hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光遺伝学的操作による線虫の細胞特異的な1遺伝子座の発現制御法の確立と応用

平成28年度までの結果から,転写活性化因子VP64による,線虫C. elegansの単一遺伝子座の遺伝子発現制御の結果,遺伝子発現を活性化可能な神経細胞と活性化できない神経細胞の両方が見られた.そこで, TALE-VP64のVP64部位をヒストンH3K27アセチル化酵素CBP1やヒストンH3K4脱メチル化酵素LSD1などのエピジェネティックファクターで置換した種々のTALE-epigenetic factorを作製した.また,このDNAを線虫の特定の神経細胞のみに発現させた線虫を作製し,予備実験を行なっていた.平成29年度では,この予備実験をもとに, VP64による遺伝子発現制御が不可能であった細胞での活性化の有無について検証を試みた.その結果,興味深いことにVP64を利用した遺伝子発現制御が不可能であった一部の神経細胞においても, CBP1などのエピジェネティックファクターを利用して,エピゲノムを直接操作することにより,遺伝子発現制御が可能となった.これらの結果から,まず結論の1つとして,神経細胞ごとにクロマチン構造状態が異なる可能性を得た.一方,エピジェネティックファクターを利用してもなお,遺伝子発現量を変化させることが不可能であった神経細胞も見られた.この結果については,異なるエピジェネティックファクターの利用により,遺伝子発現量を操作しうる可能性と,あらゆるエピジェネティックファクターでも操作不可能な可能性があげられる.後者では恒常的なクロマチン構造の不活性を意味している.本研究の計画は4つのステップからなり, 1)VP64による恒常的な発現制御と2)エピジェネティックファクターによる発現制御の2つの計画については達成された.しかしながら, 3)得られた人工転写因子の光応答性への変換と4)記憶・学習の操作への応用可能性検証についての残り2つのステップについては,平成29年度においても着手できず,また当初予定の論文化まで達成できずに,研究期間の延長を行なったことから,研究計画はやや遅れていると判断した.本研究の結果から,確立した手法が単純な遺伝子発現量の操作方法としてだけではなく,特定の神経細胞のクロマチン構造の「ロバストネス」を調べる方法としても有望である可能性が示された.ここまでの結果に対し,現在,論文執筆中であり,早期の投稿・出版を目指す.一方,上述の3)と4)については,当初の計画通り,まずDNA結合ドメインであるTALEをCRY2ドメインに融合し,一方で, VP64やエピジェネティックファクターはCIB1ドメインに融合したコンストラクトを作製し,線虫に強制発現する.この得られた線虫が光刺激のない状態で,強制発現遺伝子の悪影響を受けずに,通常の野生株と同様の記憶・学習能を有するかどうかを確認する.この研究を将来的なさらなる論文化へとつなげる予定である.少数の神経細胞に恒常的かつ特異的に発現を誘導するrig-3プロモーターDNAの下流に, TALE-VP64-GFPのcDNAを連結し(rig-3p::tale-vp64-GFP), C. elegansへのインジェクションを行った.さらに, TALE-VP64の認識プロモーター配列の下流にDsRedのcDNAを連結したDNAがゲノムに組み込まれたレポーターアッセイ用株と掛け合わせ, TALE-VP64-GFPにより,レポーターDsRedの発現が亢進されるかどうかを確認した.その結果,再現よく, TALE-VP64-GFPが発現している株では, TALE-VP64-GFPを発現するAMsh細胞で, TALE-VP64-GFPが発現していない株では見られないDsRedの蛍光が観察された.この結果は, TALE-VP64-GFPが,プロモーターを活性化し, DsRedが,異所的に発現したことを示している.本研究は最新のバイオテクノロジーを応用し,光遺伝学的に細胞得意的に単一遺伝子座の発現を制御する方法の開発とその応用である.研究目標達成へのステップとしては, 1)VP64による恒常的な発現制御, 2)エピジェネティックファクターによる恒常的な発現制御, 3)得られた人工転写因子の光応答性への変換,4)記憶・学習過程の操作への適用の4つのステップからなる.初年度の計画としては, 1)を可能にすることとしていたこととから,ほぼ計画どおりであり,研究は概ね順調に進展していると考えた.平成28年度までの結果から,転写活性化因子VP64による,線虫C. elegansの単一遺伝子座の遺伝子発現制御の結果,遺伝子発現を活性化可能な神経細胞と活性化できない神経細胞の両方が見られた.そこで, TALE-VP64のVP64部位をヒストンH3K27アセチル化酵素CBP1やヒストンH3K4脱メチル化酵素LSD1などのエピジェネティックファクターで置換した種々のTALE-epigenetic factorを作製した.また,このDNAを線虫の特定の神経細胞のみに発現させた線虫を作製し,予備実験を行なっていた.平成29年度では,この予備実験をもとに, VP64による遺伝子発現制御が不可能であった細胞での活性化の有無について検証を試みた.その結果,興味深いことにVP64を利用した遺伝子発現制御が不可能であった一部の神経細胞においても, CBP1などのエピジェネティックファクターを利用して,エピゲノムを直接操作することにより,遺伝子発現制御が可能となった.これらの結果から,まず結論の1つとして,神経細胞ごとにクロマチン構造状態が異なる可能性を得た.一方,エピジェネティックファクターを利用してもなお,遺伝子発現量を変化させることが不可能であった神経細胞も見られた.

