hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
弱い相互作用を用いた3次元π共役分子のナノ構造制御と機能開拓

開口フラーレン誘導体のπ拡張に基づく光物性への影響を検討した.非対称なジケトン部位をもつ誘導体を還元後,超原子価ヨウ素試薬を用いた酸化反応により,ジチエニルナフタレンを部分構造としてもつ対称ジケトン分子を合成した.対称分子の吸収端は210 nm長波長側にシフトすることがわかった.DFT計算の結果,この対称分子は通常のフラーレン誘導体では見られないフラーレン骨格からジチエニルナフタレン部位へのCT遷移が吸収特性に大きく寄与しており,極性溶媒中ではさらに長波長シフトすることがわかった.基底二重項状態をもつNO分子のフラーレン骨格への導入を検討した.開口フラーレン誘導体の粉末に高圧NOガスを接触させることでNO分子を挿入した.続く還元反応によりOH基を導入し,NO分子の放出が効果的に抑制されることがわかった.X線構造解析の結果,NO分子の回転運動は抑制され,長軸が開口部に向いていることがわかった.また,本分子は室温においてシャープな1H NMRシグナルを示す一方で,極低温においてはESR活性となることがわかった.水素結合をもつ水単分子の性質を検討した.開口部の十分大きな開口フラーレン誘導体は,水分子を自発的にその疎水性内部空間に包摂可能である.その開口部に3つのOH基を導入した誘導体を合成した.内包水分子の1Hシグナルは温度降下に伴い低磁場シフトし,緩和時間測定の結果,その回転運動が著しく抑制されることがわかった.X線構造解析の結果,開口部上のOH基付近およびフラーレン骨格中心部において,水分子のディスオーダーが見られ,水素結合の解離と形成に基づくダイナミクスが示唆された.興味深いことに,すべてのOH基をD化した誘導体において,内部のH2OとのH/D交換は全く観測されず,内包水分子がバルク水に比べless basicかつlessacidicであることが明らかとなった.本研究課題では,開口フラーレン誘導体を用いて弱い相互作用で構成された分子錯体を創製し,これをモデル分子として用いることで,溶液だけでなく結晶中における構造特性を明らかにするとともに弱い相互作用の評価を行なうことを目的としており,1単一分子キャプチャーおよび2電子スピンシステムの構築を目指している.初年度の研究においては,単一水分子をフラーレン骨格に内包させることで,開口部上との水素結合相互作用について評価した.これは,疎水性空間に隔離された初めての水素結合性単一水分子であり,バルク水とは異なる核スピン緩和過程および酸塩基特性が明となった.また,電子スピン化学種の包摂においては,NMR活性かつESR活性という興味深い分子システムの構築に成功しており,本研究課題で目指す3次元π共役系機能開拓の鍵となる成果が得られた.金属イオンを用いた溶液中での開口フラーレン誘導体の会合挙動を明らかにし,金属イオンの伝導特性を評価する.開口フラーレン誘導体への内包種を中性分子のみにとどめることなく,金属イオンの骨格内部への導入についても検討を進める.さらに,電子スピン化学種に変換可能な前駆体の内包および光または熱駆動の常磁性分子への変換過程についても明らかにする.水分子を内包した開口フラーレン誘導体を合成し,静電ポテンシャル表面の精密制御に基づく単一水分子の動的挙動およびその性質を明らかにし,これまでに詳細が明らかとなっていない弱い分子間相互作用の起源を解明する.開口フラーレン誘導体のπ拡張に基づく光物性への影響を検討した.非対称なジケトン部位をもつ誘導体を還元後,超原子価ヨウ素試薬を用いた酸化反応により,ジチエニルナフタレンを部分構造としてもつ対称ジケトン分子を合成した.対称分子の吸収端は210 nm長波長側にシフトすることがわかった.DFT計算の結果,この対称分子は通常のフラーレン誘導体では見られないフラーレン骨格からジチエニルナフタレン部位へのCT遷移が吸収特性に大きく寄与しており,極性溶媒中ではさらに長波長シフトすることがわかった.基底二重項状態をもつNO分子のフラーレン骨格への導入を検討した.開口フラーレン誘導体の粉末に高圧NOガスを接触させることでNO分子を挿入した.続く還元反応によりOH基を導入し,NO分子の放出が効果的に抑制されることがわかった.X線構造解析の結果,NO分子の回転運動は抑制され,長軸が開口部に向いていることがわかった.また,本分子は室温においてシャープな1H NMRシグナルを示す一方で,極低温においてはESR活性となることがわかった.水素結合をもつ水単分子の性質を検討した.開口部の十分大きな開口フラーレン誘導体は,水分子を自発的にその疎水性内部空間に包摂可能である.その開口部に3つのOH基を導入した誘導体を合成した.内包水分子の1Hシグナルは温度降下に伴い低磁場シフトし,緩和時間測定の結果,その回転運動が著しく抑制されることがわかった.X線構造解析の結果,開口部上のOH基付近およびフラーレン骨格中心部において,水分子のディスオーダーが見られ,水素結合の解離と形成に基づくダイナミクスが示唆された.興味深いことに,すべてのOH基をD化した誘導体において,内部のH2OとのH/D交換は全く観測されず,内包水分子がバルク水に比べless basicかつlessacidicであることが明らかとなった.

本研究課題では,開口フラーレン誘導体を用いて弱い相互作用で構成された分子錯体を創製し,これをモデル分子として用いることで,溶液だけでなく結晶中における構造特性を明らかにするとともに弱い相互作用の評価を行なうことを目的としており,1単一分子キャプチャーおよび2電子スピンシステムの構築を目指している.初年度の研究においては,単一水分子をフラーレン骨格に内包させることで,開口部上との水素結合相互作用について評価した.これは,疎水性空間に隔離された初めての水素結合性単一水分子であり,バルク水とは異なる核スピン緩和過程および酸塩基特性が明となった.また,電子スピン化学種の包摂においては,NMR活性かつESR活性という興味深い分子システムの構築に成功しており,本研究課題で目指す3次元π共役系機能開拓の鍵となる成果が得られた.金属イオンを用いた溶液中での開口フラーレン誘導体の会合挙動を明らかにし,金属イオンの伝導特性を評価する.開口フラーレン誘導体への内包種を中性分子のみにとどめることなく,金属イオンの骨格内部への導入についても検討を進める.さらに,電子スピン化学種に変換可能な前駆体の内包および光または熱駆動の常磁性分子への変換過程についても明らかにする.水分子を内包した開口フラーレン誘導体を合成し,静電ポテンシャル表面の精密制御に基づく単一水分子の動的挙動およびその性質を明らかにし,これまでに詳細が明らかとなっていない弱い分子間相互作用の起源を解明する.今年度実施予定の研究において,予定を上回る試薬・装置購入費が想定されたため,昨年度の支出を抑えて次年度持ち越しを計画した.
教育システムにおける学校分権の比較研究-財源・権限と責任の効果的配分-

