hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文献からの生物知識の抽出と体系化

ある分野から抽出された共通な認識を概念とよぶが、概念をサイエンスで利用するためには、背後に隠れている概念の性質や互いの関係を、明示的に定義することが必要である。この定義がオントロジーと呼ばれるものである。生物学においては、これまでモデル生物ごとに研究が行われてきたが、あいつぐモデル生物のゲノム配列決定から、今後は生物学における包括的なオントロジーの開発が求められている。また、生物知識の多くが依然として文献の中にテキストとして書かれていることから、テキストからの情報抽出などを行う計算機技術を開発することも重要な課題である。このような動機のもとに研究を進め、平成13年度は以下の成果を得た。・シグナルオントロジーをベースとし、ダイアグラムの複合グラフ表現と合体させた、シグナル伝達系データベースSPARK(Signal PAssing netwoRK database)の開発を行った。データの属性と型を定義するXML-DTDを作成し、XML-データベースサーバ、ダイアグラムを入出力するためのグラフ型インタフェース、オントロジーを入出力するためのツリー型インタフェースを開発した。・シグナルオントロジーの概念空間を効率的に探索できる、専用のJAVAブラウザを開発し、このブラウザを介してオントロジーを公開した。シグナルオントロジーの対象概念の拡張については、生体化合物の分類、培養細胞の分類と組織名との関連付け、個体レベルの表現型や疾病の分類、を行った。・並列表現や相互参照などの表現をマークアップするためのXML DTD (GPML)を定義した。MEDLINEアブストラクト2500件中に出現する専門用語にB1で定義したオントロジーに基づく意味タグを付与したタグ付きコーパスを作成し、うち670件を公開した。作成したコーパス上の専門用語の分類整理し、物質関連のほかに主要と思われるクラス(病名、実験手法名、生体反応名など)を洗い出し、B1で定義したオントロジーの範囲を拡張した。ゲノム配列データや遺伝子発現データの生物学的/医学的意味付けをする上でも、また、生命を統合的に理解する上でも、生命機能に関する生物学的/医学的知識を集めた包括的なデータベースが不可欠であることが近年明らかになってきた。生命機能は、言葉で表現される場合と、遺伝子やタンパク質の相互作用のパスウェイやネットワークとして表現される場合とがある。上記のデータベースを構築するにはこの二つの側面から機能にアプローチする必要がある。前者に関しては、論文(テキスト)からいかにして生命機能に関する知識を抽出するかという問題に取り組み、まず、そのためのリソース具体的にはタグ付コーパス(MEDLINEアブストラクト2,000件に出現する専門用語に品詞情報等の意味タグを付与した構造化テキスト)を作成し公開した。次にこのコーパスを利用して、専門用語を自動認識するシステムの精度を改良した。また、コーパス中で意味タグを付与された専門用語を解析・整理することにより、これまで開発してきたGENIAオントロジーの下位概念を拡張し、より豊かなものにした。
朝鮮半島系渡来文化の伝播・普及と首長系譜変動の比較研究

1.朝鮮半島系渡来文化のうち造り付け竈と大型甑形土器について、九州本島における資料を集成し、それらの伝播・普及状況を明らかにした。また、朝鮮半島系渡来文化に関連する要素として須恵器模倣坏と黒色処理技法を取り上げ、それらの九州本島における消長と分布状況を明らかにした。2.朝鮮半島系渡来文化の受容パターンを3つに分類したが、そのうち弥生古墳継続型の受容地域として福岡平野周辺地域に注目した。そして、当地域における古墳時代前期後半の古墳動向-鋤崎古墳・丸隈山古墳の出現は、朝鮮半島諸地域との直接的交渉関係を構築しようとしていた中央政権が、当該時期における対朝鮮半島交渉の中心であった福岡平野周辺地域の首長との関係を密にしようとした動きにともなうものであると評価した。3.つつぬけタイプ把手付大型甑・須恵器模倣坏・黒色処理技法・韓式系土器の分布傾向が、近畿地方中央部を中心とする同心円型となることを指摘し、古墳時代中期から後期になると、古墳に代表される政治的側面だけではなく、生活様式的側面の一部においても中心周辺関係が成立すると評価した。4.古墳時代中期以降の首長系譜変動を考察するための前提として、熊本県宇土半島基部地域を中心に分布する前期古墳の動向を明らかにした。これは、次の5に述べる中期古墳の実地調査につなげるための研究である。5.首長系譜変動研究の実践として、熊本県植木町所在高熊古墳と高熊2号墳の測量調査を実施した。同時に、高熊2号墳出土とされる国立歴史民俗博物館所蔵伝マロ塚古墳出土遺物の実態調査に着手した。これら古墳は、古墳時代中期に属し、当該時期における中央政権と熊本県地域の関係を知る上で非常に重要な位置を占めている。これらの調査を今後に継続し、本研究課題についての研究をさらに深化させていくことを計画している。1.九州本島における甑形土器や造り付け竃・移動式竃の資料集成を行った。これには設備備品費で購入したパーソナルコンピューターなどを活用している。現在,集成資料のパソコンによるデータベース化を進行しつつある。2.上記成果の一部をもとに,九州本島における古墳時代中期の甑や竃の普及状況を検討した。これと,弥生時代からの朝鮮半島系渡来文化の動向を比較した上で,それが弥生・古墳時代を通じて継続して受容される糸島平野から福岡平野地域のもつ意味を,当該地域の古墳動向と関連させて考察した。その結果,中央政権が朝鮮半島に対する外交政策を重視する動きと,当該地域における渡来文化の継続した受容,および古墳の動向が密接に関連することを想定した。この成果は発表予定の論文に結実しているが,今後さらに,鋤崎古墳などの詳細な検討を行うことで,この想定を確かなものとしたいと考えている。これは研究実施計画に記したケーススタディ(2)における研究成果の一部でもある。3.研究実施計画に記したケーススタディ(1)-熊本県宇土半島基部地域の検討を進めつつある。具体的には,今年度から編集に参加した宇土市史編纂事業にも関連して,当該地域の古墳動向,とくに前期古墳関連の未報告資料の整理作業を継続して行っている。また,熊本大学文学部所蔵資料のうち,松橋町前田遺跡出土埴輪の整理作業も行っている。これらについては成果の公表に至っていないが,次年度以降の研究においてそれを模索したい。4.いくつかの研究会との連携をはかったのも今年度の成果である。九州前方後円墳研究会と関連して熊本県出土の埴輪を集成した(『九州の埴輪その変遷と地域性』2000年5月)。

