hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロサージェリー支援マニピュレータの開発

顕微鏡下脳神経外科手術時に脳などの組織を安定かつ安全に把持牽引して良好な手術環境を提供するロボットマニピュレータを開発し検証した。マニピュレータは6自由度の多関節アーム型で、先端にピンセット等を装着する。アームは重力補償設計で精細かつ軽快な動作が可能である。術者が直接操作する受動型と、遠隔操作が可能なマスタ・スレーブ型の二種類を開発した。この装置は脳外科手術の安全性や確実性、低侵襲化に寄与する。まず研究計画全体に要求されるロボットの基本的な性能項目を検討した。ロボットの使用は顕微鏡下脳神経外科手術医を想定し共同研究者とロボットに要求されるべき性能について協議を重ね、不明確であった項目を明確化した。マニピュレータ先端に接続される手術器具として、脳へら、鈎付きへら、銀へらなどの先端に可動部分を持たない術具だけで無く、実際の手術において頻用される鑷子が使用できることを条件とした。上記要求項目を踏まえて、装置の基本的設計を行った。臨床使用時の環境を想定して、装置に要求される剛性と、既存の手術の妨げずにロボットに占有が許容される術野上の空間的制限の双方を整合して、その範囲で最大限の動作環境が得られるよう、マニピュレータの動作範囲とサイズ、自由度構成を検討した。既存の手術器具と比較検討して新規技術導入の必要性と優位性を検証し、既存の素材、市販要素部品や加工方法に関する知見からのフィードバックを行いながらマニピュレータの全体的デザインを策定して推敲を重ね、設計を最適化した。マニピュレータ先端へ搭載する手術器具については、接続機構を検討し、市販品の流用あるいは改造の適否、若しくは専用品の新規設計製作の要否を考察した。基本的設計を基に、装置の具体的な設計を行った。詳細な設計は日立情報通信エンジニアリング株式会社に発注した。上記基本的設計に基づき、具体的設計の各過程で同社の担当チームと基本設計者との間で協議を重ねながら全体及び細部の設計を評価検討して推敲を重ね、具体的な設計の進捗に伴って発生した問題点をその都度討議して設計の改変を行い、設計の最適化に努めた。設計にあたっては可及的に既存の市販部品や加工方法との整合を図った。平成24年度で作成した完全パッシブ型多関節アーム型マニピュレータの改良を行いながら、マスタースレーブ型マニピュレータの設計を行った。マスタースレーブ型の設計を容易にするため、完全パッシブ型の平行リンクやバネによる自重保証の基本設計を流用し、ブレーキをモータに変更することで達成させた。本設計は本研究の最重要課題であったが、完全パッシブ型の設計を作り込むことで、マスタースレーブ型の設計を容易にすることが可能であった。また一対一対応のマスタースレーブ型は、一般的な手術環境である顕微鏡術野のみの観察からでも、スレーブの先端部からスレーブ全体の把握が可能であり、術者の操作を予測することが可能であった。有用性評価は、完全パッシブ型と同じ評価系を利用した。頭蓋、脳、くも膜、血管を模した装置を用いて、一般的な顕微鏡操作を本装置のあり、なしで行った。結果、完全パッシブ型と同じ操作は可能で、剥離作業が容易になることが示唆された。しかしながら、本装置は6自由度のため、先端ピンセットの角度を定めると、アームの位置は必ず固定されてしまう。このため、操作によっては、術者の邪魔になってしまう作業が出てくることは解決できない問題であった。ミズホヘッドフレームとの固定の間にさらに自由度を追加するなど根本的な改良が必要である。また、ブレーキをモータに変更することで、停止時に間接のガタによるぶれが発生し、手術操作に影響を与えることもわかった。この問題は装置を作り込んでいくことで解消できると判断した。平成23年度から続けて、完全パッシブ型多関節アーム型マニピュレータの設計を行った。医師、工学者、設計製作者が頻回に会合を行った。杉田式ヘッドフレームとの整合性、顕微鏡下術野での視野を妨げない設計をした結果、自重保証のバネは調整を複雑に可能にするためマニピュレータ下側、各関節のブレーキを平行リンクを用いてマニピュレータ基部に配置した。基礎設計をもとに日立JTEにて詳細設計、製作を行い、一号機を完成させた。有用性評価は頭蓋、脳、くも膜、血管を模した装置を用いて、手術顕微鏡下で脳外科医によって行われた。結果、本装置を用いることで、膜剥離作業は容易になることがわかった。しかしながら、性能を優先させた結果作業範囲は狭く、先端の直径数センチ内でしか、自重保証が達成できなかった。自重保証をより広い範囲で行うため、バネの調整を行う必要があった。平成25年度に繰り越しした研究期間にて、平成24年度に作成した完全パッシブ型多関節アーム型マニピュレータのユーザビリティ向上のための改良のための部品(バネ、ブレーキ)の検討とマスタースレーブ型多関節アーム型マニピュレータの設計を行った。

改良によりパッシブ型マニピュレータは、自重保証の範囲をより広く確保することができるようになった。またブレーキの改良はマニピュレータの重量を軽くし慣性をへらすことで、操作性を向上させることができた。またマスタースレーブ型マニピュレータの設計はパッシブ型で行った基礎設計を参考におこない、時間や経費の削減を達成させた。まず研究計画全体に要求されるロボットの基本的な性能項目を検討して整理したが、討議を重ね要求される機能概要が具体化するにつれて、研究開始当初に想定していた要求項目を達成するための具体的方策の検討に更なる考察と討議を重ねることが不可避な情勢となった。本研究で開発され評価されるロボットの根本的な性能を左右し課題成果に大きく影響する過程であるため、研究計画を当初予定から変更せざるを得なかった。この結果、研究計画に対し遅延を生じることが判明した。機能概要の策定と仕様の検討、さらには検討結果を踏まえての機能概要の再検討には、可及的迅速な研究遂行に最大限留意しつつも必要な期間を再設定し、変更後の予定に従って仕様を策定して、具体的な試作設計に入った。試作設計の各過程および結果、研究計画当初に予定していた様な既存技術の活用方法では、一部構成部品に所望の性能を満たせない可能性があることが判明した。そこで再度設計の検討に立ち返り検討と見直しの討議を重ねた結果、装置先端に搭載させる組織把持器具の選定と接続機構に新たな発想と工夫が生まれ、当初計画を超えて効率的な装置の開発が可能な見通しとなった。しかしその一方で、再検討の結果既存技術の活用のみでは性能不十分と新たに判定された一部構成部品については、特注品の製造や、既存品の改造にかかる追加工作等が必要となった。このため、試作装置製作にあたっては、構成部品の集約に再度の遅延が生じた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は採択が平成23年11月であったこともあり、平成23年度の研究の一部が平成24年度に繰り越しとなり、平成24年度の研究の一部が平成25年度に繰り越しとなった。平成24年度は、試作機の設計を進めるに従い、当初は一般的な市販製品の使用を予定していた一部部品に、受注生産品や、専用設計の特注品を製造し使用することが必要あるいはより適切と判断するに至った。設計の見直し、細部設計と部品集約に当初予期し得ない長期間を要し、これらの作業を適宜並行して進めることにより遅延期間の圧縮を最大限図ったが止むを得ず遅延が生じた。試作ロボット製造に係る部品調達費用を繰り越し算定した。3年度で達成させる研究全体としては、遅れはなしと判断した。引き続き、可及的早期の構成部品集約に努める。部品集約と一部並行して試作ロボットの製作を進めることにより、設計および部品集約において生じた研究計画遅延を最小化する。装置本体は計画通り日立情報通信エンジニアリング株式会社に依頼して製造するが、研究過程で必要となった組織把持器具の一部追加加工については、該当する加工技術を有する他の医療器具製造メーカーに依頼し、より効率的な研究遂行を期する。
不定比酸化物を用いる水からの水素製造

