hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
暑熱下運動トレーニングによる皮膚血管拡張機能の変化機序の解明

問題点として、アセチルコリンに比べてニトロプルシッドの投与に対する皮膚血管拡張反応は部位差が大きいことが挙げられた。これについては複数の検査個所を設定して反応を平均化するなどの対策を講じる必要がある。暑熱下で運動トレーニングを行うと、有毛部皮膚の血管拡張機能は亢進する。この運動トレーニングによる皮膚血管拡張機能の変化が無毛部においてもみられるか否かについて検討した。被検者は、健康な男子大学生であり、実験の内容や危険性についての説明を受けた後、同意書に署名した。実験は、8日間連続して行った。1日目および8日目にぼ、暑熱負荷テストを行い、その間の6日間は暑熱下運動プログラムを行った。1日の運動プログラムの内容は36°Cの室温環境下で最高酸素摂取量の50%強度の自転車運動を20分間、10分間の安静を挟んで4回行うというものであった。暑熱負荷テストは、温水循環スーツを用いて40分間行った。平均皮膚温(T_<sk>)は、正常体温時には約35°C、加温中は約3839°Cに維持された。暑熱負荷テスト中、前腕部(有毛部)と手掌部(無毛部)の皮膚血流量(SkBF)、食道温(T_<es>)、T_<sk>、および平均動脈血圧(MAP)を測定した。SkBFとMAPから皮膚血管コンダクタンス(CVC)を算出した。T_<es>、の上昇に対するCVCの応答から、皮膚血管拡張閾値T_<es>およびそれぞれの関係における勾配を算出した。暑熱下トレーニングによって、前腕部の皮膚血管拡張閾値T_<es>は有意に低下したが、T_<es>と前腕部CVCの関係の勾配は変化しなかった。手掌部CVCは加温の開始とともに増加し、加温中緩やかに増加する傾向がみられた。手掌部では前腕部のようにT_<es>の上昇に伴うCVCの急増反応がみられなかったので、血管拡張閾値T_<es>を見出すことができなかった。以上のことから、皮膚血管運動機能は、短期間の暑熱下運動トレーニングによって、有毛部では低い深部体温から血管拡張が開始されるように変化するが、無毛部ではそのような深部体温の上昇に伴う適応性変化が生じないことが示唆された。暑熱環境に繰り返し暴露されたり,持久的な運動トレーニングを持続すると,暑熱ストレスに対する生体負担を軽減するような生物学的適応(暑熱順化)を生じる。その適応には,発汗反応や皮膚血管拡張反応の変化が含まれる。暑熱暴露時の皮膚血管拡張は発汗活動と部分的に関連することが報告されているため,暑熱順化による皮膚血管拡張反応の変化機序を明らかにするためには,発汗機能の変化についても検討する必要があると考えられる。そこで本年度は短期間の暑熱順化による発汗機能の変化機序について,発汗中枢活動の指標である汗の拍出頻度(Fsw)を用いて検討した。健康な男子大学生8名が6日間の暑熱下(環境温36°C)運動プログラムを行った。運動プログラムの前後の日に,温水循環スーツを用いた暑熱負荷テストを行い,胸部と前腕部の局所発汗量(SR),Fsw,食道温を測定した。暑熱負荷中に発汗が開始する食道温閾値は,いずれの部位でも暑熱順化によって有意に低下した(順化前36.83±0.06°C;順化後36.67±0.05°C,P<0.01)。食道温とSRの関係は,いずれの部位でも暑熱順化によってその勾配は変化しなかったが,より低い体温へ位置が移動した。Fswは加温によって増加し,その増加は順化前後で有意に異ならなかった(P=0.69)。暑熱順化によって食道温とFswの関係の勾配は変化しなかったが,位置が低温側へ移動した。
核融合プラズマにおける密度崩壊現象の物理機構解明

東北大学ヘリアック装置ではプラズマ中に挿入した熱陰極をバイアスすることにより、小型装置でありながら閉じ込め改善モードへと遷移させることが可能である。電極バイアスプラズマでは中心部で急峻な圧力勾配が形成され、数100kHzの高周波揺動を伴った密度崩壊現象が観測されている。高周波揺動の安定化にはプラズマ中のフローが重要な役割を担うと考えられることからフロー速度計測に着手した。フロー速度計測はドップラー分光法およびマッハプローブ法を組み合わせて実施した。ドップラー分光法はプラズマと非接触にフロー速度の絶対値が計測可能という利点を有する一方、時間・空間分解能が低いという欠点を持つ。一方でマッハプローブ法は時間・空間分解能に優れているが、プラズマに擾乱を与える他、フロー速度絶対値の導出が容易ではない。よってこれらを組み合わせることにより、両手法の利点を活かした計測が可能となる。ドップラー分光法によりフロー速度の絶対値計測を行なうためには分光器の波長較正を高精度に行なう必要があるため、低圧Neランプのスペクトルに対して波長同定を行なった。また、実験シークエンスに同期した分光器較正を行なうことで、フロー速度の絶対値を高精度に計測可能なシステムの開発に成功した。これらの成果はプラズマ・核融合学会第29回年会および日本物理学会第68回年次大会において報告した。開発したドップラー分光計測システムを用いてフロー速度の空間分布計測を行ない、マッハプローブ法による計測結果と比較することでマッハプローブの絶対値較正を行なった。これによりマッハプローブに関してもフロー速度の絶対値が計測可能となった。また磁場揺動計測にも着手したところ、バイアスプラズマにおいて磁場揺動が検出された。このことにより、バイアスプラズマ中で発生する高周波揺動がMHD不安定性に起因するものであるという新たな知見が得られた。本年度は東北大学ヘリアック装置(TU-Heliac)において熱陰極バイアス実験を行い、密度崩壊現象における径電場の影響を調査した。TU-Heliacではプラズマ中に挿引した熱陰極をバイアスすることにより、閉じ込め改善モードに遷移させることができる。閉じ込め改善モード遷移後には径電場の形成や中心部で急峻な圧力勾配が観測され、同時に最大400kHz程度の高周波揺動を伴った密度崩壊が確認されている。これまでに密度崩壊の直前に径電場が低下することが観測されていることから、密度崩壊現象における径電場の影響について着目し、熱陰極の電極電流を制御することにより径電場を能動的に変化させる実験を行った。電極電流を減少させ、プラズマ中に形成される径電場の大きさを減少させると、閉じ込め改善モードから閉じ込め劣化モードに遷移した後にも密度崩壊が発生していることが明らかになった。また、ある電極電流値を境として密度崩壊が観測されなくなることから、上記電流値付近のプラズマパラーメタを調べることにより、密度崩壊のトリガーとなる物理量ならびに閾値を同定することが期待できる。また、大型のトカマク装置ではHモード遷移後に周辺局在化モード(ELM)とよばれる密度崩壊現象が観測されている。ELMはプラズマ周辺部の急峻な圧力勾配が形成される位置において発生しており、TU-Heliacにおいて観測されている密度崩壊現象との比較を検討している。ELMと比較を行うため、JT-60Uトカマク装置に設置された中性子プロファイルモニタの自動解析化プログラムを開発し、その成果を学会にて発表した。東北大学ヘリアック装置(TU-Heliac)ではプラズマ中に挿入した熱陰極をバイアスすることにより、小型装置では自発的に遷移することが困難である閉じ込め改善モードへ遷移させることが可能である。閉じ込め改善モード遷移後には径電場や急峻な圧力勾配が形成されると同時に、数100 kHzの高周波揺動を伴った密度崩壊がプラズマ中心部で観測されている。これまで密度崩壊直前に径電場が低下することが観測されており、TU-Heliacではポロイダルフローが主に径電場によって駆動されるため、径電場およびポロイダルフローが密度崩壊現象において重要な物理量になるものと考えられる。しかしながら、TU-Hehacでは密度崩壊をモニタ可能な時間分解能を有し、かつポロイダルフローの絶対値を計測可能な機器が整備されていない。そこで高時間分解能フロー計測法を新たに考案し、計測器の設計を行った。本計測はTU-Heliacで最も良く用いられるヘリウムプラズマを対象とし、ヘリウムイオンからのスペクトルを分光器にて計測するため、計測対象となるプラズマに擾乱を与える恐れが無い。ヘリウムイオンの発光線を分光器内で2系統に分岐し、各系統においてスペクトルの一部を遮光する。フローによりスペクトルがドップラーシフトした際に、部分的に遮光された各系統の発光強度比が変化することを利用してフローを計測するという手法を考案した。考案した手法に対して、フロー速度とヘリウムの微細構造を考慮した発光強度比の定式化を行い、TU-Heliacで予想されるポロイダルフロー速度から発光強度比を算出したところ、原理的にフローが計測可能であることを明らかにした。上記で得られた結果をもとに計測に必要な性能を有する分光器の設計を行った。本計測手法が確立することにより、TU-Heliacにおける密度崩壊時のポロイダルフローの挙動が明らかになることに加え、小型装置におけるフロー計測に貢献できることが期待される。

