hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
microRNAの画期的な迅速、高感度検出法の開発

この場合、量が少ないために、プライマー等の設計の工夫は必要である。また、最もRT-PCR効率の良い酵素のキットの検討も行なった結果、one step-RT-PCRより、Two step法の方が、感度が良いことも明らかとなった。本提案ではPCRを基盤とした簡便、高感度なmiRNA検出法の開発を主目的とし、HP-PCR法を使ったmiRNA検出法を開発する。この方法を実用的な技術に仕上げするために、下記3つの目標を設定した。1) RT-HP-PCR法を使ったmiRNA検出法の構築、2) DNAプローブを用いた蛍光増大型HP-PCR法(Hpro-PCR法)とmiRNA検出法の開発、3)新規蛍光分子の開発によるHP-PCR法、Hpro-PCR法の高性能化。本年度は主に3)新規蛍光分子の開発によるHP-PCR法、Hpro-PCR法の高性能化をおこなった。28年度に我々が開発したHP-PCR法を使ってmiRNAの検出を行なうと、miRNAが検出可能であることが確認できた。また蛍光増大型のHpro-PCR法も、miRNAの検出に応用できるのでないかと考え、HPro-PCR法はDNAの特殊構造を構築できるヘアピン型DNAプローブを設計し、PCRのプライマーの5'末端にそのプローブと相補的なDNAタグをつけ、PCR前にはそのヘアピン型プローブが開いた形になっている。PCRが進行するに従い、DNAプローブはタグは配列から剥がされ、剥がされたタグは自発的にヘアピン構造をとる。DNAの特殊構造に特異的に水素結合する蛍光分子DANPがそのヘアピンに結合すると蛍光が発せられ、PCRの進行がモニタリングできる。実際にOne-step RT-PCRキットを使って逆転写からPCRまでを連続して行うと蛍光強度変化が観測され、この方法で簡単にmiRNAの検出ができることが示唆された。また、プライマーのタグは、プライマーとテンプレートがアニーリングされるときにも大きく寄与しており、タグがない場合はPCRが進行しないことが明らかとなった。この研究をさらにPCRを基盤とした簡便、高感度なmiRNA検出法の開発へと発展させていく。具体的な目標としては、当初目的の2) DNAプローブを用いた蛍光増大型HP-PCR法(Hpro-PCR法)とmiRNA検出法の開発、3)新規蛍光分子の開発によるHP-PCR法、Hpro-PCR法の高性能化を目指す。また系中でRNAから成熟型miRNAを産生し、混合物中でもmiRNAの検出できる系へと発展させる。さらに至適条件を使って、夾雑物存在下でも成熟型RNAを特異的に検出可能な系に仕上げる。最後に実際の現場を想定して患者の血液から抽出した血清を用いてRT-Hpro-PCR法でのmiRNA検出が可能であることを実証する。(今後の推進方策)検出の可能性がある程度わかってきたので、この研究をさらにPCRを基盤とした簡便、高感度なmiRNA検出法の最適化を行う。具体的な方法としては、様々な酵素を試し、もっとも効率よく進行するキットの開発を行う。
コンピュータビジョンを用いた人間中心のヒューマンインターフェースに関する研究

人間を中心に考えた人間に使いやすいヒューマンインターフェースの実現を目指して,テレビカメラの画像から人間の空間的な指示のジェスチャを認識して利用することに関して研究を行った.手で指し示す等のジェスチャを認識する基本になるのは,手の3次元空間における位置を求める技術である.これに関しては,従来研究ではステレオ視が主として利用されてきた.ステレオ視では3次元位置を求めるために,事前にカメラキャリブレーションを行う必要がある.これは手間がかかる上,使用中にカメラの位置等が変動すると狂ってしまい,手軽に使えるものではない.また,これにより得られる運動の認識結果はカメラに固定された座標系についてのものなので,人間が動くと,同じ手の動きでも違ったジェスチャと認識してしまうことがある.このような問題を解決するものとして,複数視点からの不変量を用いる方法を検討した.昨年度までの研究で,基本方式が確定したので,今年度はヒューマンインターフェースの実験システムを完成させ,方式の評価を行った.計算機制御で動くカメラで,ユーザを常に追跡しながら,ユーザの手の動きを認識し,手の動きに応じて3次元コンピュータグラフィックス像,あるいは移動ロボットを動かすことのできるシステムを完成した.このシステムでは,カメラキャリブレーションが不要で,システムの方が人間を発見して追跡してくれるので,人間の方は自分がカメラ視野に入っているかどうか気にかける必要がない.また,状況に応じて従来方式のカメラ固定の座標からユーザ中心座標系での解釈に自動的に切り替わる.実際の運用実験の結果,ロボットやコンピュータグラフィックス像がユーザの意図どおりに容易に動かせることが確認され,方式の有効性が実証された.人間を中心に考えた人間に使いやすいヒューマンインターフェースの実現を目指して,テレビカメラの画像から人間の空間的な指示のジェスチャを認識して利用することに関して研究を行った.手で指し示す等のジェスチャを認識する基本になるのは,手の3次元空間における位置を求める技術である.これに関しては,従来研究ではステレオ視が主として利用されてきた.ステレオ視では3次元位置を求めるために,事前にカメラキャリブレーションを行う必要がある.これは手間がかかる上,使用中にカメラの位置等が変動すると狂ってしまい,手軽に使えるものではない.また,これにより得られる運動の認識結果はカメラに固定された座標系についてのものなので,人間が動くと,同じ手の動きでも違ったジェスチャと認識してしまうことがある.このような問題を解決するものとして,複数視点からの不変量を用いる方法を検討した.昨年度までの研究で,基本方式が確定したので,今年度はヒューマンインターフェースの実験システムを完成させ,方式の評価を行った.計算機制御で動くカメラで,ユーザを常に追跡しながら,ユーザの手の動きを認識し,手の動きに応じて3次元コンピュータグラフィックス像,あるいは移動ロボットを動かすことのできるシステムを完成した.このシステムでは,カメラキャリブレーションが不要で,システムの方が人間を発見して追跡してくれるので,人間の方は自分がカメラ視野に入っているかどうか気にかける必要がない.また,状況に応じて従来方式のカメラ固定の座標からユーザ中心座標系での解釈に自動的に切り替わる.実際の運用実験の結果,ロボットやコンピュータグラフィックス像がユーザの意図どおりに容易に動かせることが確認され,方式の有効性が実証された.人間に使いやすい,人間を中心に考えたヒューマンインタフェースとして,テレビカメラの画像から人間の空間的な指示のジェスチャを認識して利用することに関して研究を行った.手で指し示す等のジェスチャを認識する基本になるのは,手の3次元空間における位置を求める技術である.これに関しては,従来研究ではステレオ視が主として利用されてきた.ステレオ視では3次元位置を求めるために,事前にカメラキャリブレーションを行う必要がある.これは手間がかかる上,使用中にカメラの位置等が変動すると狂ってしまい,手軽に使えるものではない.また,これにより得られる運動の認識結果はカメラに固定された座標系についてのものなので,人間が動くと,同じ手の動きでも違ったジェスチャと認識してしまうことがある.今年度は,このような問題を解決するものとして,複数視点からの不変量を用いる方法を検討した.その結果,カメラキャリブレーションが不要で,カメラ系固定だけでなく人間を中心とした座標系でもジェスチャを認識できる視覚情報処理の方式を確立した.そして,これを購入したワークステーション等を利用した実験システム上に実装し,ヒューマンインタフェースの実験システムを実現した.今年度の実験では,画像処理を確実に行うために,ユーザは特徴点のついた手袋をはめ,座標系を構成する基準点にも特定のマークを用いた.このシステムにより,手の動きに応じて3次元コンピュータグラフィックス像を動かすことができることを確認した.また、コンピュータグラフィックス像だけでなく,移動ロボットを動かす実験も行った.これらの実験により,本方式のヒューマンインタフェースとしての基本的な部分についての有効性が確認できた.人間を中心に考えた人間に使いやすいヒューマンインタフェースの実現を目指して,テレビカメラの画像から人間の空間的な指示のジェスチャを認識して利用することに関して研究を行った.手で指し示す等のジェスチャを認識する基本になるのは,手の3次元空間における位置を求める技術である.これに関しては,従来研究ではステレオ視が主として利用されてきた.ステレオ視では3次元位置を求めるために,事前にカメラキャリブレーションを行う必要がある.これは手間がかかる上,使用中にカメラの位置等が変動すると狂ってしまい,手軽に使えるものではない.また,これにより得られる運動の認識結果はカメラに固定された座標系についてのものなので,人間が動くと,同じ手の動きでも違ったジェスチャと認識してしまうことがある.このような問題を解決するものとして,複数視点からの不変量を用いる方法を検討した.昨年度までの研究で,基本方式が確定したので,今年度はヒューマンインタフェースの実験システムを完成させ,方式の評価を行った.

