hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多機能型遷移金属錯体触媒を用いる多成分連結反応の開発

1)置換グルタルイミド類の立体選択的合成法の開発イリジウムポリヒドリド錯体触媒IrH_5(P-i-Pr_3)_2(1)を用いることにより、ニトリル、シアノオレフィンおよび水の3成分反応によって合成されるグルタルイミド誘導体が立体選択的に得られることを見出した。本反応はマイケル付加-ニトリル水和-縮合環化反応が連続的に進行することによってグルタルイミド化合物を与えるが、この時環上に出発物質のニトリルおよびオレフィンに由来する3箇所の不斉点が生じ、最大4種類のジアステレオマーが生成することになる。申請者は出発物質のニトリルに導入された1)置換基の立体反発、2)極性官能基の相互作用、3)金属と官能基のキレーションを利用することで単一異性体を選択的に得られるジアステレオ選択的3成分連結反応の開発に成功した。具体的には触媒1の存在下にフェニルスルフォニルアセトニトリル、水、2-フェニル-2-ヘキセンニトリルの3成分を反応させることにより、相対配置がRSRの単一ジアステレオマーを38%の収率で得ることに成功した。2)多成分連結反応のためのポリメタル化ペプチド錯体触媒の開発申請者はペプチド主鎖上に多数の触媒金属が配列したポリメタル化ペプチド錯体の開発とポリメタル化ペプチド錯体触媒を用いた触媒ライブラリーの開発を目的とした研究を行った。その結果、グルタミン酸の側鎖にパラジウム、白金、ルテニウムなどが共有結合したメタル化アミノ酸の合成に成功した。また、これらのメタル化アミノ酸を適当な手法で縮合することによって、メタル化ペプチドを合成できることを明らかにした。多成分連結反応は化学物質の排出量が少ない環境調和型プロセスとして注目されている。多成分連結反応では合成に必要な複数の原料化合物を一度に全て混ぜ合わせることによって標的分子を得るまでのプロセスを一つのフラスコ内で連続して行う。これに対して従来までの有機合成化学では2成分反応を何度も繰り返して逐次的に分子を構築していく多段階合成プロセスが一般的である。しかし、このような多段階プロセスでは廃棄・排出される化学物質の量は反応段階の数に比例して増大し、それらの重量の総和が最終的に必要な目的分子の100倍以上となってしまうことも珍しくない。さらに、反応操作にかかる時間やエネルギーはもちろんのこと、人件費などのコストも非常に大きなものとなる。一方、多成分連結反応ではたった1回の反応操作で標的分子の合成を行えるので時間やエネルギーの面でも大幅な節約となるだけでなく、環境負荷の大きい有害物質の使用・排出量を最小限に抑えることが可能となる。多成分連結反応を行うには複数の原料分子の結合と変換が一つのフラスコ内で連続的に行われる必要がある。申請者はイリジウムヒドリド錯体がルイス酸および塩基型の触媒機能を併せ持つ多機能型触媒として作用し、ルイス酸および塩基によって進行する複数の反応を一つのフラスコ内で連続して行えることを見出した。具体的にはイリジウムポリヒドリド錯体触媒IrH_5(P-i-Pr_3)_2(1)の存在下にニトリルのα位のC-H結合を活性化によるマイケル付加反応と、ニトリルのCN3重結合の活性化による水和-縮合環化反応が連続的に進行し、中間生成物を単離することなく医薬品として重要なグルタルイミド類を一段階で合成することが可能となる。例えば、本反応を用いることにより、チバガイギー社(現ノバルティス社)により開発され、抗てんかん・鎮痛鎮静剤などの有用な医薬品となることが知られているGlutethimideを一段階で合成することに成功した。
高分子鎖の屈曲性と分子内運動の研究

1.既に剛体棒状高分子の動的光散乱スペクトルについては、理論・実験両面から我々によりその詳細が確認されてきたが、半屈曲性高分子系についても〓の小さい領域では、そのスペクトルの定量的評価が充分できる事が明らかとなった。特に、単分散コラーゲンを用いる事により、動的光散乱から分子の特性解析が可能である事が見いだされた。次の課題は、中程度の屈曲性の場合、及び準濃厚系での検討であり、これによりランダムコイルから剛体棒迄のキャラクタリゼーションが可能となる。2.電導性高分子の一様のポリアリレン系について、その光学的性質を検討した。共役結合を分子内にもち剛直な構造が予想されるこの系が適当な溶媒には可溶でかつ極めて大きな偏光解消度を持っている事、又分子量との関係から半屈曲高分子として取扱える事が明らかとなった。3.特異な感熱応答特性を示すN-置換ポリアクリルアミド系について、その溶液物性が検討された。良溶媒状態では通常の無極性高分子と同様の挙動を示し、貧の状態では濃度分子量によらず相転移する事がみいだされた。この転移のプロセスが、コイル・グロビュール転移である事又これに引き続いた疎水性相互作用に基づいて相分離がおこるという事がみいだされた。又、主鎖に置換基を導入する事により鎖のかたさが変化し、相転移挙動にヒステリシスが現れる事がわかった。4.リン脂質2分子膜ベシクルの一典型のDPPC系についてその転移のプロセスが光散乱法で検討された。この系は、これ迄多くの矛盾する報告がなされていたが、単分散試料を得る事により、この相転移の挙動が、ベシクルのサイズ及びサイズの分布の大きさに大きく依存している事が明らかとなった。そして、これによりこれ迄の矛盾した結果が、統一的に説明できる事がみいだされた。5.測定システムとして、コリレーター及び電気複屈折測定装置を作成し、回転拡散係数の決定を行える様になり解析能力のグレードアップを行った。本年度は,まず研究環境の整備から始めた.主な点を述べると, (1)16ビットコンピューターの導入により相関関数解析の高速,高度化(2)逆ラプラス変換の簡素な方式の開発(3)時間分割方式の相関関数測定を可能とする為の4ビットコリレータの設計・製作(4)吸収のある着色した試料についても充分な精度S/Nを確保でき様に, Ar^+レーザーによる光散乱装置以外に,より長波長のHe^-Neレーザーを用いた光散乱装置の開発・製作・等である.以上4点は既に完成しており,次年度での活躍が期待できる.更に,半屈曲高分子の回転拡散係数を独立に決定するための電気複屈折装置の製作を予定てけおり,これと相関関数の散乱角度依存性とをくみあわせることにより,半屈曲高分子のより高度の解析が期待される.次に,研究内容の具体的な点について述べると(1)コラーゲンを用いた半屈曲高分子のキャラクタリゼーション及び分子内運動の解析と,種々の理論の検討,(2)共役結合をもち半導体的性質をもつ導電性高分子のキャラクタリゼーション, (3)特異な熱特性を示す高分子について,その熱特性とコイル・ブロブュール転移の解析,等を行なってきた.又,更には,半屈曲性が予想されるPDcPF,PDcHFという高分子について,分別を進め,本格的な測定・解析の準備をすすめてきた.

