hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト中鎖アシルCoA脱水素酵素cDNAの動物細胞における発現

中鎖アシルCoA脱水素酵素(MCAD)はミトコンドリアのマトリックスに存在し、脂肪酸のβ酸化の最初の反応を触媒するβ酸化系の律速酵素である。本研究ではこの酵素の異常による先天性代謝異常患者の遺伝子治療の開発を最終目標として、その基礎的成績を得ることを目的としている。昨年度に引き続き本酵素の遺伝子を患者由来の線維芽細胞に導入し、本酵素の発現効率の高い方法の開発を行った。導入に用いた本酵素の遺伝子はこの研究で単離に成功し、塩基配列を決定したヒト胎盤由来のMCADcDNAであり、細胞は本酵素活性欠損患者から採取した線維芽細胞で、本酵素のタンパクが検出されない細胞および不活性なタンパクが合成される細胞の2種である。昨年度に用いた方法では活性を示す本酵素の発現が極めて僅かであったので、用いるベクタ-を含めて種々検討し、今年度は東京大学宮崎教授によって作成された発現ベクタ-、pCAGGSに挿入した構築体を作成した。細胞への遺伝子の導入には先に開発したNー(αートリメチルアンモニオアセチル)ージドデシルーDーグルタメ-トクロライドおよびジラウロイルホスファチジルコリンとジオレオイルホスファチジルエタノ-ルアミンを膜成分とするリポソ-ムに遺伝子を包埋する方法を採用した。発現の有無についてはウエスタンブロットおよび免疫組織学的装色によるタンパクの生成およびHPLCを用いる高感度の定量法による酵素活性の測定の面から検討した。その結果、本法による遺伝子導入により欠損患者由来の線維芽細胞において正常細胞で認められる活性の2倍程度の発現をもたらしうることが明らかとなった。また昨年と同様に、M期同調剤であるTNー16あるいはデメコルシンを遺伝子包埋リポソ-ムと同時に細胞培養時に添加することがこのベクタ-による遺伝子導入にも有効であることを認めたが、その効果はCOS細胞の場合程顕著ではなかった。中鎖アシルCoA脱水素酵素はミトコンドリアのマトリックスに存在し、脂肪酸のβ酸化の最初の反応を触媒するβ酸化系の律速酵素で、フラビンアデニンジヌクレオチドを補酵素とする。本酵素の異常により発症する先天性代謝異常の症例が現在までに85例以上報告されているが、本研究ではこの患者における酵素の異常部位の探索ならびに異常症の遺伝子治療の開発を最終目標とし、その基礎的成績を得ることを目的とした。本年度においては、先ずヒト胎盤cDNAライブラリ-より本酵素のcDNAのクロ-ニングをさきに単離に成功したラッテ肝臓由来のcDNAをプロ-ブとして行った。その結果、1263ヌクレオチドの翻訳領域、64および686ヌクレオチドの5,および3,非翻訳領域の全鎖長を有するヒト臓器由来の本酵素のcDNAを得ることができた。ついでこのcDNAおよび本酵素に対する抗体を用いて、本酵素活性欠損患者2症例(MV,AH)の培養線維芽細胞について分子レベルの検討を行った。イムノブロットによる解析により、MVでは本酵素タンパクが検出されず、AHでは正常にタンパクと同一分子量の不活性なタンパクが合成されることが判明した。本酵素のmRNAレベルについて、ヒト胎盤由来cDNAのHapIIーHindIIIフラグメントをプロ-ブとしてRNAブロット解析を行ったところ、MV、AHいずれの細胞のレベルも正常人由来細胞のものと同レベルであった。以上の結果より、患者MVとAHでは本酵素活性欠損の様式が異なっており、MVではmRNAの5'ー非翻訳領域または開始領域に変異が生じているか、あるいは合成された前駆体タンパクが異常で細胞内で直ちに分解されるものと考えられた。一方、AHでは翻訳領域で点変異が生じており、不活性な酵素タンパクを産生するものと考えられた。この欠損細胞での本酵素cDNAの発現系を組立てる為にいくつかのプラスミドを構築することができた。中鎖アシルCoA脱水素酵素は(MCAD)ミトコンドリアのマトリックスに存在し、脂肪酸のβ酸化の最初の反応を触媒する酵素である。本酵素の異常により発症する先天性代謝異常の症例が認められており、本研究ではこの患者の遺伝子治療の開発のための基礎的成績を得ることを目的としている。本年度においては、昨年度単離に成功し塩基配列を決定したヒト胎盤由来の本酵素の遺伝子を患者の線維芽細胞に導入し、本酵素の発現を試みた。MCACのcDNAを発現ベクタ-pMSGに挿入した構築体を作成した。用いた本酵素活性欠損患者の培養線維芽細胞の一症例では本酵素のタンパクが検出されず、他の一症例では不活性なタンパクが合成されることを分子レベルの解析で認めたので、先ず前者の細胞への導入条件を検討した。細胞への導入法としてリポソ-ム法を検討し、正電荷を有するNー(αートリメチルアンモニオアセチル)ージドデシルーDーグルタメ-トクロライドおよびジラウロイルホスファチジルコリンとジオレオイルホスファチジルエタノ-ルアミンを膜成分とするリポソ-ムが多くの動物細胞での遺伝子発現に有効であることを認めたので、このリポソ-ムへ上記発現ベクタ-を包埋して細胞と接触させた。また細胞内での発現効率を高めるために、M期同調剤であるTNー16あるいはデメコルシンの共存の効果を検討し、遺伝子包埋リポソ-ムと同時に培養液に添加することにより遺伝子の導入に有効であることが判明したので、TNー16を用いた。発現の有無はウエスタンブロット法および免疫組織学的染色によったが、酵素活性の発現に関しては、高感度の定量法が必要となり、HPLCによる方法を組立てた。