この成果をもとに,私が副会長を務める熊本古墳研究会において,熊本県出土埴輪の検討会をスタートさせた。これらの活動は,本研究課題における首長系譜変動研究と一連をなすものである。1.九州本島だけではなく琉球列島を含めたかたちでの竈をはじめとした火処の集成作業を継続して行った。作業は、これをもとにした分布図作成の方へ移行している。2.上記成果の一部を使い、古墳が存在せず、また竈が普及しなかった沖縄諸島の生活様式の内容を整理した(「研究発表」の1番目)。その結果、沖縄諸島における住居と火処の変化の画期は貝塚時代後期とグスク時代の間、すなわち12世紀頃に求められることが明らかになった。また、他地域の影響をそれほど受けない強い独自性を保ち続ける地域であることも判明した。この成果は、朝鮮半島系渡来文化および古墳が普及しない地域と普及する地域を相対化して考察するために有益であり、竈と古墳の動向が密接な関連を持っていたことを示唆するものと考えている。3.2に関連することとして、東北地方について知ることも朝鮮半島系渡来文化と古墳の関係を考える上で参考になるとの視点のもと、当該地域の火処について資料調査を行った。4.首長系譜変動研究のケーススタディとして、熊本県宇土半島基部地域の前期古墳について検討した。その結果、宇土半島基部地域はこれまで一括してとらえられがちであったが、いくつかの小地域に分割すべきであるという結論に達した(「研究発表」の2番目)。この成果は、熊本県地域でもっとも早く朝鮮半島系渡来文化を受容する熊本県南部地域を考察する上で有益である。5.首長系譜変動研究のケーススタディの2つ目として、熊本県植木町高熊古墳の測量調査を2002年3月に実施した。当該地域は、まさに朝鮮半島系渡来文化の受容期である古墳時代中期になって前方後円墳の築造を開始する地域である。この調査を、当研究課題を将来へ大きく発展させるためのステップとしたいと考えている。1.生活様式的要素のうち、古墳時代中期になって新規に出現するもの、すなわち大型の甑形土器、造り付け竈、模倣坏、黒色処理技法に注目し、九州本島についてその出現と普及の過程を明らかにした(「研究発表」の1・2番目)。とくに、これまでほとんど検討されてこなかった模倣坏や黒色処理技法の九州本島における出現と地域性が明らかになった点は非常に重要である。このことは、私がこれを発表したシンポジウムの成果に追うところが大きいが、私も佐賀県地域を事例として模倣坏の出現時期を明らかにし、またその分布の南限を示した。そして、九州本島と中四国・近畿地方あるいは東日本とを比較し、古墳時代中期以降になると生活様式的側面においても中心・周辺関係が発生したと結論づけた。この視点は、朝鮮半島系渡来文化と生活様式的側面、そして古墳動向に代表される政治史的側面の比較研究に大きく寄与すると考えている。2.朝鮮半島諸地域や中国王朝との関係を主軸におき、古墳時代における日本列島の政治的発展過程について素描した(「研究発表」の3番目)。ここで強調した点は、倭の中央政権の対朝鮮半島交渉における目的が、古墳時代中期と後期では異なっていたという推論である。すなわち、中期においては経済活動にかかわるもの-須恵器や鉄器製作技術など-を、後期においては精神活動的意味合いを包含するもの-横穴式石室など-を重視し、朝鮮半島系文化あるいは文物を受容していたとみた。
骨肉腫転移予防としての血管新生抑制および抗体療法の開発

肺転移を好発するマウス骨肉腫LM8を用いて、アンギオテンシンIIによる血管収縮を抑制するAngiotensin II receptor antagonist (Candesartan (CV-11974))の抗腫瘍効果及び抗体療法として抗IL-2レセプターα(CD25)モノクローナル抗体(PC61)や抗IL-2モノクローナル抗体(S4B6)を投与した場合における抗腫瘍効果が確認された。肺転移を好発するマウス骨肉腫LM8を用いて、アンギオテンシンIIによる血管収縮を抑制するAngiotensinIIreceptorantagonist(Candesartan(CV-11974))の効果を評価した。CV11974の投与濃度を3種類用意し、コントロール群とあわせて4群の治療開始後28日目の皮下腫瘍の重量および肺転移コロニー数を計測し比較した。その結果、皮下腫瘍重量に関しては、治療群の方が抑制されている傾向が認められた。一方、肺転移コロニー数に関しては、コントロール群では平均30個であったのに対し、candesartan投与群においては平均10個程度であり、治療群の方が転移コロニーが少ないという結果が得られた。また、剖検したマウスの腫瘍の抗AT1R・抗VEGF抗体による免疫染色標本においてAT1Rは陽性と判断され、さらにVEGFの発現はCandesartan投与群の方が減少していた。これらの結果よりAngiotensinIIreceptorを介して、AngiotensinII receptor antagonistであるCandesartanが新生血管抑制に関与し、腫瘍の増殖や転移の抑制につながったものと考えられた。次に抗体療法としてマウスのIL-2Rα(CD25)に対する抗体(PC61)をマウス骨肉腫(LM8)に投与し、腫瘍細胞の増殖や遠隔転移の抑制効果を検討した。腫瘍移植後28日目のマウスを用いて、PC61投与による移植したLM8の成長抑制効果を検討したところ、腫瘍の大きさはコントロール群よりPC61投与群において明らかに小さいことが確認され、腫瘍の増殖抑制に関与していた。遠隔転移に関する抑制効果やCD4+CD25+Tcellに対する評価が必要であるが、これらの結果については現在検討中である。今回の研究では肺転移を好発するマウス骨肉腫LM8を用いて、抗体療法として抗IL-2レセプターα(CD25)モノクローナル抗体(PC61)や抗IL-2モノクローナル抗体(S4B6)を投与した場合における抗腫瘍効果について検討した。C3HマウスにLM8を皮下移植する2日前にPC61を投与して、4週後に腫瘍増大と転移が抑制されるかを調べた。コントロールとしてLM8移植7日後にPC61を投与したマウス、PBS投与したマウスと比較した。LM8を皮下移植する2日前にPC61を投与した群とLM8移植7日後にPC61を投与した群では腫瘍重量に差はなかったが、PBS投与したコントロール群と比較して明らかに小さかった。肺転移例はLM8を皮下移植する2日前にPC61を投与した群では11例中1例、LM8移植7日後にPC61を投与したものでは10例中0例、PBS投与したコントロール群では10例中7例であり、腫瘍移植の2日前投与群、移植7日後投与群ともに有意に肺転移を抑制していた。同様に、肝転移についてもPC投与群で有意に抑制されていた。Flow cytometryではPC61投与により末梢(脾臓)のCD4+CD25+Tcell数は0.24%であり、コントロールの3.68%と比べて有意に減少していた。また、抗IL-2モノクローナル抗体(S4B6)投与マウスについても同様の結果が得られた。今回の結果ではマウス骨肉腫モデルのLM8において、PC61の投与及びS4B6投与によりTregが消耗され腫瘍成長抑制、転移抑制することが示唆された。ヒト骨肉腫の肺転移などの遠隔転移抑制に応用できる可能性がある。
風化程度を異にするマサ土の理工学性とその改良法に関する研究

