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沖縄におけるディアスポラのライフコース-ホスト社会との関係性をめぐって-

本研究では、トランスナショナルな移動の結果として沖縄に居住しているエスニック・マイノリティの人々をディアスポラと位置づけ、ライフコースにおける彼らの適応のあり方や、エスニック・コミュニティの形成、沖縄の人々からの排除や差別などの、ホスト社会としての沖縄との関連性の構築について実証的に調査分析することを目的とする。沖縄の外国人の問題は、日本本土とはかなり異なった様相を呈している。まず、戦後の長い米軍統治、さらに1972年の沖縄本土復帰後も数多く存在する米軍基地関連の需要がもたらした外国人の流入であり、米国人軍属、フィリピン人女性、インド人たちがこれにあたる。長い間見過ごされていた、米国人男性と沖縄女性の間の子供たち(アメラジアン)の教育の問題が近年クローズアップされている。さらに、沖縄から南米に移住した移民の子孫すなわち二世、三世が故郷に移住ないし出稼ぎで戻ってきているケースでは、ペルー人、ブラジル人がこれにあたる。これも、日本有数の移民送出県である沖縄の特殊性をあらわしている。上述した各エスニック・グループは、個々の移動・定着の状況に違いはあっても、ホスト社会である沖縄に完全に同化することもなく(あるいは、したくてもできず)、かといって、かれらのふるさとである国や地域に帰っていくこともままならない、きわめて不安定な状況におかれている。以上の問題意識のもと、2002年度と2003年度に、琉球大学法文学部社会学専攻課程の2年次の学生および大学院生とともに調査を行った。2002年度は主に統計調査を行い、有効票157票(うち外国人56票、日系人101票)を得た後、13ケースの質的調査を行った。2003年度は主に質的調査を行い、沖縄県内に在住する台湾人10人、アメリカ人10人、日系ペルー人12人、日系ブラジル人12人を対象にインタビューを行った。沖縄におけるディアスポラ研究のための理論化、リサーチ・トピック、研究方法などについて検討し、本調査において対象とするエスニック・マイノリティを絞り込み作業を行なった。具体的には、先行研究文献の収集・整理・分析報告会の実施世界ウチナンチュ大会への出席、情報収集ハワイ、ペルーなどからの帰国移民(二世・三世)へのフリーインタビューなどである。その結果、トランスナショナルな移動の結果として沖縄に居住しているエスニック・マイノリティの人びとをディアスポラと位置づけ、ライフコースにおける彼らの適応のあり方や、エスニック・コミュニティの形成、沖縄の人びとからの排除や差別などの、ホスト社会としての沖縄との関係性の構築について調査分析することの理論的・方法的な意義を確認することができた。そして、次年度にいよいよ沖縄におけるディアスポラの生活史調査に着手する準備が整った。本研究が明らかにしようとしているのは、沖縄におけるエスニック・マイノリティの人びととホスト社会としての沖縄社会の関係性である。沖縄社会はどのようにエスニック・マイノリティの人びとと関係を結んできたのかを調査によって明らかにし、グローバル化の中で今後の沖縄はどうあるべきかを考えていく素材としたいと我々は考えている。そのために、今年度は、沖縄におけるエスニック・マイノリティの全体像をまず統計調査によって把握し、次いで、彼らが沖縄社会への定住過程で直面してきた諸問題についての質的調査を行った。統計調査では、琉球大学法文学部社会学専攻課程の2年次の学生および大学院生とともに、アンケート式の質問票を用いた調査を行い、有効票157票(うち外国人56票、日系人101票)を得た。統計調査における質問項目は、移住・移民を中心とする本人の属性、沖縄の人との交際の有無、地域生活、出身国の行事・イベントへの関わり方、沖縄文化への関心、子どもの教育をめぐる期待と直面している問題、自治体サービスの活用状況、そして米軍基地に対する意識などである。

沖縄の定住外国人を対象とするこの種の統計調査は、これまで行われたことがなかったものである。質的調査は予備調査的なもので、13票を得ることを目標に、インタビュー調査を現在も続けている。ここでは、移動のきっかけと手段、生活環境、沖縄や出身国に対するこだわり、ディアスポラ・アイデンティティに関わる民族へのこだわり、遊びなどの日常生活、そして米軍基地に対する意識について、対面式の聞き取り調査を行った。2003年度は、統計調査のデータ整理と分析を進め、そこから立ち上がってくる課題に即して質的調査を継続させていく予定である。本研究では、トランスナショナルな移動の結果として沖縄に居任しているエスニック・マイノリティの人々をディアスポラと位置づけ、ライフコースにおける彼らの適応のあり方や、エスニック・コミュニティの形成、沖縄の人々からの排除や差別などの、ホスト社会としての沖縄との関連性の構築について実証的に調査分析することを目的とする。沖縄の外国人の問題は、日本本土とはかなり異なった様相を呈している。まず、戦後の長い米軍統治、さらに1972年の沖縄本土復帰後も数多く存在する米軍基地関連の需要がもたらした外国人の流入であり、米国人軍属、フィリピン人女性、インド人たちがこれにあたる。長い間見過ごされていた、米国人男性と沖縄女性の間の子供たち(アメラジアン)の教育の問題が近年クローズアップされている。さらに、沖縄から南米に移住した移民の子孫すなわち二世、三世が故郷に移住ないし出稼ぎで戻ってきているケースでは、ペルー人、ブラジル人がこれにあたる。これも、日本有数の移民送出県である沖縄の特殊性をあらわしている。上述した各エスニック・グループは、個々の移動・定着の状況に違いはあっても、ホスト社会である沖縄に完全に同化することもなく(あるいは、したくてもできず)、かといって、かれらのふるさとである国や地域に帰っていくこともままならない、きわめて不安定な状況におかれている。以上の問題意識のもと、2003年度は、琉球大学法文学部社会学専攻課程の2年次の学生および大学院生とともに調査を行った。主に統計調査を行った2002年度に引き続いて2003年度は主に質的調査を行い、沖縄県内に在住する台湾人10人、アメリカ人10人、日系ペルー人12人、日系ブラジル人12人を対象にインタビューを行った。
抗菌及び抗がん活性を有するアルキベマイシン類の全合成と構造活性相関

