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P進Hodge理論およびそのL関数の特殊値への応用の研究

p進Hodge理論について.前年度までFaltingsのcrystalline層のなす圏の観点から,べき単基本群のp進Hodge理論やpolylog層の研究をしてきた.平成17年度はcrystalline層の理論をsemi-stableな退化(より一般にlog smoothな退化)をもつ多様体へ拡張したsemi-stable層の理論を構築した.これはFontaineのsemi-stable表現(多様体が1点の場合に対応)の一般化である.crystalline層に対応するDieudonne加群は幾何的な接続のみ持つのに対し,semi-stable層の理論では数論的な接続もあわせて扱う必要がある.このためp進周期環の扱いがcrystalline層の場合より難しくなる.L関数への応用については,楕円ポリログ層の楕円曲線の普遍拡大への引き戻しの構造について研究した.楕円ポリログ層のクリスタリン実現の構造は坂内により,正則なEisenstein級数が関連する部分については決定されている.これを完全に決定する上での主な困難は,実解析的Eisenstein級数あるいはKronecker2重級数をp進でどう扱うかという点にある.p進の場合,正則でない微分形式を代数的に扱うひとつの手段として,楕円曲線の普遍拡大を使う方法が知られている.平成17年度は楕円ポリログ層のHodge実現の普遍拡大上への引き戻しを,正則関数のみを用いて完全に記述し,さらにこの記述にあらわれる正則関数の高次偏導関数の等分点での値として,上述の実解析的Eisenstein級数を表すことに成功した.接基点に関する基本群のp進Hodge理論の淡中圏の視点からの研究と関連して,Convergent isocrystalやG.Faltingsのcrystalline層の理論をhollow prime ideal付きのスムースなログ・スキームXへ拡張した.またhollow prime idealに伴うlog normal cone, X上のconvergent isocrystalのlog normal coneへのcanonical extensionといった概念を導入し,canonical extensionとcrystalline層の理論との互換性を証明した.この理論を用いると,接基点のみならず,スムースな部分スキームのnormal bundleの(至る所零でない)切断に対しても,convergent isocrystalやcrystalline層の関手性を示すことができる.この切断上に基点をとることにより,冪単基本群のp進Hodge理論との関手性も導かれる.この種の関手性は,例えば複素数体C上で多重ゼータ値の幾何的関係式の導出に用いられている.同様の議論がp進体上でも可能になると思われる.Crystalline層の理論については,計画通り詳しく論文に書いた.基本群への応用については来年度の前半に書き上げる予定である.Crystalline層に伴う相対Malcev完備化に対するp進Hodge理論の淡中圏の視点からの研究も行った.p進Hodge理論について.前年度までFaltingsのcrystalline層のなす圏の観点から,べき単基本群のp進Hodge理論やpolylog層の研究をしてきた.平成17年度はcrystalline層の理論をsemi-stableな退化(より一般にlog smoothな退化)をもつ多様体へ拡張したsemi-stable層の理論を構築した.これはFontaineのsemi-stable表現(多様体が1点の場合に対応)の一般化である.crystalline層に対応するDieudonne加群は幾何的な接続のみ持つのに対し,semi-stable層の理論では数論的な接続もあわせて扱う必要がある.このためp進周期環の扱いがcrystalline層の場合より難しくなる.L関数への応用については,楕円ポリログ層の楕円曲線の普遍拡大への引き戻しの構造について研究した.楕円ポリログ層のクリスタリン実現の構造は坂内により,正則なEisenstein級数が関連する部分については決定されている.これを完全に決定する上での主な困難は,実解析的Eisenstein級数あるいはKronecker2重級数をp進でどう扱うかという点にある.p進の場合,正則でない微分形式を代数的に扱うひとつの手段として,楕円曲線の普遍拡大を使う方法が知られている.平成17年度は楕円ポリログ層のHodge実現の普遍拡大上への引き戻しを,正則関数のみを用いて完全に記述し,さらにこの記述にあらわれる正則関数の高次偏導関数の等分点での値として,上述の実解析的Eisenstein級数を表すことに成功した.
新しく同定された生殖腺刺激ホルモン放出抑制ホルモンの発現制御機構と作用機構

最近、筒井らは生殖腺刺激ホルモンの放出を抑制する新規視床下部ペプチドをウズラから同定して生殖腺刺激ホルモン放出抑制ホルモン(gonadotropin-inhibitory hormone, GnIH)と名付けた。GnIHの作用機構を明らかにするために、本研究ではGnIH受容体の同定を試み、機能解析を行なった。鳥類から同定されたGnIHはC末端側にRFamide構造を有する12アミノ酸残基のペプチドである。一方、GnIHと同族のラットRFamideペプヂド(rat RFRP)の受容体が最近同定された。そこで、この受容体の構造を基に、3',5'RACE法を用い、ウズラの間脳からGnIH受容体cDNAのクローニングを行なった。クローニングされたcDNAは全長が1479bpであり、ORFが1197bpであった。アミノ酸配列は399aaであり、7つの疎水性膜貫逓ドメインがあることから、G protein-coupled receptor(GPCR)と推定された。さらに、同定されたこのタンパク質がGnIHの受容体であることを確認するために、哺乳類細胞(COS-7)に一過的に強制発現させて、ligand binding assayを行なった。Scatchardplot解析により、このタンパク質は、GnIHとGnIH遺伝子関連ペプチドと高親和性の結合を示すことがわかった。以上の解析から、同定したタンパク質はGnIH受容体として機能していると考えられる。また、RT-PCR/Southern hybridization法により、GnIH受容体mRNAの発現部位を解析した。その結果、GnIH受容体mRNAは脳下垂体と間脳などの様々な脳領域に発現することが確認された。GnIH受容体mRNAは脳下垂体に発現していることから、GnIHは脳下垂体に直接作用して生殖腺刺激ホルモンの放出を抑制することが考えられる。さらに、GnIH受容体は視床下部のある間脳にも発現していることから、GnIHは視床下部にも作用して生殖腺刺激ホルモン放出ホルモンの放出を抑制する可能性がある。以上な研究結果は日本動物学会において発表し、本年度中に国際誌から掲載される。
Geometric Algebraを核とする折紙計算論の展開

