hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
硫化銅を母構造とする三元化合物における二次元電気伝導

硫化銅(CuS)にはSによって平面3配位されたCu-S面内位置と四面体型に配位された位置の二種類のCuサイトが存在する。他種金属(特に遷移金属)による選択的な置換がもしおこるならばCu-S二次元面を構造単位とした化合物が得られ、面内伝導の可能性も考えられる。本研究ではまずMとしてVを選びCu_<1-x>V_xS三元系でのそのような新化合物の探索を試みた。1.粉末試料合成およびキャラクタリゼーション結果MがVの場合に、石英真空封管中で各元素の直接反応をおこなったところ金属とイオウの反応性の違いにより低温でまずCuSが生成しこれとVが反応するため、立方晶CuVSが生成してしまう。また、あらかじめCuSおよびVSを合成したのちこの混合物を封管中で反応させる方法ではCuSの融点が約500°Cと低くこの温度以上では溶融分解するためこの場合も反応温度をあまり上げられないことがわかった。現時点では新化合物は得られておらず母構造へ有効に他の金属を固溶させる方法を遷移金属の種類を変えるとともに固相法以外の方法についても現在検討中である。2.物性測定結果母体であるCuS自体は金属伝導をもつことを確認した。帯磁率もこれを反映して概ね10^<-7>emu/gのオーダーのパウリ常磁性を示すが、低温にキュリー項による増大を示す。このキュリー項の絶対値はCu/S比を厳密に制御しても試料依存を示しこの原因については今のところ不明である。化学輸送法(気相成長法)のための6ゾーン分割炉の自作は完了しており、有望な物質が得られ次第、単結晶合成を試みたい。
湖の年縞堆積物を用いた過去数百年にわたる気候変動復元

過去数十年にわたる我が国の気候変動の実態を明らかにした研究例はほとんどない。そこで東北地方の湖に堆積した年縞堆積物を利用し、過去約60年にわたる中国の砂漠起源のダストに記録された偏西風の卓越場の南北変動(南に卓越すると北日本は寒く、北に卓越すると北日本は暖かい傾向)について明らかにすることを目的として研究を実施した。秋田県一ノ目潟湖の堆積物の石英分析の結果、1960年代前半、1970年代後半から1980年代前半にタクラマカン砂漠からのダスト供給量がゴビ砂漠からの供給量に比べて増加していたことがわかった。このようなダスト供給源の変動は、十年規模の偏西風経路変動に伴って生じたと考えられる。「地球温暖化」は、地球上の生物圏全体がその影響を被る今世紀最大の環境問題である。大気中二酸化炭素濃度の増加速度を考えると、これまで地球が経験したことのない速度で上昇していることから、地球史上最大の問題とも言える。この環境問題に対し、気温上昇や海洋酸性化など地球規模の危惧がなされる一方で、環太平洋における地域規模の気候変化について、特に我が国における実態を明らかにした研究例はほとんどない。そこで本研究では、東北地方の湖沼や汽水域に堆積した年縞堆積物(樹木年輪のように毎年の堆積が縞模様に記録された堆積物)を利用し、過去100200年程度まで遡って、年ごとに湖水の表層水温の復元を行い、どの程度の気候変化が生じてきたのかについて明らかにし、同じ年縞堆積物に含まれている中国の砂漠起源のダスト(石英粒子)に記録された偏西風の卓越場の変動と比較し、偏西風ーアジアモンスーンダイナミズムの変動に対して湖沼環境がどのように応答して変動してきたのかについて明らかにすることを目的としている。対象としているのは秋田県一ノ目潟と青森県小川原湖の湖底堆積物である。実施計画は、1.一ノ目潟ならびに小川原湖の湖底堆積物に記録されたアルケノン並びに石英のESR・結晶化度分析による過去の湖水温とダスト供給源変動の復元、2.両湖の表層水中懸濁粒子のアルケノン分析による季節湖水温変化のデータ蓄積とアルケノン水温換算式の構築である。平成25年度は、2について、毎月2度、湖水の懸濁粒子の採取を実施し、懸濁粒子中のアルケノン分析を行う計画であり、計画通り、実施することができた。実施計画は、1一ノ目潟ならびに小川原湖の湖底堆積物に記録されたアルケノン並びに石英のESR・結晶化度分析による過去の湖水温とダスト供給源変動の復元、2両湖の表層水中懸濁粒子のアルケノン分析による季節湖水温変化のデータ蓄積とアルケノン水温換算式の構築である。平成24年度は、1について、一ノ目潟、平成25年度に小川原湖の湖底堆積物の分析を行う。2について、毎月2度、湖水の懸濁粒子の採取を行い、懸濁粒子中のアルケノン分析を行う計画であった。小川原湖については、堆積物ならびに湖水の懸濁粒子中からアルケノンを検出することはできなかった。一方で、一ノ目潟堆積物の分析については堆積物、懸濁粒子両者からアルケノンを検出することができた。

