hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北海道におけるアイヌ文化成立期以前の建築活動に関する基礎的研究

具体的には、研究代表者が進めてきた近世期以前のアイヌと和人の建築活動に関する研究の実績を基礎として、アイヌ文化期以前の先史文化時代(擦文文化・続縄文文化・縄文文化の各期)の建築活動に関する資料を包括的に集成・整理するとともに、これまでの研究史との総合化を図り、北海道の建築史・住宅史を通史として捉えるための基礎的情報群を構築することを目的として研究を進めている。平成27年度(当該年度)の研究実績の概要1.研究初年度(平成24年度)から実施している先史文化にかかわる発掘報告書、既往研究にかかわる資料を、引き続き収集し、整理分析作業を進めた。2.平成25年度に調査を実施し、同26年度にその成果をまとめたロシア連邦サハリン州のニブフの冬の家(竪穴住居)、夏の家(高床住居)、クマ檻に加えて、2003年に天塩町川口基線遺跡において実施した竪穴住居の復元(擦文文化期)時の資料を整理し、さらに、馬場脩によってなされた20世紀初頭に建築された樺太アイヌの穴居家屋「トイチセ」に関する樺太アイヌ自身からの聞き取り調査に関する報告を、再読し、竪穴住居が100年あまり前まで、居住歴を持つ「民家」として建設され、居住した貴重な記録を得ることが出来た。おおむね、本研究を進めるに当たって設定した年度別の研究実施計画に沿って研究を進めているが、当該年度については、平成27年秋に病気(悪性黒色腫)を発症し、平成28年1月まで入院・治療に専念せざるを得ない状態となった(現在は治療を終えている)。このため、研究活動の期間が、おおむね平成27年度当初から10月までと、平成28年1月以降に限られることとなった。従って以下の調査について、進行がやや遅れている状況である。1.北東アジア先住民族の建築文化に関し、特に現地調査が実施できなかった。一方で、先史文化にかかわる発掘報告書、既往研究にかかわる資料の整理分析作業を積極的に進め成果を得ている。本研究は、北海道の建築史、住宅史を「通史」として捉えることを可能とする事を最終目的とする基礎的研究である。具体的には、研究代表者が、進めてきた近世期以前のアイヌと和人の建築活動に関する研究の実績を基礎として、アイヌ文化期以前の先史文化(擦文文化・続縄文文化・縄文文化の各期)の建築活動に関する資料を包括的に集成し・整理し、これまでの研究蓄積との総合化を図り、北海道の建築史・住宅史を通史として捉えるための基礎的資料を構築することを目的として研究を行った。平成28年度(当該年度)の研究実績の概要1.平成24年度(初年度)から継続して実施している、先史文化を対象とする発掘報告書や既往研究にかかわる資料を引き続き収集し整理分析を進めた。平成25年度には海外調査として、ロシア連邦サハリン州のニブフの冬の家(竪穴住居)、夏の家(高床住居)、クマ檻などの建造物に関する調査を実施し、26年度にはそれらの調査と、2003年に実施していた天塩町川口基線遺跡における竪穴住居の復元(擦文文化期)作業によって得られたデータ、研究代表者が所属する博物館に展示している復元チセ・クマ檻についての実測調査、さらに、馬場脩によってなされた20世紀初頭に建築された樺太アイヌの穴居家屋「トイチセ」に関する、樺太アイヌ自身からの聞き取り調査の内容を再検討し、「近代期」の竪穴住居に関する貴重な資料を得ることが出来た。27年度は、初年度から実施してきた、先史建築文化研究を石狩低地帯を中心に平面形態・規模などの新しいい発掘情報の収集・整理を行った。
中性子補足療法用腫瘍集積性化合物の集積機構解明による開発

中性子補足療法は腫瘍に選択的に^<10>Bを集積させ、中性子を照射し、発生する核分裂エネルギーで腫瘍を破壊する治療法である。悪性黒色腫に選択的に^<10>Bを集積させるρ-ボロノフェニルアラニン(以下BPA)を用いて中性子補足療法が行われ成果をあげているが、さらに成果をあげるために^<10>B集積量の増加が期待されている。そのためには集積機構を解明し、それに基づいて腫瘍集積性化合物を合成することが重要である。本研究では、^<11>B-NMRを用いて、悪性黒色腫関連物質を含む生体試料とBPAの間の相互作用を調べ、BPA集積機構を解明し、さらに集積性の高い化合物を開発することを目的とした。^<11>B-NMR測定は現有するJEOLLA400NBを用いた。サンプル中の^<11>B濃度が低いため、数多くの集積を行う必要があるが、得られたスペクトルはベースラインが大きく歪み、BPAと悪性黒色腫関連物質の間で相互作用したときにできる錯体のピークを検出するのが難しい状況にあった。平成10年度にはこのベースラインの歪みをなくすことを試みた。^<11>Bを含まない水のスペクトルを測定し、^<11>Bを含む目的のサンプルのスペクトルから差し引くことにより、ベースラインの歪みの改善が見られた。この方法を用いて生体から取り出した悪性黒色腫関連物質とBPAの間で鎖形成を調べた。その結果、時間と共にBPAのピークが減少し、BPAが悪性黒色腫関連物質と錯形成した後に生じると考えられるホウ酸のピークが現れることが明らかとなリ、間接的にBPAと悪性黒色腫関連物質との相互作用が確認できた。平成11年度はBPAとメラニン前駆体であるチロシンとのジペプチドの合成を行った。悪性黒色腫ではメラニン生合成が活発化しており、その前駆体であるチロシンの取り込みが多いことにより、そのチロシンとBPAのジペプチドはBPAよりさらに悪性黒色腫に取り込まれることが期待できるからである。BPAもチロシンもアミノ酸でありD-体とL-体が存在するため、L-BPA-L-チロシン、L-BPA-D-チロシン、D-BPA-L-チロシン、D-BPA-D-チロシンの4種類の光学異性体を合成した。中性子捕捉療法は腫瘍に選択的に^<10>Bを集積させ、中性子を照射し、発生する核分裂エネルギーで腫瘍を破壊しようとする治療法である。悪性黒色腫に選択的に^<10>Bを集積させるp-ボロノフェニルアラニン(以下BPA)を用いて中性子捕捉療法が行われ、成果をあげているが、さらなる効果のために^<10>B集積量の増加が期待されている。そのためには集積メカニズムを解明し、それに基づいて腫瘍集積性化合物を合成することが重要である。

