hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水晶体の創傷治癒機構の研究

水晶体創傷と房水の関係に以下の実験を行なった。1.水晶体上皮細胞の収縮能と房水の関係白内障術後に認められる創の収縮機構を検討する目的で、牛眼より採取した水晶体より培養した水晶体上皮細胞をコラーゲンゲル内に混合し、正常および白内障術後の白色家兎より採取した房水を添加した培養液で培養し、経時的にその面積を計測し、房水のコラーゲンゲル収縮に及ぼす作用を比較した。PBSを対象として、白内障術前房水と白内障術後房水のコラーゲンゲル収縮に及ぼす影響を検討した。PBS添加群(対照群)に対し房水添加群で統計学的に有意に収縮が促進されていた(t検定、p<0.05)。従って、術前および術後房水中には水晶体上皮細胞によるコラーゲンゲルの収縮を促進する作用が認められ、房水が白内障術後の水晶体嚢収縮を促進していることが示唆された。2.房水の水晶体の増殖に及ぼす影響白内障術後に認められる水晶体上皮細胞の増殖・消失に対する房水の影響を検討する目的で、牛水晶体上皮細胞を、各種房水と共に培養し細胞数を検討した。正常の白色家兎の房水を0,1,10,20,50,80,90,99,100%の濃度でHAM液に混合し、水晶体上皮細胞を培養した。0%の対照に対し、10,20%で房水を混合したものでは、4日目に水晶体上皮細胞数の増加が観測されたが、それ以上の濃度で房水を混合すると水晶体上皮細胞のプレート上よりの脱落が起こり、かえって細胞数が減少することが観察された。さらなる検討が必要であるが、白内障術後におこる水晶体上皮細胞の脱落は房水中の成分による可能性が示唆された。
材料の加工評価及び物性分析のための2次元複屈折分散計測システムの開発

平成17年度では昨年度までに提案した直線複屈折分散と主軸方位の同時計測法のシステム開発を行った.交付を受けた研究費を用いて新たに分光器を購入し,計測システムの安定化および高速化を達成した.これにより計測データの高精度化が実現した.この研究成果は研究奨励費を用いてSPIEの国際会議"Polarization Science and Remote Sencsing II(2005 San Diego)"にて発表した.現在は開発した計測システムを用いて3次元的に屈折率を制御された高分子材料の分析評価に利用している.また,この研究をさらに発展させた新規な分光偏光変調器を開発した.これは偏光面が波長空間上で回転させることができる.これは従来の機械的な回転検光子法や電気的なファラデー変調法と同じ役割を波長空間で実現可能であり,旋光分散特性計測はワンショットでの測定が可能となった.この研究成果は日本光学会の論文("分光偏光変調によるワンショット旋光分散計測",光学,35巻,1号,2006,31-36.)に記載された.また,この研究に関する特許も取得した.この分光偏光変調器を二重に配置した直線・円複屈折分散計測法も提案した.この研究成果は交付を受けた研究費を用いて応用物理学会(2005)の秋季大会で発表し,講演奨励賞を受賞するに至った.上記の分光偏光変調器はより改良され,空間的な光渦の作製にも成功した.この変調器を用いた変位計の研究は現在も継続しており,その研究成果は受入れ研究者である大谷幸利助教授によって2006年8月にあるSPIEの国際会議"Interferometry XIV : Techniques and Analysis"で発表する予定である.これらの研究実施に加えて,直線複屈折分散,円複屈折分散,そして直線二色性分散,円二色性分散をも包括する分光ミュラー行列を4ショットで測定可能とする新しい計測概念を提案した.この方法によって分光ミュラー行列の測定時間を大幅に短縮することを可能とした.この研究成果は応用物理学会(2006)の秋季大会で発表した.また,この研究に関する特許も取得した.本研究は複屈折の波長依存性を2次元で定量的に測定するシステムの開発を目的としている.平成15年度は波長依存性のない幾何学的位相による複屈折分散計測を目指した.これは1/4波長板と回転検光子を組み合わせた位相シフタで構成されている.ミュラー行列とストークスパラメータの計算から波長依存性のない4つの回転角度とそのとき生じる幾何学的位相を見出した.これによりアクロマティックな位相シフトを達成し,複屈折分散計測を可能となった.さらに2次元複屈折分散計測を行うために,音響光学チューナブルフィルタを用いたシステムを開発した.この計測装置によりネマティック液晶の2次元複屈折分散特性を計測し,液晶の温度特性を複屈折分散特性から評価した.以上の研究成果は実際に交付を受けた研究費によってフィンランドのPolvijarvi(ポルヴィヤルヴィ)で行われた国際会議ICO Topical Meeting on Polarization Opticsにおいて発表した.さらに,複屈折分散特性と主軸方位の同時計測法を開発した.ここでは,2枚の1/4波長板と1枚の1/2波長板からなるQHQ型幾何学的位相シフタを考慮し,最適な角度から波長依存性のない1/4波長板を作製した.従来の波長板と比較を行った結果,従来のものに比べて20%以上波長依存性を抑制することに成功した.また,QHQ型幾何学的位相シフタによってアクロマティックな位相の変化に加えて,検光子の回転から光強度の変調を行った.分光器で得られる光強度をフーリエ変換し,その周波数スペクトルを計算することで複屈折分散特性と主軸方位の同時計測を可能とした.本計測法の有効性を示すために,バビネソレイユ補償器から精度検定を行い,±5°の精度をもつことを明らかにした.さらに,ポリカーボネート製高分子フィルムの面内の複屈折分散特性計測も行った.また,高速計測を可能とするために,交付を受けた研究費によって高速回転モータとAD変換ボードから自動計測システムの開発を行ている,以上の研究成果は交付を受けた研究費を用いて応用物理学会で発表した.本研究は複屈折の波長依存性を2次元で定量的に測定するシステムの開発を目的としている.平成16年度は幾何学的位相によるストークスポラリメータの開発を目指した.これは1/4波長板と1/2波長板から構成されている幾何学的位相シフタからなる.これらの波長板にはフレネルロムを用いて計測を行った。理想的にはフレネルロム波長板は波長依存性がないとされているが、実際にはわずかに波長依存性をもつ。この位相誤差による解析誤差を取り除く手法を提案した。以上の研究成果は実際に交付を受けた研究費によって東京で行われた国際会議ICO Tokyo`04で発表した.この手法を用いて円偏光フィルムの製造工程に楕円率の波長特性のフィードバックを可能とした。さらに、複屈折位相差の波長依存性を考慮した複屈折分散計測を応用させ、インラインを流れる液晶用位相差フィルムのリアルタイム複屈折分散分布計測を可能とした。この装置を用いて液晶用位相差フィルムを代表とする高分子材料の製造過程で生じる加工ムラの検出を可能とした。以上の研究成果は交付を受けた研究費を用いて応用物理学会分科会である日本光学会で発表した.ここではインライン計測における解析法の多機能化のために、交付を受けた研究費によって新たなソフトウエアの構築を行った.

