hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
個体発生における側板中胚葉部域化のしくみ

本年度は側板中胚葉部域化に伴う形態変化に着目して解析を進めた。得られた成果は以下のとおり。1、連続パラフィン切片の詳細な観察により、未分化な側板中胚葉が、外胚葉と接する壁側中胚葉と内胚葉と接する臓側中胚葉の二つの組織に部域化する際の形態変化には、以下に示す3段階があることがわかった。(1)間充織(未分化な側板中胚葉)、(2)互いに接する2層の上皮組織、(3)2層の上皮組織の間が離れ、空間的に独立した二つの組織となる。2、間接蛍光抗体法により、細胞接着構造に局在するZo-1、cadherinなどの細胞内局在を詳細に解析した結果、細胞接着は以下の様にダイナミックに変化していることがわかった。i)間充織細胞の密度が増すにつれ、細胞同士が接する点の数も増え、徐々にお互いが多くの面積で接する様になる。ii)細胞接着面が中胚葉の厚みの中央に並び、細胞も柱状になり、互いに接する2層の上皮組織となる。この時、横に並んでいる細胞との接着と向かい側の細胞の接着が見られる。iii)向かい合う細胞同志の接着がはずれ、横に並んでいる細胞との接着のみに切り替わることにより、2層の上皮が離れ、空間が正中線に近い部分から開いて行く。この形態的に側板中胚葉が二つの組織に分かれるしくみには、これまでに私たちが明らかにしてきた、二つの組織の性質を誘導する仕組みとは異なる分子が働いている事を示唆するデータが得られた。即ち、a)、未分化な側板中胚葉と内胚葉との組織間相互作用を遮断すると、臓側中胚葉が誘導されないばかりでなく、側板中胚葉は二つの組織に分かれない。b)、一方、臓側中胚葉の誘導を行うことが明らかになったSHHのシグナルを特異的に阻害すると、臓側中胚葉の性質は誘導されないが、側板中胚葉は形態的には正常に二つの組織に分かれた。未分化な側板中胚葉と外胚葉との相互作用を遮断しても側板中胚葉が形態的に分かれないというプレリミナリーな結果も得ていること、上皮化には、細胞外基質が重要な役割を果たすと考えられていることから、内外胚葉由来の細胞外基質が上皮化に働くのではないかと考え、解析を始めている。本年度は、臓側中胚葉部域化における内胚葉の関与についての解析をすすめた。得られた成果は以下の通り。1、まだ未分化な側板中胚葉と内胚葉との間にアルミフォイルを挿入して組織間相互作用を遮断し、臓側中胚葉に対する影響を解析したところ、本来ならば臓側中胚葉が分化すべき領域において、臓側中胚葉遺伝子マーカー、HFH-8の発現がみられず、臓側中胚葉が誘導されなかった。即ち、内胚葉との相互作用により、未分化な側板中胚葉から臓側中胚葉が誘導されることが明らかとなった。この相互作用を担う因子の性質を調べるため、フォイルの変わりに、細胞同士が接することは出来ないが、分泌型の因子は通過することが出来る微少な穴の空いたフィルターを挿入した。この場合は、HFH-8を発現している臓側中胚葉が正常に誘導された。即ち、内胚葉由来の因子は分泌型分子であると示唆された。2、側板における既知のシグナル分子の発現の解析により、分泌型分子であるShhが、未分化な側板中胚葉から臓側中胚葉が誘導されると考えられる時期の側板内胚葉において発現していることが分かった。3、Shhを過剰発現させた細胞の塊を移植することで、Shhを外胚葉寄りの将来壁側中胚葉が誘導される領域に作用させたところ、臓側中胚葉が誘導された。即ち、Shhは未分化な側板中胚葉から臓側中胚葉を誘導出来ることが明らかとなった。4、実際に臓側中胚葉の誘導にShhシグナルが働いているか明らかにするために、最近Shhのシグナルを特異的に阻害することが報告されたアルカロイド、cyclopamineをDr.Gaffieldに分与していただき、臓側中胚葉が誘導されていると考えられる時期に、Shhシグナルを阻害した。その結果、臓側中胚葉は誘導されず、Shhシグナルが確かに臓側中胚葉誘導の機構として働いていることが明らかになった。

この時、横に並んでいる細胞との接着と向かい側の細胞の接着が見られる。iii)向かい合う細胞同志の接着がはずれ、横に並んでいる細胞との接着のみに切り替わることにより、2層の上皮が離れ、空間が正中線に近い部分から開いて行く。この形態的に側板中胚葉が二つの組織に分かれるしくみには、これまでに私たちが明らかにしてきた、二つの組織の性質を誘導する仕組みとは異なる分子が働いている事を示唆するデータが得られた。即ち、a)、未分化な側板中胚葉と内胚葉との組織間相互作用を遮断すると、臓側中胚葉が誘導されないばかりでなく、側板中胚葉は二つの組織に分かれない。b)、一方、臓側中胚葉の誘導を行うことが明らかになったSHHのシグナルを特異的に阻害すると、臓側中胚葉の性質は誘導されないが、側板中胚葉は形態的には正常に二つの組織に分かれた。未分化な側板中胚葉と外胚葉との相互作用を遮断しても側板中胚葉が形態的に分かれないというプレリミナリーな結果も得ていること、上皮化には、細胞外基質が重要な役割を果たすと考えられていることから、内外胚葉由来の細胞外基質が上皮化に働くのではないかと考え、解析を始めている。本年度は側板中胚葉部域化に伴う形態変化に着目して解析を進めた。得られた成果は以下のとおり。1、連続パラフィン切片の詳細な観察により、未分化な側板中胚葉が、外胚葉と接する壁側中胚葉と内胚葉と接する臓側中胚葉の二つの組織に部域化する際の形態変化には、以下に示す3段階があることがわかった。(1)間充織(未分化な側板中胚葉)、(2)互いに接する2層の上皮組織、(3)2層の上皮組織の間が離れ、空間的に独立した二つの組織となる。2、間接蛍光抗体法により、細胞接着構造に局在するZo-1、cadherinなどの細胞内局在を詳細に解析した結果、細胞接着は以下の様にダイナミックに変化していることがわかった。i)間充織細胞の密度が増すにつれ、細胞同士が接する点の数も増え、徐々にお互いが多くの面積で接する様になる。ii)細胞接着面が中胚葉の厚みの中央に並び、細胞も柱状になり、互いに接する2層の上皮組織となる。
集合住宅・団地の公開スペースの子どもの生活の場としての活用に関する研究

