hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視覚障害者が情報処理技術者となるための計算機環境とヒューマンインタフェースの研究開発-(図形・画像の処理およびUNIX計算機利用への発展)-

前年度にプロトタイプとして完成し報告した触知グラフィックスエディタ(tenzu)は「晴眼者から全盲者へ」の図形コミュニケーションを支援するための道具である。これは点字をほとんど知らない晴眼者でも触図を作成に取り組めることを目的としたパソコンシステムで、点字プリンタプロッタ上に凸点による図形を作画できるものである。本年度は、本システム(tenzu)への機能追加を行うと同時に、より上位のシステムとして点字と図形混在文書の統合印刷システム(Brlview)を構築した。以下にその概要を示す。(1)tenzuの機能追加(点字プロッタと立体コピー機インタフェースの統合化)従来の点字プロッタに加えて、今回立体コピー機による触図作成ができるようにした。このため点字プロッタとページプリンタ(立体コピー原図作成用)の図形/点字出力インタフェースの統合化を行った。(2)点字と図形混在文書の統合印刷システム(Brlview)の作成一般文書や書籍の点訳においては本文の点訳と図形部分の触図化が別々に行われ、最終的にページ割り付け編集を経て冊子化/製本化される。本システムは点訳された本文と(1)のtenzuで製作された触図を統合したページ割り付け編集を行い、点字図形混在印刷文書として画面プレビューができ、最終的には点字プリンタプロッタへの印刷、立体コピー原図の印刷等を行うものである。点字をあまり知らない晴眼者でも容易に点字データの入力ができること、校正等のためのルビ表示印刷機能などに特徴がある。また研究発表としては、上記システムに関する論文を93年夏に和論文紙に投稿した。しかし査読に大幅な時間が取られたため、本年度分を使用しての印刷予定はなくなった。その他、二三の学会・会議において図形技術関連、特殊教育関連の発表を行った。視覚障害者のための計算機環境を研究するにあたって、まず図形画像の扱い方の問題を解決することにした。それは視覚障害者のために一般書籍を点訳したり、晴眼者との情報交換を行うにあたって図形画像や高等数学の数式の扱い方がネックになっているためである。特に図形画像に関する触図は、その制作に手間と費用と時間がかかるために、過去あまり制作・利用されておらず、触図を作る方も読む方も経験が浅く、方法論として確立されていない。こうした状況を改善し、もっと触図の普及をはかっていくことが視覚障害者が情報技術者になるには必要と考え、視覚障害者(全盲者)がもっと自由に図形画像を扱え、馴染んでもらえるように、パソコンと点字プリンタプロッタを活用した触図の作成編集システムを開発した。本システムではマウスを用いてパソコンのスクリーン上で原図を作成すれば、そのままのイメージで点字プリンタプロッタ上に点画(触図)制作できる。特徴は、点字と図形の合成をスクリーン上で容易にできること、市販ソフトの花子での作画データを取り込んで利用できること、パソコン表示画面のイメージを点画ハードコピーとして取れること、点字プロッタの分解能や点サイズ(3種類)を生かした高精度の点画を作成できること、画面スクロールや消去移動などのエディタ機能により使いやすいこと、計算機教育に必要な流れ図制作が容易であること、などが挙げられる。また点字プリンタプロッタを他のプログラムからも容易に組み込み使用できるように、点画ライブラリの形で基本的な点図形処理を行うためのモジュール群を開発した。システム形態は点字プリンタプロッタ(NewESA721)とNEC PC9800DA(マウス付き)をプリンタインタフェースで接続した。制作したプログラムはTurbo C言語を使用し、総ステップ数約6000行である。

研究発表は手法的なものについては画像工学関係の研究会・学会に、視覚障害者教育的なものについては教育工学関係の研究会・学会というように二通りに分けて行った。前年度にプロトタイプとして完成し報告した触知グラフィックスエディタ(tenzu)は「晴眼者から全盲者へ」の図形コミュニケーションを支援するための道具である。これは点字をほとんど知らない晴眼者でも触図を作成に取り組めることを目的としたパソコンシステムで、点字プリンタプロッタ上に凸点による図形を作画できるものである。本年度は、本システム(tenzu)への機能追加を行うと同時に、より上位のシステムとして点字と図形混在文書の統合印刷システム(Brlview)を構築した。以下にその概要を示す。【.encircled1.】tenzuの機能追加(点字プロッタと立体コピー機インタフェースの統合化)【.encircled1.】1.従来の点字プロッタに加えて、今回立体コピー機による触図作成ができるようにした。このため点字プロッタとページプリンタ(立体コピー原図作成用)の図形/点字出力インタフェースの統合化を行った。【.encircled2.】1.一般文書や書籍の点訳においては本文の点訳と図形部分の触図化が別々に行われ、最終的にページ割り付け編集を経て冊子化/製本化される。本システムは点訳された本文と【.encircled1.】のtenzuで製作された触図を統合したページ割り付け編集を行い、点字図形混在印刷文書として画面プレビューができ、最終的には点字プリンタプロッタへの印刷、立体コピー原図の印刷等を行うものである。点字をあまり知らない晴眼者でも容易に点字データの入力ができこと、校正等のためのルビ表示印刷機能などに特徴がある。また研究発表としては、上記システムに関する論文を93年夏に和論文紙に投稿した。しかし査読に大幅な時間が取られたため、本年度分を使用しての印刷予定はなくなった。その他、二三の学会・会議において図形技術関連、特殊教育関連の発表を行った。
移動床水理学における非線形力学の展開

