hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代家族の変容と家族ライフスタイルの多様化に関する実証的研究

本調査研究においては、少子化や長寿化、高度情報化など、今日的な社会変動を背景に顕在化しつつある家族ライフスタイルの多様化に焦点をおき、とりわけ家族そのものが自分らしさを追求しようとしている個人が主体的に選択する対象になってきているという仮説のもとに、平成9年度から平成11年度にかけて質的(インテンシヴな面接調査による分析)ならびに量的(質問紙調査による統計的分析)の両面から確たる知見を得ることを目的に展開した。まず夫婦関係における夫婦ライフスタイル化、親子関係における親子ライフスタイル化(実際にはライフスタイル化している母親役割)、ならびに介護ライフスタイル化という3つの下位領域に分けて、各2030ケースの典型事例を選び、面接調査を実施した。調査の結果は、夫婦関係においても親子関係においても介護関係においても、それぞれに家族ライフスタイル化(すなわち、個人が主体的に個人的な生活選好に基づいて合意形成的に展開する家族生活のパターン)が進行していることが明らかになった。また質問紙調査では、兵庫県内の都市部の35歳から65歳までの住民を中心に2,000ケースが無作為に抽出され、郵送配票・郵送回収がなされた。有効回収率は26.7%であった。夫婦ライフスタイルという点では夫婦関係に満足している夫婦ほどライフスタイル化が進行していることや親子ライフスタイルという点では子どもの個性尊重というよりも「子どもが納得できる」という点、つまり子どもの主体性尊重に関心が払われていることや介護ライフスタイルという点では嫁と舅姑との関係におけるよりも夫婦関係における介護ライフスタイル化の方がより進行困難であるという知見を得ることが出来た。このほかにも多くの興味深い知見を得ることが出来ているが、それらについては『研究成果報告書』(冊子体)を刊行しているので、そちらに譲りたい。戦後、明治民法の廃止とともに、理念的に民主主義的な家族へと変容することになった夫婦単位制の家族は、高度経済成長とともにサラリーマン家庭へと変容し、父(夫)、母(妻)、そして子どもからなる小さな核家族の形態を理想とする、いわゆる核家族化をすすめた。しかし近年、制度としての家族に対するこうした集団としての家族が、母(妻)である女性たちの社会進出の増大をはじめとして、いわゆる家族の個人化とよばれる方向へと大きく変容し始めてきている。それはかつてのような産業化や都市化ではなく、新たな少産化や長寿化や高度情報化ないし高度技術化など、今日的な社会発展を背景にしたうえでの、「家族ライフスタイルの多様化」をもたらし始めている。本研究では、どのような背景あるいは根拠によって、そうした家族ライフスタイルの多様化が生じてきたのか、そして今後その家族ライフスタイルの多様化は、どのように多様化していくのか、さらには多様化の結果、どのような問題が生じ、その問題に対するサポート・システムはどのようなものであらねばならないのかを、実証的に明らかにすることを目的とする。平成9年度は、高齢者介護・親子関係・夫婦関係における家族ライフスタイルの多様化について、面接調査を中心にデータを収集した。この面接調査は現在も継続中で、具体的な解析は次年度に行なう予定である。また、わが国で近代に起こった産業化と現代われわれが経験している高度情報化や長寿化などを同時に目覚ましいスピードで経験している中国都市部の家族の情況について、上海社会科学院社会学研究所の田先生に報告していただき、社会発展と家族変動の関係についての考察を深めた。次年度では、これらから導きだされる知見をふまえて、アンケート調査を実施することを計画している。本研究は,少子化や長寿化,高度情報化など,今日的な社会変動を背景に顕在化しつつある「家族ライフスタイルの多様化」に焦点をおき,実証的研究をすすめることを目的としている。とりわけ,家族そのものが自分らしさの追求として個人が主体的に選択するものとなってきたという仮説のもとに,質的および量的の両面で調査を実施し,知見を得ようとする。

そこから,家族の今後の動向やそうした動向に付随する問題点を考察し,これからの家族福祉について提言を行なうことを目指している。今年度(平成10年度)は,まず第一に,昨年度(平成9年度)に行なった面接調査の結果をもとに夫婦関係,高齢者介護,親子関係における家族ライフスタイルの多様化についての考察を深めた。その成果については,第49回関西社会学会大会(平成10年5月23日:於甲南大学)において「家族ライフスタイル化と高齢者介護」と題して,また第71回日本社会学会大会(平成10年11月22日:於関西学院大学)において「家族ライフスタイルの多様化に関する実証的研究」と題して,それぞれ報告した。各報告では,現代家族が個人の選好動機にもとづいて選択されたライフスタイルとしてのもとであるか,それとも規範拘束的ないしは集団拘束的に強いられたり,あるいは状況妥協的に受け入れざるを得なかった生活様式としてのものであるのかについては明らかにすることができた点を強調した。第二に,これらの面接調査での知見をもとに今年度は,さらに量的調査としての質問紙調査を実施した。これは兵庫県の都市部(神戸市東灘区,西宮市,芦屋市,宝塚市)に居住する35歳以上65歳未満の既婚男女を母集団に2,000ケースを標本抽出し,郵送法にて行なった。すでに回収作業やデータの入力作業は終わり,現在,分析の最中である。。次年度(平成11年度)は最終年度であり,今回実施した面接調査と質問紙調査の詳細な分析とその結果を,報告書として刊行していく予定である。本研究は、少子化や長寿化、高度情報化など今日的な社会変動を背景に顕在化しつつある「家族ライフスタイルの多様化」に焦点をおき、実証的研究をすすめることを目的としてきた。とりわけ家族そのものが自分らしさを追求しようとしている個人が主体的に選択するものとなってきているという仮説のもとに、質的および量的の両面から調査を実施し、知見を得ようとした。それから、家族の今後の動向やそうした動向に付随する問題点を考察し、これからの家族福祉についても提言を行なうことも目指してきた。平成9年度においては、夫婦関係、親子関係、ならびに介護関係に焦点をおいた面接調査を中心に実施してきた。この成果については第49回関西社会学会においてや第71回目本社会学会において報告してきた。各報告において「家族ライフスタイルの多様化」が個人の選好動機にもとづいて選択されたライフスタイルとしてのものなのか、それとも規範拘束的ないしは集団拘束的に強いられたり、あるいは状況妥協的に受け入れざるを得なかった生活様式としてのものであるのかについて明らかにすることができた点を強調し、多くの研究者からの関心を得た。平成10年度においては以上の知見をもとに、さらに量的調査としての質問紙調査を実施した。これは兵庫県の都市部(神戸市東灘区、西宮市、芦屋市、宝塚市)に居住する35歳以上65歳未満の既婚男女を母集団に2000ケースを抽出し、郵送法にて実施した。
自由電子レ-ザ-の狭帯域化の研究

