hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳内身体表現の変容を用いたニューロリハビリテーション

ニューロリハビリテーションのためのVRシステムを領域全体で共有するために、クラウド型のアーキテクチャを実装し、リハビリの課程で観測される被験者の運動、および被験者に提示した視覚映像の履歴をすべて記録可能なシステムを構築した。また、幻肢患者の主観的な幻肢の長さをVR上で再現するためのシステムを構築した。実験設備を用いた予備実験を行い、注視点の位置、試行回数などの実験変数を決定し、健常者のデータ収集を行った。さらに、15名の慢性期脳卒中片麻痺者においても同様の課題を行い、麻痺肢の注意量を計測した。脳内身体表現への介入による新しいニューロリハビリテーションを確立するため,1)脳内身体表現を計測する:通常脳内身体表現は,外部から観察することが困難である.そこで,身体およびその周辺空間には,身体外に比べ注意が強く向けられているという.というnearby hand現象(Reed et al.2006など)に着目して,心理物理学的手法を用いて、脳が身体空間と認識している空間を定量化・可視化することで,脳内身体表現を反映する脳内身体表現マーカーとする.2)脳内身体表現への介入を通したニューロリハビリテーションを確立する:麻痺肢が実用肢となるには,単純に運動機能が改善するだけでは不十分であり,麻痺肢を自己の身体の一部と認識する神経基盤が再構築され,環境に適応した運動指令が出力される必要がある.そこで,上記と同等の評価指標を用い,麻痺肢に身体保持感と運動主体感を積極的に付与することにより,麻痺肢の脳内身体表現の適正化と促進を目指すニューロリハビリテーション方策を確立する.H28年度においては,慢性期脳卒中片麻痺者に反復経頭蓋磁気刺激法(rTMS)による介入を行い,患側手に向けられる注意量の介入前後の変化を調べ,麻痺手の運動機能と麻痺手に向けられる注意量との関係について検討した.またニューロリハビリテーションのためのVRシステムにこれまでの全身運動計測に加えて指の動きを計測可能なデバイスを導入した.昨年度までに得られている健常者および片麻痺患者の自己身体への注意量を計測した結果をもとに,慢性期脳卒中片麻痺者に反復経頭蓋磁気刺激法(rTMS)による介入を行い,患側手に向けられる注意量の介入前後の変化を調べ,麻痺手の運動機能と麻痺手に向けられる注意量との関係について検討した.また,ニューロリハビリテーションのためのVRシステムにこれまでの全身運動計測に加えて指の動きを計測可能なデバイスをシステムに組み込み,把持運動を対象としたリハビリテーションへの応用を可能にするシステム基盤を構築した.脳内身体表現への介入による新しいニューロリハビリテーションを確立するため,1)脳内身体表現を計測する:通常脳内身体表現は,外部から観察することが困難である.そこで,身体およびその周辺空間には,身体外に比べ注意が強く向けられているという.というnearby hand現象(Reed et al.2006など)に着目して,心理物理学的手法を用いて、脳が身体空間と認識している空間を定量化・可視化することで,脳内身体表現を反映する脳内身体表現マーカーとする.
中国語版ドチリナ・キリシタンのデジタルアーカイブス化とその語学的研究

本年度は当初の研究計画に沿いながら以下のような研究成果を残すことが出来た。著書として、『北京官話全編の研究付影印・語彙索引下巻』(2018.3,関西大学出版部,954p)、『古新聖経残稿二種北堂本與満漢合璧本』(共編、関西大学出版部,2018.12,360p)『拝客訓示の研究』(2019.3,関西大学出版部,244p)の3冊を出版した。口頭発表は、「明治維新期の英語学習と何礼之について」(近世語学会研究集会、2018年12月8日)など10数回に上っている。なお、2017年度より、文部科学省の私立大学ブランディング事業に採択された「関西大学アジア・オープン・リサーチセンター」のセンター長を務めているが、そこにおいて、多くのシンポジウムを開催しているほか、本研究テーマのキリシタン文献のアーカイブス化についても積極的に推進している。上記のように、研究テーマに関しての研究は順調に進んでいる。すでに、ワークショップなども2回開催しており、他の共同研究者との連携も密に行ってきている。なお、当初の計画では「ドチリナキリシタン」に特化した研究を志向していたが、こうした共同研究の中で、もう少し大きな視点、つまり、漢訳聖書や他の宣教師の手になる中国語文献も守備範囲として、より総合的な観点で研究を深化させていくつもりである。特に大きな変更点などはないが、上でも触れたように、「ドチリナ」に止まらず、宣教師たちの残した中国語資料を幅広く収集し、そこにおける官話、文体の特徴等を明らかにし、近代中国語史研究に新しい道筋をつけることももくろんでいる。また、今年度以降も積極的に研究成果の発表を行い、国内外の研究者との学術交流も更に深めていこうと考えている。昨年度は特に旅費の支出がなかったが、これは、他の外部資金獲得によるもので、今年度以降は当初の予定通り執行していくつもりである。
確率微分方程式の高次近似理論とそのファイナンスへの応用

