hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
正確な水分代謝と体内水分量測定を用いた高齢者の脱水予防:エビデンスに基づく支援

本研究では日常生活で起こる水分出納の特徴を明らかにするとともに、高齢者における易脱水性を簡便にスクリーニングする方法を開発し、現場で簡便に使用できるアセスメント指標を検討することを目的とした。そのために、以下の研究を行った。(1)簡便法(SBIS法)による細胞内外液分布の加齢変化、(2)SBIS法での体内水分量と皮膚乾燥の評価指標との相互関連、(3)地域在住高齢者における熱中症発症事例の生活特性の3点を検討した。その結果、(1)加齢に伴って下腿の細胞外液量(ECW)/総水分量(TBW)が増加することが観察された。(2)自立高齢者よりTBWの低い要介護高齢者において細胞外液量(ICW)・細胞外液(ECW)共に手首水分(皮膚乾燥)との間に有意な関連みられ、脱水状態のアセスメント項目に、手首水分の乾燥度が有用な指標である可能性が確認された。(3)自立高齢者の熱中症発症には身体的な面ばかりではなく、社会参加などの社会的側面や認知機能も複雑に関連することが認められ、それをふまえた予防支援が必要であることが示された。本研究は、高齢者の健康状態やADL、易脱水性など個人要因と気象条件を組み合わせた、高齢者に実践しやすい効果的な脱水予防・熱中症予防プログラムを提案・検証すること、および体水分動態を考慮した脱水アセスメント法の確立を目的としている。1年目(H22年度)は、脱水予防・熱中症予防プログラム作成の上で必要な基礎的データとなる高齢者の体内水分量について、主に部位別生体電気インピーダンス法(SBIA)を用いて測定し、加齢変化や自立度、体力等との関係性から検討した。その結果、まず、体内水分量の加齢変化をみると、細胞内液量は加齢と共に減少する一方で、細胞外液量は必ずしも減少していなかった。つまり、筋肉量減少により細胞内液が減少することが確認された。また、体力との関連について、細胞内液量では筋肉をよく使用する握力や垂直跳びが、敏捷性や柔軟性指標であるステッピングや長坐位体前屈等に比べて有意な相関がみられ、筋肉量が関係していることが認められた。細胞外液は細胞内液ほど筋肉量との関連はみられなかった。さらに、自立度との関連をみると、要介護状態にある虚弱高齢者の方が自立高齢者に比べ、細胞内・外液量共に有意に減少していることが認められ、虚弱高齢者は易脱水傾向にあることが推測された。体内水分量は飲水行動だけでなく、筋肉量との関連が深いと考えられるため、脱水予防のためにも筋肉量を維持する工夫が必要であることが示唆された。以上の結果をふまえて、2年目(H23年度)は、飲水行動を含む生活習慣を調査し、これに基づく脱水予防・熱中症予防プログラムを作成すると共に、易脱水性を正確に、かつ簡便に判定する方法を検討する予定である。2年目(H23年度)は、1年目のデータを補完しつつ、脱水予防・熱中症予防プログラム作成の上で必要な基礎的データとなる高齢者の体内水分量について、主に部位別生体電気インピーダンス法(SBIA)を用いて測定し、加齢変化や自立度、体力等との関係性から検討した。

体内水分量は飲水行動だけでなく、筋肉量との関連が深いと考えられるため、脱水予防のた.めにも筋肉量を維持する工夫が必要であることが示唆された。以上の結果をふまえて、3年目(H24年度)は、飲水行動を含む生活習慣を踏まえて、これに基づく脱水予防・熱中症予防プログラムを作成・検証すると共に、易脱水性を正確に、かつ簡便に判定する方法を検討する予定である。本研究は、健康状態やADL、易脱水性等をふまえた高齢者に実践しやすい効果的な脱水予防・熱中症予防プログラムを提案・検証することと体水分動態を考慮した脱水アセスメント法の確立を目的とした。1年目(H22年度)は、基礎的データとなる高齢者の体内水分量を主に部位別生体電気インピーダンス法(SBIA)にて測定し、加齢変化や自立度、体力等との関連を検討した。その結果、体内水分量については細胞内液量が加齢と共に減少する一方で、細胞外液量はあまり減少しないことや筋肉量減少が細胞内液減少に関連することが確認された。また虚弱高齢者では自立高齢者に比べ、細胞内・外液量共に減少傾向にあり、虚弱高齢者は易脱水傾向であると推測された。従って、体内水分量は飲水行動だけでなく、筋肉量との関連が深いと考えられるため、脱水予防のためにも筋肉量の維持が必要であると示唆された。2年目(H23年度)は、1年目のデータを補完した。合わせて、飲水行動を含む生活習慣を調査し、脱水予防・熱中症予防プログラム作成し、地域の健康教室で試みた。3年目(H24年度)は、易脱水性を正確かつ簡便に判定する方法を開発するために、SBIAによる体内水分量と皮膚・口腔乾燥との関連性を検討した。特に虚弱高齢者では、腋窩や手首の皮膚水分と細胞内・外液との有意な関連がみられ、腋窩や手首の皮膚水分、いわゆる皮膚乾燥度が易脱水性の判定項目として有用である可能性が示唆された。各調査の実施が遅れ、データ数の蓄積がやや遅れている。そのため本年度もデータを補完しつつ、その結果を踏まえたプログラム作成をすすめる予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、高齢者に実践しやすい効果的な脱水予防・熱中症予防プログラムを提案・検証することと体水分動態を考慮した脱水アセスメント法の確立を目的としている。これらを推進するために、データ数をできるだけ蓄積し、エビデンスのあるプログラムや脱水アセスメント法を開発することが重要であると考えている。そのために、最終年度の今年度もフィールド調査を実施していきたい。
古代植物由来の植物性ミネラルを用いた野菜栽培に関する研究

