hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
野生チンパンジーにおける協力と葛藤解決に関する総合的研究

しかし、アルファ雄の地位は安定していて、三位雄との連合関係が前年と同様に維持されていた。二頭の間の毛づくろい関係、両者いずれかからの連合要請と第二位雄に対する共同攻撃が高頻度に観察された。また、三位雄が不在のとき、あるいは三位雄が中立を保っているときに、アルファ雄が二位雄を攻撃するのが見られた。逆に、三位雄が二位雄を誘ってアルファ雄に対し攻撃をしかけるのもまれに見られたが、直ちにアルファ雄は三位雄に接近して和解をはかり、結局アルファ雄-三位雄の同盟が復活して、二位雄による権力奪取は起こらなかった。また、三位雄と二位雄との間の毛づくろい行動もほとんど見られなかった。(4)三位雄は中順位の特定の雄から執拗な挑戦を受けたが、アルファ雄は連合を要請する三位雄を援助し、中順位雄を攻撃した。このようにアルファ雄と三位雄の同盟関係は双方にとって利益の大きい関係、つまり互酬的利他行動だと考えられた。(5)91年と92年に集団リンチを受けた中順位の雄ジルバは、93年には2頭の大人雌の協同攻撃を受け、左手中指を咬みきられた。これは2頭の雌のうち発情していた一頭がジルバの求愛を拒否したことに端を発する。これら雌の間では雄と同様の連合要請の行動パターンが観察された。2.人口学的資料:この一年に赤ん坊11頭、子ども1頭、若者2頭、大人5頭の少なくとも19頭のチンパンジーが死亡した。そのうち10頭は1993年8月に大流行したインフルエンザが原因であった。3.子守と養子取り行動:3頭の孤児の赤ん坊がそれぞれ多くの個体に世話(運搬、毛づくろい)された。特筆すべきは、離乳はおろか、まだ独りで移動できずない2才の赤ん坊が、特定の少数の大人と若者の雌に世話されて、4か月以上たった現在も生存していることである。これは、野生チンパンジー研究史上、例を見ない記録である。4.大人の死体に対する反応:老齢の大人雄の新しい死体に対し、同じ集団の個体は検査、パント・フ-ト、デイスプレーなど多様な興味ある反応を示すことが記録された。5.音声・録画資料:過年度に集めた音声は、主としてパント・フ-トであったが、今年度はそれに加え、パント・グラントや休憩時のグラント、採食グラントなど近距離あるいは対面的な伝達に使われる音声を多数例集めることができた。6.骨格・筋肉・血液標本:大人雄1、大人雌2頭の全身骨格標本、これら3頭の筋肉断片や血液のアルコール液浸標本を持ち帰った。ほぼ年齢のわかっている骨格標本は形態学の専門家の測定にまわす。筋肉・血液標本はDNAタイピングのための資料として用いる。7.糞分析と寄生虫検索:薬用植物と腸内寄生虫密度の関係を調べるため、糞を規則的に収集した。老齢で死亡した雄の糞からは、肉眼観察で多数の寄生虫成体を発見した。8.道具使用:92年度に新発見された道具使用例、つまり大人雄の1頭が棒を鼻孔にさしこんでくしゃみを誘発して鼻づまりを直す行動、は93年度も観察されたが、やはり同じ雄しかおこなわなかった。行動の模倣がチンパンジーでもむつかしいことを証拠だてるデータである。9.収集資料の分析と出版:過年度(91、92年度)に集めた資料に関しては、すでに出版済みの論文が3本、印刷中の論文が6本ある。また、アルファ雄の交代過程、大人雄の同盟・連合戦略、大人雄の威嚇誇示の個性、大人雄の交尾成功度におよぼす同盟・連合関係の影響、DNAタイピングによる親子判定、威嚇誇示や道具使用における手の一側優位性、などについて分析をほぼ終了し、そのうち半数はプレプリントの状態に達しており、94年度中に雑誌に投稿できる予定である。この研究を実施する直前に、マハレ国立公園のチンパンジ-集団M群にリ-ダ-交代が起こった。
氷床コア中無機イオン濃度の高時間分解能解析による完新世・最終氷期の季節変動解読

フィルンのイオン濃度プロファイルをこれまでにない高い時間分解能で測定した。その結果、主要なイオン種間の反応が表面から約8mの範囲(反応層)で生じていることを明らかにした。例えば、硫酸塩について、表面積雪の[Na^+]+[Mg^<2+>]のプロファイルと[SO_4^<2->]プロファイルの相関を調べると、部分的な相関は認められるが相関係数としては0.6程度であるのに対して、深度8mで0.8を越えて両者のプロファイルは酷似するようになる。すなわち、大気中でも硫酸塩は形成されるが、フィルン内部でもNaCl、MgCl_2(固)とH_2SO_4(液)の反応によって、硫酸塩が生成されることを意味している。また、この反応は、液体であるH_2SO_4が氷粒子の表面に広がって固体粒子であるNaCl等と接触することによって生ずると考えられるから、反応層以深のSO_4^<2->の濃度プロファイルは各深度の[Na^+]+[Mg^<2+>]プロファイルをなぞっているに他ならない。この例のように、生成される塩微粒子や液相で残る酸等の量や分布には、その深度のコアに含まれるイオン濃度のバランスによって様々な違いが生ずるが、[Na^+]や[Mg^<2+>]などのカチオンは堆積後移動しにくいため良い古気候シグナルになることがわかった。現在、カチオンを用いて季節変動による化学物質の存在状態の違いから完新世・最終氷期の気候特性の解読を試みている。申請書記載内容に基づき,溶存イオン濃度の分析のためイオンクロマトグラフィーを購入した。また,イオンクロマトグラフィーを用いて,低溶存イオン濃度である南極内陸部の雪氷を分析できる環境を構築した。構築した環境は,蒸留水・超純水製造装置,クラス10000のクリーンブース,コンタミネーションを防ぐためのテフロン製ボトルなどである。本経費ではイオンクロマトグラフィーの購入代金ですでに満額となったため,環境整備費用として弓削商船高等専門学校の校長裁量経費から賄った。環境の構築には初年度(平成16年度)ほぼすべての期間を必要とした。次年度もさらに環境整備を推進する。亜氷期・亜間氷期・間氷期の南極ドームふじ氷床コア3本(それぞれ長さ約500mm)の溶存イオン濃度をイオンクロマトグラフィーにより季節変動が検出できる時間分解能で分析した。1年間で分析した試料数は陽イオン900サンプル,陰イオン1000サンプルである。3本の氷コアが季節変動を保持しているか否かは現在解析中であるが,溶存イオン成分は南極に積雪として水分子が堆積した後に,昇華・揮発・拡散・結晶粒界水脈などの物理プロセスによる再配分を引き起こしていることが確認された。これらの物理プロセスを評価するために,深さ100mまでのやや浅いフィルンコアの高時間分解能解析を行う必要がある。次年度は陽・陰イオンそれぞれ約2500サンプルの分析を目標とし,フィルンコアの高時間分解能解析に着手し,南極ドームふじ地域における季節変動に対するイオン再配分の影響について追及する。環境変動解析に用いられる南極氷コア中の溶存イオン種のいくつかは固体の塩微粒子として、比較的安定に氷粒子内に存在することが明らかになり、完新世においては硫酸ナトリウム塩、硫酸マグネシウム塩の存在が確認された。そこで平成17年度では、平成16年度に購入したイオンクロマトグラフィーを用いて,完新世の南極ドームふじ氷床コア6本(それぞれ長さ約500mm)の溶存イオン濃度を季節変動が検出できる時間分解能で分析した。ドームふじ表面雪と氷化すぐ(深さ119m)の完新世コアの短周期イオン濃度プロファイルを比較したところ、表面積雪において陽イオンと陰イオンの相関係数はすべて0.7以下であるが、完新世コアにおいてSO_4^<2->とNa^+,SO_4^<2->とMg^<2+>は0.9以上という高い相関係数を示した。この結果はSO_4^<2->とNa^+,SO_4^<2->とMg^<2+>のイオン対がフィルンにおけるイオンの再配分によって生じたこと、大部分の塩微粒子の形成がフィルン内でほぼ完了したことを示唆している。さらに、フィルンにおける硫酸ナトリウム塩、硫酸マグネシウム塩の形成深度について追求したところ、深さ68m付近で硫酸ナトリウム塩、硫酸マグネシウム塩が形成されていることを明らかにした。今後平成18年度では、フィルンにおける硫酸ナトリウム塩、硫酸マグネシウム塩がフィルン内でどのように形成されたのかを解明するために、研究を遂行する。なお、本科研費で購入したイオンクロマトグラフィーを用いて1年間で分析した試料数は陽イオン約1000サンプル,陰イオン約1100サンプルである。

