hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱放射自己干渉ホログラフィによる三次元放射温度計測

はじめに,熱放射自己干渉ホログラフィによる放射温度計測の理論を確立した.熱放射のホログラムを記録し,光波伝搬計算により熱放射像を再生する.放射温度は放射輝度から求められるので,熱放射像の強さ(強度)と放射輝度の関係式を導出した.この放射輝度の算出のための光学系の条件も明らかにした.昨年度提案したアフォーカル系のインコヒーレントホログラフィにより実現可能なことを示した.その関係式には撮像素子の応答度や光学素子の透過率などで決まる係数も含む.これらは校正によって別途決定する.そのために,放射温度計の校正で用いられているSakuma-Hattori Equationを採用した.以上のように熱放射像から温度を求めるための理論を確立した.次に,三次元放射温度計測の原理実証実験をおこなった.まず,温度既知の黒体炉を用いて校正した.次に,黒体炉を今度は温度計測対象の物体とした.温度および配置位置を校正時と変えた黒体炉の温度計測を実施した.光波伝搬計算により伝搬距離を変えて熱放射像を取得し,その像から温度を求めた.実験の結果,実温度と差はあるものの,熱放射像から黒体炉の温度を求めることができ,三次元放射温度計測の原理を実証できた.その後は,この差の原因を調べた.熱放射像に別途外乱光成分・雑音成分が重畳していると考え,使用していた撮像素子を冷却CCDに変更した.その結果,低減はできたものの,未だ有意な差はあり,調査中である.三次元温度計測の有効性を示すために,奥行き方向に段差をもつ物体の温度計測もおこなった.また,外部光源を用いた放射率変動のモニタおよび断層画像化の検討をおこなった.しかし,これらは先述の画質悪化のために原理実証に至っていない.引き続き画質向上と合わせた検討が必要である.以上のように未だ検討すべき部分はあるものの,原理を実証し,有効性を示した.本研究の基盤部分は達成できた.物体からの熱放射をホログラムとして記録し,再生像を取得する.再生像から物体の温度を求めるためには,再生像の信号値と温度との対応付けが必要である.温度が既知の黒体炉のホログラムを記録・再生し,その再生像を取得することにより実現する.しかし,従来までのインコヒーレントホログラフィの光学系では温度との対応付けはできない.熱放射と温度の関係を示すPlanckの式に基づくと,再生像の信号値以外にも,面積と放射の立体角が必要になる.立体角は再生距離および光学素子や撮像素子の配置位置や仕様で算出できる.しかし,面積の算出は困難である.従来までのインコヒーレント光学系では再生像の横倍率が物体の配置位置に依存して変わるためである.別途その情報を求められれば問題はない.しかし,物体の形が不明な場合や生体や粒子計測といった絶えず運動する物体に対しては適用が困難である.そこで,当初とは計画を変更し,物体の配置位置(再生距離)に依存せずに常に倍率が一定の光学系を新たに提案した.アフォーカル系を導入し,再生像の横倍率が,物体配置ではなく,アフォーカル系を構成するレンズにのみ依存するようにした.ハロゲンランプと積分球から成る光源を用いて実験をおこない,この原理を実証した.その後,この光学系を用いて黒体炉のホログラムの記録・再生実験をおこなった.再生像と温度の関係を対応付けるパラメーターの算出を試みた.しかし,光学系や温度の情報から予想できる値とは異なったパラメーターが得られたことから,その原因を調査した.原因は撮像素子の非線形性とみられた.その影響を補正することにより,予想されたパラメーターの値を得ることができた.以上から,温度との対応付けが可能な見込みが得られた.この黒体炉を用いた温度との対応付けとは別に,近赤外レーザーを用いた放射率の測定の準備も並行しておこなっている.本年度は,当初とは計画を変更した.まずは,再生像に温度を対応付けるために光学系を新たに設計した.この内容で論文も執筆した.次に,この新しい光学系を用いて,当初の計画にあった黒体炉の温度との対応付けを実施した.こちらはパラメーターの異常値の原因も特定でき,達成できる見込みを得た.当初の計画にあった2つ目の課題である放射率の測定についても,当初の計画どおりに光学系の構築など準備をしている.以上のように,当初の予定外の研究もおこなったが,成果も発表し,かつ,当初の計画を達成できる見込みが得られていることから,おおむね順調に進展していると判断できる.はじめに,熱放射自己干渉ホログラフィによる放射温度計測の理論を確立した.熱放射のホログラムを記録し,光波伝搬計算により熱放射像を再生する.放射温度は放射輝度から求められるので,熱放射像の強さ(強度)と放射輝度の関係式を導出した.この放射輝度の算出のための光学系の条件も明らかにした.昨年度提案したアフォーカル系のインコヒーレントホログラフィにより実現可能なことを示した.その関係式には撮像素子の応答度や光学素子の透過率などで決まる係数も含む.これらは校正によって別途決定する.そのために,放射温度計の校正で用いられているSakuma-Hattori Equationを採用した.以上のように熱放射像から温度を求めるための理論を確立した.次に,三次元放射温度計測の原理実証実験をおこなった.まず,温度既知の黒体炉を用いて校正した.次に,黒体炉を今度は温度計測対象の物体とした.温度および配置位置を校正時と変えた黒体炉の温度計測を実施した.

