hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国際級スプリンターの育成を目指した地面反力データのフィードバックシステムの構築

スプリンターの指導の現場においては, IT機器のコンパクト化が進み,タブレット端末による現地で撮影した動画などを利用し,即時的なフィードバックも行われるようになった.しかしながら,旧態依然に選手とコーチの主観的な判断を基に,フォーム修正を中心としたトレーニングが行われているに過ぎない.そこで,我々は,“フォーム"ではなく,上記のように床反“力(フォース)"を即時フィードバックする方が,より論理的な指導法であると見なし,主観的な判断ではなく科学的な知見を盛り込んだスプリントトレーニングシステムの構築を試みるに至った.オリンピックの花形競技である,陸上競技100mの日本記録(1998年,伊東浩司,10.00秒)は,この16年間更新されていない.我々スポーツ科学者にとって,その現実は猛省せねばならないことであると同時に,自国でのオリンピック開催に向け,100mスプリンターの発掘・育成が喫緊の課題となっている.それを打破するためには,世界に先駆けた論理的かつ実用的な新しいトレーニング方法の確立が必要であるのは言うまでもない.我々は,従来行われてきた映像解析による走フォームの修正などのキネマティクス的アプローチ(松尾,2012)から一旦距離を置き,「物体が推進するためには,その至適方向に力を発揮しなければならない」,という単純な物理学の法則(作用・反作用)にもう一度立ち戻ることにした.すなわち,「地面に対し至適に力を発揮できれば(できるようにさせれば),自ずと疾走パフォーマンスは向上する」という仮説に基き,その至適な力発揮を実現させるトレーニングシステムの開発が必要であるという発想に至った.システム開発に必要な情報を収集するために,今年度においては,スタート加速期(050m)における走速度とキネティクス的指標との関連性を明らかにすることを目的とした.対象は,大学インカレ出場常連校であるサッカー部の1軍選手24名とした.その結果,50mスプリント走における最高疾走速度は,(鉛直方向ではなく)推進方向の力もしくは力積と高い相関関係にあることが明らかとなった.さらには,その結果を基に,力積の様相をほぼリアルタイムにて音に変換し,対象者にフィードバックする試作システムが完成した.本年度の目的に加え,来年度の目的であったトレーニングシステムの構築が,1部開始されているため.オリンピックの花形競技である,陸上競技100mの日本記録(1998年,伊東浩司,10.00秒)は,この16年間更新されていない.我々スポーツ科学者にとって,その現実は受け入れ,猛省しなければならない.他のスポーツ競技のアスリートの身体能力や技術,戦術は大きく飛躍していることから(例;競泳種目),16年間記録が更新されていない現実は,現状のトレーニング・コーチング手法とは大きく異る新たな方策を立案しなければならないことを意味しており,また同時に,自国でのオリンピック開催に向け,100mスプリンターの発掘・育成が喫緊の課題となる.それを実現するためには,世界に先駆けた論理的かつ実用的な新しいトレーニング方法の確立が必要であるのは言うまでもない.我々は,従来,スプリント種目において,スポーツ科学の主なアプローチとして行われてきた映像解析による走フォームの修正などのキネマティクス的アプローチから一旦距離を置き,「物体が推進するためには,その至適方向に力を発揮しなければならない」,という単純な物理学の法則(作用・反作用)にもう一度立ち戻ることにした.すなわち,「地面に対し至適に力を発揮できれば(できるようにさせれば),自ずと疾走パフォーマンスは向上する」という仮説に基き,その至適な力発揮を実現させるトレーニングシステムの開発が必要であるという発想に至った.本年は,そのシステムを構築した後,実際のオリンピック出場選手に使用してもらい,その使用感のフィードバックを頂戴した.トップレベルのスプリンターの測定機会が少なかったため.2017年に陸上競技100mスプリント競技において,日本男子が初めて10秒の壁を破り,17年ぶりに日本記録更新を成し遂げた.日本国が非常に記録更新に対して盛り上がったことからも,国民が必ず経験しているスプリント走に対する憧れの強さを認識するとともに,日本記録更新に17年の年月が必要だった事実に対する猛省をスポーツ科学分野の研究者は行わなければならない.したがって,特にバイオメカニクス分野においては,より効果的なトレーニング・コーチング手法の開発に取り組むべきであることは自明であろう.我々は,従来のバイオメカニクス分野が行ってきたフォームを中心とした画像分析から一旦距離を起き,物理学(力学)に基づいたデータ分析を行った.本研究は,100mスプリント走の記録は,最大走速度と非常に高い相関関係があるという古典的な結果をベースに,最大走速度に着目をした.地面に接している物体の運動では,単純に進行方向とは逆方法に作用する力もしくは力積によって速度は決定されるため,ヒトの走行においても安易にこの理論を当てはめがちではある.ヒトの走行の場合は,力を直接床に作用できない滞空時間が存在するため,至適な力発揮は異なる.特に,連続した力データの測定がこれまでは困難であったため,その詳細は不明であった.本研究においては,1)最大疾走速度を高めるための至適な力発揮(力積)を明らかにした上で,2)それを瞬時にスプリンターにフィードバックする手法の開発に取り組んだ.スプリンターの指導の現場においては, IT機器のコンパクト化が進み,タブレット端末による現地で撮影した動画などを利用し,即時的なフィードバックも行われるようになった.しかしながら,旧態依然に選手とコーチの主観的な判断を基に,フォーム修正を中心としたトレーニングが行われているに過ぎない.

そこで,我々は,“フォーム"ではなく,上記のように床反“力(フォース)"を即時フィードバックする方が,より論理的な指導法であると見なし,主観的な判断ではなく科学的な知見を盛り込んだスプリントトレーニングシステムの構築を試みるに至った.前年度の結果より得られた疾走パフォーマンスと至適な力発揮特性の結果を基に,「疾走中の選手へのリアルタイムでのフィードバックトレーニングシステムの構築」に取り組む.トップレベルのスプリンターの測定機会を増やす.NHK「おはよう日本」(全国版)にこの研究が取り上げられた.バイオメカニクス研究員の雇用を行なったが,別財源より人件費を補填できたため.トップレベルの選手の招聘する機会が少なかったため.引き続き,研究員の人件費に充てる予定である.トップレベルの選手の招聘する費用として使用する.
中性子ラジオグラフィ法による植物育成土壌環境の評価

