hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
知の構造変動に関する理論的・実証的研究

「知の在り方・有り様が変わりつつある」という日常的実感(仮説)を導きの糸として、25大学40年間の社会学関連シラバスに関する調査と、社会学の教育と研究に関する質問紙調査を立案・実施し、分析した。これら二つの調査研究は「知の社会学」の構想の一環であり、今日、多くの人びとによって実感されている(であろう)「知」の在り方・有り様の「変化」を見定める第一歩として、社会学知における変化をいくつかの側面から明らかにした。1)本年度は、6回の全体研究会をもち、年度の最後に、今年度の研究を総括し次年度の研究の見通しを立てるための合宿研究会を実施した。各研究会での確認.討議事項は概略、以下の通りである。第一回(5月19日):(1)本研究の今後の進め方と科学研究費の適正な使用について、(2)質問紙調査の企画の立案について、(3)社会学文献調査の進め方について、(4)国内外の先行研究について第二回(7月7日):シラバス収集の現状報告と今後の作業について、(2)収集資料の電子化について、(3)学会誌.学会報告調査の進捗状況報告と今後の課題について、(4)質問紙調査企画の概要について。第三回(8月10日):(1)シラバス収集の進捗状況の報告、(2)データの電子化の現状について、(3)質問紙調査の実施方法についての調査報告第四回(10月26日):(1)シラバスの収集・入力状況と今後の見通しについて、(2)学会誌関連データ調査の現状報告第五回(12月27日):(1)シラバス収集の現状と今後の予定について、(2)データ・ベースの作成状況について、(3)作成済みシラバス・データの問題点とその解決方法について第六回(2月12日):(1)シラバス収集・入力状況について、(2)シラバス・データベースのクリーニングについて、(3)合宿について第七回(3月1719日):合宿研究会:(1)今年度の研究の総括(収集資料と作成データの概要)、(2)メンバー各自による研究報告、(3)次年度の研究の進め方について2)上記の研究会概略に示されているように、今年度の研究は、前半では、3年間にわたる本研究の全体的見通しをつけるための研究と、シラバス収集の方法と収集データの処理方法についての検討に費やし、後半では、シラバスの収集、収集した資料の電子化作業に集中的に取り組み、年度最後に、電子化されたシラバス・データの検討に着手し、合わせて次年度の研究の具体的進め方を見定めた。1)本年度は9回の全体研究会をもった。各研究会での検討事項は概略、以下の通り。第一回(5月10日):(1)今年度の研究の進め方と科学研究費の適切な使用についての確認、(2)質問紙調査の枠組みの検討。第二回(6月11日):日本社会学会大会での研究報告について(報告者、報告テーマ等)の検討。第三回(7月29日):(1)質問紙調査について(母集団、質問項目等)の検討、(2)未収集シラバスの収集計画についての検討。第四回(9月17日):(1)質問紙調査について(母集団、質問項目、調査票配布方法等)の検討、(2)新たに収集したシラバス(立命館大学)の検討。第五回(10月4日):質問紙調査について(質問項目)の検討。第六回(11月15日):日本社会学会大会での研究報告についての検討。第七回(12月11日):(1)調査票についての検討、(2)新たに収集したシラバス(東北大学)の検討。第八回(12月13日):(1)調査票と調査対象者名簿の最終点検、(2)調査票発送の準備。第九回(3月31日):(1)入カデータの分析方法の検討、(2)研究報告書への寄稿論文のテーマについての検討。2)以上の研究会概略からも明らかなように、今年度は、(1)昨年度に引き続きシラバスデータを収集し分析すること、(2)質問紙調査を実施し、そこから得られたデータの分析に着手すること、の二点に充てられ。3)シラバスデータに関しては、収集すべきほぼすべての大学のシラバスを収集し終えたので、それらのデータに基づいて日本社会学会大会で研究報告をして、参加者と意見の交換をした。4)質問紙調査に関しては、当初、インターネットを利用した質問紙の配布を模索していたが、様々な先行研究に当たりながら検討を重ねた結果、郵送法による調査のほうがデータの信頼度が高いという結論に至り、急遽、それに切り替えた。回収率は予想をはるかに上回った.

1)本研究の最終年度に当たる本年度の研究主眼は、(1)未収集のシラバス・データを収集すること、(2)これまでに収集してきた資料のデータベースを拡充したうえで、それらを解読すること、(3)昨年度末に実施した社会学担当の大学教員に対する質問紙調査のデータを分析すること、(4)それらのデータ解読・分析に基づいて、参加者が研究論文を仕上げ、それをまとめて研究報告書を刊行すること、の4点におかれた。2)当初予定していたシラバス調査対象大学のうち、これまで未収集であった関西大学の関係者と連絡を取ることができ、研究分担者二名が先方に出向いて、当大学の1965年から2009年度までの社会学関連講義要綱のコピーを作成した。これで当初の予定通り、国公立大学11校、私立大学14校のシラバス・データが揃ったことになる。3)社会学教員の質問紙調査に関しては、まず単純集計結果の読み込みから始め、次いで各自の関心に合わせてクロス集計をとり、分析に着手した。4)途中、数度の研究会での議論を経て、夏休み明けまでに、各自が報告書用の第一次原稿を作成し、出来上がった原稿をもとに、休み明けの10月に合宿研究会を実施し、そこでの集中的な議論を経て、2010年1月末に各自の原稿を仕上げ、3月10日、研究成果報告書『知の構造変動に関する理論的・実証的研究』(本分137頁+資料52頁)を刊行した。5)研究成果報告書には、本研究の社会学的意義について論じた総論的論文、主としてシラバス・データに基づきながら、1965年以降の伝達される社会学知の変化について、その全体的動向、社会学史科目、外書講読科目、社会学概論に着目した5論文、質問紙調査に基づきながら、社会学教育と研究に対する態度の変化、社会学の教育・研究の専門分野と社会学研究の広がりに着目した2論文の計8論文が収められている。
外国為替ディーラーの雇用形態が為替レートのボラティリティに与える影響に関する研究

