hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周基本治療による歯周組織の改善と血中レプチン，脳賦活化の関連について

またfMRIを用いて高次脳機能への影響では,言語課題において,歯周疾患による前頭連合野への悪影響を取り除くことが推察できる。歯周基本治療は長期にかかるため,本研究が終了した患者は8名ではあるが,現在進行中の患者は3名いるため研究は順当に推移していると考える。本研究の目的は,慢性歯周炎に罹患した患者において,歯周基本治療を行い,歯周組織の改善が血中レプチン濃度の変化とともに脳活性に影響するかを検討することである。方法は,慢性歯周炎の患者に本研究の同意取得後,初診時に歯周組織検査(PPD,PAL,BOP,排膿,動揺度),口腔内写真撮影を行った。また当院口腔保健学科にて血中レプチン濃度測定および患者の全身状態評価のための血液検査(血計(WBC,RBC,Hb,Ht,Plt),血液生化学(総蛋白,アルブミン,総ビリルビン,GOT,GPT,γGTP,BUN,クレアチニン,総コレステロール,HDLコレステロール,中性脂肪,血糖,インスリン、HbA1c,高感度CRP),血清(エンドトキシン))を空腹時採血で行い,放射線科で認知課題(言語課題,計算課題)によるfMRIを行った。その後TBI,SRPを中心とした歯周基本治療を約4か月行った。SRP後終了後1か月後に初診時と同じパラメーターの測定を行った。歯周基本治療が終了した11名のデーターで検討した結果,PPDは初診時3.3±0.83mmから2.5±0.60mmに減少,アタッチメントレベルは初診時3.8±0.89mmから3.0±1.00mmのアタッチメントゲインを認めた。血中レプチン濃度(被験者10名)は,初診時9.7±7.48ng/mlから8.1±5.06ng/mlに減少した。fMRI撮影では,歯周基本治療を行うと計算課題では,両側の背外側前頭前野の活動を,言語課題では左側の背外側前頭前野の活動の増加を認めた。慢性歯周炎に起因する不快刺激が作業記憶をはじめとする課題遂行に必要な高次脳機能を阻害していたが,歯周基本治療により不快刺激が取り除かれ背外側前頭野の本来の賦活が回復したものと考えられた。本研究の目的は,慢性歯周炎に罹患した患者において,歯周基本治療を行い,歯周組織の改善が血中レプチン濃度の変化とともに脳活性に影響するかを検討する。歯周基本治療により,有意な歯周組織の改善,fMRI撮影では,高次脳機能の賦活を認めた。慢性歯周炎に起因する不快刺激が作業記憶をはじめとする課題遂行に必要な高次脳機能を阻害していたが,歯周基本治療により不快刺激が取り除かれ背外側前頭前野の本来の賦活が回復したものと考えられた。歯周基本治療を行い,血中レプチン濃度が,初診時11.2±12.13ng/mlから13.5±14.61ng/mlに増加した。また,歯周基本治療を行い,fMRIを用いて高次脳機能への影響を行った。その結果,高次脳機能の賦活を認めた。特に言語課題での前頭連合野のより大きな賦活を認めた。血中レプチン,fMRIの両方測定した患者は1名である。その結果,歯周基本治療を行うと歯周組織の改善を認めた。血中レプチン濃度は,初診時3.1ng/mlから5.3 ng/mlに増加した。またfMRIを用いて高次脳機能への影響では,歯周基本治療を行うと計算課題では,後頭葉の脳細胞に血流増加の広範囲な増加を認めた。言語課題では,前頭連合野の部分的な血流の増加を認めた。歯周基本治療は長期にかかるため,本研究が終了した患者は一人ではあるが,現在進行中の患者は5名いるため研究は順当に推移していると考える。本研究課題において順調に行われているため何ら問題はない。本研究の継続により,歯周基本治療を行うことにより歯周疾患による前頭連合野への悪影響を取り除くことを明らかにしたい。
心筋症の遺伝的病因に基づく新規予防、治療法の開発

研究計画に挙げた以下の進行状況について、1.HCM多発大家系患者に対する網羅的変異解析から得た新規の病因を基盤とした治療法の創出:これまでに我々は肥大型心筋症(HCM)多発大家系を対象とした網羅的変異解析を施行し、新規の心筋症原因候補遺伝子Xの変異を同定し、さらに、日本人HCM発端者集団に、複数の別のX遺伝子変異を見出した。Xは液性因子であるが、今まで報告のない肥大抑制因子であると仮説をたて、モデル細胞、動物を作成し現在検証を進めている。。2.心筋症の既知遺伝子の原因変異解析、新規原因候補遺伝子解析: 67種の既知の心筋症原因遺伝子に関する変異解析の系を用いて、全国多施設より依頼された肥大型、拡張型心筋症(DCM)患者ゲノムを解析し、多くの病的と考えられる変異を同定し、結果を報告してきた。特に本年度は、個々に報告してきた小児HCM例について、遺伝子解析結果をまとめ文献報告を行なった(文献1)。小児HCMでは、高い確率でサルコメアを中心とした原因遺伝子が同定された。特に、家族歴の明らかでない非家族性HCMにおいて、成人HCMでは原因遺伝子変異の同定確率は低いが、小児HCMでは非家族性であっても、家族性HCM同様に高い確率で原因遺伝子変異を同定できることが明らかとなった。さらに、非常に予後の悪く比較的稀なHCMの亜型である、心室中部閉塞型HCMについて遺伝子解析を行なった。この亜型では、通常のサルコメア遺伝子変異の同定頻度は低く、むしろDCMやその他の心筋症で見出される遺伝子変異を有する例も多く、通常のHCMとは異なる要因でその病態を形成していることが示唆された。これらをまとめ、臨床データと関連付けて文献報告を行なった(文献3)。小児HCM、心室中部閉塞型HCMの遺伝子解析結果について、世界的にもまとまった症例数での報告はこれまでなく、意義がある。次世代シーケンサーを用いた既知原因遺伝子群の網羅的解析の系を用いて、多くの原因変異を見出し臨床へ報告、還元を行っている。また、同定した新規の心筋症原因遺伝子Xに関して、肥大抑制メカニズムの解明のため、細胞レベル、個体レベルでの解析を進めている。これらの成果は、学会報告及び、論文を発表あるいは投稿中である。特に新規に得られた心筋症原因候補遺伝子Xについて、細胞モデル、また、個体モデルを作成し、それぞれのレベルでの詳細な機能解析を分子生物学的、細胞生物学的に行い、肥大抑制メカニズムの解明を網羅的に進めている。。
遺伝子治療による運動パフォーマンスの改善

