hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
凍結融解と応力の作用を同時に受ける岩石のハイブリット損傷の評価

試験実施が容易な三次元的な冷却条件で凍結融解作用と一定応力をを同時に与えた室内試験を実施し,岩石の損傷に及ぼす両作用の相乗効果(ハイブリット損傷)について検討した。そして,変形挙動の分析から,両方を同時に作用させると片方のみを作用させた場合に比べて損傷の発達が速くなること,一定応力を作用させることにより損傷の発達方向が特定の方向に限定されることなどを見出し,ハイブリット損傷の存在を明らかにした。1次元の状態で岩石供試体を冷却・加熱することのできる凍結融解試験装置の制作とその動作確認,およびSub-zero温度領域で一定応力を長期間負荷した状態での変形と微小破壊の計測方法に関して検討した.まず,内部に冷却水が循環できるようなスパイラル構造の細い水路を有する直径40mm程度のエンドピースを2つ作製した.また,ポンプ機能の付いた低温恒温水槽とプログラム温調器を組み合わせることにより,-20+20°Cの温度範囲で循環水の温度を任意に調整できる冷却・加熱水循環装置を2つ製作した.断熱チューブを用いて,エンドピースと冷却・加熱水循環装置を連結し,2つのエンドピース内を流れる循環水の温度を独立に制御することのできる1次元凍結融解試験装置を完成させた.なお,循環水は約-30°Cまで凍らない寒冷地用の不凍水を使用した.次に,1次元凍結融解試験装置の動作確認を行った.具体的には,10mm間隔で熱電対を取り付けた長さ約60mmの円柱形岩石供試体の両端面に,それぞれ上述したエンドピースを設置し,岩石供試体とエンドピースの周囲を断熱材で覆った状態で,異なる温度の循環水を循環させた.その結果,温度差が大きいほど定常状態に達するまでの時間は長くなるものの,定常状態では供試体中の温度勾配がほぼ一定となることが確認できた.続いて,現有の恒温槽と材料試験機を用いて,温度を-20°Cに保った状態で岩石供試体に一定の応力を最長3日間負荷し続け,変形とAEの計測を行った.その結果,計測システムの正常な動作が確認でき,また,乾燥状態の供試体に比べて含水飽和状態の供試体では変形が大きく,ひずみの精度の良い計測には,両供試体の間で計測レンジの設定を変える必要があることがわかった.美唄砂岩と支笏溶結凝灰岩を対象に,三次元的に冷却した供試体と一次元的に冷却した供試体を用いて冷却条件が岩石の力学的性質に与える影響について明らかにするとともに,サブゼロ温度領域で一定の大きさの応力を受ける岩石の損傷の特徴について把握した。具体的な内容は以下の通りである。まず恒温槽を用いて供試体の周囲から三次元的に冷却した供試体と平成25年度に製作した冷却装置により一次元的に冷却した供試体の2種類を用意し,-20°Cの下で一軸圧縮試験を実施した。そして,美唄砂岩,支笏溶結凝灰岩の一軸圧縮強度,ヤング率,ポアソン比,限界ひずみには冷却条件の影響が明確には認められないことを明らかにし,凍結した岩石の力学的性質の検討には三次元的に冷却した供試体を用いても差し支えないと結論した。次に,凍結状態において一定の大きさの応力を受ける岩石の損傷を把握するために,三次元的に冷却した乾燥供試体と含水飽和供試体を用いて,-20°Cの下でクリープ試験を実施した。そして,支笏溶結凝灰岩の含水飽和供試体のひずみ速度ークリープひずみ線図は多結晶氷と類似の形状を示すことを見出し,その変形・破壊挙動は、間隙氷の変形の影響を強く受けていることを指摘した。一方,美唄砂岩では,乾燥,含水飽和両供試体の変形挙動に差異が見られたものの,上述した支笏溶結凝灰岩のような特徴が見られないことから,含水飽和供試体中の間隙氷の量が少ないため,間隙氷の変形の影響があまり現れなかったことを指摘した。また,支笏溶結凝灰岩では,応力レベルが小さいと,乾燥供試体に比べ,含水飽和供試体の方がクリープ寿命は短くなる可能性を指摘するとともに,美唄砂岩では,含水飽和供試体の方が常にクリープ寿命は短くなることを明らかにし,これらの結果は,間隙氷のインクルージョン効果と圧力融解により生じた間隙水の応力腐食促進効果により解釈できることを示した。美唄砂岩と支笏溶結凝灰岩を対象に,一定応力を負荷した状態で温度を+20°Cから-20°Cの範囲で周期的に変化させる試験を行い,一定応力と凍結融解作用が岩石の損傷に与える影響について検討した。平成27年度の研究成果を踏まえて試験が容易な3次元的な冷却方法を採用し,一定応力の大きさは一軸圧縮強度の60-80%程度とした。まず,無負荷状態で繰返し温度履歴を与えて凍結融解作用のみによる変形挙動を把握した後,一定応力を負荷した状態で繰返し温度履歴を与えた。その結果,一定応力の負荷により主ひずみの方向が変化し,最大主ひずみの方向は載荷軸と直交する方向になることが明らかとなった。また,温度を一定に保ったときと同様に,一定応力が大きくなるほど変形速度は増すことがわかった。これらのことより,凍結融解履歴が与えられた状態では,一定応力は損傷の発達速度に加え,損傷の発達方向にも影響を与えることが明らかとなった。次に,温度を+20°C

