hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
早産児のDNA多型・メチル化とアタッチメント形成・予後との関連性

また,協力者全員からの唾液回収に予定以上の時間を要したため,DNA抽出・解析の開始が遅延してしまったことが主たる原因でDNA解析が完了していない。DNAメチル化解析は完了したが,DNA多型解析が未完了である。平成26年度において,協力者の半数に対して生理的指標の測定,面接調査等を計画通り遂行できた。平成27年度において,残り半数の協力者に対して生理的指標の測定,面接調査等を計画通り遂行する予定である。発達心理学平成27年度前半においてDNA解析の全てを完了し,アタッチメント・パターンとの関連性を検討して専門誌に投稿する予定である。平成27年度中に残り半数の協力者に対して心拍・脳波の測定・分析,NAAR,CBCL,YSRに関する評定,及びWisc-IVの施行を完了する。最終的に全分析結果が整った時点でDNA多型・メチル化,心拍・脳波結果,NAAR,CBCL,YSRに関する評定結果,Wisc-IV,アタッチメント・パターンとの関連性を検討する予定である。全協力者からの唾液採取に予定以上の時間を要したために,解析業者によるDNA抽出・解析の開始が遅延した。そのため,解析業者によるDNA解析が完了せず,未使用額が発生してしまった。解析業者によるDNA解析を平成27年度前半に完了し,解析業者に対し未支払代金を支払う予定である。また平成27年度請求分の直接経費は計画通り,残り半数の研究協力者に対して行う心拍・脳波測定,NAAR,CBCL,YSR評定,Wisc-IVのための謝金,データ整理・分析に対する謝金,及び通信費として使用する予定である。
味覚情報を基盤としたエネルギー代謝の制御機構

本研究は、味覚情報とエネルギーバランスの維持機構の連関を明確にすることを目的とした。行動学的検討から、ラットはグルコースとフルクトースの味を区別できることが判明した。次に、ラットにグルコース溶液あるいはフルクトース溶液を与え、2-3ヶ月間飼育し実験を行った。血中糖負荷試験を行ったところ、フルクトース群で耐糖能異常が発生することがわかった。このときインスリン分泌能は維持されていたので、耐糖能異常は骨格筋を始めとするインスリン応答性臓器におけるインスリン抵抗性に起因すると思われた。実際に、インスリン抵抗性を評価するために行ったSteady-state plasma glucose(SSPG)法において、フルクトース群は有意に高い値を示した。骨格筋、褐色脂肪組織においては、インスリン作用発現に必須な糖輸送担体(GLUT4)およびエネルギー消費に関わる脱共役タンパク質(UCP)の発現が、グルコース群で適応性に上昇するものの、フルクトース群では変化がなかった。さらにカテコラミン刺激時の褐色脂肪組織温度上昇はフルクトース群で減弱していた。これら二つの糖のカロリーが同等であることを考えると、上記のような変化は味覚情報の違いに起因することが予想されたので、舌表面にこれらの溶液を滴下した後、褐色脂肪を支配する交感神経の活動を記録した。その結果、グルコースを刺激とした場合は、顕著な活動亢進を誘発することが見いだされ、味覚神経を介したエネルギーバランスの維持機構が存在することが明らかとなった。一方、フルクトースの場合は交感神経の活動亢進は顕著でなく、このことが代謝異常と連動する可能性が示唆された。つまり、哺乳動物には味覚情報を基に過剰なエネルギーを効率的に熱として解消するシステムが存在し、それが効率的に働かない場合は糖尿病や肥満となることが明らかとなった。グルコースとフルクトースに対するラットの嗜好性を二瓶選別法による行動実験で調べたところ、フルクトースよりグルコースを強く好むことが明らかとなった。また味覚神経(鼓索神経)の応答性を電気生理学的に調べたところ、肥満や糖床病などの代謝障害が生じると、グルコースに対する応答性は高まるがフルクトースに対する応答性には変化が認められないことが明らかとなった。これらの結果は、ラットがこれら二つの糖の味を区別できることを示唆するものである。次に味覚とエネルギー代謝の関係を調べるため、ラットにグルコース溶液あるいはフルクトース溶液を与え、2-3ヶ月間飼育し実験を行った。さらにカテコラミン刺激時の掲色脂肪組織温度上昇はフルクトース群で減弱していた。これら二つの糖のカロリーが同等であることを考えると、上記のような変化は味覚情報の違いに起因することが予想されるが、現在その確証を得るために味覚刺激後の自律神経活動を電気生理学的に記録する実験を遂行中である。
日本における中間型手話の言語的特徴の探求

