hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
TRECK法によるアトピー性皮膚炎の発症責任細胞系列の解明とモデルマウスの作製

その後、そのTgマウスが成長した適当な時期に、ジフテリア毒素をそのTgマウスに投与し、導入したプロモータが発現している細胞を特異的に破壊するという画期的な方法である。今年度は、上記目的のために、マスト細胞、およびT細胞を標的としたTRECK-Tgマウスを作製するためのDNA組換え体の構築を行った。そのために、まずマスト細胞特異的プロモータをマウスゲノムDNAから単離し、ヒトのジフテリア毒素受容体(ヘパリン結合性EGF受容体)の遺伝子に連結して目的のDNA組換え体を得た。現在、このDNA組換え体を用い、NC/Ngaマウスに対するトランスジェネシスを行っている。また、T細胞特異的なプロモータについても、現在、組織特異性のより高いプロモータの検索を行っているところである。これまで、アトピー性皮膚炎の発症には、免疫系の細胞の関与が必須であるが、そのうちマスト細胞系列とT細胞系列が最も強く関与していると考えられている。しかしそのいずれが重要であるかについてはいまだ決着を見ない。研究代表者の米川らは、これまでヒトアトピー性皮膚炎のモデルと思われている近交系マウスNC/Ngaを用い、このマウスに皮膚炎を発症させる遺伝子座の探索を行い、その主要な遺伝子がマウス第9染色体上に存在するderm1であることを見出した。本研究では、このNC/Ngaマウスを主たる材料に使い、このマウスのT細胞系列、あるいはマスト細胞系列の細胞群を、T細胞特異的、あるいはマスト細胞特異的プロモータを用いたTRECK法(後述)により、それぞれの細胞系列を個体内で任意の時期に抹消し、それらのマウスを用いた皮膚炎発症を観察することにより、皮膚炎発症にかかわる細胞系列が、T細胞系なのか、マスト細胞系なのかを明らかにすることを目的とした。TRECK法は、本研究班の班員の一人、奈良先端大の河野らによって開発された方法で、組織特異的なプロモータをヒトのジフテリア毒素受容体(ヘパリン結合性EGF受容体)の遺伝子に連結した後、このDNA組換え体をマウスに導入してトランスジェニック(Tg)マウスを作製する。昨年度までに、マスト細胞、T細胞にそれぞれ特異的なプロモータを用い、TRECK-Tgマウス作製のための組換えDNA体を構築した。今年度は、それらの組換えDNA体をNC/Ngaマウスにマイクロインジェクションを行い、TRECK-Tgマウスの作製を行った。しかしながら、これまでの実験においてはNC/NgaによるTRECK-Tgマウスの作製には成功していない。現在、その原因を追及しつつ、成功に向けて鋭意努力中である。
ラット甲状腺癌細胞株を用いた甲状腺癌治療の新しい試み

rat甲状腺癌細胞株FRTCを用いて、新しい甲状腺癌治療法の検討を行った。まず、TSH受容体(TSH-R)抗体を分子生物学的手法を用いて作製を試みた。大腸菌JM109に、vector pGX2Tに組み込んだrat TSH-R cDNA発現させ、大腸菌より蛋白を精製した。TSH-R蛋白は、Glutathione S-transferaseとの融合蛋白として発現されカラムにて回収されるはずであったが、回収率は非常に低く免疫を行うのに充分な量ではなかった。また、哺乳動物由来の細胞に組み込むため、vector pEF321-FLを用いてTSH-R cDNAをcos7細胞に発現させた。この細胞は機能的TSH-Rを発現していたが、蛋白として分離すると発現量が少なく、高力価の抗体作製はできなかった。ペプチドを用いた抗体作製には、TSH-Rのペプチドに対する抗血清はできたが、抗体の分離精製が困難で、特異的抗体と抗癌剤との結合物が作製できなかった。抗血清を全て用いたり、そのIgG分画を用い、第2抗体と抗癌剤結合物を作用させる方法も試みたが、あまり特異的作用が期待できなかった。現在、新たにvectorをBCMGSNeo(J Exp Med 172:969,1990)に変えて発現蛋白量の増加を図り、抗体産生を検討中である。FRTCに発現しているratc-mycに対するantisense oligonucleotideを用いると、FRTCの増殖は抑制されたが、持続的に抑制はできず、一過性の効果にとどまった。しかし培養液中でも分解されにくい、phosphorothioate化したantisense oligonucleotideを用いたところ、増殖抑制効果は著明で、しかも持続性であった。これを、in vivoにて投与する計画も考案中であるが、特異性の問題とendonucleaseの作用をいかに抑えるかが残された問題である。FRTCに増殖にprotein kinase C(PKC)が関与しており、PKCを抑制するとFRTCの増殖抑制が起こることが判明した。PKCの阻害剤のstaurosporinや、PKCのdown regulationを起こすphorboi esterは、PKC mRNAの発現だけでなく、TSH-RやIGF-1-P mRNAの発現をも抑制した。これらの薬剤は、特異性の問題を解決できればFRTCに対しての有用な増殖抑制物質と思われる。特異的cytotoxic Tcel1の誘導は、FRTCを抗原としてFisher rat脾細胞での誘導を試みた。誘導されたcytotoxic T celは、FRTCに対してもin vitroにて細胞障害性を有していたが、その効果は弱くしかも持続的でなかった。しかし、脾細胞をlectinにて刺激した培養上清を添加すると、細胞障害性が上昇した。上清のみにも細胞障害性を認めた。今後、上清中の細胞障害因子の検討や、上清にて刺激された脾細胞を用いたin vivoでの効果の検討、さらにcytotoxic Tcel1を増殖させる手段を考案する必要がある。また、recombinant TSH-Rを抗原とする誘導も検討中である。特異的cytotoxic T

