hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロターボ機械用動圧型気体スラストフォイル軸受の設計手法の開発

省エネルギー化をかなえるポテンシャルを有する動圧型気体フォイル軸受は、ターボ機械の小型化とオイルフリー(無潤滑油化)技術を実現するための鍵を握る要素である。近年、ラジアル軸受については、研究が盛んに行われ、動圧型気体フォイル軸受の設計と開発を支援できる性能予測ツールがフェン・金子によって提案されているが、スラスト軸受については検討されておらず、信頼できる設計ツールは提案されていない。そこで、本研究では、金子研究室から提案しているラジアルフォイル軸受の性能予測のための数値解析手法を発展させて、スラストフォイル軸受の設計と開発を支援できる性能予測ツールを構築することを目的として研究を行った。その結果、申請者らの研究室で開発が進められてきた構造(フォイル)と流体(空気)および熱を連成させた数学モデルを基に基本的なダイナミクスを把握するとともに、最適なフォイル形状設計を提案することに成功した。さらに、フォイル部材の精密塑性加工を実現するために薄板の塑性加工で用いられるシミュレーションによる解析技術を用いたフォイルの加工法と設計法を組み合わせることによって、フォイルの加工装置とシームレスにつながったフォイルベアリング生産手法を確立するための手法の提案を行い、成果を纏めて国内外の雑誌論文や講演論文として発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。そこで、本研究の目的は、金子研究室から提案しているラジアルフォイル軸受の性能予測のための数値解析手法を発展させて、スラストフォイル軸受の設計と開発を支援できる性能予測ツールを構築することである。なお、予測結果との比較を行うために、スラストフォイル軸受試験装置を試作も行うことが目的である。外国人特別研究員のGADELMOULA氏は2012年11月から2013年4月までの間に、フォイル軸受の軸受容量を高精度で算定可能な新しい数学モデルの提案を行っている。この研究成果は、2013年8月に九州産業大学で開催される日本機械学会機械力学・計測制御部門大会で発表予定で既に採択されている。論文の表題は「新しいモデルを用いたスラスト軸受用可撓バンプフォイルの空力弾性挙動」で、本研究では、既往のモデルの持つ欠点を指摘した後、バンプ端部の回転を考慮し欠点を克服した新しいモデルを提案し、フォイルスラスト軸受の圧力分布と空力弾性挙動の結果を示している。その結果、スラストフォイル軸受に用いられるバンプフォイルの可撓構造を精度良くモデル化することによってフォイルの空力弾性挙動の把握が可能となった。理論的研究以外では、実験環境の整備に努め、実験装置の補修、データ取得を含めた計測装置の整備を行っている。そこで、本研究の目的は、金子研究室から提案しているラジアルフォイル軸受の性能予測のための数値解析手法を発展させて、スラストフォイル軸受の設計と開発を支援できる性能予測ツールを構築し、実験による検証を目的としている。GAD氏は来日してから2014年4月までの間に、フォイル軸受の軸受容量を高精度で算定可能な新しい数学モデルの提案を行い、2013年8月に九州産業大学で開催された日本機械学会機械力学・計測制御部門大会で発表し好評を得た。続いて、第2世代のフォイルベアリングと呼ばれる高い負荷容量を可能とするフォイル軸受の性能計算法の開発に着手し、これに成功し、ハワイで開催されたISROMAC15で発表するとともに、ASMEのJournal of Tribologyに投稿し、最近、掲載可の連絡が届いたところである。理論的研究以外では、マイクロターボ機械用動圧型気体スラストフォイル軸受試験装置の設計を終了し、現在、機械加工に取り掛かっている段階である。

そこで、本研究では、金子研究室から提案しているラジアルフォイル軸受の性能予測のための数値解析手法を発展させて、スラストフォイル軸受の設計と開発を支援できる性能予測ツールを構築することを目的として研究を行った。その結果、申請者らの研究室で開発が進められてきた構造(フォイル)と流体(空気)および熱を連成させた数学モデルを基に基本的なダイナミクスを把握するとともに、最適なフォイル形状設計を提案することに成功した。さらに、フォイル部材の精密塑性加工を実現するために薄板の塑性加工で用いられるシミュレーションによる解析技術を用いたフォイルの加工法と設計法を組み合わせることによって、フォイルの加工装置とシームレスにつながったフォイルベアリング生産手法を確立するための手法の提案を行い、成果を纏めて国内外の雑誌論文や講演論文として発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。外国人特別研究員として11月に来日したGADELMOULA氏は、研究室内で取り組んできた本テーマに関係した論文および国内外の関連研究論文を精査することから始め、従来のモデルよりも高い精度で軸受性能を評価することの可能な精緻なモデルを提案し、既往の実験結果と比較することによって有効性を検証している。また、今後予定している実験に備えて、必要な機器やセンサーの手配を終えており、実験環境の整備を行った。高負荷容量を持つ第2世代のフォイル軸受の性能計算法の開発に成功しており、この計算法によって裏付けられたフォイルスラスト軸受を設計し、図面化しており、現在は加工待ちの状態である。順調にゆくと1か月程度後に最初の実験結果が得られる予定である。今後は、いよいよマイクロターボ機械用動圧型気体スラストフォイル軸受を開発する段階に入る。目下、設計検討中であり、材料、加工法の選択について相談している。スラスト軸受以外の構成要素は、既に準備が整っているため、スラストフォイル軸受が完成すれば試運転が可能となる。データを取得後、提案しているモデルにもとづく予測結果との比較を行うのが今後の展開である。研究は計画通り順調に進んでいるが、今後は、スラストベアリングに使用するフォイルの加工が順調に進むかどうかが成功のカギを握っている。
棘皮動物二元間充織細胞表面抗原の分離とその胚発生における機能と遺伝子発現解析

