hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電界制御型粒子分散系流体の機能性材料開発に関する研究

固体や液体中に粒子を分散させた系は、電場、磁場などの外部刺激に応じた配列制御が可能であり、この特徴を活かして、新しい機能性を有する材料の研究開発が行われている。例えば、ある固体微粒子を液体に分散させた粒子分散系では、外部電場の印加により粒子の凝集分散構造が変化するため、レオロジーや光透過特牲等の諸特性が極めて短時間に変化する。それらの特性発現機構については、例えば、電気レオロジー流体では、電場印加による粒子内分極に起因する粒子鎖状構造の形成に基づき、粘度の増加や降伏応力の発生など系の流動特性が変化すると考えられている。しかし、その詳細な発生機構や支配因子等については未だ不明な点が多く、材料設計学的指針もほとんど得られてはいなかった。本研究では、固体や液体中に粒子を分散させた系の特性評価の一つの試みとして、電気レオロジー流体を対象として、その機能発現の諸因子を調べ、将来の粒子配列制御を踏まえた材料設計の基本指針の確立を目指した。具体的には、常誘電性シリカ粒子分散系あるいは強誘電性チタン酸バリウム粒子分散系(分散媒:シリコンオイル)に交流電場を印加したときの電気特性とレオロジー特性のその場測定を行った。これより、分散流体の誘電率と導電率及び電場印加による発生応力を個々の要素に分解して比較検討することが可能となった。その結果、発生応力と誘電率とに強い相関性があることを見出した。これは、粒子の鎖状連結構造が電場により変化し、それに伴い、誘電率が変化することで説明され、応力、誘電率と電場の間に成り立つ新しい相関式を導出することに成功した。さらに鎖状構造の発達は導電率の変化により検証することができた。以上の知見により、粒子の凝集・分散構造を電気的に制御する新しい応用に対して材料設計学の基本指針を導くことができた。絶縁性の油を分散媒とする粒子分散系の電気レオロジー流体は、外部電場の印加によりその流動特性を制御できることから、振動制御装置や位置精密制御装置などへの応用が期待されている。更に最近の研究から、この効果は電場印加により粒子の分散構造が変化するために生じることが指摘されており、その構造変化に伴って光透過特性などの諸物性も大幅に変化することが知られ、レオロジー以外の広範囲な工業的応用も期待されている。そこで本申請者らは、その応用の基礎を確立するために、サブミクロンサイズのシリカ粒子およびポリスチレンスルホン酸ナトリウム粒子を対象とした分散系において、実験結果およびこれまでの理論的解析を検証し、電気レオロジー効果の支配因子(吸着水量、電流)やその発生機構について検討を行った。その結果、電場印加時に系内を流れる電流を伝導性電流と誘電性電流の各成分電流で検出し、電気レオロジー効果との対応関係を明らかにすることにより、伝導性電流が電極間に形成された粒子鎖の構造を反映していることがわかった。また、誘電性電流に対して既往のモデルとの比較を行ったところ、誘電分極モデルおよび電気二重層モデルの予測に近い結果が得られ、粒子分散系電気レオロジー効果は粒子の誘電分極機構に基づく発生機構が有力であることを示唆した。さらに、誘電性電流からの電場周波数を考慮して粒子の分極の大きさを見積もることにより、粒子の吸着水量によらず既往のモデルの予測よりも良好な相関を得ることができた。絶縁性の油を分散媒とする粒子分散系の電気レオロジ一流体は、外部電場の印加によりその流動特性を制御できることから、制振装置や位置精密制御装置などへの応用が期待されている。

この効果は電場印加により粒子の分散構造が変化するために生じることが指摘されており、その構造変化に伴って光透過特性などの諸特性も大幅に変化することが知られ、レオロジー以外の広範囲な工業的応用も期待されている。そこで本申請者らは、その応用の基礎を確立するために、サブミクロンおよびミクロンサイズのシリカ粒子を対象とした分散系において、実験結果およびこれまでの理論的解析を検証し、電気レオロジー効果の支配因子(粒子径、吸着水量、電流)やその発生機構について検討を行った。その結果、電場印加時に系内を流れる電流を伝導性電流と変位電流の各成分電流に分けて測定し、電気レオロジー効果との対応関係を明らかにすることにより、伝導性電流が電極間に形成された粒子鎖の構造を反映していることがわかった。また、変位電流から粒子添加による誘電率の変化を求め、電気レオロジー効果の大きさと比較したところ、粒子の吸着水量や電場周波数によらず良好な相関を得ることができた。さらに、その関係は粒子径に大きく依存せず、サブミクロンサイズ粒子においてもミクロンサイズ粒子に匹敵する高い電気レオロジー効果を発生することがわかった。従来より、粒子径とともに電気レオロジー効果も大きくなることが指摘されているが、本研究により、沈降などの問題を生じない電界制御型流体を設計できる可能性を示すことができた。電界制御型粒子分散系流体の機能性材料開発を目的として、本年度は、種々の分散流体を対象として、分散液の構造形成の支配因子および流体の電気物性とエレクトロレオロジー(ER)効果の関係について検討した。サブミクロンおよびミクロンサイズオーダーのシリカ粒子分散系では、一定せん断速度条件下で粒子含水率が低いとせん断応力の定常値が得られるが、含水率が高いとせん断速度は時間とともに徐々に増加する傾向が見られた。この現象はポリスチレンスルホン酸ナトリウム(NaPSS)粒子分散系でも同様に見られた。高電場、せん断下で系に流れる電流を測定して系の誘導率と電気伝導率を求め、ER効果との関係について考察した。シリカおよびNaPSS粒子分散系共に、分散流体合成条件(粒子径、粒子含水率、体積分率)や測定条件(電場強度、せん断速度)に依らず、発生せん断応力(ER効果)と系の発生比誘電率(粒子添加による比誘電率の増加分)との間には良好な相関関係が得られることがわかった。また、せん断応力の定常値を示さない含水率の高い分散系に対しても、その相関関係に従いながら応力値が経時変化することを明らかにした。さらに、誘電体であるチタン酸(バリウム・ストロンチウム)粒子分散系流体や、室温付近で強誘電-常誘電相転移現象を示すグリシン硫酸塩粒子分散系でも、その関係に従うことがわかり、系の発生比誘電率がER効果の重要な因子であることを示唆した。固体や液体中に粒子を分散させた系は、電場、磁場などの外部刺激に応じた配列制御が可能であり、この特徴を活かして、新しい機能性を有する材料の研究開発が行われている。例えば、ある固体微粒子を液体に分散させた粒子分散系では、外部電場の印加により粒子の凝集分散構造が変化するため、レオロジーや光透過特性等の諸特性が極めて短時間に変化する。それらの特性発現機構については、例えば、電気レオロジー流体では、電場印加による粒子内分極に起因する粒子鎖状構造の形成に基づき、粘度の増加や降伏応力の発生など系の流動特性が変化すると考えられているが、その詳細な発生機構や支配因子等については未だ不明な点が多く、材料設計学的指針もほとんど得られてはいなかった。
緊急帝王切開分娩の母親への看護支援:教育的・精神的ケアのガイドライン開発に向けて