今年度は,これまで15年以上をかけて開発を続けてきた計算折紙システムEOS(E-origami System)に,N次元空間折紙の理論を組み込む作業を開始した.通常の折紙では3次元までしか扱わないので,3次元立体の処理を念頭に置きつつ,N次元への一般化を許すような設計を進めている. N次元空間折紙は,EOS内部では,最終的にはN次元Geometric Algebraでの操作に帰着される.平成30年度におけるこの一連の研究活動には, EOSの核となる1万5000行を越えるMathematicaのコードを見なおし,折紙カリキュラスの再定義など,多くの困難な研究課題の解決を必要とした.研究成果には,不明確であった,Eosエンジンの理論的側面が厳密化されたことが主要である.また,従来の枠組においてO6と呼ばれる折り方規則が,他の6つの規則を包含することの詳細な証明も得られたこともその副産物とも言える.EOSの見直しには, EOSとの対話に用いる言語ORIKOTOの構文の拡張や意味論の整理などの研究のベースとなる部分の再実装も必要となり,これを実現した.実装されたEOSの体系の記述は必要不可欠であり,技術ドキュメントの作成も鋭意進めた.技術ドキュメントの多くの部分は,計算折紙序説としての役割を果たすように配慮した.これらのドキェントハは令和元年にモノグラフとして刊行する準備がほぼ完了している.分量は英文で200ページを超している.平成30年度研究活動全体を振り返ってみると,技術ドキュメントの作成が最も優先度が高く,多くの研究時間を要した.このため,,他の研究サブテーマの組織的な活動は限定的になった.研究発表については,主要な研究発表を令和元年に計画し直したため,平成30年度は行わなかった.数理折紙の文献の調査に要する時間,開発技術ドキュメントの整理やモノグラフとしての発刊の準備に多大な時間を要したこと,開発者以外の計算折紙研究者に資料として,また,計算幾何学の参考書として,広く学生や研究者にアクセス可能な例題集の作成などに時間を要した.本研究自体は3年目であるが,研究のベースとなるシステムや理論は多大な蓄積があり,これを見なおしながら,少人数で研究を進めるため,研究の推進には,想定以上の時間を要することになっている.しかし,問題点は,次々に解明されてきており,推進自体が困難であることはない.N次元空間折紙の理論の展開とGeometric AlgebraのEOSへの適応,EOSの改良に同時に取り込むことは,前3年度と同様である.平成30年度はEOSの見直しや技術ドキュメントの整備を中心として,本格的な実装にまでは至らなかった.今後の予定は(1) N次元Geometric Algebraを言語Mathematicaでの実装,(2)N次元Geometric Algebraを実際の例に適応し,定理証明の特性の比較検討(3)EOSのカーネルを構成するカリキュラスのN次元Geometric Algebraへの対応を中心として,当初から予定していた研究課題を特に変更することなく,推進していく予定である.伝統的折紙は2次元空間をベースに組み立てられる.これを3次元,さらにはn次元へ拡張した抽象折紙を当初から考え,n次元折紙の形式化を進めた.目標は,伝統工芸としての折紙から,現代科学技術要素の一つとしての折り畳み技術への高度化と革新を目指す点にある.折紙の形式化には,構成される幾何学的構造物のモデル化とモデルに対する操作の抽象化という二つの側面から,まずは,捉えていかなければならない.前者には,Geometric Algebraの体系を折紙に適用し,後者にはn次元折りという操作体系を新たに考案した.現在は,n次元折りという操作体系の数理・論理的な性質を考察している.Geometric Algebraは本研究の全期間を通じて必要になるため,Geometric Algebraのコンピュータへの実装を優先して進めた.Geometric Algebraは,先行研究で開発したEos(e-origami system)と呼ぶ計算折紙システムの代数モデルとして用いるので,Eosの代数モジュールとの整合性を保存しつつ,実装した.平成28年度には,3次元までのGeometric Algebraの実装が完了し,Eosに組み込んだ.また,geometric moduleが単体のソフトウェアモジュールとしても活用できるようにデザインした.上記2点の成果については,関連する国際会議で発表した.ただし,前者の発表は,平成29年4月である.また,研究の国際化を進め,情報の円滑な共有と蓄積を計るため,関連国際学会で組織委員長やプログラム委員を務めた..当該分野の調査をすすめつつ,独創性あるターゲットに絞って,研究を進めている.調査に関しては,ストラスブルグで行われたAutomated Deduction in Geometryと呼ぶ国際会議に出席し,これまでの研究成果を発表した.また,Computational Origami and Applicationsと呼ぶ国際会議をウィーンで開催し,折紙研究の先進的研究者との交流の機会を持った.独自の研究課題にも着手し,geometric algebraの実装,n次元折り操作の体系化を進めている.後者は研究計画書の作成段階では考えられていなかった新たな点で,研究の新たな展開が得られたという感触を得ている.以上の点から,4年間の研究計画のスタートアップの年度としては,計画以上の進捗を果たしたものと自己評価している.N次元空間折紙の理論と理論を構築する上で重要な役割を果たすGeometric Algebra

(以下ではGAと省略する)の双方にわたって検討を加えた.前者に関しては,n次元折り方の基本的規則系をまとめ,国際学会(Symbolic Computation and Software Science)で発表した.実際の折紙作品の構築は,三次元に限定されるので,三次元での実装の手法について特に考察した.実装に関しては,既にEOS(E-origami System)で実現されている二次元空間折紙や,一部分が三次元化を可能にする折紙との整合性との見直しに多くの時間を割いている.同時に,一つ一つの三次元折りのアルゴリスムについても,簡単なプロトタイプの作品の構築を試みた.正八面体のような単純な例は我々の提示する規則系で簡潔に対処できる.プロトタイプで製作した規則の実装は,既に活用されているEOSに統合される状況にはまだなっていないが,この例を手がかりに,ソフトウェア部品の統合化を試みつつある.後者については,二次元GA,三次元GAは,検討が進み,記号代数言語mathematicaで記述されたソフトウェアモジュールが完成している.このモジュールは単体で利用可能なものであるので,一般公開しているそれと同時に,すでにEOSに組み込まれて,利用可能な状態にある.GAを実際の数多くの例に適応し,定理証明のゴールの記述に用いたときの,定理証明の簡潔性や定理証明時間の比較検討を行っている.角の概念を明示的に表現している幾何的性質の証明には,GAが非常に有効であるが,自動化証明のための記号処理系がグロブナ基底のアルゴリズムを用いているので,GAの表現と多項式との変換について,解決すべきいくつかの問題がある.N次元空間折紙の体系とGAとの融合,既存の実装への組み込みなど,単に理論的な新規性を追求のみならず,既存の研究の業績と整合させつつ,その上への積み重ねが必要になってきている.このため,既存の実績の見直しに当初計画した以上の時間を要している.今年度は,理論面では,一昨年に得られつつあった研究成果から,大きく発展したとは言いがたいが,概ね,設定した目標に向かって研究が進捗していると判断できる.今年度は,これまで15年以上をかけて開発を続けてきた計算折紙システムEOS(E-origami System)に,N次元空間折紙の理論を組み込む作業を開始した.通常の折紙では3次元までしか扱わないので,3次元立体の処理を念頭に置きつつ,N次元への一般化を許すような設計を進めている. N次元空間折紙は,EOS内部では,最終的にはN次元Geometric Algebraでの操作に帰着される.平成30年度におけるこの一連の研究活動には, EOSの核となる1万5000行を越えるMathematicaのコードを見なおし,折紙カリキュラスの再定義など,多くの困難な研究課題の解決を必要とした.研究成果には,不明確であった,Eosエンジンの理論的側面が厳密化されたことが主要である.
加速器BNCT用中性子エネルギー分布測定技術の開発