心不全モデルラットにおいて、術後6ヶ月以降の血圧は徐々に減少し、シャム手術ラットの値より低下した。また、術後1年半の心不全モデルラットにおいて、トレッドミルでの持久的運動能は、明らかに低下していた。しかし、3週間の自発的運動により心不全モデルラットの最大血圧の上昇・改善と持久的運動能の向上が認められた。これらの結果は、心不全患者において日常的な軽い運動は血圧と持久力の改善に有効であることを示唆する。大動脈弓狭窄誘発性心不全モデルラットの心臓は左室肥厚性肥大心であり、筋小胞体カルシウムポンプ(SERCA2a)のmRNAおよび蛋白の発現は低下している。これが主原因で左室の収縮/拡張不全を引き起こすことが知られている。本研究は、この心不全モデルラットの心臓にSERCA2a遺伝子をin vivo導入することで、不全心の心機能を改善させると同時に、不全心ラットの運動パフォーマンスが、健常レベルに回復するかどうか、について明らかにすることを目的とする。平成20年度は、畿央大学学内の生理学実験室の整備を行なった。また、当初の研究計画では海外共同研究者の米国マウントサイナイ医科大学のHajjar教授(研究協力者)から提供される筋小胞体のカルシウムポンプ(SERCA2a)遺伝子を組み込んだE1領域欠損アデノウィルスベクターを用いる予定であったが、最近、Hajjar教授はSERCA2a遺伝子を組み込んだアデノ随伴ウィルス(AAV)ベクターを開発したので、このAAVベクターを用いて本研究を遂行することに研究計画を変更した。変更理由は、次の3点である。1)アデノウィルスは、炎症反応を惹起する可能性があるが、このSERCA2a AAVベクターは病原性がない。2)アデノウィルスベクターの宿主での発現期間は1週間程度であるのに対して、SERCA2a AAVベクターは宿主染色体DNAに組み込まれるため長期間(数か月以上)SERCA2a遺伝子を発現できる。このため、SERCA2a遺伝子治療の効果を長期間に亘って調べることが可能になった。3)心臓への遺伝子導入の際に、アデノウィルスベクターでは開胸手術し心臓への注射を行ったが、AAVベクターでは外科手術を必要とせず、ラット尾静脈からAAVベクターを注入することにより、非侵襲的に心臓にSERCA2a遺伝子を導入できた。本研究のためのSERCA2a AAVベクターの分与については、昨年秋にHajjar教授から承諾を得た。予備実験として、大動脈弓狭窄誘発性心不全モデルラットにおいて大動脈弓狭窄期間と心機能(機械的機能とエネルギー学的機能)との関連について調べてみた結果、機械的機能とエネルギー学的機能の両面からみた不全心を引き起こすためには、大動脈弓狭窄期間は半年以上必要であることが判明した。以上より、本研究では半年間の大動脈弓狭窄より作製した心不全モデルラットにSERCA2a AAVベクターを導入することで、心機能と運動パフォーマンスの改善を試みる。平成21年度は、昨年度に引き続き畿央大学学内の共同実験室および動物実験施設の整備を行ないつつ、本研究を遂行した。また、本年2月に海外共同研究者の米国マウントサイナイ医科大学のHajjar教授(研究協力者)と筋小胞体のカルシウムポンプ(SERCA2a)遺伝子を組み込んだアデノ随伴ウィルスベクター(AAV-SERCA2a)を用いる本研究について綿密な打ち合わせを行った。なお、このAAV-SERCA2aは不全心患者の心機能をも改善することが、つい最近明らかになった。昨年度の予備実験から大動脈弓狭窄誘発性心不全モデルラットにおいて、機械的心機能とエネルギー学的心機能の両面からみた不全心を引き起こすためには、大動脈弓狭窄期間は半年以上必要であることが判明したので、現在、1ヶ月齢ラットに大動脈弓狭窄手術を行い、不全心が誘発されるまで飼育している。また、自発的運動量を測定するための予備実験を行い、基礎データを得た。健常ラットを回転式運動量測定ケージに2週間飼育し、毎日、回転数(走行距離)を測定したところ、2週目で自発的運動量が徐々に増加した。この結果より、心不全ラットの自発的運動量を測定するためには、回転式運動量測定ケージ内で少なくとも2週間飼育することが必要であると判明した。さらに、トレッドミルを用いての強制運動による持久力の測定についても測定条件を検討した。その結果、510%の傾斜ベルト上に3040m/分の走行速度での運動が最も適していると判明した。本年度は、心不全モデルラットの自発的運動量およびトレッドミルでの強制的持久力を測定し、さらに、AAV-SERCA2aを不全心に導入することで、これらの運動パフォーマンスの改善を試みる。平成22年度は、大動脈弓狭窄誘発性心不全モデルラット12匹およびシャム手術ラット8匹を作製し、術後2ヶ月、4ヶ月、6ヶ月で心拍数、血圧(最大血圧、最小血圧)、自発的運動量を測定した。両手術ラットは、術後ケアーを施された後に、12時間の明暗サイクルの動物実験施設内ラット飼育室(温度23度)にて、水と餌を自由摂取で飼育された。

血圧と心拍数を非観血血圧測定装置(BP-98A,ソフトロン)にて測定した。また、自発的運動量を測定するため、ラットを回転式運動量測定ケージに水と餌を自由摂取で10日間飼育し、毎日、回転数(走行距離)を測定した。術後2ヶ月と4ヶ月において、心不全モデルラットとシャム手術ラットの心拍数、血圧、自発的運動量は、ほぼ同じ値であり有意な差が認められなかった。しかし、術後6ヶ月での最大血圧は、シャム手術ラットに比較して心不全モデルラットでは、有意に低下していた。それにもかかわらず、心不全モデルラットの自発的運動量は減少傾向にあるものの、シャム手術ラットとの差は認められなかった。現在、両ラットは、術後9ヶ月目に達しているので、再度、心拍数、血圧(最大血圧、最小血圧)、自発的運動量を測定している。これらの測定を術後12ヶ月まで継続して行う予定である。さらに、トレッドミルを用いての強制運動による持久力も検討する予定である。本年度は、心不全モデルラットの自発的運動量およびトレッドミルでの強制的持久力が低下した段階で、AAV-SERCA2aを不全心に導入することで、これらの運動パフォーマンスの改善を試みる。平成23年度は、大動脈弓狭窄誘発性心不全モデルラットおよびシャム手術ラットにおいて、前年度に引き続き、術後6ヶ月、9ヶ月、1年、1.5年で血圧(最大血圧、最小血圧)、心拍数、自発的運動量を測定した。両手術ラットの血圧と心拍数を非観血血圧測定装置にて測定した。また、自発的運動量を測定するため、ラットを回転式運動量測定ケージに水と餌を自由摂取で10日間飼育し回転数:(走行距離)を測定した。術後6ヶ月1.5年において、心不全モデルラットとシャム手術ラットの心拍数はほぼ同じ値であり有意な差が認められなかったが、術後6ヶ月以降において、心不全モデルラットの最大血圧と最小血圧は経時的に徐々に減少し、シャム手術ラットの値より有意に低下した。しかしながら、両手術ラットの10日間の自発的運動量は加齢とともに徐々に減少したが、両群に有意な差は認められなかった。そこで、トレッドミルを用いての強制運動による持久力を検討した。10分間のトレッドミル走行前後での血中乳酸濃度を測定したところ、心不全ラットの乳酸増加率はシャム手術ラットに比較して有意に増加した。本研究計画では、この段階で不全心にSERCA2a遺伝子を導入することにより、運動パフォーマンス(持久力)の改善を検討することになっているが、現在、本研究機関の動物実験施設ではAAV-SERCA2aを使用できないので、甲状腺ホルモン(T3)投与によるSERCA2a遺伝子発現の増大を試みた。しかし、T3投与の予備実験において、心不全ラットが死亡したので本実験を中止した。そこで、運動によりSERCA2a遺伝子発現が増大し、運動パフォーマンス(持久力)や血圧が改善するかを検討した。両手術ラットを3週間にわたり回転式運動量測定ケージで飼育して、飼育前後での持久力と血圧を測定した。その結果、3週間の自発的運動により心不全ラットの最大血圧の上昇と持久力の向上が認められた。現在、圧カテーテル法による心機能解析と左心室でのSERCA2a蛋白質発現解析の検討を行っている。
カット野菜の新貯蔵法 シンナムアルデヒドによる褐変抑制機構の解明及び品質評価