また、サンドイッチ型のキャリアリターダで構成される光学系によりワンショットで複屈折分散特性と主軸方位の同時検出法を提案した。分光器によって得られる分光透過光強度は2つの周波数からなるスペクトルであらわされる。これをフーリエ解析することで複屈折分散特性だけでなく、その主軸方位の同時に計測することが可能となった。このとき2つのリターダの比をm : nとすると、スペクトル上で周波数成分の分離が簡単になることを示した。このことに関しては応用物理学会2005(春)にて発表する。平成17年度では昨年度までに提案した直線複屈折分散と主軸方位の同時計測法のシステム開発を行った.交付を受けた研究費を用いて新たに分光器を購入し,計測システムの安定化および高速化を達成した.これにより計測データの高精度化が実現した.この研究成果は研究奨励費を用いてSPIEの国際会議"Polarization Science and Remote Sencsing II(2005 San Diego)"にて発表した.現在は開発した計測システムを用いて3次元的に屈折率を制御された高分子材料の分析評価に利用している.また,この研究をさらに発展させた新規な分光偏光変調器を開発した.これは偏光面が波長空間上で回転させることができる.これは従来の機械的な回転検光子法や電気的なファラデー変調法と同じ役割を波長空間で実現可能であり,旋光分散特性計測はワンショットでの測定が可能となった.この研究成果は日本光学会の論文("分光偏光変調によるワンショット旋光分散計測",光学,35巻,1号,2006,31-36.)に記載された.また,この研究に関する特許も取得した.この分光偏光変調器を二重に配置した直線・円複屈折分散計測法も提案した.この研究成果は交付を受けた研究費を用いて応用物理学会(2005)の秋季大会で発表し,講演奨励賞を受賞するに至った.上記の分光偏光変調器はより改良され,空間的な光渦の作製にも成功した.この変調器を用いた変位計の研究は現在も継続しており,その研究成果は受入れ研究者である大谷幸利助教授によって2006年8月にあるSPIEの国際会議"Interferometry XIV : Techniques and Analysis"で発表する予定である.これらの研究実施に加えて,直線複屈折分散,円複屈折分散,そして直線二色性分散,円二色性分散をも包括する分光ミュラー行列を4ショットで測定可能とする新しい計測概念を提案した.この方法によって分光ミュラー行列の測定時間を大幅に短縮することを可能とした.この研究成果は応用物理学会(2006)の秋季大会で発表した.また,この研究に関する特許も取得した.
Er:YAGレーザー形成窩洞へのテクニカルイノベーション

本研究では,Er:YAGレーザー照射歯質の性質・性状改善とレーザー照射歯面専用の修復材料開発を目指すことを目的とし,研究を遂行している。H30年度では,H29年度に設定した照射条件でウシエナメル質ならびに象牙質研削面に対してEr:YAGレーザー照射後,各種接着システムを応用した際のコンポジットレジンとの接着強さを検討した。Er:YAGレーザー照射,非照射エナメル質に対する接着強さは,ともに1ステップセルフエッチングプライマーに対して2ステップセルフエッチングプライマーシステムで高かった。Er:YAGレーザー照射エナメル質に対して,1ステップセルフエッチングシステムを応用する場合の事前のエッチング処理に有効性は認められなかった.それに対し,Er:YAGレーザー照射象牙質に対する接着強さは,1ステップ,2ステップシステムともにレーザー非照射象牙質への接着強さとほぼ同等であり,2ステップセルフエッチングシステムの接着強さは1ステップセルフエッチングシステムに比べて有意に高かった。また,1ステップセルフエッチングシステムの応用前におけるエッチング処理の有効性は認められないことが結論付けられた.上記に並行し,研究計画2に掲げた「親水化処理による接着性向上効果」を検討するため,CAD/CAMセラミック表面に対し,プラズマ処理やUV照射を応用した際のコンポジットレジンとの接着強さについて検討した。UV照射ではコントロールと比較しぬれ性は有意差は認めないが、プラズマ処理ではわずかにぬれ性は小さかった。接着強さは,プラズマ処理およびUV照射を行っても向上は認めなかった。実験結果にバラツキが多く,追加実験が必要だったため今後は,レーザー照射歯質に対する親水化処理の有効性を初期接着性のみならず,長期での接着耐久性を検討予定である。本研究では,Er:YAGレーザー照射歯質の性質・性状改善とレーザー照射歯面専用の修復材料開発を目指すため,1各種接着システムや修復用材料によるレーザー照射面への接着性の検討,2親水化処理などによるレーザー照射歯質の改質とその接着性向上効果の検討,3レーザー照射歯面専用のレジン接着システムと修復材料の新規開発を行うことを研究計画として掲げ,特に初年度は1について検討を行っていく予定とした.まず,Er:YAGレーザー照射時のパワー密度を確認するため,レーザーパワーメーターおよびセンサーを購入,計測および実施環境の整備に費やした.また,各種接着システムの粘稠度の計測を開始した.1の研究に先立ち,まず405nm半導体レーザーで活性化した漂白剤を髄腔内に応用後のコンポジットレジンとの接着強さについて検討した.牛歯髄腔内に2タイプの漂白剤を応用後すぐに,1ステップまたは2ステップのセルフエッチングプライマーシステムを用いてコンポジットレジンを接着した.その結果,二酸化チタン配合3.5%過酸化水素で漂白後では,1ステップより2ステップで高い接着強さを示した.また,漂白剤を応用していない象牙質では1ステップと2ステップとの間に統計的な有意差は認められなかった.30%過酸化水素での漂白後に接着操作を行った場合,接着システムの種類に関わらず接着できなかった(Haruyama A, et al.Resin bonding of self-etch adhesives to bovinedentin bleachedfrom pulp chamber. BioMed Research International 2016;1313586).レーザーの照射条件を統一するにあたり,レーザーパワーメーターを用いた先端出力の計測は不可欠である.われわれは,当初本学所有のレーザーパワーメーターを使用する予定だったが,先端出力の測定が出来なかったため,新規に購入する必要が生じた.急遽,条件に見合う製品の選定にとりかかったが,当初予定していた以上の時間がかかり,その結果,本実験の開始時期がずれこんでしまった.本研究では,Er:YAGレーザー照射歯質の性質・性状改善とレーザー照射歯面専用の修復材料開発を目指すことを目的とし,3つの研究計画を掲げている.H29年度では,まずレーザー照射条件の設定とレーザー照射時のパワー密度をレーザーパワーメーターで確認した.その後,H28年度研究計画予定であった1レーザー照射面歯質の変化ならびに各種接着システムと修復材料によるレーザー照射面への接着性を検討した.上記に並行し,研究計画2に掲げた「親水化処理などによるレーザー照射歯質の改質とその接着性向上効果」を検討するため,まず歯質表面のぬれ性を向上するための方法を模索した.そこで,ハンドピースのメインテナンス用スプレーを噴霧した歯質に家庭用洗剤を応用後のコンポジットレジンとの接着強さについて検討した.牛歯象牙質面にメインテナンススプレー噴霧後,2つの重合方式の異なるコンポジットレジン接着システムを用いてコンポジットレジンを接着した.その結果,光重合型セルフエッチングシステムでは,スプレー噴霧後に家庭用洗剤を応用した群で最も高い接着強さを示した.一方,化学重合型ワンステップシステムではいずれの群間にも有意差を認めなかった.以上より,ハンドピースのメインテナンス用スプレーを噴霧した歯質に家庭用洗剤を応用し,光重合型セルフエッチングシステムでコンポジットレジンを接着すると,接着強さが向上する可能性が示唆された.レーザー照射面歯質と各種接着システムと修復材料との接着性を検討するにあたり,牛歯試料の作製方法の決定に時間がかかった.本研究では,Er:YAGレーザー照射歯質の性質・性状改善とレーザー照射歯面専用の修復材料開発を目指すことを目的とし,研究を遂行している。