1.平成22年度以前に撮影した中間型手話のデータ(約50人分)を「音声・音韻」、「形態・語」、「統語」、「非手指記号・非手指動作」の観点より分析・考察を行った。2. CL(分類辞)に関する中間型手話データ(22人分)のビデオ撮りを行い、「手型」、「日本語口形の共起の有無」、「反復回数」、「日本語リズムとの対応」の観点より分析・考察を行った。3.上記の分析・考察から、聴者が使う中間型手話は、日本手話から形態素や語等を借用している点では日本手話的といえるが、日本手話的非手指動作や統語規則の観点からは、聴者の使う中間型手話は日本手話的特徴をほとんど含んでいなかった。一方で、聴者の中間型手話は助詞等の使用が見られない点では完全な日本語対応手話とは言えないが、文の語順・生成やリズムの観点からは、日本手話的な部分を多く含んでいた。これらの結果は、聴者の使用する中間型手話は、従来から言われているような「日本手話の文法的要素と日本語対応手話(または日本語)の文法的要素が混合した手話」ではないことを示している。すなわち、聴者の使う中間型手話は、日本手話と日本語対応手話(または日本語)の「中間」的存在ではなく、むしろ、文の語順やリズムの観点からは、非常に日本語対応手話的な存在であると言える。本研究では、このような結果を踏まえ、「中間型手話」という曖昧な用語の使用を廃止し、聴者が使用する中間型手話を「媒介手話H」(H=Hearing)、ろう者が使用する中間型手話を「媒介手話D」(D=Deaf)と呼び分けることを提案した。媒介手話Dに関しては今後の研究が待たれるが、本研究では、従来の「中間型手話」は,単なる「混合手話」という一枚岩ではなく,媒介手話Hと媒介手話Dが交錯する場に生じるモザイク模様が,あたかも1つの混合言語のように見えているに過ぎないのではないかという仮説を立てるに至った。日本には大きく分けて日本手話と日本語対応手話の二種類の手話が存在するが,実際の言語使用の状況では日本手話の特徴と日本語対応手話の特徴を合わせ持つ中間型手話が多く用いられている。本研究(平成20年度)では,中間型手話使用者41名に研究協力を依頼した。データ収集のため研究協力者に課題を提示し,課題に沿った手話を表現してもらい,ハイビジョンカメラを使って撮影・記録した。課題は以下の通り。1.地図の描写:(1)始点と終点と経路を示した地図を作成した。話者の視点を調べるため,経路は直線ではなく数回左右に曲がる経路にした。(2)指文字の音韻化の有無,音韻化のプロセスを調べるため経路上に指文字で表現する店(例:ドトール)を複数配置した。(3)CLの使用状況を調べるため,始点から終点までの途中に,道順を説明する際に言及不可避な参照点(お店や看板)を配置したり,経路上に動物(牛や鶏)を配置したりした。2.自己紹介:(1)音韻リズムや語形成の特徴を調べるため,名前・住所・出身地等を日本語(漢字)で書いた表を研究協力者に提示し,それぞれについて手話で回答してもらった。ついで,非手指動作使用の有無や語順等を調べるため,自由に自己紹介をしてもらった。さらに,疑問文を5つ表してもらった。現状では,(1)二人称代名詞の使用方法,(2)疑問文の提示方法,(3)語の音韻リズム,(4)話者の視点の使用方法において,日本手話には見られない特徴が散見されており,平成21年度以降に詳細な分析を行う予定である。一方,CLの使用方法,非手指動作,語順等に関しては期待通りの、データを得ることができなかったため,次年度に更なるデータ収集行う予定である。1.前年度に撮影した中間型手話使用者41名の動画を項目別(自己紹介の表現,疑問文の提示,分類辞(classifiers : CL)を含む地図の描写等)に編集・整理をした。この動画(中間型手話動画(1))を5名の日本手話使用者に評価してもらい,自由形式で中間型手話の特徴と思われる手話表現およびその理由を記述してもらった。2.動画資料「中間型手話動画(1)」は,中間型手話ではどのようにCLが使用されているか,どのような語順が用いられるのかを分析するには不十分であったため,平成21年度は,あらたに10名の中間型手話使用者の動画撮影を行った(中間型動画(2))。語順に関しては,名詞とその修飾部の関係に焦点を絞って撮影資料を準備した。撮影内容は以下の通りである。(1)2匹のウサギと小鳥が描かれた色づけされた4コマの絵(2)複数の少年がボール遊びをする場面を描いた色づけされた4コマの絵(3)2匹のアライグマとリンゴが描かれた色づけされた1コマの絵(4)複数の子供がプールに船を浮かべて遊ぶ場面を描いた色づけされた1コマの絵(5)日本文では関係節を用いて表現される内容を手話で用いて表現してもらう3.中間型手話動画(2)から中間型手話の特徴を抽出するために,その比較対照用資料として,同様の内容を日本手話使用者4名に協力してもらい動画を撮影した(日本手話動画(2))

4.平成22年度は,中間型手話動画(1)に対する日本手話使用者からの評価をまとめるとともに,中間型手話動画(2)と日本手話動画(2)を比較検討することによって中間型手話の特徴を抽出しまとめる予定である。研究成果に関しては,2010年度の日本手話学会の研究大会等で発表する予定である。1.平成22年度以前に撮影した中間型手話のデータ(約50人分)を「音声・音韻」、「形態・語」、「統語」、「非手指記号・非手指動作」の観点より分析・考察を行った。2. CL(分類辞)に関する中間型手話データ(22人分)のビデオ撮りを行い、「手型」、「日本語口形の共起の有無」、「反復回数」、「日本語リズムとの対応」の観点より分析・考察を行った。3.上記の分析・考察から、聴者が使う中間型手話は、日本手話から形態素や語等を借用している点では日本手話的といえるが、日本手話的非手指動作や統語規則の観点からは、聴者の使う中間型手話は日本手話的特徴をほとんど含んでいなかった。一方で、聴者の中間型手話は助詞等の使用が見られない点では完全な日本語対応手話とは言えないが、文の語順・生成やリズムの観点からは、日本手話的な部分を多く含んでいた。これらの結果は、聴者の使用する中間型手話は、従来から言われているような「日本手話の文法的要素と日本語対応手話(または日本語)の文法的要素が混合した手話」ではないことを示している。すなわち、聴者の使う中間型手話は、日本手話と日本語対応手話(または日本語)の「中間」的存在ではなく、むしろ、文の語順やリズムの観点からは、非常に日本語対応手話的な存在であると言える。本研究では、このような結果を踏まえ、「中間型手話」という曖昧な用語の使用を廃止し、聴者が使用する中間型手話を「媒介手話H」(H=Hearing)、ろう者が使用する中間型手話を「媒介手話D」(D=Deaf)と呼び分けることを提案した。媒介手話Dに関しては今後の研究が待たれるが、本研究では、従来の「中間型手話」は,単なる「混合手話」という一枚岩ではなく,媒介手話Hと媒介手話Dが交錯する場に生じるモザイク模様が,あたかも1つの混合言語のように見えているに過ぎないのではないかという仮説を立てるに至った。
外傷性高次脳機能障害者とその家族のニーズに基づくサポートシステム開発の基礎的研究

本研究は,外傷性高次脳機能障害が家族にどのような影響を及はしているのか明らかにすることを目的とした研究である。患者、家族会に所属する高次脳機能障害者の家族4名(男性1名,女性3名)を対象に面接によってデータを収集した。本研究の目的および方法を患者会の会長および全員に口頭で説明をし,許可を得た上で了解の得られた家族を対象とした。さらに,研究目的とデータ収集方法および途中で面接をやめられる権利について口頭および書面で説明し同意書の署名を得た。面接は1回40分から120分であった。面接で得たデータは,逐語で記録し,それを質的に分析しカテゴリーに分類した。家族は,受傷後に起こる人格の変化に大きな戸惑いを示し,そのことが送っている生活に大きく重くのしかかっていた。攻撃的になったり暴力を振るう様子,命にも関わる出来事を目の当たりにしてもその時どのように対処すればいいのか,悩んでいる患者に対してどう関わればいいのかわからず,相談する場所がどこなのかわからずにいた。しかし,患者・家族会との出会いが家族の気持ちを救い相談する場所となっていた。そして,暴力的な行動に対する対処や気持ちを高ぶらせないための対処,生活を自立させるための対処を障害の特徴に合わせて行っていた。外傷性の場合脳血管性の障害とは異なり,裁判になることも多く家族は裁判に関わる時間も必要となっていた。家族の中のサポートとしては,特に患者の兄弟が積極的にサポート役となり相談相手になっていることが明らかとなり,家族間の絆を強めていた。しかし,親戚などとは理解を得られないことも多く疎遠になる事もあった。本研究の限界は4事例と少数の事例研究であるため,結果を一般化することはできない。しかし,今後も事例を重ねることで高次脳機能障害者および家族が求めるサポートシステムの構築を目指していきたい。本研究は、外傷性高次脳機能障害が及ぼす生活への影響について明らかにすること、特に受傷後の症状の回復の様子、高次脳機能障害者とその家族の送っている生活の状況、高次脳機能障害者とその家族が現在も感じている症状やそのことによる影響を明らかにすることを目的とした研究である。対象者は、外傷性高次脳機能障害患者3名とその家族4名であった。本研究の目的とデータ収集方法および途中で面接を中止できる権利やインタビュー内容の録音について口頭および書面で説明し、同意を対象者から得て、データ収集を行った。データは、半構成面接により収集した。面接は、高次脳機能障害者は1530分程度、家族は30120分程度で行った。外傷性高次脳機能障害が生活に及ぼす影響についての思いを語ってもらいその内容を質的に分析した。面接で得たデータは、逐語で記録した後、質的に分析しカテゴリーに分類した。これらは高次脳機能障害者は「毎日一生懸命生きる」「自分を信じる」「生き方がわからない」「生活が変わったことはない」であった。家族は「感情のコントロールが困難」「別の人生の始まり」「周囲の無理解」「対処方法がわかる」「生真面目になる」「相談する場所がない」「子育てのやり直しをしている」であった。高次脳機能障害者は、生き方を探りながら、日々懸命に生活している状態であった。家族は、感情のコントロールのできない行動は説明はつかないと感じる一方、別の人生を一緒に歩んでいると感じていた。しかし、障害を受けた後も何の変化もないと感じている高次脳機能障害者もおり、家族と認識のずれが存在した。高次脳機能障害について、相談できる医療機関や社会福祉施設が乏しいことが、高次脳機能障害者とその家族を孤立させており、受傷後早期に対応できるサポートシステムの構築の必要性が示唆された。

