。微量元素の測定は血液,尿,食事および穀類検体とも湿式灰化による前処理を行いICP-MSやフレームレス原子吸光装置等で行っている。
タスクに応じた英文読解：認知プロセスの解明から方略教示への応用

本研究の目的は,英語学習者がタスクに応じて柔軟に認知プロセスを調整することができるのか,またどのような認知プロセスがタスクパフォーマンスに寄与するのかを明らかにすることである。日本人大学生を対象とした本研究では,読解前に要約タスクを日本語か英語のいずれかで行うことを教示し,実験1では質問紙を,実験2では思考発話法を用いて,読解中の認知プロセスを観察した。2つの実験の結果から,タスク言語の教示が読解中のプロセスに与える影響は小さいことが示された。また,特にタスクを日本語で行う場合には,読解中に行われる推論的処理がタスクパフォーマンスを左右する可能性が示唆された。本研究は,タスクに応じて英文読解中の認知プロセス(語彙・統語の処理,説明,予測,連想)を柔軟に調整できる英語学習者を育成するために,学習者の認知プロセスを解明し,それに基づく方略教示の効果を検証することを目的としている。本年度は「タスク遂行に必要な認知プロセスの特定」を研究課題とし,以下の2つの実験を実施した。1つ目の実験では,日本人大学生を対象とし,読解後に要約タスクを日本語/英語のどちらかで遂行することを事前に示し,英文読解,認知プロセスを振り返る質問紙,要約タスクを課した。質問紙には,(a)下位レベル処理,(b)上位レベル処理,(c)読解ストラテジー,(d)タスクに関連したストラテジー,に関わる項目が含まれていた。質問紙の解答を分析した結果,要約タスクの言語によって,必要な認知プロセスやストラテジーが異なる可能性が示唆された。しかしながら,質問紙によって測定される認知プロセスは学習者の自己評価であることを考慮し,続く実験では認知プロセスをより客観的に測定するために,英文読解中の思考を発話させる「発話思考法」を採用した。2つ目の実験では,日本人大学生を対象とし,読解後に要約タスクを日本語/英語のどちらかで遂行することを事前に示し,発話思考法を用いた英文読解と要約タスクを行った。発話プロトコルと要約タスクの分析結果から,タスクのパフォーマンスには読解中の様々な認知プロセスが影響しており,タスクパフォーマンスが高い読み手ほど認知資源の配分を柔軟に行っている可能性が示唆された。2つの実験の結果を総合的に考察することによって,タスク遂行に必要な認知プロセスを具体的に特定することが可能になる。このことにより,タスクパフォーマンスを向上させるための具体的な読解指導法を提案することができる。本年度の研究課題である「タスク遂行に必要な認知プロセスの特定」について,質問紙と発話思考法を用いた2つの実験を実施することができた。研究成果については,平成29年度に開催される国内外の研究大会における口頭発表や査読付論文を通して発表する予定である。本研究は,タスクに応じて柔軟なリーディングを行うことができる英語学習者を育成するために,学習者の認知プロセスを解明することを目的としている。今年度は,前年度に実施中であった思考発話法を用いた実験を引き続き実施した。英語学習者である日本人大学生を対象とし,要約タスクを日本語(L1タスク条件)または英語(L2タスク条件)で行うことを教示し,タスク教示が読解中のプロセスとタスクパフォーマンスに与える影響を検証した。協力者はタスクの産出言語を教示された後,英語で書かれた物語文を読解しながら思考を発話した(思考発話法)。最後に,与えられた教示にしたがって要約タスクを行った。発話プロトコルはすべて書き起こし,先行研究に基づいて発話内容を分類した(e.g.,語彙・統語の処理,説明,予測,連想)。要約課題のパフォーマンスについては,もとのテキストに含まれている情報がどれだけ産出されているか,物語文の因果的構造が要約タスクにどれだけ反映されているか,などの観点から評価を行った。実験結果から,2つの読解条件で読解中の認知プロセスに大きな違いは見られず,英語学習者は認知資源の多くを語彙・統語の処理に割いていることが示された。一方で,要約パフォーマンスについては,産出量,因果的一貫性に関して読解条件間で違いが見られた。タスクの産出言語の教示によってパフォーマンスが異なっていたことから,読解後に行うタスクに応じて適切な方略教示を行うことの重要性が示唆された。今後の研究では,タスクとテキスト情報との関連性にも着目し,英語学習者がタスクに応じて必要な情報にどれだけ注意を向けることができるのか,また学習者が読解後に構築する記憶表象にも関連性が反映されるのかについて検証を行っていく予定である。2年目の研究(平成29年度)では,これまでに明らかにされたタスク遂行に必要な認知プロセスの知見に基づき,「方略教示に応じた柔軟な認知プロセスの調整」について検証を行う。

