hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
半単純リー群の離散系列表現の行列係数と保型因子

半単純リー群の表現の行列係数からは、カスプ保型形式の空間の核関数ができ、その次元をもとめることができるはずである。しかし、実際の計算においては行列係数の群上での表示や、そのある種の積分変換の困難さがあり、その点での研究は進んでいない。カスプ形式の「補空間」をなすものとしてアイゼンシュタイン級数がある。これは二乗可積分でないため、一般には表現の重複度などを使った良い理解がない。しかしそれらの代表するコホモロジーについてはいくらかわかってきた。カスプ形式の代表するコホモロジーは二乗可積分コホモロジーに含まれ、それらは重複度(=保型形式の次元)×リー環のコホモロジーでかける。(Vogan-Zuckerman).一方、アイゼンシュタイン級数の代表するコホモロジーはそういった記述はないものの、特に係数が正則の場合にはボレル-セールコンパクト化を通して境界のコホモロジーで完全に記述される。一般の係数の場合には、アイゼンシュタイン級数が極をもつ場合にはその留数から定まる二乗可積分な留数コホモロジーが定まる。問題はこの極をどう同定するかであるが、一般に定数項の計算に帰着し、さらにそれはレビ部分群のL関数の極/零点によって定まることを知った。(Langlands-Shahidi).階数1の(四元数)斜交群の場合、アイゼンシュタインコホモロジーの係数が正則の場合のパラメータづけは完全に計算することができた。今後の課題として、係数が退化している場合、極の計算の方法はある程度実行できるのだが、完全にやりきるにはもうすこし努力が必要である。また。階数2のユニタリ群の場合、今野による計算を利用すれば、一般の係数の場合に対するコホモロジーの計算の方針を立てることができ、今後これらを計算していく。基本的に保型形式の次元公式に興味をもって研究をすすめた。ある階数1のシンプレクテック群の場合、ある種の離散系列表現の行列係数自身は理解度が深まった。次元公式まで計算しきるにはもうすこし道具立てを考えないといけない。この群の場合、ひとつだけノンテンパードなコホモロジカル表現が存在するが、その行列係数も同様の方法で計算できた。これはある意味離散系列のリミットケースで、これによりある種の二項係数の間のノントリビアルな恒等式がでてくる。またこれらの表現は退化主系列としても実現でき、今後退化主系列表現としての行列係数の表示を得ることにより次元公式の計算にはプラスになるだろうという観察を得た。一方、保型形式は対称領域の商空間のド・ラームコホモロジーの空間としてもとらえられる。次元公式の計算とはすこし話が遠いのだが、このコホモロジーの空間にどのような保型表現が寄与するのかを知ることは重要である。シュベルマー教授による知識提供である階数2のユニタリ群の場合、カスプコホモロジーおよび(正則な)アイゼンシュタインコホモロジーの計算はほぼ達成された。特にコスタントセットの取りあつかいやN-コホモロジーの計算の組合せ論的な取りあつかいの理解が深まった。共同研究として発表予定。正則でないアイゼンシュタインコホモロジーの場合、アイゼンシュタイン級数の極を決定する必要があり、しばらく計算の必要がある。なお応用としてユニタリ群の場合のハーダーの予想を定式化できる可能性があることがわかった。また。
他者の記憶のアーカイブ――戦後日本社会における従軍体験テクストに関する基礎的研究

2018年度は「研究の始発期」と位置づけ、研究代表者のこれまでの研究実績を本研究課題の基盤として位置付けなおし、その内容を発展・深化させていくための土台作りを中心的に行った。具体的には、2018年5月に単著『プロパガンダの文学日中戦争下の表現者たち』(共和国)を刊行、日中戦争期の同時代に語られていた戦争・戦場の表象と、そこで文学・文学者が果たした役割について検討した。さらに、この単著にかかるブック・トークや読書会に参加、歴史学・社会学、社会運動など、従来の文学・文化研究の枠組みにとどまらないさまざまな立場からの問題提起を受けとめて議論することで、本研究課題の現在的な意義を確認することができた。11月には日本人ブラジル移民の文学・文化活動を研究するエドワード・マック氏を招聘、川口隆行氏(広島大学)、高榮蘭氏(日本大学)と連携した国際ワークショップ企画に参画、従来必ずしも「文学」とは見なされてこなかった一連のテクスト群を、文学研究の立場から取り上げる際の課題と可能性について議論を深めた。また、資料調査としては、8月に山梨県立図書館・甲府市立図書館、9月に大津市立図書館で戦時期・占領期の関係資料の確認・調査を行ったほか、10月には岩手県宮古市に出張、木戸雄一氏(大妻女子大学)とともに、徳冨蘆花が明治期の青年軍人の日記をもとに執筆した小説『寄生木』関係資料、ラジオドラマ台本等を実見、近代日本における地域と軍事、地方青年と戦争との関わりについて、新たな知見を得ることができた。あわせて、いくつかの道・県の「護国神社」の調査とフィールドワークを行うことで、それぞれの地域が、どの戦争の・どの場面を「記憶」し、どのような「顕彰」活動を行ってきたかについて、資料の収集と検討を重ねた。2018年度は主に研究実施にあたっての方法的・理論的な検討と、関連領域の研究者との新しいネットワーク構築に主眼を置いた活動を行ったが、調査を行ったいくつかの図書館・資料館の所蔵資料の中から、研究の核となるテクストを確定することができなかったことは反省点である。また、研究代表者の所属研究機関異動のタイミングと重なったことで、年度後半の研究スケジュールの組み替えを余儀なくされたことも、研究の進捗に影響した。2019年度は、昨年度に検討を重ねた方法的・理論的な検討を踏まえ、19401960年代に日本語で発表された従軍体験テクストの精査と分析に着手することで、昨年度の遅れを取りもどしたい。具体的には、異動先機関の豊富な図書館資料を活用するほか、昨年度に引き続いて、列島の各地域でそれぞれ集積された「戦争の記憶」にかかわる文集や証言集の集積と調査を進め、従軍体験・戦争体験の多様性と複層性とを具体的に考究することを目指したい。あわせて「護国神社」にかかわるフィールド調査・文献調査も進め、地域社会が過去の戦争をどのように語り・どのようには語ってこなかったかについて、さらに検討を深めたい。研究成果の発信も積極的に行っていく予定である。

具体的には、異動先機関の豊富な図書館資料を活用するほか、昨年度に引き続いて、列島の各地域でそれぞれ集積された「戦争の記憶」にかかわる文集や証言集の集積と調査を進め、従軍体験・戦争体験の多様性と複層性とを具体的に考究することを目指したい。あわせて「護国神社」にかかわるフィールド調査・文献調査も進め、地域社会が過去の戦争をどのように語り・どのようには語ってこなかったかについて、さらに検討を深めたい。研究成果の発信も積極的に行っていく予定である。
アウトソーシングを通じた環境技術移転における知的財産制度の役割に関する理論研究

