hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジアモンスーンの季節内及び年々変動の研究

インド亜大陸やインドシナ地域において、降雨現象の変動を調べることは,気象現象としての興味のみならず,水資源利用の立場、また洪水や干ばつなどの気象災害の立場から、非常に重要である。とくに、この地域では、夏季のモンスーンによって降水がもたらされ、その年々変動や季節内変動を詳細に調査する目的で、1998年から展開されたGAME(GEWEX ASIAN MONSOON EXPERIMENT)が展開されてきた。このプロジェクトの実施中に得られた気象資料は、これまでにデータベースとして公開されている。この研究では、このGAMEで得られた気象資料を基本として、その他の地上気象資料や衛星気象資料を利用して、南アジアおよびインドシナ地域の夏季モンスーン期の降水に関して、その年々変動や季節内変動を明らかにする。とくに、熱帯地域特有のMJOやdipole momentと南アジアの降水との関係を統計的に明らかにする。これによって、南アジアやインドシナの降水予測に貢献することがこの研究の目的である。今年度は,インド亜大陸の気象資料として、もっとも詳細な資料であるGAME再解析資料を基にして、南アジアの降水について解析をすすめた。1998年からの年々変動と、各年の季節内変動の差異を明らかにするとともに、地域による差異、モンスーンの開始時期や終了時期の違いについても明らかにしつつある。この地域的な差異、時間的な違いが、どのような気象・気候現象と関わっているかについて調べ、GAME-Tropicsの資料だけでなく、GAME-Tibetの資料をも併用して、Tibet高気圧の振る舞い、Tibet高原の加熱のようすについても、その変動を調査し、南アジアとの降水との関係を考慮してきた。また、気象衛星の雲画像を参照して、この地域の対流活動の生成、発達、消滅状態を調べ始めている。これらの解析を進めることによって、各年の降雨現象が、何によって支配されているのかを明らかにしつつある。
新規PET用トレーサーを用いた光線力学的療法の安全性及び治療効果評価手法の構築

光線力学的治療(PDT)は、腫瘍等に蓄積する光感受性物質(PS)を投与し、低出力レーザー光を外部から照射し、光反応によって産生される一重項酸素等により殺細胞効果を得ることにより病変組織を変性・壊死させる治療法である。本研究では、PDTのさらなる臨床利用を促進するための評価手法としてのPETの有用性を示すため、新規18F標識BODIPY誘導体PSを開発し、安全性及び腫瘍治療効果推定のための評価手法を構築する。さらに、PDT中のPETの有用性を高めるために、一重項酸素を検出できる化合物をPET用トレーサーとして開発する。本研究によりPDTの臨床応用を促進し、PDTにおけるPETの有用性を高める。
アポトーシスを介した卵巣卵胞閉鎖機序の解明と細胞内シグナル伝達機構の同定

ヒトにおいて体外受精の際に得られる顆粒膜細胞のアポトーシス小体出現率が低いほど卵の質が良好(妊娠に至りやすい)なことを報告して評価を得てきた.アポトーシス関連因子分析を細胞膜および細胞質内伝達情報機構との関連を探ることで,新しい治療薬や治療法が開発される可能性がある.排卵直前成熟雌マウス(B6C3系)の卵巣を観察分析し,閉鎖卵胞におけるアポトーシスの存在を確認した.その後,アポトーシスの伝達機構の一つであるFas-Fasリガンドでの検討を行った.Fas抗原は通常細胞膜上にあり,Fasリガンドと結合するとそこから細胞内にシグナルが伝達され,細胞核のアポトーシスへの動きが始まるとされる.マウス卵胞では,卵胞の中心的な存在である卵の細胞膜には,閉鎖卵胞においてもFas抗原は免疫組織学的方法で検出されなかった.一方,顆粒膜細胞の細胞膜上には,閉鎖卵胞では強染された.また,Fasリガンドも同様に強染した.そのことは,成熟卵巣での卵胞閉鎖機序が顆粒膜細胞側から起こることを示唆する.卵胞組織上のin situ hybridizationでは,顆粒膜細胞が自らFas抗原を提示してはいるが,Fasリガンドは卵の方から産生されていることを示唆した.つまり,卵胞の運命を握っているのが,発育卵巣でも成熟卵巣でも実は卵であることを示唆している.顆粒膜細胞の細胞内シグナル伝達機構は,プロテインC kinaseを介するが,それをブロックしてもアポトーシスを起こすものも認められ;Fas-Fasリガンド以外の細胞膜上のシグナル伝達系の存在も初めて示唆された.その後の研究で,チロシンキナーゼの系が係わっていることも判明したが,ShcからRas-MAPキナーゼへの典型的なシグナル伝達経路以外に,IRS1/2からの経路とPI3-キナーゼ-AKT経路やSrc-STAT活性化経路も解析が進められており明らかに同定されたものからシグナル伝達ブロックによってアポトーシスへの関与を同定していく予定である.ヒトにおいて体外受精の際に得られる顆粒膜細胞のアポトーシス小体出現率が低いほど卵の質が良好(妊娠に至りやすい)なことを報告して評価を得てきた.アポトーシス関連因子分析を細胞膜および細胞質内伝達情報機構との関連を探ることで,新しい治療薬や治療法が開発される可能性がある.排卵直前成熟雌マウス(B6C3系)の卵巣を観察分析し,閉鎖卵胞におけるアポトーシスの存在を確認した.その後,アポトーシスの伝達機構の一つであるFas-Fasリガンドでの検討を行った.Fas抗原は通常細胞膜上にあり,Fasリガンドと結合するとそこから細胞内にシグナルが伝達され,細胞核のアポトーシスへの動きが始まるとされる.マウス卵胞では,卵胞の中心的な存在である卵の細胞膜には,閉鎖卵胞においてもFas抗原は免疫組織学的方法で検出されなかった.一方,顆粒膜細胞の細胞膜上には,閉鎖卵胞では強染された.また,Fasリガンドも同様に強染した.そのことは,成熟卵巣での卵胞閉鎖機序が顆粒膜細胞側から起こることを示唆する.卵胞組織上のin situ hybridizationでは,顆粒膜細胞が自らFas抗原を提示してはいるが,Fasリガンドは卵の方から産生されていることを示唆した.つまり,卵胞の運命を握っているのが,発育卵巣でも成熟卵巣でも実は卵であることを示唆している.顆粒膜細胞の細胞内シグナル伝達機構は,プロテインC kinaseを介するが,それをブロックしてもアポトーシスを起こすものも認められ;Fas-Fasリガンド以外の細胞膜上のシグナル伝達系の存在も初めて示唆された.その後の研究で,チロシンキナーゼの系が係わっていることも判明したが,ShcからRas-MAPキナーゼへの典型的なシグナル伝達経路以外に,IRS1/2からの経路とPI3-キナーゼ-AKT経路やSrc-STAT活性化経路も解析が進められており明らかに同定されたものからシグナル伝達ブロックによってアポトーシスへの関与を同定していく予定である.ヒトにおいて体外受精の際に得られる卵巣顆粒膜細胞を検討し,そのアポトーシス小体出現率が低いほど卵の質が良好(妊娠に至りやすい)であることを報告して評価を得てきた.アポトーシスにかかわる因子分析を細胞膜および細胞質内伝達情報機構との関連を探って行くことで,新しい治療薬や治療法が開発される可能がある.実験動物として,自然周期の成熟雌マウス(B6C3系)を排卵直前で麻酔後に屠殺して卵巣を摘出した.4%パラフォルムアルデヒドで固定分切し,電顕用と免疫組織化学用に固定した.電顕標本で様々な発育段階の卵胞を検察し,閉鎖卵胞におけるアポトーシスの存在を確認した.その後,アポトーシスの伝達機構の一つであるFas-Fasリガンドでの検討を行った.Fas抗原は通常細胞膜上にあり,Fasリガンドと結合するとそこから細胞内にシグナルが伝達され,細胞核のアポトーシスヘの動きが始まるとされる.マウス卵胞では,卵胞の中心的な存在である卵の細胞膜には,閉鎖卵胞においてもFas抗原は免疫組織学的方法で検出されなかった.一方,顆粒膜細胞の細胞膜上には,閉鎖卵胞では強く染色された.また,Fasリガンドも同様に強く染まっていた.

