hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
組換え感染性クローンウイルスによる新規ＩＢＶワクチンの研究開発

今後、複数のウイルス因子をターゲットに解析を進める予定である。本研究は、病原性関連遺伝子の同定ならびにIBVの長期継代による弱毒化の機構解明に繋がり、今後のワクチン開発に重要な知見となることが期待される。平成26年度に構築された、IBVクローンを利用した組換えIBV作製技術を応用し、実用化へ向けての検討を行った。近年、養鶏場で流行している遺伝子型のIBV遺伝子を用いて組換えIBVの作製を行ったところ、これまでと同様の作製方法では組換えIBVを作製することができなかった。このことから、これまでの方法では、一部のIBVにしか適用できないことが示唆されたため、平成27年度は組換えIBV作製方法の再検討を行ったところ、一部の遺伝子を変異させることで組換えIBVを作製することに成功した。野外IBV流行株のスクリーニングと組換えIBV作製方法の再検討を行ったため、研究計画の進行に遅れを生じたが、これまでと異なる遺伝子型のIBVに対して当該技術の適用が可能となった。一方、病原性関連遺伝子に関しては、未だ同定には至っていないが、病原性に関わる候補遺伝子の機能解析を進めている。これまでの報告から、病原性に関与する可能性の高いIBV遺伝子をターゲットに解析を行ったが、明確な結論に至らなかった。今後、他の遺伝子を含めた更なる検討が必要である。組換え多価ウイルスワクチンの構築に関しては、GFP等の蛍光タンパク質遺伝子あるいは鶏病原性ウイルスの中和抗原が挿入されたIBVベクターを構築中である。以上を総合的に判断して、当初の予定に比べて遅れているが、順次解析は進んでいることから、やや遅れているとした。リバースジェネティクス技術によって構築された伝染性気管支炎ウイルス(IBV)クローン作製技術を用いてIBVワクチン株のウイルスベクターを作出した。このIBVクローンをプラットフォームとして、近年流行している野外株由来のSタンパク質遺伝子と置換した組換えIBVを作製した。さらに、組換えウイルスの性状解析を行ったところ、これら組換えウイルスはIBVクローンの弱毒性を維持しつつ、組換えに用いられた野外株に対する感染防御免疫を誘導した。この新規ワクチン株作製技術は、従来の弱毒ワクチン株の作製に代わる、より迅速かつ有効なIBVワクチンの開発法に進展する事が期待される。IBVクローンの構造タンパク質遺伝子を野外分離株の同領域と入れ替えることで、弱毒性を維持し、組換えに用いた野外株の中和活性を付与することに成功したことから、新規組換えIBVワクチン作製技術の基盤となるシステムが確立された。一方、病原性関連遺伝子に関しては、未だ同定には至っていないが、3株の弱毒および強毒株の全ゲノムシークエンスが完了し、病原性に関わる候補遺伝子を絞り込むことができた。以上の点から、おおむね順調に進展していると判断した。
発達期視覚野に見られる非ヘッブ型可塑性のメカニズム

本課題は、研究代表者らが見出した、発達期視覚野での活動依存的軸索退縮現象について、その発現機構を明らかにすることで、神経回路発達のメカニズムの一端を探ろうとするものである。発達期の眼優位可塑性に関するこれまでの研究により、発達期には両眼入力が競合し、片眼遮蔽により遮蔽眼に対する視覚野ニューロンの反応性が失われることがわかっている。一方、片眼遮蔽と同時に視覚野ニューロンを抑制しておくと、通常とは逆に、視覚野ニューロンは遮蔽眼により強く反応するように変化し、健常眼への反応性が失われる。これらの知見は、従来より想定されてきた、有効な神経結合を強化する仕組みに加えて、皮質ニューロンが抑制されている時により強く活動している入力、すなわち無効な神経結合を選択的に淘汰する仕組みが働いていることを示している。そのメカニズム解明の第1歩として、年齢依存性などについて正常皮質での眼優位可塑性との比較を行った。まず、逆向きの眼優位可塑性が成熟期には発現せず、発達期特異的な現象であることが判明した。そこで、その発現の速さについて検討したところ、3日間の片眼遮蔽後でも顕著な逆向きの眼優位可塑性は発現しない例が多く、通常の眼優位可塑性より遅い時間経過で発現することが明らかとなった。次に両眼入力の競合の関与について検討した。正常皮質での眼優位可塑性は、片眼遮蔽により両眼入力が不均衡となったときのみ発現し、両眼を遮蔽しても顕著な効果は見られない。ところが、抑制皮質では、両眼とも遮蔽しない場合に、片眼遮蔽での健常眼と同様に顕著な軸索退行が観察され、両眼遮蔽では退行は見られなかった。このことは、抑制皮質での眼優位可塑性には両眼不均衡は必要ないということを示す。この結果は、眼優位可塑性にはこれまで想定されてきたheterosynapticな「競合メカニズム」ではなく、homosynapticな機構が関与する可能性を示唆するものである。これらの知見は、従来より想定されてきた、有効な神経結合を強化する仕組みに加えて、皮質ニューロンが抑制されている時により強く活動している入力、すなわち無効な神経結合を選択的に退行させるしくみが働いていることを示している。そこで、抑制皮質に見られる逆向きの眼優位可塑性のメカニズムを探る第一段階として、正常皮質での眼優位可塑性の特徴が、逆向きの眼優位可塑性にも観察されるかを調べた。眼優位可塑性は生後発達初期にのみ見られ、成熟動物では観察されない。また、発達期には可塑性は急速に発現し、ネコの場合、24時間の視覚遮断で遮蔽眼に対する反応は大きく減弱する。そこで今年度は、逆向きの眼優位可塑性の年齢依存性とその発現の速さを検討した。