以上の結果、今回用いたベクタ-では非常に僅かな発現が認められたにすぎなかったので、新たに培養線維芽細胞での発現効率の高いベクタ-への本酵素のcDNAの挿入を検討中である。中鎖アシルCoA脱水素酵素(MCAD)はミトコンドリアのマトリックスに存在し、脂肪酸のβ酸化の最初の反応を触媒するβ酸化系の律速酵素である。本研究ではこの酵素の異常による先天性代謝異常患者の遺伝子治療の開発を最終目標として、その基礎的成績を得ることを目的としている。昨年度に引き続き本酵素の遺伝子を患者由来の線維芽細胞に導入し、本酵素の発現効率の高い方法の開発を行った。導入に用いた本酵素の遺伝子はこの研究で単離に成功し、塩基配列を決定したヒト胎盤由来のMCADcDNAであり、細胞は本酵素活性欠損患者から採取した線維芽細胞で、本酵素のタンパクが検出されない細胞および不活性なタンパクが合成される細胞の2種である。昨年度に用いた方法では活性を示す本酵素の発現が極めて僅かであったので、用いるベクタ-を含めて種々検討し、今年度は東京大学宮崎教授によって作成された発現ベクタ-、pCAGGSに挿入した構築体を作成した。細胞への遺伝子の導入には先に開発したNー(αートリメチルアンモニオアセチル)ージドデシルーDーグルタメ-トクロライドおよびジラウロイルホスファチジルコリンとジオレオイルホスファチジルエタノ-ルアミンを膜成分とするリポソ-ムに遺伝子を包埋する方法を採用した。発現の有無についてはウエスタンブロットおよび免疫組織学的装色によるタンパクの生成およびHPLCを用いる高感度の定量法による酵素活性の測定の面から検討した。その結果、本法による遺伝子導入により欠損患者由来の線維芽細胞において正常細胞で認められる活性の2倍程度の発現をもたらしうることが明らかとなった。また昨年と同様に、M期同調剤であるTNー16あるいはデメコルシンを遺伝子包埋リポソ-ムと同時に細胞培養時に添加することがこのベクタ-による遺伝子導入にも有効であることを認めたが、その効果はCOS細胞の場合程顕著ではなかった。
不斉ルイス酸触媒を用いる不斉炭素-炭素結合生成反応の開発

本研究は、不斉ルイス酸触媒の設計開発を中心に、代表的な炭素-炭素結合生成(CCF)反応の不斉触媒化を検討し、生理活性化合物合成に即した不斉触媒的CCF反応の開発を目的とする。従って、本研究の成否は主にこれら代表的なCCF反応に対する有効な不斉ルイス酸触媒の設計開発にかかっているといえる。ここ数年申請者は、代表的なCCF反応の一つであるエン反応の不斉触媒化に取り組みビナフトールを不斉配位子とするキラルチタン錯体が極めて有効な不斉触媒となることを見いだしている。そこでこのキラルチタン錯体を用いてCCF反応の不斉触媒化を検討することにした。一方、対象とするCCF反応には、その合成的な有用性が広く認められている(へテロ)Diels-Alder反応を特にとりあげ、これらの不斉触媒化を検討した。まず、グリオキシラートを親ジエン体とするアルコキシジエンとのへテロ-Diels-Alder反応では、極めて高い光学純度でジヒドロピラン誘導体が得られることを見いだし、このキラルチタン錯体が本反応の極めて有効な不斉触媒となることを明らかにした。さらに、この不斉触媒的へテロ-Diels-Alder反応を鍵反応として、グリオキシラートと1-メトキシブタジエンとの触媒反応によって得られた生成物を、血圧降下剤として注目されているコンパクチンのラクトン部へと導いた。つまり、本手法が、生理活性発現の鍵構造であるラクトン部の極めて効率的な不斉合成法となることを明らかにした。さらに、alpha,beta-不飽和ケトンおよびアルデヒドを親ジエン体とするアルコキシジエンとの不斉触媒的Diels-Alder反応においても、シクロヘキセン誘導体が光学純度良く得られ、このキラルチタン錯体がDiels-Alder反応においても極めて有効であることを明らかにした。さらに、本不斉触媒反応を利用して抗ガン剤として注目されているアントラサイクリン系抗生物質の鍵中間体の触媒的不斉合成も行った。
肉食魚は草食性を獲得できるか？－草食魚の嗜好性解明－

本研究では,草食性魚類における食嗜好性メカニズムについて検討を行いその機構について明らかにすることを目的とする.今年度はソウギョの飼育環境の整備および研究代表者が開発した小型魚類への近赤外蛍光イメージング法が適応可能か試みた.ソウギョの草食性に関わる食嗜好性メカニズムを検討するにあたり,比較的コストがかからず,通年に渡り入手可能な試料について検討することを目的として,複数の野菜や水生植物などを検討したところ,レタス葉において比較的食いつきが良い傾向が認められたため,本年度はレタス葉を試料として用い検討を行った.これまでに研究代表者が開発し,ゼブラフィッシュ(分子生物学会発表2015年)やキンギョ(Conbio2017発表)へ適応可能であることを示してきた近赤外蛍光イメージング法が,より大型の魚類であるソウギョに対し適応可能かについて検討した.草食に対する嗜好性が発現する段階まで成長した体長10cm程度のソウギョ幼魚に対し,近赤外蛍光標識を行った飼料の摂食前後に麻酔下でイメージングを行ったところ,ソウギョ自体に多少の自家蛍光があるものの腹部において飼料に由来する蛍光強度の増加が認められ,この方法が植物に対し嗜好性を表す段階のソウギョへも適応可能であることが確認された.その後,コントロール試料として用いたレタス葉に対し,メタノール・クロロホルム処理により水溶性及び脂溶性成分を除去したレタス葉を比較試料として,それぞれを異なる検出波長プローブで蛍光標識し,同時にソウギョに対し与えたところ,選択的にコントロール試料のみを選択摂取する傾向が認められた.そのため,ソウギョは摂食にあたり,植物性試料に含まれる水溶性・脂溶性成分のいずれかを認識していることが考えられた.今後,どのような成分を認識しているのかについて各種分画法を用いて検討する予定である.ソウギョの飼育環境整備に想定以上に時間を取られたため.今後,どのような成分を認識してしているのかについて各種分画法を用いて選択摂取に関与する成分について絞り込みを行い,受容に関わる分子について生化学・分子生物学的手法を用いて検討する予定である.本研究では,草食性魚類における食嗜好性メカニズムについて検討を行いその機構について明らかにすることを目的とする.今年度はソウギョの飼育環境の整備および研究代表者が開発した小型魚類への近赤外蛍光イメージング法が適応可能か試みた.ソウギョの草食性に関わる食嗜好性メカニズムを検討するにあたり,比較的コストがかからず,通年に渡り入手可能な試料について検討することを目的として,複数の野菜や水生植物などを検討したところ,レタス葉において比較的食いつきが良い傾向が認められたため,本年度はレタス葉を試料として用い検討を行った.これまでに研究代表者が開発し,ゼブラフィッシュ(分子生物学会発表2015年)やキンギョ(Conbio2017発表)へ適応可能であることを示してきた近赤外蛍光イメージング法が,より大型の魚類であるソウギョに対し適応可能かについて検討した.草食に対する嗜好性が発現する段階まで成長した体長10cm程度のソウギョ幼魚に対し,近赤外蛍光標識を行った飼料の摂食前後に麻酔下でイメージングを行ったところ,ソウギョ自体に多少の自家蛍光があるものの腹部において飼料に由来する蛍光強度の増加が認められ,この方法が植物に対し嗜好性を表す段階のソウギョへも適応可能であることが確認された.その後,コントロール試料として用いたレタス葉に対し,メタノール・クロロホルム処理により水溶性及び脂溶性成分を除去したレタス葉を比較試料として,それぞれを異なる検出波長プローブで蛍光標識し,同時にソウギョに対し与えたところ,選択的にコントロール試料のみを選択摂取する傾向が認められた.そのため,ソウギョは摂食にあたり,植物性試料に含まれる水溶性・脂溶性成分のいずれかを認識していることが考えられた.今後,どのような成分を認識しているのかについて各種分画法を用いて検討する予定である.ソウギョの飼育環境整備に想定以上に時間を取られたため.今後,どのような成分を認識してしているのかについて各種分画法を用いて選択摂取に関与する成分について絞り込みを行い,受容に関わる分子について生化学・分子生物学的手法を用いて検討する予定である.ソウギョの飼育環境整備および実験条件検討に予想以上に時間がかかったため,初年度に行う予定であった実験の一部を次年度に繰り越して行う必要が生じたため.アウトリーチ活動の一環として,TBSラジオ「アフター6ジャンクション」の特集コーナー(20:00-20:50ごろ)に出演し,近年の味覚研究動向について解説した.その内容の一部として本研究の知見に関連する嗜好性研究分野についても言及した.
乳幼児期における過酸化水素産生性ミティス群レンサ球菌の初期定着機構の解明

