hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心技体のバランスのとれた合唱指導法の開発研究

平成25年度は,本研究の最終年度となるため,平成24年度までの研究成果に立脚して,更に24年度に行ったアンケート調査と音声の実験結果をベースに,メンタルトレーニングを取り入れた実験を行い,心技体のバランス力が声にどのように影響するのか最終検討した。心身のウォームアップを取り入れた合唱指導や和声感の育成を目指した実践練習法について,国内外の合唱団の視察や岡山大学での実践に基づいて検証した結果,身体的な観点からは「呼吸」と「姿勢」を大切にした指導が行われていることがわかった。他方,心理的観点からは仲間との触れ合いを取り入れて心をほぐすなどの工夫も見られた。また,呼吸と運動が同時に行われて息が自然に声につながるための手立てとなる示唆を得た。そこで,歌唱時のウォームアップにメンタルトレーニングを取り入れ,心技体それぞれの視点を取り入れた内容で歌唱練習を一定期間行った後に,アンケート調査と視聴実験を行った。その結果,全体的には,演奏本番に向かって,心技体のバランスを取り,良い状態にしていこうとする傾向にあること,その中にあって,心技体のバランスがとれていない学生においては,マイナス面の分野を大きく改善される傾向にあること,また,演奏経験の長い学年は,経験の短い学生に比べて,心技体の中ではメンタル面の改善が一番大きく,常に気持ちをアップさせて技術面を伸ばそうとする傾向があることがわかった。以上のことから,心身のリラックスを促し,自信を持たせることが全体的に演奏能力向上に有効であり,演奏経験のある学生にとっても,技術面の伸張に繋がることが示唆された。日本の学校教育のおける音楽教育では,音楽で心をつなぐといった精神面での充実が教育の基盤にあると考えられるが,その中にあって,合唱教育現場では,ややもすると声の技術的な発声訓練や指導に重点がおかれがちである。本研究は,心技体のバランスが演奏に大きな影響を与えるのではないかという仮説を立て,平成22年度より研究を進めてきた。これらの検討を踏まえ,児童生徒一人一人が,柔軟性のある無理のない声で,その力を最大限に発揮する発声法を習得できる合唱指導法を開発することを最終到達目標としている。平成24年度は,平成23年度に引き続き,国内外の学校教育機関の合唱活動の視察を継続実施し,また,心身のリラックスと演奏との関連性についての実験調査も行った。先ず,合唱活動の視察調査については,国内では,合唱講習会を通して,合唱活動の盛んな小学校,中学校,高等学校の合唱部の演奏や指導法を視聴できた。また,教員養成大学の合唱授業の視察も行った。国外では,ハンガリーのニーレジハーザを中心に,幼稚園,小学校,コダーイ音楽学校の授業を視察した。また,カンテムス少女合唱団・プロムジカ女声合唱団・カンテムス混声合唱団リハーサル等にも参加した。ここでは,テンポ感のある授業展開が行われ,児童生徒と授業者が強い信頼関係で結ばれており,児童生徒の最高の音楽性を引き出す指導を見ることができた。また,児童生徒の自発性を促す教材,授業方法,指導者の言葉かけに工夫が見られた。次に,心身のリラックスと演奏との関連を明らかにするために,声による実験調査を行った結果,気分と演奏効果についての関わりを見いだすことができた。これについては,平成25年度に論文発表する予定である。本研究に関連する歌唱指導、発声指導の一環として,岡山大学の学生オペラの指導を行い,また,CD日本歌曲大全集8集で,團伊玖磨作曲「わがうた」全曲を発表している。
下オリーブ核神経細胞群におけるギャップ結合および抑制性結合のベイズ推定

27年度が最終年度であるため、記入しない。
希土類錯体のパノスコピック形態制御による有機光デバイス

本研究では、希土類錯体で特異的な鋭い発光を示すユーロピウム(Eu)錯体、サマリウム(Sm)錯体や、室温で高効率の燐光発光を示すイリジウム(Ir)錯体を、分子自体が特異なスピン遷移を有する材料の観点からみることで、エネルギー遷移過程の異なる材料を高度に組織化または複合化することで、高機能な有機光デバイスの実現を目指し、研究を行った。Eu錯体,Sm錯体,Ir錯体を用いた薄膜のエネルギー緩和過程と受発光特性について検討を行った。赤橙色発光である新規Sm錯体と青色発光のIr錯体を発光材料に用いた有機肌素子をウェットプロセスによって作製し、白色発光素子を実現した。三重項遷移過程を用いた希土類錯体やIr錯体による有機肌素子は、希土類錯体やIr錯体のもつ蛍光寿命が数数十μs以上と長いため、高速変調の限界は、1MHz以下となってしまい、高速変調発光素子への応用は難しい。本研究では三重項遷移過程を利用するため希土類錯体やIr錯体を電子輸送性を有する導電性高分子にドープした薄膜を受光層にもつ有機受光素子を作製し、その特性の検討を行った。Eu錯体やIr錯体を数wt%ドープした導電性高分子であるポリアルキルフルオレンを受光層に持つ有機受光素子から逆バイアス印加時に10MHz以上の青色パルス光に追随する光電流パルス信号が得られ、遮断周波数は約20MHz以上である受光素子を実現した。ドーパント材料であるEu錯体やIr錯体と、ホスト材料である導電性高分子間での三重項遷移過程を利用することで、高速変調有機受光デバイス作製の可能性が期待できることを見出した。特に導電性高分子と錯体間での三重項励起子のエネルギー移動が受光特性に大きく影響している知見が得られた。
細菌感染防御機構におけるγ/δ型T細胞の意義

