hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタヒューリスティックスを用いた到来方向推定に関する研究

本研究では,メタヒューリスティックスを用いて高分解能な多重波伝搬推定を実現することを目的として,遺伝的アルゴリズム(GA),免疫アルゴリズム(IA),粒子群最適化(PSO)に注目して,到来方向推定に適用することを試みた.従来の到来方向推定では,波源は十分遠方にあり,平面波が入射している場合を想定していたが,波源が近傍にあり,入射波が球面波になる場合について従来手法との比較・検討を行い,その有効性を明らかにした.本研究では,メタヒューリスティックスを用いて高分解能な多重波伝搬推定を実現することを目的として,遺伝的アルゴリズム(GA),免疫アルゴリズム(IA),粒子群最適化(PSO)に注目して,到来方向推定に適用することを試みた.従来の到来方向推定では,波源は十分遠方にあり,平面波が入射している場合を想定していたが,波源が近傍にあり,入射波が球面波になる場合について従来手法との比較・検討を行い,その有効性を明らかにした.近年の移動体通信の発展は目覚しく,携帯電話等の普及は著しい.第3世代以降の携帯電話や高度道路交通システム(ITS)などの高度なシステムを実現する上で電波の反射・回折・散乱による多重波伝搬環境を把握することが重要となっている.また,不法電波の探知においても電波の到来方向推定技術が利用されている.本研究では,メタヒューリスティックスを用いて高分解能な多重波伝搬推定を実現することを目的としている.本年度は,メタヒューリスティックスの一手法である遺伝的アルゴリズムを用いた到来方向推定の推定精度についての検討を行った.遺伝的アルゴリズムを用いた場合の問題点の一つとして演算量の大きさが挙げられ,実用化にむけて演算量の削減は避けて通れない問題となる.そこで遺伝的アルゴリズムのパラメータに注目し,個体数,世代数,交叉率,突然変異率などを変化させながら推定精度や演算量について,計算機シミュレーションにより検討を行った.また,交叉の手法についても平均交叉,算術交叉,BLX-alphaなど変更し,推定精度,演算量について考察を行った.さらに,従来のMUSIC法などの到来方向推定は波源が遠方にあり平面波が入射することを前提に考えられているため,波源が近傍にある場合には入射波は球面波となり推定精度に劣化が生じることになる.本年度は,球面波が入射した場合の従来法での推定精度の検討,従来法で球面波の到来方向を推定するための改良を行った.さらに,遺伝的アルゴリズムを用いた球面波の到来方向推定手法について検討し,計算機シミュレーションによりその有効性を明らかにした.近年の移動体通信の発展は目覚しく,携帯電話等の普及は著しい.第3世代以降の携帯電話や高度道路交通システム(ITS)などの高度なシステムを実現する上で電波の反射・回折・散乱による多重波伝搬環境を把握することが重要となっている.また,不法電波の探知においても電波の到来方向推定技術が利用されている.本研究では,メタヒューリスティックスを用いて高分解能な多重波伝搬推定を実現することを目的としている.本年度は,昨年度実施したメタヒューリスティックスの一手法である遺伝的アルゴリズムを用いた到来方向推定に関して方位角と仰角の2次元に拡張した場合の推定精度について検討を行った.2次元に拡張することにより推定パラメータ数が増加して演算量が増えることが予想されたため,遺伝的アルゴリズムの演算パラメータを変化させながら演算量と推定精度の関係について検討を行った.計算機シミュレーションにより,本手法の有効性を示した.また,球面波が入射した場合におけるMUSIC法の推定誤差について,方位角のみの1次元と方位角と仰角の2次元で検討を行い,球面波による特性劣化の状況を把握するとともに,補間MUSIC法を用いた場合の推定精度改善効果および遺伝的アルゴリズムを用いた到来方向推定の場合における推定精度について検討を行った.遺伝的アルゴリズムを用いた場合には,補間等の処理が不要で球面波の到来方向を推定できることを示した.さらに,交差点の電磁波伝搬シミュレーションにおいてMUSIC法を用いた到来方向推定を行い,その電磁波伝搬構造の解析を行った.近年の移動体通信の発展は目覚しく,携帯電話・スマートフォン,タブレット端末等の普及は著しい.第3世代以降の携帯電話や高度道路交通システム(ITS)などの高度なシステムを実現する上で電波の反射・回折・散乱による多重波伝搬環境を把握することが重要となっている.また,不法電波の探知においても電波の到来方向推定技術が利用されている.本研究では,メタヒューリスティックスを用いて高分解能な多重波伝搬推定を実現することを目的としている.本年度は,昨年度実施したメタヒューリスティックスの一手法である遺伝的アルゴリズム(GA)を用いた到来方向推定に対して,免疫アルゴリズム(IA)や粒子群最適化(PSO)を用いた検討を行った.遺伝的アルゴリズムを用いた場合に比べて推定精度を維持または向上させ,演算量の削減も実現することができた.計算機シミュレーションにより,本手法の有効性を示した.また,きわめて近接した波が到来した場合に,MUSIC法等により推定された到来方向の僅かな誤差により,信号電力推定精度が極端に劣化する場合がある.その誤差について検証するとともに,誤差軽減のための手法を提案し,到来方向と信号電力の推定誤差を軽減できることを計算機シミュレーションにより示した.また,メタヒューリスティックスの到来方向推定以外への応用として,パラメータ設定の必要がなく適用が容易なパラメータフリーGAを用いたアンテナの自動設計に関する基礎的検討を行った.計算機シミュレーションにより,その有効性を示した.研究分担者との連携により,当初の目的通りの研究成果を得ている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ショウジョウバエ胚におけるコンパートメント境界を形成する分子基盤の解明

【研究目的】発生中の生物が組織内の特定の位置に器官を生み出すためには、組織を構成する細胞が自らの位置を知り、その位置情報に従って特定の細胞集団(コンパートメント)を形成する必要がある。さらに、特定のコンパートメントに属する細胞は、隣のコンパートメントの細胞と混ざり合わないように、お互いを区切る「境界」を形成しなければならない。コンパートメント形成のメカニズムの解明は発生学の中心課題の一つであるが、実際に境界を形成する分子実体は未だ不明のままである。本研究では、コンパートメント境界を形成する構造とそれを構成する分子群を明らかにすることを目的とする。【研究方法】ショウジョウバエの胚の体節は、前後軸に沿ってEngrailed (En)蛋白質を発現する後部コンパートメントとこれを発現しない前部コンパートメントに分けられる。コンパートメント境界を形成する2つの細胞の接着面を、接着斑adherens junctionの構造に注目しながら、電子顕微鏡を用いて解析する。また、コンパートメント境界において接着斑を構成する細胞接着分子E-cadherinおよびその裏打ち蛋白質β-cateninの集積を、免疫電子顕微鏡を用いて観察する。【研究成果】細胞間接着部位に存在する接着斑は、電子顕微鏡下において電子密度の高い構造として認識された。胚の上皮を広い範囲で調べたところ、接着斑が非常に明瞭に認められる場合(細胞間)と、明らかな構造が認められない場合があることがわかった。現在、これらの2つの場合が、コンパートメント境界と関連性があるか否か、詳細に検討を進めている。今後は、その分子基盤まで明らかにしたいと考えている。
東アジア経済成長における日本の大学の役割に関する実証分析

