hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顆粒リンパ球性白血病におけるNKSFの増殖作用とサイトカインネットワークの検討

顆粒リンパ球性白血病(granular lymphocyte leukemia)は、胞体にアズール顆粒を有する顆粒リンパ球が増加する慢性リンパ性増殖性疾患であり、細胞表面マーカーからT細胞型とNK細胞型に大別される。本年度の研究として、T細胞型顆粒リンパ球性白血病、および、NK細胞型顆粒リンパ球性白血病細胞の増殖に対するNK細胞刺激因子(natural killer cell stimulatory factor:NKSF)の作用を検討した。顆粒リンパ球性白血病患者末梢血よりフィコールコンレイ比重遠心法にて顆粒リンパ球性白血病細胞を分離し実験に用いた。顆粒リンパ球性白血病細胞は、96穴プレートに1x10^5個/well濃度で10%ウシ胎児血清を含むRPMI1640培養液に各濃度のNKSFを単独、あるいは、TPAなどと同時に添加培養し、47日後に^3H-thymidineの取り込みを測定して増殖能の指標とした。結果は次の通りである。(1)NKSF単独添加では顆粒リンパ球性白血病細胞の増殖はほとんど誘導されなかった。しかし、TPA存在下では、NKSFは101,000u/ml濃度で顆粒リンパ球性白血病細胞の増殖を有意に誘導した。この増殖作用は、T細胞型顆粒リンパ球性白血病で明らかであったが、NK細胞型顆粒リンパ球性白血病では、わずかであった。(2)IL-2とNKSFを同時に添加すると、IL-2による顆粒リンパ球性白血病細胞の増殖作用は、やや抑制される傾向にあった。また、このNKSFによるIL-2の抑制効果はNK細胞型顆粒リンパ球性白血病で明らかであった。顆粒リンパ球性白血病細胞の増殖を誘導するサイトカインとしてIL-2がよく知られているが、NKSFもTPA刺激下でT細胞型顆粒リンパ球性白血病細胞の増殖を誘導することが示された。また、IL-2により誘導されたNK細胞型顆粒リンパ球性白血病細胞の増殖に対してNKSFが抑制的に働いたことは、NKSFの作用が状況により異なっていることを示唆しており興味深い。
たんぱく質一分子の制御と評価を目指すマイクロデバイス

年度前半は昨年度より引き続きF.Gillot博士と共同で、msオーダの応答速度で温度を制御できるマイクロヒータを製作し、そのヒーターの特性評価を行った。そのヒータを用い、インターカレーター(サイバーグリージ)とDNAの複合体にmsの時間スケールで熱ショックをあたえることにより、複合体の退色にかかる時間を数ミリ秒の時間スケールで計測することができた。年度後半は、このマイクロヒーターとシリコンゴム(PDMS)を用いて製作した格納容器を用い、緑色蛍光蛋白質、赤色蛍光蛋白質などの生体物質に関しても同様の実験をおこなった。これらの蛍光蛋白質は変性すると退色するため、蛍光輝度を測定することにより変性過程を観察することができる。結果、赤色蛍光蛋白質が変性する時間は10ms程度であることがわかり、また緑色蛍光蛋白質に関してはその強い熱耐性から予測したように100 msの時間スケールで変性することが確認された。またその退色過程が2次系応答であり、変性が2段階で起こるという生物学的に面白い現象を観測することができた。それらの結果を論文としてまとめて国際誌に提出した。また学位論文を出筆し、3月24日付けで学位を取得した。また共同研究者らによる論文などが相次ぎ国際誌から採択されるなど、順調に研究がすすんだと判断される。昨年度より引き続きキュリー研究所のViovy教授のグループにて、Rad51蛋白質の相同組み換え機構に関する研究を行った。この過程は発生学や癌の研究などへの応用が期待されるため、生物学的に大変重要である。Viovy教授のグループでは既にRad51蛋白質の実験系があり、いくつかの研究がなされていたが、今回の滞在中に、Rad51蛋白質がDNAをねじる過程をリアルタイムで測定できる全く新しい測定系を1から立ち上げた。その測定系を用いて生物学的成果も得られており、Rad51蛋白質が大きなトルクを発生することや、DNAをねじる際一分子の仕事に対応するシングルステップの観測にも成功した。それらの成果は生物学において大変インパクトの高いものであると確信している。Viovy教授の判断によればこの成果はNature, Science, PNASなどの一流雑誌に相応だと思われる。帰国後もキュリー研究所とのコラボレーションを保ち続けており、現在論文投稿のための原稿を作成中である。1年で結果を出すのは不可能と言われる生物物理の研究を1から立ち上げてインパクトの高い成果を出し論文出筆まで至ったことは異例の快挙といえる。また11月より帰国後はF.Gillot博士と共同で、msオーダの応答速度で温度を制御できるマイクロヒータを製作し、そのヒーターをDNAやGFP蛋白質などの生体物質への応用実験を行っている。帰国後数週間でGillot博士と当分野で主要な国際会議であるTransducers2007国際会議へのabstractを提出し口頭発表にて採択され、また3月には第一著者で同じく主要な国際会議であるmicroTAS2007へのabstractを提出するなど、研究進行状況は円滑であると判断される。
ニコラ・プッサンの顧客獲得戦略-ラファエッロと古代美術の同化をめぐって