その結果、成熟動物においては3週間の長期にわたり片眼遮蔽を行っても、視覚野ニューロンの眼優位性に変化は見られず、抑制皮質での逆向きの可塑性は発現しなかった。一方、発達期の動物の視覚野を抑制し、24時間の片眼遮蔽を施したところ、健常眼への反応性が低下する傾向が見られた。これらのこどから、抑制皮質での逆向きの眼優位可塑性は、正常皮質での眼優位可塑性と同様に、成熟期には発現せず、発達期には急速に進行するものであることが明らかとなった。本課題は、研究代表者らが見出した、発達期視覚野での活動依存的軸索退縮現象について、その発現機構を明らかにすることで、神経回路発達のメカニズムの一端を探ろうとするものである。発達期の眼優位可塑性に関するこれまでの研究により、発達期には両眼入力が競合し、片眼遮蔽により遮蔽眼に対する視覚野ニューロンの反応性が失われることがわかっている。一方、片眼遮蔽と同時に視覚野ニューロンを抑制しておくと、通常とは逆に、視覚野ニューロンは遮蔽眼により強く反応するように変化し、健常眼への反応性が失われる。これらの知見は、従来より想定されてきた、有効な神経結合を強化する仕組みに加えて、皮質ニューロンが抑制されている時により強く活動している入力、すなわち無効な神経結合を選択的に退行させるしくみが働いていることを示している。そこで、抑制皮質に見られる逆向きの眼優位可塑性のメカニズムを探る第一段階として、正常皮質での眼優位可塑性の特徴が、逆向きの眼優位可塑性にも観察されるかを調べた。昨年度の研究により、逆向きの眼優位可塑性が成熟期には発現しないことが明らかとなった。今年度は、発達期でのその発現の速さについて検討したところ、3日間の片眼遮蔽後でも逆向きの眼優位可塑性は発現しない例が多く観察された。6日間の片眼遮蔽では、過去の報告のように健常眼への反応性が減弱した。従って、これらのことから、抑制皮質での逆向きの眼優位可塑性は、正常皮質での眼優位可塑性と同様に、発達期特有の現象ではあるが、より遅い時間経過を持つ仕組みを反映すると考えられる。これらの知見は、従来より想定されてきた、有効な神経結合を強化する仕組みに加えて、皮質ニューロンが抑制されている時により強く活動している入力、すなわち無効な神経結合を選択的に淘汰する仕組みが働いていることを示している。昨年度までの研究により、逆向きの眼優位可塑性が成熟期には発現せず、発達期特異的な現象であることがわかっている。そこで、この可塑性の特徴をさらに詳細に調べる目的で、発達期でのその発現の速さについて検討したところ、3日間の片眼遮蔽後でも顕著な逆向きの眼優位可塑性は発現しない例が多く、通常の眼優位可塑性より遅い時間経過で発現することが明らかとなった。発達期の動物を用いたこの実験の中で、過去の実験と同じ6日間の片眼遮蔽を施しても、顕著な健常眼への反応性の減弱が見られない例に多く遭遇した。
骨髄間葉系幹細胞における転写因子GATA-2の機能解析

転写因子GATA2は造血幹細胞に発現し、その維持と増殖に必須の転写因子である。このGATA2は間葉系幹細胞にも発現していることが報告されており、造血幹細胞だけでなく間葉系幹細胞においてもその維持や分化に機能し、骨髄微小環境の機能に影響しうる可能性が考えられる。本研究を通じて、GATA-2の発現低下が間葉系幹細胞の脂肪細胞への分化を誘導しうること、また造血幹細胞の支持能を低下させうることをin vitroの検討により見出した。ヒト骨髄間葉系幹細胞(BM-MSC)におけるGATA2発現を制御する外的因子を明らかにするため、MSCでGATA2の発現低下が報告されている再生不良性貧血(AA)の発症に関連したサイトカインTGFβ、INFγ、TNFα、IL-1β、IL-17AとBM-MSCとの共培養を行ったところ、脂肪細胞分化が抑制されたことから、炎症性サイトカインがMSCの脂肪細胞分化を抑制する可能性が示唆された。また、造血幹細胞(HSC)でGATA2発現を誘導するBMP4との共培養では、GATA2の発現が上昇し、脂肪細胞分化が抑制されたことから、BMP4はGATA2を調節する因子の可能性が示唆された。siRNA干渉によってGATA2発現を抑制したBM-MSC検体のDNAマイクロアレイ解析を行い、発現遺伝子プロファイルを検討した。発現上昇遺伝子は90遺伝子、発現低下遺伝子は189遺伝子で、発現が低下した遺伝子の中にはLAMB1やCD44などの細胞接着因子や、骨芽細胞分化調節の報告のあるENPP1が含まれていた。GATA2制御遺伝子群の遺伝子オントロジー解析ではGATA2制御遺伝子群は細胞周期、発生過程、細胞増殖および分化などに関与することが明らかとなった。プロファイル解析にて細胞周期制御関連遺伝子、特にCHEK1、CCNB1、CCNB2、GTSE1、CDC20などサイクリン依存性キナーゼ(CDK)/サイクリン系関連遺伝子の発現が低下していたことから、GATA2の発現を抑制したBM-MSCの細胞周期を解析すると、GATA2発現抑制BM-MSCでは、G0/G1期の細胞数が増加し、S期の細胞数が低下傾向を示し、GATA2はCDK/サイクリン系遺伝子を介して細胞周期調節にかかわっている可能性が示唆された。これらの結果は、GATA2が造血細胞と造血微小環境の維持に関与していることを示唆するものと考えられる。これまで、ヒト骨髄間葉系幹細胞(BM-MSC)の脂肪細胞への分化制御においてGATA2が重要な働きをしていることを示してきたが、骨芽細胞分化への作用についても検討を行った。GATA2特異的siRNAにてGATA2の発現を低下させたBM-MSCを骨芽細胞へ分化誘導し、骨芽細胞分化関連遺伝子の発現量と、形態変化の評価を行った。コントロールと比較してGATA2発現抑制BM-MSCでは、骨芽細胞分化関連遺伝子の発現量の低下と骨芽細胞の減少を認めた。これらのことから、GATA2発現抑制はBM-MSCの骨芽細胞分化に抑制的に作用することが示唆された。BM-MSCは骨髄微小環境における骨芽細胞、脂肪細胞などの間葉系細胞の前駆細胞であるが、近年ではBM-MSC自身の造血細胞への関与が報告されている。このため、BM-MSCにおけるGATA2の発現変化が、その造血支持能に及ぼす影響について、ヒトCD34陽性臍帯血単核球との共培養で検討した。コントロールと比較して、GATA2発現抑制BM-MSCと共培養した細胞で造血幹細胞(HSC)数の減少傾向を認め、コロニーアッセイでは、コントロールと比較してGATA2発現抑制BM-MSCと共培養した細胞においてコロニー形成能の低下を認めた。コロニーの種類においてはコントロールと比較してGATA2発現抑制BM-MSCと共培養した細胞でBFU-Eのコロニー形成能に低下がみられた。この結果から、BM-MSCのGATA2発現低下は骨髄支持能の低下に帰結する可能性が示唆された。これらの結果から、GATA2は造血細胞と造血微小環境の維持に関与している可能性が示唆された。再生不良性貧血は汎血球減少を呈する骨髄不全症の代表疾患であり、造血細胞の減少と脂肪髄という特徴的な骨髄所見を呈する。これまで再生不良性貧血の発症機序として、造血幹細胞の減少が考えられてきたが、正常造血には造血細胞を支持する造血微小環境が必須であり、再生不良性貧血における脂肪髄化もその発症において重要な造血環境の変化と考えられる。転写因子GATA-2は、主に造血幹細胞に発現し、その機能に必須の転写因子と考えられている。申請者らを含めた複数のグループから再生不良性貧血症例の造血幹細胞において、GATA-2の発現量が低下していることが報告されており、病態への関与が示唆されている。一方、造血微小環境は、骨芽細胞や血管内皮細胞、脂肪細胞などのストローマ細胞で構成されるが、それらは共通の前駆細胞である間葉系幹細胞が分化して形成される。これまでにヒトGATA-2の発現低下が間葉系幹細胞の脂肪細胞への分化を誘導しうること、また造血幹細胞の支持能を低下させうることをin vitroの検討により見出した(Kamata and Okitsu et al. Haematologica. 2014;99:1686-1696)。