上皮組織から遊走性の胚細胞が分離、形成される過程は広範な多細胞動物の形態形成運動に認められることから、動物の形態形成の基本的過程である。ウニ胚においては一次間充織細胞と二次間充織細胞の分化過程においてこれが見られる。本研究計画は二次間充織細胞が分化得る過程においてこの細胞表面にどのような物質的変化があらわれ、それがどのような生化学的特性を持つものであるかを同定し、最終的にはその遺伝子を分離し、その発現を解析するものである。3年間の研究期間において、先ず二次間充織細胞が上皮組織から分離する時にのみ特異的に発現されるタンパク質を特異的に認識するモノクローン抗体の作製に成功した。さらに、免疫化学的手法を用いて、二次間充織細胞は上皮組織からの分化において相対分子量35kDaの単量体構造を持つタンパク質を上皮基底層の存在する特定領域にのみ一時的に発現することを明らかにした。しかし、変性コラーゲンを用いたザイモグラフ解析からはコラーゲン分解酵素としての機能を特定できず、既知のマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)に対するどの抗体とも結合しないこと、また、その分子構造も既知のMMPとは異なることが明らかになった。これらから、既知のMMPとは異なる可能性を指摘した。一方、このタンパク質の分離精製にはキレート剤の使用が不可欠であることが分かり、このことから細胞膜に強固に組み込まれている膜タンパクである可能性が考えられた。モノクローン抗体を胚体内に注入した実験では胚形成に異常が起きないことから、このタンパク質のタンパク分解酵素としての機能には疑問が出てきたが、このモノクローン抗体が活性部位を認議していない可能性が抗体の特性上十分に考えられる。最終年度後半に、抗原を分離できる条件が解明できたので、新たに抗原タンパクの分離を行って、ポリクローン抗体の作製と、それに引き続くcDNAライブラリーの検索に着手する。本研究計画は3カ年の研究期間を見込んでおり、本年はその初年度にあたる。二次間充織細胞(SMC)の分離はウニ原腸胚をアクチナーゼE処理して原腸のみを単離し、これをプラスチック培養皿の上に1.5時間、室温で静置すると分離原腸先端からSMCが遊離してくる。この遊離細胞はプラスチック表面に他の組織細胞よりも強く接着する特性があることが分かったので、原腸培養液をピペッティングすることによって、遊離細胞のみをプラスチック表面に残すことが出来る。このようにして残ったSMCは低カルシウム人工海水洗浄によって回収できることが分かった。回収したSMCをBALB/cマウスに注入し、抗体生成を確認した後、定法によりP3U1ミエローマとのハイブリドーマを作成し、免疫組織化学によってスクリーニングを重ねた。その結果、SMCの表面を特異的に認識する8C12モノクローン抗体を分離した。免疫組織化学では8C12モノクローン抗体はSMCが原腸先端から分離してくるときにこの細胞の基底面にのみ現れ、移入が完了した後も数時間細胞表面全域に存在する。しかし、プリズム幼生期に入ると、SMC表面には検出されなくなる。イムノブロットでは、この抗原は未受精卵から桑実胚前までは検出されず、桑実胚になって弱く検出される。その後間充織胞胚期から原腸胚期には強く発現し、その後プリズム期までは暫減する。8C12抗体を用いた免疫沈降を行い、還元及び非還元条件下で20%SDS-PAGEゲルで抗原を解析した。その結果、相対分子量34kDaの、特に際だった量のシステイン残基を持たない、単ポリペプチド鎖構造の蛋白であることがわかった。現在本研究計画

2年度に向けて遺伝子分離を行うためのポリクローン抗体作成準備を開始している。これまでの結果の一部は平成10年5月28日から熊本大学で始まる第31回日本発生生物学会において発表する予定である。本年度は8C12モノクローン抗体の抗原蛋白について以下に述べる生化学的・生物活性的特性を明らかにした。(1) 8C12抗原蛋白は相対分子量35kDaの単量体構造である。(2)この抗原蛋白にはN-結合糖鎖は全く含まれていないか、含まれているとしても極めて少量である.(3)したがって、0-結合糖鎖については調査していないが、8C12抗体はペプチド鎖を認識している可能性が高く、次年度に予定している発現形CDNAライブラリーのスクリーニングにそのまま使える可能性が出てきた。(4) 8C12抗原の発現は前回の報告後更に詳細に解析を重ねた結果、必ずしも二次間充織細胞表面のみに発現するのではなく、一次間充織細胞の移入の直前と孵化前にも胚表面に発現することが明らかになった。しかし、イムノブロットと免疫組織化学観察からは上記の3時期に限って、極めて発生段階特異性が高い特性を持って発現することが明らかになった。これは、発現調節機構について興味ある蛋白と思われる。(5)このことから、細胞外基質を分解する機能を持っていると推測されたので、変性コラーゲンを基質に用いたザイモグラフを行った。この結果、8C12抗原蛋白に近い分子量を持つ領域に4つの活性バンドが検出された。しかし、このいずれもが8C12抗原とは異なる分子量であるため、この抗原蛋白がProteinase活性を持っている可能性は低いと判断された。ウニ胚基底層にあるバムリンを識別するモノクローン抗体による免疫組織化学では一次間充織細胞移入領域での基底層消失を確認しているので、今後使用する基質を換えることによって、Proteinase活性が検出される可能性はある。さらに、既知のマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)数種類について免疫化学的に8C12との類似性を解析したがいずれも共通エピトープを検出しなかったことから、既知のMMPとは異なると推測される。(6) 8C12抗体の胞胚腔顕微注入による形態形成運動への影響は観察されなかった。おそらく、8C12抗体のエピトープが活性部位と結合していないと考えられる。上皮組織から遊走性の胚細胞が分離、形成される過程は広範な多細胞動物の形態形成運動に認められることから、動物の形態形成の基本的過程である。ウニ胚においては一次間充織細胞と二次間充織細胞の分化過程においてこれが見られる。本研究計画は二次間充織細胞が分化得る過程においてこの細胞表面にどのような物質的変化があらわれ、それがどのような生化学的特性を持つものであるかを同定し、最終的にはその遺伝子を分離し、その発現を解析するものである。3年間の研究期間において、先ず二次間充織細胞が上皮組織から分離する時にのみ特異的に発現されるタンパク質を特異的に認識するモノクローン抗体の作製に成功した。さらに、免疫化学的手法を用いて、二次間充織細胞は上皮組織からの分化において相対分子量35kDaの単量体構造を持つタンパク質を上皮基底層の存在する特定領域にのみ一時的に発現することを明らかにした。
中国における農地流動化システムと大規模経営の展開に関する研究