古代植物堆積層由来のフルボ酸処理がサラダナの生育,糖含量,ポリフェノール含量,抗酸化成分含量,ミネラル含量およびDPPH抗酸化活性に与える影響を明らかにする目的で,サラダナ'レッドファイヤー'を供試し,各種処理区を設けた養液栽培を行った.その結果,フルボ酸0.5%(pH4)を収穫前2週間の間処理することにより,糖含量や機能性成分含量を高めることができるが,株の生育も抑制されることから, 0.5%以下の濃度のフルボ酸濃度や処理期間の短縮を進めることにより,生育量を減少させずに付加価値の高い商品作物を生産する技術を開発する事が可能であると考えられた.古代植物堆積層由来のフルボ酸処理がサラダナの生育,糖含量,ポリフェノール含量,抗酸化成分含量,ミネラル含量およびDPPH抗酸化活性に与える影響を明らかにする目的で,サラダナ'レッドファイヤー'を供試し,各種処理区を設けた養液栽培を行った.その結果,フルボ酸0.5%(pH4)を収穫前2週間の間処理することにより,糖含量や機能性成分含量を高めることができるが,株の生育も抑制されることから, 0.5%以下の濃度のフルボ酸濃度や処理期間の短縮を進めることにより,生育量を減少させずに付加価値の高い商品作物を生産する技術を開発する事が可能であると考えられた.わが国の畑地土壌の多くはミネラル含量が少ないことから,植物性ミネラルを用いて野菜中の含有ミネラル成分を増やせば,高付加価値の野菜として市場に提供できる.植物性ミネラルは,ミネラルの他,フミン酸やフルポ酸を含み酸性を示すため,褐変防止効果や抗菌性もある.また,高濃度のミネラル添加が浸透ストレスとして働き,糖度,GABA,抗酸化活性などが増加するなど,高機能性野菜として付加価値を付与できる可能性がある.こうしたことから,植物性ミネラルを用いた実用的な野菜栽培法を確立することを目的として,本研究を実施した.特に,ミネラル処理については,海洋深層水を用いた野菜類の栽培に関する研究が先行しているが,海洋深層水は大量に含まれるNaやClイオンを除去する必要があるため,技術的に解決すべき問題が多い。その点植物由来のミネラルは,これらのイオン含量が海洋深層水に比べかなり低く,そのまま利用できる可能性がある.平成22年度の研究では,レタスを材料としてミネラルを加えた養液栽培を行い,その効果を検証した.その結果,フルポ酸を含む1%ミネラル溶液でレタスを栽培した場合,ポリフェノール,アントシアニン,抗酸化活性,糖含量を増加させる効果があることが確認された.従って,平成23年度以降の実験に於いては,主にレタスを用いて,これらの成分とミネラル付与との関連を明らかにすると共に,植物のミネラル吸収特性を明らかにし,体内成分としてどの程度ミネラルを蓄積する能力があるかを検証する予定である.わが国の畑地土壌の多くはミネラル含量が少ないことから,植物性ミネラルを用いて野菜中の含有ミネラル成分を増やせば,高付加価値の野菜として市場に提供できる.植物性ミネラルは,ミネラルの他,フミン酸やフルポ酸を含み酸性を示すため,褐変防止効果や抗菌性もある.また,高濃度のミネラル添加が浸透ストレスとして働き,糖度, GABA,抗酸化活性などが増加するなど,高機能性野菜として付加価値を付与できる可能性がある.こうしたことから,植物性ミネラルを用いた実用的な野菜栽培法を確立することを目的として実施した.特に,ミネラル処理については,海洋深層水を用いた野菜類の栽培に関する研究が先行しているが,海洋深層水は大量に含まれるNaやClイオンを除去する必要があるため,技術的に解決すべき問題が多い.その点植物由来のミネラルは,これらのイオン含量が海洋深層水に比べかなり低く,そのまま利用できる可能性がある.平成23年度の研究では,主に1)ミネラルの吸収性の解析, 2)吸収効率を高める栽培方法の開発, 3)ミネラルを吸収した野菜の品質と栄養価の診断, 4)ポリフェノール含量について明らかにすることで,植物性ミネラルの最適処理方法を確立し,実用化可能な栽培方法を模索した.その結果,EC≒4程度ならば大きな生育障害を与えずに栽培できることが明らかとなった.更に,これらの知見に加え,培養液に加えたストレスにより,アントシアニンを中心とする色素及びその他のポリフェノール含量の変動を中心に研究を進め,植物ミネラルの中でも特にフルボ酸に効果が高いことを確認した.古代植物堆積層由来のフルボ酸処理がサラダナの生育,糖含量,ポリフェノール含量,抗酸化成分含量,ミネラル含量およびDPPH抗酸化活性に与える影響を明らかにする目的で,サラダナ`レッドファイヤー'を供試し,各種処理区を設けた養液栽培を行った.その結果,フルボ酸0.5%・pH6.5区および塩酸・pH4区の新鮮重は対照区と大きな差はないものの,フルボ酸0.5%・pH4区では対照区に比べ有意に減少した.同様にフルボ酸0.5%・pH4区では葉の水分含有率が最も低く,蒸散速度も対照区より有意に低いことから,フルボ酸0.5%・pH4区では,フルボ酸によるストレスにより水の吸収阻害が起こることが生育阻害の要因として考えられた.一方,フルボ酸0.5%・pH4区の全糖含量,アントシアニン含量,ポリフェノール含量およびDPPH抗酸化活性は,いずれも対照区より高く,一部の値は塩酸・pH4区より高くなったことから,フルボ酸添加による効果はpHの低下のみによるものではないことが推察された.

逆にミネラルはCaの含量が対照区より低く,蒸散が抑制されることで特にCaイオンの吸収が阻害されていることが示唆された.本実験の結果,フルボ酸0.5%(pH4)を収穫前2週間の間処理することにより,糖含量や機能性成分含量を高めることができるが,株の生育も抑制されることから,0.5%以下の濃度のフルボ酸濃度や処理期間の短縮を進めることにより,生育量を減少させずに付加価値の高い商品作物を生産する技術を開発する事が可能であると考えられた.過去2年間の研究成果により,植物ミネラルの実用的な利用に目途がついた.これらの知見に基づき,平成23年度である最終年度に実証実験を行うことにより,植物ミネラルの実用的利用が可能になると思われる.24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は最終年度となることから,過去2年間で蓄積したデータを基に,最適な条件で最も抗酸化活性が高くなり,機能性成分を大量に含む栽培法を確立することを目的として実験を行う.こうした3年間の研究成果は,植物性ミネラルを用いた野菜栽培法のマニュアル化を目指し, 1年間の継続した研究を実施する.また,学会発表および科学学術雑誌への投稿を準備している.24年度が最終年度であるため、記入しない。
多発性骨髄腫の骨病変形成におけるケモカインMIP-1の役割の解明と治療法の開発