本研究の限界は4事例と少数の事例研究であるため,結果を一般化することはできない。しかし,今後も事例を重ねることで高次脳機能障害者および家族が求めるサポートシステムの構築を目指していきたい。
企業年金会計の理論的・実証的研究

本年度の課題は、比較制度分析および実証モデルの構築にあった。比較制度分析については、米国の会計基準、国際会計基準などの研究が順調に進んだ。さらにOhlsonモデルをはじめとした「Value relevaneモデル」を検討した。具体的には、Value-relevance型モデルを用いて、年金負債の評価基準としては、どのような基準が望ましいのかという問題にアプローチをした。多変量解析(J検定、包含検定など)を用いた実証リサーチを実施した。本年度の実証研究の結果からは、次の2点が明らかになった。第1に、年金資産・年金負債・年金費用といった企業年金ファクターは、企業価値に関連している。第2に、"Incremental Information Conten"ならびに"Relative Information Content"の双方の検証結果から、年金負債の評価尺度としてはPBOが優位であると判断することができる。今回の会計制度改革において公表された日本の退職給付会計基準は、年金負債の評価尺度としてPBOを採用している。本研究の実証結果は、「結果的に」この点をサポートしている。もちろん、SEC基準企業というきわめて限られたサンプルを用いている点は、本研究の限界であろう。その意味で暫定的な検証結果ではあるが、現時点では最善のサンプルと判断してこれを用いた。2001年3月期以降はサンプル数を拡大して、継続的に調査を実施していく予定である。それによって、本研究の一般性の有無を確認することができると考えられる。
ヒト骨髄多能性幹細胞のin vivo分化能の解析

近年、骨髄由来の細胞が神経、筋、肝、消化管上皮など血液以外の様々な系譜lineageの細胞に分化することがマウスのみならずヒトでも報告されており注目を集めている。しかしながらこれらの現象が骨髄内のどの細胞によりもたらされているのかは不明である。現状でこの現象の解釈としては、(1)各種組織特異的幹細胞が骨髄に存在する、(2)骨髄に多数存在する造血幹細胞が可塑性を示して他の組織細胞に分化転換する、(3)多能性幹細胞が骨髄に存在する、という3つの可能性がある。われわれは本申請課題において上記の(3)の可能性を追求するためにヒトおよびマウスの骨髄多能性幹細胞について期間内に以下の具体的目標を設定し2004年度は以下の成果を得た。1マウス骨髄多能性幹細胞の分化能を個体内で測定するモデルシステムの開発個体内で多能性幹細胞分化を測定するためには効率の良い移植法の開発が必須である。マウス間葉系幹細胞がG-CSFにより骨髄より末梢へ動員され、心筋梗塞後の心筋再生に関与することを示した(Blood 104,3581-3587,2004)。2遺伝子マーキングされたマウス骨髄多能性幹細胞の生体内での動態日本人ドナーよりヒト骨髄多能性幹細胞をレトロウィルスベクターを用いて遺伝子マーキングしてNOD/SCIDマウスに移植し肝細胞への分化を示した(論文投稿中)。われわれは本申請課題において上記の(3)の可能性を追求するためにヒトおよびマウスの骨髄多能性幹細胞について期間内に以下の具体的目標を設定し2003年度は以下の成果を得た。1ヒト骨髄多能性幹細胞の分化能を動物個体内で測定するモデルシステムの開発個体内で多能性幹細胞分化を測定するためには効率の良い移植法の開発が必須である。免疫不全マウス骨髄内へ直接ヒト造血幹細胞を移植することにより効率よく移植可能であることを報告した(Blood 101,2905-2913,2003)。この系を利用してマウス間葉系幹細胞がG-CSFにより骨髄より末梢へ動員され、心筋梗塞後の心筋再生に関与することを示した(論文投稿中)。また従来のNOD/SCIDマウスよりさらにヒト細胞を受容しやすいNOGマウスを開発して、造血幹細胞の分化能を検討した(Hxp Hematol.31,789-797,2003)。2ヒト骨髄多能性幹細胞の濃縮、分離法、体外増幅技術の開発ヒト骨髄多能性幹細胞を日本人ドナーより数種類培養し、骨、軟骨、脂肪、骨格筋、血管内皮、肝細胞に分化することを確認した(Exp Hematol.31,1323-1330,2003)。3遺伝子マーキングされたマウス骨髄多能性幹細胞の生体内での動態近年、骨髄由来の細胞が神経、筋、肝、消化管上皮など血液以外の様々な系譜lineageの細胞に分化することがマウスのみならずヒトでも報告されており注目を集めている。
微小マルチドメインを持つ新奇ラシュバ・トポロジカル物質のスピン電子状態の直接観測

