hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物の光屈性に関する化学的研究

トウモロコシより単離したauxin-inhibiting substance,6-methoxy-2-benzoxazolinone(MBOA)は、2,4-dihydroxy-7-methoxy 2H-1,4-benzoxazine-3(4H)-one(DIMBOA)より熱水中、容易に生成することが知られており、MBOAをアーチファクトではないかとする報告例もある。しかしながら、室温、中性水溶液条件下においてはDIMBOAの半減期は数時間であり、光の刺激によるトウモロコシの幼葉鞘の屈性を説明するにはこの値は満足のいくものではない。そこで、生体モデル反応として、DIMBOAおよびその類縁体の化学的変換を試みた。DIMBOAは室温、無水酢酸中においてN-OH基が選択的にアセチル化され、それにともなう転移反応によりMBOAを短時間で生成した。これに対して、2-hydroxy-7-methoxy-1,4-benzoxazin-3(4H)-one(HMBOA)は、ベンゼン中、無水酢酸-ピリジンにて、室温、12時間反応させてもアセチル化体を与えただけで、benzoxazolinone骨格への骨格変換反応は起こらなかった。これらの実験結果により、トウモロコシの幼葉鞘の屈曲は内在するDIMBOAが光の刺激により活性化されたアシル化酵素(もしくは類似の酵素)によりアシル化(もしくは類似の反応)され、短時間でMBOAへと変換され起こったのではないかと推定される。ただし、内在するDIMBOAは室温、中性水溶液中において、少しずつMBOAに変換されることも事実であるため、光の刺激によりglucosidaseが活性化され、DIMBOAのglucosideが加水分解を受けでDIMBOAを遊離した可能性もある、さらに、DIMBOAそのものの屈曲活性についても現在検討を行っている。
谷津田景観域における生物多様性保全機能を高める景観配置構造の解析

生物多様性を高める景観配置構造(landscape configuration)を明らかにするために、まず、谷津田景観域における詳細な景観構造を把握するために、GIS(地理情報システム)と高分解能衛星リモートセンシングを統合した景観解析手法を確立した。次に、景観配置構造と野生生物の生息状況の関係を、谷津田景観域に典型的なカエル類を指標として解析し、水田と周囲の森林域のセットが重要な要素になることを解明した。具体的には、Landsat ETM+データを用いた土地被覆解析手法を検討し、景観構造の解析には、4時期のシーンを用いたコンポジット画像による分類が有効であることを示した。また、都市近郊域では、高空間分解能衛星データIKONOSが微小な植生域の抽出に有効であること、そしてオブジェクトベースの分類が有効であることを明らかにし、これらの知見から、衛星リモートセンシングによるハビタット抽出手法を確立した。次に、異なる2時期(1960年代と1990年代)における景観構造解析を行い、現在の構造に至る履歴を解析し、種々の人為の影響及び、ハビタットとしての機能の評価を行なった。これらの成果をもとにして、景観配置構造と谷津田に生息するカエル類の分布に関して、景観配置構造との関係を解析し、種類群によって、生息状況と周囲の景観構造とに強い関連性があることを明らかにした。初年度である平成15年度は、GIS(地理情報システム)とリモートセンシングを統合した景観解析手法を確立し、野生生物ハビタットの評価につながる検討を実施した。今年度得られた成果は、下記のとおりである。1.異なる分解能の衛星リモートセンシングデータによるハビタット抽出の検討県域スケールの土地被覆解析に多用されるLandsat衛星データのうち、2000年に供用が開始されたETM+データを用いた土地被覆解析手法を検討し、4時期のシーンを用いたコンポジット画像による分類が有効であることを示した。また、都市近郊では、高空間分解能衛星データIKONOSが微小な植生域の抽出に有効であることを明らかにし、これらの知見から、衛星リモートセンシングによるハビタット抽出手法を確立した。2.都市近郊の谷津田景観における景観構造解析谷津田景観は、谷津頭の湿地や湿田とそれを取り巻く森林域を併せ持っており、都市近郊域にかろうじて残存する良好な野生動植物のハビタットとして極めて重要である。異なる2時期(1960年代と1990年代)における景観構造解析を行い、現在の構造に至る履歴を解析し、種々の人為の影響及び、ハビタットとしての機能の評価を行なった。3.谷津田に生息する生物の生息状況と景観構造の解析とくに谷津田の水域に生息する魚類について、生息環境としての水質と、周辺の景観構造との関係を解析し、種類群によって、生息状況と周囲の景観構造とに強い関連性があることを明らかにし、谷津源頭部においては周囲の森林域の存在が重要な要素であることを示した。生物多様性を高める景観配置構造(landscape configuration)を明らかにするために、まず、谷津田景観域における詳細な景観構造を把握するために、GIS(地理情報システム),と高分解能衛星リモートセンシングを統合した景観解析手法を確立した。
量子ドット/超伝導接合におけるアンドレーエフ束縛状態の観測と電子相関現象の研究