本研究は、17世紀フランス古典主義美術を代表する画家ニコラ・プッサンの作品制作において、ラファエッロと古代の美術が果たした役割について再検討を加えたものである。画家が、両者を意識的に採用し、同化していった理由には、画家の資質や思想の表明だけではなく、フランス人の顧客を獲得しようとするプッサンの戦略的な意図が存在していたことを当時の資料から検証し、そうした背景を踏まえながら、画家の作品の中で、ラファエッロと古代の美術が果たした役割と両者の関係について、制作論の立場から新たな視点を提示した。17世紀フランス古典主義美術を代表する画家、ニコラ・プッサンの作品制作において、ラファエッロと古代美術が果たした役割の重要性は常に指摘されてきたが、画家が両者を同化した理由については、その内発的な動機にのみ帰される傾向にあった。それに対して、プッサンの個人様式の展開と画家を取り巻く状況を比較すると、画家の資質の問題に留まらず、ローマで活動していた画家が、フランス人顧客を新たに獲得するため、戦略として両者を意識的に採用した可能性が伺える。それを検証することが本研究の目的であり、本年度はその可能性を裏付ける調査を行った。まず、1630年代半ばから40年代初頭のフランスにおける、古代美術とラファエッロの受容のあり方について再構成を試みた。具体的にはフランス国立図書館での一次資料(収集家の財産目録、当時の絵画理論書、古代関連の出版物、フランスでの美術行政を示す文書・書簡など)及びラファエッロに基づく複製版画の閲覧、学士院図書館所蔵の古代美術に基づく素描(未刊行のもの)の調査を行い、そこから、ラファエッロと古代美術が、少なくともパリの美術行政とプッサンの顧客となり得る人物たちの間では、すでに理想の美術としての確固たる地位を獲得しつつあったことを確認した。こうしたフランスの新規顧客層の潜在的需要に応えるべく、プッサンが1630年代終りに、ラファエッロと古代美術を巧みに取り入れて制作した2作品-それらはローマで制作され、画家のエージェントを母国で務めていたジャック・ステラの元に送られた-について、現所蔵美術館(ベルリン絵画館及びルーアン美術館)で作品調査を行い、かつ、ラファエッロおよび古代の美術に見出せる画家の視覚上の着想源を新たに指摘し、その制作過程を分析した。以上の分析に基づく総合的な検討と総括は次年度の課題である。17世紀フランス古典主義美術を代表する画家ニコラ・プッサンの作品制作において、ラファエッロと古代美術が果たした役割の重要性については常に指摘されてきたが、画家が両者を同化した理由は、その内発的な動機にのみ帰される傾向にあった。それに対して、プッサンの個人様式の展開と画家を取り巻く状況を比較すると、画家の資質の問題に留まらず、フランス人の顧客を新たに獲得するため、戦略として両者を意識的に採用した可能性が伺える。それを検証することが本研究の目的であり、昨年度および本年度の補足調査により、その可能性がほぼ裏付けられた。まず、1630年代半ばから40年代を中心に、フランスにおける古代美術とラファエッロの受容のあり方について、一次資料から再構成を試み、ラファエッロと古代美術が、少なくともパリの美術行政とプッサンの顧客となり得る人物たちの間では、理想の美術としての確固たる地位を獲得しつつあったことを確認した。さらに1630年代後半に画家がローマで制作し、パリに送った2作品-それらは母国で画家のエージェントの役割を果たしていたジャック・ステラの元に送られた-について、現所蔵美術館(ベルリン国立絵画館及びルーアン美術館)で作品調査を行い、画家は、作品の主題に相応しい「手法」と有機的に結びつけながら、それぞれラファエッロと古代美術を巧みに取り入れたことを明らかにした。それは、一面では、フランスの新規顧客層の潜在的需要に応えるためであり、そうした目論見がある程度成功したことは、この時期を境に画家の主要顧客がイタリア人からフランス人へ移行したこと、1640年代はじめにルイ13世から破格の待遇で招聘された事実によって裏付けられる。さらに、王立絵画彫刻アカデミーを中心とする17世紀後半のフランス美術の主要な流れは、ラファエッロと古代美術を規範とする「古典主義」美術となり、その模範にプッサンが加わっていくのである。これらの成果については、美術史学会全国大会で口頭発表すると共に、学会誌の論文としてまとめ成果を報告した。
X連鎖性疾患におけるX染色体不活性化機構の解析

平成18年度は一昨年度に引き続き、Xq27.1q28欠失の女児について解析を行った。本欠失をもつ2例の女児はともに知的障害および運動発達遅滞が認められる。しかし、同じ領域に欠失を持つにもかかわらず、1方の女児は症状がより重篤である。これまでの研究から、症状の違いはX染色体不活性化の偏りに依存することが明らかになっている。すなわち、症状が重篤な女児では、2本のX染色体のうち、欠失をもつ方のX染色体が偏って活性化していた。本年度は、このようなX染色体不活性化の偏りが生じた原因を探索するため、患者およびその両親の末梢血ゲノムDNAを用い、エキソーム解析を行った。この結果、7つの遺伝子にde novo mutationが見いだされた。しかしながら、これらの遺伝子の中で、X染色体不活性化との関わりが報告されているものは無く、X染色体不活性化の偏りが生じた原因を明らかにするには至らなかった。上記のエキソーム解析の結果から、偏りのあるX染色体不活性化には、特定の遺伝子配列が関与しているのではなく、胚発生の初期にX染色体不活性化が確立する際に、何らかの事象が働いているものと考察された。Na&iuml;ve型のヒトiPS細胞は2本のX染色体がともに活性な状態にあるとされている。すなわち、X染色体不活性化が起こる前の状態を取っている。そこで、偏りのあるX染色体不活性化を示す女性から作製されたiPS細胞を用いることで、X染色体不活性化に偏りが生じる原因を明らかにできるものと考えた。本メカニズムを明らかにすることができれば、人為的に不活性化するX染色体を選択することができる可能性にもつながり、X連鎖性疾患女性に対する非常に有効な治療法となり得ると考えられる。Xq27.1q28欠失の女児2例については、FMR1, FMR2, IDSを含むXq27.3q28領域に欠失を持つ女児では、中重度の知的障害と運動発達遅滞を併発することを示すこと、また、患者のX染色体不活性化の程度が症状の重篤度と相関していることを示す研究が完了し、論文の投稿準備を進めている。上記のXq27.1q28欠失女児において認められた、偏りのあるX染色体不活性化の原因を追究するために、患者および両親の末梢血の提供を受け、エキソーム解析を行った(東京大学医学研究科との共同研究)。しかし、偏りのあるX染色体不活性化を生じさせる原因となるような遺伝子異常は認められなかった。X染色体不活性化は、胎生期のごく初期に起こることも併せて考えると、患者由来のリンパ芽球を利用した研究からは、X染色体不活性化の偏りが生じる原因を追究することは難しいことが判明した。そこで、代替策として、X染色体不活性化の偏りをもつRett症候群女児由来のiPS細胞を用いて、研究を続けることとした。一方、Na&iuml;ve型のiPS細胞はX染色体不活性化がリセットされた状態であるとされているが、元となる細胞のX染色体不活性化の記憶をとどめているとの報告もある。現在はiPS細胞がどの程度X染色体不活性化の記憶をリセットしているのか、リセットできていないとするならばどのようにその状態をリセットしたらいいのかを調べる準備を行っている。X染色体不活性化の偏りをもつRett症候群女児由来のiPS細胞を用いて、X染色体不活性化の偏りが生じるメカニズムの解明を目指す。X染色体不活性化の偏りは、1)細胞増殖や生存に関係する遺伝子が変異することにより、2次的に特定の一方のX染色体が不活性化している細胞が有意に増加する場合、2)X染色体不活性化の確立を直接制御する遺伝子が変異することにより、片方のX染色体を不活性化できなくなる場合の2通りが考えられている。しかしながら、今回我々が報告するXq27.1q28欠失の例では、欠失領域に、細胞の増殖や生存に関連する遺伝子も、X染色体不活性化を直接制御する遺伝子も認められないことから、X染色体不活性化の偏りを生み出す、第3のメカニズムが存在することを示唆している。Rett症候群の主な原因遺伝子であるMECP2に関しても、現在のところ遺伝子欠失が細胞の増殖や生存に影響するとの報告はない。本研究が完成すれば、新規のX染色体不活性化制御メカニズムを提唱できる可能性がある。ヒトiPS細胞はオリジナル細胞のX染色体不活性化の記憶を保持しているとの報告がある。このため、本研究を行うためには、X染色体不活性化の記憶を消去したiPS細胞の作出が必要となる。今年度は、まず、X染色体不活性化の記憶を消去したiPS細胞の作出を目指す。その後、X染色体不活性化の偏りが認められる女性に由来するiPS細胞とそうでないiPS細胞において、X染色体不活性化の確立様式を比較する。平成29年度は、知的障害および運動発達遅滞が見られ、X染色体上に欠失をもつ女児2例について、解析を行った。まず、FISH法により、両女児の末梢血リンパ芽球の染色体構造を解析したところ、Gバンド分析ではX長腕端部欠失(Xq26-ter)と同定されていたが、実際には、共に、Xq27q28欠失であることが明らかとなった。そこでSNPアレイCGHにより、詳細な欠失領域の同定を行った。

