hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知言語学的アプローチによる異文化組織行動論の再構築

本研究では、組織行動論の分野ではこれまで十分に注目されてこなかった言語学的視点、とりわけ認知言語学の視点を取り入れることにより、異文化組織行動論の再構築を試みた。具体的には、異なる言語を用いる人々が、知覚・思考・行動の特徴においていかなる差異をもたらしているのか、さらに、特定の言語圏に属する人々からなるチームや企業がいかなる意思決定を行い実行に移すのかについての理解を深めるため、個人レベル、チームレベル、組織文脈レベルにおける理論的・実証的分析を行い、国際ビジネスや多国籍企業経営への応用を検討した。本研究成果は、国内外の学会での報告および国際ジャーナル掲載分を含む学術論文の形で発表された。研究初年度であった平成26年度は、言語学・認知言語学関連分野の体系的再構築と組織行動論との統合、および認知言語学的視点から組織行動を研究するための研究方法論の確立の2つを目的とした活動を中心に研究を行ってきた。まず、言語学、認知言語学関連の幅広い文献の収集を行い、言語学および認知言語学分野の全体像の把握と、組織行動論の分野への適用可能性について吟味した。さらに、当該分野における主な研究方法論について吟味し、組織行動論分野に応用可能な言語学的実験方法や調査方法についてのノウハウを蓄積した。次に、言語学や認知言語学を、組織行動論、人的資源管理論、国際経営論に応用しようとする萌芽的な研究を検索し、収集できた最新の研究成果を吟味した。さらに、言語と文化は、組織行動に影響を与えるという面において密接な関係にあることから、言語と文化の双方を扱った文献を収集し、両者の共通点・相違についての文献研究を行った。上記の文献調査に加え、海外から関連分野の研究者を招いて、言語と組織行動、人的資源管理についての研究会を開催し、今後の研究についての意見交換や共同研究の可能性を模索した。研究方法論の確立という視点については、パイロット調査の一貫として、既に実施済みの言語的要素を含むアンケート調査の予備調査を行い、今後の本格的な研究につながる興味深い発見を得た。そして、本年度の研究成果の一部として、言語的要素を加えた国際人的資源管理のテキストの制作を開始した。従業員の英語力と企業のグローバル化へのコミットメントへの関係についての共著論文の公刊も決定している。さらに、言語学と国際経営に関するシンポジウムの指定討論者の役割を果たすなど、学会における研究成果の発信を積極的に行った。本研究課題の2年目であった平成27年度は、前年度の研究成果を踏まえ、言語学・認知言語学分野の知見を組織行動分野の研究に応用するための一連の実証研究の計画および予備調査・本調査を遂行し、収集したデータに基づいた分析結果の一部を論文化した。また、理論構築面の一環として作成された一部の文献研究結果を、展望論文として作成した。具体的には、組織行動論の中でもグループやチームによる活動において、使用言語が母国語であるか外国語であるかによっていかなる変化が起こるかの実験的研究を行い、興味深い結果を得た。また、多国籍企業や国際企業提携などにおいて主に言語環境や文化環境が異なる部門間、グループ間、組織間のコミュニケーションを媒介する「ブリッジ人材」の組織行動論的な理解に向けて、文献調査に基づいた展望論文を作成した。さらに、外国語を集中的に学習した若年者が、獲得した言語能力において将来のキャリア上、いかなる有利性を獲得するかについてのパイロットスタディを実施した。加えて、日本企業で働く外国人の言語状況と彼らの組織行動の関係についてアンケート調査データ結果を分析し、論文を作成したうえで、学会報告を行ったり、日本企業における外国人の活用、本社、子会社間のコミュニケーション問題の様相などについての調査結果を論文のかたちでまとめ、学会報告や査読付き雑誌への投稿を行った。このように、本研究課題における活動が国内外での学会発表や論文の掲載という形で成果を生み出しつつある。前年度は、文献調査と方法論の確立を中心に取り組んできたが、平成27年度は、その成果を踏まえて、言語学・認知言語学と組織行動論との隣接的な研究トピックに関する複数の調査設計および実施に着手することができた。またデータ分析の一部を論文化したり、理論構築の一部を展望論文というかたちでまとめることができた。これらの活動が国内外での学会発表や論文の掲載という形で成果を生み出しつつあるため、本研究課題は順調に進展していると考える。現状の課題としては、個々の研究成果がまだ断片的であり、言語学・認知言語学と組織行動との融合を通じた、異文化組織行動論を構築するに至る大きなフレームワークの形成には至っていない。挑戦的萌芽研究という性質上、この全体理論の構築は挑戦的で難易度が高い課題ではあるが、引き続き、研究活動を通じて全体理論の構築に取り組んでいくことで実現を目指す必要がある。最終年度である平成28年度においては、理論構築的側面については、言語学・認知言語学と組織行動との融合を通じた、異文化組織行動論を構築するに至るフレームワークの形成を試み、実証的側面については、先行する実証調査の分析および論文化を行い、国際学会等で報告した。理論構築的側面については、ミクロレベルの組織行動論に関連して、個人の行動やチームの生産性がいかなる形で言語の影響を受けるのか、そして、ブリッジ人材と呼ばれる複数の文化や言語に精通した人材がいかなるかたちでチームメンバー間の言語コミュニケーションを円滑化しチームの生産性に寄与するのかについての理論的下地を形成させ、成果の一部を国際学会での発表や、国際ジャーナルでの論文掲載に生かした。