宋敏、陳廷貴、劉麗軍という三人の著者で『中国土地制度の経済学的分析』と題した書籍が中国農業出版社より出版されることになっている。陳廷貴が「農地請負経営制度及び農地流動化」を担当し、中国西部地域における家族請負制、「30年不変」政策および請負農地経営権の譲渡に関する農家の意識並びにその形成要因について分析を行った。第一に、調査地域において、調査農家の農地所有権に対する意向は、多くの専業農家が農地私有制を希望しており、農地制度の現状とやや異なっているものの、農地経営権に視点を当ててみれば、家族請負制は農家の意識とあまり違和感のない農業経営制度である。第二に、専業農家、第一種兼業農家は、より長期の農地請負期間を望んでおり、また、農地に対する長期投資に意欲をもっている。それにもかかわらず、多くの農家は農地の割換え(調整)に強い懸念を持っており、それが農家の農地への長期投資意欲を消極的なものにしている面があることも見逃せない。したがって、政府は「30年不変」政策を着実に実施し、農家に安定かつ長期的な請負農地経営権を保証することが重要である。第三に、特に専業農家にとって農地は生産手段であるとともに生計維持手段でもある。家族人数と請負農地の配分とが大きく乖離することになれば、農地調整の必要が生じ、安定かつ長期的な請負農地経営権の実現にとっては障害となる。このため、農村において、別途、生活保障制度を充実させ、農地の社会保障的機能の側面を低下させていくことが必要である。最後に、一部の兼業農家は農地の貸付けを行い、一部の専業農家は農地の借入れを行っているものの、他産業の就業の不安定さや農産物価格の低迷などにより、これらの農地の貸付け・借入れは必ずしも定着していないことを指摘しなければならない。安定的な農外就業機会の創出が、請負農地経営権の譲渡促進及び農業経営規模の拡大のための必要条件になると考えられる。本研究に関する内外先行研究を整理し、1980年代から農地流動化と大規模経営推進に関する国及び調査地の法律・政策などを整理した。その上、2007年1月23日から2月2日にかけて重慶市を、3月21日から24日をかけて山東省と江蘇省を実地調査した。調査の焦点は大規模経営体の営農類型、農地流動化の仲介組織の育成、地代形成のメカニズムの三点に当てた。実際に訪問した政府機関は重慶市農業局、重慶市農業委員会、重慶市江北区農林水利局、重慶市大渡口区農林水利局、山東省農業庁、山東省章丘市農業局、江蘇省常州市農業局であり、調査した農業大規模経営体は重慶樵坪米業有限会社(重慶市巴南区)、小平葡萄園(重慶市南岸区)、盛苑花卉工程有限公司(山東省章丘市)、晶栄食品有限公司(山東省章丘市)、柴家「緑祥」ニラ専業合作社(山東省章丘市)、厚余花卉公司(江蘇省常州市)、常州紅大米業(江蘇省常州市)、金〓市江南春米業有限公司(江蘇省常州市)である。調査した大規模経営体は優良農地(国家基本農田)を集めているが、作目としては稲作を中心とする穀物生産を行っている経営体が非常に少ない。2004年から始まった中国の食料貿易赤字が長期化すると予想されるなかで、大規模経営体の営農類型選択は重要な意味を持つことになる。調査した三つの地域にも仲介組織が形成されている。零細な農地流動においては仲介組織が大きく機能している。しかし、連坦した大規模の借地については、鎮政府や村民委員会の斡旋がやはり不可欠である。地代形成のメカニズムについては、大規模経営体の借地において、地代が自作収益を上回ることもある。その形成要因は需給理論から説明できる。貸出(供給)の農家は殆ど三ちゃん農業になっているにもかかわらず、超小規模のため経営は追加投資なしで行えるはずであるし、他方、三ちゃんのゆえ、他産業から得る収入のチャンスが非常に少なく、結果として農地賃借の機会費用が自作収益に近くなる。そのため、自作収益に近い地代を要求するのである。一方、借入(需要)の企業にとっては、一般穀物に比べて優位性の高い他品目(果樹、野菜)を経営するため、穀物耕作の自作収益に近い水準の地代を提供することが可能である。この点において需給が均衡に達すことになり、高地代が成立することになる。

したがって、政府は「30年不変」政策を着実に実施し、農家に安定かつ長期的な請負農地経営権を保証することが重要である。第三に、特に専業農家にとって農地は生産手段であるとともに生計維持手段でもある。家族人数と請負農地の配分とが大きく乖離することになれば、農地調整の必要が生じ、安定かつ長期的な請負農地経営権の実現にとっては障害となる。このため、農村において、別途、生活保障制度を充実させ、農地の社会保障的機能の側面を低下させていくことが必要である。最後に、一部の兼業農家は農地の貸付けを行い、一部の専業農家は農地の借入れを行っているものの、他産業の就業の不安定さや農産物価格の低迷などにより、これらの農地の貸付け・借入れは必ずしも定着していないことを指摘しなければならない。安定的な農外就業機会の創出が、請負農地経営権の譲渡促進及び農業経営規模の拡大のための必要条件になると考えられる。
伝導性電荷移動錯体の電荷秩序相における非調和分子振動と二次非線形光学特性

本研究では,ウィグナー型の電荷秩序(CO)を示す電荷移動錯体α-(BEDT-TTF)2I3が,COの発生により代表的な二次のNLOである光学第二高調波発生(SHG)を示すことを明らかにした。NLOの大きさを規定している非線形感受率の決定を行ったところ,その大きさはBBO等の既存の非線形光学結晶を凌駕していることが明らかになった。これは,COで発生する極端に不均一な電荷分布が,荷電子のポテンシャルエネルギーに大きな非調和性を発生させるためと考えられる。偶数次のNLOの発生は反転非対称性な物質にのみ許され,大きな非調和ポテンシャルの発現は,強い分極の発現を意味している。相転移に伴う分極発生は分極状態と無分極状態とが拮抗するために実現されたと考えられる。このような自発分極発生は,極めて広範な機能性で知られる強誘電体で観測される現象であり,α-(BEDT-TTF)2I3にも類似の物理特性が発現する可能性があり,基礎および応用の両面から注目される。今回発見した自発分極現象で重視すべき点は,従来の強誘電体における分極発生が結晶中のイオン変位に起因するのに対し,ここでの分極は電子相関による電子相転移によって引き起こされている点にある。このことに注目して本研究では分極相をフェムト秒パルスレーザーで励起し,SHGの時間応答を調べることで自発分極の外場応答を調べた。その結果,分極はレーザーパルスにより瞬時に消滅し,ピコ秒オーダーという短い時間で回復するという極めて高速な変化を示すことが確認された。研究代表者は,電荷秩序(CO)を示す電荷移動錯体のうち,一部の物質が二次の非線形光学特性を示すと予想した。本研究はその検証を行いつつ,さらにCOに関連した強相関物質独自の光機能性を探求することを目的としている。研究計画初年度の本年度において,α-(BEDT-TTF)_2I_3錯体が電荷秩序転移に伴い二次非線形光学特性を示すことを第二高調波発生法により確認した。これまで莫大な研究報告がなされてきた伝導性の電荷移動錯体で二次非線形光学特性の確認は初めてであり,この結果は関連物質の新機能の提案として極めて重要と考える。また,薄膜状に成長したα-(BEDT-TTF)_2I_3錯体の単結晶を用いることで,実践的なデバイス形態に近い条件で高効率な測定を可能にしたことも,今後の研究展開に大いに寄与する成果である。年度後半において非線形電気感受率の波長分散を測定し,その値が半導体およびファイバーレーザーの発振波長においてBBO等の既存の非線形光学結晶を凌駕することを示し,現在論文発表準備中である。一方,二次非線形性発現の機構を理解するために,エルビウムドープファイバーレーザーを採用したSHG顕微鏡の開発を始めた。観測した二次非線形性は電荷秩序によって結晶に強誘電的な自発分極が発生したことに帰着されると考えている。強誘電転移では,結晶学的に等価な異なる分極方位の相が縮退して現れるために,ドメイン構造が発生する。開発中の装置を用い,このような強誘電ドメイン構造の観測を試みる。
新型マイクロ波モードを用いた大面積薄膜製造装置

