hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
B細胞除去療法による強皮症モデルマウスの治療

全身性強皮症は、皮膚や内臓臓器の線維化を特徴とする膠原病であるが、皮膚の線維化に著効する薬剤はみられない。これまでに我々は、強皮症の病態において、B細胞が重要な役割を果たしている可能性について発表してきた。今回、強皮症の遺伝的なモデルであるtight skin mouse(TSKマウス)に、B細胞を除去可能な抗CD20抗体を新生仔期より皮下注射投与した場合には、骨髄や末梢のB細胞が長期に消失し、皮膚硬化の進行が43%まで抑制された。また、TSKマウスにみられる自己抗体の産生もみられなくなった。一方で、一旦皮膚硬化や自己抗体産生が完成した大人のマウスでは十分な効果がみられなかった。B細胞除去療法がTSKマウスの皮膚硬化を抑制した機序として検討結果から想定されるのは、TSKマウスにみられるB細胞の機能異常がB細胞除去により消失し、これにより皮膚に浸潤するT細胞やマクロファージからのサイトカイン産生が野生型レベルに是正されたためと考えられた。以上の結果から、TSKマウスの皮膚硬化の出現には何らかのB細胞機能異常が関与していると考えられ、抗CD20抗体治療は皮膚のサイトカインの発現を制御することにより、皮膚硬化の進行を抑制することが明らかとなった。また、抗CD20抗体は自己抗体を産生する形質細胞へのB細胞の分化を抑制することにより、TSKマウスにみられる自己免疫異常を抑制することも明らかとなった。以上の結果は、ヒトの全身性強皮症においても発症早期の抗CD20抗体治療が有効である可能性を示唆しており、本研究の成果は実際の臨床応用にも役立つものと思われた。全身性強皮症のモデルマウスであるtightskinmouse(TSKマウス)に対して、B細胞を特異的に除去できる抗マウスCD20抗体を投与した際の効果を検討した。まず、抗CD20抗体の皮下注射により、TSKマウスにおいて週齢に関わらずB細胞を長期に除去可能なことを確認した。また、本治療がB細胞以外のT細胞やマクロフアージなどには有意な影響を与えないことを、フローサイトメトリーの検討にて確認した。TSKマウスは生後1週間頃から8週くらいまで皮膚硬化が進行する。そこで、皮膚硬化の確認される前の新生児期から本治療を開始したところ、8週までに皮膚順化の進行(皮膚の厚さとコラーゲン量より評価)が約43%まで抑制された。また、これらのマウスではTSKマウスにみられる強皮症に特徴的な抗topoisomerasel抗体などの自己抗体の産生か完全に抑制された。このように発症前からのB細胞除去療法は、TSKマウスにみられる皮膚硬化と自己免疫を有意に抑制することが明らかとなった。次に、生後8週の皮膚硬化や自己抗体産生の確立したTSKマウスに、抗CD20抗体治療により8週間B細胞を除去したが、皮膚硬化や自己抗体産生に有意な変化はみられなかった。更に長期の観察が必要かもしれないが、今回の検討からは一旦完成した皮膚硬化や自己免疫にはB細胞除去療法が有用ではないものと思われた。また、効果のみられた新生児期からの投与について、抗CD20抗体の投与量を減量してB細胞除去が不完全な場合には、皮膚硬化の進行や自己抗体産生の抑制は軽度であった、このことから、本治療が抗体の容量依存性すなわちB細胞除去の程度に依存して効果のあることが示された。今後、本治療が皮膚硬化や自己免疫に関与する機序について、更に検討する予定である。前年度の研究で,強皮症の遺伝的なモデルマウスであるtight skin mouse(TSKマウス)に,B細胞を除去可能な抗CD20抗体を新生児期より投与した場合には,皮膚硬化の進行が43%まで抑制され,自己抗体の産生がみられなくなることが明らかとなった。本年度はその機序について検討した。

TSKマウスの病変部の皮膚にB細胞が浸潤してるか,また抗CD20抗体治療によりそれらのB細胞が消失するかどうかを免疫組織学的およびreal-time PCRにて測定した。しかしながら,TSKマウスでは抗体治療の有無に関わらず,B細胞の浸潤がほとんど検出されなかった。次に皮膚病変部での各種サイトカインの発現をrea1-time PCRにて測定した。TSKマウスでは野生型マウスに比べて,IL-4,IL-6,IL-10などの線維化を促進するTh2サイトカインの発現が増加しており,逆にIL-2,TNF-alpha,IFN-gammaなどの線維化を抑制するTh1サイトカインの発現が減少していた。また,線維化に中心的な役割を示すTGF-betaの発現は増加していた。しかしながら,抗CD20抗体の投与により,これらのサイトカインの発現異常が野生型レベルまで是正される傾向がみられた。これらのサイトカインは,B細胞から産生されるものもみられるが,主にT細胞やマクロファージから産生されることから,TSKマウスにみられるB細胞異常や抗CD20抗体によるB細胞除去が,T細胞やマクロファージなどの他の細胞との相互作用を介して,皮膚の線維化に影響した可能性が考えられた。以上の結果から,TSKマウスの皮膚硬化の出現には何らかのB細胞機能異常が関与してし}ると考えられ,抗CD20抗体治療は皮膚のサイトカインの発現を制御することにより,皮膚硬化の進行を抑制することが明らかとなった。
NSAIDsによるストレス蛋白質誘導と、NSAIDsの多彩な薬理作用における役割

