hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HYPOXIAトレーサーを用いたリンパ節転移節外進展早期診断の試み

頭頸部がん患者から得られた節外進展(28個)を有する転移リンパ節(28個)とENSを有しないリンパ節(26個)を対象としてMRおよび超音波画像データと摘出リンパ節病理組織像とを比較したところ、ENS陰性の転移リンパ節と比べて、ENS陽性転移リンパ節は、より大きく(21±9mm US.14±4mm)、US上の転移リンパ節外形の不規則さの出現頻度も高く、(75名VS 12名)、MR上、境界消失、フレアー、およびきょし状辺縁のそれぞれのサインの出現率も高かった(93名,89名,および82名VS 46名,19名,および19名)。また、ENS陽性転移リンパ節では低酸素分圧によって生じた繊維化を示唆する低エコー領域が多く認められた。MRとUSを比較すると、USはMRと同等の診断脳を有していることも明らかになった(感度、特異度および精度=82名,89名,85名VS.89名,81名,85名)。これらの結果により、USとMRはリンパ節節外進展の早期診断に有用との結論を得た。本年度は前年度の華結果を受けて、実際の臨床で遭遇する転移リンパ節内に認められる低酸素分圧領域hypoxic areaを対象として、その部のMRおよびUS画像上の特徴を解析し、それらを摘出したリンパ節の病理組織像とを比較することで、リンパ節内に生じたhypoxic areaの画像上での特徴を明らかにして、今後の臨床に役立つ情報を得ることを目的とした。本年度の研究では従って、頭頸部がん患者から得られた節外進展(28個)を有する転移リンパ節(28個)とENSを有しないリンパ節(26個)を対象とした。ENS陰性の転移リンパ節と比べると、ENS陽性転移リンパ節は、より大きく(21±9mm US.14±4mm)、US上の転移リンパ節外形の不規則さの出現頻度も高く、(75名VS 12名)、MR上、境界消失、フレアー、およびきょし状辺縁のそれぞれのサインの出現率も高かった(93名,89名,および82名VS 46名,19名,および19名)。これらの結果は第32回歯科放射線学会九州・関西合同地方会(福岡)で発表し、加えて、Eur J Radiology2012,81:3326-3331に公表した。本年度は頭頸部がん患者MR画像データと摘出リンパ節病理組織標本との比較を行った。対象は、43名の頭頸部がん患者よりえられた54個の転移リンパ節で、このうち26個は節外進展が病理にて確認できた転移リンパ節、残りの28個はENSが確認できなかったものである。これらのリンパ節について、造影後のリンパ節の時間ーMR信号強度曲線(time-intensity curve, TIC)解析をおこない、得られた結果をコンピュータ解析にてピクセルごとに4つのパターン(flat, slow uptake, rapid uptake with low washout ratio, rapid uptake with high washout ratio)に分類し、それぞれのパターンが転移リンパ節全体に占める面積の割合を計算した。また、転移リンパ節の大きさもMR画像上にて測定し、ENSを予測する因子として解析に加えた。多変量解析(multivariate logistic regression analysis)により、リンパ節の短径とTICパターンのうち、slow uptake patternのみがENSの存在を予測し得るという結果となった。すなわち、リンパ節が25 mm以上の短径をもつか、あるいはslow uptake TICパターンを示す部分が転移リンパ節全体の44%を超える場合、その転移リンパ節にはENSがあると96%のsensitivity、100%のspecificity,および98%のaccuracyで予測できた。病理組織蔵を見ていくと、TIC解析にてslow uptakeパターンをしめすのは、転移リンパ節のなかでリンパ節皮膜が断裂した部分の近傍に観察できる線維成分に富んだ組織であることがわかった。この線維性組織の中には比較的小さな癌泡巣が散在していた。ほぼ予定どおり患者データを使った研究を終えており、得られた成果を発表済みであるため。今後は動物を使った研究に重点を移していく予定である。申請書に記した方向で使用していきたい。
高温高圧混合流体の赤外分光研究

本研究の目的は、水とベンゼン、ヘキサンなどの炭化水素の高温高圧下での2成分混合流体について、分子レベルでの混合の様相を赤外分光法で調べることである。[実験装置の製作]製作した高温高圧赤外セルの仕様は以下の通りである。セル本体材質:Nimonic Alloy 80A(耐腐食性、坑酸化性のニッケル・クロム合金);動作圧力/温度:1000bar/400°C;有効開口径:6mm;セル全長:100mm;加熱方法:電熱ジャケット(100W);窓材質:無色サファイア(10^φ×8mm);試料温度測定:熱電対による直接測定。有機液体のセル内への導入と加圧は、液体クロマトグラフ用の送液ポンプを用いた。[実験結果とまとめ]ベンゼン、ヘキサン、シクロヘキサンのそれぞれに溶解したH_2OおよびHDOのOHあるいはOD伸縮吸収バンドを、温度範囲373-573K、圧力範囲1-400barで測定した。いずれの炭化水素中においても、温度上昇と共に水の吸収強度が増加し、溶解度の増加の様相が観測された。ベンゼン中で低温度では、ほとんど単量体の水分子に帰属されるピークのみであったが、濃度の増加と共に2量体と考えられる水素結合会合体の幅の広いバンドが顕著に増加することが分かった。これは、温度上昇による濃度の急激な増加のために、質量作用の効果が会合体を崩壊させるエントロピー効果より優勢になることを示すものである。ヘキサンおよびシクロヘキサン中では、同じ温度のベンゼン中に比べて会合体の割合が大きい。これは、ヘキサンとシクロヘキサンの水に対する溶解力がベンゼンより小さいことに関連するものと思われる。本年度の研究は、高温高圧赤外分光セルおよび流体加圧システムの製作を中心に行った。1.高温高圧流体赤外分光セルの設計・製作において主に検討したのは、赤外窓の圧力シール方法、および、安全シールド用ステンレスチェンバー内への装着のためのセルの大きさと形状、の2点である。赤外窓部の圧力シールとして、金属製品Oーリング、テフロン製Oーリング、シリコン樹脂をベースとする高温用真空接着剤などの検討あるいは予備実験を行なったが、いずれも不適当であった。そこで、ブリッジマンシールを用いることとした。これは、窓シール組立時に細心の注意を必要とするが、高温高圧では最も信頼性が高く、また試料光路長を再現性よく設定できるシール法である。セルの製作は、高温高圧流体装置の製作において優れた技術の蓄積を持つスイスのSITEC社に依頼した。FAXによる数回の連絡検討に基づいて製作したセルの仕様は下記の通りである。(1)セル本体材質:Nimonic Alloy 80A(耐腐食性、抗酸化性のニッケル-クロム合金)、(2)動作圧力/温度:1000bar/400°C、(3)有効開口径:6mm、(4)試料光路長:5&1mm、(5)セル全長:100mm、(6)2つの電熱ジャケット付き、(7)窓材質:無色サファイア(10^φ×8mm)、(8)熱電対による試料温度の直接測定機能付き。2.あらかじめ第1成分液体を入れたセルに第2成分液体を充填・加圧ために、高速液体クロマトグラフ用2連プランジャ往復式液送ポンプを定圧送液モードで用いている。圧力測定には、セル流体導入配管の室温部分に取付けたひずみゲージをセンサーとするデジタル圧力計を用いている。現在、種々の条件下での昇温昇圧テストを行っている。その後、分光器試料槽への装着のための器具を製作し、ついで、水とベンゼン、ヘキサンなど炭化水素の混合流体の赤外測定を行う予定である。

