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北イスラエル王国時代末期の実証的歴史研究

対象とする『旧約聖書』本文の編集層識別作業が、必要な書籍の出版が遅れたことによって若干遅れているが、他は順調であり、遅れは平成27年度中、十分に取り戻せるものと考えている。本研究課題は、国際共同研究加速基金に採択されたことを受けて、平成28年度はドイツ連邦共和国ミュンヘン大学で行われる。本大学は、本研究課題の推進に不可欠な多くの図書を蔵書するとともに、共同研究者であるカレン・ラドナー教授は北イスラエル王国を滅亡に導いたアッシリア帝国の研究において世界的権威であることから、本研究課題遂行に必要な協力が期待できる。本研究課題は考古学・聖書学・アッシリア学という三分野を個別に研究したのちにその成果を総合するところに最大の特色があるが、本大学には、旧約聖書学における世界的な研究者と優れた図書館があり、またラドナー教授のスタッフに考古学・アッシリア学の複数の若手研究者が配されていることから、今後の研究のさらなる進展が期待できる。古代イスラエル史絶版あるいは入手困難なパレスチナ諸遺跡の発掘調査報告書の内容に関する情報収集のため、平成27年度夏季に、これらの資料が充実するイスラエル、テル・アヴィヴ大学考古学研究所図書館で資料調査を行う(1週間)。アッシリア王碑文を中心とした同時代セム語文献資料の分析によるエジプトとアッシリアの政治情勢の再検討を行う。北イスラエル王国の首都サマリアとそれ以外のパレスチナの遺跡の発掘調査結果を比較し、サマリア攻囲戦と陥落の特異性を解明する。本年度は英文のホームページも追加し、研究成果を広く国際的に発表することに努めた。平成27年度に予定していた海外における学会発表の開催地が、当初予定していたヨーロッパではなく南米と決定されたため、平成26年度において旅費を節約して平成27年度分に充てることとした。また、英文論文の校正を友人が好意で無償で引き受けてくれたため、予定していた人件費を使用しなかった。平成27年度は7月にアルゼンチンで行われる学会で本研究の成果を発表することが決定しており、平成26年度使用しなかった分の旅費もこちらに充当する予定である。平成26年度校正を無償で引き受けてくれた友人が平成27年度は多忙なため、また、英文での論文の投稿を複数検討しているため、英文校正費の出費が大きくなることが見込まれる。同様に平成27年度の分を充当することによって解決する予定である。
腫瘍幹細胞の概念を導入した動物のリンパ系腫瘍における抗癌剤耐性に関する研究

本研究は抗癌剤耐性機構を犬のリンパ系腫瘍に焦点を絞って「腫瘍幹細胞説」と「エピジェネティック制御」という新しい観点から解明することを目的とした。前年度までの研究成果を基に今年度は薬剤耐性因子であるABCB1遺伝子の発現制御機構としてMAPK経路の活性化に着目し、薬剤によるMAPK経路活性化状態の調節を介したABCB1遺伝子発現量調節の実現を目的として研究を遂行した。MAPK経路を含む細胞内シグナル伝達系を調節する効果をもつ抗癌剤として、人医学領域においてP-gpの発現低下効果が報告されているAkt経路阻害剤ペリフォシンに着目した。まず、犬のリンパ系腫瘍細胞株であるGL-1, CLBL-1, UL-1およびEmaを用いてペリフォシンの抗腫瘍効果を検討したところ、GL-1とUL-1において、人医学領域で臨床的に達成される血中濃度(20μM)に比べて低いIC50値が得られ、これらの細胞株はペリフォシンの抗腫瘍効果に感受性であることが明らかとなった。次に、P-gp発現が認められたUL-1とEmaの2株を用いてペリフォシンによるABCB1遺伝子発現量調節効果を検討した。その結果、UL-1においてはペリフォシン添加後、ABCB1遺伝子のmRNA発現量が低下すること、およびその低下にはJNK経路の活性化が関与していることが明らかとなった。加えてペリフォシンの添加によって腫瘍細胞の細胞外への薬剤排出能が低下すること、さらには抗癌剤の一種であるビンクリスチンに対する感受性が上昇することも明らかとなった。また前年度に引き続き、これとは異なるABCB1遺伝子の発現制御機構としてDNAメチル化というエピジェネティクスに着目し、リンパ腫に権患した犬の患者から採取した腫瘍細胞を用いて解析を行った。その結果、犬のリンパ腫細胞における薬剤耐性獲得にはDNAメチル化による遺伝子発現制御機構の変化が関与している可能性が低いことが明らかとなった。(抄録なし)本研究は抗癌剤耐性機構を犬のリンパ球系腫瘍に焦点を絞って「腫瘍幹細胞説」と「エピジェネティック制御」という新しい観点から解明することを目的としている。その中で今年度は、腫瘍細胞株において、腫瘍幹細胞と類似する性質を持つと考えられているSide Population(SP)を分離し、その他の細胞集団(Major Population、MP)と比較することと、その解析の中で重要と考えられる遺伝子に関して、エピジェネティックな発現制御を明らかにすることの二点を軸に、犬のリンパ球系腫瘍細胞株のうち、抗癌剤感受性株(GL-1、CLBL-1)と耐性株(UL-1、Ema)の計4細胞株を用いて研究を遂行した。まず、SPの検出を行ったところ耐性株であるUL-1、Emaにおいてのみ認められた。さらにSPはMPに比べ、薬剤排出ポンプをコードする遺伝子などのmRNAの発現が高かった。また、細胞周期を比較するとMP分画に比べSPはそのほとんどがG0/G1期に存在していた。これらの結果からクローナルな細胞株中にも抗癌剤耐性を持つ集団が存在する可能性が示唆された。また、SPとMPの間で発現量に違いがあった遺伝子のうち、P-glycoproteinに着目しその発現制御へのエピジェネティクスの関与を明らかにした。まず、P-glycoproteinをコードするABCB1遺伝子のmRNAおよびP-glycoproteinの発現量が、GL-1,CLBL-1に比べ、UL-1、Emaでは著増していることが明らかとなった。次に、犬のABCB1のpromoter領域内にCpGアイランドが存在することが判明し、この領域のCpGサイトはGL-1、CLBL-1では高メチル化状態であったのに対しUL-1、Emaでは低メチル化状態であることが明らかとなった。さらにGL-1、CLBL-1に比べ、UL-1、EmaではヒストンH3が高アセチル化状態であることも明らかとなった。そして、DNAメチル化阻害剤あるいはヒストン脱アセチル化酵素阻害剤による処理で、GL-1、CLBL-1ではABCB1のmRNA発現量が著増することが明らかとなった。このことから、SP分画とMP分画の間で発現に違いが見られたABCB1の発現制御にエピジェネティクスが関与している可能性が示唆された。本研究は抗癌剤耐性機構を犬のリンパ系腫瘍に焦点を絞って「腫瘍幹細胞説」と「エピジェネティック制御」という新しい観点から解明することを目的としている。次に、細胞株を用いて明らかとなったDNAメチル化状態とABCB1遺伝子の発現量との関連を、犬のリンパ腫症例由来の腫瘍細胞を用いて解析を行った。具体的には、化学療法感受性あるいは耐性の多中心型高悪性度リンパ腫に罹患した犬の体表リンパ節から採取した腫瘍細胞を用いてABCB1遺伝子のCpGアイランドメチル化状態を解析した。さらに採取した腫瘍細胞を用いて、リアルタイムRT-PCR法を用いてABCB1遺伝子の発現量を相対定量し、DNAメチル化率との相関を検討した。その結果、化学療法感受性群と耐性群の両方においてほとんどの症例のDNAメチル化率が低いことが明らかとなった。また、ABCB1遺伝子発現量を相対定量した結果、DNAメチル化によるABCB1遺伝子発現抑制を受けていた細胞株に比べ、症例由来腫瘍細胞株では発現量が高いことが明らかとなり、さらにDNAメチル化率とABCB1遺伝子発現量との相関を検討したところ、これらの値に有意な相関は認められないことが示された。この結果から、犬の多中心型高悪性度リンパ腫症例においては化学療法感受性症例、耐性症例ともにABCB1遺伝子がDNAメチル化による発現制御を受けていないことが考察された。

