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婦人科腫瘍におけるメタボローム解析と関連遺伝子発現・遺伝子多型に関する検討

世界に先駆けて婦人科腫瘍のメタボローム解析の成果をあげる意義は大きい。疾患に特異的バイオマーカーの検索・同定はその疾患の超早期診断に重要であるだけでなく、治療効果を決定する重要なマーカーとなる可能性がある。今回の解析の結果明確な婦人科腫瘍のマーカーとなる代謝産物を同定することは出来なかった。解析の対象となるデータは膨大なため、今後も有意なマーカーとなる代謝産物を同定することをめざし解析を続ける。分析中に得られた症例の治療面での成績の発表を行った。婦人科悪性腫瘍について治療開始前後に患者から血清を採取し、血清からアミノ酸や有機酸など低分子代謝産物の抽出を行った。また、コントロールとして健常人の血清からも同様に低分子代謝産物を抽出した。抽出液をガスクロマトグラフィー質量分析計に供し測定し、測定データを用いて多変量解析のひとつである主成分分析により統計処理を行い、各疾患と健常人の血清の低分子代謝産物の存在パターンがそれぞれ異なるのか否かを統計学的に検討したが、有意な結果は得られなかった。また、同疾患について手術などで治療終了後の血清も採取し、同様にガスクロマトグラフィー質量分析計による測定を実施して、治療後の血清代謝産物存在パターンが健常人に近づくのか否かなどを検討することで、治療効果判定マーカーへの適用性に関して検討した。子宮頚癌、子宮体癌、卵巣癌患者といった婦人科腫瘍の治療前や初回手術中に生検組織を得て、その組織を癌部と非癌部とに分別した。続いて癌部組織と非癌部組織から低分子代謝産物を抽出を行い、ガスクロマトグラフィー質量分析計によるメタボローム解析を実施した。これにより癌部、非癌部との間で変動している低分子代謝産物を網羅的に解析していき、その結果をデータベースとを比較検討することで、婦人科腫瘍を発症することでどのような代謝経路が変動すのか検討した。さらに、前回の成果を照らし合わせることで、血清中にみられる低分子代謝産物の変動がどのようにして誘導されたかを精査した。解析の結果明確な婦人科腫瘍のマーカーとなる代謝産物を同定することは出来なかった。解析の対象となるデーターは膨大なため、今後も有意なマーカーとなる代謝産物を同定することをめざし解析を続ける。分析中に得られた症例に治療面での成績を学会、論文にて行った。世界に先駆けて婦人科腫瘍のメタボローム解析の成果をあげる意義は大きいと考える。本研究では、アミノ酸や有機酸、糖、脂肪酸など低分子代謝産物を網羅的に測定が可能な、高感度クロマトグラフィーと質量分析計を組み合わせた複合解析システムを使い、婦人科腫瘍に対するメタボローム解析を実施する。婦人科腫瘍の発症による一連の代謝産物の変動をパターン解析し、さらには、婦人科腫瘍の早期診断に有用な新規バイオマーカーを同定するメタボライトプロファイリングを採用することで、治療効果予測や予後判定を含む新たな癌早期診断法の開発へ向けた研究を行う。本研究では、婦人科腫瘍の早期診断、ならびに治療効果予測が可能なマーカーの確立を目的とし、インフォームド・コンセントを受けた婦人科腫瘍患者から提供を受けた臨床検体を用いてメタボローム解析を実施した。婦人科悪性腫瘍として子宮頚癌、子宮体癌、卵巣癌について治療開始前と治療終了後に患者から血清を採取した。クロロホルム/メタノール/水を用いた液液分配により、血清からアミノ酸や有機酸など低分子代謝産物の抽出を行った。抽出液をガスクロマトグラフィー質量分析計に供し測定を実施し、得られた測定データを用いて多変量解析のひとつである主成分分析により統計処理を行うことで、各疾患と、健常人の血清の低分子代謝産物の存在パターンがそれぞれ異なるのか否かを統計学的に解析中である。また、同疾患について手術などで治療終了後の血清も採取し(治療により寛解が期待される検体を使用)、同様にガスクロマトグラフィー質量分析計による測定を実施して、治療後の血清代謝産物存在パターンが健常人に近づくのか否かなどを検討することで、治療効果判定マーカーへの適用性に関して検討中である。前述の様に、婦人科悪性腫瘍として子宮頚癌、子宮体癌、卵巣癌について治療開始前と治療終了後に患者から血清を採取した。抽出液をガスクロマトグラフィー質量分析計に供し測定を実施し、得られた測定データを用いて多変量解析のひとつである主成分分析により統計処理を行うことで、各疾患と、健常人の血清の低分子代謝産物の存在パターンがそれぞれ異なるのか否かを統計学的に解析中している。

また、同疾患について手術などで治療終了後の血清も採取し(治療により寛解が期待される検体を使用)、同様にガスクロマトグラフィー質量分析計による測定を実施して、治療後の血清代謝産物存在パターンが健常人に近づくのか否かなどを検討することで、治療効果判定マーカーへの適用性に関して検討中である。質量分析計にての測定結果の分析はPCを利用した手作業であり、1検体ずつ時間を要するためまだしばらく解析に時間を必要としている。今までに得られた測定結果を用いて、実際に変動している低分子代謝産物を神戸大学が保有しているデータベースなどを用いることで同定し、婦人科腫瘍患者と健常人との間で変動するものや、治療前後で変動する低分子代謝産物などを明らかにしていき、早期診断や治療効果判定に採用できるバイオマーカー候補を決定する。子宮頚癌、子宮体癌、卵巣癌患者といった婦人科腫瘍の治療前や初回手術中に生検組織を得て、その組織を癌部と非癌部とに分別する。続いて、癌部組織と非癌部組織からそれぞれアミノ酸や有機酸など低分子代謝産物を抽出を行い、ガスクロマトグラフィー質量分析計によるメタボローム解析を実施する。これにより癌部、非癌部との間で変動している低分子代謝産物を網羅的に解析していき、その結果をKEGG代謝マップ等のデータベースとを比較検討することで、婦人科腫瘍を発症することでどのような代謝経路が変動しているのか検討していく。さらに、課題Iでの成果を照らし合わせることで、血清中にみられる低分子代謝産物の変動がどのようにして誘導されたのかを明らかにしていく。今年度残額が発生したが、平成24年度予算と合算して使用する。まずPCを駆使して現在までに得られたデータ分析を行う。必要なPCソフトまたデーターバックアップ用の機器などPC周辺機器の必要な分を購入する。次年度が本計画の最終年度であるの成果発表のため国内旅費、外国旅費を計上する。それに合わせて出版用の印刷費、複写費、出版社との通信費を予定する。また不足のデータにつき追加実験を行うための試薬、薬品、プラスチック・ガラス消耗品の購入を予定する。
グローバル社会における法源論の再検討　－法学概論の書き換え―