計算機制御で動くカメラで,ユーザを常に追跡しながら,ユーザの手の動きを認識し,手の動きに応じて3次元コンピュータグラフィックス像,あるいは移動ロボットを動かすことのできるシステムを完成した.このシステムでは,カメラキャリブレーションが不要で,システムの方が人間を発見して追跡してくれるので,人間の方は自分がカメラ視野に入っているかどうか気にかける必要がない.また,状況に応じて従来方式のカメラ固定の座標からユーザ中心座標系での解釈に自動的に切り替わる.実際の運用実験の結果,ロボットやコンピュータグラフィックス像がユーザの意図どおりに容易に動かせることが確認され,方式の有効性が実証された.
土地に関する固定資産税評価額に関する研究

土地に対する固定資産税の平成6年度の評価替えは、地価公示価格の7割水準を基準として行われた。このため東京をはじめとする大都市地域では、評価額が前回の平成3年にくらべて10倍をこえて上昇する所も多数現れ、それにつれて不服審査請求も、全国で1万7千件をこえて提出された。本研究は、この不服審査請求がどのよう論拠をもとに行われたかを調査したものである。調査は東京特別区内および大阪市内で面接によって行われた。得られた結果の主要な点は、以下のようなものである。まず不服審査請求者があげたもっとも一般的な論拠は、7割評価がたんに自治省の通達によって実現された点である。7割評価は、一種の増税でありその効果は税率の引上げと変わりない。それが議会の審議と議決を経ず、単なる通達で行われたのは違法であるという主張が非常に多い。ついで、地価公示価格の7割に定めた根拠が不明確であるという訴えが多い。地方税法は「適正な時価」と定めているが、それは公示価格そのものではないか、また、地価公示価格の7割が適正な時価とすれば、平成3年評価はそれより低いから違法な評価であったといわねばならないのではないか、等の主張がなされている。この他、都市計画道路予定地の評価が高すぎる、都市計画法や建築基準法等による建築制限が評価の上に十分に反映されていないという論拠も多数上げられている。なお、不服申し立て者が一番心配している点は、負担調整措置は単なる行政運用上の措置であり、国の官僚自由裁量により何時でも廃止できるという点であ。
中性子過剰核物質中のストレンジネス

中性子星内部のハイペロン混合を解明するため、中性子過剰核物質中でのΛ、Σ、K-の相互作用をJ-PARCで調べた。(1)中性子過剰Λ核6ΛHの探索を行ったが観測されず、大変小さな生成断面積の上限値を得た。さらにΣが核から斥力を受けていることを示した。(2) 4ΛHeハイパー核のγ線を精密測定し、大きな荷電対称性の破れの存在を証明した。19ΛFハイパー核のγ線も測定し重い核内でのΛ核子相互作用の情報を得た。(3) K中間子核K-ppの探索実験を行い、深い束縛状態の生成を明確に示す結果を得た。(4) Σp散乱実験のための反跳陽子検出器の製作に成功、陽子ビームによるテスト実験で十分な性能を確認した。(1)ΣN散乱実験(E40)に向け散乱陽子検出器系を開発した。カロリメーター用BGOシンチレータの性能を調べ、これをシンチレーションファイバーとMPPC光検出器からなる新型の多層飛跡検出器CFTのテスト機と組合わせて、散乱陽子検出器系のプロトタイプとし、東北大サイクロの陽子ビームでその性能評価を行ったところ、十分な性能が確認された。その後、実機の製作を開始した。またCFTの専用読出し回路EASIROCver1にSiTCPモジュールを組込んだ実機(EASIROCver2)を開発した。(2a)Λハイパー核精密分光実験(E13)に向け、γ線検出器系Hyperball-JをH24年夏にK1.8ラインに設置、H25年1月からSKS検出器系の配置変更と、K-ビーム調整、Hyperball-J等の検出器系のビームテストを行った。(2b)中性子過剰ハイパー核生成実験(E10)のため、ファイバー飛跡検出器BFT、SFTとシリコンストリップ検出器を製作・設置しトリガー系を高度化した。劣悪な時間構造のビームでも6x106/spillの高強度ビームでデーター収集可能となった。H24年12月1月に6Li(π-,K+)反応による6ΛHハイパー核実験(E10-1)を行った。解析の結果6ΛHは観測されず、生成断面積の厳しい上限が得られた。さらに発展実験(E10-2)に向けGEMを用いた超高計数率飛跡検出器の開発を進めた。(3)3He(K-,n)/(K-,p)反応による軽いK中間子核の探索実験(E15)及び3HeK-原子の精密X線分光実験(E17)に向け、K1.8BRライン上の測定器のビーム強度耐性向上(ビームカウンター細分化、標的直近のビームカウンター増設、荷電粒子Vetoカウンター新設)や3He標的セルの改良等を行い、E15の第一段階(E15-1)を一部H24年秋から冬に実施し、データ解析を進めた。(1)ΣN散乱実験(E40)に必要な多層ファイバー飛跡検出器CFTとカロリメーターからなる散乱陽子検出器系の開発を進めた。シンチレーションファイバーを円筒形に配置したCFTとBGOシンチレータを用いたカロリメータのプロトタイプを試作し東北大サイクロトロンとJ-PARC K1.1BRラインでテスト実験を行ったところ、十分な性能をもつことが確かめられた。これにより実機の製作が可能となった。またMPPC光検出器の専用読出し回路VME-EASIROCの試作品をテストし量産した。(2a)Λハイパー核精密分光実験(E13)の第1段階として4ΛHe,19ΛFハイパー核のγ線測定実験にむけて、J-PARC K1.8ラインに設置したγ線検出器Hyperball-Jと磁気スペクトロメータ系検出器の調整を行い、K中間子ビームでこれらのテストを行い、性能を確かめた。(2b)H24年度にJ-PARC K1.8ラインで実施した6Li(π-,K+)反応による中性子過剰Λハイパー核6ΛHの生成実験(E10-1)のデータ解析を行った。その結果6ΛHは観測されず、生成断面積の厳しい上限値を得た。結果を国際会議等で発表した。E10-1で用いた高計数率ビーム用のシンチレーションファイバー飛跡検出器と半導体飛跡検出器を改良した。(3)J-PARC K1.8BRラインで行う3He(K-,n)/(K-,p)反応を用いた軽いK中間子核の探索実験の第1段階(E15)および2H(K-,n)反応によるΛ(1405)の生成実験の準備として、大強度ビーム対応用にビーム上のカウンターの細分化等の検出器改良を行い、ビームを用いたテストを行った。H24年度予算を一部繰越してH25年度に使用したため、H25年度の研究発表の大部分はH24年度の報告書に記載した。本報告書にはH25年度からの繰越予算でH26年に行い発表した論文を記載した。中性子過剰核物質中でのハイペロンとK中間子の相互作用を調べるため、以下の研究を進めた。(1)ΣN散乱実験(E40)の準備。開発に成功した円筒型多層ファイバー飛跡検出器CFTとBGOカロリメーターからなる散乱陽子検出器系について、実機の製作を進めた。

