hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レチナ-ル蛋白質の光励起によるレチナ-ル立体異性体識別機構と機能発現

視物質は光を吸収して励起状態になり、その緩和過程で11シス型発色団を全トランス型に特異的に異性化する。遊離の11シスレチナ-ルを光照射した時にもこの異性化が起こるが、この量子収率は視物質に比べて低い。視物質を機能させるためには11シス型のレチナ-ルが必要であるが、イカ等の軟体動物は、全トランスレチナ-ルを、光のエネルギ-を利用した励起状態を通して特異的に11シス型に異性化するレチノクロムを持っている。レチノクロムは全トランス型だけでなく、9シス型、13シス型のレチナ-ルも光で11シス型に特異的に変化させる。そして得られた11シス型レチナ-ルを視物質に供給している。レチノクロム内部での発色団の構造を知るためにレチノクロムの共鳴ラマン散乱の測定を行い、ロドプシンやバクテリオロドプシンのデ-タと比較した。室温で488nmの光をプロ-ブとして水中と重水中で測定した。このスペクトルはプロ-ブ光が強く、レチノクロムとその光産物であるメタレチノクロムとが光平衡に達した状態のものと見做される。デ-タは11シス型のプロトン化シッフ塩基のモデル化合物のパタ-ンと似ていた。ラマン散乱測定後、試料からレチナ-ルを抽出してその異性体組成をHPLCで調べたところ、70%が11シス型であった。メタロドプシン中のレチナ-ルは遊離の11シス型に近い。1640cmのピ-クは重水中で1626cm^<-1>に移行するので、プロトン化したシッフ塩基のC=N由来のピ-クである。レチノクロム中のレチナ-ルはロドプシンと同様プロトン化したシッフ塩基結合で結合していることが明かとなった。多くの場合レチナ-ルプロトン化シッフ塩基は1650cm^<-1>付近にピ-クを示す。レチノクロムの場合は1640cm^<-1>でやや低波数にあり、結合エネルギ-が少し小さく、結合が比較的弱いことを示している。これはレチノクロムの視物質に対する発色団供給の機能において都合がよいと思われる。
中小企業によるオープンイノベーションの手段とマネジメントに関する研究

従来は、系列に代表される取引構造のなかで、部品加工など限られた工程を担当してきた中小企業にとって、ネットワークを築きながら自社ブランドの完成品を手掛けている企業が増えている事例は、大きなトレンドとして注目に値する。一方で、電子市場を通じた取引機会の拡大を志向する企業も依然として多い。このような完成品を手掛ける企業と、電子市場による部品加工の多様な受注を志向する企業の2極化現象を踏まえつつ、それぞれの戦略性やビジネスモデル、組織能力の違いについて分析した。このことから、中小企業がオープンイノベーションを志向する際に、自らの組織能力に応じた2つの方向性を示すことができた。電子市場を中心とした市場取引によるオープンイノベーション(以下:OI)と、企業連携によるOIについての調査を行った。前者は不特定多数の取引を想定しており、後者は特定の企業同士の連携を想定している。後者については、デザイナーとの連携によって新商品を作り出している燕市の研磨業についての事例分析を行った。これについては『久留米大学商学研究』によって成果を公開している。そして、市場取引については、検索サイトを通しての受注の際に、一度に多数の工程を引き受けることでより付加価値の高い受注を行っている筑紫野市の三松についての調査を行っている。三松は、溶接から塗装にいたるまで多数の工程を担当できる総合力のある中小企業であり、その総合力をいかして、溶接の受注を受けた場合、そのまま組立作業や塗装作業も担当することでメーカー側(発注側)の手間を省けるという提案をして、単工程ではなく多工程の受注を狙う営業をしている。このような営業活動を電子市場での取引においても反映するために、多数の工程のうちどこか一か所でも顧客に注目されるようなプロモーションを行っている。その他、GTスパイラル、SPGテクノ、熊紡メタル、エルム、アラタナ、金剛などの事例調査を行うとともに、NCネットワークの事業の変遷やサービスの変化についても調査は進めている。これらを踏まえ、まったく同じ企業であっても、電子市場経由での取引と、企業間連携での取引では受発注の内容が異なることが分かった。また、当初計画以上の成果として、そもそものオープンイノベーションは過去にはどのような形で行われてきたのかという歴史的な分析も行い成果報告を行った。さらに、試験的に、オープンイノベーションが最も問われる技術転換期についての調査も行い成果報告を行い、これによって概念的な整理が進んだ。当該年度においては、特定の産業集積に立地しない非集積地にありながら、オープンな取引を積極的に行っている企業の事例分析を行った。とりわけ、筑紫野市にある三松は、歴史的に農林水産関係の取引を行いながら、他業界からの受注を数多く集めてきた。特に、三松が、幅広い業界からの受注を得るというだけではなく、デザイナーや大学との連携によって、完成品を手がけているという発見事実があった。中小企業のオープンな取引といったときに、様々な取引先から受注を得るという前提で議論が進められることもあったが、本事例のように自社ブランドの完成品を作るためにオープンイノベーションを行う中小企業像が見出されたという点で、非常に大きな成果があったと言える。また、同様に自社ブランドの完成品を、オープン化のなかで行ってきた企業として、磨き屋シンジケートなども考えられるが、近年、自社ブランドを手がけて注目を集める中小企業としては、能作、Egrettaなども自社ブランドを手がけている事例である。中小企業が従来のように、一連の部品加工の流れの一部分を担うという枠組みではなく、自社ブランドを作るためにオープンイノベーションを行っているという傾向が、仮説的に見出された。また、その際に、他の加工業態との連携だけでなく、デザイナーや大学など、従来とは質的に異なるプレーヤーとの連携が重要だと考えられる。そういった意味においては、オープンイノベーションによって、自社ブランドの完成品を手がけるために必要とされることは、同質的な企業同士の連携ではなく、異質的な主体との連携が鍵になると考えられる。そのための手段としても、今まで以上の広範囲の情報探索が必要となり、マネジメント面においては、異質な知識や技術を統合するための調整能力・統合能力が問われることになる。本研究は、中小企業においてオープンイノベーションを実現する手段とマネジメントに関する研究である。当該年度においては、自社ブランドの完成品を手掛けている企業として、九州の中小企業および高岡市の鋳物メーカーを中心に調査を行ってきた。それぞれ、海外からも注目されている完成品を手掛けているという共通点がある。東急ハンズでも扱われている雑貨から海外の公共事業でも使われる機械部品にいたるまで、幅広くオープンな取引をしている九州のA社は、その手段として主に福岡市内のデザイナーとの連携を重視していることが分かった。同様に、高岡市の鋳物メーカーのB社も、東京の複数のデザイナーとの広域連携に積極的である。その結果、まず、本研究のテーマの1つであったオープンイノベーションを実現する手段については、市場取引のほか、デザイナーとの連携の有効性を確認できた。次に、マネジメントについては、これまで一定程度の研究が進められてきたNCネットワークのような電子市場を使った企業間マッチングの場合、特定分野にしぼった高度な技術や特殊な技術で注目を集め、取引につながるケースが見受けられてきた。一方で、デザイナーとの連携の場合、企業側の総合力が問われることが多い。デザイナー自らが多数の企業と連携しながらデザインを形にするのではなく、依頼を受けた企業側がワンストップで引き受けて対処できる体制が必要となる。上記のA社は、切削からプレス、溶接、塗装に至るまで自社内に多くの工程を持つことで、あらゆる要求に応えている。B社も、A社と類似する特徴があった。