当初の研究計画の内容である自己形成InAs超伝導接合の研究は前年度までにその大部分が達成していたこともあり、本年度はInSbナノ細線の電気伝導に取り組んだ。InSbは従来のGaAsやInAsに比べてスピン軌道相互作用とランデのg因子が十倍程度とIII-V属半導体の中で最も大きく、とても興味深い材料である。特に近年、InSbナノ細線の作製が可能となり、InSbナノ細線超伝導接合においてマヨラナ粒子の検出が報告されており、世界的に注目されている。我々のグループでは昨年度からInSbナノ細線の研究に取り組んでいるが、私はInSbナノ細線の持つ大きなg因子とスピン軌道相互作用に注目し、主に電子スピンの高速制御とクーパ対分離、超伝導電流に対するスピン軌道相互作用の影響という三つの研究に取り組んだ。まず電子スピンの高速制御関しては、微小磁石がつくる磁場の計算を行い、電子スピン状態の高速制御が十分実現可能な微小磁石の設計を考案した。また、試料を作製、測定を行った結果、下部電極によってInSb内のポテンシャルを制御することにより、二重量子ドット特有の電気伝導特性を示し、試料が二重量子ドットとして動作することを確認した。クーパ対分離に関しては、クーパ対を分離させるためのInSbナノ細線に超伝導体と二つの常伝導体が接合されたInSb量子ドットY接合を作製した。さらに実際に測定を行い、その結果からそれぞれの接合において量子ドット特有の現象であるクーロン振動やクーロンダイアモンドが観測され、試料が量子ドットY接合として動作させることに成功した。超伝導電流に対するスピン軌道相互作用の影響に関しては、InSbナノ細線ジョセフソン接合を作製し、測定を行った。その結果超伝導電流を表すゼロバイアスピークを観測し、その磁場角度依存性を測定したところ、スピン軌道相互作用の影響と思われる磁場角度依存性を観測した。研究計画には書かれていないが、前年度に量子ドット中のスピン軌道相互作用をサイドゲートによって制御できていることを示唆する結果を得ていた。しかし、このときの検出方法が近藤効果を利用するという新しい手法であったため、その確認のために、近藤効果によるスピン軌道相互作用の異方性の測定を行った。その結果、スピン軌道相互作用であることを示唆する結果を得た。また、g因子の異方性を詳細に測定し、サイドゲートによって制御できることがわかった。得られた実験値からg因子の異方性を変調することによる電子スピン状態の制御の評価したところ、十分実現可能であるという結果を得た。また、量子ドットにおいてスピン一重項-三重項近藤効果(ST近藤効果)を検出し、サイドゲートによってST近藤効果を制御した。ST近藤効果を制御しながら、超伝導輸送を測定したところ、基底状態がスピン一重項状態では0接合になっていたが、基底状態が三重項状態でST近藤効果が弱い場合には超伝導電流が強く抑制され、π接合になっていることを示唆する結果を得た。ST近藤効果が強い場合には0接合になっており、一次のアンドレーエフ反射が増幅される結果を得た。また、前年度に量子ドットが奇数の領域で近藤効果が強い場合にはπ接合から0接合になることを示唆する結果を得ていたが、実際に位相を測定してはいなかった。位相を測るには超伝導量子干渉計が必要であり、その作製を行った。測定を行ったところ、超伝導干渉を観測し、量子ドット超伝導干渉計の作製に成功した。このとき、サイドゲートによって従来の十倍程度の電子数の制御ができ、サイドゲートの効率化に成功した。超伝導量子干渉測定ではある電子数が奇数の領域ではπ接合であるが、強い近藤が現れている領域では0接合になっている様子を観測した。Nb電極、静電並列結合ドットの作製の作製に関しては他研究員が取り組み、成功している。前年度においてすでに研究計画の内容のほとんどを達成できたので、当該年度ではこれまでの成果をまとめて学会及び論文として発表することと、研究計画には書かなかった近年物性物理の分野において理論的に存在が予測されたマヨラナ粒子の検出に取り組んだ。我々のグループではすでにInSbナノワイヤーの超伝導輸送で成果を上げているスウェーデンのルンド大学と提携してInSbナノワイヤー超伝導接合系に着目した。私自身がスウェーデンに直接赴き、3か月間InSbナノワイヤーNb接合の作製に取り組んだ。まず、我々はNbの細線を作製しが4Kにおいて電気伝導度を測定することで、Nb細線が超伝導体として動作することの確認を行った。次にNb、InSbナノワイヤー接合を作製し、希釈冷凍機で電気伝導度の測定を行った。その結果からNb、InSbナノワイヤー接合が作製されたことを確認できたが、超伝導電流の検出を行うことはできなかった。Nb-InSbナノワイヤー-常伝導接合を作製し測定したが、作製してから測定を開始するのに時間を経ちすぎたためか、測定できなかった。酸化の問題を解決する方法としてNbの上にTiをさらに蒸着する方法を提案した。実際にルンド大学ではTi/Nb/Tiの三層で試料を作製し、Nb-InSb接合の測定に成功している。我々のグループではNbの蒸着に関してはレジストの影響をなくすためにステンシルを用いた蒸着に取り組み、薄膜が超伝導になっていることの確認などを行い、徐々に前進している。これまでに得られているサイドゲートによる制御の評価を行うためにサイドゲートに電圧をかけたときのInAsドット内の波動関数の変化のシミュレーションを行った。

その結果からサイドゲートによってドット内の波動関数をよく制御でき、量子ドットのパラメータである結合の強さや、軌道状態の縮退度が制御可能であることを確認した。当初の研究計画の内容である自己形成InAs超伝導接合の研究は前年度までにその大部分が達成していたこともあり、本年度はInSbナノ細線の電気伝導に取り組んだ。InSbは従来のGaAsやInAsに比べてスピン軌道相互作用とランデのg因子が十倍程度とIII-V属半導体の中で最も大きく、とても興味深い材料である。特に近年、InSbナノ細線の作製が可能となり、InSbナノ細線超伝導接合においてマヨラナ粒子の検出が報告されており、世界的に注目されている。我々のグループでは昨年度からInSbナノ細線の研究に取り組んでいるが、私はInSbナノ細線の持つ大きなg因子とスピン軌道相互作用に注目し、主に電子スピンの高速制御とクーパ対分離、超伝導電流に対するスピン軌道相互作用の影響という三つの研究に取り組んだ。まず電子スピンの高速制御関しては、微小磁石がつくる磁場の計算を行い、電子スピン状態の高速制御が十分実現可能な微小磁石の設計を考案した。また、試料を作製、測定を行った結果、下部電極によってInSb内のポテンシャルを制御することにより、二重量子ドット特有の電気伝導特性を示し、試料が二重量子ドットとして動作することを確認した。クーパ対分離に関しては、クーパ対を分離させるためのInSbナノ細線に超伝導体と二つの常伝導体が接合されたInSb量子ドットY接合を作製した。さらに実際に測定を行い、その結果からそれぞれの接合において量子ドット特有の現象であるクーロン振動やクーロンダイアモンドが観測され、試料が量子ドットY接合として動作させることに成功した。超伝導電流に対するスピン軌道相互作用の影響に関しては、InSbナノ細線ジョセフソン接合を作製し、測定を行った。その結果超伝導電流を表すゼロバイアスピークを観測し、その磁場角度依存性を測定したところ、スピン軌道相互作用の影響と思われる磁場角度依存性を観測した。すでに当初の研究計画のほとんどを達成することができ、予定よりも一年早く学位を取得することができた。また、当初の計画には予定されていなかったマヨラナ粒子の検出に関して取り組むことができている。InSbを使用してマヨラナ粒子の検出とその制御と電子スピンの制御を今後の計画として考えている。マヨラナ粒子の検出に関しては超伝導ギャップエネルギーが大きいNbの使う必要があるが微細加工が難しく、その問題を解決する必要がある。電子スピン制御に関してはg因子が大きいので高速な制御が期待できるが、緩和時間が短いので、いかに早く電子スピン制御できるかが重要となる。そのために微小磁石を用いることを考えている。
子宮頸癌におけるセンチネルリンパ節術中転移診断法によるリンパ節郭清の省略の試み

