hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
蜂蜜の神経薬理学的作用に関する統合的研究

蜂蜜は植物の花蜜や植物甘味分泌物に由来する天然の甘味料である。蜂蜜は食品に容易に添加することができ、これまでに、蜂蜜に含まれるポリフェーノールやその他の天然化合物に起因する健康増進作用が報告されている。これら蜂蜜における天然成分の構成組成や抗酸化作用・神経保護作用は、それらの由来元である植物の種類や地理学的な位置に依存すると考えられる。そこで本研究では、ナイジェリアにおける産地の異なる3種の蜂蜜および日本産蜂蜜の抗酸化作用、神経保護作用、概日リズム、睡眠覚醒、抗ストレス作用に及ぼす影響を検討した。蜂蜜のDPPHラジカル消去能に関しては、蜂蜜サンプルにおいて抗酸化作用が見られた。蜂蜜の神経保護作用および細胞増殖作用に関しては、ほとんどの蜂蜜は低濃度にて、血清非存在下(TIP:transferin,insulin,progesterone添加および非添加時)における細胞増殖作用を示した。蜂蜜の概日リズムに対する作用では、各蜂蜜サンプル(1,0.5%v/v)ではコントロールに比べRat-1細胞におけるper2プロモーター活性の位相変化が見られた。蜂蜜の抗ストレス作用では、各蜂蜜サンプル投与群では、拘束ストレスによるcorticosteroneレベルにおいて、精神安定剤であるdiazepamと同様の作用を示した。また、いくつかの蜂蜜サンプルにおいて、視床下部での拘束ストレスにより上昇する5-HTの抑制作用が見られた。蜂蜜の睡眠覚醒に対する作用においては、現在EEGデータを解析中である。以上のことから、蜂蜜は脳における中枢効果を有しており、それらはその産地によって異なることが示唆された。天然物は創薬にとり魅力的であるが、科学的根拠に乏しいものも少なくない。ナイジェリア蜂蜜は様々な効用(鎮静作用、抗不安作用、血圧降下作用など)を有することが知られているが、その作用機構はほとんど未解明である。本研究では、ナイジェリア蜂蜜のもつ特に中枢薬理作用に注目して、睡眠、概日リズムとの関係を電気生理学的、薬理学的、分子細胞生物学的に様々な角度から解析して、その作用経路及び機構を明らかにするとともに、不眠や不安の治療薬(食品)としての利用の可能性を追求しようとする研究である。ナイジェリアと日本の蜂蜜計9種類の作用を検討した。まず、神経Neuro2A細胞を用いて、神経保護作用を調べたところ、有意に神経保護作用を示すものを見出した。現在、その形態的な変化に対する影響を経時的に観察している。概日リズムとの関係では、線維芽細胞に発現させた時計モニター遺伝子(Bmall-luc)をもとに、細胞の概日リズムに対する影響を検討している。さらに、フリームビング動物における睡眠・覚醒との関連を調べるためのEEG記録系を確立するために条件検討を行っている。本研究の成果は、蜂蜜という食用として可能な安全かつ安価な天然物の薬理作用を同定、その機構を理解することが可能となる。蜂蜜の神経細胞及び個体レベルでの影響を広く調べることにより、睡眠覚醒障害のみならず、ストレス関連疾患や他の中枢神経疾患への応用的利用が期待される。マウスを用いたストレスに対する内分泌系(コルチゾール、ACTH他)の薬理学的応答測定系を確立した。マウスに対する蜂蜜投与群およびコントロール群での測定を行い、現在解析中である。また、in vivoフリームビングマウスを用いて脳波EEGの記録システムを確立した。さらに、概日リズムに対する蜂蜜の影響を調べたところ、マウス線維芽細胞での概日リズム(時計遺伝子Bmal1プロモーターを利用したルシフェラーゼアッセイ系)においては、蜂蜜の濃度に係らず、蜂蜜投与群及びコントロール群での著名な差は認められなかった。

蜂蜜の睡眠覚醒に対する作用においては、現在EEGデータを解析中である。以上のことから、蜂蜜は脳における中枢効果を有しており、それらはその産地によって異なることが示唆された。
畿内譜代大名岸和田藩の総合的研究

畿内譜代大名の研究は停滞していたが、近年、大坂城守衛のために、五万石程度の中規模譜代大名が集中的に配置されていたことが指摘され、岸和田藩をとりあげることとなった。本研究の柱の一つとして、旧家臣団家で所蔵されている武家文書に関し、基礎的史料の所在確認と分析検討を行った。すなわち斉藤國彦家所蔵文書と佐々木政武家所蔵文書等の調査を進めた。両家文書には、例えば藩主岡部家の由緒、岡部家ゆかりの寺院、岸和田城内や江戸・大坂屋敷の所在地・面積、軍役人数、領内村高、溜池等々が記載された「覚書」等が残されており、この検討によって岸和田藩の構造が明らかとなった。これらの収集文書はデジタル化してそれぞれ一枚のディスクに収め、閲覧・検索が簡略にできるようにした。またもう一つの柱として、岸和田藩地方支配の中核を担った七人庄屋・七人格庄屋文書の所在確認、検討を行った。日根郡畠中村(現貝塚市)要家文書に関し、貝塚市教育委員会の史料群整理と平行して、土地・年貢関係史料と、代々書き継がれた日記を中心にマイクロ撮影、翻刻を進めた。また南郡春木村(現岸和田市)原家文書に関し、現在確認できる同家文書のうち岸和田市教育委員会撮影マイクロフィルム分を紙焼きし、目録を整備のうえ、浦支配について検討を進めた。4年間に14回の研究会を開催し、岸和田藩藩政史を、家臣団構造、軍事制度、経済政策、商業政策、藩財政、土地制度、年貢制度等について検討し、幕府の広域支配の視点からも検討した。これらの成果の一端は報告書『畿内譜代大名岸和田藩の総合的研究』「論稿編」「史料編」に示した。これは中間報告という性格の成果であり、今後も引き続き検討し、史料の公表を重ねていきたい。今年度は、5月26日、7月6日、8月10日、12月22日に研究会・打ち合わせを実施し、その間に岸和田藩関係文書の所在確認調査と、同藩七人庄屋要家文書調査、撮影等を実施した。藩関係では、中級家臣である斉藤家文書と佐々木家文書を調査し、目録を作成した。このうち斉藤家文書には、同家歴代当主が江戸留守居役・小納戸役・中小姓等の役職に就いた際に作成されたマニュアル本、領内の村数・村高・藩主岡部家履歴等をまとめた帳簿、家臣団履歴書等、岸和田藩研究の基礎的史料が大量に残されていることが確認されたため、同家文書の詳細な目録を作成した。さらに共同研究者が史料を共有利用するため、及び今後の広い利用に供するため、同家文書写真をデジタル化し、CD-ROMに収めた。また佐々木家文書には、斉藤家文書とは異なる役職関係文書、幕末期藩財政に関わる史料群、さらには岸和田藩士会の動向が知られる史料等が確認された。研究会では岩城が、岸和田藩の研究史整理、岸和田藩が所領を有した和泉国で広域支配を担った堺奉行所に関する報告を行った。なお、大坂城守衛を担った尼崎藩の動向についても意見交換した。今年度の所在調査で、斉藤家・佐々木家以外にも、いくつかの良質な藩士文書が残されていることが確認されたため、次年度はこれら文書群の整理・目録作成と、研究報告を予定している。七人庄屋要家文書については、貝塚市教育委員会郷土資料室の整理・目録作成作業に協力しつつ、膨大な文書群の内、「日録」「日記」(31冊)をマイクロフィルム撮影し、全てについて紙焼き(プリント)を行った。またその内「郷会所」関係史料を中心に解読し、翻刻した。