上記の企業以外にも多くの企業を調査したが、市場取引以外の手段として、デザイナーとの連携という1つの手段が発見できた。また、マネジメントについては、前者の場合は技術の特殊性を向上させていく必要があり、後者の場合はワンストップで対応できる総合力が重要だと分かった。従来は、系列に代表される取引構造のなかで、部品加工など限られた工程を担当してきた中小企業にとって、ネットワークを築きながら自社ブランドの完成品を手掛けている企業が増えている事例は、大きなトレンドとして注目に値する。一方で、電子市場を通じた取引機会の拡大を志向する企業も依然として多い。このような完成品を手掛ける企業と、電子市場による部品加工の多様な受注を志向する企業の2極化現象を踏まえつつ、それぞれの戦略性やビジネスモデル、組織能力の違いについて分析した。このことから、中小企業がオープンイノベーションを志向する際に、自らの組織能力に応じた2つの方向性を示すことができた。本研究課題としての中小企業におけるオープンイノベーションのあり方については、多様な業界から受注を得るためではなく、自社ブランドを手がけるための連携という新しい傾向を確認できたという点において、研究計画作成時の想定以上の成果があった。その一方で、インバウンド型の事例が多く、アウトバウンド型の事例については、少し物足りないと考えられる。また、オープンイノベーションのための手段については、電子市場や共同受注のための連携については十分に議論できたと思われる。今後は、それ以外の手段についての分析が必要とされる。最後に、マネジメント面においては、多様な企業からの受注に対応するための工程管理面での工夫などデータの収集が一定程度は進んでいる。さらに、デザイナーが求める特殊な加工に対応するための技能者の育成についてもデータの収集が行われた。以上のことから、当初計画以上に進んでいる部分もありつつ、一部積み残した課題もあるため、上記のような判断となった。経営学オープンイノベーションについて、電子市場以外の手段については、NCネットワークが地方のオフィスを展開しており、サイトにおける受発注だけではない工夫を行っている。また、展示会などを通した新しい取り組みが生まれることもあったり、自社の製品がデモンストレーション効果となって新しい連携につながることもある。このような事例をもう少し積み重ねることで、電子市場という手段の効果や限界について検討することが可能となる。さらに、自社の技術が他社で活用されるケースも調査したい。また、マネジメント面においては、他社技術の評価能力という点と自社技術との統合能力について、より深い分析を行いたい。従来とは質的に異なる異質な主体との連携によって、新しい製品・サービスを生み出すことにつながるものの、その連携が機能するかどうかは上記の2つの組織能力にかかっている。
名詞句における統語構造と定性・特定性の意味解釈の相互関係に関する研究

冠詞のない言語の名詞句の統語構造の解明は理論言語学の大きな問題である.本研究課題では,冠詞のない言語としてロシア語を取り上げ,実験的手法やコーパスを用いた統計的手法を援用し,名詞句の統語構造と定性・特定性の意味解釈の関係を突き止めることで,この問題に対して解答を与えることを目的とする.本研究課題により,従来からの理論言語学の一つの問題に対して解答を与えることが可能となり,名詞句の定性・特定性の解釈を生み出すメカニズムの解明が期待される.冠詞のない言語の名詞句の統語構造の解明は理論言語学の大きな問題である.本研究課題では,冠詞のない言語としてロシア語を取り上げ,実験的手法やコーパスを用いた統計的手法を援用し,名詞句の統語構造と定性・特定性の意味解釈の関係を突き止めることで,この問題に対して解答を与えることを目的とする.本研究課題により,従来からの理論言語学の一つの問題に対して解答を与えることが可能となり,名詞句の定性・特定性の解釈を生み出すメカニズムの解明が期待される.
ポーラスコンクリートの3次元幾何学モデルの構築と設計・施工システムへの応用

