hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動作の習熟過程の分析と指導-スキーにおけるパラレルターンについて-

連動技術としての動作の習得や指導では学習者の習熟過程にもとづいて指導を行うことが重要である。本研究は滑走運動として、アルペンスキー・パラレルターン動作を三次元ビデオ映像解析により、エキスパートから中級者までの動作の違いとカービングターンとスキッデイング(ターン中のスキーのずれが大きい)ターンの動作を明らかにし、スキーの習熟過程を検討し、スキー技術の学習指導の資料を得た。実験は雪上でのパラレルターン動作を三次元映像撮影し解析した。被験者は技術レベルの異なるエキスパート、上級者、中級者であった。スキーターンの局面を舵取り局面、エッジの切り換え局面および中間局面とした。ターンはスキーヤーの重心に向心力が生じることによって起こることから、スキーヤーのターン内側への内傾角などを分析した。エキスパートと上級者では体幹と脚の外傾が見られたが、中級者では見られなかったこれら、内傾角のターン局面による変化を中心に、習熟によるターン動作のキネマティクスから見た特徴を明らかにした。これらの研究成果は、学会発表、学術論文としてまとめた。運動技術の指導および習得を効果的に行うためには、動作の習熟レベルを明らかにし、そのレベルに即した指導プラグラムを作成することが重要となる。本研究では、スキーにおけるパラレルターンの習熟過程を三次元ビデオ映像解析によりバイオメカニクス的に明らかにしようとするものである。科学研究費の設備備品費により三次元ビデオ映像解析システムを購入した。予備実験としてインラインスケートのターン技術を、屋外のコンクリート斜面で三次元ビデオ撮影し、そのデータを解析した。撮影にあたり、三次元空間座標を決定する較正用フレームおよび反射マーカーなどの作成をした。本実験としては雪上でのパラレルターンを技術レベル(習熟度)の異なる被験者、約50名を撮影した。これらの試技について、ターンの前半、中間および後半局面についての体幹、脚、重心の内傾角を三次元座標より解析し、エキスパートスキーヤー、上級者および中級者間での動作の違いを検討し、日本体育学会第51回大会に発表した。さらに、平成13年1月に行われた全日本学生スキー選手権大会、および2月に行われた全国高校スキー選手権大会(いずれも新潟県赤倉スキー場)の出場選手について、大回転および回転競技中のフォームを三次元撮影し、技術レベルの異なる選手の技術の違いを三次元解析により求め、習熟段階を明らかにすることを試みている。運動技術としての動作の習得や指導では学習者の習熟過程にもとづいて指導を行うことが重要である。本研究は滑走運動とし、アルペンスキー・パラレルターン動作を三次元ビデオ映像解析により、エキスパートから中級者までの動作の違いとカービングターンとスキッデイング(ターン中のスキーのずれが大きい)ターンの動作を明らかにし、スキーの習熟過程を検討し、スキー技術の学習指導の基礎資料を得ることである。被験者はエキスパート、上級者、中級者である。カービングターンとスキッデイングターンについては、全日本スキー連盟指導員3名にカービングスキーと従来のスキーを用いて行った。スキーターンはスキーヤーの重心に向心力が生じることによって起こることから、スキーヤーはターン内側への内傾角がみられ、ターン局面によって変化する。ターン局面は舵取り、エッジの切り換え局面および中間局面とした。舵取り局面ではエキスパートと上級者では体幹よりも脚の内傾角が大きく、外傾姿勢であったが、中級者では両者の角度がほぼ同じであり外傾姿勢が見られなかった。切り換え局面ではエキスパートでは脚の内傾を深めることで、雪面抗力を得て重心まわりのモーメントを生み出して切り換えていた。一方、上級者では切り換え前の内傾が少なく、左右スキーを踏み換えていた。中級者では体幹を次のターン内側へ先行させる動きが見られ、習熟の程度による動作が明らかとなった。また、スキー技術はスキッデイングターンからカービングターンへと、上達することにより変化することから、それらの動作のキネマティツクス的特徴を明らかにして論文としてまとめた。
GIPシグナル抑制を基盤とした健康寿命延伸を目指した栄養療法の開発

消化管は外界と生体の接点であり、外界から受けた刺激をもとに生体へと情報を発信する。その一つであるGIP (gastric inhibitory polyeptide)は食事の刺激を受けて消化管から分泌され膵β細胞に作用しインスリン値を上昇させるだけではなく、脂肪細胞に作用し、脂肪蓄積を促進することを申請者は示してきた。GIP受容体欠損マウスを長期飼育すると、野生型の寿命の中央値が806日であるのに対し、917日と有意に増加していた。また、行動をオープンフィールド試験や高架式十字迷路試験で評価すると、立ち上がり動作が多いやオープンアームの滞在時間が長いなど、新奇性が高いことがわかった。また、トレッドミル試験でも運動耐性の低下はなく、骨格筋を評価しても野生型とほぼ同様であり、サルコペニアなどの変化はないことが確認された。このように、GIPシグナルを抑制することは寿命延長・活動量増加など、エネルギー制限マウスと同様の表現型を示しながら、食餌摂取量は減少せず、筋肉量も保持されることから、飽食の時代にGIPシグナルを抑制する意義が明らかとなった。現在、栄養療法でGIPを抑制することで、同様な表現型を呈するか、検討している。栄養療法として、GIPシグナルを抑制する方法には、resistant starchや食物繊維を用いて上部小腸での単糖吸収を抑制することを考え、インクレチン濃度を測定しながら、飼育を介している。当初計画していたように、遺伝的にGIPシグナルを欠損することでGIPシグナルを抑制する意義を確認できたので、今後、GIPシグナルを抑制する食餌(resistant starchなど)の意義を解明する予定である。順調に進捗しているので、今後もGIPシグナルを抑制する食餌について、resistant starchなどを用いて、遺伝的にGIPシグナルを欠如したマウス、あるいは、薬理学的にGIPシグナルを遮断したマウスと、表現型を評価する方針である。
革新的電子ビーム性能を実現する超格子フォトカソードの研究