2年目にあたる本年は、昨年に引き続き、武家文書および関連史料の収集と、デジタル化作業を行った。具体的には、岸和田藩武家文書のなかでも良質の史料群として知られている佐々木政武家文書の目録作成とデジタル化である。マイクロフィルム10本にも及ぶ膨大な文書を1枚のCDに収め、検索機能を付したことによって、次年度以降の本研究の進展に資するだけでなく、今後の岸和田藩研究に大きく寄与するものと思われる。また、従来あまり知られていない宮内家文書と田代家文書の目録作成を完了したので、次年度、デジタル化したい。武家文書の所在調査は、今年度で大方終了した。本研究では、武家文書とともに、岸和田藩地方支配の中核である七人庄屋のうち要家文書の整理も重要な柱としているが、こちらも租税関係文書をマイクロフィルムに撮影し、一部の解読に着手し、成果をあげることができた。同時に、研究を進めるなかで、七人庄屋に次ぐ七人格の庄屋家文書の収集も必要なことが明らかとなったため、これまで本格的な分析が行われていない春木村原家文書の収集・整理にも着手し、仮目録作成を進めたが、武家文書とあわせると膨大な量に及ぶため、大量紙焼きのために必要な機器を研究費より整備した。次年度以降、本格的な目録作成に取り組みたい。研究報告会は、3回行った。1回目は、2003年9月13日、2回目は、同年12月20日、3回目は、2004年3月14日に開催した。今年度までで、主要な史料の所在確認と収集はほぼ終了したので、次年度以降は、その目録作成と、本格的な分析を進めたい。3年目にあたる本年は、(1)2年目に収集した岸和田藩関係武家文書の目録作成・デジタル化、(2)これまで所在が確認されていなかった武家文書(元はコレクター所蔵と推定)の収集・写真撮影・目録作成、(3)大阪府立岸和田高校所蔵春木村原家文書・岸和田市史編纂室所蔵原家文書の紙焼き・目録作成を行った。(1)は幕末・維新期の岸和田藩財政に関わる良質の文書群であることで知られている旧田代家・宮内家文書で、昨年までに大方の目録作成は終えていたため、本年度はそのデジタル化と一部翻刻を行った。昨年度までと同様、デジタル化によって利用が簡易となり、以降の岸和田班研究に大いに寄与すると思われる。(2)は、複数の岸和田藩武家文書が含まれていることから、収集家が戦後になって集めたものと推定される。これまでその所在は知られていなかったが、分限帳を始め、岸和田藩補任史料が充実している。良質の史料が入手し得たと考えている(来年度の報告書にその内容を紹介する予定)。(3)の原家文書は、これまで所在を知られ、部分的に活用されたことはあったが、目録が不備なため本格的な検討がなされてこなかったところの大量の文書群で、紙焼きと目録作成を行った。膨大なため大半の目録は完成したが、一部未完了部分を残した(来年度には作成を終える)。同家は七人庄屋に次ぐ七人格の庄屋家文書で、岸和田藩地方支配解明には良質の史料群である。すでに今年度、七人庄屋格の意味および春木村浦方支配の様相について研究を深めることができた。また、今年度その他の岸和田市郷土資料室所蔵文書の紙焼きを行った。研究報告会は3回行った。1回目は2004年6月20日、2回目は同年9月19日、3回目は同年12月21日に開催した。その他、来年度の報告書作成に向けて分担を決め、個別研究に着手した。最終年度4年目にあたる本年は、(1)3年間に収集した岸和田藩関係武家文書の目録作成・解読入力、(2)これまで所在が確認されていなかった武家文書(元はコレクター所蔵と推定)の解読入力、分析(3)大阪府立岸和田高校所蔵
住民の視点による介護予防システムの評価指標の開発と有用性の検討

これまで介護予防システムの推進を保健師活動の視点から捉えてきたが、住民の主体性を促し、システムの課題や目標を共有することは重要であり、住民とともにシステムを評価し、改善していくことが不可欠である。本研究は、介護予防システムの維持・発展の方向性を見出すために、住民の視点から介護予防システムを評価するための指標を開発し、その有用性を検討することを目的とする研究である。今年度は、第一段階として、住民の視点による介護予防システムの評価指標案の作成に向けて、文献検討を行い、インタビュー調査により項目案を作成し、評価指標の項目を精選することを目標とした。文献検討により、地域ケアシステムの評価方法が未確立であり、評価モデル開発が必要であること、利用者視点の評価が重視されてきているが、身体機能や医療面の臨床指標、満足度指標などが中心となり、生活や社会的側面の評価が十分ではないことが明らかになった。インタビュー調査に向けての研究計画書を検討し、住み慣れた地域で安心して健康に暮らし続けることができるために何が必要か、現在の介護予防活動や介護予防のしくみをどのようにとらえるかなどの視点でインタビューガイドを作成し、倫理申請委員会の承認を得た。現在は、住民主体の介護予防活動を積極的に実施している市町村にアプローチをして、保健師等から、住民主体の介護予防活動にかかわっている住民、又は民生委員などの紹介を受け、インタビューを行うための調整を行っている。初年度は、インタビュー調査を行い評価指標の項目案を作成する予定であったが、インタビュー調査のための体制構築、対象選定のための市町村保健師との調整に時間を要し、インタビューの実施が遅れている。今後は、一次調査のインタビューを早急に実施し、インタビュー結果を分析し、評価項目案を作成する。また、項目案精選のために専門家調査を実施し、質問紙調査の準備を進め実施する。次年度使用額が生じた理由は、インタビュー調査が遅れているため、インタビュー調査にかかる旅費、インタビューの謝礼、テープ起こし等の費用の支出がこれらかである。次年度の使用計画は、インタビュー調査の旅費、テープ起こしなどデータ入力、学会発表の旅費等である。
ベトナム北部農村集落における伝統衣服の研究