確率微分方程式(以下SDE)の高次弱近似を実現するアルゴリズムと理論に関するものである.以下の5点の成果を得た.[1]バリア型の金融派生商品への楠岡近似アルゴリズムの拡張.[2]我々の楠岡近似のアルゴリズムの計算機プログラムライブラリの完成.[3]SDEの7次の弱近似(通常の意味では3次)を実現する新しい近似アルゴリズムの発見.[4]ファイナンスに於いて重要であるHeston Modelに我々のアルゴリズムの一つ(所謂NNアルゴリズム)を適用する際に更に高速化を可能とするような変数変換手法の発見.[5]高頻度取引の分野で情報に時差がある場合にそれを検出する指標を新たに発見.確率微分方程式(以下SDE)の高次弱近似を実現するアルゴリズムと理論に関するものである.以下の5点の成果を得た.[1]バリア型の金融派生商品への楠岡近似アルゴリズムの拡張.[2]我々の楠岡近似のアルゴリズムの計算機プログラムライブラリの完成.[3]SDEの7次の弱近似(通常の意味では3次)を実現する新しい近似アルゴリズムの発見.[4]ファイナンスに於いて重要であるHeston Modelに我々のアルゴリズムの一つ(所謂NNアルゴリズム)を適用する際に更に高速化を可能とするような変数変換手法の発見.[5]高頻度取引の分野で情報に時差がある場合にそれを検出する指標を新たに発見.背景1998年に楠岡成雄は確率微分方程式で記述される拡散過程の高次弱近似の理論を提案した。これを楠岡近似と呼ぶ。楠岡近似を具体的に可能にするアルゴリズムの構成とその応用、特に数理ファイナンスに現われる様々な問題の場合に適用可能なものの構成が本研究のテーマである。我々はこのテーマに関して最も単純な場合、すなわち拡散過程X(t,x)に対してE[X(1,x)]を求める場合については、Algorithm-1 [Ninomiya,Victoir(2008)]およびAlgorithm-2 [Ninomiya,Ninomiya(2009)]という二つのアルゴリズムを得ている。近年、[Fujiwara],[Oshima,Teichmann,Veluscek]によりAlgorithm-1の一般的な外挿の理論が提案され、任意の次数のアルゴリズムがこれによって得られることがわかっている。平成22年度の研究成果Algorithm-2を外挿法に依らずに更に高次に拡張することを目標として研究を行なった。[Ninomiya,Ninomiya(2009)]の結果を用いることにより、高次のアルゴリズムを構成するパラメータが満す代数方程式を具体的に構成し、その性質を調べた。最終的には具体的にその代数方程式を解くことが目標である。背景:1998年に楠岡成雄は確率微分方程式で記述される拡散過程の高次弱近似の理論を提案した。我々はこのテーマに関して最も単純な場合、すなわち拡散過程X(t,x)に対してE[X(1,x)]を求める場合については、Algorithm-1[Ninomiya,Victoir(2008)]およびAlgo而thm-2[Ninomiya,Ninomiya(2009)]という二つのアルゴリズムを得ている。前年度は[Ninomiya,Ninomiya(2009)]の結果を用いることにより更に高次のアルゴリズムを構成するパラメータの満す代数方程式の構成を行った。平成23年度の研究成果:(1)バリアオプションと呼ばれる経路依存性のあるデリバティブ商品の価格計算は実務に於て非常に重要であるが現在この場合に適用可能な一般的な高次弱近似手法はまだ確立されていない。上述のAlgorithm-1にバリアへの到達確率の近似式を組み合わせることでこの問題への高次弱近似が可能であるかどうかの検討を行なった。実際に数値実験を行なった結果、この問題においてはバリアへの到達確率の近似誤差が支配的な誤差となっていることがわかった。今後はこの近似を一般的に行う理論とアルゴリズムの発見が鍵となることがわかった。(2)もとの確率微分方程式を測度変換によってAlgorithm-1に表れる全ての常微分方程式が解析的に求積可能である場合に変形させるというFriz-Bayer-Loeffen(2011)のアイディアによりこれ迄数値的方法に頼って実現していたHestonモデル下に於けるAsianオプションのAlgorithm-1によるより高速な計算手法を得ることに成功した。本研究は確率微分方程式(以下SDEと略す)の高次弱近似を実現するアルゴリズムと理論に関するものである。我々はこの分野で楠岡近似と呼ばれる手法の開発と実現をしてきた。本年度の研究成果としては以下の4点について進展があった。このうち[1]-[3]は当初の研究計画をしていたときに予想された範囲にはいるものであるが、[4]はこの研究から生じたまったく予想しなかったものである。[1]バリアオプションの場合に適用できるように楠岡近似を拡張したアルゴリズムを複数開発しそれらの数値的検証を更に多くの例で確認した.その一部は計算機プログラムライブラリとしている.[2] SDEの弱近似について、記号的に7次の近似、すなわち解析的な意味では3次の近似を実現する新しい近似アルゴリズムを発見した。[3]我々が発見した二つの楠岡近似のアルゴリズムはいずれもその中で常微分方程式を解く必要がある。

この内Ninomiya-Ninomiyaにより発見されたアルゴリズムはその常微分方程式の形が複雑となることが多い為、Runge-Kutta法の様な数値的手法に頼ることとなるが、適切な疑似測度変換を用いるとこの常微分方程式が求積できてしまうことがあることに注意し、ファイナンスにおいて最も重要なモデルのひとつであるHeston modelの場合についてこのような変換を求めることに成功した。[4] SDEの高次弱近似に対する我々のアプローチにおいて重要な役割を果すのが反復積分である。我々は近年、金融取引の世界で非常に重要となっている所謂「高頻度取引」(以下HFTと略す)の分野に於いて情報に時差が生じるという現象を検出するのにこの反復積分を利用した指標を用いることができることを実データから発見した。背景: 1998年に楠岡によって提案された確率微分方程式の高次弱近似理論(以下楠岡近似)を具体的に可能にするアルゴリズムの構成(特に重要なのは数理ファイナンスに現われる問題に適用可能なもの)が本研究のテーマである.我々はこのテーマに対し満期が一時点の場合については二つのアルゴリズムを得ている.平成23年度には(1)バリアオプションと呼ばれる経路依存性のあるデリバティブの価格計算の場合の高次弱近似アルゴリズムの有用性の確認.(2)我々が発見したアルゴリズムともとの確率微分方程式を測度変換による変形を組み合わせるとさらに計算速度を向上させることが可能になるというFriz-Bayer-Loeffenらによる最近のアイディアを更に発展させることの可能性,の二つのあらたな進展を得た.平成24年度の研究成果:上記(1)について論文をまとめている.その過程で数値実験において非常に高い精度の計算が必要であることが判明したため,再びプログラムを構成し多量の計算資源を投入して大規模な数値計算をやり直した.上記(2)について,我々の得た方法は測度変換の枠をはみ出したものである為誤差が生じる.その誤差の理論的な評価を行なっている最中である.更に本年度は楠岡近似の新たなアルゴリズムの構成のためにさらに高次のモメント一致族の構成方法を研究した.これについては部分的な成果を得ている.当初、目標を立てていた段階ではまだ意識されていなかった領域(準閉形式アルゴリズム)の発見等の進歩は予想外の進歩である。一方、当初の目標の外挿に頼らない高次近似アルゴリズムについては代数方程式の問題に帰着したがこれを如何に解くかがまだわかっていない状態であり、今後の課題となっている。以上をまとめて全体としてはおおむね順調と考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。最大の課題であった経路依存型オプションに対するアルゴリズムが有用であることがほぼ明らかとなったこと、およびソフトウェアライブラリがおおむね完成したことより、あとは研究成果をまとめることとソフトウェアの完成度を高めるという比較的見通しのよい課題のみが残った状態である。
口腔扁平上皮癌胞巣内における PD1 陽性 CD8 陽性抑制性 T 細胞の役割の解明

