hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情動ストレス刺激による摂食障害のメカニズム

さらに、摂食に関連して、摂食を亢進するストレス刺激である痛み刺激は摂食亢進機能のあるオレキシンニューロンを活性化させることを明かにした(Zhu et al.,2002)。また、これに対し、情動ストレスを加えると、摂食抑制作用がある視床下部に投射する延髄のPrRPニューロンが活性化されることを条件恐怖モデルを使って明らかにした(Zhu&Onaka,2003)。申請者はこれまで、恐怖刺激或いは侵害刺激を動物に加えると、延髄ノルアドレナリン・ニューロンのうち各々の刺激に固有のニューロンのサブグループ群が活性化されること、その結果、それぞれのストレス刺激に特異的な神経内分泌反応が誘発されること、を明らかにしてきた。ノルアドレナリンにはα1アドレナリン受容体を介する摂食抑制作用とβアドレナリン受容体を介する摂食亢進作用があることが知られている。従って、恐怖刺激或いは痛み刺激を加えると、それぞれ特異的なサブグループのノルアドレナリン・ニューロンが活性化され、その結果、摂食調節ペプチド・ニューロンの活動が特異的に調節され、摂食が修飾される可能性がある。そこで本研究は、まず、情動ストレス刺激の1つである拘束ストレスにより摂食量が減少し、短期間の侵害刺激を加えることによりその日の晩の摂食量が増加するという実験系を確立させた。さらに、短期間の侵害刺激により摂食促進ペプチドであるオレキシンを含有するニューロンが活性化されることを見出した。これに対し、摂食抑制ペプチドであるプロラクチン放出ペプチド(PrRP)を含むノルアドレナリンニューロンが情動ストレス刺激である条件恐怖刺激で活性化されることを見出した。さらに内因性のPrRPを中和抗体で阻害しておくと、夜間の摂食が増加し、さらに、昼間においても一日絶食させた後の再摂食時の食餌量が増加することを見出した。したがって、PrRPは摂食時に活性化されて摂食を抑制していることが考えられた。また、拘束ストレス負荷時による摂食抑制がPrRPを阻害しておくと減弱することを見出した。以上のデータは、侵害刺激時にはオレキシンニューロンが活性化され摂食が亢進し、情動ストレス負荷時あるいは摂食によりPrRPを含有する延髄のノルアドレナリンニューロンが賦活化され、その結果、神経内分泌反応が誘発され、摂食が抑制されるという可能性が示唆された。
働く女性のジェンダーロール・ストレスが月経周辺期の健康に及ぼす影響

1.働く女性を対象に自記式質問紙調査を企画、依頼しF県内全域において実施した。調査票1200部を配布し848部回収した。回収率は76.7%、そのうち有効回答率は97.1%であった。738部を分析対象とした。2.平均年齢は39.9±10.1歳で、3人に1人は健康状態が思わしくないとしていた。運動習慣のない者が60%見られた。3.働く女性の家庭生活における家事分担および多重役割の実態と精神的健康との関連を明らかにした。日ごろから仕事や職業生活においてストレスを感じている者が80%いた。約70%が家事のほとんどを担い、これらは精神的健康と強い関連を有していた。また、女性生殖器疾患を有している者が5%いた。4.働く女性の主観的健康感と精神的健康(GHQ28)とは関連があり、自己の健療評価の重要性が明らかになった(r=.291,p=.000)。5.PMS症状リスト(1997)の52項目を用い、月経周辺期の随伴症状が日常生活に及ぼす要因を重回帰分析行った。生活習慣との関連が強いことが明らかになった(論文投稿準備中)。6.精神的健康(GHQ28)が月経周辺期の健康リズムに及ぼす影響を明らかにした(r=.346,p=.000)(論文投稿準備中)。7.ジェンダーロール・ストレスが強いものは月経前症候群PMS症状が強いことを明らかした。(論文投稿準備中)1.働く女性を対象に自記式質問紙調査を企画、依頼しF県内全域において実施した。(論文投稿準備中)本研究は、我が国に根強く残っている伝統的性別役割意識および多重役割によって、働く女性に生じるストレス(以下、ジェンダー・ストレス)が女性特有の健康問題にどのように影響するかを明らかにすることを目的とした研究である。本年度は調査対象を市役所、看護師、小学校教師である既婚公務員とし、フォーカスグループディスカッションおよび分析を行った。家庭生活を中心とした夫婦間でのストレス、夫婦間で起こるストレスへの対処方法、夫のコミュニケーションの取り方、夫からのサポートについて得た情報を質的に分析した。分析法には、グラウンデッド・セオリーを用いた。この手法で先駆的な韓国・梨花女子大学にて情報収集を行いつつ進めた。分析はOpen coding, Axial coding, Selective codingの3つのコードで構成した。データからカテゴリーを見いだし、命名し、類似のグループに分類した。これは理論構築につなげていくための初期のプロセスである。抽出されたすべてのカテゴリーからサブカテゴリーを作成し、中核となるカテゴリーを他のカテゴリーと体系的に関係づけ概念化した。その結果、「看護師」における「働く女性のジェンダーロール・ストレス」は、「日本の看護師は、夫婦相互の対話戦略をもって、多様な方法を用いて話し合う。日本の夫婦は話し合うために、お互いに妻の方は夫を配慮し、夫は妻の理解を得るために戦略を立て、多様なマスコミや性生活を通して様々な対話を交わす。しかし、対話の時には直接顔を合わせず、また妻の勤務時間とも合わないために、家では対話のない場合もある」として創出できた。他職種についてもパラダイムモデルを作成中である。1.伝統的性別役割意識や家庭内での多重役割によって働く女性のストレス(以下、ジェンダー・ストレスとする)がどのように影響を受けているかを明らかにし、九大学保健学科紀要第4号(2004年)において発表した。2.働く女性を対象に自記式質問紙調査を企画、依頼しF県内全域において実施した。平均年齢は39.9±10.1歳で、3人に1人は健康状態が思わしくないとしていた。

約70%が家事のほとんどを担い、これらは精神的健康と強い関連を有していた。4.働く女性の主観的健康感と精神的健康(GHQ28)との関連を明らかにした(r=.291,p=.000)。(2005.9日本看護研究学会にて発表予定)5.PMS症状リスト(1997)の52項目を用い、月経周辺期の随伴症状が日常生活に及ぼす要因を重回帰分析行った。生活習慣との関連が強いことが明らかになった(論文投稿準備中)。6.精神的健康(GHQ28)が月経周辺期の健康リズムに及ぼす影響を明らかにした(r=.346,p=.000)(論文投稿準備中)。7.働く女性のストレスとメンタル・ヘルスの関連について、ジェンダー・ストレスの理論モデル概念を検討した。(論文投稿準備中)
アミノ酸要求性大腸菌株を用いたアミノ酸ラセマーゼの新規スクリーニング法の構築

