hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キリスト教の現地適応と儀礼の変容-南インド・カトリック教会とグローカリゼーション

現地のカトリック教会における参与観察は,各教区で実践される宗教儀礼を具体的に記録することができ、現地適応された宗教儀礼を人々がどのように受け入れているのかを具体的に観察することができた。本研究の目的は、宗教が現地適応する現象を「グローカリゼーション」という概念で捉え、南インド・カトリック教会の一教区を事例として、カトリック教会がその普遍性を維持しながら地域文化を取り入れることで現地適応するという現象を「インカルチュレーション」という概念を援用しながら、宗教のグローカリゼーションについて考察するものである。研究方法として、調査地であるタミルナードゥ州のカトリック教会で行われる宗教儀礼を集中的に調査し、儀礼の中で維持されているカトリック教会の定める普遍的な要素と現地文化を組み入れた部分を具体的に検証した。現地調査では、聖職者と信者の双方にインタビューを行った。申請者は、研究課題を追究するためにインドに渡航し、現地のキリスト教の状況を参与観察し、それぞれの地域のカトリック教会の現地でしか入手できない文献を収集した。儀礼に関する資料は、文字資料だけでなくビデオと写真の両方で映像資料としても記録している。海外調査により、現地でしか入手できない貴重な資料を収集することができた。これらの資料は、カトリック教会が公式に出す声明を参照にしながら検証することで、本研究の課題である宗教の「グローカリゼーション」に付随する様々な問題を地域の歴史や文化的な背景を交えて浮き彫りにすることができた。タミル社会の中で宣教を行ってきたカトリック教会の調査は、カトリック教会が各地域で現地文化を採り入れている姿を具体的に記録することができた。現地適応された宗教儀礼を人々がどのように受け入れているのかを具体的に観察することができた。研究代表者のインドに渡航する時期がキリスト教の重要な儀礼であるクリスマスとイースターの時期と一致しないため、こうした宗教儀礼の様子をヴィデオに収めることが出来ず、儀礼の変容に関するデータが不足している。しかし、それを補う形で現地での聞き取り調査を行っており、重要な宗教儀礼に関連して行われる習俗に関するデータを収集している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、カトリック教会を事例として宗教が現地適応する現象を「グローカリゼーション」という概念で捉え、宗教のグローカリゼーションについて考察することである。そのため、現地での宗教儀礼および宗教儀礼に付帯する世俗的な行事に関するデータ収集が不可欠である。研究代表者は、研究期間中に現地調査を行い、調査地である南インドのカトリック教会の儀礼と関連事項に関するデータを収集し、バチカンの公式文書にあるインカルチュレーションの記載を参照しながら、宗教のグローカリゼーションに関する分析を行う。今後は現地調査で得られた知見を利用して、宗教のグローカリゼーションについてさらに考察を深めたい。
喫煙による涙腺・眼表面ダメージのメカニズム解明

喫煙は多くの疾患や健康被害の原因や増悪因子として考えられており、特に肺における閉塞性肺疾患や肺癌などの影響がよく知られている。眼表面は肺と同じくタバコの煙を含め外界からの影響を受けている。シトクロムP450(CYP)酵素系は眼表面に存在し、外因子に伴う障害を防ぐ作用も知られているがCYP1A1およびCYP2A6系は肺癌発症に関係することも報告されている。我々は6週齢雄SDラットをチャンバー内に入れ、シリンジを用いてチャンバー内に主流煙を添加することにより曝露した。暴露後、フルオレセイン染色液を用いて蛍光染色法により角膜障害を、綿糸法により涙液量を測定した。次に角膜および涙腺を摘出し、シトクロムP450(P450) 1A1, P4501B1および2B2のmRNA発現変動をリアルタイムPCR法により測定した。タバコ煙暴露ラットは角膜上皮障害が生じ、涙液量の著名な低下が認められた。角膜の免疫染色において角膜上皮障害を示すCYP1A1および8-hydroxy-2'-deoxyguanosineの酸化ストレスにより発現が上昇することが認められた。これらの結果は喫煙が角膜だけでなく涙腺にも影響したことを示唆する。受動喫煙モデル(ラット)を作成し、喫煙が涙液機能、眼表面および涙腺に与える影響・障害のメカニズムを解明することを目的とした。今年度はタバコ煙暴露実験システム・環境・系統作成に成功した。ラットは一定量/濃度のタバコ煙が保たれるチャンバにてタバコ煙に暴露させた。14mgのタールを含むタバコブランド(Seven Stars ; Japan Tobacco Inc., Tokyo, Japan)を使用し、装置にて250mlのタバコ煙をチャンバに注入した。チャンバ内の煙濃度はDigital Aerosol Monitor Model 3411(Kanomax, Osaka, Japan)にて測定した。タバコ煙暴露前後において採血し、ラットを始末した。1μlの1%フルオレセイン染色液を使用し、眼表面上皮障害スコアを判定した。涙液量検査は点眼麻酔なしでフェノルレッド試験にて施行した。動物モデルより得られる涙腺標本にHE染色、酸化ストレスマーカーであるHEL,4HNE,8OhDGの免疫染色を行なった。タバコ煙暴露後の涙液量が有意に減少し、角膜上皮障害スコアが増悪した。HE染色にて涙腺腺房構造の乱れ、炎症細胞浸潤を認めた。スモーカーラットの涙腺にnon-smokerラットと比較し高度な酸化ストレス染色(4HNE,8OhDG,HEL)が認められた。受動喫煙は涙腺構造および眼表面上皮障害を来し、その発症に酸化ストレスが関与していると思われる。前年度はタバコ煙暴露によってラットの角膜に高度な上皮障害(点状表層角膜症、角膜上皮びらん)ならびに涙液動態に異常が発生することを証明し、涙腺組織に多数の炎症細胞が浸潤したことを確認できた。タバコ煙によってるラットの涙液量が著名に減少するという興味深い結果が得られた。また涙腺および角膜組織にDNAの酸化ストレスマーカー(80hDG)の免疫染色を行い、スモーカーラット涙腺腺房上皮細胞の膜と核に高度な酸化ストレスが起っていることも明らかになった。タバコ煙が涙腺および角膜組織にどのようなメカニズムで炎症と酸化ストレスをおこしているかを調べるため、涙腺および角膜のAhRとCYP1A1受容体の発現を免疫染色並びにRT-PCR法にて検討した。これら受容体の発現増加と肺癌における炎症の程度の因果関係は指摘されていることよりタバコ煙暴露後における受容体の発現料を調べた結果,タバコ煙暴露に伴って両方の受容体の発現量が著しく増加することが明らかになった。これら受容体の角膜・涙腺組織の免疫染色でも同様な結果が得られました。本研究によってタバコ煙中の様々な物質の影響を受け、AhRとCYP1A1受容体の発現の増加が炎症および酸化ストレスを引き起こし、ドライアイ並びに眼表面上皮障害が生じることが明らかになった。現在本研究で得られた結果を英文論文としてまとめている最中で本年中英文雑誌に投稿する予定である。

