hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オーラルヘルスプロモーションが全身疾患のリスク指標改善に及ぼす影響の評価

本研究は、成人を対象にグループ単位で学習援助型の口腔保健教育を行い、知識や歯口清掃状況などの変化、その他関連すると思われる一般保健行動の変容の様子を観察し、歯周の状況との関連を調べる。また歯周疾患の改善状況と、肥満改善などの全身状態の関連性を観察し、全身疾患のリスク指標に及ぼす効果を明らかにすることを目的とした。平成17,18の両年4月に、対象者の健康診断に合わせて,口腔診査、前歯部写真撮影,質問紙調査を行った。平成17年度の健診の後,43名に対して1週ごと3回の歯周病を中心とした口腔保健教育を行った(教育群)。平成18年度には同じく健診後に残り24名について同じく教育を行った(対照群)。平成17年度に行った教育の効果を前後2回の健診情報を材料に検討した。教育群と対照群それぞれについて平成17,18年度データで群内比較を行ったところ,全身情報にっいては,教育群で白血球数の増加,赤血球数,Htの減少が有意であった。対照群ではクレアチニンと尿酸値の増加が有意であった。口腔保健情報では,教育群で,口腔保健に関する知識や歯みがき指導経験者,歯間ブラシを使える者が増加し,口臭が気になる者が減少していた。いずれも有意であった。対照群では全ての項目について有意な変化を認めなかった。歯周状況については,両群共に高いCPIコードが減少し,軽症化する傾向がみられた。変化は教育群で有意であり,対照群では有意でなかった。また,病的歯周ポケットありの者が,教育群で59.1%から40.9%に有意に減少していたが,対照群では37.5%から20.8%の変化で有意ではなかった。写真判定によるPMA indexは,教育群で4.0から3.2へ,対照群は2.9から2.4へと減少していたが,いずれも有意ではなかった。3回の口腔保健教育介入は,口腔保健に関する知識,行動および歯周の状態の改善には効果的であったが,全身の健康状態改善への影響については確認できるまでには至らなかった。本研究は、成人を対象に、少人数グループ単位で学習援助型の口腔保健教育・指導を行い、歯口清掃状態や間食の摂取状況などの変化、その他関連すると思われる一般保健行動の変容の様子を観察し、歯周の状況との関連を調べる、また口腔保健行動を含む各種保健行動の変容、歯周疾患を主とする口腔状態の改善状況と、肥満改善などの全身状態の関連性を観察し、全身疾患のリスク指標に及ぼす効果を明らかにすることを目的としている。平成16年度は、某企業の従業員を対象にPRECEDE-PROCEED modelをベースに開発した質問紙の配布・回収と、平成16年度教育・指導対象者の口腔診査、および口腔内写真撮影を行い、ベースライン情報を収集した。質問紙調査の対象者は305名(男:235、女:70)で、年齢は45.6±10.4歳であった。歯や歯グキが関係する日常生活における困り事として、この1年間に、美味しく食べることができなかったものが44%、よく眠れなかった経験のあるものが15%いた。また、仕事が手につかなかったことがあるものが15%、休んだ、遅刻・早退が13%みられた。自覚症状としては歯磨き時の出血のあるものが60%と多かった。歯磨きは1日2回以上磨くものが68%であった。歯間清掃具の使用者はたまに使うものも含めると47%であった。今回の教育・指導の受講希望は、受けたいと思う、まあまあ思うものを合わせると49%となった。歯科健診対象者は31名(男:24、女:7)で、年齢は46.5±11.1歳であった。CPI診査結果で、コード3が最も多く52%、次いで2が32%、0と4が、それぞれ8%であった。教育・指導は、衛生士2名が担当し、31名を4グループに分けて、それぞれ1回1時間を2週間毎に3回行った。ねらいは、歯頸部と歯間部のプラークのコントロールで、方法は、学習援助型の口腔保健教育・指導を基本とし、「気づき」をきっかけとして学習意欲を引き出し、歯磨き技術も自己に合った磨き方を工夫することを中心に行った。平成17年度は、平成17年度教育・指導対象者の口腔診査、および口腔内写真撮影を行い、ベースライン情報を収集した。プログラムへの参加を同意した対象者は116名、男91名、女25名であった。年齢は43.8±11.7(SD)であった。口腔内診査の結果、CPI=0のものは8.6%、CPI=1が4.3%、CPI=2が35.3%、CPI=3が41.4%、CPI=4が10.3%と、進行した歯周病と診断されたものCPI=3,4が51.7%と半数を超えていた。

また診査時に歯肉出血のあったものが53.4%みられた。これらの対象者を無作為に2群に分け、一方を平成17年度介入群(68名)、他方を平成18年度介入群とした。平成17年度介入群に対しては58月に、衛生士2名が歯科保健教育・指導を担当した。指導・教育は、68名を4群に分けて、それぞれ1回1時間を2週間毎に3回行った。ねらいは、歯頸部と歯間部のプラークのコントロールで、方法は、学習援助型の口腔保健教育・指導を基本とし、「気づき」をきっかけとして学習意欲を引き出し、歯磨き技術も歯ブラシ、歯間ブラシ、デンタルフロスを使って自己に合った磨き方を工夫することを中心に行った。本研究は、成人を対象にグループ単位で学習援助型の口腔保健教育を行い、知識や歯口清掃状況などの変化、その他関連すると思われる一般保健行動の変容の様子を観察し、歯周の状況との関連を調べる。また歯周疾患の改善状況と、肥満改善などの全身状態の関連性を観察し、全身疾患のリスク指標に及ぼす効果を明らかにすることを目的とした。平成17,18の両年4月に、対象者の健康診断に合わせて,口腔診査、前歯部写真撮影,質問紙調査を行った。平成17年度の健診の後,43名に対して1週ごと3回の歯周病を中心とした口腔保健教育を行った(教育群)。平成18年度には同じく健診後に残り24名について同じく教育を行った(対照群)。平成17年度に行った教育の効果を前後2回の健診情報を材料に検討した。教育群と対照群それぞれについて平成17,18年度データで群内比較を行ったところ,全身情報にっいては,教育群で白血球数の増加,赤血球数,Htの減少が有意であった。対照群ではクレアチニンと尿酸値の増加が有意であった。口腔保健情報では,教育群で,口腔保健に関する知識や歯みがき指導経験者,歯間ブラシを使える者が増加し,口臭が気になる者が減少していた。いずれも有意であった。対照群では全ての項目について有意な変化を認めなかった。歯周状況については,両群共に高いCPIコードが減少し,軽症化する傾向がみられた。変化は教育群で有意であり,対照群では有意でなかった。また,病的歯周ポケットありの者が,教育群で59.1%から40.9%に有意に減少していたが,対照群では37.5%から20.8%の変化で有意ではなかった。写真判定によるPMA indexは,教育群で4.0から3.2へ,対照群は2.9から2.4へと減少していたが,いずれも有意ではなかった。3回の口腔保健教育介入は,口腔保健に関する知識,行動および歯周の状態の改善には効果的であったが,全身の健康状態改善への影響については確認できるまでには至らなかった。
高次脳機能障害者の家族のＦａｍｉｌｙ　Ｈａｒｄｉｎｅｓｓ支援教育マニュアルの作成

