hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
潰瘍性大腸炎患者の好中球活性酸素産生能における“プライミング"機構についての研究

潰瘍性大腸炎(UC)は大腸の粘膜および粘膜下層をおかす原因不明の慢性炎症性疾患である。腸管壁の内腔側である粘膜に病変の主座があるため、腸管内容物(腸内細菌あるいはその代謝産物等)が粘膜傷害に関与している可能性を指摘されている。また、活動性の高い粘膜には好中球の浸潤が目立つことから、好中球が炎症に大きな役割を担っていると考えられる。活性化された白血球(特に好中球)が放出する粘膜傷害因子として、活性酸素やプロテアーゼなどがあるが、特にO_2^-を出発物質とした活性酸素種は強い組織傷害を惹起しうる。一方、白血球の活性化においてプライミングといわれる現象が知られており、これはO_2^-産生能が弱い低濃度の刺激物質で前処理された白血球では、次の刺激を加えると未処理のものと比べO_2^-産生能が高くなる現象である。今回、腸内細菌の代謝産物である走化性ペプチド(FMLP)とリポポリサッカライド(LPS)を用い、好中球のO_2^-産生能におけるプライミング効果を検討した。UC患者11例(活動期6例と非活動期5例、投与薬物はサラゾピリン11例とステロイド4例)および健常者7例よりヘパリン加採血し、比重遠心法により好中球を分離した。緩衝液に10^6個の好中球を懸濁し、FMLP単独であるいはLPS前処理後にFMLPで刺激した。二波長分光光度計を用いてシトクロムcの還元を測定し、スーパーオキシドジスムターゼ(10μg/ml)により阻害される分をO_2^-産生量とした。その結果、O_2^-産生量は、FMLP単独刺激では健常者群に比べUC群で低値であったが、LPSでプライミング処理をした場合活動期UC群では非活動期UC群および健常者群に比べ高値であった。以上より、本症において細菌由来の物質であるFMLPとLPSにより好中球のO_2^-産生量が調節されており、好中球機能異常が病態に関与している可能性が示唆された。
マルチメディアCALLシステムとマルチメディアメールを用いた語学教育ネットワーク

インターネット上の海外の英語の母国語話者とコミュニケーションをはかるという点に重点を置いた英作文の授業を行い、そのメリットとデメリットを考察した。受講生はオーストラリアのクイーンズランド州にあるGriffith大学等と電子メールを用いて文通を行い、電子メールのメッセージを書き送った。それと並行して、九州工業大学工学部キャンパスにWWWサーバーを設置し、学生が文字、静止画、動画を用いて作成した情報をそのサーバーに入れた。相手はこちらのサーバーにアクセスして、こちらのページを読み、コメント等を電子メールで送ってきた。また、学生にネットワークでよく用いる英語の表現を採集させた。世界中のWWWページを見て回り、英文を書く上で役にたちそうな表現を集め、分類させた。メリットとしては、まず、「海外の学生と友達になれる」という声に代表されるように、国境を越えて、一対一の関係を持つことができるということである。これまで、文法、読解といった抽象的なレベルでの英語の運用が、対人的な、具体的な運用となった。次にWWWページの作成であるが、自己紹介、大学紹介、大学祭の紹介記事等を通して、自ら英語で情報を発信するという、受け身ではない英語の学習ができた。英語の表現の採集に関しては、自分の思うままに英文を書いていただけの時に比較し、言葉使いに対して注意を払うようになった。英文を読む訓練にもなった。デメリットとしては、文通の相手の確保が非常に困難であった、ソフトウェアの取り扱いが難しかった、学生のネットワークへのアクセス権など、制度的な制約があった等がある。文通の相手の確保等、なんらかの機関を通じて行うことの可能性を検討すべきではなかろうか。ソフトウェアの取り扱いであるが、特に動画をWWWページに掲載する。もっと簡単に使える電子メールのソフトをインストールするなどが今後の課題である。
LPS内部コア糖鎖の収斂合成法の開発および殺菌性ヒト抗体の認識部位の解明

本研究では,グラム陰性菌が産生する複合糖脂質LPS/LOSの構造普遍領域糖鎖(コア糖鎖)の精密化学合成の手法を基盤に,3-デオキシ-D-マンノオクト-2-ウロン酸(Kdo)およびL-グリセローD-マンノヘプトース(Hep)からなる糖鎖ライブラリを作成し,殺菌性抗体産生に必要な最小構造を解明しワクチン開発に向けた基礎構築を目指す。特に1連続分岐構造を有するコアオリゴ糖鎖の化学合成法の確立,2コア糖鎖-磁気粒子コンジュゲートを使用したヒト抗体の選抜,3選抜したヒト抗体の殺菌性の検証とエピトープの解析に焦点を当てて取り組む。
過去の火事攪乱を指標する微粒炭の堆積様式に関する基礎研究

