hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膨大な害虫発生予察調査データから読み解く昆虫の適応進化

H30年度は、1)チャノコカクモンハマキの野外長期予察データの時系列解析(昨年から継続)、2)チャノコカクモンハマキとチャハマキの混合長期飼育実験、3)チャノコカクモンハマキおよびチャハマキそれぞれの種内密度競争実験、の3つを実施した。1)これまでの解析から、世代の長さは暖かい地域ほど、また温暖な年ほど、年間有効積算温量が増加して徐々に幼虫生長期間が長くなるものの、4化から5化の境目で成長時間の急激な短縮が見られ、ある閾値を越えると5化を年内に押し込んでいることが示されている。これは各地・各年の気象にリアルタイムで応答していることを示すが、生物がこれほど素早く進化適応するとは考えにくく、これは周期性解析の擬似生成物では無いかとの懸念が生じた。共同研究者のQueen's大学Nelson博士を招へいして、様々な検証を行ったが、統計手法はそれぞれの現象を正確に記述していることが証明された。つまり、日長反応に応じて成長速度を調節している可能性が浮上した。2)チャノコカクモンハマキとチャハマキの1齢幼虫を同数ずつ、飼育容器に1月の間投入し続けて均等な齢構成の初期条件を作り出し、長期飼育実験を行ったところ、3つの反復全てで1世代経過する間にチャノコカクモンハマキがチャハマキを駆逐してしまった。チャノコカクモンハマキはチャハマキと餌資源をめぐって競争するだけではなく、チャハマキの前蛹・蛹を積極的に捕食するなど、直接的にも攻撃しているものと考えられた。この実験は次年度も継続する。3)チャノコカクモンハマキおよびチャハマキそれぞれで導入する餌量を一定(2日に一回、0.5g投入)導入する1齢幼虫数を様々に変化させて蛹化成功数と蛹重、蛹化までの日数を計測した。その結果、どちらの種も密度が高くなるにしたがって生存率は直線的に下がるものの、成長速度・蛹重ともさほど密度の影響が見られなかった。チャノコカクモンハマキの各地域個体群で、温度条件等に係る地域適応進化が起こっていないことが明らかにされつつあり、生活史形質に係る進化実験を行うことは困難であった。また、地域適応進化は成長速度に影響する考えていたが、野外長期予察データの時系列解析からは、秋季から冬季にかけての日長反応(=成長休止休眠)なくして世代時間の変化はありえないとの結果が得られつつある。チャノコカクモンハマキの成長速度に関する地域変異がほとんどないことが明らかになったため、本種と同所的に生息し、生活史形質の違うチャハマキとの競争実験を行うことで、成長速度や種内・種間競争強度の違いが、それぞれの適応度にどのような影響を及ぼすか検証を進めている。さらに、チャノコカクモンハマキ・チャハマキの野外長期予察データ時系列解析について、昨年度に引き続きQueen's大学のNelson博士を引き続き招へいして、特に日長反応を組み込んだ解析を継続する。次年度は、チャノコカクモンハマキとチャハマキの長期競争実験を継続すると同時に、短期競争実験を通じて競争強度パラメタを取得し、数理シミュレーションによる競争結果の帰結を室内実験結果と比較する。H27年度は、複数県でのチャノコカクモンハマキの長期データの時系列解析、および各地域での室内実験系統の確立と生活史パラメタの測定を行った。これまで収集した、埼玉、静岡(農研機構金谷拠点)、三重、山口、福岡、宮崎、鹿児島の7地点に加えて、京都から2地点、熊本3地点、宮崎3地点の長期データを加えて、合計15地点の時系列解析を行ったところ、全ての地点で極めて明確な世代サイクルを示すことがわかった。室内実験系統では、鹿児島・静岡・埼玉の系統で基本生活しパラメタを測定したところ、発育ゼロ点、各齢期の積算温量、生存率ともほぼ同じで地域文化を示していないことが示された。また、農業環境技術研究所で累代飼育を行っているチャノコカクモンハマキ系統を使って予備的な室内競争実験を開始した。その結果、老熟幼虫の餌食い尽くしによる餌資源をめぐる強い競争によって世代サイクルが出現することが示された。初年度のため、各県担当者との連絡、新しい系統の確立など、研究準備に多くの労力がとられたが、基本生活史パラメタの測定・室内競争実験とも実施にこぎつけることができたため、おおむね順調に進展している。時系列解析については、新しいデータポイントが増えたため、再度データの整備を行う必要が生じて、解析に若干の遅れが生じている。H28年度には、遅れを取り戻すことができる予定。既に収集済みのデータに加えて、宮崎県・熊本県・京都府内9地点を加えた16地点のチャノコカクモンハマキ長期発生予察データについて、時系列解析を行った。今年度はウェーブレット再構築という新しい手法を使って、年変動の影響を差し引いた世代サイクル(ガの一世代が完了する期間のサイクル)をデータから再構築し、世代サイクルの強さと温度の関係を調べた。その結果、チャノコカクモンハマキは南は鹿児島県南九州市から北は埼玉県入間市まで、非常に固定化された世代周期を強く持っており、温度が高くなるほど周期性が強くなる結果となった。これは温度が高くなるほどシステムが不安定化し世代サイクルを形成する内的な密度制御要因が働いていることを示す証拠であると考えられる。一方、外的な気候要因、特に越冬ステージが限定されていることで、春先の世代の斉一化している場合には、温度上昇とともにサイクル強度は減衰すると考えられる。