この環境問題に対し、気温上昇や海水面上昇および海洋酸性化など地球規模の危惧がなされる一方で、環太平洋における地域規模の気候変化について、特に我が国における実態を明らかにした研究例はほとんどない。そこで我々は、湖沼や汽水域に堆積した年縞堆積物(木の年輪のように縞模様に毎年の堆積が記録された堆積物)を利用し、過去100200年程度まで遡り、年や季節ごとの湖水の表層水温復元を行い、人類の生存圏内において、具体的にどの程度の気候変化が生じるのか、或はすでに生じているのかについて明らかにする。さらに、中国の砂漠起源のダスト(石英粒子)に記録された偏西風の卓越場の気候変動への応答結果およびそれに伴うアジア夏季モンスーンや冬季モンスーンの盛衰に対して湖沼環境がどのように応答して変動してきたのかについて明らかにすることを目的として本研究を実施してきた。具体的には、地元の自治体や漁協の協力を仰ぎながら定期的(毎月或は2ヶ月に1回)に湖水(20リットル程度)を採取するとともに、湖水の水温・塩分の測定も行っていただいた。懸濁粒子をろ紙上に回収し、凍結乾燥させ、Harada et al. (2003)の手法を用いてアルケノンを抽出し、濃度分析を行った。約2年にわたる湖水中の懸濁粒子に含まれるアルケノン不飽和指数と現場水温との関係から、従来海洋において用いられてきた、汎世界的な水温とアルケノン不飽和指数の経験式は湖水では成り立たないことが明らかとなり、新たな経験式を構築することができた。古環境学一ノ目潟で採取した過去約60年分の柱状湖底堆積物を使用し、過去のダスト降下量の推定を行い、モデルと比較可能なデータセット作成を試行するとともに、ブラックカーボン降下量推定手法の確立を試みた。ダストの主要構成鉱物である石英の物性(電子スピン共鳴信号強度と結晶化度; Nagashima et al., 2007, G-cubed)を分析し、堆積物中の砕屑物に占めるダストの重量割合を推定し、堆積物の堆積速度や乾燥かさ密度の情報と共に、ダスト降下量を計算した。その結果、1960年代と1980年代においてダスト降下量の増加が見られた。また、ブラックカーボン降下量の推定手法の確立についても実施することができた。以上、分析は順調に進捗している。小川原湖の湖底堆積物ならびに懸濁粒子からは水温指標性バイオマーカーであるアルケノンが検出されず、残念ながら本研究に適さない試料であることがわかった。一方で、一ノ目潟の湖底堆積物、湖水懸濁粒子両方からはアルケノンの検出に成功し、過去50年分の分析を終えている。一方で石英粒子分析についても過去50年程度の分析を実施した。ここまでは小川原湖を除いて計画通りの進捗である。さらに、一ノ目潟堆積物には東アジア大陸から輸送されてくる汚染物質の1つであるブラックカーボンというすす状炭素が含まれ、堆積物からの抽出、分析に成功した。ブラックカーボンについては、当初予定には無かった計画であるが、過去200年にわたる人為起源汚染物質輸送についても結果が出せることになりそうである。従って、必ずしも計画通りには進まなかった小川原湖での研究を補って余りある結果が出せそうなことから、凸凹が相殺されたと考え、概ね順調な進展と判断した。東アジアから輸送されるダストとブラックカーボン(BC)それぞれの発生・分布・沈積量、さらにそれらの支配要因の解明を行う。具体的には、一ノ目潟堆積物中のダストおよびBCをできるだけ時間分解能高く分析を行い、全球エアロゾル輸送モデルSPRINTARSおよび長期再解析気象データERA40を用いた長期計算等との比較研究を実施し、気候変動とエアロゾル降下量変動の関連について解析していく予定である。
骨腫瘍治療のためのガドリニウム中性子捕捉療法製剤の開発

担骨腫瘍モデル動物を用いて、157Gd-EDTMPの骨腫瘍への集積をin vivoで検証する。小動物を用いた骨腫瘍には、腫瘍の種類により様々なモデルがある。本研究ではモデルが作成しやすく扱いやすいマウスの各骨腫瘍モデルを作成する。腫瘍長径が一定の大きさになったあと。Gd-EDTMP製剤(5-100 mg Gd/kg)を腹腔内投与し、投与6または24時間後に採血し、骨、腫瘍組織、ほか各種組織を摘出する。血中および各種組織のGd濃度を測定するとともに、腫瘍組織と正常骨組織および周辺筋肉組織のGdについてはLA-ICP-MS法により二次元イメージングを行い腫瘍/正常組織比を算出する。
米国の対日・対朝鮮占領政策(1945〜1948年)と在日朝鮮人問題

7月に3週間ほどソウルに滞在し、朝鮮米軍政の占領政策関係の資料と、李承晩政権の対日外交および在日朝鮮人政策関係の資料の調査をおこなった。まず、韓国国会図書館に所蔵されている米国国務省の外交文書(複写版)およびGHQ/SCAP文書集(複写版)のなかから、在日朝鮮人問題に関するものを調査し、かなりの分量の資料を収集した。また、国家記録院で韓国政府国務部の1948年の会議録を調査するともに、同じく政府機関の外交安保研究所で2005年に公開された韓日会談の外交文書の調査もおこなった。さらに、延世大学の図書館で、資料集として公刊されている朝鮮米軍政関係の文書に目を通し、重要と思われる資料を収集した。以上のようなソウルでの資料調査をもとに、朝鮮米軍政および李承晩政権初期の対在日朝鮮人政策を分析するとともに、その分析を通じて、在日朝鮮人問題をめぐって朝鮮米軍政(1948年8月以降は李承晩政権)、GHQ/SCAPおよび日本政府が徐々に「反共」という立場で歩調を合わせていくようになった過程が浮き彫りになってきた。現在、この部分を本格的に論じる論文を準備しており、今年度中に学会誌に投稿する予定である。2005年度の研究作業はまず、2004年12月に同時代史学会の研究大会で発表したテーマ(「朝鮮戦争と在日朝鮮人-義勇兵派遣の問題を中心に」)を、そこでの議論を参考にしながらさらに深め、論文として発表する作業から開始した。5月までに初稿を完成させ、6月からは、7月の資料調査に向けて、米国の対日・対朝鮮占領に関する先行研究、特に一次資料の紹介を多く含む先行研究の読解に努めた。先行研究の読解では、主に私の研究と関連する米国外交文書がどのレコード群に存在するのかを表をつくりながら整理し、短期間の海外資料調査で効率よく関連資料の収集ができるよう準備した。7月に米国のメリーランド州にある国立公文書館で4週間、資料調査をおこなった。資料調査では、主に米国の対朝鮮占領政策に関する膨大な資料群のなかから、朝鮮米軍政が在日朝鮮人に対しどのような認識をもっていたのかを浮き彫りにできそうなボックスに照準を絞り、限られた期間内でできるだけ多くの文書をコピーできるように心がけて資料収集をおこなった。8月以降は主に、米国での資料調査で収集した一次資料の読解と、既存の冷戦史研究の読解・整理をおこなうとともに、私の研究を冷戦史研究のなかでどのように位置づけることができるのか、もしくは既存の冷戦史研究とどのように差異化できるのかを考えながら研究を進めた。既存の冷戦史研究が大国中心のアプローチ、すなわち、米ソ対立のみに比重をおくアプローチや、国家間関係のみを扱うアプローチをとってきたのに対し、私の研究では、下からの民衆運動と国際関係の相互作用という視角を導入した冷戦史研究になるよう試みた。具体的には、米国の対日占領政策の転換(「逆コース」)の背景として、ヨーロッパにおける米ソ対立の深化(冷戦の始まり)や中国内戦における国民党勢力の敗退という国際的要因のほかに、朝鮮米軍政に対する朝鮮人の反発の激化とGHQ/SCAP・日本政府の統制強化に対する在日朝鮮人の抵抗運動の展開が及ぼした影響という側面を重視しながら、東アジアにおける「冷戦」の起源をより多面的に捉える作業をおこなった。
Fast-Recharge, high energy density hybrid supercapacitors using sol-gel transformation block copolymer templates