この結果については,異なるエピジェネティックファクターの利用により,遺伝子発現量を操作しうる可能性と,あらゆるエピジェネティックファクターでも操作不可能な可能性があげられる.後者では恒常的なクロマチン構造の不活性を意味している.本研究の計画は4つのステップからなり, 1)VP64による恒常的な発現制御と2)エピジェネティックファクターによる発現制御の2つの計画については達成された.しかしながら, 3)得られた人工転写因子の光応答性への変換と4)記憶・学習の操作への応用可能性検証についての残り2つのステップについては,平成29年度においても着手できず,また当初予定の論文化まで達成できずに,研究期間の延長を行なったことから,研究計画はやや遅れていると判断した.昨年度までの結果から,転写活性化因子VP64を用い,線虫C. elegansの単一遺伝子座の遺伝子発現を人為的に活性化させることに成功していた.しかしながら,今年度のさらなる研究から, VP64では,同じ遺伝子座であるにも関わらず,遺伝子発現を活性化可能な神経細胞と活性化できない神経細胞の両方が見られた.このことから,単一の遺伝子座においても神経細胞ごとにクロマチン構造が異なっている可能性を予想した.そこで,今年度は, TALE-VP64の技術を応用し,エピゲノムを人為的に制御することを試みた.具体的にはTALE-VP64のVP64部位をヒストンH3K27アセチル化酵素CBP1やヒストンH3K4脱メチル化酵素LSD1などのエピジェネティックファクターで置換した種々のTALE-epigenetic factorを作製した.このDNAを線虫の特定の神経細胞のみに発現させ, VP64による遺伝子発現制御が不可能であった細胞での活性化を試みた.現在までのところ,予備的結果ではあるが,これらのエピジェネティックファクターでも発現誘導は困難な神経細胞が存在することが示唆されている.この結果は, 1)活性化できない神経細胞では,クロマチン構造が強固に(ロバストに)抑制を受けている可能性,もしくは2)クロマチン構造そのものには神経細胞ごとに大きな違いはないが,遺伝子発現制御の対象としている遺伝子座が,神経細胞によっては負のフィードバックにより抑制を受けている可能性を示唆していた.本研究は1)VP64による恒常的な発現制御, 2)エピジェネティックファクターによる恒常的な発現制御, 3)得られた人工転写因子の光応答性への変換,4)記憶・学習の操作への応用の4つのステップからなり,昨年度の段階で,今年度の計画として2)を達成することを目標としていた.エピジェネティックファクターにより,細胞ごとに発現誘導が行える場合と行えない場合があることは,当初の予想とは異なる可能性であるが,この可能性はクロマチン構造の違いを反映する興味深い結果でもあり,最終年度において,計画3)と4)を行う上で重要な知見と考えている.今後の予定では,上述の研究ステップの2)であるエピジェネティックファクターによる恒常的な発現制御法の確立を目指す.ここまでからVP64が機能することが明らかになっていることから,同じTALE型DNA結合ドメインを用い,これにエピジェネティックファクターを連結し, C. elegansへ導入する.
脱臼リスクを軽減した人工股関節のカスタムメイドに関する研究

表面置換型人工股関節の摺動面でCo-Cr合金同士がこすれ合うために生ずる摩耗粉は、金属イオン化し関節液中への溶出や寿命の低下に問題をきたす。これを防止する目的で、摺動部にセラミックス系被膜を行い、ピンオンディスク型摩耗試験で基礎実験を行った後3D型摩耗試験機を試作し、これらの抑制効果を検討した結果、DLC被膜がこれに効果を示すことを明らかとした。現在人工股関節へ置換した患者が抱える問題として術後脱臼があり、これを回避するには骨頭径を大径化し,ジャンピングによる離脱を避ける必要がある。また、骨頭帽を利用した表面置換法は骨頭全てを除去することなくそのほとんどを利用するため,骨温存の観点からの有効といわれているが、可動部が金属-金属接触となることからこの部分から流出する金属イオンによる細胞壊死が問題視されている。本年度はピンオンディスク型摩擦摩耗試験機を用いて、モデル的に体内の摩擦摩耗環境を模した環境下で摩擦実験を行った。骨頭やシェルに使用されるコバルト-クロム合金から排出されるイオン化物質を生体にやさしい高硬度DLC膜で囲い込み(被膜)し、これの耐摩耗性とイオン溶出量について検討した。結果より、DLC被膜化は材料間の摩擦係数を著しく低減させ,しかも耐摩耗性を向上することが明らかとなった。また、DLC膜によるイオン化物質のバリア効果があり、金属母材から流出するイオンの割合を著しく低減できることも明らかとした。さらに、実際の股関節における摩耗現象を明らかにするために、人体の股関節部分に近い状態での摩耗実験が必要となるが,複合加工機の主軸とミル軸に股関節の屈曲/伸長運動、内側回転/外側回転運動と歩行時の付加加重を3Dで再現できる摩擦摩耗試験機を設計製作し、実際の人工股関節骨頭-シェル間の実体モデルにおける摩擦摩耗評価を可能とした。人工股関節が抱える問題点の一つとしては術後の脱臼リスクがあるが,これを回避するためには骨頭径を大きくするなどしてジャンピング作用による離脱を避ける工夫が必要である.表面置換法は骨頭径を大きく出来ることや骨温存の点から生体に優しい置換術と考えられてきたが,可動部が金属-金属接触となることから,これら稼動部金属から流出する金属イオンが細胞毒として働くことが問題視されてきた.本研究では昨年までにCoCr母材にDLC被膜を施すことによりイオン化流出を軽減することや摩擦係数を軽減すること,材質的にはt-ac膜を施す方が耐摩耗性にも優れることを明らかとしている.本年度においては耐摩耗と耐摩擦係数低減効果を期待してダイヤモンド成膜を試みたが母材との密着強度の点から問題を残し,成膜条件等再考する必要が生じた.一方DLC膜については実際の股関節骨頭形状に被膜することに成功し,昨年度完成した3D型股関節摩耗シミュレータで摩耗試験においては従来型の骨頭で摩耗量の測定や金属イオン流出割合を算出できることを確認した.人工股関節が抱える問題点の一つとしては術後の脱臼リスクがあるが,これを回避するためには骨頭径を大きくするなどしてジャンピング作用による離脱を避ける工夫が必要である.表面置換法は骨頭径を大きく出来ることや骨温存の点から生体に優しい置換術と考えられてきたが,可動部が金属-金属接触となることから,これら稼動部金属から流出する金属イオンが細胞毒として働くことが問題視されてきた.本研究では昨年までにCoCr母材にDLC被膜を施すことによりイオン化流出を軽減することや摩擦係数を軽減すること,材質的にはt-ac膜を施す方が耐摩耗性にも優れることを明らかとしている.また,耐摩耗と耐摩擦係数低減効果を期待してダイヤモンド成膜を試みたが母材との密着強度の点から問題を残し,成膜条件等再考する必要が生じた.一方DLC膜については実際の股関節骨頭形状に被膜することに成功し,試作した3D型股関節摩耗シミュレータで摩耗試験においては従来型の骨頭で摩耗量の測定や金属イオン流出割合を算出できることを確認している.本年度はこの3D型股関節摩耗シミュレータを用いた人工股関節部品の摩耗試験を行い摩耗曲線を求めたが,DLC膜は初期に剥離が見られ、実際の歩行を模試した変動荷重に対する実験では被膜-母材間の界面強度の向上が課題として残った.
中米インディオの歯科人類学的研究