また、マクロレベルの組織行動論に関連して、個人やチームを取り巻く組織文脈の理解、および組織の行動を理解するための組織を取り巻く文脈の理解における言語の重要性に着目し、それに関連する要素として、組織内外の制度ロジックやボキャブラリー構造、ナラティブやメタファーの役割等、言語と深い関連のある諸概念を統合することによる理解の促進を図った。研究期間全体を通じて、組織行動論に言語学・認知言語学的要素を加えた異文化組織行動論の構築は完成に至ったわけではないが、今後の当該分野の発展に向けて一定の道筋を作ることができた。実証的側面については、外国語使用がチームの生産性や創造性にもたらす影響や、日本の職場で働く外国人の言語状況と組織行動上の特徴についてのデータ分析および論文化を行い、一部は国際学会において発表され、完成論文をジャーナルに投稿した。平成28年度も、日本で働く外国人を対象とした調査の改善と拡充を目的とした新たな調査を設計し実施した。研究期間全体を通じて、異文化組織行動論を実証的に検討するための方法論の確立に向けた成果を挙げることができた。本研究では、組織行動論の分野ではこれまで十分に注目されてこなかった言語学的視点、とりわけ認知言語学の視点を取り入れることにより、異文化組織行動論の再構築を試みた。具体的には、異なる言語を用いる人々が、知覚・思考・行動の特徴においていかなる差異をもたらしているのか、さらに、特定の言語圏に属する人々からなるチームや企業がいかなる意思決定を行い実行に移すのかについての理解を深めるため、個人レベル、チームレベル、組織文脈レベルにおける理論的・実証的分析を行い、国際ビジネスや多国籍企業経営への応用を検討した。本研究成果は、国内外の学会での報告および国際ジャーナル掲載分を含む学術論文の形で発表された。平成26年度における、文献収集と研究方法論の確立を目的を中心とした諸活動を通じて、言語学もしくは認知言語学と組織行動論を融合させた研究を推進し、今後、研究成果を蓄積していくための見通しが立ってきたといえる。言語学と組織行動論の融合は真に萌芽的であって既存の先行研究の数が限られているため、すぐに優れた研究成果を出していくということは難しいかもしれないが、言語学・認知言語学分野の文献の収集と分野の理解を進めていくことによって、質の高い研究を遂行していくことは可能だと思われる。研究方法論の確立という視点において、当初予定していたほど多くのパイロットスタディを行ったわけではないが、言語的要素の入ったアンケート調査の分析や、言語学的な実験デザイン、調査デザインの習得を通じて、平成27年度以降の本格的調査実施に向けた準備が整いつつある。その他、言語学と組織行動論や人的資源管理論の融合に関連する学会やシンポジウムに参加したり、自ら研究会を主催し、外国の有力研究者との交流や、シンポジウムでの指定等論者の役割をつとめるなど、積極的に当該分野の研究活動の普及活動を行ってきた。上記のような諸活動は、本研究課題における斬新な研究成果の導出や、言語学と組織行動論の融合という新分野の確立に向けて着実に前進していることを示すものである。
STMを用いた空間分解分光法による光触媒の活性点構造と局所電子状態

固体触媒表面において生起する光触媒化学反応は、光照射によって惹起される固体光触媒バルクおよび表面での電子励起と、それに引き続く不均一触媒化学反応により構成されている。前者は通常、周期境界条件を仮定する、いわゆるバンドモデルで説明され、一方それに引き続く後者の不均一触媒化学反応は、個々の反応分子と吸着サイトならびに反応活性サイトとの相互作用に強く依存する、すぐれて局所的な現象である。空間的には両極端を想定するこの両プロセスを包含した固体光触媒反応の統合的理解には、光による電子励起過程とその後の物理プロセスの原子レベルでの局所挙動に関する解明が必要不可欠である。ここでは、空間分解能の非常に高い走査型トンネル顕微鏡(STM)に分光機能を付加した空間分解分光法により、不均一系固体光触媒の局所構造ならびにそこにおける電子状態を原子レベルで観察し、その光触媒活性を局所構造と局所電子状態から解明して、固体光触媒表面における光触媒化学反応を局所的に原子レベルで理解することを目的として研究を行ない、以下の結果を得た。1.走査型トンネル顕微鏡(STM)の探針-試料接合部分に紫外(UV)光を照射できるような配置のSTMヘッドを製作し、これを超高真空(UHV)チャンバに組み込んだ光UHV-STM装置を試作した。2.この光UHV-STM装置を用いて、酸化チタン(TiO_2)単結晶(110)表面のUV光応答特性をUV光照射時と非照射時のSTM像の比較から検討した。3.TiO_2(110)表面の清浄化手法として、UV光照射が有効であることを見出した。4.UV光照射下によりTiO_2(110)表面には、STMで観察される光触媒表面形状が変化する領域のあることが見出された。この領域の大きさはナノメートルオーダーであり、島構造の狭隘部など特殊な表面構造の部分に局在した。この現象を励起電子または空孔が特殊な表面構造部分に蓄積した結果であると解釈した。走査プローブ顕微鏡は、種々のin situ条件下で導電性固体表面における原子配列構造を観測・決定することを可能とし、触媒関連の分野でも種々新しい知見を与えつつある。数ある走査プローブ顕微鏡のなかでも走査型トンネル顕微鏡(STM)はその分光測定機能を特徴としており、これをうまく利用すれば、空間分解分光法が可能となり、光触媒などの作用機作をその局所構造と局所電子状態から観察・解明することが可能となろう。本研究はこのような観点から、空間分解分光法による光触媒研究を可能とするような超高真空光STM装置を試作し、それを用いて光触媒の原子レベルでの局所構造ならびにそこにおける電子状態とその光触媒活性との関連を明らかにしようとするものである。本年度は、本申請により購入した超高真空STM装置に、空間分解分光のための光源を組込んだ。本装置ではトンネル発光計測のための光学系を、光触媒励起光源と結合して触媒の光応答をSTMと同時測定するものである。一方ハードウェアの制作と並行して、これら異なる機器間のタイミングをとりかつデータ収集を行うためのソフトウェアを試作している。数ある是査プローブ顕微鏡のなかでも走査型トンネル顕微鏡(STM)はその分光測定機能を特徴としており、これをうまく利用すれば、空間分解分光法が可能となり、光触媒などの作用機作をその局所構造と局所電子状態から観察・解明することが可能となろう。

本研究はこのような観点から、空間分解分光法による光触媒研究を可能とするような超高真空光STM装置を試作し、それを用いて光触媒の原子レベルでの局所構造ならびにそこにおける電子状態とその光触媒活性との関連を明らかにしようとするものである。本年度は、昨年度に購入、改造した超高真空STM装置を用いて、UV光照射下での光触媒の表面電子状態観察を行った。この空間分解分光により、UV光照射下で酸化チタン表面の電子構造がナノレベルで変化することを見出した。現在この結果の追試と解釈とを検討中である。固体触媒表面において生起する光触媒化学反応は、光照射によって惹起される固体光触媒バルクおよび表面での電子励起と、それに引き続く不均一触媒化学反応により構成されている。前者は通常、周期境界条件を仮定する、いわゆるバンドモデルで説明され、一方それに引き続く後者の不均一触媒化学反応は、個々の反応分子と吸着サイトならびに反応活性サイトとの相互作用に強く依存する、すぐれて局所的な現象である。空間的には両極端を想定するこの両プロセスを包含した固体光触媒反応の統合的理解には、光による電子励起過程とその後の物理プロセスの原子レベルでの局所挙動に関する解明が必要不可欠である。ここでは、空間分解能の非常に高い走査型トンネル顕微鏡(STM)に分光機能を付加した空間分解分光法により、不均一系固体光触媒の局所構造ならびにそこにおける電子状態を原子レベルで観察し、その光触媒活性を局所構造と局所電子状態から解明して、固体光触媒表面における光触媒化学反応を局所的に原子レベルで理解することを目的として研究を行ない、本年度は以下の結果を得た。1.TiO_2(110)表面の清浄化手法として、UV光照射が有効であることを見出した。2.UV光照射下によりTiO_2(110)表面には、STMで観察される光触媒表面形状が変化する領域のあることが見出された。この領域の大きさはナノメートルオーダーであり、島構造の狭隘部など特殊な表面構造の部分に局在した。この現象を励起電子または空孔が特殊な表面構造部分に蓄積した結果であると解釈した。
慢性閉塞性肺疾患（COPD）の発症・進行に対する歯周病の重症度の影響の解明

