hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電解生成ゲルミルアニオンおよびシリルアニオンの研究

ケイ素および鉛を中心元素とするアニオンを安定な形で生成する事はできなかった。ケイ素については、予想以上に反応性が高いことになる。鉛についてはある程度安定とみられたが、不純物が多く詳しい解析にたえるデータとは言えないので、実験条件の改善が更に必要である。低温におけるアニオンの蓄積とそのNMRによる測定といった本研究の手法がどこまで有効であるかという点については、その対象を(1)ポリゲルマンから生成したアニオンと(2)炭素中心カチオンという点において大きく広げることができた。ポリゲルマンからのアニオンの生成については、電気化学的ポリゲルマンの合成におけるバックバイティングの現象との兼ね合いで重要な知見が得られた。つまり、電気化学的ポリゲルマンの合成においてもバックバイティングが起こること、そして、電気化学的手法は金属ナトリウムを使う方法に比べて反応の進行を細かく制御できるため、バックバイティングの研究に適していることがわかった。炭素中心カチオンについては異なる出発化合物からのカチオンの生成や、様々なカチオンの生成を行ったが、今後も更に適用範囲を広げていくための足がかりを得ることができた。本研究手法による研究のために適した安定性を持つカチオンの構造を探索したが、最適の安定性を持つカチオンにはまだ至っていない。ゲルミルアニオンの反応性については、フェニルアセチレンおよびその誘導体との反応および4-tブチルシクロヘキサノンとの反応について行った。二種類の立体異性体が生成物として得られ、いずれの反応の場合にも、テトラブチルアンモニウムを対カチオンとする電解生成アニオンは、通常のリチウムなどを対カチオンとするゲルミルアニオンとは異なる生成物分布を示した。
硫黄等の栄養枯渇が引き起こす寿命延長メカニズムの解析-リボソームに焦点をあてて-

本研究計画では、「栄養枯渇がリボソームの量または機能の抑制をもたらし、この抑制が分裂酵母の寿命延長を起こす」と仮説を立て、その解析を行った。本研究計画では、カロリー制限などの栄養枯渇による寿命延長はリボソームの量またはその機能の低下に起因するのではないかと予想し、この仮説の検証を行うとともに、これを応用することで酵母細胞の寿命の制御を試みることを予定していた。平成30年度は、新たな共同研究者との連携が可能となり、予備的な実験結果ではあるが、いくつか新規な結果を得ることができた。具体的には以下の2つになる。1.名古屋大学トランスフォーマティブ生命分子研究所の桑田先生と共同研究が始まり、硫黄枯渇下での細胞の生存に極めて重要な因子、Ecl1の物理相互作用因子の候補を複数得ることができた。2.立教大学の赤沼先生と共同研究が始まり、硫黄枯渇下のリボソームの状態を、ポリソーム解析を通して観察することが可能となった。現在は、1.によって得られた候補のうち、Ecl1の分子機構解明に迫れる可能性が高い物理相互作用因子の同定を行っている。2.では、硫黄枯渇下で翻訳活性の低下がEcl1 family遺伝子依存的に起こりうる予備的データを得られたことから、この再現性の取得を現在目指している。さらには、平成29年度に進行中であった細胞形態の観察から、Ecl1と細胞周期の関わりが明らかになりつつある。このテーマに関しても引き続き解析を続けていく。また、栄養枯渇として、硫黄だけでなく、ロイシン要求性変異株においてはロイシンの枯渇も硫黄枯渇と同様の仕組みで寿命制御が行われている可能性を示すデータが取得されつつある。当初の予定にはない、2名の研究者との共同研究を始めたことにより、計画の遅延は見られたが、より深い解析が可能となった。1.名古屋大学トランスフォーマティブ生命分子研究所の桑田先生と共同研究により、酵母の解糖系での複数の酵素とEcl1タンパク質の相互作用が確認できた。これを確固たる証拠とするため、これら因子との相互作用を、質量分析器を用いた解析のみではなく、酵母two-hybrid法による解析にて確認をとる。また、実際にEcl1がこれら酵素に結合してどのような働きをしているのかを確かめるため、これら酵素とEcl1を精製し、Ecl1の有無によってこれら解糖系の酵素の活性にどのような変化があるのかを調べる。2.ポリソーム解析により、Ecl1 family遺伝子依存的に硫黄枯渇下で翻訳活性の低下が見られることが分かりつつある。この制御がいかにして行われているのか、より詳細に解析したいと考えている。具体的には、現在Ecl1には複数の翻訳後修飾が起こることが分かりつつあるが、どのような修飾がこの現象に影響を与えるか否かを調べたい。さらに、昨年度からの解析途中であるのが、Ecl1遺伝子と細胞形態、細胞周期との関わりである。予備的結果でEcl1がサイクリンの存在量に影響を与える可能性が提示された。本年度はこの具体的な制御機構を明らかにしたいと考えている。平成28年度には、具体的に以下を行う予定であった。(1)分裂酵母の硫黄枯渇応答を調べる(2)栄養枯渇による寿命延長がリボソーム抑制によるものか検証する(3)リボソームを標的とし、酵母細胞の寿命の制御を試みる解析の結果、(1)は、ecl1遺伝子を直接制御している転写因子として、Zip1を同定することに成功した。(2)は、複数のリボソームタンパク質をコードする遺伝子の分裂酵母欠損株が長い経時寿命を持つことを証明することができた。同時に、寿命を延長させる栄養枯渇条件、つまり炭素源、窒素源、硫黄源の枯渇した条件では、いずれにおいてもリボソームタンパク質量や活性が低下していることが示唆された。(3)は、リボソームの生合成を阻害する薬剤の添加により、分裂酵母が長生きすることが証明された。これら結果を、以下のように論文にまとめ、現在印刷中である。研究が順調に進展し、論文にまとめるまでに至った。今後はこれをさらに掘り進めて行きたい。平成29年度には、具体的に以下を行う予定であった。1.分裂酵母の硫黄枯渇応答を調べる。2.栄養枯渇による寿命延長がリボソーム抑制によるものか検証する。3.リボソームを標的とし、酵母細胞の寿命の制御を試みる。本年度は主に1.に集中して解析を行った。2.は、平成28年度に、複数のリボソームタンパク質をコードする遺伝子の分裂酵母欠損株が長い経時寿命を持つことを証明することができたため、本年度の追加解析は行っていない。3.も、昨年度、リボソームの生合成を阻害する薬剤の添加により、分裂酵母が長生きすることが証明できたため、本年度は特に解析を行っていない。

