hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ科学とメカトロニクスの融合によるバーチャル分子間相互作用ディスプレイの開発

任意位置に形成したナノポアの半径約3 μm領域の水溶液を真空側に微少流量吸出し分散粒子・溶質濃度を局所的に濃縮すること,および仮想電極による静電的作用での再分散を交互に繰り返すことが可能であり,粒子・溶質濃度と微少サンプリングを操作できることを意味している.細胞膜上の特定の領域を標的としたナノ操作を行う方法として,本研究では電子線励起によるバーチャル・カソードによる電気化学および界面動電現象を原理とした手法を提案している.誘電体であるSiN膜(厚さ100 nm)上に低加速電子線を走査・帯電させることで任意の位置に仮想的な電極を形成することができる.SiN膜上にはナノサイズの任意の電極パタンが高速に切り替え投影されるので,これをバーチャル・カソードディスプレイと呼び,本年度では本ディスプレイ上の脂質二分子膜やDNAの分子間相互作用の操作や,播種・培養した単一接着細胞の機能解析に応用した.バーチャル・カソード上では,誘電体中における負帯電と固液界面での負極反応が生成されるため,バーチャル・カソード界面付近に高い電界の勾配と高電流密度のパタンを高速に形成できる.このため,イオンや脂質分子は分極や誘電率の差などからくる応力を受け操作できる.応用の一つとして,細胞内の機械的な結合関係と細胞運動の際に用いる弾性ひずみの分布を可視化した.バーチャル・カソードが生成された特定領域の接着斑のみを脱接着させることで,細胞内の特定の領域に蓄積されていた弾性ひずみエネルギーを解放させて,その過渡応答からひずみ分布が定量化される原理である.次に,細胞膜へのピンポイントのエレクトロポレーションへの利用が可能であることを示した.エレクトロポレーションは細胞膜と印可電界との幾何学的関係によりtransmembrane potential (TMP)が決定されるため,局所的な穿孔を行うためには電界の集中とその局所化が必要である.本バーチャル・カソードでは任意の場所にこれを形成でき,細胞の任意の位置に半値全幅が<2 μmの膜貫通の物質輸送が生じることを確認した.また,穿孔後の細胞膜の回復がみられ操作後の細胞生存性をタイムラプス観察によって確認できた.細胞内ひずみ分布の可視化やピンポイント・エレクトロポレーションへの応用だけでなく,界面動電現象の素過程の解明や分子システムの機能操作などの基礎研究が大幅に進んだ.バーチャル・カソードでは局所電場が形成され,電解質中に流れでる電流が周囲のイオン濃度分布の変化と電気機械的作用および界面との相互作用を形成していることが明らかになってきている.このような機序のため,デバイ長さの外側にある細胞膜のエレクトロポレーションが可能となることがわかった.また,人工脂質膜の形状形成,リポソームの変形操作,DNAのインターカレーションにおける分子間相互作用の変化など科学的にも工学的応用にも興味深い現象が多く観察されており,原理・機序と現象の関係性が深く理解できるようになった.これにより,試行錯誤的であった研究方策が予測可能になってきたのが大きな進展のポイントである.低加速電子線の裏面照射により生じさせたバーチャル電極(VC, virtual cathode)を用いて,局所の電気化学反応および動電現象を自在に操ることを原理として,(1)人工脂質膜の展開制御および界面不安定化の惹起,(2)生体分子の接触界面の電気化学的イメージングに挑戦した.(1)細胞膜の機能解析のために,脂質膜の流動性を時空間的に操作し膜中の物質拡散・移動や膜の不安定性などの非平衡ダイナミクスを計測することが必要とされる.
酵母をモデル系とした癌抑制遺伝子の解析

本研究では、癌抑制遺伝子の作用機構及び細胞周期制御との関係を明らかにする目的で、酵母をモデル系として、rasの抑制遺伝子Krevー1とrasの関係、G1ーサイクリン/CDC2キナ-ゼによる細胞周期G1/Sの制御機構について解析を行ない以下の成果を得た。1.酵母のRSR1遺伝子は、動物細胞のrasに対する抑制遺伝子Krevー1とアミノ酸配列上相同性を示す。Krevー1を酵母で発現させた結果、RSR1の機能を回復させたことから、酵母RSR1はKrevー1と構造上及び機能的にも類似していることが明らかになった。そこで、RSR1の酵母RASに対する効果を検討した結果、RSR1も酵母RASのタ-ゲットであるアデニル酸シクラ-ゼと直接相互作用することが明らかになった。2.細胞周期G1期からS期への移行にG1ーサイクリンとCDC2キナ-ゼが中心的役割を果していることが、さらにCDC2キナ-ゼが癌抑制遺伝子p53との結合や、RBのリン酸化を行なうなど、細胞増殖や癌化と深く関係することが明らかになってきた。そこで、G1ーサイクリン/CDC2キナ-ゼによる細胞周期の制御機構を明らかにするため、酵母のG1ーサイクリンの活性制御に関与する因子SGV1を遺伝的に同定した。SGV1はCDC2キナ-ゼ・ファミリ-に属する新しいプロテイン・キナ-ゼで、G1ーサイクリンの活性化に関与していることを明らかにした。細胞周期の調節機構は酵母からヒトに至るまで保存されていることが明らかになってきた。そこで、酵母の細胞周期G1/Sを制御するヒト遺伝子を分離することにより、動物細胞における細胞周期G1/Sの制御に関与する因子の同定を行なった。その結果、CDC2キナ-ゼ・ファミリ-に属する新しい遺伝子ヒトCDK2の分離に成功した。さらに、CDK2が動物細胞において、G1/Sを制御していることを明らかにした。
多能性幹細胞の多段階骨芽細胞分化誘導を用いた顎顔面骨治癒を促進する細胞集団の同定