歯科医学の分野において、歯・顎顔面頭蓋の形態ならびに咬合様式を人類学的また歯科人類学的見地より基本的に把握することは重要な課題である。この点に関して、従来より日本人の歯科人類学的位置つけを明確にするため、他人種とりわけ日本人に関連の深いモンゴロイドとの比較検討を加えてきており、昭和57年には本研究費助成により、南米ペルーにおいて"古代ペルー人の歯科人類学的研究"の調査を行った。この研究の継続として、今回はユカタン半島のインディオ210名(男性75名、女性135名)およびメキシコ国立人類学博物館の頭骨193体(男性115体、女性78体)を対象とした海外学術調査"中米インディオの歯科人類学的研究"を行った。採取されたX線写真、顔面・口腔内・頭骨写真、歯列模型、人類学的計測、一般的診査事項等の資料を基に、彼らの歯・顎顔面頭蓋形態とペルーインディオのそれとの比較検討を中心に行い、併せて、日本人、北米白人のそれとも比較検討した。1.人類学的検討:(1)プレ・コロンビア期に属する古代頭骨(推定年齢:21ー55歳)はインカ骨や人為的変形頭骨(前頭・後頭型、円錐型等)が古代ペルーインディオ頭骨と同様に高頻度に認められた。(2)身長、体重が日本人に比して劣っていることや頬骨弓幅、顔面高が小さいことがペルーインディオと同様に認められた。また、頭示数は80以上であり、日本人、ペルーインディオと同様の値を示し、モンゴロイド特有の短頭型を呈していた。2.顎顔面頭蓋形態の検討:(1)顎顔面頭蓋全体において、北米白人に比し、頭蓋および顔面の前方深さ成分が小さく日本人、ペルーインディオと同様の傾向を呈した。(2)上下顔面部において、日本人に比し、前顔面高が小さく、かつ眼窩部の突出が少ない点でペルーインディオに類似していた。(3)上下顎骨部において、ペルーインディオに比し、上下ともに前方位にあり上下顎前突の特徴を有していた。(4)古代から現代にかけての時代的変化として、上下顎骨の前後的な縮小化および顎角、下顎下縁平面角の開大化が確認され、この変化はペルーインディオと同様であった。3.歯および歯列弓形状の検討:(1)歯冠近遠心幅径は、ペルーインディオ同様、前歯では北米白人、日本人に比し小さく、小臼歯では北米白人より大きく日本人より小さかった。また、大臼歯では日本人同様北米白人に比し大きかった。加えて、古代中米インディオのそれに比して全歯に渡り小さな値を呈していた。(2)歯の形質は、シャベル歯ではペルーインディオ、日本人に比し少なく、北米白人に比し多かった。また、カラベリ結節ではペルーインディオ、日本人より多く、北米白人より少なかった。(3)歯列弓形状は、北米白人に比し幅広で、その傾向は日本人、ペルーインディオ、古代中米インディオと同様であった。また、歯列弓長径はペルーインディオに比し大きかった。4.咀嚼機能の検討:(1)咬合力は学童期より20歳位まで増齢とともに増加し、その後30歳代後半から減少する傾向が認められた。(2)咀嚼機能の結果として生じる歯の咬耗は日本人、北米白人と同程度であり、その程度はペルーインディオのそれに比し小さかった。5.不正咬合および口腔内疾患の検討:(1)第一大臼歯咬合関係はペルーインディオと同様にアングルの不正咬合分類I級が約7割と高頻度であり、日本人に比して良好であった。(2)前歯被蓋関係はoverjet,overbiteが北米白人、日本人に比して小さく、ペルーインディオと同様の傾向が認められた。一方、前歯歯軸はペルーインディオに比し、上下前歯ともに唇側傾斜が著明であった。(3)上下前歯部の相対捻転の頻度は、ペルーインディオが最も高く、中米インディオ、日本人、北米白人の順であった。(4)下顎第三大臼歯の正常萌出率は日本人のそれが約5割であるのに比し、中米インディオのそれはペルーインディオと同様約8割と高率であった。5)口腔内疾患は、う蝕、歯肉炎ともに日本人と同程度で、ペルーインディオに比して高頻度であった。以上のように、歯顎顔面頭蓋の形態および咬合様式に関して、モンゴロイドとコーカソイドとの間の相違性、また中米およびペルーインディオの属するアーリーモンゴロイドと日本人のようなレイトモンゴロイドとの類似性や相違性が検討され、より歯科人類学的位置つけを明確にした。今後は中国大陸に居住するモンゴロイドの調査を行い、その成果をペルーインディオや中米インディオの結果および北米インディアンやエスキモーの知見に付加することにより、モンゴロイド全体の歯科人類学的関連性を集大成する計画である。

この研究の継続として、今回はユカタン半島のインディオ210名(男性75名、女性135名)およびメキシコ国立人類学博物館の頭骨193体(男性115体、女性78体)を対象とした海外学術調査"中米インディオの歯科人類学的研究"を行った。採取されたX線写真、顔面・口腔内・頭骨写真、歯列模型、人類学的計測、一般的診査事項等の資料を基に、彼らの歯・顎顔面頭蓋形態とペルーインディオのそれとの比較検討を中心に行い、併せて、日本人、北米白人のそれとも比較検討した。1.人類学的検討:(1)プレ・コロンビア期に属する古代頭骨(推定年齢:21ー55歳)はインカ骨や人為的変形頭骨(前頭・後頭型、円錐型等)が古代ペルーインディオ頭骨と同様に高頻度に認められた。(2)身長、体重が日本人に比して劣っていることや頬骨弓幅、顔面高が小さいことがペルーインディオと同様に認められた。また、頭示数は80以上であり、日本人、ペルーインディオと同様の値を示し、モンゴロイド特有の短頭型を呈していた。2.顎顔面頭蓋形態の検討:(1)顎顔面頭蓋全体において、北米白人に比し、頭蓋および顔面の前方深さ成分が小さく日本人、ペルーインディオと同様の傾向を呈した。(2)上下顔面部において、日本人に比し、前顔面高が小さく、かつ眼窩部の突出が少ない点でペルーインディオに類似していた。(3)上下顎骨部において、ペルーインディオに比し、上下ともに前方位にあり上下顎前突の特徴を有していた。(4)古代から現代にかけての時代的変化として、上下顎骨の前後的な縮小化および顎角、下顎下縁平面角の開大化が確認され、この変化はペルーインディオと同様であった。3.歯および歯列弓形状の検討:(1)歯冠近遠心幅径は、ペルーインディオ同様、前歯では北米白人、日本人に比し小さく、小臼歯では北米白人より大きく日本人より小さかった。また、大臼歯では日本人同様北米白人に比し大きかった。加えて、古代中米インディオのそれに比して全歯に渡り小さな値を呈していた。(2)歯の形質は、シャベル歯ではペルーインディオ、日本人に比し少なく、北米白人に比し多かった。また、カラベリ結節ではペルーインディオ、日本人より多く、北米白人より少なかった。(3)歯列弓形状は、北米白人に比し幅広で、その傾向は日本人、ペルーインディオ、古代中米インディオと同様であった。また、歯列弓長径はペルーインディオに比し大きかった。4.咀嚼機能の検討:(1)咬合力は学童期より20歳位まで増齢とともに増加し、その後30歳代後半から減少する傾向が認められた。(2)咀嚼機能の結果として生じる歯の咬耗は日本人、北米白人と同程度であり、その程度はペルーインディオのそれに比し小さかった。5.不正咬合および口腔内疾患の検討:(1)第一大臼歯咬合関係はペルーインディオと同様にアングルの不正咬合分類I級が約7割と高頻度であり、日本人に比して良好であった。(2)前歯被蓋関係はoverjet,overbiteが北米白人、日本人に比して小さく、ペルーインディオと同様の傾向が認められた。一方、前歯歯軸はペルーインディオに比し、上下前歯ともに唇側傾斜が著明であった。(3)上下前歯部の相対捻転の頻度は、ペルーインディオが最も高く、中米インディオ、日本人、北米白人の順であった。(4)下顎第三大臼歯の正常萌出率は日本人のそれが約5割であるのに比し、中米インディオのそれはペルーインディオと同様約8割と高率であった。5)口腔内疾患は、う蝕、歯肉炎ともに日本人と同程度で、ペルーインディオに比して高頻度であった。
ＣｈｉｎｅｓｅＰｌｅｘ：中国人特異的ＳＮＰによる日本人と中国人の識別法の開発