Er:YAGレーザー照射,非照射エナメル質に対する接着強さは,ともに1ステップセルフエッチングプライマーに対して2ステップセルフエッチングプライマーシステムで高かった。Er:YAGレーザー照射エナメル質に対して,1ステップセルフエッチングシステムを応用する場合の事前のエッチング処理に有効性は認められなかった.それに対し,Er:YAGレーザー照射象牙質に対する接着強さは,1ステップ,2ステップシステムともにレーザー非照射象牙質への接着強さとほぼ同等であり,2ステップセルフエッチングシステムの接着強さは1ステップセルフエッチングシステムに比べて有意に高かった。また,1ステップセルフエッチングシステムの応用前におけるエッチング処理の有効性は認められないことが結論付けられた.上記に並行し,研究計画2に掲げた「親水化処理による接着性向上効果」を検討するため,CAD/CAMセラミック表面に対し,プラズマ処理やUV照射を応用した際のコンポジットレジンとの接着強さについて検討した。UV照射ではコントロールと比較しぬれ性は有意差は認めないが、プラズマ処理ではわずかにぬれ性は小さかった。接着強さは,プラズマ処理およびUV照射を行っても向上は認めなかった。実験結果にバラツキが多く,追加実験が必要だったため今後は,平成28年度に行う予定であった研究のうち,いまだ検討が終了していないものについて検討を行うとともに,平成29年度に予定している2親水化処理などによるレーザー照射歯質の改質とその接着性向上効果の検討についても同時に着手していく予定である.今後は,研究計画に予定していた親水化処理などによるレーザー照射歯質の改質とその接着性向上効果の検討について継続予定である.今後は,レーザー照射歯質に対する親水化処理の有効性を初期接着性のみならず,長期での接着耐久性を検討予定である。実験遂行にやや遅れが生じたため.研究遂行の遅れにより、学会発表などの予定が変更したため。次年度使用額については、学会発表出張費などに使用する予定。実験結果にバラツキが多く,さらなる追加実験が必要となり,学会発表が2019年度になる。そのため,追加実験に使用する材料を購入する計画である。また,現在執筆中の論文投稿や実験成果の発表を予定しているため,その投稿料や出張費などにあてる予定である。平成29年度以降に遂行予定であるレーザー照射歯面専用のレジン接着システムと修復材料の新規開発にあたり,複数の接着関連器材や修復材料,実験用試薬などを追加購入する予定である.
連続定量型粉体供給装置の開発

本研究では、粉体供給の定量性が良好で、粉体供給量の調整が容易にできる粉体供給装置(粉体フィーダ)の開発を行った。本研究で開発した粉体フィーダは、粉体貯槽設備(ホッパ)とホッパの下に設置した円錐体で構成されている。この円錐体は、ホッパの中心軸に対して、公転円運動を行う。この運動によって、ホッパ内壁と円錐体の隙間が変化し、粉体は隙間から連続的に掻き出されるように排出される。粉体排出量の定量性を確認するために、静電容量式粉体流量計を使用し、本粉体フィーダから供給される粉体(脱脂粉乳を使用)の質量を計測した。その結果、粉体供給量に円錐体の公転運動の回転速度(運転回転数)に同期した周期的変動があることが確認できた。本粉体フィーダは、円錐体の運動の精度が粉体供給精度に大きく影響する。円錐体が正確な円運動を行わない場合、ホッパ内壁と円錐体間の隙間の最小値(設計値は3.5mm)が変動し、粉体供給量の変動の原因になる。本研究では円錐体の円運動の精度向上をはかるため、円錐体の運動を実現している2つの偏心シャフトの改良を行った。円錐体の水平面内運動を2台のレーザー変位計により計測した。その結果、設計値(半径3mmの円)に対し、最大誤差が0.16mmとなり、改良前と比較して大幅に改善することができた。また、その他のフィーダ構成部品の加工誤差や組付誤差などを低減させた結果、大幅に粉体排出精度を改善することができた。本粉体フィーダは、運転回転数が50175rpmの範囲では、運転回転数と粉体供給量の間に線形関係を有することを確認できた。この回転数域では、運転回転数の変更のみで、粉体供給量を容易に調整できる。本研究で開発した粉体フィーダは、非常に簡単な構造ながら、良好な排出精度をもった粉体フィーダを開発できた。さらなる改良により、さらに高精度な連続定量型粉体フィーダとすることも可能である。
皮膚筋炎に併発する急速進行性間質性肺炎の病態解明と新規治療法開発の試み

