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離散ソボレフ不等式研究の新展開　－　数理工学への応用

現在過去20年にわたるグリーン関数とソボレフ不等式研究の成果を研究分担者の亀高惟倫大阪大学基礎工学部名誉教授と山岸弘幸東京産業技術高等専門学校准教授と共に1冊の書籍として現在執筆中である。2018年度はこれまでの研究をまとめるのみならず,そこから新たな問題を発見、解決した.特に糸の撓み問題(2階常微分方程式)と棒の撓み問題(4階常微分方程式)の境界値問題からスタートして、境界値問題のグリーン関数の計算、グリーン関数の再生核としての構造究明、そして再生等式からソボレフ不等式の導出、グリーン関数を詳細に調べることによる最良定数と最良関数、言い換えるとソボレフ不等式の等号成立条件の解明を行ってきた.またこの流れを差分方程式に適用することによる離散ソボレフ不等式の導出とその最良定数、最良ベクトルの計算を行った.さらに多変数化、つまり偏微分方程式の境界値問題についてもグリーン関数を求めてその詳細な性質を調べた.並行して、差分方程式の可積分性とカオス性についても研究を行なった。人口のモデルとして有名なロジスティック方程式には2通りの有名な差分化がある。1つはロジスティック写像と呼ばれるカオス写像、もう1つは森下差分と呼ばれる微分方程式の解を保存する可積分差分力学系である。これらの2つの差分方程式を1つのパラメータでつないだ新しい差分方程式を提案してパラメータの値を0から1まで変化させることによって、方程式の時間発展を調べた。時間発展のグラフ、パラメータを変化させて得られる分岐図、リャプノフ指数の計算を行なって安定性解析を行なった。その結果ロジスティック写像と非常に類似した分岐図が現われることがわかった。グリーン関数とソボレフ不等式の研究成果を本の形にまとめるにあたって、予想以上に時間がかかっている。しかしこれは新しい未解決問題が生じたためであり研究遂行に遅れを生じさせるものではない。特に離散ソボレフ不等式研究においてC60とその異性体についての研究をまとめるにあたって、異性体の特徴付け、ネーミングなどの問題が山積している。研究分担者との連絡をより密に取って研究を進めて行きたいと考えている。その中でもC60の研究については、新しい立体の発見、頂点数が少ないまたは多い場合における離散ソボレフ不等式導出など一般化については新たな発見が多く論文にまとめたいと思っている。一方で離散力学系の研究については、思いかけず本研究開始当初は想定していなかった新しい結果が得られた。具体的にはカオス写像と可積分系写像を1パラメータでつないだ差分力学系に非常に興味深い性質があることがわかった。学会発表や論文の形でまとめたいと考えている。(1)可積分性とカオス性の同居する差分方程式の研究カオス写像と可積分写像を1パラメータで結ぶ離散力学系に関する結果は現在1編の論文としてまとめており、2019年6月にイギリス・グラスゴーで開催予定の国際会議ISLAND5で発表を予定している。さらにカオス性と可積分性が同居するパラメータ付きの差分方程式はさまざまなものが知られており、数値計算や数式処理を駆使しながらこれらの方程式について詳細に調べる。(2)グリーン関数の研究の深化並行してグリーン関数についての専門書の執筆をさらに進める。単にまとめるだけではなく、特に離散ソボレフ不等式関係や偏微分方程式については証明が詰められていない部分もところどころ残っている。それらを一つ一つ丁寧に証明するとともに必要に応じて論文の形にまとめ、数学会や応用数理学会などの学会で発表したい。(2)のグリーン関数については研究分担者の大阪大学亀高惟倫名誉教授と京都や東京で年2回程度、東京産業技術高専山岸弘幸准教授と年8回程度以上会って研究を遂行する。

特に離散ソボレフ不等式研究においてC60とその異性体についての研究をまとめるにあたって、異性体の特徴付け、ネーミングなどの問題が山積している。研究分担者との連絡をより密に取って研究を進めて行きたいと考えている。その中でもC60の研究については、新しい立体の発見、頂点数が少ないまたは多い場合における離散ソボレフ不等式導出など一般化については新たな発見が多く論文にまとめたいと思っている。一方で離散力学系の研究については、思いかけず本研究開始当初は想定していなかった新しい結果が得られた。具体的にはカオス写像と可積分系写像を1パラメータでつないだ差分力学系に非常に興味深い性質があることがわかった。学会発表や論文の形でまとめたいと考えている。(1)可積分性とカオス性の同居する差分方程式の研究カオス写像と可積分写像を1パラメータで結ぶ離散力学系に関する結果は現在1編の論文としてまとめており、2019年6月にイギリス・グラスゴーで開催予定の国際会議ISLAND5で発表を予定している。さらにカオス性と可積分性が同居するパラメータ付きの差分方程式はさまざまなものが知られており、数値計算や数式処理を駆使しながらこれらの方程式について詳細に調べる。(2)グリーン関数の研究の深化並行してグリーン関数についての専門書の執筆をさらに進める。単にまとめるだけではなく、特に離散ソボレフ不等式関係や偏微分方程式については証明が詰められていない部分もところどころ残っている。それらを一つ一つ丁寧に証明するとともに必要に応じて論文の形にまとめ、数学会や応用数理学会などの学会で発表したい。(2)のグリーン関数については研究分担者の大阪大学亀高惟倫名誉教授と京都や東京で年2回程度、東京産業技術高専山岸弘幸准教授と年8回程度以上会って研究を遂行する。研究分担者亀高惟倫大阪大学名誉教授との共同研究がメールや電話での研究連絡となった。研究代表者と分担者の間で日程調整が合わなかったため3月に東京での研究打ち合わせが1回しかできなかったため研究旅費に余りが出た。2019年度はより頻繁に京都や東京で実際にゼミを開催し、他大学の研究者も交えてミニシンポジウムを開くなりしたいと考えている。
分子アーキテクトニクスに向けた機能性分子合成と構造物性相関解明

