hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テクニカルコミュケーション技能の指導法に関する基礎的研究

平成14,15年度は,technical communication技能の指導法を解明するための基礎となる,(1)説明(instruction)場面での説明者モデルの構築,(2)説明の手段として不可欠な図表の理解及び使用,の2点を検討した。その結果,(1)重要な説明技能とは,指導相手の操作学習目的と操作スキルを適切に把握し,解決目標を特定し,必要な説明をon-lineで与えられることである。また,手続き的知識の説明では,マニュアル説明の方が口頭説明よりも理解の持続性に優れる,(2)説明手段として図表を使用する際,説明相手の学習スタイルによって理解しやすい図表のタイプ及び提示方法が異なること,説明内容によって適切な提示方法を選択することも重要な説明技能であることが明らかになった。また,図表の適否判断が指導場面と自己学習場面とで異なることもわかった。平成16年度は(1),(2)の研究を統合することをねらいにした。現在,学校での学習場面でtechnical communication技能を最も活用し,今後もその重要性が増大するのはWeb教材による自己学習である。この形態による学習を有効に展開するには,(1)Web呈示教材の理解過程の解明,(2)Web教材の特色である文章情報と図表情報を統合して理解する過程の解明,が必要である。そこで,研究では,Web教材の情報検索過程をon-lineで把握し,文章情報と図表情報の情報検索時間や理解過程を明らかにして,Web教材作成のための基礎的知見をまとめた。その結果,文章情報と図表情報の呈示のしかたによって情報の検索がパターン化するかどうかに影響し,情報にランダムにアクセスできる形態での呈示が有用であることが示された。以上の研究を通じて,テクニカルコミュニケーション技能の育成における説明技能の様相,特に図や文章を組み合わせて多様なメディアで行う情報呈示のあり方について多数の知見が得られた。今後は,説明技能の中でも特にpresentation技能に着目し,その指導のあり方を検討していきたい。テクニカルコミュニケーション技能は,他者へ情報を的確に伝達する情報伝達技術(ICT)研究の一環として位置づけられる。伝達技術の中で,特に重要で,かつ学校教育での指導を要するのが,文章や話しことばによって相手に説明を行う技能(説明技能)である。本年度は,テクニカルコミュニケーション技能の指導法を解明する上でその基礎となる,1.説明(インストラクション)場面での説明者モデルの構築,2.説明の手段として不可欠な図表の理解及び使用,の2点について実験的な検討を行った。1.説明者モデルの研究成果は論文にて公表済である。パソコン操作への支援場面を設定し,説明に必要な情報の特定を行った結果,説明相手の操作目的と操作スキルを適切に把握することとともに,相手の解決目標を特定し,適切な支援をon-lineで与えられるかどうかが重要な説明技能であることが示された。2.図表の理解と使用の研究成果は,日本教育心理学会総会にて計5件(予定を含む)の報告により概要を公表し,現在,論文化への準備中である。研究では説明相手の学習スタイルによって理解しやすい図表のタイプ及び提示方法が存在することが新たに示された。また,説明内容によって適切な提示方法の選択も重要な技能であることが解明された。これらの知見は,ICTの指導の中に,多様な図表の識別・選択・使用技能を取り入れるべきであると提言するものである。

伝達技術の中で特に重要で,かつ学校教育での指導を要するのが,文章や話しことばによって相手に説明を行う技能(説明技能)である。平成14年度は基礎研究として,(1)説明場面での説明者モデルの構築,(2)手続き的知識説明の手段として重要な図表の理解及び使用,の2点について検討した。平成15年度は引き続き(1)(2)の実験的検討を行った。(1)公表した岸(2004)では,パソコン操作指導場面で手続き的知識を伝達する際,マニュアル説明と口頭説明とで理解度及び記憶の持続性に差があるかを学習課題により検討した。その結果,マニュアル(文書)による説明は,個人の学習方略の違いに係わらず,学習の進度は遅いが,持続性に優れていることが明らかになった。同時に,これまで継続して検討してきた,文章による説明の的確性を評価する方法についての成果をまとめ(Tsubakimoto, Kishi, and Akahori, 2004),説明順序が異なることによる評価差と説明の詳しさの違いによる評価差では後者の影響が大きいこと,評価者の読み技能の影響が大きいことを明らかにした。これらの成果は,Instruction Designを行う際の基礎資料として活用できる。(2)伝達における図表の役割に関しては,2003年日本教育心理学会総会にて公表し,図表の適否判断が指導場面と自己学習場面とで異なることを明らかにした。また,図表の適否差は理解自体にはそれほど影響しないことが示された。これらの知見は,テクニカルコミュニケーション技能指導で図表を活用する場合に,図表作成や選択の指針を示す基礎データとして活用できる。成果はデータを重ねて論文化する予定である。平成1415年度では,テクニカルコミュニケーション技能の基盤となる情報伝達技術(ICT)の基礎研究として,(1)説明場面での説明者モデルの構築と説明スキルの解明,(2)手続き的知識説明の手段として重要な文章と図表の理解及び産出,の2点について検討した。その結果,(1)では被説明者の知識状態把握の重要性,説明メディアによる学習効果差を確認した。(2)では,図表の伝達効果を再確認するとともに,文章と図表とを組み合わせた説明媒体理解の個人差要因を解明した。そこで,平成16年度では(1),(2)の両側面から行ってきた研究を統合することをねらいにした。すなわち,現在,学校での学習場面でテクニカルコミュニケーション技能を最も活用し,今後もその重要性が増大するのはWeb教材による自己学習である。この形態による学習を有効に展開するには,(a)Web呈示教材の理解過程の解明,(b)Web教材の特色である文章情報と図表情報を統合して理解する過程の解明,が必要である。そこで,研究では,Web教材の情報検索過程をon-lineで把握し,文章情報と図表情報の情報検索時間や理解過程を明らかにして,Web教材作成のための基礎的知見をまとめた。
ステファヌ・マラルメの初期詩篇についての註解研究