本研究では、ポーラスコンクリートの汎用的な理論体系を構築し、品質の安定化を目的とした施工方法および品質管理手法を提案することを目的としている。本研究の結果、強度および揚水に対する幾何学モデルに加え、体積変化特性に対する新しいモデルを提案した。また、ポーラスコンクリートの施工に適した敷き均し機および仕上げ機を試作し、それらの適用性を確認するとともに、エネルギによる締固め程度の制御手法の提案を行った。最後に、本研究で得られた結果を基に、ポーラスコンクリートの施工標準(案)の作成を行った。研究初年度の研究成果の概要は以下の通りである。(1)複層ポーラスコンクリートの実施工実験複数粒度ポーラスコンクリートの1種である複層ポーラスコンクリートの実施工実験を行い、下地の処理方法、締固め方法などを変更した場合の圧縮強度および空隙率などの基礎データを収集した。また、実施工された現場から採取されるコア供試体の高さと直径の比は、ほとんどの場合において2以下となるが、これまでに普通コンクリートで得られているような圧縮強度の補正係数が提案されていなかった。このため、実験室実験によりポーラスコンクリートの圧縮強度と供試体の高さ/直径比の関係を求めた。さらに、締固めエネルギが小さい場合にも、圧縮強度および空隙率を制御できる施工方法を確立することを目的とした実験も行った。(2)乾燥収縮率および熱膨張係数のモデル化ポーラスコンクリートの耐久性に大きく影響すると考えられる乾燥収縮率および熱膨張係数に関して、格子モデルの検討の前段階として、簡易な直列モデルを用いたモデル化を行った。その結果、熱膨張係数についてはある程度の精度で推定できるという結果が得られたが、乾燥収縮率に関しては誤差が大きかったため、普通コンクリートの実験式を参考にしたモデルを提案した。(3)品質の安定化を目指した施工方法の確立現在よりも効率化された施工および安定した品質を実現するために、現場での施工を想定した施工機械の製作を行った。詳細な性能評価は次年度に行うこととした。研究2年目の研究成果の概要は以下の通りである。(1)ポーラスコンクリート用仕上げ機および敷均し機の性能評価試験初年度に試作したポーラスコンクリート用敷均し機および仕上げ機について、性能評価試験を行った。その結果、敷均し機では、レーキなどを用いて人力で敷き均すのに比べてしょきの空隙率は大きくなるものの、仕上げ後の空隙率には影響しないことが明らかとなった。また、仕上げ機に関しては、ポーラスコンクリート上を通過する回数によって締め固め程度を制御することが可能であること、また、既存のプレートランマと比べて不陸ができにくく、仕上げが容易になることが明らかとなった。両装置共に、労力と施工時間の大幅な短縮が実現できるという結果が得られた。(2)幾何学モデルを用いた乾燥収縮率のモデル化ポーラスコンクリートの耐久性に大きく影響すると考えられる乾燥収縮率に関して、格子モデルを用いたモデル化を行った。格子モデルの中でも最も単純な単純立方格子を用いた検討からは、ある程度の傾向は再現できるという結果が得られたが、誤差が大きく、さらなる検討が必要となった。次年度にも引き続き格子モデルの検討は継続する予定である。(3)ポーラスコンクリートの目詰まりに関する研究ポーラスコンクリートの重要な機能である透水性に関して、目詰まりによる性能低下が問題となっている。これに対して本研究では、ポーラスコンクリートの内部の目詰まりの状況を可視化し、透水性の低下の程度とそのメカニズムに関して評価を行った。また、複層ポーラスコンクリートとすることにより、表面からの洗浄によりある程度透水係数が回復できることを示した。研究最終年度における本年度の研究成果の概要は以下の通りである。(1)ポーラスコンクリートの幾何学モデルおよび汎用的な理論体系の構築前年度までに、強度および揚水に関する幾何学モデルを構築した。本年度は、ポーラスコンクリートの体積変化特性に関するモデルの構築を試みた。その結果、粒子の配列によらない、全く新しい考え方に基づく体積変化モデルを提案した。同モデルによれば、骨材粒形や粒度分布などの不確定な要素を表す係数を調合条件や使用材料によらない定数を定めることにより、乾燥収縮および熱膨張に関する体積変化量を精度良く推定することができた。ただし、現状では強度、揚水、体積変化の各モデルを統一的に表すことのできるモデルを構築するには至っておらず、今後も継続して研究を進める予定である。(2)ポーラスコンクリートの設計・施工システムの確立施工方法に関しては、前年度までに開発したポーラスコンクリート敷均し機および仕上げ機を用いた実施工実験を行い、その有効性と現状に残された問題点を把握した。現時点では、仕上げ機による締固めの程度の予測および制御が不可能であったため、振動エネルギーによる制御手法に関して検討を行った。その結果、起振力や自重の異なる仕上げ機を用いた場合にも、ある程度の精度で振動エネルギによる締め固め程度の制御が可能であることを示した。

それ以外に、養生湿度がポーラスコンクリートの強度に与える影響から適切な初期養生条件を明らかにし、実施工における品質管理・評価手法として、コア抜きによる正確な評価の必要性に関する提案も行った。最後に、以上の結果を取りまとめ、ポーラスコンクリートの施工標準(案)の作成を行った。
骨形成因子（BMP）シグナルによる細胞分化・運命決定と可塑性の制御

本研究では、BMPが関係する細胞分化・運命決定において鍵となるエピジェネティック因子の同定を目指した。平成28年度は、Smad1/5のChIP-seqデータから予想されるエピジェネティック因子に関して、Smad蛋白と相互作用するか否かを指標にスクリーニングを進め、脱メチル化酵素Aを同定した。この酵素Aの既知の機能からマウスES細胞のデータをレビューしたところ、ヒストン修飾等で整合性のある結果が認められた。1)SmadノックアウトES細胞におけるヒストンの修飾などのエピジェネティックマーカーの評価:上記脱メチル化酵素Aに関して、既に報告されているヒストン修飾マーカーのChIP-seqデータを取得して解析を進めた。2)転写因子Smadとゲノム上で相互作用するエピジェネティック因子の同定と、マウスES細胞からの分化系での検討:Smadと相互作用するエピジェネティック因子に関して、予想されるコンプレックスに含まれる因子について解析を行った。既存のコンストラクトの他、予想されるものを新たにクローニングして解析を行った。その結果、脱メチル化酵素AがSmad蛋白と結合することを見出した。この蛋白に関しては既にノックアウトES細胞も報告されており、Smad1/5ノックアウトES細胞とは逆の表現型を呈すことが予想された。このことからSmadと蛋白Aは、拮抗的に作用することが考えられた。これに合致するように、Smad-蛋白Aの相互作用の結果、蛋白A-ヒストンの結合が減弱する傾向にあることを、精製蛋白を用いたin vitroの系とHEK293T細胞の核抽出物を用いた系の2つで確認した。エピジェネティック因子の同定を目標としている。今年度までで、Smadと相互作用する候補因子を同定したため、おおむね予定通り順調に進捗していると考える。若手研究(B)に採択されたため、研究課題の重複により、本課題は今年度が最終年度となるので記入しない。
錯体触媒を用いるヒドロシリル化の分子設計による高効率化と作用機構の解明

メチレン鎖23個をへだてて存在する2個のジメチルシリル基は,ロジウム(I)ホスフィン錯体と室温付近で反応し,遷元と二重酸化的付加を経由して,超高活性なトリヒドリド・ロジウム(V)ジシラメタラサイクル中間体を生成すること,ならびにこのトリヒドリド種の高いヒドリド移動機能と容易に解離できる2つのシス位に存在するトリフェニルホスフィン配位子のうち,ヒドリドに対しトランス位のリン配位子が選択的に解離し基質を配位圏に取り込む機能が,高選択的な二官能性ビスヒドロシランのモノヒドロシリル化活性の要因であることを明らかにした。ヒドロシリル化においてPh(V)【double arrow】Rh(III)の酸化還元過程が主として関与する最初の反応例として本反応は注目される。触媒的ヒドロシリル化の適用限界をさらに拡張するため,不斉ヒドロシリル化の高効率化を検討した。不斉収率の飛躍的向上を目的として新規な三座配位子,2,5ービス(オキサゾリニル)ピリジン(Pybox)を分子設計し,天然アミノ酸を不斉源とする短工程合成法を確立した。(S)ーバリンから誘導したPyboxを配位子とするC2キラルなロジウム錯体は,銀塩の存在下,ジフェニルシランを反応剤とする種々プロキラルケトンの触媒的不斉ヒドロシリル化において,きわめてすぐれた化学収率と,90%をこえる高い不斉収率が実現された。またpybox配位子の特異なメリジオナル配位構造は,従来のロジウムの有機金属化学の知見と全くことなる挙動を示し,ロジウム(I)錯体に対するクロロカ-ボン類の酸化的付加,安定なジメチルクロロ・ロジウム錯体の生成などの新たな事実を明らかにした。さらにこれらPyboxロジウム錯体は,上にのべた複核ヒドロシラン類の高いケトンに対する脱水素モノシリル化反応の触媒となることも発見した。
糖尿病性腎症発症危険因子としてのACE遺伝子I/D多型性