法源論について、英・米・独・仏等の先進国を中心としたあり方を研究するとともに、こういった先進国から法を受容した国々における受容の仕方、その後の展開を視野に入れて研究する基礎固めを行うことができた。欧米先進国における、法典にとどまらず判例と学説の意義を歴史的に検討し、現在の到達点を明らかにした。他方で、研究の重点を占めた受容国については、日本における独自の展開を民法や憲法の法制度に即して明らかにするとともに、とりわけ、南アフリカやブラジル、バルカン諸国について混合法系、法典編纂のあり方、慣習法調査と法典編纂の関連のあり方について検討し、今後の展望を開いた。全体会合として、平成22年6月東京にて本研究の全体計画と本年度活動計画・分担について相談し、また第二回研究会を平成23年1月彦根にて開催した(小川、葛西、松本、新田、守矢、溜箭(研究分担者)、石井、高山、山元(連携研究者))。現法学部教育における法学概論の現状について議論し、法学概論に対する関心の低下、表面的には新しい教科書が出されているがそこに見られる法学の基本概念や体系の理解は半世紀前の教科書と同じであることが明らかになった。6月と12月に連携研究者も加えた全体研究会を行い、各自の成果を持ち寄り検討した。小川は日本の裁判例を分析し、法的論証・討論における条文、判決文(テクスト)の意義を、議論が彷徨わないための碇であり、その点で儀礼としての意味を持つことを強調した。葛西は、法学概論教科書の歴史的変遷と現状について報告した。法学の分野ごとに全般的に説明する「概論」と、法学方法論を中心に据える「入門」とに大別されるが、いずれもテクストについての問題意識が十分でないことが指摘された。新田は、東京大学教養額における法学部進学予定者を中心とする初年次教育の実践について、とりわけテクストを用いた教育について報告した。また、日本において「古典」がいかなるものとして考えられてきたか、そこにおける解釈のあり方についても報告し、ヨーロッパの古典解釈と対比する討論が行われた。守矢は、わが国の戦後の法学方法論研究を強く規定した来栖三郎の戦前・戦中の法解釈論を具体的な法制度に即して報告した。戦後の来栖は、一方では解釈の多様性とそれゆえの解釈者の責任を強調し、他方で条文・テクストの意義について深く思索したが、そうした契機がすでに戦前・戦中の実作の中に確認できた。松本は、世界におけるミクスト・リーガル・システムの研究動向について報告し、日本におけるその研究の可能性、法源論研究における意義について問題提起した。これは、狭い意味では大陸法とコモン・ローの混合あるいは融合の問題であるが、広い意味では異なる法伝統の移植・受容の問題でもある。移植される側、受容する側それぞれの問題が深められ、日本の状況(明治期、戦後)を分析する枠組みも提示された。溜箭は、アメリカにおける先例拘束性の原理について、一般的な問題として、また政教分離の判例に即して報告した。これとの関連で、連携研究員の山元が日本の政経分離について比較報告を行った。法源論の歴史的展開については、小川、葛西、松本、溜箭の4名が南アフリカ法制史学会に参加した。現地の報告者の複数の報告を通じて、南アフリカにおける法源の在り方を、実地に体験することができた。ローマ法、教会法17世紀以降のオランダの法学者、イングランド法、南アフリカの判例が検討されたうえで、実定法の解釈が行われていた。また、この学会で松本が日本の不法行為法について報告し、そこで法源の在り方についても論じ、参加した外国研究者(主としてヨーロッパの研究者)との質疑応答を経ることによって、日本の法源の在り方(特に外国学説の受容)について説明することができた。比較法関連では、2012年2月に新潟大学で開催されたシンポジウム「法典化の19世紀ー(ポスト)コロニアル・パースペクティブー」の成果が公表された。本シンポジウムは、南アフリカ、ブラジル、日本というヨーロッパの法を受容した側から法の移植、あるいは、拡散という現象を観察した。受容される側の法のパッケージ化と受容する側の消化による独自の変容、この過程での受容される方への逆照射の問題が浮き彫りにされた。本年度は最終年度にあたるので、3月に全体研究会を開催し、そこで小川が総括的に、ヨーロッパにおける書かれたテクストのあり方とその取扱いあり方との歴史的展開を論じ、守矢がサヴィニーの『使命』における法源論、とりわけ仏・墺の民法典についての議論を紹介し、議論した。また、松本がセルビア・モンテネグロとの対比で日本の法典編纂について論じた。今後の検討課題との関連では、特に法源論における学説・学問的テクストの重要性が共通の認識としてもたれた。法源論にの歴史的展開ついては、研究代表者を中心とする通史的な翻訳書

