hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学校と地域の美術館の連携による生涯教育を見通した鑑賞実践プログラムの構築

1.本研究で目指した美術鑑賞今後美術教育は,学校を出てから美術とのかかわりがいかに持てるかの視点が求められる。文化的で心豊かな市民社会の構築には,学齢期にこそ美術と身近にかかわる素地を育む鑑賞活動を体験させたい。美術館と学校の異なる豊な知的財産を生かしながら,鑑賞教育の方向を示すことを目的とした。2.研究経過(第3年度/平成17年度)1)鑑賞実践モデルの検証と中間評価から鑑賞実践ガイドの作成へ:平成15-16年度に(財)大原美術館,東京国立近代美術館,京都国立近代美術館と各地域の学校の教職員から成る鑑賞教育研究プロジェクトを組織して鑑賞実践モデルを構想・実践し,シンポジウム(2004年12月,京都国立近代美術館)により社会的評価を受け検証した。これらを教員向けガイドに集約した。2)『美術を身近なものにするために-鑑賞実践ガイド-』(2006)の作成鑑賞活動の実践を促進する標記の教員向けガイド・ブック(「ティーチャーズ・ガイド」)を次の手順で作成した。(1)鑑賞活動プログラムの体系化と一般化(2)『鑑賞実践ガイド』の編成ガイドの特徴:●美術館作品を正面から取り上げ,教室で鑑賞資料に使える精細な大型図版を掲載し,実践で押さえる主要発問(ディスカッション・ポイント)を例示。●実践事例の提示を簡潔にし,教員の主体的な活動展開を保障。●必要情報を学芸員の経験から具体的に執筆(相談窓口等)。*作品写真と実践例,活動情報を併せて収録。提示資料がない状況を改善し,教室で美術館作品の鑑賞実践を可能にした。本ガイドは,3地区の美術館を中心に配置し,今後,本ガイドで実践した教員の評価を仰ぎ,より柔軟で発展性のある鑑賞活動,自主的に作品選定した実践などの登場を期待する。プロジェクトの成果:美術館と学校の距離が狭まった。実践にあわせ美術館が常設作品の選定に踏み出すなど,両者連携の可能性を示した。シンポジウムで提起された「美術館は変わった。学校も変わって-」は,実践を広める主要なコンセプトといえる。課題:鑑賞活動の質や評価観のさらなる検証と整備。図版使用に関する著作権教育と研究。1.平成15年度の研究目的本年度は,3ヵ年の策定計画の初年度に当たり,2年後の鑑賞実践プログラム構築の条件整備として,学校と美術館の次の2点の解明を目的とした。(1)小・中学校における美術鑑賞実践の実施状況および傾向とその課題。(2)先進的な内外の美術館や研究センターにおける美術館と学校との連携に関する思想と運営方法。2.研究により得られた新たな知見本年度は,前項の目的に基づいて研究を実施し,それにより,以下のような知見を得た。(1)小・中学校の美術鑑賞実践の成功事例の収集から図画工作・美術科の授業やギャラリー・トークの観察や収録ビデオの分析から,小学校の4年生くらい以上では,自分の発言の根拠を探すことが徐々に可能になるが,低年齢児童の鑑賞は,直感的にかつ自由にものを見る傾向があり,教師の意図的な方向付けはよい結果を生まないようだ。これは,授業でも京都市内の小学校と美術館とのギャラリー・トークでも同様な傾向が見られた。

また,作品をカード化した「アートゲーム」に何例か遭遇したが,ゲームは,鑑賞の導入期の小学生には向いているが,中学生には意義が薄く,もつと内容に踏み込んだ鑑賞の必要性が認められた。鑑賞に引き込まれる状況には,知的好奇心を刺激する事物の発見がある。(2)先進的な内外の美術館における学校と美術館の連携思想・組織運営の実際について実地調査からニューヨーク近代美術館の提供するTeachers Guideは,同館の教育プログラムの重要な成果である。Visual Thinking Curriculumの理念,作品から討論を喚起し,論拠を画面から探してさらに討論のレベルを高め,思考力や批評力,創造性を伸ばす,を継承する。Harvard Project Zeroのカリキュラム評価で妥当性は検証済みだが,我が国への導入は現状では困難。論理的思考の伸びる時期に,次第に発言しなくなる現状を改善することが,わが国で成功させる鍵であり,今後鑑賞実践プログラムを開発する上で取り組んで生きたい。以上のことは,第26回美術科教育学会(広島大学)にて発表した。本研究は,学校と地域の美術館が連携して生涯教育を見通した鑑賞実践を可能とするプログラムを構築するために,平成15年度から3ヵ年計画で策定されている。2年目の今年度は,以下のように3つの目的に沿って研究を進めた。その実績を記す。1.学校と美術館が連携した鑑賞活動モデルを構想し,実証的にその有効性を検証する。3地区の学校と美術館に研究協力を依頼し,「鑑賞教育研究プロジェクト」を編成。鑑賞活動モデルの構想と実践,検証を進めた。・京都地区/山野英嗣(京都国立近代美術館),足立彰(京都教育大学附属京都中),松村一樹(京都市立伏見南浜小):小-中学生による鑑賞形態の特色付け。実践「わたしの,ぼくのモンドリアン」(小4),「須田国太郎」(中2)・東京地区/一條彰子(東京国立近代美術館),小泉薫(お茶の水女子大附属中):3年間を見通した鑑賞プログラムへの試行。学校カリキュラムに鑑賞を関連付ける試み。・岡山地区/岡山万里((財)大原美術館),片山恭子(倉敷市立倉敷西小),佐々木和子(倉敷市立帯江小):3小学校によるパズルを応用した実践。美術館への距離差にも着目。2.鑑賞活動モデル事例の蓄積実践した活動モデルについて,年間を通して,対象年齢・作品の分野や傾向・実践方法等により類型化して蓄積。次年度,第3者によるモデルの実践評価・修正とプログラム編成作業に備える。3.シンポジウム「これからの鑑賞教育-美術を身近なものにするために学校と美術館がいま-」平成16年12月4日(土)京都国立近代美術館にて生涯教育を見据えた学校と美術館の連携に関する公開討論会を実施。学校と美術館の関わり方,鑑賞の評価,言語化の問題が焦点に。社会への情報の収集と発信ができ,本研究の意義を検証できた。参加107名。*研究の進行は,全体会議(6月と12月)と地区会議(月1回程度)に分けて調整した。研究動機は,心豊かな生涯のために美術に親しむ鑑賞経験を在学中に実現させたいという点にある。そこから,美術館の所蔵作品をもとに教室で充実した鑑賞活動を実践し,それに触発された子どもが自ら美術館で原作に触れる,そこから美術鑑賞を身近にすることを目指し,鑑賞実践の広がりを図った。
気候変動がアジアパシフィック域の水産養殖業に与える影響

