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十九世紀前半のフランスにおける絵画と演劇の相互関係の研究

本研究は「クールベ作《田園の恋人》と19世紀中盤の「現実の」恋人たち」として京都大学グローバルCOE「親密圏と公共圏の再編成のためのアジア拠点」内の次世代ユニット成果報告書「西洋絵画における親密なる男女の表象(代表:中田明日佳)」に掲載され刊行される。約一年後には査読を経て共著書籍として出版する計画がある。本研究は、ドラクロワを中心とする19世紀前半の歴史画・物語画と演劇との相互関係を、主題、表現や理論における類似や差異から考察する。引き続きパリ第四大学美術史考古学研究所の招待研究生としてパリに滞在し、地方やイギリス、ドイツ、スイスでの調査も行いつつ研究を進めた。まずは論文「ドラクロワ作「墓地のハムレットとボレーシオ」諸作品の考察-演劇の豊饒さから絵画独自の効果へ-」(『美術史』第172冊掲載)で、『ハムレット』五幕一場を描くドラクロワの複数作品を、仏訳戯曲、舞台上演、先行作例との関連を踏まえて検討し、感覚に与える刺激の強烈さで演劇に及ばない絵画というメディアの生かし方を考え抜いた画家の取り組みとして解読した。次に、ドラクロワ作《ヴェネツィア総督マリノ・ファリエロの処刑》(ロンドン、ウォレス・コレクション、1827年)を中心に、絵画と演劇の視覚的な相互関係を扱う研究を開始した。複数の脚本の比較検討に加え、近年の研究成果に負いつつ舞台装飾関連の資料を調査し、平成23年12月の京都美学美術史学研究大会にて発表を行った。加えて19世紀半ばの古典古代像とその表象の研究も進めている。考古学の成果で古代イメージが塗り替えられ視覚的参照源も増える中で、絵画制作における文学・歴史・理論の役割の変化を実作品と美術教育の両面から調査中であり、2012年5月にパリで開催される国際若手研究集会にて報告を行う。さらに、京都大学グローバルCOE「親密圏と公共圏の再編成を目指すアジア拠点」の共同研究の枠で行った睦み合う男女の表象についての考察を続行している。クールベ作《田園の恋人》(1844年頃、リヨン美術館)において、「現実の」恋人描写の際に文学や物語画に影響を受けた森という背景と、大流行したワルツの身体感覚が果たした役割を、版画の調査を踏まえ提案した。論文は今後の査読を経て受理されれば書籍に収録される予定である。
2重周期構造DAW型加速管の試作

高安定、高効率、真空特性良好な加速管の有力な候補であるディスクアンドワッシャー(DAW)型加速管もモードオーバーラップなどの問題があり、軸対称性を仮定した従来の二次元による設計方法の限界で、その特徴を生かした設計が行われて来なかった。2重周期構造の導入により、これらの問題点が回避しうることを実機の試作により証明するのが、本研究の一つの目的であり、その過程においてメーカーとの協議などをとおして、普及に向け製作費の低コスト化の方法も探ってきた。これまでの研究成果、検討などに基づき、設計をおこない、大電力注入に耐えうる構造、冷却能を持ち、高い真空度を到達できる実機の製作を実施している。実機は、電子の加速を想定して2857MHzの運転周波数で設計されていて、全長約2.5mである。これは現有の電子線型加速器の加速管のうちの一本と置き換えてビーム加速試験をするためである。この二本の加速管を中央で結合させるブリッジカプラの検討もすすめ、支柱部分におけるチョーク構造の導入などによる高周波特性の改良等、良好な研究成果を得ている。また、このブリッジカプラに取り付けるチューナーの機械設計等の詳細について検討し、これの製作を実施している。大電力による実試験でのチューナーなどの遠隔操作方法についても検討した。その間、材料の観点から、高周波領域における損失や、真空特性の評価などの研究も行っている。現在、シミュレーションや、コールドモデルでの測定の結果などと、この実機での特性評価等を組み合わせ、比較研究を積み重ねつつ、ビーム加速試験のための準備を進めている。DAW型加速管の支柱を2重周期構造にする事によりこれらの問題点は回避できるが、ビーム軸上の加速電場の均一性がその2重周期性により乱される。このため加速構造自身の寸法にも2重周期性を導入し、加速電場の均一性を回復させるという手法を採用する。これをシミュレーションにより調べた結果、ディスクの内径を2重周期で変えることにより、加速電場の均一性を得られることがわかった。また、実際の支柱の影響等を測定するために、アルミ製の12セルコールドモデルと、加速モードおよび、結合モード測定用の端板を製作した。このコールドモデルを使用して測定を行いながら、結合モードの周波数を加速モードの周波数と一致させるための調整を行っている。これまでの実験結果によると、結合モードの周波数を加速モードの周波数を千分の一の精度で一致させることは難しくなく、また、今回採用したL型の支柱はT型の支柱に比べて電場分布に対する長さの影響が小さいことがわかった。コールドモデルの設計、製作、測定を通して、実機の製作に必要な知見が得られつつある。これにより、支柱の形状などの細部の検討を行い、ワッシャー冷却の方法や、真空封じなどの機械設計の詳細を詰めつつある。また、測定装置などの整備を行い、実機の製作、及び、試験に備えている。大電力試験や加速試験のために必要なクライストロン電源用に定電圧直流高圧電源を用意できたことにより、発生させる高圧電源が安定になった。そこで、ディスクの内径を2重周期で変えることにより、加速電場の均一性を得るようにした。

実際の支柱の影響等を測定するために、アルミ製の12セルコールドモデルと、加速モードおよび、結合モード測定用の端板を用いて、加速電場の均一性を保ちながら、結合モードの周波数を加速モードの周波数と一致させる調整を行い、各パラメーターの決定を行った。これにより、結合モードの周波数を加速モードの周波数を千分の一の精度で一致させることができ、数パーセント以内の加速電場の均一性も得ることができ、実機の製作に必要な知見を得た。これらの知見に基づいて実機製作における、支柱の形状などの細部の検討を行い、ワッシャー冷却の方法や、真空封じなどの機械設計の詳細を詰めた。また、電気的特性、強度、発熱分布などを考慮して、材質などの調査、検討を行った。これらの結果に基づいて、実機の設計、製作を行い、次年度の大電力試験に備えている。高安定、高効率、真空特性良好な加速管の有力な候補であるディスクアンドワッシャー(DAW)型加速管もモードオーバーラップなどの問題があり、軸対称性を仮定した従来の二次元による設計方法の限界で、その特徴を生かした設計が行われて来なかった。2重周期構造の導入により、これらの問題点が実機においても回避しうることを実機の試作により証明するのが、本研究の一つの目的であり、その過程においてメーカーとの協議などをとおして、普及に向け製作費の低コスト化の方法も探っている。これまでの研究成果、検討などに基づき、設計をおこない、昨年度には大電力注入に耐えうる構造、冷却能を持ち、高い真空度を到達できる実機の製作を実施している。実機は、電子の加速を想定して2857MHzの運転周波数で設計されていて、全長約2.5mで、実加速試験までを考慮している。これまで、シミュレーションや、コールドモデルでの測定の結果などと、この実機での低電力での特性評価等を組み合せ、比較研究を行っている。今年度は特に、この二本の加速管を中央で結合させるブリッジカプラの検討を中心に研究をすすめ、支柱部分におけるチョーク構造の導入などによる高周波特性の改良等、良好な研究成果を得ている。また、このブリッジカプラに取り付けるチューナーの機械設計等の詳細について検討し、これの製作を実施している。その間、材料の観点から、高周波領域における損失や、真空特性の評価などの研究も行っている。大電力による実試験でのチューナーなどの遠隔操作方法についても検討した。
高速充放電リチウムイオン電池用正極に向けた強誘電体／活物質ナノコンポジットの創製

