hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アカメガシワ属における対被食戦略

植物は植食者に対して、毛などによる物理的防御や化学物質を含有することによる化学的防御、植食者の天敵を誘引し、植食者を排除させる生物的防御といった多様な防御戦略を進化させてきた。さらに、被食に対する耐性もまた防御戦略の一つとして知られている。本研究では物理的防御形質であるトリコーム、化学的防御形質である腺点および生物的防御形質である花外蜜腺と食物体を備えるアカメガシワ属を材料とし、複数の防御形質を用いた植物の防御戦略を解析する事を目的としている。本年度は、以下の3点を明らかにすることができた。1)前年度に、岡山、沖縄、石垣島のアカメガシワ個体群はそれぞれ異なる防御形質を発達させていることを明らかにした。本年度は新たに奄美大島のアカメガシワ個体群がアリによる生物的防御を発達させていることを解明した。2)岡山、奄美大島、沖縄、石垣島のアカメガシワ実生を用いて被食に対する耐性能力を評価した。その結果耐性能力の大きさは、沖縄株奄美株・石垣株、岡山株の順に高かった。3)被食処理後の光合成速度の時間的変化を調べたところ、'岡山株では光合成能力に大きな変化は確認できなかったが、奄美大島、沖縄、石垣島由来の株では被食処理後に光合成能力が増大した。また、光合成能力の増大の程度は耐性能力と相関していることが判明した。これまでの結果から、アカメガシワの耐性能力は被食後の光合成能力の増大によりもたらされていると考えられた。岡山個体群では主としてアリによる生物的防御を、奄美個体群では生物的防御と耐性、沖縄個体群では物理、化学的防御と耐性、石垣個体群では化学的防御と耐性を発達させていることを解明した。本研究により、当初の目的通り、植物が生物的環境および非生物的環境に応じた複数の防御形質の組み合わせを変えることで適応的な防御を行なっていることが明らかとなった。今後は植食者に対する誘導防御特性やアリと植食者群集、植食者群集との関係について詳細に解析し、なぜ植物が複数の防御形質を同時に備える適応的意義を明らかにする。また、地域個体群や種毎にアリや植食者のみならず、競争者である他の植物種との関係も考慮し、なぜコストのかかる防御形質を複数備えることが可能なのかについての検証する必要がある。さらに、地域個体群や種間で発現遺伝子の解析や系統解析を合わせて行ない、異なる組み合わせの防御戦略の進化推移も解明にすることで、植物の複合的な防御戦略の進化を解明する。植物は植食者に対して、刺などによる物理的防御や化学物質による化学的防御を発達させる一方、植食者の天敵を誘引し、植食者を排除させる生物的防御を採用するといった多様な防御戦略を進化させてきた。本研究では、物理的防御形質であるトリコーム、化学的防御形質である腺点および生物的防御形質である花外蜜腺と食物体を備えるアカメガシワを材料とし、植物が複数の防御形質をどのように使い分けて利用しているのかを野外調査及び実験によって調べ,植物の複合的な防御戦略を解析した。各防御形質の発達による成長量への影響を解析したところ、トリコーム密度と腺点密度の増加は成長量を減少させたが、花外蜜腺数と食物体数の発達は成長量に影響を及ぼさなかった。このことから、トリコームと腺点の生産コストは、花外蜜腺と食物体の生産コストよりも高いことが示された。さらに葉齢に応じた各防御形質の分布とその効果を野外調査と実験により検証したところ、トリコームと腺点を若葉で発達させていた。また花外蜜の分泌量、食物体数およびそれらに誘引されたアリ数は成熟葉で多かった。このようにアカメガシワは、葉齢に応じて自分自身による直接防御からアリを使う間接防衛へ防御方法をシフトさせることが分かった。つまり、若く価値の高い葉では高価な直接防御形質で防御し、価値の低下した古い葉では安価な間接防御形質で防御することで、高い成長率を得でいることが明らかとなった。一方、アリの活動性が低い地域では、成熟葉において蜜分泌量が少なく、トリコームや腺点が発達しており、成長速度が遅かった。これらの結果は、植物がなぜ複数の防御形質を備えるのか?といった近年の植物生態学における課題の一つに、「守る部位の価値に応じて使い分けるため」であるという新たな仮説を提示する重要な結果である。

3)被食処理後の光合成速度の時間的変化を調べたところ、'岡山株では光合成能力に大きな変化は確認できなかったが、奄美大島、沖縄、石垣島由来の株では被食処理後に光合成能力が増大した。また、光合成能力の増大の程度は耐性能力と相関していることが判明した。これまでの結果から、アカメガシワの耐性能力は被食後の光合成能力の増大によりもたらされていると考えられた。岡山個体群では主としてアリによる生物的防御を、奄美個体群では生物的防御と耐性、沖縄個体群では物理、化学的防御と耐性、石垣個体群では化学的防御と耐性を発達させていることを解明した。本研究は、アカメガシワ属の防御戦略を解明することを目的としている。現在までの研究は、積極的に野外調査を行うことで、当初の計画よりも重厚な野外データを積み上げることができた。このように、当初の計画通り、アカメガシワにおける防御戦略の解明が順調に進んでいる。本研究により、当初の目的通り、植物が生物的環境および非生物的環境に応じた複数の防御形質の組み合わせを変えることで適応的な防御を行なっていることが明らかとなった。今後は母性効果などを排除した条件下においても防御形質に違いが見られる事を確認する。また、当初の計画通り、アカメガシワ属のクスノハガシワ、ウラジロアカメガシワについても防御戦略と訪れているアリ類や植食者相を解明し、種間比較を行う。また、論文執筆も同時に行う。今後は植食者に対する誘導防御特性やアリと植食者群集、植食者群集との関係について詳細に解析し、なぜ植物が複数の防御形質を同時に備える適応的意義を明らかにする。また、地域個体群や種毎にアリや植食者のみならず、競争者である他の植物種との関係も考慮し、なぜコストのかかる防御形質を複数備えることが可能なのかについての検証する必要がある。さらに、地域個体群や種間で発現遺伝子の解析や系統解析を合わせて行ない、異なる組み合わせの防御戦略の進化推移も解明にすることで、植物の複合的な防御戦略の進化を解明する。
拍動流体外循環と冷却血液大動脈内注入法を併用した胸部大動脈瘤の対麻痺予防

胸部大動脈手術後の脊髄障害による対麻痺は最悪の合併症である。胸部下行、胸腹部大動脈瘤に対する対麻痺治療としては臨床的に行い得るのは1)脊髄液ドレナージ、2)動脈圧を高く保つ2つの方法しかない。そこで拍動流による下半身動脈潅流を行い、下半身の動脈圧をあげて脊髄動脈の側副血行路の血流を良好にして脊髄虚血を防ぐ方法と、遮断した大動脈内の4°C冷却血液を注入して、1)遮断した大動脈内にAdamkiewicz動脈があるか存在診断を行うこと、2)組織温度計で脊髄温度を測り脊髄温度の低下が脊髄虚血防止に役立っているかを検討する。
有明ラボによる科学部の研究実践力向上を目指した継続的体験型理科プログラムの開発