細胞、動物レベルで、NSAIDsによる抗アルツハイマー作用へのストレス蛋白質誘導の関与を検討した。その結果、GRP78など種々の小胞体シャペロンの発現を抑制した時、NSAIDsによる抗アルツハイマー作用効果が見られなくなることを見いだした。一方、動物レベルでは、APPの過剰発現マウスを用いて、ストレス蛋白質の過剰発現の効果を調べたところ、アルツハイマー病症状が緩和されることを見いだした。炎症性腸疾患(IBD)は腸の粘膜に慢性の炎症や潰瘍を引き起こす原因不明の疾患である。最近の研究から、炎症性サイトカインや細胞接着因子(CAM)による炎症性細胞の活性化と浸潤、及びそこから放出される活性酸素種(ROS)による粘膜細胞傷害が重要な役割を果たしていることが分かってきた。一方、熱ショック蛋白質(HSP)は様々なストレスにより誘導され、細胞をストレスに対し耐性化する一群の蛋白質である。IBD患者の腸組織でHSPが誘導されていることなどから、HSPがIBDに関与していると考えられているが、その役割は不明であった。そこで我々は、HSF1(HSPの誘導に必須な転写因子)欠損マウス(HSF1-KO)及びHSP70過剰発現マウス(HSP70-Tg)を用いて、DSS腸炎(IBDのマウスモデル)を解析した。野生型マウスに比べ、HSF1-KOマウスでは腸炎が悪化し、逆にHSP70-Tgマウスでは抑制されていた。またDSS投与により、HSF1依存的にHSP70が腸組織で誘導された。次に我々は、野生型マウスに比べ、HSF1-KOマウスではDSS投与による細胞死が亢進し、HSP70-Tgマウスでは抑制されていること、及びin vitroにおいて、HSP70がROSによる細胞死を抑制することを見出した。また、HSF1-KOマウスではDSS投与による炎症性サイトカインやCAMの誘導が亢進し、HSP70-Tgマウスでは抑制されていること、及びin vitroにおいて、HSF1やHSP70が炎症性刺激による炎症性サイトカインCAMの誘導を抑制することを見出した。以上の結果は、HSF1及びHSP70が腸炎に対して保護的に働いている事を直接的に示す初めての遺伝学的証拠である。また、その分子機構として、ROSによる細胞死抑制、及び炎症性サイトカインやCAMの産生抑制の関与が示された。既存のNSAIDs(約100種)、自ら合成したNSAIDs(約200種)、製薬企業・他大学ら供与されたNSAIDs(700種)からなるNSAIDsライブラリー(合計1000種以上)を構築している。そこでこれらのNSAIDsの各ストレス蛋白質誘導能を調べ、各ストレス蛋白質をより強く誘導するものを選択した。その際、誘導に必要な絶対的な濃度だけでなく、細胞毒性に比べより低い濃度でそのストレス蛋白質を誘導するという観点からも化合物の選択を行った。具体的には、それぞれのストレス遺伝子のプロモーターの下流にルシフェラーゼの遺伝子を挿入したレポータープラスミドを用いたレポーターアッセイで一次スクリーニングを、各ストレス蛋白質の誘導をイムノブロット法で調べる方法で二次スクリーニングを行った。次に選択したNSAIDsの薬理作用を動物実験で検討した。その際、これまでの研究で明らかになった各ストレス蛋白質誘導演関与する薬理作用を中心に解析する。例えば上述のこれまでに得られている結果から、HSP、小胞体シャペロン、HO-1を強く誘導するNSAIDsは胃潰瘍副作用が弱いこと、逆にこれらを余り誘導しないNSAIDsは抗癌作用が強いこと、小胞体シャペロンを強く誘導するNSAIDsは抗アルツハイマー作用が強いこと、HO-1を強く誘導するNSAIDsは抗炎症作用が強いことなどを予想しているので、それらの作用を中心に解析した。以上の解析から、医薬品開発へ直結するNSAIDs(胃潰瘍副作用の少ないNSAIDs、抗炎症作用・抗癌作用・抗アルツハイマー作用の強いNSAIDs)の候補が見いだされた。
独自化合物ライブラリーを用いた自己免疫疾患に対する新規治療薬の開発

自己免疫疾患である多発性硬化症は、現在承認されている有効的な治療薬が、I型インターフェロン製剤および冬虫夏草の成分であり生理活性脂質であるS1PのインバースアゴニストFTY720とその類縁体のみであり、社会的充足率も十分ではない。薬効の高い新規化合物の作出が望まれる。そこで長崎大学独自の海洋微生物ライブラリーを始めとする化合物ライブラリーにより多発性硬化症に薬効を持つ化合物の単離を目指す。また、京都大学から分譲していただいた1万化合物も利用し、新規骨格を持つ薬効を持つ化合物の単離を目指す。新規骨格を保持する化合物を取得できたら、合成最適化を用いて、薬効、細胞へのデリバリーまたは毒性などを変化させ、さらなる有用な治療薬候補の取得を目指す。最終的には、多発性硬化症のマウス病態モデルである実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)を用いて、個体レベルでの概念検証(Proof of Concept)の取得を試みる。初年度は、京都大学10,000化合物からIRF転写活性を促進する1次スクリーニングから得た化合物に関して、濃度依存性を確認した。残念ながら、濃度依存性を示したものは0個だった。ライブラリーを変えて現在、スクリーニングを実施しているところである。長崎大学の合成研究者を中心に合成化合物ライブラリーを240化合物、海洋微生物、真菌や植物由来の抽出物ライブラリー160個を実施する。当初、カウンターアッセイのために用意したNFkB-SEAPでもスクリーニングを実施しており、天然物抽出物から免疫賦活能を保持する抽出物を得ることができ、濃度依存性も確認できた。また、NFkB-SEAP細胞を改良し、エピソーマルベクターによりサイトカイン受容体を恒常的に発現させることによりサイトカインシグナルを特異的に検出する新たな系を樹立した。京都大学10,000化合物からIRF転写活性を促進する1次スクリーニングから得た化合物に関して、濃度依存性を確認した。今後は、ライブラリーを変え、IRF転写活性を促進する化合物同定を目指す。加えて、NFkB転写活性を指標に転写活性を促進する化合物の取得も目指す。新規アジュバントの作出が期待できる。また、NFkB-SEAP細胞へサイトカイン受容体を導入し、高感度に特異的なサイトカインシグナルを検出することにも成功した。このサイトカインは炎症応答において重要であり、このサイトカインシグナルの阻害剤のスクリーニングに用いることができるか、今後、評価しハイスループットスクリーニングを実施していく予定である。化合物単離後は、EAEをはじめ自己免疫疾患等のマウス病態モデルを用いてProof of Conceptの取得を試みる。長崎大学の合成研究者を中心に合成化合物ライブラリーを240化合物、海洋微生物、真菌や植物由来の抽出物

ライブラリー160個を実施する。当初、カウンターアッセイのために用意したNFkB-SEAPでもスクリーニングを実施しており、天然物抽出物から免疫賦活能を保持する抽出物を得ることができ、濃度依存性も確認できた。また、NFkB-SEAP細胞を改良し、エピソーマルベクターによりサイトカイン受容体を恒常的に発現させることによりサイトカインシグナルを特異的に検出する新たな系を樹立した。今後は、ライブラリーを変え、IRF転写活性を促進する化合物同定を目指す。加えて、NFkB転写活性を指標に転写活性を促進する化合物の取得も目指す。新規アジュバントの作出が期待できる。また、NFkB-SEAP細胞へサイトカイン受容体を導入し、高感度に特異的なサイトカインシグナルを検出することにも成功した。このサイトカインは炎症応答において重要であり、このサイトカインシグナルの阻害剤のスクリーニングに用いることができるか、今後、評価しハイスループットスクリーニングを実施していく予定である。化合物単離後は、EAEをはじめ自己免疫疾患等のマウス病態モデルを用いてProof of Conceptの取得を試みる。
若年女子の骨量増加に向けたプログラム開発