その結果、症例1の欠失領域は約9.2 Mb、症例2では約11.0 Mbで、ほぼ同じ領域(Xq27.1q28)が欠失していることが明らかになった。この欠失領域には、脆弱性X症候群の原因遺伝子(FMR1およびFMR2)やハンター症候群の原因遺伝子(IDS)などが局在している。しかし、興味深いことに、一方の患者では症状がより重度であった。これは、異常X染色体が活性化している細胞の比率が関係していると考えられた。そこで、患者の末梢血由来のDNAを用いて、X染色体不活性化解析を行った結果、症例1ではランダムなX染色体不活性化、症例2では正常なX染色体の偏った不活性化が認められた。さらに、患者リンパ芽球に対して、抗FMR1抗体を用いて免疫染色を行った結果、症状の重い患者(症例2)では、欠失を含むX染色体が偏って活性化したため、症例1より重症となった可能性が考えられた。さらに、nascent RNA FISHによりX染色体不活性化の状態を確認した。その結果、両患者とも片アレル性発現は正常に維持されていることが明らかとなった。以上の結果は、Xq27.1q28欠失が生じると、X染色体不活性化は正常に起こるものの、その様式は必ずしもランダム型ではなく、偏った不活性化が起こりうることを示している。また、少なくともXq27.1q28領域に欠失を持つ患者では、X染色体不活性化の状態は、病態の重症度を予測する指標として用いることができると考えられた。平成29年度は、知的障害および運動発達遅滞が見られ、X染色体上に欠失をもつ女児2例について、欠失領域を同定し、X染色体不活性化の解析を行った。しかし、解析の結果、欠失領域は当初予測されていたXq26-ter領域ではなくXq27.1q28であることが判明した。この領域にはMECP2は含まれていない。当初は本患者の症状がMECP2を欠失するRett症候群と関係すると考えていたため、Rett症候群患者およびMECP2重複症候群患者の末梢血およびリンパ芽球を用い、X染色体不活性化の状態を比較する予定であった。しかしながら、MECP2が2例の患者の疾患とは関係ないことから、2例の患者単独で解析を行うことにした。この結果、偶然にも2例の患者は欠失領域がほぼ同じであることが判明し、「X染色体不活性化と病態の関係を明らかにする」という研究の「目的1」を達成するのにふさわしい検体であることが分かった。患者末梢血およびリンパ芽球を用いた解析から、少なくともXq27.1q28領域に欠失を持つ患者では、X染色体不活性化の状態は、症状の重症度と相関していることを明らかとした。この知見はXq27.1q28欠失の女児の病状を報告した過去の論文とも矛盾しない(Clark et al., 1990,91,92, Marshall et al., 2013など)。現在、研究をまとめ論文を作成している最中である。平成18年度は一昨年度に引き続き、Xq27.1q28欠失の女児について解析を行った。本欠失をもつ2例の女児はともに知的障害および運動発達遅滞が認められる。しかし、同じ領域に欠失を持つにもかかわらず、1方の女児は症状がより重篤である。これまでの研究から、症状の違いはX染色体不活性化の偏りに依存することが明らかになっている。すなわち、症状が重篤な女児では、2本のX染色体のうち、欠失をもつ方のX染色体が偏って活性化していた。本年度は、このようなX染色体不活性化の偏りが生じた原因を探索するため、患者およびその両親の末梢血ゲノムDNAを用い、エキソーム解析を行った。
戦争・他者・芸術-美意識における異文化理解の可能性

本研究は戦争を諸文化・諸民族・諸階層の対立として把握し,多様な価値観の共生の可能性を探ることを目的とした。3年にわたる研究の成果は報告書としてまとめ、発表することとした。本共同研究に参加した研究者はひとつの共通の課題を設定してきた。すなわち、美学、芸術学、美術史学、哲学という人文的な学問的営為が、現代社会が抱える深刻な問題に対する責任をどのように果たし、どのような提言を行うことができるかという問いかけである。その研究成果の一つとして、報告書に第二次世界大戦の戦争責任に対する問いかけを包含する、日本とドイツにおける芸術を扱った論考、そして古代ギリシア、イタリア・ルネッサンス、日本中世の美術を対象とする論考、そして音楽、演劇、身体美学、哲学に関する考察という、東西の美学、芸術学、哲学に関する多岐にわたる論考13編(研究分担者以外のものを含む)を収録し、発表した。菊屋、水島、山口、香川の論文はいずれも、近代、第二次大戦下、およびこの大戦をめぐるドイツと日本における芸術の社会的役割とその可能性に関する考察であり、この研究課題に関して新しい論点を提示した。長田、末永、菅村の論考はそれぞれ古代ギリシア、イタリア・ルネサンス期、日本中・近世の図像から、芸術とその社会的背景、芸術家と国家、図に込められた他者の意識を分析した。桑島は演劇美学、原は音楽美学、樋口はスポーツ美学の立場から、創造、共同体、文化の断絶と理解について考察し、古東は臨床哲学の立場から民族、戦争、異文化の交流と断絶に関して、包括的な考察を行った。学問が社会に対していかなる還元を成しうるかという問いかけを共有する試みであった本共同研究は安易な統合や一般化を避けることによって、より精確な普遍化を試みることができ、研究者の社会における役割に関して一定の寄与をなし得たと考える。本研究は戦争を諸文化・諸民族の対立として把握し、学際的問題として包括的な観点を提示することで学問的な批判を深め、多様な価値観の共生の可能性を探ることを目的としている。研究を実施していくにあたり、本年度は研究組織の体制づくりと基礎的研究の蓄積をはかった。1、本研究は中国地方5大学の研究者によって担われることから研究者間の問題意識の疎通を図り、情報交換のためにインターネツト(e-mail)を利用した連絡体制を作った。また、問題意識の共有化については平成14年10月に組織外の研究者を招いて2回の研究会を持ち、「ヒロシマ」と芸術表現、植民地としてあった韓国、台湾と近代日本の美学・芸術の関わりについて認識を深め、特に東アジアにおける「他者」の形成が西洋文化の視点による「他者」像形成に関わるといったことを明らかにし、確認することができた。またこのことについては本研究の分担者の多く(菅村、水島、古東、原、青木、樋口、長田、大井、末永、安西)が関わった、広島大学を会場として開催された美学会全国大会でのシンポジウム「近代日本の美学と嚢術思想のコンテキスト」の企画コンセプトとして活かされている。2、各研究分担者は文献収集、作品・資料調査を中心にして基礎的研究を進め、一部発表等により公表した。例えば、文学との関わりでは水島がヒロシマと文学作品についてまとめ、美術史分野では長田がギリシャ美術の戦闘図像について、末永がヨーロツパ美術の中での信仰を取りあげ、芸能関係では青木が日本の近代化の中での蘂術思想についてそれぞれの知見を発表した。本研究は戦争を諸文化・諸民族の対立として把握し,学際的問題として包括的な観点を提示することで学問的な批判を深め,多様な価値観の共生の可能性を探ることを目的としている。