本研究では、分子アーキテクトニクスの実現に不可欠な“分子コンポーネント"を系統的に設計・開発し、分子構造に基づく物性と機能を明らかとすることを目的とした。具体的には、金属電極ー有機分子界面での局所電子状態の解明と電荷輸送能の調節を目指した新規なアンカー分子、および、分子導線を開発した。アンカー分子に関してはホール輸送型でπ電子接合に基づく分子開発を達成した。分子導線に関しては、アルキル置換フルオレンとシクロペンテン縮環チオフェンを組み合わせたユニットの被覆能を明らかにし、これを構成ユニットとする数十ナノメートルの完全被覆型分子導線の開発に成功した。研究の全体構想は有機合成化学・構造有機化学に基づく機能性π電子系開発を切り口として、有機分子のエレクトロニクス応用に向けて基盤となる学術的成果を得ることである。この中で本研究では、分子アーキテクトニクスの実現に不可欠な“分子コンポーネント"を系統的に設計・開発し、分子構造に基づく物性と機能を明らかとすることを目的とする。具体的には、新規なアンカー分子、および、分子導線を開発する。アンカー分子に関しては、三脚型の骨格にはこれまでに確立しているテトラフェニルメタン骨格を用いた。これまでの研究から、アンカー官能基として電子求引的なピリジンを用いた場合、電気伝導に分子のLUMOが関与することを見いだしている。そこでこの知見を基に今年度は、電子豊富なヘテロ芳香族化合物をアンカー官能基として用いることでHOMOが関与するアンカーの開発を行った。具体的には、チオフェン、セレノフェンをアンカー官能基として導入した分子の合成を達成した。また、グラフェン基板に向けたアンカーユニットの開発にも着手した。分子導線に関しては、チオフェンβ位への5員環縮環が高い共役平面性の保持に有効であることをこれまでに明らかにしている。また、スピロ構造で2,7位に置換基を持つフルオレン環を導入すると、フルオレン2,7位の置換基がオリゴチオフェン間の相互作用を遮蔽する置換基として効果的に機能することも見いだしている。この知見を基に、今年度は置換基として2-エチルヘキシル基を導入したユニットの合成を行った。さらに、これらを繰り返しユニットとすることで2-3nm程度まで伸長させることに成功した。また、分子導線への応用が期待できる電子求引性ユニットも複数開発し、この電子受容性機能を素子評価で明らかとした。具体的には、金属電極ー有機分子界面での局所電子状態の解明と電荷輸送能の調節を目指した新規なアンカー分子、および、分子導線を開発する。さらに、これらの特徴を活かすことで、単分子ナノエレクトロニクス材料や集積化機能材料へと展開する。本年度は、2-エチルヘキシル基導入スピロ置換フルオレンを嵩高い置換基に用いたチオフェンを繰り返し単位とするオリゴマー合成に関して、触媒的カップリング反応の条件を改良することで、完全に被覆したチオフェン24量体までの単分散オリゴチオフェンの合成に成功した。電子吸収スペクトルを測定したところ、鎖長伸長に伴って吸収極大の長波長シフトが観測された。この結果から、嵩高い置換基を導入しているにもかかわらず、高い共役平面性を保持していることが示唆される。アンカー分子に関しては縮合多環芳香族化合物をアンカー官能基に用いた三脚型アンカー化合物を系統的に合成し、金およびグラファイト電極への接合能の評価を行った。その結果、金電極に対してはヘテロ環芳香族をアンカーとする化合物で吸着が観測され、なかでも、チオフェンのα位で結合したアンカー化合物が高い吸着能を示した。一方、グラファイト電極に対しては縮合多環芳香族炭化水素をアンカーとする三脚化合物で吸着が観測され、ペリレンをアンカーとする分子で最も吸着することを見いだした。この中で、本研究では分子アーキテクトニクスの実現に不可欠な“分子コンポーネント"を系統的に設計・開発し、分子構造に基づく物性と機能を明らかにすることを目的とする。さらに、これらの分子構造に起因する特徴を活かすことで、単分子ナノエレクトロニクス機能材料や集積化機能材料へと展開する。昨年度までに、分子導線に関して完全被覆型の鎖長10nmオリゴチオフェンの合成に成功し、その電子吸収スペクトル測定から物性評価を行なった。今年度は、このオリゴチオフェンの電気化学特性をサイクリックボルタンメトリー測定で明らかとした。さらに、両端にチオール誘導体アンカーを導入したオリゴチオフェンの開発も行なった。この分子を用いて走査型トンネル顕微鏡で単分子電気伝導度測定を行なった結果、剛直な分子構造に起因する電気伝導特性を明らかにすることができた。アンカー分子に関しては、正孔輸送特性を示す三脚型アンカー分子の吸着能の評価を行なった。さらに、分子内にSP3炭素を持たない三脚型アンカー分子の開発に着手し、重要中間体の合成まで達成した。

これまでに完全被覆型オリゴチオフェンの電気伝導特性評価まで達成することができたことに起因して、さらなる展開へと進めることできているため。研究の全体構想は有機合成化学・構造有機化学に基づく機能性π電子系開発を切り口として、有機分子のエレクトロニクス応用に向けて基盤となる学術的成果を得ることである。この中で本研究では、分子アーキテクトニクスの実現に不可欠な“分子コンポーネント"を系統的に設計・開発し、分子構造に基づく物性と機能を明らかとすることを目的とする。具体的には、金属電極ー有機分子界面での局所電子状態の解明と電荷輸送能の調節を目指した新規なアンカー分子、および、分子導線を開発する。さらに、これらの特徴を活かすことで、単分子ナノエレクトロニクス材料や集積化機能材料へと展開する。昨年度までに鎖長10nmの完全被覆型分子ワイヤの合成を達成し、その基礎物性評価と電気伝導特性評価を行った。しかし、学術論文投稿に向けてより精密な電気伝導特性評価が不可欠であるため、本年度は走査型トンネル顕微鏡を用いた電気伝導特性の再評価に注力した。一方で、一定間隔で捻じれを導入した被覆分子ワイヤの開発を設計し合成を行った。創出した分子ワイヤの基礎物性評価としてサイクリックボルタンメトリー測定や電子吸収スペクトル測定を行った。アンカーユニットに関しては、共役を途切れさせることなく被覆導線部位と結合可能なユニットの重要中間体までを昨年度達成していた。今年度はこの合成を継続し、目的とする三脚分子の開発を達成した。さらに、これを両端に導入した分子開発に関しても重要中間体まで合成を達成した。今年度は完全被覆型オリゴチオフェンの電気伝導特性の再評価に時間を費やすこととなったが、結果は順調に得られているため。本年度は学術論文投稿に向けてより精密な電気伝導特性評価が不可欠であるため、走査型トンネル顕微鏡を用いた電気伝導特性の再評価と温度依存性評価に注力した。さらに、一定間隔で捻じれを導入した被覆分子ワイヤの開発も達成したので、創出した分子ワイヤの基礎物性評価としてサイクリックボルタンメトリー測定や電子吸収スペクトル測定を行った。この分子ワイヤに関しても精密な電気伝導特性評価が不可欠であるため、走査型トンネル顕微鏡を用いた電気伝導特性の評価と温度依存性評価を精密に行った。
細胞マイクロアレイ法を用いた自己抗体遺伝子の同定および自己免疫疾患の病態解析

