hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
法制度・文化・組織特性を用いたコーポレートガバナンスの実証研究

日本において,株主のタイプによって,コーポレートガバナンス手段への需要が異なることを発見した。中国の企業支配権取引について,株式の流動性がその効率性に影響することを発見した。中国では規制当局による審査が長期にわたるものの,発行企業がマーケットタイミングに成功していることを発見した。日本企業のM&Aについて,特定のタイプのM&A経験がその後のM&Aの成否と関係することを発見した。機関投資家持株比率の高い企業ほど国連PRIが公表された2006年前後に環境格付けが改善する傾向にあることを発見した。広告などのメディア情報と株式リターン,ボラティリティについて有意な関係が存在することを明らかにした。本年度は、ワークショップや学会でのメンバー間の交流を通じて研究打ち合わせ及び分析手法・先行研究に関する情報共有を図った。また、各プロジェクトで必要なデータベースの構築を開始した。具体的には、日本におけるスチュワードシップ・コード、コーポレートガバナンス・コードの株価効果を測るため、日次株価データを用いて4-factor modelのfactor returnを計算する作業、コード導入前の機関投資家持株比率、社外取締役導入状況のデータ整備、JPX400のパフォーマンス及び入れ替え銘柄の株価データ整備、M&Aデータを用いた過去の失敗による組織学習変数の作成、コード導入前の利益マネジメント変数の作成を行った。また、国連の責任投資原則の公表及び環境省の環境保護促進に向け活動によって、機関投資家が企業のCSRを促進するモニタリングを行ったかについて分析を実施した。それぞれ担当するメンバーが、先行研究レビューや作成したデータに関連する研究、分析結果を論文、図書、学会等で報告している。国際データを用いた研究では、法制度と企業のリストラクチャリング実施確率の関係についての分析がほぼ最終段階に到達するとともに、ユニークな法制度を持つ中国の新株発行、独立取締役割合に規制のある韓国企業のコーポレートガバナンスについて分析を進めた。このうち中国の新株発行に関する研究は、国際学会で報告するとともに、海外学術雑誌より修正依頼を受けている。また、日本、フランス・英国の株主総会における投票結果及び議決権行使助言のデータベース構築を進めている。平成27年11月には、本プロジェクトメンバーと早稲田大学のコーポレートガバナンス研究グループが九州大学でジョイントカンファレンスを行い、研究成果を相互に報告した。各プロジェクトの問題関心、主要仮説、分析手法等について、メンバー間のディスカッションを通じて情報共有をスムーズに行うことができた。また各プロジェクトのデータベースの構築も予定通り進んでいる。中でも組織学習に関する変数作成及びコーポレートガバナンス構造との関係についての研究は新しい試みであり、困難も予想されたが、メンバー間のインテンシブな議論によってM&Aの成功/失敗を用いて組織学習変数を作成するという経営組織論分野の知見を生かしたアイデアが生まれ、データ作成が進んでいる。また、法制度の大きく異なる日本・英国・フランスの株主総会議決権行使結果及び議決権行使助言データの構築が進んでいることは、本研究課題に関して、これまでにない新しい研究を可能にする土台が整備されつつあることを意味している。また、プロジェクトに関するサーベイや作成中のデータを用いた研究が図書・論文・学会報告の形で公表されている。中国の新株発行に関する研究や機関投資家によるCSRモニタリングの研究は、既に学会報告を実現し、論文を投稿できる段階にある。国際財務データを用いたリストラクチャリング研究も、間もなく学会報告への投稿が可能になる段階である。日本経営財務研究学会及び早稲田大学のコーポレートガバナンス研究グループとのジョイントカンファレンス等を通じて、本研究プロジェクトの成果の一部について情報発信するとともに、有意義なコメントを得ることができた。本研究では,1近年の日本におけるコーポレートガバナンス改革の効果、2国連責任投資原則(PRI)策定後の企業の社会的パフォーマンスの変化、3日本企業の組織学習能力とM&Aの成否、4国際財務データ及び日本・中国・韓国・フランス・イギリスのデータを用いた法制度や文化特性、企業行動の分析を行っている。1については、スチュワードシップコード、機関投資家持株比率が高い企業ほどスチュワードシップコード、ガバナンスコード策定後に社外取締役を2名以上選任する確率が高く、株主還元も多いことを発見した。2については、機関投資家持株比率の高い企業ほど、PRIが策定された2006年以降に環境スコアを改善する確率が高いことを発見し、国際カンファレンス2件で報告した。3については、1995年以降の日本のM&Aの包括的なデータベースを構築し、発表時における株価反応を計算し、M&Aの経験回数や失敗経験が次回のM&Aの成功につながるか、どのようなガバナンス構造の企業でより学習効果が顕著か等を検証した。4については、国際財務データを用いて、個人主義的な国の企業ほど業績悪化時にリストラクチャリングを実施する確率が高いことを発見するとともに、イギリス、フランス、日本のインデックス企業の2010年2015年における株主総会の投票結果と議決権行使助言、機関投資家持株比率のデータベースを構築し、分析を行った。さらに、規制当局の監督の厳しい中国の公募増資と第三者割当増資のマーケットタイミングに関する分析を実施し、国内外の学会で報告するとともに、Journal of Corporate Financeに論文を掲載した。さらに日本及び財閥構造が定着している韓国企業における企業間信用と企業価値の関係を分析した。最後に、上記の中心的課題以外にも、各メンバーが本プロジェクトで得た知見を生かして、論文を刊行している。本年度はプロジェクト2年目であり、すべてのテーマについて、最大の目標であった分析に必要なデータベースの構築と基礎的な分析の実施がほぼ終了した。具体的には、第一に、スチュワードシップコード、コーポレートガバナンスコード策定時における株価反応を分析するために株価データベースが完成しており、さまざまな企業特性との関係を分析できる状態になった。