広島県江田島市において,山火事や植生の歴史記録と,水源地堆積物の微粒炭や花粉の記録との対応関係を調べることで,微粒炭や花粉の堆積様式を明らかにした.大きな微粒炭の堆積様式は山火事の大きさとそこからの距離によって説明でき,大きな微粒炭は近隣で起きた山火事の指標になることが分かった.山火事を契機とする植生変化は,集水域が山火事で焼けた水源地でのみ,花粉情報として記録されていた.本研究は,微粒炭・花粉記録から過去の山火事やそれに起因する植生変化を復元する際の基礎情報となるだろう広島県江田島市において,山火事や植生の歴史記録と,水源地堆積物の微粒炭や花粉の記録との対応関係を調べることで,微粒炭や花粉の堆積様式を明らかにした.大きな微粒炭の堆積様式は山火事の大きさとそこからの距離によって説明でき,大きな微粒炭は近隣で起きた山火事の指標になることが分かった.山火事を契機とする植生変化は,集水域が山火事で焼けた水源地でのみ,花粉情報として記録されていた.本研究は,微粒炭・花粉記録から過去の山火事やそれに起因する植生変化を復元する際の基礎情報となるだろう本研究では,山火事が頻発する瀬戸内海地域において,ため池の堆積物に着目し,近過去の火事撹乱レジームが堆積物中の微粒炭シグナルとしてどう記録されているかを検証し,火事撹乱の指標としての微粒炭の堆積様式を解明することを目的とする.本年度は,以下の成果を得たので報告する1)試料採取地の選定と堆積物試料の採取広島県呉市音戸町および倉橋町,江田島市において,試料採取候補地の一部で表層底泥の堆積状況を調べた.このうち,倉橋町室尾の旧海軍省燃料置場(面積約600m^2),江田島市能美町の鹿川水源地(約2.8ha)および同町中町の上池(羅業用ため池)(約180m^2)で潜水による表層底泥の採取を行った.その結果,戦前から現在までの連続した不撹乱試料を得ることができた2)史実資料などの収集・分析史実資料などを収集・整理し,近過去の火事履歴,土地利用・景観構造の変遷などの分析作業に着手した.1960年以降の林野火事(焼失面積1ha以上)は30件を超える.焼失面積が数十haを超えない火事が大部分であるが,1978年6.月,江田島町宮ノ原では約1,000haの林野が焼失した.火事の間隔は平均2.7年であった3)堆積物試料の年代測定,花粉分析および微粒炭分析上池の試料(KAMI01)の花粉分析と微粒炭分析を行った.全層を通してマツ属複維管束亜属,スギ属,コナラ属コナラ亜属などが優勢で,アカメガシワ属,コナラ属アカガシ亜属などを随伴する花粉組成を示す.微粒炭濃度は10^110^2個/cm^3のオーダーで変動を繰り返した.化石燃料の高温燃焼に起因する球状炭化粒子も,特に中上層部で多数産出した.^<137>Cs-^<210>Pb法による年代測定は現在,業務委託中であるが,今後,試料の年代モデルを構築し,花粉化石と微粒炭の年間沈積量を算出して,それらと火事履歴との対応関係を明らかにしたい近年,火事が頻発する広島県江田島市の鹿川水源地と上池を対象として,それらの堆積物の^<210>Pb,^<137>Cs法による年代測定,微粒炭分析および花粉分析を行うとともに,史実統計資料などから近年の林野火災と植生景観を調べ,微粒炭・花粉沈積量の変勲と火事レジーム・植生景観の変遷を比較することで,過去の火事レジーム・植生の指標としての微粒炭・花粉が,堆積物中でどのように堆積しているかを検討した.過去約30年間に江田島で発生した焼損面積1ha以上の林野火災は15件で,それらの多くは江田島の北部と南部で発生した.最も大規模な林野火災は1978年に江田島北部の古鷹山で発生し,その焼損面積は1,005haで,火災持続時間は44時間であった.それ以外の林野火災の規模は相対的に小さく,大部分の焼損面積は50ha未満であった.年代測定の結果,鹿川水源地の堆積物は1940年代以降に,上池のそれは1970年代以降に堆積したと判断された.大微粒炭沈積量は,鹿川水源地では堆積物の最下部と中部に,上池では最下部と最上部にピークを形成していた.年代測定結果から判断すると,鹿川水源地の堆積物の中部と上池の最下部のピークは,古鷹山の大規模火災を反映していると推定される.それ以外の林野火災に対比される明瞭なピークは認められなかった.鹿川水源地の堆積物最下部のピークは第二次世界大戦終末に対比され,広島原爆投下あるいは江田島付近の空襲に伴う火災に起因する可能性がある.花粉分析の結果,鹿川水源地ではマツ属複維管東亜属・アカメガシワ属→コナラ属アカガシ亜属・コナラ亜属,上池ではマツ属複維管東亜属→スギ属という組成的変化が認められた.これらの花粉組成の変化は,空中写真判読から推定された集水域とその周辺における植生景観の変化と対比でき,鹿川水源地ではその集水域でのアカマツ林からコナラ・アラカシ林への自動遷移を,上池周辺ではスギ人工林の造成を反映していると考えられる.

近年,火事が頻発する広島県江田島市において,水源地やため池の堆積物のPb-210,Cs-137法による年代測定,微粒炭分析および花粉分析を行うとともに,史実資料,空中写真などから近年の林野火災と植生景観を調べた.微粒炭・花粉量の変動と火事レジーム・植生景観の変遷を比較から,過去の火事レジーム・植生の指標としての微粒炭・花粉が,堆積物中でどのように記録されているかを検討した.主な研究成果は以下の通りである.大,中規模の林野火災は概ね,焼損地およびその周辺の堆積盆において,大微粒炭シグナルとして記録されていた.他方,小規模の林野火災は必ずしも記録されていなかった.火災の持続時間と火災時の卓越風の風向が大微粒炭の堆積様式に重要な影響を及ぼしていた.小微粒炭はどの堆積盆でも類似した堆積様式を持ち,調査地全体の総和的な火事史を表していると推定された.林野火災を契機とする植生変化は,集水域が焼損した堆積盆において,花粉シグナルとして記録されていた.それ以外の堆積盆では,焼損地の近隣に位置する場合でも,林野火災に起因する植生変化と花粉の堆積様式の対応は認めがたかった.林野火災がほとんど発生していない地域で,堆積盆のサイズによる花粉の堆積様式に違いに着目すると,大きな堆積盆では集水域およびその周辺の景観全体がある要素から別の要素に置き換わるような植生変化(戦後の土地利用の変化に伴う自動遷移)が記録されていた.他方,相対値で示される花粉データの場合,小規模の堆積盆ではごく近燐で生じた特定の景観要素の変化(人工林の造成)が過大に表現され,他の景観要素の変化が歪められていた.堆積物の微粒炭と花粉の記録から,過去の火事レジームや火事攪乱による植生変化を明らかにするには,微粒炭・花粉の堆積様式の違いを考慮した,調査地の合目的的な選定や微粒炭・花粉データの定量的解釈が重要である.試料採取地の選定,史実資料などの収集,^<210>Pb,^<137>Cs同位体分析に基づく堆積物の年代制御にやや困難を伴ったが,研究そのものは実施計画に沿って概ね順調に進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。研究目的を達成すべく,当初の研究計画を基本としつつ,変更が必要な箇所については以下の対策のもとに研究を遂行する:1)当初,呉市倉橋町を調査地としていたが,研究に適した試料採取地がより多く分布し,史実資料などが多く散逸の少ない,江田島市を主な調査地として硬究を推進する.2)試料採取地の基本セッティングは,1)ため池の大きさと2)林野火災の攪乱地縁辺からの距離の組み合わせとしていたが,地点数の確保が難しかったため,2)を重視し堆積物試料の分析とデータ解析を進める.3)広島原爆投下に伴う^<137>Csの降下と調査地の堆積盆への流入の可能性について検討する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
体制変動下ロシアの学校制度とカリキュラムに関する実証研究