一定に保った状態で一定応力を与え,一定応力のみによる変形挙動を把握した後,凍結融解履歴を与えながら一定応力を負荷した。その結果,凍結融解履歴を与えることにより変形速度は増加することがわかり,一定応力の下でも凍結融解作用は岩石の損傷を加速させる効果があることを見出した。以上のことより,岩石が一定応力と凍結融解作用を同時に受ける場合には,それぞれが単独で作用する場合に比べ損傷の進行速度は大きくなることが明らかとなり,寒冷地における岩盤斜面の安定性評価の検討にはこのことを十分に考慮する必要があると考える。試験実施が容易な三次元的な冷却条件で凍結融解作用と一定応力をを同時に与えた室内試験を実施し,岩石の損傷に及ぼす両作用の相乗効果(ハイブリット損傷)について検討した。そして,変形挙動の分析から,両方を同時に作用させると片方のみを作用させた場合に比べて損傷の発達が速くなること,一定応力を作用させることにより損傷の発達方向が特定の方向に限定されることなどを見出し,ハイブリット損傷の存在を明らかにした。当初平成27年度に実施予定であった「一定応力のみを与える試験」を平成26年度に実施し,平成26年度に実施予定であった「一定応力と凍結融解作用を同時に与える試験」を平成27年度に実施することにした。これは,前者の試験に比べて後者の試験では,制御が複雑であり,より高度な試験技術が必要となるため,前者の試験で十分にスキルを磨いたのちに,後者の試験を実施する方が妥当であると判断したためである。また,岩石供試体の冷却条件として,三次元的な冷却の他に一次元的な冷却も実施する予定であったが,「平成26年度の概要」で述べたように,凍結した岩石の力学的性質はこれらの冷却条件には依存しないことが明らかになったため,試験の実施が容易な三次元的な冷却条件のみを採用することにした。以上のように,試験実施の順番や試験条件の一部を変更したものの,平成26年度の試験も円滑に進行したため当初の期待した成果が得られており,全体的には予定通りに研究が進行しているものと評価できる。岩盤工学一定応力と凍結融解作用の両方を同時に与える試験を実施し,一定応力あるいは凍結融解作用のみを与えたときの試験結果との比較検討を行い,一定応力と凍結融解作用の相乗効果による損傷(ハイブリッド損傷)の評価・分析を行うことを目的とする。岩石は平成26年度の研究と同じく美唄砂岩と支笏溶結凝灰岩とし,平成26年度の研究成果に基づき三次元的な条件で加熱・冷却を行う。まず,岩石供試体の温度を+20°C-20°Cの間で繰返し変化させ,供試体の表面温度とともに3方向のひずみを計測し,温度-ひずみ線図の形状の変化を調べるとともに,残留ひずみ,主ひずみと主方向を分析し,凍結融解作用のみによる損傷の発達の特徴を把握する。次に,一定応力を与えた状態で,岩石供試体の温度を+20°C-20°Cの間で3次元的に繰り返し変化させ,表面温度と3方向のひずみを測定し,上記の凍結融解作用のみを与えた試験と同様な分析を行い,ハイブリッド損傷の発達の特徴を明らかにする。一定応力を負荷したときの効果として,(a)載荷軸方向の変形を拘束することにより凍結融解作用による損傷の異方性を引き起こす効果,(b)偏差応力の負荷により,岩石内のき裂を伸長させる効果の2つが期待される。これらの2つの効果を分離するために,一定応力の大きさを小さくした試験(一軸圧縮強度の10%程度)と大きくした試験(一軸圧縮強度の60-80%程度)の2つを実施する。最後に,主に損傷の発達速度と異方性に着目して,平成26年度に実施済みの一定応力のみを与えた試験の結果と上記の2つの試験結果を比較検討し,ハイブリッド損傷の特徴と岩種による違いを抽出したうえ,岩石のハイブリッド損傷の発展の定式化を試みる。物品の調達がほぼ当初の計画通り行え,試験システムの制作にも大きな問題が発生しなかった.
折口信夫旧蔵資料の調査とその評価を通じた同時代文学の資料学的研究

緊急課題になっている折口信夫のみ整理・未解読資料を解読分析することにより、その全体像を把握し、さらに個別の資料の評価分析を行い、それに基づいて、折口信夫と同じ時代に生きた文学者の作品に関して資料学的研究を推進した。その成果は、日本近代文学研究において現在推進されて多くの成果が出ている作品周辺資料の掘り起こしによる新たな読みへの展開、草稿研究による折口信夫作品の生成論的研究につなげることが可能となり、日本近代文学研究に新たな視座を加えた。また、古代文学研究においても、新出資料に基づいた新たな受容研究を進めた。【研究推進の経緯について】折口信夫旧蔵資料の整理、調査、分析について、現状の確認と今後の方針を協議決定するために研究会議を開催(平成26年9月16日・於岩手県立大学アイーナキャンパス)。研究代表者・分担者が東京と岩手に分住していることを考慮、同一調査日程が取れない場合は東京組と岩手組でそれぞれ作業を分担して進めること、代表者が國學院大學折口博士記念古代研究所の責任者と面会して本調査の詳細な手法と日程調整の方法、調査・分析の方法などについて協議することを確認した。しかしその後、代表者と國學院大學折口博士記念古代研究所責任者との協議日程の調整に手間取ったために、メール会議等で逐次方針を協議、研究所旧蔵資料の現物調査の日程および方法が決定するまで、当面松本博明が保持している受取書簡の複写を利用して、全体の確認、データベースの整理・構築を行っていくことを確認した。その上で、コンテンツについて不明の部分、複写のない資料群を原資料にあたり、確認、修正、分析を行っていくこととした。【研究実績の概要】上記協議を踏まえて庄司達也が受取書簡の整理要綱を作成、それに基づき庄司達也・城崎陽子によって、複写資料を用いての受取書簡の整理確認が進められた。折口信夫の受取書間の全体像を把握、公開する上での大切な一歩であり、今後斯界に重要な情報を提供する一歩となる。一方松本博明・須藤宏明は、自筆原稿および関連資料の外形的把握調査を進め、加えて自筆原稿データベースの骨格を作成。その過程で分析を行った自筆資料に関して、松本博明が「折口信夫自筆「初期目安ノート」が意味するもの」と題して論文を執筆掲載した(『近代文学資料研究』第1号、近代文学資料研究の会、平成27年3月)。【研究推進の経緯について】折口信夫旧蔵資料の整理、調査、分析について、平成26年度に引き続いて、各研究分担者において作業を推進した。作業推進の経過については、平成27年7月18日(第1回)、同10月24日(第2回)、12月9日(第3回)、2月9日(第4回)の研究会議を開催し、調査研究進捗状況及び今後の研究推進方法について交々発表、討議をを行い、情報を共有した。【研究実績の概要】整理、調査、分析については、平成26年度の協議によって決定した分野と方法に基づいて、行った。庄司達也は受取書簡のうち昭和4年から8年にかけての受取書簡の外形的事象(差出人、差出年月日、消印日付、その他)を整理し、基本的なデータベースの枠組みを形成、その内容を改めて各書簡内容と突き合わせているところである。城崎陽子は昭和初期に折口信夫が改訂を試みた『口訳万葉集』の原稿(牛島軍平氏筆記のもの)を通読してその内容を精査、分析、従前の認識との祖語を確認した。須藤宏明は、折口信夫の同時代文学(川端康成など)とのかかわりを調査した。松本博明は、旧蔵資料の整理と複写を続け、特に自筆原稿の整理をほぼ完了し、データベースの最終確認をしているところである。また、折口信夫に関わる生活資料の整理を進め、その内容を分析、当時の居住地周辺の生活環境を精査することで、折口信夫の生活面での状況を明らかにしている。さらに、「古代研究」第4稿の数所の自筆テクストについて、テクスト間の相違を分析し研究発表した。また旧蔵資料の中の民俗学資料について整理し、その概要を研究発表した。年度当初は折口信夫資料を所蔵している國學院大學折口博士記念古代研究所の資料管理体制との調整に難航して、所蔵資料の披見が十分に行わなかったが、後半にその課題が幾分解消した。しかしそうした状況下によって、整理確認作業が若干遅れている。また、各人の個別整理、調査、研究を優先したため、研究会、シンポジウムなどの開催を最小限にしたために、その分の経費が執行されないでいる。これらについては、平成28年度に十分な形で執行していく計画である。喫緊の課題となっている折口信夫(釈迢空)の未整理・未解読資料(國學院大學折口博士記念古代研究所旧蔵資料)を解読・分析することにより、その全体像を把握、さらに個別の資料の評価分析を行い、それに基づいて折口信夫の同時代文学の資料学的研究を推進した。解読分析によって得られた成果は、特に日本近代文学研究において現今急速に研究が推進され成果が出ている作品周辺資料の掘り起こしによる作品の新たな読みへの展開、さらには草稿研究による折口作品の生成論的研究につなげることが可能となり、結果日本近代文学の資料研究に新たな視座を加えることができた。加えて、折口信夫が関わった他の学問領域、特に古代文学研究において、新出資料に基づいた新たな視野での受容研究を進めた。具体的に記述すると、1【全体把握】折口旧蔵資料について従前の整理確認による全体像把握。