定酸素分圧下で昇温すると格子酸素より酸素が発生する現象は、ペロブスカイト酸化物、スピネル酸化物などの各種の複合酸化物、Co,Mn,Pr,Tbなどの単独酸化物など、いくつかの事例について知られている。一方、低酸化状態の酸化物(本研究では金属は除外した)で、水を還元する能力があるのは各種の熱力学的データを用いて計算したところ、Ce,Nb,V,Ti,Fe,Snの酸化物など僅かしかない。これらの両成分を含む酸化物の複合化などにより、高温における酸素放出能と低温における水の還元能の両方を有する酸化物系を構築できれば、熱的なサイクルのみで水を分解することが可能となる。本研究ではそのような機能を持つ酸化物を探索するために酸素脱離-水交互導入法による酸化物の適性を検討した。その結果、高温側、アルゴン気流中で酸素を放出した酸化物は、単独酸化物ではCo_3O_4,PrO_2,MnO_2であり、複合系においてはFe,Co,Mn,Pr,Agを含む系であった。一方、水/アルゴン気流中で水素の発生が観測されたのは、単独酸化物ではSn,Ce酸化物であり、複合系においては、Sn,Ce,Nb系酸化物であった。単独系の酸化物については、その挙動は熱力学的な推定から得られる結果とほぼ一致していた。これは、今後、材料探索を行う上で、重要な指針である。水を還元するサイトとしてCeが有望と考えられたので、重点的にセリウム系について検討を行った。その結果、Ag,Rh等と複合化する事によりセリウム系酸化物から酸素の脱離が見られたが、その後の水の導入によって、水素の発生は見られなかった。本研究の狙いとするところは、無駄な副生物なしに、水素を製造するプロセスを開発することである。従って、格子酸素を、還元剤の単なる完全燃焼ではなく、有用なケミカルズの酸化的な合成に利用できるのであれば、還元剤を用いて強制的に格子酸素を反応に利用しても、なんら、プロセスの価値を損なうものではなく、酸化生成物によっては、むしろ好ましいと考えられる。ここでは、炭化水素中、最も部分酸化の困難とされるメタンを還元剤としてエチレンを合成することを試みた。熱力学データによると、通常の反応温度の範囲で、メタンからの酸化的なエチレン製造、ならびに水の還元に利用できる単独酸化物は、酸化スズと、酸化鉄しかない。後者は活性が高いものの、選択性に乏しいため、酸化スズ系の複合酸化物について検討した。その結果、K2_2NiF_4型を有するアルカリ土類金属と複合酸化物が、活性、選択性とも高いことを見い出した。さらに、調製法、添加物につき検討し、さらなる高活性化に成功した。

イナ-トガス中で昇温すると酸素が発生する現象は、ペロブスカイト酸化物、スピネル酸化物などの各種の複合酸化物、コバルト、マンガン、プラセオジウムなどの単独酸化物など、多くの事例について知られている。一方酸部分還元された酸化物で、水を還元する能力があるのは申請者が各種の熱力学的データを用いて計算したところ、Cc酸化物,Nb酸化物など僅かしかない。本研究では、これらの成分を含む酸化物の複合化により、酸素放出能と水の還元能の両方を有する酸化物系を構築するために酸素脱離-水交互導入法による酸化物の適性を検討した。その結果、高温側で酸素を放出した酸化物は、単独酸化物ではCo_3O_4,PrO_2,MnO_2であり、複合系においては鉄、コバルト、マンガン、プラセオジムを含む系であった。一方、水蒸気中で水素の発生が観測されたのは単独ではスズ、セリウム酸化物であり、複合系においては、スズ、セリウム、ニオブ系酸化物であった。また、セリウムを含む複合酸化物系においてごく微量ではあるが、酸素の発生と水素の発生の両方が観測された系が見いだされている。単独系については、その挙動は熱力学的な推定から得られる結果とほぼ一致しており、研究指針については正しいことが確認された。装置の自動化は行えなかったため、酸化物の探索範囲が若干せばまった。熱力学的な推定から有望と考えられる単独酸化物で未検討のものがあり、それらを含む複合酸化物についても今後、検討する予定である。低酸素分圧下で昇温すると格子酸素より酸素が発生する現像は、ペロブスカイト酸化物、スピネル酸化物などの各種の複合酸化物、Co,Mn,Pr,Tbなどの単独酸化物など、いくつかの事例について知られている。一方、低酸化状態の酸化物で、水を還元する能力があるのは申請者が各種の熱力学的データを用いて計算したところ、Cc,Nb,V,Ti,Fe,Snの酸化物など僅かしかない。これらの両成分を含む酸化物の複合化などにより、高温における酸素放出能と低温における水の還元能の両方を有する酸化物系を構築できれば、熱的なサイクルのみで水を分解することが可能となる。本研究ではそのような機能を持つ酸化物を探索するために酸素脱離-水交互導入法による酸化物の適性を検討した。その結果、高温側、アルゴン気流中で酸素を放出した酸化物は、単独酸化物ではCo_3O_4,PrO_2,MnO_2であり、複合系においてはFc,Co,Mn,Pr,Agを含む系であった。一方、水/アルオン気流中で水素の発生が観測されたのは、単独酸化物ではSn,Cc酸化物であり、複合系においては、Sn,Cc,Nb系酸化物であった。単独系の酸化物については、その挙動は熱力学的な推定から得られる結果とほぼ一致していた。水を還元するサイトとしてCeが有望と考えられたので、今年度は重点的にセリウム系について検討を行った。その結果、Ag,Rh等と複合化する事によりセリウム系酸化物から酸素の脱離が見られたが、その後、水の還元は進行しなかった。
エンド・オブ・ライフケアにおける「Good Death」の検討