多発性骨髄腫は単クローン性形質細胞の骨髄内集積と進行性の広範な骨破壊性病変を特徴とするが、この骨病変形成の原因因子はこれまで不明であった。そこで、我々は家兎破骨細胞形成系を用いて骨髄腫細胞由来骨吸収促進因子を探索した。その結果、広範な骨破壊性病変を有する患者骨髄血より単離した骨髄腫細胞の大部分より骨吸収活性を有するCCケモカインのMacrophage inflammatory protein (MIP)-1αおよびβが構成的に多量に産生されていることを見出した。また、骨髄腫細胞からのMIP-1α、βの産生能は、患者骨吸収マーカー値と正の相関を認め、これらの因子が多くの患者の骨病変形成の原因あるいは促進因子であることが示唆された。実際、家兎骨髄細胞を用いた破骨細胞形成系を用いた検討では、骨髄腫細胞による骨細胞の形成・機能の促進は、MIP-1α、βに対する中和抗体を同時添加により大部分が消失し、MIP-1α、βは、骨髄腫の主要な骨吸収促進因子であることが明らかになった。さらに、MIP-1α、βおよび骨髄腫細胞による破骨細胞形成・機能の促進は破骨細胞分化因子(ODF/RANKL)の阻害因子であるosteoprotegerin (OPG)により完全に抑制されたことより骨病変の形成にRANKLの発現が必須であると考えられた。MIP-1α、βはともに間質細胞におけるRANKLmRNAの発現を誘導し、破骨細胞形成を促進した。MIP-1α、βはまた骨髄腫細胞のVLA-4を介する間質細胞との接着を促進し、この接着により骨髄腫細胞からのMIP-1α、βの産生はさらに亢進した。一方、間質細胞は構成的にOPGを産生しており、骨髄腫細胞の共存あるいはその培養上清の添加で間質細胞からのOPG産生が抑制された。以上の結果より、多くの骨髄腫患者の骨髄微小環境ではRANKL/OPG系の発現調節が異常となりRANKL作用が亢進する結果、破骨細胞形成・機能が促進し広範な骨破壊がもたらされることが示唆された。骨髄腫細胞由来MIP-1はRANKL発現を誘導する主要な因子であり、MIP-1あるいはRANKLの作用の阻害は骨髄腫骨病変形成の防止に有効と考えられた。1.骨病変を画像所見上2箇所以上有する患者は1箇所以下の例に比して骨髄腫細胞からのMIP-1α(2417±822 vs 14±7 pg/ml, Means±SE, p<0.01)およびβ(1462±845 vs 24±13pg/ml, Means±SE, p<0.01)の産生が何れも亢進していた。骨髄腫細胞からのMIP-1産生能と骨吸収マーカーの尿中C-telopeptide、尿中デオキシピリジノリン値との間には有意な正の相関を認めた。2.MIP-1α、β産生骨髄腫細胞を家兎骨髄細胞と共培養すると破骨細胞の形成・機能が著明に促進した。この促進活性は抗MIP-1αおよびβ抗体の同時添加で大部分が抑制されたことよりMIP-1αおよびβは骨髄腫細胞による骨吸収亢進の主たる原因因子であると考えられた。骨髄腫細胞および間質細胞上にはMIP-1受容体であるCCR5が発現しており、MIP-1α、βは低濃度のV.D3の存在下で間質細胞に破骨細胞分化因子(RANKL/ODF)mRNAの発現を誘導した。また、MIP-1α、βにより骨髄腫細胞上のVLA-4が活性化されており、骨髄腫細胞のVCAM-1を介した間質細胞との接着を促進することにより破骨細胞形成が亢進することが示された。3.SCIDマウスにMIP-1産生骨髄腫細胞株であるARH77細胞を左心腔内投与し、骨髄腫マウスモデルを作成した。今後、この動物モデルを用いてMIP-1阻害などによる治療法の開発を検討する。

MIP-1α、βはまた骨髄腫細胞のVLA-4を介する間質細胞との接着を促進し、この接着により骨髄腫細胞からのMIP-1α、βの産生はさらに亢進した。一方、間質細胞は構成的にOPGを産生しており、骨髄腫細胞の共存あるいはその培養上清の添加で間質細胞からのOPG産生が抑制された。以上の結果より、多くの骨髄腫患者の骨髄微小環境ではRANKL/OPG系の発現調節が異常となりRANKL作用が亢進する結果、破骨細胞形成・機能が促進し広範な骨破壊がもたらされることが示唆された。骨髄腫細胞由来MIP-1はRANKL発現を誘導する主要な因子であり、MIP-1あるいはRANKLの作用の阻害は骨髄腫骨病変形成の防止に有効と考えられた。1.家兎破骨細胞形成系において、MIP-1α、βの添加および骨髄腫細胞の共培養は破骨細胞の形成・機能を著明に促進した。この促進活性は破骨細胞分化因子(ODF/RANKL)の阻害因子であるosteoprotegerin (OPG)(1μg/ml)の添加により完全に抑制された。従って、MIP-1α、βおよび骨髄腫細胞による破骨細胞形成・機能の促進にRANKLの発現が必須であると考えられた。2.前破骨細胞株C7は間質細胞株ST-2細胞との共培養によりST-2細胞のRANKL発現に依存した破骨細胞分化を示す。MIP-1αの添加は、ST-2細胞によるC7細胞の破骨細胞分化を増加した。MIP-1αによりST-2細胞上に機能的なRANKLが誘導されることが示された。3.骨髄腫患者骨髄生検材料を抗RANKL抗体で免疫染色した。一部の症例で骨髄腫細胞にその免疫活性を認めた。また、骨髄腫細胞株による検討では一部の骨髄腫細胞株(IM9、ARH77)は構成的にRANKL mRNAとともに膜表面上にRANKLを発現していた。さらに、これらの骨髄腫細胞はM-CSF作用を代替するVEGFを分泌していた。従って、これらの骨髄腫細胞は間質細胞を介さずとも破骨細胞の分化を誘導する可能性があると考えられた。4.骨髄腫細胞、間質細胞におけるOPG mRNAの発現を検討した。骨髄腫細胞株の一部(U266、ARH77、TSPC-1)にOPG mRNAの発現を認めた。間質細胞株KM102はOPG mRNAを強く発現していた。次に、骨髄腫細胞および間質細胞の培養上清中のOPG濃度をELISAで測定した。骨髄腫細胞の培養上清中にはOPGの免疫活性は検出されなかった。一方、間質細胞株KM102は構成的にOPGを産生していた。さらに、骨髄腫細胞株ARH77の共存あるいはその培養上清の添加で間質細胞株KM102からのOPG産生が抑制された。5.以上の結果より、骨髄腫骨髄微小環境ではRANKL/OPG系の発現調節が異常となりRANKL作用が亢進する結果、破骨細胞形成・機能が促進し著明な骨吸収がもたらされることが示唆された。骨髄腫細胞由来MIP-1はRANKL発現を誘導する主要な因子であり、MIP-1作用の阻害あるいはOPG投与は骨髄腫骨病変形成の防止に有効と考えられた。
食事と服薬の視覚コンテンツを用いた生活習慣改善のための行動変容促進に関する研究