また、日本のM&Aに関する膨大なイベントデータを構築し、全てのイベントについて取引内容と株価反応の計算が終了したため、M&Aについて、どのような経験・学習が、どのようなM&Aの実施にポジティブな効果を持つかを分析する準備が整った。さらに、世界50か国以上の国際企業財務データ、イギリス、フランス、日本のインデックス企業の株主総会の投票結果と議決権行使助言、機関投資家持株比率のデータベースが完成している。既に分析結果を提示し、論文執筆や学会報告を実施したプロジェクトもある。例えば、中国の公募増資におけるマーケットタイミングの研究はコーポレートファイナンス分野のリーディングジャーナルであるJournal of Corporate Financeに掲載され、中国の第三者割当増資に関する研究は学会報告を行っている。日本のベンチャーキャピタルに関する研究はAsia Pacific Journal of Financial Studiesに掲載された。機関投資家持株比率とPRIが策定後の環境スコアを改善確率の関係については、国際カンファレンス2件で報告を行っており、間もなく国際学術誌への投稿予定である。さらに、本プロジェクトで得た知見を生かした研究が、国内外の学術誌に論文として刊行されている。本研究プロジェクトでは、1コーポレートガバナンス改革の実証分析、2国際データを用いたコーポレートガバナンスの実証分析、3コーポレートガバナンス手段としてのマスメディア情報の効果、4コーポレートガバナンスと学習効果の関係について実証分析を具体的なテーマとしている。1については、コーポレートガバナンス・コード公表前後における取締役会独立性や政策的株式保有、利益マネジメントの変化と事前の機関投資家持株比率の関係について、機関投資家の株式保有期間やビジネス関係を考慮した分析を実施し、ワーキングペーパーの執筆に着手できる段階に到達した。近年のガバナンス改革で強調されている取締役会ダイバーシティについても、海運業を対象にしたパフォーマンス効果の分析を学会報告するに至っている。また中国の非流通株改革を用いて株式流動性が企業支配権市場の効果に与える影響を分析した論文、国連が責任投資原則を公表した前後における企業の社会スコアと事前の機関投資家持株比率の関係についての論文を公表した。さらに、中国の第三者割当増資における発行価格規制が発行同期に与える影響についての分析を、国際学会にて報告した。2については、株主構成と配当平準化の関係に関する論文を英文図書Chapterとして公表した。3については、マスメディア情報が株価や取引量、ボラティリティに与える影響を論文、図書として公表した。
新規AGE受容体としてのCD36及びSR-BIの役割

メイラード反応後期生成物(AGE : Advance Glycation Endproducts)によって生体蛋白に不可逆的な翻訳後修飾反応が起こる。その結果生成した構造物が種々の細胞とAGE受容体を介して反応し、糖尿病性血管合併症の発症/進展に至るものと想定されている。CD36は酸化LDL受容体として動脈硬化惹起的(atherogenic)に作用しており、又,SR-BIはコレステロール逆転送系において、抹消細胞からHDLへのコレステロール搬出並びに肝臓におけるHDLのコレステロールエステルの選択的取り込みに関与し、抗動脈硬化的(anti-atherogenic)に作用する。我々はCD36及びSR-BIがAGE受容体であることを同定し、本課題研究では、CD36およびSR-BIに対するAGEの効果を具体的に解析した。従来のグルコースで修飾したAGE蛋白に加えて、メイラード反応の中間体アルデヒドとして最近注目されているグリコールアルデヒドやメチルグリオキサールで修飾したAGE蛋白もヒト単球マクロファージにおいて、CD36の発現をmRNAおよび蛋白レベルで増強させ、酸化LDLによる同細胞の泡沫化も促進させた。これらの現象は抗CD36抗体によって特異的に阻害された。一方、ヒト単球マクロファージからHDLへのコレステロール搬出現象もこれらAGE蛋白によって有意に阻害され、また、マウス初代培養肝細泡によるHDLのコレステロールエステルの選択的取り込み現象も、これらAGE蛋白によって効率的に阻害された。これらの結果は、生体で生成するCD36が介在する動脈硬化惹起性を促進し、SR-BIが介在する抗動脈硬化性を阻害することによって、全体として、動脈硬化に対して促進因子として作用していることを示唆するものである。糖尿病性血管合併症の原因の一つとして、生体蛋白の糖化反応(メイラード反応)が注目されており、特にその後期反応生成物(AGE : Advanced Glycation Endproducts)が種々の細胞とAGE受容体を介して反応することが病態発症・進展の鍵を握るものと想定されている。クラスBスカベンジャー受容体に属するCD36は酸化LDL受容体として動脈硬化惹起的(atherogenic)に作用し、一方、SR-BIはコレステロール逆転送系を介在するHDL受容体として抗動脈硬化的(anti-atherogenic)に作用することが注目されている。最近我々は、これらの受容体がAGE蛋白をリガンドとして認識するAGE受容体であることを同定した。本課題研究では、CD36およびSR-BIに対するAGEの役割に関して研究を施行した。ヒト単球マクロファージ系において、AGEはCD36の発現をmRNAレベル及び蛋白レベルで増強させ、又、PPARガンマをもup-regulateさせた事実から、AGEはヒト単球マクロファージの泡沫化を促進する可能性が示唆された。又、マウス初代培養肝細胞によるHDLのコレステロールエステル(CE)の選択的取り込みの実験系において、AGEは、CEの選択的取り込みを効率的に阻害した。又、従来のグルコースで修飾に由来したAGE蛋白に加えて、メイラード反応の中間体アルデヒドとして最近注目されているglycolaldehydeやmethylglyoxalで修飾した蛋白もこのプロセスを阻害した。現在、ヒト単球マクロファージにおいて同様の実験を施行中であるが、マウス初代培養肝細胞で得られたこれらの結果は、最近種々の病態で血中AGE蛋白が上昇することの報告を加味すると、ヒトにおけるSR-BIを介するHDLのコレステロールエステル逆転送系にもAGEが阻害的に作用している可能性を示唆するものである。平成14年度はCD36遺伝子破壊マウスおよびSR-BI遺伝子破壊マウスを用いた実験を予定している。メイラード反応後期生成物(AGE : Advanced Glycation Endproducts)によって生体蛋白に不可逆的な翻訳後修飾が起こる。その結果生成した構造体が種々の細胞とAGE受容体を介して反応し、糖尿病性血管合併症の発症・進展に至るものと想定されている。

CD36は酸化LDL受容体として動脈硬化惹起的(atherogenic)に作用しており、又、SR-BIはコレステロール逆転送系において、末梢細胞からのHDLへのコレステロール搬出並びに肝臓におけるHDLのコレステロールエステルの選択的取り込みに関与し、抗動脈硬化的(anti-atherogenic)に作用する。我々はCD36及びSR-BIがAGE受容体であることを同定し、本課題研究では、CD36およびSR-BIに対するAGEの効果を具体的に解析した。従来のグルコースで修飾したAGE蛋白に加えて、メイラード反応の中間体アルデヒドとして最近注目されているグリコールアルデヒドやメチルグリオキサールで修飾したAGE蛋白もヒト単球マクロファージにおいて、CD36の発現をmRNAレベル及び蛋白レベルで増強させ、酸化LDLによる同細胞の泡沫化も促進させた。これらの現象は抗CD36抗体によって阻害された。一方、ヒト単球マクロファージからHDLへのコレステロール搬出現象もこれらのAGE蛋白によって有意に阻害され、また、マウス初代培養肝細胞によるHDLのコレステロールエステルの選択的取り込み現象も、これらAGE蛋白によって効率的に阻害された。これらの結果は、生体で生成するAGE蛋白はCD36が介在する動脈硬化惹起性を促進し、SR-BIが介在する抗動脈硬化性を阻害することによって、全体として、動脈硬化に対して促進因子として作用していることを示唆するものである。
毛細血管拡張性運動失調症の酵母による大規模スクリーニング法の開発とその応用