保育施設に対するアンケート調査を実施し、施設建物の転用のについて実態把握を行った。調査対象とした施設のうち、約17%が既存建物を転用して施設を整備しており、「事務所」からの転用、次いで、「幼稚園の教室」、「集合住宅の1室」が多くなっているものの、「その他」が多く、多種多様な用途の建物を保育施設として活用していることが判明した。仙台の認可外保育所から認可保育所へ移行した事例と、東京都の認可外保育所から小規模保育施設へ移行した事例を対象とし、転用時の施設計画や転用時の工事内容などの詳細の調査を行った。その結果、施設開設場所を探すときには、「広さ」「安全確保」「用途変更が可能」「二方向避難の確保」が課題であり、これらのことが満たす物件を探すことが困難であることが分かった。また、限られたスペースでありながら全面的な改修工事となるケースが多く、コストがかかっている様子が見られた。既存建物が耐震基準を満たしておらず、建物所有者負担で耐震工事を実施し、保育施設として整備したり、避難階段の関係で、5階から3階に移動し、さらに屋内階段に附室を設置することで開設を実現するなどの工夫がみられ、施設運営者のみならず、建物の改築に建物所有者の理解を得ることが重要であることが分かった。また、東京都の小規模保育施設を対象に環境調査を実施した。二酸化炭素濃度と粉じん濃度の結果より、子どもの生活に合わせて、使用する部屋を制限しこまめに清掃を行ったり、窓、排煙窓を開けたりしていても、それぞれの濃度は高い状況が確認された。有効な換気方法の確保が課題であることが判明した。全国の自治体の保育担当部署に対するアンケート調査を実施し、既存施設を活用した保育所整備の現状を概観した。既存施設を保育施設に転用した自治体は、回答を得た576自治体のうち、112自治体で実施されており、東京都では17自治体、千葉県8自治体、愛知県では7自治体となっている。転用して整備した施設の数は、全体で875件に上り、東京都157件、次いで愛知県151件、兵庫県101件、福岡県97件である。保育形態は、地域型保育所が最も多く、転用によって整備された施設の61%を占めている。それに対して認可保育所は33%に過ぎず、2015年に打ち出された「子ども・子育て新制度」の新しい事業である地域型保育事業が、既存施設を転用して整備されていることが推察される。また、待機児童の多い自治体ほど転用件数が増加することを見出した。転用した既存建物は、幼稚園、一戸建て、次いで集合住宅併設の店舗や事務所、集合住宅の一室が多いことが判明した。一戸建て住宅や集合住宅の居室などは子どもの生活の場としてふさわしく、空家が増加している現在、その活用の方策を詳細に検討する必要がある。本研究において、「子ども・子育て新制度」で新設された地域型保育事業の場として、既存建物が活用されている現状を浮き彫りにできた点は、今後の子育て環境の整備の視点からもその発展性を探ることができ、重要性が高いといえる。しかしながら、アンケート調査の自由記述からは、保育施設の設置基準が厳しく、他の用途の建物からの転用がされにくいという意見も多くみられ、子どもの生活の場としてどのような基準を満たし、どのような設備を設置すれば転用できるか、その方策を具体的に探る必要がある。また、地域保育事業といっても様々な形態があり、さらに認可保育所などを含めると多岐にわたる保育形態があり、異なる保育形態の施設毎に、既存施設の活用の在り方を探る必要がある。近年の待機児童の増加と保育施設の整備について全国の地方自治体の実態を把握するために対象を全国とし、アンケート調査を実施した。当初、都市部に限定したヒアリング調査を実施する予定であったが、、「子ども・子育て支援新制度」が打ち出され、認定こども園を普及する、地域の実情に合わせて「地域型保育」が実施されたことを受けて、都市部だけでなく、全国の現況を概観する必要性を感じ、対象を変更し、アンケート調査で全体を把握することに努めた。保育施設の整備の現状を、自治体別また待機児童数の多さなどから把握することができ、非常に有意義な調査であった。しかしながら、既存施設や集合住宅に複合された保育施設に対する具体的な調査については、東京都の一部の施設の視察調査を終えているものの、その一部しか実施できていない。特に本研究においては、「子ども・子育て支援新制度」によって、普及が図られている地域型保育の施設や認可外から小規模保育施設に移行した施設についての調査は不可欠であると考えているが、認可外施設から調理室を設置して小規模保育施設に移行したという1施設の視察調査をしたものの、具体的な事例研究が不足している。2015年度の調査を踏まえ、具体的事例を複数挙げて調査を実施する。東京都及び横浜市の保育所を対象としたアンケート調査、および事例の図面分析を実施した。調査対象の詳細は、認可保育所、地域型保育施設、こども園、認証保育所(横浜保育室を含む)、認可外保育所である。2015年度に実施した全国の自治体の保育担当部署に対するアンケート調査より、既存施設を保育施設に転用している保育施設数が多いことが判明した。そのため、今年度の調査研究では、様々な保育形態の施設がどのような建物で事業を実施しているか、その実態を明らかにした。またこれまで明らかにされていなかった、認可施設に移行した施設の形態や、移行していない理由などから、建物や子どもの生活環境と場としての保育施設の在り方を考察した。

2015年度以降認可施設を開設した施設では、認可外の事業から認可に移行した施設が70%を超えており、特に家庭的保育や小規模保育室などから移行していることが明らかとなった。一方、認可に移行していない理由として、保護者の保育ニーズの他に、建物が基準を満たしていないことが大きな要因であることが判明した。また、地域型保育の施設建物は他の施設と複合している物が多く、集合住宅やテナント型ビルに設置されている。既存建物を保育施設に転用した保育所は、特に小規模保育施設、認可外保育施設が多い。また活用した既存建物は、店舗、事務所となっている。転用時に行った工事内容は、トイレの設置や間取りの変更、床材の変更等で、複数個所を改修しており、保育施設として転用するには、大規模な改修工事が必要であることが分かった。しかしながら、保育施設の環境については、転用施設の方がその満足度が低く、その環境に差があることがうかがえた。今後は、実際に既存建物の活用による保育事業を実施している複数の保育形態の施設の実地調査を行い、保育施設の生活環境と転用による施設の活用の建物計画上の配慮すべき項目を分析する必要がある。2015年度に「子ども・子育て支援新制度」が施行されたことにより、2015年度の調査を、当初予定になかった全国アンケート調査とした。その内容は、近年の待機児童の増加と保育施設の整備について、全国の地方自治体の実態を把握することを目的とし、全国の自治体の保育担当部署に対して実施した。その結果、都市部だけでなく、全国の現況を概観することができ、非常に有益な結果が得られた。しかしながら、初年度に実施する予定の保育事業者に対するアンケート調査について、二年度に実施した。ただし、当初予定では、集合住宅に複合された施設での保育事業を実施している施設のみを対象としていたが、実際には、2015年度の調査で既存施設の転用が多いことが判明した東京都および横浜市を対象とし、認可保育所にとどまらず、小規模保育施設、こども園、ひいては認証保育所、認可外施設にまで対象を広げ、調査を実施したことは、現在の保育施設が抱える課題を、保育形態に偏ることなく広く明らかにすることができた点で有意義な調査が実施できた。しかしながら、当初二年度に予定していた子どもの生活実態と施設環境に対するヒアリング調査、参与観察調査に関しては、東京都の2園のみ、図面分析を行ったうえで実施するのみにとどまり、特に様々な保育形態を対象としての調査は今後の課題といえる。また、東京都、横浜市のみならず、他の地方自治体において、転用や複合施設の多い自治体の調査を実施予定であったが、2016年度に調査を計画したところ、認可保育施設以外の情報を得にくいことが判明した。しかしながら、転用施設は認可保育施設よりも小規模保育施設や認可外施設が多く、調査対象施設を絞ることが困難であった。東京都や横浜市以外の自治体の調査対象施設の選定が今後の課題である。東京都及び横浜市の保育所を対象としたアンケート調査の詳細な分析を行った。その結果、施設建物は保育施設の種別(事業形態)による差異があることが判明した。認可施設やこども園は、所有している施設が半数以上あるのに対し、地域型や認可外施設では90%強が賃貸である。さらに、賃貸している建物は、認可外では90%超、地域型では約80%が民間の建物となっている。
ジペプチドミミックで設計された新規2回らせんポリペプチドの構築と機能化への応用