本研究は抗癌剤耐性機構を犬のリンパ系腫瘍に焦点を絞って「腫瘍幹細胞説」と「エピジェネティック制御」という新しい観点から解明することを目的とした。前年度までの研究成果を基に今年度は薬剤耐性因子であるABCB1遺伝子の発現制御機構としてMAPK経路の活性化に着目し、薬剤によるMAPK経路活性化状態の調節を介したABCB1遺伝子発現量調節の実現を目的として研究を遂行した。MAPK経路を含む細胞内シグナル伝達系を調節する効果をもつ抗癌剤として、人医学領域においてP-gpの発現低下効果が報告されているAkt経路阻害剤ペリフォシンに着目した。まず、犬のリンパ系腫瘍細胞株であるGL-1, CLBL-1, UL-1およびEmaを用いてペリフォシンの抗腫瘍効果を検討したところ、GL-1とUL-1において、人医学領域で臨床的に達成される血中濃度(20μM)に比べて低いIC50値が得られ、これらの細胞株はペリフォシンの抗腫瘍効果に感受性であることが明らかとなった。次に、P-gp発現が認められたUL-1とEmaの2株を用いてペリフォシンによるABCB1遺伝子発現量調節効果を検討した。その結果、UL-1においてはペリフォシン添加後、ABCB1遺伝子のmRNA発現量が低下すること、およびその低下にはJNK経路の活性化が関与していることが明らかとなった。加えてペリフォシンの添加によって腫瘍細胞の細胞外への薬剤排出能が低下すること、さらには抗癌剤の一種であるビンクリスチンに対する感受性が上昇することも明らかとなった。また前年度に引き続き、これとは異なるABCB1遺伝子の発現制御機構としてDNAメチル化というエピジェネティクスに着目し、リンパ腫に権患した犬の患者から採取した腫瘍細胞を用いて解析を行った。その結果、犬のリンパ腫細胞における薬剤耐性獲得にはDNAメチル化による遺伝子発現制御機構の変化が関与している可能性が低いことが明らかとなった。今年度の成果として、腫瘍幹細胞が集中する分画とされているSide Population(SP)分画の同定と性質の解析、およびその中でSPの性質に深く関わっていると考えられたABCB1遺伝子の発現制御へのエピジェネティクスの関与を明らかとしたことが挙げられるが、特にABCB1遺伝子がDNAメチル化とヒストンアセチル化によって制御されていることを明らかとした研究はこれまでに獣医学領域では行われておらず、抗癌剤耐性の研究の進歩に非常に寄与する研究成果を挙げることができたと考えられるため。今年度の成果として特筆すべきは、腫瘍幹細胞が集中する分画とされているSide Population(SP)分画の同定と性質の解析をさらに進めたことで、TGF-βシグナリングの下流であるERK/MAPK経路がSP分画の表現型に重要と考えられたABCB1遺伝子とLRP遺伝子の発現を制御し、さらにERK/MAPK経路の活性化がSPの表現型自体も制御していることを明らかにした点である。この研究成果は獣医学のみならず医学領域にも貢献すると考えられ、学術論文としてLeukemia and Lymphoma誌への掲載が決定している。
イミンへの求核付加反応を利用したアミンの不斉合成法の開発

イミンへの求核付加反応を利用したアミンの不斉合成法の開発の検討として、分子内アルキル化反応であるPictet-Spengler反応による光学活性な1-置換-テトラヒドロ-β-カルボリンの合成を検討した。はじめに、N_bに不斉補助基としてα-フェニルエチル基を有する光学活性トリプタミンと各種アルデヒドとの不斉Pictet-Spengler反応を検討した。その結果、還流ベンゼン中トリフルオロ酢酸を触媒として用いたところ、ベンツアルデヒドとの反応において、最も良いジアステレオ選択(86:14)が観測された。さらに、α-ナフチルエチル基を不斉補助基として用いて反応行ったところ最高93:7までジアステレオ選択性が向上した。一方、これらの不斉補助基を酢酸エチル中20%水酸化パラジウム触媒を用いて加水素分解によって除去し、光学活性な1-置換-テトラヒドロ-β-カルボリンを得た。また、NMR実験、エネルギー計算等を行い、この反応のメカニズム(選択性)について検討を行った。つぎに、ヒドロキシトリプタミンとアルデヒドとのエナンチオ選択的Pictet-Spengler反応を種々のルイス酸を用いて検討した。N-ベンジリデントリプタミンN-オキシドをキラルルイス酸としてジイソピノカンフェイルクロロボランを用い室温で反応させたところ、光学活性な2-ヒドロキシ-1-置換-テトラヒドロ-β-カルボリン(25%ee)が収率良く得られた。この反応の溶媒効果を検討したところ塩化メチレンが最も良い溶媒であった。さらに、温度効果を検討し、塩化メチレン中-96°Cで反応を行うことにより光学純度は最高88%ee(収率63%)まで向上した。得られた2-ヒドロキシ-1-置換-テトラヒドロ-β-カルボリンを、酢酸中亜鉛で還元すると高収率で1-置換-テトラヒドロ-β-カルボリンが得られた。
医療機関の安全管理等の諸活動におけるレジリエントコンピテンシーに関する研究