光波伝搬計算により伝搬距離を変えて熱放射像を取得し,その像から温度を求めた.実験の結果,実温度と差はあるものの,熱放射像から黒体炉の温度を求めることができ,三次元放射温度計測の原理を実証できた.その後は,この差の原因を調べた.熱放射像に別途外乱光成分・雑音成分が重畳していると考え,使用していた撮像素子を冷却CCDに変更した.その結果,低減はできたものの,未だ有意な差はあり,調査中である.三次元温度計測の有効性を示すために,奥行き方向に段差をもつ物体の温度計測もおこなった.また,外部光源を用いた放射率変動のモニタおよび断層画像化の検討をおこなった.しかし,これらは先述の画質悪化のために原理実証に至っていない.引き続き画質向上と合わせた検討が必要である.以上のように未だ検討すべき部分はあるものの,原理を実証し,有効性を示した.本研究の基盤部分は達成できた.引き続き黒体炉を用いた,再生像と温度の対応付けの研究を進め,温度測定の原理実証実験をおこなう.なお,非線形性の主要因は撮像素子と考えられるが,他にも熱放射の吸収による光学素子の透過率などの変化も考えられる.この影響はサーモグラフィを用いて,それら光学素子の温度変化をモニタして評価する.温度上昇が無視できない程度の変化であれば,冷却機構を実装する.具体的には水冷機構やペルチェ素子による冷却を考えている.その後,当初の研究計画どおりに放射率の同時測定や空間光変調器を用いた断層画像計測の研究に着手する.放射率測定については,まず,熱放射自体の偏光の測定をおこなう.表面が鏡面の試料を対象とし,偏光を測定することにより表面の放射率を推定する.あるいは,レーザーなどの外部光源を用いて試料を照射し,その反射光の偏光を測定する.ただし,この際は,撮像素子に入射する熱放射との分離が課題になる.これは,両者の時間コヒーレンスの差を利用することを考えている.熱放射の時間コヒーレンスはレーザーやSLDに比べ短いので,光学系において自己干渉を実現している干渉計部の片方のミラーを数mm移動させるだけで,干渉縞は生じない.一方,レーザーはその程度の光路長差は干渉縞形成に問題にならない.これを利用すれば,レーザー光からの寄与と熱放射との寄与を分離できると考えられる.断層画像計測については,位相ピンホールを利用した半透明体の内部の熱放射測定をおこなう.位相ピンホーこルについては,従来までは外部光源を測定したい箇所に局所的に照明し,その透過光のみを捉えている.しかし,本研究では,その部分からの熱放射を捉えるので,局所的な測定を実施するには,別の方法が必要である.これについては,一度光学系内で空間周波数フィルタリングにより範囲を絞った後,位相ピンホールで取り出すことを考えている.最も高額な物品として計上していた空間光変調器が安価に購入できたこと,高速計算用の計算機やソフトウェアを別途入手できたことが主な理由である.これら予算については,当初想定していなかった,光学素子の熱放射吸収による温度上昇を防ぐための品の購入に使用する予定である.
ハドロンの系統的測定によるクォークグルオンプラズマのプラズマのための基礎的研究

ビッグバン直後の宇宙は極めて高温・高密度状態にあったため、クォークとグルオンが自由に動き回れる状態、すなわちクォーク・グルオンプラズマ(QGP)状態が存在したと考えられている。物質の存在の在り方として全く未知なるQGPの研究をすることは、原子核や素粒子、初期宇宙、さらには自然認識にかかわる基本的課題である。QGP状態を実験室で作り出す唯一の方法である高エネルギー原子核・原子核衝突を用いて、(1)核子<10GeV、(2)核子あたり158GeV、(3)核子あたり100GeVの衝突型加速器における実験、において一連の測定を進めている。反応生成粒子の系統的測定による基礎的データの積み上げを行うことによってQGP生成の発見ならびにその性質の研究を目指している。主な研究成果は以下の通りである。1)世界初のパイプライン方式の高時間分解能読み出し回路を開発した。計画通り時間分解能85ピコ秒を得、高多重度下において粒子識別に成功した。2)製作した高時間分解能飛行時間測定器、読み出し回路をCERN・WA98実験に飛跡測定器と共に設置し、平成78年度に1粒子包括測定、2粒子相関測定を行った。平成9年度までに核子あたり4GeVから160GeVの重イオン衝突についてハドロン及び光子の系統的測定を完了した。3)荷電粒子と光子の生成量相関の測定から、Disoriented ChiralCondensate効果の出現の有無の検証を行った。カイラル対称性回復を示唆する結果は得られていない。4)160AGeV重イオン衝突における集団運動を示す方位角相関の観測に成功した。集団運動の一つのモードであるDirected Flowは標準模型(RQMD)の約半分の強度であることが確認された。QGPの兆候である状態方程式の変化を示唆している可能性がある。他の集団運動モードであるElliptic Flow解析では、K+中間子は標準模型の反対の符号を持つことを示唆する結果となった。いずれも世界初の分析結果である。5)高温高密度状態におけるハドロンの振る舞い、ファイ中間子等の振る舞いの変化に関する理論的研究。高エネルギー原子核・原子核衝突によって、宇宙初期に存在したと考えられるクォーク.グルオンブラズマを実験室で生成し、その性質を調べる。そのために、高エネルギー原子核・原子核衝突による反応生成粒子の衝突エネルギー依存性の系統的測定を行い、反応機構及びQGP生成に関する基礎的知見を得ることを主目的としている。生成粒子の測定に必要不可欠な飛行時間測定器を製作し、既存の磁気スペクトロメーターと組み合わせて実験を行う。平成7年度秋から、まず、核子あたり重心系エネルギーが20GeVでの測定をCERN一SPSにて行う予定である。平成6年度では、高時間分解能飛行時間測定器の建設のための機械設計を行った。さらに、機械設計検討のためのプロトタイプを作成し、これによって機械設計の改良を行い、最終的機械設計を得た。さらにこの設計に基づいて、性能試験用のプロトタイプ(最終装置の10分の1の規模)を作成することが出来た。基本的性能のベンチテストの後、12月中旬には高エネルギー物理学研究所の陽子シンクロトロンTIチャンネルに持ち込み、1.5GeV/cのバイ中間子ビームを用いて時間分解能の最終試験を行った。その結果、時間分解能として80ピコ秒以下という予定通りの成果を得ることが出来た。この成果をふまえ、平成7年4月から、本格的量産に入る。