1.については、硫黄枯渇時の細胞形態が極めて顕著な表現型を示すため、これに注目したスクリーニングを新しく行った。現在その解析途中ではあるが、Ecl1 family遺伝子と遺伝学的操作を持ついくつかの候補遺伝子が取れてきつつある。これら結果をまとめた以下の論文が無事受理された。研究が順調に進展し、論文発表までに至った。さらに、本研究テーマをもとにしたさらなる論文作成も行えた。今後はこれをさらに掘り進めて行きたい。本研究計画では、「栄養枯渇がリボソームの量または機能の抑制をもたらし、この抑制が分裂酵母の寿命延長を起こす」と仮説を立て、その解析を行った。本研究計画では、カロリー制限などの栄養枯渇による寿命延長はリボソームの量またはその機能の低下に起因するのではないかと予想し、この仮説の検証を行うとともに、これを応用することで酵母細胞の寿命の制御を試みることを予定していた。平成30年度は、新たな共同研究者との連携が可能となり、予備的な実験結果ではあるが、いくつか新規な結果を得ることができた。具体的には以下の2つになる。1.名古屋大学トランスフォーマティブ生命分子研究所の桑田先生と共同研究が始まり、硫黄枯渇下での細胞の生存に極めて重要な因子、Ecl1の物理相互作用因子の候補を複数得ることができた。2.立教大学の赤沼先生と共同研究が始まり、硫黄枯渇下のリボソームの状態を、ポリソーム解析を通して観察することが可能となった。現在は、1.によって得られた候補のうち、Ecl1の分子機構解明に迫れる可能性が高い物理相互作用因子の同定を行っている。2.では、硫黄枯渇下で翻訳活性の低下がEcl1 family遺伝子依存的に起こりうる予備的データを得られたことから、この再現性の取得を現在目指している。さらには、平成29年度に進行中であった細胞形態の観察から、Ecl1と細胞周期の関わりが明らかになりつつある。このテーマに関しても引き続き解析を続けていく。また、栄養枯渇として、硫黄だけでなく、ロイシン要求性変異株においてはロイシンの枯渇も硫黄枯渇と同様の仕組みで寿命制御が行われている可能性を示すデータが取得されつつある。当初の予定にはない、2名の研究者との共同研究を始めたことにより、計画の遅延は見られたが、より深い解析が可能となった。今後、分子レベルでのこの働きを明らかにすることが、高等生物での応用につながると信じている。今後は、主にEcl1 familyタンパク質の分子機構を明らかにすることに焦点を当てて解析を行いたい。具体的には、細胞形態に注目したスクリーニングと、質量分析器を用いたEcl1との相互作用因子の探索を進めている。1.名古屋大学トランスフォーマティブ生命分子研究所の桑田先生と共同研究により、酵母の解糖系での複数の酵素とEcl1タンパク質の相互作用が確認できた。これを確固たる証拠とするため、これら因子との相互作用を、質量分析器を用いた解析のみではなく、酵母two-hybrid法による解析にて確認をとる。
高温高密度での格子量子色力学の数値的研究

宇宙論構築の際の重大な不確定要素となっている、高温高密度での量子色力学(QCD)が支配する世界を数値シミュレーションにより研究した。宇宙論で重要な比較的低密度でのQCDの相転移が、一次相転移か二次相転移かクロスオーバーかといった相転移の性質を解明することが目標である。そのQCDの相転移の次数は素粒子であるクォークの質量や化学ポテンシャルの値に敏感で、それらの値によって相転移がどう変化するかということを詳しく調べなくては現実のクォーク質量での結論は得られない。本研究では2つの方法でその解明に取り組んだ。一つはクロスオーバー領域でのスケーリング則の研究である。臨界点付近での秩序パラメーターの振る舞いを調べて臨界点の位置の特定、相転移の性質の分類をする方法はよく用いられている。動的クォークの効果を考慮し、数値シミュレーションで秩序パラメーターとその化学ポテンシャル微分を計算して、有限密度の効果を少しとりいれたスケーリング則について議論した。まだストレンジ・クォークが考慮されていないが、研究が難しいと言われている密度効果がある場合も、低密度領域ならスケーリング則が議論できることを示した。もう一つは確率密度関数という量を計算する方法である。それは、適当な物理量に注目して状態をラベルして、その状態がどれだけの確率で発生するかを調べる方法である。一次相転移があれば、同時に2つの状態が等確率で現れるため一次相転移が起こるかどうかが判定できる。まずは、その方法が機能するかを計算が簡単なクォーク質量が重い場合でテストし、その方法で相転移の性質が調べられること確認した。
びまん性肺疾患の画像診断に関する研究

近年のCT装置の性能の向上は著しいものがある。他方、びまん性肺疾患に於けるCTによる診断の有用性はほぼ確立している。したがってCTの性能向上に合わせて設影の視点を変えて行く必要がある。本研究で肺標本のCTを施行し、肺既存構造の描出能、一部のびまん性病変の所見を評価した。CT装置はヘリカルCTが可能な東芝社製:X-Vigorである。1.肺の2次小葉の描出について2次小葉の境界部にある肺胸膜と小葉間隔壁は薄い膜様構造でCT上見難いので余り注目されていない。今回、両構造の胸膜移行部が他の部分に比べて厚いのでCT上明瞭に描出され、不等辺多角形の紋様を示すことが分かった。この紋様は肺表面に見られる2次小葉の境界と一致した。肺胸膜・小葉間隔壁移行部は厚い結合織に包まれたリンパ管と血管が存在し、全体としてX線吸収が高いので明瞭に描出されると考えられた。2次小葉の中心部にある小肺動脈は200300ミクロン以上の直径があり、この構造はCTで感知しうる最小血管とおもわれた。それ以下の細動脈は描出されなかった。2.小葉中心性の粒状病変について小葉中心性の病変はCTの精度をチェックするのに適した病変なので詳しく検討した。中枢部の気管支に狭窄が存在した肺葉に、びまん性の粒状病変がCTで発見され、それらの分布は小葉中心の肺動脈と重なり、その一方で小葉間隔壁から離れているのが明解に分かった。組織学的検討で、細気管支炎・器質化肺炎が認められた。肺標本とCP像の比較を各種びまん性肺疾患で行ない以下のような所見を得た。1.特発性肺線維症(30例):CTでは両下葉主体で胸膜側肺野にスリガラス様から多発のう胞影を認めた。病理学的に前者は二次小葉内で斑状に広がる線維化病変、後者は径1cmまでの蜂窩肺に対応した。3.急性間質性肺炎(4例):CT上広汎なスリガラス様影、浸潤影を主体とし、経過と伴に浸潤影内部に微細で変形収束した細気管支透亮像を認めた。病理学的には硝子膜形成、間質及び腔内の炎症細胞浸潤、腔内器質化浸出物を認めた。数mm以下ののう胞から成る蜂窩肺を形成した例もあった。4.BOOP(5例):CT上両側性にスリガラス様影、浸潤影を認めた。後者の内部に気管支透亮像を例外なく認めた。蜂窩肺は認めなかった。病理学的には間質及び腔内に炎症細胞浸潤、主として肺胞管及び肺胞に器質化浸出物を認めた。したがってCTの性能向上に合わせて読影の視点を変えて行く必要がある。1.肺の2次小葉の描出について2次小葉の境界部にある肺胸膜と小葉間隔壁は薄い膜様構造でCT上見難いので余り注目されていない今回、両構造の胸膜移行部が他の部分に比べて厚いのでCT上明瞭に描出され、不等辺多角形の紋様を示すことが分かった。

