hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
注意による運動機能への影響およびその作用機序の網羅的解析

前年度までに、脳波筋電図コヒーレンスが、体性感覚および視覚への重みづけに関係していることを明らかにした。第三年度である本年度は、前年度までに得られた研究成果について、その因果関係を明らかにすることを目的とした。本目的達成のために、強化学習手法を採用し予備検討をおこなった。実験では、運動中の被験者の脳波および表面筋電図の測定、そしてそれらの神経活動から算出されるコヒーレンス強度をオンラインで視覚的に被験者にフィードバックをし、被験者はこのフィードバックをもとにトレーニングをおこない、脳波筋電図コヒーレンスの強化をおこなう。予備実験として、フィードバックの方法やトレーニング期間等のパラメータを変化させながら、機能性の変化を観察できる程度の強化学習を誘導できるか、検討をおこなった。しかし、単純な強化学習パラダイムでは脳波筋電図コヒーレンスの変化を十分に誘導できないことがわかった。その原因として以下の点が考えられた。脳波筋電図コヒーレンスは01の値で皮質脊髄路の状態を表すが、皮質および脊髄それぞれの神経活動相互作用がその値を決定していると考えられる。そのため単純な強化学習パラダイムではこのような複数の軸によって決定される皮質脊髄路の状態を十分に操作することは難しい、もしくはその効果は小さくなると考えた。そこで皮質および脊髄それぞれの神経活動に着目した強化学習パラダイムの確立が必要と考えられる。これまでの実験データの相関解析の結果をもとに、機能性変化を誘導できる効果量を見積もり実験パラダイムを構築までおこなったが、研究期間内に本実験の実施には至らなかった。29年度が最終年度であるため、記入しない。視覚フィードバックによる筋張力保持課題は先行研究で広くおこなわれてきているが、本研究課題では筋張力を示す視覚情報に対して被験者がどの程度重みづけをしているかを定量する必要がある。そこで視覚フィードバックをソフトウェア的に操作し、様々な強度の変位を入れ、被験者にはその変位を検出した際に速やかにボタン押下をするよう指示した。この方法により被験者の検出閾値つまり視覚情報の重みづけを推定することが可能となった。構築した実験系で15名の健常被験者にて実験を実施したところ、脳波筋電図コヒーレンスが高まっている状態では、刺激の検出閾値が下がっているという有意な傾向が示された。脳波筋電図コヒーレンスは大脳皮質ー筋間においてベータ帯域の同期的神経活動の強度を示すものであり、コヒーレンスが高い状態はシステムとして安定的であると考えられる。今回の結果から、安定的な発振状態である高い脳波筋電図コヒーレンスが、外乱を検出しやすい状態を作っているということが示唆された。さらに今後は、運動機能への影響についても検討していく。また、脳波筋電図コヒーレンスの発生機序について網羅的に探索するために、fMRIと脳波筋電図の同時計測実験をおこなっている。有意な脳波筋電図コヒーレンスがある周波数帯域において位相差解析をおこなうことで、情報の流れる方向性が上行性か下降性か評価できる。fMRIの測定結果と合わせることで、上行性と下降性のそれぞれの神経活動と相関して活動する脳領域を同定することが出来た。代表被験者1名の結果から、下降性では一時運動野の活動が、上行性では右半球の連合野および前頭葉での活動が確認された。脳波筋電図コヒーレンスが上行性か下降性かを切り分けることが可能であること、さらに活動領域の違いがあることが示唆される結果となった。今後は被験者を増やし引き続き検討を進めていく。当該研究課題では三つの研究目的(1.注意と脳波筋電図コヒーレンスおよび運動機能の関連を検討、2.大脳全体を網羅的に解析、3.注意に関わる脳領域と運動機能との因果関係を評価)を軸に検討を進めており、初年度である平成27年度は研究目的1.に取り組む計画であった。研究目的1.については、まず実験系の決定を完了させた。多チャンネル脳波計測、筋電図計測、足関節トルク計測に加えて、注意を被験者の行動指標を用いて定量評価するための評価系を合わせた実験システムの構築が必要であった。注意の定量評価をするために被験者へ呈示する視覚刺激の刺激方法やパラメータの調整、また行動指標を記録するためのボタン押下装置の製作をおこなった。実験システムの構築はすべて完了し、数名の被験者のデータを取得し、パラメータ等が妥当であることを確認した。そのうえで、被験者15名で実験を実施し、データの解析をおこなった。解析方法の細かな調整ののち、必要に応じて追加のデータ取得を行う予定である。研究目的2.についても進捗がみられた。fMRI、脳波、筋電図、足関節張力の同時計測をおこなう実験システムの構築が必要であった。MRI内で張力計測が出来るように足部および張力計の固定装置を作成した。脳波とfMRIの同時計測については、すでに研究室において稼働している装置を使用した。それらを複合した実験系にて数例の被験者で予備検討を実施し、実験パラダイムの検討をおこなっている。予備検討の結果、解析方法の方向性は決定した。今後、本実験(15名程度)を実施し、解析方法の詳細を詰めていく予定である。以上の通り、研究目的1.の検討に関して計画より遅れがあるものの、研究目的2.についても並行して進めており大きく進捗が見られるため、研究全体としては概ね順調に進んでいると考えている。

