hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨欠損部における高骨伝導能を有する人工骨の開発

これには埋植した人工骨の初期固定性が強く要求される.また,骨折は正常な位置に維持し,早期回復を目指すためには早く新生骨を誘導することが必要となる.人の海綿骨と類似の3Dハニカム形状を作成し,これにDLC被膜を施すことにより体液との濡れが改善され高骨伝導能が示されることを,犬体を用いたin-vivo試験により確認した.3Dハニカム人工足場材は埋植12週間で強度特性に優れた層板骨にリモデリングすることを明らかとした.またマイクロアレイ法を使った遺伝子解析を行った.その結果,骨と人工物との接着に起因するインティグリンが多く発現していることを確認した.人工足場材の留置期間が骨伝導能に及ぼす影響について確認しようとしている.またなぜ骨接触率や充填率が向上するのかその理由について考察する予定である.3Dハニカム構造+DLC被膜付与により,高骨伝導能が達成されているが,人工足場材の深さ方向に対する調査が行われていない.今後子の調査を行うとともに,試料件数を増加させ統計的に信頼性あるデータの構築を目指す.一方では遺伝子解析結果がまだ不安定要素が大きいため,これの信頼性を高めようマイクロアレイを使用した解析を継続し,高骨伝導能が達成できる遺伝子的原因を究明に努める.機械加工今年度は予定していた顕微鏡での観察において骨細胞全体を観察する目的で測定倍率を決定した.しかし骨芽細胞等の存在やラメラ構造の存在を確認するためには,的確な倍率設定が必要であり,これの測定用対物レンズの購入は控えた経緯がある.遺伝子解析のチップ購入に使用予定であったが,金額が不足しており次年度の費用と合算して処理する.上記,対物レンズの購入に充てるために使用することを考えているが,予備調査を行った後に,倍率を決定し,購入する予定である.遺伝子解析用チップ費用として使用する予定である.
v－システムに関する言語・方言横断的および通時的研究

本課題研究で明らかになったのはつぎの点である。(i)共通日本語および東北・北海道方言の述語形成には、語根(Root)と複数の機能範疇主要部(v, Applicative, Causative, Voiceなど)が関わっている。(ii)文法化には、語彙範疇または機能範疇が構造的により高い位置に現れる機能化(functionalization)があるばかりか、逆に語彙範疇が語根化(radicalization)するものもある。(iii)韓国語にも潜在的に多重接辞形が存在する(中期韓国語や慶尚道方言)が、標準韓国語では音韻的縮約が起こり多重接辞が単純化した。また、語根化は進んでいない。青柳(課題A:日韓比較研究担当)は、昨年度に引き続き日韓語の複合動詞に関するAoyagi (2013)の仮説を検証するとともに、日本語における二重目的語他動詞と形態的に対応し、ニーガの格配列を取る日本語の二重補部非対格動詞(DCU)を検討し、これらには場所の移動を表すものと所有権の移動を表すものがあり、後者は有情物のみをニ句に取るが、このニは後置詞ではなく格助詞であって、Aoyagi (1998, 2004)で提案した形態格理論における「能格」であるとの仮説を提案した。中嶌(課題B:通時的研究担当)は、シムの衰退の原因がその語彙的硬直性にあることを、中国語語源の動名詞(VN)の受容過程から明らかにした。日本語では上代をあまり遡らない一時期、VNを使った[√VN-se]-simuと√VN-saseという二つの使役用法が並存した時期があった。やがて前者が後者に道を譲ったのはsimuのsが語根であり、(s)asの先頭のsとは異なるためで、[√VN-se]-saseは和語語根の使役形[√Root-s]-saseから類推的に[√VN-s]-aseと再解釈されるのを許したが、simuは先行動詞に未然形を求めるため[√VN-s]-imuを作り得なかったとの結論に達した。高橋(課題C:方言研究担当)は、東北・北海道方言のラサル形式において、動詞化素+Cause+Voiceという3層の機能範疇から成るv-システムが具現されていることを検証することを課題としてるが、26年度は機能範疇CauseおよびVoiceの分化に議論を進める前提として、接尾辞-arの機能範疇としての形態統語的役割を明らかにした。特に、東北・北海道方言において時としてラサル形式(例:集まらさる)と交換可能な-ar自動詞(例:集まる)に焦点を当て、その統語的および意味的特性が、機能範疇としての接尾辞-arの役割から自然に導出されることを実証した。結果として、-ar自動詞における自発と可能の解釈の連続性が、ラサル形式に直接的に適用できる可能性が強く示唆された。課題A(言語横断的研究)については、二重補部非対格動詞構文に着目して研究を進めた。日本語には二重目的語他動詞(例:ガニヲ渡す)に対して、2つの補部を残し、形態的には有対自動詞である二重補部非対格動詞(例:ニガ渡る)がかなり生産的に存在する。この構文の興味深い点として、(i)従来「主語性」のテストとして用いられてきた「自分」の束縛と尊敬語化が異なる結果を示すこと、(ii)この動詞は語根の多くにarが付加していることが判明した。さらに、自他交替では日本語とほぼ同様の生産性を示す韓国語においては二重補部非対格動詞は極めて少ないことが調査により分かった。課題B(方言横断的研究)は、東北・北海道方言のラサル形式が動詞化素(v)+Cause+Voiceという3層の機能範疇からなるv-システムの具現であるという仮説を検証しようとするものである。前年度の研究によって得られたar自動詞の分析に基づいて、ラサル形式の形態統語的特徴を明らかにした。まず、「集まる→集まらさる」のような、ar自動詞を入力として派生されるラサル形式を中心に検討を行い、岩手方言と福島・山形といった他の東北方言との比較検討も行った。さらに、下一段動詞の可能動詞化としてのラ抜き言葉とレ足す言葉の容認性に関する予備調査を行い、いわゆる「両極化のe」を含む接辞eの統一的な分析への足がかりとした。課題C(通時的研究)では、形容詞語根の動詞化素(v)であるmとkを検討した。m-派生はものに固有の性質を述べる形容詞を動詞化し(例:固い→固まる/固める)、k-派生では感情や反射的感覚を述べる形容詞を動詞化する(例:痛い→痛がる)ことを明らかにした。また、k-派生ではkが有声化されgになるが、動詞の「痛がった」で有声化が起こり、形容詞「痛かった」で起こらないのは、それぞれのv-システム構造の違いに起因することを示した。本課題研究は平成27年度まで(2)おおむね順調に進展しているといえる。課題Aは、日韓語のv-システムの違いを明らかにすることを目標としているが、自他交替現象のひとつである二重補部非対格動詞が日本語において生産的であり、韓国語では生産的でないという事実が、前者のサセ・ラレという使役・受動化