現状の整理状況を再度確認し、不完全部分の整理と把握および情報の確認補填を継続し、資料群の全体的な把握を行った。それをもとに研究会を開催し、情報を共有した。2【個別資料の解読と整理】個別資料の整理、分析に着手し、自筆原稿資料外形的情報を整理して、データベースの骨格を完成させた。また受取書簡資料および手帖・小型ノートなどの手控え資料群の全体像把握を行い、こうした情報を個別データベースに入れ込むとともに、個別資料の評価を行った。これらの知見および情報は整理して、学会並びに研究会などの発表機会を活用して公開、学会において研究発表を行うと共に学術論文として発表した。緊急課題になっている折口信夫のみ整理・未解読資料を解読分析することにより、その全体像を把握し、さらに個別の資料の評価分析を行い、それに基づいて、折口信夫と同じ時代に生きた文学者の作品に関して資料学的研究を推進した。その成果は、日本近代文学研究において現在推進されて多くの成果が出ている作品周辺資料の掘り起こしによる新たな読みへの展開、草稿研究による折口信夫作品の生成論的研究につなげることが可能となり、日本近代文学研究に新たな視座を加えた。また、古代文学研究においても、新出資料に基づいた新たな受容研究を進めた。折口資料を所蔵している國學院大學折口博士記念古代研究所の資料管理体制が責任者一人で行われているために、当該教員との日程調整が難航し、所蔵資料の現物を披見する時間がとれず、そのために、今年度については代表者・松本博明が所蔵している一部の複写資料を活用して整理・確認、調査を行うことを余儀なくされたため、その方法で整理確認を行ったため、全体としてやや遅れている。経費的にも、実際調査が遅れたこと、平成27年度、28年度に本格的な原資料との照合確認を行うこととしたため、旅費等の執行がやや遅れている。最終年度であることから、整理と解読、分析を加速化するとともに、研究分担者(庄司達也)が所属大学を変わったために予想される時間的制約については、そのほかの各共同研究者(具体的には松本博明、須藤宏明)において業務を広げる形でサポートし、遅れが出ないように調査研究を推進していく。また研究会、シンポジウムさらには学会発表、論文発表を通じて、当該研究の成果を逐次公開してゆく。日本近代文学松本博明が所蔵する複写資料をできるだけ活用して、データベースの予備構築および確認調査を予め行ったうえで原資料にあたり、資料の調査、確認、データの完成を進めることとした。結果、原資料の披見に関わる作業及び予算の執行に関しては、平成27年度、28年度に集中的に執り行うことにした。國學院大學折口博士記念古代研究所所蔵原資料の披見回数を適切管理し、日程調整、作業時間にかかわるリスクを軽減する。國學院大學担当者との協議が整ったので、平成27年度、28年度にかけて順次日程調整をすすめ、原資料及び関係資料の現物確認(デジタル撮影等を活用)等を進めていく予定である。もちろん、それに先立つ複写資料を活用しての事前確認調査、整理は計画的に推進していく予定である。膨大な資料の解読に時間を有したため、出張回数を確保できなかったことがあげられる。また、國學院大學折口博士記念古代研究所の資料管理体制が、教員一人で行われていることで、十分な披見日を確保できなかった。そのために、出張費等で執行算が残った。
腫瘍細胞のBax/Bcl-2比とアポトーシスとの関連

アポトーシスに促進的なBaxやBadが、アポトーシス阻害的なBcl-2やBcl-XLと二量体を形成している場合には、正常にアポトーシスが進行するが、内因・外因性に増殖刺激が加わった際にはBax・Badは遊離し、Bcl-2/Bcl-XLのアポトーシス抑制的な二量体となって、細胞増殖が進行する。また、突然変異でBcl-2が過剰発現した際にも上記の理由から細胞は無秩序な増殖を開始する。この研究においては、1)臨床検体を用いて、Bcl-2 family蛋白の解析およびmRNAの検出、p53蛋白およびカスパーゼ3の検索、2)培養細胞株を利用し、抗癌剤作用発現時のBcl-2 family蛋白の解析を行った。1)胃癌検体では、胃壁深達度分類におけるBcl-2蛋白発現20%以上の強陽性において、早期胃癌65%進行胃癌20%と有意差を認めた。また、組織分類におけるBcl-2蛋白発現5%以上の陽性において、intestinal type 62.5%diffuse type 33.3%と有意差を認めた。早期胃癌、分化型胃癌、浸潤増殖様式INFα、また転移の無い胃癌においては、p53高発現にもかかわらず、アポトーシス出現率は低率であった。このことは癌抑制遺伝子p53の発現下(おそらくmutant p53)において、アポトーシス抑制蛋白であるBcl-2またはBcl-XLが高発現し、アポトーシスから逸脱する(p53非依存的)機序が働いていることを示唆する。Baxやカスパーゼ3の陽性率は多くの症例で高く、この現象は他の報告とも一致した。また、in situ RT PCR法にてBcl-2 family mRNAはその蛋白発現との局在の一致を確認した。2)では、cisplatinと5-FUの併用効果は、apoptosis誘導においてp53のstatus(wt,mut)に関わらず有用であった。また細胞が増殖する際には、PKB/AKTがアポトーシス進行性のBadをリン酸化して不活化することで、Bcl-2・Bcl-XLが活性化する機構が明らかとなったことに着目し、Badの上流のPKB/AKTの活性がcisplatin処理により変動するかどうかを観察した。その結果、PKB/AKTはcisplatinの量依存的に機能が低下することが認められ、この抗癌剤の作用点が明らかとなった。また、Badの上流AKTのリン酸化の抑制効果は5-FU併用により亢進し、p53非依存的であった。悪性腫瘍細胞の発生は、正常なアポトーシス機構が作動しないことが原因となっている。アポトーシスは種々のDNA傷害刺激に対し、caspase cascadeが活性化することで経路が合流し一本化され実行される。Bcl-2 family蛋白は二量体を形成し、caspase経路の進行に関し正負の制御を行っている。

