hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい重縮合法により, モノマーシーケンスが制御された液晶性コポリエステルの合成

ジフエニクロロホスフェート/ピリジン系縮合剤を用いて,イソフタル酸,テレフタル酸(50モル%),メチリヒドロキノン(MeHQ)とフエニルヒドロキノン(PhHQ)の共重合反応を行い,生成コポリマー中のモノマーシーケンスを液晶形成温度との関係から検討して次の結果を得た.ジカルボン酸のりん酸活性体にMeHQとPhHQの混合物を反応させた時と,先にMeHQを反応させた後, PhHQを加えた場合では液晶形成温度が著しく変化すること,また, MeHQの滴下時間や滴下後のエイジング時間によっても変化することを明らかにした.また,ジオールの反応順序によって液晶性が影響された.上記のような物理的な操作ではなく化学的に両ジオールの相対反応性を変化させることによって大巾に液晶形成温度が変化することを見出した.リチウム塩とのコンプレックス化によるジカルボン酸の活性の変化,ジオールとリチウム塩のコンプレックス化による相対求核性を変化させる2方法を検討し,両方法ともに物理的方法と同様に液晶形成温度変化を示し,ジオールの反応性が有効に制御され,コポリマー中のモノマーシーケンスの制御が可能であることを実証した.モノマーシーケンスと液晶性との相関をより明確にするため,非対称のMeHQとの単独重合を行い,金属塩の添加効果はMe基のオルト位とメタ位にある水酸基の方向性が液晶温度に影響することをモデル反応を用いて明らかにした.さらに, ^<13>C-NMRでの末端基定量によるオリゴマーの分子量の測定が可能となったので,滴下時間やエージングの効果をコポリマー中のMeHQ鎖長から検討している.また,コポリマー中のMe基の方向性についても検討している.ジフエニクロロホスフェート/ピリジン系縮合剤を用いて,イソフタル酸,テレフタル酸(50モル%),メチリヒドロキノン(MeHQ)とフエニルヒドロキノン(PhHQ)の共重合反応を行い,生成コポリマー中のモノマーシーケンスを液晶形成温度との関係から検討して次の結果を得た.ジカルボン酸のりん酸活性体にMeHQとPhHQの混合物を反応させた時と,先にMeHQを反応させた後, PhHQを加えた場合では液晶形成温度が著しく変化すること,また, MeHQの滴下時間や滴下後のエイジング時間によっても変化することを明らかにした.また,ジオールの反応順序によって液晶性が影響された.上記のような物理的な操作ではなく化学的に両ジオールの相対反応性を変化させることによって大巾に液晶形成温度が変化することを見出した.リチウム塩とのコンプレックス化によるジカルボン酸の活性の変化,ジオールとリチウム塩のコンプレックス化による相対求核性を変化させる2方法を検討し,両方法ともに物理的方法と同様に液晶形成温度変化を示し,ジオールの反応性が有効に制御され,コポリマー中のモノマーシーケンスの制御が可能であることを実証した.モノマーシーケンスと液晶性との相関をより明確にするため,非対称のMeHQとの単独重合を行い,金属塩の添加効果はMe基のオルト位とメタ位にある水酸基の方向性が液晶温度に影響することをモデル反応を用いて明らかにした.さらに, ^<13>C-NMRでの末端基定量によるオリゴマーの分子量の測定が可能となったので,滴下時間やエージングの効果をコポリマー中のMeHQ鎖長から検討している.また,コポリマー中のMe基の方向性についても検討している.
ＬＴＤ授業を推進するための学生チューター育成プログラムと評価システムの開発

日本の大学教育において自律した学生を育てるためには、主体的・能動的な学びの場をつくるLTD話し合い学習法が有効である。これを50100名くらいの比較的規模の大きいクラスで実施するためには、授業を本格的に支援する助人が必要である。本研究では、日本の大学教育事情に合うように、その助人を育成するための学生チューター育成プログラムを開発する。大学院生のTA利用も考えられるが、教授法に疎いため、授業を本格的に支援するには至らない状況にある。学生チューター育成プログラムの質評価システムの開発も必要である。本プログラムの開発には、研究代表者や分担研究者らが開講している科目を利用する。学生チューターを育むために、『授業支援入門』を全学教育機構の基本教養科目(2単位)として開講した。協同学習の専門家である先導的な3名のゲストテーチャーを招き、模範授業を実施して、学生に各種の協同学習を取り入れた授業を体験させた。授業ではグループワークを併用しながら、学生に主体的に考えさせ、振り返りながら学習させ、予習とミーティングを併せたLTD話し合い学習法を体験させ、ブレインストーミングを使って「大学での深い学びを行うには何が必要か」等についてまとめさせた。また、ルーブリック等を用いて、授業を受けた学生の自己評価、相互評価、目標到達度を図ることも試みた。授業支援のためのVOD型eラーニング教材を制作した。本学の教職員が学外からでもアクセス可能なWeb版(Moodle)で教職員が気軽に閲覧できる環境を構築した。本研究では「LTD話し合い学習法」「ブレインストーミング」「PBL/TBL」「クリティカル・シンキング」「ロジカル・ライティング」など11の項目について、教職員が活用可能な授業スキルの事例のeラーニング教材化を推進した。DVD版も作成した。なお、学内のeラーニングサイトで、本学の全教職員及び学生チューター向けに公開した。本学では、2013年度入学生から全学統一英語能力テストの実施を決定し、そのテストとして「TOEIC-IP」を利用することになった。初級クラスに振り分けられると英語能力を強化するために、eラーニングで学習する「e-TOEICコース」での自学学習が義務付けることにした。e-TOEICコースは、本研究とも連動させ、履修生の学習進捗状況を逐次監視するようにした。決められた期日までに学習範囲を把握して学習計画をたて、学習期日を厳守しながら自学学習を進めていかなければならないようにした。学習支援は、事務職員と学生チューターとの連携プレイで行った。佐賀大学で実施している「デジタル表現技術者養成プログラム」及び「ICTを活用した英語教育」において、授業を円滑にするために職員も授業に参加する教職協働を進め、学生の授業支援も積極に取り入れる必要がある。そのための学生チューター育成プログラムを開発して、学生チューターの資質を高めるための指導内容を明確にしている。資質の高い学生チューターを育むために、MoodleとMaharaを用いたeポートフォリオ環境を構築している。学習履歴や成果、模擬授業やチュータリング時の動画記録の他、成長記録、自己評価、相互評価、目標到達度などが一元管理できるようになる。学生チューターを育むためには、授業支援能力をあげる必要がある。そのために、平成25年度から、『授業支援入門』を全学教育機構の基本教養科目として開講する準備が整った。学生チューター育成プログラムの科目『授業支援入門』の履修者には、一定レベルのチューター能力を担保しなければならない。対面授業のみでは学習時間が十分でなく、自己学習が必要である。そのために必要なICT活用教育支援のためのVOD型eラーニング教材の開発を行った。佐賀大学では、平成25年度から英語教育において、TOEIC-IPの受験が必須になり、科目「英語」の成績の一部の点数に加えられることになった。これを受けて、TOEICの点数をアップさせるための『e-TOEICコース』がスタートし、それを支援する人的授業支援システムの構築が必要となり、本研究の成果が活用できる。また、デジタル表現技術者養成プログラムの履修学生を中心に、日本に来る前に役立つ「留学生のための日本語教材」や『大学入門科目I』の授業を支援するDVD及びWeb教材の授業支援コンテンツの作成を行った。『授業支援入門』は全学教育機構の基本教養科目で2単位の科目である。本研究で単位を取得できるようにするのが一番の難関と思われたが、これまでの実績の下に平成25年度から開講できることになった。また、学部の平成25年度入学生から1年前期と2年後期に「TOEIC-IP」の受験が必須になったことで、TOEICの点数をアップさせるための『e-TOEICコース』がスタートでき、その授業支援システムに本研究の成果が今後大いに活用できることは予想以上の展開になった。全体的には、概ね順調に進展しているといえる。。学生チューター育成プログラムにおいて、『授業支援入門』を開講する。

