hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下顎骨と歯牙の形態学的関連性とその機能的・進化的意義

下顎体前方部の成長には、切歯や犬歯などの歯牙を形成・収容・支持するという空間的な要因も関与していることが示唆されてきた。そこで、(1)現代日本人と縄文人の下顎骨の集団差における歯牙形成の関連性、(2)マントヒヒの犬歯の性差と下顎骨形態との関連性、(3)ヒト、チンパンジー、ニホンザル、マントヒヒの下顎骨結合部の形状と歯胚の配置の種間差、という3つの具体的な比較研究を通して、成長における下顎骨と歯牙の形態学的関連性を明らかにした。第一の目的は下顎体高の集団差に歯牙がどの程度関与しているのか調査することであった。そこで、成長過程を通した下顎骨標本のCTデータから、下顎骨内の下顎管の高さ、歯胚の配置パターン、そして歯根の長さを計測し、それらと下顎体高の成長パターンとの関係性を調べた。結果として、切歯は現代日本人の方が、逆に大臼歯は縄文人の方が下顎体内の高い位置で形成されることが示された。歯根長に関しても小臼歯より前方の歯では現代日本人の方が長く、M3では縄文人の方が長いという結果を得た。これらの結果は、春期以降の現代日本入に特徴的にみられる前方で高い下顎体プロポーションには歯牙形成の影響が含まれことを示唆するものであった。続いて、歯牙サイズの性的二型と下顎骨形態との関連性を調べるため、犬歯サイズの性差が真猿類でも大きいマントヒヒの雌雄間比較を行った。まず、成体の下顎骨形状を比較した結果、オスではメスよりも前方部の下顎体高が相対的に高いという特徴が観察された。さらに成長過程を通して比較した結果、この性差は歯牙年齢3-4歳までは見られず、それ以後の成長過程において出現することが示された。またオスの犬歯の歯胚はメスよりも長期間下顎骨内で拡大し続けることも示され、このことが相対的に前方の下顎体が高くなることに関与している可能性が示唆された。また、下顎骨正中部の断面形状塙さと幅の比、主軸の傾き等)は成長を通してほとんど雌雄差は見られなかった。本年度の主な目的は、ヒト、チンパンジー、ニホンザル、そしてマントヒヒの下顎結合部の断面形状の機能的意義を調べることであった。未萌出歯牙の空間的配置パターンの種間比較を行った結果、ニホンザルとマントヒヒでは犬歯の歯胚間幅が極めて狭く、それゆえ側切歯が中切歯の後方、犬歯の上側に配置されていることが明らかになった。対照的に、ヒトでは犬歯間スペースが広く、かつ前歯も小さいことから、側切歯がちょうど中切歯と犬歯の間の空間に収まるような位置で成長することが観察された。チンパンジーに関しては、犬歯間幅は広いものの、切歯サイズが大きいため、中切歯と側切歯は前後に重なるようにして成長していた。このように、前歯の歯胚の配置パターンには種間差があることが示された。また、ヒト以外の霊長類において、側切歯の歯胚の位置と形状が、下顎結合部舌側にみられるsuperior transverse torusのそれに一致していることが明らかになった。このように、下顎結合部の断面形状には、従来考えられてきた生体力学的要求以外にも、歯牙の形成のための空間的必要性が関与していると考えられる。しかしながら、下顎結合断面の傾き角度の種間差は個体発生の過程で一貫して観察されたことから、これを歯牙と下顎骨との局所的な関係で解釈することは困難である。これらの結果から、種特異的な下顎結合部の断面形状の一部は形成中の前歯の配置パターンに起因することが示唆された。また、これらの結果は、下顎骨形態の解釈において、内部で起こる歯牙形成過程を把握することの重要性、および下顎骨の空間的機能性の重要性を再認識させるものであった。
ケインズとカレツキの経済学に関する研究

この研究では、ケインズとカレツキの経済学の体系について、理論・思想・政策の三つの側面から総体的な再検討を試みた。今日の政治経済学の多様な展開に照らして二人の学説を評価している点に、本研究の特色がある。研究成果のおもな内容は、次の二点にまとめることできる。第一に、ポスト・ケインズ派における金融理論の新展開を踏まえつつ、ケインズの貨幣経済論の今日的な意義について検証した。第二に、ケインズの見解と対比しながら、カレツキの経済政策論の特質と意義を明らかにした。ケインズとカレツキの経済学を理論・思想・政策の三つの側面から総体的に再検討することを目的とする。とくに次の三点に重点をおいて研究を進めている。第一は、ケインズとカレツキの経済政策論についての検討である。第二に、自由主義や民主主義をめぐる彼らの思想について再検討する。第三に、貨幣的要因が実体経済に及ぼす影響についての分析枠組みをさらに拡張していくことをめざす。これらの作業を通じて、ケインズとカレツキの経済学の今日的な意義がどこにあるのかを明らかにしようと試みる。2007年度は、そのほとんどを、ジル・ドスタレール『ケインズの闘い』藤原書店、近刊、の翻訳作業に費やした。日本語版で700ページを超える大部な著作であるため、8名の訳者によって翻訳作業が進められ、私が監訳者の一人として作業を統括した。2008年夏に刊行の予定である。哲学・政治・経済学・芸術という四つの軸に沿って、ケインズの生涯と活動について包括的に論じている。さらに本書の特色は、これらの幾つかの領域におけるケインズの活動をたがいに密接に結びついたものとして描いているところにある。経済学者ケインズの理論は、彼の政治的ビジョンや哲学上の見解と深く関連しているのであって、これらを切り離して考察することはできないというのが、本書の主張である。ケインズによって一度は葬り去られたはずの自由放任資本主義が息を吹き返したかに見える今日、新自由主義政策に取って代わる代替的な経済政策の方向を探るうえで、資本主義経済が本来的にはらんでいる不安定性を直視したケインズの理論と思想に立ち返ることの意義はますます大きくなっている。そのなかにあって、これまでに類書のない本書は、今後、ケインズ研究における基本書の一つとして、各国の経済学史研究者によって長きにわたって参照されていくものと思われ、その日本語版を出版することの意義は大きい。2008年度は、監訳者の一人としてジル・ドスタレール著『ケインズの闘い--哲学・政治・経済学・芸術』藤原書店、を公刊した。700ページを超える大部な著作であるため、8名の訳者によって翻訳が進められ、ほぼ2年に及ぶ作業を経て公刊にこぎつけた。哲学・政治・経済学・芸術という四つの軸に沿って、ケインズの思考と活動について包括的に論じた著作である。これまでに類書のない本書は、今後、ケインズ研究における基本書の一つとして長く読み継がれていくことになるであろう。刊行後は、全国紙3紙、週刊経済誌2誌の書評で取り上げられたことにも見られるように、学界にとどまらず広く社会において反響を呼び、「日本語で読めるケインズ評伝の決定版」(『週刊東洋経済』2008年11月15日号)などと、好意的な評価を受けている。さらに同年度は、「カレツキの経済政策論」および「ケインズ主義の可能性と限界」と題する2編の論文を執筆した。いずれも2009年度前半に刊行の予定である。前者は、カレツキが資本主義経済の矛盾と限界をどう捉えていたのかに注目しながら、彼の経済政策論の今日的な意義と可能性を明らかにしようとする。後者は、カレツキ経済学の視点から、ケインズ主義の歴史的限界について論じている。資本主義市場経済が本来的にはらんでいる不安定性を直視したケインズとカレツキの理論と思想について考察することは、新自由主義政策の限界が問われる今、経済政策の新しい方向を探っていくうえで大きな意義をもつものと思われる。2009年度は、ケインズとカレツキの経済学に関する3編の論文を発表した。「ケインズ主義の可能性と限界--カレツキ経済学の視点から」(『現代思想』第37巻第6号)では、カレツキ経済学の視点によりつつ、戦後資本主義におけるケインズ主義の興隆とその危機について考察するとともに、新自由主義政策に代わる経済政策の方向について検討を試みている。「カレツキの経済政策論--完全雇用の政治経済学」(『経済科学』第57巻第1号)は、カレツキが資本主義経済の矛盾と限界をどう捉えていたのかに注目しながら、彼の経済政策論の今日的な意義と可能性について考察する。

