hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
感覚モダリティ変換を応用した小児がん患児の食意欲の心理量測定ツールの開発

本研究の目的は,小児がん患児の「食への意欲」の心理量を物理量に変換し,それを実装した食意欲評価ツールを開発すること,および保護者が児の食傾向を知るための評価用紙の開発を目的とする.この目的の遂行のため,2018年は以下の2点を実施した.1.所属機関の倫理審査委員会の承認を得て.小児がん患児らの空腹感-満腹感の感覚を物理量として変換・定量化するための実証研究に着手を始めた.この研究は,心理量測定尺度として開発されている,木製のカード型尺度ツールを小児用に応用することで,尺度として活用できるか評価する調査となる.2017年に抽出した関連因子である「摂食時間」「消化器系に影響する薬剤の使用」「年齢」「BMI」「口腔内の状態」「血糖値」と,「通常の食事摂取量」「保護者の見立て」「本人の表現力」の基本的情報とともに,昼食30分前と30分後の患児および保護者が感覚的に捉える食欲の状態や,その他の身体症状を心理量測定ツールと立体的VASにて収集を継続している.患児の体調,治療スケジュールに合わせていることから,データ集積に時間を要している.現在は,データ収集できたのは数組程度だが,2019年も引き続きデータ収集を行う予定とする.2.保護者がこどもの食傾向を知るための質問紙については,「The children's eating behavior questionnaire(CEBQ)」をもとに,新たな日本用の質問紙について内容の検討に入った.プレテスト後,内容の一部見直しを必要とすることが明らかとなったため,2019年への本格的な実施に向けて準備している段階である.複数の食意欲評価ツールのプロトタイプを準備,検証を進め,実証研究に着手したことは,当初の予定通りである.しかし,倫理審査委員会の承認後から,参加者を募りデータ収集を始めているが,患児の状態や治療のスケジュールなどによりデータ収集には考えていた以上の時間を要している.調査期間の延長も考慮した上で,次年度以降も引き続きデータ収集を続ける.2019年は,2018年からデータ収集を行っている,小児がん患児らの空腹感-満腹感の感覚を物理量として変換・定量化するための実証研究を継続実施とする.当初はデータ収集は9月までを目安としていたが,期間を延長してデータの蓄積を目指す.また,分担研究者らと「子どもの病気に関する認識」をテーマとして,県内の小児看護師らに向けてシンポジウムを開催し,研究の成果を一部報告する(2019.6.1).保護者がこどもの食傾向を知るための評価用紙は,所属の倫理審査委員会の承認を得た上で,全国調査を実施する.次の2点に関する実証研究を進めており,基礎的知見を蓄積した.1.乳幼児の食に深くかかわる保育士の食に関する知識,対応の現場教育の実際:乳幼児の食に関する知識の程度と,保育所で,乳幼児への食を支援するにあたり,どのような悩みを抱えているのかを調査した.新潟県内111件(55.2%)の保育所から回答を得た.幼児の食・アレルギー対応の保育士への教育体制に関して,107件中,67件(62.6%)が施設内での教育は十分である,40件(37.4%)が教育は不十分であると回答した.この結果から,保育士は幼児の食支援・指導に関して,半数は現任教育と対応強化の要望があることが示された.2.幼児の食欲に関する食意欲の心理量測定ツール開発:海外においては,幼児から就学児向けには,大きく分類するとPicture Scale,VAS,Questionnaireの3つが主流であった.これらの尺度をもとに,マグニチュード法を搭載した新たな食意欲の心理量測定ツール尺度開発を行った.保護者向けには,「The children's eating behavior questionnaire(CEBQ)」の信頼性が確保され,複数の国で実証研究が行われていた.今後は,尺度を用いた健康な子どもへの信頼性の確保,質問紙については,日本語版の作成と表面妥当性を検討する.3.退院後の小児がん児の晩期症状の学校関係者の理解と対応:県内小・中学校養護教諭203名の回答があり(回収率58.3%) ,経験年数21年以上の養護教諭は,経験年数が20年未満の養護教諭より「治療による食欲不振」「治療の副作用による容姿の変化」「通学の困難さ」「小児がんの予後」について有意に知識があると回答した.養護教諭の経験年数が小児がん患児の学校生活への支援に影響することが示唆された.先行研究の内容分析に時間を要した.また調査は,学内の倫理審査委員会の組織再編成のため申請期間が延期したこと,得られたデータは内容の多様性から分析整理に予想以上に時間が必要となったことから,やや進度に遅れをとってしまった.ただし,マグニチュード法を搭載した3Dの尺度(プロトタイプ)の制作は順調に進んだため,次年度の実験調査に向けた準備は整えることができた.本研究の目的は,小児がん患児の「食への意欲」の心理量を物理量に変換し,それを実装した食意欲評価ツールを開発すること,および保護者が児の食傾向を知るための評価用紙の開発を目的とする.この目的の遂行のため,2018年は以下の2点を実施した.1.所属機関の倫理審査委員会の承認を得て.小児がん患児らの空腹感-満腹感の感覚を物理量として変換・定量化するための実証研究に着手を始めた.

この研究は,心理量測定尺度として開発されている,木製のカード型尺度ツールを小児用に応用することで,尺度として活用できるか評価する調査となる.2017年に抽出した関連因子である「摂食時間」「消化器系に影響する薬剤の使用」「年齢」「BMI」「口腔内の状態」「血糖値」と,「通常の食事摂取量」「保護者の見立て」「本人の表現力」の基本的情報とともに,昼食30分前と30分後の患児および保護者が感覚的に捉える食欲の状態や,その他の身体症状を心理量測定ツールと立体的VASにて収集を継続している.患児の体調,治療スケジュールに合わせていることから,データ集積に時間を要している.現在は,データ収集できたのは数組程度だが,2019年も引き続きデータ収集を行う予定とする.2.保護者がこどもの食傾向を知るための質問紙については,「The children's eating behavior questionnaire(CEBQ)」をもとに,新たな日本用の質問紙について内容の検討に入った.プレテスト後,内容の一部見直しを必要とすることが明らかとなったため,2019年への本格的な実施に向けて準備している段階である.複数の食意欲評価ツールのプロトタイプを準備,検証を進め,実証研究に着手したことは,当初の予定通りである.しかし,倫理審査委員会の承認後から,参加者を募りデータ収集を始めているが,患児の状態や治療のスケジュールなどによりデータ収集には考えていた以上の時間を要している.調査期間の延長も考慮した上で,次年度以降も引き続きデータ収集を続ける.本年度は,次の2点についての実証研究を進める.1.健康な幼児(4-6歳)の空腹ー満腹尺度プロトタイプの妥当性の検証:尺度と質問紙による昼食前後の回答による検証を行う予定である.(準実験調査)小児がん患児に使用する前に,使用状況,回答する状態,要する時間,妥当性を検証する.空腹時と満腹時にそれぞれ測定し,前後比較調査を行う.また,それらが尺度と一致するかを検証する.2.保護者向けの子どもの食行動調査を実施する.保育所あるいは幼稚園に依頼し,The children's eating behaviour questionnaire(CEBQ)の日本語版を実施する.まずは,日本語版の表面妥当性を栄養関連および発達心理学の専門家による検証を行い,プレテストを実施してから行う.研究の遂行については,プロトタイプをすぐに小児がん患児向けに適応させるのではなく,健康な幼児の心身の状態や影響を調査してから,妥当性と信頼性が確保されてから実施することに研究を軌道修正した.2019年は,2018年からデータ収集を行っている,小児がん患児らの空腹感-満腹感の感覚を物理量として変換・定量化するための実証研究を継続実施とする.当初はデータ収集は9月までを目安としていたが,期間を延長してデータの蓄積を目指す.また,分担研究者らと「子どもの病気に関する認識」をテーマとして,県内の小児看護師らに向けてシンポジウムを開催し,研究の成果を一部報告する(2019.6.1).保護者がこどもの食傾向を知るための評価用紙は,所属の倫理審査委員会の承認を得た上で,全国調査を実施する.
多元コンピュテーショナル光計測による手術支援応用