この科目を実践しながら必要に応じて、学生チューター育成マニュアルを修正・改善する。学生チューター用eポートフォリオの運用を始め、自己評価や相互評価などにより形成的評価がうまく機能しているかをチェックし、必要に応じて、評価項目や尺度の修正を行い、うまく機能するものに改善する。学生チューターの資格評価システムの開発を行い、目標到達度が測定できるシステムになっているかどうかを検討と修正を繰り返す。LTD(話し合い)授業は、論理的思考力、問題解決能力を育成する授業でもあるので、大学全体の授業科目で、LTD授業に向いている科目を調査する。佐賀大学のシラバスは、LTD授業に適したものになっていない。学習目標を明確にしたLTD授業にも対応するシラバスの検討を行い、シラバスの書き方を学務課へ提言する。同時に、重みを付けたカリキュラムマップも検討する。本研究の成果をまとめ、国内外の教育関係の学会や論文誌等で公表する。前年度に引続き、学習チューター育成プログラムのためのVOD型教材を制作する。教材制作やマイクロテーチングの収録に必要な設備は本年度中に導入を完了しているので、次年度に必要な物品費としてDVテープやハードディスクなどの消耗品費を計上する。また、他大学や企業との情報交換・情報収集及び成果報告を行うための旅費を計上するほか、チューター育成、教材開発の補助やデータ整理作業が必要なため、謝金を計上する。その他に、研究成果報告のための報告書印刷製本のための経費を計上する。
末端にジエン骨格を有する分子量の規制されたポリマーの合成とその末端官能基変換

鎖末端にジエン骨格を有する分子量の規制されたポリマーを得ることを目的として、種々のアニオンリビングポリマーを2-(3-ハロアルキル)-1,3-ブタジエンと反応させた。反応をTHF中、-78°Cで行うと、リビングポリマーの種類や対カチオン、ハロゲン種の違い、試薬の添加順序等に関係なくハロゲン化アルキル部分との求核置換反応が選択的に進行し、鎖末端に1,3-ジエニル基を有するポリマーが定量的に得られることをGPC,^1H NMR、TLC-FID測定から明らかにした。通常、重合性基を有するハロゲン化アルキルとアニオンリビングポリマーの反応では、ベンジルクロリド型のように反応性の高いハロゲン化物を大過剰用いることが必要とされているが、本研究の結果からは反応性の低い脂肪族一級のハロゲン化物を小過剰(2倍程度)用いるだけで十分であることがわかった。特に、反応性の低い塩素化物や脱離反応が起き易いと考えられる2-ブロモエチル-1,3-ブタジエンを用いた場合でもジエニル基が定量的に導入されたことは驚くべきことである。さらに、リビングポリスチレンの活性末端アニオンを1,1-ジフェニルエチレンで修飾した求核性の低いアニオンやメタクリル酸エステルのアニオンリビングポリマーのようなエノレート型アニオンからも反応が定量的に進行する等、興味深い事実が見いだされた。導入された鎖末端の1,3-ジエニル基は無水マレイン、アクリロニトリル、アクロレインとDiels-Alder反応させることで容易に酸無水物構造、ニトリル、ホルミル基に変換することができ、新規のテレケリックポリマーの合成の有力な手段となり得ることが明らかになった。
バクテリア起源磁鉄鉱の鉱物学的研究

