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新しい健康・福祉指標および尺度の検討と開発

尺度構成の前提ともなる保健医療領域における主要な概念の整理や検討に関しては、園田恭一・川田智恵子編の『健康観の転換』(1995年)において、自立度、健康度自己評価、満足度、QOL、セルフケア、ヘルス・プロモーション等を取り上げて作業が進められた。また宗像恒次も、ライフスタイル、パーソナリティ特性、QOLなどに係わる尺度構成のレビューを行い、健康関連領域における社会学的研究の役割を具体的に示している。さらに古谷野亘は、QOLをその構成要素に分けて、それらのうちの生活機能の自立性より健康度を捉える試みと、主観的な生活満足度の研究の展開をまとめている。同じく朝倉隆司らは、人生満足度、自尊感情、健康管理行動や意識に関する尺度についての調査研究を踏まえて、QOLは一つの単一スケールの得点で表せるものではなく、概念構成別に分析を試みる必要があるとしている。これらの他、杉沢秀博は、米国で開発された多次元のヘルス・ローカス・オブ・コントロール尺度の構成概念妥当性を検討し、日本においてもこの尺度の妥当性が確保されており、適応可能であることを明らかにしている。大島巌は、家族病理の客観的把握とそれの治療に資することを目指して、家族評価尺度の整理と検討を行った。川田智恵子・山崎喜比古らは、薬物乱用は様々な影響要因が絡まっているので、それらを量的に測定・評価し、総体的に探るのが重要であるとして各要因についての尺度化を図り、家族の精神的支援度と校内・外友人との親密度尺度の有効性の高さを実証した。会田敬志は、農業従事者向けの健康関連指標の検討を行い、農業・農作業のストレス、要求度、疲労度の3尺度間には互いに有意な正の相関があることを明らかにした。中山和弘は、地域での生活の質指標の検討と開発において、住み良さ、定住意識、地域への愛着、主観的健康指標、地域環境などの測定や評価を行っている。平成5年度は、I.文献研究として、【.encircled1.】生活の質測定のための社会指標(中山和弘)、【.encircled2.】生活満足度の構造(安藤孝敏)、【.encircled3.】活動能力指標(古谷野亘)、【.encircled4.】QOL指標の構造とその例(朝倉隆司)、【.encircled5.】保健・福祉の目標と評価(園田恭一)、【.encircled6.】燃えつきおよびその関連尺度(宗像恒次)、【.encircled7.】EE(感情表出)の測定と尺度構成(大島巌)、【.encircled8.】地域健康指標(佐藤林正)、【.encircled9.】質的調査研究法とスケール開発(山崎喜比古)、【.encircled1.】0健康度自己評価(杉沢秀博)、【.encircled1.】1健康教育・ヘルスプロモーションの評価(川田智恵子)、の主題に関してそれぞれの担当者が既に実施された調査や文献や資料を踏まえて報告を行ない、討議を重ねた。II.調査研究に関しては、セルフエスティームスケール、生活適応スケール、介護力・ケア力スケール、問題解決能力スケール、ワークアディクションスケール、等の作成や開発に取り組んでいるが、第一年度はいずれも小規模のサンプルでの試行錯誤的段階にとどまっている。また、地域保健福祉指標の作成については、現在全国各地の自治体の担当者と実施内容や方法の協議を行なっている段階である。平成6年度は、研究代表者および分担者によって下記の調査が実施され、現在その分析や検討が進められている。

〔園田恭一〕地域住民の自立度・自律度や日常生活能力を中心とした項目の選定と、それぞれの目標値や評価基準の作成に関する作業が進行中である。〔川田智恵子〕慢性疾患患者の自己管理能力の評価スケールに関する研究を実施し、行動の変容スケール、自己判断・自己決定スケール、生活満足度、生活調整度などの指標の開発えお進めている。〔宗像恒次〕「ストレスと健康管理に関する縦断調査」を実施し、栄養摂取バランス指標やヘルシーな食事・運動尺度などの開発を行ないながら、ビジネスマンの通勤時間とストレスや生活行動の健康上の関係を明らかにしつつある。〔山崎喜比古〕地域および産業における保健活動の客観的な評価を可能にするための指標の模索と体系化を目的として、(1)健康水準や健康状態に関する指標群、(2)保健行動、健康生活習慣やライフスタイルに関する指標群、(3)問題解決能力や経験の蓄積の3群ごとに多数の指標項目をリストアップし、相互の関連づけや系統的分類を試みている。〔古谷野亘〕65歳の在宅老人882名の調査データにより老人の社会関係について分析した結果、老人と他者との関係にはソーシャルサポートの次元と情緒的一体感の次元のあることが明かとなってきている。〔朝倉隆司〕学校保健.思春期保健の領域で、「いじめに係わる対人行動」と「健康への関心」についての測定指標を作成し、調査を行なった結果から、いじめ行動の発生頻度、行動パターンとその要因を検討している。〔杉沢秀博〕「全国高齢者における生活と健康の日米比較」のデータを使用し、健康度自己評価の指標による予測的妥当性の違いの解明を進めている。本年度中にまとめられた研究代表者、分担者による主な成果は下記の通りである。園田恭一・川田智恵子編『健康観の転換-新しい健康理論の展開-』(指標化や尺度化の前提としての保健医療領域の基本的な概念や理論の整備や検討を行ったもの)宗像恒次「行動医学における社会学的視角」(ライフスタイル、パーソナリティ、QOL等の調査法、測定法、尺度化を総括したもの)佐藤林正「地域健康活動指標に関する調査」(健康づくり行政にとって、どのような地域健康指標が検討されているかの把握を試みると共に、それらが健康水準の向上とどのように結びつき、寄与しているか等につき検討したもの)古谷野亘「QOLなどを測定するための測度」(老年精神医学関連領域で用いられる測度を中心にレビューを行ったもの)山崎喜比古「共働き夫婦の仕事中毒性向と健康に関する研究」(「仕事中毒チェック・リスト」による仕事中毒性向を測ることによって「過労死」などの健康障害についての予防を試みたもの)大島巌「精神科リハビリテーション課題からみた家族評価法」(精神障害者のリハ課題に対して有効性が明らかにされた尺度は、EE尺度の他は数少ないことが明らかにされた)杉沢秀博「養援護高齢者の介護者に関連する各種スケールの開発」(燃え尽きスケール、介護問題に対する介護者の対処スケール、介護関連の家族評価スケール、福祉サービスに対する意識スケールなど)朝倉隆司「慢性疾患患者の社会生活の質スケールの検討」(人々の健康管理行動と社会生活行動を測定する尺度の開発)会田敬志「農業従事者向けの健康関連指標の検討」(農業従事者の疲労度、ストレス度の再検討を踏まえての調査)中山和弘「地域生活の質スケールの開発と検討」(物質環境への評価ならびにコミュニティ意識の測定など)
ボツリヌス毒素によるトランスミッタ-放出抑制機構の解明