分娩に起因した母親の心的外傷後ストレス反応の産褥6カ月間の変化を自記式質問紙によって縦断調査した。産後6ヶ月におけるPTSDのハイリスク者は246名中13名(5.3%)で、分娩前のトラウマ体験の既往とこころの問題での受診歴、分娩時の過酷な陣痛、医療処置や出産環境の急変に関するトラウマ体験が特徴的であった。よって、こころの脆弱性に関する妊娠期の注意深い問診と産褥早期の出産体験の認識を把握することが重要であると示唆された。また、緊急帝王切開分娩はトラウマ体験が生じやすい状況であることが再確認された。近年、帝王切開(以下、帝切)率の上昇が世界的傾向として認められており、なかでも緊急帝切分娩では分娩に起因したトラウマ体験が母子関係や次子妊娠の希望・妊娠までの期間にまで影響することが危惧されている。本研究の目的は、出産前教育および帝切後の精神的看護支援と産褥5日目の母親のトラウマの有無、PTSD症状、児に対する態度、出産満足度との関連を明らかにすることである。平成20年度は、海外での研究視察と予備的研究を行った。研究視察では、わが国よりも帝切率が高く、産褥入院期間が半分以下(3日間)のオーストラリアの3病院にて研修を行った。現地との比較から、わが国における分娩前後の教育が経腟分娩中心で行われていること、帝切分娩に限らず産後の精神的支援が不足していることが確認された。また、オーストラリアにおける帝切分娩時の母子のケアについて見聞した結果を踏まえて、今後わが国でも妊娠中に帝切分娩に関する情報提供や出産前教育の場を提供することの重要性などを専門誌上で報告した。さらに、生児を出産した産褥5日目の母親に対して質問紙調査を行った。その結果、対象者の約7割が分娩時になんらかのトラウマ体験をしており、分娩によるPTSDのハイリスク群は全分娩の約6%と考えられた。また、複数のトラウマが混在している褥婦のほうが産褥早期のPTSD症状が強いことが分かった。今後はこうした実態を踏まえて、選択的帝切と緊急帝切群との違いや各要因間との関連を検討していく予定である。平成21年度は、産褥4日目から産後6カ月までの分娩に起因した褥婦の心的外傷後ストレス反応(Posttraumatic Stress Reaction : PTSR)の推移とその関連因子を明らかにするために、郵送法による縦断的質問紙調査を実施した。以下、現時点で分析終了している産褥4日目と1カ月後の変化を報告する。回収結果は、初回調査票は配布数520部、回収数497部(回収率95.6%)、2回目は回収数394部(75.8%)、3回目は回収数347部(66.7%)であった。3時点ともにデータが揃った者を分析対象とした。産褥4日目に、分娩時になんらかのトラウマ体験が「あった」と回答した者は256名(73.6%)で、分娩形式によって内容に特徴があった。産褥4日と産褥1ヶ月のIES-Rの平均は、トラウマあり群は順に10.65±11.82、8.38±10.79、トラウマなし群は4.70±6.70、4.26±7.41で、両群で有意に減少していた(順にp<.0001,p<.01)。産褥1ヶ月でのカットオフ値(25点)以上は、トラウマあり群は26名(10.2%)、トラウマなし群は3名(3.4%)であり、トラウマあり群では1割がPTSD移行のハイリスクと考えられた。以上から、分娩に起因したPTSRは産褥早期に軽減傾向であったが、トラウマ体験があった褥婦は継続した観察が必要であることが示唆された。今後、初経産別や分娩形式別のPTSRの変化を検討し、産後6カ月までの推移を分析する予定である。本研究は緊急帝王切開分娩(以下、緊急帝切とする)の母親に対する看護支援の教育的・精神的ガイドライン開発に向けて、分娩形式と産褥期の母親のトラウマの有無、PTSR(posttraumatic stress reaction)、児に対する態度、出産満足度との関連を明らかにし、産後6か月までのPTSRの推移を明らかにすることを目的とした。妊娠後期、産褥4日、産後1か月、産後6か月にわたる前方視的調査の結果、4時点ともに回答が得られた246名を分析対象とした。

そのうち、産後6ヵ月時点でIES-R総得点が25点以上であった13名を高得点群とし、分娩前と分娩時の因子について分析したところ、高得点群で分娩前にトラウマ体験があった者は38.5%で、全体(246名中17%)の約2倍、こころの問題での受診歴があった者は31%で、全体(246名中8%)の約4倍であった。よって、高得点群には分娩前からのトラウマ性の体験に対する脆弱性が考えられた。分娩時の因子では、過酷な陣痛体験や無力感、医療処置や出産環境の急変に対する心の準備不足についてのトラウマが多かったことから、出産経験や分娩形式にかかわらず、女性が出産体験をどのように認識しているかが重要と考えられた。一連の分析結果から妊娠期の注意深い問診と産褥早期の出産体験の認識を把握し、ハイリスク者にはカウンセリング等による介入をすることが有効であると考えた。そこで、分娩に起因したトラウマ体験後の女性に産褥早期のグループ・カウンセリングによるRCTを実施したGriffith University (Australia)のGamble教授らの研究グループを視察した。現地では、助産師を活用した介入プログラムの作成プロセスや縦断研究における脱落者の防止策、研究成果の還元方法に関する情報収集および意見交換をもとに、今後の研究発展の示唆を得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。
山羊産品の生産システム確立に関する実証的研究