極めて特異な構造を有する新規抗菌及び抗カビ活性物質アルキベマイシン類の合成研究を行い、これまでに前例のないテトラヒドロ-1,2-オキサジン-3,5-ジオン構造(分子中央部)モデル化合物の合成に成功した。本年度はアルキベマイシン類分子中央部(テトラヒドロ-1,2-オキサジン-3,5-ジオン構造)のモデル化合物の合成研究を中心に行った。計画していたDieckmann縮合を利用する経路はN-Oエステル構造の不安定性に由来する副反応により実現には至らなかったが、高反応性活性種であるケテンを活用することで目的構造の合成に成功した。すなわち、1,3-ジオキシン-4-オン構造を有する化合物を調製し、それを加熱することでα-オキソケテンを発生させ、あらかじめ導入しておいた分子内のヒドロキシルアミン部位にケテンを攻撃させることにより目的とするアルキベマイシン分子中央部モデル化合物の合成を完了した。現在は条件の最適化を検討しており、今後は分子右上部位の合成に着手する予定である。さらに、昆虫摂食阻害物質thiersinine類の合成研究にも携わった。エノンとアリルアルコールによる新規アリル化反応を見出し、それを利用することで分子右側部位モデル化合物の合成を完了した。この知見により、現在thiersinine類の全合成研究は最終段階に至っている。その他に、指導学生との共同研究により抗がん活性物質pachastrissamine(別名jaspine)およびがん浸潤阻害物質lupinacidinの合成研究にも従事し、前者はヒドロキシラクトン化反応を、後者はDiels-Alder反応-スルホキシドのsyn脱離-脱エチレン化の「ドミノ反応」を鍵段階として、これら生物活性天然有機化合物の全合成を達成した。昨年度中にすでにケテンを利用したアルキベマイシン類分子中央部(テトラヒドロ-1,2-オキサジン-3,5-ジオン構造)のモデル化合物の合成を完了していたが、収率や反応条件が実際の基質における合成で問題となり得る事が予想された。そこで本年度は以下の2つの合成戦略によりアルキベマイシン類分子中央部モデル化合物の合成研究を行った。まず一つめは、アルキベマシン類の単離構造決定を行った五十嵐らにより分子中央部の生合成仮説が提唱されていたので、チオールエステルを利用した生合成経路模倣によるClaisen縮合を検討した。しかしながらN-Oエステルが不安定なためか、現在までのところ鍵反応を検討するために必要な基質の合成に至っていない。2つめはO-Cアシル転位を利用する合成戦略である。これまでの合成研究において本法が適用可能であればより穏和で収束的な合成経路が実現可能であったが、有効な条件を見出せずにいた。しかしながら、本年度仙石らにより塩化カルシウムとDMAPを用いたテトラミン酸誘導体の合成法が発表されたので(第52回天然有機化合物討論会講演要旨集,pp.349-354)、現在本法を検討中である。その他にも特異な生物活性を有するインドールジテルペン類の合成研究にも携わり、これまでに得た知見をもとに痙攣作用物質paspalicineの形式合成を達成した。さらに、指導学生との共同研究によりlupinacidinCの絶対立体配置を明らかにするとともに、malyngic acidおよびその類縁体の全合成も達成した。
ヒトの報告によらない主観的知覚の同定

本研究では、グレア錯視によるまぶしさ知覚、表情知覚の主観的知覚、さらに、隠し絵に対するひらめき現象、知覚闘争現象の主観的知覚の推移を対象に、瞳孔径を中心とした自律神経系計測、脳波を中心とした脳活動計測を行う。これにより、主観的知覚における脳活動、瞳孔、行動指標の3者の関係を明らかにし、認知神経科学的研究に新たなアプローチを追加することを目的として研究を行う。これまでに、隠し絵(情報を劣化させ、一見すると何か分からないような、あいまいな画像)を利用して、頭頂葉を中心としたベータ帯活動が「ひらめき」に重要であることを示した(Minami et al.,2014)。しかしながら、視覚刺激における物体を知覚する場合において、その理解はどの段階で意識に昇り、ひらめきとして認知されるのだろうか。例えば、ひらめきとして意識に昇る閾値が存在し、無意識下における潜在的な処理が継続された結果、われわれはひらめいたと認知しているかもしれない。また、ひらめきや直感的な意志決定がどのようにして意識と無意識の間で相互に関係し、注意や認知へ至っているのか、その段階的な処理はいまだにわかっていない。われわれは、この問題に取り組むために、隠し絵動画を用いた認知タスクを行っているときの瞳孔反応を計測した。瞳孔は、目に入る光を調節するために、散瞳・縮瞳をする機能を持つ一方で、ヒトの精神状態を反映してその大きさが変化することが知られている。本研究では、ヒトがひらめきを生じさせるような動画(徐々にオブジェクトが現れる)を見ているときの瞳孔反応を計測し、物体に対してひらめきを得たときと、得ていないときの反応を比較した。結果として、瞳孔は実験参加者がひらめきを報告する前にすでに散瞳しており、その後のひらめきを予測した。計画通り、ひらめきに関する瞳孔計測を行い、概ね順調に研究が進展していると判断する。これまで、知覚闘争現象に関して、輝度による瞳孔変化とSSVEPの両方で主観的知覚の切り替わりが追える刺激を使って、知覚交替のタイミングを同定してきた。今年度は、知覚闘争現象における知覚バイアスについて研究を行う。知覚バイアスとは知覚闘争時に2種類の見え方が意識に上るとしても、刺激によっては、その確率が50%・50%でないことを指す。この知覚バイアスは私たちの経験にも依存していることを行動データより示しているが生体信号より抽出できるかどうかは明らかになっていない。そこで本研究では、瞳孔計測手法を用いて、実験参加者の刺激観察中の「主観的な見え」について調べる。受動的に見るタスクと、見え方を統制するタスクの2つのタスク下における瞳孔径を調べることにより、知覚バイアスが瞳孔径に反映されるかどうかを調べる。人工知能の応用が進む中で、ヒトの意識研究が早急に求められてきている。ヒトの意識研究は、ヒトからの報告に頼ってきたが、このような報告行動自体が、意識に関する脳活動に影響を及ぼすため、被験者の報告を伴わないような意識の指標が求められている。そこで、本研究では、瞳孔径を中心とした自律神経系計測、脳波を中心とした脳活動計測を行い、これにより主観的知覚における脳活動、瞳孔、行動指標の3者の関係を明らかにし、認知神経科学的研究に新たなアプローチを追加することを目的として研究を行う。本年度は、知覚交替を引き起こす要因となる情報を抽出することを目的とし、研究を行った。Parkkonenら(2008)は、知覚交替前後において、脳波成分である定常状態視覚誘発電位(SSVEP)の振幅に有意な差が見られることを示した。この結果より、知覚交替に注意が関係していることを示唆した。また、Einhauserら(2008)は、知覚交替時に瞳孔が散瞳することから瞳孔と知覚交替が関係することを示した。しかし、瞳孔の散瞳前にSSVEPで示されたような注意状態の切り替わりが生じるかどうかについては示されていない。そこで、SSVEPによる注意状態の推定と瞳孔径の関係を明らかにするため、本研究では、輝度が異なる、明滅するドット群で構成される回転球体刺激を用いて左右回転方向の知覚交替時におけるSSVEPと瞳孔径の同時計測を行った。その結果、左右回転知覚時のSSVEP振幅に有意な差が見られ、瞳孔においても注意対象の切り替わりとみられる瞳孔径変化が知覚交替前に見られた。その後、知覚交替に起因すると考えられる瞳孔径の散瞳が生じていた。これらより、注意の変更がトリガとなり知覚交替が生じている可能性が示された。当初計画通り、SSVEPと瞳孔径による知覚闘争の実験を行い、行動報告によらない知覚交替のタイミングの推定の可能性を示した。よって、順調に研究が進展していると言える。

