hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ets related gene(erg)による軟骨組織形成制御機構の解析

長管骨の軟骨原器を構成する大部分の軟骨細胞は内軟骨性骨化の過程で骨組織へ置換され、消失する。一方、軟骨原基の両端部分の軟骨細胞は円滑な可動性を提供する関節軟骨として生涯機能する。このような軟骨細胞の形質の部位および時期特異的な決定は、正常な骨格組織発生に必須である。本研究では、成長軟骨と関節軟骨組織にそれぞれドミナントに発現するEts related gene(ERG)の作用および発現制御機構を解析して、異なる運命をたどる両軟骨組織の発生機構を解明を試みた。その結果(1)関節軟骨で主に発規するC-1-1は、in vitroで強力な軟骨細胞の最終分化抑制作用を示し、ニワトリ肢芽においても骨格組織の内軟骨性骨化を限害した。(2)マウスERGの3種類のisoformsならびにヒトERGの2種のisoformsをレトロウイルスベクターを用いて培養軟骨細胞に導入したところ、いづれのisoformも、最終分化抑制作用があることがわかった。また、(3)ニワトリC-1-1と同じくEDBの5'側の8lbpを欠いたヒトERG isofomをII型コラーゲンプロモーターを用いて軟骨組織特異的に発現させたトランスジェニックマウスを作成したところ、成長軟骨細胞の最終分化とそれに引き続く内軟骨性の骨形成がほぼ完全に抑制された。以上の知見より、ERG遺伝子はほ乳動物において永久軟骨組織の分化機能維持に寄与する一方で、内軟骨性骨化を抑制する因子と考えられた。本研究の目的は、成長軟骨と関節軟骨組織にそれぞれドミナントに発現するEts related geneの作用および発現制御機構を解析して、異なる運命をたどる両軟骨組織の発生機構を解明することである。平成12年度は、c-ergおよびC-1-1の機能ドメインのマッピングを行なった。c-ergおよびC-1-1のDNA結合ドメイン(EDB:Ets DNA binding domain)の5'側あるいは3'側より種々の長さの領域を欠損させた変異体(deletion mutant)を作成した。そして、ergの標的遺伝子のひとつである、コラゲナーゼIのプロモーターをホタルルシフェレースをレポーターとするレポーターplasmidを作成して、様々なc-ergおよびC-1-1の変異体(deletion mutant)とともに軟骨細胞あるいは線維芽細胞に導入した。レポーター遺伝子の発現レベルを測定した結果、c-ergとC-1-1の転写活性発現にはEDBの3'側の領域が必須であった。c-ergとC-1-1のC端の20アミノ酸には3つのチロシン残基があり、この部位は、種を通じて保存されている。したがって、c-ergおよびC-1-1の転写促進活性発現に同部のリン酸化が関わる可能性がある。また、c-ergとC-1-1はEDBの5'側の81bp部分の有無が異なっているが、本レポーターアッセイ系では、両isoforms間では、明確な転写活性の差異を検出できなかった。そこで、軟骨組織内でのc-ergおよびC-1-1の標的遺伝子である可能性の高いテナスチンCのプロモーターを用いて、新たにレポーターplasmidを作成し、現在、同レポーターplasmidを用いて再度機能ドメインのマッピングを行なっている。また、マウスEts related geneのクローニングを開始した。これまで、3種類のisoformsを分離している。本年度は、erg isoformの機能ドメインのマッピングを平成12年度に引き続き行なった。テナスチンCのプロモーターにホタルルシフェレースをレポーターとするレボーターplasmidを作成して、様々なc-ergおよびC-1-1の変異体(deletion mutant)とともに軟骨細胞あるいは線維芽細胞に導入し、レポーター遺伝子の発現レベルを測定した。

その結果、コラゲナーゼIのプロモーターのレポーターplasmidを用いた場合と同様に、c-ergとC-1-1の転写活性発現にはEDBの3'側の領域が必須であることが判明した。また、C-1-1は、c-ergに比べて若干強い転写活性が検出されたものの、有意な差ではなかった。この結果より、軟骨細胞培養系で観察されるようなc-ergとC-1-1の作用の違いは、両者の構造の違いに起因する他の転写修飾因子との相互作用の違いによるものではないかと推測された。一方、昨年度クローニングしたマウスEts related geneの3種類のisoforms(c-ergのオルソログとEDBの5'側の72bpあるいは69bp部分がspliced outされたform)ならびに供与されたヒトのEts related geneの2種類のisoform(5'末端側が異なるが、一方はEDBの5'側の81bp部分を含み、もう一方は含まない)を組み込んだレトロウイルスを作成して、軟骨細胞に導入し、生物学的な作用の比較を行なっている。また、これらのEts related geneを用いたレポーターassayも行なっている。これまでのところ、EDBの5'側の81bp部分を含まないヒトのEts related geneに関しては、強力な軟骨細胞の最終分化抑制作用とレポーター遺伝子の転写促進活性が検出されている。本研究の目的は、成長軟骨と関節軟骨組織にそれぞれドミナントに発現するEts related gene(ERG)の作用および発現制御機構を解析して、異なる運命をたどる両軟骨組織の発生機構を解明することである。本年度は、ほ乳動物におけるERGの軟骨分化制御作用を解析した。申請者らのクローニングしたマウスEts related geneの3種類のisoforms(c-ergのオルソログとEDBの5'側の72bpあるいは69bp部分がspliced outされたform)ならびに供与されたヒトのEts related geneの2種類のisoform(5'末端側が異なるが、一方はEDBの5'側の81bp部分を含み、もう一方は含まない)を組み込んだレトロウイルスを作成した。そして、これらの遺伝子を軟骨細胞に導入して、最終分化に及ぼす作用の解析を行った。その結果、今回検討したマウスおよびヒトの全てのERG isoformともに最終分化抑制作用があること、また、全てコラゲナーゼIのプロモーターのレポーターを活性化することが分かった。さらに、ニワトリC-1-1と同じくEDBの5'側の81bpを欠いたヒトERG isoformをII型コラーゲンプロモーターを用いて軟骨組織特異的に発現させたトランスジェニックマウスを作成したところ、成長軟骨細胞の最終分化とそれに引き続く内軟骨性の骨形成がほぼ完全に抑制されていた。以上の知見より、ERG遺伝子はほ乳動物において永久軟骨組織の分化機能維持に寄与する一方で、内軟骨性骨化を抑制する因子と考えられた。
光励起サマリウム種の還元挙動の解明とこれに基づく新プロセスの開発