大電流電子ビ-ムを分布フィ-ドバック機構をそなえた、ウィグラ-磁場に入射し、長波長自由電子レ-ザ-の発振実験を行った。分布フィ-ドバック機構により誘導放射光の狭帯域化が検証された。この結果をまとめると(1)ヘリカルウィグラ-を用いたFEL実験を行い波長1mmで600kWの超放射光を得た。電子ビ-ムのエネルギ-の拡がりの大きさ(10%以上)、ウィグラ-の磁場制度(5%)などの原因により、そのスペクトルは±20%と大変広いものとなった。今後よりエネルギ-拡がりの小さい電子ビ-ムの開発が必要である。(2)分布帰還形の共振器を組み込んだ実験では特定周波数(1.0ー1,1mmと1.3ー1.4mm)での発振に成功し、5%以下の周波数拡がりを得、狭帯域化に成功した。この周波数は導波管の透過特性で、発振条件は利得を考慮した結合方程式による理論でよく説明されることが分かった。分布帰還形共振器がFELに有効である事を実証した。(3)自由電子レ-ザ-の利得計測を行い小信号利得領域において30dbの高い値を得た。この高値は大電流伝播による結果である。これらの結果をまとめている。またひきつづき、この成果を基にして、自由電子レ-ザ-応用の研究を展開中である。当面は、1mm4mmの発振を用いて、電子の高勾配加速への応用の可能性について検討を行う。分布フィ-ドバック(DFB)機構の形状についてのモデル解析を行い、反射率の最適化を行った。これにより4.4mm波に対応した形状を設計し、マグネトロンより発生するミリ波を試作DFB機構に入射し、透過率,反射率を計測した。これを基本として、ヘリカルウィグラ-内におけるモ-ドの解析を行い、自由電子レ-ザ-利得におよぼす影響を調べた。自由電子レ-ザ-の3Dコンピュ-タ-シミュレ-ションでは、スペクトルの狭帯域化と単路利得の向上が観測された。DFBーFELの特徴である狭帯域化は、DFB形状すなわち電磁波の反射率と透過率とに大きく依存し、またこれら反射・透過率は利得に対しても最適性があることが理論的に判明した。加速器からのビ-ムをホルムヘルツコイルにより伝送し、ヘリカルウィグラ-に重畳したソレノイド磁場へと入射した。この場合のビ-ムの安定性について検討を行い、これに基づいて、入射部でのソレイドコイル,ヘルムホルツコイルの整合性を検討し、電子ビ-ムのエミッタンスが増加しないような最適化を磁場組合せにより行った。これにより、以前よりブ-ムの輝度は34倍に向上し、より高い利得が得られる可能性がでてきた。このようなDFBーFELウィグラ-内での電子ビ-ム入射ー伝搬についての実験を行い、断熱圧縮部でビ-ムの振舞について実験的にこれを解析し、理論モデルとの比較検討を行った。現在、自由電子レ-ザ-利得を計測している。ミリ波での高利得,狭帯域自由電子レ-ザ-実現に向けて実験は進行中である。大電流電子ビ-ムを分布フィ-トバック機構をそなえた、ウィグラ-磁場に入射し、長波長自由電子レ-ザ-の発振実験を行った。この結果をまとめると(1)ヘリカルウィグラ-を用いたFEL実験を行い波長1mmで600kwの超放射光を得た。

今後よりエネルギ-拡がりの小さい電子ビ-ムの開発が必要である。(2)分布帰還形の共振器を組み込んだ実験では特定周波数(1.0ー1,1mmと1.3ー1.4mm)での発振に成功し、5%以下の周波数拡がりを得、狭帯域化に成功した。この周波数は導波管の透過特性で、発振条件は利得を考慮した結合方程式による理論でよく説明されることが分かった。分布帰還形共振器がFELに有効である事を実証した。(3)自由電子レ-ザ-の利得計測を行い小信号利得領域において30dbの高い値を得た。この高値は大電流伝播による結果である。これらの結果をまとめている。またひきつづき、この成果を基にして、自由電子レ-ザ-応用の研究を展開中である。当面は、1mm4mmの発振を用いて、電子の高勾配加速への応用の可能性について検討を行う。
体内埋込型補助人工心臓としての磁気浮上型遠心ポンプの臨床応用への課題と解決策

1)左心補助中の脱血様式の違いによる自己心の減負荷効果左心補助中の脱血部位が不全心の心機能にどのように影響するかを検討した。10頭のヒツジにマイクロスフェアを用いて不全心を作成し、磁気浮上型遠心ポンプに接続した。左室脱血の時、ポンプ流量は心収縮期に増加し、拡張期に減少したが、左房脱血の時は定常流であった。左室駆出率は左房脱血ではポンプ流量増加と共に低下したが、左室脱血では75%補助まで駆出率は保たれていた。心筋酸素消費量はいずれの脱血部位でもポンプ流量増加につれて減少した。結論として、遠心ポンプの脱血部位は左室脱血の方が左室の駆出率を保ち、効果的に心筋酸素消費量を減少させることが判明した。2)磁気浮上型遠心ポンプ自動制御法生体の必要流量に合わせた遠心ポンプの流量制御法を考案した。ポンプの圧流量曲線において、ある変曲点(流量,および圧)を設定し,その流量より少ない流量で運転する場合を病的モード,多い流量で運転する時を健康モードと仮称し,それぞれの圧流量曲線を変化させた。モック回路および生体(ヒツジ)において,この制御法の妥当性を検討した結果。病的モードにおいては圧較差の上昇につれて電流、回転数が自動的に増加し、最低流量を確保する方向にポンプが作動したが、健康モードにおいては圧流量制御では生体の必要流量に見合ったポンプ流量の増加が得られなかった。3)不全心回復の判定方法の検討補助循環により病的心が回復する過程をポンプパラメータから推測する方法を検討した。回転数を変化させた時の左室圧、ポンプ電流を測定し、心不全時の心機能評価が可能かどうか検証した。補助流量50%から75%において左室内圧上昇にやや遅れてポンプ流量が増加した。流量のピークは左室圧が下行し、大動脈弁閉鎖の時期にほぼ一致した。電流の変化と流量の変化には位相のずれがあり、心室内圧を反映するには補正式が必要である。1)磁気浮上型遠心ポンプの拍動型モードの開発と自己心に対する影響<方法>ヒツジ2頭に左房、左室に脱血管、下行大動脈に送血管挿入して左心バイパスを作成、脱血管は交互に遮断した。自己心はβブロッカー投与により不全心とした。基準回転数から±500rpm増減させることにより拍動を発生させ,さらに心電図QRSからのdelayによりdelay0のco-pulsation(CoP),delay 300msecのcounter-pulsation(CtP)とした。左室にコンダクタンスカテーテルを挿入しP-V loopを得た。<結果>左房脱血で拍動を加えるとnon-pulsationに比べ、CoP時に左室収縮末期圧が上昇し、CtPでは下降した。external work(EW)は3者間で差異はなかった。左室脱血ではCoPで左室拡張末期容量の増大、Ctpでは左室収縮末期圧の上昇を認めた。EWはCoP modeで他より大きかった。<結論>左房脱血では左室のwall tensionを増加させないCoPが有利。左室脱血ではCoPの方がやはり左室wall tensionを増加させないが、EWが逆に増大しているのでどちらが良いかは結論は出ない。

