hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リポソームを利用した牛タイレリア感染症ワクチンの開発

すなわち合成ペプチドをマンナン被覆リポソームに封入しマウスに免疫することにより、CD4のTh1タイプの細胞が活性化され、特異的な細胞性免疫が誘導された。今後この系を原虫由来抗原を用いて検討する。タイレリア原虫表面抗原(p32)をワクチン候補と考え、組換えバキュロウイルスを用い原虫p32を大量発現させた。p32のアミノ酸コード領域には原虫が赤血球侵入時に重要なリシン-グルタミン酸-リシン(KEK)配列が存在する。昨年、日本に分布するタイレリア原虫にはp32遺伝子型より主に池田(I)型と千歳(C)型の2種であることを明らかにした。そこでワクチン候補としてC型由来組換えp32、C型とI型由来のKEK配列を含む近傍の合成ペプチドの3種を用いた。ペプチドは8量体としてそれぞれの抗原はフロイントの完全アジュバントとマンナン-リポソームをアジュバントとして用い免疫した。子牛に4回免疫後C型とI型混合のスポロゾイトで攻撃し寄生率、ヘマトクリット値ならびに出現原虫のp32遺伝子型別を行った。その結果免疫牛では免疫に用いた原虫の遺伝子型に一致して原虫の増殖抑制が認められた。すなわちC型ならびにI型由来合成ペプチドで免疫するとそれぞれの型の原虫増殖が抑制された。リポソームをアジュバントとして用いることによりフロイントのアジュバントよりも抗原量が少量で効果が認められた。マンナン-リポソームで封入した合成ペプチド抗原をマウスに免疫するとCD4のTh1タイプの細胞が活性化された。この事は合成ペプチドでもリポソームを用いることにより細胞性免疫が誘導されることを示している。タイレリア原虫のワクチンとして原虫表面抗原(p32)に注目した。p32には原虫の赤血球侵入時に重要なリシン-グルタミン酸-リシン(KEK)配列がある。KEK配列を含む近傍の合成ペプチドでワクチン効果を調べた。日本に分布するタイレリア原虫にはp32遺伝子型により主にIとC型の2型がある。KEK配列はCとI型で異なるため、それぞれの型の合成ペプチドを作出した。ペプチドは8量体として作出し、アジュバンドとしてマンナン被覆リポソームを用いた。合成ペプチド抗原をマンナン被覆リポソームに封入してマウスに免疫するとT1タイプの細胞が活性化され主に細胞性免疫が誘導された。ヒツジとウシ白血球ウイルスの系で、合成ペプチド抗原を用いてTh1系の細胞性免疫を誘導するようなワクチン方法を行うとウイルスの排除に有効であることを明らかとした。細胞内寄生病原体の排除には細胞性免疫の誘導、特にTh1系の細胞を活性化することが重要である。それゆえタイレリア原虫の合成ペプチドを用いたワクチンの際にマンナン被覆リポソームを用いた。この抗原で子牛を4回免疫した後、脾臓を摘出しC型と1型を含むスポロイドで攻撃した。攻撃後約2ヵ月間、寄生率、ヘマトクリット値、臨床症状等を観察した。その結果、ワクチン群では原虫感染は阻止できないが、寄生率は対照に比べ低く抑えられ、臨床症状(貧血)もほとんど示さず効果が認められた。次にこのワクチンを用い放牧牛で試験を行った。すなわちアンガスの子牛10頭にリポソーム封入ワクチンを実施し、対照には合成ペプチドを封入しないリポソームのみで4回免疫を行い放牧し自然感染による抵抗性を検討した。その結果、ワクチン群では寄生率は低く、ヘマトクリット値の低下も対照に比べ抑えられていた。
識別的特徴抽出と確率モデルに基づく多様な環境・発声変動に頑健な音声認識

本研究は、多様な発話環境・発話スタイル・発話アクセントの音声に対して、環境・発声変動を正規化しながら識別的特徴抽出と確率モデルを一体化する高精度な音声認識法を研究した。具体的には、平成27年度に、(1)多様な環境・発声様式による英語音声データベースの整備、(2)深層学習(Deep Learning)による環境・発声変動の除去・識別的特徴変換の同時最適化に基づく識別的特徴抽出、(3)多様な環境・発話変動などの音声認識への悪影響を軽減するPLDA(確率的線形判別分析)-HMMによる音声認識、を行った。平成28年度では、(1)雑音環境におけるマルチチャンネル特徴適応、(2)アクセントが強い非母国語話者の発話に頑健な音声認識、を行った。(1)について、悪環境下での音声認識率(単語正解精度)を従来の60%程度から実用化レベルの80%を超えた。(2)について、非母国語話者の音声認識の精度改善を目的とし、非母国語話者に対応した音響モデル学習の手法と、深層学習による特徴量変換の手法を提案した。非母国語話者の音声認識は低リソースの条件であるため、音響モデルとして部分空間混合ガウスモデル(SGMM)を利用した。さらにSGMMは異なる種類の音声を学習データとして複数用いた場合に、その差を考慮した学習が可能であるため、母国語話者の音声と非母国語話者の音声の両方を利用する学習方法(cross-accent SGMM)を提案した。また、深層学習を特徴量変換器として利用する手法を提案した。これらの手法について非母国語話者の音声認識実験において評価を行い、認識精度を大幅に改善した。実環境の環境変動と発声変動を同時に効率よく除去する手法の確立が非常に重要であり、本研究の目的とする。具体的に、深層学習による特徴ベースの環境・発話変動の正規化、識別しやすい特徴の抽出とPLDA(確率的線形判別分析)によるモデルベースの環境・発話変動の除去、識別的モデルの学習・適応などの利点を統合し、実環境における音声認識の実用化を図る。主な研究実績の概要を以下にまとめる。(1)雑音残響除去:実環境における音声認識のフロントエンド処理としてdenoising autoencoder (DAE)に着目し、従来DAEと後部残響の自動推定を併用することで環境変動に対して頑健な雑音残響抑圧手法を提案した。また、deep neural network (DNN)によるボトルネック特徴を抽出し、実環境に頑健な前処理を提案した。単語誤り率を従来法の25.9%から提案法の16.2%に大幅に改善した。研究の成果として、国際論文誌論文3本と複数の国際会議と国内会議論文を発表した。当初計画とおり、平成27年度に、(1)多様な環境・発声様式による英語音声データベースの整備、(2)深層学習による環境・発声変動の除去・識別的特徴変換の同時最適化に基づく識別的特徴抽出、(3)PLDA-HMMによる音声認識、を行った。提案法の音声認識結果は従来法より大幅に改善し、提案法の有効性を確認した。また、当初の計画より結果が良くなって、成果が複数の国際論文誌論文と国内外の学会に発表した。以上のことにより、現在までの進捗状況は当初の計画以上に進展している。平成28年度以降も継続して英語音声を収録し、識別的特徴抽出と確率モデルを研究する。同時に、(1)音響モデルの自動適応と(2)アクセントが強い非母国語音声認識の研究を行う。具体的には以下の通りである。(1)音響モデルの自動適応:評価時の環境・発声変動と学習時のものが異る場合、評価データに合わせて音響モデルのパラメータを更新(適応)するのは非常に重要である。そこで、本研究は、発話者・環境・発話様式を自動認識し、環境・発声変動に依存する音響モデルのパラメータを更新し、モデルを適応する。