99mTc標識フィチン酸によるRI法を用いて子宮頸癌におけるセンチネルリンパ節同定法を確立した。解析の結果、センチネルリンパ節の同定率は全体で88%であり、特にIb1期までの腫瘍径3cm以下の症例に限ると95%と高率であった。骨盤リンパ節に転移を認めた症例の全例で同側のセンチネルリンパ節が同定された場合は少なくともセンチネルリンパ節に転移を認めた。すなわち偽陰性率は0%、陰性的中率は100%であり、本法の有用性を示すとともに子宮頸癌におけるセンチネル理論の妥当性を示唆するものであった。従来からの研究の継続により確立したセンチネルリンパ節同定法(^<9m>Tc標識フィチン酸によるRI法)を用いて子宮頸癌手術におけるセンチネルリンパ節検査の症例数を蓄積した。また、症例を個別化してセンチネルリンパ節の術中迅速転移診断法(センチネルリンパ節を術中に同定・摘出してこれを術中迅速病理組織診へ提出し、その最大割面による捺印細胞診と病理組織診による転移診断を行う)を行っている。これらによりさらに症例数を蓄積することができ、解析に必要な症例数を確保することができた。解析の結果、センチネルリンパ節の同定率は特にIb1期までの腫瘍径3cm以下の症例に限ると95%と高率であった。センチネルリンパ節を同定できなかった症例は全例が高度の頸部間質浸潤を伴っていた。また、骨盤リンパ節に転移を認めた症例の全例で同側のセンチネルリンパ節が同定された場合は少なくともセンチネルリンパ節に転移を認めた。この結果は既に学会で報告済みであり、現在は論文投稿の準備を行っている。さらにこれらの結果を基に進行期Ib1期までの腫瘍径3cm以下の症例を対象としてセンチネルリンパ節の転移の有無を術中診断して骨盤リンパ節郭清の省略を試みるいわゆるsentinel node navigation surgeryの臨床試験に向けて準備を進めている。この結果は既に日本産科婦人科学会で報告し、またInternational Journal of Clinical Oncology誌に発表済みである。従来からの研究の継続により確立したセンチネルリンパ節同定法^<49m>Tc標識フィチン酸によるRI法)を用いて子宮頸癌手術におけるセンチネルリンパ節検査の症例数を蓄積した。
アジア災害地域のコミュニティ参加型減災社会制度基盤の比較研究

本研究は、国連仙台減災枠組みの5年評価、東日本大震災の復興10年総括評価に当たる2020年度に照準を当てつつ、4年計画で海外学術調査を実施し、これを通じて日本とアジア一帯の災害危険地域における地域コミュニティの叡智を活かした減災型社会の制度枠組みを探究し、また今後の制度的改善の方向性を提言する実践的な研究である。方法として、法制度の構造的問題の把握に依拠しつつ、被災地における行政・住民コミュニティに対する聴取り・質問票による制度動態の実証的把握を組み合わせ、応用的な比較法社会制度論的アプローチを意図する。アジア諸国における現地調査に際しては現地機関との連携による文理混成チーム(法・経済・防災工学)で臨み、災害復興に影響を与える科学的安全基準・法規・予算・行政ガバナンス等の多角的視野を総合化する問題把握を通じて、制度的課題点の診断を行いつつ、地域コミュニティの叡智から学ぶ。2018年度前半は、7月に岩手大学との連携で東日本被災地における地域防災について現地調査を続行し、また盛岡市における国際防災シンポジウムで特別セッションを企画実施した。79月にインドネシア・アチェのシャクアラ大学津波防災研究センターとの研究交流を実施した。年度中盤は、8月にミャンマーにて、2008年サイクロン・ナルギス復興や2015年洪水復興につき、内務省・社会福祉災害救助省他の関係者との連携により、末端行政であるタウンシップや村落レベルに下り入って調査を実施した。年度後半には、3月にベトナムの洪水被災地にて現地行政・大学研究者とのワークショップや住民聴き取り調査を行なった。また神戸にて中国四川省の研究協力者とともにワークショップを実施し、2008年四川大地震後の近年のコミュニティ防災の展開について研究交流を行った。日本とアジア諸国のコミュニティ防災の比較検討を基軸とする本研究にとって、一つの軸足である東日本被災地における調査は、岩手大学地域防災研究センターとの連携により順調に続行している。他の軸足であるアジア諸国での現地調査については、ミャンマーでの現地調査は予定通り実行し、四川省での現地調査は実施せず研究協力者を招聘してワークショップを実施することに変え、またベトナム洪水被災地での調査を実施した。4年間の研究計画の中盤にさしかかっているため、2019年度には、従来までの調査で得られた各国の制度面やコミュニティ防災の実情についての知見を活かしつつ、東日本被災地およびアジア対象諸国にて現地研究協力者との協力により質問紙調査を含む本調査を実施し、最終年度である2020年度にかけて分析を深める予定である。平成29年度は、「生活と安全」の両立を可能にするコミュニティ防災の制度枠組みの検証を目的とし、大規模災害後の教訓を踏まえた復興過程から次なる災害の予防に向けて、自主防災組織が公的防災組織とのいかなる役割分担を構築しえているかを主たるテーマに、以下の研究活動を実施した:平成29年6月神戸大学にて研究会を実施した。同年6月メキシコの国際学会(Law & Society Association)にて独自セッションを実施し、フィリピン・ネパール・イラン・トルコ他の研究協力者をも招聘した。またメキシコ・シテイにて地震復興調査を実施した。同年7月岩手大学との連携で東日本大震災復興調査を実施した。同年8月ミャンマーの首都ネピドー・マグウェー地方・ザガイン地方にて、内務省・社会福祉災害救助省の協力を得て2015年洪水後の復興調査を実施した。同年12月ニュージーランド・クライストチャーチにてカンタベリー大学の研究協力者と共に、2011年クライストチャーチ地震7年目の復興調査を実施した。同年12月台湾の国際学会(Asian Law & Society Association)にて防災復興関する独自のセッション実施した。平成30年2月神戸大学にて研究会を実施した。同年3月岩手大学地域募債研究センターとの連携で復興調査・研究会を実施した。以上の成果物として、A. Hokugo & Y. Kaneko, eds. Community-Based Reconstruction of Society:University Involvement and Lessons from East Japan Compared with Those from Kobe, Aceh, and Sichuan (Springer, 2017)などの刊行を行った。所期の通り、ミャンマー2015年洪水後の復興・予防過程を検証する現地調査を実施し、またメキシコおよび台湾の国際学会でセッション報告を行った。当初想定したスリランカ出張は研究協力先の確保の問題から見合わせたが、カンタベリー大学の研究協力を得てニュージーランドのクライストチャート地震復興の現地調査を果たし、十分な成果を上げることが叶った。

