hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サルキメラCD4分子発現細胞でのHIV/SIV誘導シンシチウム形成機序の解析

また一連のCD4分子発現細胞の樹立とそれらのHIV-1に対する感受性の解析過程で、ヒトCD4分子をサルおよびマウス株化細胞に発現したときは、HIV-1の結合はあるものの感染成立に至らないことから、HIV-1のEntryにはCD4分子以外のヒト細胞由来のCofactyor(s)が必要とされることが判明した。今後、HIV-1感染成立におけるCD4分子以外のヒト細胞由来のCofactorの検索を本研究で樹立したヒトCD4分子発現サル細胞にヒト株化細胞HeLa由来のcDNAライブラリーの一過性発現系と耐性遺伝子をenv領域に組み込んだ組み換えHIV-1ウイルスによる発現クローニングの戦略で、該当Coafctorの同定分離が急務となろう。また各種サルCD4分子発現細胞/HIV-1感染系で認められた、HIV-1 Provirusの組み込みと感染細胞のSyncytium形成の剥離に関与するサルCD4分子V2からV4ドメインのアミノ酸構成を部位特異的突然変異法により同定することが求められる。今後、これら形質転換細胞を用いたSIV/HIV感染系におけるCD4分子の役割のより詳細な解析を通じてマカク属サル類におけるHIV感染発症系の確立と解明に寄与したい。先にHIV/SIVレセプターとしてのサルCD4分子を解析するため、各種サルCD4遺伝子をクローニングし、哺乳動物細胞でのStableな各種サルCD4発現形質転換細胞を樹立し、in vitro感染系におけるHIV-1に対する感受性とCD4分子構造の関連について解析した。そこで全てのマカク属サルCD4発現HeLa細胞で感染成立を認めたが、Syncytium形成はヒト、アフリカミドリ、アカゲおよびニホンザルCD4発現細胞のみで観察されたことから、ウイルスの侵入、感染成立とSyncytium形成機序は異なる過程を含むことが推測された。このSyncytium形成Phenotypeの違いはサルCD4分子間のアミノ酸構成の相違から考察すると、Domain2からDomain4における数個のアミノ酸の違いに因るものと考えられた。そこでこのSyncytium形成Phenotypeの相違がどのCD4 Domain構造の差に因るものか、Phenotypeの異なるサルCD4遺伝子間のChimera CD4を作製して解析した。その結果、Syncytium形成はPhenotype陽性サルCD4分子のDomain2と連関していることが判明し、Syncytium陰性カニクイザルCD4 Domain2のアミノ末端144位のLeucineを陽性ニホンサルのIsoleucineに部位特異的変異によって変えることにより、Phenotypeの変換が可能であることが示された。このことからウイルスの効率的な感受性細胞へのEntryおよび融合過程には、HIV-1gp120分子がレセプターであるCD4分子のDomain1のみならずDomain2のIsoleucine残基近傍の部位とも相互作用していることが示唆された。
環境法フランスと日本の比較

本研究においては、日本とヨーロッパ、とりわけフランスにおける環境法の生成につき、比較検討を行うことを目的としている。B・ジヤレは、2003年10月末に来日以来、日本での研究環境を整えるのに時間を割いたのち、研究の具体的な指針を定めるべく、日本の憲法・国際法・国際行政学などの専門家と面談を重ねた。そして、フランスにおける核施設の安全性に関する諸問題につき検討を行うことを中心的なテーマとすることとした。この指針に従って、2004年にはフランスを訪問し、パリおよびポワチエで関係の専門家にインタビューをするとともに、関連資料を大量に収集し持ち帰り、その分析・検討を行った。今後は、これまでの予備研究を基礎に、日本における核施設の安全性に関する調査・研究を行い、フランスでの調査・研究とあわせて、これまでの研究成果をまとめることに時間を費やしたい。その過程において、「科学技術と法」に関する研究グループのメンバーの意見を聞き、今後の研究の発展性についても考えたい。あわせて、可能ならば、比較環境法の枠内で、もう一つ別のテーマを定めて(当初は、環境問題に関する非営利団体の貢献を考えていた)、これについても研究を進めたい。
発達障害の傾向を持つ大学生が才能を発揮するために大学に求められる環境と支援体制

本研究は、発達障害の傾向をもつ大学生が才能を発揮するために必要な環境および支援体制モデルを構築することを目的としている。学生定期健康診断において、第2学年全員を対象とし、自閉症スペクトラム指数(AQ-J)、精神健康調査票(GHQ)およびオリジナルの学生生活実態調査票からなる自記式調査票を用いて調査を行った。2年間合計6008名の対象者のうち2376名の回答を得た。解析の結果AQ得点とGHQ得点に相関を認め、そのうちGHQうつ傾向下位尺度との相関が特に高かった。結果は研究集会にて公表すると共に、講演および研修等にて学内関係者への啓蒙活動を行った。本年度の目的は、前年度文献調査および会議等にて検討した内容を基に作成した質問紙を用いて、学生を対象とした一次スクリーニング調査および二次面接調査を行い、発達障害の傾向を有する大学生の全体像と実態を把握すると同時に、その評価における具体的な課題を明らかにし、次年度に行う追跡調査の為のベースラインデータを得ることである。さらに、スクリーニング調査の結果から、効果的な修学支援に必要な具体的視点と手段について検討した。4月の学生定期健康診断において一次スクリーニング調査を行った。母集団の特性および調査の趣旨を検討した結果、対象を当初の新入生から学部2年生へ変更した。3038人を対象として自記式の質問紙を事前に配布し、調査項目はAQ-J (自閉症スペクトラム指数日本語版) 50項目、GHQ28 (General Health Questionnaire) 28項目およびオリジナルの学生生活充実度質問項目18項目の合計96項目とした。一次調査における有効回答率は36.5%であり、AQ-Jの平均得点は22.9(標準偏差6.30)であった。また、先行研究の結果等に基づくカットオフポイント(33点)以上の得点であった学生は5.74%であった。GHQ28の平均得点は6.42(標準偏差5.20)であった。解析の結果、AQ-JとGHQ、AQと学生生活充実度、GHQと学生生活充実度に相関を認めた。AQ-J得点は先行研究と比較してやや高い一方で、カットオフ値を上回る人数は比較的少ない結果となった。AQ-JとGHQおよび学生生活充実度に相関を認めた。以上の結果については、第50回全国大学保健管理研究集会にて発表を行った。本年度の目的は、前年度に引き続いて、学生を対象とした一次スクリーニング調査及び二次面接調査を行い、発達障害の傾向を有する大学生の全体像と実態を把握すると同時に、その評価における具体的な課題を明らかにし、次年度に行う追跡調査のためのベースラインデータを得ることである。さらに、スクリーニング調査の結果から効果的な修学支援に必要な具体的視点と手段について検討した。本研究成果は研究集会での報告および論文発表を予定している。さらに、平成26年度以後、引き続き追跡調査を行う。また、具体的な支援による介入研究を行う予定である。本研究の目的は、発達障害の傾向を有する大学生が修学において直面する課題に焦点を当て、それぞれの課題が精神的健康および学生生活に与える影響を明らかにする事である。また、発達障害の傾向を有しつつも、修学上、生活上の課題を克服している学生の傾向を把握し、効果的な修学支援に必要な具体的視点および手段を明らかする事を目指している。初年度である平成23年度は、発達障害の傾向を有する学生の修学上の困難とその支援について、国内外の動向をふまえた文献的検討を行った。また、調査を円滑に実施するために、大学生および青年期を対象とした疫学研究の文献的検討もあわせて行った。さらに、発達障害を有する学生への支援を実施している国内他大学および他機関の関係者との会議を通じて、修学上の具体的な困難と支援についての情報収集を行った。研究計画の妥当性および倫理的配慮事項について、学内関係機関との定期的な会議において検討し、本学医の倫理委員会からの承認を得ている。検討結果をもとに、共同研究者および研究協力者との会議を行い、一次スクリーニング調査に使用する質問票を作成し、二次面接調査実施手順を策定した。作成した質問票を用いて学内機関利用者等を対象に予備調査を行い、予想される結果および心理的影響等について検討し、本試験の調査票および実施手順に反映させた。一次スクリーニング調査実施に先立って、調査票の印刷を行い対象学生への配布を完了した。4月上旬に実施される健康診断において、調査票の回収および結果の解析を行う予定である。一次スクリーニング調査の実施および結果の解析を行った。ただし、本年度は二次面接調査が実施できておらず、次年度に改めて二次面接調査を行う事とする。これまでの研究成果については学内および関係機関、学術集会等での発表を行った。