(1)平成6年度に製作した高温高圧セル(スイスSITEC社製、特別仕様)を用い、試料部光路長を1mmとして、室温常圧でベンゼン、n-ヘキサン、n-ヘプタン、n-デカン、の各スペクトルを測定したところ、水が溶存した場合に予想される吸収バンド(33003900cm^<-1>)が充分なS/N比で測定できることを確認した。(2)あらかじめ、セル配管系の底部に水をいれ、ついで液送ポンプでベンゼンをセルに導入して得られる水のベンゼン溶液について、温度範囲295473K、圧力範囲1400barで赤外吸収を測定した。温度上昇とともに、水の吸収バンドが急激に成長することが見いだされた。295Kから394Kへの温度上昇で、面積強度は7,8倍となる。473Kになると更に2,3倍増大した。同時にバンド形状も顕著に変化し、逆対称伸縮バンドの中心付近の半値幅が473Kでは295Kの2.5倍程度に広がった。これらのことは、温度上昇によって、水のベンゼンへの溶解度が急上昇するとともに水の分子衝突による振動緩和速度がはやくなることを示している。一方、温度一定で種々の圧力でのスペクトルを比較した結果、圧力の効果は上記の顕著な温度効果に比べてはるかに小さいことが分かった。(3)温度を更に上げると、水の吸収が強くなり過ぎてバンド形の測定が困難となる。このため、重水で希釈した軽水のHDO、あるいは軽水で希釈した重水のHDOのベンゼン中での測定を予定している。また、温度を400K程度まで上げれば、(1)で測定した各種アルカンでも溶存水の測定が充分可能であると思われる。
先天性心疾患で早期に手術する乳児の父親の体験および家族支援に関する研究

重症の先天性心疾患の児を持つ親は子どもの状態や疾患をあまり理解できないで、また自身も不安定な状態で、子どもの早期手術に臨む場合が多々ある。さらに術後も継続的な治療・管理が必要であり、両親の心身の負担は極めて大きい。このような親の心身の負担を軽減することは親のみならず、先天性心疾患を抱えた児自身にとっても重要な課題と考えられる。本研究は親が子どもの先天性心疾患に対する手術に対してどのように思い、体験しているのかを明らかにし、術後の育児不安の軽減や親子関係の確立への、より適切な支援方法を確立し、臨床の場ヘフィードバックすることを目的とした。前年度に引き続き岡山大学医学部・歯学部付属病院で加療中の重度先天性心疾患児の保護者を対象に半構成的面接法によりインタビューを行い、得られたデータを解析した。尚、インタビューのタイミングなど、十分な倫理的配慮を行なった。まず、わが子の病名告知と手術説明を受けた保護者のわが子の疾患・手術などの治療に対する「受け止め」について一歳未満で手術を受けた子どもを持つ保護者40名を対象にに検討を行なったところ、「受け止め」の構成要素として、「感情の摩擦」、「支え合いと希望」、「適応への行動」、「コミュニケーションの歪み」、「積極的な取り組み」、そして「身体的な変化」が見出だされた。これらのデータをもとに、さらに保護者(特に父親)に対して体験や家族支援に関する質問事項に基づいたインタビューを行ったところ、多くの闘病中のわが子を持つ父親は経済的に家族を支える為に、休むことが困難な仕事との葛藤と不安定な状況の中で、わが子の状態に関する十分な情報を得るすべも少なく、またわが子の予後やや家族の将来への展望に対しての不安感にさいなまされており、かつ医療側からの父親自身に対する十分なケアが受けられていない状況が見出された。今後、これらの状況に対する社会や医療サイドの理解と支援対策が必要である。先天性心疾患の児をもつ親は子どもの状態や疾患をあまり理解できないで、また親自身も不安定な状況で子どもの早期手術に望むことがある。本研究は、親が子どもや手術に対してどのように思いや体験しているのかを明らかにすることを目的とし、育児の不安の軽減や親子関係の確立への支援を行うために行うものである。16年度はまず、乳児期にある先天性心疾患で手術した児の父親に対しての調査方法・調査内容の検討をおこなった。そして、研究対象施設での調査の説明を行い了解を得た。現在、調査方法は紙面での同意やカセットテープによる同意が得られたばあいのみ、外来の待合い時に診察や育児に支障がないよう配慮しインタビューを進めている。半構成面接法を用いてのインタビューによる調査内容は、(1)子どもの状態、(2)手術に対する気持ち(3)手術後のケアに当たって心配なこと(4)子どもに対するこれまでの父親の気持ち(5)子どもとの接触の程度(6)家庭生活の変化(7)配偶者の子どもへの反応や育児(8)周囲の援助などである。2005年2月から開始し、対象者として今のところインタビューを2名の父親に20分程度を行えた、直後、慎重に逐語録をおこしているところである。一方で、乳児期の子どもに対する父親の愛着を測定する尺度作成について文献検討をしながら、実際に調査を進めるためのアンケート用紙や調査方法の検討を進めている。

