hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気圧・風速および地上静電界のウェーブレット解析による襲雷予測

ウエブレット関数が実数の場合と複素数の場合とウエブレット変換プログラムを作成した。幾つかの微小変動量間の相関関係を明らかにするために,実数ウエブレット関数として1)メキシカン・ハット,2)フレンチ・ハットおよび3)メイヤー・ハットの一つを選択出来るプログラムを作成した。良く性質の知られている一様カントール・セットに適用して,プログラムが正しいことを確認した。さらに特異点の検出等に適した複素ウエブレットを使用したプログラムを作成し,特異点を持つ関数に適用して,プログラムが正しいことを確認した。大気圧と風速の微小変動の相互相関関係で,どのようなスケールの変動が優勢かを二次元面上に表示し,さらにそれぞれのウエブレット変換係数の相互相関係数を求めることで,どのスケールが関係が強いかを示すことに成功した。さらに地表面静電界の時間変化と大気圧の特徴的な微小変動との間の関係,即ち,大気の流れとそれによる雲内の電荷により誘起される地表面静電界の結び付きを明らかに出来た。これらの成果をもとに冬季日本海で多発する冬季雷を伴うメソ・スケール擾乱についての解析を行い,雷雲のモデルを明確に出来たので,その成果を気象学会機関誌である“天気"に発表した。地表面における誘導電荷量の定量的解析等のような大気電気現象が地電位差信号にどのような影響を与えるか現在まで明らかにされていない。雷雲下での地中電流等の評価のためには地表面静電界と地電位差の同時測定が必要である。そこで現在の観測項目に加えて,新たに地表面電位差の観測を開始している。ウエブレット解析をもとにして,微少気圧と風速の強い相関を検出することにより雷雲の接近を予測可能であることを示すことが出来た。さらに地表面静電界の信号を考慮することにより観測地点での落雷を予測する新しい襲雷予測法を提案することが出来た。ウエブレット解析に必要なウエブレット変換プログラムを作成した。この変換プログラムは解析の用途に対応してウェブレット関数が実数の場合と複素数の場合がある。まず,幾つかの微小変動量間の相関関係を明らかにするために,実数ウエブレット関数として1)メキシカン・ハット,2)フレンチ・ハットおよび3)メイヤー・ハットの一つを選択出来るプログラムを作成した。良く性質の知られている一様カントールセットに適用して,プログラムが正しいことを確認した。次に,特異点の検出等に適した複素ウエブレットを使用したプログラムを作成した。これを特異点を持つ関数に適用して,プログラムが正しいことを確認した。大気圧と風速の微小変動の相互相関関係を明らかにするため,それぞれの時系列データをウエブレット解析して,時系列に対してどのようなスケールの変動が優勢かを二次元面上に表示し,さらにそれぞれのウエブレット変換係数の間の相互相関係数を求めることで,どのスケールが関係が強いかを示することに成功した。さらに地表面静電界の時間変化と大気圧の特徴的な微小変動との間の関係,即,大気の流れとそれによる雲内の電荷による地表面静電界の結び付きを明らかに出来た。個々の雷雲の動きをより明確にするには,異なる地点での観測が必要である。1992/93年冬季現地観測では,現在の観測地点から新たに数キロ・メートル離れた地点に大気圧の長期観測システムを設置する予定である。微小大気圧の変動を解析すると,降水や降雪に伴う電荷が地表面静電界に与える影響を考慮する必要があることが明らかになった。従って,降水(雪)量を測定する必要性が生じ,測定方法を検討中である。ウエブレット関数が実数の場合と複素数の場合のウエブレット変換プログラムを作成した。

幾つかの微小変動量間の相関関係を明らかにするために,実数ウエブレット関数として1)メキシカン・ハット,2)フレンチ・ハットおよび3)メイヤー・ハットの一つを選択出来るプログラムを作成した。良く性質の知られている一様カントール・セットに適用して,プログラムが正しいことを確認した。さらに特異点の検出等に適した複素ウエブレットを使用したプログラムを作成し,特異点を持つ関数に適用して,プログラムが正しいことを確認した。さらにウエブレット係数をグラフ表示出来るプログラムを作成した。大気圧と風速の微小変動の相互相関関係を明らかにするため,それぞれの時系列データをウエブレット解析して,時系列に対してどのようなスケールの変動が優勢かを二次元面上に表示し,さらにそれぞれのウエブレット変換係数の間の相互相関係数を求めることで,どのスケールが関係が強いかを示すことに成功した。さらに地表面静電界の時間変化と大気圧の特徴的な微小変動との間の関係,即ち,大気の流れとそれによる雲内の電荷により誘起される地表面静電界の結び付きを明らかに出来た。これらの成果をもとに冬季日本海で多発する冬季雷を伴うメソ・スケール擾乱についての解析を行い,雷雲のモデルを明確に出来たので,その成果を気象学会機関誌である"天気"に発表した。ウエブレット解析をもとにして,微少気圧と風速の強い相関を検出することにより雷雲の接近を予測可能であることを示すことが出来た。さらに地表面静電界の信号を考慮することにより観測地点での落雷を予測する新しい襲雷予測法を提案することが出来た。
消滅危惧集落の1人暮らし男性高齢者を支える地域支援システムの構築

