hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知機能と脳画像、遺伝子の統合的解析による強迫性障害のエンドフェノタイプの解明

研究期間内に治療薬未内服OCD患者41名、その第一度近親者15名、健常コントロール群52名の撮像と各種の神経心理機能検査を終えたが、第一度近親者については研究期間内に当初予定の30名をリクルートすることができず、本研究の当初の目的は完遂できなかった。しかし、統計学的に十分な人数がリクルートできたOCD群と健常コントロール群の二群比較を行い、OCD群は背側尾状核と前島部を含むいくつかの脳領域との機能的結合の増大が認知的柔軟性の低下と関連していること、健常群では背側尾状核と前島部との機能的結合の低下が認知的柔軟性の低下と関連していることを導き出し、海外の学会にて報告した。現在結果を海外の専門雑誌に投稿し査読中である。九州大学病院精神科内の行動療法研究室専門外来および入院病棟にて治療中の強迫性障害:OCD(Obsessive-Compulsive Disorder)患者のうち、一定期間向精神薬の内服をしていない、15歳から65歳までの対象年齢の方に対して研究へのリクルート活動を実施した。平成28年4月の研究開始から現在までで25名の患者の研究参加の同意を得ることができた。前頭葉機能を中心とした神経心理機能検査と、強迫症状、抑うつ症状、不安症状などの臨床的評価を実施し、また放射線科の協力の下で3テスラMRI撮像装置を用いて脳構造画像(voxel-based morphometry, diffusion-tensor imaging)、脳機能画像(arterial-spin labeling, resting-state fMRI)を撮像している。研究に参加した方の第一度近親者に対しても同様にリクルートを行い、現時点で8名の同意を得ることができている。また並行して健常対照群のリクルート、研究評価も実施した。今後はより対象者を増やし、当初の目標人数であった、各群30名以上を目指し、目標例数のデータが集まり次第、脳画像解析および神経心理機能検査による比較を行い、患者群および第一度近親者群に共通する精神症状発症の基礎となる生物学的な神経基盤を探る目的で、当初設定していた仮説の検証を行う予定である。患者群については、3年間で30名の目標症例数を設定していたが、現時点で25名の患者のデータを取得することができていること、また現時点で集積した臨床情報、および画像解析の下準備も進めることができており、おおむね順調であると思われる。九州大学病院精神科内の行動療法研究室専門外来および入院病棟にて治療中の強迫性障害:OCD(Obsessive-Compulsive Disorder)患者のうち、一定期間向精神薬の内服をしていない、15歳から65歳までの対象年齢の方に対して研究へのリクルート活動を実施している。研究開始から現在までで、38名の患者が研究に参加した。研究に参加した方の第一度近親者に対しても同様にリクルートを行い、現時点で10名の同意を得ることができている。また並行して健常対照群のリクルート、研究評価も実施しており、現時点で34名が研究に参加した。患者群、健常対照群については、3年間で各30名の目標症例数を設定していたが、両群ともに現時点で30名以上データを取得することができていること、また現時点で集積した臨床情報、および画像解析の下準備も進めることができており、おおむね順調であると思われる研究期間内に治療薬未内服OCD患者41名、その第一度近親者15名、健常コントロール群52名の撮像と各種の神経心理機能検査を終えたが、第一度近親者については研究期間内に当初予定の30名をリクルートすることができず、本研究の当初の目的は完遂できなかった。引き続き行動療法専門外来および入院患者において、研究参加の被験者を募集し、研究への導入、実施を行っていく。得られた臨床情報、脳画像データなどは各群30名の目標症例数を達成後に、結果の解析を実施し、得られた結果について学会、論文などで報告する。今年度は特に第一度近親者のリクルートに力を入れたい。得られた臨床情報、脳画像データなどは各群30名の目標症例数を達成後に、結果の解析を実施し、得られた結果について学会、論文などで報告する予定である。

健常対照群,第一度近親者のリクルートが予定よりもわずかに遅れてしまい、その分の謝金として使用予定だった金額分で差額が生じてしまった。(理由)健常対照群,第一度近親者のリクルートが予定よりもわずかに遅れてしまい、その分の謝金として使用予定だった金額分で差額が生じてしまった。(使用計画)当初予定していた被験者への謝金のクオカードへの支出として使用することで、来年度以降に差額は解消する予定である。当初予定していた被験者への謝金のクオカードへの支出として使用することで、来年度以降に差額は解消する予定である。
地球環境変化とイネの生理・生態:持続可能な食糧生産の基礎

本研究は、将来に予測される地球環境の変化を見据えた作物生産技術開発の基礎として、平成68年度の3年間にわたり、筑波大学および明治大学において遂行したものである。食糧として世界人口の約半数を扶養するイネを研究材料として用い、その生産に関わる生理生態的諸形質(光合成、呼吸、同化産物の分配、分げつ、葉面生長、収量構成要素、養分吸収等)が、現在変化しつつある主要環境要因(CO_2濃度[350vs.700ppm]、温度)と土壌養分との組み合わせにどのように反応するのかを、制御環境下での実験を通じて明らかにしようとしたものである。まず、地球環境変化に伴なう植物の生理生態的な反応についてレビューを行い、問題の所在を明らかにした。次いで、葉身における葉緑体の構造が、高CO_2下でデンプン過剰蓄積のために変形することを可視的に明らかにした。また、CO_2濃度に対する光合成の反応は、他の環境要因(光および葉面飽差)によって影響を受け、強光とやや高温が高CO_2条件の良効果を助長することを、酵素反応速度論的に明らかにした。さらに、高CO_2下での光合成と呼吸の推移について、昼夜連続した測定を行った結果、少なくとも栄養生長期では、促進された光合成は呼吸と正の密接な相関を有し、それが高CO_2下での乾物生産の増加につながることを知った。一方、高CO_2下での乾物生産はリンや窒素等の影響を強く受け、高CO_2が乾物生産における無機養分利用効率を高めることを明らかにした。また、収量形成過程および米の品質に関わる分析の結果、高CO_2は1株穂数と1穂穎花数を増加させるが、米の品質を悪化させる可能性があることを知った。以上の結果と、他で報告された研究成果とを対比しつつ、将来のイネ生産に関する論議を行った。平成6年度は植物育成用グロースキャビネット(特注品)を購入し、(1)先ずその運転を行い、光・温度・湿度が適正に制御されるか否かを検定した。その結果イネを育成するには十分の環境制御能力のあることが分かった。次に、(2)別途購入のCO_2コントローラーを接続して、各種の温度・CO_2濃度下でイネを栽培した。その結果、(3)昼/夜の温度が28/23°Cで、CO_2濃度が350ppm(標準)または700ppm(高CO_2)とした場合、イネの光合成は高CO_2濃度により促進され、乾物生産の増進も大きくなるが、葉の形態を電子顕微鏡によって調べたところ、葉緑体の中に多くの大きなデンプン粒の形成されることが分かった。これは、葉の光合成能力が本来のものよりも低下していることを意味する。そこで、炭水化物代謝に重要な役割を演じるリンを培養液に加えたが、リンが十分にある場合、却ってデンプン蓄積が増した。これはイネの生育段階とソース/シンク関係で原因の説明ができた。また、(4)培養液の窒素濃度を変えてイネを栽培したところ、イネの生育は標準の濃度の4倍程度まで、窒素濃度上昇に伴って促進され、しかも、高CO_2濃度下でその促進は大きかった。収量についても同様であったが、玄米の無機成分含有率をプラズマ発光分光分析装置により調べたところ、高CO_2濃度下で生育を遂げたイネは玄米により多くの窒素を含み、マグネシウムの濃度は逆に低下する傾向が見られた。これは将来、大気中のCO_2濃度が上昇した場合に、コメの品質低下が起こることを示唆する。