高周波揺動の安定化にはプラズマ中のフローが重要な役割を担うと考えられることからフロー速度計測に着手した。フロー速度計測はドップラー分光法およびマッハプローブ法を組み合わせて実施した。ドップラー分光法はプラズマと非接触にフロー速度の絶対値が計測可能という利点を有する一方、時間・空間分解能が低いという欠点を持つ。一方でマッハプローブ法は時間・空間分解能に優れているが、プラズマに擾乱を与える他、フロー速度絶対値の導出が容易ではない。よってこれらを組み合わせることにより、両手法の利点を活かした計測が可能となる。ドップラー分光法によりフロー速度の絶対値計測を行なうためには分光器の波長較正を高精度に行なう必要があるため、低圧Neランプのスペクトルに対して波長同定を行なった。また、実験シークエンスに同期した分光器較正を行なうことで、フロー速度の絶対値を高精度に計測可能なシステムの開発に成功した。これらの成果はプラズマ・核融合学会第29回年会および日本物理学会第68回年次大会において報告した。開発したドップラー分光計測システムを用いてフロー速度の空間分布計測を行ない、マッハプローブ法による計測結果と比較することでマッハプローブの絶対値較正を行なった。これによりマッハプローブに関してもフロー速度の絶対値が計測可能となった。また磁場揺動計測にも着手したところ、バイアスプラズマにおいて磁場揺動が検出された。このことにより、バイアスプラズマ中で発生する高周波揺動がMHD不安定性に起因するものであるという新たな知見が得られた。考案した計測手法を既存の分光器に適用することができなかったため、新たに分光器を設計・製作する必要が生じた。これにより分光器に関する情報収集および光学部品の選定に時間を要したため。平成23年度に考案し、既に設計が完了しているポロイダルフロー計測器の製作および調整を行う。製作した計測器を用いてTU-Heliacにおける密度崩壊時のポロイダルフローの挙動について明らかにする。また、TU-Heliacでは熱陰極によってプラズマ中の径電場およびフローを制御可能であるため、プラズマ中に形成されるフローの大きさが密度崩壊現象に与える影響について調査する。
コミュニケーションネットワークと国際貿易の相互依存関係についての理論・実証研究

グローバリゼーションと経済のサービス化の進展に伴って、インターネット・携帯電話・通信衛星システムなどという新たなタイプのコミュニケーションネットワークが経済活動に与える影響が議論されることが増えてきている。そうした議論の中で、先進国・発展途上国を問わずに、良質かつ適切な規模のコミュニケーションインフラを確立することの重要性が認識されるようになってきている。筆者はこれまで、一国内で自然独占状態にあるネットワークサービスプロバイダを導入した独占的競争貿易モデルを構築し、サービスプロバイダの費用構造と貿易パターン(比較優位構造)とがどのような相互依存関係を持つのかを分析してきた。しかし、一国に一社のプロバイダしか存在しないと想定したモデルは、一次接近としては有効であるものの、実際のネットワークサービス部門の状態を描写するのに不適切な側面も多かった。本研究では、従来型のネットワーク産業を想定したモデル分析を継続するとともに、産業組織論の成果を生かしてプロバイダ間競争モデルの構築も進めた。前者については、International Trade Journal, Canadian Journal of Economicsに、後者についてはEconomics Bullitenに論文が掲載された。後者については現在も幾つかの雑誌で査読が進行中である。この他にも,ネットワークと国際貿易についての概説論文を「コミュニケーションネットワークと国際貿易」として『経済学の進路』(慶応義塾大学出版会)上に公表する予定である。次年度は,Harris教授との議論から得られたアイディアをさらにモデル化し,再度教授とディスカッションを行う予定である。また,同時にネットワーク貿易モデルを用いた実証研究も開始する予定である。以上の議論は,静学的フレームワークに基づいたものであるが,本研究者は,現在コミュニケーションネットワークを導入した動学的貿易モデルの構築可能性を探っており,多くの論文を執筆中である。本研究では,インターネット・通信衛星・携帯電話などといった新たなタイプのコミュニケーションネットワークが,国際的な貿易パターンに与える影響を理論的・実証的に分析することを目的としている。まず,既存の貿易モデルに関する文献サーベイを行った結果,独占的競争の貿易モデルと,ネットワーク外部性を導入したモデルの利用が有効であるとの結論を得た。そこで,コミュニケーション部門を導入した独占的競争の貿易モデル構築を目指すと同時に,「ネットワークと国際貿易」のテーマで先駆的な研究を行っているRichard Harrisサイモンフレーザー大教授(カナダ,バンクーバー)を訪問し,このテーマに関するディスカッションを行った。教授からは,ネットワークを通じたサービス取引の増大,特に「仮想的な生産要素移動(Virtual Factor Movement)」といった点を取り入れたモデル構築の重要性を示唆された。こうした経過をへて,幾つかの理論的貿易モデルを構築し,国際的なレフリー付き学術雑誌に投稿・審査をうけた。そのの幾つかのものは,カナダ経済学会の機関誌であるCanadian Journal of Economicsや西部アメリカ学会の機関誌であるQuarterly Journal of Economics and Financeなどの審査を通過し,掲載が決定している。また,Western Economic Association Annual Meeting (2004.7.2)において,この研究経過の一部を報告したところ,カナダの国際経済学者数人から非常によい反応を得た。この研究のもう一つの課題である実証分析は,データのセットを完了し,ネットワーク効果が貿易パターンに与える影響を取り扱った実証論文の投稿準備中である。今後とも,この研究の流れを生かし,理論実証両面からネットワーク産業と国際貿易の関連性を分析していきたい所存である。
景域要素と居住者の生活活動の対応から景域計画を立案する原風景ヒアリング法の開発