本報告書は平成13年度から平成16年度までに実施した,「外国為替ディーラーの雇用形態が為替レートのボラティリティに与える影響に関する研究」に関する研究成果を報告するものである。本研究は個別の外国為替ディーラーの取引行動に着目し、それが為替レートのボラティリティにどのような影響を与えるのか中心に,雇用形態との関連について考察したものである。第1論文「高頻度円ドルレートを用いた為替レートと情報、ボラティリティに関する分析」は市場への情報流入と為替レートのボラティリティの関係を考察したものである。第2論文「為替レートのボラティリティ,曜日効果,市場効果」は曜日効果や市場効果,サプライズ(経済指標の公表値と事前の予測値の差)のボラティリティへの影響を考察したものである。第3論文「情報変数と為替レートのボラティリティ」は外国為替市場への情報の流入と為替レートのボラティリティの関係を検証したものである。第4論文「労働の供給と需要」は労働の考え方や年功賃金,ティーム生産などについて整理したものである。題5論文「章集団的労使紛争の継続性と中断」は雇用と賃金に関する労使間の交渉の意味について論じた物である。題6論文「代理人としての労働組合と組合員」ではプリンシパルとエージェントの枠組みで労働組合の代理人としての役割を考察した物である。題7論文「報酬交渉の諸問題」は交渉の形態が賃金や労働時間にどのような影響を与えるのかを考察したものである。本年の研究実績:本年度は4年間の研究の初年度であり,基本的な雇用システムの文献調査および為替ディーラーの雇用形態に関する聞き取り調査を中心におこなった。文献調査としては,これまでの雇用システムの理論分析についていくつかの視点から整理・検討を行った。すなわち,以下のような代表的な雇用モデルとして類型化し,その特徴を明らかにした。(1)従業員の評価基準を個々の成果に依存するタイプ,(2)競争型(トーナメントによる)による評価のタイプ(3)ティーム生産を前提とした集団的評価タイプ(4)長期雇用による成果および競争を評価の基準とするタイプなどに類型化」それぞれの特徴を検討した。その上で,それらを従業員の外部環境とした場合,従業員の選好のタイプを想定し、それによって各システムが従業員の意志決定の結果どのような特徴をもつのかを整理・検討した。そのような従業員のタイプについてから得られる特徴を為替ディーラーとの関連でとらえるために,為替ディら-の雇用実態について調査を行った。主として邦銀為替ディーラーの雇用実態を聞き取り調査をおこなうことにより調査し、理論分析との関係を検討した。また,文献による為替ディラーの雇用実態などと合わせて,為替ディラーの雇用形態を理論分析の類型化との整合性を検討した.本年度は為替ディーラーへの雇用モデルの構成を前提として,雇用形態のありかたを,理論モデル分析の展開と調査を中心に研究を行った.為替ディーラーの雇用形態は,ディーラーの企業内の位置づけあるいは教育養成システムの違いなどを反映して,長期間にわたる雇用形態である場合あるいは短期的な雇用形態である場合など多様性がある.本研究の目的であるこの雇用形態の相違が,結果として為替へ影響するかどうかの検証には,この雇用形態を明確にしたうえでその特徴を明らかにする必要がある.そのために,本年度は市場および雇用における完備情報と不完備情報でのゲーム理論の枠組みを用いて,短期的な契約形態の分析を行うワンショットのゲームとともに,長期間の関係を検討するために繰り返しゲームを用いる分析を取り上げて研究を行った.これらの研究の一環として,各個人の雇用形態の分析をと共に,各個人の労働環境あるいは雇用のレールを定める労使の関係を分析するために,労働組合の役割をについて研究を行い,様々な制度上の違いを前提とした労使交渉モデルについていくつかの結果を得た.これらの労働組合に係わる労使関係は,間接的に雇用環境に大きな影響を与えるとともに,雇用形態そのものを規定する大きな要因である.特に本年度は,労使問題のなかで雇用形態との関わりを中心に研究を行い,それを著書の一部として刊行した.それらは,著書の各章として,「章集団的労使紛争の継続性と中断」「代理人としての労働組合と」「報酬交渉の諸問題」として公刊した.

これらは,雇用と交渉の問題をゲーム理論の枠組みで分析し,そのうえで雇用に係わる法律の役割について言及したものである.付言すれば,これらの研究は雇用モデルへの適用を視野に入れたものである.本年度の研究実績本年度は初年度依頼続けている雇用形態のいくつかの代表的なものについての理論分析および既存研究のサーベイを行った.様々な雇用形態のもつ利点と欠点等をあきらかにしていく作業を行い,固定給,右上がりの年齢-賃金プロファイル,またインセンティブ契約,ティームの中での賃金と雇用のあり方などを,比較検討した.その上で,為替ディーラーの雇用形態としてどのようなものが望ましいのかの分析をおこなった.特にトーナメント形式の雇用形態の特質について欧米の為替ディーラーの雇用形形態との類似性が多いという観点から中心的に研究を行った.トーナメント形式の雇用形態の場合,勝者への報酬と敗者の扱いの2点が,労働者のやる気に対してどのような影響を与えるのかを検討した.他方,為替ディーラー等の金融関連への人材育成の実態について,今後為替の問題が重要になると思われる中国における金融関係の人材育成システムの現状について経済系大学で現地調査を行った.経済系の大学における金融関連の教育の実態および研究の状況について,研究者と意見交換を行い,また卒業生の就職状況などについて調査を行った.金融における教育システムの整備は着実になされていること,現在上海の好景気にもかかわらず大卒の就職は厳しい実態など,有益な情報を得ることができた.昨年度に引き続き雇用形態のあり方を中心とした理論研究を進めると共に,労使間の交渉のあり方が賃金や効用条件などにどのような影響を与えるのかについて研究を行った.また,この数年間の成果主義の導入にみられる雇用環境の変化と,わが国の金融機関のなかでの雇用の変化が為替ディーラーへの雇用形態へどのような影響を与えているのかについて考察を行った.特にトーナメント形式の雇用形態の特質について欧米の為替ディーラーの雇用形形態との類似性が多いという観点から中心的に研究を行った.トーナメント形式の雇用形態の場合,勝者への報酬と敗者の扱いの2点が,労働者のやる気に対してどのような影響を与えるのかを検討した.外国為替レートのボラティリティに関する実証研究についても引きつづき研究を行い,特に高頻度の円ドルレートを用いて,外国為替市場への情報の流入と為替レートのボラティリティの関係の実証研究を行った.特にこれらの研究では,ヘッドラインニュース,あるいはニュース数などの影響を検討した.本研究は外部から入るニュースが為替レートのボラティリティに与える影響を円ドルのデータを用い実証研究を行った.本研究のモデルでは,ディーラーはすべてインフォームド・ディーラーであることを前提としている.実際の市場ではノイズ・トレーダーを考慮する必要がある.また情報に対する市場参加者の反応が同一でないとの想定のもとで分析を行う必要があるかもしれない.
オゾンホールがもたらす大気大循環の長期変動に関する研究