【方法】これまで当科を受診した抗MDA5抗体陽性のRP-ILD併発DM患者28例を対象として,診断時のバイオマーカー値(血清CRP,血清フェリチン,血清KL-6,血清SP-D)と転帰を診療録から後ろ向きに調査し,抗MDA5抗体陽性DMの生命予後と関連する因子を検討した.統計学的解析は,COX比例ハザードモデルによる単変量ならびに多変量解析を用いておこなった.【結果】対象の平均年齢は56.3±10.4歳,女性23例,男性5例で,追跡期間の中央値は20ヶ月であった.臨床診断は古典的DM 5例(18%),CADM 23例(82%)で,経過中に28例中14例(50%)が死亡していた.単変量解析では,全死亡と関連する因子として,診断時年齢(P<0.01; HR 1.11),血清フェリチン値(P<0.01; HR 1.00),血清CRP値(P<0.01; HR 1.58),血清SP-D (P<0.01; HR 1.01)が抽出された.単変量解析で有意差を認めた年齢,血清フェリチン値,血清CRP値,血清KL-6値にこれまで予後不良因子として報告された血清SP-D値を説明変数としてCOX比例ハザード分析による多変量解析をおこなったところ,診断時の年齢ならびに血清SP-D値が死亡と関連していた。【結論】抗MDA5抗体陽性DMに併発するILDの生命予後と関連する因子として,診断時の年齢,血清SP-D値が有用な指標となる可能性が示唆された.予定していた経気管支肺生検あるいは肺生検組織から凍結切片標本を作成し,免疫組織染色の手法を用いてMDA5,免疫グロブリン,補体(C3, C4)および免疫複合体の発現を検討することならびに臨床経過との関連の検討は,肺・皮膚組織の収集が達成できなかったために,解析に至らなかった.引き続き,次年度も鋭意,検体収集を努める予定である.近隣の施設に連絡をとり,臨床症状より,同疾患が疑わしい症例を紹介していただき,積極的に受け入れるよう努力する.【方法】これまで当科を受診した抗MDA5抗体陽性のRP-ILD併発DM患者28例を対象として,診断時のバイオマーカー値(血清CRP,血清フェリチン,血清KL-6,血清SP-D)と転帰を診療録から後ろ向きに調査し,抗MDA5抗体陽性DMの生命予後と関連する因子を検討した.統計学的解析は,COX比例ハザードモデルによる単変量ならびに多変量解析を用いておこなった.【結果】対象の平均年齢は56.3±10.4歳,女性23例,男性5例で,追跡期間の中央値は20ヶ月であった.臨床診断は古典的DM 5例(18%),CADM 23例(82%)で,経過中に28例中14例(50%)が死亡していた.単変量解析では,全死亡と関連する因子として,診断時年齢(P<0.01; HR 1.11),血清フェリチン値(P<0.01; HR 1.00),血清CRP値(P<0.01; HR 1.58),血清SP-D (P<0.01; HR 1.01)が抽出された.単変量解析で有意差を認めた年齢,血清フェリチン値,血清CRP値,血清KL-6値にこれまで予後不良因子として報告された血清SP-D値を説明変数としてCOX比例ハザード分析による多変量解析をおこなったところ,診断時の年齢ならびに血清SP-D値が死亡と関連していた。【結論】抗MDA5抗体陽性DMに併発するILDの生命予後と関連する因子として,診断時の年齢,血清SP-D値が有用な指標となる可能性が示唆された.予定していた経気管支肺生検あるいは肺生検組織から凍結切片標本を作成し,免疫組織染色の手法を用いてMDA5,免疫グロブリン,補体(C3, C4)および免疫複合体の発現を検討することならびに臨床経過との関連の検討は,肺・皮膚組織の収集が達成できなかったために,解析に至らなかった.引き続き,次年度も鋭意,検体収集を努める予定である.近隣の施設に連絡をとり,臨床症状より,同疾患が疑わしい症例を紹介していただき,積極的に受け入れるよう努力する.本年度に予定していた肺,皮膚組織の収集が達成できなかったため,その検討に使用する蛋白解析および細胞分離のための試薬などに経費を使用しなかった.今年度使用しなかった経費は,次年度に集まった検体の解析のための費用に充てる予定である.
ペプチド-高分子複合体による人工基底膜の創製

平成25年度には、以下に示すようにラミニン由来の細胞接着ペプチドをピアルロン酸に固定化したペプチド-高分子複合体と細胞接着配列を自己会合ペプチドゲルに導入した新規ペプチドマトリックスに関して研究を実施した。1平成24年度、細胞表面のインテグリンに結合するA99ペプチドとシンデカンに結合するAG73ペプチドを9:1で混合しヒアルロン酸マトリックスに修飾した場合に、それぞれのペプチドを単独で用いるよりも優れた生物活性を示すことを明らかにした。また、A99/AG73を修飾したヒアルロン酸ゲル内で細胞を三次元培養した結果、HDFの伸展や、PC12細胞の神経突起伸長が観察された。本研究により、ペプチド-ヒアルロン酸マトリックスは再生医療を目的とした人工基底膜の開発に有用であることが示された。本年度はヒアルロン酸ゲル内で三次元培養されたHDFのコラーゲン発現量がペプチドにより促進されることをPCR解析により明らかにし、これまでのデータとまとめてBiomaterials誌に投稿した。2米国NCI/NIHのJoel Schneider博士の研究するペプチドは自己会合により生理的条件下でヒドロゲル(超分子ゲル)を形成することが特徴で、その機械的強度や生体適合性などから生体材料としての応用が期待されている。本年度はこの自己会合ペプチドを細胞培養マトリックスとして応用するため、HDF(ヒト皮膚由来線維芽細胞)を用いて細胞接着活性の解析を行った。グルタミン酸とバリンの繰り返しを基本とする負電荷の自己会合ペプチドに対して細胞は接着しないが、このペプチドのN末端にインテグリン受容体に特異的に結合するRGD配列を導入すると、インテグリンを介した細胞伸展を伴う細胞接着を促進することが明らかとなった。このように受容体特異的な細胞接着性を有するペプチドゲルは人工基底膜創製の材料として、再生医療への応用が期待される。(抄録なし)平成24年度には、以下に示すようにラミニン由来の細胞接着ペプチドをアガロース、ヒアルロン酸に固定化したペプチド-高分子複合体に関して研究を実施した。(1)ラミニン由来の細胞接着ペプチドAG73(細胞表面受容体のシンデカンに結合)を用いて硬さの異なる3種類のAG73/アガロースゲルを作製し、4種類の細胞を用いて生物活性を評価した。その結果、AG73/アガロースゲル上での細胞挙動はゲルの硬さによって大きく異なることが明らかとなった。そしてこれらの挙動の違いには細胞接着分子であるカドヘリンとインテグリンが関わっていることが示唆された。本研究によりペプチド/アガロースゲルは硬さによって機能を制御できることが明らかとなった。ペプチド/アガロースゲルは平面的な二次元細胞培養から、三次元的なゲル内細胞培養まで、幅広い用途への応用が期待される。(2)ペプチド-高分子複合体の足場材料としてヒアルロン酸を用いることで、より生体内への移植に適したタイプの人工基底膜の開発を試みた。HDF(ヒト皮膚由来線維芽細胞)及びPC12細胞(ラット副腎髄質クロム親和性細胞腫)を用いて詳細な生物活性の解析を行った。細胞表面のインテグリンに結合するA99ペプチドとシンデカンに結合するAG73ペプチドを用いてペプチド-ヒアルロン酸マトリックスを作製した結果、それらは細胞接着活性を示し、PC12細胞の神経突起伸長も促進した。さらに、A99とAG73を9:1で混合しピアルロン酸マトリックスに修飾した場合に、それぞれのペプチドを単独で用いるよりも優れた生物活性を示すことが明らかとなった。また、9:1で混合したA99/AG73を修飾したヒアルロン酸ゲル内で細胞を三次元培養した結果、HDFの伸展や、PC12細胞の神経突起伸長が観察された。本研究により、混合ペプチドを結合させたヒアルロン酸マトリックスは基底膜に近い生物活性を持ち、再生医療を目的とした人工基底膜の開発に有用であることが示された。