フランス象徴派の詩人ステファヌ・マラルメ(1842-1898)が1862年から1865年にかけて制作したいわゆる「初期詩篇」にかんして、各詩篇のプレオリジナル(初出形態)、ヴァリアント(異文)、マニュスクリ(手稿)などの文献学的情報を整理・記述し、さらにフランス本国での資料調査に基づき、各種学術雑誌等に発表された最新研究のビブリオグラフィを作成し、それらをデータベース化した。以上の基礎作業を終えたあとで、各詩篇についての予備的な読解作業に着手したところだが、現時点で明らかになったのは、シャルル・ボードレールやテオドール・ド・バンヴィルといった先行する詩人たちの影響下に、「理想」と「現実」という二元論的な枠組みから出発したマラルメの詩作が、すでに1864年春の段階において「書くことの不可能性」というある種の「危機」に逢着していたという点である。一般にマラルメの形而上学的危機は1866年あるいは翌67年あたりから「虚無」との出会いを契機に始まったとされているが、この1864年の「危機」は来るべき本格的な危機を準備した重要な前段階と解釈することができるだろう。マラルメの初期詩篇をそうした詩人の内的ドラマの進展の過程を刻々と表現した相互関連性の高いテクスト群として把握することのメリットは大きいはずだ。このことによってこれらの作品をたんに詩人の若書きとしてでなく、独自の存在価値を有する一連のテクスト総体として読解する可能性が開かれるからである。詩を書くという行為がそのまま人間存在のドラマとして成立しうるという発見が、さらにマラルメをして「エロディアード」および「半獣神」の演劇の試みへと導いていったとする仮説を今後は検証していく予定である。
マイクロフライトの研究

昆虫の飛行と航空機の飛行は流体力学上の異なるメカニズムによるもので,航空機はレイノルズ数の大きな領域で支配的な揚力を利用しているのに対して,昆虫は羽ばたくことによる抗力を主に利用しているといわれている.高速度カメラによる解析では蝶の羽ばたきのメカニズムを筋肉による翼の制御のレベルでは解析できないが,翅の弾性的な変形によって,鉛直上向き方向の力が生まれていることがわかった.平成6年度はチョウの定常飛行について高速度カメラで撮影して解析したが,平成7年度は飛び立つときの飛行を解析した.この理由は,定常飛行では体軸が水平のまわりで振動し,翼のアップストロークとダウンストロークでは非対象な上下振動を繰り返すので,工学的に実現するのが困難である。これに対して飛び立つときの飛行では体軸は垂直のまわりで振動し,翼のアップストロークとダウンストロークは対象な動きをするので,実現が比較的容易と考えられる.次に,翼を試作した.パラメータとして翼の弾性,アスペクト比,質量分布などをとり,パラメータを変化させて上昇力を計測して,最適な翼形状を実験的に求めた.翼を動かすアクチュエータは,軽量なものが必要で,空気圧を利用したアクチュエータを試作した.この弾性変形する翼と空気圧アクチュエータを組み合わせて,垂直軸まわりに拘束されてはいるものの飛び立つ飛行が確認できた.今後は姿勢制御まで考えた3次元のフリーフライトをめざしたい.昆虫の飛行と航空機の飛行は流体力学上の異なるメカニズムによるもので,航空機はレイノルズ数の大きな領域で支配的な揚力を利用しているのに対して,昆虫は羽ばたくことによる抗力を主に利用しているといわれている.高速度カメラによる解析では蝶の羽ばたきのメカニズムを筋肉による翼の制御のレベルでは解析できないが,翅の弾性的な変形によって,鉛直上向き方向の力が生まれていることがわかった.平成6年度はチョウの定常飛行について高速度カメラで撮影して解析したが,平成7年度は飛び立つときの飛行を解析した.この理由は,定常飛行では体軸が水平のまわりで振動し,翼のアップストロークとダウンストロークでは非対象な上下振動を繰り返すので,工学的に実現するのが困難である。これに対して飛び立つときの飛行では体軸は垂直のまわりで振動し,翼のアップストロークとダウンストロークは対象な動きをするので,実現が比較的容易と考えられる.次に,翼を試作した.パラメータとして翼の弾性,アスペクト比,質量分布などをとり,パラメータを変化させて上昇力を計測して,最適な翼形状を実験的に求めた.翼を動かすアクチュエータは,軽量なものが必要で,空気圧を利用したアクチュエータを試作した.この弾性変形する翼と空気圧アクチュエータを組み合わせて,垂直軸まわりに拘束されてはいるものの飛び立つ飛行が確認できた.今後は姿勢制御まで考えた3次元のフリーフライトをめざしたい.蝶の飛行を高速度カメラで撮影して,飛行の特徴を調べた.昆虫の飛行と航空機の飛行は流体力学上の異なるメカニズムによるもので,航空機はレイノルズ数の大きな領域で支配的な揚力を利用しているのに対して,昆虫は羽ばたくことによる抗力を主に利用しているといわれている.高速度カメラによる解析では蝶の羽ばたきのメカニズムを筋肉による翼の制御のレベルでは解析できないが,翅の弾性的な変形による,アップストロークとダウンストロークの非対称な動きによって,鉛直上向き方向の力が生まれていることがわかった.次に,弾性を利用した受動的なストロークの制御によって上昇力が得られることを蝶のサイズの実験装置を検証した.翼を大気中および真空中で羽ばたかせ,力の差をとって空気から受ける力とした.その結果によると,試作した翼が空気から受ける力は約0.5gであることが測定された.蝶の質量が約1gであるので,蝶の翼に比べてこの翼の性能は劣るが,人工蝶の質量を軽量化できれば飛行に足る力になりうる.これらの結果をふまえて,実際に飛行できるメカニズムを試作して,シンセシスを通して,本研究の解析および従来の解析の妥当性あるいは欠陥を調べようとしている.これと並行して,寸法が約1mmの羽ばたきメカニズムをシリコン技術を導入して試作している.昆虫の飛行と航空機の飛行は流体力学上の異なるメカニズムによるもので,航空機はレイノルズ数の大きな領域で支配的な揚力を利用しているのに対して,昆虫は羽ばたくことによる抗力を主に利用しているといわれている.高速度カメラによる解析では蝶の羽ばたきのメカニズムを筋肉による翼の制御のレベルでは解析できないが,翅の弾性的な変形によって,鉛直上向きの力が生まれていることがわかった.平成6年度はチョウの定常飛行について高速度カメラで撮影して解析したが,平成7年度は飛び立つときの飛行を解析した.この理由は,定常飛行では体軸が水平のまわりで振動し,翼のアップストロークとダウンストロークでは非対象な上下振動を繰り返すので,工学的に実現するのが困難である.これに対して飛び立つときの飛行では体軸は垂直のまわりで振動し,翼のアップストロークとダウンストロークは対象な動きをするので,実現が比較的容易と考えられる.次に,翼を試作した.パラメータとして翼の弾性,アスペクト比,質量分布などをとり,パラメータを変化させて上昇力を計測して,最適な翼形状を実験的に求めた.翼を動かすアクチュエータは,軽量なものが必要で,空気圧を利用したアクチュエータを試作した.この弾性変形する翼と空気圧アクチュエータを組み合わせて,垂直軸まわりに拘束されてはいるものの飛び立つ飛行が確認できた.今後は姿勢制御まで考えた3次元のフリーフライトをめざしたい.
部位特異的スピンラベル法を用いたオキシダーゼ活性化と蛋白構造変化に関する研究-p47phoxのリン酸化による構造変化とその細胞膜への移動との関連性-