平成7年6月までに約半数である500本分の製作を終え、平成7年1112月の鉛ビームを用いた実験.に備える。8月にはCERN一SPSに搬入し、段階的に実験を開始する。また、性能の維持のためのモニターや磁場の影響試験等の開発研究も進めている。当初計画通りの進展である。平成6年度に達成された飛行時間測定器開発の成果をふまえ、飛行時間測定器の量産を開始した。飛行時間測定器5パネルの制作を完了し、CERNに搬入した。設置のための架台についても筑波で作成し納入した。7月より西村助手と大学院生2名がCERNに常駐し、設置作業を進めた。8月にはCERNのパイ中間子ビームを用いて実験の読み出しトリガー回路の調整作業及びテストを行った。より低横運動量のファイ中間子測定のための飛跡検出器の制作も共同で進めている。1112月の鉛ビームを用いた実験において予備測定を行い、飛行時間測定の時間分解能として120ピコ秒を得ることができた。飛跡検出器、飛行時間測定器のバックグラウンドや粒子検出効率の試験だけでなく、パイ中間子、K-中間子の予備的データの収集を行うことができた。中心ラピディティ領域の低横運動領域について、1粒子包括測定を行い、衝突で達成された温度や化学平衡の有無等の基礎的データを収集することができた。現在データ解析を進めている。読み出し回路については以前より、コロンビア大学(ネヴィス研)との協力によって進めている。高時間分解能飛行時間測定器に最も適した回路となっている。この読み出し回路のため、コロンビア大学では専用のICの開発から行った。読み出し回路の制御プログラムは筑波大学が担当し、そのために大学院生1名と栗田講師がニューヨークに駐在して進めている。2月には読み出し回路の最終試験を高エネルギー物理学研究所において行い、80ピコ秒以下の時間分解能が得られることを確認した。当初計画通りにCERN(欧州共同原子核研究機構)における最終測定のための実験を平成8年1112月に無事に終了した。本科研費で製作した高時間分解能飛行時間測定器について目標としていた時間分解能90ピコ秒以下という時間分解能が得られていることが、最終データ上でも確認され、その性能を充分に発揮することができた。データ解析を順調に進めており、多重飛跡解析、粒子識別も順調に進んでいる。平成7年度に収集したデータの解析から、すでに、従来信じられてきた以上の流体力学的効果が観測されており、平成8年秋の日本物理学会に於ける報告においても、多くの研究者がこの問題に多大な興味を示した。本年度の測定データでは、さらにこの効果の解析を進め、1粒子包括測定のみならず、2粒子相関測定においても、流体力学的効果を示唆する結果が出つつある。これらの解析結果について、早速、3月にインドで開かれる国際会議で本研究グループの西村俊二氏が招待講演を行う。
中学生の性意識・性行動とコミュニケーションメディアの関係性について分析する

中学生の性意識と性行動を、携帯電話にスポットを当てその関係性を調査した。本研究は一般中学生502人を対象とした。質問紙による調査とインタビューを実施した。質問紙による調査は、自己記入記名式で実施した。調査項目は、携帯電話に関する項目、性意識に関する項目とした。携帯電話に関する項目は、予備調査を実施し項目決定をしだ。性意識の関する調査は、第6回青少年の性行動全国調査を参考に決定した。携帯電話は調査対象者の58%が所有している。男女の比較では女子の所有率が高い。携帯はメール利用が多く、一日の送信回数は30回以上、返信までの時間は30分以内、メールの返事が返ってこないとイライラする、携帯が手元にないと不安、と携帯に依存している傾向が示唆される。記名式質問紙調査のため性意識のみ調査しだ。結婚願望は高学年になるほど高率になるご結婚後の役割分担は学年、男女に大きな差は見られない。インタビュー調査から得られた結果から、男女交際に必要なツールとして携帯は不可欠であり、男女交際のコミュニケーション方法としてメールの重要度が高いと示唆された。携帯への依存傾向は質問紙調査でも示唆されているが、メール返信時間、返信回数、メール送信回数が男女交際の安定性に影響している。メール返信がない場合は、振られた、嫌われた、どうしよう等の不安感情と、むかつく、イラつく等の怒り感情が喚起されやすい。また、プログに交際状況を記載し、交際状況をオープンにする傾向もうかがわれる。結婚願望は、携帯高頻度使用群が高いと示唆された。
次世代移動体通信システムのための高効率符号化変調方式に関する研究

本研究は、周波数利用効率に優れたOFDM/OFDMA方式の問題点である電力利用効率を向上させる通信技術を創出することを主な目的としている。本年度は、さらに信頼度を高めるための効率の良いハイブリッドARQ方式を提案した。本年度の主な研究成果は以下の通りである。1)前年度、低符号化率誤り訂正符号とGolay系列を連接してピーク電力の低減および符号化利得を達成するOFDMA方式を提案したが、本方式のさらなる拡張を行った。具体的にはSuper-Orthogonal畳み込み符号をSuper-Orthogonalターボ符号へ拡張することにより、高い符号化利得と時間ダイバーシティが同時に達成できることを示した。2)符号化された多値OFDM方式をディジタル回路等で実装する際に問題となるのが量子化誤差とクリッピングの影響である。本年度は、ピーク電力を制限する線形スケーリングを適用した場合のOFDMの影響について定量的に評価した。3)OFDMのピーク電力を低減する手法として、クリッピング方式が挙げられる。本年度は、LDPC符号と繰り返しクリッピング歪みキャンセラを併用することにより大幅な特性改善が達成できることを示した。4)マルチレベル符号化変調・マルチステージ復号方式に適した誤り訂正・再送方式の提案を行った。本方式により、周波数利用効率の高い多値変調方式の伝送信頼度を効果的に向上できることを示した。本研究は、周波数利用効率に優れた線形変調方式およびOFDM方式、およびOFDMA方式の問題点である電力利用効率を向上させる通信技術を創出することを主な目的としている。また、1対1の無線通信にはセキュリティ技術が欠かせないが、無線通信路のランダム性を利用した秘密鍵共有方式についても研究を行った。1)OFDMA方式において、低符号化率の誤り訂正符号とGolay系列を連接することにより、高い誤り訂正能力と低いピーク電力を両立させる手法を提案し、その特性を評価した。また、遅延検波を適用することにより、移動体通信環境においてもロバストな誤り率特性を達成できることをシミュレーションにより明らかにした。ビットインターリーブを伴う符号化変調方式(BICM)を用いた際に、量子化が与える影響について定量的に評価した。クリッピングは、バースト誤りを発生させるため、バースト誤りに適した誤り訂正符号を適用すれば、低複雑度でクリッピング歪みを改善することができる。本研究では、バースト誤り訂正符号として知られるリードソロモン符号に着目し、その設計手法を工夫することによりクリッピング歪みによる特性劣化を大幅に軽減できることを示した。4)MIMO伝搬路環境において、簡易に送受信機が秘密鍵を共有する手法を新たに提案した。これにより、通信路に対称性を利用することなく秘密鍵を生成することが可能であることを示した。
幼児におけるリズミカルな協応動作の発達～マルチタスク動作に着目して