眼球表面は外界に接しているため、紫外線、気流、酸素、そして多種の化学物質など、様々な影響を受けている。喫煙行為は日常的に行われているため、喫煙による主流煙や副流煙は眼球表面に影響を与える環境因子として大きなものの一つと考えられる。喫煙は多くの疾患の原因や増悪因子として考えられており、特に肺における喫煙の影響に関する研究は広く行われているが、眼球表面は肺と同じく外界からの影響を受けているにもかかわらず、研究は進展していない。そこでラットを用いて喫煙の眼球表面への影響を検討することにした。6週齢雄SDラットをチャンバー内に入れ、シリンジを用いてチャンバー内に主流煙を添加することにより曝露した。5日間曝露後、蛍光染色法により角膜障害を、綿糸法により涙液量を測定したところ、角膜障害が生じ、涙液量の低下も認められた。このことは喫煙が角膜だけでなく涙腺にも影響したことを示唆する。次に角膜および涙腺を摘出し、mRNA発現変動をリアルタイムPCR法により測定した。角膜において角膜障害を示すマトリックスメタロプロテアーゼ-9および酸化ストレスにより発現が上昇するヘムオキシゲナーゼ-1の上昇が認められた。喫煙者肺で強い発現上昇が認められるシトクロムP450(P450)1A1の発現が強く増大しており、P4501B1および2B2の発現も数倍増大していた。涙腺においてはリゾチーム発現が低下しており、涙腺に障害が起こっていることが示唆され、P4501A1の発現も4倍程度の上昇が認められた。これらの結果は免疫組織染色によっても確認された。涙液量の低下および涙腺におけるP4501A1発現の増大が認められたことより、喫煙処理が角膜だけでなく涙腺にも影響を与えることが示された。P4501A1の発現量増大は角膜および涙腺の障害に関与し、これには酸化ストレスの上昇が関係していると考えられた。
Sigma効果の発現メカニズム解明と機能性微粒子充填材料への応用

これまで粒子を含むような複合系の液体において、その媒体が非ニュートン性液体であると粒子が壁面あるいは中心部に偏在することが報告されSigma効果あるいはMigration現象として知られている。しかし、その研究例は非常に少なく十分それらの現象が解明されていない。そこで我々はこれらの現象について、非ニュートン性液体の粘弾性の観点から検討を行った。まず、Sigma効果の現象を確認するため流動下での粒子の分散状態が直接観察可能な装置を作製した。装置は流体を送る液送ポンプ、ガラスシリンダーチューブ、CCDカメラと画像を取り込むPCからなる。グリセリン・エタノール溶液などを媒体とし、それにPS粒子を分散させた複合液体を用いた。この結果では粒子の明確な偏在は見られなかった。媒体が弱い非ニュートン性を有するPVA水溶液を用いて同様の実験を行ったが同様の傾向を示すことが分かった。次に、媒体、分散ドメインともに非ニュートン性を有する系について検討を行った。それらの個別のキャラクタリゼーションは粘弾性、GPC-MALSなどで実施した。具体的にはPP, HDPE, LDPE, LLDPE, PSなどを用いて非相溶系ブレンドを作製し研究室既存のキャピラリーレオメータにより細管流動実験を行った。細管流動実験では、温度,せん断速度,細管の長さを変え測定を行った。本研究で用いた様々な非相溶系ポリマー溶融体において、両者の粘度差が大きいときは、低粘度のポリマーが高粘度のポリマーを包み込むように分散する傾向を示し、粘度の高いポリマーが中央へ移動した。しかし、LDPEのように分岐構造を持ったポリマーの場合には、ブレンドしたポリマーよりも粘度が低いにもかかわらず中央へ移動することが分かった。また、せん断速度の増加、細管の長さに伴い内側のLDPEの濃度が増加することも分かった。この知見を利用し、機能性微粒子を高濃度含んだポリマー(非常に粘度が高い)を分岐や架橋されたポリマーやゴムと共に細管から高せん断下で押し出すことで、プラスチック成形品表面の機能性微粒子の局在化への応用が考えられる。1.Sigma効果発現のメカニズム解明を行うため、研究室既存のキャピラリーレオメータを用い細管流動実験を行った。サンプルはPP,HDPE,LDPE,LLDPE,PSから2種類選択し、ブレンド比を変えドライブレンドを行った(ドメインサイズを大きくするため)。現在までに、低粘度のポリマーと高粘度のポリマーのブレンドポリマーの押し出しを行うと、低粘度のポリマーが高粘度のポリマーを包み込むことが知られている。本研究で用いたサンプルはほとんどこのような傾向を示し、粘度の高い高分子が中央へ移動した。この知見を利用し、機能性微粒子を高濃度含んだポリマー(非常に粘度が高い)を分岐や架橋されたポリマーやゴムと共に押し出すことで、プラスチック成形品表面の機能性微粒子の局在化が可能であると考えられる。2.発泡成形への応用研究として、機能性微粒子(核剤)としてモノステアリン酸グリセリルを添加したPMMAの発泡状態の評価を行った。機能性微粒子の充填を行うことで気泡径を小さくすることと発泡密度を100倍にすることができた(現状で0.52μm)。1.の研究と合わせる事で、材料表面に小さな気泡を持った発泡成形品を得ることが可能であり、また今後の研究で気泡径をさらに小さくすることで様々な機能性の付与が可能になるものと考えられる。

また、せん断速度の増加、細管の長さに伴い内側のLDPEの濃度が増加することも分かった。この知見を利用し、機能性微粒子を高濃度含んだポリマー(非常に粘度が高い)を分岐や架橋されたポリマーやゴムと共に細管から高せん断下で押し出すことで、プラスチック成形品表面の機能性微粒子の局在化への応用が考えられる。
人間生活の視点に立った化学実験教材の開発・身近な製品におけるエステルの検出と識別

