hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微弱電子顕微鏡像の直接観察装置と記録システムの開発

電子顕微鏡は、医学,生物学,金属工学,地球科学,隕石学から材料科学の分野に至るまでその利用範囲は広い。近年その性能と操作性は飛躍的に向上し、更にその応用範囲は広がりつつある。最近では、試料室内での動的現象を直接観察する方向に研究者の関心が向いている。このような場合、高倍率でしかも明かるい像が要求される。また電子線を透過させ得る程試料を薄くするのが困難である事もある。このどちらにおいても、試料に強い電子ビームを照射することが必要であり、試料は急速に損傷する。さらに、試料そのものが電子線に弱いため損傷がおこる事もある。この場合は、抵電子線量で試料の損傷がおきる。従って、長時間の露光を必要とする写真フィルム法での記録は極めて困難であった。本研究は、このような問題を解決するため最近とみに性能が向上し、かつ安価に入手できるようになったマイクロチャンネルプレート(MCP)を電子顕微鏡に組み込むことによって電子線照射量を低減しつつ、かつ明かるくコントラストの高い画像を得るシステムを開発することを目的とした。MCPを取りつける特殊マウントの設計製作,電子顕微鏡への組み込みを行なうためのフランジの開発,電子顕微鏡本体の若干の改造とともに、一般に普及している高感度テレビカメラや画像を記録するビデオテープレコーダー,及び、デジタル化して記録するためにパーソナルコンピューター等のシステム化を行なった。この結果、試料の損傷を低減することにたいしては、電子線照射量を、おおよそ1/50程度にすることができ、MCPの電子増倍効果による高輝度化は、本システム全体の解像力を大幅に向上させ、今回の目的は十分達成された。そして、MCP自体の改良によってもっと大きな高輝度化が達成できることが明らかになった。近年、電子顕微鏡の性能は飛躍的に向上し,最近では、イングストロームオーダーの微細構造を観察するだけでなく、試料室内において結晶の成長や崩壊の過程を直接観察する方向に研究者の関心が向いている。また、電子線に弱いが故に観察対象から外れてきた試料も数多く存在している。この様な試料を観察する場合、高倍率でなおかつ明かるい像が要求され、強い電子ビームを試料に対して照射することになり、試料は損傷を起こし、長時間の露光を必要とする写真フイルム法での記録は、きわめて困難であった。本研究は、このような問題を解決するため、最近性能が向上してきたマイクロチャンネルプレート(MCP)を用いて試料に対する電子線照射を低減しつつ、なおかつ明かるくコントラストの高い電子顕微鏡像を得るシステムの開発を試みた。昨年度までは装置の開発、及びシステムの整備が主たる課題であった。画像記録システムの整備は若干遅れぎみであるが、直接観察装置は完成し、現在稼動中である。当初、本装置は、電子顕微鏡の直下に取りつけられたが、直接倍率をさらに大きくとれることが判明したのでプロトタイプの実験の際用いた外枠をエクステンションフランジとして利用しさらに倍率を稼ぐことにした。この結果、本装置全体の解像力は大幅に向上し、9インチのモニターテレビの画面上でおおよそ600万倍の拡大率がとれ、カーボン粒子の一つひとつを分解することができた。電子顕微鏡における試料の損傷を低減する目的に対しては、同倍率であるならば、本装置を使用しない場合の1/50程度に電子線照射量を減らすことができ目的は、ほぼ達成された。
生理活性物質によるヒト線維柱細胞骨格・細胞核変化の3次元的解析

方法:ヒト眼球を半割し、前眼部を潅流培養した。一眼にはデキサメサゾン添加のDMEMを培養液として用い、他眼はコントロールとしてDMEMのみで培養した。3週間後に固定し、線維柱帯を帯状に摘出した。線維柱帯をシュレム管内壁細胞が上になるようにスライドガラスに貼付し、rhodamine-phalloidinと反応させた。さらにFITCと類似の励起波長を有する蛍光色素YO-PRO1によって核染色を行った。これらの組織をOlympus社製laser scanning confocal microscopeを用いて観察した。結果:正常のシュレム管内壁細胞では、細胞境界に沿ってアクチン線維が認められたがストレス線維は認められなかった。これはデキサメサゾン投与眼でも同様であった。角強膜網・ブドウ網膜では一部の細胞にストレス線維様の平行に走るアクチン線維束が認められた。デキサメサゾン投与眼はこれらストレス線維様アクチン線維束が増加していた。デキサメサゾン投与眼ではすべての部位でアクチン線維が濃縮されていた。本研究より以下のことがわかった。1)線維柱帯細胞(ブドウ膜・角強網膜)にはStress線維が存在することが明瞭になったが、シュレム管内壁細胞には、Stress線維は存在しなかった。これはそれぞれの細胞の起源の違いを反映していると思われた。2)デキサメサゾン投与によって、線維柱帯細胞のStress線維が増加しアクチン線維が濃縮する傾向を示したが、これはActin線維網が安定化することを示唆し、ステロイド緑内障の発症に関与している可能性が示された。
自動車事故と外傷の予防を目的とした反射性失神の危険予測

