hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
調理・加工による食品中有害物質のデトックス法と新しい安全性評価法の構築

食品中の有害物質、特にカビ毒に着目し、調理や加工により減毒化(デトックス化)を行いヒトへの摂取量をできるだけ少なくする方法を開発することによって、より積極的なデトックス法の開発を目的とした。果物などに多く存在するペクチン成分に着目し、そのデトックス効果を検討した。その結果、ペクチンのうち低メトキシペクチンにカルシウムを加えることでカビ毒の封込効果があることが見いだされた。動物への投与試験により、ペクチンによりできるゲルがカビ毒を封込め、消化吸収を阻害する可能性が示唆された。ペクチンは長い食生活の経験から、安全な食品であること、最近コレステロール吸収阻害などの付加価値が注目されていることから、食品添加物としても有用であることが示されている。これに加えて、食品中の有害物質を封じ込め、その吸収を阻害する作用を持つことは今後の応用が期待できる。食品にはヒトや動物に健康被害を起こす有害物質が多種含まれていて、食の安全性の確保の観点から大きな社会問題となっている。その中でもカビ毒、自然毒は気象変動に影響をうけたり、植物内で生合成される物質が多いため、その防除は非常に困難であるといわれている。カビ毒は、かびの2次代謝産物であるが、天然物化合物中で最強の発がん性物質であるアフラトキシンをはじめ、慢性毒性として発がん性を有する物質が多く存在する。しかしこのような発がん性物質の汚染量をゼロにすることは不可能であるため、調理や加工により減毒化(デトックス化)を行いヒトへの摂取量をできるだけ少なくする努力が最も必要である。本研究は、食品中に存在する有害物質の摂取量を抑えるために有効な加工・調理法を開発することにある。今年度は、小麦に汚染が多いニバレノールに焦点を当て、その毒性を減衰させる食物成分を探索した。すなわち、これらの減衰作用のある食品成分を加工工程に加えることにより、最終製品におけるデトックスが期待されるからである。現在パンの製造工程に使われているハーブ類13種類および果物エキスを用いて、ニバレノール分解能を検討した。ニバレノールを」それぞれの試料粉砕濾過溶液に添加し、経時的に溶液中のニバレノール残存量を測定することで求めた。その結果、ハーブ類ではオオバが、果物類ではモモが、ニバレノール分解作用を有することが示唆された。この効果は、熱処理で消滅することから、高分子が担っていることが示唆された。今後、デトックス作用のある成分をスクリーニングしていく予定である。その中でもカビ毒、自然毒は気象変動に影響をうけやすく、植物内で生合成される物質が多いため、その防除は非常に困難であるといわれている。カビ毒は、かびの二次代謝産物であるが、天然物化合物中で最強の発がん性物質であるアフラトキシンをはじめ、慢性毒性として発がん性を有する物質が多く存在する。しかしこのような発がん惟物質の汚染量をゼロにすることは不可能であるため、調理や加工により減毒化(デトックス化)を行いヒトへの摂取量をできるだけ少なくする努力が最も必要である。今年度は、昨年度得られた成果から、果物などに多く存在するペクチン成分に着目し、そのデトックス効果を検討した。その結果、ペクチンのうち低メトキシペクチンにカビ毒の封じ込め効果があることが見いだされた。さらにカルシウムを加えることでEgg Box効果二都もない、その封じ込め効果は高まる傾向が見られた。すなわち、ペクチンによりできるゲルがカビ毒を封じ込め、消化吸収を阻害する可能性が示唆された。今後、デトックス作用のある最終食品を用い、in vivo実験を行い総合的な安全性評価法を構築する。食品中の汚染物質、特にカビ毒に着目し、調理や加工により減毒化(デトックス化)を行いヒトへの摂取量をできるだけ少なくする方法を開発することによって、より積極的なデトックス法の開発を目的とした。昨年までの成果で、ペクチンなどのゲル化により、カビ毒をゲル中に封じ込めできる可能性について明らかにし、加工工程によるデトックス法を提言した。今年度は、これらのデトックス法が、生体内で減衰に効果的に働いているかを、実験動物を用いた研究で解明した。この成果は、本テーマである新しい安全性評価法の構築につながる。小麦の汚染で問題となっているデオキシニバレノール(DON)をマウスにあたえ、血液、尿、糞などへのDONの濃度を測定し、吸収率および排出率を検討した。投与したDONは、ペクチン封入DON, DON水溶液、ペクチンのみの3種類であった。

ペクチン封入DON投与群の血液中のDON濃度は、DON水溶液投与群に比べ約1/4に留まっていた。尿および糞への排出量は両群に有意差は認められなかった。ペクチンのみの投与群においてはDONは検出されなかった。以上の結果より、in vitroで示されたペクチンのDONに対する封入効果はin vivo実験においても証明された。また、ペクチンは長い食生活の経験から、安全な食品であること、最近コレステロール吸収阻害などの付加価値が注目されていることから、食品添加物としても有用であることが示されている。これに加えて、食品中の有害物質を封じ込め、その吸収を阻害する作用を持つことは今後の応用が期待できる。
米国連邦行政規制による州不法行為法の専占--製品安全規制・金融取引規制を中心に

