hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統合失調症発症予防に関わる母乳由来母子間伝達物質の同定

その結果、B6母マウス(健常者モデル)にC3マウス(統合失調症モデル)の仔を育てさせるとC3仔マウスのプレパルス抑制がやや改善する、C3母マウスにB6マウスの仔を育てさせると記憶に関連する行動に変化が見られる、という結果を得た。2、B6マウスとC3マウスの母乳の成分比較を行ったところ、葉酸、脂質、ビタミンB6などの量に差が有ることを見いだした。現在、さらに未知の物質の同定を進めている。3、母乳の成分比較において差が認められた物質に関連する遺伝子について、統合失調症、自閉症などの発症脆弱性遺伝子である可能性を遺伝統計学的に検討した。上記のように、申請書に記載した平成23年度の計画をほぼ実行し、結果を得たことから、概ね順調に進展していると判断した。今後の研究の推進方策は以下の通りである。1、平成23年度のB6マウスとC3マウスの母乳成分比較で絞り込んだ精神疾患関連行動に影響を与える可能性のある物質を、B6マウスまたはC3マウスの仔に投与し、仔の行動に変化がみられるかどうかを観察する。2、1で絞り込んだ精神疾患関連行動に影響を与える候補物質の作用メカニズムの解析を行う。具体的には、候補物質を投与したマウスの脳を用いて網羅的遺伝子発現解析、組織学的解析、候補物質の体内動態追跡実験、を行う。3、平成23年度から引き続き、母乳の成分比較において差が認められた物質に関連する遺伝子について、統合失調症、自閉症などの発症脆弱性遺伝子である可能性を遺伝統計学的に検討する。これらの実験を行うことにより、母子間伝達する統合失調症予防に有効な脂質を見つけることが出来れば、予防薬や新規治療方法の開発研究をめざした産業界の活動に波及すると考えられる次年度の研究費の使用計画は以下の通りである。1、精神疾患関連行動に影響を与える候補物質の作用メカニズムの解析を行うため、マウスを購入して候補物質を経口投与する。2、精神疾患関連行動に影響を与える候補物質の作用メカニズムの解析を行うために、網羅的遺伝子発現解析、組織学的解析、候補物質の体内動態追跡実験、を行う。これらの実験に必要な、免疫組織科学用抗体、分子生物学用試薬、遺伝子発現解析関連試薬を購入する。3、母乳の成分比較において差が認められた物質に関連する遺伝子について、統合失調症、自閉症などの発症脆弱性遺伝子である可能性を遺伝統計学的に検討するために、遺伝子タイピング試薬を購入する。
網膜神経細胞障害としてみた糖尿病網膜症における分子病態と治療法開発戦略

糖尿病網膜症治療のターゲットを失明、視力低下抑制からよりよい視力を確保へとシフトするには高血糖状態で有効に糖尿病初期からの網膜神経保護が需要である。(1)網膜神経細胞の糖尿病における病態モデルと神経障害分子メカニズム:網膜由来細胞株として網膜芽細胞腫株(RB株)を検討に用い、高血糖刺激、酸化ストレス(過酸化水素刺激)による病態検討を行った。1)非高血糖群、2)高血糖群、3)非高血糖+過酸化水素群、4)高血糖+過酸化水素群の4群に分け、ジアシルグリセロールキナーゼ(以下DGK)の発現を検討した。プロテインキナーゼC(以下PKC)、VEGFの変化も検討した。RB株で高血糖によりDGK酵素活性が上昇し、DGKαの発現が高血糖によって誘導され、mRNAレベルでのDGKαの発現パターンはVEGFの発現と一致していた。DGK酵素活性はPKCのtranslocationに影響はなかった。高血糖刺激によりDGK酵素活性が上昇し、DG産生を低下させていると考えられるが、PKCの活性に影響はなく、むしろDGKαは網膜細胞において、高血糖刺激によるVEGF誘導に関与している可能性があると考えられた。ストレプトゾトシン投与高血糖モデルラットの網膜における発現を見たところ、高血糖状態で、網膜における発現が平行して上昇するのがみられた。(2)血管病変のトランスヂューサー:ブタ由来硝子体細胞をもちいた実験で炎症性サイトカインの作用で血管への直接作用のあるVEGF,IL-6が誘導され、これにより網膜血管細胞が障害される病態が考えられる。(3)網膜神経細胞のアポトーシスの分子メカニズム:糖尿病網膜病の硝子体内で発現が誘導されるアクチビンAによりRB株のアポトーシスが誘導されることを細胞レベルで検討した。RBにはアクチビン受容体が発現しており、シグナルが伝達される。アクチビンの作用によりアポトーシスが誘導されることを確認した。今回の研究により高血糖状態の網膜細胞においてDGKαおよびPKC-βの下流にVEGFの発現上昇が誘導されること、糖尿病状態で眼内サイトカインにより網膜神経細胞のアポトーシスが誘導されることが解明され、これをターゲットとして新しい治療法開発を行う意義が示された。網膜光凝固、硝子体手術などの治療により糖尿病網膜症による失明、視力低下を阻止し治療することが可能になった。しかし、高血糖状態で有効に網膜血管病変を治療するためには有効な薬物治療法を早急に開発することが必要である。薬物治療法開発のターゲットとしては網膜神経細胞の病態を是正し、網膜血管が傷害されるメカニズムを抑制する治療がとくに糖尿病初期では重要である。

網膜神経の糖尿病における分子障害機序を研究するために本研究では網膜由来の神経細胞として網膜芽細胞腫細胞株を用いた。(1)高濃度糖負荷および過酸化水素付加により培養網膜芽細胞腫細胞においては、血管内皮増殖因子(VEGF),糖代謝関連遺伝子DGKαが誘導され、これらはmRNAレベル、蛋白質レベルで誘導された。PKC-β1の細胞内分布の変化が見られた。DGKαおよびPKC-β1ともにVEGF産生に関連していた。(2)DGKα、VEGFの網膜内での働きを動物モデルで検討した。ストレプトゾトシン投与高血糖モデルラットの網膜における、発現を見たところ、高血糖状態で、網膜における発現が平行して上昇するのがみられた。以上より、高血糖状態の網膜では、網膜細胞においてDGKαおよびPKC-βの下流に血管病変をひきおこすVEGFの発現上昇が誘導される。この現象はとくに糖尿病初期に起こることが考えられる。高血糖による血管病変を抑制するためには網膜神経細胞におけるPKC-β1の抑制に加えてDGKα活性化を抑制する必要がある。網膜光凝固、硝子体手術などの治療により糖尿病網膜症による失明、視力低下を阻止し治療することが可能になった。しかし、高血糖状態で有効に網膜血管病変を治療するためには有効な薬物治療法を早急に開発することが必要である。薬物治療法開発のターゲットとしては網膜神経細胞の病態を是正し、網膜血管が傷害されるメカニズムを抑制する治療がとくに糖尿病初期では重要である。(1)高濃度糖負荷および過酸化水素付加により培養網膜芽細胞腫細胞においては、血管内皮増殖因子(VEGF)、糖代謝関連遺伝子DGKαが誘導され、これらはmRNAレベル、蛋白質レベルで誘導された。PKC-β1の細胎内分布の変化が見られた。
膵消化管内分泌腫瘍の病態解析と新しい治療戦略の基礎研究