14年度に行った、和歌山県田辺市上秋津、中辺路町近露、本宮町伏拝、大阪府貝塚市近木川流域についての口述および地形図・航空写真などによる景域要素判読に基づいて、本年度は、「計画」化する作業についての理論化を中心に研究を進めた。「計画」の考え方を、従来のような静的なものではなく、新しい情報を追加しながら地域住民や関係者が随時判断していくことを想定した動的なシステムとして考え、14年度中に試作していた景域要素インベントリーシステムとしての「Landscape Use」データベースを基盤としてどのように運用するかという視点から理論化を図った。なお、理論化にあたっては、旧来から景域計画について研究交流しているドイツ・アーヘン工科大学のクラウゼ教授とも議論するほか、ドイツの数箇所の事例調査も行った。これらを踏まえた「計画」システムの構築として、昨年度最もはやく作業が進んだ上秋津地区について、試作していた「Landscape Use」データベースを仮稼動し(現在大学サーバにおいており、その管理運営の規則上、完全公開ではなく、上秋津地区の地域づくり組織と和大間で閲覧可能な状態である。)、上秋津地区の地域づくり組織と共同して、仮稼動したシステムの評価をしてもらいながらその改善を図り、本格稼動すなわち、「計画」の運用開始の準備をほぼ終了した。地域主体で運用するためにサーバを変更するなどの手続きが残るだけで理論化はほぼ完了した。近露、伏拝、近木川流域については成果を冊子体にしておりデータベース化はこれからである。なお、アジア地域への応用性をインドネシアにおいて予定していたが、研究交流先(ガジャマダ大学)において15年初頭に世界遺産ボロブドゥール周辺の景観保全問題が急浮上したので、対象地をボロブドゥール地域に変更し、現在までに資料の収集分析は終了し、インベントリーシステムの応用の準備に着手している。原風景ヒアリング法は、調査地域において、居住者の生活史についての口述を収集し、その際に、口述される活動とその場所の位置・地形・植生・気候・水環境・土壌環境などをあわせて、聴き取る方法であり、これらの口述+位置情報から、地域の景域要素評価を行う方法である。本研究はこの方法の確立を目的としている。平成14年度は、調査対象地域を設定して原風景ヒアリング法を試行することを当初の予定としており、口述の収集ならびに地形図・航空写真などの収集を、和歌山県田辺市上秋津・中辺路町近露・本宮町伏拝・大阪府貝塚市近木川流域について行った。近露・伏拝・近木川については、口述収集の方法理論の整理、旧版地形図・航空写真の判読についての検討に力点をおいた。上秋津については口述収集作業が最も早く進んだので、これらの情報をデータベースとして構築し、インターネット上での公開・更新を想定した、景域要素インベントリー・システムを試作した。これは、口述本文と位置情報に加え、景域要素のタイプを示す5種類30項目のインデックスを備えたデータベースである。口述そのものとインデックスを備えることで、科学的観察による結果(例えば動植物相など)から、歴史文化的な史跡、伝説や思い出のような意識上の事項まで、一つのデータベースシステム上で蓄積することができ、個々の景域要素がもつ複合的な意味をあわせて収集蓄積することができる。また、地域コミュニティが自主的に管理・運用でき、日常の様々な活用とともに、環境アセスメントの際に最も重要な環境情報として検索を行うことができ、さらに、随時、地域において新たな発見や重要事項が生じた時にも容易に追加更新・訂正することができる利点もある。このシステムは試作段階だが国際会議で発表し、平成15年5月頃より仮公開を予定している。
中英語期における非人称構文と再帰構文