野菜や果物をカットし、放置、貯蔵すると褐変することは食生活上よく経験する現象である。近年カット野菜特にカットレタスの流通・消費が増大しているが、カットレタスの主たる品質劣化要因はこの褐変である。褐変の制御は困難であり、現在は低温流通、低温貯蔵でその速度を遅くすることで実用的に対処している。褐変を遅らせ日持ちを延長させる新たな制御法が求められている。我々は近年、シンナムアルデヒドにより酵素的褐変が抑制されることを見出した。本研究の目的は、シナモン由来のシンナムアルデヒドがどのような機構で褐変を抑制するかを明らかにするとともに、シンナムアルデヒド処理がカットレタスの微生物学的品質に及ぼす影響を評価することである。シンナムアルデヒド処理したカットレタスのPAL活性は、貯蔵3日目に有意に抑制された。処理12時間後のPALmRNAの発現レベルを調べたところ、コントロールでは20-30倍に増加したが、処理区では5倍しか増加しなかった。以上の結果より、シンナムアルデヒドは、カットによるPALの発現誘導を抑制することで、ポリフェノールの生合成誘導を阻害し、貯蔵褐変を抑制すると考えられた。シンナムアルデヒド処理したカットレタスの常在菌数は貯蔵中に増加したが、コントロールと有意差はなかった野菜や果物をカットし、放置、貯蔵すると褐変することは食生活上よく経験する現象である。そのため消費期限は3日程度と短く、褐変を遅らせ日持ちを延長させる安全でかつ簡便な新たな制御法が求められている。カットしていないレタス葉中にはポリフェノール類はほとんど存在しないが、カットするという障害応答により、ポリフェノール生合成のキー酵素であるPALが誘導され、ポリフェノールが新たに合成される。合成されたポリフェノールはポリフェノールオキシダーゼの作用により順次酸化され褐変していく。よって、酵素的褐変を制御するには、ポリフェノール生合成系を抑制すればよいことになる。我々はこれらの研究を背景に、新たな安全で安心できる褐変制御法を開発する目的で食品由来ポリフェノール生合成酵素阻害剤を探索し、GRASであるシンナムアルデヒドにより酵素的褐変が抑制されることを見出した(Biosci. Biotechnol. Biochem.,70,672,2006)。本研究の目的は、シナモン由来のシンナムアルデヒドがどのような機構で褐変を抑制するかを明らかにするとともに、シンナムアルデヒド処理がカットレタスの品質に及ぼす影響を評価することである。本年度は、シンナムアルデヒドの処理条件の検討し、条件を決定するとともに、葉における部位別の褐変を観察した。また、貯蔵中の細菌試験を行い、品質への影響を調べた。我々はこれらの研究を背景に、新たな安全で安心できる褐変制御法を開発する目的で食品由来ポリフェノール生合成酵素阻害剤を探索し、GRASであるシンナムアルデヒドにより酵素的褐変が抑制されることを見出した(Biosci. Biotechno1. Biochem.,70,672,2006)。

本年度は貯蔵中の細菌試験を行い、品質への影響を調べるとともに、PAL発現レベルを調べた。細菌数は特に減少しなかったが、ヒートショック処理のように貯蔵中に菌数を急増させるようなことはなかった。野菜や果物をカットし、放置、貯蔵すると褐変することは食生活上よく経験する現象である。近年カット野菜特にカットレタスの流通・消費が増大しているが、カットレタスの主たる品質劣化要因はこの褐変である。褐変の制御は困難であり、現在は低温流通、低温貯蔵でその速度を遅くすることで実用的に対処している。そのため消費期限は3日程度と短く、褐変を遅らせ日持ちを延長させる安全でかつ簡便な新たな制御法が求められている。カットしていないレタス葉中にはポリフェノール類はほとんど存在しないが、カットするという障害応答により、ポリフェノール生合成のキー酵素であるPALが誘導され、ポリフェノールが新たに合成される。合成されたポリフェノールはポリフェノールオキシダーゼの作用により順次酸化され褐変していく。よって、酵素的褐変を制御するには、ポリフェノール生合成系を抑制すればよいことになる。我々はこれらの研究を背景に、新たな安全で安心できる褐変制御法を開発する目的で食品由来ポリフェノール生合成酵素阻害剤を探索し、GRASであるシンナムアルデヒドにより酵素的褐変が抑制されることを見出した(Biosci.Biotechnol.Biochem., 70, 672, 2006)。本研究の目的は、シナモン由来のシンナムアルデヒドがどのような機構で褐変を抑制するかを明らかにするとともに、シンナムアルデヒド処理がカットレタスの品質に及ばす影響を評価することである。本年度は主に抑制機構について調べた。シンナムアルデヒド処理したカットレタスのPAL活性は、貯蔵3日目に有意に抑制された。この時PALタンパク質量はコントロールに比べ半減していた。処理12時間後のPALmRNAの発現レベルを調べたところ、コントロールでは20-30倍に増加したが、処理区では5倍しか増加しなかった。以上の結果より、シンナムアルデヒドは、カットによるPALの発現誘導を抑制することで、ポリフェノールの生合成誘導を阻害し、貯蔵褐変を抑制すると考えられた。
肺癌局所の免疫微小環境における免疫抑制因子の同定とその制御