弱い相互作用で高次構造を形成する機能性分子はホルダマーと呼ばれる。ポリペプチドは水素結合によりα-ヘリックスや3_<10>ヘリックスのらせん構造をもつが2_7構造は平らなリボン構造となり、天然に2回らせん軸のポリペプチドは存在しない。本研究は、ジペプチドミミック(模倣)の分子設計から2-アミノフェノシキ酢酸類に着目し、水素結合によるホルダマーとして新たな2回らせんペプチドを構築し、その高次構造の特性を解明し、生化学やペプチド化学へ提供するものである。1.2-アミノフェノキシ酢酸類のオリゴマー合成:2-ニトロフェノキシ酢酸類のモノマー合成を確立した。さらに、テトラマーまでの化合物を合成した。2.ヘリックス形成の特性解明:(1)導入する不斉炭素の数に応じてらせん構造の誘起は強くなる。また、テトラマーに対して単結晶X線構造解析から固体状態での2回らせん構造の形成を確認した。(2)シクロヘキサン中では、C末端のα-炭素1つに不斉炭素を導入するとCDスペクトルにヘリックス誘起による強いコットン効果を観測し、ペプチド鎖の伸長とともにらせん構造が誘起された。(3)水素結合を弱める極性溶媒中ではヘリックスの誘起CDは弱くなる溶媒効果を確認した。すべてのα-炭素に不斉炭素を導入したオリゴマーのらせん構造は溶媒に依存しない。3.固相合成法の確立:迅速かつ効率よく多様な側鎖オリゴマーを検討するために、通常の天然ペプチド固相合成法である9-ブルオレニルメチルカルバメート法(FMOC法)へ応用した。4.官能基導入によるヘリックス構造の機能化と構造制御:ホルダマーの2つのベンゼン環上にカルボキシル基を導入した。立体の異なるシクロヘキサンジアミンと錯形成を検討し、(S, S)-体と錯形成でヘリックスの安定化が確認された。分子間相互作用を利用したヘリックス構造の制御ができた。ポリペプチドは水素結合によりα-ヘリックスや3_<10>ヘリックスといった3回軸以上のらせん構造をもつが2_7構造は平らなリボン構造となり、天然に2回らせん軸のポリペプチドは存在しない。本研究は、ジペプチドミミック(模倣)の分子設計からσアミノフェノシキ酢酸類に着目し、水素結合によるホルダマーとして新たな2回らせんペプチドを構築し、その高次構造を生化学やペプチド化学へ提供する。以下、本年度の研究実績としての2回らせん構造の特性解明と固相合成法の確立等を示す。1.ヘリックス形成の特性解明(日本化学会第85春季年会口頭発表):天然のポリグリシンの同様、不斉炭素がない状態では2回らせん構造は観測されない。α-炭素にメチル基を導入したヘリックス構造の次の特性を明らかにした。(1)導入する不斉炭素の数に応じてらせん構造の誘起は強くなる。また、テトラマーに対して不斉点を2箇所導入した構造の単結晶X線構造により固体状態での2回らせん構造の形成を確認した。さらに、連続する不斉点がらせん構造を強く誘起され現象を新たに見出した。(2)CDスペクトルの溶媒効果を調べた。らせん構造の水素結合はメタノール中でも十分に保たれる。(3)主鎖の長さによる安定化はテトラマーまでの範囲ではあまり見られなかった。2.天然アミノ酸類似モノマーの合成:天然ジペプチド模倣としてアラニンおよびロイシンに対応したモノマーを合成した。

3.固相合成法の確立(日本化学会第85春季年会口頭発表):迅速かつ効率よく多様な側鎖オリゴマーを検討するために、通常の天然ペプチド固相合成法である9-フルオレニルメチルカルバメート法(FMOC法)への展開を確立した。4.本研究に関連してジペプチドであるロイシルアラニンやフェニルグリシルフェニルグリシンがスルホキシド分子を立体選択的に分子認識することを学術論文に発表した。弱い相互作用で高次構造を形成する機能性分子はホルダマーと呼ばれ、ポリペプチドは水素結合によりα-ヘリックスなどの3回軸以上のらせん構造(高次構造)を形成するホルダマーである。本研究では、2-アミノフェノキシ酢酸類をジペプチドミメティックな分子として利用し、天然ない新たな水素結合による2回らせんオリゴペプチドを構築し、生化学やペプチド化学へ供することである。本年度の研究実績を以下にあげる。1.ヘリックスの特性と溶媒効果(日本化学会第86春季年会口頭発表):不斉炭素がないと、らせん構造は誘起されないが、α-位に不斉炭素を導入するとヘリックス構造が形成された。(1)すべてのα-炭素に不斉炭素を導入したオリゴマーのらせん構造は溶媒に依存しない。(2)水素結合を弱める極性溶媒中ではヘリックスの誘起CDは弱いが、シクロヘキサン中では、末端のα-炭素1つに不斉炭素を導入すると、ヘリックス誘起による強いコットン効果を観測し、ペプチド鎖の伸長とともにらせん構造が誘起された。2.官能基導入によるヘリックス構造の機能化と構造制御(日本化学会第86春季年会口頭発表):ホルダマーの2つのベンゼン環上にカルボキシル基を導入した。ジアミンと錯形成を検討し、R体のホルダマーに対して立体の異なるシクロヘキサンジアミンを加えるとCD及びNMRスペクトルで異なる挙動を示した。特に(S、S)-体と円形成では、ヘリックスの安定化が確認された。分子間相互作用を利用したヘリックス構造の制御ができ、さらに立体選択的な分子認識機能への展開が期待できる。3.本研究に関連してγ-ヒドロキシ-α-フルオロ-α-トリフルオロメチルカルボキシアミドからのα-トリフルオロメチル-α-アミノ酸誘導体の合成法を学術論文に発表した。
分子スイッチへの展開を指向したフラーレン系インターロック化合物の創製

