hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
砂浜沿岸域における甲殻類の分布帯形成機構に対する陸域土地利用の影響

砂浜の後背部に海岸道路が建設された調査点では、工事の影響により小型甲殻類の密度が一時減少したが、昨年度および今年度の調査では回復傾向が認められた。昨年までに蓄積した砂浜汀線域における生物の垂直分布データをもとに、日本海沿岸の砂浜汀線域の生物分布に一般的な帯状分布構造が認められるかどうかを、生物群集の多変量解析と環境傾度分析を用いて検討した。本州日本海側の41地域の砂浜汀線域において316の調査点を設置し、生物群集の組成をまとめたところ、28種群の生物の出現が認められた。各調査地点の生物群集をクラスター分けすると7群集に分類する事ができ、これら7群集が出現しやすい砂浜の立地環境(物理化学的な環境要因とGISによる地形的要因)を求めた。さらに、これらの群集の垂直分布から、砂浜汀線域を3帯に分ける事が妥当であると結論された。これらの結果より、情報が乏しいために一様に貧弱だと認識されていた日本海側の砂浜汀線域の生物群集にも、砂浜の環境や立地と対応した多様な生物群集が成立している事が明らかとなった。これらの知見は、今後の砂浜の保全と管理に不可欠な情報として活用が期待される。後背部に海岸道路が建設された佐渡の砂浜では、小型甲殻類の密度が一時減少したが、その後は回復傾向が認められた。本州日本海側の広範囲の砂浜調査によって、汀線域より28種群の生物の出現を確認し、7群集にクラスター分けした。これらの群集と砂浜の立地環境(物理化学的な環境要因とGISによる地形的要因)の関係を求め、砂浜を垂直に3つの分布帯に分けられると結論した。多変量モデルでは、護岸などの人工構造物は砂浜生物群集に統計的に有意な影響を与えるとはいえなかった。しかし、バイオログプレートでは、後背地の土地利用が異なる砂浜で底質の細菌活性の違いを見ることができた。砂浜の環境傾度評価の一つとして細菌類による炭素源利用能力の砂浜間変異を検討したところ、砂浜後背地の地形によって活性が異なる可能性が示唆された。日本海沿岸の砂浜汀線域のナミノリソコエビを主とする小型甲殻類の生産構造が砂浜間で変異を示すことが以前の調査および昨年度までの本研究で明らかとなっていたが、陸域の影響を砂浜汀線域の生息環境に繋げるメカニズムの一つとして詳細な検討に値する結果だと考えられる。また、研究成果の一部が学会誌に受理され、印刷公表された。以上のように、研究は予定通り進展していると考えられる。海洋生態学昨年度および一昨年度と同じ調査地にて、同様の小型甲殻類の分布調査と環境要因の調査を行うとともに、今年度の結果と比較して年変動の影響を除去することによって、分布に強い影響を与える環境要因の抽出を行う。GISを活用して、砂浜汀線域と後背地の地形や土地利用の関係を検討し、研究のまとめを行う。研究当初に想定していたような、砂浜汀線域と後背植生帯が人為的構造物で分断された砂浜と分断されていない砂浜という、理想的なフィールドにおいて調査を開始できた。日本海沿岸の砂浜汀線域のナミノリソコエビを主とする小型甲殻類の生産構造は、比較的狭い地域内でも相当の変異を示すことが以前の調査で明らかとなっていたが、その原因の一つとして陸域の影響を詳細に検討する基盤ができたと考えられる。また、小型甲殻類の分布に関連する論文をまとめ、受理された。英文投稿論文原稿の作成が予定よりわずかに遅れ、英文校閲の依頼を年度内に執り行うことができなかったため、次年度に繰り越して使用することとなった。昨年度と同じ調査地にて、同様の小型甲殻類の分布調査と環境要因の調査を行うとともに、今年度の結果と比較して年変動の影響を除去することによって、分布に強い影響を与える環境要因の抽出を行う。
都市生産施設の地震防災計画作成のためのデータベース構築

研究は、主として、データベースの集積と分析及び耐震性向上対策の提案に分けて実施した。1.データベースの集積と分析;1995年1月の兵庫県南部地震における神戸市と近郊の生産施設の被害データを可能な限り集積した。研究代表者らが中心となって実施した、日本機械学会、エンジニアリング振興協会、ボイラ協会、クレーン協会等での被害調査等を参考にして、工作機械、クレーン、エレベータ、配管、タンク、ボイラ、ポンプ等多種の装置や設備毎に、被害要因をモード毎に分析した。その結果、被害要因は、(1)慣性力(動的荷重)、(2)相対変位、(3)液状化、側方流動及び(4)スロッシングの4種に分けられることを示し、各機械設備等について被害モードを分析した。2.耐震性向上対策の提案;分析した都市生産設備毎の被害モードと損傷要因をもとにして、耐震性能の評価法と向上対策について検討した。特に、多種の機械・設備を構造形態や重要度別にランク分けし、それぞれの耐震性能を提示した。例えば、工作機械等の高剛性構造物に対してはアンカボルトの強度向上や転倒対策を示し、コンテナクレーンや大形タンク等独立基礎を有する設備に対しては、基礎の輔強や液状化対策を提示した。これらの成果をまとめ、重点領域研究総合シンポジウムで発表した。
衝撃的地震動による免震橋における隣接橋桁の衝突とその低減策に関する解析と実験

免震高架橋を対象に橋桁の橋軸方向振動による桁の衝突の影響を数値シュミレーションにより検討した.構造モデルはFEMにより定式化し,免震ゴム支承は非線形特性を考慮してモデル化した.入力地震動は橋軸方向の地震波の伝播を考え、位相差入力としている.桁の衝突は衝突要素を用い,全体のプログラムはMARCで作成した.橋桁端部の桁間をパラメータにとり、衝突が橋脚の地震力に及ぼす影響を中心にパラメトリックに調べた.地震力を減らすには桁間隔を大きくして衝突を避けるか,非常に小さくして連続的に衝突を生じさせるかのどちらかであること,中途半端な遊間はかえって地震力を大きくしてしまうことになることを明らかにした.これは重要な知見であると考えている.次に衝突力を低減するための策として桁間にバネ,ダッシュポットを入れ込み,その効果を検討した.その結果,大きなダッシュポットが効果的であり、その1つとしてSTU(ショックトランスミッションユニット)を考え、模型によりその復元力特性を調べ,それをモデル化し数値シュミレーションにより高架橋に及ぼす地震力の低減効果が著しいことを確認した.免震高架橋を対象に橋桁の橋軸方向振動による桁の衝突の影響を数値シュミレーションにより検討した.構造モデルはFEMにより定式化し,免震ゴム支承は非線形特性を考慮してモデル化した.入力地震動は橋軸方向の地震波の伝播を考え、位相差入力としている.桁の衝突は衝突要素を用い,全体のプログラムはMARCで作成した.橋桁端部の桁間をパラメータにとり、衝突が橋脚の地震力に及ぼす影響を中心にパラメトリックに調べた.地震力を減らすには桁間隔を大きくして衝突を避けるか,非常に小さくして連続的に衝突を生じさせるかのどちらかであること,中途半端な遊間はかえって地震力を大きくしてしまうことになることを明らかにした.これは重要な知見であると考えている.次に衝突力を低減するための策として桁間にバネ,ダッシュポットを入れ込み,その効果を検討した.その結果,大きなダッシュポットが効果的であり、その1つとしてSTU(ショックトランスミッションユニット)を考え、模型によりその復元力特性を調べ,それをモデル化し数値シュミレーションにより高架橋に及ぼす地震力の低減効果が著しいことを確認した.
半導体ナノ構造におけるスピン光起電力の発生と光デバイスへの応用