本研究においては、以下の8点を明らかにした。1.近年着実に山羊飼養の「復権的傾向」が見受けられること、さらに一村一品活動の成果として各種の山羊産品が生まれつつあること。2.消費者は山羊肉に対して「臭い」等の印象を抱いているが、「適当な価格で料理法が明示されているならば」購入してみたいとの意向が強いこと。3.しかし、都内沖縄料理店を対象とした調査では山羊肉料理は都市住民には好まれず、積極的な展開をする意志が無いこと。4.学生に対する山羊肉官能試験では、山羊肉の感受性は好評であり、モモ肉に比べてロース肉の嗜好性が優ったこと。また、消費の意向でも「また食べてみたい」と回答する者が過半を占め、市場性の存在が示唆されたこと。5.山羊飼養の先進地であるニュージーランドでは、肥育牛との複合経営部門として肉用山羊が位置づけられており、その収益性よりもむしろ雑草防除的な位置づけがなされていること。6.国産ザーネン去勢種とニュージーランド産ボア雑種のロース及びモモ肉部位の官能試験を行った結果、ロース肉間の嗜好性については品種間の有意差は認められなかったこと。またモモ肉間の嗜好性については「ジューシーさ」と「歯ごたえ」において有意にボア雑種がザーネン種を上回り高い評価を得たこと。7.山羊肉利用料理の官能試験実施による受容性の検討では、(1)肉じゃが、(2)ハヤシライス、(3)酢豚風を調理した。このうち山羊肉の調理法が一番合っているとして支持を集めた料理は酢豚風で全体の約半数を占め、次いでハヤシライス、肉じゃがの順となり、濃厚な味付けが適していること。8.山羊肉の販路開拓検討案の策定については、(1)山羊肉の栄養面的特徴、(2)山羊肉の呼称として「シェーブルミート」を提唱および(3)レシピカードの作成による消費訴求を提唱すること。山羊肉の市場性の検討に際して、1.本邦における山羊飼養の展開過程の把握と新たな山羊飼養産業の展開に関する実証的調査の実施、2.一般消費者(98名)に対する山羊肉の印象と市場性に関するアンケートの実施、3.都内沖縄料理店経営者を対象とした山羊肉料理導入の有無と今後の展開に関するアンケートの実施(n=15)、4.学生172名に対する山羊肉官能試験の実施、5.官能試験実施後の学生(172名)に対する消費購買意向に関するアンケートの実施、および6.ニュージーランドにおける先進的山羊飼養農家の現地ヒヤリング調査(5戸)を実施した。この結果、1.本邦においては近年着実に山羊飼養の「復権的傾向」が見受けられること、さらに一村一品的活動の成果として各種山羊産品が生まれつつあることが確認された。2.消費者は山羊肉に対して「臭い」等の印象を抱いているが、「適当な価格で料理法が明示されているならば」購入してみたいとの意向が強いことが認められた。3,しかし、都内沖縄料理店を対象とした調査では山羊肉料理はその「独特の風味」から都市住民には好まれず、積極的な展開をする意志が無いことが明らかになった。4,学生(172名)に対する山羊肉官能試験では、山羊肉の感受性は概して好評であり、モモ肉に比べてロース肉の嗜好性が優った。また、消費購買の意向に関しても「また食べてみたい」と回答する者が過半を占め、一定の市場性の存在が示唆された。5.山羊飼養の先進地であるニュージーランドでは、とりわけ肥育牛部門との複合経営部門として肉用山羊が位置づけられており、その収益性よりもむしろ雑草防除的な位置づけがなされていることが特徴であった。

さらに中国との合弁事業として肉用山羊の受精卵を中国へ輸出する事業が手がけられており、このことは本邦ではほとんど知られていない事例であることから、一層の調査分析が必要とされるところである。平成15年度の研究実績を踏まえて、1.山羊肉官能試験(143名を対象)の実施、および2.山羊肉使用料理の開発ならびに3.需要アンケートを実施した。まず、1.の官能試験では国産のザーネン去勢種とニュージーランド産ボア雑種のロース及びモモ肉部位の比較検討を行った。この結果、ロース肉間の嗜好性については品種間の有意差は認められなかったものの、「歯ごたえ」と「ジューシーさ」においてボア雑種がザーネン種を上回る反面、「味」、「臭い」においてわずかにザーネン種の優位性が認められた。またモモ肉間の嗜好性については「ジューシーさ」と「歯ごたえ」において有意にボア雑種がザーネン種を上回り高い評価を得た。これらのことから、ボア雑種の特性として評価されることは「ジューシーさ」と「歯ごたえ」であり、これが市場性を訴求する際のポイントであることが示唆された。次に2.の山羊肉使用料理では30名に対して(1)肉じゃが、(2)ハヤシライス、(3)酢豚風の3種の料理を供試して評価を得ることとした。この結果、酢豚風→ハヤシライス→肉じゃがの順番で嗜好されることが明らかになり、これら上位の料理提供が山羊肉に適していることが明らかになった。さらに3.需要アンケートでは1.及び2.の被験者に対して、山羊肉食後に購買意欲等の有無について訊ねた。その結果、山羊肉を今後とも買ってみたいと回答する層が全体の6割以上を占めており、かつ、小売り価格および販路次第では十分食肉としての地位を確保できるとの回答を得た。以上より平成16年度では15年度に引き続き山羊肉の将来的な商品性を再確認することができ、わが国畜産経営に新たな展開を招来する畜種と認めるに至った。1.山羊肉利用料理の官能試験実施による受容性の検討去勢山羊のモモ肉を試作料理として官能試験に供した。(1)肉じゃが、(2)ハヤシライス、(3)酢豚風を調理し、被験者30名に対してそれぞれ100gを供試した。山羊肉の調理法が一番合っているとして支持を集めた料理は酢豚風で全体の約半数を占め、次いでハヤシライス、肉じゃがの順となった。さらに、今後山羊肉料理を食べたいかという問いに対して、93%が食べたいと回答し、7%は食べたくないと回答した。さらに半数以上の被験者が、他の食肉価格よりも安ければ山羊肉を買うと回答していることから、市場への販売初期の価格設定としては可能な限り安価にし、需要の拡大を図ることが望ましい。2.山羊肉の販路開拓検討案の策定1)栄養面から見た山羊肉のアピールすべき特徴栄養面から見た山羊肉のアピール点は、(1)高蛋白質で低カロリー、(2)脂肪中の飽和脂肪酸が少ない、(3)鉄分の補給源として有効、(4)他の食肉の代わりに山羊肉を使用した場合、大幅にカロリーが軽減できること、の4点にある。これらの点を前面に押し出し、健康食としてプロモーションすることが有効であると考えられる。2)山羊肉の呼称の検討-シェーブルミート-「山羊肉」と聞いて、臭い、美味しくない等のマイナスイメージを持つ消費者は少なくない。そこで、「山羊肉」に代わる呼称として「シェーブル・ミート」を用いることを提案した。"シェーブル(Chevre)"とは、フランス語で山羊を意味する。
構造信頼性解析を用いた設計不規則波による船体構造設計法の検討