本研究課題の目的は、途上国における知的財産制度の有無が、先進国企業から途上国企業への環境技術移転に与える影響を理論分析によって明らかにすることである。想定している技術移転は、アウトソーシングを通じた先進国の川下企業から途上国の川上企業への垂直的環境技術移転である。この目的を達成するため、初年度は、文献調査をおこなった。文献調査を通じて、国内の環境規制がアウトソーシングに与える影響について、アウトソーシングの対象となる中間財部門と国内に残る最終財部門の両部門から汚染排出がある場合の検討が不十分であることが明らかになった。そこで、当初の予定を変更し、初年度はこの点について検討をおこなった。検討した結果、国内の環境規制が強くなるほど、アウトソーシングのインセンティブが減少することが明らかになった。またこの傾向は、国内に残る最終財部門の汚染集約度が高いほど強くなる。逆に、最終財部門の汚染集約度が改善されるとアウトソーシングのインセンティブが増加し、汚染を排出する中間財部門が環境規制のない途上国に移動するため、世界全体の環境問題を悪化させる。したがって、最終財部門の汚染集約度が技術開発などによって改善された場合には、その技術をアウトソーシングの対象となる中間財部門へ移転することで、環境問題の悪化を防ぎ世界全体の社会厚生を高めることが可能となる。この結果は、アウトソーシングを通じた環境技術移転の必要性を示すものであり、本研究課題の意義を補完することができるという点で重要である。文献調査の結果、新たな検討課題が見つかり、当初予定していたモデル分析をおこなうことができなかったため。今後は、当初予定していた基本モデルを構築し、知的財産制度の有無が、先進国から途上国へのアウトソーシングを通じた環境技術移転に与える影響について明らかにする。(理由)論文の執筆が国際学会に間に合わず、海外旅費が必要なくなったため。(使用計画)2019年度は、国際学会での発表が決定しているため、海外旅費として使用する計画である。
胎性期のA2-インフルエンザ感染と精神分裂病発生との関係に関する研究

平成5年度は、分裂病の発症に、胎生期のインフルエンザ感染が関与していると推定される患者群の臨床的特徴について調査を行った。先行研究の対象患者に加え、更に216名を調査対象患者として追加した。以下に本年度の進行状況をまとめる。調査項目の設定対象患者から50名を抽出し、予備調査を行なった。この結果、1.対象患者の性別、2.生年月日、3.出生地、4.精神疾患の家族歴、5.精神分裂病の発症年齢、6.病型、7.脳波所見、8.CT所見、9.治療開始後の薬物反応性、10.予後、が調査可能な項目であると考えられた。調査の実施先行研究の対象患者457名のうち、聖マリアンナ医科大学神経精神科へ通院歴のある287例について、上記の項目の調査を行った。結果の詳細な解析は未だ行なわれていないが、1962年のインフルエンザ流行のピークを胎生5ケ月に経験した患者群、即ち1962年8月に出生した患者群について、以下の傾向を得た。1.対象患者の性別:対照群と比較し、男性患者が多い。2.精神疾患の家族歴:分裂症の家族歴は認められない。他の精神疾患についても明確な家族歴は無い。3.分裂病の発症年令:平均発症年齢は26才であり対照群に比べ高年齢の発症である。4.病型:対照群に較べ緊張型の出現率が高い。5.脳波とCTの異常:検査を施行した症例では、いずれの症例においても脳波と頭部CTの異常は認められない。6.治療開始後の薬物反応性:薬物反応性の低い症例が多く、症状の改善に1年以上を要した患者が半数以上であった。7.予後:社会復帰が可能であった症例は1例のみであった。
皮膚創傷形成から治癒過程におけるデルモカインβの役割

DMKN-β/γ欠損マウスを使用して、創傷治癒の系(excisional wound healing)と植皮(skin graft)の系の2種類の皮膚創傷モデルを検証した。創傷治癒の系におけるDMKN欠損マウスの創傷治癒速度は、野生型と比較して有意な差はみられなかった。また、皮膚移植の系では移植皮膚片に肉眼的には明らかな違いはなかったが、欠損マウス群の皮膚移植片の毛髪の白髪化が多くみられた。現在、そのメカニズムについて詳細に検討を始めている。Dermokineβ(DMKN-β)は表皮上層に恒常的に発現し、炎症などの際に発現が亢進する約50kDaの分泌蛋白で、申請者らのグループの検討から、表皮細胞に対して増殖抑制、細胞死誘導、ケモカイン産生の抑制に作用することがわかっている。このため、炎症時の過剰な表皮細胞の増殖や炎症細胞浸潤を抑制して、皮膚の恒常性維持に働いていると推測される。我々は、DMKN-βを欠損したマウスを独自に作製した。このマウスで4種類の皮膚創傷モデルを検証し、さらにrecombinant DMKN-βやその機能活性部位のpeptideを使用したり、それらに対する中和抗体を作成して投与し、創傷の形成における治癒過程でのDMKN-βの役割を明らかにし、臨床応用につなげる予定である。H26年度は、主にDMKNβKOマウスのphenotypeを解析することに終始した。皮膚では、生後3日で塑像皮膚を生じるが成長するにつれて皮膚症状は消失した。また、HE染色による確認では、他の臓器に異常所見を見つけることはで出来なかった。Dermokineβ(DMKN-β)は、表皮上層に恒常的に発現し、炎症などの際に発現が亢進する約50kDaの分泌蛋白である。申請者らのグループの研究から、表皮細胞に対して増殖抑制・細胞死誘導・ケモカイン産生の抑制に作用することが分かっている。このため、炎症時の過剰な表皮細胞の増殖や炎症細胞浸潤を抑制して、皮膚の恒常性維持に重要な役割をはたしていると推測される。申請者は、DMKN-βを欠損させたマウスを独自に作製した。このマウスを利用して4種類の皮膚創傷モデルを検討し、さらにrbDMKN-βやその機能活性部位のpeptideを利用し、さらにそれらに対する中和抗体を作製して投与することで、創傷の形成における治癒過程でのDMKN-βの役割を明らかにすることで、臨床応用につなげる予定である。既にDMKN-β欠損マウスのphenotypeの解析は終了し、現在一番phenotypeがみられると思われるSkin graftモデル作成/解析に取り組んでいる。このマウスで4種類の皮膚創傷モデルを検証し、さらにrecombinant DMKN-βやその機能活性部位のpeptideを使用したり、それらに対する中和抗体を作成して投与し、創傷の形成&#12316;治癒過程でのDMKN-βの役割を明らかにし、臨床応用につなげたい。本研究では、独自に作製したDMKN-β欠損マウスを使用して、excisional woundモデルの治癒経過を観察する。さらに、ischemia-reperfusionモデル、randamskin flapモデル、skin graftモデルも追加した計4種類の創傷モデルを誘導し、DMKN-βの皮膚創傷の形成から治癒過程での役割を詳細に調べる予定である。さらに、この4種類の創傷モデルに、rbDMKN-βや、DMKN-β蛋白質内に含まれる機能活性部位Glo2のpeptideを投与すること、DMKN-βやGlo2peptideに対する中和抗体を新たに作成して投与することで、DMKN-βの生物学的意義を詳細に解明する。現在、DMKN-β欠損マウスのphenotypeを解析中であり、当初の計画予定より遅れている。1Excisional wound(創傷治癒過程での役割の検討)。・主要評価項目は、経過中の潰瘍面積と創閉鎖までの日数の観察/・病理組織学的に、肉芽形成の程度やepithelial gapを測定/・免疫組織染色で血管新生の評価/・免疫組織染色やフローサイトメトリーを用いた検討で、浸潤している細胞の分画や数を解析/・創傷部皮膚において創傷治癒に重要と考えられるサイトカイン、ケモカイン、成長因子の発現をreal time PCRや組織抽出液でのELISAで測定/発現異常のみられたサイトカインなどについては、フローサイトメトリーや培養細胞からの産生量を測定することにより、産生細胞を同定2Ischemia-reperfusion (創傷形成過程での役割の検討)。

