hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自律神経受容体による心筋機能の調節とその異常

交感神経受容体に変動を与えるような条件として,低酸素状態及びagonistへの曝露を選び,核状態における単離心筋細胞上の受容体及びそれに共役した細胞内情報伝達系の変動を検討した.その結果, 30分間の低酸素状態への曝露によりα, β受容体数が有意に増加することを確認した.さらに増加したα受容体の一部は受容体活化反応としてのイノシトール代謝に結び付いていること,但し受容体数の増加に比してその増加の程度は小さいことを認めた.また一方, agonist曝露によっては細胞表面のβ受容体数が減少することを確認した.一方, Aキナーゼ, Cキナーゼが細胞内情報伝達系と結び付いたPTP結合蛋白に与える影響を, ADP-ribosyl化を用いて検討した.その結果, Aキナーゼによる燐酸化によってGi蛋白のribosyl化は抑制され,一方Cキナーゼによる燐酸化によってribosyl化の促進が起こることが確認され, α, β受容体刺激により燐酸化反応を介してGTP結合蛋白が異なった形で制御されている可能性が示唆された.さらに,交感神経α受容体刺激が心筋細胞内のCa^<2+>指示薬であるfura-2を用い,測定した.その結果,ノルエピネフィリンによるα受容体刺激のみでは,細胞内Ca^<2+>濃度に変化は認められなかった.しかし, α1受容体刺激により電位依存性のCa^<2+>流入の抑制が認められ,さらにそれがα1受容体刺激によって活性化されたCキナーゼによる作用であることが確認された.交感神経受容体に変動を与えるような条件として,低酸素状態及びagonistへの曝露を選び,核状態における単離心筋細胞上の受容体及びそれに共役した細胞内情報伝達系の変動を検討した.その結果, 30分間の低酸素状態への曝露によりα, β受容体数が有意に増加することを確認した.さらに増加したα受容体の一部は受容体活化反応としてのイノシトール代謝に結び付いていること,但し受容体数の増加に比してその増加の程度は小さいことを認めた.また一方, agonist曝露によっては細胞表面のβ受容体数が減少することを確認した.一方, Aキナーゼ, Cキナーゼが細胞内情報伝達系と結び付いたPTP結合蛋白に与える影響を, ADP-ribosyl化を用いて検討した.その結果, Aキナーゼによる燐酸化によってGi蛋白のribosyl化は抑制され,一方Cキナーゼによる燐酸化によってribosyl化の促進が起こることが確認され, α, β受容体刺激により燐酸化反応を介してGTP結合蛋白が異なった形で制御されている可能性が示唆された.さらに,交感神経α受容体刺激が心筋細胞内のCa^<2+>指示薬であるfura-2を用い,測定した.その結果,ノルエピネフィリンによるα受容体刺激のみでは,細胞内Ca^<2+>濃度に変化は認められなかった.しかし, α1受容体刺激により電位依存性のCa^<2+>流入の抑制が認められ,さらにそれがα1受容体刺激によって活性化されたCキナーゼによる作用であることが確認された.