中国人特異的アレルの存在を調査するために、データベースから抽出した候補SNPの282座について、鳥取と沖縄の日本人、韓国人、モンゴル人、無錫と長沙の漢民族、チベット人などの9集団計875例のDNAを調べた。増幅が可能で、多型性を示したものは177座で、160座のSNPsが日本人でも検出された。17座が日本人では観察されなかったが、このうち16座は中国人特異的というよりは大陸特異的であった。これだけでは中国人の証明は十分ではなく、JapanesePlexと組み合わせる一塩基伸長を検討した。申請者は、日本人を特徴づける遺伝子、すなわち、日本人特異的あるいはほぼ日本人特異的遺伝子を用いて日本人であることを証明する方法を確立してきた。この日本人特異的遺伝子は、中国人では観察されないが、韓国人では低頻度で観察されるため、一部の日本人の証明が困難である。そのため、本研究は、中国人や韓国人で観察されるが、日本人では観察されない中国人特異的遺伝子を検索し、中国人、韓国人であることを証明と日本人であることを一層確実に識別する方法を検討するのが目的である。初めに、ハップマップデータベースや1000-ゲノムデータベースから、中国人特異的遺伝子の検索をおこない、現在までに、約500座の中国人特異的遺伝子をみつけた。染色体ごとに頻度の高いものについて、amplified product length polymorphism(APLP)法の原理に基づいて、108座の単一塩基置換多型(SNP)に対するプライマーを検討した。一部のSNPは塩基配列問題で作成できなかったが、作成された81座のSNPに対するプライマーを揚子江河口の無錫の中国人と鳥取の日本人でスクリーニングをした。データベース上では中国人特異的なSNPであったにもかかわらず、かなりのSNPで鳥取の日本人でも出現した。中国人特異的な遺伝子は日本人特異的遺伝子にくらべ、その存在は少ないと推定された。しかしながら、残りの多くのSNPでは、無錫の中国人のみに観察され、鳥取の日本人では観察されない大陸の東アジア人に特異的なSNPが存在する可能性が見つかった。本研究の目的は、新しい個人識別法として、比較的少数のDNAマーカーを用いて、生物学的資料が中国人であること、中国人由来であることを推定証明する方法を確立することである。この目的を達成するためには、マーカーの出現が中国人に限られていること、すなわち、中国人特異的アレルが重要である。ハップマップデータベースと1000ゲノムデータベースから中国人特異的と思われるSNPを約500座位検索抽出した。これらのSNPの分布を再調査するために、頻度の高い約250座位のSNPについて、比較的安価なAPLP法に基づいた増幅プライマーの作成を検討した。約5分の1の座位では塩基配列がGCに富むなどの特殊性のためにプライマーが設定できず、また、一部でPCR増幅やアレル特異性の悪いものがあった。残りについては鳥取と沖縄の日本人、ソウルの韓国人、ウランバートルのモンゴル人、中国無錫と長沙の漢民族、ネパールのチベット人、ミュンヘンのドイツ人、ナイジェリア・ガーナのアフリカ人計875名を用いて調査した。多くのSNPで、中国人のみならず、日本人でも検出された。少数ながら、中国人に観察され、日本人に観察されないSNPがみつかった。しかしながら、これらのSNPは中国の漢民族の2集団のみならず、日本人以外の他の集団のいくつかでも観察され、中国人特異的というより大陸特異的であった。このことは、漢民族で頻度が高いアレルは周辺集団に拡散しており、縄文人由来と考えられる日本人特異的アレルとは異なっていた。さらにスクリーニングを継続するとともに、これらのアレルを用いた簡便なマルチプレックスPCR法を確立するために、SNaPshotを用いた一塩基伸長法による方法の開発に着手する。目的の中国人特異的アレルをまず、データベースから検索し、実際に中国人特異的なのかどうかを9集団のDNAを用いて、スクリーニングをおこなってきた。このようなアレルが期待した以上に、日本人でも観察されたが、いくつかのSNPで中国人特異的アレルがみつかり、集団間の識別が可能となりうると思われた。法医学的個人識別において、目撃情報がない時やデータベースと一致しない時などは、問題の資料の民族的な出自や帰属集団を明らかにする必要がある。本研究は、中国人特異的なアレルを検索し、見出されたアレルを用いて、積極的に中国人の証明を行おうとするものである。まず、Choudhuryらの報告に基づいて、PCR増幅プライマーを設定し、日本人、沖縄人、韓国人、モンゴル人、漢中国人(無錫と長沙)、チベット人、ドイツ人ならびにアフリカ人の9集団計875名について、前年度同様、調査した。前年度までに251例の検索し、その一部の詳細な調査を継続するとともに、新規に31座の追加調査をした。Choudhuryらは、CHBとCHS(北京と南中国の漢人)における合計頻度が0.101以上のものを862座抽出しているが、これらのうち、アメリカの4集団で観察されたものを除くと627座である。31座を含めると282座となり、45%ほど検討した。今回、31座のうち、プライマーの設定もしくは鮮明な増幅が不可能だった9座を除いて実施したところ、多型性が認められなかったのが2例で、日本人で検出されたのが19座あり、日本人で観察されなかったのは1座のみであった。