我々は古典的なエステルの検出法であるヒドロキサム酸法に着目し,従来法の問題点であった有機溶媒の添加と高濃度の水酸化ナトリウム水溶液の使用を回避するために,陽イオン界面活性剤の添加が有効であることを見出した。本法を利用して,エステルの合成実験における生成物の検出,食用香料に含まれるエステル結合の検出,プラスチックや繊維におけるエステルの検出,分子量の相違による油脂の識別実験を開発した。さらに立体障害による反応速度の相違を利用し,エステルの構造異性体の識別実験を開発した。当初の研究計画における平成25年度までの目標のうち,第四級アンモニウム塩型陽イオン界面活性剤を触媒として用いる油脂の識別については,既に論文発表が完了している。またPETおよびPLA(ポリ乳酸)を含むポリエステル系プラスチックの識別については,具体的な実験条件の検討が完了し,現在,理論的な最終検討を行う段階に到達している。期待したとおり,生分解性プラスチックであるPLAは高い反応性を示し,呈色反応における色調の相違によって非生分解性プラスチックであるPETとの相違を観察することができた。また昨年度購入したマイクロウェーブ反応装置を使った検討では,マイクロ波によるエステルからアミドへの誘導反応の加速効果を示唆する結果が得られた。これらの成果をまとめ,本年度の前期中に論文投稿が行える見通しが立った。また,既にこの判別法を含むポリエチレン,ポリ塩化ビニル,ポリスチレン,PET,PLAの識別実験のマニュアルが確立しており,学校現場における実践でも期待通りの成果が得られている。同様に,エステルの構造異性体の識別(酢酸ブチル異性体群およびペンタン酸メチル異性体群)についても,具体的な実験条件が確立しており,理論的な詰めを行っている。予期したとおり,実験者にエステル結合近辺の立体的な構造について考察させることができる実験教材が実現できたと考えている。この研究についても,早い時期に論文投稿を行う見通しが立っている。進捗が遅れているのは,合成繊維の識別実験の検討である。現在は,入手しやすい繊維サンプルの選定の段階であるが,本質的な反応はプラスチックの識別と同じであるので,反応条件の設定は,円滑に行えると考えている。当初の研究計画による平成24年度の目標のうち,陽イオン界面活性剤臭化テトラデシルトリメチルアンモニウム(TDTMA-Br)を触媒として用いるヒドロキサム酸鉄(III)法における「エステルの構造による検出の限界の調査」と,本法による「身近な製品におけるエステルの検出」では,概ね予定通りの成果が出ており,学校教員や一般市民を対象とする実験講座などで実施し,普及活動を行った。また「エステルの構造異性体の識別」については,現時点で一定の目処が立った段階であるが,次年度には当初の目的が達成できる見込みである。なお構造異性体の識別実験では,陽イオン界面活性剤を用いない方が良好な結果が得られている。主に次年度に検討を行う予定であった,「脂肪酸組成に基づく油脂の識別法」については予想以上に研究が進捗した。平均分子量が異なるヤシ油,ナタネ油と両者のエステル交換によって製造されている中鎖脂肪酸含有油脂とを,TDTMA-Brを触媒とするヒドロキサム酸鉄(III)法による呈色の相違によって識別することができた。また本条件では呈色が現れないナタネ油などの平均分子量が800を越える油脂については,より親油性の大きい陽イオン界面活性剤である塩化テトラデシルジメチルアンモニウムを触媒に用いることで,ヒドロキサム酸鉄(III)法による呈色が観察できることが見出され,油脂中のエステル結合の検出に一般的に適用できる反応条件が確立された。以上の内容について,日本化学会「化学と教育」誌に論文投稿を行った。また次年度に検討を行う予定であったポリエステル系プラスチックの識別実験についても,基礎的な検討が進んでおり,ポリエチレンテレフタラートとポリ乳酸において,ヒドロキサム酸鉄(III)法による呈色が観察できることが見出されている。当初計画における課題の内,懸案であった以下についての実験法を確立し,学校現場での実践を行った。1.プラスチックの識別実験高密度ポリエチレン(PE),ポリスチレン(PS),ポリ塩化ビニル(PVC),ポリエチレンテレフタラート(PET),ポリ乳酸(PLA)からヒドロキサム酸法を用いてポリエステル系プラスチックであるPETとPLAを選別する方法を確立した。ヒドロキシルアミン硫酸塩と発色時に添加する酸水溶液として希硫酸を用いることで実験の時間を短縮でき,鉄(III)錯体の呈色の濃淡によってPETとPLAを識別する方法を確立し,呈色の差が,PETとPLAにおけるエステル結合の反応性に起因することを示した。また本法を組み込んだ上記五種類のプラスチックの識別実験を確立した。またヒドロキサム酸法をアセテート,ポリエステル(PET),6-ナイロン,アクリル繊維,絹,羊毛,木綿,レーヨンの各繊維の識別実験に適用した。加熱5分後における溶液部分の呈色によってアセテートとポリエステルを,繊維の着色によってアクリル繊維を,さらに加熱10分後の溶液部分の呈色と硫化物イオンの検出によって羊毛と絹を選別できた。2.エステル構造異性体の識別実験

ペンタン酸メチルの4種類の構造異性体(いずれもメチルエステル)について,ヒドロキサム酸法を用いる識別実験を開発した。陽イオン界面活性剤触媒を添加することなく0°Cで5分間反応させることで,エステル結合近傍の立体障害の差に基づく呈色の濃淡が現れ,各異性体を識別することができた。また酢酸ブチルの4種類の構造異性体(いずれも酢酸エステル)に対して,同様の反応条件でヒドロキサム酸法を行うと,酢酸n-ブチル・酢酸iso-ブチルと,酢酸sec-ブチル,酢酸tert-ブチルを識別することができた。この呈色の差も,エステル結合近傍の立体障害の差によると考えられる。科学教育平成25年度中の論文投稿はできなかったが,プラスチックの識別とエステルの構造異性体の識別については,実用的な実験教材とすることができた。特にプラスチックの識別については,学校現場を含む実践を行い,予期した教育的効果が達成できたことを示すアンケート結果が得られている。当初計画にあげた「エステルの構造異性体の識別」の検討には,やや遅れが見られるものの,次年度に完成予定であった「平均分子量の相違による油脂の識別」が大きく進捗し,論文投稿ができている(審査の結果,掲載決定)。また「ポリエステル系プラスチックの識別」においても,基礎的な検討が完了している。プラスチックの識別とエステルの構造異性体の識別における理論的な検討を早期に完結させ,論文投稿を行う。繊維の識別については,ポリマーの主鎖にエステル結合を含む適切なサンプルが見出されていないので,鋭意探索を継続する。また,手術用の生分解性繊維をサンプルに加え,プラスチックの場合と同様な識別が行えるか否かを検討に加える。平成24年度からの継続課題である「エステルの構造異性体の識別」を完成させ,論文投稿を行う。現在のところペンタン酸メチルをはじめとする飽和C5カルボン酸メチルエステルに関する反応別条件は概ね確立しているので,もう1つのターゲットである酢酸ブチルをはじめとする飽和C4アルコールの酢酸エステルについて,反応条件をチューニングして実験教材として確立させる。併せて,フタル酸エステルのオルト,メタ,パラ異性体の識別も検討する。当初計画における平成25年度のもう1つの課題である「エステルを含むプラスチックの識別」については,24年度中の検討でポリエチレンテレフタラートとポリ乳酸について,市販品として使われている容器素材を使ってヒドロキサム酸鉄(III)法による呈色が現れることが見出されている。25年度には,両者の色調の相違の原因を調べた上で,生分解性ポリエステルの性質を理解させる実験教材を確立させる。該当なし
「体制移行」の比較解剖学：グローバリズム下の社会レジーム再編に関する総合的研究