新型のマイクロ波モード(2.45GHz)を用いて、直径20cm以上の高密度大口径ECRプラズマを生成し、ブラズマCVDにより大面積薄膜を作成することを目的として研究を行った。昨年度に引き続き、九大で開発したマルチスロットアンテナによるCVD実験を行い、次の成果を得た。(1)プラズマの一様性とマイクロ波伝播との関係を調べるために軸方向のマイクロ波の伝播をミキサ-を用いて測定した。その結果、(i)密度が低い時は共鳴点前でR波及びL波、共鳴点後ではL波がそれぞれ存在すること、(ii)密度が高くなるとL波が存在しなくなりR波のみが伝播する事が分かった。(2)プラズマ中に定在波が存在することが多くの実験で見いだされているが、これは(1)の結果からL波が定在波を形成していると判断される。(3)磁場に直角方向の伝播する波動をミキサ-で測定した。また、位相計を用いて波動の伝播方向を測定した結果、磁場に直角に伝播するX波と考えられる電磁波が見出された。X波が見出された実験は殆どない。(4)水素及びヘリウムで希釈したシランプラズマのプラズマパラメータをヒーター付きラングミュアープローブとマイクロ波干渉計により測定し、負イオンが多く存在することを見出した。今後は、質量分析器によりイオン種を同定する必要がある。(5)ガラス基板上にアモルファスシリコン膜を成膜し、成膜速度及び電気伝導度を測定した。成膜速度として15Å/secを得た。また、膜質もかなり良いものが得られた。(6)プラズマパラメータのガス流量依存性を調べた所、ガス流量が50sccm以上であればさらに速い成膜速度が得られることが分かった。(7)以上の結果は現在産業界で要求されている大面積薄膜製造装置の試作に貴重なデータとなり、大面積薄膜作成の研究に大きく貢献出来る。新型のマイクロ波モード(2.45GHz)を用いて、直径20cm以上の高密度大口径ECRプラズマを生成し、プラズマCVDにより大面積薄膜を作成することを目的として実験を行った。初年度は、主に九大で開発したマルチスロットアンテナによるCVD実験を試み、次の成果を得た。(1)プラズマの一様性は磁場勾配に強く依存し、勾配が低いほど一様性が良いことがわかった。(2)軸方向にループアンテナを挿入し、電磁波の波形を測定した結果、共鳴点より前では、R波及びL波が存在し、共鳴点より後では、L波が存在することがわかった。(3)ヘリウムガスにシランガスを供給し、反応性プラズマ中でヒーター付きのプローブによりプラズマの電子温度及び密度測定に成功した。(4)ガラス基板上にアモルファスシリコン膜を作製し、その膜評価を行った。(5)光学バンドギャップ、成膜速度、電気伝導度測定から、得られた膜質は従来の方式と比べてかなり良質であることが分かった。(6)以上の結果は産業界で現在要求されている大面積薄膜製造装置の試作に大きく貢献出来る。新型のマイクロ波モード(2.45GHz)を用いて、直径20cm以上の高密度大口径ECRプラズマを生成し、プラズマCVDにより大面積薄膜を作成することを目的として研究を行った。

その結果、(i)密度が低い時は共鳴点前でR波及びL波,共鳴点後ではL波がそれぞれ存在すること、(ii)密度が高くなるとL波が存在しなくなりR波のみが伝播する事が分かった。(2)プラズマ中に定在波が存在することが多くの実験で見出されているが、これは(1)の結果からL波が定在波を形成していると判断される。(3)磁場に直角方向の伝播する波動をミキサ-で測定した。また、位相計を用いて波動の伝播方向を測定した結果、磁場に直角に伝播するX波と考えられる電磁波が見出された。X波が見出された実験は殆どない。(4)水素及びヘリウムで希釈したシランプラズマのプラズマパラメータをヒーター付きラングミュアープローブとマイクロ波干渉計により測定し、角イオンが多く存在することを見出した。今後は、質量分析器によりイオン種を同定する必要がある。(5)ガラス基板上にアモルファスシリコン膜を成膜し、成膜速度及び電気伝導度を測定した。成膜速度として15Å/secを得た。また、膜質もかなり良いものが得られた。(6)プラズマパラメータのガス流量依存性を調べた所、ガス流量が50sccm以上であればさらに速い成膜速度が得られることが分かった。(7)以上の結果は現在産業界で要求されている大面積薄膜製造装置の試作に貴重なデータとなり、大面積薄膜作成の研究に大きく貢献出来る。
肺がんにおける腫瘍内不均一性を統括するシンギュラリティ細胞の探索と機能解明

肺腺がんは病理像から不均一な細胞集団であると予想されるが、癌発生のはじまりは何であるのか、何を起点に癌が発生し、いかなる臨界点を超えると不均一な細胞の集団形成が認められるのか、など未だ不明な点が多い。本研究では、臨床反映性の高い肺腺がんオルガノイド、及び遺伝子改変肺腺がん発症モデルマウス腫瘍の確立、及び継時的解析を行い、多様性が生み出される特異点を探るとともに、がん幹細胞を起点として生み出される多様性について、構築されたモデルに精緻なマルチオミクス一細胞解析を行い、シンギュラリティ細胞としてのがん幹細胞の同定、及び亜細胞集団創出におけるシンギュラリティ現象の全貌の解明を目指す。
室内VOC濃度低減を目的とした材料中のVOC透過・拡散機構の解明