【1】本研究はソ連崩壊後ロシアにおける教育の実態を把握するため、対象の柱を(1)社会・経済変動と学校政策への影響、(2)諸学校の経営の変動、(3)新カリキュラムの作成と授業実践、と設定し、文献研究に加えて、候補地としてモスクワ、ノヴォシビールスク、ユジノサハリンスクを選び委託調査を計画した。このうちモスクワとは連絡調整不調に終わったが、他の2地点では協力機関を得て、現地資料収集と委託調査を行うことができた。【2】これらによって我々は次のような知見を得た。対象の(1)では、市場経済の浸透とかかわって個人の能力発掘のための学校形態の多様化の政策や、「良い成績を取って良い学校と就職をめざす」教育観の急速な広がりを認め得る。大学進学要求の上昇と理工系ばなれとが起きている。(2)については、新しい私立学校の中にはエリート的なものの他、旧コムソモ-ル(党指導下の青年同盟)が果たしていた実務人材の育成機能を担う地域のための専門学校・短期大学に相当する施設も生まれている。公立普通学校では、財源と教員の確保の不安定と、市街群部格差と共に同一市内でも大きな地域格差が生まれている。(3)については中央の計画に沿ってカリキュラムを編成することができる学校は2割にも達しない段階である。教育内容の選択肢拡大として有料の「お稽古ごと」程度の提供のために講師を雇い教室を貸している実状も存すること、等である。他方では、義務学校中退の青少年が急増しており、社会の中に「分裂感」が醸成されつつある。現在のロシアでは、学校に対する国の援助を打ち切る方向の改革は、生産活動と社会秩序を維持する上でもかなり危険であると思われる。【3】我々は以上のような知見=研究成果を、九州教育学会(95年11月11日)及び北海道教育学会(96年3月16日)において中間的に公表した。また、備品予算の一部は計画を変更して翻訳資料集の印刷費に回した。
南北戦争前における奴隷解放運動とコンコードの文学

本研究課題は、南北戦争前のアメリカにおける奴隷解放運動とコンコードの文学との関係を検証するものである。特に、ラルフ・W・エマソンとヘンリー・D・ソローの文学テキストを奴隷解放運動という同時代の政治思想のなかに置き直して歴史化する作業であり、奴隷解放運動の検証と文学テキストへの影響の考察という2点を基軸として進められた。平成15年度は、南北戦争前のマサチューセッツ州コンコードおよびボストン周辺における奴隷解放運動に関する調査を進めた。2003年夏ペンシルヴァニア州立大学に3週間滞在し、ウィリアム・ロイド・ギャリソンらの「奴隷制廃止運動」や逃亡奴隷の支援組織「地下鉄道」について調査し、資料を収集した。この成果は、「奴隷解放運動と『ウォールデン』-「より高い法則」をめぐって」(『英語英文学論叢』55集,2005年)に結実した。平成16年度は、奴隷解離運動とロマン主義文学との関連について、特に超絶主義思想の観点から研究を進めた。この方面の研究成果としては、「ソローにおける身体の論理」『新たなる夜明け-「ウォールデン」出版150年記念論集』,金星堂、2004年)、『自然と文学のダイアローグ-都市・田園・野生』(共編著、彩流社、2004年)、「境界の文学-『ウォールデン』論」(ミネルヴァ書房、近刊)、などが挙げられる。1.南北戦争前における奴隷解放運動平成15年度の研究は、南北戦争前のマサチューセッツ州コンコードおよびボストン周辺における奴隷解放運動に関する調査を進めた。この成果は、現在執筆中の「奴隷解放運動と『ウォールデン』-「より高い法則」をめぐって」に結実する予定であり、すでに発表している「ソローの牢獄-19世紀アメリカにおけるリベラリズムと文学」(『言語文化論究』No.13,2001年)、「自由の攻防-奴隷解放運動とコンコード」(『英語英文学論叢』52集,2002年)とともに、16年度末刊行予定の研究叢書にまとめる予定である。2.コンコードの文学アメリカにおけるロマン主義文学と奴隷解放運動との関連については、特に超絶主義思想の観点から研究を進めている。エマソンやソローの超絶主義思想における人間精神の解放という命題と、奴隷解放を含めた社会改革のディスコースがどう連動しているのかを考察している。この方面の研究成果としては、『新しい風景のアメリカ』(共著、2003年)、「ソローにおける身体の論理」(近刊)、(書評)Joel Myerson, Transcendentalism : A Reader(『英語英文学論叢』,2003年)、日本アメリカ文学会シンポジウム講師「エマソンと天文学」(2003年)などが挙げられる。1.南北戦争前における奴隷解放運動平成16年度の研究は、ペンシルヴァニア州立大学で収集した資料をもとに、「奴隷解放運動と『ウォールデン』-「より高い法則」をめぐって」(『英語英文学論叢』55集,2005年,pp.33-46)を執筆した。「地下鉄道」の組織やコンコード婦人部に関して調査できたことは有意義であったし、逃亡奴隷法の施行をめぐり、「より高い法則」(Higher Laws)という概念を基軸とした政治論争を考察できたことは大きな収穫であった。また、奴隷解放運動家のジョン・ブラウンに関して、松本昇氏(国士舘大)、小倉いずみ氏(大東文化大)らと研究会をもったことも意義深かった。さらに、研究成果として、すでに発表している「ソローの牢獄-19世紀アメリカにおけるリベラリズムと文学」(『言語文化論究』No.13,2001年)、「自由の攻防-奴隷解放運動とコンコード」(『英語英文学論叢』52集,2002年)を大幅に加筆、改稿し、研究成果報告書「南北戦争前における奴隷解放運動とコンコードの文学」にまとめることができた。
衣料害虫の防除に関する研究ー合成ピレスロイド適用の検討ー