そのことは,成熟卵巣での卵胞閉鎖機序が顆粒膜細胞側から起こってきていることを示唆した.卵胞組織上のin situ hybridizationでは,顆粒膜細胞が自らFas抗原を提示してはいるが,Fasリガンドは卵の方から産生されていることを示唆した.つまり,卵胞の運命を握っているのが,発育卵巣でも成熟卵巣でも実は卵であることを示唆している.顆粒膜細胞の細胞内シグナル伝達機構は,プロテインC kinaseを介するが,それをブロックしてもアポトーシスを起こすものも認められ,Fas-Fasリガンド以外の細胞膜上のシグナル伝達系の存在も初めて示唆された.今後これらの系も同定を行って行きたい.ヒトにおいて体外受精の際に得られる顆粒膜細胞のアポトーシス小体出現率が低いほど卵の質が良好(妊娠に至りやすい)なことを報告して評価を得てきた.アポトーシス関連因子分析を細胞膜および細胞質内伝達情報機構との関連を探ることで,新しい治療薬や治療法が開発される可能性がある.排卵直前成熟雌マウス(B6C3系)の卵巣を観察分析し,閉鎖卵胞におけるアポトーシスの存在を確認した.その後,アポーシスの伝達機構の一つであるFas-Fasリガンドでの検討を行った.Fas抗原は通常細胞膜上にあり,Fasリガンドと結合するとそこから細胞内にシグナルが伝達され,細胞核のアポトーシスへの動きが始まるとされる.マウス卵胞では,卵胞の中心的な存在である卵の細胞膜には,閉鎖卵胞においてもFas抗原は免疫組織学的方法で検出されなかった.一方,顆粒膜細胞の細胞膜上には,閉鎖卵胞では強染された.また,Fasリガンドも同様に強染した.そのことは,成熟卵巣での卵胞閉鎖機序が顆粒膜細胞側から起こることを示唆する.卵胞組織上のin situ hybridizationでは,顆粒膜細胞が自らFas抗原を提示してはいるが,Fasリガンドは卵の方から産生されていることを示唆した.つまり,卵胞の運命を握っているのが,発育卵巣でも成熟卵巣でも実は卵であることを示唆している.顆粒膜細胞の細胞内シグナル伝達機構は,プロテインC kinaseを介するが,それをブロックしてもアポトーシスを起こすものも認められ,Fas-Fasリガンド以外の細胞膜上のシグナル伝達系の存在も初めて示唆された.その後の研究で,チロシンキナーゼの系が係わっていることも判明したが,ShcからRas-MAPキナーゼへの典型的なシグナル伝達経路以外に,IRS1/2からの経路とPI3-キナーゼ-AKT経路やSrc-STAT活性化経路も解析が進められており明らかに同定されたものからシグナル伝達ブロックによってアポトーシスヘの関与を同定していく予定である.
現代日本人の法意識の全体像

