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舌癌術後症例の嚥下機能に対する咽頭後壁の代償性変化の研究

近年、摂食・嚥下障害に関する認識が広まるにつれ、患者層も小児から高齢者まで広がり、病院から施設までと様々な環境で摂食・嚥下訓練を行う機会が増えてきた。摂食・嚥下障害の対応法が患者によって異なるのは当然であり、万能な治療・訓練法がないのが実情である。患者情報をできるだけ収集し、綿密な検査を行い、対応することが重要となってくる。口腔癌、とくに舌癌においては食塊を形成し、咽頭へ送り込む舌を切除することとなる。また舌根部は咽頭後壁と接触し、下咽頭、食道へ食塊を送り込む嚥下圧の発生に関わっている。舌癌術後患者の摂食・嚥下機能評価および残存機能に応じた適切なリハビリテーション法を決定するにあたり、ビデオ嚥下造影検査(VFSS)、ビデオ内視鏡検査(VESS)、嚥下圧測定を用いた総合評価が望ましいとされる。また舌切除術を施行した患者において、残存臓器が切除された欠損部臓器の代償をしている可能性が考えられる。今回、嚥下の咽頭期に舌根と接触し嚥下圧を発生させる咽頭後壁に着目した。現在までに舌切除術を施行した患者における咽頭後壁の経時的動態変化と嚥下機能に関する報告は散在するのみである。当分野において舌癌と診断され、舌半側切除術以上を施行した患者で術前・術後に嚥下機能検査を施行した患者を対象としている。また嚥下圧検査は再現性に乏しく、信頼性が低いことが分かった。H27-30年の4年間で舌半側切除以上の58症例のVFSSを施行した。男性36例、女性22例であった。56例は術後経口摂取は問題なく行えた。2例は胃瘻を造設したが、摂食嚥下訓練を行い現在は経口摂取が可能となっている。今回行ったVFSSで咽頭後壁に代償性変化を認めた症例は確認できなかった。今後、検査結果の分析と臨床的な摂食嚥下機能障害との関係についても検討を行い発表を行う予定である。近年、摂食・嚥下障害に関する認識が広がるにつれ、患者層も小児から高齢者まで広がり、病院から施設までと様々な環境で摂食・嚥下訓練を行う機会が増えてきた。摂食・嚥下障害の対応法が患者によって異なるのは当然であり、万能な治療・訓練法はない。患者の情報をできるだけ収集し、綿密な検査を行い、対応することが重要となってくる。研究初年度は舌癌症例が例年より少なく、また術前検査が行えなかった症例もあった。今後は、症例の蓄積を引き続き行い、今までの検査結果の分析と臨床的な摂食嚥下機能障害との関係についても検討を行いたいと考えている。研究初年度は例年に比べ、再建を要する症例が少なかったこと、検査日と手術日の都合から術前ビデオ嚥下造影検査が施行できなかった症例が幾つかあったこと、術後嚥下機能が良好なため経過観察でのビデオ嚥下造影検査を施行しなかった症例があったことなどから当初の予定より症例数が少ない状況である。

現在までに舌切除術を施行した患者における咽頭後壁の経時的動態変化と嚥下機能に関する報告は散在するのみである。当分野において舌癌と診断され、舌半側切除術以上を施行した患者で術前・術後に嚥下機能検査を施行した患者を対象としている。研究初年度は舌癌症例が例年より少なく、また術前検査が行えなかった症例もあった。また嚥下圧検査は再現性に乏しく、信頼性が低いことが分かった。今年度は今までの検査結果の分析と臨床的な摂食嚥下機能障害との関係についても検討を行い発表をしていく予定である。平成27、28年度と舌半側切除以上の症例が例年より少なかったこと、術前ビデオ嚥下造影検査が手術日との都合で施行できなかった症例が幾つかあったことから当初の予定より症例数自体が少ない状況である。また術後経過が良好のため術後ビデオ嚥下造影検査を施行していない症例もある。嚥下圧測定は再現性に乏しいため、患者負担も考慮し中止とした。近年、摂食・嚥下障害に関する認識が広まるにつれ、患者層も小児から高齢者まで広がり、病院から施設までと様々な環境で摂食・嚥下訓練を行う機会が増えてきた。摂食・嚥下障害の対応法が患者によって異なるのは当然であり、万能な治療・訓練法がないのが実情である。患者情報をできるだけ収集し、綿密な検査を行い、対応することが重要となってくる。口腔癌、とくに舌癌においては食塊を形成し、咽頭へ送り込む舌を切除することとなる。また舌根部は咽頭後壁と接触し、下咽頭、食道へ食塊を送り込む嚥下圧の発生に関わっている。舌癌術後患者の摂食・嚥下機能評価および残存機能に応じた適切なリハビリテーション法を決定するにあたり、ビデオ嚥下造影検査(VFSS)、ビデオ内視鏡検査(VESS)、嚥下圧測定を用いた総合評価が望ましいとされる。また舌切除術を施行した患者において、残存臓器が切除された欠損部臓器の代償をしている可能性が考えられる。今回、嚥下の咽頭期に舌根と接触し嚥下圧を発生させる咽頭後壁に着目した。H29年度は舌半側切除以上の13症例のVFSSを施行した。平成27年4月平成30年3月までに舌半側切除術、舌亜全摘、舌全摘と頸部郭清術を施行し、術前後にVFSSで摂食嚥下機能を評価した症例は46例(男性33例、女性13例)である。退院後も摂食リハビリ外来で嚥下訓練と検査を施行している症例と入院期間中で嚥下機能に支障がなく術後の長期にわたる検査が行えていない症例があり、予想より症例数が少ないのが現状である。ただこの研究期間中に経口摂取が行えない症例は認めなかった。
分散型ソフトウェアの新しい構成方式の研究