γ/δ型T細胞の細菌感染防御機構における役割を検討するためマウスを用いてMycobacterium bovis,Listeria monocytogenes及びSalmonella choleraesuis感染症でのγ/δ型T細胞の動態,Vレパートアー,特異性ならびにその機能を解析した。1.Mycobacterium bovis(BCG)感染症:BALB/cマウスの腹腔内に致死量下のBCGを投与すると,各臓器内菌数は感染4週目でpeakとなり,その後徐々に減少した。腹腔内や末梢リンパ組織でのγ/δ型T細胞の比率は感染1週目に最も増加し,4週目では減少した。感染1週目に出現するγ/δ型T細胞はポリクローナルであり,Vγ1,2,4,6/Vδ3,4,5,6を発現していた。これらのγ/δ型T細胞はBCG Iysateに反応してγインターフェロン(IFN)及びインターロイキン2(IL2)を産生した。C3H/Heマウスに致死量以下のListeriaを腹腔内に投与して,腹腔内に出現するT細胞の動態を調べたところ,感染3日目にγ/δ型T細胞が増加し,感染7日目ではα/β型T細胞が増加した。菌は感染3日目でpeakに達し,10日目には完全に検出できなくなった。感染早期に出現するγ/δ型T細胞はおもにVγ1/Vδ6を発現しており,BCG由来の65kdHSP(熱ショック蛋白質)に反応して,γIFNを産生した。抗γ/δ型TcR抗体で前処置したマウスでは感染3日-5日目での臓器内菌数が有意に増加していた。BALB/2及びDBA/2マウスに致死量以下の強毒株または弱毒株のS.Choleraesuisを腹腔内に投与すると感染3日目にγ/δ型T細胞が有意に増加した。γ/δ型T細胞の増加はIty ^rDBA/2マウスで著しく,また弱毒株で著しかった。このγ/δ型T細胞は,65kdHSP特異的であり,サルモネラ由来のHSP発現量では相関せず,マクロファージの発現する内因性のHSP発現量に相関した。内因性HSPを認識するγ/δ型T細胞が感染早期の防御機構に働くものと考えられる。γ/δ型T細胞の細菌感染防御機構における役割を検討するためマウスを用いてMycobacterium bovis、Listeria monocytogenesおよびEscherichia coliの感染症でのγ/δ型T細胞の動態、Vレパ-トア-、特異性ならびにその機能を解析した。1Mycobacterium bovis(BCG)感染症:BALB/cマウスの腹腔内に致死量以下のBCGを投与すると、各臓器内菌数は感染4週目でpeakとなり、その後徐々に減少した。腹腔内や末梢リンパ組織でのγ/δ型T細胞の比率は感染1週目に最も増加し、4週目では減少した。感染1週間目に出現するγ/δ型T細胞はポリクロ-ナルであり、Vγ1、2、4、6/Vδ3、4、5、6を発現していた。

これらのγ/δ型T細胞はBCG1ysateに反応してγインタ-フェロン(IFN)およびインタ-ロイキン2(IL2)を産生した。C3H/Heマウスに致死量以下のListeriaを腹腔内に投与して、腹腔内に出現するT細胞の動態を調べたところ、感染3日目にγδ型T細胞が増加し、感染7日目ではαβ型T細胞が増加した。菌は感染3日目でpeakに達し、10日目には完全に検出できなくなった。感染早期に出現するγδ型T細胞はおもにVγ1/Vδ6を発現しており、BCG由来の65kd HSP(熱ショック蛋白質)に反応して、γIFNを産生した。抗γδTcR抗体で前処置したマウスでは感染3日ー5日目での臓器内菌数が有意に増加していた。3E.coli感染症:C3H/Heマウスに致死量以下のE.coliを腹腔内に投与すると感染3日目に65kdHSP特異的γδ型T細胞が増加した。以上の結果より、γδ型T細胞は感染早期の防御機構に働いているものと考えられた。γ/δ型T細胞の細菌感染防御機構における役割を検討するためマウスを用いてMycobacterium bovis,Listeria monocytogenes及びSalmonella choleraesuis感染症でのγ/δ型T細胞の動態,Vレパ-トア-,特異性ならびにその機能を解析した。1.Mycobacterium bovis(BCG)感染症:BALB/cマウスの腹腔内に致死量以下のBCGを投与すると,各臓器内菌数は感染4週目でPeakとなり,その後除々に減少した。腹腔内や末梢リンパ組織でのγ/δ型T細胞の比率は感染1週目に最も増加し,4週目では減少した。感染1週目に出現するγ/δ型T細胞はポリクロ-ナルであり,Vγ1,2,4,6/Vδ3,4,5,6を発現していた。これらのγ/δ型T細胞はBCGlysateに反応してγインタ-フェロン(IFN)及びインタ-ロイキン2(IL2)を産生した。C3H/Heマウスに致死量以下のListeriaを腹腔内に投与して,腹腔内に出現するT細胞の動態を調べたところ,感染3日目にγ/δ型T細胞が増加し,感染7日目ではα/β型T細胞が増加した。菌は感染3日目でpeakに達し,10日目には完全に検出できなくなった。感染早期に出現するγ/δ型T細胞はおもにVγ1/Vδ6を発現しており,BCG由来の65kdHSP(熱ショック蛋白質)に反応して,γIFNを産生した。抗γ/δ型TcR抗体で前処置したマウスでは感染3日ー5日目での臓器内菌数が有意に増加していた。BALB/2及びDBA/2マウスに致死量以下の強毒株または弱毒株のS.Choleraesuisを腹腔内に投与すると感染3日目にγ/δ型T細胞が有意に増加した。γ/δ型T細胞の増加はIty ^rDBA/2マウスで著しく,また弱毒株で著しかった。このγ/δ型T細胞は,65kdHSP特異的であり,サルモネラ由来のHSP発現量では相関せず,マクロファ-ジの発現する内因性のHSP発現量に相関した。内因性HSPを認識するγ/δ型T細胞が感染早期の防御機構に働くものと考えられる。γ/δ型T細胞の細菌感染防御機構における役割を検討するため、マウスを用いSalmonella choleraesuis感染症でのγ/δ型T細胞の動態、Vレパートアー、特異性ならびにその機能を解析した。BALB/cに致死量以下のS.choleraesuis RF-1(強毒株)または31N-1(弱毒株)を腹腔内投与すると、弱毒株で感染3日目及び6日目に腹腔内と肝臓内でγ/δ型T細胞が有意に増加した。一方、強毒株感染では菌の増加にもかかわらず、感染部位でのγ/δ型T細胞の増加を認めなかった。
環境調和型直接変換反応の集積化を基軸とした含窒素化合物の新規不斉合成法の開発