取扱容易な薄膜物質を用いたスーパーキャパシタや高効率光起電発電は持続可能なエネルギーを低コストで実現する上で望ましい。いずれの技術も多孔質電極を活用しており当研究ではこれらに適用可能なメソポーラスTiO2層の作成手法を開発してきた。ペロブスカイト型の光発電においてPMMAを鋳型としたゾルゲル法を用いて細孔を制御し、ひいてはデバイス特性の制御に成功した。当手法で作成したTiO2を用いた光電池において12.6%のデバイス効率を実現し対照試料の2.8倍の効率を得た。高分子材を用いた容易なゾルゲル法はエネルギー貯蔵や光発電に用いる低価格なメソポーラス電極の開発に大きく貢献する可能性があると考えられる。高分子物理学
CALR変異幹細胞の増幅機構及び変異体の機能モチーフを標的とした骨髄線維症の制御

骨髄線維症患者の5年生存率は40%と予後不良である。この疾患群のドライバー変異であるcalreticulin(CALR)の変異は造血幹細胞レベルで生じており、約3割の患者にみられる。本研究では、申請者が見出した同変異に関する最新の研究成果を基盤として、「CALR変異造血幹細胞のクローン拡大機序」、「CALR変異蛋白による増殖シグナル活性化機序」を解明する。更に、両機序を標的とした病態制御のproof of conceptを得て、骨髄線維症の革新的治療に道を開くことを目標とする。
ゼブラフィッシュの挿入変異生成法による脊椎動物遺伝子の機能解析

複雑な生命現象を制御する脊椎動物遺伝子の機能を解明するためには、モデル動物であるゼブラフィッシュを用いて、興味深い表現型を示す変異体を分離し、その表現型を制御する遺伝子群を明らかにし、それらの機能を解析するというフォワード遺伝学的アプローチが非常に重要である。私は、変異フィッシュから変異の原因遺伝子を容易にクローニングするためには挿入変異生成法が必須であると考えたが、既存のレトロウィルスを用いた挿入変異生成法を小規模の研究室で実施することは困難と考え、新しい挿入変異生成法を開発するための基礎研究を行った。我が国で開発された実験動物であるメダカにおいては、トランスポゾンが同定されている。私はこのメダカトランスポゾンがゼブラフィッシュゲノム上において転移しうるか否かを調べる実験を行った。その結果、(1)既にクローニングされたメダカトランスポゾンが転移の第一段階である切り出し反応を自律的に起こしうる因子であること。(2)メダカトランスポゾンの切り出し反応がゼブラフィッシュにおいて起こること。を発見し、これらの成果の論文発表及び分子生物学会のワークショップにおいて口頭発表を行った。また、1999年3月末にドイツで開催されるゼブラフィッシュ学会において口演発表に採択され発表予定である。メダカトランスポゾンを用いた効率のよいゼブラフィッシュの新しい挿入変異生成法を開発するべく研究を継続中である。
肺癌における直鎖状ユビキチン関連シグナルとEGFRシグナルのクロストーク

肺癌は依然として罹患率、死亡率の高い疾患であり、新しい治療標的の同定が切望されている。近年急増しているEGFR遺伝子変異陽性肺癌に関して分子標的薬であるEGFR-TKIが著効するが、数年で耐性が出現するため、耐性機序の解明と克服も重要な課題である。本研究では新規性の高い直鎖状ユビキチン(M1-Ub)とその合成酵素であるLUBACに着目し、肺癌におけるM1-Ub/LUBACの詳細な機能解析とEGFR経路とのクロストークのメカニズム解明を行い、治療標的としての有用性を解析する事で肺癌治療への臨床応用の橋渡しを目指す。
次世代シーケンサー解析によるネフローゼ症候群の新規治療標的分子の探索

初年度は、蛋白尿発症に関する新規分子を同定するために、スリット膜特異的障害モデル(抗Nephrin抗体誘導腎症)と微小変化型ネフローゼ症候群モデル(PAN腎症)ラットの単離糸球体材料を用い、次世代シーケンサーRNA-seq解析により、発現が顕著に変動した分子群を同定した。昨年度は、これら同定した分子から、スリット膜障害と蛋白尿発症に関与する可能性のある分子を選定し、そのうち、Hmgcs2、Slc5a8、Vnn1、Pdk4、Lnpep、Ptar1分子の発現低下、機能低下が蛋白尿発症に関与していることを示した。今年度は、これまでのPAN腎症ラットの糸球体材料を用いた解析で同定された発現変動分子群から、カルシウムイオン活性化型陽イオンチャネルTRPM4を蛋白尿発症に関与する候補分子として同定し、その性状の検討を行った。成熟糸球体において、TRPM4がポドサイトに限局的に発現し、ポドサイト足突起のスリット膜のやや頂部側の細胞膜表面に局在することを明らかにした。発生期糸球体において、TRPM4はスリット膜の主要構成分子であるNephrinがまだ発現していないS字管期初期ではポドサイト前駆細胞に発現し、S字管期後期と毛細血管形成期ではNephrinと共局在することを示した。微小変化型ネフローゼ症候群モデルにおける蛋白尿ピーク時では、正常に比較し、TRPM4の染色パターンと染色性、チャネル活性を持つTRPM4バリアントのmRNA発現が明確に変化していることを示した。以上の所見により、ポドサイト障害時にTRPM4の発現と局在の変化が蛋白尿の発症に関与することを示した。蛋白尿は、腎糸球体障害を示す臨床所見であるだけでなく、蛋白尿自体が尿細管障害を誘導し、腎不全へと進行させる悪化因子であると考えられている。本研究から得られた知見は、ネフローゼ症候群に対する新規治療法の開発に貢献すると考える。蛋白尿発症に関わる新規分子を同定するために、二種類のネフローゼ症候群の病態モデルを用い、次世代シーケンサーRNA-seq解析により、ネフローゼ症候群の腎糸球体における発現変動分子を同定し、バイオインフォマティクス解析を行った。ANA(anti-nephrin antibody)腎症モデル(スリット膜特異的障害モデル)では、正常コントロールと比較し、腎症誘導直後(1h、蛋白尿の出現前)にmRNA発現量が50%以下に低下した870分子、2倍以上に上昇した880分子を同定した。蛋白尿のピーク時(Day 5)では、同様に低下した601分子、上昇した794分子を同定した。病態誘導直後に発現低下した細胞膜分子を用い、分子機能と細胞シグナル伝達パスウェイに関する情報をGene Ontology(GO)とKEGG pathwayで解析したところ、Rap1 signaling pathwayに関わる分子群(15分子)が出現頻度の有意に高いシグナル分子群として検出された。これらの分子は、スリット膜の機能維持に重要な役割を果たしていることを示した。PAN(Puromycin aminonucleoside)腎症モデル(微小変化型ネフローゼ症候群モデル)では、正常コントロールと比較し、腎症誘導直後(1h、蛋白尿の出現前)にmRNA発現量が50%以下に低下した1748分子、2倍以上に上昇した999分子を同定した。蛋白尿のピーク時(Day 10)では、同様に低下した1460分子、上昇した848分子を同定した。病態誘導直後に発現低下した分子を用い、GOとKEGG pathway解析を行ったところ、細胞膜表面に局在する67分子は出現頻度の有意に高い分子群として検出され、そのうちの13分子は、細胞接着分子であることが明らかとなった。これらの分子の発現低下と機能低下が蛋白尿発症に関与していることを示した。1.スリット膜特異的障害モデル(ANA腎症)と微小変化型ネフローゼ症候群モデル(PAN腎症)のネフローゼ症候群モデルを作製した。両モデルの病態誘導直後、蛋白尿のピーク時の腎糸球体のmRNAの配列解読と発現測定をRNA-seq法で行った。2. RNA-seqの測定データを用い、正常コントロール群との比較解析を行い、発現変動分子を同定した。ANA腎症では、腎症誘導直後(1h、蛋白尿の出現前)に発現が50%以下に低下した870分子、2倍以上に上昇した880分子を同定した。PAN腎症では、腎症誘導直後(1h、蛋白尿の出現前)に発現が50%以下に低下した1748分子、2倍以上に上昇した999分子を同定した。3.両モデルにおいて、病態誘導直後(蛋白尿の出現前)にmRNA発現低下した分子を用い、Gene OntologyおよびKEGG pathway法で解析した。Rap1 signaling pathwayに関わる分子群(15分子)と細胞接着分子群(13分子)がスリット膜の機能維持に働き、これらの分子の発現低下、機能低下は蛋白尿発症に関わる可能性を示した。4.更に、ANA腎症の病態誘導直後と蛋白尿のピーク時の両時期にともに発現上昇分子の解析を行った。その結果、1hに比べ、Day 5での発現がさらに上昇した101分子が検出された。そのうち、細胞外分泌分子群(28分子)がGO解析で有意に検出された。これらの分子は病態、病勢診断マーカーの候補分子として有用であることを示した。