本研究は、県内科学部の高校生を対象に仮想の研究室(有明ラボ)を設置し、研究者が自ら言語活動を主体とした実験・観察会を継続的に実施することにより、高い研究実践力が身につくよう長期的体験型プログラムの開発をおこなうものである。実験・観察会は2年間で9回実施し、各回の実験・観察会では十分な時間をかけ、結果や考察を発表・議論し合い、後日レポートにまとめて実施者から直接添削・指導をおこない、生徒の科学的思考力や判断力、表現力等の研究実践力を向上させることを図った。その結果、個人差はあれども参加者達の研究遂行能力は高く向上した。初年度である本年度は、学校現場の理解とその協力依頼のために費やしてしまった。実際に科学部に在籍する高校生を「部活動」の一部として本取り組みに参加させるため、顧問や校長、佐賀県教育委員会への理解と協力が欠かせない。そのため、高等学校文化連盟への説明(昨年10月)、科学部顧問会への説明(今年4月)、県教育委員会学校教育課への説明(今年4月)をおこない、各セクションでご理解をいただいた。現在、県教育委員会を通して各高校に取り組みの周知をおこなっているところである。上記のように丁寧に説明を繰り返し、部活動の延長とできたことで、野外活動や実験時のトラブルによる生徒への保障を手厚くすることができ、学校現場からも送り出しやすくなったようである。当初は3年間の取り組みとしていたが、事前準備をとても慎重におこなってきたこと、部活動は基本2年間で3年生は引退することをふまえ、実質的にはこれから活動をおこなうところである。現在、各高校への周知と同時に有明ラボのラボ生を各校から3名を上限として募集しているところである。募集要件としては科学部に入部することはもちろん、今年度の新入生に限定している。つまり、新入生を2年間かけて継続的に教育していくこととなる。今後2年間の実験・観察会の実施計画は十分に立てており、各回の講師への内々の承諾もすでに得ている。1年目の活動を実質おこなわなかった分、2年目3年目に実施回数を増やし、今年の6月にいよいよ第1回目の活動を開始するところである。平成27年度は、当公募に応募してきた生徒達を対象に5回の実験・観察会を開催した。第1回は6月6日に「市街地の河川生物調査(初夏)」として、佐賀市街地の環境のことなる河川2カ所で魚類を主に採集・分類した。第2回は8月10日に「有明海の生物調査」として、有明海の干潟及び流れ込む河川にてカニ類を主に採集・分類した。第3回は9月12日に「市街地の河川生物調査(秋)」として、第1回と同じ場所で魚類を主に採集・分類した。第4回は10月4日に「魚の体を知ろう」として、2種の食性の異なる魚類(アジ、ムツゴロウ)の解剖実験をおこなった。第5回は12月6日に「市街地の河川生物調査(冬)」として、第1回と同じ場所で魚類を主に採集・分類した。各回に調査・実験結果を個人考察及びグループ考察させるための算段と時間を設け、実施した。さらに、生徒達は後日調査・実験をレポートにまとめ、それを実施者が添削して返却した。進捗状況は概ね順調である。各回の取り組みは十分な事前調査と講師との綿密な打ち合わせの上おこなっているので、大きな怪我もなく実施側の狙いどおりの運営ができている。また、実施各回の目的を明確にすることで、参加生徒達もその意味を理解し、新しい発見をしようと努めているようである。ディスカッションやレポートを通じた科学的思考力の育成については、育成期間の半分が経過したが、徐々に進歩してきているようである。ただし、個人差が大きく、約半数は大きな進歩がみられるが、約半数はレポートなどルールに基づいて表現できるようにはなってきたが、オリジナルな考察にまでは至っていない。平成27年度は生徒の状況を鑑みて、フィールド調査とは異なる第4回の解剖実験を増やして実施した。平成28年度は、当公募に応募してきた生徒達を対象に4回の実験・観察会を開催した。第6回(本年度第1回)は、4月24日に「市街地の河川生物調査(春編)」として、前年度に引き続き佐賀市街地の環境のことなる河川2カ所で魚類を主に採集・分類した。さらに、パックテストやPOメーターを用いた水質検査もおこなった。これで四季を通じての生物相の移り変わりのデータが揃ったため、データをもとにグループディスカッションをおこなった。第7回(本年度第2回)は4月29日に「底生生物調査(春編)」として、市街を流れる多布施川と上流の古湯(貝野川)とで底生生物調査をおこない、その生物層を比較した。第8回(本年度3回)は8月1617日に「玄海の生物調査」とし、唐津市玄海町付近で1泊2日の合宿をおこない、外海の生物について調査・観察をおこなった。昨年の有明海の様子と比較させ、佐賀県の有する大きく特徴の異なる2つの海の生物相の違いから、環境の違いを考察させた。第9回(本年度第4回)は「底生生物調査(秋編)」とし、第7回と同じ2カ所で再び採集・同定をおこなった。時期の異なる2回のデータを比較し、生物相の違いからその理由を考察させた。

各回に調査・実験結果を個人考察及びグループ考察させるための算段と時間を十分に設け、実施した。さらに、生徒達は後日調査・実験をレポートにまとめ、それを実施者が添削して返却した。本研究は、県内科学部の高校生を対象に仮想の研究室(有明ラボ)を設置し、研究者が自ら言語活動を主体とした実験・観察会を継続的に実施することにより、高い研究実践力が身につくよう長期的体験型プログラムの開発をおこなうものである。実験・観察会は2年間で9回実施し、各回の実験・観察会では十分な時間をかけ、結果や考察を発表・議論し合い、後日レポートにまとめて実施者から直接添削・指導をおこない、生徒の科学的思考力や判断力、表現力等の研究実践力を向上させることを図った。その結果、個人差はあれども参加者達の研究遂行能力は高く向上した。3年計画で、初年度から実験・観察会を計画していたが、学校現場への周知及び配慮に時間を要した。よって、初年度に実験・観察会をおこなわなかったので、予算の消化も遅れているため。初年度の分も2、3年目で活動を充実させ、遅れを取り戻す予定である。平成28年度も5回の実験・観察会の予定である。第1回は、前年度から引き続き「市街地の河川生物調査(春)」をおこなう。今回で同じ河川の四季のデータが揃い、1年を通しての生物の様子を通じてより考察が広がるよう指導していきたい。第2回は、「指標生物の調査(春)」である。これまで河川に生息する魚類にばかり焦点を当ててきたものを、その餌となる水生昆虫等に焦点を変え、季節を変えて2回実施するものである。第3回は、第1回と第2回の実施日時が調査対象の都合で近くなってしまったため、ブランクができてしまったので急遽追加開催することとした。第3回は、「河川に住む甲殻類の調査」とし、テナガエビやスジエビをはじめとする大型の甲殻類に焦点を当てて実施したいと考えている。第4回は夏に合宿をおこなう。これは玄海で予定しており、昨年の有明海とはまったく違う海に生息する生き物に焦点を当てたものとする。第5回は、「指標生物の調査(秋)」としている。昨年度の取り組みの分析は終わっているので、それを基に平成28年度は実施方法を工夫し、生徒達が新しい体験から科学的考察に繋げられるようグレードアップしていきたい。動物生理学今後2年間は、ようやく実験・観察会を実施していくところである。年5回の取り組みを予定しており、淡水環境、海水環境の取り組みについて実施計画を立てている。今後は各回の系統性を重視し、言語活動を柱とした展開を熟考して実施へと繋げたい。実験・観察会実施に当たっては、研究室にある物はそれを利用し、生徒の移動もバスから大型タクシーに変えるなど、実施規模に見合ったものとし、節約を心がけたため。当初は20名の受け入れ予定であったが、10名弱の参加者となっているため、物品等の準備が少数で済んでいるため。実験・観察会の実施に遅れが生じているため。平成28年度は、実施回数を増やし参加者により還元できるよう取り計らう。市外地でおこなう調査回数が多くなること、さらに夏に合宿を予定しているため、物品費や移動のための謝金など出費が多くなることが見込まれる。本年度の実験・観察会のための物品費及び講師人件費に充てる。
沈殿性バイオサーファクタントのバイオプロセスへの利用に関する検討