また、静岡県島田市で、人工飼料を入れたバイアルビンに様々な齢期の幼虫を接種し、自然温度条件に放置して冬越しさせ冬期死亡率を測定したところ、少数の若齢幼虫が生き残っただけで、その他の齢期の幼虫は越冬が難しいことが示唆された。室内では、温度一定22.2°C、日長条件17L:7Dで、3反復の長期飼育実験を行った。まず、40日間にわたって2日おきに20卵を導入して初期の導入の影響が出ないように配慮した。引き続き新しい個体を導入せず、7ヶ月間2日おきに卵数、蛹数、成虫数をカウントしたところ、2つの反復で顕著な世代サイクルが認められ、残る1つの反復でも最初の4ヶ月間でサイクルが認められた。室内実験では、飼育用恒温器を複数用意することができず、飼育に割ける労力にも限界があったため、温度一定22.2°C、日長条件17L:7Dを3反復しか出来なかった。H29年度は、1)チャノコカクモンハマキに加えてチャハマキの野外長期予察データの時系列解析、2)室内実験系を用いたチャノコカクモンハマキvsチャハマキの種間競争実験、3)チャノコカクモンハマキの冬季死亡率測定を継続、4)野外茶園に設置した16網室を使ってチャノコカクモンハマキの人為的導入実験、の4つを実施した。1)チャハマキの野外長期予察データの個体群動態解析では、全国12地点のチャハマキ長期予察データを時系列解析した。その結果、チャハマキでも世代分割が見られるが、チャノコカクモンハマキに比べてややはっきりしないことが判った。2)チャノコカクモンハマキvsチャハマキの種間競争実験では、管ビンの中に十分な人工飼料を入れて、さまざまな初期個体数の組み合わせで両種を導入し、蛹化に成功したそれぞれの個体数を記録した。その結果、チャノコカクモンハマキは同種の個体数に大きな負の影響を受けて蛹化率が下がるが、チャハマキ個体数にはあまり影響されないこと、チャハマキは逆にチャノコカクモンハマキの個体数から大きな負の影響を受けること、が判った。3)秋から冬にかけてさまざまな時期にチャノコカクモンハマキ幼虫と十分な餌を入れた管ビンを野外に放置して冬季死亡率を測定したところ、若齢幼虫(23齢の一部)は餌にもぐりこんで越冬するのに対し、老熟幼虫では冬でも成長が継続し前蛹の状態で成長不全を起こして死亡してしまうことがわかった。4)野外茶園に設置した16網室のうち半分の8ケージで5月19日にいっせいに4000匹を放飼し、残りの8ケージでは5月19日から4日おきに8回、250匹ずつ放飼して、その後の成虫発生をフェロモントラップでモニタリングした。その結果、導入個体数に対して発生数が少なかったため統計的有意ではなかったが、どちらの導入方法でも世代サイクルのようなものが観察された。全国チャノコカクモンハマキ15地点野外長期予察データに対する時系列解析はおおよそ終了しており、本種における世代分割に対する種内競争の重要性が解明された。一方チャハマキ野外長期予察データの時系列解析では、シミュレーションの予測と異なるダイナミクスを示す地点もあり難航している。室内長期飼育実験では、チャノコカクモンハマキの長期飼育実験を18、22.5、25度の3条件、3反復行い、実験室内条件でも世代分割が現れることを示した。一方、チャハマキの長期飼育実験については、実験補助の契約職員確保が間に合わず、H30年度にずれ込んでいる。
種間比較による細菌細胞機能のオーガナイザーとしての核様体の構築原理の解明

我々は、1bpの解像度でDNA結合タンパク質とゲノムDNAとの結合領域を網羅的に解析可能なGeF-seq法を新たに開発し、進化的に大きく異なる細菌、大腸菌と枯草菌の核様体タンパク質について解析を行った。その結果、配列非特異的な結合様式を示すHUタンパク質は、枯草菌、大腸菌で同様の結合様式を示すものの、大腸菌では、DNAが屈曲あるいはヘアピン状の構造を取りうるDNA配列に、FisおよびIHFタンパク質が結合し、DNAと構造を取ることが示唆された。これらのタンパク質は枯草菌には存在しないことから、細菌種ごとに核様体構造が大きく異なる可能性が示された。1)シュードモナスを用いた核様体タンパク質遺伝子欠失株の作成:接合を利用した遺伝子破壊システムを用いて欠失株を作成中であるが、標的遺伝子にマーカー遺伝子を挿入したプラスミドの作成および接合用大腸菌への導入は行える一方、変異株を得ることには成功していない。核様体遺伝子の破壊によって、シュードモナスの生育が極端に悪化した結果として、本方法では、破壊できていない可能性がある。実際、ミニトランスポゾン挿入法によりHU破壊株の取得に成功し、mm破壊株の生育が悪く、細胞長が伸長することが判明したことから、生育不全が大きな影響を与えないトランスポゾン法を含む他の遺伝子破壊方法を探索中である。2)シュードモナス、枯草菌の新規核様体タンパク質の同定:(1)細胞をホルムアルデヒド処理することにより核様体複合体を架橋した後、複合体をDNAを特異的に吸着するガラスビーズで精製し、そこに含まれるタンパク質を質量分析により決定する、(2)GFP融合タンパク質が核様体に局在するかを検証し、新規核様体タンパク質を決定する。このシステムを用いて、枯草菌の新規核様体タンパク質を探索したところ、(1)では既知の核様体タンパク質(Hbs、AbrB、Abh)、DNA結合タンパク質(RNA polymerase、トポイソメラーゼ、Rho因子、DNA複製タンパク質)に加え、31の核様体タンパク質候補を検出した。(2)では、既知の核様体タンパク質であるHbs、AbrB、Abhに加え、新たに2つのタンパク質が核様体候補として絞り込まれた。シュードモナスに関しては、GFP融合タンパク質の細胞内局在を調べるために必須となる、蛍光物質非生産株を作成した。3)新たなDNA結合プロファイル解析法の構築:細胞内DNaseI消化とChAP法を組み合わせることで、これまでの、ChAP-chip解析と比べ、飛躍的に解像度の上昇したGeF-seq法の構築に成功し、枯草菌の核様体タンパク質の結合プロファイルを詳細に決定した。1)次世代シーケンスを用いた新たな解析システムの構築:我々が独自に開発した高解像度ChIP-seq手法であるGeF-seqは、ゲノムDNA上のDNA結合タンパク質結合領域を高解像度で決定することが可能な解析手法である。本手法を用いて、大腸菌および枯草菌ゲノムDNA上の様々な核様体タンパク質の結合領域を高精度かつシステマティックに決定するための、新たなマッピングプログラムを構築した。また、次世代シーケンサーを利用した新たな解析手法の開発も継続して行った。2)核様体タンパク質とゲノムDNAの結合プロファイルのシステマティックな解析:枯草菌の核様体タンパク質HU, DnaA, Noc, Spo0J、大腸菌の核様体タンパク質HU, IHF, Fis, H-NS, SlmAの結合プロファイルを、GeF-seqを用いてシステマティックに決定し、その結果を基にして、枯草菌・大腸菌の核様体タンパク質の認識配列をゲノムワイドかつ高精度に決定した。この結果を用いて、枯草菌と大腸菌の核様体タンパク質の結合様式と機能の比較を試みた。3)シュードモナスの核様体タンパク質の欠失株の構築:核様体タンパク質欠失株のシステマティックな構築を試みたが、Spo0JおよびIHF欠失株しか構築できていない。大腸菌、枯草菌の解析から、HUあるいはH-NSの欠失株については、生育が不可能(あるいは非常に生育が遅い)な可能性がある。4)大腸菌・枯草菌の核様体に含まれるタンパク質の同定:核様体に含まれるタンパク質をホルマリン処理により核様体に固定した後、変性条件下で核様体を精製し、そこに含まれるたんぱく質を質量分析により検討した。核様体タンパク質とともに、大腸菌・枯草菌ともに多くの膜たんぱく質が分離され、細菌種を超えて、核様体が細胞膜と相互作用していることが強く示唆された。1)コンジュゲーションを利用したシュードモナスの遺伝子破壊を続行しているが、効率よく遺伝子破壊株を取得する系を確立できていない。現在までに、spo0J遺伝子破壊株が構築でき、同時に、他の破壊株についても、遺伝子破壊の確認作業を続行している。構築したspo0J遺伝子破壊株に関しては、表現系の解析を行っている最中である。