具体的には,タスク遂行に必要な認知プロセスに関わる方略(語彙・統語の処理,説明,予測,連想)を読解前に協力者に教示することで,学習者が教示に応じて認知プロセスをどの程度柔軟に調整できるか,また,方略教示によってタスクパフォーマンスが向上するか,を明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。外国語教育29年度が最終年度であるため、記入しない。
イメージングプレートを用いた口内X線撮影法に関する研究

Imaging plate(IP)を使用した口内X線撮影法がはたして従来のノンスクリーンフィルム法と同じように診断的微妙なニュアンスを再現できるのかどうか,すなわち,CRの口内撮影法への応用の可能性について検討した。そして,1.IPの種類と読み取り密度効果,2.診断に必要な空間周波数(X線正常解剖像),3.周波数処理効果,4.照射線量低減の可能性,5.骨変化の画像診断の5項目について検討した。方法:読み取り書き込みにはCR7000とCR用ドラムスキャナを,IPはSTIIIN(標準CR用),HRIIIN(マンモ撮影用)そしてTEM(電子顕微鏡)を使用した。読み取り書き込み条件は20pix/mm,10pix/mm,6.7pix/mmで行った。ファントームは2.5mm厚のエポキシ樹脂に真空包理した乾燥下顎骨を使用した。デンタル撮影において必要な空間周波数領域を検討し,Computed Radiographyの口内撮影への適用の可能性を検討した。1.診断に必要な空間周波数の検討歯科用ファント-ムを高感度イメ-ジングプレ-ト(IP)を用いて撮影し,20pix/mmの密度で収録した後FFT処理で各種cutーoff周波数の高周波数領域除去画像を作成した。そして,デンタル画像での10項目の診断関心領域に対してどの空間周波数まで除去しても診断可能かを視覚評価した。その結果,全ての診断領域に対して3cy/mmの情報があれば診断可能であった。2.強調周波数の効果の検討歯科用ファント-ムをIPを用いて撮影し,20pix/mmの密度で収録した後ボケマスク処理で0.54.0cy/mmの各空間周波数の強調度が最大となるような空間周波数処理画像を作成した。そして,conventional(EK ultraーspeed)画像を“3"とし,5段階の視覚評価を行った。その結果,12cy/mm以上の空間周波数の強調した画像ではconventional画像同等以上の評価を得た。3. IPの種類と読み取り密度の効果鮮鋭度の異なる4種のIPを用いて撮影,20,10,6.7pix/mmの密度で収録し,これらの組み合わせに対してconventional画像を“3"とし,5段階の視覚評価を行った。その結果,これらの範囲で読み取り密度を変えても評価結果に大きな差はなかった。また,IPとしてはHR程度の鮮鋭度バランスのものがconventionalと同等かそれ以上の評価を得た。
Mix-material再堆積層の微細構造とプラズマ粒子の保持・放出挙動の解明

電子顕微鏡を用いた微細構造解析より,大型ヘリカル装置(LHD)のダイバータタイル上に形成されるMix-material再堆積層の物理的特徴を原子レベルで示した.堆積層はアモルファスに近い構造であり,炭素などの軽元素が主成分の層や,鉄などの金属元素が主成分の層で構成されており,グロー放電洗浄時に堆積する鉄を含む層が堆積層全体を剥離させる主な要因となっていることを明らかにした.また,Mix-material再堆積層の水素同位体捕捉量はバルクの炭素材料と比較して約3倍高いことも示された.電子顕微鏡を用いた微細構造解析より,大型ヘリカル装置(LHD)のダイバータタイル上に形成されるMix-material再堆積層の物理的特徴を原子レベルで示した.堆積層はアモルファスに近い構造であり,炭素などの軽元素が主成分の層や,鉄などの金属元素が主成分の層で構成されており,グロー放電洗浄時に堆積する鉄を含む層が堆積層全体を剥離させる主な要因となっていることを明らかにした.また,Mix-material再堆積層の水素同位体捕捉量はバルクの炭素材料と比較して約3倍高いことも示された.核融合炉開発を骨指したプラズマ閉じ込め装置では,プラズマと壁との相互作用(PWI)による不純物の発生と,発生した不純物による再堆積層の形成が繰り返されている.特に堆積層が形成された壁面では,堆積層自身が剥離し,不純物となるだけでなく,水素同位体捕捉特性が初期状態と比較して大きく変化することも考えられ,結果としてプラズマ制御へ影響を及ぼすことが予想される.