すなわち、大気中でも硫酸塩は形成されるが、フィルン内部でもNaCl、MgCl_2(固)とH_2SO_4(液)の反応によって、硫酸塩が生成されることを意味している。また、この反応は、液体であるH_2SO_4が氷粒子の表面に広がって固体粒子であるNaCl等と接触することによって生ずると考えられるから、反応層以深のSO_4^<2->の濃度プロファイルは各深度の[Na^+]+[Mg^<2+>]プロファイルをなぞっているに他ならない。この例のように、生成される塩微粒子や液相で残る酸等の量や分布には、その深度のコアに含まれるイオン濃度のバランスによって様々な違いが生ずるが、[Na^+]や[Mg^<2+>]などのカチオンは堆積後移動しにくいため良い古気候シグナルになることがわかった。現在、カチオンを用いて季節変動による化学物質の存在状態の違いから完新世・最終氷期の気候特性の解読を試みている。
脳神経内分泌小胞膜貫通電子伝達系の構築原理と生理機能

クロマフィン小胞をはじめとする神経伝達物質の合成・放出に携わる神経内分泌小胞には、cytochrome b_<561>(以下b_<561>)を中心とする膜貫通電子伝達系が存在し、細胞質のアスコルビン酸(AsA)から電子を受け取り、小胞内の銅含有酸素添加酵素(DBH・PAM)へ電子を供与することにより神経伝達物質の合成に関与している。b_<561>分子中には異なる中間点電位を持つ2つのheme Bが小胞内腔側と細胞質側に存在している。我々は酸化型b_<561>をDiethyl pyrocarbonate(DEPC)により処理するとHis88、His161、Lys85の部位がN-carbethoxy化され、AsAからの電子受容が阻害されることを見いだしている。Extrusion法によりリポソーム膜中に精製したb_<561>が埋め込まれ、内腔にAsAを封入した人工小胞を作った。小胞外に酸化型cytochrome cを添加するとそのヘムは還元された。酸化型でDEPC処理したb_<561>を人工小胞中膜に埋め込み同様の実験をしたところ、電子伝達反応は顕著に阻害されたことから、膜中のb_<561>が内腔AsAからの膜貫通電子伝達を触媒することが証明された。b_<561>を埋め込んだ人工小胞をtrypsin処理し、SDS-PAGEとMALDI-TOF-MSで解析した結果、主要な切断部位は神経内分泌小胞においては内腔側に面しているLys191であった。即ち人工小胞膜中ではb_<561>は本来の向きとは逆向きに入っていると思われる。我々はさらにAARE処理と逆相HPLCによりN末端peptide断片を分離し、MALDI-TOF-MSスペクトルとアミノ酸配列の解析よりN末端付近の構造がAcetyl-Met-Glu-Gly-Pro-Ala-Ser-Pro-Ala-Arg-であることを明らかにした。(1)酸化型チトクロムb561をDEPC(diethyl pyrocarbonate)で処理すると、AsAからの電子伝達が阻害され、ヘムの還元速度が顕著に低下し、しかも約半分のヘムしか還元されない。パルスラジオリシス法によりMDAとの反応を調べると、還元型ヘムの酸化過程は未処理の場合と同程度であったが、続くAsAによるヘムの再還元過程は全く観察されなかった。DEPCによる修飾部位をtrypsin,V8protease消化断片のMALDI-TOF-MSスペクトルにより解析した結果、His88,His161,Lys85の3つの残基が修飾されていることがわかった。(2)チトクロムb561をDEPCで処理する際にAsAを添加しておくと、カルベトキシ化による電子伝達反応の阻害から保護されることがわかった。MALDI-TOF-MSスペクトルによる解析の結果、細胞質側ヘムの配位子His88,His161の修飾が阻害され、その結果AsAからの電子受容能が保護されたと考えられる。以上の結果は、チトクロムb561中の2つのヘムは、AsAとMDAとの電子伝達反応において別個の役割を持ち、MDAは小胞内側に位置するヘムを酸化し、その後、細胞質側に位置するヘムからの分子内電子伝達反応が起こると、酸化された細胞質側ヘムが再びAsAにより還元されると思われる。さらに細胞質側ヘムの近傍にAsA結合部位が存在することを示している。(3)下等な中枢神経系を持つプラナリア(扁形動物門)におけるチトクロムb561の全長のcDNAクローンを得ることに成功した。アミノ酸配列解析により、高等動物で完全に保存されて、機能的に重要な役割を持っていると思われる2つの保存性領域が、プラナリアb561においても完全に保存されていることが明らかとなった。高等動物において完全保存されていた6つのHis残基の内の1つが、Asn残基に置換していることがわかった。この結果、細胞質側のヘムの配位子が特定できた。さらにC末端部位に対する抗体及びcDNAによるin situ hybridizationによりチトクロムb561が神経系特異的に発現していることを明らかにした。(4)植物)にもチトクロムb561に類似したタンパク質が発現している。このb561類似タンパク質構造・機能・生理的役割を明らかにするため、A.thalianaに加えてトウモロコシのcDNAライブラリーからの遺伝子クローニングを行った。根に発現するタイプと思われるb561の部分配列を決定し、さらにC末端部位に対する抗体を作製するための発現ベクターの構築を行った。

