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強力超音波音場測定用耐高音圧センサの開発及び、非線形超音波音場の解析に関する研究

チタン製前面板(受音面)の裏面に水熱合成チタン酸ジルコン酸鉛(PZT)多結晶膜を成膜し、音響キャビテーションの発生を伴う強力な超音波の音場で測定しても壊れないように工夫した耐音響キャビテーションの堅牢な耐高音圧ハイドロホンを作製及び評価した。市販ハイドロホンの出力波形と我々が作製した耐高音圧ハイドロホンを音響キャビテーションが発生する超音波洗浄器内にハイドロホンを曝露することで耐久性の検討し、以下の結論を得た「市販のハイドロホンは超音波洗浄器曝露10分後には感度が低下したが、作製した耐高音圧ハイドロホンでは超音波洗浄器曝露5時間後でも感度は低下せず、市販ハイドロホンより高い耐久性を示した。」と言う事を明らかにした。作製した耐高音圧ハイドロホンのチタン前面板に焦点を合わせ、音響キャビテーションが発生する超音波洗浄器内にハイドロホンを曝露することで音響キャビテーションがチタン前面板に与える影響について検討し、以下の結論を得た「耐高音圧ハイドロホン作製行程中で生じるチタン前面板の表面の研磨傷の粗さにより、ハイドロホンの耐久性が低下する。そのためハイドロホン表面の研磨傷を無くすことが重要である。」そのため、耐高音圧ハイドロホンのチタン前面板の研磨方法の検討により耐久性の向上が望めることを明らかにした。作製した耐高音圧ハイドロホンの周波数特性および指向性特性について検討し、以下の結論を得た「指向性特性では計算した理論値に近い値が得られた。」そのため、製品として使用できると考えられる結果が得られた。27年度が最終年度であるため、記入しない。チタン製前面板(受音面)の裏面に水熱合成チタン酸ジルコン酸鉛(PZT)多結晶膜を成膜し,音響キャビテーションの発生を伴う強力な超音波の音場で測定をしても壊れないように工夫した耐音響キャビテーションの堅牢型ハイドロホンを作製および評価した結果、耐音響キャビテーションの堅牢型ハイドロホンでは市販のハイドロホンよりも高い耐久性を示すことを明らかにした。この耐音響キャビテーションの堅牢型ハイドロホンを用いると、以前の研究で開発していた堅牢型ハイドロホンよりも忠実に超音波波形の非線形歪を表現できていることを明らかにした.また、音響キャビテーションの発生する超音波洗浄機に耐音響キャビテーションの堅牢型ハイドロホンを曝した際に、耐音響キャビテーションの堅牢型ハイドロホンの先端部の受音面周縁部を封止しているエポキシ樹脂が剥がれて脱落したため、耐音響キャビテーションの堅牢型ハイドロホン先端の封止方法や封止に用いる材料を再検討することで耐久性の向上が望めることを明らかにした。音響キャビテーションの評価についてはこれまで広帯域積分電圧(BIV)、分調波の空間分布像と音響化学反応のひとつであるソノケミルミネセンスの発光パターンを視覚でのみ判断していたが、このデータの相関をとることでBIVを用いて評価法の有用性を明らかにした.今後は、耐音響キャビテーションの堅牢型ハイドロホンの背板材料の形状の変化に伴う感度特性についての評価、耐音響キャビテーションの堅牢型ハイドロホンの評価を集束型振動子と超音波洗浄器(定在波音場)の2つの音源を用いてそれぞれ評価を行っていく予定である。さらに、集束型振動子の駆動電圧の違いによる受信波形、音場の調査を行う。今年度は、耐高音圧ハイドロホンの背板材料の違いによる感度特性および耐高音圧ハイドロホンの耐久性の評価を中心に研究し、その成果を論文および学会にて発表した。耐高音圧ハイドロホンの背板材料の違いによる特性に関する考察は、応用物理学会論文誌「Japanese Journal of Applied Physics」53号に掲載された。これは受信実験を行った際に、市販ハイドロホンの出力波形と我々が作製した耐高音圧ハイドロホンの出力波形の比較を行い検討した。この結果より背板材料として受音面と同じ材料であるチタンが良いと言う事を明らかにした。

耐高音圧ハイドロホンの耐久性の評価に関しては日本音響学会において「チタン製前面板を有するハイドロホンの耐久性の評価」という題目で口頭発表した。この論文では、作製した耐高音圧ハイドロホンと市販ハイドロホンの耐久性に焦点を合わせ、音響キャビテーションが発生する超音波洗浄器内にハイドロホンを曝露することで耐久性の検討し、以下の結論を得た「市販のハイドロホンは超音波洗浄器曝露10分後には感度が低下したが、作製した耐高音圧ハイドロホンでは超音波洗浄器曝露5時間後でも感度は低下せず、市販ハイドロホンより高い耐久性を示した。」また、超音波分子診断治療研究会において「強力超音波音場測定用耐音響キャビテーションハイドロホンの開発」という題目で口頭発表した。本発表ではハイドロホンの振動体と背板材料との接着材料をアクリル系導電性接着剤からエポキシ系導電性接着剤に材料を変更することで耐久性と歩留りの向上が確認できた。また、耐高音圧ハイドロホン先端の封止方法や封止に用いる材料を再検討することで耐久性の向上が望めることを明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。水熱合成PZT多結晶膜およびTi箔基板を用いて集束型強力超音波照射装置が形成する音場の焦点領域を計測しても、ダメージを受けることのない堅牢なハイドロホン及び、キャビテーションセンサを開発し、その受波感度の周波数特性や堅牢性などを評価する。今後は、耐音響キャビテーションの堅牢型ハイドロホンの背板材料の形状の変化に伴う感度特性についての評価、耐音響キャビテーションの堅牢型ハイドロホンの評価を集束型振動子と超音波洗浄器(定在波音場)の2つの音源を用いてそれぞれ評価を行っていく予定である。さらに、集束型振動子の駆動電圧の違いによる受信波形、音場の調査を行う。最終的には、フラットな周波数特性を持つ堅牢なハイドロホン(感度±1.5 dB以内)の開発を行う。また、開発した堅牢なハイドロホンを用いて、集束超音波音源の振動子を駆動する電圧や振動子の大きさ、形状と集束音場の焦点域の大きさや形状の関係を明らかにする。
科学館と学校との連携カリキュラムの実証研究