cel1の誘導は、FRTCを抗原としてFisher rat脾細胞での誘導を試みた。誘導されたcytotoxic T celは、FRTCに対してもin vitroにて細胞障害性を有していたが、その効果は弱くしかも持続的でなかった。しかし、脾細胞をlectinにて刺激した培養上清を添加すると、細胞障害性が上昇した。上清のみにも細胞障害性を認めた。今後、上清中の細胞障害因子の検討や、上清にて刺激された脾細胞を用いたin vivoでの効果の検討、さらにcytotoxic Tcel1を増殖させる手段を考案する必要がある。また、recombinant TSH-Rを抗原とする誘導も検討中である。1.TSH受容体(TSH-R)抗体の作製:(1)full lengthのratTSH-R cDNAをvector(pGEX2T)に組込み、さらに大腸菌に組み込んでTSH-Rを発現させた。これを可溶化し、ゲル電気泳動にて分離を試みた。しかしながら、TSH-R-GST(glutathion S transferase)融合蛋白は、大腸菌内で不溶性のinclusionbodyを形成し、容易に可溶化せず、また大量には発現しなかった。現在別のvector(pSG5,pEF321FL etc)に組込んで、大腸菌またはcos 7 cell等に発現させ、抗体を作製することを検討している。可能であれば、monoclonal抗体を作製し、大量に抗体を得ることを検討中である。(2)家兎にて作製したTSH-Rの合成peptide抗体を用いた実験では、この抗血清はTSH-Rに反応し、細胞傷害性を有すことが判明した。しかし、抗血清のIgG分画より特異的抗体を大量に精製することが困難なため、直接抗体-抗癌剤ないし細菌毒素複合体を作るのは効率が悪いと思われた。そこで、抗rabbit IgGと抗癌剤ないし細菌毒素複合体を作り、peptide抗体を作用させた後に、この複合物を作用させることを検討中である。またmonoclonal抗体が作製できれば、直接抗癌剤との複合体を作製し、その効果を検討予定である。2.antisense oligonucleotideによる増殖抑制:rat c-mycに対するantisense oligonucleotideを作製した。このantisense oligonucleotideは、in vitroにてFRTCの増殖を阻害した。sense oligonucleotideでは、増殖阻害を認めなかった。しかしながら、antisense oligonucleotideの増殖阻害は完全ではなく、一週間程度で増殖が回復してしまった。さらに、S-oligo等の修飾を加え効果延長を検討中である。rat甲状腺癌細胞株FRTCを用いて、新しい甲状腺癌治療法の検討を行った。まず、TSH受容体(TSH-R)抗体を分子生物学的手法を用いて作製する試みであるが、まずvector
安全学習の総合的研究-判決書教材活用によるプログラム化と授業開発－

本研究では,児童生徒等の安全確保の保障を目指し、生きる力を育てる安全学習を充実するための教材及び授業プログラムの開発を目的とする。平成30年度は学校安全に関わる民事裁判の損害賠償請求事件の判決書を調査し、判決書教材を開発した。また、その開発した教材をもとにした授業を、3人の研究協力者が実践した。開発した教材を活用した安全学習の総合的なプログラム化と授業開発を進めることができた。具体的には次のような研究実績となった。(1)鹿児島市において研究会を実施し、事例としての判決書教材を活用した安全学習の総合的なプログラムの開発と検討を行なった。また、総合的なプログラム開発について、蜂須賀授業実践(上越教育大学大学院)を参考にしてモデル化を検討し、修正した。(2)日本学校教育学会や日本教育実践学会で研究協力者との協同による発表報告を通して、開発教材やプログラムの見直しを図り、精度を向上させ、理論を改善した。(3)開発した授業案をもとにして、研究協力者である上猶覚教諭(鹿児島県霧島市立竹子小学校)が小学校におけるいじめ判決書教材を活用した授業実践を行い、小松隆教諭(宮城県東松島市立矢本第二中学校)が中学校におけるいじめ判決書教材を活用した授業実践を行なった。授業検討会を開催し、教材開発や授業開発について検討した。また、学校防災関連の判決書教材を活用して、萩原和孝(第一工業大学非常勤講師)が教員志望の学生に対して大学生を相手にした安全学習を行ない、自然災害に関する判決書教材とプログラム開発について検討した。平成30年度は、「(2)安全学習に活用できる事例としての判決書の教材化と開発(3)判決書教材を活用した安全学習の総合的なプログラム化と(4)それに対応する授業開発」を主な研究計画としていたが、(2)については概ね達成することができ、具体的に一覧表に分類してまとめることができた。また、(3)(4)についても3人の研究協力者の尽力で具体的に授業実践が進み、プログラム化と授業開発について検討することができた。研究の進捗状況はおおむね順調に進展している。最終年度となる平成31年度は、当初の研究計画としてあげていた「(2)安全学習に活用できる事例としての判決書の教材化と開発」「(3)判決書教材を活用した安全学習の総合的なプログラム化」「(4)それに対応する授業開発」を重点的に研究していく。特に、それぞれの授業実践を通して収集した授業後感想文のテキストデータの分析についても行なっていきたい。そのことで、本研究が児童生徒たちにどのような安全学習に関わる資質能力を育成できるのか、その要素を抽出していくことで、明らかにしていきたい。そして、その研究の成果を、日本学校教育学会、日本安全教育研究学会、日本教育実践学会で発表し、助言や意見を参考に、論文としてまとめていきたいと考えている。同時に、最終的には本研究テーマに関する報告書を作成し、本研究のまとめとしたい。具体的には,児童生徒の安全を奪う学校災害として、学校の教育活動にともなう日常的な学校事故、いじめ問題、体罰その他の暴力の問題、震災・津波災害、熱中症や給食アレルギー事故、部活動の事故などを研究対象としてとらえ、これまでに起こった学校災害の事例としての判決書からの教材化と安全学習としての総合的なプログラム化と授業開発を計画している。平成29年度は次のように研究を進め、研究の成果が見られた。(1)安全教育における安全学習の理論や実践に関わる文献を調査した。先行研究と理論化の一部については日本教育実践学会(11月京都)において発表し、意見を参考にしながら安全学習の理論化の深化を図った。本研究において安全学習の構成要素と考える学校事故、いじめ問題、体罰その他の暴力の問題、震災・津波災害、熱中症や給食アレルギー事故、部活動の事故などに関わる文献を収集し,事例にもとづいた安全学習の理論について検討した。(2)安全学習に対応した事例としての判決書を調査収集し、児童生徒の発達段階に対応した判決書教材を開発した。安全学習に関わる民事裁判の判決書を調査収集し、判決書によって学ぶべき教師用の安全指導に関する内容については、ネットのMMマガジン(小学校)において紹介した。研究協力者の蜂須賀洋一は、安全学習として適切な教材を発達段階を考慮して開発し、授業実践を行い検討した。また、上記の学会において、開発した判決書教材について報告した。平成29年度は、「(1)安全教育における安全学習の理論・実践の先行研究の調査、(2)安全学習に活用できる事例としての判決書の教材化と開発」を主な研究計画としていたが、(1)については概ね達成することができた。(2)については、判決書教材にすべき判例の選定についてはほぼ達成できたが、教材化と開発については一部にとどまっている。しかし、平成30年度以降に計画していた「(3)判決書教材を活用した安全学習の総合的なプログラム化と(4)それに対応する授業開発」については、研究協力者の協力を得て、一部具体的に授業実践を通して、検討することができた。