2)遠心ポンプ自動制御法<方法>ポンプの圧流量曲線を自由に設定でできる制御法を考案した。ある変曲点(流量,および圧)を設定し,その流量より少ない流量で運転する場合を病的モード,多い流量で運転する時を健康モードと仮称し,それどれの圧流量曲線を変化させた。モック回路および生体(ヒツジ)において,この制御法が理論通り作動するかどうか検討した。<結果>生体の前負荷,後負荷の変動に合わせ,ポンプの回転数,電流は自動的に推移した。本モードが設計通り作動することを確認した。健康モードでの圧流量制御では生体のニーズにあった運転方法に課題が残る。1)磁気浮上型遠心ポンプ自動制御法の考案生体の必要流量に合わせた遠心ポンプの流量制御法を考案した。具体的にはポンプの圧流量曲線において、ある変曲点(流量,および圧)を設定し,その流量より少ない流量で運転する場合を病的モード,多い流量で運転する時を健康モードと仮称し,それぞれの圧流量曲線を変化させた。モック回路および生体(ヒツジ)において,この制御法が理論通り作動するかどうか検討した結果。病的モードにおいては圧較差の上昇につれて電流、回転数が自動的に増加し、最低流量を確保する方向にポンプが作動した。しかしながら健康モードにおいては圧流量制御では生体の必要流量に見合ったポンプ流量の増加が得られなかった。そこで、健康モードにおける加速度センサー(ペースーメーカのセンサーを利用)を用いた流量制御を現在検討中である。2)不全心回復の判定方法の検討補助循環により病的心が回復する過程をポンプパラメータから推測する方法を検討した。心室脱血法を用いた左心補助では収縮期の左室圧上昇に伴って圧較差が減少し、同時にポンプ電流が減少する。この現象を利用すると左室収縮速度、左室内圧の変化が計測できる。回転数を変化させた時のそれぞれのパラメータを心不全動物モデル(ヒツジ)にて検証した。補助流量50%から75%において左室内圧上昇にやや遅れてポンプ流量が増加した。流量のピークは左室圧が下行し、大動脈弁閉鎖の時期にほぼ一致した。電流の変化と流量の変化には位相のずれがあり、心室内圧を反映するには補正式が必要であることが判明した。1)左心補助中の脱血様式の違いによる自己心の減負荷効果左心補助中の脱血部位が不全心の心機能にどのように影響するかを検討した。10頭のヒツジにマイクロスフェアを用いて不全心を作成し、磁気浮上型遠心ポンプに接続した。左室脱血の時、ポンプ流量は心収縮期に増加し、拡張期に減少したが、左房脱血の時は定常流であった。左室駆出率は左房脱血ではポンプ流量増加と共に低下したが、左室脱血では75%補助まで駆出率は保たれていた。心筋酸素消費量はいずれの脱血部位でもポンプ流量増加につれて減少した。結論として、遠心ポンプの脱血部位は左室脱血の方が左室の駆室率を保ち、効果的に心筋酸素消費を減少させることが判明した。2)磁気浮上型遠心ポンプ自動制御法生体の必要流量に合わせた遠心ポンプの流量制御法を考案した。ポンプの圧流量曲線において、ある変曲点(流量,および圧)を設定し,その流量より少ない流量で運転する場合を病的モード,多い流量で運転する時を健康モードと仮称し、それぞれの圧流量曲線を変化させた。モック回路および生体(ヒツジ)において,この制御法の妥当性を検討した結果。
ウィルムス腫瘍関連癌抑制遺伝子WTXによる造血制御・白血病発症の機序解明

癌抑制遺伝子WTXは、造血幹細胞に最も強く発現しており、その自己複製と維持に重要な役割を果たすと考えられる。急性骨髄性白血病の一部症例にWTX遺伝子の点突然変異を認めたが、変異株と野生株の分子学的機能に差異はみられなかった。一方、T細胞性急性リンパ性白血病では全般的にWTX発現が抑制されていた。その機序として、DNAメチル化の関与が示唆された。白血病幹細胞の自己複製にはWnt-βカテニン経路が重要な役割を果たしている。WTXはβカテニンのユビキチン化と分解に必要な分子であり、同経路に対して抑制的に作用することから、癌抑制遺伝子として作用すると考えられる。急性白血病および骨髄異形成症候群の患者50例の骨髄検体からゲノムDNAを抽出してWTX遺伝子の塩基配列を調べた結果、急性骨髄性白血病の1例に点突然変異を認めた。この変異型WTXが白血病発症に関与しているかを明らかにするために、293T細胞に野生型WTXあるいは変異型WTXを発現させた場合のコロニー形成能を観察した。野生型WTXの発現によりコロニー形成能は低下することから、WTXが癌抑制遺伝子として作用することが示唆された。一方、変異型WTXを発現させた場合も野生型WTXと同様にコロニー形成能が低下した。以上の結果から、造血器腫瘍では点突然変異・欠失以外の原因によってWTXが不活化されると結論した。そこで、筆者はCpGアイランドのDNAメチル化に着眼した。WTX遺伝子はイントロン1にCpGアイランドを有しており、そのメチル化は遺伝子発現を負に制御する。造血器腫瘍腫瘍では、同CpGアイランドが高メチル化されているかどうかを調べるために、患者検体のゲノムDNAを用いてbisulfite sequencingを進めている段階である。ただし、X染色体不活性化(X inactivation)の影響を回避するために、男性患者の検体を用いて解析している。筆者は、WTX遺伝子の条件的ノックアウトマウスを樹立するために、WTX遺伝子のopen read-ingframe全長を含むエクソン2をCre-loxPシステムでノックアウトするターゲティングベクターを作成した。相同的組み換えにより、本ベクターを胚性幹(ES)細胞に導入した。これを用いてキメラマウスの樹立を試みたが、キメラ率の高い個体が全て早期死亡をきたした。この現象は、WTXが個体発生に必須の因子であることを意味する。すなわち、WTX遺伝子がX染色体上に位置するために、相同組み換えによって野生型WTXの発現が高度に抑制されることが原因である。次に、WTX遺伝子の造血細胞における分子学的作用機序を解析した。レトロウイルズを用いてWTXを過剰発現させたところ、コロニー形成能は抑制された。また、急性骨髄性白血病(AML)の症例で認めたWTX点突然変異株を同様に過剰発現させたところ、コロニー形成能は同様に抑制された。その他の解析を行ったが、WTX野生株と変異株の機能に差異を認めなかった。このことから、(1)WTXが癌抑制遺伝子であること、(2)AMLで稀に報告されるWTX点突然変異が白血病発生に及ぼす影響は少ない、と結論した。急性白血病の臨床検体を用いた、WTX遺伝子のDNAメチル化解析については、症例数が当初の想定よりも少ないために、解析数が不足している。そのために、本疾患の発症にWTX遺伝子のDNAメチル化がどの程度寄与するかについては、現時点で明確な結論が得られていない。[まとめ]1.WTX遺伝子は個体の発生に重要な遺伝子であると考えられる。2.急性骨髄性白血病でみられるWTX遺伝子の点突然変異は、白血病発症に影響しない可能性が高い軸
ホノルル美術館所蔵レインコレクションの書誌的研究