土壌改良剤として、(1)パルプ製造廃液および(2)石炭による火力発電所からの廃材、フライアッシュ、の2点を検討した。まず、中性子ラジオグラフィを行うに当たって、アルミニウム製の薄箱を用意し、アルファルファ根の像が、通常の水分量(15-18%)の土壌の厚さがどの程度まで解析可能か検討を行った。その結果、3mm厚が最も根および土壌中の水分動態の解析に適していることが判った。3mm厚の薄箱を用い、アルファルファおよびコムギの生育を行い、経時的に根の育成および土壌水分動態ならびに植物体の乾燥重量を比較した。(1)では、パルプ廃液からリグニンを回収し、アルカリ溶液中で酸化処理することにより土壌改良剤を得た。この改良剤を約10%添加することにより、根の生育がどのように変化するかを、経時的に中性子ラジオグラフィ像で追った。アルファルファにおける根の中性子ラジオグラフィ像では、2次および3次根まで鮮明な像として得ることができた。また、土壌改良剤を加えた場合には、アルミニウムを100μM添加した場合でも、全根長は添加しない場合の約1.5倍となり、地上部の生育も良いことが判った。(2)では、フライアッシュにカルシウムを添加し、植物の育成状態をコントロールと比較したところ、伸長が約20%増加した。また、中性子ラジオグラフィ像から根近傍の水分動態、根に向かう水分のグラジエントは、コントロールと殆ど等しいことが判った。(1)および(2)における画像解析による数値化を現在試みている。
両立支援策の利用が女性の就業継続と賃金に与える中長期的な影響

本研究は、短時間勤務制度、そして有期雇用労働者の両立支援策利用に着目し、2002年、2005年、2010年の育児休業法の改正が、女性の中長期的な就業継続と賃金に与えた影響を明らかにすることを目的としている。厚生労働省が行っている『21世紀成年者縦断調査』を用い、厚生労働省「21世紀成年者縦断調査」(2002年から2015年)を用い、DID法を用いた分析を行う。法改正の前に制度を利用した女性をコントロールグループ、法改正後に制度を利用した女性をトリートメントグループとし、出産の3年後、5年後の就業率と賃金について、両グループの差を比較する。本研究の目的は、2002年、2005年、2010年の育児休業法の改正が、女性の中長期的な就業継続と賃金に与えた影響を明らかにすることである。近年、両立支援制度を利用した就業継続が増加しており、今後ますます、育児休業を取得した後に短時間勤務を取得して就業継続するというスタイルが一般化していくと予想される。しかし、両立支援制度に関わる政策変更と女性の就業に関する研究の国際動向と比べてみると、日本では本格的な実証研究の数がまだ少ない。本研究では、差の差分析(DID)の手法を用いて、短時間勤務制度と有期雇用労働者に着目し、2002年の短時間勤務制度の利用可能期間の伸長、2005年の有期雇用労働者への育児休業取得の適用拡大、2010年の短時間勤務制度の企業への導入義務化が、中長期的な女性の就業と賃金にどのように影響したかを実証的に検証する。応募年度前年9月時点では申請資格がまだなく、交付年度の5月に応募を行い、年度の後半に交付決定となったため、初年度についてはそれほど多くの活動ができたわけではなかったが、先行研究サーベイ、データの貸出申請を行った。本研究で用いる官庁統計は申請から実際にデータが使用できるようになるまでに数か月かかるため、その間は、東京大学社会科学研究所が実施しているパネル調査「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」を用いて、本研究と同じ興味関心を持つが分析手法が異なる研究を行い、横山(2019)「両立支援策の利用が女性の賃金に及ぼす影響」『日本労働研究雑誌』No.703として発表した。初年度は半年間のみだったこともあり、先行研究レビュー、分析手法の精査、データの貸出手続きを進めることとしており、概ね計画通りに進展している。本来はデータの入手まで初年度中に完了できると予想していたが、厚生労働省側のデータ申請様式変更があったため、予想よりも時間がかかっている。しかしその間に先行研究のレビューを行ったことによって、「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」を用いた論文執筆に生かすことができた。データを入手し次第、Dictionary fileの作成、読み込み作業を行い、分析が可能な状態にする。本研究では、それぞれオーストリアとドイツの育児休業改正について政策変更の影響を検証したLalive et al.(2014)とShonberg and Ludsteck(2014)を参考にした政策効果の分析を行うが、分析に入る前に今一度それらの先行研究に目を通す。申請者が所属する研究所での意見交換や学会発表などを積極的に行い、投稿論文として仕上げていきたい。

初年度は半年間のみだったこともあり、先行研究レビュー、分析手法の精査、データの貸出手続きを進めることとしており、概ね計画通りに進展している。本来はデータの入手まで初年度中に完了できると予想していたが、厚生労働省側のデータ申請様式変更があったため、予想よりも時間がかかっている。しかしその間に先行研究のレビューを行ったことによって、「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」を用いた論文執筆に生かすことができた。データを入手し次第、Dictionary fileの作成、読み込み作業を行い、分析が可能な状態にする。本研究では、それぞれオーストリアとドイツの育児休業改正について政策変更の影響を検証したLalive et al.(2014)とShonberg and Ludsteck(2014)を参考にした政策効果の分析を行うが、分析に入る前に今一度それらの先行研究に目を通す。申請者が所属する研究所での意見交換や学会発表などを積極的に行い、投稿論文として仕上げていきたい。
シド・コーマンの雑誌『オリジン』における京都の影響

この報告は、シド・コーマンの雑誌『オリジン』の包括的な歴史を紹介しようとするものであり、詩、手紙、エッセイなどを集めたコーマンの多大な影響力を有する国際雑誌に対する京都の影響を探求したものである。『オリジン』の第一シリーズ(1951-1956)は、コーマンが1958年に日本を訪れた際に登場したものであるが、第二シリーズ(1961-1964)では、京都を彼のポエトリー・マガジンの本拠地としている。『オリジン』誌は更に三シリーズ継続し、その後1990年代には、『印刷物-日本国際文芸報告』の中の「オリジン・アウトレット」として復活、そして最終的には2004年のコーマンの死に至るまでオンライン出版として引き続がれた。『オリジン』誌への投稿者は、20世紀後半において多大な影響を持った詩人たちの幾人かを網羅している。たとえばCharles Olson,Robert Greeley,William Bronk,Louis Zukofsky,Denise Levertov,Margaret Avison,Irving Layton,Gary Snyder,Theodore Enslin,Larry EignerおよびLorine Neideckerといった人々がこれに含まれる。更に、コーマンの京都への来訪の後、『オリジン』誌は日本の影響を前面に出し、西洋の読者に草野心平の誌や芭蕉、能楽、万葉集からの翻訳を紹介した。コーマンの芭蕉の『奥の細道』の翻訳(英語題名Back Roads to Far Towns)、万葉集からの短歌、能楽、草野の詩などは、京都を訪れてまもなく知り合った釜池進との合作であった。同じく、オリジン出版からのコーマンの詩集の出版は日本の視覚芸術家Ohno Hidetakaとの共同制作による作品を含んでおり、また彼の他の書物はTsutaka WaichiおよびHayakawa Ikutadaといった芸術家との合作を含んである。この報告はコーマンの日本の芸術への貢献、特に京都での貢献に焦点をあてている。コーマンは京都に住む国外移住者たちを繋ぐのに不可欠ともいえる文学的人物である。彼はWill Petersen, Gary Snyder, Clayton Eshleman, Philip Whalen, Kenneth Rexroth, Edith Shiffert,その他多くの国外移住作家たちと交流した。田口哲哉は「彼の存在のおかげで京都はアメリカ詩の中心となった」と述べ、John Soltは「シドは京都を日本におけるアメリカ詩の首都とした」と述べている。同時に、コーマンは多くの重要な日本の芸術家と上記に述べた合作へといたる友情関係を構築した。そして彼らとの交流が20世紀後半におけるコーマンの編集者、教育者、翻訳家、そして詩人として国際的重要性の証言となっているのである。日本においては、2006年11月24日から27日の期間、雑誌の1セクションであったOrigin OutletをCid Cormanが編集していた時期にPrinted Matter誌の編者の一人であったTaylor Mignonと会談するため東京に出向いた。