肺癌における抗体免疫療法の効果は未だ不十分であり、新たな免疫抑制機序の解明が重要である。今回、腫瘍浸潤T細胞のPD-1及びTIM-3の発現と腫瘍細胞におけるそれらのリガンドの発現を検討し、予後との相関を解析した。腫瘍発現PD-L1とGalectin-9及びがん精巣抗原のXAGE1は、TNM分類と独立した予後因子であった(HR:0.40, p=0.01)。以上の結果から、腫瘍局所を詳細に検討することで、肺腺癌患者の予後が予測できる。また、腫瘍局所では、PD-1/PD-L1経路のみならず、TIM-3/Galectin-9経路が重要であり、それらを阻害するがん免疫療法の開発が重要である。腫瘍浸潤リンパ球における、PD-1、TIM-3、BTLA、LAG-3分子の発現を検討した結果、末梢血と比較し、PD-1陽性リンパ球、TIM-3陽性リンパ球の割合が有意に多かった。次に、局所浸潤リンパ球のPD-1、TIM-3発現を指標にしたT細胞の機能解析を行った。その結果、PD-1陽性TIM-3陽性CD8 T細胞はCD27及びKi-67の発現が維持されていたが、PD-1陰性TIM-3陽性CD8 T細胞では、CD27およびKi-67の発現が低下していた。一方で、Annexin VはTIM-3陽性CD8 T細胞で強く発現していた。これらのことより、T細胞上のPD-1分子の発現はT細胞の活性化状態を示し、TIM-3分子の発現はT細胞の疲弊を示していると考えられる。次に、TIM-3のリガンドであるGalectin-9によるT細胞クローンのアポトーシス誘導を検討した。TIM-3陽性の抗原特異的T細胞クローンにリコンビナントGalectin-9蛋白を添加するとGalectin-9の濃度依存性にT細胞はアポトーシスに陥った。アポトーシスは抗Galectin-9抗体および抗TIM-3抗体で阻止された。次に、肺癌細胞株におけるPD-L1およびGalectin-9の発現をフローサイトメトリー法で検討したところ、PD-L1は主に細胞表面に、Galectin-9は細胞内に発現していた。またPC-9およびOU-LC-SKをAfatinib (10nM)で処理、非処理した結果、Afatinibで処理したPC-9の培養上清でGalectin-9が有意に高かった。また健常人および患者血清と比較し、癌性胸水においてもGalectin-9が有意に高かった。一方で、PD-L1はほとんど検出されなかった。このことは、腫瘍に豊富に存在するGalectin-9が腫瘍死によって局所に大量に放出され、放出されたGalectin-9によって腫瘍局所に浸潤するTIM-3+ T細胞がアポトーシスに陥ることを示唆している。腫瘍浸潤リンパ球において、PD-1/PD-L1および、TIM-3/Galectin-9経路が重要であることが本研究で明らかになった。肺癌局所における免疫チェックポイント分子によるT細胞機能の抑制を明らかにできた。免疫チェックポイント分子を阻害するがん免疫療法は肺癌でも抗PD-1抗体、抗PD-L1抗体をはじめとする抗体免疫療法の道が開かれたが、その効果は未だ不十分である。我々はこれまでの先行研究で、XAGE1免疫の予後延長効果を証明した。本研究では、肺がん局所におけるXAGE1免疫の免疫抑制機序を解明し、新規がん免疫療法の基盤研究とする。本年度は肺腺癌120例の組織検体を用いて腫瘍組織における1XAGE1、2PD-L1、3Galectin-9を免疫染色法で検討し、予後との相関を解析をした。その結果、1-3因子の予後判別関数は、肺腺癌患者の予後を明確に判別でき、PD-L1は予後良好因子として、Galectin-9とXAGE1発現は予後不良因子であった。判別関数は、病理学的病期、組織の悪性度と独立した予後因子(HR:0.40、P=0.01)であった。腫瘍局所を詳細に検討することで、肺腺癌患者の予後が予測できることが明らかとなった。また、腫瘍局所では、PD-1/PD-L1経路のみならず、TIM-3/Galectin-9経路が重要であり、それらを阻害するがん免疫療法の開発が重要であることが判明した。本研究成果を応用して、肺腺癌において免疫分子を検討することによって予後の判定が可能となるシステムを構築した。実臨床においては、臨床病期および病理学的病期によって治療法が選択されるが、それらの病期とは別に免疫分子を指標とした予後判定システムを用いることで、臨床的な早期がんであっても積極的な集学的な治療が必要な患者を選択できる。このような患者選択は、新たな創薬や治療法の開発の基盤となる。また、免疫分子への重み付けは、肺腺癌におけるがん免疫療法など新薬開発への重要な指標となる。

また、腫瘍局所では、PD-1/PD-L1経路のみならず、TIM-3/Galectin-9経路が重要であり、それらを阻害するがん免疫療法の開発が重要である。今後、これらの因子と予後との関連を、臨床検体を用いて解析する予定である。腫瘍免疫学
落屑緑内障の病因に関する研究

本研究は,落屑緑内障の病因を明らかにして,その予防法および治療法を確立し,高齢者の失明を防止することを目的としたものである。落屑緑内障の頻度,眼圧との関係,落屑緑内障の病理組織所見,眼球以外の組織における落屑物資質の出現の有無について検討した。1986年から1987年までの2年間の九州大学眼科における緑内障患者数は275名で,外来患者総数の1.8%であった。そのうち,落屑緑内障は41名で,緑内障患者総数の14.9%を占めていた。落屑緑内障の年齢分布は49歳から85歳(平均69.5±9.2歳)であった。落屑症候群の年齢別発生頻度を老人ホ-ムの居住者を対象に調査すると,70歳代,80歳代,90歳代と年齢が高くなるにつれて上昇し,90歳代では17名中7名(41.2%)の高頻度で発見された。落屑症候群が認められたものと認められないものとで平均眼圧を比較すると,落屑症候群では非落屑症群に比較して,いずれの年齢層でも明らかに高かった。落屑症候群患者の結膜組織に落屑物質の存在を確認し,落屑物質の集塊の中には直径約10mmのマイクロフィブリル様の細線維を観察し,落屑物質がマイクロフィブリルの変性により生じることを示した。落屑症候群患者では,チン小帯のマイクロフィブリルが変性して水晶体が偏位しやすいことを示した。落屑症候群を伴った白内障や緑内障患者の手術時に外眼角皮膚を採取し,それを電子顕微鏡で観察した。その結果,落屑症候群患者では,落屑物質は眼組織だけでなく,外眼角の皮膚にも存在することを証明した。この研究は,落屑物質が眼以外の組織にも出現することを明らかにした世界最初の報告である。本症が眼だけの疾患ではなく,加齢と密接な関係をもつ全身性の変性疾患としての可能性を示唆したものである。1落屑症候群患者における毛様体小帯の形態変化に関する研究落屑緑内症患者ではしばしば水晶体偏位が起こる。これは毛様体小帯がマイクロフィブリルによって構成されているので、落屑症候群患者ではマイクロフィブリルが変性して、毛様体小帯の自然断裂が起こるためであると考えられる。そこで、水晶体偏位を伴った落屑緑内障患者から水晶体摘出手術時に得られた水晶体および毛様体小帯の形態変化を電子顕微鏡で観察した。その結果、毛様体小帯線維が正常構造から徐々に変性し、落屑物質の出現に至るまでの一連の経過を観察することができた。このことは、毛様体小帯の変性が落屑物質形成の一因であることを示している。2落屑緑内障患者皮膚病変の研究落屑症候群患者では高頻度に緑内障を発症する。われわれは先に、落屑緑内障患者の結膜では、落屑物質はマイクロフィブリルの形態変化によって生じることを報告した。マイクロフィブリルは全身のどこの組織にも存在し、その基本構造は同じであるので、皮下組織におけるマイクロフィブリルにも結膜にみられたものと同様の形態変化が生じている可能性が考えられる。そこで、落屑緑内障患者皮膚における落屑物質の出現の有無について調べた。その結果、落屑症候群患者9例中3例に、皮膚真皮中に落屑物質と思われる線維成分の集塊を認めた。

