hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
女性薬物依存症者の月経前症候群がライフスタイルに与える影響の解明

なお、MDQ47項目に薬物依存症による症状として4項目を追加した。分析方法として、記述統計を求め、各変数別のMDQ得点を評価するために対応のないt検定、一元配置分散分析を行った。これらの分析では、有意水準を5%未満とし、統計処理にはSPSS Statistics 24.0を用いた。対象者の年齢は40歳代が44.6%であり、主要疾患はアルコール依存症が64.9%、薬物依存症が25.6%であった。月経前のMDQ平均得点は58.5点(SD45.1)であり、SOCの平均得点は35.5点(SD10.9)であった。月経前MDQ得点とSOC得点には負の相関がみられ、ストレス対処能力が低い者ほどPMS症状が強いといえる。月経前MDQ得点と属性では、同居家族、配偶者のいる者は、いない者よりも有意に低かった。家族など対象者をサポートする機能がPMS症状を軽減させると示唆する。また、栄養バランスを考慮する者は、そうでない者よりも有意に低く、月経前MDQ得点が高い者ほどPMSの対処行動をとっていた。月経前MDQ得点と薬物依存症による症状の間にも出産経験、配偶者、栄養バランスの考慮、PMSへの対処行動で有意差がみられた。以上より、SOC、栄養バランス、PMSへの対処行動を視野に入れた教育の重要性が示唆された。平成29年度は、対象者に対して質問紙を配布し、回収された質問紙のデータ分析を行う。統計分析の方法については、全変数の記述統計を求め、属性・日常生活行動等を含めるライフスタイルの要因別のMDQ得点を評価するために対応のないt検定ないし一元配置分散分析を行う。次に、MDQ得点を従属変数とし、他の変数を独立変数とした重回帰分析を行う。また、分析結果より女性薬物依存症者におけるPMSの実態を明らかにして、研究成果をまとめる予定である。なお、研究成果については、学会で発表する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
初期日本映画における歌舞伎の影響をめぐる基礎的研究

映画領域の研究者を主とする国際研究集会において、歌舞伎大道具と映画美術の関わりを発表した。また、映画研究の叢書から、歌舞伎を中心とする古典芸能に特化した書籍を刊行するなど、映画研究において歌舞伎を視野におさめることの重要性を訴えるという点で、一定の成果を収めた。蓄積した基礎的なデータは、劇場から映画館への変遷研究や、歌舞伎由来の映画作品研究に関して、こののち論文化に活用してゆく予定である。本年度は、まず『都新聞縮刷版』からの東京圏の映画館情報収集をおこなった。明治末年から大正末までの上映情報を収集し、総覧するための準備作業であるが、『都新聞』を選んだのは、芸能界に最も強い新聞としての定評のゆえであり、同紙を定点観測することによって、各映画館の上映番組のみならず、付随する芸能(新内や義太夫などの出語り)の様態を確実におさえることができる。さらに本年度は、地方の劇場と映画館の変遷を考察するための基礎作業として、『全国主要都市劇場略史表』のデータ入力を完了した。同書は、現在までのところ最も網羅的な近代劇場分布に関する全国調査である。同書を基盤として情報更新をおこなってゆくためにも、データ入力による全貌把握は必須の作業とみなされるところである。これらを踏まえて、地方都市の劇場についての調査・研究のモデルケースとして浜松市の調査をおこなった。来年度以降、いくつかのモデルケースを重ねて、文書依頼による全国調査への足がかりとしたいと考えている。以上のように本年度の調査は、基礎的な情報収集とデータ入力を主としたが、これをさらに発展させるための原資料収集を併せておこなった。初期映画と歌舞伎にかかわる原資料については、未だ整理されていないものが膨大にあると見込んでの基礎作業として位置づけている。このほか、演劇と映画の関係の具体例として、劇中劇で演じられる演目の芸脈に焦点をあてて、長谷川一夫のキャリアに即して論じた。本年度は、地方の劇場と映画館の変遷を考察するための基礎作業として、すでにデータ入力を完了している『全国主要都市劇場略史表』の情報をもとに、地方都市の劇場誌についての調査をすすめた。前年度に引き続いて浜松市と、さらに静岡市、神戸市についての調査を行うとともに、先行する映画研究における地方都市調査の手法について、学ぶところが大きかった。これらの成果をもととして、最終年度にあたる来年度には、地方図書館へのアンケート調査を行い、その結果を取りまとめることで、資料所在についての概況を知るとともに、さらなる悉皆調査への足がかりを持つことができるものと推定している。また、横浜市についての調査を行い、これについてはシンポジウム「横浜の芸能を考える」を企画・実行し、横浜市史の専門家や、隣接諸芸能の専門家からの参考意見をまじえながら、近世芸能における地方都市研究の重要性をあらためて公表する機会を得た。また、前年度に収集した『都新聞』掲載の上映情報の分析に着手した。とりわけ上映に付随する語り物については、他に得ることのできない貴重な情報源であるが、系統だった記載を旨としていないため、上映に付随するものと、上映から独立したものとの記載が混交している事例が多く見られることが明らかとなった。初期日本映画の公開環境については、映画プロパーの研究者のみならず、ひろく芸能全般を見渡しての調査・研究・分析が必要となるであろうと考える、本研究の趣旨にとっては合致する結果を得たことになる。来年度に向けて、これらの調査結果についての公表を考えることとなろう。最終年度にあたる本年度は、古典芸能と映画の関係だけについての、ほぼ最初の専門書である『映画のなかの古典芸能』(森話社)の刊行に関わった。代表者も、執筆者の人選を引き受けたほか、人形浄瑠璃と映画について寄稿し、映画館において上演された邦楽の演奏など、従来、映画畑からは言及されることの少なかった問題について論及した。同書の刊行によって、歌舞伎をふくむ古典芸能と映画の影響関係について、少なくとも当該分野の存在をアピールすることには貢献し得たものと考えている。地方の劇場誌のデータ整理については、演劇雑誌の口絵から多くの地方劇場図版を複写するを得た。地方における劇場から映画館への変遷については、地方誌の記述から多く学ぶところがあるが、図版資料についてはまだ未整理の部分が大きい。いずれ盛り場研究や地方都市論と関わるところと思われる。地方誌における劇場・映画館情報についての一次資料の所在について、調査を進めたが、これは着手したという段階に留まった。他に、新派の上演データを整理し、新派と映画という新たな未開拓分野への準備を果たした。このほか、初期映画の上演リストをあらためてデータ整理し、題材による別、すなわち歌舞伎由来のもの、講談由来のものなどについて、大きく概括することができた。講談種が歌舞伎を経由して映画の題材となる例が膨大にのぼることは予想通りであるが、次の段階では歌舞伎化された台本と、映画側の乏しい資料(配役や写真など)の比較が求められるだろう。口頭発表

