hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アトピー性皮膚炎の痒みにおけるMrgprの役割の解明

アゴニストであるクロロキンの皮内投与による痒み反応が正常マウスに比べて慢性的にドライスキンを発症したマウスにおいて高いことを明らかにした。マウス脊髄後根神経節(DRG)細胞におけるクロロキン誘発Ca2+流入がtacrolimusだけでなくrapamycinによっても抑制されることを見出した。MrgprA3神経消失実験に必要なマウスの導入と繁殖に時間がかかり、未だ本検討は出来ていないこと、およびMrgpr強制発現細胞の構築が当初の予定よりも遅れているため。アトピー性皮膚炎において、痒みは患者のquality of lifeを最も低下させる症状であるが、特効薬は存在しない。Mas関連Gタンパク共役受容体(Mrgpr)はヒスタミン非依存性の痒みを媒介する受容体として最近注目されているが、アトピー性皮膚炎などの慢性の痒みに実際関与するかどうかは明らかではない。本研究の目的は、アトピー性皮膚炎モデルマウスを用いて痒みにおけるMrgprの役割を解明することである。具体的には、1) Mrgpr発現神経を消失させた場合の掻痒行動に及ぼす影響、2)内因性Mrgprリガンドの探索、3)一次知覚神経等を用いたMrgpr応答性解析について検討を行う。最終年度である今年度では、ジフテリア毒素受容体を利用した標的細胞ノックアウト法であるTRECK法により痒みの伝達に重要と考えられているMrgprA3発現神経を消失させる検討を行った。すなわち、MrgprA3発現神経にジフテリア毒素受容体を発現させたマウスに特殊飼料給餌によりアトピー性皮膚炎様のドライスキン症状を発症させた後、ジフテリア毒素を投与した(MrgprA3発現神経が消失する)。ジフテリア毒素投与群と生理食塩水を投与した対照群との間で痒み行動を比較したところ、自発的な掻痒行動時間に両群間で有意な差は認められなかったが、機械的刺激による掻痒行動(alloknesis)はジフテリア毒素投与群で抑制されることを明らかにした。現在、ドライスキン症状を発症したマウスにダニ抗原塗布を行うことにより重度の痒み行動を示す新しいモデルを用いて、MrgprA3発現神経消失の影響をさらに検討している。1)の検討として、MrgprA3発現神経の分布及び本神経を特異的に消失させる目的で、それぞれROSA26tdtomatoマウス及びROSA26DTRマウスを導入し、MrgprA3-Creマウスと交配させる。2)病態マウス由来皮膚抽出成分がDRG細胞を活性化するか否か、また、MrgprA3もしくはMrgprC11を強制発現させた細胞株を確立する。3)Tacrolimusによるクロロキン誘発DRG細胞活性化抑制メカニズムを薬理学的に解析する。1)野生型となるC57BL/6マウスにおいて、慢性の痒み症状を再現性よく評価できることは確認できており、MrgprA3-CreマウスとRosa26DTRマウスを交配させたマウスが準備出来次第、MrgprA3発現神経消失実験を行う。2)Mrgpr強制発現細胞確立後に直ちに、病態マウス由来皮膚成分がMrgprを活性化するかの検証を行う。当初の計画では、当該年度においてMrgpr強制発現細胞系を確立する予定であったが、本実験計画を平成29年度に実施することに変更したため。
スターリン時代のソ連国境地帯における民族問題と統治政策に関する基礎的研究

スターリン体制確立期にあたる1930年代について、主要な決定機関たる政治局の諸決定を特別ファイルを含めてほぼくまなく収集したが、その他の史料館の史料も利用しながら、最初の事例としてソ連のモンゴル政策について本にまとめた。当該問題に関連して、秘密警察その他これまでアクセスの困難であった史料を利用した多くの著作を収集し、アルヒーフ史料とともに、新疆、ソ連極東地域について著作を準備中である。その他の地域についてもまとめる作業を行っている。本研究では、ロシア・ソ連の全国境を地域的に八区分(フィンランド、西北部、西部、カフカース、中央アジア、新疆、モンゴル、極東)、時期的に四区分(国境形成、戦間期、戦時国境縮小・拡大期、戦後)し、特に国境地域に居住する民族問題に焦点を絞りつつ、国境隣接国との歴史的関係、国境成立にいたる背景、地勢学的特徴、民族構成、宗教・経済関係、国境線をめぐる紛争、国境変動の要因と変動過程、ソ連全体の安全保障的観点から判断される当該地域の持つ軍事的意味等の諸問題について個別的に検討を加えるとともに、国境警備隊の整備や税関の機能等全国的な国境統治の実態を改名することを目的とするが、本年度はモンゴル国境について1930年代を中心に考察した。これまでの先行研究ではほとんど利用されていなかった政治局文書を中心に、モンゴルに対するソ連の輸送・動員政策、軍事的関与を跡づけた論考(約200枚)は、2008年度中に東北アジア研究センター叢書として刊行する予定である。まとめるにあたって、これまで蓄積してきた史料とともに、2007年6月、9月にモスクワに滞在した際に収集した新史料も駆使した。次のターゲットである西部国境地域に関して、ウクライナ、白ロシア地方及びそれと国境を接する、ポーランド、ルーマニアとソ連の関係に関する史料をかなり収集し、2008年度に遂行する研究の準備も同時に行った。本研究では、ロシア・ソ連の全国境を地域的に八区分(フィンランド、西北部、西部、カフカース、中央アジア、新彊、モンゴル、極東)、時期的に四区分(国境形成、戦間期、戦時国境縮小・拡大期、戦後)し、特に国境地域に居住する民族問題に焦点を絞りつつ、国境隣接国との歴史的関係、国境成立にいたる背景、地勢学的特徴、民族構成、宗教・経済関係、国境線をめぐる紛争、国境変動の要因と変動過程、ソ連全体の安全保障的観点から判断される当該地域の持つ軍事的意味等の諸問題について個別的に検討を加えるとともに、国境警備隊の整備や税関の機能等全国的な国境統治の実態を解明することを目的とするが、本年度は前年まとめたモンゴル国境について著作を刊行した。次のターゲットである西部国境地域すなわちウクライナ、白ロシア地方及びそれと国境を接する、ポーランド、ルーマニアとソ連の関係及び極東地域とそれと対峙する満洲との関係に関する史料をかなり収集することができた。2009年3月にモスクワの旧ソ連軍史料館において、国境地区に関するファイルがかなり存在していることが判明したが、なかには依然として公開されていないものも存在し、今後の調査方針についてもよく検討する必要がある。同時に、相当数の関連書籍を収集することができた。本研究では、ロシア・ソ連の全国境を地域的に八区分(フィンランド、西北部、西部、カフカース、中央アジア、新疆、モンゴル、極東)、時期的に四区分(国境形成、戦間期、戦時国境縮小・拡大期、戦後)し、特に国境地域に居住する民族問題に焦点を絞りつつ、国境隣接国との歴史的関係、国境成立にいたる背景、地勢学的特徴、民族構成、宗教・経済関係、国境線をめぐる紛争、国境変動の要因と変動過程、ソ連全体の安全保障的観点から判断される当該地域の持つ軍事的意味等の諸問題について個別的に検討を加えるとともに、国境警備隊の整備や税関の機能等全国的な国境統治の実態を解明することを目的としている。本年度は2009年9月から10月にかけてモスクワのソ連政府及び軍の史料館に通い、西部国境地域及び極東地域に加え、中国の新疆地区に関する史料をかなり収集することができた。同時に、相当数の関連書籍も収集し、旧レーニン図書館で関連書籍を多数複写した。2009年8月末に米国スタンフォード大学フーバー研究所にて満洲への白系ロシア人亡命者に関する史料を閲覧した。2010年3月には英国公文書館で英国外務省、インドオフィスの関連史料を閲覧し、英国の外交官、植民地官僚がまとめた新疆へのソ連勢力の浸透に関する史料を閲覧し、一部を複写した。現在日本のアジア歴史資料センターにある日本の外交、軍関係者による新疆関連の文書と突き合わせ、1930年代後半の新疆へのソ連勢力の浸透の状況について、昨年度のモンゴルに続いてまとめる作業を行っている。当面はソ連の新疆政策について分析し、引き続きポーランド国境に関する史料を分析し、論文の形にまとめる予定である。
サイトカインシグナル伝達分子を標的とする子宮内膜症治療開発に関する研究