オゾンホールが、大気大循環にどのような変化を与え、オゾン場-大循環場が相互にどのような影響を及ぼしあうのかに注目して,簡略化したオゾン光化学過程を導入した大気大循環モデル(九州大学オゾンGCM)を用いた数値実験を行った。昨年度の結果を踏まえ、今年度は、オゾン-大循環相互作用の重要性を再確認するために、オゾン場を標準実験の気候値に固定した「オゾン気候値実験」を行った。また、昨年度のオゾン減少実験において、観測に比較して遅い時期まで周極渦が崩壊せず、オゾンホールが長期間持続しすぎる傾向が現れたため、その点を改良するために、従来用いられてきたレイリー摩擦に替えて重力波抗力パラメタリゼーションを導入して再度オゾン減少実験を行った。主な解析結果を以下に挙げる。オゾン気候値実験と、標準実験の結果について、南半球春季における帯状平均東西風の年々変動の中で最も卓越するモードを抽出して観測事実と比較したところ、標準実験は下部成層圏におけるオゾン量と気温の年々変動を定性的に正しく表し、観測と同様の変動パターンを示したが、オゾン気候値実験では下部成層圏における温度場の年々変動が再現されず、東西風の変動パターンおよび対流圏への成層圏変動の影響も、現実とは異なるものとなった。このことから、南半球春季における極向きオゾン輸送と下部成層圏における紫外線加熱を中心とするオゾン-大循環相互作用の重要性が再確認された。重力波抗力パラメタリゼーションの導入に伴って、北半球春季のオゾン場および周極渦の消長の再現生が向上した。周極渦の年々変動がより大きく、より観測事実に近くなったのにともなって、北極域オゾン減少の発生頻度は顕著に減少した。オゾン減少が発生した年に注目して解析を行うと、前年度の解結果で得られたものと同様のメカニズムにより、オゾン減少が紫外線過熱の減少を通じて周極渦を安定化させることが分かった。
エストロゲン応答遺伝子による女性がん増悪メカニズムの解明と分子標的治療への応用

性ホルモン依存性がんにおける病態解明を目指し、エストロゲン応答遺伝子の同定ならびにその機能解析を行ってきており、独自にエストロゲン応答遺伝子としてEfpを同定した。Efpは乳がん細胞において、細胞周期のブレーキ役である14-3-3σの破壊を担うユビキチンリガーゼであることを解明し、新しい増殖メカニズムとなることを示したが、その他のがん種においては十分に解析されていない。さらに、エストロゲン応答遺伝子としてEBAG9を同定し、乳がん、卵巣がんをはじめ、前立腺がん、膀胱がん、腎細胞がんなどにおいて過剰発現していることを明らかにしている。本研究では、EfpおよびEBAG9のがんにおける機能解析を行った。特に本年度は、子宮内膜がん細胞におけるEfpの作用について解析を行った。Efpを標的としたsiRNA( siEfp )は効率よくエストロゲン受容体陽性のIshikawa細胞とエストロゲン受容体陰性のHEC1-A細胞の両方の細胞において増殖や移動能を抑えることを示した。さらに免疫抑制マウスを用いた子宮内膜がん細胞の皮下移植モデル、同所性移植モデルにおいて、siEfpにより子宮内膜がん細胞による腫瘍形成を抑えることを示した。また、siEfp処理による網羅的遺伝子発現解析により、NFκBのシグナル経路にEfpが関わることを明らかにした。これらの成果は国際誌や学会で発表を行った。本研究によりEfpによる子宮内膜がんの新しい増殖メカニズムを明らかにし、診断・治療法への応用が期待された。乳がんの内分泌療法としてエストロゲン受容体に対する阻害剤(タモキシフェンなど)やエストロゲン産生をブロックするアロマターゼ阻害剤などが臨床応用されており、効果を発揮している。しかしながらこれらの薬剤の長期投与によって耐性を獲得するがんが生じることが問題となっており、この様な耐性がんに対して有効な治療薬が存在しない。これらの状況を克服するには、エストロゲン応答性の特異性、内分泌療法に対する反応性、ならびにエストロゲン依存性から非依存性への増殖機構を獲得する過程におけるスイッチングのメカニズムを明らかにする必要がある。本研究では申請者らが独自に同定したエストロゲン応答遺伝子であるEfpとEBAG9を標的として乳がん、子宮がんなどの女性がんにおける役割の解析を進めた。Efpは乳がんにおいて過剰発現し、細胞周期抑制因子14-3-3σのタンパク質分解により細胞増殖を促し、治療標的となることを示してきており、本研究により、新たに子宮内膜がん細胞においてEfpが発現していることを示し、Efpの発現抑制によって子宮内膜がん細胞の増殖が抑制されることが明らかになった。また、EBAG9は乳がん、卵巣がん、肝細胞がん、腎細胞がん、前立腺がん、膀胱がんなどにおいて発現が上昇していることが、当研究グループを含め国内外の他のグループからも報告されている。本研究においてEBAG9の機能解析を行った。さらに、トランスクリプトーム解析などから新規エストロゲン応答遺伝子の探索を行った。これらの解析により、エストロゲンシグナル経路において、ERの下流に位置するエストロゲン応答遺伝子の発現制御、機能、組織特異性などを明らかにし、乳がん、子宮体がんの新しい分子標的の同定と診断・治療法への応用について検討を行った。乳がん、子宮体がんのエストロゲン応答性と内分泌治療薬に対する反応性を解析するため、ホルモン感受性ならびに不応性の乳がん、子宮体がんの細胞株を用いてERα、ERβ、PR、ARをはじめとするステロイドホルモン受容体ならびにエストロゲン応答遺伝子の発現量を解析した。エストロゲン応答遺伝子としては申請者らが独自に同定・単離し、がんにおける作用を報告してきたEfp、EBAG9に焦点をあてた解析を進めた。さらに、トランスクリプトーム解析を活用して新規エストロゲン応答遺伝子の候補を探索した。Efp、EBAG9は乳がんの増殖・悪性化に関わるメカニズムが示唆されており、ステロイドホルモンに対する反応・応答性に焦点を当てたがん細胞機能と遺伝子発現、蛋白質発現の変化を検討した。Efpは細胞周期のブレーキ役である14-3-3σのユビキチン修飾に関わるE3リガーゼであり、分解を促進することによって乳がんの増殖に関わっていることが知られている。そこで、14-3-3σmRNAと蛋白質の発現量を解析し、がん細胞増殖との関連を検討した。これらより、おおむね順調に研究が進展していると考えている。申請者らは性ホルモン依存性がんにおける病態解明を目指し、エストロゲン応答遺伝子の同定ならびにその機能解析を行ってきており、独自にエストロゲン応答遺伝子としてEfpを同定した。さらに、申請者らはエストロゲン応答遺伝子としてEBAG9を同定し、乳がん、卵巣がんをはじめ、前立腺がん、膀胱がん、腎細胞がんなどにおいて過剰発現していることを明らかにしている。EBAG9の作用機序については腫瘍免疫における機能が想定されていたが、詳細なメカニズムに関しては不明であった。本研究では、Efpの機能解析として、複数の性ホルモン依存性ならびに非依存性の女性がん細胞株を用いて、細胞増殖に及ぼす影響をsiRNAによるノックダウン系と発現ベクターの導入による過剰発現系を構築して解析を行った。さらに、EBAG9に関する機能解析として、前立腺がん発症モデルであるTRAMPマウスとEbag9ノックアウトマウスとの交配により、Ebag9はがんの発症を抑制することを明らかにした。また、EBAG9の新規結合因子として9回膜貫通型タンパク質であるTM9SF1を同定し、細胞移動能と上皮間葉移行に関与することを示した。