本研究課題では慢性心不全を有する高齢患者を想定し、患者自身が生活習慣の把握や管理を可能とするコンテンツ・機能の提供によって行動変容の促進を支援し、高齢患者の心不全重症化予防に貢献することを目指す。想定する患者の生活習慣改善では適正な生活習慣管理が不可欠となるため、体重値・血圧値等の計測値入力・管理を中心とした生活習慣管理コンテンツと、食品模型(フードモデル)参照を中心とした教育用視覚コンテンツから成るWebアプリケーションソフトウェアを設計し、患者自身がタブレット端末を介して利用可能となるプログラムを実装した。本年度は、慢性心不全を有する高齢患者を想定し、インターネットを介して使用するアプリケーションソフトウェア(以下、アプリ)の開発を行なった。本アプリは生活習慣管理コンテンツと教育用視覚コンテンツから成るが、想定する患者の生活習慣改善では適正な生活習慣管理が不可欠となるため、まずは生活習慣管理コンテンツの実装を行なった。教育用視覚コンテンツに関しては、オンラインデータベースに登録するフードモデルの種類を検討し、80kcalに相当する約500種類の食品を6つのグループに分けた『食品交換表』を参考として、日常でよく使われる食品75種を選定した。併せて、患者自身がタブレット端末を用いて生活習慣管理に要するデータを入力・送信し、専用サーバで受信管理する仕組みを設計した。生活習慣管理コンテンツの実装では、高齢患者による情報入力が煩雑にならないこと、担当医による指導に役立つ情報が収集できることが重要と考え、協力を得た循環器専門医に対して本アプリ開発のための事前ヒアリングを行い、慢性心不全の高齢患者に対する生活習慣管理で優先的に設定すべき情報項目を整理した。ヒアリング結果に基づいて、毎日の血圧値(収縮期血圧、拡張期血圧)、脈拍数、体重値、尿回数、便回数、水分量、セルフケア情報を生活習慣情報の項目として設定した。すべての情報を入力・送信する機能、過去に入力したデータを閲覧する機能を中心に入力インタフェースを設計した。生活習慣情報の項目を4つの表示エリア(入力日エリア、血圧・脈拍・体重エリア、尿回数・便回数・水分量エリア、セルフケア情報エリア)に分けて一画面内に配置し、各エリアをタッチ操作することで入力フォームが表示され、入力フォームより入力した情報を各表示エリアに反映させることで、一画面内で一日の生活習慣情報の入力状況が確認できる仕組みとした。本研究計画では、インターネットを介して使用するアプリケーションソフトウェア(以下、アプリ)を開発し、このアプリに組み込む食事管理と服薬管理の視覚コンテンツを作成することとなっている。当初の計画では、先にオンラインデータベースが有すべき機能を検討し、データベースに優先的に登録する食品と医薬品の情報を整理して、視覚コンテンツの開発設計とその仕様書を作成する予定であった。しかしながら、研究代表者の所属機関の変更により、前所属機関にて開発された先行システムの生活習慣管理機能を予定通りに活用することが困難となったため、新たに生活習慣管理が可能となるシステムを設計・開発する必要が生じた。このため視覚コンテンツの内容も含め、循環器専門医に対する事前ヒアリングを行い、その結果を踏まえて本アプリの開発設計とその仕様をまとめることとした。本年度に開発したアプリは、本研究課題を遂行する上で不可欠なものであるが、視覚コンテンツに関しては日常でよく使われる食品の整理とその選定に留まり、食品の画像撮影や医薬品の情報整理には至らなかった。従って達成度は「やや遅れている」と評価する。想定する患者の生活習慣改善では適正な生活習慣管理が不可欠となるため、昨年度に生活習慣管理コンテンツと教育用視覚コンテンツから成るWebアプリケーションソフトウェアを設計し、高齢者向け生活習慣改善支援システム(以下、システム)として一部を実装した。システムの試用を予定している施設にて臨床現場でのフィージビリティを調査するため、本年度は対象施設の循環器病専門医に対するヒアリングを実施した。その結果、明らかとなった機能面の問題点を改善し、高齢患者が操作しやすいように入力インタフェース(IF)のデザインを工夫した。患者が入力する生活習慣情報(計測値)は、タブレット端末のブラウザ上で動作可能な入力IFを介してサーバ内のデータベース(DB)に登録され、一画面で一日の生活習慣情報の入力状況確認と入力フォーム選択ができる仕組みとしているが、この仕組みに関連して(1)入力情報の登録機能と(2)登録情報の表示・編集機能の問題点を改善した。具体的には、運用にあわせて全項目を入力しない状態でも情報登録できるような設定へと変更したほか、プルダウンリストで選択した入力日(過去一週間分)の登録情報について表示・編集を可能とし、必要に応じて上書き修正できる仕様へと変更した。また患者管理指導に要する情報として、(3)自覚症状に関する項目(むくみ、息切れ)を追加した。DBへの情報登録では、管理者が患者用ID・パスワードをユーザ管理画面にて登録し、患者はID・パスワード認証で患者用画面にログイン後、生活習慣情報(計測値)をサーバへ送信する必要があるため、管理者側・患者側ともに(4)SSLによる暗号化通信を導入した。本研究計画では、インターネットを介して使用するアプリケーションソフトウェア(以下、アプリ)を開発し、このアプリに組み込む食事管理と服薬情報の視覚コンテンツを作成することとなっている。

平成27年度(初年度)4月時点で、研究代表者の所属機関変更により、前所属機関にて開発された先行システムの生活習慣管理機能を予定通りに活用することは困難となったが、生活習慣管理機能は本研究課題を遂行する上で不可欠であり、また実際の患者管理指導に携わる担当医の現状把握が必要と考えられたため、初年度は協力を得た循環器専門医(以下、専門医)に対する事前ヒアリングを行い、その結果を踏まえてWebアプリとして高齢者向け生活習慣改善支援システム(以下、システム)を開発した。平成28年度(本年度)では、臨床現場にてシステムのフィージビリティを調査するため、試用を予定している施設を訪問し、専門医に対するヒアリングを実施した。その結果、患者管理指導に要する情報の追加が必要となったほか、患者の情報入力に関わる機能(入力情報の登録機能、登録情報の表示・編集機能)の問題点が明らかとなった。本年度はこれらに対応することを優先してシステムの実装作業を進めたが、予定していたフードモデル参照機能、薬剤情報参照機能のプログラム実装にまで至らなかった。従って達成度は「遅れている」と評価する。本研究課題では慢性心不全を有する高齢患者を想定し、患者自身が生活習慣の把握や管理を可能とするコンテンツ・機能の提供によって行動変容の促進を支援し、高齢患者の心不全重症化予防に貢献することを目指す。本年度は、H28年度に改善した高齢者向け生活習慣改善支援システムに、視覚教育コンテンツとして、食品模型(フードモデル)参照機能を組み込んだ。80kcalに相当する約500種類の食品を6つのグループに分けた『食品交換表』を参考として、平成27年度に選定済みの日常でよく使われる食品75種を登録・編集・削除するためのプログラムを実装した。管理者側のフード新規登録画面より、食品の詳細情報として、カテゴリ、写真画像、品名、重量、エネルギー量、水分、蛋白質、脂質、炭水化物、塩分、備考が登録可能となっている。なお、登録できるカテゴリは、表1(穀物/いも/炭水化物)、表2(くだもの)、表3(魚介/肉/卵/チーズ/大豆)、表4(牛乳/乳製品)、表5(油脂/多脂性食品)、表6(やさい)、調味料、嗜好食品とした。管理者側より登録されたフードモデル情報は、患者側の画面にて、(1)カテゴリを選ぶ→(2)選んだカテゴリに収録されている食品名(一覧表示)を選ぶ→(3)選んだ食品名の詳細情報(主に写真画像、重量、塩分、備考)を表示する手順で、参照が可能となる仕組みとした。このほか、患者ユーザーごとに、ログインボタン、登録ボタン、各種設定ボタンが押されたタイミングで、ログを取得する機能を追加した。また心不全においては、体重評価が自己管理を総合的に評価する上で重要な基準となるため、体重値の増減に連動し、自動で良好・やや良好・不良を視覚的に提示する機能を設けた。前日の体重値と比較して、増加が0.5kg未満の場合を良好、1kg未満の場合をやや良好、1kg以上ならば不良とし、アイコンが自動的に切り替わる仕組みとなっている。
MBE法によるII-VI族化合物半導体の結晶成長と評価に関する研究