本調査チームによって収集された、草双紙や仮名草子、木活字、唐本、画譜、銅版など、三十項目以上のジャンル別善本を、ホノルル美術館において精査して、その画像データを公開した。本プロジェクトの目的は、世界で所蔵される和本・和刻漢籍などを総合的、体系的に調査しつつ、在外和本総目録の基礎データを作成し、その公開・発信に努めることにあるが、それと同時に、重要視したのは、「日本学」次世代研究者養成や国際的日本学研究者コミュニティー構築に貢献することであった。日本人だけでなくあらゆる国の次世代研究者対象の書誌調査講習なども実施して、「和本リテラシー」を普及しつつ世界の日本学研究振興に応分の貢献を果たした。本研究の目的は、アメリカ合衆国ホノルル美術館所蔵和本3000点以上、約14000冊を書誌調査し、その目録を作成することにある。著名な日本美術品蔵書家であった故リチャード・レイン氏旧蔵であるがゆえに、17世紀江戸時代文化の宝庫であると期待されていた。その予想通りに、(1)江戸時代以前から初期、中期、後期までの絵入版本を中心とした貴重書・新出書、更には異版本・改版・海賊版による出版の系譜研究--例えば「一休はなし」の異版本は30数点存在--だけでなく、(2)『伽婢子』の江戸版、つまり寛文11年刊鱗形屋本13巻13冊の全巻揃いの完本の存在を確認し、その影印刊行、(3)富川房信画の「浅艸名物ゑづくし」、吟雪になってからの「四海吉例大福帳」、画工名無記の「箱根七湯奇瑞」など20数点の「小説年表」に未記載の青本・赤本の指摘などは、学界への適切な貢献となったはずである。3年計画の初年度であったが、菱川師宣50数点、西川祐信50点弱、子供絵本110数点(この大多数が初出)、徒然草70数点、読本60数点等、総数約730点の調査を順調に終了した。現在のその書誌データの整備中であるが、伽婢子に関しては、『仮名草子集成』第51巻に、花田富二夫編(2014年3月30日・東京堂出版発行、A5判・384頁)として、ホノルル美術館リチャード・レインコレクション『伽婢子』紹介(英文)、ホノルル美術館リチャード・レインコレクション『伽婢子』紹介(翻訳)、『假名草子集成』で使用する漢字の字体についてと共に、早々に紹介を終えた。一方、青本・赤本に関しても、専門家である木村八重子によって、学界初出20数本を影印化する作業を進めており、平成26年度中に刊行する予定である。本研究の目的は、アメリカ合衆国ホノルル美術館所蔵和本3,000点以上を含む約14,000冊を書誌調査し、その目録を作成することにある。その予想通りに、(1)江戸時代以前から初期、中期、後期までの絵入版本を中心とした貴重書・新出書、更には異版本・改版・海賊版による出版の系譜研究--例えば「一休はなし」の異版本は30数点存在--だけでなく、(2)『伽草子』の江戸版、つまり寛文11年刊鱗形屋本13巻13冊の全巻揃いの完本の存在を確認し、その影印刊行、(3)富川房信画の「浅艸名物ゑづくし」、吟雪になってからの「四海吉例大福長」、画工無記の「箱根七湯奇瑞」など20数点の「小説年表」に未記載の青本・赤本の指摘などは、学界への適切な貢献となったはずである。3年計画の初年度である25年度は、総数約700点の書誌データを収集すると共に、花田・木村両氏による初出資料の紹介という成果を残し、順調に調査終了した。26年度は、2度にわたる調査によって、絵本150点、漢籍130点、女訓物125点、往来物166点、滑稽本26点、和歌116点を含む約870点の書誌データを収集した。笠間書院より近く刊行予定の『浮世草子事典』の項目の内、八文字屋本の『菜花金夢合』『野傾咲分色孖』については、本調査によってレインコレクションに所蔵されることが確認され、最新の所在情報を提供することができた。目録の公開に伴い、これまで知られていなかった在外和書が公知されることによって、国内における版本書誌研究にも新たな所在情報を加えられることが期待できる。その予想通りに、(1)江戸時代以前から初期、中期、後期までの絵入版本を中心とした貴重書・新出書、更には異版本・改版・海賊版による出版の系譜研究--

例えば「一休はなし」の異版本は30数点存在--だけでなく、(2)『伽草子』の江戸版、つまり寛文11年刊鱗形屋本13巻13冊の全巻揃いの完本の存在を確認し、その影印刊行、(3)富川房信画の「浅艸名物ゑづくし」、吟雪になってからの「四海吉例大福長」、画工無記の「箱根七湯奇瑞」など20数点の「小説年表」に未記載の青本・赤本の指摘などは、学会への適切な貢献となったはずである。3年計画の初年度である25年度は、総数約700点の書誌データを収集すると共に、花田・木村両氏による初出資料の紹介という成果を残し、順調に調査終了した。26年度は、2度にわたる調査によって、絵本150点、漢籍130点、女訓物125点を含む約870点の書誌データを収集した。最終年度である27年度は、3度にわたる調査によって、浮世草子226点、諸芸209点、和歌121点、日本漢文101点を含む1381点の書誌データを収集すると共に、過去の調査分の内、再度確認が必要な資料について精査し、データベースの充実を計った。笠間書院から近く刊行予定の『浮世草子事典』の項目の内、八文字屋本の『菜華金夢合』『野傾咲分色孖』については、本調査によってレインコレクションに所蔵されることが確認され、最新の所在情報を提供することができた。本調査チームによって収集された、草双紙や仮名草子、木活字、唐本、画譜、銅版など、三十項目以上のジャンル別善本を、ホノルル美術館において精査して、その画像データを公開した。本プロジェクトの目的は、世界で所蔵される和本・和刻漢籍などを総合的、体系的に調査しつつ、在外和本総目録の基礎データを作成し、その公開・発信に努めることにあるが、それと同時に、重要視したのは、「日本学」次世代研究者養成や国際的日本学研究者コミュニティー構築に貢献することであった。日本人だけでなくあらゆる国の次世代研究者対象の書誌調査講習なども実施して、「和本リテラシー」を普及しつつ世界の日本学研究振興に応分の貢献を果たした。レインコレクションの主要である菱川師宣、西川祐信、葛飾北斎、上方子供絵本、草双紙といった絵入版本類の調査を専門の諸研究者に担当してもらうことで、その全貌が明らかになりつつある。また、パイロットサーベイで簡易的に調査していた資料、及び貴重書については、再度専門分野の調査担当者をはじめ、複数の視点を交え資料を精査する段階に入っている。27年度が最終年度であるため、記入しない。江戸文学最終年度となる平成27年度においては、絵入版本類の未調査部分に着手する。特に絵本の内状態の悪い物等は、所蔵先であるホノルル美術館側の判断によって3rdカテゴリーに分けられているが、本調査ではそれらも含めて絵入版本類の悉皆調査を完遂する予定である。これは、パイロットサーベイから現段階に至る調査によって、レインコレクションの主要が絵入版本類であると考えるからである。十分なパイロットサーベイを踏まえての書誌調査であり、しかもその分野の一流専門家の投入による調査であっただけに、その研究成果はおおむね順調に進展した。加えて、大学院生を同行して、仮名草子など江戸初期出版文化を知るに最適な環境の中で、その来歴や異本などを丹念に探求できる指導体制も整備したので、将来有望な次世代研究者育成にも欧文の寄与ができたと信じる。旅費の支出にあたり、事前割引など適切な航空券購入をに努め、経費節約と効率的な運用に努めた結果である。第2年次である平成26年度においては、その書誌調査を複数回に拡大して、さらにその分野の専門家を導入したい。例えば、「松会版」であればその分野の専門家に参加を要望して、あるいは「草双紙」「浮世草子」にしても、さらには菱川師宣・西川祐信などの専門家による精細な調査を実施することで、本研究プロジェクトがもたらす成果はより実り多くなるはずである。その傍らで、海外の次世代研究者の育成にも努めたい。単に日本国内の日本近世文学者のみを対象とする研究ではなく、日本文化のソフトパワー発揮を期待しつつ、グローバル化戦略の中で本研究プロジェクトを進展させることで、ハワイに所蔵される至玉の和本群が公知となるように、その英文による情報発信にも努力したい。次年度の調査旅費などに割り振る予定である。
特車申請電子データを用いた大型貨物車の流動特性分析システムの開発