アクチン線維を機能させる蛋白質相互作用

細胞運動はアクチンの重合・脱重合による循環的分子運動によって担われる。2009年に私たちは、アクチンは重合に伴ってG型からF型に形状を変化することを発見した。本研究においてF型アクチンの構造を原子レベルの分解能で解明することに初めて成功した。この構造に基づき、(1)アクチンがF型になって初めてATP加水分解能を開始するメカニズム、(2)加水分解後の燐酸放出が遅い理由、(3)さらにATPないしはADP-Pi結合F型アクチンに比してADP結合F型アクチンが不安定である理由を解明した。これによりアクチンのATP加水分解反応と重合・脱重合過程との関係についての研究を全く新しいレベルに押し上げた。本研究では、アクチン線維およびそれにトロポミオシン・トロポニンが結合した「筋肉細い線維」複合体の高分解能構造を解明すること、さらにそれを基にして構造動態研究への入り口を探ることである。細胞運動におけるアクチン細胞骨格の動的特性、筋収縮における細い線維の役割を理解するには、アクチン線維と「細い線維」の構造の揺らぎを解明する必要があり、そのためにはそれぞれの複合体全体の原子構造を得る必要がある。具体的には、(課題1)「細い線維」の電子顕微鏡(EM)構造解析、(課題2)長さの揃った「ミニ細い線維」の再構成、(課題3)課題2に資するための、トロポモジュリンによるアクチン・トロポミオシン線維のP端止め構造の解明、(課題4)アクチン重合体のもう一つの状態の解明、の4課題に同時並行的に取り組んできた。H26年度は、課題1で進展がみられたが、構造の「膨らみ」を形成する蛋白質を同定するための研究手法について試行錯誤があった。結局抗体分子断片を使用することにしたが抗体特性の把握、抗体分子切断法の吟味、などの作業は想定外に困難がともない未だ結実していない。H27年度に入って、課題4の途上で(想定外であったが)アクチン線維の結晶構造解析に成功した。これはアクチン細胞骨格研究分野で長年待たれていたアクチン線維全体の原子構造であり、今後のこの分野の研究の基礎となる。さらにこの構造よりアクチン重合体の構築原理および重合過程について深い理解を得る作業が進行中である。さらにアクチン線維の構築原理の理解にたって、ゲルゾリン系蛋白質によるアクチン線維切断メカニズムの解明、コフィリン系蛋白質によるアクチン線維脱重合促進メカニズムの解明への道が拓かれてきた。課題2および課題3では、トロポモジュリンとアクチン・トロポミオシン繊維の結合を強めることに成功し、「ミニ細い線維」再構成でも進展があった。課題1, 2, 3については研究期間の残り1年間でそれなりの進展を期待できる。これら課題については部分的に遅れている部分はあるが、概ね当初計画どおりの進展である。課題4については、アクチン線維=アクチン重合体全体の原子構造の解明に成功した。これは想定外のことであった。この結晶では、アクチン4分子がアクチン線維と同一の位置関係に配列し、その側面にフラグミンというゲルゾリン系のアクチン結合蛋白質2分子が結合してアクチン4分子を束ねている。アクチンは単量体(Gアクチン)が重合して重合体(Fアクチン)に組み込まれるとG型からF型への形態変化が起きる。この結晶では4分子からなる短い線維であったために、一端の2分子のみがF型であり、他端の2分子はG型であった。これは端の効果とも言えるし、重合過程の途中経過を表現しているとも言える。すなわち、この結晶構造より単にアクチン重合体の原子構造を得たというに留まらず、アクチン線維構築原理と重合過程についての重要な知見を得た。これはアクチン研究の時代を画する重要な成果である。現在、これら結晶構造と先行研究からの知見を基に得られた知見を論文および総説にまとめる作業を開始している。本研究課題のうち(4) “アクチン重合体のもう一つの状態"の研究において、私たちは蛋白質fragminのアクチン重合体への結合様式を電子顕微鏡で解析すべく準備をしていた。ここで私たちは予期せぬ大発見をした。fragmin 1分子がアクチン単量体2分子と結合することがわかり、この複合体の結晶構造を解明したところ、このうちアクチン1分子はF型であった。これまでアクチン単量体の結晶構造は(他の蛋白質ないしは小分子と複合体として)100構造以上報告されているが、すべてG型であり、今回は初めてのF型構造であった。私たちは2009年にアクチンは重合すると分子形状がG型からF型に変化することを発見していたが、F型アクチンの詳細な構造は未知であった。