本研究は、患者中心のエンド・オブ・ライフケアを提供するために、生を脅かす病いを持つ患者の死のあり方や死にゆく過程に対する考えを明らかにすることを目的とした。本年度は、看護師がGood Deathについてどのように考えているかについて調査を実施した。まず、Steinhauserが作成した調査用紙により39名の緩和ケアに携わる看護師に死に臨む際に重要な事項について質問紙調査を行った結果、全員が重要だと回答した項目は、「話を聴いてくれる人がそばにいること」「息苦しさがないこと」「尊厳が保たれていること」「家族がそばにいること」「親しい友人と共に過ごすこと」「大切な人に別れを言うこと」「痛みがないこと」であった。また、重要ではない卜回答した項目は「回復の可能性がなくても可能な限りの治療を行うこと」「聖職者に会うこと」「祈ること」「神と共に平和であること」であった。さらに計13名の緩和ケアに携わる看護師に対して、今までの看取りのなかで、満足した看取りと心残りだった看取りについてフォーカスグループインタビューを実施し、結果をデータ化し質的に分析した。その結果、看取りの質を構成する要素として、「苦痛から解放されていること」は基本的な要素として抽出され、さらに「患者・家族が納得していること」「医療者の誠心誠意な態度」がそれを補完する大きなカテゴリーとして抽出された。その他「おだやかな死に顔」「家族がそばにいること」「看護師自身の達成感」などが抽出された。今後は、Good Deathを構成する要素の関係性や、日本におけるGood Deathの概念について整理し、患者を対象とした調査を実施することが課題である。平成18年度は以下について実施した。当初の計画より概念分析に時間を要し、インタビューによるデータ分析を平成19年度にも継続する必要がある。「Good Death」の文献検索を行う過程で、「Good death」という概念には多様な意味が含まれていることがわかった。その為、まず、「Good Death」とは何かについて概念分析を行うことから始めた。[Good death]の類似概念としては、「dying well」「peaceful death」「appropriate death」「desired death」「dignified death」がある。構成要素としては、「コントロール感があること」「安楽であること」「死が近いと認識していること」「人間としての尊厳が最期まであること」「ケア提供者との信頼」「負担が少ないこと」「遺言を残すこと」「妥当な死」などがあげられる。2)患者の闘病記やブログからの分析許可を得たうえで、再発がん患者のインターネット上のブログと闘病記を対象に、「Good Death」にあてはまる記述を抽出し分析した。直接的に死を語ったブログはなかったが、「自分自身の生き方に納得する」「自分を価値づける」「自分の存在を覚えてもらう」など自己に関するカテゴリーが抽出された。闘病記からは、「余裕をみせる」「幸せだったと思って死ぬ」「自分らしくあること」「死ぬ瞬間まで精一杯生きる」などが抽出された。3)インタビューによるデータ収集2)で得られた分析結果を参考に、再発がん患者を対象にして、半構造的面接を実施しデータ収集を行っている。どんな死を迎えるかについては個々人が意識していない場合が多く、深い質的分析の必要性を感じながら面接調査を進めている。
細胞内温度と細胞膜温度活性化TRPチャネル電流の同時計測

温度感受性TRPチャネルの活性化温度閾値は膜電流とパッチクランプされた細胞近傍の溶液温度の同時計測から決定されている。しかし、細胞外からの熱刺激による細胞内温度、さらにはTRPチャネルが発現する形質膜付近の温度が実際にどのように変化しているのかはわかっていなかった。今回、細胞内温度を計測できる1励起2蛍光型の蛍光温度プローブ(gTEMP)を用いて、細胞内温度と細胞膜電流の同時計測を行いたい。そのために、パッチクランプの装置に細胞内蛍光シグナルイメージング装置を組み合わせたシステムを構築した。この同時計測システム上で、蛍光温度プローブと温度感受性TRPチャネルを強制発現させたHEK293T細胞の解析をおこなう。まず、温度感受性TRPチャネルとしては、温度依存的な電流が最も安定して観察できるrat TRPV1を選択した。同時計測システムを構築後、rat TRPV1のみを強制発現させたHEK293T細胞から熱刺激に対する正常なチャネル応答がとらえられることを確認した。つぎに、HEK293T細胞へのgTEMPの導入方法、さらに、gTEMPを強制発現させたHEK293T細胞の1励起2蛍光の画像撮影条件の検討をおこなった。また、rat TRPV1とgTEMPを共発現させたHRK293T細胞においてもrat TRPV1の熱応答を得られたことから、gTEMPがチャネルの活性に影響を与えないことを確認した。現在は、同時計測システムにおいてgTEMPの温度依存的なレシオ値のキャリブレーションを試みている。条件が整い次第、rat TRPV1とgTEMPを共発現させたHEK293T細胞を用いて、実際に同時計測を行いたい。パッチクランプの装置に細胞内蛍光シグナルイメージング装置を組み合わせた後、この装置上でratTRPV1を強制発現させた細胞から、これまでに報告されてきたratTRPV1の熱応答が正確にとれるように機器の調整を行った。次に細胞内温度プローブのキャリブレーションに取り掛かった。プローブが1励起2蛍光であるため、それぞれに対して適切な露光時間などの撮影条件を検討する必要があった。上記のようにチャネルの応答または温度プローブの蛍光変化を別々には計測できる条件を整えたが、同時に計測しようとした場合、パッチクランプされた細胞が蛍光画像撮影中に動き、正確な蛍光強度変化を得ることができなかった。上記の通りシステムの動作確認とキャリブレーション作業、そして同時計測しようとした場合の問題点の解消に時間を要しため、温度感受性TRPチャネル活性と細胞内温度の同時計測という実験系の確立までは完了することができなかった。パッチクランプされた細胞が溶液灌流の条件下で動いてしまうことを最小限に抑えられる撮影条件を検討する。さらに、IRレーザーを使用した熱刺激方法の検討も進める。IRレーザーは共焦点顕微鏡に搭載されているため、まず共焦点顕微鏡にパッチクランプシステムを組み合わせる。また、温度プローブの発現量が細胞間で異なることがレシオの値のばらつきにつながり、温度プローブのキャリブレーション作業の問題点となっていると考えられたため、これまで一過性発現の細胞を使用していたところを定常発現株に変更し、これを用いて解析をおこなう。HEK293細胞を用いてチャネルと細胞内温度の同時計測が可能になったのち、初代培養細胞を用いた同様の実験を行う。