ラット胎児脳初代培養細胞に各種ボツヌス毒素を作用させ、ノルエピネフリン放出に対する効果を調べた。ボツリヌスA型、C1型は、ノルエピネフリンの放出を濃度依存的に抑制した。D型毒素もノルエピネフリンの放出を抑制したが、前2者の毒素に比べてその作用は比較的弱かった。またC1型毒素を用いて、各種トランスミッタ-放出に対する効果を調べた。この結果、ドパミン、セロトニン、GABAなどのトランスミッタ-は、ノルエピネフリンと同様にC1毒素によりその放出が抑制された。次にボツリヌス毒素が、細胞内にカルシウムイオンが流入する過程を抑制するのか、これ以後の過程を抑制するのかを調べた。細胞をジギトニンで処理し、細胞外液中のカルシウム濃度を変化させることにより、細胞内カルシウム濃度を変化させた。カルシウム濃度を高くすると、刺激無しにノルエピネフリンの放出が見られた。この状態で、C1毒素を作用させたところ濃度依存的にノルピネフリンの放出が抑制された。したがって、ポツリヌス毒素は細胞内へのカルシウム流入以降の過程に作用することが明らかになった。次に、ジギトニン処理した細胞にTPAを作用させたところ、細胞外のカルシウム濃度に非依存的にノルエピネフリンの放出を促進した。このカルシウム非依存的な放出も、ボツリヌス毒素により抑制された。先に我々は、ボツリヌス毒素が24Kおよび26KGTP蛋白質をADPリボシル化することを見いだしたが、26K蛋白質は神経系の細胞のみに見いだされた。各種のボツリヌス毒素を用いて、ADPリボシル化能とトランスミッタ-放出能を比較したが、両者は必ずしも良い相関はなかった。したがって、ADPリボシル化がトランスミッタ-放出にどの様な役割を有するかは、さらに検討されなければならない。
公園緑地系統の再編を通じたニュータウンの持続的発展方策に関する研究

泉北ニュータウンを事例に、自然科学的アプローチから探求した樹林地の連続性の評価結果、行動科学的アプローチから探求した高齢者の代表的な屋外レクリエーションの場所である公園緑地系統までの経路特性の分析結果、さらに住民による管理運営組織の可能性を社会科学的アプローチから探求した公園緑地系統の新たな管理主体としてのテーマ型コミュニティ、加えて、地縁組織の可能性の把握結果を踏まえ、ニュータウンに造成された公園緑地系統の果たす役割を明確化させるとともに、ニュータウンの持続的発展に果たす公園緑地系統の市民参画型の管理運営の可能性を探った。わが国の大規模ニュータウンでは、少子・高齢化の急速な進展や施設の老朽化など構造的な変化によるマイナス面を抑制し、優れた資源を活用することによって持続的な発展方策を示すことが喫緊の課題となっている。本研究では泉北ニュータウンを対象として、公園緑地系統を中心としたニュータウンに造成されてきた緑地の変化とともにニュータウン居住者のライフスタイルの変化から捉えた新たな屋外ニーズを明らかにし、公園緑地系統の再編の方向性と市民参画型の管理運営の新たな仕組みを探ることを目的としている。当該年度では、泉ヶ丘地区を対象に建設後約40年が経過した現在の樹林地の連続性を評価し、樹林地の連続性がどのような地形構造、土地利用において保有されているかを探った。結果、尾根筋から連続する斜面部に位置する公園緑地において空間的な連続性を保有し、公園緑地を骨格として集合住宅地や商業施設、教育施設内の樹林地が住区及び地区内の樹林地の連続性を補完していることを明らかにし、建設時の公園緑地系統の計画目標が達成され、成熟期を迎えるニュータウンの貴重な資産となっていることを検証した。さらに、高齢居住者を対象としたアンケート調査を通じて、日常生活行動における公園への利用経路及びコミュニケーション行動を分析した。結果、高齢居住者の公園利用の促進に際して、公園へのアクセシビリティが影響していることを明らかにし、多くの高齢者の公園までの最短経路は公園及び緑道に集積し、歩車分離によって公園をつなぐニュータウンの緑道システムは、高齢者の利用を促進する上で現在でも有意義なものとなっていることを明らかにした。当該年度には、住民による管理運営組織の可能性をさらに探るため、地縁組織を対象にコミュニティガーデン活動の活動経緯を探り、活動団体及び活動の特性を把握し、活動の経緯を人的、空間的ネットワークへの展開として明らかにすることによって、地縁組織がニュータウン再生に果たす可能性を探った。結果、ニュータウンの近隣センターは連合自治会の中にあって徒歩圏内の中心に立地し、日常の買い物やコミュニティ活動の場となっており、活動の拠点空間として重要な機能を果たすとともに、これらの近隣センターに接続する公園緑地体系が活動の空間的ネットワークを誘発させる重要な役割を果たしていること、車社会の進展や多様な都市活動へのニーズの高まりの中で一時期否定的にいわれた近隣住区論に基づいて計画された施設体系を現在の成熟型社会の中で果たす役割を明らかにした。活動に際しては、連合自治会からの支援が最小限必要であること、さらに緑化活動に留まらず、多様な文化活動との連携により人的ネットワークを拡大させることを明らかにし、連合自治会の支援の下で多様な地縁組織が連携することによって、地縁組織による地域環境管理が可能となることを明らかにした。過年度の自然科学的アプローチから探求した樹林地の連続性の評価結果、行動科学的アプローチから探求した高齢者の代表的な屋外レクリエーションの場所である公園緑地系統までの経路特性の分析結果、さらに住民による管理運営組織の可能性を社会科学的アプローチから探求した公園緑地系統の新たな管理主体としてのテーマ型コミュニティ、加えて、当該年度に実施した地縁組織の可能性の把握結果を踏まえ、ニュータウンに造成された公園緑地系統の果たす役割を明確化させるとともにその再編の方向性を探り、ニュータウンの持続的発展に果たす公園緑地系統の市民参画型の管理運営の新たな仕組みの方向性を探った。わが国の大規模ニュータウンでは少子・高齢化の急速な進展や施設の老朽化など構造的な変化によるマイナス面を抑制し、優れた資源を活用することによって持続的な発展方策を示すことが喫緊の課題となっている。本研究では、泉北ニュータウンを対象として、保存緑地を中心とした公園緑地系統の植生の変化とともにニュータウン居住者のライフスタイルの変化から捉えた新たな屋外ニーズを明らかにし、植生の目標像を明確化させるとともにその育成管理の方向性を探り、公園緑地系統の再編の方向性と市民参画型の管理運営の新たな仕組みを探ることを目的としている。まず、公園緑地系統の植生の変化と現況の評価について、緑地の管理形態の異なる土地利用種別と造成条件別にGIS上で緑地のデータベース化を行った。また、現況林の植生調査データや建設当時の植栽計画図から建設当時の植生及び現在の植生の把握を行った。次いで、泉北ニュータウンを拠点に活動しているテーマ型コミュニティに対してアンケート調査及びヒアリング調査を実施し、公園緑地系統の新たな管理主体としてのテーマ型コミュニティの可能性を探った。