バクテリア起源磁鉄鉱とは走磁性バクテリア中に含まれるが,生物学的な興味とともに,地球科学,鉱物学の立場からも高い関心がある.例えば堆積岩中の古地磁気のキャリアーとしての役割が推定され,本研究でも具体的に確認された.進化とのかかわりで,地球史における大気中の酸素濃度の時代変化にも関連あると考えられる.鉱物学からは,無機起源のものと,これらバクテテリア起源磁鉄鉱が違うか,同等かという基礎的関心等あるが鉱物学の立場からの研究は非常に少なかった.本研究では以下のテーマにつき行ってきた.西太平洋及び日本海の深海底堆積物中のバクテリア起源の磁鉄鉱の抽出と鉱物学的特徴の解明及び他の構成鉱物の分析・新潟県下の池,潟から現生の走磁性バクテリアの採集と磁鉄鉱の抽出・現生バクテリア中の磁鉄鉱の伸長方向,微細構造,結晶外形等の電顕鉱物学的解明・現生の走磁性バクテリア中にふくまれる磁鉄鉱以外の鉱物の解明.結果として,深海底堆積物に一般的に多量のバクテリア起源の磁鉄鉱が含まれこれが古地磁気のキャリアーである事が確認された.日本海の堆積物からはじめて確認された.鉱物学的特徴を組成・構造等の面からあきらかにした.チタンの含有量に特徴が見られた.鉱物自体は無機起源のものとかわりはない.形態的多様性がみられたが,伸長している結晶学的方位を調べこれまでいわれている一般的方位と異なっているもの(a軸方向)が涙滴型にみられた.現生のバクテリア中から硫酸アンモニウムであるマスカナイトの結晶が初めて確認された.バクテリアの代謝に関連した一つの重要な発見と考えられる.鉱物学分野でこの磁鉄鉱を詳しく扱ったのはほとんど最初と考えるが,そういう研究方向を,特に日本の鉱物学界に示唆しえたとしたら,本研究も一定の役割を果たし得たのではないかと考える.バクテリア起源磁鉄鉱とは走磁性バクテリア中に含まれるが,生物学的な興味とともに,地球科学,鉱物学の立場からも高い関心がある.例えば堆積岩中の古地磁気のキャリアーとしての役割が推定され,本研究でも具体的に確認された.進化とのかかわりで,地球史における大気中の酸素濃度の時代変化にも関連あると考えられる.鉱物学からは,無機起源のものと,これらバクテテリア起源磁鉄鉱が違うか,同等かという基礎的関心等あるが鉱物学の立場からの研究は非常に少なかった.本研究では以下のテーマにつき行ってきた.西太平洋及び日本海の深海底堆積物中のバクテリア起源の磁鉄鉱の抽出と鉱物学的特徴の解明及び他の構成鉱物の分析・新潟県下の池,潟から現生の走磁性バクテリアの採集と磁鉄鉱の抽出・現生バクテリア中の磁鉄鉱の伸長方向,微細構造,結晶外形等の電顕鉱物学的解明・現生の走磁性バクテリア中にふくまれる磁鉄鉱以外の鉱物の解明.結果として,深海底堆積物に一般的に多量のバクテリア起源の磁鉄鉱が含まれこれが古地磁気のキャリアーである事が確認された.日本海の堆積物からはじめて確認された.鉱物学的特徴を組成・構造等の面からあきらかにした.チタンの含有量に特徴が見られた.鉱物自体は無機起源のものとかわりはない.形態的多様性がみられたが,伸長している結晶学的方位を調べこれまでいわれている一般的方位と異なっているもの(a軸方向)が涙滴型にみられた.現生のバクテリア中から硫酸アンモニウムであるマスカナイトの結晶が初めて確認された.バクテリアの代謝に関連した一つの重要な発見と考えられる.鉱物学分野でこの磁鉄鉱を詳しく扱ったのはほとんど最初と考えるが,そういう研究方向を,特に日本の鉱物学界に示唆しえたとしたら,本研究も一定の役割を果たし得たのではないかと考える.バクテリア起源磁鉄鉱については,鉱物学・結晶学的問題,課題があるとともに,地球科学的視野でみた境界領域的な興味あるテ-マもある。初年度の今年は,日本海の深海推積物を用いて,以上の2点の検討をすすめた。用いた試料は地質調査所で収集された日本海の広い海域の表層堆積物と,2ヶ所の約5mの長さのコアサンプルである。これらを主にX線ディフラクトメ-タ-と高分解能・分析電顕で検討し,堆積物中のMarine mineralsといえるものをキャラクタライズした。粘土鉱物種を同定すると,Smectite,chlorite,illite,kaolin mineralが認められた。このうち,Smectiteがコアサンプルの100cmあたりの深度のものに比較的多いという特長があった。又、gypsumも層準,地域にかかわらず,比較的頻繁に認められた。バクテリア起源磁鉄鉱は電顕により検索し,いくつかの試料でその存在が確認された。西太平洋のを調べたところではOctahedrol typeのものが卓越していたのに対し,この日本海産のものでは,teardrop type,rectangular type,等様々の形態のものからなることがわかり,これが日本海の一つの環境を反応しているのと考えられる。teardrop typeで2000Å以上にも達するものが見つかったり,'teartrop'の太い方の形態でバラエティ-がありそうな点,'teardrop'の伸びの方向はa軸方向をとる,等の特長が見られた。

又組成的には,西太平洋産のoctahedraltypeがTiを少ないといえわずか含むのに対し,日本海産のものはTiをほとんど,含まない。又100cmあたりの深度でmagnetosomesがやや多く見出されるようである。一般に大洋でgypsumは存在しないといわれ,日本海が閉じた環境であることを示唆し,100cm程度の堆積物は後氷期の時代に対応し,これらの特長的鉱物は,海水準上昇・冷水の大量流入という環境変化に対応している可能性が推定された。今年はおもに新潟県下の潟湖から現生の走磁性バクテリアを捕集し、それに含まれるマグネトソウムのミネラロジーを詳しく調べた。形態の特徴を検討しビット状形態をなすものや、希といわれていた双晶を相当数見いだした。チェインをつくる個々のマグネトソウムの伸びの方向は磁気モーメント的にもっとも効率的(磁鉄鉱立方晶系の[111]、[112])とされているが涙滴型のものでは軸方向([100])に伸長することがわかった。分類・進化とも関連して意味ある発見であろう。また新たにバクテリア体内の鉱物質物質としてにマスカナイトを発見した。又高分解能電顕像を多数撮った。日本海、太平洋の環境変遷をこのマグネトソウムでみる試みをおこなった。日本海のサンプルについては、深度分布、平面分布、特徴的鉱物の分布との関連等を見、よどんだ環境を示すと考えられる石膏が見いだされ、コアサンプルではマグネトソウムとスメクタイト量が変動し、後氷期の環境変化時期と一致している可能性が考えられた。また、太平洋の古地磁気変化とカーボネイトの消長から環境との関わりをも論じた。以上最近わかった点は今年の鉱物学会で発表の予定。またこれまでの成果についてはいくつかの論文・学会特別講演にて発表した。経費はマグネトソウムを集めるサマリウムコバルトの特殊強力磁石、シャーレ、ビーカー他室内実験の器具類、バクテリア飼育用薬品、さらに試料採集および研究連絡・討論会・学会での成果発表の旅費(東京野川公園の池は日本で最初に現生バクテリアの発見地として標準的試料をうる為、千葉県鴨川周辺および糸魚川市周辺の堆積岩の試料検討のため、また古地磁気、および鉱物関係の人があつまる機会に結果の解釈について相談・討論をおこない、仙台の岩鉱学会では特別講演として成果を発表等)に使用した。バクテリア起源磁鉄鉱は淡水性・海洋性の,あるいは土壌中からもバクテリアが見いだされ,また堆積物中から化石としての磁鉄鉱が報告されてきたが,本研究では,いくつかの成果をあげてきたと言える。本年度はこれらについてこれまでの検討結果についてまとめの段階にも入り,幾つか研究報告として発表するとともに,公表準備の論文化を進めた.これまで多くの課題のうち,太平洋・日本海の堆積物中のバクテリア起源の磁鉄鉱についての検討を行い,これらの素材を用い鉱物学的特徴を明らかにすることに力を入れてきた,といえる.公表準備をすすめたものとして,現生の走磁性バクテリア中にふくまれる磁鉄鉱以外の鉱物の解明が一つ特筆できる.つまりマスカナイト,硫酸アンモニウムの結晶が走磁性バクテリアに確認されたことで,これはこのバクテリアの代謝機構,磁鉄鉱の生成機構とも関連して重要な意味があろうと考えている.また佐藤を中心として環境変動との関連を他の指標;同位体による温度変化,有機物量変化等でみた結果も重要である.さらに今後の方向をさぐるため,地球科学の立場から関心もある古い堆積岩中のバクテリア起源磁鉄鉱の存否をたしかめる研究も進めた.試料はオーストラリアのストロマトライトの堆積物で,これからは形態的にバクテリア起源磁鉄鉱の可能性のある磁鉄鉱がみいだされた.
寄生バチにおける寄主特異性の解析

