hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体性感覚野ミニバレル領域の形態学的特徴が同領域の予想外の重要性を示唆する可能性

体性感覚皮質バレル野は、動物の頬ひげ(洞毛)に対応する秩序的構造を示し、大脳皮質研究における重要な研究対象である。しかし隣接するミニバレル領域が、ミニチュア洞毛からのより繊細な感覚情報を処理する場所である可能性に気づき、形態学的研究を行った。主要なGABAニューロンであるパルブアルブミン(PV)陽性ニューロンは、ミニバレルの内外に多数存在し、予想通り密度がバレルよりも大きいことを見出した。比較対象としての重要性からバレル野での緻密な解析を平行して実施し、PVニューロンは樹状突起形態から4タイプに分類できることと、ギャップ結合による秩序だった樹状突起ネットワークを形成していることを実証した。平成27年度は当初の計画に沿って、マウス一次体性感覚野におけるミニバレルの形態学的解析を行った。よく知られているバレル領域に隣接するミニバレル領域は、その広がりや個数、個々のミニバレルの大きさなど、基本的な性質もほとんど分かっていない。また、その全体像を捉えるための適切な標本作製法、具体的にはミニバレル領域における脳表面に平行な接線方向連続切片を、いかにして作成するかということも、最初に取り組むべき課題であったので、これらを追究した。VGluT2に対する免疫組織化学により描出したミニバレルは、脳の一側当たり約5060個存在し、バレルの約2倍の数であった。次にバレルに存在する抑制性介在ニューロンの中で最も多いパルブアルブミン含有ニューロンの体積当たりの密度を定量的に検討した。バレル領域に隣接する26個のミニバレルを選び、比較対象として、13個のバレルを用いた。またバレル間のすき間の領域(セプタ)におけるニューロンについても解析を行った。ミニバレルの体積は、バレルの体積の37.5%であったが、パルブアルブミンニューロンの密度は、ミニバレル内部の値がバレル内部の2.0倍であった。さらにセプタにおける密度も、ミニバレル領域はバレル領域の2.2倍であった。バレルとセプタとの比較では、セプタにおける密度はミニバレル内部の密度の1.6倍であった。以上のように、ミニバレルは数としてバレルの2倍、しかも個々のミニバレル内部にあるGABA作動性ニューロンの密度は2倍であり、ミニバレルはバレルに比べてよりfineは情報処理を実現している可能性が強く示唆された。このことは、動物の行動実験から推測されているミニチュア洞毛の機能と相関すると考えられる。研究実績の概要に述べたように、当初の研究計画通りに順調に進んでいる。平成28年4月に起きた熊本地震により主要な研究機器がすべて破損し、研究の中断を余儀なくされた。しかし秋以降徐々に機器の更新がなされ、遅れを取り戻すべく精力的に研究を行い、以下の成果を得た。ミニバレルの集まりがマウス体性感覚野で占める面積は、マクロバレルに匹敵する大きさであるが、通常の切片作成で用いられる冠状断などの方向では、ミニバレルのごく一部が検出されるにすぎない。そこで初年度から、脳の表面に平行な切片を作成する手法を採用したが、当初はミニバレル野に平行な方向を大体の見当で見定めて切片を作成した。そのため再現性の点で問題が生じたので、今年度はミニバレルの広がりをとらえるのに適した方向の空間的角度を決定することを試み、最適の角度を得た。これにより一枚の切片内に、これまでよりはるかに多くのミニバレルが含まれる組織標本を得た。また連続切片による三次元再構成も、個々のミニバレルの中心軸に沿った形で効率よく行うことができるようになった。これと平行して、ミニバレル解析の対照となるマクロバレル内部において、GABA作動性ニューロンに関する未知の形態学的特徴を多数明らかにした。パルブアルブミン(PV)陽性ニューロンは大脳皮質GABAニューロンの最も主要なタイプであるが、細胞体の位置と樹状突起の広がりを基準に4タイプに分類できること、特に1型(細胞体がバレル内にあり、樹状突起もそのバレル内に限局する)が、PVニューロンの一般的特徴であるギャップ結合による樹状突起連結を、1型相互間では作らず別のタイプとのみ結合するという予想外の特徴を見いだした。他の3タイプも特徴的なギャップ結合連結を示し、これらの結果を論文に投稿中である。今年度明らかにした性質は、バレルの約1/3の体積内に2倍の密度で存在するミニバレル内PVニューロンでどのようになっているか、大変興味が持たれる所見と言える。平成28年度4月に発生した熊本地震のために、研究の中核をなす機器がすべて破損し、研究の実行にやむを得ず遅れが生じた。秋以降徐々に機器の更新がなされ、遅れをとりもどすべく精力的に研究を遂行した。大脳皮質の主要なGABAニューロンであるパルブアルブミン(PV)陽性ニューロンは、バレルとミニバレルの内外に多数存在していたが、連続切片からの三次元再構築により4タイプに分類できることを初めて見出した。すなわち(1)細胞体がバレル・ミニバレル内部にあり、樹状突起がそのバレル・ミニバレル内部に限局するもの、(2)細胞体がバレル・ミニバレル内部にあるが樹状突起が外にも伸び、特に3層で大きく広がるもの、(3)細胞体がバレル・ミニバレルに近い外の位置にあり、バレル・ミニバレル内部に樹状突起を伸ばすもの、(4)細胞体がバレル・ミニバレル間のセプタ領域にあり、縦に伸びる樹状突起がセプタに限局するもの、以上4タイプである。これらの樹状突起の特徴的な分布は、1本の洞毛に由来する視床