ベトナム北部の典型的な農村集落であるドゥオンラム村の衣生活調査を中心に、中部、南部の農村についても調査研究を行い、農村集落における伝統衣服の基本様式を明らかにすることを目的とした。伝統衣服の形態は地域ごとに特徴があり、特にドゥオンラム村では現在でも高齢女性の多くが伝統衣服を着用しており、アオ・ザイの祖形といわれる北部特有の伝統衣服であるアオ・ナム・タンについて着装法、被り物等その特徴を明らかにすることができた。本研究は伝統的な生活様式を今に残す、ベトナム北部の農村集落であるドンラム村の衣生活調査を中心として、同様に伝統的な生活文化を残す他の周辺農村集落についても調査研究を行い、ベトナム北部農村の伝統衣服の基本様式を明らかにするとともに、現存する伝統衣服の資料的価値を明確にし、農村集落保存プロジェクトにおける衣生活部門の早急な記録作成と保存を推し進めることを目的とする。今年度の実施計画に沿って、ドンラム村での調査を実施するとともに、ベトナム中部の農村集落であるフクテック村とベトナム北部山岳地域の少数民族居住地区でも調査を行った。衣生活の調査項目は、衣服の種類、使用目的、種別、調達方法、繊維素材、染織技法、縫製技法、装飾技法、着装法、着装の意味・象徴など10項目である。前年度までのドンラム村の予備調査は、主に高齢者を対象として聞き取りを行なったが、今年度は次世代へも調査対象を広げ、それぞれの世代の着用する衣服の種類や名称、着用目的など、各世代による着用衣服の相違や各々の衣服の着用年代を聞きとり、ドンラム村の衣服の変遷を辿る上での基礎資料を得ることができた。これらの調査結果から、伝統的衣装である、アオ・ナム・タン、アオ・トゥ・タン等の長衣や、寒い時期に着るアオ・ボン、被り物はベトナム北部農村の特徴的な衣服であることが明らかとなった。また世代間による着用状況の違いは、60代後半以上の多くの高齢女性は伝統的な衣服を着用しているが、50代以下の中・若年層は伝統的な衣服をほとんど着用していないことが確認できた。今後、さらにベトナムの伝統衣服の調査、研究を進めたい。本研究は伝統的な生活様式を今に残す、ベトナム北部の農村集落であるドゥオンラム村の衣生活調査を中心として、ベトナム中部、南部の農村集落についても調査研究を行い、ベトナム北部農村の伝統衣服の基本様式を明らかにするとともに、現存する伝統衣服の資料的価値を明確にし、農村集落保存プロジェクトにおける衣生活部門の早急な記録作成と保存を推し進めることを目的とする。今年度の実施計画に沿って、伝統的な衣服を対象に聞き取り調査を行うとともに、研究成果の発表を行った。調査はドゥオンラム村を中心に、ベトナム中部の農村集落であるフォックティック村およびベトナム南部のフーホイ村での調査も実施した。昨年度と同様、高齢者を対象として聞き取りを行なうと共に、次世代も調査対象に加え、それぞれの世代で着用する衣服の種類や名称、着用目的など、各世代による着用衣服の相違や各々の衣服の着用年代の聞き取りを行い、基礎資料を得ることができた。中部や南部では北部より袖付けの種類(裁ち出し袖、セットインスリーブ、ラグラン袖など)、身頃の切り替え方法などの種類が多様であった。ベトナムの歴史的背景とも関係が深く、今後さらに、調査とともに検証を進めたい。これらの結果は、報告書や紀要にまとめ、22年9月にドゥオンラム村で開催されたドゥオンラム村国家遺産登録10周年記念フェスティバルにおける服飾部門のシンポジウムで研究成果の一部を発表するとともに、ベトナム・ホイアン国際シンポジウム、日本家政学会でポスター発表を行った。本研究は、伝統的な生活様式を今に残すベトナム北部の農村集落であるドゥオンラム村の衣生活調査を中心として、ベトナム中部、南部の農村集落についても調査研究を行い、ベトナム北部農村の伝統衣服の基本様式を明らかにするとともに、現存する伝統衣服の資料的価値を明確にし、農村集落保存プロジェクトにおける衣生活部門の早急な記録作成と保存を推し進めることを目的とする。今年度の実施計画に沿って、ドゥオンラム村を中心に、ベトナム中部の農村集落であるフォックティック村およびベトナム南部のフーホイ村、カイベー村での調査を実施した。昨年度と同様、高齢者を対象として聞き取りを行なうと共に、次世代についても調査対象に加え、それぞれの世代で着用する衣服の種類や名称、着用目的など、各世代による着用衣服の相違や各々の衣服の着用年代の聞き取りを行い、基礎資料を収集した。これらの調査結果から、伝統的衣装である、アオ・ナム・タン、アオ・トゥ・タン等の長衣や防寒用のアオ・ボン、被り物はベトナム北部農村の特徴的な衣服であることが確認できた。中部や南部の伝統的な日常着はアオ・ババであり、袖付けの種類(裁ち出し袖、セットインスリーブ、ラグラン袖など)、身頃の切り替え方法など、特にフーホイ、カイベーなどの南部農村での形態が多様であった。

南部の農村においても70歳代以上の高齢女性は伝統的な衣服を着用しているが、中・若年層は伝統的な衣服を日常的にはほとんど着用していないことが確認できた。染色については、北部・中部で染色に使用されていたクーナウは、南部では使用されておらず、南部では身近な植物など染色材料の種類が多く、染色方法にも違いが認められた。これらの調査結果の一部については、日本家政学会、日本繊維製品消費科学会の年次大会においてポスター発表をおこなうとともに、報告書、紀要にて報告した。
低負荷によるスローリフト型レジスタンストレーニングの効果とそのメカニズムの解明