本研究は,動物に存在する新規アミノ酸ラセマーゼの探索とその機能解析を目的として行っている。近年,多くの動物でD型のアミノ酸が発見され,その生理機能の報告も多くなされている。しかし,生体内でD-アミノ酸の合成を行うとされているアミノ酸ラセマーゼは限られた動物でしか発見されていなかった。本研究では,前年度までに,多数の動物から新規アミノ酸ラセマーゼ遺伝子の単離を行い,そのリコンビナント酵素の発現系の構築を行ってきた。本年度は,前年度までに申請者によって遺伝子が単離され,そのリコンビナント酵素発現系が確立された多数のアミノ酸ラセマーゼ候補遺伝子についての酵素学的研究を進めた。大腸菌によって発現されたリコンビナント酵素をアフィニティクロマトグラフィーによって精製し,各種アミノ酸に対するアミノ酸ラセマーゼ活性及び,デヒドラターゼ活性の有無について確認した。その結果,単離したアミノ酸ラセマーゼ候補遺伝子のほぼ全てにおいて,セリンラセマーゼ活性,セリンデヒドラターゼ活性,アスパラギン酸ラセマーゼ活性,またはグルタミン酸ラセマーゼ活性等が確認された。さらにラセマーゼ活性,又はデヒドラターゼ活性の確認されたアミノ酸基質については,基質濃度を変化させて反応速度を測定することで,これらのアミノ酸ラセマーゼの各種基質に対するKm値及びkcat値の決定を行った。また,新たに発見されたアミノ酸ラセマーゼのうち幾つかについては,アミノ酸配列からその立体構造予測を行い,基質結合部位の推定を行った。さらに,推定された基質結合部位周辺のアミノ酸残基に対する置換変異体酵素の作製を行った。作製されたアミノ酸置換変異体酵素については,野生型酵素との酵素機能の違いを詳細に検討し,アミノ酸ラセマーゼにおける基質結合部位の特定を進めた。本研究は,アミノ酸要求性大腸菌株を用いた新規スクリーニング法やその他の遺伝子単離方法によって,様々な生物種からの新規アミノ酸ラセマーゼ遺伝子の単離を行うことを目的として行った。本年度は,複数のアミノ酸要求性大腸菌,培地,遺伝子発現ベクターを準備し,アミノ酸ラセマーゼ遺伝子のスクリーニング法の確立を目指した。その結果,幾つかのアミノ酸要求性大腸菌において,対応するアミノ酸ラセマーゼが導入された場合にのみ,D-アミノ酸を添加した最少培地で生育できる条件を確認した。これにより,本研究により開発を試みたスクリーニング法が有効に機能することが確認できた。次いで,スクリーニングを行うべきcDNAライブラリーの作成を試みた。現在,幾つかの生物において,cDNAを大腸菌でタンパク質を発現可能なベクターに組み込んだcDNA発現ライブリーの作成を進めている。cDNA発現ライブラリーが作製できれば,アミノ酸要求性大腸菌を用いたアミノ酸ラセマーゼのスクリーニングが可能となる。さらに,公開DNAデータベースの検索によって,幾つかの動物及び植物に存在するアミノ酸ラセマーゼホモログを発見した。そして,それらの遺伝子をクローン化し,大腸菌を用いたタンパク質発現系を用いて,リコンビナント酵素を作製した。これらのリコンビナント酵素を利用することで,発見されたアミノ酸ラセマーゼホモログが実際に酵素活性をもつかどうかを確認することができる。本年度はアミノ酸要求性大腸菌を用いたスクリーニング法の確立を目的としたが,おおむねその目的は達成されたため。アミノ酸ラセマーゼはD-アミノ酸をL-アミノ酸からラセミ化反応によって合成する酵素であり,セリンラセマーゼやアスパラギン酸ラセマーゼがこれまでに複数の動物から単離されていた。しかしながら,それら以外のアミノ酸ラセマーゼ遺伝子は単離されておらず,動物界に存在するD-セリン,D-アスパラギン酸以外のD-アミノ酸の合成経路については明らかになっていなかった。本年度は昨年度に数種類の動物から単離された幾つかのアミノ酸ラセマーゼ候補遺伝子について,pET30bベクターに組み込み,大腸菌を用いた6xHisタグ融合タンパク質の合成を試みた。大腸菌において合成された6xHisタグ融合タンパク質はいずれも可溶性のタンパク質として得られ,Ni-NTA樹脂を用いたアフィニティーカラムによって精製された。精製された6xHisタグ融合リコンビナントタンパク質を用いて様々なL-及びD-アミノ酸に対するアミノ酸ラセマーゼ活性の有無を確認した。その結果,幾つかのリコンビナント酵素はセリンラセマーゼ活性やアスパラギン酸ラセマーゼ活性に加えて,アスパラギンラセマーゼ活性やグルタミン酸ラセマーゼ活性をもつことが確認された。このことにより,我々の単離したアミノ酸ラセマーゼ遺伝子が,セリンラセマーゼやアスパラギン酸ラセマーゼ,グルタミン酸ラセマーゼ,アスパラギン酸ラセマーゼとして機能する可能性が考えられた本年度は動物に存在する新規アミノ酸ラセマーゼの単離を目的としたが,目的通り,複数のアミノ酸ラセマーゼ遺伝子の単離に成功したため。アミノ酸ラセマーゼはD-アミノ酸をL-アミノ酸からラセミ化反応によって合成する酵素であり,セリンラセマーゼやアスパラギン酸ラセマーゼがこれまでに動物から単離されていた。本年度は昨年度に引き続き,幾つかの生物に存在するアミノ酸ラセマーゼの候補遺伝子の特定を行った。次いで,アミノ酸ラセマーゼ候補遺伝子が見つかった生物種の生体からmRNAを単離し,cDNA化した後,遺伝子特異的なプライマーを用いて,PCR増幅によってアミノ酸ラセマーゼ候補遺伝子の単離を行った。