本研究では、風化程度を異にするマサ土の強度特性、透水性・保水性を解明し、それらの欠点を、ベントナイトとバ-ク堆肥を混合する方法で改良することを実験的に検討して以下のことを明らかにした。(1).粘着力のピーク値および剪断抵抗角の絶対値とそれらが変化する含水比は、風化程度によって異なり、その含水比をpF値で評価すると、風化程度に拘わらずpF2.5付近となり、pFを指標として用いることで、それらの点を風化程度に関係なく統一的に評価できることが明らかとなった。また、ベントナイトを混合することによって、最適含水比よりも乾燥側における粘着力を増大させることが可能となり、上述した力学性の変化点は、同じくpF2.5付近であることも明らかとなった。(2).透水係数は風化程度によって大きく変化し、三角座標分類法による分類で、砂質粘土ロームに分類されるマサ土では無混合、砂質ロームでは混合比34%程度、砂では78%程度のベントナイト混合で、フィルダム等の遮水層における基準値(1×10^<-5>cm/sec以下)を満足することが明らかとなった。この結果は現場実験結果ともほぼ一致しており、施工現場においても、締固め密度に関する規定値を満足する施工が行えれば、ベントナイト混合マサ土を築提用土として利用することは十分可能であるといえる。(3).保水力は風化程度によって大きく異なるが、砂に分類されるような保水力の小さい砂質マサ土においても、バ-ク堆肥を3%程度混合することによって、かなり改善し得ることが明らかとなった。本年度は、風化程度の異なる二地点(愛媛県越智郡朝倉村・同今治市野間町)から深度別に供試土を採取し、同一母岩で深さ方向に風化程度が異なるマサ土の強度定数とpF値との関係について検討を行った。風化程度の判定は、粒度分布、pH値の両面から行った。剪断強度の測定は、標準型一面剪断試験機を用いて圧密排水条件下で行った。pH値の測定はpH3.0未満は自記式テンシオメーター、pF3.0以上は遠心法によりそれぞれ求めた。粒度試験から求めた各試料の砂分は、朝倉上層:45%、朝倉下層:80%、野間上層:69%、野間下層:90%であった。またpHは、朝倉上層:4.2、朝倉下層:5.9、野間上層:4.7、野間下層:6.1となった。一般に粗粒分が多く、pH値が高い程、風化程度は低いと言われており、両地点とも上層の方が風化が進行していた。二地点間の風化程度を比較すると、野間では上層でも砂分が69%、pH値も4.7と共に高く、風化の進行度は低かった。強度定数とpF値との関係においては、朝倉の場合は、上・下層ともpF2.5付近に粘着力・内部摩擦角の変化点が明瞭に認められた。これに対し、風化が極端に進行していない野間における粘着力は、pF2.5付近に変化点の存在する傾向が現れるものの、朝倉上・下層と比較して顕著ではなく、内部摩擦角はpF値に関係なくほぼ一定値を示た。以上の結果、同一母岩で深さ方向に風化程度が異なるマサ土の強度定数の変化点は、朝倉では従来、他試料で明らかにしてきた結果と同様にpF2.5付近であるのに対し、風化が極端に進行していない野間では、粘着力の変化点が明瞭には現れず、内部摩擦角はpF値に関係なくほぼ一定値を示し、マサ土の強度は風化程度に強く影響を受けて変化することが明らかとなった。本年度は、風化程度の低い砂質マサ土を中心としながら、理工学性の改良材(ベントナイトとバ-ク堆肥)の混合割合を変化させた試料について、透水性、保水性、強度の改良を実験的に検討した。

得られた結果の概要は以下のとおりである。まず、透水性については、締固めに関する標準規定値を最大乾燥密度の乾燥側95%と設定した場合、米国道路局の三角座標表示法による分類で、砂質粘度ロームに分類させる試料ではベントナイト無混合、砂質ロームでは混合比34%程度、砂では混合比78%程度のベントナイト混合で、遮水層における透水係数の基準値を満足することが明らかとなった。このように、マサ土では粒度分布とベントナイト混合比との間にある程度の関係が見られ、対象とする試料の粒度分布を調べることで、築堤用土としての透水係数の基準値を満足するベントナイト混合比を決定することが可能である。次に保水性については、室内実験ならびに現地観測の結果から、バ-ク堆肥を23%程度混合することによって、保水力が顕著に増大し、混合効果が認められた。最後に強度については、ベントナイトを混合することによって最適含水比よりも乾燥側では粘着力が増大し、混合効果が認められた。また、いずれの改良材を混合した場合においても、土中水分の増減に伴う強度定数の変化点はpF2.5付近に認められた。
新しい二重蛍光現象を利用した微視的粘度・圧力センサーの開発

新たに合成した種々の芳香族ポリカルボン酸エステルならびにアミドの蛍光特性を詳細に検討し、置換基間の立体障害に起因する新しいタイプの二重蛍光現象の発現機構と、定量的な微視的粘度・圧力センサーへの応用に関する研究を行い、以下に述べる成果を得た。1.昨年度の研究成果を基に分子設計を行い、ベンゼンヘキサカルボン酸エステルのアルコール残基の大きさを様々に変えたものを多数合成した。また、今回新たに上記エステルに対応するアミドも合成した。2.次に、これらのエステルならびのアミドの二重蛍光挙動を蛍光分光光度計、蛍光寿命測定装置(ナノ秒およびピコ秒)および偏光解消測定装置を用いて測定し、その結果を解析することにより、この特異な二重蛍光現象が励起状態における隣接置換基間の立体障壁により発現していることを実証した。3.発現機構が解明できたので、その成果を新たな蛍光プローブ分子の設計にフィードバックし、より二重蛍光性が高く、かつ粘度依存性も大きくなると考えられるプローブ分子を合成し、蛍光分光測定をするにより、最終的にベンゼンヘキサカルボン酸のtert-ブチルおよびメンチルエステルが最も顕著な二重蛍光ピークを示し、その粘度および圧力依存性も高いことが明らかになった。4.この最適化分子を用いて、様々な粘度を持つ各種溶媒中で温度および圧力を変えて二重蛍光を測定し、粘度との定量的な関係を求めた。5.この関係式を用いて、実際に代表的な分子集合系であるSDSミセルの微視的粘度の測定を行い、ミセル濃度により内部粘度が劇的に変化していることを初めて明らかにした。以上の通り、これまで困難であった分子集合系中ならびに高圧下の微視的粘度を定量的に検知できるセンサー分子の開発を行い、実際の系に応用することが出来、所期の目的を充分達した。新規ベンゼンヘキサカルボン酸エステル誘導体のエステル残基間の立体障害により誘起される二重蛍光現象を利用して、微視的粘度ならびに圧力を定量的に測定出来るプローブ分子を開発することを目的として、各種センサー分子の合成と蛍光特性の測定を行い、以下の成果を得た。1.予備研究の成果を基に分子設計を行い、まずベンゼンヘキサカルボン酸エステルのエステル残基を立体的によりかさ高くしたものを多数合成した。2.典型的な二重蛍光分子であるベンゼンヘキサカルボン酸tert-ブチルエステルと対照分子としてメチルエステルのX線結晶構造解析を行い、前者でのみ二重蛍光が発現する理由がこの分子の基底状態におけるカルボニル基とベンゼン環の大きな二面角によることを明らかにした。3.それらの化合物の二重蛍光挙動を蛍光分光光度計、ナノ・ピコ秒蛍光寿命測定装置および偏光解消測定装置を用いて測定し、その結果を解析することにより、この特異な二重蛍光現象の詳細な発現機構を明らかにした。4.ベンゼンヘキサカルボン酸tert-ブチルおよびメンチルを用いて、様々な粘度を持つ各種溶媒中で温度(+25-125°C)および圧力(13500気圧)を変えて二重蛍光を測定し、粘度および圧力との定量的な関係を求めるとともに、上で述べた二重蛍光の発現機構を支持するデータを得た。5.このようにして求めた粘度と二重蛍光ピークの相対強度との関係式を用いて、実際に代表的な分子集合系であるSDSミセルの微視的粘度の測定を行った。6.同様に、上記4で求めた求めた圧力と二重蛍光ピークの相対強度との関係式を用いて、実際に各種溶媒中における二重蛍光強度比の測定を行った。粘度との相関はかなり明らかになったので、今後、各種溶媒中における圧力効果についてさらに詳細な検討を行い、実用可能な微視的粘度・圧力プローブとなるセンサー分子の開発を行う予定である。