加速器中性子ビームを用いたガン治療(ホウ素中性子捕捉療法、BNCT)ではその中性子エネルギー分布に施設依存性が強く、モンテカルロ計算によるシミュレーションと合わせて実測による評価が望まれており、本研究では治療レベルの大強度中性子のエネルギー分布を精密に測定する技術を開発した。3年目である平成30年度は、治療レベルの大強度中性子(熱外中性子フラックス1e+10 /cm2/s)のエネルギー分布を直接測定できる、Liガラスシンチレーターベースのボナー球スペクトロメーター(大強度用BSS)を完成させ、その特性評価と、加速器BNCT施設における実証試験を行った。特性評価の過程では、検出素子の個体差の影響を精度良く評価するための校正ジグを製作し、ガンマ線に起因する信号の寄与の評価精度を向上させることに成功した。また、研究用原子炉において検出素子の対中性子強度リニアリティの評価を行った。特性評価の結果を踏まえ、いばらき中性子医療研究センターの加速器BNCT施設において、治療レベルの大強度中性子ビームに対する実証実験に臨んだ。大強度用BSSからは想定通りの信号電流強度が得られ、アンフォールディング解析によって中性子エネルギー分布情報を導出することに成功した。結果は概ねモンテカルロ計算によるシミュレーションで得られた予想スペクトルと整合するものであったが、より精密なエネルギー情報を得られるようにするため、引き続き大強度BSSの応答関数の評価精度の向上に取り組むとともに、エネルギー分布測定の精度が治療結果に及ぼす影響についても考察を進めていく予定である。加速器中性子ビームを用いたガン治療(ホウ素中性子捕捉療法、BNCT)ではその中性子エネルギー分布に施設依存性が強く、モンテカルロ計算によるシミュレーションと合わせて実測による評価が望まれており、本研究では治療レベルの大強度中性子のエネルギー分布を精密に測定する技術を開発している。初年度である平成28年度は、いばらき中性子医療研究センターの加速器BNCT施設(iBNCT)において、加速器開発期間中にのみ利用できる微弱な中性子ビームを活用して、従来型のHe-3比例計数管型のボナー球スペクトロメーター(BSS)による中性子強度およびエネルギー分布の測定を行った。中性子源のパルス性に留意した測定・解析を行い、PHITSによるシミュレーションと同等の中性子エネルギー分布情報を得ることができた。この結果は今後大強度中性子に対応した検出器による測定を行う際のリファレンスデータにもなる。さらに、治療レベルの中性子ビームを発生させるために必要な陽子ビーム電流の増強目標値も求めることができた。また、治療レベルの大強度中性子に対応する検出素子の開発として、光電子増倍管の電流モード動作を利用したLi-6ガラスシンチレーターの特性評価を行った。京都大学原子炉実験所の電子ライナック中性子施設でその応答特性を評価するとともに、産総研の熱中性子場で電流測定回路を含めた応答の中性子強度に対する線形性を確認することができた。今後は、放射化検出器を用いたBSSによる測定の準備を行うとともに、Li-6ガラスシンチレーターを用いた大強度中性子向けの能動型BSSの開発を進める予定である。開発中の加速器BNCT施設の微弱ビームを利用した実験に成功し、今後の実験のリファレンスデータを得るとともに施設開発面でも大きな成果となった。新規開発検出器についても、素子の開発や特性評価を順調に進めている。2年目である平成29年度は、中性子スペクトラルフルエンスを測定するためのボナー球スペクトロメーター(BSS)を治療レベルの大強度熱外中性子ビームに対応させるためのLiガラスシンチレーターを用いた検出素子の特性評価を引き続き進めた。産業技術総合研究所や京都大学原子炉実験所の中性子施設を用いて、光電子増倍管(PMT)をパルスモードで運用した場合と大強度中性子に対応させるために電流モードで運用した場合とでの測定結果への影響評価を実施した。特に、PMTを電流モード動作させた場合には信号波高による中性子-γ線信号弁別ができないため、中性子とγ線とに有感なLi-6ガラスシンチレーターと、γ線に有感で中性子に対してはほとんど感度を持たないLi-7ガラスシンチレータの同時測定によりγ線の寄与を評価することにしており、その精度を検証した。また、測定に使用する信号処理系の最適化を行った。一方、すでに実施した従来型のHe-3比例計数管を使用したBSSによる、加速器BNCT施設における微弱中性子ビームに対する測定結果を検証し、大強度対応型のBSSに求められる測定精度について考察した。これらの結果に基づき、開発したシンチレーターユニットをBSSに導入するための装置設計を進めた。建設中の加速器BNCT施設の微弱中性子ビームに対する従来型のHe-3比例計数管を使用したボナー球スペクトロメーター(BSS)による測定から、加速器BNCT用熱外中性子のエネルギー分布評価にBSSを用いたアンフォールディング法が有効であることを検証した。一方、治療レベルの大強度中性子ビームを直接測定するために、検出素子としてLiガラスシンチレーターと電流モード動作させた光電子増倍管(PMT)を用いたBSSの開発を進めている。これまでにLiガラスシンチレーターの基本特性や、PMTを電流モード動作させた場合の特性評価を進めてきた。特に電流モード動作で問題となるγ線影響評価についてはLi-6およびLi-7ガラスシンチレーターの同時測定による対応でγ線の起源ごとの詳細な評価と検証を行っている。これらの結果を踏まえて、Liガラスシンチテーターユニットを備えたBSSの製作を開始した。