本研究は膵・消化管内分泌腫瘍の腫瘍起源細胞・腫瘍幹細胞を同定することと、膵・消化管内分泌腫瘍の腫瘍化メカニズムの解明を目的としたものであった。今年度の研究成果を以下に記載する。(1)消化管内分泌腫瘍における腫瘍幹細胞の同定:PDX-1, somatostatin, serotonin, gastrinの発現を免疫染色、蛍光多重染色により検討した結果、より分化度の低い腫瘍幹細胞を含む細胞集団を同定することができた。現在、これまでの結果をまとめた論文を執筆中である。(2)消化管内分泌腫瘍の腫瘍化の検討:膵ガストリノーマの起源細胞は膵管上皮に存在するとの仮説に基づき、siRNAによるMEN1 geneノックダウン膵上皮細胞株を作成し、検討を行った。MEN1 geneノックダウン株と野性株との間に、細胞増殖・細胞形態などの点で明らかな変化を認めず、gastrin、Insulin, glucagons、E-cadherin、b-catenin, chromograninA, CDX2の発現においても差を認めなかった。そこで、新たにPDX-1を導入することで内分泌腫瘍化が誘導される可能性があると考え、現在PDX-1遺伝子の導入を試みている。(3)ヒト膵・消化管内分泌腫瘍の長期培養株の樹立:われわれの施設ではガストリノーマの腫瘍株化に成功している。ヒト膵・消化管内分泌腫瘍に対する研究には長期培養株は不可欠で、その樹立により、基礎研究分野に大きな伸展が期待できる。しかし、昨年度より標本からの培養を試みているが、長期培養株の樹立に至っていない。ガストリノーマは非常に稀な疾患で、細胞培養可能な適格症例が今年度はなかった。引き続き細胞培養の試みを継続する。消化管内分泌腫瘍における腫瘍幹細胞の同定を目的に、膵・消化管内分泌腫瘍におけるPDX-1, somatostatin, serotonin, gastrin, Ki67の発現を免疫染色、蛍光多重染色により検討した結果、より分化度の低い多分化能を有した腫瘍幹細胞を含む細胞集団を同定することができた。しかしそれらの細胞を分離することは困難であり、さらなる検討が必要と考えられた。また消化管内分泌腫瘍の腫瘍化にMEN-1遺伝子の関与を考え、IFNγで誘導される温度感受性SV40T抗原変異株のtransgenic mouseより分離樹立した不死化膵上皮細胞株(IMmortalized Pancreatic Epithelial cell line, IMPE)にshRNA発現ベクターをトランスフェクションし、MEN-1ノックダウン株の作成を試み、これに成功した。Gastrin、Insulin, glucagons、E-cadherin、b-catenin, chromograninA, CDX2の発現の検討をウェスタンブロットおよび蛍光染色にておこなったが、野性株との間に明らかな変化を認めなかった。また、細胞増殖についても野性株と大きな差異を認めず、MEN-1以外の別の分子の変異が必要であるものと考えられた。ヒト膵・消化管内分泌腫瘍の長期培養株の樹立については昨年度より引き続き標本からの培養を試みているが、長期培養株の樹立に至っていない。長期培養株の樹立の成否は、個々の腫瘍の悪性度に大きく依存しているものと思われた。
ジェンダー・ステレオタイプと性役割的偏見の再生産に関わる社会的認知研究

ステレオタイプと偏見の機能-特にシステム正当化機能-と自己ステレオタイプ化に注目して,ジェンダー・システムの再生産過程における,ジェンダー・ステレオタイプと性役割的偏見の役割について実証的研究を行った.システム正当化機能に関しては現システムへの脅威や死すべき運命や異性愛が顕現化した状況で,自我正当化機能に関しては自尊心への脅威状況で,集団正当化機能に関しては特定の自己表象が活性化した状況で,ステレオタイプ化や偏見が強まることを見いだした.ジェンダー・システムを再生産の観点からこれら結果について考察した.ステレオタイプと偏見の機能-特にシステム正当化機能-と自己ステレオタイプ化に注目して,ジェンダー・システムの再生産過程における,ジェンダー・ステレオタイプと性役割的偏見の役割について実証的研究を行った.システム正当化機能に関しては現システムへの脅威や死すべき運命や異性愛が顕現化した状況で,自我正当化機能に関しては自尊心への脅威状況で,集団正当化機能に関しては特定の自己表象が活性化した状況で,ステレオタイプ化や偏見が強まることを見いだした.ジェンダー・システムを再生産の観点からこれら結果について考察した.自己と女性に対するステレオタイプの適用や偏見について,以下の研究をおこなった.現代女性は伝統的性役割に関する自己表象も非伝統的な性役割に関する自己表象も,どちらも持っていることが指摘されている.そこで,状況によってどちらかの自己表象がより強く活性化することになり,その活性化の違いが,他者に対するステレオタイプ化や偏見の相違を生み出す可能性を実証的に検討した.女性参加者に対して,将来の自己のイメージングにより自己表象を操作し,伝統的女性と非伝統的女性に対する対する印象を測定した.結果として,非伝統的女性に比べ伝統的女性が自己表象に組み込まれた時にはステレオタイプ的な印象を持つことが示された.重要他者と考えられる恋人に関する表象の活性化が,女性参加者の自己ステレオタイプ化とジェンダーに関連する行動に及ぼす効果を検討した.ジェンダーに関連する行動としては摂食行動を取り上げ検討した.具体的には恋人(vs.空欄)を閾下プライムした後,ジェンダー関連特性語に対する自己評定と,その測定の間に自由に食べてよいと教示しておいたクッキー等の摂取量を測定した.結果として,恋人概念を閾下プライムすると,女らしさ概念が活性化し,摂食量が低下することが示された.この結果は,恋人概念が活性化すると,自己を伝統的女性として捉えるようになり,その結果として女性らしさを示そうという自己呈示目標が活性化するため,伝統的な意味での女らしさを示す行動が取られやすくなることを示唆している.男女双方の自己と他者に対するステレオタイプ適用と偏見について,1)ジェンダー関連自己表象の活性化がステレオタイプの活性化と性役割的偏見に及ぼす効果,2)ジェンダーカテゴリの活性化と性役割的偏見の関係,3)システム正当化が性役割的偏見に及ぼす効果,について実証研究を行った.1)-1伝統的性役割観の強い女性参加者は,弱い参加者に比べ,潜在的にキャリア女性よりも家庭女性に好意的反応を示し,伝統的女性としての自己表象を一時的にプライムされた女性参加者は,非伝統的女性をプライムされた参加者に比べ,潜在的に女性サブカテゴリー・ステレオタイを適用しやすくなった.1)-2伝統的性役割観の強い女性参加者においてのみ,母親にっいて想像すると,母親の性役割期待に一致するようにジェンダー関連の自己評定が変化した.2)-1ジェンダー・カテゴリの顕現性が高い場合には,自己価値の脅威状況で,男性参加者の自動的女性蔑視が生じるが,顕現性が低い場合には自己価値脅威状況でも生じないことが示めされた.2)-2男女が独立したカテゴリではあるが共通のカテゴリに含まれることをプライムすると,男女双方の参加者で,男女間の好意が高まるが,同時に慈愛的偏見も強まることが示された。3)-1日本のシステムに脅威を与える情報は,システム正当化動機を高めることが示された.3)-2日本の脅威となる外集団を顕現化すると,男性では伝統的性役割女性に対する好意が高まること,女性では伝統的性役割観が高い人においてのみ,慈愛的偏見が強まり伝統的性役割女性に対して好意が高まることが示された.男性と女性の双方が示す自己と他者に対するジェンダー・ステレオタイプ適用と性役割的偏見について,1)ジェンダーカテゴリーの活性化がジェンダー・ステレオタイプの活性化に及ぼす効果,2)システムに対する脅威が性役割的偏見に及ぼす効果,について実証研究を行った.実証研究の成果として,1)-1男女が独立したカテゴリーではあるが共通のカテゴリーに含まれることをプライムされた参加者は,男女が独立したカテゴリーであることのみをプライムした参加者や,男女が共通のカテゴリーに含まれることのみをプライムした参加者に比べて,男性では,潜在的な「女性は共同的/男性は作動的」というジェンダー・ステレオタイプの活性化が強まることが示された.この結果は,社会的アイデンティティ理論において集団間での偏見を低下させるというポジティブな効果を持つとされた状況が,相補的なステレオタイプ化を強めるというネガティブな効果を生み出す可能性を示唆するものである.2)-1日本の脅威となる外集団を顕現化すると,男性では伝統的性役割女性に対する結婚相手としての魅力が高まることが前年度とは異なる参加者において見いだされた.この結果は,ステレオタイプがシステム正当化機能を果たすことを再度確認するものである.3年間の実証研究を受けて,性役割的偏見とジェンダー・ステレオタイプの機能の整理を行い,その機能を必要とする状況における顕在的/潜在的なステレオタイプの活性化および性役割的偏見の強化について理論的検討をおこなった.
科学研究のリサーチ・パス研究-そのダイナミズムとイノベーションの質的調査研究