新たに合成した種々の芳香族ポリカルボン酸エステルならびにアミドの蛍光特性を詳細に検討し、置換基間の立体障害に起因する新しいタイプの二重蛍光現象の発現機構と、定量的な微視的粘度・圧力センサーへの応用に関する研究を行い、以下に述べる成果を得た。1.昨年度の研究成果を基に分子設計を行い、ベンゼンヘキサカルボン酸エステルのアルコール残基の大きさを様々に変えたものを多数合成した。また、今回新たに上記エステルに対応するアミドも合成した。2.次に、これらのエステルならびのアミドの二重蛍光挙動を蛍光分光光度計、蛍光寿命測定装置(ナノ秒およびピコ秒)および偏光解消測定装置を用いて測定し、その結果を解析することにより、この特異な二重蛍光現象が励起状態における隣接置換基間の立体障害により発現していることを実証した。3.発現機構が解明できたので、その成果を新たな蛍光プローブ分子の設計にフィードバックし、より二重蛍光性が高く、かつ粘度依存性も大きくなると考えられるプローブ分子を合成し、蛍光分光測定をするにより、最終的にベンゼンヘキサカルボン酸のtert-ブチルおよびメチルエステルが最も顕著な二重蛍光ピークを示し、その粘度および圧力依存性も高いことが明らかになった。4.この最適化分子を用いて、様々な粘度を持つ各種溶媒中で温度および圧力を変えて二重蛍光を測定し、粘度との定量的な関係を求めた。5.この関係式を用いて、実際に代表的な分子集合系であるSDSミセルの微視的粘度の測定を行い、ミセル濃度により内部粘度が劇的に変化していることを初めて明らかにした。以上の通り、これまで困難であった分子集合系中ならびに高圧下の微視的粘度を定量的に検知できるセンサー分子の開発を行い、実際の系に応用することが出来、所期の目的を充分達した。
核内タンパク質のチロシンリン酸化による細胞核制御機構の研究

細胞内において非受容体型チロシンキナーゼ(NRTK)と相互作用するタンパク質を,すでに報告されている方法(Methods Enzymol,370,430,2003)に従ってNRTKを含むタンパク質の複合体として精製した。最初に,NRTKの一つであるLynを核局在化シグナルとの融合タンパク質として安定に発現する細胞株を樹立した。このNLS-Lyn安定発現株よりNLS-Lynと相互作用するタンパク質をNLS-Lynを含むタンパク質複合体として精製し,その構成因子を質量分析によって決定した。その結果,NLS-Lynと相互作用するタンパク質として,細胞周期,RNA代謝およびクロマチン制御に関わるタンパク質などが同定された。近年受容体型および非受容体型チロシンキナーゼが核内に存在することが示され,その細胞核機能への関与に興味がもたれているが,その機能と分子メカニズムに関する理解はまだ進んでいない。今回NRTKの一つであるLynの核内における相互作用タンパク質として細胞周期,RNA代謝およびクロマチン制御に関わるタンパク質が同定されたことは,それぞれのプロセスにおいてNRTKによる制御が存在する可能性を示している。一方で,NLS-Lynの安定発現株は細胞周期とDNA損傷応答に特徴的な表現型を示し,核内においてNRTKが細胞周期とDNA損傷応答に関与している可能性が示された。これまでのNRTKの核内での機能に関する報告の中では特にタンパク質-タンパク質相互作用に関わる報告がほとんどなされておらず,今回の我々の結果は今後のチロシンリン酸化による細胞核制御機構の解析のなかで重要な橋頭堡となるものである。
会計社会の変容と市場の論理に関する総合的研究