本研究は,不規則海象中での船体構造設計法に設計不規則波を用いることを前提として応答値の確率・統計的な検討を行い,より精度の高い設計法を提案することを目的とする。不規則波中で船体に発生する応力は,波浪との出合周期で変動する波浪変動成分と船体の固有振動数で変動する弾性振動成分が重畳した応力として現れる。ここでは,不規則波中の最大応答値の確率分布形状について検討を行い,さらに疲労被害度に対する弾性振動成分の影響について検討を行った。本研究は,船舶の安全性を適切に評価できる船体構造設計を実現させるために,設計不規則波という,設計波ではあるが現実に起こり得る不規則波を用いた解析法について,確率・統計的な検討を行い,現在船体構造設計において主流となっている「構造信頼性解析」において設計不規則波を用いる方法を提案することを目的とする。本年度は,Post-Panamaxコンテナ船に発生する最大縦曲げモーメントについて,短期・長期予測と不規則波中応答シミュレーションによる極値を求め,設計不規則波を用いて推定された最大値と比較を行った。その結果,以下のことが判明した。●発現確率10^<-5>の設計短期海象中での1/1000最大線形縦曲げモーメントは,長期予測で得られる超過確率10^<-8>値よりも若干小さな値となった。●設計不規則波を用いて得られる最大線形縦曲げモーメントは,長期予測で得られる超過確率10^<-8>値よりもやや大きめの値となった。●設計不規則波法により得られる最大非線形縦曲げモーメントは,不規則波中での非線形シミュレーションにより得られる1/1000最大値とほぼ同じ値となった。これより,設計不規則波を用いることによって,不規則中の最大曲げモーメントを,長時間のシミュレーションを行うことなく推定することが可能であることが分かった。●非線形縦曲げモーメントの変動係数は,ホギング側で約9%と線形理論とほぼ同程度であった。一方,サギング側では約12%と,スラミング等の非線形影響により,線形理論よりも3%程度大きな値となった。●船級協会規則によって与えられる縦曲げモーメントの値は,本論文の非線形計算値よりもかなり小さくなった。これらの結果をもとに,次年度は,縦曲げモーメントの波浪変動成分と弾性振動成分について,統計的な性質を明確にしていく予定である。本年度は,船体に作用する最大荷重や最大応力の推定に関して,不規則波中での船体縦曲げモーメントのピーク値の確率分布形状について検討を行った。まず,船体構造の座屈・崩壊のような最大応答に関係する海象は応答の長期予測の中でも発現頻度の低い極限海象であるが,このような短期海象を最悪短期海象と定義し,それらを実際の海象データから求めた。次に,船体を一本の梁と見なし,最悪短期海象中で,スラミングの影響によるホイッピング振動を含む船体縦曲げモーメントのシミュレーションを行い,それより得られる極値の整理を行った。さらに,この極値の確率分布形状をワイブル分布と仮定し,その適合性とパラメータについて検討を行った。10通りの最悪短期海象に対して船体応答のシミュレーションを行い,船体縦曲げモーメントの確率分布についてその特徴を調べ,以下の様な結果を得た。1.最悪短期海象中で発生する,弾性振動を含んだ船体応答における船体縦曲げモーメントの極値の分布は,ワイブル分布で近似することができる。2.弾性振動が顕著で無い場合のワイブルの形状パラメータの値は,β=1.3-1.7の範囲の値となった。3.弾性振動が顕著な海象におけるワイブル分布の形状パラメータの値は,Hogging側でβ=1.2-1.3,Sagging側でβ=1.1-1.2となった。なお,来年度は,これまでの研究で得られた結果をもとに,設計不規則波を用いた船体構造設計法について確率・統計的な検討を行い,構造信頼性解析において設計不規則波を用いる方法を提案する予定である。近年,船体構造の安全性に関して,欧米の研究者を中心にしばしば損傷の可能性が強調されている。しかしながら,適切な保守点検の行われているいわゆる「健全な」実績船では大きな損傷がほとんど起こっていない。いたずらに損傷の可能性を叫ぶのではなく,船の安全性を適切に評価できる船体構造設計を実現させるためには,現実に起こり得る波浪中で荷重の非線形性を考慮して船体応答を検討する必要がある。本研究は,不規則海象における船体構造設計法について確率・統計的な検討を行い,より精度の高い船体構造設計法を提案することを目的とする。

船体に作用する荷重とそれによって発生する応力は,波浪との出合周期で変動する波浪変動成分と船体の固有振動数で変動する弾性振動成分に分けられるが,実際の船体構造にはこれらが重畳した応力として現れる。昨年度までは船体に作用する最大荷重や最大応力の推定に関して不規則波中での船体縦曲げモーメントのピーク値の確率分布形状について検討を行った。本年度は船体疲労強度に注目し,発生する応力ピーク値にレインフロー法を適用して応力振幅とその繰り返し回数を求め,それにマイナー則を適用して疲労被害度を計算し,弾性振動の影響による疲労被害度の変化や海象毎の弾性振動の影響について検討を行った。研究によって得られた成果をまとめると,以下のようになる。・比較的穏やかな海象中での疲労被害度にはスプリンギングによる高周波成分の小さな応力振幅の繰り返し回数の増加が支配的となるが,極限海象の様な厳しい海象中での疲労被害度にはホイッピングによる応力振幅の範囲の拡大とその繰り返しが支配的となり,小さな応力振幅の繰り返し回数の増加による影響はほとんど出ないことがわかった。・今回対象としたPost-Panamaxコンテナ船のデッキロンジ部応力では,100[MPa]付近の応力振幅が最も疲労被害度に影響することがわかった。当初の予定どおり,不規則波中での船体応答における縦曲げモーメントについて,1年目に弾性振動を含まない場合の検討を行い,2年目に弾性振動を含んだ場合の検討を行い,それぞれにおいて,所期の目的が達成できるに足る研究成果が得られているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は,本課題における最終年度にあたるため,これまでに得られた研究成果を統合し,最終的に設計手法を提案することになる。すなわち,不規則波中での船体応答における縦曲げモーメントについて,その確率統計的性質を明らかにし,設計不規則波を用いた推定値との相関関係を考察する。これより,信績性解析をベースとした場合の設計不規則波を用いた設計手法の位置づけを明確にし,設計手法として提案する。
エリザベス朝演劇の初期版本および主要な諸般におけるト書きの研究