体内捕食幼虫寄生バチは、鱗翅目幼虫を寄主とし、寄主体内で発育を遂げるが、そのとき同時に寄主も発育するという特徴を持つ。このとき寄主自身の発育に奇主のもつ資源を使われたのでは、寄主体内での寄生バチの発育は保証されない。そこで寄主の発育は最小限に抑える必要がある。アワヨトウのような鱗翅目幼虫は、幼虫期に精巣を発達させるため、これらを寄主とする寄生バチにとっては余分な発育となる。ここで用いたカリヤコマユバチは、雄の寄主幼虫に寄生するとその精巣の発育を寄生時から止めて少ない寄主資源を確保する。寄主精巣細胞中で発現し、精巣の細胞分裂を停止する働きは、ポリドナウイルスにあり、寄主精巣中で発現しているポリドナウイルス遺伝子にRNaseT2の活性基がふくまれていることを突き止めた。さらにどの様な仕組みでRNaseT2が細胞分裂を停止し、細胞を壊すのかを明らかにしていく。またさらに、それぞれの寄生バチのポリドナDNAをプローブにして、相互の寄生バチのポリドナDNAに対してサザンハイブリダイゼーションを行ったところ、多くのフラグメントで強い反応が検出できた。イネヨトウコマユバチに対するカリヤコマユバチのポリドナDNAのプローブでは、13.8で強く、16.8、14.7と15.1,21.2kbpの大きさの4つの分節DNAとハイブリした。逆の組み合わせでは、さらに多くの11個の分節DNAと反応した。このシークエンスは現在行っている。さらに、これらの分節現在すべてシークエンスしているところである。同じ寄主に寄生する2種の近縁な寄生バチの相違点と相似点を明らかにする事で、寄生バチの卵や幼虫に対する寄主の生体防御反応の回避機構や、蛹化阻止の仕組みを本質的な面から明らかにしようとする。今回は、寄生後すぐに効果を発揮する要因として、寄生バチが卵巣中で生産し、産卵時に卵とともに寄主体内に注入する共生ウイルス(ポリドナウイルス)と毒液に着目、特にポリドナウイルスの相似する遺伝子の特定を目指す。材料としては、寄主としてアワヨトウ、2種の寄生バチとしては、カリヤコマユバチとイネヨトウコマユバチを用いる。1)寄生バチの卵とポリドナウイルスと毒液の組み合わせを換えて、未寄生寄主の体内に注入し、その効果を検討したところ、蛹化が延長する現象は、ポリドナウイルスの性質に左右された。つまりカリヤコマユバチが寄生した場合は、被寄生寄主が蛹化延長を起こす。カリヤコマユバチのポリドナウイルスとイネヨトウコマユバチの毒液の組み合わせでは、蛹化が延長したが、逆の場合は観察されなかった。2)2種の寄生バチのポリドナウイルスのgenomicDNAの比較を行い、サザンブロッティング等でその共通性と相違性を検出したところ、いくつかのバンドの共通性がみられた。3)内部寄生バチの卵や幼虫は、寄主の生体防御反応を特異的に避けることができる。これは、寄主血球が変化することで、寄生バチの卵や幼虫を異物として認識できないことが予測されている。そこでカリヤコマユバチに寄生されたアワヨトウ寄主の血球のcDNAライブラリーを作成し、両寄生バチのウイルスDNAをプローブとして、両者に共通する遺伝子の決定を行つている。体内捕食幼虫寄生バチは、鱗翅目幼虫を寄生とし寄主の限られた資源を寄主自身の発育に使われたのでは、寄主体内での寄生バチの発育は保証されない。アワヨトウのような鱗翅目幼虫は、幼虫期に精巣を発達させるため、これらを寄主とする寄生バチにとってこの発育を抑制することは資源を確保する点から重要なことである。

ここで用いたカリヤコマユバチは、雄の奇主幼虫に寄生するとその精巣の発育を寄生時から止めてしまうということや、この働きはポリドナウイルスにあることを既に明らかにしてきた。今回の研究では、カリヤコマユバチのポリドナウイルスの遺伝子の中にRNaseT2の活性基が2個入っていることが判明し、精巣細胞中で細胞分裂が停止しているところで発現していることも判明した。どの様な仕組みでRNaseT2が細胞分裂を停止し、細胞を壊すのかの仕組みを明らかにしていく。ポリドナDNA同士の解析は、進行状況が悪い。それぞれの寄生バチのポリドナDNAを制限酵素処理して、プローブに相互の寄生バチのポリドナDNAを用いてサザンハイブリダイゼーションを行ったところ、うまく検出できなかった。そこで、制限酵素処理をしていないイネヨトウコマユバチのポリドナDNAに対しカリヤコマユバチのポリドナDNAで同様のことを行ったところ、13.8で強く、16.8、14.7と15.1,21.2の4つの分節DNAとハイブリした。逆の組み合わせは現在行っているところである。現在、シークエンスも行っている。
価値駆動的な視覚的注意メカニズムの解明