(1)では,以前に進めてきた合成高分子系での研究に於る分子量分布の問題を解決できた事により,相関関数の高度の解析が可能となり種々の理論の詳細な検討ができた. (2)では導電性高分子の解析から極めて大きな分極の異方性という特徴が見いだされた.吸収帯が光源波長に近い為,より長波長光源を用いた装置の必要性が示された. (3)では,コイル・ブロブュール転移を追跡することにより,その熱特性との関連を検討しており,現在注目されているこの分野の研究に,新しい光を投じる事が予感され,次年度に更にくわしい研究を予定している.本課題の研究に於いて、まず次の様な測定解析システムの製作を行なった。1.128チャンネル4ビットのハードウエア型コリレーターの作成2.回転拡散係数の独立した精密測定の為の電気複屈折測定装置の作成3.上記システムとマンコンとの接続・インターフェース及び解析システムの作成である。1.は既にほぼ完成し、細部のチェックを行なっている。2.は半屈曲鎖のスペクトル解析に不可欠のもので、テスト試料での測定も終り、ほぼ所期の性能を達成している。3.についてもほぼ完成しこれ迄と比べ数段グレードアップした解析能力を得ることができている。次に、この間の研究について述べると、1.ラットの皮膚から抽出した単分散コラーゲンによる動的光散乱スペクトルの半屈曲鎖としての解析、2.電導性ポリマーについて電導性と鎖の剛直性の相関の検討・半屈曲性の特性解析、3.N-置換ポリアクリルアミドの主鎖骨格構造と鎖の統計的性質との関係、4.N-置換ポリアクリルアミドを用いたコイル・グロビュール転移のメカニズムの解析、5.CDNAの動的光散乱スペクトルの解析、6.リン脂質2分子膜ベシクルの相転移、等である。1.ではラットに病変を導入し単分散コラーゲンを得る事によりスペクトルの詳細な定量的解析が可能となり、半屈曲鎖の理論の精密な検証がなされた。2.では電導性を示すポリマーの形状についての分子レベルでの知見を得た。3.では特異な感熱特性を示すこの種の高分子の基礎的特性解析を行い、これを基にして4でその感熱挙動の機構がコイル・グロビュール転移として捉えられる事を示し、同時にその転移の理論の検討を行なった。5.では単分散CDNAを用い環状高分子としての特性を鎖の屈曲性との関連で検討した。6.では疎水性鎖の構造及びその転移とベシクルの形状変化から転移のメカニズムを検討し、これ迄の結果を整理した。これらにより、鎖の屈曲性が分子内運動あるいは分子集合体の運動に及ぼす影響について総合的な知見を得る事ができた。
熱応答性高分子を複合化した金ナノ粒子を用いるチオール化合物のセンシング

熱応答性高分子を金ナノ粒子に複合化させた熱応答性金ナノ複合体を創製し,チオール化合物のセンシング機能について検討した。ポリアミノ基を共重合させたポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)-co-(ポリアミン)を複合化した金ナノ複合体では,加熱冷却といった熱刺激により,ナノ複合体中の金ナノ粒子が凝集状態から分散状態に戻るという「再分散」現象を示す。この再分散現象への阻害効果に基づいて,システインの簡易目視計測法を開発することができた。また,グルタチオンの再分散現象に及ぼす促進効果は熱刺激を与えない条件でも発現することを見出し,これに基づいたグルタチオンおよびγ-GPTの簡易目視計測法を開発した。今年度は,1)熱刺激による再分散を起こす金ナノコンポジット(金ナノ粒子と熱応答性高分子の組み合わせ)を系統的に探索した。その結果,ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド-co°メタクリル酸2-(ジメチルアミノ)エチル)を見出した。メタクリル酸2-(ジメチルアミノ)エチルはそれ自身が,熱応答性を持つだけでなく,第二級アミンを有するため,金ナノ粒子を凝集させるとともに,熱刺激による再分散を引き起こす。この共重合体を複合化させた金ナノコンポジットを用いて,ホモシステインの選択的色彩計測法した。また2),ルミネッセンス特性を持つ金ナノ粒子として,粒子径が10nm以下の金ナノ粒子を合成し,熱応答性高分子との複合化について検討した。この複合体は,チオール化合物の存在下で,熱刺激により赤みを増加させることを見出した。このとき,ルミネッセンス応答には目立った変化がなかった。この知見に基づいて,共鳴励起エネルギー移動を用いるセンシングシステムの可能性を見出した。さらに,3)チオール化合物の探索の結果,チオール化合物の持つ熱刺激による再分散を阻害する特性と自発的な再分散を促進する特性とが互いに背反する性質であることを見出した。これに基づいて,γ一GTPの活性を目視で判定する方法を開発した。この方法は特別な.装置を用いずにその場で簡便にγ-GTPの活性を判定することができる。また,チオール化合物の及ぼす影響には,チオール化合物の構造(大きさと官能基の種類)が主要因であることを明らかにした。今年度は,次に示す二つの成果を挙げることができた。1)熱応答性高分子を被覆した金ナノクラスター(粒子径が5nm以下の金ナノ粒子)に熱刺激を加えることで,粒子径80nm程度を有する金ナノ粒子が生成することを見出した。この現象をナノプロセッシングと命名し,ナノプロセッシングが生じる条件について検討した。検討の成果を特許申請することができた。2)粒径が約13nmの金ナノ粒子を用いて蛍光センサーを開発した。この蛍光センサーは約13nmの金ナノ粒子の表面に蛍光分子を吸着させ,更に熱応答性高分子で被覆しておく。チオール化合物がない場合,熱刺激を加えても蛍光分子の遊離は起こらないが,グルタチオンなどのチオール化合物が共存すると,熱刺激に応じて蛍光分子が遊離し,蛍光が回復する。回復した蛍光の強さは,チオール化合物の濃度に依存して大きくなる。研究期間の最終年度のなる今年度は次に示す成果を上げることができた。1)熱刺激とチオール化合物の添加とによる二段階スイッチを用いる薬剤放出機能を有するナノキャリアを創製することができた。このナノキャリアは,システインやグルタチオンといった生体関連のチオール系アミノ酸の共存下において,熱刺激を加えることでモデル薬剤であるフルオロフォアを放出する。このナノキャリアは,蛍光プローブとしてだけではなく,ドラッグデリバリーシステムにも応用が期待される。2)分析対象物を介した三元系複合体の相転移挙動を利用する新しいセンシングシステムを構築した。(これについては現在特許出願を検討中である)3)昨年度の研究により見出された熱刺激による金ナノ粒子の融合現象に基づいて,新しい磁性ナノ粒子への金被覆方法を開発することができた。この方法は鉄ナノ粒子表面に有機物層を介さずに直接金の箔層を堆積することができた。4)3年間で得られた成果を中心とした総説を執筆した(研究成果雑誌論文)。
低毒性ADN系一液式推進剤を用いた宇宙推進機に関する研究