ACE遺伝子II,IDおよびDD型の頻度は健常人では33%,42%および25%であり、腎症のない患者では33%,37%,30%であり、腎症のある患者では16%,59%,25%であつた。腎症のある患者のACE遺伝子I/D型の分布は健常者や腎症のない患者の分布と異なつていた。腎症のある患者では腎症のない患者や健常者に比しII型の頻度が有意に(p<0.05)低かつた。高血圧(P<0.001)や高血圧の家族歴(P<0.05)は腎症の発症と有意な関係があつたが、これらのパラメーターとACE遺伝子I/D型には有意な関係は見られなかつた。統計学的には有意ではなかつたが、腎症のある患者では高TG血症の傾向があり、ACE遺伝子ID型およびDD型ではII型におけるよりTG,TCとも高値の傾向がみられた。腎症のある患者では腎症のない患者に比してApoC-IIIが有意に増加しており、ApoA-Iが有意に低下していた。ACE遺伝子ID型およびDD型ではII型におけるよりApo-Bが有意に(P<0.05)に増加していた。結論としてNIDDM患者においてII型の患者では腎症発症の危険が少ないことが示された。健常日本人におけるACE遺伝子I/D多型性の分布が欧米人と異なることが明らかにされた。Allele I/Dはヨ-ロツパ人では0.43:0.57,アメリカ人では0.44:0.56であるのに対し、本検討の健常日本人(n=76)では0.57:0.43であり、allele Dよりallele Iが高頻度であることが示された。従つて日本人ではD allele過多が表現型としてDD型のみならず、ID型をとる可能性も示唆された。10年以上の病歴のあるNIDDMで腎症発症群(n=80)ではII:ID:DDは13.7:62.5:23.8%であり、腎症非発症群(n=31)ではII:ID:DDは35.5:35.5:29.0%であつた。以上の結果からACE遺伝子II型の者で平成7年度実績の概要を以下に記す。2)Southern blot hybridezationによる1)のPCRの妥当性の検討は健常者12例で両方法の結果は全例一致していたことから確認でき、達成できた。3)健常日本人におけるACE遺伝子I/D多型性の検討は達成できた。4)10年以上の病歴のあるNIDDMにおけるACE遺伝子I/D多型性の検討は腎症発症群、非発症群とも予定通り進んでいる。5)患者の高血圧素因とACE遺伝子I/D多型性の関係の検討においてはデーター収集を終えた。従つて当初の計画通り、研究はほぼ順調に進んでいる。ACE遺伝子多型と腎血行動態の変化を健常者とNIDDM患者で検討しACE遺伝子多型が糖尿病性腎症発症に関係するメカニズムを検討した。29例の健常者と8例のNIDDM患者を対象としcaptopril renogramを施行した。ACE遺伝子多型により血漿ACE値と同様に腎ACE活性も異なるのではないかと考えられた。そこでcaptoprilによる腎血行動態の変化がACE遺伝子多型により異なるか否かを調べた。健常者ではcaptopril投与後の平均血圧(MAP)の低下はDD型(-2.8±7.1%,P<0.05),ID型(-8.1±5.5%,p<0.05),II型(-9.1±7.2%,p<0.05)でありII型で最とも高度であつた。ERPFの有意な増加はID型(16.5±5.8%,p<0.01)およびII型(21.0±14.4%,p<0.01)のみに認められDD型(1.5±10.8%)では認められなかつた。

腎血管抵抗(RVR)の有意な低下はID型(-20.0±5.3%,p<0.02)およびII型(-23.2±9.6%,p<0.05)のみに認められDD型(-7.2±9.4%)では認められなかつた。NIDDM患者ではcaptpopril投与後にMAP,ERPF,RVRのいずれも有意な変化を示さずばらつきが大きくcaptpotril投与後renogramの悪化する症例も存在した。Captoprilによる腎血行動態の変化がACE遺伝子多型により異なるという結果が得られた。このことからACE遺伝子多型により腎ACE活性が異なる可能性は高くこれが糖尿病性腎症発症頻度の差と関係しているのではないか考えられた。
病弱児の身体の訓練に関する研究