2)大腸菌の核様体タンパク質H-NSには、DNA結合ドメインを持たないホモログ、Hha, YdgTが存在する。これらのホモログは、これまでの解析から、H-NSと共に機能することが示唆されていたが、実際に核様体タンパク質として、機能するかどうかは確認されていなかった。そこで、N末端にヒスチジンタグを持つHhaを大腸菌内で発現させ、そのゲノム上の局在をChAP-chip法により確認し、H-NSのゲノム上の局在と比較した。その結果、Hhaタンパク質はH-NSと相互作用し、ゲノム上に局在していることが明らかとなった。3) ChIP-chip解析に比べ、解像度の上昇したGeF-seq法を用い、枯草菌の主要な核様体タンパク質、HUのゲノム上の局在を確認した。現在、このデータを元に、GeF-seqデータの解析システムを構築している。今後、このシステムで解析する枯草菌・大腸菌の核様体タンパク質、DnaA、Noc(枯草菌)、SlmA、HU(A and B)、IHF(A and B)(大腸菌)についてはHisタグを、DnaA、Lrp、Fis、Crpに関してはFlagタグをC末端側に挿入した株の構築を完了した。4)大腸菌には、枯草菌のHUと機能が重なる可能性のある、HU, IHFおよびFisが存在している。これらのタンパク質の2重欠損株を作成し、表現系を解析したところ、核様体構造が著しく不安定になり、核の分配が正常に行われないことが判明した。枯草菌の新規核様体タンパク質候補の探索および結合プロファイルの解析に関しては、新たな方法を構築し、それを用いて解析を行った結果、新規核様体タンパク質候補を特定できた。また、GeF-seq法を開発し、高解像度で、核様体タンパク質の結合プロファイルを決定した。同時に、シュードモナスでタンパク質の細胞内局在を解析するための、蛍光物質非生産株を構築できた。これらの点から、次年度以降、3種のバクテリア間で、核様体構造を比較する基礎は出来上がったと言える。シュードモナスに関しては、おそらく、核様体遺伝子欠失株の生育不良が推測され、接合を用いた遺伝子破壊法では、効率的な遺伝子破壊ができない可能性が示唆された。そのため、体系的な解析に適した破壊法を、現在、探索中であり、少なくともトランスポゾン挿入で、遺伝子破壊が可能であることは確認できた。現在のところ、シュードモナスの核様体遺伝子の破壊に関する問題はあるものの、改善する点が明らかであり、それ以外の点については、順調に推移していることから、おおむね順調に進展しているとした。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度までに、次世代シーケンサーを用いた新たなDNAタンパク質の結合プロファイルの解析手法を構築し、それを用いて、まず枯草菌のHUタンパク質のゲノム上の結合プロファイルの解析を行った。GeF-seq法により、DNA-HU複合体の精製、ライブラリーの作成、シーケンシングを終了し、そのデータを用いて、システマティックな解析に対応するための結合プロファイル解析手法を構築中である。また、大腸菌、枯草菌の核様体タンパク質に関するGeF-seq解析用のHisタグおよびFlagタグ付加株の作成は、多くの核様体タンパク質について完了しており、順次、サンプルの調整と次世代シーケンシングを行う予定である。
見えない現象を観ることに挑戦する「化学反応とエネルギー」に関する新規実験教材開発

若い世代の中学校理科教師の多くは,高校までの物理と化学の縦割り教育,高校での物理未履修などにより,「化学反応とエネルギー」の本質を微視的な(原子・分子レベルの)エネルギー変換の観点からは深く理解せずに教えている可能性がある。そこで本研究では,直接認識できる巨視的な実験結果(例えば,吸熱・発熱現象)を基に,目には見えない微視的な現象(化学結合の切断・生成など)を観ることでこの分野の本質的理解を学習者に促す,理科教員養成のための先導的な実験教材を開発した。本研究では,『化学反応とエネルギー』に関わって,直接認識できる巨視的な実験結果を基に,目には見えない微視的な現象を"観る"ことでこの分野の本質的理解を学習者に促す,理科教員養成のための先導的な実験教材とカリキュラム試案を開発することを目的とした。初年度(本年度)は,高校化学におけるエネルギー変換の取り扱いの問題点を検討した後,この問題点の解決を視野に入れ,化学反応に伴うエネルギー変換に関する巨視的視点での実験教材を開発した。汎用性の高い各種センサーとコンピュータを使って物理量を測定することで,広く利用される教材を目指した。また実験は,デジタル映像化することで普及を目指した。<1>状態変化に伴う吸熱・発熱1.化学結合の切断に伴う吸熱:アセトンを減圧沸騰させ,この際の圧力・温度・質量変化を測定することで,液体のアセトンが気体に状態変化する際に吸熱することを示す実験を開発した。2.化学結合の生成に伴う発熱:酢酸ナトリウム三水和物(固体:融点57°C)の過冷却液体にその微結晶1個を加え,液体から固体に状態変化する際の質量と温度を同時に測定することで,この状態変化で発熱することを示す実験を開発した。<2>化学反応に伴う吸熱・発熱1.化学結合の切断に伴う吸熱:塩化アンモニウム(NH_4Cl)が水に溶解する際の温度と質量を同時に測定することで,NH_4ClがNH_4^+とCl^-に解離する際に吸熱することを示す実験を開発した。2.化学結合の生成に伴う発熱:アンモニア(NH_3)と塩化水素(HCl)の気体が衝突し固体の塩化アンモニウム(NH_4Cl)が生成する際の温度を測定することで,結合の生成に伴って発熱することを示す実験を開発した。以上の内容は,現在,論文にまとめている最中である。次年度以降,この巨視的視点で開発された教材を微視的視点から捉えなおす教材を開発する予定である。本年度は,前年度に開発した二つの実験,〈1〉状態変化に伴う吸熱・発熱と,〈2〉化学反応に伴う吸熱・発熱を踏まえ,化学結合の切断・生成を伴う『状態変化と化学反応』のエネルギー変化に通底する微視的原理の理解のための演示実験を開発した。その上で,これら(演示)実験を用いたカリキュラム試案の構築を開始した。1微視的視点でのエネルギー変換の演示実験2個の鉄球(原子のモデル)間をバネまたはゴムで接続した分子モデルを用い,結合の切断・生成に伴うエネルギー変化を理解できる教材を開発した。まず,一方の鉄球にカセンサーを接続し,もう一方の鉄球には紐をつなげてその紐を手で引き,引いた力と引いた距離(回転センサー利用)との関係をコンピュータ上にグラフとして表示することで,このグラフの面積から原子間の結合伸長に必要な仕事を求めた。この仕事は,分子のポテンシャルエネルギー増加に相当する。これを,錘を鉛直方向に持ち上げる際の仕事に伴うポテンシャルエネルギー上昇を用いたアナロジーで理解させる教材とした。すなわち,引力が働いている粒子間の結合伸長・切断の仕事で化学エネルギー(=結合解離エネルギー)が増加することを演示する実験を開発した。次に,化学結合の切断が吸熱過程であることを理解するためのシミュレーション動画を作成した。上述の鉄球製分子モデルに別の鉄球を衝突させた際のバネ又はゴムで模擬した化学結合の伸長と切断の様子を1秒間に60コマの撮影が可能な高速デジタルカメラで撮影することで化学結合の切断が吸熱過程(エネルギーを吸収する過程)であること演示した。発熱過程はこの動画の逆再生で説明できた。2カリキュラム試案の構築巨視的視点での実験(22年度)と微視的視点での実験(23年度)を用いて,化学反応を微視的視点から"観る"ことを促すカリキュラム試案の構築を開始した。この際,実際の化学反応の多くは,化学結合の切断(吸熱)と生成(発熱)が同時に起こっており,観測されているのは正味のエネルギー変化の結果であることの理解を重視した。新学習指導要領下の化学教育では,「粒子」を基本的概念の柱として,小・中・高等学校を通じて内容の系統化が図られているが,これが有効に機能するには,教員自身が直接見えない気体を実感を持って物質として認識している必要がある。