世界規模での気候変動が水産養殖業の営みに与える影響に対する詳細な科学的調査とその影響緩和への対策の素早い実施が必要とされている。本研究では,応募者がこれまで実施してきた様々な国際協力事業で得た世界各地の研究者のネットワークを活用し,アジアパシフィック域の各地における養殖業をいくつかのケースパターンに分け,それぞれに与える気候変動の影響の共通性や相違点を,共通の評価軸を基に明らかにした。そして調査と予備的な実験で得られた結果から,養殖業の持続的発展のためには,今後どのような調査や集中的研究が必要かを提言として纏め,その具体的対策を新たなプロジェクトとして開始する材料を得た。前年度までにアジアパシフィック域で行った調査結果,および平成24年度に実施したフィジー共和国での調査結果,さらには国際・国内学会や各種研究会で行った情報収集,研究者との意見交換の結果,下記に二点について特に詳細な追加調査を実施し,また実験室実験を行うことで,現象とその影響の関係を明らかにすることが急務と判断された。1.気候変動の影響による沿岸生物の生息攪乱の問題:(実施題目)三重県内におけるサンゴの分布および北上調査:三重県南部で調査を実施したところ,クシハダミドリイシと思われる個体を含むミドリイシ属サンゴやウミバラ,シコロサンゴなどが,また藻場の優占する志摩市でもキクメイシ科のサンゴが分布していることが確認された。本調査結果はクシハダミドリイシの分布の北限が,従来から言われている串本から三重県側に北上していることを示唆しているおり,気候変動の影響が強く示唆された。(本研究成果の一部は平成24年度日本サンゴ礁学会で発表)2.気候変動により引き起こされる局地的豪雨の影響:(実施題目)急激な塩分低下と回復が沿岸生成物の初期生残や形態形成異常に与える影響:沿岸岩礁帯に生息するメガイアワビ孵化幼生を用いて実験を行った。豪雨により3時間で塩分が低下し,その後3時間若しくは6時間で塩分が回復するという想定で実験を行い,幼生の生残率と形態異常出現率について,塩分操作直後と操作終了から12時間後の2回,実態顕微鏡下で観察,計数した。その結果,メガイアワビは,3時間で塩分が回復する実験区で塩分操作直後において低下する塩分差が大きいほど生残率が顕著に低くなった。12時間後の観察では,有意差はなかったものの塩分低下に伴って生残率も低下する傾向が認められた。形態異常出現率については,いずれの実験区でも塩分の低下に伴って増加し,局地的豪雨が沿岸生物に影響を与える可能性が強く示唆された。近年,地球の自然環境は激変している。たとえば,地球表面の大気や海洋の平均温度は世界の各地で継続的な上昇傾向を示しており,これに伴う海水面の上昇や,異常降雨による洪水,旱魃,酷暑,砂漠化や強力なハリケーン・台風の増加など,激しい異常気象の増加を伴う気象の変化が世界各地で多く観測され,自然生態系や人類の活動への悪影響が懸念されている。この気候変動,あるいは気候変化と呼ばれる諸現象は,地球システムが本来的に有する自然由来の内部要因によるものと人為的な外部要因によるもの両者に分けられるが,ここ最近の温暖化現象に関しては,産業革命以降の人間の活動等に伴って排出された二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスが主因となって引き起こされているとする説が有力で,すなわち長期的な視野に立っての温室効果ガスの削減が急務である。この温暖化現象と海水温の上昇や,海水の熱膨張により引き起こされる海面上昇の問題については新聞やテレビでも比較的耳にする機会も多く,また水産業への影響に関連しても様々な切り口での調査や研究も進みつつある。しかしながらこれらと同様に大きな問題ともいえる局所的な集中豪雨の増加や,二酸化炭素の増加が原因で引き起こされる海洋酸性化の問題が養殖業をはじめとする水産業に与える影響については,まだあまりまとまった報告はない。本科学研究費補助金事業ではこれらに関連し,フィジーやタイなどでの海外調査や日本各地での国内調査,更には研究室内での実験を実施して興味ある重要な知見がいくつか得られた。気候変動がアジアパシフィック域の水産養殖業に与える影響について検討することを目的に,初年度の平成23年度に国内,国外各二回の予備的な現地調査を実施した。その結果,豪雨による急激な水温変化や表面海水の塩分低下,また長期化,激化する低気圧による荒天の影響等,共通するいくつかの解決すべき問題点が明らかとなったが,それらとは別に,漁民や養殖業者の目には直接触れない現象として海洋酸性化の問題がある。そこで先ずはこの海洋酸性化の影響を調査する目的で,下記の実験室規模の予備実験を併せて行った。

人類の活動による大気中のCO2の増加は様々な気候変動を引き起こすが,近年増加した大気中のCO2が海水に溶け込むことによって海水が酸性化し,海洋生態系に様々な影響を与える危険性が指摘されている。しかし,その影響評価としてのデータは,強酸を用いたものが多く,酸性化の原因となっているCO2そのものを用いたものはまだ少ない。そこで本研究では同一pH条件下で強酸とCO2の毒性を比較するため,アルテミア卵の孵化率,アルテミア及びメガイアワビ幼生における死亡率を測定した。本年度実施した実験の結果,アルテミア卵の孵化率,アルテミア幼生の死亡率はpH 7.0程度に設定した低酸性区では対照区との差はなかった。pH 6.0程度に設定した高酸性区では,卵の孵化率は塩酸区に比べてCO2区の方が低下する傾向が見られたのに対し,幼生の死亡率はCO2区に比べて塩酸区の方が有意に高くなった。メガイアワビ幼生はpHが低下するに従って死亡率が増加したが,低酸性区,高酸性区のいずれにおいても塩酸区とCO2区の間に有意な差は見られなかった。次年度以降は,今回の予備実験の結果をもとに海洋酸性化の問題をさらに詳細に検討し,その実験結果を伴って更なる現地調査を実施し,複合的な気候変動の影響を明らかにしてその対策を考えてゆく予定である。近年,地球の自然環境は激変している。例えば,大気や海洋の平均温度は世界各地で継続的な上昇傾向を示しており,これに伴う海水面の上昇や,異常降雨による洪水,旱魃,酷暑,砂漠化や強力なハリケーン・台風の増加などが世界各地で観測され,自然生態系や人類の活動への悪影響が懸念されている。こうした気候変動,あるいは気候変化と呼ばれる諸現象は,地球システムが本来的に有する自然由来の内部要因によるものと人為的な外部要因によるものに分けられるが,温暖化現象に関しては,産業革命以降の人間活動等に伴い排出された二酸化炭素などの温室効果ガスが主因とする説が有力であり,長期的な視野に立っての温室効果ガスの削減が急務である。温暖化現象が関係しているとされる海水温上昇や,海水の熱膨張に伴う海面上昇などについては,「こんなところで南方のヒョウモンダコが」や「南太平洋の島々が悲鳴」などと新聞やテレビで耳にする機会も多く,水産業への影響についても様々な切り口から調査や研究が進みつつある。一方,同様に大きな問題と考えられる局所的な集中豪雨の増加や,二酸化炭素の増加に起因する海洋酸性化が,養殖業をはじめとする水産業に与える影響については,まとまった報告はまだほとんどなされていない。本研究では世界各地の状況を調査し,共通する問題の中からより重要と考えられる温暖化の影響による現象をいくつか抽出して実験室での試験によって海棲生物に与えるその影響のインパクトおよびそのメカニズムを明らかにすることとして実施した。その結果今後の対策につながるいくつかの新たな知見が得られた。水産増養殖地球環境問題が生物に与える影響に関する研究は,近年でも未だ情報量が少ない。そこで,水産養殖業が重要な産業であり日本とも繋がりの大きいアジアおよび太平洋域を調査地点に選び,気候変動の諸現象が水産増養殖業に与える影響を先ずは現地調査した。初年度はタイ,インドネシア,およびフィジー等,2年度はフィジーを基礎的な調査地点に選び,先ずは現地の研究機関と詳細な現地調査を実施した。そして影響の大きい問題であり,かつ現在まであまりその評価が行われてこなかった問題,原因を抽出し,それらについて実験室の実験でその影響について詳細に検討した。
極端気象現象等の外力変動を考慮した河口デルタ地形の長期変動予測技術の創生