現在、慢性閉塞性肺疾患(COPD)の患者数は日本を含め世界中で増加しており、年間約300万人が死に至る重大な社会問題である。近年、COPDを引き起こす危険因子として、喫煙以外に歯周病の存在も報告されるようになってきた。しかし、これまでの研究では歯周病とCOPDの関連については一貫した結論に至っていない。そこで本研究は、能動・受動喫煙の曝露状況とは独立して、歯周病の重症度がCOPDの発症・進行に関わるか、平均的な日本人集団を対象に追跡しながら検証を行う。
インドのマーシャルアーツ、カラリパヤットの動作特性に関する文理融合型研究

現地調査とモーションキャプチャによる動作解析から、カラリパヤットのトレーニングにどのような動作特性があるのかを検討した。現地調査から1.股関節の柔軟性が重要、2.動作「トールドゥ・アマルヌ」が頻出、などが明確となった。これを反映した動作解析から1.熟練度に伴い骨盤の左右差が減少、動作が安定、股関節の開きが円滑、2.トールドゥ・アマルヌは、股関節の開き、柔軟性強化に直結、などが明確となった。トレーニングでは技術向上に加え、健康増進のために柔軟性を重視すると考えた。本研究は南インド・ケーララ州に伝承されるマーシャルアーツのカラリパヤットを対象とする文理融合型の研究である。2007年度の目的は、1、カラリパヤットの伝承者を日本に招へいしモーションキャプチャを用いて対象の動作計測をすること、2、伝承者とコーディネーターに対しヒアリング調査を行うこと、3、カラリパヤットの身体に及ぼす影響を体験から考察することとした。方法には、1、モーションキャプチャを用いた動作計測、2、ヒアリング調査、3、現地調査を用いた。2007年度は、10月末から11月にカラリパヤットの伝承者、コーディネーターを日本に招へいした。協力を得て、立命館大学アートリサーチセンター内でモーションキャプチャを用いた動作計測を行った。この計測は次の手順で実施した。1、一定の実験空間に専用カメラを配置、2、専用のボディスーツを着用した被験者に専用のマーカーを装着、3、被験者はカラリパヤットの脚のトレーニング17、基本動作プータラトラル、メイパヤット13を実施、4、被験者の行ったデータをデジタル化。併せて彼らに対しヒアリング調査を行った。動作計測の結果から、対象の動作範囲が広く正確に計測するには限界がある点などもわかった。しかしデータは解析段階であり、具体的な成果は2008年度に明らかとなる予定である。一方ヒアリング調査の結果からは次のようなことが明らかとなった。1、動作特性、掛け声の名称などの技術的なこと、2、対象の治療としての効果、3、伝承地(村)や対象の歴史、4、対象のパフォーマンスとしての要素などである。2008年2月に代表者が現地調査を行った。体験を中心に映像収録、インタビュー等を実施した。その結果1、腰をおとす姿勢が最重要であるという技術面、2、ある動作が小腸の活動に影響を及ぼすというような機能面など動作の意味が得られた。本研究は、以下の研究目的、研究実施計画に則して行った。【研究目的】1.カラリパヤットの動作分析から、動作特性を把握し、科学的に考察。2.身体トレーニング、健康増進としての機能を体験から実証的に考察。3.どうして舞踊を主とする身体表現の基礎に位置づけられるかの解明。今年度は、そのデータの編集、解析から、動作特性を把握することに主眼を置いた。代表者によるインタビューおよび、カラリパヤットの体験から、身体トレーニングとしてのカラリパヤットは、基本動作の「メイパヤット」が特徴的な動作であると明らかとなった。そこでモーションキャプチャ(以下、MOCAP)で取得したデータのうち、「メイパヤット」に出てくる(1)「トールドゥ・アマルヌ」(2)「脚のエクササイズ」の動作箇所を選択し、解析対象とした。選択理由は、I. MOCAPで解析可能な長さは、12秒が限度、II.(1)は医学的にも大変重要な動作、III.(2)は全生徒が第一に行うトレーニングのためである。(1)については、左右の骨盤の角度を検討した。一般的には人間の骨盤の動きには左右どちらかに偏りがあると考えられるが、今回の結果からは左右均等であると考えられた。(2)については、左右の脚上げの速度、尾骨付近のマーカーの角度を検討した。特に前者から、一般的には人間の下肢には利き脚、非利き脚があるが、今回の結果からはそれが見られず、左右バランスが良いトレーニングであると考えられた。【H20年度・研究実施計画】1.データ編集作業。2.代表者によるカラリパヤット、身体表現の現地調査。3.MOCAPを利用した研究と、代表者による現地での実証的研究から考察。4.3を学会にて発表。今年度は、比較検討のため代表者を被験者とするMOCAP計測を追加で行い、代表者がインドでカラリパヤットの現地調査を実施、最終的に日本スポーツ人類学会で発表を実施した。
多面体による写像の特異点および多様体の幾何構造の研究

本研究では,Turaevのshadowや3次元多様体のflow-spineに着目し,多様体上のファイバー束構造とその境界に現れるオープンブック分解および接触構造の研究についての新しい枠組みを,多面体を軸に構築する.Shadowやspineは,多面体の組み合わせ的構造を利用して,3次元空間や4次元空間の表示を与える手法である.各面に向きの構造を入れることで,安定写像のStein分解や3次元多様体のflow-spineといった,より豊富な構造との対応を与えることができる.さらに詳細な情報を与えることで,レフシェッツ束や接触構造などのより深い幾何構造との対応を与えることが研究の目的である.本研究では,Turaevのshadowや3次元多様体のflow-spineに着目し,多様体上のファイバー束構造とその境界に現れるオープンブック分解および接触構造の研究についての新しい枠組みを,多面体を軸に構築する.Shadowやspineは,多面体の組み合わせ的構造を利用して,3次元空間や4次元空間の表示を与える手法である.各面に向きの構造を入れることで,安定写像のStein分解や3次元多様体のflow-spineといった,より豊富な構造との対応を与えることができる.さらに詳細な情報を与えることで,レフシェッツ束や接触構造などのより深い幾何構造との対応を与えることが研究の目的である.
ヴァージニア・ウルフにおける歴史記述の革新