近年,開腹手術とくらべて患者の負担が少なく快復が早いことから内視鏡手術が注目され,適用数は増加の一途をたどっている.しかしながら,内視鏡外科手術で得られる情報はモニタに表示される視野の狭い2次元画像のみで腹腔へ挿入しているため視点の自由も限定的であり,術者に高度な技術が要求されることから開腹手術と比べて効率や安全性が劣るという問題がある.本研究では,新たな光計測技術を開発し非接触でリアルタイムの臓器の3次元計測・推定手法を実現する.これを用いた内視鏡手術支援システムを構築することで,これまで術者の手探りや勘に頼っていた職人的な術式から,定量化・客観化された情報に基づいた効率的で安全な手術の実現が期待できる.試作の腹腔内計測装置を構築して,動物実験や臨床により提案手法の有効性を実証する.本年度は,研究分担者を計測レイヤ,情報レイヤ,応用レイヤの三つのグループに分け,それぞれのグループにおいて前年度に引き続き本研究の技術シーズとなる光コム干渉カメラ,復元ソフトウェア,表示インターフェースの研究を行った.計測レイヤでは,干渉光学系を作成して,OTFによる復元を検証した.また,光コム干渉カメラに用いるセンサの設計を行った.情報レイヤでは,マルチパスに強いToFの手法の検討を行った.また,生体組織内の干渉をモデル化するために,ファントムを用いた生体散乱計測を行った.応用レイヤでは,情報の提示方法に関しての検討を行った.本年度は,研究分担者を計測レイヤ,情報レイヤ,応用レイヤの三つのグループに分け,それぞれのグループにおいて本研究の技術シーズとなる光コム干渉カメラ,復元ソフトウェア,表示インターフェースの研究を行った.計測レイヤでは,干渉光学系を作成して,OTFによる復元を検証した.また,光コム干渉カメラに用いるセンサの設計を行った.情報レイヤでは,マルチパスに強いToFの手法の検討を行った.また,生体組織内の干渉をモデル化するために,ファントムを用いた生体散乱計測を行った.応用レイヤでは,情報の提示方法に関しての検討を行った.次年度は,レイヤ内連携だけでなく,レイヤ間連携研究もすすめる.長原が検討を進めるマルチパスに強いToFのモジュレーションと計測復元をシミュレーションで行い,同アルゴリズムを香川が実際の機材を用いて実実験検証をおこない,アルゴリズムや手法が実際に適用できるかを確かめる.香川が設計と実装を行ったセンサを用いて,小室が実際のアプリケーションに利用し,センサの実用性を確かめる.これらの例の様に,これまでレイヤ内で行ってきた理論検討や試作を,他のレイヤの研究者との連携により,実実験や実応用での問題点を検討する.近年,開腹手術とくらべて患者の負担が少なく快復が早いことから内視鏡手術が注目され,適用数は増加の一途をたどっている.しかしながら,内視鏡外科手術で得られる情報はモニタに表示される視野の狭い2次元画像のみで腹腔へ挿入しているため視点の自由も限定的であり,術者に高度な技術が要求されることから開腹手術と比べて効率や安全性が劣るという問題がある.本研究では,新たな光計測技術を開発し非接触でリアルタイムの臓器の3次元計測・推定手法を実現する.これを用いた内視鏡手術支援システムを構築することで,これまで術者の手探りや勘に頼っていた職人的な術式から,定量化・客観化された情報に基づいた効率的で安全な手術の実現が期待できる.試作の腹腔内計測装置を構築して,動物実験や臨床により提案手法の有効性を実証する.本年度は,研究分担者を計測レイヤ,情報レイヤ,応用レイヤの三つのグループに分け,それぞれのグループにおいて本研究の技術シーズとなる光コム干渉カメラ,復元ソフトウェア,表示インターフェースの研究を行った.計測レイヤでは,干渉光学系を作成して,OTFによる復元を検証した.また,光コム干渉カメラに用いるセンサの設計を行った.情報レイヤでは,マルチパスに強いToFの手法の検討を行った.また,生体組織内の干渉をモデル化するために,ファントムを用いた生体散乱計測を行った.応用レイヤでは,情報の提示方法に関しての検討を行った.本年度は,研究分担者を計測レイヤ,情報レイヤ,応用レイヤの三つのグループに分け,それぞれのグループにおいて本研究の技術シーズとなる光コム干渉カメラ,復元ソフトウェア,表示インターフェースの研究を行った.計測レイヤでは,干渉光学系を作成して,OTFによる復元を検証した.また,光コム干渉カメラに用いるセンサの設計を行った.情報レイヤでは,マルチパスに強いToFの手法の検討を行った.また,生体組織内の干渉をモデル化するために,ファントムを用いた生体散乱計測を行った.応用レイヤでは,情報の提示方法に関しての検討を行った.近年,開腹手術とくらべて患者の負担が少なく快復が早いことから内視鏡手術が注目され,適用数は増加の一途をたどっている.しかしながら,内視鏡外科手術で得られる情報はモニタに表示される視野の狭い2次元画像のみで腹腔へ挿入しているため視点の自由も限定的であり,術者に高度な技術が要求されることから開腹手術と比べて効率や安全性が劣るという問題がある.