我々は自己免疫疾患患者の自己抗体を遺伝子レベルでハイスループットな解析を行うために、自己抗原特異的Bリンパ球のクローンレベルでの同定ならびに自己抗体遺伝子のRT-PCRによる増幅ができるような細胞マイクロアレイ法の樹立およびそれを用いた自己免疫疾患の解析を目的として本研究を行ってきた。細胞マイクロアレイ法では、独立したマイクロウェルが規則正しく配置されているアレイ(2cm角に約100万ウェル)を用いて、その各マィクロウェルに1個ずつリンパ球を入れ、抗原で刺激する。抗原によるリンパ球の活性化を蛍光スキャナーで検出することにより抗原特異的リンパ球を同定する。さらに、同定したリンパ球より抗原特異的抗原受容体遺伝子をクローニングする。本年度は以下の研究を行った。我々はこれまでに細胞マイクロアレイ法に適した抗原特異的Bリンパ球の検出方法を検討し、確立してきた。また、1個のBリンパ球から抗体遺伝子をRT-PCRにより増幅・クローニングする方法を確立した。1.活性化リンパ球の検出に関しては、これまで細胞内カルシウム濃度の変動を蛍光色素を用いスキャナーで検出し、1個1個の細胞の蛍光強度の画面上での表示を目で比較することにより行ってきた。本年度は、刺激前後の蛍光強度を計算し、それを表示できるソフトウェアを開発し、数値により活性化リンパ球を同定することが可能になった。2.マイクロウェルアレイへの細胞の分注方法を検討し、自然落下による方法や吸引による方法を検討した。アレイへ添加する細胞密度を高めることで95%以上のウェルへ1個ずつ細胞が分注されることを確認した。また、吸引法により細胞密度の低いサンプルを用いて80%以上のウェルへ細胞が導入されることを確認した。3.実際にヒトの細胞を用いたシステムの応用を検討するために、モデルシステムとし、B型肝炎ウィルス表面抗原(HBs抗原)を用いた実験を行い、HBs抗原に特異的Bリンパ球を同定し、HBs抗原に特異的な抗体遺伝子を取得できることを確認した。現在、システムの精度の向上を目指し研究を行っている。
立体保護により安定化されたチオー、セレノー、テルロアルデヒドの研究

1.立体保護により安定化したチオアルデヒドの合成と反応性:トリシルリチウム〔(Me_3Si)_3CLi〕とチオギ酸エチルとの反応により、最初の安定な脂肪族チオアルデヒド〔(Me_3Si)_3CCHS〕(1)を桃色結晶として合成・単離した。(1)は室温では充分安定であるが過熱によりトリメチルシリル基が炭素上から硫黄上に転位し、オレフィンを生じた。光反応でも同様の生成物を与えた。比較のため対応するアルデヒド〔(Me_3Si)_3CCHO〕を合成し、その反応性を検討したところ、興味あることにチオアルデヒドよりかなり不安定という異常な結果を得た。(1)と有機金属試剤との反応、還元反応、三価リン化合物との反応も検討した。2.立体保護により安定化したセレノアルデヒドの合成と反応性:2,4,6-トリ-t-ブチルフェニルリチウム(ArLi)とセレノエステル〔H(C=Se)OR〕との反応では予期したセレノアルデヒドは得られなかったが、ArCH(SiMe_3)(SeCN)とテトラブチルアンモニウムフルオリドとの反応により、最初の安定なセレノアルデヒド〔ArCHSe〕(2)が得られた。(2)は固体状態では室温でも安定であるが溶液では極めて速やかに酸素と反応し対応するアルデヒドとなった。(2)の熱および光反応ではC=Se結合がo-t-ブチル基に挿入した型の生成物ベンゾセレナン誘導体が得られた。酸化・還元反応、有機リチウム試剤、アミンなどの求核試剤との反応についても検討し、セレノアルデヒドがチオアルデヒドに比し著しく反応性が高まっていることが確認された。3.立体保護により安定化されたテルロケトンの合成の試み:我々が以前、チオおよびセレノケトンの合成法として開発したヒドラゾンと各種テルル試剤との反応を試みたが、現在まだその合成に到っていない。
Swi/Snf複合体による転写制御システムの解明