さらに、EBAG9は細胞外小胞として分泌されることを明らかにし、がん細胞自身の移動能を促進する一方で、T細胞の細胞傷害性の抑制と免疫関連遺伝子発現を調節することが示された。これらのことより、EBAG9は細胞外小胞を介してがん細胞から免疫細胞に伝達され、細胞傷害性を抑制することにより、がん細胞の免疫系からの回避に関与するメカニズムが明らかになり、新しい診断・治療法への応用が期待された。Efpの機能解析として、複数の培養がん細胞を用いた解析により、細胞増殖、細胞移動能などにおける機能を解析した。また、免疫不全マウスへの移植モデルを用いて、腫瘍形成に対する影響を解析した。また、EBAG9に関する機能解析として、結合因子を新たに同定し、細胞移動能と上皮間葉移行に関与することを明らかにした。さらに、EBAG9は細胞外小胞を介してがん細胞から免疫細胞に伝達され、細胞傷害性を抑制することにより、がん細胞の免疫系からの回避に関与するメカニズムを明らかにし、国際誌に論文として発表を行った。これらにより、おおむね順調に研究が進展していると考えている。性ホルモン依存性がんにおける病態解明を目指し、エストロゲン応答遺伝子の同定ならびにその機能解析を行ってきており、独自にエストロゲン応答遺伝子としてEfpを同定した。Efpは乳がん細胞において、細胞周期のブレーキ役である14-3-3σの破壊を担うユビキチンリガーゼであることを解明し、新しい増殖メカニズムとなることを示したが、その他のがん種においては十分に解析されていない。さらに、エストロゲン応答遺伝子としてEBAG9を同定し、乳がん、卵巣がんをはじめ、前立腺がん、膀胱がん、腎細胞がんなどにおいて過剰発現していることを明らかにしている。本研究では、EfpおよびEBAG9のがんにおける機能解析を行った。特に本年度は、子宮内膜がん細胞におけるEfpの作用について解析を行った。Efpを標的としたsiRNA( siEfp )は効率よくエストロゲン受容体陽性のIshikawa細胞とエストロゲン受容体陰性のHEC1-A細胞の両方の細胞において増殖や移動能を抑えることを示した。さらに免疫抑制マウスを用いた子宮内膜がん細胞の皮下移植モデル、同所性移植モデルにおいて、siEfpにより子宮内膜がん細胞による腫瘍形成を抑えることを示した。また、siEfp処理による網羅的遺伝子発現解析により、NFκBのシグナル経路にEfpが関わることを明らかにした。これらの成果は国際誌や学会で発表を行った。本研究によりEfpによる子宮内膜がんの新しい増殖メカニズムを明らかにし、診断・治療法への応用が期待された。前年度の解析を引き続き進める。特に、ERαを発現し、エストロゲン感受性である乳がんMCF-7細胞または子宮がんIshikawa細胞と、ERαを発現しない乳がんMDA-MB-231細胞または子宮がんHEC-1A細胞を内分泌療法抵抗性の女性
非可視光線を用いた画像処理によるダイヤモンド砥石の砥粒分散の解析に関する研究

砥石作業面の砥粒切れ刃の形状や分布は,加工仕上げ面の良否を左右する大きな要因であることから,画像処理により抽出した砥粒切れ刃の分散状態等の解析を行ってきた.しかし,砥石作業面のダイヤモンド砥粒と他の領域との間に色相・彩度・明度の差がない場合,砥粒のみを正確に抽出することが困難である.したがって,従来のような可視光線域で得られた画像のみを用いる手法では,計測できる砥石は極めて限定的であった.本研究では,ダイヤモンド砥粒の光学的な特性に注目し,2波長域の画像(可視光線域と紫外線域)を用いて画像処理を試みたところ,計測できなかった砥石についてもダイヤモンド砥粒の抽出・解析が実現できることがわかった.ダイヤモンド砥石における砥粒分布を,砥石作業面画像(可視光域照射)を用いて画像処理により抽出,解析する場合,ダイヤモンド砥粒と構成要素材(結合剤,フェラー)間で,色度,彩度,明度が近い特性を示す場合には,砥粒と構成要素材との分離ができず,正確にダイヤモンド砥粒の抽出,解析ができなかった.このようなことから,非可視光線域(紫外線UV,赤外線IR)および可視光域の波長を用いることで,上記問題が解決できると考え,これまでに以下の視点から研究を実施してきた.1.砥石構成材料(ダイヤモンド砥粒,結合剤,フェラー)の反射率特性を,非可視光線(紫外線UV,赤外線IR)および可視光線領域において計測し,ダイヤモンド砥粒とその他構成要素材料間での特徴的な違いを見いだした.2.1の計測解析結果を踏まえ,ダイヤモンド砥粒だけを正確に分離できる波長域を特定し,それらの波長を照射できる照明装置を備えた計測装置を開発した.この装置で照射する波長域は,紫外線域(365nm)および可視光域(525nm)の2波長域を選定した.3.紫外線域(365nm)および可視光域(525nm)の2波長域を照射した状態で得られた画像を用いて,ダイヤモンド砥粒を正確に抽出する画像処理アルゴリズムを検討し,70μm以上のダイヤモンド砥粒であれば,ある程度正確に抽出できる解析用ソフトウエアを開発した.4.さらに微細なダイヤモンド砥粒に対しても正確に抽出,解析可能になるように計測装置の改良および解析ソフトウエアの開発を継続して取り組んでいる.現在までの研究成果として以下の項目が明らかになった.1.砥石の構成材料であるダイヤモンド砥粒,結合剤(メタルボンド),フィラー(カーボン)の非可視光線域(紫外線UV,赤外線IR)および可視光域の波長に対する反射率を計測したところ,ダイヤモンド砥粒は,可視光域および赤外線域の反射率と比べ,紫外線域の反射率が25%と程度低下することがわかった.一方,結合剤(メタルボンド),フィラー(カーボン)は,非可視光線域(紫外線UV,赤外線IR)および可視光域の波長に対する反射率は,ほぼ一定であった.このようなことから計測に用いる2波長は,紫外線域(365nm)および可視光域(525nm)を選定した.2.パソコンを指令装置として,測定対象砥石へ照射する照明(365nmおよび525nm)を自動で切り替え可能とし,同一作業面の画像をそれぞれの照明で取得できる計測装置を開発した.3.結合剤(メタルボンド)で構成されている板材上に,ダイヤモンド砥粒(約70μm )を散置し,365nmおよび525nmにおける画像を取得し,画像処理を行ったところ,ダイヤモンド砥粒だけを,ある程度正確に抽出できた.このようなことから,研究目的として挙げている“非可視光線域(紫外線UV,赤外線IR)および可視光域の波長を用いる"ことで実現できていなかった「ダイヤモンド砥粒と構成要素材(結合剤,フェラー)間で,色度,彩度,明度が近い特性を示す砥石」においてもダイヤモンド砥粒のみを正確に抽出,解析できる可能性が高まったことから,現在までの進捗状況としては“(2)おおむね順調に進展している."と判断した.砥石作業面の砥粒切れ刃の形状や分布は,加工仕上げ面の良否を左右する大きな要因であることから,可視光線域で得られた画像を用いて,画像処理により砥粒切れ刃の抽出を行い,その分散状態等の解析を実施してきた.しかし,砥石作業面においては,ダイヤモンド砥粒と他の領域との間に,色相・彩度・明度の差がない場合,砥粒のみを正確に抽出することが困難である.したがって,従来のような,可視光線域で得られた画像のみを用いる手法では,計測できる砥石は極めて限定的であった.本研究では,ダイヤモンド砥粒の光学的な特性に注目し,2波長域の画像(可視光線域と紫外線域)を用いて画像処理・解析を試みたところ,以下の点が明らかにできた.(1)砥石構成材料(ダイヤモンド砥粒,結合剤,フェラー)の分光特性を解析したところ,可視光線域(525nm)および紫外線域(365nm)で,反射率で約13%違いがあることがわかった.(2)予備的実験として,メタルボンド板材上およびレジンボンド板材上に,ダイヤモンド砥粒を散布して,2波長域(可視光線域(525nm)紫外線域(365nm))の画像を用いて,画像処理を行ったところ,正確にダイヤモンド砥粒の抽出が実現できた.(3)(2)の解析に用いた画像処理解析プログラムを独自に開発した.