NADPHオキシダーゼは好中球・B細胞に存在し、スーパーオキサイドを生成する酵素として知られている。このオキシダーゼコンポーネントの欠失、突然変異は慢性肉芽腫症(CGD)として知られ、重篤な免疫疾患を示すことから、NADPHオキシダーゼは感染防御にとって非常に重要であると認識されている。この酵素は細胞膜に局在するp22^<phox>Tとgp91^<phox>、細胞質に局在するp47phox、p67phoxならびにracから構成されることが知られている。活性化に際しては、FcRやFMLP刺激によって活性化したprotein kinase C(PKC)がp47^<phox>のC末端領域のリン酸化を促し、リン酸化p47^<phox>の二つのSH3ドメイン(SH3A,SH3B)とプロリンリッチ領域(PRR)が、それぞれp22^<phox>とP67^<phox>と結合し、膜に会合し、活性を表すと考えられている。また、p38MAPK、ERKなどのMAP kinaseもこの活性化に関与することを本年度の結果として明らかにされた^<1-3)>。本研究ではシステイン残基をターゲットとしたスピンラベル法を用い、リン酸化に伴うp47^<phox>の構造変化を部位特異的スピンラベル法を用い解析した。3-maleimide-proxylをスピンプローブとして用い、pGEX-1λT発現系で作成したp47phoxのシステイン残基をスピンラベルを行った。PKCによってリン酸化に伴うp47^<phox>の構造変化のX-band ESRを用いて解析を行った。既に、[^3H]N-ethylmaleimideを用いC196とC378にラベルされることが明らかとなっている(Parkand Babior,Biochemistry,1997,34:7474)。そこで、アラニンへの突然変異を起こさせたC378A p47phoxとC196A p47^<phox>を作成し、それに対してスピンラベルし、ESR法で活性化刺激に伴う構造変化を観察した。wild type47^<phox>のESRスペクトルはラベルされたN-oxylの早い運動を示すunimmobilizedコンポーネントと運動の抑制を示すimmobilizedコンポーネントが観察された。C378Aの変異蛋白ではunimmobilizedコンポーネントのみが消失し、C196Aの変異蛋白ではunimmobilizedコンポーネントのみが消失したことから、unimmobilizedコンポーネントはC379に由来し、immobilizedコンポーネントはC196Aすることが明らかとなった。また、このC末端C379に由来するコンポーネントはPKCによりリン酸化されることにより運動性が抑制されることが明らかとなった。同様の現象は、NADPHオキシダーゼ活性化刺激であるSDSまたはアラキドン酸で観察された。以上の結果は、p47^<phox>のC末端領域の構造変化が、活性化刺激剤により構造変化を起こすことが明らかとなり、この構造変化がp47^<phox>の膜への移動やp67^<phox>との会合と関連する可能性を示唆している。また、SH3ドメイン近傍にラベルに由来すると考えられるimmobilizedコンポーネントはこれらの刺激で有意なスペクトルの変化は見られなかったが、現在、ESR飽和移動法の確立を試みている。3-maleimide-proxylラベルしたBSAのグリセロール溶液をモデル系として用い、τが10^410^7secの非常に遅い、温度依存的な回転の運動について解析が可能となった段階である。今後、このESR飽和移動法によりp47phoxのimmobilizedコンポーネントについて解析を進める予定である。既に、[^3H]

N-ethylmaleimideを用いC196とC378にラベルされることが明らかとなっている(Parkand Babior,Biochemistry,1997,34:7474)。そこで、アラニンへの突然変異を起こさせたC378A p47phoxとC196A p47^<phox>を作成し、それに対してスピンラベルし、ESR法で活性化刺激に伴う構造変化を観察した。wild type47^<phox>のESRスペクトルはラベルされたN-oxylの早い運動を示すunimmobilizedコンポーネントと運動の抑制を示すimmobilizedコンポーネントが観察された。C378Aの変異蛋白ではunimmobilizedコンポーネントのみが消失し、C196Aの変異蛋白ではunimmobilizedコンポーネントのみが消失したことから、unimmobilizedコンポーネントはC379に由来し、immobilizedコンポーネントはC196Aすることが明らかとなった。また、このC末端C379に由来するコンポーネントはPKCによりリン酸化されることにより運動性が抑制されることが明らかとなった。同様の現象は、NADPHオキシダーゼ活性化刺激であるSDSまたはアラキドン酸で観察された。以上の結果は、p47^<phox>のC末端領域の構造変化が、活性化刺激剤により構造変化を起こすことが明らかとなり、この構造変化がp47^<phox>の膜への移動やp67^<phox>との会合と関連する可能性を示唆している。また、SH3ドメイン近傍にラベルに由来すると考えられるimmobilizedコンポーネントはこれらの刺激で有意なスペクトルの変化は見られなかったが、現在、ESR飽和移動法の確立を試みている。3-maleimide-proxylラベルしたBSAのグリセロール溶液をモデル系として用い、τが10^410^7secの非常に遅い、温度依存的な回転の運動について解析が可能となった段階である。今後、このESR飽和移動法によりp47phoxのimmobilizedコンポーネントについて解析を進める予定である。
車両用座席シートの審美的快適性の研究―白色化防止座席シート開発への提言―

電車で白色化している座席シートをよく目にする。白色化が大きくなると経年劣化が感じられ、車両の審美性にまで大きな影響を与える。車両は、当然、安全、安心が優先されているため、審美的な快適性は、二の次になる。多くの車両用座席シートには、カットパイル織物が使用されている。研究代表者の研究から、カットパイル織物は糸の断面と側面の光の反射光量の違いから色の見え方に違いを生じることを経験している。これらの研究を踏まえ、座席シートの白色化が生じるメカニズムを解明するとともに、白色化が生じない素材や構造、色、柄などを提言し、これまで見過ごされてきた座席シートの審美的快適性を追求する。
外来がん化学療法患者・家族への構造的セルフケア支援プログラムの開発と評価