年度中盤は、8月にミャンマーにて、2008年サイクロン・ナルギス復興や2015年洪水復興につき、内務省・社会福祉災害救助省他の関係者との連携により、末端行政であるタウンシップや村落レベルに下り入って調査を実施した。年度後半には、3月にベトナムの洪水被災地にて現地行政・大学研究者とのワークショップや住民聴き取り調査を行なった。また神戸にて中国四川省の研究協力者とともにワークショップを実施し、2008年四川大地震後の近年のコミュニティ防災の展開について研究交流を行った。日本とアジア諸国のコミュニティ防災の比較検討を基軸とする本研究にとって、一つの軸足である東日本被災地における調査は、岩手大学地域防災研究センターとの連携により順調に続行している。他の軸足であるアジア諸国での現地調査については、ミャンマーでの現地調査は予定通り実行し、四川省での現地調査は実施せず研究協力者を招聘してワークショップを実施することに変え、またベトナム洪水被災地での調査を実施した。平成30年度は、前年度の調査から抽出されたコミュニティ防災の課題点にフォーカスしつつ、2008年サイクロン・ナルギス復興十年のミャンマー、また四川大地震復興十年の中国四川省にて継続調査を実施するとともに、阪神淡路大震災と東日本大震災の被災地における地域防災の変化と制度課題について、研究会(神戸・岩手)や国際学会報告(オーストラリア)を通じて比較検討を進める。平成31年度は、調査対象を広げる方向で、インドネシア(シャクアラ大学)やタイ(タマサート大学)他の研究協力先との調整を進めている。4年間の研究計画の中盤にさしかかっているため、2019年度には、従来までの調査で得られた各国の制度面やコミュニティ防災の実情についての知見を活かしつつ、東日本被災地およびアジア対象諸国にて現地研究協力者との協力により質問紙調査を含む本調査を実施し、最終年度である2020年度にかけて分析を深める予定である。
冠微小動脈と心筋とのixteraction:心筋虚血時と頻拍刺激時の動態解析

摘出した冠微小動脈を拍動心に接触させることにより、両者を独立して制御しうる実験モデルを開発し、両者のinteractionを検討した。まず、摘出微小血管において血管内圧-血管径関係を求めた。ウサギ心臓を摘出し、直ちに冷却したPSSに浸し、動脈系冠微小血管を摘出した。先端を50-100μmに細めたポリエチレン管に血管の一端を挿入し、38°Cに加温、酸素化した生理塩液に浸しつつ血管内圧を可変とした。ニトロプルシド存在下と非存在下での血管径の差を各内圧で検討すると内圧60-80cmH_2Oで最大であったので、以下の実験では摘出血管の内圧を60cmH_2Oに設定した。内因性の血管トーヌスを獲得した摘出微小血管(内径127μm296μm)を麻酔開胸したイヌ拍動心上(左冠動脈前下行枝領域)に静置し、浮動型対物レンズを備えた生体顕微鏡で摘出微小動脈を観察した。続いて拍動心の左前下行枝を閉塞させて、同領域に虚血正ぜしめ、血管径変化を観察した(n=9)。心筋虚血は直ちに拡張を開始し、虚血開始2分後には有意な拡張に達し(8±2%)、4分後に最大拡張を呈した。(12±3%)。以後次第に血管径は減少に転じ、虚血開始30分後にはbaselineの値に復した。(1±3%)。これらの実験中、摘出血管側の条件は一定しており、観察された血管変化は虚血心筋から発せられたなんらかのシグナルによると考えられた。虚血後期に、血管によっては強い収縮を示したものも観察されたことから虚血心筋は拡張と収縮の両者のシグナルを遊離している可能性がある。現在百日咳毒素により摘出血管を前処置する実験を進行中であるが、これまでのところ上記の血管拡張が抑制される傾向を認めている。今後アデノシンやカリウムチャネルの関与を検討して行く必要がある。(12±3%)。(1±3%)。まず、以下の如く、in vitroの標本を作った。ヘパリン投与後チオペンタール麻酔下にウサギ心臓を摘出し、直ちに冷却したPSSに浸し、動脈系冠微小血管を摘出した。先端を50-100μmに細めたポリエチレン管に血管の一端を挿入し他端を盲端とした。ポリエチレン管は水銀柱につなぎ、血管内圧を可変とした。この微小血管摘出標本を、酸素化した生理塩溶液(PSS:37°C)バス内に浸し、in vitroの微小血管観察に供した。血管の観察には透過照明にてCCDカメラを用い、ビデオ画像を得た。KCl(80mM)による血管収縮を確認後、血管内圧を25105mmHgの範囲で変え、血管径を計測した(n=5:内圧25mmHgでの血管径93-184μm)。その後、バス内をNitroprusside(SNP:100μM)で置き換え、同様に血管内圧を変えて血管径を計測した。PSSでのそれぞれの血管内圧での内径を以下に示す。血管径はnormalized diameterで示してある(SNP存在下、内圧105mmHgの状態を100とした)。25mmHg:80.3±3.4,45mmHg:85.4±2.6,6