1研究目的前年度に開発したカリキュラムを小学校と中学校で実践して評価を行うとともに、外国の先進例から示唆を得ることを目的とした。2研究の成果(1)科学館で「顕微鏡の達人」講座を開設した。合計9回実施した内容について、30人全員が「満足」、「いろいろなことを知ることができた」、「おもしろかった」と答えた。講座の内容は、「難しかった」が13人、「どちらとも言えないが」13人で、難しいと思いつつも、いろいろ知ることができ、高い興味関心をもつことができ、満足している。実施者の評価:顕微鏡の操作が確実に上達し、研究も深くすることができており、優秀性を育てることができた・科学館では得意分野を伸ばすことができる。このような活動の意義は高い。(2)学芸員による学校の授業実践蒲郡市内はもとより、近隣の小、中学校で化石や地層に関する理科授業を実施した。子ども達は、学芸員の持つ深い学識に触れ、満足していた。この活動の意義も高い。(3)学校の理科学習への助言田原市立中山小学校5年生の「大地の作り」の授業で、化石はどうしてできるかという発展学習の助言をした。足下の大地の作りが深く理解できた子ども達は感動していた。発展学習によって子どもが理科好きになることが確認できた。(4)研究成果を科学絵本として発行するために(平成25年度中に出版)、写真撮影を行った。(5)先進例の調査イタリア、国立レオナルド・ダ・ビンチ博物館を視察した。イタリアの威信をかけて作られた巨大な博物館であるが、子ども達の学習場所を9ヶ所も用意したり、スタッフが応対するなど受け入れ態勢を整えていた。社会全体で科学を追究するという教育的な環境を高めていくことの意義が大きいことを確認できた。
大豆タンパク質とイソフラボンの相互作用による脂肪組織での脂質代謝調節機構の解明

大豆タンパク質とイソフラボンを単独または同時摂取したときの脂質代謝への影響を明らかにするため、肝臓と脂肪組織での脂質代謝関連酵素の活性とmRNA発現量を測定した。SD雄ラットの肝臓では、大豆タンパク質はカゼインと比べ脂肪酸合成系酵素の活性とmRNA量を低下させ、イソフラボン添加も両タンパク質で酵素活性を減少させた。しかし脂肪酸合成系の転写因子ステロール調節エレメント結合タンパク質(SREBP)-1cのmRNA量は変化しなかった。一方、脂肪酸酸化系の転写因子ペルオキシソーム誘導剤活性化受容体(PPAR)αは大豆タンパク質およびイソフラボン摂取により増加した。脂肪酸酸化系酵素の活性とmRNA量はイソフラボン添加により増加が見られたが、食餌タンパク質源の影響は小さかった。褐色脂肪組織では脱共役タンパク質(UCPs)のmRNA量は大豆タンパク質食群で増加し、イソフラボンは0.4%添加で両タンパク質群ともこれらの値を増加させた。脂肪細胞分化に関わるPPARγのmRNA量は白色脂肪組織でイソフラボン0.4%添加食により減少し、褐色脂肪組織では大豆タンパク質群で増加した。肥満モデルのZucker fa/fa雄ラットでは、イソフラボンは白色脂肪組織のレプチン、リポタンパク質リパーゼ(LPL)、PPARγのmRNA量を増加させたが、褐色脂肪組織ではレプチン、LPLとグルコース輸送体4遺伝子のmRNA量をむしろ低下させた。食餌タンパク質の種類は、両脂肪組織でのこれらの値を変化させなかった。食餌タンパク質の種類とイソフラボンは脂肪組織と肝臓での脂質代謝関連遺伝子の発現量を変化させることが示され、肥満ラットと正常ラットとではその応答が異なる場合があった。しかし両成分による脂質代謝変化に対する明確な相乗作用は見られなかった。大豆タンパク質、イソフラボンの摂取量と脂質代謝の変動との関係を明らかにするため、今年度は脂質代謝制御機能に明確な影響を与える食餌大豆イソフラボン添加量を検討した。カゼインをタンパク質源としたパーム油20%を含む高脂肪食に大豆由来のイソフラボンを00.4%添加し、SD雄ラットを2週間飼育後、肝臓の脂質代謝系酵素の活性とmRNA量、および脂肪組織のエネルギー代謝関連因子のmRNA量を測定した。飼育期間中の摂取エネルギー量、体重増加量はイソフラボン0.05、0.1%添加群と比べ、0.4%添加群で低かった。血清イソフラボン濃度は食餌イソフラボン添加量に比例していた。肝臓コレステロール濃度は無添加群と比較し、0.2%以上のイソフラボン添加で上昇した。肝臓SREBP2のmRNA量の変化は肝臓コレステロール濃度変化と平行していた。血清と肝臓の中性脂肪濃度には群間での差はなかった。肝臓脂肪酸合成系酵素の活性は無添加群と比較し、0.1%までは添加量に依存し、増加あるいは増加傾向を示したが、0.2%以上の添加で減少に転じた。また、脂肪酸合成系酵素のmRNA量は0.1、0.2%添加群で無添加、0.05%添加群より増加あるいは増加傾向を示したが、0.4%添加では低下傾向が見られた。食餌イソフラボン量増加に伴い、睾丸周辺脂肪組織のグルコース輸送体4(Glut4)、レプチン、リポタンパク質リパーゼのmRNA量は減少、褐色脂肪組織のGlut4、ペルオキシゾーム増殖因子活性化受容体γ1、脱共役タンパク質-1と-3のmRNA量は増加あるいは増加傾向を示した。イソフラボンは、脂肪組織の脂質代謝関連遺伝子の発現量を変化させることが示された。肝臓脂肪酸合成系酵素の活性とmRNA発現量の変化はイソフラボンの生理作用というよりも、摂取エネルギー量の変化に起因する可能性もあり、さらなる検討が必要である。
形状記憶ポリマーの温度による剛性変化を利用したロボットアームの開発