さらに、高計数率によるパイルアップが予想されるBGO検出器について波形読出しシステムの開発を進めた。(2a)H25年度のJ-PARC事故により延期となっていたΛハイパー核精密γ分光実験(E13)の第1段階(E13-1:4ΛHe,19ΛFハイパー核のγ線測定)の準備をJ-PARC K1.8ラインにて進めた。またE13-2に備えてγ線検出器群Hyperball-JのGe検出器波形読み出し回路の開発を進め、アルゴンヌ研究所製のデジタル波形処理回路に接続する前段部分の独自回路を開発した。(2b)実施済の6Li(π-,K+)反応による中性子過剰Λハイパー核6ΛHの生成実験(E10-1)の詳細なデータ解析と理論解析を進めた。データ解析では6Li(π-,K+)反応スペクトルをΛ、Σ生成を含む広い質量領域で正確に求めた。理論解析では、2重荷電交換反応によるΛハイパー核生成、Σハイペロン準自由生成、非束縛状態のΛハイペロン生成を統一的に扱う枠組みを用いた解析を世界に先駆けて行った。結果は国内外の学会等で報告した。(3)3He(K-,n)反応によるK-pp核の探索実験(E15)の初期的データの解析を行った。高統計・高S/N比のinclusiveスペクトルを得たが、その深い束縛エネルギー領域にはK-pp核の幅の狭い束縛状態に対応するピークは見いだされなかった。一方でΛpn終状態を選択した場合、統計は乏しいが運動量移行の小さな事象に対し、K-ppの閾値の近辺に興味深い構造が見られた。結果は国内外の学会で報告を行い、一部のデータは論文誌に投稿した。(1)Σ陽子散乱実験(J-PARC E40)用の散乱陽子検出器群(CATCH)の開発を引き続き行った。円筒形ファイバー検出器(CFT)は全8層中5層を完成させた。CFTの作製方法を改善した結果、螺旋層とストレート層に対し各々96%と98%の十分な検出効率を得た。BGOカロリメータはPMTのHVを低く設定して高計数率下の増幅率低下を防ぐ改良を行い、700kHzの計数率でも80MeVの陽子に対し1.4%と十分な分解能を得た。液体水素標的の開発にも成功した。(2a)取得済のJ-PARC E10-1実験データを用いて中性子過剰ハイパー核探索とΣ-原子核相互作用の研究を行った。また関連の深いΣハイパー核4ΣHeの励起状態探索実験を検討し、標的周りのPWO検出器の読出し系を改良して、E13実験のビームタイムでデータを取得した。データ解析中だが4ΣHe基底状態のピークは十分な統計量で観測できた。(2b)ハイパー核γ線分光実験(J-PARC E13)を実施した。4He標的の実験で4ΛHe(1+→0+)のγ線を観測した。そのエネルギー1.406MeVは鏡像ハイパー核の4ΛH(1+→0+)エネルギー1.09 MeVと大きく異なり、Λ核子相互作用の大きな荷電対称性の破れの発見として論文発表した。この荷電対称性の破れの存在は1960年代に示唆され長年謎とされていたが、これが本実験により確定した。また19F標的の実験では19ΛFのγ線を数本観測した。(3)取得済のJ-PARC E15実験の最初のデータを用い3He(K-,n)の包括スペクトルとΛp+n(missing)チャンネルを解析した。Λpn終状態ではΛpのinvariant massでK-pp閾値の僅か束縛側に幅の広い状態の存在を示唆するデータを得て結果を公表した。またこのΛpn状態の統計を数十倍に改善すべくE15の一層のデータ収集を行った。(1) E40実験は準備の進展が認められ、J-PARCのPACにてstage2の承認を得ることができた。
有限単純群と頂点作用素代数

頂点作用素代数の出発点となった有限位数の散在型単純群26個のうち最大位数をもつモンスター単純群とフレンケル,レポウスキー,ミュアマンによって構成されたムーンシャイン加群(頂点作用素代数)との関係は今でもいくつもの神秘的事実を見せている。本研究はこの神秘性の底にある事実を追求する事が目的であるが,まず,モンスター単純群の中の2A-involution(インボリューション)の中から適当に21個を取って3元体上のアフィン平面の点と線の隣接関係を示すコクスターダイアグラムを構成できる事が知られていたが,本研究によってこれら21個のインボリューションが26次元のローレンティアンラティスの中のリーチルートを使って自然に定義できる事を示した。さらに本研究を進める事によって宮本はこれら2Aインボリューションが頂点作用素代数の定義や数理物理の共形場理論において重要な働きをしているヴィラソロ代数の表現として定義される事を見つけた。この研究は中心荷電1/2の共形場理論と密接に関係しており,ジョーンズの予想とも関係がある事がわかってきた。この研究がこのヴィラソロ代数の表現を通してモンスター単純群とムーンシャイン加群との間の神秘を説明する重要な働きをなすことは疑いようもなく,さらなる研究の進展を必要とする。
海産ゴカイ類へのパーフルオロアルキル酸化合物の移行動力学の解明と予測