この方法でアミノ酸ラセマーゼ候補遺伝子の増幅ができなかったもの,または生体の入手が困難であるものについては,アミノ酸ラセマーゼ候補遺伝子の推定アミノ酸配列から大腸菌発現用にコドンを最適化した塩基配列を設計し,人工遺伝子合成によってcDNA配列を得た。得られたアミノ酸ラセマーゼの候補遺伝子はpET30bベクターに組み込み,大腸菌発現系でN末にHis-tagが付加されたリコンビナントタンパク質を合成した。様々な条件検討を行った末,いずれのアミノ酸ラセマーゼ候補遺伝子についても,可溶性のリコンビナントタンパク質を得ることができた。そして,いずれものリコンビナント酵素も幾つかのアミノ酸に対するラセマーゼ活性を示した。また強いセリンデヒドラターゼ活性やスレオニンデヒドラターゼ活性を示すものもあった。本年度は,昨年度に引き続きアミノ酸ラセマーゼ遺伝子の特定をその機能解析を予定していた。そして,当初予定通りに複数のアミノ酸ラセマーゼ遺伝子の酵素活性確認が行えたため。本研究は,動物に存在する新規アミノ酸ラセマーゼの探索とその機能解析を目的として行っている。近年,多くの動物でD型のアミノ酸が発見され,その生理機能の報告も多くなされている。しかし,生体内でD-アミノ酸の合成を行うとされているアミノ酸ラセマーゼは限られた動物でしか発見されていなかった。本研究では,前年度までに,多数の動物から新規アミノ酸ラセマーゼ遺伝子の単離を行い,そのリコンビナント酵素の発現系の構築を行ってきた。本年度は,前年度までに申請者によって遺伝子が単離され,そのリコンビナント酵素発現系が確立された多数のアミノ酸ラセマーゼ候補遺伝子についての酵素学的研究を進めた。大腸菌によって発現されたリコンビナント酵素をアフィニティクロマトグラフィーによって精製し,各種アミノ酸に対するアミノ酸ラセマーゼ活性及び,デヒドラターゼ活性の有無について確認した。その結果,単離したアミノ酸ラセマーゼ候補遺伝子のほぼ全てにおいて,セリンラセマーゼ活性,セリンデヒドラターゼ活性,アスパラギン酸ラセマーゼ活性,またはグルタミン酸ラセマーゼ活性等が確認された。さらにラセマーゼ活性,又はデヒドラターゼ活性の確認されたアミノ酸基質については,基質濃度を変化させて反応速度を測定することで,これらのアミノ酸ラセマーゼの各種基質に対するKm値及びkcat値の決定を行った。また,新たに発見されたアミノ酸ラセマーゼのうち幾つかについては,アミノ酸配列からその立体構造予測を行い,基質結合部位の推定を行った。さらに,推定された基質結合部位周辺のアミノ酸残基に対する置換変異体酵素の作製を行った。作製されたアミノ酸置換変異体酵素については,野生型酵素との酵素機能の違いを詳細に検討し,アミノ酸ラセマーゼにおける基質結合部位の特定を進めた。本年度の研究によって確立されたアミノ酸要求性大腸菌を用いたスクリーニング手法による新規アミノ酸ラセマーゼの探索を進める。また,本年度単離された新規アミノ酸ラセマーゼホモログについてそのリコンビナント酵素を用いた酵素機能解析進める。
ネコスプーマウイレルスを用いた遺伝子導入用ベクター開発の基礎研究

ネコスプーマウイルス(FSV)はレトロウイルス科スプーマウイルス属に属するウイルスで、ネコにおいて病原性はないと考えられている。本研究の目的はFSVのベクター化による、家畜への安全な遺伝子導入法の確立のための基礎研究を行うもので、本年度は最終年度で、成果の概要は以下の通りである。1.ネコ腎由来株化細胞であるCRFK細胞にFSVを感染させ、感染後48時間後に染色体DNAを回収した。すでに報告されているFSVの塩基配列に基づきプライマーをデザインし、FSVのgag領域、pol領域、env領域をPCRにて増殖、pMosBlueTベクターにクローニングした。さらに塩基配列をDye Terminateor法、ABI PRISM377DNAシークエンサーを用いて決定し、FSVの部分DNAであることが確認された。2.CRFK細胞におけるFSVのGag、PolおよびEnvタンパクの発現はRSVLTRに制御されていることを明らかにした。3.バキュロウイルス発現系を用いて、Gag発現トランスファーベクター、Pol発現トランスファー4.ベクターおよびEnv発現トランスファーベクターの作製を行った。5.発現トランスファーベクターをSf9およびHi5細胞にトランスフェクトさせて、感染性を確認した。5.それぞれのタンパクに対するモノクローナル抗体が作製され、FSV遺伝子型および血清型の解析が可能になった。本研究の目的はFSVのベクター化による、家畜への安全な遺伝子導入法の確立のための基礎研究を行うもので、本年度は以下の成果を得た。1.ネコ賢由来株化細胞であるCRFK細胞にFSVを感染させ、感染後48時間後に染色体DNAを回収した。さらに塩基配列をDye Terminateor法、ABI PRISM 377 DNAシークエンサーを用いて決定し、FSVの部分DNAであることが確認された。2.CRFK細胞におけるFSVのGag、PolおよびEnvタンパクの発現はRSV LTRに制御されていることを明らかにした。6.現在それぞれのタンパクに対するモノクローナル抗体を作成している。
新生児仮死の遅発性脳エネルギー障害における低体温療法の効果に対する基礎的検討