スローリフトによるレジスタンス運動における短縮性および伸張性筋収縮動作の時間比の相違が,ホルモンの分泌動態に及ぼす影響を検討した.成人男性9名を対象に,以下の4試技をそれぞれ異なる日に行わせた.・低負荷(約40%1RM)を用い,重量を5秒で挙上・1秒で下降させる試技(5-1)・低負荷(約40%1RM)を用い,重量を3秒で挙上・3秒で下降させる試技(3-3)・低負荷(約40%1RM)を用い,重量を1秒で挙上・5秒で下降させる試技(1-5)・高負荷(約80%1RM)を用い,重量を1秒で挙上・1秒で下降させる試技(1-1)運動には両脚でのレッグエクステンションを用いた.運動前後には採血し,血中ホルモン濃度の変化を検討した.また,運動中およびセット間の休息中には酸素摂取量および心拍数を測定した.その結果,総仕事量は1-1試技が他の3試技に比較して有意に高値を示した.スローリフトによる試技間では,1-5試技が最も高値を示し,5-1試技との間に有意差が認められた.運動後の血中乳酸濃度は,1-1試技および5-1試技が1-5試技に比較して有意に高値を示した.運動前後における各種ホルモン濃度の変化量には試技間で有意差はみられなかったが,1-5試技ではノルアドレナリンおよびフリーテストステロンの変化量が低値を示した.また,1-1試技および5-1試技は,酸素摂取量および心拍数が高値を示す傾向にあった.運動前後の最大筋力の低下率には試技間で差はみられなかった.上述の結果は,スローリフトによるレジスタンス運動では,短縮性局面の時間比を増加させることによって,代謝ストレスが亢進すること,伸張性局面の時間比を増加させることによって,ノルアドレナリンおよびフリーテストステロンの分泌応答や呼吸循環系に対する負荷が軽減する傾向にあることなどを示唆するものである.スローリフトによるレジスタンス運動における短縮性および伸張性筋収縮動作の時間比の相違が,ホルモンの分泌動態に及ぼす影響を検討した.成人男性9名を対象に,以下の4試技をそれぞれ異なる日に行わせた.・低負荷(約40%1RM)を用い,重量を5秒で挙上・1秒で下降させる試技(5-1)・低負荷(約40%1RM)を用い,重量を3秒で挙上・3秒で下降させる試技(3-3)・低負荷(約40%1RM)を用い,重量を1秒で挙上・5秒で下降させる試技(1-5)・高負荷(約80%1RM)を用い,重量を1秒で挙上・1秒で下降させる試技(1-1)運動には両脚でのレッグエクステンションを用いた.運動前後には採血し,血中ホルモン濃度の変化を検討した.また,運動中およびセット間の休息中には酸素摂取量および心拍数を測定した.その結果,総仕事量は1-1試技が他の3試技に比較して有意に高値を示した.スローリフトによる試技間では,1-5試技が最も高値を示し,5-1試技との間に有意差が認められた.運動後の血中乳酸濃度は,1-1試技および5-1試技が1-5試技に比較して有意に高値を示した.運動前後における各種ホルモン濃度の変化量には試技間で有意差はみられなかったが,1-5試技ではノルアドレナリンおよびフリーテストステロンの変化量が低値を示した.また,1-1試技および5-1試技は,酸素摂取量および心拍数が高値を示す傾向にあった.運動前後の最大筋力の低下率には試技間で差はみられなかった.上述の結果は,スローリフトによるレジスタンス運動では,短縮性局面の時間比を増加させることによって,代謝ストレスが亢進すること,伸張性局面の時間比を増加させることによって,ノルアドレナリンおよびフリーテストステロンの分泌応答や呼吸循環系に対する負荷が軽減する傾向にあることなどを示唆するものである.平成17年度は、スローリフト型レジスタンストレーニングに対する生理的応答を、運動時の血圧および運動後の血中ホルモン濃度の変化、筋機能の回復過程および筋損傷の程度などの観点から検討した.成人男性6名を対象に、(1)低強度(最大挙上重量(1RM)の約40%)の負荷で動作を低速(3秒で挙上、3秒で下降)で行う試技(スロー)、(2)高強度(1RMの約80%)の負荷で動作を通常速(1秒で挙上、1秒で下降)で行う試技(ノーマル)、(3)低強度(1RMの約40%)の負荷で動作を通常速(1秒で挙上、1秒で下降)で行う試技(コントロール)、からなる3種のレジスタンス運動(いずれも5セット実施)を、それぞれ異なる日に実施した.その結果、スローおよびノーマルにおいては各セットの運動により最大血圧は上昇したが、5セット目運動終了直後においてはノーマルがスローに比較して有意に高値を示した(P<0.05).また、運動後における血清成長ホルモンおよびフリーテストステロン濃度は、スローがノーマルに比較していずれも高値を示した.一方、アドレナリン、ノルアドレナリンおよびコルチゾール濃度の変化には、スローとノーマルの間に差は認められなかった.運動後において、最大筋力および筋パワーはいずれもスローがノーマルに比較して速やかに回復した(P<0.05).運動24および48時間後における血清クレアキンキナーゼ濃度の変化(筋損傷の間接的指標)には、スローとノーマルの間に顕著な差は認められなかった.

上述の結果は、低強度を用いたスローリフトによるレジスタンス運動は、比較的大きなメカニカルストレスを課す従来の負荷方法(ノーマル)とは異なる生理的応答を示すとともに、筋肥大に対する効果を期待できる可能性を示すものである.なお、これらの内容は、日本体育学会第56回大会(つくば、2005)において発表された.スローリフトによるレジスタンス運動における短縮性および伸張性筋収縮動作の時間比の相違が,ホルモンの分泌動態に及ぼす影響を検討した.成人男性9名を対象に,以下の4試技をそれぞれ異なる日に行わせた.・低負荷(約40%1RM)を用い,重量を5秒で挙上・1秒で下降させる試技(5-1)・低負荷(約40%1RM)を用い,重量を3秒で挙上・3秒で下降させる試技(3-3)・低負荷(約40%1RM)を用い,重量を1秒で挙上・5秒で下降させる試技(1-5)・高負荷(約80%1RM)を用い,重量を1秒で挙上・1秒で下降させる試技(1-1)運動には両脚でのレッグエクステンション(4セット)を用いた.運動前後には採血し,血中ホルモン濃度の変化を検討した.また,各セットの運動中およびセット間の休息中には酸素摂取量および心拍数を測定した.その結果,総仕事量は1-1試技が他の3試技に比較して有意に高値を示した.スローリフトによる試技間では,1-5試技が最も高値を示し,5-1試技との間に有意差が認められた.運動後の血中乳酸濃度は,1-1試技および5-1試技が1-5試技に比較して有意に高値を示した.運動前後における各種ホルモン濃度の変化量には試技間で有意差はみられなかったが,1-5試技ではノルアドレナリンおよびフリーテストステロンの変化量が低値を示した.また,1-1試技および5-1試技は,酸素摂取量および心拍数が高値を示す傾向にあった.運動前後における最大筋力の低下率には試技間で差はみられなかった.上述の結果は,スローリフトによるレジスタンス運動では,短縮性局面の時間比を増加させることによって,代謝ストレスが亢進すること,伸張性局面の時間比を増加させることによって,ノルアドレナリンおよびフリーテストステロンの分泌応答や呼吸循環系に対する負荷が軽減する傾向にあることなどを示唆するものである.
動脈内皮細胞の高分子輸送経路検出法の開発とその応用

