hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳卒中手浴ケアプログラムのランダム化試験による長期的効果の実証とガイドライン作成

これまでに開発した手浴ケアの成果モデルと手浴ケア分析システムを一体化させ、「脳卒中手浴ケアプログラム」とした。しかし、手浴ケア前後の対象者の心身のポジティブな変化は示されたものの、同じ温浴である足浴には同様の効果はないのか、手浴特有の効果なのか、ADL、在院日数の変化などの長期的効果は明らかではなく、臨床への普及・定着には至っていない。そこで、本研究の目的は、医療施設への導入と普及に向けて、医療施設への導入と普及に向けて、脳卒中手浴ケアプログラムによる介入の長期的効果を、継続して実証し、ガイドラインを作成することとした。筆者らは、これまでの研究によって、手浴ケアの臨床的効果をランダム化比較試験により検証し、「回復期脳血管障害患者に手の動きの自覚と語りを促す手浴ケアの成果モデル」を明らかにした。また、手浴ケアによる対象者の語りにおける心理的効果を、自然言語分析により、量的・質的・自動的に分析・評価できるソフトプログラム「手浴ケア分析システム」を独自に開発した。本研究目的は、医療施設への導入と普及に向けて、脳卒中手浴ケアプログラムによる介入の長期的効果を、継続してランダム化比較試験により実証し、ガイドラインを作成することとした。臨床における介入研究およびガイドライン作成に向けて、ガイドラインに必要な構成要素を検討するために、他の看護技術におけるガイドラインを収集し、分析を行った。これにより、手浴の実施方法に加え、効果とそのメカニズム、観察点と安全性、これまでの研究で明らかにされてきた効果と課題などがガイドラインには必要な要素であることが明らかになった。そこで、手浴の効果のメカニズムを検証するための実験研究に向けて、皮膚状態の測定とその評価のプロトコールを検討するための予備実験を行った。その結果、温浴(温熱刺激)による皮膚の経時的変化を考慮したうえで、角質水分量、経皮水分蒸散量などの測定を行うことが皮膚状態を適切に評価するには必要不可欠であることが明らかになり、介入研究に向けた測定方法の変更点を検討した。皮膚の状態評価に関する実験を行った結果、当初予定していたものより、より正確な皮膚状態の測定方式・解析を確立する必要があると判明したためこれまでの研究により、手浴ケアの臨床的効果をランダム化比較試験により検証し、「回復期脳血管障害患者に手の動きの自覚と語りを促す手浴ケアの成果モデル」を明らかにした。本研究の目的は、医療施設への導入と普及に向けて、脳卒中手浴ケアプログラムによる介入の長期的効果を、継続してランダム化比較試験により実証し、ガイドラインを作成することである。平成28年度は、臨床試験に向けて、男女各15名を対象予定とする研究計画により、温浴による温熱刺激が皮膚表面温度や皮膚バリア機能に与える影響を実験研究により検討を加えた。対象者の両腕を10分間温湯に浸漬し、浸漬前後における前腕屈側の皮膚表面温度をサーモグラフィー(NEC、Thermography R300)で撮影し、角質水分量を角質水分測定器、TEWL、皮脂量を皮膚計測機器MPA5で測定した。皮膚表面温度の上昇度と角質水分量、TEWLなどの変化量の関連が明らかになり、介入研究における研究のプロトコールおよび各測定値の測定タイミングが示唆された。また、ソフトプログラム「手浴ケア分析システム」による言語分析に関しては、名詞および形容詞などの判別と時制の区分の正確性と効率性を高めることに向けて、辞書の改良を検討した。皮膚バリア機能の測定機器を使用するタイミングと各数値の関連を検討する必要が生じ、実験研究を追加したことにより、進捗状況にやや遅れが生じた。筆者らは、これまでに開発した手浴ケアの成果モデルと手浴ケア分析システムを一体化させ、「脳卒中手浴ケアプログラム」とした。回復期脳血管障害患者は、障害をもった自分への心の揺れ動きがありながらも、手浴ケアから手の動きの改善を実感し、その後対象者の語りはネガティブからポジティブに変化し、他者への関心の広がりと満足感・健康感が向上することが明らかになっている。しかし、この変化が手浴特有のものであるのかは明らかになっていない。手浴同様に、温浴である足浴ケアの効果と比較することで、手浴ケア特有の効果を検討する必要があると考えた。そこで、本年度は、初回の看護場面において,脳血管障害患者の語りを促す効果に手浴と足浴の差異があるかを明らかにするため、A病院の回復期リハビリテーション病棟に入院している条件を満たす脳血管障害患者に手浴および足浴を行い、介入時の会話をICレコーダーで録音した。介入の順序は、無作為に割り当てた。また、対象者の主観的評価をアンケートにて収集し、皮膚表面温度などを測定した。その結果、初回の看護場面でも、足浴よりも、手浴には語りを促す効果があると推測された。その要因として、看護者の手が触れる対象者の身体部分の違い、アイコンタクトの取りやすさ、近い視点で同じものを見て共有できたことが関係していると考えられた。初対面に関わらず、対象者が自分のことを語ったことは、コミュニケーションチャンネルを拡大し、自己開示を促すことにつながったと考えられる。

以上のことをふまえ、「脳卒中手浴ケアプログラム」のガイドライン案を作成した。これまでに開発した手浴ケアの成果モデルと手浴ケア分析システムを一体化させ、「脳卒中手浴ケアプログラム」とした。しかし、手浴ケア前後の対象者の心身のポジティブな変化は示されたものの、同じ温浴である足浴には同様の効果はないのか、手浴特有の効果なのか、ADL、在院日数の変化などの長期的効果は明らかではなく、臨床への普及・定着には至っていない。そこで、本研究の目的は、医療施設への導入と普及に向けて、医療施設への導入と普及に向けて、脳卒中手浴ケアプログラムによる介入の長期的効果を、継続して実証し、ガイドラインを作成することとした。効率的、且つ正確に皮膚状態などの測定を実施し、データ収集を行うためには、臨床研究前の学内における実験研究で、プロトコールを確立して実施する。研究のプロトコールは明確にすることができたことから、平成29年度前半に、介入研究を遂行する。また、同時に臨床において、本プログラムを推進するために、必要な準備などを臨床看護管理者と検討を加え、ガイドラインに反映させ、臨床での普及を推進したいと考える。29年度が最終年度であるため、記入しない。基礎看護学29年度が最終年度であるため、記入しない。
運動知覚の色彩及び時空間要因分析による研究