医療におけるレジリエンスの具体的な事例として、患者の容態に合わせて診療ガイドラインから診療行為を変更した症例を対象とした。具体的には、深部静脈血栓症(DVT)を対象とし、その予防対策の実施状況を確認した。DVTの予防については、日本循環器学会などの合同研究班から出されているガイドラインで規定されている。2017年4月から2019年3月の対象患者27,077人のリスク評価の結果は、リスクなし15,615人、低リスク1,350人、中リスク3,695人、高リスク6,183人、最高リスク234人であった。ガイドライン上の評価ではリスクがないと判定された患者についても、予防対策が実施されている症例が見られた。そのうち、手術ありの症例では間欠的空気圧迫法や弾性ストッキングなどの物理的な対策が実施されていたが、手術のないリスク無しの患者に対しては、未分画ヘパリンやワルファリンなどの薬剤を用いた対策を実施されている患者も見られた。リスクとしては評価されなくとも、医師の判断でDVT発症を防ぐためにガイドラインから逸脱して予防を実施していたことが見られた。その判断基準は、年齢、入院中の治療行為、過去の既往において血栓を考慮する症状の有無などが挙げられた。ガイドラインは関連学会の専門家が科学的根拠に基づいて示されたものであるが、医療の現場において、実際の患者を正しく評価、観察することで、ガイドラインからは逸脱するもののあえて、予防対策を実施する症例や、リスクが高くとも出血傾向が高い場合には必要な予防策を取らずに経過を観察しつつ治療を続けるなどの行為を実施している。こうした結果から、医師の裁量性と従来言われていたものがレジリエンスの機能を果たしている部分であり、大きな医療事故を防ぐために重要であったことが推察された。当初、研究対象先として熊本県内の医療施設を想定し確認を取っていたが、震災の影響を受け、急きょ研究対象先を変更することとなった。現在、研究の内容及び過去の実績を踏まえて説明を行い、研究対象先としての内諾を得ることができる施設を複数リストアップし、最終的なアンケートフォーム等の確認、摺合せを行っている。当初の予定と比較して、半年程遅れが出ているが、十分遅れを取り戻すことは可能な状況であり、当初の計画通り進めることとしている。アンケート作成のためのパイロットとして、先行研究、院内における警鐘事例の検討を行った。現在の業務に対する認識によりエラーの発生率が異なることは従来から言われており、特にタイムプレッシャーなどが広く研究されていた。しかし、レジリエントエンジニアリングにおいては、Functional Resonance Analysis Method(FRAM)という分析を実施し、各業務のフローによる分析を行っている。さらに、業務フロー中の各タスクに対し、通常の業務フロー分析でも用いる「入力」、「出力」以外に、「時間」、「制御」、「前提条件」、「資源」6軸で評価を行い、各タスクに対する潜在的なリスクを評価し分析している。本研究においても、レジリエンスコンピテンシーとしてこのような業務の全体像を俯瞰できる能力を重視すべきと考え、各人のコンピテンスを計測するための質問票については、当該項目についても含めることを検討し、可能であれば、研究協力施設の実際の業務を対象に、フロー分析を含めて追加的な検証を行えるように、現在交渉中である。一般的な医療行為では、対象が広くなりすぎ、レジリエントコンピテンシーを測定するための、標準的な業務を定義しづらくなるために、本研究において、医療安全として重視され、モニタリングが推奨されている、廃血栓症・深部静脈血栓症(以下、DVT)を対象とした、リスク評価および、予防隊枠を収集し、事前の準備を行う業務フローをもとに、DVT発生が起こった際の対応について、後ろ向きに調査、分析を行うことで、対応することとした。その結果、多くの患者に対し、DVTのリスクを事前に評価をし、その評価結果に基づく予防策を実施されていた。その一方で、リスク評価をされていない患者やリスク評価に基づき推奨される予防策が実施されていない患者も若干見られた。推奨される予防策が実施されなかった患者の大半がリスク評価以上の出血のリスクが医師の判断で高いとされた症例であり、この観点において、形式的なリスク評価に頼るだけでなく、患者を個別に判断し対応を行うという、レジリエントコンピテンシーが発揮されたと考えらえれる。また、リスク評価が行われてない患者であっても、病棟の現場にいおいて術式等を鑑みて、男性ストッキングの着用やその他DVTの予防対策を実施されている症例がみられ、そこでもレジリエントコンピテンシーが発揮され、DVTの予防に寄与していたことが示唆された。来年度に向けては、医療機関と交渉し、いくつかのDVT発症症例を対象とした、分析が可能となれば、レジリエントコンピテンシーが発揮されなかった症例の調査を行い、比較分析を実施する予定である。

許可されなかった場合には、レジリエントコンピテンシーが発揮され、予防できた症例をさらに検討し、レジリエントコンピテンシーの類型化を進め、教育ツールへとつなげることを検討している。対象を限定したために、関連する部署や具体的な医療現場が想定され、協力及びデータ解析がスムーズに行うことができた。医療におけるレジリエンスの具体的な事例として、患者の容態に合わせて診療ガイドラインから診療行為を変更した症例を対象とした。具体的には、深部静脈血栓症(DVT)を対象とし、その予防対策の実施状況を確認した。DVTの予防については、日本循環器学会などの合同研究班から出されているガイドラインで規定されている。2017年4月から2019年3月の対象患者27,077人のリスク評価の結果は、リスクなし15,615人、低リスク1,350人、中リスク3,695人、高リスク6,183人、最高リスク234人であった。ガイドライン上の評価ではリスクがないと判定された患者についても、予防対策が実施されている症例が見られた。そのうち、手術ありの症例では間欠的空気圧迫法や弾性ストッキングなどの物理的な対策が実施されていたが、手術のないリスク無しの患者に対しては、未分画ヘパリンやワルファリンなどの薬剤を用いた対策を実施されている患者も見られた。リスクとしては評価されなくとも、医師の判断でDVT発症を防ぐためにガイドラインから逸脱して予防を実施していたことが見られた。その判断基準は、年齢、入院中の治療行為、過去の既往において血栓を考慮する症状の有無などが挙げられた。ガイドラインは関連学会の専門家が科学的根拠に基づいて示されたものであるが、医療の現場において、実際の患者を正しく評価、観察することで、ガイドラインからは逸脱するもののあえて、予防対策を実施する症例や、リスクが高くとも出血傾向が高い場合には必要な予防策を取らずに経過を観察しつつ治療を続けるなどの行為を実施している。こうした結果から、医師の裁量性と従来言われていたものがレジリエンスの機能を果たしている部分であり、大きな医療事故を防ぐために重要であったことが推察された。最終的に使用するアンケートフォームが固まり次第、研究の倫理審査を受審し、正式に調査を開始する予定としている。同時並行的に、レジリエントエンジニアリングの医療施設での適応事例などの調査を行い、実際に医療界においてレジリエンスの概念が活用されている状況を確認し、レジリエンスがうまく聞いた事例と聞かなかった事例での違いなどの分析も行うことを追加している。本研究においても、レジリエンスコンピテンシーとしてこのような業務の全体像を俯瞰できる能力を重視すべきと考え、各人のコンピテンスを計測するための質問票については、当該項目についても含めることを検討し、可能であれば、研究協力施設の実際の業務を対象に、フロー分析を含めて追加的な検証を行えるように、現在交渉中である。医療機関と交渉し、いくつかのDVT発症症例を対象とした、分析が可能となれば、レジリエントコンピテンシーが発揮されなかった症例の調査を行い、比較分析を実施する予定である。
産後うつ病の家族へのコミュニティーでの援助に関する臨床心理学的介入研究