本研究は、親が子どもや手術に対してどのように思いや体験しているのかを明らかにすることを目的とし、育児の不安の軽減や親子関係の確立への支援を行うために行うものである。16年度はまず、乳児期にある先天性心疾患で手術した児の父親に対しての調査方法・調査内容の検討をおこない、研究対象施設での調査の説明を行い了解を得た。調査方法は紙面での同意やカセットテープによる同意が得られたばあいのみ、外来の待合い時に診察や育児に支障がないよう配慮しインタビューを進めた。半構成面接法を用いてのインタビューによる調査内容は、(1)子どもの状態、(2)手術に対する気持ち(3)手術後のケアに当たって心配なこと(4)子どもに対するこれまでの父親の気持ち(5)子どもとの接触の程度(6)家庭生活の変化(7)配偶者の子どもへの反応や育児(8)周囲の援助などである。2005年2月からインタビューを開始し、今年度も引き続き20分程度のインタビューを5名の父親に行えた、直後、慎重に逐語録をおこしている。これらから、現時点でいえることは、父親は手術・通院などに経済的に家族を支えるために休むことが困難な仕事への葛藤と不安定な状況での手術やケアの情報を得るすべも少なく、その子その子により異なる現在・未来にも特殊な状況があるため、自分にあったサポートが得られにくいという不安感が見られた。この時期の父親への個別的なケアは医療者のみでなく、周囲や社会的な理解と支援体制が大切である。重症の先天性心疾患の児をもつ親は子どもの状態や疾患をあまり理解できないで、また親自身も不安定な状態で、子どもの早期手術に臨む場合が多々ある。さらに術後も継続的な治療・管理が必要であり、両親の心身の負担は極めて大きい。このような親の心身の負担を軽減することは、親のみならず、先天性心疾患を抱えた児自身にとっても重要な課題と考えられる。本研究は親が子どもの先天性心疾患に対する手術に対してどのように思い、体験しているのかを明らかにし、術後の育児不安の軽減や親子関係の確立への、より適切な支援方法を確立し、臨床の場へフィードバックすることを目的とした。岡山大学医学部・歯学部附属病院で加療中の重度先天性心疾患児の保護者を対象に半構成的面接法によりインタビュウを行い、得られたデータを解析した。尚、インタビュウのタイミングなど、十分な倫理的配慮を行った。まず、わが子の病名告知と手術説明を受けた保護者のわが子の疾患・手術などの治療に対する「受け止め」について、一歳未満で手術を受けた子どもを持つ保護者40名を対象に検討を行なったところ、「受け止め」の構成要素として、「感情の摩擦」、「支え合いと希望」、「適応への行動」、「コミュニケーションの歪み」、「積極的な取り組み」そして「身体的な変化」が見い出された。これらのデータをもとにさらに保護者(特に父親)に対して体験や家族支援の関する質問事項に基づいたインタビュウを行ったところ、多くの闘病中のわが子を持つ父親は経済的に家族を支える為に、休むことが困難な仕事との葛藤と不安定な状況の中で、わが子の状態に関する十分な情報を得るすべも少なく、またわが子の予後や家族の将来への展望に対しての不安感にさいなまされており、かつ医療側からの父親自身に対する十分なケアが受けられていない状況が見出された。今後、これらの状況に対する社会や医療サイドの理解と支援対策が必要である。
PACを用いた脊髄再生の検討

光活性化アデニル酸シクラーゼ(Photoactivated Adenylyl Cyclase: PAC)はミドリムシの光応答から発見されたもので,光刺激により生体でのcAMPの産生をコントロールできる分子である.浜松ホトニクス社はこのPAC遺伝子をウィルスベクターを用いて細胞内に発現させ,光刺激によって細胞内cAMP濃度を高精度に調整することを可能にした.そこで今回の目的はPACを用いた脊髄再生を評価することとする.マイクロインジェクション法を用いてラット脊髄にPACを導入し、機能回復をコントロールと比較する.その後はカニクイザルで同様の検討をおこなう.光活性化アデニル酸シクラーゼ(Photoactivated Adenylyl Cyclase: PAC)はミドリムシの光応答から発見されたもので,光刺激により生体でのcAMPの産生をコントロールできる分子である.浜松ホトニクス社はこのPAC遺伝子をウィルスベクターを用いて細胞内に発現させ,光刺激によって細胞内cAMP濃度を高精度に調整することを可能にした.そこで今回の目的はPACを用いた脊髄再生を評価することとする.マイクロインジェクション法を用いてラット脊髄にPACを導入し、機能回復をコントロールと比較する.その後はカニクイザルで同様の検討をおこなう.
肝細胞癌固有のシグナルと分子を標的とした新規治療法の展開

IFNと5-FUの併用による抗腫瘍効果の機序と効果予測について検討した。in vivoでの検討では、IFNは5FUと併用すると腫瘍の増大を抑制し、腫瘍内新生血管数を減少させ、その機序としてVEGF、Ang-1、Ang-2の関与が明らかになり、機序の一つとして抗血管新生作用の関与が示された。次に、in vitroでの検討により、血管内皮細胞に対する直接的増殖抑制効果の関与も明らかになった。また、臨床検体を用いたトランスクリプトーム解析により治療効果予測に関与する遺伝子の絞り込みが終了した。IFN-αと5-FUの併用による抗腫瘍効果の機序について、in vitro、in vivoの両面より検討した。まず、in vitroでの検討により、IFNによる宿主の免疫賦活作用については、肝細胞癌株6種(PLC/PRF/5、HuH7、HLE、HLF、HepG2、Hep3B)を用いて、Fasの発現を確認するとともに、末梢単核球がIFNの刺激によって肝細胞癌株に対する細胞障害活性が増強することを示した。また、この抗腫瘍効果はannexin V assayによりアポトーシスであることが確認された。さらにカスパーゼインヒビターを用いたMTT assayで、IFN-αと5-FUの併用によるアポトーシス誘導作用は阻害されたため、カスパーゼ活性とアポトーシス誘導作用の増強との関係が示された。以上の結果より、IFN-αと5-FUの併用による抗腫瘍効果の機序の一つとして、Fas/FasL系を介した腫瘍免疫賦活作用の関与が証明された。また、in vivoでの検討では、肝癌細胞(HuH7)をヌードマウスに移植した系において、IFNには5FUと併用すると腫瘍の増大を抑制する効果を認めた。in vitroの結果同様、その効果はIFN単独、5FU単独のいずれよりも強いことがわかった。さらには腫瘍内の新生血管数を調べたところ、明らかにIFN、5FU併用群においては、新生腫瘍血管が減少していることが証明され、その機序としてVEGF、Ang-1、Ang-2が相互に関与していることが明らかになった。以上より、IFN-αと5-FUの併用による抗腫瘍効果の機序の一つとして抗血管新生作用の関与が証明された。IFN-αと5-FUの併用による抗腫瘍効果の機序と効果予測について、検討した。<肝癌細胞株を用いた検討>まず、in vivoでの検討では、肝癌細胞(HuH7)をヌードマウスに移植した系において、IFNには5FUと併用すると腫瘍の増大を抑制する効果を認めた。次に、さらにHUVEC(血管内皮細胞)を用いたin vitroでの検討により、この血管新生抑制効果は、先の血管新生関連因子の発現を関したもののみならず、血管内皮細胞に対する直接的な増殖抑制効果であることが明らかになった。<臨床献体を用いた検討>すでに、IFN-αと5-FUの併用による抗腫瘍効果の明らかな臨床検体を用いてトランスクリプトーム解析を施行し、治療効果予測に関与する35遺伝子についての絞り込みが終了した。
膜ドメイン構造を用いた三成分系光触媒場の構築