本研究は、一群のパーフルオロアルキル酸化合物(PFAAs)を対象に、海産ゴカイへの移行動力学を新たに明らかにし、水中および食物中濃度よりゴカイ中PFAAs濃度を予測するモデルを構築することを目的とする。今年度は、計画に従い、手法の検討、確立、および曝露実験を進めた。餌曝露実験については、計画を一部前倒しで進めた。一方、海水曝露実験については進捗が遅れている。手法検討として、個体別飼育曝露系を改良し、餌試料中PFAAs分析方法を確立した。個体別飼育曝露系の改良では、実験の効率化のために飼育容器の小型化と作成方法の改良を検討し、また餌曝露実験の際の採餌率の向上に引き続き取り組んだ。採餌率は平均としては改善されたが、低い値となることが依然としてある。餌試料中PFAAs分析方法の確立については、対象とする10化合物について、前処理においておおむね良好な回収率を得られるようになった。さらに、ブランク確認実験、餌曝露実験についての設計確認実験および本実験、また本実験試料の分析ならびに予備的な結果解析を実施した。ブランク確認実験については、餌曝露実験系について問題無い水準であることを確認した。餌曝露実験については、9日間の設計確認実験を実施し、この結果に基づき添加水準および期間を設定した上で、23日間の本実験を実施した。結果の動力学解析を行い化合物ごとに浄化半減期や取り込み効率の値を得たが、採餌率が低かったため試料数が計画より少なくなった。海水曝露実験について、設計確認実験および本実験が完了しておらず、計画よりやや遅れている。餌曝露、海水曝露の両実験系における諸検討に時間を要したためと、餌曝露実験について、試料分析、予備的な結果解析を前倒しで行ったためである。来年度は最終年度であり、移行本実験、本実験試料中PFAAsの分析、結果の解析、移行予測モデルの構築、およびとりまとめを行う。海水曝露実験については、実験系の検討を進め、本実験を実施する。また、餌曝露実験については本実験の再実施を検討する。今年度は、個体別飼育曝露系の改良、ゴカイおよび餌試料中PFAAs分析方法の確立、ブランク確認実験を進めた。個体別飼育曝露系の改良では、実験の効率化のための飼育容器の小型化および餌曝露実験の際の採餌率の向上を検討した。飼育容器を500 mLから300 mLに小さくして問題無く実施できることを、溶存酸素濃度の測定および行動観察により確認した。また、採餌率については、設営の検討により、以前の25%程度から50%程度まで上げることができた。これとは別に、曝露用海水の給水に際して配管等への吸着によるPFAAsの損失が生じていることを把握し、この対策を検討している。ゴカイおよび餌試料中PFAAs分析方法の確立については、ゴカイ、海水、魚中のPFOS等の分析の実績および、PFAAsについての予備的な検討をもとに検討した。分析は同位体希釈法あるいは内標準法により、液体クロマトグラフータンデム質量分析計を用いて行う。ゴカイ試料については対象とする10化合物について、おおむね問題無く分析できるが、餌試料については回収率が低い化合物があるため、さらに検討が必要である。ブランク確認実験については、海水曝露実験系について問題無い水準であることを確認した。本年度は、計画に従い、手法の基本的な検討、確立を進めた。これらを基礎として、来年度以降の研究を進めていく。餌試料中PFAAs分析方法の確立、餌へのPFAAs添加方法の確立、餌曝露実験系のブランク確認実験が完了していない点から、計画よりやや遅れている。分析方法の検討、および海水曝露実験系における添加海水の作成、給水にかかる基礎的な検討に時間を要したためである。また、曝露用海水の給水における配管等への吸着によるPFAAsの損失について追加の検討が必要である。これらは平成30年度に引き続き検討する。

餌曝露実験については、9日間の設計確認実験を実施し、この結果に基づき添加水準および期間を設定した上で、23日間の本実験を実施した。結果の動力学解析を行い化合物ごとに浄化半減期や取り込み効率の値を得たが、採餌率が低かったため試料数が計画より少なくなった。海水曝露実験について、設計確認実験および本実験が完了しておらず、計画よりやや遅れている。餌曝露、海水曝露の両実験系における諸検討に時間を要したためと、餌曝露実験について、試料分析、予備的な結果解析を前倒しで行ったためである。手法の検討、確立を進め、来年度のなるべく早い時期に設計確認実験を実施する。やや遅れがあるものの、今年度にも引き続き手法確立を行うことを当初より計画しており、計画の根本的な変更は必要なく、着実に進めていく。来年度は最終年度であり、移行本実験、本実験試料中PFAAsの分析、結果の解析、移行予測モデルの構築、およびとりまとめを行う。海水曝露実験については、実験系の検討を進め、本実験を実施する。また、餌曝露実験については本実験の再実施を検討する。
Brn4による間葉系幹細胞からの蝸牛線維細胞への分化誘導と難聴の再生医学への応用

内耳の再生については有毛細胞・ラセン神経節が着目され、最新の哺乳類の動物実験では薬物障害モデルで徐々に証明されてきている。感音難聴に対する遺伝子治療の突破口として、アデノウイルスベクターによるAtoh1遺伝子の内耳への導入によってアミノ配糖体抗生物質による有毛細胞の変性が回復したことが挙げられる。しかしながら、先天性難聴においては未だ障害細胞の再生は実現されていない。蝸牛線維細胞は有毛細胞・ラセン神経節に比較して、その分化誘導と再生は比較的容易であることが知られており、その実現の可能性が高いと考えられる。本研究は、自己の組織を用いて難聴のターゲット細胞である線維細胞の再生技術を開発することを目的とした。本研究ではBrn4欠損マウス内耳への細胞移植を行うため、骨髄間葉系幹細胞の樹立および、これまで報告されていない蝸牛組織由来間葉系幹細胞の樹立を試みた。マウス骨髄由来間葉系幹細胞は国立成育医療センターとの共同研究により行われた。C57BL/6マウス大腿骨の培養液還流を行い骨髄間質系細胞の初代培養系を確立させ、この継代培養により間葉系幹細胞を樹立した。移植後の細胞の動態を可視化するため、同細胞にEGFPを発現するアデノウイルスベクターを感染させることにより蛍光標識した。また、これまで報告されていない蝸牛由来の間葉系幹細胞を得るため生後0日齢のC57BL/6マウスの蝸牛コルチ器組織より初代培養法を検討、その後の継代培養により間質系細胞の樹立法を検討した。その結果、蝸牛組織由来の初代培養系は数回の継代により増殖させ、一部は脂肪細胞に分化した。更に継代を繰り返すことにより骨髄間葉系幹細胞様の形態を示す細胞系を得た。今後、同細胞の分化能の解析および分化誘導の検討を行う予定である。一般的に線維細胞は有毛細胞・ラセン神経節に比較して、その分化誘導と再生は比較的容易であることが知られており、その実現の可能性が高いと考えられる。自己の組織を用いて難聴のターゲット細胞である線維細胞の再生技術を応用した。生体の骨髄問質細胞に含まれる間葉系幹細胞を単離し、分化の方向付け(標的化)を決めるために、蛋白性の液性因子であるインスリン、BMP-2.FGF-2,トランスフェリンなどを添加して培養する。さらに、Brn-4転写因子を用いて蝸牛の線維へ選択的に分化誘導の基盤実験を検討した。
グルコース依存性インスリン刺激ポリペプチドの膵発生と膵癌進展における基盤的研究