なお、様々な変動要因を同時に考慮して、認識率が最大となるように確率モデルの同時適応の研究を行う。さらに、特徴空間の識別線形回帰手法を提案し、新しい変動に特徴が区別しやすいように特徴空間の変換(適応)手法も研究する。(2)アクセントが強い非母語話者の発話に頑健な音声認識:非母語話者と母語話者と比べて、声道長や音韻体系の差などによって、より柔軟な音声認識の仕組みを考えなければならない。そこで、非母語話者の特徴空間を母語話者の特徴空間へ正規化することで、非母語話者の誤発音などを抑制することを考える。具体的には、DNNによる最先端の音声認識技術を発展さて、母語との音韻距離によって非母語話者の特徴空間から母語話者の特徴空間への変換行列を分類し学習して、発話毎に最適な変換を行う。研究費を効率よく使うため、研究代表者が一部の既存研究設備を活用し、自分で研究用の音声データベースを整備し、次年度使用額が生じた。また、英語論文を投稿する時に、共同研究者による英語の校閲を行うために、当初予定している業者による英文校正代を節約した。H27年度で多くの研究成果が出たため、この成果の発表と情報交換を行うために、旅費として使用する予定である。また、より多くの成果を出すために、学生RAを雇用し、研究代表者と一緒に大規模の音声データベースを利用し、様々な環境における音声認識の研究開発を計画している。
企業-大学-従来の日本語教育融合型新ビジネス日本語教育モデルの開発

ビジネス日本語教育が、アジア人財資金構想事業の実施をきっかけとし、大学で広く行われるようになった。しかし、従来の日本語教育は、学部や大学院の学習や研究に求められる日本語力の育成とされている。ビジネス日本語自体についても明確な定義付けはない。今回の研究結果では、組織・集団(収益性・合理性の追求)、社会・環境(企業・組織の社会的責任)の分野に求められる特別な目的性を持つコミュニケーション能力の導入育成が、従来の日本語教育とのインターフェースとなることが明らかになった。「アジア人財資金構想」より、大学でもビジネス日本語教育(以下BJ)が行われるようになり、大学での日本語教育が、就職活動中や就職後に求められる能力の養成をも含めたものとなった。しかし、従来行われていたアカデミック・ジャパニーズ教育(以下AJ)は、日本留学試験「日本語」シラバスで「日本の大学において勉学に対応できる日本語力」と規定され、共通の認識があるが、大学でのBJには、現在のところ共通認識が確立されていない。そこで本年度研究では、まずビジネスにおいて重要とされる所謂「報告・連絡・相談(ホウレンソウ)」のうち、「報告」にかかわるスキルを取り上げ、AJとの比較分析を行った。そして、AJとBJの連続的な教育への可能性を探った。なお、「報告」を取り上げた理由は、それが(1)上司から命令・指示されたこと、(2)結果があること、と定義され、「連絡」や「相談」と比べて、送信者と受信者の関係が明確で、内容も限定されるため、特徴が見いだしやすいことによる。分析対象は、口頭で「報告」する場面に限定し、ビジネス関連書籍やビジネス日本語の教科書47冊から「報告」場面で必要とされているスキルを抽出、その下位スキルを設けた。AJは東京外国語大学の「JLC日本語スタンダーズ2009」(以下JLC)を用い、「話す(独話)」と「聞く話す(質疑応答・ディスカッション)」にある「スキル」項目を対応させた。結果、a.「報告」場面で使われる言語に関わるスキルは、AJのスキルに対応するb.「報告」場面を構成する人、物、業務の関係についての文化的・習慣的知識とそれを現場で使えるスキルは、AJのスキルにはないつまり、大学AJでは、bの言語活動を成立させる環境に関わる部分はカバーされず、一方で、aのように、AJは「報告」場面の言語的な部分はカバーしている.従って、BJにおいてはAJで養成される言語スキルを土台として、ビジネス知識を身につけていき、この点を有機的につなげていくことが有効な要点であることを明らかにした。これまで主にビジネスマンを対象としたビジネス日本語教育が、アジア人財資金構想事業の実施をきっかけとして、大学でも広く行われるようになった。従来大学で行われてきたアカデミック・ジャパニーズ(AJ)教育は、大学や大学院の学習や研究に求められる日本語力の育成とされているが、BJ自体については明確な定義付けはなく、多くの場合、就職活動中や就職後の業務遂行において必要となる日本語力と位置づけられ、その能力を獲得するためのカリキュラムが組まれている。AJとBJは、基礎的部分は共通する、あるいはこの二つを区別すべきではないといった考えもあるが、それらに差異があるのか、あるとしたらその具体的な違いは何かといったことは明確にされていない。社会・会社で求められる日本語スキルとアカデミック・ジャパニーズで扱うスキルを対比させ、その差異を明らかにすることにより、BJで養成すべき日本語力とはどのようなものか示唆を得るため調査を行なった。調査の方策として、社会(会社)で求められる「報告・連絡・相談」のうち「報告」を取り上げ、それを遂行するために求められるスキルと、AJのスキル(JLC)を対応させた。言語に関わる部分は共通するものの、その運用に関わる場、人、事に対する深い理解に関わるスキル・項目は対応せず、BJにのみ見られるものだった。さらに、実施したアジア人財資金構想ビジネス日本語カリキュラムの全体構成を合わせて分析した結果、組織・集団(収益性・合理性の追求)、社会・環境(企業・組織の社会的責任)の部分に関する導入が、従来の日本語教育との境界線であり、日本語教育の新分野として、日本語教育における新たな可能性を拓く鍵になることが分かった。そのことは成果と思われる。
個人・学年目標を明確にした特別支援学校食育モデルカリキュラムの提示・実践・検証