干潮時の底質問に作用する負圧であるサクションが締固め作用をもたらすことによって地形の変化に影響を及ぼすことが現地観測結果より示唆された.こうしたサクションの及ぼす影響を考慮できる,鉛直2次元Richards方程式と非線形浅水方程式を連成させた数値モデルを開発し,既往の水理実験で得られた結果との検証を行った.その結果,水理実験で得られた地下水位および地盤高の変化を概ね再現できるモデルであることが示された.これにより,今後は底質内部の密度変化が底質のせん断抵抗に及ぼす影響について数値モデルを用いた検討が可能となる.潮汐および波浪と河川出水が河口デルタにおよぼす影響を評価するための流動一地形連成モデルを開発し,理想条件下でのモデルの応答特性を調べ,さらに白川河口干潟に数値モデルを適用した際の再現精度について検証した.現段階では出水後の前置斜面の再現性については十分ではないが,これは鉛直断面のモデルであること,出水イベントの影響は河川出水量との関係から沖側の土砂濃度として与えていることが主な要因と考えられる.とはいえ,外力条件を変化させた際の地形への応答については検証可能であり,他のモデルと併用しながら総合的な評価を行うに足るものであることが示された.多摩川河口域の長期モニタリングの結果より,沿岸部の埋め立て等により地形が改変された内湾域の河口地形については,主に出水時において河道内澪部の堆積が顕著にみられ,浅場部における地形変化量は小さいことが確認された.沿岸域の土砂の移動方向やその供給源に関して,土砂の物理特性(粒径、歪、分散、円形度、色彩)を用いて,分析を行った.沿岸域では粒径が細粒化されることで円形度が増大し,河川流域では明確な傾向は見られなかった.また,色彩より鉱物の種類を特定することで効率的に分類が可能になった.今後地球規模の極端気象現象の増加により,沿岸域においては,豪雨に起因した異常な河川出水に伴う過剰な土砂流入や台風巨大化に起因した高潮・高波等による災害リスクの増大が懸念されている.平成24年7月12日未明から朝にかけて熊本県阿蘇地方では時間雨量100mm程度の猛烈な雨が数時間継続した.本年度は、過去8年間の地盤高観測結果と比較しながら、今回の異常出水に伴う熊本県白川河口域に広がる潮間帯干潟の応答特性を検討した.得られた主要な結果を以下に要約する。(1)潮間帯干潟上での泥堆積厚の分布は,岸沖方向には河口から離れるにしたがって,また,沿岸方向では河口に近いほど,厚い傾向であった.最大の堆積厚はR1ライン上の1,500m付近であり,その厚さは約50cmであった.(2)平成24年6月12月の実測による地盤高の岸沖分布,全観測期間の平均断面とその標準偏差を比較することで,出水前の6月の岸沖断面はほぼ平均断面と変わらない状況であったが,河口に近いR1ラインでは,出水後7月末の観測では,沖側に向かって堆積傾向が強くなっており,最大堆積高は約60cmであり,泥堆積量とほぼ同じであった.一方,河口から一番離れたR5ラインでは出水前後で地盤高には明確な変化は見られず,出水による運搬土砂の影響は比較的小さいことが確認できた.(3)平成18年1月2012年12月までの鉛直変位パラメタの変動を比較することで,河口に一番近いR1ラインの平均的な堆積量は30cmを超え,この値は過去の最大値の3倍以上の値となることがわかった.干潮時の底質問に作用する負圧であるサクションが締固め作用をもたらすことによって地形の変化に影響を及ぼすことが現地観測結果より示唆された.こうしたサクションの及ぼす影響を考慮できる,鉛直2次元Richards方程式と非線形浅水方程式を連成させた数値モデルを開発し,既往の水理実験で得られた結果との検証を行った.その結果,水理実験で得られた地下水位および地盤高の変化を概ね再現できるモデルであることが示された.これにより,今後は底質内部の密度変化が底質のせん断抵抗に及ぼす影響について数値モデルを用いた検討が可能となる.潮汐および波浪と河川出水が河口デルタにおよぼす影響を評価するための流動一地形連成モデルを開発し,理想条件下でのモデルの応答特性を調べ,さらに白川河口干潟に数値モデルを適用した際の再現精度について検証した.現段階では出水後の前置斜面の再現性については十分ではないが,これは鉛直断面のモデルであること,出水イベントの影響は河川出水量との関係から沖側の土砂濃度として与えていることが主な要因と考えられる.とはいえ,外力条件を変化させた際の地形への応答については検証可能であり,他のモデルと併用しながら総合的な評価を行うに足るものであることが示された.多摩川河口域の長期モニタリングの結果より,沿岸部の埋め立て等により地形が改変された内湾域の河口地形については,主に出水時において河道内澪部の堆積が顕著にみられ,浅場部における地形変化量は小さいことが確認された.沿岸域の土砂の移動方向やその供給源に関して,土砂の物理特性(粒径、歪、分散、円形度、色彩)を用いて,分析を行った.沿岸域では粒径が細粒化されることで円形度が増大し,河川流域では明確な傾向は見られなかった.また,色彩より鉱物の種類を特定することで効率的に分類が可能になった.