しかしながら、視覚刺激における物体を知覚する場合において、その理解はどの段階で意識に昇り、ひらめきとして認知されるのだろうか。例えば、ひらめきとして意識に昇る閾値が存在し、無意識下における潜在的な処理が継続された結果、われわれはひらめいたと認知しているかもしれない。また、ひらめきや直感的な意志決定がどのようにして意識と無意識の間で相互に関係し、注意や認知へ至っているのか、その段階的な処理はいまだにわかっていない。われわれは、この問題に取り組むために、隠し絵動画を用いた認知タスクを行っているときの瞳孔反応を計測した。瞳孔は、目に入る光を調節するために、散瞳・縮瞳をする機能を持つ一方で、ヒトの精神状態を反映してその大きさが変化することが知られている。本研究では、ヒトがひらめきを生じさせるような動画(徐々にオブジェクトが現れる)を見ているときの瞳孔反応を計測し、物体に対してひらめきを得たときと、得ていないときの反応を比較した。結果として、瞳孔は実験参加者がひらめきを報告する前にすでに散瞳しており、その後のひらめきを予測した。計画通り、ひらめきに関する瞳孔計測を行い、概ね順調に研究が進展していると判断する。今後は、知覚闘争現象におけるバイアスの効果を調べるとともに、行動報告によらない「ひらめき」状態の推定の実験を行う予定である。これまで、知覚闘争現象に関して、輝度による瞳孔変化とSSVEPの両方で主観的知覚の切り替わりが追える刺激を使って、知覚交替のタイミングを同定してきた。今年度は、知覚闘争現象における知覚バイアスについて研究を行う。知覚バイアスとは知覚闘争時に2種類の見え方が意識に上るとしても、刺激によっては、その確率が50%・50%でないことを指す。この知覚バイアスは私たちの経験にも依存していることを行動データより示しているが生体信号より抽出できるかどうかは明らかになっていない。そこで本研究では、瞳孔計測手法を用いて、実験参加者の刺激観察中の「主観的な見え」について調べる。受動的に見るタスクと、見え方を統制するタスクの2つのタスク下における瞳孔径を調べることにより、知覚バイアスが瞳孔径に反映されるかどうかを調べる。
基礎杭における地震時衝撃上下動による支持力発生力学挙動の模型実験に基づく研究

地震時衝撃上下動による基礎杭の破壊は、都市防災を考えるうえで、看過できない緊急課題である。兵庫県南部地震時の調査では、基礎杭に衝撃せん断破壊や衝撃引張破壊が生じていることが確認できた。しかしながら、これらの衝撃破壊の力学挙動については、今なお不明な点が残されている。こうした観点より、本研究では、地震時衝撃上下動を模擬した衝撃載荷による基礎杭の模型実験を行った。その結果、基礎杭の衝撃破壊についての力学的知見を得ることができた。東京・大阪などの日本の大都市には,沖積軟弱地盤上に発達したところが多い.また,兵庫県南部地震クラスの直下型地震が生起する潜在的危険性が大きい状況下にある.そのため,都市防災の点から,直下型地震時での基礎構造物の耐震性能の確保は看過できない緊急課題である.兵庫県南部地震後の震災調査より,衝撃上下動によると考えられる基礎杭の衝撃せん断破壊や衝撃引張破壊が生じていたことが確認できた。こうした衝撃破壊の力学挙動については不明な点が多く残されており,解明に向けた実験的な研究が望まれる.こうした観点から,本科研研究では,まず,2次元および軸対象3次元実験機の研究製作を行う.次に,各種の地震時衝撃上下動を模擬した衝撃載荷を行い基礎杭に発生するひずみ挙動および支持力発生時の基礎地盤の変形挙動の解明に取り組む.あわせて,基礎杭の地震時耐震性能を向上させる設計法・施工法の確立を期待するものである.平成24年度では,平成23年度に引き続き衝撃支持力実験機の研究製作と実験を行った.また,超高速で生じる力学現象としての衝撃載荷実験時の“画像解析による実験結果の可視化法の確立",地盤変位ベクトルを用いた“PIV解析による地盤変形挙動の解析",および“ひずみ計測法と計測結果の解析"に関する研究を行った.あわせて,衝撃破壊の検討対象地盤として東大阪平野部における地盤特性に関する研究を行った.研究製作した実験機および研究開発した計測・解析手法を用いた平成24年度における実験による研究成果については公表を行いつつある.地震時衝撃上下動による基礎杭の破壊は、都市防災を考えるうえで、看過できない緊急課題である。東京・大阪などの日本の大都市には,沖積軟弱地盤上に発達したところが多い。また,兵庫県南部地震クラスの直下型地震が生起する潜在的危険性が大きい状況下にある。そのため,都市防災の点から,直下型地震時での基礎構造物の耐震性能の確保は看過できない緊急課題である。兵庫県南部地震後の震災調査より,衝撃上下動によると考えられる基礎杭の衝撃せん断破壊や衝撃引張破壊が生じていたことが確認できた。こうした衝撃破壊の力学挙動については不明な点が多く残されており,解明に向けた実験的な研究が望まれる。こうした観点から,本科研研究では,まず,2次元および軸対象3次元実験機の研究製作を行う。次に,各種の地震時衝撃上下動を模擬した衝撃載荷を行い基礎杭に発生するひずみ挙動および支持力発生時の基礎地盤の変形挙動の解明に取り組む。あわせて,基礎杭の地震時耐震性能を向上させる設計法・施工法の確立を期待するものである。研究初年度の平成23年度では,衝撃支持力実験機の研究製作を行った。また,超高速で生じる力学現象としての衝撃載荷実験時の"画像解析による実験結果の可視化法の確立",地盤変位ベクトルを用いた"PIV解析による地盤変形挙動の解析",および"ひずみ計測法と計測結果の解析"に関する研究開発を行った。研究製作した実験機および研究開発した計測・解析手法を用いた具体的な実験として,大口径基礎杭の衝撃引張破断時の鉄筋の脆性破断現象に関する針金を用いた基礎的実験,衝撃支持力実験,および重錘地盤設置時の地盤変形挙動に関する基礎的実験,を始めた。得られた実験結果の一部については論文としての公表を進めている。あわせて,衝撃破壊を検討対象地盤として東大阪平野部での地盤特性に関する研究の公表を行った。実験機の研究製作および計測・解析手法の研究開発は,ほぼ終了し,平成24年度での研究計画はほぼ達成できた.平成25年度では,さらなる実験と解析を行うことで研究結果を得ることが期待できる研究状況にあると考えている.実験機の研究製作および計測・解析手法の開発はほぼ終了し,研究初年度の計画はほぼ達成できたと考えられる。また,一部の実験を始めることができた.平成23年度において実施した杭の衝撃支持力実験において,極限衝撃支持力発生時の杭先端沈下は,0.5mm以下で生じ,地盤がほぼ剛体に近い力学挙動を示すことがわかってきた.

