hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳磁図・MRIを用いた脳機能活動信号発生メカニズムに関する研究

本研究では,脳磁図,fMRIについて,神経活動と脳血液状態との関連性,および,脳内における電気活動の興奮性と発生する脳磁図や脳波との関連性を調べた。また脳磁図とfMRIで得られた結果を比較し,空間的,時間的な信号の変化と両者の関連性を調べた。まず,脳磁図の発生メカニズムを動物実験により調べるため,高分解能SQUIDを用いて,小動物の発生する磁場を高空間分解能で測定するシステムの構築を行い,カエル座骨神経の神経磁場の計測,さらにマウスの脳磁図計測を行った。カエル座骨神経の活動電位の計測の結果,2mmの範囲内で磁場極性の反転を確認でき,空間分解能よく観測できた。また,マウスの体性感覚誘発磁場,聴覚誘発脳磁図を計測することが出来た。しかしマウスの脳は,脳磁図の信号強度が非常に弱く,3万回の加算を行うことによって,やっと観測できる程度であった。このため,信号源推定ができるほど頭皮上複数の部位での測定ができず,発生源推定まで至らなかった。これを解決するためには,より高感度の多チャンネルマイクロSQUIDの開発が必要であった。一方,fMRIの特徴を明らかにするために,ヒトを対象とし,電気刺激を用い,fMRIの測定と脳磁図の測定を行い両者の信号の比較を行った。電気刺激における刺激強度,刺激周波数をそれぞれ変化させ,fMRI,脳磁図に及ぼす影響を調べた結果,刺激強度を変化させた場合,fMRIにおける信号強度とMEGにおける電流双極子モーメントの大きさに相関性はあまりみられなかった。また,刺激周波数を変化させた場合には,最大信号変化を示す周波数に違いがあることがわかった。これらの結果は,fMRIと脳磁図が違う情報を捉えていることを示すものであった。さらに,脳磁図,脳波を用いてワーキングメモリに関する脳内活動を調べ,左側頭部に活動部位を求めた.また,fMRIを用いて,文字列の認知に関わる脳内賦活部位を求めた.本研究では,脳磁図,fMRIについて,神経活動と脳血液状態との関連性,および,脳内における電気活動の興奮性と発生する脳磁図や脳波との関連性を調べた。さらに,脳磁図,脳波を用いてワーキングメモリに関する脳内活動を調べ,左側頭部に活動部位を求めた.また,fMRIを用いて,文字列の認知に関わる脳内賦活部位を求めた.本研究では、fMRIの高い空間分解能、脳磁図の高い時間分解能の特徴を合わせ持つような脳機能イメージングの開発をめざしている。このため、両者の信号発生メカニズムを調べ、神経活動と脳血液状態との関連性、および、実際の脳内における電気活動の興奮性と発生する脳磁図や脳波との関連性を明らかにすることを目的とする。また脳磁図とfMRIで得られた結果を比較し、空間的、時間的な信号の変化と両者の関連性を調べることも目的である。このような計画の中、本年度は、高分解能SQUIDを用いて、ラットやマウスの小動物の発生する磁場を高空間分解能で測定するシステムの構築を行った。このシステムの性能を確かめるために、ウシガエルの坐骨神経を取り出し、複合活動電流のつくる磁場の計測を行った。その結果、2mmの範囲内で磁場極性の反転を確認でき、空間分解能よく観測できた。また、マウスの聴覚誘発脳磁図の計測に成功した。一方、fMRIの特徴を明らかにするために、ヒトを対象とし、電気刺激を用い、fMRIの測定と脳磁図の測定を行い両者の信号の比較を行った。電気刺激における刺激強度、刺激周波数をそれぞれ変化させ、fMRI、脳磁図に及ぼす影響を調べた。その結果、刺激強度を変化させた場合、fMRIにおけるシグナルパワーとMEGにおける電流双極子モーメントの大きさには相関性はあまりないことがわかった。また、刺激周波数を変化させた場合には、最大信号変化を示す周波数に違いがあることがわかった。

これらの結果は、fMRIと脳磁図が違う情報を捉えていることを示すものである。本研究では,fMRIの高い空間分解能,脳磁図の高い時間分解能の特徴を合わせ持つような脳機能イメージングの開発をめざしている。このため,両者の信号発生メカニズムを調べ,神経活動と脳血液状態との関連性,および,実際の脳内における電気活動の興奮性と発生する脳磁図や脳波との関連性を明らかにすることを目的とする。また脳磁図とfMRIで得られた結果を比較し,空間的,時間的な信号の変化と両者の関連性を調べることも目的としている。このような計画の中,本年度は,高分解能SQUIDを用いて,ラットやマウスの小動物の発生する磁場を高空間分解能で測定するシステムの構築を行い,カエル座骨神経の神経磁場の計測,さらにマウスの脳磁図計測を行った。その結果,2mmの範囲内で磁場極性の反転を確認でき,空間分解能よく観測できた。また,マウスの体性感覚誘発磁場,聴覚誘発脳磁図の計測に成功した。しかしマウスの脳はヒトのように脳溝が入り組んでなく表面が比較的滑らかであるため,脳磁図の信号強度が非常に弱く,3万回の加算を行うことによって,やっと観測できる程度であった。このため,信号源推定ができるほど頭皮上複数の部位での測定ができず,発生源推定まで至らなかった。これを解決するためには,好感度の多チャンネルマイクロSQUIDの開発が必要である。一方,fMRIを用いた研究では,声を用いた人物同定の研究を行った。その結果,視覚入力による人物同定と,聴覚入力による人物同定の脳の活動部位は,右側頭部の下側頭回や紡錘状回に反応が見られ,これは視覚入力による人物同定の際に活動する部位と重なっていることがわかった。
LESによる高レイノルズ数壁乱流の大規模乱流構造の解析と温度成層の影響