現地観測データも順調に取得できており、データ解析はほぼ予定通りに進んでいる。また、数値モデルの開発もほぼ予定通りに大枠を決定することができた。今後も計画通りに現地データの取得を継続する。数値モデルに関しては、観測データとの検証を行う
介護老人保健施設入所高齢者の身体的・精神的・社会的・スピリチュアルな主観的苦痛

介護老人保健施設で生活している高齢者96名を対象に、1介護老人保健施設で生活している高齢者はどのような苦痛を感じているか、2その苦痛は、抽象的な質問でどの程度表出されるか、また具体的な質問ではどうかを明らかにするために、面接調査を行った。その結果、対象者96名のうち71名から回答が得られた。何かしらの苦痛が1つ以上あった高齢者は94.4%であった。抽象的な質問で苦痛を話した高齢者は46.5%にとどまった。目的:介護老人保健施設(以下、老健と呼ぶ)に入所する要介護高齢者医療依存度は高まっているにもかかわらず、高齢者がどのような苦痛・症状をかかえているかを明らかにした調査・報告は少ない。高齢者の心身の症状の現れ方は非定型的で、また認知症やコミュニケーション機能障害などにより、充分に表出されないことが一因と考えられる。本研究は、老健で生活している高齢者が感じている苦痛を身体的・精神的・社会的・スピリチュアルな側面から明らかにする。また、苦痛に関する抽象的な質問と具体的な質問に対して高齢者が話す内容は何か、および質問に対して苦痛を話さない高齢者の特性を明らかにする。方法:質問紙を用いた面接調査を計画、実施した。研究の対象者は、A県の老健B,Cの2施設に入所しており、退所予定がなく、認知症や言語障害の有無に拘わらず、はい・いいえの意思表示が可能な高齢者である。最初に「つらい、苦しい、困っていることは何か」という抽象的な問いかけで苦痛を話してもらい、その後、身体的・精神的・社会的・スピリチュアルな側面の苦痛について具体的な質問をした。身体的・精神的・社会的・スピリチュアルな側面の苦痛は、文献をもとに調査票を自作した。計44項目で構成される。結果:条件に該当した者は96名で、調査対象条件に適さない17名と入院・死亡者8名を除く71名に調査を行った。身体的側面の苦痛があった高齢者は64名90.1%、精神的側面は34名47.9%、社会的側面は46名64.8%、スピリチュアルな側面は27名38.0%であった。身体的・精神的・社会的・スピリチュアルな側面はそれぞれつながっていた。最初の抽象的な問いかけで苦痛を話した高齢者は33名46.5%で、全ての質問を終えて、何らかの苦痛のあった者は67名94.4%であった。引き続き分析を進める。介護老人保健施設で生活している高齢者が感じている苦痛を身体的・精神的・社会的・スピリチュアルな側面から明らかにする。また、苦痛に関する抽象的な質問と具体的な質問に対して高齢者が話す内容は何か、および質問に対して苦痛を話さない高齢者の特性を明らかにすることを目的とした。A県の介護老人保健施設B,Cの2施設に入所しており、退所予定がなく、認知症や言語障害の有無に拘わらず、はい・いいえの意思表示が可能な高齢者を対象に調査票を用いて面接を行いデータ収集した。最初に「つらい、苦しい、困っていることは何か」という抽象的な問いかけで苦痛を話してもらい、その後、身体的・精神的・社会的・スピリチュアルな側面の苦痛(全44項目)について具体的な質問をした。分析方法は、抽象的な問いかけで話した苦痛の内容、具体的な質問に話す苦痛の種類別の人数とその内容を集計し、精神的・社会的・スピリチュアルな側面の苦痛の内容については質的に分類した。属性別に最初の問いかけによる苦痛の有無について比率の差の検定を行った。佐久大学研究倫理委員会で承認を得て実施した。その結果、2施設の入所者96名のうち、調査対象条件に適さない17名と入院・死亡者8名を除く71名に調査を行った。身体的側面の苦痛があった高齢者は64名90.1%、精神的側面は34名47.9%、社会的側面は64.8%、スピリチュアルな側面は38.0%であった。最初の抽象的な問いかけで苦痛を話した高齢者は46.5%で、全ての質問を終えて、1つ以上苦痛のあった高齢者は67名94.4%であった。最初の抽象的な問いかけに苦痛を話した高齢者は話さなかった者に比べて認知症がない人の割合が有意に高かった。抽象的な質問で苦痛を話さなかった高齢者も具体的な質問では苦痛を話した。対象施設数を縮小したものの、調査を終えた。介護老人保健施設に入所する要介護高齢者は複数の疾患をかかえ、疾患の増悪に伴う医療施設への入院退所や死亡退所する高齢者が増加している。高齢者の心身の症状の現れ方は非定型的で、また認知症やコミュニケーション機能障害などにより、充分に表出されないため、高齢者の苦痛を扱う論文は少ない。本研究は、老健で生活している高齢者が感じている苦痛を明らかにする。平成26(2014)年度-平成27(2015)年度は文献レビューによる調査内容の検討を踏まえ、A県の介護老人保健施設2か所の入所高齢者の全員を対象に、苦痛に関する抽象的な質問と具体的な質問に対して高齢者が話す内容は何か、及び質問に対して苦痛を話さない高齢者の特性を明らかにすることを目的に面接調査を行った。

退所予定がなく、はい・いいえの意思表示が可能な高齢者を対象に最初に「辛い、苦しい、困っていることは何か」と抽象的な質問をし、その後身体・精神・社会・スピリチュアルな側面の苦痛について具体的に質問をした。その結果、対象者96名のうち71名に調査を行い、1つ以上苦痛のあった高齢者は67名94.4%であった。最初の抽象的な質問で苦痛を話した高齢者は46.5%で、苦痛を話さなかった高齢者に比べ認知症の割合が有意に少なかった(χ2検定,p<0.05)。入所者の9割が苦痛を感じており、抽象的な質問に対して苦痛を話さない人も具体的な質問によって苦痛を話すことから、具体的な質問の重要性が示唆された。この研究成果を学会で示説発表、その後所属大学の紀要にて報告した。現在、看護学生や看護師研修等での啓発教育の準備を行っている。介護老人保健施設で生活している高齢者96名を対象に、1介護老人保健施設で生活している高齢者はどのような苦痛を感じているか、2その苦痛は、抽象的な質問でどの程度表出されるか、また具体的な質問ではどうかを明らかにするために、面接調査を行った。その結果、対象者96名のうち71名から回答が得られた。何かしらの苦痛が1つ以上あった高齢者は94.4%であった。抽象的な質問で苦痛を話した高齢者は46.5%にとどまった。対象となる施設を4施設から2施設に減らしたため、データ収集は既に終わり、分析作業が進んでいる。今後は、調査結果に基づき、介護老人保健施設の入居者の苦痛を把握する方法、問いかけ方法やアセスメント項目を更に検討し、新人職員や看護学生にもアセスメントが可能な方法を検討したい。高齢者看護平成27年度は、調査結果の分析を進めつつ、高齢者ケアに関連する専門学会で発表する。研究協力施設を当初の計画の4施設から2施設に減らした分、明らかになった苦痛に基づき、高齢者看護の経験の浅い人材にも、高齢者の苦痛をアセスメントできるようなアセスメントシートの試案、試行する計画である。当初の計画では4か所の老健で調査を行う予定だったが、2か所に変更したため、調査にかかる謝金と旅費が減額した。初学者でも高齢者の苦痛をアセスメントできるようなアセスメントツールの試作を研究計画に加えたため、そのための謝金、旅費、資料購入費用に充てる。また27年度に老年医学会アジアオセアニア大会(タイ国、チェンマイ)で研究成果を発表し、今後の研究について、大会参加者やタイ国の研究者とディスカッションする予定である。
水-非水混合溶媒系におけるATPおよびその断片化学種の酸塩基反応

