hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「１９４０年幻の札幌冬季オリンピック」をめぐるスキー振興

我国は1940年に皇紀2700年を祝うために,オリンピックを開催することを決定し,スポーツ界は大会を成功させるために競技力の向上に努めた.全日本スキー連盟は,1928年に比べ1932年の冬季オリンピック・レイクプラシッド大会において,競技力が向上したことを確認し,改めてメダルを獲得するための「オリンピック優勝計画」を立て,国際的にスキー界のトップグループに入ることを目指した.一方で,各県の地方スキー連盟では,各県下で優れたスキー選手を選び出すための予選会の開催を実施した.【今年度の研究の内容】19361938年の福井県や長野県でのオリンピック開催のためのスキー振興について調べたが、それ1938年までの振興と内容の変化はなかった。寧ろ、昭和12年国際オリンピック委員会(IOC)は、日本の札幌で冬季オリンピックを開催することを決定したが、国際スキー連盟(FIS)ではオーストリアなどスキー教師をアマチュア選手と考え、IOCではプロ選手と考えていた。その相違によって、IOCは札幌での冬季オリンピック大会にFISのスキー選手を参加させないことを決定したのである。そのことによって、19361938年の間、日本はスキー選手を参加させるためにFISの参加国を回り、札幌大会へ参加の約束を取り付ける運動を重視して展開したのである。しかしながら、昭和13年その運動の途中で、日本札幌でのオリンピック大会開催を返上したのである。【意義】19361938年の間、日本のオリンピックのためのスポーツ振興の活動は、地方に於いても余り変わらなかったことが分かった。寧ろ、この間日本側の中心的な課題は、スキー選手をオリンピックに参加させるためのIOCとFISの間での問題を解決することであったことが分かった。【重要性】いつの時代においてもオリンピック開催に当たっての問題が浮かび上がってくるが、その問題は時代を象徴する事柄である。この年度の研究では、日本でオリンピック開催のための振興が始まる1928年から、日本での開催がIOCで決定する1936年までの約8年間において、文部省の振興策と長野県・福井県の学校を中心とした振興の実態、また全日本スキー連盟の振興と長野県・福井県のスキー連盟の振興策について明らかにした。解明されたことは、1928年から1932年迄の時期のスキー連盟や文部省の振興は、スキー先進国の水準に追いつくための基本的な内容であった。スキー強国ノルウェーからコーチ・選手を呼んで国内で講習会を開催することや国内での大会種目をオリンピックの種目に合わせていくなどの作業であった。長野県や福井県の学校や連盟は、中欧で行った外国人の招聘や講習会に多くの学生や指導者を派遣して、自分らの県のスキー水準を高める活動を実施していた。1932年から1936年までの活動は、極めて日本でのオリンピック開催を意識した活動であった。東京市は紀元2600年の祭典にオリンピックを日本で開催する計画を具体化し、日本体育協会と連動してオリンピックの開催を進めた。スキー界は、先を行く陸上界や水泳界に敗けないように、独自の「オリンピック優勝計画」を立ち上げ、具体的な年間計画を決定し、1年1年計画を推し進めていった。最初に行われて事が、連盟の優勝を目指した強固な組織作りであった。技術委員会を立ち上げ、オリンピックで勝利するための具体的な方策がとられた。それは、外国で国際競技の経験を積むことであり、毎年確実な選手強化に励むことであった。それらを、確実に1936年まで実施していった。福井県や長野県の学校もそれらのために、スキー強化の裾野の充実を図っていった。それが各県での県を頂点とした、各学校への指示を徹底した行政的なスキー振興であった。【今年度の研究の内容】3年目の今年度は,将来の日本でのオリンピックなどの国際的な大会での日本選手の活躍に向けて,日本スキー振興の為に昭和6年に長野県野沢温泉スキー場で開催された,全国的なスキー講習会についてまとめた.昭和5年頃より,紀元2700年祭開催に合わせて,日本でオリンピックを開催する計画が持ち上がった.文部省による体育運動主事会議では,昭和初期から全国的な冬季のスポーツ振興策が打ち出された.長野県でのスキー界に力を持つ体育主事が中心となり全国に参加を呼びかけ,講習会を野沢温泉スキー場で講習会を開催した.全国から300名以上に及ぶ,教師や一般の参加者があり,講習は全日本スキー連盟の協力を得て,優れた内容が伝達された.福井県から参加した参加者は講習会から戻ると,学校やスキークラブにおいて,福井県のスキー振興発展の為に尽力したことが分かった.【意義】研究では,昭和初期文部省を中心にして,世界レベルで活躍できるスポーツ(スキーを含め)選手の競技力向上を全国的な規模で進めていたことを明らかにしている.【重要性】日本で初めての全国「体育デー」「明治神宮大会」の実施などのスポーツ振興が,大正時代末から全国規模で実施されるようになった.だが,その後昭和初期になってスポーツの振興策が具体的に如何に実施されてきたのか解明されていなかった.だが,今回スキー分野を中心にして競技力の向上といった形で現れていったことを解明した点は重要である.本研究は、1940年に札幌で冬季オリンピックを開催するために、全日本スキー連盟と地方のスキー組織(長野県・福井県など)が如何なるスキー振興を行ってきたのか明らかにすることであった。

初年度の研究目的は、オリンピック開催が決定するまでの連盟と地方の振興の解明であった。2年目の研究目的は、札幌での開催が決定してから連盟と地方での振興の解明であった。3年目の研究は、日本がオリンピック開催を返上してからの連盟と地方での振興の解明であった。全体を通じて解明できたことは、全日本スキー連盟がオリンピックでの活躍と1940年のオリンピック札幌開催のために、地方を牽引して中心的に活躍したことである。特に開催決定が決定するまで連盟は、昭和7年から「オリンピック優勝計画」といった具体的な計画を立て、長野や福井県など全国の傘下の地方組織を統率しながら、一年一年日本選手の競技力向上と外国の競技水準や施設に関する知識の摂取に取り組んだことであった。昭和12年には日本開催が決定するが、その後も開催準備を進めながら、競技力の促進に努力を続けている。しかし、昭和13年に日本と中国が戦争状態委に突入すると、日本はオリンピックの開催をIOCに返上する。その後、スキー連盟はスキーの市民的な促進が国民体力の向上として銃後の守りに繋がることとして積極的に市民のスキー振興を促進するようになったのである。我国は1940年に皇紀2700年を祝うために,オリンピックを開催することを決定し,スポーツ界は大会を成功させるために競技力の向上に努めた.全日本スキー連盟は,1928年に比べ1932年の冬季オリンピック・レイクプラシッド大会において,競技力が向上したことを確認し,改めてメダルを獲得するための「オリンピック優勝計画」を立て,国際的にスキー界のトップグループに入ることを目指した.一方で,各県の地方スキー連盟では,各県下で優れたスキー選手を選び出すための予選会の開催を実施した.申請時の進捗予定では、既にこの時期に昭和10年以降の内容についても解明されていなければならないが,そこまで行っていない.そのため急いで研究を進めている.体育史昭和10年以降の福井県・長野県を含めた全体的な札幌オリンピック開催計画実施の様子とオリンピック返上の様子についてまとめをしていく予定である.全日本スキー連盟の活動が中心となっていることから,それらを中心に据えながらまとめていく.申請時の目的(1文部省の振興策と長野・福井県の学校を中心とした振興の実態を調査する。2日本スキー連盟の振興策と長野県・福井県スキー連盟の振興の実態について調査する。)を調査している内にさらに調査の不十分なところが見つかり急ぎ進めている。資料の収取において不十分なところがあるが、おおむね順調に行えている。理由は、まとまった新聞資料や国会図書館での資料を収集することが出来たので、資料収集においてまずまずと言える。また、多くの研究者との会話を通じて、間接的ではあるが研究テーマの達成に向けて重要な指摘を行けることが出来ている。さらに、研究成果の発表も行ってきている。この間に、学会等で中間的な内容を発表してきている。日本スキー学会や日本体育史学会において発表を行ってきている。研究計画では、19381940年(3年目)は以下のようである。1文部省の振興策と長野・福井県の学校を中心とした振興の実態を調査する。これらについて、調査研究を進めていきたい。
脳神経外科医による臨床データマイニングのための手書き入力インタフェースの開発