視覚フィードバックによる筋張力保持課題は先行研究で広くおこなわれてきているが、本研究課題では筋張力を示す視覚情報に対して被験者がどの程度重みづけをしているかを定量する必要がある。そこで視覚フィードバックをソフトウェア的に操作し、様々な強度の変位を入れ、被験者にはその変位(視覚刺激)を検出した際に速やかにボタン押下をするよう指示した。20名の被験者に協力していただき、筋張力保持課題中の脳波、筋電図、筋張力の計測をおこなった。運動中には脳波筋電図コヒーレンスの強度変化が見られ、脳波筋電図コヒーレンス強度の高いトライアルでは、視覚刺激の検出閾値が低く、一方で脳波筋電図コヒーレンス強度の低いトライアルでは、視覚刺激に対して張力の反応が大きく観察された。この結果から、脳波筋電図コヒーレンスの高い時には体性感覚へ重みづけされ、脳波筋電図コヒーレンスの低い時には視覚へ重みづけされていることと考えられる。本研究によって、運動中の感覚入力の重みづけという機能が、神経群間の同期現象によって実現されていることが示唆された。脳波筋電図コヒーレンスは、アスリートと健常成人、神経疾患患者と健常成人など異なる被験者群間での違いが指摘されているが、健常成人の中でも大きく個人差があることが知られている。健常成人内の個人差が生まれるメカニズムについて、経頭蓋磁気刺激および末梢神経電気刺激を用いて検討をした。経頭蓋磁気刺激では、大脳皮質内抑制回路の活動を定量し、末梢神経電気刺激によって、脊髄内の反回抑制回路の活動を定量した。のべ23名の被験者から得られた結果から、これら二つの抑制回路の活動が脳波筋電図コヒーレンスの強度に関係していることが分かった。先天的もしくは後天的に、抑制回路の活動量が異なることで、脳波筋電図コヒーレンスという皮質脊髄路の活動様式が変わることを示している。当該研究課題では三つの研究目的(1.注意と脳波筋電図コヒーレンスおよび運動機能の関連を検討、2.大脳全体を網羅的に解析、3.注意に関わる脳領域と運動機能との因果関係を評価)を軸に検討を進めており、第二年度である平成28年度は研究目的2.に取り組む計画であった。研究目的1.昨年度の積み残しとして、追加のデータ取得と解析方法の改善があったが、本年度にすべて完了した。ここで得られた研修成果は、国際学会で発表済みで、原著論文として投稿を予定している。研究目的2.昨年度より、実験系の作成にあたり数名に協力を得て実験を実施した。しかし、当初の目論見のように結果が得られなかったため、計画を大きく変更した。経頭蓋磁気刺激および末梢神経電気刺激を用いて、皮質内および脊髄内の介在神経の活動性を評価し、脳波筋電図コヒーレンスの作用機序を検討した。のべ23名にて実験を行った結果、脳波筋電図コヒーレンスの発生が皮質内および脊髄内双方の介在神経に関わっていることを示唆する結果が得られた。この研究成果は、本年度すでに原著論文として掲載されている。以上の通り、研究目的1.の検討は完了し、研究目的2.については大きく計画変更を行った結果、成果を挙げている。そのため、研究全体としては概ね順調に進んでいると考えている。前年度までに、脳波筋電図コヒーレンスが、体性感覚および視覚への重みづけに関係していることを明らかにした。
虚血心筋組織特異的送達ペプチドを用いた虚血性心不全の新規治療法の開発

虚血心筋組織に特異的に集積するペプチドが、どのような機序で組織特異性を発揮するのかを明らかにする方法として、培養細胞系を用いることとし、これまでの研究ではin vitroで虚血状態を再現する方法を模索した。培養細胞H9c2を用いた虚血条件では、当該ペプチドの取り込みが確認できなかったため、ペプチドと受容体タンパク質候補との相互作用protein-protein interactionを確認する実験を行うこととし、ヒスチジンタグを付加した受容体候補タンパク質を組み込んだプラスミドを大腸菌培養系で作成した。細胞には一般的に合成タンパク質の発現が良好であるHEK293細胞を用いNucleofection法で遺伝子導入を行った。組み換えタンパク質の合成を確認するため、ヒスチジンダグによる精製を行っている。しかしタンパク量が微量のためか発現確認に時間を要している。微量なタンパク量の検出が難しく、確認実験でかなり時間を要している。組み換えタンパク質の発現確認後、組織特異的ペプチドの受容体候補物質の絞り込みを行い、当該物質同士の相互作用を確認する。虚血による発現メカニズムの解明を進める。細胞として、以前から広く用いられているラット心房から単離された培養心筋細胞H9c2を用いた。今回は、その低酸素培養系において、生体と同様に細胞にペプチドの取り込みが起こるのかを確認し、受容体候補タンパク質との相互作用を検討した。H9c2にはあらかじめペプチドの受容体にあたるタンパク質の候補5つの遺伝子でそれぞれ形質転換した。この際、緑色蛍光タンパクMiCyを付加したクローニングベクターに挿入した。これを培養心筋細胞に遺伝子導入し、蛍光色素の発現で遺伝子導入を確認した。ペプチドには赤色蛍光を付加し、低酸素培養条件下でこのペプチドをH9c2に添加し、取り込まれたペプチドが細胞内で導入遺伝子と結合し、蛍光共鳴エネルギー移動が起こるものと考えた。しかし、低酸素培養条件では、赤色蛍光を付加したペプチドの取り込みが認められなかった。問題点として、培養心筋細胞では生体における虚血が再現できていないことが考えられた。このため、心筋細胞をストレッチチャンバーで培養することを試みたが、同様にペプチドの取り込みが認められなかった。次いで、培養心筋細胞に電気刺激を加えたが、これもペプチドの取り込みが認められず、現時点ではin vitro条件では生体で見られる虚血状態が再現できないことが示唆された。培養細胞H9c2を用いた低酸素培養環境は作成できたが、細胞が虚血特異的ホーミングペプチドを取り込まないことが確認された。培養細胞系で細胞がペプチドを取り込まない状態では、ペプチドと受容体候補タンパク質との相互作用は確認できない。取り込まれる条件の検索が必要となる。組み換えタンパク質の合成を確認するため、ヒスチジンダグによる精製を行い、Western Blottingで確認している。哺乳細胞を用いたタンパク質発現をヒスチジンタグで行っているが、非特異的吸着が多く精製に時間を要している。実験時間が確保できていないことも大きな理由である。これまでの研究で、培養細胞H9c2を用いた虚血条件で当該ペプチドの取り込みが確認できなかったため、今後も生体での虚血環境を培養細胞系で模倣する方法を探索することと共に、ペプチドと受容体タンパク質候補との相互作用protein-protein interactionを確認する実験を行う。収縮機構サルコメアを有する初代培養胎児心筋細胞もしくは成熟心筋細胞を利用することを検討している。ペプチドと受容体タンパク質候補との相互作用は、細胞培養系を用いず、in vitroで確認する。この場合、Pull downアッセイ、BIACoreの利用を考え、蛍光タンパクを付加した受容体候補タンパク質を作成している。

今後も生体での虚血環境を培養細胞系で模倣する方法を探索することと共に、ペプチドと受容体タンパク質候補との相互作用protein-protein interactionを確認する実験を行う。収縮機構サルコメアを有する初代培養胎児心筋細胞もしくは成熟心筋細胞を利用することを検討している。ペプチドと受容体タンパク質候補との相互作用は、細胞培養系を用いず、in vitroで確認する。この場合、Pull downアッセイ、BIACoreの利用を考え、蛍光タンパクを付加した受容体候補タンパク質を作成している。組み換えタンパク質の発現確認後、組織特異的ペプチドの受容体候補物質の絞り込みを行い、当該物質同士の相互作用を確認する。虚血による発現メカニズムの解明を進める。細胞培養実験を中断しているため、培地や血清の費用を次年度に繰り越すこととなった。実験試薬を次年度に購入するため。細胞に遺伝子を過剰発現させるためのベクターは作成できたが、その発現を確認する実験で時間を要している。このステップを踏まずに、次の実験ができない。前純化の方法を調整しており、早々に実現すると考える。タンパク質ータンパク質相互作用を確認する方法としてBIACoreを予定しており、そのチップ購入に充てる。
旧制中学校の運動部における集団的規範の形成過程に関する歴史的研究