初年度、二年度、我々はスピン依存光学遷移とスピン依存拡散電流を組み合わせた円偏光検出素子(Spin-Photodiode)を提案しp-InGaAs/n-AlGaAs構造のエネルギー不連続の大きさよりも大きい順方向バイアスを印加した時、スピン偏極電子が注入されればスピン起電力の効果が出現することがわかった。またp-n接合のスピン起電力めモデルを発展させ、磁気二色性の効果も取り込んだモデルを構築しキャリアのスピン偏極から発生するスピン依存光電流と磁気二色性から発生する電流差を定量的に見積もることができたが、見積もったスピン偏極率は小さかった。そして最終年度にあたる本年度はp-nヘテロ接合において検出されたスピン偏極率が小さくなってしまった原因を探索した。考えられる原因は二つあり、一つ目はp-nヘテロ接合内で発生する空乏層の存在、二つ目はヘテロ界面でのバンド不連続によるスピン偏極率の劣化である。前者はイオン化ドナー・アクセプターによる内部電界によるスピン偏極率の劣化である。この影響は現在のところ明らかにされておらず、散乱されたキャリアに対してスピンを緩和させる有効磁場として働くかもしれない。この影響を光学的手法で調べた結果、拡散支配伝導では空乏層を横切るキャリアのスピン偏極率はほとんど低下しないことを明らかにした。後者のキャリアのスピン偏極率と伝導帯のエネルギー障壁の関連性を実験的に調べだ。それは二年度に構築したスピン輸送モデルを再検討する結果となった。すなわち、p層に注入された電子キャリアのホットエレクトロン状態が伝導帯のエネルギー不連続を解消する効果となって顕れている。以上のように三年間で半導体構造のみでスピン検出の礎を築いたといえる。昨年度、我々はスピン依存光学遷移とスピン依存拡散電流を組み合わせた円偏光検出素子(Spin-Photodiode)を提案p-InGaAs/n-AlGaAs構造ヘテロ構造(g因子が異なる材料を組み合わせたp-n接合)を用いて研究を進めてきた。素子の品質が向上し、実際にナノアンペア領域ではあるがスピン起電力効果における拡散電流を実験的に検出することに成功した。しかし、ヘテロ構造における接合部には急峻なバンド不連続があり、それがこの現象に影響を与えるかは未解明であった。そこで、我々はヘテロ接合のキャリア輸送理論とp-n接合太陽電池モデルを用いてシミュレーションをおこなった。その結果、スピン依存拡散電位を有するp-nヘテロ接合において、接合部に電子の電気化学的ポテンシャルの不連続のエネルギーの大きさよりも大きい順方向バイアスを印加した時、スピン偏極電子が注入されればスピン起電力の効果が出現することがわかった。またp-n接合のスピン起電力のモデルを発展させ、磁気二色性の効果も取り込んだモデルを構築しキャリアのスピン偏極から発生するスピン依存光電流と磁気二色性から発生する電流差を定量的に見積もることができた。これらよりスピン拡散電流で駆動するSpin-Photodiodeの知見を得ることができた。上記のシミュレーションの結果からスピン依存拡散電流はヘテロ接合部に順方向のバイアスを印加すると、大きくなることを定量的に見積もることができた。そして作製した素子に左右円偏光を照射した際の各バイアス下におけるスピン拡散電流の依存性の測定をおこなった。その結果、順方向にバイアスを増大していくとスピン拡散電流も増大していき、その値は予想される理論値(スピン偏極率0.7%)と一致した。これはスピン起電力効果を世界で初めて実証したことを意味し、半導体中のスピン拡散伝導を利用した新しいスピン検出手段を実現したという意味で、極めて先駆的かつ先導的な研究成果である。我々はスピン依存光学遷移とスピン依存拡散電流を組み合わせた円偏光検出素子(Spin-Photodiode)を提案し、実際にGaAs系材料p-InGaAs/n-AlGaAsヘテロ構造(8因子が異なる材料を組み合わせたp-n接合)を作製し実験的に円偏光に依存する電流(スピン依存拡散電流)の評価を行っている。一年度は、ヘテロ構造におけるキャリア輸送と太陽電池モデルを用いてシミュレーションを行った結果、円偏光を照射することによって発生するスピン依存電流は順方向に印加するバイアスを増加していくほど、大きなシグナルを得ることができるとわかった。また温度4Kにおいて実験的にスピン依存電流が増大していくことを実証しました。二年度は高い温度領域(77K)における円偏光検出素子の評価を行った。これはシミュレーションの結果において、スピン依存電流は同じ順方向印加バイアス下においては温度を上昇させていくと4Kのそれと比較して低くなる。しかし77Kにおいてでも、順方向印加バイアスを大きくしていけば、スピン依存電流は検出できることがわかった。そして77Kにおけるスピン依存電流の評価を行ったが、得られるシグナルがバックグランドにおけるノイズレベルよりも小さくシミュレーションの結果のようには検出することができなかった。この問題点は、ゼーマン分裂エネルギーの各スピンに対する状態が温度に対して揺らでしまいスピン依存電流が小さくなってしまうことである。今後は高い温度領域で動作可能なデバイス・材料設計を行っていく必要があります。二年度の実験はその知見を得ることができました。最終年度は、高い温度領域において大きなスピン依存電流を検出するために、g因子の大きい材料を用いて(p層にIn組成が高いIn_<0.53>Ga_<0.47>As(g5)を選択)p-nヘテロ接合の設計を行い、実際にデバイスを作製し評価していきます。初年度、二年度、我々はスピン依存光学遷移とスピン依存拡散電流を組み合わせた円偏光検出素子(Spin-Photodiode)を提案しp-InGaAs/n-AlGaAs

構造のエネルギー不連続の大きさよりも大きい順方向バイアスを印加した時、スピン偏極電子が注入されればスピン起電力の効果が出現することがわかった。またp-n接合のスピン起電力めモデルを発展させ、磁気二色性の効果も取り込んだモデルを構築しキャリアのスピン偏極から発生するスピン依存光電流と磁気二色性から発生する電流差を定量的に見積もることができたが、見積もったスピン偏極率は小さかった。そして最終年度にあたる本年度はp-nヘテロ接合において検出されたスピン偏極率が小さくなってしまった原因を探索した。考えられる原因は二つあり、一つ目はp-nヘテロ接合内で発生する空乏層の存在、二つ目はヘテロ界面でのバンド不連続によるスピン偏極率の劣化である。前者はイオン化ドナー・アクセプターによる内部電界によるスピン偏極率の劣化である。この影響は現在のところ明らかにされておらず、散乱されたキャリアに対してスピンを緩和させる有効磁場として働くかもしれない。この影響を光学的手法で調べた結果、拡散支配伝導では空乏層を横切るキャリアのスピン偏極率はほとんど低下しないことを明らかにした。後者のキャリアのスピン偏極率と伝導帯のエネルギー障壁の関連性を実験的に調べだ。それは二年度に構築したスピン輸送モデルを再検討する結果となった。すなわち、p層に注入された電子キャリアのホットエレクトロン状態が伝導帯のエネルギー不連続を解消する効果となって顕れている。以上のように三年間で半導体構造のみでスピン検出の礎を築いたといえる。
同位体ガスレーザ発振を用いた高感度・高安定同位体ガス濃度比測定装置