22年度の研究計画としては、21年度の研究を継続し、プロトン性イオン液体(PIL)である硝酸エチルアンモニウム(EAN)中におけるATP断片化学種の特に小分子について、酸解離平衡の反応熱力学を明らかにすることにあった.特に、21年度の研究遂行において障害となっており、大きな課題と位置づけていた熱量滴定に要する試料量の低減に取り組んだ.熱量滴定装置のセル部分を改修した結果、初期体積を25mLから4mLに大幅に低減することに成功した.このことで、EAN中の酸塩基反応のみならず、一般的なイオン液体中における反応熱測定が可能となった.EANの酸塩基反応について、まず一般的な性質を知るため、簡単な酸および塩基として酢酸およびトリフルオロエチルアミンの酸解離反応熱力学量を決定した.その結果、反応エンタルピーは水溶液中と2530kJ/mol、エントロピーも80J/mol・K程度の差があり、酸塩基反応メカニズムが大きく異なっていることが明らかとなった.PIL中におけるこれらの反応熱力学量の決定例は世界で初めてである.一方、自由エネルギー変化としては数kJ/mol程度の差しかなく、強いエンタルピー-エントロピー補償効果がはたらいていることが分かった.アデニンについても同様にエンタルピー・エントロピー補償効果が確認されたが、その程度は酢酸やトリフルオロエチルアミンより小さかった.このことは、アデニンが疎水的であるため、EAN中においても水溶液中と同様、疎水水和されていることを示唆する.しかしながら、PIL中における反応熱力学量の解釈や、EANの共役酸・共役塩基の溶存状態や一般的な性質についての情報は皆無で、比較対照も無いため、定量的な議論のためこれらを今後構築していくことになる.また、リン酸部位など他の断片化学種についても今後の検討課題となった.21年度の研究計画としては、ミセル水水溶液、およびプロトン性イオン液体である硝酸エチルアンモニウム(EAN)中におけるATP断片化学種の特に小分子について、酸解離平衡の反応熱力学を明らかにすることにあった.まずATPの疎水基であるアデニンに着目し、共役陰イオンと陽イオン性界面活性剤DTACミセルと相互作用することが示された.実験データはアデニン、水素イオン、界面活性剤(分子)、およびミセルの対イオンである塩化物イオンを含む4元系で説明することができた.このことによって、アデニンの物性を他の核酸塩基との比較によって考察することができる.アデニンとDTACミセルの相互作用エネルギーの大部分は静電的安定化によるものである一方で、アデニンはチミンやウラシルよりも疎水性が高いことが示された.このことは、ミセルとの相互作用エンタルピーを決定することにより裏付けられた.すなわち、アデニンは(中性状態で)少なくとも他の核酸塩基より弱く水和されている(疎水性が高い)ことが熱力学量から明らかとなった.一方で、純イオン液体中における測定については、実験上の問題から着手が遅れたため、系の検討も含め22年度も引き続いて継続する予定である.また、本研究課題に参画している多くの研究者らと交流する中で、ATPの加水分解反応前後の静的なエネルギー状態のみならず、加水分解反応における活性化エネルギーが高いこと(および酵素のようなATPエネルギーを利用する環境下において活性化エネルギーが低下すること)が、ATPを「エネルギー通貨」せしめる本質であると強く感じるに至った.直接的な実験結果ではないが、本研究課題における成果である.22年度の研究計画としては、21年度の研究を継続し、プロトン性イオン液体(PIL)である硝酸エチルアンモニウム(EAN)中におけるATP断片化学種の特に小分子について、酸解離平衡の反応熱力学を明らかにすることにあった.特に、21年度の研究遂行において障害となっており、大きな課題と位置づけていた熱量滴定に要する試料量の低減に取り組んだ.熱量滴定装置のセル部分を改修した結果、初期体積を25mLから4mLに大幅に低減することに成功した.このことで、EAN中の酸塩基反応のみならず、一般的なイオン液体中における反応熱測定が可能となった.EANの酸塩基反応について、まず一般的な性質を知るため、簡単な酸および塩基として酢酸およびトリフルオロエチルアミンの酸解離反応熱力学量を決定した.その結果、反応エンタルピーは水溶液中と2530kJ/mol、エントロピーも80J/mol・K程度の差があり、酸塩基反応メカニズムが大きく異なっていることが明らかとなった.PIL中におけるこれらの反応熱力学量の決定例は世界で初めてである.一方、自由エネルギー変化としては数kJ/mol程度の差しかなく、強いエンタルピー-エントロピー補償効果がはたらいていることが分かった.アデニンについても同様にエンタルピー・エントロピー補償効果が確認されたが、その程度は酢酸やトリフルオロエチルアミンより小さかった.このことは、アデニンが疎水的であるため、EAN中においても水溶液中と同様、疎水水和されていることを示唆する.しかしながら、PIL中における反応熱力学量の解釈や、EANの共役酸・共役塩基の溶存状態や一般的な性質についての情報は皆無で、比較対照も無いため、定量的な議論のためこれらを今後構築していくことになる.また、リン酸部位など他の断片化学種についても今後の検討課題となった.
新規アディポカイン、ケマリンの糖尿病発症における役割の解明

私たちは新規生理活性物質を探索するプロジェクトにおいてケマリンを同定した(FEBS letters2008 582: 573-578)。私たちを含む4つのグループから独立して発見されたケマリンは新規アディポカインとして注目されているがその生理機能は不明である。本研究においては、ノックアウトマウスおよび糖尿病患者サンプルを用いて解析を行い、ケマリンがインスリン分泌、インスリン感受性の両方を調節するホルモンであること(Scientific Reports2011 1 123 DOI:10.1038/srep00123、ヒトにおいて血中ケマリン濃度が糖尿病発症と関連していることを報告した(Endocrine J2012 60 37)。私たちは新規生理活性物質を探索するプロジェクトにおいてケマリンを同定した。私たちはこれまでにノックアウトマウスおよび糖尿病患者サンプルを用いて解析を行い、ケマリンがインスリン分泌、インスリン感受性の両方を調節する新規ホルモンであること、ヒトにおいて血中ケマリン濃度が糖尿病発症と関連していることを発見した。本研究においてはこれまでの内容をさらに発展させ、ケマリンの糖尿病の病態との関連、生理作用の解明から臨床応用を目指した基礎的検討を行ってきた。ケマリンノックアウトマウスにおいては、耐糖能異常、インスリン抵抗性を呈することが明らかになった。脂肪組織においては、インスリンシグナルを調節しており、インスリン感受性を調節している可能性が考えられた。またグルコースクランプ試験では、ケマリンノックアウトマウスにおいて筋肉におけるインスリン感受性が改善している一方、肝臓における糖新生が亢進していた。さらにインスリン分泌について詳細に解析したところ、ケマリンノックアウトマウスの膵島ではグルコース依存性インスリン分泌が低下しており、その機序としてβ細胞機能調節に重要な転写因子の発現が低下していた。その転写因子の発現を単離膵島においてレスキューしたところ、グルコース依存性インスリン分泌が改善したことから、ケマリンは転写因子発現を調節することによるβ細胞機能を制御していると考えられた(論文投稿中)。私たちは本研究においてノックアウトマウスおよび糖尿病患者サンプルを用いて解析を行い、ケマリンがインスリン分泌、インスリン感受性の両方を調節するホルモンであること、ヒトにおいて血中ケマリン濃度が糖尿病発症と関連していることを発見した。さらにケマリンの糖尿病の病態との関連、生理作用の解明から臨床応用を目指した基礎的検討を行ってきた。脂肪組織においては、炎症と同時にインスリンシグナルを調節しており、インスリン感受性を調節している可能性が考えられた。またケマリンノックアウトマウスのグルコースクランプ試験では、筋肉におけるインスリン感受性が改善している一方、肝臓における糖新生が亢進していた。さらにインスリン分泌調節機序について詳細に解析したところ、ノックアウトマウスの膵島ではグルコース依存性インスリン分泌が低下しており、その機序としてβ細胞機能調節に重要な転写因子MafAの発現が低下していた。MafAの発現を単離膵島においてレスキューしたところ、グルコース依存性インスリン分泌が改善したことから、ケマリンは転写因子MafA発現を調節することによりβ細胞機能を制御していると考えられた(Scientific Reports 2011 1 123 DOI:10.1038/srep00123)。私たちはノックアウトマウスを用いて解析を行い、ケマリンノックアウトマウスにおいては、耐糖能異常、インスリン抵抗性を呈することを見いだしたことから、ケマリンがインスリン分泌、インスリン感受性の両方を調節するホルモンであることを発見した。具体的にはグルコースクランプ試験では、筋肉におけるインスリン感受性が改善している一方、肝臓における糖新生が亢進していた。さらにインスリン分泌について詳細に解析したところ、ケマリンノックアウトマウスの膵島ではグルコース依存性インスリン分泌が低下しており、その機序としてβ細胞機能調節に重要な転写因子MafAの発現が低下していた。MafAの発現を単離膵島においてレスキューしたところ、グルコース依存性インスリン分泌が改善したことから、ケマリンは転写因子MafA発現を調節することによりβ細胞機能を制御していると考えられた(Scientific Reports 2011 1 123 DOI:10.1038/srep00123 )。