本研究の目的は、^<11>B-NMRを用いて、BPAをはじめとする様々な腫瘍集積性ホウ素化合物の生体内での化学的挙動を調べ、その集積機構を解明し、かつ、坦癌動物による致死効果の研究により有効性を検討し、さらに集積性の高い化合物を開発することである。生体腫瘍組織の^<11>B-NMR測定は現有するJEOL LA400NBを用いて行った。組織中の^<11>B濃度が少ないため、数百万回の積算を行う必要があるが、得られたスペクトルはベースラインが大変大きく歪んだ。その原因のひとつとしてはプローブ中に含まれている可能性のあるホウ素に起因することが考えられたが、本年度の実験では特定できるまでにはいたらなかった。しかし、BPA中のホウ素濃度が数ppmの希薄水溶液まで^<11>B一NMRで測定できることが判明し、生体投与サンプル中のBPAの動態研究が可能であることがあきらかとなった。さらにBPAとチロシンのジペプチドの合成に成功した。本化合物の腫瘍集積性の確認までは行えなかった。次年度はその確認をすることを行い、かつ^<11>B-NMRを用いて腫瘍関連物質とこのジペプチドの間の相互作用について調べ、集積メカニズムを探る予定である。中性子捕捉療法は腫瘍に選択的に^<10>Bを集積させ、中性子を照射し、発生する核分裂エネルギーで腫瘍を破壊する治療法である。悪性黒色腫に選択的に^<10>Bを集積させるp-ボロノフェニルアラニン(以下BPA)を用いて中性子捕捉療法が行われ成果をあげているが、さらに効果をあげるために^<10>B集積量の増加が期待されている。そのためには集積機構を解明し、それに基づいて腫瘍集積性化合物を合成することが重要である。本研究では、^<11>B-NMRを用いて、悪性黒色腫関連物質を含む生体試料とBPAの間の相互作用を調べ、BPA集積機構を解明し、さらに集積性の高い化合物を開発することを目的とした。^<11>B-NMR測定は現有するJEOLLA400NBを用いた。サンプル中の^<11>B濃度が低いため、数多くの積算を行う必要があるが、得られたスペクトルはベースラインが大きく歪み、BPAと悪性黒色腫関連物質の間で相互作用したときにできる錯体のピークを検出するのが難しい状況にあった。平成10年度はこのベースラインの歪みをなくすことを試みた。^<11>Bを含まない水のスペクトルを測定し、^<11>Bを含む目的のサンプルのスペクトルから差し引くことにより、ベースラインのひずみの改善が見られた。この方法を用いて生体から取り出した悪性黒色腫関連物質とBPAの間で錯形成を調べた。その結果、時間と共にBPAのピークが減少し、BPAが悪性黒色腫関連物質と錯形成した後に分解して生じると考えられるホウ酸のピークが現れることが明らかとなり、間接的にBPAと悪性黒色腫関連物質との相互作用が確認できた。平成11年度はBPAとメラニン前駆体であるチロシンとのジペプチドの合成を行った。悪性黒色腫ではメラニン生合成が活発化しており、その前駆体であるチロシンの取り込みが多いことより、そのチロシンとBPAのジペプチドはBPAよりさらに悪性黒色腫に取り込まれることが期待できるからである。BPAもチロシンもアミノ酸でありD-体とL-体が存在するため、L-BPA-L-チロシン、L-BPA-D-チロシン、D-BPA-L-チロシン、D-BPA-D-チロシンの4種類の光学異性体を合成した。
体制転換期にある中東欧への直接投資の近年の隆盛開始と直接投資

この研究は、90年代後半に隆盛傾向にある対中東欧直接投資の体制転換への影響を解明したものである。最初に、90年代末の世界経済の諸特徴と直接投資の諸特徴について6点にわたり解明し、その諸特徴がダニングの折衷理論から分析のスポットが当てられとき、対中東欧直接投資分析がどのような理論的示唆を持つのかを明らかにした。次に、非出資型提携として外部委託加工貿易(OPT)を分析して、そこにEC(EU)政策当局者の意図を超えて、ドイツ系多国籍企業が「弾力的生産様式」を発見し、中東欧企業も適用と「学習能力」を発揮したことを解明する。本研究の中心である次の章では、市場経済化への影響の如何を中東欧とその企業の技術革新能力が滋養されているのか否かで判断した。ここで中東欧の包括的研究によりながら明らかになったことは、一方では、多国籍企業の進出により国民的R&D基盤の解体が促進され、瀕死の状態にあり、他方では進出の時間の経過とともに改革先進諸国ではR&D基盤の形成が始まっていること、また市場重視型直接投資から第2段階の新しいタイプの直接投資への移行の萌芽が観察されることを明らかにする。しかし、上記の分岐した直接投資の評価はひとつの特徴として総合することが困難なであり、対中東欧FDIはモザイク模様であるととらえた方がリアリティがあり、その意味で直接投資を通じたEU・世界経済への中東欧の統合は複線的に理解することがよいことを提唱する。最後に、全体のまとめとして、直接投資が近代化に果す役割の評価の分裂を克服する道として、地域のイノベーション・企業家精神の経済・制度・社会的基盤の格上げ(スミスとパヴリーネクの「地富論」)に注目し、直接投資がその役割を果すことが理論的にも、実践的にも重要になることを示唆する。1)対中東欧直接投資の各国別統計を比較可能なデーターベースにのせることは、かなり困難であることは、さまざまな統計の収集・加工、他の研究文献から判明したから、定量的比較から定性的比較に検討の課題を移す。2)対東欧直接投資関連の書籍の購入、日本の直接投資研究者と意見交流し、理論的整理を行った。対東欧直接投資が市場獲得型であることは、すでに拙稿で指摘したが、他の論者によっても再確認された。それが直接投資の隆盛を東欧の民営化の進展(掘り出し物買い)を結びつけていることが明らかになった。この型の直接投資はそれ自身の性格から、寡占市場の確保の程度に従って、流入量・速度が低下するはずであるが、引き続き増加傾向を示している。所有諸優位と立地優位、企業家論とのどのような組み合わせ(折衷)が説明要因になるのか次に検討する。また東欧地域での相互浸透の強化現象を確認できた。関連性の解明が今後の課題である。3)派生的研究として次のものを発表した。東欧の国際環境として、地域協力の発展が貿易・直接投資の希薄な関係の上に試行されていること、EU加盟は直接投資のための「ソフトな安全保障環境」をつくりだすことを明らかにした。外資企業の経営文化を検討して、それがハンガリーの経営文化の多様化、分化とイノベーションを引き起こしていること、現場労働者と経営者には異なる経営文化を作りだそうしている傾向があること、直接投資(多国籍企業)が労働市場へ多大な影響を及ぼしているが、雇用統計がないことを明らかにした。1)対中東欧諸国直接投資の定量的比較から定性的比較に検討の課題を移し、各国の特徴の抽出を行なっている。ポーランド・ハンガリーグループとその他の中東欧諸国の間で、受入増加の質的・量的格差が発生している。明らかに国内市場の景気回復、体制転換の進行度合いがその差を引き起こしている。