腫瘍組織において、制御性T細胞は腫瘍免疫を抑制することが知られている。近年、CD4陽性制御性T細胞以外に、CD8陽性抑制性T細胞の役割が注目されている。そこで、口腔扁平上皮癌組織におけるCD8陽性T細胞の局在とその病態との関係を調べた。その結果、抑制性のリンパ球サブセットである、PD-1陽性CD8陽性T細胞が、口腔扁平上皮癌の癌胞巣内に特異的に浸潤していることを見出した。これは、CD4陽性制御性T細胞が癌の間質に存在するのと対照的であり、PD-1陽性CD8陽性T細胞とCD4陽性制御性T細胞が、腫瘍の免疫抑制に関し、異なる役割を果たしていると考えられる。癌組織中には、様々な免疫担当細胞の浸潤が認められる。免疫担当細胞のひとつである制御性T細胞は、免疫抑制機能に特化したT細胞サブセットとされており、腫瘍組織では、腫瘍免疫を抑制することが知られている。口腔扁平上皮癌においても、制御性T細胞の浸潤が認められ、これまでに、Th2ケモカインレセプターのひとつであるCCR4陽性CD4陽性制御性T細胞サブセットにおいて、その細胞密度が増加すると予後が不良になることを明らかにした。近年、CD4陽性制御性T細胞以外に、CD8陽性制御性T細胞の役割が注目されている。これは、CD4陽性制御性T細胞が癌の間質に存在するのと対照的であり、PD-1陽性CD8陽性T細胞とCD4陽性制御性T細胞が、腫瘍の免疫抑制に関し、異なる役割を果たしていると考えられ、現在、癌の病態形成においてどのような役割を果たすかを、さらに検討している。制御性T細胞(Treg)は、本来、自己反応性T細胞を抑制する役割をもった必要不可欠な細胞である。しかし、癌細胞がTregを利用して腫瘍免疫を抑制することが分かってきた。そこで、Tregにおけるケモカインおよびケモカイン受容体の発現に着目し、口腔扁平上皮癌におけるTregの局在とその病態との関係を解析し、役割を解明することを目的とし、実験をすすめている。これまでに、CD4+ Tregが口腔扁平上皮癌の癌間質に存在すること、また、CD4+ Tregの中でもTh-2ケモカイン受容体のひとつであるCCR4を発現するCCR4+ CD4+ Tregサブセットは予後不良に関与することを明らかにした。今回は、新たに、制御性T細胞のサブセットであるPD1+ CD8+ T細胞の口腔扁平上皮癌における局在を明らかにすることにより、癌細胞の腫瘍免疫の抑制機構を解明していく。口腔扁平上皮癌の臨床検体のパラフィン切片を用いて、CD8+ T細胞の局在、およびPD-1+細胞の局在を解析している。免疫組織染色の条件決定に時間を要しているため、若干、研究の進行は遅れている。現在、2重染色、同細胞に発現しているケモカインレセプターを解析しているところである。引き続き、免疫組織染色を行い、どのような種類の細胞浸潤がみられるかをさらに検討していく予定である。また、組織染色が確認されたケモカイン、ケモカインレセプターに関し、腫瘍組織標本の切片からmRNAを調整して、real-time PCR解析により、mRNAレベルでの発現を確認していく。今年度に引き続き、本研究で使用予定の設備は、当研究室および共同研究施設に完備されているため、必要な研究費は主に消耗品である。大量の組織切片作製のため、ガラス器具関連が必要となる。浸潤細胞の同定を行うための免疫組織染色、FACSおよびELISAでは、各種細胞マーカーに対する抗体が必要となる。また、real-time PCR解析では、遺伝子工学関連の試薬が必要となる。vitroのモデル解析のため、細胞培養関連製品が必要となる。最終的には研究成果を発表するための論文投稿料が必要となる。以上の計画で研究費を使用していく予定である。
ツイングレイン薄膜トランジスタの研究

エキシマレーザ光の単ショット照射によって、ガラス基板上の非晶質Si薄膜から巨大Si結晶粒を二次元的に整列した状態で成長できることを示した。具体的には、まず、レーザ光パルス照射によって溶融したSi薄膜が蓄える過剰熱エネルギーの流失機構について数値計算により検討して、(1)下地への熱流出度を低下させること、(2)溶融或いは結晶化した高熱伝導率のSi薄膜の熱伝導による熱流失を低下させること、および、(3)Si付近に蓄える熱エネルギーを増すことが重要であることを見出した。この知見に基づいて、光吸収性キャップ層/超薄膜Si層/有機シリカ下地層/基板という試料構造を発案し、この構造を実際に作製・結晶化して、単ショットレーザ照射により、40μmを超える大結晶粒(従来法の数百倍)が形成できることを実証した。高パッキング密度を目指して位相シフター間の間隔を狭めると相互干渉が強くなるために、大結晶粒の成長が難しいという課題について検討して、位相遅延量が緩やかに変わる新型の位相シフターを発案した。これにより、大粒径Siをほぼ100%の高パッキング密度で形成できることを確かめた。1対の直交位相シフターを試料直上に置くことにより、短ピッチの二次元光強度振動を得て、これとSi膜内の横方向熱拡散とを組み合わせることによって、直径が5μの大結晶粒の二次元アレイが形成できることを確認した。さらに、一方の位相シフターのみを試料から離すことにより、所望の位置に大結晶粒(14μm)を形成できることを示した。TEM回折像による結晶性を評価等より、大結晶粒Si膜が優れた物性を有することを示した。また、ゲート電極形成後にCVDによってSiO2を形成後、結晶粒対を成長させて薄膜トランジスタを作成し、その動作を確認すると共に、SiO2とSi/SiO2界面を層改善することが重要であることを強く認識した。大粒径のSiグレインの形成には、申請者が開発した位相制御エキシマレーザ溶融再結晶化法が最適であると考えている。なお方法によって、有機SOGを下地膜に用いることにより、24ミクロンというTFT寸法より大きな結晶粒が形成できることは確かめてある。この基盤にたって、大結晶粒を所定の位置に隣接して形成する手法の開発する。具体的には、直交した2枚の位相シフトマスクを試料直上および試料から数mm離して設置し、この上部からエキシマレーザの平面光を照射することによって、光の回折現象を用いて、2次元の光強度分布を実現する。得られる結晶は、光強度分布と試料内に蓄えられた熱エネルギーの拡散によって殆ど決まると考えられるので、これらを理論的に解明するとともに、実験的にも、様々な位相シフトマスク並びに試料について結晶化の様子を調べて、最適化を行い、目的とする結晶成長を再現性よく実現する方法を確立する。