米国における連邦行政規制と州不法行為法との相克という現象は<不法行為改革>の一部をなす。<改革>推進派は複数の法形成フォーラムを切り替えつつ、そのアジェンダを推進している。だがこのことから、<改革>手法の間で緊張関係をはらむ場合があり得ることも見出された。アカデミックには、複数の法形成フォーラムから適切なものを選択する政策問題として定式化されるが、このこと自体が、不法行為法の第一義的な関心が抑止にあるということを(再)確認しており、損害填補に対する関心が低下していると評価し得る。本年度は具体的問題分野の内、製品安全規制の領域について主として検討した。連邦行政庁による規制が州不法行為法上の責任を専占するかについて、裁判所は判断において関連する連邦法・行政規制と州法との解釈問題のとして論点を定式化して審査し、結論についても専占を肯定するもの・否定するものとが入り交じっている。近年でも、裁判所が専占を否定し、州法上の責任の審理を認める例は散見される(e.g., Wyeth v.Levine, 129 S.Ct.1187(2009))。これについて、裁判所には、不法行為法の理解について、被告の行為に対する規制として把握する視座と、原告の損害の補償として把握する視座とが交錯しているとの見解が注目される(Sharkey教授)。その上で、制度的な布置を配慮に入れた判断基準が検討されている。具体的には行政庁が特定のリスクに対して具体的な判断を下していたかによって裁判所は専占の可否を決するべきで、これにより行政庁の専門的能力を活用しつつその活動に対してチェックを加えることができる。また、専占肯定=賠償責任否定、専占否定=賠償責任肯定と単純に考えるのではなく、州法上の責任の基準のみを連邦法が専占するというモデルも考えられる。本研究は(1)連邦vs州の軸と(2)行政部門vs私人による司法利用の軸とを別々のものとして立てているが、このように分離して考察を加えることで、可能な法的対応の幅が広がることが確認された。他方、本研究の第2の具体例として措定している金融取引市場規制について、政権・連邦議会ともに新たな立法措置の方向性が定まっていない。政治状況も睨みながら動向を注視したい。米国の連邦行政規制と州不法行為法との相克を扱う本研究は、その主題を歴史的コンテクストへの定位という視角から分析を加えた。連邦行政規制による州不法行為法の専占は比較的最近に前景化した現象であるが、これは、民事責任を拡張する基調にあった戦後の不法行為法のトレンドは対する反撃としての<不法行為改革>の一部をなす。例えば、医薬品や医療器具について連邦行政規制の遵守がこれらの製品の製造物責任を専占するかという論点につき、問題となっている規制立法や行政規則の文言や経緯により、裁判所の判断は分かれており、そこで専占効を明示するようメーカー等は議会等に働きかけている。しかし、医薬品等は多くの場合、医師による処方を通じて使用される。専占が生ずることによって医薬品や医療器具のメーカーは製造物責任を免れるかも知れないが、被害を被った患者は処方した医師に対して(<改革>の主要分野の一つである)医療過誤訴訟を提起してその増大を招くかも知れない、と指摘されている。アカデミックにはこの問題は、複数の法形成フォーラムが並立している状況において、適切なフォーラムはどこか、というinstitutional choiceをめぐる政策問題として問いが定式化される。このように問いが定式化されるということは、その前提として、民事訴訟を通じて実現される不法行為法と行政規制の目的が連続し、ないしは同質であると米国では考えられていることを指摘した。すなわち、前提問題として、前者の不法行為法の第一義的な目的が事故の抑止にあるということが(再)確認されることとなる。裏を返すと、一連の議論を通じて、損害填補に対する関心が低下していると評価し得る。
ヒト多能性幹細胞の自己複製メカニズムの解明と培養システムの開発

ヒト多能性幹細胞(ES細胞やiPS細胞)は、特定の培養条件下で、多能性を保ったまま無限に増殖させること(自己複製)や、人体の全ての細胞種を作り出すことが可能である。このため、細胞移植治療や創薬、疾患研究への利用が期待されている。本研究では、大量の細胞が必要となるこれらの応用利用を安全に安価で行うために、自己複製のメカニズムを解明し、化合物で制御することで合成培養システムの開発を行った。その結果、3種類の化合物を用いることで、従来より安価で安定した合成培地を開発し、この培地を用いた培養システムの開発に成功した。本システムによって多能性幹細胞を利用した再生医療が加速されるものと期待される。平成27年度は(一部平成28年度に繰越後に終了)、ヒトES/iPS細胞の自己複製に関与するシグナル経路と転写ネットワークの解析を行った。複数の培養条件で培養したヒトES細胞を用いRNAseqによる網羅的遺伝子発現の比較解析とパスウェイ解析、ネットワーク解析から、ヒトES/iPS細胞の自己複製のハブと考えられるシグナル経路群を同定した。これらから、bFGFとTGFβ依存的培地と我々が見出したこれらにbFGFとTGFβに非依存でDYRKとGSK3阻害剤依存的培地で培養した細胞間では、予測通り、未分化性維持に必須とされる転写因子やネットワークには違いが見られず、naiveと呼ばれるマウスの多能性幹細胞様細胞に特異的な転写因子の発現上昇が見られることが分かった。しかし予想に反して、最も違いが見られたのは解糖系の代謝系が抑制されていることであった。そこで代謝経路とその活性を解析したところ、DYRKとGSK3阻害剤依存的培地で培養した細胞では、bFGFとTGFβ依存的培地で培養した細胞に比べ、解糖系は抑制されているものの、好気的代謝は違いが見られないことが分かった。また一方で、生化学的解析では、DYRKファミリーのうちDYRK2/3/4ではなくDYRK1a/bが特異的に神経分化抑制に働いていることを見出した。カルシニューリン経路の解析では、予測通り、カルシニューリン経路のうちAKT経路ではなくNFATc経路が特異的に増殖に関わっていることを見出した。しかし意外にも、その下流で制御されている経路は細胞分裂よりも主に代謝経路であること推測されることを見出した。平成27年度では、採用予定であった実験補助員が本人の都合で辞退せざる負えなくなり、連携研究員2名もそれぞれ研究機関からの離職と自国の研究機関への昇進が急遽決定したため研究に参画できなくなった。このため、同様のスキルを持つ実験補助員および研究協力者を確保する必要が生じた。その後優れたスキルを持つ人員を確保できたため、飛躍的に研究が進み、ほぼ遅延を取り戻すことができた。平成27年度に予定でしていたChIP解析のみ平成28年度初頭まで持ち越したものの、平成27年度に予定していたほぼ全ての研究を遂行できた。平成28年度は(一部平成29年度に繰越後に終了)、ヒトES/iPS細胞の自己複製に関与するシグナル経路を制御可能と考えられる化合物の収集とスクリーニングを行った。平成27年度に実施した網羅的遺伝子発現の比較解析とパスウェイ解析、ネットワーク解析、代謝解析からヒトES/iPS細胞の自己複製のハブと考えられるシグナル経路群ならびに代謝経路を制御可能な阻害剤等の化合物、特定のアミノ酸や脂質等を収集した。これら計50種以上の候補物質を、様々な濃度で未分化性を維持したまま増殖可能であるか、複数のES細胞株とiPS細胞株を用いて検討した。その結果、少なくとも5種の化合物、数種のアミノ酸、2種の脂肪酸で強い増殖促進効果を見出した。平成28年度では、平成27年度に生じた実験補助員および連携研究員の離脱の影響が残り、若干の遅延をもってスタートした。平成28年度の予定していた研究は全て遂行できたものの、、この遅延をほぼ無くすことが出来た。しかし予想外に、化合物の効果が細胞株間で違うことが分かり、結論を出すことに時間がかかったため、一部平成29年度に持ち越すこととなった。平成27年度のヒトES/iPS細胞の網羅的遺伝子発現解析と代謝解析による自己複製に関与するシグナル経路の解析、平成28年度のスクリーニングによる自己複製シグナル経路を制御する低分子化合物の同定に続き、平成29年度は、低分子化合物を用いた新規のヒトES/iPS細胞用合成培養システムの開発を行った。同定した複数の化合物を様々濃度で組み合わせ、複数のヒトES/iPS細胞株を用い、その増殖と未分化性維持を指標に培地を開発した。その後、この倍地と様々な細胞外基質やポリマーによる細胞の接着性の検討や、様々な非タンパク質による継代溶液・方法の検討を、培地の更なる最適化と共に実施し、新規の培養システムを開発した。開発した培養システムを用いて、長期培養での増殖や未分化マーカー発現解析、分化誘導による分化能、ゲノムの安定性、網羅的な遺伝子発現解析等について、他の培地と比較しながら解析・確認した。また、線維芽細胞と血球細胞を用いてiPS細胞の作製にも開発した培地が他の倍地と遜色なく使用可能であることも確認した。これらによって、世界で最もタンパク質成分が少なく、材料費が安価な合成培養システムが完成したので、これを論文発表した。