子宮内膜症患者股水中に高濃度存在するInterleikin-8(IL-8)とTumor necrosis factor α(TNF α)は内膜症由来の培養間質細胞の増殖を促進することを明らかにした.TNF αは子宮内膜症由来の間質細胞からのIL-8およびIL-6遺伝子の発現と蛋白変生を濃度ならびに時間依存性にupーregulateすること,この作用は転写囚子であるNF-κBを介することを明らかとした.本研究では,サイトカインシグナル伝達の主要分子であるNFκB発現を指標として,NFκB阻害剤,サイトカインRNA阻害剤および性ホルモンの影響について内膜症細胞を用いて基礎的検討を行った.子宮内膜症細胞にTNF αを添加すると,5分後にはI-kBのリン酸化が発現した.TNFα添加によるIκB蛋白のdegradationをWestern blottingにて,NFκBの活性化をEMSAにて示した.NFκB阻方剤であるTPCKを前投与するとTNFαによるIL-8およびIL-6産生誘導が抑制された.IL-8 RNA阻害作用を有するアンチセンスを添加すると,TNFαによるIL-8産生が抑制され細胞増殖促進作用も中和された.子宮内膜症間質細胞のIL-8産生に対するestradiol(E2),progesterone(P4),danazol(Da)およびプロゲステロン誘導体であるdienogest(Di)の影響について検討した.TNFα(0.1ng/ml)とE2(10^<-7>M)存在下に,P4(10^<-6>M),Di(10^<-6>M)またはDi(10^<-7>M)を添加して24時間培養した.子宮内膜症間質細胞におけるIL-8およびIL-6遺伝子および蛋白発現をNorthern blot法とELISAで,NF-κB活性をEMSAにて検索した.P4,DaおよびDiの添加は,TNFαとE2によって誘導されるNF-κBの活性化とIL-8およびIL-6遺伝子発現を減弱した.P4,DaおよびDiの添加は,TNFαとE2によるIL-8およびIL-6蛋白産生を有意に低下させた.本研究成績から,P4,DaおよびDiはNF-κB活性を減弱することで内膜症細胞の増殖を抑制する可能性が示された.子宮内膜症患者股水中に高濃度存在するInterleikin-8(IL-8)とTumor necrosis factor α(TNF α)は内膜症由来の培養間質細胞の増殖を促進することを明らかにした.TNF αは子宮内膜症由来の間質細胞からのIL-8およびIL-6遺伝子の発現と蛋白変生を濃度ならびに時間依存性にupーregulateすること,この作用は転写囚子であるNF-κBを介することを明らかとした.本研究では,サイトカインシグナル伝達の主要分子であるNFκB発現を指標として,NFκB阻害剤,サイトカインRNA阻害剤および性ホルモンの影響について内膜症細胞を用いて基礎的検討を行った.子宮内膜症細胞にTNF αを添加すると,5分後にはI-kBのリン酸化が発現した.TNFα添加によるIκB蛋白のdegradationをWestern blottingにて,NFκBの活性化をEMSAにて示した.NFκB阻方剤であるTPCKを前投与するとTNFαによるIL-8およびIL-6産生誘導が抑制された.IL-8 RNA阻害作用を有するアンチセンスを添加すると,TNFαによるIL-8産生が抑制され細胞増殖促進作用も中和された.子宮内膜症間質細胞のIL-8産生に対するestradiol(E2),progesterone(P4),danazol(Da)およびプロゲステロン誘導体であるdienogest(Di)の影響について検討した.TNFα(0.1ng/ml)とE2(10^<-7>M)存在下に,P4(10^<-6>M),Di(10^<-6>M)またはDi(10^<-7>M)を添加して24時間培養した.子宮内膜症間質細胞におけるIL-8およびIL-6遺伝子および蛋白発現をNorthern blot法とELISAで,NF-κB活性をEMSAにて検索した.P4,DaおよびDiの添加は,TNFαとE2によって誘導されるNF-κBの活性化とIL-8およびIL-6遺伝子発現を減弱した.P4,DaおよびDiの添加は,TNFαとE2によるIL-8およびIL-6蛋白産生を有意に低下させた.本研究成績から,P4,DaおよびDiはNF-κB活性を減弱することで内膜症細胞の増殖を抑制する可能性が示された.子宮内膜症患者腹水中に高濃度存在するInterleikin-8(IL-8)とTumor necrosis factor α(TNFα)は内膜症由来の培養間質細胞の増殖を促進することを明らかにした.TNFαは子宮内膜症由来の間質細胞からのIL-8遺伝子の発現と蛋白産生を濃度ならびに時間依存性にup-regulateすること,この作用は転写因子であるNFκBを介することを明らかとした,本研究では,サイトカインシグナル伝達の主要分子であるNFκB発現を指標として,NFκB阻害剤や性ホルモン影響について内膜症細胞を用いて基礎的検討を行った.子宮内膜症細胞にTNFαを添加すると,5分後にはI-κBのリン酸化が発現した.TNFα添加により活性化NFκBが誘導されることをEMSAにて示した.NFκB阻害剤であるTPCKを前投与するとTNFαによるIL-8産生誘導が抑制された.