またヒトの糖尿病との関わりを明らかにするために血中濃度を測定したところ、男性糖尿病患者においてケマリン血中濃度が低下していることを明らかにした(EJ 2012 60 37-44 )。現在、ケマリンが褐色脂肪組織の機能調節に重要な役割を果たしていることを見出し、肥満、糖尿病などの病態に於ける関わりについてさらに研究を進めている。。24年度が最終年度であるため、記入しない。ケマリンによる糖代謝調節機構について、β細胞における一部の機序は明らかにすることが出来たが、他の臓器に対する作用機序についてさらに明らかにしていく予定である。
湖沼年稿堆積物を利用したプランクトン相互作用系の共進化－生態ダイナミクスの解明

敵対的な相互作用に見られる共進化のダイナミクスや、進化動態と個体群動態が相互に関係する生態ー進化ダイナミクスの研究は、少数種の実験個体群や数理モデルによる理論的研究が中心であり、実際の野外生物群集における共進化ー生態ダイナミクスの理解はほとんど進んでいない。本研究では、特定の湖沼にのみ形成される年稿(ねんこう)堆積物の利点と、既存情報が豊富なモデル生物の利点を活かして、野外プランクトン群集における共進化ー生態ダイナミクスの実態を解明する。具体的には、長野県深見池の年稿堆積物を用いて、ミジンコ・ウィルス・藻類などのプランクトン相互作用系において、近過去から現在までの個体数(生態)ダイナミクスと共進化ダイナミクスを解明し、これまでにない野外条件かつ長期での共進化ー生態ダイナミクスの詳細な解析を行う。本年度は、長野県深見池において年縞堆積物コアを採取したのち、先行研究により報告されているイベント層の年代や堆積速度に基づいて、年縞堆積物コアの年代推定を行った。年縞堆積物コアを薄層に切り分けたのち、今後の分析に必要なサンプルを取得した。次に、年稿堆積物中に保存された微化石および休眠卵を用いて、深見池が形成された1662年から現在までの、枝角類プランクトンおよびベントスの生態ダイナミクスの評価を開始した。また、年稿堆積物中に保存されたDNAを用いて、藻類と細菌類およびそれらに感染するウィルスの生態ダイナミクスの評価を開始した。藻類と細菌類の検出は当初予定の方法で実現できたものの、ウィルスの検出は当初予定していた方法ではうまくいかなかった。方法を再検討した結果、ウィルスDNAの網羅的な解析が可能な方法が明らかとなり、生態ダイナミクスの評価を開始することができた。当初予定していた年縞堆積物コアの取得とサンプル準備、各種プランクトンの生態ダイナミクスの評価の開始ができ、おおむね順調に進展していると言える。年稿堆積物中に保存された微化石および休眠卵を用いて、枝角類プランクトンおよびベントスの生態ダイナミクスの評価を進める。また、年稿堆積物中に保存されたDNAを用いて、藻類と細菌類およびそれらに感染するウィルスの生態ダイナミクスの評価を進める。
看護の歴史の継承を促進するオーラルヒストリーのアーカイブ構築に関する基礎的研究