結果、公園緑地を利用したことのあるテーマ型コミュニティは、今後も公園緑地の利用意向が見られ、公園緑地が地域交流の場やコミュニケーションの場となることが期待されること、公園緑地での清掃、緑化、防犯活動、高齢者や障がい者の健康づくりや子どもの遊びを支援する活動などの管理運営への参画に関心を持つ団体も少なからず確認でき、公園緑地を利用したことのある団体やまちづくりに関する団体では地域の活性化活動への参画に関心を示す団体も多いこと、現状では人手や時間の確保が困難であることから公園緑地での新たな管理運営活動に取り組む団体は少ないものの、団体の活動時にできる清掃や防犯活動、団体の活動目的に合致した項目であれば管理運営への参加の可能性を有することを明確化した。ニュータウン内に保有された公園緑地系統を中心に造成されてきた現況の樹林地について、自然環境要素の連続性を評価するための指標:CON値を用いて評価した結果、成熟期を迎えるニュータウンにおいて建設当初に掲げられた計画目標が達成され、ニュータウンの持続的発展方策を探る上で樹林地が物的環境要素として基盤となり、樹林地の連続性は、尾根部から斜面部に至る公園緑地系統が骨格となるといった立地条件からみた公園緑地系統の重要性を明確化しつつある。さらに、高齢者の日常生活行動における公園へのアクセシビリティ、コミュニケーション行動における公園や緑道等の公園緑地系統に対する居住者ニーズを明確化するなど研究成果を得ているため。公園緑地系統の植生の変化と現況評価について、泉北ニュータウンの建設当時及び現在の植生の情報収集に努め、地理情報システム(GIS)上でのデータベース化を行った。また、当該年度当初に、研究計画を精査し、平成24年度に実施予定としていた本研究の主たる課題である環境管理主体としてのテーマ型コミュニティに対するアンケート調査及びヒアリング調査を平成23年度に実施し、研究成果を得ているため。過年度のテーマ型コミュニティを対象とした公園緑地の利用意向、公園緑地系統の新たな管理主体としてのテーマ型コミュニティの可能性の調査結果、さらに、成熟期のニュータウンにおいて増加しつつある高齢居者を対象とした屋外空間に対するニーズの把握、ニュータウン内に造成されてきた樹林地を骨格とする緑地の連続性評価結果を通じて、最終年度では、過年度の研究成果を踏まえて、公園緑地系統の再編の方向性を探る。また、従来、各事業主体や基礎自治体が主に公園緑地系統の管理を担ってきたが、指定管理者制度やコミュニティビジネス化など新たな市民参画型の管理運営の仕組みが都市公園等で導入されつつある。本年度は、都市公園等で試みつつある新たな市民参画型の管理運営の実態を事例調査を通じて把握することで、ニュータウンの持続的発展に資する市民参画型の新たな公園緑地系統の管理運営の仕組みを提案する。公園緑地系統の植生の変化と現況の評価を通じて、当初の予定のとおり目標とする植生像の明確化を図るとともに、居住者に対するアンケート調査を通じて、ニュータウン居住者の居住魅力となる公園緑地系統の可能性、公園緑地系統に対する新たなニーズを探る。
酸化ステロールの脂質代謝攪乱作用の分子機構解名及び食事による攪乱防止に関する研究

コレステロール酸化物を含む純化飼料を8週齢のSD系雄ラットに与え、10日間飼育した結果、肝臓のHMG-CoA reductase活性ならびにcholesterol 7α-hydroxylaseのmRNA発現レベルは低下し、とくに、後者の発現は大きく低下し、それを反映して糞中に排泄される胆汁酸レベルも大きく低下した。一方、脂肪酸代謝に関しては、肝臓のdelta5 desaturaseおよびdelta5 desaturaseのmRNA発現レベルはコレステロール摂取群と無コレステロール食摂取群よりも有意に高くなった。これを反映し、両酵素活性は高くなり、脂肪酸組成変動にもその影響が観察された。また、核内受容体レベルの変化も観察され、コレステロール酸化物摂取による成長阻害あるいは中性脂肪レベルの大きな低下の原因を突き止めることができた。上記のような作用に対して、果実由来プロシアニジン、大豆イソフラボン、水溶性食物繊維、茶カテキン、植物性蛋白質の摂取によって、部分的に改善されること、あるいは、数種の食品成分のコンビネーションによって大きく脂質代謝攪乱が改善されることを見いだした。以上のように、加工食品全盛に時代にあって、多食されている可能性が高いコレステロール酸化物による脂質代謝攪乱作用の機序とその防止策としての食事コンビネーションを提示する基礎データを得ることができた。加工食品中には無視できないレベルのコレステロール酸化物が存在している。そのため、生体内のコレステロール酸化物の供給源の大部分は食事由来のコレステロール酸化物である可能性が高い。しかし、in vitro研究で得られたコレステロール酸化物の生理機能に関する知見と比べると、食事由来コレステロール酸化物の生理機能に関しては未解明な部分が多い。この研究では、in vivoでのコレステロール酸化物の一連の有害作用について調べた。食事由来コレステロール酸化物の吸収はラットでは約30%であった。コレステロール酸化物を摂取した場合、コレステロール合成と異化を低下させたが、リノール酸不飽和化反応は促進された。このような脂質代謝変動作用は成熟ラットよりも未成熟ラットで顕著であったので、加齢に伴う代謝変動を撹乱することが危惧される。また、コレステロール酸化物はリンパ球の抗体産生システムおよび腹腔肥満細胞のヒスタミン放出を撹乱するなど、免疫機能にも影響を及ぼす可能性を突き止めた。しかし、大豆たん白質、大豆水溶性多糖類、乳ホエーたん白質、プロシアニジンあるいはカテキンはコレステロール酸化物が引き起こす有害作用を緩和した。このように、コレステロール酸化物は生理的に有害な因子であるが、食事成分の選択あるいはコンビネーションを図ることで、その有害作用を防止できるのではないかと考えられる。人工的の作成したコレステロール酸化物を0.5%含む食事を実験動物(ラット)に与えた後にコレステロール代謝攪乱作用を確認した結果、肝臓のHMG-CoA reductase活性ならびにcholesterol 7α-hydroxylaseの発現蛋白質レベルはコレステロール摂取群と無コレステロール食摂取群よりも低くなった。さらに、各mRNAレベルも同様の傾向を示した。すなわち、コレステロール酸化物が誘発するコレステロール代謝異常は脂質代謝酵素の活性そのものに対してではなく発現に対する阻害効果が最も大きな原因であることが予測できた。さらに、肝臓のDNA断片化を引き起こすとともに、比較的高い肝臓障害誘発作用も併せて見出すことができた。一方、酸化変性リポ蛋白質に見出されるコレステリルエステル由来の酸化物の分解物であるアルデヒド類の細胞障害作用、すなわち、細胞の脂質代謝攪乱作用を調べたところ、マクロファージに対して、シクロオキシゲナーゼ活性を亢進させてPGE2の産生を促進させて炎症反応を誘発すること、動脈内皮細胞に対しては、同様にシクロオキシゲナーゼ活性を亢進させてプロスタサイクリン産生を促進させてエイコサノイドバランスを崩して動脈硬化発症を誘発しやすい環境を作り出す攪乱作用を確認した。
肥満症改善のための実効性を有する運動効果促進ウェアの提案