(1)機関投資家・アナリストの実情、資本市場を非効率にさせる要因は何か、アナリストはどのような財務情報を有用と見るか等についてのインタビュー調査、(2)「利益の質」とは何か、利益マネジメントと利益の質との関係の検討、(3)新興資本市場を対象に、開示情報の意義、企業の財務報告に対する態度、IR活動の特徴についてのアンケート調査、(4)経営者の業績予想情報のもつ市場への影響、IPO市場の価格形成に対する監査の貢献についての実証分析、(5)監査法人の組織文化についてのアンケート調査と実証分析、(6)公会計制度改革の現状に関する全地方公共団体へのアンケート調査を行い、会計社会の実像を説明する多くの知見を得た。わが国では会計の国際化を旗印とした企業会計制度の大幅な改革が行われた結果、会計社会の内容に大きな変化が生じている。また、企業や団体の財務内容に関する情報伝達手法としての会計が採用される領域が拡大していることで、会計社会そのものも拡大しつつある。しかしながら、会計社会の実像が明確になっているわけではない。本研究は、会計・監査社会の変容および市場との相互作用の実態を、以下の5つの具体的テーマ、すなわち、「1.市場の論理と資本市場の質」、「2.企業の評価モデルと市場の反応」、「3.企業会計的手法のパブリック・セクターへの普及とその影響」、「4.会計・監査社会の変容の実態」、「5.会計プロフェッションの変容と監査法人の経営」に則して,社会学,経済学等の理論から導出される仮説によって説明し,実証するものである。第1年度は、実態調査の設計と、インタビュー調査およびアンケート調査の実施が主たる研究活動であった。[1]インタビュー調査の概要(1)「1.市場の論理と資本市場の質」および「2.企業の評価モデルと市場の反応」に関して、日本インベスター・リレーションズ協議会、上場企業のIR室、東京証券取引所、札幌証券取引所、福岡証券取引所、大阪証券取引所、名古屋証券取引所等に、現地ヒヤリング調査を行った。(2)「5.会計プロフェッションの変容と監査法人の経営」に関して、地方会計事務所を中心に6件のインタビュー調査を行った。[2]アンケート調査(1)「1.市場の論理と資本市場の質」および「2.企業の評価モデルと市場の反応」に関して、「新興市場上場企業の財務報告の研究のためのアンケート調査」を行った。(2)「3.企業会計的手法のパブリック・セクターへの普及とその影響」に関して、「地方公共団体における財務会計制度に関するアンケート調査」を行った。(3)「5.会計プロフェッションの変容と監査法人の経営」に関して、「監査法人の組織文化に関する研究のための質問票調査」を行った。上記アンケートの回収および集計作業を続行中であり、また、関連するデータベースも整いつつあるので、第2年度にその分析結果を報告する予定である。本研究の目的は,会計・監査社会の変容および市場との相互作用の実態を社会学,経済学等の理論から導出される仮説によって説明し,実証することにある。当年度において,以下の内容についての研究成果の一部を8章から構成される報告書としてまとめ,日本会計研究学会の会員を中心に配布し,広く意見を求めた。(1)会計測定と資本市場の質に関して第1章利益の質と非効率な市場第2章リスクからの解放概念に基づく利益の質第3章新興市場における市場環境の変化と企業情報第4章新興市場に関するアンケート調査(2)企業の評価モデルと市場の反応に関して第5章経営者の業績予想と市場の評価第6章IPO市場の価格形成と財務報告の信頼性(3)会計プロフェッションの変容と監査法人の経営に関して第7章監査法人の組織文化に関するアンケート調査(4)企業会計的手法のパブリック・セクターへの普及に関して第8章公会計における変革の萌芽-自治体アンケートへの回答より会計・監査社会の変容および市場との相互作用の実態を明らかにすべく研究した成果として「会計社会の変容と市場の論理に関する総合的研究」報告書(397頁)を作成した。報告書の内容は以下の通りである。(序章)会計・監査社会の変容のインプリケーション,(第1章)機関投資家,資本市場の実態と会計情報-インタビュー調査を踏まえて,(第2章)利益の質と非効率な市場,(第3章)利益の質と会計発生高,(第4章)新興市場における市場環境の変化と企業情報-継続企業の前提に係る開示,(第5章)新興市場上場企業の財務報告に対する姿勢,(第6章)新興市場上場企業のIR分析,(第7章)経営者の業績予想と市場の評価,(第8章)IPO市場の価格形成と財務報告の信頼性,(第9章)組織文化から捉えたわが国監査法人の特質,(第10章)公会計における改革の萌芽-会計社会の拡大研究の結果,(1)機関投資家・アナリストの実情,ファンダメンタル分析と資本市場の特質

(市場を非効率にさせる要因はなにか等),ファンダメンタル・アナリストはどのような財務情報を有用とみるか等がインタビュー調査により明らかになった。(2)「利益の質」の概念を整理し,会計発生高や利益マネジメントと利益の質との関係が理解できた。(3)かならずしも効率的とはいえない新興市場を対象に,開示情報の意義,企業の財務報告に対する態度,IR活動の特徴がアンケート調査等で検討された。(4)経営者の業績予想情報のもつ市場への影響,IPO市場の価格形成に対する監査の貢献が実証分析により明らかになった。(5)わが国の監査法人には,それぞれの固有な組織文化があることがアンケート調査により発見された。(6)全地方公共団体へのアンケート調査で公会計制度改革の現状が明らかになった。
熱電材料の並列接続による熱流と電荷流の分離

本研究では、熱電特性(ゼーベック係数、電気伝導率、熱伝導率)の異なる材料の接合体を作製して並列接続(接合面内方向)の熱電特性を評価して、熱電材料内部における熱流と電荷流の分離の可能性を検証することを目的とした。接合試料内における温度分布と電位分布の直接測定では二つの分離は確認されなかったが、並列接続では単純複合則が成立しないこと、接合体の熱電特性に試料サイズ効果があることから、熱流と電荷流の分離が生じている可能が高いことが示唆された。本研究は2年計画で、熱電材料合成、接合体作製および総合評価、特性評価について研究実施する。実施項目は以下のとおりである。1)添加量の大きく異なるSi系およびSi-Ge系熱電材料を合成し、各材料の熱電特性(ゼーベック係数、電気伝導率、熱伝導率)を室温100°Cの温度範囲で計測する。2)合成した材料を用いて組み合わせの異なる三組の接合体を真空拡散接合で作製する。3)接合体の並列方向に温度差を与え、接合体側面について、赤外線サーモグラフィーを用いて温度分布、デジタルマルチメータを用いて電位分布を計測する。4)熱電特性評価装置を用いて、接合体の熱電特性を室温100°Cの温度範囲で計測する。5)計測結果を詳細に解析して、熱流と電荷流が接合体内部でどのような経路をとるのかを基礎的に明らかにする。平成25年度は、上記項目のうち、1)および2)を実施した。ボロン添加の異なるSi-Ge系熱電材料を、(高周波溶解)→(粉砕・分級)→(ホットプレス)の手順で合成し、室温400°Cの温度範囲で、熱電特性を評価した。ボロン添加量の増加とともに、ゼーベック係数が減少し、電気伝導率と熱伝導率は増加することを確認するとともに、接合体作製において必要とされる熱電特性を実現するためのボロン添加量を明らかにした。この結果を元に、ボロン添加量の異なるSi-Ge系材料を合成し、それを真空拡散接合した接合体の合成を行った。本研究は2カ年計画で、熱電材料の合成、接合体の作製および特性評価、総合評価について実施する。実験項目は次の通りである。2)合成した材料を用いて組み合わせの異なる三組の接合体を真空拡散接合で作製する、3)接合体の並列方向に温度差(50°C)を与え、接合体側面について、赤外線サーモグラフィーを用いて温度分布、デジタルマルチメータを用いて電位分布を計測する。5)計測結果を詳細に解析して、熱流と電荷流が接合体内部でどのような経路をとるかを基礎的に明らかにする。平成25年度は、実験項目の1)および2)を実施した。添加剤にはボロンを用い、ボロンの添加量で電気伝導率、SiとGeの固溶体化で熱伝導率を制御した。制御範囲は、電気伝導率、熱伝導率共に110倍とした。まずSi-Ge固溶体でボロン添加量の異なる材料を合成し、拡散接合体の試作も実施した。平成26年度は、実験項目2)から5)を実施した。本課題の目的は、電荷流と熱流の分離が可能であるかどうかを検証するために、熱電材料の並列接続時の熱電特性を調査することである。熱伝導率の比較的大きなSiおよびSi-Ge固溶体を用いたために、接合体の熱電特性は性能が悪い方の材料に引っ張られる結果となり、単純複合則では説明できないことを確認できた。また並列接続では、試料の大きさによっても接合体の熱電特性は変化することも明らかにした。現段階では、熱流と電荷流の分離現象を確認するには至っていない。熱電材料、傾斜機能材料、エコマテリアル本研究は1)5)の5つの研究実施項目からなり、試料作製は1)および2)の実験項目に相当する。実験の工程数からすると、本研究において試料作製が大半を占めており、1)および2)の実験項目の実施から、達成度を「おおむね順調に進展している」と判断する。平成26年度は、接合体の熱電特性評価、温度および電位分布の評価を実施する予定である。新たな接合体が必要と判断された場合には、再度、材料合成および接合体作製を実施する予定である。
有限要素解析を用いたカーブおよび無回転キックにおけるボール挙動シミュレーション