本研究課題では、レーザーを用いた微小ビームと新しい高効率スピン検出器を用いて、表面が不均質で微小なドメインに相分離したトポロジカル絶縁体などの新奇物質群のスピン電子状態を観測しその物性を解明することを目的としている。本研究課題遂行のためには(1)レーザー光を集光レンズなどにより微小ビーム化すること、(2)これまで開発してきた高効率低速電子回折型スピン検出器の多チャンネル測定化の二点を実現する必要がある。特に(2)については従来シングルチャンネルでのみ可能であった電子スピン検出を多チャンネル化するため、光電子のエネルギーvs角度の二次元分布をスピン検出フィルターに照射し、反射した電子分布を再度二次元検出器で観測することのできる装置の開発を行う。まず、(1)についてレーザー光の集光を行うためレンズシステムを導入し、レーザーを用いた角度分解光電子分光測定を実施した。試料として3つの異なる劈開面が現れる可能性がある新規トポロジカル絶縁体を用い、集光したレーザーの照射位置を試料を移動させながら観測し、異なる劈開面を区別して電子分光測定ができることを確認した。また、試料表面のマッピングを行うことにより集光されたレーザービームのサイズを大凡10ミクロンと見積もった。続いて(2)のマルチチャンネル測定について、前年度のトラブルにより遅れていた装置設計を完了し、実機の製作に取り掛かった。まず電子レンズ部分とそのレンズを超高真空に保ち、かつ外部磁場を遮断するミューメタルチャンバーを製作した。続いて、電子の軌道を180度偏向するための磁場印加装置(電磁石とヨーク)を設計製作し、その内部に入れる角型真空容器などを製作した。電磁石とヨーク部分については必要な一様磁場が実際に発生できることを確認した。電子を加速収束させるための電源についても一部改良を行い、製作を終了した。前年度に生じた装置設計の見直しの問題と、既存レーザーの不安定性の発生のため、進捗がやや遅れている。しかし、新たなレンズ設計と最適なレンズ性能を実現するレイトレーシングなどをH30年度に終了し、別予算で他のレーザーを導入することにより、計画はほぼ順調に進行している。レーザー光源についてはレンズによる微小スポット化に成功し、実際に微小スポットを用いた研究成果も発表した(K.Sumida et al. Phys. Rev. Materials 2, 1041201 (2018).)残りの主要な要素の設計・製作もH30年度に終了し順次組み立てを始めているところである。なお、開発中のマルチチャンネルスピン検出器とともに、通常の1次元スピン検出装置を用いたスピン分解光電子分光装置の方は稼働しているため、万が一マルチチャンネルスピン検出器の開発に時間を要したとしても研究効率は落ちるものの、研究課題の推進は可能である。上述の様にレーザーの方の整備はほぼ終了した。やや遅れているが2019年度はマルチチャンネルスピン検出器の完成とそれを用いた物性研究を目指す。マルチチャンネルスピン検出器の各パーツはすでに完成しているため、それらを実際に組み上げて装置性能の評価へと進んでいく。高強度の電子銃を用いて、スリット状のジグを通過させた電子の像をMCPで観測しながらレンズ調整を実施していく。磁場による電子偏向部分は、電磁石のフリンジで磁場が変化するため調整が難しい可能性があるが、印加磁場は15ガウス程度と小さいのでミューメタルシールドなどを施すことによりフリンジフィールドの影響を極力抑えていく。場合によっては改造などが必要になる可能性はあるが、共同研究を行っている中国科学院のグループの装置がすでに稼働しているため、そのノウハウも取り入れながら装置を完成させる予定である。本研究課題では、レーザーを用いた微小ビームと新しい高効率スピン検出器を用いて、単一磁区に磁化できないハーフメタルなどの新奇磁性体や、表面が不均質で微小なドメインに相分離したトポロジカル絶縁体などの新奇物質群のスピン電子状態を観測しその物性を解明することを目的としている。本研究課題遂行のためには(1)既存レーザー光を集光レンズなどにより微小ビーム化すること、(2)これまで開発してきた高効率低速電子回折型スピン検出器の多チャンネル測定化によるさらなる高効率化、の二点を実現する必要がある。特に(2)については従来シングルチャンネルでのみ可能であった電子スピン検出を多チャンネル化するため、通常の半球型電子分析器の出口に新たな電子レンズを導入し、光電子のエネルギーvs角度の二次元分布をスピン検出フィルターに照射し、反射した電子分布を再度二次元検出器で観測することのできる装置の開発を行うことが目標である。まずはスピン検出器に電子を導く前に電子のエネルギーと角度を検出する電子アナライザーの整備が必要となるが、補助金では当初予定していたアナライザーを購入することが不可能であったため既存のアナライザーを改造して代用することにした。そのためアナライザーのコントローラ電源と制御システムのアップデートを行い、現在のPCでも制御可能となるように改造を行った。並行して、光電子の二次元分布をスピンフィルターに輸送するための電子レンズの検討を、軌道計算ソフトを用いて行った。また、レーザー光の集光の準備も行い、既製の光学レンズを用いて数十ミクロン以下の微小ビームが得られることを確認した。またアナライザーを装着する真空チャンバーや試料マニピュレータについても設計・製作を行った。次年度には検討した電子レンズおよびスピン検出部の実設計・製作を行い、実際に光電子分布を観測しながらレンズパラメータの調整等を行う。

本研究で開発するマルチチャンネルスピン検出器は、当初、同様の装置を先行して開発していた中国科学院の研究グループと共同で開発することになっていた。しかしながら特許の問題で先方からの協力を100%得ることは難しい状況になってしまった。そのため研究開始当初は進捗に遅れが見られたが、その後我々自身で行った電子軌道計算などの結果、概ね期待した装置性能が計算上は実現可能であることがわかってきている。したがって次年度はじめに予定している実際のレンズ設計・製作には予定通り着手できると考えている。また、予算の減額により当初予定していた最新の電子アナライザーの購入はできなくなったため、予定していた±15度の広い範囲の光電子放出角度分布を一度に観測することは難しくなったが、既存の古いアナライザーを利用・改造することにより±7度での光電子角度分布の観測は可能となった。したがって少なくともマルチチャンネルスピン検出装置の実機の開発を進めていくことは可能である。一方、もう一つの開発要素であるレーザー光を用いた微小ビームの実現については、現状で数10ミクロン程度まではすでに実現できており、この部分に関しては進捗状況は順調である。本研究課題では、レーザーを用いた微小ビームと新しい高効率スピン検出器を用いて、単一磁区に磁化できないハーフメタルなどの新奇磁性体や、表面が不均質で微小なドメインに相分離したトポロジカル絶縁体などの新奇物質群のスピン電子状態を観測しその物性を解明することを目的としている。本研究課題遂行のためには(1)既存レーザー光を集光レンズなどにより微小ビーム化すること、(2)これまで開発してきた高効率低速電子回折型スピン検出器の多チャンネル測定化によるさらなる高効率化、の二点を実現する必要がある。特に(2)については従来シングルチャンネルでのみ可能であった電子スピン検出を多チャンネル化するため、通常の半球型電子分析器の出口に新たな電子レンズを導入し、光電子のエネルギーvs角度の二次元分布をスピン検出フィルターに照射し、反射した電子分布を再度二次元検出器で観測することのできる装置の開発を行うことが目標である。前年度までに光電子アナライザーのアップデートとレーザー光の集光については目処が立っていた。そこでH29年度は、マルチチャンネルスピン検出器の開発を主に進めたが、前年度に行った電子レンズの軌道計算結果に基づいて実際のレンズ設計を開始したところ、設計上の問題が生じたため再度軌道計算を行った。この新規に行った軌道計算結果に基づき、電子レンズの設計と製作に着手した。また、電子レンズを駆動するための電源の製作、電子レンズを超高真空中に設置するための真空チャンバーの設計製作も行った。地磁気の影響によりレンズ内の電子軌道が擾乱されることを避けるために透磁率の高いミューメタルを用いてチャンバーの作製を行った。またスピン検出に必要な鉄薄膜ターゲットを作製するための蒸着装置、蒸着膜の評価装置(電子線回折装置)などを購入し整備した。さらに、測定チャンバーにマニピュレータを取り付け測定槽の整備も行った。
願文写本の日中比較に基づく日本漢文体の遡源的研究