平成18年から始まった日本経済研究センター、一橋大学の経済制度センターと日本大学経済学部の中国・アジア研究センターの日中韓台企業間の生産性比較の共同研究プロジェクトに参加して、日中韓台の企業データベース作成作業を行った。結果はEALCデータベースとして日本経済研究センターのウェブに公開されている(http://www.jcer.or.jp/eng/research/database070528.html)。作成された企業レベルのデータを用いて、日中韓の全要素生産性(以下ではTFPと略記)の動向やその決定要因について分析した。今後、構築された東アジアの企業データ、留学生情報、経営者情報データと無形資産データなどをマッチすることで、東アジア諸国の経済成長と企業間のキャッチアップ過程に日本の大学からのスピルオーバー効果があるのかどうかを定量的に分析する。平成18年度には、経済産業省経済産業研究所と協力して、政府個票データの目的外利用申請を行い、90年代日本の生産性低迷の原因を生産性上昇の要因分解分析を行った。これにより、90年代の生産性上昇の減速した原因は生産性がより高い企業が退出するなどの産業の新陳代謝機能が停滞したためであるとの結果を得た。この成果はJapanese Economic Review 57巻(2006年1月)に公表した。また邦文論文を林文夫編『経済停滞の原因と制度』で発表し、日本経済学会や日本経済新聞等で取り上げられるなど反響が大きかった。日本経済研究センター、一橋大学の経済制度センターと日本大学経済学部の中国・アジア研究センターと協力して、日本、中国および韓国の企業データを用いて、全要素生産性(TFP)を計測し、その国際的な比較方法を新たに提案した。新たな生産性比較方法によって、得られた結果は以下の通りである。まず、多くの産業において、日本の生産性レベルが最も高いが、この20年近くの間、日本の生産性の上昇は非常に小さい。これに対し、韓国ではいくつかの産業で生産性の顕著な上昇がみられ、一般機械、電気機械など、日本の全要素生産性レベルを超えている産業もあった。しかし、多くの産業で、中国の全要素生産性レベルは日韓よりもかなり低い水準にあった。また、日本では、韓国・中国と比較して、産業内の各企業の生産性のバラツキが非常に小さい。長い期間データが取れる日韓を比較して分析してみた結果、日韓ともに、企業間の生産性のバラツキはほとんどの産業で経年的に拡大している。しかし、日本では、同一産業内の生産性ランキングが経年的にほとんど変化せず、上位企業は長期間上位に、下位企業は長期間下位にとどまり続ける傾向が見られた。この成果は『日本・中国・韓国企業の生産性データベースの作成』という日本経済研究センターの報告書にまとめられている。成果の一部は日本経済新聞や韓国の毎日経済新聞で報道された。平成19年度には韓国企業が日本企業のキャッチアップ過程において経営者の日本と米国留学経験が及ぼした効果を定量的に分析していくつもりである。平成19年度には、1970年から2002年までの長期間に渡って、日本経済成長の動向やその決定要因が分析できる日本産業生産性(JIP)データベース2006作成に参加した。成果は深尾京司・宮川努編『生産性と日本の経済成長』の中に収められている。また、JIPデータベースと協力している日本、アメリカ、EU諸国や韓国間の産業別生産性動向が比較できるEUKLEMSプロジェクトにも参加し、その国際比較結果が日本経済新聞等で取り上げられるなど反響が大きかった。平成20年度には、このように作成されたデータベースを利用して、各国の経済成長の決定要因と国際間経済成長率の差異をもたらす要因について厳密に分析する予定である。昨年からの日本経済研究センター、一橋大学の経済制度センターと日本大学経済学部の中国・アジア研究センターの日中韓企業間の生産性比較の共同研究プロジェクトに引き続き参加して、企業レベルデータによる生産性国際比較を正確に行うためのデータの改良や理論的な考察を行うだけではなく、台湾とアメリカの企業データによる生産性計測と国際比較も行った。その結果は『日中韓台企業の生産性と組織資本』という日本経済研究センターの報告書にまとめられている。平成20年度は日本と韓国企業に対する無形資産(人的管理、IT化、経営方針など)に関するサーベイ調査を予定している。企業内に蓄積された無形資産に関するサーベイ調査結果と構築された韓国の経営者情報データベースを利用して、韓国企業が日本企業のキャッチアップ過程において経営者の日本と米国留学経験が及ぼした効果を厳密に分析する。平成19年度は韓国ソウル大学の李根教授の協力を得て、韓国の大学教授に対するアンケート調査を行った。アンケートの結果をまとめて、大学教授の研究生産性と留学経験間の関係を定量的に分析する予定である。

平成20年度には、日本の経済成長と産業構造変化を分析するための基礎資料として作成された日本産業生産性データベースの改訂・延長作業に参加した。その成果は経済産業研究所(RIETI)のホームページ(http://www.rieti.go.jp/jp/database/J-P2009/index.html)に公開されている。平成18年から始まった日本経済研究センター、一橋大学の経済制度センターと日本大学経済学部の中国・アジア研究センタ°の日中韓台企業間の生産性比較の共同研究プロジェクトに引き続き参加して、日中韓の企業データの改訂・延長作業を行った。その結果は『日中韓台企業の生産性と日韓の組織資本の比較分析』という日本経済研究センターの報告書にまとめられている。平成20年度には、作成された産業・企業レベルのデータを用いて、日中韓の生産性動向やその決定要医について分析した。主な発見は次の通りである。第一、日本経済における2001年以降の全要素生産性{以下ではTFPと略記)上昇率加速のかなりの部分が労働投入、資本サービス投入、中間投入等を減少させながら、生産量は維持または小幅の減少に留める、いわば企業内のリストラによって達成されたこと、そのようなリストラは、主にグローバルな競争圧力に直面する輸出企業、多国籍企業、研究開発を行う企業、等で行われたことを発見した。第二、中国企業全体のTFPは停滞していることとその原因が大企業のTFPが伸び悩むことによるものであることを確認した。第三、韓国企業のTFPはアジア金融危機以降大きく上昇したことを確認した。その原因は市場競争強化や制度改革によるものであることを回帰分析で明らかにした。今後、構築された東アジアの企業データ、留学生情報、経営者情報データと無形資産データなどをマッチすることで、東アジア企業間のキャッチアップ過程に日本の大学からのスピルオーバー効果を厳密に分析する。
気液二相流圧力のウェーブレット解析による各相流量の同時計測法に関する研究