素が「統語的」なものであるのに対し、後者のそれら(いわゆるi, hi, li, ki)が「語彙的」なものであるという従来の見方では説明ができないことを明らかにした。加えて、日本語の二重補部非対格動詞構文におけるニ格句の「自分」束縛と尊敬語化における振る舞いの食い違いそのものが、本研究課題の中心テーマである重層的なv-システムが存在するということを強く示唆しているといえる。課題Bでは、接辞arを含む自動詞とラサル形式との比較検討を行った結果、接辞arがv-システムを構成する機能範疇の多様性に応じた統語的分布を示すために、本動詞アルが持たない「到達」という語彙的アスペクトを獲得し、かつ、属性可能・自発・状態変化という多様な事象を表すことが可能となるという結論に至った。この結果、岩手方言にみられるラサル形式と福島方言や山形方言にみられる自発・属性可能・受身を表すar自動詞との対比も射程に収めることが可能になった。ただし、当初予定していたラサル形式に関する大規模な質問調査を少数を対象とした聞き取り調査に置き替えた一方、可能動詞化接辞eの予備的な調査を行ったため、計画の細部において若干の変更が生じた課題Cでは、いままで理論的研究でほとんど取り上げられることのなかった形容詞を語根とする動詞の派生について、その輪郭を示した。特に、m-派生については、動詞自他の交替現象において特定の動詞にその分布の偏りが見られることから、日本語史におけるある一時期に生産性が高かったことが推定できる。課題Aについては、日韓語の文法化の程度の違いに関する研究の一環として、日本語には「うつる/うつす」のように自他交替しつつ、さらに自動詞が受動化「うつられ」したり、他動詞が使役化「うつさせ」、さらには使役受動化「うつさせられ」する語幹増加(釘貫1996)という現象がみられるが、標準韓国語には同様の現象がみられないことを文法化に2方向を認め、(i)語彙範疇が機能範疇化して構造的により高い位置に現れる(Roberts & Roussou 2003)機能化に加えて、(ii)語彙範疇が語根化することもある、という仮説の下でうまく説明できることを示した。課題Bについては、岩手方言におけるラサル形式の中で、先行研究で焦点を当てられてこなかった事例に考察の範囲を拡大し、一方、昨年度に続いて、いわゆるラ抜き言葉やレ足す言葉といった可能動詞化の方言上の多様性についても検討を行った。前者に関しては、接尾辞arが二重に生起している事例に注目し、重層的動詞句における2つのVoice主要部の存在を仮定することで統一的な説明を与えた。後者に関しては、岩手県在住の成人を対象とした非ラ抜き方言話者に対する質問紙調査を実施し、音節数が揃った動詞群内でラ抜きが適用された場合、自他交替における形態的示唆性がラ抜き言葉の容認性に統計的な有意差をもたらすことを明らかにした。課題Cでは、Nakajima (2011)で論じた使役述語に対する形態分離理論の精密化を図るとともに、その一般的応用性を確かめるために形容詞語根による動詞派生を取り上げ、分散形態論で言うlittle vにはkとmがあり、このうちkはlittle aと同音異義であることを明らかにした。さらに形容詞時制語尾カルと形容詞語幹に下接する補助動詞ガルはどちらもk-ar-uを基底に持つが、動詞派生では構造からもたらされる濁音化現象k→gが引き起こされるが、形容詞派生ではそれがないことを論じた。本課題研究で明らかになったのはつぎの点である。(i)共通日本語および東北・北海道方言の述語形成には、語根(Root)と複数の機能範疇主要部(v, Applicative, Causative, Voiceなど)が関わっている。
薬物動態学における統計的推論の研究開発

医薬品の評価過程では,生体内の薬物動態を解明する統計的方法論が大きな鍵を握り,そのための有用な道具の一つが「コンパートメント・モデル」である.本研究は,このコンパートメント・モデルに焦点をあて,薬物動態学(薬動学[Pharmacokinetics])における統計的推論方式を提示し,医薬品の適正な臨床評価過程の進展に寄与できた.医薬品の評価過程では,生体内の薬物動態を解明する統計的方法論が大きな鍵を握り,そのための有用な道具の一つが「コンパートメント・モデル」である.本研究は,このコンパートメント・モデルに焦点をあて,薬物動態学(薬動学[Pharmacokinetics])における統計的推論方式を提示し,医薬品の適正な臨床評価過程の進展に寄与できた.医薬品の評価過程では、生体内の薬物動態を解明する統計的方法淪が大きな鍵を握り,そのための有用な道具の一つが「コンパートメント・モデル」である.本研究は,このコンパートメント・モデルに焦点をあて次に掲げる,1)から3)の主題およびそれに付随する諸種の主題を遂行することで,薬物動態学(薬動学[Pharmacokinetics])における統計的推論方式を研究開発し,医薬品の適正な臨床評価過程に寄与した:1)コンパートメント・モデルの非線形性に注目して曲率測度に基づく柔軟な適合診断方式を提示し,薬物動態学で経験的に使用されるパラメータ変換の妥当性に関する診断方法を確立した.これによって,コンパートメント・モデルから導き出される推測結果の信頼性が点検できる.2)血中薬物濃度データの標本抽出時点・回数についてロバストな最適設計基準を研究開発した.これによって,これまで臨床では医師の匙加減もしくは経験則で行われていた採血時点およびその回数の最適性が統計的に評価することが加納となった.頻回の採血を軽減できる場合もあり,採血される被験者の苦痛が緩和されることが期待できる.3)一般化正規分布,対数ガンマ分布,打ち切り分布に基づいて,血中薬物濃度データの観測機構の妥当性確認(とくに定量限界への対応)のための統計的方法論を研究した.従来の対称分布と打ち切り分布とで,コンパートメント・モデルにおけるパラメータの推定性能が異なることが明らかになった.622字薬物動態学(薬動学[Pharmacokinetics])では血中薬物濃度-時間プロファイルの形式で「データ(現象)」が観測される。したがって,観測機構,モデルの構築とその推測・評価などについて統計科学に立脚する判断が必須となる。本研究では,血中薬物濃度と時間プロファイルの関数関係を与える「コンパートメント・モデル」に焦点をあて次に掲げる,1)から4)の主題およびそれに付随する諸種の主題を遂行することで,薬動学における統計的推論方式を研究開発し,医薬品の適正な臨床評価過程に寄与した:1)前年度に開発した相対曲率測度に基づく柔軟な適合診断方式を,血中薬物濃度データが非正規分布に従うあるいは不等分散をもつ場合にも適用できるよう拡張した。これによって,適合診断方式が薬物動態の統計的推論の様々の場面で適用できる。2)コンパートメント・モデルの推測で経験的に用いられるパラメータ変換の妥当性をより簡便な形式で評価できる方法論を提示した。これによって,統計的推測の信頼性が高まる。3)薬物投与の結果として得られる反応と血中薬物濃度データとの関係構造を具現化の精度を改善する統計的モデルを開発した。これによって薬力学(Phamarcodynamics)の発展に大きく寄与できると期待できる。4)服薬遵守状況,脱落例,有情報中途打切り(Informative censoring)を考慮した新しい統計モデルを開発するために,既存の諸種の方法論の性能を比較した。さらに,前年度および上記の成果を成書として上梓した。薬動学における統計的推論の研究開発を進展させるために,コンパートメント・モデルの統計的推測及びそれに付随する諸種の主題を継続し,その成果を公表することにとり組んだ.すなわち, 1)血中薬物濃度データの観測機構(分析法・測定手技)に伴う不等分散性あるいは非正規性への対処法として,セミパラメトリックな接近法を開発し,それらをパラメトリックな方法と比較,評価した.2)コンパートメント・モデルの非線形性に注目して曲率測度の非線形混合効果モデルへの適用し,その性能を文献事例及びシミュレーションで評価した.3)血中薬物濃度データの標本抽出時点・回数についての最適設計規準の非線形混合効果モデルへの適用し,その性能を文献事例及びシミュレーションで評価した.4)一般化正規分布,対数ガンマ分布,打ち切り分布に基づいて,血中薬物濃度データの観測機構の妥当性確認(とくに定量限界への対応)を行った.5)ノンパラメトリックBayes流接近法に基づき母集団薬動学[Population pharmacokinetics]の最近の動向を調査した.6)服薬遵守状況,脱落例,有情報中途打切り(Informative censoring)を考慮した最近の統計的方法論を調査し,その性能を確認した.さらに,国内外での学会で報告するとともに国内外への雑誌への投稿を継続し,医学・薬学の研究者への「薬動学における統計的推論」の啓発活動に従事した.
オートファジーを担うAtgタンパク質群の構造基盤