蛋白尿発症に関わる新規分子を同定するために、以上の研究を行った。進捗状況により、当初の計画以上に進展していると考えた。昨年度は、蛋白尿発症に関わる新規分子を同定するために、スリット膜特異的障害モデル(抗Nephrin抗体誘導腎症)と微小変化型ネフローゼ症候群モデル(PAN腎症)ラットの単離糸球体材料を用い、次世代シーケンサーRNA-seq解析により、発現が顕著に変動した分子を同定した。今年度は、これら同定した分子から、スリット膜障害と蛋白尿発症に関与する可能性のある分子についての選定を行い、糸球体濾過バリアの構造と機能維持のための役割を検討した。具体的には、Hmgcs2(ケトン体の合成と分解などの代謝経路に関与する移転酵素)、Slc5a8(溶質イオン輸送体である膜貫通タンパク質)、Vnn1(酸化ストレス誘発性アポトーシスを負的に調節する加水分解酵素)、Pdk4(ピルビン酸脱水素酵素)、Lnpep(アンギオテンシン活性化シグナル伝達経路に関与するアミノペプチダーゼ)、Ptar1(プレニル基転移酵素)を蛋白尿発症に関与する候補分子として選定した。RT-PCR法により、これらの分子は培養ポドサイトに発現していることを明らかにした。更に、蛋白尿発症におけるこれらの分子の糸球体での発現の動態変化をネフローゼ症候群モデルを用いて、リアルタイムPCR法により検討したところ、蛋白尿出現前の病態誘導初期では、すべての分子の発現は正常と比較して顕著に低下していることが分かった。蛋白尿の進展期とピーク時では、Hmgcs2とLnpepのmRNA発現低下が維持されていたのに対して、Slc5a8とVnn1、Pdk4の発現が回復する傾向を示した。以上の所見により、これらの分子の発現低下、機能低下が蛋白尿発症に関与していることを示した。1.スリット膜特異的障害モデル(抗Nephrin抗体誘導腎症)の蛋白尿出現前の病態誘導初期と蛋白尿のピーク時、それぞれにおける発現が顕著に変動した分子群を次世代シーケンサーのRNA-Seq解析法により同定し、リストアップした。まず、次世代シーケンサ解析により同定されたこれら6つの分子が、正常糸球体とポドサイトに発現しているかどうかをRT-PCR法により検討したところ、正常糸球体に明確に発現していること、未分化型培養ポドサイトに比べ分化型培養ポドサイトに多く発現していることを明らかにした。次に、蛋白尿発症におけるこれらの分子の糸球体での発現の動態変化をネフローゼ症候群モデル(抗Nephrin抗体誘導腎症)を用いてリアルタイムPCR法により検討したところ、蛋白尿出現前の病態誘導初期(腎症誘導直後1時間)では、6分子の発現は正常より顕著に低下していることが分かった。蛋白尿の進展期(腎症誘導24時間)とピーク時(腎症誘導5日目)では、Hmgcs2とLnpepのmRNA発現が低下したままだったのに対して、Slc5a8とVnn1、Pdk4の発現量が回復する傾向を示した。以上の所見により、これらの分子の発現低下が、蛋白尿発症に関与していることを示した。蛋白尿発症に関与する候補分子について、以上の研究を行った。進捗状況により、おおむね順調に進展していると考えた。初年度は、蛋白尿発症に関する新規分子を同定するために、スリット膜
地域の安全・安心をめざした共通プラットフォームの開発