本研究は大きく次の三つの課題に分けられる。(1)中立成層状態の平板チャネル乱流の大規模乱流構造と、壁面極近傍の乱流微細渦構造との関係の解明。(2)中立成層状態の様々な壁乱流における大規模構造の普遍性と圧力勾配や境界形状の影響の解明。(3)平板チャネル乱流の大規模構造に対する温度成層性の影響の解明。この内、(1)(3)についてはそれぞれ一昨年、昨年度実施した。本年度は研究最終年度として(2)の課題について、今まで行ってきた平板チャネル流に加えて円管内乱流のLES解析を行い、その大規模構造の差異について検討を行った。離散化手法には最近開発された、円筒座標系完全保存型高精度差分法を適用した。研究はまず第一ステップとして、1.円管内乱流LESにおける流れ場の、格子解像度、差分離散精度、SGSモデルに対する依存性の検討を行った。結果、特に離散精度に対する依存性が大きく、二次精度ではSGSモデルの影響と差分誤差がほぼ同程度に解に作用し、SGSモデルに期待した効果が得られないことが判った。従って、円管内LESでは四次精度差分を適用することとした。得られた成果は、北京で行われた第6回計算力学世界会議(WCCM)において発表した。次に2.管長が直径の約12倍に匹敵する大規模円管内乱流LESを行い(Reτ=1180)、流れ場を可視化すると共に、得られた統計量、特に主流方向速度スペクトルについて、既に得られている平板チャネル流の解析結果と比較することで、境界形状がもたらす影響について調べた。結果、壁面極近傍のバッファ域で両者の差はほとんど見られないが、対数則域において現れる大規模構造は、円管流の場合、対数則域から外層にかけて、周方向にお互い相互干渉を起こし、その主流方向サイズがチャネル流と比較して小さくなることが判った。得られた成果は速報として、米国物理学会流体力学部門講演会(シアトル)にて発表を行った。1.中立成層状態の平板チャネル乱流の大規模乱流構造と、壁面極近傍の乱流微細渦構造との関係の解明。2.中立成層状態の様々な壁乱流における大規模構造の普遍性と圧力勾配や境界形状の影響の解明。3.平板チャネル乱流の大規模構造に対する温度成層性の影響の解明。本年度は特に上記1の課題に関して次の成果を得た。(1)まずDNSによる詳細なデータの利用が可能な中規模のレイノルズ数(チャネル半幅と壁面摩擦速度で定義)590の平板チャネル乱流に対してLES解析を行い、二点空間相関係数を比較することで大規模乱流構造の再現に必要な格子解像度について見積もった.この結果、外層において現れる大規模構造の再現には、内層の壁面近傍に現れる、ストリーク構造に代表される微小構造の再現が重要であること、即ち主流・スパン両方向に対して、大規模構造の空間スケールと比較して非常に小さな格子解像度が要求されることがわかった。この結果は大規模構造の形成において、壁面近傍微小構造が重要な役割を果たしていることを示しており、重要な知見である。(2)次に(1)で得られた知見をもとにより高いレイノルズ数1180のLES解析を行い、大規模構造のレイノルズ数スケーリングに関する研究を行った.この結果、壁面近傍微小構造が内層スケーリング(即ち長さスケールに動粘性係数と摩擦速度を用いる)により支配されるのに大して、大規模構造については外層スケーリング(長さスケールにチャネル半幅を用いる)が有効であり、その規模はスパン方向に対してはレイノルズ数に依存せずにチャネル半幅の2倍程度、主流方向に対しては少なくとも3倍程度であることを明らかにした。1.中立成層状態平板チャネル乱流の大規模乱流構造と、壁面極近傍の乱流微細渦構造との関係の解明。本年度は特に上記3の課題に関して次の成果を得た。(1は昨年度実施済み)(1)LESによる安定成層下のチャネル乱流計算を高精度に行う為に、SGS熱流束モデルの開発と検討を行った。まず、中程度のレイノルズ数590の安定成層下のチャネル乱流のDNS解析を行い、得られたデータを利用してアプリオリテストを行った。この結果、既存のスマゴリンスキー型の渦拡散モデルに対して、我々が開発した、SGS熱流束輸送方程式の生成項を利用したモデルがより高い精度の解を示すことを確認した。また熱流束モデルにおけるGS速度勾配の効果を考慮することの重要性を示し、この効果を含むモデルの定式化を行った。(2)得られたSGS熱流束モデルを利用して、レイノルズ数1180の安定成層下のチャネル乱流LES解析を行い、安定性を変化させた場合の大規模構造の挙動について調べた。安定条件下では、外層に見られる大規模構造は強い影響を受け、主流方向、スパン方向ともそのスケールが小さくなる一方、バッファ域のストリーク構造は、スペクトルのピーク波長に大きな変化はないことがわかった。

一方、中立状態では外層の大規模構造は、バッファ域までその影響が深く浸透するが、安定条件ではこの外層の影響が消滅するため、バッファ層ストリークを大きく変化させることなく壁面近傍の乱流強度が低下することを示した。低レイノルズ数下でも外層の大規模構造が相対的に小さくなることを考慮すれば、このことは、壁面近傍の主流方向乱流強度のレイノルズ数依存性の妥当性を説明しており、重要な知見である。本研究は大きく次の三つの課題に分けられる。(1)中立成層状態の平板チャネル乱流の大規模乱流構造と、壁面極近傍の乱流微細渦構造との関係の解明。(2)中立成層状態の様々な壁乱流における大規模構造の普遍性と圧力勾配や境界形状の影響の解明。(3)平板チャネル乱流の大規模構造に対する温度成層性の影響の解明。この内、(1)(3)についてはそれぞれ一昨年、昨年度実施した。本年度は研究最終年度として(2)の課題について、今まで行ってきた平板チャネル流に加えて円管内乱流のLES解析を行い、その大規模構造の差異について検討を行った。離散化手法には最近開発された、円筒座標系完全保存型高精度差分法を適用した。研究はまず第一ステップとして、1.円管内乱流LESにおける流れ場の、格子解像度、差分離散精度、SGSモデルに対する依存性の検討を行った。結果、特に離散精度に対する依存性が大きく、二次精度ではSGSモデルの影響と差分誤差がほぼ同程度に解に作用し、SGSモデルに期待した効果が得られないことが判った。従って、円管内LESでは四次精度差分を適用することとした。得られた成果は、北京で行われた第6回計算力学世界会議(WCCM)において発表した。次に2.管長が直径の約12倍に匹敵する大規模円管内乱流LESを行い(Reτ=1180)、流れ場を可視化すると共に、得られた統計量、特に主流方向速度スペクトルについて、既に得られている平板チャネル流の解析結果と比較することで、境界形状がもたらす影響について調べた。結果、壁面極近傍のバッファ域で両者の差はほとんど見られないが、対数則域において現れる大規模構造は、円管流の場合、対数則域から外層にかけて、周方向にお互い相互干渉を起こし、その主流方向サイズがチャネル流と比較して小さくなることが判った。得られた成果は速報として、米国物理学会流体力学部門講演会(シアトル)にて発表を行った。
体内酸化ストレス度からみた脳障害病態のフリーラジカル産生とその基礎的研究