次世代型車載用蓄電池に向けて,超高出力型Liイオン電池に対する需要が急速に高まりつつある.著者らは正極活物質ー電解液界面における電荷移動促進を狙いとして,強誘電体ナノ粒子を人工界面層として適用した複合正極を新たに提案した.実際,チタン酸バリウムBaTiO3をLi活物質LiCoO2上に液相法により少量担持させた複合正極において,出力特性すなわち高速充放電特性を大幅に改善することに成功した.インピーダンス解析や薄膜電池を用いた一連の検証実験結果から,電界が集中する強誘電体ー活物質ー電解液の三相界面付近にLi優先拡散パスが存在し,三相界面密度が出力特性を決めうる重要なパラメータであると推察された.ハイブリッド自動車や電気自動車の加速的な普及に伴い,高速充放電可能な蓄電池に対する需要が急速に高まっている.我々はこれまでにLiイオン二次電池を出発として,その正極活物質に強誘電体からなる人工的な固体電解質界面(SEI)を担持させることで,高速充放電特性,すなわち出力特性の大幅な改善を報告した.これは直流電界下で生じる誘電分極によりLiの界面移動反応が促進されていることに由来したものと考察した.本研究は,人工誘電体SEIの組成や担持量など最適複合構造を決定するとともに,特性改善における詳細なメカニズム解明を行うことを研究目的とした.H27年度は強誘電体SEIとしてBaTiO3(BTO)を選択し,Liイオン電池の代表的な活物質であるLiCoO2(LCO)粒子に対して液相反応(ゾルゲル法)により担持させた.電池出力特性におけるBTOの担持量依存性について調査した.結果,低レート(0.1C=10時間満充放電)ではBTO担持量増大に伴い,電気容量は単調減少した.これは単純にBTO担持量増大に伴う活物質量減少によるものであった.一方,高レート(10C=6分間満充放電)においては,BTO添加に伴い電気容量は著しく増大し,BTO添加量1mol%付近において最大値146 mAh/gを示した.この値は,未処理LCO(10C放電容量62mAh/g)に対して,約238%の改善であった.電池充放電中でのin-situインピーダンス解析を行ったところ,LCOのレドックス電位付近(3.9V)で,BTO担持試料において未処理LCOに比べて,明らかな電荷移動抵抗の低減が確認された.これは強誘電体SEIー活物質ー電解液三相界面でLiイオンの挿入脱離が円滑化しているためと推察した.関連の研究成果は多数の学会発表,並びに論文発表(2編)により報告している.電池出力特性が最適となる強誘電体BTOの最適担持状態を決定すべく,H27年度はBTOの被覆率最適化を行った.結果,BTO 1mol%において電池特性が最適化することを見出した.またセルin-situインピーダンス解析より,BTO担持試料においてLiイオン電荷移動抵抗が大幅に低減していることを確認した.一連の結果は,強誘電体ー活物質ー電解質三相界面においてLiイオンの拡散促進が生じている可能性を示唆しており,当初より我々が推定している特性改善メカニズムと合致する.今後,上記三相界面におけるLiイオンの移動促進機構についてより詳細に検証する必要はあるが,これまで研究はおおむね順調に進展していると言える.ハイブリッド自動車や電気自動車の加速的な普及に伴い,高速充放電可能な蓄電池に対する需要が急速に高まっている.我々はこれまでにLiイオン電池を出発として,その正極活物質に強誘電体からなる人工的な固体電解質界面(SEI)を担持させることで,出力特性の大幅な改善を報告している.H27年度の検討において,正極活物質LiCoO2(LCO)ー強誘電体BaTiO3(BTO)複合系においてBTO添加量が1mol%において最も出力特性が改善されることを見出した.さらにin-situインピーダンス解析の結果,BTO担持試料において電荷移動抵抗が大幅に低減することを確認した.これは強誘電体SEIー活物質ー電解液三相界面でのLiイオン挿入脱離の円滑化によるものと推察した.H28年度は主として上記三相界面がLi拡散の活性起点となっていることの検証を行った.複合体合成方法を従来ゾルゲル法から金属有機分解(MOD)法に変更し,均一核生成によるBTO粒子の微細化を図ったところ,高速充放電特性は改善した.この結果はBTOの粒径減少に伴い三相界面密度が増大した効果と解釈できる.またモデル的原理確認実験として,パルスレーザー体積法(PLD)を用いてBTOとLCOの積層薄膜電池を作製し評価した.BTOをナノドット上に蒸着し,多数の三相界面を人工的に形成した積層膜において出力特性の劇的な改善が確認された.これは上記三相界面でのLi優先拡散パスの存在を示唆するものであった.一方,Co-K吸収端における時分割XAFS(X線吸収微細構造)測定をin-situにおいて行った.結果,誘電体担持による出力改善は誘電体のキャパシタライクな効果ではなく,CoのレドックスによるLi電池本来の電極反応が促進することで高容量が得られていることも明らかとなった.関連の研究成果は多数の学会発表,並びに論文発表(2編)により報告している.H28年度は,強誘電体ー活物質複合正極における高速充放電特性の改善が,強誘電体ー活物質ー電解質三相界面におけるLiイオンの拡散促進に起因しているという点について,その検証を行った.