本研究の目的は、目標を明確にした特別支援学校(知的障害)の食育カリキュラムを作成し、実践・評価後、モデルとして提示することである。実践校における前年度の学習を食育の目標分類に従って整理し、これを元に年間指導計画を作成した。このカリキュラムは目標が明確で無理なく実施できると全教員から評価された。高等部カリキュラムにおける調理実習を組み込んだ食事バランスの学習では、多くの生徒の意欲・気づき・理解を促すことができた。また、全学部に共通して、クラス・個人目標は50%以上達成ができた。以上より、本研究で作成した食育カリキュラムは、特別支援学校における食育のモデルとなる可能性が示唆された。H特別支援学校を研究対象校として、以下の研究を実施した。I.実態把握平成24年度、教科等で行われていた食物に関連した学習を洗い出し、実施されている時間枠(各教科、自立活動等)・指導枠(生活単元学習、作業学習等)、時間数、学習内容等を整理した。II.学年・クラス・個別の食育の目標・評価規準の設定1.学年・クラスの目標・評価規準の設定:普通校で有効性であったものとほぼ同様な目標の枠組み(食育の柱)を設定し、この枠組みに沿って食物に関連した学習内容を整理した。抽出した学習内容との整合性から食育の柱を見直した後、各柱ごとに評価規準を設定した。2 .個別の目標設定:学年・クラスの目標に対応して、一人ひとりの個別目標を設定した。その際、連絡帳を活用し、保護者の意見を踏まえた。III.食育カリキュラムの作成各教科の時間枠や生活単元等で行われる食育の学習内容を目標の枠組み(食育の柱)に従って示すことで、食育の年間カリキュラムを作成した。各時間枠・指導枠毎に、食育としての目標を定め、また、生徒一人ひとりの学習目標も設定した。IV.食育実践の評価高等部では、主に家庭科及び生活単元学習(食育指導、作業学習)で食育実践を行った。その結果、食べ物への興味関心が深まり、健康な食生活を送ることの大切さに気付く等の意識の変容が見られた。H特別支援学校及びS特別支援学校を研究対象校として、以下の研究を実施した。I.学年・クラス・個別の食育の目標・評価規準の設定(H特別支援学校)1.学年の目標と評価規準の設定:前年度に引き続き、学習内容と整合性を持つ目標の枠組み(食育の柱)を定め、各柱ごとに目標と評価規準を設定した。2 .クラス及び個別の目標設定と児童の様子の記録:昨年度と同様、クラス目標とこれに対応した一人ひとりの個別目標を設定した。その際今年度は保護者の要望を知るために保護者アンケートを実施し、その結果を踏まえたものとした。また月毎に児童生徒の様子、教師の意識と心がけたところ及び保護者の意識を一年間記録した。III.食育カリキュラムの作成(H特別支援学校、並びにS特別支援学校)前年度に引き続き、H特別支援学校において、各教科の時間枠や生活単元等で行われる食育の学習内容を目標の枠組み(食育の柱)に従って示すことで、食育の年間カリキュラムを作成した。更に、別のS特別支援学校においても同様なプロセスで、食育カリキュラムを作成した。1.カリキュラム作成と食育実践H特別支援学校で従来から行われていた食物に関連した学習を洗い出し、実施されている時間枠(各教科、自立活動等)・指導枠(生活単元学習、作業学習等)、時間数、学習内容等を、普通校で有効性であったものとほぼ同様な目標の枠組み(食育の柱)に沿って整理した。必要な学習を取捨選択し、また新たに学習項目を加え、改めて目標の枠組み(食育の柱)に従って一年間の学習として示すことで、食育の年間カリキュラムを作成できた。また、学年の目標に沿い、同時にクラスや児童生徒の実態に合わせて、クラス目標と個別目標を設定した。更に各目標について評価規準を作成した。以上をはじめにH特別支援学校で実践し、後にS特別支援学校においても同様なプロセスで食育カリキュラムを作成した。2.カリキュラムと食育実践の評価H特別支援学校と同様の方法でS特別支援学校においても食育カリキュラムを作成することができ、本研究で用いた食育カリキュラムの作成方法が特別支援学校におけるカリキュラム作成のモデルとなり得る可能性が示された。H特別支援学校高等部では、主に家庭科及び生活単元学習(食育指導、作業学習)で食育実践を行った。また小学部ではクラス目標のうち70%が達成されたと評価でき、そのうちの一クラスで児童の個別目標達成度を評価したところ、56%の児童で目標が達成できたと評価された。教員による指導の細かな工夫が目標達成に大きく貢献していたが、好き嫌いに関連した目標をのぞいて、作成した食育カリキュラムや各授業実践がどの程度目標達成に寄与したかについて不明な点が残された。

高等部カリキュラムにおける調理実習を組み込んだ食事バランスの学習では、多くの生徒の意欲・気づき・理解を促すことができた。また、全学部に共通して、クラス・個人目標は50%以上達成ができた。以上より、本研究で作成した食育カリキュラムは、特別支援学校における食育のモデルとなる可能性が示唆された。昨年度と同様、本年度の実施計画では、I.実態把握II.学年・クラス・個別の食育の目標・評価規準の設定III.食育カリキュラムの作成IV.実践を通したカリキュラムの評価とそのモデル化を実施項目とした。上記概要に記したように、IIIIは全て計画通りに実施できた。しかし、最も重点的に行う予定であったIVに関しては、個別目標の達成度、さらにはこれを基にしたカリキュラム全体の評価が不十分で有り、更にデータを解析する必要がある。以上の結果から、達成度の区分を「やや遅れている」とした。なお、予定通り行えなかった理由の多くは、研究協力者である栄養教諭の異動によるものであり、次年度は計画通りの進展を見込むことができる。食育担任教諭の記録から個別の目標の達成度を評価する予定である。また、25年度の評価結果を基に、目標の枠組み、学習内容と教材の選択、学習方法、更には自立活動を中心とした教科等の目標・学習内容のあり方まで見直す。見直した結果に基づいて平成27年度の食育カリキュラムを作成し、再び実践・評価した上で、他校での食育実践にも適合できるモデルカリキュラム試案の提示に向けての道筋を明らかにしたい。本年度の実施計画では、I.実態把握II.学年・クラス・個別の食育の目標・評価規準の設定III.食育カリキュラムの作成IV.実践を通したカリキュラムの評価とそのモデル化を実施項目とした。IVに関しては、個別の授業に関しては評価ができたが、個別目標の達成度、さらにはこれを基にしたカリキュラム全体の評価は不十分で有り、更にデータを解析する必要がある。以上の結果から、達成度の区分を「概ね順調に進展している」とした。25年度の実践に関しては、担任教諭の記録から個別の目標の達成度を評価する予定である。見直した結果に基づいて平成26年度の食育カリキュラムを作成し、再び実践・評価した上で、他校での食育実践にも適合できるモデルカリキュラム試案の提示に向けての道筋を明らかにしたい。購入した物品費が見込額より少なく、その差額を次年度使用額に計上した。26年度の物品購入に使用する予定である。
細胞内情報伝達機構におけるミトコンドリアの関与ー新しいG蛋白の存在とCa^<2+>動員機構