「ヨーロッパ史のなかの裁判事例」(7月刊行予定)において、時代による法源の扱い方の変化について具体例を通じた研究を深めた。また、研究代表者はドイツを訪問し、当地の法制史学者と交流を深め、中世教会法における法源論、近代の法学と法源論について、意見交換をした。新田は、イエール大学所蔵の朝河文書の系統的な整理をはじめとした西洋と日本の比較研究を進めた。また、葛西は古代ギリシアにおける立法の問題について、研究を進め5月の研究会で報告した。比較法の関係では、2012年5月31日京都において、ルイジアナ大学ヴェルナン・パーマーおよび南アフリカ・ステレンボッシュ大学マリウス・デ・ヴァール教授を迎えて、全体研究会を開催し、ミクスト・リーガル・システムと法源論および法学の可能性について、討論を行った。続いて、6月2日比較法学会(京都大学)において、松本を中心とするミニ・シンポジウム「ミクスト・リーガル・システムと日本法」を上記2人の他に、ステレンボッシュ大学ジャック・デュ・プレシス教授も加えて開催した。ミクスト・リーガル・システムについて比較法学会で取り上げられるのは初めてであり、その意味でも反響は大きかった。溜箭および守矢は引き続き英米法およびドイツ法の法源論について個別研究を進め、一部は既に公刊されている。グローバル化という観点では、葛西を中心とした研究会(9月、3月)において、インド法およびオランダ法の歴史について報告を受け、討論した。グローバル化の中の法源論という課題については、順調に進んでいる。法源論におけるテクストの意味が明らかにされてきた。テクストが討論または論証における連結点として機能するという点では、条文であれ、判例であれ変わらない。また、法の普及・伝播(diffusion)という点からみると、オランダ法の南アフリカへの伝播、イングランド法のアメリカやインドへの伝播等の例から、受容可能性が格段に増すという点で、法学テクストの持つ重要性が明らかになった。これは、非常に広い比較可能性をもっている。他方、こうした法源論の深化を基礎とする「法学概論」の書き換えというテーマは、なおようやく緒に就いたところであり、今後精力的に推し進めてゆく予定である25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、一方で法源論を歴史的および比較法的に原理的に考察するとともに、他方で実定法学者と協力して現在の法源の機能を探り、全体として新たな法源論を確立し、それを元に法学概論の書き換えを目指している。歴史的・比較法的研究では従来研究の中心にあった近代の独仏あるいは英米だけでなく、古代ギリシアや中世教会あるいは近代のオランダや南アフリカ等に目を向けることによって、多面的・多層的な法源論を確立しつつある。比較法学会ミニ・シンポジウムはその成果である。実定法学との協力については、昨年度に研究代表者を中心として、民事法学あるいは公法学を新たな法源論の視角から見る試みがなされた。これは、今後の研究の基礎となりうるものである。さらに、知的財産権法などの先端分野の協力者もえて、そこでの立法、判例、あるいは、いわゆるソフト・ローの研究も視野に入れることができるようになった。とはいえ、法学概論の書き換えというゴールから見ると、なお研究は途上にある。
エストロゲンによる骨格筋の老化予防に関する研究

性ホルモンが骨格筋の成長と老化にいかなる影響を与えるかについて平成8年度から9年度にかけて研究してきた。本研究期間において初年度は、アンドロゲンの存在下においてエストロゲンがマウス骨格筋におけるlactate dehyddrogenaseのisozyme patternに影響を与えることを明らかにしてきた。そこで今年度は骨格筋におけるエストロゲンの受容体が雌雄マウスの成長期のどの時点で発現するかについて、主として免疫組織化学的に解析してきた。材料としてはICR系マウスを用いた。生後5、20、30、40日齢および成体マウスの咬筋をサンプリングし、通方にしたがってエストロゲン受容体の発現を調べるために免疫組織化学を行った。エストロゲン受容体に対する免疫組織化学の結果雌マウスの咬筋に置いては生後5日目にすでに筋細胞に反応陽性の核が多数観察され、加齢とともに陽性反応を示す核が増加した。核における反応強度も加齢とともに上昇する傾向が認められた。雄マウスにおいてもその傾向はほぼ同じであり、両性間における顕著な差は認められなかった。成獣マウスの咬筋においてもエストロゲンの受容体の存在が確認された。さらに本筋を支配する三叉神経運動核の神経細胞におけるエストロゲンの受容体の存在についても同様に調べたが、同時期においてその発現が認められた。以上のような結果から、骨格筋の発達および恒常性の維持にエストロゲンとその受容体が重要な役割を果たしていることが示唆されるとともに、その作用の発現にはアンドロゲンの存在が非常に重要であることが明かとなった。今回検討した運動中枢との関係も非常に重要と思われるので、今後さらに詳しく解析する予定である。閉経後のエストロゲンの減少は女性の身体に様々な生理学的変調をきたすことが知られている。老化にともなう筋力の低下もそれに起因する現象ではないかと一部では言われているが、未だその実態は明らかにされていない。さらに、筋力の低下による運動機能の低下が脳機能にも影響を及ぼす可能性があり、早急にこれらの問題を解決するための糸口を探る必要がある。そこで、今年度は、骨格筋の恒常性維持に対するエストロゲンの効果を調べるために、骨格筋におけるエストロゲン受容体の発現をマウスのmasseter muscleを材料にして経日的に観察した。実験材料には妊娠雌マウス(ICR系)から得られた個体を使用した。経日的に取り出した雌雄のmasseter muscleを凍結連続切片とし、エストロゲン受容体の存在有無を免疫組織化学によって調べた。エストロゲン受容体の免疫組織化学反応は雌雄マウスのmasseter muscleを構成する筋線維の核に観察され、その発現時期も雌雄間においてほとんど差が認められなかった。さらに、エストロゲンの受容体は生後の早い時期に雌雄のmasseter muscleにおいて認められることが明らかとなった。これらのことはエストロゲンが雌雄を問わず骨格筋の発達と恒常性維持に関わっていることを示唆している。その一例として、乳酸脱水素酵素アイソザイムの生後変化において、エストロゲンが関与しており、アンドロゲンの作用に対してpermissiveに働いていることが挙げられる。なお、エストロゲン受容体に関する研究成果については、論文として発表する準備を進めている。
ファジイ・エキスパートシステムによるベニヤレース単板に生ずる欠点とその原因究明

ロータリーレースによって切削された単板に生ずる種々の欠点は原木,工具,切削条件および加工機械の精度に係わる諸要因が相互に複雑に影響し,複合作用することに起因している。しかし,ロータリーレースのオペレータは長年の日常業務を通して蓄積した経験的専門知識や勘を基に,単板における欠点発生の複雑なメカニズムの中から直感的判断を行い,その主たる原因を瞬時に見極め,直ちに対応策を構じる。本研究では,このような熟練作業者が蓄えている経験的専門知識,ノウハウあるいは勘などの潜在的重要性を認識し,いま剥かれた単板にある種の欠点が認められたがその原因が不明である場合,ユーザーとの対話の繰り返しによって,経験的専門知識を基にした判断がある特定の答え(単板に発生した欠点の原因)に収斂する原因診断システムの構築を図った。このことにより,技術的経験の長短にかかわらず,いかなる生産の状況下にあっても,単板に種々の欠点が発生したならば,的確にその原因の究明と対応処置が可能となった。1.経験的専門知識の収集a.単板切削に関する内外の既往の文献から,単板に発生する諸欠点として18項目を,それらの原因として56項目をについて検索した結果に基づいてアンケート調査票を作成し,日本合板工業組合連合会に加盟する105企業・123工場のレース・オペレータに対してアンケート調査を行った。b.個々の原因によって単板欠点の発生する可能性(確立)を直観的に判断してもらい,百分率にて回答を求めた。それぞれの単板欠点とその原因について,「単板欠点の発生確率と回答率」とから欠点発生の信頼度を算出した。2.ファジィ・エキスパトシステムの構築a.専門家が長期間にわたって蓄積した経験的専門知識や勘をコンピュータに移植し,専門家でない人間が専門家と同等の知識水準で,木材工学における諸問題の解決を図ることを可能とするエキスパートシステムによる支援システムを開発した。3.現場における単板のエキスパート推論の実証とその信頼性の評価a.本研究におけるアンケート調査に対する回答企業および非回答企業のなかから数社を選び,構築した本推論システムによる推論の信頼性について生産稼働時に現場での検証を行った。1.目的ロータリーレースのオペレータは長年の日常業務を通して蓄積した経験的専門知識や勘を基に,単板における欠点発生の複雑なメカニズムの中から直感的判断を行い,その主たる原因を瞬時に見極め,直ちに対応策を構ている。本研究では,このよううな熟練作業者が蓄えている経験的専門知識や勘などの潜在的重要性を認識し,これらを一定のフォーマットで知識表現することにより集大成した。さらに,情報のもつ不確実性や経験的専門知識や勘のあいまいさをファジィ処理した。ファジィ処理された経験的専門知識を基にした判断がある特定の答え(単板に発生した欠点の原因)に収斂する原因診断システムの構築を図った。2.研究方法および研究成果(1)経験的専門知識の収集単板切削に関する内外の既往の文献から,単板に発生する諸欠点およびそれらの原因について検索作業を行い,単板の欠点18項目,その原因58項目から成るアンケート調査票を作成し,日本合板工業組合連合会に加盟する105企業・123工場のレース・オペレータに対してアンケート調査を行なった。