財政難にあえぐ日本において、限りある財政資源のもとで活力ある学校教育活動を行うためには、学校への財源・権限委譲(学校分権)が重要である。本研究では、国際比較研究から学校分権の日本における展開と定着の条件の検討を行った。本年度は、イギリス調査を実施し、また国内の学校分権の先進的都市(京都市、横浜市、西宮市、北杜市、南アルプス市等)に対するヒアリング調査を実施した。とくに各政府・自治体が学校を、権限、財源上、どのような存在として位置付け、いかなる財源、権限を付与しているのかという点に焦点を置いた分析を実施した。この結果、日本国内では公務員定数削減や予算効率化のために学校に対する予算や権限の委譲を進展させる傾向が大都市を中心に検証された。一方で、地方小規模都市では議会や首長部局への予算削減への対抗策として学校と教育委員会の連携のもとで、学校予算の正当性・重要性の根拠を確保するために、学校に対し予算データを蓄積させ、また各学校での執行が予算の効率的運用に利するというアイディアのもとで学校分権が進展していることが明らかとなった。一方で、イギリスでは、ブレア政権移行の改革で学校のアウトカムやマネジメントの向上に対し、財源の保障と予算執行権限の拡大が進展してきたが、保守党連立政権のもとで、地方当局(LA)の権限をさらに縮小し、学校をアカデミーという設置形態に移行させることでLAの関与を廃したより自由度の高い学校分権が進展中である。とりわけ、独自の教育改革や高いアウトカムを追求する学校ほど、アカデミー型学校分権を選好する実態も明らかとなった。イギリス型の改革との対比で検討すると、日本では、学校のアウトカムやマネジメントの向上といった学校分権の目的は現在のところ強く意識はされておらず、行財政のスリム化の中で学校の自律性を高めることが有効ととらえられる傾向にある。しかしながら、学校分権が教育にとってより有効な機能を発揮するためには、その目的を明確化することが重要といえる。イギリス、アメリカなどにおける学校分権のメリットや日本の学校分権の方向性について『学校事務』において論文報告し、日本教育経営学会(平成23年6月)、日本教育行政学会(平成23年10月)においても学会報告を実施した。これらの成果の中で、アメリカでは日本と類似で教育委員会が学校に一定の関与をし、完全な学校分権ではない。しかしアメリカでは、教職員の任命に関する学校長の権限が確立されている点、また教育委員会の学校支援機能が充実していること等が、制度的長所として注目される。アメリカ型の学校分権のメリットは、学区が地域コミュニティの特性を重視しながら、学校毎の運営を活性化しようとする制度設計にあると考えられる。イギリスについては、保守連立政権のもとで、いっそうの学校分権と自治体関与の縮小が実施されているが、メリットとしては学校の経営上の裁量が拡大した点があげられる。ただし、コミュニティと学校との連携という点では課題も見られ、引き続き検証課題となる。自治体の首長、教育長に対する学校分権のメリットの意識調査も実施した。インタビュー調査を通じて、学校分権を実現している自治体では、教育長の裁量が大きいこと、また教育長が教育委員会の学校支援機能を強化していることなどの共通点が浮かび上がった。それと同時に学校に対する配分予算の額を増加させており、学校側も予算立案や執行等においてより精確な手続きを実施していることにより、教育委員会と学校とのパートナーシップが、学校分権の重要な条件であるといえる。平成24年度は、国内の学校財務先進自治体および海外文献調査を実施した。国内の学校財務先進自治体では、学校の予算配分の金額や制度の著しい展開は見られなかったものの、学校予算をより効果的に運用するための組織開発や教育委員会支援が進展しつつあり、学校分権の基盤拡充の進展であることが検証された。文部科学省の推進する学校支援のための学校事務職員配置やそれにもとづく共同実施などが一定の効果を上げていることも県検証された。また海外文献調査からは、近年、展開されている「教育の生産関数」研究について、集中的にレビューを実施した。「教育の生産関数」研究からは、学校の予算や施設設備が学力(テストスコア)に直接の影響を与えていることは実証されていない。しかしながら、学校の自律的運営が、教育活動にポジティブな影響を与えていることは、School Based Managementの研究者らが指摘することであり、学校に予算や財源、人員が十分に保障されている学校と、そうでない学校との、教育の成果(テストスコアに限らず、不登校や暴力問題等)の検証が、日本における学校分権研究の課題であることが、位置づけられた。今後が、学校運営や自治体教育経営に対して、予算や財務の学校分権が与える正の影響や、教育の成果向上との関連性について、検証が必要である。日本国内の事例研究、海外との比較研究は計画通りに進展しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究課題の推進方策としては、国内外の事例研究や調査を総括し、日本における学校分権のメリットとその実現のための制度的政策的なアプローチを提言することにある。すでに一部、著作や論文の執筆を実施中であり、また学会報告において研究報告を継続する。
重水素置換と共鳴ラマン分光法を併用した薬物-DNAオリゴマ-相互作用の構造研究