日本漢文体には、中国古典文には見られない日本語的書記要素の混入することが指摘されて久しいが、その原初段階の事情については不明な点が多い。その解明のために、中国古典文と日本側の文章の、相互に近似する内容の文章を比較することが有効であるとの見通しに基づき、仏教儀礼文の一種である願文を対象として選定した。写本学(codicologie)の研究手法を導入することによって敦煌願文の書写年代を推定し、その上で、日本側の古写本との書記要素の比較を行った。その結果、敦煌願文の写本には、字形ではなく同一の発音による誤写の事例が認められ、この点が日本側の古写本との大きな異なりであることが明らかになった。本研究課題は、4年間を予定しているが、平成26年度はその初年度に当たる。研究実施計画に照らして、最も研究実績として成果が上げられたのは、大英図書館、フランス国立図書館における願文文献の原本調査を実施したことであった。これまで1週間以内の調査期間であったため、紙質や汚損、破損箇所の観察に十分時間がとれず時代判定の進捗がはかばかしくなかったが、平成26年6月におよそ1ヶ月にわたって、大英図書館所蔵のスタイン本願文写本とフランス国立図書館所蔵ペリオ本願文写本の実地調査を行った。具体的には、スタイン本は、s0522、s0607、s0972、s1145、s1160、s1674、s1924、s3875、s5584、s6417、s1318の計11点の願文文献について原本調査を行い、ペリオ本は、p2086、p2122、p2128、p2137、p2182、p2232、p2319、p2384、p2417、p2421、p2443、p2449、p2450、p2542、p2543、p2631、p2642、p2649、p2381、p3346、p3770の計21点の願文文献の原本調査を実施できた。これらについて、写本学(codicologie)的情報(紙質及び紙の法量、外題・内題の有無、訓点情報、時代推定の示準となる漢字の字体)をデータ化して整理した。この成果を踏まえて、国際シンポジウム「言語交渉からみる日本語の諸相」(於高麗大学・大韓民国)で「願文の文体的変容についてー敦煌願文の調査からー」と題して本研究の中間報告を行った。さらに、比較材料のための日本国内の願文文献についても、京都市高山寺所蔵本、東寺所蔵の諸伝本について原本調査を実地に行い、敦煌願文と同様の写本学(codicologie)的情報の収集を行った。本年度は、課題の2年目に当たる。初年度の大英図書館、フランス国立図書館所蔵の敦煌願文写本の調査の成果を踏まえて、より効率的、網羅的に調査を推進すべく、計画を再考し、追加の現地調査を実施した。8月初旬から中旬にかけて、フランス国立図書館所蔵のペリオ本願文写本(p.2670,p.2807,p.2820,p.2887,p.2911,p.2930,p.2985,p2997)の調査を1週間程度実施し、大英図書館所蔵のスタイン本(s.2961,s.3156)も1日補足調査を行った。調査項目は、紙質及び紙の法量、外題・内題の有無、訓点情報、漢字の字体に加えて、誤記、誤字の修正に関しての情報も集めた。敦煌写本の場合、字形の類似による誤字ではなく、音の類似によるものも認められるようであり、このような誤記、誤字の諸相を観察することも写本学的情報の要素であることがあらためて認識された。これらについて、当該課題に関する中間報告として、「古代に於ける漢文の日本的受容について」(国際シンポジウム「日本の言語と文学」、平成27年8月29日、インドネシア・ウィディアタマ大学)、「漢文の日本的受容の中世的展開」(国際シンポジウム、平成27年9月1日、インドネシア・エアランゲ大学)においてそれぞれ研究発表を行った。また、日本国内の文献資料として、京都市高山寺所蔵本、東寺所蔵本の諸伝本の調査を昨年度に続いて実施し、写本学的情報の収集を行った。フランス国立図書館所蔵のペリオ本願文写本と大英図書館所蔵のスタイン本願文写本について、塗抹して誤字を修正された箇所について、塗抹される前の文字を判読する作業が予想以上に時間を要したため、昨年度に続いて実地調査を行う必要が生じた。この観点は中日の書写態度の異なりを整理するうえで重要であるとの見通しを得て、重点的に調査を行うこととした。実地に原本調査をすることで新たな視点を獲得することは、古写本の調査の常であり十分想定されるところであって、この方針に沿って調査を遂行することが妥当であることが確認された。平成27年度はフランス国立図書館所蔵のペリオ本を重点的に調査したので、平成28年度はイギリス・ロンドンの大英図書館所蔵スタイン本願文写本の以下の原本を実地に調査をした。s3427「願文擬」、s3557「願文」、s3728「押座文」、s3833「追福文」、s3881「願文」、s3914「願文」、s4191