本研究は、バイオ系研究室を例として、科学の研究活動の動態を、リサーチ・パスという枠組みで分析した。科学におけるリサーチ戦略は、個々の研究の進捗だけでなく、特定分野の発展や、制度的環境の変化といったファクターに左右される。本研究では、研究分野の急速な制度化によって、ラボのリサーチ戦略が、学会の生成、創薬をめぐる国際的競争、科学政策と複雑に絡み合っていく様子を、別の分野のラボとの比較から明らかにした。平成19年度はまず理化学研究所の中央研究所(現在基幹研究所に名称変更)を中心として,過去総計300近い研究室に関してデータベースを作成し,その歴史的,遡及的調査から,歴史的な連続性が最も高いと思われるいくつかの研究室を割り出した。それらの中でも最も継続性の高い研究室として抗生物質研究室を取り上げ,2007年夏より現場における参与観察調査を開始した。当研究室が主導するケミカル,バイオロジーについての現場での知見を得ると同時に,主任研究員以下,主要な研究員,ポスドク,旧研究員(現在京都大学教員),さらに研究室に関係の深い,スクリブス研究所のウォン教授等に詳細なインタビューを行った。この調査過程で,研究スタッフが過去および現在所属している研究室の経験を通じて,研究スタイルのいくつかのバリエーション(たとえばそのラボ全体で特定のテーマに狭く集中するか,あるいは分業体制でその守備範囲を広くとるか,手持ちのリソースを中心に業績を作りだすか,それとも研究目的を定めて,それにふさわしい形で人材を配備するような目的指向型をとるか,さらに日本とアメリカのトップレベルの研究室における研究スタイルの差)といったような論点が,インタビューの結果明らかになりつつある。またリサーチ,パスが個別の研究員,ラボ全体のレベル,その研究領域のマクロの動向の三つが複雑に絡み合っている様子が明らかになっているが,特にサンプルとしてのケミカル。バイオロジーは,現在急激に国際的な制度化が進むと同時に,理化学研究所内部でも,制度的な柱の一つになりつつあるため,個別の研究員の研究戦略はその動向に強い影響をうけている現状について分析を行った。さらに研究者の戦略形成の重要なポイントとして,リサーチが直面する隘路(研究がうまく進まない,あるいは大きな困難が予想されるような)に関して,どのような戦略が採用されるかを分析した。複数の課題に対してスキルの異なる研究員をどのように配置するかは,ラボ経営における重要な戦略的基礎であるが,その戦略的配置が機能する条件について,検討を行った。平成20年度は、まず19年度の調査を継続し、理化学研究所抗生物質研究室を中心とした参与観察、聞き取り調査を続行した。20年度は、特に化学系のスタッフ(合成化学、天然物化学、農芸化学、化合物バンク等)の聞き取りを集中的に行うと同時に、研究所内で大領域として規定されているケミカル・バイオロジー領域の関係者に聞き取りを拡大し、全体的な新領域としてのケミカル・バイオロジーがどのように理解されているか、その解釈のパターンをさぐった。さらにこの日本での動向を国際レベルでの領域の進展と比較するために、ドイツ・マックスプランク研究所、およびスタンフォード大学で、ケミカル・バイオロジー関係者に聞き取りを行い、日本での研究方向との比較を行った。その結果、どちらかといえば合成化学を中心として理解されている欧米のそれと、生物学よりの日本での理解の間に、かなりの差があることが明らかになり、それが日本でのケミカル・バイオロジー研究のリサーチ・パスの独自性を基礎づけている可能性が高まった。ケミカル・バイオロジー領域における研究室のリサーチ・パスに対比するため、理研細胞生物学研究室と京都大学の別の生物学研究室を比較対象のケースとして取り上げ、そのリサーチ・パスの特徴を比較検討中であるが、特に新たな事実を獲得するためどの程度装置の開発に労力を割くかという点で興味深い違いが見いだされた。リサーチ・パスの形成において、その当該領域の基礎技術が、改良可能性の余地を残しているか、それともすでに成熟段階にあるかで、研究戦略が異なるという点が浮き上がってきており、今後のテーマとして重要である。平成21年度は、平成20年度で行った、ケミカルバイオロジー領域の発展について、それを歴史的に裏付ける作業、およびこの分野全体の拡大の様子を聞き取り等によって明らかにするという作業を行った。特に重要なのは、調査の中心的対象となった理化学研究所抗生物質研究室が帰属する歴史的な背景としての農芸化学領域において、こうした化学と生物学の中間領域を扱うという発想がすでに長期的に存在し、ケミカルバイオロジーという名称自体もすでに70年代から使用されているという事態である。こうした流れの中で、ある種の歴史的な連続性の中でケミカルバイオロジーの重要性が認識される文脈がある一方、別の重要な系列、たとえば薬理学的な系列では、こうした認識とは異なる形でケミカルバイオロジーの意味を認識し、むしろNIH(アメリカ国立衛生研究所)による2003年のロードマップ(化合物ライブラリとスクリーニングセンターを全国規模に展開することで、ポストゲノムの創薬戦略を展開するというプラン)に強く反応することで、世界初の学会形成につながるという動態が明らかになった。