近年、弱非線形安定解析や数値計算を用いた研究によって移動床現象の解明が飛躍的に進んでいる.しかし一方で強非線形性に由来する多くの現象が依然として未解明のまま残されており、本研究ではこのうちの代表的な現象を明らかにした.清水は2次元非静水圧の流れの運動方程式、連続式と乱流モデルおよび非平衡の流砂量式を組み合わせ、河床波の発生、発達、移動、減衰を再現することに成功した。特に、河床波の発達に伴い河床抵抗が変化し、いわゆる粗度が変化することを物理モデルで予測することに成功したのは世界的にも初めてであり、工学的に極めて重要な成果である.泉は,平均河床勾配が小さく流速係数が大きい領域においてデューン-平坦床遷移は亜臨界分岐となることが明らかにした,また,線形安定解析を用いた水路群の形成モデルを改良し,任意形状の斜面に適用できるよう理論を拡張し、斜面の曲率が適当な範囲にあるとき,水深の1000倍程度の水路群が生じることを明らかにした.渡邊は非定常流量条件下での複列砂州の挙動を明らかにするため,水理実験および弱非線形安定解析を実施した.その結果,平常時の流路形状が洪水時に形成される中規模河床波の形状に強く支配されていることを明らかにした.竹林は数値解析と理論解析により,混合砂河床においては,複数の特性量が異なる伝播速度で伝播し,砂州は発生と消滅を繰り返すことを明らかにした.渡部は固液同時速度計測システムを開発し,デューン上の浮遊砂及び流体の同時速度相関から相間相互作用を算定することに成功した.移動床上の底面砂の浮遊イベント発生時における砂-流体相互作用について,画像計測実験をベースとした統計評価を行った.固定床と比べ移動床上では,浮遊砂の存在のため,流体の乱れエネルギーが著しく増加し,この増加した乱れエネルギーが底面上を砂を撹乱しさらに砂の浮遊を促進する再帰的乱れ-浮遊過程がデューン近傍の流れ場を支配することが明らかとなった.本研究は,近年急速な発展を遂げた非線形力学分野の理論解析と数値解析における成果を取り入れ,世界でも最先端の成果が得られ、今後の当分野の研究の発展のための重要な第1歩となった.近年、弱非線形安定解析や数値計算を用いた研究によって移動床現象の解明が飛躍的に進んでいる.しかし一方で強非線形性に由来する多くの現象が依然として未解明のまま残されており、本研究ではこのうちの代表的な現象を明らかにした.清水は2次元非静水圧の流れの運動方程式、連続式と乱流モデルおよび非平衡の流砂量式を組み合わせ、河床波の発生、発達、移動、減衰を再現することに成功した。特に、河床波の発達に伴い河床抵抗が変化し、いわゆる粗度が変化することを物理モデルで予測することに成功したのは世界的にも初めてであり、工学的に極めて重要な成果である.泉は,平均河床勾配が小さく流速係数が大きい領域においてデューン-平坦床遷移は亜臨界分岐となることが明らかにした,また,線形安定解析を用いた水路群の形成モデルを改良し,任意形状の斜面に適用できるよう理論を拡張し、斜面の曲率が適当な範囲にあるとき,水深の1000倍程度の水路群が生じることを明らかにした.渡邊は非定常流量条件下での複列砂州の挙動を明らかにするため,水理実験および弱非線形安定解析を実施した.その結果,平常時の流路形状が洪水時に形成される中規模河床波の形状に強く支配されていることを明らかにした.竹林は数値解析と理論解析により,混合砂河床においては,複数の特性量が異なる伝播速度で伝播し,砂州は発生と消滅を繰り返すことを明らかにした.渡部は固液同時速度計測システムを開発し,デューン上の浮遊砂及び流体の同時速度相関から相間相互作用を算定することに成功した.移動床上の底面砂の浮遊イベント発生時における砂-流体相互作用について,画像計測実験をベースとした統計評価を行った.固定床と比べ移動床上では,浮遊砂の存在のため,流体の乱れエネルギーが著しく増加し,この増加した乱れエネルギーが底面上を砂を撹乱しさらに砂の浮遊を促進する再帰的乱れ-浮遊過程がデューン近傍の流れ場を支配することが明らかとなった.本研究は,近年急速な発展を遂げた非線形力学分野の理論解析と数値解析における成果を取り入れ,世界でも最先端の成果が得られ、今後の当分野の研究の発展のための重要な第1歩となった.渡邊は複列砂州のモード減少過程を詳細に検討を行うことを目的として,従来砂州の波高等,平衡状態の砂州形状に対しての評価が行われてきた砂州の弱非線形解析について,発達過程への適用性について検討を加えた.さらに,植生が繁茂している河川の砂州形状についてその影響を把握するとともに,弱非線形解析を適用しその適用性について考察を行った.一方小規模河床形態については,沙流川の既往最大洪水である2003年8月洪水時の水位変化からその発生状況を確認した.泉はこれまでのデューンの弱非線形安定解析では,Kovacs-Parkerの流砂量公式を用いると,局所勾配の影響を適切に見積もってもデューン-平坦床遷移時に亜臨界分岐が現れにくくなることに着目して、Kovacs-Parkerの式に圧力勾配の影響を導入することによって,局所勾配の影響を適切に考慮しても亜臨界分岐が現れることを示した.また、これまでの水路群形成の理論では,正式な線形安定解析を可能にするために水路形成以前の斜面形状として自己保存型の形状を仮定していた.

凍結時間近似と瞬間的安定性の概念を導入することによって,従来の理論を任意形状を有する斜面に拡張した.さらにその理論を応用することによって水路頭部の分岐現象を説明するための初歩的なモデルを提案した.渡部はリップル上の浮遊砂及び流体速度場の同時計測に向けた実験環境の整備及びテスト実験を行った.2台の高速カメラ及び異なる光学フィルターを使用して,浮遊砂と中立粒子を分離してテスト計測を行い,来年度実施予定の本実験に向けた精度検証並びに基礎データを取得した.清水は従来の河床波の安定解析理論では河床波の発生、発達機構が十分に説明できないという問題点に基づき、新たに2次元河床波の解析モデルの提案を行った.流れの計算は2次元非定常・非圧縮モデルを用い、計算はCIP法を用いた.乱れの計算はk-εモデルを用い、従来行われた実験との比較を行った。また、2003年8月に北海道、日高地方に発生した厚別川の氾濫解析を行い、氾濫原を含む土砂堆積・侵食の検討を行った。(1)鉛直2次元、非静水圧分布、非線形k-εモデルを用いた流れの計算と非平衡流砂量式を用いて河床波の発生、発達、移動を計算するモデルの開発を行った。この課程で、各種の乱流モデルの比較や、計算グリッドの違いによる計算結果に対する影響の検討も行った.計算モデルの検証は、既往の実験結果との比較で行い良好な結果が得られた,この結果、移動床開水路で河床材料と流量のみが与えられた場合の河床波抵抗と水位の予測へ向けた第1歩となった.(2)移動床上の底面砂の浮遊イベント発生時における砂-流体相互作用の統計評価を行うため,光学的特性を利用した固液両相の速度の同時画像計測法を開発し計測を行った.流体は底面近傍で上方へ向かう流れが卓越するが,砂はこれに追従せず形成されるデューンのクレスト方向へ移動する傾向があり,浮遊砂は流体に対してパッシブな挙動をとらない.移動床上では固定床と比べ境界層の剥離による力学的な影響が小さく,砂の浮遊に伴う流体の撹乱が乱れの生成の主要因である事,砂の浮遊はこの撹乱に伴い強化された渦の再付着が大きく関わっている事が明らかになった.(3)複列砂州のモード減少過程について,現象を理解することを目的として弱非線形解析を実施した.その結果,モード1の波とモード2の波の相互の干渉により単列砂州と複列砂州は同時に存在し得ないことを示すとともに,相互の干渉により2次のオーダーで他方の波が形成されることを示した.この結果は,モード減少により形成された単列砂州においても,形状として複列砂州の特性を残すという水理実験結果とも一致する結果を得た.(4)デューン-平坦床遷移過程で生じる流量と河床形態の間にヒステリシスは,デューン-平坦床遷移過程が亜臨界分岐であることに起因している.この従来の理論を浮遊砂が活発に生じる場合に拡張し,この場合もデューン-平坦床遷移過程は亜臨界分岐によって特徴付けられ,ヒステリシスが生じ得ることが明らかとなった.(5)表面流の発生に伴い形成される規則的な間隔を持った水路群の規則的パターンの形成に対する線形安定性理論を任意形状を有する斜面に拡張し,水路群形成以前の斜面形状に関わらず,水深の1000倍程度の間隔で水路群が形成されることが理論的に示された.また北海道宗谷岬において現地調査を行い,ガリの発達を支配するのは,水路頭部における表面流であることを明らかにした.
強い電子相関系の非経験的分子軌道計算に基づく新物質相の探索