「絵画から書割、書割から映画美術」では、歌舞伎の舞台装置と初期映画美術の共通性を説きつつ、映画化された歌舞伎作品での、映画独自の衣裳や場面設定などに言及した。これらは研究期間終了後に論文化する予定である。
目的生物由来微量タンパク質に対する新規協同的構造変化解析法の確立と展開

本申請での目的は、MALDI-MSと重水素交換を使ってタンパク質内の構造変化領域を特定するだけでなく、重水素交換中に協同的に重水素に置き換わる水素クラスターを検出し、その溶媒露出度と交換速度を算出する新手法「HDXクラスター解析」を用いて構造変化を立体的に捉え、抽出サンプルに対して機能に直結する構造因子解明のための基盤を構築する。
持続可能な地域づくりに寄与するアートプロジェクトの展開可能性に関する研究

本研究では、近年日本の周縁地域における景観創造を通じた地域づくりの方策として注目を集めるアートプロジェクトの展開に焦点を当てる。過疎化をはじめ様々な変化に直面する現在の日本の周縁地域において、地域に存在する多様な資源を活用した「地域づくり」の重要性が高まっている。その中で、現代アートを媒介として自然環境・歴史的環境を保全し、それらを資源として活用する地域づくりが各地で活発化している。本研究は、様々なアクター間の連携を通じて、持続可能な形で地域づくりに寄与するアートプロジェクトの展開可能性について社会学的に考察することを目的とする。日本国内で展開するアートプロジェクトの実証的調査を進め、インタビューデータ・関連文書資料などさまざまなデータを収集した上でそれらを分析することを通じて本研究の目的を達成することを目指す。今年度は、昨年度に引き続き瀬戸内国際芸術祭の開催地のひとつ、香川県直島において複数回にわたって調査を実施し、主に地域住民に対してインタビュー調査を行うと同時に、地域住民より関連する資料の提供を受けた。また、これまでの研究成果をまとめ第69回関西社会学会大会シンポジウム「アートと社会/地域の現在ー瀬戸内から考える」において「地域がアートに出会う時ー直島における展開過程の検討ー」と題した報告を行った。実証的調査を進めると同時に、引き続き日本の歴史的環境、景観保全およびアートプロジェクトの展開過程に関連する資料の収集および知見の整理を実施した。本研究では、多様なアクター間の連携を通じて、地域社会の変容を巧みに取り込みつつ、持続可能な形で地域づくりに寄与するアートプロジェクトの展開可能性について社会学的に考察することを目的としている。本年度も引き続き直島でインタビュー調査を行うと同時に関連文書資料の収集を実施した。調査地においては次年度以降も、引き続き調査が可能な研究協力体制が構築されている。引き続き瀬戸内海島嶼部、新潟県十日町市を中心に、複数のアートプロジェクトの実証的調査を並行して進める。新潟県十日町市については、本年度日程調整が叶わず調査が実施できなかったため、次年度に調査を実施する予定である。瀬戸内海島嶼部においては引き続き直島をはじめ瀬戸内国際芸術祭の会場となっている複数の島で調査を実施する。そして、その成果を学会発表や論文として公表していく。過疎化や産業構造の変動など大きな変化に直面する現在の日本の周縁地域において、地域に存在する多様な資源を活用した「地域づくり」の重要性が高まっている。本研究は、多様なアクター間の連携を通じて、地域社会の変容を巧みに取り込みつつ、持続可能な形で地域づくりに寄与するアートプロジェクトの展開可能性について社会学的に考察することを目的とする。日本国内の先駆例である複数のアートプロジェクトの実証的調査を並行して進め、インタビューデータ・関連文書資料などさまざまなデータを収集した上でそれらを分析することを通じて本研究の目的を達成することを目指す。今年度は、瀬戸内国際芸術祭の開催地である瀬戸内海島嶼部(香川県直島・大島)および越後妻有アートトリエンナーレの開催地である新潟県十日町市において調査を実施した。今年度は主に地域住民や作家に対してインタビュー調査を行った。また、地元紙データベースを利用した新聞記事の収集等関連文書資料の収集も積極的に実施した。実証的調査を進めると同時に、日本の歴史的環境、景観保全およびアートプロジェクトの展開過程に関連する知見の整理を実施し理論と実証の接合を意識して進めた。本年度は直島、大島、新潟県十日町市でインタビュー調査を行うと同時に関連文書資料の収集を実施した。次年度以降も、引き続き調査が可能な研究協力体制が構築されている。日本国内で展開する複数のアートプロジェクトの実証的調査を進め、インタビューデータ・関連文書資料などさまざまなデータを収集した上でそれらを分析することを通じて本研究の目的を達成することを目指す。今年度は、瀬戸内国際芸術祭の開催地である瀬戸内海島嶼部の中でも特に香川県直島において複数回にわたって調査を実施し、主に地域住民に対してインタビュー調査を行った。調査時には、地域住民より関連する資料の提供も受けた。また、昨年度に引き続き地元紙データベースを利用した新聞記事の収集等関連文書資料の収集も積極的に実施した。実証的調査を進めると同時に、引き続き日本の歴史的環境、景観保全およびアートプロジェクトの展開過程に関連する知見の整理を実施し理論と実証の接合を意識して進めた。本年度は直島でインタビュー調査を行うと同時に関連文書資料の収集を実施した。

次年度以降も、引き続き調査が可能な研究協力体制が構築されている。本研究では、近年日本の周縁地域における景観創造を通じた地域づくりの方策として注目を集めるアートプロジェクトの展開に焦点を当てる。過疎化をはじめ様々な変化に直面する現在の日本の周縁地域において、地域に存在する多様な資源を活用した「地域づくり」の重要性が高まっている。その中で、現代アートを媒介として自然環境・歴史的環境を保全し、それらを資源として活用する地域づくりが各地で活発化している。本研究は、様々なアクター間の連携を通じて、持続可能な形で地域づくりに寄与するアートプロジェクトの展開可能性について社会学的に考察することを目的とする。日本国内で展開するアートプロジェクトの実証的調査を進め、インタビューデータ・関連文書資料などさまざまなデータを収集した上でそれらを分析することを通じて本研究の目的を達成することを目指す。今年度は、昨年度に引き続き瀬戸内国際芸術祭の開催地のひとつ、香川県直島において複数回にわたって調査を実施し、主に地域住民に対してインタビュー調査を行うと同時に、地域住民より関連する資料の提供を受けた。また、これまでの研究成果をまとめ第69回関西社会学会大会シンポジウム「アートと社会/地域の現在ー瀬戸内から考える」において「地域がアートに出会う時ー直島における展開過程の検討ー」と題した報告を行った。実証的調査を進めると同時に、引き続き日本の歴史的環境、景観保全およびアートプロジェクトの展開過程に関連する資料の収集および知見の整理を実施した。本研究では、多様なアクター間の連携を通じて、地域社会の変容を巧みに取り込みつつ、持続可能な形で地域づくりに寄与するアートプロジェクトの展開可能性について社会学的に考察することを目的としている。本年度も引き続き直島でインタビュー調査を行うと同時に関連文書資料の収集を実施した。調査地においては次年度以降も、引き続き調査が可能な研究協力体制が構築されている。多様なアクター間の連携を通じて、地域社会の変容を巧みに取り込みつつ、持続可能な形で地域づくりに寄与するアートプロジェクトの展開可能性について社会学的に考察するという本研究の課題を推進するため、本年度に引き続き瀬戸内海島嶼部、新潟県十日町市を中心に、複数のアートプロジェクトの実証的調査を並行して進める。地域住民、調査地で作品制作を行う作家、行政関係者等複数のアクターから引き続き調査協力を承諾していただいており、インタビュー調査、関連資料の収集などを積極的に進めていく予定である。引き続き瀬戸内海島嶼部、新潟県十日町市を中心に、複数のアートプロジェクトの実証的調査を並行して進める。
紙質文化財にみられる緑青焼けに対する修復処置方法の開発