具体的には次のような研究実績となった。(1)鹿児島市において研究会を実施し、事例としての判決書教材を活用した安全学習の総合的なプログラムの開発と検討を行なった。また、総合的なプログラム開発について、蜂須賀授業実践(上越教育大学大学院)を参考にしてモデル化を検討し、修正した。(2)日本学校教育学会や日本教育実践学会で研究協力者との協同による発表報告を通して、開発教材やプログラムの見直しを図り、精度を向上させ、理論を改善した。(3)開発した授業案をもとにして、研究協力者である上猶覚教諭(鹿児島県霧島市立竹子小学校)が小学校におけるいじめ判決書教材を活用した授業実践を行い、小松隆教諭(宮城県東松島市立矢本第二中学校)が中学校におけるいじめ判決書教材を活用した授業実践を行なった。授業検討会を開催し、教材開発や授業開発について検討した。また、学校防災関連の判決書教材を活用して、萩原和孝(第一工業大学非常勤講師)が教員志望の学生に対して大学生を相手にした安全学習を行ない、自然災害に関する判決書教材とプログラム開発について検討した。平成30年度は、「(2)安全学習に活用できる事例としての判決書の教材化と開発(3)判決書教材を活用した安全学習の総合的なプログラム化と(4)それに対応する授業開発」を主な研究計画としていたが、(2)については概ね達成することができ、具体的に一覧表に分類してまとめることができた。また、(3)(4)についても3人の研究協力者の尽力で具体的に授業実践が進み、プログラム化と授業開発について検討することができた。研究の進捗状況はおおむね順調に進展している。今後については、本研究の計画段階としている「(2)安全学習に活用できる事例としての判決書の教材化と開発、(3)判決書教材を活用した安全学習の総合的なプログラム化、(4)(3)に対応する授業開発」に取り組んでいく。特に(2)については、安全学習に関わる民事裁判の判決書を調査収集し、児童生徒の安全学習として適切な教材を発達段階を考慮して開発し、検討する。教育系学会において、開発検討した事例による安全学習の判決書教材について報告する。(3)(4)については、研究会を実施し、総合的なプログラム開発について検討する。また、学会発表などでの報告を通して、開発教材やプログラムの見直しを図り、精度を向上させ、理論を改善する。事例として開発した判決書教材を活用した安全学習の授業について検討する。その際、授業内容や授業構成を検討し、授業開発を図っていく。事例による判決書教材を活用した安全学習によって児童生徒達はどのような安全についての知的学びを習得できるかを検討する。感想文記述のデータ分析と分類による学習内容の構成要素を抽出し、学会や研究会などで報告する予定である。最終年度となる平成31年度は、当初の研究計画としてあげていた「(2)安全学習に活用できる事例としての判決書の教材化と開発」「(3)判決書教材を活用した安全学習の総合的なプログラム化」「(4)それに対応する授業開発」を重点的に研究していく。
マメ科植物就眠運動のリズムをコントロールする鍵酸素に関する生物有機化学的研究

マメ科植物の多くは夜には葉を閉じ、朝になると再び葉を開く、就眠運動と呼ばれる一日周期の葉の開閉運動を行う。この運動は、葉を閉じさせる就眠物質と葉を開かせる覚醒物質という、2種の特異的な活性物質の濃度バランスが、β-グルコシダーゼによる調節を受け、昼夜で逆転することでコントロールされる。この就眠運動調節の鍵酵素β-グルコシダーゼは、その活性発現を生物時計により制御されており、本酵素の精製、クローニングは、就眠運動に関する研究を生物時計による計時機構へと展開していくためのキーポイントになると考えられる。本酵素を精製するためにはアフィニティークロマトグラフィーが有効である。β-グルコシダーゼに対して強力な阻害活性をもち、覚醒物質に類似した構造を有した阻害剤をリガンドとして用いるアフィニティーゲルにより、マメ科植物メドハギから鍵酵素の精製を行った。得られた鍵酵素は電気泳動分析から分子量120-150kDaと既知の植物由来のβ-グルコシダーゼと比べて倍の分子量を示した。さらに、リガンドとゲル担体間のスペーサーの長さを検討することにより、鍵酵素の効率的な精製を達成することが出来た。さらに、精製した鍵酵素を質量分析を用いた部分配列解析、FASTFによる相同性検索を行った結果、得られた鍵酵素がβ-グルコシダーゼと相同性を示すことが確認された。また、鍵酵素は電気泳動分析において分子量120-150kDaと幅のあるスメアなバンドを示したことから、糖鎖により就職されている可能性が考えられた。そこで、ECL Glycoprotein Detection System(GE Healthcare Co.)を用いたところ、鍵酵素が糖タンパク質であることが確認された。さらに酸処理により糖鎖の切断を行うことで、糖鎖を除去した鍵酵素の分子量が63kDaであることが明らかとなった。本酵素を精製するためにはアフィニティークロマトが有効である。アフィニティークロマトのリガンドとしては、本来の基質である覚醒物質を用いた場合、酵素により分解されてしまうことが考えられる。そこで、酵素分解を受けないように、グリコシド結合部の酸素原子を硫黄原子へと変換した、チオグリコシド型覚醒物質アナログを合成した。また、β-グルコシダーゼに対する阻害活性が高いとされる、グルコノアミジンをグルコースの代わりに結合させたグルコノアミジン型覚醒物質アナログを合成した。両者をリガンドとして用い、2種のアフィニティーゲルを調製した。また市販されているβ-グルコシダーゼ特異的アフィニティーゲルによる酵素精製についても検討を行った。その結果、覚醒物質に類似した構造を持つが阻害活性の低いチオグリコシド型覚醒物質アナログ、阻害活性は高いが覚醒物質とは異なる構造を有する市販のβ-グルコシダーゼ特異的アフィニティーゲルを用いた場合には全く酵素を精製することは出来なかった。一方、阻害活性が高く覚醒物質に類似した構造を持つグルコノアミジン型覚醒物質アナログをリガンドとして用いたゲルでは、目的酵素の選択的な精製が可能になることが明らかとなった。昨年度、β-グルコシダーゼに対して強力な阻害活性をもち、覚醒物質に類似した構造を有した阻害剤を合成した。今年度は、この阻害剤をリガンドとして用いたアフィニティーゲルによる鍵酵素の精製を試みた。まず、マメ科植物メドハギより粗酵素溶液を調製した。就眠運動に関わるβ-グルコシダーゼは葉の開閉を制御している関係上、運動が起きている時間帯にしか活性を示さない。そこで、植物の採集時間と、β-グルコシダーゼ活性の関係を調べたところ、β-グルコシダーゼ活性はメドハギの葉が閉じる約1時間前に最も強く検出されることがわかった。さらに、検討の結果、メドハギ葉柄よりアセトンパウダーを調製、次いで抽出した後、アセトン沈殿により濃縮することにより、安定して粗酵素溶液を調整できる方法の確立に成功した。続いて、調製した粗酵素溶液のアフィニティーゲルによる精製を試みた。合成したリガンドには、アミジン構造、カルボキシル基が存在するため、精製条件によりイオン交換的な作用を及ぼすことが予想された。