頭蓋顎顔面骨骨折治癒において、どのような細胞が作用し、骨形成にどのように働くのかを解析するために、多能性幹細胞からの骨誘導法をツールとして用いた探索研究として遂行された。Dermo1, Runx2, Sp7及びBglapが、それぞれ、Day 9、Day 19、Day 23で発現が多いことが確認され、Runx2, Sp7などの転写因子に関しては、プライマリーの骨芽細胞と同等の発現を認めた。また、2.3kbCol1a1GFPの高発現や骨芽細胞関連タンパク発現も高い割合で認めている。顎顔面骨折において度の細胞が寄与するかは現在調査中である。本申請において,無血清培地と低分子化合物を用い、多能性幹細胞から各段階の骨系統細胞(中胚葉細胞、骨格形前駆細胞、前骨芽細胞、骨芽細胞、成熟骨芽細胞)を誘導し、これらの細胞がどのような細胞特性を持つかを解析する。具体的には,先述のステージにおける,前骨芽細胞、骨芽細胞、成熟骨芽細胞を解析目標としている.さらにこれら細胞集団を頭蓋骨骨折モデルに移植した際、骨形成にどのように働くのかを解析し、頭蓋顎顔面骨骨折治癒に最も促進的に働く骨系統細胞を同定と,骨折治癒メカニズムの解明を目的としている。本年度は、申請者らが開発した多能性幹細胞の骨芽細胞分化誘導系を用い、多能性幹細胞から各段階の骨系統細胞(中胚葉細胞、骨格形前駆細胞、前骨芽細胞、骨芽細胞、成熟骨芽細胞)を誘導し、これらの細胞がどのような細胞特性を持つかをそれぞれ解析した。定量的PCR法による遺伝子発現解析において,Runx2, Col1a1を発現する骨芽細胞前駆細胞、Sp7やIbspを発現する前骨芽細胞、Bglapを発現する成熟骨芽細胞へと分化していくことを報告している。さらに、骨芽細胞前駆細胞が認められる前段階では、Dermo1を発現する骨格系前駆細胞への分化を認めている。骨芽細胞期、成熟骨芽細胞期においては、骨芽細胞マーカータンパクであるRunx2,SP7の高発現および高度石灰化が確認されている。現在,vivo解析に移行するための,足場素材の検討とこれらの結果を基に、遺伝子発現変動のデータの解析の準備を進めている。申請者らが開発した多能性幹細胞の骨芽細胞分化誘導系の中でも、各段階の骨系統細胞(中胚葉細胞、骨格形前駆細胞、前骨芽細胞、骨芽細胞、成熟骨芽細胞)を誘導することが確認されており、骨折治癒過程におけるそれら細胞集団の役割に関しての知見が得られる可能性が見込める為。本申請は、頭蓋顎顔面骨骨折治癒において、どのような細胞が作用し、骨形成にどのように働くのかを解析するために、多能性幹細胞からの骨誘導法をツールとして用いた探索研究として遂行された。骨芽細胞特異的にGFPを発現する2.3kb Col1a1-GFPマウスES細胞を用い、調査する誘導期間は、1多能性期(Day 0)、2中胚葉期(Day 5)、3骨格系前駆細胞期(Day 9)、4前骨芽細胞期(Day12)、5骨芽細胞期(Day 19)、6成熟骨芽細胞期(Day 23)を調査し、Dermo1, Runx2, Sp7及びBglapが、それぞれ、Day 9、Day 19、Day 23で発現が多いことが確認され、Runx2, Sp7などの転写因子に関しては、プライマリーの骨芽細胞と同等の発現を認めた。また、2.3kbCol1a1-GFPの高発現や骨芽細胞関連タンパク発現も高い割合で認めている。これらマーカーが、骨折治癒促進に寄与する可能性が高いことが考えられ、現在各段階の細胞に関してのマイクロアレイ解析を進めている。各骨芽細胞分化段階に対してRNA-seq解析により遺伝子変化を網羅的に検索を行い、頭蓋骨骨折モデルを用いたin vivoの検証を行い、骨形成作用の分子メカニズムの探索を行う。in vivoの研究においては、評価は、コントロールグループ(細胞非搭載群)との比較を行い、放射線学的に6ヶ月まで経時的に観察し、骨形成に関する基礎データを蓄積する。術後6ヶ月までの間に経時的に麻酔後屠殺し、組織学的解析、免疫組織学的解析、in situ hybridizationを行い、骨形成能の評価と治癒過程に関する詳細な解析を行う。骨形成作用の分子メカニズムの探索としては、骨芽細胞を酵素的に単離し、FACSにてGFP陽性細胞を採取する。この細胞集団をRNA-seqとDavidソフトウェアを用いることにより、生体移植前後の細胞における遺伝子発現の変化を比較する29年度が最終年度であるため、記入しない。外科系歯学29年度が最終年度であるため、記入しない。
細胞膜裏打ちシステムのその場構造解析

細胞膜は情報伝達を司る生命現象の最前線である。また、細胞膜は機能的にも構造的にも均一ではなく、様々な機能ドメインから構成されている。そして、これらのドメインと膜たんぱく質複合体の動きや機能を制御しているのが膜の裏打ち構造である。本研究ではこの膜裏打ち構造を明らかにすることが目的である。このような研究目的を達成するために我々は免疫エッチングレプリカ法とトモグラフィーによる三次元画像解析を用いた。これまでに多くのことが明らかとなった。神経軸索決定因子の一つであるCRMP-2はチューブリンと結合し、微小管の成長を促進すると考えられている。しかし、我々は免疫エッチングレプリカ法により成長円錐ではCRMP-2は微小管上以外にクラスリン被覆上にも存在することを明らかにした。また、CRMP-2はNumb蛋白と免疫沈降するので、クラスリン-Numb- CRMP-2という複合体が考えられる。Numbはクラスリンと結合しEndocytosisを起こすことがすでに知られているので、我々の結果は明らかにCRMP-2が成長円錐膜のrecyclingにも関与することを示唆している。一方、膜の裏打ちとして一般的なアクチンは成長端あるいは周辺の膜に密着している。この密着部分には必ずIQCAP-1が存在した。IQCAP-1は膜直下のアクチン線維上に認められるものの、内部の細胞骨格を形成するアクチン線維上にはほとんど認められなかった。このように膜裏打ち構造の分子構築に関して実りある結果が得られた。このようなことが明らかになる中で、我々は膜の裏打ち構造をレプリカではなく、水を含んだ新鮮状態で観察する試みを始めた。そして、本研究計画の終了間際にエッチングレプリカ同様にアクチン線維、微小管、クラスリン被覆小体などを観察することに成功した。これは今後の研究の発展にとって極めて重要な一歩である。細胞膜は細胞質を外界から隔てる限界膜であると同時に外からの刺激、情報を受け取り、処理するためにレセプターやチャンネルがひしめく情報処理マシーンである。最近ではコレステロールの豊富なラフトのように脂質の分布においてもドメイン構造があることがわかってきた。そしてこれらのドメインとタンパク質は密接に結びつき機能ドメインを形成している。これらを制御し、集合離散を操っているのが、いわゆる膜の裏打ち構造である。本研究では膜の裏打ちを構成する分子を同定するとともに、それらの複合体としての裏打ち構造の3Dイメージングが計画された。そしてそのいくつかはすでに結果が得られた。試料調製法を工夫することによって、急速凍結デイープエッチ免疫レプリカ電顕法で、細胞膜の細胞質側表面を全面にわたって観察することができるようになった。これによって、細胞膜の近傍での膜骨格の形態や構造が明らかになりつつある。さらに、免疫金コロイド標識によって膜骨格は主にアクチンとスペクトリン、アデューシン、ゲルゾリンなどのアクチン結合タンパク質からなることがわかってきた。また、アクチンの枝分かれを可能にするArp2/3蛋白も同定することが出来た。クラスリン被覆ピットやカベオラと膜骨格との結合も見えはじめた。さらに、膜骨格の網目の大きさは膜タンパク質のホップ拡散のコンパートメントの大きさと同程度であることも推測された。またこれらを定量的に解析するために三次元再構築を試みた。±45°の間で1°ずつ90枚の写真を撮り膜裏打ち構造のアニメーションを作ることに成功した。細胞膜は細胞質と外界を隔てる単なる限界膜ではなく、レセプターやチャンネルの膜蛋白を通じて情報伝達を司る重要な細胞器官でもある。