このため、細胞移植治療や創薬、疾患研究への利用が期待されている。本研究では、大量の細胞が必要となるこれらの応用利用を安全に安価で行うために、自己複製のメカニズムを解明し、化合物で制御することで合成培養システムの開発を行った。その結果、3種類の化合物を用いることで、従来より安価で安定した合成培地を開発し、この培地を用いた培養システムの開発に成功した。本システムによって多能性幹細胞を利用した再生医療が加速されるものと期待される。平成27年度に実施したRNAseqによる網羅的遺伝子発現解析とパスウェイ解析、ネットワーク解析から、ヒトES/iPS細胞の自己複製のハブと考えられるシグナル経路群を同定した。また、これら経路のうちDYRK2/3/4ではなくDYRK1a/bが特異的に神経分化抑制に働いていること、カルシニューリン経路のうちAKT経路ではなくNFATc経路が増殖に関わっていること、通常の細胞と異なり好気的代謝経路も使用して増殖を行っていること等も確認できた。平成28年度は、これらの得られた知見を基に、以下の研究を行う。1.化合物の収集と合成平成27年度に解明・推定されたシグナル経路を制御可能な市販もしくは発表済の化合物を収集する。収集できない経路については、その経路のハブとなる分子について、研究協力者に化合物の合成・合成展開を依頼し、その特性・効果を確認する。2.化合物スクリーニングと自己複製シグナル経路の同定申請者が既に作製済の未分化細胞特異的に緑色蛍光タンパク質を発現するレポーター遺伝子(OCT4-GFP)導入ヒトES株とその他のヒトES細胞株、iPS細胞株を用いて、1.で収集した化合物のライブラリをGFPや未分化マーカーの発現と細胞増殖を指標にスクリーニングを行う。スクリーニングでポシティブな化合物については必要であれば、研究協力者に合成展開を依頼し、より特異性の高い化合物を合成し、更なるスクリーニングを行う。化合物有無の条件下で、下流遺伝子発現やタンパク質発現、タンパク質修飾、表現型や代謝経路の解析を行いシグナル経路の同定に挑戦する。平成27年度にはRNAseqによる網羅的遺伝子発現解析とパスウェイ解析、ネットワーク解析および代謝解析を行い、平成28年度には化合物の収集とスクリーニングをおこなった。これらによって、ヒトES/iPS細胞の自己複製に関与するシグナル経路と、これを制御可能な化合物の同定を実施した。平成29年度は、これらの得られた知見を基に、以下の研究を行う。1.新規培地の開発平成28年度に得られたヒット化合物とこれまで得ていた化合物の組合せとその濃度調整によって、より汎用性が高く増殖の良い培地の開発を行う。組合せスクリーニングにはアルカリ性ホスファターゼの発現と細胞増殖を指標に1次スクリーニングを行い、未分化・分化マーカー分子発現を指標に2次スクリーニングを行う。これらで良い培地については、更に複数細胞株で長期維持や分化能、核型の検定を行い、新規培地を開発する。
夢の情動体験発生起序と機能的意義に関する研究

睡眠中に体験する夢にはしばしば情動要素が含まれる。本研究では,夢における情動体験の発生機序と情動体験が生じることの機能的意義(役割)について,脳活動と自律神経活動の両側面から検討を行った。その結果、夢の情動要素の発生機序について、ネガティブ情動はレム睡眠中に生じる扁桃体の賦活と心拍数に正の相関関係を示し、ポジティブ情動は扁桃体の活動と負の相関関係を示した。さらに、レム睡眠を短縮すると短縮しなかった場合に比べて、翌朝に体験したネガティブ事象後のネガティブ情動がより強化された。これらの結果より、夢における情動体験が反映するレム睡眠中の脳機能は日中の情動調整機能に関与する可能性が示唆できる。本研究では,夢における情動体験の発生機序と情動体験が生じることの機能的意義(役割)について,脳活動と自律神経活動の両側面から検討を行う。夢における情動体験の機能的意義に関しては,就床前に行った情動体験がレム睡眠中にリプレイ(あるいはリハーサル)されその結果,起床後の情動体験への対処がよりスムーズになることを示す。また,夢の情動体験の出現は,レム睡眠に特有の脳活動のうち扁桃体の賦活が関与することを脳波を用いて示す。さらにレム睡眠中の脳波と自律神経活動を検討することで,自律神経活動(心拍・呼吸・血圧)の変動も情動体験に関与することを示す。本研究により夢の情動要素発生機序と情動要素の伴う夢の役割の解明を試みることで,鮮明で情動豊かな夢の発生メカニズムの解明,情動要素が極端に強く現れる悪夢の発生機序及び悪夢が原因による不眠への対処など臨床応用への可能性も示唆する。本年度は,感覚的な嫌悪経験として社会的排斥事象を用いることで,レム睡眠の情動調整機能に関する検討を行った。情動調整機能を検討するための実験操作として,レム睡眠およびノンレム睡眠の選択的短縮を行った。検討の結果,課題後の欲求脅威尺度得点について睡眠前には群間で有意な差は認められなかったのに対して,睡眠後はノンレム短縮群に比べてレム短縮群で有意に高い値を示した。また,レム短縮群のレム持続時間と睡眠後の欲求脅威得点に有意な負の相関が示された。本研究結果より,レム短縮群で排斥に対する社会的痛みが大きくなり,さらにこの痛みはレム睡眠の持続時間が短くなるほど大きくなることが示された。この結果は,社会的排斥という感覚的な嫌悪経験においてもレム睡眠が情動調整機能を持つことを示唆している。本年度は,就床前に情動体験を行い,その後にレム睡眠を取った群と取らなかった群では,睡眠中の脳活動と起床後の情動調整機能にどのような違いが生じるかを検討した。睡眠前の情動体験は社会的排斥課題であるサイバーボール課題を用いた。参加者はこの課題を行った直後に夜間の終夜睡眠を取り,起床後,再び情動体験を行い情動評価を行った。サイバーボール課題直後の終夜睡眠は,レム睡眠だけ選択的に断眠するレム断眠群と通常の終夜睡眠を取る統制群を設けた。検討では,睡眠前と睡眠後で情動評価の差分値をレム断眠群と統制群で比較した。検討の結果,レム断眠群の方が統制群よりも,起床後の情動評価が悪化していることが示された。具体的には以下の2点を検討した。