1990年代前後に政治体制の移行を果たしたなかで、民主主義体制と市場主義経済を導入し、それらをグローバルな規準とする世界規模の政治経済のアリーナへ接合されたアジアの国々のなかから、カンボジア、ミャンマー、東ティモール、ブータンを例にとりあげ、その社会と環境および住民の価値観の変動の諸要素からなる社会レジームの再編に関する分野横断的な共同研究を実施する。それにより、体制移行のプロセスや個別の文化伝統からなる個別性と、事例を超えて共通した普遍的特徴を明らかにすると共に、各国の体制移行の歴史的動態の意義を、先進国を含めた人類社会の発展史のなかに位置づけて考察する。1990年代前後に民主主義体制と市場主義経済が導入されたアジアの後発発展途上国(カンボジア、ミャンマー、東ティモール、ブータン)を対象とし、グローバルな政治経済への接合により、環境や価値観などの社会の基本的な構造がどのように再編されたか、その過程を、分野横断的な研究チームの分析を結集して比較し、各国の個別性と、共通する普遍的特徴を明らかにする。「体制移行」と社会レジームの再編の歴史過程を分析する研究で、学術的問いが明確に示されており、独創性も高い。国家と社会の関係、環境と経済の関係、社会と文化の変容という三つの分析班を組むなど、学際的な研究組織も十分に整えられており、貴重な成果が期待できる。
ゲノムワイド関連解析およびコピー数多型解析による日本人自閉症者遺伝子解析

本研究では、日本人自閉症者とその両親のDNAサンプル(トリオサンプル)を用いて自閉症と関連する新たなコピー数多型(CNVs)を同定し、新規の自閉症感受性遺伝子を見出すことを目的とした。まず、DSM-IV-TRの診断基準に従いADI-Rを用いて診断された日本人自閉症トリオサンプル250組を収集した。ゲノムDNAをAffymetrix Genome-Wide Human SNP 6.0アレイにより解析し、平成24年度末までに、150トリオサンプルの解析を終了した。その結果、12個の新規CNVを見いだした。これら12個の領域から、これまでに報告のない新規の自閉症感受性遺伝子候補を複数同定した。これらの遺伝子は全て両親にはみられないde novo CNVであった。以上から、孤発例の多い自閉症の病態形成メカニズムにde novo CNVが関与していることが示唆されるゲノムにおけるコピー数多型(CNV)が自閉症のリスクに関与していることは、複数の研究から示唆されているが、日本人を対象とする調査はなされていない。本研究では、日本人自閉症者サンプルのゲノムワイドなCNV解析を行い、もって自閉症の病態解明に寄与することを目的としている。平成24年までに、250トリオサンプル(自閉症当事者とその両親からのサンプル)を収集した。自閉症の診断はDSM-IV-TRの診断基準に従いADI-Rを用いて行った。Affymetrix Genome-Wide Human SNP Nsp/Sty 6.0アレイを用い、150トリオサンプルの解析を終了した。これら12個のうち、これまでに報告のないあらたな8個の自閉症感受性遺伝子候補が示唆された。今後、解析をすすめ、全250トリオサンプルのCNV解析を終了させる方針であるが、そのためにはさらなる費用が必要になると見込まれる。以上から、孤発例の多い自閉症の病態形成メカニズムにde novo CNVが関与していることが示唆される日本人の自閉症発症におけるコピー数多型(CNV)の関与を調べるために、以下の実験を行った。180万種のDNAマーカーを搭載したヒトSNP Nsp/Sty 6.0アレイを用いた。現在までに145人の患者および85人の無関係正常対照の検体に上記アレイを用いた。患者のうち108人については両親の検体も用いた。得られた初期データーを品質管理(QC)プログラムにかけ、QC値>0.4をその後の解析の採用基準とした。低QC値の検体は、基準に合致するまで実験を繰り返し、全検体について基準合致を達成した。CNVの解析にはアレイ企業供給のソフトウェアではなく、PennCNV(ペンシルバニア大学製)を用いた。CNVとしての認定には「LogR標準偏差値(LRR_SD)<0.35」と「連座プローブ数>20」の2条件を用いた。検出されたCNV数は37.21箇所/患者であった。そのうち88%は親と共通のCNV(iCNV)であった。平均4.05箇所/患者は新規生成CNV(dCNV)であった。dCNVの56.3%は、その領域内にエキソンを含んでいた。また、dCNV/iCNVのうち欠失型は、箇所数で74.5%/52.4%、ゲノム長で69%/33.6%であった。これらより、新規生成の欠失型CNVが発症に重要であることが示唆された。発症に重要なdCNVを決定するために、各CNVを、その領域内の全プローブの平均LogR値(mLRR)を用いて評価した。その結果、計140箇所のdCNVが高信頼度を示した。そのうち、124のdCNV領域がエキソンを含んでおり、dCNVにより遺伝子機能に影響があるものと予測される。それら124のdCNV領域の遺伝子のうち少なくとも5個は、その既知(または仮想される)機能から神経系の発生・発達に関連があることが想定でき、当該患者では欠失していたため、自閉症関連遺伝子の候補と考えられる。以下の3点の理由により、研究はほぼ順調と自己評価した。(1)研究開始前に検体収集の完了していた250組の自閉症家系のうち、既に半数近い108組を解析完了したこと。(2)マイクロアレイおよびスキャナーの製造企業(アフィメトリクス社)から供給されているCNV解析ソフトウェアは比較的信頼性が低く、このフィールドで使われているペンシルバニア大学のソフトウェアPennCNVを検討して良い結果を得られるようになったこと(3)現在までの解析検体を用いた結果でも、発症関連遺伝子候補を決定できたこと予定どおり、研究を継続する。すなわち、残りの自閉症検体について解析を継続する。

また、既に得られた発症関連遺伝子候補および今後追加される候補について、定量PCR(qPCR)法を用いて患者での遺伝子コピー数をより性格に決定する。それらの遺伝子について正常対照検体の数を増やして解析する。それらの発症関連遺伝子候補について、さらに多くの側面から発症関連候補としての解析を深める。マイクロアレイ関連物品、qPCR用のプライマー、PCRキット等を購入して実験を継続する。さらに、この分野の関連情報の収集のために学会に参加するため、その旅費にもこの研究費を執行する。自身の研究発表を行うことも積極的に考慮する。
誘導場による画像情報の定量化に基づくユーザーに好まれる製品形状の研究