脳障害患者の全血では、従来使用していたスピントラップ剤DMPOでは、アルコキシラジカルが産生していることを報告している。例数は更に増加している。今回、新規トラップ剤CYPMPOを使用しての測定ではラジカルの捕捉はできたが、ラジカル種の同定が完全にできていない。しかしながら、FRAS4を使用しての血漿の酸化ストレス度及び抗酸化能測定においては、両者が逆の相関をすることが観察された。以上の結果については現在論文にまとめているところである。現在、様々な疾患に活性酸素及び一酸化窒素(NO)等のフリーラジカルが関与していることが分ってきている。頭部外傷や脳梗塞窓の病態においても、フリーラジカルが関与しているという報告はあるが、実際の病態において捕捉された例は少ない。我々は最近脳障害患者の血液のブリーラジカルを捕捉する技術を電子スピン共鳴法を使用して世界で始めて確立し、脳障害疾患の種類と重症度の相関を知りうること、即ちアルコキシラジカルと重症度が相関することを報告した。今回は今まで使用したトラップ剤のDMPOに加えて、新規に開発されたスーパーオキシドとヒドロキシラジカルを同時に測定可能なトラップ剤、CYPMPOを使用して測定することを計画し、実際に測定を始めているが、今だ最適条件を特定できず悩んでいる。ただこのトラップ剤は室温で安定であるので、非常に取り扱い易い利点がある。更に患者の血液(血漿または血清)の酸化ストレス度の方は、FRAS4の器械を使用して測定している。またモデルラットの作成し、血液を採取しているので、そのうち測定が進むと共に、種々のデータの蓄積ができるので、酸化ストレス度と病態との関係が明らかになると考えている。救急脳障害患者の生体資料、特に血液について既にex vivo ESR法を用いて、脳障害疾患の種類と重症度との相関とアルコキシラジカルの強度と重症度とが相関することを報告している。今回は今まで使用していたトラップ剤のDMPOに加えて、新規に開発されたスーパーオキシドとヒドロキシラジカルを同時に測定可能なトラップ剤、CYPMPOを使用して測定する。また以前は使用していなかった患者の血液(血清または血漿)の酸化ストレス度及び抗酸化能をFRAS4(ウイスマー社)を使用して測定する。また脳障害のモデル実験ラットを作成し、同様な測定および組織を用いて、形態解析や組織解析を行うことにより、ラジカル産生を組織学的にも捉えることを目的に行った。救命救急センターに搬送される脳障害患者の血液については、以前と同様に採取、測定を行い、従来使用していたスピントラップ剤DMPOでは、アルコキシラジカルが産生していることを報告してきたが、更に例数が増えると共に、我々が行ってきた測定の確証が構築できてきた。今回、新規トラップ剤CYPMPOを使用しての測定ではラジカルの捕捉はできたが、ラジカラジカル種の同定が完全にできていない。救急脳障害患者では、血液以外の情報が得られ難いが、ラットでは各組織内でのフリーラジカル測定も可能であり、各組織内の酸化ストレス度や抗酸化能の測定も行えるので、更なる情報が得られると考え、モデルラットでのラジカル産生、及び消去について、実験を続行中である。
バイオマス廃棄物添加低品位石炭クリーン燃料化とその燃焼灰の土壌改良材としての評価

(1)統計干渉法によりアカマツ実生苗に外性菌根菌を感染させた実生苗と非感染実生苗について、ナノメーターレベルで根の成長部を計測、比較した。その結果、感染苗の方が非感染のものより、速い成長速度が得られ、統計干渉法の有効性が示唆された。(2)バイオブリケット(BB)燃焼灰と有機堆肥(豚糞尿堆肥)の同時施用により,二十日大根の成長試験を行い、燃焼灰と化成肥料の同時施用と同程度の生育が観測された。(3)長期栽培後の作物収穫物中金属含有量の解析・評価:大型グロースチャンバーを用いて二十日大根栽培試験後の収穫物中金属含有量を比較した。その結果、BB燃焼灰と豚糞尿堆肥を同時施用した場合は、BB燃焼灰と化成肥料を同時施用した場合に比較して、重金属含有量が低かった。(4)低品位石炭のBB化とその燃焼灰・有機堆肥の同時施用による環境改善効果の総合評価:BB燃焼灰と堆肥由来の重金属汚染も、燃焼灰による土壌pH矯正と堆肥のキレート作用によって抑制され、堆肥からの栄養塩供給により成長促進が観察され、燃焼灰と堆肥の同時施用による有効性を明確に示すことができた。(5)上記の結果は、酸性雨や大気汚染による被害を受けている発展途上国の農村・中小地方都市地域において、民生用ならびに中小工場における燃料としてのBBの利用ならびに酸性土壌地域での二十日大根栽培における燃焼灰と有機堆肥の同時施用は、二酸化硫黄関連の大気汚染・酸性雨の抑制、酸性土壌の改善、栄養塩の供給により高い商品価値を持つ農産物の生産が可能であることを示している。よって、農村や地方都市における民生用ならびに中小工場用燃料としての低品位石炭のBB化・利用は廃棄物を発生させない、地域循環型環境保全対策としての普及可能性は高い(6)上記の研究成果をまとめ、報告書を作成した。今後は、発展途上国の農村や地方都市を対象に民生用ならびに中小工場用燃料としての低品位石炭のBB化の普及策を検討して行く。昨年度までの研究成果により、低品位石炭、バイオマス廃棄物に硫黄固定剤として消石灰を混合して調製されたバイオブリケットは、高い効率で硫黄酸化物の排出抑制が可能であることを明らかにしている。このバイオブリケット燃焼灰は酸性土壌の中和剤として利用可能であり、酸性土壌に数パーセント混合すれば、中国重慶における平均的な人工酸性雨を長期にわたって注いでも植物の生長に適当な土壌pHを維持することが出来た。燃焼灰添加ならびに無添加土壌に人工酸性雨を滴下しながら、はつか大根をポット栽培した所、燃焼灰添加系のほうが有意に植物の生長を促す結果が得られた。この効果は、主として酸性土壌の中和によるpHの改善によるものと推定された。人工酸性雨滴下時にポット溶出水中の重金属イオンを測定し、塩基性のバイオブリケット燃焼灰の添加により、土壌の酸性度は大きく低下し、植物生長に影響を与える重金属イオンの溶出が抑制されていることを明らかにした。消石灰を用いたバイオブリケットの燃焼灰では、植物生長に必要とされるMgが十分でないため、現在、苦土石灰等のMg高含有硫黄固定剤を用いたバイオブリケットを調製し、硫黄酸化物の排出抑制効果、栄養塩の供給効果等を調査する実験を進めている。