毛細血管拡張性小脳失調症の原因遺伝子ATMの遺伝子異常の多くはストップ変異、あるいはそれを伴うフレームシフト変異である。我々は酵母の栄養要求性を利用した、大規模スクリーニングアッセイ法を開発し、論文を発表した(R.Tsuchida et al. Radiation Res印刷中)。この方法の信頼性を確認する目的で既に変異部位とその内容の明らかにされているAT患者由来細胞で8個の代表的な細胞株を選んで、解析した。その結果、本方法の信頼度が非常に高いことを明らかにした。さらに小児腫瘍性疾患の遺伝的背景要因としてのATM異常の関与を明らかにする目的で小児ホジキン病、乳児白血病患者などの正常体細胞の解析を行い、前者で6/15,後者で2/8の頻度で遺伝子異常が存在することを明らかにした。また、世界で唯一のDNA-PK欠損株として知られるM059JとDNA-PK正常株であるM059KについてATM異常の有無を比較検討した。その結果M059Jにおいて2種類のnonsense associated abnormal splicingの発現を認めた。このような異常なsplicingの原因となるゲノム異常を検索し、イントロン33の中に同定した。かくて今回開発された酵母法は多数の臨床検体の解析に有用であるばかりでなく、発がん体質の発見や癌細胞の特性の解析にも有用であることが明らかになった。
サンゴ幼生の底質選択機構

(目的)サンゴ幼生の底質選択については多くの研究があるが、堆積粒子を対象にした研究は殆ど無い。しかし、サンゴは繊毛、粘液で堆積排除能力があるし、軟底質上にも多くのサンゴが生育しており、プラヌラ幼生は、硬底質のみでなく、軟底質にも固着できると予想される。そこで、サンゴ幼生の底質選択の機構について調べることを目的とした。(材料と方法)主として、プラヌラ幼生放出者であるヤサイサンゴ科のハナヤサイサンゴ、ショウガサンゴを用い、必要に応じて他のサンゴも用いた。底質は、主として、浜砂と陸地の赤土を用い、それらの粒度の相違による、選択性、排除能力などをしらべ、選択の機構の解明を試みた。(結果と考察)(1)まず、ハナヤサイサンゴの生殖は、1年のうち、5月12月の上弦の月満月であることを確かめた。(2)ついで、プラヌラ幼生の底質への固着率をしらべ、ハナヤサイサンゴは7.1%と非常に低いことがわかった。これに比して、ショウガサンゴは、51.7%と桁違いであることがわかった。(3)次に底質に、バイオフィルムを作らせるとよいとの報告が多いので、しらべたが、バイオフィルムは無いほうが2倍以上も多く固着した。固着率は、石灰質板より、海砂がよく、粒徑は0.5mm、1mm、5mm、2mm、石灰質板の順序で小さくなった。もっと小さな0.25mmの海砂と赤土はどちらもプラヌラの固着がなかった。赤土は0.5mm、2.0mmと粒徑が大きくてもプラヌラは固着しなかった。固着の際のプラヌラの直径は1.5mmあるが、これより底質の粒徑が小さいときには、23の粒子にまたがって、底板を分泌する。(4)サンゴの堆積排除は0.25mmの赤土に対しては無力となるが、これは、呼吸の障害となるためと思われる。小さい粒子が選択されないのは、同様な理由からと思われる。9.研究実績の概要本年度の研究成果は,(1)ハナヤサイサンゴ幼生の底質・選択,(2)同サンゴ幼生の底質選択行動のほかに,(3)数種のサンゴの群体成長の底質制御の比較,(4)同上サンゴの底質粒子排除能力の比較にまとめることができる.後の2項目は,サンゴ幼生の得られない冬季の実験の成果であり,コブハマサンゴ,キクメイシ,コカメノコウキクメイシの3種をもちいた.(3)と(4)については,実験継続中であるので,今回は,(1)と(2)の結果について報告する.(1)ハナヤサイサンゴ幼生の底質選択夏期の実験で,下記の8種類の底質に対する選択性を調べた.すなわち,粒徑0.25mm,0.5mm,1.0mm,2.0mm,5.0mmの石灰質の堆積土,石灰岩プレート,陸性赤色粘土,プラスチックの8種類である.それぞれの底質はさらに,その上に微生物皮膜を形成したものと,そうでないものとを比較した.

その結果,サンゴ幼生の定着率は,微生物皮膜形成の無い場合で高く,また,微生物皮膜の有り無しいずれの場合にも,プラスチック,粒徑0.5mm5.0mmの石灰質堆積物,石灰質プレートが高く,0.25mmの石灰質堆積物と赤土粘土は常に定着率が0であった.(2)ハナヤサイサンゴの幼生の底質選択行動上記の各種底質のうち,プラスチックを除く7種類の組合せ容器中にサンゴ幼生を放ち,底質選択行動を,実体顕微鏡下で,長時間ビデオ装置を用いて観察した.幼生は,多くの場合,はじめは,球形となり,口側を下に,反時計廻りに回転運動を持続した.2日目には円筒形となるものが多く,3日目には全てが円筒形となった.3日目までに,54個体どちらかの底質上にあり(これを仮に選択とする),15個体が定着した.5.0mm粒子と赤粘土は,選択率も,定着率も最く低く,0.25mm粒子と石灰岩プレートは,選択率は高かったが、定着率が低く,0.5mm,1.0mm,2.0mm粒子はどちらも高かった.本年度は、主としてハナヤサイサンゴ幼生による底質選択性についての実験研究を行った。底質としては、前年度同様、各種粒度の赤土粒子石灰質粒子、及びプラスチックプレートを用いた。その結果、下記の事がわかった。(1)ハナヤサイサンゴ幼生は、放出後12週間で変態してポリプになる。しかし放出時の幼生には成熟度に相違があり、3週間後まで変態しないものが多い、変態しないで死亡するのも多かった。(2)定着率を比較すると、水面、プラスチックプレート、石灰質粒子、赤土粒子、石灰質プレートの順に大きかつた。水面というのは、水の膜の下面のことで、ポリプは、底盤で水の膜の下面に固着して、口盤を下にぶら下がるのである。こうして、ポリプは、座板や隔壁の骨格を形成する。(3)今回の実験では、赤土粒子と石灰質粒子の粒度による定着率の相違を詳しく調べることはできなかった。これは次年度の課題である。(4)ハナヤサイサンゴ幼生の放出時の成熟度がまちまちであったのに比して、トゲサンゴ幼生のそれは揃っていることがわかった。底質の粒度選択性の研究材料としては後者が優れているので、次年度はこれも材料として比較研究する。次年度の課題としては、(1)底質の粒度選択性について、トゲサンゴ幼生を用いて精査することの他に、(2)幼生の底質選択行動を詳しく調べることと、(3)前年度に引続いてサンゴ数種の堆積排除能力を比較することがある。これらを完了すれば、予定の課題を、次年度で予定どうり終了して、当初の研究課題「サンゴ幼生の底質選択機構」について、解答を興えることが可能となる。本年度は,前年度で課題として定めた3項目の内、第2の底質選択行動の精査と、第3の堆積排除能力の精査を行なった。第1のトゲサンゴの幼生を用いて粒度選択性を調べることは、トゲサンゴの幼生が、予想に反して得にくく、実行できなかった。そのかわり、同一科に属するショウガサンゴの幼生が、トゲサンゴ幼生同様に定着率が高いように見えたので、これをためした(3)。(1)底質選択行動今回は、底質に赤土を海砂と同様な粒度範囲に拡大してしらべた。いずれの基質も、粒徑を0.25mm、0.50mm、2.0mmの3段階について比較した。これにより、海砂の0.50mmと2.0mmでは23日以上も生存したが、赤土では、0.25mmと0.50mmで、8日間以上12日間以下しか生存できなかった。(2)堆積排除能力今回は、サンゴは、ハマサンゴとカメノコウキクメイシを対照にし、堆積粒子としては海砂と赤土の他に川砂を用いた。粒徑は、0.25mm、0.50mm、1.00mmの他に、0.10mmを加え、また、粒子の量も、0.05g、0.1g、0.3g、の3段階にした。この結果、ハマサンゴの排除率は、いろいろな条件下で、常に有意の差をもってカメノコウキクメイシより低かった。赤土については、ハマサンゴについては、前の実験同様赤土の排除率は低かったが、カメノコウキクメイシでは、前の実験結果とちがい、浜砂、川砂より高かった。
規範とアイデンティティ：社会的紐帯とナショナリズムの間