核融合科学研究所の大型ヘリカル装置(LHD)では,黒鉛性ダイバータタイルの表面に,金属と炭素材が混合したMix-material再堆積層の形成が確認されており,この層は脆く剥離し易い状態であることがわかっている.今年度は,透過型電子顕微鏡を用いた微細構造解析により,ダイバータタイル上の堆積層がどのような過程を経て形成されたものであるのかを過去の放電履歴と照らし合わせて判定し,プラズマ粒子捕捉や不純物放出の可能性について検討した.結果より,再堆積層は100nm200nmの様々な厚みを持つアモルファスの構造が積層して形成されていることがわかり, Cなどの軽元素が主成分の層や, Feなどの金属元素が主成分の層が確認された.このような層構造が形成される原因は,堆積元素や堆積速度が放電の種類や時間によつて変化したためであると考えられる.つまり,壁コンディショニングやプラズマ放電条件によってダイバータタイル上に飛来する堆積物の組成や構造が異なるため,このような層構造が形成されたと示唆される.これとは対照的に,スパッタリング損耗が支配的に発生している場所では,堆積層は全く確認されなかったが,黒鉛タイルの結晶組織が大きく変化していることも新たに発見された.今後は,微細構造解析の結果を整理すると共に,再堆積層からの不純物発生機構について検討を進める予定である.本研究は,大型ヘリカル装置(LHD ; Large Relical Device)で形成されたMix-material再堆積層の微細構造解析を行い,そのプラズマ制御への影響を理解することを目的としている.平成21年度は,平成20年度において実施した微細構造解析データについて,さらに詳細な比較検討/解析を実施することで,放電履歴に対する堆積層の形成過程についての知見をえること,また,熱負荷やプラズマ粒子負荷によって堆積層にどのような構造的変化が引き起こされ,不純物の放出に至るのかについて知見を得ることを具体的な目標とした.前者については,FeやCを含む堆積層の成長とプラズマ放電履歴の関係を明らかにし,グロー放電洗浄によって形成されるFeを含む金属堆積層が,堆積層全体を剥離させる主な要因となっていることを示した.また,後者については,核融合科学研究所設置の高熱負荷試験装置(ACT : Active Cooling Test-stand)に分光器を取り付け,熱負荷中のFe発光の実時間計測を試みたが,カーボンバルクタイルの黒体輻射による背景光が強く,表面からのFeなどの不純物放出を同定するに至らなかった.また,熱負荷前後におけるタイル表面のFe量に目立った変化はなかった.このような背景から,平成22年度は,試料サイズや電子ビームの照射面積を工夫することで背景光を抑え,不純物スペクトルの同定を試みる.結果より,不純物放出量を熱負荷の関数として整理することを目指す.本研究は,大型ヘリカル装置(LHD)で形成されたMix-material再堆積層の微細構造解析を行い,そのプラズマへの影響を理解することを目的としている.平成20,21年度において実施した微細構造解析データによって,炭素ダイバータタイル上に形成される堆積層の物理的特性に関してある程度まとまった知見が得られたため,平成22年度は,当初本計画にはなかったが,新しいダイバータタイルのLHDへの適応を目指し,タングステン被覆炭素ダイバータタイル(Wタイル)のLHDにおける照射試験を実施した.Wタイルを使用することで,Mix-material再堆積層の成長を抑え,望まれない不純物の捕捉や再放出を制御できる可能性があり,本研究をまとめるにおいて重要な知見となることが期待された.また,本年度当初に計画していた高熱負荷試験装置(ACT)における熱負荷中のFeなどの不純物放出の分光分析に関しても,LHD放電中にWタイルを分光器で直接監視することで,W不純物のLHD真空容器内への飛散過程を調査した.

堆積層中のFeとWタイルからのWの放出機構は異なるものの,放出された不純物元素の輸送研究としては十分な共通点がある.また,Wタイル周辺の炭素タイルを詳細に表面分析することで,一枚のWタイルから放出されたW元素がどのような分布で飛散しているのかについての知見を得ることもできた.結果では,Wタイルを使用することで,タイル自体への水素同位体の捕捉量は炭素タイルと比較して抑制できるものの,プラズマフラックスの少ない領域では同様なMix-material再堆積層が形成されており,Wタイルの部分的な導入では再堆積層の形成と剥離を抑制できないことが明らかになった.また,放出されたW不純物は,ダイバータアレイに沿って約1メートルの領域に集中して堆積しており,それほど遠い距離に拡散されてはいないことが示された.