また一年目の研究補助金のもと、Cid Corman誌の日本語翻訳版の協力者であるKamaike Susumu氏、京都にいるCid Corman未亡人Shizumi Cormanとの面談を定期的に行ってきた。引き続きCid Cormanの文芸雑誌Orginについての研究・調査を進め、9月の48日にはオンタリオ、サンダー・ベイのレイクヘッド大学Paterson Libraryにある貴重本書庫を訪れた。その後、トロント大学のThomas Fisher稀少本書庫で調査をし、更にバッファローのニューヨーク州立大学のPoetry Collectionでも調査を行い、9月17日に帰朝した。6月1日には、カナダ詩人Daphne Marlattを同志社大学主催ポエトリー・リーディングへと招聰し、同時に彼女に対するインタヴューを3日間にわたり行った。また3月56日には仙台を訪れCid Cormanの詩を出版した出版Bookgirl Pressを運営しているScott Watsonにインタヴューを行った。書物としては、Nilanshu Agarwalが編集する書物Discovering Stephen Gill:A Collection of Papers and Articleの序文を依頼された。この書物はインド、デリのAuthorspressによって出版される予定である。この序文はオンランhttp://wwwstephengill.ca/Daniel%20Bratton.htmでも閲覧可能である。2007年12月3日にインディアナ大学Lilly図書館からEverett Helm Visiting Fellowshipを受けることとなった。よって2008年8月から9月はブルーミントンで研究・調査にたずさわる予定である。
平成25年5月24日現在機能性材料による船舶構造のインテリジェント化技術

船舶において、センサーが状況を感知しアクチュエータが材料構造特性を能動的に変化させるインテリジェント構造が有効である。機能性材料を用いて試験体や模型を作り、(1)船舶外板の構造健全性の常時モニタリング(ヘルスモニタリング)、(2)排熱の電気エネルギー化、(3)船体振動の能動制御と電気エネルギー回生、(4)船首形状構造変形(=モーフィング)、(5)複雑な機構の機能性材料による簡素化の技術開発を行った。これらの機能を持つインテリジェント構造を設計製作し、性能試験を行い新技術の開発を行い、船舶インテリジェント化技術の開発を行った。本研究においては、以下の5つの個別技術を提案し、形状記憶合金、圧電素子、熱電素子、光ファイバーを用いて開発を行った。これら船舶インテリジェント構造は、これまで過去、日本にも世界にもなかった、新しい着想である。(1)「FRPヘルスモニタリング」船体外板等に用いるグラスファイバー複合材(GFRP)やカーボンファイバー複合材(CFRP)の剥離や内部破損を常時モニタリングし、埋め込んだ光ファイバー信号と、貼り付けた圧電型ICパッチ無線出力により、肉眼で発見できない破壊をコンピュータが常時、監視するシステムを開発した。(2)「エンジン排熱の電気エネルギー化」熱電素子(ペルチェ素子)によって、エンジン排熱を回収し、熱エネルギーを電気エネルギーに変換し、エネルギーの再利用を行った。(3)「振動の電気エネルギー化」圧電素子(ピエゾ素子)によって、エンジンやスクリュープロペラによる振動を電気エネルギーへ変換すると共に、素子によって振動を能動的に抑制した(エネルギー回生)。(4)「船首等の形状変化」熱で作動する形状記憶合金で製作した球状船首部分(やその他の部位)を喫水等に応じて形状変化させ、喫水等によらず、造波抵抗などを、常時、最小限に抑えた。(5)「プロペラの形状変化」形状記憶合金を用いて、例えば、可変ピッチプロペラの構造簡素化によるボス部分の小型化や、翼型の形状変化による推力向上などを行った。これら5種類のインテリジェント構造に関し、模型レベルや実験室レベルで開発した結果、将来、これらの技術を端緒とし、船舶の各部位が自動的に最適変化を行い、船舶全体をインテリジェント構造化することを目指すための先駆け的な研究成果を上げた。航空機では高コストの材料を採用できるため機能性材料を用いたインテリジェント構造(知能構造)の研究が米国NASAなどで活発に行われている。同じハコモノである船舶においても、コスト低減により、センサーが状況を感知しアクチュエータが材料構造特性を能動的に変化させるインテリジェント構造が将来的に発展すると考えられる。そこで、多くの種類が存在する機能性材料のうちで、性能や機能は十分に高いがコストも低い形状記憶合金、圧電素子、熱電素子、光ファイバー、誘電エラストマーに注目し、船舶構造のインテリジェント化(知能化)のさきがけ的な研究を行った。本研究においては、(1)構造健全性モニタリング(ヘルスモニタリング)、(2)排熱の電気エネルギー化、(3)振動の能動制御と回生エネルギー技術、(4)構造変形(=モーフィング)の4テーマに着手した。これらは航空機や自動車における構造のインテリジェント化技術として研究されつつあるが、船舶においても魅力的なインテリジェント構造であり、低コストであることからも、実現可能性が高い。本年度は、(1)「FRPヘルスモニタリング」船舶構造としてFRPと発泡材の間に光ファイバーを挟み構造モニタリングを行い、さらにバッテリー内蔵の小型ICパッチを貼り付け、損傷状況を無線送信し、コンピュータで常時、損傷の監視を行うための知的構造を実現するために、まずICパッチ無線技術を確立した。また、(2)「エンジン排熱の電気エネルギー化」スターリングエンジンと誘電エラストマーを用いた温度差発電のデモ機の設計を行った。(3)「振動の電気エネルギー化」流体中の物体後方のカルマン渦列による振動により発電できるデモ機を作製した。(4)「形状記憶合金網」TiNiワイヤーを編むことにより、非常に大きなひずみを出力できることを見出した。本研究の4つのテーマ、(1)構造健全性モニタリング(ヘルスモニタリング)、(2)排熱の電気エネルギー化、(3)振動の能動制御と回生エネルギー技術、(4)構造変形(=モーフィング)の各々について述べる。(1)においては、ひずみ検知IC無線パッチの設計製作は2年がかりの予定であったが、最初の1年目においてほぼ完成できた。このひずみ検知ICパッチは、従来のひずみゲージを用いて、その精度が十分であることも確認できた。5つ以上のひずみ検知IC無線パッチからの情報を遠隔的にPCに取り組むことができた。当初の計画以上に進展しているといえる。