本研究は1986年、1989年に出版した古英語の非人称構文と再帰構文に関する拙著の続編を執筆し、700年から1500年までの期間の、これら人称代名詞を含む構文の変化を記述した研究書を完成させることを、その主たる目的としていた。統語的変化が最も激しかったこの時期の文献を綿密に調査することにより、Mustanoja(1960),Visser(1963-73),Mitchell(1985)等の文法書の用例・記述を少しでもupdateし、分り易いものにすることを目指し、カナダ、トロント大学の古英語辞典企画や、イギリス、ロンドン大学・グラスゴー大学の中英語シソーラス企画と、互いに貢献し合うことを目的とした研究であった。資料収集は主に海外での学会発表の前後に行う形を取った。平成9年度にヘルシンキ大学、オックスフォード大学、ロンドン大学、平成10年度にシェフィールド大学、ダラム大学、グラスゴー大学、マンチェスター大学、ボードリアン図書館、大英図書館、平成11年度にダブリン大学、平成12年度にロンドン大学、大英図書館にて、資料収集、写本研究及び学者達との情報交換を行った。国内では学会発表のみならず、若手研究者達と自主的に行っている英語史研究会の活動の一環として随時他大学を訪問し図書館・資料室において参考文献を探すと同時に、コンピューター・コーパスの作成法を学ぶ努力をした。中英語の非人称構文に関しては、動詞の数も限られるため、語彙交代と、物が主語になる構文や人称構文との間の文体的選択が中心となり、ジャンルの違いによる頻度の差こそあれ、ルネサンスまでこうした競合状態が続くことが確認できた。これに対し再帰構文は、運動と感情の動詞に関しては再帰代名詞は実際には再帰の機能を果たしていず、なくても良いため、何故あるのか、いつなくなるのかが議論の焦点となるが、写本の異同を調べることにより、異同の多い少ないの違いが、時期的なものではなく作品による(個々の写本によると言う方が正確であろう)ことが分かった。今後は特に方言学との関連で調査を続ける必要性を痛感した。成果は口頭発表と学術論文では公表しているが、著書の形ではいずれ海外で出版することになるであろう。本年は4年計画の初年度であるため、基礎的な資料収集と、この研究を始めることを国内外に知らせることを目的としてスタートした。この研究を実施するにあたって、これまでの資料をもとに5月6月にかけて研究会を行い、中英語期に非人称構文と再帰構文の双方の用例を持つ動詞とその分類に関し、4年以内にこの研究を完成させる予定であることを確認した。この内容は、中英語学会のproceedingsに掲載が決定している。また、この時期に、ヘルシンキ大学のリサネン教授が中心となって開発したHelsinki Corpusのほかに、古英語・中英語・近代英語・スコットランド方言等のコーパスを用いて、パイロット・スタディを行った。さらには、トゥルク大学に招かれて、ヒルトゥネン教授の指導学生(博士課程)達と討論・懇談を行い、中世語学を中心にした彼らの研究課題について、一人一人アドバイスを与えた。次に、12世紀の説教集の写本から、最も統語的に問題のある過渡期のテクストより、これまでのeditionsの不備を発見するに至った。この成果の一部はすでに、Notes&Queriesに投稿、採用されている。

また、11月には研究会にて「再分析」という考え方を文献学と言語理論の双方の立場から論じ合うという試みをし、有意義な討論をすることができた。さらに12月には、中世英語英文学会で、言語理論を基盤とする立場から、歴史言語学の方法論の充実を発表した。こうした学会での活動を通じて、本研究の意義を国内外に知らせることを目的とした初年度の目的は一応達成できた。今年度から次年度にかけては、特に古英語期と中英語期の中間の、いわゆる「過渡期」に焦点を合わせ、資料の少ない時期の資料の扱い方を再検討している。今回、イングランド北部からスコットランドを訪問したのは、北方の早い統語的変化を残す資料を発見するためであった。わずかではあるがDurham等で興味深い資料が見つかったのは収穫であった。本年度は国内外各1回の口頭発表と数編の論文の執筆を行なったが、11.研究発表の欄に見る通り、掲載決定から活字になるまで、海外の場合2年強を要するため、常に56編が刊行待ちの状態である。しかしダブリン大学ではTrinity Collegeでの写本研究に加え、University Collegeにおける資料収集が予想外の成果であった。Anglo-Saxon Lawsに加え、19世紀後半のドイツ出版のeditionがかなり所蔵されており、すべてコピーすることは当然できなかったものの、必要箇所を手書きにより書き写す時間はあった。国立図書館のものは一部を除き新しいものばかりで、研究に直接結びつくものではなかった。国内でのワークショップで取り上げた「過渡期」の問題は、研究テーマの2構文の発達にも関連するため、これに関して来年度再度スペインでの発表を考えている。再帰構文が関係する、感情を表わす動詞については、ロンドン大学のJane Roberts教授の退官記念論文集に掲載、また計らずもスペインの別の大学からの要請で、名詞・形容詞・副詞も対象に含めた論文を書いた。さらに英語史研究会でもこのテーマでe-mail上で発表した。来年の完成年度に向け、論文の数は揃ってきており、また資料も充実してきたが、先に述べた「過渡期」は資料の最も少ない時期であり、現存の物をすべて集めても、12世紀後半から13世紀前半はspeculationを全く許さない文献学の立場を取っていては研究の進まない時期である。このあたりの扱い方が、本研究の最後の難関となろう。
半導体製造特殊ガスの呼吸器毒性評価-ジボランについて-

平成7、8年度は半導体製造特殊材料ガスであるジボランを低濃度で2段階の濃度を設定し、ラットを用いた8週間亜急性曝露(6時間/日、5日/週)実験結果の検討、まとめを行った。現在ACGIHが勧告しているTLV-TWAの0.1ppmの約9倍である0.88ppmでは4時間急性曝露で気管支肺胞洗浄液分析の結果陽性所見を認めたため、今回の0.1,1.0ppmを目標として8週間の亜急性曝露実験を行い、呼吸器および生殖器への影響を調べた。曝露期間中の体重や外観等に差異は認められなかった。全曝露日程終了翌日屠殺解剖し、BALF採取を行った。0.96ppm暴露群ではBALF中多核白血球(%)、マクロファージ(%)、Superoxide Dismutase (SOD)、α_1-AT、蛋白、LDH、ALP、総・各リン脂質、総脂質、総コレステロール、0.11ppm曝露群においても多核白血球(%)、ALP、血清中SOD、α_1-ATがコントロール群と比べ有意な差があった。以上の結果は急性ジボラン曝露で起こると考えられた曝露直後の肺胞内で多核白血球の増加と、それに続く多核白血球より分泌されたと考えられる攻撃因子のSuperoxide、エラスターゼを含むプロテアーゼの放出、それに対して防御因子としてSOD、α_1-ATの増加がみられ、その後に起こるII型肺胞上皮細胞による修復機転の全てが0.96ppm曝露群で見いだされた。また0.11ppm群でも修復機転がおきていることが示唆された。今回の結果から、亜急性曝露によりACGIHのTLV-TWA値付近の0.11ppmにおいて何らかの呼吸器影響を生じる可能性が示唆された。このことからジボラン曝露機会があると考えられるジボラン製造作業者、ボンベ交換作業者、半導体製造工程作業者への毒性の周知徹底を行うと共に、徹底した作業環境管理、作業管理が必要であると考えられる。初年度は半導体製造特殊材料ガスであるジボランに関して、現在まで当教室で得られた急性曝露実験による気管支肺胞洗浄液(BALF)分析・考察した結果から、より低濃度で2段階の濃度を設定し、8週間亜急性曝露(6時間/日、5日/週)実験を行い、量-影響関係を得ることとした。曝露濃度はACGIHのTLV-TWAである0.1ppmと1.0ppmを目標として設定した。1ppm曝露群ではBALF中多核白血球(%)、マクロファージ(%)、Superoxide Dismutase(SOD)、α_1-AT、蛋白、LDH、ALP、総・各リン脂質、総脂質、総コレステロール、0.1ppm曝露群においても多核白血球(%)、ALP等の有意な変化があった。以上の結果は亜急性ジボラン曝露により、肺胞内で多核白血球の増加がおき、多核白血球より攻撃因子としてのSuperoxide、エラスターゼを含むプロテアーゼの放出があり、それに対して防御因子としてSOD、α_1-ATの増加、修復機転としてII型肺胞上皮細胞の増殖・過形成が起きていることがリン脂質の増加から示唆された。