アポトーシスに促進的なBaxやBadが、アポトーシス阻害的なBcl-2やBcl-XLと二量体を形成している場合には、正常にアポトーシスが進行するが、内因・外因性に増殖刺激が加わった際にはBadは遊離し、Bcl-2/Bcl-XLのアポトーシス抑制的な二量体となって細胞増殖が進行する。また、突然変異でBcl-2が過剰発現した際にも上記の理由から細胞は無秩序な増殖を開始する。平成10年度は、1)臨床検体を使用したBcl-2 family蛋白の解析、および、2)培養細胞株を利用し、抗癌剤作用発現時のBcl-2 family蛋白の解析を行った。l)では、胃癌サンプルでの、Bcl-2,Bax,Bcl-XL蛋白発現と、その腫瘍細胞学的特徴との関連を解析した。組織の分化の程度とこれら蛋白の発現との明確な関連は認められなかった。むしろ、進行度との関連があるのではないかと考える。Baxの陽性率は多くの症例で高く、この現象は他の報告とも一致した。腫瘍細胞の特徴付けにはp53の検索も重要であり、これも解析に加えていく予定である。2)では、細胞が増殖する際には、PKB/AKTがアポトーシス進行性のBadをリン酸化して不活化することで、Bcl-2・Bcl-XLが活性化する機構が明らかとなったことに着目し、Badの上流のPKB/AKTの活性が抗癌剤CDDP処理により変動するかどうかを観察した。その結果、PKB/AKTはCDDPの量依存的に機能が低下することが認められ、この抗癌剤の作用点が明らかとなった。p53不活化に基づく癌化においては細胞周期の制御機構の破綻だけでなく、正常なアポトーシス機構が作動しないことが重要な過程である。アポトーシスは種々のDNA傷害刺激に対し、caspase cascadeが活性化することでその経路が実行される。Bcl-2 family蛋白は二量体を形成し、caspase経路の進行に関し正負の制御を行っている。アポトーシスに促進的なBaxやBadが、アポトーシス阻害的なBcl-2やBcl-XLと二量体を形成している場合には、正常にアポトーシスが進行するが、内因・外因性に増殖刺激が加わった際にはBaxは遊離し、Bcl-2/Bcl-XLのアポトーシス抑制的な二量体となって、細胞寿命の延長をもたらす。平成10年・11年度は、1)臨床検体を用いて、Bcl-2 family蛋白の解析およびmRNAの検出、2)p53蛋白の検索、3)培養細胞株を利用し、抗癌剤作用発現時のBcl-2 family蛋白の解析を行った。1)胃癌検体での、Bcl-2、Bax、Bcl-XL蛋白発現において、組織の分化の程度とこれら蛋白の発現との明確な関連は認められず、進行度との関連があるのではないかと考える。また、in situ RT PCR法にてBcl-2 family mRNAはその蛋白発現との局在の一致を確認した。2)p53蛋白は分化型で有意に発現した。3)Badの上流AKTのリン酸化の抑制効果は抗癌剤併用により亢進し、p53非依存的であった。
歯周病原細菌の菌対外プロテアーゼの機能および生成分泌機構に関する遺伝生化学的研究

1、RGP遺伝子DNAをもつス-サイドプラスミドを用いた部位特異的変異導入法によりRGP欠損変異株を作製した。この過程でP.gingivalis染色体上にはRGPをコードする遺伝子が2つ存在することがわかった。1つの遺伝子(rgpA)からは最終的に分子量44kDaのRGPが産生され、もう1つの遺伝子(rgpB)からは60-90kDaのRGPが産生されることが示唆された。rgpA rgpB二重変異株ではP.gingivalisで特徴的に観察される白血球の殺菌能に対する抑制作用や赤血球凝集能が顕著に減少していることがわかった。この結果からrgp遺伝子のこれらの能力への関与が強く示唆された。2、P.gingivalisは菌体表面に線毛を有し、この線毛は宿主細胞や唾液でコートされたヒドロキシアパタイトに菌が接着する際、重要な役割を果たしていることが明らかにされている。線毛を構成するフインブリリンタンパク質はその前駆体のアミノ末端が46残基切断されて成熟型フインブリリンになる。この46残基目のアミン酸はアルギニンであることからこの切断にはRGPが関与している可能性が示唆された。RGP欠損株について線毛能およびフインブリリン産生性を調べた結果、rgpA rgpB二重変異株(RGP完全欠損株)では線毛形成がほとんどみられず、成熟型フインブリリンの生成も非常に減少し、また、わずかではあるがフインブリリン前駆体が検出された。このことはRGPがフインブリリンのプロセッシングに関与し、線毛形成に影響を与えていることを示唆した。3、rgpB遺伝子の構造解析を行った結果、rgp1(rgpA)遺伝子と全体的に類似性があったが、rgpAでみられるカルボキシ末端側のへマグルチニンドメインの大部分がrgpBでは欠失していた。また、中央部のプロテアーゼドメイン領域を両者で比較すると他の領域に比べて同義塩基置換の頻度が極端に低いことからrgpAとrgpBのこの領域間で遺伝子変換が生じている可能性が示唆された。これらの結果からRGPをコードする2つの遺伝子(rgpAとrgpB)の形成過程についての1つの仮説が提示された。Arg-gingipain(RGP)をコードする2つの異なる遺伝子(rgpAとrgpB)の単独および二重の変異株について、赤血球凝集活性を調べたところ野生株の活性を100%とするとrgpA株およびrgpB株では50%、rgpA rgpB二重変異株では3%に活性が低下していた。このことはRGPが本菌の赤血球凝集活性に深く関係していることを示唆する。また、これらの変異株について電子顕微鏡観察を行ったところ、rgpA rgpB二重変異株では線毛形成が著しく低下していることがわかった。また、抗線毛抗体でのイムノブロットの結果、rgpA rgpB二重変異株には成熟フィンブリリンが非常に少ないと同時にフィンブリリン前駆体が存在することがわかった。rgpA rgpB二重変異株からRGP活性を有するrgpB^+復帰株を分離してその性状を調べると、線毛形成は野生株同様であり、成熟フィンブリリンも野生株と同様な量存在した。