本研究は、消滅危惧集落で暮らす1人暮らし男性高齢者が最期まで自分らしい人生を全うするために地域支援システム構築に関する具体的提案を行うことを目的としている。今年度は、1人暮らし男性高齢者及び行政の高齢福祉担当者に聞き取り町を行った。宮城県網地島4名、福島県三島町2名、北海道沼田町6名、北海道中頓別町7名を対象に生活課題と1人暮らしを支えている身体・心理・社会的状況について聞き取り調査を行った。同時に三島町地域包括センターと北海道沼田町の高齢福祉担当者から高齢福祉サービス事業の現状ついて聞き取り調査を行った。調査の結果、1人暮らしを支えて要因として、1子どもや孫、兄弟が来てくれるのが楽しみ。2隣近所の人と付き合いが長く、顔を見ると挨拶ができる関係であり、安心感を持って生活していた。生活課題としては、福島県三島町、北海道中頓別町、北海道沼田町の3地域は豪雪地域である。冬期間の除雪作業が体力的に困難になっている。今までは、除雪作業は冬の仕事と覚悟していたが、年々除雪が身体的に困難になっている。除雪ができなくなると1人暮らしができないという不安を持っていた。また、4地域は地理的利便性が低く、公共交通機関が不便であるため、ほとんどの高齢者が車の運転をしていた。車の運転ができることで病院の受診や買い物に不便を感じていなかった。そのため車の運転は継続したいと考えている。しかし、平成30年には2名が車の運転免許証を返納している。今後も運転免許証を返納する人が増えることが予測される。今後、車の運転を止めた人の交通手段の確保、除雪作業の身体・心理的負担軽減が課題である。行政のサービスでは、一人一人のニーズに合っているサービスを提供できているかが課題であった。面接調査で得られた成果を日本口腔衛生学会、日本人間関係学会、日本農村医学会の全国大会で学会発表を行った。本研究は、消滅危惧集落で暮らす1人暮らし男性高齢者が最期まで自分らしい人生を全うできる地域支援システム構築のための具体的提案を行うことを目的としている。宮城県石巻市網地島は平成28年3月末時点で、人口363人、高齢化率73%であり人口減少と高齢化率は顕著である。消滅危惧集落で暮らしている、1人暮らし男性高齢者の生活課題と主観的幸福感調査を実施する。これらの結果から1人暮らし男性高齢者の生活課題と主観的幸福感との関連を考察することで、地域支援システム構築のための具体的な提案をする。本年度は、網地島の1人暮らし男性高齢者6名の特徴を見出すため、総務省が過疎地域に指定した福島県三島町の1人暮らし男性高齢者5名と北海道中頓別町の1人暮らし男性高齢者8名に対しても生活状況の聞き取り調査を実施した。聞き取り調査項目は、1.現在の健康状態、2.受診状況、3.買い物に行く手段、4.生活で気をつけていること、5.生活で困難を感じていること、6.家族との交流頻度などについて半構成的面接を行った。半構成的面接の結果、福島県三島町と北海道中頓別町は豪雪地域であるため、冬の生活が困難であることや車の運転ができなくなることへの不安を強く感じていることがわかった。網地島の1人暮らし男性高齢者は、元遠洋漁業の漁師であることから車の運転免許を持っている人がほとんどいなかったが、不便を感じていなかった。今までは、家族や友人が近くにいなくても島で親戚が多く暮らしていたことでお互いに支え合っていた。しかし、島で暮らす親戚の人が減少しており、話をする人がほとんどいない状況であった。そのため、自宅でテレビを見て過ごす時間が多い状況であった。次年度以降も引き続き、継続で聞き取り調査を実施する。平成29年度は、65歳以上の人を対象に主観的幸福感調査を実施し、1人暮らし男性高齢者の生活課題と主観的幸福感の関連を考察する予定である。宮城県石巻市網地島は2009年から1人暮らし男性高齢者の聞き取り調査を実施しているため、継続で調査を行っている。福島県三島町と北海道中頓別町は、行政の保健師に調査研究の協力を得ることができた。1人暮らし男性高齢者への聞き取り調査が順調に進んでいる。以上のことから、研究の進捗状況はおおむね順調と判断できる。調査地は宮城県石巻市網地島、福島県三島町、北海道沼田町、北海道中頓別町の4地域である。平成29年度の4地域の人口と高齢化率は、宮城県石巻市網地島の人口355人、高齢化率71.3%、福島県三島町の人口1565人、高齢化率52.7%、北海道沼田町の人口3154人、高齢化率41.9%、北海道中頓別町の人口1797人、高齢化率38.2%である。平成28年の日本の高齢化率は27.3%と比較すると4地域の高齢化率は顕著である。特に宮城県石巻市網地島は高齢化率は顕著であり、消滅が危惧される集落であるため地域支援システムの構築が喫緊の課題である。平成29年度は夏と冬の生活課題を明らかにするため、夏と冬に聞き取り調査を行った。

同時に主観的幸福感についてもアンケート調査を行った。福島県三島町と北海道中頓別町、北海道沼田町の3地域は、総務省の特別豪雪地域に指定されている。夏の生活は困難を感じていなかったが、冬は積雪量が多く1日2回以上の除雪が必要である。対象者は80歳以上であるため、除雪が体力的に負担であった。除雪ができなくなったら、一人暮らしを継続することが難しいと考えていた。冬の生活支援が課題。また、過疎・高齢化地域であるため、公共交通の利便性が悪く通院と買い物に自家用車で行く必要がある。そのため、高齢であるため車の運転ができなくなることへの不安が強くなっていることが明らかになった。平成30年度も引き続き聞き取り調査を実施する。同時に地域で高齢者を支援している保健師、民生委員、区長を対象にグループインタビューを行い、1人暮らし男性高齢者の生活課題を明確にする。そして、地域支援システムの構築に向けた具体的提案を行う予定である。4地域の行政の保健師や高齢者担当職員の協力を得て、1人暮らし男性高齢者に継続調査を実施することができている。また、行政の職員と意見交換を行うことで1人暮らし男性高齢者の課題や対策なども知ることができた。それらの情報と調査で明らかになったことを元に1人暮らし男性高齢者の生活課題の明確化と地域支援システムの構築のための具体的提案に向けて考察を行っている。主観的幸福感調査は終了しているため、統計的解析を行い1人暮らし男性高齢者の特徴を考察する予定である。以上のことから、研究の進捗状況はおおむね順調と判断できる。本研究は、消滅危惧集落で暮らす1人暮らし男性高齢者が最期まで自分らしい人生を全うするために地域支援システム構築に関する具体的提案を行うことを目的としている。今年度は、1人暮らし男性高齢者及び行政の高齢福祉担当者に聞き取り町を行った。宮城県網地島4名、福島県三島町2名、北海道沼田町6名、北海道中頓別町7名を対象に生活課題と1人暮らしを支えている身体・心理・社会的状況について聞き取り調査を行った。同時に三島町地域包括センターと北海道沼田町の高齢福祉担当者から高齢福祉サービス事業の現状ついて聞き取り調査を行った。調査の結果、1人暮らしを支えて要因として、1子どもや孫、兄弟が来てくれるのが楽しみ。2隣近所の人と付き合いが長く、顔を見ると挨拶ができる関係であり、安心感を持って生活していた。生活課題としては、福島県三島町、北海道中頓別町、北海道沼田町の3地域は豪雪地域である。冬期間の除雪作業が体力的に困難になっている。今までは、除雪作業は冬の仕事と覚悟していたが、年々除雪が身体的に困難になっている。除雪ができなくなると1人暮らしができないという不安を持っていた。また、4地域は地理的利便性が低く、公共交通機関が不便であるため、ほとんどの高齢者が車の運転をしていた。車の運転ができることで病院の受診や買い物に不便を感じていなかった。そのため車の運転は継続したいと考えている。しかし、平成30年には2名が車の運転免許証を返納している。今後も運転免許証を返納する人が増えることが予測される。今後、車の運転を止めた人の交通手段の確保、除雪作業の身体・心理的負担軽減が課題である。行政のサービスでは、一人一人のニーズに合っているサービスを提供できているかが課題であった。
モルモットの種特異的補体制御膜因子遺伝子導入による異種移植反応の制御