しかしながら、調査および検討結果について、文献での成果報告が現時点では行えておらず、次年度以後に行うこととした。以上をもって、達成度をやや遅れているとした。質問票の作成、二次調査実施手順の策定および質問票の発送等、調査を実施する準備は完了しており、平成24年4月に実施する定期健康診断にて質問票の回収を行い、予定通り次年度計画に着手する予定である。国内外の関係機関等への視察を行う予定であったが予算等の関係より実施できず、関係者との会議等にて情報を収集した。調査および検討結果について、文献での成果報告が現時点では行えておらず、次年度以後に行う予定とした。以上をもって、達成度をおおむね順調に進展しているとした。平成25年度も引き続き一次スクリーニング調査を行い、平成24年度の結果と併せて再度結果の解析および検討を行う。また、6月から8月にかけて、二次面接調査を行う。同意した対象者については平成26年1月から3月に掛けて追跡調査を行うと同時に、最終的な結果の解析を行い、結果を学術集会および論文等に公表する。平成24年度は、4月に実施する定期健康診断にて調査票を回収し、得られた結果を直ちに解析する。解析の結果から二次面接調査対象者を選択し、6月から12月にかけて、二次調査を行う。平成25年1月から3月に結果の解析を行い、結果を学術集会および論文等に公表する。平成25年度は、6月から12月にかけて、二次調査を受け、追跡調査へ同意した対象者へ、質問票および面接による追跡調査を行う。平成26年1月から3月にかけて最終的な結果の解析を行い結果を学術集会および論文等に公表する。定期健康診断における調査票回収にあたって、専属担当者の配置および回収した調査票からのデータ入力に人件費を要する。二次調査協力者への謝金および面接用質問票のライセンス購入費および印刷費、郵便通信費等を要する。二次調査の結果をふまえた成果を公表するために書籍等の購入費、論文の投稿費および英文校正費や国内外への学術集会および他機関の関係者会議への参加費を要する。結果は学内や関係機関において、印刷物や説明会等での公表を予定しており、印刷代および会場費等を要する。調査で得られたデータ解析のために専用コンピューターおよび統計ソフトの購入を予定している。
協調的ユビキタス多言語運用e-learning環境の研究

この研究では,最新のIT技術及びIT環境を活かし,大学での言語教育で必要とされる専門分野での論文執筆や討論に耐えられる高度な言語教育を可能にするため,情報工学と各言語教育及び言語学の専門家の協力によって,IT技術の言語教育への適用を検討するとともに,言語教育の内容そのものに関しても,計算言語学の最新の成果を応用し,再検討を行う.そして,どこでもいつでも音声トレーニングやビデオを利用できるようにするとともに,学習者間及び学習者と教師との間のコミュニケーションを改善し,協調的な学習をインターネット環境で実現することを目指した。当初は,研究用のプロトタイプ開発を目的としたが,研究の進展に伴い,本学留学生日本語教育センターで執筆した「初級日本語」をもとに,本格実用日本語e-learningシステムJPLANGの開発を行うこととした。「初級日本語」コンテンツを大幅に拡充した結果,開発した教材は,htmlページ数で1692ページ,音声ファイル20500,画像ファイル2454にのぼる。また,この教材では中国語(簡体字,繁体字),韓国語,タイ語,ベトナム語,モンゴル語版を同時に開発し,各国からそれぞれの言語で日本語が学べるようにした。また,語学に特化したLMSを独自開発し,LL機能を含めた語学教育全体を管理・運用することを可能とした。同時に,学習履歴をデータベースに詳細に記録することが可能となり,学習者個人個人に応じた学習を可能とすることが期待できる。なお,JPLANGは,2005年4月から正規授業での運用を開始した。この研究では,最新のIT技術及びIT環境を活かし,大学での言語教育で必要とされる専門分野での論文執筆や討論に耐えられる高度な言語教育を可能にするため,IT技術の言語教育への適用を検討するとともに,言語教育の内容そのものに関しても,計算言語学の最新の成果を応用し,再検討を行う.そして,どこでもいつでも音声トレーニングやビデオを利用できるようにするとともに,学習者間及び学習者と教師との間のコミュニケーションを改善し,協調的な学習をインターネット環境で実現することを目指す.言語運用の階層モデル(基本言語層,日常言語層,文化言語層の3区分)を立て,個々の層での高度な言語運用能力を取得させる教育手法を研究する.言語班と情報班の二つの研究班を組織する.1.言語班:(1)インターネットを含めた言語資源を解析し,基本言語層,日常言語層を明確化する.日常言語層の基礎語彙,基本構文を整理し,語学教育ダイアログを作成し,データベース化を行う.(2)文化言語層に属する専門語彙と文型について,ビジネス,エンジニアリング,医学など専門領域毎に調査対象とするURLなど電子化された言語資源の情報を収集分類する.(3)Web上の各国語の言語資源情報を収集し,多言語ポータルサイトを構築する.(4)基本言語層での音韻学習のための音声特徴について,各言語固有の特徴付けを行い,音韻学習データを整理する.2.情報班:(1)WBT(Web Based Training)で必要とされる学習者個人の十分な認証方式について検討を行うとともに,学習者個々人にあわせたポータルサイトの基本設計及びプロトタイプ作成を行う.(2)日常言語層の基礎語彙,基本構文からなるダイアログをWebから学習利用できるシステムを開発する.(3)形態素解析及び構文解析による語彙抽出及び構文構造抽出の試験を行う.(4)基本語彙層での音韻学習のためのWebベースの学習ソフトウェアを開発する.この研究では,最新のIT技術及びIT環境を活かし,大学での言語教育で必要とされる専門分野での論文執筆や討論に耐えられる高度な言語教育を可能にするため,IT技術の言語教育への適用を検討するとともに,言語教育の内容そのものに関しても,計算言語学の最新の成果を応用し,再検討を行う.そして,どこでもいつでも音声トレーニングやビデオを利用できるようにするとともに,学習者間及び学習者と教師との間のコミュニケーションを改善し,協調的な学習をインターネット環境で実現することを目指す.言語運用の階層モデル(基本言語層,日常言語層,文化言語層の3区分)を立て,個々の層での高度な言語運用能力を取得させる教育手法を研究する.言語班と情報班の二つの研究班を組織する.1.言語班:

(1)インターネットを含めた言語資源を解析し,基本言語層,日常言語層を明確化する.日常言語層の基礎語彙,基本構文を整理し,語学教育ダイアログを作成し,データベース化を行う.(2)文化言語層に属する専門語彙と文型について,ビジネス,エンジニアリング,医学など専門領域毎に調査対象とするURLなど電子化された言語資源の情報を収集分類する.(3)Web上の各国語の言語資源情報を収集し,多言語ポータルサイトを構築する.(4)基本言語層での音韻学習のための音声特徴について,各言語固有の特徴付けを行い,音韻学習データを整理する.2.情報班:(1)WBT(Web Based Training)で必要とされる学習者個人の十分な認証方式について検討を行うとともに,学習者個々人にあわせたポータルサイトの基本設計及びプロトタイプ作成を行う.(2)日常言語層の基礎語彙,基本構文からなるダイアログをWebから学習利用できるシステムを開発する.(3)形態素解析及び構文解析による語彙抽出及び構文構造抽出の試験を行う基本語重層での音韻学習のためのWebベースの学習ソフトウェアを開発する.この研究では,最新のIT技術及びIT環境を活かし,大学での言語教育で必要とされる専門分野での論文執筆や討論に耐えられる高度な言語教育を可能にするため,情報工学と各言語教育及び言語学の専門家の協力によって,IT技術の言語教育への適用を検討するとともに,言語教育の内容そのものに関しても,計算言語学の最新の成果を応用し,再検討を行う.そして,どこでもいつでも音声トレーニングやビデオを利用できるようにするとともに,学習者間及び学習者と教師との間のコミュニケーションを改善し,協調的な学習をインターネット環境で実現することを目指した。当初は,研究用のプロトタイプ開発を目的としたが,研究の進展に伴い,本学留学生日本語教育センターで執筆した「初級日本語」をもとに,本格実用日本語e-learningシステムJPLANGの開発を行うこととした。「初級日本語」コンテンツを大幅に拡充した結果,開発した教材は,htmlページ数で1692ページ,音声ファイル20500,画像ファイル2454にのぼる。また,この教材では中国語(簡体字,繁体字),韓国語,タイ語,ベトナム語,モンゴル語版を同時に開発し,各国からそれぞれの言語で日本語が学べるようにした。また,語学に特化したLMSを独自開発し,LL機能を含めた語学教育全体を管理・運用することを可能とした。同時に,学習履歴をデータベースに詳細に記録することが可能となり,学習者個人個人に応じた学習を可能とすることが期待できる。なお,JPLANGは,2005年4月から正規授業での運用を開始した。
分泌生産系と高濃縮分離法を用いるバイオ生産プロセスの高効率化

目的タンパク質が細胞外に分泌されるハイブリドーマによるモノクローナル抗体の生産や、酵母による組換えタンパク質分泌生産では、生産目的物質の原料中の濃度がきわめて低く、これらを工業的に生産するには高効率濃縮分離法が必要である。そこで本研究では、酵母によって分泌生産されるイネα-アミラーゼを対象として、分離のための抗ペプチド抗体の取得とその特性検討、ならびにこの抗体を有効に利用でき、大容量の原料を処理できる高速アフィニティ担体の工学的検討を行い、バイオ分離プロセスの高効率化をはかった。まず、イネα-アミラーゼのC末端部分のペプチドに対する抗体を取得し、それがイネα-アミラーゼと低濃度においても効率的に結合することを明らかにした。さらに、これをリガンドとして、イネα-アミラーゼを分泌生産する遺伝子組換え酵母の培養上清からアフィニティ精製を行い、精製度を高めるための操作条件を検討した。その結果、pH7.6で吸着させ、2.5M NaSCNで溶離させることによって、発酵上清から一段のアフィニティ精製によって、極めて高い純度にまでイネα-アミラーゼを精製できた。ついで、このリガンドを効率的に利用できるアフィニティ担体として、粒子内に貫通孔を有する新規高速アフィニティクロマトグラフィー担体についてその特性と効率的な操作条件を求めた。その結果、この担体を用いれば従来の担体の10倍以上の液流速においても高い分離特性が得られ、高速、高効率で目的物が精製できることが明らかとなった。これは処理容量の大きい工業規模での精製の特に有効である。これら2つの手法によって、工業規模におけるバイオ分離プロセスの効率化が可能となることを示せた。
がん治療患者(化学療法・放射線療法)の運動機能を効果的に向上させる運動療法の確立

【目的】我々は、化学療法および放射線療法(内科的治療)中の婦人科がん患者の終了時の体力は開始時より低下する可能性を報告した。この要因は、病棟での活動量の低下を考えた。そこで、活動量と体力との関係性を明らかにすることで、効率的な運動療法を構築する事を目的とした。【方法】対象は、内科的治療と運動療法を実施した婦人科がん患者5名とした。その内、過度な副作用を有した者4名を除外した。症例は、60歳代の子宮頸がん患者である。測定日は、リハ開始時と終了時とした。活動量は、ライフコーダGS4秒版を用いて、歩数と3メッツ以上の強度の運動時間(運動時間)を測定した。この時、開始時は1週目、終了時は4週目に各項目の平均値を算出した。体力評価は、筋力としてhand held dynamometerにて膝伸展筋力を測定し体重比を算出した。持久力は、shuttle stamina walk testを測定した。なお、運動療法は筋力訓練や速歩をBorg13程度で30分間、週5回実施した。また、2週間に1度、活動量をグラフで提示し運動指導を行う、モニタリングを実施した。【成果】開始時から終了時の日数は35日であり、その内、リハ実施日数は19日であった。活動量では、開始時は歩数2655歩、運動時間648秒であり、終了時は歩数2094歩、運動時間418秒と低下を認めた。体力では、開始時は筋力45.8%、持久力222mであり、終了時は筋力43.2%、持久力221mと低下を認めた。今回、体力が低下する要因として、活動量の減少が影響する可能性が示唆された。これは、体力の維持に必要な負荷量や時間が不足していたためと考えた。そのため、体力維持には、活動量の増加が必要であり、それに影響する倦怠感に対応する事が必要だと考えられた。しかし、今回のモニタリングでも、治療中に活動量を維持することは困難であったため、治療前の介入で体力を向上させておくことや、退院後の自宅での運動指導を行い、体力向上を図ることが重要となる可能性が示唆された。
東アジアにおける旧石器編年・古環境変遷に関する基礎的研究