また、細胞膜は機能的にも構造的にも均一ではなく、ラフトをはじめとする様々な機能ドメインから構成されていると考えられている。そして、これらのドメインと膜たんぱく質複合体の動きや機能を制御しているのが膜の裏打ち構造である。しかし、ラフトの大きさ密度など形態学的実態は不明である。我々はこれら機能ドメインの形状や大きさを測定し、かつ膜裏打ちとの関係を明らかにしようとしている。このような研究目的を達成するために我々は免疫エッチングレプリカ法とトモグラフィーによる三次元画像解析およびEELS Imagingを用いた。単なる構造の立体観察ではなく、どのような蛋白がどのように膜表面や膜骨格に付着しているかを明らかにする必要があるため免疫エッチングレプリカ法は必須であった。本年度は神経軸索の成長円錐の膜構造解析においていくつかの進展があった。神経軸索決定因子の一つであるCRMP-2 (collapsing response mediated protein-2)は軸索では微小管上に存在する事が知られている。すなわちチューブリンと結合し、微小管の成長を促進すると考えられている。しかし、凍結置換免疫法による我々の実験では成長円錐ではCRMP-2が必ずしも微小管上にはない事を突き止めた。そして、免疫エッチングレプリカ法により成長円錐にあるクラスリン被覆上に存在することを示された。免疫沈降実験からCRMP-2はNumb蛋白と結合する事がわかったNumbはクラスリンと結合しEndocytosisを起こすことが知られているので、我々の結果は明らかにCRMP-2が成長円錐膜のrecyclingにも関与することを示唆している。本年度は引き続き神経成長円錐の膜裏打ち構造の解析を行った。CRMP-2がクラスリンにNumbを介して結合し、membrane recyclingに関与していることは昨年の実験から明らかになったが、アクチン線維上に結合しているCRMP-2がどのような機能を担っているかは明らかではない。アクチン線維と膜との結合様式、すなわちどのような蛋白が如何に作用しているかを明らかにするため免疫エッチングレプリカによる解析を行った。アクチン線維は細胞骨格内ではバンドルを形成するが膜に近づくにしたがい分散するようになる。膜直下では単一の線維となり膜に密着して走る。いくつかのアクチン結合蛋白のうちIQCAP-1は主に周辺膜直下のアクチンと結合し、バンドルを形成しているアクチン線維とは結合しない。したがって、アクチン線維と膜との接着に関与していることが考えられる。また微小管も膜裏打ち構造を形成する要素の一つであり、膜直下を密着しながら走行する。アクチン線維との交差も認められ、そこにIQCAP-1も少なからず認められるのでアクチン線維と微小管の接着にも関与しているかもしれない。このようなことが明らかになる中で、我々は膜の裏打ち構造をレプリカではなく、水を含んだ新鮮状態で観察する試みを始めた。このため工学部と共同で一昨年購入したヘリウムを用いて試料台を10Kまで冷却できる電子顕微鏡を用いた。
第二言語習得理論に基づく日本語指導法の実証的研究-インプット重視の処理指導の実践

本研究は、より効果的な日本語指導の方法について探るために、第二言語習得研究の成果を基に考えられ、インプット理解(聞く/読む)活動を中心に授業を行う「処理指導」という指導の効果に関して、具体的にどのような言語項目において、効果が期待できるのかという点を検証するために、調査を行った。その結果、具体的な文法項目としては、「使役」「受身」「授受表現」で処理指導の効果が期待できること、その他に、授業の練習で使用する例文の文中の名詞の配置も効果的な指導の重要な要素となる可能性が明らかになった。本研究は、第二言語習得研究の成果を基に考えられ、インプット理解の活動を中心とする「処理指導」の効果に関して、具体的にどのような項目において、その効果が期待できるのかという点を検証する目的で調査を行った。調査については、先行研究では行われていない、日本語学習者のインプット処理ストラテジー使用の有無を検証するため、特に「最初の名詞原理」と「意味優先原理」の2つのストラテジーを対象とし、インプット理解の正確さと速さを測定する実験調査を行った。「最初の名詞原理」とは、文の最初の名詞を動作主だと処理するストラテジーで、「AはBに殴られた」という文で「Aが殴った」と理解してしまう可能性がある。「意味優先原理」は、文の格関係よりも、現実世界で実現可能性が高い意味に処理するストラテジーで、「子どもはお母さんに料理を作ってあげました」という文では、「お母さんが料理を作った」と理解する可能性がある。実験調査に参加した学習者は38名で、日本語能力の違いによって、インプット処理ストラテジーの使用に異なった傾向がみられるかどうか分析を行った。調査の結果、2つのインプット処理ストラテジーともに、日本語学習者のインプット理解に使用され、そのことで正しい意味理解を妨げている可能性があることが明らかになった。また、「意味優先原理」については、日本語能力が高くなるとストラテジー使用が見られなくなったが、「最初の名詞原理」については、日本語能力が高くなっても、ストラテジー使用によるインプットの誤った理解が継続してみられた。今回の調査によって、日本語教育においても処理指導が有効である可能性が示唆されるが、今後は、日本語能力が上がっても誤った理解を引き起こす「最初の名詞原理」の使用が、処理指導によって解消されるかどうかを中心に指導の効果について検証を行いたい。本研究は、日本語教育の現場において、教師の経験や勘に基づき様々な練習が行われていることに着目し、科学的な視点を取り入れた上で、より効果的な日本語指導法について実証的に明らかにし、教育現場への活用方法を提示することを目的としている。今年度の計画として、本研究で取り上げる「処理指導(Processing Instruction)」において、どのような項目でより大きな効果が期待できるかを検討するため、学習者がインプット処理をする際に用いるストラテジーを明らかにすることを目的としていた。東日本大震災の影響による日本語学習者の減少で、調査を予定していた機関での実施が難しくなったため、急遽別の機関を探し、国内で2か所、海外で1か所で調査を行うことになった。先方の機関の都合により調査が遅れることになったため、小人数でのパイロット調査を行い、調査方法の再検討を行った。当初の計画では、ストラテジーの使用によって、誤った理解を引き起こす項目を対象に、紙媒体での一斉テストを行い、正解率によってストラテジーの使用を判断することになっていたが、この方法を変更し、実験ソフトで反応時間の長さを測定する実験を行うことにした。一斉テストでは、解答を誤った場合しか対象にならないが、この変更によって、正しく反応した場合でも処理に時間がかかっているかどうかをみることができる。学習者が持つインプット処理ストラテジーの使用を抑制することは難しいと考えられているが、まだ調査が行われていないため、実態が明らかになっておらず、本研究で反応時間を測定し分析することによって明らかにすることができる。昨年度の秋に広島で調査を行う計画であったが、東日本大震災によって直接被害を受けなかったにも関わらず、入学希望者が激減することが夏に分かり、当該機関での調査が難しくなった。別の機関を探し、現時点では国内で2か所、国外で1か所で調査が可能な見込みである。ただし、急遽、調査を依頼することとなったため、実施機関の学期の都合などで調査が今年度6月から9月にずれ込むことになった。まずは前年度に実施予定であった調査を行い、先行研究で印欧語の習得において使用すると指摘されているインプット処理のストラテジーが、日本語の習得においても使用されているかどうかについて明らかにする。日本語教育における処理指導の効果は、部分的であっても効果があると指摘されている研究が多いが、先行研究が自体が少なく今後さらなる検証が必要である。本研究では、ストラテジー使用の調査で得られた結果に基づき、処理指導で効果が期待できる項目を特定し、教材を作成する計画である。