とくに、政策形成に対する様々な政治的・社会的障害をカレツキがとう捉えていたのかを明らかにしようとする。これら2編の論文がカレツキとケインズの経済学それ自体を考察の対象とするのに対して、「ポスト・ケインズ派貨幣経済論の回顧と展望」(『季刊経済理論』第46巻第4号)は、ポスト・ケインズ派経済学の最近の動向を概観することを通して、ケインズの洞察の今日的意義がどこにあるのかを探り当てようとするものである。この論文では、おもに内生的貨幣供給理論の展開に焦点を合わせてポスト・ケインズ派貨幣理論の基本的性格を明らかにしたのちに、代替的な経済理論と政策の方向について検討を行なっている。新自由主義政策への疑念と反省が大きな広がりを見せている今、資本主義経済の本来的な不安定性に着目していたケインズとカレツキの洞察に立ち返りつつ、経済理論と経済政策の新しい方向を探ろうとする研究の意義はますます増大している。2010年度は、ケインズとカレツキの経済学に立ち返りつつ、ポスト・ケインズ派の金融理論と金融政策について研究を進めた。とくに今日の主流派マクロ経済学の枠組みとの異同を探ることによって、ポスト・ケインズ派経済学の意義と可能性を明らかにしようと努めた。今日の主流派マクロ経済学は、新しい古典派およびニュー・ケインジアンの双方の貢献を統合することによって「ニュー・コンセンサス・マクロ経済学」という新たな枠組みへと変貌を遂げた。ニュー・コンセンサスは、近年における中央銀行業務の革新に焦点を合わせて、短期金利が外生的である一方で、貨幣供給は内生的であるという見解を示している。しかしながらニュー・コンセンサスは、マクロ経済の長期均衡がもっぱら供給側の要因によって決定されると考えているなど、その枠組みはきわめて古典派的な色彩の強いものである。さらにニュー・コンセンサスは、ヴィクセル的な自然利子率の概念を受け容れるとともに、自然利子率が重力作用の中心として作用すると見ている。これとは対照的にポスト・ケインズ派は、総需要が短期の産出量を決定するだけでなく、長期の成長経路を方向づけるうえでも重要な役割を演じると考える。さらにポスト・ケインズ派は、一義的な自然利子率の存在を否定するとともに、貨幣的要因によって決定される利子率が重力作用の中心をなすと主張する。資本主義経済のもとでの生産や雇用の決定においては貨幣的な要因が支配的な力を示すというケインズの洞察の重要性について、現代経済学の知見を踏まえて考察を加えた点にこの研究の意義がある。研究の成果は、論文にまとめて2011年度中に発表する予定である。
作用誘導型量子分子動力学法による窒化ホウ素フラーレン成長機構の理論的研究

窒化ホウ素(BN)フラーレンは1998年に発見されたかご状物質であるが、その詳しい成長機構は不明な点が多いままとなっている。そこで本研究では量子化学計算法と最小作用の原理に基づいてダイナミックなトラジェクトリーを計算する作用誘導型分子動力学計算(ADMD)法を組み合わせ、化学結合の断続的な切断、再結合を伴う複雑な分子ダイナミクスを効率的に追跡することのできる量子化学ADMD法を開発した。この計算方法を用いて、窒化ホウ素クラスターの分子シミュレーションを行い、窒化ホウ素フラーレンが生成される機構に関する解析を行った。窒化ホウ素(BN)フラーレンは1998年に発見された比較的新しい籠状物質であるが、その特異な構造と、耐熱性,耐食性,絶縁性などの優れた物理化学特性から、医療や産業分野での多様な用途への応用が期待できる物質として注目されている。窒化ホウ素の籠状クラスターは窒化ホウ素の結晶に数百kVの高エネルギーの電子線を照射すると結晶表面に形成されることが報告されているが、その生成機構はよくわかっていない。そこで本研究では分子の構造変化の過程を原子レベルで追跡するために、変分原理に基づいて分子の動的なトラジェクトリーを計算するaction derived molecular dynamics (ADMD)法に着目した。このADMD法に、MOPAC2012,density functional tight binding (DFTB),Gaussian03など分子系の電子状態計算を行う量子化学計算プログラムをドッキングさせ、化学結合の切断、再結合を伴う複雑な化学過程を追跡できる理論化学計算法を開発し、窒化ホウ素クラスターの構造変換過程に応用した。窒化ホウ素の電子線照射実験から結晶表面状に多数の格子欠損が生じることが知られているため、初期状態として欠損を含んだ平面型または半かご状の窒化ホウ素クラスターを設定し、この状態からかご状の窒化ホウ素クラスターへ変換する過程を取り扱った。その結果、欠損を含んだクラスターはその不安定な構造から安定構造に遷移する過程で、ポテンシャルエネルギーの放出が起こり、この放出された運動エネルギーがかご状の構造変化を促進することがわかった。また、かご状クラスターが形成される過程では4員環や5員環などが断続的に出現・消滅することもわかった。開発したADMD計算法にMOPAC2012ソフトウェアをドッキングさせ、PM6やPM7などの半経験的電子状態計算法に基づいた力場を利用する量子化学ADMD計算プログラムを開発した。開発したプログラムをBxNy(x=1-4,y=1-3)鎖状窒化ホウ素クラスターにおける内部変換、窒素分子の脱離過程、およびハロゲン化合物のSn2反応(F+CH3Cl→FCH3+Cl)など実在系の反応ダイナミクスに適用した。ADMD計算の結果、鎖状窒化ホウ素クラスターの高温ダイナミクスではクラスターが特定の振動モードを励起させながら、始状態から終状態へ向け分子の鎖状骨格を変化させていく様子や設定温度を変えることによって、温度に依存したダイナミクスが得られるなど、通常の遷移状態計算で得られる静的な固有反応座標では見られない振る舞いが観察された。またハロゲン化合物のSn2反応では反応の前後をつなぐポテンシャルエネルギー障壁の形状が非対称となるトラジェクトリーが得られるなど、ハロゲン原子の引き抜きが起こる前後でユニークな振る舞いを示すトラジェクトリーが得られることがわかった。ADMD計算では、始状態と終状態のみのジオメトリーと、反応時間や反応温度などのいくつかの簡単なパラメータの入力だけで、終状態の形成につながる温度効果を含んだ反応ダイナミクスのトラジェクトリーが得られる。本計算法で得られた成果はタンパク質のホールディングや表面に吸着した分子集団の会合過程など、分子間の結合・開裂を断続的に含むような様々な自己組織化過程へ適用できるものであり、分子レベルのダイナミクスを理解する計算ツールとして大変意義の大きいものであるといえる。当初の計画ではADMD法にNose-Hoover chain thermostatを接続して分子の反応過程における温度制御を試みる予定であった。しかしながら、Nose-Hoover chain thermostatの理論で用いられる仮想系の保存量には、時間スケーリングパラメータが含まれており、このパラメータの存在がNose-Hoover chainthermostatをADMD法へ組み込むことを難しくしている。そのため、ADMD計算における温度制御に関しては運動エネルギーの時間平均に関する束縛条件を目的汎関数に課す比較的簡便な方法に変更し、プログラムの開発を行った。また、ADMD計算では分子ダイナミクスが複雑になるほど、得られる解の初期値依存性が顕著になり、かなり非物理的な局所的極小値に落ちこみやすくなる傾向が見られ、今後はより確実に大域的極小解に導く方法を組み込んでいくことが重要であることがわかった。○H24年度までに開発したADMD計算法の目的汎関数の最小化にシミュレーテッド・アニーリング法または微分進化法などを組み込み、大域的極小解の探索に適したプログラム開発を行う。