本研究の目的は、共鳴ラマン分光法を用いて、DNA-薬物の相互作用様式を詳細に調べることである。ラマン分光法は、薬物が「どのように」結合するかという情報を与えるため、DNA-薬物の相互作用を調べる手段として有用である。しかし、ラマン分光法からは、薬物が「どこに」結合するか解らない。これを解決するために、昨年度開発した方法で合成した、1残基のみに重水素を導入したDNAオリゴマーを採用した。DNAオリゴマーと薬物の複合体のラマンスペクトルを、重水素化体と未置換体の双方について測定し、両者のスペクトルの差を計算する。この差スペクトルにおいては、重水素化されていない部分のスペクトルは相殺され、重水素化した残基のシグナルのみが残る。薬物としては、抗がん性抗生物質アクチノマイシンD(ActD)を用いた。DNAは、ActD結合部位を含む自己相補鎖d(AGTGCTCGA^9GCA^<12>CT)_2の、A^9またはA^<12>のみを重水素ラベルしたものを使用した(下線を付した部分にActDがインターカレートする)。DNAにActDが結合すると、A^9のラマンバンド強度は約40%減少したが、A^<12>のラマンバンドには有意な変化がなかった。A^9のラマンバンド強度減少の原因は、塩基のスタッキングが強まることによるラマン淡色効果である。この結果は、ActDの結合に伴うDNAの巻戻りが主に5'側のみに起こり、この巻戻りがA^9のスタッキングを増加させたことを示している。X線結晶解析によると、ActD結合に伴うDNAの構造変化には、結晶化の条件により、5'側が巻戻るもの、3'側が巻戻るもの、両側均等に巻戻る場合がある。本研究により、生理的条件では5'側のみに巻戻りが起こることを決定することができた。重水素置換と共鳴ラマン分光法を併用した本方法は、他の薬物のDNA結合様式の解明にも汎用できる、新規な方法であると考えている。本研究の目的は、DNAオリゴマーの選択的重水素ラベル化と共鳴ラマン分光法を活用することにより、薬物のDNAへの結合様式を詳細に解明することである。本年度は、着目する残基のみを重水素置換したDNAオリゴマーの合成方法を確立することに重点を置き研究を行った。重水素化が比較的容易であること、および重水素化に伴うラマンスペクトルの変化が明らかであるという観点に立ち、アデニンの8位を重水素化したDNAオリゴマーを標的化合物とした。合成を行うにあたって、1.固相法では大過剰の試薬を用いるため、ヌクレオシドホスホロアミダイト(オリゴマーの合成単位)の大半は単に廃棄される。2.合成終了後、オリゴマーを脱保護する際、ラベルした重水素が脱保護剤の軽水素と交換する可能性がある。という2つの大きな問題がある。これを解決するため、まず、高重水素化率かつ高収率でアミダイトを得る方法を検討した。具体的には、塩基の保護基としてベンゾイル基またはフェノキシアセチル基、5'位水酸基の保護基としてジメトキシトリチル基またはピキシル基を持つもの(計4通り)を検討した。その結果、フェノキシアセチル基とジメトキシトリチル基を保護基としたものが勝れていた。このアミダイトを用いて、常法によりオリゴマーを合成した。脱保護は、10°C、20時間の条件が良い結果を与えた。この方法により、1つのアデニンのみをラベル(重水素化率83%)したDNA14マーが合成できた。このオリゴマーのスペクトルと未ラベル体のスペクトルの差を取ると、ラベルしたアデニン1塩基のみに由来するラマン差スペクトルを得ることができ、本法により、DNA-薬物相互作用の詳細を解明できることの確証を得た。

X線結晶解析によると、ActD結合に伴うDNAの構造変化には、結晶化の条件により、5'側が巻戻るもの、3'側が巻戻るもの、両側均等に巻戻る場合がある。本研究により、生理的条件では5'側のみに巻戻りが起こることを決定することができた。重水素置換と共鳴ラマン分光法を併用した本方法は、他の薬物のDNA結合様式の解明にも汎用できる、新規な方法であると考えている。
思春期の娘を持つ母のHPVワクチンに対する認知と受容:接種率向上のための要因解明

子宮頸癌予防HPVワクチンの接種率向上の方策を検討する為、思春期女子を持つ母親を対象とする2つの調査を実施した。ワクチンが無料なら娘に接種させるとした母親が92%だった。接種の障壁は安全性に対する不安と母親の頸がん検診受診歴だった。医師の勧奨は意思決定に前向きな影響を与え、ワクチン効果を納得することもワクチン受容度に関連した。また、頸がん受診率の低い地域では、詳細な情報提供がワクチン受容度を高めることを示した。本研究の結果により、接種率向上の要因が明らかとなった。子宮頸がんが近年、若い女性に急増している。原因はヒトパピローマウイルス(HPV)で、このウイルスに対する予防接種によって、子宮頸がんの罹患率を約70%減少できると推定されている。日本ではこのHPVワクチンが承認されたばかりなので、どの程度普及するかは未知数である。特に、このワクチン普及の最大の障壁はHPVに曝露される前の、思春期の女子に接種しなければならないことである。したがって、HPVワクチンに対する親の理解を得ることが鍵となる。そこで、本研究では思春期の女子を持つ母親を対象とした子宮頸がん及びHPVワクチンに対する意識調査を実施する。本研究によりワクチン接種率を向上させる要因を明らかにし、HPVワクチン接種による子宮頸がん撲滅への方策を検討することを目的とする。2010年度は札幌市内の小中学校の11・14歳の女子を持つ母親を対象に、HPVについての認識やHPVワクチン接種を受けさせるかどうかに関する自己記入式質問紙調査を実施した。調査票は対象となる母親2,192名に配布し、876名から回収した(回収率40.0%)。調査の結果、HPVワクチンが無料なら92.6%が受けさせたいと考える一方で、現在のように4万円以上かかる場合に接種させるというのは4%に過ぎなかった。HPVという言葉を聞いたことがある母親は52.0%であったが、これが子宮頸がんの原因であるということを認識していたのは6.4%のみであった。ワクチン接種受け入れに関連する予測因子として、「過去3年以内の検診受診歴」、「13年以上の学歴」、「予防接種は病気を防ぐのに効果があると考えていること」、「小児期の予防接種について不安がないこと」、「医師によるワクチン接種勧奨」の5つが抽出された。結論として、HPVに関する知識は十分であるとは言えないが、適切な資金援助と教育があればHPVワクチンの普及ば可能であるだろう。娘を持つ親がHPVワクチンをどの程度受け入れるかを分析した研究が数多く行われてきた。しかし、母親の子宮頚がん検診の受診とその娘のHPVワクチン接種の関係に関する論文は少ない。今回の研究の目的は母親の子宮がん検診の受診と娘にHPVワクチンを接種させようという意志の関係を明らかにすることであった。調査は横断的研究と無作為割付介入研究を同時に実施した研究である。酒田市と北見市を調査地とした。市内の小・中学校の11-14歳の娘を持つ母親、3530名を対象に調査1と同じ要領で質問紙調査を行った。ただし、調査の中で対象者を無作為割付により2群に分けて、一方にはHPVについて詳細な情報を提供した。対象地として選択した酒田市と北見市は子宮がん検診受診率に大きな差がある:検診受診率は北見市の7%に対して酒田市は55%である。すなわちこの横断的研究により子宮頚がん受診率の高い地域ではワクチン受容度が高いかという仮説を検証することができる。また、無作為割付介入試験を行えば詳細な情報提供によりワクチン受容度が高まるかどうかという仮説を検証することもできると考えた。HPVと子宮頸がんに関する情報を提供することでHPVや子宮頸がんに関しての知識を増やすが、ワクチン接種をしようという意志は高まらなかった。娘に且PVワクチンを接種しようという意志は母親が子宮がん検診を受けている場合に高かった。母親は子供の健康行動に大きな影響を与え、その健康行動は思春期から成人期にかけて継続されるので、検診を受けない母親の娘は成人になっても検診を受けない可能性が高い。さらにそのような女性達はワクチン未接種のまま経過する可能性が高いことを我々は明らかにしてきた。集団の一部が思春期にワクチンを接種せず、成人になって検診を受けなければ、子宮頸癌検診とHPVワクチン接種を組み合わせた事業の(費用対)効果は確実に下がっていくだろう。HPVワクチン接種は子宮頸がん予防の観点から定期的に子宮頸がん検診を受けていない女性では大きな役割を果たすことが出来る。本研究はHPVワクチン接種率向上の方策を検討することを目的として、思春期の女子を持つ母を対象とした子宮頸がん及びHPVワクチン接種に対する2つの調査を実施した。平成24年度では調査2をさらに解析し、結果を発表した。調査2は横断的研究と無作為割付介入研究を同時に実施した研究である。対象地のS