Extrusion法によりリポソーム膜中に精製したb_<561>が埋め込まれ、内腔にAsAを封入した人工小胞を作った。小胞外に酸化型cytochrome cを添加するとそのヘムは還元された。酸化型でDEPC処理したb_<561>を人工小胞中膜に埋め込み同様の実験をしたところ、電子伝達反応は顕著に阻害されたことから、膜中のb_<561>が内腔AsAからの膜貫通電子伝達を触媒することが証明された。b_<561>を埋め込んだ人工小胞をtrypsin処理し、SDS-PAGEとMALDI-TOF-MSで解析した結果、主要な切断部位は神経内分泌小胞においては内腔側に面しているLys191であった。即ち人工小胞膜中ではb_<561>は本来の向きとは逆向きに入っていると思われる。我々はさらにAARE処理と逆相HPLCによりN末端peptide断片を分離し、MALDI-TOF-MSスペクトルとアミノ酸配列の解析よりN末端付近の構造がAcetyl-Met-Glu-Gly-Pro-Ala-Ser-Pro-Ala-Arg-であることを明らかにした。
家族性腫瘍の臨床および家系登録情報に立脚したゲノム情報システムの構築と活用

家族性腫瘍対策「癌」と「遺伝」という二つの大きな課題を見据えながら行う必要があある。その診療システムを構築するにあたり、必要と考えられる6課題を抽出し、平成18年度に引き続き研究を進めた。その課題とは(1)家系情報、臨床情報、病理学的情報の収集と活用、(2)ゲノム解析の精度向上と迅速化、(3)新しい遺伝子診療システムの構築と癌対策、(4)広域的遺伝情報ネットワークと次世代への対応、(5)患者家系支援、遺伝的知識の啓発および人材育成支援であり、どれも重要で欠かせないと考えられるが、この項では特に(2)と(5)の課題に関して報告する。課題(2)に関して:遺伝性大腸癌は家族性腺腫性ポリポーシス(FAP)などポリポーシス症候群と遺伝性非ポリポーシス大腸癌(HNPCC)が含まれるが、いずれも大腸癌のハイリスク群であり、遺伝子診断を基に癌の二次予防が期待されている。しかし3年前まで、その検出率は60-70%にとどまっており、臨床応用に一縷の不安があった。FAP例に関して本研究で責任遺伝子のすべての翻訳領域解析やMLPA法などゲノム再構成スクリーニング法など、現在可能な解析法を駆使することで検出率を90%まで向上できることを明らかにすることができた。また、若年性ポリポーシスなどの稀な症候群の解析を行い、臨床応用への道を開くことができた。一方、HNPCC例の腫瘍の特性である、高い複製エラーを基にメチレーションとの関連も明らかにし、腫瘍発生機序の一端を明らかにすることができた。課題(5):医療関係者および社会一般に癌対策に遺伝的背景を考慮することが重要であることを啓発する目的で研究成果報告冊子「家族性腫瘍」を編集した。また、医療従事者を対象に行った第10回家族性腫瘍カウンセラー養成セミナーに用いる教材作成に貢献できる内容を提供した。家族性腫瘍対策「癌」と「遺伝」という二つの大きな課題を解決する必要がある。しかし、悪性腫瘍の多くは早期診断、早期治療を実践することで、生命予後を改善することの可能な疾患である。家系情報とゲノム情報を統合し、新たな遺伝子診療システムの確立を、家族性腫瘍分野で実践する。平成18年度は遺伝性大腸癌に焦点をあて、(1)家系情報、臨床情報、病理学的情報の収集と活用、(2)ゲノム解析の精度向上と迅速化、(3)新しい遺伝子診療システムの構築と癌対策、(4)広域的遺伝情報ネットワークと次世代への対応、(5)患者家系支援、遺伝的知識の啓発および人材育成支援を念頭に研究を進め、主な結果を次に示す。(1)家族性腺腫性ポリポーシス(FAP)および多発性大腸腺腫症の研究:FAP群における、APCとMUTYHの遺伝子異常を確認し、FAPとAPC遺伝子の遺伝子型-表現型相関をもとに明らかにした。MUTYH変異群では腫瘍において癌関連遺伝子変異が確認されるとともにMSI-highの状態にあることが示めされた。今後は遺伝子情報を基に、劣性遺伝形式の遺伝性大腸腫瘍症候群をも視野に入れたマネージメントが必要と考えられた。(2)遺伝性非ポリポーシス大腸癌(HNPCC)の研究:HNAPCC患者に十二指腸癌合併は比較的稀であるが、MSH2遺伝子変異を伴う患者由来の病変はMSI-Highで、ミスマッチ修復機構の失活が異時性重複癌を引き起こしたものと考えられ、HNPCCにおける生涯サーベイランスの必要性を明らかにした。(3)家系内の心理面の調査研究:遺伝性疾患は遺伝情報を家族構成員が共有することから、身体的側面のみならず、心理的・精神的に互いに支えあう態度が醸成されることが明らかになり、医療従事者はその支援を行う必要があることを示した。
MHDを応用した新しい海水・油分離装置の開発