当初予定していた堺市全体での調査には至らなかったが、堺市中区において市民調査を実施した。ランダムサンプリングで、自治会加入者、未加入者、脱退者をサンプリングすることができた。回答の集計結果は市民に公表した。自由記述を含む詳しい分析は2019年度に実施し、自治会役員会などで報告し、今後の自治会の活動内容やまちづくりの在り方を考える際のエビデンスとして用いる。また京都市および神戸市で継続的な調査の実施を行った。2018年度はデータ収集のみであったため、2019年度に引き続き分析を行っていく予定である。京都市については、京都府警察から犯罪に関するデータを入手できる運びとなっており、安全に関する客観的指標を用いた経年変化について、分析することが可能になる。昨年度に連続して発生した災害により、調査予定地であった堺市も大きな被害を受け、調査の実施が遅れた。そのため延長を申請し、受理された。遅れ気味ではあるが、調査の実施や分析に必要なデータの収集などは実施できており、延長期間中に当初予定した研究計画内容は完遂する見込みである。本研究で実施しているソーシャルキャピタルを計測する質問紙調査について、当初計画していた調査対象地域以外からも関心を寄せる声が聞こえており、本研究完遂後も継続的に関わりながら調査を実施し、他地域での比較を通してプラットフォームを盤石なものとしつつ、地域の課題にどう立ち向かえばよいのか方向性が見えていない行政や地域組織に対して、まちづくりの一助となるようなデータを示すことで、安全・安心なまちづくりに関するアクション・リサーチにつないでいくことを予定している。警察や学校などは、地域の安全・安心を考える上で欠かせない多機関連携の相手先であるが、その組織の在り様からなかなか持続的な関係性を築くことが難しく、今後の課題となっている。新しい調査地の選定のため、大阪府堺市や堺市教育委員会を訪問した。神戸市で継続調査の許可が得られたため、実施した。次年度に京都市でも継続調査の許可が得られた。兵庫県警察から犯罪データを提供いただきたい旨を相談した際に、そのための布石として犯罪抑止、犯罪予防のための有識者の検討会を立ち上げることになった。これまで調査を行ってきたところでも協力関係を維持できている。新規の調査地がまだ未確定であるが、引き続き調整する。兵庫県警察からの犯罪データ提供の協力に向けて、検討会を立ち上げる確約が得られた。本研究では、より一般性・普遍性の担保されたソーシャルキャピタル向上のモデルおよび計測のための調査項目セットのひな形の構築を行うために、複数の都市で地域ごとの特性を検討できる程度の調査範囲でソーシャルキャピタルを測定し、地域間比較を行った。研究を進めるごとに進捗を学会等で積極的に報告し、多様な分野の専門家から意見をいただいた。そこから、比較を行う際、地域住民の努力が真に地域のソーシャルキャピタルを高め、ソーシャルキャピタルの向上が地域の主観的・客観的な安全・安心寄与するのか、その因果律を担保するために、それぞれの尺度について経年変化を蓄積し、計量経済学分野で多用されているパネルモデル分析の手法を用いる必要があることが徐々に明らかになってきた。そこで、本研究の2年間に、神戸市と京都市で複数回の調査を実施してきた。神戸市では最終的に4年分の蓄積データが、京都市では2年分の蓄積データが収集できた。客観的な安全・安心指標として、消防や警察にもご協力をいただいている。これらのデータを用いて、地域コミュニティ単位のパネルデータを作成し、ソーシャルキャピタルの向上の状況とその真の効果について、研究3年目にはパネルモデル分析を実施し、本研究の最終成果として国際誌での投稿論文発表を行う予定である。計画当初はより広範な範囲に調査地域を広げる計画であったが、学会等での進捗報告の際に経年変化を見ることによる因果律の担保の重要性を示唆され、調査地を広げるだけでなく同一地域での経年変化を追うために、複数回にわたる調査を繰り返すことに方針をシフトしたが、順調に調査データは集まっており、次年度の最終成果のためのパネルモデル分析に向けて、必要な準備はおおむねできている状況である。堺市に引き続きアプローチを続ける。京都市での継続調査を行う。兵庫県警察と犯罪予防に関する研究会を立ち上げ、関係性を強化する。

次年度は本研究の最終年度となるため、これまで収集してきたデータについての詳細な分析と、それらから得られた成果について学会等で積極的の発信していく予定である。また、本研究成果の最終目標は地域社会への還元であるため、調査にご協力いただいた地域を含む、神戸市、京都市全域に本研究の成果が伝わるような発信を行う。また、神戸市と京都市においては、引き続きこういった調査とその結果の地域への還元が一つのプロセスとして定着して動くような仕組みを行政と協力しながら構築し、住民の自助力と共助力が向上するような仕掛けを残すことを計画している。本研究で実施しているソーシャルキャピタルを計測する質問紙調査について、当初計画していた調査対象地域以外からも関心を寄せる声が聞こえており、本研究完遂後も継続的に関わりながら調査を実施し、他地域での比較を通してプラットフォームを盤石なものとしつつ、地域の課題にどう立ち向かえばよいのか方向性が見えていない行政や地域組織に対して、まちづくりの一助となるようなデータを示すことで、安全・安心なまちづくりに関するアクション・リサーチにつないでいくことを予定している。警察や学校などは、地域の安全・安心を考える上で欠かせない多機関連携の相手先であるが、その組織の在り様からなかなか持続的な関係性を築くことが難しく、今後の課題となっている。端数残のため新しい調査地の開拓ではなく、同一調査地での経年調査を優先する方向に研究方針をシフトしたため、当初の計画より安い金額で調査が実施できた。その分の費用は、本研究の最終成果報告を、国内だけでなく海外の学術誌に投稿したり、国際学会で報告するための費用に充てるとともに、地域住民への還元とそのための仕組みづくりなどに使用する予定である。大阪北部地震、西日本豪雨、北海道胆振東部地震などの災害が続き、また調査予定地であった堺市も被害を受け、当初の計画より調査の実施が大幅に遅れたため、分析や結果報告について計画年度内に実施することが難しかったため。翌年度の計画に含めて執行する。
テロメレース活性および活性中にサブュニットの検出による婦人科癌診断への応用