1.ウシ副腎皮質細胞の新しいアラキドン酸代謝産物の分離同定副腎皮質細胞は種によってステロイドホルモン産生経路に大きな違いがあり、特に動物実験に広く用いられるラット等の囓歯類はヒトと異なりコルチゾ-ル(B)産生経路をもたずコルチコステロン(F)が最終産物であり、ヒトの副腎皮質細胞でのステロイドホルモン産生調節機構の解析にはかならずしも適しているとは言えない。我々は、以前にラットをもちいて副腎皮質細胞のステロイドホルモン産生を中心に細胞内情報伝達系について種々検討した結果、多価不飽和脂肪酸の一種であるアラキドン酸の代謝産物とくにリポキシゲナ-ゼ代謝産物がホルモン(ACTH)刺激時のステロイド産生の情報伝達物質として重要な役割を果たしていることを明らかにした。今回の研究ではヒトと同じB動物であるウシ副腎皮質細胞をもちいて、最新の分析技術を駆使した結果、ウシ副腎皮質細胞では5ーHETEおよび15ーHETE、ならびにLTB_4と11、14、15ーTHETが産生されることが明らかになった。この成績はウシの副腎皮質細胞にはアラキドン酸の5ーおよび15ーリポキシゲナ-ゼ代謝経路が存在することをはじめて明らかにした点で大きな意味がある。他の種々の内分泌細胞においてこれらの代謝産物は細胞内情報伝達物質として極めて重要な役割を果たしていることは衆知のことであり、今後はこれらの代謝産物の副腎皮質細胞におけるホルモン産生の調節および細胞の増殖或いは癌化における役割について解明することが急務と考えられた。2.細胞膜レベルでの情報伝達の調節、とくに刺激ホルモンの相互調節作用生体においては副腎皮質細胞を刺激してステロイドホルモン産生を促進する物質としてACTHとangiotensin IIが広く知られている。これらの刺激ホルモンはステロイドホルモンの産生の促進作用だけでなく、副腎皮質細胞の増殖促進作用も併せて持っており、副腎皮質細胞の機能調節因子としては最も重要な物質といえよう。また前者はcAMPメッセンジャ-系を介して、後者はカルシウムメッセンジャ-系を介してその作用を発現するとされている。生体ではこれらの刺激ホルモンは単独で作用する場合もあるが、同時に副腎皮質細胞に作用することが考えられる。最近細胞内情報伝達系のクロスト-クという概念が確立され、異なる刺激伝達経路の相互作用と調節が注目されている。今回の研究では細胞膜レベルでのACTHおよびangiotensin IIの相互作用について、とくにACTHのangiotensin IIに対する作用を中心に検討を加えた。その結果ACTHはangiotensin IIの細胞膜受容体への結合を抑制し、受容体以降の活性化のプロセスである細胞内カルシウム動員の抑制およびステロイド産生を抑制することが判明した。この作用はcAMPの誘導体を用いても同様に認められることから、cAMP経路を介した作用であることが判明した。この成績はACTHがangiotensin IIの受容体に対してdownregulation作用を有していることを明らかにした点に大きな価値があると言えよう。

その結果ACTHはangiotensin IIの細胞膜受容体への結合を抑制し、受容体以降の活性化のプロセスである細胞内カルシウム動員の抑制およびステロイド産生を抑制することが判明した。この作用はcAMPの誘導体を用いても同様に認められることから、cAMP経路を介した作用であることが判明した。この成績はACTHがangiotensin IIの受容体に対してdownregulation作用を有していることを明らかにした点に大きな価値があると言えよう。細胞内カルシウム([Ca^<2+>]i)動員機構を解明する上でミトコンドリアの関与に就いて検討を行った。実験材料としては,牛副腎皮質細胞を用い常法にてミトコンドリア分画を調製し, ^<45>CaでラベルしCa放出反応を検討し,同時にミトコンドリア内膜をジギトニン処置にて調製し,ADPーリボシル化反応を検討しCaチャンネル調節機構を明らかにした。一方,コレラ毒素は細胞膜上G蛋白の内,GsをADPーリボシル化することよりアデニル酸シクラ-ゼを活性化すると報告されているが,最近の研究ではGsが同時にCaチャンネルの機能調節を行っていることが明らかにされている。そこで,本研究では,コレラ毒素を用いて,in vitroの系でミトコンドリアに直接添加しCa^<2+>の放出反応を検討し,その容量依存性にCa遊離の促進反応を認めた。この事実は,コレラ毒素が直接的にミトコンドリア膜に作用しその透過性を変化させCa遊離を促すものと考えられた。また,ミトコンドリアでのADPーリボシル化反応がその膜の透過性特にCa放出反応に関与することが既に報告されており,コレラ毒素によるミトコンドリア内膜のADPーリボシル化反応を検討した所,ミトコンドリア内膜にコレラ毒素でADPーリボシル化される蛋白が存在し,抗Gs抗体とその蛋白が反応することより,Gsと思われる蛋白がミトコンドリア内膜に存在するものと考えられた。すなわち,本研究より,コレラ毒素は副腎皮質ミトコンドリア内膜上のGsをADPーリボシル化しCa^<2+>放出を促すものと考えられた。同時にGsを介さない反応としてコレラ毒素のBーサブユニットを用いた検討で,Ca^<2+>放出促進があり,ADPーリボシル化反応を介する系以外にも,膜透過性調節機構が存在し,Gsの機能を考える上で極めて示唆に富んだ結果が得られた。今後,ミトコンドリアからのCa動員機構を明らかにし,更にその生理的役割を明らかにし,病理病態の解明を行いたい。1.ウシ副腎皮質細胞の新しいアラキドン酸代謝産物の分離同定副腎皮質細胞は種によってステロイドホルモン産生経路に大きな違いがあり、特に動物実験に広く用いられるラット等の囓歯類はヒトと異なりコルチゾ-ル(B)産生経路をもたずコルチコステロン(F)が最終産物であり、ヒトの副腎皮質細胞でのステロイドホルモン産生調節機構の解析にはかならずしも適しているとは言えない。
老年者の嚥下性肺疾患の成因、病態、予防及び最適治療に関する研究