1夢見聴取を行うことで夢の情動要素と自律神経活動・脳活動の関連の検討,2情動体験の影響を受けたレム睡眠が起床後の情動体験に対する対処過程に及ぼす影響の検討を行った。その結果,1夢のネガティブ情動要素は自律神経活動(心拍数)と負の情動を司る扁桃体の活動を反映する脳電位(PRN)に正の相関関係を,ポジティブ情動要素はPRNと負の相関関係を示すことがそれぞれわかった。さらに,夢の内容は個人の性格特性とは有意な相関関係を示さなかった一方で,寝る前の気分が夢内容と関連を示した。2レム短縮群で排斥に対する社会的痛みが大きくなり,さらにこの痛みはレム睡眠の持続時間が短くなるほど大きくなることが示された。また,起床後の情動体験に関する認知的側面(脳電位)の検討により,レム短縮群では起床後の排斥経験よりも受容経験に注意(P3b)が向いていることが示された。以上の結果より,夢の情動要素はレム睡眠中に情動に関与する脳活動および自律神経活動が再活性化することを反映し,さらにこの再活性化が翌朝の情動調整に関与する可能性を示した。本研究により夢の内容が就床前の気分と関連を示したことから,今後はこの点についてさらに検討を加え,悪夢のメカニズムおよび臨床応用への可能性をさらに検討する必要がある。認知神経科学当初の計画では,情動体験後の睡眠は13:30-15:00に仮眠を取ることとしていた。さらに,条件は,1情動体験あり(ノンレム+レム)条件,2情動体験なし(ノンレム+レム)条件,3情動体験あり(ノンレム)条件としていた。しかし,この計画では,12と3で仮眠時間の長さが異なるため,起床後の情動調整効果について,レム睡眠の影響なのか,睡眠時間の長さそのものの影響なのか,分からないことが考えられた。そこで,作年度は,条件設定について再検討し,終夜睡眠を対象に,レム睡眠だけ選択的に断眠するレム断眠群と通常の終夜睡眠を取る統制群を設けた。レム断眠群と統制群で総睡眠時間を統一するため,レム断眠群は統制群よりも起床時刻を延長する工夫を行った。しかし実験実施の結果,レム睡眠の完全断眠は参加者の睡眠そのものに重大なダメージを与えることが判明したため,本年度はレムおよびノンレム睡眠の部分断眠を行うこととした。本年度得られた結果は仮説どおりであった。引き続き,参加者人数を増やし,データ分析していく必要がある。また,今後は自律神経活動および脳電位の検討も行う。当初の計画では,情動体験後の睡眠は13:30-15:00に仮眠を取ることとしていた。そこで,本年度は,条件設定について再検討し,終夜睡眠を対象に,レム睡眠だけ選択的に断眠するレム断眠群と通常の終夜睡眠を取る統制群を設けた。また,レム断眠群と統制群で総睡眠時間を統一するため,レム断眠群は統制群よりも起床時刻を延長する工夫を行った。結果も仮説どおりであった。最終年度(平成26年度)は,本年度行った実験を引き続き行うことで,情動体験の影響を受けたレム睡眠が起床後の情動体験に対する対処過程に及ぼす影響を検討する。具体的には,睡眠中の脳活動および,起床後の情動調整効果について認知的側面からの検討を行う。
女性の職業経歴とライフコースの関係:企業内外における技能蓄積がもつ効果に着目して

本研究は、女性の就業継続率を高める諸要因について、技能蓄積の観点から計量分析を行ない、基礎的資料を提供するとともに、問題解決のための具体的方策を提案することを主たる目的とし、これに加えて、これまで十分に発達してこなかった職業経歴データの分析手法を開発することを副次的な目的としている。まず、女性のライフコースと職業キャリアについて、昨年度の学会報告をもとに「M字曲線が底上げした本当の意味--女性の『社会進出』再考」(2005.7『家族社会学研究』16-1)を執筆した。これは、個々人のライフコースを考慮した実証分析の結果、団塊の世代以降に女性の社会進出が進んだとする通念は一面的であり、実際には、家庭と仕事の両立は依然として困難であるため、結婚・出産時の就業継続は増加していないことを示した。つぎに、賃金関数をもちいて過去の所得階層を推計し、女性の世代内移動にアプローチし、「女性の世代内移動と社会階層--所得階層からのアプローチ」(2004.5関西社会学会)、「所得階層からみた結婚と社会移動(2004.11日本社会学会)として学会報告をおこなった。女性の場合、結婚前後での所得階層上昇移動に、学歴の効果は限定的であることが示された。これは結婚にともなう就業中断や再就職市場の未整備を反映していると考えられる。最後に、職業経歴データの分析手法については、社会階層と社会移動(SSM)全国調査プロジェクトに参加し、予備調査の一環として行なわれたライフヒストリーカレンダー調査(研究代表:大阪大学近藤博之)をもちいて、「職歴移動プロフィールの記述--LHC調査をもちいた定型分析」(科研報告書)を執筆した。これは、複雑な職業経歴データを、豊富な情報量を生かしながら定型的に分析する試みで、企業間移動・企業内異動を識別した上で経験タイミングを視覚化して把握することに成功した。本研究は、女性の就業継続率を高める諸要因について、技能蓄積の観点から計量分析を行ない、基礎的資料を提供するとともに、問題解決のための具体的方策を提案することを主たる目的とし、さらに、これまで十分に発達してこなかった職業経歴データの分析手法を開発することを副次的な目的としている。まず、女性のライフコースと職業キャリアについては、「『主婦化』の進展とその変容-社会進出へのトレンド転換を再考する」と題して、10月に第76回日本杜会学会大会(於:中央大学)で報告した。これは、個々人のライフコースを考慮した実証分析の結果、女性の杜会進出が進んだとする通念は誤っていることを示したものである。さらに、この報告をもとに、戦後の女性の杜会進出について再考した論文を作成し、12月に学術誌へ投稿した(審査中)。また、高度経済成長期の職業キャリアについて、就業継続や離職、転職というモビリティ(移動性)の観点から分析し、1月に「初期キャリアにおけるモビリティ-高度成長期の若者たち」と題して『評論・社会科学』に投稿し、3月に刊行された。この論文では、男性の場合、高学歴化が進み、学校や職場での技能形成が就業継続に効果をもったのに対し、女性では高学歴化が進んだものの、学校でのスキルが男性とくらべて職業と直結しておらず、さらに企業内での技能形成のチャンスにも恵まれていなかったため、企業への定着はライフ・イヴェントによって大きく左右されたことを示した。また、職業経歴データの分析手法については、職歴および家族イヴェントの調査・分析法に関する学外の調査研究プロジェクトに参加し、調査票の作成を行なった。これについては先行研究についての文献研究をすすめているが、調査データは集計中であるため、まだ分析は行なっていない。

これは、複雑な職業経歴データを、豊富な情報量を生かしながら定型的に分析する試みで、企業間移動・企業内異動を識別した上で経験タイミングを視覚化して把握することに成功した。
ジストニアの発症機序と治療に関する総合的研究