主要評価項目は、形成された潰瘍の面積と深さの測定/免疫組織染色やフローサイトメトリーで、浸潤している細胞の分画や数を解析/創傷部皮膚におけるサイトカイン、ケモカイン、成長因子の測定/発現異常のみられたサイトカインなどについては、産生細胞の同定/虚血再還流に重要な役割を果たすiNOS、eNOS、HIF、HSPなどの皮膚局所での発現の検討/皮膚局所でのアポトーシス細胞の測定3Randam skin flap (皮弁壊死への関与についての検討)。主要評価項目は、皮弁壊死面積の測定/サーモグラフィー機器で、創部の血流の評価/免疫組織染色で血管新生の評価/免疫組織染色やフローサイトメトリーで、浸潤している細胞の分画や数を解析/創傷部皮膚におけるサイトカイン、ケモカイン、成長因子の測定/発現異常のみられたサイトカインなどについては、産生細胞の同定4Skin graft (植皮の脱落、皮膚壊死への関与についての検討)。主要評価項目は、植皮生着率および植皮壊死面積の測定。主要評価項目以外は、3のrandamskin flapと同様に解析皮膚腫瘍1Excisional wound(創傷治癒過程での役割の検討)・主要評価項目は、経過中の潰瘍面積と創閉鎖までの日数の観察・病理組織学的に、肉芽形成の程度やepithelial gapを測定・免疫組織染色で血管新生の評価・免疫組織染色やフローサイトメトリーを用いた検討で、浸潤している細胞の分画や数を解析・創傷部皮膚において創傷治癒に重要と考えられるサイトカイン、ケモカイン、成長因子の発現をreal time PCRや組織抽出液でのELISAで測定・発現異常のみられたサイトカインなどについては、フローサイトメトリーや培養細胞からの産生量を測定することにより、産生細胞を同定。2Ischemia-reperfusion (創傷形成過程での役割の検討)・主要評価項目は、形成された潰瘍の面積と深さの測定・免疫組織染色やフローサイトメトリーで、浸潤している細胞の分画や数を解析・創傷部皮膚におけるサイトカイン、ケモカイン、成長因子の測定・発現異常のみられたサイトカインなどについては、産生細胞の同定・虚血再還流に重要な役割を果たすiNOS、eNOS、HIF、HSPなどの皮膚局所での発現の検討・皮膚局所でのアポトーシス細胞の測定。3Randam skin flap (皮弁壊死への関与についての検討)・主要評価項目は、皮弁壊死面積の測定・サーモグラフィー機器で、創部の血流の評価・免疫組織染色で血管新生の評価・免疫組織染色やフローサイトメトリーで、浸潤している細胞の分画や数を解析・創傷部皮膚におけるサイトカイン、ケモカイン、成長因子の測定・発現異常のみられたサイトカインなどについては、産生細胞の同定。4Skin graft (植皮の脱落、皮膚壊死への関与についての検討)・主要評価項目は、植皮生着率および植皮壊死面積の測定・主要評価項目以外は、3のrandam skin flapと同様に解析。
ツーリズム2.0時代のソーシャルメディア・マーケティング競争優位に関する研究

2年目の研究目的は、主に観光業界における企業とDMOのソーシャルメディア・マーケティング(SMM)戦略に関するビジネス・モデルの構築とその効果を測定する指標の探索であった。平成30年度においては、上記の研究目的を達成するため、ソーシャルメディアの影響により形成された観光客の購買意思決定プロセスに基づき、観光客の購買意思決定に最も影響を与えるSMM戦略を探索したとともに、従来のマーケティング戦略と比較することによって、SMM戦略の競争優位性を明確にし、その効果を測定する指標の開発と評価基準の探索を試みた。前年度の研究成果に基づき、観光客がソーシャルメディアから最も影響を受ける心理的プロセスの段階に応じて、企業がいかなるSMM活動を行うべきかを明らかにするために、サービス産業性協会が開発した日本版顧客満足度指数(JCSI)のモデルを用いて、SMMに関するビジネス・モデルの構築を図った。本段階で開発した指標を構築したビジネス・モデルに導入し、観光業界におけるSMM戦略の従来のマーケティング戦略にはなかった競争優位性を見出した。また、GPSデータを用いて、1年間の来阪の中国人観光客とアメリカ人観光客の行動パターンを分析し、サスティナブル・ツーリズムを発展させるために、これまでに大阪観光局が行ってきているSMM戦略の見直しを提案した。さらに、これまでに注目されなかった災害に関するC to Cのコミュニケーション、すなわち、観光協会や企業などが主導しているB to Cのコミュニケーションではなく、観光客などが主導するコミュニケーションの効果を測定した。災害発生後に、SMM戦略の一環として、C to Cのコミュニケーションにいかに対応すべきかを探索した。それに関連する洋書チャプターと国際ジャーナル(SSCI)ペーパーは採択された。2018年度の主な研究目的は、ソーシャルメディアの影響により形成された観光客の購買意思決定プロセスに基づき、観光客の購買意思決定に最も影響を与えるSMM戦略の探索であった。その研究目的に達成するために、観光学分野のソーシャルメディア・マーケティングに関する先行研究のみならず、商学分野の関連先行研究も視野に入れた。現在、まだ執筆中ではあるものの、SMM戦略の先行研究に使われている主要な独立変数(ブランド・コミュニティ、消費者のソーシャルメディア・インタアクション)、媒介変数(共有する意識&儀式、ソーシャル・ネットワーク、コミュニティ・エンゲージメント)と従属変数(デスティネーションに対するロイヤルティ、リレーションシップ品質、行動意図)を用いて、観光地のSMM戦略の有効性に関するフレームワークを構築し、定量的分析を行った。2019年度の研究目的は、主に震災があった地域や地方中小都市に対する近くリスクの減少対策とソーシャルメディアによる集客戦略に関する試みである。研究方法については、今まで行ってきた定量的方法以外に、近年海外の研究でよく使われている「ネットノグラフィ(netnography)」というオンライン・マーケティングリサーチ・テクノロジーも用いて、研究計画を実施する予定である。具体的には、これまでの観光客の購買意思決定プロセスモデルの構築、および競争優位性のあるSMM戦略の開発という研究成果に基づき、まず、異文化の背景を持つ観光客を垂直&個人主義社会(例:アメリカ)、垂直&集産主義社会(例:韓国)、水平&個人主義社会(例:デンマーク)と水平&集産主義社会(例:イスラエル)の4つのグループに分け、各グループに属する観光客のソーシャルメディアの利用行動、および日本の地方中小都市と風評被害地域に対する知覚リスクを明確にする。次に、1年目で構築した購買意思決定プロセスモデルによって、知覚リスクと購買意思決定における内的関連性を統計的に分析し、各グループの結果を比較する。各グループにおける知覚リスクが異なった場合には、購買意思決定プロセスモデルに戻り、知覚リスクの差が出ることに影響を及ぼす原因を探ることとし、さらに、それらの結果に基づいて、各グループの観光客に対し、知覚リスクを減少させ、ソーシャルメディアによる効果的なインバウンド戦略の構築を図る。今年度の研究目的は、主にツーリズム2.0の環境の下に形成された観光客の購買意思決定プロセスに関する統計モデルの構築であった。すなわち、主に消費者行動学の側面から、ツーリズム2.0時代の観光客の購買意思決定という心理的プロセスを分析し、従来の購買意思決定プロセスと比較した上、ソーシャルメディアが観光客に与える影響を明確にすることであった。上記の研究目的を達成するためには、以下のステップで進めてきた。従来の消費者行動学分野で取り上げたニーズ認識、情報検索、代替品評価、購買決定、購買後という消費者購買意思決定プロセスについて、先行研究をレビューすることにより、各過程における重要な心理的変数(例えば、態度、知覚品質、知覚価値、ベネフィット、満足、e口コミなど)を絞り組んだ。また、確認した心理的変数が、ツーリズム2.0の環境の下で、ソーシャルメディアからいかなる影響を受け、いかに変化していくかについて、先行研究を整理することにより、1年目の理論的土台を築き上げた。更に、得られた理論的土台に基づき、観光客が、ツーリズム2.0の環境において、いかなる購買意思決定プロセスをするかについて、概念的フレームワークを構築し、従来の消費者購買意思決定プロセスと比較することによって、ソーシャルメディアから最も影響を受ける過程を特定し、観光客の購買意思決定に関する心理的プロセスに対する理解を深めた。1年目の主な研究目的はツーリズム2.0の環境の下に形成された観光客の購買意思決定プロセスに関する統計的モデルの構築であった。本モデルの構築に関して、今年度においては、観光客の購買意思決定プロセスに影響を与える主な変数(態度、知覚品質、知覚価値、ベネフィット、顧客満足、事前知識、e口コミ、知覚リスク)を探索し、主要な変数である事前知識、e口コミと知覚リスクを明確にした。