加速器中性子ビームを用いたガン治療(ホウ素中性子捕捉療法、BNCT)ではその中性子エネルギー分布に施設依存性が強く、モンテカルロ計算によるシミュレーションと合わせて実測による評価が望まれており、本研究では治療レベルの大強度中性子のエネルギー分布を精密に測定する技術を開発した。3年目である平成30年度は、治療レベルの大強度中性子(熱外中性子フラックス1e+10 /cm2/s)のエネルギー分布を直接測定できる、Liガラスシンチレーターベースのボナー球スペクトロメーター(大強度用BSS)を完成させ、その特性評価と、加速器BNCT施設における実証試験を行った。特性評価の過程では、検出素子の個体差の影響を精度良く評価するための校正ジグを製作し、ガンマ線に起因する信号の寄与の評価精度を向上させることに成功した。また、研究用原子炉において検出素子の対中性子強度リニアリティの評価を行った。特性評価の結果を踏まえ、いばらき中性子医療研究センターの加速器BNCT施設において、治療レベルの大強度中性子ビームに対する実証実験に臨んだ。大強度用BSSからは想定通りの信号電流強度が得られ、アンフォールディング解析によって中性子エネルギー分布情報を導出することに成功した。結果は概ねモンテカルロ計算によるシミュレーションで得られた予想スペクトルと整合するものであったが、より精密なエネルギー情報を得られるようにするため、引き続き大強度BSSの応答関数の評価精度の向上に取り組むとともに、エネルギー分布測定の精度が治療結果に及ぼす影響についても考察を進めていく予定である。治療レベルの大強度中性子を測定する手段として、放射化を利用した検出器や光電子増倍管を電流モード動作させたシンチレーション検出器を中性子検出素子としたボナー球スペクトロメーターの開発を続行し、実際の大強度中性子に対する測定の準備を進めていく。現在までの結果を基に設計した大強度中性子用BSSを制作し、直ちにその応答特性を実験的に評価する。特にエネルギー応答関数についてはモンテカルロ計算と実験との比較により詳細な評価と理解を進める。こうして得られる応答データをもとに、実際の加速器BNCT施設に持ち込んで測定を実施する予定である検出器の特性評価や信号収集の原理実証にあたって、既存の検出素子や信号収集機器を活用でき、本実験に向けて最適化した素子・機器の導入については技術的な情報収集と検討を重ねることとした。検出器部品等の設計において慎重な技術的検討を行ったために発注を次年度に先送りしたものや、既存機器の活用で節約したものがある。制作を先送りした物品は次年度早々に入手する。節約が可能となったものについては、実験の消耗品の充実等に充てる。購入を延期したものについては、詳細な技術的検討のうえ、より最適化したものを次年度以降に導入する。
高塩食負荷高血圧症における血管弾性線維構造の破綻と減塩食の効果

本研究は,食塩負荷高血圧時に動脈の弾性線維ネットワークがどのようになるかを調査することが目的であるが,そのために,どの動脈を利用して調査するかをまず検討した.それは,これまで,下腹壁動脈の枝を観察対象として血管壁の弾性線維ネットワークを観察してきたが,心臓の冠状動脈などが実際の高血圧症で影響を受けて症状をあらわすなど臨床的に重要である.しかしながら,冠状動脈は,一般の動脈と異なり収縮期よりも拡張期に血流が多く流れるなど循環動態が異なっていて,弾性線維ネットワークの構造が一般の血管の所見がそのまま当てはまるのかどうか不明である.そこで,心臓の冠状動脈でどのような弾性線維ネットワークが見られるかをまず確認した.ラットの心臓の冠状動脈において,血管鋳型樹脂注入後蟻酸消化法により弾性線維ネットワークを残し,走査型電子顕微鏡で観察した.冠状動脈の枝と下腹壁動脈の枝の弾性線維ネットワークは,基本的に似ており,幹の部分では板状に小孔が散在するいわゆる弾性板の構造を示していた.末梢に向かうにつれて小孔が拡大し,直径100μm前後で網目状となった.さらに細動脈レベルでは弾性線維は疎になり,編み目が粗くなっていき,ついに毛細血管へと移行していた.弾性線維分布密度と血管径の関係を調査したところ,冠状動脈では加齢に伴い100200μmの動脈で弾性線維密度が低いことが明らかとなった。高血圧症モデルラットでは,細動脈において弾性線維ネットワークの一部が微小に断裂していることを確認した.密度と血管系の関係をSHRラット(15週令)において対照群と比較した.直径100300μmの細動脈で,弾性線維密度が著明に増加していた.また,腎動脈結紮高血圧ラットにおいても同様に,直径100300μmの細動脈で明らかな弾性線維密度の増加が認められた.本研究は,食塩負荷高血圧時に動脈の弾性線維ネットワークがどのようになるかを調査することが目的であるが,本年度は,そのために,どの動脈を利用して調査するかをまず検討した.それは,これまで,下腹壁動脈の枝を観察対象として血管壁の弾性線維ネットワークを観察してきたが,心臓の冠状動脈などが実際の高血圧症で影響を受けて症状をあらわすなど臨床的に重要である.しかしながら,冠状動脈は,一般の動脈と異なり収縮期よりも拡張期に血流が多く流れるなど循環動態が異なっていて,弾性線維ネットワークの構造が一般の血管の所見がそのまま当てはまるのかどうか不明である.そこで,心臓の冠状動脈でどのような弾性線維ネットワークが見られるかをまず確認した.Wistarラットの心臓の冠状動脈において,血管鋳型樹脂注入後蟻酸消化法により弾性線維ネットワークを残し,走査型電子顕微鏡で観察した.冠状動脈の枝と下腹壁動脈の枝の弾性線維ネットワークは,基本的に似ており,幹の部分では板状に小孔が散在するいわゆる弾性板の構造を示していた.末梢に向かうにつれて小孔が拡大し,直径100μm前後で網目状となった.さらに細動脈レベルでは弾性線維は疎になり,編み目が粗くなっていき,ついに毛細血管へと移行していた.高血圧症モデルラットでは,細動脈において弾性線維ネットワークの一部が微小に断裂していることを確認した.このような断裂を引き起こすには,何らかのエラスチン分解酵素が周囲の細胞から分泌された可能性が示唆された.当初計画においては,血管弾性を測定する予定であったが,測定方法の検討を詳細に行った結果,必ずしも測定する必要は現時点ではないのではないか,それよりも正確な形態学的な情報を調査して,高血圧の病態がどのように動脈壁の弾性線維ネットワークに影響するのかを精査するべきであるとの結論に達し,現在研究を推進中である.ラット用の血圧計は,以前は他の教室から借用していたが,実験計画に支障をきたすため購入した.一方で,弾性測定機器として購入予定としていた加速度脈波計を導入するよりも,形態学的解析にさらに注力する方向が有用であるとの判断で進めた.血管鋳型樹脂注入後消化法は,前提として良好な血管鋳型を作成することが求められる.28年度の研究計画の中で,心臓に分布する血管の鋳型作製は,元来難しく,やや時間がかかったが,良好なものを得たので,他の末梢血管と比較可能なデータを得ることができた.本研究は,食塩負荷高血圧時に動脈の弾性線維ネットワークがどのようになるかを調査することが目的であるが,そのために,どの動脈を利用して調査するかをまず検討した.それは,これまで,下腹壁動脈の枝を観察対象として血管壁の弾性線維ネットワークを観察してきたが,心臓の冠状動脈などが実際の高血圧症で影響を受けて症状をあらわすなど臨床的に重要である.しかしながら,冠状動脈は,一般の動脈と異なり収縮期よりも拡張期に血流が多く流れるなど循環動態が異なっていて,弾性線維ネットワークの構造が一般の血管の所見がそのまま当てはまるのかどうか不明である.そこで,心臓の冠状動脈でどのような弾性線維ネットワークが見られるかをまず確認した.Wistarラットの心臓の冠状動脈において,血管鋳型樹脂注入後蟻酸消化法により弾性線維ネットワークを残し,走査型電子顕微鏡で観察した.冠状動脈の枝と下腹壁動脈の枝の弾性線維ネットワークは,基本的に似ており,幹の部分では板状に小孔が散在するいわゆる弾性板の構造を示していた.末梢に向かうにつれて小孔が拡大し,直径100μm前後で網目状となった.