バイオブリケットに添加するバイオマスとして水生植物を用いて調製したバイオブリケットの対照として農林業廃棄物利用バイオブリケットを用い、これらの酸性土壌改良剤としての特性を溶出試験により評価した結果、重金属の溶出が原料組成よりも最終的なpHに大きく依存し、溶出される高濃度の塩分が植物生長を抑制する可能性も示唆された。さらに、植物生長実験を効率的に行うため、極微量の生長変化を観測できる、光学的統計的干渉法を利用した植物生長計測用の装置を開発している。これまでの研究成果により、低品位石炭、バイオマス廃棄物に硫黄固定剤として消石灰を混合して調製されたバイオブリケットは、高い効率で硫黄酸化物の排出抑制が可能であることを明らかにしている。このバイオブリケット燃焼灰は酸性土壌の中和剤として利用可能であり、酸性土壌に数パーセント混合すれば、中国重慶における平均的な人工酸性雨を長期にわたって注いでも植物の生育に適当な土壌pHを維持することが出来た。燃焼灰添加ならびに無添加土壌に人工酸性雨を滴下しながら、二十日大根をポット栽培した所、燃焼灰添加系のほうが有意に植物の生育を促す結果が得られ、これは、主として酸性土壌の中和によるpHの改善効果によるものと推定された。しかし、商品価値のあるところまでの成長には至らなかった。これまでの生育試験から、燃焼灰のみの添加はpH矯正のみで肥料効果は期待できないことがわかったので、本年度は豚糞尿堆肥を同時施用し、二十日大根の成長試験を行った。その結果、燃焼灰と豚糞尿から調製された堆肥の同時施用により、燃焼灰と化成肥料の同時施用よりも高い生育促進が観測された。同量のリン酸を施肥した化成肥料および堆肥の全P含有量には著しい差は見られなかったが、糞尿堆肥を施肥した場合に水溶性リン酸として含まれている化成肥料とほぼ同様の全P含有量が得られ、堆肥に高いP供給能力があることが示唆された。また、実験結果から、堆肥の持つキレート作用は燃焼灰由来のAl吸収を著しく抑制する能力があることが示唆された。さらに、豚飼料由来による重金属汚染も、燃焼灰による土壌pH矯正によって抑制され、燃焼灰と堆肥の同時施用による有効性を明確に示すことが出来た。(1)バイオブリケット(BB)燃焼灰と有機堆肥の同時施用による大型グロースチャンバー植物生長実験:BB燃焼灰と豚糞尿堆肥の同時施用による二十日大根の成長試験を行った。その結果、この同時施用では、燃焼灰と化成肥料の同時施用と同程度の生育が観測された。(2)レーザースペックル干渉法応用の植物成長率の測定:二十日大根の栽培に先立って、統計干渉法によりアカマツ実生苗に外性菌根菌を感染させた実生苗と非感染実生苗について、ナノメーターレベルでの根の成長部を計測、比較した。その結果、感染苗の方が非感染のものより、速い成長速度が得られ、統計干渉法の有効性が示唆された。(3)長期栽培後の作物収穫物中金属含有量の解析・評価:大型グロースチャンバーを用いて二十日大根栽培試験後の収穫物中金属含有量を比較した。その結果、BB燃焼灰と豚糞尿堆肥を同時施用した場合は、BB燃焼灰と化成肥料を同時施用した場合に比較して、重金属含有量が低く、堆肥の持つキレート作用により燃焼灰由来のAl吸収の著しい抑制が示唆された。(4)長期栽培による燃焼灰と有機堆肥の同時施用による収量評価:燃焼灰と豚糞尿堆肥の同時施用においても、BB燃焼灰と化成肥料の同時施用と同程度の二十日大根が収穫できた。(5)低品位石炭のBB化とその燃焼灰・有機堆肥の同時施用による環境改善効果の総合評価:BB燃焼灰と堆肥由来の重金属汚染も、燃焼灰による土壌pH矯正と堆肥のキレート作用によって抑制され、燃焼灰と堆肥の同時施用による有効性を明確に示すことができた。
S-100β蛋白による終脳および脳幹神経細胞の生存・軸索伸長機構の形態学的解析

ミュータントマウス組織の共培養実験による検討。共培養の実験系を用い[^3H]5HTの取り込みを指標として,S-100β蛋白のグリア細胞における発現と脳幹セロトニンニューロンの成長・発育との関係を解析した。無血清培地による5日間の培養により,正常新生仔マウス(+/+)からの海馬組織は,+/+および新生仔ミュータントマウス(Pdn/Pdn)からの脳幹セロトニンニューロンの発育・成長を促進させた。一方,Pdn/Pdnからの海馬にはこの効果は観察されなかった。これまでの免疫組織化学による検討から,新生仔期海馬におけるS-100β蛋白の発現は+/+においてのみ観察された。以上から,本ミュータントマウス海馬におけるセロトニン線維発達の障害と海馬におけるS-100β蛋白の発現遅延との相関が示唆された。S-100βantisense geneによるS-100β蛋白の成長因子としての機能阻止の検討。ラットグリオーマからクローン化された腫瘍株細胞C6細胞はS-100β蛋白を合成・分泌することが知られている。C6細胞の遺伝子操作によりS-100βantisenseを組み込ませクローン化した細胞・C6AS細胞とC6細胞とを成熟ラットの左右の海馬へ移植し,腫瘍細胞におけるS-100β蛋白の発現および腫瘍組織内への宿主セロトニン線維の伸長を検討した。移植2週間後,C6細胞およびC6AS細胞は共に宿主海馬内で腫瘍塊を形成した。S-100β蛋白の発現はC6細胞に観察され,C6AS細胞には見られなかった。また,宿主セロトニン線維はC6細胞腫瘍塊の内にのみ伸長していた。以上により,C6AS細胞ではS-100βantisense geneによるS-100β蛋白合成阻止があり、この為にセロトニン線維の伸長が妨げられたと考えられた。これはS-100β蛋白のセロトニンニューロンに対する神経成長・栄養因子としての働きを示すものである。1.ミュータントマウスを用いた研究(1)大脳皮質および海馬でのS-100βの発達障害を持つミュータントマウス(Polydactyly Nagoya)では大脳皮質および海馬の神経細胞死を基礎とした層形成の障害と同時にセロトニンニューロン系の発達障害を合併することを明かとした(Brain Res.633,1995)。(2)このミュータントマウスおよび正常マウス脳組織からの縫線核と海馬の共培養の検討から、セロトニンニューロン系の発達障害はミュータントマウスにおける標的組織(海馬)からの神経栄養因子の欠乏によることを明らかとした(Brain Res.633,1995)。(3)ミュータントマウスおよび正常マウス脳組織から海馬組織を摘出し、成熟マウスの海馬近傍へ移植し周囲環境がグリア細胞の蛋白発現に及ぼす影響および宿主からのセロトニン線維伸長を検討した。移植された正常海馬組織にはいずれの移植時期においても宿主脳組織と同様にS-100βがグリア細胞に発現し、宿主からのセロトニン線維が移植海馬組織の深部にまで進入していた。一方、ミュータントマウスの海馬組織ではS-100βの発現の遅延が認められ、移植2カ月後で宿主脳組織と同様にS-100βがグリア細胞に発現した。しかしながら、いずれの移植時期においてもセロトニン線維の移植海馬組織への進入は認められなかった。