本研究では、人工衛星および探査機等の小型宇宙機の姿勢制御用スラスタの更なる高性能化と運用性向上の実現に向け、低毒性アンモニウムジニトラミド(ADN)系イオン液体推進剤を使用したプラズマ宇宙推進機の研究開発に取り組んでいる。本年度は、ADN系イオン液体推進剤の点火および保炎が可能な機構の確立を目指し、放電プラズマによるイオン液体の点火特性および電気的特性を取得することを目的とし研究を実施した。下記に本年度の研究成果を示す。(1)減圧環境下およびアルゴンガスパージ下において、ADN系イオン液体のオープンカップ(液体を静止させた状態で)試験を実施した。その結果、大気圧下において、反応機構容器の下流部より白煙および火炎の生成が確認でき、イオン液体の直接的な絶縁破壊および点火が確認された。また、反応機構内部では、瞬間的な圧力上昇が計測でき、イオン液体の電熱分解が可能であることを明らかになった。減圧環境下においても同様にイオン液体に対し絶縁破壊を起こし、分解ガスを種としたプラズマ発光が確認でき、イオン液体の電気的特性(絶縁破壊電圧および放電維持条件)および点火条件を取得した。(2)本イオン液体は、溶媒に水やアルコール類を合成せず、固体物質同士を共融させ液化しているため、高粘性である。そのため、燃焼室内に50mg/s500mg/sの流量で供給可能な機構の選定とその供給方法の妥当性を解析的に検証した。現在は、(1)、(2)の結果を踏まえ、選定した液体推進剤の供給機構と反応機構を組合せ、燃焼特性の解析およびスラスタ燃焼試験による実験的な評価に取り組んでいる。研究実績の概要で述べたように、放電プラズマによりADN系イオン液体に対し絶縁破壊を起こし、分解ガスを種としたプラズマ発光が確認でき、イオン液体の電気的特性(絶縁破壊電圧および放電維持条件)および点火条件を実験的に取得した。また、高粘性液体の供給機構の選定とその供給方法の妥当性を解析的に検証した。現在までの成果を考慮すると、おおむね予定通りである。次年度は、以下の2項について研究を実施する。1.反応機構と液体供給機構の組合せ点火試験:初年度で取得した電気的特性および点火条件などのデータを基に点火試験を実施する。液滴状態と放電挙動の関係を検証し、点火メカニズムの推定を行うと同時に、持続的な保炎が可能な条件の把握を行う。2.スラスタ燃焼試験:上記の点火試験結果を踏まえ、燃焼室形状の設計指針を得るため、エネルギ投入量や燃焼室圧力などの各因子による燃焼特性への影響を評価する。燃焼特性は、燃焼室特性長さ、エネルギ投入量による反応性への影響を評価し、物性予測・測定およびスペクトル解析を実施する。また、同時に推進性能の評価のため、スラストスタンドによる直接的な推力計測、圧力、温度、流量などの計測を行う。以上により、ADN系イオン液体推進剤を用いたプラズマ宇宙推進機の設計指針および実現可能性を示す。

燃焼特性は、燃焼室特性長さ、エネルギ投入量による反応性への影響を評価し、物性予測・測定およびスペクトル解析を実施する。また、同時に推進性能の評価のため、スラストスタンドによる直接的な推力計測、圧力、温度、流量などの計測を行う。以上により、ADN系イオン液体推進剤を用いたプラズマ宇宙推進機の設計指針および実現可能性を示す。
他者からの働きかけが認知的感情制御の適応性に及ぼす影響

うつ病など感情障害の発生・維持メカニズムの解明は喫緊の課題である。感情障害の発生・維持メカニズムにおける鍵概念として感情反応をモニタリング・調節するプロセスである感情制御が注目されているが,これまでは認知的なプロセスに多くの注目が集まっており,対人交流等の社会的要因の機能についてはあまり検討されていない。本研究では,対人交流における他者からの働きかけが個人の認知的感情制御過程や精神的健康に及ぼす影響について実証的に検討する。本研究の目的は,他者からの働きかけが受け手の認知的感情制御や精神的健康に及ぼす影響について実証的に検討することである。本年度は,測定ツールの項目案を作成し,1つの調査を遂行した。まず,対人的な感情制御に関する先行研究をレビューし,数種類の働きかけに関する項目案を作成した。次に,他者からの働きかけが受け手の感情制御プロセスや精神的健康に及ぼす影響を検討する上で,対人関係に関する様々な要因の影響を把握する必要がある。そのため,認知的感情制御と精神的健康の関連における,他者からの働きかけを含めた様々な対人関係要因の影響を検討することを目的に,20代から70代までの幅広い世代を対象として1時点のオンライン調査を実施した。現在も分析の途中ではあるものの,現時点で以下のようなことが示唆されている。まず,横断的データではあるものの,交際状況などの対人関係要因が認知的感情制御方略と精神的健康の関連に影響を及ぼしうることが示唆された。感情制御の社会的要因に着目した検討はこれまで国内外ともに少なく,本調査で得られた知見は,感情制御プロセスにおける対人関係要因の機能の一部を明らかにするものと考えられる。さらに解析作業を進め,これらの結果をまとめて今後学会発表や国際誌での発表を目指す予定である。また,他者からの働きかけを測定する尺度項目については概ね想定していた因子構造が得られ,各種要因とも予想された関連が確認された。作成された測定ツールは,今後縦断調査に使用する予定である。現時点では計画通りに調査実施や測定ツールの作成を行うことができているため。作成された尺度項目等を用いて,他者からの働きかけを含む対人関係要因が認知的感情制御や精神的健康に及ぼす影響の検討を目的とした縦断調査を実施していく予定である。また,今後もデータの解析を進め,得られた結果について発表することを計画している。
日本における変革的リーダーシップモデルの開発