近年、哺乳動物に対して低毒性といわれる殺虫剤、合成ピレスロイドが羊毛害虫の防除に用いられはじめている。とくに羊毛布へ加工して用いる場合の最適なピレスロイドおよびそれらの殺虫力、食害抑制力、殺虫機構について調べ、さらに羊毛布への加工時の吸着について検討した。羊毛布に吸着した合成ピレスロイドの定量には、今回の研究費補助金で購入できた、高速液体クロマトグラフィー、ヘッドスペース法によるガスクロマトグラフィーによって分析した、効率よく正確に定量する條件をも見出した。供試害虫はイガ(Tinea pellionella)ヒメカツオブシムシ(Attagenus unicolor japonica)ヒメマルカツオブシムシ(Anthrenus verbasci)である。成果は次のとおりである。1)イガに対しては羊毛布に0.030.06%(o.w.f)の加工濃度で3日以内には100%の死亡率が得られ大きい効果がみられた。カツオブシムシには6ケ月間の食害抑制がみられたが殺虫力は小さく、殺虫の作用機構のちがいが示唆された。2)食毒法、フィルム法、局所施用法などにより、合成ピレスロイドの殺虫力の生物検定を行ない検討したところ、消化毒よりは接触毒として作用が大きいことが示唆された。3)防虫加工剤として有望な数種の合成ピレスロイドについて、メタノール溶液から羊毛への吸着実験を行なったところ、15時間で吸着平衡に達し、吸着等温線はヘンリー分配型に近いフロインドリッヒ型になった。炭素数が多いと吸着力は大となり、極性をもつ塩素が存在すると吸着力は小となった。Fenpropathrin,d-Cyphenotrrin,Permethrinは防虫効果も大きく、衣料害虫防除の薬剤としては、さらに加工法などの検討を重ねていくことによって応用できる基礎的な知見が得られた。近年,哺乳動物に対しては比較的低毒性といわれる合成ピレスロイドが,羊毛害虫にも用いられ始めており,その効果が認められている.とくに揮散性のあるdーエンペンスリは密閉容器で用いられ,すでに市販されている.そこで羊毛への防虫加工剤として数種の合成ピレスロイドを検討したところフェンプロパスリン,dーサイフェノスリンが有望でとくにイガ類にはごく少量で効果が大きい.しかし,カツオブシムシ類には食害を抑制する傾向がみられたが殺虫力は認められなかった.今回はカツオブシムシを中心として,作用機構の検討を行ない,さらに羊目布への合成ピレスロイドの吸着を検討した.ピレスロイドの羊毛布への加工法は,有機溶剤にとかしてピペフトで必要量を付着させる方法を用いて,摂食の様子を歓察した.さらに殺虫力については,濾紙にピペフトで必要量付着させる方法,シャーレの底にピレスロイドの薄膜をつくる方法の2つを試みた.ヒメ,ヒメマルカツオブシムシとも羊毛布上に0.01mg濃度が付着しておれば,6ヶ月間の摂食阻害効果がみられた.しかし,ヒメマルカツオブシムシでは除々に食害が増加する傾向が,みられるが視覚判定では食害は認められない.顕著な殺虫力がみられないので,濾紙,薄膜による接触実験では死亡がみられ,とくに薄膜では死亡率が高くなり,ピレスロイドの殺虫機構は接触毒として皮膚を通して作用していると推測される.尚,合成ピレスロイドの収着は,ガスクロマトグラフ,高速液体クロマトグラフで吸着量を定量して検討したところ,15時間で見かけ上平衡に達し,吸着等温線はフロインドリッヒ型を示すことが認められたので,次年度は合成ピレスロイドの羊毛布への吸着機構と殺虫,摂食阻害の関係について検討する.

合成ピレスロイドを衣料害虫防除に適用する研究をすすめているが、昭和62年度はピレスロイドを0.03%(o.w.f)加工した羊毛布に対して、イガ(Tinea pellionella)は90%以上の死亡率が得られたが、カツオブシムシ(Anthrenus verbasci)は6週間経過後も死虫はみられなかった。しかし、食害は抑制されており、食害量は原布の5%以下となり十分に防虫効果はみられた。致死活性は使用した合成ピレスロイド中、d-Cyphnothrinが大きいという結果が得られたので、本年度は殺虫機構および羊毛への吸着性を検討した。1)吸着機構および吸着力とイガに対する殺虫効果メタノール溶液からの羊毛への吸着実験を行い、一定時間後の残浴中の濃度を高速液体クロマトグラフィーで定量した。吸着は15時間で見かけ上平衡に達し、平衡吸着量から求めた吸着等温線は、どの合成ピレスロイドでも初期には、ほぼ直線となり高濃度では吸着がやや抑えられる傾向がみられたので、フロインドリッヒ式に基づいたプロットを行ったところ、吸着力の序列は炭素数の大きいもの、またシス型とトランス型異性体が含まれているものは、シス型がやや大きな吸着性を示した。イガ幼虫への殺虫力は吸着力が増加するとLD_<50>が減少する傾向を示した。2)殺虫機構の検討殺虫剤試験法の消化毒性法、フィルム法、局所施用法を用いて生物検定を行なったところ、フィルム法や局所施用法による死亡率が大きくなり、害虫への合成ピレスロイドの接触量の大小が殺虫力に関係し、接触毒としての作用の大きいことが示唆された。殺虫力の強さをカツオブシムシへの局所施用法でのLD_<50>で示すと、Permethrin0.09μg/幼虫、d-Cyphenothrin0.03μg/幼虫であった。布上の合成ピレスロイドの定量は、ヘッドスペース法によるガスクロマトグラフィーで効率よく行うことができた。
視診・触診技術修得のための質の高い肩関節脱臼シミュレーションモデルの開発

肩関節は最も脱臼しやすい関節である。1020歳代の初回肩関節脱臼の50%以上が再脱臼を生じて,手術以外に治療法のない反復性脱臼に移行する。また,医療機関の誤診や接骨などでの治療の結果,陳旧性脱臼になる例も少なくない。肩関節脱臼を適切に診断し,治療するためには,発症時に適切な視診・触診が行われることが重要である。本研究の目的は,再現性の高い,肩関節脱臼の視診・触診シミュレーションモデルを開発し,その評価を行うことである。平成30年度は,骨標本および遺体を用いて,肩甲骨,鎖骨,上腕骨などを含む,全身の骨の計測を行った。計測結果から,肩関節の形態的特徴とインピンジメント症候群の病態との関連が明らかになった。生体については,肩関節が付着する胸郭の形状変化を三次元動作解析装置にて分析することで,前方頭部姿勢は,上位胸郭を拡張,下位胸郭を収縮させ,呼吸機能を減少させることが明らかになった。これらの形態学的変化は前方頭部姿勢時の呼吸機能低下の一因となることが示唆された。これらの結果は論文化し,英文誌に投稿,受理された。肩関節脱臼モデルの開発に必要な,上肢帯の骨に関する詳細なデータを得ることができた。また,3次元的な形態測定や画像モデルの作製に関する技術を,他の部位に応用することができた。これらの点では,当初の計画以上に進展していると言える。しかしながら,肩関節が動作時に安定した状態を保つためには,上腕骨頭の関節窩に対する求心性の力を常に働かせ,関節の安定化に関与している深層の筋群(Inner muscles)や腱板,また,上肢を動かす浅層の筋群(Outer muscles)である大胸筋や三角筋とのバランスが最も重要である。特に,肩関節脱臼の診断モデルには,骨,関節のみならず,触診可能なOuter musclesに関する知識と技術が必要である。これら軟部組織の情報は,未だ十分に収集できていない。引き続き,肩関節実際の肩関節脱臼症例の臨床画像(CT,MRI)で,上肢帯の骨に付着する靭帯(肩鎖靭帯,烏口鎖骨靭帯,烏口肩峰靭帯)と筋(三角筋,烏口腕筋,肩甲下筋,棘上筋棘下筋,小円筋,大円筋)の形態と付着位置の画像解析を行う。この際に必要となる,肩関節に付着する軟部組織(靭帯,筋)に関する観察,計測データを集積するために,献体遺体の肉眼解剖学的観察および臨床画像(CT)撮影を行う。さらに,より良いモデルをより速やかに作製するために,今年度はシミュレータ・モデル作製の専門家に,分担研究者として参加していただく予定である。平成29年度は,骨標本およびご遺体を用いて,肩甲骨,鎖骨,上腕骨などを含む,全身の骨の計測を行った。特に,肩関節を構成する骨の一つである鎖骨について,日本人遺体10体、計20例の鎖骨をCTスキャンし,3D画像を構築した。複数の観測点における幅および厚さを矢状断面像を用いて測定した。また,内部構造(骨梁)および皮質骨率、海綿骨率を併せて観察,計測した。皮質骨率と海綿骨率には男女差を認めなかった。海綿骨率は観察点Cで最高値を示し、両側方向に減少した。また,鎖骨の荷重伝達機構を反映すると考えられる,海綿骨梁のパターンが見出された。生体については,腰椎椎間板ヘルニアと診断された50症例の腰椎の形態をCTスキャンし,3D画像を構築した。腰椎形態の3次元的理解が必要な臨床手技として,腰椎後方固定および側弯症や脱臼・骨折などの治療における最も一般的な技術の1つである,椎弓根スクリュー固定がある。そこで,スクリューを刺入する際の目印として用いられる副突起を起点に,椎弓根との解剖学的位置関係を計測して解析した。鎖骨,腰椎それぞれの結果を,それぞれ論文化し,英文誌に投稿,受理された。肩関節脱臼モデルの開発に必要な,鎖骨に関する詳細なデータを得ることができ,3次元画像モデルの作製および測定に関する技術を,他の部位に応用することができた。この点では,当初の計画以上に進展していると言える。一方で,肩関節の動作時に作用する筋肉である腱板と,運動を効率よく行わせるためのとに分ける事ができる.肩関節が動作時に安定した状態を保つためには,上腕骨頭の関節窩に対する求心性の力を常に働かせ関節の安定化に関与している深層の筋群(Inner muscles)と腱板の機能と上肢を動かす浅層の筋群(Outer muscles)である大胸筋や三角筋とのバランスが最も重要である。したがって,肩関節脱臼の診断には,骨,関節のみならず,触診可能なOuter musclesに関する知識と技術が必要である。

