hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高速編成車両の動揺解析と振動低減化の研究 -ロバスト制御ダンパの適用-

本研究は、高速走行にともなって増大する鉄道車両の振動とくに横振動を如何に低減化するかについての3年間にわたる研究である。基本的にはまず計算機シミュレーションにより、アクティブサスペンションおよびセミアクティブサスペンションによって振動制御することにより,車体の振動低減に効果があるかどうか、また台車・輪軸の変動(車輪レール間に発生する横圧変動)を低減させる効果があるかに関して、定量的に明らかにした.次に、減衰力連続可変ダンパとして有望な,ER形ダンパを試作し,振動制御性能,走行安全性,消費エネルギーについて、アクティプサスペンションと比較検討した.更に,高速での曲線区間走行状態を模擬する実験室規模の試験装置を製作し,車体傾斜制御方法について理論的,実験的に検討した.この装置によって、軌道外乱に対する振動レベルの評価や,超過遠心力に対する車体振動の動特性の評価を行った.同時に計算機シミュレーションにより、実車モデルを用いた解析を行い各種の制御方法について比較検討した。最終年度である平成11年度は,前年度に引き続き大規模試験装置により,高速走行時の横振動及び超過遠心加速度に対する評価を行った.また前年度までに作成した実規模半車両解析モデルにおいて,曲線区間走行時のアクテイブ傾斜制御系の制御効果を解析するとともに、ER形ダンパを用いたセミアクティブ制御系による制振効果を総合的に検討した結果,車体傾斜制御の重要性が定量的に明らかになった.本研究では、強制傾斜機構のひとつであるプランジャ式車体傾斜方式を提案し,実規模車両の力学モデルを構築し,計算機シミュレーションにより,車両の振動制御高価,輪重変動への低減効果を明らかにしている.以上を要約すると、本研究により鉄道車両の振動制御系と傾斜制御系の設計に新しい知見を加えることができたと言える.本研究は、高速走行にともなって増大する鉄道車両の振動とくに横振動を如何に低減化するかについての3年間にわたる研究である。最終年度である平成11年度は,前年度に引き続き大規模試験装置により,高速走行時の横振動及び超過遠心加速度に対する評価を行った.また前年度までに作成した実規模半車両解析モデルにおいて,曲線区間走行時のアクテイブ傾斜制御系の制御効果を解析するとともに、ER形ダンパを用いたセミアクティブ制御系による制振効果を総合的に検討した結果,車体傾斜制御の重要性が定量的に明らかになった.本研究では、強制傾斜機構のひとつであるプランジャ式車体傾斜方式を提案し,実規模車両の力学モデルを構築し,計算機シミュレーションにより,車両の振動制御高価,輪重変動への低減効果を明らかにしている.以上を要約すると、本研究により鉄道車両の振動制御系と傾斜制御系の設計に新しい知見を加えることができたと言える.本研究では,時間的に連続的に減衰力を調整することが可能な可変ダンパを試作し,振動低減効果に優れたスカイフック特性を実現する非線形ロバスト制御系を開発し,アクティブサスペンションと比較して,振動制御性能・消費エレルギー等について各々比較検討する。本年平成9年度は,電気粘性流体(ER流体)を用いて,鉄道車両用のダンパとして可能性を検討し,適用可能と評価,判断した。更に模型装置において,実験的検討を行うためのER流体形ダンパを試作した。従来形ダンパの発展形として,オリフィスの径をステッピングモータで調整するダンパを用いて,多自由度試験装置を製作した。これを用いて,各自由度におけるスカイフック特性を実現するための制御則を提案した。今後更に,走行速度による車体(機械的)連成と考慮されていないダンパ特性のロバスト性向上の検討を行う。大規模シミュレーションにおいては,車体17自由度の1車両モデルを構築し,LQ問題とH∞混合感度問題により,アクティブ制御系,セミアクティブ制御系を設計し,直線軌道走行時の制振効果の比較検討を行い,制振効果と横圧低減の両面から評価を行った。本研究では鉄道車両にアクティブサスペンションによる制御を適用することによって,ばね下質量である,台車・輪軸の変動(車輪レール間に発生する横圧変動)を低減させることに成果があるか,逆効果であるかに関して明らかにする.減衰力連続可変ダンパとして有望な,ER形ダンパを試作し,アクティブサスペンションと比較し,振動制御性能,走行安全性,消費エネルギーとうについて比較する.更に,高速走行時の横振動及び,曲線区走行を模擬する大規模装置により,理論的,実験的に軌道外乱に対する価値,超過遠心力に対する評価を行う.同時に計算機上に実車モデルを作成し,計算機シュミレーションにより,鉄道車両の連成の影響を考慮し,評価,本研究をまとめる.本年度平成10年度は試作したER形ダンパの基本特性試験と,高速走行車両の横振動と,曲線区走行を模擬出来得る,大規模試験装置の製作と,模擬システムの全体の構築を行い,それぞれが実現可能である状態を達成した.

また,大規模シュミレーションの前準備として,半車両モデルにおいて,曲線区間走行時のセミアクティブ制御系による,ER形ダンパの制振効果を確認し,横振動の低減と,輪重変動の両面から評価を行った.本研究は、高速走行にともなって増大する鉄道車両の振動とくに横振動を如何に低減化するかについての3年間にわたる研究である。基本的にまず計算機シミュレーションにより、アクティブサスペンションおよびセミアクティブサスペンションによって振動制御することにより,車体の振動低減に効果があるかどうか、また台車・輪軸の変動(車輪レールに発生する横圧変動)を低減させる効果があるかに関して、定量的に明らかにした.次に、減衰力連続可変ダンパとして有望な,ER形ダンパを試作し,振動制御性能,走行安全性,消費エネルギーについて、アクティブサスペンションと比較検討した.更に,高速での曲線区間走行状態を模擬する実験室規模の試験装置を製作し,車体傾斜制御方法について理論的,実験的に検討した.この装置によって、軌道外乱に対する振動レベルの評価や,超過遠心力に対する車体振動の動特性の評価を行った.同時に計算機シミュレーションにより、実車モデルを用いた解析を行い各種の制御方法について比較検討した。最終年度である平成11年度は,前年度に引き続き大規模試験装置により,高速走行時の横振動及び超過遠心加速度に対する評価を行った.また前年度までに作成した実規模半車両解析モデルにおいて,曲線区間走行時のアクティブ傾斜制御系の制御効果を解析するとともに、ER形ダンパを用いたセミアクティブ制御系に制振効果を総合的に検討した結果,車体傾斜制御の重要性が定量的に明らかになった.本研究では、強制傾斜機構のひとつであるプランジャ式車体傾斜方式を提案し,実規模車両の力学モデルを構築し,計算機シミュレーションにより,車両の振動制御効果,輪重変動への低減効果を明らかにしている.以上を要約すると、本研究により鉄道車両の振動制御系と傾斜制御系の設計に新しい知見を加えることができたと言える.
ヒツジ胎仔をもちいた脳室周囲白質軟化の発症機構の解明