本研究では、ガラス転移温度の上下で剛性の変化する形状記憶ポリマー(SMP)を用いて柔軟性と感度可変のロボットアームを開発する。本年度は前年度に引き続き、以下のように要素技術の開発を進めた。<姿勢維持機構>電熱線埋め込み型SMPシートを拮抗して取り付けたロボットアームの新たな関節機構を作製した結果、以前開発した機構と比較し、可動域が拡大した。また、以前開発した機構と同様に関節の剛性変化も可能であった。<人工筋肉>等張・等尺試験によりSMPシートを用いた湾曲型空気圧ゴム人工筋の繰返し湾曲特性を調べた結果、SMPシートを実際に空気圧人工筋の拘束部材として使用しても100回以上耐えられることが分かった。また、給排気の速度によってSMPの変形抵抗が変化し湾曲動作の挙動も変化することが分かった。さらにSMPを用いた湾曲型空気圧ゴム人工筋の内圧と湾曲角度の特性を調べ、その特性を考慮してフィードフォワード制御に用いた式を変更した。その結果、角度と圧力の関係式を給気と排気時それぞれで設定することなどで誤差を小さくできた。また、制御周期を短くすることにより、目標角度になめらかに追従させることができた。<ロボットの皮膚(触覚センサ)> SMPを用いた触覚センサの配線数を削減した。さらに、電熱線の抵抗値の補正を行い、温度分布の均一化を図ることができた。一方、センサ表面におもりを載せ、加熱時変形量が大きくなることを確認した。<力覚センサ>前年度、測定誤差と感度の評価結果が最も良好であった構造の力覚センサの小型化を検討し、センサの表面積を90%減少できた。小型化したものでも測定誤差は同程度で、感度の変更が可能だった。また、温度制御により、均一に加熱することができた。各要素技術を組み合わせた検討は進まなかったものの、「研究実績の概要」に記載のように各要素技術の開発・検証をさらに進めることができたため。また、前年度実施状況報告書の「今後の研究の推進方策」に挙げていた触覚・力覚センサの構造や人工筋肉の制御方法(フィードフォワードモデル)の改良や、電熱線埋め込み型SMPシートの温度制御装置へのマイコンの追加なども実施することができた。平成30年度は平成29年度に引き続き、個別の要素技術の開発・検証をしたが、今後は、これまで実施できなかった各要素技術を組み合わせた人間の腕程度の大きさのロボットアームを作製し、応用形態や具体的に必要な仕様などを明確にする。具体的には、使用状況に応じて搭載したSMPの柔軟・固定状態を切り替えられるように温度制御しながら、対象物の持ち上げ・保持などを行う。このとき、提案するロボットアームの利点(例えば、「研究実績の概要」に記載したロボットの皮膚表面の変形の利用など)についても実際の動作の中で評価していく。また、SMPシートを用いた湾曲型空気圧ゴム人工筋をアーム先端に取り付け、対象物の把持に利用する。さらに随時、搭載した力覚・触覚センサの情報を利用する。一方、姿勢維持機構・人工筋肉・センサの構造、アームへの固定方法の改良など、これまでに未解決の各要素技術の課題解消も進める。例えば、人工筋肉の動作にSMPのクリープの影響も見られるので、動作方法や構造の改良を図る。本研究では、研究代表者がこれまで形状記憶ポリマー(SMP)をロボットへ応用してきた要素技術を組み合わせ、柔軟性と感度可変のロボットアームを開発する。ガラス転移温度の上下で剛性の変化するSMPに電熱線を埋め込み温度制御することによって、微細な感覚と硬さ(人間の柔軟性と工場で従来使われてきた金属製のロボットのような正確性と剛性)を自在に切り替えることが可能になり、高感度と高剛性を併せ持つロボットアームを開発できる。本年度は主に各要素技術の個別開発を進めた。主な研究結果は以下の通りである。<姿勢維持機構>SMPシートをアームに拮抗して取り付けた姿勢維持機構にモータを追加し、ロボットアームを決められた角度に制御できるプログラムを作成した。2自由度制御システムにより、目標角度に動作可能となった。また、SMPを冷却することでアームの角度を維持できた。<人工筋肉> SMPを用いた湾曲型空気圧ゴム人工筋にひずみゲージを搭載することで、人工筋の湾曲角度の測定が可能になった。さらに、測定した湾曲角度と目標角度の差を用いた比例制御によって、フィードフォワード制御のみを用いる場合より、目標湾曲角度に追従させることができた。<ロボットの皮膚(触覚センサ)>触覚センサ上部に載せた対象物による加圧中心を測定できるプログラムを作成した。また、センサ構造の改良により荷重形状の測定精度が向上した。さらに、センサの測定値を用いて、ロボットアーム上部の目標位置に対象物を移動・保持する動作ができた。<力覚センサ>ひずみゲージの数や鉄板の有無など構造の異なる4種類のセンサを作製し、測定誤差と感度の評価により、性能を比較した。<電熱線埋め込み型SMPシート>電熱線埋め込み型SMPシートの繰返し引張試験を行った結果、シートを十分に加熱することでひずみ10%における繰返し荷重に1000回は耐えられた。おおむね当初の計画通り、各要素技術の開発・検証を進めることができたため。次年度以降、各要素技術を組み合わせたロボットアームを開発するための改良や、有用な結果・基礎データを得ることができたと考えている。

本年度は前年度に引き続き、以下のように要素技術の開発を進めた。<姿勢維持機構>電熱線埋め込み型SMPシートを拮抗して取り付けたロボットアームの新たな関節機構を作製した結果、以前開発した機構と比較し、可動域が拡大した。また、以前開発した機構と同様に関節の剛性変化も可能であった。<人工筋肉>等張・等尺試験によりSMPシートを用いた湾曲型空気圧ゴム人工筋の繰返し湾曲特性を調べた結果、SMPシートを実際に空気圧人工筋の拘束部材として使用しても100回以上耐えられることが分かった。また、給排気の速度によってSMPの変形抵抗が変化し湾曲動作の挙動も変化することが分かった。さらにSMPを用いた湾曲型空気圧ゴム人工筋の内圧と湾曲角度の特性を調べ、その特性を考慮してフィードフォワード制御に用いた式を変更した。その結果、角度と圧力の関係式を給気と排気時それぞれで設定することなどで誤差を小さくできた。また、制御周期を短くすることにより、目標角度になめらかに追従させることができた。<ロボットの皮膚(触覚センサ)> SMPを用いた触覚センサの配線数を削減した。さらに、電熱線の抵抗値の補正を行い、温度分布の均一化を図ることができた。一方、センサ表面におもりを載せ、加熱時変形量が大きくなることを確認した。<力覚センサ>前年度、測定誤差と感度の評価結果が最も良好であった構造の力覚センサの小型化を検討し、センサの表面積を90%減少できた。小型化したものでも測定誤差は同程度で、感度の変更が可能だった。また、温度制御により、均一に加熱することができた。各要素技術を組み合わせた検討は進まなかったものの、「研究実績の概要」に記載のように各要素技術の開発・検証をさらに進めることができたため。また、前年度実施状況報告書の「今後の研究の推進方策」に挙げていた触覚・力覚センサの構造や人工筋肉の制御方法(フィードフォワードモデル)の改良や、電熱線埋め込み型SMPシートの温度制御装置へのマイコンの追加なども実施することができた。平成29年度は主に個別の要素技術の開発・検証をしたが、今後は、各要素技術を組み合わせた人間の腕程度の大きさのロボットアームを作製し、応用形態や具体的に必要な仕様などを明確にする。具体的には、介護ロボットへの応用を想定し、使用状況に応じてSMPの柔軟・固定状態を切り替えられるように温度制御しながら、力覚・触覚センサの情報を基に、関節角度を変え、対象物の持ち上げ・保持などを行う。このとき、提案するロボットアームの利点(状況に応じた剛性や形状の変更)についても実際に評価していく。また、これらの検証結果を踏まえて、各要素技術を改良していく。一方、平成29年度までに未解決の各要素技術の課題解消も進める。例えば、アクチュエータやセンサの構造や制御方法(フィードフォワードモデル等)の最適化などが挙げられる。一方、電熱線埋め込み型SMPシートの冷却方法を含めた温度制御方法についても、マイコンの追加などにより改良を進める。
インスリン抵抗性の指標となる新規血中バイオマーカーの探索