テロメレースは染色体DNAの末端構造であるテロメアを伸長させる酵素で、ほとんど全ての癌においてテロメレースの活性化が知られている。これに対して正常細胞ではテロメレース活性は認められていない。よってテロメレースの活性化は細胞の不死化や癌化に重要なステップであると考えられている。我々は癌特異的に認められるテロメレースの活性を利用して、これを癌の診断に応用することを目指し研究を進めてきた。特にテロメレースの活性中心であるhTERTの発現を同定することで、婦人科癌診断への応用が可能か否かについて検討した。テロメレーステロメレース活性を規定する因子であるhuman telomerase reverse transcriptase(hTERT)の発現は我々の研究により癌に特異的に認められ、テロメレース活性とも非常によく相関していた。RT-PCR法によるhTERT mRNAの検出は極めて高感度で、テロメレース活性を測定するのと同等以上に高い感受性および特異性を持ち、卵巣癌、内膜癌、子宮頚癌などで診断価値があることを見いだした。またスクリーニングの方法としても利用価値が高く、子宮頚部の擦過細胞からRNAを抽出してRT-PCRを施行し、hTERTの発現の有無を検討したところ、子宮頚部異形成にも一部に発現が認められ、子宮頚癌では高率に発現が確認された。我々はさらに子宮内膜細胞診においてもhTERT発現を検討し、通常の閉経後の正常人にはほとんど発現が認められないのに対し、内膜癌患者では80%以上に発現が認められ、内膜癌のスクリーニングにも有用であることを明らかにした。以上の結果よりテロメレース活性、特にhTERT mRNAの発現が新たな癌診断のためのマーカーとなり得ることが確認され、今後臨床応用に向けたさらなる研究が期待される。テロメース活性を規定する因子であるhuman telomerase reverse transcriptase(hTERT)の発現は我々の研究により癌に特異的に認められ、テロメレース活性とも非常に相関していた。またスクリーニングの方法としても利用価値が高く、子宮頚部の擦過細胞からRNAを抽出してRT-PCRを試行し、hTERTの発現の有無を検討したところ、子宮頚部異形成にも一部に発現が認められ、子宮癌では高率に発現が確認された。今後、様々な臓器などで微量献体を用いた癌診断の可能性についても検討する予定である。テロメレース活性を規定する因子であるhuman telomerase reverse transcriptase(hTERT)の発現は我々の研究により癌に特異的に認められ、テロメレース活性とも非常によく相関していた。
膜脂質環境におけるメチル水銀応答分子の同定および機能解析

本研究の目的は、魚介類摂取によるメチル水銀摂取のリスクとDHA、EPAといった高度不飽和脂肪酸(PUFA)摂取のベネフィットを分子レベルで理解することであった。本研究では、まず、哺乳類培養細胞においてメチル水銀をばく露時にオートファジーの活性化について調べ、オートファジー関連分子LC3とp62がメチル水銀に対し誘導されることを明らかにした。次に、オートファジーを欠失した細胞ではメチル水銀に対し脆弱性を示すこと、ユビキチンタンパク質の蓄積を明らかにした。さらに、メチル水銀とDHAの同時ばく露により、オートファジーの誘導への影響、顕著な細胞死が引き起こされることを見出した。メチル水銀は中枢神経障害を引き起こす有害物質であり、魚介類に多く含まれる。一方、魚介類にはエイコサペンタエン酸(EPA)やドコサヘキサエン酸(DHA)といった高度不飽和脂肪酸(PUFA)が多く含まれる。魚介類摂取はメチル水銀の体内蓄積というリスクとPUFA摂取のベネフィットという二つの面がある。本研究は同時に取り込まれたPUFAがメチル水銀細胞応答に対しどのような影響を及ぼすのかを明らかにすること、その分子機構の解明に迫るというものである。平成26年度は、不飽和脂肪酸を合成できないfat変異体のメチル水銀毒性添加による生育および生存の評価を行った。また、先行して哺乳類細胞を用いたメチル水銀応答分子の検討を行った。その結果、小胞体ストレスのマーカー分子群やオートファジーに関連する分子が発現変動することを見出した。さらに、このこれらの分子のいくつかはノックダウンによりメチル水銀に対する脆弱性を示した。これらの結果はメチル水銀の毒性軽減に大きく機能している分子であることを示唆しており、新たなメチル水銀応答機構の解明に繋がると考えている。一方、魚介類にはエイコサペンタエン酸(EPA)ドコサヘキサエン酸(DHA)といった高度不飽和脂肪酸(PUFA)が多く含まれ、これらは様々な生体維持に重要な必須脂肪酸必須脂肪酸である。つまり、魚介類摂取はメチル水銀の蓄積というリスクとPUFA摂取のベネフィットという二面性があるが、分子的な解析はほとんどなされていない。本研究は、同時に取り込まれたPUFAがメチル水銀に対しどのような影響を及ぼすのか、標的分子(応答分子)を見出し、細胞内応答機構の解析を行った。主な成果は以下のとおりである。・哺乳類培養細胞に対しDHAとメチル水銀を同時処理することにより、オートファジーの顕著な活性化が引き起されること、及び顕著な細胞死の惹起を明らかにした。・オートファジーの活性化の中で、オートファジー関連分子p62がメチル水銀に対し、誘導されることを見出した。さらにこのp62を欠失した細胞ではメチル水銀に対し脆弱性を示す結果を得た。・メチル水銀をばく露させた細胞では、オートファジーの活性化と共に細胞内にはユビキチン化されたタンパク質が増大していることを明らかにした。このユビキチン化タンパク質はp62を欠失した細胞において顕著に増大していることを明らかにした。今後、膜脂質の変化とp62へのシグナル経路を明らかにすることにより、メチル水銀の蓄積とPUFA摂取という問題に対し分子的な基盤構築が可能となる。哺乳類細胞におけるメチル水銀毒性に対する解析は当初の計画以上に進展している。線虫を用いたメチル水銀による発現変動分子の同定はやや遅れている。全体として本研究はおおむね順調に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。毒性学哺乳動物細胞を用いた解析から、メチル水銀に応答するいくつかの分子を見出した。今後はこれらの分子が高度不飽和脂肪酸によって受ける影響を中心に研究を進める。線虫の変異体を用いた系がやや遅れているので、今後はこれらを推進させると共に、哺乳動物細胞を用いた系においても網羅的な遺伝子解析を行い変動遺伝子を明らかにしていく。
就労妊婦の労働負担による身体及び心理的ストレスに関する研究