現在までに得られた成果は以上であり、これらは、日本生物環境調節学会および第2回アジア作物学会議にて報告を行う予定である。本年度はCO_2濃度制御をした植物育成用グロースキャビネットを用い、昼/夜温度28/23°C、CO_2濃度350ppm(標準区)または700ppm(高CO_2区)として、水稲(品種日本晴または短銀坊主)を発芽から成熟期まで土耕栽培した。その結果、(1)高CO_2区では栄養生長期における乾物生産の著しい増大が認められた。この場合、草丈の伸長と分げつ発生の促進が伴っていた。光合成と呼吸を昼夜連続して測定したところ、光合成は高CO_2濃度により40%程度促進され、これに応じて夜間の呼吸も大きくなり、明期(昼12時間)の光合成総量と明期に続く暗期(夜12時間)の呼吸総量の間には密接な相関が認められたが、直線回帰係数はCO_2濃度処理に拘らずほぼ同一であった。(2)標準区および高CO_2区で発育した葉の形態を透過型電子顕微鏡によって観察したところ、高CO_2区では葉肉細胞および維管束鞘細胞の両方で葉緑体中に多くの大きなデンプン粒が形成された。これは、高CO_2濃度に対する光合成の順化を示すものである。そこで、炭水化物代謝を支えるリンの濃度を培養液で制御したが、リンが十分にある場合、却ってデンプン蓄積が増した。この現象は水稲の生育段階とソース/シンク関係で説明ができた。また、(3)培養液の窒素濃度を変えて水稲を栽培した。生育は標準濃度の4倍程度まで、窒素濃度上昇に伴って促進され、しかも、高CO_2区でその促進は大きかった。収量は窒素が2倍程度で最大となったが、玄米の無機成分含有率を調査したところ、高CO_2区で生育を遂げた水稲は玄米により多くの窒素を含み、マグネシウムの濃度は逆に低下する傾向が見られた。これは将来、大気中のCO_2濃度が上昇した場合のコメの品質低下を示唆している。これらの成果は、日本作物学会や日本生物環境調節学会にて順次報告する予定である。実験植物の栽培条件は昨年度と同様に行った。すなわち、CO_2濃度の制御を行ったグロース・チャンバーを用いて、昼間と夜間の温度を各々28,23°C、CO_2濃度を350ppm(標準区)と700ppm(高CO_2区)として、水稲(品種;日本晴または短銀坊主)を土耕または水耕栽培とした。その結果、1.高CO_2区では昨年同様に、栄養生長期における乾物生産の著しい増大が見られた。この増大には、分げつの促進に基づく葉面積の拡大が貢献していることが知られたが、個々の葉については、長さの増加(縦方向の伸長)によるもので、幅の増加は小さかった。また、重要な無機元素としてリン(濃度;0.6600μM)を組み合わせた場合、生育は60μMでほぼ飽和し、生育各形質にCO_2とリンの交互作用は認められなかった。しかし、乾物生産におけるリン利用効率は高CO_2下で常に高く、また、リン濃度が低下するにつれて指数関数的に上昇した。2.栄養生長期に最上位完全展開葉の光合成活性を比較したところ、純光合成速度は高CO_2区の植物でより大きく、これにクロロフィル含量の増大も伴っていた。3.播種から収穫期まで土耕栽培した植物の子実収量は、高COX_2濃度により増大した。その内容は、穂数が増加し、また、大型の穂の割合が高まることに基づいていた。しかし、リンとの交互作用は認められなかった。以上、昨年度の結果と併せて考えると、将来に見込まれる大気中CO_2濃度の上昇は、水稲の収量を向上させることは確実視されるが、無機養分供給が伴わない場、その効果は減殺されることが示唆された。
バイオメタルが誘導するタウオリゴマー形成促進機構の解明

Zn、Cuといった生物必須微量元素(バイオメタル)はアルツハイマー病(AD)脳で高濃度に存在し、ADでみられる神経原線維変化の構成要素:タウ蛋白のリン酸化を促進する可能性が示唆されている。申請者らはバイオメタルがタウオリゴマー形成を促進する機序、およびキレート剤がオリゴマー形成を抑制する機序について、TET-OFF誘導系を導入し野生型タウを発現する神経系細胞モデルを用いて詳細に検討する。同様にまた変異型タウモデルマウス(P301L)にバイオメタル、あるいはキレート剤を投与することによるタウオリゴマー形成に及ぼす影響、AD剖検脳でのバイオメタルとタウオリゴマーとの共存ついても検証するZn、Cuといった生物必須微量元素(バイオメタル)はアルツハイマー病(AD)脳で高濃度に存在し、ADでみられる神経原線維変化の構成要素:タウ蛋白のリン酸化を促進する可能性が示唆されている。同様にまた変異型タウモデルマウス(P301L)にバイオメタル、あるいはキレート剤を投与することによるタウオリゴマー形成に及ぼす影響、AD剖検脳でのバイオメタルとタウオリゴマーとの共存ついても検証する
活性化プロテインキナーゼCによる伝達物質放出増強の分子機構