複合材料合成プロセスの変更により三相界面密度を増大させたところ,高速充放電特性は効果的に改善された.また,PLD法を用いた積層薄膜電池においても,上記三相界面密度が電池性能を決定づける重要因子であることを示唆する結果が得られた.研究開始当初より期待している三相界面での優先的なLiイオン拡散モデルについて,上記の結果からある程度実証できたものと考える.関連の研究成果は多数の学会発表,並びに論文発表(2編)により報告している.研究はおおむね順調に進展している.ハイブリッド自動車(HV)や電気自動車(EV)の加速的な普及に伴い,高速で充放電可能な車載用蓄電池に対する需要が急速に高まっている.本研究は,高誘電率誘電体をリチウムイオン電池(LIB)の電極活物質に導入することで,界面電荷移動抵抗を低下させ,高速充放電特性の劇的な改善を図ることを目的とした.昨年度までに,強誘電体チタン酸バリウムBaTiO3ナノ粒子を1mol%,正極活物質LiCoO2(LCO)に被覆させたところ,出力特性の大幅な改善が確認された.充放電中インピーダンス解析など一連の結果から,誘電体ー活物質ー電解液三相界面近傍において活性なLi移動パスが存在することが推察された.一方,寒冷地におけるハイブリッド自動車の燃費向上やEVの急速充電のためには,低温出力の改善が不可避である.本年度は誘電率の温度特性を利用することで低温出力の改善を図った.チタン酸バリウムストロンチウム[(Ba, Sr)TiO3, BSTO]は全率固溶系の強誘電体であり,Sr量の増大に伴い誘電率極大温度(Tm)は低温にシフトする.この性質を利用することでLIBの低温出力が改善できないかと考えた.種々のBa/Sr比を有するBSTOを液相法によりLCO表面に1mol%担持させ充放電試験を行った.25°C室温ではBSTOの比誘電率と出力特性の間に明確な相関性は確認できなかった.一方,低温0°Cでは明らかに両者間に正相関関係が確認できた.特に,0°C付近にTmを持つBSTO組成において出力特性が大きく改善した.誘電率の温度特性を利用することで,LIBの低温出力を効果的に改善できる可能性が示された.さらに,誘電体界面の負極材料への適用可能性も検証した.市販グラファイト粉末にBTOナノ粒子を適量担持させた複合負極は未処理品に対して良好な高レート特性を有することが分かった.負極材料に対しても誘電体界面の効果が確認された.次世代型車載用蓄電池に向けて,超高出力型Liイオン電池に対する需要が急速に高まりつつある.著者らは正極活物質ー電解液界面における電荷移動促進を狙いとして,強誘電体ナノ粒子を人工界面層として適用した複合正極を新たに提案した.実際,チタン酸バリウムBaTiO3をLi活物質LiCoO2上に液相法により少量担持させた複合正極において,出力特性すなわち高速充放電特性を大幅に改善することに成功した.インピーダンス解析や薄膜電池を用いた一連の検証実験結果から,電界が集中する強誘電体ー活物質ー電解液の三相界面付近にLi優先拡散パスが存在し,三相界面密度が出力特性を決めうる重要なパラメータであると推察された.H27年度は,正極活物質LiCoO2(LCO)に強誘電体BaTiO3(BTO)を1mol%,ゾルゲル法により担持することで高速充放電特性が飛躍的に改善されることを確認した.
シリカ担持配位子をプラットホームとする遷移金属触媒の集積化

固相担持触媒は反応生成物との迅速分離が可能であること、反応空間における位置を規定できることなどから、複数の反応を時間的・空間的に結合させる集積化有機合成に有用である。我々が開発したシリカ担持モノホスフィンSilica-SMAPは、遷移金属種と厳格に1:1の関係で錯形成し、個々の錯体ユニットが空間的に分離される。結果、Silica-SMAP-遷移金属系は高度配位不飽和種を効果的に発生させるのに有用であり、様々な反応に高い触媒活性を示す。本研究では、Silica-SMAPを利用して、異種金属を同一表面に固定化し、第1段階の生成物が第2段階の基質となるドミノ触媒反応を実施することを計画した。このような計画を実施するための準備研究として、まずSilica-SMAPとRhとの1:1錯体を用いることで、窒素系官能基を配向基とするオルト位選択的芳香族C-Hホウ素化反応を開発した。本反応では、様々な含窒素ヘテロ環官能基の他、イミノ基やsp3窒素を持つ第3級アミノ基などの多様な窒素系官能基が配向基として機能し、立体障害への許容性も優れている。これによって既存の方法では導入困難な位置でのホウ素化が可能となった。配向基の窒素原子がRhに配位して配向基に隣接するC-H基が選択的に活性化されるものと考えられる。さらに、Silica-SMAPとPd(OAc)2からin-situ調製される触媒が、クロロアレーンとフェニルボロン酸のクロスカップリングに高い活性を示すことを見出した。求電子剤としてクロロアレーンを用いる場合には、配位子として嵩高いものが適しているということがよく知られているが、Silica-SMAPは極めて嵩の小さな配位子であり、この条件を満たさない。シリカ担持していない均一系のSMAP配位子を用いるとまったく触媒活性が得られない。準備研究として、Silica-SMAP-Ir触媒による芳香族化合物のオルト位選択的ホウ素化反応の適用範囲拡張を検討し、ヘテロ芳香族化合物やフェノール誘導体の位置選択的ホウ素化法を開発した。エステル部位を有するヘテロ芳香族化合物のジボロン化合物によるホウ素化反応にSilica-SMAP-Ir触媒を適用すると、ホウ素化がエステルの隣接位で選択的に進行することを明らかにした。チオフェン、ベンゾフラン、ピロール、インドール、カルバゾールなど様々なヘテロ芳香族化合物に適用可能で、既存の方法では導入困難な位置でのホウ素化が可能となった。エステル基のカルボニル酸素原子がIrに配位してエステルに隣接するC-H基が選択的に活性化されるものと考えられる。フェノール類の位置選択的ホウ素化についても検討し、フェノール性水酸基をカーバメート化することによりオルト位選択的ホウ素化が進行することを見出した。導入したホウ素官能基をクロスカップリングなどに利用した後、カーバメート部位を脱離基として2段階目のカップリングを実施することができる。
LIF法による遷音速流れ場の三次元速度ベクトルと温度の同時計測