「釈門応用文範擬」、s4275「釈門応用文範」、s4293「帰依三宝発願文擬」、s4364「願文範例」、s4427「願文擬」。これらの諸本について、計画どおり、原本でないと解明し得ない書誌情報の観察に重点をおいて調査を行った。すなわち、紙質、塗抹部分の文字解読の2点である。原本調査実施当初は判定の困難であった紙質観察による年代推定もようやく判別可能なものが多くなり、塗抹部分の文字解読についてもかなり習熟度が向上し、判明する文字も増加した。さらに日本側の願文テキストの古写本調査として、京都市智積院、京都市東寺、滋賀県大津市石山寺等の原本調査に基づき、敦煌願文の古写本との相違について観察した。この成果の一部は、中国・福建省厦門市の集美大学日本語学科企画の「日本語教育と日本語研究講座において「中日文体比較研究の方法ー敦煌願文を資料としてー」と題して、研究発表を行い、本研究課題の中間報告をした。文体比較研究の方法として、原本調査に基づく純度の高い写本によるべきこと、冒頭末尾の表現形式、対句表現や漢語語彙、文章構成に着目することも含めて、塗抹部分の漢字のあり方が敦煌古写本と日本側に伝存する古写本とでは様相の異なっていることを具体的に述べ、意見交換を行った。なお、これらの原本調査の結果は、エクセルを用いて整理しておりデータベース化を目指しているが、調査漏れの事項や誤りも若干見つかっているのでこの補正をする必要がある。フランス国立図書館のペリオ本に比べて、大英図書館所蔵のスタイン本の文献量ははるかに多く、原本調査の効率化をはかることを昨年度の課題に掲げておいたが、大英図書館当局の理解も得られ、原本調査についておおむね予定どおりの推進することができた。もとより時間の制約もあって十分でない箇所もあるが、これは次年度の補足調査によって補い得ると考える。最終年度に実施した研究の成果としては、願文写本のうち、中国側の文献資料として、大英図書館の敦煌スタイン本の願文写本の実地補充調査を行い、これまでの古写本調査の遺漏を補った。さらに敦煌文献に関する情報収集をベルギー(ゲント大学)、オランダ(ライデン大学)において行い、西欧におえる古写本研究の最新情報の入手行った。日本国内資料としては、東寺金剛蔵の願文集の実地調査を行い、当該文献の本文情報を網羅的に収集し、予定通り完了した。当該年度においては、これまでの研究成果の総括を公開すべく、オックスフォード大学において、「大英圖書館蔵スタイン本敦煌願文と日本所在願文の古写本の比較研究」と題する研究発表を行った。最終年度の総括として行った発表内容は、研究期間全体を通じて実施した研究の成果をまとめたものである。その具体的な内容は、本研究の意義が日本における漢文受容の原初段階の解明にあり、その一階梯として願文写本に着目したことを主張した。これまで漠然と漢文の日本的変容を考究していた段階を一歩進めて、同一ジャンルの、かつ信頼できる古写本原本の調査結果を踏まえてよりダイナミックに日中相互の漢文文体の相違を解明し得るという見通しを展開した。本課題の遂行により、大英図書館(スタイン本)敦煌願文45点、フランス国立図書館(ペリオ本)敦煌願文58点の中国側願文の古写本の調査を実施することができた。書誌情報、漢字字体情報、語彙、語法情報等の分析により、両者の異なりが指摘できる。これまでの調査で、中国側願文の最古の写本は6世紀末、日本側は12世紀のものと判明している。この中で、日本側に見られず、中国側の願文写本の特徴として注目される点に、発音が同じであれば字形の異なる漢字を使用する事例を認めることができた。中国側の願文テキストの生成に音読の要素が関与している可能性を示唆するものと言える。日本漢文体には、中国古典文には見られない日本語的書記要素の混入することが指摘されて久しいが、その原初段階の事情については不明な点が多い。
ミトコンドリアのチトクロムPー450の細胞内局在化機構

シトクロムPー450およびPー450を含む代謝系の一員であるアドレノドキシンやシトクロムb_5の細胞内局在化過程を解析した。1.ミトコンドリアのシトクロムPー450前駆体のプロセシングに関与するプロテア-ゼ;細胞質で生合成された後、ミトコンドリアに移入されたシトクロムPー450(scc)やアドレノドキシン前駆体の延長ペプチドを切断除去し、それぞれを成熟型にするプロテア-ゼをラットおよびウシ肝臓より精製した。アドレノドキシン前駆体を用いたリガンドブロッティングにより,酵素の2つのサブユニット(55kD、52kD)のうち、52kDサブユニットが基質の認識に与っていることがわかった。さらに、延長ペプチド部に様々の長さの欠失を持ったアドレノドキシン前駆体に対するプロテア-ゼの作用や、アドレノドキシン前駆体のプロセシング体する延長ペプチドの様々な部分に対応する合成ペプチドの影響を調べることから、アドレノドキシン前駆体の延長ペプチドの切断には、切断点から約40個以上のアミノ酸の長さがあって、ー30からー40番目に塩基性アミノ酸に富んでいることが必要であることがわかった。2.小胞体でシトクロムPー450を中心とする電子伝達系に関与しているシトクロムb_5の小胞体局在化胞体に局在化せず、シトゾルに留まった。一方、この10残基を他の蛋白質のカルボキシン末端に結合すると、融合蛋白質は小胞体に局在化し、この10残基の中にシトクロムb_5の小胞体局在化シグナルが存在することがわかった。
自然災害現象を素材としたハンディー・ポータブル科学館の開発研究