肺胸膜・小葉間隔壁移行部は厚い結合織に包まれたリンパ管と血管が存在し、全体としてX線吸収が高いので明瞭に描出されると考えられた。2次小葉の中心部にある小肺動脈は200300ミクロン以上の直径があり、この構造はCTで感知しうる最小血管と思われた。それ以下の細動脈は描出されなかった。2.小葉中心性の粒状病変について小葉中心性の病変はCTの精度をチェックするのに適した病変なので詳しく検討した。中枢部の気管支に狭窄が存在した肺葉に、びまん性の粒状病変がCTで発見され、それらの分布は小葉中心の肺動脈と重なり、その一方で小葉間隔壁から離れているのが明解に分かった。組織学的検討で、細気管支炎・器質化肺炎が認められた。
豚における非定型抗酸菌症の疫学に関する研究

平成4年度における研究成果は以下の通りである。1)非定型抗酸菌感染豚の病変部より高速液体クロマトグラフィーで血清型特異抗原(ペプチドグリコリピド、PGL)を抽出し、ELISA法で感染菌の血清型の同定を試みた。検体中に10^3-10^4/g以上の菌の存在が必要であるが、従来法で数カ月を要する感染菌の血清型が2日以内に同定できた。2)抽出PGLの薄層クロマトグラフィー(TLC)における移動度で分離株の血清型を同定する方法、および野鳥などにおけるM. aviumの分布については検討続行中である。3)国内の動物より分離したM. avium 1型(豚株),2型(鳩株)のR型、S型集落、ならびにM. avium 14141-1395株(血清型2型標準株)のS型集落の鶏に対する病原性を検討したところ、R型の病原性はS型のそれよりも強く、前者はYersin型、後者はVillemin型の感染を起こした。平成2年から平成4年の3カ年にわたる研究成果を総括すると以下の通りである。1)動物とくに豚における非定型抗酸菌症の発生は増加する傾向にある。2)豚における本症の原因は主としてM. intracellulare inter-mediate型であったが、少数例は人に病原性を示すauthentic型に感染していた。3)従来わが国の家畜に発生しないとされていたM. avium感染が少数例の豚に見られた。また、本菌による感染症が輸入鳩にも発見された。4)M. aviumは各種の鳥類ばかりでなく、人に対しても病原性を有するので、その分布についてより広範な疫学調査を行なう必要がある.5)各養豚場における本症の発生状況を比較検討した結果、豚の感染源として豚舎およびその周辺の環境が重要と考えられた。6)血清型特異抗原であるPGLに対するTLCあるいはELISAで分離菌および病変部に存在する菌の血清型の迅速同定が可能となり、疫学調査における有力な手段として活用できるものと考えられた。7)豚は人の非定型抗酸菌症の感染源の一つとして注目すべき存在と考えられた。豚の非定型抗酸菌症の疫学、ならびに本症が人畜共通伝染病としての性格を有するか、否かを解明するための基礎的研究として、豚および患者由来Mycobacterium aviumーintracellulareーscrofulaceum complex (MAIS)について細菌分類学的検討を行った。豚由来MAIS 208株中182株(87%)が血清型別可能であり、13種の血清型と15種の混合血清型に型別された。単一血清型に型別されたもののうち、8型の検出率は24%ともっとも高く、ついで4型あるいは9型(各8%)、10型(7%)、6型(5%)の順であった。混合血清型では6・8型がもっとも高く17%であり、ついで4・8型(2%)であった。また、生化学性状および血清型別により3株が1型、2型、または3型と同定された。患者由来MAISでは、99株中わずかに5株(5%)が型別されたのみである、4型、9型各2株、1型1株であった。豚由来株は、鶏に比較的強い病原性を示すが人から分離されることの少ない“intermediate"(4ー6、9ー11型)型が主であり、人から分離される頻度の高い“authetic"(7、12ー20型)の検出率は低かった。菌体より抽出したグリコペプチドリピッド(GPL)の薄層クロマトグラフィ-(TLC)における移動度(Rf)を検討したところ、血清型4、6、8、10でそれぞれに特異的な移動度を示すことが観察された。このTLCは、上記の4血清型に限り、自発凝集能を示す血清型別不能株にも応用可能であることが証明された。豚由来1型は鶏に対して病原性を示し、肝臓、脾臓、肺に肉芽腫病変が形成された。また、本菌から抽出したGPLは、M. avium標準株のGPLと同様のRf値を示した。これらの事実から、わが国では極めて希とされていたM. aviumが豚に分布していることが明らかにされた。したがって豚の非定型抗酸菌症は公衆衛生上注目すべきものと考えられた。非定型抗酸菌症の疫学における役割を明確にするための基礎研究として,今年度は患者由来M.aviumの血清型別,M.avium(豚由来1型,鳩由来2型,標準株1型)の鶏(白色レグホン,雌,40ー70日齢)に対する病原性について検討した.患者由来M.avium20株のうち,凝集反応により型別できたのは12株(60%)であり,1型4株,2型8株,型別不能8株であった.これらの菌株より抽出したペプチドグリコリピド(PGL)の薄層クロマトグラフィ-(TLC)における移動度で"化学的血清型"を検討したところ,18株(90%)が型別され,1型6株,2型10株,3型1株,8型/M.intracellularel株,型別不能2株であった.凝集反応の型別成績はPGLのそれと一致した.