本科研は、A01班の他の計画班研究者およびA02班とともに、全国規模のランダムサンプル(サンプル数12,408)の法意識調査(A02班は、紛争経験調査)を行った。この調査の結果から、法意識と紛争経験、法の主題化の関係(法利用の経験が前2者に大きく影響すること)および法意識の全体像(データとしては従前論じられてきた日本人の法意識論に近いが、その意味づけと解釈は大きく異なること)を示すことができた。今年度は第1に、態度と行動についての社会心理学の研究(フィシュバインのモデル、エイジャンの計画行動の理論)に依拠しつつ、法意識(法と法システムに対する態度)と法行動、紛争処理行動の関係についての理論モデルを検討した。第2に、法意識そのものではないが法意識と関連があると考えられる性格特性、政治的態度について、社会心理学および心理測定法の文献によりつつ、理論的検討にとどまらず、尺度としての実際的検討も行った。取り上げた尺度は、心理的負債感尺度、自尊感情尺度、権威主義、ドグマティズム、共有経験尺度、共有経験不全尺度などである。そして、A01班の他のグループ(香川大斑、活水女子大班)と共同で、学生の授業の機会を利用して、上記性格特性尺度、法的紛争処理についての仮想的事例質問、権利イメージ、紛争イメージなどについての調査票を配布、回収して分析という作業を、逐次的に6回行った。それによって、性格特性尺度の妥当性、信頼性自体をチェックし、また、法関連尺度との関係をチェックすることにより、性格特性尺度の改良と精選をはかり、本調査に取り入れるべき設問について検討した。第3に、A01班の他のグループと共同で、紛争経験のある人々を便宜的なサンプルとして彼らの紛争経験について、自由面接法により質的調査を行った。それによって、一般人がイメージする、法、紛争、権利、正義などの構造を推測し、本調査の質問票作成に資することとなる。第4に、本特定領域全体の企画として、一般人サンプルを対象とする予備調査(中央調査社に委託)に参加した。そこでは、A01班との関係では、紛争経験、法知識、法関心、社会関心、社会参加、仮想的紛争事例への態度などが測定されている。今年度は年度末に行うA01、A02班本調査に向けて、(i)法意識関連尺度についての理論的検討、(ii)予備調査、(iii)学生の授業機会を利用して、権利に対する態度(権利意識)、裁判に対する態度、法曹に対する態度についての設問からなる調査票を配布、回収して分析という作業を、逐次的に3回、という3つの作業を行った。権利に対する態度は、学生調査から、安定した因子構造として人間関係配慮対権利行使、権利の崇高性、権利行使の積極性(利他的)、権利行使の積極性(利己的)という4因子が抽出され、因子負荷量に沿って本調査に向けて設問が選択された(ただし、クロンバックのアルファが0.6に満たないものもある)。法曹に対する態度については、セマンティックディフェレンシャル法に基づき、3つの次元(力働性など)が抽出され、本調査に向けてそれぞれについて数問からなる尺度が構成された。裁判所に対する態度については、信頼性・公平性、疎遠感、お上意識の因子が抽出され、本調査に向けてそれぞれの因子に対応した数問からなる尺度が構成された。その他、契約と法についてのイメージ、紛争イメージ、遵法精神などに関する設問が学生調査、予備調査の結果の検討をふまえて採用された。そして、実験計画法に従い変数を操作した小話形式の設問および前年度検討済みのパーソナリティ尺度を加えて、本調査質問票(マスター分)が構成された。そのマスター質問票をもとに、任意の設問群はかならず4つの質問票に組み込まれるような形で、全質問群を10とおりに分割し、調査票を10種類作成した。その際、分析を的確に行うために、欠損値データのシステマティックな処理方法についての統計学的知見を利用した。そして、A02班とともに、A01班分は留め置き法の形式で本調査を行った。今年度は、A01班の他のメンバー(静岡大学藤本亮、同志社大学木下麻奈子)と共同で、また、部分的にはA02班のメンバーと共同で以下の作業を行った。第1に、中央調査社から納入された素データについて、データクリーニングを行い若干の不適切データを発見した。さらに、SPSSファイルとしてデータを作成し、変数名、変数ラベル、変数値のラベル付けを行うとともに、欠損値を定義し、シンタックス上での欠損値処理を行った。第2に、無回答バイアス(回収サンプルのバイアス)について、ロジスティック回帰分析を用いて、年齢、住居地、性別などの属性がどの程度影響しているかの推定を行った。その結果、若干のバイアスの存在は認められるが、データはそのための補正をすることなく分析しうることが判明した。第3に、オープンクエスチョンの部分(テキスト入力で納入)につき、回答のコード化を検討した。

第4に、単純集計データを詳細に検討した。その結果、タップ=ルヴィンルールローインヴェントリイに由来する設問数問を含め若干の設問に異常な分布(二山分布など)が見られたが、心理測定尺度を複数の設問から構成する限り、問題とはならない程度のものであることを見いだした。なお、タップ=ルヴィンルールローインヴェントリイを構成するいくつかの設問については、仮説の段階で、高いレベルの自律的遵法と、受動的機械的遵法に分化することが想定された設問であり、二山分布は予想通りの結果である。第5に、法意識と紛争経験紛争行動の関係についてのとりあえずの分析を行った。その結果、法意識が紛争行動に影響を与え、また逆に、紛争経験が法意識に影響を与えるという双方向の因果関係の存在があるのではないかという強い証拠が得られた。第4の点については、12月4日に行われた当特定領域主催の国際シンポジウムにおいて報告した。今年度は、A01班の他のメンバー(静岡大学藤本亮、同志社大学木下麻奈子)と共同で、また、部分的にはA02班のメンバーと共同で以下の作業を行った。第1に、前年度のデータスクリーニングおよびデータセットの確定を踏まえ、それらの単純集計データを業績欄に述べた、3つの論文にした。このような大規模な調査にとって、確定データの論文への記述は不可欠なプロセスである。第2に、国際的な活動に備えて、3つの論文の英訳を行った(2つはほぼ完成。業績欄には記述されていないが、千葉法学論集に今年度掲載予定である)。第3に、法行動と法意識の相互作用分析について、共分散構造分析と2段階最小自乗法の適用が可能であるかどうかを検討した。いずれの場合にも、操作変数(一方の内生変数に影響を与えているが、他方の内生変数には与えていない変数)を先験的に仮定できるかが最大の問題であるが、そのような変数を仮定することの可能性が示された。なお、ロジスティック回帰を用いる場合には、相互作用分析はかなり困難であることがわかった。第4に、特に松村は、正当世界信念と法意識との関係を分析し、正当世界信念は、遵法意識はもちろんのこと、権利に対する態度、裁判所への信頼など多くの法意識と関連していることが示された。第5に、他方、自己効力感(それは、カーリンらのいう法的能力と関連あるのではないかと仮定された)は、特性的自己効力感に関する限りでは、権利意識とはあまり関係していないことが示された。第6に、権利という言葉に対する反応は、安定的な因子として、自己利益道具主義と権利の崇高性の2因子が抽出され、外乱因子として、人間関係尊重の因子があることがわかった。今年度は第1に、A01班の他のメンバーと共同で、基本統計書(単純集計の基本統計量を記載)を英文で作成した(研究発表欄参照)。第2に、要因計画法に基づく質問票部分(契約の拘束力と土地の所有権の意識に関する2小話からなる)について、主として分散分析を用いて分析した。契約については、被験者は、契約が文書による場合あるいは友人よりも商人との取引の場合に拘束力を高いと感じている。なお、相互効果は見いだせなかった。土地については、予想されたことであるが、遊び場より菜園に用いた場合、看板がある場合の方が所有権の侵害性を強く感じている。また、知り合いの土地の方が所有権の侵害性を強く感じており、これは川島武宜の仮説とは異なる。さらに、所有権小話の場合には複雑な相互効果が見いだせた。
高温圧電センサを指向した高抵抗新規単結晶材料の開発（国際共同研究強化）