臓器発生と発癌は、様々な点で類似点が見られる。本研究は、血糖降下作用をもたらすインクレチンと呼ばれるホルモンのうちGIPに着目し、臓器発生と発癌の類似性の観点から膵β細胞の発生における関与および膵癌の進展における関与を明らかにすることを目的とした。膵発生においてGIPが無くなるとβ細胞がα細胞に変化する現象が認められた。膵癌におけるGIPおよびGIP受容体の発現パターンを解析したところ、GIP受容体にて癌の進展とともに発現減少が見られ、さらに膵癌の悪性度予測因子である膵発生特異的因子Pdx1との発現に相関があり、pdx1を介するインクレチンの膵癌進展への関与が示唆された。臓器発生と発癌は、増殖スピードや転写因子の発現パターンなど、様々な点で類似点が見られる。本研究の目的は、消化管粘膜上皮内内分泌細胞から分泌され、膵β細胞でのインスリン分泌を刺激し血糖降下作用をもたらすインクレチンホルモンのうちGIP(glucose-dependent insulinotropic polypeptide)に着目し、臓器発生と発癌の類似性の観点から膵β細胞の発生における関与および膵癌の進展における関与を明らかにすることである。具体的には胎児膵および膵癌においてGIPおよびその受容体の発現パターンを臓器発生および発癌段階で解析を進めることで発癌、癌の進展における役割を明らかにすることを目指す。<結果>1)膵癌におけるGIPおよびGIP受容体の発現パターンを解析すべく、膵癌病理標本の癌組織のみならず前癌段階であるPanINを含めての免疫染色を行った。PanINではGIP受容体の高発現を認め、癌が進展するとともに発現が減少する傾向が認められた。一方GIP自身にはそのような傾向は認められなかった。これは、発癌段階でのGIPの関与を示唆する所見と考えられる。一方、我々がこれまで解析してきた膵発生に必須の転写因子pdx1の膵癌における発現(Koizumi M, et.al. Surgery. 2005 Aug;138(2):125-33.)を検討したところ、GIP受容体とpdx1の発現が相関していることが示唆され、GIPとPdx1が癌進展に関与している可能性が考えられる。最終年度はこれまでの結果の論文化中途である。【目的】昨今、消化管粘膜上皮内分泌細胞から分泌され、膵β細胞でのインスリン分泌を刺激し血糖降下作用をもたらすインクレチンホルモンが、糖尿病治療として注目されている。インクレチンホルモンのうちGIP (glucose-dependent insulinotropic polypeptide)のとりわけβ細胞発生における関与を明らかにし、傷害されたβ細胞再生能の回復を目的とした治療的介入の可能性について検討すること、さらに膵癌進展におけるインクレチンホルモンの関与を検討することが本研究の目的である。【結果】(1)GIPのontogeny (胎児膵での経時的局在)を示すべく、CD-1マウス発生の各段階(E9.5から18.5日)に胎児上腹部臓器を摘出し、GIP、GIPレセプターの発生膵における局在を検討した。GIPの発現はグルカゴン陽性細胞と一致し、一方GIPレセプターの発現はインスリン陽性細胞と一致した。これは胎性期膵においてグルカゴン陽性細胞からインスリン陽性細胞へとGIPによるシグナル伝達が行われる可能性を示唆するものと考えられた。(2)(3)胎性期におけるGIPのloss/gain of function実験を行うべく、実体顕微鏡下マイクロダイセクションテクニックを用いて胎性期(E9.5から11.5日)のマウス胎児膵を摘出し、37°C5%CO2インキュベータで培養した。GIPのリガンド、レセプターそれぞれに対するsiRNAなどを用いてシグナル抑制状態を、外因性GIP投与によってシグナル過剰状態を作り出し、発生に関する影響を検討した。GIP siRNAの三次元培養系胎性膵における導入効率を確認したところ、十分に導入可能である事が示された。更にGIP中和抗体を導入したところ、インスリン産生が著明にブロックされた。現在、GIP投与時による膵発生への影響を観察中である。

当初の目的である膵発生に関するGIPの関与についてはすでに論文化され、次いで膵癌のどの段階においてGIPが関与しているかという点が明らかになってきており、おおむね順調に推移していると考えられる。in situ RNA hybridization実験の条件設定、膵再生モデルマウスの確立に苦慮した。それ以外は概ね順調に進展している。病理組織におけるGIPとPdx1との関係は明らかになってきたが、GIP→Pdx1かあるいはPdx1→GIPかといった検討は細胞株による検討を要する。今後、膵癌におけるGIPとPdx1の関係について病理組織による追加検討のみならず、膵癌細胞株においてGIPRの強制発現、ノックダウンを行うことによるpdx1の変化、膵癌細胞の増殖、浸潤などへの影響を検討する予定である。(1)胎性期膵におけるGIPのmRNAは経時的に増加することが確認出来たが、発現の局在を明らかにするために、in situ RNA hybridization実験を進める必要がある。膵再生モデルマウスの確立を行い、本年度実施出来なかった(4)GIPの膵再生モデルへの投与実験を行う。更に、次年度は動物実験だけでなくヒト組織を使った研究を計画しており、現在倫理委員会等に申請中である。次年度は上記膵癌細胞株における検討とともに論文化に研究費を使用する予定である。本年度実施出来なかった上記(1)(4)の実験を行うべく、20万円をH24年度に繰り越した。次年度は更に、ヒト膵癌切除標本を用いてGIP、GLP-1の発現検討を免疫組織染色やmRNA定量により行い、臨床病理学的因子との関連を統計ソフトウェアを用いて検討する予定である。
遷移金属酸化物の水素誘起高表面積化と表面機能の制御