また,凝集反応で型別不能であった8株のうち6株はPGLの移動度により,1型(2株),2型(2株),3型(1株),または8型/M.intracellulare(1株)と同定された.凝集反応による血清型別の成績とPGLによる"化学的血清型"別の成績を組み合わせると,型別率の向上と,型別における精度の上昇が可能となることが明らかにされた.豚由来M.avium1型,または標準株M.avium1型の静脈内接種(10^7)で死亡(18ー43日)または殺処分された鶏(30ー70日)では,肝臓の腫大,充血,脆弱化,脾臓,膵臓,腎臓に結核結節の形成が見られ,投与菌は肝臓,脾臓より回収された.また,標準株1型について,ラフ(R)型集落,スム-ス(S)型集落の鶏に対する病原性を比較したところ,R型はS型より強い病原性を示した.輸入レ-ス鶏の皮膚の結節病変より分離されたM.avium2型は,接腫鶏の肝臓,脾臓などに結核結節を形成した.わが国においても,人,動物にM.aviumによる自然感染が発生していることが確認された.平成4年度における研究成果は以下の通りである。1)非定型抗酸菌感染豚の病変部より高速液体クロマトグラフィーで血清型特異抗原(ペプチドグリコリピド、PGL)を抽出し、ELISA法で感染菌の血清型の同定を試みた。検体中に10^3-10^4/g以上の菌の存在が必要であるが、従来法で数カ月を要する感染菌の血清型が2日以内に同定できた。2)抽出PGLの薄層クロマトグラフィー(TLC)における移動度で分離株の血清型を同定する方法、および野鳥などにおけるM. aviumの分布については検討続行中である。3)国内の動物より分離したM. avium 1型(豚株),2型(鳩株)のR型、S型集落、ならびにM. avium 14141-1395株(血清型2型標準株)のS型集落の鶏に対する病原性を検討したところ、R型の病原性はS型のそれよりも強く、前者はYersin型、後者はVillemin型の感染を起こした。平成2年から平成4年の3カ年にわたる研究成果を総括すると以下の通りである。1)動物とくに豚における非定型抗酸菌症の発生は増加する傾向にある。2)豚における本症の原因は主としてM. intracellulare inter-mediate型であったが、少数例は人に病原性を示すauthentic型に感染していた。3)従来わが国の家畜に発生しないとされていたM. avium感染が少数例の豚に見られた。また、本菌による感染症が輸入鳩にも発見された。4)M. aviumは各種の鳥類ばかりでなく、人に対しても病原性を有するので、その分布についてより広範な疫学調査を行なう必要がある.5)各養豚場における本症の発生状況を比較検討した結果、豚の感染源として豚舎およびその周辺の環境が重要と考えられた。6)血清型特異抗原であるPGLに対するTLCあるいはELISAで分離菌および病変部に存在する菌の血清型の迅速同定が可能となり、疫学調査における有力な手段として活用できるものと考えられた。7)豚は人の非定型抗酸菌症の感染源の一つとして注目すべき存在と考えられた。
方言・歴史・理論の融合を目指した日本語指示詞の研究

指示詞の方言差という問題については、これまで注目されてこなかった。前年度までは、主に文脈指示の指示詞の用法について、特にア系列の指示詞の使用に方言差がある地域があることを指摘してきた。具体的には以下のように、実際に経験を通して知っているのではない対象に対して、相手から十分に情報を得ていると判断できれば、アノで指せる地域が存在するということである。具体的にはそれは佐賀県や長崎県、福岡県の北部にかけて観察される。(1)(一度も会ったことはないが、二週間ほどずっと噂を聞かされていた小阪という人について)A :このあいだからずっと話していた、小阪っていうのがいるだろ?今度、来ることになったんだよ。B :本当?私ずっとあの人にあいたかったんだよね。一方、これらの文脈指示の方言差を調査するうちに、現場指示の用法の方言差を知ることで、これらの方言差の解明につながるのではないかと考え、今年度は現場指示の用法を、実験的調査によって解明することを目指した。現場指示の指示詞はコノ=話し手の周り、ソノ=聞き手の周りあるいは中距離、アノ=それ以外という考えが当然のように受け入れられ、それ以上の詳細な検討は皆無に等しい。そこで我々は、関西地域と中国地域で詳細な調査を行い、実際に地域によって指示詞の使用に差が存するのか調査した。結果としては、関西地域話者に比べて中国地域の話者は、ソノで指す領域が狭く、時にはソノはほとんど現れないことを発見した。今後、詳細な調査を行うことで、現場指示用法の全容を明らかにするとともに、指し方の差が文脈指示用法の方言差とどのような関わりがあるのかを明らかにしていきたい。本研究は、日本語の指示詞について異なる立場の研究者が連携して調査・記述的研究を総合的に展開し、さらに理論化することにより、現在の日本語文法研究における問題意識にこたえるとともに、日本語研究に対する社会的・実際的要求にも応じようとするものである。具体的には、従来観念指示、記憶指示と呼ばれてきたア系列の用法は、話者の直接体験を必要とすると言われてきたが、九州のある地域の方言においてはこれが必ずしも必要ではないように思われる。まず、この事実の存在を明らかにすることが目的の一つである。そこから指示詞の理論に貢献すること、さらにはそのような違いを歴史的な立場から検討することを通じ、方言研究、歴史的研究、言語学的研究の融合を目指すものである。平成20年度は、指示詞の、特に記憶指示の用法について検討した。ある種の方言では、実際に直接見たり会ったりしたことがないような対象であっても、それをアノを用いて指すことができるようである(「あの人ってかっこいいの?」「あの部屋は何畳なの?」のように)。まず、代表者・分担者が数回にわたり会議を開き、このことの理論的意味を検討した。まだはっきりとした形にはなっていないものの、現行の指示詞を扱う理論の改変を迫る可能性のある減少であることが認められた。次に、このことを次年度以降に確かめるべく調査を行うことが確認され、そのための予備調査を数名の被験者に対して行った。その結果得られたデータを基に、例文の調整や予測される現象の検討を行い、本調査へ向けての調査項目を整備した。なお、代表者・分担者ともに、数回の指示詞に関する研究会で研究発表を行い、また雑誌諭文にも掲載された。ア系列指示詞は、共通語においては直接経験した対象にしか用いられないとされている。しかしながら本研究課題においては、九州の北西地域において、必ずしも直接的な経験が必要ではなく、聞き手から手に入れた情報によって、何らかの要因が働き、ア系列が使用できる方言が存在することを確かめるため、今年度前半においては、数回の会議を行い、調査項目を話し合い、調査票を作成した。