乳歯が萌出する前から口腔内に定着するミティスレンサ球菌は、生体にとって有害な活性酸素種(ROS)の一つである過酸化水素を産生する。過酸化水素は細菌自身にも毒性が強く、これらの生体内での役割は未だに解明されていない。申請者らはROSの中でも特に安定している過酸化水素に着目し、ミティスレンサ球菌が産生する過酸化水素が自然免疫細胞であるマクロファージ(Mφ)の機能を低下させることを報告してきた。本研究ではミティスレンサ球菌の産生する過酸化水素が口腔内の免疫機構に何らかの影響を及ぼし、乳幼児期における初期定着に有利に働いているのではないかとの仮説のもと、口腔細菌叢の解析と、過酸化水素による自然免疫細胞に対する制御の仕組み、および常在細菌叢の形成における役割を解明することが目的である。平成29年度では、健常な乳幼児(乳歯萌出前、乳前歯萌出期、乳歯列完成期、永久歯萌出開始期)の唾液を採取し、DNA抽出を行った。抽出したDNAはPCRで増幅し、電気泳動で確認後、次世代シークエンス(MiSeq、Illumina社)を用いて数名の解析を行った。今後はさらにサンプル数を増やし、次世代シークエンスを用いて詳細に解析を進める予定である。また平成30年度からは過酸化水素によるMφの免疫制御の分子機構を解明するために、in vitroにおける過酸化水素処理および過酸化水素産生性ミティスレンサ球菌で感染させた時のMφの機能変化について解析する。以上の解析を進めることで口腔常在細菌であるミティスレンサ球菌の産生する過酸化水素の生理的意義を解明し、乳幼児期における初期定着の関与について解明することが最終目標である。唾液の採取が困難な乳児からのサンプル数がやや不足しているが、解析に必要なサンプル数が集まり次第、解析を行う予定であるため、おおむね順調に進展している。サンプル数を増やし、次世代シークエンスを用いて乳幼児の口腔細菌叢を網羅的に解析する。また平成30年度からは過酸化水素を中心にROSが自然免疫細胞に与える影響について詳細に解析する予定である。
成長ホルモン・経門脈インスリン投与による肝切除術後代謝管理法の開発

成長ホルモンは、蛋白代謝についてはanabolic hormoneであり、糖代謝についてはcatabolic hormoneである。正常ウサギを用いて成長ホルモンをVolus投与を行うと、肝ミトコンドリアのredox stateを反映する血中ケトン体比(AKBR)では低下し肝エネルギ-チャ-ジも低下した。これは用量依存反応であり、肝エネルギ-代謝の低下している肝切除後に成長ホルモンを投与することは、状態を悪化させる可能性が示唆された。そこで,肝切除ラットを用いて成長ホルモンを投与すると、術後3日目のエネルギ-チャ-ジは対照群と比べ有意に低下した。しかし、死亡率および術後7日目の肝重量には有意差を認めなかった。現在、成長ホルモンの経門脈投与の意義を検討中である。一方、インスリンは蛋白代謝糖代謝ともにanabolic hormoneで肝ミトコンドリア機能を亢進させる。そこで、術前の経口糖負荷試験で低インスリン血症と判定された症例の肝切除後に経門脈インスリン投与を行った。これまでに22症例において本治療法を行っているが,大量肝切除を行ったにもかかわらず在院死は1例のみで,以前の死亡率より有意に低下した。そこで現在,ウサギ肝切除モデルを用いて,経門脈インスリン,成長ホルモン併用投与の実験を行っているが単独投与より肝再生速度が早い傾向にある。肝エネルギ-チャ-ジ,肝ミトコンドリア機能に与える影響を検討中である。また,ラットを用いて,anabolic再生ホルモンであるinsulin like growthfactor 1の肝再生,肝ミトコンドリア機能についても検討中である。
骨形成における低分子Gタンパク質Rhoファミリーの機能解析

本研究では、BMP2誘導性骨芽細胞分化においてRhoファミリータンパク質の代表的な三因子(Rho、Rac、Cdc42)の連携がそのシグナルを制御している可能性を想定し、BMP2誘導性骨芽細胞分化のメカニズムを解明することを目的として研究に取り組んだ。これまでの研究結果から、筋芽細胞株C2C12細胞においてBMP2刺激により活性化したRacがBMP2誘導性骨芽細胞分化を抑制するという結果を得た。そこで、同じRhoファミリータンパク質であるCdc42もBMP2誘導性骨芽細胞分化を調節すると仮説を立て、cdc42siRNAを用いた実験を行った。その結果、cdc42も同様に骨芽細胞分化抑制的に働くことを示した。Racの上流因子であるTiam1 siRNAを用いて行った実験の結果から、Tiam1を介した経路によってBMP2誘導性骨芽細胞分化抑制が生じることを明らかにした。さらに、ラット骨髄由来間葉系幹細胞とマウス前骨芽細胞株(MC3T3-E1)を用いて、Rac阻害下でのBMP2誘導性骨芽細胞分化を検討したところ、両者のいずれにおいてもRacはBMP2誘導性骨芽細胞分化に影響を与えなかった。本研究課題で注目するRhoファミリー因子は細胞遊走や細胞骨格形成に関わることから、神経軸索の伸展や癌の転移・浸潤について多くの研究がなされていたが、骨研究領域においては、Rhoファミリータンパク質、特にRacとCdc42の作用についてはほとんど明らかになっていなかった。本研究により、Rac、Cdc42が骨形成へ及ぼす作用を明らかにすることで、骨形成の新たなメカニズムの解明へとつなげることができる。(抄録なし)本研究では、BMP2誘導性骨芽細胞分化においてRhoファミリータンパク質の代表的な三因子(Rho、Rac、Cdc42)の連携がそのシグナルを制御している可能性を想定し、BMP2誘導性骨芽細胞分化のメカニズムを解明することを目的として研究に取り組んだ。(抄録なし)
糸球体再構築モデルを用いた培養上皮細胞とメサジウム細胞の相互調節作用の解析