平成26年度は、対象とする長野県松本市に存在する長野県松本深志高等学校所蔵史料を中心とした調査、および同校同窓会を通じて旧制長野県松本中学校卒業生への接触を継続した。また、長野県飯田高等学校・同校同窓会への史料調査を継続して実施した。長野県松本深志高等学校所蔵史料の調査について、研究対象としている1890年代から1940年代の校友会雑誌史料の悉皆調査を実施し、現存する当該期の校友会雑誌、記念誌を調査した。また、学校に残存する『教務日誌』についても調査を実施し、旧制中学校における学校の動きを具体的に明らかにする史料を得た。加えて、1941年卒業、卒業後に高等学校の教員となった人物の私蔵資料を発見し、内容の整理と調査を実施した。在学中の様子を明らかにするために有用な回想等も多数存在し、旧制中学校における生活や生徒の思考について検討する際に極めて重要なものと考えられる。内容の調査を継続中である。また、松本市図書館にて郷土資料を閲覧調査し、中学校で集団的規範を身につけた生徒が、卒業後に地域社会・日本社会においてどのような位置にいたのかを可能な限り調査した。さらに、長野県松本中学校卒業生とも接触することで情報収集を実施し、情報の提供を受けた。長野県飯田高等学校・同校同窓会では、長野県飯田中学校の校友会雑誌の多数の残存を確認した。飯田中学校に存在していた寄宿舎は、松本と密接な関係があったことから、寄宿舎史料についても継続した閲覧調査を実施し、対象としている長野県松本中学校の周辺状況を調査したことで、松本中学校での状態を立体的に明らかにする手がかりを得た。上記の調査により、松本中学校における運動部活動の様子がさらに明らかになるだけでなく、より包括的に生徒組織の動きが明らかとなり、中学校での規範を身につけた出身者の卒業後のネットワークについても接近する可能性が展開した。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、対象とする長野県松本市に存在する長野県松本深志高等学校所蔵史料を中心とした調査、および同校同窓会を通じて旧制長野県松本中学校卒業生への接触を試みた。また、長野県長野高等学校・同校同窓会、長野県上田高等学校・同校同窓会、長野県飯田高等学校・同校同窓会、長野県大町高等学校への史料調査を実施した。長野県松本深志高等学校所蔵史料の調査について、以下の通り実施した。まず、明治期において印刷による校内雑誌以前に発行されていた同人雑誌、昭和初期における長野県松本中学校内で記録された日記類である。調査した史料については大部分を収集し、調査終了後から内容の読解と分析を実施中である。これらの史料は昭和初期を中心としているが、当時の日本社会、旧制中学校が総動員体制に編入される前後の時期のみならず、その過程を明らかにするために不可欠な時期のものであり、当時の学校内での具体的な出来事を知る上で極めて重要な史料である。加えて、長野県松本深志高等学校同窓会を通じて、昭和16年度卒業生のー人と接触し、三度にわたる聞き取り調査を実施した。その結果、昭和12年度から昭和16年度にかけての旧制松本中学校における学校生活、校友会、運動部等についての状況を詳細に聴取した。実施した聞き取り調査については可能な限り録音し、聞き取り調査内容の分析を実施中である。本聞き取り調査により、文部省による校友会の制度的な総動員体制への編入は、校友会の幹部レベルでは認識されつつも、校友会内の言説が緩衝材の役割を果たしたことで、一般の生徒には意識されることなく円滑に進行していたことが明らかとなった。長野県長野高等学校・同校同窓会、長野県上田高等学校・同校同窓会、長野県飯田高等学校・同校同窓会長野県大町高等学校への史料調査では、現在のところ所蔵状況の確認ができた。

上記の調査により、松本中学校における運動部活動の様子がさらに明らかになるだけでなく、より包括的に生徒組織の動きが明らかとなり、中学校での規範を身につけた出身者の卒業後のネットワークについても接近する可能性が展開した。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画に基づき、円滑に調査を実施することができた。とりわけ、校友会関係の史料のみならず、対象とする1940年代に中学生であった卒業生ともコンタクトでき、情報を得たことが重要である。卒業生ネットワークに接することができた点は、次年度の研究を遂行する上で評価できる。さらに、複数の旧制中学校に関する史料にもアクセスすることができた。引き続き現地での文献史料と聞き取り調査を実施していく。その際、より詳細に旧制中学校当時の学校生活の様子を把握することに努めたい。また、旧制松本中学校以外の長野県下の複数の旧制中学校を対象として調査を実施し、研究当該期の県内の状況を可能な限り把握し、対象としている旧制松本中学校をより広い文脈の中で位置づけつつ運動部活動および校友会組織の意義について検討していく。加えて、図書館等に所在する史資料の収集・分析も実施し、地域社会と運動部活動との関係を明らかにしていく。得られた知見は、論文として積極的に発表する予定である。
内因性MPTP類以物質であるTIQ関連化合物の代謝と神経毒性に関する研究

パーキンソン病患者の脳内に発見されたテトラヒドロイソキノリン(TIQ)をサルに投与することにより、パーキンソン病様症状を惹起することが明らかになった。しかし、TIQの脳内濃度はパーキンソン病患者において必ずしも増加していない。このため、他のTIQ関連化合物をパーキンソン病患者脳内で探索した。この結果、N-メチルサルソリノール、N-メチルノルサルソリノールをパーキンソン病患者脳内において初めて検出した。N-メチルサルソリノールは、サルソリノールのN-メチル化により生成することが明らかにされた。他の生合成経路としてN-メチルドーパミン(エピニン)からアセトアルデヒドとのPictet-Spengler縮合反応によりN-メチルサルソリノールが生成する可能性を考え、N-メチルドーパミンがパーキンソン病患者脳内に存在するか検討した。パーキンソン病患者5例の脳および神経病理学的に正面な5例の脳を用いた。試料はO.1M塩酸によりホモゲイナイズし、上清をフェニルポロン酸カラムに添加し、洗浄後ジオール化合物を1M酢酸/メタノールで溶出した。溶出液を乾固した後、残渣をPEP化しGC/MSにより分析した。in-vitroの実験としてはNーメチルドーパミンをHCHOまたはCH_3CHOと37°Cで24時間反応させた。反応液から上記カラムを用い抽出しGC/MSにより分析した。パーキンソン病患者脳および正常な脳内において初めてN-メチルドーパミンを検出した。im-vitroの実験ではN-メチルドーパミンとHCHOを反応させることによりN-メチルノルサルソリノールが生成し、CH_3CHOと反応させることによりN-メチルサルソリノールが生成することを明らかにした。N-メチルドーパミンのヒト脳内における生理的役割、およびパーキンソン病の成因・病態との関連については明らかではなく今後の検討が必要である。
非侵襲的オンライン方式による舌構音動態の記録とその臨床的応用に関する研究