電磁流体力学(MHD)を応用した海水油分離装置は,理論的な研究がほとんど行われていなかった.このため分離性能の向上が難しい状況であった.本研究で我々は,海水が電解質であると考えるイオン(移動)モデルを提案した.分離装置の磁場中での働きを明らかにするため,このモデルの数値計算を行った.さらに,この分離装置をもつ試験プラントを作成し,実験的に理論モデルの妥当性を明らかにした.これらの結果から,分離装置の改良法について提案を行った.電磁流体力学(MHD)を応用した海水油分離装置は,理論的な研究がほとんど行われていなかった.このため分離性能の向上が難しい状況であった.本研究で我々は,海水が電解質であると考えるイオン(移動)モデルを提案した.分離装置の磁場中での働きを明らかにするため,このモデルの数値計算を行った.さらに,この分離装置をもつ試験プラントを作成し,実験的に理論モデルの妥当性を明らかにした.これらの結果から,分離装置の改良法について提案を行った.海水に磁場を印加し,磁場と垂直方向に通電を行うと,海水には導電性があるためローレンツ力が働く.一方,不導体である油には電流が流れないため,力が作用しない.この現象を利用し.海水と油を分離する装置の開発を行うことが本研究の最終目的である.この目的の実現のため,数値計算モデルを構築し,実際の分離装置と数値実験の比較を行いながら,問題点を分析し,分離装置の改良を行う研究手法を採用している.本年度は,数値計算モデルの構築に重点を置き研究を行った.これまで行われてきた海水に電磁流体力学を応用する研究では,海水を単純な導電性流体として取り扱っている.つまり,従来の計算モデルでは海水の電気伝導率が空間的・時間的に一様である.ところが,実際に,磁場中で海水に通電を行うと,海水中のイオンにはローレンツ力が作用するため,イオン濃度に偏りが生じる.さらに,海水に通電を行うことで,海水中で電気分解が起きる.このため,海水を時間的・空間的に電気伝導率が変わる液体として計算モデルでは取り扱う必要がある.このことに我々は気づき,海水の流体的性質にはナビエストークス方程式,海水中のイオン濃度については,ネルンストプランク方程式を採用し,分離装置中の海水を扱う計算モデルを新たに提案した.さらに,流路を流れる海水の電気分解ついて,海水に通電する電流値と海水の電位分布の実測値を数値計算モデルから得られた計算値と比較し,海水の電磁流体力学的性質をミクロな立場から扱う我々の提案モデルが妥当であることを実証した.現在までの研究で,この計算モデルを使った数値計算実験で,分離装置入り口や出口で発生する乱流について大まかな再現ができることがわかってきた.今後,より詳細な数値計算を行えば,問題となる乱流発生のメカニズムが明らかになり,乱流の抑制や制御が可能になると考えられる.本年度は,分離実験を実施しやすくするため,従来使用の超伝導マグネットに比べ有効室温ボーアが2倍となる超伝導マグネットを新たに導入した.この超伝導マグネットの立ち上げ試験を行い,磁場分布等の基礎的なパラメータを確認する作業を行った.また,この超伝導マグネットに最適な試験プラントの設計および製作を行い,新たな試験プラントで分離実験が可能になりつつある.ただし,分離装置が大型化するため,海水の電気分解に伴い電極付近で発生する気泡の総量が増える.このため,装置の効率を下げることなく,発生する気泡をどのようにして分離装置外に排出するかという新たな問題が発生することがわかった一方,理論面では,海水を溶媒である水と,媒質がつくるイオンからなる電解液と考え,ナビエストークス方程式と磁場を考慮に入れたネルンストプランク方程式の2つの方程式を連立し解くという新しい計算手法を提案した.この手法を用いて,純粋な海水が分離装置を流れる場合の数値シミュレーションを行った,その結果,実験装置内の海水の流れだけでなく,イオン濃度,圧力勾配,電流密度の分布など,分離装置の重要な特性パラメータが計算から得られるようになった,また,旧来の理論モデルを用いても分離装置の特性について計算を行った.その結果,装置の通常運転領域では,新たな計算法と旧来の計算法で,結果に差がほとんど生じないことも明らかにできた.このことから,比較的計算が容易な旧来の理論モデルを用いて,油汚染海水を分離装置に流した場合の計算を行ってもほぼ問題ないと考えられる,旧来の計算モデルで,分離板の最適配置に関する幾つかの計算を行った.その結果から,分離板の位置が,海水の流入速度や油粒子径を変えた場合に,分離特性にどのように影響するかを予見した我々は,電気化学的な手法(イオンモデル)を採用し,実験装置内の海水の動きを数値計算している.電極板付近では,海水の電気分解が進み比較的大きな濃度勾配ができるため,拡散電流の効果が強く現れる.この現象を反映して,特定の条件で数値計算を行った場合,イオン濃度が流路の一部において非現実的な値をとる場合があることがわかった.数値計算に有限要素法を用いているため,メッシュの形状と細かさにこの原因があると考え,計算値のメッシュ依存性を調べた.この結果から従来型の正方形流路断面を持つ分離装置内の海水の流れを再現する最適なメヅシュの形とサイズを明らかにできたと考えている.実験面では,電気分解により発生する気泡を電極板から除去するため,断面の形状の異なる幾通りかの流路を作製した.しかしながら,装置を流れる電流が気泡発生により不安定になる現象を抑制することはできなかった.

このため,流路を水平方向にした従来型の分離装置ではなく,海水が下から上に流れる鉛直型流路の分離装置を新たに作製した.この装置では電気分解で発生した気泡がスムーズに電極板から離れ,装置の通電電流が安定した.イオンモデルによる数値計算から,分離装置の基本性能は,磁場が印加され分離が行われる分離装置心臓部の形状や電流分布だけでなく,装置後方の海水配管形状や海水出口の境界条件に対しても非常に敏感であることがわかった.装軍・配管形状や,梅水出口の境界条件が,理論モデルと同一になる垂直湾流型分離試験プラントをあらたに作製し,汚水側と浄化側の海水流量の比の磁場依存性を計測した.得られた実験値は,イオンモデルから見積もられた値とほぼ同等であった.以上のことから,従来使われていた磁気流体力学(MHD)モデルで取り扱えていなかった電極板付近に存在する拡散電流の効果を考慮でき,分離装置内の海水の動きをより詳細に数値シミュレーションできる手法がほぼ確立したと考えている.
膜分離活性汚泥法の長期安定運転を可能とするための膜閉塞機構の解明