これに対して、落屑症候群患者の他の6例および対照群の皮膚では、マイクロフィブリルや未熟な落屑物質は認められたが、典型的な落屑物質は認めなかった。このことから、落屑症候群は眼だけの疾患ではなく、全身的疾患である可能性が示唆された。上記の結果を踏まえて、今後、加齢と落屑症候群、加齢と毛様体小帯や皮膚の形態変化との関係を調べ、落屑緑内障の病因を明らかにしたい。落屑緑内障の患者で水晶体偏位が生じていた患者に水晶体嚢内摘出術を行って、水晶体に付着していたチン小帯の形態変化を電子顕微鏡で調べた。その結果、チン小帯が変性して落屑物質が形成されることを明らかにした(Ophthalmologica 199:16ー23、1989)。チン小帯はマイクロフィブリルからなっているので、結膜のマイクロフィブリルが変性して落屑物質になるのと同じ機序で落屑物質が形成される。落屑症候群患者では水晶体の偏位がおこるのはマイクロフィブリルの変性がおこるのと密接に関係している。マイクロフィブリルは全身の結合組織に広く存在する物質であるので、落屑物質は眼組織以外にも存在する可能性がある。そこで、落屑症候群患者の眼瞼皮膚を電子顕微鏡で調べた。その結果、結膜や虹彩で観察されたものと形態学的に類似した落屑物質を皮膚で観察した(日眼会誌投稿受理94:1990)。このことは落屑症候群が眼だけの病変ではなく、全身性の変性疾患であることを意味するものである。眼組織以外で落屑物質の存在を確認したのはこの研究が世界で最初である。落屑緑内障の発生頻度について調べた。昭和61年と62年の2年間に九州大学眼科で緑内障と診断された症例は275名で、このうち落屑緑内障41名(約15%)であった。この年齢分布は49歳から85歳(平均69歳)であった。本症は明らかに高齢者の疾患であるといえる(日眼会誌93:458ー465、1989)。老人ホ-ムの住民を対象として、落屑症候群の年齢別頻度、落屑症候群と眼圧との関係について調べた。その結果、落屑症候群は高齢者ほど高頻度に認められた。落屑症候群の方がそうでないものより眼圧が高かった。高頻者の年頻と眼圧の関係には有意の相関はなかった(Arch Ophthalmol投稿中)。本研究は,落屑緑内障の病因を明らかにして,その予防法および治療法を確立し,高齢者の失明を防止することを目的としたものである。落屑緑内障の頻度,眼圧との関係,落屑緑内障の病理組織所見,眼球以外の組織における落屑物質の出現の有無について検討した。1986年から1987年までの2年間の九州大学眼科における緑内障患者数は275名で,外来患者総数の1.8%であった。そのうち,落屑緑内障は41名で,緑内障患者総数の14.9%を占めていた。落屑緑内障の年齢分布は49歳から85歳(平均69.5±9.2歳)であった。落屑症候群の年齢別発生頻度を老人ホ-ムの居住者を対象に調査すると,70歳代,80歳代,90歳代と年齢が高くなるにつれて上昇し,90歳代では17名中7名(41.2%)の高頻度で発見された。落屑症候群が認められたものと認められないものとで平均眼圧を比較すると,落屑症候群では非落屑症候群に比較して,いずれの年齢層でも明らかに高かった。落屑症候群患者の結膜組織に落屑物質の存在を確認し,落屑物質の集塊の中には直径約10nmのマイクロフィブリル様の細線維を観察し,落屑物質がマイクロフィブリルの変性により生じることを示した。落屑症候群患者では,チン小帯のマイクロフィブリルが変性して水晶体が偏位しやすいことを示した。落屑症候群を伴った白内障や緑内障患者の手術時に外眼角皮膚を採取し,それを電子顕微鏡で観察した。その結果,落屑症候群患者では,落屑物質は眼組織だけでなく,外眼角の皮膚にも存在することを証明した。
Arf6活性化による上皮間葉転換（EMT）を標的とした肺癌特異的な治療法の探索

平成30年度は、肺腺癌臨床検体239切除例において、Arf6経路として示された5分子Grb2, GEP100, Arf6, AMAP1,EPB41L5それぞれの発現強度と、EMT活性化レベルや臨床病理学的な特徴およびEGFRやp53を含む主要な遺伝子異常を要素とした生存時間分析を行った。以下の成果を得て、研究会で発表することができた。これらのArf6経路に含まれる5分子の発現陽性率は、全症例ではGrb2:13.8%, GEP100: 27.3%, Arf6: 56.3%,AMAP1:58.4%、EPB41L5:63.4%であった。またEGFR変異型による陽性率に有意差はみられなかった。これら5分子の発現は、特にEGFR遺伝子変異陽性肺癌において、有意に再発のリスク因子となっていた。ハザード比は、Grb2:3.528、GEP100:2.484、Arf6;1.927、AMAP1;2.825、EPB41L5:2.087。これら5分子による多変量解析では、全生存期間に対してGrb2とAMAP1が、無再発生存期間に対してGrb2がそれぞれ独立した有意な因子であった。Grb2とAMAP1の陽性症例は、有意に予後不良であった。これらの結果、特にEGFR遺伝子変異肺腺癌において、Arf6経路の活性化が再発に有意に関連することが示された。肺腺癌においてEMT活性化に関わるArf6経路発現が臨床的に予後と深く関わることを報告できた。また特にEGFR遺伝子変異陽性肺腺癌においてArf6経路の活性化が、再発や予後に有意に関わっていることが示された。特にEGFR遺伝子変異陽性肺腺癌において、EMT化によりArf6経路が活性化するのかどうか、またこれらの経路を阻害することにより、EMT活性化を抑制でき、浸潤転移能の阻害も可能かどうかを検証する。平成29年度は、肺腺癌臨床検体256切除例において、EMT活性化と臨床病理学的な特徴およびEGFRやp53を含む主要な遺伝子異常との相関を検討出来、以下の成果を得て、論文化することができた。我々は、上皮型及び間葉型の主なマーカーであるE-cadherinとVimentinの発現量を免疫染色によって、確認することで、各腫瘍におけるEMT活性化レベルを解析した。結果、このEMTメカニズムが活性化するにつれて、主腫瘍原発巣におけるリンパ管や脈管浸潤が亢進し、リンパ節転移発生ハザード比が約8倍と高くなり、結果的に無病再発リスクや死亡リスク比も約3倍亢進し、予後不良となることを統計学的に示した。さらに組織亜分類とEMT活性化との相関も示し、一般的に低分化で予後不良と考えられる群においてはEMTが活性化していることを報告した。また、256例におけるEGFRやKras、ALK、p53などの遺伝子異常を解析することで、遺伝子異常とEMT活性化との相関について検討した。その結果、EGFR遺伝子変異は、EMT活性化との間に、負の相関がみられたが、同変異により、リンパ節転移や死亡リスクは亢進することを示した。このことは、EGFR遺伝子変異を有する腺癌においてEMT活性化が起こった際には、よりリンパ節転移や予後悪化に影響を受けやすいことを示しており、臨床的に観察される症例とよく合致していることが報告できた。これらの結果、EGFR遺伝子変異肺腺癌において、GEP100-Arf6経路の活性化及びEMT活性化が起こっているかどうかを検討する必要性が示唆された。肺腺癌においてEMT活性化が臨床的にも浸潤転移や予後と深く関わるメカニズムであることを報告できた。またEGFR遺伝子変異陽性肺腺癌においてEMT活性化が起こりにくい理由については、今後の検討課題である。