本研究では、踵の骨量が増える可能性のある大学生女子を対象として、1.指の比率2D:4Dと踵骨骨量との関連を明らかにすることと、2.対象となった人に簡易な運動を3か月間継続してもらい、その結果が骨量や筋力、体脂肪などの体組成にどのように影響を与えるのか明らかにすることを目的に調査を行った。1については、有意な結果が得られ、現在論文投稿中である。2については、運動を継続出来た者22人と、運動を継続出来なかった者19人に分け、その特徴を明らかにすることができた。どちらも3か月後に骨量が増えていたが、運動継続出来た者は筋力が、そうでなかった者は脂質が同時に増えており、運動習慣の重要性が明らかになった。先行文献の中で、体格や運動、栄養と骨量との関連について、さらには母親や父親からの遺伝的要因についても指摘されている。また、女性は、男性と比較すると高齢になった際に骨粗鬆症に罹患しやすい。その理由の一つとして男性ホルモンの影響が挙げられるが、女性にも量の違いはあるものの含まれている。そこで、男性ホルモンの保有優位性を知り、その因子と骨量との関係を探ることで、より対象に合った介入時期や介入方法が検討できるのではないかと考えた。対象については、最大骨量の獲得時期が10代後半から20代前半にかけてと言われていることから、その年齢層に焦点を絞り、骨量増加に向けた介入方法を見出したいと考える。平成26年度は、若年女子の骨量増加に向けた効果的な介入方法を検討することを目的に、調査を進めている。本調査では、介入にはオリジナルの筋力アッププログラムを取り入れている。筋力アッププログラムの内容は、女性の骨量に影響を及ぼすことが示唆された遅筋を鍛えられる内容になっており、運動の種類は、研究者がリストに挙げた中から対象者が自由に選択でき、3か月間継続しやすいよう工夫した。質問紙調査票の作成、プレテストを経て、3か月間の介入調査を実施している。進捗状況は、研究実施計画に沿い順調に進展している。平成27年度は、対象者数を追加していき、本調査結果が将来の骨粗鬆症予防をする上で活かせるように努める予定である。2015年度も2014年度に引き続き、3か月間の介入調査(筋力アップトレーニングを週3日から4日実施することを目標)を行った。現在、データを整理しており、次いで男性ホルモンの保有優位性に着目して踵骨骨量を増加させる要因について統計分析を行い検討する予定である。対象者:調査内容に同意した大学生女子45名うち4名は3か月後に行った3回目の測定には参加できず未完了で終了した。分析対象者は41名である。調査内容:1初回には、再度の調査内容の説明、同意書の提出のち、体組成計測、第2指および第4指の測定、骨量測定および質問紙調査を行った。また最後に、3か月間継続してもらう筋力アップトレーニングの内容について対象者自身で決定した。22回目は初回から2か月後に実施した。内容は、体組成計測、骨量測定および質問紙調査を行った。この時、筋力アップトレーニングの実施状況も把握し、当日の体組成および骨量測定結果を見ながら、トレーニングを継続するよう促した。33回目は調査の最終で、初回から3か月後に実施した。内容は2回目と同様である。具体的な結果については統計分析後になるが、所感として、骨量が低いなど対象である大学生の健康面での不安が強い場合は、3か月間の自力でのトレーニングであってもモチベーションが続く様子が見られたが、ダイエットをしたい等の理由で参加した学生はなかなかトレーニングが継続しづらかったようであった。ただ、全体的に、トレーニングが目標には届かずとも運動習慣は出来たという感想は聞かれた。2016年度で最終年度となるが、2014年度および2015年度で調査は終了しており、統計分析を行い結果をまとめていく段階にあるため2014年度2015年度の間に3か月間の介入調査を行った。対象者:調査に同意した大学生45人(18-20歳)のうち、3か月の間に行った調査全てに参加した41名を分析対象者とした。現在、国際学会で発表するべく分析を行っており、これまでの先行研究を裏付ける若年女性の骨量に影響を及ぼす要因として以下の結果が得られている。調査を行った初めの2か月間、1週間に3回以上のトレーニングをした群と、トレーニングしなかった群に分け分析を行った。どちらの群でも、初回の骨量測定から2か月後、3か月後と行った骨量測定の結果のみ見ると増加していた。トレーニングをした群では、体重をはじめ体脂肪は有意に変化していることはなかったが、筋肉量が有意に増加していた。一方、トレーニングをしなかった群では、体重には有意な変化は見られなかったものの、体脂肪率が有意に増加し、筋肉量については有意に減少していた。今後は、トレーニングを継続できた背景について分析を続けて明らかにし、論文としてまとめたいと考える。すでに海外での発表も決定しており、今年度の実施計画に沿った進捗状況となっているため本研究は、踵骨骨量が増える可能性のある若年女性を対象として、指の比率2D:4Dと踵骨骨量との関連を明らかにすることと、簡易な運動介入を行いそれが体組成にどのように影響を与えるかを明らかにすることを目的に調査を行った。踵骨骨量については、超音波による測定を行った。

2D:4Dと踵骨骨量との関連については同意が得られデータに不足のなかった138名を対象に分析を行った結果、有意な結果が得られた。現在論文執筆中である。3か月間の簡易な運動介入(各自が運動を選択する自宅でできるサーキットトレーニングを隔日で行うよう指示)の踵骨骨量およびその他体組成への影響については、同意が得られデータに不足のなかった41名(18.5±0.6歳)を対象とした分析を行った結果、有意な結果が得られた。対象41名のうち、22名は運動継続ができ(週3日以上運動を実施)、19名は運動継続出来なかった。これら2群に分け統計分析した結果、どちらの群の対象ともに踵骨骨量が有意に増加していた。しかし、詳細を見るとそれぞれにその理由が異なっていることが明らかになった。運動継続ができた群では、筋力が有意に増加しており、運動継続出来なかった群では、脂質が有意に増加していた。これらの結果より、若年女性では、非常に簡単な運動を継続することで筋力を増加することが可能であることが明らかとなった。若年期に運動習慣をつけ継続することは、将来の骨粗鬆症予防をはじめ生活習慣病を予防する一助になると示唆された。本研究では、踵の骨量が増える可能性のある大学生女子を対象として、1.指の比率2D:4Dと踵骨骨量との関連を明らかにすることと、2.対象となった人に簡易な運動を3か月間継続してもらい、その結果が骨量や筋力、体脂肪などの体組成にどのように影響を与えるのか明らかにすることを目的に調査を行った。1については、有意な結果が得られ、現在論文投稿中である。2については、運動を継続出来た者22人と、運動を継続出来なかった者19人に分け、その特徴を明らかにすることができた。どちらも3か月後に骨量が増えていたが、運動継続出来た者は筋力が、そうでなかった者は脂質が同時に増えており、運動習慣の重要性が明らかになった。当初の予定通り、すでに調査に取りかかっており、現在は調査対象者の追加を行っている。以上の進捗状況から、(2)おおむね順調に進展している。が妥当であると考える。統計分析を行い、結果をまとめて学術論文を作成する予定である。また同時に、学会発表も行いたい。国際学会での発表および学術論文の作成を行う公衆衛生看護学本年度に、データを収集してしまう必要がある為、対象者を募るための工夫をしていく必要がる。2016年度中に国際学会での発表を予定していたが、社会情勢が不安定であり、海外へ出向くことが安全とは思えなかった為、その分の費用が未使用であった。平成26年度については、骨量測定を行う機器の修繕費として多く確保していたが、故障することなく機器の使用が可能なため、余剰金が生じている。また、その費用が必要ない場合に、現在、データ解析能力が低下しているデスクトップ型パソコンおよび現在、データの収集が困難となっている体組成計に直接つないで使用するノート型パソコン一台を購入する予定が、対象者確保を優先し先延ばしになっていたため。学術論文発表および研究論文を作成するために必要な文献等の購入および英文校正、投稿費、旅費に使用する予定である。成果発表で使用する予定(国際学会での発表および学術論文の作成)デスクトップ型パソコンおよびノート型パソコン一台を購入する予定である。また、途中経過で発表できる段階にくれば、国内学会で発表するための旅費および参加費に充てる予定である。
北朝士大夫の通婚関係の研究