子宮内膜症間質細胞のIL-8産生に対するestradiol(E2),progesterone(P4), danazol(Da)およびプロゲステロン誘導体であるdienogest(Di)の影響について検討した.TNFα(0.1ng/ml)とE2(10^<-7>M)存在下に,P4(10^<-6>M),Da(10^<-6>M)またはDi(10^<-7>M)を添加して24時間培養した.子宮内膜症間質細胞におけるIL-8遺伝子および蛋白発現をNorthern blot法とELISAで,NF-κB活性をEMSAにて検索した.P4,DaおよびDiの添加は,TNFαとE2によって誘導されるNF-κBの活性化とIL-8遺伝子発現を減弱した.PR拮抗剤であるRU486の併用添加は,P4添加により減弱したNF-κBの活性化とIL-8遺伝子発現を中和した.P4,DaおよびDiの添加は,TNFαとE2によるIL-8蛋白産生を52%,60%および57%へと低下させた.本研究成績から,P4,DaおよびDiはNF-κB活性を減弱することで内膜症細胞の増殖を抑制する可能性が示唆された.子宮内膜症患者腹水中に高濃度存在するInterleikin-8(IL-8)とTumor necrosis factor α(TNFα)は内膜症由来の培養間質細胞の増殖を促進することを明らかにした.TNFαは子宮内膜症由来の問質細胞からのIL-8およびIL-6遺伝子の発現と蛋白産生を濃度ならびに時間依存性にup-regulateすること,この作用は転写因子であるNFκBを介することを明らかとした.本研究では,サイトカインシグナル伝達の主要分子であるNFκB発現を指標として,NFκB阻害剤、サイトカインRNA阻害剤および性ホルモンの影響について内膜症細胞を用いて基礎的検討を行った.子宮内膜症細胞にTNFαを添加すると,5分後にはI-kBのリン酸化が発現した.TNFα添加によるIκB蛋白のdegradationをWestern blottingにて、NFκBの活性化をEMSAにて示した.NFκB阻害剤であるTPCKを前投与するとTNFαによるIL-8およびIL-6産生誘導が抑制された.IL-8RNA阻害作用を有するアンチセンスを添加すると、TNFαによるIL-8産生が抑制され細胞増殖促進作用も中和された。子宮内膜症間質細胞のIL-8産生に対するestradiol(E2), progesterone(P4), danazol(Da)およびプロゲステロン誘導体であるdienogest(Di)の影響について検討した.TNFα(0.1ng/ml)とE2(10^<-7>M)存在下に,P4(10^<-6>M),Da(10^<-6>M)またはDi(10^<-7>M)を添加して24時間培養した.子宮内膜症間質細胞におけるIL-8およびIL-6遺伝子および蛋白発現をNorthern blot法とELISAで,NF-κB活性をEMSAにて検索した.P4,DaおよびDiの添加は,TNFαとE2によって誘導されるNF-κBの活性化とIL-8およびIL-6遺伝子発現を減弱した.P4,DaおよびDiの添加は,TNFαとE2によるIL-8およびIL-6蛋白産生を有意に低下させた.本研究成績から,P4,DaおよびDiはNF-κB活性を減弱することで内膜症細胞の増殖を抑制する可能性が示された.
窒素－硫黄－炭素同位体システマティクスを用いた脱窒メカニズム解明法の確立

地下水の硝酸性窒素水質汚染が世界中で大きな環境問題となっている.こうした問題の改善には,自然浄化の鍵を握る脱窒現象について現地帯水層中におけるその種類や浄化能力を評価する手法の確立が急務となっている.本研究の目的は窒素、硫黄、炭素の安定同位体比をマルチに扱うことで,脱窒メカニズムを総合的に評価するための新しい手法を開発し,その有用性を実証することであった.5年間の研究によりこのことを成し遂げた.地下水中での脱窒反応と浄化能力を評価するN-S-C同位体法を,実験と野外での実証により構築するのが本研究の目的である.研究は1.実験,2.調査,3.分析の三パートに区分される.平成24年度は特に実験と熊本平野における帯水層調査・分析に力を入れることを計画し,予定通りの計画推進の中,予想以上の成果を得た.1.実験については,従属および独立栄養脱窒の室内培養実験を通じ,各反応系におけるN-S-C同位体応答を捉えることに成功した.中でも従属栄養脱窒反応における酸素同位体変動,独立栄養脱窒反応における炭素同位体変動では予想しなかった同位体分別法則が確認され,セオリーの確認に加え,重要な学術的知見を得るに至った.引き続き追加実験を進める.アナモックス反応については古川教授の退官に伴い熊大での実施が不便になった.しかし,来年滞在するバルセロナ大学の研究室で同様の実験を共同で行うことができそうなため,引き続き計画を進める.2.調査に関し,熊本地下水研究では予想以上の成果を挙げることができた.全ての分析を終了させ,汚染の起源ならびに地下水流れに沿った脱窒特性が明らかとなり,これを国際誌Water Researchに掲載するまでに至った.また,スペイン北東部Osona盆地と沖縄本島南部での現場視察を行った.ここで,モニタリングを予定していた脱窒壁研究に対し,いずれのケースも予算や企業側の事情により,早々には進まない.逆に,熊本での自然脱窒特性の解明はこれに対する回答を得た形になる.沖縄に関しても現場調査を続け,自然脱窒特性研究ならびにカラム実験により対応できる考えを得た.3.分析(N-S-C同位体比)のルーチン化は申請者が中心となり何とか進めているが,現予算では技術スタッフを通年雇用することは困難である.当初計画にあった4年間連続雇用は困難なため,前半2年はパートとして短期雇用(実質23ヶ月間),後半2年を通年フル雇用することで研究を維持したい考えである.地下水中での脱窒反応と浄化能力を評価するN-S-C同位体法を、実験と野外での実証により構築するのが本研究の目的である。研究は1.実験、2.調査、3.分析の三パートに区分される。平成25年度は特に実験の推進、熊本地下水のマルチ同位体比分析・解析、また、バルセロナ大学におけるマルチ同位体研究に力を入れることを計画し、予定通り研究を推進した。1.実験については、昨年度に引き続き、従属および独立栄養脱窒の室内培養実験を通じ、各反応系におけるN-S-C同位体応答をより細かく捉えることに成功した。アナモックス反応については古川教授の退官に伴い熊大での実施が不便になった問題があったが、本年度滞在したバルセロナ大学の研究室で目的に叶ったの実験を共同で開始することができた。このチャンスを逃さず、来年度以降も引き続き共同で計画を進める.2.調査に関し、昨年度までに熊本地域において、地下水流れに沿った脱窒特性が明らかとなっていた。本年度は、スペイン北東部Osona盆地における地下水データを吟味し、熊本地域との比較を通し、マルチ同位体法提唱に向けた構想を構築した。加えて重要な沖縄南部地域において、月ごと採水を継続した。3.分析(N-S-C同位体比)のルーチン化は申請者が中心となり何とか進めているが、現予算では技術スタッフを通年雇用することは困難である。当初計画にあった4年間連続雇用は困難なため,前半2年はパートとして短期雇用(実質23ヶ月間)してきた。後半2年を通年フル雇用することを目指しており、スムーズな研究推進を維持したい考えである.本研究は、地下水中での脱窒反応と浄化機能を評価するN-C-S同位体法を、微生物培養実験と野外での検証調査を通して実証することを目的としている。平成26年度は、1)微生物培養実験結果の論文用原稿執筆、2)熊本地下水地域におけるマルチ同位体法適応ならびに本方法の有効性実証、また、3)沖縄本島南部地下水の定期採水調査と一斉調査結果に基づく論文執筆を目標としてきた。1)微生物培養実験結果の論文用原稿執筆については、これまでバルセロナ大学との共同実験経験を生かし、論文投稿用の原稿がほぼ仕上がりつつあり、投稿真近の状態にまで仕上がっている。2)熊本地下水地域におけるマルチ同位体法適応ならびに本方法の有効性実証については投稿論文がWater Research誌に掲載され、これによりマルチ同位体法の確立に大きく貢献できたと評価できる。3)沖縄本島南部地下水の定期採水調査と一斉調査結果に基づく論文執筆については、H25年からH26年度にかけて月一回の調査を終え、年間を通した貴重な試料を得た。また、それに先立って行った一斉調査の結果得られた試料をもとに、硝酸同位体と菌叢解析の結果をベースとして、本地域にで確認できる脱窒メカニズムが解明されたので、この結果を地下水学会誌に投稿し、現在受理・掲載待ちの状況にある。以上より、本年度の研究は、計画通り順調に進み、着実な成果として実を結びつつあると評価できる。