5mmHg:90.2±1.7,85mmHg:95.5±1.7,105mmHg:94.3±2.2。一方SNP存在下での内径は各内圧で次のとおり。25mmHg:87.9±2.4,45mmHg:95.1±1.6,65mmHg:98.9±0.7,85mmHg:99.7±0.3,105mmHg:100。SNP存在下と非存在下での血管径の差は内圧25,45,65mmHgで有意であった。このように、ウサギ摘出微小血管標本は、薬物的にpreconstrictionかけることなしに血管のトーヌスを持っていた。続いて、この摘出微小血管を開胸したイヌ拍動心上に静置し(n=1)、floating objectiveを用いることにより、摘出血管を観察したところ、透過光、落射光いずれにおいても、血管内腔を明瞭に同定できた。今後この実験を繰り返し、血管運動の評価を行なって、心筋と微小血管のinteractionの解明に向けて研究を進める予定である。心筋と冠微小動脈のinteractionを観察するために、摘出微小冠動脈と拍動心とをおのおの独立して制御可能な実験モデルを確立した。雄ウサギ摘出心から冠微小動脈(内径127μm296μm)を摘出し、血管内圧を60cmH_2Oとし、38°Cに加温、酸素化した生理塩液内に23時間保つと次第に内径は減少し、血管トーヌスの出現が確認された(内径変化率-22%)。このように薬物を使わずに内因性の血管トーヌスを獲得した摘出血管を麻酔開胸したイヌの拍動心上の左冠動脈前下行枝領域に静置。この状態で拍動心の左前下行枝を閉塞させて同領域に虚血を生ぜしめ、浮動型対物レンズを備えた生体顕微鏡で摘出微小動脈の血管径変化を観察した(n=9)。心筋虚血によって摘出血管は直ちに拡張を開始し、虚血開始2分後には有意な拡張に達し(8±2%)、4分後に最大拡張を呈した(12±3%)。以後次第に血管径は減少に転じ、虚血開始30分後にはbaselineの値に復した(1±3%)。このような一過性の拡張は血管拡張シグナルが一過性である可能性と虚血心筋から拡張、収縮両方の刺激が時間差をおいて出現する可能性を示唆するが、血管によってはbaselineに比して強い収縮を示したものも観察された(-14%)ことから後者の可能性が高いものと思われる。摘出血管の反応性には明らかな血管サイズ依存性は認めなかった。現在百日咳毒素により摘出血管を前処置する実験を進行中であるが、これまでのところ上記の血管拡張が抑制される傾向を認めている。結論するには実験数をなお増やす必要があるが、虚血心筋からの血管拡張刺激は百日咳毒素感受性G蛋白を介するものと示唆される。今後、アデノシン等の関与につきさらに検討が必要である。尚、頻拍刺激の効果も検討予定であったが、頻拍時の拍動心の動きが過大で観察が困難であったため、今回は虚血刺激のみの解析とした。
幹細胞の増殖分化制御のための機能化培養基材の作製

本研究の目的は、高分子の技術を駆使した培養基材を作製し、その基材によって幹細胞の増殖分化状態を変化させることである。これまで、温度やpH変化などの外部刺激によりゲル状態が変化する材料、あるいはタンパク質固定化やポリマーブラシ合成などで機能化された表面をもつ基材など、多くの高分子材料が研究されている。しかし、それらの技術を組み合わせて、幹細胞培養技術としての利用を目指した研究はほとんどない。そこで本研究では、これらの高分子材料作製技術を、幹細胞の増殖や分化の挙動を制御する基材の作製技術として利用することを考えた。本研究の特色き、動的な変化、および二つ以上のファクタでを組み合わせた、今までにない幹細胞培養基材を作製することである。このような新規の培養基材の一つとして、硬さの異なるハイドロゲル上にシグナルタンパク質を配向固定化した基材を作製した。物理的因子である硬さと生物的因子であるシグナルタンパク質とを組み合わせた基材により、2種類の異なる因子が間葉系幹細胞(MSC)の骨分化に与える影響を調べることができる。シグナルタンパク質として、MSCの骨分化を誘導する因子として知られているephrinB2に着目した。得られた基材上でMSCを培養した結果、本実験条件では、硬さよりもephrinB2によるシグナル刺激がRunx2発現量上昇には有用であることが示唆された。一方、表面修飾を行った二次元の基材により、その基材上に作製したゲル内に細胞の三次元構造を誘導することを試みた。二次元マイクロパターンと血管内皮増殖因子(VEGF)の徐放を組み合わせた基材を作製し、その基材上に作製した三次元ゲル中のヒト膀帯静脈内皮細胞(HUVEC)の遊走を検討した。その結果、マイクロパターンをコントロールすることでVEGFの三次元ゲル内の分布を変化させることができ、さらにVEGFの分布とHUVECの遊走箇所が相関することがわかった。このように、二つのファクターを組み合わせた機能化基材を用いて細胞挙動を制御することができた。当初の計画以上に伸展している。過去の研究で、培養時の基材の硬さが細胞の分化に影響を与えることが知られていた。過去の研究代表者の報告から、シグナルタンパク質の配向固定化の有用性がわかっていたため、これらを組み合わせた発展的な研究を行った。その結果、予定していた研究内容だけでなく、発展的な研究も行うことができた。ただし、研究内容の論文化が終了していないため、早急に執筆を行う必要がある。本研究課題は、当初の計画以上に推進した。ただし、研究内容の論文化が終了していないため、早急に執筆を行う。論文投稿時に必要となった実験は追加して行う予定である。本研究の特色は、動的な変化、および二つ以上のファクターを組み合わせた、今までにない幹細胞培養基材を作製することである。このような新規の培養基材の一つとして、細胞培養条件下での硬さを変化させることのできるリン酸エステル基導入ハイドロゲルを作製した。外的刺激としてアルカリホスファターゼ(ALP)を用いた。ALP処理にともなうリン酸エステル基の加水分解により、時間経過と共にハイドロゲルの硬さが柔らかくなることがわかった。さらに、作製した基材上で間葉系幹細胞の培養を行った。培養2日目にALP処理を行うと、骨分化に適した硬さに変化する基材条件では、培養5日目において骨分化マーカーであるRunx2の発現量が有意に増加することがわかった。一方、硬さの異なるハイドロゲル、あるいは基材表面のポリマーブラシ密度を変化させた基材上へのシグナルタンパク質配向固定化も試みている。上述のように、二つ以上のファクターを組み合わせた機能化基材を用いて幹細胞培養を行うことで、幹細胞の増殖あるいは分化を制御するために最も重要なファクターや、幹細胞の時間的変化の様子など、未だ知られていない幹細胞の挙動を発見できる可能性が示唆された。

