hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無性プラナリアに生殖器官を誘導するケミカルシグナルの研究

これらのD-アミノ酸が活性画分中に含まれる可能性が考えられる。有性個体に含まれる化学物質の刺激により無性プラナリア(OH株)に卵巣、精巣およびその他の生殖器官の発達を誘導できる(有性化)。我々はD体トリプトファン(D-Trp)がOH株に卵巣発達を誘導することを明らかにしている。本研究の目的の1つはD-Trpの標的細胞を明らかにすることである。前年度に、抗D-Trp抗体を用いてD-Trpの局在の検出を試みたが顕著なシグナルは検出できなかった。一方、抗Trp抗体(L体およびD体を認識)では卵黄腺にシグナルが検出された。プラナリア体内のD-Trpの存在量を調べたところ、L体の数千分の1であることが分かった。このことから微量なD-Trpの直接的な検出は困難と判断し、D-Trpを分解するD-アミノ酸酸化酵素(DAO)に着目した間接的証明を試みた。DAO遺伝子の発現は無性個体の体全体に見られた。有性化が進行すると全身の発現は変化せずに発達中の卵巣に一過的に強く発現した。このことから、発達中の卵巣周囲のD-Trp量が有性化に関与することが示唆され、D-Trpが卵巣を標的にしている可能性が考えられた。本研究のもう1つの目的は、新たな生殖器官誘導物質の単離である。まず、大量に材料を確保できる陸産プラナリア有性個体(B. nobile)830gを用いてTrpが含まれにくい有機層を80% EtOHによって抽出した。その後、各種溶媒で分配、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより5つの画分に分けた。そのうち2つの画分が有性化活性を示したが、さらにODSカラムにより分離した複数の画分では有性化活性を示さず卵巣誘導活性のみが認められた。このことから、各画分に含まれる卵巣を誘導する化学物質の相加、相乗効果で有性化が進行すると考えられた。今後、卵巣を誘導する各画分をさらに精製して物質を明らかにしたい。1番目の目的を達するために、遊離アミノ酸の免疫染色法を抗Trp抗体を用いて確立することができたため。感度を高める検討を行い、抗D-Trp抗体を用いた方法の確立を目指す。新たな生殖転換誘導物質としてD-アミノ4種を候補とすることができたため。これらが生殖転換誘導活性画分に含まれるのか検討する。24年度が最終年度であるため、記入しない。種々の増感法を試すことにより、抗D-Trp抗体を用いた免疫染色法の確立を目指す。生殖転換誘導の活性画分中にD-アルギニン、D-フェニルアラニン、D-ロイシン、D-アスパラギンが含まれるのか検討する。
超弦理論の幾何学的性質とその超対称ゲージ理論への応用

私は去年度に引続き、境界をもつ世界面上の$N=2$超対称Liouville理論についての研究を行っている。この理論は、近年の研究により、$SL(2,{\bf R})/U(1)$風間-鈴木模型、言い替えれば2次元ブラックホール上の超弦理論、に等価であることが証明されている。この模型は、NS5-braneを背景として持つ超弦理論のあるセクターに出現する共形場理論であるから、Liouville理論は強結合領域での超弦理論を記述する理論と考えられ、それを調べることは大変重要である。私はまず、最近得られた$SL(2,{\bf R})$上の弦理論に現れるprimary stateの完全な分類を踏まえて、$SL(2,{\bf R})/U(1)$風間-鈴木模型におけるprimary stateの分類を試みた。次にやはり風間-鈴木模型の立場から、分配関数のmodular変換性を利用して、世界面の境界に現れる境界状態の分類を行った。この境界状態は、商空間$SL(2,{\bf R})/U(1)$上の超対称なD-braneを記述するものであり、大変有用である。また、この境界状態とLiouville理論に現れるD-braneとの対応関係についても調べた。私はさらにこの境界状態を用いて、ある種のdisc 1点関数を計算した。これは、disc上に超対称な真空に対応するvertexoperatorを挿入したものであり、超対称でない一般の共形場理論において知られているboundaryentropyに類似した量である。そして、基本的な2点、3点、4点関数の計算も遂行中である。私は去年度に引続き、境界をもつ世界面上のN=2超対称Liouville理論についての研究を行っている。この理論は、近年の研究により、SL(2,R)/U(1)風間-鈴木模型、言い替えれば2次元ブラックホール上の超弦理論、に等価であることが証明されている。私はまず、最近得られたSL(2,R)上の弦理論に現れるprimary stateの完全な分類を踏まえて、SL(2,R)/U(1)風間-鈴木模型におけるprimary stateの分類を試みた。この境界状態は、商空間SL(2,R)/U(1)上の超対称なD-braneを記述するものであり、大変有用である。これは、disc上に超対称な真空に対応するvertex operatorを挿入したものであり、超対称でない一般の共形場理論において知られているboundaryentropyに類似した量である。
MAGの神経突起退縮作用におけるGT1b specific raftの役割の解明

1.MAGの軸索進展阻害作用はGalNacTノックアウトマウスでは消失していた。野生型、β1,4-N-acetyl galactosaminy transferase(以下GalNacT)及びGD3 Synthase(以下GD3S)をそれぞれノックアウト(KO)したマウスを用いてMAGの軸索進展阻害作用を比較検討した。PCRにて遺伝子型を確認した生後6から9日齢のマウスの小脳から単離した顆粒細胞を用いてneurite outgrowth assayを行った。GD3SのKOマウスでは野生型と同様の軸索進展阻害効果が観察されたが、GalNacTのKOマウスではsolubleMAGの軸索伸展阻害作用は消失した。しかし、Nogoの添加では、両KOマウスも野生型と同様に軸索進展阻害効果は保たれていた。2.MAGの効果はRhoAの活性化と連関していた。成長円錐のcollapseをひきおこすsmall GTPase RhoA活性について検討した。MAGによるRhoAの活性は、GD3S KOマウスでは野生型と変わらなかったが、GalNacTKOマウスでは低下していた。しかし、Nogoの添加では、両マウスとも野生型と同様に保たれていた。3.p75NTRのlipid raftへの集積Lipid raftへの集積をショ糖密度勾配遠心法により検討したところ、p75NTRのlipid raftへの集積は、MAG, Nogoで顆粒細胞を刺激したときに有意に増加していた。また、ガングリオシドに対する特異的なIgM抗体により、細胞を架橋した場合も同様の結果を得た。以上より、soluble MAGはNogo receptorではなくガングリオシドを介する経路により情報伝達されると思われる。この際、MAGとNogoのシグナル伝達経路は最終的にp75NTRを共有するものの、異なる経路であることが示された。さらに、MAGはガングリオシドに結合した後、共受容体でもあり、シグナルトランスデューサーでもあるp75NTRをlipid raftへ集積させ、その下流のRhoAを活性化し、軸索伸展阻害を起こすメカニズムが示唆された。野生型と複合及びb-seriesガングリオシドを欠損したマウスの小脳より神経細胞を単離、培養し、得られた小脳顆粒細胞とMyelin Associated Glycoprotein(MAG)の接着をcell-ELISAを用いて検討を行った。野生型と二系統のノックアウトマウスから得られた顆粒細胞に対するMAG-Fcの結合は有意な差を認めず、MAGの神経細胞に対する結合は、ガングリオシドを介する結合のみではないことが確認された。また、同様の細胞とMAG-Fcを用いて、MAGの存在下、非存在下に小脳顆粒細胞の培養を行い、その神経突起進展に及ぼす影響をニューロフィラメントに対する免疫組織法により解析したところ、野生型マウスより得られた小脳顆粒細胞に対しては、神経突起進展を阻害する作用を認めた。しかし、各ノックアウトマウスの小脳顆粒細胞に対する神経突起阻害作用は認めず、ガングリオシドを介する神経突起阻害作用は消失した。MAGは低親和性ニューロトロフィン受容体を介して神経突起阻害作用を有するRhoAへシグナル伝達することが報告されていることを考慮して、低親和性ニューロトロフィン受容体のlipid microdomaimへの集積に対するガングリオシドの影響をショ糖密度勾配遠心法により検討を行った。