研究を実施していくにあたり,本年度は各研究者個別の課題についての研究の深化を第一の課題とし,加えて,研究組織外の研究者との交流,意見交換を行うこととした。各研究者個別の課題については水島が社会と女性との関係を堀辰雄を例にとって解明し,山口はシェリング研究の中でポストモダンとの関係を『後期シェリングとポストモダン』として発表した。青木は近代の東アジアにおける教養主義の成立の状況を明らかにし,長田は古代ギリシア・ローマ世界における他者の観念を神話と音楽を例にとって明らかにした。さらに菅村は日本の六道絵画における中国説話の受容の様相を明らかにした。また原は,中国国内において日本人和東皐心越」(日本人と東皐心越」)と題する口頭発表等を行い,日本と中国の交流の実相を人々に示した。これらは他者や異文化との摩擦あるいは受容の,芸術における様相を分析するものであり.本研究課題の研究進展に大きく貢献した。研究組織外の研究者との交流は,平成16年2月に開催したの本課題の研究会において.香川檀.河田明久両氏を招き,「戦争と美術」(ホロコーストに関わる美術,日本近代における戦争画)をテーマとして講演を頂いたほか,意見交流をとおして研究課題に関する助言を得た。これらは研究組織内における問題意識の共有化を進めたほか,新たな視点での研究の取り組みを促すこととなった。本研究は戦争を諸文化・諸民族・諸階層の対立として把握し,多様な価値観の共生の可能性を探ることを目的とした。本年度は3年にわたる研究のまとめを行い、報告書として発表することとした。本共同研究に参加した研究者はひとつの共通の課題を設定してきた。すわなち、美学、芸術学、美術史学、哲学という人文的な学問的営為が、現代社会が抱える深刻な問題に対する責任をどのように果たし、どのような提言を行うことができるかという問いかけである。その研究成果の一つとして、報告書に第二次世界大戦の戦争責任に対する問いかけを包含する、日本とドイツにおける芸術を扱った論考、そして古代ギリシア、イタリア・ルネッサンス、日本中世の美術を対象とする論考、そして音楽、演劇、身体美学、哲学に関する考察という、東西の美学、芸術学、哲学に関する多岐にわたる論考13編(研究分担者以外のものを含む)を収録し、発表した。菊屋、水島、山口、香川の論文はいずれも、近代、第二次大戦下、およびこの大戦をめぐるドイツと日本における芸術の社会的役割とその可能性に関する考察であり、この研究課題に関して新しい論点を提示した。長田、末永、菅村の論考はそれぞれ古代ギリシア、イタリア・ルネサンス期、日本中・近世の図像から、芸術とその社会的背景、芸術家と国家、図に込められた他者の意識を分析した。桑島は演劇美学、原は音楽美学、樋口はスポーツ美学の立揚から、創造、共同体、文化の断絶と理解について考察し、古東は臨床哲学の立場から民族、戦争、異文化の交流と断絶に関して、包括的な考察を行った。学問が社会に対していかなる還元を成しうるかという問いかけを共有する試みであった本共同研究は安易な統合や一般化を避けることによって、より精確な普遍化を試みることができ、研究者の社会における役割に関して一定の寄与をなし得たと考える。
高グリシン血症の病因・病態の解明

非ケト-シス型高グリシン血症(NKH)は新生児期から著明な中枢神経症状を示し数週以内に死亡するか、生存し得ても重度の中枢神経障害を呈する神経難病である。本症はグリシン開裂酵素の欠損に基づくが、新生児型の大部分はグリシン開裂酵素のP蛋白の欠損によることが我々のこれまでの研究により明らかにされている。そこで我々はヒトP蛋白をコ-ドするcDNAをクロ-ニングし、これを用いてP蛋白欠損を示した症例のゲノムDNAの解析を行なった。8例の肝より抽出したゲノムDNAを数種類の制限酵素で消化し、サザンブロット解析を行なった結果、中1例においてPst Iにより0.5kb,Sac Iにより0.6kb,Taq Iにより1.5kbのバンドが特異的に消失しており、遺伝子の部分欠失があるものと推測された。4つに分割したcDNAプロ-ブを用いて調べた結果、この例の欠失部位は5'側の一部にあることが判明した。また別のNKH兄弟例(新生児型でP蛋白活性欠損に基づくことが肝で確認されている例)の弟(5才時死亡)の剖検肝を用いP蛋白mRNAをcDNA化し構造解析を行なった結果、蛋白翻訳領域に三塩基の欠失が見出された。この結果N末端より756番目のフェニルアラニン1個が欠落したP蛋白が作られていることが判明した。さらに検索の結果この変異は19エクソンに存在することが分った。次いで正常のP蛋白cDNA及び変異P蛋白cDNA(上述の三塩基欠失を有するcDNA)をそれぞれ発現ベクタ-(pーEUKーc)に組込み、それぞれのベクタ-をリポフェクチン法によりCos7細胞に導入し、48時間培養後にそれぞれの細胞のP蛋白活性を測定した。その結果、正常のP蛋白cDNAを導入した細胞では著明なP蛋白活性が認められたが、変異cDNAを導入した細胞ではP蛋白活性は全く認められなかった。この所見はこの変異がP蛋白活性低下の原因となっていることを示すものである。高グリシン血症(非ケトーシス型)は重篤な中枢神経系障害を呈する神経難病の一つであり,グリシン開裂酵素の遺伝的欠損に基づくことが筆者ちにより明ちかにされた疾患である.本研究では本疾16例について臨床的並びに生化学的檢索を行ない本症の病態病因の究明を行ない以下の知見を得た.1.本症には新生児型に著明な中枢神経症状を以て発症する新生児型と新生児期には無症状に経過し乳幼児期に徐々に精神運動機能の発達遲延が自立ってくる遲発型に比し髓液グリシン値並びに髓液血漿グリシン比が有意に高いことが見出された.グリシン開裂酵素の分析の結果,両型の違いは肝及び脳における該酵素の欠損の程度に基づくことが明らかにされた.すなわち,新生児型ではグリシン開裂活性は全く檢出されないか著明な低値を示すのに対し,遲発型では若干の残存活性が見出された,さらに該酵素系を構成する1つの成分蛋白の檢索を行なった結果,新生児型では13例中11例がP蛋白の特異的欠損,2例がT蛋白の特異的欠損を示し,遲発型ではT蛋白活性の部分欠損が1例見出された.新生児型のP蛋白欠損の症例についてP蛋白の抗体を用いて調べた結在CRMは檢電されなかった.以上の成績はグリシン