作成されたデータベースに基づき、資料の収集およびデータベースの拡充・整備に努めながら、研究の基本的方法について確認した。データベースからいくつかの鍵となる卜書きを選び、その存否、形態の推移について各作品ごとに調査を進めている段階である。ただ、本来であれば、研究の進行に従つてあらたに必要とされる資料の収集や確認を引き続き行ないながら、すでに得られたデータの最終的な分析とまとめに入らなければならにところだが、何分にも多すぎるデータのため、現在、自前のサーバ(http://www.Lingua.Tsukuba.Ac.jp/cato/)に載せて、暫定的な公開をするにとどまっている。これだけでも、同種の研究に関心をもつ国内外の研究者に利するところは多く、いまに至るまでさまざまな反応が寄せられ、十分な成果はあったと確信できる。本年度は、まず既存の卜書きデータベースの拡充と整備を目指していたが、むしろそれを可能にするハード面(容量の大きいハードディスクを内蔵した高速処理可能なコンピュータ等々)の設置に研究経費の大半を使用せざるを得なかった。同時に、インターネットによってOxford Computer Centerなどの電子テキストを利用し、新たな資料を多く収集することができた。また、シェイクスピア劇の主要な諸版・翻案の電子テキストを収めたCD-ROMも参照する機会があり、これらのメディアを通じて、従来の研究方法では及ばなかった新たな視野を得たように思われる。その成果は、平成8年度の日本シェイクスピア協会大会(立命館大学)において、「シェイクスピア研究とコンピュータ」と題するセミナーで発表し、その一部は論考「100人の騎士-『リア王』のテクスト縦横断」(『筑波イギリス文学』第2号)にまとめた。ここでとった方法は、基本的には、同一作品の複数テクストを並列させ、問題となる場面にそれぞれどのような卜書きがあるのか、あるいは、ないのか、を検討し、その形態の推移について調査することで、当該作品のエリザベス朝における上演の実態に迫るというものである。これを十分に可能とするためにも、関連作品の電子データをできる限り多く収集する必要があり、次年度はさらにその方向で研究を進めることになるだろう。昨年平成8年度は、既存のト書きデータベースの拡充と整備を目指し、あわせて、Oxford Computer CenterやCD-ROM等による電子テキストを利用して新たな資料を多く収集することに努めた。エリザベス朝演劇におけるト書きの実態を調査するためには、関連作品のデータをできる限り多く入手する必要があり、今年度も基本的にはそれを継承する方向でデータ収集に時間を費やした。現在、構築したデータベースをもとに、いくつかの鍵となるト書きを選び、その存否、形態の推移について作品ごとに調査が進行中である。また、ト書き研究の関連論文を渉猟し、その研究成果を取り入れながら、データの分析を試みている。まだ具体的な成果は出ていないが、これらの作業を通じ、エリザベス朝演劇の全体にわたってト書きの資料が整備され、それによって、個々の作家を越えた時代のコンヴェンションとしての演劇原理が部分的にも解明されることを目指している。18世紀・19世紀に至る諸版のト書きも調査の対象とし、より現代に近い時代に至るまでの上演形態の変遷を見ることで、逆にエリザベス朝の舞台復元の契機とできればよいと考えている。その結果、ト書き表記そのものの特徴を知ることがエリザベス朝演劇の特殊性を発見することに通じ、ひいては上演に関してこれまで謎とされてきたさまざまな疑問の解明にまで至ることになるだろう。それは次年度以降の課題として持ち越されなければならない。既存のト書きデータベースの拡充と整備のために、コンピュータによるデータ入力と校正を継続する一方、シェイクスピア劇の主要な諸版のテキスト・データをCD-ROMやインタニネットから収集した。それは、Oxrord Computer Centerの電子テキストの利用、インターネット上の各大学のサイト、およびSTCのマイクロフィッシュ(中央大学所蔵)からの複写による。また、シェイクスピア劇の主要な諸版・翻案の電子テキストを収めたCD-ROM、および、A1exander,Pope,Lewis Theobald,Samuel Johnson,EdwardCapell,George Steevens,Edmund Ma10ne,etc.によって編集された重要な版を比較調査しながら、18世紀・19世紀を通じてのシェイクスピアのテキスト研究の発展の跡をたどるべく試みた。これについては今後の課題として残された部分が多い。そして、得られた最大の成果は、あらたに必要とされる資料の確認などを引き続き行ないながら、すでに得られたデータベースを独自のサーバ上に置くことによって、国内外の研究者に向けて事実上の公開を果たせたことだった。同時に、それらのデータを駆使して、「サイバースペースのシェイクスピア」(『英語青年』別冊)や、「エリザベス朝の演劇観・悲劇観」(『筑波イギリス文学』4号)、および「『マクベス』の〈謎〉は解かれたか」(『文藝言語研究』35号)等にその成果を論文の形で発表した。
核小体におけるストレス感知：PICT1を起点としたその仕組みの解明

リボソーム合成不全などによって惹起される核小体ストレスシグナルの中核を担うPICT1に結合してPICT1を安定化する分子の同定を試みた。アフィニティープルダウンによって見出したPICT1結合分子群の中から、遺伝子ノックダウンによるPICT1不安定化、リコンビナントタンパク質の直接結合、プロテアソームによるPICT1のin vitro分解に対する阻害作用、核小体ストレスによる結合の解離、などを指標したスクリーニングを行い、最終的に一つの分子RPXが生理的環境下におけるPICT1安定化因子であることを新たに見出した。本研究では、核小体におけるストレス感知・応答の仕組みを明らかにするため、ストレス応答シグナルの中核を担う核小体タンパク質PICT1を起点として、さらに上流へとシグナル経路を遡ることで、ストレス応答の分子機構を解明し、ストレスセンサー分子の同定を目指す。PICT1は天然変性タンパク質の一つであり不安定な特性を示す。しかしながら細胞内では安定化因子と結合することでプロテアーゼによる分解から逃れている。私達はPICT1に結合するタンパク質として49種のタンパク質を既に同定しており、平成27年度の研究では、これらの中からPICT1の安定化に寄与する分子の同定を試みた。遺伝子ノックダウンによってこれらのPICT1結合分子がPICT1の発現量に及ぼす影響を検討したところ、ノックダウンによってPICT1の発現量が減少するものを9遺伝子、PICT1の発現量が増加するものを3遺伝子、それぞれ見いだすことに成功した。また、核小体ストレスに応答したPICT1の分解について、その分子機構を探る目的でPICT1に変異を導入し、その分解応答が変化するアミノ酸残基の同定を試みた。質量分析法によって既に同定されているリン酸化やユビキチン化部位に加えて、アミノ酸一次配列から推測される様々な翻訳後修飾部位の変異の影響を検討したところ、あるリジン残基をアルギニン残基に置換した変異体(KR変異体)では核小体ストレスによる分解が著しく低下することを新たに見いだした。このKR変異はPICT1の細胞内局在に影響を及ぼさないことから、本変異によってPICT1分解過程のトリガーとなる反応が抑制されていることが考えられた。平成27年度の研究では、PICT1安定化因子の候補をいくつか同定することが最も重要な到達目標であった。この点に関しては、概要に記したように既に9つの候補分子の同定に成功しており、当初目標は概ね達成することができたと考えている。さらに、本研究の大きな目標の一つであるPICT1の分解過程の分子機構解明についても、PICT1分解の制御に関わることが予想されるアミノ酸残基の同定に成功しており、これまでのところ研究は順調に進んでいると思われる。本研究では、核小体におけるストレス感知・応答の仕組みを明らかにするため、ストレス応答シグナルの中核を担う核小体タンパク質PICT1の動態を明らかにし、PICT1を起点として、さらに上流へとシグナル経路を遡ることで、ストレス応答の分子機構の解明を目指す。定常状態の細胞内では安定化因子と結合することでプロテアーゼによる分解から逃れているが、ストレスに曝された場合には安定化因子との解離が起こり、その結果プロテアソームによる分解を受ける。本研究の前半期の目標は、PICT1安定化因子の同定にあり、前年度の研究ではRNAi法を用いて、私達がこれまでに見出した49種のPICT1結合タンパク質の中から9種をPICT1の安定化因子候補として同定した。平成28年度の研究では、in vitroにおけるPICT1との結合アッセイおよびプロテアソームによるPICT1分解アッセイを行い、この9種の中から3種をプロテアソームによるPICT1分解を抑制する分子として同定することに成功した。また、PICT1のあるリジン残基をアルギニン残基に置換した変異体(KR変異体)が核小体ストレスによる分解に耐性を示すことを前年度の研究で見出しており、平成28年度の研究では、このリジン残基のPICT1分解における役割の解析を行った。その結果、このリジン残基がユビキチン化やSUMO化を受けている可能性は低く、翻訳後修飾としてはアセチル化が起きている可能性が考えられること、また安定化因子との相互作用に関わっていることが示唆された。平成28年度の研究では、以下の点が最も重要な到達目標であった。(1)遺伝子ノックダウンによってPICT1発現量が減少する9遺伝子に関して、in vitroでのPICT1分解アッセイなどを用いて、その遺伝子産物がPICT1安定化因子として機能するかを検証する。(2)核小体ストレスによる分解に耐性を示すPICT1-KR変異体に関して、ストレスに応答したリジン残基の翻訳後修飾の変化を検討する。これらの点に関しては、概要に記したように当初目標のほとんどを達成することができたと考えている。PICT1の翻訳後修飾に関しては、アセチル化を検出する系の感度等の問題によって結論を得るまでには至っていないが、新たな抗体の利用などによって改善・進展することが期待できると考えている。以上の点を踏まえて、これまでのところ研究は概ね順調に進んでいると思われる。