H27年度目標に掲げていた下記(1)(3)のテーマについて、研究実績の概要を示す。(1)微生物培養実験:これまでの熊本大学における微生物培養実験、そして、バルセロナ大学との共同研究の過程で習得したデータ解釈法を用いて、マルチ同位体法の実験的実証がなされてきており、平成27年度はこれらの成果の国際論文への投稿・受理を目指してきた。目指してきた目標通り、本研究成果はJournal of Contaminant Hydrologyに掲載されるに至り、当初の目的を達成することが出来た。(2)野外における実態調査研究:これまでの研究の取り組みにより、熊本地域地下水、沖縄本島南部地下水、スペインオソナ地域における硝酸性窒素汚染実態の調査をすべて終了している。当初計画にあったベトナム・ハノイの地下水調査は行うことが出来なかったが、H28年度にこの点を補いたいと考えている。沖縄地下水南部における菌叢解析の結果はH26年度に論文化できたが、同位体特徴を解析した結果はまだであった。H27年度は硝酸同位体比の季節変動を論じた論文を作成し、ほぼ受理の状態まで至っている。(3)研究統合:とくに熊本地域で展開してきたマルチ同位体比、シミュレーションモデル、菌叢解析からえられた情報を統合し、これまでの最先端研究で明らかとなってきた事象をレヴューし、かつ、これからの地下水硝酸汚染研究への提言について、日本地下水学会誌に論説をまとめ上げた。また、地下水学会において地下水硝酸汚染問題にかかわるシンポジウムを開催し、それらを発展させる形で特集号を作成し、その編集にあたった。H27年度までに、これまで予定していた1)微生物培養実験の展開とその結果の論文化、2)特に熊本地下水地域と沖縄本島南部における野外調査とそれらの結果に対する論文化、3)マルチ同位体法の原理や適応事例を構築する、のすべてを達成することが出来、プロジェクトとしては120%の成果を得ることが出来た。一方、欲を言えば、本方法論の適応地域の一つとしてベトナム・ハノイ地域を調査地域に選定していたが、こちらの調査にまで手を伸ばすことができなかった。これについては今後の課題にしたいと考えている。H27年度までに、当初予定に掲げていた、硝酸ー硫酸ー炭素同位体システマティクスに基づく脱窒メカニズムの解明法の確立はほぼ完了している状況にあった。具体的には、微生物培養実験、野外調査研究、総合統合について、それぞれ国際雑誌論文掲載に12編、国内雑誌論文掲載に6編、国内雑誌総説掲載に3編、書籍に3編掲載し、当初目標を大きく超える内容で研究のまとめに入っていた。しかしながら、H27年度11月に雇用していたポスドク研究員が11月に退職したため、分析機器の維持やメンテナンスに関わる作業が頓挫していた。加えて、沖縄本島南部地域の研究成果がまだ受理されていなかったため、その進展を目指していた。このような現状を打開するために、H28年度に一部基金分を繰り越しし、上記問題の進展を図ってきた。その結果、新規補助員を雇用することでH28年度中には分析機器の維持やメンテナンスを完了させ、未受理だった投稿論文についてもほぼ完成する段階にまで至っている。これらのことから、H28年度の活動は当初予定していた目標を十分クリアできたと判断される。
ソマトスタチン受容体の細胞内動態に関与する蛋白の同定と新規治療法の開発