本申請課題では、「環境調和型直接変換反応を集積化する」ことによって、アトムエコノミーおよびステップエコノミーに優れた含窒素化合物の新規不斉合成法を開発することを目的とし研究を行なっている。平成23年度はその基礎研究として、引き続き白金触媒によるアリルアルコールの直接置換反応の検討を行った。我々は先にPtとbite angleの大きな配位子からなる触媒を用いることで、不活性なアリルアルコールを触媒的に直接活性化しπ-allyl Pt錯体を穏和な条件で生成する事に成功していたが、1級のアリルアミンの短工程かつ効率的な合成プロセスの開発を目指し、窒素求核剤としてアンモニアを用いる検討を行った。この場合、アンモニアの求核性が生成物である1級アミンに比べて極めて低く、生成物が原料に優先してπ-allyl Pt錯体と反応してしまうため、1級アミンを選択的に得ることは困難であったが、反応条件の最適化を行い、dioxane-MeOH-H 2Oの混合溶媒系を用いることによって選択性を大幅に向上させることに成功した。また、求核剤として炭素求核剤を用いる触媒反応の開発にも成功し、高いモノアリル化選択性を得る反応条件を見出すことができた。一方、求核性の低い電子不足な窒素求核剤に対しては、先にAu触媒を用いることで、酸性条件に不安定な様々な官能基が共存できる温和な反応条件を開発することに成功したが、用いることができるアルコールが比較的カルボカチオン中間体の生成が容易な基質に限られていた。そこで、Boc基などの官能基共存性は残したままで、より広範なアルコールを直接活性化できる触媒の開発を目指し、種々のルイス酸の検討を行ったところ、水にも安定で取り扱いの容易なAl(OTf)_3が優れた触媒活性を示し、これまで報告例のなかったBr基、I基、NO2基、そしてCN基などの電子吸引性基で置換されたbenzhydrol誘導体を用いる反応も高収率で進行することが分かった。また、Br基を有するカップリング体を、乳がんの治療薬であるLetrozoleに高収率で変換することにも成功した。「環境調和型直接変換反応を集積化する」という目的に対し、複数の集積可能な環境調和型直接変換反応の開発に成功したため。一方で、それらの反応の集積化に関しては、現在検討段階であり、いくつかの有用な結果も得られているが、今後のさらなる検討が必要である。本新学術領域研究の最初の2年間の検討によって、当初の研究目的に対して計画以上に進展している部分(環境調和型直接変換反応の開発)とやや遅れている部分(反応の集積化)がある。本新学術領域研究のさらなる2年間の研究では、反応の集積化を特に重点的に検討を行なっていく予定である(研究課題名:環境調和型触媒反応の集積化とフローシステムの活用)。平成22年度はその基礎研究として白金および金錯体によるアリルアルコールの窒素求核剤による環境調和型直接置換反応と連続反応化を中心に検討を行った。我々は先にPtとbite angleの大きな配位子からなる触媒を用いることで、不活性なアリルアルコールを触媒的に直接活性化しπ-allyl Pt錯体を穏和な条件で生成する事に成功し、種々の電子豊富な窒素求核剤を導入することに成功している。今回、1級のアリルアミンおよび2級ジアリルアミンの短工程かつ効率的な合成プロセスの開発を目指し、アンモニアを求核剤として用いるPt触媒反応の検討を行い、反応条件の最適化によって1級アミンを選択性に合成することに成功した。また、連続反応化の可能性を探るべく種々の検討を行ったところ、アリールアミンではなく、アルキルアミンを求核剤に用いた場合には、当初懸念されていた逆反応を抑制できることを見出し、目的とする二つの異なるアリル基を有する化合物を選択的に得ることができることが分かった。一方、求核性の低い電子不足な窒素求核剤に対しては、Au触媒を用いることで、酸性条件に不安定な様々な官能基(N-Boc, O-MEM, O-TBDMS, O-THP, acetal, etc.)が共存できる温和な反応条件を開発することに成功した(Au触媒はLewis酸として機能しカルボカチオン中間体を経由して反応は進行する)。

一方、求核性の低い電子不足な窒素求核剤に対しては、先にAu触媒を用いることで、酸性条件に不安定な様々な官能基が共存できる温和な反応条件を開発することに成功したが、用いることができるアルコールが比較的カルボカチオン中間体の生成が容易な基質に限られていた。そこで、Boc基などの官能基共存性は残したままで、より広範なアルコールを直接活性化できる触媒の開発を目指し、種々のルイス酸の検討を行ったところ、水にも安定で取り扱いの容易なAl(OTf)_3が優れた触媒活性を示し、これまで報告例のなかったBr基、I基、NO2基、そしてCN基などの電子吸引性基で置換されたbenzhydrol誘導体を用いる反応も高収率で進行することが分かった。また、Br基を有するカップリング体を、乳がんの治療薬であるLetrozoleに高収率で変換することにも成功した。「環境調和型直接変換反応を集積化する」という目的に対し、複数の集積可能な環境調和型直接変換反応の開発に成功したため。一方で、それらの反応の集積化に関しては、現在検討段階であり、いくつかの有用な結果も得られているが、今後のさらなる検討が必要である。本新学術領域研究の最初の2年間の検討によって、当初の研究目的に対して計画以上に進展している部分(環境調和型直接変換反応の開発)とやや遅れている部分(反応の集積化)がある。本新学術領域研究のさらなる2年間の研究では、反応の集積化を特に重点的に検討を行なっていく予定である(研究課題名:環境調和型触媒反応の集積化とフローシステムの活用)。
疾患原因究明と再生医療への応用を目指した未同定の神経堤由来細胞の探索

神経堤細胞は胚発生の過程で出現し、様々な種類の細胞に分化することが可能であり、成体においても一部は幹細胞としてその多分化能を維持している。これらの細胞を単離培養することができれば再生医療の有望な細胞ソースとして役立つと考えた。しかし、成体の殿組織に神経堤由来の細胞が存在するか詳細は不明であったため、神経堤由来細胞が蛍光タンパク質で標識されるように遺伝子を組み換えたマウスを用いて、新たな神経堤由来細胞の同定を試みた。その結果、上皮由来と考えられてきた頬粘膜や表皮などのケラチノサイトの一部が神経堤に由来することを発見した。これは上皮組織の細胞が再生医療の細胞ソースとして有用であることを示唆する。神経堤細胞は胚発生過程で出現する細胞集団であり、胚の中を活発に遊走した後、遊走先の環境に応じて様々な細胞に分化する。本研究において神経堤細胞が蛍光タンパク質で標識される遺伝子改変マウスを用いて、成体に潜む未知の神経堤由来細胞を探索した結果、口腔粘膜、表皮、食道に存在する一部のケラチノサイトが神経堤細胞に由来することを示唆する結果を得た。すなわち、これらの組織の形成・維持において神経堤細胞が重要な役割を担っていることが推察される。また、上記の組織のほかにも、膵臓、大腸、胃、および毛包において神経堤由来細胞の存在を認めた。さらに、DNAマイクロアレイを用いて神経堤由来のケラチノサイトと、既知の外胚葉由来のケラチノサイトの遺伝子発現を網羅的に解析し、相違点を抽出した結果、keratin14などの発現レベルに差を見いだし、その定量的な解析を実施した。また、今回見いだした毛包は、他の組織に比較して採取が容易なため、再生医療における新しい細胞ソースとして利用可能である。そのため、毛包に存在する神経堤由来細胞を採取・培養し、骨芽細胞に分化誘導することにより、骨再生に応用できる可能性を見いだした。以上より、本研究の目的であった新しい神経堤由来組織の発見に成功したことや、遺伝子レベルでの解析を進めることができた点において、有意義な成果が得られたと言える。胚発生の過程で出現する神経堤細胞は、胚内を活発に遊走した後、遊走先で様々な細胞に分化して組織の形成や維持を担う。神経堤細胞の異常は奇形、免疫疾患、癌などの発症に密接に関係し、その医学的重要性は極めて高い。また、神経堤細胞は成長後も幹細胞の性質を維持し歯髄細胞、象牙芽細胞、骨芽細胞等への多分化能をもつため再生医療の新しい細胞ソースとして期待される。しかし、神経堤細胞がどのような細胞種に分化するのか未だに不明な部分が多く残されている。したがって、未知の神経堤細胞由来の細胞を同定できれば、神経堤細胞の研究の発展に寄与するだけでなく、難治疾患の原因究明や再生医療用の細胞ソースとして役立つ。そのためには、成体のどの組織にどのような種類の細胞として存在するのか詳細に解析する必要がある。H24年度は、未知の神経堤由来細胞を探索するため、神経堤細胞がGFPで標識された遺伝子改変マウスを用いて組織、細胞、分子レベルでの解析を実施した。蛍光顕微鏡を用いて組織中の神経堤細胞を可視化し、顎口腔での局在や形態を解析したところ、口腔粘膜や皮膚に神経堤由来細胞が観察された。さらに、顎口腔より採取した組織から細胞を分散させ、FACS Aria IIでGFP陽性細胞するのに成功した。これらの細胞を用いて、皮膚より分離した神経堤細胞(GFP陽性細胞)と通常の組織細胞(GFP陰性細胞)の遺伝子発現の違いについて、DNAマイクロアレイ解析システムにより解析し、候補因子を選抜した。また、毛包にも神経堤由来細胞が存在することを見出し、詳細な解析にとりかかった。骨の再生治療では、動物由来骨補填材や自家骨などが用いられるが、拒絶や外科的侵襲が問題となっている。そこで我々は骨再生用ソースとして毛包細胞に着目し、その骨芽細胞への分化能を解析した。毛包細胞は、胚発生初期に出現する神経堤に由来する。そこで神経堤由来細胞がGFP(緑色蛍光タンパク質)で標識される遺伝子改変マウスから採取した毛包細胞を幹細胞用(無血清、B-27、FGF、EGF含有)と骨芽細胞分化用(血清、BMP-2含有)の培地中で培養し、GFP陽性細胞の形質変化を解析した。採取直後の毛包細胞には、神経堤由来細胞(GFP陽性細胞)が約10%存在し、幹細胞用培地で培養すると、増殖により3週間後には95%以上に達した。