本研究は、微量な同位体ガス濃度比を測定しようとする試料に含まれる同位体原子または分子を個別に含むレーザ媒質よりなる複数台のレーザを用い、同位体によって吸収スペクトルが異なることより、試料中に含まれる微量な同位体ガス濃度比の測定が可能な同位体ガス濃度比測定装置を提案し、動作解析を行った。動作実験として、^<12>CO_2レーザ、^<13>CO_2レーザを用いて、同位体ガス濃度比測定装置を試作し、大気中及び擬似呼気中の^<12>CO_2、^<13>CO_2同位体ガスを検出した。微量同位体ガス検出限界20ppbを得た。本研究の同位体ガスレーザ発振を用いた高感度・高安定同位体ガス濃度比測定装置は、おもに^<12>CO_2同位体炭酸ガスレーザと^<13>CO_2同位体炭酸ガスレーザ、ガス吸収セル、ガス吸収セル励起電源、検出器およびロックインアンプから構成されている。平成11年度は、上記の同位体ガスレーザ、吸収セル、検出器等を鉄製チャンネル基板上に一体化し、安定動作を可能にし、基礎実験を行った。まず、^<12>CO_2レーザおよび^<13>CO_2レーザのそれぞれのレーザ共振器内に試作したガス吸収セルを挿入し、ガスセル内に^<12>CO_2,^<13>CO_2ガスを封入し、放電励起を行い、ガス濃度に対して出力が比例して変化していることを確かめた。次に、ガス吸収セルに10-40Torrの大気を挿入し、放電励起を行い3ppm(大気中の炭酸ガス濃度350ppm)程度までの炭酸ガス濃度を測定した。S/N比を考慮すると、さらに低濃度の炭酸ガスを検出できる可能性を得た。さらに、動作解析を行い、本研究で提案した共振器内にガスセルを挿入する方式が挿入しない通常の方式に比べて200-300倍程度の感度向上が期待できることを示した。同位体濃度比測定装置の構成を示す。^<12>CO_2レーザ及び^<13>CO_2レーザの2台のレーザを同時発振させ、それぞれの共振器内に試料セルを挿入し、それらの試料セルを切り替え放電励起を行い、2台のレーザ出力を同期検波し、それらの出力比から同位体濃度比を測定するものである。実験構成をに示す。^<12>CO_2及び^<13>CO_2レーザ共振器内に試料セルを挿入し、試料セルを30Hzの矩形波でパルス励起を行い、レーザ出力をパイロ検出器と位相検波器を用いて同期検波して検出感度を測定した。試料セルの構造を示したもので、セルは長さ25cm、内径12mmのパイレックス管を用い、中心と両端に電極が取り付けられ、電極間に水冷を施した構造になっている。微量ガス試料として、通常の大気圧空気を採集して用いた。通常大気中の^<13>CO_2濃度は3.5ppmである。^<13>13CO_2レーザをP18、P20、P22(11μm帯)R18、R20、R22(10.75μm帯)で発振させた。試料セル内空気圧を変えたときの同期出力検波出力変化はいずれの発振線においても測定圧力範囲内で検波出力がセル内圧力空気圧に比例した変化を示した。これより、^<13>CO_2の呼吸線を測定しているものと推定できる。検出可能な最低空気圧は使用したセルで1Torr、また励起可能な最大圧力は50Torr程度である。これより確保可能なS/Nを[S/N=放電可能セル内圧力/検出可能最小セル内圧力]とすればS/N=50/1=50が確保されたことになる。したがって微量ガス検出限界は3.5ppm/50=70ppbとなる。
羊膜を使用した膀胱拡大術および尿失禁防止術:ラットでの形態学的、機能的検討

実験I「羊膜を使用した膀胱拡大術の検討」(1)膀胱部分切除単独群、(2)膀胱部分切除後SIS利用膀胱拡大術群、(3)膀胱部分切除後ヒト羊膜利用膀胱拡大術群の3群において(1)尿路上皮、平滑筋、神経組織及びヒト羊膜を免疫染色法にて観察した。(2)等尺性張力実験において、拡大膀胱切片の収縮反応を検討した。(3)術前および術後に膀胱容量・膀胱コンプライアンスを測定し、膀胱拡大効果を検討した。結果:組織学的には免疫染色法により、術後1ケ月の羊膜およびSISによる拡大膀胱粘膜に尿路上皮を確認した。筋層は術後1ケ月では幼若な筋線維のみが確認できたが、経過するうちに平滑筋組織の再生が認められ、神経線維も散見された。羊膜、SIS移植組織に認められた再生組織は正常周囲組織からの伸張によるものと考えられた。羊膜、SIS移植両群とも等尺性張力実験にて、ムスカリン受容体作動薬および経壁電気刺激に対する収縮反応を認めた。しかし、正常膀胱組織における収縮反応と比べると両群ともに弱く、神経線維の再生は不十分であることが考えられた。膀胱内圧検査では羊膜、SIS拡大術群ではともに、術後2週より膀胱容量、コンプライアンスとも術前と比較し同等で、以後次第に増加した。膀胱部分切除単独群では術後16週に至るまで、膀胱容量およびコンプライアンスはともに、術前値までは回復せず、羊膜およびSISによる膀胱拡大効果が確認された。実験II「培養羊膜細胞の尿道粘膜下注入による尿失禁治療手術の検討」ヒト羊膜から分離した間葉系細胞を正常および凍結障害をおこした正常ラット膀胱の粘膜下に注入し、免疫組織学的に移植細胞の生着の程度につき検討した。結果:膀胱粘膜下に移植した羊膜間葉系細胞の生着を認めた。特に凍結障害を起こした膀胱において顕著であった。本実験の結果より、ヒト羊膜は膀胱拡大術に利用しうる組織として特性を有し、その拡大効果はSISと同等と考えられた。また分離した間葉系細胞が膀胱粘膜下に生着する可能性が示唆された。羊膜は、その免疫学的特性や扱いやすさから、今後、尿路再建材料としての利用が期待しうる組織と考えられた。〔方法〕ヒト羊膜はインフォームドコンセントが得られた予定帝王切開妊婦より提供を受けた。実験はラットを用い、(1)膀胱部分切除単独群、(2)膀胱部分切除後SIS利用膀胱拡大術群、(3)膀胱部分切除後ヒト羊膜利用膀胱拡大術群の3群において以下の3点につき検討を行った。1.術後1、3、6ヶ月に、形態学的に尿路上皮をUroplakin-3、平滑筋をsmooth muscle actin、神経組織をS-100-astrocyte marker、そしてヒト羊膜をanti-humannuclei monoclonal antibodyを用いた免疫染色法にて観察した。2.術後3、6ヶ月に、organ bath内での等尺性張力実験において、ムスカリン受容体作動薬および経壁電気刺激に対する拡大膀胱切片の収縮反応を検討した。