妊娠日数の確定しているヒツジ胎仔をもちいて慢性実験系を作成し,脱血による胎仔全身性低血圧を負荷して,脳室周囲白質軟化(PVL)に相当する病変を誘起しうる条件を検討した.低血圧の負荷(平均動脈圧25mmHg)を妊娠120日(ヒトの妊娠では32週頃に相当する)から開始し,順次妊娠日数を遡ったところ,妊娠113日目の胎仔に約35%の脱血を行った場合にPVL様病変が出現することを確認した.誘起された病変は,肉眼的には線条件ならびに視床レベルの脳室周囲白質に限局する散在性の巣状軟化性病変で,病理組織学的には軸索の膨化,凝固壊死,ミクログリアマクロファージ系細胞の浸潤反応などヒトのPVLと同様の所見を示した.また,免疫組織学的には,神経細胞への障害を反映しPVLの診断に用いられるβ-amyloid precursor proteinも検出された.対象を妊娠113日目に設定して行った低血圧負荷実験では,7例中5例にPVL様中枢神経系病変が確認され,低血圧負荷をかけなかった対象群3例には,中枢神経系病変は全く認められなかった.また,中等度の低酸素血症のみを負荷した場合にも中枢神経系病変の発生をみなかった.よって低血圧負荷によりPVLが誘起しうることを証明した.内分泌学的マーカーとして,ACTH,AVP,アドレナリン,ノルアドレナリン,ドーパミン,コーチゾールの変動を,胎児モニターとして,心拍数,末梢血酸素飽和度,脳血流変動を検討しているが,低血圧負荷後に認められる心拍数ならびに脳血流量の特徴的変動が観察されており,現在,波形解析等を用いて各パラメーター間の関連ならびに内分泌変動との連関について解析中である.また,胎仔中枢神経の発達段階とPVL発症との関連に関する成績も蓄積しており,これらを併せてPVLの発症機構を総合的に検討中である.さらに,PVL発症の予知・予防を念頭に置き,本研究の成果を臨床的に応用する可能性も模索中である.妊娠日数の確定しているヒツジ胎仔をもちいて慢性実験系を作成し,脱血による胎仔全身性低血圧を負荷して,脳室周囲白質軟化(PVL)に相当する病変を誘起しうる条件を検討した.低血圧の負荷(平均動脈圧25mmHg)を妊娠120日(ヒトの妊娠では32週頃に相当する)から開始し,順次妊娠日数を遡ったところ,妊娠113日目の胎仔に約35%の脱血を行った場合にPVL様病変が出現することを確認した.誘起された病変は,肉眼的には線条件ならびに視床レベルの脳室周囲白質に限局する散在性の巣状軟化性病変で,病理組織学的には軸索の膨化,凝固壊死,ミクログリアマクロファージ系細胞の浸潤反応などヒトのPVLと同様の所見を示した.また,免疫組織学的には,神経細胞への障害を反映しPVLの診断に用いられるβ-amyloid precursor proteinも検出された.対象を妊娠113日目に設定して行った低血圧負荷実験では,7例中5例にPVL様中枢神経系病変が確認され,低血圧負荷をかけなかった対象群3例には,中枢神経系病変は全く認められなかった.また,中等度の低酸素血症のみを負荷した場合にも中枢神経系病変の発生をみなかった.よって低血圧負荷によりPVLが誘起しうることを証明した.内分泌学的マーカーとして,ACTH,AVP,アドレナリン,ノルアドレナリン,ドーパミン,コーチゾールの変動を,胎児モニターとして,心拍数,末梢血酸素飽和度,脳血流変動を検討しているが,低血圧負荷後に認められる心拍数ならびに脳血流量の特徴的変動が観察されており,現在,波形解析等を用いて各パラメーター間の関連ならびに内分泌変動との連関について解析中である.また,胎仔中枢神経の発達段階とPVL発症との関連に関する成績も蓄積しており,これらを併せてPVLの発症機構を総合的に検討中である.さらに,PVL発症の予知・予防を念頭に置き,本研究の成果を臨床的に応用する可能性も模索中である.研究目的は,ヒツジの未熟胎仔において脱血(低血圧)負荷により,ヒトの未熟児に見られる脳室周囲白質軟化(PVL)と同様の中枢神経系病変を誘導すること(実験(1)),その発症機構を解明すること(実験(2))である。今年度は実験(1)に重点を置き,妊娠ヒツジ10頭に慢性実験のための手術(chronic in utero catheterization)を施行した.術後3日目(ヒトの妊娠32週に相当する時期)に,胎仔における循環血液量の20%66%を6172分かけて脱血し,その前後におる胎仔の心拍波形,動脈圧,中心静脈圧,尿量,血液ガス分析,血中カテコラミン,コーチゾル,ACTH,AVP濃度の変動を記録した.胎仔を脱血実験の873時間後に帝王切開にて取り出し,潅流固定後に切り出した中枢神経系の組織標本でPVL様病変の有無と白質における髄鞘化の程度を病理診断した.その結果,脱血負荷をかけた7例の中で,1例にPVL様病変,3例において虚血後の再環流による白質を中心とした多発性の出血と懐死,3例に軽度の出血が確認され,脱血を行わなかった4例では中枢神経系病変は認められなかった.