本研究では、これまでにない高耐久と高輝度性能を兼ね備えた電子源を目指し、半導体フォトカソードの開発を行った。本研究により、小さな電子親和力や大きなバンドギャップを持つ半導体による高耐久化と放出電子のエネルギー幅を量子閉じ込め効果による極小化を実現する半導体フォトカソード条件を見出した。このような半導体として着目したバルク構造GaN半導体により既存技術の一桁以上の高耐久化を実現し、InGaN-GaN超格子半導体により超格子構造が従来技術のバルク構造に比べ、放出電子のエネルギー幅を半分以下に小さくできることを明らかにした。電子ビームの高輝度性能化は、線形型の次期放射光源計画のみならず、生体分子の観察や3次元構造解析が可能な次世代電子顕微鏡を実現の鍵となる技術要素である。電子スピン偏極は、国際線形加速器計画などの物質の根源への探索や磁性体のスピン偏極状態密度の観測に不可欠な電子ビーム源の性能である。本研究では、従来技術を遥かに超える大電流可能な高い量子効率(入射光子数に対する放出電子数率)で、室温エネルギー(25meV)領域の極小熱運動の超高輝度性能を有し、かつ高い偏極度でスピン偏極した電子ビーム源の実現を目的とする。これまでに電子源の高輝度化として提案している超格子半導体フォトカソードの結晶構造に対して、有効質量近似のクローニヒ・ペニーモデルによるバンド理論計算を用いて、高輝度化のみならずスピン偏極した電子生成が可能であることを見出した。そこで、これまでに開発した従来技術を遥かに超える10倍以上の長寿命化を実現したバルク状AlGaAs半導体フォトカソードの結晶構造を基に高輝度、高スピン偏極と高耐久の性能を兼ね備えたAlGaAs超格子半導体フォトカソードの結晶構造を設計した。このフォトカソードを名古屋大学ベンチャービジネスラボラトリーと共同で開発した。更に、フォトカソードの性能評価を行うと共に電子顕微鏡などに実用化を目指した30keV電子銃を開発し、バルク状GaAs半導体フォトカソードを用いて、電子励起用ナノ秒パルスレーザーのパルス時間構造に応答したナノ秒の短パルスの電子ビーム生成に成功した。フォトカソード電子源は、次世代線形加速器「国際リニアコライダー」における実用偏極電子源だけでなく、次世代放射光源加速器の高輝度電子源としても期待されている。一方、半導体デバイスの微細化や機能材料高度化には、既存のナノテクノロジーを超える原子レベルでの詳細な構造解析や元素分析、構造内の電磁界分布評価が可能な次世代電子顕微鏡が不可欠であり、電子源の高性能化がその実現の鍵となっている。このような次世代技術を実現する電子源として、輝度とスピン偏極性能に利点を持つ半導体フォトカソードは要求性能に応える可能性を持つ。本研究では、フォトカソードの高輝度性能化と高耐久化の独自アイデアとして提案している超格子半導体の最適結晶構造を追求し、放出電子の極小エネルギー幅と大電流引出しによる高輝度性能の実証を目的としている。本研究において、既に高耐久化に成功しているAlGaAs半導体フォトカソードに着目し、AlGaAsとGaAs半導体の組合せを用いた超格子構造について有効質量近似のクローニヒ・ペニーモデルによるバンド理論計算を行い、高輝度化のみならずスピン偏極した電子生成が可能であることを見出した。この理論計算から設計した結晶構造を持つAlGaAs-GaAs超格子半導体フォトカソードを開発し、量子効率の励起エネルギー依存性の測定により量子閉じ込め効果の観測に成功し、電子源の超高輝度化の必要条件である電子の運動量分散の極小化が超格子半導体により可能であると実証した。更に、これまでに半導体と共に開発を進めてきた30keVフォトカソード電子銃へこの超格子半導体フォトカソードを搭載し、電子励起用パルスレーザーのパルス時間構造に応答したナノ秒の短パルスの電子ビーム生成とビームプロファイル観測に成功した。現在、次世代の高エネルギー線形加速器、放射光源加速器や次世代電子顕微鏡において、高輝度や高スピン偏極度などの電子源の高性能化が実現の鍵となっている。このような次世代技術を実現する電子源として、輝度とスピン偏極性能に利点を持つ半導体フォトカソードは要求性能に応える利点を持つ。本研究では、フォトカソードの高輝度・高耐久化の独自アイデアとして提案している超格子半導体の最適結晶構造を追求し、放出電子の単色化と大電流引出しによる高輝度性能の実証を目的としている。本研究では、高輝度・高耐久化のためのフォトカソード電子源として、これまで用いてきたAlGaAs半導体よりも大きなバンドギャップを持つp型GaN半導体に着目した。それはバンドギャップの大きなp型半導体が次の二つの利点を持つと考えたからである。(1)負電子親和力表面形成の際により大きく真空準位を下げることから、高耐久化させる利点を持つ。(2)電子を価電子帯から伝導帯へ励起する際の遷移確率を高くできるため、より高い量子効率が得られ、高輝度化に対しての利点を持つ。そこでこれらの利点を兼ね備える電子源としてInGaN-GaN超格子フォトカソードの開発を行った。

InGaN-GaN超格子フォトカソードを用いた量子効率スペクトラム測定から高輝度化条件であるバンドギャップ付近での量子閉じ込め効果を観測した。更にこの負電子親和力状態の機能性表面に対して、2気圧の窒素暴露を行ったところ、従来のGaAs半導体フォトカソードでは6ケタ以上量子効率性能が劣化するのに対して、InGaN-GaN超格子フォトカソードでは3ケタしか劣化しなかった。これらの結果から、InGaN-GaN超格子半導体がAIGaAs-GaAs超格子半導体と同様の高輝度化利点を持つだけでなく、電子源としての機能性表面が従来のGaAs半導体に比べて桁違いに強固であることを明らかにした。
表面電荷とタンパク質吸着特性の制御による骨形成を促進するインプラント体の創製