この結果はRGPが線毛形成に関与していることを示唆するとともにその関与は主要線毛構成タンパクであるフィンブリリンの成熟化に係わることに起因していることが暗示された。また、ATCC33277株より、rgpB遺伝子のクローニングに成功し、その塩基配列の決定から、rgp1(rgpA)遺伝子と非常によく似ているもののいわゆるhemagglutinin domainと呼ばれる領域が欠失していることがわかった。RGPをコードする第二の遺伝子(rgpB)をクローニングし、塩基配列を決定した。その結果、rgpB遺伝子はrgpA遺伝子のC末端側にあるヘマグルチニン領域の大部分を欠失していることがわかった。この領域はrgpA遺伝子に挿入されたものか、またはもともとrgpB遺伝子に存在していたヘマグルチニン領域が脱落したものと考えられる。このヘマグルチニン領域は染色体上にrgpA領域以外に3つ存在することが示唆されていることから転移因子様のDNAかもしれない。一方、その他の領域(N末端領域、プロテアーゼ領域、C最末端部)は両者でよく類似している。とくにプロテアーゼ領域のアミノ酸配列はほぼ完全に一致した。アミノ酸配列の類似性からrgpB遺伝子を4領域に区別できる。すなわち、A領域(237アミノ酸)はN末端領域とプロテアーゼ領域の最初の8アミノ酸を含む。B領域(352アミノ酸)は大部分のプロテアーゼ領域からなる。C領域(67アミノ酸)とD領域(80アミノ酸)はrgpB遺伝子にはないヘマグルチニン領域に隣接する領域を構成する。rgpAとrgpBの間でA,C,D領域のアミノ酸配列の相異はそれぞれ24%、46%、53%であるが、B領域は1.4%にすぎない。さらに、これらの領域ごとに同義塩基置換(1つのアミノ酸のコドンは複数あるものが多いため、塩基置換の前後でコードするアミノ酸が変わらないこと)の頻度を調べるとA,C,D領域では5060%で同義塩基置換がみられるが、B領域では1%以下であった。同義塩基置換はアミノ酸配列に影響を与えないので、この種の変異はDNA全領域にまんべんに同様な頻度で生じると考えられている。B領域における極端に低い同義塩基置換はrgpAとrgpBのこの領域の間で比較的最近、遺伝子置換がおこったことを物語っていると思われる。
アミラーゼの新規なデンプン結合領域の構造と機能

Bacillus sp.No.195株の生産する動物型アミラーゼ(BAA)はC末端領域に90アミノ酸残基からなる繰り返し配列が存在し,これが新規なstarch-binding domain(SBD)として機能することがわかっている.本研究では,このSBDの構造機能相関について解明することを目標として,今回は本SBDおよびそのホモログに保存されている,1繰り返し単位当たり2ヶ所ずつ存在するTrp残基(Trp-485,Trp-523,Trp-586,Trp-625)に部位特異的変異をそれぞれもしくは複数箇所導入することでデンプン結合に関与するアミノ酸残基の同定を試みた.変異の導入はPCRを利用したメガプライマー法にて行った.変異が導入されたSBDをコードする領域を発現ベクターpET16bのT7プロモーター下流に連結し,SBDがHis-tagとの融合蛋白として発現するように発現プラスミドを構築した.これを大腸菌JM109(DE3)株に導入することで菌体内にインクルージョンボディとして大量に発現させた.無細胞抽出液からインクルージョンボディを遠心分離によって回収し,8M尿素によって可溶化後,Ni-chelating Sepharoseにアフィニティ吸着し,尿素を逆グラジエントで除くことによってリフォールディングを行い,且つ電気泳動的に均一な標品を得ることに成功した.上記のように調製した変異SBDを用いて生デンプンに対する結合定数K_aおよび最大結合量B_<max>を算出した結果,繰り返し単位それぞれのN末端側に高度に保存されたTrp(Trp-485,Trp-586)がスターチへの結合に重要な役割を果たしており,C末端側に高度に保存されているTrp(Trp-523,Trp-625)も補助的な役割ながら,スターチとの結合に大きく貢献していることが示唆された.Bacillus sp.No.195株の生産する動物型アミラーゼ(BAA)はC末端領域に90アミノ酸残基からなる繰り返し配列が存在し,これが新規なstarch-bindingdomain(SBD)として機能することがわかっている.本研究では,このSBDの構造機能相関について解明することを目標として,今回はSBD単体での発現系確立,発現産物の精製,発現産物の性質ついて検討を行った.PCRにて増幅したSBDをコードする領域を発現ベクターpET16bのプロモーター下流に連結し,SBDがHis-tagとの融合蛋白として発現するように発現プラスミドを構築した.これを大腸菌JM109(DE3)株に導入することで菌体内にインクルージョンボディとして大量に発現することがわかった.そこで.細胞抽出液からインクルージョンボディを遠心分離によって回収し,8M尿素によって可溶化後,Ni-chelating Sepharoseにアフィニティ吸着し,尿素を逆グラジエントで除くことによってリフォールディングを行うことに成功した.トリプシン消化によってHis-tagを切断した後,SBDのデンプン吸着能を利用してSephacryl.S-200に吸着させ,マルトースを用いて溶出させることで電気泳動的に均一な標品を得た.以上のような操作で培養液2Lから30mgの精製標品を得ることが出来た.今後は本SBDおよびそのホモログに保存されたTrpおよびTyr残基に部位特異的変異を導入することでデンプン結合に関与するアミノ酸残基の同定を行う予定である.Bacillus sp.No.195株の生産する動物型アミラーゼ(BAA)はC末端領域に90アミノ酸残基からなる繰り返し配列が存在し,これが新規なstarch-binding domain(SBD)として機能することがわかっている.本研究では,このSBDの構造機能相関について解明することを目標として,今回は本SBDおよびそのホモログに保存されている,1繰り返し単位当たり2ヶ所ずつ存在するTrp残基(Trp-485,Trp-523,Trp-586,Trp-625)に部位特異的変異をそれぞれもしくは複数箇所導入することでデンプン結合に関与するアミノ酸残基の同定を試みた.変異の導入はPCRを利用したメガプライマー法にて行った.変異が導入されたSBDをコードする領域を発現ベクターpET16bのT7プロモーター下流に連結し,SBDがHis-tagとの融合蛋白として発現するように発現プラスミドを構築した.これを大腸菌JM109(DE3)株に導入することで菌体内にインクルージョンボディとして大量に発現させた.無細胞抽出液からインクルージョンボディを遠心分離によって回収し,8M尿素によって可溶化後,Ni-chelating Sepharoseにアフィニティ吸着し,尿素を逆グラジエントで除くことによってリフォールディングを行い,且つ電気泳動的に均一な標品を得ることに成功した.上記のように調製した変異SBDを用いて生デンプンに対する結合定数K_aおよび最大結合量B_<max>を算出した結果,繰り返し単位それぞれのN末端側に高度に保存されたTrp(Trp-485,Trp-586)がスターチへの結合に重要な役割を果たしており,C末端側に高度に保存されているTrp(Trp-523,Trp-625)も補助的な役割ながら,スターチとの結合に大きく貢献していることが示唆された.
衛星画像解析によるブ-タンヒマラヤにおける氷河変動と氷河湖決壊洪水