本研究は,国土交通省が所管する特車申請電子データを活用して,特に大型海上コンテナ流動について分析を試みた.また,道路情報便覧データには,海上コンテナ車の通行支障(重さ・高さ不足や交差点の折進障害など)のデータが収録されており,これを用いて道路ネットワークデータを作成して,特車申請電子データと組み合わせることにより,海上コンテナ車の通行支障が,経路選択に及ぼす影響を計測可能なモデル構造を検討した.経路選択モデルのパラメータ推定の結果,重さ指定・高さ指定といった道路の規格に加えて,交差点折進障害が,海上コンテナ車の経路選択に影響を及ぼすことを定量的に示した.これより,具体的なボトルネック対策箇所の特定化と,その定量的効果を表現することが可能となり,実務上も極めて有益な結論を導くことができた.本研究は,国土交通省が所管する特車申請電子データを活用して,特に大型海上コンテナ流動について分析を試みた.また,道路情報便覧データには,海上コンテナ車の通行支障(重さ・高さ不足や交差点の折進障害など)のデータが収録されており,これを用いて道路ネットワークデータを作成して,特車申請電子データと組み合わせることにより,海上コンテナ車の通行支障が,経路選択に及ぼす影響を計測可能なモデル構造を検討した.経路選択モデルのパラメータ推定の結果,重さ指定・高さ指定といった道路の規格に加えて,交差点折進障害が,海上コンテナ車の経路選択に影響を及ぼすことを定量的に示した.これより,具体的なボトルネック対策箇所の特定化と,その定量的効果を表現することが可能となり,実務上も極めて有益な結論を導くことができた.平成22年度は,特車申請電子データに関する基礎的な分析を開始した.データ数が莫大であり,研究目的が貨物流動に資する道路施策検討であるため,本年度は海上コンテナに対象を絞って解析を進めた.その中でも,わが国の基幹物流である東京湾発着データを用いて,重複率最大化モデルを適用し,従来成果との相違点などを確認し得た.さらに,重複率最大化モデルでは従来検証できなかった,推定パラメータの信頼性指標に,ブートストラップ法を適用した,パラメータ分散値を導出する方法論を検討し,一定の成果を得ることができた.同手法を用いることにより,得られたパラメータ値の相対的な説明力を推察することが可能となり,十分な新規性を有する成果が得られたと考える.また,年度中に,特車申請電子データの紹介をかねた,国際学会における成果発表も行い,特に,アメリカ交通学会(TRB)の物流データシンポジウムでは好評を博し,シンポジウムの最優秀賞を受賞することもできた.H23年度は,道路情報便覧データが持つ有益な情報と,昨年度に開発した重複率最大化モデルとを連動させた,各種の施策分析を試みている.すなわち,道路情報便覧データには,海上コンテナ車の通行支障(重さ・高さ不足や交差点の折進障害など)のデータが収録されており,これを用いて道路ネットワークデータを作成して,海上コンテナ車の通行支障が,経路選択に及ぼす影響を計測可能なモデル構造を検討した.経路選択モデルのパラメータ推定の結果,重さ指定・高さ指定といった道路の規格に加えて,交差点折進障害が,海上コンテナ車の経路選択に影響を及ぼすことを定量的に示した.これは従来にない研究成果と見なせる.また,高速道路IC入口の折進障害の除去が,高速道略網整備と並んで経路選択に影響することをシミュレーション結果から示すことで,海上コンテナ車のボトルネック対策の重要性を分析結果から考察し得た.これより,具体的なボトルネック対策箇所の特定化と,その定量的効果を表現することが可能となり,実務上も極めて有益な結論を導くことができた.さらに,本科研費研究以外で開発した物流施設立地モデルと,本研究の大型貨物車経路選択モデルを連動させたモデルを開発し,臨海部での人口集積増加等によって物流施設立地が郊外部にシフトした場合に,大型貨物車に適さない道路区間での流動が増加する可能性があることを示すことで,都市計画のマスタープランの広域調整の必要性を分析結果から考察し得た.1)大型貨物車走行経路分析システムの開発:各種モデルの検討結果や,既存ソフトの利用可能性を踏まえ,a)海上コンテナを含む,大型貨物車の現況の流動結果を表示し,b)全車種の流動を考慮した交通量配分をサブプログラムとして内包し,c)重複率最大化モデルを始めとする,モデル推定結果を用いた感度分析が可能となる分析システムの開発を行った.これにより,首都圏の大型車のボトルネック箇所の推計などが可能となった.2)分析システムを用いた大型貨物車に資する道路交通施策の検討:例えば,国土交通省が定めている「国際物流基幹ネットワーク」の妥当性や,道路整備に伴う大型貨物車の流動パターン変化などが,分析システムで解析可能となった.具体的には,首都圏高速道路ネットワークが慨成した場合の大型貨物車の流動量の変化をシミュレートし,特に首都圏中央連絡道の整備効果が高いことを確認した.よって,本システムを用いることにより,今後も大型化が進展すると見なされる中,道路の予防保全も見据えた,有益な道路流動に関わる施策評価が可能であることが確認されたといえよう.特車申請電子データの解析について,国土交通省の協力の下,実データを入手し,重複率最大化モデルを用いた経路選択分析を行うことができた.さらに,道路ネットワークデータとしては,道路情報便覧データを利用することにより,交差点部の折進情報もモデルに取り込むことが可能となった.これは当初の想定以上の成果とみなすことができる.24年度が最終年度であるため、記入しない。