前年度の結果から、100 mM pH 7.4のPB浸漬を中心に、pH 5.7, 8.0の3種のPBを用い、蒸留水や生理食塩水へ浸漬した試料を比較対照として、PBへの浸漬がチタン板、あるいはジルコニア板上の細胞動態に与える影響を培養系で評価した。用いる細胞種はヒト骨髄由来肝細胞(hBMSC)に加え、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)歯肉由来の上皮系細胞(hGEC)、線維芽細胞(hGF)とした。また、PBへの浸漬時間の短縮を試みたところ静置のみでは、30分未満で浸漬後の試料表面の親水化が不十分であったことから、本年度は、浸漬後の試料にUV(274 nm)照射を5分間行うことを追加した。そして、比較対象としてUV照射のみの試料を加え、試料上で細胞増殖を播種後24時間、48時間後に検討したところhBMSC, HUVECではPB浸漬+UV照射チタン板およびジルコニア板上で有意に増殖が促進され、培養7日後、14日後のhBMSCでは骨芽細胞マーカーのmRNA発現も有意に促進された。さらに、100 mM pH 7.4のPB浸漬+UV照射後にヒト血清に浸漬した試料ではhBMSC. HUVEC,およびhGFの遊走が促進された。以上の結果から100 mM PB (pH 7.4)への浸漬+UV照射(5 min)の効果をin vivoで検討することとした。なお、動物実験に先立ってPB浸漬+UV照射後の試料表面の元素分析をSEM-EDXにて行い、表面にPの存在を確認した。ラットインプラント埋入モデルは、ミニインプラントをPB浸漬+UV照射処理、UV照射のみ、あるいは未処理のミニインプラントを埋入する3群を作製し、埋入10週後に切片を作製してHE染色後の組織増の観察により比較検討した。その結果、PB処理群では未処理の群と比較して、インプラント体周囲での旺盛な骨形成が観察された。本年度に予定していた試料への吸着タンパク質の解析については、試料の処理条件に変更を加えたため、現在解析中で引き続き次年度に行うこととしたが、処理条件変更後の試料上での細胞動態の解析結果から、来年度に予定していた動物モデルでの評価を前倒しで行い全体として計画通りに進行している。そして有用な結果を得られインプラント材料の簡便な術前処理方法の開発にもつながることが示唆されたため。今年度の結果をふまえ、チタン、ジルコニア両材料で引き続き細胞培養系での評価、動物モデルでの評価を行うとともに、材料表面に吸着するヒト血清タンパク質の解析を進める。細胞培養系では、未分化細胞の分化動態についても検討するため、リアルタイムPCRによる骨芽細胞マーカー遺伝子の発現変化や骨形成関連タンパク質のウエスタンブロット解析を行う。ミニインプラント埋入動物モデルでは経時的なトルク試験の実施による骨接合部の解析と、埋入部の非脱灰研磨切片、およびパラフィン包埋切片作製も経時的に行い、インプラント体周囲の組織応答過程で、どのような細胞が機能し、どのようなタンパク質が発現、局在しているのか、組織化学的、免疫組織化学的解析を行う。本年度は、1チタン板の表面電荷の検討として、チタン板表面のゼータ電位を電気泳動光散乱光度計を用いて、pH 5.78.0の条件下で測定し、2PB浸漬後チタン板の親水化の検討として、円盤状のチタン板を100 mMあるいは10 mMのPB(pH5.7-8.0)または超純水に室温で24時間浸漬し、2時間乾燥させた後、チタン表面の親水性を評価した。さらに、3PB浸漬後チタン板のタンパク質吸着の検討として、円盤状のチタン板を各種pHの100 mMPBまたは超純水に室温で24時間浸漬し、ヒト血清(コスモバイオより購入)に37°C10分間浸漬し、洗浄後、表面に吸着したタンパク質を定量した。また、4チタン基板の表面解析として、円盤状のチタン板を100 mM PB(pH5.7, 7.4)または超純水に室温で24時間浸漬し、2時間乾燥させた後、チタン基板表面へのリン酸イオンとナトリウムイオンの吸着について、XPSにて解析し、この条件のチタン盤上でヒト骨髄由来幹細胞(hBMSC)を培養し、5PB浸漬後チタン板上でのhBMSCの増殖を検討した。その結果、1実験に用いたチタン板では、pH6.4付近に等電点がみとめられ、2PB浸漬後チタン板に親水化がみられ、100 mM PBに浸漬することで超親水性が得られた。また、3ヒト血清タンパク質の吸着では表面に電荷のみとめられたpH5.7, 7.4, 8.0のPBに浸漬したチタン板へのタンパク質の吸着量が増加しており、4いずれのpHのPBに浸漬した群でもNa1sおよびP2pのピークが観察されたが,pH 5.7 PB浸漬群へのPの吸着が顕著であった。培養系での評価では、5播種後48時間のhBMSCの増殖は等電点付近のpH 6.4PB浸漬群を除いた群で、未処理のコントロール群よりも有意に増殖が促進され、pH 7.4 PB浸漬群で顕著であった。

当初の計画通りに実験を進めることができ、pHの異なるリン酸緩衝液に浸漬したチタン板の動態を、ゼータ電位および接触角の測定、表面の元素分析によって検討し、pHの変化によりチタン板の表面特性に変化がみられたことから、チタン板表面へのタンパク質の吸着を検討することの意義と今後の実験指針が得られたため。また、浸漬する緩衝液を検討することで、インプラント材料の簡便な術前処理方法の開発にもつながることが示唆されたため。前年度の結果から、100 mM pH 7.4のPB浸漬を中心に、pH 5.7, 8.0の3種のPBを用い、蒸留水や生理食塩水へ浸漬した試料を比較対照として、PBへの浸漬がチタン板、あるいはジルコニア板上の細胞動態に与える影響を培養系で評価した。用いる細胞種はヒト骨髄由来肝細胞(hBMSC)に加え、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)歯肉由来の上皮系細胞(hGEC)、線維芽細胞(hGF)とした。また、PBへの浸漬時間の短縮を試みたところ静置のみでは、30分未満で浸漬後の試料表面の親水化が不十分であったことから、本年度は、浸漬後の試料にUV(274 nm)照射を5分間行うことを追加した。そして、比較対象としてUV照射のみの試料を加え、試料上で細胞増殖を播種後24時間、48時間後に検討したところhBMSC, HUVECではPB浸漬+UV照射チタン板およびジルコニア板上で有意に増殖が促進され、培養7日後、14日後のhBMSCでは骨芽細胞マーカーのmRNA発現も有意に促進された。さらに、100 mM pH 7.4のPB浸漬+UV照射後にヒト血清に浸漬した試料ではhBMSC. HUVEC,およびhGFの遊走が促進された。以上の結果から100 mM PB (pH 7.4)への浸漬+UV照射(5 min)の効果をin vivoで検討することとした。なお、動物実験に先立ってPB浸漬+UV照射後の試料表面の元素分析をSEM-EDXにて行い、表面にPの存在を確認した。ラットインプラント埋入モデルは、ミニインプラントをPB浸漬+UV照射処理、UV照射のみ、あるいは未処理のミニインプラントを埋入する3群を作製し、埋入10週後に切片を作製してHE染色後の組織増の観察により比較検討した。その結果、PB処理群では未処理の群と比較して、インプラント体周囲での旺盛な骨形成が観察された。本年度に予定していた試料への吸着タンパク質の解析については、試料の処理条件に変更を加えたため、現在解析中で引き続き次年度に行うこととしたが、処理条件変更後の試料上での細胞動態の解析結果から、来年度に予定していた動物モデルでの評価を前倒しで行い全体として計画通りに進行している。そして有用な結果を得られインプラント材料の簡便な術前処理方法の開発にもつながることが示唆されたため。今年度の結果をふまえ、ジルコニア材料で同様の検討を行うとともに、細胞培養系では、ヒト骨髄由来間葉系幹細胞に加えて、骨芽細胞、血管内皮細胞等を使用し、無処理のチタンやnanoZrを対照に、細胞接着性、細胞増殖等を検討し、さらに、未分化細胞では骨芽細胞への分化動態についても検討するため、リアルタイムPCRによる骨芽細胞マーカー遺伝子の発現変化や骨形成関連タンパク質のウエスタンブロット解析を行う。また、水溶液浸漬処理が細胞動員におよぼす影響を評価するため、ヒト骨髄由来間葉系幹細胞、血管内皮細胞の、血清タンパク質を吸着させた試料への遊走性についても検討する。骨髄由来間葉系幹細胞、骨芽細胞の分化についてはALP活性や石灰化の度合いを定量し、その結果から、動物実験にて比較検討する試料の条件の絞り込みを行った後、ラット大腿骨ミニインプラント埋入モデルを作製する。試料(チタンおよびnanoZr)には、前年度の検討で絞り込みを行った処理を施し、大腿骨に埋入後、一部には経時的なトルク試験の実施による骨接合部の解析を行う。
帝政期ロシアにおける企業・企業家の行動様式―日露比較の視角から―