この点に関して,本研究を進める上で新たに課題になった教員を目指す学生の物質認識(原子・分子の存在認識)を深める実験教材を開発した。具体的には,ディスポーザブルシリンジ・ガラスシリンジ・ルアーストプコック等を用いて,小型ボンベ中の未知の気体を同定できる簡便な教材を開発し,本学学部の化学基礎実験で実践を行い,本研究で開発した教材の有効性を確認した。加えて,「化学エネルギーと熱エネルギーの相互変換」「化学反応とエントロピー」に関わって,電解質の水への溶解に伴う温度変化が「吸熱」(塩化アンモニウム,硝酸アンモニウム)の場合と「発熱」の場合(塩化リチウム,水酸化ナトリウム)とがあることを対比的に提示する実験を開発した。これによって,両者ともイオン結晶(かつ陰イオンの塩化物は両者に共通)であるにも関わらず,なぜ「吸熱」の場合と「発熱」の場合があるのかを,陽イオンー陰イオン間のイオン結合の解離(吸熱プロセス)だけでなく,解離したイオンの水和で放出される熱エネルギーの違い(塩化物イオンは共通しているので,イオン半径の大きなアンモニウムイオンと小さなリチウムイオンとにおける水和エネルギーの違い)の点から実践的に考察させた。この際,イオンの水和過程だけを示す実験は不可能であるので,水和過程は発熱過程であることをシリカゲルへの水の吸着に伴う温度変化から認識させた。また本教材を,この過程に伴うエントロピー変化の考察へと発展させた。さらに,市販の化学電池等を用いた化学エネルギーと電気エネルギーの相互変換(電気化学)に関する実験教材も開発した。●23年度に開発したカリキュラム試案の実践と評価23年度に開発した「巨視的視点での実験と微視的視点での実験を用いて,化学反応を微視的視点から“観る"ことを促すカリキュラム試案」を研究代表者が大学で担当している学部授業で実践した。そこで明らかになったことは,学生たちは「化学エネルギーとは何か」という本質を必ずしも正確に理解していないことであった。従って,化学結合の切断にはエネルギーを必要とし(吸熱),これとは反対に化学結合の生成の際にはエネルギーが放出される(発熱)ことの学習を,23年度に開発した鉄球とバネ(ゴム)を使用した微視的視点でのエネルギー変換の演示実験を使い実践した。その結果,誤解を生みかねない用語「結合エネルギー」とは,実は,結合“解離"エネルギーであり,化学結合が切れた状態が化学エネルギーがより高い状態であることを学生たちは理解した。●「化学反応とエントロピー変化」の教材開発塩化アンモニウムの水への溶解実験(吸熱)の対比として塩化リチウムの水への溶解を調べた(発熱)。両者ともイオン結晶(塩化物イオンは共通)であるのに,なぜ前者は吸熱で後者は発熱なのかを,陽・陰イオンの解離の点だけでなく,解離したイオンの水和の点からも検討した。この水和過程のアナロジーとして,シリカゲルへの水の吸着に伴う温度変化を測定し,水和過程は発熱であることを認識させる実験を開発した。その上で,イオン結晶の陽・陰イオンの解離自体は吸熱であるが,イオン半径の違い(アンモニウムイオン>リチウムイオン)により陽イオンの水和に伴う発熱はアンモニウムイオンよりもリチウムイオンの方が大きく,塩化リチウムの水への溶解は正味として発熱することをおさた。その上で,イオン半径が小さいとなぜ発熱になるのかを,陽イオンへの水和の強さの点からエントロピーの概念を使って探求する教材とカリキュラム試案を開発した。
魚類の卵細胞質に局在する発生生理活性因子に関する研究

卵黄の植物極側を初期卵割期に除去した受精卵より発生してきた胚は、形態的に両生類における無体軸胚と酷似しており、除去されたのは両生類で知られている背方決定の因子と考えられた。卵片発生の実験より、キンギョの背方決定の因子は、受精直後に胚盤とは反対側の卵黄内に局在し、32細胞期には動物半球胚盤側まで移動すること、2細胞期の第1卵割面を境にした片側にこの因子が局在している卵の割合が非常に高いことが明らかになった。また、受精卵を遠心処理する実験の結果より、背方決定の因子は、1細胞期の0.7の時期までに細胞内骨格に固定されるか、次のシグナルに変換される可能性が示唆された。この様なキンギョの背方決定の因子の動態は、両生類の背方化の過程と類似していた。背方化因子を取り除かれた胚は、リチウム処理により背方化された胚の胚盤周囲域の細胞を移植することにより、軸の回復がなされた。しかしながら軸回復胚には脊索の形成はなされていなかった。このことより、キンギョの体軸構造の形成には、リチウム処理で誘導されるgoosecoid遺伝子産物以外のいくつかの因子の発現が必要であり、これらの因子の発現に背方決定の因子が関わっていると考えられた。末受精卵より抽出されたtotalRNAには、軸回復能力は確認されず、背方化因子の実体はその他の(例えば蛋白性の)因子である可能性が残された。キンギョ胚の始原生殖細胞(PGCs)は、受精後30時間で形態学的にその存在が確認されたが、それ以前には他の細胞と区別されなかった。組織学的にマークした胚と未マークの胚とで胞胚期にキメラ胚を作成し、マーク胚の細胞を追跡した結果、将来PGCsの派生する細胞は、胞胚期の胚盤の下部に位置していることが示唆された。植物極側の卵黄を除去された受精卵より発生してきた形態的に正常な個体には生殖細胞が存在し、生殖細胞決定因子の有無は確認されなかった。
超高速非線形光学効果を用いた広帯域高次機能モノサイクル光周波数コム光源の開発