3ヵ月児健診において,産後抑うつと母親から乳児に対する愛着に関する調査を行った.その結果,抑うつと愛着には,中程度の関連が認められた.高得点者となった母親に対しては、その場で問診を行った.問診の結果支援が必要と判断された場合は、経過をフォローした.また、ケース処遇会議を毎月開催した.通常の乳幼児健診における産後うつ病への介入システムを考案し,愛知県内の自治体にて実際に実施した.これらにより,地域住民の健康増進に貢献することができた.3ヵ月児健診において,産後抑うつと母親から乳児に対する愛着に関する調査を行った.その結果,抑うつと愛着には,中程度の関連が認められた.高得点者となった母親に対しては、その場で問診を行った.問診の結果支援が必要と判断された場合は、経過をフォローした.また、ケース処遇会議を毎月開催した.通常の乳幼児健診における産後うつ病への介入システムを考案し,愛知県内の自治体にて実際に実施した.これらにより,地域住民の健康増進に貢献することができた.平成19年度は,愛知県碧南市保健センターと共同研究の開始に関する交渉手続きを行った.碧南市保健センターの母子保健係の保健師との協力体制を確立する中で,碧南市側との確認作業を継続した.その結果,3ヵ月児健康診査において,研究調査の実施が可能となる見込みが立ち,実際の調査尺度の選定や,実施にあたっての段取りを行った.調査内容は,母親の抑うつを測定する尺度として,エジンバラ産後うつ病自己評価票(Edinburg Postnatal Depression Scale; EPDS)と,母親から子どもへの愛着を測定する尺度として,産後愛着尺度(Postpartum Bonding Questionnaire;PBQ)に決定した.これによって,生後2ヵ月児に対して実施されている「こんにちは赤ちゃん訪問」に関する効果測定を,3ヵ月児健診の時点で検討することとなった.調査の実施にあたっては,担当保健師及び看護師に対して,エジンバラ産後うつ病質問票と産後愛着尺度に関するレクチャーを行った.さらに,調査の実施方法および問診の仕方などについての講習会も行った.また,調査後のフォロー体制を新たに立ち上げ,要支援者への支援システム作りを行った.これらの結果,平成20年5月より,調査の実施が可能となった.結果については,平成20年6月に仮分析を行い,仮に使用しているカットオフポイントが適切かどうかについての検討を行うことが決定した.なお,本共同研究に並行して,産後うつ病検討会の指導員として,碧南市保健センターでのケース検討会に継続して参加し,保健師が担当している産後うつ病のケースについて助言を行う形で,要支援者への援助に寄与した.平成20年度は、調査の実施およびデータの分析を行った。調査は、生後3ヶ月児健診時に行った。測定尺度は、エジンバラ産後うつ病自己評価表(Edingburg Postnatal Depression Scale ; EPDS)、産後母親愛着尺度(Postpartum Bonding Questionnaire ; PBQ)から構成された。その他に、母親の年齢等のデモグラフィックデータを用いた。1年間でおよそ600名のデータが収集された。3ヶ月健診時に、保健師および看護師による問診者が質問紙の採点を行い、高得点者となった母親に対しては、その場で問診を行った。問診の結果、支援が必要と判断された場合は、筆者による臨床心理面接へ導入し、経過をフォローした。また、ケース処遇会議を毎月開催した。調査データの分析にあたっては、匿名化の作業を行い、個人情報の取り扱いに注意を払った。本研究の結果の一部については、平成20年11月に行われた海外での産後愛着尺度に関するシンポジウムで発表した。また、国際誌への論文としての刊行を目指して、データの分析を進め、原稿の執筆に取りかかった。産後うつ病に関して、コミュニディーサンプルでのデータは日本にはこれまで筆者の知る限り報告がなく、本研究が初めてである。回答率が約95%と、これまでになく偏りの少ないデータが収集できた。新生児訪問との関連を検討することで、ハイリスクの母親への介入について、具体的な指針を提供することができた。
総合学科科目選択制の課題－科目群の役割と進路意識形成への影響について－

全国からピックアップした8校(本補助金から旅費を支出したものは7校)の学校を訪問し、実務担当者から当該校の科目履修のさせ方等について、実際に生徒が使用する教材の提示を受けながら詳細に聞き取り調査を行った。その結果、科目選択制の「現実」として、訪問したほとんどの学校(8校中7校)で学校としての教育的価値観に基づく科目選択上の枠が規定されていた。ただし、その枠はこれまでよく指摘されるような「単に進学実績を高めるため」という単純なものではなく、地域社会からの要望、生徒の実態など学校ごとの事情を色濃く反映したものであることがわかった。ただその事情と総合学科教育の考え方に相反する事項も多く、各校とも苦しい判断をしていることも多い。生徒自身も学校が示す一定の価値の中で進路意識を形成するという過去の研究で指摘されている状況がかなり強いということも見えてきた。この点について勤務校でのアンケート調査では特筆すべき結果を得ることができた。それは科目選択においては学校から一定の枠を示して欲しいという生徒ができるだけ自由な科目選択を希望する生徒よりも多かったことである。「自由な科目選択は深い学習につながらない」、「自由に選択してよいといわれてもよくわからない」という意見が多くあげられた。そのような意識の生徒が自らの価値観を形成し、その価値観に従って判断する力を獲得するために必要となるのが、総合学科教育の特徴の1つであるガイダンス機能である。どのようにすれば生徒が自らの進路展望を生徒自身の価値観に基づき形成していくことができるか、そのためのガイダンス機能をどのように充実さていけばいいか、総合学科教育の根本に関わる課題とその解決に向けた一定の知見を得ることができた。
肺癌のMUC1遺伝子発現抑制によるCTL療法の研究