(1)建材(合板(厚さ9mm,12mm)、MDF(12mm)、パーティクルボード(12mm, 15mm)、ストランドボード(12mm))を透過・拡散するトルエン、キシレンの量を測定した結果、透過率の高い順に合板12mm、MDF12mm、合板9mm、ストランドボード12mm、パーティクルボード12mm、パーティクルボード15mmとなった。同じ種類の建材では、厚さが大きい方の透過率が低かった。ただ合板ではプライ数や接着層の数が異なるため、一概に比較することはできないと考えられる。(2)室内VOC濃度低減策の一つとして、木質、非木質炭化物のVOC吸着能測定を行った結果、ケナフのホルムアルデヒド吸着能は、一般的に気体の吸着剤として用いられている活性炭よりも、ホルムアルデヒドに対する吸着能力が優れていることが明らかになった。更に、酸素賦活による効果も見られ、表面積が増加した。室内空気汚染の問題はホルムアルデヒドなどを含め深刻化してきたが,建築基準法の改正によって,建材から室内へのホルムアルデヒド放散は減少し,室内空気中のホルムアルデヒドの問題は鎮静化しつつある。しかし,フローリングなどから発生するVOC類がなかなか減衰しない例も見受けられる。また,食器棚や洋服タンスの中における空間の空気汚染問題は,表面化していないものの,消費者からのクレームが多いことからも隠れた問題である。ホルムアルデヒドなどが食器や衣服に付着すれば,人体への影響があると考えられる。そこで本研究では,平成19年度に以下の様な事を明らかにした(1)フローリングなどの建材から,材料中を透過、拡散するVOCの量を測定し,物性値として木材,木質材料中のVOC拡散係数を得る実験については,予備実験を行った。その結果,建材中を拡散するVOCは,他の気体と同程度の拡散係数を有することが明らかになった。(2)室内VOC濃度低減策の一つとして,木質,非木質炭化物のVOC吸着能測定を行った。その結果,ケナフのホルムアルデヒド吸着能は,一般的に気体の吸着剤として用いられている活性炭よりも,ホルムアルデヒドに対する吸着能力が優れていることが明らかになった。またケナフ炭化物の水蒸気吸脱着能は,活性炭より優れており,さらに木炭よりも非常に優れていることが明らかになった。室内空気汚染の問題はホルムアルデヒドなどを含め深刻化してきたが、建築基準法の改正によって、建材から室内へのホルムアルデヒド放散は減少し、室内空気中のホルムアルデヒドの問題は鎮静化しつつある。しかし、フローリングなどから発生するVOC類がなかなか減衰しない例も見受けられる。そこで本研究では、平成20年度に以下の様な事を明らかにした(1)建材(合板(厚さ9mm,5mm)、MDF(12mm)、パーティクルボード(12mm,15mm)、ストランドボード(12mm))を透過・拡散するトルエン、キシレンの量を測定した。その結果、透過率の高い順に合板12mm、MDF12mm、合板9mm、ストランドボード12mm、パーティクルボード12mm、パーティクルボード15mmとなった。また、密度の違いによる影響も見られた。拡散係数は10^<-6>m^2/hのオーダーとなり、他の気体の木材中の拡散係数と同じオーダーであった。(2)室内VOC濃度低減策の一つとして、木質、非木質炭化物のVOC吸着能測定を行った。その結果、ケナフのホルムアルデヒド吸着能は、一般的に気体の吸着剤として用いられている活性炭よりも、ホルムアルデヒドに対する吸着能力が優れていることが明らかになった。またケナフ炭化物の水蒸気吸脱着能は、活性炭より優れており、さらに木炭よりも非常に優れていることが明らかになった。また、モウソウチク炭化物やスギ樹皮炭化物でも、優れた吸着性能が見られた。
多機能マスト細胞の戦略的分化誘導と免疫応答における調整機構の包括的解析

アレルギー反応におけるマスト細胞の機能については広く調べられている。しかしながら、新たなマスト細胞機能の報告されたことから、マスト細部は適応免疫同様、自然免疫の調整においても重要な役割を担っていることが認識されるに至っている。我々はリポポリサッカライド(LPS)刺激されたマスト細胞での細胞増殖におけるIL-9の役割について調べた。マスト細胞増殖におけるIL-9の効果は、SCFが存在するときだけに見られた。マスト細胞は持続的にIL-9受容体を発現していることから、IL-9オートクラインによるマスト細胞の増殖が示唆される。一方、LPS刺激マスト細胞でのIL-9産生はIL3で促進される。MyD88DN発現プラスミドを導入したマスト細胞では、IL-9のルシフェラーゼ活性が阻害されたが、TLR-2DN発現プラスミドでは見られなかった。さらにIL-9産生が部分的にp38とERKのシグナル伝達経路によることを示すp38およびERKの阻害剤であるSB203580とPD98059処理によるIL-9産生の部分的に阻害が見られた。これらの結果は、IL-9がIL-3とSCFとともにLPS刺激によるマスト細胞増殖促進を調整し、微生物抗原に対する宿主の自然免疫応答において重要であることを示している。本研究目的である『多機能マスト細胞の戦略的分化誘導と免疫応答における調整機構の包括的解析』を明らかにする目的で、本年度は自然免疫の中心的な受容体であるTLR4を介したLPS刺激に対するマスト細胞の挙動を検討した。LPS刺激によってBMMC(マウス骨髄由来培養マスト細胞)で発現が著しく増加するmRNAはIL-1β,IL-4,IL-6,IL-9,IL-13,TNFα,MCP-1,MIP-1であることがRT-PCRおよびリアルタイムPCRによって確認された。このうちIL-9はマスト細胞の増殖因子として機能することがRT-PCRおよびリアルタイムPCRによって確認された。このうちIL-9はマスト細胞の増殖因子として機能することが知られていることからこれに注目した。マスト細胞増殖因子として知られているIL-3,SCF,IL-9のBMMC増殖への効果を検討したところ、IL-3およびSCFはそれぞれ単独で増殖促進を示すが、IL-9は効果がなくその促進作用はIL-3およびSCFとの共培養により促進作用が見られ、特にSCFとの共培養で強く見られた。mRNAの解析によりLPS刺激によりIL-9mRNAの発現が強く見られたことから、オートクラインの可能性を検討した。はじめにIL-9レセプターの発現をmRNAおよび間接蛍光抗体法で解析したところ、ともに恒常的に強い発現が認められた。次にBMMCからのLPSによるIL-9産生量をELISA法を用いて検討したところ、IL-9の産生が見られ、その産生はIL-3存在下で最も多く見られた。以上の結果から、LPS存在下におけるマスト細胞増殖のメカニズムとして、IL-9の産生が誘導され、それは自身のIL-9受容体に結合してオートクラインが誘導される。BMMCからのIL-9産生はIL-3存在下で促進され、IL-9によるオートクラインでの増殖促進にはSCFが促進効果を示すという機構が存在することが示唆された。平成20年度の本研究において次のことが明らかとなった。1.昨年度においてLPS刺激マスト細胞から産生されるIL-9によるマスト細胞のオートクラインによる増殖機序の解明が一部なされたことから、本年度はIL-9のプロモーター領域をクローニングし、レポーターアッセイ用のベクターを作製し、これまで得られた条件でのIL-9プロモーター領域での活性化を検討し、LPS濃度依存的にIL-9プロモータ領域が動くことをレポーターアッセイで確認し、これまで得られたLPSによるマスト細胞での詳細なIL-9の産生機構が確認された。2.LPS刺激でのマスト細胞とマクロファージでの異なるサイトカインおよびケモカインmRNA発現プロファイルを解析したことから、これらのサイトカインおよびケモカインについてその一部のタンパク発現をELISA法を用いて定量解析した。3.マスト細胞の活性