さらにこうしたミクロレベルの動態が、特に化合物バンク、あるいはスクリーニングセンターという形で、全国レベルの政策的展開と密接に関係を持っているという点から、すでにこのラボの動きは、個別の研究者のパスを越えて、政策レベルの含意を強く持つことが明らかになってきたので、ラボの活動と政策にからむ側面についての、聞き取りも行った。特にここで重要なのは、化合物バンクが持つ、創薬とのかかわりであり、ある意味でその動きは行政のそれと連動しており、すでに個別のラボのリサーチ・パスをこえ、研究所全体の創薬プラットフォーム、さらにポストゲノムの重要なバイオ政策である、タンパク3000プロジェクトや、その後継である、ターゲットタンパクプロジェクトと密接にかかわっていることを明らかにした。こうした調査の結果、研究当初想定されていた、個人研究者やラボレベルでのリサーチパスやリサーチ戦略が、すくなくともこの事例の場合、国家レベルの政策や、国際的ポストゲノムの研究体制の確立の過程と密接にかかわっているという点が明らかになり、リサーチパスの概念を政策過程研究と結びつける、方法的、実証的な基盤を構築することが可能になってきた。また同時並行的に行ってきた、ナノバイオロジーのコミュニティ形成のリサーチパス研究からは、両者ともある種の新たな装置、分析方法を確立するためのさまざまな戦略の必要性という意味では戦略的な共通点もあるものの、他方その領域がポストゲノムにおける創薬という政治的に重要なアジェンダとの距離感が異なるために、結果としては、かなり異なるリサーチパスを描いていることを明らかにした。
中耳真珠腫上皮の増殖機序の解明-特にKGFとIL-1αの役割について-

中耳真珠腫の上皮増殖について上皮下の結合組織内の線維芽細胞や炎症細胞などが影響を及ぼしており、種々のサイトカインが介在し、上皮増殖・分化の制御が営まれていると考えられる。今回表皮細胞の増殖を促すKGFとIL-1αに注目し、中耳真珠腫組織におけるKGFの局在を明らかにし、上皮下結合組織内の細胞動態をあわせて検討することとヒト線維芽細胞の細胞培養を行い、KGFの抽出を行い、IL-1αなど種々のサイトカインを培地に加えることでKGF産生に及ぼす影響を検討し、KGFを中心にサイトカインによる真珠腫の上皮増殖の調節機構を解明することを本研究の主眼とした。結果は、in situ Hybridization法を用いて検討を行った。上皮下の結合組織が厚く炎症細胞湿潤の多い群では上皮下結合組織が薄く炎症細胞浸潤の少ない群と比較してみると炎症の多い群ではKGF-mRNAのシグナルの発現が上皮下の線維芽細胞に認められたが、炎症の少ない群ではシグナルの発現は認められなかった。これらの結果より、炎症の多寡によってKGF発現に影響を及ぼすことがわかった。また、同一組織内でも部位によっては炎症細胞の浸潤度が異なり、KGF-mRNAのシグナルの発現が影響される傾向がみられた。我々は、これを組織内微小環境の差異として捉えた。表皮細胞の培養実験では、IL-1αにて細胞を刺激するとがKGFの発現が亢進することが解っているが、今回ヒト線維芽細胞を用い、細胞培養を行った結果、IL-1αの濃度を変えて培養を行うと抽出されるKGFもdose dependentに増える傾向が見られた。これらの研究結果から、真珠腫上皮の増殖機序には組織内に生じた炎症によってサイトカインが放出され、主に線維芽細胞を刺激し、そこから産生されるKGFによって上皮の基底細胞に影響して細胞増殖が惹起される機構があると示唆された。中耳真珠腫における上皮増殖機序は、未だ不明な点が多いが、上皮下の結合組織内の線維芽細胞や炎症細胞などから産生されるサイトカインや増殖因子が影響を与えていることが示唆されており、我々はこれまでにサイトカインの研究を中心に真珠腫上皮の増殖機序を解明すべく検討を行ってきた。keratinocyte growthfactor(KGF)は、正常皮膚において上皮下組織の線維芽細胞から産生され、paracrine型に表皮細胞の増殖を促進するサイトカインである。我々は、真珠腫組織内にKGF及びKGF-receptorのmRNAの局在を同定し、真珠腫上皮の増殖機序においてKGFによるparacrine regulationsystemが存在する可能性を示唆した。また炎症細胞が多い傾向にある環境ではKGF及びKGF-receptorのmRNAの発現が強くみられる傾向にあった。すなわち、炎症によって、KGFの産生が惹起される可能性が示唆された。そこで、我々は、ヒト線維芽細胞を用い、細胞培養を行い、KGFの抽出を行い、炎症性サイトカインであるIL-1αを培地に加えることでKGF産生に及ぼす影響について検討する事にした。培養ヒト線維芽細胞に対して、種々の濃度のIL-1αを加え、産生されるKGFをWestern blotting法を用いて半定量的に経時的変化を見る事にした。その結果、IL-1αの存在下ではKGFの産生が亢進する事がわかった。そして、次にはヒト表皮細胞の培養におけるIL-1αおよびKGFの動態を検討している途中である。いずれは、中耳真珠腫患者から摂取した細胞を用いて同様の検討を行いたいと考えている。

これらの研究結果から、真珠腫上皮の増殖機序には組織内に生じた炎症によってサイトカインが放出され、主に線維芽細胞を刺激し、そこから産生されるKGFによって上皮の基底細胞に影響して細胞増殖が惹起される機構があると示唆された。
必要時に可逆的立体構造形成する新規ペア型エーテル環化酵素の解析と再設計による応用

Monensin生合成をモデルケースとしてポリエーテル骨格構築機構の解明に取り組んでいる。多様性を決定づけるエーテル環の導入は,特徴的な環化酵素が担うことが,最近は広く知られてる。Monensinの場合,その骨格を構築するために3回の環化反応が必要である。しかしながら,モネンシン生合成遺伝子クラスター中には、環化酵素と考えられる遺伝子が2つしか存在しないため,2つの蛋白質がどのように3回の環化反応を触媒するかを解明することで,複雑なポリエーテル骨格構築メカニズムを一般化できると考えた。結晶構造解析とNMR分光法を組み合わせて,新奇な蛋白質の性質を明らかにしたい。
北方圏地域住民を対象とした寝たきり予防のための水中運動処方