前年度に実施予定だった調査が今年度に延期となったため、前年度からの繰り越し分を用いて、調査を実施する予定である。海外でも1か所調査をする見込みが出てきたため、当初予定していた旅費の予算では足りないが、調査謝金を物価を考慮して当初の予定額よりも下げるつもりであるため、対応が可能である。その他の使用に関しては、計画どおり執行予定である。
南北朝期歴史叙述における歴史認識形成と土地政策に関する研究―軍記物語を中心に―

本研究ではまず、『明徳記』を考察の中心に据え、その叙述の枠組が、当時の寺社本所領保護政策を背景に成り立っていることを指摘した。また、当時の寺社本所領保護政策と公武関係とのつながりに着目し、『太平記』において、建武政権により再建が計画された大内裏の殿舎等を列挙する記事が、一見啓蒙的意味のみを持つと見えながら、実は公武関係の転換点を描く上で重要な機能を帯びていることを論じた。平成25年度の研究計画に基づき、足利義満が明徳2年(1391)に有力守護山名氏清らを滅ぼした、いわゆる明徳の乱を描いた軍記『明徳記』を主要な分析対象とした。基礎的作業としては、翻刻・影印・画像データの公開等がされていない諸本を国立公文書館にて実見、比較検討を行った。先学が既に指摘するように、『明徳記』は将軍義満と管領細川頼之という体制のもとで謀反が鎮圧されたという構造を持つ。本年度の研究ではまず、こうした『明徳記』の構造の背景について、山名の寺社本所領押領が作中繰り返し批判される点に着眼して考察を加えた。すなわち、管領頼之の実際の政策が寺社本所領保護に積極的であったこと、そして、義満・頼之体制の時代が寺社本所領保護を推進した時代として記憶されていること等を手がかりにして、如上の『明徳記』の構造が、守護による寺社本所領押領という土地をめぐる公武の軋轢と連動している可能性を探った。さらに、当時の歴史叙述における公武の問題について、応永6年(1399)に勃発した大内義弘の謀反を描く軍記『応永記』との比較を行った。同種の事件を扱いながらも、『明徳記』では反逆者が朝敵と認定されないのに対して、『応永記』では積極的に朝敵と認定される。この違いについて、南北朝合一という時代状況との関連を想定した。当時の歴史叙述における公武の問題については、朝廷の権限を幕府が次第に接収していった義満期特有の動きを視野に入れつつ、今後も継続して検討すべき課題であると思われる。また、以上の研究の補助的要素として、『太平記』の大内裏描写の分析も行った。巻十二「公家一統政道事付菅丞相事」の壮麗な大内裏の描写は、従来啓蒙的なものと考えられてきたが、実は公武関係の転換点を示すという重要な機能を帯びていることが判明した。その成果は平成26年10月刊行予定の論集に掲載される予定である。前年度に続き、南北朝最末期に勃発した室町幕府の内紛を描く軍記作品『明徳記』を主要な研究対象に据えた。先行研究では既に、『明徳記』が将軍義満と管領細川頼之という体制のもと、内紛が鎮圧されるという構造を持つことが明らかにされている。これまで、その構造の背景に管領頼之の寺社本所領保護政策があることを検証してきたが、その成果が今年度に論文として刊行された(大坪亮介「『明徳記』における義満・頼之体制とその背景ー寺社本所領保護への注視ー」『文学史研究』第55号、2015年3月)。『明徳記』の構造と寺社本所領保護政策との関連からは、『明徳記』の叙述が当時の公武のあり方とも結びついていることが推察される。加えて、『明徳記』に先行する『太平記』では、一見事物の列挙に過ぎないような記事が、実は公武関係の一大画期を叙述する上で重要な機能を担っている(大坪亮介「公武関係の転換点と大内裏ー」神戸説話研究会編『論集中世・近世説話と説話集』和泉書院、2014年9月)。これらよりすれば、当時の公武のあり方と『明徳記』の叙述との関係を解明していくことが、当初の研究目的を達成する上で重要であると考えた。具体的には、当初予定していた伊勢参宮記事から視角を変え、『明徳記』で謀反を起こす山名氏清の形象を分析、『明徳記』が氏清を新田義貞に擬え、朝敵認定をめぐる食い違いを作り出すという叙述の特色が、南北朝最末期の公武をめぐる時代状況を反映している可能性を探った。以上、本年度は『明徳記』と土地政策との関係から出発し、南北朝期の公武のあり方と歴史叙述との関係についても収穫を得ることができた。その一方で、当初の計画では今年度押し進める予定であった承久の乱に対する歴史認識と土地問題との関わりについては、まとまった研究成果を出すには至らなかった。この点については今後の課題として、研究期間終了後も考察を続けていきたい。26年度が最終年度であるため、記入しない。人文学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の採択と当初予定していた研究発表の日程とが前後したことに加え、本研究による論文の刊行も平成26年度の予定となったため、研究成果の公表という点では、当初の計画とは異なることとなった。