1994年10月7日,ブ-タン王国中西部の町プナカを洪水が襲い,死者16名および家屋損壊の被害が発生した.この災害は,プナカの町を流れるポ川の上流部で氷河湖が決壊したために発生したと報じられたが,洪水発生源がヒマラヤ主脈に近接した山奥に位置し,大縮尺の地形図や空中写真が利用できないため,災害発生状況の全貌を知ることが難しかった.本研究では,この氷河湖決壊洪水の発生源となった氷河湖の立地条件・洪水流流下区間の被災状況を明らかにするために,災害発生前後に撮影された衛星画像(KFA1,000,JERS-1,SPOT-2)の画像解析を行った.さらに,衛星画像からブ-タンにおける氷河湖の分布を明らかにし,地形条件等から特に決壊の危険度が高いと考えられる湖の抽出を試みた.その結果,以下のようなことがわかった.決壊した問題の湖は,ポ川最上流部のU字谷底でモレンーンにダムアップされた長径約1.9km,短径約0.6kmの氷河湖であった可能性が高い.1994年12月撮影のSPOT-2衛星画像には,KFA1,000(1985年12月撮影),JERS-1(1993年11月撮影)画像で水域と確認された範囲に,新鮮な湖底堆積物の露出すると考えられる領域が読みとれた.この湖の直下流には,1994年12月時点でモレーンなどの古い地形がかなり残されていることから,洪水流は,流下とともに勢力を増幅していった可能性がある.これまでに解析の終わったポ川流域(ルナナ地域)には,大きく見ると,カ-ル底やロックベ-ズンに形成された氷河湖と,U字谷底でモレンーンにダムアップされた氷河湖の2タイプが存在する.1994年洪水の様に決壊して洪水を発生させる危険性が高いのは後者のタイプであるが,このような湖の殆どは,ヒマヤラ主脈の流域界から南流する大規模な氷河の存在と関連して形成されていることがわかった.1994年10月7日,ブ-タン王国中西部の町プナカを洪水が襲い,死者16名および家屋損壊の被害が発生した.この災害は,プナカの町を流れるポ川の上流部で氷河湖が決壊したために発生したと報じられたが,洪水発生源がヒマラヤ主脈に近接した山奥に位置し,大縮尺の地形図や空中写真が利用できないため,災害発生状況の全貌を知ることが難しかった.本研究では,この氷河湖決壊洪水の発生源となった氷河湖の立地条件・洪水流流下区間の被災状況を明らかにするために,災害発生前後に撮影された衛星画像(KFA1,000,JERS-1,SPOT-2)の画像解析を行った.さらに,衛星画像からブ-タンにおける氷河湖の分布を明らかにし,地形条件等から特に決壊の危険度が高いと考えられる湖の抽出を試みた.その結果,以下のようなことがわかった.決壊した問題の湖は,ポ川最上流部のU字谷底でモレンーンにダムアップされた長径約1.9km,短径約0.6kmの氷河湖であった可能性が高い.1994年12月撮影のSPOT-2衛星画像には,KFA1,000(1985年12月撮影),JERS-1(1993年11月撮影)画像で水域と確認された範囲に,新鮮な湖底堆積物の露出すると考えられる領域が読みとれた.この湖の直下流には,1994年12月時点でモレーンなどの古い地形がかなり残されていることから,洪水流は,流下とともに勢力を増幅していった可能性がある.これまでに解析の終わったポ川流域(ルナナ地域)には,大きく見ると,カ-ル底やロックベ-ズンに形成された氷河湖と,U字谷底でモレンーンにダムアップされた氷河湖の2タイプが存在する.1994年洪水の様に決壊して洪水を発生させる危険性が高いのは後者のタイプであるが,このような湖の殆どは,ヒマヤラ主脈の流域界から南流する大規模な氷河の存在と関連して形成されていることがわかった.
樹林化に伴う樹木根系の法面補強効果と風による樹木と地盤の振動特性に関する研究

本研究では,法面の樹林化に関する問題点と課題として3テーマ(1.樹木根系の強度試験,2.風荷重による木の揺れが周辺地盤に及ぼす影響,3.土との複合材料としての強度特性)を掲げ,工学的立場から主に実験を中心とした研究を行った.その研究成果を以下に述べる.1.樹木の根系の強度試験地盤の補強材料としての特性を調べるために,根の張り方と根鉢の形状により樹木を3グループに分類し,各35種類の根系(合計22種類,最大直径8mm)の引張強度と水分量を測定した.引張強度は3N/mm^2150N/mm^2の範囲に広く分布し,全ての樹木において直径dが太いほど強度が低下する結果となった.太い根ほど水分量が多かったことから,根の引張強度は水分量に影響されるものと考えられる.また,引張強度には,根の張り方や根鉢形状による明確な違いが見られず,平均値として回帰式S=52.8d^<-0.8>(S:引張強度,d:根の直径)で表される.この結果から,樹木根系の引張強度は大局的には樹種によらないと判断した.2.風荷重による木の揺れが周辺地盤に及ぼす影響根鉢の大きさと深さ,土の種類ならびに風速をパラメータとした樹木模型の風洞実験ならびに静的引き倒し実験を行って,地盤の振動特性と風による引き倒し抵抗力について検討した.その結果,地盤振動には特に根鉢の深さが影響し,地盤の振動モードを変化させることがわかった.また,樹木模型の形状を種々変えた風洞実験と静的引き倒し抵抗力から風圧係数C_Dを計算し,樹形との相関性について調べたところ,CDは樹形の縦横比ならびに模型の固有振動数と高い相関性が認められた.更に実験を重ねる必要はあるが,現状ではほとんど実測不可能なCDを,簡易に推定できる可能性を明らかにした.3.土との複合材料としての強度特性根系のせん断抵抗力による地盤の補強効果を室内三軸圧縮試験により調べた.既往の研究では,根系量をパラメータとした現位置せん断試験あるいは室内せん断試験が行われ,根系によって土の粘着力cが増加する結果が多い中,せん断抵抗角φが増加するという報告もある.これらは,主に一面せん断試験から得られたもので,土試料は粘性土よりも砂質土が多い.粘性土の強度定数c,φは全応力と有効応力ならびに排水条件によって異なるので,練返した関東ロームに3種類の実根を設置した三軸UU&CU実験を行った.その結果,根の設置によってせん断強度は排水条件,樹種,根の直径に関係なく,最低でもローム単体の5%は増加する結果が得られた.本研究では,法面の樹林化に関する問題点と課題として3テーマ(1.樹木根系の強度試験,2.風荷重による木の揺れが周辺地盤に及ぼす影響,3.土との複合材料としての強度特性)を掲げ,工学的立場から主に実験を中心とした研究を行った.本年度は,テーマ1.とテーマ2.を中心に行い,その研究成果を以下に述べる.なお,テーマ3.は来年度重点的に実施する.1.樹木の根系の強度試験地盤の補強材料としての特性を調べるために,根の張り方と根鉢の形状により樹木を3グループに分類し,各35種類の根系(合計14種類,最大直径8mm)の引張強度と水分量を測定した.引張強度は3N/mm^2150N/mm^2の範囲に広く分布し,全ての樹木において直径dが太いほど強度が低下する結果となった.太い根ほど水分量が多かったことから,根の引張強度は水分量に影響されるものと考えられる.また,引張強度には,根の張り方や根鉢形状による明確な違いが見られず,平均値として回帰式S=52.8d^<-0.8>(S:引張強度,d:根の直径)で表される.2.風荷重による木の揺れが周辺地盤に及ぼす影響根鉢の大きさと深さ,土の種類ならびに風速をパラメータとした模型樹木の風洞実験ならびに静的引き倒し実験を行って,地盤の振動特性と風による引き倒し抵抗力について検討した.地盤振動には特に根鉢の深さが影響し,地盤の振動モードを変化させること,同一条件の模型樹木から得られた静的引き倒し抵抗力と動的抵抗力には約4倍の違いがあることが分かった.風荷重は,風速から静的な力に置き換えられ設計に利用されているが,例えば風倒木などの設計には検討の余地があると考えられる.本研究では,法面の樹林化に関する問題点と課題として3テーマ(1.樹木根系の強度試験,2.風荷重による木の揺れが周辺地盤に及ぼす影響,3.土との複合材料としての強度特性)を掲げ,工学的立場から主に実験を中心とした研究を行った.