GFP陽性細胞はp75などの神経堤細胞関連因子を発現していたが、骨芽細胞分導培地中で培養するとp75の発現が低下し、アルカリホスファターゼ、Osterix、オステオカルシンなどの骨芽細胞関連遺伝子の発現が上昇した。β-glycerophosphate、アスコルビン酸およびデキサメタゾンの添加は石灰化物産生を促進した。また、活性型ビタミンD添加により破骨細胞分化誘導因子(RANKL)の発現が上昇し、破骨細胞分化が誘導された。さらに、神経堤由来細胞はSca1やPDGFRなどの間葉系幹細胞マーカーを発現し、スフェアと呼ばれる幹細胞に特徴的な細胞塊を形成した。よって毛包の神経堤由来細胞は幹細胞の性質である高い増殖能と骨芽細胞への分化能をもつことから、骨再生用の細胞ソースとして有望である。すなわち、本プロジェクトにおいて初年度にケラチノサイトの一部が神経堤由来であることを発見し、次年度以降に毛包の神経堤幹細胞を同定し、その多分化能を利用して骨芽細胞に分化誘導することに成功したことから、ほぼ計画どおりの成果を達成できたと言える。歯科薬理学当初の目的であった、新しい神経堤由来組織の発見に成功したこと、さらに遺伝子レベルでの解析を進めることができた点において、有意義な成果が得られたから。特に、毛包の神経堤由来細胞の発見とその培養方法を確立できたことは、今後の神経堤由来細胞を用いた再生医療において極めて有望といえる。H24年度は、未知の神経堤由来細胞を探索することを主たる目的としていた。計画に準じて研究を遂行した結果、粘膜組織(口腔粘膜、食道、胃、大腸)と、外皮に神経堤由来細胞の存在を見出した。さらに、それらの細胞がケラチノサイトであることを組織学的な解析と、遺伝子の発現解析によって明らかにした。また、毛包にも神経堤由来細胞が存在することを見出し、再生医療の細胞ソースを採取するときに侵襲性が低い組織から神経堤由来細胞を採取することが可能となった。これらの結果は世界で最初の発見であり、未知の神経堤由来細胞を見出すという、当初の目的を達成したことから、計画はおおむね順調に進展しているといえる。今回の研究で発見した毛包に存在する神経堤細胞についての研究を促進する。すなわち、毛包に存在する神経堤由来細胞が幹細胞としての性質を持つかどうか、細胞形態、増殖能および多分化能を解析する。さらに、毛包から分離した神経堤由来細胞が骨芽細胞をはじめ、脂肪細胞や神経細胞、筋細胞に分化する能力を持つかどうか検討する。そして再生医療への応用を目的としして、毛包の神経堤由来細胞から骨芽細胞分化を誘導し、骨再生の細胞ソースとして用いる。以下にそのための方策(1-5)の内容を示す。1.毛包に存在する神経堤由来細胞の幹細胞としての性質の検討:1Sphere(細胞塊)形成能:毛包から分離した神経堤細胞を接着および非接着状態で培養し、幹細胞特有のSphereを形成するかどうか検討する。2.毛包に存在する神経堤由来細胞の増殖能の検討:毛包から分離した神経堤由来細胞が再生医療の細胞ソースとして求められる高い増殖能を持つか検討する。3.毛包に存在する神経堤由来細胞の遺伝子解析:毛包から分離した神経堤細胞(GFP陽性細胞)と通常の組織細胞(GFP陰性細胞)の遺伝子発現の違いについて、DNAマイクロアレイ解析システムを用いて解析する。4.毛包に存在する神経堤
拡散強調磁気共鳴スペクトル画像法によるニューラルネットワークの解析