市とK市は、両方とも人口が10万人前後で、かつ子宮頸がん検診対象者数はほぼ同程度である。しかし検診受診率には差があって、K市の7%に対してS市は55%である。調査1と同様に質問紙調査を行ったが調査の中で対象者を無作為割付により2群に分けて、一方にはHPVや子宮頸がんについて情報を提供した。ワクチン接種の受容と関連する変数:仮定したように検診受診率が低いK市では、母親の検診歴が娘へのHPVワクチン接種の最大の障壁だった一方、検診受診率が高いS市では最大の障壁はワクワクチンの安全性に対する不安だった。両市では、医師の推奨や同級生の接種状況は、HPVワクチン接種の意思決定に前向きな影響を与えた。介入の結果:K市と比べてS市ではHPVワクチンの受容が有意に高かった(91%V83%)が、K市での介入はS市と同程度に受容を有意に高めていった(90%V91%)。つまり、検診受診率が低いところで、HPVや子宮頸がんに関する情報提供を行えば、ワクチンの受容が上がる可能性がある.結果を纏めると、公費負担制度が導入され、医師がワクチン接種を勧め、保護者の安全性への懸念を取り除けばワクチンの接種率が高くなることを示している。しかし、検診の受診率が低い地域でワクチンの接種率が同様に低ければ、子宮頸がんに関する格差が持続してしまうばかりか、むしろ悪化することにもなるということも示している。調査(1)(予備調査)および調査(2)(本調査)が順調に終わり、研究結果を国際ジャーナルに投稿した。また関連学会で研究結果を発表した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成22年度、23年度で得られた研究結果をさらに和文および英文で論文発表し、国際学会を含めて関連学会で報告する。このなかの議論を通じて日本国内のみならず、諸外国との比較から接種率向上がどのように達成されるのかの考察を深めていく。
準天頂衛星システムを利用した巨大災害発生急性期の救命用情報アーキテクチャの開発

本研究の目的は次のとおりである。送信情報量が制約される準天頂衛星の配信用回線を最大限活用した災危通報用情報アーキテクチャの世界標準化を狙い、欧州が運用するGalileoとの共通デザイン試みる。さらに、その成果を反映した情報アーキテクチャの設計と、それを搭載した情報システムの開発を行う。これに対し本年度は、欧州Galileoの企画・開発・運用を担当するECの担当官と協力・共同し、世界展開を目論んだ日欧共通メッセージ(ver1.0)を開発した。このメッセージを利用し、机上シミュレーションを実施し、日欧の災害に貢献することを確認した。これらの活動を整理した結果を、国際会議の招待講演で発表し、表彰をうけることができた。当初の計画であった、世界標準化に向けてすでに着手することができたため。・世界展開を目論んで開発した日欧共通メッセージ(ver1.0)に対する日本国内とアジアからの反応を入手し、バージョンアップを実施する。また、総務省のマルチメディア振興センターからLアラートのアーカイブデータを入手しアプリケーションシステムのプロトタイプ開発を実施する。・技術開発目標について達成すべきマイルストーンは、Lアラートで配信される自由表記形式の安否情報を、開発した日欧共通メッセージ(ver1.0)に変換する際の情報解像度の格差の回避である。実際に開発した共通メッセージとアプリケーションシステムを、スマートフォンやデジタルサイネージ上で稼働し、実用性の確認に着手する。成果の実証検証に必要な備品の購入を次年度に計画しなおしたことが理由です。
「かぐや」月全球重力場モデルにもとづく盆地補償メカニズムと形成過程の研究

平成23-24年度では月重力モデルと地形モデルの相関解析を実施した.高次の局所重力ー地形アドミッタンスは一定の地殻密度に対応して一定になると期待されたが,計算結果は10-30 %の変動を示した.よって平成25-26年度は高地の局所アドミッタンス解析に注力した.この研究では月地殻がこれまで想定された以上に密度が小さく,空隙率が高いことが示唆された.平成27年度は盆地タイプの遷移を定量的に検証する数値モデルの構築を計画した.モホ面隆起によって生じる応力場を計算して,断層の発生条件を探索するアルゴリズムについて理論的研究を行った.これらの研究は小惑星探査機はやぶさ2のレーザ高度計開発に活用された.本研究計画の第二段階ではType IからIIへの遷移と,Type IIからprimary mascon盆地への遷移を定量的に検証する数値モデルの構築を計画している.Type IとII盆地の大きな違いは盆地中央の正の重力異常の幅と高さ,地形の凹凸である.長波長の盆地のくぼみと外周リング地形が重力と強い相関を維持したまま盆地中心を変形させるためには,弾性変形や粘性変形では説明が困難である.これらの盆地では共通して多重リング構造が認められることから,大規模な断層構造の発達(脆性変形)が重要な役割を果たしていると考えられる.そこで,境界要素法を用いた弾性・脆性変形モデルを開発する計画である.Type I, II盆地の直下ではモホ面が隆起しており,正のフリーエア重力異常からはこの隆起が過補償状態にあると考えられる.モホ面隆起によって生じる応力場を計算し,破壊条件と照合して,断層の初期発生条件を探索する.破壊条件を満たしているケースでは,新たな境界面(即ち断層)を境界要素モデルに追加し,応力場を更新する.この過程を繰り返すことによって,多重リング構造の形成過程を模擬することが可能となる.3次元軸対称境界要素モデルの基礎方程式は確立したので数値モデル化を行う.平成25年度の第二段階ではType IからIIへの遷移と,Type IIからprimary mascon盆地への遷移を定量的に検証する数値モデルの構築を計画した.境界要素法を用いた弾性・脆性変形モデルを開発する計画であった.しかし,モホ面隆起によって生じる応力場を計算し,破壊条件と照合して,断層の初期発生条件を探索するプログラムの作成が遅れており,当初計画を平成26年度に延長している.このプログラムが完成した後に破壊条件を満たしているケースで,新たな境界面(即ち断層)を境界要素モデルに追加し,応力場を更新するアルゴリズムを確立させたい.この過程を繰り返すことによって,多重リング構造の形成過程を模擬することが可能となる.3次元軸対称境界要素モデルの基礎方程式は確立しているので数値モデル化を行う予定である.計画の第二段階でType IからType IIへの遷移とType IIからprimary mascon盆地への遷移を定量的に検証する数値モデルの構築を計画し,プログラム開発を進めている.現状では,境界要素法を用いた弾性・変形モデルの開発まで終了している.境界要素法では弾性体のグリーン関数が必要となる.本研究で取り扱う対象が惑星であり,盆地や大型クレータであるので,軸対象の弾性変形のグリーン関数を用いる.このようなグリーン関数は三次元弾性体の基本解(Kelvin解)を周方向に積分することで得られる.この積分には第一種・第二種完全楕円積分が現れるが,歪や応力の偏微分を全て解析的に求めることができる.この定式化はMayr et al.(1980)を元に開発した.次いで,モホ面隆起によって生じる応力場を計算して,破壊条件と照合した上で断層の発生条件を探索するためのアルゴリズムを開発しなければならない.一般に用いられる破壊基準はクーロン・ナビエの破壊基準である.実験室内では,破壊が生じる際の主応力と剪断応力の大きさには一定の関係があることが知られている.破壊を起こしたときの剪断応力と主応力から破壊の包絡線を描くことができる.クーロン・ナビエの破壊基準は,このような破壊の包絡線を近似する式である.クーロン・ナビエの破壊基準はミクロスケールの破壊を記述することができるが,天体スケールのマクロな現象をも記述できるという保証はない.そこで,月の重力データと地形データを用いて,その妥当性を検討することを目標とした.平成26年度は,最新のGRAIL重力データとLRO地形データを解析に取り入れるための準備に費やした.科学研究費申請時には,平成27年度までの5ヵ年を三段階に分けて研究を実施する計画を立てた.平成23-24年度ではその第一段階として,月重力モデルと地形モデルの相関解析を実施した.特に平成24年度は,月高地について局所重力-地形相関解析を行った.月高地は盆地に比べ重力と地形の相関が高く,高次(短波長)の重力は,主として地形による(ブーゲー重力異常)と推定されている.従って,高次の局所重力-地形アドミッタンスは一定の高地密度に対応する値になるであろうと期待される.しかしながら,これまでの予備的解析では,計算された局所重力-地形アドミッタンスは必ずしも一定の値を示さず,次数と共に10-30 %の変動を示している.よって,平成25-26年度は,高地の局所重力-地形アドミッタンス解析に注力し,地殻内部構造の研究を行った.この定量的精度評価では,月地殻がこれまで想定された以上に密度が小さく,空隙率が高いことが示唆された.