しかし、野生型と各ノックアウトマウスでは有意な差を認めず、ガングリオシドの神経突起に対するシグナル伝達のメカニズムに関しては、さらに詳細な検討が必要である。昨年度の検討により、β1,4-N-acetyl-galactosaminyltransferase(以下GalNacT)及びGD3synthase(以下GD3S)のノックアウトマウスの単離小脳顆粒細胞は野生型に比べMyelin Associated Glycoprotein(以下MAG)に対する神経突起進展が阻害されたことより、MAGの軸索進展阻害作用におけるガングリオシドの果たす重要な役割が示唆された。今年度は、ガングリオシドと共に受容体を形成するp75NTRのlipid raftへの集積や、その下流にあり軸索進展阻害に関与するsmall GTPaseRhoAの活性につき、MAGと同様に軸索進展阻害に深く関与するNogo蛋白の作用発現機序との比較も併せて検討した。GalNacTのノックアウトマウスではMAGによりRhoAの活性化は阻害されたが、Nogoに対しては保たれており、MAGのガングリオシドを介する経路はNogo receptorよりも重要であり、MAGとNogoのシグナル伝達経路は最終的にp75NTRを共有するものの異なる経路であることが示された。Lipid raftへの集積をショ糖密度勾配遠心法により検討したところ、p75NTRのlipid raftへの集積は、MAG及びNogoで細胞を刺激したときに有意に上昇した。またガングリオシドに対する特異的なIgM抗体により、細胞を架橋した場合も同様の結果を得た。以上の成績からガングリオシドと結合したMAGは共受容体でもあり、シグナルトランスデューサーでもあるp75NTRをlipid raftへ集積させ、その下流のrhoAを活性化し、軸索伸展阻害が起こるというメカニズムが示された。
がんの治療・診断に向けたmetamorphosis抗体分子の設計

本研究では、抗原との結合による構造変化を引き起こし、その結果として新たな活性を生み出す新規フォーマットの抗体「metamorphosis抗体」の作製を目指すことを目的とする。本年度は、抗体分子の構造学的安定性に関して検討するとともに、抗体分子の構造解析に向けた検討を行った。これまで作製してきたEphA10とCD3の両者を認識する低分子型BsAbを対象に、比較的少量のサンプル量で測定可能なサーマルシフトアッセイ(TSA)を用いて、タンパク質の熱力学的安定性を解析した。その結果、EphA10/CD3を標的とするtaFv (EphA10/CD3) monomerにおいては、それぞれ安定性が異なる2峰性のTm値が認められたのに対し、scDb (EphA10/CD3) monomerでは、単一のTm値が示されるとともに、taFvの安定性の低いTm値よりも高温側へシフトしており、抗体の熱安定性が向上していることが判明した。一方、コントロールとなるHis/CD3を標的とするtaFv (His/CD3), scDb (His/CD3)のmonomerは、ともに単一のTm値を示し、またscDbフォーマットの方がより高いTm値を示すことが判明したまた、これらのdimer同士の比較を行ったところ、taFvでは、多量体化によりTm値が高温側にシフトする傾向が認められたのに対し、scDbではほぼmonomerと同様のTm値を示すことが判明した。このことから低分子型BsAbの殺細胞効果の変化は、抗体の親和性の変化に依存するのではなく、抗体自体が持っている抗原との複合体の形成やそれに伴う抗体の立体構造のダイナミックな変化、あるいは二種の細胞を認識する際の最適な細胞・分子間距離を制御していることが明らかになった。本年度は、抗体分子の構造学的安定性に関して検討するとともに、抗体分子の構造解析に向けた検討を行う計画であり、ほぼ計画通りに推移している。平成30年度では、調製した2種類のBsAb (taFv, scDb)の各分子フォーマットの熱安定性の違いについて検討してきた。その結果、scDbフォーマットは、taFvフォーマットよりも熱安定性に優れたフォーマットであることが示された。これはおそらく、head-to-tail構造を持つscDbでは、構造的束縛が強い分、2種類のFvの安定性が均一化されたことが要因ではないかと推察する。これまでの検討により、EphA10/CD3を標的とするBsAbでは、Th1サイトカインのプロファイルに大きく影響すること、そしてscDbの方が熱安定性に優れたフォーマットであることが示された。しかしながら、これまでの評価に使用したBsAbはanti-EphA10 IgGおよびanti-CD3 IgGの単一の抗体のみから成るモデルサンプルでの議論に留まってしまう。上述した各分子フォーマット固有の特性とBsAbの発揮する機能との間で見出された結果の一般則に資する情報を集積するためには、特性が異なる他の抗体をもとに、同様の評価を行う必要があると考えた。そこで本年度は、研究実施計画の内容に加えて、IgMサブクラスのanti-CD3抗体から成るtaFv (EphA10/CD3IgM)およびscDb (EphA10/CD3IgM)の調製を行い、これまでと同様の評価を通じて、これまでに示したデータの一般則に関する評価を試みる予定である。