特車申請電子データを用いた基礎的な経路選択分析は,平成23年度で一定の成果を得ることができたので,平成24年度は,同モデルを用いた様々な施策効果計測を行い,本研究で提案する方法論の実用性を検証することとする.また,土地利用モデルに経路選択分析を組み込み,交通計画のみならず,都市計画の視点から大型貨物車,ならびに関連施設の配置のあり方について考察を試みる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
男性不妊の新しいマウスモデルを用いての、不妊症の免疫調節療法の基礎と開発

1.抑制性T細胞とT細胞レセプター(TCR)α鎖の関係が谷口ら(1989)、Dorfら(1991)により示唆されているので、前臨床期抑制性CD4^+T細胞株(C.Ts)のTCRα鎖のusageをPCR法、M13シークエンス法により解析した結果、productive,nonoroductive共にVα5であったが、Jαは両者間で異なっていた(谷口らとの共同研究)。3.EAO惹起性エフェクター細胞株を樹立した。BALB/cマウスにTCを4日おきに2回腹腔内注射後採取したリンパ節、脾細胞を、マウス部分精製精子抗原(mTA)とcyclosporineと共に培養し、さらに、X線照射feeder細胞の存在下で、mTAによる選択を行った。樹立された細胞株(B.T.1)は1-A^+のCD4^+T細胞で、正常BALB/cマウスに5x10^5個を腹腔内注射すると全例に精巣上体炎を伴うEAOが発症した。B.T.1細胞の特異抗原(mTA)刺激培養上清中には、マクロファージ遊走阻止活性が認められた(Int.J.Androl.1992)。本細胞株は特異抗原であるTCに対しキラー細胞活性を示さなかったが、正常マウス皮膚から分離した線維芽細胞を抗原非特異的に傷害した(Andrologia,1993)。
運動視差、両眼視差およびその他の手がかりからの奥行情報総合過程の検討

運動視差、両眼視差、単眼的輪郭の奥行手がかりの処理過程が起伏の空間周波数対応チャンネル的過程を共有しているのか検討する心理物理実験を実施した。実験においては、これらの手がかりが様々な空間周波数の正弦波関数にしたがって垂直方向に起伏する表面をシミュレートするステレオグラム刺激を提示し、奥行知覚閾値を測定した。運動視差と両眼視差が同じ空間周波数(0.19cpd)で、かつ同じ位相で起伏する表面を提示した場合、それぞれの手がかりが単独で提示された場合よりも有意に閾値が低下する。他方、単眼的輪郭と両眼視差とが同じ空間周波数で、かつ同じ位相で起伏する表面を提示した場合には、閾値の変化は認められない。運動視差と両眼視差が同じ空間周波数で、かつ逆位相で起伏する表面を示した場合、それぞれの手がかりが単独で提示された場合よりも有意に閾値が上昇する。単眼的輪郭と両眼視差とが同じ空間周波数で、かつ逆位相の起伏を提示した場合には、一貫した閾値の変化は認められない。これらの結果は、運動視差からの奥行知覚過程と両眼視差からの奥行知覚過程が何らかの過程を共有していること、その過程は単眼的輪郭からの奥行知覚過程との間では共有されていないことを示唆している。以上の結果の一部は1999年の視覚学会で発表され、2000年のARVOでは発表される予定である。運動視差の処理過程と両眼視差の処理過程とが共有しているのが起伏の空間周波数対応チャンネル的過程であるのか否かを検討する実験を実施した.具体的には,運動視差と両眼視差とが様々な空間周波数の正弦波関数に従って垂直方向に起伏する表面をシミュレートするランダムドット刺激の観察における奥行知覚閾値を測定した.実験データより,以下の2通りの結果を見い出した.1.奥行知覚閾値の低下運動視差と両眼視差とが同じ空間周波数(0.19cpd)で,かつ同じ位相で起伏する表面を提示した場合,それぞれの手がかりが単独で提示された場合よりも有意に閾値が低下する.ただし,これらの手がかりが1.5オクターブ異なる空間周波数で起伏する表面を示した場合,このような閾値の低下は認められなかった.2.奥行知覚閾値の上昇運動視差と両眼視差とが同じ空間周波数(0.19cpd)で,かつ逆位相で起伏する表面を提示した場合,それぞれの手がかりが単独で提示された場合よりも有意に閾値が上昇する.奥行知覚閾近傍における干渉を示すこれらの結果は,運動視差からの奥行知覚過程と両眼視差からの奥行知覚過程が何らかの過程を共有していることを示唆している.また,この閾近傍干渉がそれぞれの手がかりが示す起伏の空間周波数に依存していることから,運動視差の処理過程と両眼視差の処理過程とが共有しているのは空間周波数チャンネル的な過程であるというIchikawa&Saida(1995)の結果と一致している.こうした結果に基づく議論はIchikawa&Saida(1996)において論文発表された.現在,これら2つの手がかりからの奥行知覚の閾近傍における干渉が,輪郭手がかりとの間にも存在するのか検討する実験を実施中である.これらの実験結果は,今後,国内外の学会および雑誌論文で発表する予定である.運動視差、両眼視差、単眼的輪郭の奥行手がかりの処理過程が起伏の空間周波数対応チャンネル的過程を共有しているのか検討する心理物理実験を実施した。
有機半導体の仕事関数の評価と有機/金属界面の電子エネルギー構造の解明