平成27年度は研究計画の第二段階としてType IからType IIへの遷移とType IIからprimary mascon盆地への遷移を定量的に検証する数値モデルの構築を計画した.境界要素法を用いた弾性・脆性変形モデルを開発し,プログラムの検討をおこなった.モホ面隆起によって生じる応力場を計算して,破壊条件と照合した上で断層の発生条件を探索するためのアルゴリズムについて理論的研究を行った.これらの月内部構造の研究は小惑星探査機はやぶさ2のレーザ高度計開発に活用されることになった.平成23-24年度では月重力モデルと地形モデルの相関解析を実施した.高次の局所重力ー地形アドミッタンスは一定の地殻密度に対応して一定になると期待されたが,計算結果は10-30 %の変動を示した.よって平成25-26年度は高地の局所アドミッタンス解析に注力した.この研究では月地殻がこれまで想定された以上に密度が小さく,空隙率が高いことが示唆された.平成27年度は盆地タイプの遷移を定量的に検証する数値モデルの構築を計画した.モホ面隆起によって生じる応力場を計算して,断層の発生条件を探索するアルゴリズムについて理論的研究を行った.これらの研究は小惑星探査機はやぶさ2のレーザ高度計開発に活用された.本研究課題の発展である,木星系氷衛星のテクトニクス研究に注力しているため.木星系氷衛星(エウロパ,ガニメデ,カリスト)には多種多様な断層系と褶曲山脈が発達しており,本研究課題と密接に関係している.こうした天体のテクトニクスを研究することは,本研究課題の解決のためにも重要である.平成26年度は,木星系探査計画JUICEのガニメデレーザ高度計の概念検討に参加した.ガニメデレーザ高度計は氷衛星ガニメデの表面状態を初めてグローバルマッピングする.その概念設計では,氷衛星ガニメデの表面状態についての現状の知識をレビューし,ガニメデレーザ高度計の仕様検討に反映した.惑星科学3次元軸対称境界要素モデルの基礎方程式を用いて,数値計算モデルを開発する.一方で,木星系氷衛星のテクトニクス研究も並行して行い,ガニメデ地表面状態(アルベド,ラフネス,地形)の推定を行う.月と氷衛星のテクトニクスと内部構造の比較研究を行う.弾性体の境界要素法モデリングでは,半無限弾性体のグリーン関数が必要である.2次元でのグリーン関数はよく知られており,これを応用した境界要素法の解放は多くの教科書に掲載されている.しかし,本研究計画で取り扱おうとする3次元軸対称のグリーン関数はほとんど知られていなかった.本研究計画では,このグリーン関数を見出し,複雑な関数系の導出を終えた.次年度に向けて,数値モデルを開発するための準備が整った.本研究課題の発展である,木星系氷衛星のテクトニクス研究に注力しているため.木星系氷衛星(エウロパ,ガニメデ,カリスト)には多種多様な断層系と褶曲山脈が発達しており,本研究課題と密接に関係している.こうした天体のテクトニクスを研究することは本研究課題の解決のためにも重要である.
PET-MRIを用いた、びまん性脳損傷が脳循環代謝にあたえる影響に関する研究