本研究では、脂質二重層膜である球状リポソーム上に形成する膜ドメイン構造を基盤に、光反応に必要な金属錯体や有機分子等を膜表面、膜内部や内水相に精密に固定化し、膜の内外で異なる反応が進行する三成分系光触媒システムの構築を目指した。(1)リポソーム膜空間への機能分子の部位特異的導入法の確立、(2)膜を介した二成分系光誘起電子移動反応、(3)膜ドメイン構造を利用したエネルギー移動反応、(4)膜表面での酸素発生触媒反応の制御、を達成した。特に、膜ドメイン構造への機能分子集積化による化学反応制御はこれまでに例はなく、従来に比べ拡張性の高い多元系反応場構築の手法を確立できた。複数の金属錯体や有機分子等の機能分子の空間配置を制御した化学反応サイトの構築は、人工光エネルギー変換システムなどの多段階触媒反応の分子設計おいて重要である。そこで本研究では、リン脂質が形成する膜ドメイン構造を基盤とした反応場の構築を目指し、まずは金属錯体や有機分子等の複数の機能分子を膜の適切な部位に合理的に配置する手法を確立した。リン脂質やコレステロールの親水部に機能分子を化学修飾した「機能性脂質ユニット」による膜表面への金属錯体や蛍光分子の固定化法、チャネル分子を利用した内水相での金属錯体の直接合成法などを開発した。Ru(terpy)(bpy)錯体を導入した機能性脂質ユニットによる膜表面での酸素発生反応制御では、錯体の膜表面からの固定位置、およびリン脂質の種類による表面電荷の制御により触媒活性の向上に成功した。また、光捕集分子や電子供与体を修飾した機能性脂質ユニットを用い、(1)膜表面の光誘起電子供与体(Ru(tpy)3錯体)から内水相の電子受容体(メチルビオロゲン)への光誘起電子移動反応、(2)膜ドメインへ集積化した光捕集分子(フルオロセイン)から膜内に埋込んだエネルギー受容体(亜鉛ポルフィリン)へのエネルギー移動反応を達成し、膜ドメインへの分子集積によるエネルギー移動効率の改善が見られた。以上の結果により、膜空間は異なる機能分子の空間配置制御、および分子間の反応の連動化が可能な場であることが示された。本研究では、リン脂質が形成する膜空間に金属錯体や有機分子等の機能分子を膜の適切な部位に合理的に配置し、新たな光化学反応場の構築を進めている。当該年度は実施計画に従い、(1)膜空間への異種機能分子の部位特異的導入法の確立と、(2)光誘起電子移動反応の評価と最適化を重点的に推進した。当初の計画に加えて(3)膜空間を利用した触媒反応の制御にも成功しており、化学反応場としての膜空間の有用性を示す結果が得られた。以下に各項目の概要を示す。(1)膜表面への機能分子導入のために、リン脂質やコレステロールの親水部に機能分子を化学修飾した機能性脂質ユニットの合成法を確立した。光誘起電子供与体であるZnポルフィリン錯体やRu(bpy)3錯体を修飾した機能性脂質ユニットを合成し、膜表面への組込みを確認した。リポソーム溶液への機能性脂質ユニットの添加による外表面のみへの電子供与体の固定化や、凍結融解法による内水相への電子受容体であるメチルビオロゲンの高効率な取り込み、さらに、飽和/不飽和リン脂質/コレステロール/機能性脂質ユニットの混合膜により電子供与体が集積化した膜ドメイン形成にも成功している。(2)上記の手法を組合わせることで、膜内部と内水相に光誘起電子供与体と電子受容体を導入したリポソームを作成し、光誘起電子移動反応を行ったところ電子移動が進行し、長寿命電荷分離状態の生成が確認された。さらに、逆電子反応をより抑制可能な系として、外表面/膜内部/内水相に、光誘起電子供与体/仲介分子/電子受容体を導入したリポソームの作成を行い、電子移動反応の評価を進めている。(3)酸素発生触媒であるRu錯体を導入した機能性脂質ユニットを用いて、膜表面へRu錯体を固定化したリポソームを作成した。反応制御では、錯体の膜表面からの固定位置、およびリン脂質の種類による表面電荷の制御により触媒活性の向上に成功した。本研究の目的である「膜空間を基盤とする光触媒システムの開発」に向けて、当該年度は「膜空間への異種機能分子の部位特異的導入法の確立」、および「光誘起電子移動反応の評価と最適化」に関して研究を推進し、特に部位特異的導入法では当該年度の研究実施計画以上の成果が得られたため、おおむね順調に研究は進展している。

また、膜空間を利用した触媒反応の制御にも成功しており、次年度の研究実施計画である「光触媒反応の構築と最適化」において非常に重要となる錯体周りの空間設計指針についても既に知見が得られている。また、リポソーム空間での異種機能分子の配置、分布の評価では、共焦点レーザー顕微鏡による観察や、Spring-8の高輝度放射光ナノビームを用いたX線蛍光分析の元素分布マッピングにより、リポソーム1つあたりの金属分布の観察に成功しており、さらに多成分を導入したリポソームの構造評価に対応可能である。加えて、光触媒システムの反応機構解明で重要となる過渡吸収スペクトル測定の習得や、触媒反応評価に用いるガスクロマトグラフィーの準備を進めている。以上のように、期間内に研究を遂行するための成果は現時点で得られている。光誘起電子移動反応と触媒反応(水素発生反応など)が連動した光触媒システムの構築を達成するために、次年度は研究実施計画に従い、(1)光誘起電子移動系リポソームへの触媒部位の導入と、(2)光触媒反応の評価と最適化を推進する。以下に各項目の概要を示す。(1)光誘起電子移動系リポソームへの触媒部位の導入:触媒部位の導入では、当該年度に確立した「機能性脂質ユニット」を用い、さらに単分子膜である逆ミセルからの段階的な脂質二重層膜形成によりリポソーム作成して、リポソーム内部表面への触媒の固定化を行う。(2)光触媒反応の評価と最適化:当該年度に得られた膜空間での触媒反応制御に関する知見から、機能分子間の反応を効率良く進行させるためには、膜空間で適切な分子配置が重要であることが明らかとなった。そこで、膜ドメイン構造形成などによる分子間距離の制御や、錯体の膜表面からの固定位置の制御に着目し、触媒反応に最適な分子配置を決定する。さらに、リン脂質の種類により錯体周りの電荷を変化させることで、錯体自体の酸化還元電位の制御も試みる。触媒反応評価は、ガスクロマトグラフィーを用いて水素定量を行う。仮に、1つのリポソーム内で光触媒反応が上手く進行しない場合は、光誘起電子移動リポソームと触媒反応リポソームの二種類のリポソームを混合し、リポソーム間での化学反応の連動を試みる。次年度は、光触媒部を導入したリポソームの合成と構造評価、及び光反応評価に重点を置く。研究費は、化合物合成に必要な試薬類と消耗品、測定に必要な器具と使用料、およびSPring-8での測定のための旅費が多くを占める。以下に詳細を示す。設備備品は、光反応測定において反応系の温度制御が重要となるため、温度制御装置の購入を計画している。消耗品には、リポソーム作成用のリン脂質、有機配位子や金属塩などの試薬、合成用のガラス器具、光反応用の光学フィルター、およびガスクロマトグラフィー測定用のカラムや器具の購入費用を計上した。リポソーム作成および機能性脂質ユニット合成用の試薬が高価なため、試薬代に多く配分する。旅費として、研究成果の積極的な世界への発信と研究動向調査ために、国内学会(錯体化学討論会(沖縄)4泊5日×1回)と国際会議(第4回アジア錯体化学会議(韓国))の旅費と滞在費、およびナノビームX線蛍光分析測定のためのSPring-8 (相生)への往復旅費と滞在費(3泊4日×1回)を計上した。その他の費目には、ガスクロマトグラフィーなどの分析装置の使用料と、研究成果を積極的に世界に発信するための学会誌投稿料を計上した。
冬眠動物における低温、虚血耐性獲得の機序解明と冬眠現象の心臓血管外科への応用