○シミュレーテッド・アニーリング法と共役勾配法を状況に応じて使い分けるアルゴリズムも適用することにより、より柔軟に目的汎関数の極小探索を遂行できるプログラム開発も行う。○シミュレーテッド・アニーリング法では計算コストが大きくなるので、第一原理電子状態計算や半経験的電子状態計算から力場を得る計算方法だけでなく、Tersoff型の分子力学をもとにした解析的ポテンシャルをベースにしたADMD計算プログラムの開発を行い、より原子数の多い窒化ホウ素系への拡張も視野に入れる。1当該研究費が生じた状況H24年度中に文房具類(ボールペンやノート)を購入する予定であったが、H25年度に見送ったため、382円の残額が生じた。2次年度の研究費の使用計画4色ボールペンを購入する予定である。
対流圏の変動に伴う重力波と成層圏準2年振動に関する研究

大気大循環モデルを用いて対流圏の積雲対流から励起される赤道波・重力波に関する研究を行った。最初にモデルで再現された赤道波・重力波の全球分布を最新の衛星観測結果と比較し、東西非一様な赤道波・重力波分布のメカニズムを解明した。次に赤道準2年振動(QBO)の駆動に対して、赤道波と慣性内部重力波の役割分担について明らかにした。最後に温暖化時のQBOについて考察を行った。温暖化に伴ってQBOの周期は長く、振幅は弱く、下端高度が上がる特徴が見られた。以上を4本の論文としてまとめた。CCSR/NIES/FRCGC大気大循環モデルを用いて、重力波の解析と長期積分の両方が遂行可能な仕様を求めて、様々な解像度のテストを行った。重力波-平均流相互作用を良くシミュレート出来るように、鉛直解像度は上部対流圏から成層圏に掛けて約300mに設定した。これはモデルがQBOを自発的に再現する為に十分な鉛直解像度である。降水活動や重力波スペクトルが現実的であること等に着目して、積雲対流スキームのパラメータ調整及び拡散の強度の調整を行った。最終的にモデルでシミュレートされたQBOの周期は約2年になった。本年度は上記実験設定以外に、同モデル旧バージョンの長期積分データを用いた成層圏の赤道波・重力波分布に関する解析も行った。本モデルは対流と結合した赤道波モードのスペクトル分布及び地理分布の再現性が現実的であることが確認された。対流と結合した赤道波モードは経度方向に強度が変化し、対流圏から成層圏へ伝播する赤道波のソースになっていた。加えてウォーカー循環による東進波・西進波のフィルタリング特性が経度方向に異なる事により、下部成層圏へ伝播する波の東西非一様性が生じる。ケルビン波、n=0東進重力波、混合ロスビー重力波は背景風の影響を強く受けるが、高次のモード(n=1やn=2)程、その影響が一般的に小さくなる。成層圏の赤道波の全球分布は(1)対流と結合した赤道波の経度分布、(2)ウォーカー循環、(3)QBO位相、の3つによって決定され、最新の衛星観測で発見された東西非一様な赤道波分布のメカニズムを説明する事に成功した。以上をまとめて論文として報告した。高解像度大気大循環モデルの出力結果を用いて、赤道準2年振動(QBO)の駆動に対して、赤道域にトラップされた重力波モード(赤道波)と3次元的に伝播可能な慣性内部重力波の役割分担について明らかにした。QBO西風位相時には赤道波が25-50%、重力波が50-75%寄与しているが、東風位相時には赤道波の寄与は多くても10%程度でしかない事が分かった。東西波数帯別にEP-flux収束を計算すると、QBOの東風位相時には東西波長1000km以下の重力波の寄与率が大きい事が分かった。更にQBOを駆動する波の強制力の全球分布を3次元波フラックスを用いて調べたところ、波強制力には西風位相時に特に強い経度依存性があることが明らかになった。以上を2本の論文としてまとめた。次に地球温暖化時のQBOの変化について調べるための気候モデルを構築し、現在気候・将来気候設定でそれぞれ85年間積分を行った。更に、二酸化炭素濃度の違いと海面水温の違いのどちらが支配的か調べるために、現在気候の二酸化炭素(海面水温)及び将来気候の海面水温(二酸化炭素)を条件として与えた実験も行った。励起される重力波のフラックス、位相速度、平均風加速力、残差子午面循環が温暖化に伴ってどのように変わるかを解析した。温暖化時の子午面循環強度の変化に関しては、海面水温分布の違いが支配的なことが分かった。また将来のQBOは現在のQBOに比べて、周期・振幅の高度分布などの面で、違いが見られた。以上の結果を論文としてまとめる作業を開始した。QBOを陽に表現可能な大気大循環モデルを用いて、地球温暖化時の赤道準2年振動(QBO)の変化を研究した。非定常重力波パラメタリゼーションを用いなくてもQBOをシミュレート可能で、且つ長期積分も可能である解像度T106L72のモデルを用いて、現在気候・将来気候実験について、それぞれ90年間積分を行った。現在気候実験では、英国ハドレーセンターの海面水温と海氷の気候値分布を境界条件として使用した。CO_2濃度は現在気候で345ppm、将来気候は2倍の690ppmとした。帯状平均東西風の緯度-