本年度は、膜ファウリングに関与している糖及びタンパク質の特性解析を行った。糖については、レクチンアフィニティークロマトグラフィーを適用した。前年度の実験において、本手法を用いることでMBRの活性汚泥懸濁液中に含まれる一部の糖のファウリングポテンシャルを評価出来ることを明らかにしたが、本年度は様々な条件における糖のファウリングポテンシャルの差異について検討を行った。本検討を水温の異なる時期に行った結果、季節が異なることによってファウリングポテンシャルの高い糖の種類が異なっていたことが明らかとなった。また、本検討を材質の異なる複数の膜を用いて行った結果、膜の種類によってろ過抵抗の低減に効果的なレクチンの種類が異なっており、糖のファウリングポテンシャルの大小には糖自身の特性だけではなく、適用する膜の特性も大きく影響していたことが明らかとなった。タンパク質についてはプロテオーム解析を適用した。プロテオーム解析とは、検討対象に含まれているタンパク質の全体像を解析するものであり、SDS-PAGEや2次元-PAGEを用いてタンパク質分離し、主要なものを同定するといった手順で進められる。このような手法を用いて膜閉塞に関与している主要なタンパク質を同定することができれば、膜閉塞発生機構に対する理解が深まるものと考えられる。本年度は、膜閉塞に関与しているタンパク質に本解析を適用する際の前処理手法について検討を行い、このようなサンプルに含まれているタンパク質についても良好に分離することができる前処理法を確立した。また、本前処理手法を適用した結果、実際のMBRにおいて膜ファウリングに関与していたタンパク質のアミノ酸配列の解析に世界で初めて成功した。本研究で確立した手法を用いて、膜閉塞に関与していたタンパク質の詳細な特性について検討を行っていくことが可能となると考えられる。本年度は、都市下水処理を行う膜分離活性汚泥法(MBR)の運転条件のうち、単位膜面積あたりの膜透過流量(膜透過flux)の差異が膜閉塞の発現機構に及ぼす影響に関して検討を行った。我々は前年度までに、膜透過fluxを高く設定することで単位処理流量あたりの膜閉塞がより深刻となること、及び同一の活性汚泥懸濁液をろ過していた場合においても膜透過fluxを変化させることで膜閉塞に関与している成分(膜閉塞成分)が異なっていたことを報告している。本年度はさらに活性汚泥懸濁液に含まれる成分を粒径によって分画し、各粒径画分に含まれる有機成分の特性と膜閉塞成分の特性を比較することで、膜透過fluxの差異に伴う膜閉塞発現機構の変化に関して検討を行った。結果として、膜透過fluxを高く設定した場合には膜孔径近傍の粒径を有する有機物が膜閉塞に大きく寄与していること、及び膜透過fluxを低く設定した場合には膜孔径近傍の有機物と膜閉塞成分の間に明確な関連性が認められないことが明らかとなった。また、膜透過fluxを低く設定した場合においては金属成分に起因する膜閉塞がより顕著となっていたことも明らかとなった。閉塞膜を様々な薬品を用いて洗浄し、各々の薬品による膜透過性能の回復率を評価したところ、膜透過fluxが高い条件で運転していた膜においては有機物の除去に効果的なアルカリ洗浄によって膜透過性能が大きく回復した一方で、膜透過fluxが低い条件で運転していた膜においては酸洗浄による膜透過性能の回復が顕著であり、アルカリ洗浄では膜透過性能はほとんど回復しなかった。これらの知見は、MBRにおける膜閉塞を抑制できる運転条件の開発及び各運転条件における最適な膜洗浄方法の探索に際して非常に有用なものであると考えられる。本年度は、膜閉塞に関与している有機物の特性解析を詳細に行った。我々の以前の研究で、膜を閉塞させている成分中では糖及び蛋白質が主要な構成成分となっていることが明らかとなっていたことから、本年度は具体的にどのような糖及び蛋白質が膜の閉塞に関与していたのかという点に関して検討を行った。レクチンは、特定の構造を有する糖を認識し、結合することのできる蛋白質の総称であり、レクチンを用いたアフィニティークロマトグラフィーによってある特定の糖のみを溶液中から選択的に除去することが可能となる。レクチンアフィニティークロマトグラフィーをMBR槽内汚泥に適用することによって、MBE槽内汚泥中に含まれる糖の種類が異なることによって膜の詰まらせやすさが異なっていたことが明らかとなった。蛋白質解析については、古くから行われているSDS-PAGEという手法があるが、本手法は活性汚泥中の溶解性蛋白質及び膜の閉塞に関与していた蛋白質に適用された事例はない。本研究では、これらの蛋白質のSDS-PAGEによる分析を試みた結果として、我々が知る限り世界で初めてこれらの蛋白質のSDS-PAGEによる分析に成功した。本年度得られた知見をもとに、膜の閉塞に大きく寄与している糖及び蛋白質の特性を明らかにすることによって、本研究の目的である膜閉塞機構の解明に大きく近づくと同時に、膜の閉塞を抑制するための対策の立案に大きく寄与できるものと考えられる。

また、本検討を材質の異なる複数の膜を用いて行った結果、膜の種類によってろ過抵抗の低減に効果的なレクチンの種類が異なっており、糖のファウリングポテンシャルの大小には糖自身の特性だけではなく、適用する膜の特性も大きく影響していたことが明らかとなった。タンパク質についてはプロテオーム解析を適用した。プロテオーム解析とは、検討対象に含まれているタンパク質の全体像を解析するものであり、SDS-PAGEや2次元-PAGEを用いてタンパク質分離し、主要なものを同定するといった手順で進められる。このような手法を用いて膜閉塞に関与している主要なタンパク質を同定することができれば、膜閉塞発生機構に対する理解が深まるものと考えられる。本年度は、膜閉塞に関与しているタンパク質に本解析を適用する際の前処理手法について検討を行い、このようなサンプルに含まれているタンパク質についても良好に分離することができる前処理法を確立した。また、本前処理手法を適用した結果、実際のMBRにおいて膜ファウリングに関与していたタンパク質のアミノ酸配列の解析に世界で初めて成功した。本研究で確立した手法を用いて、膜閉塞に関与していたタンパク質の詳細な特性について検討を行っていくことが可能となると考えられる。
3次元フォトニック構造を利用した液晶レーザーの開発

本研究は、液晶相が自発的に形成する3次元フォトニック構造を活用し、そのバンドギャップ内にフォトンを閉じこめることにより、低閾値で発振する液晶レーザーを開発することを目的とした。そのために3次元立方構造を有する青色相を研究対象とした。1.青色相(BP)のモノドメイン化温度制御下でBPを保ちながら、顕微分光スペクトルならびにコッセル線図の測定を行い、BPの各結晶面からの反射を確認した。次に、基板配向処理、冷却速度、印加電場の各結晶面に与える影響を調べ、単一の結晶面を成長させる方法を検討した。この結果、BPI相において、セルのほぼ全面を(110)面に揃えた試料を作製することができた。2.BPモノドメインからのレーザー発振BPに蛍光色素をドープした後、単一の結晶面を成長させたセルを作製した。これを波長530nmのレーザー光により励起したところ、バンド端でのレーザー発振を起こすことが確認できた。BP相での発振閾値は1次元のキラルネマチック(CN)相に比べ、約半分にまで低減できた。3.モノドメイン化した高分子安定化青色相(PSBP)の作製液晶に液晶性モノマーと長鎖アクリルモノマー、および光重合開始剤を添加した混合物を用い、BPIの(110)面を基板面と平行に揃えた後に紫外線を照射すると、ほぼモノドメイン化したPSBPを得ることができた。本来の青色相の温度域は数°Cであるが、安定化により室温を含む50°C以上に拡大した。4.PSBPモノドメインからのレーザー発振色素ドープPSBPのモノドメインセルを波長520nmのレーザー光で励起したところ、バンド端でレーザー発振を得た。発振閾値は、通常の青色相と同じく、CN相の半分程度まで低減できた。モノドメイン化したPSBPは、温度制御が不要であり、レーザー以外の様々な光デバイスに利用可能である。本研究は、液晶相が自発的に形成する3次元フォトニック構造を活用し、そのバンドギャップ内にフォトンを閉じこめることにより、低閾値で発振する液晶レーザーを開発することを目的としており、本年度は青色(BP)相を用いたレーザー発振を実現した。1.青色相の確認ネマチック液晶にキラル化合物を高濃度ドープした試料を温度制御しながら、偏光顕微鏡により組織観察し、青色相の同定を行った。ホットステージで青色相を保ちながら、反射スペクトルを測定し、3次元結晶構造の各結晶面での反射を確認した。体心立方構造をとるBPI相では(110)面によるバンドをレーザー発振に用いる。反射スペクトル測定の結果から、蛍光色素としてPyrrometheneを選択し、色素ドープ液晶において、フォトニックバンド内での蛍光抑制とバンド端での蛍光増強を検証した。2.コッセルダイアグラムの観察波長405nmの半導体レーザーを光源とし、高開口数対物レンズ備えた落射顕微鏡を用いてコッセルダイアグラムの観察を行った。試料からのブラッグ反射光を対物レンズの後焦平面に結像し、リレーした像をカラーCCDカメラで観察した。得られた回折パターンから結晶面を同定した。3.レーザー発振の確認と評価温度制御したBP I相において、センチメートルサイズの(110)面を作成し、レーザー発振用の試料とした。作製した色素ドープ青色相を波長530nmのフェムト秒レーザーパルスにより励起したところ、バンド端でのレーザー発振に成功した。3次元フォトニック構造を持つBP相での発振閾値は1次元のキラルネマチック相に比べ、約半分にまで低減できた。