本研究報告では総計427の北朝の漢族士大夫の通婚例を抽出し、山東(太行山脈以東、292例)と山西(太行山脈以西、関隴地方も含む、135例)に分け整理した。以下、これまで進めてまた作業を通して得た知見を披瀝しよう。(1)通婚関係を記す史料の記述対象が山西士大夫に比べて山東士大夫に大きく偏っている。そのことは北朝士大夫の通婚状況を考察する上で山西士大夫より山東士大夫の方がより精度の高い結果が得られると考えられる。(2)山東士大夫の通婚関係に関する記述が山西士大夫のそれより多い史料上の原因は第1に正史の『魏書』の記述対象が山東に傾いていたこと、第2に発掘された北朝の墓誌中、山東士大夫の通婚関係を記したものの方が、山西士大夫のそれより多いことである。(3)山東士大夫の頂点に位置付けられる清河郡崔氏・范陽郡慮氏・趙郡李氏・榮陽郡鄭氏・博陵郡崔氏は通婚相手の出身地が不明なものを除けば、4075%が山東出身者により占められており、山西士大夫より山東士大夫が通婚相手として選ばれたことが明らかとなった。以上の五姓は相互に繁く通婚した上、それを中核として他の山東士大夫と通婚した。(4)五姓以外の山東士大夫では、鉅鹿郡魏氏、清河郡房氏、平原郡明氏、東清河郡僅氏が五姓と多く通婚していた以外は、五姓以外の山東士大夫が主たる通婚相手であった。(5)山西士大夫の通婚相手は山東士大夫より山西士大夫の方が多いように思われるが、中でも顕著な例は太原郡郭氏・河東郡裴氏・馮翅郡冠氏・安定郡旱甫氏である。その一方で、山東士大夫と多く通婚した隴西郡李氏のような山西士大夫もみられるが、少数である。平成6年度はどちらかというと資料の収集に力を注ぎ,記載されてある北朝士大夫の通婚関係を個別にカードに記入し家毎に整理する作業はまだ完了していないので,結論めいたことはいえないが,これまで行った作業の中で気づいたことを以下のべることとする.先ず第1にいえることは,北朝士大夫の通婚関係が記述されてある資料に記されている対象は北朝士大夫中太行山脈以東の所謂山東士大夫に大きく偏っている点である.特にその点を如実に示しているのが,石封史料中の基誌の出土地が河北・河南省などの山東に集中している事実である.華北が東西に分裂する前の北魏の歴史を叙述した「魏書」に記されている士大夫も東西分裂後に武川鎖出身の鮮卑族とともに一大政治勢力である関隆集団を形成する関隆士大夫を含む太行山脈以西の士大夫,山西士大夫(仮称)より山東士大夫の方に記述が多く割かれている.「魏書」の記述

状態は,北魏代政治の中心舞台や中心勢力が山東にあったことを示唆していて極めて興味深い.この点唐代に至って政治の中心舞台や中心勢力が山西(太行山脈以西)に移ったことと野対照を成す.北朝における山西士大夫の通婚関係は現時点でそれを示す資料が少ないが故にそれについて普遍的な結論を直接導き出すことはできないが,資料が数多く伝わる山東士大夫の通婚関係をみると山西士大夫の家とそれは屋西郡の李氏を除いて極めて少ないことから,山西士大夫は山西士大夫の家を主たる通婚対象としていたと考えられる.山東士大夫の通婚関係をみると,山東士大夫の最上層を構成する博陵郡と清河郡の崔氏・箔陽郡の〓氏・趙郡の李氏・〓陽の鄭氏,それに加えて山西士大夫に属する隆西郡の李氏が相当緊密な〓威関係を結んでいたのが認められる.崔・〓・李・鄭4氏とそれ以外の山東士大夫との通婚関係は若干みられるが,崔・〓・李・鄭4氏同士ほど密ではなく,作の4氏が比較的〓〓的な通婚集団を形成していたのが確認される.これは山東士大夫の身分の中で崔・〓・李・鄭4氏とそれ以外の士大夫との間に〓属が存在していたことを反映していると思われる.鮮卑族の元氏は山東士大夫の崔・〓・李・鄭4氏と堅く通婚したが,これは北魏が山西より山東の〓治を重視していたことの表れであろう.崔・〓・李・鄭4氏以外の山東士大夫の通婚関係についてはまだ十分に調べていないので,今後の課題としたい.平成7年度も平成6年度にひきつづき資料を収集し、記載されてある北朝士大夫の通婚関係を個別にカードに記入し家毎に整理した。整理の視点として山東(太行山脈以東)と山西(太行山脈以西)に分けて通婚関係をみた。平成6年度は山東士大夫の五姓清河群崔氏・范陽郡盧氏・趙郡李氏・榮陽郡鄭氏・博陵郡崔氏の通婚関係127例を整理したが,平成7年度は五姓以外の山東士大夫,遼東郡公孫氏・昌黎郡韓氏・燕郡公孫氏・上谷郡寇氏・范陽郡祖氏・中山郡甄氏・河間郡〓氏・渤海郡の封・高・李・刀4氏・鉅鹿郡魏氏・長楽郡馮氏・清河郡の傳・房両氏・広平郡宋氏・平原郡明氏・東清河郡傅氏・東平郡軍氏・魏郡杜氏・頓丘郡李氏・河内郡馬氏・河南郡の郭・王両氏など165例を整理し,山西士大夫では五原郡段氏・代郡王氏・太原郡の郭・王・辛の3氏・西河郡宋氏・河東郡の薛・裴・柳3氏・弘農郡の劉・楊両氏・華山郡王氏・馮胡郡寇氏・高平郡李氏・京兆郡の韋・杜両氏・扶風郡馬氏・武功郡蘇氏・安定郡の皇甫・胡両氏・龍西郡李氏・敦煌郡宋氏など135の通婚例を整理した。山東士大夫中前年度整理した五姓以外の士大夫は,魏・房・明・傅4氏が五姓と比較的多く通婚しているのが認められるが、それ以外の士大夫は五姓と通婚した例が少なく五姓以外の山東士大夫と婚姻を重ねていたとみられ、五姓とそれ以外の山東士大夫間に階層上の断層があったと考えられる。山西士大夫の通婚関係については,少ない事例から、山東士大夫との通婚が山西士大夫との通婚例を上回っている隴西郡李氏や,山東士大夫の五姓と通婚した例が隴西郡李氏・太原郡李氏・華山郡王氏・京兆郡韋氏・安定郡胡氏に見受けられるが,山東士大夫よりむしろ山西士大夫と通婚する傾向が強かったように感ぜられる。
時期特異的・部位特異的遺伝子破壊法を用いたShn2遺伝子の行動学的機能解析