東アジアにおける旧石器編年・古環境変遷の構築と解明を目的とした本研究課題は、4年間という研究期間にしては当初の予想を超える大きな成果をもたらした。本研究は、東アジアの陸上堆積物とりわけレス-古土壌連続に注目し、韓国、中国長江下流域における4カ所の旧石器時代遺跡(韓国全谷里・長洞里・萬水里遺跡、中国和尚敦遺跡)の堆積物を対象に各種の自然科学的方法(レス-古土壌層序編年、堆積物の化学分析、初期磁化率測定、古磁気層序、火山灰分析、K-Ar年代測定、FT年代測定、OSL年代測定)を総合し、世界標準の海洋酸素同位体編年ステージに同期させながら過去80万年間の普遍的な年代尺度を構築するのに成功した。韓国および華中では初めての試みであり、中期更新世以降の地域的な気候変動の究明、旧石器文化の地域間比較を進める上で最も信頼性の高い年代尺度を提供することを可能にした。本研究の結果、中国黄土高原はもとより、朝鮮半島・長江中下流域・中国東北平原を包括する地域でレスー古土壌編年にもとつく高精度の地域間対比を可能とし、アジアモンスーン変動の動向、地域的な気候変動の推移、東アジア各地における人類文化の拡散と環境適応などの諸分野で今後の研究の飛躍的な進展に寄与するものと考えられる。レス-古土壌編年にもとづく考古学的研究の具体的な成果として、長江下流域および朝鮮半島における最古の旧石器遺跡の年代把握、両地域における人類拡散時期、韓国の前期旧石器文化の系譜に関して重要な進展を見た。本研究は、中国・韓国の研究者から高い関心と評価が寄せられる一方で、欧米の研究者からも注目を集めている。本年度は、研究計画に沿い韓国羅州市長洞里遺跡、中国江蘇省・安徽省の揚子江下流域の旧石器時代遺跡ならびに韓国全谷里遺跡で調査を実施した。(1)韓国羅州市長洞里遺跡の調査厚さ7.5mの堆積物断面から火山灰分析、レスー古土壌編年、磁気層序、粒度分析、OSL年代測定のための系統的なサンプリングを実施した。火山灰分析の結果、ATガラス、K-Tzのβ-qurtzの降灰層準が判明し、予備的な磁化率測定、OSL年代測定結果とも併せて全谷里遺跡のレスー古土壌編年との対比に大きな見通しが得られた。(2)揚子江下流域の旧石器時代遺跡の調査江蘇省放牛山遺跡、和尚〓遺跡、安徽省官山遺跡、陳山遺跡、五里棚遺跡等を巡検し、レスー古土壌連続の観察をおこなった。次年度に予定の特定遺跡に絞った本格的なサンプリングに向けAT、K-Tz火山灰の予想される降灰層準を中心に予備的な試料採取を実施した。(3)韓国連川郡全谷里遺跡20012003年の日韓共同調査で遺跡の形成年代に関わる玄武岩流が2枚確認されていたが、遺跡を包括する全谷里盆地を対象に玄武岩層序・分布の調査、K-Ar、Ar-Ar、FT年代測定用の徹底したサンプリング、上部玄武岩を被覆するレスー古土壌観察にもとづく噴出時期の把握、玄武岩台地上での電探による比抵抗調査等を組織的に実施した。その結果、全谷里盆地内における複数の玄武岩流の流出範囲と過去50万年間の古漢灘江の流路変遷を復原するうえで重要なデータを得るとともに、遺跡の形成年代を絞り込むうえで重要な進展をみた。本年度は、所定の年度研究計画に沿い、中国江蘇省金壇市和尚〓旧石器時代遺跡、韓国京畿道漣川郡全谷里遺跡を中心に組織的な考古学・自然科学の学際的調査を遂行し、各種データの収集と分析を行なった。

また韓国全谷里地域で採取した豊富な玄武岩試料を用いてK-Ar年代測定法による系統的な年代測定を実施するとともに、年代を異にする複数回の玄武岩流の分布域を初めて解明した。(1)吉林省・遼寧省での予備調査中国吉林大学・遼寧省考古研究所にて旧石器時代遺物の調査並びに研究情報を交換した。韓国内のレス-古土壌連続との比較検討のため、長春市郊外等の露頭においてレス-古土壌堆積物の予備調査を実施し、中国東北地方と朝鮮半島のレス-古土壌の対比をおこなううえで貴重な知見を得た。さらに中国東北地方のレス-古土壌編年に際して鍵層となる白頭山起源火山灰層の探索を試みた(5月)。(2)江蘇省金壇市和尚〓旧石器時代遺跡の調査和尚〓遺跡にて南京博物院考古研究所との共同研究として火山灰分析用試料採取、レス-古土壌調査、初期磁化率測定、周辺地形調査。南京博物院にて和尚〓遺跡出土資料の調査(9月)。採取した各種試料は日本で分析中である。(3)陜西省考古研究所での旧石器資料調査・洛南県所在旧石器遺跡でのレス-古土壌調査陜西省洛南県にて前期旧石器時代遺跡群のレス-古土壌調査。陜西省考古研究所臨潼支所にて洛南盆地出土旧石器の資料調査(9月)。(4)韓国京畿道全谷里遺跡での地質調査韓国京畿道全谷里遺跡周辺にてレス-古土壌調査、磁気層序学的調査、玄武岩試料の系統的サンプリング、地質調査(11月)。韓国京畿道全谷里遺跡にて電気比抵抗調査・地質補足調査を実施(3月)。全谷里遺跡国際シンポジウム(於ソウル)にて全谷里遺跡の地質年代をめぐって最新の調査成果を共同研究発表。表記研究課題に沿って、分担・共同研究者とともに韓国・中国での精力的な現地調査を実施した。本年度の最大の成果は、韓国における出土旧石器のレス-古土壌編年のスタンダードを確立するため、韓国中部の忠清北道万水里遺跡において漢陽大学校との共同調査をおこない、各種分析用のサンプリングを実施するとともに、酸素同位体比ステージ2(12.4万年前)からステージ15(5762万年前)までの連続層序を視認し、朝鮮半島最古の旧石器遺跡の科学的な年代根拠となるサンプルを収集したことにある。5月上旬培材大学学術研究支援センター(ソウル市)で開催された国際セミナーにおいて韓国全谷里遺跡の最近の調査研究成果について発表し、研究成果の概要を学術誌(『旧石器考古学』68号)に発表した。8月中旬韓国忠清北道万水里遺跡にてレス-古土壌調査、年代確定のため火山灰、古地磁気(初期磁化率)、OSL年代測定用のサンプルを採取し、現在、分析中である。9月下旬中国陝西省洛川・宝鶏市の黄土堆積模式地において、韓国と黄土高原のレス-古土壌層序との比較のため、現地踏査を実施。11月中国南京市南京博物院にて金壇市和尚〓遺跡出土旧石器の実測およびデータベース作成のための補足調査を実施。12月・1月発掘調査中の韓国金浦場基遺跡にてレス-古土壌層序および出土旧石器の観察調査。3月中旬韓国全谷里遺跡においてハンドアックス等の出土層準の年代を確定するため、古地磁気測定、火山灰分析、粒度分析のための各種サンプリングを実施。3月下旬中国貴州省観音洞・盤県大洞旧石器遺跡、雲南省元謀人化石出土地での堆積物並びに出土旧石器の観察調査および地元研究者との情報交換を実施。本年度は、本研究課題の最終年度にあたり、4年間にわたる海外調査の研究成果を研究者・一般市民へ周知するための公開国際セミナー"
不死化遺伝子の導入による神経細胞株の樹立、その表面分化抗原と分化・増殖因子の研究

