hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対音資料による近代漢語音韻史の研究

最終年度においては『西儒耳目資』(金尼閣著、1626)につき、1)その依拠した音系とはどのような性格をもつものであるのか、2)同書が大量に収録する異読音はなにに由来するのか、というふたつの角度から考察し、以下の各項について具体的に論証した。1『耳目資』は当時の官話音系に依拠している。ただしその音系の内部は単一ではない。官話音系内の方言音が異読音として収録されている;2『耳目資』は主として『洪武正韻』(七十六韻本)に、従として『古今韻会挙要小補』にもとづき編纂された。『耳目資』所収字には『集韻』由来とおぼしきものがみられるが、それらは『挙要小補』からまごびきされたものである;3『耳目資』所載の字音にはその標音作業において旧韻書中での音韻地位をもとに当時の北方音をあてたものが多々ある。そのため実際に即さない字音が出来している。一部の異読音はその種の字音である、等々。詳細は2018年8月、西安で開催された国際学会で発表した。その後内容を補訂し「再論『西儒耳目資』音系的性質問題」を脱稿した。同稿は『葉宝奎教授寿慶文集』(厦門大学出版社、2019年刊行予定)に収載されることが決定している。本研究課題はパスパ文字資料・朝鮮文字資料・唐音資料・欧文資料等の対音資料の調査・収集をすすめ、対音資料ごとに詳細な音韻分析をおこない、その結果を相互に比較・検討するとともに、従来の韻書・韻図による研究成果と照合することで、近代漢語音韻史研究に新たな局面をひらくことを目的としたものである。研究期間中、『蒙古字韻』『洪武正韻訳訓』『西儒耳目資』『清俗紀聞』等について分析作業をすすめた。いずれの資料も大部であり、予想以上の労力と時間とを要したため、所期の計画どおり進捗したとはいえない。しかしながらこれまでにえられた研究成果から、さきにしめした研究目的の一端は着実に達成されたものとおもわれる。漢語史研究において最も重要な地位を占める語音史の研究は、従来、主として韻書・韻図によっておこなわれてきた。だがこれら資料から得られるのは音類レベルでの情報であり、音価レベルにおける情報を得るには限界がある。本研究はパスパ文字資料・朝鮮文字資料・唐音資料・欧文資料といった漢語語音の音価レベルでの情報を反映する対音資料各種につき、共時・通時両面から音韻分析を加え、それによって得られる結果を従来の韻書・韻図による研究成果と比較照合することで漢語音韻史研究に新たな局面を開くことを目指すものである。今次の研究では主に元・明・清期の対音資料を対象とする。当該年度では関係資料とりわけ欧文資料(書籍)の蒐集と既入手資料につき字音データを電子入力することに力を注いだ。前者ではそのほとんどが古書としても入手不可能であり、複写しようにも大部過ぎ、時間・経費の制約上断念せざるを得ないことが多かったが、幸い複製本が市販されていることがあり、十数種入手することができた。後者では『蒙古字韻』(1308)について字音データの電子入力作業がほぼ終わりつつある。完了次第続いて同書の校勘作業に移ることにしている。また唐音資料『四書唐音辨』(1722)、『清俗紀聞』(1799)についてもデータ入力をほぼ終えつつある。『中原音韻』との比較検討を通じ、欧文資料『西儒耳目資』(1626)の反映する語音体系について新しい知見を得ることができた。その成果の一部は第七届世界漢語教育史国際学術研討会(2015年11月5日-9日、中国厦門大学にて開催)で発表した。また論文「唐音在漢語語音史研究上的価値」を脱稿、2016年中に中国広西大学編論文集(書名未定)に収載される予定である。時間的な余裕がなく、資料ごとの字音データ入力作業にやや手間取っているが、全体的な計画からいえばほぼ予定通りに進んでいる。研究初年度である平成27年度は主として関係資料の調査・収集にちからをいれ、同時に入手ずみの資料についてその字音データの入力作業に着手した。研究2年めである28年度はこの入力作業を中心におこなった。字音データの入力は本研究にとって決定的に重要な意味をもつ基礎作業である。これ自体は単純な作業であるが、細心の注意と最大限の労力とを要する。当該の字音を中古漢語の音韻区分にしたがい電子データ化し、それを一定の基準にしたがって分析・整理するのであるが、一資料あたり数千字以上(ときに数万字にのぼる)が対象となる。すべて一字一字視認し手作業でデータ化し分類する。その際、当該字の同定に難渋することがあり、作業が遅滞することもしばしばおこった。『蒙古字韻』(1308)については27年度末において入力作業が完了するはずであったが、作業分担者間の手順に齟齬があり、入力方法を調整しなおしてやりなおすことにした。

そのため28年度末においても作業は未完了である(ちかいうちに終了できるはずである)。『西儒耳目資』(1626)については音節単位での入力作業をおえた。同書の収録字数は膨大であり、これをどのようにあつかうべきか検討中である。研究成果の一部を次年度に発表できるよう準備をととのえた。唐音資料『四書唐音辨』(1722)についてはデータ入力を完了し分析作業にはいっており、研究成果の一部を次年度発表する計画である。同『清俗紀聞』(1799)についてはデータ入力作業は終了したものの整理ができていない状態である。朝鮮文字資料『洪武正韻譯訓』(1455)については他の資料を優先してすすめたため入力作業がほとんどすすんでいない。この間、研究分担者矢放昭文が論文「『南山考講記』の「地、甜」音」を発表した。基礎作業である資料ごとの字音データの入力に、当初予想したよりてまどっているためである。『蒙古字韻』(1308)についてその字音を中古漢語の音韻区分にしたがい分類整理し、電子データとして入力作業をおこない、完了した。『西儒耳目資』(1626)については音節単位での字音データ入力を平成28年度中におえており、これをもとにしてえられた研究成果二件を2017年4月および同5月、いずれも中国で開催された学会において発表した。その趣旨をまとめてしめせば以下のとおり。1.『耳目資』が反映するのは官話音系である。ただし単一方言を基礎としたものではなく、変異体をふくんだものである。2.『耳目資』の成立には複数の韻書が関与しており、このことが同書の音系の性質を複雑なものにしている。『洪武正韻』(1375)は近代漢語音韻史研究にとって不可欠の韻書であり、『耳目資』の成立におおきな影響をあたえている。ただ同書がしめす音韻体系には矛盾が多数みられ、あつかいづらいものであった。近年それまでの76韻本とはことなる80韻本が発見され、報告者は2017年になってその影印本を入手し、同書の小韻反切総表を作成した。それにより76韻本にみられる矛盾が80韻本ではいくつかの点で解消されることが判明した。これにもとづき『耳目資』の音系にかかわる問題についてあらためて検討しなおす作業をはじめた。朝鮮文字資料『洪武正韻譯訓』(1455)については、独自にその字音データを入力することはやめ、『洪武正韻』小韻反切総表を作成する際、逐一参照するようにして利用することとした。こうすることで両書間の、また『洪武正韻』76韻本、80韻本間における音系上の異同について考察しやすくなるであろうと判断したためである。唐話資料については、『三字唐話』(成立年不詳)の校訂に尽力した。字音(唐音)に比して語彙・語法上に疑問な点がおおく、2017年9月、上海同済大学の専門家をたずね不明な点についてただす機会をえた。最近『蒙古字韻』に関するあたらしい研究成果をもりこんだ著書が二三たてつづけに出版された。また新資料『洪武正韻』80韻本の発見があった。これらはいずれも本研究課題に直接影響をおよぼすものであった。他の研究成果を参考にすることで、また新資料を利用することで、それまでの研究内容を再点検する必要にせまられた。一部研究手法を修正し、あらためて別の角度から考慮しなおす必要にもせまられた。よって本研究課題の進捗状況は当初の予定より若干おくれることを余儀なくされている。最終年度においては『西儒耳目資』(金尼閣著、1626)につき、1)その依拠した音系とはどのような性格をもつものであるのか、2)同書が大量に収録する異読音はなにに由来するのか、というふたつの角度から考察し、以下の各項について具体的に論証した。1『耳目資』は当時の官話音系に依拠している。ただしその音系の内部は単一ではない。
骨軟部悪性腫瘍細胞により産生される妊娠関連蛋白の分離精製と治療への応用