まず、7月8月にかけて、長崎大学、岡山大学、滋賀大学、就実大学の大学生に対し、筆記による調査を行った。前年度(2009年3月)に、岡山に在住する当該地方の方言話者数名に対し行った調査とあわせ、これらの分析結果を来年度報告する予定である。9月47日にかけて、佐賀県嬉野市においてお年寄りに対して方言調査を行った。質問項目がお年寄りに必ずしも十分に理解されなかった等の問題もあり、問題のア系列指示詞の存在が、完全に確認されるにいたらなかったが、この点についてより若い人にも調査をする方針で動いた。2010年2月7日、岡山大学において再度40代男性(長崎市出身)に調査を行い、問題のア系列指示詞が使用できることを確かめた。次年度の課題としては、引き続き調査を続けることと、要因の分析、学会等への報告である。また、調査の段階で、理論的に整備をした方がよいものが見つかったので、その点については堤(理論担当)が行う。その他、歴史的な方言資料の調査、本研究の方言学的位置づけ等も課題として残っている。本年度は、前年度の成果を踏まえ、指示詞のさらなる方言の相違を調査する計画を立てた。まず、前年度に浮上した問題として、記憶指示のア系列には「アノ人なら、会ったことはないけど有名ですよね」のように、「今話題に上っている人」あるいは、「例の人」というような解釈になるものがある。これを「例の読みのア」と名付け、前年度の調査を踏襲しながらも「例の読み」を除外するような調査法を構築することが会議で方針として提案された。しかしながら、これは非常に難しい問題を孕んでおり、本年度の研究課題として十分に解決されたとは言えない。この問題を理論的・記述的にまとめた後に、再び九州地方に赴き、純粋に記憶指示のアが、実際の経験なしにも使用できることを示したい。「例の読み」の存在を示唆することができたのは本研究での成果である。次に、分担者(岡崎氏)より、そもそも指示詞の直示用法にも方言差・世代差が存在するのではないか、もしそうであるならば、指示詞の全容を捉える鍵が、直示用法を調査することによっても得られるのではないかとの提案がなされた。そこで、代表者(堤)と分担者(岡崎)が各々の本務校の学生に協力を仰ぎ、中国地方出身の若者の直示用法における指示詞を調査した。幸いにもこの研究には東京で行われた調査データが先行研究として存在しており、我々の調査は同じ調査法で西日本で行われた最初の研究ということになる。この結果については、大阪大学で行われた第5回指示詞研究会において共同で発表し、また各々が論文として公表した。同様の調査を今後全国的に行っていくということを、年度末の会議において決定したが、今回行った調査法の問題点などを洗い出し、次年度における調査ではより精緻な方法論を用いて調査を行うことになる。平成23年度の研究活動5月に大阪大学で、6月に滋賀大学で会議を行い、8月に滋賀大学で現場指示の調査を行うこと、また昨年度に岡山大学および就実大学で行った調査をふまえ、調査方法の問題点などを話し合い、改善点を検討した。上記会議で検討したことに基づき、松丸真大准教授(共同研究者)と堤良一准教授(研究代表者)が8月10日に、滋賀大学教育学部において被験者20名を集めた現場指示の調査を行った。
竹バイオマスの熱分解における発熱反応機構の解明と廃プラスチックの低温油化への応用

竹,ベイマツ,バークを用いてトレファクション実験および熱・化学反応解析を行い,以下の知見が得られた.1)成分分析の結果,竹はキシランを多く含み,ベイマツはマンナンを多く含むことが分かった.またバークはリグニンを多く含んだ.2)竹をトレファクションした際,発熱反応が見られた.各構成成分についてDSCを用いて分析を行った結果,キシラン,リグニンは発熱反応を起こすことが分かっているため,竹の発熱反応はそれらにより引き起こされると考えられる.3)ベイマツにも発熱反応が見られたが,竹と比べて小さく,また到達する時間も遅かった.ベイマツはマンナンを多く含んでいることから,マンナンに比べて熱分解速度が遅く,発熱反応も小さいと予想される.4)熱化学反応解析を行った結果,DSC結果に基づく吸発熱反応を概ね再現することが出来た.プラスチックの熱分解実験を行い,以下の知見が得られた.5)充填層を用いたプラスチックの熱分解により,試料温度Tの測定を行ったところ,T = 700 K付近で吸熱反応による温度停滞が生じた.DSCの実験でもPSの吸熱量は大きく,充填層実験では顕著に温度停滞が生じていた.6)ドロップチューブを用いた熱分解実験より,TRの上昇に伴い,固形分収率が減少し,熱分解が進行することが示唆された.また,タールはTR = 900 K以上で収率が急激に減少するため,900 K付近に二次分解温度が存在することが考えられる.7)熱分解中の物質収支式により,固形分減少における活性化エネルギーから,118.7 kJ/molの低速熱分解域と40.3 kJ/molの高速熱分解域とに分類されることがわかった.バイオマスのトレファクション研究については,バイオマス種やサイズを変えた実験を完了しており,発熱反応がどういった条件で生じやすいかの知見は得られた.また,プラスチックの供給実験およびタールの液化実験も順調に進んでいる.平成30年度までに得られた知見をフルに生かして,目的の同時熱分解実験を進めていく予定である.課題1について,竹のみならず,ベイマツ,バークの3種類のバイオマスについて成分分析,高位発熱量測定,トレファクション中の熱物質移動測定を行った.その結果,竹の高位発熱量が他のバイオマスに比べて大きくなり, Ts = 623 Kで最大の高位発熱量を持つことが分かった.また,竹中に含まれるキシランの発熱反応により,セルロースの一部が分解してトレファクション中のガス生成量は定常値を持つことが分かった.ベイマツ,バークのトレファクションに関しては,それぞれ,マンナンやリグニンの熱分解に支配されることが明らかとなった.また,課題2について,各プラスチック試料の熱分解実験を行い,試料温度の経時変化,ガス生成速度,タールの捕集量の検討を行った.その結果,TG-DTA測定において,熱分解は吸熱反応であり質量の減少率などは文献値とほぼ同等であった.また,充填層実験のTR = 973 Kにおいて,試料が熱分解すると熱分解による吸熱反応が起こり温度停滞域を生じる.またガスの発生量の最大値はPSよりもPE,PPのほうが大きいということが分かった.タールの二次分解を比較するとPE,PPに比べてPSのタールの二次分解量が小さいことがわかった.これは,PSを熱分解すると主要な揮発性成分として,スチレンモノマーが生成され,構造の中にベンゼン環を含んでいる.ベンゼン環は非常に安定した存在であり,分解には大きなエネルギーを必要とする.よって,PSを熱分解して生成されたタールは二次分解が起こりにくかったと考えられる.竹の熱分解については,実験装置が完成し,さらに,一部では,高位発熱量測定や主成分分析も行いつつある.また,プラスチック熱分解については,主要3物質(ポリスチレン,ポリエチレン,ポリプロピレン)の分解過程については,おおむね把握できている.竹,ベイマツ,バークを用いてトレファクション実験および熱・化学反応解析を行い,以下の知見が得られた.1)成分分析の結果,竹はキシランを多く含み,ベイマツはマンナンを多く含むことが分かった.またバークはリグニンを多く含んだ.2)竹をトレファクションした際,発熱反応が見られた.各構成成分についてDSCを用いて分析を行った結果,キシラン,リグニンは発熱反応を起こすことが分かっているため,竹の発熱反応はそれらにより引き起こされると考えられる.3)ベイマツにも発熱反応が見られたが,竹と比べて小さく,また到達する時間も遅かった.ベイマツはマンナンを多く含んでいることから,マンナンに比べて熱分解速度が遅く,発熱反応も小さいと予想される.4)熱化学反応解析を行った結果,DSC結果に基づく吸発熱反応を概ね再現することが出来た.プラスチックの熱分解実験を行い,以下の知見が得られた.5)充填層を用いたプラスチックの熱分解により,試料温度Tの測定を行ったところ,T = 700 K付近で吸熱反応による温度停滞が生じた.DSCの実験でもPSの吸熱量は大きく,充填層実験では顕著に温度停滞が生じていた.6)ドロップチューブを用いた熱分解実験より,TRの上昇に伴い,固形分収率が減少し,熱分解が進行することが示唆された.また,タールはTR = 900 K以上で収率が急激に減少するため,900 K付近に二次分解温度が存在することが考えられる.