北方圏地域住民を対象とした寝たきり予防の必須体力である北方圏生活基礎体力(積雪寒冷という気象条件下の住民生活に必須の行動体力)の維持・向上を目的とした水中運動処方を確立し、屋内プールおよび家庭の風呂場で実践可能な水中運動処方DVDを作成した。更に、その活用による冬季の運動継続促進が、生活基礎体力の維持・向上に有効であることを研究成果として報告した。本研究は、北方圏の中高齢者を対象に寝たきり予防のための水中運動を処方することにより、身体活動量が減少する冬季においても、生活習慣病の危険因子や転倒予防に必要な体力の獲得が水中運動の実践によって可能かを検討し、特に北方圏の地域住民を対象とした寝たきり予防のための水中運動処方を確立することを目的としている。平成18年度は、北海道地域住民の中高齢者20名(4869歳)を対象に6月から12月にかけて寝たきり予防のための水中運動教室を週1回実施し、教室開始前、開始2ヵ月後、4ヵ月後、6ヵ月後に形態測定(身長、体重)、および体力測定(脚筋力、長座体前屈、重心動揺、反応時間等)を実施した。これまでの研究では2ヶ月の水中運動の実施により反応時間等の改善が認められているが、その他の寝たきり予防に必要な体力が水中運動の継続により改善もしくは維持されているかについては現在分析中であり、次年度に報告予定である。また、水中運動教室にて処方した寝たきり予防のための水中運動プログラムを元に、冬季に入る11月から12月にかけて、屋内プールや家庭の風呂場で実施可能な水中運動プログラムを編集したDVD試作を目的として、水中運動の動作をデジタルビデオカメラ(SONY DCR-SR100)にて撮影し、パーソナルコンピュータ(SONY VAIO VGN-AR91PS)にて取り込み編集を行い、現在、DVDの試作中である。今後、作成した寝たきり予防のための水中運動のDVDを対象者に提供し、冬季シーズンにおいても個人ベースでの運動の実践も促し、更に、対象者のDVDの内容に対する意見を集約し、DVDの内容を改訂する予定である。また同時に、体力測定の結果も考慮に入れてDVDの内容を検討していく。積雪や寒冷が長期間にわたる北方圏に暮らす地域住民は、除雪作業や冬道の歩行等、他の地域住民と比較して特有の身体能力(以下、生活基礎体力)が必要とされる一方で、冬季の運動量が減る傾向にあることから、通年の運動継続を行い、体力低下予防や健康維持増進が重要な課題となる。水中運動は、屋内プールを利用することで年間を通じて実施可能な運動であり、水の持つ特性を利用することによって、中高齢者の生涯スポーツや健康運動としても利用価値が高いことで知られる。そこで、本研究では、中高齢の北方圏地域住民を対象に寝たきり予防のための水中運動を確立し、その処方により、身体活動量が減少する冬季においても、生活基礎体力の維持・向上が可能かを検討することを目的とした。その手段のひとつとして、北方圏特有の天候や気象条件に左右されることなく利用が可能である屋内プールや家庭の風呂場を活用した水中運動プログラム処方DVDを作成・配布し、北方圏地域住民を対象に冬季における運動継続の効果について検証を行った。その結果、水中運動処方DVDの活用は、冬季における北方圏地域住民の身体活動量、及び体力レベルの維持・向上にも有効であることが示された。しかしながら、被験者の聞き取り調査によると、天候悪化のため外出できない日や入浴時には、風呂場でのエクササイズを実践したという意見が多く聞かれた一方で、屋内プールでの水中運動の実践に関しては、個人でプール利用する者はほとんど皆無であった。冬季も水中運動を継続した対象者は、水中運動教室などの集団運動教室に参加した者であった。今後、このような媒体を利用して、効果的に運動継続を促し、身体的・体力的効果を上げるためには、媒体の単独の処方だけでなく、運動環境の場の設定(教室、指導者、運動場所)と共に、その補助ツールとして活用することが望ましいといえる。
ポリペプチド高次構造の人工組織化によるポルフィリン-ペプチド系超構造の構築

天然タンパク質は、ポリペプチド鎖により形成された3次元構造中、ヘムやクロロフィルなどの機能性原子団を配向固定化し、光合成、電子輸送やプロトン輸送など人工系では類をみないほど高効率に機能を発現している。この生体系における高機能を模倣し、人工新機能に応用するにはポリペプチド素構造とヘム(ポルフィリン)などとの人工組織化により達成されるポリペプチド3次元超構造を構築する必要がある。本研究では、α-ヘリックス超2次構造アセンブリによるポルフィリン機能の生体系に迫るあるいは生体系を超える高次元化を行うことを目標とする。ポルフィリン-ペプチド超構造体形成を目的とし、両親媒性α-ヘリックス上に2つのMn-ポルフィリンを化学結合により固定化した分子を設計・合成した。本ペプチドは、水溶液中において分子内部の疎水性相互作用により高度にポルフィリンを配向固定化した立体構造を形成した。さらにこのペプチド-ポルフィリン複合体はヘリックス鎖20本からなる超構造体を形成していた。光集光タンパク質のヘリックス-クロロフィル超構造とも関連し、ペプチド-ポルフィリンアセンブリ体として光機能材料応用など興味深い。また本ペプチド-ポルフィリン複合体を分子内スルフィド基を利用し、金電極表面への固定化を行った。Mn-ポルフィリンの可逆的電気化学応答を観測できた。さらに、ポルフィリンの代わりにフラビン機能団を結合したペプチド構造体も設計合成し、フラビン分子に依存した電気化学特性の発現にも成功した。これら機能性ペプチド修飾電極はフェリシアンイオンやシトクロームcなど溶液分子へのベクトル電子移動能を有しており、ポリペプチド系電気化学センサへの応用も期待される。
日本と雲南の有用植物の化学分類学的及び種生物学的比較に関する日中共同研究