結晶型有機強磁性体の分子設計へのアプロ-チの1つとして、電荷移動錯体の磁性化のアイデアを新しく提案し、その可能性を理論的に検討した。まず電子供与体(D)にラジカル置換基(R^^・)を導入した、電子供与性ラジカル(DーR^^・)を考え、それにホ-ルを導入してD^+_・ーR^^・を発生させた場合にホ-ルスピン( ^+_・↑)とラジカルスピンとの分子内スピン間有効交換積分(Jab)の符号と大きさをab initio APUMP法で計算した。DとしてアミノベンゼンにR^^・基を導入したものおよびTTF型およびDTPY型化合物にR^^・基を導入したものを例にとると、π電子系のスピン分極の大きさと、R^^・とπ電子系の共役の大きさによって、Jabの符号は正、負の値を取り得る場合があることが判明した。次にこれらのD^+_・ーR^^・とTCNEラニオンラジカル(TCNE^ー)とのCT錯体をAPUMP法により検討し、分子積層様式の相違による分子間スピン有効交換相互作用(Jac)を求めた。JacはSOMOーSOMO間の軌道相互作用(Jac(00))項が大きい時には負であるが、Jac(00)が小さくかつ分子間スピン分極効果(RKKYに類似の機構)の大きい場合には正であることが判明し、我々が従来より提案している拡張マッコンネルモデルが有効であることを示した。次に、強い電子相関系に属すると考えられているいわゆる高温超伝導酸化物の電子状態解明の研究の継続として、本年度はCumOn(m=1,2)クラスタ-のCASSCF計算を実行し、銅イオンおよび酸素アニオン上に導入されたホ-ルの分布およびその対称性、低い電子励起エネルギ-について検討した。さらに、CuO結合と同様に遷移金属のdーレベルとアニオンのPーレベルが接近している系として、FeS結合を持つ金属錯体類におけるスピンおよび電荷分布について検討した。
腎癌に対する焦点式高密度超音波治療の応用に関する研究

近年開発された焦点式高密度超音波治療(High Intensity Focused Ultrasound : HIFU)は、超音波を集中照射し壊死させる治療法で介在組織や隣接組織での熱損傷が無く低侵襲的である。このHIFU治療は腎癌への臨床応用の可能性が示唆されており正確な標的照射方法・治療中の照射域モニター・残存腫瘍の存在・安全性が検討課題と考えられるが、腎癌への詳細な検討は無い。家兎腎に移植したVX2 carcinomaへのHIFU照射実験にて課題を検討した。研究結果より1)HIFU超音波エコーにて十分な標的とモニターが可能で、超音波造影剤併用により精度の向上する可能性が示唆された。2)HIFU照射の標的体積と肉眼的照射体積に相関係数0.84の統計学的に有意な(P=0.0012)正相関を認め、正確な照射が示唆された。3)照射後の腫瘍部HE染色所見にて腫瘍部に腫瘍全体の強い熱変性や凝固壊死を認めた。4)不適切照射後の腫瘍部PCNA染色所見にて残存腫瘍を認めたが、照射条件の適切化にては残存腫瘍を認めなかった。5)照射中の出血や体温・循環動態の変化は認めず、HE染色所見にて周囲正常腎の損傷は軽微で境界は明瞭であった。我々の研究より家兎腎に移植したVX2 carcinomaに対するHIFU治療は安全で正確な標的照射やモニターが可能であり、適切照射条件により十分な治療効果が認められた。人腎癌に対するHIFU治療の臨床応用の可能性が示唆された。近年開発された焦点式高密度超音波治療(High Intensity Focused Ultrasound:HIFU)は、照射領域を壊死させる治療法で、介在組織や隣接組織で熱による損傷が無く低侵襲であると報告されている。一方、HIFU治療には肝臓癌・前立腺癌・腎癌・乳癌への応用の可能性が示唆されておるが、癌への応用では国外で前立腺癌の一部に検討されてているのみで腎癌への検討はない。本研究では今年度は、正確かつ効果的標的方法確立の為、家兎腎へ移植した家兎VX2carcinomaを使用し経皮的HIFU治療を施行し、腫瘍と周囲組織の病理組織検査を施行する。1〕家兎VX2carcinoma実験群1群(Sham operated群)約2週間で評価可能な直径1-2cmの腫瘍を形成し、約3ヶ月で癌死した。2群(従来のHIFU治療装置のみで治療した群)3群(カラードプラー法にて標的しつつHIFU治療した群)4群(パルスドプラー法にて標的しつつHIFU治療した群)5群(超音波造影剤Levovist(300mg/ml)持続注入にて標的しつつHIFU治療した群)5群の超音波造影剤Levovist持続注入標的法が腫瘍描出優れていたが、HIFU治療との併用上3群と4群は困難と判明した。現在3群と4群を実験装置等を工夫し検討中である。2〕病理組織検査上記の理由により実験動物群の十分な病理組織検査ができていないので、良質腫瘍の前立腺肥大組織と悪性腫瘍の前立腺癌の臨床サンプルにおいてHE染色及びTunncl染色を行い、腫瘍と周囲組織の病理組織検査を施行した。その結果、Necrosisと正常組織の境界は明瞭で、前立腺腺上皮は間質組織よりHIFU治療効果が高い事が判明した。しかし生体内での標的領域とNecrosis領域のdiscrepancyが存在し、安全性上重要な考慮点と思われた。近年開発された焦点式高密度超音波治療(High Intensity Focused Ultrasound : HIFU)は、超音波を集中照射し壊死させる治療法で、介在組織は隣接組織での熱損傷が無く低侵襲的であると報告されている。またHIFU治療は腎癌への応用の可能性が示唆されているが、腎癌への検討は無い。前年度の家兎腎VX2

carcinomaに対するHIFU治療の方法・短期的効果及び安全性の検討より、1)超音波造影剤使用により標的精度の向上と治療中の照射域のモニターが可能2)出血無く術中体温や循環動態への影響も少なく安全3)照射条件によっては十分なVX2 carcinomaへの治療効果等が判明した。これらの結果より本年度は前年度同様の実験モデルを作成し、腎を露出し超音波造影剤による標的・モニター下でのHIFU治療後、2週・4週後に採血、採尿し残腎機能及び生化学的検査(Na, K, Creatinine,白血球数,赤血球数,Hg, GOT, GPT, LDH)にて安全性の検討を行った。治療後2週・4週後の残腎機能及び生化学的検査に有意差を認めず、安全と考えられた。死亡時と術後8週に屠殺後、肺、肝、脳、腎を摘出し転移の有無を検討し、各群の生存率より長期的効果を検討中であるが、治療後2週・4週までは各群間に死亡無く、現在8週とさらに長期の観察を施行中である。我々の研究より家兎腎へ移植したVX2 carcinomaに対するHIFU治療は安全な治療と考えられた。生存率及び転移性等の長期的効果は現在検討中である。
モバイルルータの省電力技術に関する研究