【目的】有機溶媒耐性菌を活用した二層系(水/有機溶媒)でのバイオプロセスでは、界面活性剤の利用が反応効率の向上に有効であるとの報告があるが、反応後の生成物の回収が困難であることから、利用が進んでいない。反応後に界面活性剤を沈殿させることができれば、有機溶媒層と水層は分離し、生成物の回収が容易になると考えられる。そこで本研究では、沈殿性のバイオサーファクタントを生産する微生物を選抜し、二層系でのバイオサーファクタントのミセル形成能や微生物菌体への影響を調べた。【方法と結果】保有しているバイオサーファクタント生産菌を培養し、培養液中に生産されたバイオサーファクタントが塩酸あるいは硫酸アンモニウムの添加により沈殿するものをそれぞれ1株ずつ選別した。これらは微生物同定の結果、Bacillus amyloliquefaciensおよびAcinetobacter sp.と同定された。有機溶媒(ヘキサデカン、ベンゼン、トルエン)にB.amyloliquefaciensあるいはAcinetobacter sp.由来の1mg/ml粗精製バイオサーファクタント溶液を等量混合し、24時間静置した時の乳化率は4763%であった。形成された乳化層は、塩酸を0.2Nになるように、もしくは硫安を60%飽和になるように添加することで崩壊して、乳化率は10%以下になった。このことから、これらのバイオサーファクタントにより乳化した二層系を分離させるためには、沈殿剤が有効であることが示された。次に、二層系における微生物菌体(Escherichia coli, Pseudomonas putida)の分配性を調べた。二層系へのバイオサーファクタントの添加により、水層中の菌体量が減少した。このことから、バイオサーファクタントにより、有機溶媒層あるいは中間層に微生物が分配されやすくなることが示唆された。
「動き出す黒板の図」を実現する授業支援体制の構築

タッチパネル式電子黒板の機能を活かすことができる大学初年次の数学の単元について、撮影済みの400回程度の授業における板書写真から選定を行った。選定した複数のテーマで、板書と動的な数学ソフトウェアの双方を用いて学生に提示した。教員側から学生側端末への教材配信について、複数の方法を開発および構築し、授業中の実施が可能な方法について実際に授業で実践した。学生同士での成果物共有について、時系列sort表示が可能な電子掲示板への数式投稿による方法を実践した。平成23年度から平成25年度までに崇城大学において過去に実施していた授業における板書写真を用いて、微分積分学60単元、授業回数360回分の中から実際の解説の際に動きをイメージさせる説明箇所について、単元を複数指定した。また、平成26年度に実施した授業のうち微分積分学についても板書写真の撮影を行った。変換規則として、指定した色で板書した際に、その箇所のみ抽出する範囲において定めた。ソフトウェアについては、OpenCVを選定し、ソフトウェア作成を開始した。「動き出す図」を実際に電子黒板で触れて操作させる作業を行うため、広義積分と接平面の単元を選び、出力例としてGeoGebraで作成したファイルを用いて、学生2名、大学院生3名に操作させた。平成23年度から平成25年度までに崇城大学において過去に実施していた授業における板書写真を用いて、微分積分学60単元、授業回数360回については、平成26年度において調査済みであった。平成27年度は、微分方程式15単元、複素解析およびベクトル解析セミナー合計15回の写真について使用する図について、変換可能ではないものを調査した。これまでの事前に指定した色で板書した部分を他の色と区別するという微分積分学での変換規則に対して、微分方程式、複素解析およびベクトル解析で用いた図について調査した結果、新規に追加すべきものは存在しなかった。またこれらの図のうち、微分積分学および微分方程式については、図以外の写真も含め、授業を履修する学生達が閲覧できるようLMS上に配置し、いつでも確認できるようにした。配置したファイル数は、授業回数とほぼ同じであり、平成27年度は、当該年度の授業165回分を公開した。また、講義中に撮影した板書写真について、その講義中に無線LAN経由でクラウド基盤に転送することが、授業実施大学のネットワーク環境を利用し授業進行を阻害せず実施出来ることを確認した。またクラウド基盤に配置されたデータについてPaaSサービスであるheroku上に構築したWebサーバー上に動的に読み込むことを実現し、板書写真を撮影したタブレット端末とは異なる複数のタブレットPCやデスクトップPC、ノートPC上で表示できることを確認した。さらにその操作を学生に行わせ、授業進行を阻害しないことも確認した。PaaSサービスであるheroku上に構築したWebサーバー上に動的に読み込むことを実現したものの、その動作速度や更新したデータの反映が数分もしくは数十分の表示遅れが出ることがあり、操作そのものについては問題がないものの、クラウド上に配置したデータの更新反映のタイミングが遅い場合がまま起こる。この場合は授業進行に影響が出る。また無線LANを複数端末で多用する関係上、無線LANネットワーク環境に十分な整備がされた教室での授業実施が必要とされることがわかった。授業支援システムの授業への導入には、この2点について解決すべき課題が残っている。2016年11月1日に平成28年度統計数理研究所共同研究集会(28-共研-5008)「動的幾何学ソフトウェアGeoGebraの整備と普及」(於統計数理研究所)において、「大学初年次数学教育におけるGeoGebraの活用」と題して口頭発表を実施し、その後に数学教育に携わる研究者および数学教員との意見交換を行った。2016年12月10日に九州地域大学教育改善FD・SDネットワーク年次大会「Q-conference2016」(於中村学園大学)において、「入学前指導から院試対策までをフォローする数学教育体制の構築」と題してポスター発表を実施し、大学教育に携わる教職員および高等教育に関心がある学生達との意見交換を行った。同じく「Q-conference2016」内の企画セッションにおいて、教室内の学生からの意見集約・投稿用ウェブサービスであるTodaysMeetを利用して、会場内の意見を集め、パネルディスカッション登壇者の議論と連携させた進行を行った。2016年10月20日に熊本市産業振興課新産業振興班主催の「事業化マッチングのためのラウンドテーブル」(於熊本市役所)において、産学連携の一貫として「eラーニングを上手に活用してみませんか埋もれている電子ファイル・研修資料・ノウハウの活用」と題して講演を実施し、熊本の企業内におけるeラーニング教材の作成の困難さに関するニーズを含めた情報交換を行った。研究開始時点で、授業についての板書写真は大量に撮影されており、また過去に参考資料としてLMSに掲載するために整理して管理していたことで、単元選定の作業の効率化が図れた。