本研究はATP依存性クロマチンリモデリング因子Swi/Snf複合体に着目し、発癌における生理学的機能を解明することを目的としている。Swi/Snf複合体の中で、特にBrg1-Swi/Snf複合体の構成因子は癌細胞の約20%で変異又は欠失が見つかっており、主要構成因子であるSnf5はラブドイド腫瘍の原因遺伝子である。Swi/Snf複合体のターゲット遺伝子は生存に不可欠なものが多く、Brg1やSnf5のノックアウトマウスは胎生致死を示し、培養細胞における構成因子のノックダウンもまた細胞増殖停止を引き起こすため、Swi/Snf複合体の癌細胞における役割は不明な点が多い。本研究では、in vitroにおけるクロマチン再構築系を用いて、癌変異性Brg1-Swi/Snf複合体の転写制御への影響を調べた。1)ヒト胎腎細胞HEK293を用いて、野生型又は癌変異型Brg1-Swi/Snf複合体を精製し、転写機能の違いを調べた。In vitroにおいてクロマチン構造変換を伴うアンドロゲン転写誘導系に加えたところ、Snf5のN末端が9アミノ酸短いSnf5bを含む複合体では転写が抑えられることを発見した。2)ATP分解酵素Brg1とBRMはアミノ酸レベルで約75%と高い相同性をもち、SNF5やBAF155、BAF170などの共通した因子を含む複合体を形成している。機能的にもオーバーラップしていると考えられていたが、近年膵臓ランゲルハンス島のβ細胞においてBrg1が特異的に転写制御していることが明らかになった。そこで、Brg1とBRMの癌細胞における機能的な違いを明らかにするために、Hela細胞においてBRG1、BRM、SNF5をノックダウンしたところ、BRMのノックダウンはBRG1のノックダウンと同レベルの増殖抑制を示した。このことから、BRMも癌における細胞増殖を制御していることが予想された。本研究は、ATP依存性クロマチンリモデリング因子Swi/Snf複合体ファミリーの中でBrg1-Swi/Snf複合体とBrm-Swi/Snf複合体に着目し、二つの複合体の機能的な違いと生理学的機能を明らかにすることを目的としている。Swi/Snf複合体は、細胞増殖や分化、転写、DNA修復において重要な役割を果たしており、またこれらの複合体の構成因子は多くの癌において変異又は欠失が同定されている。本年度は、1)Brg1-Swi/Snf複合体とBrm-Swi/Snf複合体の精製、2)アンドロゲンレセプターとSwi/Snf複合体による転写制御の二点についての解析を行った。さらに、発癌に関与するエピジェネティックな変化に着目し、ヒストンH2Aリン酸化酵素NHK1/VRK1による癌の細胞増殖制御についての詳細なメカニズムを解析し、研究分担者として論文を発表した。1)Brg1- Swi/Snf複合体の精製を行った結果、これまでに報告のあるBrg1- Swi/Snf複合体のサブユニット以外のタンパク質が含まれており、現在タンパク質の同定を行っている。2)Swi/Snf複合体の構成因子のうちSnf5には2つのisoformであるSnf5a又はSnf5bが存在するが、機能の違いは明らかになっていない。そこで、Snf5a又はSnf5bを含むSwi/Snf複合体を比較したところ、構成因子に明らかな違いがあった。さらに、アンドロゲンレセプターによるin vitro転写誘導系に加えたところ、Snf5a複合体では転写が活性化されたのに対して、Snf5b複合体では転写が抑えられた。今後、2つのisoformの転写における機能的な違いを解析する予定である。1)Brg1-Swi/Snf複合体とBrm-Swi/Snf複合体の構成因子の違いを明らかにするためにSwi/Snf複合体の精製を行った。ヒト胎腎細胞HEK293細胞又はHela細胞にFlag-HAタグを付加したBrg1又はSnf5を発現させ、Brg1- Swi/Snf複合体を精製した。その結果、これまでに報告のあるBrg1- Swi/Snf複合体のサブユニット以外のタンパク質が含まれていたことから、新規の構成因子又は転写因子である可能性があるため、タンパク質の同定を行っている。2)悪性ラブドイド腫瘍の原因遺伝子として知られているSnf5には2つのisoform(Snf5a, b)が存在しているが、生理学的な機能の違いは明らかになっていない。そこで、精製したSnf5a又はSnf5bを含むSwi/Snf複合体を精製し比較したところ、明らかに構成しているタンパク質に違いがあった。Snf5bはSnf5aN末端領域の9アミノ酸が欠失したタンパク質であることから、複合体構成因子の安定性が低下したと考えられる。3)Swi/Snf複合体はアンドロゲンレセプターのターゲット遺伝子の転写を活性化することが報告されている。当研究室では、in vitroにおいてクロマチン構造変換を伴うアンドロゲンによって誘導されるターゲット遺伝子であるPSAの転写を評価する系をすでに構築している。そこで、精製したSnf5a又はSnf5b複合体をアンドロゲンレセプターによるin vitro転写誘導系に加えたところ、Snf5a複合体では転写が活性化されたのに対して、Snf5b複合体では転写が抑えられた。これらの結果より、Snf5aとSnf5bに機能的な違いが存在することを見出した。

ATP依存性クロマチンリモデリング因子であるSwi/Snf複合体には、ATP分解酵素としてBrg1又はBrmを含む二種類が存在しているが、二つの複合体の機能的な違いは明らかになっていない。そこで、本研究ではBrg1-Swi/Snf複合体とBrm-Swi/Snf複合体の生理学的機能を明らかにすることを目的としている。また、Swi/Snf複合体の構成因子は癌の20%以上で変異又は欠失が同定されていることから、癌抑制因子として働くと考えられている。ゆえに、Swi/Snf複合体の癌における制御機構の解明は、遺伝子転写をターゲットにした抗癌剤の開発へと繋がるものである。本年度は、1)Brg1-Swi/Snf複合体とBrm-Swi/Snf複合体の精製、2)癌の悪性化におけるSwi/Snf複合体の役割、の二点についての解析を行った。2)Brg1とSnf5は癌細胞において変異や欠失が多数見つかっていることから、英国サンガーゲノムデータベースを用いて解析を行った。癌細胞において高頻度で変異が入る箇所を解析し、癌変異型Brg1とSnf5をそれぞれ作製した。この癌変異型Brg1とSnf5を用いて、癌化におけるBrg1-Swi/Snf複合体の役割を調べた。3)抗癌剤のスクリーニングに使用するために、Luciferaseを付加したBAF155を発現させ、BAF155-Luciferaseを含むBrg1-Swi/Snf複合体を精製した。精製した複合体を用いて、Luciferase活性を測定する系を確立した。1)Swi/Snf複合体の構成因子は、多くの癌で変異や欠失が同定されている。癌変異又は欠失を含むSwi/Snf複合体が、正常な複合体と機能的な違いがあるかは明らかにされていない。そこで、ヒト胎腎細胞HEK293細胞と癌細胞であるHela細胞にFlag-HA-Brg1を発現させ、Brg1- Swi/Snf複合体を精製し比較した。その結果、Brg1- Swi/Snf複合体に含まれている主要な構成因子に違いはなかったが、サブユニットの種類に変化がある可能性があるため、現在タンパク質の同定を行っている。3)癌細胞におけるクロマチン構造変換を伴う転写機構をターゲットにした抗癌剤のスクリーニングを行うために、Luciferaseを付加したBAF155をFlag-HA-Brg1発現細胞に発現させ、BAF155-Luciferaseを含むBrg1-Swi/Snf複合体を精製した。精製した複合体の結合を阻害する薬剤は有効な抗癌剤になると考えられる。そこで、作製した複合体を用いてLuciferase活性を測定した結果、阻害の有無で活性が変化することを確認した。本研究はATP依存性クロマチンリモデリング因子Swi/Snf複合体に着目し、発癌における生理学的機能を解明することを目的としている。Swi/Snf複合体の中で、特にBrg1-Swi/Snf複合体の構成因子は癌細胞の約20%で変異又は欠失が見つかっており、主要構成因子であるSnf5はラブドイド腫瘍の原因遺伝子である。Swi/Snf複合体のターゲット遺伝子は生存に不可欠なものが多く、Brg1やSnf5のノックアウトマウスは胎生致死を示し、培養細胞における構成因子のノックダウンもまた細胞増殖停止を引き起こすため、Swi/Snf複合体の癌細胞における役割は不明な点が多い。
転移因子を抑制する新規小分子RNA機能の解析