Stimson(1975)は、骨肉腫患者血清中の妊娠関連蛋白の値が、他の悪性腫瘍に比して著しく高値であることを発表しているが、それ以来骨軟部腫瘍における同蛋白の研究は特に注目されることなく経過し、研究の主体は産婦人科領域の悪性腫瘍のマーカーとしての応用に限られてきた。一方我々は、ABC法超高感度酵素抗体染色により骨軟部腫瘍の各症例を検索し、悪性線維性組織球腫(MFH)に妊娠関連蛋白の強い反応を認めた。更に我々は腫瘍組織のみならず、正常及び病的関節滑膜組織を同様に検索したところ、極めて興味深い所見を得たすなわち、慢性関節リウマチ(RA)の関節滑膜にも妊娠関連蛋白(【α_2】-PAG)が存在し、RAの症状寛解と比較的相関することが示された。以上より、元来、妊娠における免疫抑制物質であるPAGはMFHにおいては宿主免疫に抗する目的で産生され、一方RAにおいては有効な免疫抑制物質として関節滑膜によってある程度産生されている可能性が示唆された。そこでMFH由来のPAGをRAの治療に応用できれば合理的であると考えられるので、その可能性の検索を試みた。まずMFHのヌードマウスへの継代移植を試み、10代を越える2系列を含む合計4系列の継代移植に成功した。それらのうち3系は細胞培養系に移せた。これらのMFH培養系をlimiting dilutionによるsingle-cell cloningによってクローン化し、Tittertek MultiskanをもちいたLive-Cell ELISA法にてPAG産生クローンを分離することに着手した。Live-Cell ELISA法の確立のために当科において樹立された抗骨肉腫単クローン抗体OST7及び骨肉腫細胞株TAKAO【II】を用い、各種条件の検索を行なったところ、0.1%glutaraldehyde固定後のmonolayerから安定した結果が得られたしかしながら、MFHのSingle-Cell Cloningには未だ成功せず現在更に研究を続行している。
異種結晶性高分子ブレンドでの同時球晶成長と相互侵入球晶

前年度に引き続き、結晶性/結晶性ポリマーブレンドであるポリ(ブチレンサクシネート)/ポリ(塩化ビニリデン-co-塩化ビニル)(PBSU/PVDCVC)ブレンドの球晶構造に関して解析を行った。先年度において、PBSUの球晶がPVDCVCの球晶に浸入していく相互侵入球晶(IPS)が発見された。その形成過程を光学顕微鏡観察および原子間力顕微鏡により更に解析した。また、新たなブレンド系の探索も行った。以下に今年度の主な成果を示す。PBSUとPVDCVCの球晶内のラメラはそれぞれ密と疎であり、隙間の多いPVDCVC球晶内にPBSUのラメラが侵入していくことによりIPSが形成されるというモデルを検証した。その結果、IPS形成のためにはPVDCVC球晶のラメラ間にPBSUのメルトが残っていること、PVDCVCの球晶内でラメラ・フィブリル間に隙間があることが重要な要因であることが判明した。またブレンド試料のPBSU球晶は正でも負でもない複屈折を示すが、これはラメラが螺旋状に成長していくからであることが分かった。新たな融点以上で相溶性を示す結晶性/結晶性ブレンドポリ(ブチレンサクシネート-co-ブチレンカーボネート)/poly(L-乳酸)(PEC/PLLA)ブレンドを発見した。光学顕微鏡を用いてこの系の結晶化を観察した結果、PLLA分率(φ)0.1<φ<0.6、結晶化温度(Tc)60°C<Tc<90°Cで両成分の球晶成長が観察できた。このブレンド系におけるIPS形成の可能性について検討した結果、0.1<φ<0.6かつ60°C<Tc<70°CでPEC球晶はPLLA球晶内に侵入して成長を続けることを確認した。PLLA球晶の複屈折の変化を考察することにより、PECのラメラがPLLA球晶に侵入していること、つまりIPSを形成していることが示された。結晶性/結晶性ポリマーブレンドであるポリ(ブチレンサクシネート)/ポリ(塩化ビニリデン-co-塩化ビニル)(PBSU/PVDCVC)ブレンドは溶融状態では相溶している。両成分の融点の差は34Kであり、低融点成分であるPBSUの球晶成長速度が高融点成分であるPVDCVCの球晶成長速度よりも速いため、この系では同時に両成分の球晶形成が起こる。更に、両成分の球晶がぶつかったときにはPBSUの球晶がPVDCVCの球晶に浸入していくことが発見された。これを相互侵入球晶と呼ぶ。PBSUどうしやPVDCVCどうしの球晶がぶつかってもそこで球晶の成長は停止する。その形成過程を光学顕微鏡観察および原子間力顕微鏡により解析した。1.光学顕微鏡観察をすることにより、相互侵入球晶の生成条件を検討した。PBSUとPVDCVCの球晶をクロスニコルで観察するとそれぞれ負と正の球晶を示した。実験条件はPBSU分率30%60%、結晶化温度338K378Kで実験を行い、そのほとんどの条件で相互侵入球晶が形成した。光学顕微鏡観察では、PVDCVCの球晶の複屈折パターンは、PBSUの侵入後PBSUのものに変化した。これは、PBSUのラメラがPVDCVCのラメラに沿って成長することを示している。これが相互侵入球晶の形成の証拠である。2.この実験結果を説明するため、PVDCVC球晶内のラメラ凝集密度は疎でPBSU球晶のラメラ凝集密度は密であるというモデルをたてた。これを検証するため、原子間力顕微鏡で球晶の観察を行った。その結果、このモデルを確認することができた。
競合する電子相を有するハロゲン架橋金属錯体の光誘起電子スピン共鳴法による研究