種特異的補体制御膜因子が存在する自己細胞では補体反応が強力に抑制され、それらを持たない侵入異物にのみ補体は反応する。異種細胞にも自由に補体反応が起こるので、異種移植などでは補体による超急性拒否反応がおこる。そこで、ヒトの補体制御因子遺伝子をブタに導入したトランスジェニックブタの作成が試みられている。ヒトの補体制御膜因子をブタに発現させれば、このブタの皮膚や臓器をヒトに移植しても補体反応は起こらないと期待できるからである。ヒトへの異種移植用トランスジェニック動物の実用化に当たっては、動物実験による基礎研究の知見が必要である。我々はモルモットの補体制御膜因子Gp-DAFおよびGp-MCPおよびラットの制御因子rat-Crry(512抗原)をすでにクローニングしており、これらを用いて異種移植反応の制御を検討するとともに、rat-DAFおよびrat-MCPの遺伝子クローニングを行い遺伝子を新たに決定した。DAFおよびMCPには種々のスプライシングフォームが存在するので、もっとも制御活性の強いコンストラクトの選別を行う必要がある。モルモットのDAFにおいてはcDNAをPCDM8を発現ベクターとしてネオマイシン耐性プラスミドpSFFVneoと共にCHO細胞にコトランスフェクトしてトランスフェクタントを得た。6種類のアイソフォームを検討した結果、セリン・スレオニン(S/T)領域がもっとも長い(Abc form)GPIアンカー型あるいは膜貫通型のものがもっとも強い補体活性化阻止作用を示したので、それらのコンストラクトを用いてES細胞への導入を試みるのが最適であることが確認された。また、ラットのDAFはモルモットおよびヒトDAFと同様に、4個のSCRドメインとS/T領域よりなる膜糖蛋白であるが、モルモットと同様にS/T領域の多型性が認められた。また、モルモットとは異なった、マウスDAFと同様の形式で、膜貫通型とGPlアンカー型を発現することが確認された。1実験動物の種特異的補体制御膜因子として、我々のラットでの512抗原(ラットCrry)のcDNAクローニング(J.Immunol.152:3032,1994;BBRC198:819,1994)に加えて、モルモットのDAF(J.Immunol.155:3037,1995)、モルモットMCP(J.Immunol.157:4946,1996)及びマウスDAF(Int.Immunol.8:379,1996)のcDNAクローニングに成功した。そこで、これらの実験動物の補体制御膜因子をマウスに導入発現させたトランスジュニックマウスを作成し、その組織や臓器をモルモットなどに異種移植し、補体反応を抑制したときの異種移植反応を解析することを目的とする。補体制御膜因子遺伝子導入による異種移植反応の抑制を実験動物で解析する本研究はヒトへの応用が期待されている異種移植に対する生体の反応の制御に多くの情報をもたらすと思われる。2モルモットDAFのcDNAをCHO細胞に導入発現させてモルモット補体の反応に抵抗性になることが確かめられた。モルモットDAFには少なくとも8種類のalternative splicing formが存在しており、それら各々のtransmembrane formおよびGPI anchor formのトランスフェクタントを作成して補体抵抗性を検討した。その結果、S/t richregionが最も長いAbc formが最も強い補体反応制御活性を示した。TM formとGPI formの間では、明らかな差異がAbc formにおいては検出されなかったが、S/T rich

regionの短いa formではGPI anchor formのほうが抑制効率が高かったので、補体制御活性効率の最も良いAbc TM formのcDNAを用いてマウスのES細胞(embrionic stem cell)でトランスフェクタントを作成するのが良いことが明らかとなった(J.Immunol.,in press)。3ES細胞にDAFcDNAを導入して、モルモットDAFが発現していることをmRNAをRT-CPRで調べると共に、細胞表面への発現をモルモットDAFに対するモノクローナル抗体(MCA44)を用いてフローサイトメトリー法等で確かめる予定である。種特異的補体制御膜因子が存在する自己細胞では補体反応が強力に制御され、それらを持たない侵入異物にのみ補体は反応する。異種細胞にも自由に補体反応が起こるので、異種移植などでは補体による超急性拒否反応がおこる。そこで、ヒトの補体制御因子遺伝子をブタに導入したトランスジェニックブタの作成が試みられている。ヒトの補体制御膜因子をブタに発現させれば、このブタの皮膚や臓器をヒトに移植しても補体反応は起こらないと期待できるからである。ヒトへの異種移植用トランスジェニック動物の実用化に当たっては、動物実験による基礎研究の知見が必要である。我々はモルモットの補体制御膜因子GP-DAFおよびGP-MCPおよびラットの制御因子rat-Crry(512抗原)をすでにクローニングしており、これらを用いて異種移植反応の制御を検討するとともに、rat-DAFおよびrat-MCPの遺伝子クローニングを行い遺伝子を新たに決定した。DAFおよびMCPには種々のスプライシングフォームが存在するので、もっとも制御活動の強いコンストラクトの選別を行う必要がある。モルモットのDAFにおいてはcDNAをPCDM8を発現ベクトルターとしてネオマイシン耐性プラスミドpSFFVneoと共にCHO細胞にコトランスフェクトしてトランスフェクトを得た。6種類のアイソフォームを検討した結果、セリン・スレニオン(S/T)領域がもっとも長い(Abc form)GPIアンカー型あるいは膜通貫型のものがもっとも強い補体活性化阻止作用を示したので、それらのコンストラクトを用いてES細胞への導入を試みるのが最適であることが確認された。また、ラットのDAFはモルモットおよびヒトDAFと同様に4個のSCRドメインとS/T領域よりなる膜糖蛋白であるが、モルモットと同様にS/T領域の多型性が認められた。また、モルモットとは異なった、マウスDAFと同様の形式で、膜貫通型とGPIアンカー型を発現することが確認された。
重い電子系における量子臨界点由来の新奇超伝導相の核磁気共鳴法による研究