活性化PKCの伝達物質放出増強の分子機構を明らかにするため、活性化PKCの細胞内受容体であるRACK1の役割に注目し,副腎髄質クロマフィン細胞を用いて実験を行い、以下の結果を得た。1)免疫組織化学実験:RACK1は主に細胞膜直下に局在しており,F-actinと同じ局在を示した。クロマフィン細胞にはPKC α,β,ε,ζ,が存在しており,静止時には細胞質に局在しているが、TPAによりPKCを活性化させた細胞ではRACK1結合部位であるC2領域を持つPKCα,βだけが細胞膜直下へ移行し,RACK1と同じ局在を示した。MicalolideB(MLB)処理により、細胞内F-actmをmonomerに解離させた場合,RACK1の消失が観察され,PKCα,βの移行が見られなかった.一方,F-actinを短いfilamentに切断するCytochalasinD(CD)処理細胞では,RACK1は細胞膜直下に局在し,PKCα,βの移行が観察された。2)免疫沈降実験:抗RACK1抗体による免疫沈降実験では,control細胞ではRACK1とともにactinが共沈し,TPA処理細胞では加えてPKCα,βが共沈した.またRACK1が局在するThton-insoluble fractionをMLB処理した場合,actinとRACK1が共に遊離することから,RACK1がF-actinと結合していることがわかった。3)分泌測定実験:活性化PKCは開口放出におけるプライミング過程を増強しており、この増強作用はPKCα,βの活性化が担っていることを特異的阻害剤,活性化剤を用いて明らかにした。また,MLBはTPAによる分泌増強作用を阻害し,一方,CDは影響を及ぼさなかった。以上の結果より,活性化PKCはRACK1を介したF-actinへの結合により、開口放出のプライミング過程を増強していることが明らかとなった。4)共焦点レーザー蛍光顕微鏡および冷却型CCDカメラシステムを用いて、蛍光ラベルにより可視化した分泌顆粒の動態の実画像解析を行った結果、分泌顆粒を放出部位へ移動、供給の過程にPKCおよびF-actinが関与していることが示された。これらの結果より、プライミング過程とは、分泌応答持続また操り返し応答するために分泌顆粒を放出部位へ移動、供給、準備する過程であることが示唆された。活性化PKCの伝達物質放出増強の分子機構を明らかにするために、活性化PKCの細胞内受容体であるRACK1の役割に注目し,副腎髄質クロマフィン細胞を用いて以下の実験を行った。クロマフィン細胞にはPKCα,β,ε,ζ,が存在しており,静止時には細胞質に局在している。TPAによりPKCを活性化させた細胞ではRACK1結合部位であるC2領域を持つPKCα,βだけが細胞膜直下へ移行し,RACK1と同じ局在を示した。

Micalolide B(MLB)処理を行い,細胞内F-actinをすべてmonomerに解離させた場合,細胞膜直下のRACK1の消失が観察され,PKCα,βの移行が見られない。一方,F-actinを短いfilamentに切断するCytochalasin D(CD)処理細胞では,RACK1は蛍光染色強度が減少するが,細胞膜直下に局在し,PKCα,βの移行が観察された。3)分泌測定実験:活性化PKCは開口放出におけるプライミング過程を増強している。この増強作用はPKCαとβの活性化が担っていることを特異的阻害剤,活性化剤を用いて明らかにした。また,MLBはTPAによる分泌増強作用を阻害し,一方,CDは影響を及ぼさなかった。以上の結果より,活性化PKCα,βのRACK1を介したF-actinへの結合が活性化PKCの伝達物質放出増強に重要であることが示唆された。前年度までの高透過性クロマフィン細胞を主に用いた研究により、活性化プロテインキナーゼC(PKC)はRACK1を介したF-actinへの結合により、開口放出のプライミング過程を増強していることが明らかとなった。この開口放出のプライミング過程は高透過性細胞からの分泌の上で測定解析される機構であり、これが実際の顆粒の動態とどのように対応し、正常細胞からの生理的な開口放出にどのように対応するかは不明である。今年度は、生理的な開口放出におけるプライミング過程の意義を明確にする目的で、共焦点レーザー蛍光顕微鏡および冷却型CCDカメラシステムを用いて、蛍光ラベルにより可視化した分泌顆粒の動態の実画像解析を行い、PKCおよびF-actinの関与を検討した。1.高カリウム及びアセチルコリン刺激開始直後の分泌顆粒の運動解析では、顆粒の移動速度および移動距離に対してPKC活性化剤TPAおよびF-actin阻害剤の影響は観察されなかった。2.刺激後、normal bufferへ置換した直後の顆粒の運動解析では、移動速度が0.4μm/s以上の顆粒が全顆粒のうち約25%あり、始点からの移動速度も長かった。TPA処理によりPKCを活性化させた細胞ではこれら速い移動速度をもつ顆粒の割合が濃度依存性に増大し、一方、F-actin阻害した細胞では濃度依存性に減少した。3.これらの結果より、速い移動速度を示す顆粒はPKCおよびF-actinの関与によって放出部位へ移動、供給されていることが示唆された。また、プライミング過程とは、分泌応答持続また繰り返し応答するために分泌顆粒を放出部位へ移動、供給、準備する過程であることが示唆された。4.分泌機能の生化学的な解析結果と可視化による顆粒動態の解析結果が一致した結果となった。分泌機能と顆粒動態を平行して解析することが開口分泌機構の解明に有効と考えられる。
中国語チュートリアルシステムの国際共同開発