災害を引き起こすような自然現象を科学教育・防災教育を目的にコンパクトに再現できる装置をまとめた手で持ち運べるハンディータイプの科学館と車1台で運べるポータブル科学館を開発した。このなかには雪崩、落石、地盤液状化現象、固有振動によるビルの倒壊、台風、突風などが含まれる。これらを用いた実践例は合計で数百件を越える。1.ポータブルタイプの液状化実験既製品の大型の透明容器を用い、ポータブルタイプ(10000ml200mlサイズ)の液状化実験装置エッキーの試作を行った。全国各地の砂を用いるとともに、従来のエッキーに使われているマルピン以外の物体を構造物と見立てる組み合わせによる多様な実演ができる。ポータブルタイプは参加者それぞれが各自製作するのに適している。2.ハンディータイプの液状化実験既製の小型透明容器をもちいハンディータイプ(数mlサイズ)の液状化実験装置エッキーの試作をおこなった。中に入れる粉体にはガラスビーズを用いることにより、手のひらサイズでの実験が可能になった。ビーズの粒径は約0.0050.007mm。ハンディータイプでは、演示はテーブルマジックショーの要領で行うテーブルサイエンスショー形式に適している。3.自動エッキーの検討ロボットによる自動エッキー演示の検討を行い、可能性を見出した。4.大気・海洋等流体現象での素材の抽出と理論的検討過冷却が破れることによる相変化とそれに伴う潜熱の放出を演示できる素材が見つかった。5.雪氷現象での素材の抽出と理論的検討雪の塊がブロック状に転動・落下するブロック雪崩を定常的に模擬する手法についての検討を行い、落石現象で使われる傘の上で模擬石を回転させる技との類似性を見出した。6.新聞紙上で使われる例えとしての自然災害用語の分析自然災害用語は例えとしては政治の分野、スポーツの分野で使われることが多い。特に小泉旋風のように小泉総理に関する記述でインパクトが大きい場合に使われることが多い。1.なだれ実験装置による実験アクリル製の透明容器を用い、ポータブルタイプ(長さ30cmサイズ)のなだれ実験装置ナダレンジャー3号,ハンディータイプ(長さ15cmサイズ)のなだれ実験装置灘レンジャー4号、空気を抜けばハンディータイプにもなるポリ袋製のナダレンジャー0号(長さ5mサイズ)を製作し、なだれのメカニズムの説明用に使用した。とくに正面からなだれが襲ってくる演示手法は、なだれの迫力を体感するには適している。2.ポータブル科学館の試作ポータブルタイプの地盤液状化実験ボトル「エッキー」、なだれシミュレータ「ナダレンジャー」、定常落石シミュレータ、固有振動ブロック倒し「ニョロニョロ」等をセットにした実験装置一式を軽自動車1台にまとめてポータブル科学館とし、そのスタイルで60箇所の出前を実践した。この試作品をTXテクノロジー・ショーケース・イン・ツクバ2007でポスター発表しベスト熱意賞を受賞した。3.大気・海洋等流体現象での素材の抽出と理論的検討過冷却が破れることによる相変化とそれに伴う潜熱の放出を演示できる素材をハンディー科学館の1アイテムとして検討した。4.雪氷現象での素材の抽出と理論的検討雪の塊がブロック状に転動・落下するブロック雪崩を定常的に模擬する手法についての検討を行い、落石現象で使われる傘の上で模擬石を回転させる技との類似性をサイズの異なる傘でも可能にする技術を確立した。5.新聞紙上で使われる例えとしての自然災害用語の分析自然災害用語は例えとしては政治の分野、スポーツの分野で使われることが多い。インパクトの大きい現象をたとえる表現である。政治の分野では、小泉総理の誕生時に使われた「小泉旋風」とは対照的に安倍総理誕生時には、「安倍雪崩」と言う表現が使われた。1.ハンディー科学館の試作ハンディータイプの地盤液状化実験ボトル「エッキー」、なだれシミュレータ「ナダレンジャー」、定常落石シミュレータ、固有振動ブロック倒し「ニョロニョロ」等をセットにした実験装置一式をバッグにまとめてハンディー科学館とし、そのスタイルで10数箇所の出前を実践した。この試作品をTXテクノロジー・ショーケース・イン・ツクバ2008でポスター発表し、特別賞を受賞した。2.大気・海洋等流体現象での素材の抽出と理論的検討掃除機を用いる簡易な大型竜巻発生装置を試作し、ポータブル科学館の1アイテムとして検討した。また、台風を皿回しで表現する装置の最小版を試作するとともに、手にはめた人形で演示する手法を開発した。3.新聞紙上で使われる例えとしての自然災害用語の分析自然災害用語は例えとしては政治の分野、スポーツの分野で使われることが多い。19年度に誕生した福田総理の場合は、阿部前総理と同様に「雪崩」が使われた。1.ハンディー・ポータブル科学館ハンディー・ポータブルタイプの地盤液状化実験ボトル「エッキー」、なだれシミュレータ「ナダレンジャー」、

定常落石シミュレータ、固有振動ブロック倒し「ニョロニョロ」等をセットにした実験装置一式をバッグにまとめたハンディー科学館および軽自動車に積み込んだポータブル科学館で100数10箇所の出前を実践し、その効果の検証をおこなった。これにより、いつでもどこでも、誰にでも簡単に自然災害の科学実験を演示することが可能となった。2.自然現象での素材の抽出と理論的検討不用の紙切れだけを材料とし、ステプラーとハサミだけを道具として誰でも簡単に作れる、世界一安価な固有振動・制震・長周期地震動に関するおもちゃを開発した。また、地盤液状化実験ボトル「エッキー」を用い、MRI手法により、噴砂現象が密度不安定によるレーリー・テイラー不安定であることを実証した。また、昨年度作成した竜巻再現実験装置を実践の場で使用し、その効果の検証を行った。3.新聞紙上で使われる例えとしての自然災害用語の分析福田首相から麻生首相への交代、民主党の小沢代表の政治資金に関しての新聞紙上の見出しに使われるたとえとしての災害用語の調査を行った.
パラログ間クロストークによる遺伝子発現の安定化機構

遺伝子発現の安定化には、遺伝子重複により生じたパラログの働きが鍵であることが指摘さている。本研究では脊椎動物のパラログペアであるPax2とPax5に着目しその分子実体の解明に迫った。ツメガエルのPax2は前腎では発現する。一方Pax5の発現はみられない。しかしながらPax2の機能阻害と浸透圧ストレスにより、Pax5の発現が前腎で亢進することがわかった。さらに祖先型遺伝子のナメクジウオのPax2/5/8は、浸透圧ストレスにより活性化することを発見した。これらからPax2とPax5のパラログ間での発現の安定化機構は、祖先遺伝子が持っていた浸透圧ストレス応答のメカニズムから進化したことが示唆された。発現制御遺伝子は、環境変化や遺伝的な撹乱に対して抑制フィードバックとよばれる仕組みをつかい自身の発現を安定に保ちながら、組織や器官の形成を正しく行う。しなしながら、発現の低下のし過ぎや上昇のし過ぎを繰り返すと、抑制フィードバックのみでは発現が一定のレベルに収束しなくなる。胚発生はロバスト性が高いと言われており、抑制フィードバックだけでなく何らかの発現の振動をさける仕組みが存在すると推測される。しかしながら、その分子実体は未だにとらえられていない。申請者は、最近、遺伝子の発現安定化機構に、パラログ遺伝子間で保存されているエンハンサーが関与することを発見した。本研究では、これらエンハンサーの働きを胚内で可視化、定量化し、遺伝子発現の揺らぎを安定化させる仕組みの実体を解明することを目的としている。本年度は「Pax2の発現安定化におけるPax5の機能の解析」を計画しており、具体的にはパラログの一方の発現をアンチセンスモルフォリノでほぼ完全に抑制した状態で、もう一方のパラログに対するアンチセンスモルフォリノを用いて発現量を変えることで、下流遺伝子のWT1の発現動態を解析する予定であった。アンチセンスモルフォリノを用いたノックダウン法で完全には遺伝子の発現を抑制することができないが、近年、ゲノム編集技術TALENを用いることで遺伝子を破壊し、その発現を完全に抑制できる状況になっている。そこでパラログ遺伝子の発現を抑制する方法をアンチセンスモルフォリノからTALENに変更し、本年度は目的遺伝子を胚内で破壊することに成功した。発生制御遺伝子は、環境変化や遺伝的な撹乱に対して自身の発現量を安定に保つ力を備えている。これら遺伝あるいは環境要因による撹乱作用から、発生制御遺伝子の発現量を安定化させる仕組みの1つとして、遺伝子発現をオンにする入力シグナルに対して、その遺伝子の下流の抑制因子が拮抗することで発現のバランスをとる抑制フィードバック回路が知られている。しかしこの回路だけでは、発現量のベースレベルの低下や上昇により、フィードバックのタイミングが少しでも遅れると、「発現し過ぎ」と「減少し過ぎ」の状態が繰り返されるようになり、発現量は一定の値に収束することなく振動し続けてしまう。したがって実際には抑制フィードバックだけではなく、何か振動を避ける仕組みが存在すると推測されるが、その分子実体はいまだに捉えられていない。申請者は近年、遺伝子発現の安定化機構には抑制フィードバックに加えてパラログ遺伝子の活性化が関与すること、そしてこの活性化がパラログ間で保存されているエンハンサーを介して起こることを発見した。本研究ではこれらエンハンサーの働きを胚内で可視、定量化し、遺伝子発現の揺らぎを安定化させる仕組みの実体を解明することを目的としている。本年度は、まず可視、定量解析のコントロールとして強いプロモーター活性をもつことが知られているElongation factor 1(EF1)のその下流にホタルルシフェラーゼ遺伝子を連結したものと、Pax2とPax5のエンハンサーをもつレポーターを作製した。次にそれらのトランスジェニック胚を作製し、発光顕微鏡をもちいて、尾芽胚期における遺伝子発現を調べた。その結果、EF1とPax2のエンハンサーを用いた場合いすれにおいても、ルシフェラーゼの発光シグナルを捉えることができ、Pax2では予想通り、その活性は腎臓特異的にみられることがわかった。胚発生はロバスト性が高いと言われており、抑制フィードバックだけでなく何らかの発現の振動を抑える仕組みが存在すると推測される。この遺伝子発現の安定化には、遺伝子重複により生じたパラログ遺伝子の働きが鍵であることが指摘さているが、そのメカニズムは未だ明らかになっていない。本研究では、脊椎動物のパラログペアであるPax2とPax5とその祖先型に相当するナメクジウオのPax2/5/8に着目し、その分子実体の解明に迫った。ツメガエルのPax