本研究で血管内皮細胞の高分子輸送経路の検出法を開発・確立した。細胞を固定後、トレーサー(HRP)を灌流する方法により、(1)細胞内の高分子輸送経路であるカベオラ-小胞性チャンネルはトレーサー陽性の基底側のカベオラとして、(2)細胞間の高分子輸送経路である細胞間チャンネルは全域がトレーサー陽性の細胞間隙として検出することができた。カベオラ-小胞性チャンネルは、これまでに存在が確認されていた細胞の辺縁領域の他に、中心領域にも存在することが明らかとなった。この領域では、切片上で通常エンドゾーム様構造体として観察される細胞膜の深い陥入部が、チャンネル形成に関与しており、新たな知見が得られた。また、細胞中心領域のゴルジ野などの小胞を除くと、ほとんどすべての小胞はHRP陽性であったため、動脈内皮細胞の小胞の大部分は細胞外に開口するカベオラであることが判明した。開発した方法は、大動脈(弾性型動脈)、外腸骨動脈(中間型動脈)、伏在動脈と冠状動脈(筋型動脈)、心臓の小・細動脈と毛細血管ならびに小・細静脈、冠状静脈など、実験対象としたすべての血管内皮細胞に応用することができた。ラット胸大動脈内皮細胞ではカベオラ-小胞性チャンネル頻度は、4.75±0.38%(平均±SE)であった。開発した方法は、薬剤投与による応用が可能であった。N-ethylmaleimide(NEM)投与群では、胸大動脈内皮細胞のHRP透過性は著しく上昇した。細胞間チャンネルの出現頻度は対照群で15.1±0.7%、NEM投与群で96.2±2.1%であり、両者に有意差が認められた(p<0.0001)。以上の結果から、カベオラ-小胞性チャンネルはトランスサイトーシスに代わる輸送機構であることが推察され、開発した方法に形態計測学的解析を加えることで血管内皮細胞の高分子透過性状を把握できることが示された。本研究で動脈内皮細胞の高分子輸送経路の検出法を開発・確立した。カベオラ-小胞性チャンネル頻度(基底側カベオラ中のHRP陽性カベオラの割合)は、4.75±0.38%(平均±SE)であった。NEM投与群では、動脈内皮細胞のHRP透過性は著しく上昇した。内膜には、多量のHRPの蓄積が認められたため基底側のカベオラはすべてHRP陽性となり、カベオラ-小胞性チャンネルの同定は困難であった。

カベオラの密度は、対照群で基底側細胞膜1μm当たり2.38±0.07個、NEM投与群で1.87±0.10個であり、両者には有意差が認められた(p=0.003,t-test)。また、細胞間チャンネルの出現頻度は対照群で15.1±0.7%、NEM投与群で96.2±2.1%であり、両者に有意差が認められた(p<0.0001)。以上の結果から、開発した方法に形態計測学的解析を加えることで動脈内皮細胞の高分子透過性状を把握できることが示された。カベオラ-小胞性チャンネルはトランスサイトーシスに代わる輸送機構であることが推察されるため、現在、論文としてまとめ投稿を準備している。本年度は、開発した方法を用いて、他の血管内皮細胞で応用が可能かどうか検討を行った。開発した動脈内皮細胞の高分子輸送経路の検出法は、内皮細胞を固定後、トレーサー(HRP)を灌流する方法で、(1)細胞内の高分子輸送経路であるカベオラ-小胞性チャンネルはトレーサー陽性の基底側のカベオラとして、(2)細胞間の高分子輸送経路である細胞間チャンネルは全域がトレーサー陽性の細胞間隙として検出する方法である。本方法は、外腸骨動脈(中間型動脈)、伏在動脈(筋型動脈)、大動脈外膜の小動脈、冠状動脈(筋型動脈)、心臓の小・細動脈と毛細血管ならびに小・細静脈、冠状静脈など、実験対象としたすべての血管内皮細胞に応用することができた。応用するためには、固定液ならびにトレーサー溶液の灌流速度(灌流圧力)を制御することが必要であった。高い流速では、トレーサーがしばしば細胞質に流入した。これは、固定させている内皮細胞の細胞膜が硬くてもろい状態であると推測できるため、細胞膜に亀裂が入り起こるのであろうと考えられた。カベオラ-小胞性チャンネルならびに細胞間チャンネルは対象としたすべての血管内皮細胞で認められたため、両チャンネルは、少なくとも連続性内皮細胞すべてに認められる高分子の輸送経路であることが明らかとなった。従って、本研究で開発した方法は、体の分布する大部分の血管内皮細胞の高分子輸送経路の検出法として利用でき、形態計測学的解析を加えることで血管内皮細胞の高分子透過性状を把握できることが示された。
UHF波帯干渉計方式による雷放電路三次元可視化装置の試作

今年度は,前年度に製作したUHF波帯干渉計システムにより,夏季雷及び冬季雷の観測を行った。システムは,2組のアンテナ系とそれら2本ずつの出力を一組として受信する四組の干渉計(受信周波数327MHz,帯域幅350kHz)により構成され,A/D変換器を通してワークステーションに入力され可視化処理が行われる。夏季雷の観測は大阪府吹田市の大阪大学屋上にて行われたが,トリガ等の問題により雷の測定は行えなかった。冬季雷の観測は,石川県金沢市奥獅子吼山のロケット誘雷実験場及び福井県三方郡美浜町のレーザ誘雷予備実験場において行われ,多数のロケット誘雷及び自然雷の測定に成功した。これらの結果,UHF波は電界の変化に伴って放射されていることが確認され,干渉計により抽出される位相差は,UHFパルスの放射に伴って連続的に変化していることが確認された。これらから,本システムにより雷放電路を可視化することは妥当であると評価した。この雷放電に伴って放射されるUHFパルスの位相差から可視化処理を行った結果,明らかに雷放電路と思われる標定点群が得られ、本システムによる雷放電路の可視化に成功した。特に,長スパンのアンテナ系を併用した場合,前年度のシミュレーションの結果から予想されたように,位置精度が向上することが実雷においても確認された。さらに,本システムでは,放電位置を1μsecの時間分解で求めることが可能であり,雷放電の進展過程を再現することに成功した。なお,これらの結果をもとに雷放電の進展機構を現在解析中である。平成4年度はUHF波帯干渉計システムの製作に力点をおいて研究活動を進めた。システムは6本の1/4波長モノポールアンテナで構成されるアンテナ系(アンテナ間隔はそれぞれ1/2波長及び5/2波長)と,それらの2本ずつの出力を一組として受信する四組の干渉計(受信周波327MHz.帯域幅350KHz)とにより構成されている。干渉計動作の詳細は省略するが,その出力は2本のアンテナに到来する電波の位相差の正弦及び余弦であり,従って2本を対とするアンテナに対する電波の到来方向が決定できる。即ちUHFの放射位置は,基準とするアンテナを頂点に持つ,円錐の低面の円周で表ている。さらに前述の様に本システムでは,この干渉計が四組用意されているので,上述の円が四つ求まる事になり,これらの円の交点として,アンテナ系に対する放電位置の仰角(Elevation),及び方位(Azimuth)が高い精度で求められる。なお本システムでは,放電位置を1マイクロ秒の時間分解で求めるようにしているので,雷放電の進展が可視化できる事になる。システムを製作する一方,冬季雷観測を実施してシステムの性能評価をはかるとともに,数値シミュレーションを実施し,製作したシステムの検証を行ったことを付記しておく。システムは,2組のアンテナ系とそれらの2本ずつの出力を一組として受信する四組の干渉計(受信周波数327MHz,帯域幅350kHz)により構成され,A/D変換器を通してワークステーションに入力され可視化処理が行われる。冬季雷の観測は,石川県金沢市奥獅子吼山のロケット誘雷実験場及び福井県三方郡美浜町のレーザ誘電予備実験場において行われ,多数のロケット誘雷及び自然雷の測定に成功した。