北京大学および台湾師範大学と共同で、中国語口語能力に焦点をあてた教学プログラムの国際開発を行った。平成14年はインターネット経由による両校からの授業配信実験を行い、平成15年より授業管理プラットフォームの構築(http//www.tcwaseda.net/tc/)、インストラクター養成法、テキスト共同編集、平成16年にはWeb作文添削、自動クラス分けWeb試験の開発、授業と連動したCallドリルなど教学プログラムの開発を行った。平成15年より早稲田大学正規科目として、北京大学から136駒、台湾師範大学から84駒、計220駒の遠隔授業を配信。平成16年度は、北京から216駒、台湾から144駒、計360駒を学生250名に配信完了した。この他、平成15年度前後期計240駒、16年度前後期計480駒の対面授業も平行して実施した。外部客観テストによる検証の結果、本受講生の語学力は、平成15年半期で平均10%、16年は20%向上、最高得点が985点(満点1000点)など、顕著な学習効果を挙げた。平成14年12月、北京大学計算語言学研究所,台湾師範大学・韓国高麗大学など国内外遠隔授業と研究者40名を招聘し、「中国語国際遠隔教育の実践と展望」を開催し、成果を論文集にまとめた。平成15年以降、中国語corpus研究会を5回主催した。平成16年度より早稲田大学会員企業と産学協同で教学配信プログラム・口語能力判定テスト・携帯電話端末対応CALLドリル・中国語声調自動矯正システムの開発を行った。本研究の目的は、ネイティブスピーカー1名対学生3-4名の少人数中国語チュートリアルレッスンを中国語圏と国際共同研究で開発し、海外協力校から日本国内へレッスンを配信するシステムの構築を目指すものである。第一年目はシステム達成に不可欠な課題を以下のように設定し、逐次実施した。(1)中国語コミュニケーション能力開発に関する研究-平成14年12月、現在世界各地で実施する中国語遠隔教育やコミュニケーション能力方法に関する国際会議を開催した。成果は論文集とHPで公開している。http://www.f.waseda.jp/ksunaoka/(2)トレーニング専門家の養成-国立台湾師範大学華語研究所(対外中国語教育研究の大学院)に中国語チュートリアルの専門教員養成講座を開設し試験を重ねた。平成14年8月より北京大学対外漢語教育学院とも同様の養成実験を始めた。(3)実践テキストの編集-中台韓の教学ネットワークを活用しネット配信対応のコミュニケーション教育テキストを編集、平成15年4月に試行本を出版予定。(4)教育プログラム導入研究-対外中国語教育機関をインターネットで結び、訓練を経たトレーニング専門家による安定した教育プログラム配信を構築する。平成14年9月より平成15年1月まで計12回にわたり、国立台湾師範大学華語研究所(対外中国語教育研究の大学院)と中国語チュートリアルレッスンの配信試験を行った。本年はISDN接続からIP接続に切り替えたが回線状況は良好であり、相互に交信技術と教育内容の改善を繰り返した結果、初級から中級レベルの学生が海外講師と交流しつつ語学学習するノウハウを蓄積しつつある。平成14年8月より北京大学対外漢語教育学院と早稲田大CCDL中国語部会の間でも「チュートリアル中国語レッスン配信に関する覚書協定」が結ばれ、平成15年春より実験を開始予定ある。来年度の課題(5)海外とのネット配信授業のためのインフラ整備(6)より先進的通信ソフトの開発(7)遠隔授業の単位認定など学内教学制度との調整(8)対面型コミュニケーションと遠隔型の教育効果および経済コストの科学的比較(9)中国語口語教育の平準化中国語スピーキング能力に焦点をあてたチュートリアル中国語プログラムの国際開発を行った。

平成14年に続き、中国の北京大学・首都師範大学・韓国高麗大学・台湾師範大学間との教学ネットワークを強化し、提携校と早稲田大学内多地点端末をインターネットで結び、海外から面接、リアルタイムの中国語少人数チュートリアル授業配信や学生TV会議を実施した。新規海外校とのことに北京大学と授業配信実験を積み重ねた結果、インフラおよび教学内容ともに安定・高質の送受信を検証でき、インストラクター養成法、テキスト編集、共同研究、夏季集中遠隔講座など、コンテンツの研究が深化した。この結果、平成15年度は、前後期合わせ、北京から136駒、台湾から84駒の遠隔レッスンを220名の学生に向け配信した。学生の学力向上と継続学習支援のため、遠隔授業配信と同時に、平成15年10月より新Homepage (http://wwww.uran.giti.waseda.ac.jp/TC)を立ち上げ、中国語コミュニケーション能力開発データベースの基地と位置づけ、海外チュータと専任教員がHPを介し協調して学生指導と学習支援に当たった結果、外部試験による学生の語学力向上は一般のそれに比べ10%以上高得点を取得、アンケートでは98%の学生が本プログラムに満足を示し、本年度の中国語チュートリアルシステム国際共同開発は、成功裏に実績を挙げた。リアルタイム中国語レッスンの安定配信と授業内容の充実を図るため、本課題は上記以外に、口語能力判定テスト開発、口語デジタルコーパス構築、口語教育理論研究などを研究目標として挙げるが、平成15年度はこのうち、口語能力判定テスト開発と口語デジタルコーパス構築で大きな進展を見た。北京大学計算語言学研究所との中国語常用語彙の一連の共同研究、早稻田大学自主開発のWeb口語テストはその具体的成果である。北京大学対外漢語教育学院および台湾師範大学華語教学研究所と、テレビ会議により中国語口語能力に焦点をあて教学プログラムの国際開発を行った。平成14年は海外提携大学とインターネット経由による授業配信実験を行い、安定・高品質の送受信が可能となった。平成15年はインストラクター養成法、テキスト編集、共同研究など、コンテンツ研究を深化させ、前後期合わせ220名の早稲田大学学生に、北京大学から136駒、台湾師範大学から84駒、計220駒の遠隔授業を、平成16年度は、北京から216駒、台湾から144駒、計360駒を250名の学生に向け配信完了した。この他、平成15年度前後期計240駒、16年度前後期計480駒の対面授業も平行して実施した。TECCによる外部テスト客観的検証を行った結果、チュートリアル中国語受講生の語学力は、平成15年半期で平均10%、16年は20%向上し、30%以上上昇が10数名、最高得点が985点(満点1000点)など、個別に顕著な学習効果を挙げた。新教育モデルの安定配信と学習支援のため、平成15年10月より授業管理プラットフォームを立ち上げ(http://www.tcwaseda.net/tc/)、学生に配信する授業コメントTutorReport、授業内容と連動したWeb作文添削指導、BBS投稿、テキスト学習サポート情報など、HPと連動させた各種教学サービスと学習ソフト開発を行った。
LsDREBパラログおよびレギュロンによるレタスのストレス応答機構の解析

植物が不良環境に適応する際には多種の関連遺伝子群が働くが,DREB遺伝子(乾燥応答性エレメント結合性因子をコードする遺伝子)はそれらのマスタースイッチとして重要な役割を担っている.レタスにおいても同遺伝子の改変により耐性を持つ植物を作ることができるが,わい化のような負の農業形質も生じる.そこで本研究では,数あるDREB遺伝子や標的遺伝子の中から適切な組みあわせを選び,普段の生育が抑制されない実用的なストレス耐性レタスを育成することを目的としている.植物が不良環境に適応する際には多種の関連遺伝子群が働くが,DREB遺伝子(乾燥応答性エレメント結合性因子をコードする遺伝子)はそれらのマスタースイッチとして重要な役割を担っている.レタスにおいても同遺伝子の改変により耐性を持つ植物を作ることができるが,わい化のような負の農業形質も生じる.そこで本研究では,数あるDREB遺伝子や標的遺伝子の中から適切な組みあわせを選び,普段の生育が抑制されない実用的なストレス耐性レタスを育成することを目的としている.
クリエイティブツーリズムの成立条件と創造都市連携の可能性