本計画研究では「記憶・表象・権威」をキーワードに以下の点から研究を進めている。1)規範とアイデンティティの時間的な継承とグローバルな広がりを見る上で歴史的記憶を取り上げ、いかに地理的、時系列的に共有されるかの分析。2)映像、音楽、服装など非言語的な表象に現れる文化的、政治的、歴史的意味の共有と差異の地域間比較。3)社会において権威がいかに確立されるのかを開発などの経済的要因、宗派ネットワーク、ジェンダー、「見た目」などの文化的歴史的要因から分析。本年度は1)として世界中で学生運動や市民運動の高まりがみられた1968年から半世紀を振り返る「1968年再考」シンポジウムを、福田、後藤、山本を中心に12月15-16日に開催し、西欧、東欧の事例のみならず中東、アフリカ、ラテンアメリカの事例を横断的に検証した。特に日本の事例について慶応大学の小熊英二氏を、アジアの事例について独・フンボルト大学のClaudia Deriche氏を招聘し基調講演を行った。また2)については、帯谷、後藤を中心に「装いと規範」ワークショップを昨年度に引き続き京都大学にて実施、服装に象徴されるナショナルな要素とトランスナショナルな要素を、中央アジア、日本、パキスタンの事例を取り上げて分析した。また佐川は、エチオピア西南部の農牧民社会におけるフィールドワークを継続的に実施し、大規模農場の建設が地域社会とナショナルな感情の創出にいかなる影響を与えているかを調査、特に最近の政権交代によってエチオピアの人びとの国民意識と民族意識がいかに変動しているのかを検討した。これらの研究事業を通じ、服装や娯楽といった日常的な行為、振舞いのなかに見られる規範やアイデンティティの変容に権威関係が表出するか、また革命や社会運動のトランスナショナルな伝播がローカルな社会の社会意識にどのような影響を与えるかに着目した比較研究を進めている。H30年度は、上述した複数分担者の共同シンポの他、個別にさまざまな国際ワークショップやシンポジウムを実施した。特に、4月に山本が実施したシンポジウム「シリア殺戮と破壊を生きるー絶望の中に紡ぐ希望ー」では、シリア難民のピアニストを招聘して講演会を実施したことから、数百名の参加者を得た他、多くのメディアに注目された。また9月に東洋文化研究所にて後藤が実施した「マイノリティとして生きるムスリムとアイデンティティ」では在米の写真家を招聘し、マイノリティとしてのムスリムの在り方について、連続のワークショップと写真展を開催した。各分担者はそれぞれが専門とする地域(佐川はエチオピア、後藤はエジプト、帯谷は中央アジア、酒井はレバノン)でフィールド調査を行い、担当地域の社会規範とアイデンティティの変容に関する調査・資料収集を行った。一方で、研究協力者や特任研究員など若手研究者の国際学会での研究報告を促した。7月にスペインで開催された世界中東学会では、研究協力者のHousam Darwishe, Muhammad Omar Abdin,南部真喜子、Rawiaal-Taweelの研究報告を取りまとめたパネルを開催し、また特任研究員の押尾が単独で研究報告を行った。こうした若手研究者に対する国際発信支援は、国内でも研究会の形で頻繁に行っている。こうした成果をもとに、研究期間内に研究成果報告書を叢書シリーズとして出版するため、編集責任者として福田、後藤を選び、10月以降計画研究代表の酒井を含め月一回の編集企画会議を実施した。今後は、各分担者がそれぞれの調査研究課題に沿って個別の調査を実施するのに加えて、以下の点を中心に、共同研究を進める。(1)「音」についての比較ワークショップの開催(10-11月)。シンボルとしての「音」を取り上げ、それが表象するナショナル/トランスナショナル/反ナショナル性に着目する。国際ワークショップには、領域外からバルカン音楽専門の山崎信一氏(明治大学)や『ポーランド国歌と近代史』の著者梶さやか氏(岩手大学)、元はスコットランド民謡でありながら北米の賛美歌経由で日本に伝わった「蛍の光」について辻田真佐憲氏などを招聘し、計画研究分担者との間で比較研究を行う予定である。(2)計画研究横断の「パーセプション」研究プロジェクトを通じて、他の計画研究や公募研究者とも研究上の連携を図り、とりわけ公募研究のうちB01に連携可能として申請された池田氏のレバノン・キリスト教徒マイノリティに関する個別研究との相互交流を活かす。そこでは、「グローバル関係学」学理の中核となる認識と行為主体の相互作用について、非制度的で計量化できない分析材料をいかに扱うか、エスノグラフィックな手法も含めてさまざまな方法論の模索を行う。さらには、帯谷が主催する連続ワークショップ「装いと規範」を通じて、服装などの「見た目」のパーセプションを取り上げた分析視角をさらに深化させる。その際、帯谷分担者を通じて京都大学東南アジア地域地域研究所CIRASセンターと機関的連携を強化する。(3)研究期間4年目にあたり、本計画研究では他の計画研究同様研究期間内の研究叢書の出版を企画しており、年度末までにこれまで実施してきたシンボルとしての文化(スポーツ、革命/社会運動、装い)と今年度の「音楽」を合わせて一冊の研究書として原稿に取りまとめる。そのための編集企画会議および研究報告会を、年度内に3-4回実施する。計画研究B01では、グローバル社会のさまざまな地域における、共同体の社会意識、社会的紐帯に関わる調査・研究を行うことを主眼に置いている。2016年度は、特に難民、移民社会における紐帯意識や多文化共生を取り上げ、名古屋で開催された「国際メトロポリス会議」で研究協力者とともにワークショップを企画し、トルコやレバノン、スーダンにおけるシリア難民の現状分析や、レバノンにおけるパレスチナ難民、欧州・日本における移民・難民の受け入れ状況とその背景にある思想について、報告を行った。