本研究では、低原子価希土類錯体の光反応挙動の解明とこれに基づく新合成プロセスの開発を目的に、低原子価希土類錯体として有機溶媒に可溶なヨウ化サマリウムを選び、研究を行った。すなわち、(1)ヨウ化サマリウム-光反応系を用いて、フッ素化合物、ケイ素化合物、およびその類縁体の還元を系統的に検討し、ヨウ化サマリウム単独系、ヨウ化サマリウム-HMPA系、ヨウ化サマリウム-金属サマリウム系と比較した。(2)基底状態の2価のヨウ化サマリウムには困難な炭素-フッ素結合の還元的開裂がヨウ化サマリウム-光反応系を用いることにより、良好に進行することを見い出した。(3)ケイ素-ハロゲン結合の還元的開裂は、ヨウ化サマリウム-金属サマリウム系において生起し得ることを見い出した。(4)ゲルマン-ハロゲン、スズ-ハロゲン結合の還元的開裂が金属マグネシウムを共還元剤として共存させることにより、従来困難であったヨウ化サマリウムの触媒反応として生起することを見い出した。(5)ジクロロシランの還元的カップリングをヨウ化サマリウム-光系、ヨウ化サマリウム-金属サマリウム系を用いて検討した結果、ヨウ化サマリウム-金属サマリウム-マグネシウム系を用いることにより、ポリシランが生成することを見い出した。(6)得られたポリシランは、分子量分布が均質で狭く、かつUV-可視スペクトルでの極大吸収が長波長側にあり、純度が高いことが明らかとなった。以上の研究は、低原子価希土類試薬の光に対する本質的な反応特性を多面的に捕えた研究であり、これらの研究成果に基づき、ポリシランの高純度合成が確立された。本研究では、低原子化希土類錯体の光反応挙動の解明とこれに基づく新合成プロセスの開発を目的に、低原子希土類錯体として有機溶媒に可溶なヨウ化サマリウムを選び、研究を行った。ヨウ化サマリウム-光反応系についてもケイ素-ハロゲン結合の還元は可能と考えられ、さらに詳細な条件検討を次年度行う。(5)ジクロロシランの還元的カップリングをヨウ化サマリウム-光系、ヨウ化サマリウム-金属サマリウム系を用いて検討した結果、ポリシランが低収率ながら生成することを見い出した。得られたポリシランは、分子量分布が均質で狭く、かつUV-可視スペクトルでの極大吸収が長波長側にあり、良質なものであった。以上の研究は、低原子価希土類試薬の光に対する根本的な反応特性を多面的に捕らえた研究であり、次年度はこれらの研究成果に基づき、パーフルオロアルカンやポリシランの高選択低合成法の開発を行う。前年度、ケイ素-ハロゲン結合の還元的開裂が低原子価希土類新反応系の創出により可能となったので、本年度はこの反応系をジクロロシランの還元的カップリングに応用した。

その結果、ヨウ化サマリウムー金属サマリウムーマグネシウム複合還元系を設計・活用することにより、ジクロロシランのポリシランへの還元的縮合が良好に進行することが明らかとなった。この手法により合成したポリシラン((PhMeSi)_n)はUV-可視スペクトルにおいて340nm付近に極大吸収を有し、このことからケイ素-ケイ素結合が酸素や水で切断されることなく、シグマ共役が純度良く延長していることが明らかとなった。またGPCによる分子量測定の結果から分子量は正規分布しており、平均分子量が約5000であった。現在もっとも一般的なポリシランの合成法である金属ナトリウムによるWurtz型縮合法では、酸素や水の混入によるケイ素-酸素-ケイ素結合の副生や、正規分布を示さない幅広い分子量分布などの問題点が存在する。これに対してヨウ化サマリウムー金属サマリウムーマグネシウム複合還元系では、ヨウ化サマリウムが酸素や水に敏感であるため、脱酸素反応系が達成されており、酸素を含まない高純度のポリシランの合成が可能となった。一方、ヨウ化サマリウム光還元系では、結合エネルギーの大きい炭素-フッ素結合が良好に還元できることが見い出された。以上の成果により、低原子価希土類試薬の光反応特性や複合反応特性が初めて明らかになり、これに基づきポリシランの高純度合成法が開発された。
散乱光検出器を有した液体クロマトグラフによる魚油トリグリセリドの分子種分析

本研究では先ず散乱光検出器の適用条件について検討し,分画試料の回収方法としてストリ-ムスプリッタ-を用いればよいこと,トリグリセリド(TG)分子種間の分離向上のためにはある程度シラノ-ル基を残存したODSカラムを用いることとカラムの低温化が有効であることを見いだした.次いで,この条件下で魚油TGの分子種分析を行い,イワシ油,カツオ油とも高度不飽和脂肪酸をTG分子内に1残基しか含まない分子種が大半を占めていることを明らかにした.また,両魚油とも単独で10%以上を占める分子種は存在しないこと,(16:0,20:5,20:5)を共通成分として含むが,両者とも(18:0,20:5,20:5)を含まないことを共通点として見いだした.一方,両者の異なる点として,カツオ油では主要分子種の一つに(18:0,22:6,22:6)があるが,イワシ油にはこの分子種が殆ど存在しないことを明らかにした.イワシ油の脱ロウ工程中における分子種分布の変化について検討した結果,EPAまたはDHAを分子内に2残基以上もつ分子種を極力失わないようにするといった観点からはー20°C程度の脱ロウ処理が限度であることが認められたが,この温度ではEPAまたはDHAを全く含まない分子種が23ー24%も含まれることを明らかにした.最後に,本逆相HPLCシステムにより脂質の幾何異性体の保持値の解析を行い,次ぎのことを明らかにした.1.シス型とトランス型の双極子モ-メントを比較した場合,基能率のベクトル和からシス型の方が双極子モ-メントが大きく,よって移動相との親和性もより強くなるため早く溶出する.2.オメガ異性体の場合,アルキル鎖の端に二重結合が近付く程遅く溶出するのは,このときに丁度脂質分子のvan der Waals半径が小さくなり,移動相との親和性が減少するためである.今後は魚油TGのランダム化等にともなう分子種の変化についても検討する予定である.本研究では先ず散乱光検出器の適用条件について検討し,分画試料の回収方法としてストリ-ムスプリッタ-を用いればよいこと,トリグリセリド(TG)分子種間の分離向上のためにはある程度シラノ-ル基を残存したODSカラムを用いることとカラムの低温化が有効であることを見いだした.次いで,この条件下で魚油TGの分子種分析を行い,イワシ油,カツオ油とも高度不飽和脂肪酸をTG分子内に1残基しか含まない分子種が大半を占めていることを明らかにした.また,両魚油とも単独で10%以上を占める分子種は存在しないこと,(16:0,20:5,20:5)を共通成分として含むが,両者とも(18:0,20:5,20:5)を含まないことを共通点として見いだした.一方,両者の異なる点として,カツオ油では主要分子種の一つに(18:0,22:6,22:6)があるが,イワシ油にはこの分子種が殆ど存在しないことを明らかにした.イワシ油の脱ロウ工程中における分子種分布の変化について検討した結果,EPAまたはDHAを分子内に2残基以上もつ分子種を極力失わないようにするといった観点からはー20°C程度の脱ロウ処理が限度であることが認められたが,この温度ではEPAまたはDHAを全く含まない分子種が23ー24%も含まれることを明らかにした.最後に,本逆相HPLCシステムにより脂質の幾何異性体の保持値の解析を行い,次ぎのことを明らかにした.1.シス型とトランス型の双極子モ-メントを比較した場合,基能率のベクトル和からシス型の方が双極子モ-メントが大きく,よって移動相との親和性もより強くなるため早く溶出する.2.オメガ異性体の場合,アルキル鎖の端に二重結合が近付く程遅く溶出するのは,このときに丁度脂質分子のvan der Waals半径が小さくなり,移動相との親和性が減少するためである.今後は魚油TGのランダム化等にともなう分子種の変化についても検討する予定である.本年度初頭に本補助金によりオンラインデガッサ-を購入した。これにより本システムのクロマトグラムのSN比が改善され,再現性も向上した。本年度は当初の計画通り,本システムにストリ-ムスプリッタ-をとリつけて溶出ピ-クの分取のためのタイミング設定を行った。その際,分岐路に流量計を設置する方法よりもマ-カ-(メチルレッド等)を用いてそのものの同時溶出を確認する方法の方が精度の高い分取ができることを見い出した。本システムのグラジエント溶出法による分解能の改善に関しては予想通りとくにクロマトグラムの後半部において効果が見られた。またその際,カラム温度を010°Cの低温におくことによって著しく分解能が向上することを見い出した。使用するクロマトカラムに関しては完全エンドキャッピング処理を施したODSカラムよりもある程度シラノ-ル基を残したODSカラムの方がクリティカルペア-の分離に威力を発揮することが明らかになった。本システムを用いた実学的応用例としてイワシ油とカツオ雑油の脱ロウ工程中におけるトリグリセリドの分子種組成の変化を明らかにした。