本研究の目的は、脳外傷性高次脳機能障害者と共に生きる家族が、困難に直面しながら当事者や社会との相互作用の中でどのような体験をしているのかをFamily Hardinessの視点から明らかにし、それを基にした家族教育マニュアルを作成することである。脳外傷性高次脳機能障害者と共に生活している17家族への面接調査から、家族が直面する5つの特有の困難と、家族が生み出すFamilyHardinessの特徴として3つのコアカテゴリーと7つの局面が見出された。これらの知見を基に、家族が長期的な視点をもち、自分たちのエネルギーを保持しながら当事者と共に歩み続けられることを目指した教育マニュアルを作成した。本研究の目的は、脳外傷性高次脳機能障害者と共に生きる家族が、高次脳機能障害に伴う困難に直面しながら、当事者との相互作用および社会との相互作用の中で、どのような体験をしているのかを、Family Hardinessの視点から明らかにし、それを基にした家族への教育マニュアルを作成することである。平成24年度は、脳外傷性高次脳機能障害者と共に生きる家族は、どのようにしてFamily Hardinessを生み出し強化しているのかを明らかにするという目標に取り組んだ。脳外傷性高次脳機能障害者と共に生活している家族、11家族を対象に実施した半構成的面接調査において得られた家族の語りから、Family Hardinessが認められる体験を抽出し、質的帰納的に分析した。その結果、脳外傷性高次脳機能障害者と共に生きる家族のFamily Hardinessの創出を伴う体験として、《伴走する》《育て直す》《アイデンティティを取り戻す》《コントロールする》《常同性の中で生きる》《日常の中に障害を取り込む》《社会に戻す》《立ち向かう》の8つの局面が見出された。家族は"脆弱な当事者の保護と安定を図る"ことを目指して《伴走する》《アイデンティティを取り戻す》《常同性の中で生きる》ことを行い、"当事者を自立に導く"ことを目指して《育て直す》《コントロールする》《社会に戻す》《常同性の中で生きる》ことを行っている。そして、その中で《立ち向かう》ことで様々な困難を乗り越えている。同時に家族は、当事者との生活の中で、"家族の安定を図る"ことも重視しており、そのために《日常の中に障害を取り込む》《コントロールする》ことを行っていると考えられた。この結果については、現在も分析を続け、洗練化を図っているところである。本研究の目的は、脳外傷性高次脳機能障害者と共に生きる家族が、高次脳機能障害に伴う困難に直面しながら、当事者との相互作用および社会との相互作用の中で、どのような体験をしているのかをFamily Hardinessの視点から明らかにし、それを基にした家族への教育マニュアルを作成することである。平成25年度は前年度に引き続き、Family Hardinessがどのような体験の中で生み出され、強化されていくのかについて、データを追加して分析と洗練化を行い、その結果から、脳外傷性高次脳機能障害者と共に生きる家族のFamily Hardinessの特質と強化方法を導き出した。Family Hardinessの特質としては、Family Hardinessの構成要素である「Commitment」「Challenge」「Control」「Confidence」が、家族が当事者に伴走し、当事者を育て直し、社会に戻し、日常の中に障害を取り込んでいくといった局面の中で、それぞれに特有な形となって表れていた。また、Family Hardinessを強化する方法としては、家族がCommitmentと目標を持てるようにすること、各時期に起こりやすい課題を理解し先の見通しを持てるようにすること、支え合える仲間を見つけられるようにすることなどが重要と考えられた。これらの結果をもとに、家族への教育マニュアルの作成に取り組んだ。平成23年度は、家族教育マニュアルに取り上げる領域を特定化するために、脳外傷性高次脳機能障害者と共に生きる家族は、在宅生活の中でどのような困難に直面しているのかを明らかにするという目標に取り組んだ。まず、脳外傷性高次脳機能障害者と共に生活している家族の体験の特徴を文献から抽出し、インタビューガイドを作成した。そして、脳外傷性高次脳機能障害者と家族が所属する当事者団体から紹介を受け、脳外傷性高次脳機能障害者と共に生活している家族、18家族に半構成的面接調査を実施した。現在は、録音した面接内容を逐語的に記述し、家族が在宅生活における当事者との相互作用および社会との相互作用の中で困難を感じていた体験を抽出している段階である。

家族が直面する困難として、現段階では、異変を感じながらも診断がつかず原因がわからない、どこに相談してよいかわからない、普通でない当事者の言動への対応方法がわからないなど、障害が理解できず対応方法がわからない困難が抽出され、感情コントロールができず暴力を振るう、何度説明してもすぐに忘れる、場や相手の状況に合わせた言動がとれない、計画的な行動ができない、お金の管理ができない、障害を認めようとしないといった症状への対応に困っていること、これらの症状により周囲の人との関係性や金銭上のトラブルを経験している家族が多いことが明らかになった。また、就学や就職、居場所の確保、家族を含めた周囲の人の障害理解、家族内の関係性の調整に関する困難や、将来的な当事者の生活への不安なども感じていた。本研究の目的は、脳外傷性高次脳機能障害者と共に生きる家族が、高次脳機能障害に伴う困難に直面しながら、当事者との相互作用および社会との相互作用の中で、どのような体験をしているのかをFamily Hardinessの視点から明らかにし、それを基にした家族への教育マニュアルを作成することである。脳外傷性高次脳機能障害者と共に生活している家族への面接調査から、家族は、高次脳機能障害となった当事者が抱える脆弱性、症状に伴う当事者の常識の欠如と思考の偏り、当事者が起こす問題行動に伴う常に爆弾を抱えたような生活、当事者が引きこもることでの状態の退化、高次脳機能障害となった当事者に対する社会の偏見や無理解、といった高次脳機能障害特有の困難や課題に直面していることが明らかになった。そして家族は、当事者と共に《伴走する》《アイデンティティを取り戻す》というように二人三脚で闘い、困難に《立ち向かう》姿勢を持ちながら当事者を《育て直す》《社会に戻す》というように当事者の再生と家族の再生に挑み続け、《常同性の中で生きる》《日常の中に障害を取り込む》というように高次脳機能障害と調和した生活を創成することでFamily Hardinessを発揮していることが見出された。これら《伴走する》《アイデンティティを取り戻す》《立ち向かう》《育て直す》《社会に戻す》《常同性の中で生きる》《日常の中に障害を取り込む》の7つの局面を中心に、家族がどのような困難に直面するか、そのなかでどのように困難な状況を捉え、当事者と共に生きていくことを引き受け、高次脳機能障害や当事者と付き合っていけばよいか、困難な状況は時間の経過に伴いどのように変化していくか、等を解説した家族への教育マニュアルを作成した。そして、高次脳機能障害者とその家族への支援を行っている専門職者および当事者家族の評価を得て、洗練化を行った。看護学平成24年度は、脳外傷性高次脳機能障害者と共に生きる家族が、どのようにしてFamily Hardinessを生み出し強化しているのかを明らかにし、そこから家族の教育マニュアルに活用できるように、Family Hardinessの特質とその強化方法を抽出する予定であった。
腫瘤形成能を有する急性骨髄性白血病細胞における局所浸潤・増殖機構の解明