日本画などにみられる「緑青焼け」は、銅を含む顔料により基底材の劣化が著しく促進され、変色、脆弱化を伴う深刻な問題である。本研究では、日本の書画における修復処置として、現行の裏打紙取り替え工程、および水洗工程に着目し、「緑青焼け」に対する処置としての効果を評価する。一方、「緑青焼け」劣化現象の主要因である銅イオンの拡散の影響を検討するため、本年度は、緑青のみならず銅含有顔料の焼けによる劣化現象について、変色およびSEC-MALLS分析によるセルロース分子量低下の挙動について、緑青と比較し検討した。銅含有顔料として、緑青と同様に、日本画の主要な顔料のひとつである群青顔料による「群青焼け」の劣化現象は、目視観察では、褐色化、脆弱化を伴う「緑青焼け」と類似の様子が見られた。しかし、両者の劣化現象について、変色およびセルロース分子量低下の速度を比較した結果、いずれの劣化現象も、群青の方が緩やかに進行することがわかった。変色速度については、加速劣化4週までは、両顔料塗布試料の変色は同程度であったが、8週経過時点において、緑青試料のみで、変色速度が速くなった。一方、加速劣化初期より、群青塗布試料は、緑青塗布試料よりもセルロース分子量の低下は小さく、加速劣化8週まで、同傾向を示した。以上の結果は、2種の顔料による変色の経時変化と、セルロースの分子量低下の経時変化では、挙動が異なることを示し、変色の劣化機構とセルロースの分子量低下を伴う劣化は、異なる機構で進行することが示唆された。当該年度の結果において、銅含有顔料による紙の劣化現象について、顔料による相違点を発見した。紙の変色、およびセルロース分子量低下を示す劣化の現象が、各々別の反応機構で進行することを示し、これらを詳細に分けて検討する必要性を明らかにした。この新たな着眼点を見出して点において、有意義な結果が得られたと考える。当該年度で、これまでの研究成果をまとめた報告として学会発表と論文執筆を含めていたが、当該年度のテーマを緑青以外の銅含有顔料についても、試料を増やして作成、分析を行ったため、予定していた報告等が次年度に延びてしまったことを理由とする。本研究で着目した緑青焼け現象解明の一端である、銅イオンの影響の観点については、今年度は、顔料の幅を広げ、群青の影響を調べた。銅含有顔料が紙の劣化に与える影響が、銅イオンの観点からおおよそまとまってきたため、今後は発表の機会を増やし、論文にまとめる方向に進める。「群青焼け」の劣化現象を調べることにより、「緑青焼け」との類似点のみならず、相違点も見つかっている。紙の劣化現象のうち、変色と分子量低下は、いずれも劣化現象のひとつで、ある程度相関があるものと考えられるが、その速度について群青と緑青では挙動が異なっていた。これを解明するには、一連の実験を組む必要があり、本研究に組み込むことはできないが、この相違点の発見は次の研究に繋がるものと考える。緑青焼けの主要因である銅イオンについては、緑青顔料の安定性を調べるため、緑青顔料における水溶性銅イオン量を確認した。緑青顔料を通常の日本画で用いる濃度の膠水溶液中で撹拌した分散液と、純水中で撹拌した分散液中における、溶出銅イオン量を測定した結果、純水中では、銅イオンがわずかに溶出するのに比べ、膠水溶液中では、銅イオン量が水中のおよそ15倍を検出し、非常に多いことが明らかとなった。この結果より、膠の主成分であるコラーゲン分解物と銅イオンとの相互作用があることが示唆された。緑青膠分散液上澄み中に銅成分が存在し、この上澄み液を紙に滴下すると、緑青顔料が存在しないにも関わらず「緑青焼け」による劣化が生じた。そこで、顔料膠分散液の上澄み液を除き、顔料を洗浄し、再び顔料膠分散液を作製し、銅イオン量を確認した。洗浄回数を増やすと、銅イオン濃度が減少した。顔料と膠を練り、上澄みを除いて残った顔料の膠を洗い流す洗浄により顔料膠分散液の緑青由来銅イオンが除かれると考えられた。緑青膠分散液の上澄みのみをろ紙に滴下(上澄み1)、同様に、洗浄を繰り返し行ったときの分散液の上澄み試料を上澄み2、上澄み3とした。これらを湿熱加速劣化させ、色およびセルロース分子量の経時変化を確認した結果、変色の度合は、上澄み1>上澄み2>上澄み3の順となり、セルロース分子量の低下についても同様の結果が得られ、劣化の傾向が明らかとなった。緑青焼けの現象や緑青顔料の安定性については、原因物質となっている銅イオン発生のメカニズムの一旦を解明する結果が得られ、当初の予定よりは進行している。しかしながら、初年度においては、緑青焼けした実資料についての調査も、出来る限り数多く行う予定だったが、実資料の緑青焼けに関する報告、事例が少なく、調査点数が少なくなっている。したがって、研究としては進んでいるが、調査を進められなかったため、おおむね順調な進展とした。