反射性失神は、若年者から高齢者まで幅広く臨床で遭遇する頻度の高い失神の原因である。大部分が予後良好であるが、しばしば治療抵抗性で反復性である。また、外傷や交通事故につながる可能性があるため、失神を予防することは臨床上重要な課題である。本研究において、失神に伴う外傷は初回発作だけでなく、同様の状況下で反復性失神が経験されたにもかかわらず、外傷を繰り返していることが明らかになった。失神をきたす同様の状況回避は、外傷や事故の予防につながる可能性が示唆された。また、反射失神と交通事故の関係について検討している。症例登録は計画通りに可能であり、研究結果について継続的な検討が必要である。平成26年度、下記について研究実施計画にのっとり実施した。1)疫学調査のために、失神を主訴に来院された患者の前向き登録を開始、2)登録症例についての背景、診断根拠、治療およびその効果について順次評価を行った。症例登録については、当初の予定通り登録することができており、今後経過観察による予後評価、治療効果判定、リスク指標の解析を行う予定である。各評価項目についての検討では、神経内科、救急医学科との連携の上で、十分な検討を行うことができた。反射性失神を中心に、不整脈による失神など特徴的な症例については、主たる研究にあわせ、個別に詳細な検討を行った。当初、本研究の問題点として挙げていた、対象症例数が少ないことが考えられたため、疫学調査の観点から、一般就労者に対するアンケート調査を追加評価した。引き続き登録を加え、一般就労者における失神について、本邦におけるエビデンスを確立したいと考えている。平成27年度、下記について研究実施計画にのっとり実施した。1)疫学調査のために、失神を書素に来院された患者の前向き登録を継続、2)登録症例についての背景、診断根拠、治療およびその効果について順次評価を行った。症例登録については、当初の予定通り登録が可能であったが、イベント発生についての経過観察で予測より少数であったため、引き続き経過観察および継続治療を要する。今後、予後評価、治療効果判定、リスク指標の解析を行う予定である。各評価項目についての検討では、神経内科、救急医学科との連携の上で、十分な検討を行うとともに、詳細に検討を加えている。反射性失神に加え、不整脈による失神など特徴的な症例については、主たる研究に合わせ、個別に詳細な検討を行った。当初、本研究の問題点として挙げていた、対象症例が少ないことから、引き続き追加評価を行うこととし、加えてアンケート調査による追加評価について解析中である。平成27年度は症例の登録を継続すると友に、解析を行う予定であったが、フォローアップデータの解析が予測よりイベント発生が少なく、困難であったため、解析について延長が必要である。1)反射性失神における外傷について検討した。背景:反射性失神は、若年者から高齢者まで幅広く臨床で遭遇する頻度の高い失神の原因である。大部分は予後良好とされるが、失神を反復することをしばしば経験する。また、外傷や事故の原因となりうる疾患であり、その予防は重要である。目的:本研究の目的は外傷を伴う反射性失神患者における、失神歴との関連性を検討することである。方法:心原性失神や神経原性失神などが否定された患者のうち、問診とヘッドアップチルト試験などで反射性失神と診断され1回以上外傷を伴った連続33例(男性/女性:24人/ 9人、年齢52±22歳)を対象とした。失神回数1回、2-5回、6回以上で分類し、患者背景および検査結果と外傷の有無の関連性について検討した。結果:外傷を伴う失神は男性(24例)に多く、また20歳代(7例)と60歳代(8例)に2峰性のピークを認めた。失神回数は1回14例、25回17例、6回以上2例であったが、2回以上反復した失神歴を有する症例は19例(58%)であった。16例(48%)は同様の状況下で失神を繰り返していた。HUTTで誘発された反射性失神の病型に偏りは認められなかった。結語:外傷を伴う失神は、同様の状況下で繰り返し失神を起こしていることが明らかになった。外傷や事故の原因となる危険性があるため、失神をきたすような状況を避ける生活指導により、反復する失神の改善が期待できる。2)失神における自動車事故について検討を行った。失神を主訴に来院した患者の前向き登録を行った。登録症例について背景、診断根拠、治療及びその効果について順次評価を行った。症例登録については、当初の予定通り登録が可能であり、再発イベントの評価を行っているものの、イベント発生についての経過観察で、予測より少数であった。自動車事故に関する検討には継続的な調査が必要であった。

また、反射失神と交通事故の関係について検討している。症例登録は計画通りに可能であり、研究結果について継続的な検討が必要である。平成26年度は症例を前向きに登録する予定であった。これについて、当初計画していた予定数を上回る登録が可能であったため、おおむね順調に進展していると判断した。自動車事故症例については当初から、登録数が限られると考えられていたため、特別遅延しているとは考えていない。さらに、一般就労者についての登録を開始することができており、研究全般として順調な進展であると判断した。研究課題の今後の推進方策として、平成26、27年度に立案した研究がある程度順調に達成できているものの、イベント発生が予測より低率であったため解析に時間を要した。登録症例を重ねるとともに、随時転帰を評価する。特に主題である自動車事故症例について、詳細な評価を行う予定である。予算に見合った形で研究を進めている。今後繰り越した予算については、解析結果について積極的に国内外の学会に参加し、積極的に発表を予定している。循環器内科本研究課題の今後の推進方策としては、平成26年度に立案した研究がおおむね順調に達成できたことから、平成27年度では当初予定していた研究を計画書に基づき着実に行っていく。具体的には、平成27年度では、登録症例を引き続き重ねるとともに、一年以上の経過観察が可能になった症例について、随時転帰を評価する予定である。また、症状の再発が認められた場合に、追加評価を行う予定である。自動車事故症例の登録について、他診療科と再度協議し、適切に登録できるように努める。一般就労者に対する疫学調査について、同様に登録症例を重ね、背景因子や状況、症状など詳細な評価を行う予定である。平成26年度の未使用額があるが、これは検査用機材の購入および結果の公表に対する予算であったため、平成27年度には積極的に得られた結果を国内、国外の学会に参加し、積極的に発表を予定しており、これを中心に費用をあてる予定である。症例登録は研究計画に則り、順調に登録が可能であったものの、イベント発生が予測より発生が低率であったことから、経過観察期間の延長が必要になった。そのため、解析結果をまとめるために時間を要している。平成26年度の未使用額があるが、これはデータ解析用コンピュータ、検査用機材の購入および結果の公表に対する予算であった。この機材について購入が遅れたこと、検討結果を公表するまでにデータの蓄積が至らなかったためである。イベント発生が予測より発生が低率であったことから、経過観察期間の延長が必要になった。28年度はこの解析結果をまとめ、国内外の学会に積極的に発表し、研究成果を報告する予定である。平成26年度の検査用機材の購入および結果の公表に対する予算であったため、遅延した購入予定物品についてはこれを予定通り購入する。平成27年度には積極的に得られた結果を国内、国外の学会に参加し、積極的に発表を予定しており、これを中心に費用をあてる予定である。また、消耗品の購入、データ解析に伴う人件費に当てる予定である。
中高等教育での文法を基礎とした朝鮮語の教育プログラムと教材の開発

