hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
信濃川中流域における旧石器時代の居住類型と石材環境

新潟県小千谷市真人町に所在する真人原(マットバラ)遺跡は,後期旧石器時代後半期の尖頭器をともなう遺跡で,信濃川左岸の後期更新世末の段丘上に立地する.A,B,Cの3地点からなる.本年度の科研費により,B地点の第4次調査を実施し,B地点の調査を全て終了した.遺物の集中区に周縁調整の尖頭器を確認し,層位と石器の形態学的特徴からA,C地点と同時期であることが判明した.石材に注目するとA,C地点は多様な石材(珪質頁岩を主体に珪質凝灰岩,無斑晶質安山岩,少量の黒曜石)が利用されているのに対し,B地点は珪質頁岩と頁岩だけで構成されていることが判明した.時期的な同時性と使用石材の共通点と差異をふまえ,信濃川中流域における後期旧石器時代後半の居住のパターンと石材利用の分析の結果,広域回帰と比較的狭い範囲の回帰的類型を仮説的に導き出すことができた.また,当該地域の段丘形成と,過去の地殻変動による地層の液状化についての分析を分担研究者がおこない,当時信濃川が流れていた段丘面を特定することに成功した.新潟県小千谷市真人町に所在する真人原(マットバラ)遺跡は,後期旧石器時代後半期の尖頭器をともなう遺跡で,信濃川左岸の後期更新世末の段丘上に立地する.A,B,Cの3地点からなる.本年度の科研費により,B地点の第4次調査を実施し,B地点の調査を全て終了した.遺物の集中区に周縁調整の尖頭器を確認し,層位と石器の形態学的特徴からA,C地点と同時期であることが判明した.石材に注目するとA,C地点は多様な石材(珪質頁岩を主体に珪質凝灰岩,無斑晶質安山岩,少量の黒曜石)が利用されているのに対し,B地点は珪質頁岩と頁岩だけで構成されていることが判明した.時期的な同時性と使用石材の共通点と差異をふまえ,信濃川中流域における後期旧石器時代後半の居住のパターンと石材利用の分析の結果,広域回帰と比較的狭い範囲の回帰的類型を仮説的に導き出すことができた.また,当該地域の段丘形成と,過去の地殻変動による地層の液状化についての分析を分担研究者がおこない,当時信濃川が流れていた段丘面を特定することに成功した.新潟県小千谷市真人町に所在する真人原(マットバラ)遺跡は,後期旧石器時代後半期の尖頭器をともなう遺跡で,信濃川左岸の後期更新世末の段丘上に立地する.A, B, Cの3地点からなり,現在B地点の調査を継続中である.本年度の科研費により,B地点の第3次調査を実施した.遺物の集中区に周縁調整の尖頭器を確認し,層位と石器の形態学的特徴からA, C地点と同時期であることが判明している.石材に注目するとA, C地点は多様な石材(珪質頁岩を主体に珪質凝灰岩,無斑晶質安山岩,少量の黒曜石)が利用されているのに対し,B地点は珪質頁岩と頁岩だけで構成されていることが判明した.時期的な同時性と使用石材の共通点と差異をふまえ,信濃川中流域における後期旧石器時代後半の居住のパターンと石材利用の実相にせまる基礎資料を今回得ることができた.分担研究の信濃川中流域の地殻変動,段丘形成に関しては,真人原遺跡周辺を中心に,過去の地殻変動による地層の液状化について調査を実施した.新潟県小千谷市真人町に所在する真人原(マットバラ)遺跡は,後期旧石器時代後半期の尖頭器をともなう遺跡で,信濃川左岸の後期更新世末の段丘上に立地する.A,B,Cの3地点からなる.本年度の科研費により,B地点の第4次調査を実施し,B地点の調査を全て終了した.遺物の集中区に周縁調整の尖頭器を確認し,層位と石器の形態学的特徴からA,C地点と同時期であることが判明した.石材に注目するとA,C地点は多様な石材(珪質頁岩を主体に珪質凝灰岩,無斑晶質安山岩,少量の黒曜石)が利用されているのに対し,B地点は珪質頁岩と頁岩だけで構成されていることが判明した.時期的な同時性と使用石材の共通点と差異をふまえ,信濃川中流域における後期旧石器時代後半の居住のパターンと石材利用の分析の結果,広域回帰と比較的狭い範囲の回帰的類型を仮説的に導き出すことができた.また,当該地域の段丘形成と,過去の地殻変動による地層の液状化についての分析を分担研究者がおこない,当時信濃川が流れていた段丘面を特定することに成功した.
ヒト及びラット鼻粘膜杯細胞分泌におけるNO(一酸化窒素)の役割

NOは広範な生理活性をもつガス状ラジカルであり、様々な分野で注目を集めており気道においても気管支拡張作用や血管平滑筋弛緩作用などが明らかになっている。また、細菌やウイルス感染、さらには喘息やアレルギー性鼻炎などの炎症性病態への関与も解明されつつある。今回我々はラット鼻粘膜上皮をもちいて、NOの杯細胞分泌に対する役割を検討した。NO発生剤であるNOC5、NOC7、NOC12は60μMの濃度でラット鼻粘膜杯細胞からの開口分泌反応を亢進した。そこで、このNOC5の杯細胞分泌亢進作用が容量依存性か否かを6、60、600μMの濃度で検討した。しかし、60μMでは分泌亢進反応を認めたものの、6μM,600μMのNOC5は杯細胞分泌に影響を与えなかったことからNOは極めて狭い有効濃度を持つ可能性が示唆された。一方、細胞膜透過性のcGMPである8-bromo-cGMPも有意に杯細胞分泌を亢進することから、このNOの分泌亢進反応が血管平滑筋弛緩作用などと同様に、グアニル酸シクラーゼを活性化によるcGMP生成を介した反応であろうと考えられた。我々は以前、サブスタンスP(SP)もラット杯細胞分泌を亢進することを報告しているが、この充進反応に内因性のNOが関与しているかについても検討を加えたが、SPの反応に内因性NOは関与していないという結果を得た。繊毛運動についても同様の検討を加えたが、ほとんど同じ結果を得た。以上より、NOが鼻粘膜杯細胞分泌に関与していることが、明らかとなったが、今後は各種病態との関連を明らかにしていくことが、課題である。NOは広範な生理活性をもつガス状ラジカルであり、様々な分野で注目を集めており気道においても気管支拡張作用や血管平滑筋弛緩作用が明らかになっている。しかし、NOの気道外分泌腺に及ぼす影響や作用についての検討は十分なされているとはいえない。そこで今回主にラット鼻粘膜上皮をもちいて、NOの杯細胞分泌に対する役割を検討し、現在までに以下の結果を得ている。しかし、60μMでは分泌亢進反応を認めたものの、6μM、600μMのNOC5は杯細胞分泌に影響を与えなかったことからNOは極めて狭い有効濃度を持つ可能性が示唆された。一方細胞膜透過性のcGMPである8-bromo-cGMPも有意に杯細胞分泌を亢進することから、このNO分泌亢進反応が血管平滑筋弛緩作用などと同様に、アデニル酸シクラーゼの活性化によるcGMP生成を介した反応であろうと考えられた。我々は以前サブスタンスP(SP)もラット杯細胞分泌を亢進することを報告しているが、この亢進反応に内因性のNOが関与しているかについても検討を加えたが、SPの反応に内因性NOは関与していないという結果を得た。以上NOラット杯細胞分泌に深く関与していることが明らかとなり、現在ヒトにおいて肥厚性鼻炎、慢性副鼻腟炎、アレルギー性鼻炎の各種患者から得られた下鼻甲介粘膜において、N0に対する反応性に差があるか等につき検討中である。