ドナー部位として1.5-ジアルコキシナフタレンやTTFを有する軸化合物とアクセプター部位としてナフタレンテトラカルボン酸ジイミドを有する環状化合物を用い、両者のドナー-アクセプター相互作用の利用により、軸化合物の一方あるいは両方の末端にフラーレンを有するロタキサンを合成し、その構造解析をするとともに、諸物性を明らかにした。また、2種類のアクセプター部位を有する軸化合物からなるロタキサンも合成した。本年度は、中央にドナー部位を含み、両末端にフラーレンが結合した軸化合物とアクセプター部位を有する環状化合物からなるロタキサンの合成に取り組んだ。軸化合物のドナー部位としてはテトラチアフルバレン(TTF)、ビチオフェン、1,5-ジアルコキシナフタレン等を用い、軸化合物の両末端にはフラーレンと結合するための官能基として水酸基を導入した。一方、環状化合物のアクセプター部位としてはナフタレンテトラカルボン酸ジイミド(NpI)を用い、2つのNpI部位を種々の架橋鎖で連結した化合物を調製した。ロタキサンを得るためには、軸化合物と環状化合物の間で錯形成、すなわち擬ロタキサンの形成が必要であるので、擬ロタキサン形成について1HNMRにより検討した。その結果、テトラエチレングリコール鎖や炭素原子数12からなるオリゴメチレン鎖で架橋された環状化合物1a,1b(n=12)を用いた場合、いずれの軸化合物とも擬ロタキサンの形成は認められなかつ、たが、一方、炭素原子数6からなるオリゴメチレン鎖で架橋された環状化合物1b(n=6)を用いた場合は、いずれの軸化合物とも擬ロタキサンの形成が認められた。そこで現在、種々の軸化合物とカルボキシ基を有するフラーレン誘導体のエステル化反応を、環状化合物1b(n=6)の存在下、低温で行うことにより、ロタキサンの合成を検討している。また、現在、アクセプター性の異なる2種類のアクセプター部位を含む軸化合物とドナー部位を有する環状化合物からなるロタキサンの合成についても検討している。本年度は、昨年度に引き続き、中央にドナー部位を有し、少なくとも一方の末端にフラーレンが結合した軸化合物とアクセプター部位を有する環状化合物からなるロタキサンの合成をさらに推進した。軸化合物のドナー部位としてはテトラチアフルバレン(TTF)、ビチオフェン、1,5-ジアルコキシナフタレン等を用い、軸化合物前駆体の両末端にはヒドロキシ基を導入し、ロタキサン合成の際にカルボキシ基を有するフラーレン誘導体と反応させることとした。ロタキサンの合成に先立ち、軸化合物前駆体と環状化合物の間での錯形成、すなわち擬ロタキサンの形成についてNMRにより検討した。その結果、2つのNpI部位が炭素原子数6のオリゴメチレン鎖で架橋された環状化合物1(n=6)が擬ロタキサンの形成に適切であることが分かった。そこで、種々の軸化合物前駆体とカルボキシ基を有するフラーレン誘導体のエステル化反応を、環状化合物1(n=6)の存在下、低温で行ったところ、ドナー部位として1,5-ジアルコキシナフタレンおよびTTF部位を有し、両末端にフラーレンを有するロタキサンの合成に成功した。これらのロタキサンは、NMRおよび質量分析により同定した。現在、反応条件の検討により収率の向上を図るとともに、分子スイッチへの展開を目指して、2種類のドナー部位を含む軸化合物とアクセプター部位を有する環状化合物からなるロタキサンの合成についても検討している。本年度は、昨年度に得られた成果をふまえ、ドナー部位を有する軸化合物とアクセプター部位を有する環状化合物からなり、軸化合物の両末端にフラーレンを有するロタキサンの合成および物性検討をさらに推進した。合成においては、ロタキサンの収率の向上を目指した。ロタキサンの収率を向上させるには、軸化合物前駆体と環状化合物の間での錯形成(擬ロタキサン形成)の割合(会合定数)を大きくする必要があり、そのために次の2点を検討した。(i)軸化合物のドナー部位として、昨年度用いた1,5-ジアルコキシナフタレンよりもドナー性の高いテトラチアフルバレン(TTF)を用いた。(ii)環状化合物のアクセプター部位であるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド(NpI)を連結する架橋部位として、より剛直な2,7-ナフチレンを用いた。ロタキサンの合成に先立ち、擬ロタキサン形成について^1H NMRおよびUV-Visスペクトルにより検討したところ、今回、ドナー部位としてTTFを用いた場合は、先の1,5-ジアルコキシナフタレンを用いた場合とは対照的に、室温でも擬ロタキサンの形成が明確に認められ、より高い会合定数が得られた。

この結果をふまえて、TTF部位を有する軸化合物前駆体とカルボキシ基を有するフラーレン誘導体のエステル化反応を、上記のNpI部位を有する環状化合物の存在下で行ったところ、ロタキサンの合成に成功した。特に、剛直な2,7-ナフチレンで架橋された環状化合物を用いた場合は、収率が18%であり、これまでに当研究室で合成したフラーレン系ロタキサンの中で、最も高い収率となった。得られたロタキサンの構造は、^1H NMRスベクトル、質量分析、UV-Visスベクトル等により決定した。
着底漁業の固着性生物への影響評価に関する研究