この研究では、学習文法の記述、それに基づく学習プログラムの開発、日朝両語の特性をいかした双方向からの教材開発がなされた。1.学習文法の記述は日本の中学、高校の課程で学ぶ国語文法の考え方を朝鮮語に適用し文法を記述することを試みた。特に「文節」の概念を導入し自立語と付属語に分け朝鮮語の品詞を分類し、各品詞についてその性質を日本語の品詞に留意しつつ記述した。また付属語のうち体言につく付属語、助詞について日本語を対照しつつ詳しくその用法を記述した。これにより「文節」の概念は朝鮮語の文法記述においても朝鮮語教育においても有用であることを示した。用言につく付属語、用言語尾については今後記述の予定である。2.学習プログラムの開発では朝鮮語の運用の基礎となる最小限の事項を選びだし、学習文法の記述によって得られた知見と学習指導要領を参考にして、朝鮮語教育のプログラムを作成した。これは朝鮮半島と交流が文語に意思疎通より話し言葉による需要が多いことに留意して、口語の知識を優先した学習プログラムとなっている。3.教材の開発の一つは例文集の開発である。従来の教材が品位を重視する余り、規範的かつ道徳的となり東アジアの土俗を切り捨てたものが普通であるが、ここでは日本、韓国、北朝鮮、中国(延辺)で日常つかわれる通俗かつ卑近な事物から例文を集め、互いの文化と社会の異質な点が浮き上がるよう試みた。4.教材の開発ではさらに実際に教室で使える教材の開発を行った。この教材では格式張ることない友人同士の簡単な会話を取り上げ、文法の分析を詳しく述べ、練習問題を豊富につけた。従来の教材は品位を保った公式の対話がほとんどであるが、これでは互いの交流が深まるのに支障があると考え、おもいきった素でものをいう文体を取り上げた。今回の研究は素顔での交流に使う言語を教育する方向を打ち出し、その基礎的な記述をおこなっている。本年度の研究で成果が出た分野は、朝鮮語文法のうち品詞論と体言の形態論である。品詞論の分野では従来、分類基準があいまいであったため日本語の話者が日本語からの類推や大雑把な記述をもとに処理していた現象を明確に解決できるよう、日本語文法でもちいられる「文節」の概念を導入し、文を文節に分け、文節をさらに自立語と付属語にわけ、それぞれを形態的特性から品詞分類をおこなった。この方法は意味に頼らず、朝鮮語においても限られた数でしかも新しい形態がうまれにくい付属語を基準に、形態的特性から品詞を規定するため、日本語文法と同様の思考方法で正確に品詞を分類できる。それによって抽出された品詞をそれぞれ形態的特徴を記述した。この過程で名詞の下位分類、代名詞の用法、用言の下位分類、副詞の用法などで日本語からの類堆や大雑把な記述に起因する運用上の混乱を「文節」の概念を導入することで排除できることがわかった。体言の形態論では、従来の運用のための文法では、格助詞と副助詞が日本語の対応する助詞を結び付け、顕著に異なる点を指摘するにとどめるが、韓国や北朝鮮での「国語辞典」による助詞の記述の翻訳であったが、日本語の助詞の記述を参考に朝鮮語の助詞の実際の用法を整理し、日本語の話者に運用しやすい記述を試みた。以上の研究成果を、研究報告書(その1)「朝鮮語の品詞論と助詞」にまとめた。

平成16年度は昨年度の研究成果を『朝鮮語の品詞論および助詞』と題した冊子にまとめ、研究参加者が基本的な文法観を共有した。それを基盤として例文集の作成、漢字語を利用した教育課程の開発、朝鮮語/日本語双方向の教材をおこなった。これらの作成にあたっては、従来のものがいわゆる公式の場のよそよそしい文体で話し言葉なのか書き言葉なのかあいまいであったものを、明瞭に分け、特に話し言葉はネイティブスピーカーにとって俗に感じられても、現実を反映するようにこころがけた。例文集は朝鮮語の見出し語と例文および日本語対訳からなる。語彙は韓国人の日常生活、日本人の日常生活でよく用いられ、現代の生活をよくあらわす単語を中心に選んでいる。日本語の対訳は朝鮮文の統語を示唆するような訳でなく、生活でのニュアンスが出るよう留意した訳文とした。漢字語を利用した教育課程のプログラムは文法の基本概念と語彙は漢字音を知ることで増やしてゆくという方針のもとに順序よく言語材料を導入することを目指した。朝鮮語/日本語双方向の教材は話し言葉を文法的に説明し、日本語の知識をもとに朝鮮語への移行がおこなえるように練習問題を多くつけたものを開発した。これまでの教材ではパンマルは余りにもぞんざいな語尾として忌避されてきたが、ここでは家族、友人の間ではつねに使われ、テレビドラマでもよく使われることを考慮しパンマルの教材を試みた。文法の用言語尾については終結語尾、接続語尾、接辞に分け、報告書が作成される。
生涯スポーツ、学校五日制の導入を想定した少年スポーツのあり方に関する基礎的研究

学校五日制は、その完全実施に向けて、平成7年4月より月2回の実施がスタートすることとなった。本研究の目的はこのような学校五日制、あるいは週休二日制の実施を想定した時の大きな受け皿となりうる「スポーツ少年団」に着目し、スポーツ少年団活動が学校五日制の受け皿となりうるためのさまざまな条件を検討し、わが国における生涯スポーツの推進に結び付く「スポーツ少年団のあり方」に関する試料を得ようとするものであった。以下に、本研究の結果の一部を要約する。1.小学校児童1,192名を対象とした、学校五日制導入に伴う日常生活の変化に関する調査結果として、学校五日制の施行により、土曜日の午前中におけるスポーツ少年団活動への参加希望者は68.3%と肯定的であったが、現実にはほとんど実施されていない状況であった。2.小学校児童の父母1,771名を対象とした、スポーツ少年団に関する意見や考え方についての調査結果として、父母と指導者とのコミュニケーションの場が少なく、また父母はスポーツ少年団の活動方針や内容について、指導者に全て任せてしまっている傾向がみられた。3.小学校児童426名を対象とした、スポーツの捉え方、スポーツに対する態度・志向性についての調査結果として、スポーツ少年団への参加が、スポーツにおける志向性に強く影響していることが明らかになった。生涯スポーツは、少年期の適正なスポーツ活動の実施の延長上に成立するものと考えられる。今後、本研究で得られた結果をもとにして、さらにスポーツ少年団の組織、運営、活動のあり方や団員、親、指導者、学校の教師といったスポーツ少年団に関わる人々を対象に「学校五日制」の受け皿としてのスポーツ少年団のあるべき姿を総合的に研究していこうと考えている。
有機典型金属分子の創製