上記のようにチャネルの応答または温度プローブの蛍光変化を別々には計測できる条件を整えたが、同時に計測しようとした場合、パッチクランプされた細胞が蛍光画像撮影中に動き、正確な蛍光強度変化を得ることができなかった。上記の通りシステムの動作確認とキャリブレーション作業、そして同時計測しようとした場合の問題点の解消に時間を要しため、温度感受性TRPチャネル活性と細胞内温度の同時計測という実験系の確立までは完了することができなかった。パッチクランプされた細胞が溶液灌流の条件下で動いてしまうことを最小限に抑えられる撮影条件を検討する。さらに、IRレーザーを使用した熱刺激方法の検討も進める。IRレーザーは共焦点顕微鏡に搭載されているため、まず共焦点顕微鏡にパッチクランプシステムを組み合わせる。また、温度プローブの発現量が細胞間で異なることがレシオの値のばらつきにつながり、温度プローブのキャリブレーション作業の問題点となっていると考えられたため、これまで一過性発現の細胞を使用していたところを定常発現株に変更し、これを用いて解析をおこなう。HEK293細胞を用いてチャネルと細胞内温度の同時計測が可能になったのち、初代培養細胞を用いた同様の実験を行う。当初予定していた実験計画よりも進捗が遅れたため、使用する予定であった実験器具の購入に至らなかった。次年度では、共焦点顕微鏡を使用した解析を開始するため、それに伴う備品の購入、または、初代培養細胞の単離と培養に伴う実験機器の購入を検討している。
高密度土地情報のデータベース化手法

本研究は地籍データや大縮尺地形図データといったいわゆる高密度土地情報を、種々の都市行政、計画策定業務に有効に利用することを目的とし、これら大量かつ多様なデータを効率的にデータベース化する手法について検討を行ったものである。まず、種々の地図データから筆界、建物界、道路界、等高線等の要素を分割し、これら個々のデータをレイヤー型のデータベースとして別個管理するマスターデータベースと、これから適宜必要な地域における必要なデータを抽出して同一データモデルによって管理するプロジェクトデータベースからなる全体システムの考え方を示した。これにより、個々のデータに対して入力、更新、管理等の面から最も効率的なデータモデルを適用でき、またプロジェクトデータベースには利用目的に応じた操作性の高いデータモデルを適用することができる。ここでプロジェクトデータベースのためのデータモデルとしては、高密度土地情報のみを用いた詳細な分析にはベクターモデルが、また比較的小縮尺なデータと組み合わせて分析する際にはグリッドモデルが有効である。本研究ではこれら2つのデータモデルを高密度土地情報に適用するにあたっての、今後の発展あるいは改善すべき方向を検討した。まずベクターモデルとしては、今後都市の高層化、地下化といった傾向がより進展することが予想されることを踏まえ、建物界データや建築確認台帳データ等から3次元形状モデルを作成する方法等、将来の3次元数値地図化に向けての指針を示した。またグリッドモデルとしては、種々のデータを効率的に管理、利用するモデルとして、階層型のデータモデルの意義を示し、その操作性をさらに向上させるためのいくつかの改良案を示した。以上本研究は、高密度土地情報のデータベース化、及びその発展方向を考えるにあたっての有益な資料となりうるものと考えられる。
クリーナープロダクションを支援する環境管理会計システムに関する研究

製造業における環境負荷低減を支援する環境管理会計システムを明らかにするために,多くの製造業に共通して重要課題と認識されている温室効果ガス削減のためのマネジメントシステムに焦点を当てて質問票調査を実施した。その結果,目標設定や業績評価指標の利用などの現状が明らかになった。また,温室効果ガス削減活動のためのマネジメントシステムの中で,特に温室効果ガス削減に関する業績指標の重要性とその利用は戦略や経営者の関与,環境マネジメントシステムの導入期間,企業規模の影響を受けることが分かった。本研究は,資源生産性向上と温室効果ガス削減を中心とするクリーナープロダクションに取り組む企業のマネジメントシステムの構成要素,及びその構築の程度に関する影響要因を明らかにすることである。この目的遂行のために,質問票調査の実施を計画している。本年度の計画は,先行研究レビューを行い,質問票調査の設計とプレ調査を実施することであった。近年,環境経営に取り組む企業のマネジメントコントロールシステム(MCS)を対象とした研究が見られ始めている。これらの研究では,環境戦略と経営戦略の統合レベルが高いほど,環境のコントロールシステムは既存のMCSと結びついて設計されており,環境パフォーマンスや経済パフォーマンスに影響することが示されている。このことから,本研究においても,戦略とMCSの双方において,既存の仕組みの中に環境問題がいかに統合されているかが重要なポイントとなる。環境と経済の統合に取り組むのであれば,それを支える仕組みもISO14001に代表される環境マネジメントシステムから,既存のMCSと連携した仕組みの構築が進むであろう。また,環境部門と生産現場の間の関係にも注目する必要がある。つまり,どのような条件でインタラクティブなコントロールが実施されるのか,またそれは環境負荷削減に影響するのかについて明らかにしたい。環境経営のためのMCSの構成要素が確立されているわけではないが,先行研究をもとに現在想定している要素は次のものである。1環境負荷削減のための戦略の有無および,その戦略が経営戦略に統合される程度,2計画プロセスと目標設定,3予算,4環境情報システムの構築,5環境会計を用いた意思決定,6業績評価,7経営トップの意識とリーダーシップ。また影響要因としては,特定の理論に依拠するのではなく,ステイクホルダーの影響や補完資源,不確実性の程度などの観点から変数化する。クリーナープロダクションを支援する環境管理会計システムについて考察するために,本研究ではマネジメント・コントロール・システムの枠組みを援用して考察してきた。そこで分析対象のひとつとしたのが,目標設定である。クリーナープロダクションを考えるうえで重要視される目標のひとつは温室効果ガス削減であろう。温室効果ガス削減の目標設定において,物量単位の指標と貨幣単位の指標,また絶対値目標か相対値目標かなど,目標に使われる指標に多様性がある。また,目標の達成の程度が後に業績評価に反映されるため,目標値のレベルが重要であるが,科学的根拠に基づく野心的な目標を設定している企業は先行研究によると少ない。こうした目標設定の多様性に関する影響要因は明らかになっていない。インタビューによると,温室効果ガス削減目標を環境目標として国や業界の削減目標を参考に作成している企業ばかりではない。環境経営の評価が高い企業でもエネルギー費削減の観点から目標を設定している企業が見られる。こうした企業では目標値も金額で設定される。こうすることで,製造現場に理解がされやすいという。つまり,環境目標を経済的視点に翻訳することで社内に受け入れられやすくしている。上記の目標設定とも関わってサステナビリティ・マネジメント・コントロールについて考えるうえで重要な影響を持つのがステイクホルダーである。特に環境を含むサステナビリティ課題については影響するステイクホルダーが多く,彼らの要求も時代と共に変化するため,ステイクホルダーからの要求をどのように戦略や目標設定に反映させ,それを実現するためのマネジメント・コントロール・システムを構築するかが重要な課題となる。本研究ではクリーナープロダクションのためのマネジメントシステムとして,MFCAを利用した資源生産性向上の活動と,温室効果ガス削減のための取り組みを取り上げてきた。MFCAを利用した活動についてはインタビューに基づくケース・スタディを基に,MFCAがこれまでの環境マネジメントと異なる情報のフローを生み出し,そのことが組織学習につながることを示した。この点について,当該年度はThe Environmental and Sustainability Management Accounting Network (EMAN)で報告を行った。また温室効果ガス削減活動のためのマネジメントシステムについては,これまでの文献レビューとインタビュー調査に基づいて質問票調査を実施した。この調査は温室効果ガス削減活動のマネジメントシステムとして,目標設定,活動のモチベーション,業績評価指標の選定と評価,環境会計情報の利用に焦点を当て,GHG削減活動のためのマネジメントシステムの構築実態を明らかにすることを目的としている。本調査回答の分析を進めると共に,回答企業数社に対してインタビュー調査を実施し,質問票調査の回答を補足することが最終年度の目的である。研究初年度に体調を崩したことにより,質問票調査のためのプレ調査の計画が遅れたことが大きな要因であった。また,質問票作成に,当初の想定よりも大幅に時間を要したこともあり,研究計画が遅れている。ただ質問票調査を実施することができたので,今後は回収結果の分析と追加調査に取り組む予定である。日本の製造業の温室効果ガス削減活動のためのマネジメントシステムについて明らかにすることを目的とし,2016年2月に東京証券取引所第1部上場企業の製造業891社に対して,質問票調査を実施した。回収企業数は121社(回収率13.58%)であった。温室効果ガスに関する業績評価指標の重要性の認識と利用の程度に影響する要因について,t検定を用いて分析を行った結果,次のことが分かった。