以上から、移植早期のS-100βの発現がセロトニン線維の移植組織への進入に深く係わることが明らかとなった(日本神経科学会1995,Soc.for Neurosci.U.S.A.1995にて発表)。2.老齢ラットを用いた研究老齢ラットの免疫組織化学による解析から、老齢ラット海馬歯状回におけるセロトニン線維の減少とグリア細胞におけるS-100βの発現の低下に相関性が認められた。1.ミュータントマウス組織の共培養実験による検討共培養の実験系を用い,[^3H]-5HTの取り込みを指標として,脳幹セロトニンニューロンの成長・発育とグリア細胞におけるS-100β発現の関係を解析した。無血清培地による5日間の培養により,+/+からの海馬組織は+/+およびPdn/Pdnからの脳幹セロトニンニューロンの発育を促進させた。一方,Pdn/Pdnからの海馬にはこの効果はなかった。S-100β蛋白の発現は,+/+でのみ観察されたことから考え,本ミュータントマウス海馬におけるセロトニン線維発達の障害と海馬におけるS-100βの低下との相関が示唆された。ラット脳腫瘍からクローン化されたC_6グリオーマ細胞はS-100β蛋白を産生・分泌することが知られている。C_6グリオーマ細胞にS-100βantisense geneをtransfectionさせ,クローン化したC_<6AS>細胞とC_6細胞を成熟ラットの左右海馬へ各々移植し,腫瘍細胞におけるS-100β蛋白の発現および腫瘍組織内への宿主セロトニン線維の伸長を検討した。移植2週間後,C_6細胞およびC_<6AS>細胞はともに腫瘍塊を形成した。S-100β蛋白の発現はC_6細胞に観察され,C_<6AS>細胞には見られなかった。また,宿主セロトニン線維はC_6細胞腫瘍塊の内にのみ伸長していた。以上の結果からS-100β蛋白は,セロトニンニューロンの成長因子として,特に軸索伸長に関与することが明かとなった。
ドーパミン神経の分化・発達・再生を調節する糖鎖の構造と細胞内シグナル伝達機構

中枢神経系に発現している代表的な糖鎖分子であるコンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CSPG)は、神経細胞の分化や増殖、神経突起伸長を制御している分子群の一つである。しかしながら、その分子構造が非常に複雑であることや、合成が困難であること、さらには、神経組織からの精製が難しいため精製量が極微量であり、生物学的機能を解析するのに十分な量を得ることができないなどの理由から、生物活性を示す部分の正確な糖鎖配列・構造と機能との関連を系統的に解析・評価した研究はほとんどなかった。本研究で我々は、研究協力者のDr.Hsieh-Wi1son L.C.(カリフォルニア工科大学)が合成に成功したCSPGライブラリー分子を利用して、ドーパミン作動性神経細胞の神経突起伸長を促進するCSPGの糖鎖配列・構造を決定することを中心に研究を推進した。その結果、CSPGの基本二糖類あたり硫酸基が2個結合した高硫酸化二糖類からなるCSPGが、ドーパミン作動性神経細胞の突起伸長促進作用を示し、その活性基本構造は、高硫酸化二糖類からなる四糖類構造(配列)であることを明らかにした。さらに、神経細胞内の情報伝達機構を薬理学的手法により検討し、高硫酸化CSPGによる神経突起伸長促進作用は、ホスフォリパーゼC(PLC)が活性化されることで生成するジアシルグリセロール(DAG)によるプロテインキナーゼC(PKC)の活性化と、イノシトール三リン酸(IP_3)による細胞内カルシウムの上昇を介したカルシウムーカルモジュリン依存性キナーゼII(CaMKII)、カルシニューリンの活性化を介して惹起されることを明らかにした。この研究は、ドーパミン作動性神経の分化・発達に影響を与える生物活性をもつ糖鎖分子、特にコンドロイチン硫酸プロテオグリカンの活性基本構造を決定し、その構造分子により惹起される神経細胞内の分子機構(情報伝達機構)を明らかにすることを目的としている。そこで、胎生1516日のラットよりドーパミン作動性神経を含む中脳の初代培養細胞を調整し、コンドロイチン硫酸プロテオグリカンがドーパミン作動性神経細胞の神経突起伸長におよぼす影響について検討した。具体的には生化学工業株式会社より基本構造(二糖類)の異なるグリコサミノグリカンであるコンドロイチン硫酸AEを購入し、それぞれのコンドロイチン硫酸をコートしたプレート上に中脳初代培養細胞を撒布した。一定期間培養後、免疫染色法によりドーパミン作動性神経細胞を染色し、染色された細胞の神経突起の長さを測定した。コンドロイチン硫酸Eをコートした場合には、poly-L-ornithineをコートしたプレート上に細胞を撒布したコントロール群に比べて神経突起伸長を有意に促進した。この変化は、ADをコートした場合には認められなかった。このコンドロイチン硫酸Eによる神経突起伸長促進作用は、コンドロイチナーゼABC処理によって有意に減弱した。コンドロイチン硫酸Eは、その他のコンドロイチン硫酸に比べて基本構造中の硫酸基の結合位置が異なり、この構造の違いが神経突起伸長に重要であると考えられる。そこで、硫酸基の結合する位置あるいは数の異なる二糖類、四糖類をDr.Hsieh-Wilson L.C.研究室にて合成し、この合成糖鎖分子を用いて神経突起伸長を検討した。コンドロイチン硫酸Eの基本構造である二糖類は、神経突起促進作用に影響しなかったが、この二糖類から合成した四糖類は神経突起伸長を促進した。また、四糖類の硫酸基を水酸基に置換すると突起伸長促進作用は認められなかった。この結果は、ドーパミン作動性神経細胞の突起伸長には硫酸基が結合した四糖類構造(配列)が活性基本構造であることを示唆している。中枢神経系に発現している代表的な糖鎖分子であるコンドロイチン硫酸プロテオグリカンは、神経細胞の分化や増殖、神経突起伸長を制御している分子群の一つである。

しかしながら、その分子構造が非常に複雑であることや、合成が非常に困難であること、さらには、神経組織からの精製が困難なため精製量が極微量であり、生物学的機能を解析するのに十分な量を得ることができないなどの理由から、生物活性を示す部分の正確な糖鎖配列・構造と機能との関連を系統的に解析・評価した研究はほとんどなかった。本研究で我々は、研究協力者のDr.Hsieh-Wilson L.C.(カリフォルニア工科大学)が合成に成功したCSPGライブラリー分子を利用して、ドーパミン作動性神経細胞の神経突起伸長を促進するCSPGの糖鎖配列・構造を決定することを中心に研究を推進した。その結果、CSPGの基本二糖類あたり硫酸基が2個結合した高硫酸化二糖類からなるCSPGが、ドーパミン作動性神経細胞の突起伸長促進作用を示し、その活性基本構造は高硫酸化二糖類からなる四糖類構造(配列)であることを明らかにした。さらに、神経細胞内の情報伝達機構を薬理学的手法により検討し、高硫酸化CSPGによる神経突起伸長促進作用は、ホスフォリパーゼC(PLC)が活性化されることで生成するジアシルグリセロールによるプロテインキナーゼC(PKC)の活性化と、イノシトール-三リン酸(IP_3)による細胞内カルシウムの上昇を介したカルシウム-カルモジュリン依存性キナーゼII(CaMKII)、カルシニューリンの活性化により惹起されるを明らかにした。
インドネシアにおける華人キリスト者の人類学的研究：「中華性」と対峙する日常

本研究の目的は、インドネシアにおける中国に出自を持つプロテスタント信者に着目し、特に2000年の華人文化禁止政策の解除以降、「中国人らしさ」を強調するような華人文化の復興活動に対して、彼らがいかに伝道活動などの信仰実践を通じて一定の距離を保ちながら独自の文化解釈を試みているのか、その現状を参与観察と聞き取り調査を中心とする現地調査から明らかにするとともに、「中国人らしさ」を考察と議論の基準とした従来の華人研究に疑問を呈し、「華人」と区別する「華人キリスト者」という独自のカテゴリーの成立可能性を含めて新たな研究手法を模索することである。
ゼブラフィッシュにおける母性ｍＲＮＡ分解機構の研究