今年度の段階ではソフトウェア作成の初期の段階であるため、変換対象となる図の形状にかなり厳しい制約を持たせる必要があったものの、実現可能性を検証できた。平成27年度中に購入を一部台数分先送りした各種タブレット端末については、平成28年度上半期に購入することとした。授業やセミナーなどで授業支援システムの活用を継続して実施する。また、初年次教育で用いることが多いため、関連の国内学会で本研究の成果を発表する予定である。教育工学次年度は追加の分野として、微分方程式15回の授業について板書写真約100枚、複素解析12回のセミナーについて板書写真60枚を追加する予定である。これらで使用する図について、今年度定めた変換規則では変換可能ではないものを調査する。また、クライアントとなるタブレットのOSの種類を問わず機能することを目的とし、撮影した板書写真をサーバーにアップロードすることで変換が可能となるようシステムを構築していく。平成27年度中の円安によりタブレット端末の価格が当初計画より高騰したため、計画遂行に必要な数の台数確保が出来る機種の購入を一部台数分先送りし、平成28年度上半期に購入することとした。このため、次年度使用額がタブレット端末の購入代金分生じている。平成26年度および平成27年度に購入を想定していたタブレット端末が廃盤となり、平成27年度以降の研究計画に関連して在庫が豊富にある機種を購入する必要性を考慮して後継の機種を選定したため、価格合計が計画より増えた。このため他の経費分を物品購入に充てたことにより次年度使用額が生じた。平成28年度に、一部台数分先送りしているタブレット端末を購入する。電子黒板に接続する小型PC機器とタブレット端末との無線LAN接続のためのケーブル、ハブ、ルーターの購入費用に充てる計画である。
生物由来界面活性剤の粘膜アジュバント効果に関する研究

本研究では、Bacillus subtilisが産生するサーファクチンに粘膜アジュバント作用があることを明らかにした。マウスに抗原として卵白アルブミン(OVA)とサーファクチンを経鼻免疫したところ、血漿中および粘膜分泌液中でのOVA特異抗体価が増強された。サーファクチンのアジュバント活性には肥満細胞の活性化が関与していた。その効果は臨界ミセル濃度以上で投与することが必要であった。本研究はサーファクチンのアジュバント効果を発見したのみならず、アジュバント効果と臨界ミセル濃度との関連を示し、「投与量と効果」ではなく「投与濃度と効果」という独創的な知見をもたらした。粘膜組織での感染防御免疫を誘導するためには、効果的なアジュバントが必要になる。これまでの研究により、C57BL/6マウスに抗原として卵白アルブミン(OVA)とアジュバントとしてBacillus polymyxaが産生するポリミキシンB(PMB)を経鼻投与したところ、血漿中および粘膜分泌液中にOVA特異的抗体価が増強されることを明らかにしている。さらに、ポリミキシンBノナペプチド(PMBN:脂肪鎖を切断した環状ペプチド部位)を用いた検討により、PMBの粘膜アジュバント活性には疎水性である脂肪鎖が関与していると推測され、PMBの界面活性作用が重要であると考えられた。今回我々はPMBと類似した分子構造を持つ微生物由来界面活性物質でBacillus subtilisが産生するサーファクチンとPMBのアジュバント効果を比較した。C57BL/6マウスにOVAと種々の濃度のサーファクチンまたはPMBを、1週間間隔で合計3回経鼻投与し、最終免疫から1週間後に検体を採取した。血漿および粘膜分泌液でのOVA特異IgGおよびIgA抗体をELISAにより測定し、粘膜関連組織と脾臓におけるOVA特異抗体産生細胞数をELISPOT法により計測した。サーファクチン投与群では非投与群と比べ優位に粘膜分泌液および血漿中にOVA特異的抗体が誘導された。鼻腔粘膜組織などの粘膜関連組織や、全身免疫関連組織である脾臓のいずれにおいても抗体産生細胞が誘導された。また、OVA特異的抗体を誘導する濃度は、PMBと比較するとより低濃度であった。サーファクチンの界面活性効果はPMBよりも高く、臨界ミセル濃度以上ではサーファクチン投与群で血漿中のOVA特異的抗体価は同等であった。本研究によりサーファクチンの粘膜アジュバント活性が確認され、PMBより低濃度でもアジュバント作用があることが明らかになった。これまでの研究により、C57BL/6マウスに抗原として卵白アルブミン(OVA)とアジュバントとしてポリミキシンB、コリスチンまたはサーファクチンを経鼻免疫したところ、血漿中および粘膜分泌液中でのOVA特異抗体価が増強されることが明らかになった。さらに、その効果は臨界ミセル濃度以上で投与することが必要であった。このことより、今年度は界面化学的な解析を主体として行った。抗原として用いているOVAとサーファクチンの混合液では臨界ミセル濃度以上ではOVA-サーファクチン複合体を形成し、OVAタンパク粒子やサーファクチン単独ミセル粒子の直径よりも複合体の粒子径が増大していることが明らかになった。また、複合体の粒子径は鼻粘膜からの粒子取り込みに適した大きさであることから、臨界ミセル濃度以上での複合体形成がアジュバント作用の発現に関与していると考えられた。本研究は、微生物界面活性剤に着目した新規粘膜アジュバントの基礎研究である。具体的には、57BL/6マウスに抗原として卵白アルブミン(OVA)とアジュバントとしてサーファクチンを経鼻免疫したところ、血漿中および粘膜分泌液中でのOVA特異抗体価が増強された。さらに、その効果は臨界ミセル濃度以上で投与することが必要であり、臨界ミセル濃度以上ではOVA-サーファクチン複合体を形成し、OVA-サーファクチン複合体粒子のサイズが重要であることが判明した。最終年度は、サーファクチンのアジュバント効果の作用機序を検討した。サーファクチンにより肥満細胞からの脱顆粒が確認され,ケミカルメディエーターの放出も検出された.また、肥満細胞が産生し獲得免疫の増強に関与するサイトカイン遺伝子の発現誘導も確認された。さらに、肥満細胞欠損マウスを用いて経鼻免疫したところ、肥満細胞欠損マウスでは正常マウスに比べ有意に特異的抗体価が低かった。以上より、サーファクチンの粘膜アジュバント活性には肥満細胞の活性化が関与していることが明らかになった。これらの現象は、サーファクチンの濃度が臨界ミセル濃度以上で観察された。即ち、本研究はサーファクチンのアジュバント効果を発見したのみならず、アジュバント効果と臨界ミセル濃度との関連を示し、これまでの医薬品で考えられるような「投与量と効果」ではなく「投与濃度と効果」という独創的な知見をもたらした。