(2)ファジィ・エキスパトシステムの構築専門家が長期間にわたって蓄積した経験的専門知識や勘をコンピュータに移植し,専門家でない人間が専門家と同等の知識水準で,木材工学における諸問題の解決を図ることを可能とするエキスパートシステムによる支援システムを開発した。その際,木材そのものが曖昧さを包含する天然素材であり,木材工学は曖昧さを扱う工学であると位置付けて,ファジィ理論を活用した汎用診断エキスパートシステムを確立した。(3)現場における単板のエキスパート推論の実証とその信頼性の評価平成5年度において,本研究のアンケート調査に対する回答企業および非回答企業のなかから数社を選び,構築した本推論システムによる推論の信頼性について生産稼働時に現場での検証を行う。ロータリーレースによって切削された単板に生ずる種々の欠点は原木,工具,切削条件および加工機械の精度に係わる諸要因が相互に複雑に影響し,複合作用することに起因している。しかし,ロータリーレースのオペレータは長年の日常業務を通して蓄積した経験的専門知識や勘を基に,単板における欠点発生の複雑なメカニズムの中から直感的判断を行い,その主たる原因を瞬時に見極め,直ちに対応策を構じる。本研究では,このような熟練作業者が蓄えている経験的専門知識,ノウハウあるいは勘などの潜在的重要性を認識し,いま剥かれた単板にある種の欠点が認められたがその原因が不明である場合,ユーザーとの対話の繰り返しによって、経験的専門知識を基にした判断がある特定の答え(単板に発生した欠点の原因)に収斂する原因診断システムの構築を図った。このことにより,技術的経験の長短にかかわらず,いかなる生産の状況下にあっても,単板に種々の欠点が発生したならば,的確にその原因の究明と対応処置が可能となった。1.経験的専門知識の収集a.単板切削に関する内外の既往の文献から,単板に発生する諸欠点として18項目を,それらの原因として56項目について検索した結果に基づいてアンケート調査票を作成し,日本合板工業組合連合会に加盟する105企業・123工場のレース・オペレータに対してアンケート調査を行った。b.個々の原因によって単板欠点の発生する可能性(確立)を直観的に判断してもらい,百分率にて回答を求めた。それぞれの単板欠点とその原因について,「単板欠点の発生確率と回答率」とから欠点発生の信頼度を算出した。2.ファジイ・エキスパトシステムの構築a.専門家が長期間にわたって蓄積した経験的専門知識や勘をコンピュータに移植し,専門家でない人間が専門家と同等の知識水準で、木材工学における諸問題の解決を図ることを可能とするエキスパートシステムによる支援システムを開発した。3.現場における単板のエキスパート推論の実証とその信頼性の評価a.本研究におけるアンケート調査に対する回答企業および非回答企業のなかから数社を選び,構築した本推論システムによる推論の信頼性について生産稼動時に現場での実証での検証を行つた。
高エネルギー放射光X線用高性能2次元位置検出器の開発

本研究では、放射光からの数10keVといった高エネルギーX線に対する、初期電子ドリフト方式による高性能位置検出器を開発するため基礎応用両面から研究を進めてきた。ドリフト方式大面積位置検出器(有感体積110x100x24mm^3)を製作した。多種のワイヤー配置に対して電位分布計算を行い最適な配置を決定し、これに基づきドリフト構造部アノード構造部の設計製作を行った。設計に際してはアノード構造部がドリフト構造部から切り放せるようにし、アノードワイヤーの交換が容易に行えるようにした。検出器はワイヤー総数228本から成り、ドリフト距離55mm有感厚み24mmの検出器2台が一体化されている。この2台では24mm厚みを一方では12mm厚2枚他方では6mm厚4枚に分割してあるため、全体として計6台の検出器として作動する。2枚の12mm厚層、1枚の6mm厚層を中心にデータを集積した。6keVX線、8MeV陽子線に対するエネルギー及び時間応答を詳細に調査した。8MeV陽子の本検出器中でのエネルギー損失は約20-40keVであり、この程度のエネルギーのX線が検出された場合の応答をほぼ反映している。エネルギー応答に対するドリフト領域電界強度依存性から、「良好な平行電位が形成されていて、ドリフト過程における初期電子の損失は殆どない」というドリフト検出器としての基本性能が独自の構造を持つ本検出器においても達成されていることを確認した。高電圧電極周辺の絶縁特性に関しては改良点がある。時間応答を調査するため高速時間信号の波形観測を詳しく行った結果、直径が10μmのアノード芯線が最良の性能を示すことが判った。更に直径10μmの場合、電子増幅は制限比例領域での特異的放電モードに達し得ることが示された。このためこの特異的放電モードの実用性を検証するため、我々が開発した1次元位置検出器を用いて特性LX線(Tb Lγ線)の高精度測定を実行した。希土類元素の電子構造に関する大きな成果が得られたが、実験技術面に於いても実際の実験条件の中でこの特異的放電モード利用は高性能を発揮し十分な実用性を示した。以上の如く基礎応用両面に亘る調査の結果、本研究で製作したドリフト方式検出器では0.2mm以下の位置分解能が得られると確信できたため、本検出器の実現が十分可能であると結論された。本研究の目的は、放射光からの5-100keVといった高エネルギーX線に対する高性能2次元位置検出器を開発し、実用レベルで完成させることである。具体的には、以下の3点に焦点をしぼっている。1)ドリフト領域の電極構造を新たに設計製作し、これに対する特性調査を行う。2)アノード構造部の2次元読出し電極の最適化を行う。高エネルギー研放射光での単バンチモードで性能評価実験を行う。3)SPring8及び高エネルギー研放射光での性能評価実験をおこない総合的改良を加えて、独自の手法に基づく新型検出器を完成させる。