本研究は、幼児の日常活動や運動遊びなどにもみられる複合的な動作に着目し、幼児期の調整力系動作の習熟度、年齢的変化を明らかにすること、およびそれらの動作メカニズムとその発達特性を動作分析から明らかにすることを目的とした。最終年度の2018年度においては、前年度までの経過を踏まえ、これまでに選定した対象動作についての収集データをさらに増やして分析を継続しさらなる検討を加えた。これらの結果をもとに全体的なまとめを行った。調整力を要するホップ系の複合的な移動動作について、その習熟度評価および動作様相の分析から幼児期(46歳)における発達的特性として以下ことが明らかになった。本研究で対象とした4種類の動作においては、どれも共通して年長児の動作習熟度が年少児に比べて高く、また、年長女児の習熟度が他より高い傾向であった。課題動作の遂行結果からみると、「両足連続跳び」,「利き足でのホッピング(ケンケン跳び)」,「ケンケンパ跳び」,「両側(足)を用いた交互ホッピング」の順に難易度が高くなることが推測された。連続跳躍動作における着地時の動的バランスならびにホッピング動作遂行時にみられる動作の左右性(利き足の優位性、ならびに動作中の左右の切り換えの難しさ)について、年齢に伴う変化が観察されたが、左右性を伴う動作の連続的な調節は幼児にとっては難しく、年長児でも十分な習熟度に達する者は少なかった。これらのことから、本研究で対象とした4歳から6歳にかけての幼児期は、動的な姿勢制御や体肢の左右性を含んだ動作調整能力において、動作の習熟に向かう向上的変化の過程にあることが示唆された。本年度の研究結果については、国内外の関連学会において発表を行った(日本体育学会、ヨーロッパスポーツ科学学会)。また、講演等においても、本研究で得られた結果を踏まえた内容を提示した。本研究は、幼児の日常活動や運動遊びなどにもみられる複合課題動作(マルチタスク動作)に着目し、調整力系動作の習熟度、年齢的変化を明らかにすること、およびそれらの動作メカニズムとその発達特性を動作分析手法を用いて明らかにすることを目的としている。初年度の平成28年度は、対象とする動作(リズミカルな複合的動作)を選定し、質的評価観点を用いた観察評価により幼児の動作習熟度の現状を把握することを中心に行った。これまでに収集した調整力系の動作映像データの観察評価ならびに他の先行研究等をあわせて検討し、対象とする動作としてケンケンパ跳び動作(跳躍による前進を主体にした片足、両足の組み合わせ動作)を選んだ。今年度は,1園の保育施設において、選定した動作を用いた課題動作(ケンケンパ跳び)のVTR撮影を行い観察データを収集した。ここまでに収録した動作映像の観察的評価による結果から、幼児における動作の習熟度を大まかにまとめたところ、ケンケンパ跳び動作は4歳から6歳にかけて顕著な発達的変化がみられ、また女児は男児に比べて習熟度が高い傾向にあることがわかった。なお、現在も取得データについては引き続き分析中である。これらの結果については関連学会等において逐次発表していく予定である。また、フィールドでの観察研究と並行して行う実験室での動作分析を計画しているが、それについては機器、実験協力者等、現在準備を整えつつある状態である。次年度の平成29年度にはさらにいくつかの保育現場において同様の収集データを追加する予定でり、実験室研究については予備実験を早々に実施する予定である。研究期間1年目の本年度は、調整力系動作の幼児期の発達特性について先行研究をレビューし、それを踏まえて本研究での観察・測定のための対象動作の選定を中心課題とした。また、一部保育現場(フィールド)での観察的評価による調査を実施し、その分析を行っている。しかしながら、実験室における動作分析研究については、予定どおりの十分な予備実験はできていない。したがって全体としては計画に対して、進行が若干遅れている状態であると考えられる。本研究は,幼児の日常活動や運動遊びなどにもみられる身体の複合的な調節を要する動作(マルチタスク動作)に着目し,調整力系動作の習熟度やその加齢変化を明らかにすることを目的としている。さらにそれらの動作メカニズムとその発達的特性を明らかにしようとするものである。2年目の平成29年度は,前年におけるデータの分析結果を踏まえ,対象動作を,規定された動作パターンをリズミカルに連続する跳躍動作(ホップ・ジャンプ系の動作)と定め,幼児の動作映像データを追加収集した。課題動作は,1片足ケンケン跳び,2支持足交互ケンケン跳び,3連続両足跳び,4ケンケンパ跳び,とし,それぞれの遂行動作について観察的な評価を行い,年齢および性別による習熟度の違い,および発達に伴う動作の変容等について検討した。その結果,これらの動作の習熟度は,課題により異なり,非利き足での動作,および左右の切り換えや片足/両足の切り換えなど複合的な要素が加わるほどその習熟度は低くなることが示された。また,4歳から6歳へと年齢が上がるにつれて習熟度は高くなった。跳躍および自重支持のために必要な筋力,および姿勢調節を含む動作調整に必要な神経系機能の成熟がこれらの動作遂行に重要な役割を果すことが推察され,幼児期を通じてその機能が向上していくことが示唆された。また,これまでの研究結果については,国外(ヨーロッパスポーツ科学会議),国内(日本体育学会)の関連学会において発表を行った。前年度(平成28年度)の実績を受けて,本年度(平成29年度)もフィールド(保育現場)でのデータ収集が中心となった。

したがって実験室的手法については,未だ予備的な実験にとどまり,幼児を対象としたデータを十分に収集するに至っていない状態であることから,計画に対して若干の遅れがあると考えられる。本研究は、幼児の日常活動や運動遊びなどにもみられる複合的な動作に着目し、幼児期の調整力系動作の習熟度、年齢的変化を明らかにすること、およびそれらの動作メカニズムとその発達特性を動作分析から明らかにすることを目的とした。最終年度の2018年度においては、前年度までの経過を踏まえ、これまでに選定した対象動作についての収集データをさらに増やして分析を継続しさらなる検討を加えた。これらの結果をもとに全体的なまとめを行った。調整力を要するホップ系の複合的な移動動作について、その習熟度評価および動作様相の分析から幼児期(46歳)における発達的特性として以下ことが明らかになった。本研究で対象とした4種類の動作においては、どれも共通して年長児の動作習熟度が年少児に比べて高く、また、年長女児の習熟度が他より高い傾向であった。課題動作の遂行結果からみると、「両足連続跳び」,「利き足でのホッピング(ケンケン跳び)」,「ケンケンパ跳び」,「両側(足)を用いた交互ホッピング」の順に難易度が高くなることが推測された。連続跳躍動作における着地時の動的バランスならびにホッピング動作遂行時にみられる動作の左右性(利き足の優位性、ならびに動作中の左右の切り換えの難しさ)について、年齢に伴う変化が観察されたが、左右性を伴う動作の連続的な調節は幼児にとっては難しく、年長児でも十分な習熟度に達する者は少なかった。これらのことから、本研究で対象とした4歳から6歳にかけての幼児期は、動的な姿勢制御や体肢の左右性を含んだ動作調整能力において、動作の習熟に向かう向上的変化の過程にあることが示唆された。本年度の研究結果については、国内外の関連学会において発表を行った(日本体育学会、ヨーロッパスポーツ科学学会)。また、講演等においても、本研究で得られた結果を踏まえた内容を提示した。保育現場での観察的研究については、これまでと同様の方法で対象園を増やし、データの蓄積を重ね、更なる分析を行い、幼児の加齢に伴う動作変容から発達傾向を明らかにしていく。一方、実験室的研究については、早急に予備実験を行いデータを検討し、46歳男女児を対象とした実験を行い動作分析研究へと進展させる。動作の周期性、四肢の協応性等、調整力系の複合的動作を特徴づける指標に着目して動作メカニズムの特徴を明らかにするための分析を行う。これらの結果について、関連学会での発表、関連学術誌への投稿等を行い、公表していく。これまでのフィールド調査で得られたデータにより,課題動作習熟の発達傾向についてはおおよそとらえることができている。今後は,動作分析を中心に客観的な資料から幼児の動作特性を明らかにしていくことを重点に置き分析を加えていく予定である。またこれらの結果を総合し,研究の最終段階としてのまとめを行う。本年度は、保育現場での測定に際して予定の人件費を必要としなかったこと、および測定データの分析、資料整理が予定より遅れ、年度内に補助者を依頼する必要がなかったため,人件費が発生せず当初の支出計画とは差が生じた。
新規遺伝性インターフェロン制御異常症の同定と解析