Shn2のexon領域の配列をloxP配列で挟んだShn2 floxedマウスに各部位特異的にCreリコンビナーゼを発現させるCreマウスと掛け合わせることにより領域特異的Shn2欠損マウスを得ることが出来る。loxP配列で挟んだShn2のexon領域の配列がCreリコンビナーゼによって欠損させられたときにShe-2 KOマウスと同様の表現型が得られるかどうかを未成熟歯状回の指標となる遺伝子群をRT-PCRによって定量して確認した。Shn2 floxedマウスとtelencephalin Creマウスを交配することによってShn2Δ/Δマウスを得た。このマウスの海馬を用いて未成熟歯状回の指標となる遺伝子についてRT-PCRを行ったところ、ドーパミン受容体1Aの発現が増加し、デスモプラキン、トリプトファン-2, 3-ジオキシゲナーゼの発現が減少しており、Shn2Δ/Δマウスが未成熟歯状回を持っていることが明らかとなった。本研究は、顕著な精神疾患様の行動異常を示し、非常に妥当性の高い精神疾患のモデルマウスと考えられるSchnurri-2欠損マウス(Shn2 KOマウス)について、脳のどの部分におけるどの時期のShn2の欠損がこれらの多様な行動学的異常をもたらしているのかを知るために、時期特異的・領域特異的Shn2欠損マウスを用いて行動を解析することを目的としている。この目的のため、Shn2のexon領域の配列をloxP配列で挟んだShn2 floxedマウスを入手した。そして各部位・各時期に特異的にCreリコンビナーゼを発現させるCREマウスと交配させるために十分な数を繁殖させた。また、Shn2 floxedマウスにおいてloxP配列が機能するかどうかを確認するたあに、CaMKIIプロモーター支配下にCreを発現させるCK-CREマウスと交配させ、(CK-CRE/W ; floxed/w)という遺伝子型のマウスを得た。さらにこのマウスに(floxed/w)の遺伝子型のマウスを交配させることで(CK-CRE/w ; floxed/floxed)という遺伝子型のマウスを得ることができた。このマウスではCREが働いた細胞でShn2が欠失しているはずであり、誕生したマウスの尻尾を用いて遺伝子型の判定をするとShn2が欠失している個体が見られた。本来、CaMKII CREマウスは前脳特異的に働いており、尻尾では組換えは起こらないはずであるが、発生のどこかの段階でCaMKIIか発現し、組換えが起こったものと考えられる。Shn2 floxedマウスにおいてCREによる組換えが起こることは確認できたが、時期特異的・領域特異的に組換えを起こさせるためにはCREマウスの選択や交配の組み合わせを注意する必要がある。本研究の目的は、顕著な精神疾患様の行動異常を示し、非常に妥当性の高い精神疾患のモデルマウスと考えられるSchnurri-2欠損マウス(Shn-2 KOマウス)について、脳のどの部分におけるどの時期のShn-2の欠損がこれらの多様な行動学的異常をもたらしているのかを知るために、時期特異的・領域特異的Shn2欠損マウスを用いて行動を解析することである。Shn2 KOマウスは、精神疾患様の行動異常とともに、精神疾患の新たな中間表現型の候補である未成熟歯状回を示している。この未成熟歯状回はShn-2 KOマウスのほかに、Shn-2 KOマウスと非常によく似た行動異常を示すalpha-CaMKIIヘテロKOマウスのなど精神疾患様行動異常を示す5系統のマウスで確認されている。昨年度までに、領域特異的Shn2欠損マウスの作成のため、Shn-2のexon領域の配列をloxP配列で挟んだShn-2 floxedマウスを繁殖させている。このマウスと各部位特異的にCreリコンビナーゼを発現させるCreマウスとを掛け合わせることにより領域特異的Shn2欠損マウスを得ることが出来る。本年度は、loxP配列で挟んだShn-2のexon領域の配列がCreリコンビナーゼによって欠損させられたときにShr2 KOマウスと同様の表現型が得られるかどうかを未成熟歯状回の指標となる遺伝子群をRT-PCRによって定量して確認した。Shn-2 floxedマウスとtelencephalin Creマウスを交配することによってShn-2 Δ/Δマウスを得た。

このマウスの海馬を用いて未成熟歯状回の指標となる遺伝子について・T-PCRを行ったところ、ドーパミン受容体1Aの発現が増加し、デスモプラキン、トリプトファン-2,3-ジオキシゲナーゼの発現が減少しており、Shn-2 Δ/Δマウスが未成熟歯状回を持っていることが明らかとなった。
キトサン配合リン酸4カルシウムセメントの改良に関する研究