GH産生下垂体腺腫56例を対象にソマトスタチン受容体の発現様式、gsp mutationの有無について検討をおこなった。ソマトスタチン受容体が細胞膜に認められる腺腫ほど有意にオクトレオチドでGHが低下しやすいことが示された。45例の下垂体腺腫を対象にソマトスタチン受容体2Aおよび受容体5の発現を免疫組織化学で検索した。GH産生下垂体腺腫では全例ソマトスタチン受容体2A・ソマトスタチン受容体5ともに、細胞膜に陽性像が見られた。ACTH産生下垂体腺腫2例ではソマトスタチン受容体5の細胞膜に陽性像が見られた。今年度は、ソマトスタチン受容体の発現様式、gsp mutationの有無について検討をおこなった。ソマトスタチン受容体は1-5まで存在するが、免疫組織化学でその発現が確実性をもって確認できたのは2Aであった。このため、GH産生下垂体腺腫56例を対象に、gsp mutationの有無、ソマトスタチン受容体(SSTR 2A)の発現様式について検討を行った。SSTR 2A免疫組織化学はパラフィン切片を対象にGramsch Laboratoriesの抗SSTR 2Aポリクローナル抗体を用いて行った。gsp mutationの有無については、パラフィン切片より抽出したDNAをPCRで増幅し、codon201と227について塩基配列を決定した。SSTR 2Aの免疫組織化学では、細胞質優位に染色性を示した群が24例であり、細胞膜優位に染色性を示した群が32例であった。gsp mutationはcodon 201について21例(37.5%)に、codon 227について5例(8.9%)みられた。免疫組織化学での検討ではソマトスタチン受容体が細胞膜に認められる腺腫ほど有意にオクトレオチドでGHが低下しやすいことが示された。また、有意差を示しえなかったが、gsp mutationを有する腺腫ほどオクトレオチドでGHが低下しやすい傾向が示された。多変量解析の結果より、オクトレオチド負荷試験でのGHの低下に有意に関与するものは、ソマトスタチン受容体が細胞膜に認められる腺腫であることが明らかとなった。ソマトスタチン受容体は1-5まで存在するが、これまで免疫組織化学でその発現が確実性をもって確認できたのは2Aであった。今年度は、ソマトスタチン受容体5の発現を免疫組織化学で確認する研究を行った。対象)30例の下垂体腺腫のパラフィン切片を対象にソマトスタチン受容体2Aおよびソマトスタチン受容体5の発現を免疫組織化学で検索した。方法)SSTR2antibody (EPITOMICS, dilution 1:100)およびSSTR5 antibody (EPITOMICS, dilution 1:200)を使用し、免疫組織化学を行った。細胞膜に発現がみられるものを陽性と判定した。結果)ソマトスタチン受容体2Aは9例で、ソマトスタチン受容体5は5例で細胞膜に陽性像が見られた。ソマトスタチン受容体5陽性例は全例ソマトスタチン受容体2Aも細胞膜に陽性像がみられた。今後の方針)ソマトスタチン受容体5の発現とgspmutationの有無について検討をおこなっていきたいと考え、開始した。gsp mutationの有無については、下垂体腺腫パラフィン切片より抽出したDNAをpolymerase chain reaction (PCR)で増幅し、codon201と227について塩基配列を決定した。この研究は今後継続し結果を発表していく予定である。ソマトスタチン受容体5の発現を免疫組織化学で確認することができた。今年度は、ソマトスタチン受容体2A, 5の発現を免疫組織化学で確認する研究をさらに症例を増やして行った。対象)45例の下垂体腺腫のパラフィン切片を対象にソマトスタチン受容体2Aおよびソマトスタチン受容体5の発現を免疫組織化学で検索した。結果)ソマトスタチン受容体2Aは25例で、ソマトスタチン受容体5は16例で細胞膜に陽性像が見られた。ソマトスタチン受容体5陽性例は13例ソマトスタチン受容体2Aも細胞膜に陽性像がみられた。今後の方針)ソマトスタチン受容体5の発現とgspmutationの有無について検討をおこなっていきたい。

GH産生下垂体腺腫56例を対象にソマトスタチン受容体の発現様式、gsp mutationの有無について検討をおこなった。ソマトスタチン受容体が細胞膜に認められる腺腫ほど有意にオクトレオチドでGHが低下しやすいことが示された。45例の下垂体腺腫を対象にソマトスタチン受容体2Aおよび受容体5の発現を免疫組織化学で検索した。GH産生下垂体腺腫では全例ソマトスタチン受容体2A・ソマトスタチン受容体5ともに、細胞膜に陽性像が見られた。ACTH産生下垂体腺腫2例ではソマトスタチン受容体5の細胞膜に陽性像が見られた。ソマトスタチン受容体5のinternalizationについて探求する方針である。下垂体腫瘍ソマトスタチン受容体の細胞内internalizationについて探求する試薬の購入が予定より少なくて済んだため試薬の購入が少なくて済んだためである。試薬の購入に充てる予定である次年度は試薬などの購入が増える見込みである。
心筋興奮・伝導の細胞内調節機構

1)単離心筋細胞の細胞内潅流を行いつつ,パッチ電極法により膜電流を記録解析することにより,アラキドン酸代謝系がI・K_<ACh>チャネルを活性調節すること,これが血小板活性化因子によっても活性化されることを示し,新しい情報伝達系を提示した(杉本)。2)細胞膜を介する情報伝達系において,受容体,G蛋白,効果器系分子間の相互作用を制御する,新しいタイプの細胞内因子を中枢神経系に見出した(堅田)。本情報伝達系において,Cキナ-ゼ系やAキナ-ゼ系が,cーmycやcーfos遺伝子の発現を促進することを見出した。また,ras p21GAP以外にras p21などのGDP/GTP交換反応を調節する活性制御蛋白を精製している(貝淵)。3)α受容体サブタイプ選択的拮抗薬を用いて,収縮性調節とP1代謝回転とは強い関連性を持つことを明らかにした(遠藤)。β受容体刺激時にはα受容体刺激時とは反対に細胞内pHが低下し,これはNaーK交換系を介さないことが見られた(中谷)。β受容体刺激時の,IcaとIkに対する作用の相違が明らかにされ,その細胞内情報伝達機構の差異が検討されている(飯島)。Cyclic GMP/Gーkinaseによって燐酸化されCa^<2+>ーATPaseと考えられてきた蛋白が,実は別の物であることを証明した(今井)。5)ミトコンドリア塩基配列を迅速に解析する体制を整備し,30例以上のミトコンドリアDNA病患者に於ける遺伝子変異を報告した。また,酸化的DNA障害の程度と変異ならびに欠失等との間に正の相関があることを示した(小沢)。
ナノ・メゾ調和組織制御による高機能材料の創製と評価