英国モダニズム小説家、ヴァージニア・ウルフの研究を行った。これまでのウルフ研究・批評では、美学的・手法に関する批評、伝記的事実や歴史的事実に重点をおく批評、フェミニズム批評などの批評傾向が大勢を占めてきた。また、より広く文学批評理論においては、実証主義的歴史観やマルクス主義的歴史観が疑問に付され、空洞化の時期を経て、1990年代以降新歴史主義といった形での「歴史」の再検討が進んでいる。私の研究の目的は、批評理論における歴史にまつわる最新理論を研究・検討しつつ、ウルフの作品群とその後のウルフ批評におけるフェミニズム的主張・読解を歴史記述・歴史表象の技法の観点から再検討することであった。当該年度においては、まずウルフに限らずモダニズム文学一般の研究という観点から、ジョセフ・コンラッドの『闇の奥Heart of Darkness』の研究を行い、論文化した。モダニズムの端緒にあるといってよいこの作品が、現実=歴史の表象という意味において、いかに現象学的洗練を行ったのかという点を、同様のモチーフをもつSF小説『結晶世界』との比較によって示した。引きつづいて、ウルフの作品『幕間Between the Acts』を対象に研究を行った。『幕間』は第二次世界大戦直前を舞台とする作品であるが、一見してウルフの他のエッセイ、特に『三ギニーThree Guineas』で表されている、反戦主義とフェミニズムを読みとることが難しい作品である。それにもかかわらずそのような視点からの読解はこれまでに多く為されているので、それら先行研究を検討した上で、『幕間』をより広い文化のコンテクストにおいて新たな読みを提示し、論文化した。またウルフの『波The Waves』研究も行った。この作品はウルフの作品のなかでもそのモダニズム的・実験的手法が最高潮に達した作品とされているが、本研究ではそれを1930年代という時代の文脈に置いて、いかにこの作品が当時勃興していたファシズム、英国国内のナショナリズムといった政治的・文化的圧力に応じるものであったのかという点を、先行研究を批判的に検証しながら研究した。これは論文化されてはいないが、2003年11月に九州大学で行われた日本ヴァージニア・ウルフ協会大会シンポジウムで口頭発表した。ヴァージニア・ウルフの作品『幕間』(Between the Acts)を主題とする研究を行い、「歴史記述の袋小路-ヴァージニア・ウルフ『幕間』における無時間性と先史」と題して日本ヴァージニア・ウルフ協会第22回大会(2002年10月19日、於和洋女子大学)において口頭発表を行なった。『幕間』は『オーランドー』風の、戯画化された歴史を、ラ・トロウブのパジェントという形で書きこんだものといえるが、研究の結果、このパジェントというパフォーマンスが、ひとつには英国の人類学者であり、ウルフ自身この作品を書く前に読んでいたジェーン・ハリソン(特にその作品『古代芸術と祭式』)の影響、もう一方ではパフォーマンスを政治的なスペクタクルとして利用していたファシズムと、それに対抗せんとした人民戦線という歴史的文脈が重要であることが判明した。ジェーン・ハリソンが、近代的な芸術がそもそも「ドローメノン」と呼ばれる祭式から起こったものである、という一種の疎外論を展開したとすれば、人民戦線も芸術を政治的動員に利用したファシズムに対抗し、芸術の社会的機能を取りもどそうとする疎外論を基礎としていた。『幕間』がこのような二種類の疎外論との緊張関係のなかにあることを考慮すると、とくに80年代のウルフ批評、それもフェミニズム批評において、権力の外部性としての「女性」が、ジェーン・ハリソンとの関係で論じられることが多かったことは興味深い。本発表は現在、論文にまとめる途上にあり、来年度には公表する予定である。

この作品はウルフの作品のなかでもそのモダニズム的・実験的手法が最高潮に達した作品とされているが、本研究ではそれを1930年代という時代の文脈に置いて、いかにこの作品が当時勃興していたファシズム、英国国内のナショナリズムといった政治的・文化的圧力に応じるものであったのかという点を、先行研究を批判的に検証しながら研究した。これは論文化されてはいないが、2003年11月に九州大学で行われた日本ヴァージニア・ウルフ協会大会シンポジウムで口頭発表した。
透水性環境保全型のシラスを活用した畜舎床簡易舗装の開発

本研究の目的は、南九州に広く分布するしらすを主原料とした保水性を有する多目的型舗装の開発である。この目的のため、実験的検討を実施した。以下にその概要を説明する。しらすを細粒分と粗粒分に分級し、各粒度におけるしらすの物理的性質や鉱物組成など化学的性質を明らかにした。その結果、粗粒部の鉱物組成は主に、石英や曹長石をなどの結晶質の鉱物で構成されていた。一方、細粒分は主にガラス質などの非晶質で構成されていた。その後、各シラスの粒度ごとにセメントおよび硬化補助材との化学反応性を確認し、粗粒分のしらすは、透水性硬化体の作製を検討した。その結果、細粒分のしらすはフライアッシュと同程度の能力を示すことが明らかになった。また、粗粒分のしらすを用いて透水性硬化体を作製することができた。次に、細粒分と粗粒分に分けたしらすを用いて、上層に透水層、下層に非透水層を有する硬化体の作製を行い、各種試験を行った。その結果、作製した硬化体に保水性があることを確認した。これは、上層に使用した粗粒分のしらすのサクションにより保水性が保たれていると考えられる。このように、保水性も比較的よく、十分実用性があるものであるが、曲げ強度が比較的弱いことが分かった。そこで、下層の水セメント比を小さくし、強度増進を図った。その結果、強度も比較的高い供試体が作製でき、保水性も比較的良いことが分かった。また、風化したシラスを用いて同様の検討を行った。その結果、風化していないしらすと同様の結果を示すことが分かった。これより、本研究の方法は鹿児島県の多くのしらすに適用できることが分かった。このように実用化に耐えうる透水性舗装の開発を行うことができた。
妊娠高血圧症候群における新規血管新生制御因子バソヒビンの動態と胎盤機能評価