線虫C.elegansの行動の中心的制御遺伝子変異体の分離

1.レリーサーとなる感覚刺激がなくても行動プログラムを発現する変異体の探索:蛍光ラテックスビーズを用いて、摂食(咽頭のポンピング運動)や脱糞を測定するアッセイ法を開発した。これを用いて、摂食行動や脱糞行動の餌による制御に関する変異体を分離する条件を検討した。2.餌の効果が見られない変異体の解析:餌とブタノンの対提示による走化性促進が見られないolrn-1(ut305)変異体の原因遺伝子のクローニングを行ったところ、感覚繊毛構造が異常なbbs-8遺伝子であることがわかった。他のbbs遺伝子(bbs-1とbbs-7/osm-12)の変異体もこの行動が異常だったが、bbs以外の感覚繊毛異常変異体は、この行動が正常だった。変異体の表現型と細胞特異的発現実験から、この行動における餌の信号受容または餌の信号とブタノンの信号の統合に、bbs遺伝子の感覚繊毛での機能が必要らしいことがわかった。3.忌避刺激が行動に与える効果:揮発性の忌避物質を長時間与えると忌避行動が促進される現象を研究している。この行動可塑性に関するさまざまな既知変異の効果を調べ、必要な遺伝子を同定した。4.行動の詳細な解析、特に前進、方向転換、後退の頻度の解析の必要性に気づいたため、動画像解析装置を購入した。これを用いて、行動の記録と解析を行う条件を設定した。今後、これを用いて解析を行うことにより、今までは単に走化性指数等の違いで判定されていた異常の原因を、さらに詳しく突き止めることができると思われる。
網膜の順応機構を模倣した感度・空間特性順応型集積視覚センサ

生体網膜が持つ優れたコーディング・順応戦略を備えた視覚センサシステムを開発した.本システムは,光強度-出力電圧特性を変更できる光センサ,抵抗回路網, FPGA(field-programmable gate array)から構成される.光センサのリセット端子に加える電圧波形を変化させることで,複数の対数変換特性を実現した.この対数変換特性は,出力画像のエントロピーを最大化するように調整される.また,本システムは局所平均減算を行うため,出力画像は空間的コントラスト画像となり,この画像もエントロピーが最大化されるようにゲインが調整される.本システムは,大きな照明環境変化の下でも適切に画像取得を行った.生体網膜が持つ優れたコーディング・順応戦略を備えた視覚センサシステムを開発した.本システムは,光強度-出力電圧特性を変更できる光センサ,抵抗回路網, FPGA(field-programmable gate array)から構成される.光センサのリセット端子に加える電圧波形を変化させることで,複数の対数変換特性を実現した.この対数変換特性は,出力画像のエントロピーを最大化するように調整される.また,本システムは局所平均減算を行うため,出力画像は空間的コントラスト画像となり,この画像もエントロピーが最大化されるようにゲインが調整される.本システムは,大きな照明環境変化の下でも適切に画像取得を行った.本研究の目的は,生体網膜に学び,外界の視覚環境に影響されること無く常に画像認識に適した前処理済み画像を出力できる,小型・低消費電力な順応型視覚センサを開発することである.本年度は,幅広い照明環境下で安定して画像が取得するための,光センサにおける光-電圧対数変換,及び抵抗回路網を用いた実時間前処理を実現するための研究を行った.光センサに複数の対数特性を実装するため,リセット端子に印加する波形の検討を行った.従来の線形変換では,画像取得開始時にパルス状の電圧を印加するが,本研究では,時間とともに対数的に減衰する電圧を印加することにより,対数特性を実現する.複数の対数特性実現のため,64種類のリセット用電圧波形生成回路を設計,製作し,この波形を利用してどのような光-電圧対数変換が実現されるのかを測定した.光センサに与える光強度と,センサ出力電圧の関係から,幅広いダイナミックレンジをもった変換特性が実現されていることを確認した.また,視覚環境に適した実時間前処理を実現するため,抵抗回路網を用いた空間フィルタリングの特性の検討を行った.CMOS回路によって構成された抵抗回路網を利用し,入力信号電圧及びゲート電圧と,空間フィルタリング特性との関係を測定し,ゲート電圧による空間フィルタリング特性制御の指針を設けた.画像読み取り時にゲート電圧を操作する事により,1フレーム時間内に,複数枚の平滑化フィルタ処理済み画像が得られることを確認した.本研究の目的は,生体網膜に学び,外界の視覚環境に影響されること無く常に画像認識に適した前処理済み画像を出力できる,小型・低消費電力な順応型視覚センサを開発することである.本年度は,昨年度に開発した,複数の光強度-電圧対数変換特性を備えた光センサを用いて,順応を行う光センサシステムを完成させた.また,取得した視覚情報を空間周波数別に分割して処理を行うための枠組みとして,抵抗回路網を用いた,実時間マルチバンドパスフィルタリング手法を確立した.順応を行う光センサシステムは,光強度-出力電圧特性を変更できる光センサ,抵抗回路網,FPGA(field-programmable gate array)から構成される.光センサの対数変換特性は,出力画像のエントロピーを最大化するようにフィードバック制御される.また,この光センサ出力に対して局所平均の減算が行われるため,センサの最終的な出力画像は,空間的コントラスト画像となる.局所平均の計算は,抵抗回路網を利用しているため,ほとんど電力を消費することなく瞬時に行われる.本システムは,大きな照明環境変化の下でも適切に画像取得を行った.一般に,視覚センサは大きな照明環境変化に晒されるため,多くの画像処理システムにとってこの対策は重要かつ困難な問題となる.本研究で開発した順応型視覚センサは,この問題を大幅に軽減するものであり,本センサを用いることで,視覚情報処理システムの信頼性向上や計算コストの低減が期待される.