また、細菌やウイルス感染、さらには喘息やアレルギー性鼻炎などの炎症性病態への関与も解明されつつある。今回我々はラット鼻粘膜上皮をもちいて、NOの杯細胞分泌に対する役割を検討した。NO発生剤であるNOC5、NOC7、NOC12は60μMの濃度でラット鼻粘膜杯細胞からの開口分泌反応を亢進した。そこで、このNOC5の杯細胞分泌亢進作用が容量依存性か否かを6、60、600μMの濃度で検討した。しかし、60μMでは分泌亢進反応を認めたものの、6μM、600μMのNOC5は杯細胞分泌に影響を与えなかったことからNOは極めて狭い有効濃度を持つ可能性が示唆された。一方、細胞膜透過性のcGMPである8-bromo-cGMPも有意に杯細胞分泌を亢進することから、このNOの分泌亢進反応が血管平滑筋弛緩作用などと同様に、グアニル酸シクラーゼを活性化によるcGMP生成を介した反応であろうと考えられた。我々は以前、サブスタンスP(SP)もラット杯細胞分泌を亢進することを報告しているが、この亢進反応に内因性のNOが関与しているかについても検討を加えたが、SPの反応に内因性NOは関与していないという結果を得た。繊毛運動についても同様の検討を加えたが、ほとんど同じ結果を得た。以上より、NOが鼻粘膜杯細胞分泌に関与していることが、明かとなったが、今後は各種病態との関連を明らかにしていくことが、課題である。
TRAIL経路活性化とRB活性化によるヒ素発がんに対する予防戦略

発がんの環境要因として、主にアジア諸国における井戸水の「ヒ素汚染」は深刻な問題であり、皮膚がん、肺がん、膀胱がんなどの発症の原因となることから、数々の疫学研究や基礎研究が実施され、ヒ素による発がん機構の解明が進められてきた。実践的ながん予防を目指すために、がん細胞の排除に働く免疫の活性化・正常化の観点から、代表的がん抑制遺伝子である『RB』と、抗腫瘍性サイトカインである『TRAIL』に着目した。多角的な視点から予防戦略を立てることのできる「衛生学」の強みを生かし、現在までの申請者らの研究実績を基に、ヒ素発がんの予防に向けた実験的検証を行い、実践的予防法の一つを提案することを最終目標とする。
中速中性子生物照射場の研究

「弥生」の中速中性子生物照射場について、高速中性子反応率等を実験的に測定し、設計計算結果を検証するとともに、高速中性子混入量等を評価した。次にマウスの照射が可能な強度を持つとともに高速中性子の混入の少ない「弥生」中速中性子照射場の開発の可能性を設計計算により検討した。まず「弥生」の生物照射場について、その特性を実験的に明らかにするため、高速中性子混入量を反跳陽子飛跡検出器を用いて測定した。照射場の線量の絶対値とガンマ線の混入量については、組織等価対電離箱を用いて測定した。さらにインジウム、コバルト、タングステン、金箔を用いて高速、共鳴、熱中性子の反応率を測定した。これをこの照射場の設計計算結果と比較し、その特性を確認した。一次元放射線輸送計算コードANISNを用いて中性子、ガンマ線の結合計算法で、弥生炉心から照射口までの物質層の種類と厚さを変えてマウス照射に必要な強度を持つ生物照射場のパラメータサーベイを行い、強度と高速中性子、ガンマ線の混入特性を計算した。その結果、現在の生物照射体系のうちビスマスとポリエチレンの部分を全てアルミ板に置き換え、さらにアルミ板をその後に置いた体系が高速中性子の混入が少なく、線量強度も従来より約10倍上昇することが判明した。手持ちの材料とアルミ板を購入し、この体系を弥生のコラムに実現できた。この体系の線量の測定を行い、その性能を確認する予定である。なおMIT炉で熱外中性子を用いたホウ素中性子捕捉療法が、研究代表者が15年前に設計研究の結果見い出したコラム構成(重水85%、アルミニウム15%)を用いて開始された。その基礎研究のためにこの弥生のコラムが役立つと考えている。
生化学的アプローチによる動物プランクトン生産速度の測定