ロシアでは直接投資の撤退からの反転がまだ生じていない。2)日本の対東欧直接投資について調査しているハンガリー研究者Szatmary Beataと数度に亙って「日本の直接投資戦略の中における中東欧の役割」に関する意見交換、研究会開催を行った。理論的整理では、Narulaの分類(貿易代替、貿易促進、貿易補完)、Dunningの分類(効率追求型、市場確保型、資源確保型、戦略的資産運用型)があるが、対東欧投資は前2者である事も再確認された。この型の直接投資はそれ自身の性格から、寡占市場の確保の程度に従って、流入量・速度が低下するはずであるが、引き続き増加傾向を示している。所有諸優位と立地優位、企業家論とのどのような組み合わせ(折衷)が説明要因になるのか検討したが、規定する決定的要因は確認できない。それが東欧の体制転換の進展のどの要因に結びつけているか、またEU加盟交渉がどのようなインパクトを与えるのか今後の課題である。直接投資の相互浸透については資料収集の段階である。本年度は、これまで蓄積していた研究実績にもとづいて、成果としてまとめる作業を行った。この作業の過程で、8月に岐阜経済大学で行われた「比較経済体制研究会」研究集会で「世界経済と移行経済、直接投資」というタイトルの報告を行った。報告の中心は、世界の資金循環・金融市場のなかでの中東欧の位置の変化に関する統計的検討、中東欧の国民的R&D基盤と多国籍企業、直接投資の関係についての東欧での論争点の解明に置かれた。9月スペインのバルセロナで開催された欧州比較経済学会の大会に参加した。テーマは「直接投資のEUの東方拡大」であった。そこで貴重な学術意見交換と調査資料の収集を行った。その成果の一部は報告書にもりこまれている。10月東京で開催された「グロバリゼーションの時代と地域主義」の国際シンポに参加し、また11月には立命館大学でハンガリー専門家ベレーニィ・ユデットを招いて、直接投資に関する研究会を開催した。これらの学術交流と研究活動を総合した結果、8月に報告した研究内容を大幅に加筆、修正して、原稿「世界経済と移行経済、直接投資」を完成させ、雑誌「比較経済体制研究」編集部に提出した。
大豆イソフラボン摂取と全身性エリテマトーデスの予後に関する前向きコホート研究

目的:SLE患者集団の前向き調査を行い、大豆製品及びその他の栄養素摂取と活動期発現・動脈硬化性疾患(虚血性心疾患、脳血管疾患、血栓症)発症との関連を調べる。方法:1995年に、女性SLE患者279名を対象に食物頻度摂取調査を含む自記式質問紙調査を行った。さらに、担当医からこれら患者の臨床情報を収集しベースラインデータとした。栄養素摂取量は5訂食品成分表により算出し、疾患活動性はLACCにより評価した。患者を10年間(1995-2005)追跡調査し、活動性変化と臓器障害発症を観察した。この観察結果をもとに、ベースライン時非活動期にあった216名のデータを解析し、栄養素摂取と活動期発現との関連を明らかにした。また、ベースライン時非活動期かつ動脈硬化性疾患のない196名のデータを解析して栄養素摂取と動脈硬化性疾患発症との関連を明らかにした。結果:216名の非活動期患者のうち、43名が1995-1999の間に活動期に移行した。対象者の各栄養素エネルギー調整摂取量をパーセント点で3群に分け、最下位を基準に交絡要因を補正した各群の活動期発現のリスクを比例ハザードモデルにより算出した。大豆製品摂取、イソフラボン摂取と活動期発現との間に有意な関連は認められなかったが、ビタミンB6及び食物繊維摂取は有意に活動期発現のリスクを低下させていた。一方、非活動期かつ動脈硬化性疾患のない196名からは、1995-2005の間に20名の動脈硬化性疾患発症が観察された。大豆製品・ゲニステイン摂取量の多い群で中程度の動脈硬化性疾患発症リスクの増加がみられたが、大豆製品摂取と動脈硬化性疾患発症リスクとの間には有意な関連は認められなかった。本研究は、近年、女性の間で関心が高まっている大豆イソフラボン摂取と全身性エリテマトーデス(SLE)の予後(活動性変化、動脈硬化性疾患の発症)との関連を明らかにすることを目的としている。平成18年度は、1.1995年に設定したSLE患者コホートの予後調査、2.1995年時の食物摂取頻度調査データを5訂食品成分表により再計算し、栄養素摂取量と大豆製品摂取量及びイソフラボン摂取量を算出する、の2つを実施した。今回の予後調査の対象は、1995年のSLE患者コホート279名から、既に予後が明らかとなっている22名を除いた257名である。平成18年5月以降、研究代表者が、患者コホートデータの再確認・予後調査を依頼する医療機関別患者リスト作成・予後調査票及び説明と同意を得るための手順書作成などの作業を行ない、10月に本格的な予後調査を開始した。予後調査は、研究代表者と研究分担者が共同で行なうこととし、14医療機関に調査を依頼した。平成19年3月末に7医療機関で調査を終えたが、患者数の多い医療機関では説明と同意の手続きなどに時間を要し、現在も調査継続中である。5訂食品成分表による栄養素摂取量計算は、岐阜大学疫学・予防医学分野の協力を得て行い、3月末にすべての患者の大豆製品摂取量及びイソフラボン摂取量データが整った。平成18年度は、1と2の調査・計算以外に、大豆製品やイソフラボンの健康影響に関する情報収集も行なった。このうち、乳がんなどの女性ホルモン関連疾患についての疫学研究情報は、イソフラボンの女性ホルモン様作用を考える上で非常に有用であった。本研究は、近年、女性の間で関心が高まっている大豆イソフラボン摂取と全身性エリテマトーデス(SLE)の予後(活動性変化・動脈硬化性疾患の発症)との関連を明らかにすることを目的としている。

平成19年度は、(1)1995年に設定された279名のSLEコホートのうち、1999年時調査で生存が確認された257名のその後の予後を調べる(平成18年度から継続)、(2)解析用データベース作成、(3)データ解析、の3つを実施した。平成19年度末に1999-2005年分の予後調査が完了し、ベースライン279名の1995-2005年予後が明らかとなった。ベースライン279名から19名の死亡、67名の転出が観察され、さらにベースライン時に非活動期にあった219名からは20名の動脈硬化性疾患発症が同定された。これら予後調査結果を5訂食品成分表による栄養素摂取量データとリンクし、解析用データベースを作成、統計解析を行った。解析には比例ハザードモデルを用い、年齢・学歴などの交絡要因を補正した上で、大豆イソフラボン摂取及びその他の栄養素摂取とSLE予後との関連を明らかにした。解析の結果、大豆イソフラボン摂取と活動期発現・動脈硬化性疾患発症との間に有意な関連は認められなかったが、ビタミンB6及び食物繊維摂取が有意に活動期発現のリスクを低下させていた。また、栄養素摂取以外の要因である学歴(中学卒業程度)が動脈硬化性疾患発症のリスクを有意に上昇させていた。本研究結果から、大豆イソフラボン摂取は活動期発現・動脈硬化性疾患発症のいずれにも関与していないものの、イソフラボン以外の栄養素摂取が疾患活動性変化に関与していることが示唆された。また、長期予後としての動脈硬化性疾患発症には、栄養素摂取ではなく、学歴などの社会的要因が関与していることが示唆された。
精神疾患が疑われる高校生に対処する養護教諭への支援‐早期介入と医療との連携‐