定常状態の細胞内では安定化因子と結合することでプロテアーゼによる分解から逃れているが、ストレスに曝された場合には安定化因子との解離が起こり、その結果プロテアソームによる分解を受ける。本研究の目標の一つはPICT1安定化因子の同定にある。前年度までの研究では、RNAiスクリーニングやPICT1との結合アッセイおよびPICT1分解アッセイによって、PICT1安定化因子の候補を3つにまで絞り込むことに成功した。本年度は、このうちの1つ(RPX)が核小体ストレスに応答してPICT1から解離することを明らかにし、最終的にRPXをPICT1安定化因子として同定した。核小体ストレス感知・応答の仕組みに関しては、in vitroにおけるRPX-PICT1間の相互作用にはRNAの存在が必須であること、すなわちRNA量の減少がRPX-PICT1結合の解離を誘導することを新たに見出した。核小体ストレスに曝された細胞内ではrRNA転写抑制に伴う様々なRNA分子の変動が起こると考えられることから、この結果はRPX-PICT1自体が核小体ストレスセンサーとして機能する可能性を示している。今後RPX-PICT1結合を制御するRNA分子種の詳細を解析することで、核小体ストレス検知の仕組みが明らかになることが期待できる。リボソーム合成不全などによって惹起される核小体ストレスシグナルの中核を担うPICT1に結合してPICT1を安定化する分子の同定を試みた。アフィニティープルダウンによって見出したPICT1結合分子群の中から、遺伝子ノックダウンによるPICT1不安定化、リコンビナントタンパク質の直接結合、プロテアソームによるPICT1のin vitro分解に対する阻害作用、核小体ストレスによる結合の解離、などを指標したスクリーニングを行い、最終的に一つの分子RPXが生理的環境下におけるPICT1安定化因子であることを新たに見出した。PICT1を起点とした核小体ストレス応答の仕組みを紐解くため、以下の点を中心に研究を進める。(1)遺伝子ノックダウンによってPICT1発現量が減少する9遺伝子に関して、in vitroでのPICT1分解アッセイなどを用いて、その遺伝子産物がPICT1安定化因子として機能するかを検証する。また遺伝子ノックダウンがPICT1発現量の増加を引き起こす3遺伝子に関しては、その発現量増加の仕組みの解明に取り組む。(2)核小体ストレスによる分解に耐性を示すPICT1-KR変異体に関して、ストレスに応答したリジン残基の翻訳後修飾の変化を検討する。またその翻訳後修飾に関わる分子群の同定およびその制御機構の解明を試みる。(3)核小体ストレスによるPICT1安定化因子の動態、またPICT1安定化因子とPICT1の翻訳後修飾との関わり、などについて解析を進める。(1)PICT
低温機能触媒体を用いた新規触媒支援化学気相成長法

本研究課題は、低温活性金属触媒体の触媒分解効果を用いて窒素系ガスを高効率に分解、従来技術である熱CVD法に比べ低温で窒化物電子材料薄膜を堆積すること、ならびに本技術を用いることで有機金属化学気相成長(MOCVD)法より小さなV/III原料供給比での高品位窒化ガリウム(GaN)結晶の成長技術を確立することを目標に実施された。また紫外・青色発光ダイオードおよびレーザーのコスト低減を図るためSi基板上への省資源成長技術の構築を目指し、研究を行った。平成18年度から20年度の3年間での研究成果は、以下の通りである。(1)アンモニア(NH_3)分解の低温活性触媒であるルテニウム(Ru)表面での反応を用いて高エネルギー窒素系プリカーサを形成、ガリウム源であるトリメチルガリウム(TMG)と反応させることで600-800°Cという低温でGaN膜をサファイア基板上にエピタキシャル成長させることに成功した。具体的な実験手法としては、アルミナ粒子にRuナノ粒子を坦持しRu表面積を増大することにより活性の高い高密度NHxラジカルを生成、基板に供給することで、低温にて結晶性・光学特性の良好なGaN結晶膜を得た。(2)並行してRuをスパッタ法で担持したメッシュ状加熱タングステン(W)を用いた触媒反応CVD(ホットメッシュCVD)法においてNH_3およびTMGを原料ガスに用いてSi基板上へのGaNヘテロエピタキシャル成長実験を行った。このホットメッシュCVD法においてSi基板との格子定数差を緩和させると共に界面層の炭化層(SiC層)、窒化アルミニウム(AlN)層等のバッファー層の挿入とその形成条件の最適化を行った結果、低いV/III原料供給比で結晶性・光学特性の良好なエピタキシャル膜の成長が可能であることを見出した。またWメッシュを用いたホットメッシュCVD法における最適成長条件と比較することで、メッシュ加熱温度を200°C下げても同等の結晶性を有するエピタキシャル膜が得られることを見出した。以上の結果より、金属触媒体であるRu表面でのNH3分解反応を用いることで低温での高効率分解を実現することが可能となり、窒化物材料薄膜の省エネルギー成長技術の構築につながる成果を上げることが出来た。本研究課題は、低温活性金属触媒体の触媒分解効果を用いてアンモニアを高効率に分解、従来技術である熱CVD法に比べ低温で窒化ケイ素(SiN)膜を堆積すること、ならびにまたはヒドラジンを分解し有機金属化学気相成長(MOCVD)法よりはるかに小さなV/III原料供給比での高品位窒化ガリウム(GaN)結晶の成長技術を確立することを目標としている。初年度の研究成果として、まずプラズマCVDのような荷電粒子を反応源に用いない手法での低温のSiN膜の成長に関しては、アルミナに坦持したルテニウム(Ru)の表面反応でヒドラジンを分解、基板温度400°Cでの成長に成功した。またプラズマCVD法に比べ膜中の結合水素量が、少ないことが分かった。