グルタミン酸とバリンの繰り返しを基本とする負電荷の自己会合ペプチドに対して細胞は接着しないが、このペプチドのN末端にインテグリン受容体に特異的に結合するRGD配列を導入すると、インテグリンを介した細胞伸展を伴う細胞接着を促進することが明らかとなった。このように受容体特異的な細胞接着性を有するペプチドゲルは人工基底膜創製の材料として、再生医療への応用が期待される。申請書の1年目の計画に記載したペプチド-アガロースマトリックス及びペプチド-ピアルロン酸マトリックスに関する研究は平成24年度内に概ね遂行され、ペプチド-アガロースマトリックスの研究内容については既にBiomaterials誌に掲載されており、ペプチド-ピアルロン酸マトリックスの研究内容については現在論文執筆中で、近日中にBiomaterials誌に投稿予定である。25年度は渡航先である米国NCI/NIHにてJoel Schneider博士にご協力いただき、基底膜の機能を模倣したペプチド-高分子複合体の有用性の評価を行う。受容体特異的に結合する複数のラミニン由来ペプチドと、キトサン、アルギン酸、アガロース、ピアルロン酸、コラーゲンに固定化し、生物学的機能を評価する。また、Joel Schneider博士の研究しているペプチド超分子ゲルが人工基底膜の新たな材料として有用であることも見出しており、今後の研究計画に新たに加える予定である。さらに、米国NCI/NIHではヒト胚性幹細胞(hES細胞)を用いた実験ができるため、ペプチド-高分子複合体の生物活性評価にhES細胞を利用することを予定している。(抄録なし)
裁判員制度の下における証拠法のあり方

本研究は,裁判員制度の導入に伴い,刑事裁判における立証の在り方が変わらざるをえないという認識のもとに,一般国民が参加する刑事裁判において,証拠法とその運用がいかにあるべきかを検討したものである。実際の裁判において問題となりうると考えられる,供述調書を中心とした書面の取扱いと,科学的証拠の証拠能力を中心に,比較法研究及び裁判員裁判の実態調査をふまえて,問題を抽出するとともに,立法と運用の両面における考察を加えた。本研究は,昨年の5月から裁判員制度が施行されたことを契機に,一般国民が参加する刑事裁判における証拠法のあり方について,比較法研究と,裁判員が参加した裁判の実務の運用をふまえつつ検討し,新たな立法提案を行うことを目的とするものである。研究の初年度にあたる本年度は,本研究の主要な一角をなす比較法研究を中心とした研究を行った。本研究は,(a)公判廷外の供述の取扱いと,(b)科学的証拠の許容性という2つの大きな柱からなるものであるので,研究分担者をこの2つのグループに分けて,それぞれに作業を行うとともに,両グループの情報交換と討論を行なう研究会を定期的に実施した。まず,前者のグループでは,アメリカにおいて,対面条項に関する連邦最高裁判例が出され,新たな展開が見られたこともあり,それを素材として取り上げたうえで,アメリカの伝聞法則について,証人審問権との関係をふまえた検討を行った。そのうえで,それと,現在のわが国の刑事訴訟法321条以下の規定との比較検討を行い,わが国の制度の特色と,その下で一般国民が刑事裁判に参加した場合に生じるであろう問題点を抽出する作業を行った。次に,後者の「科学的証拠の許容性」については,まず,これまで,科学的証拠の許容性について議論が積み重ねられてきているアメリカについて,連邦最高裁判例の変遷と現在の裁判例及び学説を整理,検討した。さらに,イギリスにおいて,2009年4月に,Law Commissionから,刑事手続における専門家証人の許容性に関するConsultation Paperを公表されたため,その内容について詳細な検討を行った。本研究は,2009年の5月から裁判員制度が施行されたことを契機に,一般国民が参加する刑事裁判における証拠法のあり方について,比較法研究と,裁判員が参加した裁判の実務の運用をふまえつつ検討し,新たな立法提案を行うことを目的とするものである。研究の2年目にあたる本年度は,定期的に研究会を開催するなどして,本研究の2つの軸のうち,公判廷外の供述の取扱いを中心に,以下の内容の研究を実施した。施行から1年が経過し,裁判員制度の下での裁判が相当数に達したことから,実際の裁判における公判廷外の供述の取扱いにつき,文献調査や,裁判員裁判に関わった実務家に対する聞き取り調査等を行った。その結果として,裁判員裁判においては,当事者が同意した場合においても,裁判所が書証の採否を留保して,証人尋問や被告人質問を実施するなど,従前と比較すると,人証を公判での証拠調べの中心とする運用がなされている一方で,裁判員裁判の開始当時に比べると,次第に,書証の内容が詳しくなるとともに,その取調べが行われる頻度が高まるという意味で,揺り戻しが生じていることが明らかになった。なお,日本より一足先に,刑事裁判への国民参加が実現された韓国の国民参与制度については,今年度中に,現地に赴き,その現状を視察するとともに,実務家及び研究者への聞き取り調査を行う予定を立て,スケジュールまで決定していたが,東日本大震災の発生により,それが困難となったため,来年度に実施を延期することとした。本研究は,2009年の5月から裁判員制度が施行されたことを契機に,一般国民が参加する刑事裁判における証拠法のあり方について,比較法研究と裁判員が参加した裁判の実務の運用をふまえつつ検討し,新たな立法提案を行うことを目的とするものである。研究の最終年度にあたる本年度は,以下のとおりの,研究を実施した。第1に,昨年度,東日本大震災の影響で延期した,韓国の国民参与裁判の現地調査を,2011年9月末に実施した。調査においては,ソウル南部法院において国民参与裁判を傍聴するとともに,ソウル中央地検,ソウル中央法院,刑事政策研究院を訪問し,国民参与裁判に実際に関与している実務家や,国民参与裁判を研究している研究者にインタビューを行った。その結果,これまでわが国で紹介されている文献では明らかになっていない国民参与裁判の運用の実情について知見を得るとともに,関連する資料を入手した。その成果を,わが国の裁判員裁判との比較という観点から,「韓国の国民参与裁判の実情」と題する雑誌論文としてまとめて公表した。第2に,裁判員制度の下での公判廷外の供述の証拠の取扱いの実情につき,文献調査,最高裁及び法務省における検討会への参加等を通じて,継続して調査を行った。第3に,これらの研究成果を踏まえて,定期的に研究会を開催し,裁判員制度のもとでの証拠法のあり方という観点から,(a)公判廷外の供述の取扱いと,
寄生原虫トリパノソーマに対する創薬標的の探索

