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演劇ワークショップの教育的役割とファシリテーター育成に関する日中台比較研究

本研究は中国・台湾の先例を利用して日本の学生のコミュニケーション能力や自主性を涵養する演劇教育プログラムの構築を目的とした。主な成果は以下の3点である。1桂迎浙江大学教授(Pro.GuiYing)の指導により、学生向け演劇ワークショップと上演を行い、教材DVDを作成した2日本の演出家(小原延之、棚瀬美幸)の指導により、学生向け演劇ワークショップと上演を行い、教材DVDを作成した。3林メイ君台南大学教授、桂迎教授を招き国際シンポジウム「大学生における演劇教育の効果とファシリテーターの役割ー日本・中国・台湾比較」を開催した。多くの学生が「演劇で成長した自分」を高く評価している。本研究の目的は、2点ある。第一は学生のコミュニケーション力・プレゼンテーション力・想像力・集中力を涵養する演劇ワークショップの構築である。身体を動かしグループで討論し、全員で一つのことをやり遂げる。その過程での喜びを共有することによって、心を開いて積極的に発言できる場を作りあげ、人前でも過剰に緊張することなく自分を主張し他者と交流する人間性を獲得する。イギリスで始まった教育演劇は、今や欧米だけではなく、香港・台湾でも大きな注目を集めている。本研究を通して、内向的で人見知りを自認する学生が、緊張することなく人前で自分の意見を発表できるリラックスした環境を作り上げる方法を築くことが第一の目的である。第二の目的は、演劇を専門としない指導者であっても上記のワークショップ指導ができるように、ファシリテーターとしての技術を学ぶことである。今年度は、以下の研究活動を行った。14月、上海戯劇学院訪問:中国の教育演劇関係者との関係作りを行った。26月、浙江大学で講演会の開催:学生演劇サークルとして中国でもっとも著名な黒白劇社25周年記念行事として、研究分担者伊藤茂教授が学生が日本演劇に与えた影響についての講演を行い、中山が通訳を担当した。また演劇が一般学生に与える効果について、黒白劇社指導者の桂迎氏と意見交換を行った。3福岡ドラマ教育研究会「前進!コミュニケーション活動をいかした学びの方法」参加。国内の小中学校で行われている教育演劇の実情を学んだ。4ワンチョンの演劇ワークショップと日中演出家会議の開催。グローバルに活躍する北京出身の演出家ワンチョンを招き、15名の学生にコミュニケーション能力を伸ばすための演劇ワークショップを行った。また、日本の演出家3名(棚瀬美幸、ごまのはえ、笠井友仁)との座談会を行い、各国の若者の演劇状況について情報を交換した。本年度の目標は日本・中国・台湾の教育現場における演劇ワークショップの実情を把握し、先進モデルの情報を集約しつつ研究協力者とのネットワークを構築することであった。具体的には以下の3点を目標としている。1日本国内でのワークショップ調査とファシリテーター講演会の開催。2台湾における教育演劇状況の把握。3上海戯劇学院戯文系教育演劇コースの授業見学。それぞれについて、進捗状況は以下のとおりである。1福岡ドラマ教育研究会「前進!コミュニケーション活動をいかした学びの方法」参加。22016年2月末に台南で調査を行う予定だったが、ちょうど台南地震がおこり、安全確保のために予定中止した。3上海戯劇学院を訪問し、戯文系主任の陸軍氏に当コースについてインタビューを行った。だが、新学期が始まる直前だったために、授業見学はできなかった。次年度は9月以後に再度訪問する予定である。また、上記以外の進捗として以下の2点を挙げる。4学生演劇サークルとして中国でもっとも著名な黒白劇社25周年記念行事として、研究分担者伊藤茂教授が講演を行った。日本では1960年代に一般学生が始めたアングラ演劇が現在の日本演劇においても大きな影響を与えていることに対して、大きな反響があった。また一般学生が演劇を通して社会的に成長する実例について、黒白劇社指導者の桂迎氏と意見交換を行った。5ワンチョンの演劇ワークショップによって、英米の普通教育の中で行われている教育演劇の効果を体験することができた。本年度の研究成果としては、以下の5点が挙げられる。1桂迎浙江大学教授による演劇ワークショップから公開上演2孫慧柱上海戯劇学院インタビュー3国内における演劇ワークショップへの参加4台北芸術大学演劇系徐亜湘教授講演会開催5林メイ君台南大学芸術学院院長インタビュー1中国の大学演劇サークルで最も著名な浙江大学黒白劇社の指導者である桂迎教授を本学に迎え、2,3,4回生の中山ゼミ学生を対象に5回の演劇ワークショップを行い、成果発表としてホールでの上演を行った。授業内容、発表会の模様を撮影した。この一連の授業により、学生の主体性や協調性が著しく鍛えられたと感じている。2小中学校で教育演劇の指導者を養成している上海戯劇学院の状況について、孫慧柱教授にインタビューを行った。表現力・コミュニケーション力の養成に演劇が有効なのは明らかだが、その普及には大きな困難があり、中国はもちろん、世界でもっとも教育演劇がすすんでいるとされるノルウェイでも具体的な普及率が示されていないこと、中国では国内外の名著を舞台化した台本を作成中であること、教育演劇の価値を知らしめるには学会発表しかないことを教えられた。3「ドラマを通して教育をみる」ことを目標とする日本演劇教育会関西支部と情報交流を行い、日本国内における教育演劇の状況を学んだ。