擬一次元ハロゲン架橋金属錯体(MX、MMX鎖)を電子スピン共鳴(ESR)法、光誘起ESR(LESR)法により研究した。MMX鎖として、高温の金属相(Pt^<2.5+>)と低温の絶縁的な交互電荷分極相(ACP相:Pt^<2+>-Pt^<3+>-Pt-Pt^2+)の間で逐次相転移を示すPt_2(n-pentylCS_2)_4Iを取り上げた。ACP相は非磁性だが、温度上昇に伴いスピン(Pt^<3+>;S=1/2)が熱励起される。高温相と低温相におけるESR信号の角度依存性を測定し、相転移に伴うスピンダイナミクスの変化を観測した。高温相では擬一次元金属に特有な磁気双極子相互作用のsecular項のみを反映した線幅の変化を観測した。他方、低温相では線幅は超微細構造を反映した角度依存性を示し、更にスピンの運動による尖鋭化が観測された。この結果から、熱励起されたスピンが理論的に予測されていたソリトンであることが明らかになった。一方、ACP相ではソリトンが光生成されることが前年度のLESR測定により示唆された。本年度は更に、LESR信号の時間応答特性や温度依存性を測定し、ソリトンの再結合過程を研究した。LESR信号は低温で数分の寿命を持つ正成分と、ほぼ減衰を示さない負成分の重ね合わせである。ソリトン(正成分)の信号強度は2分子再結合に特有な照射光強度依存性を示した。また、2分子再結合はLESR信号強度の減衰曲線の解析からも示された。再結合定数の温度依存性から、ソリトンの伝播機構が10Kで低温のトンネル過程から高温の熱活性ホッピング過程へ変化することが分かった。熱活性領域における活性化エネルギーは従来報告されているMX鎖や導電性高分子に比べて一桁以上小さく、MMX鎖ではソリトンの非局在性が強いことが示唆された。MX鎖に関しては、長鎖アルキル基を側鎖に持つ臭素架橋パラジウム錯体のESR測定を行った。この錯体はアルキル基のファスナー効果により電子相の競合が制御され、電荷密度波(CDW)相とモットハバード(MH)相の間で相転移を起こすことが、光学測定やX線構造解析から示唆されていた。ESR測定により低温の磁性的なMH相と高温の非磁性的なCDW相の相転移を明確に示すことに成功した。擬一次元ハロゲン架橋金属錯体(MX及びMMX鎖)を電子スピン共鳴(ESR)法、光誘起ESR(LESR)法により研究した。MX鎖として、新規に合成されたNi及びPdの混合金属錯体Ni_<1-x>Pd_x(R,R-bn)_2Br_3 (bn=ブタンジアミン)を用いた。この物質では配位子の異なる同型物質Ni_<1-x>pd_x(chxn)_2Br_3 (chxn=シクロヘキサンジアミン)と同様に、電荷密度波相(CDW相;Pd^<2+>-Pd^<4+>)とモット・ハバード相(Ni^<3+>)が競合する。ESR測定の結果、混合金属錯体ではPdのCDW相が消失し、Pd^<3+>が生成されていることがスピン磁化率やg値、線幅の混合比率依存性から明らかになった。他方、CDW相とモット・ハバード相の境界は、(bn)塩では(chxn)塩と比較するとNi混合比率の大きい領域にシフトし、PdのCDW相がより安定化していることが示唆された。これは、(bn)塩では配位子を介した鎖間相互作用が強く、二次元的なCDW相が形成されているためだと考えられる。また、MMX鎖として、高温ではPt^<2.5+>の平均原子価相(金属相)、低温では非磁性的な交互電荷分極(ACP)相[Pt^<2+>-Pt^<3+>-Pt^<3+>-Pt^<2+>]を持つPt_2(n-pentylCS_2)_4Iを取り上げた。低温のACP相において理論的に予測されている光によるソリトン生成の有無を検証するために、LESRを測定した。その結果、可視光照射により増加するスピン種(Pt^<3+>)のLESR信号が検出された。増加したLESR信号の線幅は暗状態のESR信号に比べて尖鋭化が観測された。従って、光生成されたPt^<3+>は運動を伴うスピンソリトンであることが示された。一方、光照射により暗状態のESR信号強度が減少する負のLESR成分を同時に検出した。これは、光誘起されたソリトンが暗状態で存在しているスピン(ソリトン)とシングレットを形成するためだと考えられる。負のLESRはソリトンの光生成が起こるMX鎖では観測されていないが、MMX鎖ではソリトンの非局在性が強く、鎖の末端に位置する暗状態のソリトンと強く相互作用するため負のLESRが観測されたと考えられる。

MMX鎖として、高温の金属相(Pt^<2.5+>)と低温の絶縁的な交互電荷分極相(ACP相:Pt^<2+>-Pt^<3+>-Pt-Pt^2+)の間で逐次相転移を示すPt_2(n-pentylCS_2)_4Iを取り上げた。ACP相は非磁性だが、温度上昇に伴いスピン(Pt^<3+>;S=1/2)が熱励起される。高温相と低温相におけるESR信号の角度依存性を測定し、相転移に伴うスピンダイナミクスの変化を観測した。高温相では擬一次元金属に特有な磁気双極子相互作用のsecular項のみを反映した線幅の変化を観測した。他方、低温相では線幅は超微細構造を反映した角度依存性を示し、更にスピンの運動による尖鋭化が観測された。この結果から、熱励起されたスピンが理論的に予測されていたソリトンであることが明らかになった。一方、ACP相ではソリトンが光生成されることが前年度のLESR測定により示唆された。本年度は更に、LESR信号の時間応答特性や温度依存性を測定し、ソリトンの再結合過程を研究した。LESR信号は低温で数分の寿命を持つ正成分と、ほぼ減衰を示さない負成分の重ね合わせである。ソリトン(正成分)の信号強度は2分子再結合に特有な照射光強度依存性を示した。また、2分子再結合はLESR信号強度の減衰曲線の解析からも示された。再結合定数の温度依存性から、ソリトンの伝播機構が10Kで低温のトンネル過程から高温の熱活性ホッピング過程へ変化することが分かった。熱活性領域における活性化エネルギーは従来報告されているMX鎖や導電性高分子に比べて一桁以上小さく、MMX鎖ではソリトンの非局在性が強いことが示唆された。MX鎖に関しては、長鎖アルキル基を側鎖に持つ臭素架橋パラジウム錯体のESR測定を行った。この錯体はアルキル基のファスナー効果により電子相の競合が制御され、電荷密度波(CDW)相とモットハバード(MH)相の間で相転移を起こすことが、光学測定やX線構造解析から示唆されていた。ESR測定により低温の磁性的なMH相と高温の非磁性的なCDW相の相転移を明確に示すことに成功した。
ヒト下肢の筋配列を考慮した跳躍・着床のメカニズム