本研究は、気体中に微量のヨウ素ガスをトレ-サとして混入し、これにアルゴイオンレ-ザビ-ムを照射して得られるヨウ素分子の蛍光を測定して、遷音速流れ場の三次元的構造を明らかにすることを目的とした。本研究で得られた成果を以下に述べる。1.遷音速翼列間の流れ場を模擬できる翼型を基礎としたノズルを製作した。また、アルゴンレ-ザビ-ムの伝送状態を詳細に調査、把握してLIF計測に最適なレンズ・ミラ-系を設計、製作するとともに、コンピュ-タ制御のノズル内レ-ザビ-ムトラバ-ス装置を製作した。2.アルゴンレ-ザを広帯域発振モ-ドとし、得られた蛍光強度より温度分布を解析した。この方法で得た温度を、ノズル壁面静圧とよどみ点圧力から計算した温度と比較した結果、本研究で開発したLIF法により遷音速流れ場の温度が±3%以内の高精度で測定できることが分かった。この測定結果より、ノズル内における音速線の位置、スロ-ト曲がり部におけるはく離の発生をはじめ、スロ-ト近傍における二次流れの発生状態が明らかになり、本研究で開発した計測方法が遷音速流れ場の解明に極めて有効であることが示された。3.アルゴンレ-ザの共振器内部に角度可変のエタロン板を挿入し、レ-ザの発振波長を狭帯域化した。これによりヨウ素の励起波長を走査し、遷音速ノズル内の各点における蛍光のスペクトルプロファイルを得た。スペクトルのドップラ-・シフト量よりノズル内の速度分布を計算したが、このようにして得られた速度は静圧測定から計算した速度と良く一致し、本方法により遷音速流の速度場が測定できることが示された。本研究は、気体中に微量のヨウ素ガスをトレ-サとして混入し、これにアルゴンレ-ザビ-ムを照射して得られるヨウ素分子の蛍光を測定して、遷音速流れ場の3次元的構造を明らかにすることを目的とする。当初(計画調書提出時)はレ-ザビ-ムとしてエキシマレ-ザを使用する予定であったが、交付内定配分予定時の大幅な予算減額により止むなくアルゴンレ-ザを使用した。レ-ザの発振周波数が任意に変更できないアルゴンレ-ザで三次元流速と温度を同時計測するのは極めて困難であることが予想されたので研究着手の是非に迷ったが、従来、アルゴンレ-ザによるLIF法がほとんど低密度の噴流や火炎の計測に限定されていることに鑑み、比較的密度の高い遷音速内部流れの計測を可能にすることは有意義であると考え、当初の予定を若干変更して研究に踏み切った。本年度は、吸込式間欠式風洞に90度転向の曲がりノズルを設置して、二次流れの撮影を受けた曲がりノズル内の遷音速流れの3次元的構造がLIF法により測定可能かどうかに焦点を絞って実験を行った。すなわち単色・縦単モ-ドで514.5nmの波長のレ-ザ光のみを取り出して2つの円筒レンズを介してシ-ト状の光を作り、曲がりノズルの曲率半径を含む面と平行に流路内を照射して、流れの中に含まれるヨウ素分子の蛍光を誘起させ、観測用光学ガラスからの光のうちアルゴンイオンの514.5nmの光をシャ-プカットフィルタ-で遮断し、弱い蛍光をイメ-ジインテンシファイヤで6万倍に増幅し、25万画素のCCDカメラを介してマイクロコンピュ-タに画像を取り込む技術の開発を行った。この方法で、シ-ト状のレ-ザ光を曲がりノズルのスパン方向に移動して画像を取り込み、いまだ不鮮明ではあるが、世界で初めて三次元遷音速内部流れにおける衝撃波の可視化に成功した。

本研究は、気体中に微量のヨウ素ガスをトレ-サとして混入し、これにアルゴンイオンレ-ザビ-ムを照射して得られるヨウ素分子の蛍光を測定して、遷音速流れ場の3次元的構造を明らかにすることを目的とする。平成元年度では、試験的に製作したノズルについてレ-ザ蛍光法を適用し、予備的実験を行ったが、本年度は以下の研究を行った。1.遷音速翼列間の流れ場を模擬できる翼型を基礎としたノズルを製作した。また、アルゴンレ-ザビ-ムの伝送状態を詳細に調査、把握してLIF計測に最適なレンズ・ミラ-系を設計、製作するとともに、コンピュ-タ制御のノズル内レ-ザビ-ムトラバ-ス装置を製作した。2.上記のノズルについて、壁面静圧、ピト-圧の測定を行い、ノズル内流れ場の圧力分布を得た。3.アルゴンレ-ザを広帯域発進モ-ドとし、ノズル内の各断面をトラバ-スして蛍光強度の3次元分布を得た。4.広帯域モ-ドのレ-ザから得られる蛍光強度より、温度を計算するソフトウェアを開発した。このソフトウェアを用い、3.で得た蛍光強度よりノズル内の温度の3次元分布を得ることに成功した。なお、このソフトウェアは計測デ-タに基づくコンピュ-タトモグラフィ処理も可能である。5.得られた温度分布を解析したところ、ノズル内における音速線の位置、スロ-ト曲がり部におけるはく離の発生をはじめ、スロ-ト近傍における二次流れの発生状態が明かになり、本研究で開発した計測方法が遷音速流れ場の解明に極めて有効であることが示された。本研究は、気体中に微量のヨウ素ガスをトレ-サとして混入し、これにアルゴンイオンレ-ザビ-ムを照射して得られるヨウ素分子の蛍光を測定して、遷音速流れ場の三次元的構造を明らかにすることを目的とする。昨年度までに遷音速ノズルを用いた実験的研究を行い、ノズル内部の三次元的温度分布が測定できるシステムを開発したが、本年度は温度測定の高精度化と速度ベクトルの測定を目的として以下の研究を行った。1.昨年度製作した温度計測システムを高精度化するため、リファレンス画像による蛍光画像値の補正方法を開発するとともに、ソフトウェア上で画像デ-タを平滑化する方法を考案した。2.上記の方法でLIF法により得られた温度を、ノズル壁面静圧とよどみ点圧力から計算した温度と比較した結果、本研究で開発したLIF法により遷音速流れ場の温度が±3%以内の高精度で測定できることが分かった。3.アルゴンレ-ザの共振器内部にエタロン板を挿入し、レ-ザの発振波長を狭帯域化した。次にこのエタロン板の角度をステッピング・モ-タ-でスキャンできる装置を製作したが、これによりヨウ素の励起波長を走査し、蛍光のスペクトルプロファイルを得ることができた。4.上記の方法で遷音速ノズル内の各点における蛍光のスペクトルプロファイルを得た。スペクトルのドップラ-・シフト量よりノズル内の速度分布を計算したが、このようにして得られた速度は静圧測定から計算した速度とよく一致し、本方法により遷音速流の速度場が測定できることが示された。
新たな経シナプス物質輸送ツールの開発と大脳皮質神経回路解析への応用

ショウジョウバエでは、神経活動依存的に発現するArc蛋白及びそのmRNAを含むエクソソームが軸索末端の神経終末より放出され、ポスト側に運ばれ翻訳される。本研究では、このシステムを改変しマウスに応用し、従来困難であった神経活動により経シナプス的に物質輸送ができるツールとして新たに確立をはかる。その上で大脳皮質神経回路の解析に用いる。発達期大脳皮質では一つの前駆細胞から生まれた神経細胞(姉妹神経細胞)はギャップジャンクションで互いに結合しサブグループをなす。しかし、姉妹神経細胞が軸索投射先にて関連性を保った形で神経回路を構築するかは不明であった。その解明を試みる。その解明を試みる。
黒質ドーパミンと痛覚系の関連性に関する研究