精神疾患が疑われる高校生への早期介入に向けて,養護教諭の支援の実際,および医療との連携支援の現状と課題を明らかにすることを目的に,養護教諭への調査を行った.その結果,養護教諭の約6割が精神疾患やその疑いのある高校生を継続的に支援していた.支援事例の約4割で医療機関との連携支援が行われており,3年生の事例では約8割が卒業をしていた.連携支援における課題は,学校,医療機関,家庭,社会のそれぞれと,それらが相互に関連する課題から構成されていた.専門性を活かした連携支援とそのための地域ネットワークづくり,教育現場の実践に合致した施策や学校側のニーズに対応できるアウトリーチ型支援の必要性が示唆された.本研究は、精神疾患が疑われる高校生への早期介入に向けて、養護教諭の判断や介入、および医療との連携支援の現状を明らかにし、より効果的な支援のあり方を検討することを目的としている。初年度にあたる平成25年度は、26年度に実施する養護教諭を対象とした自記式質問紙調査の原案作成の資料となる文献研究と、調査票の作成を行った。その結果、以下の成果を得ることができた。(1)文献研究医中誌、CiNii、Pub.medを用いて、精神疾患の早期発見、早期介入、養護教諭のアセスメント、支援プロセス、連携支援に関して国内外の文献を検索し、分析を行った。その結果、精神疾患の早期発見、早期介入に関する研究については、精神医学領域における研究がほとんどで、学校における支援に関する研究は少ないことが確認された。また、養護教諭のアセスメント、支援プロセス、連携支援に関する研究については、保健室登校や学校不適応などの生徒への支援に関する研究はなされているものの、精神疾患やその疑いのある生徒への支援に関する研究は少ないことが確認された。(2)調査票の作成以上の文献研究の結果より、1精神疾患が疑われる高校生への養護教諭の支援(連携支援を含む)について、現状と課題を明らかにする必要性があること、2精神疾患が疑われる高校生に対する養護教諭の実践から、アセスメントの指標、本人や家族への支援のプロセス、専門多職種との効果的な連携支援の方法を明らかにし、より効果的な支援のあり方を検討する必要性があることが確認された。そこで、高校の養護教諭を対象とした自記式質問紙調査の次年度実施に向けて、調査内容の検討と精選を行い、調査票の作成を行った。本調査における研究計画は、研究代表者の所属する大学の倫理審査を受け、承認された(平成26年3月28日、承認番号2013-15)。本研究は、精神疾患が疑われる高校生への早期介入に向けて、養護教諭の判断や介入、および医療との連携支援の現状を明らかにし、より効果的な支援のあり方を検討することを目的としている。研究2年目にあたる平成26年度は、中部地方(新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県)の公立高等学校651校に勤務する養護教諭を対象に、自記式質問紙調査を実施した。調査は、調査票に研究の目的と方法、倫理的配慮を説明した文書を添え、郵送法にて行った。調査内容は、1研究対象者の基本情報(性別、年齢、養護教諭の経験年数、健康相談の内容に関する記録方法、1日の執務の中で健康相談に費やす時間の割合等)、2研究対象者が勤務する学校の基本情報(学校の種類、学校規模、養護教諭複数配置の有無、養護教諭が健康相談を行うための相談室の有無、相談係等の有無および人数等)、3精神疾患が疑われる高校生への養護教諭の対応と連携支援について(過去1年間に行った生徒への支援の有無および件数、連携者、連携支援における課題について等)とし、連携支援における課題については自由記述とした。その結果、回収数は135(20.7%)であり、回答に著しい欠損のあった1名を除く134名(20.6%)を分析の対象とした。研究対象者は50代の者が最も多く、経験年数の平均値は20.4年であった。健康相談を行うための部屋がある養護教諭は半数を超えており、校務分掌に相談係等を担当する教職員が位置づけられている学校は78.4%、保健室以外に生徒が利用できる相談室等がある学校は84.3%であった。現在は、連携支援における課題についての質的データの分析作業を進めるとともに、平成27年度のインタビュー調査の準備を行っている。研究3年目にあたる平成27年度は、中部地方(新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県)の公立高等学校651校に勤務する養護教諭を対象に実施した質問紙調査のデータ分析と学会発表、論文作成を行った。質問紙調査では、精神疾患が疑われる高校生への養護教諭の対応と連携支援について、過去1年間に行った支援の有無と件数、連携支援における課題などをたずねた。その結果、1精神疾患が疑われる高校生の支援事例は女子や1、2年生に多かった、2医療機関との連携事例は約4割に止まっていたが、そのうちの約6割が進級や卒業をしていた、3精神疾患が疑われる高校生への連携支援における課題は「学校」「医療機関」「家庭」「社会」のそれぞれにおける課題と、双方に関する課題から構成されていることが明らかになった。また、平成27年度は、研究協力への同意が得られた養護教諭を対象に半構成的インタビューを実施した。

インタビューでは、最近3年間の経験のなかで、精神疾患が疑われる高校生にかかわり、後に医療機関で精神疾患と診断された事例について、最初の出会いから情報収集、判断の視点、本人や保護者への支援、校内での対応、医療機関との連携支援について具体的に語っていただいた。現在のところ、8名の養護教諭に対するインタビューが終了しており、データの分析作業を進めている。平成27年度は、平成26年度に実施した質問紙調査の結果や先行研究の結果をふまえ、精神疾患が疑われる高校生への養護教諭の支援のプロセスと専門多職種との連携支援の現状を明らかにすることを研究の目的とし、研究協力への同意が得られた養護教諭を対象にインタビュー調査を実施し分析することを計画していた。この計画にしたがい、現在のところ、8名の養護教諭へのインタビューが終了しており、データ分析作業をすすめるとともに、学会誌への投稿のための作業を行っている。以上により、本研究はおおむね順調に進展している。本研究は,精神疾患が疑われる高校生への早期介入に向けて,養護教諭の支援の実際,および医療との連携支援の現状と課題を明らかにし,より効果的な支援のあり方を検討することを目的とした.平成25年度から26年度は,精神疾患が疑われる高校生に対する養護教諭の連携支援の実態と課題を明らかにするために,中部地方の公立高等学校651校に勤務する養護教諭を対象に自記式質問紙調査を実施し,データの分析,論文作成,研究成果の発表を行った.平成27年度は,精神疾患が疑われる高校生に対する養護教諭の援助方法を明らかにし,早期介入に向けた連携支援のあり方を検討するために,研究協力への同意が得られた高等学校の養護教諭8名を対象に半構成的インタビューを実施した.最終年度の平成28年度は,インタビューで得られたデータを分析し,論文作成,研究成果の発表を行った.以上の研究期間全体を通じて得られた研究成果は以下のとおりである.(1)養護教諭の約6割が精神疾患やその疑いのある高校生を継続的に支援していた.支援事例のうち医療機関との連携支援が行われていたものは約4割であったが,1,2年生の事例では約6割が進級を,3年生の事例では約8割が卒業をしていた.精神の不調をより早期に発見し,適切な医療と支援が受けられる環境を提供できれば,学校生活を継続できる可能性が高いと考えられる.(2)精神疾患が疑われる高校生への連携支援における課題には,生徒本人や家族からの理解・協力を得ることの難しさ,精神科に対する抵抗感,学校側と医療機関側相互の理解不足や方針のずれ,専門職による仲介の必要性などがあげられていた.それぞれの専門性を活かした連携支援とそのための地域ネットワークづくり,教育現場の実践に合致した施策や学校側のニーズに対応できるアウトリーチ型支援の体制づくりが今後の課題である.精神疾患が疑われる高校生への早期介入に向けて,養護教諭の支援の実際,および医療との連携支援の現状と課題を明らかにすることを目的に,養護教諭への調査を行った.その結果,養護教諭の約6割が精神疾患やその疑いのある高校生を継続的に支援していた.支援事例の約4割で医療機関との連携支援が行われており,3年生の事例では約8割が卒業をしていた.連携支援における課題は,学校,医療機関,家庭,社会のそれぞれと,それらが相互に関連する課題から構成されていた.専門性を活かした連携支援とそのための地域ネットワークづくり,教育現場の実践に合致した施策や学校側のニーズに対応できるアウトリーチ型支援の必要性が示唆された.
オリゴ糖の亜鉛吸収促進作用を利用した味覚障害の治療法の開発