種々条件を検討した結果、中性に近い条件においてそこウソ溶液の分離を行うことで、鍵酵素の候補となるタンパクを精製することに成功した。マメ科植物の多くは夜には葉を閉じ、朝になると再び葉を開く、就眠運動と呼ばれる一日周期の葉の開閉運動を行う。この運動は、葉を閉じさせる就眠物質と葉を開かせる覚醒物質という、2種の特異的な活性物質の濃度バランスが、β-グルコシダーゼによる調節を受け、昼夜で逆転することでコントロールされる。この就眠運動調節の鍵酵素β-グルコシダーゼは、その活性発現を生物時計により制御されており、本酵素の精製、クローニングは、就眠運動に関する研究を生物時計による計時機構へと展開していくためのキーポイントになると考えられる。本酵素を精製するためにはアフィニティークロマトグラフィーが有効である。β-グルコシダーゼに対して強力な阻害活性をもち、覚醒物質に類似した構造を有した阻害剤をリガンドとして用いるアフィニティーゲルにより、マメ科植物メドハギから鍵酵素の精製を行った。得られた鍵酵素は電気泳動分析から分子量120-150kDaと既知の植物由来のβ-グルコシダーゼと比べて倍の分子量を示した。さらに、リガンドとゲル担体間のスペーサーの長さを検討することにより、鍵酵素の効率的な精製を達成することが出来た。さらに、精製した鍵酵素を質量分析を用いた部分配列解析、FASTFによる相同性検索を行った結果、得られた鍵酵素がβ-グルコシダーゼと相同性を示すことが確認された。また、鍵酵素は電気泳動分析において分子量120-150kDaと幅のあるスメアなバンドを示したことから、糖鎖により就職されている可能性が考えられた。そこで、ECL Glycoprotein Detection System(GE Healthcare Co.)を用いたところ、鍵酵素が糖タンパク質であることが確認された。さらに酸処理により糖鎖の切断を行うことで、糖鎖を除去した鍵酵素の分子量が63kDaであることが明らかとなった。
体心立方格子構造を持つ金属材料の高速変形における第IV領域に及ぼす金属組織の影響

本研究は、高強度鉄鋼材料の応力腐食割れに関する金属組織学的研究を行うことを主たる目的としている。応力腐食割れの主因子として、結晶粒界の応力腐食に伴う粒界破壊が考えられる。そこで本研究ではまず、燐の粒界偏析による粒界破壊現象の組織学的研究を行う目的でクロム鋼の焼もどし脆化過程を調べ、次いでオーステナイト・ステンレス鋼の応力腐食割れに及ぼすマルテンサイト組織の効果について調べた。2【1/4】Cr鋼に対して773Kのもとで10100MPaの応力負加を行い、Pの粒界偏析の様子を主としてオージェ分光により調べた結果、40MPaの応力を境に、Pの析出挙動が変化すること、Pの含有量が50ppm以下で、かつ結晶粒径が75μm以下であれば、773K-4000時間の脆化処理下のもとでも脆化が生じないことなどを明らかにした。また、SUS304鋼に応力誘起マルテンサイトを生成させた場合とさせない場合につき、403K-42%Mg【Cl_2】中にて応力腐食を試みた結果、マルテンサイト組織を有する場合の方が応力腐食が容易となることを見出した。高強度鋳物用アルミニウム合金であるAl-10%Mg合金の室温長時間(<13年)を行い、この間の延性の低下、応力腐食割れ感受性の増加など経年変化の原因を、透過電顕観察より得られた微細析出物(G.P.ゾーン)の形態と関連づけて考察した。高強度材料として注目を集めているFe-B系アモルファス合金を単ロール液体急冷法により作成し、焼なまし過程における結晶化の段階を高分解能電顕により観察した。その結果、急冷状態における原子規則化領域の存在、焼なましによる規則化領域の成長、高濃度Bを含むα-Fe結晶の析出,α-Fe結晶の成長に伴うBの吐出しなどが明らかにされた。アモルファスFe-B合金の高温脆化は、α-Fe粒子からBが吐き出されるあたりで進行すると結論された。
ヒト非小細胞肺癌副腎転移の分子機構の解析

非小細胞肺癌の副腎転移の動物実験系を確立し,肺癌副腎転移の臓器特異性発現機構の解析を行うことを目的とした.ヒト非小細胞肺癌細胞株をヌードマウスの副腎組織片上で継代培養し,高副腎転移株を得た.マイクロアレイ解析を用いて高副腎転移株とoriginalの細胞株の遺伝子発現の変化を検討したところ, 8遺伝子の発現増加と2遺伝子の発現低下を確認した.副腎転移を規定する分子機構として,これらの遺伝子産物の変化が候補として考えられる.本研究の目的は,肺癌の副腎転移における臓器特異性の発現機構の解析を行うことである.肺癌の副腎転移の研究に適した細胞培養および動物での実験系が存在しなかったため,第一段階は実験系の確立であった.ヒト肺癌培養細胞株をマウスに移植し,得られた副腎転移巣の性状を解析することで,臓器特異性の決定機構を解析する.解析する主なターゲットは,インテグリンを代表とする接着分子である.非小細胞肺癌の副腎転移の動物実験系を確立し,肺癌副腎転移の臓器特異性発現機構の解析を行うことを目的とした.ヒト非小細胞肺癌細胞株をヌードマウスの副腎組織片上で継代培養し,高副腎転移株を得た.マイクロアレイ解析を用いて高副腎転移株とoriginalの細胞株の遺伝子発現の変化を検討したところ, 8遺伝子の発現増加と2遺伝子の発現低下を確認した.副腎転移を規定する分子機構として,これらの遺伝子産物の変化が候補として考えられる.本研究の目的は、肺癌の副腎転移における臓器特異性の発現機構の解析を行うことである.肺癌の副腎転移の研究に適した細胞培養系および動物実験系は存在しなかったため、本研究の第一段階は実験系の確立である.今年度は、ヒト非小細胞肺癌副腎転移モデルの作成に適切と考えられる細胞株のスクリーニングを施行した.実験に供したヒト非小細胞肺癌のcell-lineのうち、ヌードマウスへのtransfectionにて副腎への転移が確認されたのは、現在までのところLK-2、PC-14、IA-5の3株であった.これらの細胞株ではいずれも副腎転移の発生頻度は低く、当該年度内では再移植による継代での副腎転移の発生頻度の向上は明らかではなかった.今後、継続して複数の継代が必要であると考えられる.以上の結果より、実験系の確立までには当初の計画より実験動物数が多くなることが予測される.そこで、実験の効率化のため、平行して新規のスクリーニング方法につき検討した.ヌードマウスをsacrificeし、副腎を摘出して最大割面とし、組織培養法を用いて十分なviabilityを維持した状態で、コラーゲンゲル上でin vitroの培養を行った.副腎割面上にsingle cellsuspensionとした肺癌細胞PC-14を移植し、7日間の培養後に回収した.これを3継代繰り返した後、ヌードマウスへ再移植した.結果、得られた細胞株は副腎転移能を有することが確認された.一方、対象として用いた細胞株のRERF-LC-AIでは、副腎割面上で細胞の増殖を維持することができなかった.以上の結果より、この方法を用いて、以降の実験経過を短縮できる可能性が考えられる.本研究の目的は,肺癌の副腎転移における臓器特異性の発現機構の解析を行うことである.肺癌の副腎転移の研究に適した細胞培養および動物での実験系が存在しなかったため,第一段階は実験系の確立であった.前年度までの研究結果から,通常の動物実験系では副腎転移の作成が困難であることが確認されたため,組織培養法を用いた実験モデルを作成した.ヒト非小細胞肺癌培養細胞株6種を用い,ヌードマウスの副腎を約1mm厚の組織片とし細胞株とともに7日間培養し,割面上に生着し増殖し得た細胞を回収し検討に用いた.コントロールとして肺,肝,腎,骨,骨格筋で同様の検討を行い,合計5継代した.結果,細胞株PC-14において副腎および肺,腎,骨,骨格筋上で培養されたsubcloneを得た.副腎上での培養に由来するsubcloneをヌードマウスに移植したところ,40%の頻度で副腎転移の形成を確認した.さらに,PC-14の副腎および肺,腎,骨,骨格筋由来のsubcloneを用いて細胞外基質のfibronectin(FN),type I collagen(CL),laminin(LN),vitronectin(VN)に対する接着能の変化を検討したところ,originalのPC-14に比し,副腎由来株ではFNとVNに対する接着能の低下,CLとLNに対する接着能の亢進を認めた.他臓器由来のsubcloneの変化と比較した場合,LNとCLの接着能の増強が特徴的であり,特にCLで副腎において最も強い接着能の亢進が認められた.これらの細胞外基質への親和性の変化は副腎転移の臓器選択性の機序に関与している可能性があると考えられる.本研究の目的は,肺癌の副腎転移における臓器特異性の発現機構の解析を行うことである.肺癌の副腎転移の研究に適した細胞培養および動物での実験系が存在しなかったため,第一段階は実験系の確立であった.前年度までの研究結果から,通常の動物実験系では副腎転移の作成が困難であることが確認されたため,組織培養法を用いた実験モデルを作成した。