国内では日本大学を中心に獲得型教育研究会が活発な活動を行っており、すでに東京や京都の総合私立大学では、積極的にアプライドドラマを授業に取り入れていることを知った。本研究テーマの重要性を確信できた。4台北芸術大学演劇系徐亜湘教授による講演会「プロの演劇から人々の素養へー台湾演劇教育の60年」を開催した。5台湾の児童演劇教育をリードしている林メイ君教授から、台湾における教育演劇の現状を講義し、「アプライドドラマ」授業の具体例を教授していただいた。本来2年目の目標として設定していたのは、1桂迎氏による演劇ワークショップを授業でおこない、学生たちの主体性によって上演会を行うこと。2孫慧柱上海戯劇学院教授のインタビューを通して、中国における演劇教育の現状を知ることの2点であった。14月から始まった5回の演劇ワークショップの後、6月2日と3日の授業時間内で大学ホールを使用した学内発表会を行った。共通テーマは「信頼」とし、3回生4本、2回生3本、4回生は1本の発表が行われた(各学年とも18名)。翌週、ビデオを観てふり返りを行ったところ、2,3回生から「ぜひもう1度やらせてほしい」という強い要望がだされた。そこで各学年で作品を練り直し、7月末に前回と同じホールで一般公開の上演会を行った。宣伝から制作まで学生の主体的で積極的な準備により、当日は120名の観客を集めて、大成功をおさめた。この上演で積極性・協調性を身につけた彼らは、大きな達成感を得ることができた。今後はその成果をどのように客観的に評価し、ゼミ教育システムの一環として確定するかが課題と考えている。2上海戯劇学院は中国演劇における最高学府であり、「中国演劇人の揺りかご」と呼ばれる名門である。その戯曲文学科の中に、数年前から教育演劇コースが成立し、演劇ワークショップの指導者を組織的に育成している。だが孫氏へのインタビューの結果、中国ではまだ演劇が小中学校の必修科目として設定されておらず、経済的理由からその実現はかなり難しいとのことであった。予想外に、以下の2点の面で研究が進んだ。3日本演劇教育会関西支部との交流で、国内における教育演劇の現状を理解できた。4台湾が中国よりも教育演劇の普及が進んでいることを知った。台北演劇大学の徐教授から台南大学の林メイ君教授を紹介してもらえた。林教授へのインタビューで台湾における演劇教育の歴史や具体的な授業例を学ぶことができた。研究実績は1学生の演劇上演2講演会3国際シンポジウム開催である。1二人の演出家(小原延之氏、棚瀬美幸氏)にゼミ生3年生と2回生をそれぞれ担当してもらい、前期15回の授業時間で演劇作品を作った。「演劇ワークショップで身体を動かす→戯曲を書く→声を出す→試演会としてリーディング講演を行う→反省会→戯曲の再構成→舞台上演」のスケジュールで、7月に学内の小ホールで発表会を開き、「居場所」をテーマに、2回生2作品、3回生1作品が披露された。地域の方にも解放され、約150名の観客を集めた。2山崎理恵子氏
原始紅藻類Cyanidioschyzonの色素体ゲノムの解析

真核生物の起源と進化を明らかにするためには、原核生物と真核生物の境界に位置する、より原始的な真核生物を見いだし、その遺伝子構成を調べ、他の生物と比較することが有効な手段である。本研究では、細胞内共生をオルガネラゲノムの進化という観点から明らかにすることを目的としてオルガネラゲノムの解析を行った。生物の進化の程度はほぼDNA含量に比例する。そこで、より原始的な真核生物を探すために、はじめに種々の生物のDNA含量を測定した。その結果、原始紅藻類に属するCyanidium caldarium及びCyanidioschyzon merolaeが細胞体制が単純で、かつ真核生物の中で最も少ないDNA含量を持つため、最も原始的な真核生物の一つであると推定した。そこで、色素体ゲノムの構造を調べるために、まずCyanidiumの色素体ゲノムの物理的地図を作成した。この色素体ゲノムは、高等植物の色素体とほぼ同じ約150kbpの環状DNAであったが、リボゾームRNA遺伝子を含む逆位反復配列は、原核生物であるラン藻の核ゲノムと同じ約5kbpであることがわかった。また、Cyanidioschyzonの色素体ゲノムも、ほぼ同じ構造であると考えられた。これまでのところ、高等植物の色素体ゲノムにコードされていることが知られている遺伝子は光合成関係及び遺伝情報系の遺伝子だけである。しかし、色素体は光合成以外にもアミノ酸合成や脂質合成にも重要な役割を果たしており、トリプトファンも色素体内で合成される。本研究では、Cyanidium及びCyanidioschyzonの色素体ゲノムがトリプトファン合成酵素の遺伝子trpAをコードしおり、遺伝子発現を行っていることを初めて見いだした。その一方で、トリプトファン合成酵素のもう一つのサブユニットであるtrpBは、細胞核がコードしていた。このことは、色素体は、細胞内共生の当初は、trpA、trpBともに自身のゲノムにコードしていたが、共生後比較的早い時期にtrpBが細胞核へ移行し、後にtrpAが細胞核へ移行したことを示している。
導波路型の光パラメトリック増幅器を用いた連続波スクイーズド光の高レベル化の研究

スクイーズド光を使った量子テレポーテーションの演算回路の光集積化を実現するための要素技術を研究した。光集積化のためには導波路素子を使いこなす技術の開発が重要である。本研究では導波路型のスクイーザーを用いることにより、連続波スクイーズド光の生成に成功した。また導波路型のビームスプリッターをいた手法によりEPRビームを生成し、量子エンタングルメントの検証を行った。スクイーズド光とは光の量子揺らぎが圧搾(スクイーズ)された極めて雑音の少ない光であり、量子演算を実現するための光源として重要である。本研究の目的は導波路型の光パラメトリック増幅器を用いた高レベルな連続波スクイーズド光の生成技術の開発を行うことである。導波路スクイーザーの研究はスクイーズド光生成部の小型他、高帯域化のみならず、将来、光チップ型の量子演算回路を実現するための要素技術として必須である。長期的な展望としては、スクイーズド光を使った量子テレポーテーションの演算回路を、導波路素子で構成された光集積回路で実現したいと考えている。本年度はまずポンプ光生成部を作製し、スクイーザーである導波路型の周期分極反転構造を有するLiNb03素子にポンプ光を結合させた。本年度は主にそのアライメント技術を確立し、現状のポンプ光の結合効率は約3割まで達した。今後は導波路モードの解析などを行うことにより、結合効率をさらに改善し、高レベルなスクイーズド光の生成実験を行う予定である。導波路素子を使って量子テレポーテーションを行うためには、スクイーズド光を用いてEPRビームを生成するための技術開発も重要である。本年度は外部の光パラメトリック発振器で生成した2つのスクイーズド光を、導波路干渉計で合波させることにより、EPRビームの生成実験に初めて成功した。将来的には導波路型スクイーザーと導波路干渉計の技術を融合させることにより、量子テレポーテーションの全ての演算プロセスを導波路素子内部で実現することも可能と考えられる。スクイーズド光とは量子揺らぎが圧搾(スクイーズ)された極めて雑音の少ない光であり、量子演算を実現するための光源として重要である。導波路スクイーザーの研究はスクイーズド光生成部の小型化、高帯域化のみならず、将来、光チップ型の量子演算回路を実現するための要素技術として必須である。本年度はスクイーザーである導波路型の周期分極反転構造を有するLiNbO3素子を用いて、波長860mmにて連続波スクイーズド光の生成実験を行った。セルフホモダイン測定の手法により-2.5dBのスクイージングレベルの観測に成功した。一般的に導波路から発せられた光波の空間モードはマルチモードである。今後はスクイーズド光の空間モードの解析を行うことにより生成効率および測定効率を改善し、さらに高レベルなスクイーズド光の生成実験を行う。本年度は外部の光パラメトリック発振器で生成した2つのスクイーズド光を、導波路干渉計で合波およびバランス型ホモダイン測定を行うことにより、EPRビームの生成および検証実験に初めて成功した。本研究の目的はスクイーズド光を使った量子テレポーテーションの演算回路の光集積化を実現するための要素技術を開発することである。光集積化のためには導波路型の非線形光学素子を使ったスクイーズド光の生成技術の開発だけでなく、導波路型のビームスプリッターを使ったEPRビームの生成やバランス型ホモダイン測定の原理実証実験が必須である。本年度は周期分極反転構造を有する導波路型のLiNbO3素子をスクイーザーとして用いることにより、波長860nmの連続波スクイーズド光の生成実験を行った。導波路型スクイーザーは小型化のみならず高帯域化という観点からも重要である。しかしながら一般的に導波路素子からの出力波の空間モードはマルチモードであり、実験的な困難が伴うという問題点がある。本研究ではまずスクイーザーからの出力光の空間モードの解析を行った。空間光変調器を用いてローカルオシレーターの空間モードを整形し、スクイーズド光とのモードマッチングを改善することによりホモダイン測定を行った。将来的にはセルフホモダイン測定により観測したスクイージングレベル-2.5dBを改善していきたい。