我々は生活習慣病の誘因となる肥満症の予防・改善に資すると期待される「運動効果を促進するウェア」の開発に取り組んできた。真に実効性を担保するには、着用者が継続してウェアを着用することが必要であるため、提案ウェアの快適性の向上が必須である。平成29年度は、汎用的な肌着がもつ熱と水分の移動性能を運動効果促進ウェアに実装させることに取り組んだ。すなわち、綿紡績糸編物をベース生地とし、当該研究課題の前段階となる平成25年ー27年の課題において提案した複数の低伸縮性テープ状編物を積層して新規運動効果促進ウェアを提案した。これによって従前のウェアと比較して温熱快適性の改善を達成できたといえる。しかし、本課題で目指す「実効性を備えた運動効果促進ウェアの提案」には温熱快適性の改善のみならず動作適応性(動きやすさ)の改善が必要と考えている。本課題の前段階で提案したウェアは「動きにくく不快である」と評価されており、その主要因は運動効果を促進する低伸縮性テープ状編物の積層パターンにあると考えている。そこで平成30年度は、低伸縮性テープ状編物の積層パターンを大幅に見直すことで、運動促進効果を保持しながら動作適応性の飛躍的な改善に取り組んだ。実験では、低伸縮性テープ状編物を積層する範囲を大幅に(1/6程度に)減少させた全5種類のウェアを試作し、これらを着用してトレッドミル上を4km/hの速度で歩行したときの筋電図を測定した。その結果、低伸縮性テープ状編物の積層パターンが異なることで下肢の筋活動が異なることを観測した。すなわち積層パターンによって賦活する筋肉部位と筋の活動量が全く異なった。そして、運動促進効果が顕著な2種類の積層パターン、すなわち「前面縦方向」と「後面縦方向」を採用すれば、「運動効果を保持しながら動作適応性を向上させ得るウェア」をとなることを示唆する積層パターンを見出した。当初計画において、平成29年度は、主に温熱快適性を改善するためのベース用生地の試作、平成30年度は、主に動作適応性を改善する低伸縮性テープ状編物の積層パターンの見直しを行い、これらの効果を随時検証することで研究を進めていく計画であった。現在までにこれら2点の改善に関して具体的な提案を終えており、その効果についても併せて検証してきている。ただし、当初計画では平成30年度末までに、ウェアの仕様を完全に確定させ、平成31年度には、最終的な試作ウェアの検証実験を行う予定であった。しかし、上述のとおり、低伸縮テープ状編物の積層パターンの検討に関しては、2つの効果的なパターンを特定したところで終了していることから、2つのパターンを組み合わせた最終仕様のウェアについて検証に至っていない。このことから、2つのパターンを組み合わせた最終仕様のウェアについて、現時点では想定できない何らかの作用によって最終仕様ウェアに期待した効果が得られない可能性を否定できない。しかしながら、既に協力企業に最終仕様ウェアの試作を依頼済みで、現在試作が進行している段階である。また、試作が完了すれば、すぐに最終的な検証が開始できる状況となっていることから、概ね順調に進展していると判断した。以上を踏まえて、平成31年度は最終仕様の運動効果促進ウェアについて、効果検証を実施する計画である。具体的には、当初平成30年度の計画に含まれていた筋電図の測定を優先して実施し、試作したウェアによる筋肉の賦活効果を確認する。加えて試作ウェアを着用してトレッドミル上を4km/hの速度で歩行したときのエネルギー消費量を測定して運動効果を促進する機能性の評価を行い、最終的に実効性が期待できる運動効果促進ウェアとして提案する計画である。合わせて、本研究課題に対する取り組みの成果を社会に発信するための活動に注力する計画である。真に実効性を担保するには、着用者が継続してウェアを着用することが重要であるため、提案ウェアの快適性の向上が必要不可欠である。本研究では、汎用的な肌着がもつ性能をウェアに実装させることで着用快適性の向上を図り、運動効果の促進機能を保持した新たなウェアの提案を最終目的とする。平成29年度は綿紡績糸ファブリックの試作と基本物性評価、並びに試作編物を用いた運動効果促進ウェアの試作に取り組んだ。まず運動効果促進ウェアのベース用編物を想定して身体への締め付けが大きいガードル等を調査し、太番手の綿紡績糸からなる汎用編物組織で編成された4種類の編物を試作した。試作編物の性能評価は、機能性の側面から引張特性、回復性、快適性の側面から透湿性、保温性、熱伝導性の各試験を実施した。その結果試作編物は引張仕事量が大きく(伸長しやすく)、回復性が低いため、従来編物と比較して身体に作用するフープテンション(周方向の応力)が小さくなることが分かった。これは着用快適性の向上に寄与するものの運動効果は抑制されることになる。試作編物の回復性を従来編物と同様の水準とするには、編物編成時に紡績糸と引きそろえるポリウレタン糸の使用量を増加させる等の方法が考えられる。また、試作編物と従来編物を比較すると試作編物の熱伝導性は低く、透湿抵抗は高い。しかし一般的な肌着と比較すると、いずれの編物も優れた性能を有することが分かった。上記の知見に基づき試作編物の設計仕様を見直して、最終候補となる2種類の編物を試作した。