リン酸4カルシウム粉末に添加するキトサンの添加量について再検討を行った.添加量は,前回の課題研究において5wt%が限度であることが判明したため,本研究ではさらに細かく設定することとした.具体的には,添加量を1、2、3、4、5wt%とした.練和液成分に関しては従来から使用しているリンゴ酸-クエン酸水溶液を用いた.物性に関してはADA規格No. 61に準じて硬化時間,圧縮強さならびに崩壊率の測定を行い,さらに,ヒト象牙質に対する接着強さの測定を行った.その結果,キトサンの添加量が増加するに従い,硬化時間は長くなり,圧縮強さでは2wt%を越えると極端に小さくなった.また,崩壊率に関しては大きくなった.市販裏層材との比較においては硬化時間ならびに圧縮強さに関してキトサンの添加量が2wt%以内であれば遜色のない結果が得られた.崩壊率に関しては市販裏層材よりかなり大きな結果を示した.裏層材に関する規格値が存在しないため,どの程度の物性が得られれば望ましいとは言い難いものの,現時点ではキトサンの添加量が2wt%以内であれば,裏層材として使用に耐えれるものと考えられる,崩壊率に関してはアパタイト系裏層材では歯髄に対する活性を考慮した場合,大きな崩壊率もやむを得ないとの報告があることからも裏層材としての有用性があるものと考えられた.続いて,液成分の改良に関しては,従来から報告されているようにリン酸4カルシウムならびにキトサンはカルボン酸と反応して硬化体を形成することから,本研究ではモノ,ジ,トリカルボン酸の中から代表的なカルボン酸を選択して練和液の主成分とした.さらに,各練和液の濃度は10、20、30%とした.その結果,今回用いたカルボン酸,具体的にはギ酸,酢酸などでは各練和液の濃度において硬化体を形成するすることが不可能であった.加えて,操作性が非常に悪い結果が得られた.粉液比に関しては前回の課題研究と同様の1.5 (g/g)で行ったわけであるが,粉液比に関しても再度検討する必要性があることが考えられた.また,液成分に関してはそれぞれのカルボン酸単体で使用するのではなく数種類のカルボン酸を混合して使用する必要があることが考えられる.いずれにせよ,液成分の改良に関してはさらなる検討が必要であることが示唆された.リン酸4カルシウム粉末に添加するキトサンの添加量について再検討を行った.添加量は,前回の課題研究において5wt%が限度であることが判明したため,本研究ではさらに細かく設定することとした.具体的には,添加量を1、2、3、4、5wt%とした.練和液成分に関しては従来から使用しているリンゴ酸-クエン酸水溶液を用いた.物性に関してはADA規格No. 61に準じて硬化時間,圧縮強さならびに崩壊率の測定を行い,さらに,ヒト象牙質に対する接着強さの測定を行った.その結果,キトサンの添加量が増加するに従い,硬化時間は長くなり,圧縮強さでは2wt%を越えると極端に小さくなった.また,崩壊率に関しては大きくなった.市販裏層材との比較においては硬化時間ならびに圧縮強さに関してキトサンの添加量が2wt%以内であれば遜色のない結果が得られた.崩壊率に関しては市販裏層材よりかなり大きな結果を示した.裏層材に関する規格値が存在しないため,どの程度の物性が得られれば望ましいとは言い難いものの,現時点ではキトサンの添加量が2wt%以内であれば,裏層材として使用に耐えれるものと考えられる,崩壊率に関してはアパタイト系裏層材では歯髄に対する活性を考慮した場合,大きな崩壊率もやむを得ないとの報告があることからも裏層材としての有用性があるものと考えられた.続いて,液成分の改良に関しては,従来から報告されているようにリン酸4カルシウムならびにキトサンはカルボン酸と反応して硬化体を形成することから,本研究ではモノ,ジ,トリカルボン酸の中から代表的なカルボン酸を選択して練和液の主成分とした.さらに,各練和液の濃度は10、20、30%とした.その結果,今回用いたカルボン酸,具体的にはギ酸,酢酸などでは各練和液の濃度において硬化体を形成するすることが不可能であった.加えて,操作性が非常に悪い結果が得られた.粉液比に関しては前回の課題研究と同様の1.5 (g/g)で行ったわけであるが,粉液比に関しても再度検討する必要性があることが考えられた.また,液成分に関してはそれぞれのカルボン酸単体で使用するのではなく数種類のカルボン酸を混合して使用する必要があることが考えられる.いずれにせよ,液成分の改良に関してはさらなる検討が必要であることが示唆された.
協力2レベル非線形計画に対する粒子群最適化とファジィ・ランダム環境への拡張

本研究課題では,複雑に依存しあう社会システムにおける様々な意思決定は,確率論的ランダム性とファジィ論的曖昧性を同時に取り入れた広い意味での不確実性の下で,大規模多変数でしかも相競合する目的を有する複数人の意思決定者の意向を考慮して行わなければならないことに着目して,最適化問題として定式化するとともに,対話型意思決定手法を提案した.社会的要求の多様化を反映させる2レベル非線形計画問題への一般化によって,意思決定者との対話により協力関係下での上位レベルの意思決定者と下位レベルの意思決定者のお互いの満足度を考慮した意思決定者の満足できる解を求めることを可能とすることにより,現実のさまざまな状況に即した意思決定が行える手法を開発した.また,定式化された問題に含まれる係数のファジィ・ランダム性と意思決定者のファジィ目標を考慮することにより,さらに現実に即した意思決定が可能となる手法を提案した..現実のさまざまな意思決定状況おけるファジィ性とランダム性を同時に考慮したファジィ・ランダム環境における2レベル非線形計画法の提案を行った.また,本研究課題で提案するさまざまな意思決定手法を,現実の意思決定状況への幅広い応用を行った.具体的には,産業界における実システムの一例として,地域冷暖房システムにおける数多くの計画問題を取り上げて,ファジィ・ランダム環境下での非線形計画問題としての定式化を行うとともに数値実験により提案手法の有効性について検証を行った.本研究では,制約のない多峰性の非線形最適化問題に対する近似解法として注目されている粒子群最適化(PSO)に対して,一般の非線形等式・不等式制約をも考慮した探索と大域的最適性を目指した改良を施すとともに,協力関係下での上位レベルの意思決定者と下位レベルの意思決定者のそれぞれの目的を同時に考慮するという2レベル非線形計画問題への一般化を試みた.具体的には,Kennedyらによって提案され,高速かつ高精度な近似最適化手法として有望視されている粒子群最適化手法に対して,初期個体群の生成において準同型写像を用いることにより実行可能な個体のみを生成するとともに,移動後の個体の制約の取り扱いについて考察することにより,決定変数に対する上下限制約以外にも一般の等式制約と不等式制約条件をもつ2レベル非線形計画問題に対して適用可能となるように改良を加えた.特に,粒子群最適化手法における制約を考慮した探索のために,探索点が実行不可能な個体を2分法により実行可能となるように修正する方法を採用した.ただし,2分法の実行には計算時間を要するため,2分法による個体修正を行う部分個体群と実行不可能領域への移動を許可する部分個体群という2つの部分個体群を用いる手法を提案した.また,個体の移動方法と評価関数を変更するとともに離脱行動を採用することにより局所的最適解への停留を抑制することを試みた.さらに,提案した手法が高速かつ高精度な近似最適化手法であることを検証するために,問題の規模と非線形性の度合いが異なるさまざまな種類の2レベル非線形計画問題への適用を実施した.研究成果の有効性および実用性についての実証検証を行い,得られた研究成果は学術雑誌に掲載されたため.近年の社会的要求の多様化にともない,単一目的の非線形計画法よりはむしろ協力関係下での上位レベルの意思決定者と下位レベルの意思決定者のそれぞれの複数個の目的を同時に考慮するという2レベル非線形計画法への需要が高まってきている.そこで,非線形計画問題に対する粒子群最適化手法を,協力関係下での2レベル非線形計画問題へ一般化することがこれまでに行われているともに不確実情報下における2レベル非線形計画問題の定式化が進められている.本年度においては,ファジィ情報を考慮した2レベル非線形最適化の観点から,さまざまなファジィ2レベル非線形計画問題の定式化を行った.さらに,モデリング過程でのパラメータに含まれるファジィ性のみならず,意思決定者の判断の曖昧性をも同時に考慮した,人間中心の新しい対話型ファジィ意思決定手法の開発を行った.ここで,ファジィ性を考慮して拡張された満足解を求めるためのマックスミン問題の最適性に関する探索を効率的に行う粒子群最適化手法の提案により,高速でしかも高精度な近似手法を構築した.また,ランダム変数係数を考慮した確率計画法の立場から,ランダム環境におけるさまざまな確率モデルを採用したランダム2レベル非線形計画問題の定式化を試みた.特に,ランダム性を考慮して拡張された満足解を求めるためのマックスミン問題に対する効率的な探索方法を模索することにより,精度の良い近似最適解を実用的な計算時間内で求めることが可能な粒子群最適化手法を提案し,意思決定者との対話により,最終的に意思決定者の選好を反映した満足解の導出法を構築した.2017年度の取り組みにより,ファジィ情報およびランダム変数係数を考慮した2レベル非線形計画問題の定式化を行った.また,定式化された問題に対して,意思決定者との対話により,意思決定者の選好を反映した満足海の導出法の構築を行った.得られた研究成果は国際会議にて発表を行った.以上のことから,おおむね順調に進展していると評価する.本研究課題では,複雑に依存しあう社会システムにおける様々な意思決定は,確率論的ランダム性とファジィ論的曖昧性を同時に取り入れた広い意味での不確実性の下で,大規模多変数でしかも相競合する目的を有する複数人の意思決定者の意向を考慮して行わなければならないことに着目して,最適化問題として定式化するとともに,対話型意思決定手法を提案した.社会的要求の多様化を反映させる