また特にEGFR遺伝子変異陽性肺腺癌においてArf6経路の活性化が、再発や予後に有意に関わっていることが示された。外的刺激によってEMT活性化を起こすEGFR遺伝子変異陽性肺腺癌において、Grb2-GEP100-Arf6が恒常的に活性化しているのかどうか、またこれらの経路を阻害することにより、EMT活性化を抑制でき、浸潤転移能の阻害も可能かどうかを検証する。特にEGFR遺伝子変異陽性肺腺癌において、EMT化によりArf6経路が活性化するのかどうか、またこれらの経路を阻害することにより、EMT活性化を抑制でき、浸潤転移能の阻害も可能かどうかを検証する。
高齢者の転倒予防に向けた姿勢保持能力の向上プログラムに関する長期的・実証的研究

18ヶ月の身体トレーニングが高齢者の加速度外乱に対する立位姿勢保持能力に及ぼす影響について明らかにするために、高齢者を対象に、トレーニング前後の両群の外乱に対する足圧中心動揺、身体各関節の変動及び下肢筋の筋電図応答、感覚・運動機能、起立・歩行能力の測定、及び転倒に関する調査を行い、それらの変化量について比較検討を行った。高齢者20名(トレーニング群10名、対照群10名)を対象にした。トレーニング群は、ウエイトベルトを腰に締めての爪先立ち・踵立ち運動・スクワット運動、足関節と股関節のストレッチ運動、バランスボードを用いたバランス運動、ウエイトベルトを締めたまま椅子から起立し、5m歩き、また椅子に座る運動を実施した。外乱に対する足圧中心動揺、足関節・膝関節・股関節角度並びに下肢筋の筋電図を分析した。感覚機能は視覚、前庭感覚、体性感覚、運動機能は筋力、関節可動域、反応時間及び静的バランス能力を評価した。起立・歩行能力は椅子からの立ち上がり時間、歩行能力は歩行速度、歩幅、歩調を評価した。その結果、トレーニング群の外乱に対する足圧中心動揺の応答時間は早くなり、動揺距離は小さくなった。トレーニング群の筋活動潜時は早くなり、前頸骨筋と腓腹筋の共活動指数は、トレーニング後に減少した。足関節・膝関節・股関節角度からみた第1応答時間、第1応答振幅及び最大偏位は、トレーニング群の股関節の第1応答時間・振幅及び最大偏位が減少した。トレーニング群の前庭感覚及び体性感覚機能は向上傾向を示し、また筋力、関節可動域、反応時間及び静的バランス能力は向上した。トレーニング群の椅子からの立ち上がり時間は短くなり、普通及び急ぎ歩行時の歩行速度は速くなった。転倒回数において、トレーニング群は減少し、対照群は増加した。以上のことから、本トレーニングプログラムは加速度外乱に対する立位姿勢保持能力を向上させ、転倒予防に効果があることが示唆された。本年度は、高齢者(トレーニング群、対照群)を対象に、トレーニング開始から18ヶ月後のトレーニング群と対照群の加速度外乱に対する足圧中心動揺、身体各関節の変動及び下肢筋の筋電図応答、並びに感覚・運動機能、起立・歩行能力の測定及び転倒に関する調査を行い、両群の変化量について比較検討を行う。本研究は、65歳以上の高齢者20名(トレーニング群10名、対照群10名)を対象にした。被験者は、1)ウエイトベルトを腰に締めての爪先立ち・踵立ち運動、2)足関節と股関節のストレッチ運動、3)バランスボードを用いたバランス運動、4)「ウエイトベルトを締めたまま椅子から起立し、5m歩き、また椅子に座る」運動を、トレーニングとして実施した。本研究では、フォースプレートを支持台ごと水平移動・停止させることのできる移動台を用い、被験者に瞬間的な前後方向の加速度外乱を与えた。その際の足圧中心動揺、足関節・膝関節・股関節角度並びに下肢筋の筋電図測定を行った。感覚機能の測定として、視覚、前庭感覚、体性感覚の検査を行う。また運動機能の測定として、筋力、関節可動域、反応時間及び静的バランス能力の測定を行った。さらに、起立・歩行能力の測定として、椅子からの立ち上がり時間、普通及び急ぎ歩行時の歩行速度、歩幅、歩調を測定・分析した。現在、これらのデータを分析中であるが、普通及び急ぎ歩行時の歩行速度、歩幅、歩調については、以下のような結果が得られた。1)トレーニング群の普通及び急ぎ歩行時の歩行速度、歩幅は有意に増加したが、対照群では有意に減少した。

2)トレーニング群、対照群ともに、普通及び急ぎ歩行時の歩調には変化がみられなかった。本年度は、高齢者(トレーニング群、対照群)を対象に、トレーニング開始から18ヶ月後のトレーニング群と対照群の加速度外乱に対する足圧中心動揺、身体各関節の変動及び下肢筋の筋電図応答、並びに感覚・運動機能、起立・歩行能力の測定及び転倒に関する調査を行い、両群の変化量について比較検討を行う。本研究は、65歳以上の高齢者20名(トレーニング群10名、対照群10名)を対象にした。被験者は、1)ウエイトベルトを腰に締めての爪先立ち・踵立ち運動、2)足関節と股関節のストレッチ運動、3)バランスボードを用いたバランス運動、4)「ウエイトベルトを締めたまま椅子から起立し、5m歩き、また椅子に座る」運動を、トレーニングとして実施した。本研究では、フォースプレートを支持台ごと水平移動・停止させることのできる移動台を用い、被験者に瞬間的な前後方向の加速度外乱を与えた。その際の足圧中心動揺、足関節・膝関節・股関節角度並びに下肢筋の筋電図測定を行った。感覚機能の測定として、視覚、前庭感覚、体性感覚の検査を行う。また運動機能の測定として、筋力、関節可動域、反応時間及び静的バランス能力の測定を行った。さらに、起立・歩行能力の測定として、椅子からの立ち上がり時間、普通及び急ぎ歩行時の歩行速度、歩幅、歩調を測定・分析した。現在、データ分析の途中であるが、これまでに明らかになった結果は、以下のとおりである。1)トレーニング群の加速度外乱に対する足圧中心動揺の応答時間は早くなり、動揺距離は小さくなった。2)トレーニング群の加速度外乱に対する筋活動潜時は早くなった。3)トレーニング群の前庭感覚及び体性感覚機能は向上した。4)トレーニング群の筋力、関節可動域、反応時間及び静的バランス能力は向上した。5)トレーニング群の椅子からの立ち上がり時間は短くなり、普通及び急ぎ歩行時の歩行速度は速くなった。本年度は、高齢者(トレーニング群、対照群)を対象に、トレーニング開始から24ヶ月後のトレーニング群と対照群の加速度外乱に対する足圧中心動揺、身体各関節の変動及び下肢筋の筋電図応答、並びに感覚・運動機能、起立・歩行能力の測定及び転倒に関する調査を行い、両群の変化量について比較検討を行う。本研究は、当初65歳以上の高齢者20名(トレーニング群10名、対照群10名)を対象にしていたが、24ヶ月後に測定が実施できたのは、トレーニングが8名、対象群が9名であった。被験者は、1)ウエイトベルトを腰に締めての爪先立ち・踵立ち、及びスクワット運動、2)足関節と股関節のストレッチ運動、3)バランスボードを用いたバランス運動、4)「ウエイトベルトを締めたまま椅子から起立し、5m歩き、また椅子に座る」運動で構成される複合トレーニングを24ヶ月間実施した。
公害解決過程の国際比較に向けた環境社会学的研究