臨床用装置(1.5T,MAGNETOM;SiemensおよびMAGNEX 150X;島津製作所)による磁気共鳴法(MR)を用いた脳内代謝物質の拡散強調スペクトル画像法(DW-MRSI)の開発およびこれによるニューラルネットワークの画像化が研究の目標であった。このためには、MRにより得られる緩和時間、拡散、化学反応時間や脳内代謝物の情報を用いて、ニューラルネットワークの物理的、化学的な特徴を画像にする必要がある。また従来の磁気共鳴スペクトル画像(MRSI)法の神経疾患への応用もさらに必要であり、これも並行して施行した。2年間の研究の結果では、これまでに開発・実用化してきたこのMRSI法を応用し、DW-MRSIを実現するまでには至らなかった。一方で、さらなるMRSI法の神経疾患における応用については、一定の成果を得た。具体的には、近年Pick complexといった新たな概念も提案されているPick病およびその類縁疾患にMRSI法を用いた。これにより、変性を反映すると考えられるN-acetylaspartate(NAA)の低下の脳内分布が疾患間で一致する傾向にあることを指摘できた。また典型的なPick病では基底核、シルビウス裂近くのNAAは健常人と比べ差がないことも示唆された。Pick病およびその類縁疾患で様々な概念・用語が提案されるのは、症候の詳細な分析がなされても剖検例がほとんどなく、その病態生理の不明な点が1つの原因と考えられる。MRSI法による脳内代謝物の情報がその不明な病態生理の解明の一助になることを発表できた。研究目標は磁気共鳴法(MR)を用いた脳内代謝物質の拡散強調スペクトル画像法(DW-MRSI)によるニューラルネットワークの画像化である。この研究を行うに際して使用する装置は動物実験用MR装置(7.0T Unity-INOVA300SWB,Varian,15cm bore)・臨床用MR装置(1.5T,MAGNETOM;SiemensおよびMAGNEX 150X;島津製作所)である。これらは当施設で保有する機材であり、通常のMRSI法は測定可能である。これまでに開発・実用化してきたこの磁気共鳴スペクトル画像法を応用し、DW-MRSIを実現する。さらには神経疾患における応用を目指す。このため磁気共鳴スペクトル画像法の神経疾患への応用を行った。具体的には神経疾患の1つである緩徐進行性失語と痴呆におけるMRSI、骨髄移植後の脳病変におけるMRSIについて発表した。またオリーブ橋小脳萎縮症を中心に脱髄・変性性脳病変のMRSIについて発表した。また基礎的なシーケンスの検討を動物実験用MR装置(7.0T Unity-INOVA300SWB,Varian,15cm bore)を用いて行った。こうしたMRSIの開発と臨床応用で多くの研究成果をあげることで、DW-MRSIによるニューラルネットワークの画像化達成を目指す。
ベトナム特有の南方薬に含まれる生理活性成分シーズの探索

本研究では,ベトナムにおいて生薬として用いられている植物であるGarcinia vilersianaに着目し,当該抽出物が転写因子Nrf2を活性化する効力を有するか否かを検討した。その結果,RAW264.7細胞において,Garcinia vilersianaの樹皮由来抽出物はNrf2を活性化し,抗酸化応答配列(ARE)への結合活性及びAREの転写活性化レベルを増加させた.さらに,Nrf2の活性化に伴い,下流の抗酸化タンパク質であるヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)の発現が誘導された.これらの結果は,Garcinia vilersiana抽出物の薬効が,Nrf2/HO-1経路の活性化を介した生体防御能の上昇に起因している可能性を示唆している.本研究では,ベトナムにおいて生薬として用いられている植物であるGarcinia vilersianaに着目し,当該抽出物が転写因子Nrf2を活性化する効力を有するか否かを検討した。その結果,RAW264.7細胞において,Garcinia vilersianaの樹皮由来抽出物はNrf2を活性化し,抗酸化応答配列(ARE)への結合活性及びAREの転写活性化レベルを増加させた.さらに,Nrf2の活性化に伴い,下流の抗酸化タンパク質であるヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)の発現が誘導された.これらの結果は,Garcinia vilersiana抽出物の薬効が,Nrf2/HO-1経路の活性化を介した生体防御能の上昇に起因している可能性を示唆している.本研究では、ベトナム社会主義共和国(以下、ベトナム)で癌やH工V、肝炎、アルツハイマー病などの種々の疾患の治療薬として適用されている医薬様植物"南方薬"に含まれる生理活性成分をスクリーニング・同定し、それらの分子作用メカニズムを哺乳動物細胞レベルで解明することにより、南方薬生理活性成分シーズを探索することを目的として、ベトナム・ホーチミン市の熱帯生物学研究所とベトナム国立自然科学大学との共同研究を開始した。本年度は、2007年8月23-26日にこれらのベトナム・ホーチミン市の研究所と大学を訪問して、ワークショップ「Biologically active natural compounds-Research,Development,Application」を開催し、本ワークショップでそれぞれの研究者が現在遂行している研究を紹介し、今後の研究方針について議論した。その結果、ベトナム側研究者は、多種多様な医薬様植物"南方薬"の水および有機溶媒抽出画分を調製して、日本側研究者はそれらの生理活性を測定し、ポジティブな画分についてさらに生理活性成分を精製・スクリーニングすることにより生理活性成分を同定する研究戦略をとることに合意した。この研究戦略に基づき、ベトナム側研究者は数十種類の医薬様植物の水溶性画分と有機溶媒可溶性画分を調製した。現在は、これらの医薬様植物抽出物について、日本側研究者がバイオアッセイを行っている。本研究では、ベトナム社会主義共和国(以下、ベトナム)で癌やHIV、肝炎、アルツハイマー病などの種々の疾患の治療薬として適用されている医薬様植物"南方薬"に含まれる生理活性成分をスクリーニング・同定し、それらの分子作用メカニズムを哺乳動物細胞レベルで解明することにより、南方薬生理活性成分シーズを探索することを目的として、ベトナム・ホーチミン市の熱帯生物学研究所とベトナム国立自然科学大学との共同研究を開始した。本年度は、数十種類の医薬様植物の水溶性画分と有機溶媒可溶性画分を調製し、求電子性化合物の細胞毒性に対して保護作用を示す転写因子のNrf2に対するそれらの活性化作用について検討した。その結果、Garcinia vilersiana外皮の石油エーテル抽出画分がNrf2の核への蓄積を促進する作用を有することが明らかどなった。また、この画分は、Nrf2のDNA結合活性を促進すること、およびNrf2依存的なheme oxigenase-1の発現を促進することが明らかとなった。これらのことから、Garcinia vilersiana外皮の石油エーテル抽出画分には、Nrf2を活性化することにより求電子性化合物の細胞毒性保護作用を有する成分が含有されていることが示唆される。現在は、その成分を同定するために、さらにGarcinia vilersiana外皮の石油エーテル抽出画分を分画して解析を進めている。本年度は、ホーチミン市国家大学との共同研究により、ベトナムに植生する植物であるGarcinia vilersianaに着目した。この植物はベトナムにおいて伝統的薬用植物として用いられていることから、この植物中には生体防御に関わる薬効成分が含まれていることが予想できる。そこで本研究では、Garcinia vilersiana抽出物が、生体防御に関わる転写因子Nrf2を活性化させるか否かを明らかにすることを第一の目的とした。また、ベトナムにおける環境汚染物質のモデルとしてヒ素に着目し、無機ヒ素の細胞毒性に対する当該抽出物の有効性を調べることを第二の目的とした。まず、ベトナムの熱帯生物学研究所に赴き、本植物の抽出操作を行った。実験にはマクロファージ由来のRaw264.7細胞を使用した。その結果、本植物の樹皮由来の抽出物が無毒性レベル(0.625-2.5μg/ml)の曝露濃度において、濃度・時間依存的にNrf2の核内蓄積を引き起こすことを明らかにした。同条件下において、抗酸化剤応答配列(ARE)への結合活性およびAREの転写活性の増強が観察された。またNrf2の活性化に伴い、下流の抗酸化タンパク質であるヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)の発現誘導が生じた。これらの結果より、Garcinia vilersiana抽出物の薬効は、Nrf2/HO-