3.術前および術後2、4、8、16週に、膀胱内圧検査を行い、膀胱容量・膀胱コンプライアンスを測定し、羊膜またSISによる膀胱拡大効果を検討した。〔結果と考察〕1.組織学的には免疫染色法により、術後1ヶ月の羊膜およびSISによる拡大膀胱粘膜に尿路上皮が確認できた。筋層は術後1ヶ月では幼若な筋線維のみが確認できたが、3ヶ月、6ヶ月と経過するうちに拡大膀胱周囲すなわち正常膀胱組織から伸びるように、平滑筋組織の再生が認められ、神経線維も散見された。羊膜由来細胞を確認したが同細胞が平滑筋、神経組織に分化した所見は認められなかった。これらの所見より、羊膜、SIS移植組織に認められた再生組織は正常周囲組織からの伸張によるものと考えられた。2.両群とも等尺性張力実験にて、ムスカリン受容体作動薬および経壁電気刺激に対する収縮反応を認めた。しかし、正常膀胱組織における収縮反応と比べると両群ともに弱く、特に経壁電気刺激に対する反応は微弱であることより、神経線維の再生は不十分であることが考えられた。3.膀胱内圧検査では羊膜、SIS拡大術群ではともに、術後2週より膀胱容量、コンプライアンスとも術前と比較し同等で、以後次第に増加した。しかし、膀胱部分切除単独群では術後16週に至るまで、膀胱容量およびコンプライアンスはともに、術前値までは回復せず、羊膜およびSISによる膀胱拡大効果が確認された。〔結論〕本実験の結果より、ヒト羊膜は膀胱拡大術に利用しうる組織として特性を有し、その拡大効果はSISと同等と考えられた。移植組織の縮小や、移植片自体が収縮するために必要な神経細胞の分化誘導は不十分という点において今後の検討が必要であるが、羊膜は、その免疫学的特性や扱いやすさから、今後、尿路再建材料としての利用が期待しうる組織と考えられた。実験I「羊膜を使用した膀胱拡大術の検討」(1)膀胱部分切除単独群、(2)膀胱部分切除後SIS利用膀胱拡大術群、(3)膀胱部分切除後ヒト羊膜利用膀胱拡大術群の3群において(1)尿路上皮、平滑筋、神経組織及びヒト羊膜を免疫染色法にて観察した。(2)等尺性張力実験において、拡大膀胱切片の収縮反応を検討した。(3)術前および術後に膀胱容量・膀胱コンプライアンスを測定し、膀胱拡大効果を検討した。実験II「培養羊膜細胞の尿道粘膜下注入による尿失禁治療手術の検討」ヒト羊膜から分離した間葉系細胞を正常および凍結障害をおこした正常ラット膀胱の粘膜下に注入し、免疫組織学的に移植細胞の生着の程度につき検討した。組織学的には免疫染色法により、術後1ケ月の羊膜およびSISによる拡大膀胱粘膜に尿路上皮を確認した。筋層は術後1ケ月では幼若な筋線維のみが確認できたが、経過するうちに平滑筋組織の再生が認められ、神経線維も散見された。羊膜、SIS移植組織に認められた再生組織は正常周囲組織からの伸張によるものと考えられた。羊膜、SIS移植両群とも等尺性張力実験にて、ムスカリン受容体作動薬および経壁電気刺激に対する収縮反応を認めた。しかし、正常膀胱組織における収縮反応と比べると両群ともに弱く、神経線維の再生は不十分であることが考えられた。膀胱内圧検査では羊膜、SIS拡大術群ではともに、術後2週より膀胱容量、コンプライアンスとも術前と比較し同等で、以後次第に増加した。
スルフォニル尿素受容体：TDP-43蓄積を誘発する新規要因の発見と機序解析

スルフォニル尿素受容体(Sulfonylurea receptor, SUR1, 2)はATP感受性K+(KATP)チャネルの活性調節サブユニットとして機能する。近年SUR2が、TAR DNA-binding protein 43 kDa (Tardbp/TDP-43)病理が高い頻度で観察される加齢性海馬硬化症のリスク因子であることが報告された。しかし加齢性海馬硬化症発症過程においてSURが果たす役割は明らかでなく、またその病態を再現するモデル動物も報告されていない。本研究では、SURの機能低下に焦点をあて、加齢性海馬硬化症の発症機序、TDP-43病理形成メカニズムと意義を明らかにする。
市町村合併による広域スポーツ空間の再構築に関する基礎研究

本研究は、「平成の大合併」と言われた大規模な市町村合併において、広域化した地域のスポーツ環境の現状を把握し、これからの望ましいスポーツ空間構築のための諸課題を明らかにすると共に、地域住民にとって望ましい広域スポーツ空間を作り上げていくための基礎資料を得ることを目的とした。研究方法は、全国の合併市町村294ヶ所に所属する体育指導委員9,575人を対象に質問紙調査法を用いて行った。有効回答数は4,049人(回収率42.3%)であった。結果、スポーツ環境満足度では、全体的に合併後より合併前の方が高く、その要因として合併による施設使用料の値上がりや利用手続きの煩雑さ、利便性の悪さなどが上げられた。しかし、スポーツ環境自体は合併前に比べ、よくなったと評価する割合が全体的に高い結果となった。これは、合併前は他市町村だった地域に合併後出かけ、活動するようになった「多地域活動派」に、より肯定的な回答が多い結果となった。また、今回の合併は、自分達の地域に関する関心や親しみをより感じさせるいい機会になったことが明らかになった。これは、新たなスポーツ環境構築のための地域住民との交流・連携を築くきっかけとなること、さらにはスポーツ以外の地域の問題などにも取り組むコミュニティーの形成に役立つものと期待できるから、地域のスポーツ活動を通した他地域との交流や情報交換の場を今後積極的に用意することが望まれる。本研究は、「平成の大合併」と言われるほどの大規模な市町村合併が行われた中で、広域化するコミュニティー再編に伴うスポーツ環境の現状を把握し、スポーツ環境構築のための諸課題を明らかにすること、またこれからの広域スポーツ環境をつくりあげていくための基礎資料を得ることを目的としている。本年度は、2年計画の1年目であり、研究テーマに則し、合併市町村294ヶ所を対象にアンケート調査(調査票の作成、関係部署への調査依頼、発送及び回収作業を行い、調査票のデータ化、分析作業に着手)を計画し、平成18年11月に郵送法により実施した。調査は、平成12年4月に施行された市町村合併特例法が失効する平成17年3月までに新設合併、編入合併を行った全国294ヶ所の合併市町村に配属されている体育指導委員約9500人(地域のスポーツ事情に詳しい)を対象に各市町村教育委員会を通じて依頼した。調査用紙には、調査の趣旨説明を付記すると共にプライバシーの侵害にならないよう留意し、同意を得た上で行ってもらえるよう配慮した。アンケート内容は、「あなたの運動・スポーツ活動について」12項日、「合併前後の地域スポーツ環境について」14項目、「地域生活について」8項目、「あなた自身について」4項目から構成し、合併前後でのスポーツ活動の状況、広域スポーツ空間への期待、合併前後の地域連帯感や愛着度などの質問項目を作成した。本年度は,昨年度行ったアンケート調査(全国の合併市町村294ケ所に所属する体育指導委員を対象)の結果を分析、考察した。調査は,「平成の大合併」と言われた大規模な市町村合併において,地域の広域化に伴うスポーツ環境の現状を把握し,これからの望ましいスポーツ空間構築のための諸課題を明らかにすると共に,地域住民にとって望ましい広域スポーツ空間を作り上げていくための基礎資料を得ることを目的とした。対象となった体育指導委員は9,575人で有効回答数は4,049人(回収率42.3%)であった。結果,スポーツ環境満足度では,合併前の方が合併後より高く,その要因として施設使用料の値上りや利用手続きの複雑さ,利便性の悪さなどが上げられた。これらは,特に「編入(被受け入れ)」側にネガティブな回答が多い結果となった。しかし,一方でスポーツ環境自体は合併前に比べ,よくなったと評価する割合が全体的に高い結果となった。その要因として,利用できる施設が増えたことやイベント情報,スポーツ大会や講習会,さらには他団体との交流が増えたことなどが上げられた。これは,合併前は他市町村だった地域に合併後出かけ,活動をするようになった多地域活動派に,よりポジティブな回答が多い結果となった。