(1)温暖化に関する戦略が積極的な企業は受動的な企業と比べて,温室効果ガスに関する業績指標を重視している,(2)経営者が温室効果ガス削減活動に関与する程度が高い企業では,経営者の関与が低い企業と比べてGHG排出量やスコープ1,2,3のいずれの指標も重視されていたが,エネルギー費やプロセスの評価については両者で差が見られない,(3)規模が大きい企業はそうでない企業よりもGHG排出量を重視している,(4)業績評価指標とは別に活動の評価についても尋ねたが,戦略が積極的である企業と規模の大きな企業ではそうでない企業よりも活動の評価が重視されていた,(5)戦略,経営者関与,規模のいずれの要因も,その程度が高い企業ほど,低い企業と比べてGHG指標をよりよく利用していた,(6)環境マネジメントシステム導入時期が早い企業と遅い企業では,目標達成程度の確認といったフィードバックの利用には差があまり見られなかったが,戦略の見直しのようなフィードフォワードの利用には有意な差が見られた。製造業における環境負荷低減を支援する環境管理会計システムを明らかにするために,多くの製造業に共通して重要課題と認識されている温室効果ガス削減のためのマネジメントシステムに焦点を当てて質問票調査を実施した。その結果,目標設定や業績評価指標の利用などの現状が明らかになった。また,温室効果ガス削減活動のためのマネジメントシステムの中で,特に温室効果ガス削減に関する業績指標の重要性とその利用は戦略や経営者の関与,環境マネジメントシステムの導入期間,企業規模の影響を受けることが分かった。企業へのインタビュー調査が順調ではない。調査フレームは固まっているので,今後精力的にインタビューを行う。今後は,温室効果ガス削減活動のためのマネジメントシステムに焦点を当てて研究を進める予定である。第1の課題は,回収した質問票の分析を進めることである。分析テーマは,目標設定の難易度への影響要因,温室効果ガス削減活動のモチベーションとマネジメントシステム構築の程度やパフォーマンスとの関係,環境会計情報の利用とパフォーマンスの関係,温室効果ガス削減活動への経営者の関与とパフォーマンスの関係などが主な分析テーマである。また,質問票の中で,インタビューに対応して頂ける旨の回答を頂いた企業がいくつか存在するので,それらの企業を対象にインタビュー調査を実施し,質問票調査のフォローアップを行うことが第2の課題である。環境会計今年度は夏頃までにインタビューの数を増やし,それ以降は研究のとりまとめを行う。
心腎・脳腎連関を考慮した慢性腎臓病治療におけるエリスロポイエチンの有用性の検討