本年度補助金交付申請書記載の研究計画項目のうち、第3項の複数の運動情報間の協同・競合作用の解析を中心に研究を進めた。まず、誘導運動現象のうち、多フレーム連続運動事態で静止したテスト刺激が低速で運動する誘導刺激と逆方向に動いて知覚される「運動対比」と、2フレーム仮現運動事態で明確な運動信号を持たない(位相反転する)テスト刺激が誘導刺激と同方向に動いて知覚される「運動同化」について、時間要因の効果を検討した。その結果、運動対比及び運動同化は、テスト・誘導刺激の運動が同じタイプ(多フレーム連続運動または2フレーム仮現運動)の時にのみ生じ、両者が異なるタイプの場合には誘導運動が生じないことを明らかにした。また、連続運動事態と仮現運動事態における誘導効果の違いが、誘導刺激の見かけの速度の違いに起因するものではないことを示した。以上の結果をまとめて、第10回国際精神物理学会論文集に発表した(研究発表第1論文)。次に、運動同化について、テスト・誘導刺激の輝度コントラスト、及び誘導刺激の位相差を組織的に操作し、同化効果の大きさを定量的に測定した。その結果、同化効果はテスト刺激のコントラストの減少または誘導刺激のコントラストの増大にともない大きくなること、このコントラスト依存性はテスト・誘導刺激間のコントラスト比によって統一的に記述できることが明らかになった。また、同化効果は誘導刺激の位相差が180度(位相反転状態)から離れるに従って大きくなることも明らかになった。以上の結果を説明するものとして局所的な運動情報検出器の加算過程を主な要素とするモデルを提案した(研究発表第2論文)。今後はさらに、運動対比及び運動同化の空間周波数依存性などについて検討し、運動情報間の相互作用の解析を進める予定である。
感情障害へのコンパッションフォーカストセラピーの治療マニュアルの作成と効果の検証

平成30年度は、(1)集団CFTの臨床試験を実施し、その有効性を検証し、(2)個別CFT及び集団CFTの治療マニュアル及びワークブック集を出版することを目的であった。(1)研究6:臨床群に対する集団CFTの臨床試験(平成30年4月12月)研究概要:精神科に通院中の患者を対象に集団CFTの臨床試験を実施し、その有効性を検証することを目的とした。参加者は主治医の許可のもとで本人が同意を示した者とした。集団CFTプログラムは、隔週で8回のセッション(1回のセッションは90分)で実施され、3ヶ月間に渡った。プログラムの内容としては、古い脳と新しい脳、感情制御の三つのシステム、コンパッションの定義とアセスメント、マインドフルネス、スージング・リズム・ブリージング、安全な場所にいるイメージ、ケース・フォーミュレーション、慈悲の自己イメージと他者イメージ、慈悲の流れ、思いやり恐怖のアセスメント、思いやり恐怖のメリット・デメリット、慈悲の代替思考、慈悲の手紙、慈悲の行動活性化、慈悲の瞑想等であった。評価方法は、介入前後にCompassionを測定し、各回の実施前にK6抑うつ尺度を用いた。医療機関におけるプログラム実施であったために、主治医による治療方針に従った。そのため、プログラム実施期間中に12名のエントリーであり、そのうちの6名が3ヶ月のプログラムを完遂した。K6抑うつ尺度の得点は、参加者の生活状況に多少の変動は見受けられるものの、軽快する傾向にあった。全体のプログラムを通して、思いやり恐怖が軽減し、各参加者の状況に応じて、(自分や他者に対する、あるいは他者からの)コンパッションが高まることが示された。(2)研究7では、これまで実施した個別CFT及び集団CFTの様子を踏まえて、CFTの治療マニュアル及びワークブック集の出版準備を行った(平成31年3月)平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、(1)コンパッション・フォーカスト・セラピー(Compassion Focused Therapy:CFT)で使用されるプログラム内容を収集・選定し、その安全性を検証し、(2)治療マニュアルとワークシート類を作成することが目的であった。(1)研究1:CFTで使用されるプログラム内容の収集(平成28年4月12月)研究概要:CFTは、統合失調症、社会不安障害、不安障害とパニック障害、PTSD、摂食障害等の特定の精神疾患に適用されており、また、怒りや自信等の感情やアイデンティティの問題まで幅広く適用されている。しかし、我が国においてはコンパッションを育成する治療マニュアルは公開・出版されておらず、我が国における統一されたCFTの治療マニュアルは存在していない。そのため、上記のプログラムや書籍を網羅的に収集し、CFTで重視されるポイントを抽出し、それらを反映した治療マニュアルを作成した。プログラム内容は、新しい脳と古い脳、感情制御の三つのシステムに関する心理教育、マインドフルネス、心地よいリズムの呼吸、慈悲的なマインドセット、多面的な自己に気付く、安全な場所を作る、慈悲を妨げる10の障害、思いやり恐怖、慈悲の特性とスキル、慈悲の心を発達させる、ケース・フォーミュレーション、慈悲の代替思考とイメージ、慈悲の手紙、慈悲の行動、ホームワークであった。(2)研究2:CFTで使用されるプログラムの安全性の検証(平成29年1月3月)研究概要:研究1で開発されたプログラムの安全性を検証するために、心理士6名を対象に、1回120分のセッションを8回集団形式で実施し、プログラムの安全性を検証し、上記のプログラム内容の改善と精緻化を行った。ホームワークを効果的に実施するためにイメージ課題のスクリプトを録音することやプログラムの内容や量を調整し、体験的なセッションになるよう工夫した。当初の計画では平成28年度内に一般大学生40名を対象にCFTのプログラムの安全性を検証する予定であった。しかし、有効性の高いプログラムを実施するためには、予備的試行が必要であると判断し、当初の計画を修正した。具体的には、予備的試行として心理士6名を対象に、8週にわたる1回120分のセッションを実施し、プログラムの内容、量、実施マニュアルに関して詳細に検討した。そのうえで、プログラムの理解度、適切度、役立度を高める工夫を施した。予備的試行を行ったことで、慈悲のイメージの導入の際に必要なスクリプトの修正やオーディオガイドの作成、また、プログラムの内容や量の補正、プログラムの効果的な配置や実施マニュアルの作成が詳細に検討できた。ただし、この予備的試行を実施したことにより一般大学生40名を対象としたCFTのプログラムの安全性の検証は時期的に厳しくなってしまったのが上記の評価の原因である。ただし、研究成果物としては、セラピスト向けの個別CFT及び集団CFTの治療マニュアルを策定し、ワークシート類や宿題等の補助資料の一式を完成させることができたため、(3)やや遅れている、と判断した。平成29年度は(1)一般大学生を対象にした個別CFT及び集団CFTプログラムの効果を検証し、(2)感情障害を抱えた患者に対する無対照試験を実施し、CFTの有効性を検証することが目的であった。(1)研究3及び研究4:大学生を対象にした集団CFTの効果検証(平成29年4月平成29年9月)研究概要:前年度に作成されたテキスト及びワークシートを用いて、集団形式で2施設でプログラムが実施された。参加者は、実験の参加に同意を示した大学生であった。