臨床研究と動物実験の両面から嚥下性肺疾患の成因や病態の解明を試み、予防法を含めた最適治療に関する研究を行った成績は次のようにまとめることができる。1)臨床研究脳血管障害、変性神経疾患、肺炎などにより、嚥下障害の潜在的リスクがある患者では、嚥下機能の適正な評価なしに摂食を開始することは臨床的に危険が大きい。この場合、経口摂取に向けての嚥下リハビリテーションを行うが、どのレベルまで機能改善があれば誤嚥のリスクが減少するかを評価する必要がある。嚥下誘発テスト(SPT)を反復施行してSPTの結果を利用し、このような評価が可能であるか否か検討した。入院患者10名対象にSPTの潜時を比較した。経口成功例の3.4±0.6秒に比べて失敗例では6.3±1.2秒と延長していた。嚥下リハビリテーション後に潜時が3.4±0.6秒から1.4±0.2秒と正常化した例では、経口摂取が成功し、潜時の正常化が得られない例では誤嚥が起きていた。また成功例では全例に、失敗例では4例中3例に嚥下誘発後の吸気抑制が観察された。次にこれらの指標を組み入れた誤嚥リスク評価を作成したところ、失敗例を予測できることが示された。2)動物実験810週のSDラットを用いて、気管内に40%致死量のHcl単独、Hclに続いてエンドキシン(LDS)注入、生食のみ注入の3群による気道損傷モデルを作成し、対比した。BAL細胞数、分画、肺胞マクロファージ(PAM)のTNFα産生能、BAL液上清中のエラスターゼ活性などを測定した。また、定圧潅流後の肺組織標本による組織学的検討を行った。Hcl注入のみでは生化学的変化は軽微で、肺胞腔内の出血や肺胞壁浮腫が認められた。LPSが加わるとPAMのTNFα産生が亢進し、好中球の肺胞内浸潤、エラスターゼ上昇が認められ、病理所見の増強が認められた。嚥下誘発テスト(SPT)の臨床応用について検査法としての問題点を検討した。生理食塩水、蒸留水、高張食塩水、高張ブドウ糖液を試みた中で、被検者の不快が最も少なく安定した反応が得られたのは蒸留水であった。注入量は0.2、0.4、0.6、0.8、1.0mlを用いたが、0.2より1.0mlまで注入後から嚥下誘発までの潜時は用量反応的に漸次短縮した。0.40.6mlが至適注入量であることが判明した。潜時は背臥位及び20度頭部挙上位で最長で、60度頭部挙上位で最短であった。比較的健常な老年者13名と若年者22名について潜時を背臥位で比較したところ0.41.0mlのいずれの注入量においても老年者の潜時は若年者より延長していた。両者の差は注入量が少ないほど著しかった。嚥下性障害を呈する例は脳卒中後遺症などで多くみられるが、変性疾患でも様々のパタ-ンの嚥下障害がみられた。吸入時の抑制が嚥下誘発後に適切に維持されるか否かが、重要な意義を持つ可能性が示された。嚥下性肺炎のリスクはSPTにおける潜時が4.3秒以上に延長しているときに大きくなることが明らかにされ、SPTを用いて高いリスク患者を検知できることが可能であると考えられる。2.誤嚥に続発する肺炎や細気管支炎の際に喘鳴を高率に生じることは広く観察されている。ラット気管内にHc1を注入した後にメサコリンによる気道過敏性を検索したところ、肺抵抗が有意に増大していることが示された。この反応は一過性で数時間でHc1注入前値に回復する。3.ラットに喫煙負荷を行い、BALにより肺胞マクロファ-ジを得て、そのTNF産生能を検討した。エンドトキシン刺激時のマクロファ-ジのTNF産生は、タバコ喫煙により有意に抑制された。INVITROの系でもタバコ煙抽出液により肺胞マクロファ-ジのTNF産生の有意の減少が観察された。1.嚥下誘発テスト(SPT)による臨床研究嚥下性肺炎(APN)16例、老年対照群(AGC)23例、脳血管障害例(CVD)10例について、蒸留水0.4ml注入時の嚥下誘発を記録分析した。刺激開始後の嚥下運動開始までの潜時は、背臥位での検査ではAPNがAGCより有意に延長していた。60°頭部挙上位では両群共、背臥位に比べ潜時が有意に短縮した。次に呼気終末に嚥下誘発を試みたときの吸気抑制の有無、閾着、吸気抑制時間(IST)を評価した。吸気抑制不全例は、AGCでは0/23例となり、APNとCVDで各々3/16、3/10例に観察された。むせを認めた症例はAGCで3/23、APNで11/16、CVD6/10となり、後2者で誤嚥が生じやすいことが客観的に示された。ISTはAGCに比べてAPNで延長している傾向がみられた。

糖尿病(DM)症例の中で神経合併症例(DMN)と合併症のない例(NDMN)においてSPT上の潜時を比較検討したところ、DMNではその有意の延長が認められた。CVDなどの中枢神経障害のみならず、DMNの如き末梢神経障害も誤嚥のリスクになることがはじめて示された。2.胃全摘後嚥下性肺炎(PGAP)に関する研究186例の胃全摘手術患者の朔上的研究を行った。45例(24.2%)に散発性の嚥下性肺炎(APN)がみられ、16例(8.6%)に反復性APNが観察された。反復性APNは突発性発熱や呼吸困難が主要症状で胸部レ線上の異常影は最小限であった。上部消化管内の24時間PHモニタ-でも胃液の食道内逆流を示すPHの低下は認められず、本症の発生に十二指腸液の逆流の関与が示唆された。予め頭部挙上位を就寝時に保持させることにより、本症の発症を未然に防止することが可能であることも確認された。臨床研究と動物実験の両面から嚥下性肺疾患の成因や病態の解明を試み、予防法を含めた最適治療に関する研究を行った成績は次のようにまとめることができる。1)臨床研究脳血管障害、変性神経疾患、肺炎などにより、嚥下障害の潜在的リスクがある患者では、嚥下機能の適正な評価なしに摂食を開始することは臨床的に危険が大きい。この場合、経口摂取に向けての嚥下リハビリテーションを行うが、どのレベルまで機能改善があれば誤嚥のリスクが減少するかを評価する必要がある。嚥下誘発テスト(SPT)を反復施行してSPTの結果を利用し、このような評価が可能であるか否か検討した。入院患者10名対象にSPTの潜時を比較した。経口成功例の3.4±0.6秒に比べて失敗例では6.3±1.2秒と延長していた。嚥下リハビリテーション後に潜時が3.4±0.6秒から1.4±0.2秒と正常化した例では、経口摂取が成功し、潜時の正常化が得られない例では誤嚥が起きていた。また成功例では全例に、失敗例では4例中3例に嚥下誘発後の吸気抑制が観察された。次にこれらの指標を組み入れた誤嚥リスク評価を作成したところ、失敗例を予測できることが示された。2)動物実験810週のSDラットを用いて、気管内に40%致死量のHcl単独、Hclに続いてエンドキシン(LDS)注入、生食のみ注入の3群による気道損傷モデルを作成し、対比した。BAL細胞数、分画、肺胞マクロファージ(PAM)のTNFα産生能、BAL液上清中のエラスターゼ活性などを測定した。また、定圧潅流後の肺組織標本による組織学的検討を行った。Hcl注入のみでは生化学的変化は軽微で、肺胞腔内の出血や肺胞壁浮腫が認められた。LPSが加わるとPAMのTNFα産生が亢進し、好中球の肺胞内浸潤、エラスターゼ上昇が認められ、病理所見の増強が認められた。
胃癌の転移浸潤に関する染色体修復異常,接着因子,細胞外マトリックスの多因子解析