本研究では,新たな光計測技術を開発し非接触でリアルタイムの臓器の3次元計測・推定手法を実現する.これを用いた内視鏡手術支援システムを構築することで,これまで術者の手探りや勘に頼っていた職人的な術式から,定量化・客観化された情報に基づいた効率的で安全な手術の実現が期待できる.試作の腹腔内計測装置を構築して,動物実験や臨床により提案手法の有効性を実証する.本年度は,研究分担者を計測レイヤ,情報レイヤ,応用レイヤの三つのグループに分け,それぞれのグループにおいて前年度に引き続き本研究の技術シーズとなる光コム干渉カメラ,復元ソフトウェア,表示インターフェースの研究を行った.計測レイヤでは,干渉光学系を作成して,OTFによる復元を検証した.また,光コム干渉カメラに用いるセンサの設計を行った.情報レイヤでは,マルチパスに強いToFの手法の検討を行った.また,生体組織内の干渉をモデル化するために,ファントムを用いた生体散乱計測を行った.応用レイヤでは,情報の提示方法に関しての検討を行った.本年度は,研究分担者を計測レイヤ,情報レイヤ,応用レイヤの三つのグループに分け,それぞれのグループにおいて本研究の技術シーズとなる光コム干渉カメラ,復元ソフトウェア,表示インターフェースの研究を行った.計測レイヤでは,干渉光学系を作成して,OTFによる復元を検証した.また,光コム干渉カメラに用いるセンサの設計を行った.情報レイヤでは,マルチパスに強いToFの手法の検討を行った.また,生体組織内の干渉をモデル化するために,ファントムを用いた生体散乱計測を行った.応用レイヤでは,情報の提示方法に関しての検討を行った.次年度は,レイヤ内連携をおこないそれぞれのシーズを組み合わせた研究を行う.早崎と香川は,それぞれのOTFとセンサ技術を組み合わせて,光コンピュテーショナルカメラシステムの初号機を試作する.それを評価することでOTFとTOFという二つの計測モダリティが,単一のカメラで実現可能かを検証する.西舘と長原は,生体散乱のモデルとそれに基づいた復元手法を統合することで生体内部の構造を推定する手法を検討する.小室と池田は,提案するインターフェースを検証し実際に提示が使い安いものであるかを検討する.このように,計測,情報,応用レイヤ内部での共同研究を進めて新しい手法の開発を行う.次年度は,レイヤ内連携だけでなく,レイヤ間連携研究もすすめる.長原が検討を進めるマルチパスに強いToFのモジュレーションと計測復元をシミュレーションで行い,同アルゴリズムを香川が実際の機材を用いて実実験検証をおこない,アルゴリズムや手法が実際に適用できるかを確かめる.香川が設計と実装を行ったセンサを用いて,小室が実際のアプリケーションに利用し,センサの実用性を確かめる.これらの例の様に,これまでレイヤ内で行ってきた理論検討や試作を,他のレイヤの研究者との連携により,実実験や実応用での問題点を検討する.
経済統合、少子化及び外国人労働が世代間利害に及ぼす影響と対策に関する研究

今世紀初頭、日本経済の回復は、東アジア経済統合の動きと同時に生じ、産業が集積する国内地域などに外国人労働力が流入した。これは、若年労働力の減少を埋める性格を有し、高齢者や女性の雇用とは競合していなかった。ただし、雇用の非正規化の傾向が、若年層の出生意欲を低下させ、少子化傾向はあまり好転せず、長期的な世代間利害の対立が深刻化しつつある。このため、東アジア経済統合をさらに促進し、地域・自治体のニーズに応えて外国人政策を改革しつつ、総合的な家族政策を導入する必要性が高まっている。本研究は、国内の「少子化」(及び人口減少)によって生じるマイナスの経済効果が、地域の「経済統合」によって、どこまで克服可能であるのか、その際に、企業、家計、学校、地域社会などが、「少子化」対策及び「外国人」労働者政策を如何に組み合わせることによって、「世代間利害」の対立を最小化できるかを主要テーマとする。このため本年度は、以下の5つの柱に従って研究活動を推進した。第1に、「地域の経済統合下における人口移動の経済的影響」に関し、アジアでは韓国の延世大学、欧州では、独・エアランゲン・ニュルンベルク大学、仏・リール第一大学のチームと、今後の協力関係の基礎固めを行った。特に、欧州諸国では、経済統合が進展するなか、高賃金国の経済が停滞して人材が流出し、同時に不熟練労働が流入する状況を統計的に確認し、併せ、外国人の「統合政策」の見直しと制度的インフラの動向を調査した。アジアでは、多国籍企業の行動変化と域内の人材移動の変化を、ケーススタデイに基づいて確認した。第2に、「少子化を促進する家計、労働市場及び企業の雇用管理の構造」に関し、家計や企業の行動を、その価値観の違いを考慮して解明するモデルを想定し、個票データを使用して実証分析を実施した。従来は、夫婦の子供数の決定要因の解明が中心だったが、今回は非婚・晩婚化の要因に踏み込んで分析結果を得た。第3に、「労働力構成の高度化と若年層の減少が、地域ごとの業種・職種別の労働需要と外国人労働へのニーズに与える影響」に関しては、外国人研修生又は日系人について異なる労働市場モデルを想定し、それら外国人の分布の決定要因を計量的に分析した。その結果、高校卒業者の入職率や特定の業種分布に強い相関を見出した。第4に、「世代間利害調整に関する理論的な検討」では、外国人の「第二,三世代」の影響と対策を考慮し、同時に長期の労働供給予測の改定を進めた。第5に、「国内外からの情報収集と成果の発信」において、収集又は作成した情報のPDF化を進め、研究チームのホームページを整備し、情報を発信する体制を整えた。本研究は、日本における少子化又は人口減少の引き起こすマイナスの経済効果が、東アジア地域における経済統合によって、どこまで克服可能であるのか、その際に、企業、家計、学校、地域社会などが、少子化対策及び外国人政策を如何に組み合わせることによって、世代間利害の対立を最小化できるかを主要テーマとしている。このため、平成18年度は、年度前半には、東南アジア諸国で経済統合と人材開発や移動の関連について実地調査に着手し、後半には、欧州<フランス>で少子化と経済連携を議論する初のワークショップを開催するなど、以下の5つの重点に従って研究活動を実施した。第1に、日本との経済連携の動きが進んでいる東南アジアでの調査を優先し、当初18年度に予定した中国調査を、当初19年度に予定した東南アジア調査と入れ替え、シンガポール大学の東南アジア研究センターでセミナーを実施するとともに、シンガポールとタイで、経済連携と人材開発、人の移動及び人材還流並びに日系企業の技術移転に関する実地調査を実施した。第2に、労働力構成の高齢化と若年層の減少が、地域ごとの業種・職種別の労働需要にいかなる影響を与え、外国人労働者へのニーズに如何なる変化を与えるかに関する分析を行うために、昨年度から入力し蓄積した地域別データをベースに新たに購入したソフトを使用し、外国人労働者の在留資格や国籍等に基づき多数のマッピングを行った。また、そこから得られた基礎的な認識をもとに、地域の外国人労働者や研修生、技能実習生などに関する大規模の多変量解析を実施し、その分析成果を2007年春以降、論文や講演などを通じ専門家及び一般向けに情報発信した。第3に、「世代間利害調整」の概念に「人材還流」の考え方をとりいれ、国立社会保障人口問題研究所の新人口推計の労働供給推計への影響を考慮しつつ、新たな国際協力の概念を構築する検討作業を進め、その中途の成果の一部は既に研究論文に掲載した。第4に、前年度から準備を進めてきたフランス・リール第一大学との連携に基づき、2007年3月8日及び9日に、フランス・リール第一大学において、双方から4名ずつの研究者が出席して、「少子化と経済統合に関する日仏合同ワークショップ」を開催した。その成果の一部は早期に論文などとして、専門雑誌などに公開する予定である。