ヒトや動物は一般的なロボットのように1つの関節を1つのアクチュエータで制御するのではなく, 2つの関節を同時に駆動させる二関節筋を含めた拮抗筋ペアの協調活動により制御している.そこで,我々はこれらの筋配列を基準にした下肢のリンクモデルを提案し,ヒトの跳躍・着床時に下腿部後面の二関節筋である腓腹筋の平行リンク機構が安定した跳躍に大きく関与することと,大腿部の三対6筋の協調的な収縮機構が踵着床における力の吸収に貢献することを明らかにした.ヒトや動物は一般的なロボットのように1つの関節を1つのアクチュエータで制御するのではなく, 2つの関節を同時に駆動させる二関節筋を含めた拮抗筋ペアの協調活動により制御している.そこで,我々はこれらの筋配列を基準にした下肢のリンクモデルを提案し,ヒトの跳躍・着床時に下腿部後面の二関節筋である腓腹筋の平行リンク機構が安定した跳躍に大きく関与することと,大腿部の三対6筋の協調的な収縮機構が踵着床における力の吸収に貢献することを明らかにした.本研究は一般的なマニピュレータのようなコンピュータ制御による運動制御ではなく,生体の運動機構を応用した機械的メカニズムによる運動制御を解明することを試みている.特に,ここでは生体運動の最も重要な運動の一つである跳躍・着床に着目し,それを可能にする機械的モデルをヒト下肢の筋配列から構築し,そのメカニズムの機構特性を理論的および実験的に明らかにすることを目指している.そこで,平成22年度はヒト下肢のモデリングの基本原理となる跳躍・着床時の筋活動を動作筋電図学的解析により明らかにした.本解析の跳躍は足趾による離床,着床は踵による力吸収となるヒトの二足歩行と同じ条件とした.この筋電図により,跳躍と着床において,顕著な筋活動をおこなう筋群は共通しており,その筋群は股関節の一関節伸筋(大臀筋),膝関節の一関節伸筋(外側広筋など),股関節と膝関節に同時に関与する大腿部前面の二関節筋(大腿直筋),膝関節と足関節に同時に関与する下腿部背面の二関節筋(腓腹筋),足関節の一関節屈筋(前脛骨筋)であり,跳躍・着床の主働筋であることがわかった.なお,足趾による跳躍と踵による着床で発生する床反力はすべての姿勢において,鉛直上向きとなっており,ヒトの跳躍着床において床反力と運動方向が常に一致していることがわかった.これらの結果から,主働筋の機能をロボット工学的な理論解析により求めると,下肢大腿部の一関節筋と二関節筋で構成される三対6筋の機能が踵着床における姿勢安定性に,下肢下腿部後面の二関節筋である腓腹筋の機能が足趾離床による跳躍姿勢の安定性に大きく貢献していることが明らかになった.本研究は一般的なコンピュータ制御による運動制御ではなく,生体の運動機構を応用した機械的な運動制御を解明することを試みている.特に,ここでは生体運動の最も重要な運動の一つである跳躍・着床に着目し,それを可能にする機械的モデルをヒト下肢の筋配列から構築し,そのメカニズムの機構特性を理論的および実験的に明らかにすることを目指している.そこで,跳躍・着床時の筋活動の動作筋電図学的解析結果を基に,ヒト下肢のモデリングとその機械モデルの製作をおこなった.足趾による離床と踵による着床の主働筋は股関節の一関節伸筋(大臀筋),膝関節の一関節伸筋(外側広筋など),股関節と膝関節に同時に関与する大腿部前面の二関節筋(大腿直筋),膝関節と足関節に同時に関与する下腿部背面の二関節筋(腓腹筋),足関節の一関節屈筋(前脛骨筋)であり,この主働筋の機能をロボット工学的な理論解析により求めると,下肢大腿部の一関節筋と二関節筋で構成される三対6筋(股関節の拮抗-関節筋ペア,膝関節の拮抗-関節筋ペア,膝関節と股関節に同時に関与する拮抗二関節筋ペア)の機能が踵着床における姿勢安定性に,下肢下腿部後面の二関節筋である腓腹筋の機能が足趾離床による跳躍姿勢の安定性に大きく貢献していることが明らかになった.そこで,これらの機械的機構を装備した体幹と下肢(大腿部,下腿部,足部)の実験モデルを製作した.駆動源には圧縮バネを用い,大腿部の三対6筋の拮抗筋ペアの機構的機能および下腿部の二関節筋である腓腹筋に相当する平行リンク機構を再現した.この実験モデルを用いて,足趾による離床と踵による着床動作をおこなった結果,ヒトのような足趾による離床と踵による着床を再現することができた.これより,コンピュータ制御のような詳細な情報が無くても,機械的メカニズムによる運動制御だけで,ヒトの跳躍・着床動作が可能であることを証明した.
スーパーカミオカンデにおける長基線原子炉ニュートリノ振動の研究