中條ー西村症候群は戦前から本邦で報告されてきた遺伝性炎症性難病ですが、近年、プロテアソームと呼ばれる蛋白質分解機構の異常が原因であることが判明し、世界各地から似た症例が報告されるとともに、全身性エリテマトーデスなどの自己免疫疾患と同じくインターフェロン異常を呈する疾患であることがわかってきました。本研究では、中條ー西村症候群と似るもプロテアソーム関連遺伝子に変異のない症例に見出された、新しいインターフェロン制御遺伝子の変異について、その症例や両親由来の細胞、生検組織、変異導入マウスなどの解析によってその病的意義を解明するとともに、インターフェロン異常症に対する新たな創薬の可能性を探ります。
20世紀アメリカ経済思想における自由社会構想の系譜

本研究では、20世紀アメリカの経済学者たちが展開した「市場経済」と「社会正義」をめぐる論議を、「自由な社会の条件とは何か」という問いをめぐる議論の系譜に位置づけ直し、その歴史的意義と現代的な含意を明らかにした。特に従来はそれぞれが異なるタイプの自由主義に与するとされてきた、フランク・ナイトとジョン・ロールズの知的影響関係に注目し、市場経済の規範的評価の内実やその背景にある自由や討議をめぐる考察の共通点や相違を明らかにすることで、20世紀アメリカにおける自由社会構想の系譜について、従来とは異なる新しい理解を提示することが出来た。研究実施計画で平成27年度に予定していた通り、本研究計画の目的である「20世紀アメリカ経済思想における自由社会構想の系譜」の検討のために、(1)J.M.クラークを中心にアメリカ制度派の自由主義構想を検討し、(2)ナイトとハイエクにおける市場経済評価と自由社会構想との内的関連の検討を進めた。具体的には(1)と(2)に関する基礎的文献・資料の検討として、20世紀アメリカにおけるリベラル批判の代表的論者とされるナイトやハイエクらの、1930年代から1960年代にかけての「自由」「社会正義」をめぐる関連テキストを「自由主義の変容」という同時代文脈をふまえて思想史的検討を行った。また並行して上記のテキスト群の現代的意義を明らかにする作業として、現代の自由主義・民主主義をめぐる英語圏の規範的な政治哲学的文献の渉猟と検討を進めた。こうした経済思想史的な検討作業を通じて、本研究計画における「リベラルとしての制度派の台頭」とそれに対するナイトとハイエクの批判という問題設定の意義について分析を進め、とりわけ前者とプラグマティズムとの思想的関係性について認識を深めることが出来、さらに後者におけるナイトとハイエクのプラグマティズム評価の相違点を明確にすることが出来た。これは20世紀アメリカ経済思想におけるリベラル派とリベラル批判の思想的内容とその対立の構図の思想史的理解の深化の進展を意味するものである。本研究計画の目的と意義に照らしたとき、平成27年度において一定の成果を挙げることが出来たと主張しうるだろう。本研究計画は、平成27年度については、当初の計画よりはやや遅れていると評価している。先に「研究実績の概要」欄で記したとおり、平成27年度においては研究計画で当初から予定していた「20世紀アメリカ経済思想における自由主義構想」の主要対象についての基礎的文献・資料の検討については計画通り研究を進めることが出来、先に記したとおり20世紀アメリカ経済思想におけるリベラル派とリベラル批判の思想的内容とその対立の構図の思想史的理解について、一定の成果を得ることが出来た。ただし残念ながら、当初の計画に照らして順調に進展しているとまでは主張しえない。当初の研究計画における「研究方法と成果報告」の主要課題としては、(1)国際学会(アメリカのHistory of Economics Society,ヨーロッパのEuropean Society for History of Economic Thoughtなどの主要な経済思想史系学会を予定)における研究報告と、(2)領域横断的な研究交流の拠点としての「現代経済思想研究会」の開催を通じた研究課題の学際的な検討を考えていたが、研究代表者の所属学部での役職に関わる業務負担の増加にともない、研究目的の実現に向けた十分な取り組みが欠ける点が生じてしまった。とくに(1)については平成27年度での参加を見送らざるを得なかった点は、本研究計画の進展にとって遅延をもたらすものと言わざるを得ないだろう。研究実施計画で平成28年度に予定していた通り、本研究計画の目的である「20世紀アメリカ経済思想における自由社会構想の系譜」の検討のために、ナイトにおける市場経済評価と自由社会構想との内的関連の検討を進めた。とりわけ当該年度については、前年度の研究の進展で明らかになった、ナイトと政治哲学者ジョン・ロールズとの関係性に焦点を当てて研究を進めた。20世紀アメリカにおけるリベラルの代表者であるロールズの主著『正義論』(1971年)の核心部分であ「無知のヴェール」論や「デザート」論といった議論構成が、リベラル批判の代表者と見なされがちなナイトの思想の強い影響下にあることを解明した。また上記の関係性について吟味することを通じて、ナイト自身の自由主義構想の哲学的基礎についてさらに探求を深めることが出来た。以上の研究の進展については、以下に示す研究会や国際セミナーでの議論の機会を得ることが出来た。・佐藤方宣「ロールズとナイトー『正義論』のなかのアメリカ経済思想」近代経済学史研究会、2016年10月1日(土)、関西学院大学・西宮上ケ原キャンパス。・佐藤方宣「ロールズとナイト」現代経済思想研究会、2016年12月3日(土)、下関市立大学。先に「研究実績の概要」欄で記したとおり、平成28年度においては研究計画で予定していた「20世紀アメリカ経済思想における自由主義構想」の解明作業に関して、ナイトやロールズについての基礎的文献・資料の検討については計画通りないし発展的に研究を進めることが出来た。これにより先述のような20世紀アメリカ経済思想におけるリベラル派とリベラル批判の思想的内容とその対立の構図の思想史的理解について、一定の成果を得ることが出来た。当初の研究計画における「研究方法と成果報告」の主要課題としては、(1)国際学会における研究報告と、(2)領域横断的な研究交流の拠点としての「現代経済思想研究会」の開催を通じた研究課題の学際的な検討を考えていたが、これらについて十分な取り組みが欠ける点が生じてしまった。