282座全体では17座の変異アレルが日本人で観察されなかった。中国人だけに検出される変異アレルはきわめて低頻度を示した1座のみで、大陸の集団では、中国人以外にも観察され、突然変異が生じてから、日本には到達しなかったものの、大陸内では広く拡散していた。中国人特異的と考えられたアレルの一部は同じ染色体上にあり、連鎖も認められたので、これらのSNPのみで大陸の集団由来を証明するには十分ではないため、先に報告したJapanesePlex法と組み合わせるために、一塩基伸長法を検討した。中国人特異的アレルの存在を調査するために、データベースから抽出した候補SNPの282座について、鳥取と沖縄の日本人、韓国人、モンゴル人、無錫と長沙の漢民族、チベット人などの9集団計875例のDNAを調べた。増幅が可能で、多型性を示したものは177座で、160座のSNPsが日本人でも検出された。17座が日本人では観察されなかったが、このうち16座は中国人特異的というよりは大陸特異的であった。これだけでは中国人の証明は十分ではなく、JapanesePlexと組み合わせる一塩基伸長を検討した。目的の中国人特異的SNPの存在をデータベースより見出だし、さらに、中国人と日本人のDNAを用いて、スクリーニングをおこなった。これらのSNPについて、さらに集団を増やして検討して、中国人あるいは大陸の東アジア人であることが証明できる可能性が開けた。現在までに、250座のSNPを調べてきて、いくつかの中国人特異的アレルが見つかったが、スクリーニングを継続するとともに、SNaPshotを用いた一塩基伸長法によるマルチプレックス化を検討する。法医学現時点で、中国人特異的遺伝子の存在の可能性が高いことが明らかにされた。引き続き、データベースを検索するともに、既知のSNPに対して、スクリーングをおこない、集団数を増やして検討して、最終的にマルチプレックスPCRを検討する。予算の150万円と前年度の残額(1万円以下)は、予定通り、物品の購入、機器の使用などに使用し、残金は2万円以下であった。この残金は試薬などの物品費の購入としても不十分なので、次年度の予算と合わせて有効に利用する。予算の130万円のうち、残金は1万円以下であった。この残金は試薬等の物品費としても不十分なので、次年度の予算と合わせて有効利用する。次年度の予算にくわえて、有効に使用する。次年度の予算に加えて、有効利用する。
水の循環再生利用のための複合高度水処理システムの開発

本研究の目的は精密濾過膜を中心においた複合高度処理システムを構築することにある。まず、システムの中心的構成要素である膜分離技術そのものの特性把握し、これと組み合わせるべき要素技術として、紫外線照射、オゾン処理、紫外線・過酸化水素併用処理、生物処理、粒状層反応槽および酸化鉄吸着をとりあげた。藤田は有機塩素化合物の生成を招く塩素処理を極力なくし、かつ凝集剤を添加しない浄水プロセスの可能性を検討し、その設計条件を提案した。また、膜分離により大腸菌は完全に除去され、ファージもある時間が経過すれば100%除去できるようになるが、従属栄養細菌が透過水中で再増殖することを見いだした。これを防ぐためには、紫外線照射のような殺菌処理を膜分離直後に置く必要がある。また、原水中の鉄やマンガンは、рHを適切に調整したのち粒状濾層を反応器として空気酸化できることも検証した。大垣は水循環再生利用で問題となるウイルス等の消毒プロセスを紫外線、オゾンおよび紫外線と過酸化水素との併用について検討した。その結果、オゾン処理においては、接触時間30秒という短い時間でファージは10^<-5>まで低減するが、接触時間をのばしても、それ以下にはほとんど低減しないこと、紫外線照射も有効にファージを不活化するが、過酸化水素を併用しても相乗効果はないことを確認した。宮は下水二次処理水を紫外線殺菌する場合の照射装置の最適設計条件を探り、紫外線ランプの効率的配置をシミュレーションにより示した。山本は間欠曝気反応槽と膜分離を組み合わすことにより、下水中の窒素が効果的に除去できること、さらに、膜濾過水をゼオライト-酸化鉄充填カラムを通すことによりりんも除去できることを示した。以上の知見を総合し、膜分離を中心においたシステム構成を考察した。本年度は、まず複合システムの構成要素となる処理プロセスの特性及びいくつかの複合システムについて実験的検討を行った。研究成果の概要は以下の通である。(1)紫外線照射を中心とした複合システムに関して、中圧紫外線照射装置のウィルス不活化効果を評価する上で、大腸菌ファ-ジQβは殺菌に有効な紫外線線量を正確に測定するのに効果的な生物指標となることがわかってきた。また、オゾン処理によるウィルス不活化の効果を実験的に調べた。今後、その併用による効果の評価を行っていく。(2)膜分離を中心にした複合システムに関して、限外濾過、精密濾過膜の濾過特性を生下水・活性汚泥に対して調べ、濾過がケ-クゲル層により支配されていることを明らかにした。そのために、大腸菌ファ-ジQβの排除率が、精密濾過膜を使用しても十分高い結果が得られた。(3)膜分離バイオリアクタの導入により、有機物・SSの除去はもちろんのこと、間欠曝気により90%以上の窒素除去率を達成できた。この処理プロセスはオンサイトの小規模高度処理システムに向いていると考えられる。また現在、膜処理後のリン除去を主目的とした吸着プロセスの組合せを検討している。小規模システムの水循環に際して、精密濾過膜を中心としたシステムの適用可能性を今後更に検討していく必要がある。(4)地区循環や広域循環及び親水空間のための下水処理水の再生利用という観点から、下水2次処理水の紫外線消毒や微量有機物の生物活性炭による吸着特性、分解特性を実験的に検討している。今後複合システムとして膜処理との組合せも検討していく。また、光合成微生物の利用も今後の検討課題である。本年度は、膜分離と紫外線照射を中心にした複合プロセスについて検討した。藤田は上水系への膜分離の適用に関して、トリハロメタン等の生成を招く塩素処理をできるだけなくし、かつ凝集剤を使用しない新しい複合高度水処理プロセスの可能性について検討した。まず、凝集剤添加なしでの中空糸