試作編物に対して、運動効果を促進可能とする工程(具体的には、特定の仕様をもつテープ状編物を特定の型紙に基づいてベース用編物に縫製すること)を経た2種類の運動効果促進ウェアを試作することができた。当初、2年目の平成30年度に実施を予定していたウェアの試作についても、平成29年度内に実施することができたことから、概ね順調に進展していると考える。我々は生活習慣病の誘因となる肥満症の予防・改善に資すると期待される「運動効果を促進するウェア」の開発に取り組んできた。真に実効性を担保するには、着用者が継続してウェアを着用することが必要であるため、提案ウェアの快適性の向上が必須である。平成29年度は、汎用的な肌着がもつ熱と水分の移動性能を運動効果促進ウェアに実装させることに取り組んだ。すなわち、綿紡績糸編物をベース生地とし、当該研究課題の前段階となる平成25年ー27年の課題において提案した複数の低伸縮性テープ状編物を積層して新規運動効果促進ウェアを提案した。これによって従前のウェアと比較して温熱快適性の改善を達成できたといえる。しかし、本課題で目指す「実効性を備えた運動効果促進ウェアの提案」には温熱快適性の改善のみならず動作適応性(動きやすさ)の改善が必要と考えている。本課題の前段階で提案したウェアは「動きにくく不快である」と評価されており、その主要因は運動効果を促進する低伸縮性テープ状編物の積層パターンにあると考えている。そこで平成30年度は、低伸縮性テープ状編物の積層パターンを大幅に見直すことで、運動促進効果を保持しながら動作適応性の飛躍的な改善に取り組んだ。実験では、低伸縮性テープ状編物を積層する範囲を大幅に(1/6程度に)減少させた全5種類のウェアを試作し、これらを着用してトレッドミル上を4km/hの速度で歩行したときの筋電図を測定した。その結果、低伸縮性テープ状編物の積層パターンが異なることで下肢の筋活動が異なることを観測した。すなわち積層パターンによって賦活する筋肉部位と筋の活動量が全く異なった。そして、運動促進効果が顕著な2種類の積層パターン、すなわち「前面縦方向」と「後面縦方向」を採用すれば、「運動効果を保持しながら動作適応性を向上させ得るウェア」をとなることを示唆する積層パターンを見出した。当初計画において、平成29年度は、主に温熱快適性を改善するためのベース用生地の試作、平成30年度は、主に動作適応性を改善する低伸縮性テープ状編物の積層パターンの見直しを行い、これらの効果を随時検証することで研究を進めていく計画であった。現在までにこれら2点の改善に関して具体的な提案を終えており、その効果についても併せて検証してきている。ただし、当初計画では平成30年度末までに、ウェアの仕様を完全に確定させ、平成31年度には、最終的な試作ウェアの検証実験を行う予定であった。しかし、上述のとおり、低伸縮テープ状編物の積層パターンの検討に関しては、2つの効果的なパターンを特定したところで終了していることから、2つのパターンを組み合わせた最終仕様のウェアについて検証に至っていない。このことから、2つのパターンを組み合わせた最終仕様のウェアについて、現時点では想定できない何らかの作用によって最終仕様ウェアに期待した効果が得られない可能性を否定できない。しかしながら、既に協力企業に最終仕様ウェアの試作を依頼済みで、現在試作が進行している段階である。
出芽酵母の細胞壁チェックポイントにおけるHOG signaling pathwayの働き

「細胞壁チェックポイントでのHOG経路の働き」を解明するため、当該年度では計画調書に記載した3つのテーマのうち前年度に進展のあった『細胞壁チェックポイントシグナル伝達の解明』に焦点を当てて調べた。1.細胞壁チェックポイントとHog1p活性の時系列的関係前年度で、HOG経路のMAPK(Hog1p)が弱いリン酸化をすること、そのキナーゼ活性が必要であることを明らかにした。当該年度でさらに詳しく調べた結果、Hog1pはG1期初期だけ弱くリン酸化することがわかった。そして、1NM-PP1で特異的に活性を抑制できる変異hog1-asを導入した株で調べた結果、弱いリン酸化を示したG1初期のキナーゼ活性が必要であることがわかった。さらに、その時期以降に細胞壁合成阻害を起こしても細胞周期は停止しないことがわかり、これまでの結果からこのチェックポイントはG1期初期にHog1pを活性化し、G2/M期で細胞周期を停止させることが明らかになった。高浸透圧下で活性化するHog1pは通常は核へ移行し、転写を調節する。前年度で、Hog1pが主に細胞質側に局在することを示したが、核移行に関してはわからなかった。そこで、Hog1pが膜に定着させる変異を導入し調べた結果、核移行できなくてもこのチェックポイントが働くことがわかった。さらに、核外のHog1pの下流因子について調べた結果、CWI経路のMAPK(Slt2p)とそのMAPKK、MAPKKKまでの因子がこのチェックポイントに関与していることが明らかとなった。また、このチェックポイントが働くと、Slt2pは徐々にリン酸化され、そのリン酸化はHog1p依存的であることもわかった。これらのことからHog1pが活性化を経由し、Slt2pを活性化し、細胞周期を停止させるというシグナル伝達機構が予想できた。「HOG経路がどのように細胞壁チェックポイントに関与しているか」を明らかにするために、以下の2つの研究を押し進めてきた。1.細胞壁チェックポイント機構のシグナル伝達がHOG経路本来のリン酸化シグナル伝達で行われているかどうかを明らかにするために、細胞壁チェックポイントが機能している状態でHog1pがリン酸化しているかどうかを調べた。制限温度下で細胞壁合成停止を起こすfks1-1154と細胞壁合成阻害剤処理をした野生型株のHog1pのリン酸化を調べた。その結果、Hog1pが弱いリン酸化を示すことが明らかになった。さらに、Hog1pの2つのkinase-dead株の細胞壁合成阻害時の紡錘体の形成を調べた結果、両株とも細胞壁チェックポイントによる停止を越えていることを明らかにした。これらの結果から、細胞壁合成阻害時にはHog1pは弱いリン酸化することで活性化し、それによりチェックポイントが働いていることが示唆された。さらに、HOG1-GFP株を用いて局在の確認したところHog1pの局在は主に細胞質側にあることを明らかにした。この結果は、Hog1pのリン酸化シグナルは通常考えられていた、核へのシグナル伝達ではなく細胞質側の下流因子に伝達していると予想できる。2.細胞壁チェックポイントのセンシングシステムについて明らかにするために、始めに電子顕微鏡を用いてチェックポイント機能時やHog1p活性化時の細胞表層で共通する変化を調べることでシステムの解明の手がかりを見つけようと試みた。しかし、現段階では共通する変化を抽出することはできませんでした。反対に、高浸透圧で細胞壁が肥厚する新たな現象を発見した。
アルケンの立体化学を制御する：新規Julia型試薬の開発