「顧みられない熱帯病」の一つであるシャーガス病は、病因原虫のクルーズトリパノソーマを昆虫ベクターが媒介することによりヒトに感染する。中南米を中心に年間1万2000人ほどが死亡している。現行の治療薬は強い副作用を伴い、慢性期の患者には効かないため、新たな薬剤の開発が強く求められている。本研究では、クルーズトリパノソーマの創薬標的の探索を行った。CRISPR/Cas9システムを利用して標的候補を複数ノックアウトし、クルーズトリパノソーマの必須遺伝子を特定した。更に遺伝子産物を大腸菌で大量発現し、創薬に繋がる次のステップとなる阻害剤のスクリーニングや結晶構造解析へと繋げることができた。顧みられない熱帯病の一つであるシャーガス病は、病因原虫のクルーズトリパノソーマにより引き起こされる。罹患者の4人に1人はその後数年から数十年にわたる潜伏期間を経て慢性期症状を発症し、心臓合併症などにより突然死に至る。中南米ではこれにより年間12000人が死亡し、日本にも移民を中心に約4000人の罹患者がいると推定されている。シャーガス病の治療薬としては主に二種類の薬剤が知られているが、いずれの薬も強い副作用が発生し、しかも慢性期の患者が完治する確率は2割に留まる。このため、副作用の少なく慢性期にも有効な新たな薬剤の開発が強く求められている。上記の現状を踏まえ、クルーズトリパノソーマにおいて将来の創薬に繋がるような創薬標的遺伝子の探索を行うのが本研究の目的である。当該原虫は代表的なモデル生物とは異なる細胞機構をもっており、RNA干渉が機能しないなどの理由から遺伝学的手法の確立が遅れていたが、近年CRISPR/Cas9を利用した遺伝子改変がトリパノソーマ科の生物においても有効であることが示された。これを受け、28年度はCRISPR/Cas9によるノックアウトのルーチン化に向けて原虫株の作成ならびに核酸導入を効率的に行える条件の検討を行った。その結果、Cas9を安定的に発現する原虫株を使用した蛍光タンパク質を標的としたコントロール実験において、コンスタントに9割以上の原虫の標的シグナルを消失させることに成功した。遺伝子ノックアウトをルーチンで行える環境はすでに整備されている。当初提案した手法よりも簡便なプロトコルで遂行できるようになり、この点においては当初の計画以上に進展している。ただし、蛍光シグナルの検出による自動計数プログラムを原虫の増殖モニタリングに利用する提案については、想定よりシグナルが微弱であったことから手法を工夫する必要がある。「顧みられない熱帯病」の一つであるシャーガス病は、原虫クルーズトリパノソーマによって引き起こされる。中南米を中心に蔓延する感染症だが、日本にも移民を中心に4000人ほどの罹患者がいるとされる。現行の治療薬は副作用が強く慢性化してしまった患者にはほとんど効かないため、新薬の開発が強く望まれる疾患である。この原虫は代表的なモデル生物とは異なる特殊な細胞機構をもっているため遺伝学的手法の確立が遅れていたが、近年CRISPR/Cas9システムによる遺伝子改変の新しい手法が提案され、ドラッグターゲット探索への可能性が大いに開けた。初年度には、CRISPR/Cas9システムによるノックアウトのルーチン化に向けてプロトコルの最適化を行い、蛍光タンパク質をターゲットとしたコントロール実験において効率的にシグナルを消失させることに成功した。最終年度は、そのシステムを利用し、近縁の原虫ブルーストリパノソーマにおいて必須とされるいくつかの遺伝子がクルーズトリパノソーマにおいてもドラッグターゲットとして妥当であるかの検証を行った。ノックアウト後の表現型は、原虫の成長カーブと奇形の有無によって評価し、実際にクルーズトリパノソーマの必須遺伝子を特定した。更に、その遺伝子を大腸菌で大量発現するためのクローニングを行い、創薬研究の次のステップである阻害剤のスクリーニングや三次元構造解析へと繋げることができ、当初の目標を達成することができた。29年度は、近縁の原虫ブルーストリパノソーマにおいて必須とされる遺伝子をクルズトリパノソーマでノックアウトし、創薬標的として妥当であるかの評価をする。創薬標的となり得る遺伝子が特定された場合、タンパク質を大量発現するためのクローニングを行い、結晶構造解析などへ繋げることを目標とする。29年度が最終年度であるため、記入しない。分子生物学29年度が最終年度であるため、記入しない。産総研・産技連LS-BT合同発表会「シャーガス病に対するドラッグターゲット特定に向けたクルーズトリパノソーマ原虫における効率的ノックアウトと評価系の構築」高木悠友子、圷ゆき枝、坂無英徳、野里博和、戸井基道、古川功治
プッシュープル置換化合物の重合と新しい機能性高分子の合成

本研究では、当初の目的に従って逆の極性を置換基を同時にオレフィン炭素上、あるいはメタン上にもつ化合物(プッシュープル化合物:PP化合物)を合成し、1.このモノマーの重合反応を速度論的方法などで調べるとともに、2.生成ポリマー、PP付加体などの機能性について研究した。その結果、以下の成果を得た。1.まず、逆の極性置換基をオレフィンの同一炭素原子上にもつ化合物としてα-シアノスチレン誘導体を合成し、そのラジカル重合を研究した。その結果、従来のα-置換スチレンと異なり、このPP置換したスチレンは単独重合して分子量数万のポリマーを与えた(Inter.Symp.,IPC'94,Nov.30(1994),Osaka,Japan;Polym.Inter.,accepted)。さらに、別のPP化合物としてα-アシロキシアクリル酸メチル類を合成しその重合性を調べたところ、特にα-アセトキシ体は特異的な重合によって立体的に密で剛直な構造をもつ高分子量のポリマーを与えた(Marvel Symp.,March 12(1995),Tucson,U.S.A.;高構子討論会,1994年10月)。一方、オレフィンの隣接炭素原子上にPP置換した核置換ケイ皮酸ニトリルは、1、2-二置換体にもかかわらず重合すること(Macromol.Chem.Phys.,195,601(1994))、および、従来、芳香族化合物にしか見出されていなかった酸化重合がPP置換すると脂肪メタン族でも可能になることもわかった(Macromol.Symp.,84,137(1994))。2.次に、これらポリマーの熱特性、光学特性を比較したところ、アシロキシ体ポリマーの一つが透明で強靱なフィルムを容易に形成し、非常に優れた工学特性を示すことが見出された(J.Materials Sci.Lett.,13,545(1994))。また、PP化合物は固体状態でも容易にスピン分子を生成すること(Macromol.Rapid Commun.,16,1(1995))、および、PP化合物がスチレンなどの有効な重合開始剤となることもわかった。
脳動脈瘤破裂におけるエフェロサイトーシスの役割解明

脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血の発生率は世界的に10万人当たり9.1人であり、発症後30日以内の死亡率は45%と非常に高い。くも膜下出血患者の30%は自立生活が困難であり、社会および医療経済への影響は大きい。現在、未破裂脳動脈瘤に対する破裂予防は手術以外の方策は確立されておらず、新たに薬物治療が切望されている。本研究では、エフェロサイトーシス(アポトーシス細胞除去機構)に着目し、脳動脈瘤破裂との関連性を調べる。また、エフェロサイトーシスの改善が脳動脈瘤破裂予防に寄与することを明らかにし、薬物による治療標的としての可能性を探求する。
科学技術外交の進展と国際ガバナンスへの影響：新領域での国際レジーム・リスク管理