分散型のソフトウェアを開発する際に,分散処理とアプリケーションロジックを合わせて開発することは,アプリケーションロジックと分散処理の混同を招き,開発作業を必要以上に複雑にしてしまう.本研究では,アプリケーションロジックと分散処理の分離が可能なような分散システムのアーキテクチャを提案し,それに基づく分散システム開発の手法を提案した.さらに,その分散化手法を実現するためのツールを開発した.分散処理には,アプリケーションによらない共通の処理と,アプリケーションごとに開発が必要な個別の処理がある.本研究では,共通な処理はフレームワークとしてまとめアプリケーションごとに開発しなくても済むようにし,また,アプリケーション固有の処理は,フレームワークのホットスポットとして開発者が追加あるいはフレームワークの機能を変更できるようにし,開発者の負担を軽減させることに成功した.また,追加する分散処理については,分散処理のスペシャリストが自分で開発できるのと同時に,準備された部品の中から選択しても使用することができるようなシステムのアーキテクチャを採用している.現在,我々のシステムにおいて,開発者が機能を追加できるホットスポットは,ネットワーク処理やスレッド制御,例外処理,オブジェクト配置機能である.いくつかの典型的なスケジューリングを行うための部品や,リモートメソッド呼び出しに関係する例外を他の例外に変換する部品などを用意してあり,開発者が自ら開発しなくても既存の部品をシステムに組み込むだけで分散処理が実現できる.研究は,分散システムの開発に広く使用されているJava言語を対象として行った.現時点までで,ツールのおおまかな実装は完了し,クライアント・サーバ型,ピア・ツー・ピア型並びにグリッド型の分散システムを我々の手法を用いて開発できるようになった.分散型のソフトウェアを開発する際に,ネットワーク処理とアプリケーションロジックを合わせて開発することは,アプリケーションロジックとネットワーク処理の混同を招き,開発作業を必要以上に複雑にしてしまう.本研究では,アプリケーションロジックとネットワーク処理の分離が可能なような分散システムのアーキテクチャを提案し,それに基づく分散システム開発の手法を提案する.さらに,その分散化手法を実現するためのツールを開発し提供する.ネットワーク処理には,アプリケーションによらない共通の処理と,アプリケーションごとに開発が必要な個別の処理がある.本研究では,共通な処理はフレームワークとしてまとめアプリケーションごとに開発しなくても済むようにし,また,アプリケーション固有の処理は,フレームワークのホットスポットとして開発者が追加あるいはフレームワークの機能を変更できるようにし,開発者の負担を軽減させることを狙っている.また,追加するネットワーク処理については,ネットワークスペシャリストが自分で開発できるのと同時に,準備された部品の中から選択しても使用することができるようなシステムのアーキテクチャを採用している.現在,我々のシステムにおいて,開発者が機能を追加できるホットスポットは,スケジューリング機能と例外処理機能である,いくつかの典型的なスケジューリングを行うための部品や,リモートメソッド呼び出しに関係する例外を他の例外に変換する部品などを用意してあり,開発者が自ら開発しなくても既存の部品をシステムに組み込むだけで分散処理が実現できる.これまでの研究により,クライアント・サーバ型のシステムの分散化に加えて,ピア・ツー・ピア型やクライアントとサーバが絡み合った複合型のシステムを,本手法を用いて分散化できるようになった.分散型のソフトウェアを開発する際に,分散処理とアプリケーションロジックを合わせて開発することは,アプリケーションロジックと分散処理の混同を招き,開発作業を必要以上に複雑にしてしまう.本研究では,アプリケーションロジックと分散処理の分離が可能なような分散システムのアーキテクチャを提案し,それに基づく分散システム開発の手法を提案した.さらに,その分散化手法を実現するためのツールを開発した.分散処理には,アプリケーションによらない共通の処理と,アプリケーションごとに開発が必要な個別の処理がある.本研究では,共通な処理はフレームワークとしてまとめアプリケーションごとに開発しなくても済むようにし,また,アプリケーション固有の処理は,フレームワークのホットスポットとして開発者が追加あるいはフレームワークの機能を変更できるようにし,開発者の負担を軽減させることに成功した.また,追加する分散処理については,分散処理のスペシャリストが自分で開発できるのと同時に,準備された部品の中から選択しても使用することができるようなシステムのアーキテクチャを採用している.現在,我々のシステムにおいて,開発者が機能を追加できるホットスポットは,ネットワーク処理やスレッド制御,例外処理,オブジェクト配置機能である.いくつかの典型的なスケジューリングを行うための部品や,リモートメソッド呼び出しに関係する例外を他の例外に変換する部品などを用意してあり,開発者が自ら開発しなくても既存の部品をシステムに組み込むだけで分散処理が実現できる.研究は,分散システムの開発に広く使用されているJava言語を対象として行った.現時点までで,ツールのおおまかな実装は完了し,クライアント・サーバ型,ピア・ツー・ピア型並びにグリッド型の分散システムを我々の手法を用いて開発できるようになった.
細胞が接着領域を確保するために行う新現象「場所取り」の解析

接着細胞の多くは,培養容器への接着が正常に生育させるためには必須である。浮遊状態におかれた接着細胞は,培養容器との接着の足場を形成するために必要ないくつかの細胞外マトリックスを放出することが知られている。本研究では,細胞が培養容器へ接着する過程において,排他的に接着領域を確保する現象,すなわち「場所取り」現象が存在することを見いだした。そして,この現象に関与する未知の因子の同定を試みた。一方,汎用されるプラスチック製培養容器の素材の多くは,疎水性のポリスチレンであるため,浮遊状態の接着細胞から培養溶液中へと放出される親水性タンパク質の多くは,細胞培養容器に対して高い親和性を持たない。したがって,多くの培養容器は,細胞接着面を化学的に親水処理している。さらに,細胞接着を促進させるため,細胞培養容器表面をポリリジン,ポリエチレンイミン,ポリアリルアミン等の塩基性高分子で被覆するほか,コラーゲンやゼラチン,またはフィブロネクチやラミニンなどの細胞外マトリックスを人為的に塗布する場合が多い。これらが細胞表面に存在する接着因子受容体と相互作用することで,細胞の伸展や増殖,分化など生育に必要な情報が伝達される。本研究では,細胞が基質へと接着する過程よりも前に現れる生理現象に着目した。例えば,単層で増殖する動物細胞を培養容器に播種すると,ほぼ均一に分散し,やがて敷石状,線維状に成長後,接触阻害により細胞の運動や増殖が停止する。この現象は,半世紀以上も前から知られている。この「均一に分散する過程」において,細胞からの未同定化合物の放出を伴う「場所取り」の過程が存在することを初めて見いだした。この「場所取り」という表現は,ある細胞が接着,伸展する領域を確保するため,何らかの因子を放出し,他の細胞を寄せ付けないようにする現象を指すものである。現在,上記因子の抽出法の確立を目指し,さらに質量分析装置を用いてこの化合物の同定を試みている。また,細胞が接着する前の過程における分子メカニズムの解明に取り組んでいる。汎用の培養細胞のうち,接着細胞の多くは培養基質,すなわち足場に依存性である。これらの細胞を正常に生育させるためには,培養容器への接着が必須である。このような細胞-基質間の接着には,コラーゲンやゼラチン,またはフィブロネクチやラミニンなどの接着促進因子としての細胞外マトリックスの塗布過程が要求される場合が多い。最近では,これらの人為的に塗布された接着促進因子のほかに,浮遊状態の接着細胞が自身で放出した上記以外の未知の細胞外マトリックスの存在が指摘されている。これらの細胞外接着関連因子のほとんどすべては親水性のタンパク質である。ところで,汎用されるプラスチック製培養容器の素材の多くは,疎水性ポリスチレンであるため,人為的塗布,または浮遊状態の接着細胞から培養溶液中へと放出された親水性タンパク質の多くは,細胞培養容器に対して高い親和性を持たない。この問題を解決するために,培養容器の細胞接着面を化学的に親水処理する必要がある。また,細胞接着を促進させるため,細胞培養容器表面をポリリジン,ポリエチレンイミン,ポリアリルアミン等の塩基性高分子で被覆する場合もある。浮遊状態の接着細胞は,細胞表面に存在する接着因子受容体と細胞外マトリックスとの相互作用を介して培養基質に接着することで初めて,細胞の伸展や増殖,分化など生育に必要な情報が伝達される。本研究では,細胞が基質へと接着する過程よりも前の段階で発見された生理現象に着目した。すなわち,浮遊状態の接着細胞が,培養基質と接着する前に,自身の接着する領域をあらかじめ確保する現象,「場所取り」の過程が存在することを初めて見いだした。本研究では,「場所取り」因子の抽出法の確立を目指し,この化合物の同定を試みた。さらに,細胞が接着する前後における作用機序の解明を目指した。細胞生物学平成25年度の研究計画の命題は,「場所取り」が細胞の世界では普遍的な現象であることを証明することである。当該研究期間において,培養した細胞から目的の「場所取り」因子を抽出し,質量分析法により同定するための条件を確立した。さらに,複数の細胞において,「場所取り」行為が観察された。したがって,研究計画に沿っておおむね順調に進展していると考えられる。研究計画に沿って研究を推進する。ただし,目的化合物の分析に関連する項目について,当初の研究計画に記載した,当該研究機関が所有する共通機器による解析だけでは不十分な可能性が生じた。そこで,更なる解析を実施するために,より高機能で最新の設備を有する外部研究機関による委託分析を新たに行う。平成25年度の研究において,個々の培養細胞から放出される「場所取り」因子の抽出法を確立することができた。