GaNの成長に関しては、ヒドラジン分解触媒での反応により高エネルギーのアンモニアプリカーサーを形成、トリメチルガリウムと反応させることで従来技術であるMOCVD法に比べはるかに低温の600°CでSi(111)基板上にc軸配向性を有するGaNエピタキシャル膜の成長に成功した。更にこの結晶膜は強いバンド端発光を示し、光学的にも高品質な結晶膜であることが分かった。ただ、非エピタキシャル成分であるGaN(10-10),(10-11)配向のドメインも含まれており、MOCVD法による結晶膜と同等とは言えないが、Si基板上のバッファー層の最適化により、デバイスレベルの高品位結晶膜の成長が小能であると考えられる。本研究課題は、低温活性金属触媒体の触媒分解効果を用いて窒素系ガスを高効率に分解、従来技術である熱CVD法に比べ低温で窒化物電子材料薄膜を堆積すること、ならびに本技術を用いることで有機金属化学気相成長(MOCVD)法より低温で小さなV/III原料供給比での高品位窒化ガリウム(GaN)結晶の成長技術を確立することを目標としている。2年目である平成19年度の研究成果は、以下の通りである。昨年度報告したアンモニア分解触媒であるルテニウムの反応を用いて高エネルギーの窒素系プリカーサーを形成、トリメチルガリウムと反応させることで600°Cという低温でGaNエピタキシャル膜を成長させる手法についてさらにデータの蓄積をした。同時に、メッシュ状の加熱タングステンワイアを用いたCVD法においてSi基板上へのGaN結晶のエピタキシャル成長を試みた。このホットメッシュCVD法において炭化層(SiC層)、AIN層を挿入することでSi基板との間に殆ど残留応力の無い結晶膜を成長させることに成功した。更にナノメートル厚さのルテニウムをタングステンメッシュにスパッタコーティングし、この加熱メッシュを用いたホットメッシュCVD法によりSi基板上へのGaN膜のエピタキシャル成長を試みたところ、低いV/III原料供給比(V/III=80)条件でも室温のPL測定において欠陥に由来するイエロールミネッセンスを全く示さない結晶膜の成長に成功した。3目である平成20年度の研究成果は、以下の通りである。昨年度報告したアンモニア分解触媒であるルテニウム(Ru)の反応を用いて高エネルギーの窒素系プリカーサーを形成、トリメチルガリウムと反応させることで600-800°Cという低温でGaNエピタキシャル膜を成長させる手法についてさらにデータの蓄積をした。具体的にはRu表面積の増大によりより結晶性・光学特性の良好なGaN結晶膜を得た。同時に、Ruをコートしたメッシュ状の加熱タングステンワイアを用いたCVD法においてアンモニアおよび有機ガリウム原料ガスをパルス状に供給することで気相反応を抑制し、Si基板上に高品質なGaN結晶膜のエピタキシャル成長を試みた。このパルスモードホットメッシュCVD法において炭化層(SiC層)、AlN層を挿入したSi基板に様々なガス供給モード、ガス供給タイミングの条件においてGaN膜のエピタキシャル成長を試みたところアンモニアガスは、連続供給、有機Ga原料ガスはパルスモードで成長させたGaNにおいて最も結晶性・光学特性の良い結晶膜を得た。また有機Ga原料ガスの繰り返し間隔には最適値があり、その時結晶性が向上すると共に、堆積速度が最大となり、また表面モフォロジーが最も良好になることが分かった。
1950年代におけるドイツ連邦共和国の社会政策構想―キリスト教民主同盟を中心に

報告者は、前年度4月から12月まで、研究指導委託制度を利用しボン大学で研究に従事するとともに文書館で史料を収集した。本年度はこの史料基盤の上に、以下の論点の分析を進めた。まず、CDUの住宅政策と同様に大都市の高層賃貸住宅を批判し、持ち家、菜園と家畜小屋付きの低層戸建住宅の建設を重視したオルド自由主義者アレクサンダー・リュストウの政策論を分析し、オルド自由主義とカトリシズムの社会政策構想の関連を検討した。その成果の一部は2011年5月にベルリン日独センターで開かれたセミーの口頭報告で発表した。ついで、2011年9月に、ケルン大司教座付属の文書館Archiv des Erzbistums Kolnで短期の史料調査を行い、昨年度までの調査に欠けていた教会自体の活動に関する史料として、家族向け司牧での住宅のあつかいについて、また、カトリック教徒大会を記念したモデルとなるべき集落建設について、ケルン大司教の下にあった組織での議論の史料を収集した。さらに、本年度の後半は、研究課題の中心となる、1950年代CDUの住宅政策へのカトリシズムの影響について、CDUの政策を主導した政治家パウル・リュッケの政策構想に注目して分析をすすめた。1956年の第二次住宅建設法で貫徹されることになるリュッケの政策には、所有によって大衆化に抗しうる人格を形成し、人格の自由をまもるという所有政策と、狭い賃貸住宅がもたらす子どもの数の減少・家族の衰退に対抗して、子だくさん家族を可能にするという家族政策としての意義が付与されていた。これは、カトリック・ミリュー内で伝統的に議論されてきた、所有と自由・人格の自律の結びつきを重視する所有観、父権的秩序と子だくさんを称揚する家族観、そして世紀転換期・戦間期の社会回勅の唱える社会改革構想に基づくもので、実際にカトリック・ミリューの実践家に指導された、社会回勅の唱える連帯性原理と自助を重視した集落建設によって支えられていた。こうした分析の一部は、2011年11月の史学会大会の口頭報告で発表した。1950年代の住宅政策を例に、アデナウアー・キリスト教民主同盟(CDU)政権の社会政策構想の一端を明らかにし、西ドイツ社会国家の特徴に迫ることが本研究の課題である。本年度は4月から12月まで、研究指導委託制度を利用してボン大学に客員研究員として所属し、各地の文書館で史料の調査・収集を行った。研究指導委託の終了、帰国後は、史料の整理・分析を進めた。まず、特別研究員採用以前に進めていたボンのアデナウアー財団文書館(Archiv fur Christlich-Demokratische Politik)での史料調査を踏まえ、その分析を深めるため、デュッセルドルフ州立文書館でCDUの住宅政策のプラットフォームをなした協会Deutsches Volksheimstaettenwerkの史料を閲覧し、持ち家、家族住宅、小都市/村落的環境での自助と相互扶助による小集落建設を重視するCDUの政策の立論を跡付けた。同時に、小集落建設を実践した公益協会の史料も収集した。また、カトリシズムの影響を解明するため、ケルン大司教座付属の図書館、文書館で関連史料・雑誌を閲覧した。一方、ボンのエーベルト財団文書館(Archiv der sozialen Demokratie)、ベルリン州立文書館、ミュンヘン州立文書館で、1956年第二次住宅建設法に関する史料を収集し、CDUと社会民主党の対抗関係、諸団体の連邦政治における立場を整理した。さらに、コプレンツ連邦文書館では、連邦省庁内の議論、住宅政策と家族政策の関係を明らかにするため、住宅建設省、家族省の史料を収集した。同時に、住宅政策に関する論稿を著していたオルド自由主義の知識人A.リュストウの個人文書を閲覧し、オルド自由主義の社会政策論とCDUの政策の関連を調査した。こうした史料調査により、次年度の計画を遂行し、博士論文をまとめるための史料基盤が固まった。