ACE活性比を用いた新しい亜鉛栄養状態の評価法を開発し、味覚障害患者と健常成人の亜鉛栄養状態をACE活性比で検討した。その結果、血清亜鉛値が低下している味覚障害患者だけでなく、血清亜鉛値が正常範囲の味覚障害患者でもACE活性比が上昇していた。この結果は、亜鉛欠乏が味覚障害の主な原因であることを示唆している。しかし、味覚障害患者の亜鉛摂取量は、健常成人のそれと差を認めず、味覚障害患者では消化管からの亜鉛の吸収障害が疑われた。次に、亜鉛補充療法に亜鉛の吸収を促進するオリゴ糖を添加し、味覚障害に対する効果を検討し、有効性を認めた。オリゴ糖を添加した亜鉛補充療法は、難治性の味覚障害患者の新しい治療法になる可能性が示唆された。体重200gのウイスター系ラットを使用し、ミネラル混合を亜鉛フリーのものを使用して亜鉛欠乏食餌を作成した。ラットを亜鉛欠乏群とコントロール群に分け、亜鉛欠乏群に亜鉛欠乏食餌を与え、血清亜鉛値と血清ACE活性比を測定した。亜鉛欠乏食を9日間投与したところ、投与期間が長くなるにつれて血清ACE活性比が上昇し、5日間投与、9日間投与で血清ACE活性比はコントロールに比べて有意に増加した。一方、血清亜鉛値も亜鉛欠乏食の投与期間が長くなるにつれて低下し、9日間投与で血清亜鉛値はコントロールに比べて有意に増加した。このことから、血清ACE活性比は血清亜鉛値と比較して、より鋭敏に亜鉛栄養状態を反映すると考えられた。亜鉛欠乏の基礎データーを収集する目的で、健常成人109人の亜鉛摂取状況、血清亜鉛値、血清ACE活性比を調旨べた。血清亜鉛値は全ての食品群別の1日あたりの亜鉛摂取量との間に相関を認めなかった。一方、血清ACE活性比は米・加工品、でんぷん・加工品、貝類からの1日あたりの亜鉛摂取量との間に負の相関を認めた。また、血清ACE活性比はその他の豆・加工品と鳥肉からの1日あたりの亜鉛摂取量との間に正の相関を認めた。亜鉛含有量は少ないものの主食である米・加工品、および亜鉛含有量の多い貝類からの亜鉛摂取が、健常成人の亜鉛栄養状態に最も影響与えていると考えられた。その他の豆・加工品には亜鉛をキレートするフィチン酸が多く含まれていることから、その摂取は亜鉛栄養状態を悪化させると考えられた。さらに、血清亜鉛値は全ての食品群別の1日あたりの亜鉛摂取量との間に相関を認めなかったことから、亜鉛栄養状態の評価にはACE活性比が適しており、血清亜鉛値は不適当であると考えられた。徳島大学病院臨床試験倫理審査委員会の承認を得て、難治性の亜鉛欠乏性味覚障害患者に、亜鉛欠乏性味覚障害患者の亜鉛補充療法にオリゴ糖を併用させて、オリゴ糖の亜鉛栄養状態の改善に与える影響を調べた。具体的には、難治性の亜鉛欠乏性味覚障害患者に、プロマック150mg/日に加えて、オリゴ糖2g/日を投与した。投与前後の症状スコアーは、症例1が20から35、症例2は30から70、症例3は50から50、症例4は85から90、症例5は75から80、症例6は25から70、症例7は30から30、症例8は0から0、症例9は10から15、症例10は25から70、症例11は30から50であった。すなわち、改善は3例、やや改善は1例であった。難治性患者を対象としているため、効果はあると思われるが、オリゴ糖の投与量についてはさらに検討が必要と思われた。ラットを亜鉛欠乏群とコントロール群に分け、亜鉛欠乏群に亜鉛欠乏食餌を与え、血清ACE活性を測定した。亜鉛欠乏食を9日間投与で血清亜鉛値が低下し血清ACE活性比が上昇するのに対して、血清ACE活性は変化をしなかった。血清ACE活性そのものは、亜鉛栄養状態の評価に適していないと考えられた。ACE活性比が上昇している亜鉛欠乏性味覚障害の患者に、polaprezincによる亜鉛補充療法を行うと、ACE活性比が低下して味覚障害が改善する。しかし、投与する亜鉛の量を増加させても味覚障害の改善率は変化しない。一方、味覚障害患者の栄養調査からは、亜鉛欠乏性味覚障害患者の亜鉛摂取量は健常人と比較して差を認めなかった。このことから、亜鉛欠乏性味覚障害患者では亜鉛の吸収障害が原因であると考えられた。そのため、次に健常人の食品別の亜鉛摂取量とACE活性比で評価した亜鉛栄養状態に与える影響について検討した。

その結果、日本人は主食である米が亜鉛の主要な供給食品であり、貝は摂取量が少ないものの亜鉛の含量が多く、亜鉛栄養状態によい影響を与えていた。日本人が比較的多く摂取する豆は、亜鉛の吸収を阻害するフィチン酸を多く含んでいるため、亜鉛栄養状態に悪い影響を与えていた。亜鉛欠乏性味覚障害患者では、豆類などの食品による亜鉛吸収障害が原因の1つである可能性が示唆された。そこで、亜鉛の腸管からの吸収を促進するオリゴ糖を、polaprezincによる亜鉛補充療法で効果のない患者に対して、polaprezincと併用して服用させた。すなわち、polaprezincを1回75mg1日2回服用する際に、オリゴ糖を1回1g1日2回を同時に服用させた。その結果、約35%の患者に自覚的な味覚の改善が認められた。オリゴ糖は難治性味覚障害患者の新しい治療法となる可能性が示唆された。
転換期の東京湾物質循環系における長期モニタリング高度化