骨髄異形成症候群から急性骨髄性白血病に進展した患者末梢血芽球より線維芽細胞上で増殖する白血病細胞株(M-IKO)を樹立し、M-IKOの接着依存性増殖の機構について解析を行なった。96ウェルプレート上で培養された線維芽細胞Balb3T3を放射線照射し、増殖を停止させた後にM-IKOをBalb3T3上でそれぞれの日数共培養し、トリチウムチミジンを培養の最終4時間加えその放射活性を測定しM-IKOの増殖活性を評価した。M-IKOは線維芽細胞Balb3T3存在下で培養3日目、5日目、7日目と培養日数と共に増殖し続けたが、線維芽細胞非存在下では培養5日目にはほとんど死滅した。線維芽細胞の培養上清のみではM-IKOは増殖せず、その増殖に線維芽細胞との直接の接着が重要な役割を果たしていることが示唆された。M-IKOに発現されている接着分子としてベータ1およびベータ2インテグリンが確認されたが、次にそれぞれの分子について単クローン抗体を用いて、各抗体存在下M-IKO増殖に及ぼす影響について調べた。その結果、抗ベータ1インテグリン抗体と抗ベータ2インテグリン抗体の単独あるいはそれぞれの抗体の混合でも有意な増殖阻害効果は認められず、両分子の関与は否定的であった。最後にM-IKOの線維芽細胞依存性増殖の反応系に種々の細胞外基質を加え、増殖に及ぼす影響を調べた。その結果、ヒアルロン酸添加時に10μg/mlでは23%、50μg/mlでは52.7%と用量依存的に増殖抑制が認められた。このことからヒアルロン酸-CD44反応系がM-IKOの接着依存性増殖に関与している可能性が考えられた。
Ｂ中間子崩壊から生成される軽クォーク中間子の研究

本研究の目的は、QCDの動力学によってクォークとグルーオンから中間子や重粒子などのハドロンがいかに形成されるかという問題を解明することである。特に近年QCDを基礎として、新しいタイプのハドロンの存在および現象の可能性が指摘され、高統計データによって確認することが求められている。そこでこの目的に向けてKEK・BELLE実験による高統計高精度の実験データを用いて中間子スペクトルを見直すことを目標とした。特にa1中間子およびK1中間子はρ中間子などのベクトル中間子に次いで基本的な中間子にもかかわらず、質量、共鳴幅とも十分な精度で定まっていない。そこでB→D*a1、a1→3π反応およびB→J/ΨK1、K1→ωπ反応を解析し、a1中間子およびK1中間子の質量、共鳴幅や分岐比などのパラメーターの決定を行い、中間子スペクトルの実験的データの確立に貢献し、ハドロンの理解の前進を目指した。解析では、Belle実験データからのB→J/ΨK1、K1→ωπ反応の抽出プログラムを作成し、反応データの抽出を行い、さらにBelle実験全データの抽出を進めた。また同様にB→D*a1、a1→3π反応についての抽出プログラムについても共同研究者とともに作成し、検討を行った。同時に部分波解析プログラムについてCERN・COMPASS実験グループが開発したROOTPWAプログラムを計算機サーバーにインストールし整備した。相補的反応データとしてハドロンビーム回折散乱実験であるCERN・COMPASS実験から新しい興味深いデータの比較、検討を行い、ハドロンビーム回折散乱データではB中間子崩壊によるデータでは生じない非共鳴回折散乱事象の混入の寄与があることを見出した。これはB中間子崩壊データの優位性を示すものであり、Belle実験および今後のBelle II実験データの重要性をを示すものである。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の大きな目的は、QCDの動力学によってクォークとグルーオンから中間子や重粒子などのハドロンがいかに形成されるかという問題を解明することである。この目的に向けた研究の一環として、本研究はKEK・BELLE実験による高統計高精度の実験データを用いて中間子スペクトルを見直す。特にa1中間子およびK1中間子はρ中間子などのベクトル中間子に次いで基本的な中間子にもかかわらず、質量、共鳴幅とも十分な精度で定まっておらず、理論的にも実験的にも注目されている。そこでB→D*a1、a1→3π反応およびB→J/ΨK1、K1→ωπ反応の解析を通じて、a1中間子およびK1中間子の質量、共鳴幅や分岐比などのパラメーターの決定を行い、中間子スペクトルの実験的データの確立への貢献を目指す。本年度は前年度までの科研費研究の成果を継承し、反応抽出プログラムおよび部分波解析プログラムの構築、モンテカルロシミュレーション計算プログラムの構築および実行を目指した。前年度までの研究によってB→J/ΨK1、K1→ωπ反応の抽出プログラムはほぼ構築されており、本年度においてB→D*a1、a1→3π反応の抽出プログラムもほぼ作成された。しかしなおモンテカルロデータに基づくプログラムの確認を要する。一方でこれまでの実験において軸性ベクトル中間子の質量や共鳴幅が不確定となる理由について関連して検討を行い、ハドロンビームを用いた実験において軸性ベクトル中間子の諸性質が不確定となる理由についての重要な示唆を見出し、これについてCERN・COMPASS実験グループ関係者等とともに現象論的検討を行った。またデータ解析をより効率的に行うための環境整備として、新たに計算機サーバーを追加・稼働させた。