中程度の低体温療法は、低酸素虚血性脳症を予防する最も有力な方法であると考えられているが、臨床的応用については適切なプロトコールに基づいて慎重に行う必要がある。そこで今回の研究は低体温療法の基礎的研究と位置付け、中枢神経系の発達がヒト新生児と比較的類似している新生仔豚を対象とし、全身冷却法を用いた中等度低体温療法を段階的に行い、脳温、局所脳血流(rCBF)、脳内の酸素消費量(CMRO_2)、グルコース消費量(CMRglc)を検討した。その結果、低体温中の非侵襲的脳温モニターの検討では、頭部装着した深部体温計と鼻咽頭温が脳皮質温とよい相関を示し、これらによる脳温モニターが有用であると考えられた。脳循環代謝に与える影響としては冷却によりいずれの個所においてもrCBFの段階的な減少を認めたが、特に脳幹部の血流の減少率が他の部位と比較して有意に多いことが判明した。よって脳幹部が損傷を受けている急性全仮死では、低体温負荷により脳幹部の血流が予想以上に減少する可能性が示唆され、仮死重症度により低体温療法の効果が異なる可能性が判明した。また今回の研究では、脳温35°C以下でCBFがCMRO_2、CMRglcに比較して減少の程度が大で、低体温療法の重要な脳保護作用が組織での酸素消費量の減少であることを考えると、安全に全身冷却法で低体温療法を行うには35°Cまでが適当ではないかと考えられた。今後は、遅発性脳内エネルギー代謝不全モデルを用いた中程度低体温療法を検討し、最終的には新生児仮死における低体温療法の基礎的なガイドラインを作成し、いかなる児に低体温療法を導入するべきか、その客観的な指標、評価方法を検討する予定である。目的:我々は新生仔豚を用い、遅発性脳内エネルギー代謝不全をもたらす新生児仮死モデルを作成した。今回は、仮死負荷後24時間まで^<31>P-MRSにより脳内エネルギー代謝状態を継続的に測定し、同時に脳内微小透析法を用いて、神経伝達物質であるグルタミン酸(Glu)、γ-アミノ酪酸(GABA)を測定し、検討を行ったので報告する。対象と方法:対象は生後24時間以内の新生仔豚5頭。人工呼吸管理を行い、仮死負荷として頚部を圧迫(300mmHg)し、吸入酸素濃度を低下させ、トラゾリンを用いて血圧上昇を防止した。PCrのpeakが消失した20分後に蘇生行った。脳内エネルギー代謝状態は^<31>P-MRS(大塚電子社製、BEM250/80、2.0Tesla)で頭頂部より測定した。頭頂部の2個所に直径約3mmの穴を開け、線条体及び大脳皮質に脳内微小透析プローベを挿入し、2μl/分の速度で還流した。サンプルは、2時間以上の安定化の後、負荷後3時間までは30分ごとに採取し、その後は1時間ごとに採取し、高速液体クロマトグラフィーでGlu及びGABAを測定した。結果と考案:負荷によりPCr/Piは減少し、蘇生により前値付近にまで回復した。しかし12-15時間後には再び減少し、遅発性脳内エネルギー代謝不全がもたらされた。Gluは両部位とも負荷開始後増加し、蘇生より前値レベルにまで減少した。その後、蘇生15時間後頃より再び増加が見られた。GABAは両部位とも負荷により一過性に増加した例とその後再上昇した例が見られた。これらの結果より遅発性脳内エネルギー代謝不全の発生には興奮性アミノ酸の増加による神経毒性が関係していると考えられた。今後、その他の生理活性物質や、低体温療法時での検討を進める予定である。

目的:初年度は、新生仔豚を用いた遅発性脳内エネルギー代謝不全をもたらす新生児仮死モデルを作成し、同時に脳内微小透析法を用いて、神経伝達物質であるグルタミン酸、γ-アミノ酪酸の動態を検討し、遅発性脳内エネルギー代謝不全の発生には興奮性アミノ酸の増加による神経毒性が関係していることを見出した。今年度は新生児仮死における低体温療法の基礎的研究として、新生仔豚を対象に中等度低体温療法での脳温、局所脳血流(rCBF)、脳内の酸素消費量(CMRO_2)、グルコース消費量(CMRglc)の変化について検討した。対象および方法:生後24時間以内の新生仔豚10頭。脳皮質温、脳深部温、鼻腔内温と直腸温との4ヶ所で体温を連続的に測定した。全身冷却方法にて全身冷却し、脳皮質温を段階的に2時間で39°Cから32°Cまで低下させその後2時間維持した。RCBFはカラードマイクロスフェレを用い、脳皮質温を39、35、33、32、32°C(2時間維持した後)としたとき、左右の前頭葉、側頭葉、頭頂葉、後頭葉、視床、小脳、脳幹部を測定した。さらに動脈血と上矢状静脈血を用いCMRO_2とCMRglcを算出した。結果および考察:脳温のモニタリングでは、頭部装着した深部体温計と鼻腔内温が、脳皮質温と極めてよい相関(r=0.995,0.994,p<0.0001)を示した。また低体温中の直腸温は脳皮質温と比較し0.20.5°C低値をとった。rCBFはどの部位でも脳温の低下に伴い有意な血流の減少が認められた。低体温開始前は最も血流の多かった脳幹部での血流の減少率が他のすべての部位と比較して有意に高かった(p<0.05)。CMRO_2、CMRglcはそれぞれ脳温35°Cと39°Cの間には有意差がみられたが、脳温32°Cと35°C、脳温33°Cと35°Cの間には有意差は認めなかった。よって中等度全身冷却低体温療法では脳幹部の血流が最も低下しやすく、脳幹部の血流低下の起こる全仮死に対しての本療法の適応には十分な注意が必要であると考えられた。今後は低酸素性虚血性脳症の新生仔モデルを用いての検討や選択的頭部冷却法での検討を加えて、新生児領域での低体温療法の安全な適応や施行を検討する予定である。
中近世ヨーロッパにおける「正しい認識力」観念の変遷