高度分布を見ると、温暖化に伴う帯状平均温度場の変化と対応して、上部対流圏から成層圏に掛けて中緯度西風ジェットが強化され、且つ風速0 ms^<-1>ラインが赤道寄りになる。この背景東西風の変化が、中緯度ロスビー波および山岳起源重力波による東風加速領域の位置を変え、結果として赤道から中緯度へ向かう残差子午面循環を強化させ、赤道域の上昇流が増加する。一方で温暖化時では赤道上の平均降水量は増加し、上部対流圏から下部成層圏では、重力波に伴う運動量フラックスは10-15%増加していた。しかしながら下部成層圏での大気波動に伴う運動量フラックスは、東西位相速度の絶対値が大きな領域では温暖化に伴って増加しているが、QBO駆動に効果的な比較的小さな位相速度領域では殆ど増加していなかった。温暖化に伴って励起される大気波動と赤道域の上昇流は共に増えるが、QBOが存在する高度では上昇流の効果が上回るため、QBOの変化が引き起こされる。以上の結果を学術論文として発表した。
含リン縮合多環式π共役系化合物群の創製および機能発現

15族元素の特異な構造特性・電子構造を生かした機能性π電子系の開発を指向し,二つのホスホリル基を架橋部位に有するラダー型スチルベン類を新たに設計した.独自に開発したビス(ホスファニルフェニル)アセチレンの分子内連続二重環化反応によりこれらの合成を達成し,特異な電子構造および光物性を明らかにした.さらに,本反応を一般化することにより,種々の官能基化されたベンゾ[b]ホスホール類の合成法を確立した.15族元素の特異な構造特性・電子構造を生かした機能性π電子系の開発を指向し,二つのホスホリル基を架橋部位に有するラダー型スチルベン類を新たに設計した.独自に開発したビス(ホスファニルフェニル)アセチレンの分子内連続二重環化反応によりこれらの合成を達成し,特異な電子構造および光物性を明らかにした.さらに,本反応を一般化することにより,種々の官能基化されたベンゾ[b]ホスホール類の合成法を確立した.本研究は, 15族元素であるリンの特異な構造特性・電子構造に注目し,新たな機能をもつπ共役分子群の創製を目指すものである.この目的を達成するための新たなπ共役骨格として,含リン縮合多環式化合物であるホスホリル架橋スチルベンを設計した.強い電子求引基であるホスホリル基((P=O)R)をスチルベンの架橋部位として導入することで,単にπ電子系を共役の拡張に有利な平面構造に固定化するだけでなく,高い電子受容性を付与することができると期待され, π電子系の新たな基本骨格としての潜在性を十分に備えていると考えられる.平成20年度では,まず,ホスホリル架橋スチルベンおよびその誘導体の一般的合成法の確立と,この骨格を容易にかつ一般性の高い方法で作り上げるための新たな反応の開拓に取り組んだ.リン置換ジフェニルアセチレン類を基質とする新たな分子内連続二重環化反応を見いだした.反応条件の最適化をおこなった結果,本反応においては, PCl_3の添加が極めて重要であることを明らかにした.さらに,本反応を一般化することで,ベンゼン環以外の複素環の縮環したさまざまな誘導体,ならびに3位に官能基を有する種々の2-アリールベンゾホスホール類の合成にも拡張可能であることを見いだした.上記の方法により合成した一連のホスホリル架橋スチルベンの光学特性の評価をおこない,これらがリン上の立体化学に関係なくストークスシフトが大きく極めて強い水色蛍光を示すことを明らかにすると共に,リン上の酸化数と母骨格がその発光特性に大きく影響を与えることを示した.さらに,異なる架橋元素を有する類縁体との基礎物性を詳細に比較することで,ホスホリル基の電子効果を明らかにした.また,電気化学特性についても評価をおこない,これらがホスホリル基の電子求引性に起因して高い電子受容性を有することを示した.本研究は,15族元素であるリンの特異な構造特性・電子構造に注目し,新たな機能をもつπ共役分子群の創製を目指すものである.この目的を達成するための新たなπ共役骨格として,含リン縮合多環式化合物であるホスホリル架橋スチルベンを設計した.強い電子求引基であるホスホリル基((P=O)R)をスチルベンの架橋部位として導入することで,単にπ電子系を共役の拡張に有利な平面構造に固定化するだけでなく,高い電子受容性を付与することができると期待され,π電子系の新たな基本骨格としての潜在性を十分に備えていると考えられる.平成21年度では,まず,前年度に見いだした2-アリールベンゾ[b]ホスホールの合成法を基盤とし,種々の縮環ホスホールオキシド誘導体を合成し,これらの高い電子受容性ならびに特異な発光特性を明らかにした.特に,リン・炭素架橋スチルベンと2-フェニルベンゾホスホールオキシドの光物性を比較することで,環歪みの増大が最低エネルギー遷移の振動子強度を低下させるという興味深い知見を得た.さらに,電子輸送材料への応用を指向し,ベンゾジホスホールジオキシドおよびジスルフィドを新たに設計・合成し,これらが高い熱安定性・高いガラス転移温度と高い電子受容性を兼ね備えていることを示した.また,ホスホリル架橋スチルベンを基本骨格とする拡張π電子系として,電子供与性のトリフェニルアミンが両端に置換した化合物およびビチオフェンとのコポリマーを合成し,これらがホスホリル架橋スチルベンの高い電子受容性を反映していずれも赤色発光を示すことを見いだした.これらの光物性を,他の電子受容性スチルベンを基本骨格とする類縁体と詳細に比較することで,ホスホリル架橋スチルベンの電子受容性ユニットとしての特徴を明らかにし,高発光性分子の基本骨格として有用であることを示した.
バイリンガルの視覚的単語認識についての研究