研究計画1.ヒト正常妊娠、PIH患者におけるバソヒビン動態解析院内の倫理委員会承認後、同意を得られた正常妊娠群83人、PIH群53人より、妊娠中期またはPIH診断時、産褥早期、1か月健診時に採血しELISA法で測定した(正常群117検体、PIH群109検体)。正常群は、32週未満(646.0±385.3fmol/ml)、3237週(591.6±200.5fmol/ml)、産褥早期(604.7±201.2fmol/ml)で群間に差はないが、同一個体の比較で妊娠週数に伴い低下する傾向をみとめた。妊娠中の正常群とPIH群で差はなく(29.8±4.7週619.4±308.6fmol/ml(92検体)、31.4±6.3週567.4±275.8fmol/ml(49検体))、32週未満でも同様だった(25.6±2.4週654.1±387.1fmol/ml、25.8±4.7週586.9±308.8fmol/ml)。PIH群を重症度で検討すると、重症群で有意に高値だった(軽症(28検体)群33±5週、528±254fmol/ml、重症(19検体)群29±7週、640±302fmol/ml)。胎盤の免疫組織学的検索では、バソヒビン1は血管内皮で発現をみとめ、PIH群でその発現が弱かった。研究計画2.マウス正常妊娠におけるバソヒビン発現解析血圧と妊娠中のバソヒビンを含む血管作動性因子の発現を検討した。血圧はtail-cuff法で測定、また妊娠初期、中期、末期に犠牲死させ、胎盤、血液を採取した。血圧はヒト同様、妊娠中期の収縮期血圧低下、後期に上昇した。胎盤は免疫組織学的検討で血管内皮に発現を確認、また血管作動性因子のsVEGFR1は妊娠が進むにつれ上昇し、ヒト妊娠の報告と同様であった(ELISA法)。RT-PCR法でバソヒビン1の発現を確認、現在定量のためELISA法施行中である。正常妊娠、およびPIH患者における血中Vasohibinレベルの検討を行った。正常妊娠群83例、PIH群53例に対し、妊娠中、分娩直後、産褥1ヶ月において、サンドイッチELISA法によりVasohibin-1値を測定した。正常妊娠群の血中vasohibin-1値は、32週未満646.0±385.3fmol/ml、32週以上37週未満591.6±200.5fmol/ml、産褥期604.7±201.2fmol/mlで、妊娠期間中に低下する傾向を認めた。同一患者における検討では、2426週群(829.7±186.5fmol/ml)と3435週群(669.6±222.4fmol/ml)において、有意な低下傾向をみとめた。正常妊娠群とPIH群において比較検討では、正常妊娠群では619.4±308.6fmol/mlに対し、PIH群では567.4±275.8fmol/mlであり、低下傾向を示していた。PIH群の重症度による検討では、軽症群(N=28)では528±254fmol/mlに対し、重症群(N=19)は640±302fmol/mlと有意に高値を示した。また発症時期で分類したところ、早発型(N=22)では586.9±308.8fmol/mlに対し、遅発型(N=27)では551.6±244.5fmol/mlと差はみとめなかった。今回ヒトの血漿を用いて、vasohibin-1の妊娠における変化、PIH発症との関連性について検討し、vasohibin-1は妊娠による影響で変動を示すこと、PIHではより低値を示す傾向があり、その発症進展との関連性が示唆された。今後は胎盤形成におけるvasohibinの役割を含め、詳細に検討を進める予定である。妊娠中の正常群とPIH群で差はなく(29.8±4.7週619.4±308.6fmol/ml(92検体)、31.4±6.3週567.4±275.8

fmol/ml(49検体))、32週未満でも同様だった(25.6±2.4週654.1±387.1fmol/ml、25.8±4.7週586.9±308.8fmol/ml)。PIH群を重症度で検討すると、重症群で有意に高値だった(軽症(28検体)群33±5週、528±254fmol/ml、重症(19検体)群29±7週、640±302fmol/ml)。胎盤の免疫組織学的検索では、バソヒビン1は血管内皮で発現をみとめ、PIH群でその発現が弱かった。研究計画2.マウス正常妊娠におけるバソヒビン発現解析血圧と妊娠中のバソヒビンを含む血管作動性因子の発現を検討した。血圧はtail-cuff法で測定、また妊娠初期、中期、末期に犠牲死させ、胎盤、血液を採取した。血圧はヒト同様、妊娠中期の収縮期血圧低下、後期に上昇した。胎盤は免疫組織学的検討で血管内皮に発現を確認、また血管作動性因子のsVEGFR1は妊娠が進むにつれ上昇し、ヒト妊娠の報告と同様であった(ELISA法)。RT-PCR法でバソヒビン1の発現を確認、現在定量のためELISA法施行中である。
インドールアミン酸素添加酵素による自己免疫疾患の薬効予測システムの開発

関節リウマチ(RA)は近年有効性の高い生物学的製剤により、早期からの寛解導入、関節破壊の進行阻止が可能になってきたが、薬価が非常に高い一方、13割で薬効が見られないのが現状である。本研究は、薬剤投与前の薬効予測を可能にする検査システムの構築を目的とし、RAの病態と関連が報告されているindoleamine 2,3-dioxygenase 1(IDO1)に着目した解析を行った。新規に生物学的製剤を開始するRA症例について全血培養iにて、RA関連刺激および生物学的製剤に対する反応性をIDO1活性上昇に伴い産生されるKynurenine(KYN)値を用いて検討した。それぞれの反応におけるKYN産生率をスコア化し、治療評価指標であるCDAIやSDAIとの関連を検討したところ、反応性を総合して作成したスコアと治療開始3か.月後の治療評価指標において有意な相関が認められた。本検討により生物学的製剤投与前に全血培養を行うことで、生物学的製剤の薬効予測が可能である事が示唆された。関節リウマチ(RA)は関節滑膜を炎症の主座とする自己免疫性の慢性炎症疾患で、詳細な病態解明及び根本的治療法は未だ確立されていない。近年、有効性の高い生物学的製剤により、早期からの寛解導入、関節破壊の進行阻止が可能になってきたが、薬価が非常に高い一方、13割で薬効が見られないのが現状である。本研究は、薬剤投与前の薬効予測を可能にする全血培養の手法を用いた検査システムの構築を目的とし、RAの病態と関連が報告されているindoleamine 2,3-dioxygenase 1(IDO1)に着目した解析を行った。新規に生物学的製剤を開始するRA症例について全血培養にて、1)LPS刺激に対する反応性、2)使用予定薬剤に対する反応性、3)LPS刺激および薬剤同時投与による反応性をIDO1活性上昇に伴い産生されるKynurenine(KYN)値を用いて検討した。それぞれの反応におけるKYN産生率をスコア化し、治療評価指標であるCDAIやSDAIとの関連を検討した。RA症例によりそれぞれの刺激に対してKYN産生の反応性に違いが認められ、LPS刺激によるKYN産生量はRA活動性と関連が見られた。また、3つの反応性を総合して作成したスコアと治療開始3か月後の治療評価指標との相関を検討したところ、CDAI(R=0.70)やSDAI(R=0.73)の有意な相関が認められた。本検討により生物学的製剤投与前に全血培養を行い刺激に対する反応性、薬剤による刺激抑制能、及び炎症抑制能を総合的に評価することで、生物学的製剤の薬効予測が可能である事が示唆された。薬剤投与前に薬効を予測すること、また薬剤の選択が可能となれば非常に臨床的有用性のある手法と思われる。自己免疫性疾患の中でも代表的な疾患である関節リウマチ(Rheumatoid arthritis、RA)は現在の日本において患者数約4050万人と言われている。近年、RAを治療に導くことが可能な薬剤として注目を集めている生物学的製剤(抗TNF-α抗体、抗IL-6抗体など)は、高い炎症抑制作用があるが、非常に高価で、時に重篤な副作用が起きる症例がある。本研究では、慢性炎症に伴い発現が誘導されるトリプトファン代謝酵素indoleamine-2, 3-dioxygenase 1 (IDO1)の発現量やトリプトファン代謝産物に着目して、安価で簡便な方法で生物学的製剤の薬効予測を可能にすることを目的とした。平成23年度には血液培養法による患者血液を使用した薬剤に対する反応性の検討とトリプトファン代謝産物の一斉解析法の確立を行った。生物学的製剤投与前の患者血液を培養することにより、薬剤添加有無によりトリプトファン代謝産物に変化がみられるかどうかを検討したところ、症例によりトリプトファン代謝産物の産生量に変化が認められた。このことは、トリプトファン代謝産物を測定することで薬剤の反応性を投与前に検出することが可能であることを示唆している。平成24年度には投与後の経過を観察し、血液培養によるトリプトファン代謝産物産生量と予後を比較することで薬効予測が可能であるかを検討していく予定である。また、本年度我々は、高速液体クロマトグラフィーを用いて患者血清中のより詳細なトリプトファン代謝産物の一斉解析法の確立を行った。微量の血清を用いて、各代謝産物を良好なピークとして定量可能な測定法を確立した。