脳室周囲白質の髄鞘形成はいずれの症例においても軽度であった.すなわち,ヒツジ胎仔では脱血負荷によりその中枢神経系において白質中心の虚血性病変が出現することが確認された.現在,胎仔のバイタルサインならびに血中ストレスホルモン濃度の変動と中枢神経系病変の有無との関連を解析中である.次年度は,脱血負荷を加える時期,脱血量・脱血速度とPVL発症との関連性などについて検討し,本年度に得られたデータを確認するとともに,胎仔の状態を最も良く反映モニタリング法の確定を試みる。次いで,胎仔脳血流量の経時的変動を解析するため,近赤外光を用いたセンサーの装着など,さらに直接的な血流の観察を計画している。妊娠日数の確定しているヒツジ胎仔をもちいて慢性実験系を作成し,脱血による胎仔全身性低血圧を負荷して,脳室周囲白質軟化(PVL)に相当する病変を誘起しうる条件を検討した.低血圧の負荷(平均動脈圧25mmHg)を妊娠120日(ヒトの妊娠では32週頃に相当する)から開始し,順次妊娠日数を遡ったところ,妊娠113日目の胎仔に約35%の脱血を行った場合にPVL様病変が出現することを確認した.誘起された病変は,肉眼的には線条体ならびに視床レベルの脳室周囲白質に限局する散在性の巣状軟化性病変で,病理組織学的には軸索の膨化,凝固壊死,ミクログリア/マクロファージ系細胞の浸潤反応などヒトのPVLと同様の所見を示した.また,免疫組織学的には,神経細胞への障害を反映しPVLの診断に用いられるβ-amyloid precursor proteinも検出された.対象を妊娠113日目に設定して行った低血圧負荷実験では,7例中5例にPVL様中枢神経系病変が確認され,低血圧負荷をかけなかった対照群3例には,中枢神経系病変は全く認められなかった.また,中等度の低酸素血症のみを負荷した場合にも中枢神経系病変の発生をみなかった.内分泌学的マーカーとして,ACTH,AVP,アドレナリン,ノルアドレナリン,ドーパミン,コーチゾールの変動を,胎児モニターとして,心拍数,末梢血酸素飽和度,脳血流変動を検討しているが,低血圧負荷後に認められる心拍数ならびに脳血流量の特徴的変動が観察されており,現在,波形解析等を用いて各パラメーター間の関連ならびに内分泌変動との連関について解析中である.また,胎仔中枢神経系の発達段階とPVL発症との関連に関する成績も蓄積しており,これらを併せてPVLの発症機構を総合的に検討中である.さらに,PVL発症の予知・予防を念頭に置き,本研究の成果を臨床的に応用する可能性も模索中である.
人種マイノリティ統治技術の国内外への移転に関する歴史研究:米国の学校教育を事例に

本研究は、アメリカにおける人種マイノリティ教育実践が、19世紀末以降に内外の植民地に転用していったことを明らかにすることを目的とした。研究の結果、19世紀半ばのハワイ先住民教育を参考に作られたアメリカ本土のアフリカ人・先住民(インディアン)学校における手作業教育偏重の教育実践が、官僚や教育者の移動や交流を通じて、フィリピンや日本の先住民教育などに地域を越えて転用していったことについて、歴史学的な実証分析の手法を用いることで明らかにすることができた。申請者は、近代世界において列強本国内の周辺地域や先発する植民地で形成された人種マイノリティ統治技術が、1.本国内の他の周辺地域、2.後発の植民地、3.他国の植民地に転用されていくという歴史的系譜を、米国近代史を事例に調査することを研究目的にしている。当年度は、統治技術の一つとしての学校教育に焦点をあてながら、19世紀半ばの米国において解放黒人になされていた手作業教育中心の教育実践が、19世紀後半以降、教育者などの手によって、1.米国国内の先住民学校、2.米国統治下のフィリピン植民地学校、3.日本のアイヌ学校に転用されていく過程を調査した。主に分析対象としたのは、解放黒人のための手作業教育を主とする学校として成立し、その後先住民教育に進出した結果、米国の人種マイノリティ教育全体のモデルとなった1.ハンプトン農業師範学校、20世紀初頭の植民地政策決定者によってハンプトン式カリキュラムの転用が行われたフィリピンの2.マニラ師範学校、明治期に同校で学んだ日本人が作ったアイヌ学校である北海道3、虻田実業補習学校の三校である。4月から7月までは、分析対象を定めるために、各国植民地における人種マイノリティ統治に関する文献を読み込んだ。その結果、統治技術のうち、各国の人種マイノリティ学校が行った教育実践とその転用過程を分析するという着想を得た。これについては、論文集『グローバリゼーションと植民地主義』で概要を発表した。8月は、ハンプトン校の史料の分析にあてた。研究に必要な資料は、ニューヨーク公立図書館などから入手できた。9月は、先住民学校についての研究成果の整理と公表に力を入れた。10月11月は、ハンプトン校と虻田校とで行われた教育実践の比較分析を進めた。10月末に行った北海道調査では、虻田校に関係する未公刊史料を発掘した。12月3月は、収集した資料を読み進め、成果の公表のための準備に費やした。具体的には、19世紀半ばのハワイ先住民教育を参考に作られたアメリカ本土のアフリカ人・先住民(インディアン)学校における手作業教育偏重の教育実践が、官僚や教育者の移動や交流を通じて、フィリピンや日本の先住民教育などに地域を越えて転用していったことについて、歴史学的な実証分析の手法を用いて調査することを目指した。本研究が注目した研究対象は、ハワイ人の教育機関だったヒロ学校、アメリカ先住民の教育機関だったハンプトン農業師範学校とカーライルインディアン学校、米西戦争以降にアメリカ政府がフィリピンに設立した実業学校、アイヌの人々の教育機関だった虻田実業補習学校である。これらの学校に関する政府資料や学校資料の一部は未整理であったが、科学研究費を利用したアメリカ合衆国や北海道での現地調査によって、新たな資料を発見することができた。収集した資料を利用して、本研究は、第一に、これら両校の教員の人的交流関係を明らかにできた。第二に、ハンプトンの人種差別主義的なカリキュラムや教育方法の影響関係、そして教育が生徒に与えた影響などを明らかにできた。帝国主義時代の列強による環太平洋地域の先住民支配に地域を超えた類似性があることは、これまで研究者に漠然と意識されてきた。しかし、本研究は、先住民教育を事例にして、その政策的つながりを人的交流関係などから具体的に実証しており、その点に最大の意義がある。
減数分裂におけるDNA傷害チェックポイントの解析:染色体異常との関連から