長基線原子炉反電子ニュートリノ振動解析でバックグラウンドとなりうる太陽反電子ニュートリノの探索を行い、この太陽の核融合反応において生成されるB8電子型ニュートリノが反電子型ニュートリノに変化する割合についての上限値が0.8%以下である事を90%の信頼度で求めた。またこの時、物理データのバックグラウンドとなる宇宙線ミューオンの酸素原子核破砕によって生成される放射性物質からの事象の割合は、8-20MeV領域において93%±7%であると言う事が示された。この結果について、今年度論文雑誌に掲載された。スーパーカミオカンデにおいて原子炉反電子ニュートリノを特定する為には、前信号の陽電子事象と後発信号の2.2MeVのγ線事象との時間差相関を用いる必要がある。しかしながら、スーパーカミオカンデ-Iにおける最終的なトリガーのエネルギー閾値は3.5MeV(50%の事象収集能力をもつエネルギーを閾値としている)であり、このγ線事象よりも上である。この為、現在においてはほとんど取得出来ていないと考えられるが、検出器の感度により極僅かな事象は収集できている可能性がある。この観点から、スーパーカミオカンデ-Iにおいて何%の事象が収集されている可能性があるか、モンテカルロシミュレーションによる事象の生成と、トリガー感度を再現したシミュレーションを用いて見積もった。有効体積22.5kton中に一様に生成させた2.2MeVγ線事象を発生させたところ、検出器のダークノイズによって収集感度が変化し、0.1%1%程度の収集感度を持つ事が判明した。現在スーパーカミオカンデのエネルギー閾値は6MeV程度になっているが、今後の再建以降この閾値を下げる事ができると考えられ、この結果と手法を元にして検出器のトリガーの決定等に役立つと思われる。今年度は、昨年度に発生したスーパーカミオカンデでの光電子増倍管の破損事故の復旧、および再建作業が研究活動の大きな部分を占めた。具体的には1月から6月にかけて行った光電子増倍管の光量に対する前測定、夏から秋にかけて実施された再建作業、検出器内に水を注入する前に行った空気中光量較正、そして水を注入した後の光量較正である。またこれらと同時に物理解析、主に原子炉反ニュートリノのバックグラウンドになりうる宇宙線ミューオンの原子核破砕反応によって出来る放射性物質によるスポレーションイベント、太陽反電子ニュートリノに対する研究を行った。光量前測定では、Xenon flashランプを用いて検出器内に取り付けた場合に基準となる約400本の光電子増倍管の較正を行った。この較正では相対光量のばらつきを1%に抑える為に測定の最初から最後まで用いる基準球を12個設置し、その中の3個を毎日測定開始と最後に測定する事で測定系の変化を見積もり、1%以上変化した場合基準球12個を測定しなおして、求める基準を再設定するという方法を用いた。この測定について企画から実施まで中心メンバーとして測定を遂行した。また検出器に設置した後の光量較正について、今までは検出器の構造上光源を検出器の中心部分に設置する事が不可能であった。今回この問題を、可動式のステンレスパイプを用いることで中心部分に設置することを可能にし、これらのシステム、作業手順、問題点とその改善について確立する事が出来た。未だ水の透過率が安定しない事等からこの光量較正は終了していないが、今後の較正によりスーパーカミオカンデIIの相対光量は、スーパーカミオカンデIの相対光量7%を改善するものと期待できる。スポレーションバックグラウンドに対する解析においては、統計的手法を用いることにより、最終的なイベントサンプル8-20MeV領域において残存するスポレーションイベントが93%±6.9%(統計誤差)±1.1%(系統誤差)である事が分かった。太陽反電子ニュートリノの解析においては、BPB2001の^8Bニュートリノ流量を基準に、90%の精度で0.8%以下であるという事が分かった。

現在スーパーカミオカンデのエネルギー閾値は6MeV程度になっているが、今後の再建以降この閾値を下げる事ができると考えられ、この結果と手法を元にして検出器のトリガーの決定等に役立つと思われる。
アルツハイマー病治療薬創製を志向したヒガンバナアルカロイド生合成基盤の確立

アルツハイマー病は原因不明の疾病で完治が不可能であるため、症状の進行を遅らせるための薬の開発が数多く行われており、複数のアルカロイドの有効性が報告されている。本研究では、アセチルコリンエステラーゼ阻害作用を有するGalanthamineを含むヒガンバナ科植物に注目し、効果的なアルツハイマー病治療薬を創り出す基盤として、ヒガンバナアルカロイドの安定かつ効率の良い生産を無菌的に培養可能な植物にて確立することができた。ヒガンバナ科植物の球根りん片を殺菌後、植物ホルモンを添加した培地にて20°C、暗所下で培養した結果、Galanthus elwesiiとLeucojum aestivumの2種において小球の再生が確認された。さらに、得られた小球を、植物ホルモンを添加した生長培地に移植し、20°C、16時間明期、8時間暗期で培養したところ、植物体の生長が確認された。また、Narcissus bulbocodium、Habranthusandersoniiの2種においては、球根を殺菌後、植物ホルモンを添加した生長培地で培養することにより、無菌植物体の確立に成功した。Narcissus bulbocodiumの小球からはカルスの誘導が確認された。無菌植物体の確立に成功した4種のヒガンバナ科植物について、球根及び無菌植物体の各部位をMeOH抽出後、イオン交換と逆相の担体が混合したカラムに供することによりLCMS-IT-TOF分析を行なった。その結果、植物種及び部位ごとに含まれる成分のパターンが大きく異なっていることが明らかになった。Lycorineはいずれの植物及び部位にも含まれていた。GalanthamineはG. elwesiiとL. aestivumに含まれ、その中でも根に比較的多く含まれていることが明らかになった。CrinineタイプのアルカロイドであるHaemanthamineとMontanineは同じ精密質量を持ち、今回の分析系では同じ保持時間であるため同定には至らなかったが、N. bulbocodium、H. andersonii及びG. elwesiiの地上部に僅かながら含まれていることが明らかになった。無菌植物体の確立に成功した4種のヒガンバナ科植物(Galanthus elwesii、Habranthusandersonii、Narcissus bulbocodium、Leucojum aestivum)の地上部、小球、根及びN. bulbocodiumのカルスについて、凍結乾燥後、メタノール抽出し、高い表面極性を持つアダマンチル基を充填剤表面に導入したカラムを用いてLCMS-IT-TOF分析を行うことにより、ヒガンバナアルカロイド生合成仮想中間体の一斉分析系の確立を行った。分析により検出された質量イオンピークについて、ヒガンバナアルカロイドの精密質量に基づいてスクリーニングを行った結果、GalanthamineはL. aestivum及びN. bulbocodiumの地上部と小球、G.elwesiiの根に多く蓄積していることが示された。Lycorineはいずれの植物においても多く蓄積していることが示されたが、N. bulbocodiumでは他の3種と比べてLycorineの蓄積量が少ない一方で、Lycorineと骨格が僅かに異なるNarcissidineと推測されるピークのイオン強度が非常に大きいことが明らかになった。N. bulbocodiumのカルスでは、ヒガンバナアルカロイド生合成仮想中間体に相当するピークは検出されなかった。これらの結果から、ヒガンバナ科植物には、ヒガンバナアルカロイドを作り分ける生合成制御機構が存在することが示唆された。さらに、4種のヒガンバナ科無菌植物を材料として、次世代シークエンサーを用いた発現遺伝子の網羅的解析を行うことにより、各植物種及び部位における発現遺伝子の種類と強度を明らかにした。今後、遺伝子発現とヒガンバナアルカロイド蓄積の間の相関を明らかにし、ヒガンバナアルカロイド生合成制御機構の解明へと発展させていく予定である。天然医薬資源学毛状根の生長が予想より遅く、培養系の確立に時間を要しているため。現在誘導を進めている毛状根については、引き続き培養を継続して、培養物中の毛状根原因遺伝子(rol遺伝子)の存在の有無について確認を行う。無菌植物体の確立に成功した4種のヒガンバナ科植物について、部位別のアルカロイド生産パターンに基づいて、次世代シークエンサーによる発現遺伝子の網羅的解析に用いるのに適した植物及び部位を厳選することにより、アルカロイド生合成遺伝子の絞り込みを行う。毛状根の生長が予想より遅く、初年度に予定していた次世代シークエンサーによる発現遺伝子の網羅的解析を次年度での実施に変更したため、次年度使用額が生じた。次世代シークエンサーによる発現遺伝子の網羅的解析を平成26年度に実施する計画で準備を進めている。
卵胞破裂におけるコラゲナーゼ.マトリックスメタロプロテアーゼの役割の解明