ヒト非小細胞肺癌培養細胞株PC-14を用い,ヌードマウスの副腎を約1mm厚の組織片とし細胞株とともに7日間培養し,割面上に生着し増殖し得た細胞を回収し検討に用いた.コントロールとして肺,肝,腎,骨,骨格筋で同様の検討を行い,合計5継代した.結果,細胞株PC-14において副腎および肺,腎,骨,骨格筋上で培養されたsubcloneを得た.副腎上での培養に由来するsubcloneをヌードマウスに移植したところ,40%の頻度で副腎転移の形成を確認した.PC-14の副腎由来のsubcloneとoriginalのPC-14について、マイクロアレイを用いて遺伝子発現の変化を検討したところ,副腎由来のsubcloneでは,originalに比し,6種のsmRNA,DUSPIなどの計8遺伝子の発現増加を確認したが,接着分子の関連性は低いと考えられた.明らかな発現低下は2遺伝子であった.他臓器由来のsubcloneの変化と比較した場合,副腎由来株での発現変動遺伝子数は少なく,また,DUSPlの増強以外は副腎転移において特徴的であった.副腎転移を規定する分子機構として、これらの発現変動遺伝子に規定される遺伝子産物の変化が候補の一つとして考えられる.本研究の目的は,肺癌の副腎転移における臓器特異性の発現機構の解析を行うことである.肺癌の副腎転移の研究に適した細胞培養および動物での実験系が存在しなかったため,第一段階は実験系の確立であった.2009年度までの研究結果から,通常の動物実験系では副腎転移の作成が困難であることが確認されたため,組織培養法を用いた実験モデルを作成した.ヒト非小細胞肺癌培養細胞株PC-14を用い,ヌードマウスの副腎を約1mm厚の組織片とし細胞株とともに7日間培養し,割面上に生着し増殖し得た細胞を回収し検討に用いた.コントロールとして肺,肝,腎,骨,骨格筋で同様の検討を行い,合計5継代した.結果,細胞株PC-14において副腎および肺,腎,骨,骨格筋上で培養されたsubcloneを得た.副腎上での培養に由来するsubcloneをヌードマウスに移植したところ,40%の頻度で副腎転移の形成を確認した.PC-14の副腎由来のsubcloneとoriginalのPC-14について、マイクロアレイを用いて遺伝子発現の変化を検討したところ,副腎由来のsubcloneでは,originalに比し,6種のsmRNA, DUSP1などの計8遺伝子の発現増加を確認したが,接着分子の関連性は低いと考えられた.明らかな発現低下は2遺伝子であった.他臓器由来のsubcloneの変化と比較した場合,副腎由来株での発現変動遺伝子数は少なく,また,DUSP1の増強以外は副腎転移において特徴的であった.これらのうち肺癌の予後因子として知られる既知のものとしてはCALB1が一致していた。副腎転移を規定する分子機構として、このCALB1遺伝子産物の変化が第一候補として考えられる.
π-配位ルイス酸性遷移金属触媒の開拓と反応性制御