F型アクチンの高分解能構造は以下の2点の理解のために必須である。第一、細胞運動はアクチンの重合・脱重合に駆動されるが、そのメカニズムを理解するため。第二、細胞運動のエネルギー源であるアクチンのATP加水分解反応は、F型アクチンでのみ可能であり、その反応のメカニズムを理解するため。H27年度分の研究では、fragmin/アクチン=1/2および2/4の結晶構造を得て、上記アクチン会合のメカニズムについて重要な知見を得た。これまでアクチン重合体は結晶化できないため、F型アクチンの詳細な構造は解明できないと考えられてきたが、2分子ないし4分子の短い「重合体」を作った意義は大きい。(ATP加水分解反応のメカニズムについてはH28年度分の研究で大きく理解が進んだ:28年度報告を参照)。

私たちはアクチン重合体の「もう一つの」状態を探していたが、そもそもの重合体の基本分子型であるF型の詳細な構造を解明する突破口を見つけた。これはアクチン研究にとって数十年間待たれた大発見であるので、本来の課題(4)を変更し、結晶構造の解明とその解釈の確立に集中することにした。概要に述べたように、F型アクチンの詳細な分子構造を解明したことは、アクチン研究の時代を画す重要な成果である。今回の結晶構造から多くの「なぞ」が解明されたが、特にアクチン分子会合について次のことが判明した。アクチンの分子会合は、縦連結と対角連結の2つの分子間連結が担っているが、そのうち対角連結無しで縦連結のみでもG型からF型への変化が起きること、それも縦連結した一方(B端側)の分子だけがF型に変化することが初めて解明された。課題(4)では当初の計画は「アクチン重合体のもう一つの状態」の解明(A)であった。これはアクチン重合体の構造の揺動理解の基礎になる知見である。しかし、今回の発見で重合体の基本形であるF型の構造そのものの高分解能構造が解明(B)された。(A)も(B)も同程度に重要な課題であるが、私たちは(A)を解明しようとして偶然にも(B)を解明してしまった。予想外の展開であるが、(B)の解明が大きく進んだために、「当初計画以上に進展した」との評価が妥当であろう。なお、H27年度の研究経費の内の一部をH28年度に繰り越すにあたって提出した理由書には、蛋白質fragminとアクチン重合体の間の「分子間の相互作用を精細に解明するため、研究方式を見直し」電子顕微鏡法から「X線結晶構造解析法に切り替え」る旨申請した。しかし、この記述は、当時私たち自身がF型アクチン結晶構造解明の意義を過小評価していたことを示している。この結晶構造解明によりfragmin/アクチンの相互作用も解明できたが、より意義があるのはF型アクチンの詳細構造より、アクチン重合体の会合原理とATP加水分解のメカニズムについての理解が深まったことである。よって繰り越し理由は「方法の変更」ではなく、「目的の変更」とすべきであったろう。本研究課題のうち(4)“アクチン重合体のもう一つの状態"の研究中、私たちは蛋白質fragminのアクチン重合体への結合を調べている過程で、重大な新発見をした。1990年に単量体アクチン(G型アクチン)の結晶構造が解明され、2009年には我々によって重合に伴うアクチン分子の形状遷移(G型からF型へ)が発見されたが、F型アクチンの高分解能の結晶構造は未知であった。私たちは今回、fragmin/アクチン= 1/1, 1/2, 2/4の3種の複合体の結晶を得た。これらにはF型アクチンが含まれ、その高分解能構造(分解能1.5A)が初めて解明された。それによって、アクチンのATP加水分解反応、および会合反応のメカニズムについてすでに重要な知見が得られた。またcofilin/アクチン線維の電子顕微鏡構造解析(3.8A分解能)よりアクチンは第3の形態(C型)をとることが明らかとなった。細胞運動の基礎にあるアクチンのATP加水分解(化学過程)、分子の形態変化、重合・脱重合サイクル(物理過程)の間でのエネルギーのやりとりが明らかになりつつある。課題(1) “「細い線維」のEM構造解析
多国籍企業のニューパラダイムとグローカル社会貢献