排卵のメカニズムを検討するため、体外受精時に得られた卵胞液を用い、コラゲナーゼ活性、マトリックス・メタロプロテアーゼ(MMP)、そのインヒビター(TIMP)を測定した。1.体外受精・胚移植時に得られた卵胞液を、タイプIコラーゲン溶液とインキュベートし、卵胞液中のコラゲナーゼによるコラーゲンの分解を進めた後、熱変性を実施し、アクリルアミド・ゲル電気泳動を行った。染色によりコラーゲン分解産物を定量化した。さらにMMPおよびTIMPはウエスタン・ブロティングにて解析した。2.卵胞液中にコラゲナーゼ活性を認め、またMMP・TIMPの存在も認めた。しかしながら、検体数が少数のため、卵胞液中の各種ホルモン濃度、卵胞の発育度との関連は明らかにできなかった。今後、さらに多くの検体を用い、卵胞破裂におけるその生理的意義を解明していく所存である。
新卒看護師のアサーティブネス尺度開発とアサーティブネスがバーンアウトに与える影響

目的:新卒看護師のアサーティブネス測定尺度を開発することを目的とした.方法:質的先行研究と文献研究に基づき,新卒看護師のアサーティブネス尺度の原案を作成した.12病院の新卒看護師1285人を対象に妥当性と信頼性を検証した.結果:性差に平均値の差がみとめられ,女性の有効回答701人を分析対象とした.最尤法,プロマックス回転での因子分析により16項目3因子が抽出された.確証的因子分析により仮説モデルの適合度が確認された.信頼係数は,クロンバックα係数は.81,再テスト法の相関係数.60,基準関連妥当性の日本版Rathus assertiveness scheduleとの相関係数-.49であった.アサーティブな自己表現は対人関係を良好にすると報告されている。我々は、新卒看護師のアサーティブネスがバーンアウトの影響要因であることを明らかにした。しかし、使用した測定尺度は、世界での使用頻度が最も高いRathus assertiveness scheduleの日本版であるが、日常的な自己表現方法は図れるが、職場での日本の新卒看護師の自己表現は測定できないと危惧された。そこで、質的研究により日本の新卒看護師がアサーティブになれない状況を明らかにし報告した。本研究ではこの質的研究をもとに新卒看護師のアサーティブネス測定尺度を開発する。さらに、アサーティブネスがバーンアウトに与える影響を明らかにする。これらから、新卒看護師のストレスの緩和及び医療事故防止に役立つアサーティブネス特性を明らかにする。平成27年:新卒看護師の職場におけるアサーティブネス尺度の開発関東圏の400床以上の病院の新卒看護師約354名に自記式質問紙法を行い新卒看護師の職場でのアサーティブネスを測定する尺度を開発するための調査を行った。次に協力が得られたため平成28年に行う予定であった新卒看護師の職場でのアサーティブネスがバーンアウトに与える影響を明らかにするための研究に着手した。関東の大学病院及び教育機関(看護学部、医療福祉学部など)を持つ病院(精神病院を除く)のうち病床総数400以上の病院及び国立病院機構の病院に対し、27年4月から勤務する常勤の新卒看護師1310名を対象とし、自記式質問調査を郵送留め置き法にて実施した。有効回答795名であった。関東圏の400床以上の病院の新卒看護師約354名に自記式質問紙法を行い新卒看護師の職場でのアサーティブネスを測定する尺度を開発するための調査を行った。このおり、影響要因の縦断調査を依頼したところ、横断ならとの回答であった。このため関東東海約20の大学病院に縦断調査を依頼したところ、やはり横断調査であればという回答が12病院から得られ、8病院からは調査の協力はできないと断られた。このため12の大学病院に横断調査を依頼。さらに関東東海の国立病院機構に打診し、対象数1000名を目指して依頼したところ、5病院で了承を得た。全ての調査が終わり、論文作成中である。「新卒看護師のアサーティブネス尺度の開発」の論文を作成し、日本看護科学学会に投稿した。男性の対象が少なく、アサーティブネス尺度特典に男女差があったため、今回は「女性の新卒看護師のアサーティブネス尺度の開発」となった。次に結果と結論を示す。「性差に平均値の差が認められ,女性の有効回答701人を分析対象とした.最尤法,プロマックス回転での因子分析により16項目3因子が抽出された.さらに,確証的因子分析により探索的因子分析で得られた仮説モデルの適合度が確認された.信頼係数は,クロンバックα係数は.81,再テスト法の相関係数.60,基準関連妥当性の日本版Rathus assertiveness scheduleとの相関係数-.49であった.結論:信頼性,妥当性は概ね良好であった.今後,新卒看護師のバーンアウトに及ぼす影響の論文解析、執筆、投稿を予定している.また、海外の学会で発表予定である.全ての調査が終わり、論文作成中である。「性差に平均値の差が認められ,女性の有効回答701人を分析対象とした.最尤法,プロマックス回転での因子分析により16項目3因子が抽出された.さらに,確証的因子分析により探索的因子分析で得られた仮説モデルの適合度が確認された.信頼係数は,クロンバックα係数は.81,再テスト法の相関係数.60,基準関連妥当性の日本版Rathus assertiveness scheduleとの相関係数-.49であった.結論:信頼性,妥当性は概ね良好であった.目的:新卒看護師のアサーティブネス測定尺度を開発することを目的とした.方法:質的先行研究と文献研究に基づき,新卒看護師のアサーティブネス尺度の原案を作成した.12病院の新卒看護師1285人を対象に妥当性と信頼性を検証した.結果:性差に平均値の差がみとめられ,女性の有効回答701人を分析対象とした.最尤法,プロマックス回転での因子分析により16項目3因子が抽出された.確証的因子分析により仮説モデルの適合度が確認された.