着底漁業が海底環境に与える影響評価のために,海底と一体となって海底環境を構成する固着性生物の漁業による混獲に注目し,底曳網,底延縄,底刺網漁業において,GPSロガーとGPS内蔵デジタルカメラ,水深ロガーを利用した操業状況と固着性生物混獲のモニタリング手法の開発と試行を実施した。そして漁業ごとに混獲される種と数量,漁具が海底を掃過する面積などを明らかにした。底びき網や底延縄漁業などの着底漁業が海底環境に与える影響を評価するために,海底と一体となって海底環境を構成する刺胞動物(いわゆるサンゴ類など)や海綿動物などの固着性生物に注目した。長崎県橘湾で操業を行う底曳網漁船について,以下の調査を実施し,解析を行った。底曳網漁船にGPSロガーとGPS付デジタルカメラを装備し,2010年9月から2011年1月の管に7日間24曳網の操業位置とその際に間隔された固着性生物の記録を行った。橘湾の底曳網漁船は一日に1-3.5時間の曳網を2から5回実施し,漁場は季節により変化した。これらの操業において87個体の固着性生物の混獲が観察され,そのうちの86%がウミエラ目,残りの14%が花虫綱の生物であった。同じ曳網におけるウミエラ目と花虫綱の混獲数には相関が無く(r=0.02),ウミエラ目が底曳網漁場に広く分布して混獲されることに対して,花虫綱の生物は特定の海域(湾奥部)でのみ混獲された。底曳網漁具の設計の調査から,掃海面積はビーム長(11m)×曳網時間(h)×4.07(速力の係数)から見積もることができ,橘湾におけるこれらの固着性生物の分布密度は,0から0.021個体/100m^2であった。着底漁業が海底環境に与える影響を評価するために,海底と一体となって海底環境を構成する刺胞動物(いわゆるサンゴ類など)や海綿動物などの固着性生物に注目した。今年度は長崎県の底曳網漁業,底延縄漁業,底刺網漁業において操業状況と固着性生物の混獲のモニタリングを実施した。2011年7-11月の間に底曳網漁船2隻と底延縄漁船2隻にGPSロガーとGPS内蔵デジタルカメラを装備し,その間の操業位置と混獲された固着性生物の記録を行った。また,甲板上に長時間記録可能なデジタルビデオカメラを設置して,混獲生物の監視実験も実施した。いずれの漁業においても花虫綱の生物の混獲が認められ,これらに加えて底びき網漁業ではウミエラ目の生物の混獲が顕著であった。操業データから特定した底びき網が集中的に操業し,かつ固着性生物の混獲が比較的多い海域の海底をサイドスキャンソナーにより調べたところ,この海域の底質は泥から砂地で構成され,各所に天然礁と人工魚礁が点在していることが明らかになった。また,海底には底びき網が通過した跡が確認された。延縄漁業と底刺網漁業が天然礁が多い海域で操業されることから,花虫綱の生物は海底の天然礁と人工魚礁に生育し,ウミエラ目の生物は平坦な海底にも生育しており,これらの海底を漁具が掃過することで混獲が生じると考えられた。3つの漁業の1日あたりの掃過面積は,底びき網漁業で0.24-0.48km^2,底延縄漁業で0.70km^2,底刺網漁業で0.06km^2と見積もられ,底延縄漁業が最大となった。次年度は掃過面積に加えて,漁具の構成(重さや構造)と対象とする水域の特徴(岩礁域,平坦域など)を統合した評価方法を検討する。事例研究として長崎県の底曳網漁業,底延縄漁業,底刺網漁業において操業状況と固着性生物の混獲のモニタリングを実施した。延縄漁業と底刺網

漁業が天然礁が多い海域で操業されることから,花虫綱の生物は海底の天然礁と人工魚礁に生育し,ウミエラ目の生物は平坦な海底にも生育しており,これらの海底を漁具が掃過することで混獲が生じると考えられた。3つの漁業の1日あたりの掃過面積は,底びき網漁業で0.24-0.48 km2 ,底延縄漁業で0.70 km2,底刺網漁業で0.06 km2と見積もられ,底延縄漁業が最大となった。これらの漁業で使用される漁具の構成(重さや構造)を明らかにし,底刺網漁業については漁具の沈降状況を明らかにするとともに漁業者が意図した位置に設置されていることを確認した。すなわち,底刺網漁業は固着性生物が多く,生物多様性に富むと考えられる海底を狙って操業している。固着性生物全般の分類や生活史についての専門家が少なく知見が限られていることより,種レベルでの同定や混獲による短・長期的な影響を検討することが困難であるが,モニタリング手法の開発は順調に進んでおり,最終年度には評価方法を提案できる見通しであることより,順調に進展していると自己評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに得られた資料について,地理情報システムを用いて解析し,固着性生物の混獲の位置・数量情報による地理的分布と,直接観察によるこれらの分布状況の相違点を明らかにする。そしてこの相違点と漁業技術分析の結果を統合して解析・検討することで,着底漁業が固着性生物を混獲する過程,機構を明示し,着底漁業が固着性生物を混獲する効率を推定する。これらの解析・検討により,着底漁業活動の固着性生物への影響を評価する。ただし,底びき網漁業以外の着底漁業については資料が少ないため,今後の資料の蓄積をはかる。
時制・新旧情報を反映するアブダクションによる談話理解とその故障診断系への応用

談話理解の基本的手続きとして、談話中に導入された談話指示対象の追跡管理があり、これを談話表示理論を基にした手法で行うことができる。談話表示理論は談話中に登場する個体ばかりでなく、さまざまな存在論的対象にも言及可能であり、時制情報に関する推論では特に出来事を指示対象として取り上げる必要がある。出来事を指示対象とする推論は談話表示理論のもともとの提案にも含まれているが、自然言語にもとづく推論に際して、言語表現の語彙的意味から生ずる制約に注目することが考えられる。これらの制約はモニタギュ-文法でモデルを制限するために用いられる意味公準に相当するものであるが、時制情報の推論には動詞、名詞の時相的特徴が特に強い制約を与える。この知見を具体的な自然言語インターフェイスに実現するまでには、基礎的な研究のいくつかの段階を踏まなければならない。第一に、与えられた文乃至発話全体の時相的性格を文脈を考慮に入れながら、構成要素の表現の時相特徴から算出するアルゴリズムの問題がある。自統的な時相分類を一般化された量化詞の理論と結びつけようとする研究(ter Miilenなど)もあるが、大ざっぱな類似性の指摘にとどまっている。第二に、実際のシステム上で使用可能な意味表示の問題がある。従来のモニタギュ-文法を一般化したMuskensのラムダ表記などは表現力が大きく、メモリ状態の更新という動的な解釈を与えやすい。したがって、発話情報と文脈情報による時制に関するいくつかの種類の推論を統一的に扱うラベル付演繹体系へ適合性は高いと考えられる。このような見通しを持って今後の研究を続けて行きたい。自然言語によるインターフェイスが可能な故障診断系を実現するには、システムが対話の新情報、旧情報を管理し、出来事に含まれる指示対象の特定によって自然な応答文の生成に役立てられるようにすることが必要であるので、本研究ではアブダクションによる対話モデル実現のための基礎的研究を行った。日本語の「は」・「が」に関して、本年度はHobbsの雑然的存在論に基づく1階述語論理による表現と型付きラムダ計算に基づく方法を検討した。両者はどちらも構成的数学との関連があり、計算機による実装が可能である。時制表現による出来事に含まれる指示対象の管理に関しては、出来事計算法(Event Calculus)、およびATMSによる定式化を試みたが、次の3つの問題点を見いだした:1.計算量の問題2.非単調推論の定式化の問題3.対話の形式化の問題。計算量の問題に関しては、本研究の範囲をはるかに越える問題であるので、当面はATMSについての従来の取扱いを踏襲して、既存の処理系を検討する方針を立てた。非単調推論の定式化に関してはATMSとラベル付き演繹体系との関連付けから出発し、現在、状況意味論的な定式化を探っている。Barwise & EtchemendyなどによるAustin的命題の考えはラベル付き演繹体系との関連がつくと思われる。対話の形式化の問題は計画当初の予測を越えて、本研究と直接関連する多くの問題が発見できた。特に、対話中の指示対象の管理に関しては、筑波大大学院生の緒方氏の研究から、指示対象の存在論的分類とそれにしたがう指示対象確認の方策を考慮することになった。また、意味論との接合の容易さの観点から、Lauri Carlsonの対話ゲームをHintikkaのゲーム理論的意味論と接合させたものを談話表示理論的に定式化するという着想を検討しつつあり、結果を本年度認知科学会で発表の予定である。なお、石川、植竹はそれぞれ台湾のAcademia Sinicaで昨年行われたPacFoCoLで本研究の成果を発表した。本研究では自然言語による故障診断系のインターフェイスを実現を目指しての基礎研究を行ってきた。石川は対話の形式的表示の問題に関して、談話表示理論(DRT)に基づく表示構造(DRS)を研究し、共同執筆論文を2篇書いた。