本研究では,足部とボールの有限要素モデルを構築し,カーブキックにおけるボール挙動に影響を及ぼす要因について調べた.有限要素解析結果を実験結果と比較することによって,有限要素モデルの妥当性を検証した.この有限要素モデルを用い,インパクトにおけるボール挙動のシミュレーションを行なった.その結果,ボール速度は,インパクト直前の足部速度に大きく影響を及ぼされるが,シューズアッパー部のヤング率と摩擦係数にはほとんど影響を及ぼされないことが示された.ボール回転は,インパクト直前の足部速度と摩擦係数に影響を及ぼされるが,その影響は大きくないことが示唆された.最終年度前年度までに,カーブキックのインパクトにおけるボール挙動のシミュレーションを行なうための有限要素モデルを構築し,有限要素解析結果を,高速度カメラを用いた実験結果と比較することによって,有限要素モデルの妥当性を確認できる段階まで研究を推進することができた.最終年度では,まず有限要素モデルを修正し,有限要素モデルの妥当性を検討した.インパクト中における足部およびボールの軌跡は,有限要素解析結果が実験結果とよく一致していた.インパクト直後におけるボール発射角,ボール速度およびボール回転のいずれも,有限要素解析結果が実験結果と概ね一致する傾向となった.以上より,有限要素モデルは妥当であると考え,この有限要素モデルを用い,カーブキックにおけるボール挙動に影響を及ぼす要因について検討するために,インパクトにおけるボール挙動のシミュレーションを行なった.その結果,ボール速度は,インパクト直前の足部速度に大きく影響を及ぼされるが,シューズアッパー部のヤング率と摩擦係数にはほとんど影響を及ぼされないことが示された.ボール回転は,インパクト直前の足部速度と摩擦係数に影響を及ぼされるが,その影響は大きくないことが示唆された.本研究では,シューズに関するパラメータのうち,まずアッパー部のヤング率と摩擦係数について,インパクト直後のボール発射角,ボール速度およびボール回転に及ぼす影響を調べたが,本研究で構築した有限要素モデルを用いて,その他の材料特性についてもボール挙動に及ぼす影響を調べることが可能である.また,インパクトのパターンを変化させたカーブキックおよび無回転キックのインパクトにおけるボール挙動のシミュレーションに応用することで,インパクトのパターンとボール挙動の関係を明らかにすることも可能であると考えられる.これらの結果は,競技力向上や製品開発のために活用できるものだろう.本研究では,足部とボールの有限要素モデルを構築し,カーブキックにおけるボール挙動に影響を及ぼす要因について調べた.有限要素解析結果を実験結果と比較することによって,有限要素モデルの妥当性を検証した.この有限要素モデルを用い,インパクトにおけるボール挙動のシミュレーションを行なった.その結果,ボール速度は,インパクト直前の足部速度に大きく影響を及ぼされるが,シューズアッパー部のヤング率と摩擦係数にはほとんど影響を及ぼされないことが示された.ボール回転は,インパクト直前の足部速度と摩擦係数に影響を及ぼされるが,その影響は大きくないことが示唆された.3次元形状スキャナを用いて計測した裸足およびシューズの形状データを有限要素解析ソフトウェアAbaqusにインポートし,裸足とシューズの境界を保持した状態で融合して足部の有限要素モデルを作成した.裸足部,足部内関節部,シューズアッパー部,シューズアウトソール部には,文献値に基づき,個別の材料特性を割り当てた.足関節には,実験の動作解析から算出した値に基づき,関節間力と関節トルクを荷重した.ボールは中空モデルとし,シェル要素で構成した.シェル要素はパネルと空気袋からなる複合材とし,文献値に基づき,個別の材料特性を割り当てた.ボール内部には,実験で使用したボールと同じ内圧の空気の入った流体空洞を定義した.実験のインパクト直前における足部の位置に足部モデルを配置し,初期条件として,足部モデルに,実験のインパクト直前における足部質量中心速度と足部角速度を与えた. Abaqusを用いて,インパクト局面の有限要素解析を行い,足部モデルおよびボールモデルの節点の位置座標を,実験の撮影速度と同じ頻度で出力した.インパクト中については,足部の各点およびボール中心の軌跡の有限要素解析結果を実験結果と比較し,インパクト直後については,ボール発射角,ボール速度およびボール回転の有限要素解析結果を実験結果と比較できるようにプログラムを作成した.このように有限要素モデルの妥当性を確認し,有限要素モデルを修正できる段階まで研究を推進することができた.本研究を推進することで,ボール発射角,ボール速度,ボール回転を3次元的に精度よくシミュレーションできるようになる可能性がある.多様なパターンのインパクト,シューズやボールの材料特性を変化させたインパクトのシミュレーションを行い,インパクトとボール挙動の関係を明らかにすることができれば,選手のパフォーマンス向上,さらには製品開発にも寄与する可能性がある.多様なパターンのインパクト,シューズやボールの材料特性を変化させたインパクトのシミュレーションを行うための足部およびボールの有限要素モデルを作成した.現在,有限要素解析結果を実験結果と比較して有限要素モデルの妥当性を確認し,有限要素モデルを修正している段階であり,ほぼ当初計画した段階まで研究が進展していると考えた.有限要素モデルを修正して,ボール挙動(ボール発射角,ボール速度,ボール回転)を3次元的に精度よくシミュレーションできるようにする.その後,多様なパターンのインパクト,シューズやボールの材料特性を変化させたインパクトのシミュレーションを行い,インパクトとボール挙動の関係を明らかにする.研究成果を論文投稿する予定である.平成23年度の直接経費請求額のうち「次年度使用額」は78,201円,平成24年度の直接経費請求額は900,000円,これらの合計は978,201円である.