多くの固形癌細胞に発現されているMUC1は,細胞接着分子による細胞間相互作用を物理空間的に阻害することにより細胞接着を抑制する作用を有していることが判明している.したがってMUC1高発現の癌細胞において,MUC1の発現を制御すれば,MHC上に発現された癌抗原をCytotoxic T Lymphocyte (CTL)が認識できるようになり,MHC拘束性のCTLの誘導とそれによる細胞傷害性増強がもたらされることが予想される.本年度の目的は,(1)私達がこれまでに樹立したMUC1高発現の肺癌細胞株にMUC1アンチセンスオリゴヌクレオチドの導入を行い,MUC1の発現抑制効果を検討すること,(2)アンチセンスオリゴヌクレオチド導入によりMUC1低発現となった肺癌細胞株に対して健常人から分離した末梢血単核球を用いてCTLを誘導し,抗腫瘍効果を検討することであった.私達は癌性胸膜炎を伴った肺癌患者の胸水から5株の肺癌細胞株の樹立を行い,うち2株がMUC1高発現株であった.これらMUC1高発現株に対してMUC1アンチセンスオリゴヌクレオチドの導入を試みたが,いずれも導入はうまくゆかなかった.私達の施設ではこれまでにMUC1陽生の単離性浮遊型乳癌細胞株にMUC1アンチセンスオリゴヌクレオチドの導入を行い,MUC1低発現状態を作ることに成功しているが,本研究結果よりMUC1アンチセンスオリゴヌクレオチドの導入効率は細胞株によって異なることが判明した.現在,MUC1アンチセンスオリゴヌクレオチドの導入によりMUC1低発現となった単離性浮遊型乳癌細胞株に対して,健常人から分離した末梢血単核球を用いてCTLの誘導を試みている.多くの固形癌細胞に発現されているMUC1は,細胞接着分子による細胞間相互作用を物理空間的に阻害することにより細胞接着を抑制する作用を有していることが判明している.したがって,MUC1高発現の癌細胞において,MUC1の発現を制御すれば,MHC上に発現された癌抗原をCytotoxic T Lymphocyte(CTL)が認識できるようになり,MHC拘束性のCTLの誘導とそれによる細胞傷害性増強がもたらされることが予想される.本年度は肺癌患者から癌細胞株を樹立し,樹立した癌細胞株にMUC1アンチセンスオリゴヌクレオチドを導入し,MUC1低発現となった癌細胞に対してin vitroでCTLを誘導し,抗腫瘍効果を検討することが目的であった.本年度,私達は癌性胸膜炎を伴った肺癌患者の胸水から数株の肺癌細胞株の樹立を行った.(手術材料からの細胞株樹立は不可能であった.)問題点としては,癌性胸膜炎の患者はきわめて予後不良であり,また細胞株の樹立に時間を要するため,自家腫瘍に対するCTLの誘導が困難なことである.今後,私達がこれまでに樹立したMUC1高発現の肺癌細胞株にMUC1アンチセンスオリゴヌクレオチドの導入を行い,MUC1の発現抑制効果を検討する.さらに,アンチセンスオリゴヌクレオチド導入によりMUC1低発現となった細胞株に対して,健常人から分離した末梢血単核球を用いてCTLを誘導し,抗腫瘍効果を検討する.一方,引き続き肺癌細胞株の樹立を行い,アンチセンスオリゴヌクレオチド導入によりMUC1低発現となった自家腫瘍に対するCTLの誘導を行いたい.多くの固形癌細胞に発現されているMUC1は,細胞接着分子による細胞間相互作用を物理空間的に阻害することにより細胞接着を抑制する作用を有していることが判明している.したがってMUC1高発現の癌細胞において,MUC1の発現を制御すれば,MHC上に発現された癌抗原をCytotoxic T Lymphocyte (CTL)が認識できるようになり,MHC拘束性のCTLの誘導とそれによる細胞傷害性増強がもたらされることが予想される.本年度の目的は,(1)私達がこれまでに樹立したMUC1高発現の肺癌細胞株にMUC1アンチセンスオリゴヌクレオチドの導入を行い,MUC1の発現抑制効果を検討すること,(2)アンチセンスオリゴヌクレオチド導入によりMUC1低発現となった肺癌細胞株に対して健常人から分離した末梢血単核球を用いてCTLを誘導し,抗腫瘍効果を検討することであった.私達は癌性胸膜炎を伴った肺癌患者の胸水から5株の肺癌細胞株の樹立を行い,うち2株がMUC1高発現株であった.これらMUC1高発現株に対してMUC1アンチセンスオリゴヌクレオチドの導入を試みたが,いずれも導入はうまくゆかなかった.私達の施設ではこれまでにMUC1陽生の単離性浮遊型乳癌細胞株にMUC1アンチセンスオリゴヌクレオチドの導入を行い,MUC1低発現状態を作ることに成功しているが,本研究結果よりMUC1アンチセンスオリゴヌクレオチドの導入効率は細胞株によって異なることが判明した.現在,MUC1アンチセンスオリゴヌクレオチドの導入によりMUC1低発現となった単離性浮遊型乳癌細胞株に対して,健常人から分離した末梢血単核球を用いてCTLの誘導を試みている.
相変化マイクロカプセル添加による自励振動ヒートパイプの性能向上と熱輸送機構の解明

本研究は,相変化マイクロカプセルを作動流体に添加することによる自励振動ヒートパイプの熱輸送性能向上手法を提案し,その手法の有用性を実験的に明らかにすることを目的とする.本年度は,まず,相変化マイクロカプセルの基礎的な相変化特性の評価を行った.相変化設定温度40°C・50°C・60°Cの3種類のマイクロカプセルを供試試料として用い,これらマイクロカプセルに関する基本的な相変化特性として,示差走査熱量計により融点・凝固点・融解潜熱などを評価した.この結果から,いずれの相変化設定温度のマイクロカプセルにおいても,過冷却が発生することがわかった.つぎに,実際の自励振動ヒートパイプに相変化マイクロカプセル添加作動流体を適用することにより,作動流体にマイクロカプセルを添加することの有用性を確認した.具体的には,相変化設定温度40°Cのマイクロカプセルを作動流体に約2wt%添加することにより,同一の作動流体封入条件・加熱条件・冷却条件において,マイクロカプセルを添加しない場合と比較して,往復振動する作動流体の有効熱伝導率が約10%増加することがわかった.さらに,相変化マイクロカプセルを作動流体に添加した場合の熱輸送性能の向上の理由の1つとして,液柱の往復振動により流路内壁に形成される液膜とともに加熱部流路壁近傍にマイクロカプセルが滞留することにより,マイクロカプセルと加熱部流路壁との間の熱交換が促進されることが考えられる.そこで,基礎的な検討として,自励振動ヒートパイプにおける熱輸送において影響を与えると考えられる液柱振動に伴い生じる液膜厚さを評価した.その結果,液柱振動に伴い生じる平均液膜厚さは,液柱先端の平均移動速度を代表速度として用いた平均キャピラリー数により整理できることが明らかとなった.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
標的既知化合物ライブラリーを用いた脊椎動物概日リズム形成機構の解明

