hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
深海産イソギンチャクの新規ペプチド毒の探索、構造解析、作用機構に関する研究

その結果、正電荷を帯びたLys-4、His-27、疎水性のTyr-15、Pro-20、Trp-21が活性の発現に特に重要であることが分かった。研究期間全体を通じて、5種の深海産イソギンチャクから7成分の新規ペプチド毒、1種の浅海産イソギンチャクから2成分の新規ペプチド毒の単離とその構造決定を行った。またイソギンチャクのNaチャネル毒のうち、タイプ1や2毒と比べて、構造活性相関の解明が遅れていたタイプ3毒に着目して、活性の発現に重要と思われるアミノ酸残基を特定し、今後の応用研究への道を拓いた。本研究によって、医薬品あるいは研究用試薬としての有効利用の可能性を秘めたイソギンチャクの海洋生化学資源としての重要性を示すとともに、なかでも深海産イソギンチャクには、有用な新規ペプチド毒が未発見のまま数多く残されていることを明らかにした。水産化学本研究においては、イオンチャネル毒性の新しいアッセイ法の試みとして、Biacore 3000を用いた競合阻害実験によるアッセイ法の確立が大きな目的の一つであるが、本年度も昨年度同様に、その条件検討の段階に留まってしまった。最終年度である次年度ではBiacore 3000によるアッセイ法を確立して、各種深海産イソギンチャクの粗抽出液に対するスクリーニングを行いたい。本年度の研究計画において、海洋生化学資源としてのイソギンチャクのさらなる有効利用を目的として、各種イソギンチャク粗抽出液について、溶血活性、プロテアーゼ阻害活性、アセチルコリンエステラーゼ阻害活性、トロンビン阻害活性、細胞極性への作用などを指標にスクリーニングを行う予定であったが、思うように実施できなかった。また本研究においては、イオンチャネル毒性の新しいアッセイ法の試みとして、Biacore 3000を用いた競合阻害実験によるアッセイ法の確立が大きな目的の一つであるが、本年度はその条件検討の段階までしか進まなかった。上記課題については、次年度の早い時期において、解決するように努めたい。1.深海産イソギンチャクから単離した新規ペプチド毒の構造解析これまでに単離した新規ペプチド毒の一次構造の解明は、プロテインシークエンサーおよびcDNAクローニングによって行う。cDNAクローニングは、既知アミノ酸配列をもとにRACE法で行い、cDNAおよび前駆体タンパク質の構造上の特徴を明らかにする。2. Biacore 3000による競合阻害実験の確立新しいチャネル毒性を有する新規ペプチド毒のスクリーニング法として、Biacore 3000による競合阻害実験を確立し、各種深海産イソギンチャクの粗抽出液に対するスクリーニングを行う。3.新規ペプチド毒の作用機構の解明これまでに単離した新規ペプチド毒の作用機構は、既知の各種ペプチド毒と新規ペプチド毒との間で起こるラット脳から調製したシナプトソームに対する競合阻害をBiacore 3000によって測定し、作用するイオンチャネルを特定する。またより詳細な作用機構については、研究協力者であるルーヴァン・カトリック大学のJan Tytgat教授とともに、パッチクランプ法による毒性試験を行う。1.深海産イソギンチャクにおける新規ペプチド毒の単離と構造解析
生体分子の構造遍歴ダイナミクスと機能発現の分子機構の理論的解明

我々は、動的情報をもつ物理量から時間スケールの遅い運動モードを抽出する解析手法を開発した。このように動的情報に基づいて決定した反応座標から自由エネルギー面を描き、タンパク質の折れ畳み機構を解析した。また、構造変化に関する三時間相関関数およびそれに対応する二次元寿命スペクトルの時間発展から、異なる時間スケールを持つ構造変化動力学がどのように時間変化するかを解明するための新規手法も開発した。さらに、機能に関する研究として、概日リズムを示すシアノバクテリアの時計タンパク質KaiCの局所的構造を解析し、秋山教授(分子研)らとともにATP加水分解反応の始状態に水が到達し難いこと等を明らかにした。生体分子の構造遍歴ダイナミクスと機能発現の分子機構に関する研究に関して、アデニル酸キナーゼ(AK)、天然変性タンパク質の1つであるKIDの構造変化ダイナミクスの解析を開始した。AKに関してはATPなどの基質が結合していない状態の長時間粗視化シミュレーションを、また、KIDについては長時間分子シミュレーションを進めている。また、AKに関して、シミュレーションで求められた瞬間構造が基質非結合状態の構造にどれだけ似ているかQ値に基づいて定量化し、Q値を反応座標とした構造変化に関する自由エネルギーを見積もった。さらに、ドメイン内・ドメイン間のQ値の組み合わせにより自由エネルギーの地形を解析すとともに、自由エネルギー地形に基づいて天然状態だけでなくさまざまな励起状態を定義した。また、Foerster resonance energy transfer(FRET)により特定の残基間の距離分布が測定されており、シミュレーション結果からこれらの距離分布に関しても解析を行った。このようなQ値を利用した自由エネルギー面や構造の分類などの静的な解析に加え、現在、Q値やFRET実験に対応する残基間の距離の時間相関関数からそれらの変化に関する寿命スペクトルを求め、どのような時定数でドメイン内やドメイン間の構造変化が表されるかを解析を進めている。KIDに関しても、構造変化の記述に有効な変数を探索している。概日リズムを示すシアノバクテリアの時計タンパク質KaiCの研究に関しては、研究連携者からX線構造解析の結果の提供を受け、局所的構造変化に関する自由エネルギーの解析を進めてきた。生体分子系における構造変化ダイナミクスおよび機能発現の分子機構の解明に向けた解析として以下の4つの研究を進めた。1長時間分子シミュレーションから得られる動的情報から構造変化に関する反応座標抽出:我々は、長時間シミュレーションのデータからタンパク質の構造に関する分散・共分散時間相関行列を求め、時間相関行列の固有関数から構造変化に伴う遅い変数(反応座標)を抽出する方法を開発しFiP35 WWドメインタンパク質を例に示した。2生体分子系にみられる様々な時間スケールを持つ運動の動的結合に関する理論解析手法の開発とその応用:タンパク質では、様々な時間スケールの運動が絡み合い機能発現につながっている。我々は、構造揺らぎの3時間相関関数から2次元寿命スペクトルを求め、その寿命スペクトルの時間変化から構造揺らぎ間のカップリングの時間変化を解明できることを、アデニル酸キナーゼの粗視化シミュレーションを例に明らかにした。3光合成系における高効率励起状態エネルギー移動(EET)に向けた解析:、タンパク質の構造や揺らぎがどのように高速かつ高効率なEETを制御しているかを分子レベルで解明するため、Fenna-Matthews-Olsonタンパクを例に量子化学計算と分子シミュレーションを結びつけた独自の解析手法の解析を進め、異なる環境に置かれた7つの色素の励起エネルギーの揺らぎの解析に成功し、色素の配位および局所環境の揺らぎの違いを明らかにした。4時計タンパク質KaiCの概日リズムの分子機構の解明に向けた解析:連携研究者の秋山教授がATP状態およびADP状態のKaiCの構造解析に成功した。我々は、KaiCにおけるATP加水分解能が低い分子論的起源の解明を目指し、局所的構造変化およびATPの加水分解に関わる水の位置揺らぎなどについて分子シミュレーションに基づいた解析を進めた。本研究では、多次元分光法・多時間相関関数のアイディアを一分子分光法に応用し、自由エネルギーなどの静的な解析では解明不可能かつ従来の実験結果の裏に隠された多様な構造揺らぎおよび変化を抽出する解析手法の確立を目指した。まず、構造揺らぎ・変化に関して、遅い変数を抽出する解析手法の開発を行った。今回開発した遅い変数、さらにその座標に沿って大きく変化・カップルする変数をを反応座標とし自由エネルギー面を描き、タンパク質の折れ畳み機構の解析した(Mori and Saito, J. Chem. Phys., 142, 135101 (7 pages) (2015).)。また、構造変化に関する三時間相関関数を求め、その二次元逆ラプラス変換により二次元寿命スペクトルを求めることにより、異なる時間スケールを持つ構造変化のカップリングがどのように時間変化するかを改正するための新しい手法の開発に成功し、リン酸転移酵素反応におけるドメインの構造変化に応用した(Ono, Takada, Saito, J. Chem. Phys., Special Topic on Multidimensional Spectroscopy, 142, 212404 (13 pages) (2015).)。この方法は理論計算に対する方法ではなく、時系列データがあれば実験データに対しても用いることができるものであり、イスラエルの実験研究者により実験データの解析に応用されている。また、機能発現に関する研究として、概日リズムを示すシアノバクテリアの時計タンパク質KaiCの局所的構造変化の解析を目的とし、実験研究を行っている秋山教授(分子研)らとともにATP加水分解反応の始状態に水が到達し難いこと等を明らかにした(Abe et al., Science, 349, 319-322 (2015).)。