「ナノ・メゾ調和組織制御」によって構造用材料の高強度化と高延性化を両立できる材料設計指針を確立するとともに、その高機能化メカニズムを明確にする。調和組織金属材料では、調和組織にすることで応力集中の分散ができ、機械的諸特性の向上に重要であることが明らかになった。調和組織セラミックス材料では、亀裂進展速度の抑制により靱性が向上することが明らかとなった。従来、金属材料の高機能化は組織を均質・微細にするという考え方により進められてきた。超微細結晶粒材料は、粗大結晶粒材料に比べて機械的性質や物理的・化学的性質が優れ、例えば、微細結晶粒材料ほど強度が高く、また磁気的特性、耐腐食性も向上することが知られているためである。しかしながら、均質結晶粒材料では、高強度と同時に高延性を実現することはできず、強度と延性は二律背反する問題としてとらえられてきた。これに対して、本研究は、従来とはまったく異なる「不均質・調和・微細」という発想を基に、超微細結晶粒(ナノ結晶粒)と粗大結晶粒(メゾ結晶粒)の両者を調和的に配置したナノ・メゾ調和組織制御を行った。ナノ・メゾ調和組織とは、ナノ結晶粒領域が連続したネットワークを形成し、その網目の内部にメゾ結晶粒領域が分布配置した組織である。このナノ・メゾ調和組織は、数十ミクロン以上の金属粉末粒子を用いて、加工条件を制御することで粉末の表面と内部で異なった組織、すなわち、粉末表面ではナノメートル寸法のナノ結晶粒、内部ではミクロン寸法のメゾ結晶粒からなる特徴的なナノ・メゾ調和組織として形成される。このような組織材料の特性評価と特性発現メカニズムを明らかにすることを目的として実験、考察を行った結果、純チタン、純銅、純鉄、オーステナイト系ステンレス鋼において、調和組織材料を作製することができた。この調和組織材の引張試験結果より、これらの材料のいずれにおいても、高強度と高延性の両立した特性を示すことが明らかとなった。さらに、延性については、著しい均一伸びが発言することが明らかとなり、その理由が調和組織の特徴的な変形挙動に由来するものであることが示唆された。構造用材料において、高強度と高延性は両立し得ない二律背反のものである、とこれまで考えられてきた。これに対して、本研究代表者は、従来とはまったく異なる、微視的構造の「不均質・調和・超微細」(Hetero-)という発想を基に、超強加工粉末冶金プロセスを応用し、超微細結晶粒(平均結晶粒径:数十数百nm)と粗大結晶粒(数ミクロン数十ミクロン)の両者を調和的に配置した調和組織制御を行うことにより、革新的な力学特性:「高強度と高延性が同時に発現する」ことを、種々の金属材料(鉄鋼材料、非鉄金属材料)で実証した。本研究では、「調和組織」の形成によってもたらされる革新的力学特性を有する金属材料の普遍的な組織制御方法を確立するとともにその特性発現機構を解明し、最適プロセスを提案することを目標として研究を進めてきた。H22年度は、ナノ・メゾ調和組織制御を行ったSUS304L、SUS316L(いずれもオーステナイト系ステンレス鋼)、純チタン、Ti-6Al-4V合金、純鉄、純銅、について組織ならびに機械的性質について詳細な検討を行った。その結果、従来、ステンレス鋼では観察されなかった、σ相析出に起因した擬似的降伏点降下現象を見出した他、破壊様式にいくつかの共通点が見られることが明らかとなった。特に、ナノ結晶領域からメゾ結晶粒域に懸けての結晶粒径勾配が機械的特性と密接な関連を有することが明らかとなった。さらに、変形機構として、加工硬化率曲折を詳細に解析することが有効であることが明らかとなった。これらの研究成果を国内外の学会、シンポジウム等で成果発表を行った。本研究は、金属、ならびにセラミックス材料を「ナノ・メゾ調和組織制御」により高機能化し、その高機能化メカニズムを明らかにすることを目的として実施した。1.粉末表層部超強加工は、定性的には積層欠陥エネルギーが比較的小さい材料、また、塑性変形能が低い材料の方が比較的容易であることが明らかとなった。2.延性に富む粉末では粉末粒子寸法が50ミクロン程度以下となると、ボールミルでは表面への超強加工が困難となる。このような場合、高速衝突加工であるジェットミルによる加工が有効であることが明らかとなった。3. 2相組織を構成するSUS329J12相ステンレス鋼では、表層加工部に選択的により微細な(α+γ)microduplex組織が形成されることにより、焼結時に超塑性変形が起こって焼結が促進されることが明らかとなった。すなわち、より低温度での焼結が可能となることを見い出した。4. FRACTA法による破断部の3次元画像解析により、ナノ・メゾ構造を有する材料の破壊挙動を詳細に検討し、ナノ・メゾ調和組織材料では脆性的な破断を抑制する組織が局所的に存在していることが示唆され、このような微視的構造が大きな延性に結びついている可能性があることを明らかにした。

セラミックス材料については、調和構造を持つセラミックス材料が高強度と高靱性を併せ持つことを見いだした。セラミックス材料では、SiC/ZrO2、Al2O3/YSZ、Si3N4/ZrO2のセラミックス複合体を対象に、ナノ・メゾ調和組織の組織と機械的性質を詳細に検討した。セラミックス材料中の微細粒子の中に粗大粒子が分散することにより亀裂が屈曲して進むことで亀裂進展速度が抑制され、その結果、靱性が向上することを明らかにした。この研究成果を特許出願した。
中世末の南インドにおけるキリスト教とヒンドゥー教の交流についての文献学的研究