本研究の目的は外来で化学療法を施行するがん患者に対して構造的な支援プログラム、心理・教育的介入を実施し、その効果を検討することである。教育的介入として、(1)セルフ・モニタリング法による副作用症状マネジメント(2)パンフレットでの教育(3)ビデオでの副作用対処法(4)電話連絡、心理・情緒的介入として(5)簡易呼吸法の指導(6)積極的傾聴である。効果指標は(1)気がかり評定尺度,自己効力感尺度,QOL尺度による調査(2)主観的評価を半構成的面接で行った。対象者はA大学病院で初めてのがん化学療法を外来で行う患者であり、対照群13名(男性6名、女性7名、平均年齢57.3歳)介入群13名(男性4名、女性9名、平均年齢52.2歳)、両群の化学療法のタイプや疾患をほぼ統一した。疾患は、両群ともに乳がん、消化器がんが多くなっていた。介入群の気がかり評定得点は治療前32.8点、3ケ月後30.0点であり、自己効力得点は、治療前11.2点、治療後3ケ月11.9点、QOL得点は治療前71.0点、治療後73.3点であった。対照群の気がかり評定得点は治療前36.2点、3ケ後30.0点であり、自己効力得点は、治療前9.2点、治療後3ケ月9.1点、QOL得点は治療前66.1点、治療後68.8点であった。両群ともに気がかりが減少し、自己効力感やQOLが高くなっていた。介入の効果判定に反復測定二元配置分散分析を行い、時間経過と介入の有無の違いを検討した。しかしいずれの項目でも有意差がみとめられず介入の効果は統計学的には明らかにされなかった。主観的な評価では、フィードバックによる指導や共同目標の立案により徐々にセルフマネジメントに自信をつける様相のカテゴリがみいだされ介入の効果が得られた。今後は両群のレジメ、病期を統一し、介入の効果を明らかにする必要性が示唆された。本研究の目的は外来でがん化学療法を受ける患者・家族が、主体的にしかも自己効力を高め治療や社会生活ができるような構造的セルフケア支援の開発を行うことである。構造的セルフケア支援プログラム開発のため暫定的な支援による効果を判定をした。構造的なセルフケア支援は、教育的介入として(1)セルフモニタリング法を利用した副作用症状コントロール法(2)パンフレットでの教育(3)ビデオを用いての副作用対処法(自宅学習用)(4)電話連絡、情緒的介入として(4)簡易呼吸法の実施指導(5)積極的傾聴である。効果指標は(1)気がかり評定尺度、自己効力感尺度、QOL尺度による調査などで評価した。対象者はA大学病院で初めてのがん化学療法を外来で行う患者であり、対照群は上記(1)(2)のみ群、介入群は上記(1)-(5)を施行するがん患者である。結果、対照群は平均年齢51.8歳、乳がん8名、大腸がん5名など計17名、介入群は平均年齢64.6歳、乳がん3名、婦人科がん4名など計12名であった。

対照群の気がかり評定得点は治療前30.7点、2回目前29.9点、2ヶ月後30.1点、3ヵ月後30.2点であり、自己効力得点は、治療前9.1点、治療後3ヶ月10.0点、QOL得点治療前70.4点、3ヵ月後74.7点であった。介入群の気がかり評定得点は治療前34.6点、2回目前33.8点、2ヶ月後33.3点、3ヶ月後34.3点であり、自己効力得点は治療前8.4点、治療後3ヶ月8.8点、QOL得点治療前67.3点、3ヶ月後72.3点であった。いずれも治療前が気がかりが高く、自己効力とQOLが低いことが分かった。それぞれの時点で有意差は認められなかった。介入群の方が治療前からの気がかり得点が高く自己効力が低い集団であり介入の効果は明らかにされなかった。今後は疾患の統一および治療前の気がかり得点などを調整し、介入の効果があるか比較検討する必要が示唆された。本研究の目的は外来でがん化学療法をうける患者・家族が,主体的にしかも自己効力を高め治療や社会生活ができるような構造的セルフケア支援の開発を行うことである.構造的セルフケア支援プログラム開発のため暫定的な支援による効果判定をした。構造的なセルフケア支援は,教育的介入として(1)セルフモニタリング法を利用した副作用症状コントロール法(2)パンフレットでの教育(3)ビデオを用いての副作用対処法(4)電話連絡、情緒的介入として(4)簡易呼吸法の実施指導(5)積極的傾聴である。効果指標は(1)気がかり評定尺度,自己効力感尺度,QOL尺度による調査などで評価した.対象者はA大学病院で初めてのがん化学療法を外来で行う患者であり、対照群は上記(1)(2)のみ群、介入群は上記(1)(5)を施行するがん患者である。昨年の介入方法を評価した結果、セルフモニタリング法の目標設定に個別性がなく、介入方法に問題があった。また、質問票が多く、対象者に負担をかけていた。そのためPOMSを簡易版に変更し、対象者も乳がん、消化器がん、婦人化がんにしぼり介入研究をスタートした。結果、対象群は平均年齢54.8歳、乳がん10名、大腸がん7名、婦人科がん5名計22名、介入群は平均年齢47.7歳、乳がん3名であった。対照群の気がかり評定得点は治療前33.9点、3ヶ月後32.8点であり、自己効力得点は、冶療前8.2点、治療後3ヶ月9.14点、POMSの緊張不安など3ヶ月たつと有意に軽減していた。介入群の気がかり評定得点は治療前30.67点、3ヶ月後27.0点であり、自己効力得点は、治療前10.6点、治療後3ヶ月11.67点であった。気がかり得点は介入群では有意に減少しており介入の効果を示唆する結果となったが、例数が少なくさらに症例数を増加させる必要がある。今後は介入群と対照群の疾患や性別、年齢を合わせデータ収集を行い介入の効果があるか比較検討する必要が示唆された。本研究の目的は外来で化学療法を施行するがん患者に対して構造的な支援プログラム,心理、教育的介入を実施し,その効果を検討することである。心理教育的介入として,(1)セルフ、モニタリング法を利用した副作用症状コントロール法(2)パンフレットでの教育(3)ビデオでの副作用対処法(4)電話連絡,情緒的介入として(5)簡易呼吸法の実施指導(6)積極的傾聴である。効果指標は(1)気がかり評定尺度,自己効力感尺度,QOL尺度による調査(2)主観的な面接で行った。対象者はA大学病院で初めてのがん化学療法を外来で行う患者であり,対照群はパンフレットでの教育,介入群は上記(1)(6)を施行する者である。対照群と介入群の化学療法のタイプや疾患をほぼ統一したため最終的には,両群ともに,13名(対照群は男性6名,女性7名,平均年齢57.3歳:介入群は男性4名,1女性9名であり,平均年齢52.2歳)に減少した。疾患は,両群ともに乳がん,消化器がんが多くなっていた。
てんかん源性に関連したアデノシン作動系によるてんかんの遺伝子治療に向けた研究