2レベル非線形計画問題への一般化によって,意思決定者との対話により協力関係下での上位レベルの意思決定者と下位レベルの意思決定者のお互いの満足度を考慮した意思決定者の満足できる解を求めることを可能とすることにより,現実のさまざまな状況に即した意思決定が行える手法を開発した.また,定式化された問題に含まれる係数のファジィ・ランダム性と意思決定者のファジィ目標を考慮することにより,さらに現実に即した意思決定が可能となる手法を提案した..現実のさまざまな意思決定状況おけるファジィ性とランダム性を同時に考慮したファジィ・ランダム環境における2レベル非線形計画法の提案を行った.また,本研究課題で提案するさまざまな意思決定手法を,現実の意思決定状況への幅広い応用を行った.具体的には,産業界における実システムの一例として,地域冷暖房システムにおける数多くの計画問題を取り上げて,ファジィ・ランダム環境下での非線形計画問題としての定式化を行うとともに数値実験により提案手法の有効性について検証を行った.ファジィ情報を考慮した2レベル非線形最適化の観点から,さまざまなファジィ2レベル非線形計画問題の定式化を進める.現実の意思決定状況のファジィ性とランダム性を考慮したファジィ・ランダム環境における2レベル非線形計画法として,ファジィ数の実現値が確率的に変動するファジィランダム2レベル非線形計画法のみならず,平均や分散がファジィ数であるようなランダムファジィ2レベル非線形計画法への挑戦を試みるとともに,2レベル非線形計画問題,ファジィ2レベル非線形計画問題ならびにランダム2レベル非線形計画問題に対して本研究課題で開発される対話型意思決定手法に,確率計画法,ファジィ計画法,2レベル計画法などの意思決定手法の望ましい特徴を取り入れることにより,定式化した問題に含まれるファジィ性とランダム性のみならず,意思決定者の判断の曖昧性をも同時に考慮した,人間性を尊重した新しい意思決定手法を開発する.また,本研究で提案される大域的粒子群最適化手法に基づく非線形計画法,2レベル非線形計画法,不確実性や曖昧性の下での対話型2レベル非線形計画法を,現実のさまざまな状況における意思決定問題への幅広い応用を試みる.より具体的には,産業界における実システムの一例として,地域冷暖房システムにおけるさまざまな計画問題を取り上げて,非線形計画問題,2レベル非線形計画問題,ファジィ性やランダム性を含む2レベル非線形計画問題としての定式化を試みる.定式化された問題は,実規模の問題では数百の変数を含む大規模な問題になり,厳密最適解の導出は困難となるため,本研究で提案する粒子群最適化手法による近似解法を適用する.研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込額と執行額は異なっている.研究を進めていくうえで必要に応じて研究費を執行したため当初の見込額と執行額に差が生じた.次年度使用額は研究図書および文房具などの購入に使用することを計画している.研究図書の購入,学会への参加のための旅費などに使用することを計画している.
ホメオボックス変異による発癌機講解に基く選択的分子標的治療の開発

さらに、癌化にかかわる遺伝子、転移に関する遺伝子、薬剤耐性にかかわる遺伝子など分子標的治療に応用できる標的遺伝子を探索するDNAマイクロアレイ解析を実施しプラチナ抗癌剤に対する耐性遺伝子TBCEとCITED2遺伝子を見出した。ホメオボックス変異による発癌機序を解析するにおいて、まず疾患モデルを臨床経験から抽出した。Barkittリンパ腫や残胃癌における発癌機序に関係していると思われるEBvirusや子宮頸癌において発癌機序に関係していると思われるHuman papilloma Virus(HPV)が候補として選択した。子宮頸癌においてはHPVが性器・粘膜に感染し発癌すると言われている。我々は、種々の子宮頸癌細胞株を用いてHPVのDNAマイクロアレイ上でのHPV Genotypingのタイプ別判定を行った。HPV型16および18に加えて,31,33,35,39,45,51,52,56,58,59,68,73,82型を発癌型すなわち高リスク型と考えるとされているが、今回HPV-6,11,16,18,31,33,34,35,39,40,42,43,44,45,51,52,54,56,58,59,62,66,67,68,69,70,72の計27種類のHPV遺伝子を調べた。Caski癌細胞株においてHPV16の感染してることがわかった。これらのデータをもとにHPV16のgenomeDNAを用いてインバースPCRを行うことにより、未知領域を増幅させ、HPV-16のIntegurationの機序により癌抑制遺伝子などの遺伝子の変異が生じていないか検討を進めていく。ホメオボックス変異による発癌機序を解析するにあたり、疾患モデルとしてHuman Papilloma Virus (HPV)の感染により発癌すると考えられている子宮頸癌のモデルを候補として選択した。種々の子宮頸癌細胞株を用いてHPVのDNAマイクロアレイ上でのHPV Genotypingのタイプ別判定を行った。
アクションリサーチに基づく看護教育における「隠れたカリキュラム」に関する研究