また,今回の合併は,自分達の地域に対する関心や親しみをより感じさせるいい機会になっていることが明らかになった。これらは,新たなスポーツ環境構築のための地域住民との交流、連携を築くきっかけになること,さらにはスポーツ以外の地域の問題などにも取り組むコミュニティーの形成に役立つものと期待できることから,地域のスポーツ活動を通した他との交流や情報交換の場をこれからも積極的に用意することが望まれた。
インターネットを用いた視覚障害者用仮想図書館型情報支援システムの試作

1.はじめに本研究では、インターネットとパーソナル・コンピュータを利用した仮想的な電子点字図書館を試作した。これはボランティアにより入力された文章をインターネットを介してコンピュータで自動点訳を行い、それを音声および点字データとして提供するシステムである。2.システムの概要a)図書製作(ボランティア):仮想点字図書館にアクセス→キーボードより、漢字かなまじり文を入力、または、マイクを通して音声により文章入力→図書館側のシステムで、これらのファイルを保存、管理b)自動点訳(点字図書館):漢字かなまじり文→わかち書きに変換→わかち書き→ひらがなに変換→ひらがな→点字データに変換c)点字図書の閲覧:音声ガイダンスにより、図書の選択→音声コマンド入力→点字図書館がデータ提供→スピーカーから自動朗読、3.音声認識及び音声ガイダンス音声認識は、キーボードを使えない人が、本システムにアクセスし、図書の閲覧や貸出しを行う場合に用いる。マイクに向かって発声することで、キーボードから入力するのと全く同様に、ファイル名を指定したりボタンを押したりする事と等価な操作が音声だけで可能になっている。4.考察本研究ではパーソナル・コンピュータを用いた自動点字変換システム及び音声ガイダンス・システムを作成した。この自動点字変換システムを用いる事で高度な点字の知識がなくとも、簡単に点訳ボランティアに参加できる可能性が示された。システムは特別なハードウェアを必要とせずに、比較的簡単に導入が見込まれる。2.システムの概要a)図書製作(ボランティア):仮想点字図書館にアクセス→キーボードより、漢字かなまじり文を入力、または、マイクを通して音声により文章入力→図書館側のシステムで、これらのファイルを保存、管理b)自動点訳(点字図書館):漢字かなまじり文→わかち書きに変換→わかち書き→ひらがなに変換→ひらがな→点字データに変換c)点字図書の閲覧:音声ガイダンスにより、図書の選択→音声コマンド入力→点字図書館がデータ提供→スピーカーから自動朗読3.音声認識及び音声ガイダンス音声認識は、キーボードを使えない人が、本システムにアクセスし、図書の閲覧や貸出しを行う場合に用いる。マイクに向かって発声することでキーボードから入力するのと全く同様に、ファイル名を指定したりボタンを押したりする事と等価な操作が音声だけで可能になっている。本研究では、視覚障害者の方でもHTMLドキュメントの内容を視聴できるような音声ブラウザーを試作した。これはHTMLドキュメントとしてテキスト形式で提供されている視覚情報を音声合成エンジンを利用して、聴覚情報に変換する機能を有す。また視聴に伴う音声ブラウザーの操作も、テンキーだけで操作が可能な使用し易いユーザインターフェースを実装した。これにより、視覚障害者の方に対してインターネット上に存在する様々な情報の提供が可能になると考えられる。さらに本研究で作成した音声ブラウザーは、一般的なWWWブラウザーの視聴方法を踏襲している。しかし、この音声ブラウザーの表示アルゴリズムを変更するだけで、ハイパーリンク先だけを表記した新しい表示形式の音声ブラウザーの作成も簡単に適応できる。さらに、音声データベースから1文章ずつを抜き出し、分かち書き変換や文章のひらがな化、さらには点字用プリンタへの適応など様々な展開が簡単に行える。また具体的な応用例として、過去に発表した仮想電子点字図書館システムの閲覧システム部分に組み込むことが考えられる。これにより点字の閲覧技術をマスターしていない人でも、図書を聴覚情報として視聴できるので、より広い層への使用者の拡大が見込まれる

ここではVisual Basicを用いて音声ブラウザーを開発し、テンキーの操作によってのみ視聴可能なオペレーションシステムを実装した。これにより、使用者はパーソナルコンピュータに不慣れな人でも簡単にHTMLドキュメントが音声情報として視聴可能な事が示された。さらにこれは、音声ブラウザーによる視聴を考慮していない既存のHTMLドキュメントでも、ある程度の視聴が可能なことが示された。
二次元有機半導体による圧力下中性・イオン性転移