ジストニアは反復性・捻転性の異常な筋収縮により特定の動作や姿勢が障害される病態で、わが国には少なくとも2万人の患者が存在していると考えられている。原因不明で、充分な病理所見も未解明であった本疾患について、その病態機序や治療法の開発のために、分子遺伝学・組織化学・病理学。神経生理学てきなアプローチを総合し、多面的な研究を昨年度にひきつづき行った。とくに本年度は遺伝性ジストニアDYT3の原因が神経可塑性の調節に重要な役割を果たしている可能性があるTAF1遺伝子の神経特異型アイソフォームN-TAF1の欠乏であることを世界で初めて明らかにすることができた(Makino, Kaji, et. al. 2007)。また、ジストニアをきたす基底核病変を明らかにするために、それをきたさない多系統萎縮症(MSA)におけるストリオゾーム病変についても、DYT3との差異をあきらかにした(Sato, et. al. 2007)。また近年急速に普及しつつある脳深部刺激法についても新しい刺激部位を提唱し、パーキンソン病での視床下核刺激術との比較をおこなった(Yamada, et. al. 2007, Goto, et. al. 2008)。ボツリヌス治療についてもB型毒素製剤の特性を明らかにした(Arimura, et. al. 2007)。臨床症状としての頚部痛とカルシウム沈着についても症例報告を行った(Nodera, et. al. 2007)。これらの検討から、ジストニアは神経可塑性に関連した分子メカニズムの異常により運動に関連した感覚入力と運動出力のミスマッチがおこっている可能性が初めて明らかにされた。本年度は、我々が始めてジストニアを説明する病理所見を発表した(Goto et al.2005)遺伝性ジストニアDYT3(ルーバッグ病)の疾患遺伝子を同定しAmerican Journal of Human Genetics誌に発表した(Makino et al.2007)。その疾患遺伝子は遺伝子の転写に重要な役割を果たすTAF1遺伝子であり、その神経細胞特異的なアイソフォームの発現低下のために神経細胞における可塑性が障害されるためと考えられ、転写の異常が神経変性に関与していると考えられるハンチントン病やSCA17などと共通の分子病態機序が考えられた。我々がジストニアの治療に有効であることを始めて報告した低頻度閾値下連続磁気刺激法の作用機序をあきらかにするため、正常者においてこの刺激をおこなう前後の脳血流と体性感覚誘発電位(SEP)を比較した。その結果前頭前野を中心とする血流の増加をみとめ、Neuroimage誌に発表した。本法は書痙などの難治性ジストニアの簡便な治療法として有用であるだけではなく、ジストニアにおける感覚運動連関の異常を明らかにする上で発症のメカニズムについても新しい知見をもたらした。その他、類似する基底核疾患である多系統萎縮症の組織病理学所見についても報告し、他の遺伝性ジストニアであるDYT1の疾患遺伝子の産物であるtorsinAの病理学的な所見についても報告した。DYT1をはじめとする全身性ジストニアの治療法として両側GPi深部脳刺激法についてもわが国の経験について国際誌に発表した。

とくに本年度は遺伝性ジストニアDYT3の原因が神経可塑性の調節に重要な役割を果たしている可能性があるTAF1遺伝子の神経特異型アイソフォームN-TAF1の欠乏であることを世界で初めて明らかにすることができた(Makino,Kaji, et. al. 2007)。また、ジストニアをきたす基底核病変を明らかにするために、それをきたさない多系統萎縮症(MSA)におけるストリオゾーム病変についても、DYT3との差異をあきらかにした(Sato, et. al. 2007)。また近年急速に普及しつつある脳深部刺激法についても新しい刺激部位を提唱し、パーキンソン病での視床下核刺激術との比較をおこなった(Yamada, et. al. 2007,Goto, et. al. 2008)。ボツリヌス治療についてもB型毒素製剤の特性を明らかにした(Arimura, et. al. 2007)。臨床症状としての頚部痛とカルシウム沈着についても症例報告を行った(Nodera, et. al. 2007)。これらの検討から、ジストニアは神経可塑性に関連した分子メカニズムの異常により運動に関連した感覚入力と運動出力のミスマッチがおこっている可能性が初めて明らかにされた。
「政策の拡散」現象の国際政治理論研究:EUの国際制度の視点から

ある国で採用された政策が後に別の国でも採用されることを「政策の拡散(政策伝播)」という。この政策伝播がどのようなメカニズムで進行するのかについて理論的な分析を行う一連の研究プロジェクトを進めている。そのうち、国際制度がその過程でどのような影響をもたらすのかについて明らかにしたのが本研究の成果である。本研究は、国際的な政策伝播のうち「強制」現象の因果関係についての理論化を目的とする2年間の計画にもとづいている。平成19年度は、「強制」現象の因果的メカニズムのなかで重要な役割を果たすと思われる国際制度の形成段階についての中間的な理論化を目的に研究を行ってきた。(1)国際的政策伝播及び国際制度についての先行研究の整理を行った上で、国際制度形成についてのいくつかの仮説を導いた。この仮説を検証するためのデータ収集が実質5ヶ月間ほどの19年度に行った主な作業である。(2)まず、仮説の質的な検証のため、1990年代のEUの農村開発政策を事例にした国際制度形成についての事例分析を進めた。特に、90年代の農村開発政策におけるLEADER事業の欧州から地方にいたるさまざまなレベルの制度の形成過程についてである。英国における資料収集及び農業団体に対するインタビューを行い、平成20年度以降のその他の国において実施する調査との比較分析のためのデータを入手できた。また、研究期間前からすでに取り組んでいた消費者政策についての資料も収集・分析し、これは雑誌論文として公表した。(3)また、仮説の量的な検証のため、14の政策分野における計量データの収集及びデータベースの構築を進めた。(2)の事例研究を進めるのと同時進行で行ったため、統計データの収集と整理はまだ完了していないが、20年度にはさらに政策分野を広げつつデータベース化を進め、一定の成果を公表できるはずである。国際政治学における政策伝播(poiicy diffusion)について、国際制度の果たす役割に注目しつつ理論化するのが本研究の目的であった。政策伝播に関する比較政治学の先行研究を詳しくサーベイすると、国内政策伝播においては、強い権限をもつ中央政府・連邦政府がそれを促進していることが指摘されていた。そこで、国内の連邦政府と、国際政治における国際制度を比較することで、国際制度に委任される権限と政策伝播発生との関係ついての理論的な仮説をたてた。国際政治の場合、国内政治とは異なり、国際制度に委任される権限の大きさと政策伝播発生の可能性には単純な比例関係が成立せず、それに関わる諸国家間のパワーの非対称性の程度によって、違った結果が導かれるという仮説である。この仮説を検証すべく、EUの諸政策と国際制度を事例として分析した。まず、国内及び現地における資料収集を行い、収集した資料を使った質的な検証を行った。これについては既に論文として発表した。EUの域内の国際的政策伝播の因果的なメカニズムに、国際制度が具体的にどのように関わっているのかが明らかになった。実際に、関係する諸国のパワーの格差の大きさが、政策伝播への国際制度の関わりに影響を及ぼしていることがわかった。また、統計的なデータベースも完成しつつあり、それによる量的な検証も今後行う予定である。
新しい膜電位駆動型モータータンパク質を創り、プレスチンの動作機構を理解する。