現在、in vivoの間葉系幹細胞におけるGATA-2の造血微小環境の機能に及ぼしうる影響について明らかにする目的で、Cre-loxPを用いたコンディショナルノックアウトマウスの作製を進めている。転写因子GATA2は造血幹細胞に発現し、その維持と増殖に必須の転写因子である。このGATA2は間葉系幹細胞にも発現していることが報告されており、造血幹細胞だけでなく間葉系幹細胞においてもその維持や分化に機能し、骨髄微小環境の機能に影響しうる可能性が考えられる。本研究を通じて、GATA-2の発現低下が間葉系幹細胞の脂肪細胞への分化を誘導しうること、また造血幹細胞の支持能を低下させうることをin vitroの検討により見出した。これまで、ヒト骨髄間葉系幹細胞(BM-MSC)において、炎症性サイトカインがMSCの脂肪細胞分化を抑制すること、BMP4がGATA2を調節する因子である可能性があること、DNAマイクロアレイを用いた解析において、GATA2制御遺伝子群は細胞周期、発生過程、細胞増殖及び分化などに関与していること、GATA2はCDK/サイクリン系遺伝子を介して細胞周期調節に関わっている可能性があること、GATA2はBM-MSCにおける脂肪細胞分化と骨芽細胞分化制御や骨髄支持能の維持において重要な働きをしている可能性があること示してきた。これらは、GATA2がヒトBM-MSCにおいて分化方向の決定に関与しているとともに、造血細胞と造血微小環境の維持に関与していることを示唆するものと考えられる。血液内科GATA2はヒト骨髄間葉系幹細胞(BM-MSC)における脂肪細胞分化と骨芽細胞分化制御や骨髄支持能の維持において重要な働きをしている可能性があることが分かってきたことから、BM-MSCにおけるGATA2発現異常が造血微小環境へ及ぼしうる影響について、コンディショナルノックアウトマウスを用いてin vivoにて検討する。マウスBM-MSCについて、in vivoでGATA2のノックアウトを行い、造血幹細胞・前駆細胞の量的変化や機能の変化を観察する。具体的には、Cre-loxPシステムを用いて、間葉系幹細胞選択的にGATA2をノックアウトした後に骨髄組織や血液を採取し、末梢血血球数や組織学的な脂肪髄の評価、フローサイトメトリーによる造血幹細胞数やGATA2発現量の評価、コロニーアッセイによる造血支持能の評価などを行う。in vivoにおけるBM-MSC選択的なGATA2ノックアウトに伴う造血細胞および造血環境の変化について検討することによって、これまでの結果がin vivoにおいても同様であるかを明らかにしていく予定である。HSCの維持に必須の転写因子であるGATA2は、MSCから脂肪細胞への分化においても重要であると考えている。骨髄不全症の代表疾患であるAAにおいては、HSCとMSCの両者でGATA2が低下していることが報告されている。そこで、MSCでGATA2の発現低下が報告されているAAの発症に関連した炎症性サイトカインの影響をMSCで検討したところ、脂肪細胞分化は抑制され、これらのサイトカインについては、GATA2発現調節因子としては考えにくい結果となった。次に、BM-MSCでGATA2に制御される遺伝子群を検討したところ、GATA2制御遺伝子群は細胞周期、発生過程、細胞増殖および分化などに関与することが明らかとなった。
接着阻害作用を有する脂溶性糖質からのがん転移阻害剤の分子設計

本研究は、平成7-8年に行ったトリベンゾイルリボース誘導体の細胞接着阻害作用の研究成果を基に、脂溶性糖質誘導体の癌転移阻害作用を検討し、分子設計を行い、新規な制がん剤のリード化合物の候補を探索することを目的とした。本研究においては、500種以上の新規なあるいは既知の化合物が検討され、最終的に8種のリード化合物が各種のin vitro、in vivoテストに供され、新規ながん転移阻害剤のリード化合物となるかが検討された。部分ベンジル化糖は、初期の部分ベンゾイル化糖から発展したものであり、制癌制の性質と調製の容易さ、ヒトがん細胞に対する特異性、および動物実験の結果から有望なリード化合物であることがわかった。特に1種の化合部がほぼすべてのテストで活性を示し、また、立体的にも各種の異性体が入手可能であるので今後の応用や調製の検討で有用な誘導体となろう。3種の化合物は活性のあった部分ベンジル化グルコースと並んで、バイオマスのフコイダン、キチン、キシラン、およびセルロースから調製可能であり、今後の詳細な実験が期待される。プリン誘導体は基礎的な活性を示したものが多く、また毒性も高いものが多かったが、4種の化合物はいずれも著しい生理活性と新規な特徴を持ち、さらにヒトがん細胞パネルテストで作用機構も新規なものが予想された。興味あることにこの4種の化合物はそれぞれ少しずつ作用がことなり、しかも有効濃度は10^<-6>M以下である。動物実験やヌードマウスによるヒトがん細胞試験は現在のところ2種しか実施できなかったが、そのうち1種は有効であることがわかった。本研究の成果の特徴は、多くの誘導体がバイオマスからの調製が可能であること、細胞毒性がすくないこと、作用機構が新規なものが予想されること、の3点である。また、今後の課題は、体内動態分析と臨床実験への準備である。そのための大量調製法は可能なものが多い。本課題は抗炎症活性を有する脂溶性糖質誘導体6種をリ-ド化合物とし、その好中球接着阻害作用、活性酸素生成阻害作用、血管内皮細胞の接着分子発現阻害作用の測定を基本活性にして構造活性相関研究でより活性の高い構造を探索し、つぎにがん細胞の基底膜浸潤阻害作用・増殖抑制作用および接着阻害作用の3法に対する活性を測り、このうち、正常細胞に対する毒性の少ないものについてがん転移阻害作用をin vivoの系で調べる事を本年度の課題とした。つぎにその成果の概要を述べる。(1)構造活性相関研究:トリベンゾイルリボースから、より活性の高い誘導体として、トリベンジルペントース(1)、トリチルヌクレオシド(2)、トリチルシクロデキストリン(3)、6-デオキシヘキソース(4)、およびトリベンジルアミノ糖(5)を得た。(2)このうち、トリベンジルアラビノース(2種)、トリチルアデノシン、およびトリベンゾイルリボース(2種)、トリチルグルコシド、およびベンジリデンサリシンの7種について基底膜浸潤阻害作用(HT1080-マトリジェル系)が、10^<-5>-10^<-6>Mで認められた。(3)上記のうち3種の化合物については、さらにヒトがん培養細胞の増殖抑制作用を調べたところ、10^<-4>-10^<-5>Mで活性を示した。がん細胞の種類については、大腸がん、肺癌、および脳腫瘍細胞にある程度の選択毒性が観察された。(4)以上の結果に基づき、さらにがん転移自然モデル実験を行っている。