(目的)胃癌の転移は多くの段階を経て成立する。癌細胞の表面マーカーであるCA19-9は、E-セレクチンのリガンドであり、癌細胞の血管内皮への接着に関与するとされる。この研究では、胃癌の血行性転移に関与する因子を探る為、胃癌組織の免疫組織学的検討を行った。(対象、方法)対象は1986年から1990年にかけて当教室にて胃切除を施行された患者486人のうち、切除標本の組織学的検査にて静脈侵襲が認められ、術後3年以上経過が観察された44症例とした。対象の性別は男性33人、女性11人、組織型は分化型25例、未分化型19例であり、深達度はt1:3例、t2:20例、t3:18例、t4:3例、同時性肝転移3例、同時性腹膜播種3例であった。総合的進行度はIa,Ib:これら切除標本のホルマリン固定標本を用い、SAB法にて、CA19-9、SLXの免疫組織学的染色を施行した。CA19-9およびSLXの染色陽性群と染色陰性群との間の肝転移発生率と生存率を検討した。統計学的検討はx2検定及びKaplan-Meier法を用いた。(結果)CA19-9染色陽性例は14例(32%)、染色陰性例は30例(68%)、であった。組織型と染色性の検討では、染色陽性群では分化型10例、未分化型4例、染色陰性群では分化型15例、未分化型15例であった。2群間に性別、年齢、組織学的進行度、組織型に於ける有意な差はみられなかった。術後3年間の経過観察中に肝転移は8例見られた。染色陽性群に6例(43%)、陰性群に2例(6.7%)であり、2群間に有意差が見られた。組織型別に検討すると、分化型では、染色陽性群10例中5例(50%)、染色陰性群15例中1例(6.7%)と有意差が見られた。一方、未分化型では染色性と肝転移率に有意差は見られなかった。3年生存率は、染色陽性群で35.7%、陰性群で50%であり、3年生存率及び生存曲線に有意差が見られた。組織型別に検討すると、分化型では3年生存率及び及び生存曲線に有意差が見られたが、未分化型においては有意差は見られなかった。(結論)癌細胞の表面マーカーであるCA19-9はE-セレクチンのリガンドであり、癌細胞の血管内皮への接着に関与するとされる.今回の検討にて、分化型胃癌の肝転移とCA19-9の発現には有意な関係が見られ、組織中のCA19-9の発現の検索は肝転移の予測に有効であり、CA19-9の抗体を用いて肝転移を予防する可能性が示唆された。(結論)

癌細胞の表面マーカーであるCA19-9はE-セレクチンのリガンドであり、癌細胞の血管内皮への接着に関与するとされる.今回の検討にて、分化型胃癌の肝転移とCA19-9の発現には有意な関係が見られ、組織中のCA19-9の発現の検索は肝転移の予測に有効であり、CA19-9の抗体を用いて肝転移を予防する可能性が示唆された。
非喫煙者肺がんにおける発癌分子機構の解明とその制御

非喫煙者肺がん発生におけるmiRNAの果たす役割とEGFR遺伝子変異によるmiRNAの発現制御機構を明らかにするため、特に発癌との関連が示唆される因子についての機能解析とmiR-21とEGFRシグナルとの調整機構を解析した。非喫煙者の中で特異的に発現の低下が示されたmiR-138につてターゲット遺伝子候補のhTERTと負の相関が示され、発癌のメカニズムに関わっている可能性が示された。また、miR-21は、Akt、STAT3などのEGFR下流のシグナル因子とは別に調整に関わり、非喫煙者肺がんに対する新しい治療法開発をもたらす糸口となる可能性が示唆された。本研究では、非喫煙者肺がん発生におけるmiRNAの果たす役割を解明するため、非喫煙者肺がんのmiRNAの発現プロファイル解析で、特に発癌との関連が示唆される因子についてin vitroで機能解析を行い、非喫煙者肺がんに頻度が多いとされているEGFR遺伝子変異が果たすmiRNAの発現制御機構を明らかにすることを目的とする。今年度は、非喫煙者肺がん症例で特異的なmiRNAの発現変化を示したmiR-138の標的遺伝子候補をデータベース(TargetScan, Microcosm, PicTar-Vert)から選択し、検討を行った。それらの結果から肺がんを含む様々ながん種の発癌・腫瘍増殖に関与しているhuman telomerase reversetranscriptase gene(hTERT)がターゲット遺伝子候補としてあげられた。miR-138の発現調節を行った機能解析では、miR-138の発現をoverexpressionすることでhTERT遺伝子の発現を負に調整し、siRNAを用いたKnockdownではhTERT遺伝子発現が亢進することを見出した。また、miR-138の局在部位は3p21.33であり、同部位は、肺がんで多くの遺伝子異常の報告があることによりPrecursor miR-138のmutation解析を行ったが、異常は認められなかった。我々の研究でEGFRのリガンドであるEGFによってmiR-21の発現が亢進され、さらにEGFR-TKI(AG1478)暴露でその発現を抑制することが示された。今後は、EGFRシグナルとの調整機構を解明するために下流のシグナル因子(Akt, STAT3, C-Junなど)との関連を解析する。本研究は、非喫煙者肺がん発生におけるmiRNAの果たす役割を解明するため、非喫煙者肺がんのmiRNAの発現プロファイル解析で、特に発癌との関連が示唆される因子についてin vitroで機能解析を行い、さらに非喫煙者肺がんに頻度が多いとされているEGFR遺伝子変異が果たすmiRNAの発現制御機構を明らかにすることを目的とする。具体的には、非喫煙者肺がん症例で特異的なmiRNAの発現変化を示したmiR-138の標的遺伝子候補の検討を行った結果、肺がんを含む様々ながん種の発癌・腫瘍増殖に関与しているhuman telomerase reversetranscriptase gene(hTERT)がターゲット遺伝子候補としてあげられた。また、機能解析においてmiR-138の発現をoverexpressionすることでhTERT遺伝子の発現を負に調整し、siRNAを用いたKnockdownではhTERT遺伝子発現が亢進することを見出した。今年度は、miRNAの発現とEGFRシグナルとの調整機構を解明するために、EGFR遺伝子変異に関したmiRNA発現プロファイルで最も発現上昇を認めたmiR-21とEGFRの下流のシグナル因子(Akt,STAT3,c-Junなど)との関連について解析を行った。肺癌細胞株においてmiR-21のoverexpressionやsiRNAを用いたKnockdown解析では、p-Aktやp-STAT3の発現が変動しないことが確認できた。さらにAkt,STAT3,c-JunのKnockdownによるmiR-21の発現変動を調べると、siRNAを用いたAktとSTAT3のKnockdownでは有意な発現の変化を認めなかったが、c-Junにおいては、miR-21の発現低下が認められた。miR-21の発現調整には、EGFR-JNK/c-Junシグナル伝達経路の関与が示唆された。今後は、EGFR発現肺がん細胞株を用いてanti-miR-21により変化するタンパク質発現を網羅的に検討する予定である。本研究では、非喫煙者肺がん発生におけるmiRNAの果たす役割を解明することで、得られた知見をもとに応用可能な予防法や治療法の開発が期待できると考えられる。また、非喫煙者肺がんに頻度が多いとされているEGFR遺伝子変異に関連したmiRNAの解析については、現在、肺がんの化学療法で問題となっているEGFR Tyrosine Kinase Inhibitorの耐性化のメカニズムの解明やその克服の糸口となる可能性が示唆される。本研究では、非喫煙者肺がん発生におけるmiRNAの果たす役割を解明すること、EGFR遺伝子変異が果たすmiRNAの発現制御機構を明らかにすることを目的とする。