マウスに抗原として卵白アルブミン(OVA)とサーファクチンを経鼻免疫したところ、血漿中および粘膜分泌液中でのOVA特異抗体価が増強された。サーファクチンのアジュバント活性には肥満細胞の活性化が関与していた。その効果は臨界ミセル濃度以上で投与することが必要であった。本研究はサーファクチンのアジュバント効果を発見したのみならず、アジュバント効果と臨界ミセル濃度との関連を示し、「投与量と効果」ではなく「投与濃度と効果」という独創的な知見をもたらした。研究計画に沿って実験を行ったため、概ね順調に研究が進展した。免疫学サーファクチンのアジュバント活性と界面化学的性質が明らかになったので、ワクチン効果と作用機序の解析を行っていく。ワクチン効果に関してはインフルエンザウイルス等の病原体を用いてワクチン効果の検討を行う。作用機序に関しては、サーファクチンに肥満細胞の脱顆粒作用があることから肥満細胞欠損マウスを用い、作用部位の特定を行う。また、サーファクチンは化学構造が複雑で化学修飾が困難であるため、化学構造が単純な合成界面活性剤(陽イオン性、陰イオン性、両イオン性、非イオン性の各種界面活性剤でさらにアルキル鎖の炭素数の異なる化合物を使用)で界面化学的要因とアジュバント効果の関連について検討する。サーファクチンのアジュバント活性が明らかになったので、ワクチン効果と作用機序の解析を行っていく。ワクチン効果に関しては、毒素およびウイルスを用いてワクチン効果の検討を行う。作用機序に関しては肥満細胞欠損マウス(WBB6F1-W/Wv、WBB6F1-Sl/Sld)を用い、作用部位の特定を行う。培養細胞を用い、in vitroにおいてサーファクチンの作用を分子レベルで解明する。また、界面化学的解析を行うことで、界面化学的指標とアジュバント効果の関連を解明する。
留学生の語彙能力と語彙獲得方略測定のための学習支援システム開発

本研究の目的は、日本語を第二言語とする留学生の語彙能力を測定し、その能力に応じた語彙学習支援システムを開発することにある。第二言語能力を向上させるためには、語彙獲得が不可欠であることは従来より指摘されているが、現在まで語彙能力の構成概念、および能力測定に際しての捜査的概念を明確に規定した研究は少なかった。本研究では、初年度に語彙能力の習得状況をネットワークの密度として規定し、その密度の測定方法を検討した。同時に語彙学習システムを試作し、そのシステムを筑波大学留学生センターの予備教育コースに在籍する学習者に対して使用しフィードバックを得た。昨年度は、そのフィードバックに基づき、測定用システムと語彙学習システムを構築するためのデータベースを構築した。データベースは覚悟の音韻・表記情報、形態素情報、意味属性情報、統語情報を含み、計7729データから構成されている。同時に、1100の基本的に語に関しては連想されるイメージを画像化し、データベース化を行った。本年度においては、学習者の習得状況の質的分析を進めるとともに、データベースを利用した語彙能力測定システムを構築し、このシステムを用いて、筑波大学留学生センター日本語コースで日本語を学習している留学生に対して、授業外に調査協力を依頼し、留学生の語彙能力、語彙能力習得要因を測定し、それらの関係を検討した。上記研究成果は報告書の形式で発表する。留学生に対する日本語教育において語彙獲得の重要性は従来より指摘されているが、現在まで語彙能力とはどのようなものかという構成概念、及びその能力をどのように測定するかの操作的概念を明確に規定した研究は少なかった。したがって、本年度は、第一言語及び第二言語における語彙知識、語彙獲得方略に関する先行研究を収集・分析し、現在の語彙能力習得研究では、語彙能力をネットワークとして規定していない点を問題点として指摘した。さらに、語彙能力の習得状況をネットワークの密度として規定し、その密度の測定方法の検討を進めている。同時に、初級日本語学習過程にある留学生が語彙能力をどのように獲得していくかという学習方略の構成概念を規定し、その方略を継続的に測定するためのシステム開発を衣川が行った。筑波大学留学生センターにおいては、文法項目、表記の習得を促進するためのCAI、会話能力を向上させるための映像・音声データベースがWWWで公開され、留学生の日本語学習に利用されているが、その一環としてそのデータベースを利用した語彙学習システムを筑波大学留学生センターの予備教育コースに在籍する学習者に対して試用し、フィードバックを得た。その結果に基づき、現在は映像教材と語の連想記憶、画像情報と語との連想記憶、音声情報と語の連想記憶のデータ形式を規定し、データベースを拡充している。さらに、対象語を用いた例文作成、対象語を用いた例文提示のデータベース形式の検討を行った。第二言語能力を向上させるためには、語彙獲得が不可欠であることは従来より指摘されているが、現在まで語彙能力の構成概念、および能力測定に際しての操作的概念を明確に規定した研究は少なかった。昨年度は、語彙能力の習得状況をネットワークの密度として規定し、その密度の測定方法を検討した。同時に、語彙学習システムを試作し、そのシステムを筑波大学留学生センターの予備教育コースに在籍する学習者に対して使用しフィードバックを得た。本年度は、そのフィードバックに基づき、測定用システムと語彙学習システムを構築するためのデータベースを構築した。データベースは各語の音韻・表記情報、形態素情報、意味属性情報、統語情報を含み、計7729データから構成されており、1100の基本的な語に関しては連想される画像を作成し、データベース化を行った。そのデータを用いて、語彙能力の測定と語彙学習がインターネット上で行えるプログラムを開発し、試用を開始した。語彙のネットワークについても実験調査を行い、日本語母語話者と日本語学習者のネットワークの拡張方法について、論としてまとめた。
洋務運動期の清朝による諸改革からみた一九世紀後半のマンチュリアにおける歴史的変動