青色発光材料として期待されるZnSe薄層をMBE法により形成すること,及びZnSe/GaAsヘテロエピタクシの成長機構解明を目標に実験を行った.基板温度は330°Cに固定し, Se/Zn比を0.53の間で変形させた成長を行い,得られた成長層を2結晶X線回折法により評価した. Se/Zn比2.5,熱処理時間20分の条件で成長させた試料(厚さ4.5um)では, (400)反射の半値幅は比較的小さく(180〃),結晶完全性がよいことを示し, Se/Zn比2.8,熱処理時間8分で成長させた試料(厚さ2.8um)では半値幅は340〃で,前者に比べ結晶が悪い.また前者では, ZnSe(400)反射はGaAsのそれより780〃低角度側にあり,バルクGaAsとZnSeの反射角の差が680〃であることから考えて,界面でZnSeとGaAsが格子整合し,その結果成長方向でZnSe格子が伸びていることを示す.後者では,反射角の差は685〃で上記680〃と大差がない.従ってこの場合成長方向での格子の伸びはなく,界面で格子整合がとれていないことが予想できる.ルミネセンスは上記2試料を含む数種類の試料について, He-Cdレーザを用い液体ヘリウム温度で測定し,バンド端付近の自由励起子による発光と,一部の試料ではこのほか束縛励起子によると思われる発光がみられた.また大部の試料では,深い準位によるとみられる1.82.4eVの幅広い発光帯が観察された.この発光の原因は今のところわからない.これまでの結果では,結晶性のよい試料においてバンド端付近の発光がより明瞭な構造を示し,長波長発光に対する相対強度は増加の傾向にある.今後は引続き格子整合及び結晶完全性を検討し,ヘテロエピタクシにおける成長機構を明らかにする.これと並行してアンドープ結晶の高純度化を行い,光ルミネセンスなどの手段による評価と合わせて,不純物添加のための基礎データを得る.青色発光材料として期待されるZnSe薄層をMBE法により形成すること,及びZnSe/GaAsヘテロエピタクシの成長機構解明を目標に実験を行った.基板温度は330°Cに固定し, Se/Zn比を0.53の間で変形させた成長を行い,得られた成長層を2結晶X線回折法により評価した. Se/Zn比2.5,熱処理時間20分の条件で成長させた試料(厚さ4.5um)では, (400)反射の半値幅は比較的小さく(180〃),結晶完全性がよいことを示し, Se/Zn比2.8,熱処理時間8分で成長させた試料(厚さ2.8um)では半値幅は340〃で,前者に比べ結晶が悪い.また前者では, ZnSe(400)反射はGaAsのそれより780〃低角度側にあり,バルクGaAsとZnSeの反射角の差が680〃であることから考えて,界面でZnSeとGaAsが格子整合し,その結果成長方向でZnSe格子が伸びていることを示す.後者では,反射角の差は685〃で上記680〃と大差がない.従ってこの場合成長方向での格子の伸びはなく,界面で格子整合がとれていないことが予想できる.ルミネセンスは上記2試料を含む数種類の試料について, He-Cdレーザを用い液体ヘリウム温度で測定し,バンド端付近の自由励起子による発光と,一部の試料ではこのほか束縛励起子によると思われる発光がみられた.また大部の試料では,深い準位によるとみられる1.82.4eVの幅広い発光帯が観察された.この発光の原因は今のところわからない.これまでの結果では,結晶性のよい試料においてバンド端付近の発光がより明瞭な構造を示し,長波長発光に対する相対強度は増加の傾向にある.今後は引続き格子整合及び結晶完全性を検討し,ヘテロエピタクシにおける成長機構を明らかにする.これと並行してアンドープ結晶の高純度化を行い,光ルミネセンスなどの手段による評価と合わせて,不純物添加のための基礎データを得る.
子ども家庭の安全保障:暴力問題の複合性分析と社会政策

子ども家庭における暴力や虐待の複合性を軸として、とくに、DV問題が生じている状況での子育ての困難さ、そして、親の別離・別居後の親子関係の調整の課題について、社会政策・ソーシャルワーク、家族社会学、家族法学、児童精神保健などを含む学際的なアプローチで国際比較の見地から研究した。子どもの最善の利益が実現するには、親(大人)たちだけでなく子どもの安定的発達の保障を最優先させる必要があるという結論に至った。本研究の目的は、暴力や虐待に対する「子ども家庭の安全保障」の確保のために有用な理論的枠組みの考察と実践における包括的支援のありかたを探求することである。子ども家庭での暴力問題の複合性を解明するためにインターセクショナリティ概念についての理論研究に取り組み、国内外の研究者や専門家たちとの共同研究を通じて、支援の実践における子ども家庭の暴力問題への包括的な対応体制、および暴力の世代間連鎖の克服のための戦略的な施策の選択肢について政策提言を提示する。基礎理論の研究としてインターセクショナリティ概念についての研究文献の精査を4月から12月にかけて行った。これと並行して、5月にアメリカの子ども家庭の暴力問題への対応の現状について、協力者マージョリーD.フィールズ氏(元ニューヨーク州最高裁判所裁判長)を講師とする研究会を大阪弁護士会館で実施した(高橋が総括、協力者・長谷川京子氏(弁護士)が討論者)。子ども家庭の暴力問題についての越境的な課題として、「子どもの奪取に関するハーグ条約」への日本の加盟問題にも注目し、7月にミネソタ大学からソーシャルワーク研究所長ジェフリー・エドルソン教授と同大学院講師スッダ・シェティ弁護士を招聘し、東京大学のジェンダーCOEプログラムの協賛を得て、国際研究セミナーを実施した。エドルソン教授とは今後も引き続き「DV・虐待にさらされる子どもたち」に関する国際共同研究を展開する。また、11月には「Families at risk」をテーマとする国際シンポジウムを国立台湾大學の王麗容教授との共同作業によって、ハワイ大学のヴァリ・カヌハ博士やお茶の水女子大学の戒能民江副学長および申キョン准教授らの参加を得つつ、家族や移民をめぐる多様な暴力の越境性について理解を深めた。本年度は、昨年(初年度)から引き続き、インターセクショナリティ、暴力と子ども家庭に関する研究文献の精査に取り組みつつ、研究協力者・長谷川京子氏(弁護士)らとともに小規模なワーキンググループ「監護権親権研究会」を通じた勉強会を6月からほぼ毎月一回の割合で実施した。この勉強会では、日本の近未来の子どもの監護についての法社会制度のあり方を、欧米諸国との比較考察を通じて検討する作業を積み重ねることができた。これと同時並行で、子ども(とくに乳幼児から小学生といった年少者)のメンタルヘルスについて、研究協力者・渡辺久子博士(慶應義塾大学医学部小児科医局長)から直接のヒアリングによる小児精神保健分野での最新の研究知見を得ることができた。また、研究協力者・相馬直子博士(横浜国立大学准教授)からは、韓国におけるひとり親世帯への社会的支援のありかたについての研究知見および韓国での研究者ネットワークについての研究情報を得ることができた。12月19日には、国立台湾大学での国際会議で研究報告(招聘後援)を行ない、12月26日には、同大学から王麗容教授(海外共同研究者)を招聘し、岡山県福祉相談センターとともに専門家セミナーを実施した。3月上旬には高橋がオックスフォード大学社会政策研究科において国際ワークショップの準備協議を行ない、英国、日本、台湾の研究者の協力を得て、H24年5月上旬に「Family at risk」国際会議を実施する運びとなった。法学分野との学際的な研究活動にも取り組み、8月26日には「民科民事法部会夏合宿研究会」で研究報告を行ない、『法律時報』誌の小特集に投稿する機会を得た。また、10月から11月にかけて児童養護やDVシェルターなど、緊急時を含む子ども家庭への支援の現場への研究成果の還元に努めた。研究代表者が、岡山県中央児童相談所専門職研修(10月2日,岡山県庁)での講義(暴力加害者の実体)および全国シェルターネットシンポジウム(10月13-14日,阪南市)分科会「別居・離婚後の子の監護」での報告を行ったほか、神戸市男女参画推進センターとの連携により、国際セミナー・ワークショップ「子どもの性暴力被害者への支援」(スウェーデン・ウプサラ大学のエリザベート・ネースマン教授を招聘、11月30日)を実施した。この国際セミナー・ワークショップでは講演だけでなく、福祉、医療、警察などの参加者同士の討論を通じて多職種間連携への理解を深めた。年度当初に計画していた研究者招聘については、海外共同研究者たちの多忙や健康上の理由から変更や延期を余儀なくされたが、理論面での研究分析は計画以上の進捗状況にあり、また、国立台湾大学の研究者と岡山県の家族福祉・児童擁護の現場の専門家たちとの交流を実現でき、社会貢献という意味でも十分な成果をあげ、さらに最終年度にむけて、オックスフォード大学側との研究交流の協議も順調に実施できた。したがって、おおむね順調に進展している。