本研究は、インドの近代を準備するに当たってのヨーロッパ宣教師の貢献について、彼らの「文化適応(インカルチュレーション)」という行為・方法を通じて浮き彫りにしようとする試みである。考察の中心に、南インドで展開したイエズス会のマドゥライ・ミッションを据え、彼らがヒンドゥー教の支配的な環境の中でどのように宣教活動を繰り広げたのかを、現地語(タミル語)による創作活動・翻訳活動に焦点を当てて検証しようとするものである。ヨーロッパ人宣教師たちのインド近代文学の生成に果たした役割を吟味することで、具体的側面からキリスト教ミッションの近代史における役割を再考しようとしたものである。研究対象は、エンリケ・エンリケス、ロベルト・デ・ノビリ、コンスタンツォ・ジュゼッペ・ベスキに絞り、彼らの文学作品を収集し、読解して分析することで、文献に即して実証的に跡づけるという方法を採った。また、インドにおける現地調査を行った成果も、本研究の中には活かされている。特に、積極的な文学活動を展開し、南インドの印刷・出版の黎明に大きな貢献を為したデンマーク・ミッション(ルター派)の根拠地であったタミルナードゥのトランキバールでの取材、およびC・J・ベスキが長年にわたって宣教活動を行い、中世末期キリスト教文学の代表作である『テーンバーヴァニ』を著した場所・イェーラークリッチでの取材は、本研究成果報告書にも纏められ、有機的関連のもとに数編の論文の一つを構成している。これらに加え、現代アジアにおけるキリスト教、特にカトリシズムの問題をめぐって、「宗教多元社会」、「グローバリゼーション」、「異宗教間対話」の観点を踏まえて報告した<現状調査広告>の2編収録している。本研究は、インド近代を準備するにあたってのヨーロッパのキリスト教宣教師の貢献を、彼らの「文化適応(inculturation)」という手法を軸に検討し査定しようとするものである。考察の中心には、南インドのイエズス会マドゥライ・ミッションを据え、彼らのタミル文学における事績を辿ることで明らかにしようとする試みである。テーマがかなりの程度局限されていることもあり、研究資料の蓄積は日本に期待できず、当のインドでも散逸したり保存状態や利用の便が劣悪のため、欧米の機関に頼らざるを得ない。これまでイタリア、ドイツ、米国で関連する資料の収集に努めてきたが、今回はフランクフルト・アン・マインのゲーテ大学の中央図書館に赴き、カトリックの宣教師関係の印刷資料を検索・収集してきた。斯学の権威であるミュンヘンのヘンケル博士とは、書簡のやりとりなどによって必要な情報の供与と指導とをお願いしている。本年度は、さしあたり揃いつつあるジュゼッペ・ベスキの文学作品について、それらの背景を調べ、宣教史上に位置づけ、作品の読解を開始するところまで歩みを進めることができた。さらに、ベスキのマドゥライ・ミッションにおける位置づけをおこない、バラモン化による宣教の道を模索したロベルト・デ・ノビリとは異なる、パンダーラ・スワーミとしてのベスキの宣教方法と文学活動の繋がりを探究する方向で研究を進捗させている。今後は、資料のさらなる収集を進め、データ化するとともに、近代直前のインドにおける歴史意義を探りつつ、諸作品の詳細な読解と分析とに進みたい。本研究は、インド近代の黎明を控えてのインドにおけるヨーロッパ系キリスト教宣教師の貢献を、彼らの「文化適応・文化受肉(inculturation)」という手法を軸に検討し査定・評価しようとするものである。考察の中心には南インドのイエズス会マドゥライ・ミッションを据え、彼らのタミル文学における事績を辿ることで明らかにしようとする試みである。テーマがかなりの程度局限されていることもあり、研究資料の蓄積は日本に期待できず、当のインドでも散逸したり保存状態や利用の便が劣悪のため、欧米の研究機関や図書館・文書館に依存せざるを得ない。従来はイタリア、ドイツ、米国等で関連する資料の収集に努めてきたが、今回はアジアにも資料収集と専門家との意見交換・情報交換の場を増やし、カトリックのアジア宣教関係の知見を拡大することができた。

本年度は、前年度に読解を開始したイタリヤ出身のイエズス会士であるジュゼッペ・ベスキの文学作品について、それらの背景を調べるとともに、宣教史上に適切に位置づけ、歴史的背景を念頭に入れた深い読解を進め得た。さらに、バラモン化による宣教の道を模索したロベルト・デ・ノビリとは異なる、パンダーラ・スワーミとしてのベスキの宣教方法と文学活動の繋がりを探究する方向でも研究を進捗させてきた。成果の一端は昨年春の国際学会である国際宗教学宗教史会議(於高輪プリンスホテル)で口頭発表し、報告要旨も公開されている。今後は、データベース化を念頭に入れつつ資料の一層の収集と分析に努め、近代の曙の時期に位置した宣教師たちの歴史的意義と文化的意義を探りつつ、諸作品の詳細な読解と分析とを進展させるつもりである。本プロジェクトは、近代インドの黎明を控えてのインドにおけるヨーロッパ系キリスト教宣教師の貢献を、彼らの「文化適応・文化受肉(inculturation)」という手法を軸に検討し査定・評価しようとするものである。考察の中心に南インドに展開したイエズス会マドゥライ・ミッションを据え、そのタミル文学史上の事績を探ることで明らかにしようとする試みである。テーマの性格上、研究資料の蓄積を日本に求めることは不可能であり、当のインドでも散逸したり保存状態や利用の便が劣悪のため、欧米の研究機関や図書館・文書館も念頭に入れて資料を渉猟した。さたに、昨年度はシンガポール国立図書館に集積された、アジア諸国のキリスト教関連の二次資料も多く収集することができ、研究のパースペクティヴの拡張に見通しを得ることができた。本年度は、前年度に読解を開始したイタリヤ出身のイエズス会士であるジュゼッペ・ベスキの文学作品について、それらの背景をさらに丹念に検証し、宣教史上に位置づける作業を深めた。ベスキは、ブラーフマン化することで改宗者を見出そうとしたデ・ノビリと異なる方法を用いた。すなわち、<パンダーラ・スワーミ>としてのベスキの宣教方法と文学活動の有機的関連を探究する方向でも研究を深化させてきた。現在、冊子体の研究報告書の作成を鋭意進めているが整理された資料に基づく有意義な成果の一端を公表できるものと考えている。
火山噴火地域での大気粒子状物質等への曝露が自律神経機能に及ぼす影響

