hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁場を利用する界面・微粒子の新分析法の開発

顕微鏡によりサイズの決定が困難なナノ粒子の磁気泳動分析を行うために、ブラウン運動解析と磁気泳動速度解析を同時に行う方法を開発した。この方法により、ナノ粒子のサイズ分布と磁化率の測定を同時に達成した。3.液液界面におけるポルフィリンJ会合体を利用するキラル分析法の開発有機相と硫酸相の界面に、テトラフェニルポルフィリン(TPP)のナノ会合体が生成することを利用し、独自に開発した遠心液膜-円二色性測定法と組み合わせて、2ーアルコールのキラル決定法を開発した。2ーアルコールは紫外部にも吸収を持たないので、そのままCD測定を行うことはできない。しかし、TPPの水素イオン付加体のナノ集合体と界面で相互作用することにより、ナノ集合体がアルコールのキラリティーを正しく示すことを見出した。この方法は、界面活性な2ーアルコールに有効であり、炭素数が5以上のものについて、10-6Mの低濃度まで決定可能であった。4.液液界面における単一分子反応の測定双性イオン型のオクタデシルローダミンBの単一分子が、ドデカン-水界面においてラクトン型に変換する状況を蛍光顕微鏡により観測することに成功した。反応が起こるのはpHが3以上のときである。平成25年度の研究計画に従って研究を実施し、以下の成果を上げた。1.液体中および大気中における微粒子の磁気泳動法の応用と拡張:(1)反磁性微粒子の磁気泳動速度よりその磁化率を求める方法として、新たに「ゼロ速度解析法」を提案した。(2)大気中にて落下するフェロ磁性体微粒子の速度に及ぼす磁気勾配の影響を測定・解析し、大気中磁気泳動法の実現性について議論した。2.磁場と電流が作用したときに生じる電磁泳動力により、キャピラリー中の有機エマルション液滴が特異な挙動を示すことを発見した。すなわち、大きな液滴の周囲で小さな液滴が回転する現象である。この原因として、液滴周囲の局所電磁場を考えるとこの現象が説明できることを明らかにした。3.界面を利用するキラル測定法の開発:(1)マイクロエマルション系において生成するポルフィリンの会合体が、共存するキラル分子の構造を反映し、キラル認識に利用できることを明らかにした。この方法は、極めて簡便なキラル識別法として利用できる。(2)回転液液界面に生成したアキラルなポルフィリン会合体が、円二色性を示す原因を明らかにするために、ミューラー行列の各成分を実験的に測定し、真のCDスペクトルを測定した。その結果、観測されたCDスペクトルは、筒状の回転セルの液液界面に生成した会合体が大きな直線二色性をもつためであることを、モデル計算から明らかにした。CDの発現機構として、分子レベルでの構造がキラルである必要はなく、透過光に対する二つの遷移モーメントの配置がねじれた配置にあれば円二色性は観測されることを立証した。(3)シリカゲルを担体として、その上に生成するアキラルなポルフィリン錯体が、共存するキラルなアルコールのキラリティーを正く反映することを発見した。4.パルス磁場を用いるファラデー効果画像が、新イメージング法として利用できることを示唆した。26年度が最終年度であるため、記入しない。分析化学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の成果は、ファラデー回転測定におけるパルス磁石の有効性を示した。
発展途上国の教育の質の向上における学校効果の指標～マラウイを例として

本年度は、1年目と2年目に取得したデータの分析を行い、3回の現地調査を実施した。1年目と2年目のデータを用いて、同じ児童の1年間の学力の伸びを項目反応理論の等化を用いて、推定した。結果は、多くの児童の学力は伸びており、学力の低かった児童も高かった児童も学力は伸びていた。両学年とも、学力の伸びの平均値は、英語より算数の方が大きかった。一方、両科目とも、標準偏差は、5年生から6年生では小さくなったが、7年生から8年生までは大きくなっており、学年が上がると、学力のばらつきが大きくなったことが分かった。また、児童の個人的な背景や家庭環境による違いは有意ではなかった。一方、学校による違いが有意であった。今後、どのような学校要因が学力の伸び率の差に影響しているのか分析していく予定である。本研究の結果は、日本テスト学会や日本国際開発学会、米国比較教育学会で報告した。今後、論文にまとめて、国内外の雑誌に投稿する予定である。本年度は、2018年10月から12月にかけて、3年目となる現地調査をマラウイで実施した。2016年度に5年生と7年生であった児童の進級の軌跡を追跡している。また、校長と教員に質問紙調査を毎年実施している。調査対象校において、同じ児童の進級・留年・転校・退学の状態を確認し、進級・留年をした児童に、3度目となる学力テストと質問紙調査を実施した。これまでは学年ごとに学力テストを1種類のみ作成し、同じ学年は統一の学力テストを受験する方式であったが、本年度は、児童の幅広い学力を測定するために、学年ごとに学力テストを3種類(テストA、B、C)作成し、この3種類のテストを児童に実施した。異なるテストを受験しても、児童の学力は、項目反応理論の等化を用いて、推定することができる仕組みにした。今後、結果を分析していく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。4月から8月にかけて、本年度のテスト問題と質問紙の作成するために、これまで研究者が実施してきたテストと質問紙の分析を行った。テスト問題については、項目反応理論を用い、テストのレベル、項目一つ一つの困難度と識別度を算出した。これをもとに、もう一度使用する問題を選択した。また、新たに、他の問題を教科書・過去の国家試験問題と国際学力調査の問題から選択した。これまで、英語と算数のみ実施していたが、マラウイの公用語であるチェア語とライフスキルの科目を追加した。質問紙は、児童・教員・校長の3種類を作成した。これまで実施してきたものの分析結果をもとに、いくつかの問いを削除した。また、先行研究をもとにいくつかの問いを追加した。欠損値を少なくするために、できるだけ回答しやすい質問紙を作成するように心がけた。また、現地調査の計画と準備を行った。現地調査の内容、調査時期、研究対象者などを決定した。本研究は、少なくとも3年間、同じ児童を追跡するため、1年目の研究の対象者の選択が重要である。これまでは研究対象国、マラウイの北部の一県を対象としていたが、本研究では三県に拡大した。