本研究は、分離培養されたラット糸球体上皮細胞とメサンジウム細胞を、透過性コラーゲン膜の上下面にco-cultureする手法を用いて、in vitroの糸で両者の生理的、更に病的状態に於ける相互関係を明らかにすることを目的として行われた。第1代継代メサンジウム細胞をコラーゲン膜に単独培養(C群)、メサンジウム細胞と共培養(M群)、上皮細胞と共培養(E群)し、メサンジウム細胞のDNA合成を、3H-チミヂンの取り込みで比較検討した。結果:C群に比して、M群では有為な増減はみられなかったが、E群ではメサンジウム細胞の3H-チミヂンは60%程度まで抑制された。生理的状態では、上皮細胞からメサンジウム細胞に対して何らかの増殖抑制因子が出ていることが明かとなった。次に同じ系に、IL1-βを添加して比較した。IL1-βの添加によりC群では、3H-チミヂンの取り込みが著増したが、E群では変化しなかった。メサンジウム細胞に増殖のシグナルが作用している病的状態でも上皮細胞がこれに対抗する作用を発揮することが示唆された。本年度は培養糸球体上皮細胞とメサンジウムを透過性コラーゲン膜にco-cultureし、メサンジウム細胞のgrowthに及ぼす効果を検討した。ラット単離糸球体を透過性コラーゲン膜上に静置すると、1週間で上皮細胞がほぼcou-fluentに成育する。この時点で、膜を裏返し、下面に上皮細胞が存在する状態で上面に78代継代されたメサンジウム細胞を培養し、48時間后にメサンジウム細胞の細胞数をカウントし、また^3H-thymisinのとり込みをみた。結果;糸球体上皮細胞のco-cultureにより、メサンジウム細胞は、メサンジウム細胞単独、メサンジウム-メサンジウムのco-culture、上皮細胞のcouditioned mediumなどの群に比して、細胞数、DNA合成ともに有意にgrowthが良好であった。糸球体上皮細胞は、メサンジウム細胞の良好な成育に必要と考えられ、相互に何らかの調節を行っている可能性が明らかとなった。本研究は、分離培養されたラット糸球体上皮細胞とメサンジウム細胞を、透過性コラゲーン膜の上下面にco-cultureする手法を用いて、in vitroの系で両者の病的状態に於ける相互関係を明らかにすることを目的として行われた。第1代継代メサンジウム細胞をコラーゲン膜に単独培養(コントロール群)、メサンジウム細胞と共培養(M群)、上皮細胞と共培養(E群)した系に、IL1-βを添加してメサンジウム細胞のDNA合成を、^3H-チミヂンの取り込みで比較検討した。IL1-βの添加によりコントロール群では、^3H-チミジンの取り込みが著増したが、E群では変化しなかった。病的状態即ちメサンジウム細胞に増殖因子(本研究ではIL1βを使用)が作用している状態でも上皮細胞がこれに対抗する作用を発揮することが示唆された。
シグナル伝達分子TRAF5の遺伝子クローニングとその機能解析

1. TNFレセプターファミリーに属するCD27,CD30を介するNF-_KBの活性化はTRAF2とTRAF5によって担われていることを明かにし、CD27およびCD30の細胞内領域の欠損変異体を用いることでTRAF2およびTRAF5の会合領域を決定した。2. TRAFの下流に存在するキナーゼとしてNF-_KB-inducing kinase(NIK)、さらにI_kBを直接リン酸化するI_kB kinaseの二つのサブユニット(IKKα,IKKβ)がクローニングされた。MAPKKKファミリーに属するMEKK1はNF-_KBを活性化することは示されていたが、そのメカニズムについては不明であった。我々は、NIKがIKKαとIKKβを同程度に活性化するのに対し、MEKK1は選択的にIKKβを活性化することを明らかにした。3. TRAF2とMAPKKKファミリーに属するASK1(apoptosis-signal regulating kinase 1)がTNF依存性に会合することを示し、TRAF2を介するJNK/SAPKの活性化がASK1によることを明らかにした。4. in vivoにおけるTRAF5分子の役割を明らかにするためTRAF5のノックアウトマウスの作製を行なった。CD27,CD40,TNFを介するNF-_KBやJNK/SAPKの活性化はTRAF5ノックアウトマウスでは障害されていなかったものの、CD40やCD27を介するリンパ球の活性化に障害が認められた。これらのことから、TRAF5にはNF-_KBやJNK/SAPKの活性化を介さない新たな機能を有することが明らかとなった(Immunity投稿中)。我々のTRAF5の遺伝子クローニングにひき続く機能解析から、TRAF5がlymphotoxin-βレセプター以外にも、同じTNFレセプターファミリーに属するCD27やCD30とも会合することを示し、その結合領域を同定した。さらにCD27やCD30を介するNF-κBの活性化およびJNKの活性化にTRAF2およびTRAF5の両者が協調的に作用していることを示した。また我々はTRAF5と疾患との関連を明らかにするために、ヒトTRAF5をクローニングし、ヒトおよびマウスの染色体上でのマッピングを行なった。さらにCD40を介するシグナルによりNF-κBの活性化およびERKの活性化がもたらされることが知られているが、ERKの活性化にはTRAF6依存性の経路とras依存性の二つの経路が存在していることを明らかにした。In vivoにおけるTRAF5分子の役割を明かにするためにTRAF5のノックアウトマウスの作製を行ない、キメラマウスの作製に成功し、現在germ line transmissionを確認する段階に至っている。また最近IκBを直接リン酸化するキナーゼとしてIκB kinaseのαサブユニットがクローニングされたが、我々は第二のサブユニットであるIKKβのクローニングに成功し、このキナーゼ活性がNIKだけではなくMEKK1によっても活性化されることを明らかにした。1. TRAFの下流に存在するキナーゼとしてNF-κB-inducing kinase(NIK)、さらにIκBを直接リン酸化するIκB kinaseの二つのサブユニット(IKKα,IKKβ)がクローニングされた。MAPKKKファミリーに属するMEKK1はNF-κBを活性化することは示されていたが、そのメカニズムについては不明であった。我々は、NIKがIKKαとIKKβを同程度に活性化するのに対し、MEKKlは選択的にIKKβを活性化することを明らかにした。2. TRAF2とMAPKKKファミリーに属するASK1(apoptosis-signal regulating kinase 1)TNF依存性に会合することを示し、TRAF2を介するJNK/SAPKの活性化がASK1によることを明らかにした。3. in vivoにおけるTRAF5分子の役割を明らかにするためTRAF5のノックアウトマウスの作製を行なった。