この知見に基づいて、光吸収性キャップ層/超薄膜Si層/有機シリカ下地層/基板という試料構造を発案し、この構造を実際に作製・結晶化して、単ショットレーザ照射により、40μmを超える大結晶粒(従来法の数百倍)が形成できることを実証した。高パッキング密度を目指して位相シフター間の間隔を狭めると相互干渉が強くなるために、大結晶粒の成長が難しいという課題について検討して、位相遅延量が緩やかに変わる新型の位相シフターを発案した。これにより、大粒径Siをほぼ100%の高パッキング密度で形成できることを確かめた。1対の直交位相シフターを試料直上に置くことにより、短ピッチの二次元光強度振動を得て、これとSi膜内の横方向熱拡散とを組み合わせることによって、直径が5μの大結晶粒の二次元アレイが形成できることを確認した。さらに、一方の位相シフターのみを試料から離すことにより、所望の位置に大結晶粒(14μm)を形成できることを示した。TEM回折像による結晶性を評価等より、大結晶粒Si膜が優れた物性を有することを示した。また、ゲート電極形成後にCVDによってSiO2を形成後、結晶粒対を成長させて薄膜トランジスタを作成し、その動作を確認すると共に、SiO2とSi/SiO2界面を一層改善することが重要であることを強く認識した。
高配位ヨウ素錯体と炭素不安定中間体の時空間制御

α水素をもたない環状ヨードニウム塩として、1-シクロヘキセニル(フェニル)ヨードニウムテトラフルオロボラートとその3、4置換体を合成し、求核剤/塩基との反応を検討した。クロロホルム中で塩化物および臭化物との反応では、混合するとただちに超原子価付加体の吸収を長波長に示し、その吸収の減少とともにipso置換生成物が得られた反応速度はハロゲン化物の濃度にほとんど依存せず、前平衡として超原子価錯体を生成し、錯体内のリガンドカップリング機構で置換反応が進行したものと説明できる。それに対してフッ化物や酢酸塩で処理すると、ipsoとcineの2種類の位置異性置換体が生成した。この場合テトラフェニルシクロペンタジエノン存在下に反応するとシクロヘキシンが効率よく捕捉できた。3あるいは4置換体で同一のシクロヘキシンを与えるものは同じ生成物分布を示した。また、重水素同位体標識の結果もシクロヘキシンを中間体とする反応機構で説明できる。シクロヘキシンは白金錯体としても捕捉できた。この脱離-付加機構におけるipso/cine生成物比は、シクロヘキシンに対する求核付加の位置選択性によるものであり、分子軌道計算によるLUMOの軌道分布で説明できる。この電子状態は、三重結合炭素の結合角度によって支配されていることも明らかとなった。シアン化物塩の反応では、ipsoとcine生成物のほかにアリル型の置換生成物が生じた。重水素同位体標識の結果から、アリル型生成物はMichael付加-脱離によるカルベン中間体から1,2-水素移動によって生成したものと説明できる。
「教育困難高校」における「社会的自立力」育成の教育課程モデルの構築に関する研究

まず、「教育困難高校」における「社会的自立力」の育成に重要な基礎学力の育成のための取組状況を検討し、その課題(特に、生徒の状況から学力保障の取組が求められている学校であっても、その対策がなされていない実態、教育課程の編成における教科科目での人的資源の不足、高校生に適した学習支援の方法の開発の必要性)を明らかにしたことで、教育課程の中での課題の焦点化ができた。総合学科は、求められる専門分野の広さやそれに伴う施設設備と幅の広い教員の専門性、人員の配置など、普通科や専門学科に比べ、多くの人的物的財的な条件整備が必要とされている。そのため、小規模高校ではその特色を活かした教育課程での科目の設置が困難となることが想定される。そこで、1年2学級(80名定員)の事例に着目し現地調査を行った。そこでの調査結果から、限られた科目や限られた専門分野の範囲の中で教員を配置し、教育課程の編成をしなければならない普通科での取組に関して、工夫できる可能性への知見を得ることができた。加えて、次年度以降の調査対象を抽出するため、公立高校を設置する全ての都道府県及び政令指定都市教育委員会で行われている高校教育の展開、なかでも学力が下位にある「教育困難高校」に関する施策と、その中で「社会的自立力」の育成に関連するの取組の現状を確認した。そのことで、全国的にみた「教育困難高校」に関する問題意識の温度差、そして自治体毎の進捗状況の違いに大きな差が生じていることを把握できた。2018年度は、まず高校改革及び「教育困難高校」に関連する新たな先行研究の確認を行った。次に、過去の研究成果から得たアンケート調査結果を踏まえ、「教育困難高校」での「社会的自立力」の土台となる基礎学力育成の現状と課題について分析し、学校での取組の課題を示した。一方、小規模の総合学科高校を対象に、学校規模による人的物的財的条件整備の限界の中で、社会で自立するための職業に連動する教育課程の設置と運営状況を調査することで、普通科を対象とした調査の実施への示唆を得ることができた。さらには、次年度の計画としている各教育委員会の高校政策と学校への支援策について、調査対象の自治体の抽出ができた。ただし、当初の計画であったアンケート調査については、新学習指導要領の移行期間を考慮し、次年度以降での実施が適当であると判断されたため、本年度は実施しなかった。また、米国については調査対象校の地域で発生した自然災害のため、本年度は現地調査の実施を見合わせた。今後の研究計画としては、2018年度に取組を確認した都道府県及び政令指定都市の教育委員会のなかで、「教育困難高校」に関して積極的に施策を持つ自治体、あるいは持たない自治体を抽出し、学校での「社会的自立力」に関する教育課程にどの程度の支援がなされているか、否かを明らかにするため、事例校調査を実施する予定である。その結果から、学校現場での教育課程が持つ特質と課題を明らかにしたい。また、米国については、特に貧困層の地域に設置されている高校において、地域社会の人材を活用し連携しながら、実践的な取組の中で「社会的自立力」育成を目指す学校の事例調査を予定している。

ただし、当初の計画であったアンケート調査については、新学習指導要領の移行期間を考慮し、次年度以降での実施が適当であると判断されたため、本年度は実施しなかった。また、米国については調査対象校の地域で発生した自然災害のため、本年度は現地調査の実施を見合わせた。今後の研究計画としては、2018年度に取組を確認した都道府県及び政令指定都市の教育委員会のなかで、「教育困難高校」に関して積極的に施策を持つ自治体、あるいは持たない自治体を抽出し、学校での「社会的自立力」に関する教育課程にどの程度の支援がなされているか、否かを明らかにするため、事例校調査を実施する予定である。その結果から、学校現場での教育課程が持つ特質と課題を明らかにしたい。また、米国については、特に貧困層の地域に設置されている高校において、地域社会の人材を活用し連携しながら、実践的な取組の中で「社会的自立力」育成を目指す学校の事例調査を予定している。本研究テーマである「『教育困難高校』における『社会的自立力』育成の教育課程モデルの構築に関する研究」においては、学習指導要領改訂の柱である「社会に開かれた教育課程」との関連性が重要な観点であるため、それを踏まえた上で、学校現場の取組を調査することが不可欠である。平成30年度、ある事例校での調査を行った結果、高校学習指導要領改訂のスケジュールである平成30年度「周知・徹底」期間ではなく、平成31年度よりの移行期間がスタートした後に、学校現場での聞き取り及び資料収集の計画を実行することが適切と判断された。よって、平成30年度予定の調査のための予算を平成31年度に変更することとした。また、今年度予定の米国調査に関しては、自然災害の沈静化と安全性の確保が明確となった時点(次年度の見込み)で実施することとしたため、その調査予算を次年度に変更し使用することとした。
き裂進展挙動を支配する統一的破壊力学パラメータとその評価法に関する研究