VPM核からのバレルへの入力(lemniscal pathway)と、視床POm核からセプタへの入力(paralemniscal pathway)、および3層への皮質入力のそれぞれに対応するものであり、4タイプのPVニューロンが局所回路で担う役割の違いを意味する。さらに視床由来の軸索終末をVGluT2の免疫組織染色で可視化し電子顕微鏡観察を行った結果、どのタイプでもVGluT2陽性終末が細胞体と樹状突起近位部に多数のシナプス結合を形成し、PVニューロンが洞毛からのdriving inputによるfeedforward抑制回路に組み込まれていることを示す形態学的事実を見出した。しかもPVニューロンの樹状突起はギャップ結合で相互に結合し、その結合様式は4タイプで異なること、離れた2細胞間ではギャップ結合の細胞体からの距離が非対称的で電気シナプスのpreとpostに対応しうることを見出した。3年間で得られた成果をまずバレルで先行して論文にまとめ、権威の高い国際雑誌であるCerebral Cortex誌に発表した。体性感覚皮質バレル野は、動物の頬ひげ(洞毛)に対応する秩序的構造を示し、大脳皮質研究における重要な研究対象である。しかし隣接するミニバレル領域が、ミニチュア洞毛からのより繊細な感覚情報を処理する場所である可能性に気づき、形態学的研究を行った。主要なGABAニューロンであるパルブアルブミン(PV)陽性ニューロンは、ミニバレルの内外に多数存在し、予想通り密度がバレルよりも大きいことを見出した。比較対象としての重要性からバレル野での緻密な解析を平行して実施し、PVニューロンは樹状突起形態から4タイプに分類できることと、ギャップ結合による秩序だった樹状突起ネットワークを形成していることを実証した。平成27年度の研究成果をさらに発展させる。例数を増やし、より正確な定量的データを得る。さらにバレル領域のパルブアルブミンニューロンが樹状突起間にギャップ結合を形成し、網状構造を作っている性質が、ミニバレルにもあてはまるかどうかを追究する。またその形態学的特徴を、バレルや他の皮質野における特徴と比較する。これまでに得られた研究成果をもとに、ミニバレルの形態学的特徴をさらに詳しく追究する。ミニバレルのサイズと内部にあるニューロンの数に関する定量的データの詰めの解析を行うとともに、今年度マクロバレルで見いだしたパルブアルブミン陽性ニューロンの形態学的特徴が、よりサイズの小さいミニバレルにおいても同様に当てはまるのか、中でもバレル内に収まっている1型が小さなミニバレルでも存在しているのか、もしそうなら1型相互は排他的でギャップ結合連結を作らないという性質がやはり当てはまるのかという課題を追究する。ミニバレルニューロンの詳細な解析は、おそらくミニチュア洞毛と長い洞毛を使い分けている動物の行動に、形態学的基盤を与えうるものと考えられる。神経解剖学予定した経費をほぼ支出したが、軽微な端数が生じ、それが次年度使用額となっている。熊本地震により研究再開が遅れ、研究実施期間が大幅に短くなったため、研究費の使用が当初計画より若干少なくなった。翌年度使用額をおおむね計画通りに使用する予定である。今年度までの成果を受けて、次年度使用額を翌年度請求助成金と合わせ、研究遂行に使用する。
金属有機構造体の配向性薄膜による電子的/光学的機能性開拓

本提案では、我々の報告しているナノ水酸化物結晶をヘテロエピタキシャル成長の足場として用い、配向性MOF薄膜の合成手法と化学的多様性を確立する。さらに、配向性MOF薄膜の電子的、光学的応用を開拓することを目的とする。MOFを電子・光学材料として用いる方法として、MOFの細孔内への機能性分子や、金属、機能性ポリマーの導入が挙げられる。デバイススケールで配向したMOF薄膜の細孔内に機能性材料を導入し、デバイス化を達成することは一つの重要な応用である。配向MOFの細孔径や化学的特性の多様性を増やす研究や、MOFの配向性や化学的特性が配向MOF薄膜の物性に及ぼす影響などを基礎科学的な知見の構築も行う。具体的な研究項目は以下の通り。(1) MOFの骨格自体の化学的多様化:金属種、配位子、結晶構造の多様化、結晶子サイズの制御(2)配向したミクロ孔を利用した応用開拓(3)配向性MOF多結晶薄膜を利用した電子的/光学的応用の開拓研究項目(1)に関して、水酸化物結晶表面では形成できない特殊なリンカーから形成されるMOFのヘテロエピタキシャル成長を、MOF-on-MOFアプローチを用いることで実現し、化学的多様性を大きく拡張した。さらに、大面積で配向した特長を活かした応用の一つとして、異方的なプラズモン共鳴を観測し、世界に先駆けてフォノン拡散とプラズモン共鳴がカップリングすることによるプラズモンダンピングを実験的に実証した。また、線形色素等をMOF細孔に配向導入することで、蛍光の増幅や特異なエネルギー移動を示すことを見いだしている。本年度は、金属水酸化物結晶表面では形成できない特殊なリンカーから形成されるMOFのヘテロエピタキシャル成長を、MOF-on-MOFアプローチを用いることで実現し、化学的多様性を大きく拡張した。水酸化物結晶表面では、複数種の水素結合部位を有するリンカーを用いた金属有機構造体の成長ができないという問題があった。これは、金属水酸化物結晶の表面活性が高く、構造形成に関与しない水素結合性官能基が水酸化物表面と水素結合を形成し、ヘテロエピタキシャル成長の必須条件である格子整合を阻害するためである。そこで、下地として配向性の金属有機構造薄膜を格子整合する成長基板として用いることで、この問題を克服した。得られた金属有機構造体(MOF)の多層膜の積層構造は、表面から反応性官能基MOF/配向性MOF/金属水酸化物/基板となる。水酸化物/基板以外のすべての界面で格子整合しており、大面積配向性MOF多層膜(MOF-on-MOF)の形成に成功した。この新しい配向性MOF-on-MOF薄膜は、最表面に反応性官能基を有するMOF層で形成されており、PdCl2等の触媒活性を示す金属化合物やAg+イオンなどを特異的に吸着することを実験的に示した。特に、Ag+イオンは吸着後に還元処理することで、Agナノ粒子を形成し、ユニークなプラズモン共鳴を示した。干すトロなるMOF格子が構造的異方性を有しているために、入射孔の偏光に対してプラズモンダンピングを示した。プラズモンダンピングは、プラズモン共鳴がフォノン拡散とカップリングすることで発現することが計算により示されており、本研究で得られたMOF-on-MOF薄膜は、数少ない実験的観測である。この成果は、最近Angewandte Chmie誌(IF=13)に受理されるとともに、研究構想図が同誌の表紙として採択された。2018年度までに、MOF-on-MOF薄膜を用いることで、化学的多様性を実現できること、MOF格子の構造に依存したユニークな物性を付与できることを先駆的に示せた。2019年度では、研究の比重を項目(3)の電子的/光学的応用の開拓へとシフトしていく。配向MOF薄膜の利点を特に活かすことのできる機能性として、電子伝導性(電子移動の頻度と方位が制御できる)、光機能性(光と物質の相互作用を増大できる、励起エネルギー移動の方位と頻度を制御できる)、熱拡散(ミクロ孔の方位により熱伝導性を制御できる)を選択する。金属水酸化物上への配向MOF薄膜のヘテロエピタキシャル成長は、提案者らにより見出された全く新しい化学プロセスであることから、発見者による先行利益を享受することができる。また、これまで存在しなかった大面積で方位が揃っている配向したミクロ孔を持つ薄膜であることから、全く新規な応用領域の開拓も期待される。特に、電気特性の開拓に重点を置く。導電性高分子をMOF格子内で配向成長することで導電性を有する配向MOF薄膜を実現する。配向したミクロ孔にEDOT(3,4-ethylenedioxythiophene)を添加し、高分子化することで、高度に伸長するとともにマクロスコピックスケールで配向した導電性高分子PEDOTを形成する。このようなMOF・高分子コンポジット膜は、異方性かつ高い電気導電性とともに優れた機械特性を示すことが予想され、実用材料としての利用が大いに期待できる。その後、ゲスト物質を単分子系にも拡張する。TCNQ系は配向MOF薄膜が形成可能なCu系MOFで高い伝導率が報告されており、配向MOF薄膜を用いることで、電導方向とミクロ孔の配向方向を合わせることでより高い伝導性が期待できる。