その際にイワシ油の脱ロウ処理が比較的容易なのに対してカツオ雑油ではなぜ困難をともなうかについて分子種パタ-ンの比較より検討し,カツオ雑油の方がイワシ油よりもトリグリセリド分子内に高度不飽和脂肪酸を1個しか含まない分子種が多い上に脱ロウを促進すると思われる分子種群すなわちトリグリセリド分子内に高度不飽和脂肪酸を含まない分子種やこれを2個以上含む分子種が少ないことが原因であることを見い出した。本研究では先ず散乱光検出器の適用条件について検討し,分画試料の回収方法としてストリ-ムスプリッタ-を用いればよいこと,トリグリセリド(TG)分子種間の分離向上のためにはある程度シラノ-ル基を残存したODSカラムを用いることとカラムの低温化が有効であることを見いだした.次いで,この条件下で魚油TGの分子種分析を行い,イワシ油,カツオ油とも高度不飽和脂肪酸をTG分子内に1残基しか含まない分子種が大半を占めていることを明らかにした.また,両魚油とも単独で10%以上を占める分子種は存在しないこと,(16:0,20:5,20:5)を共通成分として含むが,両者とも(18:0,20:5,20:5)を含まないことを共通点として見いだした.一方,両者の異なる点として,カツオ油では主要分子種の一つに(18:0,22:6,22:6)があるが,イワシ油にはこの分子種が殆ど存在しないことを明らかにした.イワシ油の脱ロウ工程中における分子種分布の変化について検討した結果,EPAまたはDHAを分子内に2残基以上もつ分子種を極力失わないようにするといった観点からは-25°C程度の脱ロウ処理が限度であることが認められたが,この温度ではEPAまたはDHAを全く含まない分子種が23ー24%も含まれることを明らかにした.最後に,本逆相HPLCシステムにより脂質の幾何異性体の保持値の解析を行い,次ぎのことを明らかにした.1.シス型とトランス型の双極子モ-メントを比較した場合,基能率のベクトル和からシス型の方が双極子モ-メントが大きく,よって移動相との親和性もより強くなるために早く溶出する.2.オメガ異性体の場合,アルキル鎖の端に二重結合が近付く程遅く溶出するのは,このとき丁度脂質分子のvan der Waals半径が小さくなり,移動相との親和性が減少するためである.今後は魚油TGのランダム化等にともなう分子種の変化についても検討する予定である。
断面幾向種数による偏極多様体の分類と応用についての研究

(X,L)を複素数体上定義されたn次元偏極多様体とする.今年度の課題は,第2断面幾何種数g_2(X,L)や第2断面H-算術種数χ^H_2(X,L)等を用いて,代数曲面において知られている結果をn次元偏極多様体(X,L)の場合に一般化できるかについて調べることであった.特に次の問題について主に考えた.1.(Castelnuovoの不等式の偏極多様体版)これらに関して以下のような成果を得た.上記1について:n=3,Lが一般の豊富な因子,κ(K_X+L)【greater than or equal】0のとき,χ^H_2(X,L)>0が成立することを示した.またこの結果の応用としてBeltramettiとSommeseにより予想された問題を3次元の場合に解決することに成功した.それは以下のような結果である:K_X+2Lがnefならばh^0(K_X+2L)>0が成り立つ.さらにK_X+2Lがnefかつh^0(K_x+2L)=1なる3次元偏極多様体(X,L)の分類を得ることもできた.(これらについては早稲田大学,津山高専でおこなわれた研究集会で発表した.)n次元偏極多様体(X, L)の不変量である次数と断面種数の一般化として研究代表者が定義した第i断面幾何種数g_i(X, L)(iは0【less thanor equal】i【less thanor equal】nなる任意の整数)の基本性質やこれらを用いた応用について重点的に調べることが研究目的である.今年度においては次の1,2を研究実施計画とした.1.Xが非特異の時,豊富な因子Lの完備線形系の基点の集合の次元とiとの間に制限を加えることによりどの程度までg_i(X, L)の非負性がいえるかについて考える.まず1について次の成果をあげた.さらに2について次の成果をあげた.今年度においては次の(1),(2)を研究実施計画とした.(2)第2断面幾何種数等を用いて,代数曲面において知られている結果を偏極多様体の場合に一般化できるかについて調べる.まず(1)について次の成果をあげた.さらに(2)について次の成果をあげた.まず偏極多様体(X, L)に対して第i断面H-算術種数χ^H_i(X, L)なるものを定義した.これはi次元非特異多様体YにおけるHirzebruchの意味での算術種数χ(O_Y)に対応する不変量である.χ^H_2(X, L)とg_2(X, L)を用いて代数曲面で知られている著名な結果を偏極多様体の場合に一般化して問題として提起した.その問題の一つの答えとして,n【greater than or equal】3,Lが一般の豊富な因子,κ(X)【greater than or equal】0のとき,χ^H_2(X, L)>0が成立することを示した.これは言い換えるとg_2(X, L)【greater than or equal】h^1(O_X)が成立することである.これらについては京都,高知,新潟でおこなわれた研究集会で発表した.また今回提起した他のいくつかの問題が正しいかどうかを調べるのは今後の課題である.(X,L)を複素数体上定義されたn次元偏極多様体とする.今年度の課題は,第2断面幾何種数g_2(X,L)や第2断面H-算術種数χ^H_2(X,L)等を用いて,代数曲面において知られている結果をn次元偏極多様体(X,L)の場合に一般化できるかについて調べることであった.特に次の問題について主に考えた.1.(Castelnuovoの不等式の偏極多様体版)これらに関して以下のような成果を得た.上記1について:n=3,Lが一般の豊富な因子,κ(K_X+L)【greater than or equal】0のとき,χ^H_2(X,L)>0が成立することを示した.またこの結果の応用としてBeltramettiとSommeseにより予想された問題を3次元の場合に解決することに成功した.それは以下のような結果である:K_X+2Lがnefならばh^0(K_X+2L)>0が成り立つ.さらにK_X+2Lがnefかつh^0(K_x+2L)=1なる3次元偏極多様体(X,L)の分類を得ることもできた.(これらについては早稲田大学,津山高専でおこなわれた研究集会で発表した.)
集団式ワーキングメモリテストとワーキングメモリトレーニングプログラムの開発