本研究では、19世紀後半のマンチュリアにおける清朝の諸改革に関する史料の抽出と整理を行い、その諸改革の背景や内容を比較して諸改革間の関連性についての検討を進め、その諸改革全体が有する特徴に関する考察を試みた。その結果、以下のような知見・見通しを得た。(1)洋務運動期のマンチュリアにおける諸改革は、マンチュリア南部では、漢人移民や馬賊集団を実質的に把握・統制するため、1870年代から主として官制改革のかたちで推進された。(2)他方、マンチュリア北部では、馬賊の発生や1880年代前後の北東アジアにおける国際的変動の激化のため、軍事的な対応を緊急に実現すべく軍事色の強い兵制改革が推進された。本研究課題は、19世紀後半の洋務運動期におけるマンチュリア(満洲・のちの中国東北部)で清朝が実施した政治・財政・軍事などの諸改革とその政策決定過程・政策意図を検討し、その全体像を明らかにしつつ、かつ、その意義を再検討しようと試みるものである。これまでの研究成果における見解に対する再検討を意図しつつ、従来の清代マンチュリアにおける歴史的変動とその特質・意義についての新たな視点を構築することを目的とする。本年度は、まず、マンチュリア南部(盛京)における政治・財政・軍事各面での諸改革に関する研究成果(研究代表者のそれも含む)に基づき、それらの改革案や政策決定過程、改革の理念や意図、改革の実施と結果(成否)についてのデータを整理した。併せて、実録・地方志や档案類、個人年譜など、公刊された史料のみならず、国内に所蔵されている未公刊史料を筆写・複写するなどして、19世紀後半のマンチュリア北部(吉林・黒龍江)で断行された諸改革とその遂行者たち(官僚)に関する記事の一端を抽出し始めたところである。なお、記事を抽出し終えている部分については、改革の背景、改革の遂行者たちによるその改革案、さらに、改革の理念や意図などの検討も試みつつある。なお、上記の作業と併せ、小稿を作成・公表したが、そこでは、19世紀後半のマンチュリアにおける諸改革の淵源・背景ともなった19世紀前半の諸問題についても、いくらか言及したところである。本年度は、19世紀後半のマンチュリア北部(吉林・黒龍江)で断行された諸改革とその遂行者たち(官僚)に関するデータの一端を、実録・地方志や档案類、さらには年譜などの個人史料などからほぼ抽出し終えた(主として黒龍江に関する史料に重点を置いた)。なお、データを抽出し終えたその部分については、それら諸改革とその背景などについての検討も試みている。さらに、上記の作業に並行して、日本国内外に所蔵されている未公刊史料をいくつか調査し、それらを筆写・複写等によって入手し、そのデータ分析も進めている。なお、上記の作業とともに、小稿を作成・公表したが、そこでは、19世紀後半のマンチュリアにおける諸改革の背景となった19世紀後半のマンチュリアにおける「辺境化」過程についても、いくらか言及したところである。本研究課題では、19世紀後半の洋務運動期におけるマンチュリア(満洲、のちの中国東北部)で清朝が実施した政治・財政・軍事などの諸改革とその意図などを検討しつつ、その歴史的意義に関する再検討を試み、そのうえで、清代マンチュリアにおける歴史的変動とその特徴・意義についての新たな視点を構築することを目標に研究を進めてきた。昨年度には学外に所蔵されている未公刊史料の調査を完了できなかったため、最終年度となる本年度にはまず、未完了となっていたその調査を行なった。その結果、マンチュリアにおける政治・財政・軍事各面での諸改革に関する史料データの抽出と整理は概ね終了することができた。次に、それぞれの諸改革の背景や内容などを比較し、諸改革間の関連性などについての検討を進め、さらに、その検討内容を前提に、当該時期の諸改革全体が有する特徴などに関する考察を試みた。現時点では、それらの検討・考察内容を踏まえ、清朝とその諸改革からみた19世紀後半のマンチュリアにおける歴史的変動の特徴の一端を明らかにしつつある。ただ、上記の作業に加え、その諸改革を遂行した官僚らの動向・経歴や行動、さらには、彼らと洋務運動との関わりなどについての調査・検討を併せて行なったところ、その内容を本研究課題に関する研究成果の一部として含めておく必要が生じたため、本研究課題におけるこれまでの研究内容を最終的な成果として公表するまでには至っていない。その刊行に向けた作業を急ぎ進めている状況である。

(2)他方、マンチュリア北部では、馬賊の発生や1880年代前後の北東アジアにおける国際的変動の激化のため、軍事的な対応を緊急に実現すべく軍事色の強い兵制改革が推進された。研究実施計画に記したように、本年度は、黒龍江における政治・財政・軍事各面での諸改革に関する史料データの抽出と整理を主たる研究内容としたが、これまで未刊行であった史料のいくつかが刊行されたため、それらを可能な限り購入して効率よく作業を進めた。本年度には、学外に所蔵されている未公刊史料の調査はその全てを完了できなかったものの、本学や日本国内に所蔵されている刊行史料を中心にした作業は概ね順調で、本研究は概ね予定通りに進んでいると思われる。中国清代史26年度に進めた作業を引き続いて行い、マンチュリア北部における政治・財政・軍事各面での諸改革に関する史料データの抽出と整理を完成させ、19世紀後半のマンチュリアにおける清朝の諸改革についての史料整理と分析を可能な限り早めに終了させることがまず早急に進める作業内容となるが、それに加え、26年度には完了できなかった学外に所蔵されている未公刊史料の調査も補いつつ、本研究の完成を目指したい。そのうえで、それぞれの諸改革の背景・内容・意図・特徴・意義などを比較検討し、諸改革間の連続性や改革内容の相似性・相違性などについての検討を行い、その側面からみた19世紀後半のマンチュリアにおける歴史的変動の一端を描くことを試みたい。また、可能であれば、26年度に引き続き、諸改革の遂行者(官僚)の動向や人間関係、さらには、洋務運動などとの相互関連・影響などにも適宜検討を加えてみたい。研究実施計画に記したように、本年度は、マンチュリア南部(盛京)における政治・財政・軍事各面での諸改革に関するデータの整理を主たる作業内容としたが、これに加えて、本学や国内に所蔵されている刊行史料・未刊行史料から、吉林・黒龍江などのマンチュリア北部における諸改革を記した記事を抽出することにもすでに着手しており、本研究は概ね順調に進んでいると思われる。物品並びに書籍(公刊史料など)などを購入するに際して、その予定額よりもいくらか安価で購入でき、また、これまで未刊行であった史料のいくつかが刊行されたことにより、その史料調査のために予定していた出張の代わりに刊行史料を購入することができ、実支出額に若干の残額が生じたため。25年度に引き続き、19世紀後半の吉林・黒龍江で断行された諸改革とその遂行者たち(官僚)に関する記事の一端を公刊・未公刊史料の中から抽出・整理することが来年度の中心的な作業内容となるが、この点については、学外(国外も含めた)に所蔵されている未公刊史料の調査も継続しつつ、本研究を進めていきたい。次に、19世紀後半のマンチュリアにおける清朝の諸改革についての記事整理を可能な限り早めに終了させることに努め、それぞれの諸改革の背景・内容・意図・特徴・意義などの比較検討、すなわち、諸改革間の連続性や改革内容の相似性・相違性などについての検討も併せて試み始めたい。また、上記の作業に併せ、そうした諸改革の遂行者(官僚)の動向や人間関係、さらには、そうした諸改革と洋務運動との相互関連などにも適宜触れてみたい。基本的には研究計画を大きく変更する予定はなく、今年度に生じた若干の残額は、主として次年度に出張を予定している旅費の一部として使用するつもりである。物品並びに書籍(公刊された史料など)などを購入するに際して、その予定額よりもいくらか安価で購入でき、実支出額に若干の残額が生じたため。
漢訳仏典に見られる口語の研究