近年、π配位ルイス酸性遷移金属触媒、例えば、金、銀、銅、白金およびある種のパラジウム触媒による炭素-炭素三重結合の活性化とこれに対するヘテロプロ求核体の触媒的付加反応による新規炭素-炭素、炭素-ヘテロ原子結合形成反応は活発に研究され、最近の有機合成のトピックス的存在となっている。平成19年度の成果として、我々は、炭素側鎖を有するアルキニルカルボニル化合物がカチオン性金触媒存在下、分子内ヘテローエンインメタセシス反応が進行し、対応する多置換環状エノンが効率的進行することを見出した。本反応は、環境調和型手法により炭素-炭素結合と炭素-酸素原子結合を同時に構築する新しい有機合成方法論であり、カチオン性金触媒の炭素-炭素三重結合の活性化によりアルキンとカルボニル官能基の[2+2]環化反応と開環反応を経て進行している。我々は、同様な反応条件下、基質のアルキンの末端の置換基が共役アルケンである場合、金触媒のアルキンに対するπ配位と引き続き系内で生成する共役エノンのカルボニルに対するσ配位、すなわち、分子内ヘテローエンインメタセシス反応とNazarov環化反応、により連続的炭素環構築反応が進行し、様々なポリ環状エノンが効率的に得られることをみいだした。例えば、AuCl3/AgSbF6共触媒存在下、様々な共役環状または非環状エンイニルケトンをトルエン溶媒中反応させると5員環エノン骨格を有する2環性、3環性、4環性ポリ環状化合物が一気に良い収率で得られた。また、同様な反応条件でアルキン末端が電子供用基またはナフタレン置換基である場合も同様に反応が進行し対応する芳香環を有するポリ環状化合物を与えた。本反応では金触媒がπ配位ルイス酸性とσ配位ルイス酸性の二元的役割を果たしている。これまでの触媒反応のパターンは、カルボニルあるいはイミンなどの炭素-炭素三重結合の求核付加反応によるヘテロ環の形成反応が主流である。これに対しカルボニルの炭素-炭素三重結合への付加反応を経る炭素環構築反応の報告例はすくない。最近当研究室では、炭素側鎖を有するアルキニルカルボニル化合物がカチオン性金触媒存在下、分子内ヘテローエンインメタセシス反応が進行し、対応する多置換環状エノンが効率的進行することを見出した。本反応は、環境調和型手法により炭素-炭素結合と炭素-酸素原子結合を同時に構築する新しい有機合成方法論であり、有用性化合物に見られる多置換炭素環化合物を合成することが可能であると考えられる。まず、種々のπ配位遷移金属触媒とσ配位ルイス酸を用いて反応条件の最適化を行い反応性と選択性の向上を図った。その結果、AuCl_3とAgSbF_6共触媒を用いると、炭素側鎖を有する内部アルキニルケトン化合物が高い収率と高いchemo選択性で対応する4置換6員環エノンを与えることがわかった。最適反応条件下、アルキン部位が様々な置換基を有する芳香環および脂肪族置換基である場合、また、環状ケトンを有するアルキンではいずれも良好な収率で対応する生成物を与えることを見出し、置換基の電子的効果、立体的効果により反応性と選択性が向上することを明らかにした。次に、内部アルキンの代わりに、末端アルキニルケトン化合物の反応を試みた。その結果、内部アルキニルケトンの反応と異なり、AuCl_3とAgOTf共触媒を用いることにより3置換6員環内部環状エノン生成物が収率良く選択的に得られることを見出した。さらに、同様の反応条件下、オルトプロピニルフェノンでも反応が進行し対応するナフチル誘導体を得られることを見出した。本研究の更なる遂行により様々な有用性高いポリ環状化合物の効率的合成が可能であると考えられる。

例えば、AuCl3/AgSbF6共触媒存在下、様々な共役環状または非環状エンイニルケトンをトルエン溶媒中反応させると5員環エノン骨格を有する2環性、3環性、4環性ポリ環状化合物が一気に良い収率で得られた。また、同様な反応条件でアルキン末端が電子供用基またはナフタレン置換基である場合も同様に反応が進行し対応する芳香環を有するポリ環状化合物を与えた。本反応では金触媒がπ配位ルイス酸性とσ配位ルイス酸性の二元的役割を果たしている。
生物活性天然物研究への遺伝子工学の利用

本研究では日米両国においてポリケタイドの生合成とテルペノイドの生合成に焦点をあてて研究を展開した。富山医科薬科大学では植物ポリケタイドの合成酵素であるカルコン合成酵素とスチルベン合成酵素の反応機構をに焦点をあて、東京大学との共同研究を行った。本研究中蛋白の大量発現を行い、三次元構造解析に必要な量の酵素蛋白を調製し、京都大学理学系大学院三木邦夫教授に依頼してX線構造解析を行ってきたが、1999年に、ノーエル等のグループが結晶解析に成功し、脂肪酸合成酵素の一部分であるケトアシル合成酵素との反応の類似性が明らかにされた。現在でも京都大学での研究は続けられ、基質、真の反応生成物を結晶に取り込んだ状態での解析を期待している。C_5単位が繰り返し縮合するイソプレノイドの生合成ではジテルペンとカロチノイドの生合成については富山医科薬科大学で研究を行い、東京大学ではトリテルペンの骨格形成の段階に焦点をあてて研究を展開した。この間Scoparia dulcisが生産する4環性ジテルペンは非メバロン経路であることも証明している。遺伝子クローニングの技術的な面は全面的に東京大学大学院渋谷助教授の指導を受け、クローニングに用いたプライマーのデザインや大腸菌での蛋白発現系は東京大学で使用しているものをそのまま用いている。一部の成果は発表しているが、現在投稿中の原稿が多数あり、これらはすべて東京大学との共同研究になっている。ワシントン大学では主として放線菌が生産する抗生物質生合成の遺伝子の研究を行っているが、3年間の共同研究を通じて遺伝子クローニングに関する技術的な指導を受けている。約4年をかけて三川が編集したComprehensive Natural ProductsChemistryにもアメリカ側の2名の連名で総説論文を寄稿しており、これも研究成果の一つと考えている。脂肪酸や放線菌、真菌類が生産する抗生物質には酢酸-マロン酸、プロピオン酸-メチルマロン酸を原料にして共通の反応経路で合成される化合物をポリケタイドと呼んでいる。ポリケタイドの生合成に関与する酵素は、それぞれの酵素反応を行うユニットが独立して存在するII型と単一の蛋白が多機能性をもつI型に分けられる。いずれにせよ分子量は大きく、I型の場合もっとも簡単な化合物である6-メチルサリチル酸の合成酵素でも分子量は180KDである。一方植物に普遍的に存在するッフラボノイドの骨格生合成を触媒するカルコン合成酵素(Chalcone synthase : CHS)は分子量が43KD程度であり、格段に小さい蛋白であるが、ポリケタイドに特徴的なマロニルCoAによる炭素鎖の伸長と中間体の閉環による芳香環の形成といったポリケタイド合成酵素の特徴を備えている。現在では多数の植物からCHS superfamilyと呼ばれる遺伝子がクローニングされているが、実際に異種発現系を用いてCHSあるいはスチルベン合成酵素(stilbene synthase : STS)の活性が確認されている例は少ない。本研究は、1)STSの閉環反応が脱炭酸と共役して閉環反応が起こると考えられる反応機構の解明、2)CHS,STSの環化反応の立体化学、3)CHS superfamilyに属すると考えられる化合物の合成酵素の探索を目的にして研究を行っている。本年度はCHS,STSの異種発現系について検討し大腸菌によるpET3dに加え、メタノール資化酵母であるCandida biodiniiによるpNOTeIでの発現を検討した。その結果pNOTeIでの発現は良好で、細胞破砕上清をSDS-PAGEにかけると目的の蛋白のバンドを確認出来、高い酵素活性が確認された。CHS,STSが共に少量ではあるが相手側の化合物を作ることは、酵母の発現系でも確認され今後反応条件による交差反応性を検討する予定である。