プログラムの内容や実施方法は2施設で異なっていたものの、共通して取り上げたプログラムとしては、感情制御の三つのシステム、スージング・リズム・ブリージング、マインドフルネス、ケース・フォーミュレーション、慈悲の自己イメージと他者イメージ、慈悲の代替思考、慈悲の手紙、慈悲の行動活性化等であった。評価方法は、介入前後にCompassionを測定し、各回の実施前にK6抑うつ尺度、実施後に理解度、役立度、取組度を100点満点で評定を求めた。共通した結果としては、セルフ・コンパッションが高まり、抑うつや不安が軽減されることが示された。(2)研究4:感情障害への個別CFTの効果に関する予備的試験(平成29年10月平成30年3月)研究概要:精神症状を呈し、個別CFTのプログラムに参加を希望した2名に対して個別CFTを開始した。英国でのスーパーヴィジョンを受けながら個別CFTを実施している。両名ともにFear of Compassionの得点が高く、エクササイズやホームワークへの取り組みが難しかったために、臨機応変に時間配分を調整している。また、抱える精神症状の性質上、プログラムの実施に並行して、精神的ケアも必要と判断される場合にはプログラムを実施せずに、その都度、予定を変更して相談に応じている。現時点において、プログラムの有害性はみられていない。当初の計画では平成29年度内に一般大学生を対象に個別CFTのプログラムの安全性を検証する予定であった。しかし、個別形式よりも集団形式の方が実施しやすく、参加者の相互作用による効果が見られやすいと判断されたため、集団CFTのみ実施した。集団CFTは2施設で実施され、概ねセルフ・コンパッションを育み、抑うつを軽減させる効果が見られた。集団CFTの参加者を十分に確保できなかった理由としては、多施設になると参加者の募集やセッションの運営を1名の研究実施者がすべての作業に関与しなければならず、当初想定されたものよりも負担や労力が大きかったためである。また、個別CFTのプログラムの実施も遅れている。理由としては、参加者にFear of Compassionがみられ、プログラムの内容に予定通りに取り組むことが難しく、臨機応変にプログラムの時間配分を個別に調整する必要があった。また、プログラムの実施中に、精神症状の性質上、精神的ケアも必要であると判断された場合に相談に応じ、一部を修正せざるを得ない状況であった。両者ともにプログラムの有害性はみられていないものの、面接構造やプログラムの時間配分が安定していないといえる。この状況に対応するために個別CFTの参加者の確保が時期的に厳しくなってしまったのが上記の評価の理由である。ただし、研究成果物としては、セラピスト向けの個別CFT及び集団CFTの治療マニュアルを策定し、ワークシート類や宿題等の補助資料の一式を修正できているため、(3)やや遅れている、と判断した。平成30年度は、(1)集団CFTの臨床試験を実施し、その有効性を検証し、(2)個別CFT及び集団CFTの治療マニュアル及びワークブック集を出版することを目的であった。(1)研究6:臨床群に対する集団CFTの臨床試験(平成30年4月12月)
現生人類ホモ・サピエンスのアジア早期拡散プロセスに関する考古学的研究

現生人類の早期拡散に関する考古学的研究は、石刃技法の展開に依拠してきた従来の手法ではアプローチが難しい。そのため本研究では、アジア各地における石器製作・運用技術の詳細を明らかにすると同時に、行動的現代性(骨牙の使用、装身具・副葬品の製作、計画的行動性、集団・社会の複雑化、文化社会的景観の創造、言語能力・認知能力の高度化等)の発達プロセスや諸側面についても検討を加える。さらにこれまで分離して行われてきた北周りと南周りという二つのルートにおける差異が早期拡散にも認められるかについて、具体的な検討を加える。これらの研究を総合して、現生人類のアジア早期拡散プロセスに関するありうべきシナリオを描く。
全国諸藩御家騒動の研究

全国諸藩における御家騒動の綜合的・体系的研究を目的として調査研究および関係史料の蒐集につとめた。1.調査研究の実施状況(1)東京地方(国立公文書館・国立史料館)調査平成元年7月および翌2年2月、主に内閣文庫・史料館を中心に調査を実施。特に内閣文庫には越後騒動・仙石騒動などの記録が多く残されており、今回は越後騒動関係史料の複写を依頼する。(2)東北地方調査平成元年8月、2回にわたって東北諸藩における御家騒動の調査研究を実施。伊達騒動に関する最近の研究動向や佐竹騒動・松山騒動などの史料を蒐集する。(3)新潟地方調査甲信越諸藩における御家騒動の状況、その中で特に越後騒動についての史料の蒐集につとめる。また、新発田藩清涼院一件についても史料の検討を実施する。この11月調査では残された課題が多い。(4)四国地方調査平成元年10月、四国諸藩における騒動を調査。特に生駒騒動・守和島騒動を中心に調査し、史料の蒐集につとめる。(5)九州地方調査平成元年9月、同2年3月と2回にわたって調査。鹿児島藩における文化・嘉永朋党事件などの史料の蒐集を実施する。2.研究成果と今後の課題東北地方調査の成果は大学研究報告に発表する。研究対象が広いために今後も調査研究を継続し、近世初期・中期・後期の各時期毎の御家騒動の内容・性格・特質を究明していく考えである。
中間的酸素結合状態におけるヘモシアニンの構造