平成24年度には,確立したひずみ計測法,画像解析手法およびPIV解析手法を用いて衝撃力および埋設深さを変化させた種々の衝撃実験を実施し,弾性抵抗,摩擦,杭先端部におけるひずみー沈下関係などの力学挙動を明確にしていく.平成23年度において実施した杭の衝撃支持力実験において,極限衝撃支持力発生時の杭先端沈下は0.5mm以下で生じ,地盤がほぼ剛体に近い力学挙動を示すことがわかってきた。こうした衝撃支持力発生力学挙動の解明を目指す。実験機の改良・部品交換,模型杭の製作,ひずみゲージの購入,研究成果公表のための旅費に使用する.実験機の改良・部品交換,耐震杭の開発のための模型杭の製作,ひずみゲージの購入,研究成果公表のための旅費,等に使用する。
神経細胞間の伝達効率の変化の検出

脳の持つさまざまな機能は、神経細胞同士の、神経伝達物質を介した情報のやりとりによって行われており、伝達効率の変化が、記憶・学習を始めとした脳の可塑性の基盤であると考えられている。本研究では、神経細胞間の伝達効率の変化を可視化し、さらに定量化する手法の開発を試みた。神経細胞間の伝達効率の変化は、遺伝子の発現パターンに影響を及ぼすと考えられる。すなわち、ある神経細胞同士のペアーで、伝達効率が上昇したならば、同レベルのシナプス前神経細胞の興奮でも、シナプス後神経細胞にimmediate-early geneを強く誘導することが予想される。そこで、さまざまな脳の活動に伴って誘導されることが知られている、immediate-early geneの一つ、Arc遺伝子を利用して、神経細胞の転写レベルの変化をモニタリングする系を開発した。Arc遺伝子のプロモーターに短時間半減期型の蛍光蛋白の遺伝子をつないだトランスジェニックマウスを作成し、そのマウスの頭蓋骨を薄く削ってin vivoで、大脳皮質が観察できるようにした。この状態で、マウスの眼から光刺激を行うと、大脳皮質の視覚野領城に非常に強い蛍光が誘導されるのが観察できた。したがって、生きているマウスの脳で、遺伝子発現の変化を、蛍光によって観察できるようになったといえる。生後4週齢のマウスに4日間の単眼遮蔽を行うと、大脳皮質視覚野で眼優位性の可塑的変化が生じることが知られている。このパラダイムを用い、上記トランスジェニックマウスの大脳皮質視覚野で、蛍光誘導の変化が生じるかどうか調べることで、伝達効率の変化の検出ができるか検証する予定である。
Ｘ線非線形光学を用いた可視光領域のミクロな感受率の解明

光学応答は物性の理解に極めて有効であるが、回折限界のため原子分解能を達成できないという制限がある。一方で研究代表者はX線パラメトリック下方変換を利用することで、真空紫外光に対する物質の光学応答をX線の持つ原子分解能で解明することに成功している。本研究では、この手法を可視光領域に応用してミクロな光学応答を解明することを目指した。微弱な非線形光学過程を測定できるようns精度の同時係数回路と可視光およびX線の高効率検出システムを開発した。しかしながら、試料の蛍光とBragg反射されたX線の偶発的な同時計数を十分に抑えることができず、可視光へのX線パラメトリック下方変換の観測には至らなかった。本研究は、X線領域の2次の非線形光学過程であるパラメトリック下方変換を利用して、物質の光学的性質を原子分解能でミクロに解明しようとするものである。初年度である平成25年度は、測定のノイズを激減させるためのナノ秒精度の同時計数回路の構築を行った。この回路を使うことで、パラメトリック下方変換で生成されるX線と光の2つの光子を2ナノ秒の精度で同時計数できるようになった。さらに、2ナノ秒おきの4つの異なる遅延で並行して同時計数を行えるようにした。これによってパラメトリック下方変換が観測できれば、その同時性を示すことができるようになった。また、時間遅れのある偶発的なバックグラウンドを同時に測定することで、加速器や光学系の時間変化に影響されない高精度の測定が可能となった。さらに、パラメトリック下方変換されたX線と可視光が反平行に放射されるような位相整合条件で測定できるように、既存の大型の横振り回折計を改造した。これによって、容易に位相整合依存性を測定できるようになった。ナノ秒精度同時計数回路と改造した回折計を用いて、ダイヤモンドで紫外光へのX線パラメトリック下方変換の測定を行った。これは、可視光から紫外光にすることで、X線の弾性散乱からの離れることが出来て、信号が見やすくなるためである。また、理論的な考察から可視光が散乱面内に偏光して放射されることが分かったので、偏光子を入れることでS/Nを倍にすることが出来た。しかし、残念ながら有意な信号は得られなかった。平成26年度は、前年度構築したナノ秒精度同時計数回路を使って、ダイヤモンドでX線から紫外光へのパラメトリック下方変換の測定を続けながら、以下に述べるような測定手法の高度化を行った。まず、パラメトリック下方変換で生成された紫外光とX線を計測する2つの異なる検出器の時刻をナノ秒の精度で合わせる手法を開発した。これまでは、前後に十分な間隔(1.5μs)があいた孤立バンチを使って時刻合わせを行い、その条件で測定を行っていた。しかし、孤立バンチのみを使うので蓄積電流の1/20程度しか利用できず、効率が低かった。そこで等間隔(24ns毎)に入ったバンチモードでも、偶発的な同時係数を利用して1ナノ秒以下の精度で2つの検出器を合わせられる手法を開発した。これによって全ての蓄積電流が測定に使え、S/Nが格段に向上した。また、紫外光の光学系で使っている干渉フィルターをより高効率なものに変更して、やはりS/Nの向上を行った。しかし、以上の高度化の後に行った最後の測定でも理論的に予測される条件で統計精度と同レベルの信号が観測されるに留まり、紫外光へのパラメトリック下方変換の観測に成功したと主張することは出来なかった。この実験では既にかなり長い時間積算しているので、測定時間を延ばすことではS/Nの劇的な改善は見込めない。従って、X線のバンド幅を狭くするなど、より厳しい測定条件で計測できるよう装置や手法のさらなる改良によってS/Nを向上させる必要があることが判明した。X線光学ナノ秒精度の同時計数回路を構築すれば、高いS/Nで測定できて、パラメトリック下方変換の信号が見られると考えていた。しかし、実際に測定してみると、ダイヤモンドが通常の緩和過程で放射する紫外光が想像以上に強いことが分かった。このため、偶発的なイベントが多くなり、結果として、十分なS/Nが達成できなかった。また、検出器の量子効率が低いことも問題であるように思われる。実験面では、光学系の調整に手間取り、色々な条件を試すことが出来なかった。また、十分な積算時間で測定を行うことが出来なかった。