(目的)冬眠動物は、冬眠期にのみ低温下で恒常性を維持する機構を発現することが知られている。このことは、冬眠動物の心臓は低温、虚血に対して耐性を獲得していることを意味している。今回我々は、冬眠現象を長時,間の心保存に応用することを最終目標として研究を行った。(方法)非冬眠期と冬眠期のシマリスを全身麻酔下に胸開し、inflow occlusionの後大動脈を遮断、その基部より4°CのUW液を注入して急速心停止を得た。摘出心をLangendorff潅流した後30分間の常温虚血におくか、または4°CのUW液中で24時間浸漬保存した後、Langendorff潅流した。左室バルーン法にて左室機能を測定、TUNEL法にて心筋細胞のアポトーシスを検出し、TTC染色法にて心筋梗塞サイズを定量した。(結果)常温虚血後再潅流時の左室機能の回復率は冬眠期、非冬眠期のシマリスで差がなく、再潅流2時間後のアポトーシス、心筋梗塞サイズにも両群で差がなかった。一方、24時間心保存後の左室機能は、冬眠期シマリスで有意に良好であった。24時間心保存後の心臓では両群で心筋梗塞巣を認めなかったが、アポトーシスは非冬眠期シマリスで有意に増加していた。再潅流2時間後のアポトーシスは非冬眠期シマリスでさらに有意に増加した。心筋梗塞サイズも非冬眠期シマリスで有意に増大した。(結論)以上の成績から、冬眠心臓は低温下においてのみ虚血耐性を発揮し、冬眠応用が心保存の新たな治療戦略になりうることが示唆された。冬眠動物が備えている低体温下での生体恒常性維持の機序を検索することは、これを低体温医療に応用するうえで重要である。そこで、代表研究者らは、deep hibernatorであり、冬眠周期の確立したシマリスを用い以下の実験を行った。冬眠期と非冬眠期のシマリスの摘出心を24時間4°CのUW液にて保存した後Langendorff潅流して心機能の回復率と心筋細胞障害程度を比較した。その結果、冬眠期のシマリスより摘出した心臓において有意に良好な心機能の回復と心筋細胞障害の軽減を認めた。一方、心摘出後30分間の常温虚血においた心臓では再潅流時の心機能の回復率および心筋障害程度に両者間で有意差を認めず、冬眠期のシマリスにおいてみられた長時間心保存効果の改善には虚血耐性よりもむしろ低温耐性が関与していると考えられた。現時点で、冬眠期のシマリスにおける低温下での心筋保護増強に関わる機序は不明であるが、生化学的検討より低体温下でのタンパク脱リン酸化反応の抑制が関与している可能性が示唆されており、今後さらに解析を進める予定である。(目的)冬眠動物は冬眠期にのみ低温下で恒常性を維持する機構を発現することが知られている。今回我々は、冬眠現象を長時間の心保存に応用することを最終目標として研究を行った。

(結果)常温虚血後再潅流時の左室機能の回復率は冬眠期、非冬眠期のシマリスで差がなく、再潅流2時間後のアポトーシス、心筋梗塞サイズにも両群で差がなかった。一方、24時間心保存後の左室機能は、冬眠期シマリスで有意に良好であった。24時間心保存後の心臓では両群で心筋梗塞巣を認めなかったが、アポトーシスは非冬眠期シマリスで有意に増加していた。再潅流2時間後のアポトーシスは非冬眠期シマリスでさらに有意に増加した。心筋梗塞サイズも非冬眠期シマリスで有意に増大した。(結論)以上の成績から、冬眠心臓は低温下においてのみ虚血耐性を発揮し、冬眠応用が心保存の新たな治療戦略になりうることが示唆された。
サイトメガロウイルスDNA多型による腎移植後の急性拒絶反応機序の解明

腎移植後の急性拒絶反応は移植片生着を下げる大きな問題の一つである。急性拒絶反応の原因としてはサイトメガロウイルス感染が大きな要因の一つとなっているが、近年サイトメガロウイルスのIE1発現蛋白がサイトカインシグナルに関与していることが報告された。これまで我々はサイトメガロウイルスの糖タンパクの多型がウイルス感染に影響を及ぼしていることを報告してきが、本研究では糖タンパクに加えサイトメガロウイルスのIE1遺伝子多型を解析し、急性拒絶反応との関わりとのを解析を試みた。まずは入手可能なサイトメガロウイルス株および、腎移植患者においてサイトメガロウイルス感染を起こした患者から分離された株での解析を試みた。培養した線維芽細胞にサイトメガロウイルスを感染させ、CPEが確認されたところで感染細胞を収集、DNAを抽出した。このDNAをテンプレートとして、サイトメガロウイルスIE1遺伝子をPCRにて増幅。ダイレクトシークエンスにて塩基配列を確認した。その結果、入手し得たサイトメガロウイルス株では3種類のIE1多型が認められた。それぞれのIE1についてはIE1遺伝子をPCRで増幅しDNAカセットをpGEXに組み込み蛋白発現型を作成した。また、糖タンパクB、Hについても同様に塩基配列を確認し、それぞれの遺伝子をpGEXに組み込んだ。今後、これらのプラスミドを大腸菌DH5αにトランスフェクションし、蛋白として発現させ、腎移植患者における血清における各抗体価を測定する予定。腎移植後の急性拒絶反応は長期生着率を下げるため大きな問題である。拒絶の原因として以前よりサイトメガロウイルスの関与が指摘されているが、近年サイトメガロウイルスのIE1発現蛋白がサイトカインシグナルを変調させることが報告された。また我々はウイルス糖タンパクの多型が拒絶に影響していることを報告してきた。本研究ではサイトメガロウイルスのサイトカインシグナルに影響するIE1遺伝子多型を分析し、腎移植後の急性拒絶反応における細胞性免疫および各サイトカイン血中濃度との相関を解析する事によりウイルスDNAの多型が急性拒絶反応を来すメカニズムを免疫病理学的に解析する。まずは入手可能なサイトメガロウイルス株をそれぞれ増殖させ、DNAを抽出。IE1遺伝子を増幅させ塩基配列を解読し、多型パターンを分類する。入手できるサイトメガロウイルス株でのIE1塩基配列を解読しているが、多型が今だそろわない。また、入手株がモノクローンでない場合があり、プラスミドにクローニングして解読する必要が出てきたため、予想より時間がかかっている。また、学会などで研究者と交流しウイルス分離株があった場合の譲渡を計画しているが、ウイルス分離が進んでいない。IE1多型解読が終了したら、抗糖タンパクH抗体測定用抗原を作成する。この場合、サイトメガロのエンベロープ上には糖タンパクBも発現しているためこの抗原も作成。さらにIE1についても多型がそろったところで抗原を発現させ、ウサギに免疫をつけ抗体を作成する。この抗体で、感染細胞に発現しているIE1を染色可能にさせる予定。
ファージによるバイオレメディエーションのための遺伝子ターゲティング