(2)においては、当初は、熱電素子を使用する予定であったが、これまでにない新しい組み合わせである「スターリングエンジン+誘電エラストマー」方式によって発電する方式の方が効率が高くなる可能性を見出したので、発電方式を変更した。現在、スターリングエンジンの設計と誘電エラストマーダイアフラム型小型発電機の設計製作が終了したところであり、当初の予定よりも進展していると思われる。(3)については、当初は、しばしば多くの研究者が発想する圧電素子による振動発電を考えていたが、発電素子よりもさらに効率的に流体エネルギーを電気エネルギーに変換できる誘電エラストマー発電方式に切り替え、すでに発電に成功した。当初の計画より遥かに進展しているといえる。(4)については、TiNi形状記憶合金のバルク材を当初考えていたが、さらなる熟慮により、TiNi形状記憶合金ワイヤー網目型アクチュエータの発想に至った。ワイヤーならば市販されているうえ、網目状にすることにより軽量化でき安価になるうえ、加熱冷却がさらに容易になり、その動作スピードは遥かに速くなり、非常に高性能なアクチュエータを作り出すことができた。これについては、当初の計画をはるかに上回る成果を得られている。本研究の4つのテーマ、(1)構造健全性モニタリング(ヘルスモニタリング)、(2)排熱の電気エネルギー化、(3)振動の能動制御と回生エネルギー技術、(4)構造変形(=モーフィング)の各々について述べる。(1)においては、船体構造を模した疲労試験体に実際にひずみ検知IC無線パッチを貼り付け、疲労実験を行い、疲労亀裂の発生の検出を試み、検知IC無線パッチがヘルスモニタリング技術として使い得ることを示す。また、バッテリーが長年は持たないことを考慮して、(3)の振動発電技術を用いて、充電式バッテリーを用いて、永久的にひずみ検知IC無線パッチが使用可能となるよう、研究を進める。(2)においては、設計した超小型スターリングエンジンを作製し、誘電エラストマーダイアフラム発電機と組み合わせて、温度差発電ができることを示す。また、その発電効率や、発電量についても、実験を行い、定量的データを得るものとする。(3)においては、すでに90%完成したといえるが、主として実験により、さらなる発電効率の追求を行う。また、水流れだけでなく空気流れにおいても同様の効果が得られることも視野に入れ研究を推進することとする。(4)においては、網目状の編み方の工夫をさらに加えて、さらなる大出力(荷重とストローク)を目指す。これは、ワイヤーという1次元物体を用いて、2次元あるいは3次元物体を作り出すことを意味するので、幾何学の一種であり、実用的価値のみならずアカデミックな価値も非常に高いので、実用化と新しい幾何学の追求の両者を行う予定である。研究費の使用計画は、当初の交付申請書通りに行う予定である。出張費に関しては、初年度の研究成果を国際会議で数件発表するためのものとして、主に、用いる計画である。物品費に関しては、誘電エラストマー購入や市販のTiNiワイヤーの購入など、主として原材料費にあてる予定である。
液晶／高分子界面相互作用の理解に基づくラビングフリー液晶性ポリイミド配向膜の創製

前年度は,含フッ素全芳香族ポリイミド(PI)の前駆体の一種であるPM-n(nは側鎖アルキル基の炭素数で,2,4,6,8,10,12)の濃厚溶液(NMP溶媒)が等方相を含まない均一なスメクチック液晶を発現することを解明し,この配向試料の昇温過程におけるin-situ広角X線回折測定からイミド化過程において分子鎖の配向度が自発的に(外力のない自由端の状態で)増大することを明らかにした(0.5から0.9).ただし,このリオトロピック・スメクチック液晶溶液は極めて粘性が高く,単純な塗工過程では配向膜に適した100 nm程度の均一薄膜を得ることが困難であった.製膜性の向上には,溶液の粘性低減が必須であり,溶液濃度を下げることが常套手段であるが,せん断により誘起された配向が液晶の発現を待たずに緩和する問題がある.そこで本年度は,希薄溶液からどの程度の速度で安定した液晶相が出現するかについて検討した.具体的には,PM-nの希薄溶液(1wt%)を親水基板上にスピンコート後,窒素気流下70 °Cにて速乾することで得られる薄膜について,微小角入射X線回折(GI-WAXD)測定,ならびに赤外p偏光多角入射分解分光法(pMAIRS法)から,各々別個に分子鎖の配向度を評価し,液晶領域の分率について考察した.GI-WAXD測定からは液晶領域の配向度SGIが,pMAIRS法からは液晶領域と非晶領域を含む膜全域の平均配向度SIRが評価できる.その結果,全てのPM-nにおいてSGI > SIRとなることが判明し,速乾膜が非晶領域を多分に含有することが明らかとなった.前年度に検討した濃厚溶液は粉末状試料をNMPで膨潤させつつ希釈して調製したのに対し,本年度の検討では等方相溶液からの濃縮により急激に固化した点に大きな差異があり,PM-nの液晶秩序化には予想以上に長い時間が必要であることが示唆された.剛直全芳香族ポリイミドの均一配向膜(最表面のみならず,膜内部でも分子鎖が配向した膜試料)の創製を目指し,種々の全芳香族ポリイミド(PI)及び,その前駆体であるポリアミド酸(PA)についてその溶液状態における流動配向挙動を調査した.TFDB(含フッ素芳香族ジアミン)とBPDA(酸二無水物)よりなる含フッ素PIは120 °C以上の高温でクレゾールに溶解性を示し,その剛直性からリオトロピック液晶(LLC)性の発現が期待されたが,降温過程で液晶化に先んじてゲル化が進行し,流動配向性を示さなかった(ゲル中に複屈折を示すグレインが出現する様子が観察された).また,一部をイミド化することで持続長(軸値)を増大させたPAの溶液についても検証したが,LLC性は確認できなかった.そこで,PMDA及びBPDAのp-ジエステル体(エチルエステル,オクチルエステル)とTFDBからなるポリアミド酸エステル(ポリイミド前駆体の一種)を新規に設計・合成し,これらのNMP溶液の流動性及び複屈折性を調査したところ,濃度3040 wt%以上の領域でLLC性を発現することを見出した.また,50 wt%のLLC溶液にせん断変形を印加することで,配向試料を調製することに成功し,さらに適切な乾燥・温度条件で加熱処理することで初期配向を保持したままイミド化反応が進行することを見出し,配向ポリイミド膜を調製することに成功した.当初,リオトロピック液晶相の発現が期待される第一候補として想定していた,可溶性全芳香族ポリイミドのクレゾール溶液は,ゲル化の課題を解決することが困難できず,不成功に終わった.しかし,第二候補として計画していたPMDAのp-ジエステル体とTFDBジアミンから得られるアミド酸エステルより,リオトロピック液晶を調製することに成功し,さらに,せん断変形による配向制御とその後のイミド化による配向ポリイミドの調製にも成功した.そのため,当初の計画通りに研究は進行している.PMDAのp-ハーフエステル体(エチル,ブチル,ヘキシル,オクチル,デシル,ドデシルエステル)とTFDBより,側鎖炭素数nが2,4,6,8,12となるポリアミド酸エステル(各々PAE-2,PAE-4,PAE-6,PAE-8,PAE-10,PAE-12と呼称する)について,これらのNMP溶液のリオトロピック液晶挙動およびせん断変形印加による配向挙動を評価した.その結果,各PAEのNMP溶液の臨界濃度は3040 wt%であり,PAE-2とPAE-4の溶液については100 °C付近までゲル相を形成し,成型加工性に乏しいことが判明した(液晶発現温度まで加温するとNMP溶媒が揮発し,十分な流動性を得られなかった).一方,PAE-6以降のPAEは比較的低温でリオトロピック液晶性を発現した(PAE-6が60 °C以上,PAE-8が40 °C,PAE-10,PAE-12に至っては室温で十分な流動性を示した).また,これらのPAE溶液はnの増大と共に臨界濃度も増加することが分かった.これらnが6以上のPAEについて,加温下でせん断変形を印加した後に,直ちに水へ浸漬しNMP溶媒を除去することで,高配向の前駆体PAEフィルムを調製した.