本研究においては、変革的リーダーシップ尺度開発を目的とした。本尺度は、先行文献、インタビューをもとに変革的リーダーシップに関する項目から作成した。調査対象は、看護師長以上を除く看護師556名であった。その結果、因子分析などから項目の削除を検討し、本尺度は83項目から33項目に洗練された。因子分析では3因子が抽出された。尺度全体のCronbach α係数は0.98で信頼性が認められた。また既存の尺度である3次元組織コミットメント尺度、職務満足測定尺度とは有意に正の相関が確認された。平成25年度は、平成24年度に取り組んだ変革的リーダーシップ尺度案の質問項目の抽出・作成を継続して行った。本年度は計画していた内容妥当性の検討の前に、再度日本の臨床現場における変革的リーダーシップについて文献データベースを利用して国内外の研究を検討した。本研究のデータには、変革をもたらす行動の他に変革的リーダーシップを構成する重要な内容が示唆されていると推測され、内容妥当性の検討段階の前に看護学領域の教授、看護管理学修士を修了した看護管理者、10年近く臨床で看護実践活動を行っている看護者を含む看護の専門家計6名と意見交換を行った。Bennis & Nanus(1985)が述べている変革的リーダーシップの特性のほかに、日本の臨床現場で培われた師長の高い学習意欲や日本の医療の変遷の中で試練を乗り越えてきた経験、本格的な基礎教育の大学化以前に育成された師長が肯定的な自己観をもち創意工夫をこらした行動をとっている内容などが再確認された。さらに師長の看護師としての一貫した自負ともいえるような自信・誇りも変革的をもたらすリーダーシップに重要である指摘もされた。これらの内容は海外の医療制度や看護の成り立ちとは異なる日本において、米国で開発された変革的リーダーシップのどの要素が日本では有効なのか、あるいは変革的リーダーシップが開発された米国の医療の場における文化的差異によるものなのかなどを検討する手掛かりとなり日本における変革的リーダーシップ開発にとり重要な示唆をもたらすと考える。本研究は、医療の実践現場における看護師長のとる変革的リーダーシップモデルの開発を目的としている。平成24年度は、実践現場における変革的リーダーシップに関する文献検討を行い、日本における変革的リーダーシップ尺度案作成段階のうち質問項目の抽出・作成に取り組んだ。尺度案を考案する上で文献検討の結果を基礎資料とし、変革的リーダーシップの特性(Bennis & Nanus,1985)などをもとにインタビューガイドを作成した。尺度の評定については、師長によるリーダーシップの自己評定が高い傾向にあるとされるため部下である看護師の認知の評定を用いることとした。変革的リーダーシップ尺度案の質問項目の抽出・作成近年、高度複雑化する医療の現場において、看護の質保証や改善に努めている300床以上の一般病院を選定した。対象は、関東、近畿、中国地区の計5病院で研究に同意が得られた看護スタッフ及び主任の計22名であった。研究方法は、インタビューガイドに基づき看護師長のとる変革的リーダーシップについて半構成的面接を実施した。現在データ分析中であるが、看護師のキャリアの長さによって師長のリーダーシップをとらえた内容が大きく異なることや主任のようにリーダーシップをより具体的にとらえている内容からは師長の高い学習意欲や師長の試練を乗り越えてきた経験、師長が肯定的な自己観をもち創意工夫をこらした行動をとっている内容などが見出されている。さらに師長の看護師としての一貫した自負ともいえるような自信・誇りがとらえられる。これらのことからも本研究のデータには、変革をもたらす行動の他に変革的リーダーシップを構成する重要な内容が示唆されていると考えられる。平成26年度は、平成25年度に取り組んだ変革的リーダーシップ尺度案の質問項目の抽出・作成をもとに、看護管理学修士を修了した看護管理者や臨床現場でキャリアを積んだ看護の専門家達による検討と専門的立場からの意見交換を踏まえ、再度臨床現場における変革的リーダーシップについて文献データベースを利用して国内外の研究を検討した。続いて尺度案の検討後、平成27年度4月以降も継続しているパイロットテストに取り組んだ。これまでの結果ではKouzes&Posner(1988)をはじめとする欧米の研究者達が述べている変革的リーダーシップの「共通のビジョンに動機づける」「現状の打破に挑戦する」「信頼を培う」「意欲を支える」「目標達成に自ら規範を示す」「成功への行動を支援する」行動内容のほかに、日本の臨床現場で培われた師長の強い学習意欲の継続、日本の医療の変遷の中で試練を乗り越えてきた経験、本格的な看護基礎教育の大学化以前に育成された師長が肯定的な自己観をもち創意工夫をこらした行動をとっている内容、師長の看護師としての一貫した自負ともいえるような自信・誇りをもとにした変革をもたらすリーダーシップの内容、病棟やユニット単位で師長が場をおさめる内容などが見出されている。欧米の変革的リーダーシップとは異なる日本における変革的リーダーシップの手掛かりが示唆されていると考えられ、これらの結果を尺度案に反映していく計画である。1.尺度の項目案の作成、選定、対象者の選定:変革的リーダーシップの質問用紙を作成し、項目案57項目を選定した。質問紙の有効回答数は、556(回収率42.1%)であった。基本属性は、平均年齢が、36.8歳で、平均経験年数は15.9年であった。2.尺度の開発:

1)項目の選定:項目案57項目に欠損値がない556をデータとして用い、項目の回答分布は、3.どちらかといえばそう思うが最も多かったが90%以上の項目はなく、天井・床効果はなかった。G-P分析では、全項目で上位群の平均値が有意に高値であったが、項目案57項目間の相関をみるとr=0.6以上の相関があったペアがあり、ペアのいずれかを選定し内容を確認しながら38項目を選定した。2)探索的因子分析による尺度の作成:探索的因子分析を行い、因子数をみた。抽出された3因子は、第1因子を、配慮ある心くばり(11項目)、2因子を変革への意欲の支持(13項目)、第3因子をビジョンによる変革の推進(11項目)と命名した。3.妥当性の検討:構成概念妥当性は、抽出された3因子が、想定した構成概念と比較して分散していた。基準関連妥当性は、併存妥当性を検討するため「職務満足尺度」(撫養,2014)と「組織コミット」(高橋, 1997)の2尺度と「変革的リーダーシップ」の相関をみた。「職務満足尺度」の下位尺度とは、r=0.41、0.78、0.51、0.42であり、「組織コミット」の下位尺度とは、r=0.47、0.11、0.28であった。4.信頼性の検討:内的一貫性は、変革的リーダーシップ尺度全体のCronbach α係数が、0.98で、第1因子から第3因子まで順に0.94、0.95、0.95であった。5.考察:本調査において妥当性は、構成概念と異なる因子が抽出されたが、臨床現場における本尺度の特徴が確認され、再検討する必要があると考える。信頼性は、0.9以上で十分な内的一貫性を有していた。今後、本尺度をもとに洗練のためにデータを追加する必要がある。本研究においては、変革的リーダーシップ尺度開発を目的とした。本尺度は、先行文献、インタビューをもとに変革的リーダーシップに関する項目から作成した。調査対象は、看護師長以上を除く看護師556名であった。その結果、因子分析などから項目の削除を検討し、本尺度は83項目から33項目に洗練された。因子分析では3因子が抽出された。尺度全体のCronbach α係数は0.98で信頼性が認められた。また既存の尺度である3次元組織コミットメント尺度、職務満足測定尺度とは有意に正の相関が確認された。平成26年度の当初計画は、質問項目の抽出・作成、内容妥当性の検討とパイロットスタディによる表面妥当性の検討、本調査を行う予定であったが、尺度案1をまとめる段階で再度国内外の研究の検討に時間を要した。看護管理学平成27年度は、現在実施中の尺度案作成1の後、尺度案作成2、本調査、モデルの提示を行う。尺度案作成1:パイロットスタディは、看護スタッフ20名程度とし表面妥当性の検討を行っている。尺度案作成2:プレテストは、看護スタッフ200名程度に対し無記名による質問紙調査を実施し、質問項目の精錬を行う。本調査:病院10ヶ所の看護スタッフ1,000名程度に無記名による質問紙調査を行う。施設の看護部長の研究協力の承諾後、看護スタッフへの説明の場を設け調査用紙、返信用封筒を配布し郵送で回収する。質問紙の構成は、「日本における変革的リーダーシップ尺度案」
Ｍ理論に由来する４次元・２次元場の理論の双対性－その検証と応用