研究I:妊娠初期から末期までの妊婦613名、非妊娠女性39名を対象とした横断調査。<方法>N産婦人科クリニックの妊婦を対象とし、コントロール群は同年代の非妊娠女性とした。書面での同意取得後、調査票を配布し、対面にて回収した。血液と尿サンプルの採取も行った。東京大学医学部研究倫理委員会の承認を得て実施した。調査期間は2004年7月2日から8月末までであった。<調査内容>調査票では、個人属性、日常生活習慣、就労状況・環境、GHQ12、自覚症しらべ、妊娠に伴う身体・心理的症状、食品摂取頻度等について尋ねた。血液の脂質代謝・糖代謝、および生体の酸化ストレスの指標の一つである尿中バイオピリンを測定した。<結果>妊娠中期で、非就労妊婦141名と就労妊婦64名での比較を行った。就労妊婦の方が眠気感、ぼやけ感がやや強く、昼間の休息時間が有意に短く、下肢の浮腫がみられやすかった。尿中バイオピリンでは差がなく、就労妊婦の方が、LDL-Cが低く、HDL-Cが高かった。研究II:妊娠初期、中期、末期、産褥1か月までの4時点で、妊婦75名を対象とした縦断調査。<方法>研究Iと同様の方法で実施し、調査期間は2004年7月2005年11月までであった。<調査内容>研究Iと同様。<結果>妊娠末期に増加する症状には、腰痛、股関節痛、皮膚のかゆみ、頻尿があり、一方妊娠初期では、集中力低下、気分不良、めまい、やる気が乏しい、体がだるい、ゆううつ、横になりたいといった症状が多くみられた。しかし、つわりは末期でも症状がある人もおり、日常生活にも支障をきたしやすい結果が得られた。妊娠中期で、非就労妊婦と就労妊婦での比較を行ったところ、就労妊婦の方が、目の痛み、ぼやけ感、あくび、足のだるさを強く訴えていた。朝食を食べない、もしくは時々食べる人は全体の21.8%で、非就労妊婦の23.1%、就労妊婦の18.8%であった。定期的運動をする人は全体の27.0%で、非就労妊婦の18.8%、就労妊婦の30.0%であった。妊娠初期から末期までの妊婦613名、非妊娠女性39名を対象とした横断調査を実施した。<方法>N産婦人科クリニックの外来健診に午前中に通院する妊婦のうち、文書により研究参加への同意を得られたものを対象とした。コントロール群は妊娠していない、治療を伴う現病歴がない、年齢が30歳前後という3つの条件を満たす者に対し、調査協力の募集を行った。同意取得後、調査票を配布し、対面にて回収した。病歴や治療内容などの情報を診療記録より収集した。<調査内容>調査票では、個人の属性、日常生活習慣、就労状況・就労環境、GHQ12、自覚症しらべ、妊娠に伴う身体および心理的症状、食品摂取頻度等について尋ねた。<結果>妊娠中期において、非就労妊婦141名、就労妊婦64名について、分析を行ったところ、就労妊婦の方が非就労妊婦に比べて、眠気感、ぼやけ感がやや強い傾向があり、昼間の休息時間が有意に短く、下肢の浮腫などの症状がみられやすかった。酸化ストレスマーカーである尿中バイオピリンでは差がみられなかった。脂質代謝では、就労妊婦の方が非就労妊婦に比べて、有意にLDL-Cが低く、HDL-Cが高かった。今後、さらに食事調査、日常生活活動、就労環境を含めた詳細な検討を行っていく予定である。また現在、妊娠初期より妊婦約40名を対象とした縦断調査を実施中である。

<結果>妊娠末期に増加する症状には、腰痛、股関節痛、皮膚のかゆみ、頻尿があり、一方妊娠初期では、集中力低下、気分不良、めまい、やる気が乏しい、体がだるい、ゆううつ、横になりたいといった症状が多くみられた。しかし、つわりは末期でも症状がある人もおり、日常生活にも支障をきたしやすい結果が得られた。妊娠中期で、非就労妊婦と就労妊婦での比較を行ったところ、就労妊婦の方が、目の痛み、ぼやけ感、あくび、足のだるさを強く訴えていた。朝食を食べない、もしくは時々食べる人は全体の21.8%で、非就労妊婦の23.1%、就労妊婦の18.8%であった。定期的運動をする人は全体の27.0%で、非就労妊婦の18.8%、就労妊婦の30.0%であった。
即時荷重インプラント周辺の骨に生じる応力・ひずみの分布計測からの骨吸収機構の解明

歯科インプラント治療における骨吸収などの合併症の原因究明を目的とし,力学的見地からの解明を試みた.インプラント周辺骨のひずみ分布の直接的可視化を実現し,擬似咬合下でのひずみ分布の定量的評価を行った.そして,治療期間の短期化ということで近年注目を集めている即時荷重インプラント治療であるが,治療直後に過度の咬合荷重を付与した場合,一般的な治療法であるオッセオインテグレーテッドインプラント治療に比べ,骨の力学的環境は厳しく,骨吸収が比較的生じやすい状況を招く恐れがあるという知見を得た.歯科インプラント治療における骨吸収などの合併症の原因究明を目的とし,力学的見地からの解明を試みた.インプラント周辺骨のひずみ分布の直接的可視化を実現し,擬似咬合下でのひずみ分布の定量的評価を行った.そして,治療期間の短期化ということで近年注目を集めている即時荷重インプラント治療であるが,治療直後に過度の咬合荷重を付与した場合,一般的な治療法であるオッセオインテグレーテッドインプラント治療に比べ,骨の力学的環境は厳しく,骨吸収が比較的生じやすい状況を招く恐れがあるという知見を得た.本研究の目的は,マクロスコピックなアプローチにより,骨に生じる全体的な応力・ひずみ状態を実験力学的・計算力学的見地から解析し,骨吸収の力学的メカニズムの解明を図ることである.本年度は,骨モデルに歯科インプラントのフィクスチャーを植立し,擬似咬合下でのフィクスチャー/骨モデル界面周辺の変位・ひずみ分布挙動を解析した.骨モデルには,実際の骨の構造および力学的特性に近い皮質骨・海綿骨の二層構造を模擬したSAWBONES社製のLaminated Test Blockを使用した.変位分布の解析には,デジタル画像相関法を用いた.そして,フィクスチャーと骨モデル界面が接着されていない即時荷重インプラント周辺の骨変形状態とフィクスチャーと骨モデル界面が接着されている一般的なオッセオインテグレーテッドインプラント周辺の骨変形状態を比較検討し,以下の結果を得た.1.即時荷重インプラント試験片およびオッセオインテグレーテッドインプラント試験片ともに最大ひずみの集中箇所はほぼ同じで,フィクスチャーテーパー部および先端部の海綿骨領域に生じた.2.即時荷重インプラント試験片ではフィクスチャー直近の骨で咬合荷重を負担しているのに対し,オッセオインテグレーテッドインプラント試験片では広範囲の骨で咬合荷重を負担していた.3.各ひずみの最大値は,オッセオインテグレーテッドインプラント試験片に比べて,即時荷重インプラント試験片のほうが全て高い値を示した.本年度は,昨年度と同種の試験片,すなわちオッセオインテグレーテッドインプラント試験片および即時荷重インプラント試験片を使用し,擬似咬合下でのひずみ分布の定量的評価を行った.そして次のような結果を得た.二つの試験片の各ひずみの最大値は,オッセオインテグレーテッドインプラント試験片で(ε_<xx>,ε_<zz>,γ_<xz>)=(-0.3%, -1.5%, 0.4%),即時荷重インプラント試験片で(-0.6%, -5.0%, 1.9%)であった.全てのひずみにおいて,即時荷重インプラント試験片が高い値を示した.さらにその分布を計測した結果,オッセオインテグレーテッドインプラント試験片のひずみ分布は骨全体に広がっているのに対し,即時荷重インプラント試験片のひずみ分布はフィクスチャー直近の狭い領域の骨にしか広がっていなかった.これは,オッセオインテグレーテッドインプラント試験片では咬合時の荷重を広域の骨で負担し,即時荷重インプラント試験片ではその荷重を局所的な骨のみで負担することを意味する.すなわちこの結果は,治療期間の短期化ということで近年注目を集めている即時荷重インプラント治療であるが,治療直後に過度の咬合荷重を付与した場合,一般的な治療法である骨とフィクスチャーが完全に接着されてから咬合を開始するオッセオインテグレーテッドインプラント治療に比べ,骨の力学的環境は厳しく,骨吸収が比較的生じやすい状況を招く恐れがあることを示唆している.
音楽の神経科学