オートファジーの始動を司るAtg1複合体およびAtg101、オートファゴソーム形成と積荷認識に関わるAtg8の線虫ホモログ群、酵母における選択的オートファジーの積荷Ape1およびその選択的アダプターAtg19等の立体構造をX線結晶構造解析法により決定した。構造情報に基づいた機能解析を行なうことで、飢餓によるオートファジー始動のメカニズム、高等生物におけるAtg8ホモログ間の機能分担、蛋白質凝集体の選択的オートファジーにおける凝集体認識機構などを明らかにした。オートファジーは飢餓で強く誘導される.出芽酵母では飢餓依存的にAtg13が脱リン酸化し,Atg1,Atg17などとAtg1複合体を形成し,オートファジーの始動に働く.Atg13の天然変性領域内にAtg1結合領域およびAtg17結合領域を同定し,小型化したAtg1-Atg13複合体およびAtg13-Atg17複合体の結晶構造を決定した.その結果,Atg1はMITドメインを持ち,Atg13はMIT相互作用モチーフ(MIM)を用いてそれに結合すること,一方Atg13は短いAtg17結合領域(17BR)でAtg17の疎水性ポケットに結合することが明らかとなった.次に飢餓依存的に脱リン酸化を受けるAtg13の残基をLC-MS/MSにより網羅的に決定した.それらのうち5残基はAtg13のMIMに存在し,そのリン酸化はAtg1との親和性を下げること,別の2残基はAtg13の17BRに存在し,そのリン酸化はAtg17との結合を消失させることを明らかにした.以上の結果から,飢餓によりAtg13の脱リン酸化が生じることで,Atg13はAtg1,Atg17両方に強く結合してAtg1複合体を形成し,その結果としてオートファジーが始動するというモデルを提示した.また選択的オートファジーを担うアダプター因子群および哺乳類オートファジーを制御する因子群の発現,精製系の確立を行い,そのうちのいくつかについては結晶の作製に成功した.昨年度決定したAtg1-Atg13複合体およびAtg13-Atg17複合体の構造およびそれに基づいた機能解析を統合することで、飢餓依存的なAtg1複合体形成機構に関する論文をまとめた。さらにAtg13内に第二のAtg17結合領域が存在することを見出し、その領域とAtg17との複合体の結晶構造を決定した。従来の結合領域がAtg17二量体のN末端付近に結合していたのに対し、第二の結合領域はそこから遠く離れた、二量体形成面付近に結合していた。それは一分子のAtg13が同一のAtg17二量体に二ヶ所で結合し得ない距離であり、異なる2つのAtg17二量体を橋渡しする形で結合することを強く示唆し、実際にin vitroでAtg13はAtg17の凝集を引き起こした。この現象はオートファゴソーム形成の場であるPre-autophagosomal structureの構築メカニズムを示唆しており、現在機能解析を進めている。出芽酵母Atg1複合体に対応する哺乳類ULK複合体は、出芽酵母にない因子Atg101を持ち、Atg101はAtg13と安定な複合体を形成する。哺乳類オートファジーに重要なAtg101の構造と機能を明らかにするため、哺乳類同様、Atg101を保存した分裂酵母の系を用いて、Atg101-Atg13複合体の結晶構造を決定した。Atg13はHORMAドメインと天然変性領域からなるが、興味深いことにAtg101もHORMA様の構造を持ち、Atg13とHORMA-HORMA二量体を形成することでAtg13のHORMA構造を安定化していた。哺乳類細胞を用いた解析により、Atg101はAtg13の安定化以外にも重要な役割を担うことが明らかとなった。出芽酵母におけるオートファジーの選択的積荷であるApe1およびAms1について、単独あるいはアダプター蛋白質であるAtg19, Atg34との複合体として結晶化に成功し、それぞれ初期構造の決定に成功した。現在構造の精密化を進めている。昨年度決定したAtg13-Atg101複合体構造に基づき、詳細な機能解析を行った結果、出芽酵母のAtg13は単独で安定な構造を持つのに対し、分裂酵母や哺乳類のAtg13は本質的に不安定な構造を有し、その安定化のためにAtg101を必要とすることが明らかとなった。さらにAtg101内に機能ループ(WFフィンガー)を見出し、Atg101がWFフィンガーを介して下流Atg因子のリクルートを担うことが明らかとなった。以上の結果はAtg101に関する初めての構造・機能情報であり、論文として報告した。出芽酵母におけるオートファジーの選択的積荷であるApe1について、単独あるいはアダプター蛋白質であるAtg19との複合体として結晶構造を決定した。その結果、Ape1はホモ12量体からなる正四面体構造を取り、12本のプロペプチドを外に提示していること、プロペプチドはホモ三量体コイルドコイル構造を取ること、一方でAtg19のコイルドコイルはプロペプチドと2:1のヘテロ三量体コイルドコイル構造を取ることが明らかとなった。現在in vitro、in vivo両面での機能解析を進めている。Atg8はオートファジーにおける中心的な制御因子であり、高等生物では複数ホモログが存在することが知られている。線虫のAtg8ホモログLGG-