また、難民社会に対する医療・看護の側面から、上記ワークショップで大阪赤十字病院のレバノンでの看護活動を報告したが、その後千葉大学看護学研究科との協力のもと、難民支援ワークショップを連続で開催し、医療と難民研究をつなぐ試みを行った。その結果として1ー2月に在シリアUNDP、在アンマンUNICEF職員を招聘し、研究者のみならず実務家との間で活発な意見交換、情報交換を行うとともに、計画研究B02や領域外のプロジェクトと共催で、ワークショップを開催した。一方で計画研究B01では、映画や文学、歴史的記憶などの非言語的シンボルが表す社会的紐帯に光を当てることから、「アラブの春」を契機として新たな方向性を模索する現代エジプトの映像芸術を取り上げ、新進気鋭の映画監督を招聘した。またトルコより文学研究者を招聘して現在トルコ文学に関するシンポジウムを開催した。シンボルやモノによって表象される社会意識という意味では、イスラーム世界において女性のヴェールは重要な研究テーマである。社会学、歴史学の手法に基づき、中央アジアと中東の事例について報告を行うワークショップを、2月に開催した。そのための準備として、分担者がスロバキア(11月)、ウズベキスタン(12ー1月)での現地調査を行い、史資料の収集にあたった。計画研究B01では、11月に一回計画研究内の打ち合わせを京都大学で実施したが、分担者が関西圏、関東圏で分かれることから、その後はメールでの議論を通じて意見交換を行った。領域内で本計画研究は、最もベースとなる社会意識や紐帯意識を取り上げる分野であることから、シンボル分析、表象研究が重要であることが再確認され、非言語的シンボル研究として、2017年度にはスポーツとナショナリズムを取り上げることで合意がなされた。また中央アジアを主たる対象として、ジェンダー研究が進められているが、この視点をさらに中東や他の地域に広げた地域横断的な研究に発展させることの必要性が指摘された。そのため、2017年度からは、中東におけるジェンダー研究者を加えて、さらに発展させることとした。また社会心理学的観点からの研究を加えるため、新たに公共学の専門家を分担者とすることとした。一方で、2016年には看護学系の研究者を交えて移民・難民問題に関するセミナーを連続して実施してきたが、移民・難民研究は一計画研究の枠で行うには大きすぎるテーマであることから、2017年以降は、移民・難民問題を扱う研究ネットワークを計画研究横断的に設置し、プロジェクトとして拡大発展されていることが望ましいと判断した。分担者の個別の調査研究活動については、それぞれの研究テーマに基づき現地での調査研究を順調に進めている。今後は、これらの研究成果を計画研究内で共有し、発展させる必要があることで合意した。本計画研究では「記憶・表象・権威」をキーワードとし、以下の3点から研究を進めている。
波浪エネルギーを逆利用した底質制御システムの開発

波浪エネルギーを用いた底質輸送制御技術の研究開発を実施した。本技術は波浪によって生じる往復流場に非対称形状を有する構造物を複数個設置するだけで、海底付近に波の一周期平均的な一方向流れを任意の方向に生成させることで、底質移動の自在な制御を可能とするものである。本年度はBaNKシステムの研究開発の一環として、振動流場に設置された没水状態の半円柱型構造物周辺の流れとそれに作用する力を高次精度風上差分法を用いたDNSにより評価することで、非対称構造物周辺の流れの構造について検討した。非対称構造物である半円柱と対称構造物である楕円柱に作用する振動方向の抵抗力の時系列の比較より、無次元時間t/T≒4.3(tは時間、Tは波の周期)の負のピーク付近において、半円柱と楕円柱の抵抗力の差異が大きいことが分かった。この位相は加速度の絶対値が最大となる時刻付近であり、構造物の投影面積と体積が等しくても形状の差異によって慣性力が異なることが分かった。半周期目のt/T=4.5付近の位相においても対称構造物と非対称構造物で抵抗力の差異が大きくなっていたが、この位相は構造物の切断面に絶対値が最大の流れが作用する時刻であることから、Morison式中の抗力(定常分の力)が卓越するために形状抵抗が大きく異なることで抵抗力に差異が生じている。これは即ち、(定常流で用いられる)抗力係数の違いに起因した差異である。また流れの瞬間像の検討から、波に相当する短周期往復流場における半円柱型構造物周辺の流れでは、順流最大の位相(構造物の滑らかな面に流れが作用する位相)付近には横断方向に軸をもつ渦が生じるものの、逆流時(構造物の切断面に流れが作用する位相)には発生しないことが分かった。更に、非対称構造物周辺の順流最大時付近の流れの構造は、対称構造物における流速最大時の流れの構造と類似していることが分かった。本研究は波のエネルギーを用いて漂砂を制御することを目的とした研究開発である.本工法においては,[往復流-非対称構造物(に働く流体力)-流れ(残差流)-砂移動]といったプロセスによって漂砂制御が行われることになる.基礎研究として残差流生成までのプロセスに着目し,構造物に働く力と生成する流れを測定することにより,波浪残差流生成機構と波浪残差流に及ぼすパラメータの影響について検討した.振動流水槽および2次元造波水槽を用いた室内実験により,短周期の往復流場に設置された非対称構造物の抵抗特性および流動特性が明らかとなった.構造物の非対称面に流れがあたる位相付近では,形状抵抗に因る抗力が発生するために非対称構造物では構造物付近の流速の絶対値が対称構造物に較べて減少し,その1/4周期前の慣性力の絶対値が最大になる位相付近では,構造物の非対称性によって慣性流体力が発生するため,非対称構造物において流速が生じていること明らかとなった.縦断方向の粗度間隔が抵抗力と流れに及ぼす影響を調べたところ,粗度間隔が狭い場合,残差抗力および残差流の向きが逆(沖向き)になるという流体力学的には興味深い知見を得た.またこれらの結果より,主流方向の粗度間隔は少なくとも粗度高さの4倍程度必要なことが明らかとなった.本技術の性格上現地試験が不可欠であり,試験海域として福岡市の地行浜が選定され,現状把握のための現地調査が継続的に行われてきた.その結果をもとにブロック敷設位置,面積,方法等が検討され,実際にブロックを沈設する現地試験が始められた.著者は,小規模非対称構造物を海底に設置することにより底質の移動に起因した諸問題に対処する技術(BaNKシステム)の研究開発を行っている.本年度は室内実験に基づく基礎的検討と,現地試験に基づく検討を行った.まず非対称形状を有する半円筒型粗度の抵抗特性について実験的に検討を行った.その結果,構造物の非対称性によって付加される抗力と慣性力により残差抵抗力が生じること,非対称構造物の形状(ここではアスペクト比)によって,抵抗特性が異なることが明らかとなった.また非対称構造物に海草が繁茂しても,抵抗力の波形の概形は殆ど変化せずピーク付近の絶対値のみが増加し,残差抵抗力の減少や向きの逆転は起きないことが明らかとなった.従って,長期間の構造物の海底設置に伴う海草の繁茂は本システムに深刻な影響を及ぼさない.本研究では実際に海浜変形の問題を抱える実海域に本システムを適用し,その有効性と効果的な適用方法を検討する現地試験を実施している.今回現地試験海域として選定された博多湾に面する地行浜では,ポケットビーチ内に入射する波浪によって海浜変形が生じているが,毎年改修工事を行うことにより海浜形状を復元しており,実質的に1年という短いサイクルで海浜変形が生じている.従って,実海域では殆ど期待できない再現性(あったとしても一般に確認不可能である)がある程度期待できる好都合な海域であり,本システムの特長である「調整可能」という点を利用して,本システムの効果を再現性まで踏まえて検討することができる.本研究ではこうした地行浜の背景をうまく利用することで,一般に困難な漂砂制御技術の現地試験を行った.現地試験の結果から,実海域においても本システムにより底質移動の制御が可能であることが確認された.波浪エネルギーを用いた底質輸送制御技術の研究開発を実施した。