ヒト減数分裂の分子機構については、効率的な実験系が確立されておらず、十分に解明されていない。今回、分裂酵母をモデル生物として用い、分子機構の解明を行った。cds1が欠損した体細胞分裂期細胞では、DNA合成阻害剤のヒドロキシ尿素(HU)に対して、チェックポイントrad(zad1、rad3など)依存的にChk1が活性化され、細胞周期をG2期で停止させる。しかし、減数分裂期細胞では、この機構が減弱していた。減数分裂期DNA傷害チェックポイント機構の存在を調べるために、rad1、chk1、cds1が欠損した減数分裂期細胞のS期にアルキル化剤のメタンスルホン酸メチル(MMS;0.01%)を加えた。DAPI染色、FACScanによる解析では、いずれも野生型と比べ、異常な染色体凝集増加、減数分裂開始に違いを認めなかった。また、cds1が欠損した減数分裂期細胞では、体細胞分裂に比べて、MMS投与に対して、弱いChk1のリン酸化がウェスタンブロットで観察された。同時に、S期におけるcdc2-Tyr15の脱リン酸化も観察された。MMSによるDNA傷害に対する結果より、減数分裂DNA傷害に対するチェックポイント機構は、体細胞分裂に比べて、減弱または存在しないことを示唆している。我々の結果は、体細胞分裂と減数分裂のDNA傷害に対するチェックポイント機構の違いを証明している。最近、他家の報告より、減数分裂DNA傷害に対する修復は、チェックポイントによる細胞周期停止を解さず,DNA組み換えを活性化し行われることが示唆された。ヒトの減数分裂異常は、チェックポイント異常が一因となっているかどうかは分かっていない。DNA組み換えに関与する遺伝子は複数同定されており、これらの遺伝子異常を調べることは、ヒトにおける減数分裂分子機構の解明に意義深いと思われる。DNA傷害チェックポイントの解析にあたり、まず、チェックポイントrad(rad3)遺伝子、mik1Δwee1-50という遺伝子の変異に、減数分裂を温度変化で誘導できるpat1遺伝子の変異をくみ込んだ二倍体株の作製を行った。次に、これらの変異株を用いて、DNA傷害を与える薬剤として、メタンスルホン酸メチル(MMS)を加え、濃度依存的、経時的な核の数的、形態的な変化をDAPI染色法によって観察した。rad3変異のある細胞株においては、温度シフトにより同調的に減数分裂を誘導して、2時間後に0.01%MMSを加えると、胞子形成率(減数分裂を完了できる細胞数の割合)は、コントロール群が約20%であるのに対して、変異株では約45%であり、有意な差を認めた。また、この割合は、濃度(0%から0.02%)依存的であり、やはり変異株群の方が、胞子形成率が高い傾向にあった。mik1Δwee1-50は、cdc2のTyr15をリン酸化できないような変異体であるが、このような変異体にrad3変異をくみ込んで、0.01%MMSの条件下で減数分裂を誘導させると、rad3変異がない場合は、ほとんど胞子形成しない(2%)が、rad3変異があると、約14%の胞子形成率(減数分裂誘導から6時間後)を示した。これらの結果より、減数分裂期におけるDNA傷害チェックポイントには、チェックポイントrad遺伝子がcdc2のTyr15のリン酸化を通じて関与している可能性が示唆された。ヒト減数分裂異常の原因を解明するため、減数分裂チェックポイント機構の解明に有用なモデルとして知られる分裂酵母を用いて研究を行った。分裂酵母変異体として、rad1欠損株(Δrad1)、Δchk1の各遺伝子変異とpat1変異体との二重変異株を作成し実験を行った。

これらの変異体が同調的に減数分裂を開始した時、培地にMMS(メチルメタンスルホン酸)を加え細胞を観察した。その結果、0.02%MMSを加えてから8時間後に、減数分裂が完了した細胞は、Δrad1では15%(コントロール群4%)、Δchk1では9%であり、さらに、異常な細胞分裂(cut細胞)が1時間後にそれぞれ8%、4%に観察された。これらは、分裂酵母のチェックポイントrad遺伝子とそれにより活性化されるchk1が、減数分裂時のDNA傷害チェックポイント機構に必要であることを示唆している。次に、これらの変異体が、DNA傷害に対してどのようなタンパクレベルの変化を来しているかを、ウェスタンブロット、キナーゼアッセイで調べた。Δrad1では、DNA傷害に対し、chk1のバンドシフトが観察されなかった。このことより、rad1がchk1を活性制御していることが示唆された。また、Δrad1、Δchk1においては、DNA傷害に対して、cdc2 Tyr15のリン酸化状態が減弱し、cdc2のキナーゼアッセイでも脱リン酸化を検出した。これらより、減数分裂におけるDNA傷害チェックポイント機構は、rad1、chk1といったチェックポイント遺伝子や、cdc2 Tyr15のリン酸化を介して働いていることを示唆している。減数分裂におけるチェックポイントの破たんは、異常な減数分裂となることが示唆されるため、ヒトにおける減数分裂異常の解明につながるものと考えられた。ヒト減数分裂の分子機構については、現在も十分に解明されていない。ヒトにおける減数分裂を研究する上で、効率的な実験系は確立されておらず、分裂酵母をモデル生物として用い、分子機構の解明を行った。分裂酵母におけるDNA傷害チェックポイントは、体細胞分裂においては、チェックポイントrad(rad1、rad3など)と呼ばれる遺伝子群に依存して、Chk1が活性化され、細胞周期をG2期で停止させることがわかっている。そこで、rad1、chk1遺伝子が欠損した減数分裂期細胞に、アルキル化剤のメタンスルホン酸メチル(0.01%)を減数分裂前DNA合成が開始する前(1時間目)に加え、DAPI染色、FACScan、cdc2-Tyr15のリン酸化状態、chk1タンパク質のウェスタンブロッティングを観察した。その結果、野生型株と比較して、以下の知見が得られた。(1)10時間後の細胞形態は、わずかに異常な細胞がみられた。(2)減数分裂前DNA合成の遅延が見られたが、減数分裂の停止は観察されなかった。(3)cdc2の脱リン酸化も野生型とやや遅延は見られる形で進行する。(4)Chk1のタンパク質量は変わらないが、弱いリン酸化が観察された。チェックポイントradの一つであるrad3、複製チェックポイントに関与するcds1の各遺伝子欠損株においても、顕著な変化は認められなかった。これらのことは、分裂酵母における減数分裂期DNA傷害チェックポイントは、体細胞分裂におけるチェックポイントとは異なり、比較的弱いものである可能性を示唆している。
新しいネットワーク管理へ向けた異なるネットワーク情報の相関に関する研究

本年度は、本研究の基盤技術となる、トラフィック情報の種類と、ログのレコード内の情報の相関を求める方法に関する研究を行った。トラフィック情報としては、一般に用いられている、特定のIPアドレスやネットワークアドレスの範囲について、HTTPやSMTP、SSHなどのプロトコル別の、バイト数やパケット数を単位時間ごとにカウントした時系列データを利用した。ログのレコード内の情報を、それらの多種多様なトラフィック情報との間で比較するために、時系列のデータとして表現する方法について、重点的に検討を行った。多様な表現形式を持つテキストログのレコードを一般化して扱うために、レコードの種類を表す定型文の部分と、IPアドレスなどの変数となる部分を、人間の知識を用いずに計算機処理によって自動的に発見して分離する機能を設計した。また、その機能により分離・抽出される定型文の、単位時間当たりの出現度数によって、ログから時系列データを構成し、それとトラフィックの時系列データとの間で、相関係数を用いて相関の強さを表現する方式を提案した。提案方式により、ログに含まれる多様な情報項目の中から、特定のトラフィックと関連性が高いレコードの記述が、自動的に提示できるようになる。実環境で得られたトラフィックデータとログデータを用いた実験により、特定のトラフィックの時系列データと、ログの定型文の時系列データとの間で、相関の強弱の差が現れていることを確認した。これは、提案手法による相関の度合いの評価の有効性と応用可能性を示しており、本研究の目的を達成する上で重要な結果である。以上の結果をまとめ、国内研究会に投稿し、口頭発表を行った。
染色体分析及びDNA多型に基づくチューリップの系統分類と雑種起源の解明