鉛直な円管中を気液二相流が上方に流れる途中に設けた渦発生器により生ずる圧力変動を測定し、音声認識の手法によりその統計的特長量を摘出してデータベース化しておき、逆に計測した圧力変動の統計的特長量からこのデータベースを参照して気液二相流の各相流量を同時計測する方法を開発するのがこの研究の目的である。そのため、気液二相流の気相および液相流量を種々に変えたときの渦発生器の圧力変動を精密にサンプリング測定し、その差圧平均値、差圧波形の度数分布・分散・とがり係数・ひずみ係数、ピーク周波数、ウェーブレット変量の各変数値などを求め、気相および液相流束に対する2次元マップ上に等高線により分布状態を図示した。得られた図を重ねると細かい網目状となり、この各網目部分では異なる統計的特長を有することから、これを用いたパターンマッチング法やニューラルネットワーク利用による流量同定法の開発が本研究の特徴である。測定値による各特徴量の再現性、測定精度および測定可能性が問題であるが、これらを検討してニューラルネットワーク利用による液相流量の測定精度を調べた結果、3%以内の精度で測定できることが確かめられ、油井での計測には十分適応可能なことが分かった。これにより計測法が確立できる見通しが得られたので、引き続き、気相にも適用して気液二相流の各相流量の同時計測法につき研究し、精度を調べる予定である。鉛直な円管中を気液二相流が上方に流れる途中に設けた渦発生器により生ずる圧力変動をとらえ、その統計的特長量を摘出してデータベース化しておき、逆に計測した圧力変動の統計的特長量からこのデータベースを参照して気液二相流の各相流量を同時計測する方法を開発するのがこの研究の目的である。得られた図を重ねると細かい網目状となり、この各網目部分では異なる統計的特長量を有することから、この方法の適用性が確かめられた。しかし、計測したデータの一部に統計量が大きくばらつく領域があり、SN比などの観点から測定精度を上げるために、サンプリング周波数や計測時間などを検討しなおした方がよさそうな点も見つかり、各種気相および液相流束に対する各種特徴変数の挙動を調べ直している段階である。普遍的なデータベースが得られれば、ニューラルネットワーク利用により各相流量の同時計測は容易であるから、肝心のデータベースの高精度化を引き続き検討している。得られた図を重ねると細かい網目状となり、この各網目部分では異なる統計的特長量を有することから、この方法の適用性が確かめられる。前年度までの研究で、精度および測定可能性が問題となっていたことから、本年度は、特に、液相流量の計測性に焦点を絞って、ニューラルネットワークを利用して流量の測定精度を調べた。その結果、3%以内の精度で測定できることが確かめられ、油井での計測には十分適応可能なことが分かった。
『先代旧事本紀大成経』の研究

日本の近世は、古典文芸を集大成し、次の近現代文芸界への礎を担った時代である。近世の文芸は現代に生きる我々のものの考え方や世界観にどれ程息づいているのであろうか。そのような視点に立ちながら、近世の説話文芸という分野について、その生成と展開の様相を明らかにしようと試みてきた。今回は特に談義本や読本といった作品の内容世界に影響を及ぼした『先代旧事本紀大成経』に注目した。『大成経』の内容については「『先代旧事本紀大成経』の「神代皇代大成経序」」(「東京学芸大学紀要」第50集)で、本書が神道を旨としつつ当代流行した儒仏道の三教思想と調和させ、『日本書紀』を改編して神代から推古天皇までの歴史として記した書であることを述べた。また『大成経』は、新たな聖徳太子説話を生成したという点でも重視すべき書であることについても考えてみた。近世の聖徳太子伝は、絵入版本『聖徳太子伝』をはじめ、草双紙の聖徳太子伝物によって流布したのであるが、『南総里美八犬伝』と聖徳太子伝」(「近世文芸」71号)では、『大成経』に記された聖徳太子伝が、『南総里美八犬伝』の犬江親兵衛の人物造形ための典拠として取り入れられたことを指摘し、近世期に新たに作られた説話が文芸作品に享受されていく一端を述べた。以上のように、近世説話の性格の一端を明らかにするために『先代旧事本紀大成経』という書を取り上げ、説話文芸と当代の思想・信仰の関わりについて考えてきた。今後は近世から近代への説話の継承という問題をも視野に入れながら、近世の説話の生成と展開についてさらに調査を進めていきたい。『先代旧事本紀大成紀』の諸本調査をほぼ終了した。諸本は古活字版、整版本、写本あわせて50数本が全国の図書館、大学、寺院等に現存している。古活字版では、唯一跂文が付されているのが東洋岩崎文庫本で(天理図書館本はその写し)、寛文10年の記がある。それに従えば、整版本はその9年後の延宝7年に刊行されることになる。整版本は、古活字版の内容に従いながらそれに大幅な増補を行っている。その中には、古活字版には見られない新たな説話も含まれており、それらの典拠調査も今後の課題となろう。1つの典拠としては、「帝皇本紀」が秦河勝誕生の話が、『風姿花伝』のそれと同一であることがわかった。『風姿花伝』著者世阿弥は、秦氏の出自であるとの説があるが、そのことも、『大成経』成立基盤の1つの手がかりになると考える。また、『大成経』の後世への影響については、『聖徳太子伝図会』(享和四年刊)をはじめとする、江戸明治期の聖徳太子伝に影響を与えている。さらに、『南総里見八犬伝』等の読本にもその説話が取り入れられていることがわかった。このことについては、平成11年度日本近世文学会春季大会にて口頭発表する予定である。さらに、佐々木神社関係の縁起、『三貫柏』『惶根草』などの三枚調和思想の書、『伊呂波童蒙書』(延享元年刊)『神国神字編』などの神代文字についての書にも影響を及ぼしており、今後の詳しい調査が必要である。
日本におけるムラージュの系譜　近代皮膚科を支えた技師たち