このように動的情報に基づいて決定した反応座標から自由エネルギー面を描き、タンパク質の折れ畳み機構を解析した。また、構造変化に関する三時間相関関数およびそれに対応する二次元寿命スペクトルの時間発展から、異なる時間スケールを持つ構造変化動力学がどのように時間変化するかを解明するための新規手法も開発した。さらに、機能に関する研究として、概日リズムを示すシアノバクテリアの時計タンパク質KaiCの局所的構造を解析し、秋山教授(分子研)らとともにATP加水分解反応の始状態に水が到達し難いこと等を明らかにした。昨年度から進めてきた異なる時間スケールを持つ構造揺らぎの新しい解析手法の開発し、論文の特集号に掲載されたことに加え、時計タンパク質に関して実験研究者と共同研究を進め論文作成を進めることができたため(現在査読中)。さらに、光合成系における効率的エネルギー移動の解明に向けた解析を進め、論文として纏めた。これらの研究に加え、長時間のシミュレーションデータから反応座標を抽出する新しい方法論の開発を行い、論文として成果を纏めることができたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。物理化学、理論化学タンパク質の構造変化動力学に関する解析を進めるとともに、時計タンパク質におけるATP加水分解サイクルがなぜ遅いか、光合成系における高効率高速エネルギー移動の起源について、さらに研究を進める。生体分子の構造遍歴ダイナミクスの解析に関しては、当初予定していたアデニル酸キナーゼの構造変化の解析に加え、天然変性タンパク質の解析を開始することができた。また、構造変化の時定数の解析を進めた結果、非常に興味深い結果が得られ今後の結果に期待できるため。博士研究員として雇用を予定していた研究者の学位取得が遅くなったため。生体分子の構造遍歴ダイナミクスに関して、現在、アデニル酸キナーゼおよび天然変性タンパク質の構造揺らぎ・ダイナミクスの解析を進めている。とくに、アデニル酸キナーゼの解析から、その酵素活性に関わる運動と熱的な速い揺らぎの関係が分かりつつある。速い運動と機能に関わる運動の解明は、タンパク質の機能解明の観点において非常に重要な研究課題であり、今後さらに推進していきたい。時計タンパク質KaiCの解析に関しては、連携研究者(秋山教授(分子研))からX線構造解析のデータを提供して頂き、概日リズムに関わっている考えられる局所構造の変化に関する自由エネルギーの解析を行った。この解析をさらに進めるとともに、今後はATPの加水分解反応の解析を進めていきたい。平成27年度の博士研究員の雇用のための人件費を主として使用する計画である。
マップ化を目標とした風土建築の環境工学的検証に関する調査研究