1、LGG-2の結晶構造を多様な結合相手との複合体状態で決定し、これまでに報告された哺乳類ホモログとの構造比較を行った結果、LGG-1および哺乳類GABARAPファミリーはクローズ型、LGG-2および哺乳類LC3ファミリーはオープン型のN末端構造を取ることが明らかとなった。詳細な機能解析の結果、クローズ型構造は膜の融合活性に必要であることが示唆された。また2つのファミリー間でターゲットの特異性に違いがあることも明らかとなった。以上の結果は高等生物のAtg8ファミリーの機能分担を明らかにするための基盤となる成果であり、論文として報告した。本研究課題では酵母の主要Atg因子群、様々な選択的基質認識に関わるアダプター因子群、そして哺乳類オートファジーを制御する因子群の構造解析を行い、オートファゴソーム形成機構や選択的基質認識機構など、オートファジーの未解決課題解明に向けて構造基盤を確立することを目指している。本年度はアダプター因子群についてAtg19-Ape1複合体の詳細な構造決定に成功し、凝集蛋白質の選択的オートファジーの分子基盤が明らかとなった。さらに哺乳類オートファジーを制御する因子群の構造解析では、Atg101-Atg13複合体構造に基づき高等生物固有の制御機構が明らかとなり、さらに線虫LGG-1,2の構造機能解析を通して高等生物固有の機能分担の分子基盤が明らかとなるなど、順調に進展している。オートファジーは細胞内の主要な分解系であり、Atgタンパク質群が互いに協力して働くことで引き起こされるが、そのメカニズムは不明な点が多い。本研究ではAtgタンパク質群の立体構造を明らかにすることで、オートファジーの未解決課題解明に向けた構造基盤を作ることを目的としている。本年度は新たに高速原子間力顕微鏡法を導入し、Atg13がひも状のやわらかい構造を持つことを明らかにした。さらに機能解析を進めることで、Atg1複合体がひも状のAtg13により互いに繋がれることで、高次会合体を形成すること、その結果オートファジーが生じる場が形成され、オートファゴソームの最初の膜材料と考えられているAtg9小胞のリクルートが進むこと、またオートファジーの進行に重要なAtg1のキナーゼ活性が上昇することを明らかにした。以上の知見はオートファジーの初期過程に関する重要な進展であり、論文として報告した。オートファジーの選択的積荷であるApe1に関して、単独あるいはアダプター因子Atg19との複合体として昨年度決定した立体構造に基づき、生化学的・細胞生物学的解析を進めた結果、Ape1は12量体を形成したのち自身のプロペプチド部分で3量体を形成することで凝集すること、Atg19はApe1凝集体の表面選択的に結合すること、さらにAtg19はApe1凝集体の成長を抑えることで凝集体をオートファジーの積荷となるのに適したサイズに制御していることを明らかにした。これはアダプター因子に関する新しい機能の発見であり、論文として報告した。本年度は酵母の主要Atg因子群が集合して形成するプレオートファゴソーム構造体の形成機構をAtg13を中心とした構造機能解析で明らかにした。さらに液胞酵素の選択的オート
「移動」をキーワードとした渡来人研究の再構築

日本古代史では、「渡来人」を、中国大陸や朝鮮半島からの移住者・定住者と定義してきた。研究の中心も8世紀以前に大きく偏っている。これは渡来人研究が、従来の帰化人研究の枠組みを引き継いだためである。しかし「渡来」の語には本来移住の意味がない。本研究は、古代における「渡来」の語義や用例を踏まえ、渡来人を古代の「倭」「日本」への移動者と再定義する。その上で、実証的な史料分析と渡来人関連地の現地調査や資料収集に基づき、渡来人の移動の始点と終点の歴史的つながりとその多様性をアジア史的視野のもとに解き明かし、国民史の克服を課題とする日本史学における渡来人研究の再構築を目指す。
咬合関連疾患を有する患者の咬合接触様相が脳幹反射に及ぼす影響

本研究は、咬合関連疾患を有する患者の咬合接触様相が脳幹反射に及ぼす影響について研究を進め、咬合接触関係の客観的評価は直接法による咬合接触検査が口腔内の咬合接触状態を最も良く反映し、継続的なクレンチングは最大咀嚼筋筋活動量の向上よりも先に、運動学習に関係する運動精度の向上の発現に寄与し、臼歯部では約10%最大かみしめ(MVC)である最小限の力による咬合接触面積は20%、40%MVCとクレンチング強度の増加により、咬合接触面積も増大するため、咬筋抑制反射は大臼歯部の咬合接触の影響が大きいことが示唆された。平成26年度は、咬合関連疾患を有する患者の咬合接触様相が脳幹反射に及ぼす影響について研究を進める上で必要な、咬合接触関係の客観的評価を行うために、は健常者における口腔内および2種類の印象法による石膏模型上での咬合接触面積を,咬合接触検査材を用いて比較,検討した.被験者は顎口腔領域に異常を認めない12人とし,咬合接触検査は,最大随意的クレンチング(MVC)を筋電計にて記録後,ビジュアルフィードバックを用いて咬頭嵌合位における最小限の力,20%MVC,40%MVCの3条件下で行った.口腔内における直接法での咬合接触検査(DE)は,以上の3条件にて咬合接触検査材(Blue Silicone, GC, Tokyo)を用いて記録した.通法の印象法により作製した模型上での間接咬合接触検査(IEC),咬合印象法を用いた模型上での間接咬合接触検査(IEO)は3条件で採得した咬合採得材を用いて,各条件にて咬合器付着を行い,模型上で1Kgの荷重にて得られた咬合接触検査材を用いて記録した.測定した咬合接触検査材は咬合診断装置(BITEEYE BE-I, GC, Tokyo)を用いて咬合接触面積を算出した.DEにおける咬合接触面積はIEO,IECと比較して全てのクレンチング強度で有意に大きな値を示した(P<0.05).IEOにおける40%MVCの咬合接触面積はIECと比較して有意に大きな値を示した(P<0.05).直接法による咬合接触検査が口腔内の咬合接触状態を最も良く反映し,石膏模型上では咬合印象法はシリコーン印象材を用いた通法の印象法より咬合接触状態を良好に再現されることが示唆された.平成27年度は、咬合関連疾患を有する患者の咬合接触様相が脳幹反射に及ぼす影響について研究を進め、繰り返しのクレンチングが咀嚼筋活動に及ぼす影響について検討した。被験者は顎口腔領域に異常を認めない1934歳の16名を対象とした。被験者は5日間連続で約1時間のクレンチング課題を行った。全測定において表面電極を用いた筋電図にて筋活動の測定を行った。各日の最初に最大噛みしめを行い、その値を100% maximumvoluntary contraction (MVC)と定義した。10%、20%、40% MVCの3種類のクレンチング強度を運動課題とした。被験者はビジュアルフィードバックなし(pre-training)、ビジュアルフィードバックあり(training)、ビジュアルフィードバックなし(post-training)の3つをフィードバック条件とし、連続して順に測定を行った。測定した実験データから運動課題を実行した5秒間における表面筋電図の実効値(RMS値)を各被験者における全測定より抽出した。次に目標とした運動強度およびRMS値から5日間の運動学習を評価するため各日における3種類のフィードバック条件での決定係数を算出した。5日間における100% MVCのRMS値は各日の間で有意差を認めなかった(P=0.326)。5日間におけるRMS値の決定係数は各日の間で有意差を認めた(P<0.001)。1日目のpre-trainingにおける決定係数は4日目および5日目のpre-trainingにおける決定係数と比較して有意に低かった(P<0.05)。以上の結果から、継続的なクレンチングは最大咀嚼筋筋活動量の向上よりも先に、運動学習に関係する運動精度の向上の発現に寄与することが示唆された。これまでに得られた咬合接触とクレンチングに関する実験データや筋電図による実験データをもとに解析を行い、日本補綴歯科学会や日本顎関節学会などで学会発表を行っている。またクレンチングによる大脳皮質の運動学習についてデータ取得後、学会発表を行い、論文を作成している。各歯種によるクレンチング強度と咬合接触関係の相違についても現在論文作成中である。脳幹反射に関するデータも取得して現在解析中であり、概ね順調に推移していると考えられる。平成28年度は、咬合関連疾患を有する患者の咬合接触様相が脳幹反射に及ぼす影響について研究を進め、低レベルのクレンチングが単独歯の咬合接触面積に及ぼす影響について検討した。咬合接触関係の記録は、均一に練和した咬合接触検査材(ブルーシリコーン&reg;,ジーシー)を用いて行った。これまでの研究で咬合接触関係を検査するには適切な咬合力が判明しているので、まず導出用表面記録電極NM-315S(日本光電社製、東京)を咬筋筋束の方向に沿って15mm離して貼付し,接地電極NM-522S(日本光電社製、東京)は左手首に設置した。