本研究は、環境汚染問題の解決過程についての事例比較を行い、国際比較への布石をめざすものである。公害の解決には、補償救済のほかに予防措置など多方面での対応が求められることもあり、問題の切り捨てや被害の放置などが生じやすい。解決に向けた諸活動とそれにたいする反動的な動きとの葛藤の過程とその結果にはどのような共通性があるのか、イタイイタイ病や福島原発事故など日本の事例とボパール事件など外国の事例を調査した。調査結果からは、問題の放置には構造的な要因が作用すること、他方、それに対抗する運動の継続が独特の成果を生みだし、他国を含めた他の事例の問題解決に寄与し得ること、などが明らかになった。本研究は、インド・ボパール事件およびアメリカ・ラブキャナル事件との比較を通じて、日本の公害の解決過程について分析することを主たる目的としている。平成25年度は、ラブキャナル事件の現地調査と、日本国内複数の現地調査などを実施した。ラブキャナル事件は、アメリカの有害廃棄物問題、草の根環境運動、環境正義に関する運動などの起源として知られているが、本研究では健康被害と地域環境汚染がどのように対応されてきたか、という関心のもとに、現地調査と資料収集を行った。得られた主な知見として、次のような点がある。(1)ラブキャナルで発生した健康被害に関しては汚染原因をつくった企業との和解が成立したが、その補償は充分ではなかった。その際には、原因物質と症状との因果関係などを科学的に審査する際の、行政と、関連する医学者の姿勢が大きな影響を与えている。この経緯は日本の公害病との共通点が多い。(2)現地では汚染物質を地中に抱えた状況で、汚染中心部を立ち入り禁止にしたまま、周囲では再居住化計画が進んでいる。この際の安全基準の考え方の曖昧さ、情報公開の遅れなどの状況も、日本の公害地域に似ている。(3)ラブキャナル事件を契機に発足したNPO組織Center for Health, Environment and Justiceのように、有害物質問題を広く扱う市民運動が展開したことは日本の事例と大きく異なる。ただ、こうしたNPO活動の際、個別の事例への傾注とより一般的な問題のアピールとの関係が課題になる点は、日本の環境運動組織と共通する面もある。これらの仮説的な知見を確認する意味もあって、宮崎県土呂久における砒素中毒問題と、この被害者支援組織に由来するアジア砒素ネットワークについて、概要をまとめた。また、神通川流域におけるカドミウム汚染問題対策の経緯についても、報告に向けて進めている段階である。本研究は、インド・ボパール事件などとの比較で、日本の公害の解決過程について国際比較をしながら分析することを主たる目的としている。その初年度にあたる平成24年度は、ボパール事件の現地調査と、日本国内複数の現地調査などを実施した。ボパールでは、被害者の無料診療を行うとともに、被害者運動の拠点にもなっているSambhavna Trust Clinicなどでのヒアリング調査を行った。工場敷地の内外で現在も汚染が放置されている現状、インド国内の各地で農薬、化学工場、原発などに関する環境汚染が起き、住民運動間の連携に努めている状況などが、主要な調査項目である。環境汚染問題が拡散してグローバル化と国際格差の影響も強まる一方、被害経験の共有が進みにくい、などの環境問題解決への課題も見えてきた。日本を含めたアジアの共通課題として、今後とも確認していきたい。また、ボパールの被害地域では、事故による生殖に関する健康被害と、土壌地下水汚染の放置の結果、子どもの被害が今も継続している。事故当時から数えると第二世代、第三世代にあたる子どもをケアしているChingari Rehabilitation Centerでのヒアリングでは、これが当初の予測以上に拡大している現状を確認した。この被害への対応については社会保障の枠組みと公害被害補償との関係などを中心に、日本との比較も含めて、考察の余地がある。以上ボパールでの調査は、連携研究者の野沢淳史氏とともに行った。日本国内では、宮崎県土呂久のヒ素中毒問題、富山県神通川流域の公害防止発生源対策および福島原発事故などに関するヒアリング調査を重ねている。ここでは詳述の余裕がないが、亜ヒ酸焼きの労働現場と原発労働の共通点、カドミウムによる農用地汚染と放射能に関する除染の相違点など、いくつかの発見があった。原発に関する話などは、ボパールでのヒアリングにも通じる。本研究は、複数の事例に基づいて公害問題の解決過程論の形成を目指す取り組みである。最初にイタイイタイ病問題に着目した。神通川流域では、判決後40年にわたって住民運動が継続されており、企業と連携した発生源対策などの成果を受けて、2013年末に両者の全面解決合意書が締結された。その解決書で確認されたのは、被害補償と土壌復元の成果、発生源対策の成果と、カドミウム腎症に関する住民側と企業側との合意などである。紙幅が限られているのでカドミウム腎症の問題のみ概術すると、判決後の「まきかえし」によって、政府は1968年の厚生省見解や当初のイ病認定基準を否定する形でカドミウム腎症を補償の対象から外してきた。その背景には、カドミウム腎症が富山以外にも存在し、その完全な救済・予防に多額の費用を要すると考えられたことなどの社会的事情も存在する。環境省研究班は、多年にわたる研究によって微量カドミウムによる健康への影響を示唆しながら、他方、結論としては未解明の部分を理由にグレーゾーンの存在を主張し続けてきたのである。上記の解決合意では、それについて独自の健康管理支援「一時金」などの対応がなされた。