実験計画はおおむね順調に推移しているが,同因子の抽出に関わる試薬や,細胞培養に使用する機材が実験開始当初の消費予想量に満たない量で完遂した。よって当該年度においては試薬や細胞培養器具の購入に必要と推測して設定した予算額に余剰が生じた。本研究の遂行過程で発見された化合物について,より詳細な解析が必要となった。すなわち,個々の培養細胞から放出される「場所取り」因子を質量分析法によって解析するためには,より精製度の高い,高品質の因子を調製し,最新の高機能機器を有する研究機関による外部委託分析を行う必要が生じた。平成26年度の研究計画について,大きな変更は生じないが,上記因子の精製と外部委託分析を遂行するための予算に,平成25年度予算の残額を振り替えて使用する。
日常生活における光・温熱環境が及ぼすヒトの環境適応能への影響に関する研究

本研究では、日常生活において曝される温熱・光環境について、年間を通した実態調査を行うと同時に、唾液分析によりホルモン分泌量を測定し、環境要因と内分泌挙動との関係について検討を行った.その結果、温熱・光環境ともに内分泌挙動と有意な相関がみられ、特に光環境が内分泌挙動の変動に及ぼす影響については、短期の光曝露履歴が個人内変動と関係し、長期的な光曝露履歴が個人間の差と関係することが示唆された.本研究では、日常生活において曝される温熱・光環境について、年間を通した実態調査を行うと同時に、唾液分析によりホルモン分泌量を測定し、環境要因と内分泌挙動との関係について検討を行った.その結果、温熱・光環境ともに内分泌挙動と有意な相関がみられ、特に光環境が内分泌挙動の変動に及ぼす影響については、短期の光曝露履歴が個人内変動と関係し、長期的な光曝露履歴が個人間の差と関係することが示唆された.本研究では,日常生活において曝露される光の強さや気温・湿度などの生活環境について個人毎・季節毎の調査を行うと同時に,唾液分析によりメラトニンおよびコルチゾールホルモンの分泌量を測定し,光環境・温熱環境が内分泌系に及ぼす長期的な影響とその季節変動について検討することを計画している。平成19年度は,夏季と秋季におけるフィールド調査を行った。実験期間は夏至および秋分から1ヶ月間とした。事前アンケートにより普段の就寝・起床時刻および月経周期がほぼ規則的であると回答した健康な青年女子を被験者とし,各季節にっき7日間,日常生活において曝露される気温,湿度,光の強さおよび活動量を携帯型記録計により測定するとともに,測定期間中のうちの1日間,指定した時間毎に唾液を採取させ,併せて睡眠時間などに関するアンケートを記入させた。以上の調査により,夏季と秋季において実際に曝露される光環境・温熱環境の把握,およびこれらの環境要因が内分泌挙動へ与える影響についての検討を行った。被験者周囲の平均気温・平均湿度は,夏季27°C・67%,秋季26°C・60%であり,特に秋季の気温は例年よりも高く,温熱環境において大きな季節差はみられなかった。また,被験者の受光照度は時間帯により夏季と秋季で異なる傾向にあったものの,夏季の実験期間は梅雨と重なり,光環境についても夏季と秋季で大差は認められなかった。これら初年度の結果や日本の気候を加味し,次年度は光環境・温熱環境ともより対照的となる4つの時期を,それぞれの四季に相当する実験期間として選択し,季節間の差異について検討を行う予定である。平成20年度は前年度に引き続き、7日間のフィールド調査を各季節において実施した。日常生活において曝される温熱・光環境について、年間を通した実態調査を行うと同時に、唾液分析によりホルモン分泌量を測定し、四季の比較および環境要因と内分泌挙動との関係について検討した。被験者周囲の温熱環境は四季の気候変動に伴う変化が確認された。測定期間中に浴びた光の平均照度は冬季において夏季と秋季より低く、活動量も冬季において少ない傾向にあった。メラトニンの分泌相は、夏季に夜間の分泌量が多い傾向にあったが、値の個人差が大きかった。コルチゾールの分泌相は、冬季において他の季節と比較して低い分泌量を示した。環境要因(温熱.光環境)と内分泌挙動との関係については、個人内の変動を調べるため多重回帰分析を行った結果、コルチゾール分泌量と気温、メラトニン分泌量と照度別曝露時間に有意な相関が認められた(p<0.05)。すなわち、コルチゾール分泌量と平均気温において正の相関がみられ、気温が高いほど1日のコルチゾール分泌量が多いことが示された。メラトニンは、唾液採取日の日中により多くの中・高照度光(≧500・1000・5000・10000 1x)を浴びるか、あるいは夜間に光(≧100.5001x)を浴びた被験者ほど夜間の分泌量が少ないという相関がみられ、日中と夜間における受光履歴の複合的な影響が示唆された。また、個人間の比較を目的として行った主成分回帰分析では、各期間で測定を行った7目間における高照度光(≧10000 1x)への曝露時間とメラトニン分泌量との間に負の相関がみられた。以上のことから、個人のメラトニン分泌量の変動にはその日の受光履歴が関係し、分泌量の個人差には長期的な受光履歴が関係していることが示唆された。
分布したアクチュエータで柔らかく動くマイクロ運動システム