超音波断層法を用いて舌を画像化し、構音動態を観測する試みは研究代表者を中心に従来行われてきたが、画像化される舌形態は、超音波プローブの位置及び角度に大きく依存することが本法の欠点であった。本研究においては、光位置検出装置(PSD)を用い、超音波プローブの位置及び角度の情報を画像に同期させて計算機に入力し、舌の超音波画像を補正する方式を開発した。この方式を用いることによって舌と共に声道形態を決定する重要な要素である口蓋の口腔面形態を超音波画像に重ねて表示することが可能となり且つ計測の基準となり得ることが明らかとなった。更に本システムを構音障害者用発話訓練装置として発展させる可能性が検討された。その為には実時間での表示が要求される。現在、舌断層像と口蓋形態図の実時間スーパーポーズ表示を、カラー画像処理装置を応用して試験的に行い、その有用性を検討している。口蓋形態表示には、通常のパーソナルコンピュータとビデオ画像のスーパーポーズ機能によりほぼ実時間で実現出来る見通しを得た。非侵襲的に咽頭形態を知る方法として、我々は、東大病院に設置されているMR-Iの利用を採用した。本研究期間中に、定常母音についてMR-I画像からの声道の三次元的再構築を行った。今後、超音波の利用によって動的な声道の三次元的な解析も可能であると思われた。正常構音運動の規範化のための基礎として、構音運動に対する発話速度の影響を検討した。構音障害例の検討には、運動系の障害として筋萎縮性側索硬化症(ALS)協調運動の障害として脊髄小脳変性症(SCD)をとりあげ、検討を行った。その結果、聴覚的な評価では同程度と判定される症例であっても、構音レベルではいくつかの群にわけられることがわかった。機能訓練の体系化に発展させる可能性があると考えられた。
液体の超高速光電子分光による溶液化学反応の研究

平成28年度までの研究において、1 kHzのチタンサファイアレーザーを励起源として構築した単一次数高次高調波光源を用いた液体の時間分解光電子分光を行った結果、高強度の極端紫外光パルスが発生可能となった一方で、空間電荷効果の制約から測定時の励起光パルスエネルギーを抑制する必要が生じ、光源の能力を最大限に生かせない問題があった。そこで、平成29年度は新たに10 kHzのチタンサファイアレーザーを励起源として単一次数高次高調波光源を構築するよう研究を進めた。ただ、購入したチタンサファイアレーザーに不具合が発生したため、その修理を待つ関係で研究期間が平成30年度にまで延長された。修理後のチタンサファイアレーザーの動作は安定し、Krガスを非線形媒質とし、回折格子で単一次数の高調波を選択することができた。実験の結果、10 kHzに変更したことでデータ積算速度を従来の3倍以上に高めることができた。繰り返し周波数が10倍になったにも関わらず、効率が完全に10倍になっていないのは、高次高調波発生用の入力光パルスエネルギーが低いこと、非線形媒質であるKrガスの圧力の最適化や光学部品の劣化に伴うものであり、今後改良が可能である。この新しい10 kHz光源を用いて、アニリン水溶液の光励起によって生成される励起電子状態からの電子緩和過程を観測したところ、より低い励起光パルスエネルギーで実験を行うことが可能となった。この他、1 kHzの高次高調波光源では、水、メタノール、エタノール中に発生した溶媒和電子の電子束縛エネルギーの精密測定に成功し、それぞれ、3.8, 3.4, 3.2 eVと従来の値を刷新する値を得ている。この結果は、液体の光電子スペクトルを先鋭化する新たなアルゴリズム(spectral retrieval method)と合わせてScience Advancesに投稿された。計画段階で高効率な液体の光電子分光については、SPring-8の軟X線ビームラインを用いる予定であったが、計画を積極的に変更して、1 kHzの高次高調波光源を構築して実験室内で軟X線に匹敵するデータ取得を可能にした。その上で、今年度は10 kHzの光源を構築し、さらに数倍以上実験効率を高めて時間分解光電子分光を可能にした。現時点で、溶媒和電子の電子束縛エネルギーを高次高調波で観測した研究は我々以外に1例しか無く、かつ水和電子について3.3 eVという不正確な値を示している。我々は、今回水和電子について決定的な値を再測定で求めた他、メタノールとエタノールにもその測定を拡げて、極性プロトン性溶媒で最も基本的な3つの溶媒についての研究を確立した。今後、この3つの溶媒の特性の違いが溶液化学に与える影響を詳細に調べるための基礎が築かれた。このことは当該分野の研究者に大きな影響を与えると考えられる。10 kHzの光源に関しては、Krガスの圧力を従来よりも高めることで、高調波の発生効率を高めると共に、光電子分光チャンバーに発生する背景信号の影響を低減して、実験の精度と効率を高める計画である。アニリン水溶液の時間分解光電子分光では、アニリンの光励起によって液面から水分子が揮発する現象が観測されているため、光電子分光に加えて飛行時間質量分析法を導入し、光励起された液面から揮発する分子の同定を行う計画である。これまでにも、気液界面の光化学反応の研究は非線形光学分光によって研究されているが、光励起された分子からのエネルギー移動によって界面の局所温度が上昇し分子の揮発が起こるといったことは問題とされていない。本研究では、光電子分光と質量分析を併用することで、気液界面における分子のダイナミクスの理解を従来よりも格段に深化させる計画である。チタンサファイア再生増幅器の出力を分割し、次の三つのビームラインを構築した。一つは、チタンサファイアの基本波(800 nm)から2倍波(400 nm)を発生し、これらを希ガスセルに導入することで3倍波(266 nm)から6倍波(133 nm)までを同時発生するビームラインである。これらの光の任意のペアによるポンプープローブ実験を可能にした。二つ目は、基本波を希ガスセルに集光して高次高調波発生を行い、奇数次数の高調波を21次以上まで発生した後、多層膜鏡を用いて19次光だけを選択するビームラインである。三つ目は、チタンサファイアの基本波を非線形光学結晶に導入して、可視から紫外域の波長可変光を得るビームラインである。これらのビームラインから、各々の実験に必要な光を可視域から極端紫外域までの中から選択して分光実験を行うシステムを構築した。試料は気体あるいは溶液とし、飛行時間型光電子エネルギー分析器を用いて、時間角度分解光電子分光を開始した。その成果は、順次論文発表されている。フィラメンテーション四光波混合による6倍波発生は既に研究室で確立されていたが、本研究の中でさらに高強度の6次光を得る方法を開発した。これは2倍波(400 nm)を希ガス中で133 nmに変換する方法である。四光波混合では光パルス強度は若干劣るが高い時間分解能を得ることができ、2倍波から3倍波発生する方法では、より高い光パルス強度を得ることができる。これにより、紫外から真空紫外域のポンプープローブ光電子分光がより安定して行えるようになった。