実験にはラットを用い、片側の黒質ドーパミン産生細胞を破壊するために、6-ヒドロキシドーパミン(6-OHDA)を内側前脳束に注入し、メタアンフェタミン投与により誘起される回転運動を観測した。メタアンフェタミンによるこの効果がドーパミン産生細胞の破壊に由来しているかを確認するため、チロシンヒドロキシラーゼ(TH)に対する免疫組織化学を施し、黒質及び線条体における陽性反応を確認した。その結果、メタアンフェタミン注射により誘起される回転数が対照群より有意に増加した群では、黒質及び線条体におけるTH陽性反応をほとんど検出することはできなかった。このラットをパーキンソン病モデルラットとした。そこで、このパーキンソン病モデルラットを用い、破壊側およびその反対側の足底に機械的刺激を与え、足引っ込め反射が生じるまでの時間を計測した。その結果、黒質破壊側では足引っ込め反射を生じるまでの時間が対照群に比べて短くなった。このことは、ドーパミン産生細胞を破壊することで機械的刺激に対する感受性が鋭敏になったことを示し、黒質産生のドーパミンが機械的刺激に対する応答性に変化をもたらしていることを示している。次に、この機械的刺激による感受性の変化が脊髄レベルにおける痛覚系に関与しているか否かを検討するために、足底に機械的侵害刺激を与え、この刺激により誘発されるFOSタンパク質の発現の変化を免疫組織化学的手法を用いて検討した。黒質破壊側またはその反対側の足底に侵害性刺激を与え、2時間後に灌流固定を行い、凍結切片作製後、ラビット由来のポリクローナルFOS抗体を用いて免疫組織化学を実施し、脊髄レベルにおけるFOS陽性細胞数を比較した。その結果、両者の間でFOS陽性細胞数に有意差を認めることはできなかった。ラットを用いて、片側の黒質ドーパミン細胞を破壊するために、内側前脳束に6ハイドロキシドーパミン(6-OHHD)を微量注入し、メタアンフェタミン誘起回転運動を観測することで、黒質ドーパミン細胞の破壊の有無を推測した。それを再確認するために、ドーパミン生成に関与する酵素に対する免疫組織化学を施し、黒質及び黒質ドーパミン細胞が主に投射する線条体における陽性反応の程度を顕微鏡下で確認した。その結果、メタアンフェタミン注射により誘起される回転数が対照群(ほとんどゼロ)の場合より有意に増加した群では、免疫組織化学によるこれらの部位における陽性反応が減少していた。このことは、片側の内側前脳束を6-OHHDで処理することにより同側の黒質におけるドーパミン産生細胞を破壊し、このことがメタアンフェタミン処理による回転運動の誘起をもたらしていることを示している。次に、メタアンフェタミン処理により対照群より回転数が有意に増加したラットだけを用いて、破壊側およびその反対側の足底に機械的刺激または侵害性熱刺激を与え、足引っ込め反射が生じるまでの時間を計測した。その結果、機械的刺激を足底に与えると、破壊側では足引っ込め反射を生じるまでの時間が対照群に比べて短くなったが、反対側ではその逆の結果を示し、足引っ込め反射に要する時間は長くなった。しかしながら、侵害性熱刺激では対照群および実験群の破壊側および反対側における足引っ込め反射に要する時間に変化は認められなかった。このように、現在までに幾つかの興味ある知見を得ることができているが、実験群のラット数を更に増やす必要があるので、平成16年度も本研究を継続したい。それを再確認するために、ドーパミン生成に関与する酵素に対する免疫組織

化学を施し、黒質及び黒質ドーパミン細胞が主に投射する線条体における陽性反応の程度を顕微鏡下で確認した。その結果、メタアンフェタミン注射により誘起される回転数が対照群(ほとんどゼロ)の場合より有意に増加した群では、免疫組織化学によるこれらの部位における陽性反応が減少していた。このことは、片側の内側前脳束を6-OHHDで処理することにより同側の黒質におけるドーパミン産生細胞を破壊し、このことがメタアンフェタミン処理による回転運動の誘起をもたらしていることを示している。次に、メタアンフェタミン処理により対照群より回転数が有意に増加したラットだけを用いて、破壊側およびその反対側の足底に機械的刺激を与え、足引っ込め反射が生じるまでの時間を計測した。その結果、機械的刺激を足底に与えると、破壊側では足引っ込め反射を生じるまでの時間が対照群に比べて短くなった。これらの結果は現在論文として雑誌に投稿中である。これまでの結果から、ドーパミン産生細胞を破壊することで機械的刺激に対する反応性に変化が生じることが明らかとなった。そこで、平成17年度は、この現象が痛覚系に直接関与しているか否かについて検討するために足底に機械的侵害刺激を与え、侵害刺激により誘発されるFOSタンパク質の発現を免疫組織化学的手法を用いて脊髄及び黒質ドーパミンの投射部位である線条体で観察し、痛覚とドーパミン系の関係について検討する。ラットを用いて、片側の黒質ドーパミン細胞を破壊するために、内側前脳束に6ハイドロキシドーパミン(6-OHHD)を微量注入し、メタアンフェタミン誘起回転運動と黒質及び黒質ドーパミン産生細胞が主に投射する線条体における陽性反応を指標として、黒質ドーパミン細胞の破壊の有無を推測した。その結果、メタアンフェタミン注射により誘起される回転数が対照群(ほとんどゼロ)に比べて有意に増加した群では、免疫組織化学によるこれらの部位における反応性が減少していた。その結果、破壊側に対する機械的刺激による足引っ込め反射を生じるまでの時間は対照群に比べて短くなった。この結果は黒質ドーパミン産生細胞を破壊すると、機械的刺激に対する反応性が亢進することを示唆し、そのことを論文として報告した。これまでの神経行動学的実験の結果は、ドーパミンが機械的刺激に対する反応性に関連することを示唆しているが、機械的侵害刺激により誘発される痛覚系との関連に関しては明確でない。そこでこの関係を明確にするため、黒質ドーパミン産生細胞を破壊した群と対照群ラットの足底に機械的侵害刺激与え、侵害刺激により誘発されるFOSタンパク質の発現を免疫組織化学的手法を用いて脊髄及び黒質ドーパミンの投射部位である線条体で観察し、ドーパミンと痛覚系の関係について検討した。本実験で検討した脊髄及び線条体のどちらの部位においても機械的侵害刺激により誘発されるFOS陽性細胞数に違いは認められなかった。このことはドーパミンと痛覚系の関係には脊髄や線条体以外の部位が関与していることを示唆している。
光触媒により発生するラジカル・イオン中間の動の挙動の制御と機能化