本研究ではインスリン抵抗性の指標となるバイオマーカーの探索を実施した。パルミチン酸を処理したC2C12筋管細胞の網羅的遺伝子発現解析から、バイオマーカー候補遺伝子としてCcl7とGdf15を選抜した。肥満モデルZuckerラットの血中CCL7とGDF15を測定した結果、対照群と比較して顕著に増加していた。また、血中CCL7は体重と強い相関を示し、血中GDF15は脂質・糖代謝異常、腎機能低下と強い相関を示した。今後、より詳細な解析を行い、CCL7とGDF15のインスリン抵抗性のバイオマーカーとしての有用性を検証する。本研究課題では、インスリン抵抗性の指標となる血中バイオマーカーの開発を目指し、細胞・動物モデルを用いてインスリン抵抗性を反映する分泌タンパクを同定し、血中マーカーとしての有用性を検証することを目的としている。飽和脂肪酸であるパルミチン酸を曝露したC2C12筋芽細胞からRNAを抽出し、RNA-Seq法による遺伝子発現解析を実施した。データ解析の結果、未処理のC2C12細胞と比較してパルミチン酸を曝露したC2C12細胞で発現上昇を示す遺伝子を104種類同定した。それらの遺伝子の中から、The Human Protein Atlasにおいてsecretary proteinとして分類されている遺伝子を15種類同定した。これらの中には、インスリン抵抗性や糖尿病との関連が報告されている遺伝子も含まれていた。次に、ミトコンドリア病の研究から見出した、ミトコンドリア機能障害や小胞体ストレスを反映する可能性がある23種類の分泌タンパクについて、パルミチン酸を曝露したC2C12細胞における遺伝子発現を定量RT-PCRによって調べた。その結果、パルミチン酸を曝露したC2C12細胞ではGene Xの遺伝子発現が増加していることが分かった。また、高脂肪食を給餌させた肥満モデルマウスとコントロールマウスから、骨格筋、肝臓、膵臓を採取した。以上のように、パルミチン酸を曝露したC2C12細胞のRNA-Seq解析と定量RT-PCR解析から、インスリン抵抗性の指標となる新規バイオマーカーの候補遺伝子を同定した。今後、さらに候補遺伝子の探索を行った後、肥満モデルマウスの骨格筋における発現変化を確認し、最終的には血液中タンパクレベルを評価する予定である。パルミチン酸を曝露したC2C12筋芽細胞のRNA-seq解析で同定した分泌タンパクをコードする遺伝子と、ミトコンドリア病の研究から見出したミトコンドリア機能障害や小胞体ストレスを反映する可能性がある分泌タンパクをコードする遺伝子で共通する遺伝子を探索した結果、遺伝子X、遺伝子Y、遺伝子Zを同定した。遺伝子Xおよび遺伝子Yの機能解析を実施するために、C2C12筋芽細胞で遺伝子Xと遺伝子YのsiRNAによるノックダウンを行った。ウエスタンブロット解析の結果、siRNAの導入により遺伝子XでコードされるタンパクXの発現減少が認められた。遺伝子YでコードされるタンパクYについては、現在使用する抗体を検討している。昨年度採取した高脂肪食マウス及び通常食マウスの長指伸筋とヒラメ筋からRNAを抽出した。パルミチン酸を曝露したC2C12筋芽細胞のRNA-seq解析で同定した分泌タンパクをコードする遺伝子と、ミトコンドリア病の研究から見出したミトコンドリア機能障害や小胞体ストレスを反映する可能性がある分泌タンパクをコードする遺伝子の定量RT-PCRを行った結果、ヒラメ筋において遺伝子Zの発現が増加していた。また、長指伸筋およびヒラメ筋において、遺伝子Yおよび遺伝子Xの発現がそれぞれ増加傾向を示した。以上のように、インスリン抵抗性の指標となる新規バイオマーカーの候補遺伝子を同定した。今後、さらに候補遺伝子の探索を行った後、肥満モデルマウスおける血液中タンパクレベルの評価と候補遺伝子の機能解析を実施する予定である。平成27年度は、1インスリン抵抗性細胞モデルで分泌が促進されるタンパクの選抜、2インスリン抵抗性動物モデルの骨格筋・肝臓で発現誘導されるタンパクの選抜、3インスリン抵抗性動物モデルで血清中濃度が増加するタンパクの同定を計画していた。1については、候補タンパクを測定するためのELISAキットの検討を行った。2については、高脂肪食マウスの骨格筋に着目し実験を進め、候補遺伝子を同定することができた。3については、1と同様に、血清中の候補タンパクを測定するためのELISAキットの検討を進めた。さらに、平成28年度に予定していた候補遺伝子の機能解析を前倒しで開始した。これまでに、遺伝子Xのノックダウンを実施した。以上のように、当初想定していたように、候補タンパクに対する有用な抗体、ELISAキットの選抜に苦慮しており、計画から遅れている実験もあるが、前倒しで実施した実験もあることから、総合的にはおおむね順調に進展しているものと考えられる。本研究課題では、インスリン抵抗性の指標となる血中バイオマーカーの開発を目指し、細胞・動物モデルを用いてインスリン抵抗性を反映する分泌タンパクの探索を行った。飽和脂肪酸の一種であるパルミチン酸を処理したC2C12筋芽細胞のRNA-Seq解析を行った結果、パルミチン酸処理したC2C12細胞では、341種類の遺伝子の発現が増加していた。それらの中には、分泌タンパクをコードしている遺伝子が38種類存在した。発現変化が大きい上位20遺伝子の多くは、インスリン抵抗性や糖尿病との関係が報告されており、モデルとしての有用性も確認された。