申請者の所属する東京海洋大学では、毎月1回の東京湾の海洋観測を20年以上継続してきた。陸域からの有機物、窒素、リン負荷の継続的な低下によって、今後は東京湾の物質循環系に大きな変化が生ずる可能性があり、その過程を把握するためのモニタリング対象項目への追加候補として、アルカリフォスファターゼ活性、炭酸系パラメータ、一次生産・窒素同化測定、脱窒(アナモックスを含む)速度の測定、について検討した。実際の観測結果から、リンによる一次生産の制限状態を検出するなど、これらの項目の有用性を確認した。2012年に実施した13-C、15-N同位体トレーサーを用いた一次生産、窒素同化測定の結果について取りまとめた。表層の一次生産は33300μgC/L/hの範囲であり、従前の値と大きく異なることはなかった。6月、7月は塩分成層が発達し、植物プランクトン現存量、一次生産速度、窒素栄養塩取り込み速度共に高かった。環境要因との相関関係の検討から、植物プランクトン現存量あたりの炭酸固定と窒素取り込み速度は、水温およびPARと正の相関があり、6月、7月の高い炭酸固定速度・窒素取り込み速度は、高い現存量と共に高い水温とPARが影響していたものと考察された。アルカリフォスファターゼ活性について、2013年のほぼ1年間にわたって定期観測を試行実施した。サイズ分画の結果からアルカリフォスファターゼ活性はほとんどが0.7μm以上の分画から検出され、植物プランクトンの寄与がバクテリアに対して圧倒的に大きかったと推定された。2013年7月の観測では極めて高い酵素活性が検出された、高い植物プランクトン現存量、低いリン酸塩濃度等から、酵素活性の低いKm値などからプランクトン群集全体のリン制限状態が示唆された。また、このときの酵素活性は1970年代および80年代に東京湾で得られた酵素活性に比べても非常に高く、東京湾が全体としてリン制限状態に移行していることを反映しているものと考えられた。アルカリフォスファターゼ活性のモニタリングの有用性が示された。本研究は、東京湾央を調査対象とし、15Nと13Cトレーサを用いた船上培養実験により、硝酸塩およびアンモニウム塩の取り込み速度、ならびに炭酸固定速度を定量し、その季節変動について解析したものである。DiFMUPを用いる蛍光生成物検出法によるアルカリフォスファターゼ活性について、実験室での測定条件や手順の基礎的な検討を経て、毎月の定期モニタリングの実試料での測定を開始し、試行観測を継続中である。全炭酸、pH、アルカリ度についても毎月の定期モニタリングの実試料での測定を継続した。13-C、15-Nの同位体トレーサー法を用いた一次生産・窒素同化測定については、アンモニア再生速度定量、硝化速度定量との組み合わせについて検討した。24年度は東京湾の高い生物量と同化活性、現有の全自動安定同位体比質量分析計の検出感度を念頭に、インキュベーション試水量、トレーサー添加量などの実験デザインの検討を含めた試行実験を行った。その結果、硝化速度定量実験との組み合わせ実験を選択した。硝化速度定量には、検討の結果、アゾ色素中の窒素同位体比測定法を用いた15-N標識アンモニウム塩添加による15-N標識硝酸塩生成速度定量法(アンモニア酸化速度定量法)を採用した。この組み合わせ実験を、毎月の定期モニタリングにおいて試行継続中である。15-N標識による改良IPT(Isotope Pairing Technique)法を用いての脱窒とAnammox活性定量については、海水試料と海底堆積物試料の両方について、インキュベーション容量、トレーサー添加量、実験時間などの実験デザインの検討を行い、活性検出が可能な実験手順を確立したところである。最終年度にあたり、これまでの研究のとりまとめを行った。炭酸系パラメーターについては、表層の二酸化炭素分圧は、秋季を除いて大気の二酸化炭素分圧より低いことはこれまでの申請者らの研究で明らかとなっていたが、底層の二酸化炭素分圧は春季から夏季にかけて高くなり秋季から冬季にかけて低くなっていたことも確認できた。表層では活発な生物活動により二酸化炭素が消費され有機物が生成していると考えられた。さらに、生成した有機物が沈降・分解されることにより底層での二酸化炭素分圧が高くなっていたと考えられた。15-N標識による改良IPT(Isotope Pairing Technique)法を用いての脱窒とアナモックス活性定量については、堆積物コアの総脱窒速度は1平方メートル1時間あたり平均9.2μmol Nであった。そのうち堆積物直上水由来の硝酸塩による脱窒速度は平均3.8μmol Nであり、堆積物表層の硝化によって生成された硝酸塩由来の脱窒速度は平均5.4μmol Nであった。総脱窒速度および硝化によって生成された硝酸塩由来の脱窒速度は冬季に比べ夏季の方が高かったが、直上水由来の硝酸塩による脱窒速度は夏季に比べ冬季に高かった。

また、窒素生成におけるアナモックスの寄与は非常に小さかった。アルカリフォスファターゼ活性のモニタリングから、夏季にリン酸塩制限状態となっていることが示されたたが、今後の東京湾における更なる栄養塩流入量低下により春先から夏にかけてリン酸塩制限が起こる可能性がある。それに伴い一次生産速度の低下・CO2収支の変化が起こる可能性が考えられる。そのため、本研究で試行した様々な測定項目のうち、特にアルカリフォスファターゼ活性、一次生産速度、炭酸系パラメータを長期モニタリングに取り込み高度化した観測を行っていく必要がある。海洋生物地球化学アルカリフォスファターゼ活性、一次生産、窒素同化について、評価を含めて試行実施が完了した。特にアルカリフォスファターゼについては、有用性が明瞭に示され、計画以上の進展があったと言える。一方、硝化活性、脱窒活性については試行と評価がやや遅れている。アルカリフォスファターゼ活性、炭酸パラメーター、13-C、15-N同位体トレーサー法による生物生産活性、改良IPT法による脱窒・アナモックス活性定量については、計画通りに検討、試行が実施できた。硝化活性および脱窒活性について、引き続き検討すると共に、これまでの試行結果について総合的に評価して研究を取りまとめる。計画に従い、モニタリングの試行結果を評価して、長期モニタリングへの取り入れの評価を開始する予定である。一方で、本研究で検討を開始したモニタリング項目については、従来から実施している栄養塩の長期モニタリングや堆積物の物質収支に関するデータとの関連性が十分検討されない状態で試行観測が続いてきた。今後はこの統合性を意識したデータセット取得を目指したい。硝化活性、脱窒活性について、予定していた船上定期観測での試行が一部実施できなかったため、関連する消耗品費等の支出が不要となった。2014年度の船上定期観測における試行で使用する。該当なし
拡張アンサンブル法と経験的原子価結合法による生体発動分子の解析

生体内では種々の酵素反応によって化学エネルギーを力学エネルギーに(あるいは逆に)変換している。本研究領域の主眼とする発動分子の構成のためには、この酵素反応の速度を予測し制御する技術が必要となる。本研究では酵素に対して1残基変異を加えた際に、酵素の反応速度の変化を物理化学的原理に基づくシミュレーションにより予測する事を主眼とし、経験的原子価結合法と呼ばれる計算技法を基盤としたシミュレーション技法開発の研究を行う。
マレーシアおける華人の上座仏教実践についての人類学的研究