物理的因子である硬さと生物的因子であるシグナルタンパク質とを組み合わせた基材により、2種類の異なる因子が間葉系幹細胞(MSC)の骨分化に与える影響を調べることができる。シグナルタンパク質として、MSCの骨分化を誘導する因子として知られているephrinB2に着目した。得られた基材上でMSCを培養した結果、本実験条件では、硬さよりもephrinB2によるシグナル刺激がRunx2発現量上昇には有用であることが示唆された。一方、表面修飾を行った二次元の基材により、その基材上に作製したゲル内に細胞の三次元構造を誘導することを試みた。二次元マイクロパターンと血管内皮増殖因子(VEGF)の徐放を組み合わせた基材を作製し、その基材上に作製した三次元ゲル中のヒト膀帯静脈内皮細胞(HUVEC)の遊走を検討した。その結果、マイクロパターンをコントロールすることでVEGFの三次元ゲル内の分布を変化させることができ、さらにVEGFの分布とHUVECの遊走箇所が相関することがわかった。このように、二つのファクターを組み合わせた機能化基材を用いて細胞挙動を制御することができた。当初の計画通りに研究が進んでいる。さらに、発展的な研究として考えていた研究内容に関しても試みることができた。ただし、研究の論文化が終了していないため、現在論文執筆中である。当初の計画以上に伸展している。過去の研究で、培養時の基材の硬さが細胞の分化に影響を与えることが知られていた。過去の研究代表者の報告から、シグナルタンパク質の配向固定化の有用性がわかっていたため、これらを組み合わせた発展的な研究を行った。その結果、予定していた研究内容だけでなく、発展的な研究も行うことができた。ただし、研究内容の論文化が終了していないため、早急に執筆を行う必要がある。本研究課題は、当初の計画通り推進していく予定である。これまでの研究で、培養時に硬さの変化するハイドロゲルの効果が確認された。過去の研究代表者の報告では、シグナルタンパク質の配向固定化を達成している。今後は、組み合わせる一つの因子として、シグナルタンパク質の配向固定化をあわせて検討していきたい。本研究課題は、当初の計画以上に推進した。ただし、研究内容の論文化が終了していないため、早急に執筆を行う。論文投稿時に必要となった実験は追加して行う予定である。
魚類の生体時計に関する研究

本研究では、高等脊椎動物の生体時計である視交差上核が果たして魚類でも生体時計として機能しているかどうか、また、眼や松果体あるいは脳内光受容器などの光感覚器官と視交差上核との機能的な関連について明らかにすることを主な目的とし、次のような実験結果を得た。1)数種の淡水魚を用いて、恒暗下における遊泳行動を赤外線センサ-により検出し、少なくとも1カ月以上連続記録して、行動記録途中における一定期間のデ-タを抽出し,周期解析によってサ-カディアンリズムの存在を確認したところ、ナマズでは活動期にスプリッティングが観察されたが、他の魚種(ニジマス、アユ、コイ)では観察されなかった。観察されたスプリッティングの特長としては、その出現に個体差が見られることと、持続期間が非常に短いことであった。これらの結果は哺乳類の知見とは大きく異なっているため、魚類の生体時計は哺乳類のように視交差上核一ケ所だけに存在しているのではなく、視数の部位に分散して存在している可能性が考えられた。2)視交差上核の破壊あるいは電気刺激によるスプリッティングの変動,消長については、今回用いた魚種では視交差上核部位が動確に特定できない場合が多く、現在もさらに検討中である。3)両眼ないし松果体を摘出すると、サ-カディアンリズムの周期の長さが変動することから、両方の器官とも生体時計に対して同調要因である光情報を入力していることが分かった。4)両眼ないしは松果体を摘出した個体でスプリッティングを観察したが、いずれの個体からも明瞭なスプリッティングが得られなかった。この結果は、スプリッティングの発現に両器官が重要な働きをしている可能性を示しているので、今後さらに継続実験が必要な検討課題であると考えられる。
燃焼炎合成ダイヤモンドの金属表面への接合

酸素とアセチレンとの混合ガスの燃焼炎を用いて、金属基板表面にダイヤモンド被膜を合成した。研究の目的はダイヤモンド被膜を金属基板に接合させることである.モリブデン基板の温度が1200Kより低い場合,合成されたダイヤモンドは基板から剥離する.このときのダイヤモンドの結晶形態は,(100)方向に伸長した8面体構造であった.一方、モリブデン基板温度を1400K以上に加熱すると,合成されたダイヤモンドは基板に強固に接合する.このときのダイヤモンドの形態は,数ミクロンの球形であった.X線回折の結果から,ダイヤモンドを接合させている物質は、3酸化モリブデン(MoO_3)と判断される.赤外線吸収ピークから判断すると、合成されたダイヤモンドのほとんどは、窒素や空孔などの不純物を含むIa型ならびにIb型と分類されるダイヤモンドであった。コンピュータシミュレーションを用いて、ダイヤモンドと基板の界面で発生する熱ひずみによるせん断応力が計算された。この計算結果から、MoO_3の存在は、せん断応力を緩和するとともに界面の親和力を増加させる効果があると推測された。次に、ダイヤモンド合成に及ぼす表面仕上げ条件と表面粗さの影響を検討した。アルミナ粒子あるいはSiC粒子による表面仕上げと比較すると、ダイヤモンドペースト仕上げの基板表面が、もっともダイヤモンドの合成密度が高い。さらに、基板表面を粗くするほど、ダイヤモンド被膜は低い基板温度でも接合するようになる。例えば、表面粗さがRa=0.82μmでは、1323Kの基板温度でも純度の高い8面体構造のダイヤモンドを合成させ、接合させることが可能となった。アセチレンと酸素の混合ガスによる燃焼炎を,モリブデン基板に照射してダイヤモンド皮膜を合成し,基板とダイヤモンド接合強度を検討して次のような新たな結果を得た.1.合成されたダイヤモンドの,モリブデン基板への接合強度は,基板温度に関係することが明らかになった.すなわち,基板温度が1300K以下では合成されたダイヤモンドは,冷却中に大部分が剥離する.しかし,1350K以上では急激に接合強度が上昇し,1400Kで強固な接合が得られる.さらに,1400K以上に温度を上昇させても,接合強度はほぼ一定であった.2.接合強度は,Benjyamin-Weaverのスクラッチ試験により定量的に測定した.この方法は,合成されたダイヤモンド皮膜を,硬さ測定用のダイヤモンド結晶で引っかくものである.その結果,ダイヤモンドの密着強度は,合成時の基板温度が1423Kの時に最高で,700MPaのせん断応力を記録した.3.接合強度が急増する1400K近傍では,ダイヤモンド形態が8面体から球状へと変化する.これは,ダイヤモンド中に酸化物やグラファイトなどの不純物が含まれることを示す.それに伴って,ダイヤモンドは次第に黒みを帯びてくる.4.ダイヤモンドとモリブデン基板の境界面には,3酸化モリブデンが介在していることから,この酸化物が接合に寄与しているものと推測された.酸素-アセチレン燃焼炎によるダイヤモンド合成法を応用して、金属の表面にダイヤモンドの薄い層を付着させることを目的として実験を行った.また,接合されたダイヤモンド被膜の接合機構と接合強度を検討して以下のような結果が得られた。はじめに、鏡面状に研摩したMo基板温度が1200Kより低い場合,合成されたダイヤモンドはMo基板から剥離する.このときのダイヤモンドの結晶形態は,(100)方向に伸長した8面体構造であった.また、Mo基板を1400K以上に加熱すると,合成されたダイヤモンドはMo基板に強固に接合する.またこのときのダイヤモンドは,数ミクロンの球状形態であった.X線回折の結果から,ダイヤモンドを接合させる物質は現段階では,MoO_3と判断される.シミュレーションにより,ダイヤモンドと基板の界面で、熱ひずみによって発生するせん断応力が計算された。