とはいえ、平成25年度の研究を通じて、義満期特有の公武のあり方と関連づけて『明徳記』を読み解いていく視界は開けてきたと考えている。具体的には、下巻の山名義理伊勢参宮記事は、これまで主として『明徳記』の成立と時衆との関わりという観点から分析が加えられてきたが、本研究を遂行していく中で、将軍と伊勢の神との関わりについて、さらに考察を推し進める余地が残されていると考えるに至った。ちょうどこの頃は、義満が伊勢参宮への意志を強めた時期にあたっており、実際、南北朝合一後に義満は将軍として初めて伊勢参宮を果たし、本来朝廷の有していた伊勢神宮に対する権限を接収することになる。『明徳記』の当該記事も、かかる義満期の将軍と朝廷との関係を踏まえて理解すべきものと思われる。それは、当初の計画に記した、義満・頼之体制をめぐる問題と将軍と天皇をめぐる問題とを統一的に把握することにつながってこよう。さらに、『太平記』の大内裏造営記事の分析を通じて、従来啓蒙的な意味を持つと捉えられてきた殿舎や調度の長大な列挙が、実は南北朝期における公武関係の転換点を示すという重要な役割を帯びていたことを指摘できた点は収穫であった。土地問題に着眼して公武関係に対する歴史認識形成の問題に迫ろうとする本研究を遂行していく上で、これは有益な知見であったといえる。以上を総合すれば、本研究はおおむね順調に進展していると評価できる。平成26年度の研究計画に基づき研究を遂行していく。すなわち、『承久記』における乱の発端を描く箇所の本文改編を手掛かりとして、『太平記』・『梅松論』・『増鏡』・『神皇正統記』等といった歴史叙述のみならず、法制史料や記録類をも広範に参照しながら、公武の歴史を決定づけた承久の乱に対する認識の様相を探っていく。この作業に加え、源頼朝の総追捕叙任に伴う守護・地頭設置がいかに歴史叙述の中で捉えられているかという点も視野に入れることによって、土地問題が公武関係をめぐる歴史認識形成に与えた影響を見定めていく。これと関連して、『公武栄枯物語』の諸本収集等の基礎的研究も行う。これは承久の乱を公武双方の視点から描く作品であるが、従来研究対象となることはほとんどなかった。しかし、本研究の趣旨からすれば当然検討の対象とすべき文献といえよう。そこで基礎的研究を行った上で、本研究に活かしていきたい。また、「現在までの達成度」の欄にも記したように、平成25年度に引き続き『明徳記』における公武をめぐる問題についても、下巻に記された将軍と伊勢の神をめぐる記述に着眼し、この作品と義満期特有の公武のあり方との関わりを考察していく。
mRNA転写開始点とプロモーターコア部分の解析

本年度は、多くの遺伝子の転写開始点を決定し、新規遺伝子の発現及び機能の解析に資することを目的に、SK-N-MC由来の5'濃縮cDNAライブラリーzrv6より、約2400クローンの1パス塩基配列決定を行った。ホモロジー検索を行ったところESTとホモロジーのあったものが23%、ミトコンドリア(mt)由来のものが3%、ベクターと一致するものが2%、ヒト以外の生物の遺伝子にホモロジーを持つものが4%であり、何等の遺伝子ともホロモロジーを示さないもの(new)は21%であった。約50%(known+mt)のものが既知のヒトの遺伝子に一致していた。このうち、約8割が既知の5'端と一致するか、それより長いもの(full)であった(41%/50%)。クローンの重複度は2400クローン配列決定した時点で約2.5である。ホモロジーを見出した既知ヒト遺伝子のmRNAの長さの分布は、クローンの数として、4000塩基長を超えるmRNA由来のものが5%、3000-4000のものが13%、2000-3000のものが25%、1000-2000のものが42%、1000以下のものが15%であった。4000塩基長を超える長いmRNAの転写開始点を決定するのに有利な5'端濃縮cDNAライブラリーを使用したにもかかわらず、4000を超えるものの頻度は低く、また、それらの中でfullでない割合も33%に上る。この原因につき最も疑われるのはmRNAの質である。長いmRNA程壊れやすく、polyAによる選択で5'側が失われやすい。mRNAの分離精製に工夫が必要である。今回、newとされた約500クローンについては、200種程度の新規遺伝子があるのではないかと期待している。ESTならびにnewとされたクローンはその機能が未知の遺伝子由来のものであり、今後、全塩基配列を決定する必要がでてくるのではないかと思われる。
光照射下での表面電荷制御による分子認識能の発現と光触媒的選択水素化反応の実現

本研究課題では、太陽エネルギーを利用し、高効率かつ選択的な水素化反応を駆動とする、全く新しい機能をもった光触媒の開発を行った。具体的にはプラズモニックAgナノ粒子とその表面に高分散に担持されたPdなどの触媒活性ナノ粒子からなる二元系合金ナノ粒子触媒を設計した。表面プラズモン共鳴誘起効果により、隣接した触媒活性Pd種の電子状態を制御することで特異的な分子認識能を発現させ、水素化反応速度の飛躍的な加速ならびに選択性の向上に成功した。本申請課題では、目的実現のため、、1光触媒の設計・開発→2光触媒性能評価→3触媒の構造・物性解析→4反応メカニズムの解明という一連の研究を行う。本年度は主に1のAg-LSPRの特異な光吸収特性を利用し2元系合金ナノ粒子触媒設計に取り組み、2の触媒反応実験に応用した。以下詳細を示す。1光触媒の設計・開発:本研究課題を実現するためには、第一に光照射下でのAg-LSPR効果を隣接した触媒活性金属種に伝播させることのできる二元系合金ナノ粒子触媒を合成する必要がある。本研究では、Ag-LSPRの特異な光吸収特性を利用し、光照射下でAgナノ粒子を活性化させ、相互作用したPd前駆体を還元固定化する光析出法により本目的を達成させる。そこで、金属前駆体の選択、光析出プロセスにおける光量・波長・雰囲気・溶媒の最適化等を検討し各種触媒を調製せいた。一方で表面プラズモン共鳴の影響は、金属の種類(Au, Ag)、粒子径、形状(球状、ロッド状)集合状態により大きく異なる。そこでAgナノロッドなど、可視光照射下で強いAg-LSPR効果を発現しする形状制御したナノ粒子の調製も試みた。2触媒性能評価:項目1で調製した触媒の性能を、室温・可視光照射下での選択的水素化反応にて評価した。ここでの課題は、それぞれの触媒が高効率かつ高選択的にプロダクトを生成する反応条件の探索である。溶媒、触媒量、基質濃度といった基本的なパラメーターを変えるだけでなく、得られた結果を触媒の設計・開発にフィードバックし、それぞれの触媒が各反応に最適な性能を発揮できる触媒と反応条件の組み合わせを探索した。本申請課題では、目的実現のため、1光触媒の設計・開発→2光触媒性能評価→3触媒の構造・物性解析→4反応メカニズムの解明という一連の研究を行う。1ではAg-LSPRの特異な光吸収特性を利用し2元系合金ナノ粒子触媒設計に取り組み、2の触媒反応実験結果と合わせて、3でミクロ・マクロ的な観点から構造・物性に関する知見を得る。さらに4では、実験的および計算科学的検討によりアプローチし、更なる高活性触媒の設計指針へとフィードバックする。平成28年度では主に1ー2を行い、概ね計画通りの成果が得られている本研究課題では、太陽エネルギーを利用し、高効率かつ選択的な水素化反応を駆動とする、全く新しい機能をもった光触媒を開発することを目的とした。具体的にはプラズモニックAgナノ粒子とその表面に高分散に担持されたPdナノ粒子からなる二元系合金ナノ粒子触媒を設計した。表面プラズモン共鳴誘起効果により、隣接した触媒活性Pd種の電子状態を制御することで特異的な分子認識能を発現させ、水素化反応速度の飛躍的な加速ならびに選択性の向上を狙った。28年度はAg-LSPRの特異な光吸収特性を利用し、光照射下でAgナノ粒子を活性化させ、相互作用したPd前駆体を還元固定化する光析出法により様々な触媒を合成した。さらに調製した触媒の性能を、室温・可視光照射下、選択的水素化反応にて評価した。溶媒、触媒量、基質濃度といった基本的なパラメーターを変えるだけでなく、得られた結果を触媒の設計・開発にフィードバックし、それぞれの触媒が各反応に最適な性能を発揮できる触媒と反応条件の組み合わせを提案した。29年度は触媒の構造・物性解析を主に行った。具体的にはXRD、SEM、TEMにより触媒のバルク構造を解析した。また、XPS、IR、XANES/EXAFS等を用いて、触媒活性種近傍の微細構造と触媒機能の関連を明確にした。種々の分光学的手法を駆使した触媒活性種近傍の微細構造に関する知見と触媒機能の関連性を解明することに成功した。以上の成果をフィードバックし、更なる高性能光触媒の設計指針とする。29年度では3ー4を行う計画である。3触媒の構造・物性解析:XRD、SEM、TEMにより触媒のバルク構造を解析する。また、XPS、IR、XANES/EXAFS等を用いて行い、触媒活性種近傍の微細構造と触媒機能の関連を明確にする。これらの分析機器は、既設もしくは借用が可能である。また、高エネルギー加速器研究機構(KEK-PF)の研究課題が採択されており、XANES/EXAFS測定も可能である。