昨年の現地調査から得た県ごとの合格率と地域の特性を考慮し、3県(ンカタベイ県、ムジンバ県、ドウワ県)を選択した。9月から10月にかけて、マラウイで現地調査を実施した。作成したテストと質問紙をまず1校で試し、修正し、選択した3県27校で実施した。調査は30校を予定していたが、これまでと比べて、3県に拡大したため、予想以上に時間がかかったこと、予定していた日に児童がなくなり急に葬式なったことや、学校側と意思疎通がうまくいかず調査ができなかったことから、27校となってしましった。現在、現地調査で得たテストと質問紙の整理中である。できるだけ早く分析できる状態にし、本年度の現地調査までに結果を出して、修正が必要な箇所を見極めたい。研究一年目にあたる本年度は、おおむね計画通り進展している。テスト問題と質問紙を作成し、現地調査を実施することができた。研究の成果を複数の学会で発表し、論文も学会誌に掲載された。これまでのデータ分析を分析し、学会発表と論文投稿を行った。転校や退学に関する要因について、児童要因、家族要因、教員要因、学校要因の側面から統計分析を行った。得られた結果を、5月に行われたアフリカ学会や6月に行われた国際開発学会で発表し、論文2本にまとめた。また、テストに関する分析を行った。7月と11月に東京で行われたテスト理論と実践に関する講義を受講し、学習した古典的理論と項目反応理論に基づき、これまでのテストの分析を行った。結果の一部は、4月に行われたアフリカ教育フォーラムや6月に行われた日本比較教育学会で発表し、助言を得た。分析は、まだ進行中である。今後、この点の分析を進めていき、1年目と2年目の児童の学力の変化やその要因を分析していく予定である。8月下旬から11月上旬にかけて、マラウイのンカタベイ県・ムジンバ県・ドウワ県において、2回目の現地調査を行った。昨年の同時期に、調査を行っており、今年度は、昨年対象にした学校及び児童を追跡調査した。

昨年の調査対象は、カタベイ県の公立小学校8校・ムジンバ県の公立小学校10校・ドウワ県の公立小学校10校であり、校長28名、教員307名、5年生の児童2092名、7年生の児童1548名であった。本年度は、同様に、校長と教員に質問紙調査を実施した。児童については、まず、昨年のデータをもとに、一人一人、進級、留年、転校、退学したのかを確認した。次に、進級した児童と留年した児童に、学力テストと質問紙調査を実施した。予定していた調査は、全て終えることができた。また、1年目の結果で疑問に思った点などについても調査することができ、更に、現地での新たな情報も得られた。今後、得られたデータを入力し、分析を進めていく予定である。研究計画とおり、進展している。本年度は、1年目と2年目に取得したデータの分析を行い、3回の現地調査を実施した。1年目と2年目のデータを用いて、同じ児童の1年間の学力の伸びを項目反応理論の等化を用いて、推定した。結果は、多くの児童の学力は伸びており、学力の低かった児童も高かった児童も学力は伸びていた。両学年とも、学力の伸びの平均値は、英語より算数の方が大きかった。一方、両科目とも、標準偏差は、5年生から6年生では小さくなったが、7年生から8年生までは大きくなっており、学年が上がると、学力のばらつきが大きくなったことが分かった。また、児童の個人的な背景や家庭環境による違いは有意ではなかった。一方、学校による違いが有意であった。今後、どのような学校要因が学力の伸び率の差に影響しているのか分析していく予定である。本研究の結果は、日本テスト学会や日本国際開発学会、米国比較教育学会で報告した。今後、論文にまとめて、国内外の雑誌に投稿する予定である。本年度は、2018年10月から12月にかけて、3年目となる現地調査をマラウイで実施した。2016年度に5年生と7年生であった児童の進級の軌跡を追跡している。また、校長と教員に質問紙調査を毎年実施している。調査対象校において、同じ児童の進級・留年・転校・退学の状態を確認し、進級・留年をした児童に、3度目となる学力テストと質問紙調査を実施した。これまでは学年ごとに学力テストを1種類のみ作成し、同じ学年は統一の学力テストを受験する方式であったが、本年度は、児童の幅広い学力を測定するために、学年ごとに学力テストを3種類(テストA、B、C)作成し、この3種類のテストを児童に実施した。異なるテストを受験しても、児童の学力は、項目反応理論の等化を用いて、推定することができる仕組みにした。今後、結果を分析していく予定である。今後、(1)現地調査から得たデータの整理、(2)データの分析、(3)研究成果の公表、を実施し、(4)次年度の現地調査の計画・準備・実施を実施していく予定である。(1)現地調査から得たデータの整理と(2)データの分析は4月から6月にかけて行い、(3)研究成果の公表は、6月に実施される日本国際開発学会や日本比較教育学会において、研究成果を発表する。また、同時に、論文を作成し投稿していく。(4)次年度の現地調査の計画・準備・実施に関して、7月から8月にかけて、計画・準備を行い、9月から10月に実施していく予定である。
多様な感覚刺激に対する印象のブレイン・デコーディング

本研究では、多様な感覚刺激に対してヒトが感じる印象の情報が、脳でどのように表現されるかを調べることを目的とし、自然環境における多様なシーンや、顔画像、風景画像、質感画像などの視覚刺激に加え、印象を引き起こす音声刺激に対する脳活動の解析を行うことで、印象の神経基盤を明らかにすることを目指すものである。当該年度には、主に多様なシーンに対するヒトの印象・感情の脳内情報表現について調べるため、多様な感情を惹起する動画に対する脳活動の解析を行うとともに、顔、風景、素材画像刺激提示時や、音声刺激提示の脳活動収集および刺激の印象ラベル(e.g., valenceやarousalのスコアリング)の収集を行った。動画に対する脳活動解析では、刺激提示中に計測したfunctional magnetic resonance imaging (fMRI)信号と、動画にタグづけられている34カテゴリの感情ラベルや14次元の情動ラベルとの間で、脳活動の予測解析と脳活動からのラベル予測解析を行った。脳活動の予測解析では、どちらの種類の感情ラベルからも脳の広範な部位の活動を予測可能であることを確認することができた。また、動画のフレームから抽出した深層ニューラルネットワークの特徴量や、動画中に現れる物体や風景などの意味ラベルに基づく特徴量による脳活動予測結果と比較から、感情ラベルを用いた方が、下側頭皮質や前頭皮質など,default mode networkと関連が高く、刺激モダリティによらない情報を表現していると言われる脳部位の活動をより精度よく予測ができることが分かった。