本プロジェクトの研究課題は、斬新で広範な内容を含んでいるので、各研究分担者が内外の文献サーベイとレビューを行うと同時に、定例研究会や研究総会でその研究成果を発表した。そして、その成果の一部を「国際ビジネスのニューフロンティアを求めて」という統一論題の下で、雑誌『世界経済評論』に発表した.その発表者とテーマは次のとおりである.(1)21世紀グローバル企業の組織デザイン(坂野友昭)、(2)グローバル競争の新展開(岸本寿生)、(3)多国籍企業と組織理論(竹之内秀行)、(4)組織学習を促進するグローバル・ネットワーク戦略(高井透),(5)グローバリゼーションと日本的経営システム(笠原伸一郎)、(6)日本的生産システムの国際移転の新動向(中村久人)、(7)多国籍企業と国際技術移転の新局面(李正文)、(8)多国籍企業と業績評価(小林麻理)、(9)グローバル企業文化研究の新展開(土井一生)、(10)異文化マネジメントの新展開(太田正孝)、(11)多国籍企業の地球環境問題への対応(桑名義晴)、(12)日系多国籍企業の調整メカニズム(齋藤泰浩)、(13)グローバル企業理念のニューパラダイム(藤井健)、(14)企業グローバル化、国際提携、系列(長谷川信次)、(15)国際ビジネス研究におけるパラダイム・シフト(江夏健一)また、日本企業の実態を把握し、そこから新しい理論やモデルを構築すべくヒアリングやアンケート調査も実施した.その1つが「企業の競争優位とグローバル・ラーニング」というテーマで300社を対象にしたもので、その成果は日本貿易学会の全国大会で発表した(『日本貿易学会年報』第36号所収).もう一つが「東南アジアにおける日系企業のグローカル社会貢献」というテーマで、3324社を対象にして実施したものである.これについては、現在解析中であり、その結果を報告書という形で公刊する予定である。本プロジェクトの研究課題は、斬新で広範な内容を含んでおり、新たな研究視点が必要になるので、まず各研究担当者がそれぞれの研究課題に沿って内外の関連文献のサーベイとレビューを行った。それと同時に、その研究成果を発表し、共同討論を行うために、基本的に月1回定例研究会を開催した。またそれらを集中的に行うために、2回合宿形式の研究総会を開催した。その発表者(研究協力者も含む)とテーマを示せば、次のとおりである。(1)21世紀型グローバル企業の組織デザイン(坂野友昭)、(2)グローバル競争の新展開(岸本寿夫)、(3)多国籍企業と組織理論(竹之内秀行)、(4)組織学習を促進するグローバルネットワーク戦略(高井透)、(5)グローバリゼーションと日本的経営システム(笠原伸一郎)、(6)日本的生産システムの国際移転の新動向(中村久人)、(7)多国籍企業と国際技術移転の新局面(李正文)、(8)多国籍企業と業績評価(小林麻理)、(9)グローバル企業文化研究の新展開(土井一生)、(10)国際ビジネスと地球環境問題(桑名義晴)これらの研究成果は「国際ビジネス研究のニューフロンティアを求めて」という統一論題のもとで『世界経済評論』に随時発表している。なお、研究総会では外部から本プロジェクトの研究課題に精通している専門家を招聘し、ヒアリングを行った。さらに、これ以外に研究課題に関し、それを先進的に実践している企業に出向いてヒアリングも行った。さらに、日本企業の実態を把握するために、アンケート調査を実施すべく、さらに2つのプロジェクトを組織し、実施した。この分析については、次年度に行う予定である。

本プロジェクトの研究課題は、斬新で広範な内容を含んでいるので、各研究分担者が内外の文献サーベイとレビューを行うと同時に、定例研究会や研究総会でその研究成果を発表した。そして、その成果の一部を「国際ビジネスのニューフロンティアを求めて」という統一論題の下で、雑誌『世界経済評論』に発表した.その発表者とテーマは次のとおりである。(1)21世紀グローバル企業の組織デザイン(坂野友昭)、(2)グローバル競争の新展開(岸本寿生)、(3)多国籍企業と組織理論(竹之内秀行)、(4)組織学習を促進するグローバル・ネットワーク戦略(高井透),(5)グローバリゼーションと日本的経営システム(笠原伸一郎)、(6)日本的生産システムの国際移転の新動向(中村久人)、(7)多国籍企業と国際技術移転の新局面(李正文)、(8)多国籍企業と業績評価(小林麻理)、(9)グローバル企業文化研究の新展開(土井一生)、(10)異文化マネジメントの新展開(太田正孝)、(11)多国籍企業の地球環境問題への対応(桑名義晴)、(12)日系多国籍企業の調整メカニズム(齋藤泰浩)、(13)グローバル企業理念のニューパラダイム(藤井健)、(14)企業グローバル化、国際提携、系列(長谷川信次)、(15)国際ビジネス研究におけるパラダイム・シフト(江夏健一)また、日本企業の実態を把握し、そこから新しい理論やモデルを構築すべくヒアリングやアンケート調査も実施した。その1つが「企業の競争優位とグローバル・ラーニング」というテーマで300社を対象にしたもので、その成果は日本貿易学会の全国大会で発表した(「日本貿易学会年報」第36号所収)。もう一つが「東南アジアにおける日系企業のグローカル社会貢献」というテーマで、3324社を対象にして実施したものである。これについては、現在解析中であり、その結果を報告書という形で公刊する予定である。