さらに細動脈レベルでは弾性線維は疎になり,編み目が粗くなっていき,ついに毛細血管へと移行していた.弾性線維分布密度と血管径の関係を調査したところ,冠状動脈では加齢に伴い100200μmの動脈で弾性線維密度が低いことが明らかとなった。高血圧症モデルラットでは,細動脈において弾性線維ネットワークの一部が微小に断裂していることを確認した.密度と血管系の関係は,まだ例数が不足しており,今後の調査が必要である。断裂を引き起こすには,何らかのエラスチン分解酵素が周囲の細胞から分泌された可能性が示唆された.当初計画では高血圧モデルラットの解析をさらに進めている予定であったが,モデル作成から解析可能になるまでに,日数がかかり,当初計画より遅れている。また,15週令のモデルラットの作成には,3か月ほどの時間がかかる。本研究において,高血圧モデルラットの解析は最も重要なところであるので,確実なモデルを作成しながら進めている。本研究は,食塩負荷高血圧時に動脈の弾性線維ネットワークがどのようになるかを調査することが目的であるが,そのために,どの動脈を利用して調査するかをまず検討した.それは,これまで,下腹壁動脈の枝を観察対象として血管壁の弾性線維ネットワークを観察してきたが,心臓の冠状動脈などが実際の高血圧症で影響を受けて症状をあらわすなど臨床的に重要である.しかしながら,冠状動脈は,一般の動脈と異なり収縮期よりも拡張期に血流が多く流れるなど循環動態が異なっていて,弾性線維ネットワークの構造が一般の血管の所見がそのまま当てはまるのかどうか不明である.そこで,心臓の冠状動脈でどのような弾性線維ネットワークが見られるかをまず確認した.ラットの心臓の冠状動脈において,血管鋳型樹脂注入後蟻酸消化法により弾性線維ネットワークを残し,走査型電子顕微鏡で観察した.冠状動脈の枝と下腹壁動脈の枝の弾性線維ネットワークは,基本的に似ており,幹の部分では板状に小孔が散在するいわゆる弾性板の構造を示していた.末梢に向かうにつれて小孔が拡大し,直径100μm前後で網目状となった.さらに細動脈レベルでは弾性線維は疎になり,編み目が粗くなっていき,ついに毛細血管へと移行していた.弾性線維分布密度と血管径の関係を調査したところ,冠状動脈では加齢に伴い100200μmの動脈で弾性線維密度が低いことが明らかとなった。高血圧症モデルラットでは,細動脈において弾性線維ネットワークの一部が微小に断裂していることを確認した.密度と血管系の関係をSHRラット(15週令)において対照群と比較した.直径100300μmの細動脈で,弾性線維密度が著明に増加していた.また,腎動脈結紮高血圧ラットにおいても同様に,直径100300μmの細動脈で明らかな弾性線維密度の増加が認められた.29年度以降は,まず,高血圧モデルラットにおける冠状動脈壁の弾性線維ネットワークの断裂の状況をさらに詳細に観察する予定である.とくにどのレベルの血管の弾性線維が傷害を受けやすいのか確認する.また,どの細胞が関与するのかを追及する.エラスチン分解酵素の分泌細胞の同定を試みる.また,弾性線維ネットワークの透過型電子顕微鏡に基づく観察,動脈硬化マーカーとの関係などを解析する予定である.動脈硬化症の指標として、代表的な血中マーカー(NOx,トロンボモジュリンなど)を追加し、弾性線維の変化との関係を明らかにする。また内皮障害を組織学的にも評価する。30年度は,高血圧モデルラットにおける冠状動脈壁の弾性線維ネットワークの断裂の状況をさらに詳細に観察する予定である.
高耐食性材料不働態表面ヘテロ変化の超高速偏光反射その場観察

局部腐食の萌芽過程の発現場所を特定するため、時間応答性に優れた不働態皮膜可視化電気化学測定法を開発した。硫酸水溶液中、チタンを動電位アノード分極した際の不働態皮膜が下地結晶面方位に依存して不均一に成長する過程、および臭化物イオンを含む溶液中で局部破壊する前駆過程をその場観察することに成功した。さらに、紫外線の照射はアノード酸化皮膜の薄化および不均一化を助長することを確認した一方、条件によっては酸化皮膜を介しての電荷移動反応の抵抗が増大し、耐食性が向上することも見出した。局部腐食の萌芽過程の発現場所を特定するため、時間応答性に優れた不働態皮膜可視化電気化学測定法(その場電気化学偏光反射顕微鏡)を開発する。リアルタイムで電気化学界面反応にともなう表面形態変化を観察し、これと同時に不働態皮膜の厚さ分布変化を追跡する。その発生場所を特定できないために全く解明されていなかった局部腐食、特に孔食の萌芽過程の反応機構と速度論の解明し、高耐食性金属材料の余寿命予測への応用を目指す。本年度は、超高速偏光反射顕微鏡を作製した。申請者の研究室に既存する532.0nmの単色光光源-λ/4偏光子-グラントムソンプリズム(位相補正子)-試料表面-λ/4検光子から構成される縦置き型の消光型エリプソメーターに、三電極系の電気化学セルおよびテレセントリックレンズ-超高速・高解像度CCDカメラを組み込んだ。計測制御ソフトウエアのプログラミングを行い、試料電極の電気化学測定と同時に、まずは120Hzの時間分解能、数10μmの位置分解能での偏光反射顕微鏡観察を実現した。酸化皮膜で覆われた純チタン電極を、硫酸酸性水溶液中、臭化物イオンを含む硫酸水溶液中、325nm紫外光照射条件下でアノード分極した際の、電極表面の変化、不働態皮膜の変質過程をその場偏光反射顕微鏡観察と電気化学測定により追跡し、不働態保持電流の増減から酸化皮膜の局部薄膜化・局部劣化の反応機構と速度論を検討した。研究者の研究室に既存する532.0nmの単色光光源-λ/4偏光子-グラントムソンプリズム(位相補正子)-試料表面-λ/4検光子から構成される縦置き型の消光型エリプソメーターに、三電極系の電気化学セルおよびテレセントリックレンズ-超高速・高解像度CCDカメラを組み込むことにより、超高速偏光反射顕微鏡を作製した。計測制御ソフトウエアのプログラミングを行い、試料電極の電気化学測定と同時に、60Hzの時間分解能、数10μmの位置分解能での偏光反射顕微鏡観察を実現した。酸化皮膜で覆われた純チタン電極を、硫酸酸性水溶液中(あるいは臭化物イオンを含む硫酸水溶液中)、325nm紫外光照射条件下でアノード分極した際の、電極表面の変化、不働態皮膜の変質過程をその場偏光反射顕微鏡観察と電気化学測定により追跡し、不働態保持電流の増減から酸化皮膜の局部薄膜化・局部劣化の反応機構と速度論を検討した。腐食防食科学超高速偏光反射顕微鏡を作製した。前年度に引き続き、チタン合金の局部腐食萌芽過程を検討する。チタンの酸化皮膜はn型の半導体的性質を示し、そのバンドギャップエネルギーはEg=約3eVである。