本研究では導波路干渉計を分岐比可変のビームスプリッターとして用いることにより、EPRビームの生成実験も行った。将来的な全光回路の集積化を念頭に入れ、複数個の導波路干渉計が集積された光チップを用いて実験を行った。まず2つのスクイーズド光を導波路干渉計で合波することによりEPRビーム対を生成し、各々のEPRビームとローカルオシレーターを導波路干渉計にて合波することによりバランス型ホモダイン測定を行った。その結果、量子エンタングルメントの検証に成功した。将来的には導波路スクイーザーと導波路干渉計の技術を融合させることにより、量子テレポーテーションの全ての演算回路を導波路素子上に集積化することが可能と考えられる。実験作業が計画的に遂行されているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後はスクイーズド光の空間モードの解析を行うことにより生成効率および測定効率を改善し、さらに高レベルなスクイーズド光の生成実験を行う。
水素誘起金属マイクロクラスターのトンネル物性

本研究では、シリコン半導体の清浄面および酸化膜上に形成された金属マイクロクラスターのトンネル物性を調べることを目的としている。そのためにまず初めに、ナノメーターの大きさの金属マイクロクラスターの形成過程のその場観察を実施した。まず、マイクロクラスター作成の前段階に相当する金属の極薄膜の吸着構造の観察をSTMで実施した。Si(111)面の超構造である√<3>x√<3>-Ag、3x1-Ag,6x1-Agの形成過程について、これまで明らかでなかったいくつかの点について、新しい知見を得た。すなわち、これらの構造と元の7x7領域との境界構造についての類似性、3x1表面と6x1表面との関連性などである。次に、これらの構造から極めてミクロな金属クラスターの形成過程について、STMによるその場観察を実施した。マイクロクラスターの形状、大きさ、結晶方位、密度、高さ、形成場所などについて詳細な結果を得た。さらに、これらのクラスターがシリコン基板上に直接形成されているのか、あるいは水素原子や水素化物が介在しているか否かについての検討を行ったが、これについてはまだ結論が得られていない。問題は、STMによる水素の検出が困難なことにあり、水素の検出が可能なERDAやESDAなどの他の手法との同時測定の実施が今後の課題として残されたが、これについては、別途並行して準備を進め、予備的な実験はほぼ終了した。以上のように、金属クラスターの形成についてはかなり制御よく可能となったので、そのトンネル物性を調べる段階になりつつある。まだ予備的な段階ではあるが、STS測定もできるようになった。結論にはいたらなかったが、水素化物の有無、酸化物の有無などがクラスターのトンネル現象に及ぼす影響について実験的な検討を行った。
胃癌の内視鏡的粘膜切除における5-ALAを用いた革新的光力学的診断の開発応用

胃癌の治療に際して、病変の範囲を的確に診断することは、切除の範囲を決定する上できわめて重要である。しかし、従来の診断法では、肉眼的に病変を十分にとらえきれない限界もある。われわれは、世界に先駆けて術中の胃癌の局在診断に5-アミノレブリン酸(5-ALA)を用いた光力学的診断法を開発応用してきた。しかし、早期胃癌に対する内視鏡的粘膜切除術における5-ALAを用いた光力学的診断法はいまだに開発されていない。本研究の目的は、内視鏡的に切除された胃癌標本に対して5-ALAを用いた光力学的診断法を実施し、5-ALA投与の安全性評価と臨床的有用性を検討することにより、革新的な光力学的診断法の開発応用をすることである。本臨床試験を進めていく上で、我々は手術によって摘出された胃癌組織が5-ALA投与により腫瘍特異的に蛍光を発することを確認し、治癒切除不能進行胃癌の審査腹腔鏡検査において通常光観察では観察が困難な腹膜播種の検出が可能であることを示してきた。胃癌の診断・治療において、的確な腫瘍局在診断と進展範囲、壁深達度診断のために内視鏡検査の果たす役割は大きく、また早期胃癌に対する内視鏡的治療の進歩も著しい。これまでの研究成果について書籍、論文発表、学会発表を行った(Namikawa T, et al. Med Mol Morphol. 2018;51(4):187-193.、第27回消化器疾患病態治療研究会. 2018)。今後引き続いて、精度の高い胃癌の内視鏡的診断・治療を行うために5-ALAを用いた光力学的診断を開発応用する研究を進めていく予定である。研究実施計画書を整備し、院内の倫理審査委員会にて本研究の実施に関して審議、承認を取得した。現在早期胃癌の内視鏡的切除症例の5-ALAを用いた光力学的診断については、光感受性物質の蛍光特性は白色光を含めた光の照射によって比較的短い時間に減衰していくため、その評価には迅速性が必要とされる。短時間で処置可能な症例の選択を行うために適格症例が少なかったため、症例集積に関して遅れが生じている。内視鏡的切除症例に加えて、審査腹腔鏡検査症例もデータの収集、解析を行い、胃癌治療における5-ALAを用いた光力学的診断の有用性の検討を加えていきたい。これまでの研究成果について書籍、論文発表、学会発表を行った(疾患・病態検査・診断法の開発、技術情報協会、並川努、他、胃癌に対する5-アミノレブリン酸を用いた光力学的診断の有用性.高知県医師会医学雑誌2018、第49回日本臨床分子形態学会総会・学術集会. 2017)。現在早期胃癌の内視鏡的切除症例の5-ALAを用いた光力学的診断は1例に施行しているが、光感受性物質の蛍光特性は白色光を含めた光の照射によって比較的短い時間に減衰していくため、その評価には迅速性が必要とされる。