病弱児の健康を管理するには,観察者のきめこまかな観察眼を必要とする.この観察する観点の一つに体温の計測があり,きわめて有効な指標となっている.この体温を,身体全面を一時に計測する方法がサーモグラフィーであり,一回の計測に必要な時間は約5秒で,身体に接触することなく計測が可能である.この身体表面の温度計測には,基準値がないということで,病弱児の健康観察に使用されていなかった.本研究では,身体表面温度の計測部位の検討と体表面温度各部位の基準値の作成を行なった.計測部位の検討は,額,左右の眼,肩,腋下,乳首,肘,大腿部,膝,脚脛部,足先,手首,膝蓋背部と臍,背中中央,うなじ,腹部中央の27部位をえらび,因子分析を行なって,左右の肩,脚脛部,手首,眼,それに額の9部位とした.9部位の計測は身体前面1回の計測で可能となった.身体表面温度9部位を男女別,学年別,季節別に基準値の作成を行なった.この結果,病弱児の身体の訓練を行なうにあたって,容易に健康状態を把握できるようになり,連続して身体の訓練を行なっている場面での健康状態を管理できる.病弱児の健康を管理するには,観察者のきめこまかな観察眼を必要とする.この観察する観点の一つに体温の計測があり,きわめて有効な指標となっている.この体温を,身体全面を一時に計測する方法がサーモグラフィーであり,一回の計測に必要な時間は約5秒で,身体に接触することなく計測が可能である.この身体表面の温度計測には,基準値がないということで,病弱児の健康観察に使用されていなかった.本研究では,身体表面温度の計測部位の検討と体表面温度各部位の基準値の作成を行なった.計測部位の検討は,額,左右の眼,肩,腋下,乳首,肘,大腿部,膝,脚脛部,足先,手首,膝蓋背部と臍,背中中央,うなじ,腹部中央の27部位をえらび,因子分析を行なって,左右の肩,脚脛部,手首,眼,それに額の9部位とした.9部位の計測は身体前面1回の計測で可能となった.身体表面温度9部位を男女別,学年別,季節別に基準値の作成を行なった.この結果,病弱児の身体の訓練を行なうにあたって,容易に健康状態を把握できるようになり,連続して身体の訓練を行なっている場面での健康状態を管理できる.病弱児の身体の健康評価の外的基準として身体表面温度をサーモグラフィーによって測定している。身体の表面温度は季節によって大きな変化があり、各季節ごとに基準値を作成しなければならないことが明らかにされた。また、個人の成長の要素も考慮して検討を加えねばならないことも次第に分かってきた。このため、横浜市立中村小学校の児童を対象に、継続的に身体表面温度の測定を実施している。その測定結果の分析のためにコンピューターに入力して、分析を続けている。計測部位の決定は昨年の研究成果によって23の計測部位から額、左右眼部中央、左右肩、左右手首、左右脛部中央の9の計測部位に紋られている。計測の集計にかんしてはパーソナルコンピュータの利用を中心として、新しいプログラムの開発、各種媒体の変換方式、各種言語の変換等を検討し、資料の有効な活用に取り組んでいる。今年度は、季節として、冬季、夏季の小学校1年生から6年生迄の男女別の基準値の作成を行い、障害児の計測に取り掛かっている。障害児の身体表面温度の計測において、もっとも困難な問題点は3秒間の静止をいかに保たせるかに有り、今後どのように計測するのかの技法の開発が問題となる。また、基準値とした児童の姿勢と障害児の姿勢のあいだには大きな差異があり、そのまま等価の比較は問題があることも示唆される結果を得ている。しかし、障害児はその姿勢でしか、身体を保持し得ないでいる状態での計測を現実をうけとめ、評価する方式を確立せねばならない。
脊髄局所冷却における数値解析モデルを用いた脊髄温度制御

大動脈手術時に脊髄の虚血による片麻痺の発生を防ぐために脊髄硬膜外腔局所冷却システムが用いられる。このシステムによる冷却中の脊髄温度を推定するために,脊髄から脊髄硬膜外腔に挿入された冷却用のカテーテルへ移動する熱量に関する数値解析モデルを構築し,過去の動物実験データを用いてその有用性を検証した.この数値解析モデルを用い種々の条件下で,カテーテルを流れる冷却液のカテーテル出入口での温度と熱源である脊髄の温度との関係を求め,関数化した.さらに,この関数を用い脊髄温度を推定しながら,脊髄温度を自動制御する装置を開発した.1冷却カテーテルの熱伝導に関する数値解析モデルAの作成を試みた。しかしモデル化に必要なカテーテルに使用しているポリウレタンの熱伝導率を調べようとしたが、試料として適切な形状や表面粗さがなかなか得られず、26年度の作業に持ち越された。このため実際の値を用いたカテーテルの数値解析モデルを作ることはできなかったが、とりあえず一般的な工業用ポリウレタンの熱伝導率の数値を用いてモデル化を行った。また2カテーテルが硬膜外腔に達していない部分の周囲環境への熱の移動を求める数値解析モデルB1と、硬膜外腔への熱の移動を求める数値解析モデルB2をそれぞれ作成した。さらにこれらを統合した数値解析モデルBを作成した。次に3実際にカテーテルを硬膜外腔に見立てた恒温槽に入れ、その恒温槽の温度を、カテーテルに流入する冷却液の入り口温度と出口温度および流量から、数値解析モデルAおよびBを用いて推定する実験を行った。その結果、相関係数0.98と高い相関性が得られ、硬膜外腔温度は十分な正確さで推定できることが分かった。4硬膜外腔から脊髄腹側部までの熱の移動に関する数値解析モデルCを作るには、脊髄の熱伝導率を知る必要がある。計測の際には生体組織の変性を防ぐために、数値解析モデルを用いて熱伝導率の値を求めることにした。まず同一断面内で直交する二か所にサーミスタを取り付け温度上昇の経時的変化を測定する。二か所にセンサーを取り付けたのは、接触熱抵抗と熱伝導率の両方の値を得るために、方程式が二つ必要になるためである。データロガに取り込んだ2か所の温度の経時的変化と、数値解析モデルの経時的温度変化が最も一致する熱伝導率と接触熱抵抗の値を捜しだし、求める脊髄の熱伝導率として推定する方式を採った。この方法により求めた髄膜を含む脊髄の径方向の熱伝導率は0.50.53[W/mK]となった。1冷却カテーテルの熱伝導に関する数値解析モデルAおよびBの改良を試みた。カテーテルやその周辺のメッシュの切り方を昨年度と変更したことで、カテーテル先端部の熱流体の流れをより詳細に表すことができるようになった。また2硬膜外腔から脊髄腹側部までの熱の移動に関する数値解析モデルCを作った。ただ脊髄灰白質部の毛細血管網をそのままモデル化することは、計算機の能力上不可能なため、熱の移動状態だけを模擬するように多孔質管に置き換えてモデル化した。さらに3数値解析モデルA,B,Cを統合し、脊髄冷却システムの統合モデルを構築した。次に4数値解析モデルの解析結果の信頼性を担保するため行う動物実験の代わりとなる脊髄シミュレータを作製した。このシミュレータに実際の冷却カテーテルを挿入し、局所冷却実験を行ったところ、以前に行った動物実験とほぼ類似した結果を得ることができた。5この脊髄シミュレータによる実験結果と数値解析の統合モデルを使って求めた各部の推定温度が、誤差が±1°Cでほぼ一致することを確認した。この他6最終的に温度推定した結果をフィードバックして脊髄の温度制御ができるシステムを構築するための基礎となる、病棟でも使用できる脊髄局所冷却システムのハードウェア部分の開発を行った。ポンプをローラーポンプから小型で高圧が出しやすい二連式シリンジポンプに改良し、ペルチェ素子を用いた熱交換システムの性能向上および脱着機構の改善などを行い、幅300mm、奥行300mm、高さ900mmの非常電源を持った臨床用装置にまとめ上げることができた。昨年度までに冷却カテーテルや脊髄などの数値解析モデルを作成したが、本年度はこれらを統合した数値解析モデルの精度をもう少し上げるため、試行錯誤を繰り返し、過去に行った動物実験のすべてのデータと、許容できる誤差範囲内で一致するよう脊髄血流量などの解析条件を最終決定した。このモデルを用い、考えられる範囲での脊髄温度Zと冷却液のカテーテル入口温度X、ならびに出入口温度差Yとの関係を数値化し3次元のグラフ化を行った。またこのデータをもとに脊髄温度を推定しながら、脊髄温度の自動制御をするプログラムの開発を試みた。まずグラフから逐次データ読み込むのは制御する際のむだ時間につながるので、これらのデータを簡単な近似式から導き出せるよう、方程式の導出を行った。脊髄の血流が正常の場合は、Z=1.00X+14.11Y+2.34(1)脊髄が虚血状態(正常の25%)の場合は、Z=0.88X+10.27Y+8.19 (2)となり、この式を組み込んだ、温度制御プログラムを作成した。ただ手術の際、大動脈をクランプする前後と開放する前後で温度を推定する式(1)(2)を適宜切り替える必要があるが、これは自動的には判断出来ないのでマニュアルで切り替えることにした。操作量は冷却用ペルチェ素子の印加電圧である。また温度制御はPI動作とした。