本研究では,新たな臨床知見取得を支援することを目指し,脳神経外科臨床医が3次元データを容易に表示・編集・解析可能なソフトウェアインタフェース(Synchronous Editable Interface: SEI)を開発した.また,その臨床的有用性について評価を行った.脳神経外科臨床医10名による定性評価結果から,SEIは脳腫瘍症例におけるアプローチ検討支援に有用であった.本成果については日本コンピュータ外科学会論文誌にて報告を行なった.また,インタフェースの客観的有用性について評価可能な,3次元表示を利用した中心溝同定能評価手法を開発した.本手法により,開発したインタフェースの客観的な評価が今後可能となることが期待された.本研究では,インタフェースによるデータマイニングの対象となりうる新たな3次元MRIデータ取得についても検討を行ない,高解像度3次元拡散強調MRI撮像法および解析・可視化システムを開発した.本データにより,これまで困難であった大脳白質神経線維や脳神経の高精度な解析が可能となった.本内容については,国際誌Neuroradiology等にて報告を行なった.また,開発したソフトウェアシステムにより脳表と白質神経走行を同時に表示することが可能となった.本内容については国際会議(RSNA2007)にて報告を行なった.今後の発展として,取得されたボリュームデータから再構成された大脳白質神経線維や脳神経に対し,SEIにて変形操作等の処理を反映させることにより,脳腫瘍症例や動脈瘤症例における新たな臨床知見を得られることが期待された.平成18年度は,まず本研究においてデータマイニングの対象としている医用画像データ(SPGR,3DTOF,拡散強調画像)取得ための症例撮像を行った,特に,大脳白質神経線維走行の描出が可能な拡散テンソル画像の新たな撮像法の最適化を行った.撮像数は目標のボランティア10例,症例50症例を達成した.また,インタフェースについては,プロトタイプを用いて脳神経外科臨床医10名による実験を行った.具体的には,コンピュータ画面上におけるインタフェースの操作性に関する意見聴取を目的に,SPGRから作成したフィルム(水平断,冠状断,矢状断の3方向)と,水平断,冠状断,矢状断,3D表示の4画面がリアルタイムに連動して表示可能なプロトタイプインタフェースの2種類を用いて,中心溝の3次元構造把握に関する実験を行った.その結果,脳神経外科医は,2次元画像から3次元表示上の位置を想像することを支援するインタフェースを求めていることが明らかになった.さらに,平成18年度は医療用の標準的なフォーマットであるDICOM入力および表示可能なシステムプロトタイプを作成した.平成19年度は,本研究の目標としているセグメンテーション用マスク画像作成支援インタフェースのアルゴリズム部分の実装を行う.また,平成18年度に取得したデータ解析を行い,ボランティアと症例データでセグメンテーション結果がどのように異なるのか,また他のシステムにおいて行われている作業に比べ,時間短縮可能なのかどうかなど有用性について検証を行うことを予定している.本研究では,新たな臨床知見取得を支援することを目指し,脳神経外科臨床医が3次元データを容易に表示・編集・解析可能なソフトウェアインタフェース(Synchronous Editable Interface: SEI)を開発した.また,その臨床的有用性について評価を行った.脳神経外科臨床医10名による定性評価結果から,SEIは脳腫瘍症例におけるアプローチ検討支援に有用であった.本成果については日本コンピュータ外科学会論文誌にて報告を行なった.また,インタフェースの客観的有用性について評価可能な,3次元表示を利用した中心溝同定能評価手法を開発した.本手法により,開発したインタフェースの客観的な評価が今後可能となることが期待された.本研究では,インタフェースによるデータマイニングの対象となりうる新たな3次元MRIデータ取得についても検討を行ない,高解像度3次元拡散強調MRI撮像法および解析・可視化システムを開発した.本データにより,これまで困難であった大脳白質神経線維や脳神経の高精度な解析が可能となった.本内容については,国際誌Neuroradiology等にて報告を行なった.また,開発したソフトウェアシステムにより脳表と白質神経走行を同時に表示することが可能となった.本内容については国際会議(RSNA2007)にて報告を行なった.今後の発展として,取得されたボリュームデータから再構成された大脳白質神経線維や脳神経に対し,SEIにて変形操作等の処理を反映させることにより,脳腫瘍症例や動脈瘤症例における新たな臨床知見を得られることが期待された.
言語障害の類型と発達予測に関する研究

本研究は言語障害特殊学級および治療、相談機関に通う者の内、言語障害の中心的な問題傾向である機能的および器質的構音障害児(口蓋裂児)、吃音児に限定して、その中に含まれる子供達の状態の諸相を明確にした上で2年間の追跡研究をすすめ、当初に立てた発達予測とその発達経過を比較分析しながら、更に詳細な障害の類型化を試み、類型に適合した指導の手だてを確立させることを目的として調査を実施してきている。調査に先立って対象児の生育歴、既往歴、治療、教育歴、環境等を調査し、特にこれまでに受けてきた治療、教育の経過については可能な限り詳細な情報を求めている。現症に関しては原因が機能性によるものか、あるいは器質性によるものかまた環境性によるものかにより各々検査項目を定めて実施してきた。検査項目は音声言語、および従来関連機能、また非関連機能とされてきた機能について調査し関連性の見直す価値は多分にあると考えている。(1)調査の実施をした。(2)追跡調査毎の障害児の状態像の変化を予測した。(3)各調査時点の資料について発達予測と実測との関連を分析検討した。(4)類型毎の特徴抽出と適合する指導方法についても検討した。(5)調査時点の変化を元に、類型別に6カ月周期の状態像の変化を分析検討した。
科学技術の体制化プロセスに関する研究－シモンドン、フーコー、三木を手がかりとして