本研究は、マレーシアにおける上座仏教展開のローカル化の諸相、華人信者と僧侶の実践の在り方について考察することを目的とするものである。マレーシアは伝統的に上座仏教圏に属さないが、多民族国家としてタイ、ミャンマー、スリランカ由来の上座仏教寺院を中心とする上座仏教信仰とその実践がある。また、近年華人僧侶と信者を中心とする新規の上座仏教センターも増えている。本研究は後者の新規上座仏教センターの設立経緯、活動を考察したとともに、華人僧侶と信者たちの多様な実践形態、マレーシアの上座仏教の展開における彼らの役割について検討を行った。本研究では結論として、華人僧侶と信者を中心とする新規上座仏教センターの台頭、華人信者の存在と彼らのかかわりがマレーシアの上座仏教展開のローカル化の重要な様相であることを分析した。平成21年度では、マレーシアにおける上座仏教展開の全体状況、上座仏教寺院における僧侶と華人信者の役割分担、両者の相互補完的な関係について関連の調査を行った。具体的にクアラルンプールとペナンのスリランカ系上座仏教寺院、ミャンマー系上座仏教寺院を中心に、それぞれの寺院成立の歴史的経緯、僧侶、信者組織のあり方、今日の活動状況などについて聞き取り調査と資料収集を行った。そのほか、伝統的な寺院と異なる形態を見せる新興の上座仏教協会についても一部調査を行った。今日マレーシアではクアラルンプールとペナンのような大都市を始め、多くの地域にこれらの上座仏教協会の存在が確認される。こうした協会の成立は外来の僧侶の働きかけよりはローカルな信者たちの要望と努力に負うところが大きい。その意味で、それぞれの協会成立の歴史と今日の活動展開はマレーシアにおける上座仏教のローカル化のプロセスとその様態を表しているといえる。21年度では上記の伝統型上座仏教寺院の活動、組織形態を一部把握したと同時に、新興の上座仏教協会の活動と組織運営についても調査することができ、マレーシアにおける上座仏教組織と活動の全体像を一定の程度において把握することができた。なお、信者たちの実践活動について、クアラルンプールの上座仏教協会主催のインド巡礼・短期出家プログラムに参加し、信者たちの参加経緯、実践の形態などについて詳しいデータを入手することができた。上記は21年度における現地調査を中心とする研究成果であり、今後引き続き、マレーシアにおける上座仏教組織の全体的な把握に努め、また信者たちのミクロな実践世界について考察を深めていきたいと考える。平成22年度では、マレーシアの上座仏教寺院の運営、活動及び華人信者層の実践について、タイ系寺院とミャンマー系寺院について調査を行った。そうした調査を通して、今まで調査を行ってきたスリランカ系寺院と合わせ、マレーシアにおける三つの上座仏教寺院系統のそれぞれの活動スタイル、特徴などについて把握することができた。なお、シンガポールの上座仏教寺院の運営、活動についても調査を行い、両地域間の比較を行った。平成22年度の調査では、上記の伝統型の上座仏教寺院のほか、近年創設されている新規の上座仏教センターについても調査を行った。近年マレーシア出身の華人僧侶及びその寄進者、信者たちにより、瞑想の実践を中心とする上座仏教センターが多数設立されている。そうした上座仏教センターは具体的にどのような経緯のもとで設立されたのか、現在どのような活動を展開し、どういった人々によって支えられているのか、またどのような活動理念、将来のビジョンをもっているのかといった問題について聞き取り調査を行った。外来の僧侶ではなく、ローカルなマレーシア人僧侶や信者を中心とする上記の上座仏教センターの展開、そのあり方は「マレーシア的上座仏教」のあり方そのものを表しており、またそれがマレーシアの上座仏教の現地化のプロセスと捉えられる。22年度の現地調査では、そうした問題についてある程度明らかにすることができた。今後の調査では、上記平成22年度の現地調査の成果を踏まえ、個別な華人僧侶、信者たちの実践、ライフスタイルなどのデータを集め、より具体的にマレーシアの上座仏教の現地化の諸相について考察していこうと考える。平成23年度では、マレーシアにおける上座仏教展開のローカル化の諸相について、とくに一部の新規上座仏教センター、関係の僧侶、信者に焦点を当てて、調査を実施してきた。マレーシアにおける上座仏教施設として、ミャンマー、タイ、スリランカ系僧侶中心のいわゆる「伝統型」の上座仏教寺院と同時に、1980年代前後よりローカルなマレーシア人僧侶、華人信者を中心に設立された上座仏教センターも増加している。後者の新規上座仏教センターは瞑想実践の展開、仏教知識の提供を中心としており、今日ではすでにマレーシアにおける上座仏教の重要な局面となっている。その背景として、現地の上座仏教系マレーシア人僧侶(基本的に華人である)または、信者層の成熟化があげられるといえる。現地人僧侶、信者たちのニーズで、また彼らのコミットメントにより、「伝統型」とは違う、「真正な」仏教実践追求型のローカルな上座仏教センターが誕生してきている。

平成23年度の調査では、ペナン州、ペラー州の複数の新規上座仏教センターを訪問し、それぞれがどういう経緯で創設されるようになったのか、現在どのような活動を行っているのかについてデータを集めた。また、関係の現地人華人僧侶、信者について複数インタビュー調査を実施し、関係者の具体的な実践の把握に努めた。なお、現地調査と同時に、国内学会、海外の学会での発表を複数行っており、研究成果の発信を行ったとともに、ほかの研究者との意見交換をはかった。
脳形成異常における大脳皮質の神経回路網の発達