本研究では,モバイルルータの省電力化に向けて,(1)無線LANネットワークにおける省電力化,(2)モバイルルータ内部のIP-MACクロスレイヤによる省電力化,(3)モバイルルータ内部の複数無線通信システム間連携による省電力化に関する省電力方式を提案し,計算機シミュレーションにより有効性を明らかにした.モバイルルータの省電力化として,1)モバイルルータ内部のIP-MACのクロスレイヤ制御による省電力化,2)モバイルルータ間の協調動作による省電力化の2つの項目について実施した.モバイルルータ内部の省電力化としては,Wi-Fi DirectのOpportunistic Power Savingに着目し,Opportunistic Power Savingの課題である遅延を削減させるために,低遅延省電力方式を提案し,遅延を削減させることを明らかにした.モバイルルータ間の省電力化として,モバイルルータに複数モバイルルータが接続する環境を想定して,Multi-BSSIDを活用した省電力方式を提案し,低遅延かつ消費電力を削減されることを明らかにした.平成26年度は,遅延と消費電力の最適化について検討を進める.本研究では,モバイルルータの省電力化に向けて,(1)無線LANネットワークにおける省電力化,(2)モバイルルータ内部のIP-MACクロスレイヤによる省電力化,(3)モバイルルータ内部の複数無線通信システム間連携による省電力化に関する省電力方式を提案し,計算機シミュレーションにより有効性を明らかにした.モバイルルータの省電力化に向けて,1)モバイルルータ内部のIP-MACのクロスレイヤ制御による省電力化,2)モバイルルータ内部の複数の無線システム間の連携による省電力化,3)モバイルルータ間の協調動作による省電力化の3つの項目について実施した.1)および2)では,モバイルルータ単体での省電力化であり,広く普及しているモバイルルータに導入することが狙いである.モバイルルータには,LAN側インターフェースとして,無線LANのアクセスポイント機能,WAN側インターフェースとして,移動通信システムの端末機能がある.1)では,IEEE802.11無線LANで規定される省電力制御を利用して,LAN側のIP層からMAC層へのパケットのデキュー制御を提案し, LAN側インターフェースの消費電力を削減した.2)では,個々に独立に動作するWAN側とLAN側インターフェースの省電力制御を連携させた制御方式を提案し,WAN側インターフェースの消費電力を削減した.1)と2)の組み合わせることで,LAN側とWAN側インターフェースの消費電力を削減できる.また,1)と2)の制御方法は,標準規格に準拠しているために導入が容易である.3)では,災害現場の避難所などで,持ち寄った複数のモバイルルータを協調動作させることで,長時間動作させることが狙いである.無線LAN機器がモバイルルータに接続するときには,無線接続処理とIP接続処理の2つの処理がある.モバイルルータに接続する無線LAN端末数が増加すると,この処理時間が増加する.そのため,モバイルルータ間で接続された無線LAN端末の情報を共有する方法を提案し,処理時間と消費電力を削減した.平成25年度は,遅延と消費電力の観点での最適化や,通信容量や通信品質を考慮した複数のモバイルルータで協調動作について検討を進める.平成24-26年度に渡り,モバイルルータの省電力化に向けて,1)モバイルルータ内部のIP-MACクロスレイヤ制御による省電力化,2)モバイルルータ内部の複数無線システム間の連携による省電力化,3)モバイルルータ間の協調動作による省電力化の3つの項目について実施し,モバイルルータに関わる省電力技術を確立した.平成24年度では,1) LAN側インターフェースにおけるIP-MACクロスレイヤ制御によるモバイルルータ内部の無線LANアクセスポイント(LAN側)の省電力化方式(方式1),2)モバイルルータ内部の省電力化として,無線LANの省電力機能と連携したIEEE802.16モバイルステーション(WAN側)の省電力化のためのスケジューラ(方式2)を提案した.平成25年度では,2)モバイルルータ内部の省電力化として,Wi-Fi DirectのOpportunistic power savingの課題である遅延時間を削減するための低遅延省電力方式(方式3),3)モバイルルータ間の省電力化として,モバイルルータに複数モバイルルータが接続された環境においてMulti-BSSIDを活用した省電力方式(方式4)を提案した.平成26年度では,平成25年度に提案した低遅延省電力方式(方式3)において,遅延と消費電力を削減させる制御方式を提案した.これらの提案方式は,標準規格に完全に準拠しており,モバイルルータを利用する環境に応じて組み合わせることで更なる省電力化が図れる.ただし,下記の条件がある.方式2を適用する場合は,モバイルルータのWAN側インタフェースがIEEE802.16である必要があり,方式3を適用する場合は,無線LANアクセスポイントとステーション共にWi-Fi DirectのOpportunistic power savingをサポートしている必要がある.一方,方式1および4は,標準規格で必須の機能を利用しているために,すべてのモバイルルータに適用が可能である.通信・ネットワーク工学「遅延と消費電力のトレードオフの関係」については,Wi-Fi DirectのOpportunistic Power Savingを導入することで,遅延と消費電力の最適化に向けた道筋をつけたが,最適化のための制御方式が明らかになっておらず,やや遅れている.また,モバイルルータ間の協調動作については,モバイルルータに複数モバイルルータが接続する環境において,Multi-BSSIDを活用した省電力方式により,遅延と消費電力を削減させた.平成24年度の研究計画である「モバイルルータに搭載された無線システムを含む機能分析,複数無線システム間連携およびクロスレイヤ連携による省電力化