学習における子どもの自己肯定化への介入としての授業－教室実践の活動理論的分析－

本研究は、学習における子どもたちの自己肯定化に介入し、学習に対する自主性や動機づけを高める授業のあり方を明らかにするために、岐阜市立長良小学校の「主体的な自己の姿」の育成をめざす教育実践を、先進的で卓越した事例とし、その詳細なデータを収集して、「活動理論」と「拡張的学習理論」の枠組みから一貫した分析を行ったものである。その結果、そうした介入の実践的なあり方として、次の3点が明らかとなった。第1に、授業実践と学習活動のシステムに、子どもたちの自己肯定化への介入を組み込んでいくことは、自己概念を脅かす社会システムであるような教室実践から自己をかばい、守り、肯定していくような自己システムの生成を可能にする。第2は、子どもたちの自己肯定化への介入の実践は、学習の「対象」を拡張的に変革させるものとなる。つまり、子どもたちの自己肯定化への介入の実践は、学習の「対象」を、伝統的な学校教育に支配的な成績、序列化、競争など、子どもたちに対する評定・評点から、自己実現の喜びをもち、それゆえに自己の価値を見つけていくような自己肯定化へと、転換させるのである。第3に、そうした学習の「対象」の変革は、活動の「対象」を拡張するような子どもたちの学習、すなわち「拡張的学習」を通して実現することができる。学校における子どもたちの「拡張的学習」は、子どもが教師や仲間と協働して学習活動のシステムを自主的に創造してくような学習ということができる。したがって、子どもたちの拡張的学習では、学習活動の全体的なシステムを創造していく責任と権限が子どもたちに委ねられ、譲り渡され、任されることになる。それゆえ、子どもたちの拡張的学習は、自分たちの学習活動を自分たち自身で自主的に創造していく協働の担い手としてのエージェンシー(行為の担い手となっていく能力と意志)を拡張し、自己肯定化を高めるものとなるのである。本年度は、まず研究全体の基盤となる理論的・概念的枠組みの検討に取り組み、その構築を進めた。そこでは、第1に、学校が「自己概念」を脅かす社会システムであることに対し、その状況から自己をかばい、守り、肯定していくような自己システムの生成である「自己肯定化」の働きに注目し、ジェフリー・コーエンの研究グループが推進している、学校での子どもたちの学習成果を改善するための自己肯定化理論にもとづく介入研究のレビューを行った。次に、「活動理論」における「活動システム」のモデルを用い、ユーリア・エンゲストロームが提唱する「拡張的学習」の理論を、自己肯定化理論にもとづく介入の方法論と接合することを試みた。つまり、ここでは、学校における子どもたちの拡張的学習を、ひとりひとりの子どもが教師や仲間と協働して学習の活動システムを自主的に創造することに見出した上で、自己肯定化の観点を拡張的学習の理論に組み込むことによる新たな概念構築を行った。こうした自己肯定化としての拡張的学習は、教師と子どもたちが協働して、学校における学習の活動システムを、自己肯定化(自己システム)の支援が可能になるような社会システムへと自主的に創造し直していくこと、と概念化できる。また、本研究では、実証的側面として、自己肯定化理論と活動理論の両方から見て先進的で卓越した価値をもつ事例と判断できる、岐阜市立長良小学校の教育実践を取り上げ、継続的かつ綿密な参与観察とエスノグラフィックな調査研究を行い、詳細なデータを収集した。本年度はとくに、収集したデータの分析を通して、子どもたちひとりひとりの自主性(自分づくり)を育む中で自己実現を高め、仲間との応答的・共感的・支持的な協働性(仲間づくり)を創造する中で自己肯定化を仲間とともに高め合っていくことのできる活動システムについて、その本質的な諸特徴を明らかにしていった。本研究は、研究の目的を達成するために、学習における子どもの自己肯定化に関する理論的・概念的な枠組みの構築を果たしながら、自己肯定化理論と活動理論の両方から見て先進的で卓越した価値をもつと判断できる教育実践事例を取り上げ、継続的かつ綿密な参与観察とエスノグラフィックな調査研究を行い、詳細なデータを収集して実証的な分析を実施・推進するものである。それらのすべての研究側面において、平成28年度において計画通りの成果を達成できており、研究は順調に進展している。本年度は、学習における子どもたちの自己肯定化への介入という観点から、先進的で卓越した価値をもつ事例として選定した、岐阜市立長良小学校の教育実践に関して収集してきた詳細なデータについて、その整理と選択を行い、焦点となるデータの確定を進めた。そして、活動理論と自己肯定化理論の接合を通して構築した、理論的な枠組みや概念システムを用い、確定されたデータに対する分析を順次行い、学習における子どもたちの自己肯定化に介入するための方法論的な知見として、次のような3点を明らかにした。第2は、長良小学校の「朝の会」「帰りの会」における子どもたちの自己肯定化への介入の実践は、集団的活動システムのモデルを用いれば、授業と学習の活動システムに組み込まれた、子どもたちの自己肯定化に介入するための「道具」ととらえることができる。こうした「道具」に媒介された授業実践と学習活動のシステムは、学習の「対象」を拡張的に変革させることに成功している。