本共同研究では、メリライト型結晶Ca2Al2SiO7(CAS)をベースとして、高抵抗かつ高強度をもつ新規圧電結晶を合成し、その高温物性を明らかにし、さらに高品質バルク結晶を育成する。本年度は、CAS結晶のCaサイトに対して、Srを固溶限界まで置換させた結晶を合成し、その単結晶育成と電気的・機械的特性について調査した。チョクラルスキー法により育成したところ、組成がCa0.75Sr1.25Al2SiO7(CSAS125)まで無色透明でクラックがほとんどない単結晶を得られた。圧電特性評価により、SCAS125結晶の電気機械結合定数、圧電定数ともに昨年度育成したCaSrAl2SiO7はより低くなるものの、圧縮破壊強度は175 MPaを示し、さらに水晶と同程度の圧電定数をもつ(XYt)25oカットにて圧縮強度を220 MPaまで上昇させられることがわかった。本年度より第一原理計算を用いたメリライト型結晶の圧電性の発現メカニズムの解明に着手した。その結果、メリライト型結晶における圧電定数e14に関係する分極の発生は酸素8配位であるAサイト変位による発生分極が正に寄与し、酸素4配位であるBサイトの変位による発生分極が負に寄与していることが分かった。結晶構造変化からBサイト四面体構造の変形とAサイトが概ね分極発生方向に変位し、Bサイトの原子が分極発生方向と逆の方向に変位している様子が見られた。さらに、メリライト型結晶の酸素8配位であるAサイトの多面体歪を増加させる元素を置換すれば、圧電定数e14を増加させることができるということが分かった。渡航先のLebbou教授が2017年8月14日17日に来学し、共同研究内容の議論を行い、CASへの置換元素の検討と渡航した際の単結晶育成の計画を練った。このことにより渡航時における実験がスムーズになり、渡航期間が想定より短縮することとなった。交付申請書に記した研究計画は、(1)CASをベースとした異種元素置換による新規結晶を育成し、基礎物性を明らかにすること、(2)新規結晶の高温での圧電・誘電特性・抵抗率等の各種電気物性を明らかにすること、(3)項目(1)(2)で見いだした結晶に対して、その均一組成をもつ高品質なバルク結晶を育成し、高温電気・機械物性を明らかにすることである。本共同研究は平成28年度平成30年度まで行われる。本年度は昨年見出したSr置換した結晶からさらに置換量を増やし限界まで固溶させたCSAS125結晶を作製して、上記すべての項目について検討した。研究実績にもあるように、CSAS125結晶の圧縮破壊強度はさらに大きくなり、回転カットを工夫することで220 MPaまで圧縮破壊強度を向上させることができた。さらに、第一原理計算を用いることで圧電特性を向上させるための指針がえられ、本申請研究はおおむね順調に進展していると判断した。研究計画の最終年度である平成30年度には高強度を保ちつつセンサ応用に十分な圧電定数をもつ結晶の開発に向け、ある特性のサイトを中心とした置換ではなく、結晶構造を俯瞰した新規組成を考案し、融液成長が可能な単結晶材料を探索する。本年度において、第一原理計算より圧電定数を向上させる指針が得られた。その指針に従って考案した組成の結晶について、共同研究先の現有設備であるLHPG法を用いて単結晶化を行い、引き続き、現有設備であるチョクラルスキー法にてバルク単結晶化を行う。作製結晶の基礎物性評価と共に、高温評価システムを構築する。得られた成果は取りまとめ学会発表および論文発表を行う。内定年度:2015本共同研究では、あらゆる高温圧電センサに展開できる新規材料を提案することを目的に、代表者が見いだしたメリライト型結晶Ca2Al2SiO7(CAS)をベースとして、高抵抗かつ高強度をもつ新規圧電結晶を合成し、その高温物性を明らかにし、さらに高品質バルク結晶を育成する。本年度は、CASの結晶構造内の(Al,Si)O4四面体層間に位置するCaサイトに対して、Srを置換させた結晶を合成し、その単結晶育成と電気的・機械的特性について調査した。結晶組成はCaSrAl2SiO7(Sr-CAS)とし、共同研究先の設備であるLHPG法で融液成長が可能であることを確認した。さらに、チョクラルスキー法により育成したところ、無色透明でクラックがほとんどない、明瞭な平行面が現れた単結晶が得られた。圧電特性評価により、Sr-CAS結晶の電気機械結合定数、圧電定数はCAS結晶からわずかに低くなるものの、弾性コンプライアンスも低くなり、Sr置換により弾性的に固くなることがわかった。圧縮破壊強度はSr-CAS結晶で170 MPaを示し、CAS結晶で得られた140 MPaより大きいことがわかり、Sr置換によって圧縮破壊強度の向上が見られた。また、Sr置換により圧縮歪みが低くなり、これは電気的特性から求めた弾性コンプライアンスが低くなることと一致する。さらに、回転カット基板を工夫することで、破壊強度がさらに向上できることをシミュレーションの結果から見いだした。電気的特性と機械的特性の結果を合せて、Sr-CAS単結晶は燃焼圧センサ応用へ向けてCAS単結晶よりも優位であることが示唆された。

交付申請書に記した研究計画は、(1)CASをベースとした異種元素置換による新規結晶を育成し、基礎物性を明らかにすること、(2)新規結晶の高温での圧電・誘電特性・抵抗率等の各種電気物性を明らかにすること、(3)項目(1)(2)で見いだした結晶に対して、その均一組成をもつ高品質なバルク結晶を育成し、高温電気・機械物性を明らかにすることである。本共同研究は平成28年度平成30年度まで行われる。本年度は置換元素としてSrを用いたSr-CAS結晶を作製して、上記すべての項目について検討した。研究実績の概要にもあるように、Sr-CAS結晶の圧縮破壊強度はCAS結晶より大きく、Sr置換によって圧縮破壊強度の向上が見られた。ただし、(2)の高温における各種特性評価が年度内にて間に合わなかった。以上より、達成度は80%と判断され、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。本共同研究では、メリライト型結晶Ca2Al2SiO7(CAS)をベースとして、高抵抗かつ高強度をもつ新規圧電結晶を合成し、その高温物性を明らかにし、さらに高品質バルク結晶を育成する。本年度は、CAS結晶のCaサイトに対して、Srを固溶限界まで置換させた結晶を合成し、その単結晶育成と電気的・機械的特性について調査した。チョクラルスキー法により育成したところ、組成がCa0.75Sr1.25Al2SiO7(CSAS125)まで無色透明でクラックがほとんどない単結晶を得られた。圧電特性評価により、SCAS125結晶の電気機械結合定数、圧電定数ともに昨年度育成したCaSrAl2SiO7はより低くなるものの、圧縮破壊強度は175 MPaを示し、さらに水晶と同程度の圧電定数をもつ(XYt)25oカットにて圧縮強度を220 MPaまで上昇させられることがわかった。本年度より第一原理計算を用いたメリライト型結晶の圧電性の発現メカニズムの解明に着手した。その結果、メリライト型結晶における圧電定数e14に関係する分極の発生は酸素8配位であるAサイト変位による発生分極が正に寄与し、酸素4配位であるBサイトの変位による発生分極が負に寄与していることが分かった。結晶構造変化からBサイト四面体構造の変形とAサイトが概ね分極発生方向に変位し、Bサイトの原子が分極発生方向と逆の方向に変位している様子が見られた。さらに、メリライト型結晶の酸素8配位であるAサイトの多面体歪を増加させる元素を置換すれば、圧電定数e14を増加させることができるということが分かった。渡航先のLebbou教授が2017年8月14日17日に来学し、共同研究内容の議論を行い、CASへの置換元素の検討と渡航した際の単結晶育成の計画を練った。このことにより渡航時における実験がスムーズになり、渡航期間が想定より短縮することとなった。本年度は昨年見出したSr置換した結晶からさらに置換量を増やし限界まで固溶させたCSAS125結晶を作製して、上記すべての項目について検討した。研究実績にもあるように、CSAS125結晶の圧縮破壊強度はさらに大きくなり、回転カットを工夫することで220 MPaまで圧縮破壊強度を向上させることができた。
超一様分布列の構成に関する研究