それに関しては、「ツーリズム2.0時代におけるソーシャルメディア商業化に関する理論的探索」と「ツーリズム・マネジメントの最新動向と今後の展望」という学術論文で、上記の理論的探索の土台を築き上げた。また、1年目においては、上記の研究目的に達成するためには、定性的手段(例:心理的変数を確認するための先行研究レビューとネットノグラッフィによる分析)、及び定量分析(例:購買意思決定プロセスの構築に関する因子分析、共分散構造分析)を組み合わせて行う予定であった。2年目の研究目的は、主に観光業界における企業とDMOのソーシャルメディア・マーケティング(SMM)戦略に関するビジネス・モデルの構築とその効果を測定する指標の探索であった。平成30年度においては、上記の研究目的を達成するため、ソーシャルメディアの影響により形成された観光客の購買意思決定プロセスに基づき、観光客の購買意思決定に最も影響を与えるSMM戦略を探索したとともに、従来のマーケティング戦略と比較することによって、SMM戦略の競争優位性を明確にし、その効果を測定する指標の開発と評価基準の探索を試みた。前年度の研究成果に基づき、観光客がソーシャルメディアから最も影響を受ける心理的プロセスの段階に応じて、企業がいかなるSMM活動を行うべきかを明らかにするために、サービス産業性協会が開発した日本版顧客満足度指数(JCSI)のモデルを用いて、SMMに関するビジネス・モデルの構築を図った。本段階で開発した指標を構築したビジネス・モデルに導入し、観光業界におけるSMM戦略の従来のマーケティング戦略にはなかった競争優位性を見出した。また、GPSデータを用いて、1年間の来阪の中国人観光客とアメリカ人観光客の行動パターンを分析し、サスティナブル・ツーリズムを発展させるために、これまでに大阪観光局が行ってきているSMM戦略の見直しを提案した。さらに、これまでに注目されなかった災害に関するC to Cのコミュニケーション、すなわち、観光協会や企業などが主導しているB to Cのコミュニケーションではなく、観光客などが主導するコミュニケーションの効果を測定した。災害発生後に、SMM戦略の一環として、C to Cのコミュニケーションにいかに対応すべきかを探索した。それに関連する洋書チャプターと国際ジャーナル(SSCI)ペーパーは採択された。2018年度の主な研究目的は、ソーシャルメディアの影響により形成された観光客の購買意思決定プロセスに基づき、観光客の購買意思決定に最も影響を与えるSMM戦略の探索であった。その研究目的に達成するために、観光学分野のソーシャルメディア・マーケティングに関する先行研究のみならず、商学分野の関連先行研究も視野に入れた。
糖鎖を認識サイトとしてアッセンブリーされたリボソームの形成