また、脳からのラベル予測でも、これらの脳部位において特に感情のラベルを高い精度で予測できることを確認できた。データ収集に関しては、複数被験者のデータおよび情動ラベルの収集を進めることができた。研究計画当初に予定していたfMRIデータの収集や刺激へのタグづけが順調に進んでおり、物体画像や風景画像、顔画像、質感画像を見ているときの脳活動や、1000種以上の音楽刺激に対する脳活動の計測データを複数被験者数分収集することができた。また、刺激に対するラベルとして、valenceやarousalなどの情動次元に関連するスコアを複数刺激セットについて複数評価者から収集する作業を完了した。解析においても、多様な印象・感情を惹起する動画刺激をもちいることで、モダリティによらずに情報を表現していると言われる下側頭皮質や前頭葉の活動を予測可能であることを明らかにすることができた。さらに、脳を多数の小領域に分割したあとで、各脳部位から印象・感情ラベルを予測することで,どの印象・感情がどの部位から予測可能であるかを示す脳の感情マップを可視化することもできつつある。被験者ごとに得られた脳の感情マップを被験者間で比較することで、得られた感情マップが、感情ごとに異なりつつも、被験者間で共通していることを示唆する結果が得られつつある。刺激動画を既存の物体認識用深層ニューラルネットワークで解析することで、動画から抽出した高次の視覚特徴量の情報が表現されている部位と、感情の情報が表現されている部位の違いを明らかにすることもできた。また、画像から計算される特徴量より抽象度の高い、物体・風景に関する意味ラベルからの脳活動予測との比較によっても、抽象度の高い印象・感情情報が表現される部位をさらに詳細に特定することができた。これらの結果から、感情が、物体認識に関連する視覚特徴や具体性の高い意味情報とは異なる脳部位で表現されていることを直接明らかにでき、感情に関わる特徴がどのように構成されるかを調べるためには、より抽象度の高い情報を扱える深層ニューラルネットワークの構築が必要であることを確認することができた。これまでに、動画刺激に対する印象・感情ラベルを用いた脳活動予測解析によって、モダリティによらずに情報を表現していると考えられている脳部位の活動を予測できることがわかってきた。また、そこで使用された印象・感情ラベルを動画観察中の脳活動パターンから予測(デコーディング)可能であることも確認できた。これらの進捗を受け、最終年度では、ここで得られた結果を追加解析することで、印象・感情に関連する脳情報表現をより詳細に調べていく。具体的には、動画刺激に対する脳活動でトレーニングされた印象・感情スコアのデコーディングモデルを用いて、他のタイプの感覚刺激に対する脳活動から刺激に付与された印象・感情スコアを予測可能かどうか検討する。この方法を用いて脳全体を探索的に解析することで、異なる刺激モダリティに対する印象・感情が共通の脳活動パターンによって表現されている部位を明らかにする。また、これまでに得られている結果をまとめ、論文や学会での発表を行う。これらに加え、脳が画像からどのように印象や感情に関連する情報を抽出するかをモデル化するため、深層ニューラルネットワークを用いて、画像から意味情報や印象・感情情報を予測するモデルを構築し、学習モデルの中間表現と脳の対応関係を調べることにも挑戦する。本研究は、顔画像や風景画像などの多様な視覚刺激や、音声などの聴覚刺激を提示している時のヒトの脳活動から、刺激に対する印象のデコーディング解析を行い、多様な感覚刺激に対する印象情報の神経基盤を明らかにすることを目指すものである。特定のタイプの刺激を提示している時の脳活動でデコーディングモデル(デコーダ)を学習させ、学習済みのモデルを、同一あるいは他のタイプの刺激提示中の脳活動でテストすることで、解読対象となる印象が脳から予測可能かどうか、また,異なる刺激タイプで共通の神経基盤によって表現されているかどうか(汎化解析)を調べる。

当該年度には、物体、風景、質感(素材)、などのドメインの画像刺激を始め、多様な自然音、環境音や、様々な感情を惹起する動画を提示している時の脳活動計測を行い、刺激にタグづけられている印象や感情の解読を行った。現在までに、質感形容詞(光沢感がある、など)によってタグづけられた質感画像と自然音に対してデコーディング解析を行い、それぞれの刺激データから形容詞タグのスコアを予測可能であることがわかった。一方、画像・音声提示中の脳活動間での汎化解析の結果、精度は低いながら、角回付近の脳部位から比較的高い精度で共通の形容詞スコアを解読できることが示唆された。また、感情を惹起する動画に対する脳活動から、脳の様々な部位から情動スコアの予測を行なった結果、脳の異なる部位が異なる情動に対して、高い予測力を有することがわかった。これらの結果は、質感形容詞や情動ラベルに対応する情報が、脳の多様な部位で表現されていることを明らかにするものであり、本研究で目的としている多様な感覚に対する印象情報の神経基盤の共通性・相違性を調べるための足がかりとなる。研究提案時の計画では、初年度に刺激の選定、脳計測データおよび刺激セットに対する形容詞スコアの収集を進める予定であった。計画に従い、初年度には、物体、風景、質感(素材)、などの各ドメインの画像刺激、多様な自然音、環境音や、様々な感情を惹起する動画を提示している時の脳活動計測を行い、一部のデータセットに形容詞タグをつける作業を進めた。ヒトの行動実験で評価した形容詞タグや、画像・音声・動画データベースから公開されているスコアを利用したデコーディング解析を開始し、それぞれのスコアが多様な脳部位から予測可能であることがわかってきた。また、次年度に予定していたsearchlight解析にも着手しており、全脳の網羅的・探索的解析を進めている。解析の結果から、異なるタイプの刺激データに対しても、共通のモデルでスコアの予測ができる部位があることを示唆する結果が得られつつある。さらに、より強い印象を惹起する可能性がある動画刺激を利用することで、多様な情動スコアが脳活動から予測可能であることがわかってきており、安定かつ高いデコーディング成績を達成するために、動画刺激でのデータ収集が有効であることを確認することができた。次年度は、これまでに計測した脳活動データに加え、さらに顔画像やより多様な印象を与える音声刺激などを追加で収集する必要性があり、データに対するタグづけ作業もさらに多くの形容詞について追加する予定である。さらに、印象スコアに対する予測力を持つ脳部位が、他の視覚・聴覚特徴とどのような共通性・相違性を有しているのかを調べるため、深層ニューラルネットワークを利用した画像特徴の抽出と、それらの特徴量の脳活動からの予測を行っており、各特徴に対する予測力が脳の視覚野の異なる部位において高くなっていることを確認できている。本研究では、多様な感覚刺激に対してヒトが感じる印象の情報が、脳でどのように表現されるかを調べることを目的とし、自然環境における多様なシーンや、顔画像、風景画像、質感画像などの視覚刺激に加え、印象を引き起こす音声刺激に対する脳活動の解析を行うことで、印象の神経基盤を明らかにすることを目指すものである。