7)熱分解中の物質収支式により,固形分減少における活性化エネルギーから,118.7 kJ/molの低速熱分解域と40.3 kJ/molの高速熱分解域とに分類されることがわかった.バイオマスのトレファクション研究については,バイオマス種やサイズを変えた実験を完了しており,発熱反応がどういった条件で生じやすいかの知見は得られた.また,プラスチックの供給実験およびタールの液化実験も順調に進んでいる.竹もプラスチックも熱分解過程についておおむね把握できるところまで来ている.今後は,化学反応熱測定や熱天秤による反応速度の評価,竹の主要成分の割合の評価を踏まえて,数値解析を実施していく予定である.平成30年度までに得られた知見をフルに生かして,目的の同時熱分解実験を進めていく予定である.備品のマスフローコントローラーについて,本体のみで対応でき,電源,ケーブルなどは,研究室にあるもので対応できたため.なお,繰越金については,平成30年度,高位発熱量装置を購入,または,借用していく予定なので,その費用に充てる予定である.加熱用ヒーターの購入を想定していたが,研究室にあるもので対応できた.この予算を利用して,同時熱分解装置用の配管部材を購入していく予定である.
アンサンブル降水量予報を用いた新しい洪水予測の開発

近年数値天気予報技術が向上しているにもかかわらず、洪水予測に十分生かされていない。そこで、領域アンサンブル予報を用いた洪水予測システムを開発した。近年被害をもたらした2つの台風および1つの梅雨前線に伴う洪水事例に適用し、予測精度を評価した。このシステムはアンサンブルを用いない従来の手法に比べて高精度で洪水予測ができることを確認し、開発した洪水予測システムの適用可能性が大きいことを示した。しかし、予測精度は台風事例では比較的良いものの、梅雨前線の豪雨の予測は困難であるなど、ばらつきが大きかった。今後現業予測に利用するためにさらなる開発が求められる。平成24年度は、流出解析・洪水予測に必要な予測降水量が得られる気象数値予報およびアンサンブル予報手法(領域数値天気予報モデルWRFと局所アンサンブル変換カルマンフィルターLETKFを用いたアンサンブル予報手法)を関西地域で動作するように構築し、予備実験を行った。平成25年度は、開発した数値天気予報モデルを用いて、現実の降水現象を対象に事例解析を行い、モデル及び手法の評価を行う計画であった。本年度は2011年(平成23年)8月と9月に日本に上陸して大きな被害を出した台風12号・15号に対してWRF-LETKFを適用し、データ同化を行いながらアンサンブル降水予測を行った。また、得られた結果を土木研究所で開発された分布型水文モデルであるRRIモデルに導入し、京都府の日吉ダム流域において流出計算を行った。このアンサンブル天気予報システムを面積が限定された狭い流域に適用するため、側面境界摂動を導入するなどの新しい手法を取り入れることが必要であった。この点について、今年度は3種類の側面境界摂動を作成し、それぞれの振る舞いや予報結果について検証を行った。また、これまでの6時間先までの予報に加え、33時間先までの予報を行い、それぞれ側面境界摂動や台風事例に違いによる予報精度の違いを評価した。その結果、適切な側面境界摂動を与えることにより、決定論的予報よりも精度の高い予報値を常に提供できることを確認した。以上のように、実際の降水現象を対象にアンサンブル予報の事例解析を行い、結果を評価するという当初の計画は概ね達成することができた。今後は、台風以外の前線性や局地豪雨など発生要因が異なる降水現象について、アンサンブル予測システムを適用し、開発を進めて行く予定である。学会や論文での公開については、平成25年度中には学会発表5件、論文発表1件を行った。平成24年度は、流出解析・洪水予測に必要な予測降水量が得られる気象数値予報およびアンサンブル予報手法を開発する計画であった。アンサンブル予報は、既存の手法(タイムラグアンサンブル、局所アンサンブル変換カルマンフィルター(LETKF))を用いて、国内の都市河川の洪水予報に対応した適切な計算手法を開発する予定であった。本年度はこのうち領域数値気象予報モデルWRFとLETKFを用いたアンサンブル予報手法の開発に重点をおいた。具体的には、2011年(平成23年)8月と9月に日本に上陸して大きな被害を出した台風12号・15号に対してWRF-LETKFを適用し、データ同化を行いながらアンサンブル降水予測を行う予報システムを構築し、概ね期待通りの予報値を得ることができた。また、得られた結果を京大で開発されたセル分布型モデルに導入し、兵庫県の日吉ダム流域における流出計算を行うことができた。WRF-LETKFは既存の手法であるが、本研究のような狭い領域における降水量予測の目的で使用された実績はまだなかったため、側面境界摂動を導入するなどの新しい手法を取り入れることが必要であった。この点については、予報結果を大きく左右する要因であるため、今後もさらに検討が必要である。以上のように、懸案事項はあるものの、流出予測を行うことのできるアンサンブル予報システムを開発するという当初の計画は概ね達成することができた。今後も、様々な先行研究や、同じ手法を用いている研究者間で情報交換を行い、開発を進めて行く予定である。学会や論文での公開については、平成24年度中には行うことができなかったが、平成25年度にはいくつかの学会等で発表予定である。平成24年度・25年度は、流出解析に必要な予測降水量が得られるアンサンブル天気予報(領域数値天気予報モデルWRFと局所アンサンブル変換カルマンフィルターLETKFを用いたアンサンブル予報手法)を対象流域となる400kmスケールで動作するよう構築した。このシステムを、2011年8月と9月に関西地域に大きな被害を出した台風第12号・第15号を対象に事例解析を行い、得られた予測降水量を土木研究所で開発された分布型水文モデルRRIモデルに導入した。京都府の日吉ダム流域において流出予測計算を行った結果、決定論的予報よりも常に高い精度で予測値を提供できることを確認した。