本技術は波浪によって生じる往復流場に非対称形状を有する構造物を複数個設置するだけで、海底付近に波の一周期平均的な一方向流れを任意の方向に生成させることで、底質移動の自在な制御を可能とするものである。本年度はBaNKシステムの研究開発の一環として、振動流場に設置された没水状態の半円柱型構造物周辺の流れとそれに作用する力を高次精度風上差分法を用いたDNSにより評価することで、非対称構造物周辺の流れの構造について検討した。非対称構造物である半円柱と対称構造物である楕円柱に作用する振動方向の抵抗力の時系列の比較より、無次元時間t/T≒4.3(tは時間、Tは波の周期)の負のピーク付近において、半円柱と楕円柱の抵抗力の差異が大きいことが分かった。この位相は加速度の絶対値が最大となる時刻付近であり、構造物の投影面積と体積が等しくても形状の差異によって慣性力が異なることが分かった。半周期目のt/T=4.5付近の位相においても対称構造物と非対称構造物で抵抗力の差異が大きくなっていたが、この位相は構造物の切断面に絶対値が最大の流れが作用する時刻であることから、Morison式中の抗力(定常分の力)が卓越するために形状抵抗が大きく異なることで抵抗力に差異が生じている。これは即ち、(定常流で用いられる)抗力係数の違いに起因した差異である。また流れの瞬間像の検討から、波に相当する短周期往復流場における半円柱型構造物周辺の流れでは、順流最大の位相(構造物の滑らかな面に流れが作用する位相)付近には横断方向に軸をもつ渦が生じるものの、逆流時(構造物の切断面に流れが作用する位相)には発生しないことが分かった。更に、非対称構造物周辺の順流最大時付近の流れの構造は、対称構造物における流速最大時の流れの構造と類似していることが分かった。
家族性てんかんシェルティー犬における神経伝達物質の代謝に関する分子病理学的研究

本教室では、特発性前頭葉てんかん家系犬を維持しており、これまでのてんかん重責死亡例の大脳皮質における免疫組織化学的検索から、本家系犬の大脳皮質におけるグルタミン酸トランスポーターの陽性像の低下が認められ、グルタミン酸が細胞間隙に集積しやすい状態にある可能性が示唆された。しかし、本所見は発作重責による二次的変化の可能性がある。本研究では、発作未確認異常脳波検出例を用い、大脳におけるグルタミン酸代謝とてんかん発生との関連について、特にグルタミン酸トランスポーターに着目し、検討した。[材料・方法](1)脳波検査:家系犬5例(発作未確認、1y9m4y11m)(3)免疫電子顕微鏡学的検索:GLT-1[結果および考察](1)家系犬全例に異常脳波(鋭波)を検出した。異常脳波は、前頭葉で高振幅であり、後方へ向かうにつれて低振幅であった。また、左脳の方が右脳に比較し高振幅であった。(2)抗GLT-1免疫組織化学において、左右大脳の脳溝周囲に限局した領域の皮質および視床外側腹側核に顆粒状陽性像の減弱を確認した。病変の分布および程度は脳波所見の特徴とほぼ一致しており、本所見とてんかん発生との関連が示唆された。抗GEAP、GSおよびGLAST免疫組織化学:いずれの抗体を用いた検索においても、家系犬と対照犬との間に陽性像の違いはなかった。また、連続切片を用いた検索により、GLT-1顆粒状陽性像の減弱領域のアストロサイトはこれら抗体に陽性であることが確認された。このことから、本家系犬のグルタミン酸代謝異常には、アストロサイトが有する機能のうちGLT-1のみが関連している可能性が考えられた。(3)GLT-1に関する免疫電子顕微鏡的検索の結果、本家系犬のアストロサイトの細胞膜上にGLT-1の局在がほとんど認められないことが判明した。今後はアストロサイトのGLT-1蛋白合成のどの過程に異常があるのか検討する必要がある。抗GFAP、GSおよびGLAST免疫組織化学:いずれの抗体を用いた検索においても、家系犬と対照犬との間に陽性像の違いはなかった。

また、連続切片を用いた検索により、GLT-1顆粒状陽性像の減弱領域のアストロサイトはこれら抗体に陽性であることが確認された。このことから、本家系犬のグルタミン酸代謝異常には、アストロサイトが有する機能のうちGLT-1のみが関連している可能性が考えられた。(3)GLT-1に関する免疫電子顕微鏡的検索の結果、本家系犬のアストロサイトの細胞膜上にGLT-1の局在がほとんど認められないことが判明した。今後はアストロサイトのGLT-1蛋白合成のどの過程に異常があるのか検討する必要がある。
共形構造と接続の幾何学に関する研究