限られたビームタイム内にX線と紫外の光学系を的確に調整できるように、その手順を確立する。また、そのために必要な自動ステージや様々な調整治具を用意する。X線側で使っているAPD検出器の量子効率が低いのも問題であるので、多層化して実効厚を長くする、あるいは、別の検出器を使うことも視野に入れて、考えなおす。
SUMO化によるたんぱく質の機能変換の構造的基盤

本研究ではSUMO化によるたんぱく質の機能変換・制御を構造学的に明らかにする事を目的とした。具体的には以下の項目の研究を進めた。(1)転写因子HSF2はSUMO化される事によってDNA結合が促進されるという報告と阻害されるという報告がある。SUMO化によるHSF2のDNA結合能の調節を明らかにするために、SUMO-1化されたHSF2のDNA結合ドメインの構造的特徴をNMR、パルスESR等で解析すると共にSUMO化によるDNA結合能を生化学的に解析した。その結果、付加したSUMO-1がHSF2のDNA結合ドメインを静電的相互作用で覆い、DNA結合をいわば確率論的に阻害するというモデルを提案した。(2)メチル化DNA結合蛋白質MBD1はSUMO化により、ヘテロクロマチン形成に関与するクロマチン制御因子MCAF1との結合が上昇することが報告されている。MCAF1にはSUMO結合モチーフ配列(SIM)が存在し、斎藤らによってSUMO-2/3に優先的に結合することが示されている。またMCAF1にはMBD1との相互作用部位が存在する。このMCAF1-MBD1相互作用部位に関しては、解析に向けて実験を進めたが構造学的知見を得ることができなかった。一方、MCAF1の持つSIMとSUMO-3についてはNMRによって立体構造解析を行い、続く変異実験の結果と共に、SUMOパラログ間の識別に静電的相互作用が重要であるとするモデルを提唱した。(3)本研究では、当初の計画には無かったが、DNA複製時のDNAメチル化パターンの維持に決定的な役割を果たすUHRF1のSRAドメインと片鎖メチル化DNAの複合体の立体構造を決定し、その認識機構を解明した。その結果から、SRAドメインはメチル化シトシンをDNA2重らせんからフリップアウトさせて、塩基認識を行っていることが示唆された。本研究はSUMO (Small Ubiquitin-like Modifier)化によるたんぱく質の機能変換・制御を構造学的に明らかにする事を目的としている。SUMOは、ユビキチン同様にそのC末端が基質たんぱく質のリジン残基とイソペプチド結合を形成する事で働く、翻訳後修飾(modifier)たんぱく質である。SUMO化は基質たんぱく質に依存した機能変換を行うが、この基質たんぱく質依存性は、SUMO化が基質たんぱく質とそれを認識する因子(標的分子)間との相互作用を変化させるためであると考えられる。既知の全ての生物においてユビキチンが一種類であるのと対照的に、哺乳類はSUMO-14の4つのアイソフォームを持つ。こういった背景のもと、本研究では1)SUMO化による構造リモデリングを介したたんぱく質-DNA相互作用の調節、2)SUMO化された転写因子によるクロマチン構造制御とSUMOアイソフォームの機能、3)SUMO化による転写活性化における共働効果の制御、の3つのサブテーマが掲げられた。1)に関しては、平成18年度は、チミンDNAグリコシラーゼ(TDG)の中央領域(残基112-339)とSUMO-1の非共有結合的な複合体、即ちSUMOのC末端がTDGと共有結合していない状態、の結晶構造解析を行い、先に決定していたTDG中央領域とSUMO-1の共有結合的な複合体の結晶構造と比較した。またAsp323をアラニンに変異したTDG中央領域とSUMO-1の非共有結合的な複合体の結晶構造解析と、TDGの残基112-314の領域、単独での結晶構造解析を行った。後者では残基301-314の領域は結晶中では一定の構造を持たないことが示された。またHSF2の系について、SUMO-1化されたHSF2 DNA結合領域を調製し、NMRスペクトルの測定とDNA結合活性の解析を進めた。

2)に関しては、メチル化DNA結合タンパク質MBD1に結合するMCAF1の持つSUMO-interactingmotif (SIM)に関する研究を行った。MCAF1はSUMO化されたMBD1により強く結合する。我々は、MCAF1のSIMを含むペプチドとSUMO-3複合体の溶液中での立体構造をNMRにより決定した。平成18年度は、heat shock factor (HSF)2のSUMO化によるDNA結合活性の抑制効果について検討した。精製したタンパク質を使ったゲルシフトアッセイによって、HSF2のDNA結合ドメインと全長タンパク質は、DNA結合ドメイン内でのSUMO-1化によってDNA結合が減弱する事が示された。SUMO-1化されたHSF2 DNA結合ドメインのNMR解析から、SUMO-1とHSF2 DNA結合ドメインの間には安定な非共有結合は存在しない事、SUMO化によってHSF2 DNA結合ドメインには大きな立体構造変化は起こらないことを示唆する結果を得た。さらにスピンラベルを導入したSUMO-1化HSF2 DNA結合ドメインを用いた電子-電子共鳴(DEER)スペクトルやparamagnetic relaxation effect (PRE)を利用したNMR実験から、SUMO-1のDNA結合ドメインとの相対的な位置分布を検討した。さらにHSF2 DNA結合ドメインのDNA結合のモデリングを行い、SUMO化によるHSF2のDNA結合活性の抑制機構を考察した。
Kitチロシンキナーゼの異常局在を標的としたマスト細胞白血病の新規治療法の開発