信頼係数は,クロンバックα係数は.81,再テスト法の相関係数.60,基準関連妥当性の日本版Rathus assertiveness scheduleとの相関係数-.49であった.すでに調査は終了した。1310名中795(60.6%)の有効回答が得られた。当初の予定で縦断研究が難しい場合は、パス解析にて影響要因を明らかにすることにしていた。有効回答が795名得られたことにより、研究計画書で示した通り、パス解析にて影響要因を明らかにする予定である。今年度は、パス解析により新卒看護師のアサーティブネスのバーンアウトへの影響を明らかにし、次年度これらから、新卒看護師のストレスの緩和及び医療事故防止に役立つアサーティブネス特性を明らかにする。今後,新卒看護師のバーンアウトに及ぼす影響の論文解析、執筆、投稿を予定している.看護管理代表は、調査を前倒ししたため20万円前倒しし、そのうちの未執行額が28577円である。分担研究者の吾妻先生は、未使用なし、丸山先生は30000円未使用であった。これは、当初予定では10万円の分担を予定していたが、調査を前倒ししたため30000円となった。成果発表の年度まで取っておくとのことであった。昨年海外での学会発表を予定していたが、リジェクトされ学会発表を断念した。このため204944円が残った。これを29年にスペインで開催されるICN参加費用としてあてることとした。今年度は、昨年丸山先生に分担できなかったので170000円、吾妻先生には50000円の旅費、物品費を支払う予定である。また、スイスでの成果発表のため旅費が必要であるため、おおむね予定通りとなる。29年スペインで開催されるICNの参加の費用として使用する予定
脳機能を支えるポリシアル酸修飾された神経細胞接着分子の構造と機能の解明

神経細胞接着分子(NCAM)は神経細胞の表面に局在し、ポリシアル酸(polySia)というユニークな糖鎖によって修飾される。脳内のPolySia-NCAMは反接着機能と分子保持機能を発揮し、正常な脳機能の維持に関与している。また近年、様々な精神疾患とpolySia-NCAMの関与が報告されている。このように脳機能での重要性が示唆される一方で、その機能を裏打ちするpolySia-NCAMの詳細な構造及び構造制御機構に関しては不明な点が多い。そこで本研究ではそれらの課題を追求することで、脳の発生と機能についてpolySia-NCAMという分子基盤を通して解明することを目指す。
動的生体物性を用いる3次元自己再生軟骨組織の移植性事前診断法の開発

微小ピエゾ振動子を利用し,微細な3次元再生軟骨組織の動的力学特性を検知し得る無侵襲プローブセンサーシステム及びこれを用いた再生軟骨の移植性評価法を開発するために,本研究の最終年度である本年度は以下の手順で研究を遂行した.1.ピエゾマイクロプローブセンサーの高精度化:ピエゾ素子を利用した微小振動子とこれに付随する触覚プローブから成るシンプルな構造を有するマイクロプローブセンサーの開発を行った.振動子先端のニードルプローブを材料的,形状的に最適化させ,またより一層の小型化をはかり,被測定体に接触させた場合の振動子のインパルス応答を高精度に測定可能とする改良を行った.2.計測システムの構築:独自に開発した周辺環境制御用フローチャンバーを有する倒立型位相差顕微鏡とマイクロマニピュレーター複合体に,上記センサーを組み込むことにより,顕微鏡下で3次元微細組織の動的力学特性計測が可能なシステムを構築した.3.研究結果:このセンサーシステムを用い,再生医工学への応用として,骨膜片を付加したウサギの再生軟骨の培養過程における硬化の度合いを培養期間ごとに計測した.この力学的な計測結果と生化学的な計測結果とを比較し,移植性評価法としての有用性を確認した.すなわち,力学的計測結果から実用的に移植に耐えうる再生軟骨は,1214週の培養期間を必要とすることが分かった.微小ピエゾ振動子を利用し,微細な3次元再生軟骨組織の動的力学特性を検知し得る無侵襲プローブセンサーを開発するために,以下の手順で研究を遂行した.1.ピエゾマイクロプローブセンサーの開発:ピエゾ素子を利用した微小振動子とこれに付随する触覚プローブから成るシンプルな構造を有するマイクロプローブセンサーの開発を行った.振動子先端のニードルプローブを材料的,形状的に最適化させ,被測定体に接触させた場合の振動子のインパルス応答を高精度に測定可能とした.2.計測システムの構築:独自に開発した周辺環境制御用フローチャンバーを有する倒立型位相差顕微鏡とマイクロマニピュレーター複合体に,上記センサーを組み込むことにより,顕微鏡下で3次元微細組織の動的力学特性計測が可能なシステムを構築した.3.研究結果:このセンサーシステムを用い,再生医工学への応用として,骨膜片を付加したウサギの再生軟骨の培養過程における硬化の度合いを培養期間ごとに計測した.さらに,この力学的な計測結果と生化学的,組織学的な計測結果とを比較し,移植性評価法としての有用性を確認できた.すなわち,力学的及び生化学的,組織学的計測結果から実用的に移植に耐えうる再生軟骨は,安定した硬さになるまで少なくとも12週程度以上の培養期間を必要とすることが分かった.微小ピエゾ振動子を利用し,微細な3次元再生軟骨組織の動的力学特性を検知し得る無侵襲プローブセンサーシステム及びこれを用いた再生軟骨の移植性評価法を開発するために,本年度は,以下の手順で研究を遂行した.1.ピエゾマイクロプローブセンサーの高精度化:ピエゾ素子を利用した微小振動子とこれに付随する触覚プローブから成るシンプルな構造を有するマイクロプローブセンサーの開発を行った.振動子先端のニードルプローブを材料的,形状的に最適化させ,被測定体に接触させた場合の振動子のインパルス応答を高精度に測定可能とする改良を行った.2.計測システムの構築:独自に開発した周辺環境制御用フローチャンバーを有する倒立型位相差顕微鏡とマイクロマニピュレーター複合体に,上記センサーを組み込むことにより,顕微鏡下で3次元微細組織の動的力学特性計測が可能なシステムを構築した.3.研究結果:このセンサーシステムを用い,再生医工学への応用として,骨膜片を付加したウサギの再生軟骨の培養過程における硬化の度合いを培養期間ごとに計測した.この力学的な計測結果と生化学的な計測結果とを比較し,移植性評価法としての有用性確認を試みた.すなわち,力学的計測結果から実用的に移植に耐えうる再生軟骨は,1214週の培養期間を必要とすることが分かった.微小ピエゾ振動子を利用し,微細な3次元再生軟骨組織の動的力学特性を検知し得る無侵襲プローブセンサーシステム及びこれを用いた再生軟骨の移植性評価法を開発するために,本研究の最終年度である本年度は以下の手順で研究を遂行した.1.ピエゾマイクロプローブセンサーの高精度化:ピエゾ素子を利用した微小振動子とこれに付随する触覚プローブから成るシンプルな構造を有するマイクロプローブセンサーの開発を行った.振動子先端のニードルプローブを材料的,形状的に最適化させ,またより一層の小型化をはかり,被測定体に接触させた場合の振動子のインパルス応答を高精度に測定可能とする改良を行った.2.計測システムの構築:独自に開発した周辺環境制御用フローチャンバーを有する倒立型位相差顕微鏡とマイクロマニピュレーター複合体に,上記センサーを組み込むことにより,顕微鏡下で3次元微細組織の動的力学特性計測が可能なシステムを構築した.3.研究結果:このセンサーシステムを用い,再生医工学への応用として,骨膜片を付加したウサギの再生軟骨の培養過程における硬化の度合いを培養期間ごとに計測した.この力学的な計測結果と生化学的な計測結果とを比較し,移植性評価法としての有用性を確認した.すなわち,力学的計測結果から実用的に移植に耐えうる再生軟骨は,1214週の培養期間を必要とすることが分かった.
ゼブラフィッシュを用いた脊椎動物の姿勢制御神経回路メカニズムの解析