この雷放電に伴って放射されるUHFパルスの位相差から可視化処理を行った結果,明らかに雷放電路と思われる標定点群が得られ,本システムによる雷放電路の可視化に成功した。特に,長スパンのアンテナ系を併用した場合,前年度のシミュレーションの結果から予想されたように,位置精度が向上することが実雷においても確認された。さらに,本システムでは,放電位置を1μsecの時間分解で求めることが可能であり,雷放電の進展過程を再現することに成功した。なお,これらの結果をもとに雷放電の進展機構を現在解析中である。
太陽電池モジュール加速試験における蛍光色素修飾ナノ構造による酸性水分子の検出

太陽電池モジュール(PVM)内の封止材に使われているエチレンビニールアセテート(EVA)の加水分解によって生成される酢酸は、配線腐食による発電性能の低下の原因となっている。本研究では、PVMの状態を評価するために、非破壊で簡易な光学的手法を提案した。本手法は、PVM内のpH変化を検出するために、2波長pH感受性蛍光色素を利用した。その結果、EVAで発生した微量な酢酸に対してpH感受性蛍光色素は感度を持つことが明らかとなった。また、pH感受性蛍光色素で染色したメンブレンフィルターによって、高温高湿加速試験で生成された劣化EVA内で生成された酢酸が検出できることを明らかにした。太陽光発電コストの縮減は、我が国の電力エネルギー確保の点からも喫緊の課題である。その解決策として、太陽電池セルの変換効率上昇の努力とともに太陽電池モジュール(以下、PVモジュール)の長寿命化が試みられている。そのため、長期暴露および加速試験によるPVモジュール内への水分浸透の研究が重点的に行われている中で、最近、PVモジュール内の封止剤と浸透水分の化学反応による酢酸の発生が指摘されているが、現状ではその酸性度を評価する手段が全くない。そこで、本研究では、PVモジュール内の酸性水分を、高感度にかつ簡易に検出するために、生物分野で使われているpH感受性色素を表面修飾したナノ構造pHセンサを開発し、PVモジュール加速試験への適用可能性の実証を目的とし,以下の成果が得られた。1)乾燥状態にある蛍光色素の微量酸性水分に対する蛍光スペクトル特性を調査し、乾燥状態でもスペクトルが変化することが明らかとなった。さらに、乾燥状態の程度、滴下水分量、色素濃度、周囲環境温度等のペラメータを変えてpH検出特性を明らかにした。特に、耐温度特性については最高200°Cまで調査し、pH検出特性を有していることを明らかにした。また、乾燥蛍光色素ガラス基板の酸性水蒸気に対するスペクトル変化特性から20分弱で酸性状態に変化することを実験的に明らかにし、本手法の有効性を確認した。2)PVモジュール内で発生した酸性微量水分は、飽和蒸気圧以下では水分凝縮が生じないため、蛍光色素ではpH応答を検出できない。そこで、毛細管現象を利用して水分を凝縮させてpH感受性蛍光色素によりpH検出を試みた。このため、ポリスチレンナノ粒子の自己組織化膜やメンブレンフィルターによるナノ構造水分凝縮特性を試験し、その中から最適な構造パラメータを決定した。本研究では、太陽電池(PV)モジュール内の酸性水分を、高感度にかつ簡易に検出するために、生物分野で使われているpH感受性色素を表面修飾したナノ構造pHセンサを開発し、その検出感度および耐久性を明らかにして、PVモジュール加速試験への適用可能性の実証を目的とした。(1)PVモジュール内の酢酸水蒸気成分を早期に検出するために、毛管凝縮現象による低い蒸気圧で結露が可能なナノ構造pH検出センサーを考案した。ナノ構造として耐熱性、耐薬品性、入手が容易であることから、生化学用のろ過フィルターであるPTFE材料のメンブレンフィルター(細孔径200nm)を利用した結果、溶液に対する蛍光色素のpH応答とほとんど変わらないpHセンサーであることを確認した。(2)開発したフィルター型pHセンサーをPVモジュール内に実装するための最適な色素成分を実験的に明らかにするとともに、センサーの蛍光強度の時間変化を評価した。(3)開発したフィルター型pHセンサーをPVモジュール内にラミネートしてDH試験を実施し、センサー外観及び蛍光スペクトル変化を観測した結果、蛍光色素の変性が認められた。そのため、その原因を突き止めるため酸素障害の除去、蛍光色素添加剤の最適化を行い、pHセンサーの製作方法を改善して、1か月余りのDH試験に耐えうるpHセンサーを開発することができた。(4)フィルター型pHセンサーのDH試験における酢酸検出の有効性を明らかにするため、5000時間DH試験を完了したモジュールから取り出したEVA切片をセンサー周囲に配置したPVモジュールを製作し、1000時間余りDH試験を行った結果、FIRが0.8から1.6程度(pHに換算するとpH7.0から5.2の変化に相当)上昇し、PVモジュール内の酢酸による酸性化現象を非破壊的に検出することに成功した。精密計測本研究の達成目標は、PVモジュール内への浸透水分と封止剤の化学反応により発生する微量酢酸を高感度に検出できるナノ構造pHセンサを開発して、PVモジュールの長寿命化に資することである。このために、1)pH感受性蛍光色素の乾燥状態における検出特性を明らかにすること、2)低水蒸気圧下における水分凝縮が生じるナノ構造の最適化、3)最適化ナノ構造の蛍光色素修飾技術の確立の達成目標に対して、以下のような研究成果が得られた。1)pH感受性蛍光色素の乾燥状態における検出特性および酸性水蒸気の検出:乾燥状態にある蛍光色素の微量酸性水分に対する蛍光スペクトル特性を調査し、乾燥状態でもスペクトルが変化することが明らかとなった。