前年度に引き続き、日本国内の科学知識創出制度と国際ルール形成の関係性に焦点をあて研究を実施した。前年度の検討内容を基に、主に仮説構築と検討対象の事例選定に取り組んだ。一方、事例研究に耐えうる仮説構築と適切な事例選定については課題が残り、特に検討事例についての試行錯誤を繰り返した結果、期待通りの進展を生むことができなかった。他方で、検討の過程で発表等のある程度の進捗・成果を出すことができた。1.前年度に検討対象に含めた科学技術社会論から、制度の在り方が知識創出・活用に影響を及ぼすという視点を検討に含めた。ある国際ルール形成事例において、政治/行政アクターと科学技術専門家との間を取り持つインターフェース及びそれらのネットワーク構造の違いが、創出/形成される政策知識に影響を与えると仮定した。科学/技術的専門知識が、インターフェースを通じて政策知識に変換され、国際ルール形成で利用されるプロセスの中で、知識制度の違いがどのような帰結をもたらすかに焦点を当てた。2.事例研究として国際船舶のルール形成、海洋資源管理のルール形成事例について事例探索を行った。国交省海事局を含めた関係者へのインタビューを通じて、国際船舶規制に関するインターフェースと事例候補をある程度は明らかにすることができた。3.日本の科学技術外交の形成過程:日本の科学技術外交の形成過程を確認するため、日本の科学技術政策の国際展開を整理した。また、近年に形成された科学技術外交のフレーミング過程を分析するため、政府会議の議事録のテキスト分析を試みた。結果の一部は共著でまとめられ、EUの科技外交の関連取組の一つである“EL-CSID"の年次会議での口頭発表につながった。就職に伴い研究員を辞退することとなったが、これまでの研究成果のうち、まとまりのあるものは順次発表を進めていく予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。当初の予定では、研究の初段階として、先進国を対象とした科学技術外交の制度的な比較及び整理を行う計画であった。このため、先行研究等に基づいてこれらの諸国における科学技術外交の制度、進展経緯と政策目標、参加するアクターについてまとめる予定としていた。一方で、新たな文献調査及び専門家へのインタビューを通じて研究構成等の修正を行った。1.先行研究の検討を進めるうち、国際政治学だけでなく科学技術社会論の分野で新たに重要な研究成果が次々発表されており、新たに検討対象に含める事とした。このため、各分野の先行研究の検討と概念の整理を行った他、東北大学の科学技術社会論の研究者との議論を踏まえ、暫定的な仮説構築を進めた。2.先進国の科学技術外交制度について、先行研究及び政府文書等に基づいて予備レビューを行った。これに関連して、日本国外務省の担当者にインタビューを行った他、EUでの取り組みについて、在東京のEU代表部の科学技術外交の担当参事官及びフィンランド大使館の担当官に対してインタビューを行った。一方、専門家へのインタビューを通じて、国内事例としては外務省の取組事例は未だ限られており、事例研究の対象としての妥当性について指摘があった。そのため、外務省だけでなく、各省庁の科学技術利用制度と国際交渉の取組まで広げる事とした。3.暫定的な仮説構築をうけ、想定しうる事例研究のケース候補についても検討を進めた。特に、科学技術の知識が国際ルール形成に重要な役割を果たしている分野として、海洋環境分野の中でケース候補の探索を行った。成果の一部として、日本海洋政策学会第9回年次大会のポスター発表を行った。採用初年度である本年度では、主に研究全体の枠組み及び既存研究の検討を行った。

特に、既存研究の検討については、当該研究が国際政治学及び科学技術関係論にまたがっている点も含め、各分野でどこまで研究されどこまで明らかになっているのか明確化した。当初のテーマ設定の範囲及び仮説については、より明確にした上で、具体的に事例について検討を進めた。また、上記に関連して、博士課程の研究セミナーに検討事例に関連する実務家を招聘し、実務的観点から当該研究への評価や示唆を受けた。研究進捗状況として、テーマ設定の明確化と既存文献の検討については、一応の方向性を見出した段階にある。検討事例についても、選択基準の設定が未だ不明確であるものの、検証可能な事例が複数想定できる状況となっている。他方、詳細な事例検証に耐えるような仮説の構築については、因果関係の明確化及び既存研究の批判検討をより一層進める必要がある。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。研究全体の構造、既存文献の検討、及び事例候補については、一定の方向性を示す事ができた。来年度に向けた課題点として、他領域の知見を融合した仮説構築については整合性や妥当性の点から再度検討が必要な状況にある。引き続き既存文献の整理を進め、より頑健な仮説構築及び事例検討を進めていく。
紡錘体形成を標的としたがん分子標的の探索

紡錘体は有効ながん治療標的であるが、既存の抗がん剤は、間期細胞の微小管機能阻害による副作用を生じる事が知られている。本研究課題では、紡錘体制御に関わる因子のヒトがん組織での詳細な発現解析とin vitroおよびin vivoでの機能解析を行い、その機能阻害により腫瘍発生が抑制される遺伝子として、TACC3を含む複数の遺伝子を同定した。これらの遺伝子は、有望ながん治療標的分子であると考えられる。がん細胞に特異的な細胞分裂機構を同定するために、紡錘体や中心体等の制御に関わる141個の遺伝子について、ヒトのがん組織における発現解析を行なった。乳がん、膵臓がん、卵巣がん、大腸がんを含む7種のがんについて、正常組織とがん組織との発現変動を調べた結果、がん組織で二倍以上の発現亢進が見られた遺伝子は、7種すべてのがん組織での亢進が9個、6種のがんでの亢進が10個、5種のがんでの亢進が5個であった。これらの24個の中には8個のキネシンモーターと6個のチェックポイントタンパク質を含む動原体タンパク質が含まれていた。TACC3はp53欠損マウスに自然発症する胸腺リンパ腫で高発現していることから、生体内での機能解析を行なった。Tacc3^<S/D>,R26CreERT2,p53^<-/->マウスを交配により作製し、経時的なMRI観察を行い胸腺リンパ腫の発生が確認された個体に、40HTを投与することによりTacc3を欠損させると、腫瘍の顕著な退縮が観察された。次に腫瘍退縮機構を明らかにするために、同マウスよりリンパ腫細胞株を樹立し、in vitroでの解析を行なったところ、Tacc3欠損により多極紡錘体が生じ、その結果細胞分裂の停止、細胞死の誘導が生じる事が明らかになった。同様のTACC3欠損による細胞死の誘導は、ヒトバーキットリンパ腫細胞や、T-ALL細胞でも観察された。TACC3は上記のヒトがん組織における発現解析において、大腸がんを含む5種のがん組織で発現が亢進していた事から、現在Apcコンディショナルノックアウトマウスを用いて、生体内での消化管腫瘍における機能解析を進めている。その結果、がん組織で二倍以上の発現亢進が見られた遺伝子は、7種すべてのがん組織での亢進が9個、6種のがんでの亢進が10個、5種のがんでの亢進が5個であった。がんの発生過程には中心体の増幅による染色体の異数性の関与が知られている。そこで、上記の遺伝子のうち、乳がんおよび卵巣がんで正常組織の10倍以上の発現亢進を示し、さらに大腸がん、食道がん、子宮がんで5倍以上の過剰発現していた中心体制御に関与する分裂キナーゼに着目した。生体内での機能解析を行なう目的で、Flp/FrtおよびCre/LoxP系を用いたコンディショナルノックアウトの作製を行い、相同組換体ES細胞の取得、キメラマウスの作製を経て、germline transmissionを確認した。現在、各種deletorstrainを用いた正常組織での解析とがんモデルマウスに自然発症する腫瘍における機能解析を進めている。本研究では、TACC3をp53欠損マウスに自然発症する胸腺リンパ腫欠損させると腫瘍の退縮が生じる事を示した。そこで新たにリンパ腫細胞株を樹立し、in vitroでの解析を行なったところ、Tacc3欠損により多極紡錘体が発生し、細胞分裂の停止、細胞死の誘導が生じる事が明らかになった。TACC3は上記のヒトがん組織における発現解析において、大腸がんを含む5種のがん組織で発現が亢進していた事から、Apcコンディショナルノックアウトとの交配を行いさらに腸上皮でCre組換え酵素を発現するVillin-Creアリルを導入し、Tacc3S/D,ApcS/W,Villin-Creマウスを作製した。その結果、Tacc3を欠損する事により、顕著な腫瘍数の減少が確認された。診がん細胞に特異的な細胞分裂機構を同定するために、紡錘体や中心体等の制御に関わる141個の遺伝子について、ヒトのがん組織における発現解析を行なった。その結果、がん組織で二倍以上の発現亢進が見られた遺伝子のなかで、7種すべてのがん組織で亢進していた遺伝子は9個、6種のがんでの亢進が10個、5種のがんでの亢進が5個であった。Transformingacidic coiled-coil 3 (TACC3)は、上記の発現解析において、大腸がんと卵巣がんを含む6種のがん組織で過剰発現していた。また、p53欠損マウスに自然発症する胸腺リンパ腫において遺伝子を欠損させると腫瘍が退縮することが明らかになった。