平成29年度は研究参加者の役割を確認した後、研究会を年2回とすることを申し合わせ、平成29年7月30日に早稲田大学で初の研究会を開催した。ここでは趣旨説明と焦点確認を兼ねて研究代表者の皆川が、神聖ローマ皇帝レオポルト1世の外交に関する事例分析を報告した。この事例は、従前の宗派中心の政治が現実政策に旋回したことに特徴があるが、本報告では、旧説の如く宗派の相対化が生じたのではなく、宗派自体の「正しい認識」が、教条から「神の御業」の証としての経験的現実に移行した、という見通しを立てた。この報告に対し、紛争ではキリスト教の影響が相対化されるという指摘がある一方、ウェーバーの「脱魔術化」に依存しすぎであり、それ自体を批判的に捉え、西洋的特徴である対話的理性との関係を解明すべきであるとの指摘がなされ、研究参加者間での検討の結果、平成30年3月29日に分担研究者の坂本が、宗教改革からホッブズの社会契約出現の間に生起した反三位一体説に関する報告を行った。ここではポーランドの宗派マイノリティ「ソッツィーニ派」に生じた反三位一体説が、自然哲学者の間で自然の本質を巡る論争を引き起こした結果、ホッブズに至って精霊を物体とし、神が遍在し得ないことを論証して、神と世界を切り離し、世俗化された世界の観念を生み出したと結論づけた。これに対し、その後もなお宗教性が再生産される経緯に鑑みて、西欧的思考の宗教性に位置づけ直す必要が指摘され、さらに神学論争から西欧合理主義への過程には、新約聖書への偏重という神学的要素が、「神の本質」論を巡る古代キリスト教への回帰を生み、それが理性の経験主義化を導く面が指摘された。以上の報告と検討により、西洋合理主義の誕生とされる17世紀の「正しい認識」の変化は、過度に質的に捉えられるべきではなく、むしろ同じ宗教性の中の視角の変化として把握される必要があることが明らかになった。当初の計画では当該テーマ、特に「正しい認識力」について、単に思想と政治を直結して自他意識を析出するスタイルを構想していたが、実際に検討を開始すると、「正しい認識」の「西洋的」図柄にキリスト教(カトリック、東方・ロシア正教会、プロテスタント諸派)における「神の本質」論が根深く関わっていることが判明し、それぞれの政治秩序における「正しい認識力」の反映を構造的に把握するまでには、かなりの検討が必要であることが判明した。メンバーの多忙さや申請予算の削減による研究会回数の制約も不安材料である。しかしメンバー全員が従前より共通の問題意識を有しており、かつそれぞれの研究分野について、史料をどう扱い、どうその時代に位置づけるべきかについて熟達した知見を持っていることから、合理的で無駄のない検討と分析が可能でること、また共通のテーマを有しながらも研究会を演繹的ではなく帰納的に展開し、問題発見の場としたことによって、構造的要因を巨視的な観点で把握することが可能となっている。その結果、西洋的合理主義を到達点とする目的合理主義から当該テーマを解放することに成功し、それが生起するとされる17世紀には、むしろキリスト教のテーマやロジックの一部として徐々にその論点を変えながら、政治的エリートを含むそれぞれの宗派の影響圏に流通していたことが特定できた。この変化が質の転換ではなく、視点の変化によるものである可能性に到達したのは、「国家理性」や「科学革命」を図式的に政治に当てはめて来た従来の国制史や政治史では克服できなかった点であり、大きな成果である。ただし研究会活動の制約のため、主報告はいずれも17世紀の中欧西欧に限定され、政治における「正しい認識」観念の変容をヨーロッパ全体で総合的に捉えるにはなお不足であり、神学・哲学論議と政治エリートの活動の接点について、時代・地域をより広げた比較研究が必要である。時代を16-17世紀に、地域を東中欧・中欧・西欧に限定して情報交換と検討を行った現時点で、すでに第一仮説を立てることができたため、分析対象を初年度の17世紀中欧から、中近世全体の西欧や地中海世界、ロシアに広げ、研究分担者の専門的知見から、この第一仮説がどの程度の普遍性を持つかを再検討する。これによって本テーマの解明目標である、政治におけるヨーロッパ的な「正しい認識」と、キリスト教を中心とする思想・習俗の関係構造について、特殊歴史的・地域的な特殊条件を超えた検討材料を得ることが可能となり、文明史的な視点から、「正しい認識」を巡る政治文化の可能性を歴史学的に論ずることができる。この研究プロセスを国際的な側面から支援する活動として、平成30年度末には、ザルツブルク大学のアルノ・シュトローマイアー教授を招聘して研究会を開催し、17世紀のハプスブルク・オスマン関係を題材に、「異教徒」との交渉における「正しい認識」(特にキリスト教と外交的プラグマティズムの関係)について報告してもらい、併せて講演会を開催して、「正しい認識」におけるキリスト教思想・習俗の影響の射程を国際的な視点から確認、再検討する。この機会は、同時に本科研研究の進捗状況を学界に広く報告するためにも重要である。なお平成29年度の研究会の中では、キリスト教の他に他者との関係上の「正しい認識」の基準として、ローマ法の果たした役割が指摘された。しかしこの問題については、未だ担当の分担研究者が研究中であり、報告の機会が得られていないため、平成30年度後半から平成31年度の課題とする。

ここでは趣旨説明と焦点確認を兼ねて研究代表者の皆川が、神聖ローマ皇帝レオポルト1世の外交に関する事例分析を報告した。この事例は、従前の宗派中心の政治が現実政策に旋回したことに特徴があるが、本報告では、旧説の如く宗派の相対化が生じたのではなく、宗派自体の「正しい認識」が、教条から「神の御業」の証としての経験的現実に移行した、という見通しを立てた。この報告に対し、紛争ではキリスト教の影響が相対化されるという指摘がある一方、ウェーバーの「脱魔術化」に依存しすぎであり、それ自体を批判的に捉え、西洋的特徴である対話的理性との関係を解明すべきであるとの指摘がなされ、研究参加者間での検討の結果、平成30年3月29日に分担研究者の坂本が、宗教改革からホッブズの社会契約出現の間に生起した反三位一体説に関する報告を行った。ここではポーランドの宗派マイノリティ「ソッツィーニ派」に生じた反三位一体説が、自然哲学者の間で自然の本質を巡る論争を引き起こした結果、ホッブズに至って精霊を物体とし、神が遍在し得ないことを論証して、神と世界を切り離し、世俗化された世界の観念を生み出したと結論づけた。これに対し、その後もなお宗教性が再生産される経緯に鑑みて、西欧的思考の宗教性に位置づけ直す必要が指摘され、さらに神学論争から西欧合理主義への過程には、新約聖書への偏重という神学的要素が、「神の本質」論を巡る古代キリスト教への回帰を生み、それが理性の経験主義化を導く面が指摘された。以上の報告と検討により、西洋合理主義の誕生とされる17世紀の「正しい認識」の変化は、過度に質的に捉えられるべきではなく、むしろ同じ宗教性の中の視角の変化として把握される必要があることが明らかになった。当初の計画では当該テーマ、特に「正しい認識力」について、単に思想と政治を直結して自他意識を析出するスタイルを構想していたが、実際に検討を開始すると、「正しい認識」の「西洋的」図柄にキリスト教(カトリック、東方・ロシア正教会、プロテスタント諸派)における「神の本質」論が根深く関わっていることが判明し、それぞれの政治秩序における「正しい認識力」の反映を構造的に把握するまでには、かなりの検討が必要であることが判明した。メンバーの多忙さや申請予算の削減による研究会回数の制約も不安材料である。しかしメンバー全員が従前より共通の問題意識を有しており、かつそれぞれの研究分野について、史料をどう扱い、どうその時代に位置づけるべきかについて熟達した知見を持っていることから、合理的で無駄のない検討と分析が可能でること、また共通のテーマを有しながらも研究会を演繹的ではなく帰納的に展開し、問題発見の場としたことによって、構造的要因を巨視的な観点で把握することが可能となっている。その結果、西洋的合理主義を到達点とする目的合理主義から当該テーマを解放することに成功し、それが生起するとされる17世紀には、むしろキリスト教のテーマやロジックの一部として徐々にその論点を変えながら、政治的エリートを含むそれぞれの宗派の影響圏に流通していたことが特定できた。この変化が質の転換ではなく、視点の変化によるものである可能性に到達したのは、「国家理性」や「科学革命」を図式的に政治に当てはめて来た従来の国制史や政治史では克服できなかった点であり、大きな成果である。
イノシトールリン脂質代謝に関与するキナーゼと細胞増殖因子受容体キナーゼの相同性