金属有機構造体(MOF)を電子・光学材料として用いる方法として、MOFの細孔内への機能性分子や、金属、機能性ポリマーの導入が挙げられる。デバイススケールで配向したMOF薄膜の細孔内に機能性材料を導入し、デバイス化を達成することは一つの重要な応用である。例えば、プロトン伝導性や電子伝導性を示すポリマーを配向したMOFの細孔内で形成することで、薄膜面内の異方的な物性を利用し、優れた特性を示すトランジスタへの応用展開が期待できる本提案では、我々の報告しているナノ水酸化物結晶表面におけるMOFヘテロエピタキシャル成長を用い、配向性MOF薄膜の合成手法と化学的多様性を確立する。さらに、配向性MOF薄膜の電子的、光学的応用を開拓することを目的とする。本年度は、配向性MOFの化学的多様化:金属種、有機配位子、結晶構造の多様化、結晶子サイズの制御を目的として研究を進めた。その結果、MOF配向膜の結晶子サイズを、100nmから20μmまで大きくすることに成功した。最新の結果では、粒界の存在しない、連続膜の形成にも成功している。また、膜の連続性が向上したことで、ハンドリング可能なMOF配向独立膜の形成にも成功した。これらの成果は、20種程度のMOFで実現している。これらの配向膜を下地として用いることで、MOFの配向性多層膜の形成にも成功した。ジピリジン基を有するリンカーを用いることで、イオン吸着性を有する配向MOF多層膜を形成できた。吸着金属イオンを還元することで、MOF内に金属ナノ粒子を内包した機能性MOFを実現できている。金属ナノ粒子は、ジピリジン基を有するMOF層内のみで形成しており、多層化の特徴を利用したMOF層間での電子移動などの応用を目指して研究を進めている。配向独立膜や配向多層膜を実現したことで、来年度以降に予定している、「配向性に菌下機能開拓」の下地が整った。本提案では、我々の報告しているナノ水酸化物結晶をヘテロエピタキシャル成長の足場として用い、配向性MOF薄膜の合成手法と化学的多様性を確立する。MOFを電子・光学材料として用いる方法として、MOFの細孔内への機能性分子や、金属、機能性ポリマーの導入が挙げられる。配向MOFの細孔径や化学的特性の多様性を増やす研究や、MOFの配向性や化学的特性が配向MOF薄膜の物性に及ぼす影響などを基礎科学的な知見の構築も行う。具体的な研究項目は以下の通り。(1) MOFの骨格自体の化学的多様化:金属種、配位子、結晶構造の多様化、結晶子サイズの制御(2)配向したミクロ孔を利用した応用開拓(3)配向性MOF多結晶薄膜を利用した電子的/光学的応用の開拓研究項目(1)に関して、水酸化物結晶表面では形成できない特殊なリンカーから形成されるMOFのヘテロエピタキシャル成長を、MOF-on-MOFアプローチを用いることで実現し、化学的多様性を大きく拡張した。さらに、大面積で配向した特長を活かした応用の一つとして、異方的なプラズモン共鳴を観測し、世界に先駆けてフォノン拡散とプラズモン共鳴がカップリングすることによるプラズモンダンピングを実験的に実証した。また、線形色素等をMOF細孔に配向導入することで、蛍光の増幅や特異なエネルギー移動を示すことを見いだしている。
教学IR高度化に向けた学びのミクロ・マクロデータの統合的なモデル化手法の開発

本研究では、データに基づく大学教育改善機能である教学IRを高度化するため、学生の学習のプロセスと成果を統合的にモデル化する手法を開発する。学生の学習プロセスについては学びに関するミクロなデータ(学習システムのログデータ)を、学習成果については学びに関するマクロなデータ(成績やアンケートなどのデータ)をそれぞれ用い、これらをあわせて、機械学習・統計的モデリングにより統合的にモデル化することを考える。こうした統合的なモデルに基づき、従来よりも深いレベルで学びのプロセスと成果を関連づけることが可能な、高度な教学IR活動のフレームワークについて検討、提案する。
生体内分解可能なナノカーボンを用いた標的癌治療薬剤の創製

カーボンやナノホーン(CNH)などのナノカーボンを使用した医療応用研究が盛んになっている。しかし、ナノカーボンは毒性が低いものの、肝臓や脾臓などの組織に集積され易いことが分かっている。実用化するには、ナノカーボンは組織内で分解、体外へ排出されなければならない。本研究では、CNHの生分解可能性を明らかにするため、CNHの近赤外光吸収特性を利用し、細胞内および生体組織内のCNHの量を測定する方法を開発した。この方法を用い、異なったサイズおよび表面修飾したCNHの生分解率を測定し、生分解可能なCNHの複合体を作製した。そして、細胞及び動物実験により作製したCNH複合体の分解性を確かめた。近年、カーボンナノチューブ(CNT)やナノホーン(CNH)などのナノカーボンを使用した医療応用研究が盛んになっている。長期にわたって人体の健康を守ることが大前提になるため、実用化するには、ナノカーボンは組織内で分解、あるいは、体外へ排出が確認できなければならない。本年度は本研究テーマが計画通り進展し、酵素を用いたCNHの分解可能性を明らかにし、最適な分解酵素を見出した。また、分解におけるCNHの構造や化学修飾との関係について調べた。具体的に以下の研究成果を得られた。1)最適な生分解促進酵素の選択ヒト好中球酵素(MPO)や、植物由来の酵素(HRP)及びヘモグロビンなどを用いて、CNHの生分解可能性を調べ、最適な生分解促進酵素を探索した。光吸収測定法により、分解されてないCNHの量が測定でき、分解されたCNHの量がわかった。24時間でMPOにより分解されたCNHの量は全体のCNHの60%で、HRPとヘモグロビンなどによりCNHがあまり分解しないことを明らかにした。2)カーボンナノホーンの酸化状態とサイズによる分解効率への影響Kaganらの研究により、酸化処理した単層CNTはas-grown CNTより分解しやすいとの報告があったため、本研究では、HNO3又はH2O2を用いて、CNHを酸化処理し、異なった酸化状態及び様々のサイズのCNHを得られた。そして、酵素MPOを用いて、様々な異なった構造のCNHが分解された量を調べた。その結果、CNHの分解速度或いは分解効率はあまり酸化状態や、サイズと関係がないことを解明した。本年度は本研究テーマが計画通り進展し、培養細胞を用いて、CNHの免疫細胞内の分解状態を調べ、分解可能な量を明らかにしました。1)CNHの細胞への取り込み量の測定方法の確定細胞内で分解されたCNHの量を推定するためには、CNHの細胞内の取り込み量の測定方法を確定しなければならない。以前申請者らが開発した近赤外光吸収測定法を再度検討し、最適なプロセスを探索した。特に、コントロール細胞溶解液のバックグラウンドを最低値にするため、最適な溶解剤を選択し、溶解反応時間を確定した。2)CNHの免疫細胞内分解可能性の解明本研究では、マウスのマクロファージRAW264.7細胞とヒト由来のTHPー1白血病細胞を用いて、CNHの細胞内での分解可能性を調べた。2種類の免疫細胞の培養液にCNHを添加し、細胞内CNH量の経時的な変化から、細胞内で分解されたCNHの量を確認した。その結果から、Raw 264.7とTHP-1細胞両方とも、10日で取り込まれたCNH量の約30%が分解されたことが分かった。また、CNHの細胞内分解メカニズムも調査した。マイクロファージ細胞はCNHの貪食により、活性酸素(ROS)を生成し、生成したROSはCNHの酸化分解を促進した。CNHを酸化分解することで、ROS量の上昇が抑制され、IL-6とTNF-αなどのサイトカインの放出もないことを確認した。ナノカーボン材料(CNM)の生体組織内での生分解性の解明は、CNMの安心・安全な産業応用化のためには急務の課題である。CNMは毒性が低いものの、肝臓や脾臓などの組織に集積され易いことが知られている。長期にわたって人体の健康を守ることが大前提になるため、実用化するには、CNMは必ず組織内で分解されることと、体外への排出が確認できなければならない。昨年度では培養免疫細胞内のカーボンナノホーン(CNH)量の経時的な変化から、CNHの生分解性を明らかにした。本年度の本研究テーマは計画通り進展しており、マウスの肝臓から初代免疫細胞(クッパー細胞)を採取し、CNHの初代免疫細胞への毒性を評価し、細胞内の分解状態を解明した。1) CNHのマウス肝臓クッパー細胞への毒性評価マウス肝臓から採収したクッパー細胞の培養液にCNHを添加し、24時間で培養した後、様々な測定キットを用いてCNHのクッパー細胞毒性を評価した。