本研究では、誘導場という概念に基づく画像解析手法を用い、人が製品形状画像を見た際の視覚刺激の強さを定量化する。この結果と、製品の好ましさの評価法であるAHP法による感性評価結果を照らし合わせ、人に好まれる製品形状がどのような画像としての特徴を持つかを明らかにする。このことにより、製品群毎にユーザーに好まれる製品とはどのような外見的特徴を持つかを明らかにする。評価方法を3次元に拡張するとともに、3Dプリンターで作成した模型を用いたユーザー選好の評価結果と比較する。これらを通じて、設計者にとって長年の課題である“心地よい"製品形状の設計方法を確立する。
Cubature公式、ヒルベルト恒等式、最適実験計画の相互間研究

1.矩形求積公式の概念の一般化として,一般の有限次元関数空間上で矩形求積公式(測度空間上のcubature公式と称する)の概念を導入し,主に以下の成果を挙げた.(1)公式に必要な点数の下界(Fisher型不等式,線形計画不等式)および再生核を用いたFisher型不等式の等号成立時の特徴付け.(2)平均値の定理の多変量・複数関数同時化に関する二段階拡張として,測度空間上のcubature公式の漸近的存在定理の証明.一連の成果は,各種招待講演等において口頭発表され,日本数学会から出版される雑誌「数学」へ掲載予定である.2.測度空間上のcubature公式の基礎研究の理論的応用として,主に以下の成果を挙げた.(1)実験計画法への応用:球体上の3次多項式回帰モデルにおいて,D最適基準を満たす点配置(D最適計画)を構成した.一連の成果は,日本数学会統計数学分科会等において口頭発表され,インドの統計学会誌"Sankhya Series A"に掲載された.(2)調和関数に対するGaussの平均値定理の一般化として,ラプラシアンが付随するある種の積分近似公式(Laplacian-type cubatureと称する)の基礎研究を行った.一連の研究成果は,日本数学会誌"Journal of the Mathematical Society of Japan"に掲載予定である.1.一変数のガウス積分に関する有理的なcubature公式(有理的デザイン)は、Waring問題に関するある不定方程式系の解の存在問題と等価になることが知られている。本年度は、内田幸寛氏(首都大東京)と共同で、特殊関数論および代数幾何の観点から当該問題に取り組んだ。2.エルミート行列のinertiaに関するある不等式を導出した。また、その応用として、ブロックデザインのブロック数の下限を与えるFisher不等式の別証明を与えたり、splitting BIB designに関するFisher型不等式の改良を行った。さらに、グラフの完全二部グラフ分解の問題や等長埋め込みの問題への応用性も明らかにした。3.山本裕貴氏(神戸大)、平尾将剛氏(愛県大)と共に、超八面体のcorner vector以外の点を考慮して、高次元のユークリッドデザインを構成する手法を提案した。また、その応用として、これまで存在性の知られていなかった古典的な(有限次元)バナッハ空間の等長埋め込みの例を発見した。4.解析的デザイン理論に関する基礎研究として、Fisher型不等式(cubature公式の点の個数の下限)、Sobolevの定理(群軌道からなるcubature公式の構成法)、Tchakaloffの定理(cubature公式の漸近存在定理)の一般関数空間上での拡張を得た。【研究実績の概要】に記載した3項目のそれぞれについて、招待講演を含む数件の口頭発表を行った。特に項目2については、研究成果が組合せ数学における世界的トップジャーナルJournal of Combinatorial Theory Series Bに学術論文として発表され、顕著な成果を挙げた。項目1、3については、現在、得られた成果を学術論文としてまとめている。本年度の主な研究成果は以下の4つである:(3)Fisher型不等式に関して「ほとんどタイト」(almost tight)な有理的ガウスデザイン(Gaussian design)の非存在証明(内田幸寛氏(首都大東京)と共同研究)、Hilbert (1909)によるHilbert恒等式の漸近存在定理の改良。一連の成果を「第33回代数的組合せ論シンポジウム」にて招待講演として発表。本応募課題では、(甲)Nozaki-Sawa (2013), Sawa-Xu (2012)の多重同心球面化、(乙)D最適計画の構成、(丙)cubatureとHilbert恒等式の相互間研究、(丁)解析的デザイン理論の提案、の4つを主な到達目標に掲げた。[研究実績の概要]の(1)と(4)は、(乙)に関して満足のいくレヴェルに達していると評価する。また、(4)は目標(甲)の観点からも満足のいくレヴェルに達しており、平尾将剛氏との共著論文が投稿予定である。(丙)と(丁)は、テーマが広く設定したこともあり、収束の目処が明確にはたっていない。(3)の仕事は(丙)に関するもので、(2)は(甲)と(丁)に関するものである。(丙)については内田氏との共著論文(関連論文としての処女作)を執筆中である。本年度の主な研究成果は以下の3つである:(1)二面体群不変なシュタイナー四重系(Steiner quadruple system)の構成理論として知られるケーラー理論(Abh. Sem. Univ. Hamburg, 1979)を可算無限集合上のデザインについて拡張した.またモデル理論の融合法(amalgamation)を用いて,有限射影平面を内包しない可算無限射影平面を構成し,有限デザイン理論と無限デザイン理論の相互関係を新たに見出した.一連の成果が,数学の一般誌Tsukuba Journal of Mathematicsに桔梗裕孝氏(神戸大)との共著論文として発表された.(2)ヒルベルト(Math. Ann., 1888)によるエルミート多項式の判別式の明示公式を準エルミート多項式について拡張し,これを用いて,フィッシャー型不等式に関して「ほとんどタイト」(almost tight)な有理的ガウスデザイン(Gaussian design)の非存在命題を証明した(内田幸寛氏(首都大東京)と共同研究)

.一連の成果を「第34回代数的組合せ論シンポジウム」(招待講演),H29年度九州大学応用力学研究所共同利用研究集会「非線形波動研究の新潮流ー理論とその応用ー」(招待講演),5th International Conference on Combinatorics(5ICC)(一般講演)などで口頭発表した.(3)(1)の成果を受けて,「神戸組合せ論・モデル理論セミナー」を桔梗氏他と立ち上げた.共同研究者の事情により,当初計画の研究実施年度を一部入れ換え,解析的デザイン理論の構築とその応用に集中して研究に取り組んだ.基調・特別講演をはじめ10件程度の口頭発表と,3件の学術雑誌への論文掲載など,研究は順調に進展したといえる.次年度は解析的デザイン理論に関する基礎研究の成果のまとめの作業に進む。平尾将剛氏と共に、一連の研究成果を軸として、解析的デザイン理論に関するメモワール(ないしレクチャーノート)の執筆に取りかかりたい。本年度までに残された課題も適宜進めていく。課題が最終年度であることを意識して、次の2点に取り組む:(1)ホームページの作成、国内・国際会議発表等による成果公表(2)到達目標(丙)と(丁)の着地点の模索。(丙)については内田氏との共著論文の完成を最低限のゴールとする。(丁)については、Springer Briefs in Statisticsからの出版を目指して、一連の成果を専門書にまとめる案が浮かんでいる。代数的組合せ論、実験計画法当初計画通り,初年度には,超八面体のcorner vectorを用いた多重同心球面上のcubature公式の構成法を与えた.また,その応用として3次最適実験計画の構成法を与えた.H27年度は,平尾将剛氏(愛県大)と共同で,corner vectorに以外の"特殊"な点を加味してcubature公式の構成法を改良し,より高次の最適計画の構成も試みる.また,Reznick氏(イリノイ大)と共同で,ヒルベルト恒等式の漸近存在定理(Hilbertの定理)の別証明および改良を試みる.最近,内田幸博氏(首都大東京)との議論により,このテーマには準直交多項式の有理点の解析とエルミート型の再生核の構造が深く関与していることが明らかになっており,この方向性からも課題の解決に挑みたい.
液晶性金錯体を用いたチューナブル発光材料の開発