以上の結果から、血中Ccl7がインスリン抵抗性のバイオマーカーになる可能性が考えられた。今後、動物モデルを用いてより詳細にマーカーとしての有用性を検証する。本研究ではインスリン抵抗性の指標となるバイオマーカーの探索を実施した。パルミチン酸を処理したC2C12筋管細胞の網羅的遺伝子発現解析から、バイオマーカー候補遺伝子としてCcl7とGdf15を選抜した。肥満モデルZuckerラットの血中CCL7とGDF15を測定した結果、対照群と比較して顕著に増加していた。また、血中CCL7は体重と強い相関を示し、血中GDF15は脂質・糖代謝異常、腎機能低下と強い相関を示した。今後、より詳細な解析を行い、CCL7とGDF15のインスリン抵抗性のバイオマーカーとしての有用性を検証する。平成26年度は、1インスリン抵抗性細胞モデルで発現誘導されるタンパクの選抜、2RNA-Seq解析による新たな候補タンパクの探索を計画していた。1については、ミトコンドリア機能障害と小胞体ストレス応答を反映するバイオマーカー候補として同定した23種類の分泌タンパクについて、C2C12細胞でパルミチン酸曝露により遺伝子発現が誘導されるかどうかを、定量RT-PCR法により検討した。現在までに、パルミチン酸曝露によりGene Xの発現が誘導されることを明らかにした。申請時にはHepG2ヒト肝細胞を対象とする実験も計画していたが、C2C12筋芽細胞に焦点をおき、研究を進めることとした。2については、パルミチン酸を曝露したC2C12細胞で、Ion ProtonシーケンサーによるRNA-Seq解析を実施した結果、パルミチン酸曝露で発現上昇する遺伝子の中から分泌タンパクをコードする遺伝子を15種類同定することができた。申請時の計画では、定量RT-PCR法による検証実験までを予定していたが、実施するに至らなかった。平成27年度に予定していた動物モデルの実験を前倒しで開始した。これまでに、高脂肪食給餌による肥満モデルマウスとコントロールマウスから各種組織を採取した。以上のように、計画から遅れている実験もあるが、前倒しで実施した実験もあることから、総合的にはおおむね順調に進展しているものと考えられる。平成28年度は、1候補タンパクX、Y、Zの血中濃度を測定するためにELISAキットの検討を行う。有用なキットを選抜することができれば、高脂肪食マウスなどの動物モデルの血中濃度を測定する。2細胞モデルおよび動物モデルにおける定量RT-PCRを実施し、さらに候補遺伝子の探索を行う。3現在同定している候補遺伝子について機能解析を実施する。具体的に、候補遺伝子のノックダウン、リコンビナントタンパクの細胞への投与などを行い、インスリンシグナル伝達経路への影響を調べる。分子生物学平成27年度は、RNA-Seq解析で同定したパルミチン酸曝露で発現上昇する15種類の遺伝子の中から、遺伝子情報を元に候補遺伝子を選抜して、定量RT-PCR解析による検証を行う。
水酸化鉄および酸化マンガンによるセリウム(III)の酸化過程の解明に基づく古環境解析

1.デカン高原の河川水中の希土類元素:河川水からのセリウム(Ce)の除去過程など、河川水を対象にした希土類元素地球化学の研究を行った。河口域でのCe異常の生成などの解析やデカン高原の主要岩石である玄武岩の風化過程での希土類元素の供給などに関して検討を行った。2.鉄マンガン酸化物へのセレンおよびテルルの取り込み過程:太平洋海底から採取した鉄マンガン酸化物中のテルルおよびセレンの化学種解析をX線吸収微細構造法(XAFS法)で行った。その結果、セレンは6価が主な化学種であり、テルルは4価と6価が共存していることが示唆された。さらに、人工海水中でマンガン酸化物(δ-MnO2)および水酸化鉄へのSeおよびTeの吸着実験を行い、固相中のSeおよびTeの局所構造をEXAFS法から明らかにした。その結果、Seではいずれの固相に対しても外圏型の錯体として吸着されるが、Teでは内圏型の錯体として吸着されることが分かった。外圏型の錯体は固相とは化学結合を持っておらず、内圏型の錯体に比べて不安定であり、海水中でSeがTeに比べて著しく大きく海水側に分配しているのは、このような固相表面への吸着状態が異なるためと考えられる。3.ポリ袋中の鉛およびクロムの化学種解析:商店などで製品の包装に用いるレジ袋の一部に、鉛を含んだものがあると報告され、問題視されている。そのため本研究では、XAFS法を用いた日本およびインドのレジ袋中の鉛およびクロムのXAFS分析を行った。これらについてXAFS法による化学種解析を行った結果、スペクトルはPbCrO4と一致し、鉛は主にPbCrO4としてレジ袋中に含まれることが分かった。同様にCrについても分析を行った結果、やはりCrの化学種も主にPbCrO4であることが分かった。本研究では、環境中で微量元素が受ける酸化還元反応について詳細に調べることを目的に、特にセリウムに着目して研究を進めることを計画した。特にセリウムは、希土類元素パターンに現れるセリウム異常に着目することで、古環境解析にも応用することができるので、非常に重要である。この環境中でのセリウム異常が生じるためには、マンガン酸化物によるセリウムの酸化反応が重要であり、この点について研究を進めている。特に、海洋環境でのマンガン酸化物として重要なマンガン団塊に着目し、マンガン酸化物による微量元素の酸化反応に着目して研究を進めている。その過程で、マンガン団塊に濃集する元素としてテルルに着目して本年度は研究を進めた。テルルはマンガン団塊に濃集するが、一方同族であるセレンはむしろ海水への分配が大きく、その2つの元素の分配係数は5桁以上異なる。この原因を解明するために、本研究では、天然のマンガン団塊および室内実験での吸着実験で作成した鉄マンガン酸化物に対するEXAFS実験を行い、セレンおよびテルルの局所構造を調べた。その結果、2つの元素の分配挙動の違いを生む原因として、鉄-マンガン酸化物への表面錯体の構造が考えられた。セレンは鉄-マンガン酸化物に対して外圏錯体しか生成せず、表面錯体が不安定であるため、マンガン酸化物への濃集は生じない。一方テルルは、鉄-マンガン酸化物と内圏錯体を生成するため、表面錯体が安定であり、マンガン酸化物への濃集が生じると考えられる。
超伝導検出器で切り開くSub-GeVの軽い暗黒物質探索

暗黒物質は宇宙の全エネルギーの1/4を占め、様々な観測結果から間接的に存在が示唆されています。しかし、その正体は不明のままであり、暗黒物質の解明は宇宙・素粒子物理学の最重要課題の1つとして加速器や宇宙観測など多方面から探索が行われています。本研究課題では、近年半導体素子に用いられるようになった、ヒ化ガリウムを暗黒物質の標的として用い、ヒ化ガリウムと暗黒物質が反応した際に発生する光を超伝導の高感度光素子で観測する、新しい暗黒物質検出器を提案し、その動作を実証するものです。
アンジオテンシンIIリセプターの単離とcDNAクローニングによる構造決定