本研究の目的は、発達障害児を含む学習に問題を抱える児童・生徒が、ウェブ上でワーキングメモリのアセスメントを受け、支援に関する情報を得られるツールを開発することである。言語的短期記憶、言語性ワーキングメモリ、視空間的短期記憶、視空間性ワーキングメモリをそれぞれ測定するテストを作成し、小学校1年から中学校3年までの児童生徒の標準データを収集した。開発したテストをウェブ上に公開し、学習の遅れなどの問題を抱える児童・生徒の支援者に利用してもらった。テストによって見出されたワーキングメモリプロフィールから、児童生徒の学習の問題の原因と支援の方向性を推測することができた。本研究の目的は,発達障害児を含む学習に問題を抱える児童・生徒が,ウェブ上でワーキングメモリのアセスメントを受け,ワーキングメモリプロフィール(ワーキングメモリ構成要素の標準得点に基づき,学習における弱い側面,強い側面についての診断)を得られるツールを開発し,それを生かした学習システムを開発することである。本年度の目的は,ウェブ上で実施できるワーキングメモリの課題を作成し,その課題の信頼性・妥当性を検討し,そのソフトウェアを作成することであった。まず,ワーキングメモリの4つの側面である,A)言語的短期記憶,B)言語性ワーキングメモリ,C)視空間的短期記憶,D)視空間性ワーキングメモリを測定する課題として,それぞれ,A)単語または数字の記憶スパンの課題,B)数字の逆行記憶スパン課題,動物の大小についての文の真偽を判断しながら,動物の名前を覚えるリスニングスパン課題,C)図形の形または線分の位置を記憶する課題,D)図形または線分の異同を判断しながら,図形の形または線分の位置を記憶する課題,を作成した。AからDの課題を大学生に実施し,以下のように,その妥当性,信頼性を検討した。第1に,AとBの課題に関して,音声で提示された数字または単語(文)を用いた課題を行い,その際,文字または絵の選択肢から指さしで回答する場合と音声で再生する場合の相関,および同じ構成要素間の課題でα計数を算出し,検討した。その結果,音声で提示し,文字の選択肢で回答する場合,音声で再生する場合と相関が高く,課題間のα計数も高かった。第2に,同じ大学生に,Automated Working Memory Assessment (Alloway, 2007)を行い,作成したADの課題との成績の相関を検討したところ,高い相関が見られた。本年度の目的は,昨年度作成したコンピュータベースのワーキングメモリ課題を小学校および中学校で実施し,年齢別の基準データを収集するとともに,課題の信頼性・妥当性を検討することであった。都市部の公立小学校,地方都市の公立中学校,地方の山間部の公立小学校および中学校でコンピュータベースのワーキングメモリ課題(言語的短期記憶,言語性ワーキングメモリ,視空間的短期記憶,視空間性ワーキングメモリを測定するそれぞれ2課題)を実施した。参加者は,小学校児童1年6年生計約800名,中学校生徒1年3年計約200名であった。すべての課題で成績は加齢に伴って直線的に増加した。また,中学校生徒に対して,担任の教師がワーキングメモリレーティングスケールの評定を行った(「教師の発問に答えようと挙手はするものの,いざ指名されると,何を言おうとしていたのかを忘れる」など,ワーキングメモリに関わる行動・態度を03で評定する)。その結果,ワーキングメモリのスコアと,担任の教師が評定するワーキングメモリレーティングスケールとの間に高い相関(0.50.6)が見られた。一方,年齢による3つのグループ別に共分散構造分析による課題間の関連を調べたところ,8つの課題は,言語領域と視空間領域に分かれた。ただし,言語性ワーキングメモリの一つが必ずしも言語領域に分類されなかったため,修正が必要であることが示唆された。本研究の目的は、発達障害児を含む学習に問題を抱える児童・生徒が、ウェブ上でワーキングメモリのアセスメントを受け、ワーキングメモリプロフィール(ワーキングメモリ構成要素の標準得点に基づき、学習における弱い側面、強い側面についての診断)を得られるツールを開発し、それを生かした学習システムを開発することである。本年度の目的は、コンピュータベースのワーキングメモリ課題の修正版を作成し、小学校および中学校で実施し、年齢別の基準データを収集するとともに、学習に問題を抱える児童・生徒にそれを実施し、課題の信頼性・妥当性を確認することであった。公立小学校および中学校で課題の修正版を実施し、共分散構造分析による課題間の関連を調べた。その結果、言語的短期記憶、言語性ワーキングメモリ、視空間的短期記憶、視空間性ワーキングメモリを測定するそれぞれ2課題、合計8つの課題は、言語領域と視空間領域に分かれた。また、ワーキングメモリ課題をウェブ上で、学習上の困難を示す子ども約100人に利用してもらった。その結果、ワーキングメモリプロフィールと学習上の困難の間に以下のような傾向が見られ、課題の信頼性・妥当性を確認することができた。1、新しい言葉が覚えられず、特殊音の読みや漢字の読みに困難を示す児童・生徒は、言語的短期記憶、言語性メモリーが弱い。2、文章の理解、文章題の解決、作文などに困難を示す児童・生徒は、者言語性ワーキングメモリが弱い。3、漢字の書きに困難を示し、また算数の学習に困難を示す児童・生徒は、視空間的短期記憶または視空間性ワーキングメモリの弱い場合が多い。