1経路の活性化を介した生体防御能の上昇に起因している可能性が示唆された。一方、本抽出物は無機ヒ素の毒性に対して防御的な効果を示さなかった。以上の成果は現在投稿準備中である。
遷移金属触媒系の活用による、汎用モノマーからの構造の規制されたポリマーの合成

ビニルエーテルを重合して得られるポリ(ビニルエーテル)は、高分子反応によって工業的に重要なポリ(ビニルアルコール)へ誘導することができる。従って、ポリ(ビニルエーテル)の一次構造、とりわけ立体規則性を制御することができれば、ポリ(ビニルアルコール)の立体規則性のみならず、その特性を制御することが可能である。そこで本年度は、まず各種遷移金属触媒を用いてビニルアルコールを重合し、その立体規則性制御の可能性を模索した。Ti、ZrおよびVを中心金属とする各種メタロセン触媒によるイソブチルビニルエテールの重合を検討した結果、ポリマーが生成することが分かった。MAOを共触媒として用いると、ポリマーの収率および分子量が向上することが分かった。また、溶媒としてはヘキサンが最も良好な結果を与えることを見出した。一方、Ti、ZrおよびHfを中心金属とする各種ポストメタロセン触媒を用いた重合では、MAOの存在下、ポリマーを与えることが分かった。特に中心金属がTiの時に収率が増大することが分かった。また、配位子の置換基がかさ高いほど収率が向上することを明らかにした。ポリマーの立体構造をNMRによって見積もった結果、rr含率が10%程度と低く、mmおよびmr含率が40%程度と高くなっており、メソ含有率がラセモ含有率よりも高いという結果が得られた。しかしながら、立体規則性制御は完全ではなく、触媒系のより精密な設計が必要であることがわかった。これは、本重合がカチオン重合機構で進行している可能性があることも理由の一つであると考えられる。別の重合系として、ネオジウムアルコキシドとMAOからなる触媒を用いてイソプレンの重合を検討した結果、高シス1,4-含量(>90%)および最確分子量分布を有するポリマーが得られることが明らかになった。さらに第三成分としてt-ブチルクロリドなどの塩素化合物を添加すると重合活性およびシス含量が向上することを見出した。本研究は本年度、各種4族遷移金属錯体とメチルアルミノキサン(MAO)を用いてビニルエーテル(VE)の重合に有効な触媒系を開発し、特に高い重合活性を示す触媒系を構築すること、および生成ポリマーの立体構造を解明し、触媒の構造とポリマーの構造との相関関係を検討して立体規則性重合に有効な触媒を開発するすることを目的とする。以下に、本年度の研究結果の要点を記す。1.ハーフチタノセン錯体によるイソブチルビニルエーテル(IBVE)、t-ブチルビニルエーテル(tBVE)の重合-CpTiCl_3とMAOによるIBVE、tBVEの重合を検討した。重合は窒素雰囲気下トルエン中30°Cで行った。どちらのVEもMAOの有無にかかわらず重合したが、MAOの添加によりポリマー収率が向上した。特にIBVEの場合には分子量40,000程度のポリIBVEが収率90%で得られた。また、MAOを添加した系において得られたポリIBVE、ポリtBVEはよりシンジオリッチなポリマーであることが分かった。2.ビス(サリチルアルジミナート)金属錯体(金属;Ti、Zr、Hf)によるIBVE、tBVEの重合-サリチルアルジミナート配位子を2つ有するTi、Zr、Hf錯体とMAOによるIBVE、tBVEの重合を検討した。この触媒系では1と異なりMAOを添加した場台にのみ重合が進行した。またポリマー収率はTi錯体を使用した場合に最も高くなり、IBVEの場合には分子量20,000程度のポリIBVEが収率70%で得られた。
確率微分方程式における構造保存数値解法の構成