この手法は、水溶液中の核酸塩基の超高速電子緩和や水の真空紫外励起による水和電子の発生などの研究に適用され、成果が上がりつつある。また申請段階では、フィラメンテーション四光波混合で7倍波(113 nm)の発生を行うこととしていたが、実際には新たにレーザー高次高調波発生法を導入し、19次(42 nm, 29.5 eV)の極端紫外光を発生する光源を開発し、既に液体の水の角度分解光電子分光やピラジン分子の超高速電子緩和過程の時間分解光電子分光が開始されている。水和電子の光電子分光においては、励起電子状態からの超高速緩和過程に関する時間角度分解光電子分光や、水中での電子の弾性・非弾性散乱の解析をスイス連邦工科大学との共同研究で行った。光子エネルギー20 - 100 eVの高次高調波が実験室内で得られるようになったため、計画段階では放射光を利用すると考えていた実験も、レーザーで行えるようになった。以上のような成果は、世界的に見ても最も先端的な研究成果であり、本基盤研究(S)の目標に向かって、予想以上の成果を上げつつあると考えている。1kHzチタンサファイア再生増幅器の出力をKrガスに集光し、多数の次数の高次高調波を同時発生した後、SiC/Mgミラーを用いて19次の高調波(29.5eV)を透過する光源を構築した。先行研究における高次高調波分光光源は、主に回折格子を用いた設計が多かったが、本研究では多層膜鏡を使用し、簡易かつ安定した動作を与える光源を得ることができた。この光源の出力を、自作の真空分光器で分析したところ、隣り合う17次と21次の高調波の強度が19次の2%以下存在することを確認したが、これは、SiC/Mgミラーの仕様と一致している。また19次の直線偏光を回転した場合の光子数の変化は4%以下であった。この光源を用いて希ガスや水分子の角度分解光電子分光を行い、得られた光電子角度分布の異方性パラメータが文献値を再現できることを確認し、光源並びに光電子分光装置が正しく機能していることを確認した。その上で、液体の水の光電子スペクトルを二つの異なる直線偏光の方向(平行と垂直)に対して測定した。測定された水の光電子スペクトルには、液面から揮発した水蒸気の光電子スペクトルや水中で散乱された電子のスペクトルが重なっているため、これらを考慮した多成分解析を行って、液体の水の光電子スペクトルと光電子角度異方性パラメータを決定した。こうして得られた角度異方性パラメータは、中性水分子クラスターの値と水中での弾性・非弾性散乱を考慮した理論計算と非常に良い一致を示した。この結果は、Structural Dynamics誌に発表された。1.計画では、フィラメンテーション四光波混合による6倍波発生を予定していたが、チタンサファイアレーザーの2倍波(400 nm)からの3倍波発生により、計画を超える高強度の6倍波(133 nm)発生に成功した。これにより高いS/N比を持った液体の光電子分光を実現することができた。2.計画では6倍波を超える光子エネルギーが必要な場合、軌道放射光(SPring-8)の利用を想定していた。しかし、軌道放射光は実験時間が限られる上、パルス幅が数十ピコ秒と長いため、フェムト秒の光電子分光は実現不可能である。そこで、実験室内で極短紫外極短パルスを発生し、研究を飛躍的に発展させることができた。3.1962年のHart and Boagによるパルスラジオリシスによる水和電子の発見以来、水和電子は放射線化学の中心である。
マウス初期胚におけるp53依存性S期抑制と放射線誘発非標的・遅延ゲノム不安定性

放射線照射精子受精でうまれたF1マウスでは、初期胚・胎児発生期において母親由来の遺伝子における組換え突然変異頻度が上昇していることが、超可変ミニサテライト配列と網膜色素上皮細胞におけるpink-eyedunstable遺伝子の復帰突然変異の解析により明らかになった。これは精子が持ち込んだDNA損傷がゲノム不安定性を誘導し、2次的に突然変異頻度が上昇したためと考えられる。この機構を明らかにするため、照射精子受精卵について解析したところ、まず受精卵においては照射された精子がもちこむDNA損傷によって雌性前核に微小注入したp53依存性転写レポーター遺伝子が活性化されることが明らかになった。この細胞質を介してみられるp53依存性のゲノムクロストークの生物学的な機能を解析したところ、これまで知られていなかったp53依存性のSチェックポイントの存在が明らかになった。マウスの初代培養繊維芽細胞を用いた解析から、このp53依存性SチェックポイントはATM依存的損傷シグナル伝達のもとに、DNA複製フォークの進行を遅くさせる機能を果たすことが示された。このSチェックポイントにはp53のDNA結合ドメインが必要で、転写には非依存的であった。初代培養細胞では、複製フォーク進行速度の遅延に呼応して、姉妹染色分体交換の頻度が上昇し、p53は損傷依存的にDNAの相同組換え頻度を上昇させることが明らかになった。従来p53は相同組換え頻度を抑制するといわれてきたが、今回の結果はそれとまったく相反する結果である。これには、これまでの研究が細胞株に相同組換えの検出用レポーター遺伝子で行っていたためと考えられる。姉妹染色分体交換は間違いの少ない相同組換えであるので、これがp53により高められるのはまことに合目的性に富んでいる。すなわちこれまで我々が明らかにしてきた照射精子受精F1マウスにおいてみられる母親由来のミニサテライト配列とpink-eyedunstable alleleの非標的組換え突然変異は、p53が損傷存在下で複製フォーク伸長抑制を行い、これが姉妹染色分体間の組換え頻度を上昇させるためであると推測される。照射精子受精卵において見られるS期チェックポイントについて、p21欠失マウス受精卵を用いて検討し、これが存在することを明らかにした。ATM欠損マウス卵ではこれは見られなかった。この現象に関わるp53タンパクの機能ドメインを明かにするため、各種のリン酸化部位に変異を導入したp53タンパクを大腸菌で作らせて、これを微小注入でp53-/-照射精子受精卵に導入してその効果を解析した。その結果、転写活性化ドメインにはこの抑制機能が無いこと、DNA結合部位にこの機能が見られること、が明らかになった。受精卵を試験管として用いる解析の長所は多くあるが、同時に技術的に困難な点が短所である。このため、培養細胞で同様にp53依存性Sチェックポイントが存在するか否かを検討した。p53+/+マウス繊維芽細胞とp53-/-、ATM-/-、NBS1-/-など各種のマウス繊維芽細胞について解析した結果、p53依存性Sチェックポイントが、2Gy以下の低線量放射線照射でのみ見られること、NBS1が高線量域で機能していること、ATMがその両方に関わっていること、が明かになった。照射培養細胞についてDNA損傷部位に集積することで知られているH2AXとリン酸化p53の核内の局在を調べたところ、両者は一致せず、リン酸化p53は損傷部位以外にあることが明かになった。