アクチュエータが分布したマイクロ運動システムとして、血管内などに蛇のように自分で曲がって入る能動カテーテルの他、ミミズのように蠕動運動するシステム、2次元的にアクチュエータを並べた感覚刺激デバイス、各部分に静電アクチュエータが分布したベローズ構造のアクチュエータなどについて研究を行った。本研究の中心となる能動カテーテルは、複数のリンクとジョイントからなり内側と外側にチューブを持つものである。ジョイント部にSMAコイルのアクチュエータを使用して各部が6方向に曲がるようにしてあり、形状記憶合金(SMA)のコイルをア通電加熱して動かす。リンクにシリコンやポリマーを用いたものなど数種類を試作した。これに関連して通信制御用集積回路を各部に取り付けたり、組み立て用技術の開発などもおこなっている。各種のセンサを装着し能動カテーテルを多機能化することができる。カテーテル先端に取り付ける血管内超音波内視鏡用に、圧電トランスジューサを高性能化する研究を行った。このためPZTの細いロッドのアレイをポリマで埋めた1-3コンポジット構造を作るため、微細加工したシリコンを鋳型にして焼結する技術を開発した。また内側の管に通せる光ファイバの先端に薄いダイアフラムを形成した極細圧力センサを開発している。この他カテーテルの曲がりを検出するため、柔軟性のあるポリマーで製作した光導波路に周期を変えたBragg反射型の回折格子を多数直列に形成した分布曲がりセンサについて研究した。以上、分布したアクチュエータで柔らかく動くマイクロ運動システムに関し、試作実験を中心とする研究を行い、目標の成果を得ることができた。多数のアクチュエータが分布し柔らかく動くマイクロ運動システムに関する研究の初年度として、以下の研究成果を得た。1.能動カテーテルの研究蛇のように自分で曲がって血管内などに入っていき、必要な場所に到達できる機能を持つ能動カテーテルを開発した。骨に当たるリンクはマイクロマシニングでシリコン基板上に製作し、また筋肉に当たるアクチュエータには形状記憶合金(SMA)のコイルを使用した。外形は2.4mmで内管を持つ多関節構造である。アクチュエータ動作後の回復用にバイアスバネを使用することで、1関節当たり50°以上曲がる能動カテーテルを製作することができた。2.能動カテーテルのための通信・制御用集積回路の研究能動カテーテルのような複雑なシステムでは、制御用のリ-ド線の本数を減らすために各部に通信・制御用集積回路を内蔵させることが望ましい。この目的で各リンク用の集積回路を製作した。共通の3本の線で電源供給や通信を行うようにした5μmルールによるCMOSICであり、正しく動作させることができた。この他、多くの自由度を持つ能動カテーテルの操作を支援するプログラムの開発を行っている。3.高アスペクト比の微細加工の研究分布型静電マイクロアクチュエータのために、アスペトク比の大きな微細構造を製作する研究を行った。放射光を用いたX線露光で厚さ50μmのネガレジストを幅5μmで加工したが、これには特に現像後の乾燥時に液体の表面張力による貼付が生じないようにするフロリナ-ト乾燥法を開発する必要があった。また反応性イオンエッチング(RIE)によりシリコンを深く高速に加工できるICPRIE装置の開発なども行った。この他、高速レーザCVDによる微細組立技術なども開発しており、目的としていた成果をほぼ達成することができた。設備備品として購入した電子ビーム露光装置は集積回路の製作に利用している。多数のアクチュエータが分布し柔らかく動くマイクロ運動システムに関する研究の2年目として、以下の研究成果を得た。1.能動カテーテルの研究蛇のように自分で曲がって血管内などに入っていき、必要な場所に到達できる機能を持つ多関節構造の能動カテーテルを開発した。

筋肉に当たるアクチュエータには形状記憶合金(SMA)のコイルを使用した。外径は2.4mmのもので骨に当たるリンクをマイクロマシニングでシリコン基板上に製作したものの他、リンクを液晶ポリマーの射出成形で製作したさらに細いものも製作している。2.能動カテーテルのための通信・制御用集積回路の研究能動カテーテルのような複雑なシステムでは、制御用のリ-ド線の本数を減らすために各部に通信・制御用集積回路を内蔵させることが望ましい。この目的で各リンクに共通の3本の線で電源供給や通信を行うようにした5μmルールによるCMOSICを製作し、正しく動作させることができた。このICを各リンクに装着した能動カテーテルを製作している。3.立体的微細加工の研究分布型静電マイクロアクチュエータのために、アスペクト比の大きな微細構造を製作する研究を行った。放射光を用いたX線露光で厚さ50μmのネガレジストを幅5μmで加工したが、これには特に現象後の乾燥時に液体の表面張力による貼付が生じないようにするフロリナ-ト乾燥法を開発している。この他、高速レーザCVDによる微細組立技術も開発した。4.能動カテーテルのためのセンサ先端に取り付ける超音波イメージャ、曲がりを検出するため外側のチューブに光導波路を形成した分布型センサを開発しており、またこれらの情報を基に能動カテーテルを制御する技術を開発している。アクチュエータが分布したマイクロ運動システムとして、血管内などに蛇のように自分で曲がって入る能動カテーテルの他、ミミズのように蟠動運動するシステム、2次元的にアクチュエータを並べた触覚刺激デバイス、各部分に静電アクチュエータが分布したベローズ構造のアクチュエータなどについて研究を行った。本研究の中心となる能動カテーテルは、複数のリンクとジョイントからなる小形の多関節型ロボットであり、ジョイント部にSMAコイルのアクチュエータを使用して各部が6方向に曲がるようにしてあり、内側と外側にチューブを持つものである。通電加熱して動かす形状記憶合金(SMA)のコイルをアクチュエータに用いており、本年度は新たに3種類の方式を試作した。各種のセンサを装着し能動カテーテルを多機能化することができる。カテーテル先端に取り付ける血管内超音波内視鏡用に、圧電トランスジューサを高性能化する研究を行った。このためPZTの細いロッドのアレイをポリマで埋めた1-3コンポジット構造を作るため、微細加工したシリコンを鋳型にして焼結する技術を開発した。また内側の管に通せる光ファイバの先端に薄いダイアフラムを形成した極細圧力センサを開発している。この他カテーテルの曲がりを検出するため、柔軟性のあるポリマーで製作した光導波路に周期を変えたBragg反射型の回折格子を多数直列に形成した分布型曲がりセンサについて研究した。
常圧から超臨界圧における液中レーザー誘起プラズマナノ構造物質合成