シンガポールにおけるH.Pylon菌感染罹患度に関する免疫力学的研究

H.pylori感染患者は全世界で約20億人、日本では約7000万人にのぼり、単一感染症としてはその感染患者数は史上最大であり、上部消化管の様々な良悪性疾患の原因となり関連疾患に要する医療費は莫大である。感染患者の病型を決定する因子については、欧米と日本の報告に解離がありその大略は未だに不明である。国立シンガポール大学のHo Bow,Chang Gi病院のFock Kwong Ming等との共同研究によりシンガポールでは、中国系・インド系の人種グループには8090%の高いH.pylori感染者が存在するのに対して、マレー系のグループには40%の低い感染率であることが判明した。一方H.pylori感染症によりおこる慢性萎縮性胃炎と胃癌との関係は確立しているが、中国系、マレー系にはH.pyloriの感染罹患度に応じた胃癌累積発生を観るのに対して、インド系ではその高度な感染率に比較して胃癌発生頻度が極めて低いことが判明した。そこで今年度はマレーシアのKebangsaan Malaysia大学医学部細菌・免疫学教室のRamelha Mohamed助教授と協力して、同国の中国系・インド系・マレー系マレーシア人の感染患者より、H.pyloriの臨床分離株を収集しその遺伝子型と、臨床病型の解析に着手した。一方日本人患者からの臨床分離株のゲノム遺伝子ライブラリーより患者血清と家兎抗体を用いて、幾つかの抗原遺伝子をクローニングしそのうち、約19Kdの二量体型の膜蛋白(HP-MP1)はH.pyloriに特異的な新規抗原遺伝子であること、その組み替え体は単球を活性化するものであることを発見した。これらの所見は、この感染症の病態解明のみならず宿主の免疫応答を利用した新しい治療法の開発につながるものと考えられる。Ho Bow,Fock Kwong Ming等との共同研究によりシンガポールでは、中国系・インド系の人種グループには8090%の高いH.pylori感染者が存在するのに対して、マレー系のグループには40%の低い感染率であることが判明した。これは、国土面積から考えて、感染菌の多様性を反映するというよりも、食生活、居住環境を含めた広義の感染宿主側の因子に原因がると推測された。一方、Martin Blaserは我々のもとに来日し、病原性の強い菌と弱い菌のあいだに遺伝子型に上で特徴的な差があることを強調した。我々は、感染患者約百名から感染組織を得て、組織に浸潤するリンパ球の形質とその機能を観察した。その結果感染者の組織中にはIFN-gammaを大量に産生するようなT細胞が最も多く浸潤していることが判明した。また同一の患者群からH.pylori特異的は血清抗体のアイソタイプを検討した結果、IgG2型の抗体価の著明な上昇を感染者群で認めた。これらのことはいずれも感染者宿主の胃粘膜ではTh1型の免疫応答が生じていることを示唆するものであった。一方、H.pyloriにゲノム遺伝子ライブラリーより患者血清と家兎抗体を用いて、幾つかの抗原遺伝子をクローニングしそのうち、MAP-1蛋白は約19Kdの二量体型の膜蛋白であり、その組み替え体は単球を活性化するものであることが判明した。即ち感染胃粘膜では組織中の単球由来のサイトカインにより、B細胞のIgG2への分化とT細胞への分化誘導が存在することが示唆された。これらの知見をもとに、感染患者で組織でのH.pyloriに対する免疫応答が異なるのか引き続き国際的な研究を継続する。全世界で約20億人が感染していると考えられるH.pylori感染症に対して、宿主の免疫応答を利用した新しい治療法の開発につながる知見が得られるものと考えられる。
3次元多様体のトポロジーと場の理論