2年間かけて、日本国内に残る明治から昭和前半まで使われた皮膚科ムラージュ(医学模型)を写真が専門の大西と調査・記録した。主要大学医学部皮膚科教室(東京・慶應義塾・北海道・九州・名古屋・金沢ほか)および博物館等の協力を得て、歴史的標本を記録しつつ、各ムラージュ師の経歴や皮膚科医との関係なども明らかにした。皮膚科ムラージュと同様に、貴重なキノコや寄生虫の蝋製標本も研究対象とした。欧州ムラージュ修復プロジェクトの拠点ドイツ・ドレスデン衛生博物館とも連携し、2014年夏にはドレスデンで修復師とのインタビューも行った。研究成果は、論文だけでなく、2015年中に書籍として公表予定で、現在準備を進めている。初年度は近代皮膚科の教材として不可欠だった「ムラージュ」の日本における受容史と現状を調査し、あわせて画像データでの記録も計画的に行った。国立では北海道大学・九州大学・東京大学、私立では慶應義塾大学の医学部皮膚科教室のご協力を得るとともに、同様に資料管理を行っている北海道大学総合博物館・名古屋大学総合博物館などからもご理解・ご協力を得て、順調かつ予想以上に効率的に調査を進めることができた。名大博物館ではちょうどムラージュに関する企画展も開催されており、非常に有益であった。あわせて慶大医学部に縁が深い北里柴三郎記念室および寄生虫系の皮膚疾患の関係で、目黒寄生虫館からも多くの資料・情報をご提供いただき、順調にデータ整理・まとめの段階に入りつつある。実際にムラージュを所蔵・保管している各大学・研究施設管理責任者および学芸員の方々と直接お話しすることにより、これまでの文献になかった人間関係やムラージュ製作者の経歴・人物背景なども明らかになってきた。と同時にやはり同じ疾患でも、製作者の個性や技術の発展により、標本の印象や出来栄えが異なることも、特にファインダーを通して様々な角度から観て、記録することにより、確認することができた。また長期休暇を利用して、石原はデュッセルドルフおよびドレスデンでのプレ調査を行い、明治期の皮膚科・衛生学を中心とした日独医学交流について、ドイツ側の一次文献を確認するとともに、ドレスデン衛生博物館では担当者と本研究課題について詳細な打ち合わせを行った。なお、上記ムラージュ関連の研究中間報告的内容を含むものとして、石原が紀要等に2本の日本語論文を発表、また口頭では東工大・東大で計2回発表を行うとともに、大西が秋に九州大学文学部で行った写真レクチャー講義の中で同様に本プロジェクトの中間成果について簡単に言及した。前年度に引き続き、日本国内に残る皮膚科ムラージュを写真担当の研究分担者・大西と調査・記録した。今年度は6月下旬に金沢大学医学部のご許可・ご協力を得て、同学部所蔵のムラージュ全点を詳細に調査する機会に恵まれた。なお代表者は、これまで調査を行った研究機関とも引き続き連絡をとり、成果活用や連携の方法を相互に探っている。8月には代表者・石原が、ドイツ・ドレスデン衛生博物館(略称DHMD)を拠点に比較的長期の調査を行い、同館のみならず、州立文書館や同州立民族博物館などでも詳細な文書資料収集および学芸員・司書たちとの情報交換を行った。うち民族博物館での1911年のドレスデン国際衛生博覧会(略称DHA)において日本館で展示された6体の「生人形」については保存庫で現存を確認し、その経緯や背景などをまとめ、その一部を専攻紀要で公表した。1911年・1930年の2回にわたるDHAでの日本人皮膚科医たちの関与についても、南山大学との論文集で一部成果を公表した。DHMD館長より特別に撮影許可を得ることができ、9月上旬に大西が当初予定になかった短期間の渡独・海外撮影を組んだ。DHMD館内撮影また修復工房でのインタビューは大きな意義があったと考える。また2015年2月には益田市秦記念館で、皮膚科関連資料の調査・撮影を行った。本研究では、特に全く専門分野の異なる研究分担者と画像データ使用のガイドラインから厳密に議論・設定せねばならず、また所蔵機関との辛抱強く交渉しながら信頼を得ていくことが不可欠であった。従って本研究課題の遂行は予想以上に困難を極めたが、同時に複数の大学皮膚科教室から支援を受け、十分な結果を得られたと思う。一連の成果は今後、写真付で学術論文や書籍として順次公表する予定で準備を進めている。大西成明:2014年10月19日・20日、「骨格研究会」東京造形大学CS祭特別展示・造形大学展示室(東京都八王子市)の総合ディレクション。研究会メンバーが、動物の遺体からホネを取り出し、骨格標本を制作。その標本をスタジオ撮影した写真展示と、動物のホネの実物標本展示(直接、本研究課題のムラージュとは関連しないが副次的研究成果として)。ドイツ語ドイツ文学・科学史文献資料調査および撮影という点では、「当初の計画以上に進展している」と言える部分の方が多いかもしれない。

特に調査させていただいた研究機関では、部局を超えた連携協力や他の該当研究機関や研究者の紹介・仲介など、多くの便宜を図っていただいた。しかし他方で、管理責任者のお名前を頂きながらも結局連絡がつかなかったり、本研究課題の趣旨を説明しても、当方が医療関係者・従事者でないことが障壁となり、賛同を得られず、歴史的ムラージュの調査・撮影に許可が下りなかった公的機関や大学が幾つかあった。ただし人権保護・倫理的観点や機関利用ルールから、そのような事態が起きることも当初から予想されており、研究趣旨を詳しくご説明してもどうしても先方の規定に反する、あるいは同意が得られない場合は、調査・撮影を断念した。と同時にそうした交渉・説明の過程で、すでに入手・撮影した資料の扱いについてもさらなる検討と注意が必要と感じられ、毎回入念な検討を行ってはいるものの、まとめの段階に入る二年目は特に倫理に配慮した研究公表ルールを、医学者等専門家を含めて広く慎重に議論することが重要と思われる。その意味で本課題の難しさを感じている。2014年度前半は、前年度に石原がプレ調査を行った金沢大学医学部および同学資料館でのムラージュに関する本調査および本撮影の作業を行う。また夏季休暇には同様に昨年中にプレ調査を行ったドレスデン・ドイツ衛生博物館で石原が1か月余の研究滞在を予定、同附属図書館所蔵史料を含めた本格的な資料調査を行う予定である(先方館長・責任者の許可済み)。この機会を活かし、当初の計画になかったが、大西もドイツ・ドレスデン衛生博物館に1週間弱の短期出張で合流し、石原が先行してピックアップしておいた資料を撮影・画像データとしても記録する予定である。なお2014年度は2年計画で進めている本研究のまとめの年にあたり、研究成果公表方法を慎重かつ十分に練った上で、後半には執筆に着手するとともに、利用する画像資料等の具体的検討に入る。資料や画像データの使用については、専門家の意見も聞きながら、慎重に検討・議論を進める。研究成果については、具体的には書籍としてまとめ、公表することを計画している。当初、写真撮影すなわち画像データ保存は日本国内に限る予定で、大西の海外渡航費については全く計画していなかった。しかし研究開始から半年ほど過ぎたあたりから、やはり日本に現存するムラージュと縁の深いドイツ、特にドレスデン衛生博物館の所蔵資料やまた同館で進行中の歴史的ムラージュ保存プロジェクトについても画像記録が必要ではないかという話が出てきたため、初年度の旅費をはじめとする諸研究経費をできる限り切りつめて、次年度に持ち越すことで、大西も短期間の海外調査同行を可能にするための経費を捻出した。日本国内の主要ムラージュ所蔵機関については、当初の予定リストでは、あと金沢大学医学部を残すのみとなっている。こちら石原が前年度にプレ調査・打ち合わせ済みなので、2014年度前半に、同大学資料館を含めて、本調査・本撮影を行う準備を進めている。同時に夏期休暇を利用して、石原は比較的長期間の研究調査をドレスデン・ドイツ衛生博物館を拠点として行う計画である(館長・責任者の了解済み)。
保型関数