この配向フィルムについて,放射光X線源を利用した時間分解温度可変の広角X線回折測定を高エネルギー加速器研究機構(茨城県つくば市)のフォトンファクトリー(BL-6A,BL-10C)にて実施し,イミド化過程における秩序構造及び分子鎖配向を評価した.その結果,PAEフィルムは高配向(一軸性の配向秩序度Sが0.4以上)なスメクチック様の秩序構造を形成し,さらに昇温に伴うイミド化反応により自発的にSが0.10.2程度増大することを見出した.すなわち,PAEの液晶配向場を利用したイミド化反応により,剛直なポリイミド(PI)分子を高度に一軸配向させることに成功した.H28年度は,PI前駆体NMP溶液の相転移挙動およびそのイミド化過程における秩序構造・配向評価を放射光X線源に基づくin-situ広角X線回折測定により評価することに成功し,ほぼ当初の研究計画どおりに研究が進展した.一方,PAE膜の配向方法を種々検討したところ,せん断流動に基づく方法ではおよそ1ミクロンの厚みが最小値であることが分かった.この膜厚は透過赤外分光法に対しては十分な薄さであるが,薄膜近似下で解析を行うpMAIRS法に対しては厚すぎることが判明した(pMAIRS法では300 nm以下の膜厚が要求される).前年度に引き続き,PMDAとTFDB骨格を有するポリアミド酸エステルPM-n(nはアルキル側鎖炭素数)のNMP濃厚溶液(>4050wt%)が形成するリオトロピック液晶を基盤として,せん断印加により配向処理した液晶溶液の加熱イミド化過程における分子鎖配向挙動を時分割X線回折法(SR-WAXD),フーリエ変換偏光赤外吸収分光法(p-FTIR)に基づいて詳細な解析を実施した.SR-WAXD測定は,高エネルギー加速器研究機構(茨城県つくば市)のPFにて実施した.本年度の検討においては窓材として厚み5 μmカプトン薄膜を適用することにより,これまで困難であった配向液晶相のSR-WAXD測定に成功した(前年度までの検討では,配向したリオトロピック液晶を水に浸漬・固化した試料の構造解析を実施してきた).測定に用いた配向試料は,窓材であるカプトン膜上に液晶溶液をガラス棒でこすりつけることでせん断流動を印加して調製した(既存の溶融石英薄膜等は脆弱で適さない).その結果,長いアルキル側鎖を有するPM-n (nが8以上)が濃厚溶液状態で主鎖が層法線に平行に配列するスメクチック相(主鎖型のサーモトロピック液晶性高分子で一般的な構造)を形成することが明らかとなった.さらに,SR-WAXDおよびp-FTIRから各々評価される一軸配向秩序度SWAXDとSIRは,液晶相で極めて良く一致し,液晶溶液が等方相を含まない均一相であることを実証した.さらに乾燥過程においては結晶化に伴いSIR > SWAXDとなり,配向度のより高い結晶相が固化した液晶相中に析出することが示唆された.また,基板を親水処理することによりせん断により誘起される配向は向上し,乾燥・熱イミド化過程の構造に関わらずS0.9に達する高配向のポリイミド(PI)フィルムを調製できることを明らかにした.H29年度は,前年度の予備検討を基に時分割温度可変SR-WAXDによりPM-nのリオトロピック液晶の溶媒蒸発・イミド化過程における構造変化を再現性良く捉えることに成功し,これまで不明点の多かった液晶構造が明確になると共に極めて高配向のPIフィルム調製法が確立され,ほぼ当初の研究計画どおりに研究が進展した.
複数AR端末の協調三次元センシングに基づくコミュニケーション支援情報の提示