ある種の細胞増殖因子がイノシトールリン肥質代謝の亢進も介してその作用を発現していること、インシュリンやEGFの受容体がホスファチジルイノシトールキナーゼ活性を持つこと、さらに発癌遺伝子産物の多くがイノシトールリン肥質に関与するキナーゼ活性を持つことなどから、細胞増殖や発癌にイノシトールリン肥質代謝が密接に関係していることが明らかとなってきた。細胞増殖因子受容体およびSTC familyの発癌遺伝子産物がいずれもチロシンキナーゼ活性を持つことが証明されており、チロシンキナーゼ活性とイノシトールリン脂質代謝関連キナーゼとの類類性が想像される。そこでイノシトールリン脂質代謝関連キナーゼを精製し、発癌遺伝子産物や細胞増殖因子受容体との類似体を明らかにしようとした。本年度はホスファチジルイノシトールキナーゼの精製を主に行なった。ラット脳上清画分より、Attigel-Blue,DEAE-Biogel,SephacryI S・300,ATP-attinityクロマト,MonoQカラムクロマトを行ない、電気泳動的にほぼ単一にまで精製した。分子量12万で、比活性は1250倍に上昇した。Km値はATDに対し294μMで、ホスファチジルイノシトールに対して100μMであった。至適PHは7.0で活性に【Mg^(2+)】を要求した。基質としてはホスファチジルイノシトールのみをリン酸化し、ホスフアチジルイノシトール4-ホスフェイト、ジアシルグリセロールはリン酸化しなかった。また、精製の過程でホスファチジルイノシトールキナーゼには少なくとも4種類存在し、分子量は40万,30万,16万,12万であることをみつけた。更に現在、これらの精製を続けている。
放射性炭素で解き明かす下層土壌における炭素ダイナミクスの実態と環境変化応答

下層土壌(A層以深)には莫大な量の炭素が貯留していることが判明してきているが、それらが地球規模の炭素循環に果たしている役割は未解明である。本研究では、核実験によって生成した放射性炭素(14C)の土壌中での動きを半世紀にわたって追跡するという画期的な手段を用いて、下層土壌において数十年スケールで代謝回転する炭素の存在を検証し、その炭素量を定量把握することを目指している。国内の複数の地点で採取した下層土壌試料を培養し、有機炭素の分解によるCO2放出速度を測定するとともに、放出されたCO2を採取し、その14C同位体比を分析した。その結果、すべての下層土壌において、土壌有機炭素よりも高い14C同位体比をもつCO2が放出されていることが明らかになり、下層土壌の有機炭素は比較的新しい有機炭素と長期に滞留する古い有機炭素によって構成されていることが示された。さらに、いくつかの下層土壌においては、放出CO2の14C同位体比(Δ14C値)が正の値を示したことから、195060年代の大気圏核実験を起源とする14Cを含んでいることが明らかになり、下層土壌においても数十年スケールで代謝回転する炭素が存在することが示された。本研究結果は、下層土壌における炭素貯留量が大きいことを考慮すると、下層土壌が地球上の炭素循環において重要な役割を担っていることを意味するとともに、下層土壌における炭素の貯留は安定的ではなく、将来の地球環境の変化に対しても影響を及ぼされうることを示唆している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。独立行政法人森林総合研究所が保有するアーカイブ土壌試料の保管状況や保管量、採取方法や土壌層位等の情報、採取地点の正確な位置情報の有無、現在までの土地利用形態の変遷、現地へのアクセス可能性、土壌型や植生の分類、土壌分析データの充実性などを整理し、それに基づいて調査対象とする地点を検討した。高知県内の2地点、香川県内の2地点を選定し、それらの地点に再訪して土壌の断面調査を行い、土壌試料を層位ごとに採取した。採取した土壌試料の調整を終え、土壌特性分析及び土壌有機物の14C同位体比分析を開始した。また、異なる温度条件下で土壌の培養を行うための設備や実験環境・手法を整備し、土壌培養実験を開始した。研究者間の密な連携により、調査地の選定ならびに土壌調査は当初の予定通り実施できた。昨年度に高知県及び香川県内の森林において採取した土壌について、深さごとに炭素含有量等の測定し、14C同位体比分析のための前処理を終えた。これらの土壌に対して、土壌特性分析及び有機物構造解析を実施中である。採取した土壌試料(表層と下層)を異なる温度条件(20°C、30°C)下で培養し、CO2放出率を継続的に測定することで、土壌有機物の分解挙動を調査した。表層土壌からは速やかにCO2が放出され、高温条件下でその放出率は高かった。培養初期(全土壌炭素のうち約0.21%程度に相当する炭素が放出)において放出されたCO2を回収し、その14C同位体比を分析した。その結果、Δ14C値は3881‰の範囲であり、核実験以降に固定された有機炭素が主として分解放出されていることが示された。土壌によっては、高温条件下で放出されたCO2のΔ14C値が、低温条件下で放出されたCO2のそれよりも高い傾向が認められ、温度上昇によってより古い有機物の分解が促進されたことが示唆された。下層土壌については、CO2放出率が低く、14C同位体比分析に必要な炭素量を集めるために200日以上の培養期間を要することが分かり、培養実験を継続中である。北海道内の2地点を新たに調査地として選定し、それらの地点に再訪して土壌の断面調査を行い、土壌試料を層位ごとに採取した。これらの土壌についても、各種分析のための土壌試料調整を行い、培養実験も開始した。各種分析もおおむね順調に進んでおり、データが蓄積されつつある。加速器質量分析装置による14C同位体比の分析が若干遅れているが、分析に必要な前処理は着実に進展しており、来年度の加速器質量分析装置のマシンタイムも十分に確保できており、問題はない。