このEgはHe-Cdレーザー(λ=325nm)による電子励起を許容する。そこで、その場電気化学偏光反射顕微鏡を紫外光照射可能に改良し、紫外光照射の影響を精査する。さらに、SUS304ステンレス鋼を研究対象し、チタン合金の検証実験に倣い不働態皮膜の厚さ、不均一形成などを測定する。ステンレス鋼上に形成する不働態皮膜は厚さ数nmと非常に薄い。消光型偏光反射顕微鏡として結像するのに必要な露出光量は、時間分解能および面解能と相反するので、本法の適用限界を見極める他、紫外光励起あるいはハロゲン化物イオンの攻撃に起因する不働態皮膜劣化挙動を検討し、局部腐食萌芽過程の電気化学解析を行う。当初、超高速・高解像度カメラの導入を予定していたが、予算内で仕様を満たすカメラを導入できなかった。代わりに、多少仕様の劣る安価なカメラを導入したために、使用額に差が生じた。最新版の超高速・高解像度カメラの導入を検討する。または、光学系に組み合わせるレンズ等光学素子により、目的仕様に可能な限り迫る偏光反射顕微鏡の導入経費に使途する。
分子キラリティーを見分ける大環状多座配位子の設計と認識能

本研究では、クラウンエーテル誘導体における側鎖固定効果と電子供与性側鎖の配位能を活用し、光学活性アミン塩並びにアミノ酸塩の高度な識別を行う人工ホスト化合物を開発することを目的としている。キラルな2,12-ビス(ヒドロキシメチル)-2,12-ジメチル-18-クラウン-6(1)はその水酸基の修飾により新規キラルホスト分子へと誘導できる重要な鍵化合物であり、他のクラウン環構造へも適用可能な新規別途合成法を開発した。2,2,4-トリメチル-1,3-ジオキソラン-4-メタノールをリパーゼ触媒アセチル化反応により光学分割し、光学純度97%eeで(R)-アセチル体を得た。さらに脱アセチル化、続いてベンジル化した後アセタール基を除去し、ジエチレングリコールジトシラートを塩基存在下、室温で反応させた。さらにテンプレートとしてKBF4を加えて、ジグライム中、40°Cでジエチレングリコールジトシラートと反応させることにより18-クラウン-6誘導体を合成した。酢酸中、Pd触媒を用いて脱ベンジル化し、(S,S)-ジオール体(1)を得た。またキラルクラウンジオール(1)を鍵化合物として塩基存在下でトシル化し、さらにフェノール、α-あるはβ-ナフトールなどと反応させてさまざまな側鎖を導入することにより新規キラルホスト分子へと誘導した。NMR滴定法により、(R)-または(S)-フェニルエチルアミン過塩素酸塩、α-(1-ナフチル)エチルアミン過塩素酸塩、フェニルグリシノール過塩素酸塩をゲストに用いてキラル識別能を調べたところ、それぞれホスト分子の構造に特徴的なキラル認識能を示すことが明らかとなった。我々が開発した合成法に従い、ジエチレングリコールジメタリルエーテルをエチレングリコール中でNBSを用いてブロモアルコキシル化反応を行い、対応するヘキサエチレングリコール誘導体とし、さらに塩基存在下、ベンゼンスルホニルクロリドを用いる分子内環化反応により、2,12-ビス(ブロモメチル)-2,12-ジメチル-18-クラウン-6を合成した。シリカゲルカラムクロマトグラフィーによりシス体とトランス体を分離し、トランス体をアセチル化後、加水分解することにより対応するクラウンジオールのラセミ混合物を得た。さらにリパーゼ触媒アセチル化反応により、化学収率30%、光学純度>98%eeで(S, S)ジアセチル体(1)を得た。これを加水分解して、(R, R)ジオール体(2)を得た。一方、今回、C_2-対称クラウンエーテルジオールの別途合成法についても検討した。メタリールアルコールをKMnO_4で酸化して2-メチルグルセロールとし、酸触媒存在下アセトンでアセタール化することにより対応する2,2,4-トリメチル-1,3-ジオキソラン-4-メタノールを得た。これを上記リパーゼ触媒アセチル化反応により光学分割し、光学純度97%eeで(R)-アセチル体を得たが、興味深いことに、クラウン自身を光学分割した場合とは絶対構造が異なっていた。この化合物を鍵化合物として、アルカリ加水分解で脱アセチル化後、アリル化した。酸処理によりアセタール基を除去し、ジエチレングリコールジトシラートを塩基存在下、室温で反応させた。この際、二種類の水酸基のうち、第一級水酸基のみが選択的に反応して対応するテトラエチレングリコール誘導体を与える。さらにテンプレートとしてKBF_4を加えて、THF還流下でジエチレングリコールジトシラートと反応させることにより18-クラウン-6誘導体を合成した。DMSO、中t-BuOKで脱アリル化し、(S, S)ジオール体(3)を得た。キラルな2,12-ビス(ヒドロキシメチル)-2,12-ジメチル-18-

クラウン-6(1)はその水酸基の反応性を利用して新しい構造を有する新規キラルホスト分子へと誘導できる重要な鍵化合物であるが、そのためには当該クラウンエーテルを大量に得る合成法の確立が望まれる。従来法であるクラウン環形成後に光学分割する方法は、光学分割の段階のスケルアップに問題点が残されていた。これに対して、キラルクラウン環構築の重要な合成ユニットとなる2,2,4-トリメチル-1,3-ジオキソラン-4-メタノ-ル(2)の光学分割は比較的容易で大量に行えることから、これを原料として当該化合物を得る別途合成法の開発ルートを前年度に開拓した。前年度の方法では光学分割して得た(S)-2をアリル基で保護したが、この場合には、アリル基の脱保護過程の収率が20%と低かった。今回、アリル基をベンジル基に変えることにより脱保護過程が定量的に行えることがわかった。これにより当該クラウンエーテルの大量合成が可能となった。また本方法はクラウン環形成後に光学分割する方法とは異なり、さまざまなクラウン環構造をもつ反応性クラウンエーテルの合成にも適用可能である。またキラルクラウンジオール(1)を鍵化合物として塩基存在下でトシル化し、さらにフェノール、α-あるはβ-ナフトールなどと反応させてさまざまな側鎖を導入することにより新規キラルホスト分子へと誘導した。NMR滴定法により、(R)-または(S)-フェニルエチルアミン過塩素酸塩、α-(1-ナフチル)エチルアミン過塩素酸塩、フェニルグリシノール過塩素酸塩をゲストに用いてキラル識別能を調べたところ、それぞれホスト分子の構造に特徴的なキラル認識能を示すことが明らかとなった。
摂食障害の早期診断及び治療評価を目指したＰＥＴ用プローブの開発研究