本研究ではバイリンガルが対訳語をどのように処理しているかをマスク下のプライミング手法により検証している。前年度まではL1-L2方向(e.g.,レモン-LEMON)で実験を行い,結果,日本語と英語のようにL1とL2で表記が異なる言語のバイリンガルでも音韻情報は2言語間で共有された形で表象されていることが分かった。また,音韻によるターゲット語の促進効果はL2熟練度やターゲット語の出現頻度に関わらず同程度であったことから,その促進効果は語表象(レキシカル)レベルの現象でなく下位の表象(サブレキシカル)レベルでの効果を反映しているものだと示唆された。先行研究では音韻を共有しない対訳語(ノンコグネート)の場合,L2-L1方向(e-g.,ART-芸術)では促進効果が起こらないことが知られている。これは,意味を介したプライミングにおいてL2プライムがL1ターゲットの語彙表象を十分に活性化できないことを示している。しかしながら,音韻を共有する対訳語(コグネート)を考えると,2ヶ国語間の音韻情報がサブレキシカルレベルで共有されていると仮定するならば,音韻による促進効果はL2-L1方向でも観察されるはずである。また,その効果はL2熟練度に関わらず一定であるはずである。現在までに表記が異なる2ヶ国語間のバイリンガルを対象にコグネートの翻訳プライミング効果をL2-L1方向から検証した研究はGollan et al.(1997)のみであることから,今年度は,日英バイリンガルを被験者としてこれらの仮説を検証した。結果,L2-L1方向においてコグネートによる有意な促進効果を観察した。また,その効果の大きさは,L2熟練度に関わらず一定であった。こうした結果は,対訳語における音韻がサブレキシカルレベルで共有されているという仮説を支持するものであり対訳語の処理プロセスの研究に新たな見地を提供するものである。「バイリンガルの視覚的単語認識についての研究」については、先行論文の精読を行い現在のバイリンガル研究の背景を理解した。また、日本語を母国語とする英語バイリンガルを対象とした実験の準備をほぼ完了させた。2007年4月から8月末まで(産休に伴う中断)具体的には以下の作業を行った。1.先行研究のまとめ(1)バイリンガル研究の先行文献と書物をデータベースや図書館で検索、入手(海外および国内)した。(2)入手した論文および書物の精読を行った。(3)精読後の論文に対し受け入れ研究者と毎週23時間ほどのディスカッションを行った。2.実験準備(1)実験パラダイムを確認し実験に必要なソフト(日本語語彙データベース、DMDX等)のセッティングを行った。(2)バイリンガルの語学力検定に必要な単語テストをアメリカより購入した。(3)実験条件を検討し、それに伴う詳細な統計解析の計画を立てた。(4)語源を同じくする対訳語60ペアおよび語源が異なる対訳語を120ペア刺激として選定した。(5)語彙判断課題で使用する非単語の選定を行った。3.人を対象とする実験に関する倫理上の対策について(1)早稲田大学研究推進部の規定に従い,人を対象とする研究等倫理審査を申請し認可を受けた。4.熟練バイリンガル被験者の確保(1)2007年6月末から7月初旬にかけてカルガリー大学を訪問しカルガリー大学心理学部助教授Dr. Sears及びマニトバ大学心理学部助教授Dr. Glenwrightより日本人留学生を対象とした実験の協力を約束して頂いた。研究の目的:翻訳プライミング効果とはL1の対訳語(例:芸術)を提示することによりL2のターゲット認識(例:ART)が促進される現象である.この効果は,L1の語彙情報がL2の語彙情報を活性化させる為だと考えられているが,その詳細(音韻,意味,形態など,どんな語彙情報を通しL2単語が活性かされるか)は未だはっきりと解明されていない.また,日英バイリンガルを対象とした先行研究は存在せず,日本語-英語の対訳語においても効果が観察されるかどうか検証が必要であった.本研究では日英バイリンガルを被験者とし,先行研究の再現を試みると共に,先行研究で検討されていないターゲットの出現頻度とL2の熟練度を操作し,こうした変数がどのような影響を与えるかを検討した.研究の方法:マスク下のプライミング手法を使用し,計130名の日英バイリンガルを対象に語彙判断課題を行った.バイリンガルの熟練度はNelson-Denny単語テストの成績及びTOETCのスコアを基に判断した.研究の成果:1)日英バイリンガルにおいても翻訳プライミング効果が観察されることを確認した.2)この効果はレモン-LEMONのような音韻・意味情報を共有する対訳語(Cognates)及び,筋肉-MUSCLEのような意味情報のみを共有する対訳語(Noncognates)に観察され,外国語による先行研究の結果と整合的であった.3)熟練度の低いバイリンガルは熟練度の高いバイリンガルに比べ有意にプライミング効果が大きかった.4)Cognatesのプライミング効果はNoncognatesより有意に大きかったが,これはターゲット出現頻度が低い場合のみに限って観察された.次年度では,こうした結果を踏まえてバイリンガルの語彙処理のモデルによりどのように説明されるのかについて考察するとともに新たな実験を通して研究を推准していきかいと思っている.

本研究では,日英対訳語がバイリンガルの脳内でどのように処理されているかマスク下のプライミング手法により検証している.研究(1)コグネートとノンコグネートのプライミングによる促進効果を比較した外国の先行研究では,コグネートの方が有意に大きい効果を観察しているものと,コグネート,ノンコグネートに同程度の効果を観察しているものがあり,整合性が取れていなかった.今年度は,前年度行ったプライミング効果の大きさにおける,英単語の出現頻度とバイリンガルの熟練度の影響を調べた実験の検定力を高める為,新たに被験者を追加し結果を分析し直したところ,コグネートの優位性は英単語の頻度とバイリンガルの熟練度に影響を受けることがわかった.これにより,過去研究における不整合性は,実験間で使用された英単語の頻度の差によるものであることが強く示唆された.研究(2)今年度はL1-L2単語間の音韻の共有性が視覚的単語認識にどのような影響を与えるかについて重点的に研究を行った.その結果,英単語の認識は,音韻的に類似しているが意味の共有のない日本語をプライムとして提示した際にも促進されることがわかった(e.g.,"メダル"が"PEDAL"の認識を促進する).このことから,L1-L2単語の処理過程に音韻情報が重要な役割を占めることが示された.しかしながらL1とL2が対訳語の場合(e.g,メダル-MEDAL),プライミングにおける促進効果の大きさは音韻の類似性が高い単語(e.g.,メダル-MEDAL)でも低い単語(e.g.,ウィルス-VIRUS)でも統計的に有意な差を観察しなかったことから,先行研究で示されている通り,対訳語の単語認識は主にその共有する意味を介して行われるということが示唆された現在のバイリンガルの視覚的単語認識の研究では、単語の音韻の共有性に注目した先行研究がほとんど無い為,これらの実験で得られた知識は非常に重要である.これらの研究の成果を発表する為,投稿論文を執筆中である.本研究ではバイリンガルが対訳語をどのように処理しているかをマスク下のプライミング手法により検証している。前年度まではL1-L2方向(e.g.,レモン-LEMON)で実験を行い,結果,日本語と英語のようにL1とL2で表記が異なる言語のバイリンガルでも音韻情報は2言語間で共有された形で表象されていることが分かった。また,音韻によるターゲット語の促進効果はL2熟練度やターゲット語の出現頻度に関わらず同程度であったことから,その促進効果は語表象(レキシカル)レベルの現象でなく下位の表象(サブレキシカル)レベルでの効果を反映しているものだと示唆された。先行研究では音韻を共有しない対訳語(ノンコグネート)の場合,L2-L1方向(e-g.,ART-芸術)では促進効果が起こらないことが知られている。これは,意味を介したプライミングにおいてL2プライムがL1ターゲットの語彙表象を十分に活性化できないことを示している。しかしながら,音韻を共有する対訳語(コグネート)を考えると,2ヶ国語間の音韻情報がサブレキシカルレベルで共有されていると仮定するならば,音韻による促進効果はL2-L1方向でも観察されるはずである。また,その効果はL2熟練度に関わらず一定であるはずである。現在までに表記が異なる2ヶ国語間のバイリンガルを対象にコグネートの翻訳プライミング効果をL2-L1方向から検証した研究はGollan et al
メタボリック症候群の肥満に対する個別患者教育システム創設における分子疫学的研究