日本画などにみられる「緑青焼け」は、銅を含む顔料により基底材の劣化が著しく促進され、変色、脆弱化を伴う深刻な問題である。本研究では、日本の書画における修復処置として、現行の裏打紙取り替え工程、および水洗工程に着目し、「緑青焼け」に対する処置としての効果を評価する。これまでに、緑青顔料を膠水溶液と混合し、絵具として馴染ませ、水で希釈すると、緑青中の銅成分がイオンとして溶出し、溶出する銅イオン量は、緑青顔料の粒子サイズや焼成処理の有無により異なっていた。緑青顔料の銅成分は水中ではほぼ溶出しないが膠水溶液中では銅イオンとして溶出することから、膠と緑青由来の銅イオンとの相互作用に着目した。性質の異なる膠水溶液中において、緑青顔料の銅イオン溶出量が大きく異なっていた。これらの膠を用いた緑青顔料ー紙試料を湿熱加速劣化させ、緑青焼けによる劣化を評価した結果、アルカリ処理を経て、膠のコラーゲン側鎖のカルボキシル基量が多いことが予想される膠を用いた試料で、銅イオン溶出量が最も多く、紙の加速劣化前後の色差およびセルロース分子量変化より、緑青焼けによる劣化が大きいことを示した。これより、銅イオン溶出量の少ない膠の使用により緑青焼けの進行を低減できる可能性を見出した。一方、紙のにじみ止めであるドウサ処理を行うと、湿熱加速劣化試験では、楮紙のセルロース分子量の低下が抑制された。また、楮紙の緑青焼けの劣化現象においても、セルロース分子量が1/3程度に低下する段階までは、ドウサが分子量低下を抑制した。ドウサは、紙の主成分セルロースと、水または銅イオンを含有した水との反応を抑制する効果があることが示唆された。緑青焼けの現象について、原因物質が緑青顔料だけでなく、顔料を支持体に定着する際に用いる膠に着目し、膠と緑青顔料の相互作用による銅イオンの溶出についての詳細を確認した。膠の種類による差異への着眼は、当初の計画にはなく、同室の研究員の方の助言により試してみたところ、大きな差がみられ、膠と緑青顔料の相互作用により銅イオンが生じることや、膠を選択することにより、緑青焼けの低減につながる可能性を見出し、当初より大幅に進展した。しかし、当初の予定にあった現行の水洗工程を確認する研究については、来年度にずれこんでいるため、「おおむね順調に進展」とした。一方、「緑青焼け」劣化現象の主要因である銅イオンの拡散の影響を検討するため、本年度は、緑青のみならず銅含有顔料の焼けによる劣化現象について、変色およびSEC-MALLS分析によるセルロース分子量低下の挙動について、緑青と比較し検討した。銅含有顔料として、緑青と同様に、日本画の主要な顔料のひとつである群青顔料による「群青焼け」の劣化現象は、目視観察では、褐色化、脆弱化を伴う「緑青焼け」と類似の様子が見られた。しかし、両者の劣化現象について、変色およびセルロース分子量低下の速度を比較した結果、いずれの劣化現象も、群青の方が緩やかに進行することがわかった。変色速度については、加速劣化4週までは、両顔料塗布試料の変色は同程度であったが、8週経過時点において、緑青試料のみで、変色速度が速くなった。一方、加速劣化初期より、群青塗布試料は、緑青塗布試料よりもセルロース分子量の低下は小さく、加速劣化8週まで、同傾向を示した。
頭頸部癌の発癌・進展におけるPRMT5の機能解析

タンパク質アルギニンメチル基転移酵素(Protein arginine methyltransferases; PRMT)5は,種々の癌でPRMT5の遺伝子発現およびタンパクの増加が示され, oncogenicな性格を有することが明らかになりつつある.術前治療が行われずに外科的切除された頭頸部癌59症例と上皮異形成9症例を用いて,免疫組織化学的にPRMT5の発現を検討した.1)正常上皮では,基底層付近の細胞質に弱陽性細胞を認めた.2)上皮異形成では,異型細胞の細胞質主体に正常上皮に比して強く染色される陽性細胞を認めた.HNCの胞巣中心部では,細胞質に局在するのに対して,浸潤先進部では核と細胞質に局在する傾向を認めた.3) 2)の結果を踏まえて,口腔癌浸潤先進部の形態学的分類である山本・小浜(YK)分類を用いPRMT5の局在を,連続標本を作製して詳細に検討した.先進部が胞巣状を示すYK-13に相当する23症例は, 22症例が細胞質に局在し, 1症例が核と細胞質に局在した.一方,紡錘形ないしびまん性を示すYK-4C, 4Dに相当する36症例では, 25症例が細胞質に局在し, 11症例が核と細胞質に局在した.すなわち, YK-4C, 4Dの症例では, YK-13の症例に比して有意に核と細胞質に局在した(YK13 vs YK4, p=0.0147). PRMT5が核と細胞質に局在する症例では,上皮系マーカーであるCytokeratin (CK) 17とE-cadherinの発現が細胞質に局在する症例に比して,減弱していた(p=0.0002, 0.0016).また, YK-4の症例でも同様に, CK17とE-cadherinの発現がYK-13の症例に比して減弱していた(p=0.0296, 0.0065).免疫組織学的にPRMT5とあるEMT因子との関連することが得られた.そのメカニズムを細胞株を用いて検討中である.タンパク質アルギニンメチル基転移酵素(Protein arginine methyltransferases; PRMT)5は,種々の癌でPRMT5の遺伝子発現およびタンパクの増加が示され, oncogenicな性格を有することが明らかになりつつある.術前治療が行われずに外科的切除された頭頸部癌59症例と上皮異形成9症例を用いて,免疫組織化学的にPRMT5の発現を検討した.1)正常上皮では,基底層付近の細胞質に弱陽性細胞を認めた.2)上皮異形成では,異型細胞の細胞質主体に正常上皮に比して強く染色される陽性細胞を認めた.HNCの胞巣中心部では,細胞質に局在するのに対して,浸潤先進部では核と細胞質に局在する傾向を認めた.3) 2)の結果を踏まえて,口腔癌浸潤先進部の形態学的分類である山本・小浜(YK)分類を用いPRMT5の局在を,連続標本を作製して詳細に検討した.先進部が胞巣状を示すYK-13に相当する23症例は, 22症例が細胞質に局在し, 1症例が核と細胞質に局在した.一方,紡錘形ないしびまん性を示すYK-4C, 4Dに相当する36症例では, 25症例が細胞質に局在し, 11症例が核と細胞質に局在した.すなわち, YK-4C, 4Dの症例では, YK-13の症例に比して有意に核と細胞質に局在した(YK13 vs YK4, p=0.0147). PRMT5が核と細胞質に局在する症例では,上皮系マーカーであるCytokeratin (CK) 17とE-cadherinの発現が細胞質に局在する症例に比して,減弱していた(p=0.0002, 0.0016).また, YK-4の症例でも同様に, CK17とE-cadherinの発現がYK-13の症例に比して減弱していた(p=0.0296, 0.0065).タンパク質アルギニンメチル基転移酵素(Protein arginine methyltransferases; PRMT)5は,種々の癌でPRMT5の遺伝子発現およびタンパクの増加が示され, oncogenicな性格を有することが明らかになりつつある.術前治療が行われずに外科的切除された頭頸部癌59症例と上皮異形成9症例を用いて,免疫組織化学的にPRMT5の発現を検討した.1)正常上皮では,基底層付近の細胞質に弱陽性細胞を認めた.2)上皮異形成では,異型細胞の細胞質主体に正常上皮に比して強く染色される陽性細胞を認めた.HNCの胞巣中心部では,細胞質に局在するのに対して,浸潤先進部では核と細胞質に局在する傾向を認めた.3) 2)の結果を踏まえて,口腔癌浸潤先進部の形態学的分類である山本・小浜(YK)分類を用いPRMT5の局在を,連続標本を作製して詳細に検討した.