500°Cで水素還元した白金担持三酸化モリブデンの表面積はモリブデン平均価数及び水素流速に依存し、平均価数が同一でも水素流速が小さいほど表面積が大となった。表面積と細孔容積の間には良い相関が見られた。水素流速が小さいほど、還元速度が小さく、金属の生成が抑制されて細孔が維持されることを明らかにした。水素還元した白金担持三酸化モリブデンの酸量を、アンモニアの昇温脱離と昇温脱離後の試料の昇温酸化を組み合わせて測定し、高表面積酸化モリブデンが代表的な固体酸であるゼオライトと同程度の酸量を有すること、ヘプタン異性化及びシクロプロパン異性化に活性な触媒であることを明らかにした。773Kで水素還元した白金担持三酸化モリブデンの表面積に及ぼす還元時の水素流速および還元時間の影響を検討した。水素流速および還元時間を制御することでこれまで報告例のない大きな表面積を有する酸化モリブデンの調製に成功した。具体的には、酸化モリブデンの表面積を340m2/gまで増大することができた。水素流速で表面積は変化し、水素流速が小さくなる程表面積は大となった。水素流速を小さくすると還元速度も小さくなった。白金担持三酸化モリブデンの水素還元で得られた酸化モリブデンの表面積は還元率に依存し、Mo平均価数2.0前後で最大となること、水素還元した白金担持三酸化モリブデンは0.63.0 nm程度の細孔を有しており、表面積と細孔容積の間にはよい相関関係があることを明らかにした。同一のMo平均価数で表面積を比較し、水素流速が小さい程表面積が大となることを明らかにした。同一のMo平均価数でも水素流速で酸化モルブデンを構成する結晶相が変化し、水素流速が小さい場合にはXRD的にはMoO相のみであったが、水素流速の増加とともにMo金属が生成した。このことから、還元時の水素流速が小さい場合にはMo金属の生成が抑制されて高表面積化していると推測した。水素還元した白金担持三酸化モリブデンを用いてヘプタン異性化反応を行った。水素還元した白金担持三酸化モリブデンでは還元条件によらず異性化反応が95%以上の選択率で進行した。ヘプタン異性化活性は水素流速及び還元時間に依存した。異性化活性は水素流速によらずMo平均価数2.0程度で最大となったが、最大活性は水素流速の低下とともに大となった。表面積当たりの異性化活性では水素流速の影響がみられないことから、水素流速で最大活性が変化するのは表面積の相違によるものであることを明らかにした。水素還元した酸化モリブデンはヘプタン異性化に高活性・高選択性を示し、二元機能触媒として機能することを明らかにしているが、表面機能の詳細については不明な点がある。そこで、ブレンシュテド酸点で進行するシクロプロパン異性化反応を行い、異性化活性に及ぼすモリブデン価数の影響を調べた。その結果、シクロプロパン異性化活性はモリブデン価数3.0で最大となること見出した。ヘプタン異性化はモリブデン価数2.0で最大となり、反応の種類でモリブデン価数の依存性が異なることを明らかにした。水素還元した酸化モリブデンの触媒活性はモリブデン価数に強く依存する。この理由を検討するために、昇温分解および再酸化で触媒の組成の決定を行った。その結果、モリブデン価数3.9の触媒では多くの水素を含有しており、H/Mo=0.38であった。価数の減少とともにH/Mo比は減少するが、価数1.2の触媒でもH/Mo=0.05の水素含有量を示すことを明らかにし、この含有されている水素の一部がブレンシュテド酸点として作用している可能性を示唆することができた。シクロプロパン異性化活性がモリブデン価数に依存する理由を明らかにするために、アンモニアの昇温脱離測定を行い,固体酸性について検討した。モリブデン価数3.91.2の触媒では、モリブデン価数の減少とともにアンモニアの脱離量が減少し、反応結果との相関は見られなかった。水素還元した酸化モリブデンのアンモニアの昇温脱離測定では、アンモニアだけでなく、水素および水の脱離もみられ、昇温脱離測定中に吸着アンモニアと酸化モリブデンのが反応が進行していることを見出した。アンモニアの脱離量と水素および水の脱離量から見積もられる酸量は0.30.8 mmol/gとなった。昨年度での研究で、Mo平均価数3.91.2のPt/MoOxのNH3-TPD測定では、NH3の脱離だけでなく、窒素はほとんど生成しないが水素と水の生成が見られることを明らかにし、NH3-TPDでMoOxが窒化している可能性を指摘した。そこで、NH3-TPD測定をしたPt/MoOxの昇温酸化(TPO)を行い、Mo窒化物生成の有無を確認した。その結果、300-600°Cの温度域で窒素の生成がみられ、Mo窒化物が生成していることを確認した。窒素生成量はMo平均価数3.02.0で最大となった。NH3-TPDでのNH3脱離量とTPOでのN2生成量の合計を酸量としてシクロプロパン異性化活性との関係を検討したところ、Mo平均価数3.9以外の触媒では相関がみられた。

Mo平均価数3.9の触媒は他の触媒に比べて活性劣化が著しく大であることから、この触媒が相関から外れるのは活性劣化のためと推測した。Pt/MoO3の表面積は還元時の水素流速の影響を受け、水素流速が小さい程、還元速度が小さくなり多孔質でより高表面積のPt/MoOxが生成することを報告した。還元速度は温度の影響を受けることから、表面積に及ぼす還元温度の影響を検討した。水素流速に関わりなく還元温度の上昇とともに還元速度は大となった。水素流速5 mL/minでは、400°Cと500°Cで還元した試料の表面積に相違は見られなかったが、600°C還元では400°Cおよび500°C還元に比べて表面積が低下した。400°Cおよび500°Cで還元した試料を不活性ガス中600°Cで処理しても表面積に変化は見られなかった。これらのことから、還元速度がある程度大きくなると表面積に影響を与えることが示された。しかし、水素流速60 mL/minで500°C還元と水素流速5mL/minで600°C還元を比べると、水素流速60 mL/minで500°C、9時間還元したときがMo平均価数0.6で表面積が94m2/g、水素流速5mL/minで600°C9時間還元したときがMo平均価数0.6で表面積が163m2/g、大となり、還元速度以外の因子も高表面積化に影響している可能性が示唆された。500°Cで水素還元した白金担持三酸化モリブデンの表面積はモリブデン平均価数及び水素流速に依存し、平均価数が同一でも水素流速が小さいほど表面積が大となった。表面積と細孔容積の間には良い相関が見られた。水素流速が小さいほど、還元速度が小さく、金属の生成が抑制されて細孔が維持されることを明らかにした。水素還元した白金担持三酸化モリブデンの酸量を、アンモニアの昇温脱離と昇温脱離後の試料の昇温酸化を組み合わせて測定し、高表面積酸化モリブデンが代表的な固体酸であるゼオライトと同程度の酸量を有すること、ヘプタン異性化及びシクロプロパン異性化に活性な触媒であることを明らかにした。Ptで代表される貴金属は、その優れた特性のために広範囲に触媒成分として使用されているが、高価で資源量に制約があるという問題がある。このため、非貴金属系高機能触媒の開発・設計は重要な研究課題の一つである。遷移金属酸化物は種々の反応に貴金属と類似の触媒特性を示すことが知られているが、その活性は低い。この問題を解決する方法として表面積の増大や修飾による表面反応性の向上がある。平成25年度の研究で、水素還元条件の制御により表面積300m2/gを有する酸化モリブデンの調製に成功し、この材料が従来の触媒では困難なヘプタン異性化に高い性能を示す触媒であることを明らかにした。平成26年度は、この材料の表面固体酸性の評価を中心に行い、ヘプタン異性化とは異なりシクロプロパン異性化に対する活性はモリブデン価数3.0で最大となること見出すとともに、水素還元した酸化モリブデンはかなりの量の水素を含有していることを明らかにし、この水素の一部がブレンシュテッド酸として作用している可能性を示唆した。また、モリブデン平均価数と水素含有量の関係を示した。アンモニアの昇温脱離測定で固体酸性の評価を行い、昇温脱離測定でアンモニアだけでなく、水素および水の脱離もみられ、昇温脱離中に吸着アンモニアと酸化モリブデンの反応が進行していることを見出すとともに、モリブデン価数3.91.2で、酸量が0.30.8 mmol/gであることを明らかにした。この酸量は代表的な固体酸触媒であるゼオライトと同程度であり、水素還元した酸化モリブデンが新規な固体酸触媒となりうる材料であることを見出している。触媒化学アルカン異性化反応は高オクタン価基材を製造する反応として工業的に重要な位置を占めている。
ヨーロッパ成立期の修道院文化の形成