平成29年度には、平成27年度、平成28年度の研究内容を発展的に継承するかたちで、ナイトにおける市場経済評価と自由社会構想との内的関連について、20世紀アメリカのリベラルの代表的人物であるロールズとの思想的な影響関係に焦点をあてるなかで検討を進め、20世紀アメリカにおける自由社会構想の系譜におけるその歴史的・現代的含意の明確化を進めた。具体的には、本研究プロジェクトを通じて重要な問題として浮上した、従来はそれぞれ異なるタイプの自由主義に与するとされてきたナイトとロールズの知的影響関係という、20世紀アメリカにおける自由社会構想の系譜を考えるうえで重要な論点について、市場経済の規範的評価の内実やその背景にある自由や討議をめぐる考察の共通点や相違の詳細について検討を進めた。こうした検討作業と昨年度の研究報告などを踏まえて下記の論考をまとめた。・佐藤方宣「ロールズと経済学史ー『正義論』へのナイトの影響が意味するもの」『ロールズを読む』井上彰編、ナカニシヤ出版、2018年7月刊行予定、第10章、251-271頁。これまでの一連の研究を通じて、20世紀アメリカにおける自由社会構想の系譜について、従来の理解とは異なる観点を提示することが出来た。とりわけ、市場経済の規範的な評価や実質的な自由の重視という観点からナイトらの思想を再検討するなかで、皮相的な「保守かリベラルか」といった対比とは異なるかたちで20世紀アメリカにおける自由社会構想について捉える視点を明確化できた点は、本研究独自の成果と主張しうるだろう。本研究では、20世紀アメリカの経済学者たちが展開した「市場経済」と「社会正義」をめぐる論議を、「自由な社会の条件とは何か」という問いをめぐる議論の系譜に位置づけ直し、その歴史的意義と現代的な含意を明らかにした。特に従来はそれぞれが異なるタイプの自由主義に与するとされてきた、フランク・ナイトとジョン・ロールズの知的影響関係に注目し、市場経済の規範的評価の内実やその背景にある自由や討議をめぐる考察の共通点や相違を明らかにすることで、20世紀アメリカにおける自由社会構想の系譜について、従来とは異なる新しい理解を提示することが出来た。平成28年度については、平成27年度の研究内容を発展的に継承し、また十分に取り組みえなかった課題もふまえて、(1)J.M.クラークを中心にアメリカ制度派の自由主義構想を検討し、(2)ナイトとハイエクにおける市場経済評価と自由社会構想との内的関連の検討、(3)(1)と(2)をふまえた20世紀アメリカにおける自由社会構想の系譜におけるそれぞれの歴史的・現代的含意の明確化を進めていくこととする。とりわけ具体的には、引き続き本研究計画を通じてもっとも大きな課題の一つである、学術論文の国際雑誌への投稿、ならびに領域横断的な研究交流の拠点としての「現代経済思想研究会」の開催を通じた研究課題の学際的な検討を進めることとしたい。またナイトの自由主義論の現代的含意を検討する作業の一環として、現代の規範的政治哲学の出発点でもあるジョン・ロールズにナイトが与えた影響についての論考の執筆を進めることとする。
対面授業が入ったブレンド型授業における「書き込み」と「成績評価」の総合的な分析