1)これまでは,T.fosterianaに属するとされていた栽培種'Purissima'が,T.gesnerianaとT.fosterianaの雑種であることが明らかになった.その倍数性は2倍性であり種子稔性があるため,たくさんの雑種個体が育成されているが,その後代の染色体をGISHで調査したところ,T.gesnerianaとT.fosterianaの染色体間で多数の組み換えが起こっていることが明らかになった.2)次に,T.gesnerianaとT.fosterianaの雑種後代でそれぞれの種の染色体がどのように組み合わされているか調べるため,FISHによる染色体識別を試みた.まず,チューリップの5SrDNAをPCRを用いてクローンニングしたところ,T.fosterianaの典型的な5SrDNAは390bpのリピートユニットを持ち,遺伝子領域は120bpであったが,ユニット内に変異を持つリピートユニットが少なくとも2種類存在することがわかった.さらに,T.fosteriana 45SrDNAのリピートユニットが9.4Kbpであることがわかった。T.gesneriana 45SrDNAは,T.fosterianaのものと異なり,それぞれを容易に識別できるEcoR Iサイトをスペーサー内に持っていた.クローンニングしたrDNAをプローブとしてFISHを行ったところ5srDNAは各染色体に散在し,T.gesnerianaでは約50個,T.fosterianaでは約70個存在した.一方,45SrDNAは両種とも約10個が数本の染色体に分散して同定された.これらのrDNAの染色体上での位置は,T.gesnerianaとT.fosteriana間で異なるほか,T.gesnerianaの品種間でも異なることが明らかになった.1)チューリップの一栽培種であるダーウィンハイブリッドチューリップ(以下DH)は,Tulipa gesneriana×T.fosterianaの交雑から育成された雑種であるが,両親がともに2倍体種であるのに3倍体であるが,両親のどちらの配偶子が倍加して3倍体化したか不明である,そこで,本研究では,この点を明らかにするため,両親種およびDHの核型分析,フローサイトメーター分析,GISH分析(両親のDNAを蛍光ラベルしたのち染色体に張り付け,どの染色体がどちらの両親から来たか調べる方法)を行った.その結果,T.gesnerianaおよびT.fosterianaの染色体(2n=24)の染色体には特徴的な大きな染色体(メジアン染色体)が1対含まれており,このメジアン染色体長が両種では異なっていることがわかった.この知見をもとにDHの染色体を解析したところ,DHにはT.gesneriana由来のメジアン染色体が2対T.fosteriana由来のメジアン染色体が1対含まれていることがわかった.このことから,DHの3倍性は,T.gesnerianaから2倍性の配偶子が,T.fosterianaから1倍性の配偶子が関与し生じたと考えられた.この結論は,フローサイトメーター分析,GISH分析によっても確かめられた.2)チューリップの栽培種(Tulipa gesneriana)が,どの野生種から栽培化されたか不明であるが,種間の類縁性を調査するのに染色体の構造および染色体上での遺伝子の位置などの情報が有効である.そこで,まずT.gesnerianaおよびT.fosterianaの染色体構造や5srDNAおよび45srDNAの染色体上での位置を決定した.その結果,5srDNAは各染色体に散在し,T.gesnerianaでは約50個,T.fosterianaでは約70個存在した.一方,45srDNAは両種とも約10個が数本の染色体に分散して同定された.これらのrDNAの染色体上での位置は,T.gesnerianaとT.fosteriana間で異なるほか,T.gesnerianaiの品種間でも異なることが明らかになった.1)これまでは,T.fosterianaに属するとされていた栽培種'Purissima'が,T.gesnerianaとT.fosterianaの雑種であることが明らかになった.その倍数性は2倍性であり種子稔性があるため,たくさんの雑種個体が育成されているが,その後代の染色体をGISHで調査したところ,T.gesnerianaとT.fosterianaの染色体間で多数の組み換えが起こっていることが明らかになった.2)次に,T.gesnerianaとT.fosterianaの雑種後代でそれぞれの種の染色体がどのように組み合わされているか調べるため,FISHによる染色体識別を試みた.まず,チューリップの5SrDNAをPCRを用いてクローンニングしたところ,T.fosterianaの典型的な5SrDNAは390bpのリピートユニットを持ち,遺伝子領域は120bpであったが,ユニット内に変異を持つリピートユニットが少なくとも2種類存在することがわかった.さらに,T.fosteriana 45SrDNAのリピートユニットが9.4Kbpであることがわかった。T.gesneriana 45SrDNAは,T.fosterianaのものと異なり,それぞれを容易に識別できるEcoR Iサイトをスペーサー内に持っていた.クローンニングしたrDNAをプローブとしてFISHを行ったところ5srDNAは各染色体に散在し,T.gesnerianaでは約50個,T.fosterianaでは約70個存在した.一方,45SrDNAは両種とも約10個が数本の染色体に分散して同定された.これらのrDNAの染色体上での位置は,T.gesnerianaとT.fosteriana間で異なるほか,T.gesnerianaの品種間でも異なることが明らかになった.
半導体量子井戸構造における非線形光学過程と位相共役波発生技術への応用に関する研究

情報社会の発展にともない,超高速光通信や超高速光情報処理システムの実現が望まれている.最近,このような光システムを実現するために,材料の非線形光学効果の利用が大変有望と考えられ始めている.特に, 3次の非線形相互作用によって生ずる位相共役波(Phase Conjugate Wave)は,光連想記憶,光メモリ,光演算,光信号処理などにおいて重要な役割を果たすことが期待される.しかしながら,従来の位相共役波の発生は,主として,チタン酸バリウム等の材料が用いられているため,応答速度が遅く,かつ光デバイスの主役である半導体との集積化が困難であるという問題があった.本研究では,このような問題を乗り越えるために,半導体における効率的な位相共役波の発生の実現を目標とし,半導体量子井戸構造における3次の非線形光学効果の物理の解明,および共振器構造を有する半導体量子井戸(量子井戸レーザ)を用いた高効率な位相共役波の発声技術に関する研究をおこなった.まず,半導体量子井戸構造の非線形光学効果の究明を進めた.すなわち, GaAs系半導体量子井戸構造における3次の非線形光学効果,特に量子井戸に対するドーピング依存性,イオン注入効果を理論的に検討し,効率よく位相共役波を発生させるための条件・構造を議論した.次に,共振器型量子井戸構造における位相共役波の発生を実際に行った.共振器構造(レーザ構造)を用いることにより,強い非線形効果が生じ,高効率な位相共役波の発生の可能性がある.ここでは, GaAs系量子井戸半導体レーザを用いた.その結果,増幅率50dBという非常に高い増幅率を達成することに成功した.これは位相共役波発生技術の実用化という観点から非常に意義深い.情報社会の発展にともない,超高速光通信や超高速光情報処理システムの実現が望まれている.最近,このような光システムを実現するために,材料の非線形光学効果の利用が大変有望と考えられ始めている.特に, 3次の非線形相互作用によって生ずる位相共役波(Phase Conjugate Wave)は,光連想記憶,光メモリ,光演算,光信号処理などにおいて重要な役割を果たすことが期待される.しかしながら,従来の位相共役波の発生は,主として,チタン酸バリウム等の材料が用いられているため,応答速度が遅く,かつ光デバイスの主役である半導体との集積化が困難であるという問題があった.本研究では,このような問題を乗り越えるために,半導体における効率的な位相共役波の発生の実現を目標とし,半導体量子井戸構造における3次の非線形光学効果の物理の解明,および共振器構造を有する半導体量子井戸(量子井戸レーザ)を用いた高効率な位相共役波の発声技術に関する研究をおこなった.まず,半導体量子井戸構造の非線形光学効果の究明を進めた.すなわち, GaAs系半導体量子井戸構造における3次の非線形光学効果,特に量子井戸に対するドーピング依存性,イオン注入効果を理論的に検討し,効率よく位相共役波を発生させるための条件・構造を議論した.次に,共振器型量子井戸構造における位相共役波の発生を実際に行った.共振器構造(レーザ構造)を用いることにより,強い非線形効果が生じ,高効率な位相共役波の発生の可能性がある.ここでは, GaAs系量子井戸半導体レーザを用いた.その結果,増幅率50dBという非常に高い増幅率を達成することに成功した.これは位相共役波発生技術の実用化という観点から非常に意義深い.
量子可積分系に関連する代数的・組合せ論的構造の研究