これはおそらく、head-to-tail構造を持つscDbでは、構造的束縛が強い分、2種類のFvの安定性が均一化されたことが要因ではないかと推察する。これまでの検討により、EphA10/CD3を標的とするBsAbでは、Th1サイトカインのプロファイルに大きく影響すること、そしてscDbの方が熱安定性に優れたフォーマットであることが示された。しかしながら、これまでの評価に使用したBsAbはanti-EphA10 IgGおよびanti-CD3 IgGの単一の抗体のみから成るモデルサンプルでの議論に留まってしまう。上述した各分子フォーマット固有の特性とBsAbの発揮する機能との間で見出された結果の一般則に資する情報を集積するためには、特性が異なる他の抗体をもとに、同様の評価を行う必要があると考えた。そこで本年度は、研究実施計画の内容に加えて、IgMサブクラスのanti-CD3抗体から成るtaFv (EphA10/CD3IgM)およびscDb (EphA10/CD3IgM)の調製を行い、これまでと同様の評価を通じて、これまでに示したデータの一般則に関する評価を試みる予定である。研究計画を遂行するための消耗品について、当初の予定よりも安価に入手でき、また研究自体も順調に推移したことから、計画よりも低額で実施出来た。また、学会などへの参加については、平成31年度に繰り下げて実施予定である。
G. -P. ゾーンが生成しているTi-Ni合金薄膜のマルテンサイト変態

最近我々は、Ti過剰のTi-Ni合金をスパッタリング法により作製した場合、通常の溶解で作製した場合には見られない、板状のきわめて薄い析出物が出現することを見出した。この析出物は、過飽和に固溶した溶質原子が母相と整合して出現したと考えられることから、我々はこれをG. -P.ゾーンと呼んでいる。Ti-Ni合金は室温付近でマルテンサイト変態を起こし、それに伴って、形状記憶効果が現れることはすでによく知られているが、上述のG-Pゾーンが生成している場合にも、マルテンサイト変態を起こし、形状記憶特性も現れる。そこで、低温で出現するマルテンサイトとG-Pゾーンとの関連性を電子顕微鏡を用いて調べた。500°Cで600s時効した試料を低温ステージを用いて電子顕微鏡内で冷却し,冷却過程のその場観察を母相の[100]方位から行った。母相中では明瞭に見えたG-Pゾーンのコントラストが、マルテンサイト変態した後では不鮮明となった。マルテンサイト相は冷却とともに成長するが、変態の進行は試料の場所ごとで異なり、膜厚の薄い領域ほど変態が遅れる傾向があった。電子顕微鏡で得られたマルテンサイト相の回折図形は今まで知られているB19'型で説明できたが,母相との方位関係やマルテンサイト間の方位関係は通常のバルク材で知られているものと異なったものが得られた。このような特異な方位関係は, Ti過剰のTi-Ni合金薄膜で一般的に起こっているのか、あるいは特殊な環境下で、たまたま現れるものなのかは、今後さらに明らかにしていく必要がある。また、これらのTi-Ni形状記憶合金にCuを加えた試料に関しても上述したG-Pゾーンが出現するかどうかを調べた。本研究ではTi_<52>Ni_<33>Cu_<15>合金について微細組織観察を行った。熱処理時間は3.6ksで500°Cである。これらの試料に対して微細組織観察を行ったところ, Ti過剰のTi-Ni合金に現れるG-Pゾーンと極めて類似した析出物が観察された。Cuを添加した場合でも、過剰のTiが2元系の場合と同様に時効析出したと考えることが妥当と考えられる。
腸上皮内リンパ球による小腸吸収上皮細胞アポトーシス誘導機構の解析

我々はマウスに抗CD3抗体を投与、小腸上皮内リンパ球(i-IEL)を活性化すると、小腸吸収上皮細胞にapoptosisを誘導できることを見出した。そこでi-IELがどのような機序で上皮細胞にapoptosisを誘導するかを明らかにすることを目的に研究を行った。まず、ラット系において、当研究室で作製された抗ラットCD3抗体(1F4)投与し、i-IELの活性化を引き起こすことで、投与30分後の上皮細胞のDNA断片化と2時間後の上皮細胞の剥離を認めた。さらに、マウス系では認められなかった杯細胞の増加と肥大も新たに認めることが出来た。次に、マウス系において免疫抑制剤(FK506)を用い、上皮内リンパ球の機能を抑制し、その際の上皮細胞の機能の変動を検討した。FK506連続2週間投与により、上皮細胞のDNA断片化が絨毛の先端においても抑制されていた。上皮細胞のアミノ酸トランスポーターCD98発現が低下し、アルカリ性フォスファターゼ(ALP)活性の低下も認められ、さらには超微形態学的に認められるmicrovilliの異常など、明らかに機能低下した上皮細胞の残存が確認された。i-IELが量的、質的に変化している免疫不全マウスを用いて、上皮細胞の形態学的、及び機能的変化を検索した。nudeマウスやscidマウスの吸収上皮細胞を検索したところ、上皮細胞微絨毛のALP活性の低下、CD98の発現低下などの機能低下や上皮細胞のintegrin α6発現低下に基づく、基底膜との接着性の低下も認められた。また、これらの形態、機能不全はscidマウスで特に著しかった。さらに、抗CD3抗体を投与すると、対照BALB/cマウスは水性下痢様症状を呈するのに対して、これら免疫不全マウスではこの症状が惹起されなかった。以上より、i-IELが腸上皮細胞のメンテナンスに重要な働きをもたらすことが示された。我々はマウスに抗CD3抗体を投与することで小腸上皮内リンパ球を活性化し、小腸吸収上皮細胞にapoptosisを誘導できることを見出した。そこで今回は上皮内リンパ球がどのような機序で上皮細胞にapoptosisを誘導するのかを明らかにすることを目的に研究を行った。まず、ラット系において、当研究室で作製された抗ラットCD3抗体(1F4)の投与により、小腸上皮内リンパ球の活性化を引き起こすことで、上皮細胞の投与後30分でのDNA断片化と2時間後の上皮細胞の剥離を認めた。このとき、実体顕微鏡を用いた検索により、小腸絨毛の短小化も認められた。まず、FK506連続2週間投与により、細胞数の低下特にTCR-γδ細胞の減少と、その細胞傷害性の低下とTNF-αのmRNAの低下が確認された。この時、上皮細胞のDNA断片化すなわちapoptosis細胞が絨毛の先端ですらほとんど認められなかった。さらに、上皮細胞におけるアミノ酸トランスポーターCD98発現が低下し、アルカリ性フォスファターゼ活性の低下も認められ、さらにはmicrovilliにおけるactinの異常や超微形態学的に認められるmicrovilliの消失など、明らかに機構低下した上皮細胞の残存が確認された。