miR-21は、EGFR遺伝子変異に関したmiRNA発現プロファイルで最も発現の亢進を認めた。また、EGFRのリガンドであるEGFによってmiR-21の発現が亢進され、EGFR-TKI(AG1478)暴露でその発現を抑制することで、miR-21はEGFRシグナルとの関連が示された。さらにmiR-21とEGFRシグナルとの調整機構を解明するために下流のシグナル因子(Akt、STAT3など)との関係について解析を行った。その結果、miR-21の発現をsiRNAを用いてKnockdownを行ってもAkt, STAT3の発現に変動は認めず、さらにPre-miR-21の導入を行い、miR-21を過剰発現させても両者に変動は認めなかった。次に、AktとSTAT3の両因子をKnockdownすることによりmiR-21発現の変動を解析したが、いずれも有意な変化は認めなかった。この結果からmiR-21とEGFRシグナルとの調整機構には、Akt, STAT3以外の他のEGFRシグナルの関与が示唆された。これまでに肺がん組織検体を用いたEGFR遺伝子変異に関した網羅的なタンパク質発現解析の結果、9個のタンパク質に有意な変動を認めた。今回、EGFR遺伝子変異を認める肺がん細胞株(PC9)と野生型株(A549)との2群間で発現解析を行い、両群間で有意に発現差を認める11個のタンパク質スポットが同定された。そのうち9つのタンパク質が発現亢進し、2つタンパク質が減少していた。これらのタンパク質とmiR-21との関連を調査する課題はあるものの、これらの知見は非喫煙者肺がんに対する新しい治療法開発をもたらす糸口となる可能性が示唆された。EGFRシグナルとの調整機構を解明するために下流のシグナル因子(Akt,STAT3,C-Junなど)との関連を解析する。miR-21の発現をsiRNAを用いたKnockdownではAkt,STAT3の発現の変動が認めず、さらにAktとSTAT3のKnockdownにおりてもmiR-21の発現の変動は認めず、予想外の結果であっために、他のEGFR下流シグナル検討を行ったために計画推進がやや遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。EGFR遺伝子変異に関したmiRNA発現プロファイルで最も上昇を認めたmiR-21とEGFRシグナルとの調整機構を詳細に調査するため、anti-miR-21により変化するタンパク質発現を網羅的に検討する。また、研究代表者らの研究でEGFR遺伝子変異を認める肺癌と野生型との2群間で有意な発現差を認めるタンパク質は同定されている。それらのデータを利用して比較検討を行う予定である。
液胞型V-ATPaseサブユニットアイソフォームの生理的意義

I.単細胞緑藻カサノリのV-ATPaseサブユニットアイソフォームの酵母での発現及び機能解析液胞型のプロトンポンプであるV-ATPaseのproteolipid subunit(プロトン輸送路を形成)のアイソフォームが、カサノリの場合6種類存在する(Vc1Vc6)。酵母機能相補試験により、以下の結果を得た。1)Vc16は、一次構造から二つのグループに分けられる(Vc1 & 3及びVc2,4,5,6)。Vc2,4,5,6は、酵母V-ATPaseのVma3pとして機能することを明らかにした。更に、Vc1,3も、強制大量発現を行えば、機能相補性を示すことをみいだした。2)Vc16は、酵母proteolipid subunit c'をコードするVMA11欠損株を機能相補できないことを明らかにした。すなわち、Vma11pとして機能できないことをみいだした。II.単細胞緑藻カサノリのV-ATPaseサブユニットアイソフォームのカサノリ細胞での発現6種類のproteolipid subunit isformsのカサノリ細胞における発現について、特異的なペプチド抗体を用い、ウェスタン解析及び免疫組織染色により検討した。1)カサ形成後のreproductive phaseの細胞では、Vc1,Vc2,Vo4 isoformsのポリペプチドがカサ部に、Vc2,Vc4 isoformsが茎部に、Vc2 isoformが極微量、毛部(whorl of hairs)に検出された。もう一つのプロトンポンプであるV-PPaseは、カサ、茎、毛部にほぼ同量検出された。このことは、毛部液胞膜の主要なプロトンポンプは、V-PPaseであることを示唆する結果である。2)reproductive phaseの細胞のカサ部に焦点をあて、固定後作製した切片の免疫組織染色を行った。その結果、カサ部の液胞膜にVc1,Vc2及びVc4抗体と反応する二次抗体Alexa Fluor 488に由来する蛍光ドットが観察された。このことは、上記1)のウェスタン解析の結果と一致する。3)カサノリから調製したtotal RNAを用いたノーザン解析の結果、Vc16すべてのmRNAが明瞭に検出された。これらの結果をまとめると、Vc3,Vc5,Vc6 isoformsの場合、ペプチド抗体作製に用いたN末端近傍のアミノ酸配列がプロセシングを受けている可能性が高い。1.カサノリV-ATPaseサブユニットアイソフォームの酵母細胞での発現及び機能解析a) ade変異を持つ酵母VMA11及びVMA1欠損株の作製:VMA11あるいはVMA1破壊株とade/ura変異株を接合させ、胞子形成、ランダム胞子選抜により目的の三重変異株を作製した。b) proteolipid subunitアイソフォームのVMA11株での発現及び機能解析:カサノリV-ATPase, protoolipid subunitには6種類のアイソフォーム(VC1-VC6)が存在し、一次構造からは二つのグループに分類される(VC1&3及びVC2,4,5,6)。