本研究の成果は次の3つになる。1生化学的アプローチによる動物プランクトン生産力測定には多くの利点があるものの、実用化にはいくつか克服すべき課題がある。2多様な分類群の動物プランクトン生産力について、天然動物プランクトンに実用化できる生化学的アプローチはタンパク質合成酵素活性法である。3実用化検証実験によると、これまで検出できなかった動物プランクトン生産力の時間的・空間的変化を、タンパク質合成酵素活性法では捉えられる可能性がある。これまで、海洋の生物生産力の目安となる動物プランクトン生産速度を測定するには、高度な技能に加えて多くの労力と時間が必要となるため、定量的な情報が非常に少なかった。このため、水産資源や海洋生態系変動の予測や評価が難しい状況であった。このような問題点を打開するため、本研究では動物プランクトン生産速度を生化学的に測定する手法を確立し、その有効性を明らかにすることを目的とした。初年度には核酸を使った手法(核酸比法)に焦点をあて、1核酸分析プロトコル作成、2核酸比法と従来法の比較、3核酸比法における利点・問題点の検証に取り組んだ。まず、汎用性が高く容易かつ迅速に生産速度を測定できる核酸分析プロトコルを作成した(課題1)。様々な体サイズの動物プランクトンに含まれる核酸やタンパク質を同じ要領で高精度に抽出できるように、試料と薬品の混合量を変えて試験し、容易かつ迅速な分析プロトコルを作成した。次に、動物プランクトン飼育個体群を使って、核酸比法と従来法による動物プランクトン成長速度を比較した(課題2)。核酸比法はタンパク質あたりの成長の指標となるものの、従来から利用されてきた乾燥体重あたりの成長の指標とはならないことが分かった。このため、核酸比法は動物プランクトンのタンパク質あたりの生産速度を迅速かつ簡便に評価することができるが、これまで考えられてきた動物プランクトン生産速度と同じように評価できないと考えられる(課題3)。このようなことから、核酸比法は動物プランクトン生産速度測定法としては問題点が残ることが分かった。これまで、動物プランクトン生産力を評価するには高度な技能に加えて多くの労力と時間が必要であった。このため、定量的データの時間的・空間的解像度が極めて低く、比較可能な情報も少ないため、水産資源や海洋生態系変動の予測や評価が難しい状況であった。このような問題点を打開するため、本研究では動物プランクトン生産力を生化学的に測定する手法を確立し、その有効性を明らかにすることを目的とした。今年度は、様々な海域や動物プランクトン分類群に理論的に適用可能なタンパク質合成酵素活性(酵素活性法)に注目し、1酵素活性法の分析プロトコル作成、2飼育個体群を使った酵素活性法の有効性評価、に取り組んだ。課題1:我が国の公設試験研究機関で行っている海洋観測で利用できるように、簡素化した標本採取・保存法を検討した。また、酵素活性を失活しやすい微小で脆弱な動物プランクトンでも利用できるように、既報の分析プロトコルを修正した。課題2:明瞭なコホートがある飼育個体群だけでなく常に新規加入がある飼育個体群でも、タンパク質合成酵素活性が高くなった後に乾燥重量やタンパク質含有量の増加が認められたことから、成長の指標として利用可能であることが分かった。以上のことから、酵素活性法は動物プランクトン生産力の指標として利用可能であることが示唆された。本研究では、動物プランクトン生産力を定量的に評価できる生化学的手法を確立し、その有効性を検証することを目的とした。この課題を達成するため、核酸比法および酵素活性法のプロトコル確立(課題1)、飼育動物プランクトンを使った核酸比法および酵素活性法の有効性評価(課題2)、これら生化学的手法の天然動物プランクトンへの利用(課題3)、に関する研究を行った。国際学会・会議を通して、課題1について次のような成果が得られた。1海外研究者と協力して動物プランクトン生産力の生化学的測定法に関するプロトコルおよびガイドラインを作成し、国際的な学術誌に投稿した。また、2世界標準的な動物プランクトン生産力測定法に関する国際ワーキンググループを国際科学組織に申請すると共に、国際ワークショップ企画を行った。課題2については、研究分担者および海外研究者(カナダ・スペイン)との飼育個体群を使った国際共同実験により、3核酸比法では飢餓状態や性成熟、酵素活性法では成長状態の評価に向いていることが分かった。更に、課題3については海外研究者(アメリカ)や研究協力者(国内)との共同研究を通して、4生化学的手法により天然動物プランクトンの飢餓状態や生産力を評価したところ、亜熱帯動物プランクトンでは飢餓状態に陥りやすいこと、5酵素活性法により評価された動物プランクトン生産力は現存量の多寡と必ずしも一致しないこと、などが分かった。今年度は、理論的には利用可能なタンパク質合成酵素活性が実用的であるかどうかを確かめるために、1酵素活性法の分析プロトコル作成、2飼育個体群を使った酵素活性法の有効性評価、に取り組んだ。

課題1では、簡素化した標本採取・保存法を検討し、いくつかの公設試験研究機関で実施中である。また、修正した分析プロトコルにより、微小で脆弱な動物プランクトン標本も試験的に分析し、測定できたことを確認している。課題2では、室内実験において酵素活性が動物プランクトン量増加の指標となっていることを確認できた。以上のことから、動物プランクトン生産力を生化学的に測定する手法は概ね確立しており、次年度には現場海域での実用段階に入っているため、順調に進展していると判断できる。生物海洋学動物プランクトン生産力の生化学的測定法として、核酸比法よりも酵素活性法が適していることが分かり、方法論も概ね確立できた。次年度には、酵素活性法が天然動物プランクトン群集で実用可能かを確かめるため、以下の課題に取り組む。1様々な海域・動物プランクトン群集の標本を採取し、酵素活性法により分析を行う2酵素活性法と従来法による動物プランクトン生産力を比較する3酵素活性法の実用化における利点・問題点を検証する本研究では、あらゆる動物群が共有する核酸および酵素を動物プランクトン生産速度の指標として使い、動物プランクトン生産速度を生化学的に測定する手法を確立しその有効性を明らかにすることを目的とした。このため、まず初年度には核酸を使った手法(核酸比法)に焦点をあて、次の課題に取り組んだ。1汎用性が高く、容易かつ迅速に生産速度を測定できる核酸分析プロトコルを作成する2核酸法と従来法による動物プランクトン成長速度を比較する3核酸法における利点・問題点を検証する研究実績の概要にあるように、いずれの課題も達成したため、おおむね順調に進展していると判断できる。酵素活性分析に使用する薬品について、製薬メーカーの都合で前年度に生産・納入が遅れたので当該年度に早めに発注したが、実験開始当初は分析失敗が多く、予想以上に薬品が必要になった。そのため再度発注したが、前年度同様に制約メーカーの都合で生産・納入が遅れた。これに伴い、関係する分析が実施できず、これに必要な消耗品類が購入できなくなり、次年度繰越となった。本研究では、動物プランクトン生産速度の指標として、核酸比法および酵素活性法を対象としている。初年度には核酸法に関する課題を達成できたので、次年度には酵素活性法に関する次の課題に取り組むことにする。1汎用性が高く、容易かつ迅速に生産速度を測定できる酵素活性分析プロトコルを作成する2酵素活性法と従来法による動物プランクトン成長速度を比較する3酵素活性法における利点・問題点を検証するまた、これらの研究が予想以上に進展した場合には、天然動物プランクトンへの利用策についても検討する。前年度に納入できなかった薬品は、4月中に納入する予定となっている。更に、分析に必要な薬品量についても計画できるようになったので、最終年度の早い段階(4月中)に必要数を発注予定である。酵素活性分析に使用するはずだった薬品について、製薬メーカーの都合で生産・納入が遅れた。当該年度に納入できるように待機したが、1月下旬になっても納入されなかったため研究計画の一部を中止し、次年度以降にこの薬品を納入することにした。
次世代Xバンド加速によるフェムト秒ライナックの設計