「プレスチン」は、哺乳類の内耳の外有毛細胞を伸縮運動させる膜電位駆動型のモータータンパク質である。この伸縮運動は哺乳類が音振動を増幅して感じ取るのに重要であることが知られている一方で、プレスチンが運動を駆動するメカニズムはほとんど理解されていない。本課題は、他のモータータンパク質研究でこれまでよく用いられてきた1分子計測技術の適用を目指し、精製が困難であるプレスチンの代わりに精製が可能な新しい膜電位駆動型モータータンパク質を創出する。高速な膜電位の変化に応答でき、高い電気ー運動エネルギー変換効率を誇るプレスチンの理解は、生物物理学的に重要なだけでなく、工学的応用にもつながることが期待される。
分子の高振動励起状態の動力学と化学反応に関する理論的研究

分子の高振動励起状態の動力学は、化学反応を初め、分子の様々な動的過程に重要な役割りを果している。本研究では、この課題についての幾つかの研究プロジェクトの内、特に、光励起ベンゼンの無輻射遷移の機構について研究を行なった。多原子分子の無輻射遷移は、従来、コンドン近似に基づく取り扱いが多くなされてきたが、この取り扱いでは、現実の過程を十分理解し得るとは、いいがたい。本研究では、電子的励起状態と基底状態のポテンシヤル面の交差に注目し、surface hoppingとトンネル機構を統一的に記述する理論的モデルを作り、それに基づいて無輻射遷移の機構を論じた。先づ、多配置SCF法を用いて、ベンゼンの【S_1】及び【S_0】状態のポテンシャル面の計算を行ない、ベンゼンの光化学反応の反応中間体の一つと考えられているプレフルベンへ至る反応経路の途中で、【S_1】と【S_0】状態のポテンシャル面が交差することを見出した。次に、反応経路近傍のポテンシャル面を解析関数に表わし、反応座標及び最小作用トンネル経路を求めた。以上のポテンシャル面の情報と、新たに開発した理論モデルに基づいて無輻射遷移の速度を評価したが、S状態の過剰エネルギーが5000【cm^(-1)】以下では、トンネル機構、それ以上では、surface hopping機構で反応が進行することが分かった。従って、ベンゼンのS状態からのケイ光の3000【cm^(-1)】近傍での急速な減衰はトンネル機構による無輻射遷移が顕在化することによるとの結論を得た。上述の研究テーマの他、高振動励起状態にある【CS_2】分子のAr原子による衝突緩和についての研究も行なった。本年度は、【CS_2】とArの相互作用ポテンシャルについての計算を行ない、解離極限近傍でも記述できる相互作用ポテンシャルを得た。現在、動力学に関する研究を実行中である。
マルチカラーレトロウイルスベクターを用いた個体形成時の複数遺伝子競合的機能解析法

申請者は以前より各種幹細胞を安定してマーキングできる新規蛍光色素タンパク質を研究しているが、最近、サンゴ(Fungia Concinna)由来の赤色蛍光色素タンパク質Kusabira Orange (KO)がオワンクラゲ由来の緑色蛍光色素タンパク質EGFPと同程度の蛍光高度を発し、また、その波長特性からFACSや蛍光顕微鏡にてEGFPと識別可能であることを見いだした。本研究では以下の実験を行うことで幹細胞マーカーとしてのKO遺伝子の有用性を証明した。マウス造血幹細胞にレトロウイルスベクターを用いてKO遺伝子を導入し、致死量放射線照射したマウスに移植したところ、これら遺伝子導入細胞は骨髄造血を再構築し、移植後16週を経てもKOの発現を維持していた。さらにEGFPとの多重感染実験において、EGFP^-/huKO^-、EGFP^+/huKO^-、EGFP^-/huKO^+、EGFP^+/huKO^+の4群を確認できたことからKO遺伝子がGFPに続く第二の幹細胞マーカーとして利用できることが示された。遺伝子改変大型動物の作出のため、ブタ由来の線維芽細胞に上記レトロウイルスベクターを用いてKO遺伝子を導入し、そこから抽出した核を成熟させた未受精卵に注入して核融合卵を作成し、胚盤胞まで発生させたのちブタ子宮に移植した。その結果、これら融合卵より対照群(未処理)と同程度の子豚が産出し、また、全身の各臓器に強いKOの発現するブタを複数確認した。現在、他のブタと掛け合わせることでKO発現ブタのライン化を行っている。今回の結果は、KOが核移植由来の卵細胞においても発現が可能で、さらに遺伝子改変大型動物においてしばしば観察される肝、心筋障害が見られないことから、KOはES細胞や核融合卵など個体作出に関与する未熟細胞にも有用なマーカーとして機能することが示唆された。自己複製能と多分化能を有する幹細胞は、その増殖・分化機構を複数の遺伝子の相乗的な機能により統合的に制御している。このため、これら遺伝子の相互関係を経時的・空間的に解析するには各遺伝子を複数のマーカーで標識する必要があるが、現在、蛍光強度や細胞毒性に関しオワンクラゲ由来のgreenfluorescent protein (EGFP)と対比できるほどの有用な蛍光色素蛋白質は無い。今回、我々は新規赤色蛍光色素Kusabira Orange (KO)の有用性をマウス造血幹細胞を用いて検討した。KOはサンゴ由来の蛍光色素蛋白でFACSや蛍光顕微鏡でEGFPと識別が可能である。今回使用するKOは塩基配列をヒト由来に変更したヒト型KO(huKO)で、このhuKO cDNAをgene silencing抵抗性レトロウイルスベクターDΔNsapに組込み、ウイルスエンベロープとしてVSV-Gを発現するパッケージング細胞株293gpgに導入することでリコンビナント・レトロウイルスを作製した。これらウイルスをC57BL/6マウス(Ly5.1)由来の造血幹細胞に感染させ、致死量放射線照射したマウス(Ly5.2)に移植したところ、移植後16週においてこれらマウスの末梢血中の約8割を越す細胞がLy5.1由来で、各lineageの90%を越える細胞がhuKOを発現していた。また、これらマウス骨髄を用いた二次移植においてもhuKOの発現を確認できたこのことから、huKOの発現が骨髄再構築能に関しなんら影響を与えないことが示唆された。また、EGFPによる二重感染においてもEGFPと識別可能であったことから、huKOはEGFPに対する新たな蛍光色素蛋白質として利用できることが示された。現在、幹細胞の自己複製に関与するbmi-1等の遺伝子を発現するウイルスを作製しており、造血幹細胞ならびに胚性幹細胞に導入することでこれら遺伝子の相互関係をin vivoで解析している。
スマートフォンやタブレットPCの物理実験への応用