本研究では12-15族の典型金属について下記の研究を行った。(1)かさ高い置換基2,4,6-トリス[ビス(トリメチルシリル)メチル]フェニル基(Tbt基)の速度論的安定化を利用し、ケトンの重原子類縁体であるゲルマニウムと硫黄、セレンおよびテルル間に二重結合を有する化合物を合成し、その構造、反応性について研究した(岡崎)。(2)光学活性アミノアルコール、(-)-(2S)-3-exo-(ジメチルアミノ)イソボルネオールを用いる有機亜鉛試剤によるアルデヒド類の不斉アルキル化の機構を二量体の熱力学的安定性、解離定数、非線形効果の検討により解明した(野依)。(3)新しい型のスズヒドリドBu_2SnXH(X=F,Cl,Br,I)を開発し、ハロゲンの違いや錯体化などにより還元能力や選択性に大きな変化が現れること、またそれを使い分けてハロケトン、イミン、共役ケトン等が選択的に還元できることを見出した(馬場)。(4)アリルアニオン、ヒドリドイオン、ビニルアニオンなどの高反応性化学種の等価体としての高配位ケイ素化合物を設計・合成した。例えば、アルニルシランは、受容体によりアリルシラン型反応、または[2+2]付加環化反応の2つの異なる反応を起こした(細見)。(5)有機14族金属の炭素供与基としての性質を検討するため、含窒素ビシクロ系ゲルマニウム試剤およびスズ試剤を合成しPd触媒を用いて有機ハロゲン化合物とのカップリングを開発し、天然物合成に応用した(右田)。(6)ヘキサクミルアルコールリガンド2つを有する5配位アンチモンおよびビスマス化合物を合成し、その構造をX線結晶解析により明らかにした。また、この5配位化合物の疑似回転がフッ化物イオンのような求核試剤の存在により加速されることを見出した(山本)。(1)新たに開発したかさ高い置換基2,4,6-トリス[ビス(トリメチルシリル)メチル]フェニル基(Tb基)の速度論的安定化を利用し、新規環状ポリスルフィドTb(Tip)MS_4(Tip=2,4,6-トリイソプロピルフェニル;M=Ge,Sn)を合成した。また、そのPh_3Pによる脱硫により、Tb(Tip)M=S(M=Sn,Ge)を初めて安定に合成した(岡崎)。(2)光学活性な三級アミノアルコールである3-exo-ジメチルアミノイソボルネオールを用いるジアルキル亜鉛によるアルデヒド類の触媒的不斉アルキル化反応において、不斉源の鏡像体過剰率とエンチオ面選択性との間に観測される特異な非線形現象を定量的に考察した(野依)。(3)スズ-酸素結合を有する化合物の新しい活性化法を見出し、特に高配位スズエノラートを中心に合成化学分野への新規応用を可能とした。また、有機インジウムとリン、ヒ素、あるいは硫黄の錯体を各種合成し、優れた電気的特性を有する新薄膜製造方法を提案した(馬場)。(4)常法では得難く、単離が難しい高反応性の反応中間体を合成等価体として利用できる有機ケイ素反応剤として、メチル(トリメチルシリルメチル)アセチレンカルボキシラートの合成を行い、含複素環オルトキノジメタンの新規合成反応剤となることを明らかにした(細見)。

(5)いくつかの1-アザ-5-ゲルマ-5-オルガノビシクロ[3.3.3]ウンデカンはPd触媒存在下ハロゲン化物とカップリング反応を行なうこと、またアリルトリブチルゲルマンはアリルスズ化合物と同様にAIBN存在下、陰性基をもつハロゲン化物のハロゲンをアリル基で置換しうることを明らかにした(右田)。(6)2座配位子ヘキサフルオロクミルアルコールリガンドの導入により、熱的に安定な6配位ビスマスアニオンを合成した。また、アニオンと水の反応で生じた6配位アルコールは室温では速やかに炭化水素脱離反応を起こすことを見出し、その脱離しやすさの置換基効果を検討した(山本)。典型金属は、1,2,12-16族にわたる広範囲の族に分布しており、その電子的構造の特性を活用することにより、多用の特異な構造や反応性をもつ有機金属分子の創製が期待できる。この中で、本研究では、原子上電荷、配位数などにより種々の興味ある化合物の存在しうる12、14-16族有機典型金属をとりあげ、重点的に研究した。1)ケトンの有機金属類似体であるR_2M=X(M=Si,Ge,Sn; X=S,Se,Te)のうちで、R_2Ge=X(X=Se,Te)をかさ高い置換基による速度論的安定化により合成し、その反応性および構造を検討した(岡崎)。2)(-)-(2S)-3-exo-(ジメチルアミノ)イソボルネオール((S)-DAIB)を触媒とするジアルキル亜鉛によるアルデヒド類の不斉アルキル化反応の機構をDAIB-亜鉛錯体二量体の解離の解離定数、熱測定および速度論により解明した(野依)。3)有機典型金属の触媒としての利用を目ざし、スズ-ヘテロ原子結合の活性化による新規合成法を開発した(馬場)。4)アリルアニオン、ヒドリドイオン、ビニルアニオンなどの高反応性化学種の等価体としての高配位ケイ素、スズ化合物を設計・合成した(細見)。5)有機14族金属の炭素供与基としての性質を検討するため、含窒素ビシクロ系ゲルマニウム試剤を合成しPd触媒は胃を用いて有機ハロゲン化合物とのカップリングを行った(右田)。6)ヘキサクミルアルコールリガンドを有する6配位ビスマス化合物をアミンによる分子内配位を活用して合成し、X線構造解析、NMRによる動的過程の追跡、反応速度測定により、その反応特性を明らかにした(山本)。本研究では12-15族の典型金属について下記の研究を行った。(1)かさ高い置換基2,4,6-トリス[ビス(トリメチルシリル)メチル]フェニル基(Tbt基)の速度論的安定化を利用し、ゲルマニウムとテルル間に二重結合を有する化合物ゲルマンテロン)を合成し、その構造をX線結晶構解析により決定し、反応性について研究した(岡崎)。(2)光学活性アミノアルコール、(-)-(2s)-3-exo-(ジメチルアミノ)イソボルネオールを用いる誘起亜鉛試剤によるアルデヒド類の不斉アルキル化の機構を二量体の熱力学的安定性、解離定数、非線形効果の検討により解明した(野依)。(3)新しい型のスズヒドリドBu_2SnXH(X=F,Cl,Br,I)を開発し、ハロゲンの違いや錯体化などにより還元能力や選択性に大きな変化が現れること、またそれを使い分けてハロケトン、イミン、共役ケトン等が選択的に還元できることを見出した(馬場)。(4)3-メトキシ-4-トリメチルシリルメチル-1,2-ブタジエンのようなアレニルメチルシランを合成し、その反応性を研究した。このアルニルシランは、受容体によりアリルシラン型反応、または[2+2]
光を機能制御のスイッチとする有機材料の開発