本研究課題は,我々の行動に伴う価値の情報が,視覚的注意の制御に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。平成30年度は,注意のトップダウンやボトムアップ処理と報酬に基づく処理の相互作用に関する二つの研究を実施した。第一に,注意処理の速い段階でみられるボトムアップ処理と報酬の処理が独立的な影響を示すのか,あるいは相補的な役割を果たしているのかを検証した。空間手がかり課題を用いた実験において,外発手がかりの色と報酬が連合された。結果として,外発手がかりによる注意捕捉には報酬の影響が確認されなかったが,報酬の連合はその後の注意の解放を遅延させることが明らかとなった。第二に,報酬が注意のトップダウン処理に及ぼす影響を検証するため,空間手がかり課題における手がかりの有効性と報酬の大きさが連合された。その結果,手がかりと標的の出現位置が一致している場合に高報酬,不一致の場合に低報酬が得られる場合は,これらの対応が逆転している場合よりも,大きなvalidity effect(一致条件と不一致条件の反応時間の差分)が示された。また,この手がかりと報酬の連合によるvalidity effectの変化は,報酬の期待値の違いによる観察者の動機づけの違いのみでは説明されないことを明らかにした。このことは,報酬が観察者の注意の戦略に影響することを示唆している。以上の研究成果は,日本基礎心理学会第37回大会における発表に対し,優秀発表賞を受賞した。さらに,昨年度からの継続課題であった位置と報酬の連合が眼球運動に及ぼす影響に関する研究については,日本心理学会第82回大会で成果報告を行い,優秀発表賞を受賞した。また,従来の視覚的注意と報酬に関する研究の枠組みを拡張し,視覚特徴と報酬の連合が選好判断に及ぼす影響,そして報酬が注意の抑制機能に及ぼす影響という新規の問いにも着手した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では,価値が視覚的注意に及ぼす影響について体系的な検討を行い,価値駆動的な注意メカニズムの解明を目指す。過去の経験によって価値と結びついた刺激特徴は,自動的に注意を捕捉することが示されている。初年度である平成28年度は,注意を捕捉する刺激特徴と価値の結びつき(報酬学習)がどのような要因によって生じるのかを検討した。第一に,報酬学習における反応(motor response)の必要性を検証し,注意を捕捉する特徴と報酬の結びつきがパヴロフ型条件づけのみで説明可能か否かを明らかにした。その結果,参加者に反応を求める課題を用いて報酬学習を行った場合は,価値駆動的な注意捕捉がみられたが,反応を求めない課題を行った場合には注意捕捉がみられなかった。しかし,参加者に反応に関する知識を与えて実験を行った場合,実際には反応を行わない状況においても注意捕捉が確認された。以上の結果,本研究では,報酬学習に反応は必要でないが,それ以外の反応に関わる要因(例:反応に関わる知識)が特徴と価値の結びつきを形成する際に関連していることを示した。このことは,価値駆動的な注意捕捉がパヴロフ型条件づけのみでは説明不可能であることを示唆する。これらの研究成果は,日本基礎心理学会及びObject Perception, Attention, and Memory(OPAM)で研究発表を行った。また,報酬学習に必要な条件に関する更なる検討事項として,報酬学習時の特徴に対する意識的な気づき(見え)が必要であるか否かという問いを立て,連続フラッシュ抑制(CFS)を用いたパラダイムの構築を行った。この問いについては,特徴に対する意識的な気づきが必要であることを示唆する実験結果が得られているが,参加者の意識的な気づきの評価(メタ認知)などについて,より洗練された方法を用いる必要があり,現在検討を進めている。平成28年度は,価値駆動的な注意メカニズムについて,報酬学習における反応の必要性を検討し,価値と特徴の結びつきはパヴロフ型条件づけのみでは説明できないという知見を得た。また,報酬学習時の特徴に対する意識的な気づきについて,実験パラダイムを考案し,意識的な気づきの必要性に関する証拠を得つつある。従って,「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究課題では,過去の経験によって獲得された報酬の情報が,どのように現在の視覚的注意の選択に影響を与えるのかを解明することを目指す。平成29年度は,以下3つの研究を実施した。1つ目の研究は,オランダのVrije Universiteit Amsterdamにて,位置と報酬の連合が眼球運動に及ぼす影響を検討した。多くの先行研究では,ある刺激特徴(例:色)が報酬と連合されていた一方,本研究ではこれらの知見を発展させ,特定の位置が報酬と連合された。その結果,課題非関連な報酬と連合された位置は眼球運動を駆動し,標的刺激を注視するまでの時間を遅延させることが明らかとなった。2つ目の研究では,注意を捕捉する報酬連合学習の必要条件を検討した。報酬と連合された課題非関連な特徴は,学習中様々な時間的位置に出現した。その結果,(1)特徴と報酬の連合形成に反応は媒介していないこと,(2)特徴と報酬の時間間隔には柔軟性があるが,特徴は報酬に先行する必要があることを示した。以上より,価値駆動的な注意捕捉における特徴と報酬の連合は,パヴロフ型条件づけによって生じていることが示唆された。これらの研究成果は,第81回日本心理学会の公募シンポジウムで口頭発表を行い,心理学分野の査読付き国際誌「Attention, Perception, & Psychophysics」に採録が決定している。

3つ目の研究では,報酬学習時の特徴に対する意識的な「見え」の必要性を検討した。連続フラッシュ抑制の手法を用いて報酬と連合された特徴を閾上あるいは閾下に呈示した。その結果,価値駆動的な注意捕捉を生じさせる特徴と報酬の連合が生じるためには,学習時に報酬と連合される特徴に対する意識的な「見え」が必要であることが示唆された。これらの研究成果は,第36回日本基礎心理学会及び第16回注意と認知研究会で口頭発表を行った。平成29年度は,価値駆動的な注意捕捉における刺激特徴と報酬の連合学習の過程を時間的な関係性から検討し,特徴と報酬の連合がパヴロフ型条件づけによって生じていることが示唆され,心理学分野の国際誌へ採録が決定した。また,報酬学習における意識的な「見え」を検討した研究においては,数多くのフィードバックを得ることができ,新たな問いが発見された。さらに,位置と報酬の連合学習に関する研究では,眼球運動の実験及び解析方法を修得し,位置と報酬の連合学習の影響が視覚的注意のみならず,眼球運動にまで及ぶことが明らかとなった。従って,「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究課題は,我々の行動に伴う価値の情報が,視覚的注意の制御に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。平成30年度は,注意のトップダウンやボトムアップ処理と報酬に基づく処理の相互作用に関する二つの研究を実施した。第一に,注意処理の速い段階でみられるボトムアップ処理と報酬の処理が独立的な影響を示すのか,あるいは相補的な役割を果たしているのかを検証した。空間手がかり課題を用いた実験において,外発手がかりの色と報酬が連合された。結果として,外発手がかりによる注意捕捉には報酬の影響が確認されなかったが,報酬の連合はその後の注意の解放を遅延させることが明らかとなった。第二に,報酬が注意のトップダウン処理に及ぼす影響を検証するため,空間手がかり課題における手がかりの有効性と報酬の大きさが連合された。その結果,手がかりと標的の出現位置が一致している場合に高報酬,不一致の場合に低報酬が得られる場合は,これらの対応が逆転している場合よりも,大きなvalidity effect(一致条件と不一致条件の反応時間の差分)が示された。また,この手がかりと報酬の連合によるvalidity effectの変化は,報酬の期待値の違いによる観察者の動機づけの違いのみでは説明されないことを明らかにした。このことは,報酬が観察者の注意の戦略に影響することを示唆している。以上の研究成果は,日本基礎心理学会第37回大会における発表に対し,優秀発表賞を受賞した。さらに,昨年度からの継続課題であった位置と報酬の連合が眼球運動に及ぼす影響に関する研究については,日本心理学会第82回大会で成果報告を行い,優秀発表賞を受賞した。また,従来の視覚的注意と報酬に関する研究の枠組みを拡張し,視覚特徴と報酬の連合が選好判断に及ぼす影響,そして報酬が注意の抑制機能に及ぼす影響という新規の問いにも着手した。
東アジア近代法学・関連諸科学ネットワークと人材育成

本研究は、中国・韓国・台湾・東南アジアから日本に渡った留学生を媒体とする日本と東アジア・東南アジア諸地域との学的系譜、人的基盤を明らかにすることにより、19世紀末から20世紀前半の東アジア・東南アジアの近代化過程に与えた日本の影響の全貌解明をめざすものである。そのため留学生の動向に注目し、日本でどのような学問を修め、どのような人的基盤を形成し(留学経験)、それが帰国後の活動とどう相関するのかを追及する。留学経験という概念を用い、法学、教育学、経済学、政治学、歴史学、アーカイブ学など学際的アプローチを試みることで、多面的な成果が得られると考えている。
診断と治療を包括的に実行するための新規ナノ・マイクロバブルの開発