液相レーザーアブレーションによるナノ粒子作製おいて、液相の圧力および組成がナノ粒子の形状や特性に与える影響を調査した。特に、高圧の水-エタノール混合溶液中でのZnOナノ粒子の作製と高圧のCO2中での錫のアブレーションに取り組んだ。ZnOナノ粒子の作製では、フォトルミネッセンス測定を通し、粒子中の欠陥に対する溶媒の化学的性質と圧力による影響を明らかにした。シャドウグラフィにより、錫のアブレーションが起こる領域の経時変化を調査し、発生したバブル構造の寿命が圧力に依存していることを見出した。得られた結果から、液相の圧力と組成変化によりナノ粒子の構造と特性が効果的に変調されることを明らかにした液相レーザーアブレーションによるナノ粒子作製おいて、液相の圧力および組成がナノ粒子の形状や特性に与える影響を調査した。得られた結果から、液相の圧力と組成変化によりナノ粒子の構造と特性が効果的に変調されることを明らかにした本研究では、液中レーザーアブレーションを用いたナノ構造物質合成プロセスにおける圧力の効果に関して研究を行う。臨界圧よりも高い高圧力流体雰囲気でのレーザーアブレーションを行うことで、局所的に高温・高圧の超臨界流体状態が生成でき、超臨界流体雰囲気をともなうレーザーアブレーションが、超臨界水などで問題となる反応容器の耐食性等を気にする事無く、容易に実現可能となる。当該年度においては、高圧力流体雰囲気として高圧水を用いたZnレーザーアブレーションによるZnOナノ粒子合成に取り組んだ。圧力容器内に設置したZnプレートに、532 nmのナノ秒パルスレーザー(繰り返し周波数:10 Hz、パルスエネルギー:30 mJ/pulse、パルス幅:3-5 ns)を、焦点距離3 cmのレンズによって集光照射した。アブレーションされたZnを含むレーザー誘起プラズマが生成し、周囲雰囲気である水との反応の後、ZnOナノ粒子が生成された。X線回折測定(XRD)により、主な結晶性生成物は、ウルツ型構造を持つZnOであることを確認した。また、ナノ粒子のサイズは、約35 nm(大気圧)から圧力の増加とともに減少し、約7 MPa以上においてはそのサイズに極端な変化は見られず10-15 nm程度のサイズとなった。蛍光分光を行った所、圧力の増加に伴うエキシトン由来の蛍光発光の低波長側へのシフトが見られた。更に、欠陥に由来する550 nm近傍のブロードな発光が見られ、その発光割合は臨界圧力付近までは圧力の増加とともに増加するが、臨界圧力付近で急激な減少を示すといった興味深い現象を得るに至った。上記不連続点が、臨界圧力近傍に存在することから、高圧水の局所的な加熱によって生成した超臨界水雰囲気(臨界温度:647.1 K)の寄与によるものと考えられ、本プロセスの特殊性の一端を示すことができた。初年度、Znをターゲットとした高圧力水中レーザーアブレーションプロセスにとりくみ、生成ZnOナノ粒子が持つ特性の圧力依存性を示した。圧力が、ナノ構造物質の特性を制御する一つのプロセスパラメータとなり得ることを示したのみならず、臨界圧力近傍における蛍光特性の不連続性は、超臨界水雰囲気をプロセスに用いるといった、本研究の独創的アプローチの確証を既に与える結果である。また、上記結果には記載できなかったが、エタノール雰囲気やその水との混合雰囲気を用いたレーザーアブレーションによる系統的な研究も既に進行しており、H25年度には、更なる興味深い現象の報告ができるものと思われる。初年度に既に査読付き論文を1件報告し、招待講演を含む3件の国際学会での発表、2件の国内学会での発表といった成果に結びついている。研究の発展状況、また、比較的豊富な初年度の業績から、非常に順調に研究が進行していると判断している。H24年度に引き続き、エタノール、水の混合比および圧力を変化させた雰囲気によるZnのアブレーションを行う。雰囲気として、新たにメタノール雰囲気も導入し、ターゲット材料としてはTi材料から新たに導入する予定である。更に、S元素を含む雰囲気におけるアブレーションにも取り組む予定である。生成物質の評価は、フォトルミネッセンス、走査電子顕微鏡、X線回折、ラマン分光、透過電子顕微鏡等を用いて行う。シャドーグラフ法や発光分光法を用いた反応雰囲気の診断にも取り組み、ナノ構造物質の特性と反応雰囲気との関係を明らかにしていく。表面修飾剤の適応などとともに、生成ナノ構造物質の経時変化・安定性に関する観察も行なっていく予定である。様々な雰囲気、様々な材料による研究を通じ、圧力による生成物質の制御性およびそのメカニズムについて考察を進める。主な物品としては、より効率的なナノ構造物質の分析を可能とするべく、遠心分離器の導入を予定している(15万円)。旅費としては、国際学会への参加(25万円)、研究打ち合わせや学会参加のための国内出張(20万円)を計上している。その他、ターゲット材料や化学薬品、レーザー用のフラッシュランプなどの消耗品を予定しており、予算額に沿った使用計画が立てられている。
プラズマMOCVD法によるBN-C系ナノコンポジット膜の作製

本研究では、プラズマMOCVD法によるBN-Cナノコンポジット膜の作製において、反応ガス中にC_2H_2を添加ずることにより、生成膜中のBN/C組成の制御を試みた。プラズマとして、通常の電子密度を持つプラズマ(電子密度:10^<10>cm^<-3>)と比較して、1000倍以上高い電子密度を持つ高密度プラズマ(電子密度:10^<13>cm^<-3>)を用いた。高密度プラズマは誘導結合方式により、13.56MHz、300Wの出力で発生させた。MO試薬としては、分子内にすでにB、N、Cを含んでいるトリメチルアミンボラン((CH_3)_3N-BH_3)を用いた。実験の手順としては、まず、反応容器、原料蒸発器を排気後、基板をヒーターを用いて所定温度(700°C)まで上昇させ、同時に原料蒸発器内に充填したMO原料を30°Cで蒸発させた。次にMO原料をキャリヤーガス(N_2,H_2,C_2H_2)により反応容器内に導入し、プラズマによりC_2H_2とともに分解させ、Si(100)基板(12×12×0、5mm)上に30分間成膜した。生成膜のFT-IRスペクトル、XPSスペクトルから生成膜中に、B-N結合、C-C結合の存在が確認された。しかしながら、XRDパターンからはピークが観察されず、BN-C膜はBN、Cともにアモルファスであることが確認された。すなわち、この場合にも生成膜はナノコンポジット膜であった。反応ガスとしてC_2H_2+H_2混合ガスを用いた場谷には、膜中のNはBと比較して少なくなっており、B-N結合以外にB-C結合の存在が確認された。これに対して、反応ガスとしてC_2H_2+N_2混合ガスを用いた場合には、不足分の窒素が補填され、アモルファスのBNとアモルファスのCのみからなるナノコンポジット膜の作製に成功した。このとき、BNとCの組成はC_2H_2/N_2=0.067,1.5においてBN:C=1:2、C_2H_2/N_2=4.0においてBN:C=1:3と、組成の大きく異なる膜が作製された。
燃料ガス貯蔵型レーザー核融合用高分子燃料容器の開発