2は前腎に、ナメクジウオのPax2/5/8はそれに相当する組織で発現する。一方、Pax5の発現は前腎ではみられない。Pax2の機能阻害を行ったところ、前腎でPax5の発現が亢進することがわかった。さらに、このPax5の発現上昇は浸透圧ストレスでもみられた。Pax2とPax5の腎エンハンサーを同定し機能解析を行ったところ、それらは浸透圧ストレスにより活性化することがわかった。ナメクジウオのPax2/5/8の腎エンハンサーを同定し解析を行ったところ、浸透圧ストレスにより活性化することを発見した。これらの結果から、Pax2とPax5のパラログ間でみられる発現の安定化機構は、祖先遺伝子が持っていた浸透圧ストレス応答のメカニズムを進化させ利用していることが示唆された。遺伝子発現制御これまでツメガエルでは目的遺伝子を完全に破壊する方法がなく、アンチセンスモルフォリノで「ほぼ完全に抑制した状態」をつくりパラログ間の相互作用の解析を進めてきた。しかしながらこのようなノックダウン法のみではパラログ遺伝子間の相互作用を解析するには十分とは言えず、完全に遺伝子の発現抑制するノックアウト法が必要であった。本年度は、急速に発展したゲノム編集技術を使うことでパラログ遺伝子の一方の発現を完全に抑制した状態をつくることに成功し、十分な進展がみられた。現在、これらパラログ遺伝子が破壊された胚をもちいて、もう一方のパラログの発現量をアンチセンスモルフォリノで低下させ、その下流遺伝子の発現動態の解析を進めている。定量解析については昨年度までに、Pax2/5のパラログ遺伝子のうち、Pax2のエンハンサーの下流にホタルルシフェラーゼとウミシイタケルシフェラーゼを連結したツメガエルのレポータートランスジェニックを作製し、ホタルルシフェラーゼを用いたときに発光シグナルを捉えることができ、ウミシイタケルシフェラーゼを用いた場合は発光シグナルを捉えることができないことを明らかにしている。しかしながら発光を捉えることができたエンハンサーレポーター-トランスジェニックにおいても、浜松ホトニクスのImageEM C9100-13を用いた場合、10分間の露出時間が必要であった。そのため胚を長時間固定する必要があり、その後の胚発生への影響がみられた。研究計画では多色ルシフェラーゼを用いて、2つあるいは3つの遺伝子の発現ダイナミクスを、個体内で捉える計画であったが、これらルシフェラーゼ遺伝子を用いてもホタルルシフェラーゼと同様に長時間の露出時間が予想され、現在、より短い時間で発光シグナルを捉えるために、高い発光安定性をもつEmeraldルシフェラーゼをもちいたレポーターを準備している。計画では、同一胚内で3つの遺伝子の発現を可視、定量化し、そのダイナミクスを捉えることを目標としていた。Pax2のエンハンサーと強い活性をもつEF
スピン相関操作を利用した光化学反応制御

本年度の目的は、強力なマイクロ波パルスを用いることによりスピン相関を制御し化学反応を制御する基礎的な研究にあったが、その目的に向い次のように研究を進めた。1、強力なマイクロ波を照射しつつ反応生成量を観測可能なシステムを新たに製作した。特に従来用いてきた核スピン分極検出システムに加えて、ラジカル対からの生成物の発光を検出する方法ならびに、ラジカル対の減衰過程を直接観測可能な過渡吸収検出の手法を加える事により、従来観測が困難であったスピン相関に対するマイクロ波照射の効果の直接的な時間分解観測が可能となったのみならず、従来観測が困難であった中性ラジカル対による系へと観測系を拡張することが出来た。2、核スピン分極検出においてては、クアドリシクランの電子移動反応においてマイクロ波によるスピン相関への摂動が核分極を変化させ、マイクロ波パルスの遅延時間を変化させることにより、ラジカルイオン対の動的挙動を評価する事が出来た。3、光誘起電子移動反応において、蛍光検出型の反応収率検出において強力なマイクロ波照射がスピンロッキングを起し、その結果スピン混合の停止が引き起こされる事が明らかとなった。更にマイクロ波効果の時間変化を考察することにより、ラジカルイオン対の寿命を評価し、そのダイナミクスを検討することが出来た。4、ポリメチレン連結分子系の光誘起水素引き抜き反応において、中間体ラジカル対の過渡吸収を検出しつつそのマイクロ波効果を観測することにより、従来のODESRでは観測が困難であった中性ラジカル対のスピン相関挙動について、明らかとなった。時間分解測定から、スピンロッキング現象はラジカル対生成後100ns程度までに顕著であり、その後はむしろ三重項間のマイクロ波遷移の効果が有効となる。この事はラジカル対におけるスピン相関のコヒーレンスが緩和した事によると考えられるが、その原因は検討中である。しかしこの結果は、従来の速度論的な遷移現象を中心として説明されてきた反応の磁場効果やマイクロ波効果を、新たなものに展開させるものであり、今後の発展が期待できる。