その結果、CNHの取り込みにより、クッパー細胞の生存率や活性酸素とサイトカインの放出量への影響が殆んどなく、CNHの初代クッパー細胞へ毒性が極めて低いことが分かった。2)CNHのクッパー細胞内分解可能性の解明クッパー細胞の培養液にCNHsを添加し、細胞内CNH量を昨年確立された方法により測定した。細胞内CNH量の経時的な変化から、クッパー細胞内に取り込まれたCNHが分解された量が分かった。また、PEGとBSAにより修飾したCNHを用いて、化学修飾によりCNHのクッパー細胞内の分解性への影響も調べた。その結果、10日でクッパー細胞内に取り込まれた未修飾CNHが約50%分解されたのに対して、PEG修飾したCNHが約60%分解され、BSA修飾したCNHが約40%分解されたことを明らかにした。即ちPEGの修飾よりCNHが免疫細胞に分解され易い可能性があることを示唆している。本年度は本研究テーマが計画通り進展している。動物マウスから初代免疫細胞を用いたCNHの分解可能性を明らかにした。ナノカーボン材料(CNM)の生体組織内での生分解性の解明は、CNMの安心・安全な産業応用化には急務の課題である。CNMは毒性が低いものの、肝臓や脾臓などの組織に集積され易いことが知られている。長期にわたって人体の健康を守ることが大前提になるため、実用化するには、CNMは必ず組織内で分解されることと、体外への排出が絶対条件である。前年度では、カーボンナノホーン(CNH)の免疫細胞内の分解可能性を明らかにした。本年度では計画通り進展し、動物マウスを用いて、体内肝臓組織内のCNHの生分解可能性を調べた。特に、CNHの肝臓内の生分解を解明するため、肝臓内のCNHの定量方法を見出した。一般的に、体内組織のCNMの蓄積量を測定するには、CNMを放射線物質や、金属粒子などによりラベル化し、体内組織のラベル物質の量からCNMの量を推定する方法が使われている。しかし、ラベル化するには化学反応や内包プロセスなどが必要であるため、CNHの表明性質が変化され、CNHの体内分布もラベル化する前と比べ、大きく異なってしまう。本研究では、ラベル化を利用せずCNH本来の近赤外光吸収特性を利用して、CNHの肝臓内蓄積量を測定するという方法を提案した。良い再現性と高い正確性を得るため、CNHを担持した肝臓を完全に洗浄(灌流)し、均一に溶解する必要がある。そのため、本年度では、様々な分解酵素や分散剤を用いて、肝臓灌流と肝臓で溶解する最適な条件を見出した。この方法を用いて、肝臓内CNHの量は、最低1ug/LiverのCNHを測定することが実現できた。また、肝臓内CNHの経時変化を調べ、1週間でCNHが肝臓内で約20%分解されたことが分かった。現在、本研究開発したCNHの肝臓内定量法をカーボンナノチューブ(CNT)の研究に応用し、ナノカーボン材料の特性と生分解性の関連性を解明している。カーボンやナノホーン(CNH)などのナノカーボンを使用した医療応用研究が盛んになっている。しかし、ナノカーボンは毒性が低いものの、肝臓や脾臓などの組織に集積され易いことが分かっている。実用化するには、ナノカーボンは組織内で分解、体外へ排出されなければならない。本研究では、CNHの生分解可能性を明らかにするため、CNHの近赤外光吸収特性を利用し、細胞内および生体組織内のCNHの量を測定する方法を開発した。
民事責任の制裁機能に関する社会理論的考察