今年度は新規Julia型試薬として1-メチルテロラゾール(MT)スルホン試薬1を開発した。Julia型試薬としてよく用いられる1-フェニルテトラゾール(PT)スルホン試薬2はアルデヒドとの反応で高い選択性でアルケンを与えるが、収率が低い場合があり、収率を上げようと塩基の種類を変えると、選択性が大きく低下するなどの問題があった。今回開発した1はアルデヒドとの反応で高いE選択性でアルケンを与え、さらに収率は2より高く、かつ用いる塩基によりあまり左右されないという利点を持っていることが分かった(論文を投稿し受理されている)。この研究で1より得られるアニオンは2から得られるアニオンより安定性に優れ、かつ高い反応性も維持していることが分かった。アルデヒドのオレフィン化反応を行う試薬は数多く開発され、E選択的な反応だけでなくZ選択的な反応も知られている。しかし、ケトンのオレフィン化反応の立体を制御することは非常に困難で、一般性のある方法はないといっても過言ではない。今回の知見から、試薬1は高い反応性とアニオンの安定性に優れていることから、ケトンのオレフィン化試薬として使えるのではないかと考えて、MTスルホン1と種々のケトンの反応を研究した。その結果、条件を選べばある種のケトンからZ-アルケンを選択的に与える方法の開発に至った。現在、本研究に関する論文を執筆中である。また、ジエンの合成についても種々の試薬を合成し、E,E-ジエンだけでなくE,Z-ジエンの選択的合成法の開発にも成功した。今後、研究の補足を行い、論文を執筆予定である。新しい試薬、MTスルホン試薬の開発に成功した。アルデヒドとの反応においては高い収率、高いE選択性でアルケンが得られることを見出し、論文を執筆した。また、ケトンとの反応も研究し、ある種のケトンにおいて条件を選べば、ケトンの両側置換基の立体的な違いを認識してZ-アルケンが得られることを見出した。現在論文を執筆中である。さらに、E,E-ジエンだけでなくE,Z-ジエンの立体選択的な合成法についても研究を行っており、成果を得ている。この研究では種々のJulia型オレフィン化試薬の開発を行った。その過程で、試薬の合成方法についての研究も行っており、立体選択的な合成研究だけでなく、ヘテロアリールスルホン試薬の合成方法に関する研究についても論文としてまとめたい。ジエンの立体選択的合成法の開発研究の結果をまとめて、E,E-ジエン、E,Z-ジエンの立体選択的合成法の論文として、それぞれ執筆する。ケトンのオレフィン化反応については、一部のケトンについては合成方法を確立できたが、まだ多くの問題が残されており、残りの研究期間でこれらの問題にも取り組みたい。共役ジエンの立体選択的合成法の開発を行った。Julia-Kocienski反応を用いて共役ジエンを合成する場合、アリルスルホンとアルデヒドとの反応(方法1)とアルキルスルホンとα,β-不飽和アルデヒドとの反応(方法2)の2つが可能である。前者の反応では一般に生成する二重結合がシスとなりやすく、後者は生成する二重結合がトランスとなりやすいが、選択性については改善が必要である。我々は方法2を用い、新試薬を開発することにより非常に高い選択性で種々のα,β-不飽和アルデヒドとの反応によりトランス-共役ジエンを合成する方法の開発に成功した。方法1を用いる共役ジエンの合成では、1-t-butyltetrazolyl allyl sulfone試薬Aとn-decanalとの反応が非常に高いシス選択性で共役ジエンを与えることが既に報告されているが、この一例だけでジエンの収率および試薬合成の収率は中程度であった。そこで試薬Aを含むいくつかの試薬を合成し種々のアルデヒドとの反応を行った。試薬Aのシス選択性は高いが、枝分かれのあるアルデヒドとの反応では収率が大きく低下した。そこでヘテロ環部分を換えた新しい試薬を用いたところ、ほとんどのアルデヒドで95:5以上のシス選択性、86-98%の高収率で共役ジエンが得られることがわかった。次に、Julia-Kocienski試薬の実用的合成法の開発も行った。試薬をアルコールから合成する場合、光延反応を用いてスルフィド化した後酸化するのが普通であるが、光延反応では副生するPh3P=Oの除去が困難な場合があり、またDEADやDIADなどの試薬が高価であることも問題である。そこで、ワンポットでアルコールのメシル化とスルフィド化、酸化を行う方法を開発した。本方法では副生成物は分液操作で容易に除けるため、高純度の試薬をワンポットで得ることができる。研究実績の概要で述べたように、共役ジエンの立体選択的合成法を開発することができ、研究は順調に進んでいる。しかし、反応機構の解明については、中間体の捕捉実験などで成果が得られず進んでいないため、おおむね順調とした。

今回開発した1はアルデヒドとの反応で高いE選択性でアルケンを与え、さらに収率は2より高く、かつ用いる塩基によりあまり左右されないという利点を持っていることが分かった(論文を投稿し受理されている)。この研究で1より得られるアニオンは2から得られるアニオンより安定性に優れ、かつ高い反応性も維持していることが分かった。アルデヒドのオレフィン化反応を行う試薬は数多く開発され、E選択的な反応だけでなくZ選択的な反応も知られている。しかし、ケトンのオレフィン化反応の立体を制御することは非常に困難で、一般性のある方法はないといっても過言ではない。今回の知見から、試薬1は高い反応性とアニオンの安定性に優れていることから、ケトンのオレフィン化試薬として使えるのではないかと考えて、MTスルホン1と種々のケトンの反応を研究した。その結果、条件を選べばある種のケトンからZ-アルケンを選択的に与える方法の開発に至った。現在、本研究に関する論文を執筆中である。また、ジエンの合成についても種々の試薬を合成し、E,E-ジエンだけでなくE,Z-ジエンの選択的合成法の開発にも成功した。今後、研究の補足を行い、論文を執筆予定である。新しい試薬、MTスルホン試薬の開発に成功した。アルデヒドとの反応においては高い収率、高いE選択性でアルケンが得られることを見出し、論文を執筆した。また、ケトンとの反応も研究し、ある種のケトンにおいて条件を選べば、ケトンの両側置換基の立体的な違いを認識してZ-アルケンが得られることを見出した。現在論文を執筆中である。さらに、E,E-ジエンだけでなくE,Z-ジエンの立体選択的な合成法についても研究を行っており、成果を得ている。平成30年度には反応機構の解明のため、中間体を与えやすいモデル化合物の合成なども検討する。また、理論計算による反応機構の解析を合わせて行い、反応機構解明のための糸口をつかみたい。さらに、内部アルケンの立体制御合成についても本年度は検討を行っていく。前年度に開発に成功した共役ジエンのシス選択的合成法とトランス選択的合成法については、論文としてまとめ出版をめざす。Julia-Kocienski試薬のワンポット合成法の開発研究についても、結果をまとめ論文として発表する予定である。この研究では種々のJulia型オレフィン化試薬の開発を行った。その過程で、試薬の合成方法についての研究も行っており、立体選択的な合成研究だけでなく、ヘテロアリールスルホン試薬の合成方法に関する研究についても論文としてまとめたい。ジエンの立体選択的合成法の開発研究の結果をまとめて、E,E-ジエン、E,Z-ジエンの立体選択的合成法の論文として、それぞれ執筆する。ケトンのオレフィン化反応については、一部のケトンについては合成方法を確立できたが、まだ多くの問題が残されており、残りの研究期間でこれらの問題にも取り組みたい。
接触的炭素-炭素結合形成を伴う環状骨格構築法の開発