脆性-延性破壊,疲労破壊,クリープ破壊といった破壊の種類にかかわりなく、あらゆるき裂挙動を統一的に記述し得る可能性があるパラメータとして提唱しているき裂エネルギ密度に関し、それによるき裂進展速度の表現法その数値解析による評価法、さらにはき裂端近傍変形観察のための装置を開発し、それを用いて、き裂エネルギ密度によるクリープき裂進展開始条件の評価にについて研究を実施し、以下の成果を得た。1.き裂エネルギ密度の立場から延性き裂、疲労き裂およびクリープき裂の進展に対する考察を行い、それらのき裂進展速度は、いずれも単位時間当りの(疲労の場合一サイクル毎の)き裂端き裂エネルギ密度およびき裂エネルギ密度により表現された材料の破壊抵抗の変化とき裂エネルギ密度分布の勾配により表され、この意味において統一的に把握できることを明らかにした。2.き裂エネルギ密度をその分布も含めて評価し得るモデルとして提案している非連続き裂モデルをクリープ問題も扱える形に拡張し、さらに新たに径路独立積分による評価法の開発も行って、基準問題の解析を通じて同モデルのき裂エネルギ密度評価法としての有効性を確認した。3.クリープ試験における試験片のき裂端近傍を炉外より光学系により拡大観察する装置を開発し、これによりクリープき裂進展開始実験を行った。き裂進展開始時のき裂エネルギ密度を上記2で開発した手法および既に開発済みの【ε_J】積分による方法で評価した結果、予想された通り、材料固有のき裂エネルギ密度限界値存在の可能性が明らかとなった。
細胞周期と初期発生に関わる分子群の新規解析法の開発

核膜を標識するためにラミンBを、中心体の標識にセントリン2を、細胞膜の標識にβ-カテニン、E-カドヘリンを用いた積まず、これらのタンパク質のcDNAをRT-PCRにて取得し、そのcDNAの5'側または3'側に蛍光色素をコードするcDNAをin frameで連結し、標識タンパク質と蛍光色素の融合タンパク質をコードするcDNAを作製した。融合タンパク質のcDNAを発現ベクターにクローニングし、腫瘍細胞へ発現し、蛍光顕微鏡にて観察し、融合タンパク質が、予想された目的とする細胞内局在をとることを確認した。このベクターを鋳型にRNA polymeraseを用いて転写反応を行い、RNAを作製した。さらにpoly Aを付加した後、精製し、注入用RNAとした。このRNAをマウス一細胞期胚に注入した。RNA注入後、48時間後に蛍光顕微鏡で観察し、期待される細胞内局在をとっているか、胚の発生は正常に進行しているかを判定した。さらにこの胚を固定し、各小器官に特有のタンパク質に対する抗体で、免疫染色を行い、発現させた融合タンパク質と共局在することを確認した。その結果、ラミンBおよびE-カドヘリンは、有用なツールであることが判明したが、中心体を標識するセントリン2は、発現が弱く明瞭な染色が得られなかった。ラミンBおよびE-カドヘリンは、さらに継時的に観察をタイムラプス蛍光顕微鏡で行った。RNA注入12時間後より、30分ごとに96時間までの観察を行い。この間の蛍光強度の変化を調べたところ、いずれも96時間の間に蛍光強度は減衰するものの、観察は可能であることが判明した。細胞内の染色体を特異的に蛍光標識するために染色体上に結合しているhistoneH3.1の遺伝子に蛍光タンパク質であるGFP遺伝子を融合させた融合遺伝子を作製した。これを試験管内で転写を行い、mRNAを得た。このmRNAを受精卵へ注入した。受精卵内で翻訳され機能的なタンパク質を作るならば細胞内で蛍光が観察されるはずである。そこで蛍光顕微鏡を用いて観察したところ、mRNA注入後6時間後から、染色体に一致して蛍光が観察された。そしてこの蛍光は、48時間にわたり観察された。この結果をもとに、Gemininノックアウト胚にhistone H3.1-GFP融合遺伝子を注入し、染色体をラベルした。その胚を48時間培養しつつ蛍光顕微鏡で観察したところ、Gemininノックアウト胚では、正常胚に比較し細胞周期M期の時間が延長し、さらに染色体分配の異常を示した。次に中心体に局在するセントリンIIとRFPとの融合遺伝子を作製した。この遺伝子を培養細胞であるHeLa細胞に導入したところ、中心体に局在するγ-チューブリンが染色される部分がRFPの蛍光を発した。このことは、セントリンII-RFP融合タンパク質は、中心体に局在することを示している。この融合タンパク質によって中心体がラベルできることが確認できたので、この遺伝子を試験管内でmRNAに転写し、受精卵に注入した。注入後蛍光顕微鏡で観察したところ、蛍光が非常に弱く、継続的に観察することはできなかった。そこでmRNAの濃縮や、注入する量の調整を行っている。
テクノロジーを利用した数学の授業に適した教授方略の研究-作図ツールを中心に-