以上より、上皮内リンパ球が腸上皮細胞のメンテナンスに重要な働きがあることが示された。我々はマウス及びラットに抗CD3抗体を投与し、小腸上皮内リンパ球(i-IEL)を活性化すると、小腸吸収上皮細胞のDNA断片化、すなわちapoptosisを誘導できることを見出した。また、マウスに免疫抑制剤FK506の連続投与を行い、i-IELの機能を抑制することで、絨毛先端上皮細胞においてもapoptosisが阻害され、明らかに機能低下した吸収上皮細胞が絨毛上に残存することも示してきた。今回は、i-IELが量的、質的に変化している免疫不全マウスを用いて、上皮細胞の形態学的、及び機能的変化を検索した。無胸腺であるnudeマウス、及び成熟T細胞とB細胞を欠如するScidマウスの吸収上皮細胞を検索したところ、上皮細胞微絨毛のアルカリ性フォスファターゼ活性の低下、アミノ酸トランスポーターCD98の発現低下などの機能低下や上皮細胞のintegrinα_6発現低下に基づく、基底膜との接着性の低下も認められた。また、これらの形態、機能不全はScidマウスで特に著しかった。さらに、これら免疫不全マウスに抗CD3抗体を投与すると、対照BALB/cマウスは水性下痢様症状を呈するのに対して、nude及びscidマウスでは、この症状が惹起されなかった。また、組織学的検索においても対照BALB/cマウスにおいて絨毛先端部の上皮細胞の剥離が観察されるのに対し、nude及びscidマウスにおいては剥離が観察されなかった。以上、免疫不全マウスで上皮細胞のapoptosisが低下していることより、やはりi-IELが腸上皮細胞のメンテナンスに重要な働きをもたらすことが示された。
わが国のBartonella感染症の疫学と病態解明に関する研究

全国の1,400頭以上の飼育猫を対象にBartonella属菌の感染状況を詳細に調査した結果,わが国の猫の感染率は細菌学的に7.2%,血清学的に8.8%であることを明らかにし,飼育猫は潜在的にCSDの重要な病原巣となりうることを示した。また,猫の感染率は沖縄県などの南の地方や都市部で高いこと,ノミ寄生を受けた猫や外猫で高いこと,新種のB.clarridgciaeも分布していること,日本の猫のB.henselaeの16SrRNA遺伝子型はtype Iが主流であることなどの疫学特性を明らかにした。わが国のCSDを疑う患者の約40%がB.henselaeの抗体を有していたこと,猫と接触したりノミに寄生された経験のある獣医学系学生は一般の人に比べ抗体陽性率が高いことを明らかにし,また,感染初期の患者の迅速診断には,血液のPCR法が有用であった。また,猫だけでなく,犬も本症の感染源となる可能性を示した。CSD患者からのB.henselaeの分離報告例は世界的にも少ないが,本研究では患者から本菌の分離にわが国で初めて成功した。分離株のゲノム解析の結果,当該患者は複数の異なるゲノムを有するj.henselae株に感染しており,本菌の重複感染の可能性があったこと,分離株の16SrRNA遺伝子型はわが国の猫に主流のtype Iであったこと,本症例ではノミがベクターとして関与していたこと等の事実を明らかにした。日本,アメリカ,フランスの猫は,多様なゲノムを有するB.henselaeを保菌しており,そのサイズは1.7-2.9Mbpであることやゲノムパターンは各国の猫で特徴があることを明らかにした。B.henselaeに自然感染した猫では,一年以上の長期間にわたる回帰性の菌血症を示すこと,持続感染には本菌のゲノムの多様性が関与していることを明らかにした。さらに,ヌードマウス,BALB/cマウスの感染実験により,本菌の持続感染には,Th2反応の誘導による液性免疫の増強と菌体の排除にはTh1反応の活性化が重要であることを解明した。わが国の人および猫の血清を用いて,Bartonella henselaeの感染状況をそれぞれ検討した。猫ひっかき病(CSD)を疑う患者の39.6%(19/48人),呼吸器系疾患の患者3.1%(5/159人),獣医系大学の学生の10.9%(14/129人)がB. henselae抗体(IgG)が陽性であった。また,CSD患者の抗体陽性率は女性が男性に比べ有意に高く(P<0.05),若齢者で高い傾向にあった。CSD患者の抗体陽性率は他のグループに比べ,有意に高く(P<0.001),また,獣医系大学の学生では呼吸器系疾患の患者に比べ抗体陽性率が高かったことから,猫との接触がCSDのリスクファクターとして重要であると思われた。日本の飼い猫では,8.8%(128/1,447頭)がB. henselae抗体(IgG)が陽性であった。猫の抗体陽性率は1歳以下で8.2%,1-2歳未満で11.5%,2-3歳未満で10.4%,3歳以上で7.2%であった。

外猫の陽性率は14.5%と内猫の7.0%に比べ有意に高く(P<0.01),さらに,ノミ寄生のあった猫のB. henselae抗体陽性率は13.5%で,ノミ寄生のない猫の7.4%に比べ有意に高かった(P<0.01)。また,猫の抗体陽性率は北海道の2.O%から沖縄県の24%まで採材した地方により異なっており,北に比べ南西地方に行くほど高い傾向にあった。また,都市部の猫で抗体陽性率は高い経口にあった。B. henselaeに自然感染した3頭の猫を用い,猫における本菌の持続感染機構について検討した。その結果,猫は回帰性の菌血症とそれに続く抗体上昇を繰り返すことが判明した。さらに,同一の菌血症ピークから分離された株は,ほぼ同じ遺伝子型を示したのに対し,異なるピークから分離された株の遺伝子型はそれぞれ異なることが明らかとなった。これより,猫体内ではそれぞれ異なる遺伝子型の株が交互に出現し,宿主の液性免疫を免れることにより,長期間の菌血症が起こっているものと考えられた。Bartonella感染症における宿主免疫応答の解明を目的として,マウスを用いた感染実験モデルを構築し,B.henselae実験感染マウスにおける菌の体内分布・動態,および液性免疫応答を明らかにした。その結果,本菌はマウスにおいては速やかに菌の排除が確認され,持続感染するネコの場合と対照的であった。以上の成績より,Bartonella感染症における宿主免疫応答の解明にはマウス,およびネコにおける免疫応答について比較検討することにより,本菌を効果的に排除する免疫応答を決定できると考えられた。Bartonella感染症に対するワクチン開発,および診断用抗原の探索を目的として,本菌に特異的な新規Bartonella抗原遺伝子のクローニングを試みた。本菌のゲノム発現ライブラリーを構築し,本菌免疫マウス,および感染ネコの血清をもちいたイムノスクリーニングにより,本菌の新たな抗原遺伝子sucBホモローグを得た。組換え大腸菌の系を用いて組換えB.henselae sucBを発現し,本菌免疫マウス,および感染ネコの血清に対して抗原性を確認した。今後,本菌感染症に対する診断用抗原,あるいはワクチン候補抗原としての応用が期待される。猫ひっかき病患者(36歳,男性)からBartonella henselaeを本邦で初めて分離した。患者は受診時の2ヶ月前より猫を飼育しており,全身に猫の引っ掻き傷,ノミの刺し跡,掻痒を伴った小豆大のビラン性紅斑および左鼠径リンパ節の鶏卵大の腫脹が認められた。患者のB.henselae抗体価は1:64倍で,血液,摘出した鼠径リンパ節,および猫ノミからPCR法でB.henselae DNAが検出された。また,摘出したリンパ節ホモゲナイズから,90個/gのB.henselae type Iが分離された。制限酵素Not Iを用いたパルスフィールドゲル電気泳動法で分離5株のゲノムDNAを解析したところ,2種類の異なるゲノムパターンが認められた。これより,該患者は2種類のB.henselaeに感染していたことが判明した。また,猫ノミからも本菌のDNAが検出されたことから,ノミを介した感染の可能性も示唆された。本研究では,これまで不明であった日本国内の野鼠におけるBartonella属菌の保菌状況を調査するとともに,分離菌株のrpo B領域のPCR-RFLP法による迅速かつ簡便な菌種の同定法の開発を行った。1997年10月2004年9月にかけて静岡,青森,徳島,神奈川の各県で捕獲した野鼠409頭(アカネズミ47頭,ヒメネズミ18頭,スミスネズミ1頭,クマネズミ259頭,ドブネズミ84頭)のうち,アカネズミの55.3%(26/47),ヒメネズミの50.0%(9/18)からのみBartonella属菌が分離された。
可積分ハミルトン系の特異点と摂動問題