部分腎摘術により作成したCKDモデルラットの大動脈組織では、腎機能の低下に相関して、血中ADMA濃度と大動脈組織におけるACE活性が上昇し、内皮機能低下と炎症反応の亢進が認められた。培養血管内皮細胞にADMAを負荷するとsuperoxide産生が増加するが、ACE阻害薬併用により抑制され、心腎連関の機序の一つに、ADMA上昇によるrenin-angiotensin系を介したsuperoxide産生が寄与していることが示された。また、造血を起さない低用量のerythropoietinを糖尿病ラットやCKDモデルラットに慢性投与すると大動脈障害が抑制され、その機序にはAkt経路を介したNO産生が重要な役割を担っていることが示唆された。さらにNO合成酵素阻害剤を負荷したラットにおいてもerythropoietinは血管保護効果を発揮し、その機序にはCu/Zn-SODやhemeoxygenase-1などの抗酸化酵素の発現増大が関与していた。さらにもう一つの機序として、JAK2/STAT5経路活性化により産生された抑制性タンパク質SOCS-1がNADPHoxidase活性を介したsuperoxide産生を抑制していることが示唆された。本研究はCKDの病態時における心腎連関の機序の一部を解明し、さらに心腎連関の抑制を考慮したCKD治療薬としてのerythropoietinの有用性を示すものである。前年度、心腎連関の機序の一つに内因性NO合成酵素阻害物質ADMAの増加が重要な役割を果たしていることを示したため、最終年度はADMAによる血管障害発症メカニズムについて検討した。CKDモデルラットでは腎機能低下と血中ADMA濃度の上昇に伴い、大動脈におけるACE活性とsuperoxide産生が増大していた。さらに、ADMAを培養血管内皮細胞にADMAを負荷するとsuperoxide産生が増加し、これはACE阻害薬captoprilを併用することで抑制された。前年度はCKDモデルラットを用いてEPO(erythropoietin)による血管保護効果にNO産生が重要な役割を担っている可能性を示したが、最終年度はさらに、腎・血管障害の重要な危険因子である糖尿病のモデルラットにおいても同様の結果を得た(Pharmacology, 2013; 91, 48-58)。NO以外のEPOの血管保護機序について解明すべく、NO合成酵素阻害剤負荷ラットにおける大動脈障害に対する効果と改善機序について検討した。NO合成酵素阻害下においてもEPOは大動脈の内皮機能低下や炎症を抑制し、その機序にはSODやHO-1等の抗酸化酵素発現増大やNADPH oxidase活性を介したsuperoxide産生の抑制を介していることを明らかにした。また、EPO投与により抑制性タンパク質であるSOCS-1発現が大動脈組織で増加していた。AngiotensinII負荷培養血管内皮細胞にEPOを投与するとsuperoxide産生が低下したが、これにSTAT5阻害剤を併用しSOCS-1産生を抑制すると、EPOによる抗酸化作用がキャンセルされた(Eur. J. Pharmacol., 2012; 691(1-3): 190-197)。部分腎摘術により1/2腎摘、3/4腎摘、5/6腎摘、17/18腎摘術を行った。1/2腎摘、3/4腎摘ラットではノーマルラットと尿たんぱく、クレアチニンクリアランスに有意差はなかったが、5/6腎摘、17/18腎摘ラットでは腎摘の程度に相関して尿たんぱく、クレアチニンクリアランスの悪化とヘマトクリット値の低下が認められた。一方、血圧は全群間に有意差は認められなかった。また、5/6腎摘、17/18腎摘ラットでは大動脈における内皮機能の低下とスーパーオキサイド産生の増加、VCAM-1やオステオポンチン、マクロファージの浸潤などの炎症反応の亢進が認められたが(Toba H et al., EurJ Pharmacol. 2012; in press)、これらは5/6腎摘群より17/18腎摘群でより強く認められた。また、腎機能の悪化に相関して、内因性NO合成酵素阻害物質であるADMAの血中濃度が上昇していた。

さらに、Erythropoietinの血管保護効果について検討するためによりシビアな腎障害を引き起こすために、5/6腎摘ラットに食塩を負荷し、高血圧合併5/6腎摘ラットを作成した(高血圧CKDラット)。Erythropoietinは高血圧CKDラットの尿たんぱくとクレアチニンクリアランスの悪化を軽減した。また、erythropoietinは大動脈におけるマクロファージ浸潤と肥厚、内皮機能低下を改善した。またerythropoietin投与群でリン酸化Akt発現増大が確認された(Toba H et al., Eur J Pharmacol. 2011; 10;656(1-3):81 )。本年度の目的は1)心腎連関・脳腎連関の原因物質の特定、と2)CKD動物の脳・血管障害に対するEPOの効果の検討、であったが、腎摘ラットを用いた検討において、腎障害と相関した大動脈障害を確認したと同時に、血中ADMAの上昇もそれらに相関していたことが明らかになった。ADMAは心腎連関に重要な役割を果たしている可能性が示唆されている物質の一つであり、今回の検討において、腎障害、血管障害との相関がみられたことから、まだ脳の障害についての検討は不十分であるが、心腎連関の機序の一つにADMAの関与が示唆することができた。また、erythropoietinによる高血圧CKDラットの腎・血管保護効果を明らかにすることができ、また、その効果がヘマトクリットを上昇させた150U/kg(週3回、s.c.)を投与した場合だけではなく、ヘマトクリット値に影響を与えない75U/kgを投与した群でも同様の効果が発揮されたため、造血を介さない血管保護効果を証明することができた。またL-argininにより血漿NOx値をerythropoietin投与群と同程度に回復させた群では、erythropoietin投与群と類似の血管保護効果が発揮されたことから、erythropoietinの血管保護作用はPI3K/Akt経路を介したNO産生増大を介して発揮されることが明らかとなった。当初の計画通りの研究を予定している。具体的には、心腎連関の機序と示唆されたADMAを培養血管内皮細胞に負荷し、細胞障害が発症する機序を明らかにする。また、ADMA以外にも心腎連関、脳腎連関の機序として関与している因子について、さらに部分腎摘ラットを用いて検討を行う。また、erythropoietinのCKDラットにおける腎保護、大動脈保護機序についても検討を行う。初年度にPI3K/Akt経路を介したNO産生が血管保護効果の機序として示唆されたが、NO産生以外の機序について、特に抗酸化作用を中心に検討を行う予定である。具体的にはerythropoietinによる抗酸化酵素の発現への影響を検討する。また、PI3K/Akt経路との関与を検討する。さらにsuperoxideの産生源と報告されているNADPHoxidase活性への影響についても検討を行う。また、NO合成酵素阻害剤を併用した際のerythropoietinの効果についても検討を行い、NO産生以外のerythropoietinの血管保護機序について詳細に検討を行う。同様の検討を腎組織においても行う予定である。
理学療法士の技術を模擬した在宅利用が可能な内反尖足進行予防機器の開発