遺伝子がファージを介して形質転換又は形質導入される機構と、その頻度を左右する環境因子を解明するために、P1ファージによる大腸菌JA300株へのテトラサイクリン耐性マーカーの形質導入系をモデルに実験を行った。その結果、形質導入頻度はファージ/大腸菌の比(MOI)と共に増加し、MOI=1.6で最大値を示した。また、形質導入頻度は感染時間が10分まで増加し、その後ほぼ一定となった。形質導入の律速段階は未感染ファージと大腸菌の衝突過程であると考え、衝突頻度は両者の濃度に比例し、1菌体に感染するファージの数はポアソン分布によるとしたモデルを構築した。このモデルにより、感染時間およびMOIの変化による形質導入頻度を予想することができた。上記モデル実験と並行して、難分解性物質の分解に係わる遺伝子の伝播を研究するため、トルエン資化菌であるPeudomonas putida F1とP.putida mt-2に関するファージのスクリーニングを行った。トルエンで汚染された土壌を用いた集積培養の後に、Fl株に対して感染能力を有するファージを一種、得ることができた。ホストレンジを調べたところ、単離したファージはFl株だけでなくmt-2株に対しても感染能を有するが、P. putida PpY101株や他のトルエン資化菌に対しては感染しないことがわかった。次に培養環境の一つである基質の相違がファージの感染効率に与える影響を調べた。LB培地と気相トルエンを与えた無機塩培地でF1株を増殖させ、OD_<600>の値がそれぞれ0.7になった時点で、MOIが1と10になるようにファージ液を添加した。その結果、LB培地ではファージの感染による濁度の減少が見られたのに対し、トルエンを炭素源とする無機塩培地ではMOI=10の条件でも溶菌現象が見られなかった。
加齢による嚥下機能低下予防のための運動方法の検討

今年度は、昨年度の成果に基づき舌骨上筋群の筋力に対する奥舌挙上運動の影響を検討することを目的に取り組んだ。【方法】対象は、嚥下機能障害について過去に診断を受けたことのない70歳以上の男女20名(運動実施群10名、運動未実施群10名)とした。奥舌挙上運動:舌骨の位置に軽く指を当て、「カッ、カッ」と発声しながら、「カッ」の発生時に舌骨が挙上することを確認するとともに、口腔内の奥舌が硬口蓋後方に接触することを確認する。3回目の「カッ」音時(発声はなし)に奥舌を硬口蓋後方に力一杯密着させたまま10秒間止める。この間、鼻から呼吸するように指示する。10秒間休憩をはさんで5回実施する。この一連の運動を奥舌挙上運動と名付けた。運動は1日2回(午前・午後に各1回)を月曜日から金曜日の連続5日間行い、2週間取り組んでもらった。嚥下時の筋活動量は表面筋電図を用いて測定した。運動実施期間前後に3mlの飲料水による嚥下時の舌骨上筋群の筋活動量を測定し、RMSと嚥下時間を用いて、運動実施前後の差を変化量として、運動実施群と運動未実施群で比較した。【結果】2群間のRMS変化量、嚥下時間の変化量について比較した結果、ともに運動群はコントロール群に比べて有意にRMSが増加した(p<.05)。【考察】運動期間前後で嚥下時の舌骨上筋群のRMSが増加したことは、舌骨上筋群の嚥下時に発揮される筋活動が強化したものと考える。そのため、喉頭挙上速度の上昇にもつながり嚥下時間の短縮に至ったと考えられる。喉頭挙上速度による嚥下時間の短縮は、食塊の進入のタイミングと嚥下反応のずれを改善し、誤嚥リスクの低減につながる。以上のことから、奥舌挙上運動は舌骨上筋群の嚥下時の筋活動を増強させることで嚥下機能低下予防につながる可能性が示唆された。嚥下機能低下予防のための運動方法の提案につなげる成果を得ることができた。今後、本研究成果が広く認知されるよう論文投稿を行う。平成27年度は「嚥下反射機能を改善させる運動強度の特定と嚥下反射と血中NOとの関連を明らかにすることを目的に取り組んだ。研究実績は以下の通りである。1.20歳代男女47名(うち、コントロール群23名)にエルゴメータを用いて、50%V(dot)O2maxの有酸素運動を30分間実施し、運動前後、運動後30分の嚥下反射潜時を測定した。その結果、コントロール群の嚥下反射潜時は、3時点での変化を認めなかったが、運動群では運動直後の嚥下反射潜時が運動前より有意に短縮した。運動中の平均運動強度は5.79±0.71METs、平均心拍数は131.20±3.49回であった。以上より、運動は嚥下反射潜時の短縮効果が期待でき、20歳代の嚥下反射に効果的な運動強度は56METsである可能性が示唆された。2.運動による嚥下反射への影響を、有酸素運動による血流量の増加に伴う血中NOの増産に起因すると仮定し、血流量を運動開始前から継続して運動後30分までと、血中NOを1と同じ3時点で測定した。その結果、血流量、血中NOに関して運動群とコントロール群で運動の前後の差を明らかにすることはできなかった。嚥下反射潜時を短縮させる可能性のある運動強度と目安となる時間を実験にて確認することができた。また、現在平成28年度の研究目的実施準備に着手できている。これまでの取り組みで有酸素運動を30分間実施後、実施前に比べ嚥下反射惹起時間が短縮する可能性があることが分かった。このことから運動習慣のある人は嚥下反射惹起機能が良い状態で維持されている可能性が考えられた。そこで、平成28年度は、高齢者の日常生活における運動習慣と嚥下機能との関連を明らかにすることを目的に取り組んだ。得られた結果は、以下の通りである。対象は70歳以上の健康な男女26人(男12人、女14人)で、生活習慣病予防の基準に基づく運動習慣に24人が該当し、そのうち14人がウォーキングを行っていた。対象の嚥下機能は、スクリーニングの基準と比較すると正常範囲であった。しかし、先行研究で示された20歳代と比較すると本研究の嚥下機能は低下しており、加齢の影響を受けている可能性が考えられた。実際、嚥下時の自覚症状について問うと嚥下時に異常を感じる頻度が多く、誤嚥に対し不安定な嚥下機能の状態であることが示唆された。さらに、同世代である70歳代と本研究対象の嚥下機能を比較すると本研究対象者は低下していた。このことから生活習慣病予防基準の運動習慣は嚥下機能の維持には影響していない可能性があると考える。