平成26年度の研究は、実施計画の予定通り、1「『世代形成』と『統治』の観点からの包括的かつ複合的なアプローチへの拡張」、および、2「近代日本の技術哲学における『世代形成』および『統治』の問題の研究」の二つのテーマのもと行われた。昨年度からの発展的課題として、これらのテーマをP.P.Verbeekの「技術の媒介理論」の議論を経由して増補・発展させることが目指された。主要な研究業績として、次の三点が挙げられる。(1)論文「自己責任とその限界ー大阪・泉南アスベスト(石綿)国家賠償請求訴訟から」では、昨年度の研究発表「泉南アスベスト国賠訴訟に見るリスクと責任」(藤木篤氏との共同研究)のうち、大家の担当箇所を、最新の情報を踏まえて発展させた。すなわち、泉南アスベスト国賠訴訟の第一陣高裁判決に見られる事業者・労働者の自己責任論を、リスク管理の能力の問題、および社会制度の役割の問題という二点から吟味し、このケースに自己責任論を当てはめることは妥当ではないという結論を導いた。また、(2)論文「技術の媒介と人間の自由」では、Verbeekの媒介理論とリバタリアン・パターナリズムの政治理論をもとに、技術が人間の振る舞いに影響を与える仕方を論じたうえで、それを考慮に入れた場合、自由の概念を再考する必要性があると主張した。(3)論文「人工知能をより善く設計し,より善い社会をつくるー媒介理論からのアプローチ」は、Verbeekのモラル化論を人工知能研究に応用する可能性を示すべく、モラル化論の基本的な発想を解説したうえで、実際にどのような応用の可能性があるかを指摘し、そのうえで起こり得る問題点を示唆した。これらの他に、複数の研究会やシンポジウムで発表を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の研究は、実施計画の予定通り、1「『世代形成』と『統治』の観点からの包括的かつ複合的なアプローチへの拡張」、および、2「近代日本の技術哲学における『世代形成』および『統治』の問題の研究」の二つのテーマのもと行われた。まず1に関して、(1)学会発表「泉南アスベスト国賠訴訟に見るリスクと責任」(藤木篤氏との共同研究)では、泉南アスベスト国賠訴訟の経過をたどり、訴訟経過でしばしば等閑に付されてきた、当該アスベスト災害にあった事業者・労働者に適切なリスク管理が可能であったか否かという問題点の持つ重要性を指摘した。特に、シュレーダー=フレチェットの「ICのジレンマ」の観点から、事業者・労働者の自己責任論には限界があることを指摘した。また、(2)英語論文"On Civil Participation in Systematization of Scientific Technology"においては、科学技術の体制化における市民参加を論じる先行研究をとりまとめた上で、既存の枠組みの再考を促す事例として、泉南のアスベスト被害の例を提示した。その上で、本研究が、科学技術に関するリテラシーという既存の研究分野との領域横断的な発展的議論に開かれていることを指摘した。2に関しては、(3)論文「グローバル社会における科学技術ーフィーンバーグの西田論」では、西田幾多郎の技術哲学を「世界的世界=相互行為の場所」という理論枠組みで発展させたフィーンバーグの議論を取り上げ、批判的に検討した。これにより、グローバル化しつつある世界において、科学技術と文化の相互構成とその普遍化のメカニズムを論じる際の問題を、日常性の問題、および排除/包摂の問題という二点において指摘することができた。

26年度が最終年度であるため、記入しない。研究テーマの根本にある「統治」概念の検討について、科学・工学や社会学、政治学、哲学・倫理学の関連する分野から、期待以上の研究成果をとりまとめることができたからである。特に、上記した研究実績の(1)と(2)では、研究目的に関し、アスベストに関する最新の工学研究や社会運動論・市民参加論などの社会学、政治哲学の発展的な研究成果をもとに取り組むことができた。研究課題の今後の推進方策は、当初の実施計画を「技術の媒介理論」の議論を経由して増補するかたちで計画される。P-P. Verbeekらを中心に近年提出されているこの議論は、科学技術によってもたらされる人工物が人間の知覚と行為のあり方に与える影響を考察することで、人工物との関わりのなかで人間の認識と倫理がどのように変化するかを論じる枠組みを提示している。この議論を発展させることで、人工物との関わりのなかで自己と他者の統治がいかになされるかを、より包括的に論ずることができると判断された。具体的には、研究実績の(3)の理論的枠組みの議論を、技術の媒介理論の検討を通じて発展させるとともに、(1)、(2)を含む事例研究を質・量ともに充実させる。
亜鉛プロテイナーゼの基質認識機構に関する構造化学的研究