保型形式をアイゼンシュタイン級数と尖点形式の和として表すという当面の研究目標をメタプレクティック群に当てはめる時、メタプレクティック群の許容表現とくに主系列表現の詳しい性質、たとえばそれがどのような既約部分表現に分解するかを調べることが重要となる。メタプレクティック群が局所体上の2次特殊線型群のn重被覆群である場合にこれを行った。実数体および複素数体上の2次特殊線型群の被覆群に対し、最近吉田敬之氏はある主系列表現から高次のヴェイユ型表現が導かれることを示した。これらのヴェイユ型表現はそれぞれ久保田富雄氏、山崎正氏により別個の方法で構成されていたもので、吉田氏の結果はこの何か不可思議な事実をよく解明したものと言うことができる。非アルキメデス的局所体に対し、同様のことを試みるのは難かしそうであるが、主系列以外の表現も含めて、メタプレクティック群の許容表現のキリロフ型モデルを研究することは面白いことであると思われる。また、2次特殊線型群の被覆群の尖点表現、すなわち非主系列表現、が適当なヴェイユ表現により構成されるかどうかも興味あることである。2次特殊線型群の場合から類推すれば、この問題には4元数体の有限次元既約表現が関係する。このような既約表現の指標公式はゲルファントにより証明なしで発表されていて、私も独自に計算したことがある。最近土方弘明氏そのほかの人により簡明な証明が与えられた。このようなことも尖点表現の研究に役立つであろう。以上の問題はシンプレクティック群または高次特殊線型群の被覆群に拡げられる。これをつぎの研究目標とする。
資産運用型「賃貸併用住宅」の市街地更新およびコミュ二ティへの影響と効果の分析

戸建住宅中心の住宅系市街地では、住宅の増改築、建替え等が居住者のライフステージの変化に伴って行われ、相続税対策や資産運用目的での建築行為が市街地の変容に大きな影響を与えている。本研究は、資産運用目的の賃貸住宅を併設した住宅(賃貸併用住宅)を対象として、1建築動向や建築実態を把握し、220年前に建築された賃貸併用住宅の追跡調査をもとにオーナー家族の住生活の変化等を把握した。さらに、3住宅系市街地への影響およびこれら住宅の活用方策(地域での居場所としてのコミュ二ティ形成上の意義)を検討し、資産運用型の住宅建築の制御と住生活ニーズ面および市街地環境面を考慮した活用のあり方を示した。本研究は、戸建住宅中心の住宅系市街地における住宅の増改築、建替え等が居住者のライフステージの変化に伴って行われ、相続税対策や資産運用目的での建築行為が市街地の変容に大きな影響を与えていることに着目し、資産運用目的の賃貸住宅を併設した住宅(以下「賃貸併用住宅」)を対象として、家族の住生活の継承と、住宅系市街地における存在の評価を行うことを目的としている。そこで、平成25年度は、以下の調査を実施し、1.オーナー家族の現在までの居住状況とその評価について、2.戸建住宅中心の住宅系市街地での賃貸併用住宅の形態および立地などの特徴について、検討した。1.20年前に建築された賃貸併用住宅(1994年調査)の追跡調査として、アンケート調査およびヒアリング調査を実施し、オーナー家族の住生活の変化等を整理した。賃貸部分の収益性については満足度が高いものの、オーナーの高齢化への対応が必要となっていた。なお、高齢のため、アンケート調査(12/18件配布)・ヒアリング調査(4件)ともに協力が得にくい状況が確認された。今後、調査対象者を1994年調査協力者以外に拡大することとした。2.住宅系市街地への影響およびこれら住宅の活用方策(地域での居場所としてのコミュ二ティ形成上の意義)を検討するため、1997年に現地調査を実施した世田谷区奥沢3丁目および東玉川2丁目地区の現地調査を行い、この間の賃貸併用住宅の形態、立地等について分析を行った。1997年当時に比較して、賃貸併用住宅がやや増加しており、敷地条件や立地などによって建て方が異なっており、オーナーの自宅と賃貸部分の配置に影響を与えていることが確認された。平成25年度において、建築後20年余を経た賃貸住宅オーナーへのアンケート調査およびヒアリングを実施し、継続的な居住状況を確認するとともに、家族居住状況の変化に応じた住空間の変容について分析した。これに続く平成26年度は、住宅市街地における賃貸併用住宅の実態を把握することを目的として、以下の調査を実施した。(1)世田谷区奥沢および東玉川地区を対象として現地調査(2)対象地区内に建築されている事例へのアンケート調査(3)オーナーへのヒアリング調査D社事例を対象としていた前年調査に対し、対象地区内のすべての賃貸併用住宅(127事例;目視による)の捕捉とともに、市街地環境への影響等を分析した。1997年に同地区での同様の調査を実施していることから、この間の新築事例や滅失事例(空き地化など)を含めた変容を分析した。その結果、対象とした2地区とも増加傾向にあり、地区内の全住戸数の67%を占めていることが確認された。また、鉄道駅近くの容積率の高い敷地での新築が増加していた。敷地条件による住宅形態、平面計画等の違いがみられ、オーナー住戸と賃貸住戸の位置関係にも影響していた。アンケート調査でも、建築時に周辺環境への影響を考慮していることや、オーナー住宅と一体化しているからか建物管理が比較的良好なことも注目される。さらに、本年2月には、D社における賃貸併用住宅(最近5年建築分)を対象としたアンケート調査を実施し、現在、集計分析中である。平成26年度までに実施した賃貸併用住宅の事例調査では、建築後20年を経たオーナー調査を実施した。その結果、賃貸併用住宅の実態を把握するには事例数が少ないことから、D社の協力のもと、該当する住宅の範囲を拡大して、再度、アンケート調査を実施した。平成27年度は、当初の計画では最終年度であったことから、1994年調査地域での住環境への影響評価および賃貸併用住宅の活用の検討を行う予定であった。研究を始めるにあたって、賃貸併用住宅建築が、建てづまり等を招いているのではないかと予想されるため、敷地内空地や日照条件などの建築実態を設計図面や地図上で計測し検討した。アンケート調査からは、敷地が継承され、細分化抑制の効果があることやオーナー住宅に併設されているため、賃貸部の維持管理が良好であることが確認された。さらに、賃貸住宅部分の居住条件を把握し、活用の可能性を明らかとするため、オーナー調査の結果を元に検討を行った。賃貸併用住宅の場合、建築主(オーナー)家族の住宅と同一棟であることから、管理状態は良好な例が多い。しかし、賃貸部分の住戸規模や設備、居住条件などにより、賃貸としての経営が難しい住戸もあるものと考えられる。こうした住戸の維持管理について、近隣の宅建業者へのヒアリングも予定したが、十分な解答が得られなかったので、平成28年度に再度、調査を予定している。賃貸併用住宅の余剰空間を、地域資源として利活用する可能性について、建築主家族の定住性および地域交流状況などを含む事例調査を行ったことから、活用につては検討中である。共同研究者の入院治療のため、最終年度に行う予定であった、賃貸併用住宅の利活用の検討が十分にできなかった。