今回我々が確立した方法を用いてより詳細なトリプトファン代謝産物の測定を行うことで、生物学的製剤の薬効予測をさらに検討したいと考えている。本年度は、当初の計画に従い臨床検体を用いた生物学的製剤の薬効予測の基礎的検討を行った。生物学的製剤に対する反応性の指標として、症例ごとにトリプトファン代謝産物の産生量を比較検討したところ、症例により代謝産物の産生量に変化が見られている。次年度には、これらの基礎的検討をもとに症例毎の予後を経過観察することで、薬効予測が可能かどうかを検討する予定である。本年度に基礎的な検討が終了しているため、おおむね順調に進展していると考える。H24年度においては、H23年度に行った基礎検討で確立された血液培養法やトリプトファン代謝産物一斉解析法を用いてより詳細に症例ごとの予後を比較検討することで、本方法の生物学的製剤の薬効予測の有効性を検討する。生物学的製剤投与前の患者血液を培養することで、それぞれの薬剤に対する反応性の差異をトリプトファン代謝産物を測定することで明らかにしたいと考えている。症例数の増加とこれまでに検討を行った症例の予後の追跡を行う。また、これまでに生物学的製剤を使用した患者血清や関節液を用いて、同一個人での薬剤投与前後の血清中のトリプトファン代謝産物の変化量にレスポンダーとノンレスポンダーの間で差が見られるかどうかを検討する。またその他、サイトカイン(TNF-α、INF-γ、IL-6など)の産生量に差がみられるかどうかも検討を行う予定である研究費は主に代謝産物測定用試薬、培養関連試薬などの消耗品に充てる予定である。研究成果の発表のために一部旅費での使用を行う予定である。
悪性神経膠腫に対するALA-PET誘導式音響力学療法の開発

悪性神経膠腫は難治性悪性腫瘍で手術や放射線化学療法を行っても予後は不良である。そこでこれまでとは異なる治療法の開発が必要とされてきた。今回我々の研究グループは超音波とそれに反応する音響感受性物質を組み合わせた音響力学療法の効果を悪性神経膠腫細胞株を用いて行った。音響感受性物質としてアミノレブリン酸などのポルフィリン関連物質を用いた。結果、神経膠腫細胞に対して音響力学療法に殺細胞効果があることが証明され、さらにアポトーシス誘導がその細胞障害のメカニズムであり、その程度はポルフィリン製剤の細胞取り込みの量に依存することが確認された。本結果から音響力学療法が新規治療として有望であることが示唆された。本研究は悪性神経膠腫に対する新規補助療法となり得る音響力学療法(sonodynamic therapy, SDT)の確立を目指すin vitro研究である。超音波によって励起され活性酸素を発生する音響感受性物質を腫瘍細胞に取り込ませたのち、超音波照射を行い細胞障害性を発揮するかどうかを検討することが本年度の研究達成目標である。音響感受性物質としてアミノレブリン酸、またポルフィリン誘導体であるタラポルフィンNa(TS)、プロトポルフィリンIX(PPIX)も比較対象として用いた。細胞株はラット神経膠腫細胞C6とヒト神経膠腫細胞U87を用いた。細胞を単層培養したシャーレに超音波照射を行うが、この照射装置は共同研究者である工藤信樹氏が作成。超音波波長、周波数などのパラメータを任意に設定できるようにし、照射条件の設定をまず行った。ついで各音響感受性物質の投与量を検討。各々を適正化したところで殺細胞効果を蛍光免疫染色並びにFACSにて解析した。C6に対するSDTではALA、TS、PPIXともコントロールに比べ有意な殺細胞効果が確認できた。また本治療の殺細胞効果発揮のメカニズムはアポトーシス誘導が主体であることを明らかにした。一方U87を用いた実験では同様の条件下にもかかわらず十分な殺細胞効果が確認できなかった。これは細胞内への音響感受性物質の取り込みが細胞によって異なることが原因と推測された。本実験結果を論文化し現在国際専門誌に投稿中である。本研究は悪性神経膠腫に対する新規補助療法となり得る音響力学療法(sonodynamic therapy: SDT)の確立を目的としin vitroでの検討を行ってきた。超音波によって励起され活性酸素を発生する音響感受性物質を腫瘍細胞内に取り込ませたのち超音波照射を行いその細胞障害性について研究を実施した。音響感受性物質としては、既に光線力学療法などで臨床応用されているアミノレブリン酸(ALA)、またポルフィリン誘導体であるタラポルフィリンNa(TS)、プロトポルフィリンIX(PPIX)を用いた。シャーレ内に単層培養した細胞に対して超音波照射を行うがこの装置は研究分担者である工藤氏が作成調整を行った。この装置を用いて、波長、周波数など種々のパラメータの検討を実施。また、音響感受性物質の投与量、共培養時間などの最適化をおこなった。至適条件設定後に殺細胞効果を傾向免疫染色やFACSにて解析した。C6細胞においてはALA、TS、PPIXともコントロールに対して有意な殺細胞効果が得られた。またそのメカニズムはアポトーシスの誘導が主体であることが示唆された。一方U87を用いた実験では十分な殺細胞効果が確認できなかった。音響感受性物質の細胞内取り込み量が細胞によって異なることが原因であると推測された。このin vitroのデータを2015年Ultrasound in Med. & Biol.に発表した。初年度目標であったALAを用いた音響力学療法のin vitroによる検討が終了した。次年度計画であるPETトレーサー開発に関しては現在具体的な方法を検討中である。脳腫瘍ALAを用いたPET用トレーサーの開発は、現在その基本的な部分い関して共同研究者である志賀哲氏が放射線医学総合研究所(放医研)との共同研究を計画中である。放医研ではすでにALAと類似したアミノ酸を11Cで標識した11C-MALの開発に成功しているため、これをもとにALAトレーサーを開発していく予定である。また、放医研だけでなく今後は北海道臨床開発機構(HTR)の支援にて当施設内での共同研究も計画中である。in vivoの実験を計画しているが、予算枠内で照射装置の準備が不可能であることが最大の問題点である。平成27年3月納品分が、平成27年4月支払いとなるため。研究の消耗品費として使用。
イオン液体を用いた溶液中核生成のＴＥＭ中“その場”観察