ウェブ上で実施できるワーキングメモリのアセスメントツールを作成し、学習上の困難を示す子どもに実施し、信頼性・妥当性を確認した。本研究の目的は、発達障害児を含む学習に問題を抱える児童・生徒が、ウェブ上でワーキングメモリのアセスメントを受け、ワーキングメモリプロフィール(ワーキングメモリ構成要素の標準得点に基づき、学習における弱い側面、強い側面についての診断)を得られるツールを開発し、それを生かした学習システムを開発することである。ワーキングメモリの4つの側面(言語的短期記憶、言語性ワーキングメモリ、視空間的短期記憶、視空間性ワーキングメモリ)をそれぞれ測定する2つのテスト、合計8テストを開発した。そして、小学校1年から中学校3年までの児童生徒にテストを実施、標準データを収集するとともに、テストの妥当性、信頼性を検証した。こうして開発したテストをウェブ上に公開し、学習の遅れなどの問題を抱える児童・生徒の支援者に利用してもらった。昨年度まで300名ほどの児童生徒がワーキングメモリのテストを受けた。テストによって見出されたワーキングメモリプロフィールから、児童生徒の学習の問題の原因を推測し、支援の方向性についてのレポートを作成し、支援者に提供した。最終年度は、発達障害をもつ児童を対象に,ワーキングメモリのトレーニングを試行し、その効果を事例的に検討した。その結果、ほとんどの児童で,トレーニングプログラム後のポストテストで,ワーキングメモリ課題の成績のみならず,語彙検査課題および知能検査課題(WISC-IV)の成績が向上した。保護者も以前に比べ,集中力が伸びたと報告した。こうした結果は、ワーキングメモリに弱さがある児童生徒に対する支援の一つの方向性を示唆するものである。本研究の目的は、発達障害児を含む学習に問題を抱える児童・生徒が、ウェブ上でワーキングメモリのアセスメントを受け、支援に関する情報を得られるツールを開発することである。言語的短期記憶、言語性ワーキングメモリ、視空間的短期記憶、視空間性ワーキングメモリをそれぞれ測定するテストを作成し、小学校1年から中学校3年までの児童生徒の標準データを収集した。開発したテストをウェブ上に公開し、学習の遅れなどの問題を抱える児童・生徒の支援者に利用してもらった。テストによって見出されたワーキングメモリプロフィールから、児童生徒の学習の問題の原因と支援の方向性を推測することができた。集団で実施できるワーキングメモリテストを作成し,小学生および中学生を対象に実施し,基準データを収集することができた。ワーキングメモリのアセスメントに基づいて、効果的な支援(トレーニング)を検討することである。教育心理学ワーキングメモリテストの課題を修正し,再度,児童・生徒に実施し,その信頼性,妥当性を検証することである。集団で実施できるワーキングメモリテストを作成し,その信頼性,妥当性について大学生を対象に検証することができた。
言語活動から切り離さずに「表現の工夫」を扱うための日本語学・心理学の連携的研究

本研究の主な目的は,学校教育の現場で使用される教科書において「表現の工夫」とされる項目(その中でも本研究では特に比喩表現に着目した)の使用状況に関する調査と,子どもたちの言語習得や言語の使用状況の調査を行い,両者の対応関係を探ることにあった.まず,教科書における「表現の工夫(比喩表現)」の使用状況調査を,瀬戸賢一編(2007)『英語多義ネットワーク辞典』(小学館)において提示されている比喩の分類に基づいて行った.その結果,教科書における比喩表現は学年が上がるにつれて,具体的な事物を用いて例える表現から抽象的な事物を用いて例える表現へと推移していることを明らかにした.一方,子どもたちの言語習得・言語使用の状況の調査の結果,特に幼少期の子どもたちの言語使用(特に動詞)において多くの場合,その表現の発話にその発話が表す動作そのものが伴うことを指摘した(例えば,「飛ぶ」であれば,「飛ぶ」という動詞の発話と共に,実際に「飛ぶ(ジャンプする)」動作も伴う).このことは,子どもたちにとって言葉とは,自身が実演したり目にすることができる,つまり,具体的な事物・行為を表すものであることを意味していると言える.これはつまり,幼児の言語使用は具体的であることを指摘したことになる.これは,上記の教科書の語彙の推移と子どもの言語使用とが一致していることを意味する.よって,教科書における「表現の工夫」と子どもたちの実際の言語使用状況の内実とは概ね一致していると言って良いという結論に至った.ただし,上記からも明らかなように,今回の分析は「表現の工夫」に限定されたものであり,それよりも頻繁に使用される(比喩ではない)通常の語彙の使用状況の調査等は今後の課題として残されることになった.本研究は,「平成20年度版学習指導要領」に「新設」された「表現の工夫」と呼ばれる項目を単なる言語形式の指導に終わらせないために,子どもの言語発達と関連づけた「表現の工夫」のあり方を模索するものである.具体的に今期間に行う予定であったのは,「(1)国語教科書における言語表現(特に比喩表現)の変化を全出版社の教科書を対象に調査すること」と「(2)教科書の変化と子どもの言語発達の対応関係を見るための,子どもへの調査問題を用意すること」であった.結論を先取りして述べると,(1)(2)ともに予定通り実行できた.(1)については,(本研究の申請書でも述べたように)本研究が始まる前に既に一部の教科書における調査は済んでいたのだが,その続きを今期間に行った.その成果は,口頭発表や論文において報告済みである.(2)については,心理学を専門家とする共同研究者と共に問題の用意を行った.これも,実際に子どもへの調査を行える段階にきている.問題は,その調査を行う場所を確保することであるが,それも今期間で可能な場所の限定がある程度済んでおり,新年度が始まると同時に,調査依頼,そして実際に調査を行う予定である.今年度は,国語教科書の言語表現調査が最も大きな課題であったが,本研究費をいただく前から調査の一部を始めていたこともあり,予定よりも早めに終えることができた.そのため,次の作業にも早めに移ることができたため,その次の課題であった,子供たちへの調査問題の用意も余裕を持って行うことができた.それに加えて,共同研究者との連携がスムーズに行えたことも,今年度の研究活動を,計画通り実行に移せた要因の1つであると言える.本年度の主たる研究実績としては,昨年度の当科研の研究報告において今後の課題として挙げた点への取り組みが挙げられる。その「今後の課題」とは,昨年度の研究報告内において「比喩に限らず,その他の語彙の調査も行いたいと考えている」と述べたものである。その調査を今年度実際に行った。その語彙調査の結果,国語教科書に登場する新出語彙(本文の欄外に取り出して扱われている語彙)には,日常生活において用いられるもの(こうした語彙が登場することは容易に予想される)だけではなく,日本国内において生活を送る限りは,到底目に(耳に)することもないであろう事物を表す語彙も存在することが明らかになった。しかも,そういった日常生活では触れることもない事物を表す語彙が小学校低学年(小学校1年生3年生)において既に導入されているのである。これは,換言すれば「当該の教材を理解するためだけに導入された語彙」と言うことができよう。こうした語彙が(しかも小学校低学年において)導入されることの是非については問われるべきである。その是非を問うための1つの足掛かりとして,知的障害児に対する教育を専門とする研究者との共同研究を行った。それは,上記の是非を問う過程が分析者による主観的なものとならないようにするためには,ある一定の基準が必要になると考えたためである。具体的には,国連総会において採択された「障害者の権利に関する条約」の内容を基準とし,上記の国語教科書の内容との照らし合わせを行い,その是非を問うた。昨年度の作業が順調に進んでいたため,今年度の作業にスムーズに移行することができたのが最も大きな理由である。また,共同研究者とのコミュニケーションも円滑に行える環境にあることもとても有益に機能していると言えよう。今年度の実績は大きく2つに分けられる.1つは,検定を受けた学校教科書内の言語の実態に関する調査.もう1つは,日本語を母語とする子どもの言語の獲得過程に関する調査である.