従来、短パルス電子源としてはSバンド電子線形加速器とLバンド線形加速器が代表的であり、そのパルス幅は、それぞれ約10ps、約20ps程度である。これよりも短い電子線パルスを作ろうとする試みはかなり以前からあり、1989年アルゴンヌ国立研究所のLバンドライナックにおいて磁気パルス圧縮法を用いて5psの電子線パルスが生成された。磁気パルス圧縮法は電子線パルスにエネルギー変調をかけ、1パルス内のエネルギー差をマグネット系を用いて軌道差に変換し、進行軸方向のフォーカスを行う方式である。また、新しい加速マイクロ波としてXバンド(11.424GHz)が注目されており、現在、スタンフォード加速器センターおよび高エネルギー研究所で研究されており、加速管のパワー試験が行われている。近い将来、加速試験が行われる予定である。本研究ではXバンド加速器に磁気パルス圧縮を適用することにより、フェムト秒の超極短パルス電子線の生成が可能であるかを検討した。入射器系に関しては、電子銃テストベンチを制作し、熱電子銃の高速応答性能を測定した。この結果を基に、電子輸送計算コードPARMELAを用いフェムト秒Xバンド加速器の設計及び加速シミュレーションを行った。本研究で設計したフェムト秒Xバンド加速器は200kV熱電子銃、476MHzSHB、2856MHzプレバンチャー、11.424GHzバンチャー付き加速管、11.424GHz加速管(エネルギー変調用をかねる)、磁気パルス圧縮器から構成される。ビームの収束はソレノイドマグネットで行うことを想定した。電子銃テストベンチで得られたビームパラメーターで計算を行ったところ、最終的に100fsまで電子線が圧縮されることを確認した。この結果からXバンド加速器はフェムト秒加速器として非常に有望であると結論できる。
児童の生活支援サービス提供過程における家族援助と適切な関わりに関する研究

地域・在宅型で児童の生活を支援するサービス供給方式には、既存施設を基盤とするもの、相談機関を基盤とするものの2つがある。本研究ではS県、K市を調査フィールドとし、地域を基盤に児童の生活支援における家族支援に焦点を当て、そのシステムづくりと関係団体の専門職、市民が児童の家族に適切に関わる援助方法プログラム開発を目標とした基礎的な調査部分を実施した。実施した3調査は3種類である。1.地域市民の「家族支援ニーズ調査」は、1)グループインタビューによる家族支援ニーズ調査(調査対象は、(1)市民利用者団体(2)市民支援団体(3)専門職団体の3分野)を実施した。の結果は、家族支援ニーズとして次の7カテゴリーがあがってきた。(1)託児支援ニーズ(2)家事支援ニーズ(3)情緒的支援ニーズ(4)経済的支援ニーズ(5)情報入手支援ニーズ(6)移動支援ニーズ(7)文化的支援ニーズである。次に2.数量調査(対象は一般市民。ただし、8歳以下の児童をもつ家族に限定した。また、データ収集先を市保健センター、民間保育園、児童館の親子遊び参加者、市内公立小学校1ヵ所)を実施した。結果は、(1)「託児ニーズ」は必須のものであった(2)家族以外の身近な人への相談の有無によって母親の心理的安定を求めるニーズが異なる(3)移動ニーズ(車社会が及ぼす生活環境に及ぼす影響大)の必要性(4)即応性に欠ける福祉サービス状況がK市の特徴としてあがってきた。三つ目の調査、3.児童相談所個別援助過程調査を(養護事例4例、うち虐待事例2例、肢体不自由事例1例、非行事例1例、計6例)実施し、ハイリスク家族への専門的援助過程と市民団体の関わりの現状を分析した。結果は、地域の中で一番家族への援助をしていると考えられてきた児童相談所にあっても措置決定のための調査中心で予防、回復につながる丁寧な個別援助まで手が届いていない現状が浮き彫りになった。米国の「家族保全」の実践には2つの側面がある。1つは児童虐待家族等のような複合問題家族対象の短期集中型援助方法・技法として展開する場面と、2つにはこの考えかたを導入する側面とである。本研究では、後者から始めた。調査対象フィールドを人口は、302,368人、児童人口57,492人のS県K市に設定した。この市内には、行政や市社協の相談窓口を始め、児童相談所、保健所、教育相談所、少年サポートセンターと多種の相談機関の窓口がある一方、幼児の育児支援としてファミリー・サポート・センターも導入されていることで児童・家族支援の在宅型サービス展開の視点から調査するのに適していると考えた。予備調査でこのような相談窓口10ヶ所にヒアリングを実施し、これらの窓口の機能状況を把握した。次に調査対象児童・家族を乳幼児と低学年児童をもつ家族に焦点を合わせ「家族支援」の状況を把握するために目下育児支援を展開している保育所、ボランティア団体、保健センター、小学校を利用している家族とそれを支援するボランティア、専門家の7グループにグループインタビューを実施し、そのデータをもとに「家族支援ニーズ調査」を実施した。グループインタビューについてはまだ継続中であり、数量調査についてはその集計が始まったところである。K市は、かっては農業を中心とした田園地帯であったが、昭和40年以降、東京大都市圏の近郊ベットタウンとして人口が急増した。新住民や大都市圏へ通勤する住民も多い。

これまでの調査研究から郊外型都市住民の医療・保健、教育、福祉分野の児童・家族支援ニーズの特徴が見えてきている。1.グループインタビューによる「家族支援ニーズ調査」を対象を福祉、教育、保健分野の専門職に絞り、3ヵ所実施した。これで昨年実施した市民グループ4ヶ所と市民による支援グループ、2ヶ所、それに児童相談所、1ヶ所を合わせ、計10グループについて実施したことになる。それぞれについて市民対象では、(1)家族と認識する範囲、(2)家族支援ニーズ(困ったと思った経験)、(3)困ったとき助けてくれた人、またサービス(4)これから欲しい支援について尋ね、議論を展開した。また専門職対象では、(5)家族に対する専門的援助、(6)家族支援という視点から機関、組織における今後の課題、の2点を追加して質問した。2.グループインタビューの結果、市民からは、「子預け」や「家事」が、緊急に必要になったときにニーズがあり、そうなる理由には自分や家族の病気等があること、医療保健サービスには、その点への配慮が欠けていること、心理的な支えや相談相手も同時にあって支えられることなど、大項目として7つのニーズがあげられた。それぞれのニーズについて、それが発生する理由を組み入れ整理し、次の3に述べる「家族支援ニーズ調査」の項目作成の資料とした。3.K市の乳幼児と低学年児童をもつ市民を対象に「家族支援ニーズ調査」を実施し、356票のデータを収集した。これについては単純集計、クロス集計、一部因子分析を行い、東京の通勤圏にある人口30万余人のK市の一般市民が必要とするニーズの概要を把握した。今後、地域・在宅を基盤としたハイリスク家族への専門的対応プログラムを開発していくつもりだが、ハイリスク家族は、一般市民の困難に上乗せして自分の困難な問題に対処しなければならない。そこで、まず、市民の家族支援ニーズを押さえることから始めた。報告13の成果については、「家族支援ニーズ調査報告書」として3月末に発刊予定である。1.「家族支援」の意義:児童の生活を支援する第一の基礎集団は家族である。この家族の機能の弱化についてはすでにさまざまな調査研究、文献で議論されている。地域、在宅型で児童の生活を支援するとき家族自体と家族に対する地域の支援サービスが欠かせない。さらに現在、児童の生活を支援する保健・医療、福祉、教育、司法との連携、これらシステムに再編、家族援助は欠かせない。そこで、児童の家族支援を研究することから始めることにした。2.多様な家族支援調査について:そこで文献による理論研究と併行してS県K市を調査フィールドに取り上げ、次の3つの調査研究を開始した。(1)グループインタビュー法によるa.市民利用者団体、b.市民支援団体、c.専門職団体への調査を実施し、ビデオ記録による力動、逐語録による内容分析を経て、K市市民の家族支援ニーズを次のような7つ((1)託児支援ニーズ(2)家事支援ニーズ(3)情緒的支援ニーズ(4)経済的支援ニーズ情報入手支援ニーズ(5)移動支援ニーズ(6)文化的支援ニーズ)のカテゴリーに分類した。
マグマのダイナミックス