この計算結果から、MoO_3の存在は、せん断応力の緩和と親和力の増加の両方の効果であると推測された。赤外線吸収ピークから、合成されたダイヤモンドのほとんどは、窒素や空孔などの不純物を含むIa型ならびにIb型と分類されるダイヤモンドであった。次に、鏡面研摩したステンレス鋼基板へのダイヤモンド合成とその接合が確認された.このときのダイヤモンド形態は球状であった.最後に、表面の仕上げ状態の影響を検討し、アルミナ、SiC,と比較するとダイヤモンドペースト仕上げの基板表面が、もっともダイヤモンド合成密度が高い。表面粗さを粗くするほど基板温度が低くても接合するようになり、Ra=0.82μmでは、1323Kの合成温度でも純度の高い八面体構造のダイヤモンドを合成・接合することが可能となった。
多糖性物質溢泌を司る鍵物質、ジャスモン酸の園芸学的研究

植物ホルモン類の一つジャスモン酸類(JAs)は、園芸上重要な作物であるチューリップやバラ科核果類植物において顕著に多糖性物質であるガムの溢泌を誘導する。球根植物であるチューリップ(アペルドーン品種)およびムスカリを対象とした外生的投与実験において、ガム形成はJAsとエチレンとの相互作用により制御されており、チューリップではJAsが、ムスカリではエチレンが主導的役割を果たしていること、さらに器官や植物体の齢の違いによりガム形成能が異なることを明らかにした。化学組成を調べた結果、チューリップとムスカリでは、ガムの分子量、中性糖・酸性糖の比、中性糖組成が著しく異なっており、植物種によりガム形成に関わる代謝が異なることが示唆された。また、スモモ果実を対象とした投与実験においてはガム形成がJAsとエチレンとの相互作用により制御されていることを示すとともに、機器分析により障害誘導性のガム形成時における両植物ホルモン類の増加を明らかにし、これらがガム形成の重要な内的制御因子であることを示唆した。本研究では、チューリップやバラ科核果類などの園芸植物を対象にジャスモン酸類(JAs)が糖性物質の溢泌誘導という他のホルモン類にはない特異的生理作用を有することを広く検証すること、さらにはJAsが成長・発達を制御する鍵として糖代謝を制御し、その代謝変化によって生理作用を発現することを明らかにすることを目的に研究を実施した。今年度の成果は、以下の通りである。(1)バラ科核果類のスモモ、モモ、サクラなどを対象にした外生的投与実験により、JAsはエチレンと相互作用しつつガム物質形成を制御していることを示唆した。本成果をJournal of Fruit and Ornamental Plant Researchに発表した。(2)チューリップ花茎を対象にJAsの外生的投与実験を行い、ガム物質形成がエチレンとの相互作用によって制御されているというこれまでの我々の結果を確認した。糖代謝に対する影響については、現在、分析実験を実施中である。また、花茎生長の植物ホルモン制御を明らかにする一環としてオーキシンの影響を調べた結果、オーキシンの花茎生長促進作用が球根の生育段階や保存期間の光条件によって影響されることを見出し、この成果を第27回国際園芸学会(韓国)でポスター発表した。現在、花茎生長制御機構について浸透調節並びに細胞壁物性の側面からの解析を実施している。(3)チューリップの鱗茎にJAsを投与すると、鱗茎基部の根原基付近の組織でクロロフィル合成が誘導されるという生理作用を見出した。これまでにJAsはクロロフィル分解促進作用が知られているがクロロフィル合成促進作用は新奇なものであり、HPLCを用いてクロロフィルaおよびbを同定し、その成果をJ.Fruit and Ornamental Plant Researchに発表した。本研究では、園芸植物を対象に、ジャスモン酸類(JAs)の多糖類性ガム物質の溢泌という特異的生理作用の解明を目指し、研究を実施した。(1)チューリップ茎葉では、JAsがガム形成に主導的役割を果たし、エチレンと相互作用しつつ機能することを示唆してきた。チューリップ(アペルドーン品種)球根のJAsに対する感受性について検討し、JAs誘導のガム形成が、球根の発達段階と密接に関係すること、また、光の有無はガム形成能にさほど影響しないことを示した。また、チューリップの様々な品種においてガム形成のエチレン感受性を検討したところ、感受性が品種によって異なっていた。これらの結果に文献調査を交え、総説としてFloriculture and Ornamental Biotechnologyに発表した。(2)スモモ果実を対象に、障害誘導ガム形成に際してのエチレンおよびJAsの動態を機器分析により検討した。エチレン生成が障害で一過的に増えることを示し、ガム形成におけるエチレンの関与を示唆した。他方、JAsに関しては、重水素標識した内部標準物質とGC-MSを用いて定量実験を遂行中である。これについては、次年度も実験を継続する。(3)チューリップ同様、花卉園芸上重要な球根作物であるムスカリ(Muscari armeniacum)を対象に、ガム形成に重要な植物ホルモンを明らかにする目的で投与実験を行い、ムスカリではエチレンとJAsが共同してガム形成を制御することを示唆した。ガム物質の化学組成に関する実験から、チューリップとはガム物質の組成が異なることを見出した。この成果は、4月にオランダで予定される国際シンポジウムで発表予定である。