本研究計画は、重い電子系における反強磁性磁気「量子臨界点」に着目し、低温高圧下核磁気共鳴(NMR)/核四重極共鳴(NQR)測定を通じて量子臨界点と非従来型超伝導の関連を調べている。平成24年度は、本研究計画最終年度であり、重い電子系反強磁性超伝導体CeRh0.5Ir0.5In5の低温高圧下NQR実験を通じ、量子臨界点と量子臨界点における超伝導ギャップ構造に注目し、その圧力相図を完成させた。具体的には、CeRh0.5Ir0.5In5におけるIn-NQRスピン格子緩和時間(T1)の常伝導状態の温度依存性から、反強磁性揺らぎが絶対零度に向けて発散する圧力、つまり量子臨界点がPc=1.2GPaであることがわかった。同時に、圧力下のTc測定から、CeRh0.5Ir0.5In5の超伝導転移温度が量子臨界点で最大値Tc=1.4Kを示すことがわかった。これは量子臨界点近傍の反強磁性スピン揺らぎがTc上昇を助けていることを示す直接的な証拠である。また、3He冷凍機を用いた極低温のT1測定から、量子臨界点で超伝導ギャップ内の残留状態密度が極めて大きくなることを見出した。このことは、量子臨界点でTc最大となる超伝導は、ギャップレス超伝導であることを示す。このようなTc増大を伴うギャップレス超伝導は、過去に知られている超伝導現象では説明出来ない全く新しい現象であり、重い電子系超伝導発現機構解明に向け、新たなきっかけを与える重要な成果であると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、重い電子系における"量子臨界点"に着目し、低温高圧下核磁気共鳴(NMR)/核四重極共鳴(NQR)測定を通じて量子臨界点近傍で起こる新奇ギャップレス超伝導相の超伝導電子対の対称性を明らかにし、この新奇超伝導相を通じて重い電子超伝導発現機構を明らかにすることを目的としている。本年度の研究成果は以下の通り。1.超伝導転移温度2.常伝導状態3.超伝導状態T_c以下の1/T_1の温度依存性より、十分低温で全ての圧力においてギャップレス超伝導が実現していることを明らかにした。ギャップレスの指標である、超伝導ギャップ内の残留状態密度の大きさは、圧力に依存し、P_cで最大値をとることがわかった。以上の結果から、重い電子系反強磁性超伝導体CeRh_<0.5>Ir_<0.5>In_5では量子臨界点近傍で反強磁性スピン揺らぎがT_cの増大に関与し、さらにその超伝導状態はギャップレス超伝導状態で最適化されているという、これまでにない全く新しい超伝導状態が実現している可能性を強く示唆する結果を得た。本年度の研究成果は、本研究目的の妥当性、方向性の正しさを証明するものであり、研究目的達成に向け、本研究が順調に進展していると言えるものである。本研究はおおむね順調に進展しており、今後もこれまでの成果を生かして研究目的達成を目指すものである。
イトマキヒトデ卵母細胞の核ならびに細胞表層の成荒におけるGTP結合蛋白質の役割

ヒトデの卵母細胞は、その周りの濾細胞から分泌された1-メチルアルデニン(1-MA)に、トランスメンブランコントロ-ル系を介して反応し、中断していた減数分裂を再開(卵成熟)するとともに、受精膜形成機構すなわち、精子融合に反応して表層粒の開口分泌を行ない完全な受精膜を形成する機構を完成する(表層成熟)。卵成熟の直接的なトリガ-は、MPFとよばれる細胞質因子であるが、主にイトマキヒトデを使い、1-MAからMPFの形成に至る情報伝達系に百日ゼキ毒素(PTX)感受性の39KDaGTP結合タンパク質が関与していることを前年度見出した。今年度は、このGTP結合タンパク質につきさらに研究を進めるとともに、卵成熟と表層成熟との関係につき研究し、次のような成果が得られた。1.このGTP結合タンパク質は、卵内で確かにPTXの基質となり、ADPリボシル化される事を確認した。2.卵表層よりこのGTP結合タンパク質を単離し、Gi型であることを見出した。これま、無脊椎動物における最初のGTP結合タンパク質の単離であり、今後GTP結合タンパク質の進化などを探る上で大きな意味を持つものと考えている。3.これとは別に、表層粒の開口分秘にかかわるGTP結合タンパク質も在存することが示唆された。4.受精膜は、精子融合→IP_3形成などによる細胞内Caの上昇→表層粒の開口分泌→表層粒内容物と卵黄膜との反応、という過程を経て形成されると考えられるが、表層成熟は、イ、ロいずれの段階についても見られることを明らかにした。
Hitchin-Kobayashi対応の重力場版の研究

コンパクトケーラー多様体上の既約な正則ベクトル束に対して「安定であることとHermitian-Einstein計量が存在することは同値である」というHitchin-Kobayashi対応は、小林昭七、Donaldson, Uhlenbeck-Yauらによって確立され、正則ベクトル束のモジュライ空間における基本原理として重要な役割を担った。この重力場版として、偏極ケーラー多様体に対し、「何らかの意味で多様体が安定であることと、偏極類が定スカラー曲率をもつケーラー計量を含むことが同値であろう」という予想が自然に設定され、Yauの予想と呼ばれているが、最近のTianやDonaldsonの著しい結果による新しい展開があり、当研究課題の周辺は少なからぬ脚光を浴びることとなった。我々の研究は彼等との激しい競争とさらされた一方で、彼らから少なからぬ刺激と触発を受けた。その成果として、以下の結果を得た。(1)射影代数多様体が正の自己同型群をもち、更にその簡約因子が正の次元の中心をもつ場合にも「Hitchin-Kobayashi対応」にうまくFitするような安定性の概念を得た。(2)上の安定性の概念を用いて、もし射影代数多様体がその偏極類にextremal Kahler計量をもてば、一般的に漸近的安定であることを示した。(そして、extremal Kahler計量の一意性の問題への応用も得られた。)コンパクトケーラー多様体上の既約な正則ベクトル束に対して「安定であることとHermitian-Einstein計量が存在することは同値である」というHitchin-Kobayashi対応は、小林昭七、Donaldson, Uhlenbeck-Yauらによって確立され、正則ベクトル束のモジュライ空間における基本原理として重要な役割を担った。)「Hitchin-Kobayashi対応の重力場版」に関する諸問題のうち、次の2つについて集中的に研究した。この問題に関しては、藤木の結果を精密化することによって、中川との共同研究で、板東・カラビ・二木指標を多様体の半安定性への障害として特徴付けることに成功したが、2hangによるChow計量の微分表示式が重要な意味を持つことがわかった。(2) Hitchin-Kobayashi対応の重力場版の中でも複素2次元の場合で、しかもKahler-Einstein計量とは限らない定スカラー曲率を許容するKahler類の場合を組織的に考察した。また、以上の研究活動の一環として、2001年10月22日から26日まで、菅平に於て、少数精鋭方式の研究集会「第7回国際複素幾何シンポジウム」を行った。「Hitchin-Kobayashi対応の重力場版」の研究を通して次のようなことが明らかになった。(1)最近Donaldsonは定スカラー曲率のケーラー計量をもつ射影代数多様体について、その正則自己同型群がlinear algebraicなpartをもたない場合に、その多様体がHilbert schemeの意味で漸近的安定になることを示したが、この結果を正則自己同型群が一般の場合に拡張した。(2)定スカラー曲率ではなくて、より一般にextremal Kahler計量の場合にも適用可能な広い枠組を見出した。この場合に漸近的安定の定義を少しmodifyする必要があるが、多様体が正則自己同型群をもつ場合にも応用可能な安定性の概念を得た。現在のところでは、これらの結果を精密な形にまとめあげる作業を行っている。ベクトル束の場合に有名な「Hitchin-Kobayashi対応」の重力場版として、次のような成果を得た。(1)射影代数多様体が正の正則自己同型群を持ち、更にその簡約因子が正次元の中心を持つ場合にも、「Hitchin-Kobayashi対応」にうまくfitするような安定性の概念を得た。(2)上の安定性の概念を用いて、もし射影代数多様体がその偏極類にextremal kahler計量をもてば漸近的安定であることを示した。(3)これらの結果から、extremal kahler計量の正則自己同型群を法とする一意性も得られた。
重力マイクロレンズ法によるＭ型星周りの地球質量～恒星質量までの伴星の存在量の制限