平成8年度の研究申請の段階で本研究の目標とした3点について順に述べ,最後にそれ以外の研究成果をまとめる。(1)液晶の配向制御をフォトクロミズムによって行う本研究によって,ビナフトールを縮合したインドリルフルギドがジアステレオ選択的なフォトクロミズムを起こすことを明らかにした。このフルギドをネマティック液晶にドープすると,コレステリック液晶相を示し,さらに光照射によるフォトクロミズムによって,コレステリックピッチが大幅に変化した。この結果,光照射をスイッチとして液晶の物性を制御することができた。(2)蛍光の発光制御をフォトクロミズムによって行う蛍光は非常に高感度で検出できるので,系の状態を蛍光で知る有効な方法となる。ビナフトールを縮合したインドリルフルギドは,環化着色体は室温で強い蛍光を発光するが,開環無色体は蛍光を出さない。従って,発光の有無を光で制御できることが明らかになった。(3)フォトクロミズムによる,CD,旋光度の変化光学分割したインドリルフルギド,ビナフトールを縮合したインドリルフルギド,ビナフトールを縮合したベンゾフリルフルギドの,フォトクロミズムにともなうCDスペクトル,旋光度の変化を測定した。その結果,らせん不斉を有する部位があると旋光度変化が大きいことがわかった。(4)それ以外の研究成果1.ゾルゲル法によって作った有機ガラスの中でも,フルギドがフォトクロミズムを示すことがわかった。2. C_2対称性をもつビスチエニルフルギドを,嵩高いフルギド類を合成するのに有効なPd触媒によるカルボニル化法により合成し,そのフォトクロミズムを調べた。3.クラウンエーテルや相補的水素結合部位を持つフルギド類を合成し,ゲストの存否によるフォトクロミックな性質の制御,およびフォトクロミズムによって引き起こされる錯形成能やスペクトル的性質の制御を行った。光情報記憶媒体として注目されているフルギドに、さらに高度な機能を付与するために、インドリルフルギドを中心に、その合成法、光学的性質、および光反応などを検討した。(1)液晶配向の光による制御。キラルなピナフトールを縮合した、インドリルフルギドがジアステレオ選択的なフォトクロミズムを示す。この化合物をネマティック液晶にドープすると、コレステリック液晶相が誘起され、フォトクロミック反応にともなってコレステリックピッチが大きく変化することがわかった。(2)蛍光発光の有無を光で制御できるフォトクロミック分子の研究。上記フルギドの無色体は蛍光を出さないが、着色体は、紫外部および可視部のどちらの吸収帯で励起しても蛍光を発光する。可視光照射によって着色体が完全に無色体に戻るので、フォトクロミズムによって蛍光発光を完全にオン・オフできる。(3)CDスペクトルや旋光度の変化の大きいフォトクロミック分子の研究。上記フルギドは、ポリマーフィルム中、フォトクロミズムに伴って旋光度が可逆的に変化する。さらに、Pd触媒を用いたフルギドの新規合成法で容易に得られる、嵩高い置換基を持つフルギド類のコンフォメーションと光反応性の関係、ならびにラセミ化過程を研究した。(4)耐久性の高いフォトクロミック分子の研究。置換基のメチル基の一つを、トリフルオロメチル基に変えると、耐光性、耐熱性が大幅に向上することを明らかにした。(1)蛍光発光のオン・オフの完全制御ビナフトールを縮合したインドリルフルギドは,無色開環体は蛍光を出さないが,着色閉環体は蛍光を出す。

従って,初期状態が無色体であり,紫外光照射によって着色体が生成すると,可視光照射によって蛍光を出すようになる。この現象は,ある物質が紫外光に露光されたか否かに関する履歴を蛍光発光の有無によって知ることができ,しかも繰り返し使用できる材料に応用が可能である。(2)コレステリック液晶のピッチの可逆的制御ビナフトールを縮合したインドリルフルギドはキラルなので,ネマティック液晶の中に混入すると,コレステリック液晶相を誘起する。これに紫外光・可視光を交互に照射すると,フォトクロミズムに伴う構造変化によってコレステリック液晶相を誘起する力が変化するので,コレステリック相のピッチが可逆的に変化する。コレステリック液晶には,そのピッチによって決まる波長の光を選択的に反射する性質があるので,光照射によってその色(反射光)を可逆的に変化させることができる液晶材料に発展させることが可能である。(3)それぞれのメチレン基にヘテロ環をもつフルギドの合成置換基の配列に基づく軸不斉をもつフルギドのラセミ化をおこし難くするために,フルギドのそれぞれのメチレン基にヘテロ環,すなわちフラン,チオフェン,ベンゾチオフェン環をもつ化合物を合成した。このうち,ベンゾチオフェン環をもつものは,光照射によって着色閉環体を与えなかった。(1)有機ガラスマトリックス中におけるインドリルフルギドのフォトクロミズムゾルゲル法により作った有機ガラスの中にインドリルフルギドをドープし,フォトクロミズムを行わせることができた。溶液,結晶,ポリマーフィルム中に加えて,有機ガラスを媒体として用いることができることを示した。(2)ジアリールエテンの環化体の不斉とCDスペクトルフォトクロミズムにともなう不斉な性質の可逆的制御は様々な応用が考えられる。ジアリールエテンの着色体の絶対立体配置とCDスペクトルの関係を明らかにし,今後の研究の基礎を築いた。(3) C_2対称性を有するビスチエニルフルギドの合成とフォトクロミズム嵩高いフルギド類の合成に有用なPd触媒を用いる反応で,C_2対称性をもつビスチエニルフルギド類を合成し,そのフォトクロミズムを明らかにした。アリール基を二つもつ化合物は,芳香環同士の相互作用のフォトクロミズムによる切り替えなど,電子的性質の光によるスイッチが期待される。(4)クラウンエーテルを有するインドリルフルギドの錯形成と光反応クラウン環をもつインドリルフルギドを合成し,ゲストイオンの存否による,スペクトルデータおよびフォトクロミズムの変化を調べた。ゲストの存否によってフォトクロミックな性質を制御できることがわかった。(5)相補的多重水素結合を形成するインドリルフルギミドの超分子フォトクロミズムフルギドの酸無水物部位をイミドにした分子は,三重の水素結合を形成する能力がある。これと相補的な水素結合を形成できるゲスト化合物との錯形成定数は,フルギミドのフォトクロミズムにともなって大きく変化した。その結果,系内のフリーなゲスト化合物の濃度を光によって制御できることがわかった。
低分子量G蛋白質Rho-ROCK-LIMキナーゼを介するがん浸潤機構の解明と制御

1.ヒト乳がん細胞株の浸潤・転移におけるRho-ROCK-LIMキナーゼ系の関与について細胞内分子スイッチであるRho-Rho kinase(ROCK)系は、がんの浸潤をはじめとする多くの生物学的機能の調節をしている。今回ROCKを分子標的とした浸潤、転移治療薬の開発を進める過程で、ROCKの下流でアクチンの重合調節因子であるcofilinのリン酸化を介してアクチン細胞骨格系をダイナミックに調節しているLIM kinase系が、ヒト乳がん細胞の浸潤及び溶骨性骨転移に深く関与していることが、がん細胞への遺伝子導入実験などから明らかとなった(発表論文1)。又、滑膜肉腫の原因融合遺伝子であるSYT-SSXのうちSSX遺伝子が他の軟部腫瘍(骨肉腫、MFH等)に高頻度に発現していること、SSXを遺伝子導入した乳がん細胞で浸潤能が増加することを新規に見いだした。新しい分子標的としてのLIM kinaseとSSXの役割が明らかになってきており、現在LIM kinaseの特異的阻害薬のスクリーニング並びにSSXを標的とした免疫治療の構築を進めている(発表論文4)。スペインのマドリード大学の免疫グループとの共同研究で、Rho-Rho kinase系が、腫瘍細胞のみならず、ケモカイン(SDF-1alpha)によりCXCR4レセプターを介して誘導されるリンパ球の遊走運動に、細胞骨格蛋白アクトミオシン系及び微小管のダイナミクスを制御することで関与している事が明らかとなった(発表論文3)。免疫や炎症における細胞運動にもRho-Rho kinase系が重要な役割をすることが明らかとなり、臨床応用が期待される。
理論化学計算に基づく高選択的有機反応の設計