本研究は、哲学、社会学、文化人類学などの隣接諸領域の知見を参考に、民事責任の制裁機能について理論的な検討を加えることを目的とするものである。本研究では、第1に、ミシェル・フーコーの「危険人物」概念に関する研究の分析を通して、19世紀末葉における無過失責任と犯罪人類学の出現との間に一定の平行関係のあることが明らかにされ、第2に、民事責任の社会的機能を明らかにするために、エミール・デュルケーム、マルセル・モース、ポール・フォコネの議論に検討が加えられた。本年度の研究は、次の2点を中心に実施された。第1に、民事責任の制裁機能の社会的意味を明らかにするための予備作業として、フランスの社会学者エミール・デュルケムの著作及びその二次文献の分析が実施された。従来、民事責任には、不法行為に対する刑罰として、潜在的加害者の不法行為を抑止する機能があると理解されてきた。そのため、民事責任の制裁機能については、ともすれば不法行為の抑止機能と表裏一体に語られる傾向にあった。ところが、デュルケムは、主に刑事責任を念頭に置いた議論ではあるものの、既に1世紀以上も前に、刑罰の機能が犯罪の抑止に解消されないことを指摘し、その意味を裁判という「儀礼」を通して法が存在することを明確化し、集合意識を再確認することに求めていた。本年度の研究では、こうしたデュルケムの議論を、民事責任の制裁機能に関する従来の議論に反省を迫るものとして受け止め、民事責任の制裁機能に不法行為の抑止に解消できない側面があることを明らかにすることに向けられた。第2に、昨年度に引き続き、デュルケム及びデュルケム学派に関する文献の収集が実施された。当初、本研究と関係するデュルケム学派の業績としては、主にポール・フォコネ、ポール・ユヴラン、エマニュエル・レヴィの著作を想定していたが、研究の進展に伴い法的責任における「儀礼」の重要性に思い至り、本年度は、こうした課題をも包摂するために、当初の予定よりも対象を拡大してジョルジュ・ダヴィやマルセル・モースの著作及びその二次文献も収集した。なお、本年度は、昨年度の研究成果について公表の目途をつけることができた。当該成果については、本年度内に脱稿したものの、公表時期については次年度となる。本年度の研究は、以下の3点について実施された。第1に、前年度の研究の延長線上に、デュルケムの議論を引き継いだフランスの社会学者ポール・フォコネの責任論に検討が加えられた。研究にあたっては、法社会学の古典として知られてきたものの、これまで必ずしも十分に研究されてきたとはいえない状況にあったフォコネの主著『責任ー社会学的考察』を中心に、フォコネの責任論が現代社会の法的責任を考えるうえで有する意味を念頭に研究が進められた。また、専ら刑事責任のみを念頭に置き、意識的に民事責任を検討対象から除外しているフォコネの議論を補うために、彼が民事責任について検討を委ねているフランスの民法学者エマニュエル・レヴィの著作についても、若干の検討が加えられた。第2に、前年度の研究から派生した問題意識をもとに、社会人類学の観点から法的責任に検討が加えられた。フォコネの責任論を含め、デュルケム学派の研究が社会人類学上の議論と密接な関係を有していることは周知の通りであるが、本年度の研究では、マルセル・モース『贈与論』及び同書をめぐる議論に着目し、損害賠償の支払を一般交換理論の枠組みの中に置き直し、モノの受け渡しを通じた関係性の再構築として民事責任を検討することを試みた。互酬性の原理と法を結び付ける議論は、紛争理論の先行研究のなかに既にみることができるが、本研究では、民事責任との関係をより強く意識することで、それらの先行研究と実定法上の制度との架橋を図った。なお、その成果の一部が公表された。第3に、次年度の研究の準備として、わが国における公害・薬害訴訟に関する資料及び東京電力福島第一原子力発電所事故に関する資料が収集された。収集された資料の検討は、次年度の課題となる。初年度の研究は、民事責任の制裁機能に関する基礎的考察及び次年度以降に使用する研究資料の収集を中心に実施された。具体的には、次の通りである。第1に、従来、民事責任の制裁機能を語る際に、その消極的理解の根拠とされてきた民事責任と刑事責任の区別を、フランスの思想家ミシェル・フーコーの仮説の検討を通して相対化することを試みた。この仮説は、19世紀末に犯罪人類学によって提起された責任概念の転換が同時期の民事責任の変遷に由来する、という一見すると奇抜なものであるが、この仮説を提示するにあたり、フーコーは、19世紀末のヨーロッパにおいて、刑事責任の領域で登場した社会防衛論の枠組みに、無過失責任と同様の思考枠組みが認められることを指摘していた。

初年度の研究では、こうしたフーコーの議論を19世紀末に生じた民事責任の転換と刑事責任の転換に共通性を指摘するものとして位置づけることで、従来とは異なる観点から民事責任と刑事責任の区別に検討を加えた。第2に、民事責任が現実の社会において果たしている機能を明確にするための準備作業として、1世紀以上も前から、刑罰による威嚇が犯罪の抑止には必ずしも結びつかないことー刑罰が加害者に作用するものではないことーを指摘していたデュルケム及びその議論を引き継いだフォコンネによる法の社会学的・人類学的研究に関する資料、及び巨大事故の場面を中心に民事責任の制裁機能・損害回避機能の重要性を強調する近年の研究に関する資料の収集をそれぞれ実施した。これらの資料に検討を加え、民事責任の制裁機能の現代的意義を明らかにする作業は、次年度以降の課題となる。最終年度である今年度は、次の2点を中心に、本研究の総括がなされた。第1に、前年度までになされたエミール・デュルケームの犯罪論及びポール・フォコネの責任論の批判的検討をもとに、近年、民事責任の領域で注目を集めている加害者の制裁や責任の明確化の要請の含意に検討が加えられた。デュルケームの犯罪論やフォコネの責任論については、従来から集合的意識という特殊な概念への過度な依存が批判の対象とされてきたところであるが、本年度の研究では、そうした彼らの議論の制約を踏まえつつ、刑事責任を念頭に置いた彼らの議論が今日においては民事責任の動向を説明する際のフレームワークともなりうることを明らかにした。第2に、加害者による被害者への損害賠償の支払いの意味に着目し、そのプロセスを贈与交換の枠組みーモノの受け渡しを通じた関係性の再構築ーとして捉え直すことで、民事責任の機能を専ら損害填補に還元する従来の議論とは異なる観点から民事責任の機能へアプローチした。こうしたアプローチは、前年度に検討を加えたマルセル・モースの議論から派生したものであるが、今年度の研究では、原始社会における贈与交換を分析対象としたモースの議論を民事責任論へ架橋するにあたり、近年におけるパプアニューギニアの「補償」(compensation)に関する研究にも検討が加えられた。以上のように、民事責任の制裁的機能を理論的観点から検討することを目的として開始された本研究は、従来の議論によって加害者の制裁として語られてきたものが、法内在的な議論にとどまらない広汎な理論的な問題へ連なるものであることを再認識させるに至った。最終年度の研究成果については、現段階では公表に至っていないが、今後、できるだけ早く公表できるようにしたい。民法本年度の研究の目的は、刑罰に関するエミール・デュルケムの著作及びその二次文献の検討を通してデュルケムの刑罰論の意義を明らかにし、もって民事責任の制裁機能の社会的意味に検討を加えることにあった。デュルケムの刑罰論については、海外のものを含めるとかなり豊富な蓄積があり、それらについて網羅的に検討を加えることは、時間的・能力的制約により、不可能であった。しかし、本研究の目的との関係では、これまで十分に意識されてこなかった民事責任の意義を明らかにすること及び次年度に研究されるポール・フォコネの責任論を理解するための涵養を得ることが本年度の課題であり、そうした目的に必要な限りでは、デュルケムの刑罰論の意義に十分な検討を加えることができたと考えている。また、以上に加えて、本年度は、懸案となっていた昨年度の研究成果の公表について一定の目途をつけることができた。以上の理由から、現段階では、おおむね研究実施計画通りに進展していると考える。
GaInP混晶厚膜の液相成長と応用