本年度はKEK・Belle実験データの反応抽出プログラムおよび部分波解析プログラムの構築、モンテカルロシミュレーションプログラムの構築および計算の実行を目指した。しかしB→D*a1、a1→3π反応については実データを用いた反応抽出プログラムはほぼ作成できたものの、モンテカルロシミュレーションデータを用いた検証、検討までに至らなかった。これはBelle実験解析プログラムの理解に当初予想よりもさらに時間を要することと、また同様の理由とも言えるが、解析過程に対する必要作業量の過小評価によるものである。本年度の理解を踏まえて次年度での挽回をはかりたい。一方でハドロンビームを用いた実験において軸性ベクトル中間子の諸性質が不確定となる原因に関する重要な示唆も得られたが、全体として当初目的に比較してやや遅れていると判断した。今後の推進方策としてさらに解析参加者の増強を図る。実際、解析を行う新たな大学院生2名の参加を得ている。一方で大学院生の教育と早期の能力増強が求められるが、教育時間および機会を増やして対応する。宮崎大学における計算機環境の整備も進んでいるので作業時間とともに作業能率の向上も可能であると考えられる。またハドロンビームを用いた実験において軸性ベクトル中間子の諸性質が不確定となる原因についても過去のKEKデータを利用して検討を行う。25年度が最終年度であるため、記入しない。
癌抑制遺伝子p53類似遺伝子p51/p63の表皮細胞分化における機能の解析

表皮細胞の分化マーカーであるケラチン1の発現にp51/p63(p63と略)が関与することが分かった。p63はJNKを活性化し、AP-1を通じて、ケラチン1の発現を増強するが、真皮由来のKGFがERKを介して、その発現を減弱させる事が分かった。次にp63とsonic hedgehogの関係を解析した。表皮細胞でp63を過剰発現するとsonichedgehogのプロモーター活性が上昇していた。基底細胞癌でp63の発現が多いことが免疫染色で分かった。1、表皮細胞の増殖や分化にp63が関与していると考えられているが、詳細は明らかではない。私は表皮細府を培養し、p63の発現を変化させることにより、分化特異的マーカーの変化を調べた。すると早期の分化マーカーであるケラチン1の発現が誘導された。しかし、生体内ではp63は発現しているが、ケラチン1発現はしていない。この矛盾を解消するために、私は真皮からの液性因子がp63の効果を打ち消しているのではないかと考え、解析した。表皮細胞分化に関して、表皮細胞の発現するp63と真皮線維芽細胞が分泌するKGFとが、相互に作用し、ケラチン1の発現調整をしていることを証明した。さらに、そのメカニズムとして、ERKとJNKを介していることを証明した。2、皮膚における悪性腫瘍に乳房外バジェット病というものがある。この悪性腫瘍は、真皮へ浸潤するとパジェット癌と言われ、予後が悪い。私は、浸潤傾向の強い乳房外パジェット癌症例を経験した。ところどころで、squamous cell carcinomaのように角化傾向を認め、squamous metaplasiaを呈した。そして、角化傾向の強いところでは、p63が過剰発現していた。以上から、パジェット病でp63が過剰発現したため、squamous metaplasiaが起きたのではないかと考え、現在、腫瘍細胞のcell lineを用いて、解析をしているところである。表皮は深層から順に基底層、有棘層、顆粒層、角層に区別される。表皮細胞が様々な刺激により制御を受けて、正常に分化することにより、水分保持能や刺激防御能を持ち、恒常性を維持している。それが破綻することにより、様々な皮膚疾患を生じる。表皮細胞の分化を解析することは、皮膚疾患の病態を解明する上で重要である。特にp51は、ここ数年表皮細胞の分化に重要な因子であると認識されている。現在、私はp51から表皮細胞の分化のメカニズムを解明している。昨年度まではp51によりどのようなシグナル伝達の活性変化が起こるかを実験によって明らかにした。ケラチン1の発現メカニズムにp51が関与していることが分かった。今年度は、p51の下流のシグナルとして、sonic hedgehogの関与を考え、解析している。sonic hedgehogは、生物発生段階の形態形成に重要な分子であるが、皮膚癌の一つである基底細胞癌ととても密接に関連していることが知られている。まず、表皮細胞でp51を過剰発現させたところ、sonic hedgehogのプロモーター活性が上昇することを確かめた。次にp51には多数のアイソフォームが存在することが知られているので、そのうちどのアイソフォームで活性化されるかを調べた。すると、p51の中でも、表皮で最も存在するΔNp51Bで最も上昇することが確かめられた。実際に、基底細胞癌で、p51の発現が多いことも、免疫染色で確かめた。以上のことから、現在、基底細胞癌の成立とp51、sonic hedgehogには関わりがあるのではないかと考え、さらなる解析を進めている。また、Notchシグナルとの関連についての解析も手伝っている。
直腸癌低位前方切除術における回盲部間置術後の肛門機能に関する臨床的研究

【目的】直腸癌低位前方切除術におけるstraight型結腸肛門(管)吻合術(straight型)後の排便障害を軽減する目的で、下行結腸と残存肛門(管)との間に、ileocecal segmentをinterpositionするpouch手術(IIP型)を行い、その有用性を検討した。【結果】臨床病理学的因子・手術合併症については差を認めなかった。術後1/3/6/12/24/36/48月での排便回数は、IIP型では平均9.4/6.3/5.6/4.7/3.9/3.2/3.7(回/日)、straight型では平均11.6/7.6/6.4/5.1/4.1/3.9/4.5と、IIP型の方が少ない傾向を示した。SITZMARKS【○!R】によるcolonic transit timeでは、半量排出時間がIIP型では31.2±17.6(平均±SD)時間、straight型では65.1±38.8、健常成人では28.8±9.5と、IIP型は健常人に極めて近い値を示した。manometric studyでは両者に差を認めなかった。【結語】直腸癌低位前方切除術におけるIIPによる再建術の特徴は、(1)pouchへのnerve supplyが温存される、(2)左側結腸の授動が不必要、(3)十分な長さのS状結腸が不必要、(4)pouchwallがintact、(5)diverting colostomyが不必要であり、従来行われてきたcolonic J-pouchの不利な点を示さない有用なpouch手術である。貯留能と生理的に近い吻合部口側腸管運動機能を得ることのできる本術式IIPは直腸癌患者のQOLを高める術式である。【目的】直腸癌低位前方切除術におけるstraight型結腸肛門(管)吻合術(straight)後の排便障害を軽減する目的で、下行結腸と残存肛門(管)との間に、ileocecal segmentをinterpositionするpouch手術(IIP型)を行い、その有用性を検討した。SITZMARKS^<(R)>によるcolonic transit timeでは、半量排出時間がIIP型では31.2±17.6(平均±SD)