この研究課題の主な目的は、修道院文化の形成をヨーロッパ成立期に求めたことでる。そしてこの点では一応の成果をみることが出来たのではないかと思う。これまで学会誌に発表してきた主なテーマは、次のようなものである。「ベネディクトゥスの回心」「グレゴリウス一世の人と思想」「カロリング・ルネサンスにおける礼拝と文化」「修道院と労働のエイトース」「修道院における人間像」「中世修道院文化の教父的源泉」「施与雑考クリュニ-修道院創建文書を中心に」「クリュニ-修道院とシト-修道院の成立」などである。その他、ここ数年間に発表したものに『修道院禁欲と観想の中世』講談社現代新書と『修道院にみるヨーロッパの心』山川出版社がある。また翻訳ではあるが「祈りかつ働け(Ora et Labora):ベネディクト会のモット-か」を月刊誌『みすず』みすず書房に三回にわたって発表した。従来、中世ヨーロッパの文化は、「スコラ哲学」を中心に主に古代末期の聖アウグスティヌスと十三世紀の聖トマス・アクィナスの哲学と思想を中心に行われてきた。ここに取上げた「修道院文化」の時代は、「プレ・スコラ学」の取るに足らないものとして見なされ、したがって、「修道院は古代文化の担い手として古代の学問と教養の伝統を保存・継承して後のスコラ学の発展を促す単に橋渡しする役割を演じて来た」と見なされて来たのである。従って、この研究ではこのような過渡期の未熟な文化として評価する立場から独自の個性的な文化として、つまり「修道院文化」の形成期として極めて創造的な独自の文化を有し、ヨーロッパの形成期に重要な役割を果たしてきたことを明らかにするものである。初年度の研究の主な目的は、まず、修道院文化の形成期と考えられる古代ローマ末期から中世ヨーロッパ初期の史料・文献の収集を中心に行いながら、「修道院文化とは何か」という修道院文化の概念を検討することにも注意を払った。なお、文献と史料の収集のために大学図書館や研究所、それにトラピスト修道院図書室で調査のはいろいろの意味で興味深い体験であった。これらの文献と史料を使用しながら、平成7年度は『修道院禁欲と観想の中世』を講談社現代新書を刊行した。またさらに、近日中に『修道院に見るヨーロッパの心』と題して、山川出版社から刊行の予定である。なお、論文として「中世初期における修道制と手の労働」と題して中世哲学会の雑誌『中世思想研究』第37号に発表する。その他翻訳論文として「祈り、かつ働け(Ora et Labora):ベネディクト会のモット-か」をみすず書房の雑誌『みすず』に3回に分けて掲載した。なお、この原稿は、一部を訂正し一括して「祈りかつ働け(Ora et Labora):ベネディクト会のモット-か」として大学の紀要文化学編に発表した。これらは、いずれも中世のヨーロッパ史における修道院の文化史的役割を叙述したものである。本年度の研究の主な中心は、中世修道院文化の教父(ギリシァ教父・ラテン教父)的源泉似ついて一応の調査と具体的な概要を纏めることができたことである。このことについては、近く『日本カトリック神学誌』第7号に論文として掲載される予定である。これは次の様な題名で「修道院文化の形成...中世修道院文化の教父的源泉...」発表されることになった。この研究は、これまでわが国では全くの未開拓の分野であり、最近、NHK人間大学で村上陽一郎氏の『新しい科学史の見方』題する斬新な講座でも、中世初期の「修道院文化」に対する評価を見ることは出来ない。しかし、いずれはこの「修道院文化」の歴史的な役割の重要性は、無視することの出来ないものとして理解されるものと思う。まず、教父文化と中世の修道院文化の数世紀の間、教父文化と修道院文化との間には、連綿とした連続が見られることである。このことから、修道院中世は、心底西欧的、ラテン的で、もう一つの中世...スコラ的中世よりも東方との関係は深く、近い。この修道院文化は、古代の教父の源泉にに浸りながら、とりわけ聖書的でもある。この度は、東京を中心に特に上智大学の図書館や研究所を利用することが多くとても貴重な文献や資料を利用できたことを関係者に感謝申し上げたい。それもこの科学研究費のお陰であることににも改めてお礼と感謝を申し上げたい。

ここに取上げた「修道院文化」の時代は、「プレ・スコラ学」の取るに足らないものとして見なされ、したがって、「修道院は古代文化の担い手として古代の学問と教養の伝統を保存・継承して後のスコラ学の発展を促す単に橋渡しする役割を演じて来た」と見なされて来たのである。従って、この研究ではこのような過渡期の未熟な文化として評価する立場から独自の個性的な文化として、つまり「修道院文化」の形成期として極めて創造的な独自の文化を有し、ヨーロッパの形成期に重要な役割を果たしてきたことを明らかにするものである。
eラーニング実施に係る著作物の権利処理に対する実務上の対応事例についての日米比較

○研究目的および研究方法大学等の学校教育機関による教育コンテンツの配信について定めた権利制限規定(著作権法第35条2項)ではサーバーにコンテンツを蓄積し受講者がいつでもネット上で受講できるeラーニングは対象外である。それゆえ、eラーニングで教員が他者の著作物を活用する場合、権利処理が必要だが、実務上、eラーニングコンテンツで使用される著作物の権利処理については事務方の体制・ノウハウが、多くの大学で追い付いていないのが現状である。そこで本研究では、我が国のeラーニングの実施に際して行われている権利処理の実務上の実態を調査し、2002年のTEACH ACT成立以降、米国の教育機関におけるeラーニングの権利処理の実務がどのように変化したかを調査した。○研究成果国内では、eラーニングの実施に際して著作物の権利処理といった業務マニュアルの整備等は見受けることができず、かような問題点そのものについても教職員が認識していないという課題を見て取れた。現状、著作権法35条において、通常の教室で行われる対面型授業の場合に著作物の使用を認める権利制限規定が存在することから、eラーニングにおいても同様の効力を及ぶとの誤解を有している可能性が想定され、今後の継続的な研究で明らかにしたい。また、米国においてはコーネル大学等へのヒアリングによれば、逆に権利処理が一般的であり、TEACH ACTの活用については一般的ではないとの見解を得た。結果として、権利制限に係る法の整備が進む米国において未だ権利処理が一般的であり、法の整備が遅れる日本において権利処理が行われないという特異な状況を見ることができた。
オーストラリア産チビアシナガバチ類の社会進化とくに多女王制の起源