研究実施計画に従い行った研究のうち、主なものを以下に述べる。1.積分可能系の研究については、伊藤が解析的な可積分正準写像は不動点(=連続系での特異点に対応)のまわりで、一般に可積分ハミルトン系の時間1写像で表され、それは座標変換によりバ-コフ標準形になることを示した。また正則性の問題として、ある種の非退化性(=Twist条件)を満たす解析的な正準写像が滑らかな(C^γ級の)意味で可積分ならば、周期軌道をのせた不変トーラスおよびその上で定義される(回転との)共役写像は解析的であることを示した。2.微分方程式に関連した研究としては、西本が3階微分方程式に対するWKB法を研究し、解の漸近展開をFedoryuk理論を用いて計算できることを示した。井上は古典系のハミルトニアンから、スーパー空間上への拡張とその上での経路積分法による量子化により超対称的な(量子化)ハミルトニアンが導けることを例示し、スーパー解析の有用性を示した。またWitten指数の虚数時間量子化を用いた計算についても考察した。村田は放物型方程式に対するコ-シ-問題の非負解の一意性が成り立たないための最適な判定条件を与えた。さらに同様の問題をシリンダー上でのディリクレ問題に対しても考察し、シリンダーの幾何的性質と非負解の一意性の不成立の関連を明らかにした。また名和は擬共形変換で不変なシュレディンガー方程式に対して、爆発解の爆発時間近傍での漸近表示を得ることにより特異点の個数が有限であることを示し、懸案の問題に解決を与えた。3.エルゴード理論の側面からは、盛田がフックス群に付随したセルバーグのゼータ関数の関数論的性質が、跡公式ではなく、マルコフ写像を通じて得られるフレッドホルム行列式を考えることによっても得られることを明らかにした。
ナトリウム・マグネシウム交換系のアデノシン三燐酸依存性の解析

ラット心室筋単離細胞を代謝阻害剤で処理し、細胞内アデノシン三燐酸(ATP)が枯渇させると、MgATPからMg^2+が遊離するためと考えられる細胞内遊離Mg^2+濃度の上昇が見られ、細胞が硬直状態となる。この時、Na^+/Mg^2+交換輸送が約90%抑制された。代謝阻害剤によるNa^+やH+濃度上昇ではこれほどの抑制は起きないため、Na^+/Mg^2+交換輸送活性にはATPが必要と示唆した。細胞機能を維持するためにマグネシウムイオン(Mg^<2+>)はとても重要であるにも拘らず、細胞内遊離Mg^<2+>濃度([Mg^<2+>]_i)の調節機構については、まだ明らかにされていない。我々は蛍光Mg指示薬(mag-fura2)を使って[Mg^<2+>]_iの経時的変化を測定し、細胞外ナトリウム(Na^<+>)に依存した細胞内Mg^<2+>汲み出し機構、すなわちNa^<+>/Mg^<2+>交換系の性質について検討してきた。本研究はこの交換系がエネルギー依存性があるか検討することを目的としている。ラット心室筋単離細胞を代謝阻害剤で処理し、細胞内アデノシン三燐酸(ATP)を枯渇させると、MgATPからMg^<2+>が遊離するためと考えられる[Mg^<2+>]_iの上昇(約0.9mMの定常値から2.5mM程度)を認め、細胞が硬直状態となり約50%に収縮した。この状態では、Na^+に依存した細胞内Mg^<2+>の汲み出しが約90%抑制された。そこで、ATPの減少による細胞内二次的変化による影響について検証した。まず、細胞内Na^+膿度を蛍光Na指示薬(SBFI)を用いて測定し、細胞内Na^+の上昇(5.0-10.5mM)が、Na^+/Mg^<2+>交換活性を50%抑制する濃度(40mM)にも達していないことを示した。次に、細胞内酸性化を防ぐために一価イオンの膜透過性を上げるnigericinで処理をしたが、Mg^<2+>汲み出しは抑制されたままだった。以上の結果より、代謝阻害時に見られたMg^<2+>汲み出し抑制は細胞内のNa^+上昇や酸性化だけによるものではないと考察した。細胞が硬直状態にあるときの細胞内ATP濃度は文献を基に計算すると0.4mM程度に低下していることから、Na^+/Mg^<2+>交換活性にはATPが必要であることが示唆された。この結果を受けて、直接的にNa^+/Mg^<2+>交換系のATP依存性を調べるために、赤血球ゴースト膜を使った実験を試みている。マグネシウムイオン(Mg^<2+>)は蛋白質の合成やエネルギー代謝、酵素反応に必須であるなど生体機能を維持する上で重要なイオンである。しかしながら、これまで細胞内遊離Mg^<2+>濃度([Mg^<2+>]_i)の調節機構については、まだ明らかにされていない。近年、Mg^<2+>の細胞内流入に関してはTRPチャンネル(transient receptor potential channel)の関与が示唆され着目されている。一方、Mg^<2+>の細胞外への汲みだし機構については分子レベルでの報告はなく、我々は細胞外ナトリウム(Na^+)に依存した細胞内Mg^<2+>汲み出し機構、すなわちナトリウム・マグネシウム(Na^+/Mg^<2+>)交換系の制御機構について研究を重ねている。本研究はその一環として、Na^+/Mg^<2+>交換系がエネルギーであるアデノシン三燐酸(ATP)を必要としているのか、さらにはATPによって制御されているのかを検討することを目的としている。昨年度の研究により、ラットの心室筋単離細胞において、代謝阻害時にNa^+に依存した細胞内Mg^<2+>の汲み出しが約90%抑制されたことを報告し、Na^+/Mg^<2+>交換活性にはATPが必要であることを示唆した。今年度はNa^+細g^<2+>交換活性の抑制とATPの関与を調べるため、赤血球ゴーストを使って、ATP濃度を調整した標本の作製に取り組んでいる。平行して、Na^+/Mg^<2+>交換活性の抑制について研究を進めたところ、Na+/Ca^<2+>交換系の阻害剤であるKB-R7943に抑制効果があるという結果を得た。ラットの心室筋単離細胞において、KB-R7943のNa^+/Mg^<2+>交換活性に対する50%阻害濃度(IC_<50>)は25°Cで21μM、35°Cで16μMとなり、これまで広く阻害剤として利用されてきたイミプラミンのIC_<50>より1/3から1/4も低濃度であった。