2年度目の課題として、代表的な活性化合物のinvivo動物テスト、細胞毒性試験の続行、および構造-活性相関研究を重点的に行った。研究結果は、ドイツの國際糖鎖バイオテクノロジー会議、ブラジルの第17回国際がん会議、「糖鎖の新しい生理活性」学術集会、および日本農芸化学会(3月-4月、予定)で公表討論を得た。つぎに成果の概要を述べる。(1)代表的化合物として、トリチルアデノシン、トリチルシクロデキストリン、トリベンジルアラビノース、メチル6-トリチルグルコピラノシドを選び、乳がん細胞GMLT-1を用いて、マウスの自然転位モデル、血行転移モデルの阻害を調べた。その結果、トリチルアデノシン、トリチルシクロデキストリンに有意なinvivo阻害作用が認められた。(2)上記の化合物について、GMLT-1の細胞毒性をLDH法、MTT法で調べたところ、トリチルシクロデキストリンにのみ多少の細胞毒性が100μMで認められた。(3)構造-活性相関研究を、トリベンゾイルリボース類似のシクリトール、アミノ酸誘導体および炭素置換プリン誘導体の3種について行ったところ、2アセタール置換ケブラキトールとN-ベンジルオキシカルボニルセリンベンジルエステル、およびフェニルアルキニルプリンリボサイドに強い活性が認められた。詳しい活性等は来年度の課題としたい。(4)トリベンゾイルリボース、トリベンジルリボース類について、インテグリン接着阻害をattachmennt、spreading、およびwoundinngの3種の方法で詳細に調べた。その結果、spreading阻害を確認した。また、DSCで調べたところ、コレステロールと異なった膜の流動性撹乱作用が認めらた。この結果は今後の作用機構研究に示唆を与えた。1)新規な化合物の合成を行った。即ち、トリチル基含有糖質誘導体の新規な誘導体として、2-アミノ、および3-アミノヘキソース体のトリチル誘導体の合成研究を試みた。その結果、ダイアセトングルコースから4段階で3-アミノD-アロース誘導体を調製してそのトリチル体を得た。一方、2-アミノ-2-デオキシ-D-グルコースから、メチル2-アミノ-2-デオキシ-6-トリチル-D-グルコシドを得た。(主たる実験研究者:柏村)2)これまで検討してきた脂溶性糖質の細胞接着阻害活性の構造との相関性については、C-4位水酸基の位置について、各種の誘導体を調製して調べた結果、メチルトリーペンジルグリコシド、およびメチルジベンゾイルグルコシドに新規な活性を認め(主たる実験研究者:柏村、木岡)3)特異的血管内皮細胞の接着分子発現阻害作用を示した炭素置換アルキニルプリンリボシドについて、ヒトがん細胞32種の増殖抑制試験を詳細に調べたところ、10^<-6>M以下の濃度で有効性を認めた。(主たる実験者:がんスクリーニング委員会矢守隆夫(研究協力者))4)これまでの誘導体を用いるinvivo試験に関しては、シクロデキストリンの新規なトリチル体である、ジメトキシトリチルシクロデキストリンの検定を行った。高転移性乳がん細胞GMLT-1を用いて、マウスで転移阻害を調べたところ有意の差で阻害作用を認めた。(主たる実験者:合成、谷本、柏村、動物実験:吉田、済木)
強皮症難治性臓器病変克服に向けた発症前治療標的の同定