低濃度の急性曝露で見いだされていた肺胞内のジボラン曝露影響変化は、亜急性曝露影響はACGIHのTLV-TWAである0.1ppmにおいても起きていることが明らかになった。このことからジボラン曝露機会があると考えられるジボラン製造作業者、ボンベ交換作業者、半導体製造工程作業者に対する毒性の周知徹底を行うと共に、徹底した作業環境管理、作業管理が必要であると考えられる。平成8年度は半導体製造特殊材料ガスであるジボランを、低濃度で2段階の濃度を設定し、ラットを用いた8週間亜急性曝露(6時間/日、5日/週)実験結果の検討、まとめを行った。現在ACGIHが勧告しているTLV-TWAの0.1ppmの約9倍である0.88ppmでは4時間急性曝露で気管支肺胞洗浄液分析の結果陽性所見を認めたため、今回0.1, 1.0ppmを目標として8週間の亜急性曝露実験を行い、呼吸器および生殖器への影響を調べた。曝露期間中の体重や外観等に差異は認められなかった。全曝露日程終了翌日屠殺解剖し、BALF採取を行った。0.96ppm曝露群ではBALF中多核白血球(%)、マクロファージ(%)、Superoxide Dismutase (SOD)、α_1-AT、蛋白、LDH、ALP、総・各リン脂質、総脂質、総コレステロール、0.11ppm曝露群においても多核白血球(%)、ALP、血清中SOD、α_1-ATがコントロール群と比べ有意な差があった。以上の結果は急性ジボラン曝露で起こると考えられた曝露直後の肺胞内で多核白血球の増加と、それに続く多核白血球より分泌されたと考えられる攻撃因子のSuperoxide、エラスターゼを含むプロテアーゼの放出、それに対して防御因子としてSOD、α_1-ATの増加がみられ、その後に起こるII型肺胞上皮細胞による修復機転の全てが0.96ppm曝露群で見いだされた。また0.11ppm群でも修復機転がおきていることが示唆された。今回の結果から、亜急性曝露によりACGIHのTLV-TWA値付近の0.11ppmにおいて何らかの呼吸器影響を生じる可能性が示唆された。このことからジボラン曝露機会があると考えられるジボラン製造作業者、ボンベ交換作業者、半導体製造工程作業者への毒性の周知徹底を行うと共に、徹底した作業環境管理、作業管理が必要であると考えられる。
言語意識の高揚を促す英語の文法教授法に関する認知言語学的研究

本年度の研究は、主として認知言語研究の成果を英語教育(特に英文法の指導)に有効に活用することにより、言語意識の高揚を生み出すための方法論の研究とその総括であった。特に言語学の構文理論とその関連分野としての言語習得研究に注目し、国内外の学会に出席し、言語学と英語教育学の領域横断的な統合の可能性を探った。そこでは、言語構成体としての“construction"の捉え方に十分な工夫を凝らし“construction"を基本単位とする英語へのアプローチを実践することが、中等までの英語教育においては有用性の高い指導法であることが分かった。言語学において、言語の使用文脈と語用論を考慮する重要性については今更言うまでもないが、初等および中等の英語教育において、学習者の言語意識の高揚を図るには、この点を含めて“construction"の適切な活用が求められる。2018年度に実施した免許更新講習と英語免許講習の際に、これまでの研究成果の一部を示し、教育現場との交流の機会を得た。併せて、教育現場でも実際に活用できる教授法の考案のために、現職教員との交流や懇談を通して問題意識を共有するとともに、建設的な意見交換を行った。特に、後者の15回の授業「英語学」の中で「英語学」の知見を初等教育の英文法の指導にどのように役立てるかについて考察した(一部は、本研究の成果として『小学校英語内容論入門』の中で「文、文法構造、文法の指導」として記している)。年度末には、これまでの研究全体の総括という意味で、英語という言葉の不思議さ、英語について思索することの面白さを教授する指導の在り方についてのまとめを行い、現在、これを出版物として発表する準備を進めている。最後に、本研究で発見された新たな課題を含め、学習効果の点で期待値の高い知見を有効に活用するためのより具体的な研究を今後も継続していく所存である。平成28年度は、初年度の計画に基づいて、認知言語学研究および応用言語学の領域に関わる基礎研究を行った。具体的な内容としては、認知言語学の文法・構文研究についての膨大な先行研究の中から、本研究に資する先行研究を精査し整理することに取り組んだ。特に基礎研究として、認知言語学の構文理論の一つであるGoldberg流の「構文文法」(Construction Grammar)の骨子について、英語の使役移動構文、二重目的語構文、結果構文、動能構文などの項構造構文を取り上げ、構文交替あるいは項構造交替を射程に入れた視点から研究を行った。同時に、認知言語学に基づく意味論研究、そしてコミュニケーション方略や情報構造を扱う語用論研究の知見も参照した。さらに、構文拡張のメカニズムや周辺的事例への分析の仕方について検討を加えるなど、構文理論としての構文文法の理論的枠組みについて概観した。研究の意義・重要性については、従来の学習英文法の指導における不備を補う、あるいは鳥瞰図的な視点から文法・構文現象についての納得できる説明を行う上で、構文文法を活用することにより、どのような貢献が期待できるかを推し量るための発見が得られた点にあると考える。また、英語教育、特に中等英語科教育での同理論の実質的活用に向けて予見される利点についても一定の考察を成しえたことも意義深いことである。この研究実績を踏まえて、平成29年度および平成30年度の研究においては、教育現場での実地調査に基づく本格的な研究を実施するなどして、教育現場を背景にした「理論と実践の往還」を目指していきたい。英語検定教科書の分析および教育現場での実態調査の取り組みが十分に実施できなかったため、計画通りには進展しなかったと考えている。今年度の研究では、この反省点に基づいて研究の実施方法を軌道修正し、研究のまとめの段階においては一定の成果をあげられるようにしたいと考えている。平成29年度は、前年度に引き続いて、認知言語学研究および応用言語学の領域に関わる基礎研究を行った。また、現職教員との交流を重ねることなどを通して、教育現場の実情と教科指導における課題について資料収集を行った。まず、基礎研究に関する内容としては、主として中等英語科教育で典型的に扱われる言語事象、英語の文法・構文の研究の中でも、項構造構文と項構造交替現象について、認知言語学の構文理論の枠組みから、文法・構文研究の進展を図った。本研究は、大学における英語教育、特に文法指導への知見提供につながる研究でもある。高・大接続という観点から見た、広義の言語意識の高揚に資する内容の検討を目的とするものであった。次に、初等英語科教育への活用・還元という視点から、特に小学校英語への貢献を目的とする研究に従事した。平成29年度に担当した小学校教員を対象とする英語免許講習を通して、小学校英語教員に求められる教養、換言すれば、児童の言語意識の高揚に繋がる英語指導に有効な英語力とは何かという問題について研究・考察を行った。本研究では、特に小・中接続という枠組みからの意識の高揚を図る取り組みを継続中である。今後の研究の展開として、言語学研究および第2言語習得研究(英語教育研究)における国内外における研究動向の更なる調査、学会活動、および外部研究協力者からの知見提供に基づいて、本研究の成果の取りまとめを行うことを予定している。研究協力者を招聘し、講演会、研究会を実施することができなかったため、計画が進展しなかった。今年度はこの点を踏まえて研究計画の軌道修正を行い、研究成果をまとめる取り組みを実施していきたい。