天然由来脂質より形成されるリポソームが,本来有している欠点である,構造上の不安定性と細胞・組織指向性欠如を克服して,細胞内への薬物・酵素・DNA等の運搬体および人工赤血球として利用することは意義の深い研究である.本研究者らは,リボソーム膜中への糖タンパク質グリコホリンの組み込みおよび天然由来多糖のコレステロール誘導体によるリボソーム表面被履による,リボソームの構造強化と糖鎖由来の特異的細胞認識性を同時に達成させた.概要を以下にまとめる.(1)膜タンパク質グリコホリンのリボソーム膜への組み込みには,人工境界脂質として機能する1.2-ジミリストイルアミドー1.2デオキシホスファチジルコリン(DDPC)を卵黄レシチンに対して40モル%含有させた.得られたグリコホリン組み込みリボソームは貧食細胞からの食胞性が低下していた.しかし,シアリダーゼによりシアル酸を除去すること食胞を受けやすくなり,さらに,トリプシンにより糖鎖を全て除くと再び食胞性は低下した.(2)上の(1)の結果をふまえて天然由来多糖(プルラン・アミロペクチン)のコレステロール誘導体にシアル酸を修飾し,リボソームに被履した.このリボソームは,貧食細胞からの食胞性が低下していた.これらのことよりシアル酸の認識による貧食細胞からのリボソームの取り込みの抑制が起こることが明らかとなった.(3)マンナンの6位の水素基の約25%をリン酸化したマンナンー6-リン酸を被覆したリボソームは,貧食細胞およびマウス線維芽細胞に対して親和性がみられた.また線維芽細胞の無血清培養において,血清の代用としてマンナンー6-リン酸被覆リボソームが非常に効果的であった.天然由来脂質より形成されるリポソームが,本来有している欠点である,構造上の不安定性と細胞・組織指向性欠如を克服して,細胞内への薬物・酵素・DNA等の運搬体および人工赤血球として利用することは意義の深い研究である.本研究者らは,リボソーム膜中への糖タンパク質グリコホリンの組み込みおよび天然由来多糖のコレステロール誘導体によるリボソーム表面被履による,リボソームの構造強化と糖鎖由来の特異的細胞認識性を同時に達成させた.概要を以下にまとめる.(1)膜タンパク質グリコホリンのリボソーム膜への組み込みには,人工境界脂質として機能する1.2-ジミリストイルアミドー1.2デオキシホスファチジルコリン(DDPC)を卵黄レシチンに対して40モル%含有させた.得られたグリコホリン組み込みリボソームは貧食細胞からの食胞性が低下していた.しかし,シアリダーゼによりシアル酸を除去すること食胞を受けやすくなり,さらに,トリプシンにより糖鎖を全て除くと再び食胞性は低下した.(2)上の(1)の結果をふまえて天然由来多糖(プルラン・アミロペクチン)のコレステロール誘導体にシアル酸を修飾し,リボソームに被履した.このリボソームは,貧食細胞からの食胞性が低下していた.これらのことよりシアル酸の認識による貧食細胞からのリボソームの取り込みの抑制が起こることが明らかとなった.(3)マンナンの6位の水素基の約25%をリン酸化したマンナンー6-リン酸を被覆したリボソームは,貧食細胞およびマウス線維芽細胞に対して親和性がみられた.また線維芽細胞の無血清培養において,血清の代用としてマンナンー6-リン酸被覆リボソームが非常に効果的であった.人工細胞リポソームは医学や遺伝子工学への応用を目的とした構造安定化や認識機能の付与といった機能上要求される問題が多くなってきている。本研究代表者らは既に組織指向性多糖被覆リポソームを開発しており、本研究では、更に、膜糖タンパク質を組み込んだリポソームの開発を行った。まず、人工境界脂質としてアミド残基を有する1,2-ジミリストイルアミド-1,2-デオキシホスファチジルコリン(DDPC)を合成した。またリポソームに組み込む膜タンパクとして、ヒトA型赤血球からグリコホリンを単離精製した。得られたグリコホリンは分子量7万4千に単一バンドをもつ2量体であった。卵黄レシチン,スフィンゴミエリン含有卵黄レシチンあるいはDDPC含有卵黄レシチンにより形成されたリポソームへのグリコホリンの組み込み率を求めた。その結果、DDPCはスフインゴミエリンよりもグリコホリンの保持率が増大し、DDPC40モル%含有リポソームでは単純リポソームに対し実に10倍量のグリコホリンが再構成された。これはDDPCが通常の脂質よりも膜タンパク質との相互作用が大きいということを示している。さらにグリコホリンを組み込んだリポソームでは、構造安定化も達成されることが、リポソーム内にカプセル化されたカルボキシフルオレッセンの自然流出あるいは血清・血漿誘起漏出が抑制されることより明らかになった。現在では、グリコホリン組み込みリポソームの糖鎖認識をin vivoおよびin vitroで検討しており、その成果は来年度に報告する予定である。
テラヘルツ波発生を利用した電気磁気ドメインの可視化と光による超高速ドメイン制御

今年度は、極性半導体BiTeBrを対象としたフェムト秒レーザー励起テラヘルツ電磁波発生の実験を行った。BiTeBrは室温で空間群P3m1に属し、極性軸であるc軸方向に各元素が積層する層状構造を成す。極性による反転対称性の破れと、各構成元素の持つ巨大なスピン相互作用に起因して、バンド構造に巨大なラシュバ型のスピン分裂が生る。バンドギャップ0.5 eV以上の光子エネルギーを有する円偏光の光を照射すると、円偏光のヘリシティに対応して一方のスピンを有する電子のみが選択的に励起される。このとき、スピン分裂していることに起因して、有限の運動量を有する電子が励起されるため、結果としてスピン偏極した電流が生じることが報告されている。このスピン偏極電流からのテラヘルツ電磁波発生検出を目的として実験を行った。励起にはTi:sapphireレーザー(中心光子エネルギー1.55 eV、パルス幅130 fs、繰り返し周波数1 kHz)から出た光を、光パラメトリック増幅器(OPA)によって波長可変としたものを用いた。さらに、波長板によってレーザーの偏光を円偏光として試料に照射した。その結果、円偏光のヘリシティを反転させると、位相が反転するテラヘルツ電磁波の発生を見出した。テラヘルツ電磁波発生の波長板の角度依存性や励起光子エネルギー依存性の測定結果を考慮することで、テラヘルツ電磁波発生の起源は円偏光フェムト秒レーザー励起によるスピン偏極電流の変調であることを明らかにした。本結果は、外部電場なしで位相を制御するテラヘルツ電磁波発生の応用に貢献する成果である。本研究成果は日本物理学会年次大会において、口頭発表を行った。さらに、Physical Review B誌のRapidCommunicationに出版されている。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度はフェムト秒レーザー誘起テラヘルツ電磁波発生現象を利用した磁性強誘電体における電気磁気ドメイン可視化実現に向け、磁性体におけるテラヘルツ電磁波発生現象の開拓を行った。まず、フェリ磁性を示すLiFe5O8およびBaFe12O19を対象として、室温でフェムト秒レーザーを照射することで、テラヘルツ電磁波が発生することを初めて見出した。さらに、テラヘルツ帯および赤外・可視域における光学特性やテラヘルツ電磁波発生の外部磁場依存性、入射するフェムト秒レーザーの偏光角度依存性を詳細に測定した結果、テラヘルツ電磁波の発生機構がフェムト秒レーザー誘起高速磁化変調による磁気双極子放射であることを明らかにした。これらの物質では、磁化と発生するテラヘルツ電磁波の偏光が一意に対応するため、発生するテラヘルツ電磁波の偏光方向を特定することで、磁化の方向をベクトル分解することが可能である。このことを利用して、LiFe5O8において、飽和磁場以上の磁場を印加しながらテラヘルツ電磁波発生の空間分解を行い、磁場下の一様なシングルドメインをベクトル分解して可視化することに初めて成功した。LiFe5O8を対象とした研究結果は筆者が筆頭著者としてACS Photonics誌に出版されており、さらに国際会議のICMMにおいてポスター発表を行った。これまで、磁性体中の磁気ドメインをテラヘルツ電磁波発生を用いて可視化した例は報告されておらず本研究が初めてである。また、本研究の目的である磁性強誘電体中の電気磁気ドメインの可視化およびその光による超高速制御実現のためには、分極由来のテラヘルツ電磁波発生と磁化由来のテラヘルツ電磁波発生を区別して検出することが必要不可欠である。故に、本研究の成果である磁化由来のテラヘルツ電磁波発生およびそれを利用した磁気ドメインの可視化は非常に意義のある成果である。本研究では、磁性強誘電体Co3B7O13Iにおいてフェムト秒レーザー励起テラヘルツ電磁波発生を初めて見出し、それを利用した分極ドメインの可視化に成功している。また、フェリ磁性体LiFe5O8においてはフェムト秒レーザー励起テラヘルツ電磁波発生を見出し、さらにその発生機構が高速磁化変調によるものを明らかにした。さらに、テラヘルツ電磁波発生を利用して外部磁場下の磁気ドメインをベクトル成分を含めて可視化することに初めて成功した。また、同様にフェリ磁性体BaFe12O19においてもフェムト秒レーザー励起高速磁化変調によるテラヘルツ電磁波発生を見出した。特にBaFe12O19を対象とした実験においては、励起レーザーおよび発生するテラヘルツ電磁波の試料内の伝搬に伴う吸収等の効果を排除できる反射配置のテラヘルツ電磁波発生光学系を新たに構築し実験を行った。新たに構築した光学系を用いて、テラヘルツ電磁波発生の励起波長依存性や偏光依存性を詳細に測定した結果、BaFe12O19からのテラヘルツ電磁波発生の機構が、Feのd-d遷移の共鳴励起による磁化の高速変調に由来するものであることを明らかとした。本研究の目的である磁性強誘電体における電気磁気ドメインの可視化ならびにその光による超高速制御実現実現のためには、磁性強誘電体中の分極由来のテラヘルツ電磁波発生および磁化由来のテラヘルツ電磁波発生をそれぞれ区別して測定することが必要不可欠である。本研究ではすでに分極、磁化由来のテラヘルツ電磁波発生を見出しており、それを利用して分極ドメインおよび磁気ドメインをそれぞれ可視化することにもすでに成功している。また、それぞれのテラヘルツ電磁波発生の発生機構の詳細についてもすでに明らかにしており、おおむね順調に進展しているといえる。