一方、日本人の7日間の身体活動量総和の平均1520Exは、65歳以上の生活習慣病予防基準の身体活動量よりも多いため、これを基準に18mets毎の運動時間の平均について活動群(15人;57.7%)、非活動群(11人;42.3%)に分けて分析を行った。各metsにおいて活動群の方が非活動群より有意に運動時間が長く、2群間の嚥下機能には有意な差は見られなかった。つまり、運動強度に関係なく時間をかけた運動は、嚥下機能維持との関連がない可能性が示唆された。今後は運動強度を考慮した運動習慣を持つ人の嚥下機能について検討を行う必要がある。地域在住高齢者の多くは運動習慣があるが、嚥下の予備能を維持させるほどの運動強度は無い可能性が明らかになった。このことから、嚥下機能における予備能をより高い状態で維持させるためには、適度な強度をもつ運動方法の検討が必要であることが分かった。以上より次年度の課題が明確となり、次年度の取り組み準備に着手できている。これまでの研究で、嚥下機能の維持・向上に関して運動強度を考慮した運動方法の開発が必要と分かった。そのため、加齢による嚥下反射惹起遅延の一つの原因である舌骨と甲状軟骨の位置の下降による運動性の反応時間の延長に注目した。そこで、奥舌を挙上させる動き(奥舌挙上位)が、舌骨上筋群の収縮による舌骨及び喉頭の挙上を伴う動きであることに注目し、奥舌挙上位と通常嚥下時の筋活動量を比較することで奥舌挙上位の舌骨上筋群の筋力維持・向上の可能性について検討した。【方法】20代の男性20名、女性20名を対象にした。筋活動量は舌骨上筋群に対し表面筋電図を用いて測定した。測定は、5秒間の頭部挙上法、5秒間の奥舌挙上位、3mlの常温水の通常嚥下の3種類とした。各種動きと筋電図を同期させるためにビデオカメラを用いた。分析は、頭部挙上法による筋力を舌骨上筋群に対する最大随意収縮力とみなし、頭部挙上法に対する奥舌挙上位と頭部挙上法に対する通常嚥下時の舌骨上筋群の筋活動量を比較した。【結果】5秒間の奥舌挙上位に関して、5秒間の頭部挙上法に対する筋活動量は男性75.6%、女性60.8%であった。これは通常嚥下の約45倍という結果であった。【考察】筋力増強を目的とする場合の筋活動量について先行研究では、最大筋力の60%以上の強度が必要としており、本研究における奥舌挙上位はこのことに合致する。このことから舌骨上筋群の筋力維持・向上の可能性が示唆された。ただし、先行研究では最大筋力の6070%の筋負荷量の場合、筋肉の収縮時間は610秒が適当といわれており、本法を用いて効果的に筋力増強するには、1回の運動実施時間を5秒間よりも610秒で検討する必要がある。また、今後は加齢により嚥下機能が低下している高齢者を対象に奥舌挙上法を中長期的に取り組んでもらうことで、舌骨上筋群の筋力改善に影響があるかを検証する。嚥下反射潜時を短縮させる可能性のある運動方法が示唆された。これに基づいて平成30年度の研究実施準備に着手できている。今年度は、昨年度の成果に基づき舌骨上筋群の筋力に対する奥舌挙上運動の影響を検討することを目的に取り組んだ。【方法】対象は、嚥下機能障害について過去に診断を受けたことのない70歳以上の男女20名(運動実施群10名、運動未実施群10名)とした。奥舌挙上運動:舌骨の位置に軽く指を当て、「カッ、カッ」と発声しながら、「カッ」の発生時に舌骨が挙上することを確認するとともに、口腔内の奥舌が硬口蓋後方に接触することを確認する。3回目の「カッ」音時(発声はなし)に奥舌を硬口蓋後方に力一杯密着させたまま10秒間止める。この間、鼻から呼吸するように指示する。10秒間休憩をはさんで5回実施する。この一連の運動を奥舌挙上運動と名付けた。運動は1日2回(午前・午後に各1回)を月曜日から金曜日の連続5日間行い、2週間取り組んでもらった。嚥下時の筋活動量は表面筋電図を用いて測定した。
小型超高速回転主軸の光学式回転精度測定技術の開発

小型かつ超高速の回転主軸の回転精度は、従来の方法で正確に測定・評価することが困難である。本研究は、そのような回転主軸に対応可能な回転精度測定技術の開発を目指したものである。本研究で提案した測定方法では、測定する回転主軸の先端に反射球を取り付け、それに対して光を照射し、そこから反射する光の動きを捉えることで回転主軸の振れの検出を行う。この方法は、光をレンズで絞ることで微小な反射球に対してもターゲットとすることが可能であり、さらに反射光の動きを4分割フォトダイオードにおける4つの出力のバランスから得ることで非常に広い応答帯域を実現できることから、小型かつ超高速の回転主軸の測定に適している。本研究では、提案した測定方法の原理に基づいて製作した光学式測定装置に搭載するためのフォトセンサボードの小型化・安定化を図ると共に、反射球表面の反射率のむらに起因する測定誤差の補正アルゴリズムの有効性について実験的に確認を行った。その結果、擬似逆行列を用いることで補正アルゴリズムの計算方法を最適化し、計算結果に対してセンサ出力に生じた偶然誤差の伝搬を最小に抑えられることを明らかにした。さらに、表面が清浄でない反射球に対して、製作した光学式測定装置および比較対象である静電容量型変位計によって同時に回転精度の測定を行い、光学式測定装置の測定結果に対して本補正アルゴリズムを適用することで、反射球の表面が清浄な場合と同程度に測定精度を向上できることを明らかにした。
地域集団を対象とした神経疾患スクリーニングのための問診票の開発に関する研究