時間、straight型では65.1士38.8、健常成人では28.8±9.5と、IIP型は健常人に極めて近い値を示した。manometric studyでは両者に差を認めなかった。【結語】直腸癌低位前方切除術におけるIIPによる再建術の特徴は、(1)pouchへのnerve supplyが温存される、(2)左側結腸の授動が不必要、(3)十分な長さのS状結腸が不必要、(4)pouchwallがintact、(5)diverting colostomyが不必要であり、従来行われてきたcolonic J-pouchの不利な点を示さない有用なpouch手術である。【目的】直腸癌低位前方切除術におけるstraight型結腸肛門(管)吻合術(straight型)後の排便障害を軽減する目的で、下行結腸と残存肛門(管)との間に、ileocecal segmentをinterpositionするpouch手術(IIP型)を行い、その有用性を検討した。【結果】臨床病理学的因子・手術合併症については差を認めなかった。術後1/3/6/12/24/36/48月での排便回数は、IIP型では平均9.4/6.3/5.6/4.7/3.9/3.2/3.7(回/日)、straight型では平均11.6/7.6/6.4/5.1/4.1/3.9/4.5と、IIP型の方が少ない傾向を示した。SITZMARKS^<【O!R】>によるcolonic transit timeでは、半量排出時間がIIP型では31.2±17.6(平均±SD)時間、straight型では65.1±38.8、健常成人では28.8±9.5と、IIP型は健常人に極めて近い値を示した。貯留能と吻合部口側腸管運動機能を得ることができる本術式IIPは直腸癌患者のQOLを高める術式であると考える。
粘膜免疫誘導エピトープのマッピング

本年度は腸管感染症の病原因子であり,またアジュバント活性をもつ毒素原性大腸菌の易熱性毒素によって誘導される粘膜免疫を以下の観点から分析した.まず易熱性毒素の粘膜免疫誘導エピトープを明らかにするため,易熱性毒素のBサブユニットをカバーする部分ペプチドを化学合成し,これと易熱性毒素を経口的に投与したマウスから分離した腸管分泌物中の易熱性毒素特異的分泌型IgAとの反応性を調べた.その結果,易熱性毒素Bサブユニットの中央ややアミノ末寄りの部分ペプチドが易熱性毒素特異的分泌型IgAと反応することがわかった.また同ペプチトには,IL-5やIFN-gammaを産生するT細胞抗原決定基も含まれることが明らかになった.以上の結果より,易熱性毒素Bサブユニットの中央ややアミノ末寄りの部分ペプチドは毒素原性大腸菌のコンポーネントワクチンとしての可能性が示唆された.本年度は腸管感染症の病原因子であり,またアジュバント活性をもつ毒素原性大腸菌の易熱性毒素によって誘導される粘膜免疫を以下の観点から分析した.まず易熱性毒素の粘膜免疫誘導エピトープを明らかにするため,易熱性毒素のBサブユニットをカバーする部分ペプチドを化学合成し,これと易熱性毒素を経口的に投与したマウスから分離した腸管分泌物中の易熱性毒素特異的分泌型IgAとの反応性を調べた.その結果,易熱性毒素Bサブユニットの中央ややアミノ末寄りの部分ペプチドが易熱性毒素特異的分泌型IgAと反応することがわかった.また同ペプチトには,IL-5やIFN-gammaを産生するT細胞抗原決定基も含まれることが明らかになった.以上の結果より,易熱性毒素Bサブユニットの中央ややアミノ末寄りの部分ペプチドは毒素原性大腸菌のコンポーネントワクチンとしての可能性が示唆された.
美術館建築におけるホワイトキューブと場所性の獲得に対する建築家の取り組みについて

本研究は20世紀の理想の展示室とされる「ホワイトキューブ」をひとつの指標として、戦後日本における美術館の建築について分析を行うものである。特に社会や時代に応じて変化する「美術館」という概念の具体的な存在としての美術館建築に着目し、考察を試みた。今年度は資料調査として,日本における新作の建築作品を広く紹介する雑誌である「新建築⊥誌を中心に調査を行った。戦後から現在までに掲載された美術館を取り上げ,建築家による美術館建築の作品を整理し,同じ建築家による美術館が複数掲載されている例を特定した。資料整理と並行して,美術館を訪問し,図面と比較しながら,展示空間における,均質性や場所性の有無についての現地調査を行った。具体的には,青森県立美術館では,ホワイトキューブと素材を感じさせる展示室による展示空間の連続について,国際芸術センター青森では,森林の中にある曲面を持つ展示室について,中村正義の美術館では用途変更をした展示室について,森美術館や熊本市現代美術館においては,高層ビルにおける展示室について,東京都現代美術館においては,企画展示室と常設展示室の両方にアトリウムのある展示室について,国立新美術館においては,野外展示場と展示室の関係について奈義町現代美術館,地中美術館においては,建筑と美術作品が恒久的に一体化した展示室について,丸亀市猪熊弦一郎現代美術館においては,展示室の連なりと風景の見える展示室について,展示室に固定壁のある展示空間について,熊本県立美術館本館においては,雁行配置する展示室と開口部についてなどの調査を行った。来年度は,対象とする美術館建築家を絞り込み,美術館建築家による展示室における均質性と場所性について,図式化を行い分析をしていく予定である。本研究は、20世紀の理想の展示室とされる「ホワイトキューブ」をひとつの指標として、戦後の日本における美術館建築について分析をおこなうものである。特に、社会や時代に応じて変化する「美術館」という概念の具体的な存在としての美術館建築に着目し、考察を試みた。今年度は以下の2つのテーマについて研究を行った。第一に、建築家による建築作品の発表の場である建築雑誌メディアにおいて美術館建築が発表された場合、そこで建築家が語る美術館の展示室像について昨年度から引き続いて整理を行った。事例としては、日本で最初の近代美術館である神奈川県立近代美術館以降の県立、市立、町立美術館のうち、複数の建築メディアに掲載されているものを中心とした58館を対象とした。その内訳は、50年代に竣工したものが2館、70年代が8館、80年代が15館、90年代が22館、2000年代が11館である。第二に、その対象美術館の展示空間が、「ホワイトキューブの展示室」の規範(天井光源、開口部なし、壁が白い、閉じた箱状の部屋)とどれだけ合致するか、あるいは、一致しないかについて整理し分析した。規範を基準として展示室を読み解くと、次の8項目が展示室で重視されていることが分かった。a)抽象化した空間、b)相応しい材料・寸法・光環境、c)展示室のバリエーション、d)展示室間の関係、e)自然光による変化、f)屋外展示場と一体化する開口、g)風景を切り取る開口、h)空間の立体的連続。いずれの項目でも、美術作品を鑑賞する空間そのものの体験を重要視する考え方が背景にあると考えられる。以上、2つのテーマに基づき・「ホワイトキューブ」をひとつの尺度として用いることで、近代以降の日本の公立美術館における展示空間の変遷を確認した。
衣服デザインに視点をおいた円背高齢女性の体型特性把握および衣服製作の実践評価