特に言語学の構文理論とその関連分野としての言語習得研究に注目し、国内外の学会に出席し、言語学と英語教育学の領域横断的な統合の可能性を探った。そこでは、言語構成体としての“construction"の捉え方に十分な工夫を凝らし“construction"を基本単位とする英語へのアプローチを実践することが、中等までの英語教育においては有用性の高い指導法であることが分かった。言語学において、言語の使用文脈と語用論を考慮する重要性については今更言うまでもないが、初等および中等の英語教育において、学習者の言語意識の高揚を図るには、この点を含めて“construction"の適切な活用が求められる。2018年度に実施した免許更新講習と英語免許講習の際に、これまでの研究成果の一部を示し、教育現場との交流の機会を得た。併せて、教育現場でも実際に活用できる教授法の考案のために、現職教員との交流や懇談を通して問題意識を共有するとともに、建設的な意見交換を行った。特に、後者の15回の授業「英語学」の中で「英語学」の知見を初等教育の英文法の指導にどのように役立てるかについて考察した(一部は、本研究の成果として『小学校英語内容論入門』の中で「文、文法構造、文法の指導」として記している)。年度末には、これまでの研究全体の総括という意味で、英語という言葉の不思議さ、英語について思索することの面白さを教授する指導の在り方についてのまとめを行い、現在、これを出版物として発表する準備を進めている。最後に、本研究で発見された新たな課題を含め、学習効果の点で期待値の高い知見を有効に活用するためのより具体的な研究を今後も継続していく所存である。言語研究についての海外の研究動向を調査するとともに、国内外の学会・研究会に参加するなどして、最新の応用言語学の知見に触れ、本研究の目的を達成するための研究を行っていきたい。特に、今年度は、本研究に関わる重要なテーマについて、外部の研究協力者からの専門知識の提供および講演会開催による研究推進を予定している。また、教育現場での実地調査に基づく研究を推進していく。言語学研究および英語教育研究についての国・内外の動向を調査するとともに、学会・研究会活動を通して言語学・応用言語学の知見を取り入れることにより、本研究の目的を達成することを目指したい。今年度は、外部の研究協力者との更なる研究交流に注力し、研究会および講演会の開催などを予定している。平成28年度は、出張を含めて会合の機会が予定通りには持てなかったため、本年度の使用額が生じたと考えられる。本年度は、本研究で海外出張を行うとともに、講演会および研究会を実施するため、同予算を旅費・謝金等に適切に使用する計画である。国内外への出張旅費および専門的知識の提供を受けるため、講演会開催・講師招聘にかかる諸経費として計上する。
三重項－三重項消滅による近赤外光から可視光へのアップコンバージョン分子システム

三重項-三重項消滅を利用したフォトン・アップコンバージョン(TTA-UC)は、太陽光のような低強度の光を励起光として利用可能であるため、近年盛んに研究が行われている。実際に可視光から可視光へのTTA-UCに関してはこれまでに高効率な分子系が多数報告されている。一方で近赤外光から可視光へのTTA-UCは太陽電池の効率向上や光触媒等の応用上重要な波長域にもかかわらず、その報告例は少なく、また報告されているTTA-UC効率は依然として低いままである。そこで本研究では高効率な近赤外光から可視光へのTTA-UCを達成する分子系の構築を目的とした。本年度は上述の目的を達成するために、「低いエネルギー損失で有機物の三重項を増感可能な半導体ナノ粒子(CdSe/CdS, PbS)」と、「色素(アントラセンもしくはテトラセン)が整然と配列し、高速な三重項エネルギー移動が期待される多孔性配位高分子」との複合体を利用したTTA-UC系に関する研究を行った。半導体ナノ粒子による適用波長域の拡大(長波長化)と多孔性配位高分子によるTTA効率の向上を期待した。結果として、半導体ナノ粒子と多孔性配位高分子の複合化に成功し(HR-TEM、EDX元素マッピングにより確認)、可視光から可視光、近赤外光から可視光へのTTA-UCが達成された。本系は半導体ナノ粒子と多孔性配位高分子の複合体によるTTA-UCの初めての例である。半導体ナノ粒子の凝集等により高いTTA-UC効率は得られなかったが、半導体ナノ粒子と多孔性配位高分子の複合化後もそれぞれの有利な点が保持されていることが示唆されており、今後半導体ナノ粒子の分散性向上により高効率な近赤外光から可視光へのTTA-UCが期待される。なおこの研究成果は本年度にジャーナルに発表された(研究成果1)。29年度が最終年度であるため、記入しない。近年、三重項-三重項消滅を利用したフォトン・アップコンバージョン(TTA-UC)は、太陽光程度の低強度の光を励起光として利用可能であるため、太陽電池や光線力学療法等への応用に向けて盛んに研究が行われている。しかしながらこれまでにTTA-UCの励起光として用いられている光は可視域の光がほとんどであり、応用上重要となる近赤外光を励起光として用いた例は僅かである。そこで本研究ではTTA-UCの適用波長域の長波長化とその高効率化を目的とする。近赤外光をTTA-UCするために課題となるのが、ドナー分子(三重項増感剤)の開発である。近赤外光をTTA-UCするドナー分子の条件として近赤外光の吸収と高い三重項エネルギー準位、高い項間交差効率が求められる。しかしながら項間交差の際にエネルギーの損失があるため、一般的に上記の条件を満たすことは困難である。本研究では上記条件を満たすドナー分子を探索するために、これまでドナー分子としての利用の報告例のないメタロナフタロシアニン誘導体とオスミウム錯体を用いた結果、共に850nmを超える近赤外光のTTA-UCに成功した。特にオスミウム錯体を用いた系ではTTA-UCの量子収率が1.5%と世界最高水準の値が得られた。本研究により近赤外光をTTA-UCするためのドナー分子の母骨格として、メタロナフタロシアニン誘導体とオスミウム錯体が有用であることを示すことに成功した。本年度は本研究の目的である三重項-三重項消滅を利用した近赤外光から可視光へのアップコンバージョンを行う上で課題となるドナー分子の探索を行った。結果として、オスミウム錯体を用いることで大きなアンチストークスシフト(938nmから570nm)と高いUC量子収率を達成した。得られた量子収率(1.5%)はこれまでに近赤外光のTTA-UCで報告されている最高値(1.1%)よりも高い値である。また有機金属錯体を用いた900nmを超えるTTA-UCは本系が初めてである。これらの結果は予想以上の結果であり、当初の計画以上に進展していると言える。三重項-三重項消滅を利用したフォトン・アップコンバージョン(TTAーUC)は、太陽光のような低強度の光を励起光として利用可能であるため、太陽電池や光線力学療法等への応用に向けて盛んに研究が行われている。しかしながら応用上重要となる近赤外光のTTA-UCの例は限られており、また報告されている例に関してもその効率は極めて低い。したがって励起光の長波長化と同時にUC効率の向上が期待されている。そこで本年度は近赤外光を利用可能な三重項増感剤と発光体色素を配列させた自己集合系とを組み合わせることで、高効率な近赤外光のTTA-UCシステムの構築を目指した。近赤外光を利用可能な三重項増感剤としては量子ドットを用いた。具体的には近赤外光に吸収帯を有するPbSとテトラセン部位を骨格とする多孔性配位高分子を組み合わせた系(T-MOF)、赤色付近に吸収帯をを有するCdSe/CdSとアントラセン部位を骨格とする多孔性配位高分子を組み合わせた系(A-MOF)の2つの系の構築を試みた。