1.研究経過(1)初年度:10月11月に山根爽一がブリスベンでRopalidia revolutionalisの社会行動を調査し、ついでダーウィンので近縁種R.sp.nr.variegataの社会行動を観察した。そのあとタウンズビルのジェームズ・クック大学では巣分かれ創設型で原始真社会性の種R.mackayensisの巨大な巣を発見し、採集した。12月には伊藤嘉昭がブリスベン、ダーウィンで、山根が見つけ個体マークを施しておいたR.revolutionalisおよびR.sp.nr.variegataの巣上の行動観察を続行した。またブリスベンでは郊外のグリフィス大学構内で巣分かれ創設・原始真社会性のR.socialistica(以下中間真社会性と呼ぶ)の大きなコロニーを発見した。タウンズビルでは最近チビアシナガバチの研究をはじめたRowe博士と今後の共同研究の仕方について相談した。なおRowe博士らがチビアシナガバチの研究を開始したことは、オーストラリア側研究分担者のSpradberyが調査地、調査種選定のための旅行に知り、知らせてくれたものである。(2)第2年度:初年度にとったデータの解析や解剖をすすめるとともに、910月にSpradberyを日本に招へいした。これは日本とオーストラリアのチビアシナガバチの行動を両国の研究者が一緒に観察し、2年度調査の重点およびとりまとめにあたっての理論的問題点を決定するためで、その結果中間真社会性の種と高度真社会性種R.romandiの研究がとくに重要なことに意見が一致した。これにもとずき、小島純一を12月にアサートン高地に派遣し、R.romandiの巣を探索させた。また伊藤嘉昭と土田浩治はまずブリスベンでR.rovolutionalisの社会行動を観察し、グリフィス大学でR.socialisticaの血縁度判定用標本を採集した。ついでタウンズビルにおもむき、Rowe博士の案内でR.romandiの巣二つを完全に採集した。このあと小島純一と合流し、アサートン高地で小島が発見しておいた23もの巣(大型のものはハチ成虫数千匹)から生化学的分析用の個体多数を採集した。これらの標本はすべて、現地でドライアイスを購入し凍結標本として持ち帰った。またタウンズビルとケアンズでこれまで全く調査のない原始真社会性種R.gregaria spilocephalaの巣を発見し、行動観察を行った。2.結果(1)チビアシナガバチの社会構造:本属は136種を擁する大属だが、のなかに原始真社会性種、中間真社会性種、高度真社会性種の3グループがあることが判明した。そして第二のグループが多女王制進化上重要な位置を占めると推察された。(2)R.revolutionalisとR.sp.nr.variegataの社会行動:文部省科研費国際学術研究(昭和61,62,63年度,平成1年度:研究代表者松本忠夫)で伊藤嘉昭・山根爽一が行った調査結果を補足する結果が得られた。(3)R.gregaria spilocephalaのコロニー創設と社会構造:オーストラリアの大部分の原始真社会性種が多雌創設するのに対して、本種は高頻度で単離創設することが判明した。(4)R.romandi cabetiの巣の構造と形成過程:本種は女王とワーカーからなるグループで最初にいくつかの巣板を作り、ついで覆いを作ることを明らかにした。また巣の構造のくわしい記載をはじめて行った。(5)R.mackayensisの巣の構造::本種は多巣板巣を作るが覆いは作らず、しかも露出した場所に巣を作ることを明らかに出来た。巣の構造もはじめてくわしく記載した。(6)血縁度判定用の凍結標本は岐阜大学で土田浩治、伊藤嘉昭が電気泳動とDNA指紋法で分析を開始したが、膨大な個体数であり、結果を得るには長期間を要すると思われる。

また伊藤嘉昭と土田浩治はまずブリスベンでR.rovolutionalisの社会行動を観察し、グリフィス大学でR.socialisticaの血縁度判定用標本を採集した。ついでタウンズビルにおもむき、Rowe博士の案内でR.romandiの巣二つを完全に採集した。このあと小島純一と合流し、アサートン高地で小島が発見しておいた23もの巣(大型のものはハチ成虫数千匹)から生化学的分析用の個体多数を採集した。これらの標本はすべて、現地でドライアイスを購入し凍結標本として持ち帰った。またタウンズビルとケアンズでこれまで全く調査のない原始真社会性種R.gregaria spilocephalaの巣を発見し、行動観察を行った。2.結果(1)チビアシナガバチの社会構造:本属は136種を擁する大属だが、のなかに原始真社会性種、中間真社会性種、高度真社会性種の3グループがあることが判明した。そして第二のグループが多女王制進化上重要な位置を占めると推察された。(2)R.revolutionalisとR.sp.nr.variegataの社会行動:文部省科研費国際学術研究(昭和61,62,63年度,平成1年度:研究代表者松本忠夫)で伊藤嘉昭・山根爽一が行った調査結果を補足する結果が得られた。(3)R.gregaria spilocephalaのコロニー創設と社会構造:オーストラリアの大部分の原始真社会性種が多雌創設するのに対して、本種は高頻度で単離創設することが判明した。(4)R.romandi cabetiの巣の構造と形成過程:本種は女王とワーカーからなるグループで最初にいくつかの巣板を作り、ついで覆いを作ることを明らかにした。また巣の構造のくわしい記載をはじめて行った。(5)R.mackayensisの巣の構造::本種は多巣板巣を作るが覆いは作らず、しかも露出した場所に巣を作ることを明らかに出来た。巣の構造もはじめてくわしく記載した。(6)血縁度判定用の凍結標本は岐阜大学で土田浩治、伊藤嘉昭が電気泳動とDNA指紋法で分析を開始したが、膨大な個体数であり、結果を得るには長期間を要すると思われる。本研究オーストラリア側分担者Spradberyは研究代表者伊藤の依頼でチビアシナガバチを集中的に研究しようとする同国在住研究者を探索し、タウンズビル市ジェームズクック大学Row助教授とGray氏と連絡に成功、協力の約束を得た。このため平成5年度の調査場所にタウンズビルを追加した。同じく分担者Taylorは下記のブリスベン、ダ-ウィンの調査にCSIRO施設を使用することと標本を日本に持出す許可を取ることに盡力した。研究分担者山根は10月20日11月19日第1回調査におもむき、ブリスベンでRopalidia revolutionalisの巣約20を発見、うち4巣の全個体に個体マークをして行動を記録した。ダ-ウィンではR.nr.variegataの巣14を発見、6巣につき同様の觀察・記録を行った。またタウンズビルでは大学院生Grayに1日を費して解剖による受精・産卵の判定法を教示した。さらに、これまで殆ど研究されたことのないR.mackeyensisの巨大な巣を取ることに成功した。