本研究では,光ファイバ等で誘起される非線形効果を駆使して,高機能な超短パルス光源の開発を行った.まず,カーボンナノチューブを用いた超短パルスファイバレーザーの数値解析を行い,高機能化を図ることで,これまでの約30倍も高出力な,最大平均出力285mWのファイバレーザーを開発した.次に,開発したナノチューブファイバレーザーを用いてファイバレーザーベースの光周波数コム光源を実現した.更に,シミラリトンファイバ光増幅器を駆使して50fsの高強度超短パルスを生成し,それを用いて1オクターブ広がるコヒーレントなコンティニューム光の生成に成功した.また,相互相関FROGを駆使して,コヒーレントSC光のスペクトログラムの計測に初めて成功した.本研究では,光ファイバ等で誘起される非線形効果を駆使して,高機能な超短パルス光源の開発を行った.まず,カーボンナノチューブを用いた超短パルスファイバレーザーの数値解析を行い,高機能化を図ることで,これまでの約30倍も高出力な,最大平均出力285mWのファイバレーザーを開発した.次に,開発したナノチューブファイバレーザーを用いてファイバレーザーベースの光周波数コム光源を実現した.更に,シミラリトンファイバ光増幅器を駆使して50fsの高強度超短パルスを生成し,それを用いて1オクターブ広がるコヒーレントなコンティニューム光の生成に成功した.また,相互相関FROGを駆使して,コヒーレントSC光のスペクトログラムの計測に初めて成功した.1.カーボンナノチューブファイバレーザーを用いた光周波数コム光源の開発カーボンナノチューブをポリイミドに分散させ,フィルム化したデバイスを可飽和吸収体として用い,Er添加ファイバと組み合わせて超短パルスファイバレーザーを開発した.更に,このレーザーからの出力をファイバ増幅器で増幅し,高非線形ファイバに入射して1.12.4umに渡って広がるスーパーコンティニューム(SC)光を生成した.そして,生成したSC光を周期分極LiNbO3結晶を用いたf-2f干渉計に入力し,fceoを観察した.更に,ファイバレーザー中に位相変調器を用い,励起LDの電流制御と合わせてフィードバック制御をすることで,光周波数コムシステムを開発した.その結果,従来の非線形偏波回転を用いたファイバレーザーよりも線幅は太いものの,全ファイバ型で安定なシステムを構築することができた,今後,共振器の改良等により更に高度化を図っていく予定である.2.直交偏光パルス捕捉を用いたcw光からの超短パルス光の生成代表者が見出した複屈折ファイバにおける直交偏光パルス捕捉現象を用いて群速度整合条件を満たすcw光成分を捕捉し,増幅することで,cw光から超短パルス光を生成することに成功した.このとき,常に時間的に重なっている超短パルス光によって増幅することで,40dB以上の大きな利得を得ることができた,この増幅手法は広い波長帯域において増幅作用を得ることができ,高機能な光増幅器を実現することができる.また,cw光からの超短パルス光の生成を比較的容易に実現することができる.今後,更に縦モードの特性等を評価していく予定である.1.光周波数コムの高度化のためのカーボンナノチューブファイバレーザーの解析と開発これまでに,カーボンナノチューブを可飽和吸収体に用いたファイバレーザーを用いて,光周波数コムシステムを開発した.しかし,光周波数コムの応用において重要な,fceoの線幅は,非線形偏波回転を用いたものよりも太く,その改善が必要であった.今年度は,光周波数コムシステムの改善を図るため,キーとなる種光源であるカーボンナノチューブファイバレーザーの高度化に取り組んだ.まず,カーボンナノチューブファイバレーザーの数値解析モデルを構築し,ナノチューブを用いた時の受動モード同期の過程や,共振器構成に対する出力パルスの特性の変化を解析した.その結果,共振器が異常分散によるソリトンモード同期の状態にある場合には,パルスが分散波による背景雑音成分を持つことが分かった.また,高出力化の鍵となる,共振器の分散値の制御が可能な構成を見出すことができた.更に,その知見を元に実験的に共振器の分散制御に取り組み,大きな正常分散を用いて散逸性ソリトンモード同期の動作を実現し,これまでの約20倍の高出力化を図ることに成功した.最大平均出力210mWを得た.2.カーボンナノチューブファイバレーザーを用いた光周波数コムシステムの開発上記と並行し,開発したカーボンナノチューブファイバレーザーを用いた光周波数ヲムシステムの開発と高度化に取り組んだ.まず,分散波の影響を抑えるため,ナノチューブファイバレーザーの出力の取り出し効率をこれまでの85%から50%に変更した.また,励起LDの雑音を抑えるため,励起LDからEr添加ファイバの間の光損失を増やす構成とした.現在,1オクターブ広がるスーパーコンティニューム光の生成のため,ファイバ型超短パルス光増幅器の最適化を進めているところである.1.高出力カーボンナノチューブファイバレーザーの解析と開発:高出力励起LDを2ヶ用い,また共振器内の分散値を大きな正常分散とすることで,高出力な散逸性ソリトンモード同期ナノチューブファイバレーザーを実現した.共振器の取り出し効率や共振器構成の最適化を図ることで,ナノチューブに照射される光強度を抑え,ダメージを防ぎ,これまでの約30倍に当たる,285 mWの最大平均出力を達成した.2.シミラリトン光増幅器の開発と極短パルス光の生成・オクターブスパンSC生成:極短パルス光の実現に不可欠なコヒーレントなスーパーコンティニューム(SC)

光の生成のため,非線形性と分散値の最適化により,ほぼ線形チャープを有し,且つ単峰なパルススペクトルを生成するシミラリトン光増幅器を開発した.そして,増幅器の出力を大口径フォトニック結晶ファイバに導入し,分散補償をすることで,時間幅52 fs,パルスエネルギー4.4 nJでほぼペデスタルフリーな高出力超短パルス光の生成に成功した.更に,生成した超短パルス光を高非線形ファイバに入射し,1.052.1 umまで,1オクターブ以上広がるコヒーレントなスーパーコンティニューム光の生成に成功した.3.高精度スーパーコンティニューム光の生成とスペクトログラム計測:極短パルス光の生成のため,生成した高精度SC光のスペクトルの時間分布を,相互相関周波数分解光ゲート法を用いて実測した.プローブパルスには,ソリトン自己周波数シフトを用いて200 fsの超短ソリトンパルスを生成し,用いた.そして,プローブパルスとSC光をBBO結晶上で重ね合わせ和周波信号を生成し,時間差を掃引しながらスペクトルを分光計測することで,スペクトログラムの観測に成功した.4.まとめ:本研究の考察と総括を行った.ベースとなる超短パルスファイバレーザー光源の開発は,世界最大出力の達成や,初めてに数値解析モデルの構築により,当初の計画以上の成果を挙げている.また,光周波数コムシステムや高精度SC光の生成もほぼ達成している.24年度が最終年度であるため、記入しない。開発し,高度化を図ったファイバレーザー光源を活用して,光周波数コムシステムの高度化を図る.また,生成した高精度SC光に関し,数値解析と実験を並行して行うことで,分散補償を実現し,極短パルスの生成を実現する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
超流動ヘリウム混相流を用いた極低温高速冷却システムに関する研究