開裂酵素系の各成分蛋白(少くともP蛋白のT蛋白)は同一遺伝子による支配されていることを示唆するものである.1.本症には新生児型に著明な中枢神経症状を以て発症する新生児型と新生児期には無症状に経過し乳幼児期に徐々に精神運動機能の発達遲延が目立ってくる遲発型とがあり,新生児型は遲発型に比し髓液グリシン値並びに髓液血漿グリシン比が有意に高いことが見出された.グリシン開裂酵素の分析の結果,両型の違いは肝及び脳における該酵素の欠損の程度に基づくことが明らかにされた.すなわち,新生児型ではグリシン開裂活性は全く檢出されないか著明な低値を示すのに対し,遲発型では若干の残存活性が見出された,さらに該酵素系を構成する4つの成分蛋白の檢索を行なった結果,新生児型では13例中11例がP蛋白の特異的欠損,2例がT蛋白の特異的欠損を示し,遲発型ではT蛋白活性の部分欠損が1例見出された.新生児型のP蛋白欠損の症例についてP蛋白の抗体を用いて調べた結果CRMは檢出されなかった.以上の成績はグリシン開裂酵素系の各成分蛋白(少くともP蛋白のT蛋白)は同一遺伝子による支配されていることを示唆するものである.2.ラット脳においてグリシン開裂酵素活性が脳発達の旺盛な時期に平行して高値を示すこと,さらにヒトの脳においても胎児期及び乳児期は成人期に比し該酵素活性が有意に高いことが見出された,これは脳におけるグリシン開裂酵素の生理的事光を示唆するものである.高グリシン血症(非ケト-シス型)は生後まもなくより重篤な中枢神経系症状で発症し、乳児早期に死亡するか幸い死を免かれても高度の脳障害を残す遺伝性代謝疾患である。血液、髄液中グリシン濃度の著明な上昇が特徴的であり、本症の代謝障害はグリシン開裂酵素の欠損に基づくことが1969年吾々に上り初めて証明された。グリシン開裂酵素は4つの蛋白から構成される複合酵素であり、ピリドキサル燐酸を補酵素とするPー蛋白、リポ酸を含むHー蛋白、テトラヒドロ葉酸を必要とするTー蛋白リポアマイド脱水素酵素(Lー蛋白)から構成されることが知られている。本研究では本症20例についてこれら成分蛋白の分析を行なった。その結果20例のすべてに於て肝グリシン開裂反応の著明な低下が見出され、測定し得た9例(剖検例)の脳においても同様の低下が認められた。新生児型ではグリシン開裂活性が全く認められないか、著明な低値を示し、一方遅発型では若干の残存活性が認められた。すなわち、グリシン開裂反応の障害の度合が本症の発症時期、重症度を規定しているものと推測された。成分蛋白の分析では新生児型16例中13例においてPー蛋白の特異的欠損が見出され、3例にTー蛋白の特異的欠損が見出された。新生児型9例では脳の成分蛋白の分析も行い得たが肝と全く一致する結果が得られた。これらの成績により非ケト-シス型高グリシン血症には少くとも2つの型、すなわちP蛋白の欠損に基づくものとT蛋白に基づくものとがあることが示された。さらにP蛋白欠損を示した新生児型症例6例についてP蛋白の特異的抗体を用いて調べた結果、Ouchterlony法でもimmunotitration法でもP蛋白は全く証明されなかった。それに対して遅発型でP蛋白の部分欠損を示した症例ではP蛋白抗体に対するCRM(抗体と反応する蛋白)が検出された。非ケト-シス型高グリシン血症は生後まもなくより重篤な中枢神経症状で発症し、乳児早期に死亡するか幸い死を免れても高度の脳障害を残す遺伝性代謝疾患である。欧米ではフェニルケトン尿症に匹敵する頻度の神経難病として注目されている。本症の代識障害はグリシン開裂酵素の欠損であることが1969年吾々により初めて証明された。グリシン開裂酵素は4つの蛋白から構成される複合酵素である。
人工染色体の作成による遺伝子発現系の開発

本研究は、人工染色体の作成による新しい遺伝子発現系の開発を目的として行なわれた。特に、選択マーカー、自律的複製配列等のクローニングによる新しい宿主-ベクター-系を確立した。その為、植物細胞中での発現ベクターの作成、DNA導入条件の決定、形質転換体の選択、遺伝子解析も併せて行なった。まず、ベクターとして、pBR322由来のものを用い、植物細胞中で発現可能なキメラ遺伝子(カナマイシン耐性)を作成した。すなわち、プロモーターとして、Tiプラスミド由来のノパリン合成酵素、また、カリフラワーモザイクウィルス(CaM【V】)のgene【VI】のものを使用した。構造遺伝子としては、バクテリアトランスポゾンTn5に由来する。ネオマイシンリン酸化酵素(NpT-【II】)を用いた。これらのキメラ遺伝子をpBR322とSaの複製開始点をもつプラスミドに導入した。さらに、もう一つのマーカー遺伝子として、ノパリン合成酵素そのものをベクター上に付加した。また、植物細胞でのプラスミドの複製を高めることを予想して、タバコ核起源のGrs断片を持つベクターも作成した。これらのベクターは、全てE・caliで増殖させ、精製した。宿主植物として、イネおよびタバコのプロトプラストを用いた。DNAの導入は、ポリエチレングリコールを用い、いくつかの形質転換クローンを得た。タバコの場合は、植物体を再分化させ、後代検定を行なった。タバコの形質転換体では、導入した遺伝子は、主として単一の染色体に取り込まれ、メゾデル遺伝する事が明らかになった。また、非選択のマーカー遺伝子は同一染色体上に存在し、安定した遺伝も確認された。イネにおいては、外来DNAは、特定のDNA部位を利用して、宿主ゲノムに組み込まれる事が明らかになった。
小児の睡眠障害、問題行動、胃食道酸逆流および顎口腔機能異常の関連性の解明