「教育の情報化」の推進にともなって,中学校・高校の数学の授業の中で,特にプレゼン的な使い方によるコンピュータ利用の可能性が高まってきた。しかし,多くの数学教師は,効果的なプレゼン的な使い方のノウハウをもっていないことが分かった。そこで本研究では,単にノウハウのリストを明確化するだけでなく,教員養成や現職教育の中で効果的に利用可能なコンテンツを開発することもめざして研究をおこなった。そのため,本研究では,撮影した多くの授業ビデオを効率的に分析するとともに,その資料を再利用するためのツールとして,J-Editor(授業記録エディタ)を開発した。そして,WebやCDによって,授業の要点を簡単に眺めたり,当該ビデオクリップを参照したり,そのビデオクリップに対して字幕が提示されるような方法論を確立した。それらを利用して,作図ツールを利用した授業に関して15本の授業ビデオをライブラリ化するとともに,多くの中学校・高校教師に議論していただいたり,学部の授業(数学科教育)の中で学生に試用させ,それを参考に指導案を作成することなどをおこなった。それらの議論をふまえて,テクノロジー(特に作図ツール)を利用した授業の形態として,(1)解説,(2)問題提示・議論,(3)課題分割型グループ別探究,(4)グループ別/個別探究,(5)コラボレーション,(6)スキル学習,(7)個別学習が想定されるとともに,それぞれの授業の中での教授方略は,チョークアンドトークの伝統的な数学の授業とは異なるものが多いことが明らかになった。作図ツールを用いた授業を組織的に分析するために,次のことを行った。(1)本研究にご支援をいただける教師を中心とする約60名によってメーリングリストを構成し,議論の母体を形成した。研究成果をhttp://133.96.66.20/video/list.htmを中心にまとめ,それに関する議論を定期的に行うことによって,研究を進めている。まず,当初の計画にしたがって,次のことを行った。(2)既存のビデオをデジタル化し,動画ファイルとして生成し,ライブラリ化する。(これまでに約30本を処理した。)(3)それらを分析しやすくするためのツールを開発し,授業記録を静止画との組合せでweb上にまとめ,検索しやすくするためのシステムを開発した。(これまでに約10本を処理した。)当初の計画では,(1),(2)を中心としたライブラリ化を検討していた。しかし,授業と密着した教授方略に対応した資料作りにおいては,ビデオクリップの中の会話や動作の動きと連動して会話内容や解説内容をテロップ化して提示することがかなり効果的であることが仮説として登場した。しかも,授業会話の記録をとる作業は多大な労力を必要とする作業だが,その作業を支援できる可能性も明らかになった。そのため,次のことを新たに研究計画に追加し,実施した。(3)動画と連動して会話記録を作成しやすくすると共に,分析や提示を効果的に行うためのソフト(J-Editor)を開発した。これに関しては,2本の授業に関してテストしながら,ソフト開発を行っている段階であり,組織的な処理は,次年度以降の課題となっている。本年度は,これまでに蓄積している授業ビデオを効果的に分析するためのシステムとしてのJ-Editor(授業記録エディタ,http://www.auemath.aichi-edu.ac.jp/teacher/iijima/j_editor/index.htm)の改良を行った。mpeg化した授業のビデオに関して,会話の記録をより効率的に行うとともに,「字幕つきビデオ」として再生したり,Windows Media Player 9における字幕を自動生成する機能を持つ。また,会話記録と静止画を対比しながら分析することができる。そして,このソフトを使って,既存の授業記録から,10本を分析した。また,研究協議会を伴う研究授業を名古屋(5授業)・奈良・静岡・有田(2授業)・川崎(予定)で行った。また,各地で研究協力者自身による研究授業を行い,授業のビデオを収集・配布・検討を行った。

さらに,小牧市立小牧中学校において,6名の教諭を中心として,どのような授業が展開可能かを一般の先生方に発表する会を企画し,100名ほどの参加者を得た。その成果を元にして,より多くの学校での利用可能性を高めるための方策を検討した。「教育の情報化」の推進にともなって,中学校・高校の数学の授業の中で,特にプレゼン的な使い方によるコンピュータ利用の可能性が高まってきた。しかし,多くの数学教師は,効果的なプレゼン的な使い方のノウハウを持っていないことが分かった。そこで,本研究では単にノウハウのリストを明確化するだけでなく,教員養成や現職教育の中で効果的に利用可能なコンテンツを開発するノウハウを確立することもめざして研究を行った。そのため,本研究では,撮影した多くの授業ビデオを効率的に分析するとともに,その資料を再利用可能にするためのツールとして,J-Editor(授業記録エディタ)の開発を行った。そして,WebやCD等によって,授業の要点を簡単に眺めたり,当該ビデオクリップを参照したり,そのビデオクリップに対して字幕が提示されるような方法論を確立した。それらを利用して,作図ツールを利用した授業に関して15本の授業ビデオをライブラリ化するとともに,多くの中学校・高校教師に議論していただいたり,学部の授業(数学科教育)の中で学生に試用させ,それを参考に指導案を作成することなどを行った。それらの議論をふまえて,テクノロジー(特に作図ツール)を利用した授業の形態として(1)解説,(2)問題提示・議論,(3)課題分割型グループ別探究,(4)グループ別/個別探究,(5)コラボレーション,(6)スキル学習,(7)個別学習が想定されるとともに,それぞれの授業の中での教授方略は,チョークアンドトークの伝統的な数学の授業とは異なるものが多いことが明らかになった。
神経・行動科学的アプローチによる認知症防御を目指した柑橘類由来成分探索と機能解明