先進部が胞巣状を示すYK-13に相当する23症例は, 22症例が細胞質に局在し, 1症例が核と細胞質に局在した.一方,紡錘形ないしびまん性を示すYK-4C, 4Dに相当する36症例では, 25症例が細胞質に局在し, 11症例が核と細胞質に局在した.すなわち, YK-4C, 4Dの症例では, YK-13の症例に比して有意に核と細胞質に局在した(YK13 vs YK4, p=0.0147). PRMT5が核と細胞質に局在する症例では,上皮系マーカーであるCytokeratin (CK) 17とE-cadherinの発現が細胞質に局在する症例に比して,減弱していた(p=0.0002, 0.0016).また, YK-4の症例でも同様に, CK17とE-cadherinの発現がYK-13の症例に比して減弱していた(p=0.0296, 0.0065).免疫組織学的にPRMT5とEMT因子との関連することが得られた.そのメカニズムを細胞株を用いて検討中である.免疫組織学的にPRMT5とあるEMT因子との関連することが得られた.そのメカニズムを細胞株を用いて検討中である.平成30年度以降は平成29年度内に完了し得なかった発現解析と機能解析を行う予定である.免疫染色で使用する抗体,遺伝子解析に使用する核酸試薬,酵素の購入経費,マウス購入・管理経費,および学会発表経費を計上する.当初の計画より購入する物品が少なかったため,余剰金が生じた.先述のように免疫組織学的にPRMT5とあるEMT因子との関連することが得られた.そのメカニズムを細胞株を用いて検討するために, PRMT5のノックダウンベクターを作製あるいは購入を検討していたが,適当なベクターが得られなかったために研究費の一部を未使用とした.最近,共同研究にてすでに検証済みの新たなウイルスベクターを入手出来たため,それを調整し細胞に添加し, PRMT5のノックダウン実験を行う予定である.
生体動態イメージングを基盤とした新しい免疫薬理学の確立

本年度では研究期間の前半で開発した「生体イメージングによる新規in vivo薬理効果評価系」を用いて、具体的に以下の解析を行った。1.生体骨関節イメージングによる骨代謝・運動器疾患治療薬のin vivo免疫薬理:本研究で開発・発展させた生体骨・関節イメージングを用いて、種々の薬剤のin vivo薬理作用を検証した。具体的には、、関節リウマチ治療で用いられている抗IL-6R抗体、抗TNF抗体、CTLA4-Igの薬理作用を比較・検討した(Matsuura et al. Ann Rheum Dis, 2018)。さらに、現在開発中のJak阻害剤やその他の薬剤についても、本システムを用いて検証しその機能差別化を行った(現在結果を取りまとめている)。また各種骨吸収抑制剤の薬効を時系列で詳細に評価し差別化を行った(Kikuta et al., JBMR PLus)。2.生体血管イメージングによる血管作動薬のin vivo免疫薬理:生体内での血管内イメージング系を用いて、種々の薬剤の薬理作用について実体的な解明を行った。具体的にはトロンボモデュリン製剤やその分割したサブユニットが白血球遊走や血管炎症を抑制する作用について動的解明を行った(現在論文投稿中)。3.生体肝臓イメージングを用いた肝疾患治療薬のin vivo免疫薬理:研究代表者が独自に確立した肝臓イメージング系を用いて、非アルコール性肝傷害(NASH)などに対する種々の治療薬の薬理効果について検証を行った。これらの研究成果を発表するとともに、国内外での学会活動を通して、本研究者が提唱してきた「in vivo免疫薬理学」の基盤を確立させることに成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。I.免疫疾患を標的とした各種バイオ製剤・分子標的薬の生体イメージングに基づいた新しいin vivo薬理評価系の構築(1)骨破壊・皮膚炎症の生体イメージングシステムを汎用化・半自動化すでに確立している骨破壊・皮膚炎症のイメージング系について、より汎用型のシステムの開発を行う。さらに顕微鏡システムとの連動により、汎用型固定器具に動物をセットした後は、半自動的に観察し、反復的かつ再現性をもって薬剤効果を評価することができる実験系を開発した。(2)マウスの関節リウマチモデルであるコラーゲン誘導関節炎(Collagen-induced arthritis: CIA)を高率に発症する系統であるDBA/1Jに、主にB6系統で作成されている各種免疫細胞標識リポーターマウスを10世代以上戻し交配(バッククロス)し、これを用いてCIA炎症関節における破骨細胞や骨破壊を蛍光標識することに成功した。また手指などの一部の関節組織において、その関節腔内を可視化する系を確立した。さらに、各種生物製剤(抗体製剤など)の薬理作用をin vivoで検証する新規評価系を開発した。II.生体イメージングを駆使した各種薬剤の評価・免疫細胞動態を標的とした新しい免疫薬理の確立すでに確立している骨破壊・皮膚炎症の生体イメージング系において、種々の薬剤のin vivoにおける薬理作用を検証した。具体的には、骨動態に関しては、ビスホスホネート製剤や抗RANKL製剤,活性型ビタミンD製剤などの骨吸収抑制剤の作用機序を詳細に解析する他、薬効に謎が多いPTHの作用について、破骨細胞・骨芽細胞2重標識系を用いて実体的に解明した。当初の研究計画通り、生体イメージングに基づいた免疫薬理の評価系については順調に確立してきており、またその系を用いて一部の生物学的製剤の評価にも着手できている。3年間の計画研究の2年目にあたる当該年度では、1年目に構築した生体イメージングを用いた新規in vivo薬効評価系を用いて、以下の具体的な解析を行った。近年、様々な生物学的製剤が関節リウマチ治療において臨床応用され、その骨破壊抑制効果が示されているが、in vivoにおける各種薬剤の作用機序の差異については不明な点が多い。本研究では、生体骨イメージング技術を駆使して、生物学的製剤が破骨細胞の動態に及ぼす効果を検討した。成熟破骨細胞及び破骨前駆細胞を蛍光標識したマウスの骨膜下にLPS (20 mg/kg)を投与し、炎症性骨破壊を誘導した。また、LPS投与当日に、抗TNFα抗体(5 mg/kg)、抗IL-6受容体抗体(10 mg/kg)、T細胞選択的共刺激調節剤(CTLA4-Ig) (10 mg/kg)を腹腔内投与し、5日後に生体骨組織内を二光子励起顕微鏡で観察した。その結果、抗TNFα抗体投与群および抗IL-6受容体抗体投与群では、成熟破骨細胞の骨吸収能が低下していた。一方、CTLA4-Ig投与群では、成熟破骨細胞の動態に変化を認めなかったが、破骨前駆細胞の運動能が亢進し、血中へ還流していく様子が観察された。さらに、CTLA4-Igの標的分子CD80/86は、成熟破骨細胞よりも破骨前駆細胞に強く発現していることが分かった。抗TNFα抗体および抗IL-6受容体抗体は主に成熟破骨細胞、CTLA4-Igは破骨前駆細胞に強く作用し、それぞれ異なる作用機序で骨破壊を抑制している可能性が示唆された。当初の研究計画の通り、生体イメージングに基づいた免疫薬理の評価系の確立、およびそれを活用した、実際のin vivo薬理作用の評価についても成果を挙げ、すでに論文化にも成功していいるため。