第3年度目の研究目標は、第2年度目までの研究結果(4次元・2次元場の理論の双対性の検証)を踏まえて、M理論の物理(特にMブレーンの物理)に関して、新しい側面を解明していくことであった。結果として、以下に挙げる2つのアプローチにおいて一定の進展があった。1. Mブレーンの熱力学M理論において中心的な役割を果たすのは、Mブレーン(M2ブレーンとM5ブレーン)と呼ばれる物体である。これらMブレーンのダイナミクスを理解するには、熱力学を研究すればよい。しかしながら、Mブレーン上で定義される場の理論から熱力学を議論する方法は、今まで知られていなかった。一方で、超弦理論に現れるDブレーンの熱力学を議論する新しい方法が提唱された。私はこの方法に注目し、共同研究者とともにMブレーンの熱力学の議論への応用を試みた。その結果、Mブレーンがたくさん集まってブラックブレーンと呼ばれる重力理論の解となるときには、我々が場の理論から議論した熱力学の結果と完全に一致することが分かった。従って、我々はMブレーンの熱力学を正しく議論できる新しい方法を手に入れたと考えている。2. M理論において定義可能なlarge N極限(ブレーンの枚数が多い極限)超弦理論においては、ゲージ・重力対応において't Hooft極限と呼ばれる特殊なlarge N極限が定義され、そのダイナミクスを解明するに当たって、非常に大きな役割を果たしている。ところが、M理論においては't Hooft極限を定義することはできない。そこで私は共同研究者とともに、M理論においても定義できるlarge N極限を提唱して、その極限を取ることで超弦理論とM理論のダイナミクスの関係が明確になることを示した。従って、我々は今後M理論のダイナミクスを解明していく上で、この新しいlarge N極限が非常に大きな役割を果たしてくれるものと期待している。(抄録なし)平成23年度の研究目標は、M理論に由来するとされる4次元と2次元の場の理論の双対性が、成り立つために必要な条件を明らかにすることであった。具体的には、4次元ゲージ理論の分配関数と2次元共形場理論のある種の相関関数が一致することを確認するのであるが、その結果、この双対性を議論し得るすべての場合において(4次元理論のすべてのゲージ群の場合に)、少なくとも主要項については一致が確認でき、双対性が成り立つことを示すことができた。特筆すべきは、この双対性において、4次元理論と2次元理論の間に成り立つパラメータの関係が完全に特定できたことである。また、今まで取り扱いが不明であった因子(特殊なゲージ群の場合に現れる発散因子)に物理的な解釈を与え、それをも含めたより一般的な形でこの汲対性が成り立っていることを示すこともできた。さらに、この双対性はM理論の物理、特にM5-braneと呼ばれる存在の性質に由来したものであると考えられているが、そのM5-braneと関係の深いM2-braneについて、数値計算を使った新たな側面から研究を行い、成果を上げることができた。この研究はM2-braneと超弦理論に存在するD-braneと呼ばれる存在との関係を明らかにするものであり、M5-braneとD-braneとの関係にも重要な示唆を与えてくれるものと期待している。従って、この研究を引き続き進めていくことにより、研究課題としている双対性に関する理解が、さらに違う側面から深められるものと考えている。2年度目の計画は、研究課題としている4次元・2次元場の理論の双対性(AGT関係式)がどこまで広い範囲の理論で成り立つかを議論すること、そしてそれらの議論を参考にしてこの双対性の背後にあるM理論(特にM5ブレーンと呼ばれる存在)のダイナミクスを定式化の方法を提案することであった。このような計画に基づいて研究を遂行してきた結果、以下のような成果を挙げることができた。【双対性の成り立つ範囲に関する研究】1年度目までの研究で、ラグランジアンで定式化できる4次元場の理論に関しては、非常に広い範囲で双対性(AGT関係式)が成り立つことが確かめられた。今年度は、ラグランジアンでは定式化できない4次元場の理論に関しても確かに双対性が成り立っており、特殊な性質を持つ2次元場の理論と対応することを示すことができた。【M5ブレーンのダイナミクスの定式化に関する研究】最近Lie3-代数と呼ばれる新しい代数を用いた、ダイナミクスの定式化が提案されているため、今年度、私はその議論を厳密に行うことにより、M5ブレーンのダイナミクスの主要な性質を備えたラグランジアンをあと一歩で書き下せそうなところまで議論を詰めることができた。【M5ブレーンと深い関係にあるM2ブレーンに関する研究】今年度はM2ブレーンの系の分配関数を数値計算により精密に計算し、その性質について議論を行った。また、非局所的な演算子としてWilsonループに注目し、M2ブレーンの系におけるこの演算子の期待値をやはり数値計算の手法で計算し、その性質について議論を行った。