本年度は,マグマの物性,マグマ溜り及び火道中におけるマグマのダイナミックス,島弧のマグマの起源,上部マントルにおけるマグマや流体などの物質の移動に重点を置いた.また,原始太陽系星雲中でのメルト・ガス・固相の安定領域及びガスからのカンラン石,輝石の凝縮に関する実験も開始された.以下それらの結果の一部を述べる. 1.マグマの物性を理解するために,単純系である透輝石-斜長石系のメルトの密度,熱膨張,粘性などを測定し,その組成依存性を検討した.その結果,ガラス転移温度や粘性には単純な加性則は成立せずCaMgSl_2O_640, NaAlSl_3O_860付近で最小を示すことが明らかになった.2.火道中でのマグマの混合のメカニズムにつき理論的及び実験的研究を行ない,下方から閉じつつある火道中では密度の異なる2種のマグマは一体となって循環し,効率よく混合し得ることを示した.その条件は2種のマグマの粘性比が10^<-3>10^3の範囲であり,玄武岩マグマと流紋岩マグマの場合には充分可能である.3.マグマ溜りのダイナミックスを理解するために,マグマ溜りの"化石"である大崩山カコウ岩体を主要元素,微量元素及びS同位体の変化によって詳細に解析した.その結果,このマグマ溜りでは単なる結晶の沈降のみでなく,壁際の境界層対流によって下部の低密度流が上昇することが分化に重要な役割を果していることが示唆された.4.カルク安山岩マグマの成因として,角閃岩などの含水下部地殻物質の部分融解が可能であることを実験的に示した.すなわち,角閃岩が10001060°Cで部分融解すると,水に富む(10%)安山岩質メルトが生じる.下部地殻を融解させる熱源としては玄武岩マグマの貫入が考えられる. 5.MgO-S_1O_2+H_2系において, Mg2SIO_4, MgS_1O_8, S_1O_2の"三重点"は10^<-5>10^<-6>気圧に存在する.また水素が10^4倍存在する原始太陽系星雲ではメルトは10^<-2>気圧以下では,安定に存在し得ないことが示された.本年度は,マグマの物性,マグマ溜り及び火道中におけるマグマのダイナミックス,島弧のマグマの起源,上部マントルにおけるマグマや流体などの物質の移動に重点を置いた.また,原始太陽系星雲中でのメルト・ガス・固相の安定領域及びガスからのカンラン石,輝石の凝縮に関する実験も開始された.以下それらの結果の一部を述べる. 1.マグマの物性を理解するために,単純系である透輝石-斜長石系のメルトの密度,熱膨張,粘性などを測定し,その組成依存性を検討した.その結果,ガラス転移温度や粘性には単純な加性則は成立せずCaMgSl_2O_640, NaAlSl_3O_860付近で最小を示すことが明らかになった.2.火道中でのマグマの混合のメカニズムにつき理論的及び実験的研究を行ない,下方から閉じつつある火道中では密度の異なる2種のマグマは一体となって循環し,効率よく混合し得ることを示した.その条件は2種のマグマの粘性比が10^<-3>10^3の範囲であり,玄武岩マグマと流紋岩マグマの場合には充分可能である.3.マグマ溜りのダイナミックスを理解するために,マグマ溜りの"化石"である大崩山カコウ岩体を主要元素,微量元素及びS同位体の変化によって詳細に解析した.その結果,このマグマ溜りでは単なる結晶の沈降のみでなく,壁際の境界層対流によって下部の低密度流が上昇することが分化に重要な役割を果していることが示唆された.4.カルク安山岩マグマの成因として,角閃岩などの含水下部地殻物質の部分融解が可能であることを実験的に示した.すなわち,角閃岩が10001060°Cで部分融解すると,水に富む(10%)安山岩質メルトが生じる.下部地殻を融解させる熱源としては玄武岩マグマの貫入が考えられる. 5.MgO-S_1O_2+H_2系において, Mg2SIO_4, MgS_1O_8, S_1O_2の"三重点"は10^<-5>10^<-6>気圧に存在する.また水素が10^4倍存在する原始太陽系星雲ではメルトは10^<-2>気圧以下では,安定に存在し得ないことが示された.
画像処理法を応用した微小系高分子多糖類水溶液の粘弾性

Gellan Gum(ゲル研究会共通試料)水溶液についてはイオン交換カラムによりCa^<2+>≪0.01%とした試料,これにCa^<2+>を添加し0.5%としたもの(以上試料3)およびイオン交換カラムによりNa→Kとしたもの(試料4)について、本年度の科研費で購入したPC-9821Xn/C9Wと、昨年度設置したAD-変換ボードにより,またヒアルロン酸水溶液では昨年度・本年度の科研費により備えた画像処理装置により,23.040秒までの極低周波領域での測定が可能となり,Na型では分子量200万100万の二種類で,また濃度は1.0,0.75,0.5,0.25%で,またイオン交換カラムを用いK型として分子量100万濃度0.75%でそれぞれ測定を行った。(I-a)Gellan Gumでは画像の高速処理が可能となったたので,η,Gについて4510°Cの範囲で温度依存性を求めそれぞれの濃度に固有の温度で±0.5°Cの温度幅でηが二桁変化することを見い出した。これはHelix-Coil転移であろうと推定している(I-b)ゲル化にたいするCa^<2+>イオンの役割について,従来Ca^<2+>による鎖間の橋渡しのモデルが種々提案されていたが,<R_Gと〈M_w〉およびGellan Gumの元素分析の結果から,架橋点の大きさ自体がかなり小さいものであり,且つ架橋点間に存在しうるCa^<2+>の数がきわめて限られたものになることが判った。これから,溶解状態でのGellan Gum分子の新しいモデルを提案した(II)ヒアルロン酸では上記の分子量で全濃度範囲についてほぼ単一のVoigt-modelで全挙動が表わせること,Cole-Cole plotでは指数β=0.725とすることですなわちわずかな遅延時間の分布を考慮すれば,同様に単一の円弧で表わせることが示された。K-型では同一の濃度,分子量のNa-型に比し,Gはあまり変化がなくηがほぼ二桁近く減少することが見い出された。これはNaイオンが水素結合助長的に作用するのにたいしKイオンは水素結合破壊型であることに反応しているものと思われる。「研究目的・研究実施計画」に述べてある通り、Gellan Gum(ゲル研究会共通試料)水溶液では主としてCa^<2+>の影響を、またヒアルロン酸水溶液では極低周波領域での、それぞれ粘弾性の測定を、当研究室で開発し(本年度の科研費により改良し)たマグネチック・レオメータを用いて行うことを計画した。(1)Gellan GumではCa^<2+>濃度が0.5wt%程度では、保存温度・保存時間により決まる一定の振動時間の経過の後、外力の振幅が一定でも、振動の変異の振幅が減少する、negative thixotropyが観測されたが、0.1wt%以下では観測されなかった。