本研究は、液晶相が自発的に形成する3次元フォトニック構造を活用し、そのバンドギャップ内にフォトンを閉じこめることにより、低閾値で発振する液晶レーザーを開発することを目的としている。そのために3次元立方構造を有する液晶青色相を研究対象としてきた。昨年度は、温度制御したBPI相のモノドメインを用いて低閾値レーザー発振を起こさせた。本年度は、青色相を高分子安定化することにより、青色相の温度域を拡大し、室温でのレーザー発振を実現した。高分子安定化青色相の試料は、菊池ら(Nature Mater.1(2002)64.)と同様に、キラルネマチック液晶に液晶性モノマーと長鎖アクリルモノマー、および光重合開始剤を添加した混合物を用いた。液晶セルに混合物を注入した後、青色相を維持するように温度を制御しながら紫外線(365mm)を照射することで安定化させた。昨年度開発した青色相の配向手法を適用することで、BPIの(110)面を基板面と平行に揃えた後に紫外線を照射すると、ほぼモノドメインの高分子安定化青色相試料が得られた。本来の青色相の温度域は数°Cであるが、安定化により室温を含む50°C以上に拡大した。利得媒質として試料に加えるレーザー色素は、青色相を著しく不安定化するが、重合温度と紫外線照射強度を最適化することにより色素ドープした高分子安定化青色相を得ることができた。この色素ドープ高分子安定化青色相のセルを波長520nmのフェムト秒レーザーパルスにより励起したところ、バンド端(596mm)でレーザー発振を得た。発振閾値は、通常の青色相と同じく、1次元のキラルネマチック液晶の半分程度まで低減できた。モノドメイン化した高分子安定化青色相は、温度制御が不要であり、レーザー以外の様々な光デバイスに利用可能である。
ナノスケール表面粗さによる発色制御

ある種の金属はナノサイズの状態で保持されているときにのみ、高彩度に着色した特性を発現する。金においては、ナノサイズの粒子が赤色に呈色することが知られており、赤以外を呈することはあまり知られていない。本研究ではドライな方法を用いて、ナノレベル表面粗さを利用した発色制御を行うことにより、赤以外の青や緑色のナノ構造体を生成した。光学測定を実施することによりプラズモン吸収波長を同定し、金ナノ構造体の呈する色は、ナノ構造体のサイズ、形状、および粒子間隔により決まることを明らかにし、それらをコントロールすることによって、カラーフィルター、センサーなどのデバイスへの適用の可能性を示唆した。ナノスケール表面粗さを利用した発色制御を実施するために、まず、ECRプラズマ型イオンビームスパッタ装置を用い、透明石英基板上に金ナノ構造体を作成した。スパッタリング時間を制御し、一般的な金ナノ粒子の赤色とは異なった青色や緑色といった色の金ナノ構造体を生成した。その後分光光度計を用いて、生成したナノ構造体の光学特性プロファイルを取得し、光吸収波長依存性よりそれぞれのナノ構造体におけるプラズモン吸収波長を同定した。さらに、光学特性プロファイルより透過度の色座標データへの変換を行った。具体的方法としては、光特性測定によって取得した透過率あるいは反射率のプロファイルに対して、等色関数を用いて人の目の赤、緑、青それぞれの分光感度を考慮したXY表色系の色座標への変換を行った。これによって、実際に人間の目に光の色がどのように映るかを評価した。金ナノ構造体の表面粗さ状態を高分解能で観察する方法として、FE-SEMによる表面観察を実施した。FE-SEMについては上面のみならず断面からの観察も行ない、表面構造を三次元的に評価することができた。ナノスケール表面粗さによる発色性発現のメカニズムを解明するため、金ナノ構造体の吸収特性を数値計算により実施した。直接観察から得られたナノ構造体のサイズ、形状をもとにモデルを構築し、極微小な領域の金属表面近傍での3次元電磁場解析法を用いた計算を実施した。粒子サイズにより誘電率が変化することも考慮し、平均粒子サイズにおける誘電率を用いて計算を実施した。さらに電磁場解析結果に対し、粒子間相互作用の影響を導入することにより、粒子サイズ、形状、粒子間隔の影響を考慮した計算が可能となり、計算結果が実測値と合致することを確認した。金ナノ構造体の呈する色は、ナノ粒子のサイズ、形状、粒子間隔により変化し、それらが決まればおおよその色を予測することができることがわかった。本研究は、ナノスケール表面粗さを利用した発色制御を実施するために、以下のことを実施した。まず、ECRプラズマ型イオンビームスパッタ装置を用い、透明石英基板上に金ナノ構造体を作成した。その後、分光光度計を用いて生成したナノ構造体の光学特性プロファイルを取得した紫外可視領域において、透過率および反射率測定を行ない、生成したナノスケール表面粗さを有する金表面での光吸収波長依存性を解析し、それぞれのナノ構造体におけるプラズモン吸収波長帯を同定した。さらに、光学特性プロファイルより吸光度の色座標データへの変換を行った。具体的方法としては、吸光度測定によって取得した透過率あるいは反射率のプロファイルに対して、等色関数を用いて人の目の赤、緑、青それぞれの分光感度を考慮したXY表色系の色座標への変換を行った。直接観察から得られたナノ構造体の形状、サイズ、間隔をもとにモデルを構築し、極微小な領域の金属表面近傍での3次元電磁場解析法を用いた計算を実施した。その結果、プラズモンピークシフトが粒子間隔および粒子形状に由来するということがわかり、数値計算結果と実験結果との相関がとれた。貴金属のナノ粒子を作成し、SEMで観察しその画像解析結果より粒子の形状分布を調べ、その結果と電磁場解析結果とを比較検討した。さらにナノ粒子の色について、光学測定を行い人間の目にどのように見えるのかについての変換を行い、色座標表示を行った。また、プラズモン吸収波長のシフトの要因を粒子間隔、粒子形状の点からモデル化し数値計算を実施し、実験との相関が見られた。今後は、第一原理計算より金の電子状態を求めさらにナノ粒子における誘電率を求めることにより、さらに厳密な解析を行いたい。
パルス電磁誘導放電を利用した反応性プラズマプロセシングに関する研究