本研究は、燃料ガスのバリヤ-性に優れ、且つ、高い耐放射線性を有する高分子材料の開発とそれによるレーザー核融合用燃料容器の製作を目的とした。材料開発においては、従来より用いられているポリスチレン(PS)を基本に考えた。極性モノマーであるアクリロニトリルとスチレンを共重合し、スチレンネットワーク内に極性基を導入した(以下AS)。ASをジクロロメタン溶媒に溶かし、キャスティング法で薄膜を生成し、水素ガス透過率を測定した。ASの水素ガス透過率はPSに比べ約50%程度減少することが判明した。極性基の導入が気体透過特性に効果をもたらすことを証明したと同時に燃料の貯蔵性に優れる高分子材料開発の見通しを得た。次に、耐放射線性を検証するため、三重水素から放出されるβ線と同程度のエネルギーを持つ電子ビーム(20keV)をASに照射し、水素ガス透過率を測定した。電子ビーム照射前後における水素ガス透過率の変化は観測できず、ASは耐放射線性にも優れることが判った。AS材料を用いて、複合エマルション法によって中空球を製作した。直径、壁厚の制御性はPS中空球の場合と同様に容易であることが判った。さらに、電子顕微鏡による観察で表面粗さが0.1μm以下であることを確認した。ASを用いて、従来のPS中空球と遜色ないものを製作可能なことが判った。以上の結果より、燃料ガス貯蔵型高分子燃料容器開発の指針を得た。
大学職員の経営企画能力養成に関する社会人大学院での学び-人事部への調査から-

・研究目的18歳人口の減少等、外部環境の変化に伴い、大学は戦略的な経営を行う必要があり、現場に近い大学職員の経営企画能力の育成は極めて重要となってきている。中教審の答申では、「業務の高度化・複雑化に伴い、大学院等で専門的教育を受けた職員が相当程度いる」ことが、教員・職員協働で大学改革を実行する必要条件になるとしている。OJTや集合研修と異なり、集中して体系的に、専門分野について学べる大学院は、大学職員の職能開発の有効な手段であると考えられる。一方で、職能開発における大学院の優先順位はそれほど高くなく、大学職員自身が業務外の時間に経済的負担を負って進学している現状がある。そこで本研究では、職場である大学側と社会人大学院を修了した大学職員との間の「大学院教育の有用性」に対する意識の違いを明らかにすることを目的として研究を実施した。・研究方法全国の国公私立大学(771校)の人事部を対象に質問紙法にて「職能開発における大学院教育の位置づけ」を問う調査を行うと共に、特徴的な大学2大学にヒアリング調査を実施した。・研究成果本調査の有効回答数は272校であり、回答率は35.3%であった。調査の結果、大学職員の能力開発については98.9%、自己啓発については95.6%の大学がその必要性を感じていることが明らかとなった。一方、大学院を「自己啓発の場として望ましい」とした回答は全体の19.5%であり、大学院進学を支援する制度を持つ大学は、22.1%であった。先行研究において明らかになっている大学院を修了した大学職員自身が感じる「大学院の有用性」と、職場側が感じる「大学院の有用性」が大きく乖離することが浮き彫りとなった。加えて、ヒアリング調査においては、大学院で学んだ知識の実務への還元についての不安も挙げられた。
ケミカルグライコミクスによる細胞の包括的な糖鎖代謝ネットワーク解析

糖鎖の代謝の全体像と、それが環境依存的に変動する意義や仕組みがどうなっているのかについては不明な点が多く残されているため、本研究では、細胞の糖鎖代謝系の一部が撹乱されたときに,細胞全体の糖鎖発現ネットワークはどの程度影響を受ける(あるいは受けない)のかをケミカルグライコミクスのアプローチにより明らかにする。糖鎖代謝の解明に大きく寄与した糖鎖生合成や細胞内転送に作用する各種阻害剤を細胞に添加し、細胞全体の包括的なグライコームを解析し個々のサブグライコーム間のネットワークを明らかにする。初年度である2018年度は、小胞体またはゴルジ体における糖鎖のプロセシングに影響することが知られている薬剤としてツニカマイシン、N-ブチル-1-デオキシノジリマイシン、サプシガルジン、1-デオキシマンノジリマイシンを選定し、HeLa細胞またはHepG2細胞を用いてこれらの薬剤が糖鎖代謝に及ぼす影響を特にN-結合型糖鎖と遊離オリゴ糖を対象に解析を行った。いずれも研究例の多い薬剤であることから、論文に記載の条件を参考に薬剤の添加実験を行ったところ、全ての薬剤において既に報告されている特徴的な糖鎖の発現変動を検出することができた。さらに、個々の薬剤について、過去に報告がなくかつ予測困難な糖鎖の発現変動も複数検出することができた。例えば、ツニカマイシンの場合、N-結合型糖鎖、遊離オリゴ糖ともに総発現量が大きく低減したが、発現の変動の程度は糖鎖の構造に依存して異なること、発現量がむしろ有意に増大する糖鎖もあることがわかった。また、サプシガルジンと1-デオキシマンノジリマイシンに関しては、興味深い発現変動を与えた糖鎖の局在を調べるために、細胞分画を行い糖鎖の局在情報に関する情報を得た。年度初めの計画通りに概ね進捗しているため。昨年度の検討により明らかになった興味深い発現変動を示す糖鎖について、その構造をより詳細に解析する(結合様式など)。昨年度解析対象としたN-結合型糖鎖や遊離オリゴ糖に加え、スフィンゴ糖脂質などの他の複合糖質糖鎖についても解析を進める。興味深い発現変動を与えた糖鎖については、細胞分画を行い糖鎖の局在情報に関する情報を収集する。小胞体やゴルジ体等における糖鎖のプロセシングに影響することが知られている薬剤としてさらにデオキシノジリマイシン、モネイシン等についても検討を開始する。個々の発現変動を糖鎖の代謝経路に外挿し、各種薬剤が糖鎖代謝に与える影響の全体像を俯瞰する。
コ・リノベーションの展開を空き家対策に適用させるコミュニティ基盤型計画技術の開発

コ・リノベーションの展開を空き家対策に適用させるコミュニティ基盤型の計画技術の開発を目指して、まず、先行研究で実施した全国自治体アンケート調査の結果とWEBによる全国自治体空き家問題対策調査より、積極的に民間団体(中間支援組織)や地域と連携して空き家問題に取り組んでいる地方自治体の情報を整理・収集して、予備調査を行った。その結果、総合的な空き家対策をまちづくりや市街地環境整備にまで展開させている高崎市・前橋市・鶴岡市を対象に市役所担当者および連携する民間団体担当者に対して支援制度の内容・制度の目的と経緯・実績と成果、行政と民間団体の連携についてヒアリングを行うとともに、その成果としての空き家の利活用現場の踏査を行った。リノベーションを介してヒト・モノ・コトのネットワークが連鎖的に拡がるコ・リノベーションに関しては、地域において住宅ストックのリノベーションの連鎖や拡がりがみられる昭和町(大阪市)・七道(堺市)・郡上八幡(郡上市)・篠山市城下町を対象にリノベ実践者や支援者等に、物件探しから設計・施工のプロセスおよびリノベーション前・中・後のつき合い関係等についてヒアリングを行った。その結果、多くの事例のリノベーション前・中・後において、リノベーション実践者間や支援者との関係だけでなく、近隣や新たなリノベーション志望者との関係にまで徐々に構築、展開されていく実態が明らかとなった。特にセルフ・リノベーションにおいてその傾向は顕著である。実践的研究に向けた試行的取り組みとして、福岡市七隈校区において空き家実態調査を行った。その結果として、「戸建住宅の空き家化予防」と「学生向け賃貸住宅の再生」が喫緊の課題であることを指摘し、地域内のT邸(一人暮らし、月の半分以上不在)を対象として空き家化予防を目的に利活用・改修・運営のシミュレーションを作成した。コ・リノベーションに関する調査研究は、これまでの住宅ストック活用研究の蓄積とネットワークがあるため、地方自治体を対象とする空き家問題に関する調査研究は、東大阪市役所の空き家担当部署と協働で進めており各自治体の調査協力が得やすいため、全体としておおむね順調に進展している。地方自治体と積極的に連携して空き家問題対策に取り組んでいる中間支援組織につては、想定していたほど存在しないことがわかってきた。次年度は、それらの実態を把握するために全国の中間支援組織を対象としてアンケート調査を行う予定であったが、個別訪問のヒアリング調査を行うことにする。空き家問題対策に積極的に取り組む地方自治体および連携する民間団体(中間支援組織)を対象とした調査、コ・リノベーションが展開されている地域におけるリノベーション実践者・支援者を対象とした調査、それぞれをより進展させるとともに、両調査研究で得る知見を繋いで、コ・リノベーションの展開を空き家対策に適用させるコミュニティ基盤型の計画技術の提案を行う。また、3年目と4年目に実施する実践的研究にむけて、今後提案する計画技術を試行する地域と空き家を探す。
社会探検の認識論：19世紀英国社会科学におけるフィールド・ワークの科学史的研究