第5に、次年度におけるドイツ・エアランゲン・ニュルンベルク大学との連携に基づく「経済統合・人口減少下における産業再編成と人材移動に関する日独セミナー<仮称>」に関し事前準備を進め、2008年2月6日及び7日の開催を目指して情報交換と共同研究を進めている。本研究は、日本における少子化(又は人口減少)の引き起こす負の経済効果が、地域の経済統合によって、どこまで克服可能であるのか、その際、企業、家計、学校、地域社会などが、「少子化」対策及び「外国人」政策を如何に組み合わせることにより、世代間利害の対立を最小化できるかを主要テーマとしている。このため、平成19年度は、以下の5つの点を中心に調査研究を実施した。第1に、北京の中国人民大学の研究スタッフとの間で、東アジアの経済統合、工程間分業と産業集積、オンショア生産とオフショア生産の関係、少子化の下における労働市場の変化などのテーマについて情報意見の交換を行い、協力関係を構築した。同時に、現地進出企業に対する実地調査も実施した。第2に、東アジアに共通する少子化問題の背景にある家計構造及び家族形成プロセスの検討を進め、「同居モデル」や「移行モデル」を定式化するとともに、計量的な実証研究を進めた。第3に、労働力の高齢化と若年層の減少が地域の業種・職種別の労働需要に与える影響と同時に、企業の立地選択と外国人労働力との関係に関して、数年来入力し蓄積してきた地域別データベースを活用した計量的な分析を進め、実地調査を実施した。第4に、欧州統合に伴うEUの共通移民政策の展開や外国人の地域・自治体における社会的統合政策の効果などにヒントを得て、「世代間利害調整」の概念を拡充するとともに、外国人受入れの制度的インフラ形成に関する各種の政策提案(外国人住民基本台帳制度や日本語講習などを含む)を行った。第5に、こうした調査研究の成果を踏まえて、ドイツ・ニュルンベルクにおいて、関西学院大学とエアランゲンニュルンベルク大学で共同シンポジウムを実施した。本研究は、日本における少子化(又は人口減少)の引き起こす負の経済効果が、地域の経済統合によって、どこまで克服可能であるのか、その際、企業、家計、学校、地域社会などが、「少子化」対策及び「外国人」政策を如何に組み合わせることにより、世代間利害の対立を最小化できるかを主要テーマとしてきた。最終年度の平成20年度は、これまでの研究成果と政策提言を踏まえつつ、2008年後半に本格化した世界的な経済危機が、経済統合の進んだ地域内の各国にも伝播し、外国人の労働移動を逆流させるなどの事態に直面したことから、緊急の政策対応に関する提言を付け加え、以下のような方法で、研究成果の公表と研究成果に基づく政策論議の喚起を図った。第1に、世界規模の移民研究者の大会(Metropolis)に参加し、本研究のもとに、少子化、経済統合と外国人労働の関係及び政策課題に関する研究報告を行うとともに、G8会合(ドイツ連邦内務省主催)に参加し、先進国間の政策研究・協力を進める話し合いに加わった。
コンピュ-タ-による中世英国韻文ロマンのコンコ-ダンス編纂

文学作品の研究におけるコンコ-ダンスの有用性は、言うまでもないことであるが、中英語の作品に関しては、概して緒に着いたばかりであり、この現状を打破するために、昭和60年に“Osaka University Conocordances to Middle English Metrical Romances"の編纂計画を開始したのであるが、昭和61年には「イギリスもの」4纂、「ブレトン短詩」7纂、昭和62年には「ア-サ-もの」8纂、平成元年に「ノンサイクルもの」の10纂のコンコ-ダンス編纂を完了した。我々が平成元年度からの3年間に編纂したコンコ-ダンスは、「シャルルマ-ニュ大帝伝説」の作品群の主要作品7編である。各作品のコンコ-ダンスは、それぞれKWIC Concordance,Word Index,Ranking Frequency List,Reverse Word List,Rhyme Word Listよりより、これらの作品に様々な画でアピロ-チできるようにしたこれらの作品は、ロマンスの中の重要なサイクルの一つであり、ロマンス研究において無視できない存在であり、このような多面的なコンコ-ダンスはその作品群の研究に極めて有用な道具となることが期待される。我々は今後さらに他の作品群のコンコ-ダンス編纂を続けるつもりである。我々は62、63年度に「コンピュ-タ-による中世英国韻文ロマンスのコンコ-ダンス編簒」の課題によって文部省科学研究費補助金の交付を受けてノンサイクルもの10篇のコンコ-ダンス編簒を完了したが、同じ課題によって本年度より3カ年の予定で補助金の交付を受けて、中世英国韻文ロマンスの重要なサイクルの一つである「シャルルマ-ニュ大帝伝説群」(フランスもの)の主要な作品7篇のコンコ-ダンス編纂の計画を推進することができることになった。初年度の平成2年度は、この伝説群の中で最も長い作品Sir Firumbras(c.1380;5852行)を取り上げた。この作品は、我々が今まで研究したことのなかった作品であることと、テキストが1879年出版のEETS版しかないために、作品研究とテキスト研究・検討に本年度の大半を費やした。助成金によってロマンス関係の文献を購入することができ、以上の研究・検討に大きな力となった。平成2年秋からテキストのコンピュ-タ-入力作業を始め、入力テキストの校正を行った。これは助成金によってアルバイトを雇うことができて、作業が進捗した。本報告書提出時点では、校正が完了して、word index,ranking frequency listが完成した段階である。年度末までにKWIC concordance,reverse word list,rhyme indexを作成し、Sir Firunbrasのコンコ-ダンス編纂を完了する予定である。なお、我々は中世英国韻文ロマンスの有力な詩型である尾韻詩のrhymeindexのコンピュ-タによる編纂プログラムを完成し、大阪大学言語文化部の紀要に発表した。これは我々のコンコ-ダンス編纂計画にとって大きな成果である。我々は62、63年度に「コンピュ-タ-による中世英国韻文ロマンスのコンコ-ダンス編纂」の課題によって文部省科学研究費補助金の交付を受けてノンサイクルもの10篇のコンコ-ダンス編纂を完了したが、同じ課題によって昨年度より3カ年の予定で補助金の交付を受けて、中世英国韻文ロマンスの重要なサイクルの一つである「シャルルマ-ニュ大帝伝説群」(フランスもの)の主要な作品7篇のコンコ-ダンス編纂の計画を推進することができることになり、初年度の平成元年度は、この伝説群の中で最も長い作品Sir Firumbras(C.1380;5852行)のコンコ-ダンスを編纂した。本年度は3年計画の第2年度として、Duke Roland and Sir Otuel of Spain(c.1400;1596行),Otuel a Knight(c.1330;1738行),Otuel and Roland(c.1330ー40;2700行)の3作品を取り上げた。これらの作品は、我々が今まで研究したことのなかった作品であることと、Sir Firumbrasと同様にテキストが19世紀出版のEETS版しかないために、作品研究とテキスト研究・検討に本年度の大半を費やした。本年度も助成金によってロマンス関係の文献を購入することができ、以上の研究・検討に大きな力となった。