ソ連体制の崩壊以後、新たな資料の利用も可能になり、市場経済の浸透という状況を背景にして、歴史的先例として、帝政期の企業・企業家に対する関心が高まっている。本研究の具体的な目的としては、(1)従来の諸研究を検討して、ステレオタイプ的な見方を排し、日露比較の視角から、帝政期ロシアの企業・企業家研究の視座を確定し、(2)新たな資料を収集・分析する中で、(3)具体的な企業・企業家を取り上げてケーススタディを行うことによって、(4)欧米とは異なった発展経路を辿ったロシアについて、従来の諸研究にはない新たな認識を付け加え、ロシア社会をより正確に、より深く理解する上で貢献することを目指す。又、日露比較経営史の視角からの研究は、両国の相互理解に資するものである。このような全体計画の下で、平成14年度は、平成12・13年度に引き続いて、帝政期ロシアの企業・企業家に関する文献・資料の収集・分析、及びロシアの企業・企業家の行動様式を分析する際の視座を確定する上で必要と思われる日本(そして欧米)経営史関連の文献の収集・分析を行った。具体的には、Сводотчетовфабричныхинспекторов3а1900-1914, Спб., 1900-1915, Петров, Ю.А., КоммерческиебанкиМосквыконец19в.-1914, М., 1998, W.C. & Anan'ich, B.V. & Petrov, Y.A., Commerce in Russian Urban Culture, 1861-1914, Woodrow Wilson Center Press, 2001等々である。これらの文献・資料を分析して、ケーススタディとして、モスクワのモローゾフ家やリャブシーンスキー家、そしてサンクト・ペテルブルクのプチーロフ会社の企業活動について、おおまかな概要を把握した。その成果の一部として、「研究発表」に示した論文を作成した。更に、ロシアの企業・企業家の行動様式を分析する際の視座を確定する上で必要と思われる日本(そして欧米)経営史関連の文献も収集・分析に着手した。例えば、H.C.Livesay ed.,Entrepreneurship and the Growth of Firms,1995、『人物で読む日本経済史』(ゆまに書房)シリーズ等々である。

具体的には、Сводотчетовфабричныхинспекторов3а1900-1914, Спб., 1900-1915, Петров, Ю.А., КоммерческиебанкиМосквыконец19в.-1914, М., 1998, W.C. & Anan'ich, B.V. & Petrov, Y.A., Commerce in Russian Urban Culture, 1861-1914, Woodrow Wilson Center Press, 2001等々である。これらの文献・資料を分析して、ケーススタディとして、モスクワのモローゾフ家やリャブシーンスキー家、そしてサンクト・ペテルブルクのプチーロフ会社の企業活動について、おおまかな概要を把握した。その成果の一部として、「研究発表」に示した論文を作成した。
石川県・富山県の戦後建築と資料に関する調査研究

平成30年度は1)「富山県における鉄筋コンクリート造による市町村庁舎」、2)「富山県内の県営住宅」、3)「富山市戦災復興住宅」のデータベース化と資料収集に取り組んだ。・「富山県における鉄筋コンクリート造による市町村庁舎」では総数39件の鉄筋コンクリート造庁舎が確認でき、このなかには3つ自治体で2度目の鉄筋コンクリート造庁舎がみられた。また現役で利用されている庁舎は29件であった。庁舎の設計に携わった建築設計事務所は、事務所名が判明している数は35件で、地元の設計事務所数は26件と圧倒的に多かったことがわかった。・富山県内の県営住宅」に関しては、県営住宅の建設は、昭和23年から始まり、昭和33年から昭和35年の間一旦止まるが、その後昭和36年から平成14年までの間、建設が続いている。戦後初期と昭和39年から昭和47年までの間に急速に建設が行われた。住宅不足解消のための政策がとられたことにより、各地で新たな団地建設が続いたため、建設戸数も多くなった。その後、昭和48年から県営住宅の建設戸数は減少傾向になったことがわかった。・「富山市戦災復興住宅」ついては、米軍機による爆撃により、旧富山市内の約98%が焼失し、復興は富山市と富山県が合同で戦災復興事業が実施された。そして戦災直後は資材の欠乏等の悪条件の中、バラック家屋や応急簡易住宅が早急に建設された。応急的な住宅対策が一段落すると、居住性、防災性、の高い住宅が求められるようになった。昭和30年代前半までは木造の市営住宅が多く建設されたが、恒久的な住宅対策が求められ、建築基準法や公営住宅法が制定された頃から簡易耐火構造や耐火構造の市営住宅も建設されるようになり、やがて木造住宅は建設されなくなった。住居水準が向上していくと共に、1戸当たりの面積や部屋数が増加し、設備なども向上するにつれ家賃も高騰していったことがわかった。富山県の各市町村及び富山県建築士会、建築設計事務所協会などへ研究趣旨を説明を行い、戦後建築に関わる情報と資料の提供を受けるなど、各機関の全面的な協力・支援を得られたため予想していた以上のデータ収集が可能になり、データの整理と資料の整理ができ研究が進展した。今年度は石川県における県市町村営住宅の建設状況を行い、前年度の富山県の状況と比較分析を行い相違点などを解明する。このために石川県内の自治体に、資料閲覧提および提供してもらうよう協力要請する予定である。また、石川・富山両県の戦後話題となった建築の資料収集を図り分析を行うが、すでにこの2年間で収集した資料もあるので、関係機関に問い合わせしながら追加資料の収集を図る。初年度は主として、石川県および富山県における戦後の公共建築の史料収集とその整理を行った。また、両県自治体への史料提供依頼も行った。これにより石川県下の市町村庁舎建築の現存の有無、実施設計事務所、施工会社、建設財源などが明らかとなった。各庁舎の建設過程を知るうえで、市町村が発行していた公報紙が有効な史料であることがわかった。この史料収集と同時に現存する庁舎の内外観も原則現地調査のうえ写真撮影を行い、各データと併せてデータベース化を図った。また、全国の戦後建築の研究母体となっている日本建築学会近代建築史小委員会との情報交換を行うため学会の報告会に参加し、情報交換を行った。具体的には学会関東支部の近代建築史グループが行った市町村庁舎の実地調査の成果発表会に参加した。共同研究者のひとりは、国立近現代建築資料館において関連する建築家の図面や建築写真の展示会に参加し、情報収集を図った。加えて共同研究者らと石川県内小中学校校舎の現存状況も把握し、特に金沢市の協力により校舎の略図面の載った約1000ページに及ぶ史料の閲覧を行い、次年度(2108)に借用できることになった。2017年度は先にも述べてとおり史料収集に主眼をおいて活動していたが、収集した史料の分析を少しずつ進めた。しかし、自治体によって過去の建築関係史料を保管していない場合があったため分析に必要な情報がデータベースとしてまとめることが困難に陥った。このためやや遅れたと判断した。