本臨床試験を進めていく上で、我々は手術によって摘出された胃癌組織が5-ALA投与により腫瘍特異的に蛍光を発することを確認し、治癒切除不能進行胃癌の審査腹腔鏡検査において通常光観察では観察が困難な腹膜播種の検出が可能であることを示してきた。胃癌の診断・治療において、的確な腫瘍局在診断と進展範囲、壁深達度診断のために内視鏡検査の果たす役割は大きく、また早期胃癌に対する内視鏡的治療の進歩も著しい。これまでの研究成果について書籍、論文発表、学会発表を行った(Namikawa T, et al. Med Mol Morphol. 2018;51(4):187-193.、第27回消化器疾患病態治療研究会. 2018)。今後引き続いて、精度の高い胃癌の内視鏡的診断・治療を行うために5-ALAを用いた光力学的診断を開発応用する研究を進めていく予定である。研究実施計画書を整備し、院内の倫理審査委員会にて本研究の実施に関して審議、承認を取得した。現在早期胃癌の内視鏡的切除症例の5-ALAを用いた光力学的診断については、光感受性物質の蛍光特性は白色光を含めた光の照射によって比較的短い時間に減衰していくため、その評価には迅速性が必要とされる。短時間で処置可能な症例の選択を行うために適格症例が少なかったため、症例集積に関して遅れが生じている。内視鏡的切除症例に加えて、審査腹腔鏡検査症例もデータの収集、解析を行い、胃癌治療における5-ALAを用いた光力学的診断の有用性の検討を加えていきたい。本研究推進にあたり当該年度は適格症例が少なく、症例登録が遅れたため、必要薬剤の購入等が予定額に達さなかったので使用残額が発生している。当初予定していた旅費代金が安価で購入できたため。
ヒト多包虫症の早期診断法と治療薬の開発

本研究はヒト多包虫症の早期診断法・新規治療法の開発につながる特異的な分子の検出とその機能の解析を目的とする。多包虫組織から作製したcDNA発現ライブラリーを、多包虫患者血清にてスクリーニングし6種類の新規抗原タンパク質を獲得した。アクチン調節タンパク質(AMP)とペルオキシレドキシン(Prx)を選択し、それらの組換えタンパク質を用いて生化学的性状と機能の解析をした。1)AMP:F-/G-アクチンとの結合部位のアミノ酸配列は保存されていた。機能的にはAMPはCa^<2+>存在下でアクチン線維を切断することが確認された。アクチン線維は細胞骨格の形成と筋肉の収縮、原形質流動、細胞質分裂等の細胞運動に関与している。AMPはこのアクチン線維の重合-脱重合と架橋構造の形成を制御しており、寄生虫体の生存に重要な役割を担っているものと思われる。診断抗原としては、殆どの多包虫症患者血清がこの抗原を認識することより、有用な診断抗原としての可能性が示唆された。2)Prx:この酵素群のアミノ酸配列の特徴であるシステイン残基を含む2ケ所の活性部位が保存された。フェントン反応を利用したアッセイ系でヒドロキシルラジカルのDNA損傷を阻止する酵素活性が認められ、また過酸化物に対する還元活性はチオレドキシンを介することも確認された。Prxは感染ステージ(六鈎幼虫、原頭節)の表被に主に局在していた。Prxは自身の好気的代謝過程で産生される活性酸素種に対する保護や宿主の免疫担当細胞の侵襲に対する防御、さらの外部環境の変化への対応などの役割を果たしており、活性酸素種消去系(宿主体内での生き残り戦略)の中心的役割を果たしていると思われる。今回この寄生虫種の生存に関与する新規抗原タンパク質の解析をしたが、得られた知見は寄生体の生物学的特性を利用したワクチン・創薬等の新しい防御技術の開発の為に有益であると思われる。ヒト多包虫症は、感染後無症状の潜伏期間が非常に長いことを特徴とし、臨床症状が現れてからの治療は困難を極める。現在著効を示す治療薬は無く、また外科的切除しか有効な治療法は無い。その為にも早期診断法・新規治療法につながる寄生虫特異的な分子、生物機構の解析が急務である。本年度我々は多包虫組織からcDNAライブラリーを作成して、多包虫患者血清を用いてスクリーニングした。その結果、多包虫からは新規の3つを含む計8つの抗原遺伝子を獲得することができた。このうち細胞骨格に関与していると思われるアクチン結合タンパク質(actin modulator protein ; AMP)に着目し、その生化学的性状および機能について調べた。獲得した8種の抗原遺伝子のうち、数種をglutathione S-transferase(GST)との融合蛋白として大腸菌に発現させ、精製した。さらに、診断抗原としてのAMPの有用性を確認する為に、多包虫(22検体)と他の寄生虫症患者血清〔単包虫症(23)、有鉤嚢虫症(20)、肝蛭症(10)、肺吸虫症(10)、日本住血吸虫症(20)、赤痢アメーバ症(14)〕を用いて、既知のエキノコックス抗原(cytovillin, GST)と比較してELISA法にて検討した。その結果、AMPの感度および特異性はcytovillinに若干劣るものの、多数の多包虫症患者血清でこの抗原を認識していた。

さらに、AMPの遺伝子の全配列を現在まで報告されている様々な植物あるいは動物から分離されているアクチン結合タンパク質と比較したところ、N末端およびC末端では極めて異なるシークエンスを示したものの、このタンパク質の重要な部分(F-/G-アクチンとの結合部分)の相同性は非常に高かった。今後このAMPの機能および幼虫組織内での局在等を検討する予定である。ヒト多包虫症は潜伏期が長いのが特徴で臨床症状が現れてからの治療は困難を極める。その為にも早期診断法・新規治療法の開発につながる寄生虫特異的な分子およびその機能の解析が急務である。我々はスナネズミ由来の多包虫組織から作製したcDNA発現ライブラリーを、多包虫患者血清を用いてスクリーニングし新規タンパク質、ペルオキシレドキシン(Prx)cDNAを得た。Prxはプロトン供与体の存在下でペルオキシダーゼ活性を示すタンパク質で、活性部位のシステイン(Cys)を中心とするドメインの個数によって、1-Cys型と2-Cys型に分類される。我々が得た多包虫Prx遺伝子のコードするタンパク質の推定分子量は約21kDaで、アミノ酸配列の48および169番目にはPrx群で保存されているシステイン残基が認められた。このPrxのORFを発現ベクターに挿入し、大腸菌で組換えPrxタンパク質(EmPrx)を作成・精製し、その生化学的機能を検討した。多包条虫はその生活環を通して、外界あるいは中間宿主免疫系由来の活性酸素種に起因する酸化ストレスに曝されている。それらストレスから回避する目的でPrxが多包虫の抗酸化機構に重要な役割を果たしていると思われる。この知見は寄生体の生物学的特性を利用したワクチン・創薬の新しい防御技術の開発の為に有益であると思われる。昨年度、我々はスナネズミ由来の多包虫組織から作製したcDNA発現ライブラリーを、多包虫患者血清を用いてスクリーニングし新規タンパク質、ペルオキシレドキシン(Prx)cDNAを得ることができた。このPrxのORFを発現ベクターに挿入し、大腸菌で組換えPrxタンパク質(Em Prx)を作成・精製した。これでウサギに免疫し、得られた抗Prxポリクローナル抗体を用いて、多包条虫の各発育ステージにおけるこのタンパク質の分布を調べた。その結果、成虫子宮内の形態的に成熟した虫卵の六鈎幼虫膜と六鈎幼虫内部、さらに幼虫シスト内の原頭節外表が特に強陽性を示した。これらは共に次の宿主への感染型であり、この寄生虫にとって重要なステージである。この抗酸化酵素、Prx、は虫体自身の好気的代謝過程で産生される活性酸素種に対する保護や宿主の免疫担当細胞の侵襲に対する防御、さらの外部環境の変化への対応などの役割を果たしており、酸化的ストレス回避機構(宿主体内での生き残り戦略)の中心的役割を果たしていると思われる。今回この寄生虫種の生存に関わると考えられる好酸化酵素タンパク質の解析を進めてきたが、得られた知見は寄生体の生物学的特性を利用したワクチン・創薬等の新しい防御技術の開発の為に有益であると思われる。
国際市場を前提とする服飾造形とテキスタイルの設計提案に関する技術的経営的研究