中国雲南省の植物の研究は、日本と東ヒマラヤの植物の関連性を論じる上で極めて重要な位置を占めている。本国際学術研究では、中国科学院昆明植物研究所との密接な協力のもとに、相互に派遣、招へい、共同研究を行い、本地域の植物の化学分類学的及び種生物学的研究を長年の蓄積の上にたって遂行し、下記の成果をあげた。ウコギ科人参属植物は北半球、ヒマラヤ、中国、日本及び北米に分布する。これらの地下部のサポニン組成を比較検討し、その地理的分布との関係を考察した。多くの本属植物はオレアノ-ル酸のグルクロニドサポニンと共に、本属に特徴的なダマラン系サポニンを含む。その中でも、東ヒマラヤ、中国雲南及び日本の南九州の種の間に類似性が認められた(日本ー雲南ーヒマラヤ要素)。しかし、日本の南九州以外の地域に野生している竹節人参は形態学的には中国の竹節三七及び南九州の同種植物(薩摩人参)とは区別できないが、ダマラン系サポニン組成においては明瞭に異なり、人参との共通性が殆どない。この竹節人参が本属植物の中で特異な化学種であることを組織培養の応用で確認した。又、本属植物の分布の西限と考えられる中央ヒマラヤの植物及び中国の三七人参はオレアノ-ル酸サポニンを全く含まないこと、分布の南限の屏辺三七はダマラン系サポニンを含まないことなど、サポニン組成と分布との間に重要な相関性のあることが明らかにされた。雲南産セリ科サイコ(柴胡)属植物、竹叶柴胡、窄竹叶柴胡及び麗江柴胡中の生理活性サイコサポニンーa,dの含有量を日本産及び韓国産柴胡、中国北部柴胡と比較分析した。その結果、これらの雲南産柴胡特に麗江柴胡は極めて高品質であることが明らかにされた。その生産的栽培が期待される。雲南、西双版納産のウリ科翅子羅漢果の甘味ククルビタン系配糖体の分離、構造研究を行い、広西産の羅漢果のそれと比較して、略同様であることを明らかにした。これらの甘味質と構造との関係を考察し、甘味剤としての可能性を検討した。更に、本科の各種雪胆属植物の配糖体成分の検討をも行った。この研究で、本属植物の中には、肉花雪胆や藤三七雪胆のようにククルビタン配糖体を主として含むグル-プと、羅鍋底、中華雪胆、馬胴鈴雪胆などオレアン系サポニンを主として含むグル-プと、配糖体含量の少ないグル-プのあることが明らかにされ、その形態的分類と化学分類との関係についての重要な知見を得た。又、五叶赤爬が単一のオレンナン系サポニンを大量に含むことも明らかにした。中国産ツバキ科ツバキ属植物の25サイトタイプ(分類群)について染色体数及び核形態を同定した。Chang、Bartholomewがあげた本属200種の中で、62種、9変種、1品種、11栽培品種の染色体数が明らかにされた。二倍体は46種、四倍体は4種、六倍体は4種、八倍体は1種あった。以上に1978年以前の報告を加えると、現在までに全種の39%、中国種の40.6%の染色体が検討されたことになった。13種に種内倍数性が認められた。体細胞の核形態は、観察した全種に共通して、球形前染色体静止期染色体、介在型前期染色体、漸変型中期核型を示した。核型の基本、相関が中部動原体型染色体に認められ、8の倍数関係にあった。雲南産のウマノスズクサ科カンアオイ属、フタバアオイ属の精油中のフェニプロパノイド系成分のテルペン系成分をGCーMSにより検討し、中国の他の地域及び台湾、日本の類縁植物の成分と比較した。その結果、これらの地域の植物の成分に密接な関連があることが明確にされ、カンアオイの中国から日本への伝播経路として、雲南省ー湖南省ー台湾ー日本西表島ー沖繩本島ー九州ー本州のル-トが推定された。これは日本ー雲南ーヒマラヤ要素に関して重要な知見と考えられる。以上のように、当初の研究目標は殆ど達成されたものと考えられる。

又、本属植物の分布の西限と考えられる中央ヒマラヤの植物及び中国の三七人参はオレアノ-ル酸サポニンを全く含まないこと、分布の南限の屏辺三七はダマラン系サポニンを含まないことなど、サポニン組成と分布との間に重要な相関性のあることが明らかにされた。雲南産セリ科サイコ(柴胡)属植物、竹叶柴胡、窄竹叶柴胡及び麗江柴胡中の生理活性サイコサポニンーa,dの含有量を日本産及び韓国産柴胡、中国北部柴胡と比較分析した。その結果、これらの雲南産柴胡特に麗江柴胡は極めて高品質であることが明らかにされた。その生産的栽培が期待される。雲南、西双版納産のウリ科翅子羅漢果の甘味ククルビタン系配糖体の分離、構造研究を行い、広西産の羅漢果のそれと比較して、略同様であることを明らかにした。これらの甘味質と構造との関係を考察し、甘味剤としての可能性を検討した。更に、本科の各種雪胆属植物の配糖体成分の検討をも行った。この研究で、本属植物の中には、肉花雪胆や藤三七雪胆のようにククルビタン配糖体を主として含むグル-プと、羅鍋底、中華雪胆、馬胴鈴雪胆などオレアン系サポニンを主として含むグル-プと、配糖体含量の少ないグル-プのあることが明らかにされ、その形態的分類と化学分類との関係についての重要な知見を得た。又、五叶赤爬が単一のオレンナン系サポニンを大量に含むことも明らかにした。中国産ツバキ科ツバキ属植物の25サイトタイプ(分類群)について染色体数及び核形態を同定した。Chang、Bartholomewがあげた本属200種の中で、62種、9変種、1品種、11栽培品種の染色体数が明らかにされた。二倍体は46種、四倍体は4種、六倍体は4種、八倍体は1種あった。以上に1978年以前の報告を加えると、現在までに全種の39%、中国種の40.6%の染色体が検討されたことになった。13種に種内倍数性が認められた。体細胞の核形態は、観察した全種に共通して、球形前染色体静止期染色体、介在型前期染色体、漸変型中期核型を示した。核型の基本、相関が中部動原体型染色体に認められ、8の倍数関係にあった。雲南産のウマノスズクサ科カンアオイ属、フタバアオイ属の精油中のフェニプロパノイド系成分のテルペン系成分をGCーMSにより検討し、中国の他の地域及び台湾、日本の類縁植物の成分と比較した。その結果、これらの地域の植物の成分に密接な関連があることが明確にされ、カンアオイの中国から日本への伝播経路として、雲南省ー湖南省ー台湾ー日本西表島ー沖繩本島ー九州ー本州のル-トが推定された。これは日本ー雲南ーヒマラヤ要素に関して重要な知見と考えられる。以上のように、当初の研究目標は殆ど達成されたものと考えられる。
食道CT用経口造影剤の開発