そして戦災直後は資材の欠乏等の悪条件の中、バラック家屋や応急簡易住宅が早急に建設された。応急的な住宅対策が一段落すると、居住性、防災性、の高い住宅が求められるようになった。昭和30年代前半までは木造の市営住宅が多く建設されたが、恒久的な住宅対策が求められ、建築基準法や公営住宅法が制定された頃から簡易耐火構造や耐火構造の市営住宅も建設されるようになり、やがて木造住宅は建設されなくなった。住居水準が向上していくと共に、1戸当たりの面積や部屋数が増加し、設備なども向上するにつれ家賃も高騰していったことがわかった。富山県の各市町村及び富山県建築士会、建築設計事務所協会などへ研究趣旨を説明を行い、戦後建築に関わる情報と資料の提供を受けるなど、各機関の全面的な協力・支援を得られたため予想していた以上のデータ収集が可能になり、データの整理と資料の整理ができ研究が進展した。今年度(2018)は、昨年度の反省から自治体だけではなく、自治体の発注の建築設計業務を受けた設計事務所にも協力を仰ぎ、自治体で保管していなかった建築物等の史料収集と分析を進めていくことを共同研究者会議に確認し、それぞれ大まかな分担を決定した。また、富山県の関係者ともコンタクトを取り、戦災復興事業についての史料収集も可能になっているため新しい課題として取り組むことになっている。今年度は石川県における県市町村営住宅の建設状況を行い、前年度の富山県の状況と比較分析を行い相違点などを解明する。このために石川県内の自治体に、資料閲覧提および提供してもらうよう協力要請する予定である。また、石川・富山両県の戦後話題となった建築の資料収集を図り分析を行うが、すでにこの2年間で収集した資料もあるので、関係機関に問い合わせしながら追加資料の収集を図る。今年度は史料収集に主眼をおいての活動だったため旅費を予定より多く使い、データベースの構築に要する謝金の支出はなく、使用計画と異なった。次年度は富山県を主なフィールドとして、各市町、建築設計事務所、施工者等から史料収集とヒアリングを行う計画であるため旅費と収集した史料の整理のためにアルバイトを使う予定のため謝金の支出が見込まれます。また、今年度も石川県内における史料収集と県市の建築行政に関わっていたOBからのヒアリングを計画しており、それに伴って旅費と史料整理のためアルバイト費用も見込んでいる。人件費謝金の支出が過去に発生していないため使用額が0となっています。また物品費は資料購入代や複写費を見込んだ予算計上でしたが、協力をいただいた関係機関から無償提供の資料が多かったため使用額が少なくなった。今年度は最終年度であるためこれまで収集した資料の整理とデータベース化の作業をアルバイトを使って支出する予定です。その他の項目については、共同研究と相談のうえ当該研究の成果報告書を体裁の整った製本印刷することで合意を得ている。
Pelizaeus-Merzbacher病治療薬の簡便なスクリーニング法の開発

先天性大脳白質形成不全症であるPelizaeus-Merzbacher病(PMD)は、PLP1遺伝子変異により発症する、難治性の疾患で、有効な治療法は未だない。中でも重症型を示すPLP1遺伝子点変異では、小胞体ストレスを抑制することからオリゴデンドロサイトでのアポトーシスを抑制し、症状を改善すると考えられており、我々は過去の研究から見出した小胞体ストレスを改善させる可能性のある食品由来の15種類の化合物を用いて、オリゴデンドロサイトでのアポトーシスの抑制効果を検討し、PMD治療薬の簡便なスクリーニング法を開発することを目指した。この目的のために、PMDの病態をin vitroで再現するPLP1遺伝子変異を導入したオリゴデンドロサイトの初代培養系を確立することが必要であるが、培養に用いるプレートのコーティングの問題があり、安定的なスクリーニングを行うことができなかった。そこで、PLP1遺伝子のヌル変異が原因となり、遺伝性痙性両麻痺を呈する、PMDの軽症型のモデルの作成を目指し、末梢神経の髄鞘化培養モデルにおいてレンチウイルスによるPLP1遺伝子のノックダウンを行ったところ、末梢神経での髄鞘化が遅延し、末梢神経障害を呈するPMD軽症型のモデルを安定的に作成することが可能となった。これはPMDの軽症型のモデルになると思われるため今後このモデルにおいて、食品由来成分での髄鞘化促進が可能か検討したいと考えている。このPMD軽症型は、小胞体ストレス関連疾患ではないことから、食品由来化合物を用いた網羅的なスクリーニングを行う必要があり、今後の課題である。オリゴデンドロサイトの初代培養系を用いたPMDのモデルは、安定的なスクリーニングを行うことができなかったため、PLP1遺伝子のヌル変異が原因となり、遺伝性痙性両麻痺を呈する、PMDの軽症型のモデルの作成を行うという予定の変更があった。このモデルでは、軽症型のPMDのモデルとなり、髄鞘化が障害されることが確認できたが、未だ食品サンプルにより髄鞘化が促進できるかどうかの検討を行うには至っていないため。軽症型のPMDのモデルである、末梢神経の髄鞘化障害モデルに置いて、網羅的に食品サンプルを用いた髄鞘化促進のスクリーニングを行う必要がある。成熟した髄鞘化のマーカータンパクであるMBPに対する抗体を用いて、免疫組織科学的に髄鞘化の程度が促進されているかを検討する予定である。これには、研究協力者と相談し、協力して研究を推進したいと考えている。研究の対象となるPelizaeus-Merzbacher病(PMD)は、PLP1遺伝子変異により発症する先天性大脳白質形成不全症である。中でも重症型を示すPLP1遺伝子点変異では、小胞体ストレスを抑制することが、オリゴデンドロサイトのアポトーシスを抑制し、症状を改善すると考えられている。しかし、有効な治療法は未だない。本研究では、我々がこれまでの研究から見出した、小胞体ストレスを改善させる可能性のある食品由来の15種類の化合物を用いて、オリゴデンドロサイトでのアポトーシスの抑制効果を検討し、PMD治療薬の簡便なスクリーニング法を開発することを目的としている。この目的のために、PMDの病態をin vitroで再現するPLP1遺伝子変異を導入したオリゴデンドロサイトの初代培養系を確立することが必要である。本年度は、研究代表者が、2017年5月から産休のために、11ヶ月間研究を中断した。そのために、約1ヶ月のみの研究期間であった。この1ヶ月間に、オリゴデンドロサイト初代培養を4回試みた。初代培養系の確立には、培養に用いるプレートや試薬、胎児マウスの週齢などを検討することが必要であり、安定的に培養系が作成できるように、これらの検討を行った。試薬の濃度、マウスの週齢については、検討し、最良の条件を得ることができた。しかし、使用するプレートのコーティングについての検討はさらに必要と考えられ、今後の課題である。また、培養に用いるプレートのコーティングについては、研究協力者と情報交換を行い、検討を行った。2017年5月から産休のため、11ヶ月間研究が施行できない状況があったため。2018年度から再開を予定している。