本研究では、マスト細胞腫における増殖シグナルの新規阻害戦術の構築を目的に、エンドリソソームで起こるKitシグナルに対する細胞内輸送の阻害剤である2-methylcoprophilinamide(M-COPA)の影響の解析を試みた。マスト細胞白血病のKitシグナリングにおけるM-COPAの阻害効果では、Kitのエンドリソソーム局在が消失し、ERへの停留が認められ、この時、KitによるPI3K-Aktの活性化が顕著に阻害され、それに伴い、細胞増殖の抑制と、アポトーシスマーカーである開裂型カスパーゼ3が認められた。またERに停留したKit変異体の活性化状態を調べたところ、主なリン酸化部位であるY703などのリン酸化は維持されており、PI3Kの結合も認められた。すなわち、M-COPAは、Kitのリン酸化に影響を与えずに、Kitのシグナルプラットホームへの輸送を阻害してAkt活性化を抑制し、細胞死を誘導することが示唆される。したがって、本研究は、マスト細胞腫のイマチニブ抵抗型Kitシグナルの新たな阻害戦術の構築の一助となるものと考えられる。今後は、マスト細胞腫の担がんマウスにおけるM-COPAの治療効果を調べ、治療薬候補としての評価を進める予定である。
母体－胎児間の物質輸送に着目した、抗てんかん薬の児への脳機能リスク評価と回避策

妊娠時のてんかん治療では、発作が母児へ及ぼす影響と、抗てんかん薬によるリスクの両方を考慮する。バルプロ酸(VPA)は、認知機能低下や自閉症といった出生児の脳機能に影響する可能性が示されている抗てんかん薬である。本研究では、胎児への物質輸送に重要な役割を担う胎盤に着目し、「I. VPAにより発現変動する胎盤トランスポータの探索とメカニズム解明」「II. VPAの胎内曝露に寄与する因子の探索」「III. VPAによるリスクを低減させる物質の探索」を行う。本年度は、Iの課題を中心として、in vivo (妊娠ラット)やin vitro (胎盤細胞株)における検討を進めた。妊娠日齢9日(GD9)およびGD16の雌性ラットにVPA (400 mg/kg)を4日間連続経口投与し、GD13およびGD20の胎盤における8種類の排出系および14種類の取り込み系トランスポータのmRNA発現変化を解析した。排出系トランスポータについては、VPAはGD13におけるAbcc1, 5発現を増大させAbcc3発現を減少させること、GD20におけるMdr1a発現を増大させAbcc1, 4およびMdr1b発現を減少させることが示された。取り込み系トランスポータについては、VPAはGD13におけるSlc7a8, 22a5, 29a1, Slco2a1, 4a1発現を増大させること、GD20におけるSlc22a3発現を増大させSlc7a5, 22a4, 29a1, 46a1, Slco2a1, 4a1, Forl1発現を減少させることが示された。これらの結果から、VPAは胎盤における各種トランスポータ発現量を変化させること、その変動は妊娠時期において傾向が異なる可能性が示された。また、in vitroにおいて、FORL1およびSLC46A1の発現変化にはHDAC阻害作用が関与する可能性を示した。当初の予定通り、「I. VPAにより発現変動する胎盤トランスポータの探索とメカニズム解明」の課題について、妊娠ラットおよび胎盤細胞株を用いた検討から、発現変化するトランスポータを数種類見出すことができた。さらに、正常ヒト胎盤由来細胞を用いた評価系の予備検討にも着手し、次年度の計画に繋げる結果を得ることができた。2019年度においては、前年度の検討を引き続き行い、VPAによる胎盤トランスポータの発現変化機構の詳細を明らかにする。また、正常ヒト胎盤由来細胞および細胞株を用いて、「II. VPAの胎内曝露に寄与する因子の探索」に着手する。「I」の検討で変動したトランスポータ、「II」で輸送に寄与することが示されたトランスポータについて、その基質、阻害剤、発現調節物質を妊娠ラットに投与することにより、VPAによる仔の脳機能障害が改善されるか否か検討することで、「III. VPAによるリスクを低減させる物質の探索」に繋げる。

「I」の検討で変動したトランスポータ、「II」で輸送に寄与することが示されたトランスポータについて、その基質、阻害剤、発現調節物質を妊娠ラットに投与することにより、VPAによる仔の脳機能障害が改善されるか否か検討することで、「III. VPAによるリスクを低減させる物質の探索」に繋げる。
活性酸素を消去できる運動処方-スーパーオキサイドおよび過酸化水素とキサンチンオキシターゼよりみた運動処方-

平成6年度は、健康な成年男子を被検者に対しアロプリノールの投与または無投与で一過性の激運動を負荷し、血清および尿中の過酸化脂質、尿酸、抗酸化ビタミンの動態を調べ、激運動時の過酸化脂質生成に対するキサンチン・キサンチンオキシダーゼ系の関与の有無について検討した。(1)血清中過酸化脂質は投与と無投与では差はみられなかったが、運動後の24時間尿中過酸化脂質排泄量は投与で無投与の約50%に減少した。(2)血清中尿酸濃度は無投与では運動後13時間後に4070%有意に増加し、尿中尿酸量は運動後に有意に低下した。しかし、投与では運動による血清尿酸濃度の変化はまったく認められなかった。(3)両条件とも運動の直後には血清中のビタミンCは増加し、ビタミンEは低下した。ビタミンEの低下は酸化的ストレスによって消費されたものと考えられるが、ビタミンCの増加は不明であった。以上の結果より、過酸化脂質の増加には虚血性変化に伴うキサンチン・キサンチンオキシダーゼ系の関与が示唆され、血清尿酸の増加は骨格筋などの毛細血管に存在するキサンチンオキシダーゼ系の活性化によって増加したものと考えられた。平成7年度は、ラットを被検動物として用い、薬剤投与によりウリカーゼ阻害させ、ラットの体内尿酸プールを増加させた高尿酸状態で強制走行を実施し、その際の尿酸、アラントイン、過酸化脂質の生成動態よりin vivoにおける尿酸の抗酸化作用について検討した。実験動物群は、運動負荷強度により、低強度負荷グループと高強度負荷グループの2群とし、さらに各々ウリカーゼ阻害を投与するグループと投与しないグループの計4群に分けた。(1)薬剤無投与で低強度の運動を負荷すると、尿酸からアラントインへの代謝が進行し、尿酸は経時的には減少したが、アラントインは逆に増加した。また、わずかながら過酸化脂質に上昇が生じた。薬剤投与での低強度運動では、尿酸、アラントイン、過酸化脂質の動態には変化がなかった。(2)薬剤無投与での高強度運動では尿酸、アラントイン、過酸化脂質はともに著しく上昇した。薬剤投与での高強度運動では尿酸の上昇が著しく、アラントインの上昇は少なかった。また過酸化脂質の上昇はわずかであった。両群を比較すると尿酸の上昇には差がなく、アラントインの上昇には有意差が見られ、過酸化脂質の上昇にも有意差がみられた。以上のことから、高強度運動での薬剤投与と無投与の過酸化脂質の変動の差は、尿酸の抗酸化作用によるものと示唆された。本年度は、自転車エルゴメータによる約10分間のexhaustive運動時の過酸化脂質と抗酸化物質の動態を検討し、運動実施時の抗酸化物質摂取のあり方についての研究である。