24年度が最終年度であるため、記入しない。日本国内の実践者(法律実務や子ども・家族福祉関係)との連携の重要性を認識しつつ、最終年度では「子ども家庭の安全」に向けて近未来の社会・法制度のあり方を国際比較研究の視座から提示するよう最善を尽くしたい。
吸湿現象を考慮した様々な物体と流体の相互作用シミュレーション

本年度、私が行った研究は、濡れた髪の毛のシミュレーション及び効率的髪の毛の衝突処理というものです。濡れた髪の毛のシミュレーションについてはこれまで多数の研究がなされてきましたが、本研究で行われている濡れた髪の詳細な一本ずつまでのシミュレーションモデルがありませんでした。本研究は、詳細な髪の毛と水の相互作用の多様な興味深い効果を再現します。特に本研究では、髪の毛の吸水、水分の伝播、髪の毛が束になる様子、水がしたたり落ちる様子、濡れた髪の毛の形状変化を実現できます。成果が得られ、学術誌Computer Graphics Forumに掲載されました。最近、ハードウェアがかなり向上したおかけで、一本ずつの髪の毛をシミュレートする手法が多く提案されました。一本ずつの髪の毛のシミュレーションでは、髪を高い自由度で表現できますが、衝突処理の計算コストがかなり高くなります。通常、髪の毛が何万本があるからです。本研究では、髪の毛のすべての線分の間の衝突検出の代わりに、スライスを用いて衝突検出を疎に行い、計算コストを削減します。髪の毛の衝突検出はスライス上のみで行い、スライスの間の衝突を補間します。提案したスライス法では、従来法より4倍程のスピードで髪をシミュレートできます。成果が得られ、CG関係における国内最高峰の会議であるVC/GCAD合同シンポジウム2012、i3D2013、映像表現&コンピュータグラフィックス研究会、それぞれで発表しました。本年度、私が行った研究は、詳細な髪の毛を効率的にシミュレーションする、というものです。髪の毛の研究についてはこれまで多数の研究がなされてきましたが、本研究で行われている詳細な一本ずつの効率的なシミュレーションモデルがありませんでした。個々の髪の毛のシミュレーションにおける計算コストと数値的安定性という問題があるが、これは髪のアニメーションの写実性を高めるために不可欠である。詳細な髪のシミュレーションに関して他に重要なこととして、様々なヘアスタイルを表現するために,髪の毛それぞれをどうモデル化するかということが挙げられる。近年の手法の多くは,髪を束あるいは連続体として扱って計算コストを下げ、特定の髪型だけを対象としている。それで、本研究は一本ずつの効率的なシミュレーションモデルを提案した。そして、提案モデルは単純に髪の毛1本のレベルまで複雑なヘアスタイルをデザインできる.成果が得られ、学術誌Computer Graphics Forumに掲載されました。Computer Graphics Forumに投稿した時に査読者から、髪の毛のねじれ現象を扱うモデルの可能性に関連する質問をいただいた。そのため、提案モデルを拡大し、ねじれ現象も扱えるようにした。髪の毛のねじれ現象の研究をCG関係における国内最高峰の会議であるVC/GCAD合同シンポジウム、国際会議SIGGRAPH Asia sketchそれぞれで発表しました。本年度、私が行った研究は、濡れた髪の毛及びひものようなもののねじれ、断裂、急激に吸縮する現象をシミュレーションする、というものです。髪の毛の研究と濡れた物体についてはこれまで多数の研究がなされてきましたが、本研究で行われている詳細な濡れた髪の毛のシミュレーションモデルがありませんでした。髪が濡れる様子は、我々の日常生活で見受けられる面白い現象のひとつです。水が髪と接触することにより、水が髪の毛の隙間に吸収され、髪の毛は水気を帯びます。髪の間の水分は、隙間を渡って伝播します。濡れた髪の毛は、水分によって生じる凝集力(毛細管力)によって、近傍の髪の毛とともに、いくつかの束を形成します。そして、過剰水分が髪の毛からしたたり落ちます。また、吸収された水分は髪の毛を重くし、運動を遅くします。本研究では、こういった詳細な髪の毛と水の相互作用の多様な興味深い効果を再現します。髪の毛のシミュレーションモデルにおいて、昨年に私が提案したモデルを用います。ひものようなもののシミュレーションの研究は、私が提案した髪の毛のシミュレーションモデルを拡張し、ねじれ、断裂、急激に吸縮する現象を一つフレームワークで扱う手法を提案しました。吸湿現象を考慮した様々な物体と流体の相互作用シミュレーションを実現するために、現在まで、粒状物体と線状物体の吸湿現象を実現できたから。今後の予定は、より対話的な速度でシミュレートできるために、吸湿現象を考慮した髪の毛のシミュレーションを改良する。
SSX遺伝子を分子標的とした新規骨軟部腫瘍治療法の開発