SV40largeT抗原を保有するレトロウイルス、および、アデノウイルスEIA遺伝子を有するレトロウイルスを用いて、新生ラット脳初代培養細胞を不死化し、継代可能な細胞集団を得た。この細胞集団で発現されているタンパク質チロシンキナーゼ(PTK)のクローン化を行った。PTK触媒領域の良く保存されたモチーフに対応するプライマーを合成し、ポリメラーゼ連鎖反応(PCR)を行い、PCRライブラリーを作成した。このライブラリーをスクリーニングした所、幾つかのGen Bank未登録PTK配列を見いだした。その内の1つはFocal Adhesion Kinase(FAK)分子族に属する第2のPTKをコードしていた。この新しいPTKをCAKβ(Cell Adhesion Kinase β)と名付けた。CAKβは261アミノ酸残基のPTK触媒ドメインに加えて、418残基のN-ドメインと330残基のC-ドメインを有する分子であった。触媒ドメインのアミノ酸配列は、FAKと60%一致し、分子全体では45%一致するが、N端の88残基はFAKとは異なる固有の配列を有する。FAK遺伝子の発現が普遍的であるのに対し、CAKβ遺伝子の発現は、やや組織特異的であった。抗CAKβ抗体を用いた免疫沈降と免疫ブロットにより、113kDaのタンパク質を脳、培養3Y1細胞、CAKβcDNAを導入・発現したCOS-7細胞抽出液中に固定した。CAKβは免疫複合体キナーゼ反応により、リン酸化された。CAKβのチロシンリン酸化状態は、3Y1細胞を培養皿から解離しても減少せず、また、フイブロネクチンで被った培養皿に3Y1細胞を接着させても増強しなかった。CAKβの細胞内局在性を抗CAKβ抗体を用いた免疫染色により検討した所、細胞が相互に接着する表面膜部位の細胞質側に局在することが明らかになり、FAKの局在部位(細胞底の細胞接着斑)とは明らかに違っていた。1.不死化癌・形質転換遺伝子を細胞に移入するための組み換えレトロウイルスの構築。SV40 large T antigen tsA58変異を、部位特異的変異により調製し、これをpDGLベクターに組み込み、組換えレトロウイルスを作成した。パッケージング細胞としては、Psi-CRIPおよびPsi-CREを使用した。この組み換えレトロウイルスを用いて、新生ラット小脳および胎生ラット脳の初代培養細胞を不死化し、クローン化細胞を得ることを試みている。2.ATCCから入手したPsi2-12S6細胞を用いて12Sadenoviral EIA遺伝子をpDOL-ベクターに挿入したレトロウイルスを調製した。このウイルスを新生ラット小脳の初代培養細胞に感染し、感染5日後からGeneticin(G418)耐性細胞を選択した。現在、限界希釈法による細胞のクローン化を試みている。3.脳で発現しているZAP-70/Sykファミリー・非受容体型タンパク質チロシンキナーゼ(PTK)の検索。ZAP-70およびSykは、リンパ球の多鎖抗原受容体に会合し、シグナル伝達に関与する非受容体型タンパク質チロシンキナーゼである。神経系で機能する多鎖受容体を検索する目的でZAP-70/Sykファミリー・非受容体型PTKをポリメラーゼ連鎖反応(PCR)を用いてラット脳に検索した。Srcファミリーに属するPTKは増幅されないように作られたプライマーを用いたPCRにより、幾つかの興味のあるPKTのキナーゼ領域に対するcDNAが得られた。

SV40large T坑原を保有するレトロウイルス、および、アデノウイルスE1A遺伝子を有するレトロウイルスを用いて、新生ラット小脳および胎生ラット脳の初代培養細胞の不死化を試みた。継代可能な細胞集団を得たので、細胞のクローン化を試みている。この不死化細胞集団で発現されているタンパク質チロシンキナーゼ(PTK)のクローン化を行なった。PTKの良く保存された触媒領域VIおよびIXのモチーフに対応するポリメラーゼ連鎖反応(PCR)用前向きおよび逆向きオリゴヌクレオチドプライマーを合成した。プライマーはSrc群PTKを増幅しないように設計した。不死化細胞集団から調製したRNAを鋳型として用い、このプライマーでPCRを行った。予期された200塩基対のPCR産物をpBluescriptにつなぎ、PCRライブラリーを作成した。塩基配列決定により、このライブラリーをスクリーニングした所、幾つかのGenBank未登録な配列を見いだした。これらをプローベとして用い、ラット脳cDNAのlambdaZapIIライブラリーをスクリーニングした。得られた未知cDNAクローンの中に第二のFocal Adhesion Kinase(FAK)と考えられるものがあり、目下、鋭意その構造解析を進めている。FAKは既にクローン化されたニワトリ、ヒト、マウス間でアミノ酸配列は極めて保存されている。この新しいFAKは、PTK触媒ドメインのアミノ酸配列において、FAKに似てはいるが異なっている。しかし、そのVIbモチーフには、FAKに特徴的なHRDIAの配列がある。また、触媒ドメインのN末端側とC端側にそれぞれ大きなドメインが存在する点もFAKと同じであり、この部分のアミノ酸配列にはFAKと低い相同性が認められた。
末端アルケンへの酸素求核剤の逆マルコフニコフ型付加反応の開発