鹿児島県内在住の小学校および中学校の生徒、6087名(男子3017名、女子3070名、年齢6歳-15歳)とその保護者を対象として問題行動、睡眠障害、GERD症状などに関する調査を行った結果、問題行動群ではGERD症状、睡眠に関する障害がともに有意に多く認められ、朝食の欠食、夕食時に家族がそろわない、夕食後の家族間の会話が短い、寝入るまでの時間、睡眠中の歯ぎしり、食いしばりなどの特徴がみられ、問題行動と食習慣、睡眠中の歯ぎしり・食いしばりなどの異常機能、GERD症状の関与が示唆された。【目的】本研究では、若年者における問題行動と睡眠障害やGERDとの相互関連について検討した。【対象と方法】鹿児島市内の小学校の児童、4246(女児:2125名,男児:2121名)と中学生1841名(男子:896名、女子:945名)およびその保護者を対象とし、無記名式の質問紙調査を行った。先天異常を有する者ならびに3か月以内に通院、服薬の既往のある者は除外した。問題行動についてはPSC(日本語版)、消化器症状についてはFSSGおよびGSRSで、また耳鼻咽喉症状についてはその有無をそれぞれ調べた。得られた結果からPSCの合計値17以上を問題障害群、それ未満を正常群とし、睡眠障害と胃腸消化器症状について統計学的に比較ならびに回帰分析を行った。【結果】問題行動は対象の20%に認められ、正常群と比べ、睡眠障害、GERD症状ともに有意に多く認められた。問題行動群では就寝時間は遅く、入眠に要する時間は長く、FSSG、GSRSの値は共に高かった。また朝食の欠食が多く、夕食後の家族間の会話が短く、睡眠中の歯ぎしり、食いしばりが多かった。これらの項目の問題行動に対するオッズ比は1.0292.996であった。【考察】問題行動群では就寝時間の遅延化、入眠障害、睡眠時の歯ぎしり・食いしばりなどの睡眠障害が見られるとともに、朝食の欠食、夕食時の会話の短縮など生活習慣の乱れ、家族間のコミュニケーション不足が示唆された。またFSSG、GSRSの結果からGERD症状とQOLの低下が示唆された。以上から問題行動には睡眠および生活環境が密接に関連することが示唆された。【結論】小・中学生において問題行動と睡眠障害、消化器症状との間には関連があることが示唆された。近年、小・中学生において問題行動が多くみられることが社会的問題となっている。一方、小・中学生の睡眠環境は様々な原因で悪化し、睡眠障害を引き起こしていると言われている。睡眠障害の原因のひとつに睡眠時の覚醒をしばしば生じさせ、睡眠時無呼吸症候群とも関連する胃食道逆流症(GERD)が考えられている。本研究では、これらの関連性を調べるため、小・中学生を対象に問題行動、睡眠障害、GERD症状などに関する調査を行った。鹿児島市内の小学校および中学校の生徒、6087名(男子3017名、女子3070名、年齢6歳-15歳)とその保護者を対象とし、無記名式の質問紙調査を行った。問題行動(Pediatric Symptoms Checklist)、睡眠および生活環境、GERD症状(Frequency Scale for the Symptoms of GERDおよびGastrointestinal Symptom Rating Scale)を調べた。PSCを基準に問題行動群と正常群に分け、比較を行い、さらに問題行動に関する因子を調べるため、睡眠・生活環境、GERD症状についてオッズ比を算出した。その結果、問題行動は全生徒の14%に認められ、男子生徒に有意に多かった。問題行動群ではGERD症状、睡眠に関する障害がともに有意に多く認められた。問題行動群では、朝食の欠食、夕食時に家族がそろわない、夕食後の家族間の会話が短い、睡眠中の歯ぎしり、くいしばりなどの特徴がみられた。これらのオッズ比は1.02-2.85であった。これらから小・中学生では、全体の14%に問題行動が見られ、女子に比べて男子生徒に多かった。問題行動には食事習慣、睡眠中の歯ぎしり・くいしばりなどの異常機能、GERD症状の関与する可能性が示唆された。以上の研究内容の一部を鹿児島県歯科医師会報に掲載し、かつこれまでの成果を国際誌に投稿中である。

昨年行なった鹿児島県内在住の小学校および中学校の生徒、6087名(男子3017名、女子3070名、年齢6歳-15歳)とその保護者を対象として実施した無記名式の質問紙調査の解析結果からは、問題行動群においてGERD症状、睡眠に関する障害がともに有意に多く認められ、朝食の欠食、夕食時に家族がそろわない、夕食後の家族間の会話が短い、睡眠中の歯ぎしり、くいしばりなどの特徴がみられた。小・中学生では、、全体の14%に問題行動が見られ、女子に比べて男子生徒に多かった。問題行動には食事習慣、睡眠中の歯ぎしり・くいしばりなどの異常機能、GERD症状の関与する可能性が示唆された。これらの結果をもとに現在、成果をまとめ国際誌に間もなく投稿予定である。これに加え、現在までに学校生活におけるスクールパフォーマンスとの関連について、調査をすすめており、GERD、問題行動、ブラキシズム、スクールパフォーマンスとの関連をまとめる予定である。これに加えて、今年度、歯列・咬合と機能との関連性解明のため、歯列の三次元形状解析を行い、咬合力の大きさとの関係を調べたところ、咬合力の高い者では不正咬合の歯列の形態的特徴である立体的彎曲の程度がほとんど見られないことを明らかにし、国際誌に発表掲載された。さらに歯列に特徴的な不正をもたらす疾患を有する者の咀嚼機能との関連について報告し、海外国際誌に掲載された。
動物因子不含ヒト歯髄由来細胞を用いた脊髄損傷治療モデルの作成