本研究ではいろいろな物性を制御可能な発光材料の開発を行った。特に本研究では,発光材料として金錯体に着目し,これらに液晶性を付与することで分子凝集構造までを制御して,より高機能材料を創成することを目的とした。いろいろな分子構造の化合物を合成し,液晶性と分子構造の相関を検討してた結果,分子長軸と短軸の比を適切に設計することで,室温から幅広い温度範囲で液晶性を発現することを見出した。また,金錯体においては規則性のある凝集状態にあるときに発光効率が増大することや,らせん構造により発光効率が増大するという新現象を見出した。種々の液晶性金(I)錯体の合成と機能の評価を行った。特に,今年度は棒状の分子形状をもつ液晶分子の開発を行い,液晶性と分子構造および発光特性と分子構造・分子凝集構造について検討した。その結果,棒状メソゲンのコア部位の長軸方向の長さおよびアスペクト比が液晶挙動に大きな影響を与えることを見いだした。例えば,コア部位にフェニル基を導入した化合物は数度程度の温度範囲でのみしか液晶性を示さないのに対して,分子長軸がより長いビフェニル骨格を導入することで数10度という温度範囲で液晶相が発現した。しかしながら,ビフェニル骨格のようなアスペクト比が大きなコアは融点も高くなり,液晶材料としては活用しにくいことも分かった。そこで,ナフタレン骨格のような適度な分子長とアスペクト比をもつコアを有する金錯体を合成したところ,室温付近から数10度という広い温度範囲で液晶相(ネマチック相)を発現する金錯体の開発に成功した。合成した液晶性金錯体の発光挙動を観察した結果,全ての錯体が結晶のような凝集相においても強い発光を示すことが分かった(量子収率> 10%)。また,相転移により分子の凝集構造変化を誘起することで,発光挙動も変化することを見いだした。特に,金(I)の対イオンとして塩化物イオンを有する錯体では,結晶ー液晶相転移により,発光色が変化する発光サーモクロミズム現象を示すことを明らかにした。金錯体は分子が凝集することで,強い発光を示す。従って,その発光挙動(発光強度,色など)は錯体の凝集構造に強く依存する。つまり,金錯体を発光材料として利用するためには,発光に適した凝集構想をとらせる必要がある。われわれは,凝集構造を適切に制御する方法の一つとして金錯体に液晶性を付与することを着想し,いくつかの液晶性金錯体の開発を行ってきた。本研究では,このような液晶性金錯体を発光デバイス用の材料として応用するための基礎研究を行う。特に,今年度は,実用的な発光材料を目指して,室温を含む広い温度範囲で液晶性を示す金錯体を設計・合成し,発光に適した凝集構造をとらせることで高い発光効率を示す材料を開発することを目的とした。室温に近い温度で液晶性を発現するために,棒状の分子形状をもつ液晶性金錯体分子の対称性を崩して融点を低下させることを検討した。まず,配位子の構造を分子長軸方向に伸長した錯体を合成した。また,分子末端に導入する柔軟鎖に側鎖を導入することでも分子構造の対称性を崩すことを試みた。これらの分子設計の結果,錯体の融点が40 °C以上も低下し,50 °C程度の温度で液晶相を発現した。また,剛直部位のアスペクト比が大きくなったことに起因して液晶温度範囲も広がった。合成した錯体の結晶構造解析より,結晶相で金原子間に相互作用(親金相互作用)を示すことが分かった。発光挙動を観察した結果,結晶相や液晶相のような凝集相で,親金相互作用に基づく強い発光を示した。一般的な有機色素は希薄溶液中では強い発光を示すものの,凝集状態ではその発光効率が著しく低下する。近年,凝集相においても強い発光を示す材料が報告され,このような性質を示す材料は有機LEDなどの固体発光デバイスへの応用が期待できる。本研究では,発光材料として金錯体に着目した。金錯体は錯体間にはたらく親金相互作用に基づいて発光する。親金相互作用は隣接分子間の金原子間距離に依存して発現するため,金錯体は凝集構造に基づいた多様な発光挙動を示す。特に今年度は,分子がらせん状に凝集することで特異な光学特性を示すキラルネマチック(N*)液晶に着目し,安定なN*液晶相を発現する棒状金錯体を設計・合成した。また,これらの錯体の発光挙動を観察し,凝集構造との相関を検討した。いろいろな構造のキラルな金錯体を合成し発光挙動を観察したところ,これらの金錯体は結晶(Cr)相において,紫外光を照射すると黄緑色の発光を示した。また,Cr相や再凝固相だけでなく,N*相でも発光を示した。

一方,等方(I)相や希薄溶液中では発光が完全に消失した。すなわち,この錯体は液晶相や結晶相のような秩序性のある凝集相において発光量子収率が著しく向上するという新しい現象(Order Enhanced Emission)を示した。N*相においては,発光強度はらせんピッチに反比例することを見出した。つまり,本系における発光強度はN*相のらせん構造により増強される現象(Helicity Enhanced Emission)を発見した。この現象は,らせんピッチが変化することで隣接する錯体間の角度が変化し,より発光に適した凝集構造を形成することに起因すると考察した。材料化学上記のようにこれまでに当研究では30種類以上の新規液晶性金錯体の合成を行い,液晶性と分子構造および発光特性と分子・分子凝集構造に関して系統的な調査を行い,構造ー機能相関を明らかにしてきた。また,当初の目標である「チューナブル発光材料」の開発にも成功しつつある。今年度は,室温を含む広い温度範囲で液晶相を発現する材料の開発を目標とした。上述のように,棒状液晶性錯体の剛直部位の構造(アスペクト比)と末端柔軟鎖に側鎖を導入することで融点の大幅な低下と液晶温度範囲の拡大を達成できた。目標とした室温液晶の開発にはいたらなかったが,液晶発現温度の低下と液晶温度範囲を拡大させるための分子設計指針を得た。これまでに開発してきた新規液晶性金錯体を高分子に導入した「高分子液晶」を開発していく。高分子は成膜性,加工性などに優れていることから材料として利用しやすい。また,高分子液晶とすることで,一般に,液晶温度範囲が飛躍的に向上することが知られているので,より有用な液晶性金錯体を開発できると考えてている。また,これらを用いた発光デバイスも試作し,実用材料としての評価も行っていく予定である。今後は,さらなる液晶発現温度の低下と液晶温度範囲を拡大するための分子設計・合成を行い,室温液晶性金錯体を開発する。また,合成した錯体については,発光挙動を詳細に検討する。特に,配向に基づいて,液晶性発光材料は直線あるいは円偏光発光を示すことが期待できるため偏光特性についての観察を行う。さらに,液晶は流動性も併せもつので,外場(電場,磁場,光など)で凝集構造を制御でき,凝集構造を変えることで偏光発光特性も外場制御できる可能があるのであわせて検討する。該当なし
高圧噴霧燃焼の数値シミュレーション