(4)従来は計測できなかった研削砥石を対象として,2波長域(可視光線域(525nm)紫外線域(365nm))の画像を用いて,ダイヤモンド砥粒の抽出実験を行ったところ,高い抽出率で実現できることがわかった.なお,平成28年度は,研究成果を以下のように発表している.【学術講演会】2件(砥粒加工学会学術講演会1件,精密工学会学術講演会1件),【特許】1件出願(特願2017-43281:平成29年2月16日)発明の名称「ダイヤモンド微細砥粒画像の抽出装置」現在までの研究成果として以下の項目が明らかになった.可視光線域画像を用いて画像処理を行ってもダイヤモンド砥粒の抽出が困難であった研削砥石を測定対象として,砥石を構成する素材(ダイヤモンド砥粒,結合剤,カーボン)の分光解析によりダイヤモンド砥粒の可視光線域(525nm)と紫外線域(365nm)における反射率の差に着目し,2波長域の画像を用いてダイヤモンド砥粒の抽出解析を試みた結果,以下を得られた.(1)可視光線域(525nm)と紫外線域(365nm)で得られた画像を用いて画像処理を行うことで,可視光線域のみを用いた画像処理では,抽出が困難であったダイヤモンド砥粒の抽出が可能になった.(2)目直し後などの砥石作業面にある砥粒の抽出(砥粒抽出)を対象とする場合は,ドーム型の構造を有する照明により,多方面から均一に照射して得られる画像を用いて処理することで,再現率85.8%,適合率98.9%を得ることができた.(3)研削に関与する砥粒の抽出(砥粒切れ刃抽出)を対象とする場合は,砥石作業面上部方向に配置した照明から垂直落射光を照射することで得られる画像を用い処理することで,再現率58.3%,適合率90.4%を得ることができた.しかし,可視光線域画像においては,垂直落射光は,ダイヤモンド砥粒を透過し,砥粒底部面と接する結合剤の反射率の影響がみられ,可視光線域と紫外線域の差分画像において輝度比差が少なく,再現率58.3%に留まっていることがわかった.そのため,光の照射方法等を変更するなどして,さらに改善する必要がある.以上のような研究成果を得ていることから,現在までの進捗状況としては“(2)おおむね順調に進展している."と判断した.研削砥石において,結合剤に添加材としてカーボンなどを含む砥石構造の場合は,画像の中で砥粒と色相・彩度・明度の差がない領域があり,ダイヤモンド砥粒の抽出が困難であった.今回,添加材(カーボン)が含まれる砥石(SD140Q100M)を測定対象として,砥石を構成する素材(ダイヤモンド砥粒,結合剤,カーボン)の分光解析によりダイヤモンド砥粒は,可視光線域(525nm)と紫外線域(365nm)において,他の素材に比べ,反射率に差があることがわかった.そこで,それら2波長域の画像を用いてダイヤモンド砥粒の抽出解析を行った.その結果以下が明らかになった.(1)可視光線域(525nm)と紫外線域(365nm)で得られた画像を用いて画像処理を行うことで,可視光線域のみを用いた画像処理では,抽出が困難であったダイヤモンド砥粒の抽出が可能になった.(2)目直し後などの砥石作業面にある砥粒の抽出(砥粒抽出)を対象とする場合は,ドーム型の構造を有する照明により,多方面から均一に照射して得られる画像を用いて処理することで,高い抽出率を得ることができた.(3)研削に関与する砥粒の抽出(砥粒切れ刃抽出)を対象とする場合は,砥石作業面上部方向に配置した照明から垂直落射光を照射することで得られる画像を用い処理することで,ある程度の抽出率を得ることができた.
大脳皮質処理と皮質下処理が顔認知に与える影響：　計算モデルと心理実験による検討