今後、細胞内Mg^<2+>の恒常性の研究において、KB-R7943はNa^+/Mg^<2+>交換活性の阻害剤として有用と示唆される。我々は細胞内遊離Mg^<2+>濃度([Mg^<2+>]_i)の調節機構について、蛍光Mg指示薬(mag-fura2)を使って[Mg^<2+>]_iの経時的変化を測定し、細胞外ナトリウム(Na^+)に依存した細胞内Mg^<2+>汲み出し機構、すなわちNa^+/Mg^<2+>交換系の性質について研究している。本研究はこの一連の研究のうち、エネルギー依存性について検討している。昨年度までに、代謝阻害時にはMg^<2+>の汲み出しが抑制されることから、Na^+/Mg^<2+>交換系が働くためにアデノシン三燐酸(ATP)が必要であることが分かった。本年度は、Na^+/Mg^<2+>交換輸送活性の阻害因子について検討した。Na^+/Mg^<2+>交換輸送の阻害剤としては、三環形抗鬱薬のイミプラミンがよく知られている。イミプラミンの阻害効果について濃度依存性を調べると、50%阻害濃度(IC_<50>)は25°Cで59μM、35°Cで67μMとなった。他のチャネルや輸送体で用いられる阻害剤も試して比較検討したところ、Na^+/Ca^<2+>交換系阻害剤のKB-R7943が最も強い阻害効果を認め、濃度依存性を示した。KB-R7943のNa^+/Mg^<2+>交換系に対するIC_<50>は25°Cで21μM、35°Cで16μMとなり、イミプラミンよりも阻害効果が3から4倍強いことが分かった。KB-R7943がNa^+/Mg^<2+>交換系の機能を調べる際に使用できる可能性を示唆した。次に、Mg^<2+>欠乏時のMg^<2+>の汲み出し機構の制御について検討した。ラットをMg^<2+>欠乏食で2から6週間飼育すると、コントロール群と比べて血清Mg^<2+>濃度は3分の1程度に減少したが、[Mg^<2+>]_iは近い値に維持され、Na^+/Mg^<2+>交換輸送活性も抑制されなかった。
水晶を凌駕する新規圧電材料・デバイスの開発

地熱・火力発電所の安全管理、化学プラントの環境配慮、内燃機関の精密燃焼制御等を可能とする耐熱性の圧電センサが渇望されている。この圧電センサを実現するには1000°Cの高温まで1高い化学安定性・2温度安定な圧電特性・3高い電気抵抗率・4結晶化が容易・5高い圧縮強度をもつ、すなわち、水晶を凌駕する圧電結晶が必須である。本研究は、これらすべての条件を満たす新規結晶を創製し、その各種圧電センサを開発する。
海洋生物の石灰化機構の解明とそれに及ぼす沿岸汚染の影響

本研究ではポリアミンが関与する新たな海洋生物の石灰化機構を提唱し,海洋生物の骨格形成に及ぼす沿岸汚染の影響を検証することを目的とした。その結果,沖縄本島南部地域の琉球石灰岩分布地域において,地下水経由で海域に流出する栄養塩の物質負荷量を算定し,農業活動との関係を定量的に明らかにすることができた.サンゴの稚ポリプ生物活性試験により,硝酸塩に比べてリン酸塩がサンゴの石灰化を強く阻害すること,リン酸塩の種類によってサンゴの石灰化を阻害する度合いが異なることを明らかにした。また,地下水中の浮遊する懸濁物質にはリン酸塩が多く吸着されており,各形態のリン酸塩を海域へ供給していることを明らかにした。本研究では、硝酸塩やリン酸塩などの栄養塩がコユビミドリイシサンゴ(Acropora digitifera)のポリプの初期骨格形成に与える影響を検証すると共に,沖縄本島南部の石灰岩分布地域において,地下水経由で供給される栄養塩濃度が沿岸海域における海水中の栄養塩濃度に及ぼす影響の把握を試みた.サンゴのポリプの初期骨格形成実験では,石灰化面積比の平均がコントロールでは63.2%であったのに対し,Na2HPO4 1μMで20.4%,50 μMで1.5%と有意な阻害がみられた。しかし,NaNO3 10 mMでは38.7%で有意差は見られなかった.以上の結果,サンゴのポリプの初期の骨格形成の阻害は,硝酸塩に比べリン酸塩の影響が大きいことが明らかになった.次に,沖縄本島南部地域における地下水調査の結果,調査地域のNO3--Nは,名城エリア,米須エリア,仲座エリアで,それぞれ5.017.0 mgL-1,LOQ(定量下限:0.033 mgL-1以下)24.8 mgL-1,4.412.0 mgL-1の範囲に分布しており,平均値は,それぞれ13.1 mgL-1,8.0 mgL-1,9.21 mgL-1となっていることが確認された.しかし,いずれの濃度の,上述したサンゴのポリプを用いた活性試験に使用した硝酸濃度に比べても十分少ない値である.PO43-は0.021.55 mgL-1(0.2116.3μM)の範囲に分布しており,平均値は0.21 mgL-1(2.2 μM)となっていた.一方,調査地域沿岸のO海岸における海水中のPO43-の濃度は,0.020.26 mgL-1(0.22.9 μM)の濃度に分布しており,海岸から地下水が湧出している付近では比較的濃度が高く,礁池外の海水は比較的低くなっていた.サンゴの回復がみられる沖縄本島中部のO海岸における海水中のPO43-の濃度は0.040.05 mg L-1(0.40.5 μM)であった.以上の結果を勘案すると,地下水経由で沿岸海域に輸送されているリン酸塩は,サンゴのポリプの初期の骨格生成に影響を与えていると推察される.本年度は,沖縄本島南部地域の米須地下ダム流域において,本流域における栄養塩の物質収支の推定を試みると共に,海域へ地下水経由で流出する栄養塩(リン,窒素)負荷量を算定した。くわえて,サンゴのポリプを用いた生物活性試験を,昨年度同様,実施し,栄養塩がサンゴの骨格形成に及ぼす影響を検証した。調査地域の土地利用状況(2011年)における農耕地面積660haで,肥料の年間施肥量は,リン及び窒素それぞれで,36.6t/year,161.1t/yearとなった。一方,調査地域における家畜由来のリン及び窒素の年間発生量はそれぞれ,130.20t/year,227.42t/yearと算定された。地下水調査から得られた調査地域における地下水中の溶存態窒素(NO3--N)及び溶存態リン(PO43--P)の平均値は,それぞれ,8.29 mg/L,0.530mg/Lであった。次に,調査流域において地下水流動解析を実施した結果,調査地域における地下水貯留量は3.6×107m3,海域への地下水流出量は3.7×104m3/dayと推定された。以上より,調査地域の地下水中に溶存している栄養塩量は,PO43--Pが1.9t,NO3--Nが302.3tと推定され,リン及び窒素の全負荷量(肥料+家畜)に対して,それぞれ,1.1%,78%に相当した。また,海域への地下水経由の栄養塩負荷量は,PO43--Pが0.7t/year,NO3--Nが112.4 t/yearと推定され,リン及び窒素の全負荷量に対して,それぞれ,0.4%,29%に相当した。サンゴのポリプを用いた生物活性試験から,石灰化面積比の平均がコントロールでは63.2%であったのに対し,Na2HPO4 1μM(PO43--P:0.003 mg/L)で20.4%,50 μM(PO43--P:0.155mg/L)で1.5%と有意な阻害がみられた。しかし,NaNO3 10mM(NO3--N:140 mg/L)では38.7%で有意差はみられなかった。以上の結果,サンゴのポリプの初期の骨格形成の阻害は,硝酸塩に比べリン酸塩の影響が大きいことが明らかになった。