概日リズムとは、生物の行動といった多様な生理機能に観察される約24時間の周期変動であり、ヒトを含む地球上の多くの生物に存在する。この生体リズムは、初期胚には存在せず、生物の発生期に形成されていくことが知られているが、このリズム形成の分子メカニズムは解明されていない。本研究の目的は、哺乳動物と共通の概日リズム制御機構を有するゼブラフィッシュを用いて独自に構築した化合物スクリーニング系により、生物の発生期の概日リズム形成に関わる分子を網羅的に探索した。この結果、生物の発生期の概日リズム形成に関わるERK経路等の細胞内シグナル経路とその下流で制御される転写因子を複数同定することに成功した。概日リズムとは、遺伝子発現や生物の行動といった多様な生命現象に観察される約24時間の周期変動であり、ヒトを含む地球上の多くの生物に存在する。概日リズムは、生物に内在する分子時計により形成されるが、脊椎動物の分子時計はCLOCK、BMAL、CRY、PERの時計蛋白質により構成される。CLOCKはBMALと二量体を形成しCryとPer遺伝子の転写を活性化し、CRYとPERはCLOCK:BMAL二量体の転写を抑制する。この転写の活性化と抑制は約24時間の周期で自律的に振動するため分子時計の標的遺伝子の発現ならびに標的遺伝子の制御する行動、代謝、または体温などの成体の生命現象に日周リズムが形成される。分子時計制御因子をコードする遺伝子の変異マウスは、睡眠障害、代謝異常、躁鬱病といった表現型を示すことから、概日リズムによる生理機能の日周的な調節は生体の恒常性維持に重要な役割を担うと考えられている。本研究は、独自に構築した化合物スクリーニング系により、概日リズム形成に関わる分子を網羅的に探索し、この生体リズム形成のメカニズムを解明することを目的としている。現在までの解析により、概日リズム形成に影響を与える化合物を複数選定しており、それらの一部については、その標的となる分子または関連分子の機能阻害をゲノム編集技術を用いて行っている。また、スクリーニングにより選定した化合物の分子時計標的遺伝子の発現に与える影響を解析することにより、候補因子の概日リズム形成における役割を分子レベルでの検討を進めている。概日リズムの形成機構の理解は、概日リズムの異常と関連する様々な疾患の予防ならびに治療戦略を構築する際に重要になると考えられる。概日リズムは、生物の多様な生命現象に観察される日周変動であり、生体の個々の細胞に存在する細胞時計により形成される。脊椎動物の細胞時計の実体は一連の転写因子群(時計蛋白質)から構成される転写に依存したフィードバックループである。この細胞時計の活性が約24時間の周期で細胞自律的に振動することが、行動、睡眠、代謝といった様々な生理機能に概日リズムを形成するために必須の過程である。本研究は、哺乳動物と共通の概日リズム制御機構を有するゼブラフィッシュの行動を指標とした化合物スクリーニング系により、概日リズム形成に関わる分子を網羅的に探索した。本研究で使用した化合物は全て標的既知であり、従って概日リズム形成に影響を与える化合物を選定できればその標的分子を容易に同定することができる。今回の化合物スクリーニングにより、個体レベルの概日リズムの形成を担う新規分子を複数同定することに成功した。また同定した分子を機能阻害した遺伝子改変ゼブラフィッシュをゲノム編集技術を用いて作出し、作出した遺伝子改変個体が行動と睡眠における概日リズムに異常を示すことを確認した。概日リズムは、生物の恒常性維持を担う重要な機構であり、その異常は睡眠障害、代謝異常、及び発癌といった様々な疾患につながる。概日リズムがどのように形成されるかを解明することは、その異常と関連する様々な疾患の予防ならびに治療戦略を構築する際に有益を知見を提唱すると考えられる。構築した化合物のスクリーニングシステムは機能し、概日リズム形成に影響を与える複数の化合物を選定しているため。分子生物学前年度の解析を継続するとともに、スクリーニングから得られた候補分子をパスウェイ解析などによりカテゴリー化し、概日リズム形成に関わる細胞内シグナル経路の理解を目指す。
プロスタグランジン受容体シグナルによる糖代謝恒常性制御機構の解明