これは、カトリック・ミリュー内で伝統的に議論されてきた、所有と自由・人格の自律の結びつきを重視する所有観、父権的秩序と子だくさんを称揚する家族観、そして世紀転換期・戦間期の社会回勅の唱える社会改革構想に基づくもので、実際にカトリック・ミリューの実践家に指導された、社会回勅の唱える連帯性原理と自助を重視した集落建設によって支えられていた。こうした分析の一部は、2011年11月の史学会大会の口頭報告で発表した。
高齢者施設における歩行補助具の使用実態と満足度に関する調査研究

平成29年10月に台湾で開催されたAPOTS 2017で発表した研究内容について、論文執筆を行った。2019年5月以降、海外雑誌へ投稿を予定している。〇アブストラクト〔目的〕本研究は,シルバーカー(Sカー)と歩行車の使用者のバランス能力を検査し,その課題を明らかにすることを目的とした.〔対象〕通所リハ施設を利用するSカーと歩行車の使用者で包含基準を満たす者を,バランス能力検査と福祉用具満足度評価の対象とした.〔方法〕バランス能力検査は,総軌跡長(LNG)とTUGを測定した.面接は,QUEST 2.0とFAI,並びに個人属性を聴取した.分析について,個人属性の群間比較は,χ2検定とt検定を用いた.重心動揺のデータからはLNGを算出した.LNGとTUG,並びにQUEST 2.0の群間比較はMann-WhitneyのU検定を用いた.QUEST 2.0の下位項目別分析はχ2検定を用いた.有意確率は5%未満とした.大学倫理委員会の承認を受けて実施した.〔結果〕要介護高齢者433名の内, Sカー群27名,歩行車群40名が包含基準を満たした.TUG値はSカー群が有意に優れていたが,LNG値は群間に有意差がなかった.QUEST 2.0のサービススコアはSカー群が有意に低値を示した.〔考察〕TUGとLNGについて群間比較を行い,使用者のバランス能力を客観的に把握できた.その結果,Sカー群に歩行車群と同等のLNGを示す者を認めた.動的・静的バランスを検査することは,歩行能力を把握する上で有効である.【対象と方法】長崎市の高齢者通所施設10施設の利用者1,247名を対象に,要介護度ごとの施設利用者数,歩行車・シルバーカー(Sカー)使用者数を把握した.使用者のうち,取り込み基準を満たす者に面接調査を行った.福祉用具満足度評価はQUEST 2.0,生活機能は改訂版FAIを用い,ほか個人属性を聴取した.歩行補助具ごとに要介護度別人数は記述統計,2群の個人属性の比較はχ2検定とt検定を用いた. QUEST 2.0スコアの,群間比較は,Mann-WhitneyのU検定,項目別分析はχ2検定を用いた.有意確率は5%未満とした.長崎大学倫理委員会の承認を受け実施した.【結果】総利用者数1,247名の内,歩行車44名(3.5%),Sカー53名(4.3%)であった.歩行車は要支援2(29.5%),要介護2(27.3%),要介護1(20.5%)の順に多く,最重度は要介護4(2.3%)であった.Sカーは要支援2(30.2%),要介護1(26.4%),要介護2(18.9%)の順に多く,最重度は要介護3(7.5%)であった.面接対象者は40名,歩行車群20名(男性5名,女性15名,平均年齢83.2 ±9.6歳,64-99歳),Sカー20名(男性1名,女性19名,平均年齢87.6 ±5.2歳,76-94歳)であった.年齢,性別,要介護度,同居有無,自宅周辺環境は群間で有意差がなかった.改訂版FAIはSカー群が歩行車群に比べ有意に高値を示した.総合スコアと福祉用具スコアは群間に有意差がなかった.サービススコアは歩行車群がSカー群に比べ有意に高値を示した.項目別分析は,福祉用具スコアの全項目ならびにサービススコアの取得手続きと期間,専門家の助言・指導は群間で有意差がなかった.サービススコアの修理とメンテナンス,アフターサービスは歩行車群がSカー群に比べ有意に高値を示した.【目的】平成28年度の研究は,通所リハビリテーションの利用者について,歩行車とシルバーカーの使用実数と満足度を調査するとともに,歩行車とシルバーカーを使用している要介護高齢者の間で,バランス能力に違いがあるのかを検証した.また,結果から歩行補助具の選定における課題を明らかにした.【対象と方法】(1)対象:通所リハビリテーションの利用者.(2)研究のデザイン:バランス能力測定と質問紙を用いた横断研究.歩行車とシルバーカーの使用実数と満足度を調査するとともに,歩行車とシルバーカーの使用者の間でバランス能力を比較する.(3)評価の項目及び方法:1)主要評価項目;1静的バランス能力検査:重心動揺計を使用し,30秒間の静止立位時の重心動揺(総軌跡長LNG),2動的バランス能力検査:TUG,2)副次的評価項目;1福祉用具満足度調査:QUEST 2.0,2IADLの実施状況:改訂版FAI,3その他の基本属性:年齢,性別,要介護度,同居の有無,自宅周りの環境,転倒歴(4)統計解析方法:シルバーカー群と歩行車群に分類し,評価項目を比較.有意水準は5%未満.LNGとTUGについて,群間の比較をするためにMann-WhitneyのU検定を用いて単変量分析を行う.(5)倫理的配慮:国際医療福祉大学倫理審査委員会,承認番号16-Ifh-031【結果】