本研究では,コユビミドリイシ(枝サンゴの一種)のサンゴの稚ポリプを用いた生物試験を実施し,サンゴの石灰化に各種の栄養塩が及ぼす影響について検証した。その結果,サンゴのポリプの初期の骨格形成の阻害は,硝酸塩に比べリン酸塩の影響が非常に大きいことや,農業活動に使用される各種形態のリン酸塩がサンゴの稚ポリプの石灰化を大きく阻害することを明らかにした。さらに,その阻害メカニズムは,リン酸塩がサンゴ稚ポリプの骨格表面に素早く吸着し、炭酸カルシウム骨格の結晶成長を妨げるためであることを明らかにしている。地下水や海底湧水中に含まれるリン酸塩は,サンゴの稚ポリプの石灰化を阻害する濃度に達している場合もあり,海域に流出すると,より高いpHの影響で直ちに懸濁体粒子や底泥に吸着し除かれていることが推定できる。大部分のリン酸塩は脱着を繰り返すため、海底に着底するサンゴ稚ポリプに与える悪影響が懸念される。海域での栄養塩調査は、主に溶存態の窒素やリンを対象にしている。しかし,海域へ流出し海底に蓄積されたリン酸塩の実態は明らかになっていないため今後詳細に調査していく予定である。本研究ではポリアミンが関与する新たな海洋生物の石灰化機構を提唱し,海洋生物の骨格形成に及ぼす沿岸汚染の影響を検証することを目的とした。その結果,沖縄本島南部地域の琉球石灰岩分布地域において,地下水経由で海域に流出する栄養塩の物質負荷量を算定し,農業活動との関係を定量的に明らかにすることができた.サンゴの稚ポリプ生物活性試験により,硝酸塩に比べてリン酸塩がサンゴの石灰化を強く阻害すること,リン酸塩の種類によってサンゴの石灰化を阻害する度合いが異なることを明らかにした。また,地下水中の浮遊する懸濁物質にはリン酸塩が多く吸着されており,各形態のリン酸塩を海域へ供給していることを明らかにした。本申請研究で目標としていたサンゴ礁海域への地下水経由の栄養塩負荷量を推定及びサンゴへの影響評価がある程度達成できた。農業土木学,地下水文学今後の研究推進の方策としては、還元的環境下で溶出してくるリンを始め、リンが沖縄の代表的土壌や琉球石灰帯水層中でどのような吸着形態で存在しているのかを解明することを目的に、各種形態別リン(Ca型リン・Al型リン・Fe型リン・有機態リン等)の定量を試みる。また、室内カラム試験を実施し、畑地土壌の持つ各種形態リンの土壌への吸着容量を把握し、土壌中から帯水層へのリンの輸送特性の把握を目指す。さらに、琉球石灰岩帯水層に存在する浮遊懸濁物質に吸着しているリンの輸送特性を把握し、現在推定されている地下ダム流域におけるリンの物質収支の算出結果の高精度化を目指すこととする。H25年H26年における研究目標は,海洋生物の新たな石灰化機構を提唱しこれを証明していくために、(1)陸域の地下水及びサンゴの生息する礁池内外の海水中の栄養塩類を継時的にモニタリングすると共に、定期的に採水した海水を用いて,(2)ポリアミンを用いた炭酸カルシウムの形成が可能かどうかの判定試験を実施する.また,その判定結果と石灰化生物との関連性を検証するため,(3)円石藻とサンゴ幼生を用いた生物活性試験、(4)サンゴや有孔虫等の石灰化生物の分布状況調査を研究協力者と共に実施するとしていた.そのうち,(1)及び(3)においては一定以上の成果が得られたものと考えている.今後は,上述した(1)(4)を遂行していくと共に,H25年次に得られた成果を基に学術論文をまとめ投稿し,3年目のまとめにつなげていきたいと考えている.発注確定したノート型PCの納品が当該年度内に間に合わなかったため現場での調査や実験のデータ入出力やその整理に持ち運び可能なノート型パソコンを使用する
森林・林業における女子力の解明とジェンダー主流化