また、最終年度における研究のとりまとめが遅れ、最終報告書の作成や研究成果の学術論文の作成および投稿等が遅れている。戸建住宅中心の住宅系市街地では、住宅の増改築、建替え等が居住者のライフステージの変化に伴って行われ、相続税対策や資産運用目的での建築行為が市街地の変容に大きな影響を与えている。そこで、資産運用目的の賃貸住宅を併設した住宅(以下「賃貸併用住宅」)を対象として、1建築動向や建築実態を把握し、220年前に建築された賃貸併用住宅の追跡調査をもとにオーナー家族の住生活の変化等を整理する。さらに、3住宅系市街地への影響およびこれら住宅の活用方策(地域での居場所としてのコミュ二ティ形成上の意義)を検討し、資産運用型の住宅建築の制御と住生活ニーズ面および市街地環境面を考慮した活用のあり方を示すことを目的とする。本研究では、資産運用型住宅建築のうち賃貸併用住宅を対象として、1賃貸併用住宅の近年の建築動向・建築実態等(現状分析)、2築20年の賃貸併用住宅オーナー等の住生活ニーズ(内からの要求)への対応状況、3賃貸併用住宅建築による共同建化等の影響の評価、4地域資源としての可能性に関する調査を実施し、賃貸併用住宅の住宅ストックとしての位置づけを行い、その活用の可能性および方策を検討した。その結果、住宅系市街地の更新過程における資産運用型住宅建築の制御と活用について、何らかの方策が必要と考えられた。また、賃貸併用住宅の現状把握および市街地更新における影響を評価するとともに、建築主家族の住生活ニーズの分析より、そのあり方と活用方策を示した。資産運用型住宅建築の建築動向を把握した結果、土地利用実態や土地利用規制の影響に加え、地域的な住宅需要との関係によることが推察された。建築実態の分析からは、敷地の形状や敷地の接道実態、敷地面積の影響が窺われた。賃貸併用住宅の建築主家族等の高齢化による居住実態や住生活ニーズの変化が大きいものの、居住継承にはつながっていないことが確認された。本研究は、資産運用目的の賃貸住宅を併設した住宅(賃貸併用住宅)を対象として、1建築動向や建築実態を把握し、220年前に建築された賃貸併用住宅の追跡調査をもとにオーナー家族の住生活の変化等を把握した。さらに、3住宅系市街地への影響およびこれら住宅の活用方策(地域での居場所としてのコミュ二ティ形成上の意義)を検討し、資産運用型の住宅建築の制御と住生活ニーズ面および市街地環境面を考慮した活用のあり方を示した。研究の目的としている賃貸併用住宅に関する調査(市街地更新への影響、居住継承の分析等)は、概ね、予定通りに進められており、調査結果の分析も着実に実施しているところである。ただし、当初の予定どおりには実施できないことが確認できたこともある。たとえば、ヒアリング調査については、調査協力が得にくい(高齢のため)こともあり、事例数を増やすことは難しい。特に、地域のコミュニティ形成との関係について、当初想定していたよりもオーナー家族の高齢化等の理由で調査協力が得られていない。
HPV陽性中咽頭癌に対する個別化治療に向けたct-DNAモニタリングの意義

HPVtype16陽性頭頸部癌症例の治療前の血漿、陰性例の血漿、cell lineから抽出したDNAを用いてプライマーの特異性を確認し、次にデジタルPCRにおけるannealing温度、吸光度のthreshold値を決定した。これらの条件で前向きに収集した血漿の解析を行っている。現時点で、96%の症例で治療前にHPVcfDNAが同定可能であり、治療前のHPVcfDNAはStageや病変転移領域と相関を認めた。治療前の同定率はqPCRを用いた過去の報告では50-80%程度であり、デジタルPCRを用いることでより高感度に測定できているものと考える。腫瘍組織中の1細胞あたりのHPVコピー数も血漿中のHPVcfDNAに影響する傾向も認めており引き続き検討していく。さらに、治療効果判定のPET-CTにくらべ同時期のHPVcfDNAはより正確に短期予後を反映していることも明らかになった。また、組織中にPIK3CA変異を認める症例を対象にcfDNA中の変異PIK3CAコピー数とHPVコピー数を比較したところ、HPVコピー数が高い傾向にあることも見出した。これは腫瘍組織における1細胞当たりにしめるターゲット数の違いに起因しているものと思われる。他癌腫では通常、変異DNAのコピー数をモニタリングすることになるが、よりターゲット数の多いHPVをターゲットとすることで他癌腫での報告以上に高感度のモニタリングができる可能性があると考えられる。これらの研究成果の一部を国際学会で報告した。症例の集積も順調であり、高感度PCRで危惧されるコンタミネーションもおこっていない。今年度も予定を変更することなく研究計画通りに遂行する予定である。おおむね研究計画通りに研究が進んでいる。今後症例集積を加速させるため、多施設研究も検討していく。また、治療中の経時的変化をHPVコピー数のみならず、NGSを用いた網羅的解析からも検討していきたい。
電磁場閉じ込め静電加速核融合反応発生装置の開発