知能障害、てんかん、脳性麻痺などの原因の一つに滑脳症、多少脳回症や異所性灰白質と言った脳形成異常がある。このような脳形成異常では当然ながら異常神経回路網が形成されており、これが知能障害や脳性麻痺、てんかんの症状発現にどのような役割を演じているのか正しく評価することがその治療を考える上で重要である。ヒトの脳形成異常における神経回路網を解明するため、大脳皮質内異所灰白質を呈するモデル動物を作製して研究を進めた。妊娠13、14日目にcytosine arainosideを30mg/kg注射された親マウスから得られた仔マウス大脳では、皮質内の異所性灰白質と海馬分子層内に異所性神経細胞が観察された。異所性灰白質を構成する神経細胞の配列と樹状突起の伸展方向はきわめて不規則であった。しかし、生後2日から20日にかけてシナプス形成は活発に進行していた。この異所性灰白質へのカテコールアミノ神経線維の分布は大脳皮質と異なりほとんど認められなかった。セロトニン神経線維は大脳皮質と同じように密に分布していた。異所性灰白質へのこれら神経線維の分布は海馬の錐体細胞層への分布と同じであった。そこで異所性灰白質が形成される過程を経時時に検索してみると、異所性灰白質を構成する細胞は海馬の錐体細胞層を構成する細胞であることが判明した。以上のことから、カテコールアミンおよびセロトニン神経線維はたとえ形成異常を呈した本来シナプスを形成すべきpostsynaptic elementを求めて伸展していることが判明した。知能障害、てんかん、脳性麻痺などの基礎疾患として脳形成異常(滑脳症、多少脳回症、異所性灰白質なと)が注目されている。本研究ではモデル動物を作成して脳形成異常における神経回路網の発達を検索している。ICR-JCL系マウスの妊娠13,14日目にcytosine arabinoside(以後ara-cと略す)を30mg/kg腹腔内注射すると,親マウスから得られた仔マウスでは海馬に異所性錐体細胞と頭頂後頭部大脳皮質内に神経細胞が集ぞくした異所性灰白質が形成された。この大脳皮質異所性灰白質をGolgi-Cox染色でみると、神経細胞の配列は不規則で樹状突起の伸展も不良であった。しかし、電顕ではこれらの神経細胞にもシナプス形成がみられた。そこで大脳皮質異所性灰白質におけるカテコールアミンやセロトニン神経軸索の伸展を免疫組織学的に検索すると、異所性灰白質へはセロトニン含有神経軸索は大脳皮質と同様に伸展してきていたが、カテコールアミン含有神経軸索の伸展はきわめて乏しかった。カテコールアミンやセロトニン神経細胞はマウスでは妊娠12日までに作られるために、ara-cの影響を受けない。カテコールアミン含有神経細胞の軸索が大脳皮質異所性灰白質でなで十分に伸展してこなかったのかが平成11年度の研究目標である。ヒトの脳形成異常における神経回路網を解明するため、大脳皮質内異所性灰白質を呈するモデル動物を作製して研究を進めた。妊娠13、14日目にcytosine arabinosideを30mg/kg注射された親マウスから得られた仔マウス大脳では、皮質内の異所性灰白質と海馬分子層内に異所性神経細胞が観察された。

異所性灰白質を構成する神経細胞の配列と樹状突起の伸展方向はきわめて不規則であった。しかし、生後2日から20日にかけてシナプス形成は活発に進行していた。この異所性灰白質へのカテコールアミン神経線維の分布は大脳皮質と異なりほとんど認められなかったが、セロトニン神経線維は大脳皮質と同じように密に分布していた。異所性灰白質へのこれら神経線維の分布は海馬の錐体細胞層への分布と同じであった。そこで、異所性灰白質が形成される過程を経時時に検索してみると、異所性灰白質を構成する細胞は海馬の錐体細胞層を構成する細胞であることが判明した。以上のことから、カテコールアミンおよびセロトニン神経線維はたとえ形成異常を呈した脳でも本来シナプスを形成すべきpostsynaptic elementを求めて伸展していることが判明した。
64Cuを用いた新たなimmuno-PET/MRI法の確立

本研究では比較的長い半減期を持つポジトロン核種である64Cuを用いて分子標的薬をはじめとした各種の抗体への標識を行い、抗体標識PET(immunoPET)検査方法の確立を目的とする。現在までに製造業者との共同開発によりターゲットシステムの構築と本院サイクロトロンへの実装、金属核種生成装置のホットラボへの設置が完了し、合成が開始できる準備が完了した。また原料となる64Niの調達、金ターゲットへのNiのメッキ工程については作業手順を確立し、入手できた64Cuを用いてファントム実験を行っている。現状の問題点は、最終の収量に対する廃液への64Cuの排出率が高いことで、分注カラムの調整を行う予定である本研究では比較的長い半減期を持つポジトロン核種である64Cuを用いて分子標的薬をはじめとした各種の抗体への標識を行い、抗体標識PET(immunoPET)検査方法の確立を目的とする。また動物実験による評価ののち、人体における抗原発現の生体内分布を臨床用のPET/MRI一体型装置にて評価する。本施設はすでに核種の合成に必須であるサイクロトロン、ホットラボシステムを保有しており、本年度は研究課題遂行に必要なインフラの整備について重点的に行った。また住友重機械工業との共同研究契約を締結し、各種の装置の開発と導入、調整を順次行った。以下に本年度に行った工事等を時系列に示す。2015年3月末:金属ターゲット駆動制御装置の設置。2015年6月14日、15日:金属ターゲットの取付、調整。2015年11月24日、25日:ホットセルの防錆加工の実施。2016年1月30日、31日:ホットセルにカセット式金属精製装置の設置。2016年2月8日:金属精製装置の調整。2016年3月26日:金属ターゲットポートの真空フォイル交換。2016年3月26日:再生用ガラス機器のセットアップ。2016年4月26日:メッキ装置のセットアップ。2016年4月27日:カセットの設置、ディスポ部品の接続確認本研究では比較的長い半減期を持つポジトロン核種である64Cuを用いて分子標的薬をはじめとした各種の抗体への標識を行い、抗体標識PET(immunoPET)検査方法の確立を目的とする。また動物実験による評価ののち、人体における抗原発現の生体内分布を臨床用のPET/MRI一体型装置にて評価することを目的とする。現在までに原料となる64Niの準備、金ターゲットへのNiのメッキ工程については問題なく行えているが、陽子ビーム照射後の64Cuの最終収量が低く、まだ動物実験に進めていない状況である。64Cuの合成環境が整い、2回の合成実験を行ったが、生成された64Cuの収量が低く、現在ファントム実験のみを行っている。生成量が低い原因について現在調査中であり、サイクロトロンのビームラインの確認と合成装置そのものの問題について現在検証中である。また動物実験による評価ののち、人体における抗原発現の生体内分布を臨床用のPET/ MRI一体型装置にて評価することを目的とする。現在までに計5回の64Cuの照射実験を行い、円柱ファントムを用いた実験を行った。原料となる64Niの準備、金ターゲットへのNiのメッキ工程については問題なく行えている。ただし陽子ビーム照射後の64Cuの最終収量が低く、人体への十分な投与量が確保できておらず、合成装置のカラムの改良を行っている段階である。現状の問題点は、最終の収量に対する廃液への64Cuの排出率が高いことで、分注カラムの調整を行う予定である今後は以下の予定に従い順次実験を行う予定である。1)金属核種の生成。5月ごろ、64 enrichニッケル(純度95%)の入荷を待ってすぐに照射、合成実験、ファントム実験に移行する予定である。2) 64Cuの化学分離。照射を行った参加ニッケルを塩酸にて溶解、蒸発乾固して陰イオン交換樹脂を用いてターゲットニッケルから64Niと64Cuの分離を行う。64Niは再利用のため回収を行い再利用する予定である。予定生成量は照射直後で:900MBq照射条件:5mA, 2時間で開始する。また化学分離後の収量は450MBqを目標とする。3)抗体の選択と低分子化。使用する抗体は抗EGFR抗体(セツキシマブ)・抗HER2抗体(トラスツズマブ)・VEGF抗体(ベバシズマブ)の3種類の抗体医薬品を想定し。それぞれについて抗体医薬品あるいは抗EGFR抗体、抗HER2抗体、抗VEGF抗体またはその低分子化抗体を購入し標識に用いる。4)キレーターの選択と抗体標識。