本年度は当初計画通り第1点を重点に進め、従来に無い独自の着想に基づく新しいドリフト領域ワイヤー構造を製作した。不感層領域を最小にし、良好な平行電位分布を形成するフィールドワイヤ配置を、電位分布計算を行い見出した。この配置を実現するため、ワイヤー固定法、電極及び絶縁材料を工夫し、放電対策に特に注意を払った検出器内部構造を設計製作し完成させている。この新しいドリフト領域ワイヤー構造に対して、初期電子のドリフト挙動を反映する高速信号特性調査を行なっている。Xe等の希ガスに各種クエンチャー物質を混合した高気圧(10気圧以下)計数ガスを使用し、混合比、圧力依存性を調査している。更にアノード芯線直径を変化させ、比例モード放電及びSOS放電における信号の立上がり時間測定を行う予定である。これらの測定には、本申請によって購入したデジタルオシロスコープを用いて信号の波形観測を行っている。本年度は当初計画案通り、アノード構造部の電極の最適化を行い性能評価実験を行うことを重点的に進めた。昨年度ドリフト領域部分の電極構造を設計製作したが、本年度はこれに続いてアノード構造部を組立て、ドリフト領域部分と一体化させた。これによりこの検出器は、有感面積が約130x50mm^2のものが2個存在し、合計約130x100mm^2の大面積をカバーする位置検出器となっている。有感面積が約130x50mm^2の1つの検出器には、深さ方向に6mm厚のドリフト層を4個配置し、有感面積が約130x50mm^2の他の検出器には、深さ方向に12mm厚のドリフト層を2個配置した。合計6個の独立したドリフト位置検出器として作動する。現在まで特に2個の12mm厚層の性能調査を行ってきた。京都大学理学部タンデムバンデ加速器で8MeV陽子ビームを用いて実験を行い、高速信号特性調査をデジタルオシロスコープを用いて詳細に観測した。その結果、12mm厚層のアノード芯線直径は50μmよりも10μmの方が高速信号の波高、立上りに優れていること、更にドリフト領域の電極構造の工夫により、ドリフト距離に依存した波高や立上りの劣化が大幅に改善され、十分に高くしかも平坦な電位が形成されていることが判った。本検出器は、従来に無い独自の型の検出器を目指しているが、その実現に一歩近づいたと考えている。次年度は本研究の最終年度であるためこの検出器を是非完成させたい。これまで種々の努力を積み重ねるなかで判ってきたことであるが、研究室及びタンデムバンデ加速器等での実験を更に効率的に遂行するためには大型の真空槽が必要であると強く感じている。本年度は、本研究で製作し組上げてきたドリフト方式大面積位置検出器(有感体積110x 100x 24mm^3)の6keVX線、8MeV陽子線に対するエネルギー及び時間応答を詳細に調査した。8MeV陽子の本検出器中でのエネルギー損失は約20-40keVであり、この程度のエネルギーX線が検出された場合の応答をほぼ反映している。本検出器はドリフト距離55mmで有感厚み24mmの検出器2台が一体化されている。この2台の検出器では24mm厚みを一方では12mm厚2枚他方では6mm厚4枚に分割してあるため、全体として計6台の検出器として作動する。2枚の12mm厚層、1枚の6mm厚層を中心にデータを集積した。
産業クラスター計画の分析及び評価に関する研究

日本の地方圏の産業クラスターは、欧米や日本の首都圏の産業クラスターと異なり、世界的な拠点大学や大企業の研究所が少なく、イノベーションやベンチャー企業の創出を中心的目標に据えることは問題がある。日本の地方圏の産業クラスターについては、不足している関連支援産業の誘致や広域的な観点からの確保や、すでに立地している関連支援産業の生産技術、製品の持続的高度化を政策の主要目標にすることが重要である。本研究の課題は、産業クラスターに関する学術的分析ではなく、産業クラスター計画立案の手法、および計画の政策評価の課題、評価手法の開発にある。日本の産業集積には、欧米、アジア諸国とは異なる特質があり、単純に欧米モデル、アジアモデルを適用することができない。日本の産業集積の特質については、橘川武郎・連合生活開発研究所編『地域からの経済再生』有斐閣、2005年の第五章「変容する日本型産業集積-イノベーティブクラスターへの遷移に向けて-」で明らかにした。なお、本書は、2005年度の財団法人商工総合研究所の中小企業研究奨励賞準賞を受賞した。日本の産業クラスター計画は、評価の結果、計画内容の大幅な修正と新しい目標が設定されており、現在、新しい計画への修正過程についての分析を実施し始めているところである。産業クラスターおよび産業クラスター政策については、近年、急速に論文数、著書数が増加しており、欧米の文献の収集を現在行っている。一部文献については、すでに購入済みであるが、現在注文中で次年度以降購入する予定となっている文献も複数冊ある。すでに収集した文献をもとに、現在の産業クラスターの研究動向を分析してみると、産業クラスターの研究は、欧米では、都市および大学を核とした「地域クラスター」として捉えられる傾向がみられ、また、ローテク産業のクラスターについての研究も増加傾向にあるように見受けられる。「産業クラスター」と「地域クラスター」という異なる分析視角について、整理する必要性を感じ、マイケル・ポーターのクラスター論の再検討を行った。マイケル・ポーターのクラスター論は、当初、関連支援産業を重視した産業体系としてクラスターを把握していたが、その後、競争力評議会の調査報告書では、都市圏単位での産業分析という「地域クラスター」への変化がみられることが明らかになった。実証分析面では、大阪の彩都および神戸の再生医療クラスターについてヒヤリングを実施した。日本においては、内陸部から臨海部への産業立地のシフトがみられ、アジアとの分業体制との構築や素材系企業による臨海部用地の販売などの影響を受け、欧米と異なる状況が生まれつつある。とくに、市場条件として国内および地域市場への依存度が低下してきており、アジア市場の成長にともなって、マイケル・ポーターのダイヤモンドモデルでいう関連支援産業と市場条件の地域的不一致が拡大しているように思われる。そこで、これまで研究してきた半導体産業を題材として、「グローバル時代のクラスター戦略一束アジア半導体産業の競争・連携・イノベーション」という共同研究プロジェクトを開始した。国際東アジア研究所、立命館大学浜田教授、NISTEPの近藤研究員、九州経済調査協会の参加を得て、大規模な国際アンケート調査と出版を企画することにした。すでに、共同研究会を3回開催し、出版の章立て、アンケート調査の項目について検討し、2008年出版に向けて、出版社との交渉を開始した。平成18年度は、文献の収集と解読および共同研究プロジェクトの立ち上げを中心に行ったため、研究成果の公表については、2回の学会報告(共同発表)および関連する論文2本の執筆となった。本年度は、山崎朗編『グローバル時代のクラスター戦略:東アジア半導体クラスターの競争・連携・融合(仮題)』中央経済社、2008年6月の出版に向けて、共同研究会を3回実施し、原稿の取りまとめ作業を行った。序章「クラスターの進化と変質」および終章「東アジア半導体クラスターの競争・連携・融合(仮題)」について執筆した。また、科学技術振興機構および文部科学省、内閣府と共同して、地域科学技術政策のあり方についての検討や知的クラスター計画の評価作業にも参加し、研究と政策とのクロスオーバーを行った。国内外の多くの研究は、特定地域の産業クラスターについての分析にとどまっているが、グローバリゼーションの進展する時代にあっては、特定地域への関連産業、研究期間の集積状況のみを調べたとしても、地域クラスターの問題点、競争優位の条件を明らかにすることは、難しくなっている。とくに、半導体産業は、関連産業との技術開発の擦り合わせの側面が上昇してきており、関連産業を含めてイノベーションの動向を分析する必要があると同時に、韓国、台湾、中国の半導体産業の独自の発展経路に対応して、日本の半導体クラスターは、新しい戦略を模索する必要性が高まっている。東アジア半導体クラスターは、素材、装置の共通化、日本の技術者の移動による技術移転の促進により、技術親和性を有するようになっている。中国については、産業レベルとしては、いまだ低いレベルにとどまっているが、半導体のマーケットとしては、世界最大となりつつあり、日本、韓国、台湾の半導体企業は、中国マーケットに向けて製品を供給するようになっている。本年度は、山崎朗編『半導体クラスターのイノベーション』中央経済社を2008年9月に出版した。