メタボリックシンドローム(MetS)の中核である肥満対策は急務である.現在,MetSと遺伝子多型(SNPs)の関連研究は世界的に進行し,また患者教育の方法やその教育・予防医学の現場でのSNPsの活用は今日的課題である.本研究では,肥満やMetSの構成疾患とSNPsなどの関連調査と,行動科学やSNPsを考慮した生活習慣介入を行い,よりオーダーメイドな患者教育システムづくりの可能性を拓くことを目指した.1)肥満やMetS構成疾患における関連SNPsの研究肥満やMetSの構成疾患とSNPsとの関連解析を行い,断面調査では以下のような結果を得た.女性においてangiotensin II2型受容体の3123AC SNPのCC型群は非CC型群に比べて体格指数が有意に高かった.また,同じくCC型群は,非CC型群に比べてHbAlcが有意に高かった.uncoupling protein-1(UCP1)-3826AG SNPについて,GG型群では男性においてHDLコレステロールが高値で,女性の同型群で低HDLコレステロール血症の保有が低頻度であった.また,同じくGG型では,男性群あるいは男女を合わせた60歳以上の群において高血圧の保有が高かった.次いで,減量介入による調査で以下の結果を得た.β_3アドレナリン受容体(β_3AR)Trp64Arg SNPのArg保有群は,非保有群に比べて減量しにくく,総コレステロールと中性脂肪の低下は有意に少なかった.また,UCP1-3826AG SNPのG保有群では,非保有群に比べて減量が有意に少なかった.以上は,肥満やMetSの病態理解に資し,また減量効果にSNPsの影響が少ないながらもみられる可能性を示唆している.2)行動科学等を包含した健康教育の研究β_3AR Trp64Argの惰報提供も含む減量教室を予備的に行ったが,これは減量効果に影響しなかった.有害事象もなかった.また,減量に効果的な行動要因としては,多変量解析で体重記録の励行が有意な因子であった.SNPs情報の伝え方(肥満への関与に関するリスクコミュニケーション)などの課題もあるが,いずれにせよ短期間では生活習慣や行動の改変の方が減量教育への影響は大きいように思われる.メタボリックシンドローム(MetS)の中核である肥満対策は急務である.現在,MetSと遺伝子多型(SNPs)の関連研究は世界的に進行し,また患者教育の方法やその教育・予防医学の現場でのSNPsの活用は今日的課題である.本研究では,肥満やMetSの構成疾患とSNPsなどの関連調査と,行動科学やSNPsを考慮した生活習慣介入を行い,よりオーダーメイドな患者教育システムづくりの可能性を拓くことを目指した.1)肥満やMetS構成疾患における関連SNPsの研究肥満やMetSの構成疾患とSNPsとの関連解析を行い,断面調査では以下のような結果を得た.女性においてangiotensin II2型受容体の3123AC SNPのCC型群は非CC型群に比べて体格指数が有意に高かった.また,同じくCC型群は,非CC型群に比べてHbAlcが有意に高かった.uncoupling protein-1(UCP1)-3826AG SNPについて,GG型群では男性においてHDLコレステロールが高値で,女性の同型群で低HDLコレステロール血症の保有が低頻度であった.また,同じくGG型では,男性群あるいは男女を合わせた60歳以上の群において高血圧の保有が高かった.次いで,減量介入による調査で以下の結果を得た.β_3アドレナリン受容体(β_3AR)Trp64Arg SNPのArg保有群は,非保有群に比べて減量しにくく,総コレステロールと中性脂肪の低下は有意に少なかった.また,UCP1-3826AG SNPのG保有群では,非保有群に比べて減量が有意に少なかった.以上は,肥満やMetSの病態理解に資し,また減量効果にSNPsの影響が少ないながらもみられる可能性を示唆している.2)行動科学等を包含した健康教育の研究β_3AR Trp64Argの惰報提供も含む減量教室を予備的に行ったが,これは減量効果に影響しなかった.有害事象もなかった.また,減量に効果的な行動要因としては,多変量解析で体重記録の励行が有意な因子であった.SNPs情報の伝え方(肥満への関与に関するリスクコミュニケーション)などの課題もあるが,いずれにせよ短期間では生活習慣や行動の改変の方が減量教育への影響は大きいように思われる.メタボリック症候群の中核病態である肥満対策は急務である.メタボリック症候群と遺伝子多型(SNPs)の関連研究は依然十分ではなく,また患者個別教育や予防医学の現場でその遺伝子多型の情報をいかに活用していくかは将来的な課題である.本研究では,既存の生活習慣介入のほかに,行動科学的手法や遺伝子多型をはじめとした患者教育に従来用いられてこなかった検査指標を加えて,オーダーメイドな患者教育システムづくりを目指している.初年度は,以下の成果を認めた.1)肥満関連遺伝子多型に関する研究また,SNPsに対する関心は一般住民にも流布しつつあり,その中で代表的なβ_3-adrenergic受容体Trp64Argの結果を周知して健康教育を行うことは教育効果に影響するか否かを検証する教室も企画した.現時点で,少なくともSNPsの周知による有害事象は認めていない.