中小河川における全幅型魚道工の流況特性に関する研究

本研究の目的は、魚道のいくつかのタイプの内、主に階段式、自然石型斜路式、バーチカルスロット、アイスハーバーなどを対象にして現地事例調査と水理模型実験を通して流況特性を明らかにし、生態系との関連の中で考究することである。研究成果は次のようである。1.山形県庄内地域の立谷沢川床止工(最上川合流点近くに位置する)は粗石付き斜曲面魚道で、現地観測から河岸側では水深が浅く遅い流れで、中央部は水深が深く速い流れで、多様な流れが実現していることが判明した。2.最近改修された三郷堰頭首工と赤川頭首工右岸・左岸におけるバーチカルスロット式魚道を対象にして、プール内の流速と水面の変動を詳細に調べそれらの特性が判明した。3.階段式魚道タイプにおいて、越流部の形状を変化させて実験を行い、減勢工設計の視点から自然河川との接続部における水理的諸関係式などを提示した。4.魚道においては、出水時などには下流水深が高くなり潜り越流の流れとなる。水理的諸関係式を用いて遷移的流れの境界を明らかにした。5.階段式魚道においては順次流量が増していくと隔壁からの流れは階段工流、撹乱流滑面流となっていく。撹乱流の発生機構等について実験的に明らかにした。6.頭首工エプロン直下流に深みを設ける事例がみられるようになってきた。この深みの働きは渇水時における水寄せと魚道への誘導である。この深みは治水上(出水時)からは問題はないか。また深みへの土砂の堆積はどうか。これらの点を把握すべく洗掘の視点から水理基礎実験を行い、深みのサイズ設定のための資料を用意した。階段工の流れの基礎研究として、斜面上の跳水の流況を実験的に調べた。斜面上の跳水はA、B、Dの各jumpがあり、流入条件が低フルード数のもとでのこれらのjumpの3次元的な流速分布構造と最大流速の減衰特性を調べた。次に、斜面上に水路全幅型魚道工を取付け、A、B、Dの各jumpを発生させて流入条件が低フルード数のもとでの3次元的な流速分布構造を明らかにし、最大流速の減衰特性も求めた。階段工上の流れは、流量、勾配等に伴って階段工流、擬似撹乱流、擬似滑面流の流れが生じる。擬似撹乱流の水深変動の機構を調べ、上・下限の発生領域式をRandの落下指数を用いて求めた。また、階段式魚道の各プールからの越流部分は渇水時の水寄せもあって欠口でその形もいろいろである。このような各越流形状のもとで、静水池(減勢工)の水理設計の視点から魚道工と下流水路の接続するtoe付近の水理特性を調べた。以上は魚道工の実験水理学的研究の成果である。最上川との合流点に立谷沢川全幅に施工された床止工は、中央魚道とそこから河岸にかけて粗石付き斜曲面魚道である。粗石付き斜路式魚道において現地流況調査を行った。立谷沢川床止工は幅130m、水平距離48m、勾配は中央魚道から河岸にかけて1/171/20と変化している。粗石はΦ0.30mで、コンクリート床版からの床出高は0.15mである。粗石は流下方向での中心間隔0.80m、横断方向での内のり幅0.15mである。調査の結果、流下方向に対し中央寄りの流れが実現し、多様な流れが実現していること等がわかった。三郷堰頭首工の魚道工での養殖アユの遡上実験結果が収集できた。その他については、データ収集中。
氷ペネトレータのダイナミクス解明と生命前駆物質探査への展開に関する研究

太陽系天体表面の氷は、生命誕生と関連して重要な探査対象である。本研究は氷に衝突して内部を探査する槍型プローブ(ペネトレータ)のダイナミクス解明を目的とした。バリスティックレンジによる高速衝突実験(最大速度約400m/s)を行い、クレータ形成や破砕氷片の流動、貫入軌道や停止深さ、姿勢の特性を明らかにし、頭部から尾部へ通じるダクトを設けると衝撃荷重の緩和や氷サンプル捕獲に有用なこと、などを見出した。実験結果より、氷中で機体にかかる荷重と貫入軌道を計算する半経験的解析モデルを開発した。極超音速風洞実験では、激しく蒸発しながら大気中を飛行する氷片周りの流れは不安定で、軌道が分散する可能性が指摘された。本研究は、氷への高速衝突と貫入のダイナミクスを高速流体力学の観点から解明し、ペネトレータを用いた深宇宙における水関与の生命前駆物質探査に向けた先導となることを目的としている。平成25年度は初年度であり、実験および数値解析ツールの整備を重点的に行った。バリスティックレンジ、サボ、サボ分離機構、PVDF振動センサーによる衝突速度計測システムなどを整備し、直径6mm、全長30mm、重量22.5gの真鍮製ペネトレータ模型を迎角10度以下の安定した姿勢で150m/s450m/sの速度で衝突貫入ができるようになった。高速ビデオによる貫入過程の観測に加え、石膏注入による氷表面下の進行経路の可視化を行った。その結果、1)衝突直後にコーン状のイジェクタ噴出が起こった後、100msオーダーの長時間にわたり氷表面から垂直方向に破砕した氷の噴出が続くこと、2)垂直噴出はペネトレータを氷から押し出す効果があること、3)氷は貫入部近傍のピット部、その周辺のスポール部、さらに広範囲に延びるクラック部に分けられ、ピット部とスポール部では表面状態が異なること、4)先端を針状に尖らせるよりはオジャイブ形状が、また、先端から後部に穴を開けて氷からの荷重を逃がすホロー形状の貫入成功率が高いこと、などを見出した。また、衝突の運動エネルギーと貫入距離との相関など、探査機設計に有用な定量的情報が得られつつある。氷からのアブレーションガスの化学反応について、熱化学非平衡流の数値解析を行い、ドライアイスを含む氷からのアブレーションとアーク放電を組み合わせた極超音速風洞実験の発光観測で見られたCNの生成を再現する結果が得られた。計算では生命前駆物質のひとつであるHCNの生成が示唆されており、その確認は次年度以降の実験課題となる。バリスティックレンジを用い、全長約27mm、質量約2.5gの飛翔体模型を速度100350m/sの範囲で氷ブロックのターゲットに衝突させる実験を実施した。