ハブ毒由来のプロテイナーゼであるH_2-Protenaseについて基質認識機構を明らかにするため,以下のような実験を行った.本酵素の酵素反応速度の研究において使われた合成基質や阻害作用を持つペプチドの配列を元に複数の合成ペプチドを作成した.これらと酵素の複合体結晶を得るため改めて結晶化条件の検索を行ったが,Thr-Glu-Lys-Leu-Val(P-S1)については,透析法によって活性金属イオンの置き換えを行った酵素と共結晶化を行った結果,単体の場合とほぼ同じ条件で結晶が析出した.得られた結晶は,単体のそれとは異なる結晶系に属しており,空間群P4_332,a=117.6Åであった.データ収集は実験室で行い,2.2Å分解能までの反射に対して完全性97.1%,信頼度因子8.67%で得ることができた.構造解析は単体分子の構造を元にした分子置換法によって行い,現在,分子モデルを信頼度因子19.0%で得ている.得られた電子密度図には酵素の活性中心である亜鉛の近傍に余剰の電子密度が見られた.その大きさは2残基程度であり酵素の基質特異性等からP-S1のうちのLeu-Valであると判断された.この結果から,酵素のクレフトの両エッジを走るβ鎖と基質の主鎖の間のβシートライクな相互作用と,酵素のS1疎水ポケットによる基質側鎖の認識P1-P2サイトでの基質認識の主な構成要素であることが理解された.また,この構造では添加したニッケルイオンが活性中心とは異なる位置にも見られ,酵素のHis側鎖とペプチドを配位するように結晶学的二回軸上に存在していた.この結晶では,単体のそれと比べてX線照射耐性が向上したうえ,全原子平均の温度因子が低下した.二価イオンやペプチドの添加がよりよい結晶を得るのに効果がある一例を示したといえる.ハブ毒由来のプロテイナーゼであるH_2-Protenaseについて基質認識機構を明らかにするため,以下のような実験を行った.本酵素の酵素反応速度の研究において使われた合成基質や阻害作用を持つペプチドの配列を元に複数の合成ペプチドを作成した.これらと酵素の複合体結晶を得るため改めて結晶化条件の検索を行ったが,Thr-Glu-Lys-Leu-Val(P-S1)については,透析法によって活性金属イオンの置き換えを行った酵素と共結晶化を行った結果,単体の場合とほぼ同じ条件で結晶が析出した.得られた結晶は,単体のそれとは異なる結晶系に属しており,空間群P4_332,a=117.6Åであった.データ収集は実験室で行い,2.2Å分解能までの反射に対して完全性97.1%,信頼度因子8.67%で得ることができた.構造解析は単体分子の構造を元にした分子置換法によって行い,現在,分子モデルを信頼度因子19.0%で得ている.得られた電子密度図には酵素の活性中心である亜鉛の近傍に余剰の電子密度が見られた.その大きさは2残基程度であり酵素の基質特異性等からP-S1のうちのLeu-Valであると判断された.この結果から,酵素のクレフトの両エッジを走るβ鎖と基質の主鎖の間のβシートライクな相互作用と,酵素のS1疎水ポケットによる基質側鎖の認識P1-P2サイトでの基質認識の主な構成要素であることが理解された.また,この構造では添加したニッケルイオンが活性中心とは異なる位置にも見られ,酵素のHis側鎖とペプチドを配位するように結晶学的二回軸上に存在していた.この結晶では,単体のそれと比べてX線照射耐性が向上したうえ,全原子平均の温度因子が低下した.二価イオンやペプチドの添加がよりよい結晶を得るのに効果がある一例を示したといえる.
ハイブリッド型P2Pネットワークにおけるファイル分割と差分によるコンテンツ共有

インターネットに代表される大規模ネットワークで,多様なディジタルコンテンツを多数のユーザ間で効率的に共有・交換するためのピアツーピア型(以下,P2P)システムを構築する基盤技術について提案した.ネットワーク内にコンテンツの複製を複数個配置し,その配置位置や数を工夫することに加え,各コンテンツのファイルを分割して各ピアに保持されやすくし,類似する内容のコンテンツ同士は,一方のコンテンツと他方の差分情報のみを保持することにより,ネットワーク内のコンテンツの総容量を削減する工夫を行った.計算機シミュレーションにより,提案方式の有効性を示した.本研究では,大規模ネットワークにおけるコンテンツの蓄積と共有の円滑化を目的とし,情報の共有にハイブリッド型P2Pネットワークを用いて,各ネットワークノードに相当する計算機(ピア)の保持するコンテンツの種類がサーバにより管理できるとの仮定の下で,参照の需要に応じてコンテンツの複製を複数配置し,参照要求の発生位置や要求頻度に応じてそれらの複製の移転,削除,およびさらなる複製を行うための効率的な手法を求める.このとき,コンテンツを小さく分割して各ピアで分担して保持することは,各ピアのストレージの隙間を有効活用することにつながり,ネットワーク上に多様なコンテンツを保持するためには極めて有効である.また,コンテンツには更新が発生することを前提とすると,最新版のコンテンツを常にネットワーク上で提供できることは重要である.そこで初年度である25年度は,ピアのストレージの利用効率を考慮したコンテンツ分割と配置の手法を検討した.具体的には,BitTorrentのようなコンテンツの小ブロックへの分割を前提とし,これを単位とした効率的配置手法を新たに考案している.例えば,コンテンツの各ブロックは,それを要求する頻度の高いピアとの距離や,各ピアのストレージの空き状況,およびストレージ内に既に格納されている他のコンテンツブロックの有用性などを考慮した上で,適切なピアを選択し,格納される必要がある.また,コンテンツ要求に効率的に対応するためには,格納されるピアは,互いに近隣に位置することが望ましいため,そのコンテンツの分散を統括するピアを中心としたある一定の管理範囲の中に位置するようにすることも重要である.コンテンツの要求に際しては,コンテンツ要求ピアに向けて,各ブロックが並列に送信され,要求ピア側でこれらを組み立て,ひとつのコンテンツとして利用することが考えられる.本研究課題の2年目である平成26年度は,前年度での,「各ピアのストレージの利用効率を考慮したコンテンツ分割と配置の手法の検討」に続き,次の段階として「コンテンツの更新によるバージョン管理に関する検討」を行った.具体的には,ひとつのコンテンツから派生する,僅かな違いを持つ異なる多数のコンテンツがネットワーク上に蓄積され,それらのいずれにも参照する価値があるような環境において,ピアツーピアネットワークを構成する各ピアのストレージ容量に限りがあるにも拘らず,できるだけ多くのコンテンツをネットワーク上でアクセス可能にする手法を確立することを目指した.元々ひとつのコンテンツ(オリジナルバージョン)から派生したコンテンツ(派生バージョン)は大部分が同内容であるため,あるバージョンを保持したいピアは,ネットワーク上に既に存在する別バージョン(フルサイズコンテンツ)とそれとの差分だけを持つようにすることで,使用するストレージ容量を節約する手段をとることが基本である.本研究では,その際,各バージョンの参照頻度(人気度)に従ってフルサイズコンテンツをどのバージョンに設定するかについて決定することにより,効率的なコンテンツ取得を実現している.また,多段階に差分を適用することで多数の派生コンテンツをひとつのフルサイズコンテンツから取得できるようにすることを検討しているが,その際に使用する論理的な木構造の段数をできるだけ均等にするために,B木を導入している.この場合,ネットワーク内に保持するコンテンツのバージョン構成に変更が生じても常に最大の差分適用回数を最小限に保つことができる.このような手法の提案に加え,その有効性を,計算機シミュレーションを用いて確認している.本研究では,インターネットのような大規模ネットワークにおいて,多様なディジタルコンテンツを多数のユーザ間で効率的に共有・交換するためのピアツーピア型(以下,P2P)システムを構築する基盤技術を確立することを目的としている.従来研究では,ネットワーク内にコンテンツの複製(レプリカ)を複数個配置し,その配置位置や数を工夫することで既にコンテンツ取得コストを削減する効果を上げているが,今回の課題では,システムを更に有効に動作させるために,各コンテンツのファイルを小さく分割してこれらを各ピアが保持しやすくすることや,バージョンが僅かに異なる二つのコンテンツなど類似する内容のコンテンツ同士は,一方のコンテンツ,およびそれと他方のコンテンツとの差分情報を保持することで,ネットワーク内のコンテンツの総容量を削減することなどの工夫をし,さらに効率の良いコンテンツ共有・交換を追求した.平成27年度は本課題の3年目であり,最終段階としてコンテンツ分割とそれらの最適配置の手法を,バージョン管理された通常コンテンツと差分の組み合わせからなるコンテンツ構成に適用することを検討した.一般にコンテンツの各バージョンはブロックに分割され,ひとつのブロックでは,いずれかのバージョンが通常コンテンツとなっており,他のバージョンはそれとの差分としてネットワーク上に格納されることになるが,実際にはどのバージョンを通常コンテンツとするか,通常コンテンツはブロックごとにいくつ必要か,適切なブロック分割数はいくつか,などが,ネットワークトポロジや各ピアのストレージの空き状況などの条件で常に変化するため,すべての要素をトータルで適切な状態に保つための手法の検討を行った.インターネットに代表される大規模ネットワークで,多様なディジタルコンテンツを多数のユーザ間で効率的に共有・交換するためのピアツーピア型(以下,P2P)システムを構築する基盤技術について提案した.