有機光化学や電子移動反応におけるラジカルやイオン性中間体のユニークな特性を界面光化学プロセスに適応させ,新規な機能をもつ反応系の設計・開発を行うことを目的として,以下の3つの方向性で研究を行った。(1)電子移動結合生成・開裂を利用した界面の機能化:2電子を不可逆的に放出する犠牲ドナーを設計・合成し,LB膜を用いて長鎖アルキル基をもつテトラシアノキノジメタンと交互積層させた薄膜に光照射を行ったところ,導電性の発現が観測された。また,この光化学ドーピング反応を可逆的に行うために,分子内で結合生成して一電子を貯蔵できるような安定ラジカルを組み込んだ電子受容体を設計・合成し,挙動評価を行った。(2)電子移動原子価異性化反応を用いた新規光可逆反応系の構築:置換ノルボルナジエンの光異性化によるクアドリシクラン生成反応と電子移動による逆反応を用いて,(a)カウンター部位をもち,繰り返し回数が記録されるフォトクロミズム,(b)パルス光照射により,一回ごとにOn-Offを繰り返すflip-flop型フォトクロミズム,の2つの新規可逆反応系を実現させる試みを行った。それぞれ,目的とする挙動に近い現象が観察され,現在,効率等の向上について検討している。(3)界面を利用した新規機能性光化学反応の開発:その他に,これまでの活性酸素種や反応中間体に関する知見を応用し,トリフェニルアミンオリゴマーの電子移動カップリング反応を用いたエレクトロクロミック薄膜の開発,光触媒反応における静電気の発生と利用,光解離による高スピン有機イオン種の発生について検討を行った。光触媒でPCBやダイオキシンなどのハロゲン化物を分解させるには、還元によりラジカルアニオンを生成させるのが有効である。半導体触媒に多電子がドープされた状態が生成すれば、強い還元能をもつ新たな触媒系の構築が期待される。一光子により移動する電子は1つであるため、複数の電子をドープするには、電子数を増幅するような化学反応を組み合わせる必要がある。そこで、一電子が奪われると崩壊してさらに電子を提供し、最終的に非常に安定な対カチオンとなる犠牲ドナー分子の開発を行った。中性の有機分子(D-D)から電子受容体への電子移動により発生するラジカルカチオン(D-D^<+・>)が結合開裂してラジカル(D^・)とカチオン(D^+)を与え、一般に基質よりも酸化電位が低い(還元能が高い)ラジカルがさらに電子を放出しカチオンとなる反応では、結果的に、D-Dの結合に使われていた2電子が電子受容体に移動される。ピリジニウムのような安定なカチオンを与える犠牲ドナーであれば、一電子還元された半導体微粒子にさらに電子を渡し、この要求を満たし、また、光反応により連鎖的に結合が開裂するドナーを用いれば、より多電子のドーピングが可能と期待される。そこで、このタイプの種々の犠牲ドナーを、電子のドープにより導電体となる可能性をもつテトラシアノキノジメタン(TCNQ)と混合し、固相光電子移動反応により光化学ドーピングが進行することを見出した。現在、導電性カラムを保持するために、LB膜等を用いた構造制御について検討している。また、同様な結合開裂を犠牲型アクセプターに用いることにより、光によるホールのドーピングが可能となる。こうした反応の応用として、半導体に二酸化チタンを用い、過酸化水素を犠牲アクセプターとした系について、放出する大気イオンを調べたところ、負に帯電したイオンが含まれることが明らかとなった。有機光化学反応におけるラジカルやイオン性中間体がもつ様々なユニークな特性を利用し、界面での一電子移動により駆動される分子構造変換を機能化することを目的に、ノルボルナジエンの光異性により生成するクアドリシクランに着目し研究を行った。

クアドリシクランを一電子酸化すると,発生したラジカルカチオンはノルボルナジエンへ片道異性化し、これは、クアドリシクランよりも高い酸化電位を持つため,ホール移動連鎖機構で反応が進行する。これまでの検討で,適切な電子供与基と受容基が置換したクアドリシクランでは,ラジカルカチオンが安定構造を取り得ず,結合開裂型電子移動となり、連鎖反応が効率良く進行することが明らかとなった。電位を制御した電極酸化では、置換クアドリシクランが酸化される低い電位において、高い酸化電位をもつノルボルナジエンのラジカルカチオンが電極表面で発生し、電極から電子を引き戻される。このような電子交換による異性化により、ほとんど電流を流さずに進行する電解反応となることが見出された。また、この可逆反応系は、直接的な光吸収により進行する正反応と、光増感により光触媒的に進行する逆反応の組み合わせで進行する点が特徴的であり、水相-油相間の物質移動とパルス光を利用することにより、一回おきに着色/脱色を繰り返すFlip-flop型フォトクロミズムが実現できる可能性がある。そこで、カルボキシル基を持ち、pHの制御により相間の移動が起きるようなノルボルナジエン-クアドリシクラン系の設計と合成を行い、両者の間で、pKaの差が1.5程度ある基質を見出した。有機光化学反応におけるラジカルやイオン性中間体がもつ様々なユニークな特性を利用し、界面での一電子移動により駆動される分子構造変換を機能化することを目的に、光照射により導電性が制御できる有機薄膜の構築を試みた。光誘起一電子移動により発生するラジカルカチオンが容易に結合開裂し、カチオンとラジカルに分解する分子は、電子供与性の犠牲ドナーとして機能する。低い酸化電位を持つラジカルはさらに酸化され、結果として2電子を不可逆的に放出し、安定なカチオンとして系内にドープされる。こうした犠牲ドナーと、電子のドープにより導電性を示すことが知られているテトラシアノキノジメタン(TCNQ)の結晶の混合物について固相光電子移動反応を試み、犠牲ドナーとしてジアミノエタン類を用いたときに、結合開裂によるドーピング反応が進行することを見出した。しかし、TCNQアニオンラジカルは対カチオンと塩を形成し、導電性カラムが保持されず、導電性は発現しなかった。そこで、ドーピング後も構造が保持されるように、長鎖アルキル基をもつC18TCNQのラングミュア・ブロジェット(LB)膜を用いることとした。犠牲ドナーとなるジアミノエタン化合物には、分子内増感部位としてRe錯体、また、単分子膜形成のための長鎖アルキル基を導入した誘導体を合成した。これらは良好なLB膜を形成し、交互積層膜に光を照射すると、TCNQが導電性をもつ場合に特徴的な近赤外領域の吸収帯の出現が観測された。導電性測定では、光照射前はほぼ完全な絶縁体であるが、光照射後には、電流が流れる様子が観測された。電気伝導度は10^<-6>Scm^<-1>のオーダーとあまり高くないが、光照射の条件によりドーピング量を自在に変化できる可能性があり、光による直接的な電子回路の書き込みなど、新規な機能性への応用が期待される。光触媒などを用いた光誘起電子移動反応を界面プロセスに適応させ、新規な機能をもつ反応系の設計・開発を行うことを目標とし、置換ノルボルナジエン・クアドリシクラン異性化系を用いた新規な可逆反応系構築について検討している。
骨密度を規定する候補遺伝子Mpp7の骨組織における役割の解明