核生成時の前駆体の役割は、今世界的に注目されている課題である。本研究課題では、水に代えてイオン液体を溶媒に用いた透過電子顕微鏡による溶液成長の“その場"観察実験により、核生成過程を相同定を含めてナノスケールで直接観察することに初めて成功した。その結果、安定相に加えて、準安定結晶も同時に生成することが分かった。また、準安定相が安定相に接触すると、瞬く間に取り込まれる現象や、成長速度はほとんど同じであるのに、溶解速度は準安定相の方が大きいことも分かり、これらの結果として最終生成物の結晶相が決まるという、全く新しい核生成径路を発見した。従来、溶液中での均質核生成実験では、多くの系で準安定相や非晶質が前駆体として析出する核生成過程が信じられている。しかし、“その場"観察には光学顕微鏡や光散乱が主に用いられており、直接的な強い証拠は得られていない。核生成と前駆体のかかわりは、今世界的にホットな領域である。ナノオーダーで現象をリアルタイムで直接観察するのに最も強力な装置は透過電子顕微鏡(TEM)であるが、TEM中で用意できる環境には制限が大きく、核生成の“その場"観察は限定的な条件と物質での報告しかない。木村はイオン液体を溶媒に用いた塩素酸ナトリウム溶液中での核生成過程を透過電子顕微鏡(TEM)により“その場"観察することに成功し、核生成過程を相同定を含めてナノスケールで直接観察することに成功した。その結果、ナノサイズの結晶の溶解過程においては画一的に質量を減らしていくばかりでなく、溶質分子を取り込んだ成長段階とを周期的に繰り返していることや、溶解する結晶のすぐそばで核生成が起こって新たな結晶が作られることが初めて明らかになった。さらに、核生成によって安定相だけが現れるのではなく、準安定相の結晶が一緒に生成することも電子回折パターンから明らかにした。ただし、準安定相結晶はより短時間で溶解した。従来はナノ粒子のサイズや個数を間接的に測定していたために、系全体としての描像についてのいわばマクロ的な視点であったのに対し、ミクロな領域での現象を捉えることに成功した本成果は、核生成過程の飛躍的な理解につながることが期待される。溶液中での均質核生成実験では、多くの系で準安定相や非晶質が前駆体として析出する核生成過程が信じられている。最近、新しい現象も見出されており、核生成と前駆体のかかわりは、今世界的にホットな領域になっている。しかし、核生成は極微小な領域で、かつ、短い時間スケールで起る現象であるため、その証拠をつかむのは難しく、従来の光学顕微鏡や光散乱を用いた“その場"観察実験では断片的な情報しか得るられなかった。実際の過程を解明するためには、個々の核の観察が最も直接的で有効な手法と言える。その為には透過電子顕微鏡が最も強力な手法だが、電子で物質を観察する電子顕微鏡は高真空が必要で、溶液を入れることができない。これに対し、本研究課題では、水に代えてイオン液体を溶媒に用いた透過電子顕微鏡による溶液成長の“その場"観察実験により、核生成過程を相同定を含めてナノスケールで直接観察し、核生成過程解明の突破口を拓くことを目的とした。我々は、水に変えてイオン液体を溶媒として透過電子顕微鏡内に溶液を導入したところ、1 nm以下の空間分解能で個々の核の直接観察に成功した。塩素酸ナトリウムをイオン液体に溶解し、温度を制御することで核生成過程を観察した結果、安定相に加えて、準安定結晶も同時に生成することが分かった。ナノ領域科学初年度の実験成果はすでに論文としてまとめ、アメリカ化学会誌に発表済みである。また、次年度に計画していた内容にも取り掛かっているため。インパクトの大きな成果が得られたため、他の結晶や溶媒を用いた実験に取り組むことで、一般性を確認する必要性がでてきた。今後は、当初計画を踏襲しつつもフレキシブルに展開する方針である。実験成果が当初予定を超えて上がったことにより、研究費を効率よく使用できた。また、それにより、論文執筆が早まったため、実験を翌年度に行うことになったため。研究成果が上がり、見通しが良くなったことから、数か月間学術研究員を雇用することで、さらに研究を推進する。
ADAMTSL4の歯根膜再生能力の解析ならびに新規歯科保存治療薬の開発

マルファン症候群とは、体の弾力を調節する微細線維の形成不全により歯根膜の機能不全が原因による歯周病を発症する。本課題ではADAMTSL6βをマルファン症候群モデル動物の歯根膜に局所投与すると、微細線維形成不全のみならず創傷治癒不全も改善することを明らかにした。以上の結果より、ADAMTSL6βはMFSの歯周炎の治療を目的とした新規歯科保存治療薬として発展する可能性が示された。ADAMTSL6βはマイクロフィブリルの主成分であるfibrillin-1の線維形成を促進する機能を有する。これまでADAMTSL6βは歯根膜発生原器である歯小嚢で発現することから、歯根膜発生を制御する遺伝子である可能性が示された。そこでADAMTSL6βが歯根膜発生過程で関わるか調べる目的に、歯牙再植モデルを用いて歯根膜創傷治癒過程における発現パターンを解析した。歯根膜再生過程におけるfibrillin-1の発現を解析したところ、再生初期過程で発現は認められるものの、歯根膜が再生するとその発現は著しく減少した。次にADAMTSL6βの発現パターンを解析するとfibrillin-1と同じパターンを示した。この結果より、ADAMTSL6βが歯根膜再生過程でfibrillin-1線維形成を制御している可能性が示された。この仮説を証明するために再構成歯胚技術を応用して歯根膜再生過程におけるADAMTSL6βの機能を解析した。ADAMTSL6βを過剰発現させた再構成歯胚を形成した結果、歯小嚢にてfibrillin-1線維形成の促進が観察され、一方ADAMTSL6βをノックダウンしたところfibrillin-1線維形成が顕著に抑制された。この結果よりADAMTSL6βが歯根膜発生過程でfibrillin-1線維形成を制御していることが判明した。次にADAMTSL6βが歯根膜発生に及ぼす影響を調べるために、歯根膜分化マーカー遺伝子の発現を観察した結果、periostinの発現を抑制した。以上まとめるとADAMTSL6βは歯根膜発生過程でマイクロフィブリル形成と歯根膜マーカー遺伝子の発現を制御している可能性が示された。昨年度までの研究成果で、ADAMTSL6βは歯根膜発生原器である歯小嚢で発現し、過剰発現することで歯根膜のfibrillin-1線維形成を促進することを見いだした。この結果よりADAMTSL6βが歯根膜形成に促進的に関わる可能性が示された。そこで当該年度は、この仮説を証明するために歯根膜再生過程におけるADAMTSL6βの機能を解析する研究計画を実施した。ADAMTSL6βを過剰発現させた再構成歯胚における歯根膜細胞マーカー遺伝子の発現に及ぼす影響を解析した。その結果、ペリオスチン、I型コラーゲンの遺伝子発現を顕著に低下させることが判明した。ADAMTSL6βによるペリオスチン、I型コラーゲンの遺伝子発現低下は再構成歯胚のみならず、ヒト歯根膜細胞にも同じ影響を示す事から、歯根膜形成は促進するが、歯根膜細胞分化に対して抑制的に働くことが判明した。ペリオスチンはTGF-βシグナルで遺伝子発現が調節しているから、ADAMTSL6βがTGF-βシグナルに及ぼす影響を解析した。その結果、ADAMTSL6βはTGF-βと物理的に結合し、その機能を抑制することを明らかにした。本研究成果により、ADAMTSL6βはマイクロフィブリル形成誘導を介してTGF-βシグナルを抑制的に制御している事が判明した。昨年度までの研究成果で、ADAMTSL6βはマイクロフィブリル形成誘導を介してTGF-βシグナルを抑制的に制御している事が判明した。そこで本年度はfibrillin-1形成不全で結合組織形成不全を引き起こすマルファン症候群に対して、ADAMTSL6βの改善効果を解析した。この目的を達成するマルファン症候群モデルマウスを用いて、歯根膜損傷モデルを確立し、組換えADAMTSL6βの局所投与による治療効果を検証した。健常マウスの場合、歯根膜に損傷を与えても術後1週間で治癒するが、マルファン症候群モデルマウスの場合は一ヶ月経過しても創傷治癒不全が観察された。組織解析の結果、マルファン症候群モデルマウスの歯根膜は損傷を受けるとTGF-βシグナルが活性化され、結合組織崩壊に働くマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-9が高発現していることが確認された。ところが組換えADAMTSL6βを含むコラーゲンシートをマルファン症候群モデルマウスの歯根膜損傷部位に挿入すると、創傷治癒が誘導された。マイクロフィブリルの再形成が誘導されるばかりでなく、TGF-βシグナルおよびMMP-9の発現低下が誘導された。次にマルファン症候群患者より採取した歯根膜細胞を用いて、組換えADAMTSL6βのマイクロフィブリル形成不全改善効果を観察した。