本研究では、摂食中枢に存在するイミダゾリンI2受容体に高選択的、特異的に結合する新規PET用プローブを開発し、ラットのPETイメージングにより摂食障害を画像化できる可能性を示した。また、摂食に関連するグレリン受容体や代謝型グルタミン酸受容体5型に選択的に結合するPET用プローブも開発した。今後更なる研究により、摂食障害を早期診断及び治療薬評価を詳細にできる可能性を示した。本年度は、ポジトロン放出断層撮影法(PET)用イミダゾリンI2受容体(I2-R)選択的プローブ[18F]FEBUを新規I2-Rイメージング用PETプローブとして開発した。[18F]FEBUは実験に適した放射能量、比放射能で合成でき、合成終了後1時間経過しても放射化学的純度が95%以上であり、高い安定性を示した。よって、[18F]FEBUを用いてインビボ実験を行った。マウス体内分布実験では、脳への高い取り込みが見られ、選択的I2-R阻害剤BU224(1 mg/kg)を同時投与により、投与後30分後ではI2Rが高く存在する脳で約44%、心臓で約72%、肝臓で約32%の阻害が見られた。ラット脳PET測定では、BU224前処理(1 mg/kg)により投与後6090分間の放射能集積が77%も阻害され、高いI2-R特異的結合が示された。ゆえに、[18F]FEBUはI2-Rをイメージングできる優れたPET用プローブであると考えられ、摂食障害の早期診断と治療薬開発の一助になると考えられる。グレリン受容体選択的プローブについては、開発した[18F]FEGRL1及び[11C]GRL2を用いてグレリン受容体拮抗剤([D-Lys-3]-GHRP)との関連を評価した。マウス脳内では集積がやや低いため、阻害の効果が見られず摂食機能を評価することが困難であると考えられ、さらに、脳移行性が高いPETプローブを続く課題等で探索していく。また、代謝型グルタミン酸受容体(mGluR)が摂食や肥満と関連することが報告され、新規選択的mGluR5型選択的PET用プローブ(+)-[11C]ABP688の開発を行った。すでに開発されていた(+/-)-[11C]ABP688に比べて、ラット脳でより高いmGluR5型への結合能を示し、(+)-[11C]ABP688は摂食に関連したイメージング剤としての可能性を示した。本年度は、今まで分子プローブとしてほとんど開発及び評価されていないグレリン受容体(GHS-R)の開発を行うことを目的とした。ポジトロン放出断層撮影法(PET)を用いた摂食障害の診断と解明を目標とし、はじめにPET用核種の標識が可能なGHS-R選択的リガンドを探索し、PET用核種である18F標識が可能でありGHS-Rに対して高い親和性(Ki = 17 nM)を持つ6-(4-Chlorophenyl)-3-{[1-(2-fluoroethyl)piperidin-3-yl]methyl}-2-(2-methylphenyl)quinazolin-4(3H)-one(FEGRL1)を選択した。次にその前駆体及び標準品を合成し、18Fで標識した[18F]FEGRL1を合成した。マウスによるインビボ実験では、[18F]FEGRL1を静脈内投与することにより放射能集積は脳へ移行性したが、GHS-Rリガンド負荷では放射能集積が減少せず、特異的結合が見られなかった。しかし、GHS-Rが多く存在する胃では、[18F]FEGRL1投与により放射能集積がGHRS-Rリガンド負荷でわずかに減少した。[18F]FEGRL1は末梢でのGHS-Rを画像化できる可能性を示した。次に、すでに開発したイミダゾリンI2受容体選択的リガンド[11C]FTIMDの超高比放射能化に成功し、ラット脳内でのイミダゾリンI2受容体の特異的結合をインビボで定量的に解析し、従来の[11C]FTIMDよりもラット脳内でのイミダゾリンI2受容体への結合能が有意に高いことを示した。超高比放射能[11C]FTIMDはイミダゾリンI2受容体濃度を感度高く反映できる優れたPET用プローブであり、摂食障害とイミダゾリンI2受容体濃度との関係の解明に有用であると考えられた。新規なPET用グレリン受容体選択的PET用プローブを開発することができ、次年度の国際放射性薬品科学シンポジウムで発表することができたため。いくつかのPET用グレリン受容体リガンドを探索し合成したが、マウスによるインビボ実験により脳でのPET用リガンドとして有用なものが見つからなかった。そのため、達成度はやや遅れているとした。

次年度は、開発したPET用グレリン受容体選択的プローブ及びイミダゾリンI2受容体選択的プローブを用いて肥満ラットによる摂食異常についてのイメージングの可能性を評価し、摂食障害とグレリン受容体濃度及びイミダゾリンI2受容体濃度との関係の解明を目指す。また、当施設で以前開発したPET用イミダゾリンI2受容体選択的プローブ[11C]FTIMDより優れたイミダゾリンI2受容体特異的結合を示した[11C]BU99008が英国のKings College of Londonで開発されたため、その標識前駆体を合成し、当施設で[11C]BU99008の合成を試みる。さらに、PET用グレリン受容体リガンドを探索し、標識合成し、インビボ実験により評価し、有用なPET用グレリン受容体リガンドを開発する。同時に、有用なPET用イミダゾリンI2受容体リガンドを開発したので、摂食障害との関係についてPETを用いてインビボで評価する。PET用グレリン受容体リガンドが開発できなかったとしても、有用なPET用イミダゾリンI2受容体リガンド用いてグレリン受容体リガンドとの関係を評価し、イミダゾリンI2受容体及びグレリン受容体が摂食障害とどうのように関わっているかPETにより評価する。摂食との関連を明らかにするため数匹の肥満ラットを購入する費用が含まれる。開発した新規PET用プローブ及びプローブ評価について関連国際学会で発表するための旅費等も含まれる。新規PET用グレリン受容体リガンドの探索及び合成のための試薬、器具等を購入し、インビボ実験で使用する動物、試薬等を購入する。また、成果を国内外の学会に発表するための費用として使用する。
レプチン、レムナントリポ蛋白の血管系細胞に与える作用