さらに高輝度光科学研究センター(SPring-8)での研究課題も随時申請予定である。種々の分光学的手法を駆使した触媒活性種近傍の微細構造に関する知見と触媒機能の関連性を解明することで、更なる高性能光触媒の設計指針にフィードバックする。これまで申請者は、放射光XAFSなどの分光学的手法を駆使して、優れた触媒機能とナノレベルの構造との相関を明らかにしてきており、実績は十分にある。4応メカニズムの解明:触媒キャラクタリゼーションと併せて、in-situでのXANES/EXAFS測定に重点を置き反応メカニズム、電子移動による向上効果の要因を明らかにする。様々な反応ステージでの活性点近傍構造の同定によって、反応基質の吸着・配位により生成する中間体の微細構造をも高精度で決定する。さらに理論計算の支援により、金属錯体構造、金属ナノ粒子の粒子径変化など、触媒活性種や反応に影響を及ぼすと考えられる様々な局所的効果の定量的データを取得する。これら結果と、触媒活性、構造との相関を見出し、『選択的水素化反応を促進する光触媒』という新しい概念を創出する。この指針を提案することが本研究のブレークスルーの一つである。以下に役割分担を示す。触媒化学
肝切除後の胆汁性腹膜炎による肝再生障害の機序に関する実験的検討-Kuppfer細胞由来のchemical mediator関与の可能性について-

筆者が作製したラット70%肝切除+胆汁性腹膜炎モデルは、腹腔内に漏出した胆汁が持続的に腹膜から吸収されるため、経時的な黄疸の増強がみられるものの肝内胆汁鬱滞を認めず、腹水細菌培養は陰性であり、DNA合成に代表される早期の肝再生に対する胆汁性腹膜炎の影響を検討する上で極めて有用なモデルである。術後24および48時間のBrdU標識細胞によるlabeling indexは、肝切除のみで22.4、7.5%、胆汁性腹膜炎付加にて4.4、8.8%であり、胆汁性腹膜炎の誘導は肝再生の発現を有意に遅延させ低下させた。この機序として、1)胆汁成分の直接的なミトコンドリア膜障害によるエネルギー代謝障害と、2)肝脂質過酸化の亢進をこれまでの検討で明らかにしたが、3)血清中に何らかの肝再生抑制因子が含まれている可能性を推測してみた.すなわち上記の2つのモデルにおいて、経時的に採血し分離した血清を、in vitroで5×10^5/mlに調整した肝細胞単独培養系に加え、その肝再生を^3H-thymidineを用いて検討した。また種々の濃度のエンドトキシン(Et)を添加し、同様の検討を行った。肝再生は正常血清添加に比較し肝切除血清で約2/3、胆汁性腹膜炎血清で約1/3に抑制された。無血清では肝再生が発現せず、添加Etによる直接的肝再生障害も認められなかった。両モデル血清中のEtは胆汁性腹膜炎でやや高かったものの正常範囲内で有意差はないことからEtの関与は否定的で、現在その抑制因子としてIL-6、IL-8、TNFを測定中である。
分散型マルチメディア情報ベースにおける参照一貫性制約と利用者対話環境に関する研究

本年度は,オブジェクト指向データベースにおける参照一貫性制約を形式的に表現する経路存在制約(Path Existence Constraints Definition,PED)の提案を行い,その基本定義と幾つかの性質に関する議論を行った.また,その概念をハイパーメディアデータベースにおけるハイパーリンク管理機構の基盤に取り入れたシステムの設計と開発を行った.・オブジェクト指向データベースにおける各種一貫性制約の中でも,データベース中に存在する関連オブジェクトが形成する参照経路の存在制約に焦点をあて,その制約表現モデルの形式化と幾つかの基本的な数学的性質を調べた.・経路存在制約の概念をハイパーメディアデータベースにおけるハイパーリンク参照経路管理のための基盤として応用し,プロトタイプシステムAYATORIの設計開発を行い,その中でハイパーリンク管理機構を設計実装した.また,経路存在制約に基づくハイパーリンク一貫性不整合を検出し,修正する基本アルゴリズムを示した.本年度は,時間情報を含む音声やビデオ動画像などのマルチメディア情報を統一的に表現・管理するためのデータモデルの検討とそれらのマルチメディア文書間のハイパーリンク設定情報の組織的管理を行なうための機構について検討を重ね,その形式的モデル化とプロトタイプ設計・実装を行った.その主要成果は以下の通りである.・ビデオデータをデータベース化するためのデータモデルとして,OVIDビデオオブジェクトモデルの形式化を行い,その有効性を実証する試作システムであるOVID-IIの基本アーキテクチャを設計し,一部主要機能の実装を行った.・ハイパーメディアデータベースにおけるハイパーリンク参照経路管理機構のを有するハイパーメディアデータベースAYATORIの機能強化を行い,ビデオ動画像や音声データを含めたハイパーリンク機能を実現した.このための基本フレームワークとしてJava Media Frameworkを用いている.本年度は,オブジェクト指向データベースにおける参照一貫性制約を形式的に表現する経路存在制約(Path Existence Constraints Definition,PED)の提案を行い,その基本定義と幾つかの性質に関する議論を行った.また,その概念をハイパーメディアデータベースにおけるハイパーリンク管理機構の基盤に取り入れたシステムの設計と開発を行った.・オブジェクト指向データベースにおける各種一貫性制約の中でも,データベース中に存在する関連オブジェクトが形成する参照経路の存在制約に焦点をあて,その制約表現モデルの形式化と幾つかの基本的な数学的性質を調べた.・経路存在制約の概念をハイパーメディアデータベースにおけるハイパーリンク参照経路管理のための基盤として応用し,プロトタイプシステムAYATORIの設計開発を行い,その中でハイパーリンク管理機構を設計実装した.また,経路存在制約に基づくハイパーリンク一貫性不整合を検出し,修正する基本アルゴリズムを示した.
プラスミド宿主細胞回復能を利用した色素性乾皮症の新しい簡易・迅速診断法の確立