ラムダ点近傍における超流動ヘリウム混相流の効果的活用による高速冷却システム開発および高性能化ための基礎研究として,鉛直ベンチュリ流路内における液体ヘリウムキャビテーション流れに関し,多流体モデルとEulerian-Lagrangianモデルに基づく超流動性を考慮に入れた基礎方程式系の定式化と数値解析を行うとともに,可視化画像処理を用いた実証実験を行い以下の知見を得た.・常流体にキャビテーションが発生すると,特に気相生成が活発な高ボイド率領域においては,蒸気相生成の際に液相から蒸発潜熱が奪われることにより液相温度がλ点以下まで降下し,He IからHe II(超流体)への相転移が発生し超流動冷却効果が発生すること明らかにした.・キャビテーション生成に基づくHe IIへの相転移時に生ずる超流体の対向流と,超流体温度こう配に起因する気泡運動を効果的に制御することにより,従来より高い冷却効率を有する極低温冷却システムの構築が期待できることを明らかにした.・液体ヘリウム高速キャビテーション流の可視化計測装置を設計・試作し,PIV法を用いた流動場の観測と管内圧力・温度分布の測定を行った.その結果,He Iのキャビテーション発生時に温度降下が生じHe IIの超流動成分の流動に起因する流速分布・圧力変動を示すことを確認した.超流動ヘリウム混相流の効果的活用による高速冷却システム開発および高性能化ための基礎研究として,オリフィスを有する二次元鉛直円管内における液体ヘリウムキャビテーション流れに関し,多流体モデルとEulerian-Lagrangianモデルに基づく超流動性を考慮に入れた基礎方程式系の定式化と数値解析を行うとともに,可視化画像処理を用いた実証実験を行い以下の知見を得た.・He I(常流体)キャビテーション発生時,特に気相生成が活発な高ボイド率領域においては,蒸気相生成の際に液相から蒸発潜熱が奪われることにより液相温度がλ点以下まで降下し,He IからHe II(超流体)への相転移が発生し極低温混相流動特性の大幅な変化が生ずることを明らかにした.・キャビテーション生成に基づくHe IIへの相転移時に生ずる超流体の対向流と,超流体温度こう配に起因する気泡運動を効果的に制御することにより,超流体混相流を活用した従来より高効率の冷却システムの構築が期待できることを明らかにした.・超流動ヘリウム高速キャビテーション流の可視化計測装置を設計・試作し,高速度ビデオカメラを用いた流動場の観測と管内圧力・温度分布の測定を行った.その結果,He Iのキャビテーション発生時に温度降下が生じHe IIの超流動と極めて類似した流動特性を示すことを確認した.ラムダ点近傍における超流動ヘリウム混相流の効果的活用による高速冷却システム開発および高性能化ための基礎研究として,鉛直ベンチュリ流路内における液体ヘリウムキャビテーション流れに関し,多流体モデルとEulerian-Lagrangianモデルに基づく超流動性を考慮に入れた基礎方程式系の定式化と数値解析を行うとともに,可視化画像処理を用いた実証実験を行い以下の知見を得た.・常流体にキャビテーションが発生すると,特に気相生成が活発な高ボイド率領域においては,蒸気相生成の際に液相から蒸発潜熱が奪われることにより液相温度がλ点以下まで降下し,He IからHe II(超流体)への相転移が発生し超流動冷却効果が発生すること明らかにした.・キャビテーション生成に基づくHe IIへの相転移時に生ずる超流体の対向流と,超流体温度こう配に起因する気泡運動を効果的に制御することにより,従来より高い冷却効率を有する極低温冷却システムの構築が期待できることを明らかにした.・液体ヘリウム高速キャビテーション流の可視化計測装置を設計・試作し,PIV法を用いた流動場の観測と管内圧力・温度分布の測定を行った.その結果,He Iのキャビテーション発生時に温度降下が生じHe IIの超流動成分の流動に起因する流速分布・圧力変動を示すことを確認した.
イングランドの多文化教育-小学校における文化的ヒドゥンカリキュラム-

本研究においては、イングランドの多文化状況における小学校内におかれている幼児教育課程に焦点を当て、要素論的子ども理解や評価に基づいた教師主導の学習活動が中心となった教育課程を観察した。このような教育課程において、多文化状況であるがゆえに、教師は人間的諸能力(人間関係やコミュニケーション能力)の形成に重点をおいていた。このように教師主導の学習活動による形式陶冶にこそ、潜在的な文化的同化機能が強まる可能性がある。本研究は、多数のエスニック・マイノリティの子どもたちを抱えるイングランドの小学校現場でのフィールドワークによって、子どもたちの価値観形成と学校教育制度の文化的ヒドゥンカリキュラムを明らかにすることを目的としている。今年度の研究おいては、10月18日から11月1日イングランド(リバプール)にある聖アン小学校をはじめ、3つの小学校でフィールドワークを行った。特に注目したのは、Foundationコース(3-4歳児)で、観察および教師へのインタビューによって、教師の子ども理解の基本的姿勢を探究することを目的とした。聖アン小学校のFoundationコースの4歳児クラスには28人が在籍し、過半数が外国籍の子どもたちであった。その子どもたちについて担任教師は、「レッスンには、よくついて来ているし、特に問題はない」との認識を示していた。この「問題がない」とされる子ども理解は「ナショナル・カリキュラム」から生じている。幼児期のカリキュラムは「科目」ではなく、子どもの生活全体の側面を示す6つの「領域」によって組織されている。しかし、その学習成果が評価基準13項目と評価の得点9項目によって細かく定められ、教師は子どもたちの普段の生活(自由あそび)を観察する中でこの項目に沿って、子どもを観察・理解し、評価する。このような要素論的子ども理解によって、外国籍の子どもたちの多層的アイデンティティ形成の全体像やプロセスが見えにくくなることが考えられる。しかしながらイングランドでは外国籍児童が特別に配慮すべき存在としそ見られることで、学力が低下することが観察されている。今回インタビューした教師のスタンスは、このことの弊害を軽減しようとする側面を持っているのであり、教師の子ども理解をより文脈的、多面的に捉える必要がある。これを平成21年度の研究課題とし、ヒドゥン・カリキュラムの機能について明らかにする。本研究においては、イングランドの小学校幼児教育課程における多文化教育がいかに行われ、子どもたちや教員の価値観を形成しているのかについて解明することを目的とした。今年度は7月にイングランド・リバプール市の小学校、聖アン小学校の幼児教育課程において月曜日から金曜日の5日間参与観察およびインタビューを中心としたフィールドワークを行った。幼児教育課程には3歳児のクラス(Nursery)と4歳児のクラス(Reception)の2クラスがあり、カリキュラムとしてはEarly Year Foundation Stage (EYFS,2008)が施行されていた。ここではEduCareの概念の下、いわゆるNational Curriculumから幼児教育を切り離し、より子どもの生活を全体として捉えようとする。本研究ではとくに4歳児クラスに焦点化し、担任教員の子ども観、教育観を半構造的インタビューによって理解し、教育実践のありようと子どもたちの行動様式を参与観察し、子どもたちの価値観形成との関連について解明することを目的とした。エスニック・マイノリティの多い当該クラスにおいて、担任教員は自らの先入観による影響を意識し、子ども一人ひとりを個性でもって理解するよう心がけていた。しかしながら、カリキュラムが「レッスン」という授業を中心に進められるため、自由遊びの時間に集団遊びの展開が乏しいようであった。これは、探究活動の質的違いによって出現している現象であると考えられ、子ども同士の人間関係の深まりに課題を残していた。カリキュラムや教育方法の構成が多文化教育において重要な要素となる異文化理解の契機を左右する可能性があることを解明した。
CBPヘテロ欠損マウスを用いたレプチン非依存性の新規エネルギー・糖・脂質代謝調節経路の同定