クリエイティブツーリズムとはマスツーリズムの弊害を避け、地域固有の文化資源を生かした新しいタイプのツーリズムであり、ツーリストと地域住民とが感動や体験を共有することにより新たな価値を生み出し、地域の持続的発展に貢献するものである。これを世界に先駆けて提唱し、推進している米国サンタフェ市では、行政、アート関係者、ホテル観光業界が連携してギャラリー・アトリエ・美術館を訪問する多様なツアーコースが提供されている。この取り組みはユネスコ創造都市ネットワークを通じて広がり、日本では同ネットワークに加盟する金沢市、篠山市などでの取り組みが始まっており都市連携の可能性が高まっている。平成25年度は調査対象として「クリエイティブツーリズム」を提唱し、先頭に立って実践しているアメリカのサンタフェ市、音楽分野でユネスコ創造都市に登録されているイタリアのボローニャ市の現地調査を行った。調査はサンタフェ市の副市長(文化担当)であるレベッカ・ワーズヴァーガー氏の協力と、ユネスコ音楽都市に登録されているボローニャ市の文化部長、マウロ・フェリコーリと連携をとりながら行い、1)芸術文化コンテンツの創造者(アーティスト、クリエーター)やアートNPOによる創造刺激型交流、2)創造性が発揮されやすい流通機構や市場の形成に向けた創造的政策交流、3)さらには伝統文化や伝統芸能を世界市場で競争力ある創造的文化産業に転化する上での革新的な技法や創造的技術交流、4)創造都市が成長を志向して互いに過当競争する事態を避け、相互に共生的互恵的に発展するための連携やネットワークを進める上で不可欠な市民相互の経験交流などに分けて分析し、推進主体の在り方、予算・政策面の工夫などについても検討した。また、パリのユネスコ本部においてモントリオール市の文化政策・デザイン都市担当部長であるマリー・ラクロワ氏から、上記の点に関するインタビュー調査をおこない、26年度に行う現地調査のための打ち合わせを行った。さらに、国内においては金沢、神戸において創造的文化産業と現状の調査を行い「クリエイティブツーリズム」に向けた政策化についてその可能性を検討した。2014年9月、ユネスコ創造都市ネットワーク会議などにおいてボローニャ、モントリオール、サンタフェの政策担当者との交流を行い、また「創造農村シンポジウム」(7月8日)やフィレンツェ、バルセロナ、バンコク、ウィーンなどからの海外ゲストを招いた「国際シンポジウム」(7月24日、11月14日、1月15日)を開催し、先進事例の摂取と国際比較研究のネットワークを広げた。これらの取組によって、クリエイティブツーリズムの成功には提供しうる景観や芸術文化資源の本物性・真正性が最も重要であり、過度の商業主義によってその質を劣化させることの無いような規制が有効となる。同時に、マスツーリズムと異なって、個人やグループの趣味・関心に会う訪問先をアレンジできる、クリエイティブなコンシェルジェ機能が不可避となるので、どのようなシステムによってそれが可能か、政策課題が明らかになった。2015年5月25日-28日、金沢市において開催されたユネスコ創造都市ネットワークUCCNの世界会議には世界から62都市の代表が参加し、市長サミットが行われた。筆者は、その会議でCreative City of the 21Century: their Diversity and Networkと題する基調講演を行い、25日にはボローニャ、モントリオールなどの政策担当者とUCCN加盟をめざす新潟市長、山形市長、篠山市長との国際シンポジウムを開催し、都市連携に関する政策課題を議論した。28日には、国連大学と連携して、「生物文化多様性と地域の持続性」に関する国際シンポジウムを開催し、都市と農村連携について議論した。同時に、この時期にあわせて、日本型のクリエイティブツーリズムの社会実験を、金沢クリエイティブツーリズム、金沢市や文化団体、ホテル旅館、旅行業界と連携して行いつつ、その成果と課題を分析した。また、9月末から10月初めにかけて、アムステルダムとロンドンの調査を行い、アムステルダムではクリエイティブツーリズムに関わり、ナイトメイヤーの肩書をもつメリク・ミラン氏と会談し、同氏とフィレンツェ大学教授ルチアナ・ラザレッティ氏を同志社に招聘し、都市の持続的発展と創造性に関する国際シンポジウムを開催した。更に、11月下旬、韓国光州市において、拙編著『創造農村』のハングル語訳を行った研究者達と懇談し、クリエイティブツーリズムと都市農村連携に関する日韓比較について論じ合った。研究はおおむね順調に推移しているが、研究対象のユネスコ創造都市ネットワークが2015年末に69から116へと47都市も一挙に増加したため、それによる創造都市連携の意義と課題について更に調査研究を進める必要がでてきたので、研究期間を延長することにした。ユネスコが推進する21世紀型の観光モデルとして急速に関心が広がっている「クリエイティブツーリズム」の成立条件を明らかにし、それをツールとしてグローバル、リージョナル、ナショナルの3レベルでの都市連携を強める方策を実証的理論的に明らかにすることである。「クリエイティブツーリズム」とは「芸術文化活動を通じて地域住民とツーリストが触れ合い、文化遺産や地域の特性を学び、固有価値を創造する体験を重視する新しいタイプの観光である。このため、クリエイティブツーリズムを世界に先駆けて提唱し、行政、アーティスト、ホテル観光業界等が連携して実践しているアメリカ、ニューメキシコ州サンタフェの調査をおこなうとともに、Creative Traveler's Handbookの著者エレナ・パッシンジャー氏を招き研究会を積み重ねた。2016年9月にスウェーデンのエステルスンドで開催されたユネスコ創造都市ネットワーク年次総会とエステルスンド大学が主催した学術シンポジウムに出席し、現地で展開されている「アーティザンフード」を活かしたクリエイティブツーリズムの現地調査を行うとともに、シンポジウムでは、「創造都市と生物文化多様性」という研究発表を行なった。これはクリエイティブツーリズムの発展のためには、都市や地域の生物文化多様性が固有価値を高める上で、有意義であるからである。