本研究では,有機半導体結晶・(BEDT-TTF)(ClMeTCNQ)が示す価数不安定性(中性-イオン性相転移)に着目して,低温・圧力下の相転移近傍における,構造,磁性,誘電応答の特徴を明らかにし,価数の異なる基底状態間の量子的な揺らぎにもとづく新規物性現象の開拓に取り組んだ.本研究で得られた主な成果は以下にまとめられる.1.低温・高圧下における結晶構造解析:ベリリウムを用いたX線回折解析用等方性高圧力印加装置(特許出願中)の開発に新たに成功し,これを用いた相転移近傍における単結晶構造解析と,格子定数・対称性の変化を測定することに成功した.2.低温・高圧下における電子スピン共鳴測定:分子のイオン化により生じるラジカルスピンを電子スピン共鳴を用いて捉えることにより,中性-イオン性相間の競合過程を明らかにすることに成功した.圧力下における磁化率の温度依存性の解析の結果,相転移は一次転移的ではなく,転移前後で,中性相とイオン性相の割合が温度とともに連続的に変化し,転移温度よりかなり高温でも,熱揺らぎにより二つの相が一定割合で共存する「メゾ相」として保持されることが明らかになった.またこれが,磁化率が室温では圧力印加とともに指数関数的に激増する原因となることが明らかになった.3.低温・高圧下における誘電特性測定:低温量子臨界点近傍における誘電応答が,温度と周波数には依存しない特徴的なピーク構造を示すことを明らかにした.1,2の結果と比較により,これが基底状態間の量子的な揺らぎに由来するものと結論した.さらに同型構造を持つイオン性錯体・(BEDO-TTF)(Cl2TCNQ)において、特異な磁気-格子相転移の起源を明らかにした.さらにモット絶縁体(BEDT-TTF)(F2TCNQ)において,FET構造を利用した新手法による価数制御の実験を行うなど,研究の大幅な展開を図った.本研究では,有機半導体結晶・(BEDT-TTF)(ClMeTCNQ)が示す価数不安定性(中性-イオン性相転移)に着目して,低温・圧力下の相転移近傍における,構造,磁性,誘電応答の特徴を明らかにし,価数の異なる基底状態間の量子的な揺らぎにもとづく新規物性現象の開拓に取り組んだ.本研究で得られた主な成果は以下にまとめられる.1.低温・高圧下における結晶構造解析:ベリリウムを用いたX線回折解析用等方性高圧力印加装置(特許出願中)の開発に新たに成功し,これを用いた相転移近傍における単結晶構造解析と,格子定数・対称性の変化を測定することに成功した.2.低温・高圧下における電子スピン共鳴測定:分子のイオン化により生じるラジカルスピンを電子スピン共鳴を用いて捉えることにより,中性-イオン性相間の競合過程を明らかにすることに成功した.圧力下における磁化率の温度依存性の解析の結果,相転移は一次転移的ではなく,転移前後で,中性相とイオン性相の割合が温度とともに連続的に変化し,転移温度よりかなり高温でも,熱揺らぎにより二つの相が一定割合で共存する「メゾ相」として保持されることが明らかになった.またこれが,磁化率が室温では圧力印加とともに指数関数的に激増する原因となることが明らかになった.3.低温・高圧下における誘電特性測定:低温量子臨界点近傍における誘電応答が,温度と周波数には依存しない特徴的なピーク構造を示すことを明らかにした.1,2の結果と比較により,これが基底状態間の量子的な揺らぎに由来するものと結論した.さらに同型構造を持つイオン性錯体・(BEDO-TTF)(Cl2TCNQ)において、特異な磁気-格子相転移の起源を明らかにした.さらにモット絶縁体(BEDT-TTF)(F2TCNQ)において,FET構造を利用した新手法による価数制御の実験を行うなど,研究の大幅な展開を図った.本研究の目的は、二次元的な電子構造を持つ有機半導体結晶・(BEDT-TTF)(ClMeTCNQ)による、新しいタイプの中性-イオン性転移(NI転移)の特徴を明らかにし、転移近傍における巨大誘電応答などの物性現象を探索することである。中性-イオン性間で価数不安定性を示す有機結晶は、これまで一次元性の強い錯体で調べられ、価数転移近傍で見られる協力的電荷移動に基づいた非常に大きな誘電応答(2000)などが注目を集めてきた。本研究では特に、ドナー分子の特性に由来した二次元性を持つ(BEDT-TTF)(ClMeTCNQ)に着目し、低温・圧力下における結晶構造、誘電特性の変化、磁気特性の変化を明らかにし、これによって、基底状態間の量子的な価数揺らぎにもとづく誘電応答の観測等、新しい物性現象の開拓を企図する。今年度は、上記目的を達成するための足掛かりとして、1中性子回折用巨大単結晶の育成、2低温・高圧下における誘電特性の測定、並びに3低温・高圧下における電子スピン共鳴スペクトルの測定を行った。1では、単結晶の成長条件を系統的に調べ、その結果を利用することにより中性子回折測定に必要な大きさを持つ良質単結晶(2mm×1mm×1mm)の成長に成功した。2では、低温・高圧下のNI転移近傍における誘電率の変化を詳細に調べることに成功した。特に低温側に位置する相転移近傍では、従来型錯体がNI転移近傍で示すものとは質的に異なった特異な振舞が観測された。得られた実験結果の解析にもとづき、基底状態間の量子的な揺らぎとの関連について議論した。

3では、室温において、中性相からイオン性相へと近づくとともに磁気的応答の顕著な増大を観測することに成功した。この結果は、転移近傍において中性相内に大きなイオン性ドメインが成長していることを示唆している。本研究の目的は、二次元的な電子構造を持つ有機半導体結晶における、新しいタイプの-中性イオン性転移の特徴を明らかにし、転移近傍における特異な誘電応答現象を明らかにすることである。本研究では特に、電子供与性のBEDT-TTF分子に由来した二次元性を持つ電荷移動錯体・(BEDT-TTF) (CIMeTCNQ)に着目し、低温・圧力下における結晶構造、誘電・磁気特性の測定をもとに、特異な誘電挙動とその起源を明らかにすることを目的とした。本年度は、前年度に得られた良質単結晶(約2×1×1mm^3)を用いた、低温・高圧下中性子回折の実験(フランスInstitut Laue-Langevin、2002年5月22日31日)、及び前年度の予備的測定にもとづく低温・高圧下における詳細な誘電特性測定を行った。中性子実験では、低温・圧力下の中性、イオン性相において、多数のブラッグ反射点の強度を収集することに成功したが、詳細な構造解析までには至らなかった。一方、誘電特性測定では、前年度の予備的測定に基づき、特に低温側に位置する相転移近傍において、圧力を100mbar毎に変化させた詳細に亘る温度変化測定を行った。得られた結果の解析にもとづき、低温量子揺らぎに基づく誘電応答が、電荷移動量の空間的な揺らぎを伴ったものであるとの議論を行った。さらに類似の系において、その特徴的電子構造を活かした下記実験を行った。同型結晶構造を持つイオン性錯体・(BEDO-TTF)(Cl_2TCNQ)では、磁気-格子相転移近傍のスピン状態を明らかにするため、^<13>C核磁気共鳴測定を行った。さらに(BEDT-TTF)(Me_2TCNQ)、(BEDT-TTF)(F_2TCNQ)の有機半導体結晶について、FET構造を利用した新しい手法によるキャリヤ輸送特性の実験を行った。最終年度である本年度は,電子スピンというミクロなプローブを活用するととにより,二次元有機半導体(BEDT-TTF) (ClMeTCNQ)の中性-イオン性相転移近傍における電子相の競合過程に関する理解を大きく進展させた.この系におけるスピンの起源は,分子がイオン化したときに生じるラジカルスピンであり,スピン磁化率の測定によってイオン性相やイオン性ドメインの変化の様子を調べることができる.中性-イオン性相境界を示す年圧力-温度相図にもとづいた,各圧力下における磁化率の温度依存性の測定から,相境界を横切る際に,転移がどのように進行するのかを詳細に調べた.実験の結果,いずれの圧力においても,磁化率は転移の際に大きな異常を示すことなく,数+Kにわたるブロードなピーク構造を示すことが明らかになった.低温側のイオン性相の磁化率は熱活性的であり,スピンパイエルス的な格子二量化を示唆する中性子回折の実験結果を支持している.観測されたブロードなピークは,相転移が一次転移的なものではなく,転移前後で,中性相とイオン性相の割合が温度とともに連続的に変化していくことに示唆している.得られたピーク構造についてさらに議論するため,イオン性相の解析から求めた1100kのスピンパイエルスギャップを仮定し,そのギャップを有するイオン性ドメインの割合が,転移とともに変化するとの仮定にもとづくモデル解析を行った.
熱帯酸性土壌地帯における持続的農業技術の構築