平成26年度は、このアンサンブル洪水予測システムを、さらに2012年7月の九州北部豪雨の前線性豪雨事例に適用し、洪水氾濫が起きた白川流域を対象に流出計算を行った。この事例は、前線性豪雨であることから降水が数10kmの狭い範囲に集中し、また白川流域面積が480平方kmと狭いため、流域内の降水量予測が困難であった。そのため、アンサンブル予報でも現実的な降水量を予報できなかった。そこで、最大45kmの範囲で積算降水分布を水平移動させることにより流域内積算雨量を最大化させる値を求め、流出モデルに導入した結果、豪雨が発生する24時間前の時点で洪水氾濫が発生する可能性を予測することができた。また、2011年7月に発生した新潟福島豪雨についても適用実験を進めている。これらの適用実験の結果、豪雨のタイプによってアンサンブル洪水予測システムの予測精度が異なり、適用する上で考慮が必要であることがわかった。以上のように、実際の降水現象を対象にアンサンブル予報の事例解析を行い、結果を評価するという当初の計画は概ね達成することができた。学会や論文での公開については、平成26年度中には学会発表3件、論文発表1件を行った。土木工学、水文学平成25年度の達成目標は、「前年度で開発した気象数値予報モデルを用いて事例解析を行い、降水現象・流域面積・アンサンブル予報手法の適切な関係を調査する」であった。研究実績の概要でも述べたように、台風事例の豪雨に対してWRF-LETKFを適用し、また側面境界摂動を新たに導入することにより、予報精度がこれまで一般的に用いられてきた決定論的予報に比べて改善が見られたことから、この目標は概ね達成できたと考えている。しかしながら、得られたアンサンブル予報結果の広がりが、昨年度の結果とは対照的に、論文等の一般的な報告結果よりも大きめになってしまった。それにより、予報結果の利用方法に改善の余地が残ったため、今後もこれらの点について修正できるよう開発を進めていく予定である。平成24年度の達成目標は、「雨を直接計算できる解像度によるアンサンブル数値予報の開発」であった。研究実績の概要でも述べたように、特定の対象豪雨に対してWRF-LETKFを適用し、概ね期待通りのアンサンブル予報値を得ることができたこと、得られた結果はこれまで一般的に用いられてきた決定論的予報による結果よりも改善が見られ、観測値に近い値を得ることができたことから、この目標は概ね達成することができたと考えている。しかしながら、得られたアンサンブル予報結果の広がり(アンサンブルスプレッド)が期待された値よりもやや小さめであったことや、予報降水量の精度が観測値と比べてまだ十分とは言えない、などの問題点も残った。従って、今後もこれらの点について改善できるよう開発を続けて行く予定である。平成25年度は概ね計画通りの研究目的を達成できたので、平成26年度も計画の通り、「降水現象の種類(台風、前線、局地的豪雨)に依存する予報精度の評価」および「流域面積に対応した予報手法の評価」について研究を進める予定である。前者は、平成25年度までに開発した手法を、さらに多くの豪雨事例に適用し、その予報精度や流出予測可能性について検討を行う。
地域における薬剤耐性菌の蔓延状況と急性期病院持ち込みに関する疫学研究

薬剤耐性菌の地域での伝播連携状況を知るために、本院で検出されたMRSA(Methicillin resistant Staphylococcus aureus )がどのようにして陽性化したのか、その患者の医療施設間の紹介状況と菌陽性の有無を検討した。2012年に本院でMRSAが検出された患者は279例で、そのうち入院中に検出されたのは209例(74.9%)で、この入院中検出症例で医療施設間の連携状況を調査した。連携先となっていた医療施設は90施設に上り、地域のほとんどの病院とMRSAが陽性化した患者の紹介関係が発生していた。このうち紹介元の病院からMRSAが持ち込まれたと考えられた(持込)のは87例(41.6%)で、入院後の院内伝播と判定されたのが122例であった。MRSA陽性化した患者のうち死亡例が24例(死亡率11.5%)であった。退院した患者のうちMRSAの陰性化が確認または推定されたのは59例(退院患者の31.9%)のみで、持続陽性(保菌)のままとなったのが65例、菌陰性化不明が61例であった。菌陰性化が確認できない126例のうち、当院で菌が陽性となった(院内感染例)が66例、持込例のうち紹介元に戻らなかったのが21例で、当院を介してMRSAがさらに拡散された可能性が否定できないのは合計87例(MRSA陰性不確認例の69.0%、MRSA陽性入院例の41.6%)であった。特定の医療施設から多数のMRSA陽性例が紹介されるといった傾向は認められず、多くの医療施設間でMRSA陽性患者が相互に紹介されている状況が明らかとなった。MRSAなどの耐性菌の制御には、特定医療施設の努力だけでは困難であり、今後危惧されるMDRP,VRE,MDRAなどの地域内拡大防止のためには、地域内での感染防止対策の病院間連携がきわめて重要であると考えられた。初年度は、疥癬の院内伝播事例が発生し感染伝播経路追跡の指標となるため、この伝播経路について調査研究を行った。発端者はA介護施設に入所していたが、脳血管障害・心不全を発症し、B病院へ入院した。状態が改善しないため当大学病院へ紹介転院となった。入院から4週間後には発赤疹と、特に夜間に強いかゆみを訴えていたが湿疹と診断され副腎皮質ステロイドホルモン外用が使用されていた。入院から8週が経過した段階で、発疹は強い落屑を伴う角化型となり、この時点で疥癬(角化型=ノルウェー疥癬)と診断され治療開始となった。この時点で14名の患者が同室歴があり、46名の医療スタッフ(看護師、ヘルパー、クラーク、理学療法士)の接触歴があった。同室歴のある患者のうち6名が2ヶ月後までに疥癬と診断され治療を受けた。このうち、5名は退院後に自宅または他の医療機関2施設で発症し、他医療機関で疥癬と診断された。そのうち1名から家族1名にも感染した。また同室歴はないものの入院期間が重なった2名の患者が疥癬(またはその疑い)と診断された。

スタッフでは、病変部から疥癬虫が検出され確定診断となったものはみられなかったが、発疹から疥癬の疑いと考えられたのは、入院していた病棟の看護スタッフ15名であった。最終的に発端者からの3次感染まで発生し、入院から9ヶ月後に終息と判断された。この事例では、介護施設で感染したと思われる疥癬が、病院を介して当院へ伝播し、当院で拡大して2次、3次感染者が他院および患者自宅への拡大を示した。病院単独ではこのような感染拡大は阻止できず、地域での感染対策の重要性と、拡大ルートについて示唆に富む事例であり、感染ルートの検証方法を確立することができた。病院感染の拡大事例を解析し、その解析手法を確立することができた。東日本大震災の影響で、本年度整備されるはずであった実験室の整備が遅れ、実験室診断については十分行えなかったが、手法の確立と伝播経路を示唆する事例の解析についてはおおむね予定通りの研究進行となっている。MRSAなどこれ以外の病院感染についても解析を開始しており、今後は地域病院の協力も依頼して研究を行っていきたい。MRSAの伝播状況の解析のための情報解析ソフトウエア、情報保管のための電子媒体、現況調査のための旅費、必要に応じて、菌の解析のための培地や試薬類。
小児Duchenne型筋ジストロフィーに対する抗凝固療法