昨年度報告した、マイクロレンズイベントの高空間分解能撮像を用いた解析における新たな手法の開発を継続して行った。今年度は新たに同手法を過去のイベント4つに適用した。その結果、4イベント中2イベントで、先行研究とは大きく異なる結果が得られた。解析イベントの一つであるMOA-2008-BLG-310を例にとると、先行研究では、従来の解析法により、惑星系の主星の質量は、ML = 0.67 +- 0.14 MSunであると報告された。しかしながら、本研究により、先行研究で高空間分解能撮像観測によって得られた星像内にはイベントと関係ない星の明るさが多く含まれており、その分惑星系の主星はもっと暗い確率が高いということがわかった。その結果、主星の質量の推定値はもっと軽くなり、ML = 0.15 +0.29 -0.08MSunとなった。Bhattacharya et al. (2017)はHubble宇宙望遠鏡を用いて、同天体の質量を本研究の見積もりと一致するML = 0.21 +0.21 -0.09MSunと見積もっており、本研究の結果は独立に確認されている。本手法により、より正しく天体の質量を見積もることができるようになり、これは、研究目的である惑星の存在量を測定するために必要不可欠である。また、同研究の過程で、惑星が存在する系では、伴星が存在する確率が、惑星を持たない系に比べて少ない可能性があることがわかった。このことは、主星近傍の惑星に感度があるトランジット法では示されていたが、重力マイクロレンズ法が感度のある主星から数天文単位離れた惑星に関しては今のところわかっていない。M型星周りにおける地球質量から恒星質量の伴星(惑星)の存在量の推定に加えて、この研究も進めることで、最終目的である星・惑星形成論を解明していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はM型星周りにおける地球質量から恒星質量の伴星(惑星)の存在量を見積もり、星・惑星両方の形成論に制限を与えることである。重力マイクロレンズ法では連星系に関しては既に多くのサンプルが見つかっているが、惑星系に関してはまだサンプルが50例程度と少ない。サンプル数を増やすために7月に1か月弱、2月に約半月、ニュージーランドのMt.John天文台に滞在して、重力マイクロレンズ現象の観測を行った。我々のグループで交代して1年間観測した結果、2015年中に、8個の新たな惑星候補イベントを発見することができた。これは他の観測グループとの共同検出である。また、惑星イベントの一つであるOGLE-2012-BLG-0950/MOA-2012-BLG-527の詳細解析を行った。重力マイクロレンズ法ではレンズ天体の質量と距離を求めることは難しいが、質量-距離関係を与える観測値を2つ観測することができれば求めることができる。本イベントの光度曲線は地球の公転の効果(パララックス効果)を含めることでうまく説明することができ、パララックス効果から質量-距離関係の一つであるマイクロレンズパララックスがわかる。また、Keck望遠鏡を用いた本天体の高空間分解能測光観測から得られるもう一つの質量-距離関係であるレンズ天体の明るさを組み合わせて解析することにより、レンズ天体までの距離が3kpc、主星の質量が0.56太陽質量で、その周りを35地球質量の惑星が周っている系であると解明した。これは、マイクロレンズパララックスとレンズ天体の明るさのみからレンズ天体の質量と距離を決定した初めてのケースである。この2つの観測値から質量と距離を求める方法は今後の宇宙望遠鏡を用いたマイクロレンズ探査において一番普遍的な方法であるため、本研究の解析手法は今後非常に重要となると期待される。当初の予定では上記のOGLE-2012-BLG-0950の解析は夏に終わらせて論文を出すつもりだった。しかし、上記にあるように共同研究者からKeckの観測データを8月にもらうことができて、それを本解析に含めることとなった。Keckの観測データは解析に強力な制限を与えるものであったため、それまでの解析を大幅にやり直すこととなった。また、報告したように、マイクロレンズパララックスとレンズ天体の明るさのみを用いた解析は初めての例であり、先行研究がなかったために試行錯誤で解析を行うこととなり、当初の予定より時間がかかっている。しかし、研究成果としては当初の予定よりもはるかにインパクトの大きなものとなることが期待される。本研究の目的は銀河系内で最も一般的な星であるM型星周りにおける地球質量から恒星質量の伴星(惑星)の存在量を見積もり、星・惑星両方の形成論に制限を与えることである。制限にはサンプル数が重要になるが、重力マイクロレンズ法で見つかった惑星系はまだサンプルが50例程度と少ない。そのサンプル数を増やすために5月に1ヶ月弱、ニュージーランドのMt.John天文台に滞在して、重力マイクロレンズ現象の観測を行った。その間に、重力マイクロレンズイベントMOA-2016-BLG-227の観測データに惑星による増光の兆候が見られることをリアルタイムで発見、世界中の共同研究者らに追観測を促し、惑星シグナルを十分にカバーすることができた。また、上記の惑星イベントの解析を行い、その質量や軌道長半径といったパラメーターを決定した。