本年度では研究期間の前半で開発した「生体イメージングによる新規in vivo薬理効果評価系」を用いて、具体的に以下の解析を行った。1.生体骨関節イメージングによる骨代謝・運動器疾患治療薬のin vivo免疫薬理:本研究で開発・発展させた生体骨・関節イメージングを用いて、種々の薬剤のin vivo薬理作用を検証した。具体的には、、関節リウマチ治療で用いられている抗IL-6R抗体、抗TNF抗体、CTLA4-Igの薬理作用を比較・検討した(Matsuura et al. Ann Rheum Dis, 2018)。さらに、現在開発中のJak阻害剤やその他の薬剤についても、本システムを用いて検証しその機能差別化を行った(現在結果を取りまとめている)。また各種骨吸収抑制剤の薬効を時系列で詳細に評価し差別化を行った(Kikuta et al., JBMR PLus)。2.生体血管イメージングによる血管作動薬のin vivo免疫薬理:生体内での血管内イメージング系を用いて、種々の薬剤の薬理作用について実体的な解明を行った。具体的にはトロンボモデュリン製剤やその分割したサブユニットが白血球遊走や血管炎症を抑制する作用について動的解明を行った(現在論文投稿中)。3.生体肝臓イメージングを用いた肝疾患治療薬のin vivo免疫薬理:研究代表者が独自に確立した肝臓イメージング系を用いて、非アルコール性肝傷害(NASH)などに対する種々の治療薬の薬理効果について検証を行った。これらの研究成果を発表するとともに、国内外での学会活動を通して、本研究者が提唱してきた「in vivo免疫薬理学」の基盤を確立させることに成功した。今年度で確立した免疫薬理学の評価系を元に、種々の新規薬剤の評価を計画通り進めていく。さらに、免疫学理学における本新規評価系を様々な機会を通じて国内外で積極的にアピールする。これまで確立・開発したin vivo免疫薬理学解析手法を基に、さらに多種多様な新規薬剤の評価を計画以上に推進していく。またこの免疫薬理学における新規評価系を国内外で積極的に広めていき、新たなスタンダード評価系として確立する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ADHD児の社会的機能に影響を与える予測因子の探索的検討

注意欠如・多動性障害(以下,ADHD)をもつ子どもは、増加の一途を辿っている。加えて、将来的な予後が不良となりやすい。これまでの先行研究にて、予後不良へのプロセスの全貌は明らかとなってきた。しかし、プロセスは明らかになっているが、予後不良へのターニングポイントとされる児童期のADHD児が抱える問題に影響を及ぼす予測因子がわかっていない。このため、介入すべき子どもを正しく取り出すことができていない。したがって、本研究では、児童期に積極的に介入すべきADHD児をより早期に見出すための予測因子を、大規模出生コホートを用いて明らかにする。平成30年度は、静岡県浜松市における大規模出生コホート(HBC-Study)にエントリーをしている母子を対象に、これまでの追跡を継続しつつ、結果変数となる9歳時点における適応機能の評価、知能指数の評価、学校不適応の評価を実施した。また、ADHD傾向が示される児らを特定すべく、既に収集済みである6歳時点でのADHD Rating Scale-IVの日本語版カットオフ(90パーセントタイル)に基づき、不注意、多動・衝動性、混合それぞれの領域にてカットオフが超える児らを抽出した。予測変数となる指標に関しては、既にデータ収集が完了し、データの整理を行っている。現在までに、600名程度の母子のデータの収集が終了した。同時に、逐次データの打ち込みを進めるとともに、データの整理を行っている。本年度中に、当初予定していた母子への発達検査及び面接が終了した。また、コホートデータの整理や統計解析の準備についても、見通しを立てることができた。平成31年度(令和元年度)は、コホートの運営を継続しつつ、データの収集にあたる。加えて、データの整理を行いつつ、解析を進めていく。次年度使用額が生じた理由とし、謝金にて支払う予定であったデータ入力を担う人員が不足していたことがあげられる。
冠微小動脈調節におけるGTP結合蛋白によるATP感受性カリウムチャネルの制御

百日咳毒素感受性G蛋白の直接刺激によるイヌ(30頭)の冠動脈微小血管の反応を浮動型対物レンズを用いてin vivoで観察した。Gi/Go蛋白の特異的刺激薬であるmastoparanを局所投与(superfusion)し微小血管の内径変化を検討した。100μMのmastoparanは投与5分後に微小血管の拡張をもたらし、その後次第に血管径が減少し、投与30分後には投与前の値に復した。この結果をふまえ以下の実験ではmastoparanの反応のデータを投与5分後に収集した。mastoparanは用量依存性に全てのサイズの冠微小動脈を拡張せしめた(平均血管径132±12μm,10μM:6.7±1.2%,30μM:10.1±1.7%,100μM:16.1±2.9%)。この拡張は300ng/mlの百日咳毒素を120分間前投与すると完全に消失し、mastoparanによる血管拡張がGiもしくはGo蛋白の特異的な活性化によって司られていることが示された。内皮依存性血管拡張物質nitric oxideの産生抑制物質であるN^ω-nitro-L-arginine(LNNA:300μM,20分間)の前投与は、内径が130μmより大きい太い微小血管(LA)においてmastoparanによる拡張を抑制したのに対し、内径130μm以下の細い冠微小動脈(SA)においてはこの拡張を抑制しなかった。Glibenclamide(ATP感受性カリウムチャネル阻害薬:10μM)をLNNAとともに20分間投与するとmastoparanによる冠微小血管拡張はSAにおいてもLAにおいても消失した。以上より、冠微小動脈においては、Go/Gi蛋白の直接刺激は全てのサイズの冠微小動脈に血管拡張をもたらすが、そのメカニズムは血管径に依存している。すなわち太い微小血管での拡張は内皮由来のnitric oxideの遊離によって招来されるのに対し、細い微小血管においては血管平滑筋のATP-sensitive potassium channelの活性化によってもたらされる。本研究は、微小血管においてGo/Gi蛋白とATP感受性カリウムチャネルが共役していることをはじめて示した。
不均一交流電場内におけるDNA伸長運動の機構の解明と新規泳動分析法の開発