つまり、そこでの活動システムの「対象」は、伝統的な学校教育に支配的な「成績」「序列化」「競争」など、子どもたちに対する評定・評点から、「自己実現」の喜びをもち、それゆえに「自己の価値」を見つけていくような自己肯定化へと、移り変わっている。第3に、教師と子どもたちが協働する活動システムの「対象」の変革と、それによって生じる活動システムの新たな創造は、活動の「主体」による「拡張的学習」を通してなされることになる。学校における子どもたちの「拡張的学習」は、ひとりひとりの子どもが教師や仲間と協働して学習の活動システムを自主的に創造してくような学習である。本研究は、研究の目的を達成するために、学習における子どもの自己肯定化に関する理論的・概念的な枠組みの構築を果たしながら、活動理論と自己肯定化理論の両方から見て先進的で卓越した価値をもつと判断できる教育実践事例を取り上げ、継続的かつ綿密な参与観察とエスノグラフィックな調査研究を行い、詳細なデータを収集して実証的な分析を実施・推進するものである。現在までのところ、参与観察とエスノグラフィックな調査研究により収集してきた詳細なデータから、焦点となるデータを事例として選定・確定し、順次、分析を進めてきている。また、事例の分析にあたっては、分析を媒介する理論的な枠組みと概念システムを、活動理論と自己肯定化理論を接合することによって構築してきている。このように、研究のすべての側面において、これまで計画通りの成果を達成できており、研究は順調に進展している。本研究は、学習における子どもたちの自己肯定化に介入し、学習に対する自主性や動機づけを高める授業のあり方を明らかにするために、岐阜市立長良小学校の「主体的な自己の姿」の育成をめざす教育実践を、先進的で卓越した事例とし、その詳細なデータを収集して、「活動理論」と「拡張的学習理論」の枠組みから一貫した分析を行ったものである。その結果、そうした介入の実践的なあり方として、次の3点が明らかとなった。第1に、授業実践と学習活動のシステムに、子どもたちの自己肯定化への介入を組み込んでいくことは、自己概念を脅かす社会システムであるような教室実践から自己をかばい、守り、肯定していくような自己システムの生成を可能にする。第2は、子どもたちの自己肯定化への介入の実践は、学習の「対象」を拡張的に変革させるものとなる。つまり、子どもたちの自己肯定化への介入の実践は、学習の「対象」を、伝統的な学校教育に支配的な成績、序列化、競争など、子どもたちに対する評定・評点から、自己実現の喜びをもち、それゆえに自己の価値を見つけていくような自己肯定化へと、転換させるのである。第3に、そうした学習の「対象」の変革は、活動の「対象」を拡張するような子どもたちの学習、すなわち「拡張的学習」を通して実現することができる。学校における子どもたちの「拡張的学習」は、子どもが教師や仲間と協働して学習活動のシステムを自主的に創造してくような学習ということができる。したがって、子どもたちの拡張的学習では、学習活動の全体的なシステムを創造していく責任と権限が子どもたちに委ねられ、譲り渡され、任されることになる。それゆえ、子どもたちの拡張的学習は、自分たちの学習活動を自分たち自身で自主的に創造していく協働の担い手としてのエージェンシー(行為の担い手となっていく能力と意志)を拡張し、自己肯定化を高めるものとなるのである。
EGFR-TKIの体内動態と薬理遺伝学的関連解析