次いで筋電図波形を2000-5000倍に増幅し、フィルタリング(周波数帯域20-1000 Hz)の後、サンプリングレート4000 Hzにて記録し、ビジュアルフィードバックにて最小の力、20%、40%MVCの力で咬頭嵌合位を維持し、記録材を介在させた状態を硬化終了までの1分間保持するよう指示し採得した。咬合接触関係の解析は、咬合接触部位におけるシリコーンの厚さによる光透過レベルを変化させた検出レベル15で行った。検出レベル1から4では,臼歯部においてbaselineよりも20%MVCおよび40%MVCで咬合接触面積に有意な増加を認めた(P < 0.05)。最も薄い検出レベル5では,臼歯部もまた,baselineよりも20%MVCおよび40%MVCにおいて有意な増加を認め(P < 0.01),そしてさらに,20%MVCと40%MVC間でも有意な増加を認めた(P < 0.05)。以上の結果から、大臼歯で咬合接触面積は大きい傾向を示し、臼歯部では約10%MVCである最小限の力による咬合接触面積は20%、40%MVCとクレンチング強度の増加により、咬合接触面積も増大するため、咬筋抑制反射は大臼歯部の咬合接触の影響が大きいことが示唆された。本研究は、咬合関連疾患を有する患者の咬合接触様相が脳幹反射に及ぼす影響について研究を進め、咬合接触関係の客観的評価は直接法による咬合接触検査が口腔内の咬合接触状態を最も良く反映し、継続的なクレンチングは最大咀嚼筋筋活動量の向上よりも先に、運動学習に関係する運動精度の向上の発現に寄与し、臼歯部では約10%最大かみしめ(MVC)である最小限の力による咬合接触面積は20%、40%MVCとクレンチング強度の増加により、咬合接触面積も増大するため、咬筋抑制反射は大臼歯部の咬合接触の影響が大きいことが示唆された。これまでに得られた咬合接触に関する結果を基にして、さらに脳幹反射のデータを追加、収集し,その最終的なデータ処理を行っている。また確立した方法論や実験結果に関して,日本補綴歯科学会や日本顎関節学会,あるいは国際歯科学会などにて学会発表を行った。さらに臨床における患者データの収集に向けて、外来の基本データもまとめ、論文として発表しており、おおむね順調に進展していると考えられる。平成26年度、平成27年に行った研究とその結果をもとに、脳幹反射に関するデータをさらに取得して現在解析中であり、必要に応じて新たに実験を追加し、さらに得られた結果をとりまとめ、学会発表や論文投稿を検討する。各歯種によるクレンチング強度と咬合接触関係の相違についても現在論文作成中であり、その内容との関連についても検討する。また国内のみならず国外の共同研究者とも検討を重ね、海外学術雑誌への投稿を目指す。補綴理工系歯科学平成26年度に行った学会発表での検討に基づき、実験を追加し、データの補完を行う。また分析方法も再検討し、データの整理を終了させる。これらの追加検討をもとに、さらに海外での学会発表を行い、海外協力研究者とディスカッションを重ね、得られた結果をとりまとめ国際学術雑誌に成果の発表を行う。実験に伴う消耗品購入において、予算よりも安価に購入できたため。当該年度研究計画は順調に遂行したが、物品費において、特に消耗品の購入にあたって一部余剰が生じたために次年度に使用することとなった。研究計画遂行における筋電図実験の電極の購入を行う予定である。本年度研究計画における、物品費の一部として充足する予定である。
可逆的かつ巨大な弾性率変化を示す磁性ゲルの開発

分散性の異なる磁性微粒子を用いて、分散性と巨大磁気弾性効果との相関を検討した。バリウムフェライトは、磁化により10MPaもの弾性率変化を示すが、四三酸化鉄は10kPa程度だった。バリウムフェライト、四三酸化鉄を含むゲルは共に体積分率が0.024以上になると、損失正接の値は大きくなった。これは磁性微粒子のクラスター同士が接触することを示唆している。また、これらのゲルの弾性率は体積分率が0.024以上になると、大きな非線形性を示した。これは磁性微粒子のクラスターが接触することによって生じるPayne効果と考えられる。音速の体積分率依存性から、バリウムフェライト、四三酸化鉄を含むゲルの音速は、それぞれ体積分率0.021、0.018で明確な屈曲点を示すことがわかった。屈曲点がレオロジー測定の結果とほぼ一致したことから、この屈曲点は、微粒子どうしの接触に起因すると考えられる。以上の事実から、磁性微粒子が不均一に分散することが巨大磁気弾性効果の必要条件になることがわかった。磁場のオン・オフにより弾性率が可逆的に変化するゲルが得られた。しかしながら、弾性率の回復に200秒程度を要した。マトリクスのレオロジー特性を制御することにより、回復に時間がかからない材料が得られると期待できる。磁場により大きく弾性率を変化させることのできる高分子ゲルを創製した。磁性微粒子を高濃度に含む高分子ゲルは1万分の1のわずかな歪みで非線形粘弾性を示し、弾性率は急激に減少した。磁場を印加すると弾性率は大きく減少した。磁性微粒子が磁化され、微粒子間には磁気的な相互作用が働き、ゲル内部に歪みが誘発されたと考えられる。また、磁化させるとゲルは異方的に変形することが本研究で初めてわかった(磁歪現象)。磁性ゲルの弾性率の減少量は10MPaにも及んだ。バリウムフェライト、ストロンチウムフェライト、四三酸化鉄を用い、これまでに成功しているκカラギーナンゲルをマトリクスとする磁性ゲルを合成し、同様に巨大磁気弾性効果を検証した。全てのゲルでMPaオーダーの弾性率減少を示した。弾性率減少に及ぼすマトリクスの効果について調べた。カラギーナンのほかに寒天でも同様の現象が発現することがわかった。寒天をマトリクスとするゲルでは、ゲル化時の冷却速度が巨大磁気弾性効果に影響を与える。粒子の分散状況が冷却速度に依存すると考えられる。また、寒天ゲルの磁歪の大きさはカラギーナンゲルよりも遥かに小さかった。動的粘弾性を測定するとき、磁場を印加できるように磁場印加装置(マグネットおよび直流電源)、レオメータの非磁性の治具を設計したが、最大磁場強度や磁場強度分布に問題があり、装置は作成できなかった。以上の実験から、巨大磁気弾性効果のメカニズムをほぼ解明した。
剰余モジュラーガロア表現の普遍変形環と普遍モジュラー変形環の同型問題