我が国ファッション事業の国際化に寄与する研究を目指し,国際ファッション市場に対応する繊維工学的課題の解決,国際ファッション市場に通用するTPS/テキスタイル提案システムの構築を行った.国際市場に実績ある事業者を対象とし,現場の調査,衣服製作実験,商品の評価を行い我が国との比較を行った.欧州・中国と日本における衣服・テキスタイル設計,評価および事業の違いを明らかにし,事業と技術の課題を明らかにした.デザイナーのテキスタイル選択要件を調査し,テキスタイルの分類法,感性評価値を組み込みTPSを構築した.日欧で評価実験を行い有効性を確認した.また,衣服・テキスタイル設計評価支援の技術的知見を得た.全体会議,分野別会議を開催し研究体制を整え,研究に着手した。中間および期末研究会を公開で開催し,進捗状況を把握するとともに,各界からの意見を聴取した。【分野1】服飾デザインにおける国際化手法についてデザイン、パターンと体形の事業者別、市場別調査に着手した。また両業者が選択対象とするテキスタイルについて、繊維工学・服飾設計製造・感性認知情報学・商学経営学の視点からの調査を開始した。用語集、サンプル帳、展示会等での日英テキスタイル情報についてのデータを収集した。テキスタイルの国際分類調査に着手した。テキスタイルの属性と言語表現の関係について触感に関する国際調査を開始した。先行研究での実在服飾試料を整理分析し、国際比較を開始した。服飾テキスタイルの採否決定者の認知限界調査のため、海外テキスタイル試料を収集した。服飾設計者のテキスタイル市場での選択課程を同行調査した。海外消費者に係るパターン研究に着手。パターンに加えて立体化の縫製技術とテキスタイルの加工性能の相互作用の検証実験の準備を行った。着心地の国際比較実験としてジーンズの比較を開始した。海外出店のための都市研究として、Paris,Newyorkおよび北京の調査を開始した。【分野2】服飾設計者のテキスタイル採否時の認知限界調査のため、テキスタイルの画像表現方法にかかわる試料収集と予備実験を行った。テキスタイルに関わる情報の標準化調査を開始した。TPSでのテキスタイル情報表現決定の参考や既存の設計・生産システムとの互換性維持のために、国際的なテキスタイルCADシステムを導入し,調査を開始した。テクスチャ・色、静的なドレープやしわ、動的な揺れ。標準試料・尺度の定式化の検討を開始した。触感デバイスの要件整理と可能性検討を開始した。2D・3D・ファブリックシミュレータによる伝達、クロスシミュレータによる伝達能力の技術的調査を開始した。研究計画に従って,研究を推進した。【分野1】服飾デザインにおける国際化手法についてデザイン、パターンと体形の事業者別、市場別調査を行った。両業者が選択対象とするテキスタイルについて、繊維工学・服飾設計製造・感性認知情報学・商学経営学の視点からの調査を進めた。テキスタイル情報について文献に加え国内外実務者からヒアリングを行った。テキスタイルの属性と言語表現の関係について触感に関する国際調査について国内分の実験を行った。先行研究での実在服飾試料に加え中国市場の衣服を収集、整理分析し、国際比較を行った。海外消費者に係るパターン研究としてUSAおよびフランスで製作実験を行った。パターンに加えて立体化の縫製技術とテキスタイルの加工性能の相互作用の検証実験を行うためのCAM設備を整備し,実験を行った。着心地の国際比較実験としてジーンズの比較を行った。【分野2】服飾設計者のテキスタイル採否時の認知限界調査のため、テキスタイルの画像表現方法にかかわる試料収集と実験を行った。テキスタイルに関わる情報の標準化のための文献調査と実務者へのヒアリング調査を行った。TPSでのテキスタイル情報表現決定の参考や既存の設計・生産システムとの互換性維持のために、国際的なテキスタイルCADシステムを利用し,有効性の評価実験を開始した。テクスチャ・、静的なドレープやしわ、動的な揺れ。標準試料・尺度の定式化の検討を行った。触感デバイスの要件整理と可能性検討し試作した。2D・3D・ファブリックシミュレータによる伝達、クロスシミュレータによる伝達能力の技術的調査を行った。ファッションテキスタイルの分類法を検討しTPSのDB構築・評価実験を推進した。感覚的な用語や評価値を用いた生地検索システムを構築し、実務経験者により実験、実用可能性を判断した。海外評価の高い国産高級素材の国際評価実験により認知属性と相反する新規性を新たに認知させる可能性を発見した。アパレルの有彩色の色相変化からブランドとシーズンの特徴、地域性を指摘した。異なる布で製作された衣服をシミュレートし、既存シミュレータの再現度とデザインでの有効性を調査し、布物性パラメータの簡易な設定法を提案した。日仏のパターン作成過程を比較し、差異とデザイナーとの暗黙の了解を実証した。三次元スキャンデータにより中国東北部中高年男女各100名の人体計測を実施した。日中の百貨店アパレル試料を両国の衣服専門家に求評し、両国の評価傾向の差異を見出した。テキスタイルのオンラインショップを想定し、デザイナーが提示情報で可能な選択内容を明示する実験を実施、不明確な情報付与による選択の困難性を見出した。テキスタイルの選択が容易になる付加画像の知見を得た。