柑橘類の果皮に特徴的に含まれ中枢神経系への作用がこれまで明らかにされていなかった、クマリンの一種であるauraptene(AUR)と、ポリメトキシフラボンの一種である3,5,6,7,8,3',4'-heptamethoxyflavone(HMF)の評価の為に、全脳虚血モデル、LPS誘発炎症モデル、MK-801誘発健忘症モデルの各種病態モデルマウスを用いて作用の検討を行ったところ、AURとHMFには、脳内において抗炎症作用や脳由来神経栄養因子産生促進作用を含めた様々な生理活性を持つ可能性が示唆された。昨年度我々は、愛媛県特産柑橘の一つである「河内晩柑」の果皮に特徴的に多く含まれ、中枢神経系への作用が明らかにされていなかった、クマリンの一種であるオーラプテン(AUR)と、ポリメトキシフラボンの一種であるヘプタメトキシフラボン(HMF)の、脳虚血障害に対する効果について研究を行ってきた。今年度は、麻酔下でC57BL/6マウスの頸動脈流を12分間一時的に止め、再還流することで作製した全脳虚血モデルに対する、AURの予防効果を検討した。AURを入れたAlzet浸透圧ポンプを背中皮下に埋め込み、除放的な連続投与を行った。投与量は25mg/kg/dayとし、虚血手術5日前にAURサンプルの投与を開始、5日後に虚血手術、その3日後にY-mazeテスト、解剖を行い、引き続き脳組織の解析を行った。AUR投与で、脳虚血により低下した短期記憶障害を改善する傾向が見られた。海馬においてシクロオキシゲナーゼ-2 (COX-2)、NFkB p65ならびにミクログリアの活性化抑制による抗炎症作用、また虚血によって引き起こされる神経細胞死抑制作用も観察された。次に、虚血モデルで脳由来神経栄養因子の産生増強作用を示したHMFの、脳における抗炎症作用について検討を行った。1週間のHMF(100mg/kg/day)皮下投与後、リポポリサッカライド(LPS)を海馬に注入して炎症を誘発した。LPS投与2日後、LPS投与によって減少した体重は、HMF投与によって有意に抑制されていた。海馬におけるCOX-2 mRNA、COX-2タンパク質、ミクログリアの活性化も有意に抑制されていた。これらの結果を総合すると、AURとHMFを高含有する河内晩柑の果皮が、脳虚血障害または脳内でおこる炎症に対し抗炎症・栄養因子産生促進作用を含めた様々な生理活性を持つ可能性が示唆された。日本における死亡率第三位は、脳血管の破綻や梗塞などの脳血管疾患であるが、死亡率が高いこと以外に重度の後遺症で患者のQOLを低下させる原因にもなっていること、脳虚血は血管性認知症を引き起こすこともあることから、予防法や治療薬の開発が重要であると考えられる。愛媛県特産柑橘の一つである「河内晩柑」の果皮には、クマリンの一種であるオーラプテン(AUR)と、ポリメトキシフラボンの一種であるヘプタメトキシフラボン(HMF)が、他の柑橘類に比べ多く含まれている特徴があり、我々はこれらの化合物に着目し脳虚血障害に対する作用について研究を行った。はじめに、麻酔下でC57BL/6マウスの頸動脈流を12分間一時的に止め、再還流することで全脳虚血モデルを作製した。AURを入れたAlzet浸透圧ポンプを背側皮下に埋め込むことで、除方的な連続投与を行った。投与量は25、50mg/kg/dayとし、虚血手術直後にAURサンプルの投与を開始し、8日目に脳を摘出、脳切片を免疫組織化学法により評価した。AUR投与により、死亡率上昇の抑制、海馬におけるシクロオキシゲナーゼ-2ならびにミクログリア活性抑制による抗炎症効果、また虚血によって引き起こされる神経細胞死を抑制した。次に、虚血手術の5日前に25、50mg/kg/dayのHMFを入れた浸透圧ポンプを背側皮下に埋め込み、虚血手術の3日後に解剖するスケジュールで、HMFの脳虚血障害に対する予防効果について検討した。虚血後3日目の脳切片を免疫組織化学法により染色したところ、海馬歯状回付近における脳由来神経栄養因子産生の増強、さらに新規産生神経細胞の増加などを見出した。これらの結果を総合すると、AURとHMFを豊富に含む河内晩柑の果皮が、脳虚血障害に対し抗炎症・栄養因子産生作用を含めた様々な生理活性を持つ可能性が示唆された。全脳虚血モデルマウスを作製し、AURの抗炎症作用やHMFの栄養因子産生作用など、それぞれの化合物の特徴を示すことができた。AURは虚血脳内で抗炎症作用を示すことによって、遅発性神経細胞死を抑える可能性が示唆された。

このことは、血管性認知症の発症を抑える可能性が期待されることから、HMFで効果がみられた、予防的に前投与しておいてから虚血手術を行うスケジュールで、AURを行動薬理学的ならびに組織化学的手法で評価する。全脳虚血モデルマウス作成のための動物購入費用と、各種測定のための抗体や一般試薬購入費用に充てる。
ポリヒドロキシアルカノエ-ト生合成機構の解析と細胞変換による新規生合成系の構築

土壌より単離したAeromonas c aviaeF A440株は中長鎖脂肪酸や油脂を炭素源として3-ヒドロキシブタン酸(3HB)と3-ヒドロキシヘキサン酸(3HH)からなる共重合ポリエステル、P(3HB-co-3HH)を合成・蓄積する。本菌の有するポリエステル合成酵素(PHAシンターゼ)は炭素数46の3-ヒドロキシアシルCoAを基質することが予想されるが、このような基質特異性を示す合成酵素はこれまでに知られていない。本研究では、A. caviae PHAシンターゼ遺伝子(phaC_<AC>)のクローニングと解析を行った。一次構造既知のPHAシンターゼ間で強く保存されている領域からプライマーを設計し、A. caviae g DNAを鋳型としたPCRによってphaC_<AC>部分断片(920bp)を増幅した。この増幅断片をプローブとしてgDNAライブラリーをスクリーニングし、約20kbp gDNA断片を含むプラスミドpLAAclを単離した。さらにpLAAcl中でプローブと強くハイブリダイズする5.0kbpEcoRV-EcoRI断片について塩基配列を決定した。その結果、1つのプロモーター領域の支配下に5個のオープンリーディングフレーム(ORF)がオペロンを形成し、phaC_<AC>遺伝子はその中の1つであることを明らかにした。本遺伝子がコードするPHAシンターゼは594アミノ酸からなり、その配列はこれまでに知られているPHAシンターゼと2540%の相同性を示した。その上流および下流に存在するORFと相同性の高い遺伝子はデーターベース中に見い出されず、これらのORFの機能は不明である。また5.0kbp EcoRV-EcoRI断片はAlcaligenes eutrophus P HB-4株(PHAシンターゼ欠損株)を相補し、ポリエステル合成能を復帰させることを確認した。
アルティメイトリンクを利用した高機能フォントユニバーサルデザイン

「紙面上の文字情報」にコンピュータ空間での「デジタルコンテンツ」をリンクさせるアルティメイトリンク技術を提案し、ICT技術に基づいた高機能フォントユニバーサルデザインを実現する。文字情報を補足説明するWebページを用意しておき、そのURLを文字情報へできるだけ視認性を損なうことなく重畳する。URLが重畳されたフォントはスマートフォン等のカメラからコンピュータ世界に取り込むと、コンテンツのURL情報が抽出でき、これによりブラウザ上に補足情報を表示することができる。URLのコンテンツを適切に設定すれば、弱視者に対しては文字コンテンツの認識をサポートし、さらに付加情報も提供することができる。
障害者基本動作を観察する能力の向上を目的とした理学療法学生への教材開発