これはPMDの軽症型のモデルになると思われるため今後このモデルにおいて、食品由来成分での髄鞘化促進が可能か検討したいと考えている。このPMD軽症型は、小胞体ストレス関連疾患ではないことから、食品由来化合物を用いた網羅的なスクリーニングを行う必要があり、今後の課題である。オリゴデンドロサイトの初代培養系を用いたPMDのモデルは、安定的なスクリーニングを行うことができなかったため、PLP1遺伝子のヌル変異が原因となり、遺伝性痙性両麻痺を呈する、PMDの軽症型のモデルの作成を行うという予定の変更があった。このモデルでは、軽症型のPMDのモデルとなり、髄鞘化が障害されることが確認できたが、未だ食品サンプルにより髄鞘化が促進できるかどうかの検討を行うには至っていないため。本年度は、オリゴデンドロサイトの初代培養の確立を再度開始し、PMDの病態を改善する候補である食品成分由来の15種類の化合物の中から、PMD培養モデルでオリゴデンドロサイトのアポトーシスを抑制する化合物を二次スクリーニングする。さらに、得られた候補化合物が小胞体ストレスに関与するどの細胞内シグナルに作用しているのか、ウエスタンブロットやリアルタイムqPCR等を用いて解析する。軽症型のPMDのモデルである、末梢神経の髄鞘化障害モデルに置いて、網羅的に食品サンプルを用いた髄鞘化促進のスクリーニングを行う必要がある。成熟した髄鞘化のマーカータンパクであるMBPに対する抗体を用いて、免疫組織科学的に髄鞘化の程度が促進されているかを検討する予定である。これには、研究協力者と相談し、協力して研究を推進したいと考えている。2017年度は、5月から3月まで11ヵ月間、産休と育休で研究を行うことができなかったため。2017年度は、5月から3月まで11ヵ月間、産休と育休てで研究を行うことができなかったため、次年度にも研究を継続し、研究費を使用する予定である。
表面相互作用力の特性を利用した原子間力顕微鏡による表面電子状態の解析

本研究の目的は、超高真空(UHV)非接触原子間力顕微鏡(nc-AFM)像が試料表面の電子状態に強く依存していることに着目し、フィードバックパラメータとしてvan der Waals力、化学結合力、交換斥力を使い分け、それぞれの表面相互作用力の起源である表面電子状態をnc-AFMを用いて明らかにする新手法を確立することである。nc-AFMを用いた表面電子状態解析にはnc-AFM像だけでなく、「トンネル電流、散逸エネルギー」も用いるので、これらを同時計測するため装置を改造し、Si(111)表面やSi(111)面上に蒸着したGe表面で表面電子状態解析を行い、原子種同定の可能性を探った。ncAFM像、ダンピング像で、100nmx100nm程度にわたってSTMと同等な原子スケール像が観察でき、Ge薄膜の結晶成長を解析した。ダンピング像で、ncAFM像で描き出された以上の強い原子コントラストをもつ像が観察された。これついての理論的考察として、試料表面原子上での強い引力相互作用により、カンチレバーの一定振動数・一定振幅の条件で、カンチレバーの平均速度が減少することにより起こるモデルを提案した。探針と試料間に印加した電圧による像のコントラスト変化を調べた。1.低印加電圧(1V以下)のとき、AFM像で描き出された積層欠陥半単位胞と非積層欠陥半単位胞でコントラスト変化は小さいが、試料電圧を負に高くしていくと(2V以上)、積層欠陥層のコーナアドアトムとGex5構造の積層欠陥層のアドアトムが突出して観察され、ダンピング像では、ダンピングが大きく減少した。2.周波数設定値をわずかに変化させると、ncAFM・ダンピング像ともに、突出したアドアトムのコントラストが非一様に微妙に変化した。1では、印加電圧を変化させることにより、安定に探針を試料に接近させて、特定の電子状態にある原子との相互作用を共鳴的に強く変化させることができることを示した。2においては、SiとGeのインターミキシングが起こっていて表面上のSiとGeの差が捉えられている可能性がある。nc-AFMを用いた表面電子状態解析にはnc-AFM像だけでなく、nc-AFM走査の各点で距離と相互作用力の関係曲線、およびnc-AFM像とフォーススペクトロスコピー測定中同時に計測する「トンネル電流、散逸エネルギー」も用いるので、先ずこれらを同時計測するため、装置の改造及び改良を行った。1.低ノイズ化と散逸エネルギー測定回路の増設本研究では探針を試料の極々近傍まで近づけるため、探針が試料と衝突する危険性がある。そこで制御系に遮断特性・周波数を変えられる広帯域フィルターを導入し、装置のS/N比・安定度を向上させた。また、加振モジュレータとカンチレバーの振幅を測定する回路を増設し、散逸エネルギーを同時測定可能にした。2.Ge蒸着源の増設さらに、本研究の表面電子状態解析により原子種同定の可能性を探るため、異種原子が混在する複雑な表面を作成する。