強皮症での組織リモデリングは、組織を還流する血管内皮障害をトリガーとし、組織障害性のカスケードを引き起こすことが知られている。これまで、強皮症の血管では血漿pentraxin 3(PTX3)高濃度に暴露されると、血管新生因子であるFibroblast growth factor 2 (FGF2)による血管増殖が阻害され、強皮症の虚血性病変を来すことを明らかにしてきた。今回は84例の強皮症患者を対象に、1血管病変なし60例、2検体採取後に手指潰瘍発症9例、3手指潰瘍発症中6例、4壊疽(重症虚血肢)まで進行の4群に層別化し、血漿PTX3濃度と血清FGF2濃度を測定した。PTX3濃度は1と比較して4で有意に上昇していた(p = 0.002)。FGF2も上昇傾向にあった(p = 0.09)。従って、壊疽の病態形成に、FGF2を上回るPTX3高濃度が影響している可能性が考えられた。PTX3による成熟阻害作用を受ける循環血液中の血管内皮前駆細胞は、3と4で低下していた。また、近年、PTX3が動脈硬化と関連し、血管に保護的に作用していることが知られるようになってきた。そこで、同じ集団で血清HDL、LDL濃度を測定したところ、HDLでは差が見られなかったが、LDLは1と比較して有意に4で低下していた(p = 0.01)。なお、PTX3濃度とLDL濃度は弱いが逆相関していた(p = 0.05)。一方、LDLを低下させるような脂質制御の別の上流の分子として血清angiopoietin-like-3の濃度を測定したが、有意差なく、こちらのカスケードからの関与は否定的と考えられた。以上から、手指潰瘍・壊疽は血管内皮前駆細胞の低下によるが、強皮症の最重症で最も太いレベルの血管障害である壊疽では、PTX3による動脈硬化非依存性に、血管内皮細胞増殖抑制によって血管病態形成を担う可能性が示唆された。強皮症患者では発症4年以内に、皮膚硬化だけでなく、肺、心臓、腎等の諸臓器において正常組織が障害・構造改変した病変が発症する。しかし、すでに完成している病変は可逆性が乏しく、未だ有効な治療手段がない。そこで、発症早期に着目し、臓器病変が発症する前に挙動し、治療標的となる分子を探索することを目的とした。我々は以前、強皮症の血管病変(手指潰瘍や肺動脈性肺高血圧症)発症前から血漿pentraxin 3濃度が高値になっていることを見出した。今回は一時点ではなく、経時的変化に主眼を置いている。これをレイノー現象発症までの超早期強皮症と、臓器病変発症前の早期強皮症について研究することとした。分類基準を満たす早期強皮症37例を対象に、観察期間内に手指潰瘍を発症した9例と未発症の28例を対象に分けて、血漿pentraxin 3濃度とその標的分子であり、血管新生因子である血清FGF2濃度をELISA法にて測定した。2群間で両分子ともベースラインに差は見れらなかった。Pentraxin 3は両群とも期間内で有意な変化は見られなかったが、FGF2は、手指潰瘍発症群で有意に発症時に上昇していた(p = 0.036)。これは、FGF2が病変形成に寄与したというよりも、組織を修復すべく局所から産生亢進している可能性の方が示唆された。早期強皮症患者の研究は進行中であるが、超早期強皮症患者については、リクルートが当初の想定よりも時間がかかっており、ホームページや講演で情報発信に努めている。強皮症での組織リモデリングによる病変は根治的治療薬がないため、その分子基盤を明らかにすることを目的とした。最も初期に起こるイベントは血管内皮障害であるため、血管障害性のメディエーターに着目した。2016年度は手指潰瘍を発症した強皮症患者において、血漿pentraxin 3(PTX3)濃度が高濃度で持続することで虚血、潰瘍病変が生じ、血管新生因子であるFibroblast growth factor 2 (FGF2)が代償的に濃度上昇しても血管申請活性が阻害されることを見出した。2017年度は、さらに潰瘍症例をさらに指尖部潰瘍(DU)と壊疽(重症虚血肢)(CLI)に層別化し、非潰瘍含めた3群でPTX3濃度、FGF2濃度をELISA法で測定し、比較した。PTX3は、非潰瘍と比較してDU、CLIとも有意にPTX3濃度が上昇していた(各P = 0.013, P = 0.003)が、DU、CLI間では差異は認められなかった。すなわち、血管病変の進行度とは一致せず、また、昨年度結果ではPTX3が経時的に変動しなかったため、初期から血漿中濃度が高値で持続することが考えられた。潰瘍未発症症例でもPTX3高濃度群が将来的に潰瘍を有意に発症することから、血管病変のイニシエーターとしてのPTX3の役割が明らかになった。FGF2ではCLIが非潰瘍と比較して高い傾向にあったものの(p = 0.071)、有意差は認められなかった。一方、強皮症では血管病変が壊疽まで進行すると、他の末梢血管疾患と異なり、HDL、LDLの両方が低下するといった固有の変動が見られる。

そこで、その上流のシグナルで、血管新生活性と脂質代謝活性を有するangiopoietin-like-3(ANGPTL3)の血漿中濃度を潰瘍症例で測定し、低下を予測したが、有意な差は得られなかった。従って、初期に変動する因子がより重要と考えられた。より早期強皮症患者をリクルートし、10例程度は集積されたが、現在前向きに検体採取中である。当初の想定よりも時間かかっており、ホームページや講演で情報発信に努めている。強皮症での組織リモデリングは、組織を還流する血管内皮障害をトリガーとし、組織障害性のカスケードを引き起こすことが知られている。これまで、強皮症の血管では血漿pentraxin 3(PTX3)高濃度に暴露されると、血管新生因子であるFibroblast growth factor 2 (FGF2)による血管増殖が阻害され、強皮症の虚血性病変を来すことを明らかにしてきた。今回は84例の強皮症患者を対象に、1血管病変なし60例、2検体採取後に手指潰瘍発症9例、3手指潰瘍発症中6例、4壊疽(重症虚血肢)まで進行の4群に層別化し、血漿PTX3濃度と血清FGF2濃度を測定した。PTX3濃度は1と比較して4で有意に上昇していた(p = 0.002)。FGF2も上昇傾向にあった(p = 0.09)。従って、壊疽の病態形成に、FGF2を上回るPTX3高濃度が影響している可能性が考えられた。PTX3による成熟阻害作用を受ける循環血液中の血管内皮前駆細胞は、3と4で低下していた。また、近年、PTX3が動脈硬化と関連し、血管に保護的に作用していることが知られるようになってきた。そこで、同じ集団で血清HDL、LDL濃度を測定したところ、HDLでは差が見られなかったが、LDLは1と比較して有意に4で低下していた(p = 0.01)。なお、PTX3濃度とLDL濃度は弱いが逆相関していた(p = 0.05)。一方、LDLを低下させるような脂質制御の別の上流の分子として血清angiopoietin-like-3の濃度を測定したが、有意差なく、こちらのカスケードからの関与は否定的と考えられた。以上から、手指潰瘍・壊疽は血管内皮前駆細胞の低下によるが、強皮症の最重症で最も太いレベルの血管障害である壊疽では、PTX3による動脈硬化非依存性に、血管内皮細胞増殖抑制によって血管病態形成を担う可能性が示唆された。超早期強皮症患者がここにきてようやく近隣医療機関や院内他診療科から集まりだしており、患者検体の収集を始めたところである。早期強皮症患者がここにきてようやく近隣医療機関や院内他診療科から集まりだしており、患者検体の収集が進行中である。2016年度に研究対象患者の検体収集に時間を要し、一部で遅れが生じている。そのため、消耗品として使用予定の研究費の一部を2017年度に繰り越した。(理由)2017年度に研究対象患者の検体収集に時間を要し、一部で遅れが生じている。そのため、消耗品として使用予定の研究費の一部を2018年度に繰り越した。(使用計画)元来、本年度に実施予定であった実験に消耗品として用いる。元来、本年度に実施予定であった実験に消耗品として用いる。
イネのアレロパシーの解明・・・モミラクトンの水田生態系における役割と雑草抑制機構