精密濾過膜を用いて実験を行い、その設計条件として全量濾過法で親水化膜を用い、透過流束を0.03m/h以下に抑え洗浄間隔180分以下で1分間空気洗浄するのがよいことを示した。また、細菌・ウイルスの除去を実際の河川水を用い調べ、膜処理水には大腸菌や大きなファージを検出されないが、HPC(Heterotrophic plate count)によるコロニーは処理水中から検出され、孔径0.2μmと0.1及び0.03μmの膜とではその検出数に顕著な差があったことを示した。また、膜処理と組み合わせるため、前塩素処理の代替法としてのアンスラサイトを用いた曝気濾過によるマンガン除去を検討した。その結果、濾材に付着するマンガンは非晶質であり、pHを9.6以上にすれば濾過速度100m/d以上、濾層厚さ1m以下でマンガンをほぼ100%除去できることがわかった。大垣は、水循環再生利用で問題となるウイルス等の消毒プロセスを紫外線照射(UV)を中心にして検討した。過酸化水素と紫外線の併用についての実験では、UV照射により過酸化水素からヒドロキシラジカルが発生するが、ウイルスのカプシドを破壊することができず併用の相乗効果はないことがわかった。またオゾンにより極めて短時間にファージが不活化するが、十分なオゾンが存在しても一部のファージを残存することも実験的に示した。宮は、紫外線照射装置の設計として、紫外線ランプの意効率的配置をシミュレーションにより示した。山本は、膜分離とリン除去カラムの組合せ実験により、コンパクトで効率のよい小規膜複合高度処理プロセスの可能性を実証した。藤田が総括し、システム設計の指針を得た。
加速器産生放射性核種を用いたがんの断層画像診断:生理・生化学診断の展開

がんの核医学画像診断は形態情報のみでなく、がんの質的情報すなわち生理・生化学的機能変化に関する情報を得ることを特徴とする。本研究班は臨床医学、診断薬剤開発を担う薬学ならびに画像測定機能向上を担う工学における各分野の研究を一体化し、これによって核医学画像診断の特徴の更なる発揮、展開を追究することを目的としている。現在、^<11>C-メチオニン、^<18>F-フルオロデオキシグルコースはアミノ酸およびグルコースの代謝情報を指標とするPET用がん診断薬剤として定着している。臨床研究においてはこれらによる肺がん、縦隔性腫瘍を中心に、良、悪性鑑別、治療効果判定等の質的診断の有用性が示された。同時に、ジェネレータ産生^<62>Cuを用いる普及型新規薬剤ならびに^<11>C-メチオニン診断の欠点を補充する^<18>F-標識フェニルアラニンの臨床評価が行われ、臨床応用への可能性が認められた。いずれも本研究班において新しく開発された薬剤である。また、創薬基礎研究においては、^<18>F-アセチルグルコサミン、デオキシガラクトース等の各糖類を母体構造にもつ標識体、細胞の増殖シグナルの情報伝達機能診断を期待する標識ジアシルグリセロール等の新規薬剤の考案、合成、インビトロ、インビボの基礎研究に成果が治められ、核医学診断の新展開の方向性が提示された。工学分野では夢の3次元PET画像構成法の研究が計られている。以上、それぞれの分野における研究成果が治められ、これからの研究に大きな展開が予想されるに至っている。
ニューロン・グリア分化決定機構の解析

これまでにショウジョウバエの遺伝子glial cells missing (dGCM1)を同定し、これが神経細胞とグリア細胞の間の分化スイッチとして機能することを示した。dGCM1は新しいタイプのタンパクをコードしていたので、今年度はこれがどのような機能部位を持つかという点と、分子ファミリーを形成するかという点とに重点をおいて研究を行った。ヒト胎盤由来cDNAのEST (Expressed Sequence Tag)ライブラリーを検索したところ、dGCM1と高い相同性を示す遺伝子が見つかり、hGCMaと名付けた。さらにdGCM1とhGCMaの間で保存された配列をもとにPCRを行い、マウスの2つのgcm遺伝子mGCMaとmGCMbとを得た。これら4つのgcm遺伝子のコードするタンパクはいずれもN末端の150残基ほどの領域に約60%の共通なアミノ酸を持っており、これをgcm-motifと名付けた。当研究室の秋山らの実験により、dGCM1タンパクのgcm-motif部位が特定の8塩基の配列を認識してDNAに結合することが明らかになった。hGCMaのgcm-motif部位もこの配列に特異的に結合することから、gcm-motifは新しいタイプの塩基配列特異的なDNA結合モチーフであることがわかった。この結果からgcmはgcm-motifを共通配列として持つ新しい転写調節因子ファミリーを形成すると考えられる。マウスの2つのgcm遺伝子mGCMaとmGCMbの発現を調べたところ、前者は胎盤で、後者は胎仔の脳で発現が見られ、これらの組織の発生過程への関与が示唆された。現在機能解析実験を行っている。
等温遺伝子増幅法(LAMP法)を応用した日和見感染菌の迅速検査法の確立

1.vanAならびにvanB遺伝子増幅のためのLAMPプライマーの設計2.検出感度試験設計したLAMPプライマーを使用したLAMP反応によってvanAならびにvanB遺伝子の検出感度を調べた。その結果、LAMP法による両遺伝子の検出感度は既報のPCR法よりも高いことが明らかとなった(10 cells/tube)。また、遺伝子増幅に要する時間は40分であり、PCR法に比べて、大幅に検査時間を短縮できる可能性が示された。さらに、遺伝子の増幅を目視によって簡易判定できることが示された。3.特異度試験設計したプライマーの特異性はVREの臨床分離株80株と、関連細菌18種を使用して行った。この結果、LAMP法は従来のPCR法と同レベルの特異性をもつことが明かとなった。以上の結果からLAMP法をVREの検出、遺伝子型検査に臨床応用した場合、検出感度、特異性、迅速性と簡便性に優れた検査となる可能性が示された。4.LAMP法によるmetallo-β-lactamase遺伝子の増幅VIMならびにIMP遺伝子についてLAMPプライマーを設計し、遺伝子の増幅を試みた。その結果VIMについては遺伝子増幅を確認することができたが、IMPについては遺伝子が増幅しなかった。IMP遺伝子は多型性があり、プライマーの設計を再考する必要性がある。
遺伝子導入とナノバイオマテリアルを応用した新規骨組織再生療法