今年度は、極性半導体BiTeBrを対象としたフェムト秒レーザー励起テラヘルツ電磁波発生の実験を行った。BiTeBrは室温で空間群P3m1に属し、極性軸であるc軸方向に各元素が積層する層状構造を成す。極性による反転対称性の破れと、各構成元素の持つ巨大なスピン相互作用に起因して、バンド構造に巨大なラシュバ型のスピン分裂が生る。バンドギャップ0.5 eV以上の光子エネルギーを有する円偏光の光を照射すると、円偏光のヘリシティに対応して一方のスピンを有する電子のみが選択的に励起される。このとき、スピン分裂していることに起因して、有限の運動量を有する電子が励起されるため、結果としてスピン偏極した電流が生じることが報告されている。このスピン偏極電流からのテラヘルツ電磁波発生検出を目的として実験を行った。励起にはTi:sapphireレーザー(中心光子エネルギー1.55 eV、パルス幅130 fs、繰り返し周波数1 kHz)から出た光を、光パラメトリック増幅器(OPA)によって波長可変としたものを用いた。さらに、波長板によってレーザーの偏光を円偏光として試料に照射した。その結果、円偏光のヘリシティを反転させると、位相が反転するテラヘルツ電磁波の発生を見出した。テラヘルツ電磁波発生の波長板の角度依存性や励起光子エネルギー依存性の測定結果を考慮することで、テラヘルツ電磁波発生の起源は円偏光フェムト秒レーザー励起によるスピン偏極電流の変調であることを明らかにした。本結果は、外部電場なしで位相を制御するテラヘルツ電磁波発生の応用に貢献する成果である。本研究成果は日本物理学会年次大会において、口頭発表を行った。さらに、Physical Review B誌のRapidCommunicationに出版されている。平成29年度ではテラヘルツ電磁波発生を利用した電気磁気ドメインの可視化、およびその光による超高速制御を目指す。まず、これまでにテラヘルツ電磁波発生を見出した磁性強誘電体を対象に、分極由来のテラヘルツ電磁波発生と磁化由来のテラヘルツ電磁波発生をそれぞれ別々に測定することで、試料内の電気磁気ドメインの可視化を行う。つづいて、電気磁気ドメインの光による超高速制御実現に向け、ポンプパルスとしてフェムト秒レーザーやサブピコ秒テラヘルツパルスを照射可能な光学系を構築する。ドメイン制御には円偏光のフェムト秒レーザー照射による逆ファラデー効果や、磁性強誘電体に特有の素励起であるエレクトロマグノンを利用する。例えば、強(フェリ)磁性体Ba2Mg2Fe12O22ではテラヘルツ領域に巨大な振動子強度を有するエレクトロマグノンのモードが存在することが明らかとなっている。このエレクトロマグノンモードを、1 MV/cm程度の高電場を有するサブピコ秒程度のパルス幅を有するテラヘルツパルスによって共鳴励起し、同程度の時間オーダーでの超高速な分極・磁気ドメインの制御を目指す。この時、ポンプパルスおよびテラヘルツ波発生用パルス間の光路差を自動ステージによって制御することで、励起後のテラヘルツ波発生の時間発展をモニターし、試料の各点におけるポンプパルス照射後の応答を観測する。
静的および衝撃荷重を受けるナノコンポジット接着接合の特性改善