地域集団を対象とした神経疾患のスクリーニングのための問診票の開発を目的とした。一般地域在住の高齢者に高頻度にみられ,QOLの阻害因子となっているラクナ状態/多発性ラクナ梗塞(LS/MLI)患者を対象として,平成10度は神経学的診察による神経症候から,LS/MLI患者を鑑別するのに有用なスコアー(Lacunar state score:LSS)を作成した。平成11年度は,このスコアーを用い,熊本県M町の60歳以上の在宅高齢者1274人からLS/MLI患者群および非LS/MLI群(対照群)を抽出した。患者群(N=171)と対照群(N=865)の神経学的自覚症状に関してはχ^2検定を用いて,ライフスタイル,血圧,肥満度,血液検査の因子項目に関してはMantel-Haenszelの方法を用いて性,年齢を調整して比較検討し,患者群において有意な因子項目の抽出を行った。その結果,χ^2検定により耳鳴り,四肢の冷感,排尿障害(以上P<0.05),嗅覚異常,四肢のしびれ(以上P<0.01),難聴,四肢の脱力,物忘れ,便秘,視力障害,手足の振るえ,歩行障害(以上P<0.001)が有意項目として選別され,Mantel-Haenszelの方法により,高血圧(odds ratio(OR)=8.996),肥満(OR=1.059),喫煙(OR=7.926),飲酒(OR=7.640),睡眠時間(OR=7.926),総コレステロール値(OR=0.550),野菜摂取(OR=0.608),連続歩行(OR=0.465)が有意項目として抽出された。これら抽出された20項目を用いて、LS/MLIスクリーニング用の問診票を作成した。今回試作した問診票の敏感度および特異度はまだ低く、患者のスクリーニングには不十分であり、今後その妥当性について、新規の患者群にて検討の必要性があると思われる。地域集団を対象とした神経内科検診において,一次検診での神経疾患スクリーニングのための問診票の開発を目的とした.本年度は,画像にて確診されたラクナ状態/多発性ラクナ梗塞(LS/MLI)患者28名(男21名,女7名:60歳87歳,平均72.4±8.2歳),健常者30名(男8名,女22名:60歳83歳,平均69.5±5.7歳)を対象に神経学的診察を行い,その所見を2群間で比較した.χ2検定によりLS/MLI患者に有意な33の臨床症候が抽出され,さらに主成分分析により19項目に絞られた.これら19項目に点数配分(1点3点)を行い,症例毎に点数付け(スコアー化:Lacunar state score;LSS)を行った.LS/MLI患者では平均28.9±10.3点(1544),健常者では平均1.3±1.6点(05)であり,2群間で有意な差を認めた.本スコアーの妥当性を検証するため,これまで我々が行ってきた熊本県M町における在宅で60歳以上の者(在宅高齢者)1274名に本スコアーを適用した.臨床的患者群165名(男83名,女82名:平均年齢78.9±8.6歳)

および臨床的健常群738名(男270名,女468名:平均年齢68.9±6.7歳)で,LSSは各々,平均20.6±12.3点(154),平均3.8±4.9点(030)と2群間で有意差を認めた.ROC曲線を用いてcut-off pointを検討すると,8点で鋭敏度87.3%,特異度83.5%であり,LSSは臨床症候によりLS/MLI患者を鑑別するのに有用と考えられた.次年度は本スコアーをより確実なものとするため,LS/MLI患者および健常者の数を増やし再検討し,LSSを用いてM町在宅高齢者からLS/MLI患者を抽出し,LS/MLI患者スクリーニングのための問診票を完成させ,妥当性・有用性について検討を行う予定である.地域集団を対象とした神経疾患のスクリーニングのための問診票の開発を目的とした。一般地域在住の高齢者に高頻度にみられ,QOLの阻害因子となっているラクナ状態/多発性ラクナ梗塞(LS/MLI)患者を対象として,昨年度は神経学的診察による神経症候から,LS/MLI患者を鑑別するのに有用なスコアー(Lacunar state score:LSS)を作成した。本年度は,このスコアーを用い,熊本県M町の60歳以上の在宅高齢者1274人からLS/MLI患者群および非LS/MLI群(対照群)を抽出した。患者群(N=171)と対照群(N=865)の神経学的自覚症状に関してはχ^2検定を用いて,ライフスタイル,血圧,肥満度,血液検査の因子項目に関してはMantel-Haenszelの方法を用いて性,年齢を調整して比較検討し,患者群において有意な因子項目の抽出を行った。その結果,χ^2検定により耳鳴り,四肢の冷感,排尿障害(以上P<0.05),嗅覚異常,四肢のしびれ(以上P<0.01),難聴,四肢の脱力,物忘れ,便秘,視力障害,手足の振るえ,歩行障害(以上P<0.001)が有意項目として選別され,Mantel-Haenszelの方法により,高血圧(odds ratio(OR)=8.996),肥満(OR=1.059),喫煙(OR=7.926),飲酒(OR=7.640),睡眠時間(OR=7.926),総コレステロール値(OR=0.550),野菜摂取(OR=0.608),連続歩行(OR=0.465)が有意項目として抽出された。これら抽出された20項目に関するLS/MLIスクリーニング用の問診票を作成した。
アメリカ合衆国労働者教育史研究

本研究は、アメリカ合衆国における労働者教育が活況を呈した1920年代・1930年代の労働者教育運動および政策を検討することにより、労働運動および諸社会運動と労働者教育の関連、成人教育史・教育史における労働者教育の位置付け、そして労働者教育の意義と限界を明らかにすることを目的とするものであった。こうした目的を達成するために、20年代・30年代労働者教育運動の中心となった女性労働者の活動に着手し、(1)女性労働者の生活・労働課題と学習要求の関連、(2)労働運動、平和運動、女性参政権運動、などの社会運動と労働者教育運動の関連、(3)前記(2)における女性の役割、(4)公的成人教育と労働者教育の対抗・矛盾関係、を分析の柱とした。本研究の結果、アメリカにおける労働者教育運動発展の中心となったのが、公的な教育制度からも労働運動の主流からも疎外されてきた女性労働者であったこと、こうした女性労働者らによって進められた1920年代の労働者教育が、1930年代にはニューディール政策の一つとして展開され、公的な成人教育政策と自立的な労働者教育運動との間に相互連関的な発展があったこと、女性の労働者教育運動において労働運動と女性参政権運動や平和運動などの諸社会運動との結合が見られたことを明らかにした。こうした研究成果は日本における従来のアメリカ成人教育史研究においてもアメリカ女性史研究においても見落されがちであった女性労働者教育史に焦点をあてたものであり、その欠落部分を補完するものであろう。