アンジオテンシンIIレセプターに関する私たちのこれまでの仕事を発展させると共に,アンジオテンシンIIとは全く逆の働きをする心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)レセプターの性質と構造をも明らかにすることを目指して研究を進め以下の成果を得た.(1)アンジオテンシンII(AII)レセプターのTarget Size分析:ウシ副腎皮質から調製した膜画分をアンプルに入れて凍結乾燥した後,真空下で封入し,照射用の試料とした.放射線の照射量とレセプター活性の失活の度合いより, AIIレセプターのサイズは約140kDaと推定された.先にアフィニティーラベリングによって求めた値と大まかに一致しているが, G蛋白質とレセプターの複合体を一つの活性単位としてとらえきいる可能性もあり,今後さらに詳細に検討する必要がある.(2)ANPレセプターの精製と性質:ウシ肺から精製したANPレセプターの構造を電気泳動により解析したところ, ANPレセプターは70kDaのサブユニット2個がジスルフィド結合でつながった140kDaの糖蛋白質であることがわえった.また, NH_2末端のアミノ酸配列を決定したところ1種類の配列しか現れなかったことより, ANPレセプターはホモダイマー構造を有することが示唆された.精製標品をCNBrで処理しフラグメント化した後,気相シークエンサーでアミノ酸配列を決定したところ, 5個のフラグメントについて部分シークエンスを決定ひることができた.この情報に基づいてオリゴDNAプローブを作製し, cDNAをクローニングし塩基配列を決定中である.(3)抗体の作製と利用:ANPレセプターに対する抗体を作製した.培養した血管内皮細胞をあらかじめこの抗体で処理しておくと, ANPに対する応答が消失することより,私たちが作製した抗体はANPの関与する情報伝達系の解析に有用であることがわかった.また,この抗体を用いて免疫組織化学的にレセプターの局在部位を同定することに成功した.アンジオテンシンIIレセプターに関する私たちのこれまでの仕事を発展させると共に,アンジオテンシンIIとは全く逆の働きをする心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)レセプターの性質と構造をも明らかにすることを目指して研究を進め以下の成果を得た.(1)アンジオテンシンII(AII)レセプターのTarget Size分析:ウシ副腎皮質から調製した膜画分をアンプルに入れて凍結乾燥した後,真空下で封入し,照射用の試料とした.放射線の照射量とレセプター活性の失活の度合いより, AIIレセプターのサイズは約140kDaと推定された.先にアフィニティーラベリングによって求めた値と大まかに一致しているが, G蛋白質とレセプターの複合体を一つの活性単位としてとらえきいる可能性もあり,今後さらに詳細に検討する必要がある.(2)ANPレセプターの精製と性質:ウシ肺から精製したANPレセプターの構造を電気泳動により解析したところ, ANPレセプターは70kDaのサブユニット2個がジスルフィド結合でつながった140kDaの糖蛋白質であることがわえった.また, NH_2末端のアミノ酸配列を決定したところ1種類の配列しか現れなかったことより, ANPレセプターはホモダイマー構造を有することが示唆された.精製標品をCNBrで処理しフラグメント化した後,気相シークエンサーでアミノ酸配列を決定したところ, 5個のフラグメントについて部分シークエンスを決定ひることができた.この情報に基づいてオリゴDNAプローブを作製し, cDNAをクローニングし塩基配列を決定中である.(3)抗体の作製と利用:ANPレセプターに対する抗体を作製した.培養した血管内皮細胞をあらかじめこの抗体で処理しておくと, ANPに対する応答が消失することより,私たちが作製した抗体はANPの関与する情報伝達系の解析に有用であることがわかった.また,この抗体を用いて免疫組織化学的にレセプターの局在部位を同定することに成功した.
配位不飽和な自己集合性多核錯体を触媒とする多電子酸化還元反応

窒素固定(N2 + 6H+ + 6e- →2NH3)や酸素発生(2H2O →O2 + 4H+ + 4e-)などの多電子酸化還元を担う生体酵素の活性中心には、複数の金属イオンが小空間に精密に集約・配置された多核金属錯体が含まれている(窒素固定:Fe7Mo八核錯体、酸素発生:Mn4Ca五核錯体)。本研究では、新規な多核金属錯体の合成を行い、その電気化学的挙動ならびに多電子酸化還元反応に対する触媒能を調査した。その結果、(1)オキソ架橋ルテニウム二核錯体における異なる3つの酸化状態の構造および電子状態の解明、ならびに(2)鉄五核錯体を用いた高活性な酸素発生触媒の開発に成功した。窒素固定や酸素発生などの多電子酸化還元を担う生体酵素の活性中心には、複数の金属イオンが小空間に集約された多核錯体が含まれている。本研究では、事前設計した多核錯体を自己集合を利用して精密に合成し、酸素発生をはじめとする多電子酸化還元反応を促す高機能触媒の創製を行うことを目的とした。特に、配位不飽和構造を持つ多核錯体に注目し、電子授受能や反応性のファインチューニングを行うことで、小分子の多電子酸化還元を高効率で促進するための新奇な触媒設計指針の確立を目指した。平成25年度は、多電子酸化還元反応を高効率で促進する多核錯体触媒の創製を目指し、自己集合性多核錯体における金属イオンの精密配置手法の確立に取り組んだ。具体的には、種々の金属イオンを含有する多核錯体を系統的に設計、合成し、多核錯体の電子状態や反応性をチューニングを試みた。これらの多核錯体は自己集合により合成し、X線構造解析、ESI-TOF-MS、元素分析、NMR、メスバウアー分光などを駆使して構造を決定した。その結果、当初用いていた配位子に加え、他の類似配位子系でも目的とする多核錯体を自己集合により合成できることがわかり、また、その電気化学的性質は類似性を保ちつつも、精密にチューニングできることがわかった。さらに、得られた錯体の酸素発生反応に対する機能評価も行い、より低電位で酸素発生反応が進行することが判明するなど、重要な成果を得ることができた。窒素固定や酸素発生などの多電子酸化還元を担う生体酵素の活性中心には、複数の金属イオンが小空間に集約された多核金属錯体が含まれている。本研究では、事前設計した多核錯体を自己集合を利用して精密に合成し、様々な多電子酸化還元反応を促す高機能触媒の創製を行うことを目的とした。特に、配位不飽和構造を持つ多核金属錯体に注目し、電子授受能や反応性のファインチューニングを行うことで、小分子の多電子酸化還元を高効率で促進するための新奇な触媒設計指針の確立を目指した。平成26年度は、平成25年度に引き続き、多電子酸化還元反応を高効率で促進する多核錯体触媒の創出を目指した。特に、金属イオンと有機配位子による自己集合作用を利用し、多核金属錯体内部に多種の金属イオンを精密に配置する手法の確立に取り組んだ。合成した多核金属錯体の構造は、単結晶X線構造解析、ESI-TOF-MS、元素分析、NMR、メスバウアー分光などを駆使して決定した。その結果、平成25年度までは困難であった異種金属5核錯体の合理的合成手法を確立することができた。また、それらの電気化学測定および分光化学測定の結果、異種金属錯体の電気化学的・分光化学的性質は、金属イオンの選択によりファインチューニングできることがわかった。また、水の4電子酸化反応に対する触媒活性を評価した結果、新規に合成された複数の異種金属多核錯体が、同一種から構成される多核錯体触媒に比べて有意な活性を示すことがわかった。特に、配位不飽和構造を有する多核金属錯体に注目し、電子授受能や反応性のファインチューニングを行うことで、小分子の多電子酸化還元を高効率で促進するための新奇な触媒設計指針の確立を目指した。平成27年度は、平成26年度に引き続き、金属イオンと有機配位子の自己集合により多核金属錯体の合成を行い、その電気化学的性質と触媒機能評価を行った。具体的には、金属イオンの核数は二核五核、金属イオンの種類は鉄、マンガン、銅、コバルト、ニッケル、亜鉛、ルテニウムを中心に、同一種ならびに複数種の金属イオンを含む多核金属錯体を合成した。合成した多核金属錯体の構造は、単結晶X線構造解析、ESI-TOF-MS、元素分析、1H,13C-NMR、メスバウアー分光などを駆使して決定した。一部の化合物では副生成物の除去が困難であったが、うまく単離できた多核金属錯体に対しては、電気化学測定、分光化学測定、磁気化学測定により、電子構造の評価を行った。さらに、酸素発生反応や水素発生反応、二酸化炭素還元反応に対する触媒機能評価を、電気化学的な手法により行った。その結果、合成した多核金属錯体のうちの複数が、上記の反応に対して有意な触媒活性を示すことを見出した。