衝突貫入時の高速ビデオ画像や衝突後の氷の観察から、ペネトレータが衝突する際の氷破砕片群の挙動や、貫入停止時の深さや姿勢と機体形状、衝突条件(速度、迎角)との関係に関するデータを集めることができた。衝突によって作られるクレータは石膏流し込み法によって可視化され、スポール、ピット、貫入穴の3段構造が明らかにされた。また、機体先頭中央から貫通穴を設けて衝突時の衝撃荷重を緩和させることが、貫入の成功率を高めるなど、氷ペネトレータの設計上、有用な知見を得ることができた。破砕氷片群の挙動が流体的であることは、ペネトレータの運動解析に必要な荷重モデルとして空気力学的手法が有効であることを示唆している。ニュートン流理論と衝撃波理論を組み合わせ、氷ペネトレータの運動解析法を開発した。破砕氷中の有効音速をチューニングパラメータとして設定することで貫入実験結果の傾向を再現できることがわかった。本手法は計算負荷が小さいので、機体設計に有用である。氷の破砕に関する直接数値シミュレーションについては、粒子法(SPH法)を重点的に開発し、定性的に妥当な結果を得ることに成功した。並行して、有限体積法による数値解析法も開発しており、「圧縮するが膨張しない流体」モデルとそのリーマン解法を新たに提案した。大気中を高速飛翔する氷片の挙動については、極超音速風洞を用いた実験を行った。氷片内部に揮発性物質を含む場合、空力加熱による表面損耗で内部が暴露された時に発生する昇華ガスのジェットや、中央部がえぐれた結果残される凹面形状の流体的不安定性により、衝撃波形状の大規模非定常変動が起こることを見出した。前年度に開発したニュートン流理論と衝撃波理論を組み合わせた氷ペネトレータの運動解析法を改良した。貫入実験結果との比較により、モデルの重要パラメータである破砕氷中の有効音速は、ペネトレータが氷と衝突する際の動圧の減少関数として表されることがわかった。このことは、衝突速度が高いと破砕が進み、氷中に空隙が増えるため、音速が下がると解釈される。JAXAによって開発されたLUNAR-A月ペネトレータ(全長67.5cm、重量14.9kg、衝突速度300m/s)を氷天体に適用した場合について解析を行った。最大減速Gは10000以下であり、月レゴリス用に開発された機体が氷天体探査にも適用可能であることがわかった。

これまでのバリスティックレンジ実験で得られた衝突時の画像データを精査し、1)ペネトレータ貫入に伴い、氷では大破片から小、微細と破砕が進む、2)微細破片群はペネトレータの前進により再圧縮され、再度ひとつの凝集体になることがある、3)昨年の研究で衝突時の衝撃荷重を緩和させる効果が見出された機体先頭中央からの貫通穴は、入口から取り込んだ微細氷片を尾部からジェットとして放出している、などが明らかになった。破砕された微小氷片など、凝集により非可逆的な圧縮が起こる粉体流れを表現するために前年度考案した「圧縮するが膨張しない流体」モデルを改良した。状態方程式は非可逆的圧縮過程と可逆的弾性変化から構成され、状態を一意に決めるため、質量、運動量に加え、単位体積当りのエネルギーを新たに導入した。有限体積法による数値解析に必要となる1次元リーマン問題の解を網羅的に得ることができた。計算誤差が人工的先行波を発生させてしまうなど、高精度数値解析に向けて課題はあるが、流体モデルによるペネトレータまわりの破砕片の流動ダイナミクス解析の基盤ができたと言える。太陽系天体表面の氷は、生命誕生と関連して重要な探査対象である。本研究は氷に衝突して内部を探査する槍型プローブ(ペネトレータ)のダイナミクス解明を目的とした。バリスティックレンジによる高速衝突実験(最大速度約400m/s)を行い、クレータ形成や破砕氷片の流動、貫入軌道や停止深さ、姿勢の特性を明らかにし、頭部から尾部へ通じるダクトを設けると衝撃荷重の緩和や氷サンプル捕獲に有用なこと、などを見出した。実験結果より、氷中で機体にかかる荷重と貫入軌道を計算する半経験的解析モデルを開発した。極超音速風洞実験では、激しく蒸発しながら大気中を飛行する氷片周りの流れは不安定で、軌道が分散する可能性が指摘された。バリスティックレンジを用いた衝突実験と、衝突貫入時の高速ビデオ画像や衝突後の氷の観察から、ペネトレータが衝突する際の氷破砕片群の挙動や、貫入停止時の深さや姿勢と機体形状、衝突条件(速度、迎角)との関係に関するデータを集めることができた。これらは、氷ペネトレータ機体設計用のデータベースとしてだけでなく、並行して研究を進めている機体運動の簡易解析法や、氷の直接シミュレーション法の開発やチューニングのための比較用として、今後の研究に必須のものである。氷ペネトレータのダイナミクスに関する同様な研究は過去になく、貴重な成果である。実際、これらをまとめた「氷天体を目標としたペネトレータの衝突貫入における機体形状の効果」という発表は第58回宇宙科学技術連合講演会において、発表した学生が若手奨励賞(優秀論文賞)を受賞している。数値解析においては、ニュートン流理論とパネル法による氷ペネトレータの簡易運動解析法と、破砕氷片の流動解析用の「圧縮するが膨張しない流体」モデルという、新しい提案を行うことができた。これらは、当初の計画以上の進展であったと言える。高速で大気中を飛行する氷片まわりの流れについて、氷片内部に揮発性物質を含む場合、衝撃波形状の大規模非定常変動が起こることを極超音速風洞実験により見出したが、化学反応の影響については次年度の課題となった。以上を総合すると本研究は、(2)「おおむね順調に進展している」と言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。航空宇宙流体力学これまでに行った衝突実験から、ペネトレータが氷に衝突する際の氷の破砕の様子や貫入停止時の深さや姿勢に関するデータを集めることができた。それをベースに、氷ペネトレータの簡易運動解析手法を仕上げ、これを用いて、氷に適したペネトレータ形状のデザインを行う。
国際マーケティング複合化における要因分析ならびに経営成果分析