ここでの成果を踏まえて、11月に愛媛大学で開催された観光人材養成講座で、「創造都市とクリエイティブツーリズム」という講演を行い、2017年3月には、国連大学高等研究所石川金沢ユニットと小生が代表の科研費グループとが共催した研究集会でも、同様の研究発表を行なった。また、文化庁の京都移転と新たな文化行政のあり方についてクリエイティブツーリズムを推進するなどの提案を論文「文化庁の京都移転とこれからの文化行政」として学会誌『文化経済学』に掲載した。クリエイティブツーリズムとはマスツーリズムの弊害を避け、地域固有の文化資源を生かした新しいタイプのツーリズムであり、ツーリストと地域住民とが感動や体験を共有することにより新たな価値を生み出し、地域の持続的発展に貢献するものである。これを世界に先駆けて提唱し、推進している米国サンタフェ市では、行政、アート関係者、ホテル観光業界が連携してギャラリー・アトリエ・美術館を訪問する多様なツアーコースが提供されている。この取り組みはユネスコ創造都市ネットワークを通じて広がり、日本では同ネットワークに加盟する金沢市、篠山市などでの取り組みが始まっており都市連携の可能性が高まっている。ユネスコ創造都市ネットワーク会議などにおいてボローニャ、モントリオール、サンタフェの政策担当者との交流を行い、また「創造農村シンポジウム」(7月8日)やフィレンツェ、バルセロナ、バンコク、ウィーンなどからの海外ゲストを招いた「国際シンポジウム」(7月24日、11月14日、1月15日)を開催できたことがあげられる。研究はおおむね順調に推移しているが、研究対象のユネスコ創造都市ネットワークが2015年末に69から116へと47都市も一挙に増加したため、それによる創造都市連携の意義と課題について更に調査研究を進めつつ、学会などでの成果の発表を行う。文化経済学2015年5月には金沢市においてユネスコ創造都市ネットワークの世界会議と市長サミットが行われるので、サンタフェ、ボローニャ、モントリオールなどの政策担当者の協力を得て、国際シンポジウムを開催し、都市連携に関する政策課題を整理する。同時に、この時期にあわせて、日本型のクリエイティブツーリズムの社会実験を、金沢クリエイティブツーリズム、金沢市や文化団体、ホテル旅館、旅行業界と連携して行いつつ、その成果と問題点を分析する。2015年10月には欧州におけるクリエイティブツーリズムの先進地であるオーストリアを訪問し、その取り組みを調査する。また、国際アートフェア開催中のパリや、万国博覧会開催中のミラノを訪問して、情報を得る。以上を踏まえて、日本におけるクリエイティブツーリズムの政策課題を明らかにする。
造血幹細胞移植時の免疫能の変化および免疫能増強栄養の有用性の検討

造血幹細胞移植を行うにあたり、移植前より全身照射、抗腫瘍薬の大量投与を行った後、移植後は免疫抑制剤と投与する。移植後、感染症やGVHDを起こす可能性がある。また、口内炎も発症しやすく、患者は食欲低下を起こしやすくなる。移植施行の全患者に予め中心静脈カテーテル(以下CV)を挿入し、TPN管理ができるようにしているのが現実である。そして、食事摂取不可となるとTPNへ変更される。今回、その原因の1つとして口内炎が食事摂取が不可能としていると考え、口内炎予防が長期TPN管理から離脱できないかと考えた。そこで、免疫増強栄養に使用され、さらに口内炎予防にも効果があるといわれているグルタミンの投与の有無さらに早期投与が口内炎発症に及ぼす影響と、食事摂取が早期に可能となるかを検討した。対象患者は20名(グルタミン投与あり10名、投与なし10名)をレトロスペクティブに調査した。調査項目は、移植後の食欲低下、皮膚症状、悪心、水様便をそれぞれ発症時期を含めて調査した。さらに、T-Bil、LDHなどの急性GVHDの根拠となる検査値も調査した。結果は、グルタミンとして投与された栄養剤は大塚製薬のGFO[○!R]のみであった。また、食事摂取が不可能となり絶食となったのはGFO投与群では10例中8例、GFO非投与群では10例中7例であり差は認めなかった。ただし、絶食期間の平均は、GFO投与群では16.5日、GFO非投与群では30.2日と差を認めた。さらに、GFO投与群でも移植直後から開始した症例の方が、口内炎の発症が抑えられ、さらには炎症を起こしている期間も短かく軽度であった。その他、食欲低下や悪心、水様便とGFOの投与との間には関係は認めなかった。また、検査値のT-BilやLDHにも差は認めず、今回調査した中では急性GVHDを発症した症例はなかった。以上のことよりグルタミンの早期開始が口内炎の発症を抑え、絶食期間を短くし、患者の早期回復に寄与すると考えられた。
民族運動と民族紛争における言語の政治的機能の研究

民族運動と民族紛争において、言語が一定の役割を担いうる条件を考察し、如何なる条件の下に如何なる役割を果たすのかという問題設定を行い、さらに、対象をナショナリズムに限定した上で、ナショナリズムを国家と民族の一致を求める思想と運動であると定義した。この前提の上で、得られた結論の概要は以下のとおりである。言語は、ある民族を他の民族と区別する特性となりうるが、このことは言語がナショナリズムにとってのひとつの利用可能な資源であることを意味すると同時に、他民族との異質性と民族内の同質性という制約条件を課すものである。これに加えて、近代産業社会が共通の標準化された書き言葉を必要とすることが、ナショナリズムにとっての言語の利用可能性を必然性に転化する。ナショナリズムは、言語という可能性を基盤として民族という内実を国家という器に注ぎ込み、産業社会の要請する言語の必然性を担保したのである。ナショナリズムは、遠い過去から連綿と絶えることのない出自に正当性を付与するという意味での集団のアイデンティティと、集団の近代社会における地位を保証し、生存と安全を保障するという意味での集団の利害とを、民族あるいは国民のうちに統合しえた。そして、言語は、この統合の鍵の役割を果たしたのである。また、ナショナリズムと言語の関係を論じた近年の研究文献を中心に2000件弱の文献を確認し、文献目録を作成した。2年計画の研究の初年度である平成9年度においては、当初の研究計画に従い国家形成の早い西欧諸国とこれに遅れた東欧、アジア、アフリカなどのふたつの領域に大別してもっぱら運動と紛争の具体的事例を論じた文献資料の収集整理に努めた。従来の研究においては、民族運動、民族紛争における言語の機能が断片的に論じられるの場合が圧倒的に多く、本年度の研究においては、これらの先行研究を言語の機能という視点から、再構成する作業の一部が終了したにとどまった。民族運動、民族紛争における言語の象徴的統合的機能、帰属意識形成機能などの具体的分析は、次年度に行う予定である。本研究の目的は、民族運動・民族紛争において言語が如何なる条件の下で如何なる政治的機能を有するかを多くの個別事例の比較分析にもとづいて明らかにすることである。研究の結果得られた言語の政治的機能に関する結論の概要は以下のように整理できる。(1)言語は民族運動・民族紛争の前提として民族意識、民族への帰属意識の醸成、形成に寄与する。これは宗教的差異、宗派的差異を民族の弁別的特性とする民族集団を除きほとんどすべての民族集団の形成に関して妥当する。この歴史的淵源は思潮的にはドイツロマン主義に溯る。(2)言語のこの機能は民族運動・民族紛争の展開過程においても民族集団構成員の支持、動員に寄与する要因となる。このとき、言語は当該民族が被差別的状況の象徴としてまた同時に多くの場合過去の栄光に根差した民族の本来的優越性の象徴としても機能する。(3)言語はまた現実の民族間の争点として民族紛争の重要な争点のひとつともなる。例えば、どの言語を国家の公用語にするかと行った問題がそれである。しかし、多くの場合、言語は運動や紛争の契機に終わる。運動や紛争が激化しあるいは長期化する場合、争点としての言語の機能は忘却され、むしろ運動や紛争の象徴に転化する。例えば、スリランカ民族紛争は多数派のシンハラ語を唯一の国語とすることをひとつの契機と勃発したが、紛争の激化と長期化に伴い言語問題は実質的争点ではなくなっている。本研究においては上掲の結論を多くの事例にもとづいて検証したものである。
DNA配列の相補性を利用した並列計算の理論