本研究プロジェクトでは、多重基底(t,e,s)列という超一様分布列の新たな構成法を提案し、さらにそのdiscrepancy解析法を構築した。解析法の基本的なアイデアはdiscrepancy上界を主要項のみで表現するというものである。その結果として得られた上界はTractability理論へ応用することが可能になった。具体的には、Halton列、Sobol列、Faure列、Niederreiter列についてはすでに知られていた結果を改良することができた。また、Xing-Niederreiter列およびHofer-Niederreiter列については新しい結果を得ることができた。今年度(平成26年度)は本研究プロジェクトの初年度であり、研究計画調書(具体的には2ー1および2)に述べたように、(t,e,s)列の一般化をいかに行うかが主要な研究テーマだった。さまざまな試行錯誤はあったが、結局その解答として多重基底という概念を導入することができた。そして、そのことによって得られる超一様分布列の新しいクラスが、従来から知られる2つの超一様分布列のクラス(Halton列および(t,s)列)をその部分集合として含むことを証明した。ここで、注意すべきことは、現時点ではこの2つのクラス以外に知られている超一様分布列はないという事実である。つまり、多重基底の(t,e,s)列は、現在知られている超一様分布列をすべてその部分集合として含んでいるのである。したがって、その残りの部分に注目すれば、真に新しい超一様分布列を見つけ出すことができるという可能性がある。また、この多重基底の(t,e,s)列の定義を若干制限することにより、多重基底の(u,e,s)列なるものを構成することができ、その列に対しては組合せ論で重要な応用を持つpropagation ruleが成立することを証明した。これらの成果については、6月にチェコ(オストラビッチェ)で開催された国際研究集会The 4th Intenational Conference on Uniform DistributionTheoryにおいて発表した。今年度は本研究プロジェクトの2年目であり、昨年度提案した多重基底(t,e,s)列について、そのdiscrepancy解析を行うことが目標だった。結果的には、2通りの上界を導くことができた。一つはsigned splitting法を拡張して解析したもので、これによって得られた上界の特徴は主要項に含まれる定数が次元に関して最小になっている点である。4月末ー5月初めにポーランドで開かれた国際会議IBC(Information Based Complexity)2015においてこの結果を発表したが、出席していた海外共同研究者A. Papageorgiouとの議論がきっかけとなって、もう一つの上界を導くことができた。これは主要項のみで上界を表現するというもので、主要項の定数だけを見ると前者に劣るが、Tractability理論への応用があり、そちらでの改良につながるので重要である。本研究の主要テーマである(t,e,s)列の一般化に関し昨年度提案した多重基底(t,e,s)列について、そのdiscrepancy解析を行い2通りの上界を導くことができた。そのうちの一つに関してはポーランドで行われた国際会議で報告したのでおおむね順調に進展していると判断できる。今年度は本研究の最終年度(3年目)だった。本研究プロジェクトで提案した多重基底(t,e,s)列のdiscrepancy上界を求めることが主な目的であった。1つの上界はすでに昨年度報告したものでsigned splitting法を使ったものであった。その上界は2つの項、主要項と2次項であらわされたものだった。しかし、それではTractability理論への応用ができなかったために、今年度は新たな方法を用いて上界を求めた。discrepancy上界の良し悪しをいう場合、主要項の定数部分が次元に関してどういう振る舞いをするかで判断することがこれまでの慣例であったが、それを無視することにより新たな上界を求めることに成功した。基本的なアイデアはdiscrepancy上界を単一項で表現するというものであり、特に、上界を求めるにあたっては(t,e,s)列のパラメーターeを最大限活用することがカギになってくる。その結果として得られた上界はTractability理論へ直接応用することが可能になり、従来得られていた結果を改良することができた。また、今まで何も結果が得られていなかったXing-Niederreiter列およびHofer-Niederreiter列については新しい結果を得ることができた。これらの成果はこの分野の学術雑誌であるUniform DistributionTheoryで発表された。また、最終年度ということで今後のこの分野の研究の方向性、新たな研究課題などについて整理を行った。

本研究の最重要課題である(t,e,s)列の一般化というテーマに対して、多重基底という概念を導入し、その結果についてチェコで開かれた当該分野の国際研究集会で発表することができた。今後の課題はいくつも残ってはいるがおおむね順調と判断できる。多重基底(t,e,s)列のdiscrepancyの上界を主要項のみで表現した結果を高次元数値積分のTractability理論へ応用し、これまでの結果より優れたものを得ることが今後の研究方向である。特にglobal functionfieldを使った超一様分布列を用いた場合のtractabilityに関して改良したい。応用数学一般今年度(27年度)は、昨年提案した多重基底の(t,e,s)列に関して、そのdiscrepancyの解析をすることが主要なテーマとなる。4月の終わりにポーランド(ベンドレオ)においてIBC(Information Based Complexity)2015が開催される。discrepancyはこの会議の主要なテーマであり著名な研究者が多く集まるので、本研究について発表しさらに発展させたい。海外出張に要した航空運賃が実際には見積もりよりも少なかったため。国際会議へ出席するための航空運賃が予想した額より、10万円ほど安かったため。今年度(28年度)の旅費として使用する計画である。翌年度(平成27年度)に、2回計画している国際会議出席に使用する予定である。
代謝性疾患時における細胞外小胞分泌と血管機能障害発症メカニズムの解明