様々な国や地域で,それぞれの気候風土,風俗習慣・宗教・生活様式などにより永年にわたり培われてきた伝統的建築である風土建築(=ヴァナキュラー建築)について,主として環境工学からアプローチし,実測・シミュレーションを通して,風土建築が持つ環境に対し低負荷なことを定量的に解明した。調査地域は,蒸暑地域として水上住居・高床住居,韓国のオンドルを持つ住居,乾燥地域では,モロッコの日干し煉瓦造住居である。様々な国や地域で,気候風土,風俗習慣・宗教・生活様式などにより永年にわたり培われてきた伝統的建築である風土建築(=ヴァナキュラー建築)について,実測調査・シミュレーションを通して,風土建築が持つ自然エネルギー利用など環境に低負荷なことを定量的に解明し,かつ構造・構法的特徴を明らかにしようとするもので,平成19年度は次の調査研究を行い成果が得られた。1.マレーシア,東ボルネオサバ州サンダカン市郊外のフォレスト村とシムシム村にある水上住宅(海上集落)について,水上の住居と陸側の住居の夏期の温熱特性および通風特性を測定し,両者を比較した。水上住居は通風の良さと冷却効果から,陸側の住居より快適であることを示した。さらに集落全体の屋外温熱環境と風環境を測定し,住居密度が屋外の通風に影響を及ぼし,その結果,住居密度が高度化するに従い集落の温度分布が上昇する傾向が明らかにした。2.上記の水上住居の構造・構法を視察し,特に柱材を人力によって約50cm程度,埋める様子を観察し映像に収めた。3.上記の集落のマップ化を目指し,現地主要点でのGPSによる位置計測と,ヘリコプターによる上空からの写真撮影を行い,マップ化の基礎資料を入手した。なお,年度当初の計画を若干変更し,トルコ・カッパドキアの地下住居・地下都市の調査より水上住居の調査を優先して行った。1.マレーシアの水上集落のマップ作成平成20年3月に実施のヘリコプターによる空撮とGPS計測データを基に,水上住居集落のより正確なマップを作成した。2.インドネシア,トバ・バタック族の高床式住居の温熱環境インドネシア,スマトラ島北部,トバ湖内サモシール島に現存する船型の大屋根形態が特徴のトバ・バタック族の住居について,温熱環境と通風環境を計測した。住居は妻側の板壁に隙間があり通風性能を良くする工夫がなされている。同じような2棟の住居を対象に,一方の妻壁の隙間をビニールで塞ぎ,もう一方は現状の条件で同時に計測したところ,昼間は2°C程度の室温差が生じ,通風性能の高いことなどを実証した。さらに,大屋根が住居周辺の広場に日影を創り,そこが日射遮蔽された快適な場所であることを,日影図などにより検討した。3.韓国のオンドルを持つ韓国の伝統的民家の温熱環境オンドルを持つ韓国の伝統的民家の温熱・風環境を,夏季と冬季に実測した。夏季実測ではオンドル部屋の壁をはね上げふすま式に開放することにより,通風特性を明らかにした。さらに,オンドル床の表面温度が板床の表面温度より低いため,オンドル部屋が夏季も快適になる要因があることを示した。冬季実測では,オンドル床の熱容量が大きいため,燃料を日に1回2回程度加えるだけで,オンドル部屋を暖かく保つことができるなど,冬季暖房中のオンドル部屋の基本的な温熱環境特性を把握した。また,オンドルの床下の構法的特徴を改修工事中の建物から明らかにした。気候・気象分布や,構造・構法的特徴などにより風土建築(ヴァナキュラー建築)を分析・分類すべく,次の調査を実施した。1.高温地域における日干し煉瓦造住居の温熱・空気環境北アフリカ,モロッコにおいて,カスバと呼ばれる日干し煉瓦造の要塞型住居の温熱・風環境の調査を平成21年8月に実施した。カスバは400900mmの壁厚の3階建で,屋上には四隅に監視塔を持つ。外気温は40°Cを超え日較差が約20°Cにもなるのに対し,外部に開放された部屋の室温日較差が9°C12°C,外気に直接面せず日射が影響しにくい部屋の室温日較差は6.5°Cと,熱容量の大きい壁による温度特性をとらえることができた。2.オンドルを有する韓国の伝統的民家の温熱環境韓国の伝統的暖房方式であるオンドルを持つ伝統的民家について,平成21年に続き,冬季の実測データの補強のため平成22年2月の厳寒期に実測を行った。内外温湿度・床面温度などに加え,床面の熱流量,およびサーモビュアによる床面熱画像データを収録した。伝統的なオンドルでは,炉の熱源から近い床の表面では40°C以上にもなるのに対し,炉から遠い床表面温度は20°C22°Cと差が生じ,サーモビュアにより面的な温度分布を捉えることができた。これにより,冬期と夏期の環境の特徴をとらえることができ,日本の住居との比較など,シミュレーションのためのデータが得られた。

3.世界の気象データの収集と風土建築の世界マップ風土建築に大きな影響を及ぼす気象データを,北アフリカの高温・乾燥地域,アジアの蒸暑気候など収集し,材料・構法などによるマップ化を行った。
小児甲状腺がんにおける癌遺伝子再配列局在に関する研究

チェルノブイリ原発事故後に放射線により誘発されたと推定される小児甲状腺がんの急増が見られた。その原因として、放射線により甲状腺細胞でRet癌遺伝子の再配列など、きわめて組織特異的な遺伝子異常の存在が確認されている。今回の研究では、ヒバクシャの組織を用いて甲状腺組織特異的ながん遺伝子異常について検討するパイロットスタディを行った。現在、国際ヒバクシャ医療協力をチェルノブイリ周辺の3国(ロシア、ベラルーシ、ウクライナ)およびカザフスタン共和国と行っている。特に、旧ソ連邦の核実験場であったカザフタスタン共和国セミパラチンスクの甲状腺がんのパラフィン組織を用いてRetの再配列についてRT-PCR法を用い検討した。具体的な方法としては、まず免疫組織学的にRet蛋白の染色性を確認し、パラフィン組織よりRNAを抽出し、Retの再配列遺伝子であるRet/PTC1,Ret/PTC2,Ret/PTC3に特異的なプライマーを用いて増幅するDNAが存在するかを調べることにより遺伝子再配列の有無について検討を行った。その結果、組織免疫学的にRet蛋白は33例中16例で陽性であった。さらに、陽性例にに対してRT-PCRを行ったところRet/PTC3で2/8(25%)のDNA増幅を認めた。一方、Ret/PTC1に関しては、増幅したDNAバンドを見とめなかった。したがって放射線照射によりRet/PTC3タイプのDNA再配列が存在することが推測された。この結果は、共同研究者山下らによりLancet354、1528-1529、1999に掲載された。
下垂体腺腫におけるミスマッチ修復遺伝子異常による腫瘍増殖メカニズムの解明