イネは全生活環を通して,モミラクトンAとBを1日あたりそれぞれ最大約4μgと4μg水田土壌に放出した。それらの放出量は,水田の雑草イヌビエの成長を抑制するのに十分な量であった。モミラクトンの成長抑制の作用点は,ジベレリンの生合成,感受,シグナル伝達系に関与していなかった。しかし,シロイヌナズナのSALK T-DNA Insertion lineでモミラクトンに高感受性と非感受性の変異体が存在していた。また,モミラクトンは,シロイヌナズナの解糖系や活性酸素除去に関与するタンパク質の発現に影響を与えることで,成長抑制を引き起こし,アレロパシー作用を発現している可能性があることが明らかになった。1.イネ根圏土壌におけるモミラクトンの濃度測定方法の確立イネ根圏土壌におけるモミラクトンAとモミラクトンBの濃度測定方法を確立した.イネ水田から土壌を採取し,Kobayashi(2004)の方法を参考にし,遠心分離法により土壌水を分離した.分離した土壌水中のモミラクトンAとBの濃度測定方法は,Kato-Noguchiら(2002;2009)のHPLC法を参考にして確立した.今後,イネ土壌水中のモミラクトンAとB濃度を測定することで,イネ根圏へのモミラクトン放出量が明らかにできる.2.モミラクトンの雑草抑制(アレロパシー)の作用機構に関する研究(1)ジベレリン変異体にモミラクトンを与え,モミラクトンの作用点を明らかにする.モミラクトンをシロイヌナズナ(ジベレリン変異体)に与えその影響を検討した.ジベレリンの生合成,ジベレリンの感受,ジベレリンの初期のシグナル伝達系に関する変異体を用いた.これらの変異体に対するモミラクトンの効果を検討したが,明確な実験結果が得られなかった.さらに,ジベレリンの生合成,ジベレリンの感受,ジベレリンの初期シグナル伝達系に関する遺伝子の発現をリアルタイムPCRで検討したが,モミラクトンの作用機構を明確に説明できる遺伝子は明らかにできなかった.今後は,シロイヌナズナのSALKライン(約1万種の変異体コレクション)を用い,モミラクトンに感受性と非感受性の変異体を検索することで,モミラクトンの作用機構を明らかにしていく.(2)モミラクトンにより誘導されるタンパク質を明らかにする.モミラクトンを投与したシロイヌナズナ野生株から,粗タンパク質を抽出し,粗タンパク質を二次元電気泳動で分析した.モミラクトン投与後12時間後にシロイヌナズナのタンパク質を二次元電気泳動法で分析したところ,モミラクトン投与区でのみ発現しているタンパク質が15個,対照区でのみ発現しているタンパク質が17個見つかった.現在,これらのタンパク質をトフマスにより同定している.1.イネ根圏土壌におけるモミラクトンの濃度測定方法の確立:本研究により確立した方法で,イネ根圏土壌におけるモミラクトンAとモミラクトンBの濃度測定を昨年度に続き行った.その結果,イネは,モミラクトンAとモミラクトンBを水田土壌に連続的に放出していることが明らかになった.また,イネ生体内ではモミラクトンAの濃度がBより高いが,放出量ではモミラクトンBがモミラクトンAより多かった.イネはモミラクトンを選択的に放出していることが明らかになった.2.モミラクトンの雑草抑制(アレロパシー)の作用機構に関する研究(1)変異体にモミラクトンを与えモミラクトンの作用点を明らかにする:昨年度に引き続いて,数種のジベレリン変異体にモミラクトンを与えた.その結果,野生型と作用に差が出ないことが再確認された.そこで,シロイヌナズナSALKライン(約1万の変異株)に,モミラクトンを与え,感受株,非感受株を選抜に関する研究を開始した.(2)モミラクトンにより誘導されるタンパク質を明らかにする:モミラクトン投与後90分後にシロイヌナズナのタンパク質を二次元電気泳動法で分析し,タンパク質をトフマスにより同定した.その結果,モミラクトンB投与区で,トリオース-リン酸イソメラーゼ(解糖系の酵素)を含む3種類のタンパク質が減少し,グリセロアルデヒド3リン酸脱水素酵素(解糖系の酵素)を含む4種類のタンパク質が増加していた.180分後では,モミラクトンB投与区でトリオース-リン酸イソメラーゼ,フルクトースビスリン酸アルドラーゼI (解糖系の酵素)を含む4種類のタンパク質が減少し,グルタチオンS-転移酵素1(活性酸素除去に関わる酵素)を含む4種類のタンパク質が増加していた.

この結果から,モミラクトンBは解糖系や活性酸素除去に関するタンパク質に影響を与えることでアレロパシー作用を発現している可能性がある.1.イネ根圏土壌におけるモミラクトンの濃度測定方法の確立イネ根圏土壌におけるモミラクトンAとモミラクトンBの濃度測定を昨年度に続き行った.その結果,イネは,モミラクトンAを最大1日あたり約4μg,モミラクトンBを約6μgを水田土壌に連続的に放出していることが明らかになった.この方出量は,イネの雑草ヒエの成長を抑制するのに十分な量である.2.モミラクトンの雑草抑制(アレロパシー)の作用機構に関する研究(1)シロイヌナズナSALKライン(約1万の変異株)に,モミラクトンを与え,感受株,非感受株を選抜に関する研究を行った.その結果,モミラクトン高感受性のイヌナズナと低感受性のシロイヌナズナがあることがわかった.これらは,モミラクトンの作用機構を明らかにするために重要であると考えられる.(2)モミラクトンにより誘導されるタンパク質を明らかにする.本年度は,モミラクトン投与後60分後にシロイヌナズナのタンパク質を二次元電気泳動法で分析し,トフマスにより同定した.その結果,減少したタンパク質は,subtilisin-like protease,amyrinsynthase LUP2,beta-glucosidase,malate synthaseであった.蓄積したタンパク質は,cruciferin 2,translationally-controlled tumor protein-like protein,glutathione S-transferase GST6,1-cys peroxiredoxin 1であった.以上の結果から,モミラクトンBはシロイヌナズナの芽生えのタンパク質発現に影響を与えることが明らかとなり,モミラクトンB投与により蓄積及び減少したタンパク質は,モミラクトンBの成長抑制に関与している可能性がある.1.イネ根圏土壌におけるモミラクトンの濃度測定方法の確立し測定を行うことができた.本研究により確立した方法で,イネ根圏土壌におけるモミラクトンAとモミラクトンBの濃度測定を昨年度に続き行うことができた.当初の予定通り進んでいる.2.モミラクトンの雑草抑制(アレロパシー)の作用機構に関する研究は,(1)について当初の仮説通りではなかった.(1)当初,モミラクトンの作用はジベレリンの生合成や感受性に影響を与えていると仮定していた.そこで,シロイヌナズナのジベレリン生合成系路の変異体やジベレリン感受性変異体にモミラクトンを与えてその影響を検証した.しかし,モミラクトンの影響はこれらの野生型と変異体で作用に差が出ないことが確認された.そこで,シロイヌナズナSALKライン(約1万の変異株)に,モミラクトンを与え,感受株,非感受株を選抜に関する研究を開始した.(2)モミラクトンにより誘導されるタンパク質を明らかにすることができた.モミラクトン投与後90分後にシロイヌナズナのタンパク質を二次元電気泳動法で分析し,タンパク質をトフマスにより同定は予定通り進行している.25年度が最終年度であるため、記入しない。1.イネ根圏土壌におけるモミラクトンの濃度測定については引き続き行う.2.モミラクトンの雑草抑制(アレロパシー)の作用機構に関する研究(1)変異体にモミラクトンを与えモミラクトンの作用点を明らかにする:昨年度に引き続いて,数種のジベレリン変異体にモミラクトンを与えた.その結果,野生型と作用に差が出ないことが再確認された.
Web教育における表情・動きを用いた理解度予測システムの開発