節足動物ヘモシアニンの酸素結合における協同性機構を考察するために,イセエビ・ヘモシアニンを用いて,酸素結合に伴う蛋白質構造の変化を検出し比較する試みを行なった.色素結合法では,すでにカブトガニで得られた結果と同じく,平均の酸素結合度よりもかなり先行する構造変化があることがわかった.また,近紫外域の差吸収スペクトルで観測される構造変化はサブユニット会合にかなり依存するにもかかわらず,酸素飽和度に比例した大きさを示した.この変化は酸素結合部位の近くにある芳香族残基(多分トリプトファン)の周囲の変化に対応しているのではないかと推定される.このようにまだ二つの方法でしか結果が得られておらず,協同性機構を云々するには早すぎるかもしれないが,たがいに相異なる結果が得られたことは興味深い.このことは,二つの方法では蛋白質の違った場所の構造変化が観測され,それらが同時には起こっていないことを示しているように思われる.色素結合法では蛋白質の表面近くの構造変化がとらえられているはずであり,一方,近紫外差スぺクトル法では,より蛋白質内部の構造情報が得られているはずである.今回得られた結果は,協同性を示す蛋白質では表面近くの構造変化が内部よりも先んじて他のサブユニットに伝えられることを示しているのかもしれない.このことは,いわゆるアロステリック蛋白質における情報伝達機構を考えるうえで興味深く,さらに検討を加える必要があると思う.節足動物ヘモシアニンの酸素結合における協同性機構を考察するために,イセエビ・ヘモシアニンを用いて,酸素結合に伴う蛋白質構造の変化を検出し比較する試みを行なった.色素結合法では,すでにカブトガニで得られた結果と同じく,平均の酸素結合度よりもかなり先行する構造変化があることがわかった.また,近紫外域の差吸収スペクトルで観測される構造変化はサブユニット会合にかなり依存するにもかかわらず,酸素飽和度に比例した大きさを示した.この変化は酸素結合部位の近くにある芳香族残基(多分トリプトファン)の周囲の変化に対応しているのではないかと推定される.このようにまだ二つの方法でしか結果が得られておらず,協同性機構を云々するには早すぎるかもしれないが,たがいに相異なる結果が得られたことは興味深い.このことは,二つの方法では蛋白質の違った場所の構造変化が観測され,それらが同時には起こっていないことを示しているように思われる.色素結合法では蛋白質の表面近くの構造変化がとらえられているはずであり,一方,近紫外差スぺクトル法では,より蛋白質内部の構造情報が得られているはずである.今回得られた結果は,協同性を示す蛋白質では表面近くの構造変化が内部よりも先んじて他のサブユニットに伝えられることを示しているのかもしれない.このことは,いわゆるアロステリック蛋白質における情報伝達機構を考えるうえで興味深く,さらに検討を加える必要があると思う.中間的な酸素飽和状態でのHcの構造変化を検出する方法として、すでに色素結合,紫外差吸収,円二色性などの方法については結論をだすことができた。とくに、色素(ニュートラル・レッド)の結合はイセエビHcの構造変化を敏感に反映することがわかった。この色素結合法で検出されるHcの構造変化は平均の酸素飽和度よりもかなり先行して起こり、たぶん四次構造変化に対応するものと考えられる。また、その過程は先に提唱した三状態アロステリック・モデルで説明することができた(Eur.J Biochem.印刷中)。この色素結合法はヘモシアニンに限らず、アロステリック蛋白質の構造変化を検出するのに用いることができるかもしれない。一方、Hcの酸素結合に伴って、280290nmの芳香族残基の光吸収が変化する。この変化はサブユニット会合に依存するが、酸素結合には比例することがわかった。また、近紫外の円二色性の変化も酸素結合にリンクしているが、四次構造変化は反映しないようである(J.Biochem.発表済)。これまでにヘモグロビンやHcで得られた結果を総合すると、蛋白質の構造変化は一斉に起こるのではなく、蛋白質表面やそれに近い部分の変化が先行するようである。このことは酸素結合蛋白質の協同性を考える上で興味深い。一般に節足動物のヘモシアニン(Hc)は電気的あるいは免疫的に異なる複数種のサブユニットから成ることが知られている。62年度以降はサブユニットを分離し、再構成する条件を検討して、それぞれ構造的・機能的にどのような違いがあるかを調べたい。また、均一なサブユニットから成る会合体を調製し、中間的な酸素結合状態での構造変化をも調べたい。
熱膨張拘束による超高圧発生とその応用に関する研究

光透過性を持つアンビルによって加圧されている試料に対してパルスレーザー光を照射することにより加熱して、その熱膨張を拘束して超高圧力を発生させる方法とその工業的応用の可能性について検討し、次のような結果が得られた。(1)圧力媒体として光吸収係数が大きい材料を用い、パルスレーザー光照射用窓アンビルと反対側のアンビルを通してルビー蛍光線を観察することより、超高温域からの輻射光の影響を受けずに、ルビー蛍光線の測定が可能となった。(2)高圧セル内試料におけるレーザスポット位置およびスポット径を可変できるレーザー照射顕微鏡を考案して、アンビルを破損させることなく、試料にパルスレーザーを照射できるようにした。(3)サファイアアンビルについて、熱膨張拘束用アンビルとしての適正を検討し、ダイヤモンドと比較して機械的強度はかなり小さいが、その光透過性と熱伝導率により、エネルギー効率よく試料を加熱でき、長時間高圧力の維持が可能となることがわかった。(4)黒鉛粉末をサファイアアンビルによって加圧して、パルスレーザーを照射する超高圧発生実験を行い、1TPa近くの高圧力下で射出される波長のルビー蛍光線が観察された。(5)輻射スペクトルによる高温測定によって、上記黒鉛粉体の一部が3200°C以上に加熱されていることがわかった。(6)上記の結果に基づいて黒鉛圧粉体における温度分布を計算することにより、4000°C以上の気化(爆発)したと予測される領域が広く存在することがわかった。(7)サファイアアンビルを用いれば、1mm^3オーダーの容積を持つ数百GPaを越える超高圧域を0.5ms程度の時間発生できることがわかった。これらの結果に基づいて、数百GPaを越える超高圧力の工業的応用への展望が示された。高出力パルスレーザーをダイヤモンドアンビル高圧装置によって拘束された試料に照射することによって超高圧を発生する装置において、できるだけ高い超高圧までできるだけ高い精度により圧力を測定する方法の確立とこの装置の工業的応用を目指して研究を進めた。本装置において、発生圧力を測定する際、次のような問題がある。1.ルビー蛍光線の圧力依存性を利用する圧力測定において、照射するパルスレーザーによる錯乱光と発熱による輻射光がルビー蛍光線の測定に大きな影響を及ぼす。2.高速で変化する圧力を測定するので蛍光線の波長は高速で変化し、CCDセンサの各ピクセルにおける露光時間を長くできない。3.ルビー蛍光線測定のための励起レーザによるダイヤモンドからの蛍光が無視できない。本年度は、上記の問題の中で、第1番目の問題を解決するために、ダイヤモンドアンビル高圧装置のルビー蛍光線測定用光学系と反対側のアンビル底面からパルスレーザーを照射する方法を考案した。この方法を検討した結果、次のようなことが明らかとなった。1.パルスレーザーはルビー蛍光線測定系とは反対側のアンビルを介して超高温発生体となる圧力室内の金属小片に照射されるので、反射光や輻射光の影響をかなり軽減できる。2.パルスレーザー照射用光学系をルビー蛍光線測定用光学系と独立に設計できるので、試料上におけるレーザー照射スポット径を自由に変えることができる。3.使用できるアンビルの大きさを自由に変えられ、さらに大型化も可能になるので、実施予定の工業的応用への研究に用いることができるようになる。ついで、第2番目の問題についての解決策の1つとして、分光器回折格子の刻線数を変える方法が検討され、予定測定最高圧力に対する刻線数の選択規範を得た。第3番目の問題については、ダイヤモンドからの蛍光を避けるための光スイッチについて現在検討中である。本年度は、サファイアアンビル高圧装置圧力室の試料に対してパルスレーザーを照射して熱膨張を誘起させ超高圧を発生させる熱膨張拘束による高圧発生法について検討した。