これまで我々が樹立したヒト歯髄由来細胞(DPC)は、ウシ血清(FBS)が含まれた培地で培養していた。そのためFBS由来のプリオンや外来微生物による汚染は否定できなかった。そこで、動物由来物質・因子を使わない条件を模索してDPCを樹立し、iPS細胞への誘導についても検討した。近年、脊髄損傷モデル動物の損傷部位に細胞を移植すると運動機能を改善することが報告された。我々は独自に検討を重ね、塩基性線維芽細胞増殖因子(FGF2)で処理したFBSを使用しない条件下で樹立したDPCの移植により脊髄損傷後の運動機能改善効果が認められることを見出した。我々は、種々の形成段階にあるヒト智歯より歯髄由来細胞(Dental Pulp Cells: DPC)を250ライン樹立・保有し、より未熟な歯髄由来のDPCは高い増殖能・分化能(ステムネス性)を持つこと(Takeda et al. J Dent Res. 2008)、DPCがiPS細胞の源として活用可能であることを明らかにした(Tamaoki al. J Dent Res. 2010)。ただ、これまでに樹立したDPCは動物由来物質・因子を使用していたため、我々はより安全な動物由来の物質・因子を使わない『アニマルフリー』でのDPCの樹立およびを安全性について検討してきた。近年、DPCを移植して、ラット脊髄損傷に伴う運動障害が著明に回復したとの報告がある(Sakai et al. J Clin Invest. 2012)。そこで、本研究では、1再生医療に活用可能なアニマルフリーでのDPCおよびiPS細胞の大量培養法を確立する。2大量培養したアニマルフリーDPCを脊髄損傷動物モデルに用いることで、さらに安全な機能回復を目指す。そこで、本研究では、1:再生医療に活用可能なアニマルフリーでのDPCおよびiPS細胞の大量培養法を確立する。2:大量培養したアニマルフリーDPCを脊髄損傷動物モデルに用いることで、さらに安全な機能回復を目指す。H26年度実験予定であった血清を用いない条件でDPC樹立に関する実験を行い、再生医療に使う歯髄由来細胞は、できるだけ安全な樹立方法であることをめざし、現在市場で売られている試薬を組み合わせて、少しでも安全な歯髄細胞を作り、そこからiPS細胞を誘導するかについて検討した論文『Derivation of iPS Cs after Culture of Human Dental Pulp Cells under Defined Conditions』(2014)を、PLOS ONEに発表した。H27年度はまたより安全なアニマルフリーでの試薬等が見つかり、その樹立・継代方法にてH26年度行ってきたことを検討して、安全性について精査を進めている。ただ、これまでに樹立したDPCは動物由来物質・因子を使用していたため、我々はより安全な動物由来の物質・因子を使わない『アニマルフリー』でのDPCの樹立およびを安全性について検討してきた(Takeda-Kawaguchietal. Plos One 2014)。また、近年、脊髄損傷モデルラットの損傷部位にヒト歯髄由来細胞を移植すると顕著に運動機能が改善することが報告された(Sakai et al. J Clin Invest. 2012)。我々は独自に検討を重ね、1)歯髄由来細胞の移植により脊髄損傷後の運動機能改善効果が認められること、2)効果にはドナーの個体差があること、3)塩基性線維芽細胞増殖因子(FGF2)に応答して増殖する歯髄細胞の比率を高めるとドナーの個体差を改善できること、を見出した。しかし現時点で使用されている細胞は、アニマルフリー条件下での報告はない。そこで本研究では、アニマルフリー条件下で樹立したDPCを用いて神経損傷の回復を検討していく。また臨床応用に向け安全かつ有用な細胞量を提供するために「アニマルフリー」で樹立したDPCおよびiPS細胞の大量培養法を検証する。そこで、本研究では、再生医療に活用可能なアニマルフリーでのDPCおよびiPS細胞の大量培養法を確立し、大量培養したアニマルフリーDPCを脊髄損傷動物モデルに用いることで、さらに安全な機能回復を目指した。

そこで、動物由来物質・因子を使わない条件を模索してDPCを樹立し、iPS細胞への誘導についても検討した。近年、脊髄損傷モデル動物の損傷部位に細胞を移植すると運動機能を改善することが報告された。我々は独自に検討を重ね、塩基性線維芽細胞増殖因子(FGF2)で処理したFBSを使用しない条件下で樹立したDPCの移植により脊髄損傷後の運動機能改善効果が認められることを見出した。そこから目標としていた『アニマルフリー条件で樹立したDPCの大量培養法の確立』を検討する予定であったが、論文投稿のための追加実験に時間がかかり、またより安全な方法が見つかり、更なる検討が必要になったため大量培養法の確立にまだすすんでいないため。◇より安全に培養されたDPCの細胞性質および安全性の確認:培養した10%ウシ血清含有培地を用いて樹立したヒトDPCとアニマルフリーで樹立したDPCで、以下の項目を比較し、アニマルフリーで樹立したDPCの細胞性質および安全性を確認する。動物由来の物質・因子よる安全性を比較するため、継代初期と培養後において通常(10%ウシ血清)とアニマルフリー培養の違いを以下の項目において比較し、動物由来因子の影響について検証する。・増殖能および分化能が大量培養後に維持されているかどうか・発現遺伝子の比較(主に発癌関連等)・ウシ血清由来プリオンや外来微生物(病原性ウイルス、マイコプラズマ等)の汚染の有無の検出・染色体異常の有無。これらの検討により、アニマルフリー条件下で樹立・培養されたヒトDPCの安全性を明らかにし、臨床応用に向けたDPCの安全性を確立する。◇培養したDPCを脊髄損傷モデル動物に移植し機能回復の検証:大量培養した10%ウシ血清含有培地を用いて樹立したヒトDPCとアニマルフリーで樹立したDPCを用いて、ラット脊髄損傷モデルに移植し神経損傷による運動機能の回復の検証を行う。・ラット脊髄損傷モデルに大量培養した従来の条件で樹立したDPCおよびアニマルフリー条件で樹立したDPCを移植し、神経損傷による運動機能の回復を比較検討する。・運動機能の回復の測定(BBBスコア等)・移植後の細胞の染色体異常の有無等の細胞安全性について検証・大量培養したアニマルフリー条件下で樹立したDPCを移植して、脊髄損傷モデルの運動機能の回復の改善がみられない場合は、大量培養による影響を調べるため、発現遺伝子を比較する。また細胞の遊走性等の能力についても比較することで、運動機能の回復には何が必要かを検討する。本検討により、再生医療に向け、安全性の高い細胞を供給できる方法を模索する。医歯薬学◇より安全に培養されたDPCの細胞性質および安全性の確認:培養した10%ウシ血清含有培地を用いて樹立したヒトDPCとアニマルフリーで樹立したDPCで、以下の項目を比較し、アニマルフリーで樹立したDPCの細胞性質および安全性を確認する。
性差からみた高血圧心における臓器障害の機序の解明