平成30年度は、モデル動物を用い生体内因子の相関性解析を中心として、機能的細胞外小胞( EVs)種、標的血管部位、血管細胞、血液因子等の重要なターゲットについて選定を行った。糖尿病マウスから抽出したEVs量は正常動物EVs量と比較して増加が認められた。これらEVsをマウス摘出胸部大動脈に処置し血管反応を検討したところ、糖尿病EVs処置によって、強い内皮依存性弛緩反応の減弱が認められた。このEVs中のタンパク質スクリーニングを行ったところ、特にERK1/2が多く含有されており、加えて糖尿病EVsは正常動物MPsと比較してERK1/2を多く含有していた。さらに、EVs中のERK1/2活性を阻害すると血管への作用は消失した。次に、糖尿病マウスにERK1/2活性を阻害するPD98059を慢性投与すると、NO産生を増加させ、弛緩反応を改善することが示唆された。EVsの遊離促進因子として報告されているインドキシル硫酸(indoxyl sulfate; IS)は、作用が明らかではないため、まず血管への直接的影響を検討した。ラット胸部大動脈や腸間膜動脈において、IS処置は、内皮依存性弛緩反応の減弱が認められた。その機序として、ISは、organic anion transporterを介して細胞内へ移行し、superoxideを産生することでこれらの弛緩反応を減弱させていることが明らかとなった。以上のことから、EVsはERK1/2を内在し、特に糖尿病時のEVsは、正常時のEVsと比較してERK1/2が増加することによって内皮機能障害を引き起こしている事が明らかになった。よって内皮細胞内やEVs中のERK1/2活性の阻害や、ISのようなEV誘発因子の阻害によって新たな糖尿病性血管内皮障害の改善アプローチに繋がる。平成30年度は、疾患モデルにおける生体内因子の相関性解析を中心として、機能的EVs種、臓器間機能、標的血管部位、血管細胞、血液因子等の重要なターゲットを見いだすことを達成基準としている。現在の進捗状況は、血液中に存在するEVsはERK1/2を内在し、特に糖尿病時のEVsは、正常時のEVsと比較してERK1/2が増加することによって胸部大動脈の内皮機能障害を引き起こしている事が明らかにした。更に、内皮細胞内ERK1/2活性の阻害や、ISのようなEV誘発因子の阻害、腸間膜動脈、胸部大動脈など重要なターゲットを見いだした。ERK阻害薬の慢性投与は、in vitroによって産生されるEVsとin vivo中に存在するEVsの病態生理が一致している可能性を示唆し、今後の実験において大変有意義なデータである。以上の結果は、糖尿病時における血管障害において、新規メカニズム、新規治療薬のターゲットが選定され、更に、血管内皮機能とEVsの相関関係から、血管障害の新規バイオマーカーとしての早期診断にも応用できる可能性がある。この様な結果から、予算の関係により規模が縮小してはいるものの、研究の焦点の絞り込みも進み、研究はおおむね順調である。EVは、内皮機能低下、ERK活性によって誘発していることが明らかになったので、更に分子機構を明らかにしたい。種々の代謝性疾患モデルと異常が認められる血液因子等(IS、サイトカイン、Poly(I:C)(Polyinosinic-polycytidylicacidsodiumsalt)など)にも着目し、疾患に起因したEVs放出と血管機能障害と既存の治療薬の慢性投与等を行いつつ、より詳細な関係性を明らかにする。糖尿病モデル動物、及び高脂血症動物を用いて、EVs種と血液因子、血管部位作用の関係性を因子解析し、in vitro、ex vivo実験から、生体内EVs産生細胞、産生機序、EVs種-血管シグナル伝達解析を統合し、疾患動物に投与するEVs代謝疾患、血管機能障害治療薬を開発することを達成目標とする。昨年度の結果から、ERKが重要な役割をしていることが明らかになったので、人工的に作成したEVsやリポソームに、ERKサイレンシング遺伝子(miRNAインヒビター;RNA mimic、pre-miRNA発現プラスミド等)を導入し、それらをob/ob肥満マウス、高脂血症負荷マウス、db/dbマウス糖尿病モデルに投与し、代謝機能、血管内皮細胞機能低下への改善効果を検討する予定である。本研究による生体内機能、膜構造の解析の実験データは、フローサイトメトリー等を用いた高い分離識別能力による血管障害バイオマーカーとしても研究を進展させる。本研究のEVsの構造解析の結果をもとに、様々な血管障害モデルとの比較検討を行い、血管障害の進行状態をも診断できるバイオマーカーとしても応用展開する予定である。

次に、糖尿病マウスにERK1/2活性を阻害するPD98059を慢性投与すると、NO産生を増加させ、弛緩反応を改善することが示唆された。EVsの遊離促進因子として報告されているインドキシル硫酸(indoxyl sulfate; IS)は、作用が明らかではないため、まず血管への直接的影響を検討した。ラット胸部大動脈や腸間膜動脈において、IS処置は、内皮依存性弛緩反応の減弱が認められた。その機序として、ISは、organic anion transporterを介して細胞内へ移行し、superoxideを産生することでこれらの弛緩反応を減弱させていることが明らかとなった。以上のことから、EVsはERK1/2を内在し、特に糖尿病時のEVsは、正常時のEVsと比較してERK1/2が増加することによって内皮機能障害を引き起こしている事が明らかになった。よって内皮細胞内やEVs中のERK1/2活性の阻害や、ISのようなEV誘発因子の阻害によって新たな糖尿病性血管内皮障害の改善アプローチに繋がる。平成30年度は、疾患モデルにおける生体内因子の相関性解析を中心として、機能的EVs種、臓器間機能、標的血管部位、血管細胞、血液因子等の重要なターゲットを見いだすことを達成基準としている。現在の進捗状況は、血液中に存在するEVsはERK1/2を内在し、特に糖尿病時のEVsは、正常時のEVsと比較してERK1/2が増加することによって胸部大動脈の内皮機能障害を引き起こしている事が明らかにした。更に、内皮細胞内ERK1/2活性の阻害や、ISのようなEV誘発因子の阻害、腸間膜動脈、胸部大動脈など重要なターゲットを見いだした。ERK阻害薬の慢性投与は、in vitroによって産生されるEVsとin vivo中に存在するEVsの病態生理が一致している可能性を示唆し、今後の実験において大変有意義なデータである。以上の結果は、糖尿病時における血管障害において、新規メカニズム、新規治療薬のターゲットが選定され、更に、血管内皮機能とEVsの相関関係から、血管障害の新規バイオマーカーとしての早期診断にも応用できる可能性がある。この様な結果から、予算の関係により規模が縮小してはいるものの、研究の焦点の絞り込みも進み、研究はおおむね順調である。EVは、内皮機能低下、ERK活性によって誘発していることが明らかになったので、更に分子機構を明らかにしたい。種々の代謝性疾患モデルと異常が認められる血液因子等(IS、サイトカイン、Poly(I:C)(Polyinosinic-polycytidylicacidsodiumsalt)など)にも着目し、疾患に起因したEVs放出と血管機能障害と既存の治療薬の慢性投与等を行いつつ、より詳細な関係性を明らかにする。糖尿病モデル動物、及び高脂血症動物を用いて、EVs種と血液因子、血管部位作用の関係性を因子解析し、in vitro、ex vivo実験から、生体内EVs産生細胞、産生機序、EVs種-血管シグナル伝達解析を統合し、疾患動物に投与するEVs代謝疾患、血管機能障害治療薬を開発することを達成目標とする。
内部組織のマーケティング