2)減量に対する行動科学的研究3か月間の肥満教室に参加した90名(平均60.7歳,男:女=15:75)を対象に,実行した生活習慣要因と体格指数の教室前後の変化度との関係を調べ,減量に効果的な行動要因を探った。摂取エネルギー制限,摂取脂肪比の低減,運動(身体活動)の増加,体重の記録の生活習慣要因について,実行の有無の主観的評価を参加者に求めた.単相関で運動(γ=0.294)と体重の記録(γ=0.351)の励行が有意に関連した.重回帰では体重の記録の励行(β=0.256)が有意に関連した.今後,リバウンドなどとの関連も調査する予定である.メタボリック症候群の中核である肥満対策は急務である.メタボリック症候群と遺伝子多型(SNPs)の関連研究は依然十分ではなく,また患者個別教育や予防医学の現場でそのSNPsの活用は今日的な課題である.本研究では,既存の生活習慣介入の他に行動科学的手法や遺伝子多型をはじめとした患者教育に従来用いられてこなかった検査指標を加えて,オーダーメイドな患者教育システムづくりを目指している.今年度は次の成果を認めた.1)肥満関連遺伝子多型に関する研究肥満に関わるSNPsについて既知のSNPsを基に関連研究を引き続き行った.健康教育を受けた280名の女性(平均52歳)を対象とし,体格指数や脂質・糖などの血液検査値とperoxisome proliferator-activated receptor γ2(PPARγ2;Pro12A1a)SNPを調べた.A1aアレルの保有はCRPなどの炎症に抑制的に作用する可能性が示唆され,メタボリック症候群の病態理解に資する結果と思われた.今後,SNPsと体重変動などの臨床情報を関連づけて介入効果を観察する予定である.また,101名の男女(平均72歳)を対象に血清グレリン濃度と頚動脈肥厚(動脈硬化)の負の相関も見出した.グレリンのSNPsの検討も加える予定である.2)減量に対する行動科学的研究SNPsに対する関心は一般住民にも流布しつつあるが,その中で代表的なβ_3-adrenergic受容体Trp64Argの情報を開示して健康教育を行うことは教育効果に影響するか否かを検討する教室も行った.肥満教室に参加した26名の男女(平均59歳)を対象に,SNPs情報の伝え方(肥満への関与度を複数の表現法で行うリスクコミュニケーション)と生活習慣の改変意識の関連を調べた.女性はリスクの数字の大きさで意識づけが高まる傾向はあった.実行した生活習慣要因や体格指数の教室前後の変化度との関係も調査したが明確な傾向は認めなかった.今後,さらに伝達方法の開発やリバウンドなどとの関連も調査していく予定である.なお,現時点では少なくともSNPsの周知による有害事象は認めていない.メタボリックシンドローム(MetS)の中核である肥満対策は急務である.現在,MetSと遺伝子多型(SNPs)の関連研究は世界的に進行し,また患者教育や予防医学の設定でそのSNPsの活用は今日的課題である.本研究課題では,肥満やMetSの構成疾患とSNPsなどの関連と,行動科学やSNPsを考慮した生活習慣介入を行い,よりオーダーメイドな患者教育システムづくりを目指している.今年度は次の成果を認めた.
活性型GLP-1の特異測定法の確立と糖尿病治療薬GLP-1アナログの開発への応用

血中グルコース濃度依存的にインスリン分泌を促進するGlucagon-like peptide-1 (GLP-1)は活性型がGLP-1(7-36)NH_2あるいはGLP-1(7-37)で、生体内で不活性型のGLP-1(9-36)NH_2とGLP-1(9-37)に分解される。活性型GLP-1の特異測定系を確立する事を目的とした。GLP-1(7-37)のN端部位に対する特異抗体の作成に、D-グルタミン酸とD-リジンの重合体(D-GL)のB細胞に対する免疫寛容作用を利用した。方法:ウサギにGLP-1(7-25)とKLHの結合物で免疫、追加免疫の2回目と3回目のそれぞれ3日前にGLP-1(11-25)とD-GLの結合物を空腹内に投与した。モノクローナル抗体作成のためには2週間間隔で5回免疫、2回目と3回目の免疫の3日前にGLP-1(11-25)-D-GLを投与し、最終免疫の4日後に融合した。結果:得られたポリクロナール抗体(R301)のGLP-1(9-37)との交差性は0.05%以下であった。一方、D-GL結合物を投与しなかった対照群ではGLP-1(9-37)に100%交差した。本免疫方法により得られたモノクローナル抗体はプレートに固定化したGLP-1の(9-25)よりも(7-25)と強く反応した。得られた種々の抗体の中から、二種の抗体の組み合わせを検討し、最終的にGLP-1(7-37)の免疫によって得られたC端側モノクローナル抗体をプレートに固相化、R301を二次抗体とし、ペルオキシダーゼ標識抗ウサギ抗体で検出する系を確立した。本測定系の感度は0.05ng/mlで、不活性型GLP-1とは交差性を示さないで活性型GLP-1を特異的に測定することが可能であった。[結果]1.兎で得られたポリクロナール抗体(R301,R302)の特異性は^<125>I標識GLP-1(7-36)アミドを用いた競合ラジオイムノアツセイで検定した結果、GLP-1(9-37)との交差性は0.05%以下で、N端部位を認識する特異抗体であった。一方、従来の免疫法で得られた抗体(D-GL結合物の無投与群)では100%の交差性を示し、活性型と不活性型を識別できなかった。2.GLP-1(7-36)アミド-KLHの免疫で得られたモノクローナル抗体クローン群からプレートに固相化したR301とサンドイッチ測定系が確立できる株を得た。この抗体はGLP-1(7-36)アミドとGLP-1(7-37)に同等に反応し、C末アミドは識別しなかった。3.これらの抗体の組合せにより、不活性型GLP-1とは無反応で活性型のGLP-1(7-36)アミドとGLP-1(7-37)GLP-1の両方を特異的に測定する酵素免疫測定系を確立した。活性型のGlucagon-like peptide-

1(GLP-1)(7-36)NH_2とGLP-1(7-37)は、生体内でN端2個のアミノ酸がはずれて、それぞれ不活性型のGLP-1(9-36)NH_2とGLP-1(9-37)となる。活性型GLP-1のみを特異的に測定する方法を確立する事を目的とした。GLP-1(7-37)のN端部位に対する特異抗体を作製するために、GLP-1(9-25)に対する抗体産生クローンを不活性化する目的で、D-グルタミン酸とD-リジンの重合体(D-GL)とGLP-1(11-25)の結合物を免疫動物の腹空内に投与し、GLP-1(7-25)とkeyhole limpet hemocyanin (KLH)の結合物で免疫した。得られたウサギ抗体(R301)はGLP-1(9-37)との交差性は0.05%以下であった。一方、D-GL結合物を投与しなかった対照群(R304)ではGLP-1(9-37)と100%交差した。また、本免疫法から得られたモノクローナル抗体では、プレートに固定化したGLP-1(9-25)とは反応性を示さずGLP-1(7-25)と強く反応するN端特異抗体(4E4)が得られた。4E4をプレートに固相化、R304を二次抗体としペルオキシダーゼ標識抗ウサギ抗体で検出する系を確立したが、感度は1ng/mlであった。一方、GLP-1(7-36)NH_2を免疫原として得られたモノクローナル抗体の中からR301と測定系が組める抗体を選んだ。モノクローナル抗体5F8をプレートに固相化し、R301を二次抗体とする測定系を確立した。感度は0.05ng/mlで、不活性型と交差性を示さずGLP-1(7-36)NH_2とGLP-1(7-37)を特異的に測定する事が出来た。
自然良能概念の研究