すると、中枢性ベンゾジアゼピン受容体およびアデノシンA1受容体のいずれの結合能も、海馬歯状回において上昇している事がわかった。またアデノシンA1受容体は、海馬CA3領域でも結合能が上昇している事がわかった。さらに海馬CA1の錐体細胞が脱落している事がわかった。このような脳内の主要な抑制性神経受容体の結合能が海馬において上昇している事は、海馬、特に歯状回における苔状線維発芽による過度のグルタミン酸放出およびこれに伴う興奮性亢進に対する反応性変化の可能性が考えられた。このことは、過度のグルタミン酸放出がてんかん源性の本質であり、抑制性神経受容体の内、少なくとも中枢性ベンゾジアゼピン受容体およびアデノシンA1受容体のいずれも、てんかん源性には直接的な関与はない可能性を強く示唆している。今後は、グルタミン酸過剰放出のメカニズムを中心に研究を進めてゆく予定である。まず初めに、カイニン酸投与法を検討した。従来、ラットに対してカイニン酸を単回投与していたが、10mg/kgでは急性期辺縁系発作重積が1/4程度の個体にしか誘発されず、また12mg/kgでは急性期辺縁系発作重積時に1/2程の個体が死亡していた。そこで、5mg/kgのカイニン酸を1時間ごとに投与することにした。この投与方法により、はぼ全例で充分な急性期辺縁系発作重積が誘発され、死亡する個体もほとんど無くなった。この様な方法で得られたラットも、従来のカイニン酸投与法で得られたラットと同様に、慢性期に自発性辺縁系発作を起こす事が確認できた。すなわち、カイニン酸複数回投与法は、自発辺縁系発作を起こすラットを効率よく作製できる可能性が示唆された。次に、このようなカイニン酸ラットにおける2つの抑制性神経受容体、すなわち中枢性べンゾジアゼピン受容体およびアデノシンA1受容体の変化を、[^3H]Ro15-1788(flumazenil;FMZ)(中枢性ベンゾジアゼピン受容体拮抗薬)と[^3H]8-cyclopentyl-1,3-dipropyl-xanthine(DPCPX)(アデノシンA1受容体拮抗薬)を用いたin vitro autoradiographyにより検討した。同時にCresyl violet染色により神経細胞脱落を初めとした組織学的変化も検討した。すると、2つの抑制性神経受容体のいずれも、海馬歯状回で結合能が上昇している事がわかった。抑制性神経受容体の結合能上昇は、海馬における過度の興奮性に対する反応性変化の可能性が考えられた。
吸着LB法を用いた自己構築性分子薄膜の形成と分子配列制御

有機分子の立体構造因子と化学結合力を応用した自己構築的吸着分子膜を吸着LB法を用いて形成し、その単分子膜の表面圧・面積変化に関する実験、および、偏光顕微鏡と光学側定用クライオスタットによる膜表面状態評価と光・電気特性の測定を行った。以下に得られた成果の要点を示す。1.P型メロシアニン色素(MC)単分子膜にN型色素であるトリフェニルメタン色素(TPM)を吸着した吸着LB単分子膜の吸着状態評価を行った結果、各色素に結合した置換基依存性が顕著に見られた。2.色素吸着時における水面上単分子膜の表面圧変化と面積変化について詳細に調べた結果、表面圧等の作製条件と吸着量、ならびに展開・吸着分子の分子間力と分子配列状態に強く影響していることが示唆された。3.MC/TPM吸着LB膜の偏光光電変換特性を調べた結果、MCの主吸収波長光(λ=540nm)とTPM主吸収波長光(λ=630nm)の2光の偏光状態が試料面内で平行の時のみ負性光電特性を示すことがわかった。また、MC/TPM吸着LB膜のフォトルミネッセンス測定を行った結果、発光性のTPM分子の発光スペクトル以外に長波長側に新しい発光ピークが観測され、近接分子間相互作用と思われる現象が見られた。4.MC単分子膜にTPMを吸着したLB膜の吸着状態を偏光吸収測定、赤外吸収(反射)測定を行った結果、各分子面を基板に立つように配列し、かつ、各分子面を重ね合わせた状態で吸着していることが示唆された。得られた成果は吸着LB法が有機電子デバイスを実現する上で重要な作製手段と成り得ることを示したものである。初年度にあたる平成4年度では、有機分子の立体構造因子と化学結合力を応用した自己構築的有機分子膜を吸着LB(Adsorption Langmuir-Blodgett film)法を用いて形成し、種々成膜条件とその単分子膜形成中および膜形成前後の分光特性を詳細に調べることにより、膜内での分子配列と置換基に依存した吸着分子量制御の確認を行うことを目的として実験を行った。その結果、以下のような成果を得た。1.現有のクリーンルーム内のLB成膜装置と新規に導入した偏光顕微鏡を用いて、試料作製時と成膜した色素単分子膜の観察が行えるようになった。2.P型半導体的性質を示すメロシアニン色素単分子膜にN型色素であるトリフェニールメタン系色素(ブリルアントグリーン、クリスタルバイオレット、マラカイトグリーン、フクシンなど)を水相中から吸着した吸着LB単分子膜の吸着状態評価を行った結果、各色素に結合した置換基(カルボキシル基、アミノ基など)に対する吸着依存性が顕著に見られた。3.色素吸着時における水面上単分子膜の表面圧変化と面積変化について詳細に調べた結果、表面圧等の作製条件は吸着量ならびに色素吸着状態に強く影響を与えていることがわかった。さらに、今年度導入した偏光顕微鏡と次年度導入予定の測定温度、入射角度可変型の光学測定用クライオスタットによる評価により、詳細な分子間相互作用や配向制御性を調べることが可能であり、今後の研究進展が期待される所である。有機分子の立体構造因子と化学結合力を応用した自己構築的吸着分子膜を吸着LB法を用いて形成し、その単分子膜の表面圧・面積変化に関する実験、および、偏光顕微鏡と光学測定用クライオスタットによる膜表面状態評価と光・電気特性の測定を行った。