解析を通して、従来為されていた、イベントに混じる他の星の明るさの寄与(コンタミ)の見積もり方の問題点に気付き、レンズ天体の明るさの確率分布をベイズ解析を用いて求めるという新たな手法を考案した。その結果、コンタミの可能性を排除することは従来期待されていたよりも難しいということを明らかにした。さらに、その手法を過去に解析されたイベントにも適用したところ、先行研究で仮定された、撮像データに混じるコンタミが少ないという仮定は間違っており、結果得られるレンズ天体の質量が大きく異なるということを明らかにした。このコンタミの問題は、2020年代の宇宙望遠鏡による高空間分解能重力マイクロレンズサーベイの時代においてもなお、問題となりうるため、考案した新たな手法は本研究分野において非常に有用である。本研究の最終目的であるM型星周りにおける地球質量から恒星質量の伴星(惑星)の存在量の見積もりという点では、まだ時間がかかりそうである。しかし、上記に書いたように、存在量を見積もるための元のデータとなる、各天体のパラメーターの従来の決定方法の深刻な問題点を発見し、それを改善することができたため、研究分野におけるより根本的な部分に貢献することができた。これにより、最終的により信頼度の高い結果を出すことができる。昨年度報告した、マイクロレンズイベントの高空間分解能撮像を用いた解析における新たな手法の開発を継続して行った。今年度は新たに同手法を過去のイベント4つに適用した。その結果、4イベント中2イベントで、先行研究とは大きく異なる結果が得られた。解析イベントの一つであるMOA-2008-BLG-310を例にとると、先行研究では、従来の解析法により、惑星系の主星の質量は、ML = 0.67 +- 0.14 MSunであると報告された。しかしながら、本研究により、先行研究で高空間分解能撮像観測によって得られた星像内にはイベントと関係ない星の明るさが多く含まれており、その分惑星系の主星はもっと暗い確率が高いということがわかった。その結果、主星の質量の推定値はもっと軽くなり、ML = 0.15 +0.29 -0.08MSunとなった。Bhattacharya et al. (2017)はHubble宇宙望遠鏡を用いて、同天体の質量を本研究の見積もりと一致するML = 0.21 +0.21 -0.09MSunと見積もっており、本研究の結果は独立に確認されている。本手法により、より正しく天体の質量を見積もることができるようになり、これは、研究目的である惑星の存在量を測定するために必要不可欠である。また、同研究の過程で、惑星が存在する系では、伴星が存在する確率が、惑星を持たない系に比べて少ない可能性があることがわかった。このことは、主星近傍の惑星に感度があるトランジット法では示されていたが、重力マイクロレンズ法が感度のある主星から数天文単位離れた惑星に関しては今のところわかっていない。M型星周りにおける地球質量から恒星質量の伴星(惑星)の存在量の推定に加えて、この研究も進めることで、最終目的である星・惑星形成論を解明していく。惑星のサンプル数を今後も観測・解析をすることにより増やしていく。特に、今回確立したレンズ天体の明るさを組み込んだ解析手法を用いて他の天体に対しても質量と距離を正確に求めたいと考えている。同時に、目的である惑星・連星の存在量を見積もるために、イベントセレクションなどを進めていく。
糖尿病合併症探索因子ペントシジンの合成と機能

糖尿病治療には合併症の予防が重要である。この合併症発症機序の一つとして、非酵素的糖化が知られており、これによって最終的に後期反応生成物(AGE)が形成される。このAGEは糖尿病合併症の発症及び進展に重要な役割を果たしているものと推測され、このAGEの形成を阻止すれば合併症は妨げるものと考えられる。ペントシジンはこのAGEの一つであり、ペントシジンに対する抗体を利用してAGEの測定が試みられているが、ペントシジンは極めて入手困難なのが、実状である。本研究ではペントジンの大量供給を目指して、その効率よい合成法を確立することが第一の目的である。そして大量生産したペントシジンを用いて抗体を作製し、合併症の診断を容易にし、更に非酵素的糖化の阻害による合併症防御薬物の開発を志向している。すでにペントシジンの合成は報告されているが、その収率はわずか0.23%であり、複雑な精製過程を必要とする。我々もその追試を試みたが、ペントシジンを得ることはできなかった。そこで我々は確実に量産できる合成法の開発を試みている。ペントジン分子をA,B,Cのフラグメントに分割し、それぞれを合成したあと、順次結合することとし、現在A,B,Cの各フラグメントの合成に成功している。
5f電子系化合物の四極子応答の静水圧効果

URu2Si2の未解明の秩序相「隠れた秩序」の候補として近年提案されている多極子秩序模型を検証する為にドレスデン強磁場センターに於いて最大磁場68.7Tのロングパルス磁場を用いたURu2Si2の弾性定数(C11-C12)/2モードの超音波測定を行った.その結果,URu2Si2の弱磁場・低温領域ではΓ3対称性の格子不安定性を伴ったc-f混成による重い電子状態が形成されており,高磁場領域ではその混成が切れ,同時に格子不安定性も消失していることがわかった.本研究計画遂行中に,URu_2Si_2の隠れた秩序の候補として複数の理論提案が発表された.特に平成23年に楠瀬-播磨によって提案されたxy(x^2-y^2)型の反強電気十六極子秩序模型と,Thalmeier-瀧本によって提案された(yz, zx)混合型の電気四極子模型では、然るべき弾性応答の面内磁場方向依存性が予想される。それらを検証する為には等方的に圧力を加える静水圧下実験よりも,強磁場下で弾性定数の磁場方向依存性を測定する方が優先順位が高いと考え,平成24年6月と12月の二度に分けてドレスデン強磁場センターに於いて最大磁場68.7 Tのロングパルス磁場を用いたURu_2Si_2の超音波測定を行った.その結果,[100]と[110]軸方向に68.7 Tの磁場を印加した場合,その間の異方性は測定精度内で観測されなかったので,4回対称性の破れに関する情報は得られなかった.一方,[001]軸方向に磁場を印加した場合,隠れた秩序が崩壊する35-39 Tの多段メタ磁性転移近傍で,弾性定数(C_11-C_12)/2は階段状の異常を示しつつ, 61.8 Tまで約1%増大することがわかった.その変化量は零磁場下の温度変化において120 K付近から最低温度までに生じる緩やかな弾性定数の減少(ソフト化)の大きさとほぼ一致する. (C_11-C_12)/2モードは対称性を低下させるΓ_3対称性の方晶歪み(x^2-y^2)に対応することから,URu_2Si_2の弱磁場・低温領域ではΓ_3対称性の格子不安定性を伴ったc-f混成による重い電子状態が形成されており,磁化測定等との比較から,高磁場領域ではその混成が切れ,同時に格子不安定性も消失していることがわかった.URu2Si2の未解明の秩序相「隠れた秩序」の候補として近年提案されている多極子秩序模型を検証する為にドレスデン強磁場センターに於いて最大磁場68.7Tのロングパルス磁場を用いたURu2Si2の弾性定数(C11-C12)/2モードの超音波測定を行った.その結果,URu2Si2の弱磁場・低温領域ではΓ3対称性の格子不安定性を伴ったc-f混成による重い電子状態が形成されており,高磁場領域ではその混成が切れ,同時に格子不安定性も消失していることがわかった.1、重い電子系URu2Si2の隠れた秩序相の問題に対し,Rh希釈系のU(Ru1-xRhx)2Si2 (x = 0,0.02,0.07)単結晶試料を用いて高分解能超音波測定(測定周波数f ≦175MHz)を行い,弾性応答の観点から反強四極子秩序の検証を行なった.Rhドープによって誘起される反強磁性秩序相での弾性応答を初めて観測した.反強磁性相での横波弾性定数C44,C66,(C11-C12)/2の変化量が,縦波弾性定数C11に比べてそれぞれ1/60, 1/500, 1/20程度であることから,これらのモードに対応する歪みは生じておらず,10E-5の精度内でRhドープ系における反強磁性転移前後で格子の対称性が保たれていることを確認した.一方,母物質に現れる弾性定数(C11-C12)/2のソフト化が隠れた秩序が消失するx = 0.07においても現れ、極低温で一定値に収束する振る舞いを得た.2、参照物質ThRu2Si2の弾性定数を測定し、それをURu2Si2の弾性定数と比較し,擬似的に格子・フォノンの寄与を差し引く事により、5f電子の弾性定数への寄与を浮き彫りにした.その結果、URu2Si2ではΓ3対称性の歪み場に対応する弾性定数(C11-C12)/2だけに5f電子の寄与に依るソフト化が生じていることが解った。3、平成23年楠瀬らによって提案された、隠れた秩序変数の有力な候補であるxy(x^2-y^2)型反強電気十六極子秩序の可能性を検証した.隠れた秩序相においてH || [100]とH || [110]に磁場を印加した場合の弾性定数(C11-C12)/2, C66の温度,磁場変化を比較したところ10E-5の精度内では有意な差は観測されない.よって,少なくともH ≦8 Tのc面内磁場中弾性定数測定で誘起四極子による応答は実験精度内では現れないと結論できる.ハイブリッドピストンシリンダセルを用いた静水圧下に於ける超音波実験の準備が遅れている。理由は、ピストンシリンダセルに内蔵した温度計の破損である。本年度はセルを作り直し、セルノックス