本研究は,ab initio分子軌道法計算によって複雑な有機反応の選択性の発現要因を解明し,これを実験結果に照らして評価しながら新有機反応の設計を行うものである。本年度は,キレーション制御のアルコキシカルボニル化合物への付加反応に関する理論的研究とアリル金属を中心に有機金属会合体の反応の遷移状態と反応性を検討した.(1)配位性官能基を有するカルボニル化合物への有機金属試薬による求核付加反応は有機合成化学上重要な反応であり,α-アルコキシカルボニル化合物への付加反応では一般に高い立体選択性が発現する.キレーション制御野付加反応に関する実験的検討は現在まで数多く行われてきているが,付加反応の経路に関する詳細な検討は実験的に極めて困難である.そこで本研究ではab initio分子軌道法を用いてキレーション経由の反応経路を検討した.その結果,キレーション制御のカルボニル化合物への付加反応において,キレート錯体を一旦形成すればキレーションを保って付加が進行することが明らかとなった.また従来のキレーション経由の反応に関する常識とは異なり,キレーションによる加速効果とキレーション制御で発現する立体選択性とは一般に無関係であることを示した。(2)アリル金属試薬のオレフィン類への付加反応.アリル亜鉛試薬の付加反応に関して,アルキニル金属への付加反応がオレフィンに比べ速やかに起こるという実験事実に注目し検討を行った結果,2つの金属が会合体を形成することにより遷移状態を安定化することを見いだした.また,我々が実験的検討を行なったキラルなアルコキシアリル亜鉛試薬のシクロプロノペノン類への付加で高い立体選択性が発現する原因に関しても付加の遷移状態を求めることによる検討も現在行っている.本研究は,ab initio分子軌道法計算によって複雑な有機反応の選択性の発現要因を解明し,これを実験結果に照らして評価しながら新有機反応の設計を行うものである。(2)アリル金属試薬のオレフィン類への付加反応.アリル亜鉛試薬の付加反応に関して,アルキニル金属への付加反応がオレフィンに比べ速やかに起こるという実験事実に注目し検討を行った結果,2つの金属が会合体を形成することにより遷移状態を安定化することを見いだした.また,我々が実験的検討を行なったキラルなアルコキシアリル亜鉛試薬のシクロプロノペノン類への付加で高い立体選択性が発現する原因に関しても付加の遷移状態を求めることによる検討も現在行っている.
未来型看護の検討ーAIとのワークシェアを視野に入れた看護業務の実態調査研究

本研究では、看護業務の量的・質的な実態データから、AIやロボットとの看護業務のワークシェアについて検討する。近年看護職の役割や業務は、人口構造や社会環境の変化に伴って拡大する一方だが、慢性的な労働力不足も深刻化し続けている。本研究では、AIやロボットとの看護業務のワークシェアを視野に入れ、どの業務は分担ができるのか、あるいは看護職が分担したいと考えているか、また本当に実践したい看護がどの部分なのかなどを実態調査から明らかにする。本研究は超高齢社会での人々の健やかな生活、そのための良質で本質的な看護の実践という創造的目標実現に向け、本研究は第一歩となる基礎資料を提示することを目指す。
産業保健におけるプレゼンティーイズム測定および評価アプローチに関する研究

健診・問診データ、生産性指標のアンケートデータ、レセプトデータを結合した3年間のコホートデータを作成、健康と生産性指標であるプレゼンティーイズムの関連について分析を行った。プレゼンティーイズムと健康リスクとの関連性の分析からプレゼンティーイズムの影響の大きさを検討した。プレゼンティーイズムと健康リスク数の変化数関連しており、健康リスク数が2個以上1年間で増加した悪化群は、プレゼンティーイズムが5%以上悪化していた。医療費やアブセンティーイズムと健康リスク数の変化数には統計的有意差はなかったが、年間医療費は1年間で健康リスク数が3つ以上増減していると医療費も大きく増減していた。プレゼンティーイズムは1年間のプレゼンティーイズムの変化量に健康リスク項目の睡眠休養や仕事満足度、ストレス、主観的健康感が影響しており、医療費やアブセンティーイズムに比べ、健康リスクへの介入による改善の効果は大きいことが推察された。日本におけるプレゼンティーイズム測定の有用性を示すことができた。産業保健において各組織において具体的な介入策を検討する上で有用な分析手法・結果となると考える。日本におけるプレゼンティーイズム測定において、WHO-HPQスケールと本研究の研究者が作成した1項目版の質問項目の2通りの方法によるプレゼンティーイズムの値を男女別・年代別に示し、ホームページにて発信することができた。健康リスクの状況も約75,000人のデータにより示し、各組織の状況と比較検討することで各組織の健康課題を明らかにし、産業保健活動に活用してもらえるよう実践への研究成果の還元を目指した。2組織(企業・保険者)のプレゼンティーイズムのデータの整備および分析を実施した。分析対象となるデータは、2組織(総合病院の従業員約2000人、および金融関連企業従業員約16,000人)より、既存の健診・問診データ、医療費データ、属性データ、プレゼンティーイズムとアブセンティーイズムのアンケートデータを匿名化したデータで受領し、統合データを作成した。生産性指標であるプレゼンティーイズムは、WHO(世界保健機関)のスケールとしてWHOの調査を含め世界的に使用されているWHO-HPQ日本語版(WHO Health and Work Performance Questionnaire)を使用した。プレゼンティーイズム測定の妥当性の分析は、プレゼンティーズムの値の分散や属性・集団特性による違い、健康課題・医療費等との関連性の分析を実施した。日本における結果と、国外のWHO-HPQを用いた先行研究との値の比較検討、プレゼンティーイズムと他の変数との関連性の比較検討により、日本におけるプレゼンティーイズムの測定の妥当性を検証中である。さらに、WHO-HPQによるプレゼンティーイズム測定以外に、東大健康経営研究ユニット1項目版のプレゼンティーイズムスケールを開発した。新たに金融企業1組織(従業員約13,000人)にてアンケート調査を実施し、健診・問診、医療費データを合わせた統合データを作成した。プレゼンティーイズム測定方法の違いによるプレゼンティーイズムの値や健康課題との関連性を分析している。当初の計画通り、分析データの整備・分析を進めることができているため。分析対象は3組織となり、3万件以上の大きなデータにより分析・検証を開始できている。1年目に予定していたスケール開発者への海外ヒアリング調査は、2年目に実施となるが、すでにヒアリング調査に向けてコンタクトをとっている。昨年までに健診・問診データ、医療費データ、人事・属性データ、生産性指標のアンケートデータを統合したデータを3組織を対象にデータ構築していた。今年度は、さらに1組織の統合データを構築し、4組織を対象にデータ分析の深堀を行った。そのうち2組織については、2年間目のデータを受領することができ、2年間のコホートデータを構築した。プレゼンティーイズムと健康リスク、医療受診状況との関連性の分析をクロスセクショナルなデータによる分析から、プレゼンティーイズムと関連のある因子を検討した。コホートデータを用い、1年後のプレゼンティーイズムに影響を及ぼす健康リスクに関する分析を行った。プレゼンティーイズム、健康リスク、医療費等の因果関係を検証するため、より長期のコホートデータの作成と分析枠組みの検討を行っている。日本におけるWHO-HPQによるプレゼンティーイズム測定の妥当性については、測定した2組織のデータを分析した結果により論文執筆し海外誌に原著論文として投稿し、現在査読中である。プレゼンティーイズムの測定は、WHO-HPQのスケールにより3組織は測定しており、もう1組織は研究協力者らと作成した「東大プレゼンティーイズム1項目版」によって測定した。プレゼンティーイズムの測定スケールとして1項目版が妥当であるか検証が必要なため、WEB調査により同じ対象に両方のスケールにてプレゼンティーイズムのアンケート調査を実施し、検証中である。研究計画通り、4組織を対象とした大規模な分析データを構築することができ、さらにそのうち2組織を対象としてコホートデータの構築できたことで、当初計画より、検証できる幅は広がっている。プレゼンティーイズムの測定において、WHO-HPQスケールの日本における有用性を検証することができ論文執筆が出来たため。一方で、中小企業におけるプレゼンティーイズムの測定を検討するため、今年度から東京商工会議所に協力依頼をしていく予定であったが現時点ではペンディングしている。2016年度より経済産業省の健康経営優良法人認定の制度が始まったことにより、プレゼンティーイズムの測定を実施することを主目的とせず、中小企業における生産性指標測定について検討することを目的とし、プレゼンティーイズムを生産性指標の1つとして測定可能性も含め検討していくことを考えているため。昨年構築した2年間のコホートデータにより健康と生産性指標であるプレゼンティーイズムの関連について分析を行った。コホートデータによる健康と生産性指標の関連性の検証により、生産性改善の関連要因が明らかにし、学会発表を行い優秀演題賞を受賞した。