2.色素吸着時における水面上単分子膜の表面圧変化と面積変化について詳細に調べた結果、表面圧等の作製条件と吸着量、ならびに展開・吸着分子の分子間力と分子配列状態に強く影郷していることが示唆された。3.MC/TPM吸着LB膜の偏光光電変換特性を調べた結果、MCの主吸収波長光(λ=540nm)とTPM主吸収波長光(λ-630nm)の2光の偏光状態が試料面内で平行の時のみ負性光電特性を示すことがわかった。また、MC/TPM吸着LB膜のフォトルミネッセンス測定を行った結果、発光性のTPM分子の発光スペクトル以外に長波長側に新しい発光ピークが観測され、近接分子間相互作用と思われる現象が見られた。4.MC単分子膜にTPMを吸着したLB膜の吸着状態を偏光吸収測定、赤外吸収(反射)測定を行った結果、各分子面を基板に立つように配列し、かつ、各分子面を重ね合わせた状態で吸着していることが示唆された。得られた成果は吸着LB法が有機電子デバイスを実現する上で重要な作製手段と成り得ることが示したものである。
捜査手続における民間事業者からの情報取得・利用の法的規律

民間事業者に集積されている情報を捜査機関が取得する場合の例として、携帯電話基地局が契約者たる被疑者の位置情報履歴を集積しているところ、捜査機関の求めに応じて当該位置情報履歴を提供する場合がありうる。アメリカ合衆国の連邦最高裁は、このような事案について扱い、捜査機関が無令状で、携帯電話基地局にある被疑者の位置情報履歴を取得した行為について、合衆国連邦憲法第4修正に違反する旨を説示した(Carpenter v. United States, 138 S.Ct. 2206(2018))。平成30年度は、この判決を分析し、判例時報2379号(2018年)128頁以下の論稿にまとめた。アメリカ合衆国の判例では、刑事手続上、個人のプライバシーが第三者によって保管・管理されている場合に、当該個人についてのプライバシーへの合理的期待が失われ、第4修正によって保護する必要性がなくなると理解されてきた。上記の判例により、携帯電話会社の有する位置情報履歴について、このような第三者法理の適用は否定されたことになる。まず、携帯電話の場合には、対象者が当該機器を所持していることから、居宅等の私的領域を含む位置情報履歴が包含され、しかも、GPS同様に個人の私生活上の事項を容易に推認・分析できてしまう点が重視されていることを確認できた。また、第三者法理の適用を否定した理由が、携帯電話会社の保管する情報の性質が、先例と異なり分析を通じて、本来は秘匿性の高い個人情報を取得することにつながる点と、利用者が位置情報の提供を事実上強いられる点に求められていることを指摘した。アメリカの第三者法理の判例の動向について、当初の予定通り、文献を収集するとともに、分析を行い、Carpenter判決を紹介する論文を公刊した。また、この判決をはじめとする令状主義の規律に関連する問題を考えるために、日本刑法学会に計画通りに出張し、意見交換の機会を得た。これらは、いずれも計画に沿った進捗であり、順調だと考える事情である。また、計画では想定はしていなかったが、医療関係者や児童相談所職員等が得た犯罪事件に関する情報の扱いについても、検討する機会を得た。研究計画の幅を広げる契機となる点で、本研究課題の研究の進展にとって、良い事情だと考える。他方で、文献収集に予想以上の費用を要したため、台湾に出張して予備調査を行うことができなかった。この点については、2019年度に渡航を予定しており、現地において調査を実施することを計画している。2018年度の遅れを取り戻すことは十分に可能だと認識している。以上のことに鑑み、おおむね順調に進展していると判断した。令和元年度は、民間事業者等を経由して捜査機関が情報収集を行う場合に法的規律について、台湾の調査を実施する予定である。台湾においては、監視型捜査と民間事業者からの情報取得の関係について、インタヴュー調査を行う予定である。アメリカの調査については、文献費用の増大に鑑みて、研究計画の中で次善のプランとしていた、文献収集およびオンラインデータベースを活用した研究に切り替えることを検討する。これにより、引き続きアメリカの判例の分析を実施する。民間事業者からレンタカーを借り受けた第三者から、転借した被疑者の場合、プライバシーの保護の必要性が低下するのか否かについて、検討することを予定している。

研究計画の幅を広げる契機となる点で、本研究課題の研究の進展にとって、良い事情だと考える。他方で、文献収集に予想以上の費用を要したため、台湾に出張して予備調査を行うことができなかった。この点については、2019年度に渡航を予定しており、現地において調査を実施することを計画している。2018年度の遅れを取り戻すことは十分に可能だと認識している。以上のことに鑑み、おおむね順調に進展していると判断した。令和元年度は、民間事業者等を経由して捜査機関が情報収集を行う場合に法的規律について、台湾の調査を実施する予定である。台湾においては、監視型捜査と民間事業者からの情報取得の関係について、インタヴュー調査を行う予定である。アメリカの調査については、文献費用の増大に鑑みて、研究計画の中で次善のプランとしていた、文献収集およびオンラインデータベースを活用した研究に切り替えることを検討する。これにより、引き続きアメリカの判例の分析を実施する。民間事業者からレンタカーを借り受けた第三者から、転借した被疑者の場合、プライバシーの保護の必要性が低下するのか否かについて、検討することを予定している。(理由)残額として98,919円が生じたが、これは洋書等書籍の納品が遅れたためである。(使用計画)上記理由により、繰り越し分については、洋書等書籍の支払いに充当する予定である。
新規HIV複製ステップの同定及びその阻害剤開発への応用

研究代表者は、Human immunodeficiency virus (HIV)の薬剤耐性化を克服するために新規阻害ステップの同定および新規核酸系逆転写酵素阻害剤の関発を行った。今年度は野耐性ウイルスを含めたHIV-1のみならず、HIV-2にも効果を示す核酸誘導体、4'-ethynyl-2'-deoxynucleoside(4'-E-dN)を同定した。4'-E-dNは今までに報告のある主な薬剤耐性株(AZT、ddI、ddC、d4T、3-TC耐性株)に対しても強い抗ウイルス効果を維持しており、多剤併用療法(HAART)施行後問題となっている多剤耐性臨床分離HIVの複製も野生株同様に阻害した。特に4'-E-2'-deoxycytidine、4'-E-2'-deoxyadenosine(4'-E-dA)、4'-E-2'-deoxyribofuranosyl-2,6-diaminopurineが強い抗HIV効果を示した。これらの薬剤が核酸系逆転写酵素阻害剤として作用していることを明らかとした。この作用機序をさらに解明するために4'-E-dA耐性ウイルスの誘導を試みたところ、約80倍耐性を示すウイルスを分離することができた。4'-E-dA耐性ウイルスの逆転写酵素領域の塩基配列を解析したところ、逆転写酵素領域にI142V/T165R/M184Vといった新規変異を見出した。4'-E-dAとその誘導体および3-TCに対してのみ交叉耐性を示した。種々の組み合わせの分子クローンを用いて解析したところ、T165RとM184Vが主な耐性責任変異であった。単一変異では耐性は獲得されていなかった。これらアミノ酸変異部位は現在報告されている逆転写酵素立体構造においてすべてRT活性中心近傍に位置し、特にT165はM184と対をなしており、sterichindranceによって耐性化することを明らかとした。
原始ブラックホール形成過程の精査とその観測的検証