本研究は1850年頃から1910年頃のイギリスで興った社会探検家と呼ばれる社会観察の方法について研究する。同時代に存在していた統計的社会調査とは異なり、社会探検家たちは実際に調査地へと足を運び、微細な記録を残した。本研究は社会科学において「フィールド」が果たしてきた役割を歴史的に探究し、どのようにしてひとびとの生活や経験といった一見とるにたりない対象が真剣な科学的観察に値する対象として設定されるようになり、そうした対象を知るための方法として実際に人々の住む場所を訪れ、当事者たちの話を聞くという活動が社会科学的知識の生産にとって重要なものとなりえたのかを明らかにする。
髄膜炎菌の宿主細胞侵入に関与するグルタミン酸取込を含むシグナル伝達系の網羅的解析

髄膜炎菌GltT-GltMグルタミン酸トランスポーターによるグルタミン酸の取り込みが髄膜炎菌の宿主細胞の侵入における作用機序に関して分子遺伝学的及び細胞生物学的解析を行なった。その結果、髄膜炎菌のGltT-GltMトランスポーターは宿主細胞へ接着・侵入する際に自身の環境中(マイクロコロニー内)のグルタミン酸濃度を一過的に低下させて髄膜炎菌の細胞侵入を促進している可能性を見出した。さらには細胞接着時のみに宿主細胞内の抗酸化物質として作用するグルタチオンの髄膜炎菌内での量が増加することも見出し、GltT-GltMの病原因子としてのマルチな機能を解明した。髄膜炎菌の宿主細胞への侵入に関与するGltT-GltM transporterを介したグルタミン酸の取込みを一つのコンポーネントとするシグナル伝達系の解明のために、ヒト脳内皮血管細胞(HBMEC)に野生型株及びgltT-gltM変異株を昨年度決定した条件下でin vitroで感染させ、細菌由来のRNAを回収し、リボソーマルRNAを除いた後に、そのRNAコンテント(転写物の種類と量比)をRNA seqを用いて解析した。その結果、野生株と変異株では大きな変化が認められなく、GltT-GltM transporterを介した髄膜炎菌の細胞侵入機構は転写制御には依存しないことが明らかとなった。さらに転写後制御を検証するためにヒト脳内皮血管細胞(HBMEC)に野生型株及びgltT-gltM変異株をin vitroで感染させ、細菌由来タンパクをを回収し、Tamdem Mass Tag(TMT)による網羅的タンパク発現解析を行なった。その結果、線毛のマイナータンパクであるPilCタンパクの発現が顕著に低下している可能性が示唆された。さらには酸化還元条件が変動するとその量比が変動すると言われる、グルタレドキシンやチオレドキシンタンパクの量比変動も認められた。これからの結果からGltT-GltM transporterを介した髄膜炎菌の細胞侵入機構はタンパクレベル、(翻訳制御もしくはタンパク分解)での制御機構である可能性が考えられた。野生株とgltT-gltM欠損髄膜炎菌株のヒト脳血管内皮細胞(以下HBMEC)の感染におけるRNA及びタンパクのサンプリング測定条件の検討(パイロット実験)を行なった。感染時間及び感染濃度を異なる条件で実施し、プレート上で培養した野生株とgltT-gltM欠損株の全タンパクを回収した。そのタンクサンプルを二次元電気泳動を適用してCBB染色及び銀染色によるスポットパターンの相違の有無を基準として測定条件を検討した結果、培養細胞に対して細菌の濃度を500倍(MOI=500)で3時間感染させれば充分な差異が観察され得ることを確認した。さらに髄膜炎菌が感染したHBMECから髄膜炎菌のみを効率良く回収するサンプリング法の検討も行ない、スクレーパーで回収する物理的破砕手法よりも2%サポニン(界面活性剤)による化学的処理による方法がHMBECの混入をより減らした状態で髄膜炎菌のRNA及びタンパクを回収出来ることが確認出来た。上記の条件設定でHBMECに感染した野生株とgltT-gltM欠損髄膜炎菌株のRNAを回収し、RNAseqによる網羅的遺伝子発現解析をする準備を完了することが出来た。一方で、来年度以降に実施するタンパクレベルの発現差異のWestern blottingによる解析のための準備として髄膜炎菌全タンパクに対するウサギ血清を作製することが出来た。髄膜炎菌Neisseriameningitidis GltT-GltMグルタミン酸トランスポーターによるグルタミン酸の取り込みが髄膜炎菌の宿主細胞の侵入に必須であるが、その分子機序に関しては不明のままであった。その後、さらに解析を進め、その作用機序に関して以下のような結果が得られた。1.血清を含む培地(Assay medium[AM])ではgltT-gltM欠損株は野生株に比べて1/100の細胞侵入能の低下が認められたが、血清を含まない培地(AM-serum[AM(-S)])中ではその低下が1/10までに抑圧された。また、そのgltT-gltM欠損株の細胞侵入能低下の抑圧はAM(-S)へのNaCl添加では解除されなかったが、500μMグルタミン酸添加で解除された。3.AM中のグルタミン酸濃度はAM[-S]と比較して低濃度であった。4.低MOIで感染させた際にはAM[-S]への500μMグルタミン酸添加によってもgltT-gltM欠損株の細胞侵入能低下の抑圧は解除されなかった。5.Ezrinの集積もAM中のgltT-gltM欠損株では認められず、AM(-S)中で認められるが、AM(-S)へのグルタミン酸添加によりその集積が解除される現象が認められた。