この二つのグループの代表としてVC3,VC5をVMA11欠損株で発現させ、液胞の酸性化が回復するかどうかを蛍光顕微鏡で観察した。その結果、恒常的に発現する酵母発現ベクターを用いた場合、液胞の酸性化が弱く観察され、その蛍光強度はVC3>VC5であった。更に、機能回復を明確に観察する目的で、誘導可能で大量発現をかけられる酵母発現ベクターに組み込んだVC3,VC5の形質転換体を得た。今後、液胞の酸性化の観察を進めていく。以上の結果から、VC1,3のグループはVma11pとして機能し、VC2,4,5,6のグループはVma3pとして機能することが示唆された。II.カサノリV-ATPase, proteolipid subunitアイソフォームに特異的なペプチド抗体の作製6種類のアイソフォームの一次構造の比較から、N末端領域にそれぞれのアイソフォームを識別できる配列を選択し、オリゴペプチド6種類を委託合成した。現在、ウサギを用いて、それぞれペプチド抗体の作製を進めている。本年5,6月にはすべてのペプチド抗体が得られる予定である。これらの抗体を用いたカサノリ細胞でのアイソフォーム局在性を免疫組織学的に検討していく。I.単細胞緑藻カサノリのV-ATPaseサブユニットアイソフォームの酵母での発現及び機能解析液胞型のプロトンポンプであるV-ATPaseのproteolipid subunit(プロトン輸送路を形成)について、カサノリの場合、6種類の遺伝子(Vc1Vc6)をクローニングした。これら6種類のアイソフォームの機能について酵母発現系を用いて解析を行った。その結果を以下にまとめる。1)Vc16は、一次構造からは二つのグループに分類される(Vc1&3及びVc2,4,5,6)。恒常的に発現するプロモーターを持つ酵母発現ベクターに組み込み、酵母VMA3欠損株に導入し、形質転換体の液胞の酸性化の回復を蛍光顕微鏡により観察した。Vc1&3は液胞の酸性化を回復しないこと、一方、Vc2,4,5,6は機能を回復できることをみいだした。即ち、Vc2,4,5,6は酵母V-ATPase,proteolipid subunitの一つであるVma3pとして機能することを明らかにした。2)同様の発現を、誘導可能なプロモーターを持つ酵母発現ベクターを用いて行った。1)では機能回復できなかったVc1 & 3も、大量に発現させれば、液胞の酸性化を回復することをみいだした。3)更に、酵母V-ATPase, proteolipid subunit (c')をコードするVMA11欠損株を作成し、二つのグループの代表としてVc1&3及びVc2&5の1)と同様の発現、蛍光顕微鏡による観察を行った。その結果、液胞の酸性化はほとんど観察されなかった。誘導をかけて、大量発現させた場合にも有意な酸性化はみられなかった。以上の結果から、Vc1-Vc6の6種類のアイソフォームはVma3pとしてV-ATPase complexのVO subcomplexに組み込まれ機能すること、Vma11pとしては機能できないことが明らかになった。II.単細胞緑藻カサノリのV-
過酸化水素水を用いるオレフィン類の触媒的不斉エポキシ化反応の開発

申請者は、ホスホン酸誘導体とタングステン酸および過酸化水素水から特殊な手法によって新規な有機ヘテロポリ酸過酸化物の合成に成功した。この種の化合物は申請者によってはじめて単離合成されたものである。この化合物の4級アンモニウム塩を用いてトルエンおよび過酸化水素水の二相系によるオレフィンのエポキシ化反応を行ったところ、従来から高い活性が知られているタングステン酸やリンタングステン酸触媒よりもさらに高い触媒活性を示すことを見い出した。なかでも側鎖にアミノ基を有する化合物が最も高い触媒活性を示すことを明らかにした。アミノ基の置換位置による触媒活性の変化を調べたところ、a-アミノホスホン酸を用いた場合だけが高い活性を示した。不斉エポキシ化反応に関しては、現在までのところ満足の行く結果は得られていない。今後種々の光学活性α-アミノホスホン酸を合成して検討を行う予定である。申請者はオレフィンの実用的エポキシ化反応の開発に成功した。申請者が見い出した反応はハロゲンを含む溶媒を用いなくともほぼ100%の収率で進行し、環境問題の観点からも理想的である。10グラム以上のオレフィンに対しても1%の触媒存在下、収率95%以上で対応するエポキシドを単離することができる。本反応は大量合成にも適応することができ、1モルのオレフィンをわずか500円たらずで酸化できる。
行為事象記憶の生涯発達的検討

昨年度に引き続いて,本年度上半期においては,新たな研究方法の開発,および予備的研究が行われた。これは,再生テストにおいて,実演した項目に対する被験者の反応と,項目の反復および推論に基づく被験者の反応とを分離して指標とする試みである。予備的研究には,被験者として大学生,高齢者が参加し,順向干渉事態において検索の出力制御を行った。その結果,大学生の場合,先行研究と同様に順向干渉が見られたのに対して,高齢者の場合には順向干渉が見られない傾向があった。内観報告や観察に基づいて,大学生の場合,記憶成績,課題への従事,そして記憶を支えるメカニズムの三者が検索の出力制御において関連づけられているのに対して,高齢者の場合には,課題への従事という点で関連づけが困難になりうることが考察された。これらの結果および考察は,教育科学セミナリー『行為事象記憶の自由再生に関する観察』において公表される。今年度下半期においては,大学生を被験者として,新たな研究方法に依拠して実証的な実験が行われた。これは,予備的研究に基づいて,検索課題を独立変数として順向干渉が生起するかどうかを明らかにするものであった。さらに,出力制御が対人関係の文脈において行われ,発達すると個人的に行われるようになるという仮説を検討するために,就学前児童およびその母親を対象に,協同想起に基づく出力制御の観察を行い,現在も継続中である。本年度上半期においては,行為事象およぴ被験者実演課題(SPTs)の記憶に関する文献展望を行った。文献展望において,SPTsの記憶メカニズムを説明するための以下の仮説を生成した。SPTsの符号化においては,まず行為文の言語的構成要素の処理によって,意味的概念的表象,およびそれに基づいて長期記憶から呼び出された抽象的な実演のプランとが統合される。次に,その抽象的なプランに基づいて実演が行われ,抽象的なプランを規準にしてモニター,制御が行われる。さらに,モニター,制御された抽象的なプランに基づいて運動構成要素の処理が行われ,意味的概念的表象と統合される。このとき,SPTsの実演においては,実演するごとに行われる運動が異なっている。SPTsの符号化においては,1回の実演における運動構成要素の処理が,みずからの実演に対する気づきを喚起し,SPTsの統合過程に重要な役割を果たしている。以上の仮説は,心理学評論45巻2号『行為事象および被験者実演課題の記憶』において公表された。本年度下半期においては,生成された仮説の妥当性を検証するために,新たな研究方法の開発,および予備的研究が行われた。予備的研究には,被験者として大学生,高齢者が参加しており,現在も継続中である。この途中経過は来年度の日本心理学会,および日本教育心理学会にて発表予定である。