本研究では遷移金属錯体を触媒とした炭素縮合環形成のための新手法を開発することを目的とした。その実現のためのガイドプリンシプルとして、アルキン類のシリルホルミル化で見出したアセチレン性三重結合に対するsilylrhodationを想定した。本年度はこのsilylrhodationを基軸とした環状骨格形成に焦点を合わせた。即ち、アルキンへのsilylrhodationアルキン挿入、還元脱離の過程が正確に繰り返されれば、遷移金属錯体を触媒としてアルキン2分子から簡便に1,3-ジエン骨格が形成できることになる。そこで、実際にRhCl(PPh_3)_3を触媒として1,6-へプタジインとヒドロシランとの反応を行ったところ、反応剤の添加方法に工夫を凝らすことで1,2-ジメチレンシク口ペンタン骨格を選択的に組み立てることができた。この反応ではRhCl(PPh_3)_3に対してあらかじめR_3SiHを酸化的付加させて調製した錯体を触媒として用いると、検討したすべての1,6-ジイン類に対して、良好な収率で目的の環形成が進行することも明らかにした。更に、このタイプの環化反応のスコープを拡げるため、1,6-エンインを出発基質としてR_3SiHと反応させる際、RhCl(PPh_3)_3を触媒としたときには環化は全く進行しなかったが、Rh_4(CO)_<12>を使用すると、選択的に1-シリルメチレン-2-メチルシクロペンタン骨格形成が可能になった。また、同一の出発基質を用いても、一酸化炭素加圧下で反応させると、閉環を伴ったシリルホルミル化によって1-シリルメチレン-2-ホルミルメチルシクロペンタン骨格も選択的に合成できることを明らかにした。以上のように、本研究ではアセチレン性三重結合を利用した炭素-炭素結合形成における新規概念の掘り起こしに成功した。
通信複雑性に対するブラインド量子計算による方法論の確立

幾つかの計算問題について量子通信複雑度を議論するために,比較対象として(古典秘匿計算の一方式としての)準同型暗号によるプライバシー保護データ検索の効率的なプロトコルを提案し計算機実験を通して実効性を確かめた。また,量子ブラインド計算において参加者が不正を行ったときに,情報理論的安全性を確保しつつ,それを第三者が検証できる仕組みを導入することに成功した。Broadbent,Fitzsimons,Kashefi(2009)によって提案された量子ブラインド計算はクライアントとサーバ間の代理計算プロトコルであり,クライアントの情報をサーバには一切漏らさない.量子通信複雑さを議論するための枠組みとして量子ブラインド計算を活用することを新たなアイデアとし,これを一般化した概念について,従来方式と同様に安全性(秘匿性)があることを確認した.Broadbentらのオリジナルのプロトコルはサーバがクライアントからの要求に答えるのみの設定なのに対して,安全性を損なわずにサーバにも入力を持たせるように拡張することで,一般の暗号プロトコルへ適用できるようにした.また,この枠組みを応用することで,秘匿情報検索に応用した.具体的には,Groverアルゴリズムを構造的なデータベースに適用するというアルゴリズムを拡張量子ブラインド計算に適用するとことで,量子秘匿情報検索プロトコルを構築し,その通信計算量がO(polylog N)であることを導出した.この通信計算量は既存のプロトコルよりも効率的である.量子ブラインド計算は,サーバとクライアント間の二者間プロトコルで,クライアントの持つアルゴリズムとその入出力を漏らさずにサーバに代理計算を行わせることができる。今年度は,量子ブラインド計算の通信効率との比較対象との観点から,代理計算を行わせる他の暗号技術である準同型暗号計算に着目し,格子問題に基づく準同型暗号のための効率的データ埋め込み手法の可能性を検討した。このデータ埋め込み手法をもとにして,データを秘匿したまま統計量(平均値や分散)を計算する効率的な手法を提案した。また,格子理論をもとにした暗号方式の鍵依存安全性を利用した,暗号化データの所有権を移譲する効率的な手法を提案した。研究計画当初は,量子ブラインド計算技術だけを対象に研究を進めれば十分と考えていたが,古典暗号技術による類似技術に関する研究も進め比較対象を十分に把握してから,量子ブラインド技術計算による通信効率評価を行うべきであると考え,多少回り道のアプローチを取る方が最終的にはよいと判断した。そのため,当初計画から若干遅れることになった。量子ブラインド計算は,サーバとクライアント間の二者間プロトコルで,クライアントの持つアルゴリズムとその入出力情報を情報理論の意味において漏洩せずにサーバに代理計算を行わせることができる。量子ブラインド計算の通信効率との比較対象の観点から,代理計算を行わせる他の技術である準同型暗号を用いた秘匿計算に着目した。格子問題に基づく準同型暗号を利用して,データベースを秘匿検索する技術を幾つか提案した。データのプライバシーを保護したままデータベース内の属性値が一致するデータを一括して抽出する手法,データを暗号化したままで複数の文字にマッチできるワイルドカードを利用したパターン照合する手法を考案した。これらの提案手法が現実的な意味で効率的に動作することを確認するために計算機実装を行い,既存の方式よりも効率的であることを確認した。また,量子ブラインド計算において,参加者が不正を行ったときに不正検出はできるが,不正を指摘されたときにそれを否認されてしまうと正当化できないという問題がある。この問題に対応するための従来技術として,公開鍵暗号技術を利用して第三者に検証させる方法があったが,安全性(プライバシー)の根拠が計算量理論的なものに低下してしまう。これに対して,量子ブラインド計算の途中に第三者が仲介者としてプロトコルに関与する形の方式を提案し,安全性(プライバシー)が情報理論的であることを保証することに成功した。Broadbent,Fitzsimons,Kashefi(2009)によって提案された量子ブラインド計算はクライアントとサーバ間の代理計算プロトコルであり,クライアントの情報をサーバには一切漏らさない.このプロトコルはサーバはクライアントからの要求に答えるのみの設定なのに対して,安全性を損なわずにサーバにも入力を持たせるように拡張することで,一般の暗号プロトコルへ適用できるようにした.片側プライバシーを持つ暗号プロトコルの代表的な方式として秘匿情報検索(Private Information Retrieval)へ応用し通信計算量を議論することが主目的であり,この目標はほぼ達成された.また,安全性に関する議論については,汎用結合可能性を考慮するなど,今後の新たな展開の可能性も開くことができた.さらに,応用事例として秘匿情報検索だけではなく,安全な所属性判定問題など安全なクラウドコンピューティングの基礎技術に関しての適用可能性も検討できた.昨年度の研究成果により,比較対象が明確になったので,本来の研究計画に則って研究計画を遂行する。ただ,計画の遅れを取り戻すことは容易ではないので,通信効率のついて最も顕著に有利になる課題を選定することにより,量子ブライド計算による通信量評価というアプローチの有効性を示すことを考える。量子計算昨年度に量子ブラインド計算プロトコルを拡張することで,量子通信計算量を議論できるような枠組みを与え,秘匿情報検索について適用を行い,既存結果を大きく改善する結果を得た.また,量子ブラインド計算の性質を用いることで,従来は個別に議論していた安全性を簡素化することができるようになった.