サファイアアンビルについて検討した理由は、ダイヤモンドと比較して強度は著しく劣るが、(1)透過率が良いこと、(2)熱伝導率が小さく高温発生に有利であること、(3)大きな結晶が得られるので、大きな容積を持つ超高圧領域発生の可能性があること、および(4)安価であるので実験の失敗による破損が許されることである。サファイアアンビル高圧装置において、メタノール/エタノール混合液あるいは不活性ガスなど液体を圧力媒体として用いた場合では、約3GPaの高圧発生が限界であるが、固体粉末を圧力媒体として用いると10GPaの高圧発生が可能となることがわかった。そこで、圧力媒体として光吸収係数が大きい不透明な固体粉末を用いれば、レーザー加熱効率の点からだけでなく、ルビー蛍光線スペクトルによる圧力の測定の点からも有効であることがわかった。すなわち、ルビー粒子を圧力測定系側のサファイアアンビル圧力面近くに置き、それと反対側のアンビルを通してパルスレーザーを照射すれば、高温部からの輻射光がルビー蛍光スペクトルの測定に影響を及ぼすことがない。実際、パルスレーザー光をサファイアアンビル高圧室内において10μm1mmの範囲に絞ることができるレーザー照射顕微鏡を試作し、これを測定システム側の対物レンズと対抗する位置に設置してレーザー照射を行った場合、輻射光の影響を受けることなくスペクトルの測定が可能であることを確認した。このように、圧力室内の完全な静水圧性を犠牲にすれば、固体を圧力媒体と同時にエネルギー吸収体として用いる単純な試料構成で実験が可能になることがわかった。この構成はダイヤモンド焼結や水素金属化を目指す実験に対して適用できることが判明した。パルスレーザー光をサファイアアンビルあるいはダイヤモンドアンビルによって拘束された試料に照射することにより超高圧を発生させる方法を確立すると同時に、この方法による超高圧力の工業的利用を可能にするために研究を進め、次のような結果を得た。(1)前年度において考案されたレーザー照射による高温部からの輻射光の影響を避ける試料構成によって、ルビー蛍光線の圧力依存性を利用する超高圧力測定法が確立された。(2)前年度において、考案され製作されたレーザー光照射顕微鏡を用いることによって、焦点位置を考慮してレーザービーム照射径が試料に一致するように調整することにより、サファイアアンビルを破損させることなく、サファイアアンビルによって拘束された上記試料にパルスレーザー光を照射できるようにした。(3)(1)において確立されたルビー蛍光線高圧測定法を用いて、一例として、黒鉛粉末を試料として拘束し、それにパルスレーザー光を照射することによって、0.2msの間1TPa近くの高圧下で射出されると考えられる波長のルビー蛍光線が測定された。(4)本装置において、輻射光スペクトルによる高温測定を行い、3000°C以上の高温に被加圧試料の一部を加熱できることがわかった。(5)本装置により、ダイヤモンドの焼結に十分な高温と高圧が得られることがわかった。今後、ダイヤモンド焼結体を得るために必要な均一な圧力および温度分布の発生とそれらの維持時間について実験的検討をさらに進めていく予定である。
空間記憶における尾状核の役割に関する生理心理学的研究

ラットの空間記憶における尾状核の役割について、損傷実験を行なって検討した。結果を要約すると以下の通りである。1.視覚手がかりを豊富にした実験事態においても、尾状核損傷は、放射状迷路課題の保持を阻害したが、それは、移動運動やその抑制に対する阻害に基づくものではなかった。2.尾状核損傷の放射状迷路課題に対する阻害効果は、照明が明るく、視覚手がかりの豊富な条件で大きいが、運動手がかりに依存しているような事態でも、阻害が認められる。3.尾状核前頭部に対する損傷は、参照記憶のみで遂行が可能な反応学習課題の習得や場所学習課題の習得は妨げない。尾状核後部に対する損傷は、反応学習課題の習得を阻害するが、場所学習課題の習得は阻害しない。4.尾状核前頭部に対する損傷は、典型的な作業記憶課題である遅延見本合わせ反応の保持を阻害する。以上の結果から、尾状核損傷の阻害効果には、放射状迷路以外の空間課題についても部位差があると言えよう。また、尾状核の前頭部は、作業記憶に関与していると考えられよう。1.視覚的手がかりを豊富にした放射状迷路およびオープン・フィルドテストに対する尾状核損傷の効果について検討した.結果によれば, Masuda & Iwasaki(1984)と同様に,放射状迷路課題の保持が阻害された.オープン・フィールドテストでは,尾状核損傷ラットの立ち上がり数にも通過区画数にも,手術前と比較して有意な増加は認められなかった.2.1.の結果について,さらに詳しく検討するため,異なる照明条件(1500, 200, 30lux)および,眼球摘出を行ったラットで,尾状核損傷の放射状迷路課題の保持に及ぼす効果について検討した.結果によれば,いずれの条件においても,尾状核損傷ラットでは偽手術群と比較して,課題の保持に阻害が認められた.3.十字型迷路を用いた場所課題と放射状迷路における左右弁別課題に及ぼす尾状核損傷の効果について検討した.尾状核のいずれの部位の損傷によっても,場所課題には阻害効果は認められなかった.左右弁別課題では,放射状迷路課題に阻害効果を及した尾状核前頭部の損傷は課題の習得を阻害しなかったが,放射状迷路課題の保持には阻害効果を及さなかった尾状核後腹部に対する損傷は課題の習得に阻害をもたらした.4.放射状迷路課題の遂行には,参照記憶と作業記憶のいずれもが,必要であるとされている.1.2.に示したように尾状核の損傷により放射状迷路課題は阻害された.しかし,参照記憶のみで遂行が可能であると考えられる十字型迷路を用いた場所学習課題には尾状核損傷による阻害効果は認められなかった.そこで,尾状核が作業記憶に関連しているのかどうか検討するために典型的な作業記憶課題である遅延見本課題の保持に及ぼす尾状核損傷の効果について検討するため,現在,実験中である.尾状核が、作業記憶に関連しているかどうか検討するために、典型的な作業記憶課題である遅延見本合わせ反応に及ぼす尾状核損傷の効果について検討した。ウイスター今道系雄ラット26匹に、T迷路を用いてあらかじめ遅延見本合わせ課題を習得させた。ラットが1日の6試行中5試行以上、ランダムに呈示される見本走行と同じ選択肢を選択することを5日間連続することをもって、学習基準に達したものとみなした。学習基準に達したラットについては、その後10日間、見本走行と選択走行との間に5秒、20秒、80秒、320秒、1280秒の時間的遅延を設けて遅延訓練を行なった。遅延訓練が終了したラットに対しては、麻酔下で、尾状核の前頭部あるいは尾状核の後部の損傷、あるいは偽手術を行なった。その後、回復期をおき、8日後から、遅延見本課題の遂行を12日間、テストした。結果によれば、各群とも遅延時間の延長とともに正選択率が低下した。とくに、尾状核損傷と中隔損傷とを合わせ持つラットでは、成績が著しく低下した。また、尾状核の前頭部損傷群にも、偽手術群と比較して、成績の低下が認められた。したがって、尾状核前頭部は、遅延見本合わせに必要な作業記憶に関与していると考えられる。
薄膜型リチウム2次電池用高分子固体電解質に関する研究