パルス電磁誘導放電胞子期によって高温、高密度の過渡プラズマを発生して、材料プロセス装置としての可能性や材料ガスの分解・電離プロセス等を調べた。プラズマ発生装置として、電源部に低インダクタンスコンデンサ(購入)を、放電形式として従来のテータピンチ放電に加えて、同軸放電方式(プラズマ容器製作)も採用した。先ず、メタン気体によるプラズマプロセスの実験を行い、メタン気体の分解・電離過程、励起温度、バルマー線とCHスペクトル比などを分光学的測定により調べた。各種基板上に析出したカーボン薄膜は光学的特性に優れ(光学ギャップ:2.5-3.0eV)、電気的絶縁性が高く、低温基板への付着性が良いことが明らかになった。良質のカーボン膜を析出するには、放電周期(パルス幅)、放電電圧、メタンガスとアルゴンガスの混合比を最適値に設定することが重要であるが、本研究によりプロセス条件、プラズマ特性、カーボン膜質の相関がほぼ解明できた。次に、パルス放電に高周波放電を重畳した複合プラズマプロセスによりメタン分解を行った。析出薄膜にはダイヤモンド粒が生成していることがSEM観測により明確に示された。半導体工業の分野で重要な素材であるSiCを本プロセスにより析出する目的で、メタンとシランの混合ガス放電を行った。両ガスの混合比、パルス放電幅、圧力などを変化させ、ガス分解の最適条件を調べた。さらに、最近注目されているYBaCuO系超伝導体薄膜の作製にも本プロセス装置が有効に利用できることがわかり、今後この分野の研究を進めて行く計画である。研究成果は米国応用物理学会誌に公表し、同誌および第9回プラズマ化学国際会議にすでに投稿ずみである。
犯罪被害者のトラウマ・ソーシャルワーク理論化と実践モデルの構築

犯罪被害者等への生活支援の方法論は未確立の状態にあった。本研究では、包括的な犯罪被害者支援を行う手法として、犯罪被害者に適したトラウマ・ソーシャルワーク理論化と実践モデルの構築を行うこととした。生活支援を行う民間支援団体の支援量・支援内容等の量的調査を行い支援の実態を確認し、同時に、犯罪被害者らの生活支援のニーズを確認するため当事者にWEB調査を行った。その上で、犯罪被害者に対する支援モデルの検証を行い、地方公共団体の犯罪被害者等総合対応窓口の職員らに向けて、トラウマ・ソーシャルワークの支援方策についてのマニュアルを作成した。実践研究を通して、犯罪被害者等のための生活支援の方法の確立に至った。今年度は、犯罪被害者支援におけるソーシャルワーク的支援がいかなるものであるかを明らかにするために、民間支援団体の犯罪被害者支援の実態を明らかにし、その実態から支援の課題を探ることが課題であった。<対象>民間被害者支援団体の2008(平成20)年2012(平成24)年度の過去5ヵ年の間に相談を受けた性犯罪被害者(DV被害者を除く)のケースを対象とした。<研究方法>レトロスペクティブ調査としてケース記録記載から読みとれる情報(被害時状況や支援内容に関する情報等)を収集し、SPSS統計ソフトで分析した。<結果>本調査対象としては101件が該当した。被害者の被害時平均年齢は18.8才であり、犯罪種別の内訳は、強姦37%、強姦致傷4%、強姦未遂5%、準強姦3%、強制わいせつ35%、その他17%であった。64%が本人から支援が要請できない状態にあり、関係者からの要請で個人情報の提供を得て、民間支援団体からコンタクトをとったケースは36%に上った。被害(児)者の母からの相談が多く、2週間以内につながる事例が30%であった。休学や休職が必要であった者は33%存在し、25%が退学退職するほどの深刻な状態であったが、精神科医の診察を受けた・受けていた者は37%であった。被害者の58%が経済的負担を、28%が転居を余儀なくされていた。電話・直接的支援の平均支援回数は16回、平均支援日数は163日に及び、情報提供や心理教育、法廷付添、同行支援、代理傍聴支援が行われていた。そのうち、他機関(警察、検察、弁護士、精神科医、カウンセラー、法テラス等)との連携支援回数は平均5回となっていた。本年は、課題テーマ「犯罪被害者のトラウマ・ソーシャルワーク理論化と実践モデルの構築」の2年目として、本邦における犯罪被害者に対する支援モデルを検討していく必要にあった。支援モデルを検討する上で、現在の犯罪被害者がどのような支援をどの時期にどのような者から提供されているか、また実際に犯罪被害者が求めている支援とは如何なるものか生活上のニーズを明らかにする必要があった。そこで、今年度は実態調査(WEB調査)を実施した。調査期間は、2015年3月6日-3月10日の5日とし、NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューションにモニター登録している者らを対象に、WEB調査を実施した。その結果、殺人・殺人未遂11名、傷害等の暴力犯罪34名、交通事故401名、性犯罪50名、その他15名の計511名から回答を得た。結果から明らかになったことは、現行の犯罪被害者支の相談窓口や支援制度は、市民に周知されておらず、実際の犯罪被害者の利用に至っていないことであった。一方、生活の問題をもつ被害者は多く、とくに、早期からの支援の必要性が調査から明らかになった。特に、買い物、通院、食事の支援のニーズが高く、また、相談時に、専門の相談員が対応してくれる体制確保や、プライバシーや経済的負担への配慮、具体的な支援の実施を被害者は求めていた。調査から明らかになったこととして、犯罪被害後、早期からソーシャルワーカーが関わることが出来る公の体制確立が急務であることが挙げられた。その仕組みづくりのためには、既存の地方公共団体の相談窓口への生活支援に関わる専門職配置と、それらの専門職へのトラウマ・ソーシャルワークの方法論の提示・研修が必要不可欠であることが想定された。本研究の結果をもとに、時期別に分けたソーシャルワーカーの関わり方について今後検討を進めていく予定である。今年度は、支援モデルの再検証と、被害者のニーズに基づいた支援開始時のスクリーニングチェックリスト、アセスメントシートを作成することを計画に盛り込んでいた。それらを踏まえ、現在、被害者支援を推進していく機関として国が施策で推奨している地方公共団体に焦点をあてて、(1)地方公共団体の犯罪被害者総合対応窓口支援状況の検証、(2)地方公共団体の対応窓口で使用できるスクリーニング項目やアセスメントシートを含む、支援ガイドラインの作成を行った。(1)については、都道府県・市区町村における全犯罪被害者等支援総合的対応窓口の担当者を対象に、郵送にて調査協力の案内を送付し、WEB回答を依頼した。調査内容は、地方公共団体の属性、窓口の担当者の属性(専任の有無、資格、担当歴)、過去の相談件数、取り扱った被害事案、窓口対応をするにあたっての体制(独自のパンフレット作成・配布の有無など)、連携先、その他(スーパーバイズ体制、研修参加の有無)、総合対応窓口を充実させるための課題等であった。