(1)昨年度に引き続き関係文献の調査・収集のため、国会図書館、東京大学図書館、京都大学図書館、京都総合資料館、杏雨書屋、大阪府立図書館・津市立図書館などで資料採訪した。(2)「医ハ自然ノ臣僕ナリ」という発想はヒポクラテスの医学思想と結びつけられて、大槻玄沢以来蘭方医の間で知られることとなるが、西洋近世ではこの考えはホフマン、ブールハーフェにより復活する。ホフマンの著作Fundamenta Medicinaeの生理学の部第一章で「医者は自然の従者であり、主人ではない。自然と医術は同じであり、それ故医者は自然とともに働き活動せねばならない」と語られている。蘭学への影響を考える際、これはラテン語原文なので、この文言の載る蘭原本の調査が今後必要である。(3)幕末になると岡研介や緒方洪庵らにより、ドイツのフーフェラントの生気論医学の紹介が行われるが、そこでは生命力(Lebenskraft)が説かれ、その働きを蘭方医たちは自然良能概念と結びつけて理解した。たとえば山本致美「扶氏診断」巻上冒頭では「凡ソ療治ハ悉ク皆自然ノ良能ヲ待テ後チニ治ス」と述べるし、フーフェラント「原病論」序では、「自然良能」を「治療家二於テ欠くベカラザルモノ」と規定している。この結びつきの関係を精査するのが今後の課題である。(4)本研究は当初3年間の研究として構想されたが、在外研究のためその半ばで中止せざるの止むなきに到ったので、関係文献のより多くの収集、それら訳書と蘭書原文との比較対照、ヨーロッパにおける西洋医学の流れがどう蘭学時代の受容に影響しているか否か、など解明すべき課題が残された。いずれ機会をみて、これらの究明を期したい。(1)初年度はつとめて関係文献の調査・収集に専念した。資料採訪した主な図書館は、国会図書館、東京大学図書館、京都大学図書館、京都総合資料館、金沢市立図書館、福井県立図書館、杏雨書屋、大阪府立図書館、賀川大学図書館などである。(2)殊に金沢市立図書館蒼龍館文庫蔵のヒュクサムの蘭訳本(J.Huxham,Proeve over de Koortsen,1821)及びその訳本たる小森宏「重訂薔薇園医笈熱論」2種と「扶古散謨熱病論語解」を収集できた。ヒュクサム蘭訳本は、吉田長淑『泰西熱病論』(1814)が依拠した書として知られ、長淑は冒頭で「西哲日ク医ハ自然良知能ノ臣僕ナリト」述べているからである。今後これらの書と蘭原文とを比較対照し、自然良能概念成立の過程を追跡したい。(3)西洋ではホフマン、ブールハーフェにより自然良能概念は普及するが、オランダでの展開はゴービウスが重要であることが判った。ホフマンの蘭訳本の存在の確認も含め、これらの蘭原本の調査が今後必要である。(4)オランダ語のNatuurの当時の訳語としては「自然」は見出しがたい。自然学Physicaの蘭語訳で科学または物理学にあたるNatuurkundeも、当時は究理と呼ばれることが多かった。「自ずから然る」という意味として副詞的に使用された「自然」概念がいつ名詞としてのそれに理解されたかを究明するには、従来の訳語例に付け加え、人体内部の自然としての治癒力という西洋概念に「自然良能」と訳す過程でどう対処したかを分析することにより、興味深い新たな事例を提供することが判明した。
幕藩制国家に於ける対外関係処理機能に関する基礎的研究

本年度は、熊本大学附属図書館、長崎市立博物館、大村市立史料館、松浦史料博物館、および大分県内に出張し、主として近世初期の対外関係史料を調査し、必要なものについては写真撮影を行った。熊本大学附属図書館においては、同館寄託の永青文庫史料を調査し、いわゆる鎖国が形成されていく寛永期から元禄期にいたる(一六三三一七〇三)、幕府から熊本藩細川家への異国船来航・漂流船・キリシタンに関する指示、および熊本藩内部での対応を語る史料を多数発見し、写真撮影を行った。長崎市立博物館においては、長崎聖堂文庫史料を調査した。長崎聖堂文庫史料は、幕府の輸入書籍の改め役を兼ねた祭主向井家の史料で、書物改め関係史料とともに、貿易関係史料を収めている。今までの史料編纂所の出張において、本史料群はほぼ写真撮影済みであり、今回は、重要史料の再調査に重点を置いた。大村市立史料館においては、大村藩関係史料を調査した。大村藩は、幕府から、捕縛されたキリシタンを預けられており、キリシタン関係史料が豊富であった。また、他に見られない鎖国成立期の幕府の重要法令が、原本または写で所蔵されており、これらの調書をとった。松浦史料博物館においては、平戸藩関係史料を調査した。近世初期にオランダ商館のあった平戸であるが、藩政史料中には、当該時期の史料があまり存在しなかった。そこで、史料編纂所に収められているオランダ商館関係のマイクロ・フィルムの調査を並行して行った。大分県内においては、中世史料を中心に調査を行った。今後、薩摩藩、佐賀藩、福岡藩、萩藩などの西国諸藩の史料を調査することによって、近世における対外関係処理の実態と、その本質を究明していきたい。
紫外光励起ガスソースMBE法によるエピタキシャル絶縁薄膜の超低温形成に関する研究

本年度は、TMA,N_2O,O_2ともに吸収がArF(193nm)に比べて小さいKrF(248nm)を用いることにより基板励起効果を調べた。また、レーザー照射によりN_2O分子から得られる活性酸素の代わりにリモートプラズマ源から活性酸素を導入し、活性酸素の効果も直接的に調べた。さらにこれらの結果からTMAの直接励起を調べるため、TMA,O2ガスを用いてArFレーザー照射実験を行った。以上から、成長機構モデルを提案した。1.ArFではTMA,N_2Oともに励起されているが、O_2は吸収されにくい。この性質を利用すれば、KrFで基板照射することにより光励起効果は主に、基板励起効果のみになり、気相中ガス分子、基板表面吸着分子の励起、解離過程を考慮する必要がなくなる。レーザ照射のある場合は720Cでエピタキシャル成長しているが、照射のない場合は750Cでエピタキシャル成長しない場合とする場合が混在している。また成長速度に関しては、明確な差異はみられなかった。2.活性酸素を用いた実験では、気相中の活性酸素原子が、通常のO_2ガスよりも成長速度、温度に影響を与えるかを直接的に調べてみた。活性酸素原子を用いた成長では、1.41.6倍の成長速度の増加が認められた。また成長温度も約100C低下した。3・TMA,O2にArfレーザの垂直照射を行うことで、エピタキシャル温度が約140C低下した。この結果とKrFの結果とを比較すると基盤上に吸着したTMAの励起、解離効果と言える。4.成長機構モデル:基板励起過程は小さい。光励起による活性酸素及び吸着TMAからのアルミ原子の生成の両効果が働きあって、表面での成長原子の移動促進、表面クリーニング等によってArFによる低温エピタキシャルが生じているものと考えられる。