このプログラムを用い温度制御を試みたが、昨年度開発したシリンジポンプの機能に不具合があり、冷却液の潅流速度を設定値まで上げることができなかったため制御試験を成功裏に完了できなかった。大動脈手術時に脊髄の虚血による片麻痺の発生を防ぐために脊髄硬膜外腔局所冷却システムが用いられる。このシステムによる冷却中の脊髄温度を推定するために,脊髄から脊髄硬膜外腔に挿入された冷却用のカテーテルへ移動する熱量に関する数値解析モデルを構築し,過去の動物実験データを用いてその有用性を検証した.この数値解析モデルを用い種々の条件下で,カテーテルを流れる冷却液のカテーテル出入口での温度と熱源である脊髄の温度との関係を求め,関数化した.さらに,この関数を用い脊髄温度を推定しながら,脊髄温度を自動制御する装置を開発した.1冷却カテーテルの熱伝導に関する数値解析モデルAの改良:達成度=ほぼ完成させた。2カテーテルが硬膜外腔に達していない部分の数値解析モデルB1、またカテーテルから硬膜外空への熱の移動を求める数値解析モデルB2、それぞれの作成。さらにこれらを統合した数値解析モデルBの作成。達成度=ほぼ完成させた。3数値解析モデルA,Bを用いた硬膜外腔温度の推定:達成度=順調に進んでいる。:まだ広範囲にわたる検証が済んでいないので多少の変更が必要になると思われる。4動物実験の代替え用脊髄シミュレータの製作:達成度=ほぼ完成させた。脊髄として実際の市販のブタの脊髄を用いた。このため脊髄の採取状況が安定せず、硬膜などが大幅に損傷していることがあった。したがって結果に影響を及ぼす可能性があるため、来年度は脊髄シミュレータを用いず以前の動物実験結果だけを参照していく方式に切り替えることにした。5数値解析モデルCの作成と、カテーテルから脊髄腹側部までの熱移動の統合モデルの作成:達成度=少し遅れている:脊髄灰白質の毛細血管網を多孔質管に置き換えてモデル化したため、多孔質の度合いを調整していく必要がある。しかし色々な条件下で数値が一致するところまでは十分な調整を済ませていない。6脊髄局所冷却システムのハードウェアを作る。達成度=順調に進んでいる。試運転を行った結果、まだいくつかの問題点が見つかり、改良し直している部分がある。医工学27年度:1脊髄局所冷却システムのハードウェアを完成させる。2色々な条件で冷却カテーテル内を流れる冷却液の流量と、カテーテル入口と出口における温度を、完成した数値解析用統合モデルに入力することで、各種の条件下での硬膜外腔温度および脊髄背側部温度、脊髄腹側部温度などの推定値を求める。3これらのデータを、グループに分けて関数化する。4得られた関数を用い、脊髄温度制御用アルゴリズムを構築し、開発したハードウェアを用いて脊髄温度の制御を試みる。1冷却カテーテルの熱伝導に関する数値解析モデルAの作成:達成度=やや遅れている。理由:数値モデルの要となるカテーテル材料のポリウレタンの熱伝導率を試料の製作に手間取り、測定できなかった。2カテーテルが硬膜外腔に達していない部分の数値解析モデルB1、またカテーテルから硬膜外空への熱の移動を求める数値解析モデルB2をそれぞれ作する。達成度=順調に進んでいる:さらにこれらを統合した数値解析モデルBを作成した。
超高品質薄膜堆積プラズマ評価用エバネセントレーザ分光診断システムの開発

エバネセント波を用いたプラズマ診断本研究では、エバネセント波を用いたコンパクト測定系の構築し、Xe直流グロー放電およびXe誘電体バリア放電における管壁での励起原子の検出および密度測定を行った。本研究では、プラズマ特性の理解と膜評価をとおしてプラズマ相と薄膜特性の関係を明らかにすることを目的とし、種々のプラズマ診断法と膜評価方法を用いて測定をおこなった。以下にその結果をまとめる。(1)エバネセントのLCIF信号強度は、プラズマバルクの結果に比べて2桁から3桁小さかった。メタン混合率1%の場合は、メタン混合率0%の場合に比べて、エバネセント波信号が非常に小さかった。(2)Ar/CH_4混合ガスプラズマ中のAr(1s_5)準安定励起原子密度は、r=0-5%において、最大値10^<12>cm^<-3>をとり、rが増加するに従い減少した。この減少は、r1%付近でもっとも急激であり、この理由としては、CH_4分子やCH_Xラジカル種との衝突によりArの準安定励起原子がクエンチングするためだと考えられる。(3)Ar/CH_4混合ガスプラズマ中のCH(X^2II)密度は、r=0-5%において、最大値10^<10>cm^<-3>をとり、Ar(1s_5)準安定励起原子密度と同様にrが増加すると減少するが、r=5-20%になるとわずかであるが上昇した。プラズマと堆積膜の相関エバネセント波を用いたプラズマ診断と膜評価における測定結果より、その関係について考察した。最後に、本研究で構築したエバネセント分光システムが薄膜堆積用プラズマ診断に適することを確認し結果を評価し、報告書として纏めた。本年度は主に以下の3つの測定を行なった。I)レーザ吸収、発光、基板表面でのエバネセント波(EW)の各分光手法による化学気相堆積(CVD)プラズマ診断結論として、薄膜中の炭素結合sp^3/sp^2比は雰囲気圧力10TorrかつCH密度が低いときに最大になることに成功した。(1)基板表面におけるAr準安定励起原子のEW検出(2)実験パラメータを変化させてCVD-誘電体バリア放電(DBD)プラズマ中Ar準安定励起原子密度を測定した。約10^<12>cm^<-3>という結果となった。(3)発光スペクトルの計測と化学光量測定によるCH密度の計算(CH数密度は10^9^cm<-3>)。(4)膜中炭素結合sp^3/sp^2比の算出(2.5より高くなった)II)窒素ガス雰囲気における炭素レーザアブレーション(1)炭素アブレーションプルーム中におけるレーザ吸収分光を用いて窒素原子密度を測定し、10^<11>cm^<-3>という結果が得られた。CNラジカルは発光分光により検出された。(2)この結果は、膜中sp^3結合炭素を高くするには、窒素ガス中の炭素アブレーションにおいて高密度なC_2やCNが必要であることを示している。真空で得られた膜のsp^3/sp^2比は窒素雰囲気(圧力1Torr、基板-ターゲット間15mm)での結果と比較できるものの、詳細な検討には、基板をさらにターゲット寄り(6mm)に近づける必要がある。(1)直流グロー放電と同様に、エバネセント波を用いた分光法により、成功した。(2)放電管壁におけるXe(1s_5)密度は10^8cm^<-3>のオーダであった。