理学療法学の教育において観察による歩行分析は重要な技術領域の課題であるが,臨床実習の場面で学生が苦手とする領域として実習指導者から指摘されてきた。しかしながら,教科書やビデオを用いた従来の教育手法では教育効果が上げられていないのが実情である。そこで教育工学の技術を応用し理学療法士養成過程に所属する学生に対する歩行分析の向上を目的としたインターネットを用いた新しい教材を開発した。この教材は学生が決められた期間に自由に教材であるホームページにアクセスし,自己学習を進めるというシステムである。このようにコンピュータを用いた教材はComputer Assisted Instruction(以下,CAI)と呼ばれており,本研究ではこのCAIの教育効果について検証した。対象は大学課程および専門学校課程に在学中の学生計85名とし,CAI使用群とコントロール群に分けて6週間実施した。CAIの構成はHTMLをベースとしたWEB構成であり,ホームページ上に設置したテキストやGIFアニメーションによる解説ページ,リンク機能を用いたクイズページ,動画を用いた歩行観察ページ,そして学習レベルを見るためCGIプログラムにて作成した選択問題集ページを作成した。CAI利用前後およびコントロール群との比較結果では教育効果があったと判断できるものであった。また,課題である動画の難易度によって得点や時間の影響を受けたことから観察対象とする動画の選定は重要であることが理解できる。さらに,アクセス数と得点に相関が見られたことからCAI使用に対する興味付けが教育効果を上げるうえで必要であると考えられる。そのためには本教材の使い易さが課題となるがそれは学生自身のパソコンに対する経験やそれまでの教育課程におけるパソコンの使用率が影響すると考えられる。理学療法学教育では,教育現場でのCAIの使用頻度が高いにも関わらず,その効果検証という視点でのCAI実践報告・論文はほとんど見られない.加えて医師や看護師に対するCAI開発の論文は多く存在するが理学療法についてはやはり少ないのが実情である.本研究では理学療法学教育へのCAIの効果的導入を主目的としている.そこでまず医学教育分野ではなく,参考研究が散見される教育工学の分野から先行研究を調査した.やはり先行研究のほとんどは工学領域もしくは幼児教育対するものが多く,本研究のテーマである動作観察のような技術的(教育学でいう精神運動領域)な要素が強い教育におけるCAI教材の研究は皆無であった.現在模擬患者および実際の患者の協力により観察対象となる教材VIDEOデータを作成し,web上に公開できるところまで完成した.動画を配信するためセキュリティの対策に時間を要したがCGI(Perlプログラム)によるランダム化選択問題による学習システムとした.18年度において理学療法学科学生を対象とし,教育効果を検証する予定である.現時点の学習webページの構成は下記のように2部となっており,基礎学習が終了してから実践学習へ進める予定である.<基礎学習の流れ>歩行分析に関連する基礎知識の把握を目的としたWebリンクによる「正解」「不正解」を掲示し,web上で自己学習を行わせる.<実践学習の流れ>前述の基礎学習終了後,パスワード管理されたページより4種類の患者を選択し,通常のビデオデータもしくは3次元CGビデオ(床反力・筋出力を同時出力)を用いた観察を行い4択の問題を10問行わせ,その正解率と正解までの時間を管理・集計する.理学療法学の教育において観察による歩行分析は重要な技術領域の課題であるが,臨床実習の場面で学生が苦手とする領域として実習指導者から指摘されてきた。
インドにおけるベーシック・エデュケーションの概念と実際の変遷に関する研究

平成6年度は手仕事をコアーに全教科をこれに関連づけて教授することを特色とするベーシック・エデュケーションについて、主にその提唱者であるマハトマ・ガンディーのき教育思想とこの教育の実践上の特質の究明に当たったが、平成7年度は独立後における国民教育方式としての国の政策、その教育史上の意義、影響並びに各地におけるこの教育の実施、民衆の反応などの究明に当たった。この作業によってこの教育の展開における各地の多様性をつきとめることができ、この教育が全国的に一定の概念をもって受けとめられたものではないこと、さらに独立後の工業化政策によって政府のこの教育に対する態度の変化を明らかにすることができたと思う。この研究の一端は裏面記載の諸論文、とりわけ権藤与志夫編『二十一世紀を目指す世界の教育』「インド」(PP、79-96)(九州大学出版会平成6年11月)、及び石附実編『比較・国際教育学』「インド-独立への軌跡と現代」(PP、199-219)(東信堂平成8年4月刊行予定)に結実している。今後の本研究の展開としては、反植民地教育であるとともに、社会の底辺層のもつ抑圧された知識・技術を学校カリキュラムに反映する革命的意義を有するこの教育が、しだいに「仕事至験教育」へと転換していく実態と背景をも視野に入れ、本研究の全体的纒めを期している。さしずめ平成8年度中にも完成を予定し目下準備中であり、出版社束信堂によってすでに広告されている筆者及び渋谷英章共著『インド教育のすべて』に一章を割りて披瀝する予定である。平成6年は上記教育の提唱者であるマハトマ・ガンディーの教育思想の本質とこの教育の実践上の問題(カリキュラム、組織、運営等)、とくに独立後における国民教育方式としての受容とその各地における概念の展開と実際上の変遷に焦点を置く地域研究に取り組んだこの目的においてインドに関係資料を発注しその入手に努めたほか平成6年8月には約20日間主としてデリー州、マハーラーシュトラ州に出かけ当該教育の実務者、研究者との面談、施設の見学並びに資料の蒐集に当たり多大の成果を得たまた東京のアジア経済研究所、国立国会図書館、国立教育研究所等にも出向き地域研究者との意見の交換及び資料、情報の手入を行い分析検討したその結果独立間もない時点ですでにガンディーの教育思想の教条主義的なものから欧米の進歩主義教育の折裏的なものさらには全く独自な教育思想に基づくものなどの多様性が存在していることが把握できたなお平成6年の成果の一端としては裏面に記載のものがある、とくに(1)、(2)及び(5)においてそれが示されている平成7年においてはこの6年での研究の進展を踏まえ一段と深化した形で纏めて行きたいと考えている平成7年度はベーシック・エデュケーションの提唱者、マハトマ・ガンジ-の教育思想とその実践上の特質(教育内容、組織、運営など)の究明を継続しつつ、研究計画に従いガンジ-後の当該教育の受容、解釈、実際活動の多様性の究明に力点を移した。この文脈においてビハ-ル、タミルナド、マハーラーシュトラの各州のその特色をかなり把握することができた。平成7年度の研究成果の一端は主に石附実編「比較・国際教育学」東信堂における「インド-独立への軌跡と現代」(pp.199-219)(平成8年3月刊行予定後記「図書」参照)に結実しているが、今後も様々の形を通し随時、公表するつもりである。本研究の推進に当たり、本年度もまた国内の諸研究機関(国立国会図書館、国立教育研究所、アジア経済研究所など)を活用したが、平成8年1月には自費で約2週間、カ-シ-・ヴィドャピ-ト(マハトマ・ガンジ-によって1921年、国民大学として創設)のA. K. Pandey博士など、本研究分野の専門家との交流を深めまた関係資料の入手に努めた。

今後の本研究の展開としては、反植民地教育であると共に、社会の底辺層のもつ抑圧された知識・技術を学校カリキュラムに反映する革命的意義を有する当該教育が、しだいに「仕事経験教育」へと転換していく実態と背景をも視野に入れた、全体的まとめを期している。