圧負荷に対する心リモデリング(代償性心筋肥大、反応性心筋線維化)およびに拡張能障害に正常メスWKYとオスWKYに差はみられなかった。しかしながら、閉経後モデルである卵巣摘出を行った卵巣摘出WKYでは、血圧負荷の程度が正常メスおよびオスと変わらず代償性心筋肥大と同等であったにもかかわらず、反応性心筋線維化およびそれに伴う左室拡張能障害は有意に増悪した。圧負荷により心筋内血管および血管周囲組織に惹起される炎症反応が卵巣摘出メスWKYにおいて助長されることが、その原因と考えられた。さらに卵巣摘出WKYにおいて酸化ストレスが持続的に亢進していることが炎症反応が助長される機序として考えられた。また、estradiol補充により卵巣摘出の影響が抑制されたことから、卵巣摘出WKYと正常メスWKYの圧負荷に対する反応の違いは、estradiol欠乏によることが示唆された。血圧変動により高血圧性心リモデリングが増悪し収縮機能障害が進展するが卵巣摘出によりこの変化が助長される。現在、レーザーマイクロダイセクション法により、各モデルの心筋細胞、血管細胞、浸潤細胞における遺伝子発現の経時的変化、細胞間クロストークにつき、コンピュータ解析中である。1.レーザーマイクロダイセクション法をもちいた遺伝子解析法の確立ラット心臓の凍結サンプルを薄切し専用スライドガラス上で染色。心筋細胞,心筋線維芽細胞,血管壁構成細胞(内皮細胞,平滑筋細胞),浸潤炎症細胞の微細領域を顕微鏡下で分別してレーザー光により切離、回収。線維芽細胞・内皮細胞・炎症細胞については免疫染色を行い識別。各細胞群別に回収したサンプルよりmRNA抽出。各細胞群別に回収したmRNAサンプルを用いて標的遺伝子に対するリアルタイムRT-F)CR法を施行。心筋サンプル、血管サンプルからそれぞれBNPおよび平滑筋アクチン遺伝子発現を特異的に検出。細胞群別に遺伝子解析しうることを確認した。2.圧負荷心拡張障害モデルを用いた検討オスWKYおよびメスWKY,卵巣摘出WKYに大動脈縮窄を行い圧負荷肥大心を作成。心エコー法で心機能評価。心筋肥大・心筋線維化を組織学的に評価。炎症細胞浸潤・アポトーシス等を免疫組織法にて解析。レーザーマイクロダイセクション法にて,各モデルの心筋細胞、血管平滑筋細胞、浸潤細胞サンプルを回収。マイクロチップ法による遺伝子発現の網羅的解析法を施行。4倍以上発現亢進あるいは減少した遺伝子について現在RT-PCR法にて有意性を確認中。1.圧負荷心拡張障害モデル:オスWKYおよびメスWKY、6週令で卵巣摘出WKYに対して、10週令において大動脈縮窄を行い圧負荷肥大心を作成した。圧負荷28日後に心エコー法で心機能評価、組織学的に心筋肥大・心筋線維化を評価した。われわれがこれまでに報告した時間経過に従い、圧負荷3、7、28日後に免疫組織法にて炎症細胞浸潤・アポトーシスを、DHE染色にROS産生を解析した。その結果、メスWKYはオスWKYと同様に、圧負荷28日後に、心筋細胞肥大と血管周囲線維化を主体とした反応性線維化を特徴とする心肥大、収縮能は保たれている拡張能障害を呈した。組織学的変化、拡張能障害の程度は同程度であった。これに対して、卵巣摘出WKYでは血圧上昇と心筋肥大の程度はメスWKYと変わらなかったが著明な線維化亢進を認め、収縮能は不変であったが拡張能障害が進展した。メスWKYはオスと同様に圧負荷3日をピークとする炎症細胞浸潤、ROS産生を認めたが、卵巣摘出ラットでは、炎症細胞浸潤数のピークは増大するのみならず圧負荷後3-7日まで延長し、ROS産生は28日後まで認められた。2.レーザーマイクロダイセクション法:各モデルの心筋細胞・血管平滑筋細胞・浸潤細胞サンプルを回収。4倍以上発現亢進あるいは減少した遺伝子について現在RT-PCR法にて有意性を確認ちゅうした。マクロファージの走化性因子であるMCP-1は、オス・メスWKYともに圧負荷によって3日後をピークに血管のみにおいて発現誘導された。BNPは心筋細胞のみに発現誘導された。

TGF-βは血管、心筋、浸潤細胞ともに発現亢進を認めた。卵巣摘出WKYでは、血管でのMCP-1発現が,TGF-β発現は得に血管・浸潤細胞で特異的に亢進BNしていた。これに対してBNPはメスWKYと著変なかった。現在、炎症性サントカインネットワークの心筋、血管、浸潤細胞間クロストークにつき、コンピュータ解析中である。
地方都市近郊における小規模住宅団地の立地誘導手法の開発

地方都市近郊における小規模住宅団地の立地誘導手法を開発するために,その立地構造を明らかし,それに対応する誘導手法の提案を行った。事例としたのは青森県八戸市と隣接する青森県三戸郡階上町である。立地構造を明らかにするために,立地に関わる空間的要因と住宅取得者の住宅立地要請構造の抽出を行った。立地に関わる空間要因としては,農地転用と開発許可・建築許可・既存宅地の位置的特徴を八戸市の市街化調整区域において考察した。それによると,農地転用は,住宅目的での平均転用面積は5条許可が狭く,線引き境界から1km未満に約2/3の転用が分布している。開発許可・建築許可・既存宅地については,開発規模は開発許可が最も大きく,既存宅地が小さくなっている。また,小学校からや線引き境界からの距離では建築許可で遠距離な開発が若干多くなっている。住宅取得者の住宅立地要請構造としては,八戸市の市街化区域・市街化調整区域,未線引き都市としての階上町でアンケート調査を行った。住宅を取得する上で重視したい条件(理想条件)では,全体にインフラの整備と周辺環境が重視されているが,市街化調整区域居住者では他と比較して地価が安いことをあげる回答が多い。実際に重視した条件(現実条件)では,市街化調整区域居住者でインフラや周辺環境を重視しない傾向がみられる。以上より,地方都市近郊の小規模住宅団地には,立地構造としては供給者の属性の違いによる立地地点の相違が,住宅取得者の立地要請構造としては市街化調整区域居住者による低地価指向が明らかにされた。そのため,立地誘導をはかるためには,市街化区域内の住宅供給の低廉化とともに,市街化調整区域内で発生する需要のコントロールが重要となる。本年度は小規模住宅団地立地に関わる空間的要因の抽出,住宅取得者住宅立地要請構造の抽出と農地所有者の提供意図と住宅供給構造の抽出を行った。調査は相互に隣接している青森県八戸市と三戸郡階上町で行った。両都市の関係は,八戸市が母都市で階上町がその衛星都市である。また,八戸市は線引き都市,階上町は未線引き都市であり,両都市は別々に都市計画区域を設定している。空間的要因の抽出では,両都市の開発許可状況について調査した。それによると,開発許可による宅地は幹線道路や既存集落の周辺に立地することが多いことが確認された。住宅取得者住宅立地要請構造の抽出については,住宅地図で小規模住宅団地であると判断された住宅群の居住者に郵送によりアンケート調査を実施した。アンケート調査の結果より,居住地選考要因として理想では生活環境の充実をあげているが,実際の選考では地価が最重要視されている。また,生活に関わるインフラでは,上水道や幹線道路までの距離などは実際の選考でも理想通りに考慮されているが,下水道,公園,病院等については実際の選考ではあまり考慮されなくなる。また,両都市間で以上の傾向に相違はみられない。農地所有者の提供意図と住宅供給構造の抽出については,本年度で土地提供者(供給者)が開発許可状況等から抽出されたので,次年度以降,提供意図と住宅供給構造の把握を行う予定である。昨年度に引き続き、今年度においても空間的要因の抽出と取得者住宅立地要請構造の抽出の両面からアプローチしている。空間的要因の抽出としては、未線引き都市計画区域である青森県三戸郡階上町において、住宅立地と基盤条件の関係を調査した。調査は、1984年から1997年の間に新規に立地した住宅を空中写真と住宅地地図から抽出し、前面道路の状況や公共施設との位置関係について分析した。その結果、前面道路との関係では、幅員4m未満の道路への接道が全体の40%にのぼり、公私道別では私道への接道が約1/3にのぼる。