酸素産生をマクロファージのそれと比較検討し、LPSでは両者ともROS産生は誘導されないことを見出した。活性酸素の誘導物質であるPMAによる刺激ではLiminol法によりマクロファージでは強いROS産生が誘導されたがマスト細胞での誘導はみられなかった。この誘導は大腸菌菌体およびionomycinを用いたときも同様であった。マスト細胞でのROS誘導の検出は誘導物質としてCompound48/80を用いた時に、DCFH-DA蛍光色素を用いた細胞内ROS検出法でのみ検出されたが、ROS産生はわずかであった。これらの結果からマクロファージとは異なるマスト細胞でのROS産生機構の一部が確認された。4.骨髄由来マウス培養マスト細胞において、MHCクラスIの発現が蛍光抗体法により確認されたが、MHCクラスIIの発現は見られなかったことから、抗原提示細胞としてのマスト細胞の機能はPrecusorなマスト細胞ではないことが明らかとなった。マスト細胞はマクロファージと同様TLR4を介してのグラム陰性桿菌の抗原認識を行うが、その活性化の違いについては明らかでない。また自然免疫における重要な抗原であるLPSについても抗原型の違いによって活性が異なるかも明らかでない。その2点にマスト細胞とマクロファージの相違について検討した。1.血清型の異なる大腸菌から精製された4種のLPSはリムルス活性は異なるものの、マクロファージおよびマスト細胞でのサイトカインおよびケモカイン誘導能には相違は認められなかった。2.LPS刺激でのマスト細胞とマクロファージでのサイトカインmRNA発現では、TNFα,IL-1β,IL-6,IL-10は両者ともに発現が増加していたが、マクロファージではIL-9の発現が見られず、マスト細胞ではLPSによるIL-8の発現増加が見られなかった。これらの結果より、LPS刺激によるIL-9の誘導がマクロファージでは認められず、マスト細胞特異的であることが示された。そこでT細胞での増殖促進が認められているIL-9のマスト細胞での増殖への影響を検討した。3.マスト細胞での増殖能が知られているIL-3およびSCFとIL-9添加による増殖促進効果を比較したところ、SCFが最も強い増殖活性を有しており、IL-3にもわずかな活性を認めたが、IL-9には増殖活性は認められなかった。4.IL-9との共刺激における増殖効果を検討したところ、IL-3との共刺激ではIL-3単独の1.65倍、SCFでは1.32倍、IL-3とSCFでは1.40倍といずれの場合でも、IL-9との共刺激において増殖促進効果が認められた。5.LPSとIL-3およびSCFとの共刺激においてもマスト細胞の増殖促進が認められたことから、LPS刺激によって誘導されるIL-9産生はオートクラインによりマスト細胞増殖因子であるSCFおよびIL-3増殖促進を誘導し、感染局所でのマスト細胞数の増加に寄与していることが示唆された。
高い不可視性を有し可逆的に書き換え可能な感熱型発光記録媒体

本研究では、発光情報の書き換えが可視光下では視認できず、紫外光などの照射により強く発光する蛍光のON-OFFが制御可能となる新規な感熱型光機能性材料の創製を目指している。感熱型光機能性材料として長鎖酸性分子とフルオラン色素、発光性希土類錯体を組み合わせた複合膜を用い、熱刺激によりその発光性が可逆的に制御可能なことを実証した。しかし、発光制御に伴い複合膜が透明状態から着色状態へと大きな色変化を示す問題が生じた。種々の発光材料およびフルオラン色素を用いた結果、吸光度変化を押さえた形でのRGB発光の熱刺激によるスイッチングが可能であることを見出した。外部刺激によって可逆的に蛍光強度、蛍光波長をスイッチングできる光機能性材料は幅広い分野で重要性が高まっている。本研究では、熱刺激による発光スイッチング材料において、発光情報の書き換えが可視光下では視認できず(セキュリティ性が高く)、不可視光照射により強く発光し、実用的な温度で高速に蛍光のON-OFFが制御可能となる新規な感熱型光機能性材料の創製を目指す。具体的には高分子媒体中で酸性分子とpH応答性発光分子を複合化させ、これら機能性分子の分子集合構造の変化による発光制御を目的としている。本年度は、計画書記載の通り、高分子媒体中で長鎖酸性分子と種々のpH応答性発光分子がどのような分子集合状態、相互作用形態を有しているのか、またそれが熱刺激によってどのように変化するのかについて検討した。具体的には、プロトンの付加ー脱離により分子構造が変化し発光性を制御できるフルオラン誘導体と、長鎖アルキル基を有するアミドフェノール誘導体をPMMA中に溶解させた薄膜を作製し、その熱特性および光学特性の変化を検証した。その結果、PMMA中で酸性分子自体で結晶化し、フルオラン分子との相互作用が弱い状況下では、フルオラン分子からの発光が起こらなかった。一方、急熱・急冷による熱刺激によって酸性分子とフルオラン分子が強く相互作用する状況下ではフルオラン分子からの強発光が観測された。また、この発光制御は熱の与え方・冷却の方法によって可逆的に制御できた。XRD測定、DSC測定から、この発光性の変化は両分子の分子集合構造の変化によるものであることが示唆された。また、量子化学計算によって、この発光性の制御は電子遷移における分子内電荷移動の制御によるものと考えられた。本研究では、熱刺激による発光スイッチング材料において、発光情報の書き換えが可視光下では視認できず、不可視光照射により強く発光し、実用的な温度で高速に蛍光のON-OFFが制御可能となる新規な感熱型光機能性材料の創製を目指す。具体的には高分子媒体中で酸性分子とpH応答性発光分子を複合化させ、これら機能性分子の分子集合構造の変化による発光制御に関する検討を行った。計画初年度度は、長鎖酸性分子とフルオラン色素、発光材料を組み合わせたポリマーコンポジット膜を用い、熱刺激の与え方によってポリマーコンポジット膜の発光性が制御可能なことを実証した。複合膜の消色状態では、613 nmに発光材料であるEu(III)錯体に起因する鋭い赤色発光が観測されたが、複合膜を160°Cまで加熱後急冷することで膜を着色させた状態では、Eu(III)からの発光が大きく減少し、ほぼ消光した。複合膜の発光量子収率、発光寿命測定の結果から、この赤色発光の消光の原因は、主にEu(III)イオンから着色状態のフルオラン色素への共鳴励起エネルギー移動によるものと考えられた。しかし初年度検討では、発光のON-OFF制御に際し、複合膜が透明状態から黒色状態へと非常に大きな色変化を示してしまう問題が生じていた。そこで次年度(H26年度)は、フルオラン色素の種類や発光材料の種類を種々変化させ、着色・消色のコントラストを押さえた形での発光のON-OFF制御に関する検討を行った。その結果、種々の発光材料およびフルオラン色素を用いた結果、RGBの各色の発光を熱刺激によってスイッチング可能なことが明らかとなった。また、複合膜の着色量に関しても、昨年度と比較して吸光度変化が大きく抑えられた。光化学、電気化学、錯体化学、画像形成材料研究計画に記載の通り、本年度は高分子薄膜中において、pH応答性発光分子と長鎖アルキル酸性分子を用いた熱刺激による発光制御が実証された。また、この発光性の変化は、両分子の分子集合構造の変化によるものであることがXRD測定やDSC測定から示唆された。このように、本研究の主目的である、pH応答性発光分子と長鎖アルキル酸性分子熱刺激による可逆的な発光制御に関しては基本現象の実証がなされたと考えている。