下垂体腺腫において、腫瘍体積倍化時間(TVDT)とミスマッチ修復(MMR)遺伝子MSH6,MSH2遺伝子発現量は有意な正相関を認めた(n=31,各R=0.52,P=0.003,R=0.44,P=0.01)ことを踏まえ、同サンプルにおけるMSH6,MSH2蛋白発現に関し病理学的検討を行なった。結果、蛋白発現量はTVDTとの間に同様の正相関を認めた(各R=0.51,P=0.004,R=0.48,P=0.006)。分子学的機序解明のため、MMR遺伝子は細胞周期調節機構ATR-Chk1経路に関与することに着目した。ATR遺伝子発現量をReal-time PCRで定量し、MSH6,MSH2遺伝子発現量との単相関解析をした所、有意な正相関を認めた(n=93,各R=0.47,P<0.001,およびR=0.49,P<0.001)。AtT-20ins cell lineを用いて、siRNAでMSH6,MSH2遺伝子発現量を各54%,72%低下させ48時間培養後の細胞数を解析した所、controlに比して細胞数は各1.58倍,1.31倍に有意に上昇した。また、MSH6,MSH2遺伝子発現量を同時に低下させると有意なATR遺伝子発現量低下を伴って、単独低下時よりも細胞増殖が促進された。さらに、直接ATR遺伝子発現量を低下させると細胞増殖は促進されるが、MSH6,MSH2遺伝子発現量に有意な変化は認めなかった。この関係はヒト下垂体腺腫初代培養においても同様であった。以上より、MSH6,MSH2遺伝子発現量の低下は、間接的な遺伝子変異の蓄積を増加させるだけでなく、ATR-Chk1経路の機能低下を引き起こし、直接的にPA増殖を促進することが示唆された。その分子機構として、ATR-Chk1経路の機能低下によって細胞周期停止やapoptosis誘導が十分に機能しなかった可能性を推定している。下垂体腫瘍サンプル数の蓄積は当初の予定数に至っていないが、予定していた解析結果から次年度、次々年度に予定していた下垂体腫瘍細胞系を用いたin vitro検討に進めており概ね順調に進展していると考えられる。今後は、下垂体腫瘍サンプル蓄積に加えて、下垂体腫瘍の病理組織分類別の解析を加えたいと考えている。また、近年、ミスマッチ修復遺伝子は免疫チェックポイント阻害薬の治療効果に関与することが報告されており、腫瘍免疫に関与する下垂体腫瘍PD-L1発現との関連も追加検討予定である。既存の試薬、培養細胞系の使用をすることで物品費の消費が抑えられた。しかし、本年度において、注目該当遺伝子のノックアウト細胞の作成などに新たなキットが必要であり、その費用に残額を充てる予定である。
鶏始原生殖細胞による性決定メカニズムの解明

鶏の始原生殖細胞(Primordial Germ Cells:PGCs)は他のほ乳類のものとは顕著に異なっており、胚発生のある時期に胚の周縁静脈を循環するという現象が観察される。そこで、この血管を移動中のPGCsを利用した生殖腺発生のメカニズムを解明するのが今回の研究課題である。そこで、これまでに得られた成果の概略をまとめると以下のようになる。(1) PGCsの体外培養について、検討したところ、共培養細胞として生殖隆起(Germinal Ridge)の組織を用いるとともに各種の細胞成長因子を培地に添加するとある程度、この細胞が体外で生存することが確認された。(2)ついで、このようなシステムによってPGCsを体外培養していたところ、条件によっては、生殖隆起起源の共培養細胞が集合して細胞塊(Clump)を形成し、さらにPGCsがアメーバ状運動によってこの細胞塊内に取り込まれるようなかたちで組織を形成することが確認された。これは、まさに新しい発見であり、これが事実ならば、体外で生殖腺(Gonads)が形成されるという可能性も出てきた。今後慎重に検討していきたいと考えている。(3)ついで、循環血液中のPGCsを採取して、異性胚間移植を行ったところ、キメラ生殖腺の発生が観察された。すなわち、Ovotestis様組織が形成され、この組織がかなりの段階まで発生することが確認された。しかし、この組織も発生が進むにつれて、雌雄どちらかの生殖腺になる様相を呈してくるようになり、しかも、体細胞の性と完全に反対の生殖腺が形成されるという現象が生じた。本年度の研究で得られた成果は次のとおりである。(1)鶏初期胚の周縁静脈から採取するPGCsの量は胚発育のステージによって大きく異なり、したがってステージの確実は判定が重要であることが指摘された。そこで、次回においてはあらかじめPGCsの数を決定して、それによって最大限の効果をあげるための適期を決定する。(2)ホスト胚のステージをドナー胚のそれに合わせると移植に要する時間経過が異なってくる可能性があり、そのために移植後の生殖腺の発達に異常が観察されるという結果もえられた。したがって、移植胚の最適ステージの決定も大きな要因となることが示唆された。(3)PGCsを異性間で移植を行った場合、ドナー側の性とホスト側の性とが異なる胚がえられたが、その場合には、外見上は必ず卵精巣様の生殖腺となる場合が多く観察された。さらに、それらを組織学的に観察してみると、両生殖腺様組織像を呈しており、両者が混合している組織像は観察されなかった。(4)鶏の場合、雌は左側卵巣のみが発達し、右側卵巣は退化するが、本実験においても雌雄卵精巣が観察されたのは左側のみであった。また、雄の場合にも左側生殖腺に異常が観察された。したがって、鶏胚においても左側生殖腺の発達が速やかであることが確認された。(5)今回の実験で、クラゲの蛍光色素から精製されたGFPという蛋白質を利用した遺伝子の注入も試みたが、これも容易に導入されることが確認された。この場合にも、注入遺伝子が必ずしも生殖腺にのみ導入されることはなく、生体の至る所に分布することが証明された。
ホワイトカラー総合職としての大学職員の再評価と新たな役割