結果として、A-MOFの系に関しては量子ドットと多孔性高分子の複合体の合成に成功した。TEM観察により量子ドットと多孔性配位高分子が複合化していること、XRD測定により結晶性を維持していることが示された。また得られた複合体に532nmの光を照射したところ450nm付近にアップコンバージョンされた発光が観測された。同様にT-MOFの系に関しても複合体の合成を行った。得られた複合体を用いることで近赤外光(780nm)から可視光(600nm)へのTTA-UCが達成された。以上より量子ドットと多孔性配位高分子の複合体によるTTA-UCシステムの構築に成功した。前年度に近赤外光を利用可能な新規有機色素の合成に成功し、有機色素系で最も長波長である940nmの近赤外光のTTA-UCを達成した。本年度は励起光の長波長化と高効率なTTA-UCを達成するために、量子ドットと多孔性配位高分子の複合体によるTTA-UCシステムの構築を行った。実際に合成した複合体により近赤外光のTTA-UCに成功している。しかしながら依然その効率は低く、その改善が期待される。全体としてTTA-UCの励起光の長波長化と、量子ドットと多孔性配位高分子の複合体によるTTA-UCには成功しており、おおむね順調に研究が進展していると言える。三重項-三重項消滅を利用したフォトン・アップコンバージョン(TTA-UC)は、太陽光のような低強度の光を励起光として利用可能であるため、近年盛んに研究が行われている。実際に可視光から可視光へのTTA-UCに関してはこれまでに高効率な分子系が多数報告されている。一方で近赤外光から可視光へのTTA-UCは太陽電池の効率向上や光触媒等の応用上重要な波長域にもかかわらず、その報告例は少なく、また報告されているTTA-UC効率は依然として低いままである。そこで本研究では高効率な近赤外光から可視光へのTTA-UCを達成する分子系の構築を目的とした。本年度は上述の目的を達成するために、「低いエネルギー損失で有機物の三重項を増感可能な半導体ナノ粒子(CdSe/CdS, PbS)」と、「色素(アントラセンもしくはテトラセン)が整然と配列し、高速な三重項エネルギー移動が期待される多孔性配位高分子」との複合体を利用したTTA-UC系に関する研究を行った。半導体ナノ粒子による適用波長域の拡大(長波長化)と多孔性配位高分子によるTTA効率の向上を期待した。結果として、半導体ナノ粒子と多孔性配位高分子の複合化に成功し(HR-TEM、EDX元素マッピングにより確認)、可視光から可視光、近赤外光から可視光へのTTA-UCが達成された。本系は半導体ナノ粒子と多孔性配位高分子の複合体によるTTA-UCの初めての例である。半導体ナノ粒子の凝集等により高いTTA-UC効率は得られなかったが、半導体ナノ粒子と多孔性配位高分子の複合化後もそれぞれの有利な点が保持されていることが示唆されており、今後半導体ナノ粒子の分散性向上により高効率な近赤外光から可視光へのTTA-UCが期待される。なおこの研究成果は本年度にジャーナルに発表された(研究成果1)。オスミウム錯体を用いることで、大きなアンチストークスシフトと高いUC量子収率が達成された。しかしながら、最大の量子収率を達成するために必要な励起光強度の値(Ith)が以前大きく(10W/cm2)、その低強度化が求められる。今後はアクセプター分子の自己集積化により三重項拡散速度を向上させることで、Ithの低強度化を目指す。量子ドットと多孔性配位高分子の複合体によるTTA-UCには成功したが、依然その効率は低い。
小児急性骨髄性白血病における新規予後不良サブグループの診断法開発と分子背景解析