Web教育で重要となる"なりすまし"防止のための個人認証のために、顔部品間の距離を特徴量として統計的に類別し、SVMで判定するハイブリッドなシステムを開発した。脳血流については、問題を考えているときに増加し、解き終わってほっとした瞬間や諦めて考えを放棄したときに減少する結果から、脳血流と集中度が相関していることが分かった。また、集中が途切れたときに余計な動きが多くなること、特に瞬き回数が増加することが分かり、USBカメラからの顔画像で瞬き回数を精度よく測定するシステムを開発した。平成22年度は、顔認識の精度向上と生体情報(脳血流)から得られる集中度と顔の表情や体の動きなどの外観との関連について検討した。まず、顔認識の精度向上のために、顔部品間の距離を特徴量とした主成分得点空間による類別を行った。これには、肌色情報および顔の特徴をもとに顔位置を検出し、部品特徴を顔領域の中で探索して顔部品を検出後、目領域の中で、ハフ変換による円検出を行い目玉の位置を特定して、両目の距離を基準値とした各顔部品間の距離を求め、10次元の特徴量(右目、左目と口の距離など)とした。この特徴量で主成分分析を行い、主成分得点をベクトル空間に射影して、顔画像の類別を行った。多人数の含まれる類中での識別は予め特徴量をSVMに学習させておき、ハイブリッドに個人識別を行う方法を確立した。これにより、学習時間の短縮と精度の向上が実現できた。しかし、類ごとに別々の識別器(結合の重み)を持つことになり、煩雑になるという新たな課題を持つことになった。集中度については、脳血流測定システム(nIR HEG System)を購入して検討した。既存の研究から脳血流量については集中度によって血流量が増加すると言われており、問題を考えているときの脳血流量の測定と、同時にビデオカメラによる表情・動作を調べ、関連を調べた。問題としては、英文読解、数学問題(計算、グラフ)、国語(漢字の読み書き)について調べた。その結果、問題を考えているときに脳血流が増加し、解き終わってほっとした瞬間や諦めて考えを放棄したときに脳血流量が減少するという結果が得られた。また、表情や動作からは、理解できないときには口や首を動かすなどの余計な動きが多くなること、特に瞬きの回数が圧倒的に増加することが分かり、外見からの理解度の判断可能性を示唆した。Web教育で重要となる"なりすまし"防止のための個人認証については、平成22年度でほぼ出来上がったので、平成23年度は理解度予測のための基礎研究を前年度に引き続いて行った。前年度の結果から、脳血流が集中度と相関すること、表情や動作においては、理解できないときには口や首を動かすなどの余計な動きが多くなること、特に瞬きの回数が増加することが分かった。これから、外見からの理解度判断の可能性を得たので、平成23年度は計数化が可能な瞬きの頻度について検討を行った。前年度は2台のビデオカメラで学習者の表情や動きを撮影し、これをもとに瞬きの回数を測定したが、Web学習に乗せるためにはリアルタイムで自動検出する必要があり、そのためのシステム開発を行った。開発にはC++とOpenCVを用いて、液晶ディスプレイの下端に取り付けたUBS経由のWebカメラから顔画像を取り込み(30fps)、顔領域をOpenCvの顔検出器を用いて取り出した。その画像をもとに、目の存在領域を絞り込み目検出器を用いて右目の抽出を行った。その領域での濃度差分を取り目が閉じているかどうかを判定した。完全に瞼が閉じられた画像とはならないため、閾値でゆとりを持たせた。また、眼鏡の影響で目が検出できない時もあり、その時はすべての処理を繰り返すためリアルタイムで全てのフレーム処理ができない状況が発生した。ただし、1回の瞬きが複数フレームにまたがるため、1フレーム落としても処理可能ではある。上記システムを用いて、瞬きの頻度を数学問題の解答、アニメ映像の鑑賞(嫌いなものと好きなもの)、読書(難しい文章理解)の3つのケースについて測定し、アンケートと対比させることにより理解度との関係を調べた。数学問題の解答では、考えている間よりも解けた時に頻度が増加し、集中度と瞬き頻度が関係することを確かめることができた。アニメ映像の鑑賞では、好きなものと嫌いなもので大きな変化はなく、受け身での頻度変化は小さいことが判明した。読書でも集中度との相関を示唆する結果を得ることができた。Web教育で重要となる“なりすまし"防止のための個人認証については、平成22,23年度でほぼ出来上がったので、平成24年度は理解度予測のための基礎研究を前年度に引き続いて行った。前年度までの結果から、脳血流が集中度と相関すること、表情や動作においては、理解できないときには口や首を動かすなどの余計な動きが多くなること、特に瞬きの回数が増加することが分かった。

これから、外見からの理解度判断の可能性を得たので、平成24年度は、特に最終年であるので一応の成果をあげられるように、瞬き頻度の測定の高精度化を重点的に検討した。開発には平成23年度のシステム(C++とOpenCVを用いて、液晶ディスプレイの下端に取り付けたUBSカメラから顔画像を取り込み(30fps)、顔領域をOpenCVの顔検出器で検出して目の存在領域を絞り込み、目検出器を用いて右目を抽出、その領域での濃度差分から目が閉じているかを判定)をベースとした。ここで、眼鏡への環境光の映り込みが大きく影響するため、これにも対応できる瞬き検出の方法を検討した。偏光フィルタを用いたが、完全に環境光を取り去ることはできず、かえって画像全体の明度を落とす結果となって、使えないことが分かった。また、なるべく通常の環境で実現できる方策を検討する必要性もあり、特殊な条件付けは避けることにした。この結果、色空間の赤領域に重点を置くことでかなり改善できることが判明した。さらに、理解度を測定できるようにするため、喜びの感情を検出できる瞳孔径の変化を測定できるように検討したが、現行のUSBカメラの位置設定では瞳孔画像が小さすぎること、まつ毛が邪魔をすること、環境光が瞳孔とオーバーラップして邪魔になることなどが判明した。これから更なる検討を加えて行く必要がある。個性豊かな表情や動作の数的評価が難しいため、瞬きの頻度に限定する必要性があること。眼鏡に環境が映り込んで瞬きの検出が難しいこと。および、集中度と瞬き頻度の相関の存在は判明したが、理解して集中が途切れたのかどうかを別に考える必要がでてきたことなどが影響してやや遅れ気味である。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、最終年であるので一応の成果をあげられるように、眼鏡等にも対応できる瞬き検出の頑健化を図る。これにより、集中度を測定することが可能となる。さらに、集中度だけでなく、理解できた時の喜びを瞳孔径から推測できるようにする。医学の分野では瞳孔径を近赤外線カメラで測定しているが、一般のカメラでできる方法を模索する。これが完成すれば、集中度と理解度を同時に測定することが可能となり、当初の目的以上の成果を上げることができる。
インドにおける労働市場及び所得分布と移住意思決定・移住機能の経済分析