さらに、乾燥状態の程度、滴下水分量、色素濃度、周囲環境温度等のペラメータを変えてpH検出特性を明らかにした。特に、耐温度特性については最高200°Cまで調査し、pH検出特性を有していることを明らかにした。また、乾燥蛍光色素ガラス基板の酸性水蒸気に対するスペクトル変化特性から20分弱で酸性状態に変化することを実験的に明らかにし、本手法の有効性を確認した。2)低水蒸気圧下における水分凝縮を起こすナノ構造の最適化:PVモジュール内で発生した酸性微量水分は、飽和蒸気圧以下では水分凝縮が生じないため、蛍光色素ではpH応答を検出できない。そこで、毛細管現象を利用して水分を凝縮させてpH感受性蛍光色素によりpH検出を試みた。このため、ポリスチレンナノ粒子の自己組織化膜やメンブレンフィルターによるナノ構造水分凝縮特性を試験し、その中から最適な構造パラメータを決定した。3)最適化ナノ構造の蛍光色素修飾技術の確立:ポリスチレンラッテクス粒子に対しては、蛍光色素とラッテクス粒子の混合物によるスピンコート法および乾燥蛍光色素表面へのナノ粒子インデント法などを試みた。1)ナノ構造表面への蛍光色素を表面修飾する技術の確立:H25年度に引き続き、得られた最適なナノ構造表面に蛍光色素を表面修飾させるための技術を確立する。酸素プラズマ処理による濡れ性の向上、界面活性剤による表面張力の低下技術の導入して蛍光色素を吸着させる技術などを試みて、最終的にナノ構造表面に蛍光色素を安定に定着できる技術を確立する。2)微量酸性水分の検出特性:開発したナノ構造pHセンサ基板の酸性微量水分のpH検出が可能であることを確認するために、分流式酸性蒸気発生装置を製作する。空気ポンプから酢酸水溶液に空気を送り込んでバブリングにより飽和水蒸気を試験槽送り込む。試験槽には、ナノ構造pHセンサ基板を設置し、532nmYAGレーザーによって蛍光励起し、蛍光反射光を分光器で検出して蛍光スペクトルを測定する。3)模擬PVモジュールへの実装とpH検出特性の確認:開発したナノ構造pHセンサ基板を、シリコーン樹脂で封止した模擬PVモジュール内に実装し、試験槽内に設置して、飽和酸性水蒸気を送り込み、センサ基板の反射蛍光分光スペクトルを測定することで、模擬モジュールに浸透した酸性水分を検出できることを示す。4)PVセルおよび封止剤(EVA)をガラス基板とバックシートで挟み込むと同時にガラス基板サイドに、開発したナノ構造pHセンサ基板を数カ所設置して、ラミネータにより加圧融着させてPVモジュールを製作する。製作したモジュールを、ダンプヒート試験(温度85°C、湿度85%、4000時間)を行うために、恒温恒湿試験装置に設置する。また、加速試験を行いながらセンサ基板の蛍光スペクトルを測定するため、分光器用測定ファイバーをセンサ基板上部に設置する。この実験によって加速試験を行いながら、反射蛍光スペクトルデータを蓄積していくとともに、pH変化を算出する。
カーバメイト系農薬による免疫毒性及びその機序

カーバメイト系農薬が化学物質過敏症、アレルギー等の免疫関連疾患などに関与していることから、カーバメイト系農薬の免疫系に対する影響の機序を究明することは予防医学・社会医学上極めて重要である。本研究ではカーバメイト系農薬Ziramが免疫細胞NK (natural killer)、LAK (lymphokine-activated killer)及びCTL (cytotoxic T lymphocyte)細胞活性を抑制することを明らかにした。そのメカニズムとしてZiramはNK細胞内の抗癌タンパク質を減少させ、免疫細胞のアポトーシスを誘導することによってその免疫毒性を発揮することが明らかとなった。【材料と方法】1.これまでの研究では人NK細胞株NK-92MI細胞が典型的NK細胞の機能を有することを実証したので(Li et al.2006,2007)、本研究ではNK細胞としてNK-92MI細胞を用いた。2.CTL細胞はマウスの脾細胞をYAC-1細胞で120時間感作して作成した(Li et al.2002)。3.LAK細胞は人末梢血リンパ球をIL-2存在下で72時間培養して得た(Li et al.2002)。4.カーバメイト系農薬はジラム(Ziram)を用いた。5.In vitroにおいて0.031254μMのジラムでNK、CTLとLAK細胞を14時間処理し、経時的にNK、CTL及びLAK活性を測定し、ジラムによるNK、CTL及びLAK活性への影響を検討した。6.NK及びLAK活性測定はK562細胞を標的細胞とし、CTL活性測定はYAC-1細胞を標的細胞とし、51Cr放出率の算定による細胞傷害法を用いた(Li et al.2002,2006,2007)。【結果と考察】ジラムが処理量と処理時間に依存してNK活性を抑制することを明らかにした。またジラムが量に依存してCTL活性及びLAK活性を抑制することも明らかとなった。NK細胞が最もジラムの影響を受けやすい。今後はジラムによるNK、CTL及びLAK活性抑制のメカニズムを検討していく。【目的】平成23年度ではカーバメイト系農薬によるNK細胞内のPerforin/Granzyme/Granulysin発現レベルへの影響を調べ、カーバメイト系農薬によるNK活性抑制の機序を検討した。【材料と方法】1.本研究ではNK細胞としてNK-92MI細胞を用いた。2.カーバメイト系農薬はジラム(Ziram)を用いた。【結果と考察】カーバメイト系農薬が化学物質過敏症、アレルギー等の免疫関連疾患などに関与していることから、カーバメイト系農薬の免疫系に対する影響の機序を明らかにすることは、予防医学・社会医学上極めて重要である。平成22ー24年度の研究では、カーバメイト系農薬Ziramが免疫系の主役であるNK (natural killer)、LAK (lymphokine-activated killer)及びCTL (cytotoxic T lymphocyte)細胞活性を抑制することを明らかにした。平成25年度の研究ではカーバメイト系農薬ThiramによるPerforin/Granzyme/Granulysinの発現レベルへの影響を検討し、カーバメイト系農薬の免疫系に対する影響の機序をさらに追及した。NK細胞はNK活性を有するヒトNK-92CI細胞を用いた。まず、in vitroにおいてThiramでNK-92CI細胞を処理し、それからFlow cytometry法を用いてマウス抗ヒトPerforin抗体、マウス抗ヒトGranzyme A/B/3抗体、ウサギ抗ヒトgranulysin抗体による蛍光免疫染色法でNK細胞内のPerforin/Granzyme/Granulysinの発現レベルを測定し(Li et al. Toxicology, 2005, 2006, 2008,2012)、ThiramによるPerforin/Granzyme/Granulysinの発現レベルへの影響を検討した。その結果、Thiramは顕著にNK細胞内のPerforin/Granzyme A/B/3/Granulysinの発現レベルを抑制することを明らかにし、免疫毒性においてThiramはZiramより強いことも判明した。さらに各抗癌タンパク質はThiramに対する反応性が異なることも判明し、その感受性はperforin > Granulysin > Granzyme 3 ≒Granzyme A ≒Granzyme Bの順である。以上の結果より、ThiramもZiramと同様にNK細胞内のPerforin/Granzyme A/Granulysinの発現レベルを抑制することを明らかにした。今後さらに他のカーバメイト系農薬についても検討していきたい。【結果と考察】1Ziramは有意にNKとT細胞のアポトーシスを誘導することが明らかとなった。2このアポトーシスは細胞内のCaspase活性化を介して誘導することが判明した。3さらにこのアポトーシスは、mitochondria pathwayをも介して誘導することが判明した。実験は計画通り実施してきた。25年度が最終年度であるため、記入しない。