スケジューラの設計,および性能分析」は,おおむね順調に進展している.モバイルルータに搭載された無線システムを含む機能分析では,ネットワーク機能としてIP層,無線機能として,LANおよびWAN側インターフェースのIEEE802.11およびIEEE802.16のMAC層の省電力機能について分析した.機能分析結果を利用した,LAN側インターフェースにおけるIP-MACのクロスレイヤ制御による無線LANアクセスポイント(LAN側インターフェース)の省電力化,および無線LANの省電力機能と連携したIEEE802.16モバイルステーション(WAN側インターフェース)の省電力化のためのスケジューラを設計し,省電力化を果たした.ただし,遅延と消費電力はトレードオフの関係にあり,最適化については平成25年度の課題として進める.さらに,平成25年度の研究計画である「モバイルルータ間の協調動作による省電力化」についても,フレームワークの事前検討を行い,課題を明らかにした.主な課題は,「a)無線LAN端末数の増加に伴う接続処理時間の増加」,「b)協調するモバイルルータが近傍に存在しない場合における無線LAN端末からの接続」,「c) WAN側の通信容量を考慮した切り替え」などである.平成24年度では,a)の接続処理時間の削減について検討した.平成24年度の残課題である遅延と消費電力の最適化については,平成25年度においてWi-Fi DirectのOpportunistic Power Savingを活用することが有用であることを明らかにしたため,平成26年度は最適化のための制御方式について明らかにする.さらに,モバイルルータの近傍に無線LAN端末が存在しない場合など,物理的条件を考慮した検討を進める.平成24年度の研究課題である遅延と消費電力の最適化については,最適の定義を明確にして継続的に検討を行う.さらに,平成24年度では,既存の無線システム規格に基づいた省電力化であったために,平成25年度では,最新の無線システム規格に基づいた省電力化の検討を進める.また,モバイルルータ間の協調動作による省電力化については,平成24年度の検討において明らかになった課題である「協調するモバイルルータが近傍に存在しない場合における無線LAN端末からの接続」,「WAN側の通信容量を考慮した切り替え」についての検討を進める.平成25年度は,研究代表者およびその家族の入院に伴い,一定期間,研究活動に取り組めなかった.そのため,出張予定などの研究計画を大幅に変更する必要があったため,期間延長を申請した.平成25年度に取り組めなかった研究のための機材(モバイルルータなど)購入および国際会議や論文誌などの成果発表(旅費,参加費,掲載料など)に利用する.平成24年度は,研究調査や成果発表は,国際会議などの日程の都合上,国内のみであったために,旅費の支出が予定額よりも大幅に支出額が少なかった.
どこでも簡単健康診断管理システムの構築

デジカメなどの簡易な画像撮影機器によって撮影されたRGB画像から,メラニン濃度画像,酸化還元血液濃度画像,酸素飽和度画像を得るアルゴリズムを構築した.この原理を簡易な撮影機能をもつ携帯電話に応用し,撮影したRGB画像を新規に構築した生体情報管理サーバに電話回線の通信網を用いて転送することで,被験者の生体情報を時系列的に管理し,いつでもどこでも簡単に健康管理の支援を行うことが出来るシステムを構築することが出来た.デジカメなどの簡易な画像撮影機器によって撮影されたRGB画像から,メラニン濃度画像,酸化還元血液濃度画像,酸素飽和度画像を得るアルゴリズムを構築した.この原理を簡易な撮影機能をもつ携帯電話に応用し,撮影したRGB画像を新規に構築した生体情報管理サーバに電話回線の通信網を用いて転送することで,被験者の生体情報を時系列的に管理し,いつでもどこでも簡単に健康管理の支援を行うことが出来るシステムを構築することが出来た.1.シミュレーションによる最適波長選定:酸化・還元血液の光吸収が等しくなる等吸収点は可視領域に7ヶ所ある.全ての2波長の組合せにて,吸光度比と腫瘍部深さの数値評価を行い,精度と感度から最適2波長の選定を行った.シミュレーションにはこの分野で信頼の高い皮膚組織層状モデルのモンテカルロプログラムを用いた.2.シミュレーションによる厚み計測法の開発:近赤外光は可視光より生体透過性がよいため,腫瘍の底部すなわち厚みの情報をもたらすことが予想される.そこで[1]で深さを特定する一方,近赤外光等吸収点の吸光度データを加えて,厚みを推定する手法を新たに開発した.3.正常部生理データの参照データベース構築:[1]の吸光度比から深さを算出する特性において個人差・部位別差異を補正するため,現在開発中のソフトウエアを用いて画像データの腫瘍周囲正常部から求まるメラニン・血液濃度測定値を使って公正を行っている.また,種々のメラニン,血液濃度に対する「吸光度比-深さ特性」データをモンテカルロシミュレーションで取得し,サーバ上に参照データベースとして構築中である,メラニン濃度は日本人を含む黄色人種の代表的範囲を対象とする.4.ヘルスモニタリングシステムの構築:[1][3]で開発した技術を用いてシステムを構築中である.[5]深さと厚みの算出・表示ソフト開発撮影画像データをまず,(1)校正データで補正後,(2)周囲正常部のメラニン・血液濃度を開発済みの重回帰分析で推定し,(3)前年度の[3]で作成した参照テーブルを介して深さと厚みを算出し,最後に(4)内出血の3次元形状分布を表示するソフトウェアをWebアプリケーションとして開発した.[6]健康診断システムのフレーム構築と実験携帯電話のインターネット接続機能を利用して,大学内に設置されたWebサーバと通信可能な健康診断システムのフレームを構築した.Webサーバは前年度の[3]で構築した「吸光度比-深さ特性」の参照データベースを含む.携帯電話のカメラ機能およびネットワーク接続機能はメーカーによつて異なるので数社,数機種を用いて性能評価を行った.この際,新設分光測色機を用いてシステム全体の色管理を行った.[7]RGB画像データの解析アルゴリズムの構築正常人ボランティアの腕・手首静脈(腫瘍の代用)に本手法を適用し,深さと厚みの計測可能性を確認した.特にヒト皮膚に対する画像感度,血管凹凸分布の水平分解能,深さ・厚み分解能,繰り返し再現性を評価対象とした.次に皮膚科医の協力を得て,真皮性メラノーマ等内部腫瘍や母斑に対して本手法を実施し,測定値の有効性と信頼性を検証した.特に(1)正常部メラニン・血液濃度の推定精度,(2)深さ・厚みの計測精度,(3)撮影・演算・表示の所用時間,の3点に着目し,現在必要な改良・修正を施している.深さと厚みの精度は,100μmまたは5%以下を目指す.[8]先行研究の組込とシステム化先行研究にて腫瘍部の血液濃度と酸素飽和度(生理データ)を推定する方式を開発した.この手法と本申請で提案した手法を統合したシステムの構築を行った.携帯電話のカメラによって撮影された,RGB画像から分光スペクトル推定を行い,本手法による深さと厚みの形状データを付与し,生理データの値を推定する.前年度に行った[5]の開発による3次元形状分布画像に,血液濃度と酸素飽和度を各々擬似カラー重畳出力し,新設液晶ディスプレイに両画像を並列表示するソフトウェア改良を行うシステムを構築した.今回構築した統合化システムで再度実験を実施し,計測性能だけでなく操作性と安全性を確保するため,改良を行った.
脳発達期の摂食リズムの乱れがもたらす視交叉上核リズムの変化と行動の異常