平成30年度は、基礎的作業として、人的資源管理論や大学マネジメント、大学職員論をめぐる新動向や政策展開などに関する先行研究や文献等の発展的レビューを継続的に実施した。これと並行して、優れたマネジメントを実践している大学役職員を対象とするインテンシブな質的調査、およびホワイトカラー総合職モデルをベースとして平成27年度に実施した大学職員アンケートの発展版を設計・実施した。アンケート調査の設計にあたっては、SD義務化をはじめとする大学職員活性化施策の初期効果について検証を行うこと、職員による価値創出にむけてその基盤となる建学の精神やビジョンの浸透度や具体的活動への展開状況を測定すること、大学職員の成長を阻害している構造的要因を把握することなどを新たに目的として取り入れた。質的調査では、優れた成功事例の調査分析結果を発展させることで、大学職員が、価値を創造する仕事を実現するための手法の開発に取り組んだ。そこでの鍵となるのが「建学の精神」の再興であり、4つのアプローチについてプロトタイプを構想した。今後、開発を進めていく予定である。アンケート調査では、1一般職員の仕事の8割は定型作業や習熟型業務となっており、3年前と比較して進展がみられないこと、2建学の精神について、構成員に浸透し精神的支柱になっているという評価が一定割合みられる一方で、積極的な価値を見出せない職員も3割近く存在すること(一般職員の場合)、3研修に対して60%が「有用性が低い」と回答し、「有用で活用している」比率14%にとどまること(一般職員の場合)などが明らかになった。平成28年度はまず第一に、人的資源管理論や大学マネジメント、大学職員論をめぐる新動向や政策展開などに関する先行研究や文献等のレビューを継続実施すると共に、優れたマネジメントを実践している大学役職員を対象とするインテンシブなインタビュー調査を実施した。業務多忙や情報を発信・共有する場の未整備等の理由によりあまり知られていない、質の高いチャレンジングな取組みを通じて成果をあげている「埋もれた」事例群について分析したところ、有志の教員とホワイトカラー総合職型職員の協働作業が中核となっていることが明らかになった。本研究のタイトルにある「ホワイトカラー総合職」は、曖昧さの残るやや抽象的な概念である。そのため、構築主義的な質的調査を進める上では好都合である一方、定量的な実態計測を行うためには操作的定義を与えることが必要となる。これまで蓄積を進めてきた事例データの分析を通じて、今年度はホワイトカラー総合職の働き方を構造化し、その成果を表現するためのマトリクス構築を行った。このマトリクスは、1個人による仕事の注力点、2新規・高度業務を巡る組織的取組み、3職場の学習支援体制、という三層から構成される。1個人による仕事の注力点については、取組みの類型別内訳と発展的成果について押さえておくことが有効である。2新規・高度業務を巡る組織的取組みでは、新規・高度業務への対応形態と業務を通じた高度専門性の組織的獲得が重要な論点となる。3職場の学習支援体制では、業務経験(OJT)や人事異動、そして高度業務への対応を通じて実現する学習を、組織的に支援する体制の在り方が問われることになる。このマトリクスを基盤として、大学職員に期待される成長プロセスをモデル化し、定量的な実態を把握のための調査票を設計する取組みに着手した。大学役職員を対象とするインテンシブなインタビュー調査は計画通りに進んでおり、蓄積された事例群の分析を通じた「ホワイトカラー総合職」概念の操作的定義に向けて、研究は順調に進展している。この研究成果の発展的延長線上に大学職員の成長プロセスをモデル化する次段階の作業についても、順調に進展している。平成29年度は、昨年度に引きつづき、人的資源管理論や大学マネジメント、大学職員論をめぐる新動向や政策展開などに関する先行研究や文献等のレビューを継続実施すると共に、優れたマネジメントを実践している大学役職員を対象とするインテンシブなインタビュー調査を継続実施した。初年度に実施したアンケート調査と継続的に実施しているインタビュー調査を通じて得られたデータを分析することにより、昨年度までの作業を通じて構築したホワイトカラー総合職モデルをベースとして、大学職員の成長プロセスをモデル化するとともに、SDのあり方も含めて育成のための枠組みについて検討を行った。一般職員、初級管理職ともに、現状は定型作業と習熟業務のみで仕事のおよそ70%を占め、自身の知識やスキルとの比較で難度が高いと答えるものはわずか16%という低い水準にある。しかしながら、状況に甘んじることなく仕事の質を高めようと努力する者も一定割合存在する。そこで行われているのが、1業務改善行動、2IR活動、そして3人間関係構築である(中分類)。さらにその延長線上に、高度の仕事(プロジェクト)を自らの手で作り出すという可能性も開かれている。我が国の大学職員には、ルーティンワークに埋もれることなく、自身の努力と成果次第でさらなる成長にむけて前進する道が開かれており、多くのハイパフォーマーはこの道を通って生まれてきているのである。さらに、そこで実現している高度業務について、1タスク完結性の高い課題選択、2技能多様性の高い業務デザイン、そして3リーダーシップの高度化、という三つの次元から構成される構造モデルを構築した。さらに、これらのモデルの妥当性を検証すると同時に発展的なインプリケーションを得ることを目的として、新規アンケート調査の設計作業に着手した。大学役職員を対象とするインテンシブなインタビュー調査は計画通りに進んでおり、蓄積された事例群の分析を通じた「ホワイトカラー総合職」の成長プロセスのモデル化に向けて、研究は順調に進展している。

定性的調査を通じて発想された成長モデルを定量的に検証するための作業についても、順調に進展している。平成30年度は、基礎的作業として、人的資源管理論や大学マネジメント、大学職員論をめぐる新動向や政策展開などに関する先行研究や文献等の発展的レビューを継続的に実施した。これと並行して、優れたマネジメントを実践している大学役職員を対象とするインテンシブな質的調査、およびホワイトカラー総合職モデルをベースとして平成27年度に実施した大学職員アンケートの発展版を設計・実施した。アンケート調査の設計にあたっては、SD義務化をはじめとする大学職員活性化施策の初期効果について検証を行うこと、職員による価値創出にむけてその基盤となる建学の精神やビジョンの浸透度や具体的活動への展開状況を測定すること、大学職員の成長を阻害している構造的要因を把握することなどを新たに目的として取り入れた。質的調査では、優れた成功事例の調査分析結果を発展させることで、大学職員が、価値を創造する仕事を実現するための手法の開発に取り組んだ。そこでの鍵となるのが「建学の精神」の再興であり、4つのアプローチについてプロトタイプを構想した。今後、開発を進めていく予定である。アンケート調査では、1一般職員の仕事の8割は定型作業や習熟型業務となっており、3年前と比較して進展がみられないこと、2建学の精神について、構成員に浸透し精神的支柱になっているという評価が一定割合みられる一方で、積極的な価値を見出せない職員も3割近く存在すること(一般職員の場合)、3研修に対して60%が「有用性が低い」と回答し、「有用で活用している」比率14%にとどまること(一般職員の場合)などが明らかになった。先端的事例の収集分析を通じて「ホワイトカラー総合職」の操作的定義(マトリクス)の完成度を高めると共に、このマトリクスを基盤として、大学職員の成長プロセスおよび新たな役割についてモデルを構築する。このモデルに即して、実態を計測するための定量調査を実施する。先端的事例の収集分析を通じて「ホワイトカラー総合職」としての大学職員の成長プロセスおよび新たな役割について、さらなるモデルの高度化をはかる。構築されたモデルに即して、実態を計測するための定量調査を実施する。年度末に予定していた研究会について、参加者の都合により延期となったため(4月13日に実施済み)。
衛星観測データによる森林樹冠密度推定の全天候汎用アルゴリズムの開発