シミュレータでの布の表現能力について評価し、生地の色柄依存性を提示した。触覚代替視覚情報研究において撮影方法を考案した。布地の触感的質感の伝送、様々な質感をもつ布地を識別し、さらに似た触感をもつ布地を選出するシステムを検討した。国際テキスタイル展示会に本邦でもっとも出展回数の多い企業に注目し経営上の特質を継続して追及。伊主力産地Biella・Prato・Comoの中堅テキスタイルメーカー(Tm)のパリ・ミラノメゾンとの取引と両設計過程の関係につき現地調査し仮説を提示し、TPS有用性を示唆した。繊維・ファッション産業の企業間取引の構造をネットワーク分析を応用し分析し、環境による企業取引の変化傾向を指摘した。テキスタイル提案システム(TPS)の構築および評価実験を推進し,システムの特許申請を行なった。英語版を作成し、国際評価実験を行い、有効性と課題を明らかにした。生地種不明の生地分類法について、アイテムに基づいた分類と、目付けの重要性を明らかにした。生地画像の提示法について、目付けおよび各種感覚特性に適応する画像撮影方法を確立した。生地の新規性認知に関して、視覚と触感覚の相反例を見出した。テキスタイルシミュレーション画像による色違い生地の代替可能性を示した。触感提示システムを試作し、画像と触感の同時提示により再現性の向上を示した。アパレルの色彩を数量化し周期的な色彩変動の抽出に成功し、トレンドの数理的予測の可能性を見出した。服飾造形の国際化に関する研究を推進した。中国人の体形特徴や服飾嗜好を調査した。日仏伊間の着心地評価の差異を明らかにした。各国パターン作製方法と想定ボディ間の適合性を実証した。パターンメーカーとデザイナーの共同経験が暗黙の了解範囲を広げることを実証した。また、オートクチュールの製作実験を開始した。経営的研究として、製造小売り業態に注目し、製品の1次設計と、小売店頭で商品を識別する記号とが相互に密接な関係をもつとの認識を掲げた。設計主務者の作業はこれらの記号の推定であり、小売の「コミュニティ」を推定することとした。1コミュニティの「意思」が店の売上変動に与える影響を提示し、2POSデータを人工的に生成し、モデルを構築し、現実の店に近似するよう実験を進め、3これらのデータを総合し多店舗化の効果(事業価値)を推計する作業を行なった。製品におけるコストと工場裁量の影響解明のための調査と国際製作実験を行なった。国際テキスタイル展示会に出展回数の多い企業にヒアリングし、経営上の特質を継続して追及。繊維・アパレル産業における取引先関係に関するBigDataを分析、商社との関係性を示した。研究計画に示した作業が予定通り進んでおり、論文・特許などの成果が十分出ている。
太陽活動の長期予報の実現へ向けた太陽タコクライン層の基礎研究

フレアやコロナ質量放出等の太陽活動の源は、太陽黒点が蓄える巨大な磁気エネルギーである。本研究では、太陽黒点(=大局的磁場)の生成機構、すなわち太陽ダイナモ機構に対するタコクライン層の影響を、スーパーコンピュータを使った大規模シミュレーションで定量的に調べた。その結果、1.タコクライン層は大局的磁場の生成にとって本質的な役割を果たさないこと、2.対流層におけるらせん状の対流が大局的磁場の組織化を担うこと、3.対流による大局的磁場生成は乱流起電力(具体的には乱流α効果)で定量的に説明できること、4.磁気ヘリシティの損失が磁場の極性反転と空間マイグレーションの鍵であること、を明らかにした。平成25年度は太陽タコクライン層のダイナモ機構への影響を調べるために、2つの計算モデル(『回転球殻モデル』と『局所モデル』)を使って大規模シミュレーション研究を進めた。太陽ダイナモ機構を理解するためには、太陽内部の複雑な非線形磁気対流現象を高解像度で分解し、かつ積分回数がO(10)万回にも及ぶ超長時間積分シミュレーションを行う必要がある。Masada et al. (2013, ApJ)では超高解像度・超長時間積分太陽対流計算を実現するために、『インヤン格子』と呼ばれる革新的格子を使った回転球殻太陽計算モデルを世界で初めて開発した。高精度化にともない極周辺に格子が集中し計算の時間刻み幅が極端に小さくなる従来法(緯度-経度格子法)の問題点を、インヤン格子を導入することで解消し、高精度・超長時間積分太陽対流シミュレーションを実現した。その結果、1太陽型のタコクライン層が自発的に形成されること、2『タコクライン層』内に赤道反対称な大局的磁場が形成されること、3形成された大局的磁場が準周期的反転を示すこと、を明らかにした。回転球殻シミュレーションで実現したダイナモの物理をより詳細に理解するために、相補的な局所対流ダイナモシミュレーションも行った。局所シミュレーションのモデルは、当該課題の研究計画で提案したモデルである。このモデルを用い、Masada & Sano (2014, PASJ accepted)では、非常に乱れた対流の中での大局的磁場の自己組織化を世界で初めて局所計算で実現することに成功した。これらの結果は、回転対流そのものに起因して生じる統計的なダイナモ効果である「α効果」が、太陽ダイナモ機構にとって重要な役割を果たしていることを示唆している。本研究の目的は、太陽タコクライン層内乱流の起源を解明し、太陽ダイナモ過程を物理無矛盾に理解するための基礎を構築することである。平成24年度は、申請者が開発した局所計算モデルで太陽内部の対流層+安定層構造を模擬し、磁気流体不安定性の非線形発展とその緯度依存性を詳しく調べた。その結果、事前の予想に反し、非線形段階ではあらゆる緯度・深さで磁気回転不安定性よりも磁気対流の成長が卓越することがわかった。一方、貫入性対流によるダイナモの結果、対流層と対流安定層の境界付近に、周期的な振動をともなうコヒーレントかつ大局的な磁場が生成されることを明らかにした。今年度最大の成果は、この大局的磁場の生成・反転機構が、α^2ダイナモとそのダイナモ波で説明できることを、シンプルな平均場理論を使って明確に示したことである(Masada & Sano 2013 in prep.)。既存の理論では、太陽黒点を説明するような大局的磁場の起源はα-Ω型のダイナモであると考えられてきた。現実の太陽内部においてα^2ダイナモが発現する可能性を今後詳しく検証することで、従来の太陽ダイナモ理論が大きく書き換えられる可能性がある。局所対流ダイナモ計算と並行して、Yin-Yang格子を使った高解像度回転球殻太陽ダイナモシミュレーションも行った。その結果、貫入性磁気対流の角運動量輸送によって太陽型の回転プロファイルおよびタコクライン層が自発的に形成されることを明らかにした。また、自発的に形成されたタコクライン層内で、周期反転をともなう双極型磁場が成長することもわかった(Masada, Yamada & Kageyama 2013 submitted to ApJL)。局所計算と大局的計算を組み合わせたダイナモ研究を今後更に進めることで、太陽の磁場生成・維持機構に対する理解が大きく進展することが期待される。平成26年度は当該課題に関する研究成果を3本の論文にまとめた。いずれも海外査読付学術誌に受理されている。以下ではその成果をまとめる。