【方法】名古屋大学医学部附属病院呼吸器内科病棟において、EGFR遺伝子変異陽性肺がんに対してエルロチニブを一週間以上内服している患者から採血(Day1、Day8の服用直前、服用4時間後)後、血中濃度を液体クロマトグラフ/タンデム質量分析(LC/MS/MS)法(m/z : 394.0→278.3)により定量した。遺伝子の多型解析は、polymerase chain reaction (PCR)法等を用いてった。解析する遺伝子は、CYP3A4, CYP3A5およびP-糖タンパク質(ABCB1)とした。【結果】エルロチニブ服用患者9名における投与量は、いずれも150mg/日だった。エルロチニブによるざ瘡様皮疹、掻痒、皮膚乾燥といった皮膚障害は4名に認められた。Day8エルロチニブ血中濃度(平均値±標準偏差)は、服用4時間では差はなかったものの、服用直前の血中濃度は、皮膚障害発現患者では非発現患者に比べて約1.7倍高かった(皮膚障害発現群: 673.3±103.1ng/ml、皮膚障害非発現群: 423.3±121.4ng/mL)。一方CYP3A4, CYP3A5およびABCB1の遺伝子多型とエルロチニブの血中濃度および皮膚障害、内服継続期間との間には相関が認められなかった。【結論】以上より、エルロチニブによる皮膚障害はエルロチニブのトラフ血中濃度と相関がある可能性が示唆された。施行症例数が少ないため、今後症例数を増やして引き続き実施する必要があると考えられた。
作用素環への群・量子群作用の研究

本研究では群や量子群の,C*環やvon Neumann環への作用の研究を行った.自由積因子環について,Connesのタウ不変量についての予想を植田好道氏との共同研究によって解決した.III1型因子環からcoreと呼ばれるII型因子環ができるが,それはIII1型因子環に付随するIIIラムダ型因子環の離散的coreと同型であることに注意して,実数群の問題を1次元トーラス群の問題に置き換えることが要点である.また,連続群の接合積を取った場合,超積環の構造を元の環の超積から引き出すことを考え,同程度連続な部分を取ることで解決した.これによって超積環のタイプの決定に別証明を与えることができた.本年度は,von Neumann環の性質(T)について研究を行った.もともと性質(T)は局所コンパクト群の性質であったが,有限von Neumann環に一般化されていた.これを一般のvon Neumann環に導入し,研究することが目標である.まず,完全正値写像のネットを使い性質(T)を定義することから始めるのだが,単位球上での強位相についての一様収束にしてしまうと強すぎる定義になってしまうため,ここでは小澤登高氏が開発した「mild topology」というものを使う.これは強位相と弱位相の間の位相であり,性質(T)の導入には都合が良い.このように性質(T)を定義し,III型の(T)をもつvon Neumann環について研究をした.単純に考えると,III型にはmodular automorphismがあり性質(T)を破ってしまうと考えられ得るが,実際にはそうなっていない.ここでmild topologyを考える利点がある.次に,III_lambda型factorの場合に考察を行った.主結果は,「lambdaが0以上1未満のときは,core von Neumann環が性質(T)をもつことと同値である」と述べられる.ところが性質(T)をもつII_1-factorで,Murray--von Neumannの基本群が非自明なものは知られておらず,実際にIII_lambda型factorで(T)をもつものの存在は未確認のままである.III_1型の場合,coreを用いた特徴付けはできていない.なぜならばこの場合は,core von Neumann環は性質(T)を持たないからである.性質(T)についてIII_lambda型の場合は,coreを用いた特徴付けを得られたため.平成28年度は接合積の超積von Neumann環を研究した.安藤とHaagerupによる超積von Neumann環の研究によって,超積von Neumann環の冨田竹崎理論が満足いく形で与えられた.その結果,超積von Neumann環のvon Neumannタイプを決定できる.一方で,von Neumann環には荷重の流れという不変量があり,超積環の荷重の流れの記述をすることが問題として残っていた.今回私は可換群による接合積の超積von Neumann環と,超積von Neumann環の可換群による接合積の関係について調べた.その際超積von Neumann環には連結群の連続作用が連続作用として拡張しないため,これまでの研究で用いてきた概念である同程度連続性を考察することが必要になる.その結果,超積von Neumann環の連続接合積分解,荷重の流れの記述を与えた.またvon NeumannタイプがIII1型でないIII型因子環の超積von Neumann環は,元の因子環と同じvon Neumannタイプである,という安藤-Haagerupの結果を系として別の証明で示した.