本研究は、加齢や疾病により体型特性がみられる円背高齢女性に対し、機能と美観に配慮した衣服製作ガイドラインを提示する実践的研究である。円背高齢女性は、既製服が体型に合わないなど衣生活に問題を抱えており、その要因は背面形状の変形と姿勢の傾きにある。円背高齢女性の衣服製作では、その体型特性に視点を置き、機能と美観を両立させる衣服製作法を確立する必要がある。そこで、本研究では「円背高齢女性衣服製作法のガイドライン」の提示およびその理論に至った一連の過程を示し、アパレル企業や教育分野等で活用できる円背高齢女性衣服製作理論の構築を目指す。
紀伊半島筋萎縮性側索硬化症の疫学と環境要因分析

平成元年より5年(1989-1993年)までの5年間の和歌山県下ALS発症頻度を、1)和歌山医大神経病外来臨床記録、2)県特定疾患医療受給台帳、ならびに、3)県下100床以上の基幹病院への第一、二次調査アンケートによる病歴情報をもとに調査し、現地調査による未発見者を加え、最終的に患者は77人(平均発症年令61.8±12.2歳)を認めた。男性は57人(60.8±11.9歳)、女性は20人(64.6±12.9歳)で、男女比は2.9:1であった。家族性例はなく、県平均年万発病率は、1.43人/人口10万人、男性2.23、女性0.71であった。3.0人/人口10万人以上の高発病率は、日高群以南-御坊市周辺と東西牟屡地方-に見られ、多発地古座川町は9.54と、なお最高率を示した。一方、和歌山県における1959-1971年の死亡統計(上林ら、1971)と1985-1994年の県人口動態死亡統計により約25年間の死亡率の変化を検討した。全県過去13年間の平均年間死亡率(年齢補正)は1.04人/10万人、最近10年間は0.98と大差はなかった。地域別とは、過去の半島南部ほど死亡率が高い傾向は解消され、古座川を含む南部の死亡率低下が著しく、これに対し他地域では増加傾向を示した。平均死亡年齢は、過去の59.4歳に対し、最近は67歳と高齢化が見られた。即ち、特異な半島南部の集積発症は解消されつつあるが、全体としては死亡年齢の高齢化と死亡率の上昇傾向がみらた。1959-1971年の和歌山県下の5地域において、平均年間死亡率とCa,Mg含有量は強い負の相関を示した。しかし、1985-1994年においては、この相関性は消失していた。牟屡地方を中心とする17市町村における河川・飲料水中のCa,Mg含有量と1989-1994年の平均年間発病率有意な相関性はみられなかった。1989-1993年和歌山県下ALS発症頻度を、1)和歌山医大神経病外来臨床記録、2)県特定疾患医療受給台帳、ならびに、3)県下100床以上の基幹病院への第一、二次調査アンケートによる病歴情報をもとに再調査した。また、多発地区古座川町と対照地区串本町大島については、1995年現地調査を行い、患者情報収集と同時に地域の河川・上水道水を採取した。この間県内発症者は73人(平均発症年令61.8±12.2歳)、男性は53人(60.8±11.9歳)、女性は20人(64.6±13.0歳)で男女比は2.7:1であった。家族性例はなかった。県平均年間発病率は、1.36人/人口10万人で、男性2.08、女性0.71であった。3.0人/人口10万

人以上の高発病率は、日高郡以南一御坊市周辺と東西牟婁地方一に見られ、古座川町9.54、熊野川町9.03が最も高率で、河川・上水道水のCa,Mg含有量の低い地域にほぼ一致した。古座川町(人口4193人、1990年)では、この間在住発症者2人の他、同町外で4人の離村者が発症していた。在住発症者の内1名は、他郡よりの移入者で、一方、離村後発症者の内1名は家族性例であった。しかし、串本町大島(人口1667人、1990年)ではいずれの発症者もなく、過去にも患者は知られていない。水質分析では、古座川水系の河川・上水道のCa,Mg含有量(平均Ca2.5,Mg1.3ppm)は極めて低く、これに対し、大島の井戸水は(Ca17.0,Mg3.7ppm)と全国平均レベルの(Ca8.8,Mg1.9ppm)を上まわり対照的であった。しかし、1973年以後大島においても古座川が上水道の水源として使用され、発症年齢に達した在島者の長期にわたる継続観察が必要である。今後、更に両地区のALS患者発病状況と環境・遺伝学的要因の比較研究を進めることが原因究明に重要である。和歌山県の1959-1971年と1985-1994年の平均年間死亡率の推移を検討した。i)過去13年間の平均年間死亡率(年齢補正)は1.04人/10万人、最近10年間は0.98と差はなかった。ii)地域別には、紀伊半島南部ほど死亡率が高い傾向は消失し、全体として死亡率の増加傾向をみたが、多発地古座川を含む東牟婁地域のみ著名な低下を示した。iii)平均死亡年齢は、過去59.4歳に対し、最近は67歳と高齢化していた。環境要因分析として、和歌山県、特に牟婁地方を中心とする17市町村の88ヶ所から採取した河川・飲料水中のCa,Mg含有量を原子吸光法で測定し、県北部5市町村と南部(牟婁地方)8市町村のCa,Mg含有量と発病率を対比した。北部:Ca15.8(7.2-19.9mg/l、Mg5.56(3.9-7.3)mg/lに対し、南部:Ca4.22(2.5-7.0)mg/l、Mg2.53(1.1-4.1)mg/lで、平均発病率は北部0.66人/10万人に対し、南部3.65人/10万人であった。しかし、河川・飲料水中Ca,Mg含有量と1989-1993年の5年間の発病率とは、過去の死亡率に見られた有意な相関を示さなかった。また、多発地の古座川町がCa2.5(1.25-5.57)mg/l、Mg1.25(0.56-3.0)mg/lと県下最低値を示したのに対し、対照地区大島の井戸水はCa9.2(2.9-36.0)mg/l、Mg5.40(2.5-7.4)mg/lと高値を示した。しかし、大島へは昭和48年以降上水道が古座川より海底を通じて供給されている。過去30年にわたる観察では、ALS患者の発症を未だ見ないが、大島住民は、既に約20年古座川の水を飲用しており、長期のCa,Mg欠乏はALS発症の一つのriskfactorと考えられることから、今後発症年齢に達した住民の長期観察が必要と思われる。
早期大腸癌のリンパ節転移おけるSDF-1α/CXCR4シグナルの役割