本研究では、産学研究コンソーシアムでの議論をもとに導出した仮説と東証1部上場企業を対象に実施した定量調査の結果から、日本企業の業績と内部組織のマーケティングの実施の関係を構造方程式モデルを用いて分析した。主要なファインディングスとしては企業の業績レベルによって内部組織のマーケティングの展開構造が異なっていること、また製造業とサービス業でその仕組みに違いがあることが明らかにされた。これらの研究結果は、都合3回の国際学会で報告された。本研究の平成25年度の成果は以下の通りである。平成23年度から引き続き実施している産学研究コンソーシアム(参加企業:キリンビール株式会社、株式会社マルハニチロ食品、日産自動車株式会社、コクヨ株式会社、サンスター株式会社、株式会社カネボウ化粧品、武田薬品工業株式会社、ハウス食品株式会社、株式会社セガ、株式会社JALカード、株式会社ソニー)の定例研究討論会において設定した内部組織のマーケティングに関する構造化モデルをベースに定量調査を実施。全産業を対象に行ったパス分析においては、企業業績(売上向上、利益改善、新市場開拓、顧客の反復購買)につながる市場開拓力を導く構成概念としてリーダーシップ、コラボレーション、卓越したオペレーション力、情報活用度の中でコラボレーションが最も大きく寄与していた一方で、サービス業のみを対象とした分析では卓越したオペレーション力がもっとも有効な因子となった。他の産業(製造業)との比較の上で、サービスの複雑性とその動的な特性がそうした特性の要因であると推察される。本分析結果については、平成26年3月に開催された国際学会Mediterranean Conference for Academic Disciplines at Valletta, Malta (International Journal of Arts and Sciences)において"Characterictics of Service Industry Seen from the Standpoint of Internal Marketing"のタイトルで報告した。研究実績の概要に記した通り、研究対象である企業との継続的研究連携のもとで十分な質的情報の収集とその分析を進めることができた。研究実績の概要に記した通り、研究対象である企業との連携を築いた上で十分な質的情報収集を行う事ができた。それらの知見をもとにした平成24年1月の国際学会での発表では、ベスト・ペーパー・アワードを受賞することができた。研究期間の最終年度に向けては、研究成果のモデル化を中心にしたアウトプットが中心的な活動になる。その際、実証研究である本研究で取り扱うデータ種が企業活動で実際に行われた事実に関する言説であるため、収集した機密情報を注意深く一般化・概念化することで公表可能な形態へ導いていく。初年度に引き続き、これまでの研究で明らかにした成果に関して既存研究を徹底的にレビューすることで内外の文献との整合性を確認する作業を計画している。研究費の主な使用目的としては、国際学会への参加、継続的な資料の収集、データベースの構築、追加事例収集のための質的調査の実施を計画している。研究費の主な使用目的としては、国際学会への参加、資料の収集、データベースの構築、事例収集のための質的調査の実施を計画している。
タウ病理の形成に果たす遺伝子多型の役割に関する細胞・病理学的研究

染色体17番に連鎖し徴候・症状として前頭側頭型痴呆とパーキンソニズムを伴う家族性痴呆症であるfrontotemporal dementia and parkinsonism linked to chromosome17(FTDP-17)の本邦4家系を発掘し、3つのタウ遺伝子変異N279K、P301S、exon10+12変異を発見した。その中で、P301S変異をもつ本邦家系FTD-Yamaguchiの3世代13人(うち発症者6人)の臨床像を検討し、病理学的研究をおこなった。その結果、この家系では病初期にパーキンソニズム優勢で認知機能障害が後発する症例が多数を占めており、パーキンソニズムだけで長期経過した症例もあった。病理学的には黒質、線条体、視床下核などの基底核の変性が優勢で前頭葉、側頭葉の変性がこれにつづき、ミクロ所見では神経細胞変性、空胞変性、アストロサイトによる線維化が認められた。また、沈着したタウ蛋白が形成するPickbodyと呼ばれる特異な細胞内封入体の生化学的特徴について明らかにした。われわれが発見したP301S変異をもつ別の家系(FTD-Kobe)でもパーキンソニズム優位の臨床像を呈しており、病初期に認知機能障害が目立たない場合、家族性パーキンソン病との鑑別が問題になると考えられる。Mayo clinicとの共同研究でタウ遺伝子変異と多型(H1 haplotype)との関連について検討した。Caucasian人種においてはH1 haplotypeとFTDP-17の発症が有意に関連することが判明したが、日本人では症例と対照者すべてがH1/H1であった。また、発症年齢や初発症状(痴呆かパーキンソン症状か)と遺伝子型との関連はなかった。以上の結果より、日本人ではH2 haplotypeはないかきわめて低頻度であり、FTDP-17とは関連しないと考えられた。タウ遺伝子変異をもつ61症例(男35例、女26例)のうちH1 haplotypeの頻度は、H1/H1genotype、H1/H2 genotypeの順に50例(82%)、11例(18%)で、報告されている正常対照群より有意にH1 haplotypeの出現頻度が高かった。変異ごとに見るとP301L家系では8例(67%)、4例(33%)、+16家系10例(77%)、3例(23%)、N279K家系27例(73%)、10例(27%)、P301S家系5例(71%)、2例(29%)であった。発症年齢や初発症状(痴呆かパーキンソン症状か)と遺伝子型との関連はなかった。日本人症例はN279K4例、P301S4例すべてがH1/H1タイプで、日本人対照者50例すべてもH1/H1であった。以上の結果より、Caucasian人種においてはH1 haplotypeとFTDP-17の発症が有意に関連することが判明したが、日本人ではH2 haplotypeはないかきわめて低頻度であり、FTDP-17とは関連しないと考えられた。染色体17番に連鎖し徴候・症状として前頭側頭型痴呆とパーキンソニズムを伴う家族性痴呆症であるfrontotemporal dementia and parkinsonism linked to chromosome17(FTDP-17)家系におけるタウ遺伝子変異を3種類4家系発見した。その中で、P301S変異をもつ本邦家系FTD-Yamaguchiの3世代13人(うち発症者6人)の臨床像を検討し、発症者3名の病理学的研究をおこなった。