CD27,CD40,TNFを介するNF-κBやJNK/SAPKの活性化はTRAF5ノックアウトマウスでは障害されていなかったものの、CD40やCD27を介するリンパ球の活性化に障害が認められた。これらのことから、TRAF5にはNF-κBやJNK/SAPKの活性化を介さない新たな機能を有することが明らかとなった(Immunity投稿中)。
セスバニア-根粒菌共生系の改良により排水からのリン酸回収を促進させる技術開発

熱帯マメ科植物セスバニアは根粒菌Azorhizobium caulinodansと共生し、茎に茎粒という窒素固定器官を形成する。本研究では、本菌が持つreb遺伝子群の発現がpraRという遺伝子により抑制されていること、およびreb遺伝子群が高発現しているpraR変異株は共生菌から病原菌へと変化Lすることが判明した。また、本菌は茎粒内ではATP非依存型のカリウム吸収系を利用しているが、ATP依存型への変換も可能であることが判明した。本研究は、マメ科植物Sesbania rostrata (セスバニア) -根粒菌Azorhizopbium caulinodansの共生系において、「窒素固定期間を長くし」、かつ、根粒菌が進化させた「ATP利用効率の最適化」を敢えて「非効率化」することにより、この共生系のリン酸要求量を増大させることを目的としている。「根粒の寿命に関与するであろうphrR遺伝子の機能解析」および「ATP依存型・非依存型のカリウム・リン酸輸送系制御の解析」を行うことでA. caulinodansの茎粒内での生存戦略およびATP消費節約戦略に関する新たな知見を見いだす基礎的研究を実行する。(1) phrR遺伝子に関して: A. caulinodansのphrR遺伝子にコードされる推定転写因子(PhrR)により制御される遺伝子群の探索を行うために、マイクロアレイ解析を行った。その結果、phrR遺伝子破壊株では機能未知な低分子タンパク質をコードする遺伝子群の発現が恒常的に高くなることがわかり、PhrRはおそらくこれらの低分子タンパク質遺伝子群の発現を抑制する転写因子である推測された。(2)カリウム吸収系に関して: A. caulionodansは少なくとも3種類のカリウム吸収システム(Kup, Kdp, Trk)を持つことがゲノム配列から判明した。これらのシステムをそれぞれ破壊した株を作製し、茎粒形成能を評価したところ、茎粒におけるカリウム吸収はATP非依存型のKupシステムのみに依存していることが判明した。また、KupおよびTrkの両システムを破壊した株ではATP依存型のKdpシステムが恒常的に発現し、窒素固定能を持つ茎粒を形成した。このことからKupシステムに依存せずとも茎粒内でカリウムを吸収できることが判明した。本研究は、マメ科植物Sesbania rostrata(セスバニア)-根粒菌Azorhizopbium caulinodansの共生系において、「窒素固定期間を長くし」、かつ、根粒菌が進化させた「ATP利用効率の最適化」を敢えて「非効率化」することにより、この共生系のリン酸要求量を増大させることを目的としている。「根粒の寿命に関与するであろうphrR遺伝子の機能解析」および「ATP依存型・非依存型のカリウム・リン酸輸送系制御の解析」を行うことでA.caulinodansの茎粒内での生存戦略およびATP消費節約戦略に関する新たな知見を見いだす基礎的研究を実行する。前年度では、phrR様遺伝子(praR遺伝子と命名)破壊株においては低分子タンパク質をコードするreb遺伝子群の発現が野生型株に比べ高くなることをマイクロアレイにより見いだしたことを報告した。一方、Omp25/Omp31ファミリータンパク質の一つをコードする遺伝子およびフラジェリンタンパク質の一つをコードする遺伝子の発現はpraR破壊株において野生型株に比べ低かった。praR破壊株においてこれらの低発現遺伝子群のプロモータを改変し、野生型株と同等な発現レベルになる株群を作製したが、これらの株による茎粒は、praR破壊株と同様に、窒素固定活性を失った茎粒のままであった。このことから、praR破壊株が正常な茎粒を形成できない原因は、これらの遺伝子の発現レベルが低いことではないと判断した。本研究は、マメ科植物Sesbanis rostrata(セスバニア)-根粒菌Azorhizopbium caulinodansの共生系において、「窒素固定期間を長くし」、かつ、根粒菌が進化させた「ATP利用効率の最適化」を敢えて「非効率化」することにより、この共生系のリン酸要求量を増大させることを目的としている。「根粒の寿命に関与するであろうphrR様遺伝子の機能解析」および「ATP依存型・非依存型のカリウム・リン酸輸送系制御の解析」を行うことでA. caulinodansの茎粒内での生存戦略およびATP消費節約戦略に関する新たな知見を見いだす基礎的研究を実行する。本年度はphrR様遺伝子(praR遺伝子と命名)にコードされる推定転写因子の機能解明に集中した。A. caulinodansのゲノム上には、ゾウリムシ内生菌の宿主殺傷能に関与することで知られるR-bodyをコードするreb遺伝子群が存在している。A. caulinodansのpraR遺伝子を破壊するとreb遺伝子群が高発現することから、parR遺伝子はreb遺伝子群の発現抑制に関与すると考えられた。

また、reb遺伝子群が高発現しているpraR破壊株がセスバニア宿主細胞を攻撃するのに対して、reb遺伝子群・praR遺伝子の二重破壊株は宿主細胞を攻撃しないことが判明し、A. caulinodansのreb遺伝子群もゾウリムシ内生菌と同様に宿主殺傷能に関わっていることを明確にした。これまでreb遺伝子群はゾウリムシ内生菌のみでしか着目されていない存在であったが、昨今のゲノム解析によりreb遺伝子群を保有する細菌の多くは動植物病原菌であることが分かってきており、その存在意義が議論されるようになってきた。本研究の成果は、reb遺伝子群の機能の普遍性を提唱する初めての内容である。
マルチメガバールでの超高圧実験に基づく地球の内核の不均質構造の起源