骨粗鬆症は骨折のリスク因子であり、生活の質の低下に直結する疾患である。ヒトゲノムワイド関連解析により、membrane palmitoylated protein 7(MPP7)遺伝子が骨塩密度に関与することが示された。その際、MPP7の発現低下が骨塩密度の低下と相関した。申請者らは、MPP7遺伝子の欠損マウスを樹立し、生体内におけるMPP7の機能を解析した。MPP7欠損マウスは野生型マウスと同頻度で生まれた。雌のMPP7欠損マウスは野生型マウスよりも低い体重を示した。この体重の差は、雄のマウスでは観察されなかった。体重を除いては、MPP7-KOマウスに特異的な異常は同定できなかった。骨組織の3次元骨構造解析でも、MPP7-KOマウスの脛骨と大腿骨に異常は認められなかった。ヒト細胞株を用いて、MPP7の蛋白の発現を調べたところ、MPP7は複数の骨肉腫由来の細胞株に発現していることが示された。また、U2OS細胞において、MPP7蛋白の発現が免疫沈降実験で確認された。U2OS細胞において、MPP7をノックダウンすると、DLG1蛋白の発現が低下した。Stuckeらは、MPP7がDLG1蛋白の発現を上皮系細胞株において制御すること、MPP7とDLG1が上皮系細胞株のタイトジャンクションの形成に関与することを明らかにした。従って、体重あるいは骨塩量に対するMPP7の機能の一部はDLG1を介する可能性がある。MPP7は骨肉腫細胞株U2OSの分化誘導活性には影響を与えなかった。以上の結果は、MPP7が生体内において体重の制御に関与すること、および樹立したMPP7マウスがMPP7による骨塩密度の制御機構を解析する上で、有用なモデル動物になることを示した。予備実験では、骨密度に差を見出せた。つまり、雌の骨密度が遺伝子変異マウスで低下していたことが示されていた。交配の結果からは必ずしも十分なノックアウトマウスを得ることができず、組織学的検討については、解析中である。また、Mppー7を同定できる質の高い抗体がなかなか得られなかったものの、in vitroの実験については予定通り行うことができた。MPP7が体重に関して2つの相反する作用を持ち、これらが性(雄と雌)によって異なる活性を示すことを示唆している。性ホルモンであるエストロゲンとテストステロンは体重と骨塩量の制御に関することが知られている。体重と骨塩量にも性差が存在する。従って、MPP7が骨密度と体重の両方を類似のメカニズムで制御している可能性もある。今後、MPP7がいかにして体重を制御するのかを解明することが重要である。また、これらの解析がMPP7による骨量の制御機構の解明へと繋がる可能性がある。MPP7-KOマウスの脛骨と大腿骨には、構造学的な異常は検出されなかった。しかしながら、解析した個体数が少なかったこともあり、今後は、個体数を増やし経時的な解析などが必要である。また、大腿骨と脛骨およびそれ以外の椎体、椎間板の骨軟骨組織の病理解析も重要でありあわせて進行していく予定である。卵巣を摘出すると、雌のマウスでは骨粗鬆症を発症することが報告されている。この骨粗鬆症発症マウスとMPP7-KOマウスとを組み合わせることにより、MPP7の機能をより詳細に解析することも可能である。それ以外にも、骨折モデル、関節炎モデルなどとMPP7-KOマウスを組み合わせた解析が重要である。

予備実験では、骨密度に差を見出せた。つまり、雌の骨密度が遺伝子変異マウスで低下していたことが示されていた。交配の結果からは必ずしも十分なノックアウトマウスを得ることができず、組織学的検討については、解析中である。また、Mppー7を同定できる質の高い抗体がなかなか得られなかったものの、in vitroの実験については予定通り行うことができた。MPP7が体重に関して2つの相反する作用を持ち、これらが性(雄と雌)によって異なる活性を示すことを示唆している。性ホルモンであるエストロゲンとテストステロンは体重と骨塩量の制御に関することが知られている。体重と骨塩量にも性差が存在する。従って、MPP7が骨密度と体重の両方を類似のメカニズムで制御している可能性もある。今後、MPP7がいかにして体重を制御するのかを解明することが重要である。また、これらの解析がMPP7による骨量の制御機構の解明へと繋がる可能性がある。MPP7-KOマウスの脛骨と大腿骨には、構造学的な異常は検出されなかった。しかしながら、解析した個体数が少なかったこともあり、今後は、個体数を増やし経時的な解析などが必要である。また、大腿骨と脛骨およびそれ以外の椎体、椎間板の骨軟骨組織の病理解析も重要でありあわせて進行していく予定である。卵巣を摘出すると、雌のマウスでは骨粗鬆症を発症することが報告されている。この骨粗鬆症発症マウスとMPP7-KOマウスとを組み合わせることにより、MPP7の機能をより詳細に解析することも可能である。それ以外にも、骨折モデル、関節炎モデルなどとMPP7-KOマウスを組み合わせた解析が重要である。ほぼ全額使用できたことから、計画通り使用できたと考えられる。翌年度もほぼ同額の助成金を研究試薬、実験動物の飼育管理およびその人件費、研究成果の学会発表に伴う旅費、論文作成時の校正料、などに用いる予定である。
項目反応モデルに基づいた次世代型テスト総合システムの開発