これは助成金によってアルバイトを雇うことができて、作業が進捗した。本報告書提出時点では、上掲の第1と第2の作品のコンコ-ダスン編纂が完成した。現在第3の作品のコンコ-ダンス編纂を進めている段階である。我々は過去3年間(平成元年度、2年度、3年度)「コンピュ-タ-による中世英国韻文ロマンスのコンコ-ダンス編纂」の課題によって、上記文部省科学研究費補助金(一般研究(c))を受け、中英国韻文ロマンスの内の「シャルルマ-ニュ大帝伝説」の作品群の主要作品7篇のコンコ-ダンス編纂計画を推進してきた。初年度はSir Firumbras(c.1380)、第2年度はDukeRoland and SirOtuel of Spain(c.1400),Otuel(c.1330),Otuel and Roland(c.1330ー40)の諸作品のコンコ-ダンスを編纂した。本年度は3年計画の最終年度として、Roland and Vernagu(c.1330),The Sege of Melayne(c.1400),The Sowdon of Babylon(c.1400)の3作品を取り上げた。これらの作品は、我々がこれまで研究したことがなかった作品であること、又これまでの作品と同様に、19世紀出版のEETS版しかないために、作品研究とテキスト研究・検討に本年度の大半を費やした。本年度も助成金によって、ロマンス関係の文献を購入でき、以上の研究・検討に大きな力となった。平成3年12月からテキストのコンピュ-タ-入力作業を始め、今年度も大学院生をアルバイトに雇うことができ、入力、校正、特に後者の点で大いに助かった。上記の作品にそれぞれKWIC concordance,word index,ranking frequency list,reverse word list,rhyme word listを作成し、これらの作品に多面的にアプロ-チできるように配慮した。従って、我々のコンコ-ダンスはこれらの作品研究の大変有用な道具になるものと期待される。
高齢者の生活実態から見たスキンケアの必要性

地域で暮らす高齢者の皮膚の健康度に影響する生活習慣を明らかにすることを目的に、公共施設に来所した高齢者48名(男性18名、女性30名)を対象に構成面接法による生活実態の把握と皮膚角層水分量等を測定した。その結果、高齢者の実際の皮膚の乾燥状況や入浴習慣は個人差が大きいことが明らかになった。足背部はほぼ全員が乾燥していたが、乾燥の自覚やかゆみは伴っていなかった。対象者の約8割の者が皮膚の乾燥を自覚していたが、乾燥の自覚と実際の乾燥状況(水分量)とは関連しておらず、予防行動にはつながりにくいと考えられる。よって、今後は測定等を行い乾燥の自覚を促しつつ、予防方法の啓発につなげることが必要である。本研究の目的は、スキントラブルが生じやすい高齢者が皮膚の健康を維持向上しながら生活できるよう、高齢者に必要とされるスキンケアの開発を目指すための基礎資料を得ることである。そのため、本研究では、地域で暮らす高齢者の生活実態を調査し皮膚の健康度に影響するライフスタイルを明らかにするとともにスキントラブルを予防するためのケアの必要性についての検討を目指している。平成25年度は、高齢者の生活習慣や生活環境に関する文献収集および文献検討を行うとともに、学会に参加し研究テーマに関連のある高齢者の皮膚に関する看護や介護予防に関連する研究の動向や現状についての知識を深めた。さらに、質問紙の検討をおこなった。また、予備調査として、高齢者の生活実態に関する予備調査を実施した。その結果、高齢者は日中リビングで過ごすことが多く、スキンケアに関連する入浴は、夜だけに限らず日中行っている者もいることが明らかとなった。さらに、高齢者に対し、負荷をかけることなく簡易に皮膚の形態を明らかにするための測定機器の検討も行った。そのため、本研究では、地域で暮らす高齢者の生活実態を調査し、皮膚の健康度に影響するライフスタイルを明らかにするとともにスキンケアトラブルを予防するためのケアの必要性について検討を目指す。平成26年度には、学会に参加し既存の研究の情報収集と質問紙の作成を行った。さらに、冬季(2月下旬3月上旬)に地域の公共施設に出向いてきている高齢者48名(男性18名、女性30名、平均年齢71.5±7.4歳)を対象に構成面接並びに皮膚の乾燥度の測定とマイクロスコープを用いた皮膚表面の観察を実施した。皮膚乾燥の自覚を100点満点で自己評価した結果は、51.3±21.6点であった。携帯型皮膚水分計モバイルモイスチャーHP10-Nを用いて前腕内側部と膝蓋骨下部と足背中央部の水分量の計測を行ったところ、前腕内側部は右33.6±8.9、左32.8±9.3、膝蓋骨下部は右27.2±10.9、左26.0±13.0、足背中部は右16.5±7.8、左15.5±7.7であり、部位による違いが確認された。現在、構成面接結果と測定結果並びにマイクロスコープ画像との関連について分析をすすめている。そのため、本研究では、地域で暮らす高齢者の生活実態を調査し皮膚の健康度に影響するライフスタイルを明らかにするとともにスキントラブルを予防するためのケアの必要性についての検討した。郵送による調査対象を得ることができなかったため、冬季(2月下旬から3月上旬)に地域の公共施設に出向いてきている高齢者48名を対象に構成面接ならびに皮膚の乾燥度の測定とマイクロスコープを用いた皮膚表面の観察に変更し、実施した。平成27年度には、学会に参加し、関連テーマの研究成果の情報収集をおこなった。また、平成26年度末に実施した調査結果の集計並びに分析を行った。その結果、冬季における皮膚に関連した高齢者の生活実態と皮膚の乾燥度や、自覚と皮膚の乾燥度との関連が明らかになった。マイクロスコープを用いた皮膚の表面画像については、部位別による特徴の違いは確認できたが、個人差が大きく、乾燥度や個人の自覚との関連について見出すことはできなかった。