DRSを対話の表示に使うためには、信念の共有に関する表示方法の問題があり、再帰的な表示の必要性が明らかになった。再帰的表示を対話から構成する際には従来の集合論と異なるAczelのnon-well-founded setに基づくBarwise & Etchmendyの解決法を援用できることが分かっているが、これを論理プログラミングの証明過程に結び付ける方策を検討中である。さらに、本研究では対話における動的推論を取り扱う手法を目指しているので、DRSの中に出来事の順序を反映させるメカニズムが必要となる。現段階ではDRSから出来事の表示を抽出して時点を構成し、その時点に線形順序を与えるための条件を構成アルゴリズム中に導入する方法を検討している。この結果は本年度認知科学会大会で発表の予定である。植竹は日本語の「は」・「が」の問題を一般的なテーマ・レ-マ(theme,rheme)構造の観点から論理づける研究を行い、数篇の論文を発表した。型付きラムダ計算に基づくラムダ式をテーマ・レ-マ構造の表示に応用することで構成主義数学との関連が付き、関数的言語(functional languages)に関する研究の成果である明示的意味論との関連がついた。本年度はさらにこの研究を押し進める計画である。本研究では自然言語による故障診断系のインターフェイスの実現を目指しての基礎研究を行ってきた。本年度はこの研究の最終年度に当たるため、新旧情報と時制表現を談話理解に反映させるために検討してきた方法を総括的に考察した。新旧情報をテーマ・レ-マ構造でとらえ、明示的な意味論を与える「意味論的」方法を補完するために分脈を導入した。分脈は焦点情報の選択の範囲を制限するもので、テーマ・レ-マ構造と与えられた領域データを基に算出される。これは動的述語論理の「値割り当て」を応用したもので、対話者間での対話指示対象(discourse marker)の認知の度合いと対話指示対象間の限られた関係を管理する。本研究ではラベル付き演繹の手法を検討してきたが、解析の指示(direction)は分脈の更新が整合的に行われることを保証する。時制表現に関しては、談話構造を導き出すための方法を検討した。一つは、談話に含まれる出来事に関する情報から対応する時点を導出する方法である。これはVan BenthemおよびKampの考えを応用したものである。談話理解のためには、導出された出来事と時点の構造がいわゆる談話構造とどのように対応づけられるかを説明する必要があるが、これは将来的な研究を待つ。なお、時点導出に関しては平成7年度認知科学会大会で発表をした。もう一つは、談話に登場する指示対象の管理の問題で、特に、対話者間の共有信念に基づく指示対象認知の階層付けの研究である。これは筑波大の緒方氏の研究によるもので、談話中の指示表現の選択に認知階層が関係していることが分かる。これについてはHong Kongで行われたPaclicで共同執筆論文を発表した。
胃粘膜傷害における蛋白質レベルでのイニシャルイベント-ポストゲノムの病態-

ストレス誘発性胃潰瘍では胃粘膜傷害の生ずる前より胃粘膜上皮細胞内の蛋白質変性は始まっており、HSP70アフィニティークロマトグラフィーに結合する200-kDaおよび45-kDaの2種類の蛋白質の高次構造の変化が、ストレスによる胃粘膜傷害のinitial eventであると考えられた。また、そのアミノ酸配列よりこれらの蛋白質はミオシン重鎖およびアクチンであることが明らかになった。これまで、胃粘膜傷害のinitiatorやinitialeventは全く不明であったが、約十数秒の間に変性した蛋白質に結合し、高次構造を正常化するHSPの性質を利用することにより、潰瘍治療の標的と成り得る分子を同定できた。この成果は将来の分子医学的あるいはポストゲノム時代の潰瘍治療の開発に寄与するものと考えられた。Heat Shock Protein(HSP)のシャペロン機能の第一段階である、細胞内の変性蛋白質を認識して、その蛋白質に極めて短時間で結合するという性質を利用すれば、胃粘膜(細胞)傷害の超急性期に生ずるイニシャルイベントとして傷害を受ける蛋白分子が「HSP不足状態」の時期にはUn-folding状態の蛋白質(HSPと結合していない)として存在するためHSPアフィニティークロマトグラフィーで変性蛋白質分子を同定し得る可能性があり、ラットに水浸拘束ストレスを負荷することによって、その超急性期(水浸拘束1時間後)、病変完成期(水浸拘束3-5時間後)および負荷前の胃粘膜のホモジネートをそれぞれHSPアフィニティーカラムにアプライしATPで特異的結合蛋白質を溶出した。その結果超急性期(水浸拘束1時間後)の胃粘膜ホモジネートのみHSPに特異的に結合する蛋白質が認められた。現在、この蛋白質を精製し、そのアミノ酸配列を決定することにより、胃粘膜傷害の初期に変性に陥る蛋白質を同定することができると考えられる。Heat Shock Protein (HSP)の分子シャペロン機能の第一段階である、細胞内の変性蛋白質を認識して、その蛋白質に極めて短時間で結合するという性質を利用すれば、胃粘膜(細胞)傷害の超急性期に生ずるイニシャルイベントとして傷害を受ける蛋白分子が「HSP不足状態」の時期にはUn-folding状態の蛋白質(HSPと結合していない)として存在するため、HSPアフィニティークロマトグラフィーで変性蛋白質分子を同定し得る可能性があり、ラットに水浸拘束ストレスを負荷することによって、その超急性期(水浸拘束1時間後)、病変完成期(水浸拘束3-5時間後)および負荷前の胃粘膜のホモジネートをそれぞれHSPアフィニティーカラムにアプライしATPで特異的結合蛋白質を溶出した。その結果、超急性期(水浸拘束1時間後)の胃粘膜ホモジネートのみHSPに特異的に結合する分子量200-kDaおよび45-kDaの2種類の蛋白質が溶出された。これら2種類の蛋白質を精製し、そのアミノ酸配列を解析したところ、これらの蛋白質はそれぞれmyosin heavy chain, actinであることが明らかとなった。本研究で得られた成果は、将来の分子医学的あるいはポストゲノム研究を応用した潰瘍治療の開発に寄与するものと考え報告する。
下顎骨後退術前後の顔貌変化と術後顔貌予測に関する三次元的形態研究-半導体レーザーを用いた非接触型三次元形状計測装置による顎顔面形態の分析-