研究代表者尾角はSchilling,坂本らとともに、D型の最高ウェイトパスと艤装配位との間の全単射を最も一般的な場合に構成した。これによって、X=M予想は組合せ論的手法でも解決された。分担者中西はクラスター代数の量子可積分系に関連する側面の研究を共同研究者とともに行い、T(Y)-systemの周期性、dilogarithm恒等式、完全WKB解析と変異の関係等を明らかにした。分担者国場は、研究開始時の目的には含まれていなかった3次元量子可積分系の研究を開始した。その後、尾角も含めた共同研究者とともに、量子座標環とPBW基底の関係、四面体方程式の2次元簡約、マルコフ過程への応用等の成果を上げた。この研究課題の主な目的である「毎年の国際研究集会の開催」を、最近急速な進展を見せている量子団(cluster)代数をテーマに12月大阪大学において実行した。国内外でこの分野において活躍している4名(Zelevinsky,Leclerc,中西、長尾)にチュートリアルな連続講義をお願いし、そのあとに1日のワークショップを行った。41名の参加があり、活発な質疑応答、研究交流が行われ、成功裏に終了した。以下、研究代表者、分担者各々の今年度における研究概要を述べる。尾角は、研究協力者の坂本、Schillingととともに、D型のKRクリスタルに対して列スプリットを定義した。これはD型のX=M予想の解決に対する重要なステップとなる。また、Misraおよび、その学生であるWilsonとともに、例外型アフィンリー代数G_2^<(1)>に付随する可積分セルオートマトンを調べ、系に存在するソリトンの種類や2つのソリトンの散乱則についての結果を出した。中西は、Kashaevとの共同研究により、量子団代数の周期性に付随する量子dilogarithm恒等式の種々の表示(局所形、トロピカル形、普遍形)を導出した。さらに、局所形から量子力学的手法によって半古典近似として古典dilogarithm恒等式が得られることを示した。国場は、あるクラスの幾何クリスタルに付随するトロピカルRのタウ関数による双線形化を試み、予想を得た。また、セルゲエフによる四面体方程式の解を特殊化したものがB,Dおよび捻れD型量子アフィンリー環のスピン表現の量子R行列に一致する事を証明した。以下、研究代表者、分担者各々の今年度における研究概要を簡潔に述べる。尾角は今年度も引き続きD型のKKR写像に関する研究を進めた。中西は団代数の基礎と応用の研究をおこなった。特に、岩木耕平氏(京大)との共同研究で、完全WKB解析における変異理論の研究を開始し、StokesグラフやVorosシンボルの変異が団代数の変異とその一般化により記述されることを明らかにした。国場は3次元可積分系と量子群の関係についての研究を行った。特に、尾角正人氏(阪市大)との共同研究で、量子座標環の表現の同型に由来する3次元R行列の2次元簡約を導入し、量子アフィン代数のq-振動子表現との関係などを明らかにした。今年度の「国際研究集会の開催」は3月4日6日に京都大学理学部において「Infinite Analysis: Past, Present and Future」という標題で、続いて7日9日に同大数理解析研究所において「Bethe Ansatz, Quantum Groups and Beyond」という標題で行った。本科研費、京都大学理学部・数理解析研究所からの経費を合わせ、海外から16名、国内から13名講演者を招聘した。テーマは量子可積分系、量子群や無限次元リー環の表現論やそれらに関連する幾何、組合せ論、特殊関数論などで82名の参加者を得て、成功裏に終了した。また次の週には名古屋大学でトレダノラレド氏によるヤンギアンとアフィン量子群の同型性に関する3日間の集中講義を行った。こちらも他大学からの8名を含め15名の参加者があり好評であった。尾角は非例外型アフィン型に対応するすべてのKRクリスタルが単純であることと、相似性をもっていることを示した。中西は団代数の基礎および応用の研究を行った。特に、1.nilpotentdouble affine Heck代数に現れるダイログ恒等式の証明、2.有限型団代数の変異同値とcベクトルの明示的記述、3.sine-Gordon Y-systemに対する周期性とダイログ恒等式の証明などの結果を得た。国場はC3型量子座標環の表現論を用いて3次元反射方程式の解の明示式を求めた。3次元反射方程式の非自明解は今までに見つかっておらず、この解が最初の解となった。さらに、有限次元単純リー環に付随する量子座標環のIntertwinerが、対応する量子展開環のべき零部分代数のPoincare-Birkoff-Witt型基底間の基底変換行列に一致することを示した。今年度の「国際研究集会の開催」は、9月9日11日に名古屋大学において「Infinite Analysis 14: Summer School on Cluster Algebras in Mathematical Physics」と題して行った。団代数はもともと量子群の表現論に関連してでてきた概念であるが、近年はいろいろな分野に結びついている。この研究会では特に数理物理との関係に焦点をあてて、6人の講演者に1時間講演を3回行っていただいた。48名(うち海外からは10名)の参加者があり、有意義なスクールとなった。