本書は、『地域開発』に書評が掲載され、『運輸政策研究』に本の紹介が掲載された。また、今後、『産業学会研究年報』、『経済地理学年報』、『地域学研究』の学会誌に書評が掲載される予定になっている。『半導体クラスターのイノベーション』の執筆者陣と共同して、早稲田大学教育学部で2008年5月に開催された経済地理学会全国大会において、ラウンドテーブルという形式で2時間の研究発表を行った。また、国際公共経済学会から招待され、「シンポジウム:中部地域から考える地方活性化」のパネラーとして中部地域の産業クラスターの発展可能性について発表、ディスカッションを行った。さらに文部科学省からの依頼により、福島県郡山市で開催された「地域クラスターセミナー」において、「地域戦略としての産業クラスター」というタイトルで基調講演を行った。NIRAの研究会座長として参加していた研究会において、「人口減少時代の地域政策論:自立生活圏への再編、アジアネットワークの形成、産業クラスターの構築」『地方再生へのシナリオ』を公表した。本報告書は、韓国のシンクタンクによって韓国語に翻訳される予定である。本報告書の概要は、内閣府の依頼により、「地方再生へのシナリオ」『ESP』経済企画協会として、公表することができた。本研究の最終取りまとめの論文として、「産業集積と産業クラスター-関連支援産業、イノベーション、グローバリゼーションー」『経済学論纂(中央大学)』において公表した。文部科学省の地域産業施策推進委員会、知的クラスターおよび都市エリア産官学推進事業の採択、事後評価、地域再生人材拠点創出の形成事業の採択事業などに委員、主査として参加し、本研究の成果を具体的な政策に活用することができた。
光学印象と応力解析を用いたインプラント上部構造デジタルデザインシステムの開発

本研究では、歯科インプラント治療における印象採得(型取り)から上部構造(被せ物)の製作までを全てデジタル化し、CAD/CAMシステムに解析結果を反映させることを目的とした。平成25年度は、上部構造の形態を決定してCAD/CAMシステムに転送し、上部構造を製作するシステムの開発を行った。また、ショートインプラントに関して有限要素法にて応力解析を行った。さらに、平成26年度は、インプラント間の距離の違いや一回法および二回法インプラントの違いによる応力分布について解析を行った。本研究の解析結果と現在報告されている臨床成績とを比較することで、より有益なプロトコールの確立が示唆された。本研究では、これまでに研究代表者が開発した「インプラント光学印象システム」と「三次元有限要素法による応力解析」を応用することで、個々の患者に対して、力学的・生物学的に理想となるインプラント上部構造形態を設計し、製作するデジタルデザインシステムを開発することを目指す。本研究により、インプラント治療における印象採得から上部構造製作までを、すべてデジタル化できることに加えて、CAD/CAMに応力解析結果を反映させることが可能となる。これまでに、われわれはオプティカルトラッカーを用いた、口腔内の三次元位置姿勢を直接計測する新たなインプラント光学印象システムの開発を行ってきた。さらに、三次元有限要素法を用いた応力解析におけるアバットメント形態のデザインがインプラント体周囲骨への応力分布に及ぼす影響についても研究を行ってきた。平成25年度は、先の実験で開発したソフトウェアを用いて、アバットメントおよび上部構造の形態を決定し、シミュレーションにより設計したアバットメントと上部構造のデータを、現有のCAD/CAMシステムに転送し、製作するシステムの開発を行った。また、骨量の不足している症例に対して使用することが多くなってきたショートインプラントの使用に関して、有限要素法にて応力解析モデルを用いて、機能時にインプラント周囲骨に分布する応力について、研究成果を国内学会で発表した。ショートインプラントの使用条件を裏付ける結果が得られ、現在はインプラントと天然歯間距離やインプラントとインプラント間距離の違いによる応力分布についても解析している。平成25年度に行った多様なモデルの製作により、様々な症例に対する応力解析が可能となった。本研究は、これまでに研究代表者が開発した「インプラント光学印象システム」と、「三次元有限要素法による応力解析」を用いて、個々の患者に対して力学的・生物学的に理想となるインプラント上部構造を設計し、製作する「デジタルデザインシステム」を開発することを目的とした。本研究により、インプラント治療における印象採得から上部構造製作までを全てデジタル化できることに加えて、CAD/CAMシステムに応力解析結果を反映させることができる。平成25年度は、先の実験で開発したソフトウェアを用いて、アバットメントおよび上部構造の形態を決定し、シミュレーションにより設計した現有のCAD/CAMシステムに転送し、製作するシステムの開発を行った。また、骨量の不足している症例に対して使用することが多くなってきているショートインプラントに関して、有限要素法にて応力解析を行い、周囲骨およびコンポーネントに分布する応力について検討した。さらに、平成26年度は、応力解析モデルを増やし、インプラントーインプラント間の距離の違いによる応力分布や、一回法インプラントと二回法インプラントの違いによる応力分布について解析を行った。解析結果のみから、臨床での使用方法を決定することは、本実験では困難であるが、現在臨床において良好な成績を残している使用方法と比較することで、新たな使用方法の可能性も示唆された。これらの結果は、国内外の学術大会において成果発表を行い、有意義なディスカッションを行うことができた。今後も模型実験や臨床例を蓄積していく予定である。歯科補綴現在、応力解析モデルに関しては研究計画よりも進行しているが、CAD/CAMシステムへの応用が計画よりやや遅れている。しかし、多様な解析モデルにより設計した上部構造データをCAMすることは容易であるため、おおむね順調であると判断する。今年度は、これまでに行ってきた応力解析モデルによる実験結果を論文にまとめ、研究成果を発信する。また、in silicoでの研究内容を、in vitroに進めてin silicoでの研究結果の妥当性を評価する。論文校正費として使用する予定であったが、年度内の期限を越えてしまったため。平成26年度に、論文校正費として使用する予定である。
内因性ジギタリスの構造解析とその電解質・血圧調節に占める役割の解明-特に新規物質Marinobufagenin2水素付加体について-