本研究は大脳皮質経路と皮質下経路が顔の視覚的な認知過程に果たす役割の解明を目標とする。霊長類で高度に発達した大脳皮質経路と進化的に古い皮質下経路は顔認知の異なる側面を担うと考えられるが、その解明には同時に並列的に働く2つの神経経路の影響を切り分ける必要がある。申請者はこの問題点に対して、大脳皮質経路処理と皮質下経路処理の計算モデル構築とそれらを利用した新規視覚刺激の作成を提案する。2つの神経経路処理の働きをそれぞれ特異的に強調する操作を加えた顔画像を使って心理実験を行うことで、両者が顔認知のどのような側面に貢献しているのかを明らかにする。特に神経解剖学と神経生理学の実験結果をモデルの拘束条件として利用することで、神経科学の知見に則した計算モデルの構築と視覚刺激作成を目指す。本研究は(1)神経経路処理の計算モデル化、(2)計算モデルを使った視覚刺激の作成、(3)心理実験の順で進める。H30年度は1つ目の計算モデル化に関して、ヒト顔画像の表情を識別する計算モデルを構築した。神経解剖学の知見(脳の構造的性質)にもとづいて計算モデルの基本的な構造を検討し、大脳皮質は処理階層の多い深層ニューラルネットワーク、皮質下は処理階層の少ない浅層ニューラルネットワークを基本構造とした。次に神経生理学の知見(脳の機能的性質)にもとづいて計算モデルのパラメータを検討した。モデル内部の情報処理ユニットの反応特性が実際の神経細胞の反応特性と合うようにパラメータを調整して、大脳皮質経路と皮質下経路の計算モデルをそれぞれ構築した。次年度はこの計算モデルを利用した視覚刺激の作成と心理実験を行う。本研究には3つの到達点があり、(1)神経経路処理の計算モデル化、(2)計算モデルを使った視覚刺激の作成、(3)心理実験の順で進めている。H30年度は、このうち1つ目の計算モデル化までが完了した。計算モデル化で使用する計算機のハードウェアやソフトウェアの準備から始めたため、実際のモデル構築を開始したのは年度の半ばであったが、おおむね想定の範囲内であった。2つ目の視覚刺激の作成には同じ計算機を使用するため、H30年度当初のような準備期間は必要ない。また3つ目の心理実験に関しては使用する機器のセットアップをモデル化と並行して進めていたので準備は完了している。H30年度内に済ませておく予定だった心理実験の予備実験は次年度早々に実施し、すぐに本実験へ移行する。研究計画自体は特に大きな問題もなくおおむね予定通り進行しているので、このまま進めていく。また本研究は新学術領域「顔・身体学」の公募班として進めているため、今後は領域内の他の研究者との連携を積極的に進めていきたい。研究の過程で心理実験に使用する新規の視覚刺激の作成を行うが、他の研究者にも必要に応じて使ってもらえるにアウトリーチや成果物の公開なども検討していきたい。

また本研究は新学術領域「顔・身体学」の公募班として進めているため、今後は領域内の他の研究者との連携を積極的に進めていきたい。研究の過程で心理実験に使用する新規の視覚刺激の作成を行うが、他の研究者にも必要に応じて使ってもらえるにアウトリーチや成果物の公開なども検討していきたい。
１８トリソミー児の発達過程の解析

18トリソミーはダウン症候群に次ぐ発生頻度の高い染色体異常である。近年、新型出生前診断の対象として、様々な議論があるが、1歳時生存率が約一割といった過去の知見が強調され、発達可能な人間存在である可能性については十分に検討されていなかった。本研究では、就学齢(6歳)に達した18トリソミー児を対象として、その発達過程を画像データと記述データの分析から明らかにした。研究成果については広報用の冊子を制作し、あわせて、書籍としても公開する。18トリソミーは、ダウン症候群(21トリソミー)に次ぐ、発生頻度の高い染色体異常である。本研究では、18トリソミー児(1名)の発達過程について、4年にわたる縦断的追跡調査により得られたデータの解析を行っている。平成26年度は、データベースの構築に主眼を置いた。対象児の発達に関する記述データ(4年分)のテキストファイル化を行い(平成26年度中に完遂)、発達指標ごとの分類を進めている(平成27年度も継続)。同時に、対象児が就学に至るまでの経過について、画像データの分析を行い、一般の方々・医療従事者・教育関係者に向けた研究成果公表用の冊子体の制作・編集を続けてきた。先行研究では、当該疾患について1歳時の生存率が約一割などと報告されており、その発達過程や必要な教育的支援に関する知見は乏しいのが現状である。画像データ(写真)を時系列に整理し、出生から就学に至るまでの成長や、対象児の生活の様子、発達の過程を示すことで、18トリソミーの子どもが発達可能性を有する人間存在であることについて、保護者・医療従事者・教育関係者などに新たな認識を涵養することが期待される。冊子については、平成27年度前半には完成すべく作業を続けており、その成果を踏まえ、同年度の後半には学会(日本特殊教育学会)における発表を予定している。出生前診断に関わる議論が厳しさを増す状況において、18トリソミー児を発達可能性を有する教育の対象と示しうる点が本研究の意義であり、現代における重要性である。本研究では、18トリソミー児(1名)の発達過程について、約6年半にわたる縦断的追跡調査により得られたデータの解析を行った。前年度の平成26年度は、データベースの構築に主眼を置いた。対象児の発達に関する記述データ(4年分)のテキストファイル化を行った。平成27年度は、データベースを活用し、対象児の発達過程における様々な課題を明らかにした。まず、対象児が就学に至るまでの経過について、画像データの分析を行い、一般の方々・医療従事者・教育関係者などに向けた研究成果公表用の冊子を編集・制作した。あわせて、研究成果をまとめた書籍(2冊)の編集や、学会発表(日本特殊教育学会)などを行った。出生前診断に関わる議論が厳しさを増す状況において、18トリソミー児を発達可能性を有する教育の対象と示し得た点が本研究の意義であり、現代における重要性である。当初の研究計画では、冊子体の完成は平成27年度末を目指していたが、諸般の事情(対象児の逝去)により画像データの収集・編集作業が平成26年度中に完了し、平成27年度前半には完成の見通しが立っているため。発達神経心理学引き続き、発達過程の解析作業を進める。あわせて、学会発表の準備を進める。冊子体の完成が当初の予定より早まる見込みのため、研究成果を広く伝える方法について、平成27年度中に検討する。物品を安価で購入できたので少額の残金が生じた。残額は消耗品費に使用する予定である。
ベケット文学における「歓待」