多細胞生物の胚は、受精後しばらく転写が不活性化状態にある。そのため、発生初期のタンパク質合成は卵形成時に卵内に蓄積された母性mRNAに依存する。しかし、これらの母性mRNAの大半は新規の転写活性化と同調して選択的かつ急速に分解される。この母性mRNA分解はmiRNAが引き金となっていることが知られているが、実際にmiRNAによって分解される母性mRNAはほんの一部にすぎない。また、miRNAによる母性mRNA分解についても詳細な分子機構は不明である。そこで本研究では、ゼブラフィッシュをモデルにmiRNA非依存的な未知の母性mRNA分解経路の解明とmiRNAによる母性mRNA分解の詳細な分子メカニズムの解明を目的とし、今年度は以下の成果を得た。平成28年度までに、モデル遺伝子であるrnf180 mRNAの分解を誘導する因子がそのORF上に存在することが示唆された。そこで、ORFを3つの領域に分けてそれぞれのORFとrnf180の3 ́UTRを組み合わせた3種類のレポーターmRNAを作製し、受精卵へのマイクロインジェクションを行った。しかしながら、3つの領域全てにおいてrnf180 mRNAの分解を誘導する因子は発見されなかった。この結果から、rnf180 mRNAの分解には自身のORF全長が必要であることが示唆された。【miR-430による母性mRNA分解に必要な因子の同定】まずは、miR-430による標的母性mRNA分解にmiR-430以外の因子が必要かどうかを明らかにするため、転写阻害剤α-amanitinとmiR-430を受精卵にマイクロインジェクションした。その結果、miR-430による母性mRNA分解にはポリ(A)鎖の短縮以降の過程に働く因子がMZTで新規に発現される必要があることが示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。多細胞生物の胚は、受精後しばらく、転写が不活性化状態にある。そのため、発生初期のタンパク質合成は、卵形成時に卵内に蓄積された母性mRNAに依存する。この母性mRNA分解には、microRNAが引き金となっていることが知られているが、miRNAによって分解される母性mRNAはほんの一部にすぎない。そこで本研究では、ゼブラフィッシュをモデルとして、miR-430非依存的な未知の母性mRNA分解機構を明らかにすることを目的とし、今年度は以下の成果を得た。【選抜したモデル遺伝子rnf180詳細な解析】miRNAによるmRNA分解に不可欠なタンパク質であるTNRC6の欠失変異体におけるrnf180 mRNAの分解を解析した結果、miRNA非依存的に分解されることが示唆された。これまでの実験で、rnf180 mRNAの分解には新規の転写が必要であることを明らかにしている。そこで、新規の翻訳は分解に必要であるか調べるため、翻訳阻害剤を用いた翻訳阻害実験を行った。その結果、rnf180 mRNAの分解は翻訳阻害時に抑制された。さらに、モルフォリノオリゴを用いてrnf180 mRNAのみの翻訳を阻害したところ、分解が抑制された。以上より、rnf180 mRNAの分解には自身の翻訳が必要であることが示唆された。分解を誘導するシス配列を決定するため、レポーター実験を行った。rnf180の3 ́UTRをGFPのORFに融合したレポーターでは内在のmRNAのポリ(A)鎖の挙動は再現されなかった。そこで、ORFと3 ́UTRをもつレポーターを用いた結果、内在の挙動が再現された。次に、ORFの必要十分性を検証するため、rnf180のORFと安定な遺伝子であるvasaの3 ́UTRを組み合わせたレポーターを用いた。その結果、内在のrnf180 mRNAと同様の挙動が見られた。以上より、rnf180 mRNAの分解には自身のORFが必要であることが明らかとなった。当初は初年度までに数塩基レベルでシス配列を決定することを計画していたが、レポーターで内在のmRNAの挙動を再現するために時間を要してしまった。一般的に、mRNAの分解を誘導するシス配列は3 ́UTR上に存在することが多いため、3 ́UTRのみをもつGFPレポーターで再現を試み、条件検討を重ねていたが、あらゆる可能性を考慮して始めから5 ́UTR、ORF、3 ́UTR全てにおいてレポーターを作製し実験すべきであったと考えている。また、in vitroで転写したレポーターmRNAの一部は受精卵内においてポリ(A)鎖が付加されないという問題が生じたため、ポリ(A)鎖の長さの変化を解析するPAT assayにおいて目的のポリ(A)鎖の長さの変化を見ることができなかった。そこで、3 ́RACE PCRであるPAT assayで用いるリバースプライマーにTを48個付加し、ポリ(A)鎖が付加されていないmRNAを検出しないようにすることで、この問題を暫定的に解決した。当初の計画よりもやや遅れてはいるが、レポーター系の構築と実験系の最適化には成功しているため、次年度に遅れを挽回できると考えている。

しかし、これらの母性mRNAの大半は新規の転写活性化と同調して選択的かつ急速に分解される。この母性mRNA分解はmiRNAが引き金となっていることが知られているが、実際にmiRNAによって分解される母性mRNAはほんの一部にすぎない。そこで本研究では、ゼブラフィッシュをモデルとしてmiRNA非依存的な未知の母性mRNA分解機構を明らかにすることを目的とし、今年度は以下の成果を得た。平成27年度までに、モデル遺伝子であるrnf180 mRNAの分解には自身のORFが必要であることが示唆された。そこで、安定な遺伝子として知られるvasa mRNAの3 ́UTRをrnf180 mRNAのORFと融合させたレポーターを作製し、受精卵へのマイクロインジェクションを行った。その結果、rnf180 mRNAのORF上には分解を誘導する因子が存在することが示唆された。また、モルフォリノオリゴを用いて自身の翻訳のみを阻害した場合、内在のmRNA同様にレポーターmRNAにおいても分解が抑制されたことから、rnf180 mRNAの分解には自身の翻訳が必要であることが明らかとなった。【新たなモデル遺伝子の決定・解析】他の母性mRNAにおいてもrnf180 mRNAと同様の現象がみられるかどうかを明らかにするため、モデル遺伝子の決定を行い、転写依存性等の基準を用いて新たにいくつかの遺伝子を候補として選抜した。これらの遺伝子について、mRNAの分解やポリ(A)鎖の短縮を解析したところ、新たにchtopb、apopt1の2つを最適なモデル遺伝子として決定した。当初は、母性mRNAの分解にはこれまでに報告されている分解機構と同様に3 ́UTR上に分解を誘導するシス配列が存在するという推測の下に研究を行っていた。しかしながら、平成27年度に得られた結果から、rnf180 mRNAの分解にはORFが必要であることが示唆されたため、研究計画や研究方針を再考する必要が生じたため、進度が遅れてしまっている。また、レポーター実験で得られた結果の再現性を確認することに予定よりも時間を要してしまった。しかしながら、平成28年度においてrnf180 mRNAの分解には自身の翻訳と自身のORFが必要であることが確かめることができたため、今後の研究方針を決めることができた。さらに、レポーター実験の再現性を確認する過程でインジェクションやレポーター実験の技術的な進歩もあった。したがって、今年度では後れを挽回することができると考えている。多細胞生物の胚は、受精後しばらく転写が不活性化状態にある。そのため、発生初期のタンパク質合成は卵形成時に卵内に蓄積された母性mRNAに依存する。また、miRNAによる母性mRNA分解についても詳細な分子機構は不明である。そこで本研究では、ゼブラフィッシュをモデルにmiRNA非依存的な未知の母性mRNA分解経路の解明とmiRNAによる母性mRNA分解の詳細な分子メカニズムの解明を目的とし、今年度は以下の成果を得た。
アゾール系ガス発生剤の湿度環境条件下における劣化特性および寿命予測