哺乳期ラットに対し、母仔分離を明期/暗期の切替えと同時刻または明期/暗期の切替え時刻から3時間後に行ったところ、一過性体温低下は母獣との同居/分離リズムより明暗周期に同調することが明らかとなった。さらに恒常明で母子分離を行ったところ、母獣との同居が主観的活動期または主観的休息期のどちらの場合も、一過性体温低下は母獣との同居を開始する直前(母獣分離をしてから約12時間後)に出現した。以上より、哺乳期ラットの特徴でもある一過性体温低下は母獣との同居/分離周期よりも明暗周期に強く同調するが、同調因子としての光環境が無い場合は母獣との同居/分離周期に同調する性質があることが明らかとなった。本研究は、幼若期の摂食リズムが、概日リズムやその調節機構の発達にどのような影響を与えるかについて検討することを目的としている。平成24年度に行った哺乳期ラットにおける母仔分離実験では明期/暗期の切替え時刻と同じタイミングで母仔の同居/分離を行っていたため、得られた変化が光環境の変化によるものか、母獣との同居または分離によるものなのかが不明であった。そこで平成25年度は、明期/暗期の切替え時刻から3時間後に母仔の同居または分離操作を行い、仔の深部体温の変化を観察した。Wistar-Hannoverラット仔に、体温モニタ用送信器の腹腔留置を施し、12h/12hの明暗周期下で飼育した。生後1319日に、母獣との同居/分離を明期開始3時間後から12時間(L-3群)又は暗期開始3時間後から12時間(D-3群)行った群を作製し、この間の体温変化を5分毎に観察した。L-3群では、平成24年度のL群(明期12時間に母獣と同居)同様に明期の開始時刻(ZT0)に急激かつ一過性の体温低下が認められた。このことより、一過性体温低下は母獣との同居/分離リズムより明暗周期に同調することが明らかとなった。さらに、明恒常明(同調因子としての明暗周期が無い条件)下で飼育した仔ラットにおいて、12時間毎に母獣との同居と分離を繰り返し、仔の深部体温の変化を観察した。その結果、母獣との同居が主観的活動期であっても主観的休息期であっても、一過性体温低下の出現は母獣との同居を開始する直前(母獣分離をしてから約12時間後)であった。以上より、哺乳期ラットにおける急激かつ一過性体温低下は母獣との同居/分離周期よりも明暗周期に強く同調するが、Zeitgeber(同調因子)としての光環境が無い場合は母獣との同居/分離周期に同調する性質があることが明らかとなった。本研究は、発達期の摂食リズムが仔の概日リズムや概日リズム調節機構の発達にどのような影響を与えるかについて明らかすることを目的としている。平成24年度は、乳仔期ラットにおいて哺乳時間(母獣との同居時間)を暗期のみ(12時間/日, D群)に制限した群と明期のみ(12時間/日, L群)に制限した群を作製し、両群でSCN、大脳皮質および肝臓における遺伝子発現リズムを比較した。その結果、SCNにおけるPer1およびPer2の発現リズムは、両群において明期に高く、暗期に低いパターンを示した。大脳皮質におけるPer1およびPer2の発現リズムは群間で変化が見られなかった。Bmal1は振幅が小さいが、無処置群とD群で明期に低く暗期に高い傾向が見られるのに対し、L群では逆のリズムとなった。肝臓ではD群ではPer1の発現は明期に高く暗期に低いのに対し、L群ではリズムが逆になっていた。また、L群とD群は哺乳・摂食可能時間数は等しいにもかかわらず制限開始直後から実験終了まで、明期摂食群の体重は暗期摂食群に対して高かったことから、明期の摂食の方が暗期の摂食よりも体重増加を起こしやすく、生じた体重差は成熟後も保たれることが明らかとなった。Home cageでの活動量は両群とも暗期に高く、明期に低く、明暗周期に同調していたものの、L群で暗期の活動量が他の群と比較して著しく高かった。よって脳発達期における明期のみの摂食は生後の活動リズムには影響しないが、活動期の多動を誘発する可能性が示唆された。明暗周期を8時間前進させた後、D群では1日目に深部体温の頂点位相の有意な変化を認めたが、L群は6日目であった。よってL群では明暗周期の前進後、新しい周期への同調が遅れており、明暗周期同調機能に障害があることが示唆された。

本研究は、発達期の摂食リズムが仔の概日リズムや概日リズム調節機構の発達および身体発達にどのような影響を与えるかについて検討することを目的として行われた。平成26年度は、これまで本研究で明らかにした、明暗周期下の暗期(D群)、又は明期だけ(L群)に母獣同居した場合は、D群で体重増加が抑制されること、明暗周期下で母獣同居リズム(哺乳リズム)を反転させても行動リズムは反転しないこと、さらに恒常明下では一過性体温低下は母獣同居リズム(哺乳リズム)のタイミングに同調するようになり、母子分離実験前のフリーランリズムをリセットする同調因子となること、という成果を踏まえ、恒常明下での母仔同居タイミングの違いによる仔の体重増加および行動リズムの違いを検討し、明暗周期下で行う母仔分離の場合と比較した。恒常明で飼育中の母獣および仔を、生後7日目から(この時点での)主観的活動期(CT12-24群)又は休息期(CT0-12群)のみに母獣同居させるようにし、生後21日まで飼育した。母獣との同居時間を制限している期間の仔の体重変化はCT12-24群とCT0-12群ともの大きな違いがなく、両群とも無処置群(恒常明下で飼育し、母獣との同居制限なし)と比較して体重増加が抑制されており、離乳直前(生後21日齢)での体重はCT12-24群で対照群の約77%、CT0-12群は対照群の約78%であった。また、平成25年度に既に報告した通り、恒常明下では深部体温リズムは母獣同居リズム(哺乳リズム)に同調すると考えられるが、今回、仔の活動リズムも同様に母獣同居リズム(哺乳リズム)に同調していることが明らかになった。このことは明暗周期下での母獣同居制限した場合と大きく異なる点であり、哺乳期ラットにおいても母仔同居リズムよりも明暗周期が概日リズムのより強力な同調因子となっており、明暗周期が仔の摂食・代謝の制御に重要な役割を果たしていると考えられた。先天異常学平成25年度は実験計画書に従って、明暗周期のない環境下(恒常明)における哺乳期ラットの深部体温変化の観察を行い、哺乳期ラットにおける急激かつ一過性体温低下はZeitgeber(同調因子)としての光環境が無い場合には母獣との同居/分離周期に同調する性質があることが明らにした。さらに平成24年度の成果を踏まえて、計画書には記載していない条件である、明期/暗期の切替え時刻と異なるタイミングで母仔の同居/分離を行うことで、哺乳期ラットにおける急激かつ一過性体温低下は母獣との同居/分離周期よりも明暗周期に強く同調するという重要な所見を見いだすことができた。これらの成果は国内専門学会での発表することになっており、国際専門誌への投稿準備も進めている。よって、本研究は概ね順調に進展していると思われる。平成24年度は研究計画に従って乳仔期摂食時間制限モデルラットを作製し、時計遺伝子および代謝関連遺伝子の発現リズムを概日リズム中枢である視交叉上核、および末梢時計である大脳皮質と肝臓において解析した。また、摂食時間制限開始時から成熟後までの体重変化、および成熟後の行動学的評価も行った。これらの成果は既に国内学会で報告しており、国際専門誌への投稿準備も進めている。また、乳仔期摂食時間制限モデルラットにおける概日リズム同調機構の異常についても現在解析中であり、概ね順調に研究が進んでいると考えられる。平成26年度は、研究実施計画に従い、明暗周期のない環境下(恒常暗)での哺乳期ラット深部体温リズムの観察をすすめ、同じく明暗周期のない環境である恒常明の場合(平成25年度に実施)と比較する。
ウナギ人工種苗の大量生産技術の完成を目指す実戦的研究