1. Masada & Sano (2014b):本論文では、我々がシミュレーションで明らかにした対流中での大局的磁場の組織化【平成25年度の研究:Masada & Sano (2014a)】を担う物理機構を同定するために、平均場理論にもとづく独自のモデルを開発し、シミュレーションと理論モデルの比較解析を行った。その結果、乱流アルファ効果と呼ばれる「らせん状対流のアンサンブル効果」がダイナモを担うことを突き止めた。本研究は、標準ダイナモ理論で重要視されているタコクラインや差動回転は、ダイナモにとって必要不可欠な要素ではなく、「対流だけで極性反転をともなう大局的磁場を生み出せる」ことを初めて定量的に示した画期的成果である。2, Masada, Takiwaki & Kotake (2015):本論文では、星の内部の対流安定層でのMRI駆動型磁気乱流の発展を3次元計算で調べた。その結果、磁気乱流による物質の混合でエントロピー勾配が均され、対流安定化効果が消失することを初めて示した。対流安定層が乱流状態になりうることを初めて示した画期的成果である。3. Mabuchi, Masada & Kageyama (2015):本論文では、回転球殻磁気流体シミュレーションで星の差動回転分布が太陽型(赤道加速型)から反太陽型(赤道減速型)に遷移する普遍的な条件を解明した。我々の研究によって、太陽型-反太陽型遷移は「ロスビー数」のみによって特徴づけられることがわかった。また、太陽型差動回転分布を持つ回転球殻系では、極性反転をともなう大局的磁場が形成されること、磁場の極性反転と南北半球間のヘリシティー勾配の強さに深い関わりがあること、タコクラインの存在は極性反転をともなう大局的磁場の生成にとっては本質的ではないことを明らかにした。太陽天体物理学「太陽タコクライン層」を物理定量的に調べることで、標準太陽ダイナモモデルの未解決問題を解消し、その理論を着実に増強することが本研究の当初の目的であった。しかしながら、当該課題の研究を進めるにつれ、標準モデルでは重要視されていない幾つかの効果が実はダイナモ機構にとって本質的であることが明らかになりつつある。特にMasada & Sano (2014)でその重要性を見いだした、回転対流の対称性の破れによってもたらされる統計的なダイナモ効果=『α効果』は、太陽の枠組みではこれまでほとんど研究されておらず当初の計画でも全く予期していなかった成果である。これは大規模・長時間積分の非線形磁気流体シミュレーションによって初めて可能になった研究であり、今後さらにこの『α効果』によるダイナモ機構の研究を系統的に進めることで、当初の計画以上に太陽ダイナモの本質に迫る成果が得られることが期待される。本研究の目的は、対流安定なタコクライン層内の乱流の起源を解明し、太陽活動の長期予報を実現するための物理基盤を構築することである。初年度は、すでに開発済みの局所シミュレーションモデルの有用性の検証と実問題への応用を進めた。まず、太陽よりも回転の影響が強い大質量星の進化晩期「超新星コア」に局所モデルを適用し磁気回転不安定性の成長を調べることで、計算モデルの有用性を検証した。本研究の結果、局所計算モデルの威力を実証するとともに、磁気回転不安定性駆動型非線形乱流のマクスウェル応力が、星の内部の差動回転の度合いに強く依存することを明らかにした(Masada, Takiwaki, Kotake & Sano 2012)。
日本企業における経営者報酬契約の仕組みと利益マネジメント

経営者と株主の間の契約関係を円滑に進めるためには、経営者の機会主義的行動を抑制し、株主の利害に沿うような行動をとらせるコントロールメカニズムが必要である。経営者と株主の利害の対立を削減する効率的はインセンティブ・システムを設定することであり、経営者報酬契約はその代表的な例として一般に知られている。これは株主の利害に沿う行動には報奨を供与し、株主の利害に反する行動にはペナルティーを科すシステムである。本研究の目的の一つは、経営者報酬と企業業績が正に連動しているかどうかである。経営者報酬と会計利益もしくは株価との密接な関係は、経営者報酬契約が経営者と株主の間の利害調整としての機能を果たしていることを意味する。この点については、次のような実証分析の結果が得られた。経営者報酬と会計利益は強くプラスに関係していた。わが国の経営者報酬契約は、黙示的であったとしても、企業収益を追求するインセンティブが経営者に与えられる仕組みを有していることが明らかにされた。また、実績利益と予想利益の差である予想利益誤差も、経営者報酬と統計的にプラスの関係を示していた。さらに、経営者報酬と会計利益の関係がどの局面でも一定であるかどうかも確かめられた。経営者報酬と会計利益の直線関係は一定ではなく、経営者に対して非対称的なパフォーマンス評価が存在した。当年度の会計利益が前年度の会計利益を下回る場合に、経営利益に対する経営者報酬の反応は高まることがわかった。本研究のもう一つの目的である利益マネジメントの可能性については、データ検証をすることができなかった。けれども、会計利益と経営者報酬が連動しているので、経営者は自己の有利になるように恣意的に会計利益を操作するインセンティブをもつかもしれない。この点に関する検証は今度の課題である。1997年(平成9年)5月の議員立法による商誌改正決議によって、自己株式の取得規制が大幅に緩和され、有利な条件での新株発行が認められるようになった。この結果、ようやくわが国でもストツク・オプション制度(stock option plan)の活用が可能となった。これまでの経営者報酬は設員報酬や役員賞与のような現金報酬が主であったので、新たに株価ベースの報酬が追加されたことは、経営者の報酬パッケージの形態を多様化させることになる。アメリカでは、経営者に対するストック・オプション制度の付与はごく一般的であり、報酬パッケージに占めるストックオプション報酬の割合は年々上昇している。日本でもストック・オプション制度の導入が定着しつつあるとはいえ、まだその歴史は浅く、会社がなぜ経営者にストック・オプションのようなインセンティブ報酬を付与するかを経験的に検証することはまだほとんど行われていない。そこで本年度は、わが国のストック・オプション制度導入の決定要因を調査した。結果的に、投資機会集合の豊富な企業、会計利益のノイズが大きい企業および財務レバレッジが小さい企業ほどストック・オプション制度によって与えられるインセンティブは大きくなるという仮説が経験的に支持された。経営者の株式所有構造、意思決定計画期間問題、および財務流動性の制約は設定された仮説とは逆の結果が示された。部分的にではあれ、経営者に対する株価ベースのインセンティブ報酬は経営者と株主の間お利害の対立を縮減するために重要な役割を果たしていることがわかった。株主価値の最大化のインセンティブを経営者に植え付ける役割として、これかももストック・オプション制度はわが国の報酬構造の大きな意義をもつであろう。
琵琶湖底泥における有殻アメーバと関連微生物の生態