この一般的枠組みの有効性を示すために,秘匿情報検索の他の適用例を検討することが重要であり,安全な所属性判定問題に関して行った基礎調査をより詳細に考察する.要素技術として量子Bloomフィルタと呼ばれる簡潔データ構造を新たに考案しているが,元々のBloomフィルタは実用的な確率的データ構造として実システムに広く活用されており,様々な変種が存在している.それらの変種に対して量子版を検討することで,拡張ブラインド計算プロトコルを用いた一般的枠組みに対して多くの応用例が見出されると期待でき,それらの量子通信計算量を検討する.次年度使用額は10,000円未満と少額であり昨年度中に無理に利用するよりも今年度の本来分と合算して利用する方が合理的であると考えたため。研究成果は創出できたものの,その学術雑誌論文化という形までには至らず,投稿料などの費用が今年度は掛からなかった.そのための予算が10万円ほど残る形になった,これは研究期間を通じては必要な経費なので,次年度の経費として回すことにした.当初予定通り,研究成果の発表に伴う海外および国内旅費に利用する。また学会発表には学会参加費も必要なのでそれについても本基金から充当する。次年度では,拡張量子ブラインド計算の更なる応用,および,より強い安全性概念の達成などの研究を計画通り行う.それと合わせて,26年度で得られた研究成果を学術論文化するなどを行うが,その経費は繰り越した予算を利用して行う.
ヨウ化物イオン光分解による気相ヨウ素生成の各パラメータ依存性の実験的決定

ヨウ素エアロゾルは地球温暖化などに影響を与える要因であるが,その生成源となる大気中のヨウ素化合物の生成過程の定量的な評価は十分になされていない。大気中に生成されるとヨウ素エアロゾル生成を引き起こす気相ヨウ素分子の大気中への生成・放出の新たな過程として,海洋中のヨウ化物イオンの光分解が一つの候補として考えられる。本研究では,このヨウ化物イオンの光分解による気相ヨウ素分子生成過程の高精度な定量的評価を目的に,その目的に必要とされる温度,水素イオン指数(pH),溶存酸素量(DO),ヨウ化物イオン濃度,海洋透明度などの海洋条件における各パラメータ依存性の実験的決定をキャビティーリングダウン分光法(CRDS法)や長光路吸光分光法(LP-ABS法)などの高感度分光測定法を用いて研究を行い、それらの研究により得られた実験結果を統合して,ヨウ化物イオンの光分解による気相ヨウ素分子生成過程が実際の大気へ与える影響力についての正確で高精度な定量的評価を行うことを目的としている。研究初年度においては、気相ヨウ素分子生成過程を定量的に評価するために必要なパラメータであるヨウ化物イオンの290-500nmにおけるモル吸収係数の決定を行うとともに、もう一つの必要なパラメータである光分解の量子収率の決定を、様々なpH,DO,ヨウ化物イオン濃度において行った。このことにより、大気中におけるヨウ化物イオンの光分解による影響を評価するために必要な基礎データを得ることができた。また、これらの得られたデータを用いて、全球化学気象モデルを用いることで、大気中におけるヨウ化物イオンの光分解による気相ヨウ素分子生成過程が、実大気でのヨウ素エアロゾル生成とオゾン破壊へ与える影響を評価した。実績に記載した内容についての国際学術論文は、すでにアメリカ化学会のACS Earth and SpaceChemistryという国際学術誌に採択されており、大気ヨウ素エアロゾル生成に繋がる気相ヨウ素分子の生成過程としての海洋中ヨウ化物イオンの光分解の定量的な評価と行うという目的を順調に達成しており、その研究成果についても、国際学術誌を通じて世の中に対して公開できているため。本研究は、ヨウ素エアロゾル生成に繋がる気相ヨウ素分子の生成過程の定量的な評価を目的としている。現時点で、ヨウ化物イオンの光分解による気相ヨウ素分子の生成へのpH,DO,ヨウ化物イオン濃度の依存性の調査はすでに行っている。一方、ヨウ化物イオンの光分解による気相ヨウ素分子の生成には、温度や水深なども影響するため、今後はそれらのパラメータに対する依存性について調査を行っていく予定である。また、気相ヨウ素分子の生成過程には、ヨウ化物イオンの光分解だけでなく、二酸化窒素などの酸化剤として働く化合物もヨウ化物イオンと反応することで、気相ヨウ素分子の生成を引き起こすと考えられるため、これらの反応も定量的に調査することで、得られた実験結果を基に、実際の大気へ与える影響力についての正確で高精度な定量的評価することも行う予定である。

また、気相ヨウ素分子の生成過程には、ヨウ化物イオンの光分解だけでなく、二酸化窒素などの酸化剤として働く化合物もヨウ化物イオンと反応することで、気相ヨウ素分子の生成を引き起こすと考えられるため、これらの反応も定量的に調査することで、得られた実験結果を基に、実際の大気へ与える影響力についての正確で高精度な定量的評価することも行う予定である。今年度は実験が想定よりうまくいくことで、実験に必要な消耗品による経費が少なく済んだため、約9万円とそれほど大きくない額が次年度使用額として生じた。ここで、次年度使用額の経費は、次年度においてすでに想定されている反応測定用容器に必要なアクリル材の加工などの経費に充てる予定であり、この様な使い方の方がより効率的に実験を進められると判断される。