日本側研究者三川は7月下旬にシアトルを訪問しワシントン大学において、アメリカ側共同研究者Floss教授、Moore博士と共同研究に関する討論を行った。さらにこの機会を利用して富山医科薬科大学で行っているテルペノイド生合成の権威であるワシントン州立大学生物学科のCroteau教授を訪問し,研究上の問題点について討論を行い,生合成遺伝子のクローニングに関し有意義な情報を得た.またワシントン大学では研究に必要な各種の液体クロマトグラフィー質量分析機器を用いた実験を行い,日本での実験に必要なデーターを収集した.この結果実験の種類により異なる機種を使い分ける必要があることがわかり,大変参考になった.これらの成果をふまえ,植物のポリケタイド合成酵素であるカルコン合成酵素(CHS)とスチルベン合成酵素(STS)の反応に必要なアミノ酸残基を同定するため,変異を起こさせたストレインを作成し,反応生成物の分析を行い成果を得た.またジテルペンの生合成がクロロプラス1で行われている事をシグナルペプチドをGFPとのフュージョン蛋白として発現させる方法により,証明する事が出来た.それと同時に4環性ジテルペンの生合成が非メバロン酸経路であることも,13C標識化合物の投与とNMR解析の実験結果で証明した.共同研究者のB.Moore博士が秋に来日し,主として東京と富山でセミナー,研究討論を行った.また三川は2月末から3月の始めにかけ,再度シアトルを訪問し質量分析によるデーターをえる基礎実験をした.さらにポリケタイドの研究で知り合いのKhosla教授を訪問し,Comibinatorial Biosynthesisについての最新の成果について説明をうけ,今後の研究に応用の道を開いた.日本側研究者三川と渋谷は7月中旬アムステルダムで開催された、アメリカーヨーロッパ共同生薬学会に出席し、本研究に関する研究発表を行った。アメリカ側共同研究者Floss教授は、11月に東京で開かれたマイクティスラーシンポジウムでの講演の機会に、東京大学での講演を行い、さらに富山を訪問し富山医科薬科大学、金沢大学等で本共同研究に関連した講演を行った。ワシントン大学と富山医科薬科大学での共通の研究テーマであるポリケタイドの生合成研究では、ワシントン大学では主として放線菌が生産する抗生物質の遺伝子レベルでの研究を展開したのに対し、富山医科薬科大学では、植物のポリケタイド合成酵素であるカルコン合成酵素(CHS)とスチルベン合成酵素(STS)の反応に必要なアミノ酸残基を同定するため,変異を起こさせたストレインを作成し,反応生成物の分析を行い成果を得た.この間カルコン合成酵素に関しては,米国ソーク研究所のNoelらによって三次元構造の解析結果が報告された。富山医科薬科大学と東京大学でのテルペンの生合成研究に関しては、ジテルペンとトリテルペンの研究を分担し、東京大学に導入されたLC-MSをフルに活用し、反応精製物の詳細な解析を行い、共同研究の成果を得た。富山医科薬科大学で行っているジテルペンの生合成に関しては、非メバロン酸経路であることを^<13>
無線センサネットワークにおけるモバイル端末を用いたデータ収集に関する研究

本研究課題では、無線センサネットワークにおいて、人が持ち歩くスマートフォンなど、環境内を自由に移動するモバイル端末をデータ収集用端末(モバイルシンク)として利用する場合に、センサデータの収集を高信頼かつ低負荷で実現するためのデータ転送機構について研究を推進した。具体的には、モバイルシンクへのデータ転送を効率的に行うための通信制御手法、およびセンサデータの特性を利用した通信量削減手法をそれぞれ考案した。本研究の成果は国内外の論文誌や学会において積極的に公表し、国際的に著名な国際会議や国際論文誌、さらには書籍のチャプターとして掲載されるなど、国際的に高く評価された。無線センサネットワークにおいて、人や車両等がもつモバイル端末をデータ収集用端末(モバイルシンク)として利用する場合、これらモバイルシンクのもつ移動特性を考慮したデータ転送機構が必要となる。平成24年度は、モバイルシンクを導入した無線センサネットワークにおいて、センサデータの収集を高信頼・低遅延で実現することを目的とし、下記の課題それぞれについて研究を推進した。(1)モバイルシンクとの接続状況に基づくデータ転送:平成23年度に引き続き、モバイルシンクのいずれかにデータを転送するための通信制御手法について研究を推進した。平成23年度は、モバイルシンク群の移動特性が変動した場合の影響について、考案手法の性能を評価するにとどまっていたが、平成24年度は、この変化に対する影響を緩和する、よりロバスト性の高い手法を考案した。(2)センサデータの特性を利用したデータ転送の効率化:モバイル端末において取得したデータを、データを蓄積・管理する基地局に収集する際に、類似したセンサデータを効率よく集約するデータ転送手法について研究を推進した。具体的には、同一のセンサデータをもつモバイル端末が転送経路上で連続して存在するよう、転送経路を動的に制御する手法を提案した。さらに、センサデータの特性のみならず、無線通信の特性を考慮したデータ収集の効率化についても、さらなる効率化のための拡張を行った。上記の手法それぞれに対し、実験による性能評価を実施し、従来研究および平成23年度に考案した手法と比較して、データ収集の効率化が実現できることを確認した。本研究課題では、モバイルシンクを導入した無線センサネットワークにおいて、センサデータの収集を高信頼・低遅延で実現することを目的とし、「1.モバイルシンクとの接続状況に基づくデータ転送」および「2.センサデータの特性を利用したデータ転送の効率化」の二つの課題について研究を推進した。平成25年度の成果は、それぞれ以下の通りである。(1)モバイルシンクとの接続状況に基づくデータ転送:平成24年度に引き続き、モバイルシンクのいずれかのデータを転送するための通信制御手法について研究を推進した。平成25年度は、モバイルシンクの移動経路から大きく離れた位置に設定されたセンサ端末からのデータ収集を効率的に収集する手法を提案し、モバイルシンクの移動特性の偏りが極端な環境においても高信頼・低遅延なデータ収集を実現した。(2)センサデータの特性を利用したデータ転送の効率化:自由に移動するモバイル端末が取得したセンサデータを用いて、センサネットワークにおいて要求される主要な情報の一つである観測値の境界線を効率的に検出する方法について研究を推進した。具体的には、境界線をまたぐ観測値をもち、互いに近傍に位置するモバイル端末を検知しつつ、それ以外の端末群がセンサデータの送信を自律的に停止することで、境界線の検出を低負荷で実現する手法を提案した。上記の手法それぞれに対し、シミュレーション実験による性能評価を実施し、それぞれが想定する環境において、従来研究と比較してより効率的なデータ収集が実現できることを確認した。本研究では、モバイルシンクを導入した無線センサネットワークにおいて、センサデータの収集を高信頼・低遅延で実現することを目的とし、下記の課題それぞれについて研究を推進した。【1.モバイルシンクとの接続状況に基づくデータ転送】本年度は、自由に移動するモバイルシンクのいずれかにデータを転送するための通信制御手法について研究を推進した。モバイルシンクのいずれかにデータを転送するためには、多くのモバイルシンクと安定して通信可能なセンサノードに向けてデータを転送することが有効である。そこで、モバイルシンクが定期的に発信する信号(ビーコン)を受信した頻度に基づいて、モバイルシンクとの接続状況を規定し、これをノード間で共有することで、データ発生源のノードからモバイルシンクまでの高信頼なデータ転送を実現する手法を提案した。【2.センサデータの特性を利用したデータ転送の効率化】本年度は、センサノードが取得するデータがもつ空間的・時間的な相関性に基づき、データ収集に要する通信量を削減する手法について研究を推進した。具体的には、各センサノードにおいて、過去に自身が観測したセンサデータや近隣のセンサノードが観測したセンサデータを参照し、これらを用いて現在の観測値が推測可能である場合、観測値の発信を停止する手法を提案した。