p53がSチェックポイントに機能することから、これとDNA合成との関係を調べる目的で、複製点に局在するPCNAとの関係を調べた。野生型の細胞においては照射後にPCNAはフォーカスを形成し、同時にDNA合成速度が低下する。一方p53-/-細胞ではこのフォーカスが見られないのみか、PCNAが核に存在しなくなる。これにともなってDNA合成速度は低下せず、またPCNAの染色がない細胞でもBrdUrdの取込がみとめられる。以上から、p53はATMの下流で機能し、PCNAの安定性を増すことでDNA合成を抑制する、という機構が明らかになった。照射精子受精卵と初期胚におけるp53依存性ゲノムクロストークとゲノム不安定性について研究を行い、以下の結果を得た。まず通常の培養細胞などでの解析では知られていなかったp53依存性のSチェックポイントの存在が明かになった。興味深いことに照射精子で受精しても初期発生に遅延は見られず、32細胞期ころにようやく遅延が見られるようになる。これに呼応して、通常の体細胞ではp53の下流にあって転写活性化を通じて機能するp21は、照射精子受精卵において16-32細胞期になってようやく発現が始まる。さらにアポトーシスも遅延的に活性化され、胚盤放期において内細胞塊の細胞にようやく認められるようになる。これらの表現型は、p53-/-やp21-/-の照射精子受精卵では見られない。以上の結果は、p53の下流にあるゲノム防御機構には階層性があり、それらは発生の時期で異なることを示している。すなわち、p53依存性Sチェックポイントは1細胞期から機能しており、その下流のp21による細胞周期の遅延は32細胞で機能するようになる。さらにp53により活性化されるアポトーシスの系は、内細胞塊になって初めて機能するようになる。以上のゲノム防御機構の階層性と遅延的に誘導されるゲノム不安定性は、本研究により世界ではじめて明らかになったものである。これらの成果に加えて、線維芽細胞を用いた研究から、p53依存性Sチェックポイントには、p53のDNA結合ドメインが関わることが明らかになった。さらにp53依存性Sチェックポイントには、ATM下流で働くp53依存性のPCNAのリン酸化が関与しており、現在この分子機構について解析している。さらにこれまでの解析から、p53欠損マウスについてのpink-eye dunstable alleleの復帰突然変異の解析から、p53依存性の放射線応答が、照射精子受精における胎児発生期での相同組換え突然変異の誘発に必要であることが明らかになっている。放射線照射精子受精でうまれたF1マウスでは、初期胚・胎児発生期において母親由来の遺伝子の突然変異頻度が上昇している。これは精子が持ち込んだDNA損傷がゲノム不安定性を誘導し、2次的に突然変異頻度が上昇したためと考えられる。
炭素・炭素間結合形成を触媒する微生物酵素機能の開発

1.枯草菌のウンデカプレニル〓リン酸合成酵素は本来EE-ファルネシル〓リン酸に8分子のイソペンテニル〓リン酸を連続的に縮合させて, Z型鎖をつくる酵素であるが, C_5の基質の代わりにC_6のE-3-メチルー3-ペンテニル〓リン酸を用いると, 1分子の縮合で反応が停止, C_<21>の光学活性化合物, (S)-4メチルーZ, E, E-ゲラニルゲラニル〓リン酸を与えることが明らかになった.このC_6基質は種々のアリル性基質と反応して, 4位にキラルなメチル基をもつ種々のZ型ポリプレノール誘導対を与えた.2.Micrococcusluteusのノナプレニル〓リン酸合成酵素についても, C_6基質の反応を調べ, E体のみならずZ-3-メチルー3-ペンテニル〓リン酸が基質となり,それぞれ互いエナンチオマーの関係にある新化合物を与えることを見いだした.また,同細菌のゲラニルゲラニル〓リン酸合成酵素により, 4-メチルーE, E-ゲラニルゲラニル〓リン酸の両エナンチオマーを合成できることを見いだした.3.Micrococcusluteus B-P26のウンデカプレニル〓リン酸合成酵素の活性化に必須の因子はカルジオリピンとホスファチジルグリセロールであることを明らかにした.また,同細胞のヘキサプレニル〓リン酸合成酵素を構成する2つのタンパク性因子の諸性質の詳細を明らかにして,この酵素による炭素・炭素間結合形成反応の機構に関する理解を深めた.4.基質のピロリン酸結合部分の構造を化学修飾した化合物を数種類合成し,それらのあるものはプレニルトランスフェラーゼの基質となることを明らかにした.1.枯草菌のウンデカプレニル〓リン酸合成酵素は本来EE-ファルネシル〓リン酸に8分子のイソペンテニル〓リン酸を連続的に縮合させて, Z型鎖をつくる酵素であるが, C_5の基質の代わりにC_6のE-3-メチルー3-ペンテニル〓リン酸を用いると, 1分子の縮合で反応が停止, C_<21>の光学活性化合物, (S)-4メチルーZ, E, E-ゲラニルゲラニル〓リン酸を与えることが明らかになった.このC_6基質は種々のアリル性基質と反応して, 4位にキラルなメチル基をもつ種々のZ型ポリプレノール誘導対を与えた.2.Micrococcusluteusのノナプレニル〓リン酸合成酵素についても, C_6基質の反応を調べ, E体のみならずZ-3-メチルー3-ペンテニル〓リン酸が基質となり,それぞれ互いエナンチオマーの関係にある新化合物を与えることを見いだした.また,同細菌のゲラニルゲラニル〓リン酸合成酵素により, 4-メチルーE, E-ゲラニルゲラニル〓リン酸の両エナンチオマーを合成できることを見いだした.3.Micrococcusluteus B-P26のウンデカプレニル〓リン酸合成酵素の活性化に必須の因子はカルジオリピンとホスファチジルグリセロールであることを明らかにした.また,同細胞のヘキサプレニル〓リン酸合成酵素を構成する2つのタンパク性因子の諸性質の詳細を明らかにして,この酵素による炭素・炭素間結合形成反応の機構に関する理解を深めた.4.基質のピロリン酸結合部分の構造を化学修飾した化合物を数種類合成し,それらのあるものはプレニルトランスフェラーゼの基質となることを明らかにした.
第4世代経営情報システム開発方法論の実用化に関する研究