ネットワーク内にコンテンツの複製を複数個配置し,その配置位置や数を工夫することに加え,各コンテンツのファイルを分割して各ピアに保持されやすくし,類似する内容のコンテンツ同士は,一方のコンテンツと他方の差分情報のみを保持することにより,ネットワーク内のコンテンツの総容量を削減する工夫を行った.計算機シミュレーションにより,提案方式の有効性を示した.研究計画に記述した内容に従って進められており,進度としては特に問題がないと思われるため.情報通信ネットワーク3年目は最終段階として,1年目に検討したコンテンツ分割とそれらの最適配置の手法を,2年目で検討した差分情報によるコンテンツのバージョン管理手法と組み合わせて,効率的なコンテンツ共有手法を確立する予定である.また,3年間の研究の総括を行い,研究成果を積極的に研究会,国際会議などに発表することをめざす.申請書に記述した計画に従って,今年度の検討事項について着実にアイデアをまとめている.また,調査や情報収集も予定通り行っており,研究の進捗に特に問題は発生していない.年度末に購入した物品がほぼ予算額ちょうどであり,20円だけ残金が出た.これもすぐに研究記録用の文房具購入に使用したが,その価格が非常に小額であり,購入手続きのための資料作成が容易に出来る購入先が限られていて,手続きに手間取ってしまった.2年目の26年度は,25年度で行った検討をもう少し継続した上で,さらに第二段階としてコンテンツによるバージョン管理に関する検討を行い,同系統のコンテンツに僅かな違いのある複数のバージョンが存在する場合にも,効率的にコンテンツの共有ができるような手法を確立する.手続き上,購入が年度を跨いでいるが,実質的には使用済みであり,計画は必要ないと思われる.
大津絵と近世芸能の相関性についての歴史研究

本研究は、江戸時代に描かれた「大津絵」を考察の対象とし、図像学と芸能史学をつなぐ観点から、大津絵文化が発生した理由を芸能民が集う「場」の歴史から捉える。とくに「念仏芸能」・「民俗芸能」・「舞台芸能」の三支点から大津絵の画題を読み解くことで、近世期の民衆的絵画が「芸能文化の基層」によって育まれた史実を立証するものである。
高深度シーケンシングによる百十歳以上長寿者のミトコンドリアDNA体細胞変異率決定

超長寿者は遺伝要因、生活習慣などの要因で長寿となっていると考えられる。これまでさまざまな研究がなされてきたものの、超長寿の要因は未だ不明といっていい。老化メカニズムについて多数の仮説が提唱されており、その一つが『ミトコンドリア異常説』である。ミトコンドリアは細胞小器官でありエネルギー産生を司り、同時に細胞毒性を持つスーパーオキサイドも産生することが知られている。すなわち老化との関連が示唆され、長寿ではレシスタンスの存在が示唆される。本研究ではミトコンドリアDNA配列決定により超長寿者に特徴的な遺伝子多型の検出を試みた。結論としては、超長寿者に特徴的な遺伝子変異は検出できていない。ミトコンドリアDNA(mtDNA)の体細胞変異が加齢と共に蓄積すると、ミトコンドリアのエネルギー産生能の低下、活性酸素産生による細胞障害へと繋がり、老化の原因になると考えられている。ヒトの長寿モデルである110歳以上超長寿者は、100歳の時点で様々な疾患に罹患しながらも、一定の生体機能を維持して生活している。つまり、長寿者の生体システムは、加齢に伴う老化現象に対して頑健性を維持していると考えられる。そこで本研究では、110歳以上超長寿者および乳幼児から80代の一般的な高齢者にわたる対照群について、次世代シーケンサーを用いた超高深度シーケンシングによって、mtDNAの体細胞変異率を決定、比較検討を行った。ミトコンドリアは細胞の発電所と呼ばれる細胞小器官であり、エネルギー産生を司る、同時に細胞毒性を持つスーパーオキサイドも産生することが知られている。ヒトmtDNAは16,569塩基対の閉鎖環状DNAで、2種類のrRNA遺伝子、22種類のtRNA遺伝子、電子伝達系に関わる13種類のタンパク質コード遺伝子が存在する。本研究は、『長寿者ではmtDNAの体細胞変異の蓄積が一般的な高齢者に比べて少なく、エネルギー産生能が損なわれておらず、活性酸素産生による細胞障害が少ないため、生体システムが加齢に伴う老化現象に対して頑健性を維持している』という仮説に基づき、新生児から110歳以上の超長寿者まで、各年齢層でのmtDNA体細胞変異蓄積について次世代シーケンサーを用いて検討する。変異スペクトラム(トランジション対トランスバージョンの比率)、アミノ酸置換を伴う有害変異蓄積などにおける長寿者固有の特性を検出する。mtDNAにde novoに生じたサブクローナルな体細胞変異を同定するためには、超高深度シーケンスが必要であり、その実験・解析手法の確立を行った。残念ながら加齢に伴う大きな塩基変化は認めなかった。読み取りの深度が足りなかった可能性もあり検討中である。さらには、加齢とともに変化しているDNAメチル化についてバイサルファイトを用いた解析により検討を始めたところである。困難が予想された検体収集は完了したものの、ミトコンドリア体細胞変異検出までにはいたっていない。既に80名の110歳以上超長寿者から採血サンプルの収集を完了した。110歳以上超長寿者をこの規模で収集している研究グループは世界的にもなく、国際的優位性を保っている。本研究では、シーケンスキャパシティーを考慮して20例の超長寿者をmtDNAシーケンスに用いた。対照群として新生児、20歳未満、40歳未満、60歳未満、80歳未満、80歳以上100歳未満の年齢層ごとに20例の検体を研究に用いた。超長寿者で全ゲノム解析を行い、そこからミトコドリア配列も解析を行った。残念ながら、深度が低いために、体細胞変異を見出すにいたっていない。ミトコンドリア体細胞変異を検出するプロトコールの確立する必要がある。ゲノム医科学研究推進に必要なDNA検体は収集できた。現時点でわずかなミトコンドリア体細胞変異を検出することができていない。ミトコンドリアDNAをターゲットとしたキャプチャー系を確立し、MiSeqでのdeep sequencingを行う必要がある。
構造転移の有無を制御する新規なエピタキシー効果による金属窒化物薄膜の物性制御