微小気泡の超音波診断・治療への応用に関して、粒子径や構成殻成分などが異なる微小気泡を用いた系統的な特性評価に関する研究はほとんど進められていない。そこで、本研究では、超音波診断・治療に適した微小気泡の開発に向けた製剤設計について検討した。まずはじめに、微小気泡粒子径の影響を検討した結果、診断と治療の両機能を有する微小気泡は、数&micro;m前後のサイズがてきしていることが判明した。次に、構成殻成分の影響を検討した結果、DSPCなどの脂質を用いることで、安定な微小気泡を調製可能であることが見出された。超音波診断・治療への微小気泡の応用に関して、粒子径や構成殻成分などが異なる微小気泡を用いた系統的な特性評価に関する研究はほとんど進められていない。そこで本研究では、超音波診断・治療に適した微小気泡の開発に向けた基礎的検討の第一段階として、同一構成殻成分からなる、粒子径の異なる微小気泡調製法を開発した。さらに、粒子径の異なる微小気泡を用いて超音波造影効果や超音波遺伝子導入効率におよぼす微小気泡の粒子径の影響について検討した。まずはじめに、調製した微小気泡の粒子径、パーフルオロプロパン保持量、安定性などの特性評価を行った。その結果、粒子径とパーフルオロプロパン保持量との間に相関性が認められ、粒子径が大きいほどパーフルオロプロパン保持量が大きくなることが判明した。さらに、粒子径の異なる微小気泡の超音波造影能について評価した。その結果、超音波造影輝度に一貫した粒子径の影響は認められなかった。一方で、超音波造影輝度の持続時間は、粒子径が大きくなるにしたがい延長した。このことから、超音波造影にはある程度大きな微小気泡(本研究の条件においては4 μm以上)であることが重要と考えられた。また、レポーター遺伝子としてルシフェラーゼをコードしたプラスミドDNAを用いた超音波遺伝子導入について検討を行った。その結果、ルシフェラーゼ活性は粒子径の増大にともない低下した。すなわち、超音波治療に用いる微小気泡は粒子径が小さいほうが有利である可能性が示された。これらの結果から、微小気泡の粒子径の制御は、超音波診断・治療を構築していく上で重要な要素であると推察された。そこで、本研究では、超音波診断・治療に適した微小気泡の開発に向けた基礎的検討の第一段階として、同一構成殻成分からなる粒子径の異なる微小気泡を調製し、その特性と超音波造影・超音波遺伝子導入に及ぼす影響を検討することを目的としている。本年度は微小気泡構成殻成分の影響について検討した。DMPC、DPPC、DSPCの3種類の脂質を用いて微小気泡を調製し、その特性と超音波造影・超音波遺伝子導入に及ぼす影響を検討した。DSPCからなる微小気泡は20°Cにおいて調製後4時間経過後もパーフルオロプロパン保持量に変化は認められず、安定であることが判明した。一方、DMPC,DPPCからなる微小気泡では30分経過後のパーフルオロプロパン残存率が50%以下となり、安定性が低いことが示唆された。さらに、in vivoにおいて、脳への超音波遺伝子導入を行ったところ、DSPCからなる微小気泡において、最も遺伝子発現量が多く、DPPC、DMPCの順に低下した。この原因を調査するべく、超音波遺伝子導入に必要な超音波照射時間である、微小気泡投与1分後における、血中パーフルオロプロパン量を測定したところ、DSPC,DPPC,DMPCの順に高い値を示した。これらのことから、効率の良い超音波遺伝子導入には、血中において微小気泡が安定に存在することが重要であると考えられた。そこで本研究では、超音波診断・治療に適した微小気泡の開発に向けた基礎的検討の第一段階として、同一構成殻成分からなる、サイズの異なる微小気泡調製法を開発した。本方法により調製したサイズの異なる微小気泡を用いて、超音波造影能と超音波遺伝子導入能を評価した。超音波造影能について評価した結果、一定以上のサイズの微小気泡において、超音波シグナル消失速度の低下が認められた。これは、一定以上のサイズの微小気泡の安定性が高いためと考えられた。次に、超音波遺伝子導入について評価した結果、サイズの小さな微小気泡において、遺伝子発現量が高く、サイズの増大に伴い、遺伝子発現量は低下した。これらの結果から、微小気泡粒子径制御は超音波診断・治療に大きな影響与える重要な因子であることが示された。次に、安定な微小気泡の設計を目的として脂質組成の影響について検討した。DMPC、DPPC、DSPCの3種類のリン脂質からなる微小気泡を調製し、その特性と超音波造影・超音波遺伝子導入におよぼす影響を検討した。その結果、DSPCからなる微小気泡において、パーフルオロプロパン保持量の増加と安定性の向上が認められた。さらに、遺伝子導入について評価した結果、DSPCからなる微小気泡において、最も遺伝子発現量が多く、DPPC、DMPCの順に低下した。

このように効果的な遺伝子発現が認められたのは、DSPCからなる微小気泡が安定に存在することで、効果的な遺伝子導入が可能だったと考えられた。以上の知見をもとに、DSPCからなる微小気泡の凍結乾燥製剤化について検討した。その結果、サイズやパーフルオロプロパン保持量などの特性に影響を与えず、凍結乾燥可能な調製方法を確立した。微小気泡の超音波診断・治療への応用に関して、粒子径や構成殻成分などが異なる微小気泡を用いた系統的な特性評価に関する研究はほとんど進められていない。そこで、本研究では、超音波診断・治療に適した微小気泡の開発に向けた製剤設計について検討した。まずはじめに、微小気泡粒子径の影響を検討した結果、診断と治療の両機能を有する微小気泡は、数&micro;m前後のサイズがてきしていることが判明した。次に、構成殻成分の影響を検討した結果、DSPCなどの脂質を用いることで、安定な微小気泡を調製可能であることが見出された。昨年度の結果から、超音波造影・遺伝子導入において、微小気泡の粒子径が大きく影響するという結果を得られた。一方で、超音波遺伝子導入における微小気泡の粒子径と超音波周波数の関係性について不明確である点が指摘されていた。本研究において得られるデータは超音波治療における超音波照射条件と微小気泡の粒子径を決定づける重要な研究内容である。そこで、異なる超音波周波数における遺伝子導入についての検討を進めているため一部の計画に遅れが生じている。薬物送達学科学研究費助成事業補助事業期間延長申請を行い、補助事業期間を延長した。超音波周波数の影響に関しては施行回数を増やすことでデータの信頼性を高め、超音波造影と粒子径の影響を考慮しつつ、最適な微小気泡粒子径を設定する。また、in vivoにおけるデータ収集も合わせて行っていく。超音波造影には粒子径の大きな微小気泡が適しており、一方で、超音波遺伝子導入においては粒子径の小さな微小気泡が適していることが示された。これは、超音波セラノスティクスを構築する上で、粒子径の制御が重要な変動因子であることを示唆している。すなわち、超音波セラノスティクスにおける最適な微小気泡の粒子径の模索と粒子径制御を目的とする本研究の重要性が示された。また、実験内容としては交付申請書に記載された予定通り順調に進展していることから(2)おおむね順調に進展しているとした。平成26年度にアクティブターゲティング型ナノ・マイクロバブルの開発を行う予定であったが、ナノ・マイクロバブルの粒子径と共振周波数の関係性について調査する必要が生じたため、計画を変更し、異なる周波数における超音波造影と遺伝子導入について検討することとしたため、未使用額が生じた。これまでの研究から、微小気泡の粒子径が超音波造影・超音波遺伝子導入に影響をおよぼすことが示された。しかし、このような粒子径の違いに基づく共振周波数の影響は考慮していない。そこで、今後は、周波数の影響についても検討する必要がある。したがって、in vivoでのデータ収集よりも、周波数の影響に関する検討を進め、微小気泡の特性を評価することが優先と考えている。アクティブターゲティング型ナノ・マイクロバブルの解析と学会での発表を次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てる。ナノ・マイクロバブル調製用材料費・消耗品費において、研究室のストックを使用して実験を行い、まだ購入・補充していないため。
野生遺伝子の導入による生物機能モデル動物の開発