これら軟部組織の情報をについては,未だ十分に収集できていない。肩関節は最も脱臼しやすい関節である。1020歳代の初回肩関節脱臼の50%以上が再脱臼を生じて,手術以外に治療法のない反復性脱臼に移行する。また,医療機関の誤診や接骨などでの治療の結果,陳旧性脱臼になる例も少なくない。肩関節脱臼を適切に診断し,治療するためには,発症時に適切な視診・触診が行われることが重要である。本研究の目的は,再現性の高い,肩関節脱臼の視診・触診シミュレーションモデルを開発し,その評価を行うことである。平成30年度は,骨標本および遺体を用いて,肩甲骨,鎖骨,上腕骨などを含む,全身の骨の計測を行った。計測結果から,肩関節の形態的特徴とインピンジメント症候群の病態との関連が明らかになった。生体については,肩関節が付着する胸郭の形状変化を三次元動作解析装置にて分析することで,前方頭部姿勢は,上位胸郭を拡張,下位胸郭を収縮させ,呼吸機能を減少させることが明らかになった。これらの形態学的変化は前方頭部姿勢時の呼吸機能低下の一因となることが示唆された。これらの結果は論文化し,英文誌に投稿,受理された。肩関節脱臼モデルの開発に必要な,上肢帯の骨に関する詳細なデータを得ることができた。また,3次元的な形態測定や画像モデルの作製に関する技術を,他の部位に応用することができた。これらの点では,当初の計画以上に進展していると言える。しかしながら,肩関節が動作時に安定した状態を保つためには,上腕骨頭の関節窩に対する求心性の力を常に働かせ,関節の安定化に関与している深層の筋群(Inner muscles)や腱板,また,上肢を動かす浅層の筋群(Outer muscles)である大胸筋や三角筋とのバランスが最も重要である。特に,肩関節脱臼の診断モデルには,骨,関節のみならず,触診可能なOuter musclesに関する知識と技術が必要である。これら軟部組織の情報は,未だ十分に収集できていない。また,肩関節実際の肩関節脱臼症例の臨床画像(CT,MRI)を収集する。本年度は,まず実際のモデルに使用する肩甲骨,鎖骨,上腕骨の位置を決定し,骨格モデルの設計を行う。肩甲骨,鎖骨,上腕骨の大きさと位置に基いて,解剖学模型作成業者に依頼して,まず骨格モデルを作製する。引き続き,それぞれの骨に付着する靭帯(肩鎖靭帯,烏口鎖骨靭帯,烏口肩峰靭帯)と筋(三角筋,烏口腕筋,肩甲下筋,棘上筋棘下筋,小円筋,大円筋)の形態と付着位置を再現することを目指す。この際に必要となる,肩関節に付着する軟部組織(靭帯,筋)に関する観察,計測データを集積するために,献体遺体の肉眼解剖学的観察と測定,さらに症例の臨床画像(CT,MRI)を用いた検討を行う。引き続き,肩関節実際の肩関節脱臼症例の臨床画像(CT,MRI)で,上肢帯の骨に付着する靭帯(肩鎖靭帯,烏口鎖骨靭帯,烏口肩峰靭帯)と筋(三角筋,烏口腕筋,肩甲下筋,棘上筋棘下筋,小円筋,大円筋)の形態と付着位置の画像解析を行う。この際に必要となる,肩関節に付着する軟部組織(靭帯,筋)に関する観察,計測データを集積するために,献体遺体の肉眼解剖学的観察および臨床画像(CT)撮影を行う。さらに,より良いモデルをより速やかに作製するために,今年度はシミュレータ・モデル作製の専門家に,分担研究者として参加していただく予定である。肩関節に関する詳細なデータを集積し,より質の高いシミュレータを作製するために,平成29年度に予定していた肩関節脱臼の骨格モデルの設計,試作を平成30年度に延期した。本年度,骨格モデルを完成させるとともに,靭帯,筋,および皮膚を付着して,肩関節脱臼シミュレーションモデルを試作する。
遺伝子組み換えヒト神経幹細胞移植による脳梗塞の機能回復