PPARγを含めた種々の転写因子の共役因子CBP(CREB binding protein)のヘテロ欠損マウスがPPARγヘテロ欠損マウスに比し、より顕著な抗肥満、抗糖尿病の表現型を呈することを報告した。本マウスで認められるエネルギー消費とインスリン感受性の増加は、レプチン感受性の亢進と、アディポネクチンの増加と相関した。(Nature Genetics 30,221,2002)。またアディポネクチンの抗糖尿病作用機構として急性にはAMPキナーゼを、慢性にはPPARαを活性化し、脂肪酸燃焼などを促進して、組織内中性脂肪含量を低下させて、インスリン抵抗性を改善させていることを先に見い出した(Nature Medicine 8:1288,2002;J.Biol.Chem.278:2461,2003)。さらに野生型と異なり、このCBPヘテロ欠損マウスではレプチン欠損によっても肥満は認められず、血糖上昇も部分的であることを見い出した。アディポネクチン発現ob/obマウスでも肥満の改善は認められず、血糖低下も部分的であった。さらに脂肪組織のみCBPをコントロールレベルに戻すと、表現型が消失することを見出した。これらのことより、CBPによる体重・糖代謝調節経路には特に脂肪組織において、PPARγ/レプチン/アディポネクチン非依存性経路も存在し、それらの同定は新規の抗肥満・抗糖尿病薬開発につながり重要であることが示唆された。(投稿準備中)。Angiopoietin-related growthfactor(AGF)のトランスジェニックマウスがCBPヘテロ欠損マウス同様、抗肥満・抗糖尿病の表現型を呈し、AGFのノックアウトマウスが肥満・インスリン抵抗性・耐糖能障害を呈することを報告した。AGFはPPARδと同様、脂肪酸燃焼・エネルギー消費を亢進させる作用を有することが明らかとなり、今後の治療への応用が大いに期待される(Nature Medicine in press,2005)。我々は先に、PPARγを含めた種々の転写因子の共役因子であるCBP(cAMP response element binding protein(CREB) binding protein)が脂肪蓄積やインスリン感受性制御において生理的に重要な役割を果たしていることを報告した(Nat.Genet.30:221,2002)。我々はCBPヘテロ欠損マウスで認められる抗肥満、抗糖尿病の表現型におけるレプチンやアディポネクチンの寄与を明らかにすることを試みた。CBPヘテロ欠損マウスはPPARγヘテロ欠損マウスに比し、より顕著な抗肥満、抗糖尿病の表現型を呈した。CBPヘテロ欠損マウスで認められるエネルギー消費とインスリン感受性の増加は、レプチン感受性の亢進と、インスリン感受性ホルモンであるアディポネクチン(J.Blol.Chem 278:2461,2003)・アディポネクチン受容体(Nature 423:762,2003)の増加と相関した。野生型マウスでは、レプチンの欠損により著明な体重増加と血糖値の上昇が認められたが、極めて興味深いことに、CBPヘテロ欠損マウスでは、レプチンの欠損によっても体重の変化は認められず、血糖値の上昇も部分的であった。CBPヘテロ欠損マウスでは、血中のアディポネクチンレベルが増加しているが、ob/obマウスにCBPヘテロ欠損マウスと同程度にアディポネクチンを発現するトランスジェニックマウスを掛け合わせても、体重に変化は認められず、血糖値の低下も部分的であった。ob/obマウスの肥満、高血糖が、CBPのヘテロ欠損によって、レプチンが無い状態のまま野生型と同程度にまで改善されたのは非常に興味深い結果と考えられた。CBPによる体重・糖代謝調節の情報伝達経路にはPPARγ非依存性およびレプチン/アディポネクチン非依存性の極めて強力な経路も存在することが示唆された。これらのパスウェイの同定は、CBP経路の抑制による新規の抗肥満・抗糖尿病薬の開発につながる可能性があり、極めて重要と考えられる。現在DNAチップを用いて、CBPヘテロ欠損ob/obマウスと野生型マウスの遺伝子発現パターンの違いを比較検討することにより、レプチン以外の強力な抗肥満・抗糖尿病の情報伝達経路の同定を試みている。また、組織特異的にCBPの発現を戻したマウスを用いてCBPの標的組織の特定を試みている。アディポネクチン発現ob/

obマウスでも肥満の改善は認められず、血糖低下も部分的であった。さらに脂肪組織のみCBPをコントロールレベルに戻すと、表現型が消失することを見出した。これらのことより、CBPによる体重・糖代謝調節経路には特に脂肪組織において、PPARγ/レプチン/アディポネクチン非依存性経路も存在し、それらの同定は新規の抗肥満・抗糖尿病薬開発につながり重要であることが示唆された。(投稿準備中)。Angiopoietin-related growthfactor(AGF)のトランスジェニックマウスがCBPヘテロ欠損マウス同様、抗肥満・抗糖尿病の表現型を呈し、AGFのノックアウトマウスが肥満・インスリン抵抗性・耐糖能障害を呈することを報告した。AGFはPPARδと同様、脂肪酸燃焼・エネルギー消費を亢進させる作用を有することが明らかとなり、今後の治療への応用が大いに期待される(Nature Medicine in press,2005)。
世論調査による中東諸国民の政治意識と政治体制の相互連関の解明