この研究は,"第4世代経営情報システム開発方法論の実用化に関する研究"と称し,研究代表者が永年行ってきた問題解決型の経営情報システム開発方法論を,実用化を目指してまとめようとしたものである。この方法論は,問題解決型のシステム構築に対して,一般システム論のシステム概念を基礎にし,記述言語として初歩的集合論の言葉を使ってモデル化を行い,そのモデルをやはり研究代表者のグループが開発しているextProlog(extended Prolog)で実装するものである。すなわちモデル構築と実装が一体となっている方法論である。この方法論は特にEUD(end user development)を強調している。この研究では,次のことを目指した。1.extPrologのユーザマニュアルを作成すること。2.方法論を多数の問題に適用し、それを発展させ、またそれの有効性を示すこと。以上の目的に対して,次の成果が得られた。1.この報告書が示すように,ユーザ向けのマニュアルが作られた。特にSDP(system defined predicate)の整理が行われた。2.方法論を多数の問題に適用することで方法論の理解が深まった。その結果は研究発表に示すとおりである。また色々の問題に適用できることも確認できた。この報告書で其の一半を示してある。3.EUDでは、GUI構築の方法を設定することは重要である。結果としてGUI構築の方法は、extPrologをKylixと結びつける方式で実現された。この報告書の中に1例をしめしてある。本研究は、研究者のグループで行っている問題解決型の情報システム開発方法論の実用化研究である。問題解決型の情報システム開発方法論は、問題を、一般システム論と集合論にもとずいて定式化を行い、そのモデルを矢張り研究者のグループで開発しているextProlog(extended Prolog)により実装するものである。実用化の研究として次の4点を行っている。1.システム開発論を理論面及び実装面でより発展させる。2.開発されたシステムをよりuser friendlyにするために、public domainにある(フリーの)強力なGUI開発ツールと研究者のシステムを結合する。3.システム開発論のmanualを作る。4.経営情報に関係した問題解決型の問題を集める(作る)。1に関しては、研究発表に示すように、国内外に方法論を公表し、発展させている。2に関しては,いわゆるvisualシステム開発ツールであるKylixと研究者のシステムの結合に成功し、現在その雛型が実働している。3に関しては,manualのversion1を公表した。4に関しては,作成したmanual(version1)を使い、問題解決型の経営情報システムの開発を行っている大学関係者を招いて第1回のworkshopを開き、問題の洗い出しを始めた。また、経営情報学会の中に、第4世代システム開発方法論の研究部会を発足させた。これもmanualを利用し、方法論の整備と実用化を一層進める予定である。

その結果は研究発表に示すとおりである。また色々の問題に適用できることも確認できた。この報告書で其の一半を示してある。3.EUDでは、GUI構築の方法を設定することは重要である。結果としてGUI構築の方法は、extPrologをKylixと結びつける方式で実現された。この報告書の中に1例をしめしてある。
MRエラストグラフィーによる非侵襲的頭蓋内圧・コンプライアンス・脳自動調節能評価

本研究の目的はMRelastography(MRE)を用いて頭蓋内圧等の非侵襲的モニタリング法に関する基礎知見を得ることである。模擬生体モデルにおける損傷機序を数値解析、可視化、圧測定で解析し、臨床データと画像所見の比較検討を行った。MREの撮像条件設定、外部振動条件に関してのする知見だけでなく、ヒト摘出標本による物性値ライブラリーを開発し、MREの中枢神経系応用に向け基礎的知見が得られた。本研究の目的は外傷性脳損傷を中心とした脳神経疾患の病態把握と治療方針決定において重要な情報である頭蓋内圧、頭蓋内コンプライアンス、脳自動調節能に関して、核磁気共鳴画像(magnetic resonance imaging: MRI)の新しい応用の一つで、生体の硬さ情報を画像化するMR elastography(MRE)を用いて非侵襲的モニタリング法を開発することである。本年度は、脳損傷モデルのプロファイルに関しては、任意の衝撃波を照射後の頭蓋内伝播に関する工学的検討を行った。生体を模擬した多層媒体モデル(ゼラチン(脳)、水(髄液)、アクリル(頭蓋骨)、空気)の伝播動態を衝撃解析ソフトウエアANSYS AUTODYNによる数値解析、模擬モデル実験での可視化、圧測定を行った。この結果、媒体が複雑化に伴い、水-アクリル界面での反射波到達直後に膨張波が到達することでこの部分での圧力変動は激しくなり、この領域の与える負荷が大きいこと示され、動物実験の結果に合致する所見であった。臨床で得られた自動調節能に関するデータと画像所見の比較検討も行った。MREに関しては、研究分担者の鷲尾が開発を進め、撮像条件設定、外部振動条件に関して知見が得られ、動物実験での検討を継続した。また、倫理委員会の承認を経て、ヒト脳摘出標本を用いて物性値(破断強度、ヤング率)ライブラリーを作成しており、標本の実測値とMR信号値の比較を行い、MREの実用化に向けた成果が得られた。本研究期間全体としては、頭蓋内コンプライアンス、自動調節能の動物実験におけるプロファイル、ならびに、MREの中枢神経系アプリケーションに向けた基礎的知見が得ることができた。今後は、動物外傷性脳損傷モデルを用いて脳自動調節能の異常を画像化できることに関する非臨床の概念実証を行う予定である。本研究の目的は外傷性脳損傷(traumatic brain injury: TBI)を中心とした脳神経疾患の病態把握と治療方針決定において重要な情報である頭蓋内圧(intracranial pressure: ICP)、頭蓋内コンプライアンス、脳自動調節能に関する非侵襲的モニタリング法の開発である。現在ICPセンサーは脳実質、(脳室内)に留置するため、侵襲的であり、適応が重症TBIに限られる一因となっている。頭蓋内コンプライアンス、あるいは自動調節能に関する情報の重要性は誰もが認めるところであり、30年以上開発が試みられてきたが、日常臨床で使用可能なモニタリングは開発されていない。本研究では、核磁気共鳴画像(magnetic resonance imaging: MRI)の新しい応用の一つで、生体の硬さ情報を画像化するMR elastography(MRE)を用いて前述の3つの情報の非侵襲的な画像モニタリングの開発に向けた基礎的知見を得ることを目的とする。脳損傷モデルのプロファイルに関しては、任意の衝撃波を照射後の頭蓋内伝播に関する工学的検討を行った。生体を模擬した多層媒体モデル(ゼラチン(脳)、水(髄液)、アクリル(頭蓋骨)、空気)の伝播動態を衝撃解析ソフトウエアANSYS AUTODYNによる数値解析を行った。脳損傷の範囲に関する組織学的検討、乾燥重量法による浮腫の検討は基礎データが得られた。現在、自動調節能を動物実験で測定する準備を進めている。MRE本体の開発に関しては、研究分担者の鷲尾が開発を進め、撮像条件設定、外部振動条件に関して知見が得られ、H23年度は産総研において動物実験での検討を行った。概ねラットでの撮像を行える画質となった。H24年6月より東北大学においても動物実験において撮影を開始する予定である。外傷性脳損傷のプロファイル検討については、blast injuryモデルでデータが得られた。自動調節能の測定は現在進行中である。正常動物におけるMRE撮像に関しては、撮像条件設定、外部振動条件設定に関して知見が得られた。現在、力学情報ー圧変換アルゴリズムを開発中である。平成24年度は、外傷性脳損傷のプロファイルに関して、頭蓋内圧モニタリング下に自動調節能の測定を継続する。東北大学において正常動物のMRE撮像を行い、続いて、外傷性脳損傷モデルにおけるMRE撮像を開始する。現在の体制で特に研究の遂行に関して支障はないものと考えている。なし
行列積分型超幾何関数と非線形可積分系の研究