本研究ではインドネシアを熱帯酸性土壌地域の代表と考え、肥沃性の低い熱帯酸性土壌地域における持続的作物生産システムを提案することを目指している。熱帯の土壌では有機物の分解が速く、降水量が多いことから土壌養分の流亡が激しく、塩基性の養分の流亡によって強い酸性となる。この地域の土壌では土壌有機物含量が非常に低くなり、土壌の微生物バイオマスも減少し、このことが肥沃性の低下につながる。したがって、本研究では熱帯地域で容易にかつ安価で入手可能な有機物の土壌投入を検討した。本研究では、あらかじめ魚加工工場から排出される廃棄物および廃液とココナッツ繊維加工の過程で排出されるダストに注目していた。昨年度までに、ジャワ島西部魚加工場の廃液およびジャワ島東部で入手したココナッツダストを用いてフィールド応用実験を行ったが、土壌の肥沃性が改善され、栽培したスウィートコーン、サツマイモおよび現地のアブラナ科作物など全ての作物で有為に成長を促進した。同様の栽培実験を日本において採取した熱帯酸性土壌にきわめて似た性質を持つ土壌を用いて行ったが、モロヘイヤおよびスウィートコーンを栽培したところ、魚廃液資材は同様に有為に成長を促進した。成長促進と土壌微生物バイオマスとの関連性を確かめるため、土壌バイオマス測定を行ったところ、土壌脂肪酸組成においてもクロロホルム薫蒸においても、魚廃液資材の添加は顕著にバイオマスを増加させ、植物の成長促進がバイオマス量の増加と関連していることが確認できた。次に、国内で採取した土壌を用いて、土壌の肥沃性を微生物多様性から評価する手法の開発を行った。分析は全脂肪酸と抽出DNAを用いたTRFLPを用いた。非抑性すなわち作物収量と脂肪酸組成およびTRFLPバンドの関係を因子分析によって行ったところ、蛍光性Pseudomonas、Bacillusなどが保有する脂肪酸やTRFLPバンドが肥沃性と密接に関連する指標であることを明らかとした。この手法は、土壌肥沃性を短時間に評価する手法として活用されることが期待される。そこで、まず第一に現地においてこれらの廃棄物の入手経路や価格を調査した。ジャワ島西部において魚加工場を調査したところ固形廃棄物は比較的高価であるが、廃液はただ同然の価格であり、またココナッツダストは1kgあたり約6円と安価であることがわかった。次に魚加工廃液とココナッツダストを用いて土壌投入用資材を作製した。魚加工廃液は非常に強い悪臭を放つが、ココナッツダストとの混合によって、2日以内に悪臭が無くなり、これをボゴール大学の実験圃場において使用して、トウモロコシなどの栽培を行った。その結果、使用した資材は作物の成長を著しく促進し、有効性が確かめられた。この圃場試験では、リン酸吸収促進性を示す担子菌類を種子コーティングによって接種してその効果を調べたが、ほとんど効果が認められなかった。

そこで、インドネシアおよびタイ産のアブラナ科作物の種子よりリン酸吸収を促進する菌類の探索を行い、現在までに数株の候補微生物を分離した。本研究ではインドネシアを熱帯酸性土壌地域の代表と考え、肥沃性の低い熱帯酸性土壌地域における持続的作物生産システムを提案することを目指している。熱帯の土壌では有機物の分解が速く、降水量が多いことから土壌養分の流亡が激しく、塩基性の養分の流亡によって強い酸性となる。この地域の土壌では土壌有機物含量が非常に低くなり、土壌の微生物バイオマスも減少し、このことが肥沃性の低下につながる。したがって、本研究では熱帯地域で容易にかつ安価で入手可能な有機物の土壌投入を検討した。本研究では、あらかじめ魚加工工場から排出される廃棄物および廃液とココナッツ繊維加工の過程で排出されるダストに注目していた。現地においてこれらの廃棄物の入手経路や価格を調査したところ、ジャワ島西部魚加工場の廃液はただ同然の価格であり、ココナッツダストは1kgあたり約6円と安価であることから、これらを使用したフィールド応用実験を行った。昨年度は魚廃液の悪臭除去法を考案したが、この方法で処理した資材を用いて、圃場試験をボゴール大学圃場で行った。栽培したスウィートコーン、サツマイモおよび現地のアブラナ科作物で、全ての作物で有為に成長を促進した。次に、同様の栽培実験を日本において採取した熱帯酸性土壌にきわめて似た性質を持つ土壌を用いて行った。モロヘイヤおよびスウィートコーン栽培したところ、魚廃液資材は同様に有為に成長を促進した。成長促進と土壌微生物バイオマスとの関連性を確かめるため、土壌バイオマス測定を行ったところ、土壌脂肪酸組成においてもクロロホルム薫蒸においても、魚廃液資材の添加は顕著にバイオマスを増加させ、植物の成長促進がバイオマス量の増加と関連していることが確認できた。昨年度までに、ジャワ島西部魚加工場の廃液およびジャワ島東部で入手したココナッツダストを用いてフィールド応用実験を行ったが、土壌の肥沃性が改善され、栽培したスウィートコーン、サツマイモおよび現地のアブラナ科作物など全ての作物で有為に成長を促進した。同様の栽培実験を日本において採取した熱帯酸性土壌にきわめて似た性質を持つ土壌を用いて行ったが、モロヘイヤおよびスウィートコーンを栽培したところ、魚廃液資材は同様に有為に成長を促進した。
8族元素ー有機複合系における付加・脱離の反応論的解析

遷移金属錯体触媒を用いるカップリング反応は炭素一炭素結合形成反応として有機合成上重要である。本研究では有機ニッケル錯体を用いる芳香族ハロゲン化物のカップリング反応に着目し、付加・脱離過程を含む反応機構の詳細を解明するとともに、その合成反応特に芳香族高分子化合物の合成をおこなった。Ni(cod)_2をビピリジン存在下DMF中で臭化フエニルと反応させるとカップリング生成物としてビフェニルを生成する。この反応の中間体と考えられるNi(Ph)Br(bpy)を単離し、その反応性について詳細に検討をおこなった。上記カップリング反応の速度論の研究結果とあわせて、以下のような反応経路でビアリ-ルが生成していることを明らかにした。1)ニッケルO価錯体への臭化フエニルの酸化的付加によるNi(Ph)Br(bpy)の生成、2)モノフエニル錯体の不均化反応によるジフェニル錯体Ni(Ph_2)ー(bpy)の生成、3)ジフエニル錯体からの生成物の還元的脱離、DMFのような極性の高い容媒中の酸化的付加や還元的脱離の詳細に関する研究例はほとんどなく、本研究の意義は大きい。PPh_3存在下Ni(cod)_2を用いた0ージブロモベンゼン、3,4ージブロモチオフエンのカップリングをおこなったところ、環状三量体、四量体がそれぞれ生成した。従来法によるこれら化合物の合成と比較して温和な条件で高い収率を得ることができた。上記のカップリング反応を1,4ージブロモベンゼン,2,5ージブロモチオフエンに適用したところ、それぞれポリ(1,4ーフエニレン)、ポリ(2,5ーチエニレン)が生成した。これらのπ共役系高分子化合物は電気伝導性高分子として有用であるが、従来法によりるものより高い結晶性を有することがX線回折の結果より明らかになった。
株主の退出権の総合的研究