当該研究計画は、ヒト神経幹細胞の移植による脳梗塞後の機能回復の臨床応用を実現化することを目標としたものである。(1)ヒト神経幹細胞を免疫抑制下の虚血モデル(ラット中大脳動脈閉塞モデル)へ移植し、1-3週後に組織学的解析を行なった結果、虚血巣内および周囲のpenumbra領域にドナー細胞が生着・集積していることを確認した。また、ドナー細胞はホスト組織内で神経細胞、グリア細胞等に分化しており、神経組織の再構築をおこなっていることが判明した。さらに、記憶・学習能力の改善をMorris water mazetaskを用いて評価した結果、脳梗塞群で低下が認められた記憶・学習能力は、移植により著明に改善してくることが認められた。また、運動機能の評価をトレッドミルテストで行った結果、脳梗塞群で約50%程度の低下が認められた運動機能は、移植により6週間で約75%程度まで改善していることが判明した。(2)自家移植へ向け、subventricular/subependymal zoneからの安全な神経幹細胞の採取方法をサルを用いて確立した。成熟脳内に存在する神経幹細胞をドナー細胞とする場合、自家移植療法の可能性が考えられる。ヒトにおいても神経幹細胞は成熟脳内で脳室周囲に存在することが確認されている。同部位は一般にSilent areaとされており、脳組織を採取しても、臨床上、特に問題となる症状の出現は認められない部位である。本研究では、サルを用いて、安全に、神経脱落症状を誘発することなく少量の脳室周囲組織を採取し、神経幹細胞を抽出・培養することが可能であることを実証した。さらに、得られた細胞を脳虚血巣へ移植し、神経回路の再建における効果を確認した。以上のように、補助金は補助条件に従って、非常に有用に使用されている。脳血管障害に起因する疾患に対する新たな治療法の開発は21世紀の超高齢化社会を間近に控えた我が国の医療の最重要課題の一つと考えられる。当該研究目標達成のため、当該年度では、1)成人脳由来神経幹細胞の増殖・分化の制御を制御する遺伝子の検索、2)げっ歯類の脳虚血モデルへの移植実験による移植効果の検討を電気生理学、神経組織学、神経免疫学、神経行動学等、多角的に施行した。(1)ヒト神経幹細胞の増殖・分化を決定する遺伝子群の検索神経幹細胞はその採取時期・部位により生物学的性質が異なっていることが判明しており、遺伝子の発現レベルでも差異があることが推測されていた。これらの細胞群間における遺伝子発現(約数万個)をDNAマイクロアレイ法(GENE CHIP:Affymetrix社)を用いて比較検討した結果、各細胞群における遺伝子の発現に差異が認められ、現在、詳細な検討を続行中である。(2)ヒト成熟脳由来神経幹細胞の脳虚血モデルへの移植ヒト神経幹細胞を免疫抑制下の虚血モデル(Gerbilの一側頚動脈閉塞虚血モデルおよびラット中大脳動脈閉塞モデル)へ移植し、1-3週後に組織学的解析を行なった結果、虚血巣内および周囲のpenumbra領域にドナー細胞が生着・集積していることを確認した。

さらに、brain slice preparation in vitroを作成し、ホスト神経組織内のドナー細胞を蛍光顕微鏡を用いて直視下で同定しながら、brain slice patch clamp法によってホスト内で分化したneuronの特性と周囲神経組織とのシナプス形成を電気生理学的に解析した結果、部位特異的に分化した神経細胞が機能的なシナプスを形成し、神経回路を再形成したことを確認した。また、学習・行動・高次機能をモーリス水迷路試験で解析したところ、機能の改善を認めた。来年度は、上記結果に基づき、神経幹細胞に遺伝子操作を行い、さらなる移植効率・治療効果の向上を目指す。以上のように、補助金は補助条件に従って、非常に有用に使用されている。当該研究計画は、ヒト神経幹細胞の移植による脳梗塞後の機能回復の臨床応用を実現化することを目標としたものである。(1)遺伝子組み換えヒト神経幹細胞を免疫抑制下の虚血モデル(ラット中大脳動脈閉塞モデル)へ移植し、1-3週後に組織学的解析を行なった結果、虚血巣内および周囲のpenumbra領域にドナー細胞が生着・集積していることを確認した。また、ドナー細胞はホスト組織内で神経細胞、グリア細胞等に分化しており、神経組織の再構築をおこなっていることが判明した。さらに、記憶・学習能力の改善をMorris water mazetaskを用いて評価した結果、脳梗塞群で低下が認められた記憶・学習能力は、移植により著明に改善してくることが認められた。また、運動機能の評価をトレッドミルテストで行った結果、脳梗塞群で約50%程度の低下が認められた運動機能は、移植により6週間で約75%程度まで改善していることが判明した。(2)自家移植へ向け、subventricular/subependymal zoneからの安全な神経幹細胞の採取方法をサルを用いて確立した。成熟脳内に存在する神経幹細胞をドナー細胞とする場合、自家移植療法の可能性が考えられる。ヒトにおいても神経幹細胞は成熟脳内で脳室周囲に存在することが確認されている。同部位は一般にsilent areaとされており、脳組織を採取しても、臨床上、特に問題となる症状の出現は認められない部位である。本研究では、サルを用いて、安全に、神経脱落症状を誘発することなく少量の脳室周囲組織を採取し神経幹細胞を抽出・培養することが可能であることを実証した。さらに、得られた細胞を脳虚血巣へ移植し、神経回路の再建における効果を確認した。
新規高分子担持金属錯体触媒の創製と実践的不斉合成プロセスの開発に関する研究

四つの架橋配位子のうち一つの配位子のフタルイミド基だけに末端スチリル基を持つリンカーを組み込んだ単量体Rh_2(S-PTTL)_4誘導体とスチレンおよび架橋剤との懸濁共重合反応を行うことで調製した不溶性高分子担持型Rh_2(S-PTTL)_4誘導体の不斉触媒反応への適用を検討し、本年度は以下の成果を得た。1.α-ジアゾ-β-ケトエステルをカルボニルイリド前駆体、スチレンを求双極子剤とする分子間不斉1,3-双極付加環化反応に固相担持型Rh_2(S-TCPTTL)_4を適用したところ、収率に課題を残すもののRh_2(S-TCPTTL)_4を用いた場合と同程度のエキソ選択性および不斉収率で付加環化生成物が得られることが分かった。この結果は、本固相錯体が母型錯体Rh_2(S-TCPTTL)_4と極めて類似した不斉反応場をもつことを示している。また、単量体Rh_2(S-TCPTTL)_4誘導体、架橋剤および2-トリフルオロスチレンとの懸濁共重合反応を行うことで調製した触媒を用いると収率が改善されることが分かった。さらに、管径11mmのカラム管に本固相錯体と海砂を充填したフローリアクターに基質を流速0.5mL/hで注入して反応を行った場合,良好な収率で付加環化体を得ることができた。(2)α-ジアゾ-β-ケトエステルをカルボニルイリド前駆体、スチレンを求双極子剤とする分子間不斉1,3-双極付加環化反応に固相担持型Rh_2(S-TCPTTL)_4を適用したところ、収率に課題を残すもののRh_2(S-TCPTTL)_4を用いた場合と同程度のエキソ選択性および不斉収率で付加環化生成物が得られることを見出した。収率に関しては、固相担持型Rh_2(S-TCPTTL)_4をカラム管に充填したフローシステムにカルボニルイリド前駆体および求双極子剤を滴下することにより改善可能であることが判明した。
多次元入力地震動を受ける偏心建物の損傷制御に関する基礎的研究