本研究の成果は二群に分けられる。(1)マウス野生集団の保有する広範な遺伝子変異から生物機能に関連する新しい遺伝子を探索すること、(2)新しい生物機能モデル開発の基礎データとしてこれらの遺伝子の構造と機能を詳細に解析すること。(1)群:森脇は東南アジア、中国、ロシア野生集団の遺伝子変異を探索した。約150地点から1000匹以上の個体を採集し、剥製標本の作成、血清資料の凍結保存、染色体の分析、DNAの抽出保存等を行った。中国西北部高地からは新しいヘモグロビンβ鎖遺伝子wlを見いだした。坂井は補体制御蛋白H因子遺伝子の塩基配列に亜種特異性を見いだした。鈴木仁は3種のマウスの5sRNAスペーサー領域に、亜種特異性を検出し、また染色体マーカーとしての有用性を示した。(2)群:城石は野生由来H-2領域に組換えのホットスポットを見いだし分子構造を解明した。この系統から突然変異高発RIM系統群が開発された。木南はmo-2反復配列を対象に日本産野生マウスに特有のメチル化変更遺伝子がある事を示した。谷口は各種のハツカネズミのT細胞抗原受容体遺伝子Vα14の塩基配列の分析からコドン変異を比較した。小幡は野生を含むマウスのTL遺伝子の塩基配列を解析し、進化的保守性を見いだした。高木は実験用マウスにアジア産野生由来X染色体を導入し、不妊が起こることを明らかにした。鈴木明身は野生マウスから糖鎖の構造を制御する多数の遺伝子に新しい変異を見いだした。池田はマウス内在性レトロウイルス遺伝子群Fv-4及びAKVの野生マウス亜種への取り込みの進化的過程と白血病抵抗性の獲得を明らかにした。宮下は肺腫瘍発生を抑制する実験用マウスにない野生特有の優性遺伝子をアジア産マウス由来系統に見いだした。野中の野生集団の分析から、ヒトでは高頻度のC4遺伝子の重複・欠損の頻度がマウスでは極めて安定であることを示した。
新規コバルト錯体による酸素の活性化制御と酸素酸化反応への応用

本研究では、6,6'ービス(アシルアミノ)ー2,2'ービピリジンのアシル部位に新たな置換基を導入することにより錯体機能の向上、あるいは新たな機能の発現を試みた。1.錯体部分の機能の向上を目的として、6,6'ービス(置換ベンゾイルアミノ)ー2,2'ービピリジンを配位子とするCo(II)錯体[Co(babp)]のベンゾイル基に置換基を導入し、電気化学的性質、酸素活性化能、酸素錯体形成能、酸素酸化能への置換基および軸性配位子の影響を比較検討した。酸素活性化能に関して、軸性配位子が置換基よりも大きな影響を及ぼし、2,6ージーtーブチルフェノ-ルから対応するキノンへの酸素酸化反応では、いずれの場合も[Co(salen)]よりも高い選択性、耐久性を示した。また、[Ni(babp)]誘導体に関してオレフィンのエポキシ化に対する触媒活性を検討し、ベンゾイル基のパラ位にtーBu基を導入して錯体の溶解性を向上させることによって、錯体部分の酸化触媒能をはじめて発現させることができた。2.異種機能ユニットのN_2O_2型平面正方錯体への導入による新たな機能の付与の試みとして、錯体に長錯アルキル基を導入して分子間配列の制御を試み、複合機能性錯体への展開を図った。アシル部位に長錯アルキル基を導入した配位子およびその各種金属錯体を新たに成合し、錯体の固相での配向と物性および熱的性質に対しアルキル錯長および中心金属が及ぼす影響を検討したところ、アルキル錯の長いもののCu(II)解離型錯体においては偏光を示す中間相が認められることを見いだした。一方、dabpのアミノ基部分にアミド結合でアミノ酸を導入した配位子を新たに合成しその錯形成を検討したところ、アミド結合が容易に加水分解することを見いだした。また、反応系にメタノ-ルを加えると、メタノ-ルの含有率が上がるに連れて反応速度が劇的に加速し、アミノ酸エステルが生成することが明かとなった。この反応は、金属イオンをトリガ-とするアミノ酸、生理活性ペプチド放出系等として今後の応用が期待できる。6,6'ービス(pー置換ベンゾイルアミノ)-2,2'ービピリジンを配位子とすルCo(II)錯体を合成し、酸素の活性化に対する置換基の効果および軸性配位子の効果を検討した。これらのCo錯体は、配位性の塩基存在下で安定なス-パ-オキシド型酸素付加体を形成する。そこで、トルエン溶液の空気下でのESRスペクトルを測定し、錯体による酸素活性化能を評価した。錯体による酸素活性化能は、軸性配位子の種類によって大きく変化するのに対して、ベンゾイル上の置換基の効果は明確には認められなかった。従って、酸素酸化反応に対する活性の制御には軸性配位子の選択が重要である事が明らかとなった。軸性配位子の効果は、4ージメチルアミノピリジン>4ーメチルピリジン>ピリジン>>アザビシクロオクタンの順であり、塩基性の高いピリジン誘導体を軸性配位子とするほど酸素がより活性化される。しかしながら、活性が高くなると触媒の失活が速くなる。従って、ピリジンを軸性配位子とする系が最も酸化触媒としての性質が優れている事が判明した。