本研究では,複数の利用者が複数のビデオシースルー型の拡張現実感(AR)端末を用いた場合を想定し,特定の物,位置の情報が与えられないという特殊な状況を想定し,コミュニケーションを支援する情報を直感的に入力および提示できる拡張現実感(AR)技術の確立である.具体的成果は,センシングを主眼においた技術として,衣類の色および模様認識法,赤外線画像のカラー画像化法,SLAMにおけるスケール推定法を開発した.提示に主眼を置いたものとしては,台所での遠隔作業支援法,紙面上のレイアウト支援法,実画像の幾何補正法を開発した.本研究では、自由に移動する複数のカメラ映像から実時間で環境の形状を推定し,得られる三次元環境モデルを利用することで,人手によりモデルや物体に関する情報が与えられていない環境において,コミュニケーションを支援する情報を直感的に入力および提示できる拡張現実感(AR)技術を開発した。具体的には,予めモデルや物体に関する情報を与えることの出来ない災害現場を想定し,レスキュー隊など現場の複数の作業者が持つAR情報端末の協調的な映像解析を通して,災害現場の状況に応じて注目物体の強調表示や目的箇所への接近経路などの支援情報を提示するシステムを開発した.また、情報端末上に表示される実画像を利用者の視点位置に合わせて、実環境とシームレスになるように描画することで、システム使用による作業効率の向上を確認し、その手法有効性を実証した.特に,三次元復元の初期化において、スケールを自動的に推定する技術を開発し、限られた環境内ではスケール推定が可能であることを確認した。本研究では,複数の利用者が複数のビデオシースルー型の拡張現実感(AR)端末を用いた場合を想定し,特定の物,位置の情報が与えられないという特殊な状況を想定し,コミュニケーションを支援する情報を直感的に入力および提示できる拡張現実感(AR)技術の確立である.具体的成果は,センシングを主眼においた技術として,衣類の色および模様認識法,赤外線画像のカラー画像化法,SLAMにおけるスケール推定法を開発した.提示に主眼を置いたものとしては,台所での遠隔作業支援法,紙面上のレイアウト支援法,実画像の幾何補正法を開発した.本研究では,複数のAR情報端末を介して実環境に関する情報を共有するために,実環境を3次元復元し様々な手がかりに基づき復元結果を可能な限り意味的に細分化することが目的であった.これに対し平成23年度は,研究計画通り屋内環境の規模を対象として定性的および客観定量評価を中心に(1)復元形状の高精細化と(2)領域分割の高精度化に着手した.まず,復元形状の高精細化(1)のために,表明曲率の大きい箇所,テクスチャが変化する箇所,オクルージョンエッジが生じる箇所のみに探索範囲を限定することで,計算量の増加を回避しつつ高精細化可能な手法を開発した.表面曲率およびおルージョンエッジは,予め疎に復元された3次元位置を持つ特徴点の集合から表面形状を概算し,これを基に大まかに該当領域を算出する方法を試した.テスクチャが変化する箇所に関しては,概算された表面形状にテクスチャを貼り付け平行化した画像上で,予め設定したテクスチャの検出により,テクスチャを分類できることを確認した.なお開発したテクスチャの検出及び分類技術は,衣服の模様を携帯情報端末により検出し音声等で知らせることにより視覚障害者を支援するシステムへ応用し,研究成果に挙げるように雑誌論文として発表した.また,領域分割の高精度化に対しても同様の方法で特徴量を算出し手がかりとする手法を開発した.ただし,両アプローチに関して,利用者の注視点箇所を手がかりとする試みは技術的な問題のため,実施しなかった.具体的には,利用者の動作を観測するために必要な利用者側のカメラのキャリブレーションが予想以上に難しく必要な精度が得られなかった事が理由である.以上の成果は,これまで汎用的な目的で実時間3次元復元する技術のみが考えられてきたのに対し,AR端末による情報共有という目的に特化することで,更に復元精度を向上することが可能であることを具体的に示すものである.研究成果に挙げたように,本来の目的である三次元復元された物体の領域分割する際に必要なテクスチャの解析技術に進展があり,論文発表もできたという点では,着実に進展している.ただし,所属組織の異動によりジオラマの購入やレーザレンジファインダの使用を見合わせたため,予定していた客観評価や被験者による評価が不十分になったため,十分に定量的に改善を示すに至っていない.以上の理由からやや遅れていると区分した.平成24年度の研究計画に基づき環境が写る画像に加えて,端末間の無線通信による特徴点や表面形状,高精細化の優先度情報などを共有する手法,GPSや慣性センサ等の内部センサを利用して3次元復元の高制度化する手法,利用者側の両方にカメラが付いた情報端末を用いて環境だけでなく利用者の目の位置をセンシングすることにより,実シーンと利用者視点から見える見た目のディスプレイ上の画像を近づけることにより,より利用者に見やすい形で共有情報を提示する手法を試す.実験では,市販のモバイル端末による実装も試み,適当な作業を設定し効率や正確さを比較することで開発した手法の有効性を示す被験者実験を実施する.今後の研究の推進の方策および当初計画に基づき研究費を使用する.情報端末は,指差し動作をセンシングするために,ディスプレイにタッチパネル機能を有し,環境をセンシングするために環境側にカメラが付属するものが必要である.

次年度では,研究計画書での述べた試作システムとは異なり,端末側で主な計算を行うことを想定する.環境側及びユーザ側の両側にビデオカメラを備え,高速な画像認識処理および画像描画処理が可能な最新の複数の最新AR情報端末を準備し,開発技術の実装を試みる.また,多人数での利用が可能なことを示すためには,このような端末が3つ程度必要であり,被験者による評価における謝金にも研究費を使用する.また,研究成果発表のために,国内国外の発表旅費を使用する予定である.
局部加熱された角鋼管の温度分布解析とその成形加工技術への応用

昨年度までに試作した角鋼管成形装置(エクストロールフォーミグ方式)を用いて種々の成形実験を行った。すなわち、よりシャープなコーナ部を得るために、あらかじめ角状に予備成形された素管の角部と返部に温度差を与える。ここでは温度差を与えるために、【.encircled1.】高周波誘導加熱コイルの形状により周方向温度分布を制御する方法と、【.encircled2.】圧縮空気を用いて強制冷却を行って温度制御する方法、を組み合せて実験を行った。その結果、従来は冷間で成形不可能であった肉厚パイプを成形可能であること、よりシャープなコーナーをもつ角鋼が成形できることなどが判った。さらにこれらの変形挙動を明確にするために、加工材の金属組織観察や微小かたさ試験、引張り試験などを行い、角鋼管に与えた温度分布がどのような影響を及ぼしたかを調査した。また、昨年度までの研究成果と上記の結果を結びつけ実際の生産ラインに適用可能な加熱方式についての検討も行いつつある。角鋼管の高周波加熱においては,加熱温度は時間の経過とともに変化するのは当然であるが(非定常熱伝導問題),加熱コイルの形状や冷却空気の流れ特性などによっても変化する。そこで,熱伝導問題のモデルを確立するために技状試験片(幅30mm,板厚1.22.3mm)の加熱実験とこれについての解析を行った。また,温度分布解析のための基礎式を検討し,数値計算も試みた。一方,STK角鋼管(辺の長さ20×20mm)に熱電対を溶接し,高周波誘導加熱中の周方向ならびに軸方向の温度分布を測定する方法を確立した。目下データを収集,整理中であるが,さらに異なった加熱条件の下での測定も行う必要がある。成形加工技術への応用を図るために,円管(STK,外径31.8mm,肉厚1.22.3mm)を素材とした角管成形ロール(エクストロールフォーミング方式)を設計,製作した。これを既設の油圧サーボプレスに取り付け、種々の加熱実験ならびに成形加工実験を行った。その結果,十分所定の性能のあることを確めた。上記の装置を用いて,冷間ならびに600°Cにおいて成形実験を行い,変形挙動を調べた。常温成形に較べて温間成形の方が角部(コーナ部)の成形が有利であり,またコーナ部における肉厚増加率の大きいことが判った。さらには周方向に温度差を与えることにより,成形性向上の可能性のあることも判明した。研究成果の一部は既に公表してあるが,本年度の研究結果を基にして来年度はさらにデータの充実を図る予定である。
同軸上より流入する噴流と旋回流の相互作用の解明