その結果、マルファン症候群患者より採取した歯根膜細胞で観察されるマイクロフィブリル形成不全は、組換えADAMTSL6βの添加により改善されることが観察された。この結果より、ADAMTSL6βはマルファン症候群の新規治療薬として開発される可能性が示された。
ゼロ年代以後の教育歴とライフコースの変化に関するパネル調査研究

JGSS-2009LCSは、2008年12月31日時点で満28歳以上42歳以下の1966年から1980年の間に生まれた男女を対象に、ライフヒストリー(学校歴、職歴、婚姻歴、親との同居歴)と自らの性格・能力・仕事に対する考え方、職場環境、ワークライフバランス、結婚観、家族観、政治意識、趣味や日常生活行動などについて詳細に尋ねた全国調査である。標本数は6000、有効回答数は2727、転居、住所不明などの調査不能票を除いた上での回収率は51.1%であった。次に実施したJGSS-2013LCwave2は、JGSS-2009LCSの回答者のなかで継続調査への協力に同意した922名を対象として、2013年時点で住所不明や長期不在を除いた834名に対して、2009年から13年までの4年間における職業経歴や家族歴、教育経験などの情報をもれなく収集しており、また社会意識や日常生活活動などについてはJGSS-2009LCSと同じ調査票を用いて4年後の情報を得ている。JGSS-2013LCwave2の有効回答数は、718ケース(男性282ケース、女性436ケース)であった。本研究の代表者は、JGSS-2013LCwave2の実施後も調査対象者に対して、毎年、研究成果を紹介するパンフレットを作成し、住所確認のための連絡を続けてきた。2018年度は、8月までにJGSS-2013LCwave2の調査対象者の住所確認を行い、調査協力の依頼をし、JGSS-2013LCwave2の調査項目と調査結果を全面的に見直したうえで、第3次パネル調査の調査票において、2013年から19年までの6年間における職業経歴や家族歴、教育経験などを途切れなく調べる経歴の調査、ならびにJGSS-2013LCwave2において用いた社会意識や日常生活活動に関する調査票を作成した。そして2019年2月より、実査を開始した。第3次パネル調査の調査票において、2013年から19年までの6年間における職業経歴や家族歴、教育経験などを途切れなく調べる経歴の調査、ならびにJGSS-2013LCwave2において用いた社会意識や日常生活活動に関する調査票を作成した。今年度も継続して実査を行う。現在までのところ、予定通りの85%の回収率で、590ケース程度の回収数を見込んでいる。調査の実施は、JGSS-2009LCSとJGSS-2013LCwave2に続き、中央調査社に委託した。本年度は、前年度に調査を実施できなかった回答者に調査協力を依頼し、2019年5月までに実査を完了する。そのあと、データのコーディング、入力、クリーニングを実施して、分析研究が可能なデータセットを完成させる。その上で、2009年、13年データと結合させて、パネルデータを構築し、分析研究を開始する。

調査の実施は、JGSS-2009LCSとJGSS-2013LCwave2に続き、中央調査社に委託した。本年度は、前年度に調査を実施できなかった回答者に調査協力を依頼し、2019年5月までに実査を完了する。そのあと、データのコーディング、入力、クリーニングを実施して、分析研究が可能なデータセットを完成させる。その上で、2009年、13年データと結合させて、パネルデータを構築し、分析研究を開始する。
HLA領域にマップされる癌感受性遺伝子の同定

ヒト第6染色体6p21.3に存在するHLA(human leukocyte antigen)領域内のclassIおよびclassII遺伝子のある対立遺伝子と皮膚癌が相関すると報告があるが、原因遺伝子の同定までには至っていない。そこで皮膚癌の発症率が高いオーストラリアにて収集された皮膚癌患者集団150人および健常者集団200人の血液よりDNAを抽出し、各個人のDNA量が同一になるよう集団別にpooled DNAを調整した。我々がすでに明らかにしたHLA領域のゲノムシークエンスから確立した45遺伝子座のマイクロサテライトマーカー、さらに6p21.3を網羅するためにドラフトシークエンスから確立した86遺伝子座のマイクロサテライトマーカーを使用した。それぞれのマーカーについて患者集団および健常者集団のpooled DNAを用いてPCRを行ない、この産物をABI3700シークエンサーにて泳動することにより、両集団の対立遺伝子頻度を算出した。その結果、HLA classI領域内のHLA-C遺伝子座からHLA-E遺伝子座において連鎖不平衡が観察された。一方HLA classIIおよびclassIII領域では認められなかった。オーストラリア人集団を用いた従来の報告ではHLA classIIに存在する遺伝子座において連鎖不平衡が観察されるが、HLA classI領域では見いだされていないことから、今回の結果は全く新しい知見である。さらに興味深いことはHLA-C遺伝子座からHLA-E遺伝子座の間には、p53タンパクを制御することが知られているDDR遺伝子、ならびに紫外線照射により発現が誘導されるIEX遺伝子が存在している。今後は連鎖不平衡が観察された領域のマーカーについて、個体別に対立遺伝子を同定、さらにハプロタイプを推定することにより皮膚癌の感受性領域を詳細に絞り込み、疾患感受性遺伝子を同定する予定である。