本研究では、ベケット文学における歓待の意義について考察を行った。そして、ベケット文学に書き込まれた歓待が西洋の司法政治的歓待の系譜を汲んでいることは明白ではあるが、ベケットは司法政治的歓待の失敗を描くことで、「条件つき歓待」と「無条件の歓待」の二律背反の中で、他者を無条件に受け入れる可能性に限界まで接近しようと試みていることを明らかにした。また、この試みは二つの世界大戦による反省に立つヨーロッパ的な試みであり、同時代の他の西洋の思想家らと共有されるものである。ベケットに加え、カズオ・イシグロの作品も歓待という観点から考察を行い、20世紀英文学における歓待研究を推進した。当該年度はベケットの演劇・散文作品を「歓待」という観点から分析し、包括的にベケット文学と「歓待」を関連付けながら考察することに成功した。ベケット演劇作品『勝負の終わり』においては、主人が客に「歓待」を与える前提となるhome=舞台空間に着目して、そこで展開される内部へ留まろうとする動きと外部へ脱出しようとする動きを考察した。そしてそこから、『ゴドーを待ちながら』においては舞台空間内で充足していたベケットの歓待性がもはやhome内の「歓待」だけでは不十分となり、空間の内破をもたらすことを明らかにした。この研究の成果は、平成25年3月に出版された『言語文化研究』第12号(静岡県立大学短期大学部静岡言語文化学会)誌上に論文「『勝負の終わり』における内破する空間」として発表した。散文作品では主に『ワット』と『名づけえぬもの』の分析を行い、「歓待」と倫理の関係から、作中に描かれる不完全な円環と螺旋図形の表す意味について考察した。これら二つの作品は第二次世界大戦後に執筆されたものであるが、戦争の余波として当時のヨーロッパに生まれた、国という内部から外へと出ようとするコスモポリタニズム的思想をこれらの図形が表しており、歓待の主人から客へと主体が変容する転換点となっていることが分かった。3月にパリに出張して行った第二次世界大戦前後の美術作品の調査が、本研究を進めるに際し非常に有益であった。論文という形での成果発表は次年度になるが、平成25年3月に出版された研究書『ベケットを見る八つの方法ー批評のボーダレス』(水声社)ではパウル・クレーという20世紀の画家とベケットに関する論文の翻訳を発表した。翌最終年度の研究「20世紀英文学における歓待性の検討」に向けて、主に南アフリカ出身のJ.M.クッツェーと日系英国人カズオ・イシグロによる作品の収集も始めた。本研究「ベケット文学における『歓待』」の初年度は、まず西洋世界における「歓待」という概念の検証から始めた。時代の変遷とともに変化するこの概念の意味を通時的に把握するとともに、ベケットが生きた時代の「歓待」の意義について、エマニュエル・レヴィナスやジャック・デリダといった20世紀フランスの哲学者による他者論・歓待論を参考にしつつ考察した。その上で初年度および二年目は、研究の対象をベケットに絞り、その独特の「歓待」について詳細なる分析を行い、ベケットにとっての歓待の(無)条件を明らかにした。研究の成果は、国際演劇学会における口頭発表“The Failed Hospitality in Beckett's Plays"、日本サミュエル・ベケット研究会におけるシンポジウム「異質なものの“arriver"する場ーベケットにおける死者、笑い、想像力」での口頭発表、共著『サミュエル・ベケット!ーこれからの批評』および論文「『勝負の終わり』における内破する空間」によって広く内外に発信した。最終年度は研究の対象を広げ、主に20世紀日系英国人作家カズオ・イシグロにおける歓待性ならびにインターナショナリティの研究を進め、それにより「歓待」を英文学研究上の重要課題とすることに成功した。「歓待」という観点でベケットからイシグロへと視線を移すと、他者の無条件の歓待へと限界まで接近しようとする大戦後のヨーロッパ的反省に立つ歓待から、他者よりもむしろ自己に対する閉鎖的で内面的な歓待への変遷が認められた。研究の成果は平成26年3月に発行された『言語文化研究』第13号(静岡県立大学短期大学部静岡言語文化学会)誌上に論文「『インターナショナルな作家』としてのカズオ・イシグロの役割ー『日の名残り』におけるスティーブンスの『職業的役割』から」として発表した。当該年度は研究初年度にあたるため、「歓待」およびベケットに関連する資料・文献を網羅的に収集・精査した。西洋社会における「歓待」という概念の共時的・通時的把握に努め、その上で当該年度の研究計画に則ってベケット文学に書き込まれた「歓待」についての検討を行った。

その際、この作家にとっての「歓待」の意義を理解するために、ベケットの草稿や書簡、ノート等を所蔵するダブリン大学トリニティ・カレッジ附属図書館に出張して行った文献調査が、とりわけ有益であった。本年は、ジャック・デリダおよびエマニュエル・レヴィナスの歓待論を基に、ベケットの演劇作品に書き込まれた「歓待」の分析を行った。その中で、「条件つき歓待」と「無条件の歓待」という二律背反に揺れる様と、「歓待」と霊性の密接な関連性を明らかにした。本研究の成果は、平成23年8月に開催された国際演劇学会(於大阪大学)Samuel Beckett Working Groupにおいて発表し、国内外のベケット研究者に本研究課題の重要性を広報するとともに、彼らと活発な学問的議論を交えられたことは大きな収穫であった。12月には第38回日本サミュエル・ベケット研究会(於甲南女子大学)のシンポジウムで研究発表を行い、ベケット研究における新しい課題として、その重要性を評価された。また、若手ベケット研究者による論文集の出版準備のため早稲田大学へ出張し、忌憚なき熱い議論を繰り返した。そこでの批判を基に、上述の口頭発表原稿に加筆修正を行いまとめた論文「歓待の失敗ー『ゴドーを待ちながら』と他者の迎え入れ」が、平成24年3月に出版された『サミュエル・ベケット!ーこれからの批評ー』に所収されたことが、当該年度の最大の成果となった。前年度の研究目標は「ベケット文学に書き込まれた『歓待』の検討」と「作家サミュエル・ベケットにとっての『歓待』の検討」であった。前者に関してはベケットの演劇作品を研究対象とし、後者に関してはベケットの書簡や草稿の調査という形で達成している。当該年度は、前年度に行った「歓待」という概念の共時的・通時的把握とベケット演劇における歓待性の研究に基づき、散文も含めたベケット文学全体を対象として歓待性についての包括的な研究を行うことを目的としていた。この点で、演劇『勝負の終わり』に加え、小説『ワット』および『名づけえぬもの』に関する詳細なる考察を実行出来たことで、当初の目的は十分に達成されたものと考えている。この二年間の研究において、ベケット文学における「歓待」の重要性と、「歓待」がとりわけ20世紀の二度の世界大戦の結果として形成された倫理観と深い関連を持っており、ベケットの文学作品だけでなく当時の美術作品にもこのような倫理観が反映されていることが明らかになった。このことは本研究において非常に意義深いことであり、大戦後のヨーロッパ文学と思想史ならびに芸術を結ぶ、領域横断的な研究へとさらに発展させてゆく可能性を意味している。翌最終年度の研究目標として掲げている「ベケット文学における歓待性と20世紀英文学における歓待性の検討」を行うにあたり、この可能性は大変有益なものであり、今後は本年度に収集を開始した20世紀英文学者J.M.クッツェーとカズオ・イシグロ以外にも研究の対象を広げて行きたいと考えている。第一の研究目的である「ベケット文学に書き込まれた『歓待』の検討」については、該当年度はベケットの演劇作品に対象を限定して実施した。研究対象を演劇に絞ったことは研究計画通りであり、散文作品に関しては次年度以降の課題となる。
ユーカリおよびハッカ属植物の生物間相互作用に関する化学的研究