本研究の目的は、ナノレベルの骨置換性バイオマテリアルによってスペースメーキングを行うとともに、骨誘導因子により骨芽細胞を直接組織中に誘導し、抜歯後喪失されていく骨量の維持あるいは失われた骨組織を短期間に、低侵襲な方法で再生することにある。ナノハイドロキシアパタイトと合成ヒアルロン酸を混合し、ゾル・ゲル反応を持ち合わせた材料の調整に成功し,BMP-2を混合することで、マウスの頭蓋骨骨膜下に骨組織が誘導されることも確認できた。デンタルインプラントによる機能回復は治療効果も患者満足度も高いが、骨量の少ない場合にはインプラントの埋入が不可能で、必ずしも容易に適用できるわけではない。超高齢社会となった我が国では、上記問題の改善がさらに大きな課題となることが予想される。本研究の目的は、ナノレベルの骨置換性バイオマテリアルよってスペースメーキングを行うとともに、遺伝子導入により骨芽細胞を直接組織中に誘導し、抜歯後喪失されていく骨組織を維持すること、または失われた骨組織を短期間に再生することにある。現在までに、ナノサイズのアパタイト/コラーゲン複合体(n-HAP/Col)スポンジがin vitroの培養実験で、骨芽細胞の分化を促進する事を確認した。また、in vivoにおける検討では、0°Cでは液状で、20°Cでは固形化するコラーゲン材料を皮下へ注射して、その操作性と生体反応を観察してきた。一方で、n-HAP粒子を中和したI型コラーゲンに混練し、ニュートンプレスしたn-HAP/Col試料も作成した。このn-HAP/Colを10週齢の雄性Wistarラットの頭蓋骨に骨欠損部を形成し、埋入後、骨組織再生の状態を観察した。マイクロCTによって、骨欠損部における新生骨形成の程度をエックス線不透過度より評価した結果、n-HAP/Colはラット骨欠損部において経時的にマイクロCT像の不透過度を増加させた。術後8週飼育後、蛍光二重ラべリング(テトラサイクリンおよびカルセイン腹腔内注射)を施した。安楽死後、欠損部を含むラット頭部をでブロック状に切り出し、Villanueva染色後、非脱灰薄切標本を作成した。蛍光顕微鏡観察によって組織像観察を行い、材料起因の骨修復・再生能を評価した。組織像から。n-HAP/Colは、骨欠損部において多核巨細胞によって広範に吸収/代謝され、類骨と新生骨の形成を活発に誘導することが示唆された。顎骨の再生および骨造成には自家骨移植や、その他骨補填材の移植が一般的に行われており、患者に対する外科的侵襲は不可避であり、また身体的・精神的負荷も大きい。したがって、骨造成手術時における外科的侵襲の負荷を減らすこと、または外科的処置にとってかわる有効な骨造成法の開発が待ち望まれている。市販のナノ・アパタイトを架橋型ヒアルロン酸ベース・ハイドロゲルに混和し注入式生体材料を調整、十分に混和した複合体を注射筒に取り,マウス頭蓋部骨膜下,骨膜周囲および背部皮下の2箇所に22Gの注射筒を用い骨膜下11.5ml,背部皮下22.5mlの分量にて注入した。注入後は、術後1週、4週、8週に渡りμCTにて経過を観察した。8週経過の際には、μCT直前にCO2を用いて屠殺した.μCT撮影後には、残存材料を含むマウス頭蓋をダイヤモンドソーにて切り出し、また背部皮下組織も残存材料および周囲組織が含まれるように摘出しHE染色にて組織像を観察した。架橋型ヒアルロン酸ベース・ハイドロゲル/ナノ・アパタイト複合体は、マウス頭蓋骨骨膜下、骨膜周囲および背部皮下においてある程度経時的にμCT像上での不透過度を増加させることを確認した。また経時的に体積を減じており、生体内で複合体材料が一部吸収されている事も示唆された。架橋型ヒアルロン酸ベース・ハイドロゲル/ナノ・アパタイト複合体にBMPを加えたものは、組織学的検索の結果、骨様組織を形成することが確認できた。上記検討の結果、ナノ・ハイドロキシアパタイトと架橋型ヒアルロン酸ベース・ハイドロゲルおよびBMPを混和させた注入型生体材料を調整し、マウス頭蓋骨膜下および背部皮下に注入した結果、μCTおよび組織学的評価により、骨様組織(硬組織様構造物)を認めた。ナノ・ハイドロキシアパタイトと架橋型ヒアルロン酸ベース・ハイドロゲルを混和させた注入型生体材料を調整に成功した。この材料は常温では液状で注射による体内への埋入が可能材料である。予備実験の段階でより良いものを開発するために多くの時間を要したが、適切な混和比、タイミングなどを検討して、体内で固化するものを開発した。一方、遺伝子導入においては、あたらいしいベクターを構築後、in vitroにおける検討を続けているが、めざましい結果が得られず、動物実験に移行する判断が難しい状態にある。しかしながら、ナノ・ハイドロキシアパタイトと架橋型ヒアルロン酸ベース・ハイドロゲルにBMPのタンパクを混和させた注入型生体材料をマウス頭蓋骨膜下および背部皮下に注入した。結果、μCTおよび組織学的評価により、骨様組織の形成を認めた。歯の喪失による咀嚼障害、構音障害、審美不良は、高齢者のクォリティ・オブ・ライフを著しく低下させる要因である。デンタルインプラントによる機能回復は治療効果も患者満足度も高いが、骨量の不足している場合にはその適用が困難となる。超高齢社会となった我が国では、上記問題の改善が急務となることが予想される。

本研究の目的は、ナノレベルの骨置換性バイオマテリアルによってスペースメーキングを行うとともに、骨誘導因子により骨芽細胞を直接組織中に誘導し、抜歯後喪失されていく骨量の維持あるいは失われた骨組織を短期間に、低侵襲な方法で再生することにある。我々は、ナノハイドロキシアパタイト(nanoHAP)と合成ヒアルロン酸をある比率で混合し、架橋材を添加する事により、目的のゾル・ゲル反応を持ち合わせた材料の調整に成功している。この反応の過程ではSH基によりヒアルロン酸が不可逆的なゾル・ゲル反応を起こすため、指で持つ事が出来る程度までゲル化し、骨膜下の骨誘導スペースを確保できる可能性が高い(日本口腔インプラント学会誌2016)。また、nanoHAPに骨誘導タンパク(BMP-2)を混合することで、マウスの頭蓋骨骨膜下に骨組織が誘導されることも確認できた。歯を喪失する者の多くが高齢者であり、種々の全身疾患を有する場合が多く、手術における侵襲が大きな問題となる。したがって、手術を回避、または極力低侵襲にする方法の開発につながる本研究の成果は、高齢者のクォリティ・オブ・ライフの改善に大きく貢献できると考えられる。ナノハイドロキシアパタイトと合成ヒアルロン酸を混合し、ゾル・ゲル反応を持ち合わせた材料の調整に成功し,BMP-2を混合することで、マウスの頭蓋骨骨膜下に骨組織が誘導されることも確認できた。現在までに、培養細胞を用いた検討において、ナノサイズのアパタイト/コラーゲン複合体(n-HAP/Colが、骨分化マーカーの発現を促進、すなわち骨芽細胞の分化を促進する事を確認してきた。また、低侵襲な骨組織再生療法の開発を目標に、材料に関する検討を行ってきた。現在までに各種のコラーゲンゲルの性状を検証し、注射によって生体内に注入が可能な材料を検索してきた。0°Cでは液状で、20°Cでは固形化するコラーゲン材料をその候補として用い、皮下へ注射して、その操作性と生体反応を観察してきた。それと並行して、n-HAP粒子を中和したI型コラーゲンに混練後プレス加工したn-HAP/Col試料も作成した。このn-HAP/Colを10週齢の雄性Wistarラットの頭蓋骨に骨欠損部を形成し、埋入後、骨組織再生の状態をマイクロCTを用いて観察した。骨欠損部におけるエックス線不透過度は経時的に上昇し、n-HAP/Colはラット骨欠損部において骨組織の再生を促進させていることが示唆された。術後8週飼育後、蛍光二重ラべリング(テトラサイクリンおよびカルセイン腹腔内注射)を施した後、安楽死させ、欠損部を含むラット頭部を切り出し、Villanueva染色後、非脱灰薄切標本を作成した。蛍光顕微鏡観察によって組織像観察を行った。その結果から、材料起因の骨修復・再生能を評価した。組織切片を各種観察法によって検索した結果、n-HAP/Colは、骨欠損部において多核巨細胞によって広範に吸収/代謝され、類骨と新生骨の形成を促進することが示唆された。
ローカルな知の伝承と環境保全方法に関する研究