GaInP混晶が緑色帯デバイスとして有望視されながら工業化できない原因が、成長用基板として使用し得るほどのバルクあるいは厚い成長層を実現する技術が確立されていないことに依るものと考え、その開発を目指した。厚い成長を行なうためには濃厚環境の実現できる液相成長が最適であるが、克服すべき大きな問題として1)成長溶液からの蒸気圧の高い燐の飛散を如何に工業的に防止するか、2)混晶基板の入手できない現状に於て、この混晶成長用基板をどうするか、3)単純な徐冷法では不可能な厚い成長層を如何にして成長するか等が考えられる。これらの問題に対して実験し、得られた結果を記す。1)疑似密閉型スライドボ-トを考案し、実験に供した。これによって従来の開放系と異なり、成長速度等に格段の進歩がみられた。2)高価なGaAsP基板上への格子整合成長とともに、入手の容易なGaPを基板とすることを考え、格子不整合成長を試みた。不整合を緩和する方法として階段的組成勾配層の形成と連続的組成勾配層の形成を検討した。その結果、成長条件を選ぶことに依って組成の飛びが0.25程度まで層状成長が可能であること、また成長温度降下法に依ってGaP基板上にGaP成分0.95から0.61までの組成勾配層を形成することができること等が判った。3)厚い成長を行なうために、yoーyo溶質供給法を適用し、200μm以上の厚さの成長層が容易に得られることが判った。以上の1)、2)、3)によって、緑色帯用GaInP混晶基板が実現できるようになり、高効率緑色発光ダイオ-ド開発の基礎を確立することができた。緑色発光デバイス用の高品質GaInP混晶厚膜を得るために、現在入手の容易な成長基板であるGaP単結晶を基板として、その上にGaPに近い組成の混晶から所望組成(緑色発光に対してはInP0.3モル分率)のGaInP混晶まで組成勾配層を設け、その上に一定組成混晶を成長させる方法と、同じGaP基板上に直接所望の組成の液晶を成長させる方法を試みた。前者は組成制御のためにGa-In-P系の熱力学的性質の利用が重要であり、後者は格子不整合成長である初期成長が課題となる。予備的な成長実験の結果から、いずれの場合もGaInP混晶の成長においてはV族成分であるPの蒸発を防ぐことが重要であることが判った。従って、デバイス作製に敵した開管式スライドボ-ト方式に工夫を施し、対策を講ずるとともに、最も基本的な実験系として真空封じの石英アンプル中での成長実験も併せて行った。原料としてInPを用いる方法、GaPを用いる方法、また温度プログラムにyo-yoプロセスおよびそれに昇温あるいは降温プロセスを重畳したもの等を実験した結果、成長溶液の初期組成を適当に選べば、所望組成まで変化させることが可能であること、またかなりの格子不整をもつ組成の混晶でも直接成長が可能であること等の知見を得た。特に直接成長は学術的意義だけでなく、工業的でもあるので、そのための必要条件を詳細に調べた。その結果、GaP-GaInP系の異種接合の成長では、通常の異種接合の成長で用いられる過冷却条件での成長モ-ドだけでなく、平衡に近い条件下でも良好な成長モ-ドのあることを見いだし、学会等で報告した。現在これらの成長混晶を当補助金で購入したHe-Cdレ-ザを用いたPL測定を始めとする評価手段で評価を行い、成長技術の確率に向けての研究が進行中である。本年度は昨年度得た知見をもとに、GaP基板上に緑色帯に対応するGaP組成0.7のGalnP混晶を如何にして成長させるかを検討し、二つの方法を実験した。

一つはGaPに近い混晶組成から順次階段的に組成の異なる層を成長させ組成0.7に移行させる方法で、この場合、組成の飛びがどの程度まで可能であるかを調べる必要がある。二つ目はGaPに近い組成から目的組成まで連続的に組成勾配をつける方法で、熱力学検討を必要とする。第一の方法に関して、昨年度見出した層状成長に関する二つの成長モ-ド;基板と成長溶液の接触時における非平衡条件下と平衡条件下での層状成長について、降温速度、平衡保持時間、成長混晶組成等の影響を調べ、平衡に近い成長条件ではGaP成分0.9程度まで、また非平衡条件下では0.75程度まで層状成長が可能であることが判った。また第二の方法に関して熱力学的検討を行い、温度降下法による実験によって、組成0.95から0.61に変化する組成勾配層が実験できた。これらの実験で得た知見をもとにyoーyo法による厚膜成長実験を行なった。その結果、GaInP系においてもyoーyo法の原理が適用できること、わずか20回のyoーyoサイクルで200umの厚さの混晶層を得ることが出来ること等が判った。このことから前述した階段的あるいは連続的組成勾配層形成技術と組み合わせることによって混晶基板が実現できると考えられる。一方、デバイス応用の基礎技術を確立するため、GaAsP基板上へ成長した混晶基板が実現できると考えられる。一方、デバイス応用の基礎技術を確立するため、GaAsP基板上へ成長したGaP成分0.7のGaInP混晶にZn拡散をし、発光ダイオ-トを試作した。分光測定の結果、発光ピ-クは緑色帯の580nm付近にあり、デバイス設計等の最適化を図ることに依って高効率発光の得られる見通しが得られた。
芳香族塩素化合物の嫌気性浄化プロセスを担う土壌微生物群集の実体解明

これまでにテトラクロロエチレン等の脂肪族塩素化合物をhalorespiration呼吸系によって嫌気的脱塩素反応を行う微生物の存在が解明されてきたが、芳香族脱塩素化合物の嫌気的脱塩素反応を行う嫌気微生物群集の解析は、多くの研究者の試みにも関わらずなかなか解明するに至っていない。芳香族塩素化合物の嫌気的分解も脱塩素反応(halorespiration)と考えられるが、分解活性発現のための共生系(syntrophy)の維持や有害産物蓄積の抑制は難しく、その利用技術の開発は残された課題となっている。本研究では、芳香族塩素化合物の脱塩素微生物共同体の実体解明を目的とし、その特性を明らかにするとともに利用技術の端緒を拓くことを目指した。ペンタクロロフェノールおよびポリ塩化ビフェニルを対象化合物とし、その活性の安定維持方法の確立を行うとともに、酸化剤、基質および阻害剤に対する特性と呼吸鎖キノン解析と16S-リボソームRNA遺伝子解析で検出される微生物群集構造を指標に、脱塩素微生物群を集積した。嫌気性微生物群の脱塩素活性を、水田土壌培地を用いることで安定的に長期間維持することに成功した。ペンタクロロフェノールの場合は、液体培養系に移すと活性を失った。水田土壌培養系で集積をかけ、集積微生物群の多相解析から、ペンタクロロフェノール分解微生物群中の主要微生物がFirmicutes門の微生物群であることを明らかにした。脱塩素経路は、PCP→2,3,4,5-tetrachlorophenol→3,4,5-trichlorophenol→3,5-dichlorophenol→3-chlorophenol→phenolで、オルト位、パラ位、メタ位の順で脱塩素した。ポリ塩化ビフェニルの場合は、分解微生物群の集積が十分でなく主たる微生物群は解明できなかったが、脱塩素活性に関与すると思われるDechalococcoides類縁微生物群が存在を明らかにした。また、担体の工夫により、PCB分解活性を劇的に高めることに成功し、今後の脱塩素微生物利用技術への端緒を開いた。本研究は、芳香族塩素化合物の脱塩素微生物共同体の実体解明を目的とし、その再構築試験を通してその特性を明らかにするとともに利用技術の端緒を拓くことを目指している。PCBおよびペンタクロロフェノール(PCP)を対象化合物としているが、平成16年度は主にPCPを対象に実験を進めた。PCBは分解活性を得るために長期培養を進めている。(1)PCP分解に対する各種酸化剤および基質、阻害剤添加の分解速度への影響特性試験の結果から、この微生物群には、異なる2種類が存在することが示唆された。一つの微生物群では、電子受容体の硫酸イオン、硝酸イオンでPCP消失活性が阻害され、電子供与体の乳酸・酢酸により促進した。阻害剤のBESAの影響は無く、モリブデン酸では阻害された。熱処理により活性が失われた。また、H_2分圧4.9%の混合ガス条件では阻害された。この微生物群を液体培地に植え継ぐと活性を消失した。以上より、この微生物群は、低H_2分圧および固形物存在下で働くPCP消失活性を有し、酢酸を利用できる完全酸化型硫酸還元活性を持つ熱感受性菌がPCP消失活性に関与する微生物群であることが示唆された。もう一つの分解微生物群も、同様に低H_2分圧条件下で働くPCP消失活性を有し(H_2分圧4.9%で阻害)たが、電子供与体としてピルビン酸を用いる不完全酸化型硫酸還元活性(酢酸では消失活性無し)を持つ耐熱性菌群がPCP消失活性に関与していることが示唆された。(2)脱塩素微生物群の活性維持方法の開発半回分操作に加え、陰イオン交換樹脂を加えることで、PCP分解嫌気微生物群集の活性維持に成功した。
三量体Gタンパク質G12/13を活性化する新規生理活性ペプチドの同定と機能解析