本年度は,ReNx系も含め窒化物系の総括をおこなうとともに,エピタキシーによる物性制御をねらう本研究の基点となったCrNに立ち返って検討を行った.以前のPLDによる薄膜成長とは別に電子ビーム加熱と窒素ラジカル照射を組み合わせたMBEによるCrN薄膜の合成を行った.MgO(001)およびα一Al_2O_3(001)にそれぞれCrN(001), CrN(111)配向膜が成長した.X線回折逆格子マッピングおよび煽り角を用いた非対称反射の測定から求めた格子定数から,CrN(001)薄膜ではミスフィット転移により格子が完全に緩和していること,CrN(111)薄膜でもαが90度に極めて近くほとんど歪みのない膜であることがわかった.これらの薄膜の電気伝導度測定では,これらMBEによる薄膜では反強磁性転移にともなう異常点がみられた.一方,PLDによるCrN(111)薄膜はα=89.3度と応力によるとおもわれる歪みが生じており,転移も消失している.基板の束縛の効果とともに,反強磁性によりバルクで生じる構造歪みとは異なる方向への応力が転移の消失に関与している可能性がある.CrN(111)膜のX線逆格子マップには鋭いCrystal TruncationRodが観測されており,この薄膜はlateral correlation lengthが十分に広い部分を含んでいることを示唆する.この結果の差異は本質的な問題を含んでおり,詳細な検討をすべき重要な問題である.基板と薄膜の相互作用による磁性・構造転移の制御という意味で階層化した構造による重要な機能発現と考えられるので,進行中の課題(20350095)でさらに解析を進める計画である.以上,本研究により,基板のエピタキシー効果による顕著な物性変化を示す系の物性科学において基礎的かつ重要な端緒をつかむことができ,今後の研究展開につなげることができた.本研究では,まず,反強磁性窒化物CrNを対象とし,異元素ドープによる物性変化を追跡した.CrNにTiを固溶させ電気伝導度,磁性,格子定数をドープ量の関数として検討した.Cr_<1-x>Ti_xN/MgO(001)薄膜において,Tiドープにより反強磁性転移は(001)配向膜においても消失した.x<o.5で急激に強磁性(Tc120K)が発現することを確認し,電気伝導や強磁性発現と構造の関係を検討した.比較的大きな磁気抵抗効果(7%)を示すことも確認した.エピの効果であるかを確認するため,バルク試料に関する解析も必要である.一方,PLD法を用いて超伝導窒化物薄膜ReNxを合成し特性を調べ,x=0.22まで増加すると超伝導転移温度が金属Reの1.6Kから4.8Kまで上昇することを見出した.また,30K級超伝導体で知られるBa_<1-x>K_xBiO_3の母物質であるBaBiO_3のエピタキシャル薄膜を合成した.この化合物は,バルクではx<0.38でCDWにより超伝導が消失し,単斜晶あるいは斜方晶に転移する.まず,エピタキシーの効果により,x=0の母構造について検討した.MgO(001)およびsaphia c面基板上に成長させたところ,それぞれ,001および111配向の膜が生成し,成長方位を制御できることが分かった.BaBiO_3/MgO(001)の組成は量論に近いことがXPSにより分かった.この薄膜を多軸X線回折装置で測定したところ,バルクと異なり室温で立方晶を保っていることを見出した.これは,エピタキシー効果により転移が抑えられた可能性が高い.引き続き,この系について検討を行う.PLD法で合成したCr_xTi_1-xN薄膜ではx=0.5付近で強磁性が発現し比較的大きな磁気抵抗を示すことがわかっている。まず、これが基板による効果であるかを明らかにするためバルクでのこの固溶体の挙動を整理し報告した。アーク炉で合成したCr-Ti合金を窒化し合成したcr_xTi_1-xN粉末試料は、薄膜と同様にx=0.5付近で最も高いキュリー点(Tc=約140K)をあたえ、バルクでも磁気抵抗を示した。次に、30K級の高い転移温度をもつことが知られている超伝導体Ba_1-xK_xBiO_3の薄膜を合成し、基板の効果で物性制御することを試みた。母構造BaBiO_3をMgO,SrTiO_3基板上にエピタキシャル薄膜として合成することができた。このBaBiO_3薄膜は、基板の束縛を受けモノクリニック等の低対称性の相への転移が抑えられた薄膜の合成に成功した。この薄膜は絶縁体であり、格子の構造歪みを抑えてもBi価数の不均化による絶縁化は抑えられないことがわかった。さらにBa_1-xK_xBiO_3薄膜を種々のxにおいてMgO,SrTiO_3基板上に成長し、格子歪みと超伝導挙動について検討した。どちらの基板でも、大きく張力のかかった薄膜が生成した。これは、酸素欠陥を伴い基板上に膨張した状態で成長した薄膜が酸素中アニールにより収縮したためと考えられる。張力、格子歪みと超伝導の発現の関係を解明することが今後の課題となる。

本年度は,ReNx系も含め窒化物系の総括をおこなうとともに,エピタキシーによる物性制御をねらう本研究の基点となったCrNに立ち返って検討を行った.以前のPLDによる薄膜成長とは別に電子ビーム加熱と窒素ラジカル照射を組み合わせたMBEによるCrN薄膜の合成を行った.MgO(001)およびα一Al_2O_3(001)にそれぞれCrN(001), CrN(111)配向膜が成長した.X線回折逆格子マッピングおよび煽り角を用いた非対称反射の測定から求めた格子定数から,CrN(001)薄膜ではミスフィット転移により格子が完全に緩和していること,CrN(111)薄膜でもαが90度に極めて近くほとんど歪みのない膜であることがわかった.これらの薄膜の電気伝導度測定では,これらMBEによる薄膜では反強磁性転移にともなう異常点がみられた.一方,PLDによるCrN(111)薄膜はα=89.3度と応力によるとおもわれる歪みが生じており,転移も消失している.基板の束縛の効果とともに,反強磁性によりバルクで生じる構造歪みとは異なる方向への応力が転移の消失に関与している可能性がある.CrN(111)膜のX線逆格子マップには鋭いCrystal TruncationRodが観測されており,この薄膜はlateral correlation lengthが十分に広い部分を含んでいることを示唆する.この結果の差異は本質的な問題を含んでおり,詳細な検討をすべき重要な問題である.基板と薄膜の相互作用による磁性・構造転移の制御という意味で階層化した構造による重要な機能発現と考えられるので,進行中の課題(20350095)でさらに解析を進める計画である.以上,本研究により,基板のエピタキシー効果による顕著な物性変化を示す系の物性科学において基礎的かつ重要な端緒をつかむことができ,今後の研究展開につなげることができた.
細胞内異常蛋白質凝集体を効率よく分析できるプロテオミクス新手法の開発