放電管壁のXe(1s_5)密度はバルクの約100分の1程度で存在することを確認した。(3)直流グロー放電と同様に、PDで測定したLIFおよびLCIF信号から、それぞれの過程の衝突周波数を求めた。本年度は主に以下の2つの測定を行なった。1)エバネセント波分光法による放電管壁極近傍プラズマ診(1)プラズマ診断-Ar/CH_4混合ガスプラズマ中のAr(1s_5)準安定励起原子密度は、γ=05%において、最大値10^<12> cm^<-3>をとり、γが増加するに従い減少している。この減少は、γ1%付近がもっとも急激であり、この理由として、CH_4分子やCH_xラジカル種との衝突によりArの準安定励起原子がクエンチするためだと考えられる。-Ar/CH_4混合ガスプラズマ中のCH(X^2II)密度は、γ=05%において、最大値10^<10>cm^<-3>をとり、Ar(1s_5)準安定励起原子密度と同様にγが増加すると減少するが、γ=520%になるとわずかであるが上昇した。-エバネセントのLCIF信号強度は、プラズマバルクの結果に比べて2桁から3桁小さかった。メタン混合率1%の場合は、メタン混合率0%の場合に比べて、エバネセント波信号が非常に小さかった。(2)膜評価FT-IRとエリプソメータを用いて、膜評価をおこなった。この膜評価では、良質な膜としての指標であるsp^3、および膜内部の電気特性であるE_gなどに注目し測定をおこなった。以下にその膜評価の結果をまとめる。-このE_g傾向は、CH_3/CH_2の存在比およびsp^3/sp^2の存在比と同様な傾向で示し、このことから、sp^3/sp^2の存在比とE_gとに相関があることがいえる。II)レーザアブレーションプラズマ診断-C,N原子の空間分布は、時間分解吸収法を用いて測定した。CNラジカル、C_2、C_3分子の相対密度は、時間分解発光分光法を用いた。-RFプラズマはアブレーションプルーム中の様々な粒子の発生を変化させ、プラズマ有無における、その化学反応は、粒子の発生や密度の変化によって説明することができた。
サイクリン依存性リン酸化酵素Cdk9を標的とした心不全治療の開発

Cdk9活性化による遺伝子発現様式の変化の分子生物学的機構の解明これまでPGC-1αの活性制御に関する研究は代謝需要に応じてmRNAレベルでその発現が誘導されるというこの転写共役因子に特異的な性質に注目が集まり、タンパク質としてのPGC-1αの機能制御、翻訳後修飾によるPGC-1αの機能制御、病態時におけるPGC-1αの機能異常、に関する研究は非常に遅れていた。我々は、(1)PGC-1αはユビキチン・プロテアソーム系によって分解を受ける半減期の短いタンパクであること、(2)核内で容易に凝集体を作りやすいという予想外の性格を持っていること、(3)この分解と凝集という一見相反する現象が分子内の異なったドメイン間の相互作用によって厳密に制御されていてそれによってPGC-1αの転写コアクチベーターとしての機能が維持されていることを見出し報告した。J Biol Chem.2007,282(35):25970-80。心肥大の予後に及ぼすCdk9の過度の活性化の抑制の効果Cdk9の内因性の阻害分子であるHEXIM-1を心筋に発現させたマウス(HEXIM-1-TG)を作成した。低酸素下(11%O_2)で飼育し肺高血による右室肥大を惹起するとHEXIM-1-TGは野生型のマウスと比較して右室肥大の形成が抑制されていた。HEXIM-1-TGの心臓では、サイロイドホルモン受容体の発現が選択的に低下し、その標的遺伝子であるα-MHC、SERCAの発現が低下していた。また、変異型HEXIM-1(Cdk9と結合出来ない)-TGとの比較解析から、HEXIM-1にはCdk9の阻害作用とは独立した作用があることを見出した。[1]Cdk9活性化に導く情報伝達経路の解明Cdk9は7SK small nuclear RNA (snRNA)というnone-coding RNAを介してHEXIM-1と呼ばれる内因性抑制物質に結合している状態では不活性化されている。ストレス刺激により7SK snRNAがCdk9/cyclin TからはずれることによってHEXIM-1からの抑制が解除されCdk9は活性化される。我々はHEXIM-1を発現させるアデノウイルスベクターを構築し、Cdk9とHEXIM-1の結合に影響を与える上流の刺激伝達系に関して現在探索中である。[2]Cdk9活性化による遺伝子発現様式の変化の分子生物学的機構の解明心筋特異的にCdk9を活性化させたトランスジェニックマウスの遺伝子発現解析の結果エネルギー代謝の"master regulator"である転写活性化因子転写活性化因子peroxisomeproliferatorsactivated receptor-γcoactivator (PGC)-1αの発現または活性が抑制されていることを見出した。PGC-1αの活性は、遺伝子発現レベルだけでなく、翻訳後修飾、他の蛋白との相互作用によっても制御されている。我々は、PGC-1αの活性がユビキチン・プロテアソーム系による蛋白質分解、細胞内局在変化によっても制御されていることを見出した。(論文投稿中)。今後、Cdk9を活性化とPGC-1αの蛋白質分解、細胞内局在変化への影響を検討していく予定である。[3]心肥大の予後に及ぼすCdk9の過度の活性化の抑制の効果リン酸化活性を欠失させたCdk9(D167N)を心筋特異的に過剰発現させたトランスジェニックマウスは、圧負荷刺激によって野生型に比して容易に心不全に陥った。In vitroで、Cdk9活性を抑制すると、抗アポトーシス蛋白の選択的減少に伴って、心筋細胞がアポトーシスを起こすことが明らかになった。