今年度は,各構面が全体降伏機構を形成する連層耐震壁付き鉄筋コンクリート造偏心骨組を対象として,(1)粘性・粘弾性ダンパー等の速度依存型制震部材を設置した単層偏心系モデルにおける静的漸増載荷解析アルゴリズムの開発と等価1自由度系モデルによる応答推定手法の検証,(2)速度依存型制震部材における単層偏心系モデルの応答制御設計,の2点について研究を行った。まず(1)に関しては,速度依存型制震部材の等価剛性を,系の非線形領域での各ステップにおける等価円振動数に基づき仮定し,研究代表者が既に提案している変位強制型静的漸増載荷解析アルゴリズムに,収束計算により速度依存型制震部材の等価剛性を逐次修正する固有値解析を組み込むことで,非線形領域での1次モード形の変動を考慮した速度依存型制震部材を設置した単層偏心系モデルの静的漸増載荷解析アルゴリズムを開発した。これを用いて,速度依存型制震部材を設置した単層偏心系モデルの地震時最大応答を,既に提案した等価線形化手法を拡張することで推定可能であることがわかった。次いで(2)に関しては,前年度に検証した1次モード応答の主軸方向の概念を用い,この方向に地震動が入力する水平1方向地震入力を想定して,対象とする偏心建物において1次モード応答が卓越して振動しているとの仮定の下,変形の最も大きくなる柔側構面の最大応答変位を許容値に収めるための必要ダンパー量の算定式の定式化を行い,水平1方向および水平2方向地震入力に対する時刻歴応答解析により検証を行った。その結果,本手法により,制震部材の必要量を合理的に算定可能であることがわかった。今年度は,各構面が全体降伏機構を形成する連層耐震壁付き鉄筋コンクリート造偏心骨組を対象として(1)入力地震動の主軸方向と多層偏心骨組における1次モード応答の主軸方向の関係が応答性状に与える影響,(2)鋼材系制震ブレース等の履歴型制震部材を設置した多層偏心骨組の簡略化モデルの開発,(3)履歴型制震部材を設置した単層偏心系モデルの等価1自由度系モデルによる応答推定,の3点について研究を行った。まず(1)に関しては,多層偏心骨組の1次モードの等価質量に着目し,これが最大となる方向を1次モード応答の主軸方向と定義した。次いで,模擬地震動の主軸方向と1次モード応答の主軸方向の差および模擬地震動の主軸成分と副軸成分の比率をパラメータとして時刻歴応答解析を実施した。その結果,多層偏心骨組の1次モード応答の主軸方向と入力地震動の主軸方向が概ね一致したときに,偏心骨組の応答が最も厳しくなる傾向にある事がわかった。次いで(2)に関しては,履歴型制震部材を設置した多層偏心骨組を,簡略化モデルである1質点3自由度の等価単層偏心系モデルに縮約する方法を提案した。本モデルは,各構面の水平変位の鉛直方向分布が概ね等しく直線状に近似できると仮定して,各構面の静的漸増載荷解析結果に基づき作成する簡略化モデルである。本モデルの応答を多層偏心骨組モデルの時刻歴応答解析結果と比較したところ,簡略化モデルにより良好な推定精度が得られる事がわかった。最後に(3)に関しては,履歴型制震部材を設置した偏心建物を1質点3自由度の単層偏心系にモデル化した場合を想定して,その1次モード応答に着目して等価1自由度系モデルに縮約してその最大応答と累積応答の推定を試みた。その結果,等価1自由度系モデルにより構面の最大応答変位,および履歴型制震部材の累積応答が良好な精度で推定可能である事がわかった。
Ｃ型肝炎におけるクリオグロブリンの生成機序の解明

クリオグロブリン血症を合併し、抗HCV療法によりHCVの排除された患者におけるクリオグロブリンの構成成分を決定した。クリオプレシピテート及びクリオプレシピテート分離後の血清から精製した抗体プロフィールを比較して前者に濃縮されている抗体3種類の同定を行なった。うち2種類は自己抗体であり、HCVとの交差反応性を有していた。これらの自己抗体が共通して認識する自己抗原候補としてPAFAH1B3を含むいくつかのヒトタンパク質が見出された。また、クリオプレシピテート採取時に同時に採取した末梢血検体からRNAを抽出し、次世代シークエンサーにより患者固有の抗体シークエンスレパートリーを取得することができた。クリオグロブリン血症を合併したC型慢性肝炎患者の血清からクリオプレシピテートを分離し、クリオプレシピテート及び分離後の血清からプロテインGを用いてIgGを精製した。パパイン消化を行い、可変部を分離精製した後、ラジオアイソトープ標識を行い、液相クロマトグラフィータンデム質量分析法(LC-MS/MS)にかけてタンパクのスペクトラムを取得する。iTRAQラジオアイソトープ標識タグの強度から相対定量を行い、クリオプレシピテート側に優位に濃縮されている抗体のタンパクスペクトラムを割り出すことができた。3種類のタンパク質に相当するアミノ酸配列を獲得することができた。また、クリオプレシピテート採取時に同時に採取した末梢血検体からTotal RNAを抽出し、IgG, IgK, IgL(IgKとIgLは抗体軽鎖、IgGは抗体重鎖に相当する)の可変部領域の塩基配列を5'-RACE法により増幅し、次世代シークエンサー(Roche GS FLX+システム)を用いて患者固有の抗体シークエンスレパートリーを取得することができたこの患者に対してこの時の標準治療であるダクラタスビル+アスナプレビル併用療法を行った。患者はウイルス排除に成功し、クリオグロブリンも消失した。治療後に関しても血清及び全血の採取を行い抗体シークエンスレパートリーに生じる変化について、分子系統樹から解析した。治療前後でアミノ酸配列は大きく入れ替わっており、クリオグロブリンの消失に伴い、対応抗原に対する抗体が大きく減少したことに合致する結果である。当初の計画は上記の報告に加えて、抗体候補のアミノ酸配列の解析をさらに進めることであったが、これまでの計画はほぼ順調に進んできており、次年度には達成可能と思われる。抗HCV治療が導入されたクリオグロブリン血症の一例に対して、クリオプレシピテート(CP)に濃縮された病的自己抗体の同定と治療反応性の評価を試みた。免疫グロブリン重鎖(IGHV)のVセグメントのうちIGHV1-69, 3-21, 3-23に由来する抗体群がHCVに対する感染防御とCGに関与している可能性が先行研究から示唆されていたため、我々もこれらに由来する抗体塩基配列に絞って解析を進めた。この結果いくつかの抗体がCP分画に濃縮されてきた。上位3つの抗体のうちUT1.1とUT1.3は交叉反応性を有する自己抗体である可能性が強く疑われた。一方のUT1.2は比較的短いCDR3配列を有しており、CP中に含まれるなんらかの抗原に特異的に結合する抗体と予想された。次いでin vitroでsingle-domain antibody (sdAb)として発現させた上記3つの抗体の抗原反応性を調べた。UT1.2およびUT1.3ではGST・BSAと比較してHCV抗原に対して有意に高い反応性を示した。続いて、ヒトプロテオームマイクロアレイを用いた自己反応性スクリーニングを実施したところ、UT1.1とUT1.3で共通するいくつかの自己抗原が候補として浮かび上がってきた。クリオグロブリンの対応抗原候補のいくつかの同定が可能であるデータが得られつつあり、かつHCV抗原との反応性もある。これらの抗体(UT1.1、UT1.2、UT1.3)はいずれもHCV抗原への反応性を有することがわかった。さらに、ヒトプロテオームマイクロアレイを用いた網羅的検討から、これらの自己抗体が共通して認識する自己抗原候補としてPAFAH1B3を含むいくつかのヒトタンパク質が見出された。また、CDR3配列類似性ネットワーク解析により、同定された3種類の自己抗体を含む一群の病的自己抗体クラスタが、抗ウイルス療法によるHCV除去に伴って経時的に消失することを見出した。これらの結果は、CHCにより産生が促進される自己抗体のHCV-CGにおける病的意義を示唆している。臨床検体から直接病的抗体を単離する本手法は、原理的には多彩な免疫疾患に応用可能である。