まずは,1点目から概要を述べることにする.今年度は,国語科教科書と英語教科書において「異文化間交流(「他者」との交流)」が描かれている場面を抽出し,そこに見られる各教科の「言語観」について考察した.まず,各教科の学習指導要領の内容を精査し,そこからそれぞれの教科において「コミュニケーション(能力)」が非常に重視されていることを確認した(例えば,国語科の学習指導要領では,コミュニケーションを意味する「伝え合う」という言葉が8度も用いられている).そして,教科書の中身に関する調査から得られた結果としては,(英語教科書との比較の結果)国語の教科書で描かれる「異文化間交流」の場面では,「困った状況にある者」と「それを助ける者」の二者による交流(コミュニケーション)が,英語教科書と比べて,圧倒的に多いことが明らかになった.このことから,国語科の想定する言語の働きの1つとして,他者を何らかの形で支援することを目的としていると考えられる.これは本研究の目的にとって大きな知見だと言える.次に,2点目の概要を述べる.研究参加者間の議論の結果,本研究の目的のためには,教科書の調査に加え,言語の獲得の現状についても知る必要があるという結論に至った.そのための第一歩として,日本語の母語話者の言語獲得の調査を行った.また,その派生的な研究として,肢体不自由児の言語獲得の状況との比較も行えることとなった.この2点目については現在成果をまとめている最中であるが,動詞の獲得における身体性の重要さが明らかになりつつある.これは,特に小学校低学年における国語教育へ応用が可能な知見だと考えられる.当初の予定に比べ,やや遅れている.それは,研究代表者が職場を異動したことにより,研究環境に変化が生じたこと,また,異動の結果,共同研究者との所属が異なることになったため,(以前に比べると)研究者間の連絡が多少取りづらくなったことに起因する.本研究の主な目的は,学校教育の現場で使用される教科書において「表現の工夫」とされる項目(その中でも本研究では特に比喩表現に着目した)の使用状況に関する調査と,子どもたちの言語習得や言語の使用状況の調査を行い,両者の対応関係を探ることにあった.まず,教科書における「表現の工夫(比喩表現)」の使用状況調査を,瀬戸賢一編(2007)『英語多義ネットワーク辞典』(小学館)において提示されている比喩の分類に基づいて行った.その結果,教科書における比喩表現は学年が上がるにつれて,具体的な事物を用いて例える表現から抽象的な事物を用いて例える表現へと推移していることを明らかにした.一方,子どもたちの言語習得・言語使用の状況の調査の結果,特に幼少期の子どもたちの言語使用(特に動詞)において多くの場合,その表現の発話にその発話が表す動作そのものが伴うことを指摘した(例えば,「飛ぶ」であれば,「飛ぶ」という動詞の発話と共に,実際に「飛ぶ(ジャンプする)」動作も伴う).このことは,子どもたちにとって言葉とは,自身が実演したり目にすることができる,つまり,具体的な事物・行為を表すものであることを意味していると言える.これはつまり,幼児の言語使用は具体的であることを指摘したことになる.これは,上記の教科書の語彙の推移と子どもの言語使用とが一致していることを意味する.よって,教科書における「表現の工夫」と子どもたちの実際の言語使用状況の内実とは概ね一致していると言って良いという結論に至った.
冠動脈ＭＲＩ・ＭＲＡによる不安定プラークの診断、及び薬剤の冠動脈血管径への影響