その研究成果を以下に述べる.1.樹木の根系の強度試験地盤の補強材料としての特性を調べるために,根の張り方と根鉢の形状により樹木を3グループに分類し,各35種類の根系(合計22種類,最大直径8mm)の引張強度と水分量を測定した.引張強度は3N/mm^2150N/mm^2の範囲に広く分布し,全ての樹木において直径dが太いほど強度が低下する結果となった.太い根ほど水分量が多かったことから,根の引張強度は水分量に影響されるものと考えられる.また,引張強度には,根の張り方や根鉢形状による明確な違いが見られず,平均値として回帰式S=52.8d^<-0.8>(S:引張強度,d:根の直径)で表される.この結果から,樹木根系の引張強度は大局的には樹種によらないと判断した.2.風荷重による木の揺れが周辺地盤に及ぼす影響根鉢の大きさと深さ,土の種類ならびに風速をパラメータとした樹木模型の風洞実験ならびに静的引き倒し実験を行って,地盤の振動特性と風による引き倒し抵抗力について検討した.その結果,地盤振動には特に根鉢の深さが影響し,地盤の振動モードを変化させることがわかった.また,樹木模型の形状を種々変えた風洞実験と静的引き倒し抵抗力から風圧係数C_Dを計算し,樹形との相関性について調べたところ,CDは樹形の縦横比ならびに模型の固有振動数と高い相関性が認められた.更に実験を重ねる必要はあるが,現状ではほとんど実測不可能なCDを,簡易に推定できる可能性を明らかにした.3.土との複合材料としての強度特性根系のせん断抵抗力による地盤の補強効果を室内三軸圧縮試験により調べた.既往の研究では,根系量をパラメータとした現位置せん断試験あるいは室内せん断試験が行われ,根系によって土の粘着力cが増加する結果が多い中,せん断抵抗角φが増加するという報告もある.これらは,主に一面せん断試験から得られたもので,土試料は粘性土よりも砂質土が多い.粘性土の強度定数c,φは全応力と有効応力ならびに排水条件によって異なるので,練返した関東ロームに3種類の実根を設置した三軸UU&CU実験を行った.その結果,根の設置によってせん断強度は排水条件,樹種,根の直径に関係なく,最低でもローム単体の5%は増加する結果が得られた.
声門化子音の音響特性の記述と音韻論的解釈：北琉球沖縄語伊江方言の事例研究

本研究は、通言語的に頻度が低く、その一般特性がまだ充分に明らかにされていない声門化子音(glottalized consonants)に焦点を当てる。声門化子音とは、口腔内の閉鎖(もしくは狭め)に加えて、声門での閉鎖(もしくは狭め)を伴う子音の総称である。本研究では、声門化子音を研究するにあたり、北琉球沖縄語伊江方言の調査をおこなう。声門化と非声門化の対立がどの音類に認められるかは言語によって異なるが、伊江方言ではその対立が破裂音、破擦音、鼻音、流音、半母音と非常に多くの音類において認められる。本研究の具体的な目的は以下の2つである:(1)声門化子音の音響音声学的特徴の記述と解釈、(2)伊江方言における妥当な音韻論的解釈の提示。以上の目的を達するために、(i)声門化子音の音響音声学的資料の組織的収集と(ii)伊江方言の音韻構造の包括的記述をおこなう。平成30年度は、1週間の現地調査を実施した。2名の話者の協力を得て、伊江方言の用言(動詞と形容詞)の活用パラダイムを記述するための組織的な資料を収集することができた。本資料は、声門化子音の音韻論的ふるまいを記述し、解釈する上で重要な資料である。本調査の成果は音韻論的素描として整理し、令和元年度中の公表を目指している。また平成30年度には2件の研究発表をおこなうことができた。いずれも伊江方言の声門化子音について、従来の研究では充分に示されてこなかった音響資料を提示しながら、その音響詳細を記述したものである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度は、1度の現地調査をおこない、2名の話者から声門化子音を観察するための語彙を収集した。声門化子音は、大きく共鳴音クラスと阻害音クラスとに分けることができる。このうち共鳴音クラスにおける声門化・非声門化の対立の音響聴覚的特徴については、新永・青井・中川(2011)によって、奄美語湯湾方言を対象にした分析の初期的報告がなされており、そこでの結果とおおむね一致する結果が本調査でも得られた。すなわち、声門化子音は非声門化子音に対し、急激な(abrupt)開始部をもつ。一方、阻害音クラスにおける声門化・非声門化の対立の音響詳細は充分に明らかにされていなかった。本調査では、阻害音クラスにおける声門化子音の音響詳細を明らかにするための新たな資料を収集することができた。なお、すでに初期的な分析を終えており、30年度中に成果発表を複数回おこなえる見込みである。平成29年度は、現地調査を1度おこなった。本年度の調査目的は、おもに(1)伊江方言の音韻スケッチを作成する上での最重要の一次資料となる基礎語彙を収集することと(2)声門化子音の音響特性を明らかにするための録音資料を収集することであった。(1)については、本年度に100語程度の収集が目的だった。しかしながら現地で伊江方言の辞書を入手することができたため、すでに音韻構造の分析に充分な資料を入手することができたと言える。次年度はこの辞書の記述を基に伊江方言の音韻構造の記述を試みる予定である。