本研究は、「原始ブラックホール」に焦点を当て、ボトムアップ的アプローチでインフレーション理論に迫ることを目的とする。交付申請書の「平成30年度研究計画」には、形成期の精査として「原始ブラックホールのスピン分布の精査」、新たな観測的制限の評価として「重力マイクロレンズ効果を用いた系外惑星探査データの原始ブラックホール量制限への応用」を挙げた。実際には、観測的制限の評価についての論文をarXivに投稿することができた。その論文では、OGLE-IVによる銀河バルジ方向のマイクロレンズデータを用いて、木星質量程度の原始ブラックホール量に対して従来よりも厳しい制限を得ることに成功した。さらに、興味深い結果として、OGLE-IVによって報告された6個の超短期間マイクロレンズ事象を地球質量程度の原始ブラックホールにより説明可能であることも示した。論文はその後4月にPhysical Review D誌に掲載された。さらに研究計画には記載していなかったが上記の観測的制限に基づき、暗黒物質、LIGO重力波イベント、地球質量ブラックホールを同時に説明可能なインフレーション模型に関する研究を行った。こちらは4月にarXivに論文を投稿している。本模型は、近年話題となっている超弦理論におけるSwampland conjectureとも相性がよく、超弦理論に基づいた新たなインフレーション模型構築の方向性を示したという点で非常に重要であると考える。形成期の精査に関しては、研究の都合上、研究計画に記載したスピン分布に関する研究ではなく、平成31年度計画として記載した空間分布に関する研究を進めた。結果として、原始ブラックホールの種となる初期密度揺らぎがガウス分布からずれることで原始ブラックホールはクラスタリングする可能性を示した。本研究は現在論文としてまとめており、平成31年度中に投稿予定である。当初の研究計画に記載した、原始ブラックホール量に対する観測的制限に関する研究と、形成期の精査に関する研究を同時に遂行することができた。観測的制限に関する研究は、すでに論文として発表、形成期の精査に関しては、原始ブラックホールのクラスタリングについての論文を準備している段階にある。さらには、研究計画には明記していなかった、現在の原始ブラックホール量に関する制限と整合性のとれたインフレーション模型の構築に関する研究も進めることができたことにより、本研究は当初の計画以上に進展していると考える。上記のとおり、研究を進めて行く都合上、形成期の精査に関して、申請書に記載した平成31年度計画の内容を平成30年度に進めた。よって、平成31年度は、当初のスピン分布に関する研究を進める。クラスタリングに関する研究を先に進めたおかげで、そのアイデアをスピン分布にも応用することができる見通しがたったため、スピン分布に関する研究も問題なく遂行できると考えている。さらに、形成期の精査に関しては、クラスタリングに関する研究をもとに様々なタイプ(非ガウス性を持った初期密度揺らぎや、原始磁場の効果など)の初期条件に対して原始ブラックホールの形成量の見積もりに関する研究も進める。これは当初の研究計画にはなかったが、クラスタリングに関する研究により派生的に生まれたものであり、本研究は更なる成果を得ることが期待できる。観測的制限に関する研究は、当初の計画通り「原始ブラックホールの宇宙再電離史への影響」に焦点を当てて進める。

クラスタリングに関する研究を先に進めたおかげで、そのアイデアをスピン分布にも応用することができる見通しがたったため、スピン分布に関する研究も問題なく遂行できると考えている。さらに、形成期の精査に関しては、クラスタリングに関する研究をもとに様々なタイプ(非ガウス性を持った初期密度揺らぎや、原始磁場の効果など)の初期条件に対して原始ブラックホールの形成量の見積もりに関する研究も進める。これは当初の研究計画にはなかったが、クラスタリングに関する研究により派生的に生まれたものであり、本研究は更なる成果を得ることが期待できる。観測的制限に関する研究は、当初の計画通り「原始ブラックホールの宇宙再電離史への影響」に焦点を当てて進める。
大域的最適化問題の列挙解法の構築

本研究では、下記の結果を得た。(1)スポーツのスケジューリングにおいて、公平な2重総当たりリーグ戦を作成する算法について研究を行った。通常の定式化では非常に大きな整数計画問題になるところを、問題の部分解を高速に列挙した後、その部分解の組合せ方を整数計画で定式化するという方法により、従来の結果より非常に高速に、良い解を得ることが出来た。この結果は現在発表予定である。(2)過飽和実験計画法に対し、列挙法を用いてデザインの生成を行った。同時にデザインの良さ対する尺度の提案を行っている。この結果については論文を現在投稿中である。(3)協力ゲームの一つである、重み付き多数決ゲームのシャプレー=シュービックインデックス、バンザフインデックス、ディーガン=パックルインデックスを求める列挙法の提案を行った。この結果は、すでに日本OR学会のRAMPシンポジウムで発表を行い、現在論文を投稿中である。平成9年度は、局所最適解の性質付けを行ない、列挙解法を用いた大域的最適化問題の解法の構築を行なった。具体的には、以下のような結果を得た。無向グラフ中の全張木を列挙する算法の構築を行なった。この算法は、全張木を陽に出力するならば、理論的に最も計算量が少ないものである。この算法の特徴は、列挙を行なう用途あるいは使用可能なメモリー量によって、計算時間を変更することなく様々な変種の算法を容易に構築できることである。また非常に簡単なデータ構造を用いるだけで、必要記憶容量に関しても理論的に最も少ない算法を容易に構築できる。さらに重み付き無向グラフに対しては、全張木をその重み順に列挙する算法も、幾つかの改変で構成が可能である。申請者が現在までに構築してきたマッチングの高速列挙解法を用いて、チャンネル割当問題に対する解法の構築を行なった。この解法では、強い制約式を多数生成すえることによって算法の高速化が図られる。この強い制約の生成は、与えられたグラフの極大完全部分グラフの列挙に対応しており、高速な列挙解法を構築することで強い制約の列挙が可能となった。
珪藻における葉緑体核様体の分布様式と系統