平成30年度は、これまでのフィールド調査から得られた自律神経機能データの解析と既存文献のシステマティック・レビューを行った。周波数解析を行った心拍変動データは、平成28-29年度に調査した山梨県上野原市(対照地区)および鹿児島県鹿屋市に在住・通学する年齢1921歳の健康な男子大学生各16(計32)名分であり、ウェアラブル心拍センサにより安静座位・歩行時それぞれにつき約30分間計測したうち、前後5分を除く20分間のデータを解析した。その結果、2地域の被験者間で安静時および歩行時のHF成分値(副交感神経の指標となる高周波数帯パワースペクトル積算値)やLF/HF等に有意な差異は認められなかった。2カ月後再調査の参加が可能であった鹿屋市15名の学生では、繰り返し計測による交感・副交感神経指標値に相関がみられた。調査地最寄りの一般環境大気測定局における年平均SPM, PM2.5濃度は、桜島火山活動が不活発期であったため、鹿屋市では上野原市の高々1.52倍のレベルであった。次にPM2.5曝露による自律神経機能への影響について、PubMedと医学中央雑誌web版でキーワード検索し、抽出された計173報のうちPM2.5および自律神経系の指標値が明示されている疫学研究32報に絞り文献レビューを行った。比較的高レベルのPM2.5曝露の場合では、心拍変動が総体的に低下することが示されていた(メタ解析によるPM2.5の10μg/m3上昇当たりの低下率はLF,HF成分ともに13%)。冠動脈疾患や脳血管障害を有する患者では、HF成分等への影響が健常者より強く認められた。われわれの調査地と同等レベルのPM2.5曝露環境下では、副交感および交換神経指標への一貫した影響は既存文献においても認めらなかった。前年度と同様に桜島の噴火活動は不活発な状況が続き、降灰量も少なく、噴火による明らかな大気中SPMやPM2.5濃度の上昇が観察されなかった。そのため、平成30年度に現地における再調査は実施せず、これまでに収集・計測済みの32名分の自律神経機能データの解析と関連文献のシステマティック・レビューを行った。国内外火山の噴火活動状況の予測は難しく、桜島一箇所のフィールドのみでは調査とデータ集積に限界があるため、霧島市・新燃岳などほかの火山周辺地域でのフィールド調査の実行可能性を検討する。突然の爆発的噴火に備え、日頃より現地研究者に連絡および協力を依頼し、大気環境データと降灰サンプルを収集するとともに、現地周辺の大学生にウェアラブル心拍センサを貸与して装着時データを蓄積するための介入研究を計画している。鹿児島県桜島の過去10年間の火山活動及び降灰状況について調査したところ、20112015年の年間噴火回数は平均1093回(2015年は1252回)であったのに対し、2016年は年間153回にとどまり、特に7月以降は活動休止状態が続いて噴火は0回であった。鹿児島県内で常時監視を行っている一般環境大気測定局17箇所における二酸化硫黄や浮遊粒子状物質などの大気汚染物質濃度に関しても、2016年度は日平均濃度・ピーク濃度ともに上昇がみられず年間を通して良好な状況であった。そこで初年度は桜島周辺で予定していたフィールド調査をとりやめ、先ず対照地区群のデータを得ることを目的に、火山活動影響のない関東近縁に在住・通学する若年男性を対象として、自律神経機能、血圧、唾液ストレスマーカー測定および質問票調査(気分プロフィール(POMS),不安傾向(STAI),ストレス反応(SRS))を実施し、屋内座位時と屋外歩行時の自律神経活動の変化について調査を行った。大学1年生16名(平均年齢19歳)にウェアラブル心拍センサーを安静座位および速足歩行時に各30分間装着させ、心拍変動解析を行ったところ、交感神経活動指標Ln(LF/HF)は屋内座位に比べ屋外歩行時に11名(69%)が高値を示したが、他の5名は副交感神経活動がやや亢進した。それら5名のSTAI状態不安の平均得点は有意に低く、またPOMS活気得点が有意に高かった。ストレス指標となる唾液アミラーゼ活性値に歩行前後や群間での差異は認められなかった。研究実績の冒頭で述べた通り、平成28年度は桜島の噴火活動が不活発となり、特に夏季以降は噴火のない状況が続いたため、桜島周辺地域でのフィールド調査を実施せず、先に対照地区での調査を行った。今後、当初の研究計画と目的に沿って、火山噴火地域で大気粒子状物質等濃度の上昇がみられる一時期をねらって、前年度に予定していた調査を実施する予定である。1)桜島の201115年の年間噴火回数は平均1093回であったのに対し、2016年はほとんど噴火がなく、昨年も噴火は計406回でその多くが810月に集中した。鹿児島気象台で50g/m2/月以上の降灰が観測されたのは、9、10月のみであったため、第1回現地調査を9/2に、第2回目を11/2に実施した。調査は降灰地域の鹿屋市に在住・通学する大学生16名を対象とし、自律神経機能、血圧、唾液ストレスマーカー測定(屋内座位時と屋外歩行時)および質問票調査(気分プロフィール,不安傾向,ストレス反応)を、2カ月の間隔をあけ繰り返し2回実施した。

鹿屋市内環境測定局での調査時間帯を含む日中8時間の平均SPM濃度は両日ともに0.213mg/m3であり、その他SO2, NO2, Oxを含め、調査日間で大気汚染物質濃度に有意な差異は見られなかった。質問票の各気分、不安、ストレス反応得点には2回の調査で有意差は無く、血圧や唾液アミラーゼ活性についても、歩行前後や調査日による差異は認められなかった。これらは前年度に実施した対照地域での16名の調査結果と比べても差異が見られず、心拍変動を中心に自律神経指標の詳細な分析・検討を進めている。2)過去20(19962015)年分の既存資料を用いて、鹿児島市内のSPM濃度および降灰量と救急隊出場状況との関係について分析した。市内8箇所の一般大気環境測定値、桜島噴火回数と市内常時観測地点における降灰量、市内全消防本部・消防組の救急出場・搬送統計を収集しリンクさせた。分析の結果、年平均SPM濃度は、降灰量の全局年平均値とは相関しなかったが、桜島内有村および赤水測定局においては両者に有意な正の相関がみられた。また、過去5(201115)年間の月別救急交通事故率は、各月の降灰量と正の相関があったが、救急搬送件数中の急病割合との間に関連はみられなかった。平成29年度も前年度と同様、桜島の噴火活動は不活発な状況が続き、降灰量も少なく、噴火による明らかな大気中SPM濃度の上昇が見られなかった。そのため、現地調査は当初の予定より対象人数を減らし2日間のみ実施した。平成29年度は新たに鹿児島市内の過去20年間の大気環境データと救急搬送統計に関する資料を収集し、関連性の分析を行った。平成30年度は、これまでのフィールド調査から得られた自律神経機能データの解析と既存文献のシステマティック・レビューを行った。周波数解析を行った心拍変動データは、平成28-29年度に調査した山梨県上野原市(対照地区)および鹿児島県鹿屋市に在住・通学する年齢1921歳の健康な男子大学生各16(計32)名分であり、ウェアラブル心拍センサにより安静座位・歩行時それぞれにつき約30分間計測したうち、前後5分を除く20分間のデータを解析した。その結果、2地域の被験者間で安静時および歩行時のHF成分値(副交感神経の指標となる高周波数帯パワースペクトル積算値)やLF/HF等に有意な差異は認められなかった。2カ月後再調査の参加が可能であった鹿屋市15名の学生では、繰り返し計測による交感・副交感神経指標値に相関がみられた。調査地最寄りの一般環境大気測定局における年平均SPM, PM2.5濃度は、桜島火山活動が不活発期であったため、鹿屋市では上野原市の高々1.52倍のレベルであった。次にPM2.5曝露による自律神経機能への影響について、PubMedと医学中央雑誌web版でキーワード検索し、抽出された計173報のうちPM2.5および自律神経系の指標値が明示されている疫学研究32報に絞り文献レビューを行った。比較的高レベルのPM2.5曝露の場合では、心拍変動が総体的に低下することが示されていた(メタ解析によるPM2.5の10μg/m3上昇当たりの低下率はLF,HF成分ともに13%)。冠動脈疾患や脳血管障害を有する患者では、HF成分等への影響が健常者より強く認められた。われわれの調査地と同等レベルのPM2.5曝露環境下では、副交感および交換神経指標への一貫した影響は既存文献においても認めらなかった。前年度と同様に桜島の噴火活動は不活発な状況が続き、降灰量も少なく、噴火による明らかな大気中SPMやPM2.5濃度の上昇が観察されなかった。