この濃度領域に特徴的なことは、溶液の粘性は、ぞぞれの濃度に固有な温度(3040°C前後)の±0.5°C以内の巾で12桁低下することが見い出された。粘性の低下する温度の逆数を、そのときの濃度への対数に対してプロットする、Eldridge-Ferry plot、ではこれらの点は直線上に乗り、勾配からの活性化エネルギーはほぼ20kcal・mol^<-1>であった。この現象が新しい転移に対応するものかどうかは明らかではなく、また温度に対して可逆的なものかどうかも含め、今後に残された問題である。(2)ヒアルロン酸水溶液については、周期を11,520秒まで拡張して測定が行えるよう回路の大幅な手直しを、本年度の科研費で求めたマイクロソフト社製AD-変換ボード、および新たに増設した横河電気(株)直流増幅器を用いて行った。複素コンプライアンスの分散曲線を用いた解析からは、18011,520病の範囲での力学的挙動は直列に瞬間弾性率(Gg)を付けた3-要素Voigt-modelで表わされることが分かった。これは極低周波領域で測定を行ったため、微小球の振動であるにもかかわらずrate of strainが小さくなったためであろうと推定される。分子量、濃度依存性については現在継続して測定を行っている。Gellan Gum(ゲル研究会共通試料)およびHyaluronic Acidのいずれも水溶液についての粘弾性を当研究室で開発したマグネチック・レオメータ)を用い,周期36023,040秒,温度1045°Cの領域で測定した。Gellan Gumでは,(i)Ca濃度0.5%ではNEegative Thixotropyのおこること(ii)Ca濃度≪0.01%ではそれぞれの濃度に固有の温度で,低温域でSol⇔Gel転移が,高温域でHelix⇔Coil転移が観測されること,をいずれも新しく見い出し,報告することが出来た。光散乱から得られたデータを用いこれらの新現象をもとにGellan Gumの水溶液中における新しい分子モデルを提案した。ヒアルロン酸水溶液では23,040秒までの極低周波領域での測定が可能となり,Na型ヒアルロン酸では分子量200万,100万の二種類,濃度は1.0,0.75,0.5,0.25%で,またイオン交換カラムを用いK型としたヒアルロン酸では分子量100万,濃度0.75%でそれぞれ測定を行った。この結果非線形性が大きいといわれているヒアルロン酸で全濃度範囲についてほぼ単一のVoigtmodelで全挙動が表わせること,Cole-Cole plotでは指数β=0.725とすること,すなわちわずかな遅延時間の分布を考慮することにより、単一の円弧で表わせることが示された。K-型では同一の濃度,分子量のNa-型に比し,Gはあまり変化がなくηがほぼ二桁近く減少することが見い出された。これはNaイオンが水素結合助長的に作用するのにたいしK-イオンは水素結合破壊型であることに対応しているものと思われる。
組織特性とキャリアの違いによる看護管理者のモチベーション・セオリーの特徴

職員の動機づけに関する看護管理者の持論(以下モチベーション・セオリー)と組織特性、個人のキャリアの関連をみるために、中国地方の686施設の看護部長、総看護師長を対象にアンケート調査を行った。209施設の回答を分析した結果、民間病院では「評価」が、公的病院では「人間関係」が職員を動機づけると認識されていた。また、組織特性とキャリアに関係なく、「困難な目標」が動機づけ要因であると認識されていないことが明らかになった。医療機関において最多の人員を擁する看護部門にとって、看護師を適切に動機づけて経営目標に貢献することは重要な課題である。その場合、看護部が行うモチベーション・マネジメントに影響を与えると考えられるのが看護管理者の「モチベーションについての持論(モチベーション・セオリー)」である。本研究は、看護管理者のモチベーション・セオリーについて、組織特性と看護管理者のキャリアに着目してその特徴を明らかにするとともに、経営目標に直接的に貢献しうる看護管理者養成のための教育研修のあり方を検討することを目的とする。本年度は、平成23年度に実施した聞き取り調査の詳細な分析を行い、組織特性ごとのモチベーション・セオリーの傾向を導出した。これを医療コンサルタント、病院経営者、看護管理者、経営学者らが参加する研究会で提示し、白熱した議論を通じて有益かつ新たな知見を得ることができた。この過程で得た成果の一部を第14回日本医療マネジメント学会で報告し、参加者から研究上有意義な示唆を多数得た。また、これらの示唆をもとに再検討したものを論文にまとめ、広島国際大学看護学ジャーナル第10巻第1号で発表した。さらに、ここまでの成果をもとに質問票を設計した。平成23年度に聞き取り調査を実施した病院と先述した研究会に参加する看護部長の協力を得てプレテストを行い、必要な改訂を行った後、中国地方の全病院686施設に配布した。このうち240施設から回答を得ており、目標とする回収率をほぼ達成した。現在、分析を進めているところである。本研究は、看護部が行うモチベーション・マネジメントに影響を与えると考えられる看護管理者の「モチベーション・セオリー(モチベーションに関する持論)」について、組織特性と看護管理者のキャリアに着目してその特徴を明らかにするとともに、経営目標に貢献しうる看護管理者養成のための教育研修のあり方を検討することを目的としている。研究最終年度に当たる今年度は、平成24年度に実施した調査結果の統計分析を行い、以下の成果を得た。(1)調査対象は、中国地方の病院看護管理者(看護部長・総看護師長)。郵送式質問票を用いて、現任施設の職員の職務動機を高める要因と、職務意欲向上によってもたらされる効果についての看護管理者の認識を、「常々そう考えている」から「まったく考えたことがない」の4件法で尋ねた。(2)686施設に送付し、240施設から回答を得た。各項目ごとに平均と標準偏差を求めたところ、要因では『人間関係』と『自己効力感』の値が高い傾向があった。一方、『評価』の値は低い傾向があった。また、『目標管理』の一部の項目で低値が確認された。職務意欲向上による効果に関する項目は全般に高値であった。(3)開設者別に民間病院と公的病院の2群に分けて比較したところ、要因について『人間関係』『目標管理』『職務内容』『評価』内の項目で有意差が確認された。上記の分析と並行して、病院管理者、看護管理者、研究者らが参加する研究会でヒアリング調査を行った。また、学会等での情報収集、追加の文献調査を行い、看護管理者のモチベーション・セオリーの特徴と管理者教育のあり方について検討した。医療機関において最多の人員を抱える看護部門には、労働力資源である看護師を適切にマネジメントして、経営目標に直接的に貢献することが期待されている。本研究の目的は、所属組織の特性と個人のキャリアが看護管理者の「モチベーションについての持論(以下、モチベーション・セオリー)」に与える影響を質問票調査によって定量的に把握・分析し、組織特性およびキャリアごとの看護管理者のモチベーション・セオリーの特徴を明らかにすることである。そのうえで、医療機関の経営目標に貢献しうる看護管理者養成のための教育研修のあり方について検討する。初年度にあたる2011年度は、おもに先行研究・資料および先進的実践の分析を行った。専門知識を中核とする組織であり、かつ、その大半が中小企業であるという医療機関の特徴と経営理論および実践との関係性ついて得た知見の一部を学会で発表した。また、2012年度に実施予定の、看護管理者を対象とした質問票調査の調査票設計に関する基礎的資料を得る目的で、看護部長6名を対象に、各所属施設において約6090分程度の聞き取り調査を行った。調査内容は、1.部下のモチベーション向上に成功した対象者の経験(そのきっかけ、取り組みプロセス、意図した/意図しなかった効果、その経験から得た学び)