本研究は、中東地域政治の動向を決定する上で各国政府が注視する一般大衆の政治意識が、近年の政治変動の中でいかに再構成されたのかを分析することで、対象国内の政治エリートと大衆の関係や体制の安定ないし不安定化の要因を解明するとともに、こうした内政と外交政策がいかに連動し合っているかを探ることを目的とする。1)政治的認知地図はイラク、イスラエル、パレスチナにおいて記述され、その解明がなされた。2)政党支持態度を通じた分析は、「エジプトとシリアにおいて政変の帰結がなぜ異なったのか」という問いに答える研究を生み出した。3)越境移動に関する研究では、レバノンを対象とした調査で通説を見直す進展が見られた。本研究は、中東地域政治の動向を決定する上で各国政府が注視する一般大衆の政治意識が、近年の政治変動の中でいかに再構成されたのかを分析することで、(1)対象国内の政治エリートと大衆の関係や体制の安定ないし不安定化の要因を解明するとともに、(2)内政と外交がいかに連動し合っているかを探ることを目的とする。平成23年度においてはイラクにおける世論調査とイスラエルにおける世論調査を実施することができた。これらの活動により、(1)イラク人が中東地域の安定化のためにいかなる措置を必要としているのか、そして各政党や国内政治潮流に対する評価・態度と政策的選好についての回答を通じて、地域の政治を把握するための手がかりを得た。また(2)イスラエル人の間に地域安定化のための必要な措置と各政党に対する評価・態度ならびに政策的選好についての回答から、地域の政治を把握する為のアプローチ手段を得た。研究計画上の懸案事項であったイラクにおける世論調査遂行は成功裏に終わった。具体的には7月までに質問票の内容を確定し、折衝担当の山尾(研究分担者)が現地に赴いてイラク戦略研究所との交渉を行った。9月に調査員への講習が行われ、10月中に直接面談形式の実査が遂行された。12月にデータファイルの入力とクリーニングが行われてファイルの引き渡しを終えた。また当該年度にはイスラエルにおける世論調査も遂行することができた。こちらも8月までに質問票の内容を確定し、10月末に折衝担当の濱中(研究代表者)が現地に赴いてダハフ研究所との交渉を行った。11月初旬に電話聴取法によるインタビュー形式の実査が遂行され、11月半ばにデータファイルの入力とクリーニングが行われてファイルの引き渡しを終えた。これらのデータは平成24年度中に分析され、研究成果となる予定である。本研究は、中東地域政治の動向を決定する上で各国政府が注視する一般大衆の政治意識が、近年の政治変動の中でいかに再構成されたのかを分析し、対象国内の政治エリートと大衆の関係や体制の安定/不安定化の要因の解明を目的としている。本年は研究計画の最終年度として、(1)エジプト・アラブ共和国での全国世論調査の実施、(2)既に実施した世論調査データを用いた研究成果の報告、を行った。(1)エジプト・アラブ共和国での全国世論調査では5月中に研究代表者、研究分担者および研究協力者間で質問票を作成した。その後、代表者の浜中がカイロ市にあるThe Egyptian Research and Training Center(ERTC)の事務所を訪問し、実査の委託契約の締結と実査チームとの研究打ち合わせを行った。2013年7月に生じたクーデタ後、エジプト国内の政情が不安定化し、世論調査の実施が危ぶまれたものの、11月に実査が行われた。その後、データファイルのクリーニング等が行われた。2014年2月に研究グループで単純集計報告書を作成し、プロジェクトのHPで公開した。(2)本研究計画に関連する研究成果は日本比較政治学会(6月)、イスラーム地域研究東京大学拠点研究会(7月)、イスラーム地域研究上智大学拠点研究会(9月)など複数の機会で報告した。2012年度に実施したパレスチナ世論調査のデータを用いて報告した内容は研究論文として日本国際政治学会の機関誌『国際政治』第178号への掲載が決定している。また2011年度に実施したイラク世論調査のデータを用いた研究も、日本中東学会の機関誌『日本中東学会年報』第30巻1号への掲載が決定した。本研究は、中東地域政治の動向を決定する上で各国政府が注視する一般大衆の政治意識が、近年の政治変動の中でいかに再構成されたのかを分析することで、1対象国内の政治エリートと大衆の関係や体制の安定/不安定化の要因を解明するとともに、2こうした内政と外交政策がいかに連動し合っているかを探ることを目的とする。この目的を達成するため、現地研究機関との協力(調査委託)に基づく全国規模の直接面談方式もしくは電話による世論調査を実施し、得られた調査データの計量分析を行い、それを踏まえた上で比較政治学的、地域研究的な視点から中東地域政治の動態的な把握を試みる。

今年度は2011年に始まった中東地域の民主化運動と一連の政変ないし騒擾が、周辺諸国の政治意識にいかなる影響を与えたのかを調査するため、パレスチナとレバノンで同時期に世論調査を行った。独裁政権が崩壊したエジプトの影響をパレスチナで、内乱状態に至ったシリアの影響をレバノンで調査することが目的である。パレスチナ調査とレバノン調査は4月に質問票作成を同時に開始しした。現地調査機関との折衝を経てパレスチナは6月初旬、レバノンは7月に実査を終えることができた。現地調査機関の責任でデータクリーニングが行われ、研究代表者にデータが引き渡されたのはパレスチナ調査が7月、レバノン調査は8月であった。これらのデータは平成25年度中に分析が終了し、研究成果となる予定である。当初計画とは異なるイスラエル側のカウンターパートを得たことで、事前情報よりも安価に世論調査を実施できたことが大きい。ゆえに計画段階では平成24年度に行う予定だったイスラエル調査を前倒しした。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の計画に掲げた国際学会での研究報告ならびに国内学会・研究会での報告を行うことができた。研究計画調書を立案した2010年当時、一連の中東における政変劇である「アラブの春」を予測することができなかった。「アラブの春」によって計画していたシリアでの世論調査が不可能になったため、最終年度に予定していたパレスチナ調査を前倒しして行い、シリア調査をレバノン調査に振り替えた。これによって周辺諸国における「アラブの春」の影響を研究する計画に変更することができた。パレスチナとレバノンの世論調査の実査は計画通りに遂行された。現在、パレスチナとレバノンにおける政治意識の地域間比較を行うとともに、パレスチナとレバノンで過去に行った世論調査(2009年と2010年)との経年変化を捉える比較研究を行っている途上にある。計画の変更は政治変動と政治意識の関連性という学術的関心に答えるとともに、中東政変の実態について世論調査を通じた接近を可能にするものであり、わが国の外交政策上の関心にも答えるものである。当初計画では平成24年度にシリア調査を行う予定であった。しかしながら昨年以降、シリアは内戦状態に陥っており、世論調査を実施できる社会状況ではない。従って、調査対象国をレバノンに切り替え、平成25年度に予定していたパレスチナ調査を前倒しで実施することにした。前倒しで調査を実施することで同内容の質問を二カ国(地域)で同時に聴取することができる。これによりレバノンとパレスチナの越境移動に関する意識の共時的比較分析が可能となる。また過去に実施したレバノンとパレスチナの世論調査データを用いることで通時的な分析も行いうる。先に述べたように、本研究計画は「アラブの春」の影響を大きく受けることとなった。しかし当初計画に政治意識と政治体制の関連および内政と外交政策の関連を研究目的にしているため、現地動向の世界史的変化は当該研究目的の重要性を大きく高めることとなった。平成25年度は「アラブの春」の中心地であるエジプトを調査対象に予定している。