中心から噴流、その周囲から旋回流が流入する共存乱流場を解析するための数値解析コードを開発するとともに、開発したコードを用いて、同乱流場を対象とした3次元直接数値計算(DNS)を行った。その結果、噴流と旋回流が共存する場の乱流構造は、噴流のみの乱流構造より、旋回流のみの乱流構造に近い特徴を示すことが明らかとなった。また、噴流のみの場合と比較して、噴流と旋回流が共存する場合には、噴流部の運動量の拡散が促進される。一方、旋回流のみの場合と比較すると、旋回流部の運動量の拡散は抑制されることが明らかとなった。中心から噴流、その周囲から旋回流が流入する乱流場を高精度に解析するための、数値解析コードの作成を行った。解析コードは、申請者がこれまでに噴流を対象とした計算を行うための解析コードをベースに、対流項には自乗量保存スキームを導入するとともに、高レイノルズ数流れを対象とした計算を実施可能とするため、MPI並列処理を導入した。完成したコードを用いて、噴流乱流場を対象とした計算を行い、平均流、乱流強度などの計算値が、既往の文献における実験値とよく一致したことから、コードの精度を確認した。さらに、噴流の周囲より旋回流を流入させた試計算を実施し、本研究で対象とする乱流場に特有な、「再循環流」と呼ばれる主流に対して逆向きの流れを、計算において再現可能であることを確認した。また、中心から噴流、その周囲から旋回流が流入する乱流場を対象とする水流実験を行うために、文献調査や現地調査に基づき、基準となる実験条件を決定した。その結果、噴流のみの場合と比較した場合、噴流と旋回流が共存する場合、噴流部の運動量の拡散が促進される。一方、旋回流のみの場合と比較した場合、旋回流部の運動量の拡散は抑制されることが明らかとなった。また、噴流と旋回流が共存する場の乱流構造は、噴流の乱流構造より、旋回流の乱流構造に近い特徴を示す。さらに、パッシブスカラーを考慮した解析を行うことにより、噴流・旋回流が共存する場合、周囲に存在する旋回流の影響により、噴流部のスカラーの拡散は促進されることが明らかとなった。流体工学計画通り、計算コードの作成、実験条件の策定を達成した。水流実験を行うことにより、中心から噴流、その周囲から旋回流が流入する乱流場の乱流構造を実験的に解明する。具体的には、可視化用のトレーサ粒子を噴流、もしくは旋回流側から流入させ、その拡散の度合いをビデオカメラによって撮影することにより、噴流と旋回流の境界面における混合現象について明らかにする。また、PIVや熱線流速計を用いて、乱流場の計測を行うことにより、本乱流場の特性を明らかにする。特に、噴流と旋回流との境界面において、特有の現象が起きていないか、噴流の発達に旋回流がどのような影響を及ぼすかについて明らかにする。また、上記の実験と同じ乱流場を対象とした直接数値計算を行うことにより、計算コードの精度を検証した上で、実験では取得が困難な統計量など、より詳細な観点から、本乱流場の特徴を明らかにする。特に、旋回流中のヘリシティに着目し、噴流の周囲に存在する強ヘリシティ場が、噴流の発達にどのような影響を及ぼすかについて、明らかにする。実験計画を改めて検討したところ、平成26年度に計画より実験消耗品が必要となったため、予算使用を後ろ倒しにしたことで、次年度使用額が生じた。白金、タングステン、アクリル板、トレーサ粒子等の実験消耗品に使用する。
部分重畳表示型ビデオチャットの新しいインタラクションの実現

本研究では,侵入可能な枠を境界として遠隔地間を繋ぐ映像表現手法を提案する.提案手法では,AR/MR技術を用いることで,実際の空間に遠隔地へと繋がる枠を出現させる.この空間を繋げる枠を越えて遠隔の空間に侵入する映像によって,対話相手に自身の空間へと侵入されている感覚「被侵入感」を提示し,テレプレゼンスの向上を目指す.提案手法が存在感に与える効果の検証の結果,遠隔地間を繋ぎ,境界を越えてくる表現によって被侵入感を与えられることが分かり,存在感が向上することが確認できた.また,提案手法は対話相手の空間の映像を表示しているにも関わらず,従来手法と同様に同じ部屋にいる感覚を与えることが分かった.近年,Skypeなどの無料でビデオチャットを行えるツールの普及により,容易にビデオチャットを行える環境が整ってきた.そのため,今後は会議などのフォーマルな場面での利用だけでなく,ビデオチャットは,家族や友人とのインフォーマルなコミュニケーションでの利用が増えてくると考えられる.しかし,従来のビデオチャットには,対面環境に比べて対話相手との距離感を感じてしまう問題点がある.本研究では,この問題点を改善するため,部分重畳型ビデオチャットシステム「ドアコムZ」の開発を行った.ドアコムZは,現実に存在する枠を介して遠隔地間を仮想的につなぎ,相手の空間と繋がっているような表示を行うビデオチャットシステムである.深度情報を用いることで,遠隔空間における三次元的な移動を表現した.遠隔空間内における三次元的な移動の実現により,「遠隔空間内に隠れる」「遠隔空間内を指差す」という表現が可能になった.遠隔空間における三次元的な移動の表現の有用性を示すために,侵入感の検証および被侵入感の検証を行った.検証実験より,三次元的な移動の表現は,二次元的な移動の表現に比べ,侵入感を向上させることがわかった.また,両手法ともに被侵入感が得られ,表現による大きな違いはないことがわかった.表現方法に関係なく,自身の空間にある物を指差される映像は,被侵入感を与えることがわかった.本年度予定していた,三次元的移動が可能な遠隔コミュニケーションの実現とインタラクションへの効果を実現できたため.現時点の成果をまとめ,論文誌への投稿および国際会議への発表の準備をしており,当初の計画通りに進んでいる.本研究では,三次元的な移動が可能な遠隔コミュニケーションの実現を目指している.従来のビデオチャットには,対面環境に比べて対話相手との心理的な距離感を感じてしまう問題点がある.我々はこの問題を改善するため,現実に存在する枠を介して遠隔地とつながっているような表示を行う部分重畳型ビデオチャットシステムを開発してきた.今回,新しく遠隔地間を2つの枠でつないだビデオチャットシステム「ドアコムW」を提案する.枠型インタフェースの境界を超えた物が,もう一方の枠の境界から現れているかのような表示により,実際には離れた場所に存在する2つの枠がつながっているような表現を行う.枠の接続により,従来の手法では実現できなかった,お互いに相手の空間における腕を用いたインタラクションを可能にしている.また,枠を超えて相手の空間にあるものを自身の空間へと複製する表現を実現した.また,本年度は,これまでの研究成果として,情報処理学会の論文誌として掲載された.また,国際会議および口頭発表を行った.まず,初年度の研究成果のまとめとして,論文誌の掲載まで行えた.また,三次元的な移動が可能な遠隔コミュニケーションの実現方法の一つとして,さらに新しい表現方法を実現したため.本研究では,AR/MR技術を用いてポータルを介して空間を繋ぐ提案手法と,提案手法を用いた部分重畳型ビデオチャットシステムを開発した.ポータルを介して空間を繋ぎ,自身の空間から遠隔地へと侵入することで,対話相手に自身の空間へと侵入されている感覚「被侵入感」を提示し,テレプレゼンスの向上を目指した.提案手法では,遠隔空間と自身のいる空間への出入りや自身の空間から対話相手の空間へと物を持ち込むといった表現が可能とした.ポータルを用いた空間接続表現の効果について検証し,以下を明らかにした.( 1 )「同室間」の検証の結果,提案手法は対話相手の空間の映像を表示しているにも関わらず,従来手法と同様に同じ部屋にいる感覚を与えることが分かった.( 2 )「別室感」の検証の結果,提案手法は全身表示型と窓型の両方において,従来手法に比べて別の部屋にいる感覚に違いはみられないことが分かった.( 3 )「被侵入感」の検証の結果,ポータルを介して遠隔地間を繋ぎ,境界を超えてくる提案手法の表現によって従来手法より被侵入感を与えられることが分かった.窓型ビデオ会議においても従来手法に比べて提案手法は自身の空間に侵入される感覚を与えられることがわかった.( 4 )「自身の空間への指さし」の検証の結果,全身表示型において,表示手法に関わらず指さされている感覚を与えられることが分かった.窓型においても,提案手法は従来手法よりも自身の空間を指さされる感覚を与える可能性があることが分かった.(5)提案手法は従来手法よりも存在感が向上することが分かった.以上のことから,AR/MR技術を用いてポータルを介して空間を繋ぐ提案手法によって,遠隔地間での対話において,テレプレゼンスが向上することが確認でき,遠隔の空間をつなぎ三次元的な移動が可能なビデオチャットを実現し,その効果,影響を確認した.