種々の多核金属錯体を合成することはできたが、当初の予想に反し、同時に得られる副生成物の除去が困難であった。研究遂行上、電子状態解析や触媒機能評価の前に副生成物を含まない合成方法を確立する必要が生じた。窒素固定や酸素発生などの多電子酸化還元を担う生体酵素の活性中心には、複数の金属イオンが小空間に集約された多核金属錯体が含まれている。本研究では、事前設計した多核錯体を自己集合を利用して精密に合成し、様々な多電子酸化還元反応を促す高機能触媒の創製を行うことを目的とした。特に、配位不飽和構造を有する多核金属錯体に注目し、電子授受能や反応性のファインチューニングを行うことで、小分子の多電子酸化還元を高効率で促進するための新奇な触媒設計指針の確立を目指した。平成28年度は、平成27年度までに合成した多核金属錯体のうち、副生成物の除去が困難であった化合物に対して、合成手法の改良を行った。具体的には、副生成物を含まない合成方法の確立、および副生成物を除去できる精製手法の確立を目指した。合成や結晶化操作における、溶媒、カウンターイオン、温度の変更、カラムクロマトグラフィーを用いた分離など、状況に応じて様々な手法をためし、ぞれぞれの系に最適な不純物除去方法を検討した。その結果、平成27年度までは単離できなかった複数の多核金属錯体を単離することができた。単離した多核金属錯体の構造は、単結晶X線構造解析、ESI-TOF-MS、元素分析、1H,13C-NMR、メスバウアー分光などを駆使して決定した。また、電気化学測定、分光化学測定により、電子構造の評価を行うとともに、酸素発生反応や水素発生反応、二酸化炭素還元反応に対する触媒機能評価を、電気化学的な手法により行った。その結果、複数の新規多核金属錯体が、有意な触媒活性を有することが分かった。窒素固定(N2 + 6H+ + 6e- →2NH3)や酸素発生(2H2O →O2 + 4H+ + 4e-)などの多電子酸化還元を担う生体酵素の活性中心には、複数の金属イオンが小空間に精密に集約・配置された多核金属錯体が含まれている(窒素固定:Fe7Mo八核錯体、酸素発生:Mn4Ca五核錯体)。本研究では、新規な多核金属錯体の合成を行い、その電気化学的挙動ならびに多電子酸化還元反応に対する触媒能を調査した。その結果、(1)オキソ架橋ルテニウム二核錯体における異なる3つの酸化状態の構造および電子状態の解明、ならびに(2)鉄五核錯体を用いた高活性な酸素発生触媒の開発に成功した。当初の予定通り、複数の異種金属多核錯体の合成および機能評価に成功しているため。副生成物を含まない合成方法を確立する。副生成物が除去された化合物に対して触媒機能評価を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。錯体化学今後は、平成26年度までに得られた知見をもとに、水の四電子酸化触媒の最適化に取り組む。また、二酸化炭素還元反応など、他の多電子酸化還元反応を促進する触媒の開発にも注力する。当初の予定通り、新規多核錯体触媒を自己集合により合成することに成功している。また、得られた触媒の反応性評価を行い、新奇触媒設計に有用な知見を見出している。一部の多核金属錯体に関しては、副生成物の除去が困難であることが分かり、触媒機能評価用に大量合成することができかったため、試薬やガラス器具等の合成用消耗品を予定よりも節約して用いることができた。多核金属錯体の合成が当初予定していたよりもスムーズに進み、試薬やガラス器具等の合成用消耗品を節約して使用することができた。
急性脊髄損傷におけるHMGB1の出現とエリスロポエチンによる脊髄変性阻害効果

急性脊髄損傷における機能障害の形成には、機械的損傷に続くアポトーシスによる遅発性の神経細胞の死が生じることが明らかにされているが、詳細な機序については不明であった。近年核蛋白であるHMGB-1がエンドトキシンショックなどにおける炎症のメディエーターとして働く事が証明されており、今回ラット脊髄損傷モデルにおけるHMGB-1の発現を証明し、TNF-αおよびTUNEL染色との比較によりアポトーシス誘導への関連について検討した。ラット胸髄に圧迫を加え完全麻痺モデルを作成した。次に抗HMGB-1抗体、抗TNR-α抗体を用いた免疫染色を行いTUNEL法にてアポトーシスの検出を行った。これらの結果を比較し、相関につき検討した。またHMGB-1とTNF-α、caspase-3との二重染色を行い同一細胞内での発現を証明した。なおHMGB-1の特異的受容体であるRAGEについて発現を観察した。損傷モデルにおいてはHMGB-1およびTNF-α陽性細胞が48時間を最大に認められた。一方TUNEL法では72時間を最大として発現が認められた。二重染色の結果、HMGB-1とTNF-αおよびcaspase-3は同一細胞内での発現が認められた。またHMGB-1はneuronとoligodendrocyteにおいて陽性であったが、astrocyteにおいては認められなかった。さらにHMGB-1とRAGEの発現は同一細胞において認められた。HMGB-1はTNF-αなどの炎症性サイトカインの放出を誘導することが知られており、一方でTNF-αが脊髄損傷におけるアポトーシスの誘導に関与することが示唆されている。今回HMGB-1はTNF-αと同一細胞に発現していることが判明し、またその最大の発現はTUNEL,法よりも先行していた。このことからHMGB-1のTNF-αと関連したアポトーシス誘導への役割が示唆された。(1)培養神経細胞におけるエリスロポエチンのアポトーシス抑制効果の判定マウス培養神経細胞にNMDA誘導アポトーシスを発現させcaspase3の免疫染色を行い、エリスロポエチンのアポトーシス抑制効果を判定した。(2)脊髄損傷モデルにおけるエリスロポエチンのアポトーシス抑制効果の判定ラット脊髄損傷モデルを作成し、脊髄に生じたアポトーシスをTUNEL法、caspase3染色にて観察した。エリスロポエチンを投与することによるアポトーシス抑制効果を判定した。(3)脊髄変性の組織学的観察損傷脊髄の標本にHE染色、KB染色およびNissl染色を行い、組織学的観察を行った。ラット脊髄損傷モデルを用いてHMGB-1抗体を用いた組織化学的観察を行い、損傷時間と発現細胞につき検討を行った。またラット血性中のHMGB-1濃度を測定し、組織所見との対比を行った。次に抗HMGB-1抗体、抗TNF-α抗体を用いた免疫染色を行いTUNEL法にてアポトーシスの検出を行った。またHMGB-1とTNF-