地震波観測によると、地球の内核の回転軸方向に伝搬する地震波速度は赤道面方向に伝搬する地震波速度よりも34%大きいということが言われている。本研究では、レーザー加熱ダイヤモンドアンビルセル及び放射光SPring-8での高温高圧X線その場観察を用いて、鉄及び鉄合金の高圧高温下における結晶構造及び軽元素の固容量を決定し、また、第一原理分子動力学シュミレーションにより、高圧高温下における鉄合金の弾性的性質を決定した。得られた結果から、約1115%の珪素が内核中に存在することにより、地震波により観測される内核の異方性の大きさを説明しうることが分かった。地球の中心を構成する内核内部の不均質構造、特に地震波速度の異方性や層構造を理解するためには、内核を構成する鉄合金の内核の圧力温度条件における結晶構造および弾性的性質の理解が必要不可欠である。地球の内核は主に固体の鉄-ニッケル合金からできていると考えられているが、地震波観測により得られた内核の密度と高圧下での鉄や鉄-ニッケル合金の密度を比較した研究によると、内核中には鉄やニッケルのほかに軽元素と呼ばれる鉄よりも軽い元素が数パーセント含まれていることが示唆されている。前年度までの研究では、SPring-8における放射光X線回折測定とレーザー加熱ダイヤモンドアンビルセル高圧高温発生装置を用いて、鉄および鉄-ニッケル合金の詳細な結晶構造とその温度圧力依存性を調べた。また、得られた構造をもとに第一原理計算を用いて鉄および鉄-ニッケル合金の弾性定数を決定した。本年度はこの研究をさらに進め、鉄、鉄-ニッケル合金だけではなく、鉄-珪素合金についても実験を行い、結晶構造と相平衡関係、固溶量などを決定した。また、鉄-ニッケル-珪素-硫黄合金における弾性定数を推定し、実際に観測される地震波速度と比較することにより、核の組成および構造などの決定を試みた。地球の内核および外核には、地震波観測により得られた核の密度分布と鉄の高圧下での密度を比較した研究などにより、鉄やニッケルのほかに軽元素と呼ばれる鉄よりも軽い元素が含まれていることが示唆されている。常圧下では、鉄にその他の元素が固溶すると、融点・密度・結晶構造・弾性定数など様々な物性が大きく変化する事がよく知られており、高圧下においても同様に、軽元素の存在はその物性に大きな影響を与えると考えられる。核中の軽元素の候補として、水素・炭素・酸素・珪素・硫黄などが考えられているが、どの元素がどの程度含まれているかについてはいまだ議論が続いている。固体の鉄金属への各軽元素の固溶量を決めることは、核に含まれる軽元素の種類と量に制約を与えるうえで必要不可欠である。本年度は、前年度までの研究結果に加えて、レーザー加熱ダイヤモンドアンビルセルと放射光X線回折実験により、珪素の固体鉄への固容量を地球の中心核の温度圧力領域で決定した。その結果、比較的低圧での実験結果から示唆されていた通り、地球の中心核の温度圧力領域においても10wt%近い珪素が固体鉄へ固溶しうることが分かった。これらの実験結果と、弾性定数などの情報から、核の組成及び構造の推定を行った。地震波観測によると、地球の中心を構成する内核内部には様々な不均質構造が存在することが報告されている(例えば、地震波速度異方性の不均質構造・層構造・東西半球の不均質構造など)。これらの不均質構造の物質学的起源を明らかにし、内核のダイナミクスを理解するためには、内核の圧力温度条件における内核物質の相平衡関係及び結晶構造に関する知見が必要不可欠である。本課題は、申請者がこれまで改良を行なってきたマルチメガバールでのレーザー加熱ダイヤモンドアンビルセル超高圧高温実験技術を駆使して、内核物質の候補と考えられている鉄-ニッケル-軽元素(硫黄・珪素・炭素・酸素など)合金の圧力・温度・組成を変数とした相平衡関係を決定し、内核の組成と内核内部の不均質構造の物質学的起源を明らかにするとが目的である。本年度は、レーザー加熱ダイヤモンドアンビルセル高圧高温発生装置と放射光SPring-8を用いた高温高圧その場観察実験により、地球の核の条件での鉄および鉄-ニッケル合金の詳細な結晶構造を解明することに成功した。また、これに基づき、第一原理動力学計算を行い、これらの鉄の高圧高温下における弾性的性質を明らかにした。これらに基づき地震波観測のデータと照らし合わせることにより、地球の中心核には鉄及びニッケル以外の存在が必要不可欠であることを明らかにした。現在、第三成分元素としてもっとも有力であると考えられている珪素を含む合金について、実験、理論、地震波観測との比較検討などの研究を進めている。本年度は当初の計画通り、鉄、鉄-ニッケル合金のみならず軽元素を含む系へと実験を拡張することができた。

また、超高圧における実験試料を回収し、収束イオンビーム加工機を用いて断面を研磨しながら、試料の断面の観察および組成分析を行うことにも成功した。また、当初の計画に加えて、第一原理計算と組み合わせることによりさまざまな合金の弾性定数を推定し、さらに実際の地震波速度と比較することにより内核の組成と構造のモデルを構築した。また、地球の中心温度を推定する上で、鉄合金の高圧下における融点は重要なパラメータであるが、融解試料の電子顕微鏡観察にも成功した。以上のような点より研究はおおむね順調に進展していると考える。まず(1)地球中心核圧力領域における超高圧高温発生実験技術の確立に関してであるが、断熱性の非常に高いSiO2ガラスを用い、また加熱用レーザーや温度測定用光学系の最適化を行なうことにより、試料室内の温度・圧力不均質といった技術的課題を克服した。特に、超高圧高温条件下において非常に大きな問題となる温度不均質であるが、断熱材の適切な配置と、試料サイズの増大により、大幅な改善が可能となり、これまでにないクリアなX線回折像を取得することに成功した。これにより、固相の状態だけでなく融解も明らかにすることに成功した。次に(2)放射光X線その場観察による、地球中心核圧力領域での鉄-軽元素合金の相平衡決定であるが、(1)で改良した技術を用いて鉄、及び鉄-ニッケル合金だけでなく、それらへの珪素の固溶量の決定にも成功した。従って、十分に計画を達成していると考える。さらに、(3)マルチメガバール領域からの回収試料の組織観察及び組成分析による相平衡決定についてであるが、これまで、鉄合金系の試料は反応性に富むために、よほど注意深く実験を行わないと、ガスケット材やアンビル、試料封入時に混入した水分などと容易に反応を起こす。従って、X線回折実験に加えて、回収試料の組織観察及び組成分析を組み合わせることは、結果の信頼性を向上させる上で必要不可欠である。しかし、核を想定したようなマルチメガバールでの実験試料は厚さ5ミクロン以下と非常に微小なため、回収・研磨・分析に高度な技術が必要であり、これまでそのような研究は報告されていない。本研究では、FIB(収束イオンビーム加工機)とFE-SEM(電解放出型SEM)を用いた、回収試料の分析も行い、非常に明瞭な相転移をX線回折だけでなく、回収試料分析からも明らかにした。以上のように、十分に当初の目的を達成していると考える。当初の計画に沿って、鉄-ニッケル-軽元素合金の相平衡関係および結晶構造の決定をさらに進める。具体的には放射光X線その場観察により結晶構造の決定を行い、また回収試料の電子顕微鏡観察によりその組成を決定する。また、昨年度行った弾性パラメータの推定の精度をさらにあげ、実際の地震波速度と比較し、内核の構造・形成モデルの構築を行う。先に述べたように、技術的には十分に当初の計画を達成している。また、研究内容についても、順調に成果が出始めている。今後は当初の計画に沿ってさらに詳細な相平衡関係を明らかにすると共に、地震波観測データと組み合わせることにより、地球中心核の構造に関する議論を進める。具体的には、レーザー加熱ダイヤモンドアンビルセル高圧高温発生装置と放射光SPring-8を用いた高温高圧その場観察実験軽元素の固溶量の圧力温度変化をより詳細に決定する。
高頻度振動換気機能付ネーザルCPAP素子の3Dプリンタによる試作