本研究は、森と河川を中心とした地域環境の保全と改変の実態にかかわるローカルな知識の集積を、行き詰まりつつある環境政策に反映するために、基礎的データを収集し、データベースを構築することを目的としている。そのため日本の河川流域,島襖部を中心としたフィールド・データを収集するとともに、すでに収集してきた資料の整理や文献の資料化をおこなった。具体的には、1全国森林・河川での環境利用にかかわる聞き取り調査と、2琵琶湖・矢作川流域ですでに蓄積された資料のデータベース化、3あらたな文書資料の収集とそのデータベース化、4またそれらの資料と個別の地域での既存の調査データをつきあわせる方法論の検討をおこなうために、河川流域研究の既存文献を環境利用という切り口で整理しデータベース化をおこなった。1はおもに矢作川流域で実施し、その成果の一部を発表した(2005a,2006a,2007c)。2・3は「記録」と呼ばれる村落の260年にわたるデータの幕末部分の解読を終えた(2005a,2008a)。その他の周辺的な近世文書、近代文書など関連文書の目録作成を開始するとともに、一部解読を開始した(2006b)。データベースの構造については専門家との研究会を通して試作品を作成した(開発名TAG-DB)。またそのデータベースを利用した論文を公表した(2008b)。これら一連の研究成果の一部は2007bとして英訳刊行した。なお村落の260年分の「記録」は2008aとして刊行した。またその注釈・解題作業を本研究中に開始した。本研究は、農山村社会における地域環境の保全と改変の実態にかかわるローカルな知識の集積を、行き詰まりつつある環境政策に反映するための基礎的データの収集とデータベースの構築を目的としている。そのため古川がこれまで集積してきた日本の河川流域を中心としたフィールド・データをさらに収集するとともに、すでに収集してきた資料の整理や文献の資料化、ことに地方文書の社会学的読み直しを焦点に置いた。本年度は、具体的には以下を主におこなった。1,琵琶湖・矢作川流域ですでに蓄積された資料の解読とデータベース化2,新たな文書資料の収集とそのデータベース化3,文献の調査地の住民、研究者との情報交換をおこない、環境情報ネットワークの構築をめざしてワークショップを実施平成18年度は、平成17年度に引き続き比較のための方法論と生活の論理を比較するための枠組みを検討する。琵琶湖では「記録(村の日記)」の明治・大正期を中心に注解と関連文書との関係づけをおこなう。矢作川では筆耕が済んでいない他の簗資料の筆耕と分析。熊野では熊野川上流部の集落と沿岸部の集落の並列項目調査とともにいくつかの事例調査を重ね合わせていく。また、すでにうごきはじめた矢作川での住民ネットワーク、漁協・水利組合・森林組合など流域関連組織と連携して、流域環境情報ネットワークの可能性について検討する。1.平成17年度に引き続き比較のための方法論と生活の論理を比較するための枠組みを検討した。2.琵琶湖では「記録(村の日記)」の明治・大正期を中心に注解と関連文書との関係づけをおこなった。また、大量の関連資料が存在するため、それらの保存、分類、整理を行うとともに、一部の解読を実施した。3.熊野では沿岸部集落の比較調査のための予備調査を実施した。

4.矢作川での住民ネットワーク、漁協・水利組合・森林組合など流域関連組織と連携して、流域環境情報ネットワークの可能性について地元の豊田市矢作川研究所、矢作川漁協その他と協議をおこなった。平成19年度は最終年にあたるので、この3年間のまとめとして知内村記録(むらの日記)の最終チェックをし、解題をつけて刊行の準備を中心に作業を実施する予定である。今回、関連資料を大量に発見したため、知内村記録(むらの日記)の発刊を出発点とした新プロジェクトを実施する必要があり、平成19年度をそのための準備作業の期間としても位置づけておきたい。本研究は、森と河川を中心とした地域環境の保全と改変の実態にかかわるローカルな知識の集積を、行き詰まりつつある環境政策に反映するために、基礎的データを収集し、データベースを構築することを目的としている。そのため日本の河川流域、島鴎部を中心としたフィールド・データを収集するとともに、すでに収集してきた資料の整理や文献の資料化をおこなった。具体的には、1全国森林・河川での環境利用にかかわる聞き取り調査と、2琵琶湖・矢作川流域ですでに蓄積された資料のデータベース化、3あらたな文書資料の収集とそのデータベース化、4またそれらの資料と個別の地域での既存の調査データをつきあわせる方法論の検討をおこなうために、河川流域研究の既存文献を環境利用という切り口で整理しデータベース化をおこなった。1はおもに矢作川流域で実施し、その成果の一部を発表した(2005a、2006a、2007c)。2・3は「記録」と呼ばれる村落の260年にわたるデータの幕末部分の解読を終えた(2005a、2008a)。その他の周辺的な近世文書、近代文書など関連文書の目録作成を開始するとともに、一部解読を開始した(2006b)。データベースの構造については専門家との研究会を通して試作品を作成した(開発名TAG-DB)。またそのデータベースを利用した論文を公表した(2008b)。これら一連の研究成果の一部は2007bとして英訳刊行した。なお村落の260年分の「記録」は2008aとして刊行した。またその注釈・解題作業を本研究中に開始した。