看護教育に従事する看護教員・看護師を参加者とするアクションリサーチにより、看護教育における6領域のH.C.(看護における困難な局面の強調・低い自己評価・学習動機の喪失・看護の理想と現実の認知・古い教育観による学習姿勢の刷り込み・不適切な組織適応様式の習得)が抽出された。また、研究参加者には、「教育観の迷い」「教育活動への不全感」「不透/ネガティブな教師像」から、「将来像への展望」「自己モニタリング能力の獲得」「新たな教育観の獲得」が語られるようになるという変化が見られ、H.C.の探索が、看護教育の質向上と看護教育者の成長支援に資する可能性が確認された。(1)研究目的:看護教育における「隠れたカリキュラム」を解明し、その研究過程を通して、研究参加者の教育実践の変化を目指す。(2)方法:看護師、看護教員を研究協力者として、「隠れたカリキュラム」に関するグループディスカッションを実施。ディスカッション内容をデータ化し、看護師養成機関や臨地実習現場に存在する「隠れたカリキュラム」に関連する語りを抽出する。さらに、これらの活動による研究者および研究協力者自身の変化に関するディスカッションを行い、同様に分析する。今年度の研究目標は、看護専門学校における「隠れたカリキュラム」のデータ収集を行うことであった。しかしながら、研究に先立って、関連文献を検討した結果、「隠れたカリキュラム」が示す範囲、用いられ方などが多様であり、本研究における操作的定義をするためには十分に時間をかけて検討する必要があると思われた。また、データ提供者を教育機関別に類型化するのは実際的ではないことが判明した。よって本年度実施した内容は以下の通りである。1.先行研究の検索およびこの領域の先行研究者を招致しての学習会開催。文献の整理および学習会での成果のまとめ進行中2.研究協力者となる予定の看護教育従事者に対する「隠れたカリキュラム」の概要の紹介と、アクションリサーチへの参加打診。看護教育従事者にカリキュラム開発についての学習とともに、「隠れたカリキュラム」の概要を紹介することを主な目的として、医学教育におけるカリキュラムの研究者による講演会を開催。大阪府、兵庫県、奈良県内の看護教育機関に広報し、看護教師79名の参加者が得られた。参加者の属性は、67%が看護専門学校、20%が大学、3%が短期大学勤務者であった。講演会では、「隠れたカリキュラム」に対する関心についてのアンケートを実施し、参加者のほぼ全員から「関心をもてた」との回答が得られた。本講演会参加者の中から、本研究課題に関心をもち、次年度以降の活動に参加可能な看護教師を募集したところ、39名から承諾が得られた。今年度の成果を踏まえ、次年度の課題は、1.「隠れたカリキュラム」の操作的定義を行う。2.研究への参加承諾の得られた方を中心に、「隠れたカリキュラム」に焦点化したワークショップを開催し、ここでの参加者の発言を基礎データとして、さらなるデータ収集の方向性を導く。また、この中からアクションリサーチとしての参加者を募集し、次年度のデータ収集につなげる。今年度の研究目標は、アクションリサーチの協力者を確定し、研究者・協力者が共同して、研究会を開催し、「隠れたカリキュラム」のデータ収集を行っていくことであった。1.「隠れたカリキュラム」に関する講演会・ワークショップ開催およびアクションリサーチャーの確定医学教育の専攻研究者による講演会を開催。これに参加し、本テーマに興味・関心をもった看護教育者にワークショップ参加を呼びかけた。ワークショップは、アクションリサーチの具体的活動である研究会のデモンストレーションと位置づけた。これによって、研究協力者となる人に、今後の活動を具体的にイメージしやすくするとともに、研究者の今後の活動指針を得た。参加者は33名。うちアクションリサーチへの参加表明者は20名。(のちに、2名追加)2.データ収集のための研究会(グループディスカッション)開催今年度は、10月と2月の2回開催。各回3カ所の会場に分かれてディスカッションを実施。述べ6会場分のデータが収集された。ディスカッションのテーマは、看護教育活動の中で、日頃感じているジレンマなど主観的な体験から、看護教員・指導者が学生に影響を与えている態度・言葉などの具体例へと展開した。現在、これらのデータの分析過程である。以上を踏まえ、次年度の課題は1.分析結果を踏まえて、さらにテーマを絞ったディスカッションの実施。2.データ分析から「隠れたカリキュラム」の抽出3.アクションリサーチとしての今後の活動の検討4.成果発表方法の検討平成20年度の研究目標は、過去2年間に実施した研究会で収集したデータを分析し、その結果に基づいて、さらなるデータの追加、分析を行うことであった。今年度実施した内容は以下の通りである。1.これまでに収集したデータを研究者間で分析した。

2.データ分析にあたって、「隠れたカリキュラム」の分析における視点の一致をはかるために、日本カリキュラム学会に出席し、教育学における先行研究の分析視点について情報収集した。また、本学会で、当該課題の先行研究者から研究視点や分析の方向性、分析方法など具体的研究方法に関する助言を得た。3.データ分析過程から明らかとなった不足データの収集のため、第3回研究会を実施した。4.分析結果についてのメンバーチェキングおよび「隠れたカリキュラム」について研究者、研究参加者間での理解を深めることを目的に、教育学における当該課題に関する先行研究者に講演、参加を依頼し、第4回研究会として実施した。現在、第3回研究会でのデータを追加し、メンバーチェッキングをふまえた最終段階の分析を実施中である。以上をふまえ、次年度の課題は以下の通りである。1.研究過程で得られた結果の公表1)看護教育における「隠れたカリキュラム」の様相2)アクションリサーチとして実施した研究会における看護教員、看護師の変化2.継続研究課題の明確化本研究では、看護教育におけるHidden Curriculum(以下、H.C.)の様相を明らかにするために、アクションリサーチの手法を用い、3年間5回にわたって、看護教員と臨床指導者によるH.C.に関するフォーカスグループディスカッションを実施した。その結果、以下の3点が明確になった。1.看護教育におけるH.C.は「教員への外的統制」「教員に内在する要因」「学校に存在する教育環境要因」「指導者への外的統制」「指導者に内在する要因」「実習施設に存在する教育環境要因」「メッセージ性のある教育活動」の7領域のアウトカムとして存在する可能性がある。2.看護教育におけるメッセージ性のある教育活動は、「職業教育への偏重」「多様な看護実践活動の様相」「不十分な実習教育環境」「古典的看護教育の残存」の4領域の教育活動であった。これらの教育活動により学生が学ぶH.C.は、「看護における困難な局面の強調」「低い自己評価」「学習動機の喪失」「看護の理想と現実の認知」「古い教育観による学習姿勢の刷り込み」「不適切な組織適応の様式の習得」であった。3. 5回のフォーカスグループディスカッションの結果、参加者にH.C.の意識化による変化が見られた。参加者は、アクションリサーチ参加前の自己の状態として「教育観の迷い」「教育活動の不全感」「不透明/ネガティブな教師像」として語っていたが、研究活動参加後は、「将来像への展望」「自己モニタリング能力の獲得」「新たな教育観の獲得」の3局面が変化として語られた。以上の結果より、看護基礎教育におけるH.C.は、看護教育の成果に否定的影響を与えている可能性があり、また、H.C.という概念を導入することによって、看護教育者のリフレクションを促進する可能性が示唆された。よって、看護教育におけるH.C.研究は、効果的な教育活動を促進する上で意義があると考えられる。