従来のハイブリッド型双イオン伝導体に代わるリチウム単一イオン伝導体としてオルソアルミナート錯体構造を有する高分子固体電解質を2種類開発した。中心金属のAlに配位する原子が酸素であるアルミナート錯体型では10^<-6>S/cm、配位原子がイオウであるチオアルミナート錯体型では10^<-5>S/cmの高い単一イオン伝導度を実現した。いずれも耐熱性に優れ、約250°Cまで安定であるばかりでなく、有毒な成分や蒸散しやすい媒体を含まない環境適合型の材料でもある。金属リチウムをアノードとする二次電池を種々検索し、酸化型ポリアニリンあるいはTiS_2をカソードに用いた時、最も良好な結果を与えることが分かった。また、表記単一イオン伝導性高分子固体電解質に適量のリチウム塩を添加してt_+=t_-=0.5の理想的双イオン伝導状態を実現した系を用いると、金属リチウムアノード、酸化型ポリアニリンカソードの組み合わせにて約20mAh/gの容量を有し、放電時のプラトー電圧が低下しない良好な二次電池が得られた。なお、アルミナート錯体型では種々の酸化物カソード材料と接触させても安定であるが、チオアルミナート錯体型では分解反応が進み、イオウ、またはセレンなどのカルコゲン系カソード材料に限定されることが分かった。安全な電池への試行の一環として、[Li^+-グラファイト層間化合物/電解質/層間化合物]の形式を検索する途上で、放電合成したグラファイト微粉末が極めて強いアクセプター性を示すことを見出し、従来のカルコゲン化合物カソードを代替できることが分かった。これらは[Li^+-グラファイト層間化合物/電解質/放電合成グラファイト]に代表されるオールカーボンの大容量二次電池の可能性を示唆するものである。同時に、イオン伝導度の高いチオアルミナート錯体型高分子固体電解質と併用できるので、今後、容量、単位セル当たりの電流密度が大きい二次電池を形成できる可能性が開けた。本研究により真空ドライボックスを設備し、迅速な研究展開が可能となった。さらにイオン伝導度を向上させるためにLiBF_4などの無機塩ドープを試みたが、交流伝導度は2桁程度向上するものの、直流伝導度は時間減衰し、典型的なBi-ionicの性質に変化することが分った。以上の成果については11.に記載の学術論文として発表した。上記のSingle-ionic Conductorを用いて[Li/電解質/V_2O_5]型の二次電池を試作、出力約3.5V、150μA/cm^2の薄膜(厚み0.1mm)形状で成立することを確認した。現在、長期安定性ならびに繰り返し充放電特性試験を続行している。前年度開発したアルミナート型高分子固体電解質を利用した[金属Li/電解質/レドックスポリマー]の構成の薄膜型リチウム二次電池を試作し、特性評価を行った。レドックスポリマーが酸化型ポリアニリンのとき最も良好な結果が得られ、全厚0.20.3mm、電極表面積約10cm^2の薄膜型試作電池で、出力3.5V、容量400600μAhであり、繰り返し充放電が可能であった。また、この固体電解質はリチウムイオンのみが移動するSingle-ionic conductorであり、既存のLi^+/X^-の両者が移動できるBi-ionic conductorと異なり、直流電界が継続して印加されても分極によるイオン伝導度の経時減衰が起こらず、いかなるリチウム二次電池にも利用できることが分った。

しかしながら、イオン伝導度が約10^<-6>S/cmとやや低いため容量が不足しており、さらに高いSingle-ionic conductorを求めてチオアルミナート型への変更を行った。イオン伝導度は12桁改善され、特に主鎖をethylene dithiolで構成し、側鎖にfurfrylmercaptanを用いた時に最も良好な結果が得られた。このチオアルミナート型固体電解質を電池内容として、[金属Li/電解質/ポリアンリン]、[金属Li/電解質/層間化合物]、[Li^+-層間化合物/電解質/層間化合物]の3種類の薄膜型電池を試作した。いずれも二次電池として成立し、特に3番目の電池系は安全な『全固体型・自己消火性・薄膜型・異形型』のリチウムイオン二次電池への可能性を秘めている。次年度には、リチウムイオン二次電池を中心とした試作を実施する予定である。先ず、前年度において開発し、若干の電池特性評価を行ったアルミナート型高分子固体電解質について、適当量のリチウム塩を添加してt_+=t_-=0.5の理想的双イオン伝導状態を実現し、[金属Li/固体電解質/酸化型ポリアニリン]の電池系へ適用した。その結果、通常の溶液系電解質を用いる[金属Li/溶液系電解質/酸化型ポリアニリン]では放電に伴うイオン移動の不均衡(t_+≠t_-)により分極が起きるため出力が低下するのに対し、上記の固体電解質を用いた電池では定常的な出力を与える理想的放電状態を実現できた。同様の検討を、元々伝導度がアルミナート錯体型よりも高いチオアルミナート錯体型高分子固体電解質に関しても検討し、更に良好な結果を得た。しかしながら、チオアルミナートは相当するアルミナート錯体型よりも混入水分に敏感であり、組み合わせ可能なカソードは上述のポリアニリン、TiS_2などのイオウ、セレン系カルコゲン化合物、グラファイト系化合物に限定された。安全な電池への試行の一環として、[Li^+-グラファイト層間化合物/電解質/層間化合物]の形式を検索する途上で、放電合成したグラファイト微粉末が極めて強いアクセプター性を示すことを見出し、従来のカルコゲン化合物カソードを代替できることが分かった。これらは、[Li^+-グラファイト層間化合物/電解質/放電合成グラファイト]に代表されるオールカーボンの大容量二次電池の可能性を示唆するものである。同時に、イオン伝導度の高いチオアルミナート錯体型高分子固体電解質と併用できるので、今後、容量、単位セル当たりの電流密度が大きい二次電池を形成できる可能性が開けた。
線維芽細胞の血管内皮細胞への分化誘導メカニズムの解明 再生医療への応用を目指して

【目的】皮下結合組織には神経細胞、筋細胞、骨細胞、軟骨細胞など様々な細胞に分化する多能性幹細胞が存在する。しかし、線維芽細胞が血管内皮細胞に分化するという報告は、これまでほとんどなされていない。したがって、線維芽細胞が血管内皮細胞に分化するメカニズムや生物学的意義も不明である。そこで本研究では線維芽細胞が血管内皮細胞へと分化する際の誘導物質の検索と、その誘導メカニズムを解析することを目的とした。【方法】Tie2-GFPマウスの角膜を採取し、組織片から角膜実質に存在する線維芽細胞を分離・培養した。これとは別にマウスの腫瘍細胞株であるLLCとsarcoma細胞をDMEM/F12(1 : 1, serum free)にて培養し、培養上清を調製した。また、硝酸銀処理により血管新生を誘導したラット角膜をホモジナイズし、血管新生組織由来の組織抽出液として調製した。Tie2-GFP線維芽細胞の培養液中にこれらの培養上清や組織抽出液を添加し、GFPと血管内皮細胞特異的マーカーの発現を蛍光顕微鏡にて解析した。【結果】腫瘍細胞株LLC、sarcomaの培養上清(培養時間24h、48h、72h、96h)を添加した場合、いずれの培養上清によっても角膜線維芽細胞におけるGFP発現量に変化は認められなかった。また、これらの腫瘍細胞株と線維芽細胞の共培養によってもGFPの発現は変化しなかった。一方、血管新生組織由来の組織抽出液を添加した場合添加後24時間でGFPが発現し、これは72時間後まで継続することが確認された。血管内皮マーカーのTie1、Tie2、PECAM1、CD34の免疫染色では、いずれの場合も発現を確認できなかった。【考察】培養上清や共培養と、組織抽出液とでは異なる結果が得られた。これらは両者とも血管新生を誘導する活性があることが知られており、Tie2-GFP線維芽細胞におけるGFPの発現を誘導すると予想された。しかし、組織抽出液でのみGFPの発現が誘導された。腫瘍細胞株は均一の細胞集団からなるのに対して、組織抽出液は様々な細胞集団由来の因子が多数含まれる。今回の結果より、このような単一の細胞種は線維芽細胞を血管内皮には誘導せず、in vivoにおける複雑で多様な要因が関与している可能性が示唆された。
在宅療養高齢者の地域連携の満足度に関する研究～よりよい地域連携構築を目指して～