まず、基板はSiとし、Siと同じ4族のGe薄膜を形成するためにGeの蒸着源を自作し、nc-AFM超高真空チャンバー内に配置した。本研究の目的は、超高真空(UHV)非接触原子間力顕微鏡(nc-AFM)像が試料表面の電子状態に強く依存していることに着目し、フィードバックパラメータとしてvan der Waals力、化学結合力、交換斥力を使い分け、それぞれの表面相互作用力の起源である表面電子状態をnc-AFMを用いて明らかにする新手法を確立することである。nc-AFMを用いた表面電子状態解析にはnc-AFM像だけでなく、トンネル電流、ダンピングエネルギーも同時に計測する。今年度は、Si(111)表面やSi(111)面上に蒸着したGe表面で表面電子状態解析を行い、原子種同定の可能性を探った。ncAFM像、ダンピング像で、100nmx100nm程度にわたってSTMと同等な原子スケール像が観察でき、Ge薄膜の結晶成長を解析した。ダンピング像で、ncAFM像で描き出された以上の強い原子コントラストをもつ像が観察された。これついての理論的考察として、試料表面原子上での強い引力相互作用により、カンチレバーの一定振動数・一定振幅の条件で、カンチレバーの平均速度が減少することにより起こるモデルを提案した。探針と試料間に印加した電圧による像のコントラスト変化を調べた。1.低印加電圧(1V以下)のとき、AFM像で描き出された積層欠陥半単位胞と非積層欠陥半単位胞でコントラスト変化は小さいが、試料電圧を負に高くしていくと(2V以上)、積層欠陥層のコーナアドアトムとGe5x5構造の積層欠陥層のアドアトムが突出して観察され、ダンピング像では、ダンピングが大きく減少した。2.周波数設定値をわずかに変化させると、ncAFM・ダンピング像ともに、突出したアドアトムのコントラストが非一様に微妙に変化した。1では、印加電圧を変化させることにより、安定に探針を試料に接近させて、特定の電子状態にある原子との相互作用を共鳴的に強く変化させることができることを示した。2においては、SiとGeのインターミキシングが起こっていて表面上のSiとGeの差が捉えられている可能性がある。
昆虫神経ペプチドが種特異的な生理機能を発現する機構解明

1カイコ前胸腺抑制ペプチド(PTSP)関連ペプチドの分布および分泌形態を、免疫組織化学によりカイコを含めた数種鱗翅目昆虫間で比較した。鱗翅目昆虫では組織によって合成されるPTSP関連ペプチドの分子種が異なること、脳-側心体に存在する分子種は、カイコとその他の鱗翅目昆虫で異なること、また、epiproctodeal glandからの分泌様式は鱗翅目昆虫でも種によって異なることが示唆された。2カイコのコラゾニン受容体遺伝子をクローニングし、定量的RT-PCR法により各組織における発現分布を調べた。コラゾニン受容体遺伝子は脱皮行動篤重要な役割を果たす気門裏、面腺で最も強く、次いで前部絹糸腺、中枢神経系で強く発現していた。これらの結果は、コラゾニンが鱗翅目昆虫では脱皮行動および吐糸行動に作用を及ぼす、という報告と一致していた。また、セイヨウミツバチの脳から[Arg7]-コラゾニンや[His7]-コラゾニンとは異なる第3の分子種のコラゾニンをコードするcDNAをクローニングした。3カイコ前胸神経節および脳抽出物から、カイコミオサプレッシン(BMS)およびRFアミドペプチR(カイコFMRFアミド関連ペプチドBRFa)を精製し、KAIKOBLASTを利用してこれらのペプチドをコードするcDNAをクローニングした。特に、BRFaは前胸腺の活性が低い5齢幼虫摂食期に前胸神経節から前胸腺に投射する神経を介して前胸腺に分泌されていることが、直接マススペクトロメトリー分析および神経の活動電位測定の結果から証明された。これは昆虫の前胸腺の神経支配の機構を分子レベルで解明した初の例である。1.神経ペプチドであるコラゾニンの、カイコにおける標的器官を調べた。カイコでは、コラゾニンの投与により吐糸量が減少すること、また、前部絹糸腺中の絹タンパクの物理性が変化することから、前部絹糸腺がコラゾニンの標的器官であると推定された。また、吐糸の阻害は大型絹糸昆虫であるエリサンでも認められたが、繭をつくらない鱗翅目昆虫であるアワヨトウではまったく効かなかった。2.前胸腺抑制ペプチド(PTSP)やコラゾニンの前駆体をコードする遺伝子の発育に伴う発現の変動を、ノーザンブロット法を用いて解析した。コラゾニン遺伝子は脳で発現していたが、4-5齢幼虫期において発現の変動は特にみられなかった。一方、PTSP遺伝子は、脳では摂食の時期に高く眠や吐糸の時期に低いという発現の変動がみられたが、腹部神経球では発現に大きな変動はみられず、組織によって異なる発現の制御を受けていることが推測された。3.吐糸1日目のカイコ幼虫に10^<-8>molのPTSPを1回注射することにより、3時間後の脱皮ホルモン濃度は対照区と比較して有意に減少し、また、1時間おきに3回注射した場合は10^<-9>molで36時間後まで脱皮ホルモン濃度の減少が持続した。以上の結果からPTSPは生体内でも作用することが確認された。4.PTSPのBSAとの結合物を免疫原に用い、PTSPに対するマウスモノクローナル抗体を作製した。得られた6種類の抗体のPTSPおよび5種類の同族ペプチドに対する親和性を競合ELISA法により比較検討した結果、抗体の中には、PTSPに特異的な抗体の他、同族ペプチドの異なるサブセットを同等に認識する抗体があることが判明した。特異性が異なるこれらのモノクローナル抗体は、今後の研究の目的に合わせて使い分ける予定である。1.昨年度作製した前胸腺抑制ペプチド(PTSP)に対するマウスモノクローナル抗体を用いて、カイコやエビガラスズメ等数種の鱗翅目昆虫におけるPTSP関連ペプチドの分布や分泌を詳細に検討した。