びまん性脳損傷は、局所的な脳組織の破壊が軽微であるにも関わらず、広範な機能障害を来すことを特徴とする。びまん性脳損傷の超急性期に、脳の代謝機能を経時的に検討した報告は無く、臨床的にも、頭部外傷超急性期にPETを用いた脳機能画像を経時的に撮影することはほぼ不可能である。本研究は、18F-fluorodeoxyglucose(FDG)を用いたFDG-PETとMRIを同時撮像できるPET -MRIを用いて、びまん性脳損傷の超急性期から急性期における脳糖代謝機能が経時的にどのように変化するのかを解明することを目的とした。方法:本研究では、Marmarouらによって報告されたモデル(Marmarou et.al, 1994)を改良したものを用いた。具体的には、ラットの頭蓋骨に固定した金属板の上方から500gの重りを自由落下させることによって、頭部に均等に衝撃を加え、びまん性脳損傷を作成した。本研究では、外傷を加える外傷群と、外傷は加えないが外傷群と同様の麻酔、処置を行う非外傷群の2群において、それぞれ処置前、外傷(または処置)後3時間、1日、4日、7日目にPET -MRIを撮影し、比較した。結果:統計学的有意差はないものの、外傷群において、外傷直後(3時間後、1日後)には脳糖代謝が非外傷群に比べて低下する傾向にあり、その後、4日後の時点では、非外傷群に比べて亢進している傾向にあった。7日後では、有意に外傷群で糖代謝が亢進していた。本研究によって、びまん性脳損傷によって、超急性期には脳棟代謝が抑制されるが、亜急性期にかけて過剰に亢進してくる傾向があることが判明した。平成22年度の研究実施計画では、平成22年12月までに、確実にラットびまん性脳損傷モデルを作成できるようにし、平成23年1月12月までにPET-MRI装置を用いて、外傷後の脳の糖代謝を測定、解析する予定であったが、平成22年9月のPET-MRI装置の故障や撮影条件設定の遅れに伴い、研究計画に3ヶ月の遅延が生じた。したがって、PET-MRI装置での撮影、データ解析が平成23年4月以降にずれこんだ。上記理由により、平成22年度実績としては、ラットびまん性脳損傷モデルを確実に作成する技術を得た。以前に我々が用いていた、500gのラットに対して、500gの重りを150cmの高さから自由落下させて外傷を作成するものではなく、ラットの重量を500gから400g以下へと小さくしたかわりに、120cmの高さから落下させて外傷を作成した。死亡率は、ラット15匹の外傷モデルに対し3匹、すなわち20%の死亡率であり、以前に我々の用いていたモデルでは約20-30%であることを考えると、外傷の程度はほぼ同等やや軽めのモデルとして評価できた。しかし、前述のごとく、平成22年度には実際にこのモデルを用いてデータ解析を行うことはできず、平成23年度に持ち越しとなった。平成23年1月から3月にかけて使用するはずであった、PET分子イメージングセンター利用料など、直接経費950,000円は平成23年度に繰り越した。目的:ラットびまん性脳損傷モデルを用い、外傷直後から7日後までの急性期における脳の糖代謝の変化を、^<18>Fluorodeoxyglucose(^<18>FDG)によるPET画像で評価した。方法:ラットを、頭皮を切開して頭蓋骨上においた金属板に外力を加える「外傷群」、および皮膚切開と閉鎖は行うが外力は加えない「sham手術群」の2群に分類した。

外傷は、前年度実績報告に記載したように、500gの重りを120cmの高さから金属板上に自由落下させることによって作成した。外傷/sham手術操作の前日(pre)、外傷/sham手術操作後3時間後(day0)、操作1日後(day1)、4日後(day4)、7日後(day7)の合計5点において、ラットに^<18>FDGを投与し、PET-MRI装置で撮影して各群間でラットの全脳糖代謝がどのように変化するかを調べた。結果:2012年2月の時点で、外傷群8例、sham手術群8例を実施した。得られたPET画像で、ラット脳の冠状断面のうち4スライスを、PETの空間分解能(2.2mm)を考慮して選択し、そのスライス上の脳全体に関心領域を設定した。関心領域内のFDG集積を、SUV ; standard uptake valueを用いて半定量的に評価した。外傷群とsham手術群で、SUV値を比較したところ、day0、1におけるSUV値は外傷群でやや低い傾向にあったが、統計的に有意な差ではなかった。評価:外傷により、少なくとも外傷直後から1日目くらいまでは脳の活動低下による糖代謝低下が予測されるが、統計的に有意な差がないこと、また各ラット間でのデータのばらつきが大きいため、必要なラット数を増やして解析を続ける必要がある。目的:ラットびまん性脳損傷モデルを用い、外傷直後から7日後までの急性期における脳の糖代謝の変化を、18Fluorodeoxyglucose(18FDG)によるPET画像で評価した。方法:ラットを、頭皮を切開して頭蓋骨上においた金属板に外力を加える「外傷群」、および皮膚切開と閉鎖は行うが外力は加えない「sham手術群」の2群に分類した。外傷は、500gの重りを120cmの高さから金属板上に自由落下させることによって作成した。外傷/sham手術操作の前日(pre)、外傷/sham手術操作後3時間後(day0)、操作1日後(day1)、4日後(day4)、7日後(day7)の合計5点において、ラットに18FDGを投与し、PET-MRI装置で撮影して各群間でラットの全脳糖代謝がどのように変化するかを調べた。結果:2012年3月までに、外傷群12例、sham手術群8例からPET-MRI画像を収集した。ラット脳の冠状断面のうち4スライスを、PETの空間分解能(2.2mm)を考慮して選択し、そのスライス上の脳全体に関心領域を設定した。関心領域内のFDG集積を、SUV;standard uptake valueを用いて半定量的に評価した。外傷群とsham手術群で、day0、1、4、7それぞれにおけるSUV値を比較したところ、day1において外傷群でSUV値、すなわち脳の糖代謝がやや低い傾向にあったが、2群間で統計的に有意な差はなかった。評価:外傷により、外傷直後から脳の活動低下による糖代謝低下を予想していたが、収集されたデータでは統計的に有意な差がなかった。外傷群で、組織学的にびまん性脳損傷が作成されたかどうかを特殊染色で検索中である。データ収集は順調に進んでおり、データの傾向は概ね仮説通りであるが、2群間でまだ有意な差がなく、また、各個体のデータのばらつきも大きいため、平成23年度末までデータ収集期間を延長して、もう少し個数を増やす必要がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度で、データ解析後に論文化する予定であったが、データ収集がやや遅れているため、データ収集を平成23年度末まで延長し、平成24年度にデータ解析と論文化を実施予定である。
高齢者のストレス・コーピング行動が主観的well-being に及ぼす影響