50kbp(bp:塩基対)を越える巨大なDNAを分離することのできる分離法が強く望まれている。本研究では,このような巨大なDNAの水溶液内の挙動と,それに対する不均一交流電場の影響について,単一DNAレベルの測定によって明らかにして,それを応用した巨大DNAの新規な分離分析法の確立を目指している。予め,T4GT7DNA(166kbp,以下T4DNAと略す)を用い,4',6-diamidino-2-phenyl-indole(DAPI)で蛍光ラベル化し,水溶液内のDNAの挙動を,蛍光顕微鏡を用いて確認した。その結果,ダストや溶液調製の手順,容器等の様々な要因によって,単一DNAの観測が妨害されたり,水溶液のDNAの会合や自己凝集などを引き起こしたりすることが明らかになった。様々な検討の結果,T4DNAがランダムコイル状態として水溶液中に溶存し,再現性良く測定できる実験条件を見出した。また,そのブラウン運動や,形態変化などを測定した。新たに,次のように平面四重極電極を作製した。ガラスにクロミウム,金をこの順で蒸着し(それぞれ5nm,50nmの厚さ),フォトリソグラフ法により,希望の形の電極を残した。電棒の電極間距離は,250μmである。この平面四重極電極に,1kHz15MHz,10Vの交流電圧を印加して,その電極内における単一DNAの誘電泳動挙動を測定した。試料には,λDNA(48kbp)またはT4DNAを,DAPIまたはacridine orange(AO)を用いて蛍光ラベル化したものとした。DNAの形態変化を引き起こす種々の界面活性剤(陽イオン性,非イオン性,陰イオン性)を添加したところ,DNAの誘電泳動に対するわずかな影響が認められた。50kbp(bp:塩基対)を越える大きなDNAを分離する新規分離法が強く望まれている。本研究では,不均一交流電場内におけるDNAの動的な挙動の解明と,それを応用した大きなDNAの新規分離法の確立を目指す。λDNA(48kbp)とT4DNA(166kbp)を,acridine orange(AO)または4',6-diamidino-2-phenyl-indole(DAPI)で蛍光染色した。電極間距離250μmの平面マイクロ四重極電極に,1kHz-15MHz,10Vの交流電圧を印加し,その電極内における単一DNAの誘電泳動挙動を,蛍光顕微鏡を用いて測定した。泳動の様子をビデオに録画して,各静止画において単一DNAと電極中心間の距離Rを測定し,1n Rを時間tに対してプロットした。この直線の傾きから誘電泳動移動度αを求めた。実験した全ての周波数領域で,DNAは正の誘電泳動を示した。αは低周波数側で大きく,高周波数になるに従って小さくなった。AOで染色した場合,低周波数領域でT4DNAの方がλDNAより泳動速度が大きかった。λDNAでは色素による違いはほとんど現れなかったが,T4DNAでは低周波数領域でAOを用いたときの方がDAPIを用いたときより泳動速度が大きかった。この蛍光色素の影響の違いは,DNAとの結合が両色素間で異なることに由来すると考えられる。すなわち,AOはインターカレートするのに対し,DAPIはDNAのminor grooveに結合するという違いがある。
感染者末梢血中に存在する活性HIV-1の量的及び質的変化と病態との関連

HIV-1は感染固体内において,遊離したウイルス粒子の状態と,宿主細胞に感染した後のプロウイルスの状態の二つの形態をとる。また,それぞれの状態のHIV-1のうちで感染性があるものの割合は非常に小さい。従来,感染個体内におけるHIV-1の研究では,このようなHIV-1の存在形態や感染性の違いについてあまり注意が払われてこなかった。そこで,感染者末梢血における,血漿中ビリオン,単核球中プロウイルス,感染性単核球中プロウイルスの三つのウイルス集団について,ウイルス量と予後との関係や,遺伝的多様性と病期との関係を調べ,各ウイルス集団のHIV-1感染症に対する病因論的差異について検討した。荻窪病院に受診しているHIV-1感染血友病患者50人を対象とした。血漿中のウイルスRNAとPBMCs中のプロウイルスの定量はcompetitive nested PCRによって行った。感染性PBMCsの定量およびその中のウイルスのクローン化はplaque hybridization法によって行った。ウイルス定量後の感染者の予後は,CD4値の1年間の経時変化を回帰分析することによって定量化した。各ウイルス集団の遺伝的多様度は,それぞれ10個のクローンのenv遺伝子V3領域において,二つのアミノ酸配列間にみられる異なったアミノ酸の割合の平均値から計算した。実験の結果,(1)血漿中ビリオンでは,その量はCD4値との間で弱い相関があるが予後との相関がなく,その遺伝的多様度は最高でCD4値との相関が強かった。(2)単核球中プロウイルスでは,CD4陽性細胞に対する濃度はCD4値とも予後とも相関があり,その遺伝的多様度は中位でCD4値との相関がなかった。(3)感染性単核球中のプロウイルスでは,その量はCD4値に対しても予後に対しても相関があり,その遺伝的多様度は最低でCD4値との相関がなかった。以上の結果は,血漿中のビリオンが体液性免疫の攻撃を受けやすいのに対し,HIV-1感染細胞,特に感染性のある感染細胞中のHIV-1には細胞性免疫があまり有効に働かないことを示唆している。また,患者の病期進行の速度を推量したり,抗レトロウイルス治療の効果を判定する場合,血漿中のビリオンRNA量よりも,末梢血中の感染細胞数を指標とする方が望ましいことを示唆している。
スイッチング制御理論の展開とそのパワ-エレクトロニクス制御への応用