1.生殖形質の解析:養成雌雄親魚とF4(完全養殖第4世代)人工雌親魚を海水で低水温飼育した結果、養成親魚は雌雄とも性成熟を開始したが、人工雌親魚では性成熟の進行は認められなかった。その原因は輸送ストレスと推察されたが、低水温処理開始前の人工雌親魚において卵巣発達に個体差のあることが確認できた。性分化期の天然ウナギを189個体採集して、形態的性分化過程をほぼ明らかにすることができた。2.味覚・嗅覚機構と変態機構:仔魚期の味覚嗜好性について個体行動観察系による検討法を確立し、嗜好性物質への応答が仔魚の行動により検出できることを示した。またその行動の持続性は嗜好性物質の濃度依存的に変化することが分かった。3.飼育水温の検討:内部栄養から外部栄養に切り替わる初期仔魚の飼育最適水温について検討したところ、初期には27°Cの高水温で最大の生残・高成長を示すが,高温では活発な遊泳と摂餌活動による代謝が大きく,約一ヶ月後には23-27°Cの全区でほぼ同様の体成長となることが分かった。4.高成長・早期変態の遺伝マーカー:仔魚期間の短縮に向けて、BLUP法で全長と体高の遺伝率を推定すると、約0.6となった。各形質の育種価を推定し、上位個体の家系を調べたところ、育種価上位個体はF4を親に持つ一部家系に偏っていた。その家系が保持する高育種価の遺伝要因を1家系のQTL解析よりにより探索し、雄親(F4)から2座、雌親から6座のQTL候補領域を検出した。5.新規初期飼料の開発と飼育方法の改善:卵白ペプチドをベースにキチンオリゴ糖、クリルオイル、ビタミン、ミネラルの必要栄養素で構成されるボトムアップ型の人工餌を開発し、従来のサメ卵主体餌の約70%程度の成長を示すことを確認した。餌の粘度を極端に下げた液体餌を用いると従来餌の成長を上回り、1.1倍から3.2倍多くのシラスウナギを生産できることが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.生殖形質の解析(北大):雌性ホルモンを投与せずシラスウナギを雌に分化させる飼育条件を開発するため、自然環境下で飼育して生殖腺を観察したところ、単独飼育群5個体において全長41.0 cmの1個体が正常な卵巣をもち、他4個体は一部精巣卵のある精巣を有していた。ニホンウナギの成熟開始を正確に評価できる指標として、ステロイド11β-水酸基脱水素酵素(hsd11b2)が有力であることがわかった。2.味覚・嗅覚受容機構と浸透圧調節機能の解析(東大):仔魚期の外部化学感覚受容機構を検討するため、関連遺伝子群を同定し発現解析した結果、摂餌開始までに発現が上昇し、その後の発現は給餌条件に影響されることが明らかになった。これは初期仔魚が外部化学感覚を摂餌に用い、その特性が後天的に変化しうることを示している。ウナギ仔魚の浸透圧調節機能を明らかにするため、異なる塩分環境における仔魚の生残率および塩類細胞の機能形態学的特性を明らかにした。3.微生物群集が仔魚の成長におよぼす影響の検討(日大):仔魚の腸管部位の全DNAと産卵海域の海水から抽出した環境DNAの16S rRNA遺伝子をクローンライブラリー法で比較したところ、両試料ともVerrucomicrobiae綱に分類される細菌群の占める割合が高かった。これは当該細菌群が仔魚の摂餌と成長に何らかの影響を与える可能性を示している。4.高成長・早期変態関連の遺伝マーカーの探索(東京海洋大):ニホンウナギの優良種苗を作出するために、仔魚からシラスウナギへの変態期に着目し、QTL解析用の家系を構築し、GBS(Genotyping by sequencing)解析を実施した結果、742010個のアリルを検出できた。これにより今後の変態に関するQTL解析の基盤データの整備ができた。1.生殖形質の解析(北大):天然ニホンウナギの未分化生殖腺における性分化関連遺伝子の発現解析の結果、全長20-30cmの一部の個体で、将来卵巣または精巣に分化すると思われる個体がみられた。20cm程度までは性分化関連の遺伝子は発現していないことが示された。ニホンウナギの卵成熟誘起ステロイドの17α, 20β-ジヒドロキシ-4-プレグネン-3-オン(DHP)産生制御メカニズムを初めて解明した。2.味覚・嗅覚受容機構と奇形発症の解析(東大):仔魚期の味覚受容器が口唇と下顎部に局在することが明らかとなり、成魚における口唇から咽頭部に至る広範な分布と大きく異なることが示された。仔魚の外部化学感覚受容反応の検出手法に有効と考えられる分子マーカー候補を得た。仔魚の飼育水槽の水流に対する体長と形態異常の影響を調べた結果、流速の増加に伴って仔魚の体長は小さくなり、脊索後湾を呈する割合が多くなることが明らかになった。変態完了した人工シラスで半数以上に計8種類の脊椎骨異常が観察され、その形態学的記載を行った。3.微生物群集が仔魚の成長におよぼす影響の検討(日大):産卵海域の環境について、細菌を中心とした微生物叢を明らかにするため、前年度とは異なる地点の海水から環境DNAを抽出し、16S rRNA