本研究では,理学療法士の徒手ストレッチングの特徴を統計的に分析し,明らかにすること,および,三次元制動が可能な足部ストレッチング機器を開発することを目的として実験を実施した.その結果,理学療法士間に内在する脳卒中片麻痺患者に対する足部ストレッチング手技の共通性および個人差を特定することができた.理学療法士は共通して,背屈と外転を同時に加えて足部を制動していた.この動きを参考に,2本のワイヤ駆動機構を用いて安全性の高い足部ストレッチング機器を試作し,健常者を対象に,実際に三次元制動が可能であることを確認した.平成27年度においては,理学療法士のストレッチング手技の分析,およびストレッチング機器の試作を実施した.理学療法士のストレッチング手技の分析では,平成26年度から継続している実験について,ストレッチングを実施する理学療法士をさらに6名,ストレッチングの対象となる脳卒中後遺症者をさらに5名増やして実験を実施した.新たに採用した対象者のうち,理学療法士・脳卒中後遺症者各3名ずつについては,同一の複数理学療法士が同一の複数脳卒中後遺症者に足部ストレッチングを行う実験条件に変更した.これにより,理学療法士内・間および脳卒中後遺症者内・間のストレッチング手技の特徴をより詳細に分析することが可能となった.計測したデータについては,拡張したスペクトラム解析を用いて,現在解析中である.スペクトラム解析の解釈方法について,これまでの計算方法では実際の手技と矛盾する結果が得られることがあったため,解剖学的・運動学的に合理的で,臨床における手技に見合った解釈が行えるよう,新たな計算方法を開発中である.ストレッチング機器の試作については,足部の三次元制動が可能となるよう,2本の空気圧アクチュエータを搭載した機構を開発した.足部を支持する足底板をボールジョイントで接合することで,足部各関節の基本的な運動や遊びを制限することなく,足部を動かすことができる.また,足底板には可撓性を持たせることで,足関節のみならず足趾も同時に狙ってストレッチングを行える仕様にした.当年度においては,研究協力者を対象に動作確認まで実施した.当初の研究実施計画において,平成27年度では,1理学療法士のストレッチング手技の分析,2ストレッチング機器の試作,3健常者によるストレッチング機器の試作機の効果測定,まで実施予定であったが,1における実験参加者のリクルートが難航し,実験期間が長期に渡ってしまったため,2の機器試作までの到達となった.3の健常者での効果測定については,次年度はじめにすぐ実施する予定であり,当初の計画に大きな影響は与えないと考える.本研究では,在宅で利用できる内反尖足に対するストレッチング機器を開発することを目的とし,理学療法士のストレッチング手技の分析,および三次元的な足部の変形を制動するストレッチング機器の機構開発に取り組んできた.平成27年度に実施した理学療法士のストレッチング手技の分析結果より,理学療法士は脳卒中後遺症者の足部を三次元方向に動かしながら徒手ストレッチングを実施していることが明らかになった.よってこれを基に,平成28年度には,三次元制動を可能とする足部ストレッチング機器の機構開発に取り組んだ.足部の外転・外がえしと内転・内がえしは解剖学的に連動するとされていることから,足底板に接続した2本のワイヤを同時に引くことで背屈を,外側のワイヤのみを引くことで外転・外がえしを誘導する機構を開発した.これにより,2本のワイヤを制御するだけで,足部の三次元制動を行うことが可能となった.さらに,本機構を搭載したストレッチング機器の試作機を用いて,健常者を対象に効果検証を実施した.本機構を搭載した試作機によるストレッチングによって実際に足部が三次元的に制動できることを確認した.また,足関節のスティフネスや底屈筋の最大随意性収縮筋力といった臨床的評価指標について,健常者を対象に本試作機による足部ストレッチングで変化がみられるかを評価する実験も開始している.これまで,多くの足部リハビリテーション機器が1自由度しか有していなかったのに対し,本研究では効率的に足部を三次元制動できるストレッチング機器を開発している.このことは,治療効果の高い足部ストレッチング機器開発の先駆けとなることが期待される.本研究では,理学療法士の徒手ストレッチングの特徴を統計的に分析し,明らかにすること,および,三次元制動が可能な足部ストレッチング機器を開発することを目的として実験を実施した.その結果,理学療法士間に内在する脳卒中片麻痺患者に対する足部ストレッチング手技の共通性および個人差を特定することができた.理学療法士は共通して,背屈と外転を同時に加えて足部を制動していた.この動きを参考に,2本のワイヤ駆動機構を用いて安全性の高い足部ストレッチング機器を試作し,健常者を対象に,実際に三次元制動が可能であることを確認した.ストレッチング手技の分析については,解析中のデータについての解釈を実施し,理学療法士内・間および脳卒中後遺症者内・間のストレッチング手技の特徴について詳細に分類する.

ストレッチング機器の試作については,安全工学の専門家から指導を仰ぎながらリスクアセスメントを実施し,安全方策を講じる.そして,健常者による効果測定を実施しながら改良を重ね,最終的に脳卒中後遺症者を対象にした実用性評価の実施を目指す,福祉工学当初支出予定であった学会参加費および交通費について,他の予算から支払うことになり,当年度の経費から支出しなかったため,次年度使用額が生じた.また実験参加者のリクルートが難航し,実験開始が遅れたために,次段階の臨床実験に必要な材料・機器を次年度に購入することになり,次年度使用額が生じた.臨床実験に必要な材料・機器の購入,および実験参加者や実験協力者に対する謝金として計上する予定である.また,ストレッチング機器の改良に必要な材料費・製作依頼費を計上する予定である.
IT教育支援のための教材オブジェクトの共有化に関する研究

本研究の目的は、教材の部品化方式に関し、世界標準であるSCORMを前提にしつつ、CORBAやWebサービスの分散処理技術を活用することで、教材部品の再利用が促進されるための仕組みを明らかにすることである。ソフトウェアの部品化と再利用では、その粒度の大きさが重要であることが、これまでの経験から分かっている。アプリケーション・フレームワークとコンポーネントは、再利用する上で、その粒度が適切であると実際のプロジェクトで指摘されている。知的e-Learningシステムでは、SCORM2004に基づき、学習者の理解度に応じて提示する教材オブジェクトを開発した。さらに、ラーニングポートフォリオを知的e-Learningシステムに組み込むことで、学習者の理解度、スキル熟達度等を蓄積し、個々の学習者に適応できる構造を実現した。これらe-Learningシステムの開発資源は、REBECCA(Repository-based Environment for Computerized Courseware Analysis)で実現されたリポジトリに蓄積され、再利用されることになる。Webサービス化の実装方式では、17年度の研究において、REBECCAのWebサービス化の実現方法とSCORM2004の学習者適応への応用の可能性を確認したが、18年度の研究では、REBECCAの機能をどの粒度でWebサービス化すべきかを検討した。とりわけ、教材実行環境、学習者管理機能と教材コンテンツのWebサービス化をどのようにして連携して行うかを検討した。また、SCORM2004の学習者適応への応用については、SCORM2004のシーケンシング機能を満たした教材部品化にはSCORM2004規格には問題があることを確認し、その解決策を検討しオープンソースのSCORMツールであるReload Editorへの実装方式を確立した。オブジェクト指向技術は,ソフトウェアの部品化と再利用という面で,その課題解決に有効な手段として期待されている.再利用の単位として,アプリケーション・フレームワークとコンポーネントは,その主要な要素であると実際のプロジェクトでも指摘されている.教育分野でもその応用研究が進められているが,教材の再利用が中心であり,アプリケーション・フレームワークや教材以外のコンポーネントまで考慮されていない.われわれは,既に,リポジトリを用いたe-learningシステムの統合開発環境REBECCAを提案している.REBECCAでは,e-learningシステムのアプリケーション・フレームワーク,教材部品(instructional object),教授方略部品(pedagogy object)がリポジトリに蓄積され,再利用できるように構成されている.インターネットの急速な進展によって分散処理技術にもWebサービスのような新たな萌芽が生まれている.これまで,われわれは,分散オブジェクト技術としてCORBA(Common Object Request Broker Architecture)をREBECCAに適用してきたが本研究では,CORBAとWebサービスを比較,検討しながら,Webサービスの適用可能性を分析した.その結果、現状ではCORBAの方が、標準化が進み技術に一貫性があるが、今後のIT動向として、SOA(Service Oriented Architecture)の定着する可能性が高いことを考慮すると、Webサービス技術を基盤とするe-learningシステムの開発は、極めて先進的なアプローチといえる.そこで、今年度は、協調学習型e-learningシステムにwebサービスの適用を試み、そのアーキテクチャとしての有効性を把握することができた.ソフトウェアの部品化と再利用では,その粒度がこれまでの経験から重要であることが分かっている。アプリケーション・フレームワークとコンポーネントは,再利用する上で、その粒度が適切であると実際のプロジェクトでも指摘されている。教育分野でも教材をSCORMに基づき部品化し、再利用することやオープンLMSなどアプリケーションフレームワークの再利用が進められている。われわれは,既に,リポジトリを用いたe-learningシステムの統合開発環境REBECCAを提案している。REBECCAでは,e-learningシステムのアプリケーション・フレームワーク,教材部品(instructional object),教授方略部品(pedagogy object)がリポジトリに蓄積され,再利用できるように構成されている。