三量体Gタンパク質G12/13に共役するGタンパク質共役型受容体を介して機能する生理活性ペプチドが存在するが、これまでG12/13シグナル伝達系の活性化に着目した新規生理活性ペプチドの探索は困難であった。そこで本研究では、レポーター遺伝子を駆使した簡便かつ高感度なG12/13シグナル伝達系のハイスループット活性測定法が、動物組織抽出物からの生理活性ペプチドの探索に適することを確認した。この活性測定法を導入することにより、いくつかのオーファンGタンパク質共役型受容体について内因性リガンドとなりうる新規生理活性ペプチドの探索を実施している。研究代表者の所属する研究室では、生理活性ペプチドの活性を検出するアッセイ法を新たに開発・導入することによって、数多くの新規生理活性ペプチドを継続的に発見してきた。具体的には、1980年代前半の平滑筋の弛緩・収縮アッセイの開発によりナトリウム利尿ペプチドファミリー(ANP、BNP、CNP)と6種類のニューロメジンを、1990年代のcAMPのラジオイムノアッセイの導入によりアドレノメデュリンを、1990年代後半から2000年代にかけてのオーファンGタンパク質共役型受容体(GPCR)の内因性リガンド探索によりグレリンとニューロメジンSを発見してきた。これらの事実から、新しい活性測定法の導入が新規生理活性ペプチド発見の契機となっていることがうかがえる。一方で、ペプチドそのものの活性を指標とした新規生理活性ペプチドの発見は、国際的にも2005年のニューロメジンSの発見が最後であるため、現在では新しい活性測定法が求められている。近年、エンドセリンB受容体やアンジオテンシン1型受容体が三量体Gタンパク質G12/13に共役することが報告されている。しかしながら、G12/13シグナル伝達系の活性化の検出にはウエスタンブロット法をはじめとする煩雑な作業を要するため、このシグナル伝達系に着目したペプチド探索はこれまで困難であった。そこで、G12/13シグナル伝達系の活性化により、血清応答因子応答配列(SRF-RE)が特異的に活性化されることを応用し、この配列をプロモーター領域に導入したレポーター遺伝子を用いて簡便かつ高感度なG12/13シグナル伝達系のハイスループット活性測定法を新たに開発した。また、この活性測定系をオーファン受容体の内因性リガンド探索に適用しており、現在では脳など中枢神経系でのアゴニスト活性の検出を試みている。また、この実験過程である種のオーファン受容体がG12/13シグナル伝達系を恒常的に活性化していることを見出した。しかしながら、ペプチドそのものの活性を指標とした新規生理活性ペプチドの発見は、研究代表者の所属する研究室で2005年に発見されたニューロメジンSが国際的にも最後であるため、現在では新しい活性測定法が求められている。一方で、近年エンドセリンB受容体やアンジオテンシン1型受容体が三量体Gタンパク質G12/13に共役することが報告されているが、G12/13シグナル伝達系の活性化の検出にはウエスタンブロット法をはじめとする煩雑な作業を要するため、このシグナル伝達系に着目したペプチド探索はこれまで困難であった。そこで本研究により、血清応答因子応答配列(SRF-RE)をプロモーター領域に導入したレポーター遺伝子を用いて簡便かつ高感度なG12/13シグナル伝達系のハイスループット活性測定法を新たに開発した。また、この活性測定系をオーファン受容体の内因性リガンド探索に適用する過程で、ある種のオーファン受容体がG12/13シグナル伝達系を恒常的に活性化していることを見出した。本年度は、ヒト肝癌細胞HepG2細胞に内在的に発現しているG12/13共役GPCRとG12/13に共役すると予想される2種類のオーファンGPCRに対して新規に開発した活性測定法を適用することにより、新規生理活性ペプチドの探索を実施した。また、GPCR発現によるG12/13の恒常的活性化の抑制(インバースアゴニスト活性)を評価する新規アッセイ法の開発を試みている。研究代表者の所属する研究室では、生理活性ペプチドの活性測定法を新たに開発・導入することによって、数多くの新規生理活性ペプチドを発見してきた。例えば、平滑筋の弛緩・収縮アッセイの開発によりナトリウム利尿ペプチドファミリーと6種類のニューロメジン類を、cAMPのラジオイムノアッセイの導入によりアドレノメデュリンを、オーファンGタンパク質共役型受容体(GPCR)の内因性リガンド探索によりグレリンとニューロメジンSを発見した。これらの結果により、新しい活性測定法を導入することで、新規生理活性ペプチドが発見される可能性が高まると期待できる。その一方で、ペプチドそのものの活性を指標とした新規生理活性ペプチドの発見は、国際的にも2005年のニューロメジンSの発見が最後であるため、現在では新しい活性測定法の導入が求められている。近年、エンドセリンB受容体などが三量体Gタンパク質G12/13に共役することが報告されているが、G12/13シグナル伝達系の活性化の検出には煩雑な作業を要するため、このシグナル伝達系に着目したペプチド探索はこれまで困難であった。