4080代男女464名を対象とした郵送調査(2017年実施)のデータについて、感情well-beingの影響を加えた仮説モデルを構築し、共分散構造分析を行った。特定のストレス対処行動(回避・肯定的解釈・気晴らし対処行動)を介して主観的well-beingへの正の影響があるという仮説モデルは当てはまりがよいことが確認された。また、これらの特定の対処行動の中でも肯定的解釈対処行動の影響が強いことを媒介分析により確認した。分析結果を日本心理学会大会(2018年9月)にて発表し、他の研究者等の知見を得た。60代80代の男女18名(平均70.6歳)を対象としたインタビュー調査(2018年実施)で得られたストレス対処行動に関する発話をコーディングした後、クラスター分析を行った。得られた4クラスターのうち、肯定的解釈・回避・気晴らし対処頻度が高い層では、複数の対処行動を使い分けるという柔軟な対処行動の傾向が示された。この分析結果を日本健康心理学会大会(2018年6月)にて発表し、他の研究者等の知見を得て、次に行った観察調査の実施計画の検討を重ねた。今年度は新たに、インターネット課題遂行場面の観察調査を計画し、実施した。6574歳の男女15名(放棄・責任転嫁型対処行動頻度高:A群7名、肯定的解釈・回避・気晴らし対処行動頻度高:B群8名)を実験協力者とした。現時点では、課題遂行場面における発話と行動をテキストに起こし、データ分析の準備段階であるが、課題遂行後の自記入式質問紙の結果では、B群はA群に比べ、課題遂行に対する柔軟性尺度の得点が高い傾向が示されている。分析結果に関しては、来年度の学会にて発表を行い、同分野の研究者からの知見を得たうえで、前年度度までの研究結果の知見と合わせ、総合考察を行う。初年度である今年度は、高齢者が日常生活場面で加齢によるストレスをどのように認識し、適応方略を行っているのか、またそれらの適応方略とストレス・コーピング行動との関連を探索的に検証するために、文献整理と、高齢者を対象としたインタビュー調査の実施・分析を行った。インタビュー調査は、60代80代(平均70.6歳)の男女18名を対象とし、1名あたり約60分間のインタビューを行った。インタビュー調査の実施に先立ち、所属機関の「東京女子大学人を対象とする研究に関する倫理審査委員会」に審査を申請し、承認を受けた。インタビュー内容を録音した後再生し、テキストに起こした記録から、対象者が日常感じているストレス及びそれらの適応方略に関する記録を抽出し、既存の尺度等を参考に作成したコーディング・ガイドを用いて、研究補助者との一致度の精度を高めながらコーディングを行った。コーディング後、まず、抽出した約150のストレス・適応方略単位の分析を行い、頻度及び両者の関連について検証した。次に、対象者ごとの分析を行い、適応方略間の関連を検証した。この結果に関して、2017年9月に開催予定の日本健康心理学会(於明治大学)での学会発表に向け、原稿を作成している。また、これらの結果分析をもとに、次年度実施予定の質問紙調査の質問項目案及び検証すべき仮説の検討を重ねるとともに、委託予定の調査会社と、質問紙調査の送付・回収方法、対象者のスクリーニング方法・手順、実施スケジュール等に関して調整を行っている。なお、次年度実施の質問紙調査の仮説構築に向け、日本社会心理学会(2016年9月、於関西学院大学)にて、本研究の研究仮説に関する学会発表を行い、高齢者の心理を研究する研究者等の知見を得た。今年度実施を予定していた高齢者を対象とするインタビュー調査の実施及び分析については、予定通り完了している。一方、次年度実施を予定している質問紙調査の仮説の構築及び質問項目の決定等の実施準備がやや遅れている。また、質問紙調査の具体的な実施方法について、委託予定の調査会社との調整に、予定していたより時間を要している。調査会社に登録しているモニターの中から、40ー50代の男女150人、65-80歳300人を対象者とした郵送調査を行う予定であるが、高齢者の対象者のスクリーニング方法・手順、回答を得る手順等が調整中であることがやや遅れている理由である。今年度は、前年度実施した高齢者を対象としたインタビュー調査の発言内容を、研究補助者との一致度を高めながらコーディングを行った分析から、加齢ストレッサーと適応方略に関する詳細分析を行い、分析結果と今後の課題について、日本健康心理学会大会(2017年9月)において発表を行った。また、これらの結果分析をもとに、質問項目及び仮説モデルの構築のための検討を重ね、次段階である定量調査の計画及び実施の検討を重ねた。定量調査は、2017年89月に、若年層を含めた4080代の男女を対象者とした郵送調査によって行った。郵送調査の対象者の募集から実施までを、プライバシーマーク取得の市場調査会社に委託し、同社に登録している会員を研究対象者とした。郵送調査の実施に先立ち、2017年7月に「東京女子大学人を対象とする研究に関する倫理審査委員会」に審査を申請し、承認を受け(承認番号A2017-04)、研究対象者の倫理的配慮を十分に考慮して実施した。質問紙は、事前に同意を得た473人(うち無効票3)に発送し、回収数は464であった(回収率98.7%)。

郵送回収した質問紙の回答データの入力を行い、単純集計から構造法的式モデリングを含む多変量解析までを行った。主な分析結果として、対象者の加齢につれ、「肯定的解釈」、「回避思考」といった情動・認知関連のストレス・コーピングをとる頻度が増加し、それが主観的well-beingを高めることと関連があることを示した。結果の一部は、日本社会心理学会大会(2017年9月)にて発表を行い、高齢者の心理を研究する研究者等の知見を得た。その後、次年度の研究発表に備え、結果分析に詳細な検討及び構築したモデルに修正を加えている。今年度実施を予定していた定量調査の計画・準備及び調査の実施、結果入力、及び主要分析については、予定通り進んでおり、仮説として構築したモデルの一部の検証までは行っている。一方、定量調査の実施にあたり、高齢者の研究対象者の抽出を可能な限り偏りのないものにするために抽出の範囲を広げる必要が生じ、このための追加費用が生じることとなった。これに伴い、データ入力、分析補助の費用を調整する必要が生じ、研究代表者自身がデータ入力、分析全般を行うこととなり、研究代表者が詳細分析のための時間を十分にとることができなかったことが研究進捗状況の遅れの理由である。また、仮説モデルについて、変数同士の関連が一部有意となるなど、当初の検討課題より多くの課題が生じていることも、やや遅れている理由となっている。4080代男女464名を対象とした郵送調査(2017年実施)のデータについて、感情well-beingの影響を加えた仮説モデルを構築し、共分散構造分析を行った。特定のストレス対処行動(回避・肯定的解釈・気晴らし対処行動)を介して主観的well-beingへの正の影響があるという仮説モデルは当てはまりがよいことが確認された。また、これらの特定の対処行動の中でも肯定的解釈対処行動の影響が強いことを媒介分析により確認した。分析結果を日本心理学会大会(2018年9月)にて発表し、他の研究者等の知見を得た。60代80代の男女18名(平均70.6歳)を対象としたインタビュー調査(2018年実施)で得られたストレス対処行動に関する発話をコーディングした後、クラスター分析を行った。得られた4クラスターのうち、肯定的解釈・回避・気晴らし対処頻度が高い層では、複数の対処行動を使い分けるという柔軟な対処行動の傾向が示された。この分析結果を日本健康心理学会大会(2018年6月)にて発表し、他の研究者等の知見を得て、次に行った観察調査の実施計画の検討を重ねた。今年度は新たに、インターネット課題遂行場面の観察調査を計画し、実施した。6574歳の男女15名(放棄・責任転嫁型対処行動頻度高:A群7名、肯定的解釈・回避・気晴らし対処行動頻度高:B群8名)を実験協力者とした。現時点では、課題遂行場面における発話と行動をテキストに起こし、データ分析の準備段階であるが、課題遂行後の自記入式質問紙の結果では、B群はA群に比べ、課題遂行に対する柔軟性尺度の得点が高い傾向が示されている。分析結果に関しては、来年度の学会にて発表を行い、同分野の研究者からの知見を得たうえで、前年度度までの研究結果の知見と合わせ、総合考察を行う。次年度は、質問紙調査を、中高年(40ー50代)及び高齢(65-80代)を対象として行う。質問紙調査の実施に向け、高齢層の対象者のスクリーニング方法、質問項目の検討、及び委託調査会社との調整を重ね、所属機関の倫理委員会の審査を得て、調査を実施する。
新規デザインに基づくラマン散乱測定用高感度マルチチャンネル光子計数ヘッドの製作