エアバッグ用ガス発生剤は長期間自動車に搭載されるため、過酷な環境条件に暴露されながらもガス発生挙動が大きく変化してはならいなどの高度な性能が要求される。ガス発生剤の環境条件における化学的安定性の検討を目的とし、アゾール系ガス発生剤の湿度試験を行い、劣化サンプルについて熱分析により熱安定性・エネルギー発生特性の把握を行った。対象物質は5,5-ビテトラゾールジアンモニウム(BHT)および1,2,4-トリアゾール-3-オン(TO)とし、参考として硝酸アンモニウム(AN)および硝酸グアニジン(GN)を用いた。恒湿恒温槽を湿度30%、温度85°C(H30-T85)、湿度85%、温度30°C(H85-T30)、湿度85%、温度85°C(H85-T85)にそれぞれ設定し、サンプル約500 mgを14日間暴露した。暴露前後のサンプルを秤量し、暴露したサンプルは熱分析に供した。熱分析は密閉セル-示差走査熱量測定(SC-DSC)を用いて、試料量約1 mg、昇温速度5 K/min、測定範囲30-445°Cとして熱的特性を確認した。環境条件がH85-T85で14日間暴露したとき、BHTおよびTO、GNの暴露前との質量増加率は1.0%未満であったが、ANの質量増加率は約7.0%と高かった。暴露後のサンプルの熱的特性として、BHTおよびTOの最大発熱速度は顕著な変化が確認されなかったが、GNは高温側に約15°C、ANは低温側に約10°Cシフトすることが確認された。これらのことからアゾール化合物は高温高湿度条件への暴露で顕著な変化はなく、ANは高温高湿度条件への暴露により熱的特性が変化することがわかった。平成30年はアゾール系ガス発生剤の耐湿試験を行うことが検討項目に挙げられており、5,5-ビテトラゾールジアンモニウム(BHT)および1,2,4-トリアゾール-3-オン(TO),硝酸アンモニウム(AN)および硝酸グアニジン(GN)の耐湿試験と熱的特性については完了している。湿度試験を行うための恒湿恒温槽の納期に時間がかかり、湿度試験の10月以降になったが、それ以降の実験がスムーズに行うことができたため、おおむね順調であるという判断に至った。現在は、化学的な定性、定量分析に関して進行中である。当初予定していたアミノテトラゾール、塩基性硝酸銅が入手されたため、今後湿度試験および熱的特性についても検討し、適宜、化学分析を行って定性・定量分析を実施する。湿度試験および熱的特性の結果から、劣化生成物がごく微量であることが予想されており、定性・定量分析の手法を慎重に検討することが課題である。また、今年度はサーマルサイクル試験を実施する予定であり、対象物質は当初の予定通りの5,5-ビテトラゾールジアンモニウムおよび1,2,4-トリアゾール-3-オン,硝酸アンモニウムおよび硝酸グアニジン(GN)、アミノテトラゾール、塩基性硝酸銅を用いて恒湿恒温槽のプログラム設定により実施する予定である。プログラム設定は、-40°C(4h保持)から100°C(2h保持)で温度遷移速度を40 K/hとして40サイクルを1セットとして実施する。また、熱的特性および劣化生成物の定性・定量に関しても耐湿試験と同様に実施する予定である。

平成30年はアゾール系ガス発生剤の耐湿試験を行うことが検討項目に挙げられており、5,5-ビテトラゾールジアンモニウム(BHT)および1,2,4-トリアゾール-3-オン(TO),硝酸アンモニウム(AN)および硝酸グアニジン(GN)の耐湿試験と熱的特性については完了している。湿度試験を行うための恒湿恒温槽の納期に時間がかかり、湿度試験の10月以降になったが、それ以降の実験がスムーズに行うことができたため、おおむね順調であるという判断に至った。現在は、化学的な定性、定量分析に関して進行中である。当初予定していたアミノテトラゾール、塩基性硝酸銅が入手されたため、今後湿度試験および熱的特性についても検討し、適宜、化学分析を行って定性・定量分析を実施する。湿度試験および熱的特性の結果から、劣化生成物がごく微量であることが予想されており、定性・定量分析の手法を慎重に検討することが課題である。また、今年度はサーマルサイクル試験を実施する予定であり、対象物質は当初の予定通りの5,5-ビテトラゾールジアンモニウムおよび1,2,4-トリアゾール-3-オン,硝酸アンモニウムおよび硝酸グアニジン(GN)、アミノテトラゾール、塩基性硝酸銅を用いて恒湿恒温槽のプログラム設定により実施する予定である。プログラム設定は、-40°C(4h保持)から100°C(2h保持)で温度遷移速度を40 K/hとして40サイクルを1セットとして実施する。また、熱的特性および劣化生成物の定性・定量に関しても耐湿試験と同様に実施する予定である。ガス発生剤メーカーの調査および海外機関の情報収集を予定していたが、調査は先方との都合が合わず2019年度に実施する予定である。また、物品の納期が遅れたことから研究の準備に時間がかかり、海外における情報収集を2019年度に実施することを予定している。
ユーラシア秩序の新形成:中国・ロシアとその隣接地域の相互作用