適当な剰余ガロア表現の変形たちのなすp-進解析的無限族が存在することを保証するという意味で「ヒルベルト版グベアの予想」の解決にむけて大きな前進となる、総実代数体上のヒルベルトヘッケ固有形式のp-進解析的無限族の構成問題を、論文"On p-adicfamilies of Hilbertcusp forms of finite slope"において解決できた。(この論文は、整数論を専門とする学術雑誌Journal of NumberTheoryに掲載された。)適当な剰余ガロア表現の変形たちのなすp-進解析的無限族が存在することを保証するという意味で「ヒルベルト版グベアの予想」の解決にむけて大きな前進となる、総実代数体上のヒルベルトヘッケ固有形式のp-進解析的無限族の構成問題を、論文"On p-adicfamilies of Hilbertcusp forms of finite slope"において解決できた。)この無限族の性質として重要な点は,適当な剰余ガロア表現の変形たちのなすp-進解析的無限族が付随することが挙げられる.さらに,これを用いて「Hilbert版Gouveaの予想」を解決することが主たる研究目的なのであるが,有理数体上の楕円的Hecke固有形式のp-進解析的無限族と総実代数体上のHilbert Hecke固有形式のp-進解析的無限族の関係を明らかにしておくことが重要と思われる.平成19年度の研究におけるもう一つの大きな実績として,国内外の研究集会に参加しながら専門家と幅広く研究打ち合わせをし,また整数論の専門書を購入し研鑚を深めることで,保型表現の基底変換に関する理論を用いて,有理数体上のp-進解析的無限族を総実代数体上に持ち上げたり,逆に,総実代数体上のp-進解析的無限族を有理数体上に落としたりすることについての画期的なアイデアを得られたことが挙げられる.今後はこのアイデアを軸に,有理数体上のガロア表現の普遍変形環と総実代数体上のガロア表現の普遍変形環の関係を明らかにする研究を大きく展開できるという意味で,今年度は非常に有意義な研究を促進することができたといえる.無限な傾きをもつ楕円的固有形式のp-進解析的な無限族の構成問題は,剰余モジュラーガロア表現の変形空間のp-進解析的多様体としての性質を研究するうえで,非常に重要な役割を果たすと考えられており, Kisin氏やEmerton氏といった専門家たちによっても,長年にわたり追及されてきたが,未解決のままとなっている問題である.上述したように専門家のあいだで有効と思われてきた手法は機能しないことを証明できたことに加え,今年度の研究のもう一つの成果としては,国内外の研究集会に参加しながら専門家と幅広く研究打ち合わせをし,また整数論の専門書を購入し研鑽を深めることで,上述の手法とは全く異なるアイデアを入手できたことが挙げられる.今後は,このアイデアを基盤に研究を押し進めて,普遍変形空間の幾何的性質を掘り下げる一助としてまいりたい.
鮮新世温暖期の環境復元に基づく「温暖化地球像」の把握

本研究では,統合国際深海掘削計画(IODP)によって,2009年にベーリング海で採取されたベーリング海の海底堆積物コア試料を用いた。分析に使用したコア試料のうち,ベーリング海南部で採取されたU1341Bコアは,本海域において初めて採取された過去400万年間の環境情報を記録するほぼ連続的な試料であった。この試料について,砕屑物のネオジム同位体比と鉛同位体比の分析を行い,鮮新世温暖期と言われる時代のアラスカ域の山岳氷床が410万年前から徐々に拡大し始め,330万年前と290万年前に雪氷圏の拡大を伴っていた,というアラスカ雪氷圏の発達史に関する新しい知見を得た。本研究では,統合国際深海掘削計画(IODP)によって,2009年にベーリング海で採取された過去約400万年分の海底堆積物コアのネオジム・鉛同位体分析を通して,過去400万年間にベーリング海周辺の太平洋高緯度域が被った環境変動を読み取ろうとするものである。特に,約400万前は,21世紀後半に予想される気温や大気CO_2濃度となっていた時代であり,地球化学的なデータから当時の環境状態を復元することで,将来の温暖化地球像を詳細に把握することができる。しかし,約400万年前の北太平洋高緯度域の環境状態ほこれまで十分に理解されていないため,IODPベーリング航海で得られた海底堆積物試料は,北太平洋高緯度域の環境状態を明らかにすることのできる唯一の試料と言える。本年度は,ベーリング海南部で採取されたU1341Bコア(0-430万年分)を対象とし,砕屑物のネオジム・鉛同位体分析(計200試料)を行った。得られたネオジム・鉛同位体データから,砕屑物の起源として,アリューシャン列島起源の砕屑物とユーコン川を通じて供給されるアラスカ起源の砕屑物で構成されることが明らかになった。また,この2つの砕屑物の混合割合は,全球的な気候変化(氷床量の消長)と非常によく一致していた。特に,ユーコン川上流には山岳氷河が発達しているため,氷期と融氷期には,氷河の融氷に伴ってアラスカ由来の砕屑物の寄与が50%を超えている。また,アラスカ由来の砕屑物の寄与は,270万年を壌に急増し,北半球氷河化時期と一致していた。しかし,アラスカ由来の砕屑物の寄与の最初の増加は,420万年前に認められるため,既にこの時期にアラスカ山岳部では小規模ながら氷河の蓄積・融氷が起こっていたと解釈される。時間的な一致から,パナマ海峡の閉鎖に伴う,子午面循環の活発化が全球的な水循環レジムの壊変を促し,アラスカへの水蒸気輸送の増加を引き起こしたと考えており,現在この仮説を精査している。特に,約400万前は,21世紀後半に予想される気温や大気CO2濃度となっていた時代であり,地球化学的なデータから当時の環境状態を復元することで,将来の温暖化地球像を詳細に把握することができる。IODPベーリング航海で得られた海底堆積物試料は,北太平洋高緯度域の環境状態を明らかにすることのできる唯一の試料と言える。H23年度・H24年度にかけて,ベーリング海南部で採取されたU1341Bコア(0-410万年分)を対象とし,砕屑物のネオジム・鉛同位体分析を行った。また,アラスカ由来の砕屑物の寄与は,270万年を境に急増し,北半球氷河化時期と一致していた。しかし,アラスカ由来の砕屑物の寄与の最初の増加は,410万年前に認められるため,既にこの時期にアラスカ山岳部では小規模ながら氷河の蓄積・融氷が起こっていたと解釈される。