砒素中毒など他の事例を見ても、行政には政治的経済的理由でミニマムの健康被害を補償せず、一定の範囲内で打ち切ろうとする傾向を見て取ることができる。それは審議会など、社会の目から離れたところで決定されることも多い。被害者側からみれば、そこには放置の構造が存在するとも言える。神通川流域の経緯は、それにたいする関係者による解決への努力が一定の成果を挙げた事例でもある。本研究では、放置の構造と、それに対抗する関係者の解決への試みの過程について、土呂久砒素中毒、ボパール事件、ラブキャナル事件など国内外の事例を比較考察してきた。これまで公表した成果は別記の通りで、現在、これらを統合した報告書作成も進めている。本研究は、公害・環境汚染問題の事例比較を通じて、世界に共通して見られる解決過程の諸問題と、それにたいする実践的取りくみについて解決過程論を組み立てるための土台づくりをめざすものである。2015年度は、当初計画を一年延長して、補充調査と理論枠組みの確認を中心とする研究活動を行った。事例研究の補充調査において中心的な課題としたのは、公害にかかわる健康影響の範囲をどこまでどのように広げて予防対策などを行うかという点である。それについて、これまでの制度や医学にかんする調査を踏まえ、今年度は、富山県神通川流域(慢性カドミウム中毒)および宮崎県土呂久(慢性砒素中毒)について、住民健康調査の受診率向上に向けた関係者の取り組みについて明らかにした。関連して、調査継続の意義、公害問題と対策の次世代継承・教育普及について学んだ。近年こうした継承活動が大きく進んだ背景としては、被害住民・支援者と原因企業ないし行政との間で、厳しい対立や紛争の歴史を乗り越えた一定の協力関係がつくられた成果も大きい。この点で富山と宮崎での取り組みの意義と成果は、他地域の事例にも参考になると期待される。理論的枠組みにかんしては、問題軽視・被害切り捨ての動きと対策を求める動きとの関係を中心に考察した。事例から見えてきたことの一つは、補償救済の枠組みが被害を区分する構造的な状況である。それは放置の構造と深くかかわる。補償救済を制度化する行政に、政治的・経済的な外部要因が影響を与えていく仕組みが形成されていくのである。それに対抗する動きが葛藤・軋轢の中で多様な成果をあげていく解決過程は、事例ごとに特徴がある。それについて、インド・ボパール事件などの他国の事例と比較しつつ、日本の公害・環境問題における特徴を整理した。現在、それを統合した報告をまとめているところである。本研究は、環境汚染問題の解決過程についての事例比較を行い、国際比較への布石をめざすものである。公害の解決には、補償救済のほかに予防措置など多方面での対応が求められることもあり、問題の切り捨てや被害の放置などが生じやすい。解決に向けた諸活動とそれにたいする反動的な動きとの葛藤の過程とその結果にはどのような共通性があるのか、イタイイタイ病や福島原発事故など日本の事例とボパール事件など外国の事例を調査した。
薬剤耐性マラリアの出現を予測する：加速進化系による包括的実験室進化システムの開発

現在の熱帯熱マラリア薬剤耐性研究は、すでに出現・拡散した薬剤耐性原虫を用いることが出発点となっているため、耐性遺伝子を同定しても実際面でのインパクトは弱い。本研究では、通常の50100倍多く遺伝子変異を起こすミューテータ熱帯熱マラリア原虫による包括的実験室進化システムを開発し、その壁を乗り越える。ミューテータは、DNA複製酵素の校正活性のみを低下させ、本来修復されるエラーをそのままゲノム内に取り込ませることで変異率の上昇を狙ったシステムである。H29年度は通常より約100倍変異が蓄積する熱帯熱マラリア原虫ミューテータの作製を目標とした。1)熱帯熱マラリア原虫のDNA合成酵素の校正活性に必須なDNAポリメラーゼδのアミノ酸2ヶ所(D308, E311)は、他の生物の場合と同様に完全に保存されており、申請者らによる先行研究においてネズミマラリア原虫の当該遺伝子の2ヶ所に該当するコドンをアラニンに置換することでミューテータ化に成功しており、熱帯熱マラリア原虫においても同様の方法を試みた。プラスミドを作成後に遺伝子導入を試みたが、安定した形質の発現に至らなかった。2)DNAポリメラーゼεのノックダウンも酵母の系でミューテータ形質を賦与することが報告されており、組み換え原虫の作成が容易なマウスマラリアで試みた。その結果、安定した形質を持ったミューテータマウスマラリア原虫の作成に成功した。薬剤耐性原虫の単離実験を予定の8月に開始できなかった。これは、ゲノム編集によって安定した形質を持つDNAポリメラーゼδ組み換え原虫の作成に難渋したためである。その原因として、Cas9自体が目的とするノックダウン原虫の発育を阻害している可能性を発見した。今後の研究の推進方策については変更はない。当初予定からやや遅れているDNAポリメラーゼδ組み換え原虫の作成については、新しいプラスミドの作成が終了した。すでに新たな遺伝子導入法による実験を実施しており、次年度中に達成が可能である。ミューテータ原虫の単離に成功したら、アルテミシニン併用療法のパートナー薬として用いられているルメファントリン、ピペラキン、アモディアキン、メフロキンの薬剤圧下で培養し、それぞれの抗マラリア薬に対する耐性原虫を単離する。つぎに、上記併用剤へ耐性化したミューテータ原虫を、さらにARTへ耐性化させていき、いまだ野生では出現してないアルテミシニン併用療法への完全耐性原虫を単離する。さらに、実集団での薬剤耐性原虫のゲノム解析をすすめ、実験室進化の結果を検証する。われわれはウガンダの調査でアフリカで初めてのアルテミシニン耐性原虫を同定した(Emerg Infect Dis, 2018)。本年度も引き続き調査を実施し、実集団においてどのようなゲノムの変化が起こっているのかを検討する。本結果とミューテータ原虫から得られたアルテミシニン耐性原虫ゲノムの比較により、すでに推定耐性変異は実際のフィールドで出現しはじめているのか、その変異は自然集団ではどれぐらいおこりやすいのかについて検証する。つぎに、上記併用剤へ耐性化したミューテータ

原虫を、さらにARTへ耐性化させていき、いまだ野生では出現してないアルテミシニン併用療法への完全耐性原虫を単離する。さらに、実集団での薬剤耐性原虫のゲノム解析をすすめ、実験室進化の結果を検証する。われわれはウガンダの調査でアフリカで初めてのアルテミシニン耐性原虫を同定した(Emerg Infect Dis, 2018)。本年度も引き続き調査を実施し、実集団においてどのようなゲノムの変化が起こっているのかを検討する。本結果とミューテータ原虫から得られたアルテミシニン耐性原虫ゲノムの比較により、すでに推定耐性変異は実際のフィールドで出現しはじめているのか、その変異は自然集団ではどれぐらいおこりやすいのかについて検証する。
マルチモダリティ脳画像マーカーによる軽症大うつ病の客観的治療法選択の実現に向けて

わが国でのうつ病患者は増加傾向であり、軽症の段階で適切な治療を開始することへのニーズが高まっている。しかし、うつ病の病態生理は不明な点が多く、治療が長期化してしまう傾向にあるのが現状である。うつ病に対する治療で用いられる精神療法に認知行動療法(Cognitive Behavior Therapy: CBT)がある。CBTは、うつ病の症状改善のみならず、自らのストレス因を明確にし、症状が発生する仕組みや維持される仕組みを把握することが出来るため、ストレスマネジメントが可能となり、社会適応の向上につながっていると考えられる。本研究では、大うつ病性障害に対するCBTが、抑うつ症状だけでなく社会適応にどのような変化を及ぼすかを予備的に検討するものである。2018年6月18日に、本研究についての倫理審査を浜松医科大学臨床研究倫理委員会に提出した。同年6月29日に承認が得られた。その後、研究協力者と共に、対象となる大うつ病性障害患者のリクルートを開始した。当院当科の外来に加え、複数のクリニックに協力を依頼した。結果、1名の患者がリクルートされた。同意書を取得した後、研究を開始した。CBT導入前に抑うつ症状、社会適応を心理検査を用いて評価した。評価後、CBTを用いて大うつ病性障害の治療を開始している。今後は、CBTを全16回のセッションでおこなう。前セッション終了後に再度、抑うつ症状、社会適応について心理検査を用いて評価をおこなう。研究対象者をリクルートする体制を整えるのに時間がかかったため。引き続き研究参加者のリクルートを進めていく。参加者に対して同意書を取得した後、研究を進めていく。リクルート数が少なかったため。今後は、研究参加者への謝金などで使用する。