霊長類生殖組織における小分子RNAを介したトランスポゾンの発現抑制に関しては未知の部分が大きい。そこで、霊長類モデル生物マーモセットの小分子RNAを次世代シーケンサにより網羅的に解析した。その結果、マーモセット精巣において、トランスポゾン領域由来の新規miRNAなどを同定すると同時に、発現している小分子RNAの大部分がpiRNAに占められていることを見いだした。piRNAについて詳細な解析を進めたところ、多くがトランスポゾン類似配列やトランスポゾン自身に由来していた。さらに、トランスポゾンの転移能と発現するpiRNA量などの特徴を解析し、piRNAによるトランスポゾン抑制モデルを提唱した。ヒトなど哺乳類のゲノムの40%以上といった膨大な領域はレトロトランスポゾン(転移因子)によって占められており、その適切な制御がゲノムの品質管理の鍵となる。ショウジョウバエ生殖細胞などにおいては、piRNAやesiRNA (endogenous siRNA)といった小分子RNA群が主なレトロトランスポゾン制御因子として報告されている。一方、哺乳類における小分子RNAを介したレトロトランスポゾン抑制に関しては研究が進んでおらず、未知の部分が多い。そこで、本研究では次世代シーケンサを用いて哺乳類モデル生物として知られているコモンマーモセット精巣由来の小分子RNA配列を網羅的に解析した。結果、コモンマーモセット精巣において、トランスポゾン領域由来のmiRNAなどの新規miRNAを同定すると同時に、発現している小分子RNAの大部分がpiRNAに占められていることを見いだした。そこで、マーモセットPIWIタンパク質(PIWIL1/MARWI)に対するモノクローナル抗体を作製し、これに結合する小分子RNAを解析した。同定されたpiRNAの多くは、特定のゲノム領域(piRNAクラスター)やトランスポゾンに由来していた。加えて、特定のtRNAおよび偽遺伝子から産生されているpiRNAを確認し、これらが遺伝子の発現調節を担っている可能性を見いだした。様々な生物種においてゲノムの大きな割合をトランスポゾン(転移因子)が占めており、これらを適切に制御することがゲノムの品質管理の鍵となる。しかしながら、ヒトをはじめとした霊長類においてどのような小分子RNAが発現し、トランスポゾンを抑制しているかについては未知の部分が大きい。そこで、霊長類モデル生物コモンマーモセット(Callithrix jacchus)の小分子RNAを次世代シーケンサにより網羅的に解析した。その結果、コモンマーモセット精巣において、トランスポゾン領域由来のmiRNAなどの新規miRNAを同定すると同時に、発現している小分子RNAの大部分がpiRNAに占められていることを見いだした。piRNAについてより詳細な解析を行うために、マーモセットPIWIタンパク質に対するモノクローナル抗体を作製し、これに結合するpiRNAを次世代シーケンサにより同定した。同定されたpiRNAの一部は、特定のtRNAおよび偽遺伝子から産生されており、これらがトランスポゾン並びにタンパク質コード遺伝子の発現調節を担う可能性を示した。一方で、piRNAの多くは、トランスポゾンと相同性が高いゲノム領域やトランスポゾンに由来していた。そこで、トランスポゾンの転移能とそこから発現するpiRNA量などの特徴を解析し、piRNA産生領域にトランスポゾンが転移することによりトランスポゾンを標的とするpiRNAが産生される、という抑制モデルを提唱した。分子生物学,ゲノム生物学コモンマーモセット精巣を用いた小分子RNAの網羅的解析により、多数の新規piRNAおよびmiRNAを含む、霊長類精巣小分子RNAプロファイルを見いだした。加えて、小分子RNAと複合体を形成するArgonauteタンパク質のうち、コモンマーモセット精巣で最も発現量が高いPIWIL1/MARWI結合小分子RNAについてRIP-seqを用いて詳細に解析し、ゲノム中の新規小分子RNAコード領域(piRNAクラスター領域)などを同定した。今後はこれまでに同定された小分子RNAの実験的な検証を行う。さらに、小分子RNAが標的とする遺伝子、並びに関与し得る生命現象について、引き続き解析をすすめる。
ミスフィット層状熱電変換化合物の構造非整合性と伝導イオンの価数揺動イメージング

巨大熱電能や超伝導などエキゾチックな電子・磁気物性が発現する構造非整合周期性をもつミスフィット系層状酸化物を中心に、電子回折パターンおよび高分解能電子顕微鏡観察から局所構造(特に非整合周期性構造)を直接観察し、その結晶構造と伝導層中の金属イオンの価数フラストレーションが輸送特性および磁気特性に及ぼす影響を検証した。加えて、低温での多重磁気相転移を示すホウ化物層状化合物TmAlB_4の直接観察から「tiling defect」の特徴を明らかにした。巨大熱電能や超伝導など、様々な電子・磁気物性が発現するミスフィット系層状化合物の構造非整合性と伝導層中の金属イオンの価数揺動が輸送特性および磁気特性に及ぼす影響を検証した。ミスフィット層状酸化物Bi-(Sr,Ba,Ca)-(Co,Rh)-Oの化学組成とミスフィット比からの構造式の導出にあたって、岩塩型層の金属イオンサイトにおけるintermixingを導入した。(1)Bi-O層へのアルカリ土類金属置換。(2)(Co,Rh)-O層へのBiイオン置換。その結果、化合物中の電荷中性を保つために、岩塩型層中への過剰酸素が導入されると結果となった。Bi,アルカリ土類金属,酸素の平均価数を、それぞれ+3,+2,-2価と仮定すると、電気伝導を担うCo,Rhの価数は、+3.3価に近い値をとることが明らかになった。これらの値は、g-Na_xCoO_2や[Ca_2CoO_3]_<0.62>CoO_2が示すCo:+3.3価と非常に近いことから、ミスフィット層状酸化物Bi-(Sr,Ba,Ca)-(Co,Rh)-Oでも、+3と+4価の混合価数状態に起因する大きなゼーベック係数を示すことが期待されることを示した。また、高分解能像で示した変位型変調構造を要因が、岩塩型層中の過剰酸素であることを明らかにした。フラックス合成されたK_xRhO_2単結晶の輸送特性と非整合構造の相関について明らかにした。また、熱電変換材料として非常に期待され、低温での多重磁気相転移を示すホウ化物層状化合物TmAlB_4に注目し、高分解能電顕観察およびHAADF-STEM観察を行なった。巨大熱電能や超伝導などエキゾチックな電子・磁気物性が発現する構造非整合周期性をもつミスフィット系層状化合物の結晶構造と伝導層中の金属イオンの価数揺動が輸送特性および磁気特性に及ぼす影響を検証した。1)熱電層状化合物として代表的なNa_xCoO_2化合物の基礎物性を探索した。イオン交換法により精密なNa組成のコントロールが可能な合成法の確立に成功した。合成した種々のNa組成の試料に対して、磁気帯磁率測定,比熱測定およびDSC(示差走査熱量)測定から詳細な相図を決定した。この相図は、この後のこの系の研究の進展に非常に重要な情報になる。2)化学的な安定性から中温域から高温域での熱電変換材料として期待される非整合周期構造を有するチムニー・ラダー構造を持つMnSi_γ系について、輸送特性へのMnサイトの置換効果を調べた。価電子数(VEC)概念に基づいてp型からn型に変移する組成を予想し、実験的に確認した。この結果からMnSi_γ系が、電子化合物であることが明らかになり、この系の材料設計指針を得た。加えて、フラックス合成法で作製した単結晶を用いた精密結晶構造解析から電子密度分布を決定し、Siサイトの変位を明らかにした。3)熱電変換材料として注目され、低温での多重磁気相転移を示すホウ化物層状化合物TmAlB_4に着目し、高分解能電顕およびHAADF-STEM観察で直接観察された「tiling defect」と磁気特性の相関について詳細な検討を行なった。
ナノメータサイズのエアロゾル粒子およびイオンクラスターの動力学的挙動の解明