オーラルヒストリー研究状況を把握する目的で、文献を持ち寄り、先行研究について検討した。現在「オーラルヒストリーの理論と実践」(ヴァレリー、R.ヤウ、2011)を分担してまとめ、本研究の研究手順として利用することとなった。看護については、先行研究がほとんどなかったため、医中誌webで類語として「聞き取り」「聞き書き」「証言」「語り」「インタビュー」といった語を検索に用いることにした。その結果、2002年以降27件、分野別では、看護師関係11件、助産師関係10件、保健師関係4件、養護教諭関係1件となっており、看護師関係では教育・学生に関する研究が多く見られた(8件)。対象地域は14都道府県に及び、植民地での経験を聞きとっているものもあった。扱っている時代は、アジア・太平洋戦争終結(1945年)前後に焦点をあてたものが10件と多かった。研究方法に関しては、インタビューの調査期間や面接方法などの記載事項は、ある程度共通していた。しかし、対象者の選定方法や倫理的配慮についての言及などは文献によってさまざまで、看護史研究においてはまだ、基準的なものはみられなかった。この結果は、第32回日本看護歴史学会学術集会で報告した。ヴァレリー、R.ヤウは、歴史研究における倫理の重要性に配慮しつつ、オーラルヒストリー研究における情報源の匿名性の課題を指摘している。今後は、オーラルヒストリー研究における倫理的配慮のあり方を看護歴史、及び医療史の学会誌等から分析することとした。看護歴史研究において「オーラルヒストリー」という表現が研究方法として確立していないため、オーラルヒストリー研究の定義、範囲、手法の確立に時間がかかっている。社会科学では、実名公表が当たり前になっている点でも、看護との違いがあり、他領域の先行研究を参考に、研究対象者と研究者を保護しつつ、看護歴史の継承を推進する研究手法にしていく必要がある。加えて看護独自のオーラルヒストリー研究を確立する必要があると考え、慎重に、丁寧に活動しているため日本看護歴史学会誌をもとに、過去10年のオーラルヒストリー研究とそれ以外の研究について、倫理的配慮のあり方を分析する。さらに医療史に拡大し、日本医史学会誌を同様に分析する。日本看護歴史学会誌の分析結果は、8月の学術集会で報告できる予定である。昨年の研究成果と合わせて、論文を投稿する予定である。看護歴史におけるオーラルヒストリー研究の現状について文献レビューを行った。2018年2月に、医中誌webを用いて文献調査を行い、シソーラス用語「看護学史」で抽出した原著論文のうち、「オーラルヒストリー」およびその類語である「聞き取り」「聞き書き」「証言」「語り」「インタビュー」という語で検索できたものを今回の対象文献とした。倫理的配慮:文献は、公表されているもののみとし、出典を明らかにして利用した。医中誌webでは「オーラルヒストリー」というシソーラス用語(以下「TH」と表記)がなかったため、フリーターム(以下「AL」と表記)で検索した。原著論文の中で「看護学史/TH」と「オーラルヒストリー/AL」を掛け合わせたところ、結果は0件であった。しかし、「オーラルヒストリー」という言葉が導入される前から、同様の手法は「聞き取り調査」などとよばれて研究に用いられてきた。そこで、類語として「聞き取り」「聞き書き」「証言」「語り」「インタビュー」といった語を検索に用いることにした。今回の調査では、文献の発表年からは増加傾向などの動向は読み取れなかった。分野別では、看護師関係11件、助産師関係10件、保健師関係4件、養護教諭関係1件となっており、看護師関係では教育・学生に関する研究が多く見られた(8件)。今回の調査から看護歴史の研究ではオーラルヒストリー研究は十分に行われてきていないことが明らかになった。この研究成果は、第32回日本看護歴史学会学術集会で発表する予定である(抄録提出済、発表未確定)。文献レビュー、および国内外のオーラルヒストリーに関する史料収集・保管状況を調べたところ、日本国内の小規模図書館、資料館でも保管していることが分かった。国外調査を行うまえにこれらを調査する必要が生じた。計画を少し変更して進めていきたいと考えた。

しかし、対象者の選定方法や倫理的配慮についての言及などは文献によってさまざまで、看護史研究においてはまだ、基準的なものはみられなかった。この結果は、第32回日本看護歴史学会学術集会で報告した。ヴァレリー、R.ヤウは、歴史研究における倫理の重要性に配慮しつつ、オーラルヒストリー研究における情報源の匿名性の課題を指摘している。今後は、オーラルヒストリー研究における倫理的配慮のあり方を看護歴史、及び医療史の学会誌等から分析することとした。看護歴史研究において「オーラルヒストリー」という表現が研究方法として確立していないため、オーラルヒストリー研究の定義、範囲、手法の確立に時間がかかっている。社会科学では、実名公表が当たり前になっている点でも、看護との違いがあり、他領域の先行研究を参考に、研究対象者と研究者を保護しつつ、看護歴史の継承を推進する研究手法にしていく必要がある。加えて看護独自のオーラルヒストリー研究を確立する必要があると考え、慎重に、丁寧に活動しているため国内調査候補地として、聖路加国際大学図書館、大阪産業労働資料館が挙がっている。これらの機関に、史料保管の目的、保管している史料の範囲、保管の管理者、財政基盤、将来の方向性などについて調査する。その上で、海外調査を行う。オーラルヒストリーに関する先行研究を研究者間で読み合わせをし、研究の方向性がぶれないようにしていく。日本看護歴史学会誌をもとに、過去10年のオーラルヒストリー研究とそれ以外の研究について、倫理的配慮のあり方を分析する。さらに医療史に拡大し、日本医史学会誌を同様に分析する。日本看護歴史学会誌の分析結果は、8月の学術集会で報告できる予定である。昨年の研究成果と合わせて、論文を投稿する予定である。文献レビューとオーラルヒストリーを保管している国内機関をしらべることに時間がかかり、当初の計画よりもやや遅れが生じたため。次年度に国内調査を実施し、さらに実際の看護労働に関するオーラルヒストリーを実施する。学会出張旅費を別経費で処理したこと、及び前述したように研究の進捗状況がやや遅れているため。次年度は、国際学会に出席する予定であり、残金の使用が予定されている。
統合失調症の画像診断を目的としたNMDA受容体イメージング剤の開発

統合失調症の正確な診断、病態理解のため,陽性症状のみならず陰性症状とも深い関係があるNMDA受容体の機能変化を生体内で非侵襲的にイメージングする手法が望まれている。そこで本研究では,NMDA受容体のグリシン結合部位及びNR2Bサブユニットを標的とした核医学イメージング薬剤の開発を行った。グリシン結合部位を標的としたPETイメージング剤として,4-ヒドロキシ-2-キノロン誘導体の5位にエチル基あるいはヨウ素原子を有し,3'位にメトキシ基を有する^<11>C標識化合物を開発したところ,いずれも高親和性を示した(Ki値:Et体;7.2nM,I体;10.7nM)。しかしながらこれら2つのリガンドは受容体へ全く違う結合様式を示した。すなわちラット脳切片を用いたin vitro評価により,Et体はNR2Bの存在を反映した前脳への特異結合を示し,I体はNR1の存在を反映した脳全体への特異結合を示した。従って,NMDA受容体はサブユニット構成や活性状態により,リガンドの微妙な構造の違いを認識することが示唆された。今後は5位の置換基と受容体への結合様式との相関を検討することで,NMDA受容体のリガンド認識部位に関する新たな知見が得られるものと考えられる。NR2Bサブユニットを標的としたSPECTイメージング剤として,ベンズイミダゾール誘導体の末端ベンジル基4位を放射性ヨウ素化した新規リガンドを開発した。新規ヨウ素誘導体はNR2Bに対して非常に高い親和性(IC_<50>=1.5nM)を示した。そこで^<125>I標識リガンドを合成して,マウスを用いたin vivo評価を行ったところ,早い血中クリアランスを示し,肝臓,腎臓に高集積を示した。一方,脳移行性は低く,NR2Bの分布を反映した集積を示さなかった。よって本リガンドはNR2Bを標的としたイメージング剤として不適切であることが明らかとなった。本研究では、NMDA受容体をインビボで画像化するPETあるいはSPECT用核医学イメージング薬剤を開発し、統合失調症モデル動物におけるNMDA受容体の挙動をイメージングすることで、病態メカニズムの解明を目的とした。これまでに申請者はNMDA受容体のグリシン結合部位を標的としたPETリガンドを開発し、動物を用いた基礎評価を行ったが、NMDAへの特異的な集積を示すリガンドは得られていない。その主な原因として、開発したリガンドの脳移行性が低いことが挙げられる。そこで、本年度はグリシン結合部位を標的としてこれまで開発した4-ヒドロキシ-2-キノロン骨格化合物の構造を変換させ、脳移行性の向上を目的とした放射性リガンドの開発を行った。併せて、NMDA受容体NR2Bサブユニットを標的としたベンジルアミジン骨格及びベンズイミダゾール骨格を有するリガンドの開発も行った。まず、グリシン結合部位を標的とした4-ヒドロキシ-2-キノロン骨格化合物のスクリーニングを行ったところ、5位にエチル基を有し、3'位にメチルアミノ基を有する^<11>C標識化合物が従来開発したリガンドよりも親和性が向上し、さらには血中蛋白結合率も減少した。それに伴ってマウスにおける脳内集積量が上昇し、小脳における特異結合も観察された。よって、この骨格の化合物のグリシン結合部位を標的としたイメージング剤としての可能性が示唆された。また、NR2Bサブユニットに高親和性を示す^<11>C標識ベンジルアミジン骨格化合物を用い、マウスにおける体内動態に関する基礎評価を行ったところ、速やかに代謝を受け、脳内への特異結合を示さなかった。よって、今後は代謝に安定な誘導体の開発へと展開していく予定である。なお、ベンズイミダゾール骨格化合物に関してはヨウ素誘導体の合成に成功したため、今後は標識合成及び動物を用いた基礎評価を行う予定である。そこで^<125>