熱電子放出材料であるLaB6の小円板をタンタルで保持した陰極を交流運転トカマク・プラズマ中に挿入し、ピークプラズマ電流1.01.5kAの放電を行い、そのプラズマ熱流により陰極の加熱を行った。十分高い電圧を陰極に印加することによりアーク電流が発生し、陰極からの熱電子放出電流を100A以上にわたって安定に得ることができた。得られた電位井戸電庄と電極電流の比によってプラズマの径方向抵抗Rrを定義し、そのトロイダル磁場強度Bt電極電流Igに対する依存性を実験的に明らかにした:Rr∝Bt^<1.0>-Ig^<(1.01.2)>。この段階では、最大-0.3kVの深さの電位井戸に留まっていた。しかし、プラズマ電流Ipが500A以下において、状況は著しく変化した。Bt=0.11Tを境にして、Rrは前述と大きく異なるスケーリングを持つことが明らかにされた。すなわち、Ip【greater than or equal】500Aの時には、前述のようにRr∝Bt^<1.0>であるが、Ip【less than or equal】500Aでは強い依存性でBtと共に大きくなり、Bt【greater than or equal】0.11TではRr【greater than or equal】5Ωなる高いRrが得られた。また、同条件下でRr∝Ip^<-(0.4-0.5)>に従って、Ipが小さいほど抵抗が大きくなることも判明した。このようにしてIg【approximately equal】100A,Bt=0.13Tで-0.7kVに達する深い電位井戸の形成に成功している。背後にある物理機構は現在のところ不明であるが、ExBによるプラズマの強いポロイダル回転がポロイダル・アルヴェン速度を凌駕するときに衝撃波が発生し、異常抵抗が生まれるという考えがあり、それとの関連を調べている。実験においては深い電位井戸の形成と併せて、100Vに達する大きな電位の振動とそれに同期するイオン飽和電流の逆位相振動というダイナミクスが観測され、電位井戸形成の分岐的挙動と共にプラズマ物理としても極めて興味深い課題を提供している。Rrさて、比較的高い径方向抵抗が得られる見通しが立ったので、現有高電圧パルス発生装置(最大電圧:-5kV、最大電流:200A、最大パルス長:250マイクロ秒)を用いて重水素プラズマではkV級の電位井戸が得られ、中性子源開発の基礎が確立されると考えている。高密度のトカマク・プラズマ中に径方向に強い電場を形成するには中心近くに設置した電極から十分な電子を放出し、磁気面を横切って電流を流すことである。従来の実績より、この電子放出は冷電極のアーキングによっても達成されるが、真空容器への局所的熱負荷等好ましくない可能性があるので、今回は「熱」電子放出に期待することとした。

準定常・高繰り返しトカマク放電プラズマ自身が電極にもたらす熱でバイアス電極を高温にし、熱電子放出が達成できるか、解析と実験の両面から検討を行った。実験においては直径6mmのタングステン板の場合で2000度C以上の高温を得ることに成功している。一方、電極に負の高電圧(現在は-5kVまで)と大きな径方向電流(最大200A)そして比較的長いパルス長(最長250microsec)のための高電圧パルス発生装置の製作を行い、用いるトカマク装置CSTN-IVの周辺に設置した。プラズマの自己加熱で電極温度を上げるため、電極からは準定常の電子電流が流れ込み、電源内のパルス・トランスの励磁特性を弱める傾向にあるが、トランスの鉄心の空隙を適切にすることによって15Aの電子電流までの流入が許容できる設計とした。先述の2000度Cの高温を得るには十分であることが判明した。3月中に電極のプラズマによる加熱特性を取得し、解析結果と比較し、平成14年当初に電極の最適設計製作(電極としてホウ化ランタンの可能性も含め)を行い、バイアス実験に進む予定である。高密度のトカマク・プラズマ中に深い電位井戸を形成し、径方向に強い電場を発生するには、中心近くに設置した電極と真空容器間に磁力線を横切って電流を流す必要がある。真空容器壁への局所的熱負荷等好ましくない可能性のある、アーク電流ではなく、電極からの熱電子放出電流を当初期待した。連続交流トカマク放電で得られるプラズマ熱流による自己加熱によりLaB_6電極を1500°C程度まで加熱し、1015A程度の熱電子放出電流が得られた。同時に電極へのプラズマ熱流入解析を行い、実験と比較を行った。このような条件下で高電圧パルス発生装置(最大電圧:-5kV、最大電流:-200A、最大パルス:250マイクロ秒)を用いて電極への負バイアス印加実験を行った。トロイダル磁場1.2kG、径方向電流50Aによって、約-0.23kVの電位井戸の形成に成功した。今後、磁力線を横切るプラズマ抵抗のトロイダル・ボロイダル磁場強度依存性、径方向電流電流依存性を確めつつ、-1kVを越える電位井戸形成を目標に研究を展開する。このような深い電位井戸形成に伴い、プラズマ密度と電子温度がバイアス印加途上遷移的に増大する現象が観測され、電位構造形成のダイナミクスと閉じ込め改善の物理からも新しい極めて興味深い発見があった。電位形成の時間・空間的伝搬機構の詳細を明らかにすることはプラズマ物理としても重要な意義を持つと考えられる。熱電子放出材料であるLaB6をタンタルで保持した陰極を交流運転トカマクプラズマ中に挿入し、プラズマ熱流により陰極の加熱を行う。このような条件で高電圧パルス発生装置(最大電圧:-5kV、最大電流:-200A、最大パルス長:250マイクロ秒)を用いて、陰極への負バイアス印加を行った。得られた深い電位井戸電圧と電極電流の比によってプラズマの径方向抵抗Rrを定義し、そのトロイダル磁場強度Bt、電極電流Igそしてプラズマ電流Ipに対する依存性を実験的に明らかにした。トロイダル磁場強度が0.11Tを境にして大きく異なるスケーリングが得られた。すなわち、プラズマ電流が500A以上の時、Rr∝Bt^<1.0>であるが、Ip【less than or equal】500Aではこれ以上に強い依存性でBtと共に大きくなる。
ボンディングシステムの歯貭接着性の劣化を評価する新しい実験方法の確立

近年、dentin bonding systemの象牙質への接着強さはエナメル質の場合に匹敵するほど向上してきた。我々は佐野が紹介したmicrotensile test法をベースとして、同じ歯からより多くの試験片が採取できるnon-trimming microtensile test法を考案した。この方法を用いると同一歯であるにもかかわらず、狭い範囲での被着面の接着強さが把握できるようになった。平成11年度にこの新しい方法を用いて、市販ボンディングシステムの接着面積1mm^2の角柱状試験片の耐久性を測定したところ、製品によって水中保存15カ月後の接着強さの低下しないことが判った。平成12年度は引き続き長期保存試料の測定と共に、う蝕罹患歯との接着強さの解析を、研究の重点に加え、平成12年度の実験結果は下記の通り:1)当初の予想に反して、水中保存24カ月後の試験片は接着界面よりも象牙質自体が水の侵襲によって、引張接着試験中に象牙質内の凝集破壊がほとんどで、界面接着強さの結果が得られなかった。このことから、接着の劣化を観察するのに、単なる試験片をひたすら水中に保存するではなっく、サーマルサイクリング装置による劣化の観察が必要と示唆された。2)さらに、ウエットボンディングシステムおよびセルフエッチングプライマーシステムの2種類のボンディングシステムを用いて、従来の引張り試験法とこの新しい考案された方法の接着強さおよび破断面の相違を検討した(第19回日本接着歯学会学術大会、東京,2000)。その結果、従来の試験方法では両システムとも類似した象牙質内の凝集破壊像が多く観察されたとともに、接着強さに有意差を示さなかった。一方、新しい考案された方法(non-trimming microtensile test)では接着界面破壊が多く観察され、接着強さも両システム間に有意差が観察された。さらに、軟化象牙質、硬化象牙質及び健全象牙質など同一歯に存在している異なる性状を持つ象牙質との接着強さのデーターも数多く得られ(IADR,Washington DC,2000)、ボンディングシステムの各種象牙質との接着メカニズムの解明に、non-trimming microtensile testは有用な方法であることが明確になってきた。従来の接着面積の大きい試験片でコンポジットレジンの歯質接着強さの経時的変化を観察するには、少なくとも3年という長期間を要することが報告(MF.Burrow etc,Dent Mater 12:302-307,1996)されています。我々は、佐野ら(1994)のMicrotensile test methodの利点に着目し、同一歯牙からより多くの試験片が採取できる様にレジン-象牙質接着試験片を碁盤目様に分割して、接着界面を単位面積1mm^2で解析する新しい実験方法を考案しました。平成10年度は我々が考案した新しい方法を用いて、市販ボンディングシステムの象牙質引張り接着強さを測定しました。その実験結果は下記の通りです:1)同一歯牙の各象牙質局所間の接着強さにバラツキが大きく、象牙質に対する接着の難しさが示唆されました。(九州歯会誌32,1998.,J Dent Res78(2):699-705,1999にて発表済)