温度計の較正を完了したため、平成24年度から静水圧下超音波実験を再開できる。尚、磁場中弾性応答の実験により反強十六極子秩序モデルの検証作業が進捗したため、当初の研究目的の一部は達成されたと言える。平成23年の研究中途段階で楠瀬らによる最新理論提案(反強十六極子秩序)があった。超音波によりその検証が可能であることが彼らの論文に明記されており,研究代表者はその検証実験の優先順位が静水圧下実験よりも高いと判断し,平成23年後半は磁場中弾性応答の検証実験に注力した。その結果、実験室レベルの静磁場強度( 8T)では理論モデルの証拠が得られなかったため,平成24年6月にドイツ,ドレスデン強磁場研究所での50 T強のパルス磁場実験を予定している.これらは,隠れた秩序変数の検証を超音波実験によって行なうという本研究計画の趣旨に沿った実験であるため,研究計画の変更には該当しないと考える.一方,従来の研究計画にある静水圧効果は平成24年度から再開する予定.経費の削減の結果生じた使用残額について,平成24年度のドレスデン強磁場研究所での国際共同研究のための旅費ならびに,静水圧下超音波実験を行なう為の冷媒代の一部に充てる予定。
ポリバレント化する農業・農村経済学とその総合化

本研究は、日本の農業・農村経済学の成果を個別関連学会の活動成果総体として分析すると同時に、共通課題を抽出して、その方向性を見極めんとするものである。具体的には14の農業経済関連学会の成果を時系列的に分析し、共通課題の抽出にあたっては、各学会の学会誌掲載論文の形態分析、会員へのアンケート調査に加えて、国際農業経済学会、韓国、台湾、中国の農業経済学会の動向についても詳細な分析を行った。成果は拡大しているものの国際化や情報化への対応等における課題が浮き彫りになっており、関連学会間の相互補完(複合結合)が必要となる。ポリバレントとは「分子の複合結合」(ある原子が他の複数の原子と結びついて多様な状態や結合性を示すこと)いう意味である。テーマの意図は、今日の農業・農村経済学はそれを構成する諸学問の複合結合体であり(これ自体検証されるべき仮説)、そのことの検証を通じて、農業・農村経済学の総合化を含めた新しい方向性を提示したいというものである。その目的の下、研究の初年度である平成22年度では以下の作業をおこなった。まず第1に、農業・農村経済学の多様化(あるいは分散化)の実相確認である。縦糸の分析として1990年代以降の農業経済関連諸学会の設立から現在までの経緯を追い、1990年代以降に多数の関連学会が設立された要因とその後の展開を分析した。また、各関連学会の発行している学会誌の内容を時系列的に分析しながら学会活動の成果を把握することも行った。この作業は平成22年度は、日本農業史学会、東北農業経済学会、日本村落研究学会、日本有機農業学会の4つの学会に即して行った。第2に、農業経済関連学会の新たな展開の背景にある学問状況について細かい検討をおこなった。業績評価のあり方、海外の農業経済研究者あるいが学会との連携、情報化への対応、留学生への対応等を、農業経済関連学会全体を見据えて検討し、学問の多様化・多彩化と学会活動への需要の高まりを確認した。第3に、学会誌掲載論文の形態分析として、農業経済関連諸学会の学術誌全体における掲載論文のデータベースを作成する作業に取りかかった。この作業は、平成22年度では完結せず、平成23年度に繰越した研究費を使って、平成23年11月までに実施した。第4に、農業経済研究者へのアンケート調査の準備である。これは京都大学を中心とする地域農林経済学会が実施したアンケート調査を踏まえて、農業経済学会の会員全体に拡大するものであるが、前者の調査結果入手に時間がかかり、結局、平成23年度10月から11月にかけて実施するものとなった。なおアンケート調査の結果はデータベース化し、前述の形態分析と関連づけながら、農業経済学の学問的性格やその成果を分析する予定である。第5に、学会活動の国際比較として、韓国・台湾の農業経済学会の活動について聞き取りを行っている。総じて、この年度では東日本大震災等が起こって研究の進捗に影響がでたものの、研究の初年度してはほぼ研究計画に沿った作業ができたと評価している。その目的の下、平成23年度では以下の作業をおこなった。まず第1に農業・農村経済学の多様化(あるいは分散化)の実相確認である。縦糸の分析として1990年代以降の農業経済関連諸学会の設立から現在までの経緯を追い、1990年代以降に多数の関連学会が設立された要因とその後の展開を分析する。また、各関連学会の発行している学会誌の内容を時系列的に分析しながら学会活動の成果を把握することも必要である。この作業ほ昨年度の4学会に加えて、平成23年度には、農村生活学会、中部農業経済学会、そして農業経営学会の3学会について行った。第2に、形態分析として、農業経済関連諸学会の学問的な成果全体とその特徴を検討した。すべての関連学会の学会誌に目を通し、掲載論文のデータファイルを作成して形態的な視点から分析をおこなった。そめ結果、発信される論文数がこの20年間に2.5倍となるなど、量的には大きく増加していることが確認された。あわせて増加の要因が検討された。また個別学会の性格によって掲載論文の形態が異なることも確認された。しかし発信される論文の質についてはそれを明示化できる指標がなく、この指標化を可能とするようなファシリティの整備が必要なことが判明した。第3に、研究者へのアンケートを実施した。