食道CT用の至適造影剤の作成とブタ食道を用いたCT撮像を行った。経口造影剤として硫酸バリウムととろみ調整食品の混合溶液を種々の濃度で作成した。食道疑似腫瘍は内視鏡的にヒアルロン酸を局注し作成した。それぞれのブタ食道内に造影剤を注入し、CTを撮像した。撮像画像を軸位断、冠状断にて視覚的に評価した。結果、5%10%の硫酸バリウムととろみ調整食品の混合溶液が食道腫瘍を良好に描出し、食道CT用経口造影剤として使用可能であることが示唆された。本研究の実験として、食道CT用の至適造影剤の作成とブタ食道を用いたCT撮像を行った。造影剤は溶媒と濃度を諸条件にて作成した。しかし、医療用潤滑剤ゼリーを溶媒としたものは撹拌の際にゼリー成分が均等に撹拌されずゲルと液体を混じた内容液となり、CT造影剤としては不適と考えられた。とろみ調整食品を用いた造影剤は、撹拌にて均質な溶液が作成可能であった。次に、これらをブタ食道に投与するため、食道・胃・十二指腸1検体のブタ臓器より食道のみを適当な長さに切離した。食道には疑似腫瘍を作成するために、内視鏡を挿入し、適当な量の生理食塩水を局注針にて注入した。それぞれのブタ食道内にシリンジを用いて各々の造影剤を注入し、CT撮像した。撮像はthinsliceで行い、撮像データは3次元解析のためにmultiplaner reconstruction処理にて冠状断も作成した。各々の検体を軸位断、冠状断にて視覚的に評価した。評価項目は、アーチファクトの有無、食道の伸展度、病変部-正常部のコントラストなどを項目とした。いずれの検体もアーチファクトはほとんど問題とならなかった。伸展度、コントラストについては、おおよその至適濃度は推測されたが、厳密な評価には各々の項目を組み合わせた画像および統計解析までが必要と思われた。本年度の実験およびその結果により、本研究の目的である食道CT用造影剤の開発に有用な結果を得ることができたが、現時点では臨床応用には程遠い。より実用的な結果を得るために、次年度の研究ではさらに細かい濃度設定での画像解析ソフトを用いた解析および統計学的解析が必要である。食道癌のCTでの診断精度は低く(5080%)、これは食道が虚脱した状態で撮影されることが最大の原因である。食道癌の進行度診断は治療に直結しており、誤った術前診断により適切な治療が受けられないケースが少なからず存在する。一方、食道を伸展させた状態でCT撮影を行えば、正診率は向上すると報告されている。以上の背景から本研究は、食道を伸展させうる経口造影剤が作成可能か、ブタ食道を用いた実験によって検討することを目的とした。本研究では、食道CT用の至適造影剤の作成とブタ食道を用いたCT撮像の実験を以下の行程で行った。1.経口造影剤として硫酸バリウムととろみ調整食品の混合溶液を種々の濃度で作成。2.食道疑似腫瘍は内視鏡的にピアルロン酸を局注し作成。3.それぞれのブタ食道内に種々の造影剤を注入し、CTを撮像。4.撮像画像を横断像、縦断像にて視覚的に評価。以上の実験を施行した。結果、5%10%の硫酸バリウムととろみ調整食品の混合溶液の使用によりブタ食道の十分な伸展と均一な内腔描出が認められた。食道腫瘍部においても同様の結果であった。この実験結果から、本研究で作成した造影剤は食道CT用の経口造影剤として使用できる可能性が示唆された。ただし、臨床応用(人体に使用)するためには、嚥下による造影剤の移動、静脈性ヨード造影剤による造影CTでの描出能を検討する必要がある。また製品化も念頭に置けば、硫酸バリウムととろみ調整食品の混合が適用として認められるか否かも確認する必要がある。これら諸問題をクリアすれば、本研究で作成した造影剤が食道CT用経口造影剤として使用可能となり、食道癌の術前診断を向上させる手法として確立するものと思われる。
都市の空間構造と女性就業：GISと空間統計ツールを用いた解明

都市空間において、女性の就業状況はどのように分布し、どのような影響を受けているのだろうか?本研究は、この問いに対して、GIS(地理情報システム)と空間統計を用いて分析し、女性就業の地域差とその要因についての新しい知見を与えることに挑戦する。平成30年度は、引き続き、最新のGISと空間データ、および空間統計ツールを再調査した。最新のGISアプリケーションの一つであるArcGIS Proを用いた経済・政策分析のためのGISと空間データを解説した入門書、および経済・政策分析のための空間統計ツールと応用事例をまとめたGISの入門書を上梓した。空間構造に関わる空間データの整備および都市の空間構造と女性就業の分析を進めた。その結果、通勤制約緩和政策は、育児中の女性の就業を促進する政策インプリケーションを得た。具体的には、雇用アクセシビリティ、混雑緩和、フレックスタイムやテレワーク、雇用集積地周辺の住宅供給、男性の育児参加の促進が例として挙げられる。これまでは主に横断面分析であった。時間軸を加えれば分析を進展させることができると考え、2018年6月、Spatial Econometrics Advanced Intitute主催のBadi BaltagiとGiovanni Millo(R言語のsplm開発者)によるパネルデータ1週間集中講義(ローマ)を受講し、空間パネルデータモデルの理論と推定法(StataとR言語を使用)を学んだ。母子世帯およびその子供の空間パネルデータを構築し、居住集積パターンの分析を行った。都市空間において、女性の就業状況はどのように分布し、どのような影響を受けているのだろうか?本研究は、この問いに対して、地理情報システム(GIS)と空間統計を用いて分析し、女性就業の地域差とその要因についての新しい知見を与えることに挑戦する。初年度である平成28年度は、まず、GISと空間統計手法を用いた女性就業の地域差を分析するフレームワークを構築した。東京都市圏の都道府県および市区町村別の年齢、配偶者の有無、子供の有無・年齢、教育水準等別の女性就業データを収集・加工し、分析用に整備した。これらの分析フレームワークとデータを用いて、東京都市圏を対象とした女性就業の地域差の基礎的分析を行った。次に、GISと空間統計を用いた都市の空間構造と女性就業を分析するフレームワークを構築した。東京都市圏の空間構造に関するデータを収集・加工し、分析用に整備した。構築した分析フレームワークと整備した空間データを用いて、東京都市圏を対象とした都市の空間構造と女性就業の初期分析を行った。具体的には、東京都市圏内の女性就業の地理的格差の空間パターン、およびその空間パターンと通勤時間の関係を分析した。その結果、女性の労働力率および正規雇用率の空間パターンは、配偶関係および子供の有無により顕著に異なることが明らかになった。子供を持つ既婚女性の労働力率および正規雇用率の空間パターンは、未婚女性や子供を持たない既婚女性よりもクラスタ化しており、男性の通勤時間と負の関係があることも示した。研究実施計画の通り、GISと空間統計手法を用いた女性就業の地域差を分析するフレームワークの構築とデータの整備、および東京都市圏を対象とした女性就業の地域差の分析を行った。さらに、都市の空間構造と女性就業を分析するフレームワークを構築し、東京都市圏を事例とした初期分析も行った。平成29年度は、昨年度から引き続き、東京都市圏を対象とした都市の空間構造と女性就業のデータの整備と分析を進めた。最新のGISの機能と空間データを整理し、空間統計ツールの効果的な活用法を開発した。そして、昨年度の分析手法を精緻化し、労働経済学を専門とする安部由起子(連携研究者)と協力して、女性の労働力率、正規雇用率、パートタイム率、通勤時間の都市圏内における空間パターンを大域的および局所的空間的自己相関の指標を用いて分析した。さらに、女性の労働力率、正規雇用率、パートタイム率と通勤時間との関係を、配偶者の有無、子供の有無、子供の年齢、学歴別に空間回帰分析を用いて分析した。研究成果を2017年6月のThe 11th World Conference of the Spatial Econometrics Association(SEA17)、および日本経済学会で発表した。空間統計学の知識を深めるため、SEA17の直後に開講された空間統計学に関する2日間の集中講義を受講した(修了証取得)。修正して投稿した論文が、Regional Science and Urban Economicsに採択され、掲載された。また、東京を事例に、待機児童の状況、および保育所アクセスと母親の希望就業に関する論文をまとめた。おおむね研究実施計画の通り、女性就業の地域差の分析と、都市の空間構造と女性就業の分析を進めている。研究成果の学会発表を行い、学術誌に論文が掲載された。