2.現在解決したいと考えているモチベーション問題、3.対象者が推測する部下のモチベーション・セオリーのありようの3点で、現在データを分析中である。くわえて、研究組織メンバーおよび医師、看護職、病院経営管理層とが参加する研究会での議論をとおして、質問票設計の示唆を得た。1.本年度は、質問票調査の実施と結果の分析、および、モチベーション・セオリーの特徴の描出を予定していた。当初の計画では、広島県下の全病院に調査票を配布した後、回収状況をみて調査範囲を拡大することとしていた。しかし、調査票発送前に改めて検討を加えた結果、調査の精度を確保するためには、初期より調査対象を中国地方全病院にするほうが妥当であるとの見解に至った。調査票配布数が増加した分、印刷費・郵送費・データ入力費等が嵩む結果となった。そのため、本年度に予定していた、調査結果の詳細分析のための統計ソフトの購入ができなかった。2.平成23年度に実施した聞き取り調査の分析を、かなり詳細かつ慎重に行ったため時間を要した。その分、質問票の設計・調査の実施の時期が遅くなり、結果分析の時間を確保できなかった。3.平成24年度より、「災害・救急看護論」「災害・救急看護論実習」を新たに担当することになった。その準備、講義・講義演習の実施、実習指導の担務により、当初の予想よりも研究時間を確保するのが困難であった。今年度は、質問票の設計までをめざしていたが、実際の到達度は質問票に着手した段階にとどまった。その理由は以下である。2011年3月の東日本大震災の影響により、年度当初は研究費の総支給額が不確定であったことから、場合によっては初年度の研究範囲を変更する必要性があり、予算計画を慎重に立案せざるをえなかったため始動時期が遅れたことが第一の理由である。第二の理由は、聞き取り調査の対象が医療機関の管理職で被災地への支援計画・実施・評価等のプロジェクトに携わっており例年以上に多忙であるとのことであったため、研究協力先の確保および調査スケジュールの調整に時間を要した点にある。第三に、聞き取り調査において当初予定していた対象数の調査結果を検討したところ、対象者数を若干増やす必要があるとの結論に至った。その追加調査の協力者の確保および調査の実施、データの事後処理等に時間を費やした。2013年度は、組織特性ごと、キャリアごとのモチベーション・セオリーの特徴を明示するとともに、それぞれに応じた教育研修のあり方を検討する。1.統計的手法を用いて分析し、モチベーション・セオリーの構成要素の得点傾向と組織特性、看護管理者のキャリアとの関係を検討する。また、各構成要素間の関係性の検討も併せて行う。2.得られた特徴を、Latham.Gの「ワークモティベーションの統合モデル」と比較し、看護職の、モチベーション・セオリーの特徴的傾向を把握する。3.医療機関で活動する多様な職種の協働に向けて先進的取り組みをしている研究機関、医療実践組織の活動を観察し、看護管理者教育のあり方に関する示唆を得る。4.研究成果を学会等で報告する。2012年度は初期研究計画のとおり、調査データの分析までの到達をめざす。1.質問票の設計:前年度の調査結果および議論で得られた示唆をもとに質問票の原案を作成する。
非ベンゼン系芳香族化合物と結合したアレン・クムレン系化合物の合成とその性質

我々の行って来た非ベンゼン系芳香族化合物と結合したアレン・クムレン系化合物のうち七員環系アレン誘導体であるシクロヘプタトリエニリデンエテン類は容易に二量化し、その二量体における興味ある性質はすでに報告してきた。今回の研究目的は、この七員環系の安定な誘導体や、五員環・三員環を含むアレン・クムレン系化合物を合成し、それらの反応性や物性を検討する事にあった。上記の目的に従がって、研究計画書にも記載した様な方法を用い、五員環系化合物については、ジベンゾ型の五員環であるフルオレン誘導体ならびに単環性五員環であるテトラフェニルシクロペンタシエニリデンエテン誘導体を合成した。両者共に2一位に臭素を導入すれば、比較的安定な目的物を得る事を認め、それら化合物の熱反応や物性についての検討を行い、その一部は口頭や学術雑誌に報告している。また、いくつかの報告を投稿準備中である。三員環系の化合物は不安定であって、現在までいくつかの方法を試みたがアレン・クムレン誘導体を得るには至っていない。更に検討を重ねる所存である。しかしこの三員環系化合物の研究中、シクロプロペノン類とヒドラジン類との反応で従来全く知られなかった、アミノシンナムヒドラジドを経てピラゾロン誘導体やスチリルホルマザン類に転位する反応を見出した。この様な三員環系の反応の多重性が、目的とする累積化合物の合成を困難にしている一つの原因と考えられる。この結果は投稿中である。また目的化合物との性質の対比の為に、数種のアソールアレン類を得、その熱反応を再検討して、従来の報告で誤りであった点や不明の反応機構を明らかにした。さらに、五員環七員環系クムレンのスペクトル的性質や環状付加反応などについて検討した。61年度は当初の計画に従い、3員環・5員環を含むケトン類、即ちジフェニルプロペノン【1!】,フルオレノン【2!】にフェニルアセチレンのグリニャル試薬【3!】を反応せしめ、相当するアセチレンアルコール誘導体【4!】を経て、ジフェニルプロペニリデンエテン類【5!】やフルオニリデンエテン誘導体【6!】を合成する反応の検討を行った。【1!】と【3!】の反応では、予測した【4!】の誘導体は得られず、【1!】は一般のケトン類とはかなり異った反応性を示すので、【1!】のケトンとしての反応性の再検討を行った。その結果、【1!】とヒドラジン類との反応で、従来知られていた【1!】のヒドラゾン類の生成のみでなく、【1!】の開環,アミノシンナムヒドラジド誘導体の生成,脱アンモニアの反応を経て、ピラゾロン誘導体を得ると言う、全く新らしい反応を見出した。この結果は付表の文献1として発表した。【2!】と【3!】の反応では予期した【4!】の誘導体を得、これらをHClやHBrと処理して、相当するアレン化合物【6!】を得る事が出来た。しかしこの【6!】のハロゲン化合物はかなり不安定で、容易に熱二量化する事が判った。これら二量体中のハロゲン原子は活性で、分離精製の途中でしばしば加水分解生成物を与える。以上の反応で得られた7種類の化合物をすべて分離精製し、それらの構造を各種スペクトルのデータを解析して決定した。この結果は、61年10月の日本化学会秋季年会(名古屋)において発表し、目下投稿準備中である。