平成24年度は,有限要素解析ソフトウェアAbaqusの年間ライセンスで約800,000円使用し,残りを論文の英文校正と投稿料で使用する計画である。
ラジカル1,5―シフトの新方法論の開発と抗腫瘍性アルテミシジン合成への応用

本研究は、ラジカル1,5-シフトがエナミド類で進行することを明らかにし、さらにその合成化学的な有用性について検討することを目的とする。平成13年度期間中に得られた成果を以下に列挙する。1. Benzyl N-[1-(o-iodophenyl)ethenyl]-N-methylcarbamate(エナミド)のラジカル移動反応の検討:市販のo-iodobenzylalcoholをクロロホルム中Mn02で酸化し、得られたベンズアルデヒドをEt_2O中benzylmagnesim chlorideと反応させてアルコールとし、さらにSwern酸化によってbenzyl o-iodophenyl ketoneを収率良く得た。これを封管中methylamineと縮合させてイミンとした後、benzyl chloroformateと反応させて基質となるエナミドbenzyl N-[1-(o-iodophenyl)-2-phenylelhenyl]-N-methylcarbamate(ジオメトリーは現時点では不明,85%)を合成した。本エナミドを還流トルエン中Bu_3SnH-AIBN条件下で処理すると、N-methyl基に2^Hの導入された還元成績体が62%の収率で得られた。この結果は、初めに生成するアリールラジカルからラジカル1,5-シフトを経由して新たにα-アシルアミノラジカルが生成したことを示しており、エナミド類においてもラジカル1,5-シフトが効率良く進行することが判明した。
がん放射線療法における慢性炎症およびサルコペニア：暦年齢に代わる予後指標の確立

慢性炎症や筋肉量減少(サルコペニア)が、がん治療後の生存率に関連しているか否かを評価した。早期肺癌の体幹部定位放射線治療症例をおいては、慢性炎症が肺癌死(特に遠隔転移死)に、サルコペニアが非肺癌死に、それぞれ関連することが判明した。局所進行非小細胞肺癌症例においては、治療前に全身炎症所見を認める症例および体格指数が低い(BMI<18.5)症例で予後不良の傾向にあった。これらの結果に基づくと、従来の年齢や肺癌病期に加えて、慢性炎症およびサルコペニアが重要な予後因子であることを示すことができた。早期肺癌の体幹部定位放射線治療症例をおける慢性炎症が予後に与える影響について検討を行った。慢性炎症の指標としてmodifiedGlasgow Prognostic Score (mGPS)を使用し、165例を対象とした。mGPS高値群では有意に全生存が悪く、その原因として肺癌死、特に遠隔転移死が多いことが示唆された。サルコペニアに関しては、第3腰椎レベルの腸腰筋面積で評価する方法を確立した。局所進行肺癌の化学放射線療法症例で行った検討では有意な結果が得られなかったが、体幹部定位放射線治療症例では非癌死との関連が示唆され、今後検討を進めていく予定である。筋肉量測定の方法を確立し、予定していた検討も順調に進んでいる局所進行非小細胞肺癌に対し化学放射線療法を施行した89症例を対象に治療前の全身炎症所見・栄養状態・体格指数・筋肉量指標などと予後の関係について検討した。その結果、治療前に全身炎症所見を認める症例(CRP高値)および体格指数が低い(BMI<18.5)症例で予後不良の傾向にあり、この両者を組み合わせるCRP-BMI scoreを作成した。現在論文投稿中である。早期肺癌の体幹部定位放射線治療(SBRT)186例を対象にサルコペニアと予後の影響について検討したところ、サルコペニアは非肺癌死と有意な相関が認められた。前年度の結果(慢性炎症スコアのmGPSが肺癌死と相関する)と合わせて、早期肺癌SBRTの多施設共同臨床試験JCOG0403に同様の解析を提案し承認された。同試験のデータ(手術可能60例と不能92例)を用いて評価を行ったところ、慢性炎症が手術可能例において肺癌死と、サルコペニアが手術可能例における有害事象と、それぞれ関連が示唆された。この結果は世界肺癌会議にてポスター発表を行った。研究テーマがやや異なるが本基金のサポートにより、放射線腫瘍医における燃え尽き症候群の実態について87名の協力を得てアンケート調査を行った。燃え尽き症候群は20.6%に見られ、うち3.4%は重症と考えられた。燃え尽き症候群に関連する因子として、精神不健康、緩和ケア業務、治療担当数が挙げられた。この結果はJ Radiat Res誌に論文発表された。我が国の放射線腫瘍医における燃え尽き症候群の検討は本研究が初めてのことである。自施設のデータを用いた解析は順調に進み、一定の結果を得ることができた。更に多施設試験のデータを用いることもでき、より説得力のある結論が得られた。また、燃え尽き症候群に関しても研究範囲を拡げることができた。早期肺癌の体幹部定位放射線治療(SBRT)症例をおける慢性炎症が予後に与える影響について検討を行った。サルコペニアに関しては、第3腰椎レベルの腸腰筋面積で評価する方法を確立し、早期肺癌SBRT 186例を対象にサルコペニアと予後の影響について検討したところ、サルコペニアは非肺癌死と有意な相関が認められた。局所進行非小細胞肺癌に対し化学放射線療法を施行した89症例を対象に治療前の全身炎症所見・栄養状態・体格指数・筋肉量指標などと予後の関係について検討した。手術例に関しては、早期肺癌のSBRTと縮小手術の傾向スコアマッチを用いた比較を行った。従来の比較報告では、SBRTと縮小手術の間で非肺癌死の差があることが問題であったが、今回体格指数(BMI)を傾向スコアに組み入れることで、非肺癌死の影響を低減することができた。本研究は2017年の肺癌学会ワークショップに採択された。

局所進行非小細胞肺癌症例においては、治療前に全身炎症所見を認める症例および体格指数が低い(BMI<18.5)症例で予後不良の傾向にあった。これらの結果に基づくと、従来の年齢や肺癌病期に加えて、慢性炎症およびサルコペニアが重要な予後因子であることを示すことができた。早期肺癌の体幹部定位放射線治療症例での有効性が示唆されたため、今後は多施設データを用いて検証を行う予定である。具体的には同治療の多施設共同臨床試験JCOG0403のデータを用いる。既に同試験参加施設からの承諾は得ており、平成28年度中のデータ解析を目指す。昨年度までの検討で十分なデータを得ることができた。今年度は解析結果をまとめ論文発表につなげることを目標とする。また、次年度以降の研究発展につなげるため、画像以外のサルコペニア評価法を調査する。放射線腫瘍学予定していたPC購入が当該年度は不要となったため。前年度PC購入の見送りおよび今年度は海外発表の1回見送りがあり、残額が生じた次年度は多施設臨床試験のデータを解析予定であり、打ち合わせの旅費やデータ解析に用いる予定である。最終年度は論文発表や学会発表などが多く、英語校正費用や旅費が当初予定より多くかかる見込みである。
開口分泌素過程の分子機構とその時空的制御機構に関する研究