滑膜肉種に特異的な融合遺伝子SYT-SSXのfusionpartnerとして単離されたSSX遺伝子は、生理的には精巣特異的に、又種々の臨床腫瘍例で発現が報告されており、悪性黒色腫で発現しているMAGEなどと同様にcancer/testis antigenの一員とされている。我々は、骨軟部腫瘍においてSSXの発現率が著しく高率(<90%)であることを既に報告、今回KAINOS社と共同でNASBA(Nucleic acid sequence based amplification)法を用いたRNAの定量的発現解析系を樹立、悪性腫瘍群と良性腫瘍群の間でSSX遺伝子の発現量に有意差を認めた(投稿中)。そこで、SSXのがんの進展における生物学的機能を明らかにするために、ヒト骨軟部腫瘍からSSX1並びにSSX2遺伝子のcDNA全長をクローニングし、低転移性ヒト乳癌細胞株MCF-7に導入、stable transfectantsを作製した。SSX導入株は、SSXは核に局在し、親株と比較して増殖に差を認めず、scratch wound assayにおける運動能や、Matrigel chamberにおける浸潤能の増加(親株の35倍)を認めた。これらのtransfectantsをヌードマウスに移植して造腫瘍性を検討中である。更に形態的に細胞間接着が減弱し、tight junctionに局在するclaudin-7の発現量の減少と細胞間接着の著しい減弱を認めた。一方以前より我々が、がん細胞運動の制御に関わることを報告しているRho-ROCK系には大きな影響がなかった。現在、国立がんセンターと共同でマイクロアレイを用いてSSXの下流で働く遺伝子の検索を行っている。SSXは滑膜肉腫の原因融合遺伝子SYT-SSXを形成する遺伝子として1994年に単離され、現在までSSX1-9のsubtypeが報告されている。SSX蛋白の機能はまだ不明であるが、正常組織での生理的発現は精巣に限局し、種々の腫瘍で発現が認められ、MAGEなどと同様cancer/testis genesの一員とされている。我々は、大阪府立成人病センター整形外科(中医長、荒木部長)と共同で、当センター病院で切除された骨肉腫17例におけるSSX遺伝子の発現解析を行い、SSXの発現率が94%で他の腫瘍の報告(0-50%)に比べ著しく高いこと、それまで報告がないSSX3の発現が4例で認められたことを見出した(論文1)。さらにNASBA (Nucleic Acid Sequence-Based Amplification)法のPatentを有するKAINOS社と共同で手術微量サンプルにおけるRNA定量系を確立、110例の骨軟部腫瘍(良性73例、悪性37例)におけるSSXの発現を解析した。SSX発現量は21から3.6X10^6copies、対数換算(log10値)で1.3から6.6であり、症例間で発現レベルに大きな差異が観察され、SSXを標的とする新規治療法の対象選択に有用であると考えられた。また、悪性腫瘍群では3.8±1.4(mean±SD)で良性腫瘍群の2.4±0.5に比べ、有意に高値を示し(P<0.0001)、骨軟部腫瘍の良悪性マーカーとしても有用性が示唆された。個別組織型では、滑膜肉腫(6.0±0.2)、骨肉腫(4.1±1.3)で特に高かった。転座切断点の下流にNASBA標的領域を設定したことから、滑膜肉腫では融合遺伝子を、骨肉腫ではSSX遺伝子自体を測定していると考えられ、この二者で特に診断有用性が高いと推察される。現在、SSXを過剰発現する腫瘍細胞株を作成し、生物学的機能を解析している。
無刺激及びストレス負荷状態でのP2X7受容体を介した神経-アストロサイト機能連関

ファイティング傾向の強いSJL系マウス由来培養アストロサイトに発現するP2X7受容体は、気性が穏やかなddY系マウスの場合と比較して、高い活性化状態にあり、それは少なくとも一部スプライスバリアントの発現量の違いに起因することが示された。ストレス負荷されたアストロサイトにおいて、P2X7受容体、核酸輸送系の機能的発現変動、さらにP2X7受容体によるミクログリア活性制御の上流に位置する亜鉛の放出が認められた。これら知見は、グリア細胞と神経細胞との機能連関においてP2X7受容体が重要な役割を担うことを示す。脳内恒常性維持におけるP2X7受容体の役割を明確にするために、アストロサイト及び神経細胞におけるその機能的発現プロファイルついて検討した。SJL系マウス由来培養アストロサイトにおいてP2X7受容体は恒常的に活性化状態にあるが、それに対するATPなどのリガンド負荷は、細胞死を誘発するもののP2X7受容体活性化の程度は低下した。一方、ddY系マウスから得たアストロサイトにおいて、P2X7受容体は無刺激状態では活性化状態になく、外因的ATP負荷はアストロサイト細胞死を引き起こすが、P2X7受容体を活性化しなかった。このような無刺激状態におけるP2X7受容体活性化状態の系統差を生じる要因を調べるために、その発現量を調べたところ、SJL及びddYマウス由来アストロサイト間で、mRNA及びタンパク質レベルのいずれにおいても差はなかった。一方、P2X7受容体の機能的発現が明らかとなっていない神経細胞についても同様に検討した。その結果、培養神経細胞において、P2X7受容体の発現が認められ、それは無刺激状態では活性化状態にないが、リガンド刺激によりチャネル及びポア機能を発現すること、すなわち機能的P2X7受容体が神経細胞にも発現することが確認された。さらに、その活性化によりポア開口に続いてNADPH oxidase活性化を介したO_2^-の産生、PARP活性化が惹起されたが、このカスケードは細胞死に関係せず、チャネル機能の活性化によるミトコンドリア機能異常に続くcaspase及びAIF経路が活性化され、最終的にアポトーシスを誘発することが分かった。以上の結果から、アストロサイトと神経細胞のいずれにもP2X7受容体が発現するものの、その機能性は細胞種、そして系統により異なることを示された。これら成績は、脳内恒常性維持におけるP2X7受容体の役割を理解する上で極めて重要であると考えられる。脳内恒常性維持におけるP2X7受容体の役割を明確にするために、ファイティング傾向の強いSJL系マウス由来アストロサイトにおける機能的発現プロファイルを、比較的気性が穏やかとされるddY系由来のものと比較検討した。無刺激状態において、SJL系マウスアストロサイトにおけるP2X7受容体は活性化状態にあり、それはddY系マウスアストロサイトの場合よりも強く、拮抗剤に対する感受性も異なっていた。一方、P2X7受容体及びそれにリンクして機能するとされるpannexin-1のタンパク質発現量に差はなく、さらにそれら遺伝子の全塩基配列も全く同じであり、SNPも認められなかった。P2X7受容体バリアントによる3量体構成割合によってその活性が制御される可能性が示唆されているため、バリアントのmRNA発現量を比較した。その結果、いずれのマウス由来アストロサイトにおいても既知の3種類すべてのバリアントが発現し、その遺伝子塩基配列に差異はなかったが、活性制御に特に重要とされるバリアント2種の発現量が両細胞間で異なることが明らかとなった。これら成績は、脳内恒常性維持におけるP2X7受容体の役割を理解するうえで重要であると共に、そのバリアントによる活性制御がファイティング傾向への影響を示唆する興味深い知見である。今後、細胞間で発現量の異なるバリアントをそれら細胞に強制発現することにより、バリアントによるP2X7受容体の活性制御機構を明確にしていく予定である。アストロサイトと神経細胞の機能的連関におけるP2X7受容体の役割を解明することを目的とする当該研究課題において、当該年度はP2X7受容体のスプライスバリアントによる活性制御、並びに神経細胞に対し保護的にも傷害的にも働くミクログリアの活性化におけるP2X7受容体の役割について検討した。非常にファイティング傾向の強いSJLマウス及びそのような傾向のないddY系マウスから得たアストロサイトにおいて、現在報告されているスプライスバリアント4種の発現が認められ、中でもvariant3及び4の発現量は、P2X7受容体の活性化状態の高いSJLマウス由来アストロサイトよりもその活性化状態の低いddYマウス由来アストロサイトにおいて有意に高いことが分かり、より生体環境に近い脳切片実験系においても、アストロサイトに発現するP2X7受容体は無刺激条件下でも活性化状態にあることが確認された。また、低浸透圧ストレスを負荷されたアストロサイトにおいて、細胞内及び細胞外における遊離型亜鉛レベルが上昇することが明らかとなった。