その結果、この家系では病初期にパーキンソニズム優勢で認知機能障害が後発する症例が多数を占めており、パーキンソニズムだけで長期経過した症例もあった。病理学的には黒質、線条体、視床下核などの基底核の変性が優勢で前頭葉、側頭葉の変性がこれにつづき、ミクロ所見では神経細胞変性、空胞変性、アストロサイトによる線維化が認められた。また、沈着したタウ蛋白が形成するPickbodyと呼ばれる特異な細胞内封入体の生化学的特徴について明らかにした。われわれが過去に報告したタウ遺伝子P301S変異をもつ症例(FTD-Kobe)でもパーキンソニズム優位の臨床像を呈しており、病初期に認知機能障害が目立たない場合、家族性パーキンソン病との鑑別が問題になると考えられる。P301S家系のH1 haplotypeの頻度は、H1/H1 genotype5例(71%)、H1/H2 genotype2例(29%)であり、発症年齢や初発症状(痴呆かパーキンソン症状か)と遺伝子型との関連はなかった。
レ-ザ-同位体分離用レ-ザ-加熱ウラン蒸気ビ-ム発生装置

レ-ザ-を用いた同位体分離法は、本来の1個光子で1個の同位体原子を分離できるため非常に効率的である。総合効率はレ-ザ-の効率と銅蒸気ビ-ムの発生効率で決まるが、電子ビ-ム加熱で蒸気を発生させる場合、これに必要な電力が全電力の90%をためる。したがって電子ビ-ム加熱に代わる、新しい効率的な蒸気発生法の開発が極めて重要である。本研究では、パルス幅数10nsのレ-ザ-光を金属タ-ゲットに照射して蒸気を発生させるレ-ザ-加熱法について、発生蒸気の特性や効率等を評価することを目標として装置を試作し、実験を行い、その有用性を示すことができた。以下に得られた成果をまとめる。1.生成蒸気密度の空間分布はcos^5θ従っており、垂直方向に指向性のよいビ-ムが得られる。2.生成蒸気量は吸収されたエネルギ-密度に比例する。レ-ザ-波長は、吸収率のみに影響を及ぼす。3.蒸気中には約10%程度のイオンが含まれている。イオンの速度はMaxwell分布に従う。4.原子蒸気を1個生成するに必要なエネルギ-は1×10^<-15>J/atom程度まであり、この値は電子ビ-ム加熱法と同程度である。5.一次元熱伝導計算により、レ-ザ-加熱された試料中での温度分布を求めた。過剰な蒸気速度成分が存在するとレ-ザ-のエネルギ-が損なわれるため、効率の低下を招く。高エネルギ-をもつ蒸気成分の低減が効率向上に重要である。レーザー同位体分離過程は、本来一光子で一原子の同位体を分離できるため非常に効率的である。総合効率はレーザー効率と蒸気発生効率によって決まる。今日までの研究では、抵抗加熱あるいは電子ビーム加熱によりウラン蒸気を生成している。これをレーザーで行うと、分離用レーザーと併用することにより蒸気発生電力が不要となる、加熱部所の遠隔操作が可能となるなどの利点がある。本研究によりレーザーによる蒸気生成効率が評価され、その可能性を示した。1.蒸気発生用ターゲットチャンバーを製作した。これには蒸気発生用レーザー集光照射装置、発生蒸気量モニター計、イオンコレクター等が装備されている。2.ウランに比較的物性定数の類しまたそれ自身も重要な原子であるガドリニウムにArFレーザーを照射することにより発生する蒸気量の照射強度依存性を実験的に測定した。4.蒸気空間分布はCOS^5Qの型になることが実験的に確められた。5.これらの結果をもとに、レーザーの繰返しをあげた場合の蒸発量を評価した場合、5×10^<19>atoms/sec.cm^2まではレーザー法が有効であることになった。今後、実験的検証が必要である。蒸発源に電子銃を用いたウランの同位体分離システムの電力を簡単に評価した結果、選択電離用レ-ザ-伝搬長10mの場合、電子銃電力は全電力の99%以上を占める。レ-ザ-同位体分離(原子法)用原子蒸気生成の一手法として、レ-ザ-加熱法の可能性を探るべく、レ-ザ-蒸気の基礎実験を行い、生成蒸気に関する基本的な諸特性を得た。これを基に電子ビ-ム加熱法と比較し、本法の有効性を示した。実験は、KrFエキシマレ-ザ-、YAGレ-ザ-の基本波、2倍光調波光をGd、Alの試料に照射することにより、行った。以下に得られた結論を総括する。・レ-ザ-生成蒸気密度の空間分布はCOS則に比べ、試料垂直方向に指向性がある。蒸発は吸収エネルギ-密度が0.10.5J/cm^2以上のところで起る。・生成蒸気量は、吸収レ-ザ-エネルギ-密度に比例している。・レ-ザ-波長は、吸収率にのみ影響する。

・蒸気中イオン速度はMaxwell分布に従う。・イオン速度と同じ速度をもつ蒸気原子が約30%含まれている。・蒸気原子1個生成するのに要するエネルギ-は、レ-ザ-加熱法、電子ビ-ム加熱法共に1×10^<-15>J/Atom程度である。・一次元熱伝導計算により、レ-ザ-加熱試料中温度分布を得た。・高エネルギ-速度成分がもつ蒸気原子が存在すると吸収レ-ザ-エネルギ-が奪われるため、生成蒸気量が少なくなる。蒸気の高エネルギ-成分の低減が効率の向上につながる。レ-ザ-を用いた同位体分離法は、本来の1個光子で1個の同位体原子を分離できるため非常に効率的である。総合効率はレ-ザ-の効率と銅蒸気ビ-ムの発生効率で決まるが、電子ビ-ム加熱で蒸気を発生させる場合、これに必要な電力が全電力の90%をためる。したがって電子ビ-ム加熱に代わる、新しい効率的な蒸気発生法の開発が極めて重要である。本研究では、パルス幅数10nsのレ-ザ-光を金属タ-ゲットに照射して蒸気を発生させるレ-ザ-加熱法について発生蒸気の特性や効率等を評価することを目標として装置を試作し、実験を行い、その有用性を示すことができた。以下に得られた成果をまとめる。1.生成蒸気密度の空間分布はcos^5θ従っており、垂直方向に指向性のよいビ-ムが得られる。2.生成蒸気量は吸収されたエネルギ-密度に比例する。レ-ザ-波長は、吸収率のみに影響を及ぼす。3.蒸気中には約10%程度のイオンが含まれている。イオンの速度はMaxwell分布に従う。4.原子蒸気を1個生成するに必要なエネルギ-は1×10^<-15>J/atom程度まであり、この値は電子ビ-ム加熱法と同程度である。5.一次元熱伝導計算により、レ-ザ-加熱された試料中の温度分布を求めた。過剰な蒸気速度成分が存在するとレ-ザ-のエネルギ-が損なわれるため、効率の低下を招く。高エネルギ-をもつ蒸気成分の低減が効率向上に重要である。