もうひとつ3月9日11日に大阪市立大学において「数学・物理における可積分系の諸相」と題して、国内向けのミニワークショップを開催した。こちらは33名の参加者があった。以下、研究代表者、分担者各々の今年度における研究概要を簡潔に述べる。中西は団代数の基礎と応用の研究を行い、シュレーディンガー方程式の単純極におけるストークス現象の団代数による定式化等を研究した。国場は四面体方程式の2次元簡約を考察し、一般化量子群の表現が現れることを見出した。今年度の「国際研究集会の開催」は、3月24日27日に大阪市立大学において「Infinite Analysis 16: New Developments in Integrable Systems」と題して行った。今回は可積分マルコフ過程を主要トピックに掲げ、4人の海外招待講演者に1時間講演を2コマずつお願いした。また11名の方に1時間講演をお願いした。48名(うち海外からは5名)の参加者があり、有意義な研究会となった。以下、研究代表者、分担者各々の今年度における研究概要を記す。尾角はアフィンD型の場合のパスと艤装配位との間の全単射の構成問題を解決した。中西は引き続き団代数の基礎と応用の研究を行った。具体的には1.一般団代数の研究、特に高次ダイログ関数の関数等式の導出、2.Gross等による散乱図形による交換図の記述を用いた団代数の研究、3.団代数の亜群による定式化、などの研究を行った。国場は相互作用する多種粒子系として記述される新しい1次元系マルコフ過程を定式化した。結晶基底理論と四面体方程式を応用して定常状態の行列積による構成を与え、遷移確率が非一様な場合への拡張を行った。また一般化量子群に対応する量子Rから組合せRを定義し、その基本的性質を証明した。研究代表者尾角はSchilling,坂本らとともに、D型の最高ウェイトパスと艤装配位との間の全単射を最も一般的な場合に構成した。これによって、X=M予想は組合せ論的手法でも解決された。分担者中西はクラスター代数の量子可積分系に関連する側面の研究を共同研究者とともに行い、T(Y)-systemの周期性、dilogarithm恒等式、完全WKB解析と変異の関係等を明らかにした。分担者国場は、研究開始時の目的には含まれていなかった3次元量子可積分系の研究を開始した。その後、尾角も含めた共同研究者とともに、量子座標環とPBW基底の関係、四面体方程式の2次元簡約、マルコフ過程への応用等の成果を上げた。今年度の研究会は国際研究集会を夏に一回、国内向けワークショップを3月に一回行った。9月のものは数理物理における団代数をテーマに、6人の講演者が毎日1時間ずつ3日間講演するというスクール形式で行った。3月のものは通常のワークショップ形式で行った。どちらも可積分系の研究者が多く集い、成功したといえる。研究代表者、分担者の研究計画の実行についてもおおむね順調である。27年度が最終年度であるため、記入しない。数学来年度の「国際研究集会の開催」は、8月または9月に行う予定としている。
カンボジアの農村開発と農家行動の分析

研究課題通り、カンボジアの農村・農家に焦点を当てた研究を行った。本年は、主に契約栽培と農村内での社会関係に取り組んだ。前者について、契約栽培の意思決定と所得との関係を中心に研究した。が、この契約栽培は、複合契約の様相を呈しているため、計量的に示すには長期にわたるデータが必要であることは十分承知していたが、それ以外にも修正すべき点がいくつかあり今後の課題とする予定である。後者について、交換労働という農作業を媒介とした相互扶助的社会関係に対する農民の評価について研究した。本件は、東京大学農学部のセミナーで報告した。本件により、市場で取引される雇用労働力と比較し、カンボジア農民が農村内で主として行っている交換労働を相対的に高く評価していることが明らかにされた。そして、村内での結束など交換労働を使用することにより、社会関係に正の影響が与えられることを示した。また、日本農業経済学会で発表した「農村開発と農村金融」は、農家の信用取引の意思決定が自己の資産と切り離せないことを中心に論じた。カンボジアの場合は、主に土地がその資産に該当する。カンボジアでは、信用取引の多くが消費に回り、投資目的として利用されない実態がある。農村開発において生産性向上をもたらす支援策が望まれることも提言として盛り込んだ。この研究は、社会関係資本の事例としてしばしば取りあげられる農村での小口金融と関連しており、農村開発と農家の行動、農家の行動に影響を与える社会関係などに焦点をおいて将来の新たな研究につながるものと考えている。他にも研究中に抽出された新たな問題がある。それらは本研究課題を遂行する上で重要な事柄であり、今後の課題となる。例えば、交換労働が市場経済の進展とともに変容を示す中で、交換労働の定義が十分に議論されていないという問題等があり、現在研究中である。今後学会などで随時報告していく予定である。研究課題の通り、カンボジアの農村・農家に焦点を当てた研究を行った。本年の研究は、研究課題の基礎的な部分に着手したつもりであり、大きく2つに分けることができる。第1は、農家の稲作における生産効率が妨げられている要因の分析について、第2は、農村内での協調的な行動の把握と計量化についてである。第1の研究について、自家消費を通じた農産物市場の不完全性が、生産効率を妨げている可能性があることを日本農業経済学会において報告した。この報告によって、自家消費から早期脱却を果たすことができる総合生産性の向上の必要性があることを示した。第2の研究について、カンボジア農村において交換労働のような村レベルでの協調行動を生じさせる要因は何かについて日本農業経済学会TEA秋季大会で報告した。この報告によって、農村内で行われている相互扶助的なものが、ゲーム論的な将来への期待と過去の実績が農村構成主体である農民の協力を生じさせる要因として最も大きな役割を演じていることを示した。また、既に『農業経営研究』に掲載された論文でも、村レベルでの協調的な行動が、消費平準化に寄与し、モラルエコノミーを生みだしている可能性について触れている。結果は、消費の平準化がカンボジア農村において行われている可能性を示唆しており、今度更なる検討が必要である。年次計画において示した、複合契約が農家に与える影響については、この2年の間に契約の形骸化が確認されており、計量化が困難な状況となった。そのため実績として残すことができていない。しかし、農家に与えた影響については博士論文の1章を割いて文章化した。
エピソード記憶の想起意識とノスタルジア感情に関する認知神経科学的解明