急性心筋梗塞、脳梗塞は前兆なく突然発症するため、不安定プラークを持った患者の同定はその発症予防にきわめて重要である。われわれは非侵襲的画像診断法である核磁気共鳴画像(MRI)にて高信号を呈した冠動脈プラークは不安定プラークの特徴と強い相関を呈することを示し、論文掲載された。さらに、MRIを用いて、心不全患者治療薬である心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)、およびニトログリセリン(NTG)の冠動脈血管径、および冠動脈血流に及ぼす影響を検討し、ANPは心拍数などに影響を与えず、NTGと同等の冠動脈拡張作用を有することを明らかにし、すでに論文掲載された。動脈硬化を基盤とする心筋梗塞は約半数が前駆症状なく突然発症し、突然死へとつながるため、その予知因子の解明は世界的に重要な課題である。われわれは近年進歩の著しい心臓核磁気共鳴画像(magnetic resonance imaging; MRI)、およびMR血管撮影(MR angiography; MRA)を用い、非侵襲的に冠動脈内腔、およびプラークの描出に成功している数少ない施設である。MRI上高信号を呈するhyperintense plaqueの特徴は頸動脈領域ではプラーク内出血、および脳梗塞のリスク因子として数々の論文報告があるが、冠動脈におけるhyperintense plaqueの意義については不明である。今回われわれは冠動脈の血管壁に認めるhyperintense plaqueの特徴を血管内イメージングである光干渉断層映像(OCT)と比較したところ、血栓、脂質コア、新生血管、および炎症細胞であるマクロファージに代表される不安定プラークの特徴と強い関連性を呈することを示し、学会にて報告している。また、MRI上hyperintense plaqueに対し冠動脈ステント留置を施行する際に、末梢塞栓の予測因子となることも見出しており、今後は前向きに末梢塞栓保護デバイスの有無による短期予後の検討を行い予定である。また、MRAを用いて、心不全治療薬である心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)の冠動脈径、および冠動脈血流に及ぼす影響を検討し、ANPが冠動脈拡張作用を有することを明らかにし、論文報告している。生活様式の欧米化による肥満を基礎とした、高血圧、耐糖能異常、脂質代謝異常を伴ったメタボリックシンドロームの台頭により、動脈硬化病変とそれに基づく病的血栓形成を発症原因とする急性冠症候群(ACS;acute coronary syndrome)や脳梗塞などの心血管イベントの予知因子の解明は世界的に重要な課題である。われわれは近年進歩の著しい心臓核磁気共鳴画像(magnetic resonance imaging; MRI)、およびMR血管撮影(MR angiography; MRA)を用いて、非侵襲的に冠動脈内腔、プラーク、および血流速情報を得ることに成功している数少ない施設である。さらにわれわれの施設の特徴は、MRIにより得たプラーク情報を侵襲的ではあるものの臨床使用上その安全性・有用性が確立している血管内光干渉断層映像(OCT)と比較検討できることにより、より詳細にMRIによる不安定プラークの非侵襲的同定法の解析が可能なことにある。MRIにて高信号を呈した冠動脈プラークはOCT上の血栓、脂質コア、新生血管、、および炎症細胞であるマクロファージに代表される不安定プラークの特徴と強い相関を呈することを示し、学会報告はもちろん、論文も近日中に提出予定である。また、MRAを用いて、心不全治療薬である心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)の冠動脈血管径、および冠動脈血流に及ぼす影響を検討し、ANPが心拍などに影響を与えず、冠動脈拡張作用を有することを明らかにし、すでに論文化されている。上記成果より、新たに冠動脈MRIが心血管イベント予知、および冠動脈形成術の際の末梢塞栓予知に応用できるかについて、すでにプロトコールを作成し、倫理委員会に提出済みである。動脈硬化とそれに基づく病的血栓形成を主因とする心筋梗塞、脳梗塞発症の予知・予防は世界的に重要な課題である。予知するためには血液情報や非侵襲的な画像診断法の確立が必要であることはいうまでもない。われわれは近年進歩の著しい心臓核磁気共鳴画像(MRI)を用いて不安定プラーク同定の可能性を研究し、本年その成果を論文に発表することができたので報告する。冠動脈に経皮的冠動脈形成術(PCI)が必要な有意狭窄が証明されている狭心症患者を対象に、T1強調black blood whole heart MRIを撮像し、冠動脈責任病変が高信号を呈するプラークと呈さないプラークに分類した。翌日PCIの際、冠動脈血管内イメージングである光干渉断層法(OCT)にて責任病変を観察し、血栓、脂質、fibrous cap、プラーク破裂像、石灰化などの存在と高信号プラークを比較検討した。その結果、MRI上の高信号プラークは血管内血栓ともっとも強く関連していることが示され、そのことを論文に発表した(Ehara S, et al. Eur Heart J Cardiovasc imaging, 2012)。

またもう一つの課題である冠動脈MR angiography(MRA)を用いた血管拡張薬の冠動脈面積、および冠動脈血流に及ぼす影響に関する研究も順調に進んであり、論文提出段階である。食生活の欧米化や運動不足による肥満を基礎とした、高血圧、耐糖能異常、脂質代謝異常を伴ったメタボリックシンドロームの台頭により、動脈硬化病変とそれに基づく病的血栓形成を発症原因とする急性冠症候群(ACS; acute coronary syndrome)や脳梗塞などの心血管イベントの予知因子の解明は世界的に重要な課題である。冠動脈に形成される内膜の肥厚性病変はプラークと呼ばれ、時に不安定化しACS発症の主病因であると考えられている。われわれは近年進歩の著しい心臓核磁気共鳴画像(MRI; magnetic resonance imaging)、およびMR血管撮影(MRA; MR angiography)を用いて、非侵襲的に冠動脈内腔、プラーク、および血流情報を得ることに成功している数少ない施設である。さらにわれわれの施設の特徴は、MRIにより得たプラーク情報を侵襲的ではあるものの臨床使用上その安全性・有用性が確立している血管内光干渉断層映像(OCT; optical coherence tomography)と比較検討できることにより、より詳細にMRIによる不安定プラークの非侵襲的同定法の解析が可能なことにある。T1強調MRIにて高信号を呈した冠動脈プラークはOCT上の血栓、脂質コア、新生血管、および炎症細胞であるマクロファージに代表される不安定プラークの特徴と強い相関を呈することを示し、学会報告、および論文への掲載を行った。さらに、MRAを用いて、心不全患者治療薬である心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)、およびニトログリセリン(NTG)の冠動脈血管径、および冠動脈血流に及ぼす影響を検討し、ANPは心拍数などに影響を与えず、NTGと同等の冠動脈拡張作用を有することを明らかにし、すでの論文掲載された。これらの研究結果を踏まえ、現在対象患者を広げ、さらに詳細なT1強調MRIにて高信号を呈した冠動脈プラークの特徴の解析を行い、ACS発症予知への基礎データを集積している。冠動脈MRAを用いたナトリウム利尿ペプチド、およびニトログリセリンの冠動脈血管径や血流に及ぼす影響に関してはすでに論文報告している(Ehara S. Heart Vessels 2012)。また冠動脈MRIによる高信号を呈するプラークは不安定プラークの特徴を有することが明らかとなり、今後はイベント予測のためのprospctive studyを計画中である。冠動脈MRAを用いた心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)、およびニトログリセリンの冠動脈血管径、および冠動脈血流に及ぼす影響に関してはすでに論文化されている(Ehara S. Heart Vessels. 2013;28:596-605)。また冠動脈MRIにより高信号を呈する冠動脈プラークのOCT上の特徴を明らかにし、不安定プラークと強い関連があることを示している。最終的な論文もまもなく提出できる段階まで完成しており、おおむね順調に進展している。T1強調black
ＬＤＬ受容体ファミリーＬＲ１１の糖尿病性血管障害における役割の解明