高圧噴霧燃焼の基礎となる、遷移を含む、運動する燃料液滴の蒸発・燃焼過程を解明することを目的として、一連の数値的な研究を行った。1.高圧雰囲気中を運動する燃料液滴の蒸発・燃焼過程を扱う新しい計算法を開発した。物理モデルの概要は以下の通りである。蒸発の場合は燃料と他の成分を区別した疑似2成分系、燃焼を含む場合は燃料、酸素と他の成分を区別した疑似3成分系を考える。状態方程式は修正されたR-Kの式を用い、化学反応は発熱のある1段総括反応を仮定し、火炎面近似あるいは有限反応モデルを適用している。低マッハ数定圧燃焼を考え、系の熱力学的な圧力を一定とし、液滴の運動に寄与する圧力変動の部分だけを運動方程式に残している。質量、運動量、内部エネルギー、化学種保存の式と、状態方程式、さらに燃焼問題では化学反応の式をカップリングして解いている。亜臨界領域において、気液界面が存在し、そこで相平衡の条件に基づき、物理量の不連続性を計算する。さらに、表面張力を考慮している。この計算法は、気液界面、表面張力の影響、液滴の変形、火炎特性の時間的変化を精度よく計算できる。これに関する成果は6th International Symposium on Computational Fluid Dynamicsで発表した。2.亜臨界から超臨界の範囲にわたって、数値解析を行い、液滴の運動速度と蒸発・燃焼特性との関係を調べた。これにより以下のことが明らかになった。(1)運動する液滴が大きく変形し、クラゲ状になる。(2)着火は液滴の後部から起こる。(3)着火後、火炎は液滴から急速に遠ざかるため、液滴の蒸発・燃焼過程が独立に進行していると考えても差し支えがない。(4)蒸発速度は液滴の初速度に比例する。(5)燃焼は蒸発完了も長時間続く。燃焼速度は液滴速度にほぼ無関係である。(6)亜臨界から超臨界への遷移は温度の高い部分から始まるので、液滴の前面、そしリング渦部分の順に起きる。(7)表面張力が液滴の変形を抑制する効果がある。表面張力係数が一定の場合、液滴の前面は中心部が尖った円錐形になる。一方、表面張力が温度と共に変化する高温高圧の場合、その影響はさほど大きくない。3.項目2の計算結果に基づき、対流の影響を考慮した新しい蒸発モデルを構築した。
時計遺伝子発現解析に基づいた概日リズム性睡眠障害治療のための基盤研究

ヒトの概日時計位相を検出するには時計遺伝子の発現リズムに基づいて位相推定を行う必要があるが、これまでその実現に適した方法は確立されていない。本研究では、まず、私たちが独自に開発してきた位相推定法において測定条件の最適化を行い、従来法よりも測定感度を飛躍的に上昇させることに成功した。次にこの測定系を適用して、従来法では実現が困難な「隠れた概日リズム睡眠障害」の検出を試みた。その結果、社会的生活時刻(特に仕事がある日の起床時刻)に対する時計遺伝子発現位相との時間差を算出することにより、簡便にかつ数日のうちに隠れた概日リズム睡眠障害を検出することが可能となった。平成26年度は、私たちが開発してきた概日時計診断法の技術的改良を進めた。ヒトで概日時計の診断を行うためには、時計遺伝子の発現リズムにおける位相決定を簡易に行う必要がある。そこで、本測定の基盤であるリアルタイムPCR法による発現定量法おいて、サンプル採取・RNA精製・逆転写・PCR増幅および検出等のそれぞれの実験操作について条件の最適化を行うことで、従来の方法よりも測定感度を上昇させることを目指してきた。従来の方法においては、被験者一人当たり少なくとも20本以上の体毛(主に頭髪)を数時間ごとに採取しており、被験者のみならず採取側にも負担が大きかった。それでもなお測定できない被験者が存在する場合もあり、診断法として不安定と言わざるを得なかった。しかし、今回の最適化によって、10本以内の採取によってほとんどすべての被験者において測定が成功するようになった。抜き取った毛根への生細胞の付着が十分量確認できる場合は、1本の採取毛根でも測定が十分可能であることも確認できており、本測定法の臨床診断法としての確立に大きく近づいたということができる。前年度の成果により、ヒトから採取した少数の毛根サンプルから、精度の高い時計遺伝子発現測定が可能になった。本年度は、この測定系を睡眠障害の被験者に適用した。この目的は、24時間にわたり3回の毛根採取(約8時間間隔の採取)を実施して睡眠障害者の概日位相を推定することで、概日位相に異常がみられる被験者を客観的に選別することである。これが実現できると、簡便にかつ数日のうちに「隠れた概日リズム睡眠障害者」を臨床的に選別することが可能となり、その結果、適切な睡眠障害治療を展開することが可能になる。現状の睡眠医療においては、メラトニン測定による概日位相推定は光環境制御や採取頻度等の技術的ハードルのために実施困難であり、現実的には数週間にわたる自己睡眠記録や活動量計測を行っているが、この方法では社会生活に隠された概日リズム睡眠障害は検出できない。本年度は、まず、無作為に睡眠異常を自覚している被験者を募集し、PSQI(ピッツバーグ睡眠調査票)を用いたスクリーニングを行うことで睡眠障害者を選別した。これらの被験者は社会生活に適応できており、従来の概日リズム睡眠障害を罹患していない。被験者に対して3回の毛根採取を行い、リアルタイムPCR法による時計遺伝子発現定量を実施した。得られたデータは18S-rRNAの発現量によって補正された後、独自のコサインフィッティング法を適用することで概日位相が推定された。この推定精度が高いことは、測定・推定結果の再現性によって確認できた。過去の我々の研究成果によって、社会的生活時刻(特に仕事がある日の起床時刻)に対する時計遺伝子発現位相の「時間差」を算出すると、睡眠健常者においては一定の時間差に収束することがわかっていた。今回の測定結果によると、この時間差から大きく外れる被験者が含まれており、隠れた概日リズム睡眠障害者の検出に成功したと考えることができる。本課題の目的通り、私たちの概日時計診断法の技術的改良を実施して、より信頼性の高い測定法として改善することに成功した。すなわち、私たちの期待を超えた測定感度の上昇が達成できており、今後の臨床応用実験を推進するにおいて、より精度の高い位相推定が実施できるものと期待している。私たちの実験法には特別な技術や装置を必要としないため、多くの研究者が速やかに採用可能な測定法である。しかしながら、現時点において健常被験者の実施数が多くないために、「健常人の時計遺伝子発現リズム位相」を定義するには至ってはいない。したがって、この点については研究の進行が少し後れていると言わざるを得ない。時間生物学今後の研究の推進において最大の壁となるのは、睡眠障害を患う被験者を十分数確保することである。被験者が多数必要になるだけではなく、被験者の様々なバックグラウンド(年齢や性別など)への配慮が必要である。また、現状では体内時計位相推定の実績が十分に多くはないために、実施環境の影響をどの程度受けるかわかっていない。