ナノ充填物を有する接着継手の接着層界面及び充填物周縁における応力分布に関して研究を行った。得られた結果は以下である。ナノ充填物を有する接着剤バルク材の応力-ひずみ線図を測定し,これらを用いて接着継手の応力分布を求めた。接着継手はナノ充填剤の添加により接着界面端部で発生する特異応力が減少する。接着-焼きばめ併用継手の応力解析,強度の検討を行ったが,ナノ充填物添加の著しい効果は見いだせなかった。本研究では、接着層内にナノ充填物を有する接着継手に静的及び衝撃荷重が作用するときの接着層界面及び充填物周縁における応力分布に関して研究を行った。得られた結果は以下のとおりである。(1)ナノ充填物を有する接着層の基本的材料特性を得るため、ナノ充填物を有する接着剤バルク試験片を用い応力-ひずみ線図を実験的に求めた。得られた実験結果からナノ充填物の種類とその充填率が同線図に及ぼす影響を調べた。ナノ充填物は酸化アルミニウム・CNF・ナノクレイの三種類を用いた。その結果、酸化アルミニウム・CNFにおいて充填率の増加に伴い、接着層の見かけの縦弾性係数は増加し、一方ナノクレイでは縦弾性係数は減少することが分かった(2)継手の形態を円柱型突合せ接着継手とし、静的引張荷重が作用するとき、有限要素法を用いて解析を行い、同充填率において、充填物の寸法(直径)が接着層界面及び充填物周縁の応力分布に及ぼす影響を調べた。その結果充填物の直径が小さくになるほど、また縦弾性係数の大きくなるほど、接着層界面端部に生じる特異応力は減少し充填物周縁の応力が増加することが分かった。(3)(1)で得られた各充填物・充填率におけるナノ充填物を有する接着層の材料定数を用いて、接着層内にナノ充填物を有する円柱型突合せ接着継手の強度推定方法を示した。(4)各充填物・充填率において突合せ接着継手の破壊試験を行い、解析結果と実験結果両者の継手強度を比較したところ、低充填率において両者はかなり良く一致し、ナノ粒子の充填によって継手強度が向上することが示された。一方、高充填率において実験結果は解析結果に比べかなり小さい値を示した。(5)ナノ充填物の形状及びその寸法が継手強度に及ぼす影響について実験的に調べ、その結果、各ナノ充填物で継手強度が改善する充填率が異なることが分かった。(1)ナノ充填物を有する接着層の基本的材料特性を得るため、前年に引き続きナノ充填物を有する接着剤バルク試験片を用い応力-ひずみ線図を実験的に求めた。ナノ充填物は酸化アルミニウム・CNF・ナノクレイの三種類を用い、酸化アルミニウム・CNFにおいて充填率の増加に伴い、接着層の見かけの縦弾性係数は増加し、一方ナノクレイでは縦弾性係数は減少することを改めて確認した。(2)継手の形態を重ね合せ接着継手とし、静的引張荷重を加えて接着部にせん断荷重が作用するとき、有限要素法を用いて解析を行い、同充填率において、充填物の寸法(直径)が接着層界面及び充填物周縁の応力分布に及ぼす影響を調べた。その結果充填物の直径が小さくなるほど、また縦弾性係数の大きくなるほど、接着層界面端部に生じる特異応力は減少し充填物周縁の応力が増加することが分かった。一方、高充填率において実験結果は解析結果に比べかなり小さい値を示し、突合せ接着継手の場合と同様の結果が得られた。(1)前年度えられた酸化アルミニウム・CNF・ナノクレイの三種類のナノ充填物を有する接着剤バルク試験片を用いて作成された応力-ひずみ線図を用いて,突合せ接着継手,スカーフ接着継手,および円筒状接着-焼きばめ併用継手に対する三次元有限要素法応力解析を行い,接着界面での応力分布を求めた。なお充填率は最大20%まで変化させた。(2)引張り荷重を受けるナノ充填剤を有する突合せ接着継手の場合には二次元弾性論を用いて接着界面及びナノ充填物周縁での応力解析も行った。

(3)この結果,突合せ接着継手の場合にはナノ充填剤の添加により接着界面端部で発生する特異応力がかなり減少することが分かった。ナノ充填剤添加はミクロ充填剤添加より効果があることも判明した。強度測定実験を行い,推定結果と実験結果がかなりよく一致することも示された。(4)スカーフ接着継手の場合にもナノ充填剤を添加したモデルでの界面応力および充填物周縁での応力を三次元有限要素法解析によって求めた。その結果,界面両端部で発生する特異応力(最大主応力)はナノ充填剤添加により小さくなることが示された。マクロ充填剤に比べて効果が大きいことも分かった。さらにスカーフ角は約60°でスカーフ接着継手の強度が最大になることも示された。推定結果と強度測定実験結果はかなりよく一致した。(5)実用上使用が期待される接着-焼きばめ併用継手の嫌気性接着剤の中にナノ充填剤を添加した併用継手に関する応力解析および継手強度に関する検討をFEM計算および実験の両面より行い,併用継手の有効性が示されたが,ナノ充填物添加の著しい効果は見いだせなかった。温度変化によるナノ粒子を有する接着剤の特性評価に関して、実験がなかなか成功しない。継続的に何度もやる必要があるため、予想以上に時間が掛かり、進展が少し遅れている。しかし、それほど大きくは遅れていないため、問題は軽微と考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。基本的に当初の計画通り進展していく。問題として、先の温度変化に関しては上で述べたとおり、反復することで解決できると考える。また、荷重速度による影響について本年研究するが、これも同じ問題が発生すると考えられるので、早めに何度も実験を行う必要がある。
原子磁力計に基づく新しい脳磁計測

脳機能を非侵襲的に計測できる脳磁計の磁力計として現在用いられているSQUIDより安価な原子磁力計を用いることを目標に研究を行った.実際に原子磁力計を構築して,レーザー光パワーや変調周波数幅などの動作条件の最適化を行うことで, 10 pT/√Hzオーダーの磁場感度を実現した.また実際に微弱な磁場を印加して, 100 pTオーダーの磁場変動の測定に成功した.本研究により,原子磁力計を用いた脳磁計測に向けた基礎を築くことができた.本年度は原子磁力計の磁場感度向上に向けて,磁場感度が依存するRb原子の非線形磁気光学回転(NMOR)信号のゼロ磁場付近における傾きのレーザー光パワー依存性とレーザー光変調周波数幅依存性を調べた.また, NMOR信号の傾きと同様に磁場感度が依存するNMOR効果に起因するレーザー光の偏光面の回転角度のパワースペクトル密度(PSD)のレーザー光パワー依存性を調べた.そして,現状の実験セットアップで最適なレーザー光パラメーター(レーザー光パワー:100 μW,レーザー光周波数変調幅: 1.3 GHz)を決定した.この条件で磁場感度を見積もったところ, 10 Hzでおよそ16 pT/√Hzの磁場感度が得られた.また,既知の磁場を矩形波として外部より印加することで, 100 pTオーダーの磁場変動に対して実際に原子磁力計が応答していることを確かめた.また,現状で磁場感度を制限している要因として,環境磁場の影響を取り除くために導入している磁気シールド内部の消磁では消去しきれない残留磁場,及び残留磁場勾配と, Rb原子を封入しているガラスセルの内壁とRb原子が衝突するときに生じるRb原子スピンのデコヒーレンスであることがわかった.磁気シールド内部の残留磁場と磁場勾配を取り除くために,磁気シールド内部に導入する補正コイルの設計を進めている.また,ガラスセルの素材として新たな素材を用いることで,従来のガラスと比べてデコヒーレンスを抑えるセルの製作を検討中である.「研究実績の概要」にある通り,本年度,磁場感度に直結するNMOR信号のレーザー光パワーと周波数変調幅に対する特性と偏光面回転角度のPSDのレーザー光パワーに対する特性を調べ,最適なレーザー光パラメーターを決定したことで,更なる磁場感度向上に向けた2つの開発要素(磁気シールド内部の残留磁場と残留磁場勾配の消去,及び新たなガラス素材によるセル製作)が得られた.このことにより,脳磁計測に必要な磁場感度達成への具体的な指針がつき,現在までの進捗状況は上記の区分の通りに評価できる.脳磁計測に向けた原子磁力計の開発を行った.脳磁計測は,脳の高次機能の解明や認知症や統合失調症,てんかんなどの疾患の診断等に有用である.脳磁計測のための測定機器が脳磁計であるが,現在の脳磁計の磁力計にはSQUID磁力計が用いられており,運用コストが高いという問題点がある.本研究はSQUIDに比べ,運用コストがかからないレーザー光とスピン緩和防止コーティングを施されたガラスセル中に封入されたアルカリ原子の相互作用に基づく原子磁力計を用いて脳磁計測を行うことを目指している.脳磁の大きさは非常に小さいので,磁力計の感度を上がることが重要となる. 1年目には,脳磁計の動作に必要なレーザー光のオペレーション条件(レーザー光パワー,中心周波数,周波数変調幅)を調べた. 2年目には,外部磁場の影響を抑制するために導入している磁気シールド内部の、磁気シールド自身の着磁に由来する消磁で取り除くことのできない残留磁場を補正するための補正コイルを導入した.補正コイルを導入することで、ゼロ磁場周辺における磁力計の信号の非対称性を改善することができた.また,実際に脳磁計を構築する際には,空間分解能を上げるために多数のRbガラスセルが必要になるが,従来のセル制作方法では,同等のスピン緩和機能を持ったセルを多数用意するのは難しいので,新たなガラス素材を使用したセル制作にも取り込み,磁力計の信号の検出に成功した.現状の磁場感度は, 10 pT/√Hzオーダーであるが,更なる磁場環境の改善やセル制作によって,脳磁の計測への見通しを立てることができた.脳機能を非侵襲的に計測できる脳磁計の磁力計として現在用いられているSQUIDより安価な原子磁力計を用いることを目標に研究を行った.実際に原子磁力計を構築して,レーザー光パワーや変調周波数幅などの動作条件の最適化を行うことで, 10 pT/√Hzオーダーの磁場感度を実現した.また実際に微弱な磁場を印加して, 100 pTオーダーの磁場変動の測定に成功した.本研究により,原子磁力計を用いた脳磁計測に向けた基礎を築くことができた.今後は、消磁で取り除けない磁気シールド内部の残留磁場,及び残留磁場勾配を打ち消すための補正コイルの設計・開発を進める.そのために,シールド内部の残留磁場分布を計測し,その磁場分布をシミュレーションで再現し,最適な補正コイル形状を決定する.また,新たなガラス素材を用いて原子スピンのデコヒーレンスの小さいガラスセルを製作し,原子のスピン緩和時間を計測し,デコヒーレンスの現状を確認する.そして,補正コイルと新たなガラスセルを用いて,改めて最適なレーザー光パラメーターを決定し,脳磁計測に必要な磁場感度の達成を目指す.原子核物理学
日本産ガロアムシ目の分類学的研究：分類資料コレクションの構築と公開