琵琶湖の有殻アメーバの多様性を明らかにするとともに、有殻アメーバの群集組成や優占種と水質の物理・化学項目、底泥の粒子組成などの環境条件との対応を明らかにする。本研究は、おそらく、一年間に渡る湖沼有殻アメーバの季節動態モニタリングとして、世界で最初の例となる。琵琶湖北湖と南湖の地点において、毎月1回の頻度で底泥を採取した。得られた底泥コアサンプルを0.5から1cm間隔でスライスし、それぞれを別々にアメーバ現存量・組成と底泥粒子の粒度組成を測定した。また、採泥を行った地点の陸水学的情報(水温、pH、溶存酸素、クロロフィル濃度など)も測定した。有殻アメーバの組成、現存量、バイオマスと多様性は、北湖と南湖で大きな違いが見られた。同一湖沼の異なる湖盆でも違いがあるにも関わらず、フランスの湖沼と琵琶湖では、共通に検出される種も存在した。琵琶湖では、20属、67種以上が検出された。琵琶湖の有殻アメーバには、底泥の有機物含量と粒度組成(砂粒子と泥粒子0)割合)も、優占種・属を決める重要な要因であると分かった。また、琵琶湖では、従来の報告に反して、砂地においてもいくつかの限られた種の生存が認められた。これらの結果とフランスでの結果を比較すると、湖沼底泥の有殻アメーバは湖沼の栄養状態に対応した分布パターンを示している。すなわち、本研究の結果は、有殻アメーバが古陸水環境の状態を示すバイオ・インディケーターとして有効であることを示している。昨年度と同じ理由である。琵琶湖の底泥は夾雑物が多く、アメーバの検鏡作業が難航している。このために、Xylidine Ponceau染色法を併用しているが、夾雑物の影響を排除しきれていない。琵琶湖の底泥サンプルの検鏡・分析が容易ではなかったために、培養実験のサンプルを検鏡・分析する作業に遅れが生じている。研究分担者のWall氏は、外国人特別研究員を終了した後も日本に留まっており、京都大学生態学研究センターの協力研究員として随時当センターを利用して、残ったサンプルの分析を行う予定である。また、当該研究の成果を国際学術誌に発表するための論文執筆も、日本において行っている。本研究では、Oldest Dryas寒冷期、Bolling/Allerod温暖期,Younger Dryas寒冷期、Preboreal期の各気候期における古Lautrey湖のアメーバの組成を明らかにし、さらにはアメーバの殻の蓄積速度を見積もる。さらに、「アメーバに供給される有機物の質的・量的変化が、アメーバ現存量・組成を決める重要な環境要因である」の仮説に基づき、琵琶湖底泥のアメーバの現存量と組成、ならびに関連の環境項目の測定を行い、アメーバの生態と環境条件との対応について包括的な研究を進める。以上の結果から、さまざまな指標を用いて多角的な古気候解明を行い、陸上植生相の変遷との比較から水圏の有殻アメーバ組成の方がより鋭敏に気候変動に対応して変化していることを示し、現在までに解明された古気候を再構築する。2011年1月より、毎月1回の頻度で、琵琶湖北湖と南湖の底泥を採取した。採泥を行う地点は、京都大学生態学研究センターが1965年以来定期観測を行っている北湖の1地点、および南湖の中央地点である。底泥採取は不撹乱柱状採泥器を用い、得られた底泥コアサンプルを0.5から1cm間隔でスライスし、それぞれを別々にアメーバ現存量・組成測定用サンプルとした。また、採泥を行った地点の陸水学的情報(水温、pH、溶存酸素、クロロフィル濃度など)を取ると同時に、水柱中のアメーバの現存量と組成も調べるために、鉛直的に採水を行い、サンプルを採取した。得られたサンプルについて、検鏡あるいは分子生物学的手法によりアメーバの現存量と組成を調べ、同時に関連する他の微生物(細菌、小型原生生物など)の現存量と組成も検鏡あるいは分子生物学的手法により調べている。さらに、アメーバの永久標本を作成し、琵琶湖博物館に保存されている標本との比較を行う予定である。湖沼の有殻アメーバは、アメーバを研究する生態学者が世界的にも極めて少ないことからほとんど研究がなされておらず、その生態は未だほとんど解明されていない。本研究では特に、氷期後期から完新世にかけての古Lautrey湖の底泥中の半化石化した有殻アメーバに着目した研究を行う。この研究では、OldestDryas寒冷期、Bolling/Allerのd温暖期,Younger Dryas寒冷期、Preboreal期の各気候期における古Lautrey湖のアメーバの組成を明らかにする。琵琶湖北湖の近江舞子沖、水深75メートル地点において、2011年1月から2012年1月まで、毎月1回、採泥を行った。また、2011年4月には、北湖の水深2、5、10、15、20、35、45、60、80、95メートル、および南湖の水深2.5、5、13メートルからも採泥を行った。

各泥サンプルは、3連で採取した。得られた泥中のアメーバの組成を検鏡により調べている。まだすべてのサンプルを検鏡し終わっていないが、現段階で、すでに60種を超えるアメーバが検出できた。また、Xylidine Ponceau染色法の試行、有殻アメーバの殻の撮影と大きさの測定も行った。8月と9月の泥については、泥をいったんオートクレーブ滅菌し、新たな生の泥を植種して、9日ごとにサブサンプリングしながら3か月間培養を行っている。この培養では、アメーバの現存量と組成の変化を調べるとともに、泥の粒度分析を金沢大学の協力を得てX線蛍光装置により行い、これらに加えて水温、溶存酸素、クロロフィルa濃度、pH、栄養塩類濃度の測定も行っている。琵琶湖の有殻アメーバの多様性を明らかにするとともに、有殻アメーバの群集組成や優占種と水質の物理・化学項目、底泥の粒子組成などの環境条件との対応を明らかにする。本研究は、おそらく、一年間に渡る湖沼有殻アメーバの季節動態モニタリングとして、世界で最初の例となる。琵琶湖北湖と南湖の地点において、毎月1回の頻度で底泥を採取した。得られた底泥コアサンプルを0.5から1cm間隔でスライスし、それぞれを別々にアメーバ現存量・組成と底泥粒子の粒度組成を測定した。また、採泥を行った地点の陸水学的情報(水温、pH、溶存酸素、クロロフィル濃度など)も測定した。有殻アメーバの組成、現存量、バイオマスと多様性は、北湖と南湖で大きな違いが見られた。同一湖沼の異なる湖盆でも違いがあるにも関わらず、フランスの湖沼と琵琶湖では、共通に検出される種も存在した。琵琶湖では、20属、67種以上が検出された。琵琶湖の有殻アメーバには、底泥の有機物含量と粒度組成(砂粒子と泥粒子0)割合)も、優占種・属を決める重要な要因であると分かった。また、琵琶湖では、従来の報告に反して、砂地においてもいくつかの限られた種の生存が認められた。これらの結果とフランスでの結果を比較すると、湖沼底泥の有殻アメーバは湖沼の栄養状態に対応した分布パターンを示している。すなわち、本研究の結果は、有殻アメーバが古陸水環境の状態を示すバイオ・インディケーターとして有効であることを示している。当初予想していたよりも、琵琶湖の底泥は夾雑物が多く、アメーバの検鏡作業が難航している。このために、Xylidine Ponceau染色法を併用しているが、夾雑物の影響を排除しきれていない。琵琶湖の底泥サンプルの検鏡・分析が容易ではなかったために、培養実験のサンプルを検鏡・分析する作業に遅れが生じている。ただし、培養実験は当初の計画に含めていなかったので、まずは琵琶湖の底泥サンプルの分析を優先的に行う。昨年度と同じ理由である。琵琶湖の底泥は夾雑物が多く、アメーバの検鏡作業が難航している。研究分担者のWall氏は、外国人特別研究員を終了した後も日本に留まっており、京都大学生態学研究センターの協力研究員として随時当センターを利用して、残ったサンプルの分析を行う予定である。今後は、統計解析が可能なレベルになるまで、まずは琵琶湖の底泥サンプルの分析を行う。