また、本研究に関連した、熱による光学特性制御媒体に関する招待講演や特許出願も進んでいることから、概ね順調に進展していると考えている。本年度は本研究の基本現象を見出したが、作製した高分子薄膜の不可視性に問題があった(プロトン付加によって淡黄色に着色が生じてしまう)。今後は、不可視性向上のため、無色透明なpH応答性発光分子を用いる。希土類錯体は、Stokes shiftが有機分子に比べて非常に大きく(>300 nm)、無色透明状態から紫外光励起によって様々な波長の発光を示す事で知られている。計画書記載の希土類錯体群を用いることで不可視性の高い発光制御材料の実現を目指してゆく。
形状変化デジタルサイネージ：カタチと動きがもたらす効果の解明

本研究では、形状変化可能なディスプレイをデジタルサイネージに適用するという新たなアプローチを提案する。これにより、通行者がサイネージの存在を認知できない、存在は認知されていてもインタラクションが起きないといった問題を解決する。まず、ディスプレイ形状を通行者の状況に応じて動的に変化させることで、サイネージの存在への認知向上を図る。また、立ち止まった通行者に対し、サイネージを効果的に動かすことで、インタラクションの促進を図る。最後に、提案サイネージの実使用空間における調査を通して、サイネージの形状や動きが認知やインタラクション性の向上にもたらす効果を解明する。
チアミン反応性貧血症候群の原因酵素遺伝子の単離と変異部位の解析

チアミン反応性貧血症候群(TRMA)は、巨赤芽球性貧血、糖尿病、難聴を三主徴とする先天性代謝異常症である.本症の原因異常遺伝子は未だ同定されていないが、チアミン生合成能を持たないヒトではチアミンピロホスホキナーゼ(TPK)とチアミン輸送タンパク質のいずれかが異常酵素である可能性が非常に高い.しかし、いずれのタンパク質もそれをコードする遺伝子はヒトでは単離されていない.我々は先に出芽酵母Saccharo-myces cerevisiaeのTPK遺伝子THI80とTPK欠損変異株thi80株を単離していたので、thi80株を宿主とする酵母の発現クローニング系を用いてヒトTPKcDNAの単離を試みた.しかし、この機能相補によるスクリーニングではヒトTPKのcDNAは分離することができなかった.また、分裂酵母Schizosaccharomyces pombeのTPK遺伝子tnr3とTHI80のアミノ酸配列には部分的にホモロジーが認められたが、その部位に相当する数種の縮重を持つプライマーを用いたPCR法によってもヒトのTRKcDNAは単離されなかった.現在、イスラエルのCohenらと共同でTRMAの家系について連鎖解析を行い、マッピングよるTRMAの原因遺伝子の同定を目指している.一方、我々はTRMAのもう一つの原因候補タンパク質であるチアミン輸送タンパク質のヒトcDNAを得るための材料を得る目的で、S.cerevisiaeのチアミン膜輸送変異株及びチアミン膜輸送タンパク質遺伝子THI10を単離した.チアミン反応性貧血症候群(TRMA)は、巨赤芽球性貧血、糖尿病、難聴を三主徴とする先天性代謝異常症である.本症の原因異常遺伝子は未だ同定されていないが、チアミン生合成能を持たないヒトではチアミンピロホスホキナーゼ(TPK)とチアミン輸送タンパク質のいずれかが異常酵素である可能性が非常に高い.しかし、いずれのタンパク質もそれをコードする遺伝子はヒトでは単離されていない.我々は先に出芽酵母Saccharo-myces cerevisiaeのTPK遺伝子THI80とTPK欠損変異株thi80株を単離していたので、thi80株を宿主とする酵母の発現クローニング系を用いてヒトTPKcDNAの単離を試みた.しかし、この機能相補によるスクリーニングではヒトTPKのcDNAは分離することができなかった.また、分裂酵母Schizosaccharomyces pombeのTPK遺伝子tnr3とTHI80のアミノ酸配列には部分的にホモロジーが認められたが、その部位に相当する数種の縮重を持つプライマーを用いたPCR法によってもヒトのTRKcDNAは単離されなかった.現在、イスラエルのCohenらと共同でTRMAの家系について連鎖解析を行い、マッピングよるTRMAの原因遺伝子の同定を目指している.一方、我々はTRMAのもう一つの原因候補タンパク質であるチアミン輸送タンパク質のヒトcDNAを得るための材料を得る目的で、S.cerevisiaeのチアミン膜輸送変異株及びチアミン膜輸送タンパク質遺伝子THI10を単離した.先天性代謝異常症チアミン反応性貧血症候群の原因異常酵素と思われるヒトチアミンピロホスホキナーゼ(TPK)の遺伝子は未だ同定されていない.そこで、酵母Saccharomyces cerevisiaeのTPK遺伝子THI80の突然変異株を宿主とする酵母の発現クローニング系を用いて、ヒトTPKcDNAの単離を試みた.まず、ヒト培養肝細胞HepG2よりcDNAを調製し、酵母発現ベクターpYES2のGAL1プロモーターの下流に挿入したライブラリーを作製した.このライブラリーをthi80変異株に形質導入しガラクトース培地で増殖させた時、TPK活性の上昇するクローンを分離することにした.なお、TPK活性の指標には、分泌酵素であるチアミン抑制型酸性ホスファターゼが細胞内チアミンピロリン酸濃度が上昇すれば発現されないことを利用した.すなわち、寒天栄養培地で生育したthi80変異株のコロニーは酸性ホスファターゼ活性用発色試薬で赤く染まるが、TPKが発現している株では酵母野性株と同様に染まらないはずであり、この方法で我々はTHI80遺伝子の単離に成功している.しかし、ヒトcDNAが導入された約10万コロニーのうち数十コロニーが染色されなかったが、いずれも液体栄養培地で生育、集菌した細胞ではチアミン抑制型酸性ホスファターゼ活性が認められ、TPKは発現されていないことが示された.このように、酸性ホスファターゼの活性を指標とする検出法では凝陽性のコロニーが生じる割合が高く、現在他のスクリーニング法を検討している.一方、S. cerevisiaeに続いて最近S. pombeのTPK遺伝子(tnr3)が単離された.THI80とtnr3のアミノ酸配列には部分的にホモロジーが認められており、その部位に相当するオリゴDNAを用いたPCR法によるヒトTPKcDNAクローニングも計画している.チアミン反応性貧血症候群(TRMA)は、巨赤芽球性貧血、糖尿病、難聴を三主徴とする先天性代謝異常症である。本症の原因異常遺伝子は未だ同定されていないが、チアミン生合成能を持たないヒトではチアミンピロホスホキナーゼ(TPK)とチアミン輸送タンパク質のいずれかが異常酵素である可能性が非常に高い。しかし、いずれのタンパク質もそれをコードする遺伝子はヒトでは単離されていない。我々は先に出芽酵母Saccharomyces cerevisiaeのTPK遺伝子THI80とTPK欠損変異株thi80株を単離していたので、thi80株を宿主とする酵母の発現クローニング系を用いてヒトTPKcDNAの単離を試みた。