クリオプレシピテート及びクリオプレシピテート分離後の血清から精製した抗体プロフィールを比較して前者に濃縮されている抗体3種類の同定を行なった。うち2種類は自己抗体であり、HCVとの交差反応性を有していた。これらの自己抗体が共通して認識する自己抗原候補としてPAFAH1B3を含むいくつかのヒトタンパク質が見出された。また、クリオプレシピテート採取時に同時に採取した末梢血検体からRNAを抽出し、次世代シークエンサーにより患者固有の抗体シークエンスレパートリーを取得することができた。当初の計画である抗体のアミノ酸配列の決定、HCV蛋白との交叉反応性に関して解析を進める予定である。当初の計画通り、クリオグロブリンの対応抗原候補を最終的に同定し、その性質を調べ、どのような生化学的特徴が自己抗原の生成に関係しているかを調べる予定である。消化器内科学研究計画そのものは順調に進んだものの、残額を有効に使用する物品購入の目途がつかず、次年度使用額が生じた。シングルドメイン抗体の作成などに時間を要した。次年度の消耗品購入に充当する予定である。上述の抗体の作成及び結果の解析を行う予定である。
遺伝子増幅ハイブリッド組織化学によるレニン産生細胞の検出

生体血圧調節系のトリガー酵素であるレニンは腎臓の糸球体傍細胞から分泌されることが知られるが、近年副腎、脳、生殖組織、各部血管壁からも微量ながら産生されることが分子生物学的な手法によって解明されている。近年、分子生物学的研究面において汎用され始めている遺伝子増幅(PCR)法は、極めて微量で検出が困難なDNAあるいはRNAサンプルを増幅されることにより検出を可能にする方法である。本研究の目的はこのPCR法を組織切片上に応用することで、微量核酸の増幅を行ない、特に局所レニンの分布ならびにその産生量を明確にすることである。まず、代表的なレニン産生臓器である腎臓を用いて本法を行い有効なプローブ濃度、proteinaseKの反応条件、ハイブリダイゼーション温度の設定を検討した。その結果、反応条件により形態の破壊や切片の剥離などの悪影響をもたらすことがわかった。さらに微量なレニン産生をおこなう臓器としてリンパ節をRT-PCR法によって特定した。これらの臓器を用いて本法を行い有効なプローブ濃度、proteinaseKの反応条件、ハイブリダイゼーション温度の設定を検討した。その結果、腎臓では十分な反応を得ることはできなかったが、リンパ節で有効なシグナルを検出し得た。またハイブリダイゼーション温度は63°Cで最適な結果が得られた。次に、従来より検討してきた凝固腺レニンの検出をIn situハイブリダイゼーション法とIn vitroのRT-PCRを併用して、去勢とテストステロン投与による変化を観察した。両方法では去勢後4週の凝固腺でレニンのシグナルは検出されなかった。RT-PCR法の組織応用は最適な臓器の選択が重要であることが示唆され、今後各種の臓器に特異的な条件を明らかにしていく必要性がある。本研究はレニン産生細胞とターゲットとしてより高感度なハイブリッド組織化学法を開発することにある。本年度はまず、代表的なレニン産生臓器である腎臓を用いて本法を行い有効なプローブ濃度、proteinase Kの反応条件、ハイブリダイゼーション温度の設定を検討した。その結果、proteinase Kは0.25mg/ml,10分の反応条件で十分目的が達せられ、これ以上の反応条件ではむしろ形態の破壊や切片の剥離などの悪影響をもたらすことがわかった。またハイブリダイゼーション温度は55°Cで最適な結果が得られた。本法によって腎臓の糸球体傍細胞に強いシグナルの局在が認められた。次に、従来より検討してきた凝固腺レニンの検出を同法に従って行った。コントロールではその上皮細胞内に明瞭なシグナルの局在が観察されたが、去勢後4週では認められなかった。Reverse transcriptase-Polymerase chain reaction(RT-PCR)法を併用しても、この例ではバンドは検出されなかった。次年度はRT-PCR法の組織応用により最適な臓器の選択から検討する必要性がある。本研究はレニン産生細胞とターゲットとしてより高感度なハイブリッド組織化学法を開発するとともに、局所レニンの産生臓器としてマウス雄凝固腺に存在するレニンの機能を解明することにある。本年度は、代表的なレニン産生臓器である腎臓の他に、微量なレニン産生をおこなう臓器としてリンパ節をRT-PCR法によって特定した。これらの臓器を用いて本法を行い有効なプローブ濃度、proteinase Kの反応条件、ハイブリダイゼーション温度の設定を検討した。その結果、腎臓では十分な反応を得ることはできなかったが、、リンパ節で有効なシグナルを検出し得た。本法によってリンパ節の毛細血管後細静脈に強いドット状のシグナルの局在が認められた。

次に、従来より検討してきた凝固腺レニンの検出をIn situハイブリダイゼーション法とIn vitroのRT-PCRを併用して、去勢とテストステロン投与による変化を観察した。両方法では去勢後4週の凝固腺でレニンのシグナルは検出されなかった。RT-PCR法の組織応用は最適な臓器の選択が重要であることが示唆され、今後各種の臓器に特異的な条件を明らかにしていく必要性がある。