これらMブレーンのダイナミクスを理解するには、熱力学を研究すればよい。しかしながら、Mブレーン上で定義される場の理論から熱力学を議論する方法は、今まで知られていなかった。一方で、超弦理論に現れるDブレーンの熱力学を議論する新しい方法が提唱された。私はこの方法に注目し、共同研究者とともにMブレーンの熱力学の議論への応用を試みた。その結果、Mブレーンがたくさん集まってブラックブレーンと呼ばれる重力理論の解となるときには、我々が場の理論から議論した熱力学の結果と完全に一致することが分かった。従って、我々はMブレーンの熱力学を正しく議論できる新しい方法を手に入れたと考えている。2. M理論において定義可能なlarge N極限(ブレーンの枚数が多い極限)超弦理論においては、ゲージ・重力対応において't Hooft極限と呼ばれる特殊なlarge N極限が定義され、そのダイナミクスを解明するに当たって、非常に大きな役割を果たしている。ところが、M理論においては't Hooft極限を定義することはできない。そこで私は共同研究者とともに、M理論においても定義できるlarge N極限を提唱して、その極限を取ることで超弦理論とM理論のダイナミクスの関係が明確になることを示した。従って、我々は今後M理論のダイナミクスを解明していく上で、この新しいlarge N極限が非常に大きな役割を果たしてくれるものと期待している。研究実績の概要で述べた通り、当初予定していた研究目標を確実に達成しており、さらに次年度の研究に繋がる新たな議論の方向性を得ることもできている。従って、本研究は当初の計画以上に進展していると考えられる。当初の予定であった、4次元・2次元場の理論の間の双対性が成り立つ範囲を明らかにする研究、M5ブレーンのダイナミクスを明らかにする研究は、期待通り進んでおり、さらにM5ブレーンと関係の深いM2ブレーンのダイナミクスまで研究を行うことが出来ているから。平成24年度の研究目標は、23年度に挙げられた成果を意識しつつ、M5-braneの性質を探っていくことである。一番理想的なのは、新しい代数(Lie 3-代数など)を用いてM5-brane上の場の理論を定式化することである。一方で、M5-braneが存在するM理論の系(11次元時空の重力解)に注目し、重力解の立場からM5-braneと双対性の関係を掘り下げたいとも考えている。特に、この重力解が2次元場の理論と同じ数学的な構造(Toda方程式・Toda理論)を含んでいることに注目することにより、11次元時空におけるM5-braneの配置と4次元・2次元理論の関係を明らかにできるものと期待している。今後の研究として予定しているのは、M5ブレーンのダイナミクスと4次元理論の関係を明らかにすることである。これについては、有限温度においてM5ブレーンを考え、その系の安定性を議論することにより、M理論において安定なM5ブレーンの系において実現できる4次元理論とはどのような性質を持ったものか、議論ができると考えている。関連する物理量を係数まで議論するのは難しいかもしれないが、様々な変数の依存性はかなり正確に議論できるものと予想している。(抄録なし)
免疫レセプターTREM1のリガンド同定と敗血症制御への応用

本研究の目的を達成するため、平成26年度は以下の研究計画を遂行した。1、未知のTREM1リガンドを同定するため、レトロウイルスを用いた発現クローニングを行った。まずTREM1-Fc融合キメラ蛋白を用いてマウス由来のTREM1リガンド発現細胞を同定し、この細胞からcDNAライブラリーを作製した。得られたcDNAライブラリーをリガンド非発現細胞株にレトロウイルスベクターで導入した。一部の細胞株はライブラリー中に含まれるリガンドのcDNAが導入されることで、リガンド発現細胞へと形質転換するため、この細胞をTREM1-Fcの結合を指標にソーティングした。こうして得られた細胞株のゲノムを回収し、導入されたcDNAを解析した結果、TREM1リガンドの候補分子を同定した。2、得られたリガンド候補分子がTREM1の機能的リガンドとして作用するか検証した。TREM1リガンド候補分子のFc融合蛋白を作製し、可溶性リガンドとしてTREM1の刺激に用いた。また、CHO細胞や293T細胞の細胞表面にTREM1リガンド候補分子を過剰発現させ、膜性リガンドとして利用した。TREM1を発現するマクロファージおよび好中球をエフェクター細胞として用い、可溶性/膜性TREM1リガンド候補分子の刺激によりTREM1に関連したシグナル伝達(ERK, p38, JNK, AKTのリン酸化)や炎症性サイトカイン、ケモカインの産生が誘導されるか検討した。そして、これらの現象が抗TREM1抗体によるTREM1阻害、およびsiRNAによるTREM1のノックダウンによって抑制されるか検証し、リガンド候補分子のTREM1に対する機能的特異性を確認した。26年度が最終年度であるため、記入しない。
高圧下における鉱物・マグマ間の元素分配とマグマオーシャンの化学的進化

1018GPaの圧力において、magnesiowustite、majorite、merwinite、Ca-perovskiteなどの鉱物と珪酸塩メルト間の元素の分配係数の測定を行った。本研究では、高圧高温下で試料を30分間保持した後、急冷して減圧し、試料を取り出した。回収した試料はEPMAを用いて元素分析を行い、分配係数を求めた。本研究では、各試料ごとに100200点の測定を行い、これを解析することにより分配係数を求めた。測定の結果、magnesiowustiteではイオン半径で70pm付近で分配係数が最大となるパターンが得られ、昨年度の研究で得られたカンラン石の結果と類似していた。これはmagnesiowustiteもカンラン石と同様に、6配位の位置にイオンは入る構造を持っている事に、関連していると考えられる。majoriteは、4,6,8配位の位置があるため複雑な分配係数のパターンを示すが、90pm以上の大きなイオンでは、分配係数が小さくなる結果が得られた。一方、merwiniteとCa-perovskiteでは、7080pmで分配係数が最小となり、90100pmで最大となるパターンが得られた。下部マントルの構成鉱物の一つであるCa-perovskiteでこのような結果が得られたという事は、90pm以上の大きなイオン半径を持つ元素は、下部マントル中ではCa-perovskite中に存在している可能性が高いことを示している。
エコマテリアルを用いた中国におけるフッ素汚染地下水の水質改善技術の開発