【目的】Duchenne型筋ジストロフィー(DMD)の筋壊死の原因として凝固・線溶系に注目し、筋ジストロフィーモデルマウス、および低年齢のDMD男児にて抗凝固療法を行ない、その有効性を評価することを目的とした。【方法と結果】1.筋ジストロフィーモデルマウス実験:mdx幼若マウス(各3匹)に魚油除去飼料を2週間胃内投与(A群)またはEPA製剤(商品名:エパデール)を2週間胃内投与(B群)し、投与前後のCK値の変動と筋壊死・再生像の変化を検討した。正常コントロールと比較してA群・B群ともCK値や筋壊死・再生像に有意な効果は確認できなかった。2.DMD男児における臨床的研究:本研究へのインフォームドコンセントを両親から得られた男児(5-12歳)を対象とした。(症例数7例で開始し2例は途中脱落した。)(1)抗凝固療法開始前の臨床的評価;外来にて月1回筋原性酵素(CK, Aldolase, myoglobin)、凝固・線溶系(APTT, AT III, TAT, D-ダイマーなど)を6ヶ月間測定したが凝固・線溶系に明らかな異常所見はなかった。(2)EPA製剤(エパデール300mg/日)を6ヶ月間、計5例で内服投与して頂き、月1回筋原性酵素、凝固・線溶系6ヶ月間測定した。抗凝固療法開始前と比較して明らかな有用性は確認できなかった。(3)組織オキシメーターを用いた骨格筋血流量の測定;組織SO_2Hb量モニター(PSA-3N)およびPowerLabデータ収録解析システムソフトを用いた。前腕筋筋腹中央部において安静時と持続収縮運動時の組織血液酸素飽和度StO_2と組織ヘモグロビン量Total Hbから筋血流量を測定した。EPA製剤投与前後において筋血流量は5例中2例に改善がみられたが3例は逆に低下しており、EPA製剤投与による有意な改善はみられなかった。【結論】筋ジストロフィーモデルマウス、および低年齢のDMD男児にてEPA製剤を中心とした抗凝固療法を試みたが、いずれもその有効性を確認できなかった。DMDの筋壊死の原因として凝固・線溶系異常に注目し、筋ジストロフィーモデルマウス、および低年令のDMD男児にて抗凝固療法を行ない、その有効性を評価することを目的に本研究を計画したもので、平成12年度の研究概要は下記のとおりである。【1】筋ジストロフィーモデル(mdx/Tsk double-mutantマウス)実験:幼若モデルマウスにEPA製剤(商品名:エパデール)を胃内投与し、投与前後のCK値の変動ならびに筋壊死・再生像の変化をみることを計画している。現在、魚油除去飼料とEPA製剤を準備購入しており、さらに幼若モデルマウスの入手を検討中であるが実験に必要な個体数が揃い次第研究を開始する。入手が困難であれば、まずmdxマウスにてパイロットスタディを行なうことも考えている。【2】DMD男児における臨床的研究:本研究へのインフォームドコンセントを両親から得られた男児(5-7歳)を対象とした。(現在、症例数4例)

(1)抗凝固療法開始前の臨床的評価;外来にて月1回筋原性酵素(CK,Ald,myoglobin)、および凝固・線溶系を検討中である。凝固・線溶系に明らかな異常をみた症例はまだみられていない。(2)組織オキシメーターを用いた骨格筋血流量の測定;組織SO_2Hb量モニター(PSA-3N)を購入し、PowerLabデータ収録・解析システムソフトを用いて、前腕持続収縮運動時の組織血液酸素飽和度StO_2と組織ヘモグロビン量total Hbから筋血流量を測定中である。今後、同年令の正常対象との比較検討を予定している。(3)平成13年度はEPA製剤(商品名:エパデール)を投与後、上記(1)(2)の検討を行ないEPA製剤の有用性を評価したい。DMDの筋壊死の原因として凝固・線溶系異常に注目し、筋ジストロフィーモデルマウス、および低年令のDMD男児にて抗凝固療法を行ない、その有効性を評価することを目的に本研究を計画したもので、平成13年度の研究実績の概要は下記のとおりである。【1】筋ジストロフィーモデル(mdx/Tsk double-mutantマウス)実験:幼若モデルマウスにEPA製剤(商品名:エパデール)を胃内投与し、投与前後のCK値の変動ならびに筋壊死・再生像の変化をみることを計画していたが入手が困難なため、mdx幼若マウスにて魚油除去飼料とEPA製剤を投与するパイロットスタディを行ないつつある。実験に必要な個体数が揃い次第研究を再開する。【2】DMD男児における臨床的研究:本研究へのインフォームドコンセントを両親から得られた男児(5ー12歳)を対象とした。(現在、症例数7例)(1)抗凝固療法開始前の臨床的評価;外来にて月1回筋原性酵素(CK, Ald, myoglobin)、および凝固・線溶系を測定である。これまで凝固・線溶系に明らかな異常をみた症例はいない。(2)EPA製剤(商品名:エパデール)投与:現在4例で実施中である。CK, Ald, myoglobinおよび凝固・線溶系の測定を継続中である。(3)組織オキシメーターを用いた骨格筋血流量の測定;組織SO_2Hb量モニター(PSA-3N)および、PowerLabデータ収録・解析システムソフトを用いて、安静時および持続収縮運動時の上腕二頭筋および前腕筋筋腹中央部の組織血液酸素飽和度StO_2と組織ヘモグロビン量total Hbから筋血流量を測定中である。同年令の正常対象との比較検討も平行してすすめている。(4)平成14年度はEPA製剤(商品名:エパデール)を投与中における(3)骨格筋血流量の測定をおこないEPA製剤投与前後で比較することによりその有用性を評価したい。DMDの筋壊死の原因として凝固・線溶系異常に注目し、筋ジストロフィーモデルマウス、および低年令のDMD男児にて抗凝固療法を行ない、その有効性を評価することを目的に本研究を計画したもので、平成14年度の研究実績の概要は下記のとおりである。【1】筋ジストロフィーモデル(mdx幼弱マウス)実験:幼若モデルマウスにEPA製剤(商品名:エパデール)、または魚油除去飼料を胃内投与し、投与前後のCK値の変動ならびに筋壊死・再生像の変化を検討したが、個体数が各グループで2匹ずつと少なく、まだ有意な効果は確認できていない。【2】DMD男児における臨床的研究:本研究へのインフォームドコンセントを両親から得られた男児(5-12歳)を対象とした。(症例数7例で開始し2例脱落)