時間的な一致から,パナマ海峡の閉鎖に伴う,太平洋域の海洋循環の改変が,高緯度域の寒冷化を引き起こし、氷河化のきっかけであったと結論づけた。U1341Bコア(0-430万年分)を対象とし,砕屑物のネオジム・鉛同位体分析(計200試料)を行い,現在,成果を取りまとめ,論文化作業を進めている。これまで報告のない新規のデータから,目標としていた古環境状態を推察することができたため,おおむね順調に研究計画が進展していると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画では,ベーリング海で採取された4つの堆積物コア試料の分析を提案していたが,申請時の予算が交付時に削減されたため,4つの堆積物コア試料の分析に係る試薬等の消耗品費が捻出できなくなった。そのため,U1341コアとU1344コアを中心として解析を進め,可能であればU1340コアもしくはU1342コアの分析解析を進めて行く。
電流通電による熱スイッチ効果の検証

本研究ではまず、非接触の温度計測手法である黒体輻射温度計を利用し、電流通電下でも熱拡散率が測定可能なシステムの立ち上げを行った。さらに、測定試料となる層状コバルト酸化物の単結晶試料育成に成功し、その物性がロジウムによる等価数置換によって系統的に変化することを明らかにした。特にロジウムを最大置換した物質では熱電出力因子が母物質の2倍程度に増加することが分かった。本物質群は、今後の熱拡散率測定の結果と合わせて、酸化物熱電材料の候補物質として期待できる。物質が示す非線形伝導(オームの法則からのずれ)は、非線形エレクトロニクスとして応用分野において広く利用されているだけでなく、物質に電流を流した状態が典型的な非平衡状態であることから、非平衡統計力学を固体物理学の立場から研究していくための格好の研究対象として注目を集めてきた。その一方、電流通電が電気抵抗率だけでなく他の輸送係数に及ぼす影響(ゼーベック係数、ペルチェ係数、熱伝導率など)はこれまでにほとんど調べられていない。本研究では、電流通電が物質の熱輸送現象に及ぼす影響を調べるために、試料の自己発熱効果を考慮した電流通電下熱伝導率測定装置の開発を進めている。本年度は、電流通電下で試料温度を適切に評価するために、非接触で試料温度を評価可能なサーモグラフを導入し、標準試料としてステンレスに電流を流しながら熱拡散率の評価を行った。測定法は、熱伝播の位相で拡散率を評価することのできる周期加熱法を用いて行った。この手法の利点は、試料に導入した熱量の絶対値の計測が不要な点であり、自己発熱した試料の熱拡散率を測定する上で大きなアドバンテージを持った計測法である。まず、試料に電流を印加しない状況では、測定した熱拡散率は文献値に対して10%以内のずれにとどまっていることがわかった。次に電流を印加して測定を行ったところ、有意な自己発熱が見られたが、その状況でも非接触のサーモグラフを利用することにより、試料の熱拡散率を評価することができた。次年度は、この手法を非線形伝導を示す強相関電子系に適応していく予定である。本研究では、電流通電を行った非平衡状態における熱伝導率を評価することを目的とし、非接触の温度計測手法である赤外サーモグラフィを利用した熱拡散率測定手法の開発を進めている。本年度は、研究代表者の研究機関の異動があったが、測定手法の開発および測定試料の育成ともに進展した。以下にその概要を示す。まず測定手法の開発であるが、本研究では周期加熱法と呼ばれる熱拡散率測定手法の改良を進めている。具体的には、サーモグラフィーを利用して非接触で試料温度を読みだし、自己発熱した状態においても正しく温度評価できるシステムの開発を行っている。周期加熱法は、試料に与えた熱振動の位相が試料の場所ごとにどれだけ変化するかを測定する手法である。昨年度までは、試料各点における温度を時間の関数として読み出し、そのデータを周期関数でフィッティングやフーリエ変換を行うことで位相の測定を行っていた。本年度は、ロックインアンプを用いて熱振動の位相のズレを直接評価し、測定精度の大幅な向上が見られた。さらに、温度振動しない領域の信号との差信号を入力することで、サーモグラフ装置のバックグラウンド信号の時間変化を取り除くことに成功した。異動先の研究機関での立ち上げとなったため、電流通電下の測定には至っていないが、微小な熱電酸化物等の熱拡散率評価が逆に進展しつつある。測定試料に関しては、層状ミスフィットコバルト酸化物Ca3Co4O9の単結晶試料およびそのロジウム等価数置換物質の単結晶試料育成に成功した。先行研究で多結晶体の熱伝導率測定がなされ、大幅な熱伝導率の減少が報告されており、今後は単結晶試料の熱拡散率評価を進めていく予定である。本年度は、熱伝播の位相で拡散率を評価することのできる周期加熱法の立ち上げを行った。まず標準試料としてステンレスの熱拡散率計測を行ったところ、試料に電流を印加しない状況では、測定した熱拡散率は文献値に対して10%以内のずれにとどまり、電流印加時においても試料の熱拡散率を評価することができた。これにより、測定装置の立ち上げという初年度の目標を達成できたと考えるため。強相関電子系前年度立ち上げた測定装置を用いて、非線形伝導を示すルテニウム酸化物の非線形熱伝導計測を進めていく。いくつかの試料の再現性や、等価数置換系物質の測定も行い、電流が熱輸送に及ぼす影響を議論する。以前室温近傍での測定に限定しており、温度コントローラ等の備品の購入を行わなかったため。また、学会発表等の旅費を別の予算においてカバーしたため。・ペルチェ温度コントローラなどを購入し、より広い温度範囲の測定を行う。・海外学会も含め、成果発表を行う。
低学年児童を対象とした小集団における文字学習支援方法の開発