在宅で療養する高齢者を対象に地域医療福祉のサービスの満足度、満足に関連する要因を明らかにすることを目的として本研究を実施した。本研究結果から地域における医療と福祉が在宅で療養する高齢者の心身の健康状態および今後の療養意向(希望)を現行以上に把握、共有し、連携を強化していくことで,在宅で療養する高齢者による医療福祉サービスの満足度が向上することに繋がると考えられた。本研究の目的は、在宅療養高齢者の「現在受けている地域連携の満足度、満足度に影響する要因」を明確にすることである。平成25年度の計画は、以下の13の内容である。1予備調査の結果を検証し、調査内容の再検討。2本調査の実施。3本調査結果の分析。平成25年度の成果を上記13の順に記載する。1医療法人昭和会昭和会病院通所リハビリ施設の協力を得て在宅療養高齢者48名を対象に予備調査を実施し、終了した。予備調査の結果を統計学的に検討し、研究協力者ともに調査内容を再検討した。2医療法人博和会老人保健施設サンブライト愛宕II、医療法人祥仁会ろうけん西諫早、医療法人常葉会長与病院の3ヶ所の通所リハビリ施設の協力を得て、在宅療養高齢者計210名を対象に本調査を実施、終了した。3調査データを統計学的に分析中である。また、医療法人昭和会昭和会病院通所リハビリ施設における予備調査の結果は、同病院の院内職員研修会ならびに第18回日本在宅ケア学会学術集会にて報告した。平成26年度は、本調査結果を統計学的に分析し、分析結果を研究協力者ともに検討する。研究成果を第19回日本在宅ケア学会学術集会等の国内関連学会にて公表予定である。また、本調査実施施設の医療法人博和会老人保健施設サンブライト愛宕II、医療法人祥仁会ろうけん西諫早、医療法人常葉会長与病院へ成果報告を行う。同時に論文執筆を開始し、国内外関連学会学術誌へ投稿予定である。平成24年度の計画は、以下の13の内容である。1国内外関連学会、国内外の最新文献をもとに研究計画書、調査票を完成する。2研究者所属の研究倫理審査委員会の承認を得る。3通所リハビリ施設を利用する在宅療養高齢者約50名を対象に予備調査を実施する。本年度の成果を以下の13の順に記載する。1研究協力者である長崎大学大学院医歯薬学総合研究科医療科学専攻教授中根秀之のサポートを受け、調査表および研究計画書を作成した。調査表の具体的な項目は、・対象者の個人背景(性別、年齢、主介護者の続柄、同居家族の有無、利用保険の種類、公費受給の有無、介護度、介護保険によるサービスの開始時期、住環境、現在利用している在宅サービス)。・病気、治療、療養意向の情報共有度。・不安(社会の仕組みの変遷による生活、自身、配偶者の健康)。・ソーシャルサポート状況(日本語版Lubben Social Network Scale短縮版)。・患者満足度(日本語版Client Satisfaction Questinnaire 8項目版)とした2平成25年3月25日に長崎大学医学部保健学科・医歯薬学総合研究科保健学専攻研究倫理審査委員会の承認を得た(承認番号:13022875)。3医療法人昭和会昭和会病院病院長より予備調査の実施協力を得た。平成25年4月22日4月25日に医療法人昭和会昭和会病院通所リハビリ施設を利用している在宅療養者50名を対象に予備調査を実施する予定。わが国は超高齢社会を迎え、さまざまな健康障害をもって生活する高齢者が急速に増加している。身体機能や認知機能の低下から何らかの支援が必要な状況にある高齢者が、今後ますます増加すると予想される。近年の医療制度変革に伴い、医療、介護を必要とする在宅療養高齢者が増加している。在宅療養高齢者における地域医療福祉の連携サービスの評価を明確にすることは、「地域医療福祉の発展」に有益であると考える。そこで、本研究は在宅療養高齢者を対象に地域医療福祉の連携によるサービスの満足度,満足度に関連する要因を明確にすることを目的とする。A県内4ヶ所の通所リハビリ施設を利用している高齢者210名を分析対象とした。「日本語版Client Satisfaction Questionnaire8項目版(以下CSQ-8)」得点を従属変数、個人背景「性別、年齢、介護保険利用期間、同居家族の有無、公費受給の有無、住環境、不安(社会の変遷、自身及び配偶者の健康)、医療と福祉間及び福祉間での情報共有に関する思い」を独立変数としてt検定、一元配置分散分析にて解析した。尚、本研究は、所属機関倫理委員会承認(番号:13022875)後実施した。

t検定、一元配置分散分析の結果、公費受給ありの者(p=0.017)、病気、治療に関する情報が医療と福祉で共有されていると思う者(p=0.040)、病気、治療に関する情報が福祉間で共有されていると思う者(p<0.001)、療養意向に関する情報が医療と福祉で共有されていると思う者(p<0.001)、療養意向に関する情報が福祉間で共有されていると思う者(p<0.001)、自身の健康に不安がない者(p=0.047)が有意にCSQ-8の平均得点が高かった。本研究結果から、地域における医療と福祉が在宅療養高齢者の心身の健康状態および今後の療養意向を現行以上に把握、共有し、連携を強化していく必要性が示唆された。医歯薬学本調査が終了し、調査データを解析中であるため、おおむね順調だと判断した。予備調査は実施できていないが、平成25年4月22日26日に実施が決定いるために概ね、順調だと判断した。本調査結果を統計学的に分析し、分析結果を研究協力者ともに検討する。研究成果を第19回日本在宅ケア学会学術集会等の国内関連学会にて公表予定である。また、本調査実施施設の医療法人博和会老人保健施設サンブライト愛宕II、医療法人祥仁会ろうけん西諫早、医療法人常葉会長与病院へ成果報告を行う。同時に論文執筆を開始し、国外関連学会学術誌へ投稿予定。予備調査の結果をもとに調査票を再考する。調査票の精度を高めるために、研究協力者の長崎大学大学院医歯薬学総合研究科医療科学専攻教授中根秀之と行う。平成25年8月10月に在宅療養高齢者200名を対象に本調査を実施する。本調査においては、研究協力者の長崎大学大学院医歯薬学総合研究科健康推進看護学講座在宅看護学領域講師大町いづみの協力を得て、調査の効率化をはかる。本調査の結果の分析は、中根秀之ととも行う。当該予定の設備備品の統計解析用ソフトや消耗品の未購入、学会研修が予定回数より少なかったことならびに調査データ入力を専門業者に委託しなかったためである。論文作成に向けた設備備品、消耗品の購入する。論文投稿に向けた英文校閲費として使用する。また、最新情報およに資料収集の目的のために学会研修費ならびに研究協力とともに成果公表のための旅費として使用する予定である。以下の14の使用計画で行う予定である。1設備備品費として統計分析用ソフトSPSS for Windows。消耗品としてプリンター用カートリッジ、文具一式。2人件費・謝金として本調査の協力施設6施設、調査票配布・回収のための調査員の賃金、調査対象者への謝金。3その他、データ入力費。4学会研修(最新情報、資料収集のため)。
動的超分子構造と電子系を結合したエネルギー操作空間の構築と機能