(目的)中国の広い地域において地下水がフッ素によって汚染されており,その飲用水,工業用水としての利用が著しく制限されている。このような多量の汚染地下水を処理する際には,汚染水から効率よくフッ素を取り除くだけでなく,中国の技術,経済,環境事情と十分調和が,水処理によって新たな環境負荷を発生しない,いわゆるエコテクノロジー(環境調和技術)の概念に基づく高度処理技術が求められる。本研究ではこのような水質改善技術の開発を,環境材料(エコマテリアル)工学的に行った。(結果)1)従来からフッ素汚染水処理に用いられている活性アルミナを用い,吸着したフッ素をフッ化カルシウムとして再利用するプロセスを考案した。このことにより,従来に水処理法で問題となっているスラッジの減量化が可能なことに加えて,回収したフッ化カルシウムを工業原料に供する事が可能である。このシステムの実現に向けて,平衝論的な解析を試みた。2)リン酸カルシウムが汚染水と反応して,天然フッ素資源の一つであるフッ素アパタイトに転化する反応を利用した水質改善技術を提案し,本法により,フッ素汚染水を高度処理できることを明らかにした。上記2種のアプローチは,いずれも汚染水中のフッ素を資源として回収し,再利用することを目指しており,これまでの水処理技術と異なる資源回収型水処理技術といえるものである。また,中国における地下水中のフッ化物イオン以外の有害性分に関する調査を行った結果,中国の地下水にはフッ素に加えてヒ素などの有害物質が含まれていることが明らかとなり,地下水中の複数の有害物質を同時に取り除くことができる水質改善技術の開発も必須であると考えられた。中国の上海地区を除くほとんどの広大な地域で,地下水が高濃度のフッ素によって汚染されており,飲料水はもとより,工業用水,農業用水,水産業用水への利用が大きく制限されている。このことは,中国国内では,産業発展の大きな障害となる重大な問題との認識から調査研究が進められているが,この問題に関しては中国国外にはほとんど知られておらず,その改善技術に関してもわが国からの調査研究はほとんどされていない。本研究では,地下水のフッ素汚染の実態調査を行い,中国の経済的・技術的現状と調和のとれた,改善技術の開発をエコマテリアル的なアプローチによって行うことを目的とした。中国の地下水のフッ素汚染問題については,2つの要因がある。1つは,大気中にフッ素含有ガスを排出するアルミニウム工業,セラミックス工業,ブロック工業,製鉄業,リン肥料工業からの産業公害であるが,これは局所的である。一方,重大かつ広範囲に及ぶ汚染の原因は,地質的な要因で,人体影響などが非常に深刻な状況であることが明らかになるなど,その実態が明らかとなった。当初考えられていたより,広範囲な地域でフッ素汚染地下水が問題となっていることがわかり,またその対策としても種々検討されていることが明らかとなった。しかしながら,中国の実情にあった技術的対策が確立しておらず,エコマテリアル(環境調和材料工学)的な処理技術と有効な利用法の開発が望まれていることが,調査により明らかとなり,本研究の遂行が益々必要であることが認められた。中国のほとんどの地域で,地下水が高濃度のフッ素を含むことから,飲料水はもとより,工業用水,農業用水,水産業用水への利用が大きく制限されている。その対策として,(1)河川水との併用,(2)フッ素濃度のより低濃度の地下水を得るためにより深い井戸を掘る,などの対策が考えられている。しかしながら,前者では河川用水の需要の急増と産業発展に伴う河川水の汚染、後者では掘削における経済的負担が大きいなどの理由により,フッ素濃度の高い地下水を安価な方法で処理して利用することが望まれている。このような中国における実態をふまえて,中国の経済的,技術的現状と調和の取れた,地下水質の改善技術の開発をエコマテリアル的なアプローチによって行うことを目的とした。

水溶液中のフッ素を除去するには,凝集沈殿法と吸着法が考えられるが,地下水の飲水への利用を目的とした処理では,吸着法が適当である。吸着剤としては,比較的安価である活性アルミナを用い,さらに経済的に運転することを目的として,吸着剤の繰り返し使用を行えるシステムの考案を行った。さらに,このシステムでは,フッ素除去における2次的汚染を回避するために吸着剤の再生プロセスでは廃棄物が排出しない反応を工夫している。すなわち,吸着剤の再生に用いる再生溶液としてアルミニウムイオン水溶液を用いて,アルミニウムイオンの凝集,溶解を組み合わせることによって最終的に再生溶液中に溶解してきたフッ化物イオンはフッ化カルシウムとして回収し,アルミニウムイオンは廃棄することなく繰り返しリサイクル可能なシステムとした。現在このようなシステムが,中国における地下水のフッ素除去効果についての評価を行っている。(目的)中国の広い地域において地下水がフッ素によって汚染されており,その飲用水,工業用水としての利用が著しく制限されている。このような多量の汚染地下水を処理する際には,汚染水から効率よくフッ素を取り除くだけでなく,中国の技術,経済,環境事情と十分調和がとれ,水処理によって新たな環境負荷を発生しない,いわゆるエコテクノロジー(環境調和技術)の概念に基づく高度処理技術が求められる。本研究ではこのような水質改善技術の開発を,環境材料(エコマテリアル)工学的に行った。(結果)1)従来からフッ素汚染水処理に用いられている活性アルミナを用い,吸着したフッ素をフッ化カルシウムとして再利用するプロセスを考案した。このことにより,従来の水処理法で問題となっているスラッジの減量化が可能なことに加えて,回収したフッ化カルシウムを工業原料に供する事が可能である。このシステムの実現に向けて,平衡論的な解析を試みた。2)リン酸カルシウムが汚染水と反応して,天然フッ素資源の一つであるフッ素アパタイトに転化する反応を利用した水質改善技術を提案し,本法により,フッ素汚染水を高度処理できることを明らかにした。上記2種のアプローチは,いずれも汚染水中のフッ素を資源として回収し,再利用することを目指しており,これまでの水処理技術と異なる資源回収型水処理技術といえるものである。また,中国における地下水中のフッ化物イオン以外の有害性分に関する調査を行った結果,中国の地下水にはフッ素に加えてヒ素などの有害物質が含まれていることが明らかとなり,地下水中の複数の有害物質を同時に取り除くことができる水質改善技術の開発も必須であると考えられた。
インスリン応答性の糖輸送体（GLUT4）遺伝子の発現調節機序の解明

マウスGLUT4ミニジーンの5'欠失ミュータントを導入したトランスジェニックマウスを作成し、組織特異的なシスエレメントと運動による発現増加に関与するシスエレメントを検討した。転写開始点より上流の3237bp、2000bp、1000bp、442bp、全てのエキソン・イントロン、約1kbの下流領域を含むマウスGLUT4ミニジーンを導入したトランスジェニックマウスを作成した。各々のGLUT4mRNAの発現を各組織において検討したところ、-3237、-2000、-1000のトランスジェニックマウスでは、内因性同様に骨格筋、脂肪組織(白色・褐色)、心筋において強い発現が認められた。しかし、-442のトランスジェニックマウスでは、骨格筋、心筋においては、比較的強い発現が認められたが、白色脂肪組織では弱く、褐色脂肪組織では発現が認められなかった。これらの結果から、-1000と-442の間にWAT特異的なエンハンサーが存在すること、-1000と-442の間にBAT特異的な強いエンハンサーが存在することが明らかになった。また、運動に反応するシスエレメントを調べる目的で、各々のトランスジェニックマウスに30分、4セットのスイミングを3週間行わせた。-3237、-2000、-1000のトランスジェニックマウスでは、内因性GLUT4mRNA量、ミニジーンGLUT4mRNA量ともに増加していた。しかし、-442のトランスジェニックマウスでは、内因性GLUT4mRNA量が増加していたにもかかわらず、ミニジーンGLUT4mRNA量は変わらなかった。以上の結果より、運動によるGLUT4発現増加に関与するシスエレメントが、-1000と-442の間に存在していることがわかった。現在、-700と-550のトランスジェニックマウスを作成し、さらに狭い領域でのシスエレメントを同定中である。また同時に、ゲルシフト、フットプリントの系も検討中である。
中山間地域でのGISと居住実験による空き家利用システム開発の実践的研究