本研究計画の4年間の実施によって、まず、計画の遂行に必要な新しい実験法の設定を検討し、1)クロマフィン細胞への遺伝子導入ならびに機能ペプチド導入、2)アンペロメトリー法による中枢ニューロンでの分泌機能測定解析、3)分泌顆粒の細胞内動態の可視化解析、を可能とし、これらの手法等によって、以下の成果を得た。1.PKCによる制御機構に関しては、1)制御に関わるPKCサブクラス、2)PKCの顆粒供給促進作用による細胞膜直下の顆粒増加と、それに伴う顆粒運動の変化、を明らかにした。2.細胞骨格系の関与については、1)分泌素過程へのアクチンーミオシン系の特異的関与様式、2)ミオシンIIとVの異なる関与、3)ミオシンATPアーゼの必要性、を明らかにした。3.微細構造の上では、走査電顕観察によって形質膜直下の顆粒局在の特徴から、その機能的意義、特にReseasable Poolとの関連を明らかにした。4.その他には、SNARE蛋白質の役割が、Calmoduline、MyosinVに補完されている可能性を明らかにした。5.細胞内顆粒運動の4次元解析を可能とし、今後の研究方向に重要な展望を開いた。これらの成果は、現在までに5篇の論文に発表、国内学会には12報の発表、国際シンポジウムには、招待講演1題含めて2報を発表し、それらの成果をまとめて数編の論文が投稿中、または投稿準備が進んでいる。又、成果3に関わる実験を2回海外で実施している。特に、成果3、ならびに5については、最終年度に入ってから大きな進展があったために、現在投稿準備中である。本計画は以上の成果を持って終了するが、得られた成果を踏まえて研究を継続している。1.1)Poly-L-lysineコートdishに培養したchromaffinについてリポフェクション法による遺伝子導入の条件を検討し、細胞調製2448時間で1315%の導入効率が得られた。2)分泌機能に対する影響についてEGFPを発現している細胞でアンペロメトリー法による解析を行ったところ、EGFPの発現の影響はほとんど認められなかった。3)以上の条件を基に、exocytosisの調節に関与していると考えられる因子のうち、PKC各アイソザイムを発現させた細胞でのアンペロメトリー法による解析を行った。2.PKCによる顆粒供給調節機構についてアンペロメトリー法で検討した。高カリウム刺激による開口分泌に対して、TPA処理は、刺激後25分の開口頻度を著明に増加させた。この効果は、4(α-PDDでは見られず、PKCの阻害剤BISによって抑制された。PKCαを過剰発現した細胞でも同様に、開口頻度の著明な増加が認められた。また、顆粒動態を解析した結果、1)TPA処理は、形質膜直下に局在する分泌顆粒の数を有意に増加させ、2)刺激終了後に中速で運動する顆粒の分布を有意に増加させた。3.InsP6およびInsP7の細胞内微量注入により、開口頻度が抑制された。これらの結果はInsP6・InsP7の小分子が膜融合クランプに働くことを示唆する。4.カルモデュリン結合部位に変異を加えたVAMP2合成ペプチド及びwild type VAMP2合成ペプチドをマイクロインジェクションした単一細胞からの開口頻度を測定した。wild type VAMP2合成ペプチドはカテコラミン分泌を著明に抑制したが、カルモデュリン結合部位に変異を加えたVAMP2合成ペプチドは作用がなかった。この結果は、カルモデュリンとVAMP2の相互関係が分泌制御に重要な役割を演じている事を示唆している。1.クロマフィン細胞にPKCα、および-βをそれぞれ強制発現させて、開口イヴェントに及ぼす影響をアンペロメトリー法により解析した。

PKCαを発現した細胞では、5分間の脱分極刺激によって惹起されるイヴェントの頻度が有意に増大しており、特に刺激1分後から4分間の第2相(持続相)で顕著であった。PKCαの不活性ミュータントを発現させた細胞には、このような影響は見られなかった。PKCβを強制発現させた細胞では、初期相(最初の1分間)と持続相全般に頻度の増大があったが、初期相でその影響が強かった。2.TPA処理によるPKCの活性化は、シングル・イヴェントのrise timeとmiddle widthを増大させており、開口速度の調節が示唆された。このキネティクスの調節は、PKCαの発現で再現されたので、PKCαによる調節と考えられる。3.アンペロメトリー法によってPC12細胞からの開口イヴェントを解析した。脱分極刺激によって生じるイヴェントのキネティクス解析から、開口イヴェントがクロマフィン細胞に比較して数倍速い速度で、短時間に終了することが示された。4.PKCが分泌顆粒の供給を促進的に調節することを明らかにしていたので、顆粒動態の実時時間測定によって、形質膜直下に分布する顆粒数変動を測定し、PKC活性化の影響を調べた。形質膜直下の可視化顆粒は、細胞あたり平均356個あり、TPA処理10分後にはその数がおよそ15%増加した。PKC阻害薬はこの増加を打ち消したことから、PKCによる顆粒供給の促進は、実質的な顆粒数の変動を伴うことが明らかである。5.分泌顆粒には低速、中速、高速の運動をする3つのポピュレーションが、およそ10%、30%、60&の割合に分布するが、脱分極刺激により60%の顆粒が運動を停止し、PC12細胞では、この顆粒の停止はCa^<2+>依存性の停止であることが明らかになった。1.本計画に於いて、クロマフィン細胞の顆粒動態の測定方法として、蛍光標識Lysotrackerによって分泌顆粒を標識している。Lysotrackerは、ライソソームも標識する蛍光試薬であるので、分泌顆粒を標識した場合の信頼度を確認するため、ライソソームを特異的に標識するDexitran-Redで標識した顆粒の動態と比較した結果、両者の間に全く異なる動態と分布が観察された。さらに、PC12細胞でクロモグラニンA-EGFPを発現させて局在を調べた結果、極めて局在が良く一致し、Lysotracker標識の信頼性が確認された。2.分泌顆粒には低速、中速、高速の運動をする3つのポピュレーションが、およそ10%、30%、60%の割合に分布するが、脱分極刺激により60%の顆粒が運動を停止し、PC12細胞では、この顆粒の停止はCa^<2+>依存性の停止である。ウシ副腎クロマフィン細胞でも、同じ傾向が見られた。3.神経栄養因子(NGF)によって分化させたPC12細胞からの開口イヴェントを解析した。ドーパミンを予め取り込ませることで、アンペロメトリー法によって細胞体の他、バリコシティー、及び突起末端部からもシグナルの記録が可能であった。現在、それぞれの部位でのシグナルの解析比較を継続している。4.ラット新生児脳由来のドーパミン作動性ニューロンを単離培養し、アンペロメトリー法によりドーパミン放出を測定した。