本研究では、超徹泣子の計測に静電分級器(DMA)と凝縮核計数器(CNC)もしくはエレクトロメータ(EM)を用いて、ナノメータサイズのエアロゾル粒子およびイオンクラスターの動力学的挙動について研究を行い、次の成果を得た。初年度では、DMAによって超微粒子を分級するときにおこる電気移動度のシフトについて理論的・実験的検討を行い、(1)異なる粒子径をもつ粒子のブラウン拡散による混合効果、および(2)帯電泣子によって発生する空間電界の存在によってシフトが生じることを明らかにした。またその結果、(1)平均粒径よりも小さい粒子は真の粒子径よりも小さく測定される、(2)平均粒径よりも大きい粒子は真の粒径より大きく測定される、(3)粒子個数濃度が高い方が電気移動度のシフトは大きくなる、(4)低い個数濃度の場合でもブラウン拡散の影響によって電気移動度のシフトはおこる、(S)電気移動度のシフトは一段目のDMAについてのみ重要で、二段目のDMAでは無視できることを指摘した。次年度では、初年度の研究成果に基づき、タンデムDMAシステムを用いてモビリティシフトを考慮した正確な粒子径を求めることにより、ナノメータサイズ粒子のワイヤスクリーンと層流円管内の透過特性について検討を行い、(1)粒子の電荷は透過特性に影響を及ぼさない、(2)Cheng-YehとGormley-Kennedyの既存の理論はStokesーEinsteinの式で粒径換算した2nmまで良く一致する、(3)金属表面での跳ね返りはなく、金属表面に衝突した粒子はすべて沈着することを明らかにした。さらに、両極拡散荷電効率について実験的検討を行い、粒径が3nm以上では、イオンの電気移動度については実測値、質量については既往の文献値を用いることによりFuchsの理論とよく一致するが、3nm以下では理論より小さい値になることを明らかにした。粉体を扱う各種の工業において粒子の高品質化、高機能化が進む中でより微小な粒子を利用する要求が高まっており、研究の対象もより微細な粒子へと移ってきている。このように粒径が小さくなるとさまざまなサイズ効果が生じることがわかっているが、気相中に分散した状態における粒子(エアロゾル粒子)の動力学的挙動については不明な点が多い。これは、気体としての性質が支配的な分子クラスターと固体あるいは液体としてのバルクな性質が支配的な超微粒子の区別がつかない領域では、高濃度で粒子を発生させることや精度良く測定することが非常に困難なためである。本研究では、エアロゾル粒子の計測に静電分級器(DMA)を凝縮核計数器(CNC)もしくはエレクトロメータ(EM)を用いて、気相中における超微粒子の動力学的挙動の解明についての基礎研究を行い、次の成果を得た。DMAによって超微粒子を分級するときにおこる電気移動度のシフトについて理論的・実験的検討を行い、(1)異なる粒子径をもつ粒子のブラウン拡散による混合効果、および(2)帯電粒子によって発生する空間電界の存在によって生じることを明らかにした。またその結果、(1)平均粒径よりも小さい粒子は真の粒子径よりも小さく測定される。(2)平均粒径よりも大きい粒子は真の粒径より大きく測定される。(3)粒子個数濃度が高い方が電気移動度のシフトは大きくなる。(4)低い個数濃度の場合でもブラウン拡散の影響によって電気移動度のシフトはおこる。(5)電気移動度のシフトは一段目のDMAについてのみ重要で、二段目のDMAでは無視できることを指摘した。

このように粒径が小さくなるとさまざまなサイズ効果が生じることがわかっているが、気相中に分散した状態における粒子(エアロゾル粒子)の動力学的挙動については不明な点が多い。これは、気体としての性質が支配的な分子クラスターと固体あるいは液体としてのバルクな性質が支配的な超微粒子の区別がつかない領域では、高濃度で粒子を発生させることや精度良く測定することが非常に困難なためである。本研究では、タンデムDMA(静電分級器)システムを用いてモビリティシフトを考慮した正確な粒子径を求めることにより、ナノメータサイズ粒子のワイヤスクリーンと層流円管内の透過特性および両極拡散荷電効率について測定し、気相中における超微粒子の動力学的挙動の解明についての基礎研究を行い、次の成果を得た。まず、透過特性に関する実験からは、粒子の電荷は透過特性に影響を及ぼさない。また、Cheng-YehとGormley-Kennedyの既存の理論はStokes-Einsteinの式で粒径換算した2nmまで良く一致する。さらに、金属表面での跳ね返りはなく、金属表面に衝突した粒子はすべて沈着することを明らかにした。また、両極拡散荷電効率に関する実験からは、粒径が3nm以上では、イオンの電気移動度については実測値、質量については既往の文献値を用いることによりFuchsの理論とよく一致するが、3nm以下では理論より小さい値になることを明らかにした。
循環器疾患の発症予防を目的とした睡眠呼吸障害のスクリーニングに関する疫学研究