さらに、センサデータの特性のみならず、無線通信の特性を考慮したデータ収集の効率化手法も提案した。上記の手法それぞれに対し、実験による性能評価を実施し、従来研究と比較して、高信頼・低遅延・低負荷なデータ収集が実現できることを確認した。本研究では、これまでに積極的に研究を推進した結果、当初の計画を上回る進展が見られた。以下、研究実績の概要にて述べた各研究課題について、これまでの達成度を説明する。(1)モバイルシンクとの接続状況に基づくデータ転送:当初の目標は、平成23年度に考案した手法の性能を改善するための拡張手法について検討し、得られた成果を国内外の会議や論文誌等において発表することであった。研究実績の概要で述べたとおり、移動特性が動的に変化する環境にも適応できるよう、考案手法の拡張が完了している。また、得られた成果は国際会議において発表を完了しており、これらから、本課題については、当初の計画どおり、おおむね順調な進展が見られるといえる。(2)センサデータの特性を利用したデータ転送の効率化:平成23年度の段階で、本年度の実施を目標としていた課題の実施を完了している。平成24年度は、平成23年度に考案した手法に加え、センサデータの特性を考慮したデータ転送経路の制御についても研究を推進した。さらに、無線通信の特性を考慮したデータ収集についても、さらなる効率化のための拡張まで完了している。これらの成果については、国内外の会議における発表まで完了しており、このことから、当初の目標を超える進展があったといえる。【1.モバイルシンクとの接続状況に基づくデータ転送】当初の目標は、環境内を自由に移動するモバイルシンク群のうち一つ以上にデータを転送することを目的とし、多くのモバイルシンクと安定して接続可能なセンサノードにデータを転送する手法の設計および評価を行うことであった。また、そのための方法として、(1)モバイルシンクとの接続状況をセンサノード間で低負荷で共有する方法、(2)共有情報を利用した高信頼・低遅延なデータ転送方法をそれぞれ考案することを目指していた。平成23年度は、これらについて基礎的な手法の設計・評価を行ったが、(1)についてはデータ転送効率やネットワーク内負荷を考慮した複数の方法を考案し、データ転送率や遅延のみならず、環境の変動に対するロバスト性などを多面的に評価した。その成果については対外発表まで完了している。
助産師の配置基準　「適当数」から「適正配置」へ

産科緊急時の実態を考慮した助産師配置基準の検討を目的として、病院情報システムに蓄積された患者データを用い研究を遂行した。定量的データでは「帝王切開術」、「分娩翌日」の項目において看護ケア量が優位に増大していた。また、助産師の感覚としては「教育・指導」に関する看護ケア項目に、より多くの看護ケア量を要することが明らかとなった。「教育・指導」に関する看護ケア量は、緊急帝王切開術、予定帝王切開術、経膣分娩の順に多く、特に母乳育児の確立に関する項目において、看護ケア量が多い傾向にあることが明らかとなった。“予め配置された人員のみで緊急分娩時の患者ケアを行う"という現状を改善し、産科緊急時の実態をもとに見直しを行い、需要に応じた助産師配置基準を検討し、より安全な分娩環境を整備するための根拠を証明することが本研究課題の要である。H25年度においては、病院情報システムに蓄積された患者データを用いて、分娩方法毎に分娩の前日、当日、翌日の看護ケア量を抽出しケア量の差異を分析した。帝王切開術を受けた患者では、分娩当日に比べて分娩翌日に1.41.5倍の看護ケア量を必要とし、経膣分娩を行った患者よりも有意にケア量が増大していた。また、提供された看護ケアの中では、優先順位の高いケア項目を含む「診療介助」が最も多いことを明らかにした。この研究結果をもとに、分娩様式による分娩とその前後の看護ケア量ならびに差異について、実務的な感覚とデータ分析結果の乖離を分析した。産科病棟で勤務する助産師の繁忙感を増大させる要因と、看護記録から得られた看護ケア量には相違点がみられ、助産師の感覚として分娩当日の看護ケア量が最も多く、中でも緊急帝王切開術を受けた患者のケア量が最多となった。助産師は患者指導に関する援助に多くの看護ケア量を要すると感じていた。これらの研究結果を、国内の学会において発表した。また、国際学会にも参加した。最新の知見を得ることができたとともに、次年度、国際学会における発表の計画を立案することができた。"予め配置された人員のみで看護ケアを行う"という現状を改善し、産科緊急時の実態をもとに見直しを行い、需要に応じた助産師配置基準を検討し、より安全な分娩環境を整備するための根拠を証明することが本研究課題の要である。H25年度においては、病院情報システムに蓄積された患者データを用いて、分娩方法毎に分娩の前日、当日、翌日のケア量の差異を分析した。帝王切開術を受けた患者では、分娩当日に比べて分娩翌日に1.41.5倍の看護ケア量を必要とし、経膣分娩を行った患者よりも優位にケア量が増大していた。この研究結果をもとに、分娩による分娩とその前後の看護ケア量ならびに差異について、実務的な感覚とデータ分析結果の乖離を分析した。H26年度はさらに助産師が実施するケアの中でも教育・指導に焦点を当てて、専門職としての助産師が実施する教育・指導の位置づけを踏まえて対象属性および分娩方法との関連性を検討した。その結果、分娩時年齢と教育・指導の看護ケア量に関連性は認められなかった。また、教育・指導の看護ケア量は分娩方法により有意差を認め、緊急帝王切開術、予定帝王切開術、経膣分娩の順に多くの看護ケア量を要していた。さらに、すべての分娩方法において「コミュニケーション」ならびに「授乳・搾乳・搾乳指導」に関する教育・指導のケア量が多い傾向にあることが明らかとなった。これらの研究結果は、国内外の学会において発表した。助産学平成25年度においては、助産師の実施する看護ケア量について、実務的な感覚と定量的なデータの乖離を比較検討した。その結果、助産師の感覚として看護ケア種類の中でも「教育指導」に関するケア項目により多くの看護ケア量を必要としていた。一方、定量的データの集計結果、助産師は「日常生活援助に関するケア」「診療の介助」などにより多くのケアを必要としていることが明らかとなった。前年度に明らかにした内容をもとに、さらに助産師の配置基準を具体的に提言するための根拠を分析していく。また、先行研究や海外における文献、取り組みなどもより詳細に分析し、自己の研究を深めていく。物品費、旅費ともに予算額よりも低額で支払いが可能であったため。物品購入、学会発表に伴う学会参加費・旅費に使用予定