早期大腸癌の治療においてリンパ節転移を予測するマーカーの確立が切望されている。本研究では、CXCR4とSDF-1αの発現意義を解明し、その発現が転移を予測しうるか検討する。大腸癌組織おける両因子の発現の局在とリンパ節転移との相関性に関して比較する。また、低酸素状態でCXCR4の発現を増強させるHIFおよび基底膜関連物質であるLaminin-5γ2chainとの共発現を検討する。細胞集塊からの解離に両因子が関与するか、三次元培養条件で比較検討する。早期大腸癌の多くは外科的に切除されているのが現状であるが,近年進歩を遂げた低侵襲的内視鏡治療を導入するには的確なリンパ節転移の予測・診断が必要である.そこで我々は,腫瘍の浸潤・転移に関与する遺伝子をマイクロアレイ解析した結果をもとに,早期大腸癌のリンパ節転移におけるCXCR4とそのリガンドSDF-1αの役割を明らかにすることを目的とした.まず,本年度は,大腸癌およびそのリンパ節転移部におけるCXCR4とSDF-1α発現様式の臨床病理学的意義を検討した.その結果,CXCR4発現はリンパ節転移と有意に相関し,特に核発現パターンを呈するCXCR4発現はリンパ節転移と生命予後に強く相関した.加えて,SDF-1α発現もリンパ節転移および生命予後に相関することが見出された.興味深いことに,原発巣でCXCR4が核発現パターンを示していた大腸癌でも転移先のリンパ節では膜・細胞質発現に変化する所見が認められた.この現象にはSDF-1α刺激が関与する可能性があり,実際リンパ節内でSDF-1α発現が増強しており,今後SDF-1α刺激がCXCR4発現パターンの変化に及ぼす機序とその現象の意義を検討する必要があると考えている.早期大腸癌の治療は患者にとって可能な限り低侵襲な内視鏡的切除術が望まれるが、現状ではリンパ節転移の危険性(10%以下)を考慮して、外科的に切除されている場合が殆どである。従って、早期大腸癌のリンパ節転移メカニズムを解明し、リンパ節転移を予測するマーカーを確立すれば早期大腸癌を低侵襲な内視鏡的切除で治療する道が開かれる。そこで、本研究では、CXCR4とSDF-1αの発現様式が早期大腸癌のリンパ節転移の予測マーカーとして有用であるか明らかにすることを目的とする。腫瘍組織内における発現の局在:正常大腸粘膜では粘膜上皮の細胞質と細胞膜にCXCR4およびSDF-1αが僅かにその発現を観察したが、腫瘍細胞ではその発現の頻度を増し、細胞質と共に核内での発現も認められた。大腸癌培養細胞株での免疫細胞化学的観察ではでの細胞質のみならず核内でもその発現を示し、Western blot解析でも各細胞分画での検討では細胞質だけでなく、核内にも両者の発現を認めた。臨床病理学諸因子との相関:CXCR4は年齢、性差、腫瘍の存在部位や分化像とに相関をみとめない一方、病期及びリンパ節転移の有無と有意な相関(p<0.01)を示し、さらに細胞内局在の違いでも、同様の傾向を示した。両因子とも発現している症例や核内発現例では、有意に患者予後が不良である(p<0.05)ことから、両因子発現の有無と局在の差異で患者層別化が可能となった。【研究の目的】早期大腸癌の治療は、患者にとって可能な限り低侵襲な内視鏡的切除が望まれるが、現状はリンパ節転移の危険性(10%以下)を考慮して、外科的に切除されている場合がほとんどである。従って、早期大腸癌のリンパ節転移メカニズムを解明し、リンパ節転移を予測するマーカーを確立すれば早期大腸癌を低侵襲な内視鏡的切除術で治療する道が開かれる。そこで本研究では、CXCR4とそのリガンドであるSDF-1αの発現意義を臨床病理学的に解明し、CXCR4とSDF-1αの発現様式が早期大腸癌のリンパ節転移の予測マーカーとして有用であるか明らかにすることを目的とする。【研究実施計画】(1)腫瘍組織のおける発現の局在:手術によって得られた症例の原発巣におけるCXCR4とSDF-1αの発現の局在を免疫組織学的に検討し、リンパ節転移との相関性に関して比較する。(2)CXCR4/SDF-1αシグナルの遊走・接着能及び腫瘍細胞集塊からの解離におよぼす効果の検討(1)遊走・接着能との相関:大腸癌細胞株へのCXCR4遺伝子発現ベクターを用いたCXCR4強発現細胞やsiRNAによるCXCR4の抑制させた細胞などが遊走能や接着能に変化をおよぼすかを検討する。(2)細胞集塊解離におよぼす影響:大腸癌細胞における培養条件を単層性かSpheroid形成をさせた細胞株において両因子の発現に差異があるか、また集塊からの解離に影響をおよぼすか検討する。
量子臨界近傍に現れる新奇量子現象の解明