しかし、この機能相補によるスクリーニングではヒトTPKのcDNAは分離することができなかった。また、分裂酵母SchizosaccharomycespombeのTPK遺伝子tnr3とTHI80のアミノ酸配列には部分的にホモロジーが認められたが、その部位に相当する数種の縮重を持つプライマーを用いたPCR法によってもヒトのTPKcDNAは単離されなかった。現在、イスラエルのCohenらと共同でTRMAの家系について連鎖解析を行い、マッピングによるTRMAの原因遺伝子の同定を目指している。一方、我々はTRMAのもう一つの原因候補タンパク質であるチアミン輸送タンパク質のヒトcDNAを得るための材料を得る目的で、S.cerevisiaeのチアミン膜輸送変異株及びチアミン膜輸送タンパク質遺伝子THI10を単離した。
科学技術における討議倫理のモデル構築

討議倫理学に基づく科学技術の対話モデルを作るために、科学技術的問題をテーマとする対話を実践し、そこから理論的帰結を引き出す研究を行った。その結果、以下の成果がえられた。1.高レベル放射性廃棄物の地層処理に関する推進派と反対派の対話では、合意にいたることは困難だが、対話を通じて、理にかなった不一致に至ることは重要性を持つ。2.推進派専門家と反対派専門家が論争を公開で行った場合、その対話を一般市民が聴いて、めいめい自分の見解を形成することがあり、このことが対話を有意義にする。3.対話を成功させるためには、信頼や聴く力、共感のような習慣や徳を対話参加者がもつことが重要であり、このような要素を討議倫理学の中に取り込んでいくことが必要である。4.対話では、価値に対するコミットメントを含む公正さが重要で、追求されるべきであり、それは、価値に対する実質的コミットメントを持たない中立性とは区別される。本プロジェクトの狙いは、科学技術者集団内部での意思決定と科学の成果を受容する社会での合意形成との間に齟齬があるとの認識に基づいて、その両者を架橋する公共性もった対話の場のモデルを構築することである。そのような対話のモデル形成に際して、ハーバーマスなどによって提案された討議倫理を参照する計画である。本年度は、プロジェクトの一年目にあたるため、主にテーマに関連する文献調査を研究手法とした。研究分担者各自が実施した研究成果を研究メンバーで共有するために、研究分担者の成果報告を核とした研究会を2回(平成21年8月1日と平成22年2月27日)実施した。第一回研究会では、研究分担者の日暮雅夫が、「ハーバーマス討議理論とホネット承認論の形成と対比」というタイトルで講演し、プロジェクトの理論的基礎として位置付けられているハーバーマスの討議倫理の概要を議論した。第二回講演会では、八木絵香が、これまでに実施してきた原子力問題に関する対話フォーラムとオープンフォーラムの実践について、自身の著書(『対話の場をデザインする:科学技術と社会のあいだをつなぐということ』大阪大学出版会、2009年)に基づいて紹介し、その発表に対して、原塑と中尾麻伊香が指定討論者となって、討論をおこなった。なお、オープンフォーラムは本科学研究費プロジェクトに先行する基盤研究(A)「科学的合理性と社会的合理性に関する社会哲学的研究」(研究代表者:野家啓一、平成18年度20年度)により実施された。この他、平成21年5月30日に、自閉症に関して現象学的観点から研究を進めている大阪大学准教授村上靖彦を招待して、「超越論的テレパシー:創造性と知覚的空想」というタイトルでの講演をしてもらい、自閉症者との望ましいコミュニケーション様態について討論した。また、平成22年2月26日には、対話への自律的参加者の哲学的モデルについて示唆をうるために、ツーソン大学准教授Jenann Ismaelを招いて,"Being of One Mind : Consciousness of Self"というタイトルにおける講演会を開催した。本研究の目的は、科学技術と社会との関わりについて、科学技術内部での意思形成過程と、これを受け入れる社会の側での合意形成過程という、二つの異なった対話空間の間にある種の位相差や齟齬が見いだされる点に着眼し、これら二つの対話空間を通約して公共空間を形成しうる対話形成の可能性を理論的、実践的に検討することである。平成22年度に目指したのは、高レベル放射性廃棄物処理という、推進派と反対派の対立が激しく、相互信頼の確立はおろか、相互の意思疎通すらも困難な社会的課題を取り上げて、推進派・反対派の意思疎通の問題点を突き止めることだった。この課題と取り組むために、推進派と反対派の論者を東北大学に招き、本科学研究費の研究分担者を交えた対話集会を開催することにした。平成22年度中に、このような小規模の対話集会を、2010年7月と10月の二回実施した。対話の場では、反対派は高レベル放射性廃棄物の地層処理の安全性を問題視したのに対して、推進派は、反対派が地層処理の安全性を問題にするのは、地層処理にともなうリスクを不当に高く見積もっているからだと主張した。また、対話実践者と理論家との間では、世代間倫理をどう理解すべきかについて議論が行われた。その他、アジア圏における科学哲学や倫理学の研究状況を把握するために、台湾・香港の研究者を招いて2011年2月18日に研究会を実施した。発表者、所属、講演タイトルは以下の通りである。苑挙正(台湾大学)

For or Against Scientific Realism:E.McMullin,B.van Fraassen and J.Ladyman、林永教(香港教育学院)Hermeneutics of "between":on Watsuji Tetsuro's Fudo、張政遠(香港中文大学)Modernising Japan:A philosophical reflection on "Japanese technology本研究の目的は、科学技術と社会との関わりについて、科学技術内部での意思形成過程と、これを受け入れる社会の側での合意形成過程という、二つの異なった対話空間の間にある種の位相差や齟齬が見いだされる点に着眼し、これら二つの対話空間を通約して公共空間を形成しうる対話形成の可能性を理論的、実践的に検討することである。高レベル放射性廃棄物地層処理を巡る科学コミュニケーションが困難に陥っているという現状認識から、そこに内在する諸問題を明らかにする作業を平成22年に開始していたが、当初はこれを平成23年度にも継続する予定であった。ところが、平成23年3月11日に東日本大震災が発生し、それに続いて福島第一原子力発電所事故が起こったため、検討するべき課題を東日本大震災後の社会情勢に見られる倫理的課題と科学コミュニケーション上の問題に広げる必要が生じた。そこで、まず平成23年7月2日に、竹内整一氏(鎌倉女子大教授)に「大震災と日本人」というテーマで研究発表をおこなってもらい、東日本大震災に対する日本人の倫理面からの理解のあり方を検討した。続いて、10月10日に、東京大学原子力グローバルCOEプログラムに所属し、原子力専門家と社会、原子力推進派と反対派などの媒介役としての役割を果たそうと努力してきた神里達博氏(東京大学大学院工学系研究科特任准教授)から、原子力工学分野における科学コミュニケーションの実践事例とその課題について、報告をしてもらった(講演タイトルは「原子力工学分野におけるSTS的コミュニケーションの可能性」)。