研究代表者が担当する授業科目「プレゼンテーションの基礎知識と技術」でブレンド型授業を実施し、分析した。オンラインの書き込みと対面でのコミュニケーションの関係には因果関係が観察される部分と、個別に習得されているという部分が認められた。オンラインディスカッションの得意な面は、必ずしもSNSでの経験が生かされている訳でもなかった。また、書き込みの展開は、2回、3回がリニアに続くものが多く、一方で、2回目の書き込みの重要性が認められた。本研究は、オンデマンドの講義+対面式の授業のブレンド型の授業科目における受講生の書き込みを分析するものである。学習の時間的な経過、担当教員の介入、授業科目の最終成績との関連、各回の受講の様相を明らかにするものである。今年度明らかになったことは以下の点である。1)BBSの書き込みに関して、担当教員のコメントも含めた、受講生間の主体的なディスカッションに発展しにくい、「フォロアーの表現」というものが存在する。それは、Hewitt(2005)が指摘した項目の一つである「議論が出つくす」状態のときであることが確認された。2)Chanら(2009)が指摘する「教員の参加」が学生の書き込みに想像以上に影響を与える。指導教員のフォローするコメントの内容により、受講生の書き込みの文体、内容が明らかに変化し、学生は能動的にも受動的にも変容する傾向がある。教員がファシリテートするような役割を果たすとthreadsがつながりやすくなる傾向が見られ、まとめるような表現(summarizing)をすると、それで書き込みが終了するという傾向が見られた。また、書き込み者が疑問を投げかける表現(questioning)をすると、書き込みがつながりやすくなり、内容に関して知識があるなしに拘らず、コミュニケーションを続けるという傾向は観察された。3)また英語環境で、TEDを利用して行ったディスカッションにおいては、書き込み当初の時期には、自分が理解できたことの要約のような内容が、自分の経験などを入れて英語表現として書き込む傾向に変容することが観察された。別の「身体コミュニケーション」の授業でのBBSの書き込みにおいては、やはり教員からのフィードバックの蓄積が有機体への信頼を高める傾向が到達目標に寄与することが示唆された。当初の初年度の予定を鑑みると概ね順調に進展している。しかしながら、研究2年目としては、それなりに課題が挙げら得る。オンラインディスカッションへの学生参加についての消極性については、昨年度の様子を踏まえ、対面授業との関係を見直す必要もありそうで、今年度は何か仕掛けを工夫する必要があると実感している。成績評価という縛りも、授業科目で調査している以上、ある程度は必要であると思われる。且つ、書き込みを積極的に行う、コミュニケーションを始める、維持する、発展させるような仕組みはさらに考慮する必要を感じた。オンライン・対面における担当教員の接し方、あるいは、以前で言えば、シスアド(担当教員)の文体、表現、書き方などと書き込んだ内容でかなりオンラインコミュニケーションは影響が出て来るという傾向は興味深い。同時に、ひとりの書き込みにフォローし、議論が有機的に展開するようにより注意することが重要であろう。今年度は、春学期担当の「効果的なプレゼンテーションの基礎知識と技術」の授業において、5回のオンデマンド授業と1回の対面授業を実施し、データを収集した。その授業のデータは、オンデマンド授業5回の授業ビデオ視聴後の書き込み(合計778件、平均156件/授業回)と6回目の対面授業(68名出席/107名の登録)の評価、さらに授業全体を通しての授業評価を実施した。書き込みの全ログの分析はまだ終了していないが、2種類の書き込み(自分発信のコメントと他の人のコメントへの反応)をクラス課題として実施した。その結果、他の人の書き込みへのコメントや感想、支持、賛成、反論、批評は、教員の書き込みが一定の影響を与えることがわかって来た。積極的な書き込みで学びの場を作り上げていこうという大学のLMSにおけるオンライン授業内でのディスカッションは相手のことを想像以上に丁寧に扱う傾向がある。他方、異なるプラットフォームにて、社会情動的学習の観点からの実践では、大学教養教育でのアクティブラーニングの効果査定を試みた結果、まず、LMS上での授業外学習を並行させた身体心理教育を行い、身体アウェアネスがマインドフルネスを高めることを確認した。また、対面でのグループワークを多用する授業では、公的自己意識の高い学生の場合、汎用技能の伸長が妨げられることを見いだした。さらに、TEDを教材として視聴し、BBSでの英語による書き込みを調査した結果、オンラインディスカッションでの言語分析においては、相手の言葉を効果的にintakeし、自分の言葉に置き換えて、outputするということができている学生が関わるディスカッションがスムーズに進行する傾向が見られたのは最終年度の収集予定のデータへの示唆になるであろう。研究代表者が昨年春に交通事故を起こして入院し、夏までの授業におけるデータ収集まではなんとか終えることができたが、業務がやや滞り、夏以降の分析に時間がかかっている。冬には一応の分析は終えたが、学会、研究会での発表の機会を失い、年度末からまとめている。今年度の口頭発表、論文投稿は昨年度をカバーするペースで行なっており、春学期に始まる授業でのデータ収集と合わせて、分析を行う予定である。今年度も継続して、研究代表者らが担当する授業科目「効果的なプレゼンテーションの基礎知識と記述」の授業(授業受講学生数:調査対象者:100名(対面授業参加者は68名))でブレンド型授業を実施した。学生のオンラインと対面でのコミュニケーションの関係には因果関係が観察される部分と、個別に習得されているという部分がある。最初の書き込みから展開するチェーンのパターン

8種類が顕著に観察され、興味深い現象は、ディスカッションの展開が2つ3つ前の書き込みに戻って展開するというパターンが観察されたことである。同時に、一番多くの書き込みパターンは、2つで終了というものであったが、その理由は「言い切り」「収束」「収束」を表す表現が顕著に見られた。学生のBBSでの書き込みを分析すると、オンラインディスカッションの得意な面は、必ずしもSNSでの経験が生かされている訳でもなく、新たな学習課題として教えるべき部分があるのではないか。対象の授業では、オンデマンド授業を5回、対面授業を1回のブレンド型の実践である。BBSでの書き込みを分析した結果、2番目の書き込みの重要性、機能の特徴、毎回の「反転授業」形式の授業進行の効果的な展開、対面授業では表れにくいブレンド型授業のBBS特有の書き込みの展開などに特徴が見られた。また、本授業を受講した高校生の授業コミュニティへの参加の様相が明らかになり、同時に、ブレンド型授業の特徴も示唆された。全6回の授業後に独自の授業の振り返りアンケート(52項目五段階尺度評価+自由記述4問)も実施した。研究代表者が担当する授業科目「プレゼンテーションの基礎知識と技術」でブレンド型授業を実施し、分析した。オンラインの書き込みと対面でのコミュニケーションの関係には因果関係が観察される部分と、個別に習得されているという部分が認められた。オンラインディスカッションの得意な面は、必ずしもSNSでの経験が生かされている訳でもなかった。また、書き込みの展開は、2回、3回がリニアに続くものが多く、一方で、2回目の書き込みの重要性が認められた。今年度は、ディスカッションにより多くの人が主体的に参加するような仕組みを、授業内容に拘らず、授業回毎に試してみる予定である。たとえば、毎回の授業内容に関してまず担当教員が、明示の疑問を投げかける(questioning)、すべての書き込みに担当教員がコメントするというような仕掛けである。担当教員は、指摘、疑問提起、解決、まとめという4種類の書き方(Chanら、2009)を試して反応を見る、担当教員が受講者名を入れてコメントすることなどを意図的に試みる。また、コメント書き込みまでの時間、フォローイングコメント間の時間経過と成績との関連を定量的に分析することも行う予定である。さらに、「プレゼンテーションの基礎知識と技術」の科目においては、対面授業において、それまでの5回のオンデマンド授業と合わせてアンケート調査をし、ブレンド型の効果のみならず、取り組みやすさといったことを調査したいと考える。昨年度研究者らが担当する授業において収集したデータの分析を一応終えてはいるが、今年度研究代表者が担当する「効果的なプレゼンテーションの基礎知識と技術」において、研究補助者の協力を得て収集する予定であるデータを現時点の授業開始前においては、授業受講登録者が100名分となっている。
大腸菌を用いた真核生物標的膜蛋白質の活性発現系の構築とイオン輸送系の改変