森林被覆密度を求めるアルゴリズムとして,研究代表者力丸厚が研究実績として開発したFCD-Modelが1997年より,ITTO(国際熱帯木材機関)の標準手法として世界各地で利用されている。しかしながら,以下の技術的な問題点がある。・地形の斜面の影響により被覆密度の推定計測値に誤差が生じる。・樹種や群落の特性に去り被覆密度の推定計測値に誤差が生じる。・季節差の要因により被覆密度の推定計測値に誤差が生じる。これらの問題を克服する研究を平成14年度からの研究課題として取組んだ。本年度は,特に地形の影響低減のアルゴリズム開発手法の検証および検討を,インド北部および新潟地区において実施した。影補正のアルゴリズムとしては,地形データを用いて影部の反射の幾何学的特性を解く方法と,衛星データの分光反射スペクトルのみから,補正する方法の2種類が考えられる。前者はすでに,研究事例があるが,この手法では,事前に数値地形データを入手しておく必要がある。本研究は,対象が熱帯林が分布する地域を想定しているため,数値地図情報等が整備されていなくても補正の可能性がある分光反射スペクトルによる方法を開発した。補正手法は,以下の3つの解析処理である。第1段階地形影の領域を認識する解析手法第2段階影領域が日向であったときの反射特性の推定手法第3段階影領域を日向相当の反射特性に復元する手法上記3段階の補正手法の開発内容を,ミャンマー,マレーシア・サバほか多数の地区において検証調査をおこなった。谷が深く非常に暗い領域は復元不能であったが,大半の領域で,補正効果が確認された。これにより,影部においても精度を保った森林樹冠密度の推定が可能となった。・樹種や群落の特性により被覆密度の推定計測値に誤差が生じる。本年度は,特に地形の影響低減のアルゴリズム開発を,東京西部の奥多摩地区をテストサイトに選びの起伏の多い森林地帯を対象に研究を実施した。全者はすでに,研究事例があるが,この手法では,事前に数値地形データを入手しておく必要がある。本研究は,対象が熱帯林が分布する地域を想定しているため,数値地図情報等が整備されていなくても補正の可能性がある分光反射スペクトルのみ方法の開発に着手した。補正手法は,以下の3つの解析処理から構成されている。第1段階地形影の領域を認識する解析手法第2段階影領域が日向であったときの反射特性の推定手法第3段階影領域を日向相当の反射特性に復元する手法平成14年度研究では上記3段階の補正手法の開発をおこない,11月に撮影されたデータで,補正実験をおこない、影の少ない6月の衛星データで,その補正精度を検証した。

・地形の斜面の影響により被覆密度の推定計測値に誤差が生じる。・樹種や群落の特性により被覆密度の推定計測値に誤差が生じる。・季節差の要因により被覆密度の推定計測値に誤差が生じる。これらの問題を克服する研究を平成14年度からの研究課題として取組んだ。本年度は,特に地形の影響低減のアルゴリズム開発手法の検証および検討を,インド北部および新潟地区において実施した。影補正のアルゴリズムとしては,地形データを用いて影部の反射の幾何学的特性を解く方法と,衛星データの分光反射スペクトルのみから,補正する方法の2種類が考えられる。全者はすでに,研究事例があるが,この手法では,事前に数値地形データを入手しておく必要がある。本研究は,対象が熱帯林が分布する地域を想定しているため,数値地図情報等が整備されていなくても補正の可能性がある分光反射スペクトルのみ方法の開発をおこなった。補正手法は,以下の3つの解析処理である。第1段階地形影の領域を認識する解析手法第2段階影領域が日向であったときの反射特性の推定手法第3段階影領域を日向相当の反射特性に復元する手法平成15年度研究では上記3段階の補正手法の開発内容を,インド北部および新潟県中越地区において検証調査をおこなった。谷が深く非常に暗い領域は復元不能であったが,大半の領域で,補正効果が確認された。これにより,影部においても精度を保った森林樹冠密度の堆定が可能となった。
アームドクラウンエーテルを利用した人工酵素の開発

人工酵素モデルとなるようなアームドクラウンエーテルを開発する目的で,3,5-ジメチル-4-ヒドロキシベンジル基を側鎖に持つ化合物(1,2)およびそお金属錯体の合成を行った.合成方法:モノアザ-15-クラウン-5およびジアザ-18-クラウン-6を出発物質として用い,メトキシメチル化した後,2,6-ジメチルフェノールを反応させ,1および2を得た.次いで1および2をアルカリ金属チオシアン酸塩(CsSCN,RbSCN,KSCNおよびNaSCN)と反応させ,金属錯体を得た.錯体の構造解析:得られた錯体の構造を元素分析,IRスペクトルおよびX線結晶構造解析によって検討した.元素分析の結果,錯体はすべてクラウンエーテルと金属塩の1:1錯体であることがわかった.IRスペクトルでは,v(O-H)が2のアルカリ金属チオシアン酸錯体と2,6-ジメチルフェノールではほとんど同じ位置に見られたが,1の錯体では2,6-ジメチルフェノールよりも約300cm^1低波数側にシフトしていた.このことから,1の錯体では側鎖のフェノール性水酸基が金属イオンに配位していることがわかった.そこで,これらの錯体のX線結晶構造解析を試みた.図1に1のRbSCN錯体の構造を示す.Rb^+イオンはクラウン環の4個の酸素と1個の窒素および対アニオンのSCNの窒素および最近接分子のフェノール性水酸基の酸素原子の計7つのヘテロ原子によって配位されており,高分子状の(1:1)n錯体であることが明らかとなった.このような構造を持つ錯体はこれまでほとんど報告例がなく,人工酵素モデルのみならず,新規な機能性ホスト化合物としての応用も期待できる.現在,1の錯体を利用した酵素機能について鋭意検討を行っている.人工酵素モデルとなるようなアームドクラウンエーテルを開発する目的で,3,5-ジメチル-4-ヒドロキシベンジル基を側鎖に持つ化合物(1,2)およびそお金属錯体の合成を行った.合成方法:モノアザ-15-クラウン-5およびジアザ-18-クラウン-6を出発物質として用い,メトキシメチル化した後,2,6-ジメチルフェノールを反応させ,1および2を得た.次いで1および2をアルカリ金属チオシアン酸塩(CsSCN,RbSCN,KSCNおよびNaSCN)と反応させ,金属錯体を得た.錯体の構造解析:得られた錯体の構造を元素分析,IRスペクトルおよびX線結晶構造解析によって検討した.元素分析の結果,錯体はすべてクラウンエーテルと金属塩の1:1錯体であることがわかった.IRスペクトルでは,v(O-H)が2のアルカリ金属チオシアン酸錯体と2,6-ジメチルフェノールではほとんど同じ位置に見られたが,1の錯体では2,6-ジメチルフェノールよりも約300cm^1低波数側にシフトしていた.このことから,1の錯体では側鎖のフェノール性水酸基が金属イオンに配位していることがわかった.そこで,これらの錯体のX線結晶構造解析を試みた.図1に1のRbSCN錯体の構造を示す.Rb^+イオンはクラウン環の4個の酸素と1個の窒素および対アニオンのSCNの窒素および最近接分子のフェノール性水酸基の酸素原子の計7つのヘテロ原子によって配位されており,高分子状の(1:1)n錯体であることが明らかとなった.このような構造を持つ錯体はこれまでほとんど報告例がなく,人工酵素モデルのみならず,新規な機能性ホスト化合物としての応用も期待できる.現在,1の錯体を利用した酵素機能について鋭意検討を行っている.
高齢者の自立継続に必要とされる良好な製品連鎖に関する調査及び実験研究