これはインターネットを使ったアンケートをベースにしたものであり、学会会員に学術活動に関する様々な質問することで、また違った角度から農業経済学の性格を明確にしようとするものである。第4に、横糸としてこの20年間における学問の変容をもたらした背景について分析をおこなった。情報化、国際化、業績評価の問題、大学や研究所における業績主義等が検討された。中でも国際化対応の検討の中で韓国と台湾の農業経済学の状況を精査した研究は、日本の農業経済学にとって大いなる示唆に富んでおり、日本の農業経済学のあり方を検討する際にきわめて有用であることが判明した。本研究は、今日の農業・農村経済学が、農業経済分析学、農業経営学、フードシステム学、農政学、農業史、農村社会学といった個別の関連学問の総体として存在するという理解に立って、その学問上の成果を個別関連学会の活動の成果として分析すると同時に、共通する課題を抽出して、農業・農村経済学の今後の方向性を見極めんとするものである。個別関連学期の成果については、14の農業経済関連学会の成果を時系列的に分析し(縦糸分析)、成果と課題を個々に分析した。共通課題の抽出(横糸分析)にあたっては、各学会の学会誌掲載論文の形態分析、農業経済学会の会員へのアンケート調査に加えて、国際農業経済学会、韓国、台湾、中国の農業経済学会の動向についても、専門家に依頼して分析を行った。また日本学術会議の農業経済学分科会の議論も検討した。研究プロジェクトには20名の研究者が参加し(うち11名は科研費の研究分担者)、関連学会をほぼ網羅して作業を進めた。また農業経済学会で2回のシンポジウムを開催し(早稻田大学、九州大学)、成果は2013年の3月に本という形で出版した。研究成果のポイントを以下のようにまとめる。(1)学問が深化するにつれて細分化・複合化の傾向が生じておりこれが関連学会数の増加の背景にある。(2)学問の国際化・情報化、あるいは業績主義に対応した学会活動の変化がみられる。(3)論文数といういう意味での研究成果発信は大きく進展した。(4)しかし英文論文等研究の質においては改善すべきところが多い。(5)農業経済関連の学問には人文科学的な性格をもったものと自然科学的な側面を持ったものが併存しており両者を有機的に補完する試みが重要である。(6)グローバル化の進展に対応した学会活動のあり方が要請される。この点、国際農業経済学会の試みや、韓国の農業経済学会のあり方が極めて参考になる。当初の研究計画に沿った分析ができている。個別の学会の成果と課題については、14の対象学会のうち、すでに7つで実行済み。関連する全学会を対象とした形態分析とアンケート分析はほぼ終了した。あとは国際的な視点からの分析と、発信の質を高めるための方法を提示することである。ここについても次年度には具体的な成果を生むことができると確信している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の研究期間は平成24年度までの3カ年。最後の1年は、研究分担者の成果を期待するが、とくに縦糸の分析と位置づけている個別学会の成果分析の深化、形態分析とアンケート分析の結合、欧米の学会との関連分析、中国の農業経済学の動きの検討を行うと同時に、学会誌論文の発信の質を高める方策等を検討する予定である。特に変更ないし問題点はない。
教師教育の改善を目的とする授業研究の開発的研究

今回は,長野市立下氷鉋小学校6年生担任の牛山・酒井両教諭の協力を得て,理科「燃焼」単元の授業を対象にして研究を行った.まず研究計画に従って, 2つのクラスでそれぞれ4回,のべ16時間の授業を収録し,それぞれの授業について各2時間,のべ16時間にわたるインタビューを行った.これらは可能な限り文字に書き起し授業場面とインタビューとを対応させて授業記録を作成し,分析に供した.これらの記録とともに,生徒の詳細なノートと生徒自らのまとめによる思考過程図,および教師と生徒の個別的な相互作用の記録も収集した.次に,教師の生徒把握が授業方法・過程にどのように反映しているかを調べるために「教師用RCRT」調査を実施した.また,PM,SMT,「友人関係テスト」ソシオメトリーを実施し,教師と生徒,生徒同士の人間関係や,学級集団の構造等について調査した.更に,「教師のライフコース・リサーチ」を実施して,教師の力量形成過程を調査した.以上から得られたデータはまだ分析途上にあり,最終的な成果は詳細な分析の結果を待たなければならないが,現在における主要な成果を以下に述べる.一単元の授業を授業研究の対象として選んだことは画期的な効果をもたらした.授業の計画の段階から授業過程を経,授業後の評価の段階,更にそれを元にした次の授業の計画・・・という授業過程の全体的な姿にアプローチすることができ,その過程で教師の思考に上る様々な事柄を詳細なインタビュー調査によって考察にのせることができた.また,長期にわたって同一クラスの観察を続けたことによって,様々な方法による分析を交錯させ,吟味し,共有する共通の基盤としての研究対象を持つことができた.以上のことから,本研究の方法は,授業研究の方法として,かなりの有効性を持つものとの確信を得た.今回は,長野市立下氷鉋小学校6年生担任の牛山・酒井両教諭の協力を得て,理科「燃焼」単元の授業を対象にして研究を行った.まず研究計画に従って, 2つのクラスでそれぞれ4回,のべ16時間の授業を収録し,それぞれの授業について各2時間,のべ16時間にわたるインタビューを行った.これらは可能な限り文字に書き起し授業場面とインタビューとを対応させて授業記録を作成し,分析に供した.これらの記録とともに,生徒の詳細なノートと生徒自らのまとめによる思考過程図,および教師と生徒の個別的な相互作用の記録も収集した.次に,教師の生徒把握が授業方法・過程にどのように反映しているかを調べるために「教師用RCRT」調査を実施した.また,PM,SMT,「友人関係テスト」ソシオメトリーを実施し,教師と生徒,生徒同士の人間関係や,学級集団の構造等について調査した.更に,「教師のライフコース・リサーチ」を実施して,教師の力量形成過程を調査した.以上から得られたデータはまだ分析途上にあり,最終的な成果は詳細な分析の結果を待たなければならないが,現在における主要な成果を以下に述べる.一単元の授業を授業研究の対象として選んだことは画期的な効果をもたらした.授業の計画の段階から授業過程を経,授業後の評価の段階,更にそれを元にした次の授業の計画・・・という授業過程の全体的な姿にアプローチすることができ,その過程で教師の思考に上る様々な事柄を詳細なインタビュー調査によって考察にのせることができた.また,長期にわたって同一クラスの観察を続けたことによって,様々な方法による分析を交錯させ,吟味し,共有する共通の基盤としての研究対象を持つことができた.以上のことから,本研究の方法は,授業研究の方法として,かなりの有効性を持つものとの確信を得た.