自然環境下における植物のあるものは他の植物の生育を妨害することにより自己防衛(自己繁栄)を確立しているものが知られている。この自己防衛のための攻撃的手段が化学物質に由来する場合、その現象をアレロパシー(他感作用)と呼んでいる。代表者は、自然生態系の中でアレロパシー現象を示していると思われるユーカリ(Eucalyptus)およびハッカ(Mentha)属植物についてその原因物質の解明を行い、合成的手法によって構造活性相関を明らかにし、より高活性な化合物の探索を行った。これまでユーカリ属植物E.citriodora(レモンユーカリ)よりアレロケミクスとしてP-menthane-3,8-diols(cis体およびtrans体)を単離・同定し、各種の類縁体を合成して高等植物に対する生育阻害活性を比較検討したところ、diol中の2つの酸素原子間の距離が重要であることおよびエステル体にした場合に脂溶性アルキル基の長さが活性に大きく影響することが判った。ユーカリ種E.camaldulensisから活性の高いセスキテルペンアルコールを単離し、機器分析による構造解析の結果(+)-spathulenolであることが判明し、さらに構造と活性との関係を調べたところOH基は活性発現に必須であること、その位置やspathulenolの二重結合は活性発現に重要であることが明らかとなった。その他E.delegatensis,E.pauciflora,E.viminalisからはアレロケミクスとして、各種テルペンアルコール類および芳香族カルボン酸(2-furoic acid,D-β-phenyllactic acid,p-coumaric acid)などが単離・同定された。一方、スペアミント系ハッカ(Mentha spicata)主成分(-)-carvoneは土壌微生物によって代謝変換されてアレロパシーを発現しているものと考えられ、種々検討したところ、発芽阻害物質として新規活性物質(+)-bottrospicatolと命名したモノテルペンアルコールを単離・同定した。以上のアレロケミクスは、除草剤開発のリード化合物として、さらに検討する価値がある。
脳外傷リハデータベースによる社会復帰に向けたリハ介入効果の多施設間検討

本研究は脳外傷患者に対して急性期・回復期に評価した脳外傷リハデータベースを発展させて、回復期以降の障害状況、生活状況を基に、在宅復帰後の障害状況、生活状況の変化および就労状況、地域活動を調査し、リハ医療の質を向上させることを目的として行った。身体機能に関しては回復期以降有意な改善を認めず、記憶障害などの高次脳機能障害が残存している症例が多かった。地域でのリハサービスを受けている頻度は高く、地域での文化的活動、スポーツ活動を行っている比率は予測よりも高値を示したが、未就労は約45%、福祉的就労は約35%、一般就労は約20%に留まり、今後地域活動の支援、就労支援を進めていくことが必要と思われた。本研究の目的はリハビリテーション医療を受けた脳外傷患者に対して,急性期・回復期に評価した脳外傷リハデータベースを発展させて、回復期以降の障害状況,生活状況を基に,在宅復帰後の障害状況,生活状況の変化および就労状況および地域での活動状況などの社会復帰状況に対する調査をリハ科医が常勤する全国の病院・施設でから得られたデータを用いて行い,急性期・回復期・維持期においてどのような内容のリハを,どれぐらいの量,どの程度の期間実施することがもっとも効果的であるかを分析し,脳外傷患者に対する全国のリハ医療の質を向上させることを目的としている.急性期から回復期・維持期までの経過が観察できた連続症例に対するリハ介入の検討を行ない、その後の地域での生活状況および社会復帰状況に関しても調査した.調査したデータベース項目は身体機能(運動障害の種別では片麻痺・対麻痺・四肢麻痺・失調など)・高次脳機能(知的機能,見当識,記憶,認知,遂行機能,行動障害,感情障害など),・精神機能の状況とその変化,ADL(FIM総点数および各項目),入院期間,治療および訓練内容,訓練時間,訓練期間などとした.対象は今年度主に神奈川県内の症例に限り施行した.身体機能に関しては運動障害がある症例では片麻痺,失調症状の症例が多かったが,回復期以降に大きな変化は認められなかった.高次脳機能に関しては記憶障害、遂行機能障害を呈する症例が多く,維持期以後も大きな改善は認められなかった.行動障害,感情障害も合併する症例は頻度的には少なかったが,家族関係,復職に問題があると思われ,これらのデータを調査項目に加える必要性が示唆された.入院期間はリハ専門病院へ転院した症例で150日以上が最も多く,急性期病院から直接退院した症例は,30日未満が最も多かった.退院後外来訓練を施行している症例は高次脳機能障害症例では30%以上であった。本研究の目的はリハビリテーション医療を受けた脳外傷患者に対して,回復期以降の障害状況,生活状況を基に,在宅復帰後の障害状況,生活状況の変化および就労状況および地域での活動状況などの社会復帰状況に対する調査を全国の病院・施設でから得られたデータを用いて行い,どのような内容のリハを,どれぐらいの量,どの程度の期間実施することが効果的であるかを分析し,脳外傷患者に対するリハ医療の質を向上させることを目的として行っている.今年度はリハ医療を受けた脳外傷患者に対して,データベースを蓄積する準備を進めること,我々の急性期・回復期における脳外傷リハデータベースの各項目の傾向を分析すること,高次脳機能障害に関して適切な項目を選定することを目的として調査を施行した.脳外傷リハデータベースの項目分析に関しては、脳卒中に関するリハビリテーション患者データベースと比較した。その結果、急性期・回復期のデータとも身体機能障害が軽度であること,ADLの自立度が高いことがその特徴として挙げられた.また入転院に関しては、急性期病院から直接退院する比率が高いことが特徴として挙げられた.本研究の結果は来年度のリハビリテーション関連学会での発表を予定しており,また医学雑誌への投稿も準備している.高次脳機能障害の項目選定に関する調査では全国のリハビリテーション科専門医50名に対して,記憶障害,注意障害,遂行機能障害,認知機能障害,見当識障害などの項目でそれぞれのテストバッテリーを挙げて,最も利用している検査について尋ねた.その結果を用いて,一番頻度の高い項目と,二番目の項目を高次脳機能評価に対するデータベース項目として採用し,来年度以降の研究に用いることとした.本研究の結果はリハビリテーション関連学会での報告,医学雑誌での報告を準備しているほか,web等での公表についても検討している.本研究の目的はリハ医療を受けた脳外傷患者に対して,急性期・回復期に評価した脳外傷リハデータベースを発展させて、回復期以降の障害状況,生活状況を基に,在宅復帰後の障害状況,生活状況の変化および就労状況および地域での活動状況などの社会復帰状況に対する調査を行い,脳外傷患者に対する全国のリハ医療の質を向上させることを目的としている。最終年度は平成25年度に施行した急性期から回復期・維持期までの経過が観察できた連続症例に関する症例不足分を補うために追加15例の症例検討を行った。