研究計画の二年度においては初年度の成果等をもとに、以下のような段階を踏んで各分野の専門家と協働も含めたアプローチを行なった.(継続)ステップ1b:初年度に続き数学的に単純な問題に対する調査を行った.具体的には、現実問題に対する実学での応用が多く見られる線形単独な確率微分方程式を対象としての研究である.このとき、Stratonovich積分ではなく、伊藤積分に立脚する形式で確率微分方程式を表現する場合にのみ、特有の数学構造が表出するのであるが、この数学構造を対象として、発展作用素の離散化に相当する離散平方作用素を用いて、構造保存数値解法を構成し、その数学的性質を調査した.また、数値実験による保存性の結果は理論が示した通りのものであり、対象問題が線形であることもあり、このステップにおいては計画通りの研究遂行状況である.(継続)ステップ2b :構造保存数値解法によって構成される数値スキームはその結果の数学的性質の良好さと引き換えに、問題の離散化過程において多くの数学的要請がなされる.その一つに基底空間の離散化とその上での(通常の意味での)微分作用素の離散化に課せられる要請(たとえばGauss-Greenの定理の再現など)がある.この要請に対して、通常は有限要素法的なアプローチや直交格子を基底とする方法などが用いられるが、実用を鑑みると基底の自由度を上げた上での有限体積法的なアプローチが望ましい.これに対し、内外の微分方程式に関する応用数学研究者と連携するなどの研究協力により、こうした方向性の研究を進めた.具体的には、本研究結果を国際研究集会EASIAM2018 (13th SIAM East Asian Section Conferene 2018)をはじめとする内外の研究集会・学会にて講演発表し、現地にて専門家と最新の知見を共有した.上記研究実績の項目で述べているように、研究成果については独自の内容で当初の研究計画に沿った成果を得ており、現時点で全般にほぼ当初計画に沿った進展が見られると考えられる.また、平成30年度に本計画研究者が応用数学の専門家が集まる国際会議EASIAM2018 (13th SIAM East Asian Section Conferene 2018)およびANZIAM 2019 (Autralian and New Zealand Industrial and Applied Mathematics)にて研究発表を行い、研究交流を推進したこともまた予定通りである.これらにより本研究の研究成果、実績について当初の計画からの大きなずれは無く、本達成度としてみずから評価するものである.H31年度も、ほぼこれまでの計画に沿って研究を推進していく方針である.具体的には、H31年度は以下のような推進方針である.ステップ3:これまで構成した新しい構造保存数値解法の数学的な解析を、関数解析手法により行う.こうした解析により数値解の絶対安定性やその他優れた性質が証明できることが多々あることから、数学的にはこのステップが本研究の白眉とも言える部分である.こうした解析においては、確率分布論における関数解析論の専門家など(上記研究室のF. Lindgren氏,大分大学の吉川教授等)と協働し研究を推進する.ステップ4:対象問題を非線形問題に拡張し、新しい構造保存数値解法本手法の拡張に関する研究を行う.一般の非線形性そのものを直接扱うことは数学上の困難が強すぎるため、まずは弱非線形性問題および非線形性が多項式で表現される確率微分方程式を対象とする.特に、多項式表現による非線形性が導入されている問題は現実問題の非線形問題の相当な範囲を網羅するため、このステップの研究過程は応用上重要である.さらに、強い非線形性を持つ問題に対しても、その多くは初等関数によるものであるため、級数展開に基づき、上記の多項式表現に関する研究を拡張することで援用が可能であると考えられる.これにより、ほぼ一般の非線形問題に対しても本研究を適用することを目指す.初年度は、申請者のこれまでの研究結果と連携実績をもとに、以下のような段階を踏んで、それぞれの段階の研究テーマに対して、各分野の専門家と協働も含めたアプローチを行なった.ステップ1:まず、これまでの研究結果を踏まえて、単純な問題から始めた.具体的には、数学的には一見単純だが金融分野などで実際に応用される現実問題が大変に多い、線形単独な確率微分方程式を対象として研究を開始した.このとき、Stratonovich積分ではなく、伊藤積分に立脚する形式で確率微分方程式を表現する場合にのみ、特有の数学構造が表出する.そこで、この数学構造を対象として、発展作用素の離散化に相当する離散平方作用素を用いて、構造保存数値解法を構成した.そして、実際に多くの数値実験を介してみることでその様子を詳細に把握することが可能であると目論まれ、実際、この段階の対象問題は線形であるため、数値解析には大きな困難はないものであった.ステップ2a :特に構造保存数値解法によって構成される数値スキームはその結果の数学的性質の良好さ引き換えに多くの計算量を要求される傾向にある.この問題に対して、数値計算技法上の対策はいくつかあるが、できれば、本来の確率微分方程式の数学的性質に基いて計算量を軽減する処方が望ましく、内外の、微分方程式に関する応用数学研究者と連携するなどの研究協力により、こうした方向性の研究を進めた.具体的には、本研究結果を国際研究集会SciCADE2017(International Conference on Scientific Computation and Differential Equations)をはじめとする内外の研究集会・学会にて講演発表し、現地にて専門家と最新の知見を共有した.これらにより本研究の研究成果、実績について当初の計画からの大きなずれは無く、本達成度としてみずから評価するものである.研究計画の二年度においては初年度の成果等をもとに、以下のような段階を踏んで各分野の専門家と協働も含めたアプローチを行なった.(継続)ステップ1

b:初年度に続き数学的に単純な問題に対する調査を行った.具体的には、現実問題に対する実学での応用が多く見られる線形単独な確率微分方程式を対象としての研究である.このとき、Stratonovich積分ではなく、伊藤積分に立脚する形式で確率微分方程式を表現する場合にのみ、特有の数学構造が表出するのであるが、この数学構造を対象として、発展作用素の離散化に相当する離散平方作用素を用いて、構造保存数値解法を構成し、その数学的性質を調査した.また、数値実験による保存性の結果は理論が示した通りのものであり、対象問題が線形であることもあり、このステップにおいては計画通りの研究遂行状況である.(継続)ステップ2b :構造保存数値解法によって構成される数値スキームはその結果の数学的性質の良好さと引き換えに、問題の離散化過程において多くの数学的要請がなされる.その一つに基底空間の離散化とその上での(通常の意味での)微分作用素の離散化に課せられる要請(たとえばGauss-Greenの定理の再現など)がある.この要請に対して、通常は有限要素法的なアプローチや直交格子を基底とする方法などが用いられるが、実用を鑑みると基底の自由度を上げた上での有限体積法的なアプローチが望ましい.これに対し、内外の微分方程式に関する応用数学研究者と連携するなどの研究協力により、こうした方向性の研究を進めた.具体的には、本研究結果を国際研究集会EASIAM2018 (13th SIAM East Asian Section Conferene 2018)をはじめとする内外の研究集会・学会にて講演発表し、現地にて専門家と最新の知見を共有した.上記研究実績の項目で述べているように、研究成果については独自の内容で当初の研究計画に沿った成果を得ており、現時点で全般にほぼ当初計画に沿った進展が見られると考えられる.また、平成30年度に本計画研究者が応用数学の専門家が集まる国際会議EASIAM2018 (13th SIAM East Asian Section Conferene 2018)およびANZIAM 2019 (Autralian and New Zealand Industrial and Applied Mathematics)にて研究発表を行い、研究交流を推進したこともまた予定通りである.これらにより本研究の研究成果、実績について当初の計画からの大きなずれは無く、本達成度としてみずから評価するものである.H30年度以降も、ほぼこれまでの計画に沿って研究を推進していく方針である.具体的には、H30年度は以下のような推進方針である.ステップ2b :対称な構成方法のため、これまでに構成した構造保存数値解法はおのずと対称な数値スキームとなる.この対称性は数学的には好ましいが、時間発展方向の対称性は数値スキームの陰的性でもあり、計算量が大きくなる.
MHCクラスII抗原認識における抗原特異的T細胞クローンレパートリー統御の解析