以上の結果から、髄膜炎菌のGltT-GltMトランスポーターは宿主細胞へ接着・侵入する際に自身の環境中(マイクロコロニー内)のグルタミン酸濃度を一過的に低下させて髄膜炎菌の細胞侵入を促進している可能性が示唆された。細菌学、分子生物学二年目までに転写制御と転写後制御の有無に関して順調に解析出来ているため。今年度はTMT解析によってピックアップされた因子に関して、髄膜炎菌の感染機構への関与をさらに検証すると共に代謝レベルでの制御機構の可能性に関してもメタボローム解析を適用して検証して行く予定である。野生株とgltT-gltM欠損株の遺伝子発現パターンの差異をRNAseqにより解析し、gltT-gltM欠損株で発現していない遺伝子群を検出する。検出された場合にはその遺伝子に関して更に解析を進める。一方で、野生株とgltT-gltM欠損株のタンパクレベルでの発現差異も二次元電気泳動法を用いて解析する。タンパク発現の網羅的解析を二次元電気泳動のスポット比較の外部委託解析にする予定であったが、理研との共同研究によりTamdem Mass Tagによる解析がほぼ材料費だけで済んだため。本年度はメタボローム解析を外部委託で実施する予定であるため、そちらの費用に充てる予定である。RNAseq及び二次元電気泳動法にタンパク解析に用いる消耗品(1次元ゲルストリップ、及びPAGEゲル)、または髄膜炎菌及びHBMECの培養に必要な消防品(シャーレ、フラスコ、培地等)の購入に充てる予定である。
「土地基本法」と都市土地法の媒介・結合関係に関する比較・総合的研究

1外部の研究者をも招いた5回の全体研究会と国別研究会(計4回)を通じて、(1)わが国での関係の施策・立法の動き(土地税制改正、生産緑地制度改正、リゾート開発と自治体の条例制定の動向、都市計画法・建築基準法の改正への動きなど)をフォローすると同時に、(2)対象とする各国での「土地に関する基本理念」と都市土地法との媒介・結合関係のあり方を、その制度的諸態様、媒介項となる法論理や副次的理念の特徴と差異、各国の特徴と相違を基礎づける諸要因などに着目して比較検討する作業を行った。2わが国については、新しい発展への動きもあるが、台湾などと異なり′′土地基本法の理念を具体化する′′という方向は必ずしも強くないこと、計画規制の強化・詳細化への指向もみられる反面、市場メカニズムに依拠した民間活力の誘導という論理は基本的に存続していること、そのことが諸外国と異なるわが国法制度の基本的特質を基礎づけていること、などを確認した。3他方、他の諸国については、「基本理念」と具体的法制度との関係はより明確であるが、その内容の的確な相互比較を行うためには、欧米諸国での新たな動向(とくに都市計画・都市形成システムの柔軟化とその地域的範囲、権限等の見直し)をも踏まえつつ各国都市土地法の全体的な構造を共通の基準で解明する必要があることが確認され、年度の後半から、(1)都市土地法形成の系譜と理念、(2)都市計画とその主体ならびに土地所有権論、(3)公共団体の土地活動、(4)都市開発の事業手法、(5)開発利益論、(6)住宅政策のインパクトを主要な柱として、国別の取りまとめ作業を行った。4平成5年度末に刊行した別記『現代の都市法』(東京大学出版会、1993年2月)はその成果であり、その中では、′′土地所有がもつ二重的性格′′を社会公共的に制御するための理念と多様な法制度、ならびに両者の相互関係がもつ各国の主要な諸特徴が、詳細に分析されている。また、それとは別に、別記の「研究成果報告書」を平成5年度末に作成・提出した。1今年度は本共同研究の初年度であるので、研究分担者間の共通の問題意識の確立の作業をかねて、まずわが国における問題状況を、共同討議(とくに最初の2回の全体研究会)を踏まえつつ具体的に分析する作業から着手した。(1)そのひとつは、わが国の土地基本法それ自体の内容、特徴、問題点などを、欧米および台湾・韓国との対比をも意識しつつ概括的に摘出する第一次的な検討作業で、その成果の一端は、別記の書物中に発表されている(9論文を所収)。(2)いまひとつは、同法の制定と関連づけて進められている都市土地立法の動向と特徴を現時点で分析・把握する作業で、別記の雑誌の「特集ー今日の都市政策と土地法制」(7論文を所収)が、その成果の一部である。2以後の全体研究会(合宿を含めて他に4回)では、上記の作業をフォロ-し、かつ深めると同時に、他の研究対象国における土地に関する基本理念の形成・確立過程とその到達点を、各国の都市土地法と住宅保障政策の全体的発展過程との相関関係のなかで確認し、それを相互に比較する作業を順次進めてきている。そのため、州や都市ごとの差異が大きい米国については、とくに国単位の研究会も開催した。

3確認された知見としては、(1)まず「基本理念」を定めてそれを個別の制度に具体化するというプロセスが見られるのは、日本を別とすれば台湾のみで、他の国では具体的な諸制度の展開とあいまって「基本理念」が形成されてきたこと、(2)その際の「副次的理念」のあり方は国によって一様ではないけれども、しばしば住宅保障政策のあり方と強い相関関係をもち、そのことは都市計画や都市開発制度の中にもみてとれること(英、仏、韓国等)、そして、(3)それらのいずれの点でも日本にはかなりの特殊性があること、などがある。1外部の研究者をも招いた5回の全体研究会と国別研究会(計4回)を通じて、(1)わが国での関係の施策・立法の動き(土地税制改正、生産緑地制度改正、リゾ-ト開発と自治体の条例制定の動向、都市計画法・建築基準法の改正への動きなど)をフォロ-すると同時に、(2)対象とする各国での「土地に関する基本理念」と都市土地法との媒介・結合関係のある方を、その制度的諸態様、媒介項となる法論理や副次的理念の特徴と差異、各国の特徴と相違を基礎づける諸要因などに着目して比較検討する作業を行った(成果の一端は別記参照)。2わが国については、新しい発展への動きもあるが、台湾などと異なり“土地基本法の理念を具体化する"という方向は必ずしも強くないこと、計画規制の強化・詳細化への指向もみられる反面、市場メカニズムに依拠した民間活力の誘導という論理は基本的に存続していること、そのことが諸外国と異なるわが国法制度の基本的特質を基礎づけていること、などを確認した。3他方、他の諸国については、「基本理念」と具体的法制度との関係はより明確であるが、その内容の的確な相互比較を行うためには、欧米諸国での新たな動向(とくに都市計画・都市形成システムの柔軟化とその地域的範囲、権限等の見直し)をも踏まえつつ各国都市土地法の全体的な構造を共通の基準で解明する必要があることが確認され、年度の後半から、(1)都市土地法形成の系譜と理念、(2)都市計画とその主体ならびに土地所有権論、(3)公共団体の土地活動、(4)都市開発の事業手法、(5)開発利益論、(6)住宅政策のインパクトを主要な柱として、国別の取りまとめ作業を行った。その成果は別記の書物として刊行する。また、4 “土地所有がもつ二重的性格"を社会的公共的に制御するための理念と法制度、ならびにその相互関係がもつ各国の特徴のまとめについては、別に「研究成果報告書」を作成・提出する予定である。