また,fullな因子環と連続なcoreの超積との関係について調べ,coreの中心列von Neumann環の同程度連続な部分が自明であることと同値であることを証明した.また関連する話題として,III1型因子環のスペクトル部分空間が全体を生成することも示した.平成29年度は,群や量子群のvon Neumann環への作用について考察した.特に接合積von Neumann環の中心列環の記述を得た.これによってこれまで知られていたいくつかの結果(超積のvon Neumann環の型の決定など)に別証明を与えることができる.群の作用とは異なり量子群については,元のvon Neumann環への作用を超積に持ち上げても,中心列環に作用しないのだが,中心列環を含むような最小の不変von Neumann部分環について考察し,自然な超積状態のモジュラー自己同型群を記述した.これは中心的自由な作用の研究において重要な道具となることが期待できる.また,fullなvon Neumann因子環へのコンパクト群の各点外部的な作用について考察した.一般的な状況については未解決だが,作用に強い条件を課せば接合積について諸性質が明らかとなった.コンパクト量子群の場合に一般化することが今後の課題である.比較的弱い条件下においては,Kac型の従順離散量子群が従順連続von Neumann環に作用するとき,中心列環,あるいはもっと弱く超積環への作用が必ず非自明な固定点環を持つことを示すことに帰着されるが,この問題も技術的に難しい点があり,未だどのアプローチでも成功を見ていない.鍵となると考えられるのはRohlin性であるが,これを一般の離散量子群に対して定式化することも今後の課題である.本研究では群や量子群の,C*環やvon Neumann環への作用の研究を行った.自由積因子環について,Connesのタウ不変量についての予想を植田好道氏との共同研究によって解決した.III1型因子環からcoreと呼ばれるII型因子環ができるが,それはIII1型因子環に付随するIIIラムダ型因子環の離散的coreと同型であることに注意して,実数群の問題を1次元トーラス群の問題に置き換えることが要点である.

また,連続群の接合積を取った場合,超積環の構造を元の環の超積から引き出すことを考え,同程度連続な部分を取ることで解決した.これによって超積環のタイプの決定に別証明を与えることができた.性質(T)をもつII_1-factorで非自明なMurray--von Neumannの基本群をもつ具体例を探す.群-測度空間構成からできるII_1-factorで探す.また量子群の作用について研究を進める.量子群の作用の同程度連続性を定義することを考えている.作用素環論2016年度の海外出張等に使用するため.2017年度の海外出張等に使用するため.2016年度の海外出張等に使用する.2017年度の海外出張等に使用する.
心臓刺激伝導系の生化学的特徴とその生理学的意義に関する研究

心臓刺激伝導系の機能と生化学的特徴との関係を明らかにするためにウシ心臓を用い、伝導系のアクトミオシンATPase活性の制御機構ならびに伝導系におけるアデニールシクラーゼ活性の分布について検討し、以下の成績を得た。1心臓刺激伝導系のアクトミオシンATPase活性の制御機構(1)伝導系ミオシンATPase活性は心室筋より高いが、伝導系の天然アクトミオシンATPase活性は心室筋より低値であった。(2)伝導系の粗ミオシン分画中にアクトミオシンATPaseの阻害活性を認めた。本阻害因子はDEAE-セファデックスカラムにてミオシンと分離された。(3)本阻害因子はミオシン-アクチン間の反応を阻害した。(4)本阻害因子はCa^<2+>-カルモデュリンによって阻害活性が抑制された。(5)本阻害因子の分子量は110120kDaであり、SDSゲル電気泳動上、ウシ食道平滑筋のカルデスモンと易動度が一致した。2心臓刺激伝導系におけるアデニールシクラーゼ活性の分布(1)心房筋は心室筋および伝導系組織と比べて、アデニールシクラーゼの基礎活性、GTP+イソプロテレノール刺激、フォルスコリン刺激の各活性はいずれも高値であった。(2)伝導系のなかでは、房室結節と仮性検索はヒス束、脚と比べて、基礎活性、GTP+イソプロテレノール刺激活性は高値であった。(3)GTP+カルバミルコリン刺激活性は、GTP刺激活性に比し、房室結節と仮性腱索は他の部位と比べて低下率が大きかった。以上の結果より、伝導系組織はカルデスモン(またはカルデスモン類似タンパク)を含み、アクトミオシンATPaseが制御されていることが明らかになった。また、伝導系のなかで、房室結節と仮性腱索はβ刺激およびムスカリニック刺激に対する反応性が高いことが示唆された。