遺伝子を対象とするクローンライブラリー法に供した結果、いずれの試料でも前年度の分析結果同様、Verrucomicrobiae綱に分類される細菌群が検出されたことから、当該細菌群が仔魚の成長に何らかの影響をもっている可能性が示された。4.高成長・早期変態に関わる遺伝マーカーの探索(東京海洋大):優良種苗を作出するために、仔魚の変態に着目し、GBS解析法によるQTL解析を行った。F2分離した85%の個体でデータが取得でき、455SNPsが検出された。これを用いてR/qtlによるComposite intervalmappingをしたところ、LODスコア3以上で変態に関連すると思われる候補遺伝子座が見つかった。1.生殖形質の解析(北大):全長20cm程度までは性分化に向けた遺伝子発現は開始していないことが示唆されたことは、ホルモンを使うことなく雌分化させる飼育方法確立に極めて有用な知見となった。ニホンウナギのDHP産生制御メカニズム解明は今後の排卵および卵質決定の分子機構の解明に寄与する。2.味覚・嗅覚受容機構と奇形発症の解析(東大):仔魚期特有の味覚受容器の分布パタンが明らかとなり、仔魚の摂餌行動の推測や餌料の物性の検討を行う上で重要な情報が得られた。加えて仔魚での外部化学感覚受容反応の検出手法の確立に向けて有望な分子マーカー候補が得られ、今後仔魚が示す餌料候補物質に対する反応をより詳細に検討可能となることが期待される。発育段階によって水流が生残・成長・形態へ与える影響が異なり、健常なウナギ種苗生産の実現に向けて、孵化から変態に至る各発育過程に適した水流環境で飼育することの重要性が示された。3.微生物群集が仔魚の成長におよぼす影響の検討(日大):仔魚の成長にある特定の微生物群集が関与していることがわかり、初期餌料の開発と飼育システムの開発において有用な示唆が得られた。4.高成長・早期変態に関わる遺伝マーカーの探索(東京海洋大):QTL解析の結果、変態に関連する遺伝子座を検出できたことで、ニホンウナギの育種のための基礎情報を得ることができた。1.生殖形質の解析(北大):ニホンウナギの生殖腺性分化に及ぼす単独飼育の影響を調べた結果、卵巣分化した個体を確認できた。形態的未分化生殖腺においても、卵巣分化関連遺伝子の発現が高い頻度でみられた。また、人為催熟魚の卵質といくつかの母性mRNAの卵内における局在との関係を調べた結果、局在の乱れが卵質悪化の原因のひとつであることが示唆された。2.味覚・嗅覚受容機構と変態誘起機構(東大):外部化学感覚受容細胞の反応マーカーとして利用可能な分子を同定した。仔魚の走化性について行動解析を行なうため、極低照度環境における行動観察系を構築し、苦味物質による忌避行動誘発を明らかにした。全長50mm以上の変態前の仔魚について変態と水温の関係を調べたところ、変態中の生残率と変態完了率は水温によって有意に異なることが示された。3.微生物群集が仔魚の成長に及ぼす影響の検討(日大):産卵海域の環境について、細菌を中心とした微生物叢を明らかにするため、複数の海域で採水した海水から環境DNAを抽出し、16S rRNA遺伝子を対象とする次世代シーケンサ分析に供した結果、いずれも水深100m層よりも150m層の方でOTU数が多く、微生物群集の多様性が高いことが示唆された。4.高成長・早期変態に関わる遺伝マーカーの探索(東京海洋大):優良種苗作出のため、レプトセファルスからシラスウナギへの変態期に着目し、GBS法によるQTL解析を実施した。親から平均2.1Gb、子どもから平均4Mbの配列を取得し、Stacksにより318個の一塩基多型(SNP)を抽出した。
ソチ諸作品における詩作技巧の修辞学的役割の研究

フィールドワークとして、フランス各地での図書館における16世紀演劇テクスト、特にソチの写本・印刷本の閲覧などを行った。その結果として、現在われわれに残されているソチのテクストがいかなる目的で印刷されたのか、あるいはこれらの印刷本がテクストの伝承過程においてどのように位置づけられるのかを総合的に検討する作業に入り、大きな展開を見た。すなわち、ソチの印刷本の外的側面(作者名の有無)およびテクストの状態(詩作技巧の乱れの存在、句読点の種類やその多少、等々)が、作品自体の内容の諷刺傾向や修辞技巧の問題、さらには上演時のテクストの保存程度と密接に関わっている、ということを、有力な仮定として得たのである。著者名が明記され、詩作技巧の乱れや誤植などが少ないテクストは、現代のわれわれからすれば「読みやすく」また「理解しやすい」テクストということになるが、これは逆に言えば著者あるいは印刷業者の側から、多くの修正が加えられたということでもある。本来はおそらくは即興などを交えつつ演じられたであろう、スペクタクルとしてのソチを現代のわれわれが再構築する上で、むしろ無署名の「読みやすくない」テクストが、その上演時の姿をより多く伝えている可能性はないだろうか。この展望は同時に、印刷された劇テクストが、15世紀末から16世紀初頭にかけての演劇・文学の世界においてどのような位置を占めていたのかを考えることにもつながるだろう。総じて、研究対象である印刷本テクストを、より広い文化史的視点から位置づけ直したことが、本年度の研究の最大の成果といえるだろう。具体的には、2本の研究論文の執筆(採用済み)、および2回の日本での学会発表(日本フランス語フランス文学会2005年度秋季大会、および同2005年度関東支部大会(後者は3月に行われる予定)のなかで、以上に述べた展望を具体例に基づいて展開した。今年度は予定通り、研究誤題の考察に必要な基礎的作業(データベース構築)を重点的に行つた。研究対象のコーパスを改めて設定しなおした上で、対象テクスト(16世紀初頭に印刷されたソチ諸作品)のオリジナル(印刷本あるいはそれに近いファクシミレ版)から直接テクストを転写・電子化し、詩作技巧の再定義をおこなった。地味な作業ではあるが、20世紀に作られたソチ校訂本の本格的再検討につながるものであり、すでに多くの先行校訂本の問題点が確認されている。また、この作業と平行して深められた研究課題に関する考察としては、1)ソチ諸作品の諷刺内容とテクストの保存形態(写本乃至印刷本)の間には関連性が見いだせうること、2)ソチ諸作品では、詩作技巧や登場人物が言説の階層化を行うために極めて有効に用いられていること、3)ソチのジャンル名と登場人物の名前、および詩作技巧の存在との間には、15世紀・16世紀の詩学に裏打ちされた必然的な関係が見られうること、などがあり、以上の主要3考察はそれぞれすでに論文としてまとめられている。目下の課題は、個々の作品の保存形態や、保存目的といったテクスト伝承の問題と、作品の諷刺的側面といったテクストの内容の問題、そして詩作技巧というテクストの修辞的・技術的問題の三点を有機的に結びつけることである。この主題に関しては複数の中世演劇研究者との意見交換を行っており、近く論文として成果を発表する予定である。