本研究は計画通りに実施してきた。今後、カーバメイト系農薬ジラムによるNK細胞のアポトーシスとネクローシスを検討し、細胞死の視点からカーバメイト系農薬によるNK細胞活性抑制の機序を究明する。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は他のカーバメイト系農薬(Thiram,Carbaryl)を用いてこれらの農薬によるNK細胞内のPerforin、Granzyme A、Granzyme B、Granzyme 3/K及びGranulysin発現レベルを検討し、カーバメイト系農薬による免疫毒性の機序をさらに探究する。
多列検出器型CT画像における金属アーチファクト軽減アルゴリズムの開発に関する研究

金属を挿入した腹部模擬ファントムを用いて、CT検出器に到達するX線光子カウントの変化量より金属アーチファクト部分のダイナミックレンジを測定した。X線入射角度を用いた数学的な補正補間処理法を開発し、金属アーチファクト部分の自動抽出と線形補間を可能とした。作成したアルゴリズムは人工大腿骨頭を有する20名の患者画像に適応し、40画像中34画像にて著しい画質の改善を得た。本年度は研究の第1段階として金属アーチファクト模擬腹部ファントムによる基礎評価、第2段階としてアルゴリズムの臨床応用に重点を置いた。腹部用ファントムには金属性高吸収体と複数のコントラスト差のある密度分解能評価領域を設けた。1.模擬腹部ファントムによる基礎評価模擬腹部ファントムに鉄にて作成した模擬アーチファクト発生物質を挿入し、CT撮像を行なった。高吸収体を透過後のX線カウント数は0近傍となるため、投影データ上の金属領域抽出のため4種類の閾値と6種類のチャンネル幅を用い、合計24通りのアルゴリズムを作成した。これらのアルゴリズムで撮像したファントム画像について10年以上の勤務経験を有する診療放射線技師2名および専門医資格を有する放射線科医2名にて視覚的に画質評価を行った。画質は全例で改善が見られた。一般製品化されているアルゴリズムでは本方法の一段階後の処理である投影データの段階で補正を行うことが多く、ここでは、金属領域のX線光子数カウントの段階で補正を加えることで投影データに適切な補正を加えることが可能であると証明された。さらに最も画質改善を認めた2種類のアルゴリズム用いて以下の臨床応用を行った。2.臨床応用上記にて作成した2種類のアルゴリズムを臨床画像に応用した。現在までに人口股関節置換術後にCT検査を施行した20症例を対象とした。各々の症例にてアルゴリズムを適応し、適応前から通常の製品版アルゴリズム適応画像と画質の比較を行った。40画像中34画像にて著しい画質の改善が認められ、本方法が有用なものであることが実証された。今後はさらに精度を高めるため、臨床応用適応例を増加し、改善率の向上を目指す。本研究は第1段階として金属アーチファクト模擬腹部ファントムによる基礎評価、第2段階としてアルゴリズムの臨床応用に重点を置いて行った。これらのアルゴリズムで撮像したファントム画像について1O年以上の勤務経験を有する診療放射線技師2名および専門医資格を有する放射線科医2名にて視覚的に画質評価を行った。2.臨床応用上記にて作成した2種類のアルゴリズムを人口股関節置換術後にCT検査を施行した20症例のCT画像に応用した。各々の症例にて我々の開発したアルゴリズムを適応し、通常の製品版アルゴリズム適応画像と画質の比較を行った。今後はあらゆる金属挿入物にも応用可能な可変的アルゴリズムの開発を目指す。
文学テクストにおける「都市」と「公共圏」

本研究は、近代社会における「都市」と「公共圏」の関係を理論的に考察するとともに、その歴史的および具体的な現れ方を、近現代のアジア、アメリカ、ヨーロッパの文学テクストを主たる素材に検証することを目的とした。4年間の研究によって得られた知見は多岐に渡るが、主たるものを幾つかのテーマに分けて挙げておく。(1)「都市」と「公共圏」の原理的な関係性について。「異質なもの」相互の意味変換装置としての「都市」と「公共圏」の機能的同質性という当初の仮説は、理論的にも具体的にも確認することができた。この視点は、「情報」と「メディア」の集中化と現代「都市」の成立、「文芸的公共圏」の変容と「エディターシップ」のクローズアップ等の現象を理論的に解釈する際にも説得力をもつ。(2)文学等の具体的なテクストにおける「都市と公共圏」の成立と歴史的な推移の跡づけ。ヨーロッパ、アメリカ、アジアいずれにおいても社会的なコミュニケーションによる意味転換装置としての「都市と公共圏」のトポスは、明確に認められた(ミェンヘン、サンフランシスコ、北京、等)。(3)現代のメディア・情報社会における「都市と公共圏」再活性化の試み。「異質なるもの」を抽象的な「情報」に転換し、グローバルな「メディア」によって流通させる現代の社会的コミュニケーションに対抗する形で、具体的な空間に支えられた「公共圏」の再評価とその意識的な創設の試みも確認された。情報メディア化一辺倒とは異なる今後の「都市」の方向性として注目される。研究計画に従い、本年度は「都市」、「公共圏」、「文学テクスト」の相互関連性に関する理論的および実証的な分析作業を中心に研究は進められた。まず、歴史的な側面から言えば、西欧における近代都市のメディア的な性格の成立は、封建制度の崩壊とともに勃興した市民階層の小規模な文化的公共圏を母体とし、それらがより大きなコミュニケーション・ネットワークへと拡大し、自律化する過程とパラレルな関係にあることを、ドイツおよびイギリスの近代文学・歴史・社会学的テクストをもとに検証した。一方で、アジアにおける都市的なるものの性格は、近代までは、中央(公)からの階層的な構造を有する地域的な共同体の延長と位置づけられるものであり、自律した市民的コミュニケーション・ネットワーク空間としての意識への転換は極めて最近のことで、現在でも進行中であることが主に中国・台湾におけるテクストの分析によって明らかになった。西欧近代都市のメディア的性格とアジアにおける地域共同体的都市という構造比較の妥当性分析は、来年度も継続して進められる予定である。また、これと同時に始められた個別都市分析の作業においては、例えば、現代ニューヨークおよびサンフランシスコにおける新たな対抗的・文化的な公共空間創出の試みとしてのポエトリー・リーディング、文化的コードの記号化と集積シンボルとしての都市の典型的事例であるブリュージュ、政治的・文化的抗争とメディア変容のメカニズムのアレゴリーとしての世紀末パリなどのが扱われ、これらの事例研究は来年度以降に包括的な理論へのフィードバックがなされる予定である。前年度の理論的な成果をもとに、今年度はいくつかの具体的な都市とテクストを取り上げ、分析をおこなうとともに、その結果を理論的な領域へとフィードバックする作業を中心に研究は進められた。次の3点が中心となった。(1)都市と公共圏の関連性についての分析:パリ、ベルリン等の都市計画の問題を素材にし、包括的なプランと都市の自発的進化機能の齟齬について検討された。その結果、都市計画に対し19世紀以降の文学テクストにおいて批判的な視点が多く見られること、また公共性とメディアの関連においてもコミュニケーションを抑止する効果が見られることなどが結論として得られた。これは都市のシステム論的な発展形態の問題として来年度以降の検討課題となった。