本研究では,侵入可能な枠を境界として遠隔地間を繋ぐ映像表現手法を提案する.提案手法では,AR/MR技術を用いることで,実際の空間に遠隔地へと繋がる枠を出現させる.この空間を繋げる枠を越えて遠隔の空間に侵入する映像によって,対話相手に自身の空間へと侵入されている感覚「被侵入感」を提示し,テレプレゼンスの向上を目指す.提案手法が存在感に与える効果の検証の結果,遠隔地間を繋ぎ,境界を越えてくる表現によって被侵入感を与えられることが分かり,存在感が向上することが確認できた.また,提案手法は対話相手の空間の映像を表示しているにも関わらず,従来手法と同様に同じ部屋にいる感覚を与えることが分かった.これまでに,プロトタイプの構築および実験を行った.コミュニケーションへの効果の検証など,様々な条件におけるコミュニケーションの効果について確認を行う.また,遠隔地のものに対するインタラクション手法を新しく考案し,その実現に向けて進めており,今後,実装を進め,提案手法の評価を行う.また,より,実用的なタスクを考え,提案手法の効果を明確に示す.現在の表現手法の評価を行い,コミュニケーションへの効果を確認し,研究成果としてまとめる.また,さらに新しいコミュニケーション手法を検討しており,その実現およびコミュニケーションへの効果を確認し,研究成果としてまとめる.ヒューマンコンピュータインタラクション
六朝末期における弥勒救世主信仰の成立と道教の終末論の影響に関する比較宗教史的研究

本研究は、六朝時代末期における弥勒信仰の変質過程を明らかにするため、救世主的弥勒信仰を語る6世紀中国撰述の疑経を直接の研究対象とし、その成立にあたって5世紀の道教の終末論と救済思想がどのような影響を与えているのかを比較宗教史的な視点から考察するものである。本研究において考察の対象とする原典史料は、敦煌写本によってその存在が知られる『法滅尽経』、『般泥えん後比丘十変経』、『首羅比丘経』、『普賢菩薩説証明経』の4経典である。これらはいずれも6世紀に成立した中国撰述の疑経と見なされる。本年度はこの中から、6世紀の中頃以降に成立したと思われる『普賢菩薩説証明経』を取り上げ、言語および思想内容について道教経典との比較検討を試みた。この経典において、弥勒菩薩はその到来の時期を一挙に短縮して、きわめて近い未来に地上に降り、人々を苦しみから解放する救世主として意識されている。このような弥勒信仰の変質過程を明らかにするための基礎作業として、11本の敦厚写本を校合することにより校訂本文を作成した。その過程で、サンクト・ペテルブルグ図書館所蔵の経典名不明の断片を『普賢菩薩説証明経』の一部と同定することができた。本研究は、六朝時代末期における弥勒信仰の変質過程を明らかにするため、救世主的弥勒信仰を語る六世紀中国撰述の疑経を直接の研究対象とし、その成立にあたって五世紀の道教の終末論と救済思想がどのような影響を与えているのかを比較宗教史的な視点から考察するものである。三年間の研究期間内に、敦煌写本によってその存在が知られる四点の疑経について、テクストの校勘と解読を行ない、言語および思想内容について道教経典との比較検討を試み、この問題の解明に向けての文献的基礎を構築する予定である。本研究において考察の対象とする原典史料は、敦煌写本によってその存在が知られる『法滅尽経』、『般泥〓後比丘十変経』、『首羅比丘経』、『普賢菩薩説証明経』の四経典である。これらはいずれも六世紀に成立した中国撰述の疑経と見なされる。本年度はこの中から、六世紀の初めに成立したと思われる『法滅尽経』と『般泥〓後比丘十変経』を取り上げた。二つの経典は、仏教において法滅の危機を表明した『大般涅槃経』の傍系経典から派生したものであり、終末時の大災害と救済者の出現を予言した『太上洞淵神呪経』、『霊宝天地運度自然妙経』、『正一天師告趙昇口訣』を始めとする五世紀の道教経典に影響され、法滅の世に大災害が起き、その後に弥勒が世に降ると説いている。ここではとりわけ弥勒出現の契機として設定されている大災害の予言的な記述における道教経典との共通性や影響関係の解明を試みた。3年間の研究期間内に、敦煌写本によってその存在が知られる4点の疑経について、テクストの校勘と解読を行ない、言語および思想内容につぃて道教経典との比較検討を試み、この問題の解明に向けての文献的基礎を構築する予定である。本研究において考察の対象とする原典史料は、敦煌写本によってその存在が知られる『法滅尽経』、『般泥〓後比丘十変経』、『首羅比丘経』、『普賢菩薩説証明経』の4経典である。本年度はこの中から、6世紀の第3・四半期に成立したと思われる『首羅比丘経』を取り上げた。この経典は、上記の4経典のうちでも道教の終末論と救済思想の影響を最も濃厚に受けたものと考えられる。