高齢者の自立継続に必要とされる良好な製品連鎖のあり方を提案した。郵送調査により利用者側の身体機能と製品性能との関係から、自立継続に要求される利用製品の時系列的な変遷を把握した。製品評価実験からは生活用製品から福祉用具に至る広範な製品提供は、利用者の身体機能に応じた製品更新を導き、自立支援に有用なことを明らかにした。さらに、要支援高齢者を対象とした爪切り操作による聞き取り調査からは、製品連鎖の破綻に繋がりやすい境界領域を認めた。製品の利用はそれぞれの目的を遂行するための手段であり、各自の身体機能に適応した生活用製品を使い分けることが自立継続に不可欠であるという考え方を基本に、研究計画を策定した。シルバー人材センター登録者を対象に、許諾を得られた登録者に郵送アンケート調査を実施(08年9月)した。調査内容は、一般製品から福祉用具に至る広範な生活用製品について、利用者の身体機能と製品性能との関係を把握すると共に、身体機能の変化による自立継続に要求される製品性能の変遷を時系列的に捉えた。有効回答者数は146名(女性:84名、男性:62名)、年齢は70.8±5.4歳(6090歳)であった。身体の衰えにより、移動手段は徒歩補助無から杖歩行、さらには歩行補助車へと変わる単方向への変遷などが寡占したが、歩行が不安定なために自転車への変更など、移動手段には双方向的な変遷も伺えており、身体機能と移動手段の関係は一方向的な捉え方に留めずに、個々の生活履歴や移動環境を含めた多様な選択肢を提供する工夫が望まれる。同様に、操作性と安全性の変遷では、以前から使いにくさや危険に感じている製品が皆無と回答した者(それぞれ64.5%、70.0%)であっても、最近及び将来においては操作性で7.7%、29.3%、安全性で7.4%、27.6%が生活用製品に不安を感じている。本調査対象者の自立度は比較的高かったものの、将来ともに使用可能な製品は必ずしも多くはなく、日常生活用製品による制限が自立継続を断念させる可能性も指摘される。指摘を受けた製品事例については、引き続き分析中である。さまざまな生活用製品の中から、自立生活の継続に不可欠とされる移動、着衣・清拭、操作などの基本動作に要求される一般生活用製品、共用品及び福祉用具などを、身体機能の低下に伴う製品連鎖の特徴に注目しつつ、使用目的別に数種類程度を選出して製品評価を実施した。対象者はシルバー人材センター登録の13名(男性2名、女性11名、年齢6179歳)であった。基本的な身体機能計測(感覚機能、認知機能、操作性、立位保持能力の各評価)の後、移動((1)水平:7、(2)階段:6、(3)立ち座り:7)、着衣((4)衣服の留め具:7)、操作((5)爪切り:7、(6)食事:6、(7)パソコン:6)の合計7動作、46製品、64パターンについて、製品別の評価を実施した。自立継続に向けた製品連鎖について動作別に分析した。一例として移動製品では、安心して使い易い製品(現在)で、歩行補助車の評価が最も高かった者は、引き続き自立継続に有効な製品(将来)でも歩行補助車の希望は多いが、自走式車いすへの移行も認めた。現在は自転車が将来はパワーアシスト付き自転車と歩行補助者へ、現在は棒状杖ではハンドル型電動車いすと歩行補助車へ希望が移行した。普段から慣れ親しんできた製品には比較的高い評価を示したが、操作性、安全性あるいは確実性等の低下は、これらの評価を高める製品への移行を促した。一方、身体機能の低下を意識して開発された製品には消極的な反応も散見されており、一般製品と福祉用具をつなぐ製品(たとえば共用品)の普及にはもっと注目しても良い。日常生活でのさまざまな目的の遂行手段として必要とされる製品利用を継続して提供可能な生活環境、すなわち製品更新への連鎖の鎖を途絶えさせない製品開発の在り方や流通体制の確立が大切とされる。自立継続に支障をきたしつつある年代層を対象に、昨年度実施した製品群の中から、爪切り製品を評価対象とすることで、製品連鎖の破綻につながり易い境界領域について検討することに主眼を置いた。対象は通所リハビリテーション参加者41名(男性11名、女性29名)とした。年齢は83.3±8.2歳(68102歳)であった。介護度基準では要支援1から要介護4まで幅広い分布を示した自立生活に関わる主要な動作及び爪切りに関する問診を終了後、8種類の爪切り(普及品小型、同大型、足用長柄、ルーペ付き、握力低下対応、固定台付き、生協指定中型、同ペンチ)について使用評価を実施した。製品評価は手、足の順に爪を模擬的に切ることで、使い勝手等を回答させた。生活動作関連の各指標とも昨年のシルバー人材センター登録者に比較して有意な低下を認めた(t検定でp<0.01)。

爪切りの操作は、要介護1あるいは2を塊に自力から介助へと移行した。一方、自立度の差により使用しやすい製品にも違いを認めたことから、製品側に利用者の身体機能に適応した幅広い選択肢が用意されることにより、要介護2以上であっても自立操作の継続は可能であることが示唆される。また、自立度の高い利用者がペンチ及び握力低下対応の評価が高かったことは、本人による爪切り操作の継続意欲が高いことを推察させる。限られた爪切り製品による評価ではあったが、一定範囲の身体機能の低下であれば、製品側により自立支援を可能とする市販製品は用意されている。但し、自立意欲が強くとも要介護度の高い利用者、逆に要支援であっても自立意欲の低い利用者への製品提供となると、既存製品群の枠内にあっては製品連鎖の破綻へと直結する。
ＡＬＫ遺伝子異常を標的とした革新的治療薬開発