本年度は、平成9年度に提案した命題計算をDNA分子を用いて実現する並列計算機構と基礎実験に関する結果をふまえた上で、変数を含むホーン節計算をDNA計算機の基礎計算モデルとして用いることを提案し、実際にDNA分子を用いて各項が変数か定数のみからなるようなホーン節(以下単純ホーン節と呼ぶ)の演鐸計算を実現する実験手法を提案した。本手法では、単純ホーン節における各原子式は、各述語の何番目の引数に相当するかを表現する番地とその引数の内容を区別してDNA分子に符号化される。既に真であると証明された事実(基礎原子式)をホーン節の条件部に従ってライゲーションにより連接した後、変数の等価性をチェックした上で、ホーン節の結論部に相当する新しい基礎原子式を生成する。その際、等価性のチェックと変数の内容の条件部から結論部へのコピーの操作を行うために、一分子内反応(鞭打ちPCR)を利用することが鍵となる。本研究では、理論的結果として、単純ホーン節に制限しても、すべてのNPに属する決定問題が提案した手法により効率良く並列計算できることも示した。今後は、本研究を更に進展させ、ホーン節から実際の実験操作手続きに変換するコンパイラの作成とその際の最適化技術に関する研究を進めいくことを考えている。現在の並列計算機は、既存の逐次処理型のCPUを多数相互結合することにより、並列計算を実行するものがほとんどであるが、数百から数千のプロセッサ数を越えると、そのネットワーク構造の複雑性等の問題から限界が生じるのは明白である。このようなプロセッサ数の壁を破るための一つの方向として、本研究では1つのDNA「分子」をプロセッサとして利用する計算機構を提案し、その可能性を論じるための基礎実験を行なった。具体的には、命題論理系の導出過程を並列に実現するための生物学的実験手続きを考案した。本手法では、与えられた命題論理系のfactとruleがそれぞれ異なるタイプのDNA配列にコード化され、ruleはその条件部に現れるfactを塩基相補性に基づいて認識し、結論部のfact(DNA配列)を新たに生成する。その際に、基礎的な遺伝子操作実験技術が利用される。本手法の可能性を確認するため、基礎的な分子生物学実験を行なったが、その際に、以下のような実際的な問題点が存在することが判明した。それは、新しいfactを制限酵素により切り出す際に、長さ4から5という非常に短い認識配列部分のハイブリダイゼーションだけでかなりの量の切り出しが行なわれてしまうという予想外の結果であった。この問題点は、分子間、分子内の認識部位同士による構造の生成を避けることにより取り除くことができる。そこで、(1)ストレプアビジンビーズによる分子の固定と、(2)異なる認識部位を持つ2種類の制限酵素の利用という2つの方法を組み込むことにより、分子間、分子内の干渉による構造の生成を抑止する方法を提案した。そして、その有効性の確認実験を進めるたが、分子の固定を行なっても制限酵素による切り出しが行なわれるための実験条件の確認等の基礎的な実験成果が得られた。今後は、このような分子生物学実験による有効性の確認とともに、計算モデルとその可能性の理論に関する研究を進めて行く予定である。
ガラクトース転移酵素のゴルジ装置へのターゲッティング機構の解析

beta1→4ガラクトース転移酵素は、主にゴルジ装置のトランス側に局在するが、細胞膜にも存在しており、各々異なった機能を果していると考えられている。我々はすでに、beta1→4ガラクトース転移酵素はそのアミノ末端部分が翻訳後特異的に切断されて短縮していることを明らかにし、これに基づいて、本酵素がゴルジ装置に局在するためにはこの特異的な切断が必要であり、細胞膜に局在する酵素はこの切断が起きていないものであるという仮説を提出している。本研究により、beta1→4ガラクトース転移酵素をラット肝臓より精製し、新たに本酵素に対するモノクローナル抗体GTL2を作製した。GTL2は化学的処理または酵素処理により糖鎖を変形、除去したbeta1→4ガラクトース転移酵素と反応することから、beta1→4ガラクトース転移酵素のタンパク質部分を認識している。組織化学的手法により、GTL2は光学顕微鏡レベルでラットの肝臓、精巣上体、唾液腺のゴルジ野を強く認識した。また、電子顕微鏡レベルで、ゴルジ装置のトランス側を特異的に認識し、細胞膜を認識しなかった。したがって、GTL2はゴルジ装置に局在するbeta1→4ガラクトース転移酵素に特異的な抗体であり、この抗体の認識部位はゴルジ装置のターゲッテイング部位に極めて近接したものであることを示した。さらに、GTL2はヒトの組替えbeta1→4ガラクトース転移酵素と交差反応を示すことを明かにした。GTL2を用いた分析を発展させることで、ヒトのゴルジ装置に局在するbeta1→4ガラクトーク転移酵素も、ラットの場合と同様にアミノ末端部分が切断されていることを示す証拠を提出するものとなる。
遮熱コーティングシステムの熱機械的損傷メカニズムの解明と損傷抑止策の提案