本研究の実践的な成果は、第1に中国とロシアの国境問題解決法、「フィフティ・フィフティ(係争地をわけあう)」が、日本とロシアなど他の国境問題へ応用できるかどうかを検証し、その可能性を具体的に提言したこと、第2に中国とロシアの国境地域の協力組織として生まれた上海協力機構が中央アジアのみならず、南アジアや西アジアといったユーラシア全体の広がりのなかで発展し、日米欧との協力により、これがユーラシアの新しい秩序形成の一翼を担いうることを検証したことにある。また本研究の理論的な成果は、第1にロシアや中国といった多くの国と国境を共有している「国境大国」は、米国など国境によってその政策が規定されることの少ない大国と異なる対外指向をもつことを析出し、第2に国境ファクターに大きく規定される中ロ関係が、そうではない米ロ関係や米中関係とは異なっており、米ロ中印などの四角形のなかで、構成される三角形が国境を共有するかどうかで異なる機能を果たすことを実証したことにある。本研究は、中国とロシアの国境地域にかかわるインタラクションを契機として始まったユーラシア地域秩序の新形成の実態と拡大および深化を包括的に分析するとともに、また主としてユーラシア地域が隣接するアジア地域と国境を軸に相互依存を深め、新しい地域空間を形成し始めているのではないかとする仮説を総合的に検証する。冷戦終結後、ユーラシアとアジアの間の地域形成の主導的役割を果たしてきた一つは疑いなくロシアと中国の相互関係である。従って、この相互関係を軸に、インド・パキスタン・イラン・アフガニスタン・モンゴル・朝鮮半島・日本へと分析のスケールを拡大し、ユーラシア空間とその隣接地域を実体的かつ構造的に分析することが、本研究の主要目的である。研究目的の柱の2つ目は、この検証を単なる地域内の分析に終わらせないという点である。「ユーラシア秩序の新形成」という申請テーマの含意は、国境を越えたユーラシア秩序の形成が世界秩序の新たな変容とどう結びついているのか、その連関を明らかにしたいということにある。日本の国境地域の動向もその例外ではない。本研究は世界の動向をふまえつつ、北海道、九州・沖縄などの国境(主に島嶼)の自立化の試みを新たな地域秩序形成の流れにおき、ユーラシア・アジア、そして世界における日本の位置も再考する。さらに本研究はアカデミックな手法にこだわり、徹底的に客観的な分析を追求しつつも、その成果を実際の政策に貢献できるようアドボカシーについても積極的に推進する。主としてこれに関しては、直接の研究対象であるモスクワや北京(さらに広がりをもたせて中央アジア諸国の首都、デリー、イスラマバード、テヘランなど)に対するものも念頭に置くが、本研究が日本の研究者を糾合して行われること並びに世界秩序形成におけるインパクトを勘案し、東京およびワシントンへのそれをとくにターゲットとする。本研究は、主として旧ソ連空間を意味するユーラシアが隣接するアジア地域と国境を軸に相互依存を深め、新しい地域空間を形成し始めているのではないかとする仮説を総合的に検証する。初年度は、国境政治に関する仮モデルを構築する作業を行い、これについては日本比較政治学会で報告し、関連する理論的研究をより深めていく足場を得た。またユーラシア各地域の具体的な経験や知見を集める作業としては、2006年7月、スラブ研究センターにて21世紀COEプログラム「スラブ・ユーラシア学の構築」との共催で、米国、ハンガリー、ロシア、ウクライナ、中国、韓国、インド、パキスタン、ウズベキスタンから専門家を招請し、「スラブ・ユーラシアへの視線」というテーマでシンポジウムを開催した。20本近いペーパーはいずれも本研究に貢献するとともに、このシンポジウムで得た世界的ネットワークは今後の研究遂行のための大きな支えとなった。日本の研究者を糾合するものとしては、ユーラシア国境に関する比較研究の一般書を本研究の最初の成果として刊行した。なお、代表者(岩下明裕)は、中ロ及び日ロの国境問題比較分析の成果(『北方領土問題』中公新書)について、第6回大佛次郎論壇賞(朝日新聞社主催)を受賞した。本年度は、昨年度に科研で主宰し、分担者も報告したユーラシア国際関係についてのシンポジウムでの報告をまとめ、英文書籍を2冊刊行した。これは中央ユーラシア編と北東アジア編にわかれ編まれ、欧米、ヨーロッパ、中国、韓国、南アジア及び日本のユーラシア専門家が現段階での当該テーマについて最高水準の分析をよせた、画期的な論文集といえる。この成果をもとに、2007年7月には東京にて笹川平和財団との共催で、ユーラシアの地域機構として近年、注目を浴びている上海協力機構についてのシンポジウムを米国、EUの専門家を招請し、開催。

100人近い出席者を集め、内外の同機構についての知見を広めた(英文・和文報告書も刊行)。ユーラシアの国境政治と秩序形成がどのように日本に影響を与えつつあるかについては、9月に日本島嶼学会との共催で、日本の国境についてのシンポを開催した。根室市長、与那国町長といった行政のリーダーを交えた討議に科研のチームも報告・議論に加わり、学問的にも実務的にも日本をめぐる国境研究の意義を高めた。この成果は次年度以降にも引き継がれ、さらに議論を深めるための新たな企画が練られつつある。年度後半は、とくに代表者が中心に当該研究に関する米国との連携をつめるべく、ブルッキングス研究所を足場に各地で報告・討議を重ねてきた。本科研のユーラシア秩序研究、およびその国境ダイナミズムについての成果は、研究発表の欄をみれば明らかなように、米国の学界・シンクタンクとすでに共有されている。本年度は、昨年度に科研で共催し、代表者ならびに分担者が報告したユーラシア国際関係についてのシンポジウムでの報告をもとに、英語と日本語でそれぞれ成果を刊行した。これは中央アジアに対する日本外交を内外の様々な専門家を糾合して編まれた本邦初の画期的な論文集といえる。この成果を後景に、2007年9月には、8月に生じたロシアのグルジア侵攻を多面的に論ずるべく、東京にて笹川平和財団との共催で、「ロシアと米国の新冷戦? :ユーラシアの今を読む」を開催し、100人を越える聴衆を集め、日本のメディア及び対外政策コミュニティに影響を与えた(報告書は「スラブ研究センター・レポート」第1号としてスラブ研究センターHP上で公開)。ユーラシアの国境政治と秩序形成がどのように日本に影響を与えつつあるかについても、6月に札幌において、日本島嶼学会との共催で、日本の国境についての専門家会議(国境フォーラムII)を開催した。これは前年度に実施した根室市長、与那国町長といった行政のリーダーを交えたフォーラムのアカデミックな続編と位置づけられる。この成功をうけて、10月には小笠原に、根室、与那国、対馬から自治体実務家を招請し、国境フォーラムIIIを開催。その模様は「スラブ研究センター・レポート」第2号として刊行された。これらの成果をまとめて、平成21年度に成果を出版する予定である。年度後半は、代表者を中心に当該研究に関する米国や英国との連携をつめるべく、ニクソン・センターで報告を行い、ダーラム大学を拠点とするInternational Boundary Research Unit(IBRU)の20週年大会に参加するなど、ユーラシアをめぐる国境研究のネットワークを最終年度にむけてさらに拡大した。最終年度にあたる平成21年度は、これまでの研究成果を日本の抱える諸問題にどのような応用しうるか、そして本研究の成果の内外をどのように発信するかをテーマとして、実績を積み重ねてきた。ユーラシナにかかわる成果に関しては、まず新学術領域研究「ユーラシア地域大国の比較研究」の支援により、インド(カシミール)、パキスタン(ペシャワル)・アフガニスタン(カーブル)の研究者を招請し、7月に中央ユーラシアをめぐる国境問題についてのセッションを組織した(コーディネーターは吉田修)。