本年度は,Webを利用した項目反応モデル解析システムの開発と受験者照合を取り入れたWebによる適応型テストの開発,そして,両システムを統合し,項目プールの構築を含めた総合的なテストシステムの構築を中心に行った。さらに,本研究に関わる基礎的な研究として,心理的構成概念の測定法に関する研究も行った。・受験者照合システムの開発:適応型テストシステムを完成させるため,市販のUSB接続による指紋照合装置を導入し,受験者照合システムを開発した。汎用的な指紋照合装置であったため,ローカルな環境(スタンドアロン)での受験者照合となった。遠隔テストを考慮すると今後,ネットワークに対応した指紋照合システムの導入が必要となる。・システムの統合:Webを利用した項目反応モデル解析システムとWebを利用した適応型テストのシステムの統合を行った。しかしながら,項目プールを媒介とした2つのシステムの連携関係は動作スピードや操作性を含めてスムーズとはいえず,今後システムの改良が必要である。また,携帯電話にJavaが搭載されたことを考慮すると,携帯電話を利用したテストシステムの開発も必要であると考えられる。・中村(2000)では,学力に代表されるような心理的構成概念を多変量データ解析法を利用していかに測定するかを対人認知や情動力テゴリーを例に取り上げ解説を行った。・齋藤・中村・遠藤・横山(2000)では,特性5因子理論に基づいて作成された形容詞チェックリストによるBig Five尺度を925名のデータを用いて標準化した。各尺度の得点分布を算出し,標準化のための基礎データを提供した。本年度は,項目反応モデル解析システム並びに適応型テストシステムの基本部分に関する開発と次世代型テストシステムと関連のある統計的モデルに関する理論研究を中心に行った。・Webを利用した項目反応モデル解析システムの開発:pascalで作成されたパラメタ推定のための基本的エンジン部分をCGIによるWebで利用できるようにシステムを開発した。また,基本的なユーザインターフェースに関する設計並びに開発を行った。今後,試験運用の後,インターフェイスを改良する予定である。また,汎用性を高めたJavaによるシステムの開発や項目並びにテスト特性曲線グラフィカル表示システムの開発も予定している。・Webを利用した適応型テストの開発:過去に開発した適応型テストシステムが問題並びに選択肢ともテキスト中心のシステムであったため,このシステムを改良し,音声・画像・動画といったマルチメディア環境に対応させた。・中村(1999)では,テストシステムで利用される統計的モデルと深く関っている心理学の測定・評価領域に関するレビューを行った。特に,テストに関する研究で利用される因子分析,共分散構造分析,項目反応理論に焦点をあて議論した。最後に,コンピュータと測定領域との関連についても,最新情報を交えて紹介した。・Kazuo Shigemasu,Osamu Yoshimura,& Tomoyasu Nakamura(2000)では,多値データを扱う項目反応モデルに関しハイパーパラメタを導入したベイズ的モデルを提案し,さらにGibbs Samplerという数値計算法によるパラメタ推定法を示した。シミュレーションの結果,提案されたモデルが多値データに有効なモデルであるとともに,提案されたパラメタ推定法も精度の高い方法であることが示された。
京城帝国大学と台北帝国大学の設立と廃校の思想史的意義

日本は植民地朝鮮と台湾の地に帝国大学を設立した。1924年に京城帝国大学が、1928年に台北帝国大学が設置され、日本の教育制度がそのまま適用され運営された。これは1945年の日本の敗戦まで続いた。その地で「哲学・哲学史」講座を担当した安倍能成と務台理作を中心に「植民地教育」が日本の知識人の思索のどのような影響を与えたかを論じた。また李光来著『西洋思想受容史』を翻訳出版し、その「解題」に東アジア(中国・朝鮮・日本)の西洋思想受容の特色を比較する考察をなした。京城帝国大学が設立されたソウルおよび台北帝国大学が設立された台北に現地調査を行った。平成20年11月28日-30日に韓国日本思想史学会がソウル淑明女子大学で行われた。研究代表者高坂史朗は「玄海ツツジを愛した安倍能成-京城帝国大学の設立と廃校の思想史的意義」というテーマで研究報告を行い、韓国の研究者と議論した。また京城帝国大学が設立されていた地を調査した。12月12日台湾大学高等人文学研究所に招かれ「比較という視座」というテーマで講演をし、台湾の研究者と議論するとともに同大学は台北帝国大学の諸施設を継承しているのでそれらを調査した。また図書館に残る台北帝国大学時代の文献を閲覧した。さらに平成21年1月14-15日北京日本学研究センター・中華日本哲学会主催「東アジア「武士道の研究」国際シンポジウム」が北京外国語大学・北京日本学研究センターで行われ講演を行った。その際、日本の植民地政策の研究のために多くの中国研究者と交流を行った。本年度は韓国を中心に調査研究を行った。6月25日釜山大学主催国際シンポジウム「近代における東アジアの古典形成」が行われた。参加者は韓国・中国・ベルギー・タイ・日本の研究者であった。高坂史朗は「東洋と西洋という課題」(〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓)というテーマで発表した。釜山大学の研究者とりわけ主催責任者の朱〓淳教授と研究交流を行った。さらに、その折にソウル大学中央図書館6Fに京城帝国大学時代の図書が所蔵されていることを的また閲覧方法などの情報をソウル大学関係者から得た。1月17日大阪大学主催で韓国・江原大学校李光来教授、金善姫教授、李基原講師が来訪研究発表を行った。その「臨床哲学」の議論に参加した。現在、李光来著『韓国の西洋思想受容史』の翻訳作業を行っているが、その翻訳上の問題点を質問し、さらに本研究課題の「京城帝国大学」について、および日本帝国による植民地時代の朝鮮の教育政策の諸状況を議論した。関連する研究として、9月13日京都大学で日本宗教学会が行われたが、そのパネルセッション「西田幾多郎の宗教思想」において「内在的超越の宗教観-束アジアの宗教との対比において」という発表を行った。これは1945年に西田幾多郎が書いた最後の論文「場所的論理と宗教的世界観」の宗教観と東アジア宗教観を対比させて論じたものである。本年度の前半は新型インフルエンザの影響で海外出張を控えたり、あるいは予定していた国際シンポジウム(台湾およびドイツ)が変更・延期となった。そのため研究の推進方向を変更し、文献収集を重点に行った。本年度は研究の最終年度であるので「京城帝国大学と台北帝国大学の設立と廃校の思想史的意義」に関して2つの研究を行った。1.「植民地帝国大学に立つ二人の哲学者-京城帝国大学の安倍能成と台北帝国大学の務台理作」の論文作成である。1924年に京城帝国大学が、1928年に台北帝国大学が設置・運営され1945年まで続いた。また、京城帝国大学の研究活動がその後の日本・韓国/朝鮮・台湾にどのような影響を与えたかを考察した。さらに、その「植民地教育」政策がその後の二国にどのような影響を与えたかも研究した。2.李光来著『韓国の西洋思想受容史』御茶の水書房(柳生真共訳)を翻訳出版した。同書は日本の植民地形成や京城帝国大学の設立とその展開についても詳細に記述されている。その「解題」に「東アジアと西洋思想」と題して、台湾を含めて東アジア(中国・朝鮮・日本)の西洋思想受容の特色を比較する考察をなした。なお本書は第17回APPA(アジア・太平洋出版連合)出版賞の学術部門銀賞を授賞した。さらにドイツ・ロシアの植民地教育政策についても調査研究を行った。