次に、以上の錯体系を用いて酸素酸化触媒としての活性を調べてみたところ、フェノ-ル類からpーキノン類へ酸化反応に対して充分な活性と耐久性を有することが明らかとなった。しかしながら、酸化反応の基質としてオレフィンを取り上げ、エポキシド生成反応についての触媒活性を検討したところ、以上のCo錯体系では活性は発現されなかった。従って、広範な酸化反応に対する触媒活性を実現するには配位子の検討だけではなく、中心金属の検討も必要であることが明らかとなった。そこで、次年度においては、Co以外の錯体系(主にニッケルおよび鉄錯体を考えている)を用いて酸化反応に対する触媒活性を検討することを計画するに至っている。6,6'ービス(置換ベンゾイルアミノ)ー2,2'ービピリジンを配位子とするCo(II)錯体を合成し、置換基の酸素の活性化および酸素酸化反応に対する効果を検討した。N_2O_2型平面正方錯体[Co(babp)](babp=6,6'ービス(ベンゾイルアミノ)ー2,2'ービピリジン)は[Co(salen)](salen=N,N'ービス(サリチリデン)エチレンジアミン)と類似の構造を持ち、2,6ージーtーブチルフェノ-ル(DTBP)から対応するキノン(DTBQ)への酸素酸化の優れた触媒となることをすでに明らかにしている。そこで、ベンゾイル基上のパラ位に各種置換基(R)をもつ誘導体(R=H(1a)、CH3(1b)、Cl(1c)、tーBu(1d))について、酸素活性化能と酸化触媒能との関連について検討した。1.窒素雰囲気下ピリジン中でのCo(II)/Co(III)の酸化還元電位(-0.06-0.13V vs SCE)は、錯体間で大きな差異を示さなかった。また空気下-71°CのESRより求めたO_2^-型酸素付加体のCo核との超微細結合定数(10.911.1G)もほぼ同じ値を示した。しかし、ESRシグナルの相対強度は大きく異なり(1b>1a>1c)、生成するO_2^-生成量が錯体間で異なることを示している。2.ピリジン中で酸素を吹き込みながら各錯体(2.5X10^<-3> mol dm^<-3>)によるDTBP(0.5mol dm^<-3>)の酸素酸化を行った。いずれの錯体も、20および40°Cで24時間以内に反応が完了し、副生成物であるジフェニルキノン誘導体(DPQ)の生成も1.4mol%以下という選択性・活性ともに優れた触媒能を示した。各錯体間では反応速度が1cで少し遅くなるものの、反応完了時の生成物に大きな差は認められなかった。しかし60°Cでは反応が完了せず、錯体が失活していることを示している。DTBP生成量は1b>1a>1cの順で、ESRでの酸素付加体生成量の多い順と一致した。
戦後日本社会におけるテレビによる時間意識の編成と多層性に関する研究

本研究の目的は、戦後日本社会においてテレビを中心としたマスメディアが、人々の時間意識の編成に与えた影響を分析するとともに、その社会的な意味を考察することであった。既存のメディア論やテレビ論の多くは、マスメディアをナショナルな意識の統合装置として捉え、時間意識の形成についてもその統合機能の側面を強調している。しかし本研究はテレビがより多層的な時間意識をもたらした可能性についての分析と考察を試みた。特に研究対象とした時期は、テレビが誕生した1950年代から1960年代前半である。この期間は、通常の生活時間の中にテレビメディアがもたらす(非日常の)時間が埋め込まれた時期であり、それまでの生活時間と異なる時間意識がテレビとともに現れたといえる。本研究では、1950年代に行われた地方都市の小学校で行われたテレビ受容調査の読解を試み、テレビがもたらすメディア視聴の時間が、それまでの生活にはない時間を生成していることに対する当時の認識のあり方について探求した。さらに本研究では、1950年代後半から1960年代前半に行われた各種のテレビ視聴調査とそれに伴う各種論考を言説として読解することを試みた。そこから明らかになったのは、その当時におけるテレビメディアによって生じた生活時間の変容の把握によって、テレビメディアに対する相反する認識がもたらされたということである。つまりテレビ視聴が子どもの世界や生活を肯定的に変容させていくという認識がある一方、テレビ視聴の増加が社会的な問題としても捉えられてしまうという二重性を帯びた認識の出現である。本研究は、このように戦後テレビ創成期の時間意識形成とその認識をめぐる分析を実施したが、今後はこの知見と枠組みを応用することで、各種のメディアテクノロジーと生活の交点に現れる社会的意識の生成、変容等の探求へと展開できるのではないかと考えている。本研究は戦後日本社会においてテレビを中心としたマスメディアが、人々の時間意識の編成に果たした役割を検証することを目的としている。研究計画において初年度(平成28年度)は主に資料収集とその内容精査、および聞き取り調査にあてるとしたが、計画どおり資料の収集に努めた。その結果、1950年代から60年代前半にかけてのテレビ視聴に関する当時の視聴時間調査や生活時間に関わる実証データ、またそこから分析された当時の各種報告論文などを網羅的に収集することができた。また1950年代に福島県本宮市の本宮小学校で行われたテレビ視聴に関するアンケートを元に、本宮市へ直接出向き、そのアンケートの実施背景や当時のテレビ事情などについて、現地にて当時の記憶が残る人々に聞き取り調査を実施した。この結果をもとに、まずは計画書通り、本研究代表者が参加している研究会(文化社会学研究会)にて、「テレビがもたらす時間意識の再考ー「聴取者の時間」の視点から」のタイトルで報告を実施した(2016年9月24日実施)。またさらにの第89回日本社会学会大会(会場:九州大学伊都キャンパス、報告日:2016年10月8日)において「テレビがもたらす時間意識の再考ー1950年代の放送時間・番組編成の分析から」のタイトルで学会報告を実施した。上記で記述したように平成28年度に行った資料収集では、網羅的に当時のテレビ視聴の実態を把握するデータの収集を実施することができた。またそれをどのようにまとめていくかについても、学会発表を通して整理することができた。またこれらの成果から逆に、今後より詳細に調査すべき対象(当時のテレビ番組の状況やその番組内容などのより詳細なデータ化、当時の地方のテレビ視聴状況の把握など)が明確になり、次年度につながる実績を得ることができた。研究計画の通り、初年度の資料収集、当時の人々の生活時間調査やテレビ視聴時間についてのデータ収集は計画通り網羅的に収集することができた。また当時のテレビ編成の状況などについても基礎的なデータを収集することができた。さらに追加として、1950年代当時にテレビ視聴アンケート調査を実施した福島県の本宮市の小学校で当時の記録調査や、そのアンケートを実施した教員を知る人々などに聞き取り調査ができたため、この点は計画書以上のデータを収集することになった。ただし一方で、当時の視聴者らが視聴していたテレビの番組内容などについて、さらに踏み込んだ調査が必要だと考えている。一方、こうしたデータをまとめていく方法や内容については、学会発表などを通して、一定の見通しを持つことができた。こうした理由から、調査全体の進捗については、おおむね順調に進展していると考えている。昨年度(平成28年度)は、主に1950年代後半の、子どもとテレビをめぐる当時の視聴時間調査や生活時間に関わる実証データを収集し、テレビを日常生活において受容していく子どもたちの生活変容の状況を把握した。こうした昨年度の調査をもとに、今年度の平成29年度はそれらをまとめ上げ、所属大学である静岡文化芸術大学の研究紀要(第18集)に「研究報告」として掲載した(編集:静岡文化芸術大学研究推進委員会、発行:静岡文化芸術大学、発行日:2018年3月31日)。なお、タイトルは「初期テレビ時代における子どもの視聴:1957年本宮小学校のアンケートから」である。さらに今年度の研究では、上記で述べた1950年代の夕方や夜の時間だけでなく、1960年前後における早朝時間の番組編成について調査を実施した。実証データとして、当時のラジオ・テレビ欄のデータ収集とともに、ラジオ、テレビ批評の言説を収集した。それらのデータから、早朝テレビ番組の放送状況を確認するとともに、当時の人々の早朝番組への期待や不満などの意見について把握することを試みた。またそこから、早朝テレビ番組の時間帯に対する女性の不満や子供向け番組を批判する言説の存在が明らかになった。