日本産ガロアムシ類(昆虫綱・ガロアムシ目)6種の分類学的再検討に向けて、日本各地からガロアムシ類を収集し、標本を形態データや画像とともにコレクションし、共同研究による分子系統解析を行った。原記載以来再検証されなかった西日本産2種(チュウジョウムシとイシイムシ)の確保に成功、これら2種のそれぞれ種としての特異性を確認するとともに、6種間の雌成虫の形態に基づく比較検討を行った。収集予定の生体資料数が少なかったため既存の飼育設備の更新はぜず、昨年度までに収集したガロアムシ目約200個体の飼育を行い、適宜標本を作製、画像データを収集した。特に、四国産ガロアムシ目については、既知種との違いが特に顕著だったため、約30個体にわたり実体顕微鏡下で正確な体のサイズを測定した。その結果、幼虫から成虫に至る全てのステージで眼を欠くこと、肢の腿節の[長さ/幅]比が「細長い」ことが判明した。これは同地域のガロアムシ目について行われた初めての研究成果であり、9月に開催された日本昆虫学会(山形大学)で発表した。尚、より小さな若齢幼虫や胚における計測には、蛍光染色法を用いた観察が有効であることが判明したため、予定していた高解像度実体顕微鏡の購入予定額を増やし、蛍光観察ユニットとそれに対応する高解像度レンズを購入した。一方、文献調査による採集データをもとに、2011年2月及び3月にそれぞれ山陰地方と九州北部地方の採集調査を実施し、9地域20地点以上にわたって探索を行い、島根県出雲市と長崎県長崎市の2地点でガロアムシ目の採集に成功した。中でも、後者は長崎県及び日本のレッドリスト掲載種「イシイムシ」と考えられる個体群であり、1920年代の原記載以来となる再発見となるため、現在発表に向けた準備を進めている。こうした調査において、調査地点毎の土壌生物相をつぶさに記録していくことが、ガロアムシ目の産地の探索・絞り込みに大きな意味をもつことが判明した。そこで、ICレコーダー及びピンマイクを購入し、調査地点でガロアムシ目の探索を行いながらリアルタイムで土壌動物相を記録できるようにした。上記の活動に伴って進めている分類資料コレクション(標本と採集・計測データ)は、現在所属機関において公開準備を進めている「博物館研究活動紹介ページ」の立ち上げ後に随時公開を行う予定である。昨年度までに収集したガロアムシ類約100個体を飼育し、適宜標本を作製、画像データを収集した。後述する採集個体を含む形態観察に際しては、高解像度実体顕微鏡(昨年度購入)に取り付けるカメラアダプタ等を購入し、画像データ収集と形態記録を強化した。前年度末に採集に成功した長崎県長崎市岩屋山産ガロアムシ類は、Silvestri(1927)の原記載(Galloisiana notabilis)以来初めてとなるメス成虫個体および中終齢ステージの幼虫であり、「『終齢幼虫』によって原記載を行った」とする同論文の再検討を初めて可能にした。分析結果はSilvestri(1927)で記載されたオスの「終齢幼虫」が亜終齢幼虫であることを明らかにし、メス成虫の形態は、日本各地に広域分布するとされるG. nipponensisとは明らかに異なることを示したが、四国本島産の個体群(G. chujoiと推定される個体群。後述)が示す個体変異の中に納まり、四国・九州産個体群が同種である可能性を示唆した。これは上記地域のガロアムシ類についての初めての比較研究であり、日本昆虫学会(9月・信州大学)にて口頭発表した。前述の四国本島産ガロアムシ類については、香川県女木島を模式産地とするG. chujoiが最も有力視されたが、Gurney(1961)による原記載は記載内容が乏しく、決め手を欠いていた。そこで、2011年6月および2012年3月に四国などの採集調査を実施し、専門家に教授いただいたトラップ法を併用し、12地域約20地点にわたって探索、香川県高松市女木島と愛媛県吾川郡いの町など5地点でガロアムシ類の採集に成功した。中でも、女木島でのG. chujoiの採集は、四国本島産個体群の分類解明につながる大きな成果であった(分析は2012年度に実施予定)。上記の活動に伴って進めている分類資料コレクション(標本と採集・計測データ)は、現在所属機関において公開準備を進めている「博物館研究活動紹介ページ」の立ち上げ(2012年5月を予定)後に随時公開を行う予定である。1.生体資料の継続飼育及び画像・形態データ収集については、前年度より継続している生体資料飼育を継続し、幼虫は脱皮ごとに生体画像を記録した。これにより、成虫記録のなかった2地点において、新たに雌成虫標本を得ることに成功した。2.標本資料の画像・形態・採集データ収集については、既に得られた本州中部地方産及び四国地方産のガロアムシ目を中心に液浸標本群約100点を整理し、収蔵した。3.西日本産ガロアムシ類の再発見・再記載については、前年度までにようやく日本産全6種全ての記載