20世紀初頭,ワイルは統一場理論を定式化する上で,リーマン多様体の一般化として,今日,ワイル多様体と呼ばれる概念を導入した.物理現象の記述の可能性は別として,ワイルの理論は数学的には興味ある対象であると考えられる.ところが,現代的立場に立ったとき,今世紀における,大域解析学を用いたリーマン幾何学の発展と比較すると,ワイル多様体の幾何学は置き去りされてきた感がある.本研究の問題意識は,共形構造と接続の幾何学として,ワイル多様体の,近年の大域解析学の技術を用いた展開を試みることにあった.今年度に行った研究により得られた研究成果は以下のとおりである.1.アインシュタイン計量におけるアインシュタイン・ワイル構造の変形についてのある種の剛性に関する研究.2.ワイル構造に対する,リッチ曲率の完全不変量としての特徴付け.3.共形的に平坦なアインシュタイン・ワイル多様体の分類.これらの結果は,今後,この研究を進めて行く上で,基礎的な部分を占めるものであると考えられる.更に,今年度,本研究を行うことにより,アインシュタイン・ワイル構造に対する,ある不変量と作用素が,これらの研究を進めて行く上で非常に重要な対象である,ということを認識するに至った.基礎的な問題であるにも関らず,今年度の本研究で明らかにされなっかた問題についても,上に述べた不変量や作用素をより詳しく調べることにより,新たな視点を与えるものであると考えられる.20世紀初頭,ワイルは統一場理論を定式化する上で,リーマン多様体の一般化として,今日,ワイル多様体と呼ばれる概念を導入した.物理現象の記述の可能性は別として,ワイルの理論は数学的には興味ある対象であると考えられる.ところが,現代的立場に立ったとき,今世紀における,大域解析学を用いたリーマン幾何学の発展と比較すると,ワイル多様体の幾何学は置き去りされてきた感がある.本研究の問題意識は,共形構造と接続の幾何学として,ワイル多様体の,近年の大域解析学の技術を用いた展開を試みることにあった.今年度に行った研究により得られた研究成果は以下のとおりである.1.アインシュタイン計量におけるアインシュタイン・ワイル構造の変形についてのある種の剛性に関する研究.2.ワイル構造に対する,リッチ曲率の完全不変量としての特徴付け.3.共形的に平坦なアインシュタイン・ワイル多様体の分類.これらの結果は,今後,この研究を進めて行く上で,基礎的な部分を占めるものであると考えられる.更に,今年度,本研究を行うことにより,アインシュタイン・ワイル構造に対する,ある不変量と作用素が,これらの研究を進めて行く上で非常に重要な対象である,ということを認識するに至った.基礎的な問題であるにも関らず,今年度の本研究で明らかにされなっかた問題についても,上に述べた不変量や作用素をより詳しく調べることにより,新たな視点を与えるものであると考えられる.
ヒト唾液腺癌細胞における新規な薬物受容体の検出と分化・アポトーシス誘導機構

2.HSG細胞膜のFdUMP受容体に対する^3H標識FdUMPの結合についてScatchard解析を行うと、Kd=3.7×10^<-10>Mであり、HSG細胞は10^6個/cellのFdUMPの受容体を保有していることが明らかになった。3.HSG細胞膜のFdUMP受容体と反応するマウス単クローン抗体(MAb)(5B/10)を調製した。5B/10MAbはFdUMPによるHSG細胞の増殖抑制を解除することにより、FdUMPレセプターを認識するMAbと考えられる。そこで、5B/10MAbをリガンドとしたアフィニティ・クロマトグラフィーおよびFdUMP交換反応を利用してFdUMP受容体タンパクを精製し28KDaと84KDaのタンパクを得た。更に、5B/10MAbにより認識されるFdUMP受容体は、唾液腺癌、胃癌、大腸癌等の腺癌で高頻度に発現していることが明らかになった。4.FdUMPアフィニティカラムを作製し、HSG細胞より調製したタンパクをカップリングし、結合タンパクを溶出し28KDaのタンパクを得た。そのアミノ酸シークエンスの分析結果は、type II keratinに属するCK5、CK6、CK8の配列であるNLDLDSIIAEVKAと解読できた。HSG細胞mRNAを用いて、anti-sense oriented cDNAlibraryを構築した。この発現libraryをHSG細胞にトランスフェクションして、FdUMP存在下でも増殖可能な細胞クローンを得た。このクローンより遺伝子を回収した。その結果、プロテオソームとプレクチン遺伝子を検出した。以上の結果より中間径フィラメントにアダプター分子として結合しているプレクチンにFdUMPが結合しHSG細胞の分化・アポトーシス誘導に関連したシグナルを伝え、その下流にプロテオソームが更に重要な役割を担っているものと思われる。1.ヒト唾液腺癌細胞(HSG)5-fluorodeoxyuridine monophosphate(FdUMP)(1-5μg/ml)で処理して、HSG細胞の増殖と分化について検索した。その結果、FdUMPで処理したHSG細胞は、ミオシン、S-100タンパクβ鎖、飲小胞、ミオフィラメントを発現することが、蛍光抗体法、immunoblotting、電顕、免疫電顕により、明らかにされた。加えて、アポトーシスの誘導が、電顕、核DNAのアガローズ電気泳動法、3′-OH nick-end labellingにより検出された。また、処理HSG細胞の足場依存性、足場非依存性増殖は、有意に抑制された。さらに、HSG細胞膜のFdUMP受容体に対する^3H標識FdUMPの結合についてScatchard解析を行なうと、Kd=3.7xE0^<-10>Mであり、HSG細胞は10^6個/cellのFdUMP受容体を保有していることが明らかになった。2.HSG細胞のFdUMP受容体と反応するマウス単クローン抗体をリガンドしたアフィニティ・クロマトグラフィーおよびFdUMP交換反応を利用してFdUMP受容体を精製した。このFdUMP受容体タンパクの一次構造を一部決定し、そのペプチドをコードするDNAを合成し、それを用いてHSG細胞よりFdUMP受容体をmRNAを分離し、cDNAを調製しシーケンスを行なった。このcDNAを大腸菌にて発現させ、FdUMP受容体タンパクを調製し、現在FdUMPタンパクの一次構造の解析を行なっている。

上記研究の目的で購入した全自動蛋白質一次構造分析装置とDNAシーケンサは、平成6年度の研究遂行に十分に使用されている。3.FdUMP受容体は唾液腺癌、胃癌、大腸癌等の腺癌で高頻度に発現しているが、口腔扁平上皮癌でのFdUMP受容体の発現率は比較的低いこを示唆する実験結果を得た。1.5-fluorodeoxyuridine monophosphate(FdUMP)受容体遺伝子を、ヒト唾液腺癌細胞(HSG)より単離し、このFdUMP受容体に対するcDNAを大腸菌にて発現させ受容体タンパクを調製し、FdUMP受容体に対する単クローン抗体を作製した。その結果、HSG細胞のFdUMPによる筋上皮細胞への分化とアポトーシスの誘導を阻止する単クローン抗体を得た。この場合、筋上皮細胞のマーカーとして、ミオシン、S-100タンパクβ鎖、飲小胞、ミオフィラメントの発現を蛍光抗体法、immunoblotting,電顕にて検索した。アポトーシスの誘導は電顕による核の凝縮、アガロース電気泳動法による核DNAの断裂、細胞DNAの3 ́-OH nick-end labellingにより検索した。2.ヒト唾液腺腺扁平上皮癌細胞(TYS)をFdUMPで処理すると著明な増殖抑制の惹起されることを明らかにした。そこで、増殖抑制されたTYS細胞に発現されている遺伝子をクローニングした結果、FdUMP受容体遺伝子であることを示唆する遺伝子を得た。現在、この遺伝子についてさらに解析を行っている。3.FdUMP受容体は、^3H標識した5-fluorouracilとそのアナログを用いたカラムクロマトグラフィーによる解析により、Fに特異的な受容体である可能性が示唆された。4.FdUMP受容体を発現していないヒト癌細胞(唾液腺或いは口腔粘膜)に、FdUMP受容体をコードしているcDNAをtransfectionしてFdUMP受容体を発現させた。この細胞において、FdUMPによりアポトーシスの誘導の起こることを示唆する実験結果を得た。1.CNBr-activated Sepharose 4Bに5-fluorodeoxyuridine monophosphate(FdUMP)をカップリングさせ、FdUMPアフィニティカラムを作製し、HSG細胞より調製したタンパク抽出液を結合させ、溶出緩衝液で結合タンパクを溶出し、分子量約28kDaのタンパクを得た。このタンパクのアミノ酸シークエンスの分析の結果、NLDLDXIXXXVKAという9残基のアミノ酸が特定された。アミノ酸残基のホモロジーサーチにより、type II keratinであるCK5,CK6,CK8の配列であるNLDLDSIIAEVKAと解読できこのアミノ酸残基は100%一致し、未解読の部分もその配列は完全に一致した。以上の所見は、FdUMPはサイトケラチンと直接結合するか、または中間径フィラメントに結合しているアダプター分子と結合することを示唆している。2.HSG細胞よりRNAを抽出して精製したmRNAを用いて、oligo dTプライマとrandomプライマを用いて逆転写を行いcDNAを調製して、λZAP Expressファージベクターにプロモーターに対してアンチセンス方向に挿入し、anti-sense oriented cDNA libraryを構築した。
製鉄の起源と展開に関するフィールドワークに基づいた実証的研究