ALK遺伝子の突然変異や遺伝子増幅による高発現は、ALKの活性化を引き起こし、発癌に関与する。現在臨床では、ALK陽性肺癌に対し、ALK阻害薬が有効な治療薬とされている。しかし、ALK阻害薬は、肺癌では二次的なALK遺伝子変異などによる耐性獲得による再発が問題となっており、神経芽腫でも同様のことが起こることが予想される。このことから、ALK陽性の神経芽腫に対して、既存のALK阻害薬に加え、治療成績の向上に向けて更なる薬剤開発が必要である。本研究では、ALK遺伝子異常を標的とする新規のアルキル化PIポリアミド化合物を利用して、ALK異常を原因とする癌に対する画期的な治療薬の開発を行う。
レーザーアブレーションプラズマによる小型炭素クラスターイオン源の開発

レーザーアブレーションプラズマを用いた炭素クラスターイオン源装置を立ち上げ,実際に質量分離実験を繰り返し,装置の実用化の目処をつけることができた.前年度までの研究において,炭素クラスターイオンビームの三次元シミュレーションと実験結果との比較を行い,現有の装置内での予期できない電場構造の変化により,期待するほど効率的な質量分離が出来ないことが問題点として指摘されたが,固体ターゲットの表面状態を積極的に変化させることによりこの問題を最小限にとどめ,さらに従来明らかとなっていなかった,レーザー照射パルス数およびレーザー強度によるビームの動的挙動を解明することで,十分な精度で質量分離したクラスターイオンビームの照射が可能であることが明らかとなってきている.これらはシミュレーションおよび実験の両面から,炭素を主原料とした固体材料についてほぼ明らかとなっており,今後学術雑誌への投稿を予定するものである.さらに,他の固体材料についても今後同様の実験を開始して,解析を行っていく予定である.一般的なレーザーアブレーションの実験として,近年は微細加工などの分野が特に注目されているが,微粒子生成およびその応用の分野においても興味深い現象が未だあることを見いだすことができ,ビーム照射による加工等の完全な実用化まで進めることはできなかったものの,当初の目的のひとつであるイオン源装置としての基本的な特性の理解までを達成することができた.以上のことは大変に有意義であったと考える.レーザーアブレーションプラズマを用いた炭素クラスターイオン源の設計および装置の立ち上げを行った。まず、真空中でアブレーションにより生成された炭素クラスターイオンをパルス電場によって偏向させて、その到達時間差を利用した質量分離のシステムを提案し、その実現可能性について計算機シミュレーションを行って検討した。具体的には、現有している飛行時間型質量分析装置を改造して実験を進める予定としたうえで、その装置における電場構造およびパルス電場を印加する電極の構造・サイズ・電場の大きさと印加するタイミングなどの各種条件を変えながらイオン軌道シミュレーションを繰り返し行い、所望のイオンだけを分離して検出・照射するための最適条件の探索を進めた。その結果、現有の装置に設置可能な形状とサイズで、かつ現実的な実験条件(特にパルス電場の大きさおよび立ち上がり時間の条件)の範囲内で、所望のイオンだけを取り出すことは十分実現可能であることが示された。この概念設計に基づき、現在、現有している飛行時間型質量分析装置の具体的な改良を進めている。これまでに、飛行時間型質量分析装置の稼動およびイオンの検出のために必要な実験機器類(ディジタル遅延パルス発生器等)の整備を進め、レーザー光発振装置の動作およびイオンの飛行と検出に問題がないことを確認した。今後は質量分離およびイオン源としての性能を確認しつつ、引き続き装置開発を進める計画である。レーザーアブレーションプラズマを用いた炭素クラスターイオン源装置の立ち上げと試行実験を進めた.昨年度までの研究において,生成された炭素クラスターイオン種を真空中でのパルス電場により偏向させて時空間的に分離するシステムの実現可能性について,三次元イオン軌道シミュレーションにより検討した.この結果から,現有の装置および現実的な実験パラメータの範囲内で実現が可能であることを明らかにしたので,信号強度が十分である炭素クラスターイオン種の効率的な生成・分離の最適条件を見いだすことを目的として質量分離実験を繰り返し行った.レーザー光発振装置をはじめとする実験機器類の動作に問題はなかったものの,実験の過程において,シミユレーションから期待されるほどには効率的な分離ができていないことが問題となった.この原因として,ターゲット材料表面での表面状態の経時変化によるイオンエネルギーのばらつきが指摘された.すなわち,ターゲット表面状態はレーザー照射をうけて損耗するが,これによる表面モルフォロジーの変化がイオンの獲得する初期エネルギーに予想以上に影響を与えるために,質量分離の精度が低下したものと推測している.また,シミュレーションでは再現できないパルス電場の時間的揺らぎも分離性能に少なからず影響していることが明らかになりつつある.したがって,今後はこれらの問題点を解決しながら効率的クラスターイオンビームの発生と制御を進める必要がある.そこで現在,レーザー照射パルス数とレーザー強度を積極的に制御する新規実験手法の開発に取り組んでいる.今後は質量分離およびイオン源としての性能を保証するべく,装置開発に引き続き取り組む予定である.レーザーアブレーションプラズマを用いた炭素クラスターイオン源装置を立ち上げ,実際に質量分離実験を繰り返し,装置の実用化の目処をつけることができた.前年度までの研究において,炭素クラスターイオンビームの三次元シミュレーションと実験結果との比較を行い,現有の装置内での予期できない電場構造の変化により,期待するほど効率的な質量分離が出来ないことが問題点として指摘されたが,固体ターゲットの表面状態を積極的に変化させることによりこの問題を最小限にとどめ,さらに従来明らかとなっていなかった,レーザー照射パルス数およびレーザー強度によるビームの動的挙動を解明することで,十分な精度で質量分離したクラスターイオンビームの照射が可能であることが明らかとなってきている.これらはシミュレーションおよび実験の両面から,炭素を主原料とした固体材料についてほぼ明らかとなっており,今後学術雑誌への投稿を予定するものである.さらに,他の固体材料についても今後同様の実験を開始して,解析を行っていく予定である.一般的なレーザーアブレーションの実験として,近年は微細加工などの分野が特に注目されているが,微粒子生成およびその応用の分野においても興味深い現象が未だあることを見いだすことができ,ビーム照射による加工等の完全な実用化まで進めることはできなかったものの,当初の目的のひとつであるイオン源装置としての基本的な特性の理解までを達成することができた.以上のことは大変に有意義であったと考える.