その結果、このペプチドは腹部神経球からepiproctodeal glandに運ばれて貯留されるが分泌様式は種によって異なること、また脳-側心体に存在するペプチドの分子種はカイコとその他の鱗翅目昆虫で異なることが示唆された。2.昨年度公開されたミツバチのゲノムデータベースを利用して、ミツバチ成虫の脳からコラゾニンをコードするcDNAをクローニングした。このペプチドは、バッタのみから単離されていた[His^7]-コラゾニンと同様に7番目のアミノ酸残基がヒスチジンであることに加え、さらに4番目がグルタミンではなくトレオニンである新規のコラゾニンであるため、Apime-コラゾニンと名付けた。このペプチドを化学合成してカイコの吐糸に及ぼす効果を調べたところ、他のコラゾニンと同等の強い吐糸阻害活性を示すことが明らかになった。3.カイコ脳から、4段階のHPLCにより最も高い前胸腺抑制活性を示すペプチドの単離に成功した。このペプチドのアミノ酸配列は他昆虫種で筋収縮活性を示すペプチドであるmyosupppressinとホモロジーがあり、特にタバコスズメガのFLRFアミドIと同一の構造であった。したがって、このペプチドをBommo-myosuppressin(BMS)と名付けた。免疫組織化学の結果から、このペプチドで主に脳間部の2対の神経分泌細胞で合成されて側心体から分泌されることが推測された。1.KAIKOBLASTを利用して、カイコのコラゾニン受容体遺伝子をクローニングした。カイココラゾニン受容体のアミノ酸配列は、タバコスズメガのコラゾニン受容体と約80%の相同性があり、アフリカツメガエルの卵母細胞の系を用いて機能解析をおこなったところ、nMのオーダーの濃度のコラゾニンに対して応答し、構造の類似した他のペプチドには応答しなかったことから、単離した遺伝子がコラゾニン受容体をコードしていることが確認された。定量的RT-PCR法により各組織における発現分布を調べたところ、コラゾニン受容体遺伝子は脱皮行動に重要な役割を果たす気門裏面腺で最も強く、次いで前部絹糸腺、中枢神経系で強く発現していた。また、バッタでコラゾニンの標的器官と推定されている皮膚では発現が検出されなかった。これらの結果は、コラゾニンが鱗翅目昆虫では脱皮行動および吐糸行動に作用を及ぼす、という報告と一致していた。2.カイコ前胸神経節および脳抽出物から、前年度単離したカイコミオサプレッシン(BMS)以外のRFアミドペプチドを精製し、KAIKOBLASTを利用してこれらのペプチド(カイコFMRFアミド関連ペプチド:BRFa)をコードするcDNAをクローニングした。また、直接マススペクトロメトリー分析および神経の活動電位測定の結果から、BRFaが前胸腺の活性が低い5齢幼虫摂食期に、前胸神経節から前胸腺に投射する神経を介して前胸腺に分泌されていることが証明された。これは昆虫の前胸腺の神経支配の機構を分子レベルで解明した初の例である。
自動音声処理の発動がカテゴリー知覚の特性表面化に与える影響の調査

人が音声を知覚する際には、「音素」と呼ばれる単位で聞き分けをする。例えば、英語母語話者が音素/r/から音素/l/へと徐々に変化する音声を聴いた場合、ある地点(カテゴリー境界)から知覚は/r/から/l/へと急に変化する。そして、その境界をまたぐ音声への知覚の感度が最も高くなる。このような知覚をカテゴリー知覚と呼ぶ。カテゴリー知覚は、従来、単音節語など短い音声単位でしか研究されてこなかった。しかし、実際の知覚環境下では文章など長い単位での発話を知覚している。そこで本研究では、短い単位と長い単位ではカテゴリー知覚の特性が変化するか否か、そして変化するならばその普遍性について調査した。ヒトは、日頃さまざまな音響的特徴を持つ音を耳にしているにも関わらず、音声については、抽象的な範疇に当てはめ、知覚することができる。このようなヒトによる音声知覚について、従来では1.カテゴリー知覚と、2.自動音声処理という観点から独立して研究が行われてきた。本研究の意義は、2つの相互関係に焦点をあて、言語学(音素という言語音声の内在的単位を対象にしているという点)、音響・音声学(具体的な音響的特徴を操作することで連続的刺激音を合成し、実験に用いるという点)、心理学(人を対象とした聴取実験を行うという点)といった学術的な視点から調査した点である。先行研究により、自動音声処理発動時には、カテゴリー知覚の特徴が表面化しないことが示唆されていた。そこで、H26年度はそのような示唆の妥当性について、先行研究の実験を再現することで確認する調査を行った。予備調査に基づき、H26年度の調査では、対象を日本語母語話者による/ba/と/da/の知覚に絞った。実験の結果、予測通り、(1)自動音声処理発動時にはカテゴリー知覚が表面化しないこと、(2)そのような特性は、(英語か日本語か、といった)言語の種類に関わらず、観察されることが分かった。この内容は、学外の研究発表会や博士論文の審査過程において報告された。しかしながら、予想に反し、聴き手の音韻的意識の発達と、それに伴うメタ言語能力がカテゴリー知覚の特性表面化を規定している可能性が明らかになった。実験結果は、博士論文と学術雑誌を通して公表することを検討していたが、上記のような新規の可能性を受け、内容の妥当性・信頼性を保証する観点から、両者ともに一部データの公表を延期することを決定した。当初は、2つの知覚実験(実験1、実験2)を予定していた。しかし、実験1に関わる研究経過を外部の研究会や博士論文の審査などで報告し、実験方法や方向性について多方面からフィードバックを受けた結果、当初の予想に反した新規の可能性が明らかとなった。そのため、実験1に関わる論文公表と実験2の実施を、H27年度に繰り越すこととした。本研究の目的は、ヒトはなぜ、日頃さまざまな音響的特徴を持つ音を耳にしているにも関わらず、音声については、抽象的な範疇に当てはめて知覚することができるのかについて、新しい知見をもたらすことである。このようなヒトによる音声知覚について、従来では1.カテゴリー知覚と2.自動音声処理という観点から独立して研究が行われてきた。本研究では2つの相互関係に焦点をあて、学際的な視点から調査した。当初の計画では、H26年度は自動音声処理発動時には、カテゴリー知覚の特徴が表面化しないことを再現実験によって確認し、H27年度は音声自動処理の発動時間とカテゴリー知覚の特性表面化との関係性について、調査、発表することを目標としていた。しかしながら、H26年度に当初の予想に反する新規の可能性が示唆されたため、(1)実験の実施・報告と、(2)博士論文と学術雑誌での結果公表をH27年度に延期していた。H27年度は、延期していた(1)と(2)について完了した。まず、(1)については、予備調査を経た上で、日本語母語話者と日本語の有声子音(/ba/と/da/)を対象に実験を行った。しかしながら、H27年度に発見された新規の可能性を十分吟味する必要があるため、成果の発表はH28年度となる。(2)については、延期していた学術雑誌での公表を完了すべく、AcousticalScience and Technology(日本音響学会刊行)へ論文を投稿した結果、条件付き採用が決定した。掲載はH28年度になることとなった。H27年度は、実験1の結果の論文公表と、実験2の実施、結果公表を予定している。実験1に関わる論文の公表にあたっては、多方面から受けたフィードバックと新たな予測を元に論文内容を再検討する。その上で、実験2実施のための予備調査を行い、結果を論文等で公表する。

現在までの進度から、実験1の論文公表、実験2の実施・公表ともに、完了がH27年度を目途としている。27年度が最終年度であるため、記入しない。音声学、音韻論、心理言語学27年度が最終年度であるため、記入しない。