そのため、生活習慣や生活環境においてある程度の制限をかけることで、被験者間において測定結果に対するノイズとなりうる諸要因を排除して、測定を実施する必要がある。これらの解決のために、概日リズム性障害者が入院している病院と連携して被験者をリクルートすることを模索してきた。現時点において連携病院が見つかっており、当初の予定よりも規模の大きい試験を実施できる見込みである。実験進行に後れが生じているため、研究費の一部を次年度に繰り越さざるを得なかった。概日時計診断に必要な実験消耗品や試薬に同繰り越し経費をあてる計画である。
在宅小児と家族への発達段階に応じた医療・福祉・療育支援の連携課題に関する研究

医療的ケア児と家族の支援についての連携に関する文献検討を実施した。退院前と退院後のコーディネーターが分かれている小児在宅療養への支援において子どもと家族のライフステージの変化に応じた連携の機会を捉え、家族全体をコーディネートすることのできる人材の必要性が示唆された。その結果をもとに医療的ケア児のケースワーク経験がある専門職を研究対象者とした質的研究を実施した。分析結果から、発達段階においてコーディネート役割を担う機関が変化し、連携を図りながら小児の地域包括支援体制を構築していること、乳幼児期の医療的ケア児を含めた障害児・者のコーディネート役割を担う、地域の基幹相談支援センターが明らかとなった。医療的ケアを必要とし在宅で生活する子どもと家族の支援についての連携に関する文献検討を実施した。結果、連携内容は「医療的ケアの獲得に向けた支援」「家族の意思決定・調整」「在宅療養生活環境を整える支援」「専門職種間における在宅療養生活調整」「育児・成長発達支援」「社会資源の紹介」であった。また、退院前と退院後のコーディネーターが分かれている小児在宅療養への支援において子どもと家族のライフステージの変化に応じた連携の機会を捉え、家族全体をコーディネートすることのできる人材の必要性が示唆された。その結果をもとに医療的ケアが必要な子どもと家族のケースワークをした経験がある専門職を研究対象者とした質的研究を計画し、インタビューガイドを作成した。所属大学の研究倫理審査委員会に研究計画書を提出し8月に承認を得た。2月から福祉職へのインタビュー調査を開始している。文献検討を実施し、結果をもとにインタビューガイドを作成した。8月に所属大学の倫理審査委員会の承認を得てから、所属長への説明と承諾を得ており、研究対象候補者の紹介とリストアップに時間を要した。2月からインタビューガイドを用いて福祉職へのインタビュー調査を開始し、研究対象候補者の予定に合わせてインタビュー調査を実施している。インタビューガイドを用いて福祉職3名、教育職5名(療育機関含む)、医療職(小児専門病医師、在宅診療医師、保健師、看護師、理学療法士等)11名へのインタビューを分析しながら実施し、データ収集を行った。予定した研究参加者の承諾を得ることができ、順調にデータ収集を行うことができた。当初の予定以上の研究参加者の承諾を得ることができたため、豊富なデータ収集を行うことができた。そのため、データ処理の経費が当初の計画以上に必要となり、経費の前倒しを行った。前年度から計画予定としていたカナダでの国際新生児看護学会に参加し、周産期医療の現状と在宅移行支援について最新の知見を得ることができた。ファミリーセンタードケアが取り入れられている周産期医療の現場の視察と様々な専門職種から在宅移行支援についてのレクチャーを受け、カナダにおける小児の在宅療養生活を支える支援体制についての知見を得ることができた。さらに、カナダの地域包括支援システムに関する視察に参加した。先進しているカナダでは、出産前から成人移行期を見据えて在宅医療を必要とする小児の地域包括支援システムが確立されており、専門職間の連携と看護職の担う役割について知見を得ることができた。また、小児の地域包括システムを支える看護職の人材育成のあり方についても知見を得ることができた。これらの視察等で得た知見は、本研究の結果の課題解決として考察に生かすことができる。依頼した研究参加者の承諾を得ることができた。予定以上の研究参加者の協力を得ることができたためデータ収集を順調に行うことができた。当初の計画通りに遂行できている。在宅で生活する医療的ケア児と家族の支援についての連携に関する文献検討の結果、退院前と退院後のコーディネーターが分かれている小児在宅療養への支援において子どもと家族のライフステージの変化に応じた連携の機会を捉え、家族全体をコーディネートすることのできる人材の必要性が示唆された。その結果をもとに、A県内の基幹病院や往診医、訪問看護などの医療機関や、行政、学校、療育機関などにおいて、医療的ケア児と家族へのケースワークをした経験がある専門職を研究対象者とした質的研究を計画し実施した。医療職(小児専門医師、在宅診療医師、保健師、看護師、理学療法士等)、福祉職、教育職計18名へのインタビューの分析結果から、発達段階においてコーディネート役割を担う機関が変化し、連携を図りながら小児の地域包括支援体制を構築していることが明らかとなった。さらに、乳幼児期の医療的ケア児を含めた障害児・者のコーディネート役割を担う、地域の基幹相談支援センターが明らかとなった。最終年度は、A県内の基幹相談支援センターにおける医療的ケア児と家族への支援を明らかにするために、看護職3名に半構造化面接を行った。その結果、基幹相談支援センターの看護職による乳幼児期の医療的ケア児と家族への支援活動として、【支援活動を通じた新たな支援対象の把握】、【医療的ケア児と家族のニーズの変化に合わせた支援の調整】、【子育て期の家族の健康を維持するためのレスパイトケア】、【一時預かりにおける生命の安全を保証するための調整・管理】、【一時預かりにおける支援員との協働による発達を促す活動の提供】、【家族の心理的な安寧のためのかかわり】、【医療的ケア児が地域の中で成長発達していくための関係機関との連携】の7つの活動が明らかとなった。