調査は冬季に行うことが望ましく、23月にかけてデータ収集を行った。そのため、分析は現在進行中であり、27年度に延長申請を行い、承認された。公衆衛生看護学構成面接によって得られた生活実態と測定結果並びにマイクロスコープ画像との関連について分析をすすめることで皮膚の健康度に影響するライフスタイルを明らかにするとともにスキンケアトラブルを予防するためのケアの必要性について検討する。今年度は文献検討や学会参加を通じた情報収集を中心に研究をすすめた。当初の予定では、質問紙調査実施までを計画していたが、対象集団が得られず、現在対象者のリクルートに取り組んでいる。質問紙調査に協力が得られた者に家庭訪問を行う予定である。以上の理由により、遅れていると判断した。今年度は郵送による質問紙調査と家庭訪問による聞き取り調査、皮膚状態の計測を実施予定であったが、対象者の獲得が困難であったため、地域の施設に出向いてきている高齢者を対象に構成面接調査ならびにその場での測定調査とするよう変更した。そのため質問紙の郵送費用は不要となった。調査は季節変動による皮膚への影響を考慮し、冬季実施が好ましく、データ取集と分析は現在も進行中であり、未使用額が生じた。次年度は質問紙調査の実施とともに家庭訪問による調査を進めていく予定である。質問紙調査への対象者が得られにくい場合は、質問紙調査と家庭訪問による調査を分割せず、家庭訪問を優先していくこととする。また、皮膚の形態や生活習慣は季節の影響を受けやすいため、質問紙調査と家庭訪問による調査は秋以降に実施予定とする。1データ収集ならびに分析を継続するにあたり必要な調査員や事務補助員の雇用費、2最新の知見に関する情報収集や研究成果を発表するための学会参加費、3調査に必要な文具類費、4調査に必要な交通費、5測定機器の消耗品費等にあてる予定である。平成25年度には郵送による質問紙調査を実施予定としていたが、実施に至らず次年度に持ち越すこととなった。次年度は、質問紙郵送費、学会参加費、調査員雇用による謝金等を中心に使用を計画している。
スーパーオキシドイオンの電子移動反応とin vivo検出法に関する研究

本研究は,生命現象の根幹に深く関係し,生体内において極めて重要な化学種である活性酸素種の中で最も根源的なスーパーオキシドイオン(O_2^-)のin vivo電気化学センサの実用化のための基礎研究を行うことを目的として行われ,次の成果を得た。1.キノリンのメチル及びフェニル誘導体界面活性剤(2-,4-,6-,7-及び8-メチルキノリン,2-フェニルキノリンなど)を含むアルカリ性水溶液中に,水銀吊り下げ電極(HMDE)を浸すと,電極表面上にquasiliquidな疎水性マトリックス層が形成され,しかも酸素を溶解させ電解還元を行うと,O_2のO_2^-への1電子還元反応が起こることを見い出し、その確証実験を行った。2.O_2やO_2^-の溶存状態の濃度と拡散係数をそれぞれ独立にしかも同時に評価することが可能な方法として,“Hydrodynamic Chronocoulometry"の理論式を導き、実際の系に適用した。3.種々の非プロトン性有機溶媒中で,O_2+e^-→O_2^-に対するエントロピー変化(ΔS_<rc>)を評価し,各種溶媒パラメータとの相関性を調べた。特に,溶媒アクセプター数(AN)との間に,良い直線関係が成り立つことを見い出した。4.チオフェノール及びその類緑体を金電極表面上に修飾した電極を用いることによって,水溶液で酸素分子の一電子還元でスーパーオキシドイオン(O_2^-)を電解生成できることをはじめて見い出し,その確認実験を行った。5.O_2^-とO_2とH_2O_2への不均化反応を特異的に高選択的に触媒するSOD及び両親媒性のポリエチレンオキシド(PEO)で化学修飾したPEO-SODの,溶存レドックスメディエーターを介して間接電極反応(電子メディエーション反応)を検討した結果,メチルビオロゲン(MV^<2+>)やキノン化合物は効果的な電子移動メディエーターとして機能し,これらの共存下においてはSODの間接的な電極反応が起こることを見い出した。さらに,レドックスプロモタ-としてアミノ酸(システインなど)で化学修飾した金電極を用いてSODの“直接"電極反応をはじめて実現した。本研究は,生命現象の根幹に深く関係し,生体内において極めて重要な化学種である活性酸素種の中で最も根源的なスーパーオキシドイオン(O_2^-)のin vivo電気化学センサの実用化のための基礎研究を行うことを目的として行われ,本年度は次の成果を得た。1.α-キノリンなどの界面活性剤による水銀電極表面の分子修飾によって,水溶液系でO_2のO_2^-への1電子還元およびH_2O_2への2電子還元を制御できることを見い出した。α-キノリンの電極表面ヘの単分子層分子配向吸着は電極電位に依存し,O_2/O_2^-レドックス対の酸化・還元反応が起こる00.55Vvs.Ag/AgClでは,キノリン環が電極面に平行に配向(34Aの厚さ)していることをin situ FTIR法で明らかにした。O_2^-の不均化反応(ジスムテーション)へのH_2O-D_2O溶媒同位体効果及び反応メカニズムを明らかにした。