2)表層象牙質及び髄角に近接する深層象牙質との引張り接着強は特に有意差が認められませんでした。(AADR.77 Abstrats:205(#798),1998にて発表済)4)健全歯に比べて、う蝕罹患歯との接着強さは有意に低下しました。(接着フォーラム1999INYOKOHAMAにて発表済)従来の接着面積の大きい試験片でコンポジットレジンの歯質接着強さの経時的変化を観察するには、少なくとも3年という長期間を要することが報告(MF.Burrow etc,Dent Mater 12:302-307,1996)されています。我々は、同一歯牙からより多くの試験片が採取できる様にレジン-象牙質接着試験片を基盤目様に分割して、接着界面を単位面積1mm^2として解析する新しい実験方法を考案しました。平成11年度に我々が考案したこの新しい方法を用いて、市販ボンディングシステムの象牙質引張り接着強さを測定しました。平成11年度の実験結果は下記の通り:1)水中保存3ヶ月後の接着強さは、表層象牙質の場合、接着強の低下は認められません。しかしながら、深層象牙質の場合、水中保存3ヶ月後の接着強さは有意に低下しました。(Journal of Adhesive Dentistry、1999 vol.1 no.3にて論文掲載済)2)当初の予想に反して、水中保存15ヶ月後の接着強さの低下は認められません。(2000年、第113回秋季保存学会にて発表予定)3)健全歯に比べて、う触罹患歯との接着強さは有意に低下しました。(1999年、第111回秋季保存学会にて発表済)この実験手法は接着強さの長期的・経時的変化の観測に適していると考えられています。今後、引き続き長期保存試料の測定と共に、う触罹患歯との接着強さの解析を、今後の研究の重点に加える予定です。近年、dentin bonding systemの象牙質への接着強さはエナメル質の場合に匹敵するほど向上してきた。我々は佐野が紹介したmicrotensile test法をベースとして、同じ歯からより多くの試験片が採取できるnon-trimming microtensile test法を考案した。この方法を用いると同一歯であるにもかかわらず、狭い範囲での被着面の接着強さが把握できるようになった。平成11年度にこの新しい方法を用いて、市販ボンディングシステムの接着面積1mm^2の角柱状試験片の耐久性を測定したところ、製品によって水中保存15カ月後の接着強さの低下しないことが判った。平成12年度は引き続き長期保存試料の測定と共に、う蝕罹患歯との接着強さの解析を、研究の重点に加え、平成12年度の実験結果は下記の通り:1)当初の予想に反して、水中保存24カ月後の試験片は接着界面よりも象牙質自体が水の侵襲によって、引張接着試験中に象牙質内の凝集破壊がほとんどで、界面接着強さの結果が得られなかった。このことから、接着の劣化を観察するのに、単なる試験片をひたすら水中に保存するではなっく、サーマルサイクリング装置による劣化の観察が必要と示唆された。
重症感染症に起因する多臓器不全症(MOF)病態の免疫学的研究

本研究は、重症の細菌感染症から生じた敗血症に起因する多臓器不全症(septic-MOF)の病態解明を、生体感染防御機構の第一線に位置する好中球と補体系の機能変化を通し解明する目的で企画した。好中球の血管内皮細胞への接着の変化を培養ヒト血管内皮細胞を用いた好中球-内皮細胞接着試験にて検討すると、患者好中球は正常好中球と比較して著しく内皮細胞への接着の増大を認め、同時に好中球表面の細胞接着因子CR3,CR4の有意な増加を認めた。次に患者好中球が感染巣に遊走してゆく能力を測定すると、補体分解産物(C5a)に対する遊走能の著明な低下を認めた。更にこの好中球はCR3を介した反応である活性酸素やLysosome酸素を多量に放出していることが解った。以上の結果は、接着能増大と遊走能の低下によって感染巣から離れた遠隔の血管内皮細胞上に好中球が留まってしまうこと、またこれら好中球が本来細菌などの異物を殺傷、消化するために産生、放出する各種のchemical mediatorを血管内皮細胞上ですでに放出しこれを損傷し臓器不全を引き起こしていることを示唆している。さらにこの好中球の機能変化には補体活性化が強く関与していることが示唆された。そこで実際に敗血症患者における補体系活性化の有無を検討すると、CH50,C4の低下、C3a,C4aの増加を認め補体活性化が示された。さらに補体最終産物で強い膜傷害性を有するC5b-9複合体(MAC)の増加もみられ、補体自体による組織傷害性も示したが、好中球は膜表面で補体制御因子の発現量を増しており、MACによる破壊から自身を守り、その組織傷害性を維持していた。更にこの補体活性化経路は古典的経路を介することも明らかとなり、MOFの治療を目指す上で大きな足がかりになるであろう。今後はMOFにおける生体防御機構の傷害過程を解明しながら重症感染症からMOFへの予知、予防、そして有効な治療法の確立を目指していきたい。本研究は、重症の細菌感染症から生じた敗血症に起因する多臓器不全症(septicーMOF)の病態解明を、生体感染防御機構の第一線に位置する好中球の機能変化を通して明らかにするために企画された。まず好中球の血管内皮への接着の変化を、培養ヒト血管内皮細胞を用いた好中球ー内皮細胞接着試験にて検討した。その結果、患者好中球は正常好中球と比較して著しい内皮細胞への接着能の増大を認め、また同時に好中球表面の細胞接着因子CD11b/CD18、CD11c/CD18の有意な増加を認めた。次に患者好中球が感染巣へ遊走してゆく能力をBoyden Chamber法にて測定。補体分解産物に対する遊走能の著明な低下を認め、患者好中球の活性化補体への遊走が、補体系持続活性化のため循環血中ですでにdeactivationの状態に陥っていることが示された。さらに化学発光能による活性酸素の産生能や、Fishman変法による顆粒酵素放出能の検討の結果、患者好中球はこれらToxic Chemical Mediatorを多量に産生・放出していた。