エネルギー過剰摂取など生活習慣に端を発した2型糖尿病の発症に、炎症機転が極めて重要な役割を果たすことが近年報告されている。我々は、プロスタグランジンE2-EP4受容体シグナルの抗炎症性作用に注目し、2型糖尿病モデル動物に対しEP4受容体選択的アゴニストを継続投与したところ、脂肪組織の炎症抑制及び浸潤マクロファージのM2型への極性シフトとともに、耐糖能が有意に改善することを見いだした。本研究を通じ、EP4受容体シグナルが、マクロファージの活性化制御を通じて2型糖尿病発生の病態生理に大きく関与することが示唆された。糖代謝恒常性の維持は生命に必須の反応であり、複雑かつ高度に調節がなされている。膵島は血糖調節の中心的役割を果たしており、膵島機能の維持は、糖尿病の治療及び発症予防の中心的命題である。一方、エネルギー過剰摂取など生活習慣に端を発した2型糖尿病(T2DM)の発症には、マクロファージによる慢性的な炎症機転が極めて重要である。すなわち、肥満に伴い脂肪組織に浸潤した炎症性マクロファージは、サイトカインやアディポカインの分泌異常をもたらし、全身のインスリン抵抗性を惹起する。さらに近年、肥満やT2DMの病態では、膵島組織に炎症性マクロファージが浸潤し、膵島機能不全の直接的な原因となることが明らかとなっている。プロスタグランジンE2-EP4受容体シグナルはマクロファージの炎症性活性化を抑制する(Minami M, et al. J Biol Chem, 2008)。従って、EP4受容体シグナルによるマクロファージの活性化制御は、脂肪組織の炎症や膵島機能調節などを通じて、多面的な抗糖尿病作用を有する可能性がある。本研究の目的は、EP4受容体シグナルによる抗糖尿病作用の解明を通じて、新規メカニズムに基づく抗糖尿病薬の開発を目指すことである。平成27年度は、当初の研究計画通り、2型糖尿病モデルマウスにEP4受容体アンタゴニストを投与し、耐糖能やインスリン抵抗性などの表現型の検討を行った。薬理学的介入実験により、EP4受容体刺激が脂肪組織マクロファージの炎症性活性化を抑制し、抗炎症型(M2)への分化を促進することで、抗糖尿病作用を示すことを明らかにした。さらに、腹腔マクロファージを用いた検討により、EP4受容体シグナルによるM2型マクロファージへの分化誘導には、核内転写因子PPARが重要であることを示し、これらを併せて報告した(Yasui M, et al. PLoS One, 2015)。上記の通り、本研究の最初のステップであるEP4受容体シグナルによる抗糖尿病作用については、EP4受容体アゴニスト投与による脂肪組織の慢性炎症の抑制、すなわち脂肪組織マクロファージのM1型からM2型への極性変化を証明し、研究成果を下記学会で発表し、さらに国際誌に投稿・出版に至った。一方、当初の研究計画に示した、EP4受容体シグナルの膵島機能調節作用については、上記と同様の薬理学的介入による、in vivoでのグルコース応答性インスリン分泌能の検討や、膵島浸潤マクロファージの極性変化などについて、予備的検討を行った。さらに、マウスマクロファージ様細胞であるRAW264.7細胞と膵β細胞株MIN6細胞の共培養系を用い、EP4受容体アゴニスト前処理の有無による、高血糖刺激によるインスリン分泌やMIN6細胞機能変化について予備的な検討を行い、マクロファージを介したEP4受容体シグナルによる膵β細胞機能調節のメカニズムについて解析を進めている。我々は、プロスタグランジンE2-8211;EP4受容体シグナルの抗炎症性作用に注目し、EP4受容体シグナル活性化を通じたマクロファージの活性化制御による抗糖尿病作用を検証している。平成27年度は、2型糖尿病モデル動物に対しEP4受容体アンタゴニストを継続投与し、EP4受容体刺激による脂肪組織マクロファージの炎症性活性化を抑制し、抗糖尿病作用を示すことを明らかにした(Yasui M, et al. PLoS One, 2015)。平成28年度は、当初の計画通り、同様の実験系を用いて、EP4受容体シグナル活性化が膵島組織の慢性炎症に与える影響を検討した。すなわち、EP4受容体アゴニストを継続投与した2型糖尿病モデル動物では、膵臓に浸潤したマクロファージの表現型が炎症型(M1)から抗炎症型(M2)にシフトし、グルコース応答性のインスリン分泌が、対照群と比較し著明に改善していた。現在、培養細胞を用いたin vitroの実験系を立ち上げ、EP4受容体シグナル活性化が、グルコース応答性インスリン分泌など膵島機能に与える影響について、その分子メカニズムとともに解明を進めている。

上記の通り、本研究の当初の仮説である、EP4受容体シグナルによる抗糖尿病効果については、EP4受容体アゴニスト投与によるin vivoでの抗糖尿病作用を実証し、標的臓器の一つである脂肪組織に対しては、脂肪組織マクロファージのM1からM2への極性変化を伴う慢性炎症の抑制効果を証明し、国際誌に投稿・出版している。また、EP4受容体シグナルの膵島機能調節作用についても、上記と同様の薬理学的介入による、in vivoでのグルコース応答性インスリン分泌能の検討や、膵島浸潤マクロファージの極性変化などについて検討を行った。EP4受容体シグナル活性化が、グルコース応答性インスリン分泌など膵島機能に与える影響に関して、その分子メカニズムを明らかにするため、マウスマクロファージ様細胞であるRAW264.7細胞と膵β細胞株MIN6細胞の共培養系を確立し、EP4受容体アゴニスト前処理の有無による、高血糖刺激によるインスリン分泌や、膵β細胞の機能やシグナル伝達系の変化について、予備的な検討を進めている。糖代謝恒常性の維持は生命に必須の反応であり、複雑かつ高度に調節がなされている。膵島は血糖調節の中心的役割を果たしており、膵島機能の維持は、糖尿病の治療及び発症予防の中心的命題である。一方、エネルギー過剰摂取など生活習慣に端を発した2型糖尿病(T2DM)の発症には、マクロファージによる慢性的な炎症機転が極めて重要である。我々は、プロスタグランジンE2 (PGE2)-EP4受容体シグナルの抗炎症性作用に注目し、EP4受容体シグナル活性化を通じたマクロファージの活性化制御による抗糖尿病作用を検証している。本研究で、我々は、まず2型糖尿病モデル動物に対しEP4受容体アンタゴニストを継続投与し、EP4受容体刺激による脂肪組織マクロファージの炎症性活性化を抑制し、抗糖尿病作用を示すことを報告した(Yasui M, et al. PLoS One, 2015)。引き続き、我々は、EP4受容体アゴニストを継続投与した2型糖尿病モデル動物では、膵臓に浸潤したマクロファージの表現型が炎症型(M1)から抗炎症型(M2)にシフトし、グルコース応答性のインスリン分泌が、対照群と比較し著明に改善することを明らかにした。さらに、EP4受容体刺激は、in vitroでは、膵β細胞のグルコース応答性インスリン分泌に直接影響を与えないが、マクロファージ細胞株と膵β細胞株との共培養の実験系では、EP4受容体アゴニストで処理したM1型マクロファージとの共培養では、対照群と比較し、膵β細胞の炎症性活性化が抑制されることを明らかにした(以上、論文投稿準備中)。本研究を通じ、PGE2-EP4受容体シグナルが、脂肪組織や膵島に浸潤したマクロファージの活性化制御を通じてインスリン抵抗性や膵島機能不全を抑制し、肥満を背景とした2型糖尿病発生の病態生理に大きく関与することが示唆された。エネルギー過剰摂取など生活習慣に端を発した2型糖尿病の発症に、炎症機転が極めて重要な役割を果たすことが近年報告されている。我々は、プロスタグランジンE2-EP4受容体シグナルの抗炎症性作用に注目し、2型糖尿病モデル動物に対しEP4受容体選択的アゴニストを継続投与したところ、脂肪組織の炎症抑制及び浸潤マクロファージのM2型への極性シフトとともに、耐糖能が有意に改善することを見いだした。本研究を通じ、EP4受容体シグナルが、マクロファージの活性化制御を通じて2型糖尿病発生の病態生理に大きく関与することが示唆された。
小規模博物館施設でのクイズラリーを用いた、子どもたちへの地学教育手法の研究