末端アルケンやアルカンなどの炭化水素の末端部位を選択的かつ効率的に窒素または酸素官能基化できれば,第一級アミン・アルコール・エーテル・アルデヒドおよびその誘導体等の工業的・合成化学的に有用な合成法となり得る。末端アルケンへの求核剤の逆マルコフニコフ型付加反応の可能な反応機構の一つとして,遷移金属に配位した末端アルケンに対する求核剤の末端炭素側への攻撃(逆マルコフニコフ型求核攻撃)およびそれに続くPd-C(sp3)結合のプロトノリシスを経る機構が考えられる。この機構を段階的な量論反応として実現させるべく,アルケニルホスフィンが配位したカチオン性のパラジウム錯体に対する種々の窒素および酸素求核剤の反応性を検討した。その結果,窒素求核剤として2-ピリドン類を反応させた場合に配位アルケン部位への逆マルコフニコフ型求核攻撃が進行してアルキル錯体が生成した。このアルキル錯体からPd-C(sp3)結合のプロトノリシスを経て,アルケン部位に2-ピリドン類のN-H結合が逆マルコフニコフ付加した構造を含む錯体が生成し,よって段階的な逆マルコフニコフ型付加反応が達成された。窒素求核剤として2-ピリドンに代えて3-ヒドロキシピリジンおよび4-ピリドンを用いた場合には,求核攻撃までは進行するがプロトノリシスは全く進行しなかったことから,2-ピリドンの2位の酸素官能基がプロトン供与部位となり,六員環型遷移状態を経ることで通常は進行しづらいPd-C(sp3)結合のプロトノリシスを促進すると考えられる。特にこのプロトノリシスが鍵段階であり,今回得られた知見に基づいて,今後は触媒反応への展開および他の窒素求核剤・酸素求核剤への基質適用範囲の拡大が期待できる。29年度が最終年度であるため、記入しない。遷移金属錯体触媒を用いて,末端アルケンに対して酸素求核剤や窒素求核剤を逆マルコフニコフ選択的に(末端炭素側に官能基が結合するように)付加させることができれば,直鎖アルコールやエーテル,アミンおよびその誘導体等の工業的・合成化学的に有用な合成法となり得る。本年度は,末端アルケンへの求核剤の逆マルコフニコフ型付加反応開発に向けた段階的検討を行った。その付加反応の可能な反応機構の一つとして,遷移金属に配位した末端アルケンに対する求核剤の逆マルコフニコフ型求核攻撃およびそれに続くPd-C(sp3)結合のプロトノリシスを経る機構が考えられ,この機構を量論反応として実現させるべく,アルケニルホスフィンが配位した中性のパラジウム錯体PdCl2(Ph2PCH2CH2CH=CH2)およびCl-を引き抜いたカチオン錯体に対する酸素求核剤および窒素求核剤の反応性を調べた。重アセトニトリル溶媒中,メタノールなどのアルコールを求核剤として用いた場合には,中性・カチオン性のいずれのアルケニルホスフィン錯体に対しても反応しなかったが,より求核性の高い窒素求核剤であるピリジンおよびその誘導体を用いた場合には,カチオン性のアルケニルホスフィン錯体の配位アルケンに対する求核攻撃が逆マルコフニコフ型で進行してアルキル錯体を与えることを見出した。生成したアルキル錯体とHCl, TfOH, AcOH, PhOHなど種々のブレンステッド酸との反応を試みたが,多くの場合においてアルケン配位錯体に戻り,Pd-C(sp3)結合のプロトノリシスは進まなかった。今後は配位子または求核剤上にプロトンを授受可能な官能基を導入してこのプロトノリシスを迅速に進行させ,量論的な逆マルコフニコフ型付加反応を達成した後に触媒的付加反応の実現に向けて検討する。アルケニルホスフィンが配位したパラジウム錯体を用いた量論的な逆マルコフニコフ型付加反応については,窒素求核剤を用いた場合に配位アルケンに対する逆マルコフニコフ型求核攻撃が進行することを見出した。これに対し,その次の鍵段階であるアルキル中間体のPd-C(sp3)結合のプロトノリシスについては種々のブレンステッド酸を用いて検討したものの進んでおらず,この段階をいかに迅速に進行させるかが現在の課題の一つである。また,窒素求核剤よりも求核性の低いアルコールなどの酸素求核剤を用いた反応では,配位アルケンに対する求核攻撃がうまく進行しておらず,まずはパラジウム上の電子密度を下げるなどしてこの求核攻撃を進行させる必要がある。一方,逆マルコフニコフ型付加反応における鍵段階であるPd-C(sp3)結合のプロトノリシスを検討する過程において,モデルとして用いたベンジルパラジウム錯体が,HCl, HBr, AcOHなどのブレンステッド酸存在下,酸素と反応してベンジル配位子由来の酸素化生成物であるベンジルヒドロペルオキシドを選択的に与えることを見出した。この反応は酸素を用いた炭化水素の触媒的かつ選択的な酸素化反応に繋がることから興味深く,例えばアルカンからの直鎖アルコール合成など,工業的に有用な反応となり得る。今後は反応機構の解明や,触媒反応に向けた検討を行う。末端アルケンへの求核剤の逆マルコフニコフ型付加反応の可能な反応機構の一つとして,遷移金属に配位した末端アルケンに対する求核剤の末端炭素側への攻撃(逆マルコフニコフ型求核攻撃)

およびそれに続くPd-C(sp3)結合のプロトノリシスを経る機構が考えられる。この機構を段階的な量論反応として実現させるべく,アルケニルホスフィンが配位したカチオン性のパラジウム錯体に対する種々の窒素および酸素求核剤の反応性を検討した。その結果,窒素求核剤として2-ピリドン類を反応させた場合に配位アルケン部位への逆マルコフニコフ型求核攻撃が進行してアルキル錯体が生成した。このアルキル錯体からPd-C(sp3)結合のプロトノリシスを経て,アルケン部位に2-ピリドン類のN-H結合が逆マルコフニコフ付加した構造を含む錯体が生成し,よって段階的な逆マルコフニコフ型付加反応が達成された。窒素求核剤として2-ピリドンに代えて3-ヒドロキシピリジンおよび4-ピリドンを用いた場合には,求核攻撃までは進行するがプロトノリシスは全く進行しなかったことから,2-ピリドンの2位の酸素官能基がプロトン供与部位となり,六員環型遷移状態を経ることで通常は進行しづらいPd-C(sp3)結合のプロトノリシスを促進すると考えられる。特にこのプロトノリシスが鍵段階であり,今回得られた知見に基づいて,今後は触媒反応への展開および他の窒素求核剤・酸素求核剤への基質適用範囲の拡大が期待できる。窒素求核剤を用いた量論的な逆マルコフニコフ型付加反応については,鍵段階であるアルキル中間体のPd-C(sp3)結合のプロトノリシスを円滑に進行させるべく,配位子または窒素求核剤上にプロトンを授受可能な官能基を導入して検討する。酸素求核剤を用いての量論反応については,パラジウム上の電子密度を低下させて配位アルケンに対する求核攻撃を進行させる必要がある。アルケニルホスフィンに代えてアルケニルアミンやチオエーテルなどの相対的に電子供与性の低い配向基を持ったアルケンを用いたり,その他の配位子の電子的要因のチューニングによって逆マルコフニコフ型求核攻撃を進ませることとする。その後は窒素求核剤を用いた量論反応の場合と同様の方法により,アルキル中間体のPd-C(sp3)結合のプロトノリシスについて検討する。上述の量論的な逆マルコフニコフ型付加反応の達成後は,それらの知見を基に,触媒的な逆マルコフニコフ型付加反応の実現に向けて検討する。一方,ブレンステッド酸存在下でのベンジルパラジウム錯体と酸素との反応については,今後は同反応がさらに迅速に進行するよう反応条件を検討しつつ,酸素化の詳細な反応機構の解明,メチルパラジウム錯体を用いての検討,および,これら量論反応において得られた知見を基に触媒的な炭化水素の酸素化反応の開発を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
摂食中の唯一の嚥下障害スクリーニング法である頸部聴診法の確立に関する研究