本研究では、核実験によって生成した放射性炭素(14C)の土壌中での動きを半世紀にわたって追跡するという画期的な手段を用いて、下層土壌において数十年スケールで代謝回転する炭素の存在を検証し、その炭素量を定量把握することを目指している。今年度に新たに北海道内の森林3地点の土壌を採取した。これまでの調査地を加えて合計10地点の土壌について、すべての試料の炭素含有量の測定を終え、表層から下層までの土壌炭素濃度プロファイルを明らかにした。また、これらの10地点に対応する、核実験以前に採取されたアーカイブ土壌試料についても、炭素含有量の測定を終え、土壌炭素濃度プロファイルを明らかにした。ほぼすべての地点で、核実験以前と現在の土壌炭素濃度プロファイルが良く一致していたことから、土壌有機物の14C同位体比を比較することによって、下層土壌において比較的速く代謝回転する炭素の存在の有無を調べることができることを確認した。すべての土壌試料について、14C同位体比分析のための前処理を終え、加速器質量分析装置による14C分析を順次実施している。また、ピロリン酸抽出鉄・アルミニウム量等の分析も終了し、調査地ごとの土壌特性が明らかになった。土壌の培養実験を継続し、CO2放出率の変化を把握するとともに、土壌有機物分解によって発生したCO2を定期的に回収し、14C分析のための前処理を実施している。研究者間の密な連携により、調査地の選定ならびに土壌調査は当初の予定通り実施できた。各種分析も順調に進んでおり、データが蓄積されつつある。分析数の増加により、加速器質量分析装置による14C同位体比の分析が若干遅れているが、分析に必要な前処理は着実に進展しており、来年度の加速器質量分析装置のマシンタイムも十分に確保できており、問題はない。下層土壌(A層以深)には莫大な量の炭素が貯留していることが判明してきているが、それらが地球規模の炭素循環に果たしている役割は未解明である。国内の複数の地点で採取した下層土壌試料を培養し、有機炭素の分解によるCO2放出速度を測定するとともに、放出されたCO2を採取し、その14C同位体比を分析した。その結果、すべての下層土壌において、土壌有機炭素よりも高い14C同位体比をもつCO2が放出されていることが明らかになり、下層土壌の有機炭素は比較的新しい有機炭素と長期に滞留する古い有機炭素によって構成されていることが示された。さらに、いくつかの下層土壌においては、放出CO2の14C同位体比(Δ14C値)が正の値を示したことから、195060年代の大気圏核実験を起源とする14Cを含んでいることが明らかになり、下層土壌においても数十年スケールで代謝回転する炭素が存在することが示された。本研究結果は、下層土壌における炭素貯留量が大きいことを考慮すると、下層土壌が地球上の炭素循環において重要な役割を担っていることを意味するとともに、下層土壌における炭素の貯留は安定的ではなく、将来の地球環境の変化に対しても影響を及ぼされうることを示唆している。来年度以降も、採取した土壌の各種分析を継続してデータを蓄積する。また、土壌型や植生などが今年度の採取地と異なる地点を追加で選定し、土壌調査地点の拡充を図る。
先住民文化の普及と保護に果たす映像メディアの役割に関する応用映像人類学的研究

本研究は、カメルーン共和国東部州の熱帯雨林地域に暮らすBakaという先住民を対象に、文化の普及と保護に果たす映像メディアの役割を明らかにするものである。その上で、「参加型映像制作」という手法を用い、先住民ならびに現地の協力者と共に、撮影、編集、上映、討論を積み重ねた。その結果、先住民文化の伝統的な側面を映像によって記録し、保護を実現するとともに、近年の諸問題について上映会を通じて議論を喚起し、認識を普及させるという成果を得た。本研究の目的は、映像メディアを活用した先住民運動のモデルを構築することである。その上で、第一に先住民組織や先住民の集落において参加型の映像制作を実施し、保護するべき先住民文化を先住民とともに検討し、映像によって記録し作品化する。第二に先住民文化を普及させるために映像作品の上映会・討論会をカメルーンの国内外で実施し、さらにインターネット上でも公開する。そして、これらの研究実践を通じて、先住民文化の普及と保護に果たす映像メディアの役割を明らかにする。このような取り組みは、2000年代に入って本格化している「応用映像人類学(applied visualanthropology)」という分野の研究に基づいている。本研究課題は、この応用映像人類学の先端的な研究として、また開発の取り組みの事例として、学術、実践の両面において国際的な議論を喚起することを目的としている。平成25年度は、23年、24年にカメルーン共和国東部州を拠点とする3つの先住民組織において制作した映像作品をインターネット上で公開し、次年度の制作に向けて準備をおこなった。また、これまでに制作した映像作品(民族誌映画)を国内外の映画祭、上映会、学会などで発表した。そうすることによって先住民族の文化を普及させ、当該文化の保護を目的として次年度以降に制作する作品の準備をおこなった。特に先住民の生活権に関わる文化項目の選定や、先住民運動における活動のポイントの検討を進めている。平成26年度の研究実績は、次の3点にまとめることができる。1国際学会・国際映画祭における民族誌映画の上映・発表。2共編著『フィールド映像術』の出版。3カメルーン共和国における現地調査。1については、研究代表者が制作した先住民文化(特に食文化)を描いた民族誌映画(記録映画)を国際人類学民族科学連合の研究大会において(5月18日)、またドイツのゲッティンゲンで開催された国際民族誌映画祭において(5月30日)上映・発表を行った。2については、フィールドワークにおける映像の活用法をまとめた書籍『フィールド映像術』を編集し、本研究課題のこれまでの成果をまとめた論文「結びつける力ー参加型映像制作の実践」を執筆した。本書は1月15日に古今書院から出版した。3については、本研究課題における主要な取り組みとなる現地調査を2015年2月に実施した。カメルーン共和国東部州の熱帯雨林地域に暮らす先住民Bakaを対象に、これまでに制作した映像作品を上映し、先住民組織の代表者をはじめ、カメルーンの研究者などとも議論をおこない、今後の研究・制作の方向性を探った。集落で実施した上映会には多数の観衆が集まり、上映後に話し合いをおこなうことの有効性を確認することができた。また、先住民組織の代表者やカメルーンの研究者とも時間をかけて話し合ったことによって、今後の課題が明らかになった。この点については、インタビュー資料を整理・検討することによって、研究発表や論文の形で成果を公表する。最終年度に実施した主な研究は、平成26年度に実施したカメルーン共和国における現地調査のデータ分析であった。前年度までに制作した映像作品等を現地で上映し、数多くの先住民や先住民組織のスタッフ、研究者とともに議論し録音データを収集した。本研究を通じて明らかになったことは、上映会を開催することによって、多くの人々が一堂に会し、映像を視聴することで、普段は口にしないような意見を述べるということであった。特に先住民組織のスタッフは上映会における討論に強い手ごたえを感じており、今後も継続することで先住民文化の普及と保護が進むとの見解を述べた。また、先住民の窮状を訴える内容や先住民組織の活動を紹介する作品よりも、先住民の伝統的な生活文化を描いた作品の方が、総じて観衆の反応が良く、その後の話し合いも活発になるという現象が見られた。この結果からは、今後に制作する映像作品は、先住民文化における伝統的な部分を大切にしつつ、人々が楽しんで視聴できるような内容のものにする必要があるということが分かった。それは、記録映画であるよりは、むしろ劇映画のスタイルで制作された作品の方が、先住民文化の普及と保護に資するものになる可能性があることを示唆している。これは、応用映像人類学という本研究分野において新しい展開となるだろう。研究期間全体を通じて実施した研究の成果としては、平成26年度における国際学会や国際映画祭における発表、ならびに共編著である『フィールド映像術』(古今書院)の出版が際立っている。『フィールド映像術』に掲載された拙稿は、「参加型映像制作」の実践例として応用映像人類学の国際的な動向と呼応しながら、独自の取り組みを広く一般にも報告するものとなっており、映像メディアを活用した先住民運動の一つのモデルを提示するものとなっている。