1. ArduinoとPC(エクセル)とのシリアル通信による計測タブレットPCとArduinoによる最小の構成で, Arduinoで収集したデータを直接エクセルに取り込むシステムを開発した。エクセルのライセンスがどの学校にもあるため, Windowsタブレットさえ準備すれば,小・中学校,高校で広範囲に安価で手軽にコンパクトな計測システムが実現できる。報告者が講師となって,これに関するH28年度の県支援研修が予定されている。2. ArduinoとPC(エクセル)とのネットワーク(TCP/IP)通信による計測ネットワークを物理計測に利用する基礎的な知識・技術の習得を目指した。Auduinoのイーサーネットシールド(拡張基板)を用いて, PC(エクセル)と温度センサ計測データをネットワーク通信した。これにより,ネットワーク利用の基本的なスキルを習得できた。3. XBeeによる物理実験のワイヤレス化の検討無線シールドXBee(ジィグビー)を検討し,デモプログラムによりデータのワイヤレス転送を学んだ。これまで敷居の高かった物理実験のワイヤレス化が安価に実現できることを体験できた。これにより,ワイヤレス化が新しい実験方法の開発に大きな可能性を持つことを確信した。4.物理実験用ソフトウェアの試作Nexsus7とArduino UNOを用いて, Android言語とArduino言語の基本的なプログラミングスキルを習得した。基礎的スキルとして,開発環境であるAndroidStudioの使い方,ユーザーインターフェイス,グラフィックス処理, SufaceViewによる高速化について学び,応用スキルとして,センサーAPI, MediaPlayer,マップ,カメラの活用についてソフトウェアを試作した。さらに,ハードウェア制御のための開発環境であるAndroid ADKの概要についても学んだ。
プローブ顕微鏡探針からの弾道電子放出による局所トンネルスピン伝導

1.高品位トンネル素子の作製プラズマ酸化,ラジカル酸化および自然酸化法を用いて,金属Alの膜厚0.6nm-0.8nmの低抵抗強磁性トンネル接合を作製した.金属Alの初期の酸化過程が酸化方法の違いにより異なることに依存すると結論した.高品位の絶縁層を有するトンネル接合を作製するために,単結晶基板上に下部磁性層を成長させた.Si(111)基板上にAg/Cu層がエピタキシャルに成長することを確認した.この磁性層を用いて作製した強磁性トンネル接合は,耐バイアス依存性に優れていることを明らかにした.2.接合界面の構造,電子状態それぞれの酸化方法により作製したAl酸化絶縁膜の初期酸化過程を走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いて観察した.自然酸化,ラジカル酸化においては金属Alの表面にアモルファス状に酸化膜が形成されるのに対して,プラズマ酸化による酸化膜は表面で再構築したAl_2O_3の結晶構造をもつことがわかった.また,弾道電子放出顕微鏡を製作し,探針と接合の下部電極間にバイアスを印加して電流像および局所的な電流・電圧特性を測定した結果,電流像は強磁性トンネル接合の絶縁層の分布を反映した変化を示すことを明らかにした.3.非弾性電子トンネル分光による絶縁層の解析非弾性電子トンネル分光を行い,絶縁層および絶縁層/強磁性層界面の電子状態の解析を行った.界面に非磁性金属を挿入すると,ゼロバイアス近傍のスペクトルが上昇し,20mV近傍のピークが減少することがわかった.これは,界面の不純物散乱およびマグノン散乱を反映していることを明らかにした.またエピタキシャル成長させた下部磁性層を有する強磁性トンネル接合では,両磁性層の磁化が平行状態のスペクトルが顕著に減少した.これは,接合界面の不純物が大幅に減少していることを反映していることを明らかにした.1.高品位トンネル素子の作製プラズマ酸化,ラジカル酸化および自然酸化法を用いて,金属Alの膜厚0.6nm-0.8nmの低抵抗強磁性トンネル接合を作製した.金属Alの初期の酸化過程が酸化方法の違いにより異なることに依存すると結論した.高品位の絶縁層を有するトンネル接合を作製するために,単結晶基板上に下部磁性層を成長させた.Si(111)基板上にAg/Cu層がエピタキシャルに成長することを確認した.この磁性層を用いて作製した強磁性トンネル接合は,耐バイアス依存性に優れていることを明らかにした.2.接合界面の構造,電子状態それぞれの酸化方法により作製したAl酸化絶縁膜の初期酸化過程を走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いて観察した.自然酸化,ラジカル酸化においては金属Alの表面にアモルファス状に酸化膜が形成されるのに対して,プラズマ酸化による酸化膜は表面で再構築したAl_2O_3の結晶構造をもつことがわかった.また,弾道電子放出顕微鏡を製作し,探針と接合の下部電極間にバイアスを印加して電流像および局所的な電流・電圧特性を測定した結果,電流像は強磁性トンネル接合の絶縁層の分布を反映した変化を示すことを明らかにした.3.非弾性電子トンネル分光による絶縁層の解析非弾性電子トンネル分光を行い,絶縁層および絶縁層/強磁性層界面の電子状態の解析を行った.界面に非磁性金属を挿入すると,ゼロバイアス近傍のスペクトルが上昇し,20mV近傍のピークが減少することがわかった.これは,界面の不純物散乱およびマグノン散乱を反映していることを明らかにした.またエピタキシャル成長させた下部磁性層を有する強磁性トンネル接合では,両磁性層の磁化が平行状態のスペクトルが顕著に減少した.これは,接合界面の不純物が大幅に減少していることを反映していることを明らかにした.走査型プローブ顕微鏡を用いて強磁性トンネル接合の局所的なスピン伝導特性を調べるために,以下に示す項目を検討した.1.低抵抗トンネル素子の作製プラズマ酸化,ラジカル酸化および自然酸化法を用いて,金属Alの膜厚を0.6nm-0.8nmとした低抵抗強磁性トンネル接合を作製した.ラジカル酸化および自然酸化では熱処理前の磁気抵抗比が10%以下にとどまったのに対して,プラズマ酸化法を用いると30%以上の磁気抵抗比が得られた.金属Alの初期の酸化過程が酸化方法の違いにより異なることに依存すると結論した.また,ラジカル酸化による接合は350°Cの耐熱性を有することを示した.2.接合界面の構造,電子状態それぞれの酸化方法により作製したAl酸化絶縁膜の初期酸化過程を走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いて観察した.自然酸化,ラジカル酸化においては金属Alの表面にアモルファス状に酸化膜が形成されるのに対して、プラズマ酸化による酸化膜は表面で再構築したAl_2O_3の結晶構造をもつことがわかった.3.弾道電子放出顕微鏡の製作弾道電子放出顕微鏡(BEEM)を製作した.装置の母体は既存のトンネル顕微鏡で,BEEMの構成にするために,既存の装置の基板バイアス方式から探針バイアス方式へ変更するためのプリアンプの製作を行った.これを用いて,表面が自然酸化したSi単結晶上に成膜した金膜の疑似トンネル接合表面を観察し,探針バイアスにても問題なく動作することを確認した.また,Alの膜厚が0.8nmの強磁性トンネル接合を作製し,探針と接合の下部電極間にバイアスを印加して電流像および局所的な電流-電圧特性を測定した.電流像は強磁性トンネル接合の絶縁層の分布を反映した変化を示すことを明らかにした.走査型プローブ顕微鏡を用いて強磁性トンネル接合の局所的なスピン伝導特性を調べるために,以下に示す項目を検討した.