超高齢化社会を迎え、摂食嚥下障害患者に対する医療介入は多様化ならびに多職化し、今や多職種チームアプローチに加え、相互乗り入れチームアプローチが必須のものとなっている。しかしながら、すべての医療従事者があらゆる嚥下障害患者に対して診断ができる非侵襲的なスクリーニング法の普遍的判定基準はいまだ整備されていない。今まで研究者の属する研究機関では、指示に従って呼吸や嚥下が行える健常者や頭頸部腫瘍患者を対象とした、頸部聴診による判定基準を検討した。今回の研究では指示に従えない嚥下障害患者を対象として、要介護高齢者などすべての嚥下障害患者に適応しうる頸部聴診法の普遍的な判定基準を確立することを目標に、すでに確立された従来の方法に従って研究を進めた。今年度、研究者は、指示に従えない嚥下障害患者の試料嚥下時に産生される嚥下音と嚥下前後の呼吸音を被験者の輪状軟骨直下気管外側皮膚上に設置したマイクロフォンを用いて検出した。同時に透視装置もしくは鼻咽腔ファイバースコープを用いて撮像した嚥下時および呼気時の画像とともにDVレコーダ(Sony GVHD700現有)に同時記録した。次に記録した検査画像所見、嚥下音・呼吸音の聴覚的特徴の判定結果および聴覚的な嚥下障害の診断結果(嚥下音・呼吸音の聴覚印象検査用サンプルを編集し、歯科医師、言語聴覚士および看護師を検者とする)を比較検討し、頸部聴診法の診断基準と判定精度を検討した。現在も嚥下音・呼吸音の聴覚的特徴の判定結果、聴覚的な嚥下障害の診断結果および嚥下造影検査画像・嚥下内視鏡画像所見を比較検討し、頸部聴診法の判定基準と判定精度を検討中である。指示に従えない嚥下障害患者の試料収集は、検査画像が不鮮明であったり、検査自体を施行できないこともあり、サンプルの収集に難航している。前年度に引き続きサンプル収集を主に行っていく。指示に従えない嚥下障害患者を対象として嚥下時産生音ならびに嚥下造影画像を同時記録し、嚥下造影画像所見を評価する。そして、嚥下音・呼吸音の聴覚印象検査用サンプルを編集し、歯科医師、言語聴覚士および看護師を検者として嚥下音・呼吸音の聴覚的特徴の判定ならびに聴覚的に嚥下障害の診断を行わせる。嚥下音・呼吸音の聴覚的特徴の判定結果、聴覚的な嚥下障害の診断結果および嚥下造影画像を比較検討し、頸部聴診法の普遍的な診断基準並びにその判定精度を明らかにする予定である。平成25年3月31日平成26年4月7日産前・産後休暇および育児休業のため、研究を一時中断超高齢社会を迎え、摂食・嚥下障害患者に対する医療介入は多様化ならびに多職化し、今や多職種チームアプローチに加え、相互乗り入れチームアプローチが必須のものとなっている。しかしながら、すべての医療従事者があらゆる嚥下障害患者に対して診断ができる非侵襲的なスクリーニング法の普遍的判定基準は未だ整備されていない。今回の研究では、指示に従えない嚥下障害患者を対象として、要介護高齢者など全ての嚥下障害患者に適用しうる頸部聴診法の普遍的な判定基準を確立することを目標に、既に確立された従来の方法に従って研究を進めた。今年度は、嚥下内視鏡検査法に併せて嚥下時産生音を収集し、健常者の嚥下音についての判定基準を検討した。試料嚥下時に産生される嚥下音と嚥下前後の呼吸音を被検者の輪状軟骨直下気管外側皮膚上に設置したマイクロフォンを用いて検出し、透視装置もしくは鼻咽腔ファイバースコープを用いて撮像した嚥下および呼気時の画像とともにDVレコーダ(Sony GV-HD700現有)に同時記録した。研究者は造影剤嚥下時に産生される嚥下音と嚥下前後の呼吸音を被検者の頸部より記録した。次に記録した嚥下造影検査画像を評価し、嚥下障害の程度(食塊保持不全、食塊送り込み不全、鼻腔流入、嚥下反射の遅延、食道入口部の開大不全、誤嚥、喉頭侵入、貯留など)を評価した。そして、嚥下音・呼吸音の聴覚的特徴の判定結果、聴覚的な嚥下障害の診断結果および嚥下造影、嚥下内視鏡画像所見を比較検討し、頸部聴診法の診断基準と判定精度を検討した。超高齢社会を迎え、摂食・嚥下障害患者に対する医療介入は多様化ならびに多職化し、今や多職種チームアプローチに加え、相互乗り入れチームアプローチが必須のものとなっている。