マリノブファゲニン(正式名称はマリノブファギン、以下MBGと略)とテロシノブファギン(以下、TCB)が内因性ジギタリスとしてウアバイン(oua)より高いNa、K-ATPase抑制活性を有することが明らかにされている。それに加えて、我々が明らかにしたように、これらの物質の血中濃度がouaより高いことから、両者は生体においてより大きな病態生理学的役割を演じているものと考えた。これまでは、LC/MSを用いての測定を試みてきたが、検体量が多いことと多数の検体を処理するには問題があるので、今年度は、これらの測定を容易に行う目的で、MBGとTCBに対する抗体を作成して測定系の確立を目指した。TCBに対する特異的なモノクローナル抗体の作成を、精製したTCBを抗原に用いて試みた。その結果、収穫されたモノクローナル抗体の特異性を検討すると、残念ながらTCBよりも約3倍程度MBGとの交差活性が高い抗体が得られた。両者の構造が水素原子2個違うのみで類似しているためである。これを用いてELISA系を確立した。しかしながら、何故か血漿中濃度測定では再現性が得られず、現在も試行錯誤を繰り返している。他方、尿中では再現性良く測定が可能であり、食塩負荷ラットの尿中MBG/TCB排泄量を測定した。その結果、食塩負荷では常塩食下飼育ラットと比較して約2倍の排泄量増加を確認した。また、自然発症高血圧ラット(SHR)と正常対照ラット(WKY)とを比較したが、両群間で有意差はなかった。さらに、食塩負荷を行って再検中である。他方、これらの内因性ジギタリスが血中に増加した際に生体に及ぼす効果について、培養ラット大動脈血管内皮細胞(RAEC)を用いて検討した。その結果、ouaはRAECからのブラディキニンによるNO放出反応を増幅することを明らかにした。さらに、この反応は細胞内イオン化Caの増加を伴い、これにはNa-Ca交換系が重要な役割を演じることを明らかにした。ウアバイン様物質はステロイド骨格を有する可能性が大であり、副腎で合成されるとすると、その基質がプロゲステロンである可能性が高い。そこで、PC12細胞の培養上清にプロゲステロンを添加してOLIの産生(放出)量を算定すると、用量依存性にOLF濃度が上昇することを明らかにした。他方、PC12細胞をホモジナイズして、凍結・融解し、細胞内のOLF濃度を測定すると、プロゲステロン添加量とは用量依存関係はなかった。すなわち、OLFは産生されると直ちに放出される構成的(constitutive)な産生・放出様式をしていることを明らかにした。そこで、プロゲステロンを基質としてPC12細胞培養液に添加して大量に培養し、培養液中から前処理の後、5段階のカラム操作によりOLF分取し、最終的には高速液体クロマトグラフィー/質量分析装置(LC/MS)を用いてOLF分画にある物質の構造を解析した。その結果、質量数はウアバインと同一であり、そのDaughter Ionの構成(それぞれの質量数を含め)もウアバインと同一であることが明らかとなった。しかし、その血中濃度は極めて低く、生理活性から考えて生理的役割を議論するには無理がある。そこで、方向を転換し、Bagrov一派が行っている一連の研究課題、Marinobufmgenin(MBG)の構造解析と生体内での濃度測定を試みた。まず、市販のMBGの精製品を購入して分析したところ物質は均一でなく、主に2つの物質が含有されていることを見出して、その精製を試みた。

その結果、主要な物質はMBGとMBGより分子量が2多い成分(telocinobufagin : TCB)であることがLiquid Chromatography Mass Spectrometry (LC/MS)とNMRで明らかにした。慢性腎不全患者の血中濃度を測定すると、MBGとTCBは健常者より有意に高値でTCBはMBGの約2倍量あることが判明した。マリノブファゲニン(正式名称はマリノブファギン、以下MBGと略)とテロシノブファギン(以下、TCB)が内因性ジギタリスとしてウアバイン(oua)より高いNa、K-ATPase抑制活性を有することが明らかにされている。それに加えて、我々が明らかにしたように、これらの物質の血中濃度がouaより高いことから、両者は生体においてより大きな病態生理学的役割を演じているものと考えた。これまでは、LC/MSを用いての測定を試みてきたが、検体量が多いことと多数の検体を処理するには問題があるので、今年度は、これらの測定を容易に行う目的で、MBGとTCBに対する抗体を作成して測定系の確立を目指した。TCBに対する特異的なモノクローナル抗体の作成を、精製したTCBを抗原に用いて試みた。その結果、収穫されたモノクローナル抗体の特異性を検討すると、残念ながらTCBよりも約3倍程度MBGとの交差活性が高い抗体が得られた。両者の構造が水素原子2個違うのみで類似しているためである。これを用いてELISA系を確立した。尿中では再現性良く測定が可能であり、食塩負荷ラットの尿中MBG/TCB排泄量を測定した。その結果、食塩負荷では常塩食下飼育ラットと比較して約2倍の排泄量増加を確認した。また、自然発症高血圧ラット(SHR)と正常対照ラット(WKY)とを比較したが、両群間で有意差はなかった。他方、これらの内因性ジギタリスが血中に増加した際に生体に及ぼす効果について、培養ラット大動脈血管内皮細胞(RAEC)を用いて検討した。その結果、ouaはRAECからのブラディキニンによるNO放出反応を増幅することを明らかにした。さらに、この反応は細胞内イオン化Caの増加を伴い、これにはNa-Ca交換系が重要な役割を演じることを明らかにした。
ピロプラズマ病診断法の世界的規模のリングトライアルによる国際標準法の確立