昨年度の研究において、REBECCAのWebサービス化の方向性を確認したが、今年度の研究では、Webサービス化に向けてWebサービスの実装環境を調査し、Apache Axis2が利用可能であることを確認した。また、教材の標準化を目指しSCORM2004の機能を調査した。とりわけ、REBECCAで重要となる学習者適応への応用が期待されるシーケンスイング機能について調査し、REBECCAの機能が実現可能であることを確認した。さらにWebサービスの基本的枠組みである、サービスリクエスタ、サービスプロバイダ、サービスブローカの各機能を、e-Learningシステム上の教材部品を開発、再利用する環境に応用することを検討した。この開発環境が実現できれば、ネットワーク上に分散する教材部品の再利用が容易に行えることが期待される。Webサービス化の実装方式では、昨年度の研究において、REBECCAのWebサービス化の実現方法とSCORM2004の学習者適応への応用の可能性を確認したが、今年度の研究では、REBECCAの機能をどの粒度でWebサービス化すべきかを検討した。とりわけ、教材実行環境、学習者管理機能と教材コンテンツのWebサービス化をどのようにして連携して行うかを検討した。また、SCORM2004の学習者適応への応用については、SCORM2004のシーケンシング機能を満たした教材部品化にはSCORM2004規格には問題があることを確認し、その解決策を検討しオープンソースのSCORMツールであるReloadEditorへの実装方式を確立した。本研究の方向性を確認するために、ePortfolio2006(英国)とCORDRA@Work(米国)の国際会議に出席した。本研究のラーニングポートフォリオは、ePortfolioとして学習成果や履歴を蓄積することでeLeraningシステムの学習者モデルの一つであることの知見を得た。また本研究のリポジトリは、現在、米国のADLが中心となってリポジトリの標準化を進めていることから、先進的な取組であることが確認できた。
自殺企図者の精神医学的研究:自殺企図の精神病理および生物学的背景、危険因子の研究

自殺企図により横浜市立大学医学部附属市民総合医療センター・高度救命救急センターに搬送され、未遂となった患者564名(男性223名、女性361名)を対象に研究を行った。今回の自殺企図の内容、臨沫情報、心理・社会的背景、家族歴等を収集するとともに過去の自殺企図の有無と内容についても詳細に調査した。また、半構造化面接を行い精神医学診断を確定した。精神症状・人格傾向については、抑うつ症状、衝動性、攻撃性を標準化されたスケールを用いてそれぞれ評価した。同意を得た対象者からは抹消血からゲノムを抽出しセロトニン・トランスポーター、セロトニン受容体、14-3-3εなどの遺伝子の多型を解析し、臨床的評価との関連性を調べた。得られた結果の要点としては、少なくても68%の対象者にDSM-IVのI軸診断が為され、気分障害(23%)、適応障害(20%)、統合失調症(15%)、物質依存症(10%)が主要なものとして認められた。中高年男性は、女性、あるいはその他の群とと比較して、自殺企図手段で激烈な方法を選択したものが多く、自殺企図歴・自傷の既往が少なく、精神科受療歴も少なかった。自殺未遂者は、対照群と比較して、攻撃性・衝動性ともに高かった。遺伝子多型解析は、108名の自殺企図者と、120名の健常対象群の協力を得て解析を行った。その結果、セロトニン・トランスポーターのLPR多型、イントロン2多型、14-3-3ε遺伝子T5424C多型、C38340A多型については遺伝子型、アレル頻度の分布ともに自殺企図群と健常対照群との間に有意差は認められなかった。HTRlB遺伝子G861C多型については、アレル頻度は自殺企図群と健常群との間で有意差は見出されなかったが、BIS尺度により自殺企図者の衝動性に着目すると、CC遺伝子型は、衝動性の低さと関連している可能性が示唆された。平成16年度は、自殺企図により横浜市立大学医学部附属市民総合医療センター・高度救命救急センターに搬送され、精神医療センターを受診した患者112名(男性39名、平均年齢38.8歳;女性73名、平均年齢32.9歳)を対象に研究を行った。患者の心理・社会的背景、臨床データを収集するとともに過去の自殺企図の有無と内容、今回の自殺企図についても詳細に調査した。また、構造化面接を行い精神医学診断を確定した。さらに精神症状・人格傾向については、抑うつ症状、衝動性、攻撃性を、標準化されたスケールを用いてそれぞれ評価した。これらの患者データはデータ・ベース化した。自殺企図者の年齢構成を見ると、男性企図者の方が女性企図者よりより高い年齢構成に偏り、また中高年の男性企図者でより致死的な手段を選ぶ傾向が認められた。精神医学診断は、うつ病を含む気分障害が30.4%と最多で、統合失調症が14.3%で次に多かった。自殺企図の手段がより致死的な群では、気分障害の割合が自殺企図者全体より高かった。これらの結果は、2004年の第10回欧州自殺・自殺行動学会、第100回日本精神神経学会総会等で発表するとともに、「精神医学」誌、「治療」誌などに発表した。