この結果は、ある程度のCdk9活性が正常の心機能維持に必須であることを意味する(論文投稿準備中)。さらにCdk9の内因性の阻害分子であるHEXIM-1を心筋に発現させたマウスを作成し、現在、現在解析を始めたところである。Cdk9活性化による遺伝子発現様式の変化の分子生物学的機構の解明これまでPGC-1αの活性制御に関する研究は代謝需要に応じてmRNAレベルでその発現が誘導されるというこの転写共役因子に特異的な性質に注目が集まり、タンパク質としてのPGC-1αの機能制御、すなわち、翻訳後修飾によるPGC-1αの機能制御や病態時におけるPGC-1αの機能異常、に関する研究は非常に遅れていた。我々は、(1)PGC-1αはユビキチン・プロテアソーム系によって分解を受ける半減期の短いタンパクであること、(2)核内で容易に凝集体を作りやすいという予想外の性格を持っていること、(3)この分解と凝集という一見相反する現象が分子内の異なったドメイン間の相互作用によって厳密に制御されて、それによってPGC-1αの転写コアクチベーターとしての機能が維持されていることを見出し報告した。J Biol Chem. 2007, 282(35):25970-80。心肥大の予後に及ぼすCdk9の過度の活性化の抑制の効果Cdk9の内因性の阻害分子であるHEXIM-1を心筋に発現させたマウス(HEXIM-1-TG)を作成した。低酸素下(11% O_2)で飼育し肺高血による右室肥大を惹起するとHEXIM-1-TGは野生型のマウスと比較して右室肥大の形成が抑制されていた。HEXIM-1-TGの心臓では、サイロイドホルモン受容体の発現が選択的に低下し、その標的遺伝子であるα-MHC、SERCAの発現が低下していた。また、変異型HEXIM-1(Cdk9と結合出来ない)-TGとの比較解析から、HEXIM-1にはCdk9の阻害作用とは独立した作用があることを見出した。
リポソーム封入ヘモグロビンによる気管支断端における創傷治癒促進効果の検討

創傷治癒促進効果が報告されているリポソーム封入ヘモグロビン(LEH)を用い、ラットの左肺全摘後の気管支断端縫合部における創傷治癒促進を検討した。手術手技のみのモデルと、ハイリスク動物モデルとして術前に放射線照射を行ったラットを作成し、創傷治癒の状態を見るため術後2日目の気管支断端破裂圧を計測、組織を採取した。その結果、放射線照射の有無に関係なく、LEHを投与したラットにおいて気管支断端破裂圧が高値となった。またLEH投与群に於いてマクロファージの出現が多くみられた。これによりLEHが機能的・形態学的に創傷治癒を促進していることが示唆された。〔はじめに〕肺癌の手術などで気管・気管支の切除断端における縫合不全による気管支断端瘻は、重篤になりやすく、予後不良因子となる。近年は更に高齢化・合併症及び術前の放射線・化学療法のため創傷治癒が低下している。人工酸素運搬体は消化管領域などで創傷治癒を促進することが報告されている。〔目的〕本研究では気管支断端においても、人工酸素運搬体によって創傷治癒が促進され、気管支断端瘻の発生予防に有効であるかを検討した。〔方法〕ラット左肺切除後の気管支断端縫合モデルにおいて、術後の気管支縫合部の破裂圧(機能)、病理像(形態学)、術前X線照射有無において生理食塩水投与群を対照として比較検討した。〔結果〕気管支断端破裂圧も形態学的所見も人工酸素運搬体投与群が有意に改善しており、これはX線照射を行なった場合も同様であった。人工酸素運搬体はCompromised Hostにおいても創傷治癒を促進するものと考えられた。消化器領域などで創傷治癒を促進することが証明されている人工酸素運搬体が、気管支断端に対しても、同様の効果を示すかの検討を行った。まずはラットに左肺全摘を施し、術中ランダムに人工酸素運搬体、生理食塩水、同種赤血球の投与を行った。2日後気管支断端破裂圧を測定し、創傷治癒の検討を行った。そうしたところ、気管支断端破裂圧は人工酸素運搬体投与群で高い傾向ではあったが、他投与群との有意差は出なかった。そのため当初初年度に予定していた次実験の人工酸素運搬体の用量-効果関係の策定は困難となった。そのため次年度に予定していた創傷治癒遅延の原因となる放射線照射後のハイリスク群を作成し、ハイリスク群で破裂圧に差が出るかの検討を行った。手術4日前に縦隔から左肺門にかけて放射線照射を行い、通常の実験と同じくラットに左肺全摘を行い、術中人工酸素運搬体、生理食塩水をランダムに投与し、2日後に気管支断端破裂圧を測定した。その結果、人工酸素運搬体投与群で破裂圧が有意に高い結果となり、創傷治癒が促進されたことが示唆された。上記結果を、2011年10月に開催された国際人工臓器学会で発表した。通常のラットを用いた実験では、投与群間による気管支断端破裂圧の有意差が出なかった。そのため当初予定してい次実験の人工酸素運搬体の用量-効果判定の策定は行えなかった。しかし次年度予定していたハイリスク動物モデルでは、投与群間で気管支断端破裂圧の有意差を認め、人工酸素運搬体による気管支断端の創傷治癒促進が示唆され、今後の研究につなげることが可能となったため。気管支断端の創傷治癒に関し、負荷をかけていない症例では有意差を認めなかったものの、放射線照射をしたハイリスク群においては気管支断端破裂圧差というメカニカルな結果が出てきている。そのためまずは結果が出てきているハイリスク群において病理組織学的検討などを加えていき、人工酸素運搬体による創傷治癒への影響、メカニズムなどメカニカル以外の検討を加えたい。またその結果如何により、放射線照射を施行していないラットでの組織学的検討なども加えていき、放射線照射後のラットとの違いを比較検討し、2実験間でどのような差があるのかないのか、またそれにより負荷のないラットではなぜ有意差が出なかったか原因を説明できるのかを考慮する。組織学的検討時の染色液購入やスライドなど備品購入、追加実験の際の実験動物、研究資材、物品の購入、また実験助手への人件費の支払い、論文作成時の校正、校閲費等に使用予定です。