小児AMLの多施設共同治療研究AML99研究の登録症例の解析から、小児AMLにおいてEVI1遺伝子もしくはMEL1遺伝子の高発現が約30%の症例に見られること、これらの高発現症例がきわめて極めて予後不良であるとともにほとんどの予後不良症例をカバーすること、幹細胞移植治療によりこれらの症例の予後の改善が期待できること等を見出した。さらに、定量RT-PCRによる検査法を開発するとともに、AML-05研究の登録症例を用いた検証を行い、EVI1/MEL1高発現が小児AMLの層別化治療に非常に有用な予後因子となることを示した。本研究では、AML99研究に登録された130例の遺伝子発現プロファイル解析から、我々が新たに見出した小児AMLの予後不良因子NN signature[NUP98-NSD1融合遺伝子陽性症例及び一部のNUP98-NSD1陰性症例に見られる遺伝子発現プロファイル]の検査技術を開発し、リスク分類における有用性を検証することを目的としていた。しかし、その後の再検討の中で、NN signatureと大部分重複し、より感度の高い予後不良因子としてEVI1、MEL1遺伝子の高発現を見出した。EVI1とMEL1は相同遺伝子であるが、小児AMLにおいて相互排他的に高発現が見られ、どちらかを高発現する症例の予後は巨核球系白血病(FAB-M7サブタイプ)以外において極めて不良であった(4年EFS:26%、4年OS:32%)。定量RT-PCRを用いたEVI1、MEL1高発現の評価法を開発し、予後不良との相関が別コホート(AML05研究に登録された74例)においても再現されることを確認した(4年EFS:12%、4年OS:30%)。EVI1高発現症例においては21例中8例でMLL融合遺伝子陽性、MEL1高発現症例においては20例中6例でNUP98-NSD1陽性であったため、これらと関連する融合遺伝子がEVI1/MEL1高発現に関わっている可能性が考えられた。そこで、MLL融合遺伝子陰性/EVI1高発現症例及びNUP98-NSD1陰性/MEL1高発現症例を中心に26例の次世代シークエンサー全トランスクリプトーム解析を行い、融合遺伝子を探索した。その結果、見落とされていたMLL融合遺伝子とNUP98-NSD1がそれぞれ1例において見出され、いくつかの新規融合遺伝子が同定されたが、EVI1/MEL1高発現症例の約半数で融合遺伝子は検出できなかった。この結果から、EVI1/MEL1高発現には融合遺伝子以外の要因も関わっていることが示唆された。本研究は、小児AMLの遺伝子発現プロファイル解析から我々が新たに見出した予後不良因子N/N signature[NUP98/NSD1融合遺伝子(+)症例及び一部のNUP98/NSD1融合遺伝子(ー)症例に見られる遺伝子発現プロファイル]の検査技術を開発し、リスク分類における有用性を検証するとともに、その予後不良の分子背景を明らかにすることを目的としたものであった。AML99研究130症例の遺伝子発現データを基にN/N signatureに関わる遺伝子を再検討する中で、N/N signatureと大部分重複するが、より特異度の高い予後不良予測のできるsignatureとしてEVI1、MEL1遺伝子の高発現を見出した。t(8;21)、inv(16)、t(15;17)、M7症例を除いた場合、EVI1/MEL1どちらかを高発現する症例の4年生存率が32%であるのに対し、両者がともに低発現である症例の4年生存率は95%であった。そこで、若干方向修正をし、これらの2遺伝子の発現を定量RT-PCRにより測定する予後予測法を開発した。N/N signatureの分子背景を解明する手がかりとして、NUP98/NSD1融合遺伝子(ー)にも関わらずN/N signatureを示す15症例を対象として、次世代シークエンサーを用いたmRNAシークエンシング解析を行い、融合遺伝子の探索を行った。その結果、以前見落とされていたNUP98/NSD1融合遺伝子が1症例において、NUP98/HOXA13融合遺伝子が1症例において同定された他に、4症例において新規融合遺伝子候補が同定された。この結果から、NUP98融合遺伝子とN/N signatureとの強い相関が改めて示されるとともに、N/N signatureを示す要因にNUP98融合遺伝子以外の遺伝子異常も関わっていることが示唆された。本研究は、AML99研究登録症例の遺伝子発現プロファイル解析から我々が見出した、小児AMLの予後不良因子NN signature(NUP98-NSD1融合陽性症例に特徴的な遺伝子発現プロファイル)の診断法を開発し、リスク分類における有用性を検証することを目的としていた。しかし、その後のデータ再解析から、NN signatureと重複し、より精度の高い予後不良因子としてEVI1遺伝子、MEL1遺伝子の高発現を同定し、その評価を行った。

AML99研究登録症例の解析から、1EVI1高発現とMEL1高発現は相互排他的であること、2巨核球系白血病を除き、EVI1/MEL1高発現症例は極めて予後不良であること(4-year EFS: 26%, 4-year OS: 32%; HR=5.63, P<0.00001 in EFS; HR=11.59, P<0.00001 in OS)、3既知主要予後因子FLT3-ITD変異、予後良好核型[t(8;21)、inv(16)、t(15;17)]との比較(多変量解析)においても有意な予後因子であること(HR=4.09, P=0.0020 in EFS; HR=16.82, P=0.00005 in OS)、4幹細胞移植治療を受けたEVI1/MEL1高発現症例の予後は比較的良好なこと[無再発率: 73% (8/11) vs 14% (2/14), P=0.0051;生存率: 64% (7/11) vs 21% (3/14), P=0.049]等が、明らかになった。また、追加のAML-05研究登録症例を用いた解析においても、EVI1/MEL1高発現と予後不良の相関が再現されることを示した(4-year EFS: 12%, 4-year OS: 30%; HR=4.32, P<0.00001 in EFS; HR=5.21, P=0.00001 in OS)。以上の結果から、EVI1/MEL1高発現は小児AMLの層別化治療に非常に有用な予後因子となると考えられた。EVI1/MEL1高発現症例の分子背景を検討した結果、EVI1高発現とMLL融合、MEL1高発現とNUP98-NSD1融合が強く相関することを見出した。一方、約半数では融合遺伝子が検出されなかったことから、EVI1/MEL1高発現には別の要因も関わっていることが示唆された。分子腫瘍学当初予定したNN signatureそのものではないが、NN signatureと強く相関し、臨床的により有用と思われる予後不良因子EVI1/MEL1高発現を見出した。また、定量RT-PCRによる評価法を開発し、別コホートを用いてEVI1/MEL1高発現と予後不良の相関を検証できた。これらのことから判断して、おおむね順調に進展していると考える。平成24年度には、定量RT-PCRによるN/N signature検査法の確立、N/N signatureの予後不良との相関の検証、次世代シークエンサーを用いた新規融合遺伝子の探索を行う予定であった。しかし、上記のように若干の方向修正を行い、N/N signatureより優れた予後不良予測法としてEVI1/MEL1の定量RT-PCR検査法を開発した。AML05研究症例を用いたこの検査法の有効性の検証は、平成24年度中に行うことが出来なかったが、平成25年度前半には終えられる予定である。次世代シークエンサーを用いた新規融合遺伝子の探索に関しては、当初予定の3例を大きく上回る15例の解析を行い、新規融合遺伝子の同定にも成功した。総合的に判断して、おおむね順調に進展していると考える。平成25年度には、AML05研究登録症例74例(FAB-M7サブタイプを加えて81例)を用いた解析により、EVI1/MEL1高発現と予後不良の相関を検証した。平成26年度は、さらに多くの症例の解析を行ってより強固な検証を進めるとともに、EVI1/MEL1高発現と臨床情報との関連を精査する予定である。