林業女性の研究は日本と欧州の代表的林業国(オーストリア、スウェーデン、ドイツ)の調査から、まだほとんど進んでおらず、林業女性の活動も緒に就いたばかりである。日本は他国に比べて林業女性支援が公的に行われ、林業女子会の活動のように、異業種との交流や若い女性の活動などの見られるのが特徴的である。女性の自立的活動では、欧州では女性の林業経営者が見られ、ドイツやオーストリアでは、相続により林業経営をしているものが多かったのに対し、スウェーデンでは、狩猟を目的とした林業経営、林地の購入などが特徴的であった。女性の林業労働者は内外ともに非常に少なく、機械化が進んでも、重労働であることが一因である。計画を実施するに当たり、森林、林業に欠かせない環境問題に精通した柏尾珠紀さんに分担者として加わってもらった。国内の研究は、中道と柏尾で行い、海外研究は大友が加わる計画となった。今年度は、文献読み込みを行い、海外調査は、研究の都合上オーストリアで行った。オーストリア調査では、スタイヤーマルク州の森林・林業技術者の協力を得て、林業女性、関係機関への聞き取り調査を、調査票を用いて直接インタビュー形式で行った。スタイヤーマルク州を選定したのは、インフォーマントの林業技術者が中心となって、オーストリアの林業女性組織を結成していたからである。調査対象者は、多様な女性林業者で、森林所有者、林業経営者、職能資格であるマイスター取得者(林業、家政、農業など)、林業学校教員、学生、林業会社や公社に勤務する技能者などである。帰国後、調査内容の確認等を行う研究会を2回開催した。オーストリアでは、林業に関する職業学校制度が確立していること、また、生涯教育も普及しており、林業学校で学ぶものが多い。職業学校制度の中にジェンダー要素が見いだされたが、オーストリアでも、林業女性が見える形になりつつあり、技術分野への女性の参画も見られる。これらオーストリアの学校制度と林業教育について文献、及び実態調査研究をもとに、日本村落研究学会大会で報告した。国内調査では、研究予定通り、資料収集、京都の林業女子会の調査が終了している。京都の林業女子会は、草分け的存在であり、森林・林業に関心を持つ人々の啓蒙的な側面を持つ。このことは、上記のオーストリアの林業女性組織と通じており、興味深い。この結果は、次年度の学会で報告する予定である。本年度は、計画に基づき、国内調査は岩手県の林業女性、女性林研の前会長へのインタビューを行った。岩手県の林業女性では、事前調査では活発に活動しているように見えたが、現場では実際はほとんど行っていないということであった。県も十分に把握しておらず、このこと自体が課題であると感じた。つまり、林業女性に関する情報不足を痛感するとともに、農家林家であることから、農業女性リーダーと林業女性リーダーが一体化して現れることを痛感した。女性林研の前会長への調査では、女性林研の発足に関わった女性の話、本人の林業への関わりなどを聞き、女性林研の活動と自身の林業経営が一体となっているところが興味深かった。海外調査は、林業が国の産業に重要な影響力を持っており、女性の社会参画でも著名なスウェーデンで行ったが、当初の予定よりも調査が難しかった。国の林業関連部署、林業関係団体では女性林業者を十分に把握しておらず、スウェーデンでさえもで女性林業者の情報不足であることがわかった。調査に関する多様な手法を駆使して、ようやく林業女性に調査したところ、女性の山林所有者(林業経営者)が多いこと、またその多くが、狩猟に興味を持ち、そのために山林を所有し、林業を経営していることがわかった。このような女性の多くは、林業労働は組合に委託しているのがほとんどで、森林組合が大きな影響力を持つほど機能していた。一方、一部ではあるが、女性林業労働者もおり、自分の山林を所有していた。林業技術は、職業学校や高等教育で習得していた。スウェーデンでは林業が国の重要な産業であり、それゆえ、調査に際しては利害関係に触れることもあり、難しい場面が多かった。今回の調査では、これまでの様々な人間関係により、それなりの調査が行え、次の調査に向けた新たな人間関係を築くことができた。本年度は研究総括に向けて、全国林業普及協会への再度のインタビューにより、全国の林業女性組織の活動の総括を行うべく、研究文献の提供及び関連情報の提供を受けた。海外女性調査では、ドイツ国バイエルン州のフライジング大学の林業研究者及びミュンヘン大学の大学院生の協力により、女性林業研究者、女性林業者組織運営者、女性林業経営者、女性林業労働者へのインタビューと、林業専門学校教員、学校運営担当者等へのインタビュー及び資料の入手に努めた。今回の海外調査では、若い女性林業労働者へのインタビューを行っており、印象的であったのは、機械装備があっても、男女にかかわらず、林業労働が非常に重労働であり、男性労働者の多くに故障がみられ、そのことにより、女性林業労働者のほとんどが早い段階で林業をやめる契機になっていること、男性でも若年層が参入しない理由の一つであることなどが明らかになった。また、関西社会学会での報告では、昨年の北海道社会学会での報告同様、林業女性研究が必要なことが認められた。なお、これらのインタビューはこれまでの海外調査と同様の調査票を利用しての調査であり、一部はドイツ語圏で行っている農業女性のキャリア研究の調査票とも共通しており、林業女性の国別比較はもちろん、ドイツやオーストリアに関しては、農業女性と林業女性の比較も可能であり、今後の研究課題としたい。

林業女性の研究は日本と欧州の代表的林業国(オーストリア、スウェーデン、ドイツ)の調査から、まだほとんど進んでおらず、林業女性の活動も緒に就いたばかりである。日本は他国に比べて林業女性支援が公的に行われ、林業女子会の活動のように、異業種との交流や若い女性の活動などの見られるのが特徴的である。女性の自立的活動では、欧州では女性の林業経営者が見られ、ドイツやオーストリアでは、相続により林業経営をしているものが多かったのに対し、スウェーデンでは、狩猟を目的とした林業経営、林地の購入などが特徴的であった。女性の林業労働者は内外ともに非常に少なく、機械化が進んでも、重労働であることが一因である。海外調査(スウェーデン)は、当初の予定よりも困難であったが、関連機関、団体の調査は予定以上であり、個別林業女性への調査も10名を超えて行うことができ、唯一の女性林業者の団体への調査も行うことができ、それなりの成果は得られた。国内調査は、対象が年度で若干変わったが、それなりの成果が得られている。研究発表も、国際学会の発表は報告者人数制限により林業女性単独での報告としては断念したが、研究成果の一部、農家林家女性に関係して報告を行い、国内学会では林業女性、農家林家女性に関係して報告した。また、成果の一部を雑誌等に寄稿した。農村社会学来年度の研究では、計画と順序が異なったが、国内ではその他の林業女性関連団体への調査を行うとともに、林業女性への個別調査を継続する。海外調査では、順序が異なったが、ドイツの林業女性への調査を行う。ドイツ調査については、分担者の一人の大友が十分な調査時間が取れないことから、2名で調査を行い、調査結果の検討会に参加してもらう。学会報告については、国内の学会で成果の一部を報告し、寄稿する。オーストリア調査では、現地の協力者の甚大な努力により、調査は非常にハードであったが、予想外に多くの情報を収集することができた。そのため、これらをまとめるための作業時間が予想外に多く必要となった。しかし、予想外であったため、これらの調査をまとめるための十分な時間が取れていない。文献調査については、資料等も少なく、実用的なものも多く、収集にまだ時間を要する。上記のようなことを鑑み、当初の計画に照らしてみれば、調査は十分すぎる状況で進んでおり、研究はおおむね順調といえよう。調査において、節約に努めた結果、非常に少ない額ではあるが残額が生じた。次年度も調査に多額の費用が見込まれていることから、少しでも残して使用することにした。次年度は計画通り、スウェーデン調査と、岐阜、静岡の林業女子会の調査を行いたい。昨年の調査結果のまとめをしつつ、資料・文献調査を継続したい。また、今年度は学会で2回報告を行うつもりである。上記にあるように、本年度も海外調査で費用がかさむ。他の研究費を使用せざるを得ない状況であり、調査全体に利用する予定である。研究計画申請時よりも、分担者が増え、各自の利用できる費用が大きく減少した。一方、研究者が3名となったので、当初の予定より打ち合わせ会議等の必要が出てきた。それ故、本費用の大半は海外調査に使用して、研究会費は大学研究費で賄った。