本研究課題は、ピロプラズマ病に対する日本の検疫体制の強化と国際的なピロプラズマ病対策の確立のため、研究代表者らが開発した血清診断法(ELISA, ICT)や遺伝子診断法(PCR, LAMP)のを用いた疫学調査やリングトライアルを行い、これらの診断法を国際的な評価を行うことを目的としている。29年度は、アメリカ大陸における共同研究を推進した。また、28年に実施が予定されていたが29年度に繰り越されたタイおよびインドに関する共同研究を実施した。最初に、タイ、チェンマイ大学獣医学部の研究者の強力により、馬の血液試料を300例採取した。また、カセサート大学および動物衛生研究所の協力により、牛血液の採取を行いそのサンプルを本研究センターに提供することが同意された。さらに、インド国立馬研究所の研究者が、400例の馬血清およびDNAサンプルと共に本研究センターに滞在し、分析を行った。次に本年度に計画されていたメキシコのケレタロ自治大学、動物衛生研究所を訪問し、牛ピロプラズマ病の講義並びにイムノクロマト法にデモンストレーションを行い、今後も研究計画を作成し、共同研究を推進することが確認された。アルゼンチン農業技術研究所カステラール研究所を訪問し、牛ピロプラズマ病の講義並びにイムノクロマト法にデモンストレーションを行った。また、アルゼンチン北部において牛血液サンプルを採取した。さらに、カナダ食料検査庁食料媒介・動物寄生虫研究センターを訪問し、馬ピロプラズマ病の診断抗原の提供に関する取り決め、比較試験を行った。また、University of Saskatchewan獣医学部において、馬ピロプラズマ病の原因、症状、診断、治療に関する講義を行った。当初28年度に実施が予定され、先方の事情により29年度に繰り越されたタイおよびインドに関する共同研究は、本年度に計画通りに実施さてた。また、29年度のアメリカ大陸における共同研究のたメキシコ動物衛生研究所を訪問し、アルゼンチン農業技術研究所カステラール研究所、カナダ食料検査庁食料媒介・動物寄生虫研究センターと共同研究が計画通りに実施された。30年度は、28年度および29年度に採取された血液サンプルの解析を協力に推進しその結果を論文今富め国際専門誌に発表する。また、ヨーローッパ、アフリカとの研究機関の共同研究を計画通りに推進する。28年度は、アジアを調査対象として選定し、研究を推進した。最初に、モンゴル獣医学研究所において馬ピロプラズマ原虫の培養に関する技術指導を行った。また、北西部において馬および牛ピロプラズマ病の疫学調査を実施した。また、インドネシアのボゴール農業大学の協力により、馬ピロプラズマ病の疫学調査を実施した。その結果、235頭中、T. equiで5頭(2.1%)、B. caballiで15頭(6.4%)が陽性であった。また、PCRにより1頭および4頭がT. equiおよびB. caballiに陽性であった。さらに遺伝子配列の解析により、BC48の遺伝子配列は99.8 -100%の割合で相同性があり、新しい遺伝子群を形成することが明らかになった。これらの結果は、国際専門誌に投稿して、現在審査中である。また、30年度に実施予定であった、イギリスのAnimal and Plant Health Agency (APHA、動植物安全庁)との強力に関しては当初計画を前倒し、本年度にAPHAを訪問し、馬ピロプラズマ症の診断法に関して直面している問題点やその解決法、今後の協力体制の実施に関する打ち合わせを行った。しかしながら、当初、現地調査を予定していたインドの馬属研究所およびタイのチェンマイ大学との共同研究について、両政府による共同研究の承認許可に遅延が生じた。そのため、現地協力者と日程調整を行い、29年度の共同研究を実施することにした。平成28年度の後半に現地調査を予定していたインドの馬属研究所およびタイのチェンマイ大学との共同研究について、当初の想定に反して、両政府による共同研究の承認許可に遅延が生じていることが判明した。研究遂行上、両研究機関との共同研究は不可欠であり、現地協力者と共同研究の許可取得などに関する日程調整を行い、29年度に実施することに決定した。

アルゼンチン農業技術研究所カステラール研究所を訪問し、牛ピロプラズマ病の講義並びにイムノクロマト法にデモンストレーションを行った。また、アルゼンチン北部において牛血液サンプルを採取した。さらに、カナダ食料検査庁食料媒介・動物寄生虫研究センターを訪問し、馬ピロプラズマ病の診断抗原の提供に関する取り決め、比較試験を行った。また、University of Saskatchewan獣医学部において、馬ピロプラズマ病の原因、症状、診断、治療に関する講義を行った。当初28年度に実施が予定され、先方の事情により29年度に繰り越されたタイおよびインドに関する共同研究は、本年度に計画通りに実施さてた。また、29年度のアメリカ大陸における共同研究のたメキシコ動物衛生研究所を訪問し、アルゼンチン農業技術研究所カステラール研究所、カナダ食料検査庁食料媒介・動物寄生虫研究センターと共同研究が計画通りに実施された。平成28年度の実施できなかったインドの馬属研究所およびタイのチェンマイ大学との共同研究について再度日程調整を行った。その結果、29年6月にタイのチェンマイ大学との疫学調査を実施する事とした。また、インドの馬属研究所に関しては、インドの協力者が血液サンプルを採取後、インドの協力者を日本に招聘しこれらの試料の分析を行うこととした。30年度は、28年度および29年度に採取された血液サンプルの解析を協力に推進しその結果を論文今富め国際専門誌に発表する。また、ヨーローッパ、アフリカとの研究機関の共同研究を計画通りに推進する。