さらに1組織ではあるが、健診・問診データ、生産性指標のアンケートデータ、レセプトデータを受領し、3年間のコホートデータを整備し、より長期間のコホートデータによる検証に着手している。今年度新たに家族のデータを突合したことにより、家族の健康状態が従業員の健康および生産性と関連するか検証するためのスキームを検討した。また、Web調査データにより2通りのプレゼンティーイズム測定方法について妥当性の検証を行った。就労者を対象としたWeb調査データを用い、特定の疾患(注意欠陥・多動性障害)の有無により、疾患の有無と生産性損失コストの算出、および疾患の有無による生産性指標と生活習慣等の健康リスクとの関連を検討した。8組織約75,000人の従業員のプレゼンティーイズム・アブセンティーイズムおよび健康リスクのデータによる研究成果を報告するホームページの作成を行った。これにより、各組織の状況と比較検討することで各組織の健康課題を明らかにし、産業保健活動に活用してもらえるよう実践への研究成果の還元を目指した。日本におけるWHO-HPQによるプレゼンティーイズム測定の妥当性については、測定した2組織のデータを分析した結果により論文執筆し海外誌に原著論文として投稿中である。コホートデータを研究データして分析していることにより、当初計画より、検証できる幅は広がっている。プレゼンティーイズムの測定において、WHO-HPQスケールと日本で私たちが作成した測定項目の妥当性に関する分析ができ、プレゼンティーイズムの測定方法について一定の知見を得ることができたため。ただ、所属機関の異動により研究データの性質上、管理・分析場所の移動が難しく変更手続きに時間を要し、もう1年延長し、十分な解析を行っていく必要があるため。健診・問診データ、生産性指標のアンケートデータ、レセプトデータを結合した3年間のコホートデータを作成、健康と生産性指標であるプレゼンティーイズムの関連について分析を行った。プレゼンティーイズムと健康リスクとの関連性の分析からプレゼンティーイズムの影響の大きさを検討した。プレゼンティーイズムと健康リスク数の変化数関連しており、健康リスク数が2個以上1年間で増加した悪化群は、プレゼンティーイズムが5%以上悪化していた。医療費やアブセンティーイズムと健康リスク数の変化数には統計的有意差はなかったが、年間医療費は1年間で健康リスク数が3つ以上増減していると医療費も大きく増減していた。プレゼンティーイズムは1年間のプレゼンティーイズムの変化量に健康リスク項目の睡眠休養や仕事満足度、ストレス、主観的健康感が影響しており、医療費やアブセンティーイズムに比べ、健康リスクへの介入による改善の効果は大きいことが推察された。
マイクロ波近接場の手法による量子もつれ合い状態の観測と量子相転移の研究