この研究の目的は,ラマン散乱光等の微弱光を精度高く測光するための一次元検出器を製作するための試作研究である。現在,紫外・可視領域で微弱光用に使われている多素子検出器としては,MCP(micro channel plate)式光増幅器と一次元フォトダイオ-ドを組み合わせたもの,およびCCD(charge coupled device)検出器がある。単体としての感度,ダイナミックレンジ,高速応答性は従来の光電子増倍管(PMT)が最もすぐれているが,これを一次元化しようとすると,その物理的大きさが問題になる。本研究では光ファイバ-を用いてこの問題の解決を図った。受光部は内径200μm,外径250μmの石英製光ファイバ-を縦に20本並べて1チャンネル分とし,これを1.255mmの間隔で20組並べた。他端は円形に束ね,PMTの受光部に密着させた。光電面を冷却するため10mm厚の銅板に20個の穴を穿ち,PMTを差し込み,銅板に溶接した銅パイプに冷却水を流して,-10°Cに保った。PMTの出力はソケット内蔵の増幅器と波高弁別器を通して,コンピュ-タのバスラインに接続した20個の計数器に入力した。この検出器を焦点距離85cmのダブル分光器に取り付けてラマン散乱の測定を行なった。励起波長は406.7nm,10mWで,インデンの良好なスペクトルが3分で得られた。光ファイバ-の損失は感じられず,むしろPMTを直接取り付けるより明るかった。入射光量に対する計数値の直線性はPMTのそれをそのまま受け継いでいる。蛍光性物質への応用を特に期待する。また,MCP型検出器にみられるチャンネル間のクロスト-クも皆無である。他の多素子検出器との数値的な性能比較が目下の急務である。現在は,チャンネル数が20のため,測定時に分光器の波長を少し掃引して間の点を測定しているが,1000チャンネルにするための下地は本研究により整った。
情報システムモデリングのための体系的整理と設計支援教材の開発

本研究は,社会情報システムの構築にあたり,もっとも基礎的な能力であるシステムモデリング分野の体系的整理とその指導のための教材の開発を目的とするものである。モデリングを理解させるためには,現実の社会やビジネスプロセスに対する理解が必要であり,この点が大学生に対するモデリング教育の困難さの一つとなっている。そこで,本研究では,大学生に関心の高いゲーム設計を一つの題材として取り上げ,モデリング技術の教育に取り組むことを特徴としている。以下の5つのテーマに関する研究開発を行った。1.モデリング分野の既存方法論の体系的整理を行った。2.モデリング用テキストを作成し,適用実験を行った。3.住民意識の計測手法としての予測市場を調査し,類似した情報集約・価値計測・未来予測手法を整理した。4.参院選をテーマにした予測市場のゲーミングシステムを作成し適用実験を行った。5.具体的な事例ベース(博物館,山登り,インタビュー)にコンテンツの制作と運用を行い,コンテンツの開発・運用の方法論について研究した。初年度は,以下の5つのテーマに関する研究開発を行った。1.モデリングに関する教材開発の準備のため,既存のモデリング方法論に関連する各分野の既存研究の整理を行った。2.モデリングの適用事例を集め,成功事例と失敗事例の違いを分析し,影響する要因を洗い出した。3.公共性の高い社会情報システムである電子政府,電子自治体などの施策で導入された情報システムの事例を収集し,設計のポイントやプロセスの要件を洗い出した。4.教育用ゲームのデザイン方法論を整理し,実際の事例を収集して,モデリングの方法論としてゲームデザインを位置付けるためのゲームデザイン手法の研究を行った。5.具体的な事例ベースにコンテンツの制作と運用を行い,その中からコンテンツの開発・運用の方法論とガイドラインを研究した。以上の研究成果は教材としてまとめながら,ISプログラムのコア科目である「モデリング」,「情報システムデザイン」,「コンテンツマネジメント」など19年度の授業に活かす予定である。初年度に引き続き,以下の5つのテーマに関する研究開発を行った。1.モデリング分野の既存方法論の体系的整理:適用実験結果から前年度成果の見直しを行った。2.モデリングの適用事例の収集と分析:モデリング用テキストを作成し適用実験を行った。3.電子政府システムデザインの研究:住民意識の計測手法としての予測市場を調査し,類似した錆報集約、価値計測、未来予測手法を整理した。4.ゲームデザイン手法の研究:参院選をテーマにした予測市場のゲーミングシステムを作成し適用実験を行った。5.コンテンツマネジメントの研究:具体的な事例ベース(博物館,山登り,インタビュー)にコンテンツの制作と運用を行い,コンテンツの開発、運用の方法論について研究した。
フェンタニル製剤デュロテップパッチの貼付部位がフェンタニルの残存率に与える影響

「研究目的」本邦にて癌性疼痛に用いられているデュロテップパッチは、3日毎の貼り替えで血清中フェンタニル濃度を維持できるとされ、癌性疼痛に対して広く用いられている。しかしながら、その製剤的特徴のため個人差が大きいことも事実であり、貼付後の残存率を求めることで個人間の除痛について詳細な検討が可能と考え、パッチ内の残存率へ与える影響を明らかにすることを最終目的としていた。しかし、本邦において2008年7月よりデュロテップパッチはMTパッチへと切り替えとなり、これまでのリザーバー製剤からマトリックス製剤へとその剤型を大きく変えることとなった。そのため従来のリザーバー製剤と同様の分析方法では分離不能ではないかと考え、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)による条件検討を行った。「研究実績」デュロテップMTパッチからのフェンタニルの抽出は、50mMリン酸緩衝液(pH6.5):アセトニトリル(3:1)にて行った。フェンタニルの分析は、山本ら(薬学雑誌.128:959-964,2008)のHPLCを用いた方法にて行った。しかし、内標準物質は塩酸パパベリンよりも、沼田ら(医療薬学.31:599-605,2005)が用いたp-安息香酸エチルを用いた方がより分離がよいとの報告があったことから、p-安息香酸エチルを内標準物質として用いた。その結果、分離度が1.25以上の分離を示し、MTパッチにおける残存率のHPLCにおける測定方法が確立した。現在、デュロテップMTパッチの個人差の要因について研究を行っているところである。