本研究課題の成果の一部を論文として執筆し、共編著書として出版することができた。また、カメルーン共和国における調査を実施し、先住民や先住民組織を対象とした映像作品の上映と討論をおこない、インタビューを通じて有益なコメントを多数得ることができた。また、カメルーンの研究者や映画制作者との共同も実現したことから、今後の研究協力が得やすい関係を築くことができた。映像人類学これまでの研究の成果をまとめるとともに、平成26年度の現地調査を通じて明らかになった課題を踏まえて、先住民文化の保護と普及に資する映像メディアの活用法について検討する。その上で、平成26年度にカメルーン共和国で実施した調査資料を整理・検討し、カメルーンの研究者や先住民組織のスタッフと連絡をとりながら今後の研究の方向性を明確にする。インターネットを活用した先住民運動の普及に課題を残しているが、この点については、平成26年度以降の研究の中で解決策を模索する。また、これまでに制作した映像作品については、学会や上映会、映画祭等において数多く発表することができた。したがって、本年度の目的はおおむね達成されており、次年度に向けて順調に進展しているといえる。平成26年度は、当初からの予定通り、カメルーン共和国に渡航し先住民組織や集落において映像制作のワークショップを実施する。また、集落や都市の関係機関で上映会を実施し、先住民文化の普及と保護に果たす映像メディアの役割を検討する。ワークショップでは、撮影、編集、上映のノウハウを先住民の人々に伝える。そして、試作した作品を対象となる人々、研究者やNPO、NGOの人々と検討し、再撮影、再編集をおこない作品の完成度を上げる。そして、完成した作品を先住民の集落や都市部の関係諸機関で上映し、視聴者を対象にアンケート調査等を実施する。加えて、本年度はブルキナファソで開催されるアフリカ最大の映画祭FESPACOに参加し、アフリカの映像メディアの状況を把握するための資料の収集や関係者からの聞き取り調査をおこなう。
大阪湾停滞性水域の環境改善に関する研究

平成3年度から2年間にわたり、大阪湾を対象に停滞性水域の環境改善を目的として、主として流体力学的手法により研究を進めてきた。本年度はその最終年度にあたる。本年度の研究計画は、3次元密度成層数式モデルを構築して、流場の数値計算を実施することであった。そこでまず、従来の2次元有限体積法に基づく流場計算手法を改良し、その3次元化を図った。大阪湾の海底地形図に基づき水深のデータを整備し3次元計算領域を構築するとともに、海底摩擦応力、コリオリ力、渦動粘性係数等の数値計算モデルの妥当性を検討するため、3次元モデルによるM2周期の潮流について数値計算を実施、他の計算手法やJODCの観測結果と比較検討した。また、その計算によって、大阪湾中央部に生成される巨大なスケールの渦運動の挙動を再現することができた。結論として、潮流運動については3次元モデルと2次元モデルとで大きな差はないことが確かめられた。なお、密度成層モデルについては時間的余裕がなくその構築は断念したつぎに、当初の計画にはなかったが、1m×1.5mの大阪湾水理工学模型を製作した。これにM2周期の潮流を導入し、潮流の模型実験を実施した。水面に浮かべたトレーサーの動きにより、潮流の挙動を簡単に目視観測でき、またビデオ装置により、画像計測が可能である。これらの観測の結果、大阪湾中央部の非定常双子渦や、定常の右まわり渦の挙動が確認された。本研究により、大阪湾の水理工学的性質を解明するための基礎資料と水理模型および数値計算によるシミュレーション手法が得られた。すなわち、大阪湾という閉鎖性水域の水理環境を予測するための道具が整備されたと考えられる。今後はそれらを大阪湾の水理環境改善のための研究に利用することが期待される。境界適合座標系を用いて境界条件を高精度に近似し、格子系の歪みによっても保存性が破壊されない有限体積法による離散化方法を確立した。2次元ナビエ・スト-クス方程式をこの有限体積法によって解き、複合周期の潮汐流の予測を行なった。明石、紀淡両海峡を通過する流量流速を振動させることによって起潮し、エンジニアリング、ワ-クステ-ション(EWS)を用いて大規模な数値計算を行なった。大阪湾の海岸線は複雑であり、また人工島を任意の位置に設定した場合の計算を実行するためには境界形状に対して柔軟性のある計算法が必要である。そのため境界適合座標系を用いて境界条件を高精度に近似し、格子系の歪みによっても保存性が破壊されない有限体積法による離散化を行なった。しかし、入り組んだ海岸線を正確に扱うとすると格子系の生成は予想外に難しく、直交条件を課す等、細かい配慮が必要であることがわかった。第5管区海上保安本部を通じて日本海洋デ-タセンタ-より大阪湾の潮流観測デ-タを入手し、EWSを用いてこの観測デ-タの解析を行なった。大規模な数値実験と観測デ-タとの定量的な比較を行なった結果、全体的には良く一致し、本計算法が大阪湾の環境改善のための流れの解析に極めて有効な方法であることがわかった。しかし瞬間の速度場については、局所的に、特に両海峡付近においてかなり差があることも判明した。この局所的な差について詳しく検討した結果、計算される瞬間の速度場は流入、流出境界となる明石、紀淡海峡付近の地形に敏感であり、計算領域の取り方が重要な問題の1つであることがわかった。さらにリモ-トセンシング画像との比較を行なったところ、これは計算結果と極めて類似しており、このことより、観測デ-タの精度の方に問題があるという疑いも生じてきた。