特に尿酸に着目し、水層で生じる・OHや一重項酸素を消去、Fe^<3+>とキレートを形成して鉄イオンに依存した過酸化脂質の抑制の程度を知るため、尿酸産生抑制剤アロプリノールを飲んだ群を実験群として検討している。その結果、実験群の尿酸産生が抑制され、尿中過酸化脂質排泄量の減少を示したが血中過酸化脂質には差が見られない。また過酸化脂質のクリアランスが対照群のように亢進しなかった。この結果は尿酸産生が抑制されても過酸化脂質の産生を亢進しないことを示唆しており、尿酸の抗酸化作用に疑問を投じている。他の抗酸化物質については、アロプリノールの影響が出るものとしてビタミンC、ビタミンE、カロチンがあり運動の影響と重復し、考察が困難であるようである。本年度は、自転車エルゴメータによる血清尿酸値、活性酸素の産生量に増加がみられるであろう100%VO_2maxの運動時と、両方にほとんど上昇がみられないであろう3040%VO_2maxの運動における尿酸の抗酸化作用についての研究である。特に尿酸が水層で生じた一重項酸素やヒドロキシラジカルなどの活性酸素を消去する場合にはウリカーゼを介さずに非酵素的に酸化生物であるアラトインが生じることに着目し、2種類の運動負荷(高強度、低強度)時における尿酸の抗酸化作用の指標としてアラトイン/尿酸比を用いて、尿酸の生体内での抗酸化能を検討している。その結果、100%VO_2maxの運動時の血清尿酸値は、運動終了30分から有意な高値がみられ、運動終了12時間後でピークを、その後24時間まで有意な高値を示した。3040%VO_2maxの運動時では変化がみられなかった。アラトイン/尿酸値比は、100%VO_2maxの運動時では運動終了1時間後に低値傾向がみられ、2時間後では有意な高値が見られた。3040%VO_2maxの運動群では、運動後2時間に有意な低値を示したが、全体的にほぼ運動前に比して大きな変化が見られなかった。この結果は激運動時には、尿酸が抗酸化物質として作用していることが推察され、その抗酸化作用が1時間以降から見られ、2時間でピークを示したものと考えられる。
異物解毒分子の活性に根差した医薬品のバイオアベイラビリティの定量的予測

本研究では、経口投与薬物が全身循環血に到達する割合であるバイオアベイラビリティー(BA)を支配する要因探索ならびにin vitro実験データに基づく数理モデルを活用したBAの定量的予測を目的とした。BCRPの遺伝子多型(c.421C>A)による機能低下と臨床での消化管アベイラビリティ(FaFg)の関連を数理モデルを用いて解析することで、変異によるBCRPの輸送機能の低下割合を定量化することに成功した。P-gp, CYP3A4といった消化管吸収の抑制に働く分子の部位差を考慮した数理モデルを構築することで、P-gp, CYP3A4の基質となる複数の薬物のFaFgを良好に予測することに成功した。本研究では、ヒトにおける医薬品のバイオアベイラビリティの定量的な予測につなげるための実験系の確立ならびに数理モデルの構築、それらを用いたin silicoシミュレーションによる薬物動態関連分子の機能変動時の体内動態の変化を予測することを目的とした研究を進めている。本年度は、まず、ヒト小腸に発現し、医薬品の吸収を抑制するCYP3A4, P-glycoprotein(P-gp)の定量的な役割を示すことを目的として、消化管吸収予測モデル(ACAT model)を構築し、in vitro実験において、Caco-2細胞での化合物の膜透過性、リコンビナントCYP3A4酵素における代謝の速度論的パラメータを算出した。これらのパラメータをモデルに反映させる際に、in vitroデータとin vivoでの発現量を結びつけるscaling factorを、複数のCYP3A4,P-gpならびにその両方の基質薬物の吸収率を最もよく説明できるように最適化を行うことに成功した。また、このscalingfactorを用いて、医薬品の投与量依存的な消化管吸収の非線形性について検討したところ、このモデルをそのまま用いることで、quinidine, verapamilのマイクロドースから臨床投与量に至るまでの非線形性についても良好に予測することができた。さらに、同じ吸収の非線形性を持った吸収であっても、quinidineは、主にP-gpの飽和に寄与するが、verapamilについては、P-gp,CYP3A4両方の飽和が寄与するなど、関わっている分子の相対的な重要性が異なることを定量的に示すことができた。本研究では、経口投与された薬物のうち、循環血中に到達する薬物の割合を示すバイオアベイラビリティを精度よく予測するために、医薬品の代謝・輸送に関わる分子の機能に根ざした定量的な予測系を肝臓・消化管の両方で構築することを目的としている。本年度は、肝臓については、これまでアニオン系薬物の取り込みは、OATP類をはじめ分子機構が明らかであるが、一方、カチオン系薬物の取り込み機構については、あまり解析されてこなかった。そこで、トリプタン系薬物やβブロッカー等の肝取り込み機構の解明に向けて、in vitro実験を実施したところ、トリプタン系薬物については、肝細胞への取り込みはOCT1の良好な基質であるtetraethylammoniumにより良好に阻害された。また、OCT1/OCT2 double knockout miceを用いたin vivoでの検討において、OCT1の肝取り込みに対する寄与が比較的大きなトリプタン系薬物については、有意に血漿中濃度の上昇がみられたことから、OCT1がトリプタン系薬物の肝クリアランスに寄与することが示唆された。また、消化管については、消化管での吸収抑制機構としてのCYP3A4, P-gpは、共に異なった消化管中での分布を示すことが知られている(CYP3A4:上部>下部、P-gp:上部<下部)。この偏った分布が、生理学的な異物の吸収抑制の効率の最大化に寄与しているか否かについて、数理モデルを用いた検討を実施した。その結果、CYP3A4が上部に多い方が、消化管吸収率は最低限に保たれることが示され、さらにその条件下でP-gpが下部に多い方が、吸収率の抑制効率がいいことが示唆される結果を得た。このことより、生理的な消化管におけるCYP3A4, P-gpの偏在には異物解毒における一定の意味があることを見出すことができた。消化管について、ラット・サル消化管検体を用いたUssing chamber実験系を確立した。それを用いて胆汁酸トランスポーターOSTalpha/betaが消化管吸収に与える影響について、Ussing chamberにより輸送を観察したところ、一部の有機アニオン系薬物の吸収クリアランスがOSTalphaノックアウトマウス由来の消化管検体では減少することが分かった。これまでの研究から、OSTalpha/betaは胆汁酸のみならず、数多くの医薬品も基質として認識することから、今後、医薬品の吸収に関与しうる新しいトランスポーターとして考慮が必要になることと思われる。これらの知見は、今後、消化管吸収率を予測する上でこれまで考慮されなかった新しい要因を与えるものになると期待される。さらに、消化管の吸収障壁として働くトランスポーターの一つbreast cancer resistance protein (BCRP)には、機能低下を引き起こすc.421C>Aという遺伝子多型が知られている。