1全国の空き家活用の先進事例調査を行った。自治体による空き家改修の補助制度、移住者のための空き家確保など新しい試みを行う地域は多いが、総じて課題の解決にまでは至っていない。2地域情報を蓄積できるWeb上の空間情報データベース(MohAシステム)を構築した。これにより、将来の空き家利用者や地域住民の情報共有がより円滑に行われることが期待される。3空き家の現地調査および所有者への調査を行い、空き家管理の実態および所有者における今後の空き家に対する意向を把握した。空き家の貸出物件を確保する上での問題点を明らかにするとともに、活用を視野に入れた今後の適切な空き家の管理のあり方を提示した。4空き家利用者に、山梨県早川町M集落にある空き家に実際住みながら、日誌により、集落住民との付き合いの実態を継続的に記録した。居住実験および補足のヒアリング調査により、都市部のような管理業務を担う者の支援がなく、利用者自身で諸問題を解決しているなど、利用者側の課題が明らかとなった。また、空き家所有者と利用者には、自身が所有または利用する住居とその周辺における、公的空間と私的空間の境界のあり方に対して、意識の相違があることが明らかとなった。限界集落が増加し、空き家の利用が日本各地の中山間地域で課題となっている中、本研究は、社会実験により「空き家所有者」「空き家利用者」「地域社会」「中間支援組織」という多様な主体や、主体間における課題を抽出した意義は大きい。さらに、研究を進めていく過程で、研究対象とした早川町において、「地域社会」では、移住者を以前より積極的に受け入れる、「中間支援組織」では、「空き家のデータベース化」「空き家を利用した移住者のお試し暮らし」という空き家に関する調査や施策を始めるなどの動きが見られ、本研究の成果が、社会に還元され、空間の「所有」から「利用」への価値転換を促したという点は極めて重要である。本年度は、研究対象地である山梨県早川町および長野県長野市において展開する予定の居住実験の参考事例として、山梨県東八代郡芦川村など、全国ベースで空き家活用の先進事例調査を行った。1.空き家改修の費用を自治体が負担することで、利用者の改修費負担を軽減する仕組みや、2.移住希望者の登録制度および行政の移住者支援窓口の設置や各種契約書の発行により、トラブルを未然に防ぎながら貸し出す空き家の確保と移住者の受け入れを同時に行う仕組みが、有効であることを明らかにした。次に、空き家の現地調査および所有者への調査を行い、空き家管理の実態および所有者の今後の空き家に対する意向を把握した。これにより、空き家の貸出物件を確保する上での問題点を明らかにするとともに、活用を視野に入れた今後の適切な空き家管理のあり方を提示した。また、次年度以降に行う居住実験のための空き家を選定し、詳細な調査を行った。さらに、所有者の空き家利用者へのヒアリング調査を行い、既に利用されている空き家の活用実態や問題点を把握した。また、周辺住民を対象に、移住者が空き家に住むことに対する意向調査を行った。これにより、集落の居住のルールを守ることが移住者に課せられた条件となることが明らかになった。今後の課題として、空き家利用の契約や、地域住民と移住候補者との関係構築などの解明があげられる。最後に、上記データを航空写真や住宅地図と連動して、空き家の閲覧・検索が可能な「空き家データベース」を構築した。さらにwebの地図上を回遊しながらデータを閲覧・検索できるシステム(MohAシステム)の基礎的な開発に成功した。

これらのデータベースおよびMohAシステムは、今後の居住実験や集落再編に向けた分析ツールとして有効に機能することが期待される。本年度は山梨県早川町において、空き家を活用した新規居住実験を行った。居住の初期段階における、中山間地域での生活特有の出来事ならびに問題を抽出することができた。また、被験者が、徐々に集落に馴染んでいく様子を時系列的に把握することができた。本年度は諸般の都合により実験期間が約2ヶ月と短かく十分な定量的データを得るまでには至らなかったが、当初の予定通り、2007年度以降も実験を継続することにより、さらに詳細なデータの収集に努めたい。次に、前年度に引き続き、航空写真や住宅地図と連動して、空き家の閲覧、検索が可能な空き家データベース構築を行った。改良とともに対象面積を拡大した。さらに、web上において、地図を回遊しながらデータを閲覧・検索できるシステム(MohAシステム)の後半部分の開発を行った。今後の居住実験とのデータベース統合や、集落再編に向けた分析のツールとして役立つことが期待される。最後に、前年に引き続き、全国の空き家利活用の先進事例調査として、島根県飯石郡飯南町「島根県中山間地域研究センター」、京都府綾部市「NPO里山ねっとあやべ」の活用事例に対する担当者へのヒアリング調査を行った。島根県では、県レベルで、空き家の調査とGISの整備が進んでいるが、空き家利活用に向けてデータを活用することや、GISとの連動は、今後の課題とされている。「NPO里山ねっとあやべ」での空き家調査に関しても、調査は進めているものの、利活用までの完全なデータベースは今後の課題とされ、現段階でのさまざまな問題を把握することができた。今年度は、昨年度に引き続き居住実験を行い、被験者(空き家利用者)に、山梨県早川町M集落にある空き家に実際住みながら、日誌をつけてもらうことにより、集落住民との付き合いを継続的に記録した。実験終了後、所有者と利用者、およびM集落の区長にインタビューを行い日誌の内容を補足した。居住実験により、利用者の住環境に対する課題と、所有者と利用者の意識の相違、さらに、地域住民と空き家利用者との関係性が明らかになった。利用者の住環境に対する課題としては、水道管の破裂、害虫の発生、ボイラーの故障といったトラブルにも関わらず、都市部のような管理業務を担う者の支援がなく、利用者自身で解決している。所有者と利用者の意識の相違に関する課題としては、所有者にとって、草刈り等の管理業務や集落行事への出席の際に空き家を訪れることは当たり前の行為であるが、利用者にとっては、自分が借りている家に大家が訪れ、利用することに戸惑いがある。さらに、敷地内の草刈りという管理作業などに対する考え方の差異から、空き家所有者と利用者には、自身が所有または利用する住居とその周辺における、公的空間と私的空間の境界のあり方に対し、認識のずれがある。地域住民と空き家利用者との関係性に関しては、地元に顔の広い上司が、家を探す段階から、移住後の集落住民との初期段階の関係づくりまで、大きく影響している。以上より、中山間地域に於ける空き家の利活用を促進する前提に立てば、空き家に対する所有者の「自分の家」という意識が課題である。しかし、所有者にとっては長年住んできた生活拠点でもあり、その直接の対応は難しい。