1993年度の移住、および家計の状況(住居、職業等)National Sample Survey 49throundの個表データを分析、更に他年度における職業、失業統計とデータをマッチングさせることにより、男子の移住原因が雇用動機、もしくは賃金動機に強く影響されることが明らかにし、より詳細な移住と雇用との関係を統計的に明らかにした。さらに、雇用統計、移住統計だけでなく、居住環境によってデータをマッチングさせることにより、家計の規模、住環境、家庭構成などの所与の資産保有状況が移住の意思決定に与える影響を精査するための精細な基礎データセットを作り上げ、これに気候ダミーや地域ダミー(北インドダミー、西インドダミー、南インドダミー等)を組み合わせることにより、農業と移住との関係を明らかにすることが可能となった。また、数年度分の雇用統計の差分により、移住によって職業がどう変化し、どう賃金が変化したかを追跡可能にするためのデータセットの基礎を構築した。インド統計局によるデータは精細をきわめており、そのデータ自体は非常に信頼性の高いものであるものの、一方、職業別、とりわけ高学歴エンジニアのシグナリングが高く観察され、より実地に接したデータ採取の必要性に直面した。なお、南インド、ケーララ州においては依然アラブの好景気を受け、広くアラブ諸国への移住は顕在化しており、その実情を調査する必要性を強く感じ、Centre of Development Studies (Trivandrum、Kerala, India)における08年度の研究協力を取り付け、現地調査に向けての準備を行った。従来の二部門モデルに基づく途上国の移住研究においては、地域間、おもに都市-農村間の賃金格差に基づく期待効用最適化に基づく期待賃金最大化モデルが非常に有用であった。しかし同時に途上国においては一般に経済、社会、天候等による固有の不確実性リスクが非常に高く、当該固有リスクへの補完機能たるフォーマルな制度(保険、金融等)が不備である例が多く、もしくはリスク補完機能が存在しても、制度に対するアクセシビリティの欠如が地域もしくは家計固有の特性により顕在化しており、リスクへの直面可能性が比較的高いレベルにある。ゆえに低所得家計にとっては、所得低下リスク分散機能の自律的な配備が要請されることとなり、移住による家計構成員の地域的分散に伴う所得移転はリスク軽減重要な機能を担うがゆえに、地域間人口移動は賃金最大化誘因動機よりもむしろリスク軽減動機が有用な説明変数たる場合も観察される。研究対象地域たるインドにおいては女性の婚姻動機による移住が特徴的に観察されるが、女性の婚姻による人口移動は伝統的制度、因習的な社会的要因の強力な影響は否定できないものの、そのような女性移住は地域的リスク分散を通じた上述のようなリスク補完効果を有することが認められており、また、1991年の移住にかかわるセンサス・データを用いたクロス・セクション分析により期待賃金動機による移住は「相対的に高い所得にある低所得層」及び高所得層に集中して認められるという、所得階層による2極化的傾向が観察された、クロス・セクション分析では地域による人的資本指標は有用な変数ではなく、農村の所得水準が極めて高い変数となることが明らかになり、これに基づき、ジェンダー・バイアス及び所得バイアスに着目し、個表データ分析による家計の特性と移住機能及び移住動機の意思決定プロセスの解明を企図するものである。途上国においては、経済、社会、天候等による固有の不確実性リスクが高く、当該固有リスクへの補完機能たるフォーマルな制度(保険、金融等)が不備である例が多いために、移住による家計構成員の地域的分散に伴う所得移転はリスク軽減重要な機能を担うがゆえに、地域間人口移動は賃金最大化誘因動機よりもむしろリスク軽減動機が有用な説明変数たりうる。当該研究は、そのような問題をふまえ、インドにおける経済発展と人口流動性の関係を研究課題としている。男女の移住理由には顕著な差異が観察されるが、主に結婚を理由とする移住はインドにおける移住の約7割を構成する一方、男子の雇用動機による移住は43.2%は都市部へ向かう移入者であり、期待賃金最大化仮説と矛盾しないことを確認し、さらに、農村より都市部への労働動機に基づく移出は、農村の灌漑率に反応することをも計量的に実証し、旧来の中心的議論たる期待賃金最大化仮説に基づく農村-都市部人口移動が生じるためには、賃金格差のみでは充分な要因たりえず、農村部の所得上昇が二部門間人口移動にとって不可欠であり、家計の初期の資産保有もしくは家計の構成による特性の差異が、期待される移住機能の特性(保険機能、労働機能、所得補償機能等)を規定することを示唆、さらに期待賃金の上昇は、移住のコストを同時に増大させることにより、最貧層を地理的に固定化させる機能を有することを指摘、特に農村-都市部への男性の雇用動機に基づく移住と初期の農業所得と移住率に強い正の相関関係があることを提示した。なお、移民エスニシティにより特徴づけられるロンドン(申請者は数年来の研究協力者をロンドン大学に有する)においてインディアン・コミュニティを含む移民コミュニティへのインタビュー調査を、行い、国外への移住についての実態調査のための社会学的洞察を実験的に行い、更なる個表データ分析のための基礎研究とした。

さらに、雇用統計、移住統計だけでなく、居住環境によってデータをマッチングさせることにより、家計の規模、住環境、家庭構成などの所与の資産保有状況が移住の意思決定に与える影響を精査するための精細な基礎データセットを作り上げ、これに気候ダミーや地域ダミー(北インドダミー、西インドダミー、南インドダミー等)を組み合わせることにより、農業と移住との関係を明らかにすることが可能となった。また、数年度分の雇用統計の差分により、移住によって職業がどう変化し、どう賃金が変化したかを追跡可能にするためのデータセットの基礎を構築した。インド統計局によるデータは精細をきわめており、そのデータ自体は非常に信頼性の高いものであるものの、一方、職業別、とりわけ高学歴エンジニアのシグナリングが高く観察され、より実地に接したデータ採取の必要性に直面した。なお、南インド、ケーララ州においては依然アラブの好景気を受け、広くアラブ諸国への移住は顕在化しており、その実情を調査する必要性を強く感じ、Centre of Development Studies (Trivandrum、Kerala, India)における08年度の研究協力を取り付け、現地調査に向けての準備を行った。