異なる量子系である電子系とヘリウム系を中心に、モット転移や磁気転移などの新奇量子臨界性と、スピン液体や非フェルミ液体相などの新しい量子相をいくつも見出し、その特質と発現機構の解明を進め、共通する特徴・普遍性と新しい概念を抽出した。新しい量子相と新しいタイプの量子相転移と臨界現象に対する研究が進んだ。特に三角格子などの2次元的な異方性を持つ物質での絶縁相や超伝導体相で従来知られていなかった新奇な物性を見出した。また3次元的なパイロクロア構造を持つ系や2次元的な異方性を持つ系に対する理論研究が大きく進んだ。特に、キャリア密度のゆらぎが発散する量子臨界現象の研究は実験・理論の連携により大きく進展している。以下に、各研究者の成果を列挙する。キャリア密度の変化が駆動する1次転移と連続転移の境界で生じる量子臨界点を、ミクロな模型の理論計算で見出し、新奇なタイプの普遍性クラスであることを明らかにした。この普遍性クラスが、モット転移を含む強相関電子系の金属絶縁体転移に知られていた謎を解明した。またこのグループの鹿野田らによって見出された臨界指数がミクロな理論計算によって再現することも示した。(今田)三角格子を有する有機モット絶縁体の温度-圧力相図を完成させるとともに、スピン液体相に隣接する超伝導相が、ナイトシフトの減少が極めて小さな異常な相であることを見出した。(鹿野田)低スピン系(S=1)で初めて、低温まで正確に三角格子の対称性を保つ、擬2次元系NiGa2S4を発見した。さらに磁気秩序が抑えられたことで非従来型のスピン状態が実現していることを見出した。また、これに対するZnによる非磁性不純物効果を明らかにした。(中辻)パイロクロアハイゼンベルグ模型の磁場中での性質を、モンテカルロシミュレーションを中心とした手法で詳細に調べ、強いフラストレーションに起因した非自明な縮退をもった状態および縮退の解放の機構を明らかにした。(求)価数転移の量子臨界点近傍で超伝導相関が発達することを見出した。その起源は、電荷圧縮率の増大ではなく、価数ゆらぎの増大による電子の有効バンド幅の増大に求められることを明らかにした。(渡辺)モット転移などの量子臨界点近傍の特異性や新奇な量子相である量子スピン液体相の研究が順調に進んだ。特に三角格子などの2次元的な異方性を持つ物質での絶縁相や金属相に対する理論研究が大きく進んだ。個々の成果を以下に詳述する。三重臨界点、限界量子臨界点など絶対零度で1次転移と連続転移が移り変わる臨界点の持つ特異性が解明された。特に臨界点での波数ゼロのゆらぎの発散の引き起こす波及効果が明らかとなり、金属絶縁体転移、リフシッツ転移、メタ磁性転移に対する統一的で新しい視点が導入された。DCNQ塩での三重臨界点、ZrZn2のメタ磁性転移、κ-ET塩のモット転移に適用された。(今田)擬2次元有機伝導体k-(ET)2Cu[N(CN)2]clの実験で明らかになった異常なモット臨界性の普遍性を調べる目的で、類縁体k-(ET)2Cu[N(CN)2]Brの電気伝導度をヘリウム圧力下で調べた結果、Cl塩とほぼ同一の臨界指数を得た。(鹿野田)擬一次元有機導体を、電子格子相互作用を含む拡張ハバードモデルを用いて調べた。実験に見られる電荷秩序相やダイマーモット相への相転移を再現し、さらに両者の共存する新しい誘電的な相を見出した。逆ペロフスカイト構造イジングモデルの基底状態の縮退が最も顕著となる際に現れる臨界点の示す特有の性質を明らかにした。(求)S=1擬二次元三角格子系NiGa2S4は、10K以下でフリージングが起こり、二次元秩序が起きることがわかった。比熱が温度の二乗に比例する振る舞いが、導入した不純物のスピンのサイズによって系統的に変化することをNiサイト置換から見出した。また、YbAlB4の組成を持つ新しい構造を発見し、重い電子系であることを見出した。(中辻)価数転移の量子臨界点の性質、およびその近傍のゆらぎの効果を平均場近似と数値計算により調べ、価数クロスオーバーの領域で超伝導相関が増大することを見出した。その起源が電子のコヒーレンスの増大による、新しい機構にあることがわかった。(渡辺)電子系とヘリウム系の双方について、新しい量子臨界点の性質解明と新しい量子相解明がともに進んだ。モット転移における電子の分化をクラスター動的平均場近似で解明した。一方重い電子系YbRh_2Si_2で実験的に見られる異常な量子臨界性と非フェルミ液体性が量子三重臨界点の物理で説明できることを示した。グラファイトに吸着されたヘリウム3の第2層固体相が、固液相境界近傍に位置していることを見出し、第3層への強い密度ゆらぎにより、実験で観測されている飽和磁場の異常な増大が説明できることを示した。この密度ゆらぎがスピン液体状態の安定化に重要な寄与をしていることを指摘した。

フラストレーションをもつ擬2次元分子性導体であるθ-(BEDT-TTF)が量子臨界近傍で電荷揺らぎの共存を示すという実験結果を、長距離クーロン斥力とフェルミ面のネスティングの競合という新しい機構で統一的に説明した。またκ-(BEDT-TTF)系のモット転移を念頭に、厳密対角化法を用いて異方的三角格子ハバード模型の基底状態相図を得た。擬2次元三角格子モット絶縁体κ-(ET)_2Cu_2(CN)_3の常圧スピン液体相で見出された5K付近のスピン異常の圧力依存性を加圧下NMR実験で調べた。その結果、この異常がモット転移まで続き、金属相側のほぼ同温度で現れる超伝導相との関連性が示唆されることを見出した。また、スピン液体相におけるスピン状態の不均一性がモット転移直後に大きく解消されることも分かった。二次元三角格子NiGa_2S_4における不純物効果の実験から低温において現れる凍結状態がスピンのサイズ、異方性によって大きく変化することを明らかにした。一方、新しい重い電子系物質β-YbAlB4を開発し、この系が量子臨界点近傍にあるスーパークリーン物質であることを突き止めた。電子系とヘリウム系の双方について、新奇量子臨界点と新しい量子相解明がともに進み、共通する特徴と相違点がはっきりしてきた。以下に成果を列挙する。ドープされた2次元モット絶縁体が示す電子構造の大規模な再構成をクラスター動的平均場近似で解明し、ホールポケット、フェルミアーク、リフシッツ転移転移、擬ギャップ等、謎となっていた現象の生成機構の包括的理解に達した。グラファイトに吸着されたヘリウム3の第2層固体相のヘリウム濃度を整合絶縁相から変化させたときに実験的に観測される比熱のピーク構造の変化などの謎を、第3層への強い密度ゆらぎと、液相がもつ密度秩序へのゆらぎによって説明できることを突き止めた。これは電子系の模型で見出されるホールポケットとの強いつながりと共通概念の存在を示す結果である。Na_4Ir_3O_8が示す比熱とスピン緩和率の奇妙な振る舞いを理解する目的で、ハイパーカゴメ格子上のハバードモデルをクラスタ動的平均場法を用いて調べ、電子相関による状態密度の変化から実験結果を解釈出来る可能性を指摘した。ドープされた三角格子モット絶縁体κ-(ET)_4Hg_<2.78>Cl_8に関して^<13>C NMR測定を常圧から3.6GPaまで行った。その結果、常圧において観測された低温域でのスピン-格子緩和率の異常な増大はわずかな圧力で抑制されること、三角格子モット絶縁体K-(ET)_2Cu_2(CN)_3で観測された線幅の異常がこの物質でも観測され、共通の物理が支配していると考えられることから、量子スピン液体の機構についても示唆が得られた。新しい重い電子系量子臨界物質としてbeta-YbAIB_4を開発した。この系はYb系で初の重い電子系超伝導体である。極低温測定から常圧、ゼロ磁場で量子臨界性を示すことと、超伝導性とを明らかにした。昨年理論的に解明した量子三重臨界による物理がこの物質の物性を支配している可能性を指摘した。新量子相と量子臨界現象において、電子系とヘリウム系の両者を比較検討し、共通する新しい概念を確立することが本プロジェクトの目標であった。この目標は達成され、理論・実験の両面から顕著な進展があった。以下に今年度の成果を述べる。