物性物理分野と量子情報分野の境界領域において、重要性が増している量子もつれ合い状態の解明に向けて、量子相転移点近傍での量子臨界挙動を調べるためのマイクロ波顕微鏡の開発研究と量子電磁力学的手法で生成される量子もつれ合い状態を観測するための超伝導空洞共振器の開発研究を行った。その結果、金属探針を利用したマイクロ波近接場によってマイクロ波顕微鏡の空間分解能が向上すること、及び量子電磁力学的な結合強度の調整に金属探針の挿入が有効なことを見出した。まず、今年度は、次年度以降に本格的に実施する予定の低温実験に向けて、液体ヘリウムを用いた低温実験を長期間にわたり実施していくための装置機器を導入および設置し、低温実験環境の整備と拡充を行った。来年度導入予定のヘリウム再凝縮装置本体と合わせ、来年度後半には低温実験を長期間にわたって実施できる見通しを得た。次に、マイクロ波近接場を利用したマイクロ波顕微鏡の空間分解能を高性能化するために、電磁界シミュレーターを用いて電磁界解析を行った結果に基づき、試料ステージ部分に大幅な改良を加えた空洞共振器を作製した。室温環境下において性能評価を行うために、絶縁体基板に金ペーストで高導電部を部分的に作成したテスト試料を用意した。金属探針をテスト試料表面に近づけ、金属探針と垂直方向に試料を移動させながら、空洞共振器の共振特性の変化を測定したところ、試料表面部の導電性変化に対応する共振周波数の変化の検出に成功した。金属探針と試料表面間の距離が小さいほど大きな変化が検出されることから、指数関数的に減衰していくマイクロ波近接場を利用した測定原理が有効に機能している可能性が期待された。しかしながら、現段階では定量的な再現性に若干の問題が残ることが判明した。これには金属探針と試料表面間の距離を定量的にモニターする必要があることも分かった。現在、モニター用の光学センサを導入する計画を検討中であり、来年度は出来るだけ早い段階で導入し、室温での顕微鏡動作確認を達成後、低温動作化に向けた装置開発に取り組んでいく予定である。今年度はヘリウム再凝縮装置を導入し、絶対温度4ケルビンでの低温環境の長期維持および絶対温度0.5ケルビンの極低温実験環境の構築に成功した。これにより、固有ジョセフソン接合を用いたジョセフソン量子ビット構築の基盤となる巨視的量子トンネル効果の実験および離散化量子準位の観測実験を実施することができた。一方、マイクロ波近接場を利用したマイクロ波顕微鏡の開発に関しては、金属探針と試料表面間の距離をモニターするために光学センサを導入し、駆動ステージの再現性を定量的に検証した。絶縁体基板の一部に金ペーストを塗布した試料とアルミ蒸着膜の2種類のテスト試料を用意し、金属探針をテスト試料表面に十分に近づけながら、試料表面の電気伝導性の変化に伴う共振特性の変化を詳細に調べたところ、金ペーストを一部塗布したテスト試料では共振周波数の変化の検出に成功したが、アルミ蒸着膜試料では検出できなかった。これは、マイクロ波の表皮深さに比べてアルミ蒸着膜の膜厚が小さすぎて共振周波数の変化が検出限界以下であったためと考えられる。次年度は、入力マイクロ波と出力マイクロ波の位相情報も測定可能なベクトルネットワークアナライザを導入し、共振特性の変化を位相情報の変化から検出する方法を試み、測定感度の向上を目指す。Bi系高温超伝導体の固有ジョセフソン接合をジョセフソン量子ビット系に選択し、超伝導空洞共振器をマイクロ波光子系に選択した場合の空洞共振器構造について検討した。現時点では、固有ジョセフソン量子ビット系における二準位系のエネルギーギャップの大きさを設計したり外部制御する手段が確立していないため、両者を結合させるには超伝導空洞共振器の動作周波数を広範囲(40GHz65GHz)に、かつ極低温下で調整できる機能を付加する必要がある。さらに、ジョセフソン量子ビット系とマイクロ波光子系の結合強度を極低温下で調整する機能も要求される。このような調整機能は誘電体や金属探針を空洞内に挿入/抜出する駆動機構の導入により実現可能と見込まれたが、絶対温度1ケルビン以下の極低温で実施する場合は、駆動機構の設置スペースや熱設計の観点から予想以上に困難なことが判明した。このため、超伝導共振器の設計・試作については一旦延期し、固有ジョセフソン接合における二準位系のエネルギーギャップ制御を目指して、二準位系エネルギーギャップを支配するジョセフソンプラズマ周波数を直接決定するための測定装置開発に取り組んだ。現在、超伝導転移温度近傍でジョセフソンプラズマ共鳴の観測実験を進めている。次に、マイクロ波顕微鏡の更なる性能改善として、ズームレンズとベクトルネットワークアナライザを導入し、アルミ金属とガラス誘電体の多層膜試料による動作試験を室温で行った。ズームレンズの導入により、金属探針の試料表面からの位置制御の分解能が飛躍的に増大し、マイクロ波測定の感度向上に成功した。その結果、多層膜試料におけるアルミ金属とガラス誘電体の表面電気伝導性の変化に伴う共振特性の急峻変化の検出に成功した。

今後は、現在の電力振幅測定に加えて入力マイクロ波と出力マイクロ波の位相変化測定にも取り組み、有機伝導体の相分離現象を観測するための低温動作用装置開発と測定結果から誘電率や電気伝導度など物質定数を求める解析技術の開発に取り組む予定である。マイクロ波顕微鏡の室温動作試験に予想以上の時間を要したこと、および固有ジョセフソン量子ビット系とマイクロ波光子系の量子エンタングルメント実験を実施する場合に必要な技術課題が予想以上に困難だったためと判断される。マイクロ波顕微鏡については基本的な室温動作試験に成功したので、その成果を発表すると共に、装置の低温動作化と測定感度向上に取り組み、有機伝導体の相分離現象の観測に挑戦する。また、極低温下の量子エンタングルメント実験については、固有ジョセフソン量子ビット系の細かい制御技術開発を進めた後、再度、超伝導空洞共振器の開発に取り組み、量子エンタングルメント状態の生成実験に挑戦する予定である。
現象学における媒介概念の政治哲学的含意―現代の政治哲学への適用

当研究では、現象学研究を通して得られた、媒介性に依拠する主体性の概念を基礎に据えて、現代の政治哲学のアポリアを考察し直す。このような主体は自律しておらず、他者との関係に巻き込まれているが、まさにこの巻き込まれ、他者との関係の基礎として機能することになる。他者からの訴えかけが、主体を構成するのであり、それゆえにそれに責任をもって答えることが自己の存立条件となる。このような観点から、まず第一に、デリダの脱構築やナンシーの共同体論を位置づけ直すことを試みた。彼らはしばしばポストモダンの思想家として分類されているが、懐疑主義に陥るわけではなく、新たな仕方で倫理の基盤を考察している。そして第二に、このような媒介性の概念に依拠して、応用倫理学的なテーマへの適用を行い、多文化主義、ボランティア論、ジェンダー論の座標軸の再構成を試みた。具体的には、ローティの自文化中心主義が多文化主義の論点を逸していること、ボランティア活動を近代批判的な活動として再評価すること、ジェンダー論において主体性の役割の再評価が必要であり、その点で社会構築主義的アプローチが重要であることについて考察を試みた。当研究は、人間存在の基盤という理論的な議論を展開し、現代の倫理学、政治哲学の諸理論に検討を加えるとともに、この理論を現代における具体的な問題に接続していくことを試みる。まず第一に、媒介性概念を提示することで、共同体主義者の共同体概念がはらむ問題を克服するとともに、従来の徳倫理学にかわる、あるべき共存の様式を考察する。また同時に、この媒介性概念は、倫理や政治の基盤をコミュニケーション的に基礎づけようとする試み(ハーバーマス、アーペル、ローティ)の問題点(例えば討議がはらむイデオロギー性)を指摘し、これを補完するものでもある。そして第二に、この理論的成果は現代の応用倫理学の議論に対して一つの基盤を提供することができる。応用倫理学は現代の具体的な問題状況から出発するため「近代」において自明と見なされている概念を前提としがちであるが、当研究は概念史的研究を導入することで「近代」を相対化しつつ、人間存在を担い支えるエートスを考察しなおし、その基盤から現代的な問題にアプローチしなおす。具体的には、多文化主義、ジェンダー論、ボランティア論といった諸問題において、媒介性の概念が有効であることを示す。