鹿児島大学歯学部付属病院第2口腔外科において下顎枝矢状分割法による下顎骨後退術をおこなった患者10名について,患者の同意を得て,半導体レーザーを用いた非接触三次元形状計測装置(ボクセラン^<【encircledR】>)により,手術後の顔面軟組織形態ならびに下顎骨後退量を三次元的に分析した.結果は次の通りである.1.手術後の顔面軟組織の変化は,オトガイ部を中心に下顎骨体部から上唇にかけて変化が認められた.正中オトガイ部に計測基準点を設定し,その移動変化量を1としてその変化を分析したところ,その変化率は11.23で,側方にいくに従い漸減し,最外方では0.5以下の変化であった。2.下顎後退量と軟組織移動量の比率を分析したところ,正中オトガイ部基準点で,軟組織変化量/下顎骨後退量は平均0.93であった.3.上記の結果より,術後予想シミュレーションを行い,更にその形態を立体模型化し,実際の顔面形態と比較したところ,比較的良好な結果が得られ,顔貌予測が可能であることがわかった.4.体脂肪測定器を用い体脂肪率と顔面軟組織の変化量との関係を分析したところ,体脂肪率の高い症例では,顔面軟組織の変化率が低い可能性が示唆される結果となった.鹿児島大学歯学部付属病院第2口腔外科において下顎枝矢状分割法による下顎骨後退術をおこなった患者10名について,患者の同意を得て,半導体レーザーを用いた非接触三次元形状計測装置(ボクセラン^<【encircledR】>)により,手術後の顔面軟組織形態ならびに下顎骨後退量を三次元的に分析した.結果は次の通りである.1.手術後の顔面軟組織の変化は,オトガイ部を中心に下顎骨体部から上唇にかけて変化が認められた.正中オトガイ部に計測基準点を設定し,その移動変化量を1としてその変化を分析したところ,その変化率は11.23で,側方にいくに従い漸減し,最外方では0.5以下の変化であった。2.下顎後退量と軟組織移動量の比率を分析したところ,正中オトガイ部基準点で,軟組織変化量/下顎骨後退量は平均0.93であった.3.上記の結果より,術後予想シミュレーションを行い,更にその形態を立体模型化し,実際の顔面形態と比較したところ,比較的良好な結果が得られ,顔貌予測が可能であることがわかった.4.体脂肪測定器を用い体脂肪率と顔面軟組織の変化量との関係を分析したところ,体脂肪率の高い症例では,顔面軟組織の変化率が低い可能性が示唆される結果となった.
高強度パルス重イオンビームを用いた低損傷イオン注入法に関する研究

高融点半導体材料に対してアニール処理を同時に行えるパルスイオン注入の実証実験を行うため、昨年度は加速電源をマルクス発生器へと改良を行うことで、パルスイオン注入に要求される電流密度とパルス幅を達成でき、出力電圧190kV、出力電流15kA、パルス幅(半値幅)100nsを印加したとき、イオン電流密度54A/cm_2、パルス幅90nsのパルスイオンビームが得られた。本年度は、このパルスイオンビームのエネルギーとイオン種の同定を行った。その結果、パルスイオンビームに含まれるイオン種は1価の窒素イオン、2価の窒素イオン、水素イオンであり、各イオンのエネルギーは1価の窒素イオンは110300keV、2価の窒素イオンは100300keV、水素イオンは90190keVに分布していた。また、窒素と水素の比率を算出したところ、1価と2価を合わせた窒素の比率は94%であるのに対し、水素は6%という比較的高純度のパルス窒素イオンビームを得ることができた。水素イオンの発生源は電極に付着した吸着ガスや残留ガスの影響であると考えられる。従来のビーム発生技術ではビーム純度は5070%程度なので、この値に比べると純度はかなり向上したが、パルスイオン注入に要求される純度には達しなかった。今後、ビーム純度をさらに向上させるためにパルスイオンビームの多段加速が可能な両極性パルス加速器の開発を行う必要がある。本研究では、ガスプラズマガンをイオン源に用いたパルス重イオンビーム源を開発したことで元素が気体である各種イオン種のイオンビーム発生は可能となり、ビーム純度の問題はあるが炭化ケイ素材料へのn型ドーパントに対応できるようになった。一方、p型のドーパント元素の多くが固体であることから、固体をイオン源とする大電流パルスイオンビーム発生技術が必要となるので、p型のドーパントとして機能するアルミニウムイオンビームを発生させるための真空アーク放電を利用した同軸プラズマガンのイオン源の開発も行ったので、今後はパルス重イオンビーム発生装置に組み込んでp型ドーパント用パルスイオンビーム発生技術の開発を行う予定である。高融点半導体材料に対してアニール処理を同時に行えるパルスイオン注入の実証実験を行うためには、ビーム電流密度が50A/cm^2以上の高純度・高強度パルスイオンビームが必要である。本年度はパルスイオン注入に必要なイオンビーム電流密度を得るために、パルス電圧源部の改良を行い、高純度イオンビームの高強度化を行った。それと同時に、YAGレーザーを利用したプラズマ測定システムの構築を行った。まず、パルス電源として定格電圧240kV、定格電流15kA、パルス幅100nsの低インダクタンスのマルクス発生器を製作し、電源の性能評価を行った。短絡試験において短絡電流32kA、回路インダクタンス190nHという結果を得た。次に、開発したパルス電源をパルスイオンビーム発生装置(磁気絶縁型イオンダイオード)に組み込み、イオンビーム電流の特性を測定した結果、ダイオード電圧190kV、ダイオード電流15kA、パルス幅(半値幅)100nsの時、陽極から下流55mmの位置においてイオン電流密度54A/cm^2のパルスイオンビームを観測でき、パルスイオン注入実験に必要な電流密度を達成することができた。また、トムソンパラボラ分析器により、得られたイオンビームのエネルギーやイオン種の評価を行ったところ、主成分は窒素イオンビームであるが、プロトンの成分も含まれていることが分かった。今後、ビーム純度向上に向けプロトン発生源の特定、及び開発した測定システムを組み込み、パルスイオン注入の実証実験を行う。