糖尿病腎症(DN)患者における血清可溶性LR11(sLR11)濃度を測定しDNとの関連を検討した。対象は健常者(H)39名、2型糖尿病患者(T2DM)38名、DN2期患者(DN2)34名、DN3期以降患者(DN3)53名とした。sLR11濃度はHに比べDN2, DN3で有意に上昇し、sLR11(β:0.22)、罹病期間(β:-0.22)、収縮期血圧(β:0.17)、HbA1c(β:0.22)、eGFR(β:-0.24)がACRの有意な規定因子であった。ロジスティック回帰分析ではsLR11、HbA1c、CreがDNの危険因子となった。血清sLR11の変動はDNの発症・進展と関連する可能性がある。LDL受容体ファミリーであるLR11(LDL receptor relative with eleven binding repeats)は動脈硬化巣の内膜平滑筋細胞に特異的に発現し動脈硬化を進展する分子として同定された。LR11は細胞膜に存在するのみならずプロテアーゼにより分断され可溶性受容体として放出され、冠動脈疾患血清で高値を呈することも報告されている(J Clin Invest. 118:2733-46, 2008)。今年度はヒト2型糖尿病、ならびに糖尿病腎症患者を対象とした血清LR11濃度を測定し、糖尿病性血管障害とLR11との関連を検討した。測定は、健常者(H) 36名(男性(M)/女性(F)=20/16)、明らかな腎症のない2型糖尿病患者(T2DM) 66名(M/F=47/19)、腎症2期T2DM(DN2) 35名(M/F=26/9)、腎症3期T2DM(DN3) 36名(M/F=28/8)を対象とした。血清sLR11濃度を従属変数とした回帰分析では、単回帰分析、重回帰分析ともに年齢、BMI、ALTと有意に関連し、重回帰分析における年齢、BMI、ALTのβ値はそれぞれ0.242, 0.280, 0.181であった。一方、性別、年齢、BMIにて調整後の血清sLR11濃度はHと比してT2DM, DN2, DN3で有意な高値を示した。糖尿病腎症病期2期以降を状態変数とした多重ロジスティック回帰分析を行った結果、血清sLR11は有意に糖尿病腎症の発症増加に関連した(p=0.008, odds ratio: 1.16, 95% confidence interval: 1.04-1.30)。血清sLR11の変動は糖尿病腎症の発症・進展に関連する可能性がある。LR11は動脈硬化巣の内膜平滑筋細胞に強発現する1回膜貫通蛋白質であり、integrin/uPAR複合体を介して平滑筋細胞の遊走に関与する。近年、LR11がプロテアーゼにより分断された可溶性LR11(sLR11)が血液中に存在することが報告され、冠動脈疾患や増殖性網膜症患者血清で高値を示す。最近、より高感度なsLR11 ELISA測定系が開発・市販されたこともあり、新たに収集した臨床検体を含めた2型糖尿病患者(T2DM)の血清sLR11濃度を測定し、糖尿病腎症(DN)とsLR11との関連を解析した。測定対象は、対照群(H,当院人間ドック受診者) 39名(57.3±7.3歳(Mean±SD,以下同様),男性(M)/女性(F)=24/15)、当院糖尿病内分泌代謝科に通院中のT2DM群38名(61.1±6.8歳, M/F=28/10)、DN2期群34名(58.3±10.1歳, M/F=24/10)、DN3期以降群53名(60.5±7.1歳, M/F=39/14)とした。H, T2DM, DN2, DN3の血清sLR11濃度はそれぞれ8.0±2.3、9.0±3.0、10.2±3.8、10.5±3.7(ng/ml)となり、Hと比してDN2、DN3で有意に上昇した。多変量解析において、sLR11(β:0.22, p=0.002)、罹病期間(β:-0.22, p=0.002)、SBP(β:0.17, p=0.019)、HbA1c(β:0.22, p=0.008)、eGFR(β:-0.24, p=0.028)がlogACRの独立した規定因子となった。ロジスティック回帰分析の結果、sLR11、HbA1c、Creは糖尿病腎症の有意な危険因子であった(OR=1.18, 95% CI:1.02-1.36, p=0.026)。

対象は健常者(H)39名、2型糖尿病患者(T2DM)38名、DN2期患者(DN2)34名、DN3期以降患者(DN3)53名とした。sLR11濃度はHに比べDN2, DN3で有意に上昇し、sLR11(β:0.22)、罹病期間(β:-0.22)、収縮期血圧(β:0.17)、HbA1c(β:0.22)、eGFR(β:-0.24)がACRの有意な規定因子であった。ロジスティック回帰分析ではsLR11、HbA1c、CreがDNの危険因子となった。血清sLR11の変動はDNの発症・進展と関連する可能性がある。糖尿病腎症の発症・進展におけるLDL受容体類似モザイク蛋白LR11の関連を検討するため、糖尿病腎症を発症する自然発症2型糖尿病モデルマウスKK-Ayを用いて各種臓器におけるLR11発現を継時的に検討した。LR11 mRNAレベルでは、高血糖を呈し始める8週齢ならびに16週齢KK-Ayマウスの心臓、肝臓における発現が対照マウスに比べ有意に亢進した。LR11蛋白質レベルでは、尿中アルブミン濃度が上昇し腎糸球体硬化像が認められる16週齢KK-Ayマウスの心臓、肝臓、腎臓においてLR11発現が対照マウスに比べ増加していた。現在、臓器におけるLR11発現上昇の機序に関する検討、ならびに腎臓におけるLR11蛋白質の発現部位の同定に関する検討を進めている。また、LR11ノックアウトマウスを用いた糖尿病腎症の発症・進展に関する予備検討を開始した。一方、ヒト糖尿病腎症患者を対象としたLR11との関連についての検討も行った。これまでに対照健常人36人、合併症を併発していない2型糖尿病患者29人、網膜症を有する糖尿病腎症患者36人(病期2期18人、病期3期以降18人)を対象として血中LR11濃度を解析した結果、2型糖尿病患者群、ならびに糖尿病腎症患者群において血中LR11濃度が上昇する傾向を認め、特に腎症病期3期群では対照健常人群に比べ血中LR11濃度が有意に上昇した。現在、解析対象者をさらに追加して糖尿病腎症の病態との関連を精査している。ヒト2型糖尿病、ならびに糖尿病腎症患者を対象とした解析により糖尿病性血管障害とsLR11が関連する可能性が示されたため。糖尿病腎症の発症・進展におけるLR11の関連を検討するに当たり、当初の研究計画に沿った実施が行われているため。本研究課題の最終年度を迎えるため、学術英文雑誌や国内外の学術集会などでの発表を含めた研究成果のまとめを行う。糖尿病腎症の発症・進展とLR11との間に何らかの関連が認められる見通しが立ったため、当初の研究計画に沿って実施する予定である。当初の研究計画に沿った使用を計画している。当初の使用計画から大きく変更する予定はない。
ユビキチンリガーゼを標的とした肺虚血再灌流障害制御法の開発と臨床応用

本研究は、Nedd8/Cullin3シグナル伝達経路が、肺虚血再灌流障害抑制、さらには肺移植を可能にするための標的分子として最適であるかについて、虚血再灌流障害モデルマウスを用いてin vivoで検証する。Nedd8はユビキチン様タンパク質の一つであり、Cullin3など幅広いタンパク質の修飾と機能変換に関わっている。そこで本研究では、Cullin3特異的な阻害剤の開発し、臨床応用を目指す。