今回の研究では、指示に従えない嚥下障害患者を対象として、要介護高齢者など全ての嚥下障害患者に適用しうる頸部聴診法の普遍的な判定基準を確立することを目標に、既に確立された従来の方法に従って研究を進めた。今年度、研究者は、指示に従えない嚥下障害患者の試料嚥下時に産生される嚥下音と嚥下前後の呼吸音を被検者の輪状軟骨直下気管外側皮膚上に設置したマイクロフォンを用いて検出し、透視装置もしくは鼻咽腔ファイバースコープを用いて撮像した嚥下および呼気時の画像とともにDVレコーダ(Sony GV-HD700現有)に同時記録した。次に記録した検査画像を評価し、嚥下障害の程度を評価した。そして、嚥下音・呼吸音の聴覚的特徴の判定結果、聴覚的な嚥下障害の診断結果および嚥下造影、嚥下内視鏡画像所見を比較検討し、頸部聴診法の診断基準と判定精度を検討した。超高齢化社会を迎え、摂食嚥下障害患者に対する医療介入は多様化ならびに多職化し、今や多職種チームアプローチに加え、相互乗り入れチームアプローチが必須のものとなっている。しかしながら、すべての医療従事者があらゆる嚥下障害患者に対して診断ができる非侵襲的なスクリーニング法の普遍的判定基準は未だ整備されていない。今まで研究者の属する研究機関では、指示に従って呼吸や嚥下が行える健常者や頭頸部腫瘍患者を対象とした、頸部聴診による判定基準を検討した。今回の研究では、指示に従えない嚥下障害患者を対象として、要介護高齢者などすべての嚥下障害患者に適応しうる頸部聴診法の普遍的な判定基準を確立することを目標に、すでに確立された従来の方法に従って研究を進めた。今年度、研究者は、指示に従えない嚥下障害患者の試料嚥下時に産生される嚥下音と嚥下前後の呼吸音を被験者の輪状軟骨直下気管外側皮膚上に設置したマイクロフォンを用いて検出し、透視装置もしくは鼻咽腔ファイバースコープを用いて撮像した嚥下および呼気時の画像とともにDVレコーダ(Sony GV-HD700現有)に同時記録した。次に記録した検査画像を評価し、嚥下内視鏡画像所見を比較検討し、頸部聴診法の診断基準と判定精度を検討した。現在も嚥下音・呼吸音の聴覚的特徴の判定結果、聴覚的な嚥下障害の診断結果および嚥下造影検査画像・嚥下内視鏡画像所見を比較検討し、頸部聴診法の診断基準と判定精度を検討中である。指示に従えない嚥下障害患者の試料収集は、検査自体を施行できないこともあり、難航している。超高齢化社会を迎え、摂食嚥下障害患者に対する医療介入は多様化ならびに多職化し、今や他職種チームアプローチに加え、相互乗り入れチームアプローチが必須のものとなっている。今年度、研究者は、指示に従えない嚥下障害患者の試料嚥下時に産生される嚥下音と嚥下前後の呼吸音を被験者の輪状軟骨直下気管外側皮膚上に設置したマイクロフォンを用いて検出した。同時に透視装置もしくは鼻咽腔ファイバースコープを用いて撮像した嚥下時および呼気時の画像とともにDVレコーダ(Sony GVーHD700現有)に同時記録した。次に記録した検査画像所見、嚥下音・呼吸音の聴覚的特徴の判定結果および聴覚的な嚥下障害の診断結果(嚥下音・呼吸音の聴覚印象検査用サンプルを編集し、歯科医師、言語聴覚士および看護師を検者とする)を比較検討し、頸部聴診法の診断基準と判定精度を検討した。
多面体的立体の平坦化と連続的折り畳み

多面体の連続的平坦折り畳みに関する問題は凸多面体の場合が解決されていたが,凹凸のある場合については,その特別な場合として直交多面体,さらにαー多面体について解決し論文発表した.この課題を2つの方向へと発展させた.1つは産業応用上重要と思われる条件「多面体の非剛性部分と連続的平坦折りの動きの簡素化」であり,もう一つは高次元の多面体への拡張である.さらに,産業応用への研究も進んだ(特許申請1件).1.研究内容:連続的平坦折りについて,3つの手法を開発したが,そのうちの「タコ形の翼折り」の方法は「非剛性部分」が少なく応用上優位である.そこで,双ピラミッド,さらにこれを拡張した立体について,連続的平坦化の問題をこの方法によって解決した(オックスフォード大での7OSMEで研究発表し,Proceedingsに論文が収録された).高次元への拡張については,高次元正多面体の2次元面からなる2-スケルトンを平坦化する問題を提案し,超立方体について解決(論文はrevisedを投稿)し,正単体について研究発表(JCDCG^3 2018マニラ)した.この応用として仕切りのある二重箱を提案し,特許申請につながった.2.共同研究者:伊藤仁一氏とゼミを頻繁に開催し,研究討論を重ねることができた.3.研究発表:7OSME(オックスフォード大)やJCDCG^3 2018(マニラ)での国際カンファレンスや日本数学会、折紙工学などの種々の研究集会で多数の研究発表をした.社会貢献として,折紙工学関係の本を出版し,研究成果を分かりやすく解説した.5.論文発表:専門誌や学会のProceedingsでの論文発表をした。現在,投稿中や執筆中の論文も近く投稿または出版予定である.多面体の連続的折り畳みに関する問題は凸多面体の場合には解決されたが、凹凸のある多面体については未解決であった.まず,この問題に取り組み,直交多面体をより一般化したαー多面体を定義し,この問題を解決した.当初はより時間が必要と考えていた応用分野へと研究が拡大できた.具体的には,素材が「紙のように折目によって折れるもの(厚さゼロの柔軟素材)」に限定してきたが,「厚さゼロの剛性素材」(剛体折),さらに「厚みのある剛性素材」へと発展して,一つの応用例(特許申請済)を構築した.1.研究内容:直交多面体を拡張して,αー多面体を定義し,これらの多面体について,連続的折り畳みの写像を「タコ型の性質」を用いて与えた.この時,フイゴの定理から「移動折目」が必ず必要となるが,これに占められる領域の面積を限りなくゼロに近づけることが可能であることも証明できた(松原氏との共同研究、論文受理済).一般の多面体について,E. DemaineとMITの研究グループと共同研究し,共著論文の投稿段階にある.「厚みのあるボックス」の連続的折り畳みに関して,隣接パネル同士を回転させるヒンジの問題や立体状態の安定性の問題に取り組み,1つの解決案を提示した.シミュレーションの専門家とも共同研究し,モデルのシミュレーションを実施し検証できた.2.共同研究者:伊藤仁一氏とゼミを頻繁に開催し,研究討論を重ねることができた.3.研究発表:国際カンファレンスや種々の研究会で研究発表をし,招待講演も5件した.4.国際交流:この分野の第一人者のE.Demaine氏をMIT(ボストン)訪問して研究討論ができた.また,関連分野のASME2016(シャーロット)にての研究発表では異分野の研究者との研究交流もできた.5.論文発表:専門誌での論文発表や雑誌への寄稿も多数出版された.現在,投稿中や執筆中の論文も近く投稿・出版予定である.当初の目的であった「多面体の連続的折り畳みの問題」について,凸多面体から凹凸のある直交多面体,さらに,αー多面体へと拡張して連続写像を見出すことができた.応用上は重要となる「移動折目の領域」の面積に関する新しい進展があり,αー多面体などの場合は限りなくゼロとなることも証明できた(論文受理済).さらに,一般の多面体について,連続的平坦折り畳みの証明の概要がほぼ整い,論文がほぼ出来上がっている段階である.また,平坦化の条件を入れた「book折り」についても論文の改訂版を作成中である.この問題はさらに深化できると考えている.適切な条件のもとに「連続的折り畳み」の写像を見出すことは,応用上も重要である.当初はまだ時間が必要と思われた他分野との連携が進み,「厚みのある多面体の連続的折り畳み」に取り組むことができた.ここでは,まず「厚板ボックス」の場合を解決した(特許出願中).折紙工学との共同研究が密になり,他分野との交流によってヒンジの理論やシミュレーションの技術を応用することによって,研究方法が飛躍的に向上した.この分野の研究は未開拓なので,異分野との交流が重要と考える.共同研究を予定していたMITのErik Demaine氏とは,MIT訪問によって,大学院生やポスドクの研究者と一緒に研究討論を重ねることができた.