色素性乾皮症(XP)は遺伝的に異なる8群に分類されるが各々、皮膚癌や神経症状の頻度や重症度が異なるため早期確定診断を行うことは臨床上重要である。これまでのXP診断は、患者皮膚由来の線維芽細胞の紫外線(UV)照射後の不定期DNA合成能(UDS)測定、紫外線感受性試験、既知のXP細胞と融合させた患者細胞のUDSを調べる相補性試験でなされていたが、手技が煩雑で時間がかかる,稀少な既知のXP細胞が常に必要であるなどの欠点があり、ひとつの施設で多数の検体を取扱うことは困難であった。近年、XPの全ての群の原因遺伝子が同定され、我々はそれらの発現ベクターを全て入手した。XP各群(バリアント以外)の発現ベクターを患者細胞に遺伝子導入することで同細胞のDNA修復能が相補されるかどうかを、あらかじめUV照射して細胞内に導入したレポータープラスミドの回復の程度(宿主細胞回復)でみれば、XPの正確な群決定が短期間で可能となる。本研究の目的は、このシステムを利用して、諸外国に比べて患者数の多いXPの新しい診断システムを本邦において構築し,臨床応用することである.昨年度は、既知のXP細胞(SV40トランスフォーム細胞、初代培養細胞)に、各群XPの発現ベクターと宿主細胞回復能の指標であるCAT(chloramphenicol acetyltransferase)発現ベクターを同時に遺伝子導入することにより、これまで数カ月を要していたXPの確定診断が、本法により短期間で、簡単、確実に行われる可能性を示唆した。本年度は、同法をXPが疑われる新しい患者に応用し、彼らの皮膚由来線維芽細胞の初代培養株を利用して数例の新しいXP患者の確定診断(A,C,F,G群)に成功した。色素性乾皮症(XP)は遺伝的に異なる8群に分類されるが重症度(皮膚癌や神経症状の合併率)は各群で異なるため早期確定診断を行うことは臨床上重要となる.これまで、患者皮膚線維芽細胞の紫外線(UV)照射後の不定期DNA合成能(UDS)、コロニー形成法での紫外線感受性試験、既知XP細胞と融合させた患者細胞のUDSをみる相補性試験でXP診断がなされていたが煩雑な手技、時間,稀少な各群XP細胞が必要などの欠点があり多数の検体を取扱うことは困難であった.近年XP全ての群の原因遺伝子が同定され、我々はそれらの発現ベクターを全て入手した。XP各群(バリアント以外)の発現ベクターを患者細胞に遺伝子導入することで同細胞のDNA修復能が相補されるかどうかを、あらかじめUV照射して細胞内に導入したレポータープラスミド(CAT gene)の機能回復の程度(宿主細胞回復)でみれば、XPの正確な群決定が短期間で可能となる.本研究の目的は、このシステムを利用して、諸外国に比べて患者数の多いXPの新しい診断システムを本邦において構築し,臨床応用することである.本年度はまず、既知のXP細胞(SV40トランスフォーム、初代培養)に、各群XP発現ベクターとCATベクターを同時に導入することにより、本システムの検討を行った.その結果、遺伝子導入にリポフェクタミンを用いることにより、高いCAT活性が得られ、より、XPA,C,F群細胞においてのみ、CAT活性の上昇がみられた.この結果は、これまで数カ月を要していたXPの確定診断が、本法により1週間程度で簡単、迅速、確実に行われるようになることを示唆する.さらに、本アッセイで、数例の新しいXP患者の確定診断に成功した.色素性乾皮症(XP)は遺伝的に異なる8群に分類されるが各々、皮膚癌や神経症状の頻度や重症度が異なるため早期確定診断を行うことは臨床上重要である。
慶長・元和期における豊臣「公儀」の変質過程の研究―秀頼発給文書の分析―