読み書きの学習に困難を示す児童に対する小集団学習場面を活用した文字学習支援方法の検討を目的として,読み書きの学習につまずく子どもの発達特性と支援方法に関する最近の研究成果の把握,有効な支援方法に関する臨床的検討,大学院生のための支援方法学習プログラムの検討を実施した。その結果から,学習支援については,人間社会という枠組みの中での子どもの把握,小集団学習場面の計画的活用,小集団における明確な支援者の役割分担,個別的支援の併用等の必要性を指摘し,大学院生の学習プログラムについては,学習段階に応じた自己研鑽機会の提供等の必要性を指摘した。本研究の目的は,読み書きの学習に対する苦手意識が強く,普段の一斉学習だけでは学習が困難な児童を対象として,子ども同士の相互交渉が容易であり,かつ共同学習の機会を計画的に組織できる小集団学習場面を活用した文字学習支援方法を,実践的な観点から検討することである。本年度は,昨年度実施した小集団学習場面設定に関する文献レビューの成果とともに,1年間実施した放課後学習会の実践的成果に基づき,引き続き学習支援活動を実施した。市内小学校において学習会を19回開催し,最大31名の児童を3グループに分けて小集団を形成した。これらの小集団を対象として,文字学習を含むオリジナルの学習課題を準備し,内発的動機づけに基づく学習支援を実施した。今年度は,特に,他者に自分の考えを伝えたり,他者の考えに注目したりするコミュニケーションに関する力を育成することを目指した活動を実施し,他者とのコミュニケーションの文脈における文字活用について検討した。また,院生のための文字学習支援方法に関する学習プログラムを継続して検討するために,研究協力者として参加した9名の院生を対象として,昨年度と同様に学習支援活動に対する主体性,自らの学習目標の達成度,支援に関わるさらなる学習課題等について自己評価を求めた。さらに,本研究の遂行に関連して,アメリカ心理学会に参加し研究発表を行うとともに,日本特殊教育学会において自主シンポジウムを開催した。以上の活動により,本年度は小集団における児童の学習支援方法の検討を推進することができた。成果の一部は研究代表者が開設するホームページ上でも公開した。これらの成果を受け,来年度も小集団学習支援を継続し,さらに支援方法改善のための検討を重ね,研究成果のまとめを行う予定である。本研究の目的は,読み書きを中心とした基礎的な学習に対する苦手意識が強く,教室における一斉学習だけでは学習が困難な児童を対象として,子ども同士の相互交渉が容易であり,かつ共同学習の機会を計画的に組織できる小集団学習場面を設定し,その場を活用した学習支援方法を実践的な観点から検討することであった。そこで,平成25年度は,従来実施してきた近隣の小学校における放課後学習会を継続して実施し,文字学習の初期において学習に困難を示す児童のための,小集団学習場面を活用した具体的な支援方法を検討した。特に今年度は,自尊感情や自己肯定感に配慮した小集団での学習支援方法について検討した。その結果,能力差や年齢差のある児童が含まれる小集団の中に,補助支援者を児童と近い立場で活動する協同活動者として参加させることにより,学習につまずいた時の支援の依頼方法や,逆に支援の提供方法を児童が主体的に学ぶ機会を多く設定できる可能性が示された。また,これらの一連の研究過程を通して,特別支援教育を専攻する大学院生に対して,小集団を活用した学習支援方法を習得させるための学習プログラムについて検討した。これらの成果は,今後の特別支援学級や通級等による指導場面において,担任や支援員が授業場面において果たすべきそれぞれの役割や,特別な教育的支援を必要とする児童の支援計画を作成する際の手続きに応用していくことができる。具体的なプログラムについては,その成果の検証をさらに継続し,研究代表者が開設するホームページ上において随時公開する予定である。なお,今年度は文字学習の支援を中心に検討したが,今後は学習の基礎となる算数やコミュニケーションに関する支援についても合わせて検討していくことが必要である。小学校低学年の児童の中には,読み書きの学習に対する苦手意識が強く,教室の中での学習だけではその改善の糸口を見出せない児童が存在する。そこで,本研究では,子ども同士の相互交渉が容易であり,かつ共同学習の機会を計画的に組織できる小集団学習場面を設定し,その場面を活用した文字学習支援方法を,実践的な観点から検討することを目的とした。本年度は,小集団を活用した特別な教育的ニーズのある子どもの学習支援を実施するにあたり,まず小集団学習場面設定の意義,そこで期待される学習効果,小集団形成における新たな視点等について,文献レビューにより整理した。この成果に基づき,市内小学校において放課後学習会を20回開催した。最大35名の児童を3グループに分けて小集団を形成した。この過程を通して,小集団の中で児童の学習状況を把握する方法を実践的に検討した。今年度は,特に,学習時の他者に対する定位の状況,学習におけるメタ認知の習得,課題解決方略の内面化等に関する試行的な分析を行った。

また,院生のための文字学習支援方法に関する学習プログラムを合わせて検討するために,研究協力者として参加した院生を対象として,学習支援活動に対する主体性,自らの学習目標の達成度,支援に関わるさらなる学習課題等について自己評価を求めた。さらに,本研究の遂行のために,アメリカ心理学会及び日本心理学会において研究動向に関する情報収集を行った。以上の活動により,本年度は小集団における児童の学習状況の評価方法とそれに応じた支援方法の検討に着手することができた。これらの成果を受け,来年度以降も小集団学習支援を継続し,支援方法改善のための検討を重ねていく予定である。本研究の目的は,小集団場面を活用した文字学習支援方法を,実践的な観点から明らかにすることである。本年度は,その目的の達成に向け,昨年度に引き続き1年間を通して学習支援活動を継続し,文字学習状況を把握するための評価方法及び支援方法の試行的実施,院生のための文字学習支援方法に関する学習プログラムの策定をめざした。その結果,研究の遂行に支障となることはなく,当初の計画通り研究を進めることができた。合わせて,来年度以降も引き続き研究を遂行できるように準備を進めている。本年度は,その目的の達成に向け,文字学習の支援方法に関する文献レビューの実施,文字学習状況を把握するための評価方法の試行的策定,院生のための文字学習支援方法に関する学習プログラムの試行的検討をめざした。その結果,特に研究の遂行に支障となることはなく,ほぼ当初の計画通り研究を進めることができた。放課後学習会を継続して実施し,文字学習の初期において学習に困難を示す児童のための,小集団学習場面を活用した具体的な支援方法を整理し,提案する。特に,自尊感情や自己肯定感に配慮した小集団での文字学習支援方法について提案していく予定である。これらの成果は,研究代表者が開設するホームページ上において随時公開する。また,一連の研究活動を通して,大学院生に小集団を活用した学習支援方法を習得させるための学習プログラムについて整理し,提案する。この成果についても,研究代表者が開設するホームページ上において公開する予定である。さらに,日本特殊教育学会においてこれまでの成果を公表するとともに,国内外の学会において本研究に関連する最新の研究情報を収集する。市内小学校における放課後学習会を継続して実施し,対象となる子どもの学習過程を追跡する。その際,本年度検討した文字学習状況の評価方法に関する成果を活用し,それらを文字学習支援方法に関連付けていく。さらに,随時支援成果の評価を行い,支援方法改善のための検討を重ねていく。
変形性膝関節症の病態解明－長期疫学および新しい運動学的アプローチ

本研究では変形性膝関節症の病態を解明するために長期縦断疫学調査に大規模3次元運動解析システムを導入して研究を遂行することにより、変形性膝関節症の自然経過と関与する機械的運動学的因子が明らかになることが大きく期待される。この結果は本疾患の発症予防と進行抑制に有効な対策の開発につながり、最終的には国民の健康寿命延伸に大きく寄与すると考えられる。