2.種々の非プロトン性有機溶媒中で,O_2+e^-(〕SY.dblarw.〔)O_2^-に対する反応エントロピー変化(△S^○_<rc>)を評価し,各種溶媒パラメータとの相関性を調べた。特に,溶媒アクセプター数(AN)との間に,良い直線関係が成り立つことを見い出した:(△S^○_<rc>)=4.7-7.3AN(相関係数:0.97)。本研究は,生命現象の根幹に深く関係し,生体内において極めて重要な化学種である活性酸素種の中で最も根源的なスーパーオキシドイオン(O^-_2^-)のin vivo電気化学センサの実用化のための基礎研究を行うことを目的として行われ,本年度は次の成果を得た1.キノリンのメチル及びフェニル誘導体界面活性剤(2-,4-,6-.7-及び8-メチルキノリン,2-フェニルキノリンなど)を含むアルカリ性水溶液中に,水銀吊り下げ電極(HMDE)を侵すと,電極表面上に“quasi-liquid"な疎水生マトリックス層が形成され,しかも酸素を溶解させ電解還元を行うと,O^-_2への1電子還元反応が起こることを見い出し,その確証実験を行った。2.O^-_2の電解生成効率とその安定性(不均化反応のしにくさ)は,界面活性剤の濃度やメチル基及びフェニル基のキノリン環への導入位置に著しく依存し,O^-_2の安定性と電極/膜界面の電気二層容量との間に相関性が成り立つことを明らかにした。3.O_2やO^-_2の溶存状態の濃度と拡散係数をそれぞれ独立にしかも同時に評価することが可能な方法として,“Hydrodynamic Chronocoulometry"の理論式を導き,実際の系に適用した。本研究は、生命現象の根幹に深く関係し、生体内において極めて重要な化学種である活性酸素種の中で最も根源的なス-パオキシドイオン(O^-_2)のin vivo電気化学センサの実用化のための基礎研究を行うことを目的として行われ、本年度は次に成果を得た。1.チオフェノール及びその類縁体を金電極表面上に修飾した電極を用いることによって、水溶液系で酵素分子の一電子還元でスーパーオキシドイオン(O^-_2)を電解生成できることをはじめて見い出し、その確認実験を行った。2.O^-_2のO_2とH_2O_2への不均化反応を得異的に高選択的に触媒するSODおよび両親媒性のポリエチレンオキシド(PEO)で化学修飾したPEO-SODの、溶存レドックスメディエーターを介して間接電極反応(電子メディエーション反応)を検討した結果、SOD分子(33Å×36Å×67Å)のレドックス活性サイト(Cu^<2+>)と電極との距離が大きく、直接電極反応は起こらないが、メチルビオロゲン(MV^<2+>)やキノン化学物は効果的な電子移動メディエーターとして機能し、これらの共存下においてはSODの間接的な電極反応が起きることを見い出した。また、その電子移動反応の速度論的解析を行った。さらに、"レドックスプロモタ-"としてアミノ酸(システインなど)で化学修飾した金属極を用いてSOD"直接"電極反応をはじめて実現した。
エストロゲンとオレキシンの連係による雌性の情動と糖脂質代謝の包括的防御機構の解明

閉経期の情動と糖代謝調節の異常におけるエストロゲンとオレキシンの意義を検討した。雌性マウスでは、雄性とは異なり、高脂肪食負荷による代謝異常から防御された。雌性ではオレキシンが欠損したときのみ糖代謝異常を呈した。高脂肪食負荷した卵巣摘出-オレキシン欠損マウスはさらに過度の体重増加および耐糖能異常を呈した。そこで、高脂肪食負荷した卵巣摘出マウスにエストロゲンを脳室内投与すると耐糖能は改善した。しかし、高脂肪食負荷した卵巣摘出-オレキシン欠損マウスではエストロゲンによる耐糖能改善作用は消失した。以上より、雌性マウスの糖・エネルギー恒常性はエストロゲンとオレキシンの両者により維持されることを示した。視床下部神経ペプチドのオレキシンは睡眠・覚醒を制御し、中枢での快・不快などの情動とエネルギー代謝の統合的な調節に関与する。閉経期のうつ・不安などの情動と糖代謝の異常はエストロゲンの中枢作用の低下に起因することから、エストロゲンとオレキシンの連係による情動と糖脂質代謝の包括的防御機構の解明を行った。雄性マウスでは高脂肪食摂取により体重の顕著な増加を認めるのに対し、雌性マウスでは体重増加が軽度であった。しかし、雌性のオレキシン欠損マウスは高脂肪食負荷により雄性と同様の著明な体重増加を認め、雌性でのエストロゲンのエネルギー代謝防御機構にオレキシンが関与することが示された。経口糖負荷試験とインスリン負荷試験において、高脂肪食摂取下での耐糖能とインスリン感受性の低下は、雌性では雄性の結果に比し軽度であったが、雌性ではオレキシン欠損によりエネルギー代謝は顕著に増悪した。そこで、雌性でのオレキシン欠損が肥満と耐糖能異常を惹起する機序を検討した結果、高脂肪食摂取下の雌性マウスでは、オレキシン欠損により皮下脂肪と内臓脂肪量が顕著に増加した。高脂肪食負荷をした雌性オレキシン欠損マウスの白色脂肪組織では、炎症性サイトカインTNFalphaの発現亢進に加えM1マクロファージの増加とM2マクロファージの減少を認めた。次に、卵巣摘出した雌性マウスは、高脂肪食負荷により著明な体重の増加と耐糖能異常を呈し、卵巣摘出したオレキシン欠損マウスは、これらの更なる増悪を示した。以上より、雌性マウスでは、オレキシンとエストロゲンは連携してエネルギー・糖代謝の恒常性維持に寄与することが示唆された。平成27年度科学研究費助成事業交付申請書において記載した平成27年度の研究実施計画に従い、本年度は(1)高脂肪食摂取下でのエネルギー・糖代謝の変化をマウス雌雄での性差とオレキシン欠損マウスを用いて検討した。その結果、マウスの体重増加と耐糖能異常は雌性マウスでは防御されたことから、女性ホルモンであるエストロゲンの重要性が示唆され、オレキシン欠損により生理的なエストロゲンの防御効果は消失する成績を得た。次に、(2)高脂肪食負荷と卵巣摘出した雌性マウスのエネルギー代謝表現型のオレキシン欠損による影響を検討した。高脂肪食と卵巣摘出により体重増加と耐糖能異常を呈するが、オレキシン欠損によりこれらの表現型は更に悪化したことから、雌性マウスでの耐糖能異常にオレキシンは深く関わることを明らかにした。以上より、エストロゲンとオレキシンの連係による代謝調節機構の存在が示唆されたことから、平成27年度に計画した研究実施計画をおおむね順調に遂行して研究を進展させることができた。本研究成果をもとに、女性閉経期における不安・うつなどの情動と代謝異常に対する新規治療法の開発に向けて更に研究を推進することが可能となった。中枢性の糖・エネルギー代謝調節機構において視床下部オレキシン系の役割が重要であり、雌性ではオレキシン欠損の影響が増大することを見出した。そこで本研究では、雌性オレキシン欠損マウスを用いて代謝調節におけるエストロゲンとオレキシンの相互作用の機序とその意義を検証した。高脂肪食を負荷した場合、雄性オレキシン欠損マウスでは、重度の肥満、耐糖能異常およびインスリン抵抗性が認められ、さらに白色脂肪組織の慢性炎症関連遺伝子の発現が著明に増加した。しかし、雌性野生型マウスでは、雄性とは異なり、これらの代謝異常から防御されていた。したがって、雌性ではオレキシンが欠損したときのみ糖代謝の機能維持機構が破綻することが示された。次に、高脂肪食負荷した卵巣摘出-野生型マウスは偽手術-野生型マウスと比較して体重増加および耐糖能の悪化を呈した。このようにエストロゲンとオレキシン作用の消失は相乗的に糖代謝を悪化させた。さらに、中枢性のエストロゲン作用の特性を明らかにするため、高脂肪食負荷した卵巣摘出-野生型マウスにエストロゲンを脳室内投与したところ、体重および脂肪重量の増加には影響は認められなかったが、耐糖能は改善した。したがって、少なくともエストロゲンの中枢性糖代謝改善作用はオレキシン依存的であることが示された。以上より、雌性マウスの糖・エネルギー恒常性はエストロゲンとオレキシンの両者によって維持することを示した。