睡眠呼吸障害(SDB)は睡眠中の呼吸の減少もしくは停止が反復して起こる状態である。われわれは、パルスオキシメトリ法を用い職域および地域住民に対しSDB検出のためにいくつかの研究を行った。その結果、日本の男性勤務者および地域住民においてSDBの有病率が米国やEU諸国と同程度の高率であることがわかった。日本人の男性でSDBと血圧値との関係を調べるために、農村部と都市部の地域住民男性で断面調査を行った。3%動脈血酸素飽和度低下指数(3%ODI)がSDBの指標とした。3%ODI値の低値と比較して高値群での高血圧の多変量調整後のオッズ比は1.6(95%信頼区間1.1-2.5)であった。この傾向は、非過体重者より過体重者でより顕著であった。さらに、日本の原子力発電所の男性交代勤務者と男性日勤者についてパルスオキシメトリ法によりODI値を調べたところ、血圧値は各種交絡因子を調整後も3%ODI値と有意な関連を認めた。この関連は40歳以上の対象者で顕著であり、特に高齢交代勤務者で著明であった。本結果から、血圧コントロールのために高齢の交代勤務者にSDBスクリーニングを実施することの重要性が示された。日常のアルコール摂取と夜間の酸素飽和度低下との関連を明らかにするために、アルコール摂取量の区分に従ってODI値を比較した。その結果、初めて日常のアルコール摂取とSDBの重症度との間に、年齢・BMI・喫煙などと無関係に著明で正の相関を見出した。この関連は、非過体重者で顕著であった。非過体重のSDB患者の保健対象として節酒が重要であることのエビデンスを示した。わが国の一般地域住民において、睡眠呼吸障害の循環器疾患の危険因子や発症リスクとの関連について系統的な研究はない。そのため、地域住民を対象とした睡眠呼吸障害のスクリーニング検査を行い、循環器疾患の危険因子との関連を検討し、睡眠面から生活習慣病を予防する方策を検討した。茨城県K町の基本健康診査受診者のうち睡眠についての簡易問診票の有効回答者3,907人(男性1,537人、女性2,370人)を対象とした。このうち睡眠時のいびきの頻度または、睡眠時の呼吸停止の頻度から488人(男性298人、女性190人)を睡眠呼吸障害の疑いありとし、睡眠中の動脈血酸素飽和度(SpO_2,%)測定の対象者とした。測定に参加した342人(男性219人、女性123人)にパルスオキシメータを用いて睡眠中のSpO_2の持続測定を行った。SpO_2の変動曲線において一時的に2%以上低下した後、上昇した場合をdipと定義し、その1時間当たりの回数(oxygen desaturation index, ODI)を算出した。対象者をODI値で3分割した3群間の血圧値を性別と年齢を調整した共分散分析にて比較したところ、収縮期血圧(P=0.02)、拡張期血圧(P<0.0001)とも、ODI区分との間に有意な関連が認められた。さらにbody mass index(BMI)、飲酒量および降圧剤服薬状況を調整すると、ODI値と血圧値との関連は弱まったが、拡張期血圧では依然として有意な関連を認めた(78.9,82.4,82.5mmHg ; P=0.02)。以上から、一般地域住民において、睡眠呼吸障害がBMI等の交絡因子とは独立して血圧値と関連することが示唆された。睡眠呼吸障害のスクリーニングを従来の健康診断に加え、睡眠呼吸障害の軽減を図る保健指導を事後措置として進めることは、高血圧の予防・管理にも寄与する可能性が示された。

平成13年から15年までに間に秋田県I町、茨城県K町、大阪府Y市M地区の基本健康診査において、40歳69歳(平均59歳)の男性1,421人を対象に睡眠呼吸障害を検出する目的でパルスオキシメトリーを実施した。同集団をODI値で3群(ODI4%値で3未満、310未満、10以上)に分けて血圧値を比較した結果、年齢・肥満度、アルコール摂取量、喫煙状況を調整した共分散分析において、ODIと最大血圧値(132、133、136mmHg;低位群、中位群、高位群、p=0.02)、最小血圧値(81、83、83mmHg;同、p=0.04)との間に有意な関連が認められた。また、SBP≧160または、DBP≧95または、降圧薬服薬者高血圧者を高血圧者と定義した時、高血圧者の有病率は、低位群よりも高位群で有意に高かった(オッズ比および95%CI:1.68[1.13-2.52])。したがって、SDBの程度は肥満等の交絡因子と独立して血圧と関連することが示された。さらに、地域住民(秋田県I町、茨城県K町、大阪府Y市M地区、高知県N町)男性170人(4069歳、平均52歳)を対象として、検診に併せて睡眠中の動脈血酸素飽和度(SpO2,%)の持続測定、及び24時間血圧の測定を行った。年齢を調整した共分散分析の結果、睡眠時のODIが5以上の者はそうでない者に比べて肥満度(24.8vs23.1kg/m^2)、24時間平均最大血圧値(131vs126mmHg)、活動時平均最大血圧値(139vs134mmHg)が有意に高かった。また、これらの関連は肥満度が高い場合に特に強くみられた。以上の結果から、一般地域住民において睡眠呼吸障害が肥満度等の交絡因子と独立して血圧値と関連することが示された。したがって睡眠呼吸障害のスクリーニングを地域保健において推進し、睡眠呼吸障害の早期発見・早期治療および睡眠呼吸障害の軽減を図る保健指導を実施することは、高血圧の予防・管理に寄与すると考えられる。地域における睡眠呼吸障害と血圧との関連循環器疾患のひとつである高血圧と睡眠呼吸障害との関連について、欧米諸国を中心に臨床および疫学研究の成績が近年報告されているが、わが国の一般集団において睡眠呼吸障害と血圧値との関係についての報告は少ない。今回、我々は、地域住民を対象として睡眠呼吸障害と血圧値との関連を検討した。秋田県I町、茨城県K町、大阪府Y市M地区計3地域の基本健康診査を受診した40-69歳の地域住民男性1,424人を対象に、パルスオキシメトリを実施した。3%ODI値と血圧値もしくは高血圧との関連を、重回帰分析および多重ロジステック解析により、年齢、肥満度(BMI)、飲酒量、喫煙量を調整して分析した。3%ODI値と収縮期、拡張期血圧との間には有意な正の関連を認めた。3%ODI値が5(回/時間)増加する毎に、収縮期血圧は、0.8mmHg(95%信頼区間[CI],0.0-1.6)、拡張期血圧は、0.7mmHg(95%CI,0.3-1.1)増加した。3%ODI値が5未満の群に対する3%ODI値が15以上の群の高血圧のオッズ比は、1,6(95%CI,1.1-2.5)であった。この関連は、肥満者においてより顕著であった(オッズ比=1.96、95%CI,1.09-3.52)。夜間の酸素飽和度低下の程度と高血圧との間に有意な関連を認めたことにより、日本人男性において、睡眠呼吸障害は高血圧の進展に影響を及ぼす可能性が示された。また、検討を進めるうちに、睡眠呼吸障害と日常のアルコール摂取量との間に関連があることが世界で初めて疫学調査でわかり、その成果はJAMA誌(インパクトファクター:21、研究発表欄に記載)に掲載された。
非営利組織のディスクロージャー拡充のための会計理論体系の再構築