1.高品位トンネル素子の作製高品位の絶縁層を有するトンネル接合を作製するために,単結晶基板上に下部磁性層を成長させた.Si(111)基板上にAg/Cu層がエピタキシャルに成長することを確認した.この磁性層を用いて作製した強磁性トンネル接合は,耐バイアス依存性に優れていることを明らかにした.2.非弾性電子トンネル分光による絶縁層の解析様々な構成の強磁性トンネル接合に対して,非弾性電子トンネル分光を行い,絶縁層および絶縁層/強磁性層界面の電子状態の解析を行った.界面に非磁性金属を挿入すると,ゼロバイアス近傍のスペクトルが上昇し,20mV近傍のピークが減少することがわかった.これは,界面の不純物散乱およびマグノン散乱を反映していることを明らかにした.またエピタキシャル成長させた下部磁性層を有する強磁性トンネル接合では,両磁性層の磁化が平行状態のスペクトルが顕著に減少した.これは,接合界面の不純物が大幅に減少していることを反映していることを明らかにした.3.局所トンネルスピン伝導走査型トンネル顕微鏡を用いて,成膜直後の絶縁層表面を,真空を破ることなく測定することに成功した.酸化が金属Al膜の粒界から進行し,さらに,酸化方法によってその進行の過程が異なることを明らかにした.また,弾道電子放出顕微鏡(BEEM)により,強磁性トンネル接合の内部のスペクトルを測定し,表面トンネル顕微鏡像とは異なる,絶縁層のバラツキを反映した像を得た.
避妊・性感染症予防カウンセラーの育成とカウンセリング介入の評価研究

本科研の避妊・性感染症予防カウンセラー育成プログラムを受講した助産師の実践評価を目的に、プログラムに参加しその後病院で産後の女性へのケアを行ってきた助産師9名を対象にグループインタビューを行い分析した結果、産後入院期間が短く、避妊に関しては集団で簡単に話すのみで、性感染症の話題はない等の現状が明らかになった。今後は、これらの対象者により近い場で活動している薬局の薬剤師との連携等、情報アクセスで新たな展開が必要と明らかとなった。我々は、本科研の助成を受け、平成19年度から「避妊・性感染症予防カウンセラー育成プログラム」の開発と教育を行ってきた。当該研究ではプログラム受講前後の学習効果は実証できたが、育成きれたカウンセラーの実践自体を評価するには至らなかった。また、避妊・性感染症関連の最新情報へのアクセスを可能とすることで育成後のカウンセラーをサポートするウエブサイトサポートシステムの構築を目指したが、十分なものとはなっていない。そこで、本研究では、e-ラーニング、自已学習、集合教育の組み合わせによる育成プログラムと実践を支援するウエブサイトサポートシステムの充実により、育成プログラム受講の有効性・効率性の向上を図ると共に、育成されたカウンセラーの実践を評価するために、急速に推進されている助産外来を含む助産師主導の産後1ヶ月健診を活用し、産後1ヶ月の女性を対象とした避妊・性感染症予防カウンセラーの介入を実践し、その介入の有効性を評価することを目的としている。平成22年度は、平成19年度から行ってきた育成プログラムの学習効果に関する研究成果を論文化する作業を行い、2編の原著論文として公表した。その作成と並行して、サポートするウエブサイトサポートシステムの整備として、HPの改編を企画し、内容検討を行い、現在HP全体の更新の最終段階にある。また、介入研究の評価指標の精選を行い、これも作業進行中である。これらの成果に基づき、平成23年度には介入研究の詳細な計画を立案し、倫理審査受審に向けて作業を進行させる予定である。平成23年度は、褥婦に対する避妊・性感染症予防カウンセラーによる介入評価研究の実施を目指し、評価指標の確定、介入計画の精選・立案・確定、倫理審査の受審、研究に協力する助産師の募集と彼らに対する育成プログラムの実施を行うことを予定した。しかし研究開始当初から現在までに、出産数のさらなる減少や授乳期間の延長等から、褥婦に対する避妊・性感染症予防介入の困難さが増したと考えられ、その結果介入研究に参加する助産師を募集するのが難しい状況となり、平成23年度内には褥婦に対する避妊・性感染症予防カウンセラーによる介入研究の実施に至らなかった。一方で、避妊・性感染症予防カウンセラー育成プログラム受講者については、その後の活動について実践として報告されていない状況にあった。そこで、研究期間を平成24年度まで延長したうえで、避妊・性感染症予防カウンセリングについての教育を受け、現在臨床で実践している助産師の、褥婦を中心とした、避妊・性感染症予防カウンセリングに関する現状と活動の困難を明らかにすることを目的に研究を実施した。平成24年度に自治医科大学疫学研究倫理審査を受審し、承認を得て(疫12-58)、研究を実施した。対象者は、プログラムに参加し、その後病院にて産後の女性へのケアを行ってきた助産師で、研究の主旨を説明する文書を送付し、研究協力の同意を得られた9名である。インタビューは2か所に分かれてグループインタビューを行い、ICレコーダーに録音し、逐語録とした。データの分析は、平成24年度の本科研において継続して行うこととなった。平成24年度の本科研では、これまで本科研において継続して実施してきた避妊・性感染症予防カウンセラー育成プログラムを受講した助産師のその後の実践を評価するために、受講した助産師のカウンセリングの実際と日本における産褥期女性への避妊・性感染症予防支援の課題を明らかにすることを目的とした調査結果の分析を行った。調査は本科研の平成23年度分の繰り越し分として実施したもので、対象者は、プログラムに参加し、その後病院にて産後の女性へのケアを行ってきた助産師で、研究の主旨を説明する文書を送付し、研究協力の同意を得られた9名である。インタビューは2か所に分かれてグループインタビューを行い、ICレコーダーに録音し、逐語録とし、分析を行った。結果として、日本における産後の入院期間は5日7日と短く、その間は授乳に関するケアと育児に関する相談で終始してしまい、避妊に関しては集団で10分程度の話をするのみ、性感染症予防については話をすることもない現状が明らかになった。産後は時間がなく母親も自分の事には目が向けないため、産前に対応する、結婚する前の若い女性へのアプローチを考えるべきであるとの意見があった。