国際マーケティング複合化(世界標準化と現地適合化との同時達成)に関しては,それをどう呼ぶかはともかく,その重要性・必要性は以前から指摘されていた。Takeuchi,H./Porter,M.E.(1986)やJain,S.C.(1989)などがその代表である。しかしながら,その要因分析や経営成果分析などに関しては少数の研究があるだけで,未だ十分とは言い難い。本研究では,国際マーケティング複合化における要因分析ならびに経営成果分析をアンケートによって解明しようと試みているが(現在,実施中),その前に従来ほとんど視野に入っていなかった問題点を検討した。第1に,グローバル化の意味である。多国籍企業の最近の動向(グローバル化,グローバルM&A)を検討した結果,グローバル化の主体を明らかにしなければならないこと,およびボーダーレスな世界ではなくボーダーフルな世界が存在すること,が分かった。国際マーケティング複合化とはボーダーフルな世界で企業が実施する,極めて複雑な国際経営活動なのである。第2に,情報技術(Information Technology:IT)の役割について。ITはコミュニケーションや契約などでグローバル化を推進するばかりでなく,SCM(Supply Chain Management)のインフラを提供し,国際マーケティング複合化の不可欠の要因となることが分かった。そのことをデル・コンピュータやアマゾン・ドット・コムなどを事例に取り上げることで明らかにした。しかしながら,これらの研究のほとんどは世界的標準化と現地適合化とを相反するものと捉えている。このような把握は,現在の状況から見て不十分であると言わざるをえない。とりわけ90年代に入り,競争条件の変化,市場の同質化・多様化,通信・運輸技術(とりわけインターネット)の発達,経営資源の蓄積,などを背景に多国籍企業は世界的標準化と現地適合化とを同時に追求せざるをえないようになっている。本年度の研究によって,国際マーケティング複合化を巡る研究蓄積とその動向が把握できたが,これを基礎に来年度は要因分析と経営成果分析の実証研究に努めたい。
動的光散乱法を中心とした糖尿病性白内障進展過程の解析と予防薬/治療薬開発への応用

1)小動物を対象としたin vivoおける白内障評価法の確立:まず申請者は取得したラット水晶体平面様を元に,糖尿病性白内障の進行過程についてCotlierの分類に従い,6段階に分類しスコア化した;0,澄明;1,辺縁部の水痘形成;2,中心部の部分的な白濁;3,広汎にわたる白濁;4,核の白濁;5,全体的な強い白濁.さらに細隙灯顕微鏡(平成17年度申請備品)をラットに応用し,水晶体断面像撮影を行った.これにより,平面像では観察観察が困難であった前嚢部の白濁(前白内障段階)の検出が可能となった.また,平画的分布でスコア3に分類された水晶体でも,細隙灯顕徴鏡で観察すると核白内障に移行している例もあることが明らかとなった.これら水晶体断面様についても以下のようにスコア化した;0,澄明;1,前嚢部の白濁;2,皮質の部分的な白濁;3,皮質の広汎にわたる白濁;4,核の白濁;5,皮質及び核の強い白濁.これら平面様及び断面様から判定したスコアを合計することにより,11段階での白内障評価法を確立した.この評価法を用い,ある種の抗酸化薬の白内障に対する効果について検討した結果,核の白濁形成を遅延させる効果を有することを見出した(特許出願中).この評価系は,白内障予防薬及び進行阻害薬のin vivoスクリーニング系として有用であると考える.2)動的光散乱法(DLS)による白内障進行に伴う水晶体蛋白質の粒度分布変化の追跡:プローブ式濃厚系粒度分布解析装置を,麻酔下のラットに応用できるか否かにつき,予備的検討を行った.健常及び白内障ラット(スコア10)とを比較すると,白内障ラットでは健常ラットに比べ大きな粒径が検出され,明らかに粒度分布が異なっていた.更なる検討は必要ではあるが,DLSによりin vivoでの白内障の検出が出来たことから,新たな白内障検出機器として応用できる可能性が示された.1.実験的糖尿病白内障ラットの作製:申請者は、ラットにstreptozotocin(STZ)を投与後、飲水として5%ブドウ糖溶液を与え、700mg/dl以上という超高血糖を維持することにより、10週間以内で成熟する白内障を再現性よく誘発する実験モデルを確立した。本モデルの抗白内障薬スクリーニングにおける有用性を明らかにするため、動物実験で抗白内障効果が報告されているアルドース還元酵素阻害薬GP-1447を用いて検討した。Wistarラット(♂、7週齢)にSTZ(65mg/kg,i.v.)を投与し、5%ブドウ糖溶液を与えつつ、0.01%GP-1447含有飼料で10週間飼育した。その間、独自に構築したラット水晶体撮影装置を用いて定期的に水晶体のデジタル画像を取得した。GP-1447非処置群では、STZ投与後34週で軽微な水晶体混濁が現れ始め、810週で殆どが成熟白内障となった。一方、GP-1447処置群では、10週を通して白内障の混濁は殆ど観察されなかった。なお、両群間に、血糖値その他のパラメターに顕著な差は認められなかった。以上より、本モデルは抗白内障薬のスクリーニングを比較的短期間に実施することができ、創薬への応用という点で極めて有用性が高いと考えられた。2.小動物を対象としたin vivo水晶体断面観察法の確立:項目1で使用したラット水晶体撮影装置を用いると、精確な水晶体混濁の平面的分布を把握することができるものの、三次元的な情報は得られない。この問題点を克服するため、申請者は眼科診療で汎用されている細隙灯顕微鏡(本年度申請備品)を実験用小動物に応用すべく、現在、デジタルカメラの接続法や撮影条件の検討を行っているところである。3.動的光散乱法による水晶体内粒子系分布の測定:測定用キュベット内における水晶体懸垂法を始めとして、現在、実験条件の詳細を詰めているところである。1)小動物を対象としたin vivoおける白内障評価法の確立:まず申請者は取得したラット水晶体平面様を元に,糖尿病性白内障の進行過程についてCotlierの分類に従い,6段階に分類しスコア化した;0,澄明;1,辺縁部の水痘形成;2,中心部の部分的な白濁;3,広汎にわたる白濁;4,核の白濁;5,全体的な強い白濁.さらに細隙灯顕微鏡(平成17年度申請備品)をラットに応用し,水晶体断面像撮影を行った.これにより,平面像では観察観察が困難であった前嚢部の白濁(前白内障段階)の検出が可能となった.また,平画的分布でスコア3に分類された水晶体でも,細隙灯顕徴鏡で観察すると核白内障に移行している例もあることが明らかとなった.これら水晶体断面様についても以下のようにスコア化した;0,澄明;1,前嚢部の白濁;2,皮質の部分的な白濁;3,皮質の広汎にわたる白濁;4,核の白濁;5,皮質及び核の強い白濁.これら平面様及び断面様から判定したスコアを合計することにより,11段階での白内障評価法を確立した.この評価法を用い,ある種の抗酸化薬の白内障に対する効果について検討した結果,核の白濁形成を遅延させる効果を有することを見出した(特許出願中).