本研究は、慶長・元和期の政治過程において豊臣「公儀」がいかに徳川「公儀」へと変質していくのか、という問題を明らかにするための基礎作業として、当該期における豊臣秀頼の位置を確定するために、その発給文書を悉皆的に収集し、分析することを目的とした。その結果、従来知られていた112点の文書に対し、新たに69点の秀頼発給文書を収集し、総計181点の文書を確認した。それらをDB化し、翻刻文を科研報告書として掲載した。本研究は、慶長・元和期の政治史研究を進めるために、豊臣秀頼発給文書を悉皆的に集め、古文書学・史料学的見地から分析し、当該期の政治過程における重要なキイワードである「公儀」の変質過程を解明することを課題として設定した。そこで、平成25年度の調査先としては、防府毛利報公会毛利博物館、吉川史料館、米沢市上杉博物館、京都大学総合博物館、国文学研究資料館、東京大学史料編纂所において豊臣秀頼発給文書を調査し、デジタルカメラによる撮影を行った。最優先ですすめた毛利博物館の調査では、目録上で豊臣秀頼の朱印文書となっていた原文書の確認をしたが、残念ながら黒印文書であったことが明らかとなった。それらの研究成果については、「豊臣秀頼発給文書の研究」(1)(『九州産業大学国際文化学部研究紀要』55号、2014年9月、論文1)、「豊臣秀頼発給文書の研究」(2)(『九州産業大学国際文化学部研究紀要』56号、2014年12月、論文2)において公表し、阿波徳島蜂須賀家文書、豊後竹田中川家文書、対馬宗家文書、長門萩毛利家文書、周防岩国吉川家文書の分析をおこなった。そのうち、対馬宗家文書、豊後竹田中川家文書に関しては、所蔵機関で公開されているデジタルアーカイブズを利用させていただいた。また、次年度の研究成果として出版を予定していた『豊臣秀頼ー豊臣「公儀」の行方ー』の原稿作成も終えることができている。この他、論文1では豊臣秀頼発給文書は168通としていたが、その後の調査で近江水口加藤家文書に豊臣秀頼発給黒印状の原文書8通が伝来していることが明らかとなった。次年度にかけても、新たな発給文書の情報収集に努める予定である。研究2年目にあたる平成26年度の調査先としては、土佐山内宝物館・高知県立図書館・川之江図書館・国立公文書館・名古屋市蓬佐文庫・福井県若狭歴史博物館・金沢市玉川図書館等におもむき、デジタルカメラによる撮影、あるいは所蔵先の複写史料の提供などをうけて、史料の収集をおこなった。その結果、現在の段階で、豊臣秀頼発給文書の総点数は182点となった。とくに金沢市玉川図書館において、豊臣秀頼発給知行宛行状や大坂の陣にかかわる文書などが発見できたことは大きな成果であった。また、慶長・元和期は史料状況が限られている。そのため、良質な一次史料を悉皆的に収集する必要があり、その計画を今年度は重点的に進めた。東京大学史料編纂所に所蔵する島津家文書マイクロフィルムの当該期史料と、すでに活字化された『島津家文書』『薩藩旧記雑録』との同定作業をおこない、未活字史料の洗い出しをする作業を進めた。また、毛利報公会毛利博物館を調査し、慶長・元和期の発給文書の悉皆的収集をおこなった。慶長・元和期の未活字史料として重要な山内家文書の長帳の資料収集も終えることができた。国立公文書館に所蔵する大坂の陣関係の写本もデジタルカメラによる収集をほとんど終えることができた。以上のように、慶長・元和期にかかわる史料調査も順調にすすめることができた。平成27年度は最終年度なので、上記に収集した史料情報の精査にあたっていきたい。本研究は、慶長・元和期の政治過程において豊臣「公儀」がいかに徳川「公儀」へと変質していくのか、といった問題を明らかにするための基礎作業として、当該期における豊臣秀頼の位置を確定するために、その発給文書を悉皆的に収集し、分析することを目的としたものである。本年度は3年計画の最終年度として、これまで2年間の調査にもれた調査先を集中的に調査し、年度末の報告書作成にむけて研究を進めた。本年度の調査先は、八王子市(個人宅)、五島美術館・大東急記念文庫、天理大学附属天理図書館、鍋島報效会・徴古館、松浦史料博物館、もりおか歴史文化館、東北大学附属図書館等である。また、大学図書館の相互利用により、関西大学図書館、慶応義塾大学三田メディアセンター、宮崎県総合博物館等から、史料の複写、あるいは情報の提供を得た。その結果、最終的に豊臣秀頼発給文書181点を確認し、それらの翻刻文を作成し、報告書に掲載することができた。研究成果としては、「大坂冬の陣開戦までの西国大名の動向ー黒田長政・島津家久を中心にー」(『九州文化史研究所紀要』59号、2016年3月)を公表した。

また、年度末に『慶長・元和期の豊臣「公儀」変質過程の研究ー豊臣秀頼発給文書の分析ー』というタイトルで、研究成果報告書(A4版、176頁)を作成し、関係機関・個人に配布し、今後の研究の基盤となるよう、情報の共有化をはかった。以上により、いくつか調査ができなかった先もあるが、豊臣秀頼発給文書のほとんどを網羅することでき、その全体像を示すことができた。今後、新たな豊臣秀頼発給文書が発見されることもあると思われるので、それらを含めて完成度を高めていくことが今後の課題となる。本研究は、慶長・元和期の政治過程において豊臣「公儀」がいかに徳川「公儀」へと変質していくのか、という問題を明らかにするための基礎作業として、当該期における豊臣秀頼の位置を確定するために、その発給文書を悉皆的に収集し、分析することを目的とした。その結果、従来知られていた112点の文書に対し、新たに69点の秀頼発給文書を収集し、総計181点の文書を確認した。それらをDB化し、翻刻文を科研報告書として掲載した。豊臣秀頼が発給した文書を悉皆的に収集するにあたり、本年度でほぼ重要な所蔵先の調査を終えることができた。今後、原文書を確認せねばならない所蔵先としては、天理大学(伊達家文書)を残すぐらいである。「研究の目的」では、国文学研究資料館や米沢市博物館上杉家文書等を予定していたが、これらは前年度に前倒しで調査をすませている。この他、未調査のものもあるが、すでに写真版などを入手ずみであるので、当面は写真版によるデータ整理を行い、報告書を作成する際に原文書を確認する必要があれば、その都度、柔軟に対応して調査に出向きたい。いずれにせよ、豊臣秀頼発給文書の全容について、十分な見通しをもつことができる段階に到達していることが、おおむねに順調に進展していると評価した理由である。また、慶長・元和期に関する一次的史料についても、島津家文書・山内家文書・毛利家文書について史料を収集し、データの整理に着手することができた。予想に反して膨大な量となったため、報告書にどのような形でデータを提示するかが検討課題であるが、重要な文書の翻刻をすすめるなどして、多くの研究者が共通に利用できる研究環境を整えていきたい。研究成果としては、『豊臣秀頼』(歴史文化ライブラリー387、吉川弘文館)を2014年9月に刊行することができた。新聞書評等でもとりあげられ、学術知識を社会に還元するうえでも大きな成果を示すことができた。大坂の陣400年にあわせ、来年度も市民公開講演会などの依頼をすでにうけており、引き続き本研究で得られた学術知識を提供することを予定している。日本近世史平成27年度は本研究の最終年度にあたるため、過去2年にわたって収集してきた史料情報の精査をすすめ、報告書を完成させることに専念する。したがって、平成27年度の調査先は、とりあえず天理大学(伊達家文書)のみとし、残る調査先は報告書の作成過程で出た疑問等を解決する必要に応じて出向くことにしたい。また、すでに調査済の所蔵先についても、報告書の作成過程で再調査の必要があれば、出向きたい。ただし、下記に述べるように、平成27年度は報告書作成のための研究協力者への賃金、報告書の印刷費用等が主たる経費となることが予測されるため、勤務先の研究旅費や講演会等の旅費を利用するなどして、科研からの旅費の支出は必要最低限で済むよう工夫していきたい。報告書の作成にあたっては、研究協力者(大学院生)を予定しており、データ入力、データベースの作成にあたってもらう。また、本年度に島津家文書のデータ整理をしてもらった研究協力者には、引き続きデータの精査にあたってもらう予定である。なお、平成26年4月より勤務先を変更したため、当初に研究公開の方法としては旧勤務先の紀要での論文公開を予定していたが(年3回刊行)、これがまったく利用できない状況となった。
肺線維症で起こる損傷―再生―炎症―線維化プロセスを再現する肺胞オルガノイドの開発

肺胞オルガノイドは複数の上皮、間充織細胞種が組織化したミニ臓器であり、生体に近い試験管内モデルと言える。本研究で新しいin vitroの肺線維症モデルを確立し、これまで行えなかった発症プロセスの検証や、細胞間の貢献度の定量的比較といった基礎研究が可能になり、将来的に新規ターゲットの探索や化合物スクリーニングへの応用も考えられる。