1.理論の展開申請者は、松尾が提案している微分線形表現系が「スイッチング素子と集中定数素子と電源により構成される回路を含む一般の非線形系の記述」に適している事を示した。これらの系にフィ-ドバック制御を行うのに次の二つの場合が考えられる。1)一般の制御対象に対する状態変数の線形関数で駆動するスイッチング制御によるフィ-ドバック制御。2)共振負荷の(一組の共役複素根を持つ)の制御対象に対する位相検出器(PD)および電圧制御発振器(VCO)を用いたフィ-ドバックによる共振周波数同調制御。本研究では2)の場合について解析を行った。そして、繰り返し型短形波入力に対し共振回路特性を与える厳格な公式を得た。これにより、共振回路の特性は正弦波に対するものと繰り返し型短形波に対するものの異なりが分かった。2.加熱制御系の試作申請者が従来から提唱していり微分線形表現系をもとにして、2MHzのMOSーFETインバ-タによる誘導加熱系の試作を行った。インバ-タ動作周波数と負荷の直列共振回路の周波数のずれは位相検出器により検出し、これを積分器を通して電圧制御発振器に与え、それによりインバ-タを駆動した。制御系は予期通りに動作し、共振周波数の変化に対し良好な追随特性を得た。実験により得られた知見として、制御動作開始の周波数は共振周波数よりも高い周波数から行うべき事、がある。これは、繰り返し型短形波入力による共振回路の特性公式から理解できる結論である。1.理論の展開申請者は、これまでに微分線形表現系が『スイッチング素子と集中定数素子と電源により構成される回路を含む一般の非線形系の記述』に適している事を示してきた。本年度は次の場合の検討を行った。(1)微分線形表現系の状態変数の線形関数によるスイッチング制御系の制御可能条件を検討した。部分的な代数条件は得られているが最終的な制御可能条件は未だ得られていない。(2)共振負荷の制御対象に対し、位相検出器(PLL)および電圧制御発振器(VCO)によるフィードバックでインバータを駆動する制御系に対する解析を行ない、購入したパーソナルコンピュータおよびソフトウエアを使用してシミュレーションを行った。その結果、短形波繰り返し入力に対する共振回路特性を与える公式が得られた。それは正弦波入力に対する特性と異なっている事が判明した。また、この種の制御系の各種の設計指針が得られた。2.加熱制御系の試作申請者が従来から提唱している微分線形表現系をもとにして、2MHZのMOS-FETインバータによる誘導加熱系の試作を行った。インバータ動作周波数と負荷の直列共振回路の共振周波数のずれは、位相検出器により検出し、これを積分器を通して電圧制御発振器に与え、それによりインバータを駆動した。制御系は予期通りに動作し良好な結果が得られた。実験により得られた知見としては制御動作開始の周波数としては、共振周波数よりも高い周波数から行なう事がある。これは繰り返し型短形波入力による共振回路の特性公式から理解できる結論である。今のところ、動作周波数を3MHZまで高める事に努力している。1.理論の展開申請者は、松尾が提案している微分線形表現径系が「スイッチング素子と集中定数素子と電源により構成される回路が含む一般の非線形系の記述」に敵している事を示した。2)共振負荷の(一組の共役複素根を持つ)制御対象に対する位相検出器(PD)および電圧制御発振器(VCO)を用いたフィ-ドバックによる共振周波数同調制御。本研究では、2)の場合について解析を行った。これにより、共振回路の特性は正弦波に対するものと繰り返し型短形波に対するもの異なりが分かった。

2.加熱制御系の試作申請者が従来から提唱している微分線形表現系をもとにして、2MH_2のMOS-FETインバ-タによる誘導加熱系の試作を行った。インバ-タ動作周波数と負荷の直列共振回路の周波数のいずれは位相検出器により検出し、これを積分器を通して電圧制御発振器に与え、それによりインバ-タを駆動した。制御系は予期通りに動作し、共振周波数の変化に対し良好な遺随特性を得た。実験により得られた知見として制御動作開始の周波数は共振周波数よりも高い周波数から行うべき事、がある。これは、繰り返し型短形波入力による共振回路の特性公式から理解できる結論である。
横断的オミクス解析と全ゲノムシークエンスを駆使した疾患病態と組織特異性の解明

本研究は、疾患ゲノム情報を中心にオミクス情報を分野横断的に統合し、疾患病態の解明とその鍵となる細胞組織の同定を行う。横断的オミクス解析とは、異なるサンプルから得られたオミクス情報を分野横断的に統合する手法である。本研究は、1:全ゲノムシークエンスを駆使した疾患感受性遺伝子の同定、2:組織特異的多層的オミクス情報における新規レイヤー構築、3:遺伝的背景の相関関係の検討を主軸とした横断的オミクス解析、4:疾患病態ネットワーク構築と病態解明の鍵となる細胞組織の同定、で構成される。本研究は、「どの遺伝子が、どの細胞で、どの疾患の発症に関わっているか」という問いに答えるものと期待される。大量オミクス情報を横断的に解析することにより、「どの遺伝子が、どの細胞で、どの世疾患に関わっているか」を明らかにする。新しい統計解析手技を用いて、ゲノム情報のみならず、エピジェネティクス情報、メタボローム情報など、多くの階層のデータを利用し組み合わせることにより解析を進める。新しい遺伝統計学的な解析法を用いることにより、膨大な異なった種類のデータを解析に組み入れ、疾患病態に新たな角度から切り込むことが期待できる。世界的に競争の激しい分野であり、我が国でも積極的に支援する必要性の高い研究提案である。また、研究代表者のこれまでの業績から、十分な進展が見込まれるものである。
アリル系保護基の化学の新展開

RNAの化学合成において、2'-ヒドロキシ基の保護はその成否を握る。これまでに様々な保護基が合成されてきたが、真に有効な保護基は未確立の状況にある。本研究では、構造が単純であり酸・塩基に強いアリル基に着目した。我々が開発したカチオン性CpRu錯体と2-キノリンカルボン酸との混合触媒は、メタノール溶媒中、アリルエーテルを定量的に脱保護できる。その他の添加剤は不要であり、アルコールとの共生成物も揮発性アリルメチルエーテルなので、目的物の単離効率は高い。ウリジン三量体(3-5U)を標的化合物に定め、2'O-およびリン酸部にアリル保護基を導入した。これを、メタノール中、CpRu触媒で処理することにより、定量的にアリル基を除去することができた。残る問題は触媒と生成物との分離にある。如何に触媒を除くかは有機合成効率の高低に大きく影響する。本触媒を「高分散性・低保磁力・高飽和磁化率」を特徴とする、Fe_3O_4磁性粒子を含有する数μmの球形マイクロSiO_2粒子に担持し、操作性を向上するとともに、触媒の分離、回収を可能とした。上記アリル保護トリリボヌクレオチド基質を先の不均一系触媒を用いて脱アリル化、(C_2H_5)_2NH処理後、定量的に3-5Uのアンモニウム塩を得ることができた。均一系では単離収率が低下する傾向にあるが、本不均一系触媒を用いた場合には脱アリル化/ジエチルアミン添加/磁石による触媒分離/溶媒留去の過程での生成物の損失はなく、単純操作でほぼ定量的単離が可能となった。これら結果はRNA合成におけるアリル基の潜在的有用性を示すものである。