この評価系は,白内障予防薬及び進行阻害薬のin vivoスクリーニング系として有用であると考える.2)動的光散乱法(DLS)による白内障進行に伴う水晶体蛋白質の粒度分布変化の追跡:プローブ式濃厚系粒度分布解析装置を,麻酔下のラットに応用できるか否かにつき,予備的検討を行った.健常及び白内障ラット(スコア10)とを比較すると,白内障ラットでは健常ラットに比べ大きな粒径が検出され,明らかに粒度分布が異なっていた.更なる検討は必要ではあるが,DLSによりin vivoでの白内障の検出が出来たことから,新たな白内障検出機器として応用できる可能性が示された.
疾患に関連するオリゴ糖の効率的な生産と医療用デバイスの作製

ウイルスや病原性のタンパク質と相互作用するオリゴ糖を効率的に生産する方法として細胞内の酵素と基質を利用する方法を確立し、得られたオリゴ糖を医療用デバイスの試作に供した。インフルエンザウイルスを認識する糖鎖をテトラフェニルエチレン(凝集すると蛍光を発する分子)に結合させて、ヒト型とトリ型のウイルスを検出できる分子を開発した。また、細胞内のオリゴ糖合成をモニタリングできる細胞診断分子を用いて、オリゴ糖合成を制御できる薬剤の探索を試みた。疾患に関連するオリゴ糖の合成を行った。インフルエンザウイルスをターゲットとして、α2→6結合したシアリルラクトース(ヒト型)とα2→3結合したトリ型を生産した。機能分子化を考慮して、アグリコンの末端にアジド基を導入した12-アジドドデシルラクトシドを化学合成し、B16細胞培養系に投与して2日後の培地中から2→3結合したシアリルラクトシドを得た。また、12-アジドドデシルラクトシドにCMP-シアル酸とシアル酸転移酵素を作用させて、2→6結合したシアリルラクトシドを得た。次に、ポリオーマウイルスのうちJCVのみが選択的に結合するオリゴ糖であるGM1とGM2を12-アジドドデシルラクトシドを用いて、ハイパーフラスコで培養しているRERF細胞およびディッシュで培養しているCOS7細胞により合成した。さらに、筋ジストロフィー症において欠損するオリゴ糖SA-Gal-GlcNAc-Manの合成を開始した。12-アジドドデシル基を有するGlcNAc-Manを合成し、GI-1細胞およびONS細胞に投与した。続いて、オリゴ糖を有する機能性分子の構築を試みた。分子の凝集により蛍光を発するテトラフェニルエチレンに4残基のシアリルラクトースを導入した。テトラキス(4-プロパルギルオキシフェニル)エチレンと12-アジドドデシルシアリルラクトシドをクリック反応することによって、凝集誘起蛍光性糖鎖化合物を合成した。また、薬剤の副作用を検出する「診断分子」の構築を行った。GM3生合成に対する影響にはドデシルラクトシドを「診断分子」として用いることができることを発見した。さらに、ウイルスを補足するための糖鎖ポリマーを合成した。細胞により糖鎖伸長を行った12-アジドドデシル基を有する化合物をプロパルギル基を有するポリグルタミン酸とクリック反応することによって糖鎖ポリマーを合成した。B16メラノーマ細胞を用いて合成し、精製した12ーアジドドデシル2→3シアリルラクトシドおよび酵素を用いて合成した12ーアジドドデシル2→6シアリルラクトシドを三重結合を導入したテトラフェニルエチレンと反応(クリックケミストリー)させ、インフルエンザウイルスに結合した際に蛍光を発することを確認した。また、抗体を用いてマイクロビーズ上に固定化したインフルエンザウイルスとこれらの化合物を反応させることにより、ヒトおよびトリのインフルエンザウイルスが特異的に識別できることを確認した。一方、各種薬剤の細胞内糖鎖生合成に対する影響(一種の副作用)に関して検出する方法を確立した。細胞による糖鎖合成にも用いられる12ーアジドドデシルラクトシドを各種薬剤(ここでは薬剤の候補となる化合物)と共に細胞に投与(本研究の場合には培地への投与によって、細胞内に取り込まれる)し、培地中に放出された糖鎖伸長化合物を銅イオンの要らないクリックケミストリーによって、活性化された三重結合を有するテキサスレッド誘導体と反応させることにより、蛍光を有する糖鎖伸長化合物を得た。これらの化合物は、高感度の蛍光検知器を結合させた高速液体クロマトグラフィーによって容易に定量することが可能となった。インフルエンザウイルスの抗体で修飾したマイクロビーズにヒト由来のウイルスおよびトリ由来のウイルスを吸着させた。これらに対して2種類糖鎖(α2→3結合したシアリルラクトシドおよびα2→6結合したシアリルラクトシド)を有する凝集誘起蛍光化合物を作用させ、フローサイトメーターなどを用いて検出した。特にトリ由来のインフルエンザウイルスに関しては、α2→6結合したシアリルラクトシドとの結合能を詳しく調べることにより、ヒト細胞への感染性を判断する用途に適しているかどうか検討した。ドデシルグリコシドを「診断分子」として、各種薬剤(主に、糖転移酵素や糖鎖加水分解酵素の阻害剤)の副作用について調べた。本研究では、細胞内糖鎖合成の中でGM3に着目し、細胞内のGM3合成を制御する化合物探索手法を開発した。従来のHPTLCによるアッセイは煩雑で精度が低いことから、ハイスループットスクリーニングへの応用は不可能であった。そこで、クリック反応による蛍光基の導入とHPLCによるアッセイを組み合わせた新たなアッセイ系を構築し、これを用いた実際のスクリーニングを行った。本年度は、マウスメラノーマB16細胞と12ーアジドドデシルラクトシドを用いて、東京大学創薬オープンイノベーションセンターからの化合物100種に対して、細胞内GM3合成に影響を及ぼす効果を検討した。その結果、細胞内のGM3合成に影響を及ぼす化合物をいくつか発見した。