後漢から南北朝期の口語資料を多くふくむ漢訳仏典とその他の口語資料を用い、1.疑問文2.得3.与4.着5.被6.代名詞7.2音節と2字連語8.縦使、仮使9.重複形式10.量詞11.接尾詞、の枠組みに従い、言語体系の一部を明らかにした。そのうち、漢訳仏典をはじめとする魏晋南北朝期に多用される「どこ、なに」の意味で用いられている「何所」に着目して変遷の様子をさぐった。先秦において「なに」をあらわす代表的な疑問代名詞は「何」であった。漢代には近代語に連なる2音節化の傾向のなかで疑問詞「何等」が現れる。六朝には疑問詞「底」が用いられ、連用されて「底是」ともなる。また、「何」が「物」と連用されて「何物」ともなる。「等、底」系には形態素{T}を、「物」系には{M}を設定する。{T}は時代を追って{S}に変化して行ったものと考えられる。唐代の文献を見ると「是」と「所」を同音で標記している場合がある。「所」が魏晋南北朝期に幅広く用いられたのはこの期にすでに{S}系疑問詞が発生したことの反映と考えられる。「等、底」が現代語「什公」の前身である「是物」などに連なって行くさいに「所」がその橋渡しをしたという仮説を立てた。そのほか、漢訳仏典の代名詞について総合的に論述している兪理明『仏教文献語言』を紹介した。また、4世紀の口語を反映していると考えられる鳩摩羅什訳『妙法蓮華経』のテキストのうちパリ国立図書館・ペリオ文献に収められている同経の目録を作成した。後漢から南北朝期の口語資料を多くふくむ漢訳仏典とその他の口語資料を用い、1.疑問文2.得3.与4.着5.被6.代名詞7.2音節語と2字連語8.縦使、仮使9.重複形式10.量詞11.接尾詞、の枠組みにしたがい、言語体系の一部を明らかにした。日本に現存する六朝期仏教説話『観世音応験記』の句読、語釈をふまえ、その口語を考察した。また、『法句比喩経』のうち、サンスクリット語・パーリ語に由来する語と中国語の部分をはっきりとわけ、中国語のうち口語部分を考察した。漢訳仏典のうち口語性の高い本縁部、律部の経典を調査し、その他の口語資料も踏まえて今年度は中古期に出現する疑問代名詞「何所、所」に着目し、「何所」は疑問詞「何等」に通じる疑問詞の連用であるとした。また、「所」は現代語「什麼」の前身「是物」に通じる語ではないかとの仮説をたて検証をおこなっている。さらに、現代語の疑問文のうち、「〓」を文末に持つ「〓」疑問文と、「肯定+否定」によってつくられる疑問文は同一であると仮定し、両者を統一する同一形態素{-pu}を設定した。すなわち、「〓」疑問文と「肯定否定」疑問文は同一形態素{-pu}の異形態であるとした。そのうえで現代語を史的にさかのぼり、漢訳仏典にも多く現れる中古期の「不」がその前身で、唐代の「非鼻音化」を経て「不」は「無」に交代し、「磨、摩」などを経て「〓」に連なって行くとした。

後漢から南北朝期の口語資料を多くふくむ漢訳仏典とその他の口語資料を用い、1.疑問文2.得3.与4.着5.被6.代名詞7.2音節語と2字連語8.縦使、仮使9.重複形式10.量詞11.接尾詞、の枠組みに従い、言語体系の一部を明らかにした。今年度はとくに漢訳仏典をはじめとする魏晉南北朝期に多用される「どこ、なに」の意味で用いられている「何所、所」に着目してその変遷の様子をさぐった。先秦において「なに」をあらわす代表的な疑問代名詞は「何」であった。漢代から六朝にかけては近代語にも連なる2音節化の傾向のなかで疑問詞「何等」が現れる。また六朝の文献には疑問詞「底」が用いられている。のちには「底」が連用されて「底是」となる場合がある。また「何」が「物」と連用されて「何物」となる例もある。「等、底」系には形態素{T}を「物」系には形態素{M}を設定する。また、疑問詞として用いられる「是、所」には形態素{S}を設定する。{T}は時代を追うに従って{S}に変化して行ったものと考えられる。唐代の文献を見ると「是」は「所」と同音で標記している場合がある。「所」は終始{S}系である。「所」が魏晉南北朝期に幅広く用いられたのは、この期にすでに後代につながる{S}系疑問詞が発生していたことの反映ではないかと考えられる。今回は「所」は漢魏六朝に用いられていた疑問詞「等、底」が現代後「什公」の前身である「是物」などへ連なってゆくその橋渡しをした語である、という仮説を提示した。漢訳仏典が中国口語史を考察する際に、重要な資料となりうることは近年定着してきた感があるが、その量が膨大であることに加えて、翻訳された時代の確定や、流伝の過程での変改等に注意をはらう必要があるので時代決定の基本資料とするには慎重さが必要である。鳩摩羅什訳の諸経のうち、『妙法蓮華経』(『法華経』)は文献学的研究が比較的進んでおり、口語研究の資料としては適したものの一つである。敦煌文献のなかにも大量の『妙法蓮華経』の筆写本がある。今回はペリオ文書に収められている同経をパリ国立図書館発行『Catalogue des Manuscripts Chinois de Touen-Houang』【IV】(1970-1995)によりながら、『敦煌宝蔵』(全140巻、台北・新文豊出版公司、うちペリオ文書は112140巻)を参照してその実姿影印を確認し、さらに岩波文庫版『法華経』のどの部分にそれが該当するかを注記した。
アルケニルボロン酸誘導体のフッ素化剤による活性化と合成への利用