本研究の目的は、著者が開発した高頻度振動換気(HFO : High Frequency Oscillation)機能付きネーザルCPAP素子(H-NCPAP)を3Dプリンタで試作して、臨床応用できる素子を提案することである。著者の開発したH-NCPAP素子の特性を把握するために、実験用に試作したH-NCPAP素子を新生児用自発呼吸シミュレータ(PT-2)に取り付け、CPAP圧とSub圧との関係を調べる。そのPT-2は、3種類の呼吸モードでの自発呼吸シミュレートが可能である。その3種類の呼吸モードとは, (a)Exモード(Exponential波形), (b)Triモード(Triangular波形), (c)Half-sineモード(Half-sine波形)であり,正常な肺,コンプライアンスが低下した肺,気道抵抗が増加した肺を模擬している.そのため横隔膜駆動波形は、吸気時の駆動波形だけが異なり、呼気時の駆動波形はExponential波形で同一である。そしてBNCPAP素子にMAP500Paになる空気を供給しながら、PT-2を駆動させて実験を行った。得られた結果から、以下のことがわかった。吸気時・呼気時ともに設定したMAPよりもCPAP圧力が下がり、さらに吸気時と呼気時でその下がり方のメカニズムが異なることがわかった。吸気時の場合は吸気流れがエアーカーテン状態を作り出すためであり、呼気時の場合では細くなったポテンシャコアが鞭の先端のようにしなやかに動いて呼気流れが流出するためである。以上の結果から、著者の開発したBNCPAP素子は、呼吸応答型であることが判明した。さらに横隔膜駆動状態を推測できたことから、この素子は呼吸状態をモニタできるデバイスであることもわかった。最後に、今年度購入した3Dプリンタ(UPBOX+)を用いて、臨床に応用できるH-NCPAP素子一号機を試作した。
都市の災害復元力特性に関する研究

研究は4つのステップから成っている。各ステップごとの研究成果は以下の通りである。1.大規模災害の事例解析関東大震災、伊勢湾台風、函館大火、鳥取大火など典型10災害について、現地に赴き、関係機関からのヒアリングや資料収集を行ない、未発掘の資料を見出すなど、大きな成果を得た。復旧復興要因を人的基盤、資材基盤、空間資源基盤、情報基盤を軸としたマトリックスとして体系化することが、事例調査で可能となった。2.復元力モデルの作成事例調整結果をふまえて、住民の復旧・復興過程について、危険回避期、混乱期、応急対応期、復旧期、復興期の時期区分に対応した、復旧・復興のための課題と需要を整理し、復旧需要モデルを作成した。応急住宅需要は被災戸数の1020%、がれきスペース需要は全域戸数に1020m^3を乗じたもの、といった貴重な数値を得ることができ、この結果をモデルに組み込んでいる。3.モデルの適用大阪市を対象にして、上述のモデルの適用をはかり、復旧・復興時におけるマンパワーや空間の充足度をチェックした。震度6程度の地震を想定した場合、家屋の被災調査のスタッフが少なくとも3千人必要なことまたがれき置き場や応急住宅用地が少なくとも100ha必要なことが明らかとなった。4.復元力からみた都市の類型化持久自力型、周辺依存型、広域疎開型などの類型が抽出されつつあるが、現在作業分析中で、今後の課題となっている。
エンターテイメントを意識した感性映像デザイン創成とその教育手法の開発

本研究では、現象の計測・解析及びモデル化を目指すコンピュータ・ビジョン(CV)と、モデルからの映像創成を目指すコンピュータ・グラフィックス(CG)のディジタル映像処理技術の研究を基礎として、1)人間感性に訴える、質の高いCG映像デザイン創成手法及び評価手法の開発、2)デザイン工学の観点からの、映像デザイン教育プログラムの開発、3)造形基礎訓練を基礎とする映像デザイン教育を通して、TV-コマーシャルCG等の作品制作と発表、を目的とした。具体的な研究成果は、以下の通りである。1)照明の時間・空間的不均一の状況下での、オプティカルフロー(見かけの速度場)の高精度精度推定法の提案と、繰り返し計算の収束性能が高い手法の開発。この技術をCG映像の速度曲線の設計に応用。2)リアリティの高い映像表現を可能にする独自のCG技術(パンビデオシーケンスを用いたパノラマ画像作成や、太陽の半影が存在する昼間ランドスケープのCG表現手法)を提案。3)構成基礎訓練とCG-オペレーションの習得を基礎とする、新しい映像デザイン教育手法を開発。4)TV-コマーシャル(テレビ山口)CGや、"時のシンポジウム(林原フォーラム)"用オープニングCGアニメーション映像の制作実践を通して、映像デザイン制作手法と作品の心理感性評価手法を議論。5)研究成果の発表(国際会議)を兼ね、映像デザイン教育手法の討論及び調査研究のため、ヨーロッパのデザイン研究機関(ウイーン応用芸術大学、マグデブルグ大学及びケルンメディアアート大学)を視察。ディジタルデザインのあり方、デザインと芸術・工学の関係を議論し、海外のデザイン教育の実情を見聞した。本研究では、コンピュータビジョン(CV)技術と、コンピュータグラフィックス(CG)技術をベースとした、新しい画像処理手法や映像デザイン創成手法の開発を目的とした。また、3D-CGアニメーション等の映像制作を目的として、基礎構成学のデザイン訓練から出発する独自の映像デザイン教育手法の開発を試みた。具体的な研究成果は、(1) 2次元動画像における、不均一照明下(時間変動と空間的不均一の同居)での、真の運動ベクトル場の高精度検出手法の提案。特に、従来の大域的正則化手法と局所最適化手法を統合した時空間最適化モデルの提案と、これによる繰り返し演算における収束時間の飛躍的改善を達成した。また、画素ベースの時系列フィルタリングを運動ベクトル場検出の前処理として用いる事により検出精度の大幅な改善を達成し、その理由の理論的証明を与えた。(2)実写とCG映像の自然合成、ビデオフレームの歪みと露光むらを補正したパノラマ画像の作成、速度場推定に依る映像中のカメラワークの自動検出、及びCGアニメーションとナレーションおよびBGMの同期化編集システム等の研究開発を行った。(3)速度場推定に依る映像効果の検出や、映像デザイン時の運動物体のベロシテイ曲線をデザイナーの身振りから自動計測する手法の開発を試みた。速度計測のダイナミックレンジの改良や、選られた速度ベクトル場の局所発散速度と平均速度・分散速度を目安とする映像効果の自動同定法を提案した。(4)映像デザイン教育手法確立のため、感性デザイン工学科学生を対象としたCGデザインゼミを開催した。平面構成の基礎デザインから出発し、最終的に5秒と10秒の3次元CGアニメーションを制作させ、基礎デザイン訓練の重要性を確認した。関連論文は国内の欧文ジャーナル(FORMA 3月号)に掲載予定である。本研究では、現象の計測・解析及びモデル化を目指すコンピュータ・ビジョン(CV)と、モデルからの映像創成を目指すコンピュータ・グラフィックス(CG)のデイジタル映像処理技術の研究を基礎として、1)人間感性に訴える、質の高いCG映像デザイン創成手法及び評価手法の開発、2)デザイン工学の観点からの、映像デザイン教育プログラムの開発、3)造形基礎訓練を基礎とする映像デザイン教育を通して、TV-コマーシャルCG等の作品制作と発表、を目的とした。