このことは、細胞内の糖鎖合成を制御する化合物(即ち、薬剤探索)の一次スクリーニングが長鎖アルキルグリコシドを用いて可能となったことを示している。さらに、筋ジストロフィー症において欠損するオリゴ糖である4糖の合成を中空糸培養法により行った。オリゴ糖の精製に関しては検討中である。本研究では、培養細胞を利用して合成される生理活性オリゴ糖を効率的に生産する方法を確立し、これらのオリゴ糖を利用して疾患の診断や治療などに寄与するデバイスを構築することを目的とする。本年度は、上記目的に沿って、インフルエンザウイルスをターゲットとしたα2→6シアリルラクトース(ヒト型)とα2→3シアリルラクトース(トリ型)、ポリオーマウイルスに結合するGM1とGM2を合成した。さらに、筋ジストロフィー症において欠損するオリゴ糖SA-Gal-GlcNAc-Manの合成経路を確立し、中空糸培養法による合成を開始した。一方凝集誘起蛍光性糖鎖化合物を用いたインフルエンザウイルスの検出に成功し、診断分子や糖鎖ポリマーの構築を行った。以上の結果より、研究はおおむね順調に進展していると言える。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、上記目的に沿って、インフルエンザウイルスをターゲットとしたα2→6シアリルラクトース(ヒト型)およびα2→3シアリルラクトース(トリ型)をテトラフェニルエチレンと結合させて、マイクロビーズ上に固定化したインフルエンザウイルスと相互作用させ、凝集によって誘起された蛍光をフローサイトメーターで検出することを試みた。また、薬剤の副作用による糖代謝異常を検出することを目的として、細胞診断分子であるドデシルラクトシドにアジド基を導入し、細胞から放出されたオリゴ糖含有化合物をクリック反応で蛍光分子に結合させ、HPLCによって容易に診断できることを示した。本手法は糖鎖合成を制御する薬剤の一次スクリーニングにおいて優秀な方法であることも示した。【オリゴ糖鎖を用いた医療デバイスの作製と性能評価】に関して、以下のような研究を行う。(1)インフルエンザウイルスの抗体で修飾したマイクロビーズにヒト由来のウイルスおよびトリ由来のウイルスを吸着させる。これらに対して2種類糖鎖(α2→3およびα2→6結合したシアリルラクトシド)を有する凝集誘起蛍光化合物を作用させ、フローサイトメーターなどを用いて検出する。特にトリ由来のインフルエンザウイルスに関しては、α2→6結合したシアリルラクトシドとの結合能を詳しく調べることにより、ヒト細胞への感染性を判断する用途に適しているかどうか検討する。トリインフルエンザウイルスの捕捉に関しては、空気中からの捕捉が可能なマイクロビーズの作製を試みる。(2)ドデシルグリコシドを診断分子として、各種薬剤の効果について調べる。
椎間板変性予防医療を目指した初期椎間板変性の病態解明

椎間板変性の機序解明に向けて、1動的負荷が椎間板組織に与える影響、及び2椎間板変性とAdiponectinとの関係について調査した。1動的負荷を与えると椎間板変性は進行することが確認された。さらに、この動的刺激はメカノレセプターのIntegrin α5β1を介して椎間板細胞に伝達されることが確認された。本研究では、2adiponectin receptorが椎間板組織に発現していることを初めて明らかにできた。このadiponectin receptorは、椎間板変性動物モデルにおいて、変性ともに発現が減少していた。椎間板組織の恒常性の維持に関与しているものと考えられた。アディポネクチンの椎間板代謝に与える影響について検討した。手術時に採取したヒト硬膜外脂肪組織について、アディポネクチンの発現性を免疫染色にて評価した結果、すべての硬膜外脂肪組織に皮下脂肪と同程度に発現していることが明らかとなった。また、椎間板細胞のアディポネクチンレセプターの発現性について、subtype R1とR2について免疫染色したところ、両者ともにはすべての症例で発現していた。また、アデポプネクチンレセプター1,2の発現性には差異はなかった。次に、椎間板細胞の炎症性サイトカインであるTNF-α、IL-6の発現性に与える影響を検討した。リコンビナントアディポネクチンを、培養椎間版細胞に負荷しELISAにてTNF-α、IL-6を評価した。アディポネクチン単独負荷群では、TNF-α、IL-6の発現性には、髄核細胞、線維輪細胞ともに影響は受けなかった。一方、髄核細胞のIL-1βにて炎症惹起させた群においてTNF-α、IL-6の発現性が濃度依存性に抑制されていた。一方、線維輪細胞においては、IL-1β刺激群でもTNF-α、IL-6発現に影響を受けなかった。イリザロフ型創外固定器をラット尾椎に装着し、多段階の椎間板変性モデルを作成した。本モデルでは、尾椎の圧迫する日数により、軽度の椎間板変性、中等度の椎間板変性が再現可能であるが、本モデルにより作成した多段階の椎間板におけるアディポネクチンレセプターの発現性を免疫組織学的に実験した。結果は、未変性椎間板から軽度、中等度へと椎間板変性が進行するにつれて、椎間板髄核細胞に発現している、アディポネクチンレセプター-1.2ともに、その発現性は低下していた。さらに、椎間板線維輪細胞でも同様の結果であった。これまでの我々の研究から、アディポネクチンは椎間板の恒常性維持に関与している可能性が考えられた。メカノレセプターに関する研究が、遅れているため。また、adiponectinは、IL-1β刺激によるTNF-α発現を抑制していたことから一定の抗炎症効果を有すると考えられ、椎間板組織の恒常性の維持に関与しているものと考えられた。研究計画にそって。概ね順調に進展できている。これまで、アディポネクチン中心の実験系でしたが、結果がでたので、メカノレセプターに関する研究に主軸に致します。脊椎外科平成26年度は、変性のない椎間板細胞を用いた研究であったが、平成27年度は、変性椎間板を用いた研究を計画している。おそらく、変性椎間板では、アディポネクチンの効果は増強されると考えられ、よりN数の少ない実験で有意なデータが得られると考えている。使いまわせる抗体や実験機器の節約により差額が生じた。次年度に使用予定はある。