更に以前合成されていたシクロヘプタトリエニリデンシクロペンタジェニリデンエテン誘導体の、IR,UV・可視,発光,NMRスペクトルなどの測定を行い、その性質を検討した。その結果、この誘導体が【S_2】励起状態から発光すると言う、珍らしい現象を発見し、付表の文献2として発表した。62年度の研究計画に従い,テトウアリールサイクロン誘導体1とクーシクロヘプタトリユニルアセチレン2やアリールアセチレンー誘導体3などのグリニヤー試薬との反応を検討した.また,これら共役系に含れる五員環や七員環系化合物とアリール共役系化合物との比較の為に,1の伏りにベンゾフェノン類4やベンツァルデヒド類5と3との反名の検討も行った.1と2や3のグリニヤー試薬との反応では,相当するアルコール類を経て塩化チオニルとの反応による塩素化,脱塩化水素化の反応により,シクロヘプタトリエニリデンシクロペンタジエニリデンエチレン誘導体の生成が一般的に成立つ導を明らかにし,それら生成物の物理的性質の検討を行った.得られた結果はAngew, Chem.(文献1)に発表した.また3とフルオレノン誘導体6との反応で得られたアリールフルオニリデンエチレン類の熟二量化反応の再検討により,従来全く知られていなかった型の二量体の単離精製に成功し,その構造を決定した.この際,二・三の二量体は二次的反応によりかなり多くの副生成物を与へる事を明らかにした.この結果は日本化学会の欧文誌に投稿,印刷中である. (文献2)さらに以上の様な奇数員環を含む共役系との対比の為に,アリール系のみの共役系化合物である,ジアリール,トリアリールプロパジエン誘導体の合成を行い,その反応性の検討を行った.その結果,従来個々の反応生成物の構造とその反応機構しか明らかにされていなかった熱二量化反応や酸との作用による異性化反応の反応機構が,凡てアレン型化合物のラジカル中間体を経由して生成するものとして,良く説明される事が明らかにされた.この結果については,国下投稿順備中である.昨年度来の研究実績ならびに本年度の研究計画に従って研究を行い、得られた結果および進行中の研究について述べる。1.五員環ならびに七員環系を結合させたシクロヘプタトリエニリデンシクロペンタジエニリデンエテン類の合成については昨年度報告したがこの系の反応性および物性測定の為、環化付加反応ならびに電子スペクトルやNMRスペクトルの測定を行い、その結果を有機合成化学協会の新潟シンポジウムにおいて報告した。2.シクロペンタジエニリデンエテン誘導体のうち、2位が水素で置換された化合物はKuhnやRioによって報告され、容易に二重化する事が知られている。我々は昨年五員環部にベンゼン環が結合したフルオレン誘導体から出発し、2位に臭素を導入する事によってかなり安定なこれ等の化合物を得、その熱反応を検討した。今年度は単環性のテトラフェニルシクロペンタジエノンを出発原料とし、昨年と類似の方法で、テトラフェニルシクロペンタジエニデンエデンの2位に臭素を結合した化合物を合成し、これが熱的にもかなり安定性を有する事を認め、目下その反応性やスペクトル的性質を検討中である。3.三員環系を含むアレン誘導体の合成はいくつかの方法で試みているが、まだ成功していない。この問題については更に検討中である。これから派生したシクロプロパノンとヒドラジン類の反応の研究では従来全く知られていなかった、ヌチリルホルマザン誘導体を生成せる反応を見出した。これらの化合物がホトクロミズムなどの興味ある物性を示す事を明らかにし、その結果は目下投稿中である。新しい分子錯体の成分や、アリールクムレン類合成の有用な誘導体として、アミノ基・アセチル基・臭素などを有するピレン類やベンゾ〔a〕インデノ〔1、2、3-cd〕アズレン類の合成や反応を行った。
AAAプロテアーゼFtsHの細胞機能

AAAファミリーに属する大腸菌のFtsHは、細胞増殖に必須の膜プロテ-ゼであり、これまで、熱ショック転写因子σ^<32>を特異的に分解することなどを明らかにしてきた。最近、ΔFtsH変異の致死作用を抑制する変異sfhCを同定し、これによりFtsHの細胞増殖に必須の機能を解明する道が開けた。sfhC変異は遺伝的解析から、リン脂質の合成経路で働くfabZ遺伝子に起こった変異で、fabZ活性が上昇していることが判明した。リン脂質はリポ多糖とともに主要な膜構成成分であり、これらは共通の前駆物質から生合成される。ftsH変異はリポ多糖の合成経路で働くLpxC(EnvA)酵素の量が増加し、リポ多糖を過剰生産することが分かった。この増加は、LpxCの安定化によるものであることが判明し、実際に、LpxCがFtsHプロテアーゼの基質であることを明らかにした。すなわち、FtsHはLpxCを直接分解して、その量を調節し、膜構成成分の量的バランスを調節する因子として機能する。さらに、FtsHによるLpxCの分解は、リン脂質の合成中間産物により負の制御を受けることも証明した。FtsHは膜蛋白質複合体のクオリティーコントロールにも関わることが示されており、これらの知見を考え合わせると、FtsHは膜蛋白質、膜構成成分の両面から膜の動態を総合的に制御する因子であることが明らかとなってきた。AAAファミリー蛋白質に共通する分子機能を解明するため、このファミリー蛋白質に特徴的な配列、いわゆるSRH(second region of homology)に部位特異的変異を導入して、変異FtsHの活性を調べたところ、ATPase活性とプロテアーゼ活性が強く阻害された。したがって、SRHはFtsHのATPase活性に重要である。