本研究は,エピソード記憶がもっている,過去の記憶を再体験するかのごとく想起する機能を,過去の体験をありありと感じる状態であるノスタルジア(なつかしさ)との関係から明らかにしようとした。近年のエピソード記憶研究においては,単に過去の出来事を思い出すということではなく,自分が経験した出来事をあたかも再体験しているかのごとく思い出す(mental time travel)という意識状態(autonoetic consciousness)が重要であると考えられている。ノスタルジアを非常に強く感じた際には,そうでない場合にくらべて再体験感が強く感じられることが明らかとなった。本研究は,エピソード記憶がもっている,過去の記憶を再体験するかのごとく想起する機能を,ノスタルジアを喚起するような音楽・画像刺激,および本人自身が経験した日常場面刺激(視覚刺激)を用い,行動実験および脳イメージング実験によって明らかにしようとするものである.本年度は,(1)エピソード記憶の再体験的想起とノスタルジア感の特徴およびその神経基盤,(2)エピソード想起と未来のプラン構築の関連について自己の体験がエピソード記憶の再体験的想起の重要な手がかりとなるか,という側面について検討することを目指した.(1)エピソード記憶の特徴は,単に過去の出来事を思い出すことではなく,自分自身が再体験するかのように過去の出来事を思い出すことである.そのような過去の再体験的想起にしばしば伴う感情がノスタルジア感である.これまで得たノスタルジアを喚起した場合とそうでない場合の記憶の詳細さデータの再検討を行った.また,音楽を刺激とした場合のノスタルジア喚起の背景にある神経基盤について,fMRIを用いて行ったデータに関する再分析を行った.(2)体験感を強めるために自己の体験した記憶を用いることを目指して,SenseCam(Vicon Revue社)を用いて,実際に科学館などの展示や動物園内の移動を体験するという実験を行った.そのエピソード実体験を元に未来のプランニングがどのように行われるのかを検討することが目的であった.ただ,SenseCamによる画像取得が機器の不具合があり安定しなかったため,修正を加えて検討を行った.強いノスタルジア感は過去の体験をありありと思い出すメンタルタイムトラベルを伴うが,過去の詳細な記憶想起と他の認知判断(道徳判断)と関係する可能性が,関連研究から推測され,その研究準備を進めた.エピソード記憶のもつ再体験的想起の特徴とノスタルジア感(なつかしさ)の関係について,これまでの研究成果をまとめるとともに,ノスタルジアの機能の一つと考えられる意思決定の問題について検討を行った。まずこれまでのノスタルジアに関する研究を展望し,当初は病名として扱われていたこと,近年ではより実証的な研究が進められ,孤独感の低減など社会的つながりを保つ機能があると主張されていることがわかった。しかし多くは調査研究であり,実験研究は少なく,その生起メカニズムは明確でないことを指摘した。また,記憶理論と関係づけた研究はなかった。そこで,エピソード記憶のメンタルタイムトラベルという再体験感とノスタルジア喚起の関係について考察し,「なつかしさの心理学」の1章としてまとめた。そこでは,本研究課題で実施した,ノスタルジア喚起の反応時間を調べる研究を元に,ノスタルジア感の喚起という感情的要素とエピソード記憶の想起という認知的要素の関係を議論した。さらに,ノスタルジア感情の機能を明らかにするために,ノスタルジア感の喚起が意思決定に与える影響,特に道徳判断課題に与える影響を検討した。道徳判断課題は,多数の利益のために少数を犠牲にすることを支持するかどうかを問うモラルジレンマ課題を用いた。その結果,ノスタルジア感を感じている条件では,目の前の少数者を犠牲にすることを避けるという義務論的判断が増加し,多数のためには少数を犠牲にしてもよいという功利的判断が減少することが明らかとなった。詳細な視覚情報の喚起が功利的判断を減少させるという研究があることから,この現象の背景には,ノスタルジア感を感じたことによって詳細な視覚的情報を伴うことが考えられる。またエピソード記憶と深く関係する,エピソード的未来思考の特性に関する検討も行った。本研究は,エピソード記憶がもっている,過去の記憶を再体験するかのごとく想起する機能を,ノスタルジアを喚起するような音楽・画像刺激,および本人自身が経験した日常場面刺激(視覚刺激)を用い,行動実験および脳イメージング実験によって明らかにしようとするものである.本年度は,(1)エピソード記憶の再体験的想起の特徴とノスタルジア感の関連,(2)自己の体験がエピソード記憶の再体験的想起の重要な手がかりとなるか,という側面について検討することを目指した.(1)エピソード記憶の特徴は,単に過去の出来事を思い出すことではなく,自分自身が再体験するかのように過去の出来事を思い出すことである.そのような過去の再体験的想起にしばしば伴う感情がノスタルジア感である.そこで,本年度は,ノスタルジアを感じる場合と感じていない場合で想起されたエピソード記憶の詳細さやその時点の感情がどのように異なるかを実験的に検討した.その結果,ノスタルジアを感じた場合の方がそうでない場合よりも詳細な記憶を想起していることがわかった.

このことは,ノスタルジア感情の喚起が,mental time travelというエピソード記憶想起と強い関連があることを示唆するものである.ただし,想起した記憶の詳細さは,感覚モダリティによってやや異なるなど,解釈が難しい面もあり,実験手続きを改良して,次年度に実施予定である.(2)後者については,再体験感を強めるために自己の体験した記憶を用いることを目指して検討を進めた.機材としてSenseCam(Vicon Revue社)を購入し,実験への使用を検討しているところである.本年度中に実験参加者自身の日常生活を記録してもらうことを計画していたが,個人のプライバシーの問題があることが明らかとなった.この点を解決するための実験課題を検討し,次年度以降実施する予定である.本研究は,エピソード記憶がもっている,過去の記憶を再体験するかのごとく想起する機能を,ノスタルジアを喚起するような音楽・画像刺激,および本人自身が経験した日常場面刺激(視覚刺激)を用い,行動実験および脳イメージング実験によって明らかにしようとするものである.本年度は,(1)エピソード記憶の再体験的想起とノスタルジア感の特徴およびその神経基盤,(2)エピソード想起と未来のプラン構築の関連について自己の体験がエピソード記憶の再体験的想起の重要な手がかりとなるか,という側面について検討することを目指した.(1)エピソード記憶の再体験的想起の特徴とノスタルジア感の関連については,これまで得たデータの再分析を行った.その結果,ノスタルジア感とエピソード記憶の再体験感(メンタルタイムトラベル)の関連が,感覚情報,空間的位置情報,時間的情報,社会的つながり感などと関連することを再確認した.また,音楽を用いたノスタルジア喚起にともなう脳活動を測定し,そのデータの再分析を進め,論文化を準備中である.(2)自己の体験を刺激として用いる点については,SenseCamという自動的に周囲の画像を収集する装置を用いたが,その装置の故障が相次ぎ(データが保存されない,画像がぼやける),当初計画の大幅な変更を検討中である.本研究は,エピソード記憶がもっている,過去の記憶を再体験するかのごとく想起する機能を,ノスタルジアを喚起するような音楽・画像刺激,および本人自身が経験した日常場面刺激(視覚刺激)を用い,行動実験および脳イメージング実験によって明らかにしようとするものである.本年度は,(1)エピソード記憶の再体験的想起の特徴とノスタルジア感の関連,(2)自己の体験がエピソード記憶の再体験的想起の重要な手がかりとなるか,という側面について検討することを目指した.(1)エピソード記憶の再体験的想起の特徴とノスタルジア感の関連については,ノスタルジア感を強く感じる場合の方が,再体験感が高い(メンタルタイムトラベル),においなどの感覚