固相での分子モーターニもとづくエネルギー変換系構築を目標に、アニリニウム誘導体とクラウンエーテルからなる分子ローターについて検討を行った。アリールアンモニウムからなる分子ローター部分にダイポールを導入し、外部摂動による回転制御の足がかりとすることを目指し、o,m,p位を-NH2基または-F基で置換したアニリニウム誘導体を用いた[Ni(dmit)2]結晶を作製した。o-,m-,p-体いずれの場合もカチオン:アニオンが1:1の組成の新規錯体結晶を得ることができ、アリール基の分子回転について検討した。また電解法により部分酸化塩を得た。さらに、回転子としてアダマンタンを導入した系を作製し、アダマンタンの回転が低温まで保たれることを示した。カチオンの回転に十分な空間を結晶内に確保するために、dibenzo[18]crown-6とm-置換体のモノプロトン体(HMPD+)(HMFA+)を組み合わせ[Ni(dmit)2]結晶を得た。これらの結晶では、アリール基のdisorderに対応して、アミノ基およびフルオロ基が2カ所に出現している。誘電率測定を行ったところ、350K付近に転移温度を持つ強誘電体であることが判明した。これによって、外部電場により回転制御可能であることが明らかとなった。[Ni(dmit)2]以外のアニオンとして、嵩高いKegginクラスター[PMo12O40]4-を用い、p-phenylenediamine誘導体とクラウンエーテルからなる超分子カチオンを含む錯体結晶を作製し、空孔構造をもつ結晶を得た。現在強誘電性を示す結晶について検討を続けている。以上より、電子活性な結晶内に回転の自由度を持つ超分子構造を導入すると共に、エネルギー変換デバイス構築に向けてのキーステップである、分子回転子の外部制御手法を確立することができた。また、強誘電体としての機能開拓を進めることができた。金属錯体としてジチオレン錯体等を、動的自由度を持つ超分子構造としてクラウンエーテルをベースとした構造を主に用いて、これらを分子レベルで精密に配置することで、新たな分子システムを構築している。本年度は、[Ni(dmit)_2]と[12]crown-4の組み合わせについて集中的に検討を行った。また、金属錯体部分に巨大構造を導入して、組み合わせる超分子構造にさらなる自由度を与えることを目的に、ポリオキサメタレート(POM)を成分とする分子システムの構築を開始した。M^+([12]crown-4)_2[Ni(dmit)_2](M^+=Li^+,Na^+,K^+,and Rb^+)の組成をもつ一連の単結晶を作製した。この中で、Li塩は他の塩とは全く異なる結晶構造を有していた。一方、Na塩は225K付近で相転移を示し、その前後で結晶構造に大きな変化を生じた。アルカリ金属イオンの大きさがわずかに異なることで、超分子構造が大きく変化し、この変化により[Ni(dmit)_2]の配列が変化し、ひいては結晶の示す磁性にも大きく影響した。[Ni(dmit)_2]よりも大きなアニオンを用いることにより、組み合わせる超分子カチオンにさらなる自由度を与える目的で、POMアニオンの検討を開始した。第一段階として、最も典型的なKeggin塩を作製した。

[15]crown-5を導入した結晶を作製したところ、(p-HPPD^+)_4([15]crown-5)_4[PMo^<VI>_11Mo^VO_<40>]^<4->の組成を有する単結晶が得られた。この場合、フェニレンジアミンはモノプロトン化された状態で存在しており、プロトン化されたアンモニウム残基は[15]crown-5に包接されていた。固相での分子モーター構築を目標に、分子ローターとしてアニリニウム誘導体とクラウンエーテルの組み合わせについて検討を行った。また、金属錯体部分に巨大構造を導入して、組み合わせる超分子構造にさらなる自由度を与えることを目的に、ポリオキソメタレート(POM)を成分とする分子システムの構築についても引き続き検討した。アリールアンモニウムからなる分子ローター部分にダイポールを導入し、外部摂動による回転制御の足がかりとすることを目指し、o,m,p位を-NH_2基または-F基で置換したアニリニウム誘導体を用いた結晶を作製した。o^- phenylenediamineを用いた場合では(HOPD)+([18]crown-6)[Ni(dmit)_2]^-が形成しm^-,p^-の場合も同様にカチオン:アニオンが1:1の組成の新規錯体結晶を得ることができた。またo^- phenylenediamineを用いて[18]crown-6の存在下、電解法による結晶化を行ったところ(HOPD^+)([18]crown-6)[Ni(dmit)_2]_3(CH_3CN)の組成を有する部分酸化塩を得た。同様に、o^-fluoroanilineを用いると(OF-PhNH_3)+([18]crown-6)[Ni(dmit)_2]_3の組成を有する塩が得られた。現在、これらの塩についてベンゼン環回転の可能性を探るとともに、電気・磁気物性評価を進めている。Kegginクラスター[PMo_<12>O_<40>]^<4->を用い、o^-およびp^-phenylenediamineとクラウンエーテルからなる超分子カチオンを含む錯体結晶を作製し、その構造と物性を検討した。o^-phenylenediamineを用いた場合には、空孔構造をもつ結晶が得られた。アリールアンモニウムからなる分子ローター部分にダイポールを導入し、外部摂動による回転制御の足がかりとすることを目指し、o, m, p位を-NH_2基または-F基で置換したアニリニウム誘導体を用いた結晶を作製し、その物性を精査した。特に、昨年度までに得られた、(o-phenylenediamine)^+([18]crown-6)[Ni(dmit)_2]^-においては、超分子カチオン構造間にdipole-dipole相互作用が働き、結果として密にパッキングしたカチオン層が形成した。そのため、aryl基のすぐそばに、隣接する[18]crown-6が位置し、aryl基のフリップ運動が抑制されることが分かった。一方[18]crown-6分子は、結晶中で回転していた。