平成30年度は、1週間の現地調査を実施した。2名の話者の協力を得て、伊江方言の用言(動詞と形容詞)の活用パラダイムを記述するための組織的な資料を収集することができた。本資料は、声門化子音の音韻論的ふるまいを記述し、解釈する上で重要な資料である。本調査の成果は音韻論的素描として整理し、令和元年度中の公表を目指している。また平成30年度には2件の研究発表をおこなうことができた。いずれも伊江方言の声門化子音について、従来の研究では充分に示されてこなかった音響資料を提示しながら、その音響詳細を記述したものである。2年目も引き続き声門化子音の音響音声学的資料の収集をおこなう。平成30年度の最終的な成果物として、伊江方言の音韻スケッチを完成させることを目指す。音韻スケッチとは、当該の言語の音韻論の基本的構造を包括的に記述するものである。伊江方言に関する従来の音韻論的記述は、音素目録や日本語標準語との音節対応、アクセント、動詞活用など、音韻論の一部分を取り上げて記述する傾向が非常に強かった。したがってある特定の部分に関しての音韻論的知識は深められてきた一方で、それらが全体としてどのような構造を成しているかを充分に把握することはできていない。そこで本研究では、音素体系から音節構造、形態音韻論、アクセントまでを包括的に扱い、伊江方言の音韻構造の概要を明らかにすることを目指す。音韻スケッチを作成する過程で、声門化子音の妥当な音韻解釈を検討する。先行研究において、北琉球語群における声門化子音には複数の解釈が提案されており(上野1977;柴田1960; Niinaga 2010, 2015;平山ほか1966など)、研究者のあいだで見解の一致が見られない。その主な論点として、以下の3点を具体的に上げることができる。すなわち、(1)音類(共鳴子音vs.阻害子音、閉鎖音vs.接近音)によって、解釈は異なるか否か;(2)単一の子音(声門と口腔内の同時調音もしくは副次調音)として解釈するか、声門閉鎖音との子音連続とするか;(3)声門化と非声門化の対立を表現するためにはどのような素性がいくつ必要か。本研究では、声門化子音の音韻論的ふるまいを記述しながら上記の論点を考察し、その上で伊江方言の音韻構造上もっとも整合性がとれ、かつ理論的にもっとも問題の少ない解釈を提案することを目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
脳電気刺激の新たな挑戦：微小電流による記憶ニューロモデュレーション法の開発

頭蓋内深部電極を用いたマウス嗅内野皮質への微小電流・高頻度の刺激では、記憶機能の促進が、側頭葉てんかん患者においては記銘力の改善が報告されたが、記憶機能促進の機序や、至適刺激条件を模索中の段階である。本研究は、げっ歯類動物・ヒトを対象として、動物実験と臨床研究を交えながら両者を比較して進めることで、記憶機能促進を目的とした海馬・海馬傍回を中心とする記憶系への直接の微小電気刺激の安全性や作動原理とそれに基づく至適条件を包括的に明らかにする。これらの解明によって、将来、難治性てんかん、アルツハイマー病、脳炎後遺症、頭部外傷などの脳機能障害に基づく疾患治療への応用が期待される。
カザフスタン被爆地域における甲状腺癌・乳癌への外科的国際支援

2007年から2009年の3年間にかけて、セミパラチンスク(カザフスタン)の核実験場近くのセミパラチンスクがんセンターおよびセミパラチンスク医科大学にて、甲状腺癌および乳癌に対する外科的医療支援を行った。同地域では、1949年から1989年まで489回にもわたる核実験が行われており、2009年は核実験が閉鎖されて20年となる年である。甲状腺癌および乳癌の標準的診断および外科治療が施行されるように、インターネット教育および現地での実践を行った。特に甲状腺癌外科治療おいては、頸部リンパ節郭清の概念および手技の導入が現地外科医になされたと考えられた。平成19年度の研究目的は、これまで築きあげてきた細胞診診断能を活かし、セミパラチンスクにおける甲状腺癌および乳癌に対する診断、治療、厳重な経過観察を行うチーム医療を構築することである。本研究には、セミパラチンスクがんセンターのムシノフ教授がカウンターパートとなっていたが、平成18年12月に急死なされたため、平成19年9月においては、カザフスタン、セミパラチンスク再度の新しいカウンターパートの確認が重要であった。幸い、以前より親交のあった院長先生のお力添えもあり、外科のタスボラット副院長先生が最も重要な働きをしていただけることが確認された。これまでの甲状腺癌に対する細胞診診断での実績を活かして、乳癌診療に対しても、マンモグラフィーなどの画像診断、細胞診診断、そして手術に対するチーム医療構築を図った。平成19年9月には、実施計画通りにカザフスタン、セミパラチンスクがんセンターにてマンモグラフィーおよび乳癌手術の講義、実習を行った。また、時折、インターネットにて交流を図り、進行状況をチェックした。しかし、実施計画では、二回の渡航として、平成19年12月にも渡航を準備していたが、研究代表者の前田の突然の入院のため、渡航は中止となった。現在は、回復し、20年度に実施を計画している。インターネットを通しての情報交換を行い、研究支援を継続中である。平成19年度は、セミパラチンスクにおける甲状腺癌および乳癌に対する診断、治療、経過観察に関するチーム医療を構築することであった。セミパラチンスクパラがんセンターの外科医を中心とした各科の医師たちとは、良好な関係を継続できている。平成20年9月5日13日には、実施計画通りにカザフスタン、セミパラチンスクがんセンターにてマンモグラフィーおよび乳癌手術の講義、実習を行った。外科医、放射線科、腫瘍内科医とで、診断および治療方針で有意義な議論が可能であった。また、2000年2007年の甲状腺癌手術症例について、セミパラチンスクがんセンター症例登録部門より乳頭癌患者症例について病院長の許可のもと、検討することが可能であった。甲状腺乳頭癌の正診率は上昇している。これに伴い、手術術式もわずかに変化している。このデータをもとに、発表および論文を作成した。帰国後、インターネットにより、チーム医療を継続したカンファランスを行っている。平成21年度の研究目的は、2009.8.29にてセミパラチンスク被ばく20周年にあわせて、セミパラチンスク診断センターおよびセミパラチンスクがんセンターにおける甲状腺癌および乳癌に対する診断、治療、厳重な経過観察を行うチーム医療を完成させることである。カウンターパートであるタスボラット副院長先生が、セミパラチンスク医科大学副学長として出向されたが、それをもとに、セミパラチンスクがんセンターのみでなく、セミパラチンスク医科大学へもチーム医療を拡大することができた。特に、8月29日前後には、カザフスタン全土だけでなく、ロシアからも多くの医師が集まり、国際会議がなされた。その会議上で、これまでの我々の成果を発表した。