真核生物標的膜蛋白質の表面提示と活性発現系として大腸菌を利用することは、他の真核培養細胞で発現させる場合と比較して、操作性、経済性の点で有効であり、実験労力の低減を可能にする。現在まで難しいと考えられてきた単細胞生物の細菌に真核生物の膜蛋白質を容易に活性発現することが可能となれば、新規の発現系の開発として認知され真核膜蛋白質の分子デザインの研究に大きく寄与する。本研究から以下の成果を得ることができた。1、高等植物のイオン輸送体(KAT1,AKT2,AtKUP1)をK^+取り込み系が変異している大腸菌において活性発現を試みたところ、KAT1,AKT2,AtKUP1はK^+取り込み能を欠損した大腸菌を相補することを見いだした。K^+の初期濃度7.6-10.4mMの範囲では、対照のプラスミドを導入した大腸菌は増殖しなかった。また、イオン孔のアミノ酸が変異しているKAT1は機能しないことが分かっていたが、予想通り大腸菌においてもK^+輸送の欠損変異を相補しなかった。2、Shaker型K^+チャネルKAT1のトポロジーの決定を行った。疎水性プロットからKAT1には8箇所の疎水性領域(S1,S2、S3,S4、S5,H5,S6,S7)が存在する。推定膜貫通領域の前後に細胞外で活性を示すPhoAを連結した8種類のプラスミドを作成した。解析したところ従来から推定されていS1,S2,S3,S4,S5,S6は膜貫通領域であること、孔を形成するH5と疎水性の度合いが強いS7は膜を貫通していないことが明らかとなった。真核生物由来の膜蛋白質が大腸菌で機能を持って発現することを証明した。さらに、構造と機能の解析が可能であることを示した。
脊髄におけるグレリンの大腸運動亢進作用機構の解明

グレリンは、脊髄腰仙髄部の排便中枢に作用し、大腸運動を亢進する。しかし、この作用の詳細な機序には不明な点が多い。よって本研究では、脊髄におけるグレリンの大腸運動亢進作用について、脊髄から大腸に至るまでの経路における作用機序を詳細に解析し、排便機構におけるグレリンの役割を明らかにする。実験にはラットを用い、麻酔下ないし覚醒下での大腸運動や神経活動の測定実験、また、形態学的手法や電気生理学的手法により、検討する予定である。
グラフのboxicity，競争数及びそれらに関連するグラフ不変量の挙動の解明

本研究の目的は有限単純グラフの不変量の1つであるboxicityと関連するグラフ不変量の関係を解明することである。boxicityが高いグラフの例は数多く知られていないが,既存の結果からそのようなグラフの彩色数は高くなる。一般的に正しくないが,彩色数を大きくするグラフ作用でboxicityが増加することがある。本研究では,このような作用で得られるグラフのboxicityの挙動に注目し,主に次の成果を得た:1Mycielskiのグラフ作用でboxicityが十分に大きいグラフが得られること,2boxicityを計るための新たな概念として,fractional boxicityを導入したこと。本研究の目的は有限単純グラフのboxicityとそれに関連するグラフ不変量の挙動を解明することである。25年度については,Mycielskiによるグラフの再構成法で得られる「Mycielskiグラフのboxicity」の研究を行った。Mycielskiグラフのboxicityは,元のグラフのboxicity以上である。本研究では「Mycielskiによる,グラフの彩色数を真に増加させる非自明な方法がboxicityを真に増加させるか」という自然な疑問に答えたい。また,グラフのboxicityが最大boxicityに近ければ,グラフの彩色数も大きくなるという先行結果に対し,boxicityが大きいグラフの例が多く知られているわけではない。Mycielskiによる方法で,boxicityが大きいグラフを構成することが期待できるため,Mycielskiグラフのboxicityの挙動を解明することが求められる。グラフのboxicityに関する既存の結果を改良または応用し,元のグラフのfocal vertexの個数を使って,(一般)Mycielskiグラフのboxicityの下界を与えた。この結果は,元のグラフにfocal vertexが存在すれば,Mycielskiによるグラフの再構成法によって,boxicityが真に増加することを保障する。なお,元のグラフが多くのfocal vertexを持っていれば,同方法を用いて,boxicityが大きいグラフを構成することができる。また,元のグラフの補グラフのedge clique cover numberを用いて,Mycielskiグラフのboxicityの上界を与えた。これらのboxicityの上界と下界を用いて,いくつかの完全多部グラフのMycielskiグラフのboxicityを決定した。boxicityが大きいグラフはその彩色数も大きくなることが知られている。一般的には正しくはないが,彩色数が大きいグラフのboxicityが大きくなることも期待できる。現時点では大きなboxicityを持つグラフの例があまり知られていない。26年度については,次のクラスに属するグラフのboxicityの研究に着手した。1与えられたグラフGに付随するMycielskiグラフM(G)2n点集合のk部分集合全体を頂点集合とするKneserグラフ両クラスとも,高い彩色数を持つグラフを含んでいることが知られている。項目1に関しては,前年度までに得られた結果を用いて,boxicityを決定することができるMycielskiグラフの族を広げることができた。具体的には,(*)「グラフのboxicityとその補グラフのedge clique cover numberが一致するグラフG」に対して,M(G)のboxicityを決定,もしくは,ほぼ決定できている(当該不変量誤差1)。なお,条件(*)を満たすグラフの族が決して狭くはないことも確認した。また,universal vertexを持たないグラフGと比べて,そのMycielskiグラフM(G)のboxicityが真に増加するグラフの族の例として,非自明なintervalグラフからなる族と長さ5以上のcycleからなる族を得ることができた。項目2に関しては,Kneserグラフが持つ対称性(グラフ自己同型群が頂点集合,辺集合に推移的に作用すること)から,その補グラフのcointerval部分グラフで辺数が最大のものを探すことがboxicityの解明につながる。具体例を通して調査を継続しているが,現状では際立った成果は得られていない。本研究の目的は有限単純グラフの不変量の1つであるboxicityとそれに関連するグラフ不変量の挙動を解明することである。boxicityが大きいグラフの例が多く知られていないため,本研究期間全体を通じて,boxicityを大きくするグラフの組合せ構造の研究に従事した。一般的には正しくないが,彩色数が大きいグラフのboxicityが大きくなる例がいくつかあるため,本研究では高い彩色数を持つグラフを含む次のクラスに注目した。1グラフGに付随するMycielskiグラフM_2(G)とgeneralizedMycielskiグラフM_r(G)(r>2)2n-集合のk-部分集合全体を頂点集合とするKneserグラフK(n:k)1のクラスでは,まずM_2(G)のboxicityの上界・下界を与え,Mycielskiによるグラフ再構成で,どんなグラフからもboxicityが大きいグラフが得られることを明らかにした。最終年度には,M_2(G)やM_3(G)のboxicityからM_r(G)のboxicityの上界を得た。具体的に,2部グラフGに対して「(M_2(G)のboxicity)+2がM_r(G)のboxicityの上界」であること,また一般に「(M_3(G)のboxicity)+1がM_r(G)のboxicityの上界」であることを得た。