脂肪細胞が産する各種サイトカインの一つであるレプチンは、主に中枢神経系に作用して摂食抑制作用を発揮する。レプチン受容体は造血組織にも存在し作用することが知られてきている。本研究の目的の一つはレプチンの血小板凝集作用、血管内皮細胞障害作用、平滑筋増殖作用の有無を検討し、その細胞内情報伝達機構の解明である。レプチン受容体が血小板、血管内皮細胞、平滑筋細胞に発現していることは確認した。ADPにより惹起される血小板凝集反応のレプチンによる促進効果を見出した。これはレプチン刺激により血小板内蛋白のチロシンリン酸化の増強によるものであることを見出した。細胞内情報伝達にJAK2が関与していることを確認した。本研究の目的の二つ目は糖尿病患者で、近年注目されている脂質因子であるレムナントリポ蛋白と肥満関連遺伝子であるβ3-アドレナリン受容体変異の相関、及び血清より抽出したレムナントリポ蛋白の血管内皮細胞や単球マクロファージに対する凝固因子や接着因子の発現に及ぼす影響を検討することである。全血よりDNAを抽出し、PCR法にてβ3-アドレナリン受容体遺伝子を部分増幅し、そのPCR産物をダイレクトシークエンスをし、Trp64Arg変異を検討した。Trp64Arg変異を有する患者は血清レムナントリポ蛋白濃度が上昇している事が解った。レムナントリポ蛋白を糖尿病患者より抽出し、臍帯由来の血管内皮細胞と単球細胞株THP-1を用い接着因子(P-selectin、E-selectin)、凝固系蛋白(thrombomodulin、thrombin receptor)発現増強効果をFACSにより検討を行った。血管内皮細胞ではE-selectinが、THP-1細胞ではthrombin receptorの発現増強が認められた。脂肪細胞が各種サイトカインを産生することが解明され、その一つが中枢性食欲抑制因子レプチンである。レプチンは中枢神経以外にも各種内分泌組織や造血組織にも受容体が存在し作用することが知られてきている。レプチン受容体が血小板、血管内皮細胞、平滑筋細胞に発現していることは確認している。
康煕朝後半における内陸アジア政策の多元性と側近政治に関する研究

満文〓批奏摺と内閣蒙古堂档を分析し,康熙40年代の清朝の内陸アジア政策と側近政治について,以下の特徴を明らかにした。(1)康熙帝は,紫禁城で養育されたモンゴル人チベット仏教僧シャンナン=ドルジを西寧に駐在させ,内陸アジアの情報を収集させた。モンゴル・チベットの有力者は彼を畏怖し,彼はその状況を利用してチベット状勢を安定させようとした。(2)康熙帝は,蒙古旗人官僚を直接,青海・チベットに派遣し,情報を収集させるとともに,有力者と交渉させた。有力者も蒙古旗人官僚を交渉相手として信頼した。清朝皇帝は,支配対象に合わせて言語や価値体系の内容を自在に切り替えることにより,多民族を円滑に支配したのであり,対する民族の如何によって自在にその姿を変える満洲王朝の多元性こそが,清王朝の本質である。本研究では,清朝皇帝はなぜ,支配対象に合わせて言語や価値体系の内容を自在に切り替えることが可能だったのかを,康煕朝後半の内陸アジア政策を例にとりながら,康煕帝の側近として活躍したモンゴル人チベット仏教僧シャンナン=ドルジ及びチャハル部に出自を持つ蒙古旗人官僚アナンダに着目して検討していく。中国第一歴史档案館所蔵の康熙朝満文しゅ批奏摺所収の,西寧に駐箚したモンゴル人チベット仏教僧シャンナン=ドルジによって記された満洲語の奏摺,合計68件の翻訳を完成された。これに基づき,ダライ=ラマ6世の宗教的特権放棄,サンゲェ=ギャムツォによるラサン=ハン毒殺未遂事件,ラサン=ハンによるサンゲェ=ギャムツォ殺害事件を,側近でもある,シャンナン=ドルジを通じて,いち早く康熙帝が正確な情報を得ていたことを解明する。そして,その成果を,「清朝档案史料からみたサンゲ=ギャムツォ殺害」と題する論文にまとめた。この論文は,平成19年度刊行予定の細谷良夫編『清朝史のあらたなる地平』(山川出版社)に収録されることになっている。また中国第一歴史档案館所蔵の内閣蒙古堂档のなかから,シャンナン=ドルジの奏摺に関連する内容を持つ,ラサン=ハン・ツェワン=ラプタン・サンゲェ=ギャムツォ・ダライ=ラマ6世,パンチェン=ラマ3世,ジャシーバートルら青海王公の表文を調査し,康熙40年,41年部分の訳文を完成させた。そしてこれら西北辺外の有力者たちの表文が,まず西寧のシャンナン=ドルジのもとに届くと,シャンナン=ドルジはいち早くその内容を奏摺に記し,概ね2週間以内で康熙帝に届け,表文自体は題本と同様のゆっくりとした送達方法で西寧から北京まで約3ヶ月をかけて送達したことを突き止めた。,康熙朝後半の側近政治の比較座標として,清朝入関前の天聡8年(1634)の満文档冊を精読し,当時の太宗ホンタイジのモンゴル政策・側近政治を明らかにし,後掲のような,学術論文を発表した。そして,当時の太宗ホンタイジが権力を行使するために,爵位制度を整備し,恩賞・処罰として爵位の昇降を積極的に行い,必ずしもホンタイジの権力に服しているわけではない宗室の王公や有力氏族を牽制し,側近集団を形成していったことを明らかにした。中国第一歴史档案館所蔵の康煕朝満文〓批奏摺所収の,西寧に駐箚したモンゴル人チベット仏教僧シャンナン=ドルジによって記された満洲語の奏摺,合計68件を利用し,ラサン=ハンによるサンゲ=ギャムツォ殺害事件を,側近でもあるシャンナンニドルジを通じて,いち早く康煕帝が正確な情報を得ていたこと,またこれとは別に北京からラサ・シガツェに蒙古旗人官僚薦良を派遣し,康煕帝が直接情報をとっていたこと,さらに西蔵・青海と北京を往来する商人からも聞き取りをして,多角的に情報をとっていたことを解明し,その成果を,「清朝档案史料からみたサンゲ=ギャムツォ殺害」と題する論文にまとめた。この論文は,細谷良夫編『清朝史のあらたなる地平』(山川出版社)に収録されている。また中国第一歴史档案館所蔵の内閣蒙古堂档のなかから,ラサン=ハンによるサンゲェ=ギャムツォ殺害事件に関するものを調査し,題本・表文という公式文書で,ラサン=ハン・ダライ=ラマ6世・パンチェン=ラマ3世・青海王公等事件の当事者が,どのような情報を康煕帝にもたらしたかを分析した。さらに,当該時期の内陸アジア政策を含む清朝の統治政策について,江戸時代の知識人はどのようにして情報を得ていたか,また理解の到達点はどのようなものであったかを,荻生北渓・荻生徂徠の著作を中心に考察した。