珪藻における葉緑体核様体の分布様式をDAPI蛍光染色法を用い16属50種について調べた。その結果Pinnularia,Nitzschia,Stauroneis以外の属の種では葉緑体核様体の分布様式はリング型であったが,これら3属ではリング型の核様体以外に葉緑体内に顆粒状にあるいは線状に多数散在するするDAPI蛍光が認められる種も存在した。Pinnularia種のDAPI蛍光顆粒は,DNase処理により蛍光を消失するため,DNA含有体であることが確証された。また共焦点レーザ顕微鏡による観察,およびテクノビット法を用いた観察から,このDNA含有顆粒は葉緑体の内部に存在することが確証された。さらに,透過型電子顕微鏡による細胞切片の観察から,これらDNA含有顆粒はチラコイド層が継続した部位に相当することが示唆された。また,これらの部位にはいかなる膜構造も認められなかった。細胞から葉緑体を単離し,さらに顆粒状構造体を単離した。この構造体のサイズは単離されたリング型の核様体の個々のビーズ状核様体と等しく,またプロテアーゼK処理によりDNAが拡散した。以上のことより葉緑体内に多数分散する顆粒状構造体はDNAがタンパク質と複合体を形成している核様体であると考えられる。Pinnulariaではリング型の葉緑体核様体のみをもつものが11種,リング型と分散型を併せ持つものが9種,分散型のみ持つものが1種認められたが,後2者はP.sect.PinnulariaとP.sect.Divergentissimaにのみ観察された。また,Nitzschia sigmoideaの葉緑体には短冊形のピレノイドが多数存在することがプロピオンカーミン染色によって確認された。このピレノイド断面は薄いレンズ型であった。また間接蛍光抗体法および免疫電顕法により,この部位におけるRubisco局在が確認された。本種の葉緑体の周辺部には核様体は存在しなかったが,ピレノイドの両側に線状に配列するDNA含有領域,すなわち核様体が存在した。珪藻の葉緑体核様体の配置は被殻同様多様であり系統を反映していることが考えられる。関東・中部地方より採集を行い20属40分類群についてDAPI染色により葉緑体核様体の分布様式を調べ、さらにこのうちの10分類群について培養系を確率した。葉緑体核様体はPinnuraliaでは散在する種、リング状に配列する種、及び散在とリングを併存させる種が見つかった。これらのうちP.nobilisについてはDNase処理により、DAPI蛍光がDNAであることの証明を行い、さらに共焦点レーザー顕微鏡で3次元的にその構造を解析した。また、P.viridiformis,P.bogotensis,P.sundaensisではDNase処理に加え、テクノビット包埋細胞切片の蛍光顕微鏡観察により、DNAが葉緑体中に存在することを確認した。さらに透過型電顕観察によりそれが葉緑体内に陥入したミトコンドリアや細胞内共生生物ではないことを確認し、散在するDAPI蛍光スポットがチラコイドスタックの分断された領域に相当することを発見した。

Pinnulariaの種は計16taxa観察をおこなうことができたが、核様体分布様式と属内の既存の節との関わりが明確になってきており、このことは系統を考える上で意義深いことであった。葉緑体微細構造の観察は5種について行われ、核様体が散在する種類においてDAPI蛍光領域に相当すると思われる特異的な構造を発見した。しかし、東京学芸大学保有の透過型電顕の性能の理由により、DNAの繊維そのものを観察することはできなかった。Nitzschia sigmoideaにおいては、DAPI染色、DNasc処理、テクノビット包埋細胞切片観察、透過電顕観察を行った。その結果、葉緑体に多数散在する電顕的にピレノイドとして認められる短冊状物質の両側にDNAが存在することがわかった。本年度の研究では、Pinnularia数種の葉緑体中に多数散在するDNA含有顆粒がタンパク質と複合体を作っている核様体であることを明らかにした。まず珪藻試料を大量に得るため培養の方法を検討した。その結果、20°C、L:D=14:10の条件下で、BBM寒天2相培地を用い500ccの三角フラスコにて静置培養すると、効率よく増殖させることができ、また細胞が付着しないため収穫をた易く行えることがわかった。Pinnularia nobilisおよびPinnularia viridiformisの細胞からの葉緑体単離は、珪藻の被殻の存在が作業の障害となるが、顕微鏡下で多数細胞を切断し、毛先で掻き出すことにより成功した。単離した葉緑体をNP-40で処理することにより、DNA含有顆粒を単離することができた。この顆粒はプロテアーゼ処理により溶解することから核様体であることが確証された。また、Nitzschia sigmoideaにおいては、多数葉緑体中に散在する短冊形ピレノイド両側に線形に配置する核様体の分裂過程を観察した。葉緑体が分裂を開始すると核様体も分裂したが、この時の、各核様体の長さは1/2以下に収縮していることがわかった。しかし葉緑体分裂が終了するまでに分裂した核様体は、長さをほぼ回復した。本種は培養が未だ不可能なため、観察は野外から採集してきた個体を用いておこなった。このため観測例が数十と少ない。今後、分裂時の挙動をより詳細に解明するために、さらなる個体観察が必要と思われる。本種は帯面がシグモイドするというNitzschia属では風変わりな特徴を持つ。本年度研究では同様にシグモイドするNitzschia vermicularisと思われる種を採集することができたため、その葉緑体核様体の配置をDAPIで観察した。しかしながら、配置はN.sigmoideaとは異なり葉緑体周辺部に存在するリング型であった。本年度の研究では、昨年度葉緑体核様体の単離に成功したPinnularia nobilisの細胞の超薄切片による透過型電子顕微鏡観察をおこなった。この結果、葉緑体核様体の部位はチラコイド層の断続する部位に認められた。これは一昨年度に観察を行ったPinnulariaviridiformisおよびPinnularia majorと同様のものであった。また、Nitzschia sigmoideaの細胞においても透過型電子顕微鏡観察をおこなった結果、本種における2本の平行線状に配列する葉緑体核様体の内側は、薄いレンズ型のピレノイド構造をしていることがわかった。テクノビット包埋した細胞切片にキュウリのRubisco抗体を反応させ、FITC二次抗体で検知したところ、ピレノイド構造に特異的な蛍光が認められた。