結果は、全体で362箇所の地方公共団体から回答(回収率20.2%)が寄せられたが、そのうち、「過去おおよそ1年間(2015年4月1日2016年2月末日)で犯罪被害にかかわる相談があった機関」は60箇所(18.0%)であった。それらの60箇所のうち、機関の職員らでソーシャルワーク等の対人援助の専門職は13件(22.8%)のみであり、支援のためのノウハウが確立していないなかで実務にあたっていた。ソーシャルワーク的発想から、地方公共団体の担当者に伝えていく必要があることを確認された。(2)上記結果も踏まえ、犯罪被害者支援の実践分野で活躍している実務者を集め、地方公共団体向けの支援ガイドライン作成に取り掛かった。ソーシャルワークの手法を軸に、如何に犯罪被害者支援を進めていくべきかについてのガイドラインを刊行予定としている。学会や学術集会等で昨年度までの成果を報告したことが幸いし、今年の調査研究、支援ガイドライン作成時に、多くの犯罪被害者支援の実務者の賛同と協力が得られた。実際、MLで犯罪被害者支援の専門職ネットワークをたちあげ、不定期ではあるが、犯罪被害者支援絡みの情報提供につとめ、その中で研究を進める上で有益な情報を多く頂いた。また、社会福祉士、精神保健福祉士、保健師といった専門職でかつ実務者である有志を募り、「犯罪被害者等暮らし・支援検討会(くらし・えん)」という団体を立ち上げ、それを母体に、調査実施や、支援ガイドライン作成を行なってきた。若手Bのため共同研究者はいないが、非常に様々な者と検討を重ね研究を進めることができた。犯罪被害者のトラウマ・ソーシャルワーク理論化と実践モデルの構築の3年目(最終年度)の研究課題として、本邦における犯罪被害者に対する支援が地方公共団体においてどのような形で行われているかについて検証していく必要にあった。地方公共団体の犯罪被害者等総合対応窓口の相談状況の全国実態調査を行い、その結果をまとめた。都道府県・市区町村における犯罪被害者等支援総合的対応窓口の担当者を対象に、郵送にて調査協力の案内を送付し、WEB回答を依頼した。調査内容は、地方公共団体の属性、犯罪被害者等支援を行う総合対応窓口の担当者の属性(専任の有無、資格、担当歴)、過去の相談か所数、取り扱った被害事案、窓口対応をするにあたっての体制(独自のパンフレット作成・配布の有無など)、連携先、その他(スーパーバイズ体制、研修参加の有無)、総合対応窓口を充実させるための課題等であった。全体で364か所の地方公共団体から回答(回収率20.3%)が寄せられたが、そのうち、「過去おおよそ1年間で犯罪被害に関わる相談があった対応窓口」は60か所(18.0%)であった。相談を受ける体制の充実や、相談を受ける職員のサポート体制(スーパーバイズ体制)の必要性や、市民や地方公共団体の職員対象に研修会などを実施し普及啓発に努めることや、適切な相談員の配置など、多面的な方策を各担当窓口で実施していく必要性が明らかになった。なお、本年は最終年度ということもあり、過去4カ年で集約してきた研究成果として、全国の地方公共団体向けの犯罪被害者等相談支援マニュアルを作成し配布した。「犯罪被害者等相談支援マニュアルはじめて担当になったあなたへ<行政職員編(第一版)>」※詳細は、以下のホームページ参照。http://kurashien.net/犯罪被害者等への生活支援の方法論は未確立の状態にあった。本研究では、包括的な犯罪被害者支援を行う手法として、犯罪被害者に適したトラウマ・ソーシャルワーク理論化と実践モデルの構築を行うこととした。
「あかり」赤外線全天マップによるサブパーセクスケールの空間構造と星形成活動の解明

フィラメント構造の形成過程の理解のためには、フィラメントと星間磁場との関係を解明することが不可欠である。星間磁場の広域構造はPlanck衛星の観測データにより明らかにされているが、その空間分解能は近傍星形成領域に於いても1pcの程度であり、星間フィラメントに付随する1pc未満(0.1pc)の星間磁場空間構造は未解明であった。このため我々はサブミリ波望遠鏡JCMTを用いた偏光観測(空間分解能0.01pc=3000au)からPerseus分子雲中の星形成領域NGC1333の磁場構造を明らかにし、その構造がPlanckにより観測されるスムーズな分布と大きく異なり、個々のフィラメント構造に付随した非常に複雑な構造を示すことを明らかにした。即ち、フィラメント形成過程に於いて、<1pcの空間スケールで磁場構造は大きく変化することが示された。これはZeeman splitの観測等から示唆される、星間物質構造が磁気圧優位から自己重力へと変化する空間スケールと一致し、フィラメント構造形成の理解につながる非常に重要な観測結果である。更には個々のフィラメント構造に付随する磁場が一定の相対角を示し、且つその相対角が各フィラメント毎に異なることが明らかとなった。これはフィラメントと磁場とは互いに垂直な関係を保ちつつ、各フィラメントが観測者に対しそれぞれ異なった見込み角で分布すると考えると良く説明される。これらの内容を現在投稿論文に準備中であり、今後早期の投稿を予定している。フィラメント構造と磁場との比較により、フィラメント構造形成に関する理解が大きく進んだ。この点については当初の計画よりも大幅に進展していると言える。一方で「あかり」の広域観測データから求められるフィラメント構造の大局分布やその磁場との関わり、時間発展などの議論はまだこれからであり、今後この点についても重点的に進める必要がある。今回観測したペルセウス座分子雲中の磁場構造により、フィラメント構造と磁場構造との関わりについて非常に重要な事実を明らかに出来た。今後はこれを他の領域の磁場観測データに敷衍し、フィラメント構造形成についてより一般的な理解を目指す。これに加え、「あかり」データから明らかとなるフィラメント構造の性質についても研究を進める。具体的には、フィラメント構造と磁場構造のより広域の関わりに関する研究、フィラメント構造と形成されたYSOsの空間分布との関わりに基づくフィラメント構造の時間発展の研究、フィラメント内外のダスト輻射SEDの変化から、星間物質中のダスト成長についての研究を予定している。