前庭情報は姿勢の制御に必須であり、自身の運動の知覚や空間位置覚に深く関わる。本研究では、前庭感覚情報を適切な運動出力に変換する「姿勢制御の神経回路」が、どのようなタイプのニューロンで構成され、どの脊髄ニューロンとシナプス結合して姿勢を制御するのかを、脊椎動物モデルとして有用なゼブラフィッシュ幼魚を用いて明らかにすることを目標とした。海外の共同研究先(フランスおよびアメリカ)と研究の方針の打ち合わせを行い、必要な遺伝子組換えゼブラフィッシュの準備を進めた。前庭刺激中の脳・脊髄ニューロンのカルシウムイメージングを行うために、前庭脊髄路ニューロンや網様体脊髄路ニューロンに転写活性化因子Gal4を発現する遺伝子組換え系統や、後脳および脊髄のV2aニューロン(転写因子vsx2あるいはsox14を発現する興奮性介在ニューロンのグループのひとつ)にGal4あるいはテトラサイクリン制御性トランス活性化因子tTAを発現する遺伝子組換え系統、そしてこれらの系統との組み合わせにより、緑色蛍光タンパク質(GFP)、カルシウム指示タンパク質(GCaMP)などをそれぞれ発現する遺伝子組換え系統を作成した。今後の研究に必要な遺伝子組換え魚の系統の作成が順調に進んだ。また、海外の共同研究先との打ち合わせも順調に進んでいる。遺伝子組換え系統の作成や、カルシウムイメージングの光学系の準備等は順調に進んでいる。これらを活用して、前庭刺激中に活動するニューロンを特定し、脊髄運動回路とどのような神経結合をしているのかを調べ、姿勢制御を実現する神経回路の実体を明らかにする。海外へ行っての本格的な共同研究は2019年度からを予定しており、そのために予算を確保している。
日本在台湾海外事務所の成立過程に関する調査研究-戦後日中関係史の再構成にむけて-

昨年度に引き続き、日講和交渉期の日中両国の主体性、とりわけ、1948年の貿易再開から1951年の「日本政府在台湾海外事務所」の設立・準政府関係の形成に至る経済交流のなかにそれを見出すための史料収集を中心とした研究を行った。1,台湾調査(8月-9月):前年度と異なり研究代表者が直接渡台し、史料の閲覧や入手はもちろん、公開状況に関して地元研究者と意見交換を行った。国史舘では公開された「蒋中正総統文物」の閲覧および書き写し作業を行い、「東亜建設合作委員会」ほか重要な史料数百点を入手できた。また、国民党党史館、中央研究院近代史研究所、台湾歴史学会でも史料調査、研究者との交流を行った。2,北京調査I(9月):外交部档案館において、中華人民共和国成立後の対日認識・政策構想を明らかにする史料を収集した。「関于開展対日本直接貿易的報告」、「日本中国貿易促進会要求派代表来華的情況」など百数十点を入手した。3,北京調査II(2-3月):昨年9月に続き、外交部梢案館で中国の対日認識・政策構想を明らかにする史料を収集した。「中国訪問日本貿易代表団活劫的方案」、「関于北京太原等地日本僑民及日本戦俘回国問題的処理事」、「日本久原房之助与謝南光談話要点」など二百数十点を入手し、新中国が日本との戦後処理や国交回復を、貿易・経済を通じて働きかけようとしていた動向が伺えたことは重要であった。全体としては、これまでほとんど解明されてこなかった「日本政府在台北海外事務所」の設立過程に関する史料を多数入手できたことが最大の成果であり、それに基づいて張宏波「在台北海外事務所の開設をめぐる日本外交の主体性-国民政府外交档案からみた戦後初期日中関係の形成-」『PRIME』29号(2009年3月)を発表した。今後は旧軍人を中心とした蒋介石支援関係者への聴き取りを進めて本研究を補完し、研究成果をまとめたい。本研究の目的は、戦後初期の東アジア国際関係を、殆ど注目されてこなかった日本と中国の主体性を中心に捉え直すにあたって必要な歴史的史料を収集することにあった。とりわけ、1948年の貿易再開から1951年の「日本政府在台湾海外事務所」の設立・準政府関係の形成に至る経済交流のなかに「主体性」が見出せると考え、台湾で近年公開が進んでいる当時の史料を収集することを第一の課題とした。しかし、大陸出身者であるため、台湾へ渡航する手続きが難航し、調査計画の変更を余儀なくされた。2年目に予定していた北京の外交部档案館(12月)や日本外務省外交資料館(2月・3月)での史料調査を前倒しし、さらに、台湾へは現地および日本国内の日本人協力者(1月・3月)に代行してもらった。入手できた主な史料群とその内容は以下の通りである。(1)「研究美対日和約問題及我之対策」等(北京):講和主体から排除された中華人民共和国政府の情勢認識や、間接的な講和への働きかけが伺える。(2)「駐日代表団総合報告」「日本科技人員羅致」「台湾省商人対日貿易弁法」「開辟台日航線」「中日商談台日航線」「日本派遣海外商務代表」等(台湾):占領下で外交権を喪失していたにもかかわらず準政府関係を意味する在外事務所を各国に設置しようとしていた日本側の動きに対して、中華民国政府としての対処策を検討・協議していた内部資料。(3)「蒋中正総統文物」(台湾):日本の降伏後、連携して共産党側に対抗しようとしていた日蒋双方の勢力が接収・戦犯処理の過程から協力関係を作り始め、戦後「日台関係」と呼ばれる緊密な連携に発展した。その反共連携政策の計画書や、日本の軍人・技術者を集めるための文書群。(4)「中華民国要人本邦訪問関係雑件」等(日本)。2年目は、中華民国政府と日本側との直接的やり取りを記した史料を引き続き国史舘で発掘することが中心的課題となる。

「中国訪問日本貿易代表団活劫的方案」、「関于北京太原等地日本僑民及日本戦俘回国問題的処理事」、「日本久原房之助与謝南光談話要点」など二百数十点を入手し、新中国が日本との戦後処理や国交回復を、貿易・経済を通じて働きかけようとしていた動向が伺えたことは重要であった。全体としては、これまでほとんど解明されてこなかった「日本政府在台北海外事務所」の設立過程に関する史料を多数入手できたことが最大の成果であり、それに基づいて張宏波「在台北海外事務所の開設をめぐる日本外交の主体性-国民政府外交档案からみた戦後初期日中関係の形成-」『PRIME』29号(2009年3月)を発表した。今後は旧軍人を中心とした蒋介石支援関係者への聴き取りを進めて本研究を補完し、研究成果をまとめたい。