我々は、反応性が低く従来求核種として利用できなかったアルケニルボロン酸を緩和な条件下で活性化し、α、β-不飽和ケトンとの1,4-付加反応に利用する為の新しい反応剤の開発を行った。その結果、フッ化シアヌが、従来用いてきた三フッ化ホウ素エーテル錯体と同等の活性化能力があることが明らかとなった。しかも、重合しやすいメチルビニルケトンや、酸に弱い官能基を持ったα、β-不飽和ケトンとの反応では、三フッ化ホウ素エーテル錯体では良い結果が得られなかった。しかし、フッ化シアヌルを活性化剤として用いる事により、不安定なケトンや基質内にハロゲン、エステル、ニトリル、エーテルなどの官能基を持ったα、β-不飽和ケトンを1、4-付加反応に利用できるようになった。そして、同じく官能基を備えたアルケニルボロン酸との1、4-付加反応により、多官能基化されたγ、δ-不飽和ケトンの一段階合成に成功した。また、フッ化シアヌルで活性化されたアルケニルボロン酸の1、4-付加反応の速度がα、β-不飽和ケトンの置換基の位置および種類に大きく影響を受けることを見出した。このような知見から非対称なα、β、α'、β'-不飽和ジエノンの片側の二重結合上にのみ反応を遅くする置換基を持った基質を合成し、フッ化シアヌル存在下にアルケニルボロン酸との反応を行ったところ、アルケニル基はジエノンの反応性の高い側から選択的に1、4-付加反応する事を見出した。我々は、従来反応性が低く求核種として利用できなかったアルケニルボロン酸を穏和な条件下で活性化し、α、β-不飽和ケトンとの1、4-付加反応を誘起する反応剤の開発を行った。その結果、NaF,DAST,フッ化シアヌルなどのフッ素化剤は、アルケニルボロン酸エステルの活性化には、あまり効果はないがアルケニルボロン酸と組み合わせることで、α、β-不飽和ケトンとの選択的な1、4-付加反応を引き起こすことが可能であることを見出した。特に、DASTあるいはフッ化シアヌルとアルケニルボロン酸との組み合わせは、従来用いてきたアルケニルボロン酸エステルと三フッ化ホウ素エーテル錯体との組み合わせと同等の結果を与えることが分かった。また、重合しやすいメチルビニルケトンや、酸に弱い官能基を持ったα、β-不飽和ケトンを用いる場合は、フッ化シアヌルとアルケニルボロン酸との組み合わせは、三フッ化ホウ素エーテル錯体を用いた場合より良い結果を与える。この方法を利用する事で、基質内にハロゲン、エステル、ニトリル、エーテルなどの官能基を持ったα、β-不飽和ケトンと、同じく官能基を備えたアルケニルボロン酸との1、4-付加反応を行い、種々の官能基を持ったγ、δ-不飽和ケトン合成を行うことができた。反応性が低く従来求核種として利用できなかったアルケニルボロン酸を穏和な条件下で活性化し、α、β-不飽和ケトンとの1、4-付加反応に利用する為の新しい反応剤の開発を行ってきた。その結果、昨年度までにフッ化シアヌルを活性化剤として用いる事により、アルケニルボロン酸と不安定なケトンや基質内にハロゲン、エステル、ニトリル、エーテルなどの官能基を持ったα、β-不飽和ケトンとの1、4-付加反応が可能となった。そして、官能基を備えたアルケニルボロン酸との1、4-付加反応により、多官能基化されたγ、δ-不飽和ケトンの一段階合成に成功した。平成8年度は、フッ化シアヌルを活性化として用いるとアルケニルボロン酸の1、4-付加反応の速度がα、β-不飽和ケトンの置換基の位置および種類に大きく影響を受けることを見出した。

つまり、不飽和ケトンのβ-位に立体障害となる置換基を導入するか、α-位にアルキル基を導入するとアルケニルボロン酸との1、4-付加反応は著しく遅くなる。このような知見から、一方の二重結合上にのみ反応を遅くする置換基を持った非対称なα、β、α'、β'-不飽和ジエノンを合成し、フッ化シアヌル存在下にアルケニルボロン酸との反応を行ったところ、アルケニル基はジエノンの反応性の高い側から選択的に1、4-付加反応する事を見出した。さらに、生成物に残った反応性の低い方のα、β-不飽和ケトンに反応性の高い別の求核種を反応させることにより、新たな官能基の導入や炭素鎖の延長を行うことができることを見出した。
被買収企業の技術者のイノベーション活動を促進するマネジメントの探索

本研究の目的は、買収を受けた技術者や技術部門のイノベーション成果向上をもたらす組織マネジメントを明らかにすることである。被買収企業の技術者のイノベーション成果が買収後に低下すると報告されているにも関わらず、彼ら彼女らの成果向上のためのマネシメントが十分に明らかにされていない。そこで、本研究では研究課題として、第1に被買収企業の人々のイノべーション低下をもたらす組織要因の特定、第2に、技術系スタートアップ企業の買収に焦点を絞り、買収を受けたスタートアップのイノベーション能力がどのように変化するのかを解明する。
経頭蓋磁気刺激のうつ病に対する効果について

DSM-IVで大うつ病エピソードと診断された患者23例を対象にTMS(single pulse transcranial magnetic stimulation)を施行し、その臨床効果につきHAM-D(Hamilton Rating Scale for Depression)を用い検討した。なお、抗うつ薬の用量はTMS施行1ヶ月前より施行後15日まで固定した。磁気刺激装置はMAGSTIM 200を用い、強度は1.5Teslaとした。刺激間隔は約610secとし、刺激部位は国際10-20法のFp1,Fp2,F3,F4に相当する部位とした。刺激回数は、各部位に5回ずつ、合計20回/日とし、連続5日間施行した。刺激には中間直径9cmの円形コイルを使用した。また、うつ症状の評価のHAM-DはTMS開始9日、2日前、TMS開始3日目、TMS終了翌日、TMS終了8日、15日後の計6回記録した。TMS開始前のHAM-Dの総得点の平均値を、TMS開始後の値と比較すると、開始後の値は、どの時点でも、開始9日前および開始2日前の値よりも有意に減少していた(一元配置分散分析およびFisherのLSD検定)。TMS終了後の総得点は、いずれの時点でもTMS施行中の総得点と比較し、やはり有意に低い値を示した。一方、TMS開始9日前と2日前の値の間には有意差はみられなかった。TMS終了後の各時点の得点の間にも有意差は認められなかった。なお、TMSによるけいれん発作、刺激時の疼痛、記憶障害、せん妄等の副作用はみられなかった。以上の結果から、TMSはECT(electroconvulsive therapy)と比較し遜色ない効果を有し、かつ、より広い範囲のうつ病患者に適応できることが示唆された。なお、本研究は杏林大学医学部医の倫理委員会の承認を得ている。なお本研究を遂行するにあたり杏林大学医学部の倫理委員会の承認を得た。磁気刺激装置はMAGSTIM200を用い、強度は1.5Teslaとした。うつ症状の評価にはHamilton Depression Rating Scaleを用いた。結果:今回得られた結果では、平均得点はTMS施行前の24.6からTMS終了後2日目には17.7と6.9点の減少を認めた。TMS開始2日前にはHAM-Dの平均得点は24.7±6.3(mean,SD)であったが、TMS開始3日目には7例中6例でHAM-Dの得点の減少を認め、平均得点は20.6±8.3まで減少し、TMS終了翌日には全例で得点の減少がみられ、平均得点は17.7±7.5となった。TMS終了8日後には、7例中4例でHAM-Dの得点の増加がみられ、平均得点は17.0±5.1となった。P300の結果はTMSにより若干ではあるが潜時は短縮し、振幅は増加した。SPECTの結果では、TMS施行後の刺激部位付近の平均血流量は施行前と比較し両側で増加していた。本研究ではうつ病患者に抗うつ薬による薬物療法に加えて、安全性の確認されているsingle pulse TMSをわが国で初めて治療として用い、その有効性を示した。また、試みとしてTMSの認知機能に与える影響をP300を記録することにより電気生理学的にとらえ、さらにTMSによる脳血流量の変化を^<99m>TC SPECTを用いて測定した。

以上の結果から、TMSはECT(electroconvulsive therapy)と比較し遜色ない効果を有し、かつ、より広い範囲のうつ病患者に適応できることが示唆された。なお、本研究は杏林大学医学部医の倫理委員会の承認を得ている。