さらに、家族性大腸腺腫症(FAP)のモデルマウスを用いて検討しところ、顕著な腫瘍抑制効果とそれに伴う延命効果が認められた。卵巣がん由来の培養細胞を用いたライブイメージングでは、Tacc3の阻害により中心体微小管が選択的に阻害され、多極紡錘体が生じることが明らかになった。これらの結果は、Tacc3の阻害による紡錘体形成の阻害機構は、既存の微小管阻害剤とは異なる事を示しており、新たながん治療標的分子として期待される。本研究では、上記のがん組織における発現解析により同定された遺伝子のコンディショナルノックアウトマウスの作製を進めた。それらの中には、ホモ接合体が正常に発生し、かつ生殖能力も有し、正常組織では明らかな異常を示さないノックアウトマウスが含まれていた。さらにがんモデルマウスとの交配によりがん組織で発現が亢進していることも確認され、ヒトがん組織での遺伝子発現を再現していた。これらの結果は、本研究課題で作製された様々なノックアウトマウスが、個体レベルでのがん研究に極めて有用であることを示唆している。ヒトがん組織における発現解析では、がん研究会ゲノムセンターで作製されたデーターベースを有効に活用する事で、予想以上の数の候補遺伝子を見いだす事ができた。また個体レベルでの解析では、がん研究会・がん研究所の保有するがんモデルマウスやdeletorマウスを用いる事により、順調に解析対象マウスを作製する事ができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究で見いだしたヒトがん組織で発現が向上している遺伝子については、順調にマウスの作製が進んでいるので、今後個体レベルでの機能解析を行なう。TACC3の解析については、Apc遺伝子変異により生じる消化管腫瘍を抑制することが明らかになっているので、遺伝子変異直後の初期の病変について解析を行ない、腫瘍発生過程について詳細に検討するとともに、TACC3の機能解析を行なう。
触媒的不斉カルボニル化反応による光学活性β-ラクタム類の合成

2つの二重結合が連続した構造を持つアレンは、オレフィンやアセチレンにない特有の反応性を持ち、合成上有用な三炭素合成素子として用いられている。例えば、アリールパラジウム(II)種に対してアレン化合物を作用させると速やかに挿入反応が進行し、π-アリルパラジウム中間体を与えることが知られている。そこで筆者は、一酸化炭素雰囲気下、アレニルアミン化合物を用いれば、分子内のアミノ基がπ-アリルパラジウム中間体へ求核付加し、引き続き一酸化炭素の挿入を伴ってパラジウムが還元的脱離すれば、β-ラクタムが得られると考えた。実際に触媒としてPd(PPh_3)_4、塩基として炭酸カリウム用い、加熱条件によりα-アレニルアミンとヨードベンゼンの反応を行うと、予期に反してカルボニル基を環外にもつ含窒素五員環生成物が得られた。この結果は、系中で生成するフェニルパラジウム種が、アレンに挿入する前にカルボニル化され、ベンゾイルパラジウム種となり、その後アミンの求核付加により閉環したと考えられる。従って、アルゴン雰囲気下で反応を行うと、環状にフェニル基をもつ含窒素複素環であるピロール誘導体が得られた。反応条件を精査した結果、トルエン溶媒中、嵩高い有機塩基であるエチルジイソプロピルアミン(Hunig base)を用いた場合、反応は効率的に進行し、高収率でジヒドロピロール誘導体を与えた。本反応は、ベンゼン環上に電子吸引性基、電子供与性基いずれの置換基をもつヨー化アリールを基質として用いても進行し、対応するアリール置換複素環化合物を与えた。
群作用と多様体の研究

1.枠付け可能な等質空間の同境類について研究を行った結果、実(複素、シンプレティツク)Stiefel多様体について、これを境界としてもつ枠付き多様体を具体的に構成することによりその同境類が自明であることを示すことができた(Osaka J.Math.に掲載予定)。また、この系としてAstey-Guest-Pastor及びSteerの回転群、特殊ユニタリ-群およびシンプレティツク群に関する結果を得ることができた。同様の方法で一般籏多様体についても、枠付き多様体としての同境類の自明性を証明することができたが、投稿後Ossaの手紙でPittie-Smithによりすでにこの結果が示されていることを知り発表を差し控えざるをえなかった。枠付け可能な等質空間の分類について最近Singhof-Wemmerにより発表されたので、これらの同境類の位数について包括的な結果を得ることを今後の研究課題としたい。2.次数が偶数であるような回転群の同境類の位数は、その枠をどのような表現でねじっても2以下であることが、回転群のある対合的自己同型の存在を利用して示された。この事実とKnapp等の次数の低い場合の結果から、次数が4以上の偶数である場合回転群の同境類は自明であろうと言う予想の下に、1で述べた結果を利用して証明することを試みたが、研究分担者の協力を得て猶解決には至らなかった。これについても今後の研究課題としたい。3.回転群のKO群の計算を本年で完了した(Osaka J.Math.No.26に掲載)。続いて他の非単連結コンパクト・リ-群のKO群を求めたい。