中核的研究拠点(COE)形成プログラムの主旨は「卓越した研究拠点の形成」にあり、この点で、研究遂行のための助成を主な目的とする通常の「科学研究助成」とはニュアンスを異とする。言い換えれば、COE形成プログラムとは、本来、既に存在する研究組織により既存の研究を遂行するための研究助成ではなく,21世紀の科学の将来を見据えた基盤研究の国際研究拠点を作り上げることにあった。本プログラムは、このCOE形成プログラムの基本概念に従い、これまで、本邦には存在しなかった、直接ヒトを対象とした非侵襲的脳機能解析により、こころの解明を図るための国際的な研究拠点を作り上げることに成功している。装置開発における最も顕著な成果は、「ヒトは寝そべって状態では機能しない」との前提に立って作られた世界初の縦型装置である。2000年、計測自動制御学会の技術賞を受けたこの装置は、virtual reality環境における機能画像を獲得可能な唯一の装置として活動している。解析法における最も顕著な成果は軸索画像とニューロン画像の開発である。高分解画像の開発とあいまって、本施設における構造画像の解像度を病理標本と組織検査の域にまで到達させることに成功している。また、高次元統計学を用いた機能局在画像の新解析法(ICS法など)の開発により、機能局在解析の空間分解熊をサルにおける針電極による検索と匹敵するまでに向上させることに成功している。最後に残された目標は、病理標本に匹敵する解像度を誇る非侵襲性顕微鏡画像の完成であるが、既に7.0T磁石の導入を終え、その完成に向けて急ピッチで研究が進められている。時間分解能は磁気共鳴機能解析法にとって最も厄介な問題である。本プログラムでは、まず、実践可能な方法論として、脳トポグラフィーでその欠点を補うことから出発し、世界初の256チャンネル高密度装置を完成させ、その後、super computerの導入により、真の意味でのreal time機能画像装置の開発に着手している。ヒト脳機能解析の実践は多義に渡り、概要としての記載は避けることにするが、ヒトに特異的な脳機能を対象とした実践解析と、高次脳機能を生み出す基本構造の解明とを特異的targetとして施行された。その集大成は「自己形成型連合記憶(渦理論)」としてまとめられ、その証明を行うプロジェクト「水分子の脳科学」へと進化している。平成9年度は主にhardwareを中心とした研究基板の確立と音楽を対象にした機能画像の基礎データーの収集を行った。Hardwareの整備の中で、音楽機能の研究とは直結する成果ではないが、画像学、神経科学としての様々な成果を得た。前者として新しい高分解画像法であるT2R法の開発、超高速拡散強調画像の開発、trasmissiom MRIの開発が上げられる。神経科学では、海馬hippocampusの破壊に伴う記憶障害が一過性であり両側性障害においても記憶機能が保持されることをはじめとして、三次元空間の機能処理、色彩視覚の機能処理、運動の機能処理において様々な機能画像の成果を上げた。音楽機能解析の各論としてはまず、視覚による刺激による楽譜の読解力を言語の「読む」機能と対応させ、多言語解析multi-linguistic analysisによるparadigmとそのデーター解析から出発した。

楽譜を読む行為が言語を読む行為の延長であり基本的に左半球優位の行為でありながら、かつまた、右後頭葉の特異部位の機能参加を必要とすることをつきとめた。最先端プロジェクトにとって、目的とする解析を行うための解析装置の改良、新しいalgorithmを含む方法論の開発は必須の事項である。本研究は平成9年度にスタートし、まず研究の主眼はhardwareを中心とした研究基盤の確立、研究施設の充実化に重点が置かれた。すでに導入されていた横形超高磁場(3T)磁気共鳴装置の安定化、精密化がなされ、RFコイルの改造、gradientの最適化、sampling rateの補正、B_0補正、EPIsoftwareの改築を行い、世界に先駆けて100msecにおけるEPI画像でS/N比420を記録するに至った。生理学的雑音physiological noiseを除くためのaliasingとhigh pass filterの確立に成功し、統計処理に関してはstatistical parametericmappingのalgorithmを基盤としたtime series解析の新しいparadigmの開発に成功した。適切なdesign matrixの選出とactivation pattern関数の確立により、activationの極僅かな領域をp<0.001で検出できる機能画像の能力を導き出した。続いて、磁気共鳴機能画像の時間分解能を補うことを目的として、256channelのEEGtopography装置の開発を開始し、source analysisを用いた脳表のcurrent density画像を作成するためのhardwareの確立を図った。同時に、fMRIとの同時計測を可能とするMRI装置内でのsourceanalysishardwareも開発した。これらはMRI画像を用いた正確なconductionmodelの作成を可能とし、MRI画像に正確に投影可能なreal timeのcurrent density画像を作成可能とする。現在、この256channel高密度のEEG topographyは世界で唯一存在する、最先端技術である。装置開発の第三のプロジェクトは縦形装置の開発である。平成9、10年度の横形超高磁場装置の実践経験は多くの新知識を提供し、本研究チームは世界に先駆けて縦形超高磁場(3T)装置の設計を行った。平成11年度はこの装置の完成が大きな目標となる音楽機能解析の各論としてはまず、視覚による刺激による楽譜の読解力を言語の「読む」機能と対応させ、多言語解析multi-linguistic analysisによるparadigmとそのデーター解析から出発した。その結果、楽譜を読む行為が言語を読む行為の延長上にあることを立証し、楽譜の解読も基本的に左半球優位の情報処理でありながら、かつまた、右後頭葉の特異部位の機能参加を必要とすることをつきとめた。続いて、絶対音感所有者を対象とした音階認知解析を開始し、少なくとも絶対音感所有者では右側頭葉後部の特異的機能として存在することを突き止めた。これらは世界に先駆けた成果である。