種を越えて広く脊椎動物のMHCクラスII抗原に交叉反応するモノクロナル抗体(IAbl, D2A2mAb)を用いてT細胞活性化機構の解析を行った結果,同じH-2^bを持つB6とBALB, Bの抗原特異的T細胞活性化におけるD2A2mAbの阻止効果に差が認められた.BALB, B APCの抗原提示能はB6のそれに比較しD2A2mAbに阻止されやすく, APCの抗原提示機構にH-2のみならずnon-H-2が関与していることが分った.このnon-H-2分子に対するモノクロナル抗体(C1M-1)をSDラットにマウスマクロファージ株P388D1を免疫し細胞融合法で作製した. C1M-1分子は35K, 60Kの非共有結合蛋白であることがSDS-PAGEで示されたた. C1M-1分子は同系のみならず異系,異種T細胞の活性化にも機能するAPC膜上分子であり,またマウス胸腺細胞の1L-1とConA刺激に対する反応にも機能することが示された.さらに, BIOThy1.1マウスとBALB, BThy1.2マウス間の骨髄移入によるキメラ動物の抗原特異的T細胞反応におけるD2A2mAbの阻止効果を調べた.その結果, BALB, Bの骨髄細胞をX線照射BIOマウスに移入して得られたBALB, BThy1.2T細胞の活性化はD2A2mAbで阻止されず,一方, BIO骨髄細胞をBALB, Bに移入して得られたBIOThy1.1T細胞の活性化はD2A2mAbで阻止されることが分った.このことから,抗原特異的T細胞の活性化にMHCクラスII分子と共に機能するnon-H-2分子群の一つにC1M-1抗原が含まれることが示された.また, MHCクラスII認識におけるT細胞クロンレパートリー統御機構にすでに報告されているLFA分子群などnon-H-2分子群および本研究で明らかとなったC1M-1分子が機能していることが示された.C1M-1分子のアミノ配配列,遺伝子のクローニング,染色体マップなどは今後の点として残されている.種を越えて広く脊椎動物のMHCクラスII抗原に交叉反応するモノクロナル抗体(IAbl, D2A2mAb)を用いてT細胞活性化機構の解析を行った結果,同じH-2^bを持つB6とBALB, Bの抗原特異的T細胞活性化におけるD2A2mAbの阻止効果に差が認められた.BALB, B APCの抗原提示能はB6のそれに比較しD2A2mAbに阻止されやすく, APCの抗原提示機構にH-2のみならずnon-H-2が関与していることが分った.このnon-H-2分子に対するモノクロナル抗体(C1M-1)をSDラットにマウスマクロファージ株P388D1を免疫し細胞融合法で作製した. C1M-1分子は35K, 60Kの非共有結合蛋白であることがSDS-PAGEで示されたた. C1M-1分子は同系のみならず異系,異種T細胞の活性化にも機能するAPC膜上分子であり,またマウス胸腺細胞の1L-1とConA刺激に対する反応にも機能することが示された.さらに, BIOThy1.1マウスとBALB, BThy1.2マウス間の骨髄移入によるキメラ動物の抗原特異的T細胞反応におけるD2A2mAbの阻止効果を調べた.その結果, BALB, Bの骨髄細胞をX線照射BIOマウスに移入して得られたBALB, BThy1.2T細胞の活性化はD2A2mAbで阻止されず,一方, BIO骨髄細胞をBALB, Bに移入して得られたBIOThy1.1T細胞の活性化はD2A2mAbで阻止されることが分った.このことから,抗原特異的T細胞の活性化にMHCクラスII分子と共に機能するnon-H-2分子群の一つにC1M-1抗原が含まれることが示された.また, MHCクラスII認識におけるT細胞クロンレパートリー統御機構にすでに報告されているLFA分子群などnon-H-2分子群および本研究で明らかとなったC1M-1分子が機能していることが示された.C1M-1分子のアミノ配配列,遺伝子のクローニング,染色体マップなどは今後の点として残されている.抗原特異的マウスT細胞の自己MHCクラス【II】分子上抗原決定基認識に関して同じH-2ハプロタイプをもつ系統間にレパートリーの差がある。このT細胞レパートリーの差を生じさせていると孝えられる抗原提示細胞膜上非クラス【II】分子RP-1は異種ラットモノクロナル抗体によって同定され、分子量42,000と58,000の非共有結合した二鎖構造を示す分子であることが示された。このモノクロナル抗体によって同定される分子はヒト抗原提示細胞膜上にも存在していることが分った。このRP-1分子は細胞膜上でモノマーのみならずダイマーの状態で存在していることが示唆されている。このRP-1分子は自己MHCクラス【II】拘束性T細胞のみならず異系や異種MHCクラス【II】分子とも交叉性を示すT細胞の活性化にも機能することが示された。またRP-1分子は既に報告されている非クラス【II】

分子で細胞間相互作用や細胞接着に機能するLFA-1、P150、95や【CR^3】とは異なる新たな分子である。個体発生の際のT細胞分化における役割については現在検討中である。一方、マウス胸腺細胞の約3%、脾臓T細胞およびリンパ節T細胞のほとんどに認められる膜上分子、CB-K-C6(分子量18,000と30,000の二鎖構造)がマウスアロモノクロナル抗体によって同定された。抗CB-K-C6抗体と補体で胸腺細胞、脾臓細胞およびリンパ節細胞を処理すると抗原特異的T細胞増殖反応およびIL-2産生、累系および異種MLR反応やT細胞マイトゲンに対する反応が除去できることから、T細胞分化抗原の一つと孝えられる。また、異種ラットモノクロナル抗体によって同定されるT細胞膜上分子、Rn-TAP-1は同系のみならず異系および異種間T細胞-抗原提示細胞相互作用に機能する。モノクロナル抗体1KJ-16およびF-23で同定されるT細胞レセプターTRα、β鎖やT3分子および、L3T4分子とは異なる分子であることが示唆されており、前述のRP-1分子と同様にT細胞分化における役割について検討中である。
コンポジットレジンの種類が象牙質接着システムの引っ張り接着強さに及ぼす影響

デンティンボンディングシステムの接着性能はコントラクションギャップの観察でなく、主に剪断あるいは引張り接着強さによって評価されているのが現状である。しかしながら、デンティンプライマーの導入後、接着強さ計測用紙片の多くがレジン内や被着象牙質内で破壊する事実が広く認識されており、これら計測法がすでに界面の接着性能計測でなく単なるレジンや象牙質の破壊抵抗力試験となっている可能性が考えられる。そこで本研究では、8種市販コンポジットレジン、Clearfil-APX,Estelite,Estio-LC,Litefil-IIA,Prodigy,Progress,Silux Plus,Z-100のコントラクションギャップフリーデンティンボンディングシステム,0.5M EDTA,35%GM,Clearfi Photo Bondで処理された象牙質平面に対する引張り接着強さを計測するとともに直接引張り強さ試験と3点曲げ試験(ISO-No.4049)を行ってコンポジット自体の破壊抵抗力をも計測して引張り接着強さとの相関について検討した。この結果、引張り接着強さ計測値は直接引張り強さ、曲げ強さ、ヤング率との間にいずれも高い相関関係を認め、今回用いたボンディングシステムの接着強さ計測値が各コンポジットの破壊抵抗力に強く影響されていることが確認された。APX,Estelite,Silux Plusはすでにこのボンディングシステムによってギャップフリーとなることが報告されているが、EsteliteとSilux Plusはその破壊抵抗力の影響から他のコンポジットより低い引張り接着強さを示した。したがって、引張り接着強さ計測値から象牙質窩壁適合性を推測することは不可能であり、接着強さ計測はあらかじめギャップフリーが確認されているコンポジットレジンシステムの接着永続性の評価のみに用いるべき計測法であることが改めて結論づけられた。