ケルビン・プローブ(KP)法とショットキ-モット(S-M)則により空気中における分子半導体のエネルギー構造を明らかにした。S-M則の検証によりp型フタロシアニン、p型とn型ポルフィリンとn型ペリレン誘導体の薄膜と金属との界面では理想的なショットキ障壁が形成されることを見いだした。S-M則から求めたp型およびn型分子半導体の仕事関数は、それぞれ4.8±0.05eVおよび4.1-4.3eVであった。しかしKP法で直接測定した仕事関数の値は、物質によって基板金属依存性を示した。これはKP法の実験条件下では分子固体/金属界面においてフェルミ準位の不一致が生じうることを示している。暗起電圧測定によりフェルミ準位を補正すると基板金属依存性は解消した。この不一致はO_2あるいはH_2Oの半導体膜への取り込みに起因する。同様にして、S-M則が種々のポリ(3-アリルチオフェン)(PAT)膜などの高分子半導体の仕事関数を評価する手法としても有用であることが分かった。またPAT膜の価電子帯と伝導帯のエッジをPAT膜の電気化学的酸化p-ドーピングおよび還元n-ドーピングの立ち上がり電位から求め、これらの結果を総合して空気中におけるPAT膜およびPAT/金属界面のエネルギー構造を明らかにした。次にポリ[(エトキシプロピルシラニレン)キンク(2,5-チエニレン)](MS5T-OEt)膜中の正電荷キャリアの見かけの移動度を評価した。移動度はドープ率が数パーセントのところまでドープ率の増加に対して単調に減少した。これは以前に報告したポリ(3-メチルチオフェン)(PMT)膜では移動度が4桁増加した結果とは対象的である。MS5T膜およびPMT膜中では、それぞれカチオンラディカルπ-ダイマーおよびバイポーラロンが伝導機構に関与することが分かった。またESR測定からπ-ダイマーを形成できないポーラロンが存在するオリゴチエニレン部分があることが判明した。ポルフィリン(P)、フタロシアニン(Pc)などのパイ電子共役系大環状分子、導電性高分子および含Siポリマーを対象にこれら有機半導体の光電子機能を利用する有機電子デバイスの特性を理解し、デバイスの高効率化を達成する際、重要な各種有機半導体の仕事関数、キャリア移動度の測定、並びに有機/金属界面の電子エネルギー構造の解明を行った。接触(閉回路)法であるSchottky-Mott則を用いる方法と非接触(開回路)法であるKelvin法を用いて各有機固体膜の仕事関数を精度よく測定した。デバイスが実際使用される環境を考慮して大気中で測定した。種々のP、Pcおよびペリレン(PV)の蒸着膜と金属界面についてSchottky-Mott(S-M)則を検証した。表面準位の影響をほとんど受けずに障壁高は有機、金属両者の仕事関数の差で定まり、理想的なショットキ障壁の形成が実証された。S-M則から求めたCuPc、ZnPc、MgPc、H_2TPPのp型有機半導体の仕事関数の値は4.8±0.05eV、n型のH_2T(4-Py)PおよびPVはそれぞれ4.1±0.05eV、4.3±0.05eVであった。kelvin法では各有機半導体の仕事関数に強い基板金属依存性が観察された。これは有機/金属界面でのフェルミ準位の不一致を示唆しており、ショッ卜キ型セルの暗起電圧を補正すると、基板金属依存性が現れずほぼ一定値になる事が分かった。S-

M則から求めた仕事関数値4.8eVに比べると、Kelvin法で求めた値は、PVについては0.6eV、その他についても0.1-0.2eV大きい。これらのズレは有機半導体表面でのO_2あるいはH_2Oの吸着による表面電位に起因するものと思われる。さらに、伝導性材料、電界発光素子材料などへの応用が期待される有機材料である種々のポリ[シラニレン(オリゴチエニレン)]を化学的に合成し、それら薄膜の電気化学的、分光化学的特性を明らかにした。パイ電子共役系大環状分子、導電性高分子およびオリゴチエニレン-オリゴシラニレンコポリマーの薄膜を対象にして、これら有機半導体の光電子機能を利用する有機電子デバイスの特性を理解し、デバイスの高効率化を図る際、重要な指針となる膜の電気化学的特牲、光学的特性、仕事関数などの測定、並びに有機/金属界面の電子エネルギー構造の解明を行った。測定はデバイスが実際使用される環境を考慮して敢えて大気中で行った。オリゴチエニレン-オリゴシラニレンコポリマーの化学構造と電気化学的および光学的性質との関係を詳細に解明した。たとえば、コポリマー鎖中のSi-Si結合は電解酸化によって一部分開裂するが、分解生成物の再酸化生成膜によって後続の開裂反応が抑制される。2段階酸化過程でカチオンとジカチオンラジカルおよびダイマーが生成する。またアニオンのドーピングに伴って膜の伝導性がp型半導体性を示し、これらの酸化還元過程は用いる電解質アニオンの影響を強く受けることなどが明らかになった。さらにパイ共役系とシグマ共役系の大きさを変えることによりコポリマー膜の光吸収、蛍光など光学的特性を制御できることを見いだした。ポルフィリンやフタロシアニンなどの分子半導体(MS)および各種ポリ(3-アリルチオフェン)(PAT)のサンドイッチ型セル(金属/MS(又はPAT)/IT0)の光電流測定から求めた拡散電位と金属の仕事関数の間にSchottky-Mott(S-M)則が成立することを検証し、これら有機半導体の仕事関数(フェルミ準位)の評価法としてS-M則が大変有用であることを示した。MSあるいはPAT膜についてS-M則から求めた仕事関数値に比ベ、Kelvin法で求めた値が0.1-0.3eV大きい場合がある。これらのズレはMS表面でのH_2Oの吸着あるいは含フッ素アリル基に由来するPAT/空気界面での双極子(表面電位)に帰することができる。ケルビン・プローブ(KP)法とショットキ-モット(S-M)則により空気中における分子半導体のエネルギー構造を明らかにした。S-M則の検証によりp型フタロシアニン、p型とn型ポルフィリンとn型ペリレン誘導体の薄膜と金属との界面では理想的なショットキ障壁が形成されることを見いだした。S-M則から求めたp型およびn型分子半導体の仕事関数は、それぞれ4.8±0.05eVおよび4.1-4.3eVであった。しかしKP法で直接測定した仕事関数の値は、物質によって基板金属依存性を示した。これはKP法の実験条件下では分子固体/金属界面においてフェルミ準位の不一致が生じうることを示している。暗起電圧測定によりフェルミ準位を補正すると基板金属依存性は解消した。この不一致はO_2あるいはH_2Oの半導体膜への取り込みに起因する。
豪雨斜面崩壊の予測精度の向上に向けた多地点透水試験法と浸透解析手法の構築