2)リアリティの高い映像表現を可能にする独自のCG技術(パンビデオシーケンスを用いたパノラマ画像作成や、太陽の半影が存在する昼間ランドスケープのCG表現手法)を提案。3)構成基礎訓練とCG-オペレーションの習得を基礎とする、新しい映像デザイン教育手法を開発。4)TV-コマーシャル(テレビ山口)CGや、"時のシンポジウム(林原フォーラム)"用オープニングCGアニメーション映像の制作実践を通して、映像デザイン制作手法と作品の心理感性評価手法を議論。5)研究成果の発表(国際会議)を兼ね、映像デザイン教育手法の討論及び調査研究のため、ヨーロッパのデザイン研究機関(ウイーン応用芸術大学、マグデブルグ大学及びケルンメディアアート大学)を視察。ディジタルデザインのあり方、デザインと芸術・工学の関係を議論し、海外のデザイン教育の実情を見聞した。
中華人民共和国成立直後の中国江南における土地改革の実証的研究

本研究計画は、地方新聞・文書館等の一次史料に基づいて、中国江南地方における土地改革の実態を実証的に解明しようとするものである。戦時期の混乱で田地の約6割を占める城鎮に居住する管業地主の土地及び佃戸に対する支配力は急激に低下し、彼らの一部には土地との関係を断ち切ろうとする動きもあり、土地改革の阻害要因とはならなかった。闘争の対象となったのは在地の中小地主で、それは共産党が農村への支配を浸透させるためという要因が大きかった。本研究計画は、地方新聞・文書資料等の一次資料に基づいて、中国江南地方の土地改革の実態を実証的に考察するものである。方法として、(1)資料の調査・収集に重点を置き、(2)近代の地主ー佃戸関係の変化という長い時間の中で土地改革を位置づける、(3)他地域との比較を行う、という3点を取っている。平成25年度は本研究計画の第二年度に当たり、前年度と同様に資料調査を中心に行った。海外の資料調査では、11月と3月に上海図書館、蘇州市档案館、江蘇省档案館、南京大学、蘇州大学等を訪問し、所蔵資料の調査を行った。江南の土地改革の基本資料である『蘇南土地改革文献』、『蘇南日報』等の調査・収集を行った。昨年度までの分を含めると江南の土地改革に関する基本資料・新聞資料の大部分については調査を完了した。档案資料については、閲覧可能なものについて調査を行い筆写、或いは複写による収集を行った。国内については、アジア経済研究所等を訪問し、他地域の土地改革、中華人民共和国初期の文献・資料の収集を行った。近代の地主ー佃戸関係の中で位置づけるという点においては、平成26年2月に土地改革前の江南の地主制についてのこれまでの研究成果として『中華民国期江南地主制研究』を出版することができ、土地改革の前提条件を確定することができた。土地改革前、耕地の6割を占める租桟地主は、戦争の混乱等により収租力を大幅に低下させる一方、在地においては佃戸の自耕農化が進行していたこと、都市の租桟地主が政権の支持が喪失したことにより、土地改革への阻止力とはならず、地主批判は催甲・郷長等の在地の顔役・小地主に向けられ、田面権を持った佃戸の一部には土地改革へ懐疑的動きがみられることなどの知見をえることができた。これらの知見は今後より精査し成果として学会発表、論文等の形で公表する予定である。本研究計画は、地方新聞・档案館等の第一次資料に基づいて、中国江南地方における土地改革の実態を実証的に解明しようとするものである。この研究目的を達成するために、本研究計画では次の三点の研究方法をとっている。第一は、地方新聞・地方档案館の第一次資料に基づいて、江南の土地改革の実態、特に田面権と地主の対応という点から分析するとことである。第二は、清末からの江南の地主ー小作制の実態と変化という長い時間の文脈で土地改革をとらえようとすることである。第三は、地域的に隣接するが、時期と農村社会経済状況が異なる蘇北と比較対照することで、江南の土地改革の特徴と意義を明らかにすることである。平成24年度は本計画の第一年目として、次の2点を中心に行った。第一は、蘇北をはじめとする中華人民共和国建国前後の土地改革に関する資料・文献の収集である。蘇北についてはこの時期発行されていた地方新聞のマイクロフィルムを購入し実態の解明に取り組んでいる。中南・華南での土地改革についても、筑波大学・東京大学・アジア経済研究所、台湾の中央研究院所蔵資料の収集を行った。第二は、江南の档案館等に所属されている文書資料等の調査である。蘇州・呉江・常熟・上海を訪問し、蘇州市档案館・呉江档案館・常熟市档案館の所蔵資料について調査し一部筆写或いは電子複写による収集を行った。その結果、資料は相当量に上り筆写による収集には限界があり、土地改革前後における江南の地主ー小作制との関係を考察するために、土地改革前に文書資料や農村調査資料がある地域に限定する必要を感じた。今後『蘇南日報』・『蘇南土改情況』・『蘇南土地改革文献』・『江蘇省農村調査』等の文献資料と対照して地点の選択を行いたい。地方文書史料については江蘇省档案館等を訪問し、許可される範囲内で資料の収集を行った。新聞雑誌資料は、上海図書館、蘇州大学、蘇州図書館等を訪問し無錫の蘇南日報・蘇南政報・蘇南大衆、蘇州の新蘇州報等の閲覧・収集を行った。