先進型発電用ガスタービンの高温部材では,遮熱コーティング(TBC)システムは必須の要素となっており,信頼性と耐久性に優れた高性能なTBCシステムの設計・開発に向けて,実用上問題となる熱機械的負荷条件下におけるTBCシステムの損傷劣化メカニズムを解明することが不可欠である.本研究では,まず種々の機械的負荷条件で試験可能なTBCシステム損傷挙動その場観察装置を設計・開発した.これを用いてコーティング微構造の異なる各種TBCシステムを対象に静的なクリープ負荷や動的な疲労負荷などにおけるTBCシステムのき裂発生および進展挙動を室温ならびに高温下で綿密に調べ,温度,負荷条件ならびに,コーティング微構造と関連づけてき損傷メカニズムを解明し,その抑止策を検討した.得られた結果を要約すると以下の通りである.1.クリープ負荷条件下において,TBCシステムは基材合金内部で発生した粒界き裂が成長・合体して最終破断に至る典型的クリープ損傷の様相を呈する.これは,ボンドコート層の延性一ぜい性遷移温度以上の試験温度では,ボンドコート層の塑性流動に起因した応力緩和効果によって,トップコート内に発達した巨視き裂のボンドコート層や基材合金内部への進展が抑制されるためである.2.疲労負荷条件下におけるTBCシステムの損傷劣化挙動は,トップコート微構造およびトップコート/ボンドコート界面の幾何学的形状に強く依存し,いずれのTBCシステムにおいても,ボンドコート層の延性-ぜい性遷移温度に依存せず,界面の凹部やトップコート貫通き裂先端部から疲労き裂が発生する傾向にある.先進型発電用ガスタービンの高温部材では,遮熱コーティング(TBC)システムは必須の要素となっており,信頼性と耐久性に優れた高性能なTBCシステムの設計・開発に向けて,実用上問題となる熱機械的負荷条件下におけるTBCシステムの損傷劣化メカニズムを解明することが不可欠である.本研究では,まず種々の機械的負荷条件で試験可能なTBCシステム損傷挙動その場観察装置を設計・開発した.これを用いてコーティング微構造の異なる各種TBCシステムを対象に静的なクリープ負荷や動的な疲労負荷などにおけるTBCシステムのき裂発生および進展挙動を室温ならびに高温下で綿密に調べ,温度,負荷条件ならびに,コーティング微構造と関連づけてき損傷メカニズムを解明し,その抑止策を検討した.得られた結果を要約すると以下の通りである.1.クリープ負荷条件下において,TBCシステムは基材合金内部で発生した粒界き裂が成長・合体して最終破断に至る典型的クリープ損傷の様相を呈する.これは,ボンドコート層の延性一ぜい性遷移温度以上の試験温度では,ボンドコート層の塑性流動に起因した応力緩和効果によって,トップコート内に発達した巨視き裂のボンドコート層や基材合金内部への進展が抑制されるためである.2.疲労負荷条件下におけるTBCシステムの損傷劣化挙動は,トップコート微構造およびトップコート/ボンドコート界面の幾何学的形状に強く依存し,いずれのTBCシステムにおいても,ボンドコート層の延性-ぜい性遷移温度に依存せず,界面の凹部やトップコート貫通き裂先端部から疲労き裂が発生する傾向にある.信頼性と耐久性に優れた高性能の遮熱コーティング(TBC)システムの設計・開発に向けて,実用上問題となる熱機械的負荷条件下におけるTBCシステムの損傷劣化メカニズムを解明することが不可欠である.本研究では,熱機械的負荷条件下におけるき裂発生・進展挙動をコーティング微構造と関連づけて究明するために,本年度は種々の力学的負荷条件下で試験可能なTBCシステム損傷挙動その場観察装置を設計・開発するとともに,特殊形状のTBCシステム試験片を考案し,作製した.すなわち,(1)TBCシステム損傷挙動その場観察装置の設計・開発現有の電気油圧式疲労試験機に最新の疲労試験機用制御装置を取り付けて試験機をリフレッシュし,これに設計・作製した冶具等を用いて加熱用小型イメージ炉とCCDカメラ付光学顕微鏡などを組込み,室温から900°C程度の温度範囲で,多種多様な負荷波形の動的負荷条件下におけるTBCシステムの損傷挙動その場観察装置を作製した.(2)TBCシステム試験片の作製基材合金として高強度Ni基超合Mar-M247LCを用い,平行部が矩形断面からなる特殊形状の丸棒試験片を機械加工後,ボンドコートとしてCo-32Ni-21Cr-8Al-0.5Y(mass%)合金粉末を減圧プラズマ溶射し,トップコートとしてZrO_2-8mass%Y_2O_3粉末を大気プラズマ溶射によって成膜した,この際,溶射原料粉末の製造方法や溶射条件を変化させてコーティング微構造が異なる数種類の試験片を準備した.(3)基礎実験開発した試験装置の動作確認および操作の習熟を図るために,基材合金単体からなる試験片を用いて,負荷波形の追従性,加熱炉内の均熱性,観察条件などを確認し,試験装置の性能を把握するとともに,評価試験方法を決定した.これらを踏まえて次年度は,TBCシステム損傷挙動その場観察試験を本格的に実施する.先進型発電用ガスタービンの高温部材では,遮熱コーティング(TBC)システムは必須の要素となっており,信頼性と耐久性に優れた高性能なTBCシステムの設計・開発に向けて,実用上問題となる熱機械的負荷条件下におけるTBCシステムの損傷劣化メカニズムを解明することが不可欠である.本研究では,まず種々の機械的負荷条件で試験可能なTBCシステム損傷挙動その場観察装置を設計・開発した.

これを用いてコーティング微構造の異なる各種TBGシステムを対象に静的なクリープ負荷や動的な疲労負荷などにおけるTBCシステムのき裂発生および進展挙動を室温ならびに高温下で綿密に調べ,温度,負荷条件ならびに,コーティング微構造と関連づけてき損傷メカニズムを解明し,その抑止策を検討した.得られた結果を要約すると以下の通りである.1.クリープ負荷条件下において,TBCシステムは基材合金内部で発生した粒界き裂が成長・合体して最終破断に至る典型的クリープ損傷の様相を呈する.これは,ボンドコート層の延性-ぜい性遷移温度以上の試験温度では,ボンドコート層の塑性流動に起因した応力緩和効果によって,トップコート内に発達した巨視き裂のボンドコート層や基材合金内部への進展が抑制されるためである.2.疲労負荷条件下におけるTBCシステムの損傷劣化挙動は,トップコート微構造およびトップコート/ボンドコート界面の幾何学的形状に強く依存し,いずれのTBCシステムにおいても,ボンドコート層の延性-ぜい性遷移温度に依存せず,界面の凹部やトップコート貫通き裂先端部から疲労き裂が発生する傾向にある.