空間構造に関わる空間データの整備および都市の空間構造と女性就業の分析を進めた。その結果、通勤制約緩和政策は、育児中の女性の就業を促進する政策インプリケーションを得た。具体的には、雇用アクセシビリティ、混雑緩和、フレックスタイムやテレワーク、雇用集積地周辺の住宅供給、男性の育児参加の促進が例として挙げられる。これまでは主に横断面分析であった。時間軸を加えれば分析を進展させることができると考え、2018年6月、Spatial Econometrics Advanced Intitute主催のBadi BaltagiとGiovanni Millo(R言語のsplm開発者)によるパネルデータ1週間集中講義(ローマ)を受講し、空間パネルデータモデルの理論と推定法(StataとR言語を使用)を学んだ。母子世帯およびその子供の空間パネルデータを構築し、居住集積パターンの分析を行った。研究成果を学会、ワークショップ等で発表し、フィードバックを得ながらいっそうの研究成果を図る。空間統計手法を精緻化する必要があるため、2017年6月にシンガポールで開催される空間計量経済学会大会で発表する。意見交換を行い、本研究課題の推進に役立てる。空間パネルデータ分析手法をさらに学ぶ必要が生じ、2018年6月に開講されるSEAI Summer School: Panel Data(ローマ)を受講することになった。その分の旅費を確保するため、物品費およびその他の支出を抑えた結果、次年度使用額が生じた。2017年4月の米国地理学会(AAG)年次大会に参加し、研究成果を発表する旅費に使用する。
うつ病におけるセルフスティグマと否定的自己認知に関する研究

本研究では、うつ症状における認知の偏りとセルフスティグマの関連について検討することを目的とした。研究1では、米国において開発されたDepressionSelf-Stigma尺度の日本語版の有用性を確認した。研究2では、認知の偏りとセルフスティグマ、およびうつ症状と自尊感情の関連について共分散構造分析を用いて検討した。その結果、認知の偏りと自尊感情の間に、うつ症状とセルフスティグマが媒介するモデルの適合度が良好となった。本研究では、Kanterら(2008)によって開発された、抑うつのセルフスティグマを測定する尺度Depression Self-Stigma Scale : DSSS)の日本語版を作成し、その信頼性と妥当性を検討することを目的とした。1.調査対象:関東、関西、九州地区の3大学に在籍する大学生377名。回答に不備のあった者を除く371名を分析対象とした。男性149名、女性222名。平均年齢20.37(SD=1.46)歳。2.実施尺度:(1)うつに対するセルフスティグマ尺度(Depression Self-Stigma Scale : DSSS):32項目、7段階評定。日本語版作成にあたっては、開発者より許諾を得、日本語に翻訳の後にバックトランスレーション作業を行った。その上で項目内容に原版と相違がないことを開発者と確認した。(2)CES-D抑うつ状態自己評価尺度:20項目、4段階評定。(3)Linkスティグマ尺度(Link,1987;下津ら,2006):12項目、4段階評定。3.因子構造の検討:原著版と同じ、5因子構造をモデルとした確認的因子分析(重みづけのない最小二乗法)を行った。その結果、適合度指標は、GFI=0.965、AGFI=0.959、NFI=0.956であった。4.信頼性・妥当性の検討:各因子のα係数は、第1因子がα=0.90、第2因子がα=0.83、第3因子がα=0.83、第4因子がα=0.73、第5因子がα=0.88であった。並存的妥当性の検討として、Linkスティグマ尺度との相関を検討した結果、0.160.45の正の相関が示された。5.考察:DSSS日本語版開発にあたり、因子構造の検討と信頼性・妥当性の検討の一部をおこなった。その結果、原著版と同様の因子構造が日本語版でも有用である可能性が示され、尺度の一定の信頼性と妥当性が確認された。今後、さらに対象者数を増やし、DSSS日本語版の有用性について検討していくことが課題である。本年度は、うつ病における否定的自己認知とセルフスティグマの関連を検討するために、以下の目的、計画による研究を実施した。【目的】本研究は、うつ症状を呈した者の認知の偏りと、セルフスティグマとの関連を検討し、疾患回復における自己認知に関する認知的モデルを提唱することを目的とする。【手続き】調査対象者:2カ所の研究協力施設へ通院中のうつ病患者、およびうつ症状を持つ患者150名。調査方法:質問紙への回答。回答にあたっては主治医による文書での説明と同意を実施した。【結果】現在データ回収中であり結果については解析中である(H23年3月末現在回収数124名)。【意義・重要性】セルフスティグマが高いことは、中核症状の一つである否定的な自己認知を増強し、偏った信念を維持してうつ病からの回復を妨げるだけでなく、受療行動の不遵守や自尊感情を損なう要因となる。このため、本研究により、否定的自己認知とセルフスティグマの回復における認知的なメカニズムを明らかにすることは、うつ病治療へ多大な貢献ができると考えられる。【問題】セルフスティグマの精神疾患回復過程における悪影響について実証的な研究が積み重ねられている。近年では、セルフスティグマと認知の偏りとの関連が指摘されている。本研究では、うつ症状を呈する患者を対象にして、症状および自尊感情にセルフスティグマと認知の偏りが及ぼす影響について検討する。【方法】研究に関して説明し、文書での同意が得られた通院中の患者を調査対象とした。分析を行った110名(男性54名、女性56名)の平均年齢は、45.65(SD=12.68)歳。ICD-10による主診断は、気分障害83名、不安障害17名、適応障害5名、その他5名であった。調査尺度は、(1) DAS-24-J日本語版(下位尺度は、“達成動機"、“セルフコントロール"、“他者依存")、(2) Linkスティグマ尺度、(3)CES-D、(4)自尊感情尺度を実施した。【結果】性別、年齢、DAS-24-J得点、Linkスティグマ尺度得点を説明変数とし、CES-D得点を目的変数として階層的重回帰分析を行った。

その結果、性別(β=.23, p<.05)、達成動機(β=.31, p<.10)、セルフスティグマ(β=.26, p<.01)の影響が有意あるいは有意傾向であった(R2=.29, p<.01)。同様に、自尊感情得点を目的変数として階層的重回帰分析を行った結果、年齢(β=.18, p<.05)、セルフスティグマ(β=ー.39, p<.001)の影響が有意であった(R2=.38, p<.001)。【考察】うつ症状、自尊感情双方に対してセルフスティグマの影響が確認された。うつ症状に対する認知の偏りの影響は認められたが、自尊感情に対しては影響が認められなかった。患者の自尊感情の回復を目指した介入に取り組む際には、通常の認知の修正に加えてセルフスティグマに焦点を当てたアプローチの必要性が示唆された。当初予定していた、昨年度の研究1の補足調査、及び研究2については2つの医療施設の協力のもと順調に調査とデータ回収が進んでいる。一方で、併行して質的な調査である研究3に本年度中に取りかかることが期待されていたが、そちらにはまだ取りかかることができていないため。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究1(抑うつセルフスティグマ尺度の開発)、研究2(うつ病における否定的自己認知とセルフスティグマの関連)のデータ解析と発表。それらに質的なインタビュー調査(研究3うつ病回復に関わる認知的モデルの検討)を加えて総合的にまとめ、認知モデルを提唱すること。