一方、p型のドーパント元素の多くが固体であることから、固体をイオン源とする大電流パルスイオンビーム発生技術が必要となるので、p型のドーパントとして機能するアルミニウムイオンビームを発生させるための真空アーク放電を利用した同軸プラズマガンのイオン源の開発も行ったので、今後はパルス重イオンビーム発生装置に組み込んでp型ドーパント用パルスイオンビーム発生技術の開発を行う予定である。
アフリカにおける伝統都市の社会変化の比較調査

この調査計画は、基本的に、アフリカにおける伝統的諸都市、すなわち、アフリカにおける植民地時代以前に成立、発展してきた諸都市における、1960年代のアフリカ諸国の独立達成以来の国民社会形成過程における社会変化を、長期間の継続調査によって、通時的に把握し、その比較研究のための基礎的資料を収集しようということを目的としている。とくに、アフリカにおける、都市成立の成立条件、歴史的背景のことなる東、西アフリカ諸伝統都市の比較を主軸として、アフリカにおけるほとんどのアフリカ伝統都市を網羅する、下記の諸都市についての長期間の参与調査をおこなった。すなわち、1)東アフリカ沿岸部および内陸部におけるスワヒリ諸都市(モンバサ、ザンジバル、ウジジ)2)東アフリカにおける伝統的王国および首長国の都市(カンパラ、モシ)3)西アフリカにおける伝統的王国および首長国の都市(フンバン、ヤウンデ、ドゥアラ)4)西アフリカにおけるイスラーム諸王国の諸都市(ガウンデレ、レイブ-バ)5)ナイジェリア南西部におけるヨルバ諸都市(ラゴス、イバダン、アユドゥンエティキ)6)ナイジェリア北部におけるハウサ諸都市(カノ、カドゥナ、ザ-リア)7)ニジェール川湾曲部の交易交易都市(トンブクトゥ、ジェンネ)8)サハラ周辺部におけるオアシス諸都市1)しかし、平成6年度の実施にあたって、研究分担者の松田素二が、一身上の理由で辞退したため、当初計画に加えていたが、平成5年度に国際交流基金派遣研究者に選ばれたために先年度の研究分担者を辞退していた松下周二が帰国していたので、研究協力者として松田氏の代理として派遣した。2)平成5年度には、ナイジェリアの政情不安により、外務省より渡航自粛の通達があったため、当初計画の一部に変更があったが、平成6年度には、それが解除されたため、研究分担者、清水紀佳、渡部重行、野元美佐の3名が予定通りナイジェリア調査を実施した。3)研究分担者松下周二は、永年、政情不安がつづいていたため、調査実施が不可能だったチャドにおける調査が可能になったため、短期間ながらチャドのオアシス都市における調査をおこなった。以上のように、おもに、計画立案時から数年間におけるアフリカ諸国の社会情勢の変化によって、若干の調査計画の変更を余儀なくされたが、全体としては、上記諸類型のほとんどすべての諸都市におけるフィールドワークをおこなうことができた。その結果、広範囲にわたる比較研究資料を集積することができた。とくに、1960年代の独立達成以来、経済危機、政治不安など、かつてない大きな変動期におけるアフリカ諸国の国民社会形成とのかかわりにおける伝統的諸都市の社会変化についてのアップトゥデイトな資料を提供することが可能になった。この調査研究計画は、長期間にわたる東京外国語大学アジアアフリカ言語文化研究所における共同研究プロジェクト「アフリカにおける都市化の比較研究」プロジェクトにおける1984年以来の、長期間の共同研究の蓄積にもとずいた研究計画によって立案され、実施されたものである。調査は、上記共同研究プロジェクトのメンバーによっておこなわれており、その成果は、アフリカ伝統都市についての比較研究に充分寄与するばかりでなく、アフリカ国民社会形成の諸相にかかわる今後の諸研究に貢献するものと自負するものである。

とくに、1960年代の独立達成以来、経済危機、政治不安など、かつてない大きな変動期におけるアフリカ諸国の国民社会形成とのかかわりにおける伝統的諸都市の社会変化についてのアップトゥデイトな資料を提供することが可能になった。この調査研究計画は、長期間にわたる東京外国語大学アジアアフリカ言語文化研究所における共同研究プロジェクト「アフリカにおける都市化の比較研究」プロジェクトにおける1984年以来の、長期間の共同研究の蓄積にもとずいた研究計画によって立案され、実施されたものである。調査は、上記共同研究プロジェクトのメンバーによっておこなわれており、その成果は、アフリカ伝統都市についての比較研究に充分寄与するばかりでなく、アフリカ国民社会形成の諸相にかかわる今後の諸研究に貢献するものと自負するものである。1平成5年度の実施にあたって、計画申請当時と研究分担者の一部に変更があった。すなわち、分担者松下周二が国際交流基金の長期派遣研究者にえらばれたため、また、同富川盛道が病気のため、ともに辞退、かわりに、清水紀佳、野元美佐、米田信子をくわえた。2ナイジェリアにおける政情不安のため、8月から11月にかけて外務省より渡航自粛の通達があったため野元美佐、日野舜也はナイジェリア調査を断念、渡部重行は中途帰国を余儀なくされ、また、清水紀佳は渡航日を延期し、調査期間も短縮せざるを得なかった。野元美佐はカメルーン首都ヤウンデにおいてナイジェリア系移住民の調査を担当した。3以上の理由により、若干の調査計画の変更があったが、全体として、おおくの伝統都市において、予定通りの調査をおこなうことができた。すなわち、(1)東アフリカ沿岸部におけるスワヒリ諸都市(2)東アフリカの伝統的王国ブガンダの都市(3)カメルーン北部のフルベ王国の諸都市(4)カメルーン西部の伝統的王国バムンの都市(5)ナイジェリア南西部のヨルバ諸都市(6)ナイジェリア北部のハウサ諸都市(7)ニジェール川湾曲部の広域交易諸都市など、ほとんどのアフリカ伝統都市の諸類型を網羅する比較調査資料が得られ、とくに、変動期のアフリカ諸国における国民社会とのかかわりにおける社会変化のアップトゥデイトな資料が集積された。