一方、医薬品の消化管吸収が、この遺伝子変異によって変動する臨床報告は複数ある。しかしながら、BCRPの輸送機能の低下と医薬品の消化管吸収率は線形な関係にないことから、数理モデルを用いた解析を実施した。その結果、BCRPのc.421C>A変異体の輸送能力が、野生型の23%であると仮定すれば、臨床で見られた複数の医薬品の消化管吸収率の変動を定量的に説明できることを明らかにすることができた。今後、BCRP基質薬物の消化管吸収の個人差を考える上で、本モデルは有用であると考える。26年度が最終年度であるため、記入しない。分子薬物動態学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の年次計画にある、ヒト消化管における医薬品の吸収率の予測のための基本的なモデル構築ならびにパラメータ設定法について、一通り検証まで終えることができ、また肝細胞内濃度の予測法の確立やUssingchamber法による吸収予測実験法の確立もできたので、予定通りの進捗と判断した。実験を伴う部分の条件の確定、最後の統合のプロセスで必須な数理モデルによる解析など、すべての研究に必要なパーツについて一通り確立してきており、最終年度の予測へ向けた準備が着々と進んでいるため。今後も、年次計画に従い、ヒト・サル等高等動物における消化管吸収性をUssing chamber法を用いて検討するとともに、新規トランスポーターの機能解析を含め、消化管吸収の分子実態を明らかにしていく。予定通り、最終年度においては、ヒト・サル消化管検体を用いた消化管吸収の予測系の確率、消化管吸収モデルの構築および遺伝子多型試験や薬物間相互作用試験の臨床データとの対応による妥当性の評価、それらを統合して、バイオアベイラビリティーの予測へとつなげる最終的な目標へ向かった研究を進めていく予定である。当初、Ussing chamber法による吸収実験の規模をより拡充するために準備していた拡散チャンバーの生産が予定より時間がかかったことがあって、本年度は、より加速度的に進めるための環境を早急に整え、当初の計画に従った使用を行っていく予定である。ヒト・サル検体の入手が、先方機関との調整の関係で予定より少し遅くなったこと、また、Ussing chamber実験系の確立が思いのほか効率よく進み、試験化合物を増やして、より一般性を持たせる形で、次年度の検討にあてるほうが、研究成果として効率的であると考えたため。予定よりも解析対象化合物を広げることにより、より予測精度の妥当性評価について一般性を持たせ充実させることにあてる。それ以外の研究計画については、大きな変更はなく、結果としては、当初の計画より、より充実した成果につながる支出計画を予定している。
幼稚園と小学校における身近な環境への関わりと総合的な学習の研究

2年間にわたり、ある小学校の2年から3年にわたる3クラスの授業を週に1回4時間ビデオにより観察した。また、別な小学校で生活科の授業を2年間その全授業のほぼ3分の2ほどを観察した。幼稚園については、一つの園では同一クラスを2年間週に1度のビデオ観察を行い、また別の幼稚園では週に1日1年間の観察を行った。その他、全国各地の幼稚園・小学校を訪問し、その保育および総合的体験的学習(生活科を含む)の時間を観察した。各々のメンバーで分担し、総計で30程の小学校と10程の幼稚園への観察を行った。そこから、保育においては園環境の意義を分析した。小学校では特に学習環境や教師の支援のあり方を分析した。その結果、次のことを見出した。1.幼稚園においてその園内に特有の場所があり、そこにあるものとの関わりが核となって保育が展開される。2.教師の間の連携や相互の研修が保育を振り返る上で重要な役割を果たす。3.体験学習の場やその他の学習環境がどれほど豊かなものであるかが重要である。4.教師の支援が授業を構造化しつつ、教師の個性を発揮し、同時に、一人一人の子どもの個性を引き出す。5.学級の人間関係に授業は支えられる。だが、それは固定したものではなく、授業での活動とともに学級独自の文化を作り出す。6.授業形態や教材には様々なものがあり、特定の形が絶対に優れているとは言えない。むしろ、その方法や材料がいかにして子どもや教師の意欲を掻き立て、同時に、教材の教育的価値を取り出すことに成功したかが問われる。その際の要因は個別的な学級の事情により大いに異なる。本研究は、小学校での総合的な学習のあり方を探るために、それに類似した、幼稚園の保育や小学校での生活科その他の授業を検討するものである。その際の観点として特に園内や学校内の身近な環境のあり方とそこに子どもがどう係わるのかに注目した。2年間の研究の第1年目として、本年は、まず、日本における総合的な学習を試みている主要な小学校を訪問観察した。例えば、愛媛大学付属小学校、神戸大学付属明石小学校、福島大学付属小学校、東京学芸大学付属大泉および小金井小学校、筑波大学付属小学校、福岡教育大学付属福岡小学校、静岡大学付属浜松小学校等である。また、お茶の水女子大学付属小学校においては小学校2年生の授業を毎週1回ビデオ観察し、主に選択的授業の分析を行った。また幼稚園では二つの幼稚園を毎週1回観察した。そこから、子どもの選択を認め、学校・幼稚園や地域での環境に関わりつつ子どもが多様な活動をしていることを見出した。全国各地の幼稚園・小学校を訪問し、その保育および総合的体験的学習(生活科を含む)の時間を観察した。その中には、1回だけのものと年間に数回さらに毎週ないし隔週の観察が含まれる。その結果、特に、本年度は小学校の生活科・総合学習における授業のあり方を分析した。また、他の教科における総合的体験的な要素をも取り出した。その結果、総合的な授業において、次の要素が重要であることを見出した。1)体験学習の場やその他の学習環境がどれほど豊かなものであるか。2)教師の支援が授業を構造化しつつ、教師の個性を発揮し、同時に、一人一人の子どもの個性を引き出すこと。3)学級の人間関係に授業は支えられる。4)授業形態や教材には様々なものがあり、特定の形が絶対に優れているとは言えない。

以上の結果から、授業の成立条件を取り出すならば、授業における要素を固定化するのではなく、変化し、新たに生成されるものとして見なし、授業で新しく出現するものをうまく取り込み、開放的なあり方を目指すことが必要である。総合学習とはそのような開放的なあり方から子ども自身が問題とその解決方法をつかみ出す過程であると位置付けられる。