I標識リガンドを合成して,マウスを用いたin vivo評価を行ったところ,早い血中クリアランスを示し,肝臓,腎臓に高集積を示した。一方,脳移行性は低く,NR2Bの分布を反映した集積を示さなかった。よって本リガンドはNR2Bを標的としたイメージング剤として不適切であることが明らかとなった。
遺伝子発現に対するＲＮＡ分解および転写後制御の寄与

29年度が最終年度であるため、記入しない。
嗜好の矛盾を許容した情報推薦―関係性マイニングによる新たなアプローチ―

ラフ集合による関係性マイニングの情報推薦への応用に向けて、平成30年度は主に(1)関係性属性の作成に用いる属性間関係性の抽出方法の検討および(2)前年度に試作した推薦システムの観光地推薦への応用に関する研究を実施した。(1)前年度までの研究では、ユーザの嗜好パターンを記述する関係性属性を作成する際に用いる属性間関係性は、予め与えられていることを前提としていた。今年度は、関係性属性を作成する際に用いる2個の属性の選択だけではなく、属性間の関係性を表現する2項関係も自動的に抽出する手法を提案し、更にその改良を試みた。計算機実験の結果、改良した手法は、当初の手法では抽出が困難であった属性間関係性を抽出できる可能性があることが示唆された。(2)前年度の試作システムを、北海道内の観光地の推薦システムに応用した。北海道内の43箇所の観光地および既存ユーザ31名による観光地の評価結果を予めシステム内に組み込み、ユーザに対してランダムに2箇所の観光地を提示し、ユーザはどちらが好ましいかを選択する。この提示と選択を10回行った結果をユーザの嗜好パターンと見なし、類似する嗜好パターンを持つ既存ユーザが勧める観光地を推薦結果として提示する。被験者10名に対して実験を行った結果、作成した観光地推薦システムは、比較対象としたランダム推薦システムよりユーザに好まれやすい観光地を推薦できることが確認された。研究期間全体を通して、(1)ユーザの嗜好が強く反映された嗜好パターンの抽出方法の提案および推薦システムへの応用、(2)嗜好の矛盾を許容した嗜好パターンの抽出方法の提案、および(3)ユーザが持つ嗜好の矛盾も感性的評価の特徴として使用可能な推薦システムの作成、に関する研究成果が得られた。この結果から、本申請で目標とする、「嗜好の矛盾を許容した情報推薦」について、最低限の成果は得られたと考えられる。ラフ集合による関係性マイニングの情報推薦への応用に向けて,平成28年度は主に,1.関係性マイニングを用いた情報推薦手法の理論的側面に関する研究,および,2.これに基づく試作システムの実装を行った.1.関係性マイニングにおける関係性属性の考え方を用いて,ユーザによる商品間の選好順序を関係性属性として表現し,ユーザベースの協調フィルタリングを用いて,関係性属性として表された選好順序の類似性をユーザ間で評価することを通じて,対象ユーザに推薦を行う手法を検討した.関連して,関係性マイニングにおける関係性属性の作成手法は,関係性マイニングを用いた情報推薦手法にも大きな影響を及ぼすため,関係性属性の作成方法の改良を検討し,識別能力に着目した関係性属性の作成方法を提案した.2.1.で検討した手法に基づく情報推薦システムを試作し,情報推薦の著名なベンチマークデータを用いて,各ユーザによる商品へのn段階評価値から関係性属性を作成し,対象ユーザに対する推薦を行う評価実験を行った.このように作成した関係性属性は,ユーザによる対象間の選好順序に矛盾を含まない場合に対応するため,本申請が目標とする,嗜好の矛盾を許容した情報推薦の準備段階となる.また,試作システムによる推薦と,関係性属性を用いない通常のユーザベース協調フィルタリングによる推薦との比較を行った.その結果、試作した情報推薦システムによる推薦は,通常のユーザベース協調フィルタリングによる推薦より,多様性のある推薦を行える可能性が示唆された.本申請の基礎となる,関係性マイニングを用いた情報推薦手法について,その理論的基礎部分を検討しており,またこれに基づく情報推薦システムを試作し従来手法との比較を行っている(学会発表参照).以上より,本申請の現在までの進捗状況は,おおむね順調に進展していると考えられる.ラフ集合による関係性マイニングの情報推薦への応用に向けて、平成29年度は主に、(1)前年度に試作した情報推薦システムの改良および(2)嗜好の矛盾を許容した情報推薦システムの試作を実施した。(1)前年度に試作した推薦システムで、関係性マイニングにおける関係性属性として表されるユーザの嗜好パターンの抽出方法を改良した。改良法では、ユーザによる対象の評価値の差に着目し、評価値の差が大きい対象のペアについて嗜好パターンの抽出を行う。これにより、ユーザによる好みの違いがより強く反映された嗜好パターンが抽出でき、推薦の多様性を保持しつつ推薦精度を改善することができた。関連して、関係性マイニングにおける関係性属性の作成方法の改良を検討した。関係性属性による分類結果として得られる対象の分割に着目し、決定属性から得られる対象の分割との類似度を比較することにより、作成するべき関係性属性を複数個同時に選択することが可能となった。(2)本申請が目標とする、嗜好の矛盾を許容した情報推薦の実現に向けて、推薦対象のペアを提示し、ユーザにどちらかを直接選択させる一対比較を部分的に行うことで、ユーザの嗜好パターンを抽出し推薦を行う情報推薦システムを試作した。試作システムでは、「AよりBを好む」「BよりCを好む」「CよりAを好む」などのように、ユーザの嗜好が矛盾している場合も、そのユーザの感性的評価結果として使用することが可能である。初年度に得られた知見および上述の研究実施概要(1)の成果をまとめ、現在学会論文誌に投稿中である。また、本申請の目的である、嗜好の矛盾を許容した情報推薦システムを試作することができ、その成果を国際会議に投稿中である。以上より、現在までの進捗状況はおおむね順調に進展していると考えられる。ラフ集合による関係性マイニングの情報推薦への応用に向けて、平成30年度は主に(1)関係性属性の作成に用いる属性間関係性の抽出方法の検討