そこで、G12/13シグナル伝達系の活性化により、血清応答因子応答配列が特異的に活性化されることを応用し、この配列をプロモーター領域に導入したレポーター遺伝子を用いて簡便かつ高感度なG12/13シグナル伝達系のハイスループット活性測定法を新たに開発した。また、この実験過程で、あるオーファンGPCRがG12/13シグナル伝達系を恒常的に活性化していることを見出し、アゴニストだけでなくインバースアゴニストもオーファンGPCRの内因性リガンドとして機能しうる可能性を示した。さらに、新たに2種類のオーファンGPCRについて遺伝子発現分布を解析し、高発現組織をターゲットとして、従来法と本研究にて開発した活性測定法を駆使して内因性リガンドを探索した。三量体Gタンパク質G12/13に共役するGタンパク質共役型受容体を介して機能する生理活性ペプチドが存在するが、これまでG12/13シグナル伝達系の活性化に着目した新規生理活性ペプチドの探索は困難であった。そこで本研究では、レポーター遺伝子を駆使した簡便かつ高感度なG12/13シグナル伝達系のハイスループット活性測定法が、動物組織抽出物からの生理活性ペプチドの探索に適することを確認した。この活性測定法を導入することにより、いくつかのオーファンGタンパク質共役型受容体について内因性リガンドとなりうる新規生理活性ペプチドの探索を実施している。ヒト肝癌細胞HepG2に血清応答因子応答配列(SRF-RE)のレポーター遺伝子をトランスフェクションにより導入し、脳や脊髄、消化管など生理活性ペプチドを豊富に含む組織から抽出したペプチド画分を反応させた後にレポーター活性を測定することにより、この細胞に内在的に発現している任意のG12/13共役GPCRに対する(新規)ペプチド性リガンドの探索を実施している。また、G12/13に共役すると予想される2種類のオーファンGPCRのcDNAをSRF-REレポーター遺伝子と共にそれぞれHEK293細胞へ導入して組織抽出ペプチド画分を反応させることにより、内因性アゴニストとなる新規生理活性ペプチドの探索を実施している。これらに加えて、別の2種類のオーファンGPCRの内因性リガンド探索の準備として、これらの受容体の過剰発現系を構築するとともに、発現組織を解析した。一方、昨年度に特定のオーファン受容体(仮名GPRX)が恒常的にG12/13シグナル伝達系を活性化する基礎活性を持っていることを示し、未知の内因性リガンドがインバースアゴニストとしても機能する可能性を示した。故に、GPRXの内因性リガンドを探索するにあたり、アゴニスト活性に加えてインバースアゴニスト活性も観察しなければならない。しかしながら、半減期が比較的長いレポータータンパク質の蓄積を評価するG12/13シグナル活性化測定法ではアゴニスト活性の検出は可能であるが、インバースアゴニスト活性の検出は難しい。そこで、キメラGタンパク質と他のセカンドメッセンジャー測定法を組み合わせて、新たにインバースアゴニスト活性測定法の開発を試みている。生化学、ペプチド化学これまでに引き続き、本研究にて開発したG12/13シグナル伝達系の活性化測定法を駆使して新規生理活性ペプチドの発見を目指す。オーファンGPCRの内因性リガンド探索ではこれまで2種類を対象にしてきたが、さらに別の2種類を追加する。
運の平等主義を越えて―平等主義の新たな理論へ―

本研究は、「運の平等主義」を批判的に検討し、ロールズ主義的正義論を肯定的に再評価することにより代替的な平等主義的正義の理論を提示することを目指している。本年度は以下二点に取り組んだ。第一に、運の平等主義の方法と対比される、ロールズ主義的正義論の方法上の特徴を明らかにした。ロールズ主義は、概念や価値を純粋に分析することではなく、行為や社会制度に対する指針を与えることを目指して理論を構築するという意味で実践性を重視する。この点で代表的な運の平等主義者であるG.A.コーエンなどの方法とは対照的である。事実や他の価値から分離して正義概念を純粋に分析しようとするコーエンらの方法には、自らの正義概念に対する理解を、異なる理解をもつ他者に対して正当化することができなくなるという点で問題がある。対照的に、ロールズ主義の方法は、自身の正義の構想の他者に対する正当化可能性を強く意識し、一般的な事実や正義以外の価値も広く考慮に入れたうえで、暫定的・可謬的に正義の理論を構築しようとする。第二に、ロールズの前期と後期の理論の関係を検討した。よく見られる理解では、後期ロールズは、リベラルな社会の多元主義の深さを認識したことで、前期の平等主義的正義の理論に問題を見いだし、平等主義的含意をほとんどもたない正統性の議論を展開した。この理解が正しい場合、ロールズ自身が平等主義的正義論から撤退する必要があると考えていたことになり、ロールズ主義に依拠して運の平等主義に対する代替的理論を提示する試みは、困難になるだろう。この問題に対して、正義にかなった社会の安定性の論証という点から、前期と後期のテキストを精密に解釈し前期ロールズの問題点を明確化することで、次の結論に到達した。後期ロールズの問題意識が妥当であるとしても、前期ロールズの平等主義的正義論の構築を引き継ぎロールズの理論をさらに洗練させることが可能である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、現代の分配的正義論において重要な立場である「運の平等主義」を批判的に検討するものである。とりわけ、ロールズ主義的な平等主義との対比を通じて、運の平等主義の問題点を明らかにするものである。本年度の研究では、以下二点に取り組んだ。第一に、分配的正義における(道徳的)功績の位置づけに関して、運の平等主義よりもロールズ主義の方が優れているという点を明らかにした。運の平等主義は、運と選択を区別し、運の帰結としての不平等のみを補償するべきと考える立場である。功績概念がこの立場を正当化する根拠になりうる。対照的に、ロールズ主義は功績による分配的正義の原理の決定を否定する。われわれの道徳的直観により合致するのは運の平等主義の功績に対する理解の方である。しかし、功績概念が有する個人志向性と過去志向性によって、功績を根拠とする分配を実現する場合、自尊のような価値が損なわれる危険がある。このことを指摘することによって、運の平等主義の功績に対する理解よりも、ロールズ主義の功績に対する理解の方が優れていると示した。この点に関しては、『政治思想研究』第15号に掲載済みである。第二に、運の平等主義とその批判者たちとの論争を検討することで、その背景には方法上の違いが存在することを明らかにし、ロールズの方法の再考によって、この方法上の問題に取り組む見通しが立てられると示した。運の平等主義に対しては、いくつかの有力な批判が提起されている。こうした批判とそれらへの運の平等主義者の応答を検討することによって、運の平等主義が採る方法が多元主義的直観主義であることが明らかになった。この立場にはロールズの直観主義批判がそのまま当てはまる。そして、ロールズの契約論的・構成主義的方法が、多元主義的直観主義よりも、分配的正義の問題に取り組むには適していると示した。この成果は「政治思想学会」で報告した。分配的正義における功績概念の位置づけ、および、方法上の前提に関して、運の平等主義よりもロールズ主義の方が優れた立場であるという点を示せた。研究実績の概要で書いたように、論文の公表および学会報告も行なっており、ほぼ順調に研究が進んでいると言いうる。また、功績概念だけでなく、責任概念についても、運の平等主義の理解が抱える問題点が明らかになってきており、この点に関する論文の執筆を進めている。ロールズの方法に関する理解の進展によって、分配的正義論に関する研究を進めるための重要な土台も確保できたと考えている。