本研究の目的は、非営利組織のディスクロージャー拡充に必要不可欠な会計理論について、体系的に整理・検討し再構築することにあった。本研究の主な成果は次の2点である。(1)日本における非営利組織の開示情報と資源提供者の行動の関係について財務諸表情報を通じて実証研究を行った結果、情報開示の充実度と収益に占める寄付金(寄付金比率)の間には統計上有意な関係は見出されなかったが、非営利組織の提供する情報の一部については寄付金比率との間に統計上有意な関係が認められた。(2)非営利組織の法人所得課税について優遇税制との指摘があるが、検討の結果、現行税制のもとでは優遇措置とは位置付けられないことが明らかとなった。2年目となる平成24年度においては、研究実施計画に基づいて、主に文献研究と実証研究のための準備を行う予定であった。研究は、1非営利組織のディスクロージャーの制度および理論、2非営利組織の財務会計、3業績監査(業績評価)、4非営利組織の課税にかかる問題点、という4分野において行っているが、4については研究担当者(藤井氏)が在外研究となったことから、この分野における研究は進展していない。1については、どのような情報の開示が非営利組織の財政状態や経営成績を判断する上で重要であるかの研究が行われている(担当:古市氏)。2については、特に米国の財務会計基準書116号を取り上げ、どのような理論的根拠のもとに寄付に係る会計基準が定められたのかを公開草案を検討することにより、考察を行った(担当:尾上)。3については、英国におけるチャリティについて、その制度の現状および課題を明らかにするための研究を行っている(担当:石川氏)。また、最終年度において米国で学会報告を行うための前準備として、2012年11月15-18日に米国インディアナポリスで開催されたARNOVA(米国の非営利研究学会)に参加し、報告のための情報収集を行い、また学会に出席の研究者等と意見交換を行った。またこの出張に併せて、11月14日にワシントンDCにあるUniversity of the District of Columbia Community CollegeでInstitutional Research Analystにインタビューを行い、大学経営においてどのような財務情報が必要とされているかについて、大学関係者の情報ニーズについての意見交換を行った。なお、平成24年度においては、5回の打ち合わせ・研究会を行った(5月、7月、11月、12月、2月)。最終年度となる平成25年度においては、研究実施計画に基づいて、これまでの研究のとりまとめを行った。◆尾上選哉・石川恵子・藤井誠・古市雄一朗「非営利組織のディスクロージャー拡充のための会計理論体系の再構築」『福山大学経済学部ディスカッションペーパーシリーズ』2013-J-001、2014年。上記の1については、査読論文として学会誌(非営利法人研究学会誌、Vol. 16、2014年7月発行予定、)への掲載が決まっている。また、3については、今年9月に開催される非営利法人研究学会第18回全国大会(横浜国立大学)における自由論題報告が決まっている。本研究の目的は、社会的な存在価値を増大させている非営利組織のディスクロージャー拡充における会計情報作成の基盤となる会計理論について、非営利組織活動の環境制約に大きな影響を与えている課税問題と業績評価の問題を踏まえたうえで、体系的に整理・検討し、再構築することによって、わが国の非営利組織のディスクロージャー拡充を促進し、非営利組織会計の理論的精緻化に寄与することにある。そこで、初年度となる平成23年度においては、主に文献研究を行う予定であった。具体的には、(1)非営利組織のディスクロージャーの制度および理論について、(2)非営利組織の財務会計について、(3)業績監査(業績評価)について、(4)非営利組織の課税にかかる問題点について、先行研究のサーベイを行い、「制度」体系を整理し、制度における現状と課題を明らかにことであった。4名の共同研究者が各分野を担当し、個別に研究を行った。そして3回の研究会を行い、進捗状況を確認するとともに、各担当分野の研究報告を行った。(1)については、特に国立大学法人を取り上げ、財務報告に係る制度およびその情報がどのように用いられているかについての研究を行った(担当:古市氏)。(2)については、特に一般社団法人における基金の貸借対照表上の取り扱いを取り上げ、非営利組織の作成する貸借対照表の貸方概念についての研究を行った(担当:尾上)。(3)については、非営利組織の業績評価が進展していると言われる英国におけるチャリティを取り上げ、研究を進めている(担当:石川)。(4)については、非営利組織に係る法人所得課税の理論について、その論拠についての検討を行った(担当:藤井)。

なお、平成23年度においては、4回の研究会および研究打ち合わせを行った(7月、9月、11月、2月)。第2年目においては、主に文献研究と実証研究のための準備を行うことになっていた。それぞれの分野において研究成果と言えるものもあまり多くなく、研究担当者の計画通りに進んでいないところもないわけではないが、最終年度の研究に大きな支障をきたす程度ではないと考えている。平成23年度(初年度)においては、主に文献研究を行う予定であった。各研究分担者も含め、概ね、当初予定したとおりに各担当分野において、ディスクロージャーにかかる制度体系の整理を行い、制度における現状と課題を明らかになってきている。最終年度は、当初予定通り、引続き文献研究のほかに、公表データ等を用いた実証研究を行い、理論的検討との差異を分析し、総括に向けて研究のとりまとめを行う予定である。当初、アンケートを行う予定であったが、アンケートを行う便益分析を、これまでの研究をもとにして行った結果、アンケートではなく、公表済みのデータに基づいた実証研究を行うこととなった。当初の研究計画(交付申請書)通り、2年目には、主に文献研究および実証研究のための準備を行う予定である。初年度の研究において明らかとなった現状と課題に基づいて、その解決に向けて、関連・隣接領域の研究を含めた複眼的視点から理論的な検討を行い、実証研究の仮定を導出する。また実証研究のデータ収集のために、アンケート調査の作成および発送準備に着手する。なお、次年度に使用する予定の助成金が24,769円ある。これはH24年度内の文献の入手が困難であったために生じたものであり、次年度における文献購入のために使用する予定である。助成金の主な支出は、文献等の購入のための購入、研究会・学会報告等のための出張旅費等の予定である。助成金の主な支出は、文献購入および研究会開催およびヒアリング等のための出張旅費等に加え、実証研究のデータ分析のためのソフトなどとなる予定である。なお、次年度に使用する予定の助成金が10,395円ある。これはH23年度内の文献の入手が困難であったために生じたものであり、次年度における文献購入のために使用する予定である。