本研究では、小規模博物館でのクイズラリーを用いた体験活動を、より効果的に子どもたちの地学教育につなげる手法を開発することを目的とした。また、実際にその手法を実践し、どのような学習効果が上がるのかを検証した。様々な分野・施設で応用可能な手法を目指している。<研究方法>博物館の展示を受動的にただ見るだけではなく、能動的に見て学ぶ過程を楽しむ体験学習として、クイズラリーを用い、実際にコースを作成した。難易度など条件を変えたコースを複数設定し、体験者の博物館での滞在時間や反応を観察した。また、体験者への聞き取り調査およびアンケート調査を行い、過去の普及行事参加者に行ったアンケート調査の結果と比較し、学習効果を検証した。クイズラリーのコースは、小学生を対象として想定したコースとして、博物館内の展示物をじっくりと観察するコースや、博物館の展示物と関連する時事ニュース(「日本の石」がヒスイに決定! )を取りいれたコースなどを作成した。<研究成果>クイズラリーを行うことで、館内での来館者の滞在時間は、格段に長くなることがわかった。また、クイズの問題に取り上げることで、「見てほしい展示物」に来館者を誘導することができ、クイズの解答としてキーワードを強く印象付けることが可能で、学習効果を高めることができた。従来、比較的年齢の高い子どもたちを想定した体験活動を行ってきたが、今回、こうした体験学習に積極的に参加するのは、小学校低学年の子どもたちが多いことが分かった。今後は、この傾向を踏まえた活動を行うことが効果的だと考えられる。また、小規模な施設では、顕微鏡など体験学習の機材が少なく、希望者に待ち時間ができてしまうことが難点だったが、待ち時間にクイズラリーを行うことで、時間を有効に活用できることがわかった。今後は、様々な分野・施設で応用可能な、汎用性の高い手法とするため、さらに改良を加えていきたい。
免疫抑制機構克服とオートファジー誘導ウイルス療法を併用した新規膵癌治療の開発

本研究「免疫抑制機構克服とオートファジー誘導ウイルス療法を併用した新規膵癌治療の開発」で平成30年度は主に健常人ならびに膵癌患者からのiPS細胞由来樹状細胞(iPS-DC)の誘導を行った.健常人3名のPBMCよりセンダイウイルスベクターを用いて山中4因子を導入し,iPS細胞を樹立した.その後LC3遺伝子を導入した.このiPS細胞を5 step法を用いて各種サイトカインを添加しながら,胚細胞様細胞塊,単球樹状細胞へと分化誘導し,成熟化した。細胞表面マーカーおよびIFN-g, IL-12の産生能をチェックし,成熟DCへの分化誘導を確認した。同様に膵癌手術症例3名より,膵癌切除標本を用いて,medium希釈法を用いて,cell line化を試みたが,樹立不可能であった.そのため,CTOS法を用いて,3D培養を行い,cell line化に成功,その細胞におけるPD-1 PD-L1発現を確認した.その後,同様に膵癌患者3名のPBMCより,iPS-DCを5 step法にて分化誘導した.細胞表面マーカー(CD11b CD11c CD40 CD80 CD83 MHC-class I/II CCR7)の確認ならびに,3Dチャンバーを用いた遊走能の確認を行い,健常人と相違ないことを確認した.当該年度は、ルシフェラーゼ発現型癌治療用ウイルスとBeclin-1発現癌治療用ウイルスの作成を目的としていたが、遺伝子クローニングに時間を要したため、ウイルスの完成には至らなかったが、他の癌治療用ウイルスの作成には成功(呼称:T-SOCS-3, T-hTERT)した。前臨床研究として、ヒト膵癌細胞株を用いたin vitroモデルでの治療効果の実験を中心に行い、治療系としてのシステムつくりを行った。具体的には、膵癌の分化度の違いによる癌治療ウイルスの治療効果には有意な差を認めなかったが、現在、これらの結果を踏まえて、治療効果の予測モデルを数学的に算出・予測可能かをまとめている。また、マウスiPS細胞から樹状細胞への分化・誘導には特に問題なく成功し、アデノウイルスを用いた遺伝子導入効率についても検証できた。当該年度は、1目的の遺伝子を発現する癌治療用ウイルスの作成と、2iPS細胞から樹状細胞への分化・誘導ならびに遺伝子導入というふたつの目的があったが、1に関しては当初の目標には達成せず、次年度の重要課題となったが、2に関しては順調に進捗しており、全体的には、おおむね順調と評価した。当該年度は、初年度における実験計画を若干変更し、iPS細胞より分化誘導したiPS細胞由来樹状細胞を用いた免疫抑制機構克服のための実験を前に進めた。具体的には、健常人の皮膚線維芽細胞からヒトiPS細胞を樹立し、これに癌胎児性抗原のCEA (carcinoembryonic antigen)を発現するアデノウイルスベクターを遺伝子導入したCEA遺伝子発現ヒトiPS細胞由来樹状細胞を樹立した。in vitroの実験系において、この樹状細胞はCEA発現依存的に細胞障害性を有することが判明した。また、このことを、消化器癌におけるin vivoの治療実験を行うことで、その有用性を初めて報告した。具待機的には、CEA遺伝子発現マウスiPS細胞由来樹状細胞を用いた実験モデルにおいて、CEA発現大腸癌細胞に対して強力な抗腫瘍効果を示した。当該年度は、初年度において検証が不十分であったオートファジー誘導抗がんウイルスの研究進捗に関しては、その成果は緩徐ではあったが、免疫療法とウイルス療法の併用という点に関しては、一歩前進したと考えている。したがって、総合的な進捗状況は概ね順調と判断しています。同様に膵癌手術症例3名より,膵癌切除標本を用いて,medium希釈法を用いて,cell line化を試みたが,樹立不可能であった.そのため,CTOS法を用いて,3D培養を行い,cell line化に成功,その細胞におけるPD-1 PD-L1発現を確認した.その後,同様に膵癌患者3名のPBMCより,iPS-DCを5 step法にて分化誘導した.細胞表面マーカー(CD11b CD11c CD40 CD80 CD83 MHC-class I/II CCR7)の確認ならびに,3Dチャンバーを用いた遊走能の確認を行い,健常人と相違ないことを確認した.前述の1に関しては、開発目的の癌治療用ウイルスの作成に研究の重点を置くように計画した。これに関しては、T-hTERTと呼称される開発済みのウイルスを用いることで研究計画に遅れが出ることがないように、研究計画の修正も考慮しながら推進していく。また、健常人iPS細胞から樹状細胞に分化・誘導する研究については予定通り、研究を推進していく予定としている。当該年度において免疫系を介した研究開発は進展出来たので、このコンセプトを膵癌モデルにおいて検証する。

また、抗がんヘルペスウイルスとの併用に期待が出来るので、これに関しては、前年度モデルを用いて、その併用効果を確認し、作用メカニズムについても検証する計画である。