1.本研究では現場透水係数の3次元分布を考慮した浸透流解析を行うことにより、豪雨による斜面崩壊の予測精度の向上を図ることを目的としている。これまでに現場で浸透流解析の対象エリアを選定し、このエリアに設定した9地点(3行3列、水平距離1.6x1.6m、グリッド間隔0.8m)で3深度の不飽和透水係数を測定した。また解析結果と比較するために同地点の3深度において土中水分水位モニタリング試験を本年度も継続して実施した。本年度はデータの無線自動転送システムを新たに導入し、データ回収を容易にした。これによりシステムの実用化を進めた。2.前年度実施した簡易貫入試験の結果に基づいて浸透流解析のモデル斜面を作成した。測定した現場の3次元透水係数と雨量データを用いて、解析ソフトHYDRUSにより対象斜面の浸透流解析を行った。縦1列の縦断面について9個の不飽和透水係数を用いて2次元解析を行い、これを他の2列の縦断面でも行って3次元浸透流解析に展開した。解析で境界条件は上流、下流及び底面を自由浸透流断面とした。地下水の発生が見られなかったため、隣の測線への水の流れはないものとして解析した。解析では透水係数実測値の分布を反映した場合と、透水係数が一様(平均値で代用)とみなして分布を反映しない場合を比較検討した。透水係数の3次元分布が大きい場合、両者に大きな差が確認され、透水係数の分布を反映した浸透流解析の重要性を確認した。また、概ねモニタリングデータと妥当性のある結果が得られた。さらに過去に近地で崩壊が発生した雨量データを用いて浸透流解析行った結果、この対象エリアでも崩壊の発生が示唆された。今後3次元解析ソフトによる解析が望まれる。3.以上より、超音波検出器を用いた簡便な多地点多深度現場透水試験法、土中水分水位モニタリング技術、透水係数の3次元分布を反映した浸透流解析手法の一連の基礎技術を構築した。現場透水係数の多地点計測を行うための基礎的検討と実験による課題の抽出を行った。1超音波導波管(試験容器)の上部に設置する検出器と地中の導波管先端に設置する測定用メッシュヘッド(測定領域部)を設計・試作した。現場の多地点計測に便利なようにそれぞれ着脱可能な構造にした。2水位測定の自動化を行い、透水係数の測定範囲の拡大(短時間測定長時間測定)を図った。3上記に開発した部品と自動測定器を用いて、室内でまさ土と豊浦砂に対する透水試験を実施し、測定の基礎技術を蓄積した。4現場透水係数の多地点計測に先立って、まずは清水寺後背斜面の特定単地点で超音波透水試験を実施した。透水係数の大きい地盤に対して、検出器、測定ヘッド、給水方法の改良を課題として抽出した。初年度は超音波による透水試験の基礎検討を目標としており、測定冶具と測定器の試作、室内及び現場での単地点透水試験の予備実験と課題抽出をほぼ予定通り実施した。1.前年度に引き続いて室内実験で、超音波導波管を用いた透水試験法の基礎実験を行い、地下水面より浅い不飽和帯へも適用できそうであることを確認した。2.この透水試験法を現場透水試験に展開するために、現地で試験を行い、基礎技術の蓄積と課題の抽出を行った。提案した手法は内径22mmの細い導波管を使用するため、水の交換面積を広く取れて計測値が安定するピエゾメータ法を現場透水試験においても採用した。導波管先端に貫入コーンを取り付けて、地盤への挿入を容易にした。3.清水寺後背斜面で計測に適するエリアを選定し、エリア内の4地点で7深度(25cm85cmで10cm間隔)の現場透水試験を行った。透水係数は場所と深度によって10e-510e-4 m/secの範囲で大きく分布した結果が得られた。各地点、各深度における地盤の構成材料や植生などの影響による立体的不均一性を反映したものと考えられる。これにより、提案した透水試験法で多地点多深度における現場透水係数の3次元分布を簡便に測定できることを確認した。課題として、現在の測定システムでは10e-4m/sec以上の高い透水係数の測定が出来ていないため、検出器と自動計測器の更なる改良が必要である。対策として、検出器の最大注水量の増加や測定器の高速化による計測時間間隔の短縮が考えられる。4.エリア内で簡易貫入試験を行い、浸透解析のための斜面モデルの設計に着手した。まずは1次元浸透モデルから検討する。5.得られた成果を平成29年5月の砂防学会年次講演会と土木学会関西支部大会で発表した。1提案した透水試験法を現場の多地点計測に適用し、高い透水係数の領域を除いておおむね予想通りの測定が可能であったことから、現場透水試験法に関してはほぼ順調に進められた。2現地の測定エリアの選定に手間取ったため、浸透解析の斜面モデルの設計が予定よりやや遅れている。担当者が移籍になり、人的パワーの低下も一因である。1.初年度に、新規に提案した超音波導波管を用いた透水試験法の基礎的評価を室内実験で行った。次年度はさらに、清水寺後背斜面の4地点の現場で実施して、原理的に現場の不飽和地盤においても提案した透水試験法が有効であることを確認した。当該年度は、測定点を9地点に拡大して深度10cm毎に現場透水試験を実施した。

この測定では外径22mmの細い超音波導波管と測定部から構成されているため、深いところまで容易に管入して測定することが出来、多地点多深度の3次元測定に有効であることを実証できた。先端に貫入コーンを設置して改良した結果、作業性が大きく向上した。測定は谷筋を挟んで、水平距離で横1.6mx縦1.6mのエリアでグリッド状に80cm間隔で9地点の測点を設置して行った。透水係数は10e-510e-4m/sの範囲で3次元的に大きく分布し、自然斜面で透水性を議論するには測点を高密度に配置して透水係数を測定することの重要性が示された。装置の性能上10e-4m/sを超える大きな透水係数の測定はできていない。2.透水性と降雨による斜面崩壊の関連性を議論するために、同9測点において簡易貫入試験を行った。簡易貫入試験と透水試験の両結果は必ずしも対応せず、植生などの影響があるものと推察された。3.同9地点の各3深度において、土中の水分と地下水位のモニタリング実験を開始した。モニタリングには独自に提案した超音波検出器と専用に開発した32chの自動測定器を用いた。現在モニタリングを継続中である。4.透水試験の途中で超音波測定器が故障したたため、これ以上の透水試験を実施できていない。現場の透水試験を担当する研究協力者が他の研究所に移籍になってパワー不足が生じ、さらに透水試験の計測器が故障して新た製作の発注が必要になったことから、進捗に遅れが生じている。1.本研究では現場透水係数の3次元分布を考慮した浸透流解析を行うことにより、豪雨による斜面崩壊の予測精度の向上を図ることを目的としている。これまでに現場で浸透流解析の対象エリアを選定し、このエリアに設定した9地点(3行3列、水平距離1.6x1.6m、グリッド間隔0.8m)で3深度の不飽和透水係数を測定した。また解析結果と比較するために同地点の3深度において土中水分水位モニタリング試験を本年度も継続して実施した。本年度はデータの無線自動転送システムを新たに導入し、データ回収を容易にした。これによりシステムの実用化を進めた。2.前年度実施した簡易貫入試験の結果に基づいて浸透流解析のモデル斜面を作成した。測定した現場の3次元透水係数と雨量データを用いて、解析ソフトHYDRUSにより対象斜面の浸透流解析を行った。縦1列の縦断面について9個の不飽和透水係数を用いて2次元解析を行い、これを他の2列の縦断面でも行って3次元浸透流解析に展開した。解析で境界条件は上流、下流及び底面を自由浸透流断面とした。地下水の発生が見られなかったため、隣の測線への水の流れはないものとして解析した。解析では透水係数実測値の分布を反映した場合と、透水係数が一様(平均値で代用)とみなして分布を反映しない場合を比較検討した。透水係数の3次元分布が大きい場合、両者に大きな差が確認され、透水係数の分布を反映した浸透流解析の重要性を確認した。また、概ねモニタリングデータと妥当性のある結果が得られた。さらに過去に近地で崩壊が発生した雨量データを用いて浸透流解析行った結果、この対象エリアでも崩壊の発生が示唆された。今後3次元解析ソフトによる解析が望まれる。3.以上より、超音波検出器を用いた簡便な多地点多深度現場透水試験法、土中水分水位モニタリング技術、透水係数の3次元分布を反映した浸透流解析手法の一連の基礎技術を構築した。単地点で透水試験法の改良を行い、現場の多地点透水試験に展開する。