その機構として、両者は相乗的に肥満を防止したので、これらの機構は独立であり、一方、エストロゲンによる耐糖能の改善効果はオレキシン依存的であることが示唆された。閉経期の情動と糖代謝調節の異常におけるエストロゲンとオレキシンの意義を検討した。雌性マウスでは、雄性とは異なり、高脂肪食負荷による代謝異常から防御された。雌性ではオレキシンが欠損したときのみ糖代謝異常を呈した。高脂肪食負荷した卵巣摘出-オレキシン欠損マウスはさらに過度の体重増加および耐糖能異常を呈した。そこで、高脂肪食負荷した卵巣摘出マウスにエストロゲンを脳室内投与すると耐糖能は改善した。しかし、高脂肪食負荷した卵巣摘出-オレキシン欠損マウスではエストロゲンによる耐糖能改善作用は消失した。以上より、雌性マウスの糖・エネルギー恒常性はエストロゲンとオレキシンの両者により維持されることを示した。平成27年度にエストロゲンとオレキシンの連係による雌性の情動と糖脂質代謝の包括的防御機構の解明に向けて、オレキシン作用がエストロゲンの有無により糖脂質代謝に及ぼす影響の程度と機序の一端を解き明かすことができた。平成28年度は、エストロゲンとオレキシンの連係による糖脂質代謝に及ぼす影響の機序の解明をより推進する。代謝調節の点からは、中枢性のエストロゲン作用がオレキシンと関連してエネルギー糖代謝恒常性の維持に関わるメカニズムを、交感神経活性や慢性炎症の制御の視点から検証する。さらに、不安とうつに対する影響の解析を遂行する。オレキシンは、睡眠/覚醒および情動と中枢性エネルギー代謝を統合する視床下部ペプチドとして重要な働きを発揮するため、雌性のエストロゲン作用の有無によるオレキシン作用の変化とそのメカにズムを解明することは、女性閉経期のうつ・不安とエネルギー代謝障害の包括的解明に繋がると考えられる。従って、本概念に基づいた新たな治療戦略の開発を目指して、本研究の更なる推進に努める予定である。富山大学大学院医学薬学研究部(薬学系)病態制御薬理学研究室糖尿病・内分泌
サブストラクチャー・ハイブリッド振動台実験における位相差補正法の開発

サブストラクチャーハイブリッド地震応答実験において,振動台加速度と振動台変位の2種の制御信号を同時に用いる併用制御を提案した.本研究で得られた主な知見は次の通りである。1.従来のサブストラクチャーハイブリッド地震応答実験手法の大きな問題点であった振動台の振幅・位相のずれを保証するため,加速度制御および変位制御を行う実験アルゴリズムを開発した.2.実験アルゴリズムを2成分同時入力可能な振動台とDSPから成るシステムに実装し,精度の高いサブストラクチャーハイブリッド振動台実験が行えるシステムを構築した.3.検証実験を行った結果,1.5Hzから8Hzの範囲において,良好な位相補償を行うことができた.加速度のみによる従来の制御法に比べて,振幅誤差について改善がみられた.本2成分同時制御法は,従来より提案されているシステムよりも高い精度の実験が可能となる.4.広い範囲の周波数領域において実時間での入力-出力間の位相差を限りなくゼロにするため,ハイブリッド実験での計算部分構造の応答を計算するアルゴリズムにIIRフィルタによる動特性補償を組み込んだ.このフィルタはアルゴリズム全体の信頼性条件も満足する.従来構造物や部材の地震応答を評価するための実験手法として用いられてきた静的載荷実験や振動台実験にかわる方法論として、振動台実験をベースにハイブリッド実験手法とサブストラクチャー手法を組み合わせたサブストラクチャーハイブリッド振動台実験手法を開発してきた。この実験手法の信頼性を確保するために必要なリアルタイムでの入力再現特性、特に入力-出力での位相差を可能な限りゼロとすることが重要である。本研究では、この目的のためにディジタルフィルタのアルゴリズムを数値積分アルゴリズムに組み込む手法を開発した。振動台の周波数応答特性をオフラインで計測した後、なるべく広い範囲の周波数領域において位相・振幅特性をフラットとするようなフィルターの設計を行い、実験システムを用いてその効果を検討した。油圧式振動台、および電磁式粘性ダンパーとバネを用いてなるべく線形な特性を持たせた供試体を用いて実験手法の検証システムを構築した。振動台単体ではごく狭い範囲内での入力および応答での信頼性しか得られなかったのに対し、ディジタルフィルターの適用により広い周波数帯域を持つランダム波入力に対しても再現性の高い実験が行うことが可能であることを示す結果が得られた。また、この手法では加速度制御信号を用いているが、低い振動数領域でも特性をこの方法で補正することには限界があることも同時に見いだされた。そこで、さらに適用する入力範囲を低周波数領域に拡張するため、振動台加速度に加えて振動台変位の制御を同時に用いる手法についても予備的な検討を行い、有望な方法であることを確かめた。1.従来のサブストラクチャーハイブリッド地震応答実験手法の大きな問題点であった振動台の振幅・位相のずれを保証するため,加速度制御および変位制御を行う実験アルゴリズムを開発した.2.実験アルゴリズムを2成分同時入力可能な振動台とDSPから成るシステムに実装し,精度の高いサブストラクチャーハイブリッド振動台実験が行えるシステムを構築した.3.検証実験を行った結果,1.5Hzから8Hzの範囲において,良好な位相補償を行うことができた.加速度のみによる従来の制御法に比べて,振幅誤差について改善がみられた.本2成分同時制御法は,従来より提案されているシステムよりも高い精度の実験が可能となる.4.広い範囲の周波数領域において実時間での入力-出力間の位相差を限りなくゼロにするため,ハイブリッド実験での計算部分構造の応答を計算するアルゴリズムにIIRフィルタによる動特性補償を組み込んだ.このフィルタはアルゴリズム全体の信頼性条件も満足する.