亜鉛は神経伝達物質の1つであり、ミクログリアを活性化することが既に明らかにされている。そこで、亜鉛によるミクログリアの活性化にATP及びP2受容体が関与するかについて検討した。その結果、ミクログリアに亜鉛を暴露すると、亜鉛は細胞内に亜鉛トランスポータであるZIP-1を介して取り込まれ、それに続いてミクログリアからヘミチャネルを介してATPが放出され、それがオートクリン/パラクリン的にミクログリアに発現するP2X7受容体を活性化し、ミクログリアを活性化することが明らかとなった。以上の成績から、アストロサイト及びミクログリアにおけるP2X7受容体の機能的発現、並びにP2X7受容体のスプライスバリアントの発現の変動が、神経細胞-グリア細胞の機能的連関に重要な役割を担うことが示された。
Music communities of ethnic and cultural minorities in and from Japan

宍倉正也:小笠原返還50周年記念CD「Boninの風II」2018年6月発表.小笠原の歌を収録した二枚組CD。村民有志の集まり「Boninの風II」が中心となって、小笠原返還50周年を記念して自主制作された宍倉正也:上書のCDのライナーノーツ
精神疾患患者のリカバリーを促進するWRAPのプランの共有データベースの開発

本研究ではWRAPのプランを収集することで、WRAPのプラン共有データベースを開発し、精神疾患患者などが活用できるような情報リソースを開発することを目的としている。全国6か所にてWRAPクラスを開催し、WRAPのプランのデータ収集をおこなっている。2017年度は1か所(京都)、2018年度は3か所(大阪、埼玉、福岡)でWRAPクラスを開催した。各開催場所で20名程参加者があり、順調にデータ収集できている。WRAPファシリテーター有資格者へのアンケート調査については、2018度は第43回日本精神科看護学術集会の交流集会にてWRAP体験クラスを開催し、参加した数名のWRAPファシリテーター有資格者へ研究の概要を説明し、アンケート依頼・回収をおこなった。また、WRAPのプランデータベース開発のため、データベース作成の経験のあるプログラマーとデータベース作成について検討をおこなっている。WRAPのプランのデータリソースとして、WRAP集中クラスを2018年度内に6か所でおこなう予定であったが、4か所終了し、残り2か所は2019年度におこなうことになっている。研究協力者との予定が合わず、やや遅れている。WRAPファシリテーター有資格者への質問紙調査については学会にてWRAP体験クラスを開催するなど随時依頼をおこない、概ね順調に収集できている。2019年度は現段階で残りの2か所である岩手(7月)、福井(9月)でWRAPクラスを開催し、WRAPのプランのデータ収集が完了する予定である。今後はデータを整理・分析し、学会などで成果発表をおこなう。今年度の早い段階でデータベース作成の経験のあるプログラマーとデータベースの作成をおこなっていく。2017年度は1か所(京都)でWRAPクラス開催し、データ収集をおこなった。WRAPファシリテーター有資格者へのアンケート調査については、第42回日本精神科看護学術集会の交流集会にてWRAP体験クラスを開催し、参加した数名のWRAPファシリテーター有資格者へ研究の概要を説明し、アンケート依頼をおこなった。その後第24回日本精神科看護専門学術集会の交流集会にてWRAP体験クラスを開催し、参加したWRAPファシリテーター有資格者へアンケート配布をおこなった。また、11月にはWRAPファシリテーター有資格者向けの研修会(第2回近畿WRAPファシリテーターの集い)を京都で企画し、約20名へアンケートの配布をおこない、WRAPのプランのデータ収集をおこなっている。倫理委員会の承認が遅れ、承認が2017年9月となったため、WRAPクラスの開催場所が確保できず、2017年度は1か所のみのWRAPクラス開催となった。WRAPファシリテーター有資格者へのアンケート調査については学会にてWRAP体験クラスを開催し、またWRAPファシリテーター有資格者を対象にした研修会を企画し、順調に対象者へのアンケート配布をおこなっている。2018年度は現段階で開催場所を確保し、3か所(大阪、埼玉、岩手)でWRAPクラスを開催する予定である。また、WRAPファシリテーター有資格者へのアンケート調査については第43回日本精神科看護学術集会の交流集会を企画しているため、その際にもアンケートの配布をおこなう予定である。WRAPのプランのデータが収集できているため、データベースの素案を共同研究者と共に作成する。そして、2019年度の予定通りにWRAPクラスを複数回開催したことのあるWRAPファシリテーター有資格者へパイロット調査をおこない、修正、改善をおこなう。WRAPのプランのデータについては、リカバリーに役立つデータとして集計し、学会に発表予定である。倫理委員会の承認が遅れ、承認が2017年9月となったため、WRAPクラスの開催場所が確保できず、2017年度は3か所で開催予定が、1か所のみのWRAPクラス開催となった。そのため、2018年度は早目に開催場所を確保し、WRAPクラスを開催する予定である。

2018年度中に全国6か所のWRAPクラスを開催する予定であったが、研究協力者との予定が合わず、4か所での開催のみになっている。そのため、残りの2か所が2019年度に開催することになったため。また、申請当初の予定では2018年度中にホームページを作成しておく予定であったが、研究の進行が遅れているため、2019年度にホームページを作成することになったため。