この研究は、製鉄の起源地である中近東から東方へ伝わる技術の足跡と変化の画期を考古学的に明らかにすることを目的としました。ヒッタイトに代表される青銅器時代の鉄は、紀元前12世紀頃にコーカサス地方を経て、中央アジアに伝わることを発掘により明らかにしました。これを技術伝播の第1波とすれば、黒海・カスピ海北岸地域のスキタイで育まれた技術の東方伝播が第2波といえます。東アジアは第1波の技術を基礎に発展させ、第2波を受容していないことも判明しました。ユーラシア北部における製鉄技術の伝播が鉱山を求めて移動する遊牧民族の生活様式に起因することが想定できるようになりました。平成25年度のフィールドワークはトルコ・カマンカレホユック、南シベリア・ハカス共和国、中国四川省蒲江県で実施した。トルコでは、カマンカレホユックの前期青銅器時代(IV層)における金属生産関連遺物を検出することができた。小鉄塊、鉄滓の小片等が含まれており、鉄滓がらみの鉄塊を付近で調整した可能性が想定されるようになった。ハカス共和国ではシラ州エフレムキノ遺跡の調査を行った。地表から浅いレベルで製鉄関連遺物を大量に検出できたが、道路工事に伴う攪乱が著しく、製鉄炉そのものは確認できなかった。なおハカス共和国における調査成果は奈良で開催されたBUMAVIIIにおいて発表した。本会議ではチェアマンも務めた。四川省では蒲江県北部、臨渓川流域に製鉄炉が密集することを突き止めていたが、今回の踏査で開墾によりそのほとんどが破壊されていたことを確認した。なお本研究で南アジアのインド、スリランカを担当する研究協力者、ギリアン・ジュレフ氏(連合王国・エクセター大学)を今年度招聘する予定であったが、ジュレフ氏の本国での本務の都合上、招聘ができなかった。そのため、来年度氏を改めて招聘し、目的を遂行することとした。このほか研究分担者、新田栄治氏からは東南アジアにおける製鉄遺跡研究の動向に関する報告を受け、研究協力者、李映福氏から四川省西部地域において新しい鉄・銅生産遺跡群が発見され、その炉の構造や形状について議論し、今後の調査の可能性を検討した。なお以前、南シベリアにおいて発掘調査を行ったトロシキノ遺跡の製鉄炉について、その構造を検討し、設計図を作成して、小規模な復元実験を岡山県新見市備中国たたら伝承会の実験場において実施した。2014年度のフィールドワークはトルコ・カマンカレホユック、南シベリア・ハカス共和国、グルジア、中国四川省涼州彝続自治区で実施した。トルコでは、カマンカレホユックの前期青銅器時代(IV層)における金属生産関連遺物を検出でき、ハカス共和国では、次年度発掘予定のトルチェヤ遺跡(テシ文化あるいはタシティク文化)の調査地を選定した。四川省では中国において最南端となる製鉄関連資料を東坪遺跡で発見し、今後、発掘調査の実施について準備を開始した。グルジアについては研究協力者ブライアン・ギルモア氏(連合王国・オクスフォード大学)が担当し、グルジア北西部を踏査し、鉄滓等の散布地の存在に関する情報を得た。なお、研究協力者ルドミラ・カリャコーヴァ氏(ロシア・ウラル大学)を通じて、カザフスタン・カラガンダ大学が発掘調査したアラト遺跡において後期青銅器時代の製鉄関連資料が出土したという情報を受け、カラガンダ大学での資料調査を実施した。なお本研究で南アジアのインド、スリランカを担当する研究協力者、ギリアン・ジュレフ氏(連合王国・エクセター大学)を前年度招聘する予定であったが、ジュレフ氏の本国での本務の都合上、招聘ができなかったため、今年度氏を改めて招聘し、目的を遂行した。ジュレフ氏の報告により、インドにおいては紀元前12世紀を遡る製鉄炉の発掘報告例があるものの、層位的に問題点が多く、年代の確証が得られない点、またスリランカでは自然風(モンスーン)を利用した製鉄技術の発展過程が追跡できることがわかった。報告後、大阪・国立民族学博物館で製鉄に関する民族資料を観察し、また日本の古代製鉄関連資料を見学し、インド、スリランカにおける製鉄技術との相違点に関して意見交換を行った。なお最古級の製鉄が銅精錬炉の転用で行われたと想定し、岡山県新見市備中国たたら伝承会の実験場において復元実験を実施した。フィールド調査はカザフスタン、ハカス共和国(南シベリア)、モンゴル、中国で実施した。カザフスタンでは中部地域サリャルカ地方にあるアラト遺跡の発掘調査資料調査および現地踏査を実施した。再度、紀元前12世紀をさかのぼる製錬滓の存在を確認し、詳細な地表調査のうえ次年度の発掘予定地を決定した。ハカス共和国ではシラ州トルチェヤ遺跡の本調査を実施し、A.B2区の調査区を設定して発掘を進めた結果、合計16基の製鉄炉を検出できた。1960年代に故Yu.I.スンチュガシェフ氏が残した発掘記録にある製鉄炉の特徴を追認し、さらに新たな情報を得ることができ、とくに製鉄操業に関わる重要な所見を得た。時代はタシティク文化期に属する。また調査期間中に実施した踏査によって、トルチェヤ遺跡の北東部約2kmに同時期の土器散布地を発見し、集落の可能性がある。このほかモンゴルでは新たな匈奴時代の製鉄炉を確認し、また中国では四川省成都平原北部において、戦国時代における製鉄遺跡と鉱山址を対象とした踏査を実施した。製鉄技術復元については、中近東の最古級の銅製錬炉を復元し、転用炉として製鉄実験を行った。