蛋白質の凝集は生命現象にとって極めて重大な影響を及ぼす。本研究では、レーザーマイクロカッターなどにより培養細胞から単離された少数個の凝集体でも、高感度にMS分析できる新規のプラットフォームを考案した。本法(BOPs法と命名)は、疎水性マイクロビーズ担体がもつ蛋白質に対する安定な吸着性と、水ーアセトニトリル混合溶媒中でのトリプシンの高い消化効率を、単一チューブ内のワークフローとして利用している。本法は、さまざまな変性剤の存在下や過度に希釈された状態の微量サンプルを簡便かつ高感度に分析できる。本法は、極微少量または量が限定される凝集体を分析するために極めて有効な方法である。本年度は基礎期として、卵白蛋白質やカルモデユリンなどの既知蛋白質凝集体を用いてシステムの条件整備を行った。また、他のサンプルとして、取り扱いが容易で、かつ凝集のゆるいTRIM32ユビキチンリガーゼが形成するcytoplasmicbody (以下CB)も用いて検討した。熱凝集させた卵白蛋白質を効率よく可溶化できる溶媒組成を、塩酸グアニジンや尿素などの既知溶媒、またはこれまで報告されていない可溶化溶媒を用いて検討し、最も効果的な溶媒系を決定することができた。同溶媒を用いた場合、熱凝集した卵白蛋白質を50 mg/mlで可溶化できることが明らかとなった。またこの濃度は、同溶媒にインキュベートする時間を長くすることで、より増大することも明らかとなった。熱凝集した卵白蛋白質は、最も難溶な凝集体を形成することが知られているので、決定した溶媒系は、他の多くの凝集体の可溶化にも効率よく適用できるものと推定された。HEK293細胞にTRIM32を過剰発現しCBを形成させた。このCBを改良型マイクロレーザーカッター(ALMD)で直接単離回収し、トリプシン消化後、質量分析計で解析することで、何細胞からのCBが本分析に必要かを見積もった。その結果、わずか10細胞から切り出したCBで十分分析できることが明らかとなった。これは当初の見積もり(1000個)を大きく下回る数であり、LC-MS分析系の高感度性を表わすとともに、今後の実験を容易にするものと推定された。実験当初、最大の難関は蛋白質凝集物をいかにして可溶化するかにあると考えていた。熱凝集した卵白蛋白質は、10%SDSにも難溶な凝集体を形成する。この凝集体を50 mg/mlで可溶化できる溶媒系を確立できたことは、この問題を大きく進展させるものと期待される。しかし、同溶媒は変性条件にあることから、今後は可溶化された蛋白質から同溶媒を除去する工夫が必要になる。10個の細胞から、切除・回収したCBで十分質量分析ができることが分かった。このことは、今後試料を準備することが極めて容易であることを示唆するものである。しかし、現段階においては可溶性蛋白質の混入もかなり認められることから、ALMDによる切除条件の高精度化が求められる。難溶性タンパク質の可溶化には、ギ酸や塩酸グアニジンなどの変性剤やSDSやTriton X-100などの界面活性剤が汎用されている。しかしながら、これらの可溶化剤は、トリプシン消化やLC-MS分析の前に、十分に希釈または完全に除去する必要がある。この操作は、一般に時間を要し、かつサンプルロスを引き起こすため、本研究課題にあるような微量タンパク質凝集体の分析に適用することはできない。そこで、今年度は、これらの可溶化剤の存在下でも十分にLC-MSの高感度分析ができるように、システムの条件整備を行った。上記溶剤を含むタンパク質溶液から逆相クロマトグラフィーの疎水性ビース担体を使用してタンパク質を回収濃縮し、ビーズをバッファーで洗浄後(界面活性剤の場合はアセトンも使用)、有機溶媒を含む溶液中でトリプシン消化を行う方法を開発した。モデルタンパク質としてウシ血清アルブミン(BSA)とウマ筋シトクロームC(CytC)を用いた試料溶液を同方法で分析した結果、すべてのサンプルから効率よくBSAとCytCの消化ペプチドが回収・同定できることが分かった。また、本方法は、従来の溶液内トリプシン消化では分析が困難であったμM以下の試料濃度のBSAとCytCにも効率よく適用できることが明らかとなった。実際、本方法を高濃度の塩酸グアニジンに溶解した線虫(C. elegans)1匹のプロテオーム解析に応用した結果、線虫タンパク質を再現よく、また偏りなく分析できることが確認された。本方法は、微量な難溶性タンパク質を簡便、かつ効率よく前処理できる新しいプロテオミクスプラットフォームになると結論した。昨年度の研究で、熱凝集させた卵白タンパク質を高濃度に可溶化できる溶媒を開発した。この溶媒は変性効果があるため、トリプシン消化のためには同溶媒を除去する工夫が必要になることを指摘した。今年度の研究において、疎水性ビーズ担体を使用することで、ギ酸、塩酸グアニジンやSDSなどが混入したタンパク試料から直接トリプシン消化・LC-MS分析ができる方法を開発することができた。本法(BOPs法と命名)は、疎水性マイクロビーズ