α、caspase-3との二重染色を行い同一細胞内での発現を証明した。なおHMGB-1の特異的受容体であるRAGEについて発現を観察した。損傷モデルにおいてはHMGB-1およびTNF-α陽性細胞が48時間を最大に認められた。一方TUNEL法では72時間を最大として発現が認められた。二重染色の結果、HMGB-1とTNF-αおよびcaspase-3は同一細胞内での発現が認められた。またHMGB-1はneuronとoligodendrocyteにおいて陽性であったが、astrocyteにおいては認められなかった。さらにHMGB-1とRAGEの発現は同一細胞において認められた。HMGB-1はTNF-αなどの炎症性サイトカインの放出を誘導することが知られており、一方でTNF-αが脊髄損傷におけるアポトーシスの誘導に関与することが示唆されている。今回HMGB-1はTNF-αと同一細胞に発現していることが判明し、またその最大の発現はTUNEL法よりも先行していた。このことからHMGB-1のTNF-αと関連したアポトーシス誘導への役割が示唆された。
アジア地域人権保障機構の可能性

アジアにおいて地域的人権条件は可能なのか、またその下に地域的機構を構築することも可能か、という問題の解明をめざして開始された本研究であったが、地域的機構の設置どころか、アジアにおいては人権概念自体に対しての懐疑心すらあることがわかってきた。昨今の「社会条項」を巡る欧米とアジア諸国の対立は、経済問題も、人権問題と無縁でないことを示している。研究は途中から「社会条項」に焦点を当て、国際貿易秩序の中に労働基準を取り入れて条件化する問題の取り扱い、換言すれば、経済問題と人権問題の接点をアジアにおいて探るという方向に変わった。その過程で明らかになったことは、経済問題と人権問題の融合が難しいことや、理論上の問題だけではなく、人権という概念についての本源的違和感がアジアには存在することなどである。ところでたしかに、人権は西欧的なものであるとして排斥する傾向があることは事実だとしても、しかし、経済的にも世界をリ-ドするアジアが人権の側面で他の地域と違っていてよいのだろうかという根本的な疑問が生じる。アジアにおける一部の政治権力が一般の人々の間の懐疑心を利用し、基本的人権をも認めない強権政治を行っていることもまた事実であることに鑑み、アジアにおいて人権がどうあるべきかという、アジア人の手による確固とした理論構築が急務であることがわかってきた。今日でもアジア地域の多くの知的エリートがその専門教育を西洋において受けてきている状況下にあって、アジア独自の法理念や理論が必要であるという発想も、わずかながらも散見することができる。本研究は、アジア諸地域で萌芽的にみられるそのような考え方をさらに追求し、場合によってはそれらを統合するような基礎理論を提示できるような状況になった段階で完結することになろう。国際的人権保障に関する既存の基本的文献を網羅し、特にアジアについて書かれているものを整理分析することが必要であったため、それらに関する書籍、論文等であって研究代表者所属大学にないものを補充した。また、世界人権会議(1993年6月)、ILO総会(1994年6月)の資料など最近の国際会議の議事録などは各国際機関事務局に散在しているため、国内大学、研究機関、国連関係事務所におもむいて現場で資料調査をした。さらに人権を研究する学者及び研究機関と連絡をとり、資料を拡充するとともに情報を補強した。東京に2度出張し、外務省、アジア経済研究所、国連大学、ILO東京支局、東京大学、労働省を訪ねた。集めた資料及び情報を整理し、対象を限定したうえで理論的分析を行った。6年度の研究計画は概ね消化し、分析作業は順調に進んだ。アジア的人権という概念が存在するかどうかを探るための基本的文献が少ないため、理論的研究に若干の困難が生じたが、逆にこれはこの問題の独創性を裏付けるものであるともいえ、研究結果に希望を持たせるものとなった。研究対象が地理的に日本を越えるものであり、1次資料(インタビューを含む)の必要性から外国の研究機関等との接触が不可欠となったが、たまたま別の資金源に基づく現地調査ができたため、国内で収集した情報以外にも有用な1次資料を揃えることができた。その結果、初期的な帰結をまとめることができ、平成7年1月には研究発表を行った。アジアにおいて地域的人権条約は可能なのか、またその下に地域的機構を構築することも可能か、という問題の解明をめざして開始された本研究であったが、地域的機構の設置どころか、アジアにおいては人権概念自体に対しての懐疑心すらあることがわかってきた。

その過程で明らかになったことは、経済問題と人権問題の融合が難しいことや、理論上の問題だけではなく、人権という概念についての本源的違和感がアジアには存在することなどである。ところでたしかに、人権は西欧的なものであるとして排斥する傾向があることは事実だとしても、しかし、経済的にも世界をリ-ドするアジアが人権の側面で他の地域と違っていてよいのだろうかという根本的な疑問が生じる。アジアにおける一部の政治政権が一般の人々の間の懐疑心を利用し、基本的人権をも認めない強権政治を行っていることもまた事実であることに鑑み、アジアにおいて人権がどうあるべきかという、アジア人の手による確固とした理論構築が急務であることがわかってきた。今日でもアジア地域の多くの知的エリートがその専門教育を西洋において受けてきている状況下にあって、アジア独自の法理念や理論が必要であるという発想も、わずかながらも散見することができる。本研究は、アジア諸地域で萌芽的にみられるそのような考え方をさらに追求し、場合によってはそれらを統合するような基礎理論を提示できるような状況になった段階で完結することになろう。