(4)チューリップ花茎の伸長成長制御機構を、オーキシンに対する反応性の側面から解析し、球根の成熟段階がその後の花茎のオーキシン反応性に関わることを見出し、その結果をFloriculture and Ornamental Biotechnologyに発表した。園芸植物を対象に、新規植物ホルモン酸類の一つジャスモン酸類(JAs)の多糖類性ガム物質の溢泌制御機構を、エチレンとの相互作用を含め解析することを目的とした。1)今年度は、チューリップ以外の花卉園芸上重要な球根作物におけるガム物質生成の植物ホルモン制御がほとんど調べられていないことから、ムスカリを対象とした投与実験を行った。その結果、ムスカリ球根では、チューリップとは異なり、ジャスモン酸メチルエステル(JA-Me)単独ではガム形成を誘導しなかったのに対して、エチレンは単独でガム物質形成を誘導した。しかしながら、JA-Meはエチレン誘導のガム物質形成を著しく促進した。以上の結果から、ムスカリ球根においては両植物ホルモン類の相互作用が重要であることを示唆した。また、ムスカリ植物において、その球根における植物ホルモン類誘導性ガム物質形成の季節変動、および器官によるガム物質形成能についても検討した。2)ムスカリにおいて形成されたガム物質の化学組成を比色分析および機器分析法によって調べ、その主成分が分子量約8.3kDaの酸性糖を多く含むペクチン様多糖類であること、さらにその中性糖組成がラムノースとガラクトースを主とすることを示した。3)天然にガム形成が誘導される場合のこれら植物ホルモン類の動態は未だ明らかでなく、花卉・果樹園芸学上重要であることから、スモモ果実を対象に障害誘導のガム物質形成時における植物ホルモン動態を検討する実験を野外で実施した。その結果、障害誘導性のエチレンおよびジャスモン酸類の増加を明らかにした。
勤労者の運動療法における認知行動療法の適用に関する研究

【研究の概要】本研究の目的は、勤労者の運動療法に認知行動療法を用いることにより、運動の継続性をより高めていく指導システムを確立することである。認知行動療法の長所は、画一的な指導を行わず、個人の問題点把握した上でライフスタイルにあった達成目標を設定していける点である。本研究では集団指導に用いる学習カードを開発した。学習カードを用いることにより、作業を通じて個人の問題点を視覚的に捉えることができ、また初心者でも指導することが可能となる。勤労者61名を対象とした10ヶ月の生活習慣改善プログラムを実施し、初回、中間、最終回に学習カードを用いたライフスタイルチェックを実施した。また、被験者には10ヶ月間万歩計による1日の歩数を記録してもらった。有効回収数は37名であった。【結果】日常生活での活動レベル得点は4.6から8.9に、運動習慣得点は1.9から8.1に、全13項目についていずれも有意に改善された。その結果、体調・体力得点は23.1から27.4に改善され、1日の歩数も7031歩から9393歩へと増加した。(P<0.01)。【考察】学習カードを用いた認知行動療法により、個々の生活習慣を再考する契機となり、ライフスタイルが改善されたことが確認さた。認知、行動の両面での改善が見られ、本システムの有効性が示唆された。特に変化の大きかった項目は、「歩いて10分の移動距離なら歩く」「仕事の後もよく動く」「朝食前にからだを動かす」であった。ライフスタイルの改善が、運動に対する肯定的感情の改善につながったことも確認され、認知行動療法の適用により、運動への動機づけが高まることが示唆された。(P<0.01)。生活習慣病の改善には運動療法が有効であるが、フルタイムで仕事を持つ勤労者の運動継続率はきわめて低い。本研究の目的は、勤労者の運動療法に認知行動療法を用いることにより、運動の継続性をより高めていく指導システムを確立することである。認知行動療法の長所は、画一的な指導を行わず、個人の問題点を把握した上でライフスタイルにあった達成目標を設定していける点である。本研究ではその過程を学習カードを用いて行うこととした。学習カードを用いることにより、作業を通じて個人の問題点を視覚的に捉えることができ、また誰でも指導することが可能となる。本年度は2年計画の1年目として、この学習カードを作成する,ことを主な研究内容とした。まず勤労者77名を対象に平成10年6月から平成11年2月までの7ヶ月間の運動療法プログラムを行った。この間、計3回にわたって第1次学習カード(50枚)を用いた目標設定や評価を行った。この結果、歩数に見る生活活動量は増加し、学習カードを用いた目標設定の有効性が示唆された。さらにこの学習カードの内容を精選するために、上記プログラムの参加者を中心に76名からアンケートの回答を得た。これにより、歩数の増加につながる生活習慣の改善ポイントが明らかになった。これらの結果を踏まえ、33枚に改訂した第2次学習カードを作成した。この第2次カードを用いて、BM126以上の肥満症を有する男性勤労者65名を対象に、平成11年2月から10ヶ月間の運動療法プログラムを開始した。研究2年目の来年度では、このプログラムの成果から学習カードによる認知行動療法の有効性を詳細に検討したい。そして運用上の課題点の克服やさらなる項目の精選を行い、学習カードを用いた勤労者の運動療法支援システムを確立したい。【研究の概要】

本研究の目的は,勤労者の運動療法に認知行動療法を用いることにより、運動の継続性をより高めていく指導システムを確立することである。認知行動療法の長所は、画一的な指導を行わず、個人の問題点を把握した上でライフスタイルにあった達成目標を設定していける点である。本研究ではその過程を学習カードを用いて行うこととした。学習カードを用いることにより、作業を通じて個人の問題点を視覚的に捉えることができ、また誰でも指導することが可能となる。本年度は2年計画の2年目として、昨年度作成した学習カードを用いて運動療法の成果と学習システムの有効性を検討した。勤労者を対象とした10ヶ月の生活習慣病改善プログラムを実施し、初回、中間、最終回に学習カードを用いたライフスタイルチェックと血液検査・体重測定を実施した。また、被験者には10ヶ月間万歩計による1日の歩数を記録してもらった。被験者39名よりデータを回収した。【結果】日常生活での活動レベル得点は5.1から9.3に、運動習慣得点は2.2から4.7にいずれも有意に改善された。その結果、体調・体力得点は22から27.1に改善され、1日の歩数も6703歩から8326歩へと増加した(P<0.01)。【考察】学習カードを用いた認知行動療法により、個々の生活習慣を再考する契機となり、ライフスタイルが改善されていったものと考える。特に変化の大きかった項目は、「歩いて10分の移動距離なら歩く」「仕事の後もよく動くようにしている」「通勤では歩くか自転車を使う」「朝食前にからだを動かす」であった。体調・体力の自覚症状では「運動不足感」と「腰痛」がもっともよく改善されていた。