特殊関数は数学だけでなく,物理学や工学においても重要な役割を果たしている.特にGaussの超幾何関数とその合流型関数や,Gel'fandと申請者によって導入され,これらをその一部として含むGrassmann多様体Gr(2, N )上の一般超幾何関数はその中の主要な位置を占めている.本研究おいては,その積分表示を行列積分の形て拡張し,これらを統御するholonomicな微分方程式および, Lie群論(対称錐の幾何)の視点から特殊関数論を構築する.特にGaussの超幾何やBessel関数を行列積分として拡張したものは多変量解析においてすでに用いられている.特殊関数は数学だけでなく,物理学や工学においても重要な役割を果たしている.特にGaussの超幾何関数とその合流型関数や,Gel'fandと申請者によって導入され,これらをその一部として含むGrassmann多様体Gr(2, N )上の一般超幾何関数はその中の主要な位置を占めている.本研究おいては,その積分表示を行列積分の形て拡張し,これらを統御するholonomicな微分方程式および, Lie群論(対称錐の幾何)の視点から特殊関数論を構築する.特にGaussの超幾何やBessel関数を行列積分として拡張したものは多変量解析においてすでに用いられている.
世界文学におけるカニバリズム言説の研究

2018年度は、これまで2年間の研究実績に基づき、とくに現代文学を対象として、カニバリズム言説の研究を行いました。具体的な成果としては、最近の「新しい人類学」と呼ばれる研究動向を、ヴィヴェイロス・デ・カストロらの著作に基づいて、トゥピナンバにおけるカニバリズムについて知見を深めました。また、2018年に亡くなったアメリカ合州国のファンタジー作家であるアーシュラ・ル・グィンの作品を、魔術とカニバリズムを結びつける主題として「信頼と危険」という契機に注目して、日本英文学会で研究発表を行い、それをもとに論文を執筆しました(「信頼と危険の詩学ール・グィン、魔術、カニバリズム」『人文自然科学論集』第144号、61ー83頁)。この研究課題に関しては、まだ探求すべき主題や題材が多く残されており、研究成果の発表も予定しておりますので、1年間の研究延長期間を申請し認めていただきましたので、2019年度も継続して「世界文学におけるカニバリズム言説」の研究を続けていきたいと考えております。2018年度にいたって、とくに「新しい人類学」の学問動向や、現代の文学・映画・芸術等の題材をめぐるカニバリズム言説について検討すべき課題が新たに多く増えてきましたので、研究課題の目的についてはまったく変更の必要はないと考えておりますが、当初の予定よりも「やや遅れている」という状況判断です。よって1年間の延長期間を申請しお認めいただきましたので、2019年度もこの研究課題での研究を続けて成果を発表していきたいと考えております。すでに上で記しましたように、カニバリズムの実践および言説については、「新しい人類学」の学問動向が最近注目され、大変重要になってきております。よって、今後もその動向を注視しながら、研究課題の遂行と完成にどう生かしていくのかが、研究実施の延長期間としての2019年度の課題の一つとなります。また現代の文学・映画・芸術等の題材におけるカニバリズム言説についても、いまだに多くの検討すべき課題がありますので、その点についても研究を継続して、学会発表や論文執筆を行っていきたいと考えております。「世界文学におけるカニバリズム言説の研究」という研究課題に即して、初年度である2016年度は、重要な先行文献の一つであるレベッカ・ウィーバー=ハイタワー著『帝国の島々ー漂着者、食人種、征服幻想』の翻訳を中核として、検討すべき第一次文献と第二次文献の選考を行いました。『帝国の島々』については、その内容を要約した訳者解題つきの「序章」の翻訳を、『東京経済大学人文自然科学論集』139号に掲載しました。本書全体の翻訳は、法政大学出版局から2017年度中に出版の予定です。そのほかに、国内国外への研究調査旅行を数回行い、国際学会での研究発表とともに、カニバリズムや他者表象に関わる演劇作品の鑑賞と研究、関係者へのインタビュー、基礎文献の収集等を行いました。その成果は2017年度中に発表予定の論文に盛り込まれる予定です。この研究主題が対象とすべき第一次文献や芸術分野における表象は、きわめて多岐にわたるため、それらを単なる紹介に留まらず、テクストの精読を通して、カニバリズムという現象、およびそれを政治的・文化的効果として発動させる言説のメカニズムを研究するためには、具体的に精読を行う研究対象の限定的な選考が重要になります。その意味でも、『帝国の島々』をはじめとする重要な先行二次文献を検討し、翻訳を進めてきたことはたいへん意義のある研究成果をもたらしていると思いますので、その翻訳書の完成を急ぎたいと考えます。「世界文学におけるカニバリズム言説」という研究課題の研究初年度である2016年度は、先行文献の精査や、基礎的な一時文献の選考にあてる予定でしたので、その点ではおおむね順調に研究を進めることができました。またとくに演劇作品を中心とするカニバリズムに関わる表象の調査研究においても、数回の研究調査旅行において成果を収めることが出来ましたので、その点でもほぼ順調な進行状況にあると思われます。「世界文学におけるカニバリズム言説の研究」という研究課題の2年度めである2017年度は、この研究テーマの重要参考文献の一つであるレベッカ・ウィーバー=ハイタワーの著作『帝国の島々ー漂着者、食人種、征服幻想』の日本語訳を完成することができましたので、この翻訳書は2018年度なかばには法政大学出版局から刊行される予定です。そのほかに国内外に数回の研究調査旅行を行い、とくに演劇表象にあらわれたカニバリズム言説や、図書館での研究資料や一次文献の収集などに収穫がありました。また国内と国外での学会での発表も行い、その成果は今年度中に論文として発表していく予定です。「世界文学」という幅広い分野でのカニバリズム言説はきわめて多岐にわたるテクストや文献、文字表象だけでなく映像や舞台表象なども含んだ題材を取り扱わなくてはなりませんが、いたずらに対象を広げるよりは、前述の『帝国の島々』でも言及されている重要な一次文献の精読が必要と考えております。その意味でも、この本訳書を完成できましたことは大きな成果と考えており、私自身のテクスト読解に大きなヒントを与えてくれるものとなりました。この本訳書でも言及されております一次文献のなかには、すでに有名な作品として多くの読解があるものから、比較的無名なものまでが含まれており、それらの作品に対しても私自身の読解の可能性を広げることが出来ましたことは、本書を翻訳した大きな意義の一つと考えております。