当年度は、株主保護の一つの方策である退出権の位置付けおよびその必要性を明確にするために、退出権以外の少数株主保護のための他の手段の分析を行った。株主が自らの不利益に直面して、自らの保有する株式を会社等に買い取らせる等によって当該会社から退出するというのが、少数株主保護としての株主の退出権であるが、会社との関係が断ち切られるという点において、退出権は少数株主保護の最終手段として位置付けざるをえない。そこで、現行法において退出権の多くは(1)会社の基礎的変更を実施するか否かを問う(2)株主総会決議とリンクして付与されているという点を手掛かりとした研究を行った。まず、(1)の会社の基礎的変更という要素に関して、会社の基礎的変更自体の効力を争う会社組織行為の無効の訴え(会社法828条)の実効性を高めるという代替的方策について分析をした。特に、登記官という行政機関が商業登記の受理の審査を通じて一定程度適法性が担保されているという点を踏まえて、そのような登記の予防的機能が、特に組織行為の公正性(対価の適正性等)を確保することによって少数株主保護の機能を果たしうるかについて分析を行い、商業登記を通じて公正性そのものを確保することは難しいものの、商業登記には私人が組織行為の公正性を争うことを支援する機能を果たしうることを示す学会報告を行った。また、(2)株主総会決議の成立という要素に関して、現行の株主総会の実務について、理論的に期待されている役割と現実的に果たしている機能との乖離を指摘する論稿を公表した。本年度予定していた比較法研究は次年度回しになったものの、最終年度に必要となる、少数株主の救済手段における退出権の位置付けを明確にする研究ができたため。次年度は比較法研究を中心に行う予定である。研究期間の初年度に当たる平成29年度においては、退出権制度と密接に関係する株式買取請求制度(価格決定制度)に関して極めて重要な判例が相次いで出され、退出権制度の機能の整理を行うためにも有益であることから、これらの裁判例の分析を重点的に行った。すなわち、公開買付けを前置して行われたキャッシュアウトにおける二段階目の全部取得条項付種類株式の取得の対価の価格について、公開買付価格と同額とすべきであるとした最決平成28年7月1日民集70巻6号1445頁について、学説上は株主の機会主義的行動を抑止することを目的とした判例法理であると分析するものがほとんどであったところ、そのような分析は最高裁の決定要旨からは導けないものであり、最高裁として学説が評価するよりも少数株主側に有利になる形での株式買取(価格の決定)が認められると考えている可能性があることを指摘した。また、株式交換に反対の株主が株式買取請求権を行使したものの、価格決定されないまま価格決定申立期間が経過したために結局株式買取請求が撤回された場合に、当該株主をどのように処遇するか(いくらを返還すべきか)が問題となった東京高判平成28年7月6日金判1497号26頁についても、学説が分析の軸として用いる「株主の機会主義的行動の抑止」という観点とは別の観点から結論が導ける可能性を指摘した。他方、並行してすすめていた外国法の状況調査に関しては、上場廃止時に発行会社に公開買付を強制する形で株主に退出権を付与するドイツ取引所法(Boersengesetz)39条2項の立法に至るまでの議論の経緯を整理した。株式買取請求(価格決定申立)制度のわが国における位置付けを整理することができたため。次年度以降、より比較法に重点を移して研究を推進していきたい。
白杖歩行におけるベアリングの評価と支援に関する研究

本研究の目的は,ベアリング(歩行中に意図しない方向に曲がる現象)の誘発要因の中でも支援に応用できる可能性のある歩行速度と白杖の反響音に注目し,白杖歩行のベアリングに歩行速度および白杖の反響音が与える影響を検討し,ベアリングの評価法と支援法の開発に資することを目的とした。今年度は,この点について検討するために2つの実験を実施した。一つ目の実験では,晴眼大学生8名を実験参加者とし,屋内環境(体育館)と屋外環境(グラウンド)で直進歩行課題を実施した。その結果,ベアリング距離(ベアリングの大きさ),恒常誤差(方向の偏り),変動誤差(ベアリングの非一貫性)は,歩行環境に影響されないことが明らかとなった。また,直進歩行課題の歩行距離は10mであったが,歩行距離18mで同様に行われた先行研究(Cratty & Williams, 1966)の結果と本研究の結果が一致していたことから,歩行距離10mでベアリングを評価することが妥当であると考えられた。二つ目の実験では,ベアリング傾向が強い晴眼大学生3名と視覚障害者3名を実験参加者とし,体育館で直進歩行課題を実施し,歩行速度を速くすることによるベアリング抑制の可能性について検討した。その際,歩行中のベアリングと空間認知についても検討した。その結果,ベアリング傾向が強い実験参加者に対して,歩行速度を速くする介入を行うことは,ベアリングを抑制するための指導に有効となる可能性が示唆された。ただし,介入の効果がみられない実験参加者もおり,その効果には個人差が認められた。また,実験参加者は歩行中に真っ直ぐ歩いたと感じているが,実際はそれよりもベアリングが生じており,ベアリングに関する実測値と主観的評価に誤差が生じていることが示唆された。以上2つの研究は,ベアリングの評価法について検討し,そこから介入を試みるものであり,実践的意義が大きいと考える。平成30年度は,当初の予定通り,ベアリングの評価法と支援法について検討するために二つの実験を実施し,一つ目の実験では,ベアリングは歩行環境の影響を受けないこと,実用的な歩行距離(10m)でベアリングを評価できることを明らかにした。二つ目の実験では,ベアリング傾向が強い実験参加者に対して,歩行速度を速くする介入を行うことが有効となる可能性があること,ベアリングに関する実測値と主観的評価に誤差が生じていることを明らかにした。また,今年度得られた研究成果の一部を当該領域の専門家の集まる研修会でも発表しており,当初の計画以上に進展していると考える。平成31年度は,平成30年度の研究成果を実験参加者に報告する。また,研究成果は日本特殊教育学会第57回大会に発表するとともに,「障害科学研究」および「Journal of Special Education Research」に学術論文として投稿する予定である。さらに,新たに実験を計画し,視覚障害者の日常的な歩行状態や歩行の変動性とベアリングの関係について検討する予定である。そのために,視覚障害者を実験参加者とした実験を実施する。そして,ベアリングと視覚障害者の日常生活面でのリスクの関係について検討し,より詳細にベアリングの評価と支援を行えるように努める。