担体がもつ蛋白質に対する安定な吸着性と、水ーアセトニトリル混合溶媒中でのトリプシンの高い消化効率を、単一チューブ内のワークフローとして利用している。本法は、さまざまな変性剤の存在下や過度に希釈された状態の微量サンプルを簡便かつ高感度に分析できる。本法は、極微少量または量が限定される凝集体を分析するために極めて有効な方法である。細胞内に形成される微量なタンパク質凝集体を、迅速かつ高感度でプロテオミクス解析するためのサンプル調製法はまだ十分に整備されていない。我々は昨年度までの研究で、(1)今日最も難溶と考えられている熱凝集卵白タンパクでも極短時間に高濃度で可溶化できる新しい可溶化溶媒システムを開発した。また、(2)逆相クロマトグラフィー用の疎水性マイクロビーズ担体に目的タンパク質を吸着・濃縮した後で、有機溶媒を含む溶液中でトリプシン消化を行う新しいタンパク質消化法を開発した。そこで今年度は、これらの二つの研究手法を組み合わせること、またこれまでに明らかした結果の一部を論文として公表した。熱凝集した卵白タンパクを(1)の可溶化溶媒を用いて可溶化した。可溶化した卵白タンパクを(2)のマイクロビーズ表面に吸着させた。ビーズをバッファーとアセトンを用いて洗浄し(1)の可溶化溶媒を完全に除去した後で、60%アセトニトリルを含むバッファー中でトリプシン消化を行った。消化物はLC-MSe分析することでタンパク質を同定した。その結果、本法は熱凝集した卵白凝集体を超高感度にプロテオミクス分析できることが明らかとなった。また本法は、従来まで解析することができなかった線虫(C. elegans)1匹に形成される老化凝集体の解析にも非常に有効であることが確認できた。一方、これらの研究を行っている過程で、(2)のタンパク質消化法(BOPs法と命名)をACS Applied Materials & Interfacesに発表した。上述した通り、熱凝集した卵白蛋白質を可溶化する溶媒は変性条件にあることから、現状ではトリプシン消化が行えない。それゆえ、サンプルから同溶媒を除去する工夫が必要になる。透析は可能であるが、凝集サンプルが微量であることから他の除去操作も検討する予定でいる。ALMDによる切り出し精度を向上させるためには、PC制御による自動化を考えている。また、これらの検討を組み合わせることで、CBの内包プロテオームの解析を再度試みる予定でいる。さらに、同操作を生検サンプルから切り出した凝集物の解析に実際に適用することで、その成分組成を明らかにする予定でいる。昨年度に開発した可溶化溶媒と今年度に開発した分析システムを融合させることで、微量なタンパク質凝集体でも効率よく分析できるプロテオミクス新手法の開発を行う。また、今年度に開発した分析手順をチップ先端に固定した疎水性ビーズ担体を用いて行えるようにする。これにより、実験操作がより簡単になるとともに、実験者間でのデータのばらつきも低減することが予想される。また、これにより、実験のハイスループット性も向上することが期待される。生化学実験補助を開始した時期が、7月半ばからであり、当初予定していた4月からではなかったこと。また、消耗品が当初予定していた量ほど必要ではなかったこと、などが主な理由である。
天敵生物（ケンミジンコ）を用いたデング媒介蚊防除法の効果および便益性の解明

トップダウン方式による短期間のデング媒介蚊発生源対策として、生物学的防除として媒介蚊幼虫を捕食する小型淡水魚の貯水容器へ散布のみの実施及び併せて殺虫剤網戸設置を加えた対策を実施した場合の防除効果を比較した。デング流行地であるベトナム南部地域での試験実施の結果、共力剤を添付した殺虫剤網戸の使用は殺虫剤抵抗性蚊の防除にも効果があることが確認された。しかし、少なくともベトナム都市部では保水容器への小型淡水魚散布などの発生源対策は殺虫剤網戸の配布・設置と並行して短期間で実施するトップダウン方式の対策としては適切でないことが明らかになった。当該年度はこれまで得られた知見から最も適切であると想定される媒介蚊対策方法として、媒介蚊幼虫(ボウフラ)捕食者である土着グッピーの散布(一回目介入)および殺虫剤を浸漬させた網戸及び貯水容器カバーの配布(二回目介入)をベトナム南部のパイロット地区(介入群および対照群それぞれ約1000世帯)で24年7月頃に実施した。一回目の介入として実施したグッピー散布は対象となる保水容器のほぼすべてに処理できたがパイロット地区ではこれらの容器保有率が少なかったため処理は全世帯の11%に留まった。一方、殺虫剤浸漬網戸の配布設置については介入群世帯の約70%をカバーした。介入実施後の効果を測定するための追跡調査を2,3か月ごとに行い必要なデータを取集した。追跡調査は継続中のため最終的な解析は終了していないがこれまでのデータ解析から、介入試験で実施された対策方法について地域単位では顕著な効果が見られないものの、世帯単位でのネッタイシマカ成虫に対する防除効果が高いこと(殺虫剤網戸設置世帯および非設置世帯でのネッタイシマカ採集率がそれぞれ0%及び28%)が示唆されている。デング熱は熱帯・亜熱帯圏の国々で年間約1億人発症し数十万人が重症のデング出血熱を発症していると推定されている。有効な予防策として実用化されたワクチンは今のところないためデングウイルスの主要媒介蚊であるネッタイシマカ(Aedes aegypti)の防除が唯一の効果的な予防対策法である。本研究ではデング熱流行が例年発生するベトナムにおいて小型魚(グッピー)のコンクリタンクなどの貯水容器への散布による幼虫防除と殺虫剤網戸の配布によるネッタイシマカ発生密度低下の効果をランダム化並行群間比較試験によって明らかにした。当初の予定ではネッタイシマカ幼虫を捕食する天敵生物としてケンミジンコを想定していたが、試験地区での小型淡水魚(グッピー)の入手が非常に容易であったため、グッピーの利用に変更した。また、幼虫対策に成虫対策を加えることによりより高い防除効果を得ることができると想定されたため殺虫剤網戸の配布・設置も合わせて実施した。介入地区の約1000世帯のうち貯水容器を保有していた1割程度の世帯へのグッピーの散布および約7割の世帯に殺虫剤網戸の設置を実施した。グッピー散布による幼虫防除については、ほとんどの住民が容器内から2ヶ月後の追跡調査までにグッピーを貯水容器から除去していたため期待していた防除効果は得られなかった。しかし、網戸の設置による地区レベルでの媒介蚊密度の低減は介入実施後2ヶ月が経過して明らかになりその効果は少なくとも6ヶ月間は持続した。啓蒙普及活動などを実施することによってグッピーを利用した幼虫対策の防除効果は高くなることは過去の研究から明らかであるが、殺虫剤網戸の配布など短期間のトップダウン方式で実施する防除対策と併せて実施する場合には注意が必要であることが明らかになった。一方で殺虫剤網戸は介入後のコストがほとんどかからない点でも有効な対策方法であることが示唆された。初年度はベトナム・ナチャン市におけるデング媒介蚊対策介入試験の実施を円滑に進めるための準備や事前調査を実施した。事前調査として雨季と乾季にデング熱媒介蚊のボウフラ発生源調査および成虫媒介蚊採集調査を行った。雨季にはナチャン市内中心部の4街区と郊外の2街区を調査地区として設定し、乾季には市内中心部の2街区を重点的に調査した。ナチャン市にはデング熱媒介蚊2種(ネッタイシマカ、ヒトスジシマカ)が共生しているが、ネッタイシマカのボウフラは屋内のコンクリート貯水槽や井戸から多数が採集され、ヒトスジシマカのボウフラは屋外の放置容器(廃棄されたカンやビンなど)から排他的に発生していた。また、成虫の場合は屋内でヒトスジシマカが採集されることはほとんどなかったが、ネッタイシマカは屋内で多数が採集された。また、成虫採集トラップを使用して6時間ごとに蚊を採集したところネッタイシマカの活動が活発になるのは明らかに早朝と夕方であったが、ヒトスジシマカには明確な活動ピークが見られなかった。