統計力学の可解模型におけるWeightを用いると絡み目の不変量が得られることがよく知られている。出口、阿久津両氏により得られていたWeightを用いて具体的に絡み目の不変量を構成することができた。この場合通常のような方法で定義すると不変量の値が常に0になってしまうので1-tangleの不変量として絡み目の不変量を定義するのがポイントである。次にこのweightに対応する普通R行列を求めることができて、この不変量に対応する普遍不変量が得られた。また普遍不変量を用いて3次元多様体へ体相不変量を構成することができた。またChenn-Simons gangl理論の幾何学的な考察を行なった。そこではRilnonn面の基本群のCompect Liz群への表現のmochl2空間とその上の正則直線束の正則切断のなすベクトル空間が基本的な役割を果たすが、Riemann面を境界とする3次元多様体に対し、このベクトル空間の元を対応させる仕組みを見つけることが大きな問題となっている。この問題に対して次のようなアプローチを試みた。moduli空間のうち、3次元多様体の基本群の表現に拡張される部分を考えるとこれは別別な性質を持つ部分多様体であることが分かり、そこでは正則切断は単なる関数とみなすことができる。そこでその関数を積分するということで、3次元多様体に対して上のベクトル空間の双対ベクトルの定めることができた。これをGangl群が可換群のときに通用すると、3次元多様体がHaudlebodyのときには、以前Skegel modulon群の表現という立場から定めた不変量がS^3のLink conplementのときには大槻.岡田.村上氏らによる得られていたLinking matrixを用いた不変量の表示が自然に得られることが分かった。
本態性高血圧症の素因遺伝子の解明

アンジオテンシン変換酵素遺伝子DD型やプラスミノーゲン・アクチベーター・インヒビター1DD型が冠動脈疾患の不安定化の要因であることを見出した。アンジオテンシン変換酵素遺伝型と心筋梗塞患者の予後との関連を調べた。アルドステロン合成酵素のpromoter領域の変異、alha-adducinのアミノ酸変異が高血圧の素因である可能性を小規模な関連研究で示した。吹田スタデーを用いて、プロスタサイクリン合成酵素のpromoter領域のrepeat polymorphismが高血圧の素因であることを確認した。ラットに於いて、腎血行動態に影響を及ぼす遺伝子座位を同定し、コンジェニック・ラットの作成を行い、腎血行動態が血圧に及ぼす影響は小さい事を見出した。SA遺伝子領域についてもコンジェニック・ラットの作成を行い、確かにこの座位が食塩感受性高血圧に関与することを確認した。現在アミロライド感受性ナトリウムチャンネル遺伝型と高血圧の関連をまとめつつある。WKYの遺伝的背景にSHRのSA領域を導入したものを作成した。テレメトリーを使い、幼若週齢から連続的に血圧値をモニターした。また、食塩負荷にてSA遺伝子領域の血圧に対する影響は高まるので、食塩負荷したものについても検討した。腎クリアランステストを行い、F2ラットで観察された腎機能(GFRやFF)に対する、この領域の影響を確認した。現在論文作成中である。2)ヒトに於ける候補遺伝子の検討また、ヒトSA遺伝子の全長を含むBACクローンの単離に成功し、これを用いて、SA遺伝子のイントロン・エクソン接合部を決定し、また、遺伝的変異の精査を行い、4種類の変異の同定に成功した。今後この変異と高血圧などとの相関を調べる予定である。ヒトの高血圧素因遺伝子に関しては、アルドステロン合成酵素のプロモーター変異の検索を続けているが、T(-344)C変異と食塩感受性に関して関連を示唆する結果を得た(Hypertension in press)。ただ、このT(-344)C変異そのものが、機能的意義を持つとは考えにくく、意義のある別の変異と連鎖しているために得られた結果と解釈しており、更にプロモーター変異の検索を続けていく予定である。ヒトSa遺伝子と高血圧の関連に関しては、第一イントロンに、Alu-like sequenceの挿入欠失変異を見いだし、これと高血圧の関連を日本人・オーストラリア白人を対象に行い、関連のある可能性を得た。現在、第一イントロンのAlu-like sequenceの挿入欠失変異の機能的意義に関して検討中である。ラットに関しては、SHRのSa遺伝子領域を、WKYの遺伝的背景に導入した、コンジェニック・ラットの作成を行い、テレメトリーを用いて血圧測定を行い、Sa遺伝子領域に食塩感受性遺伝子の存在を確認した(Hypertension 1998;32636-638.)。今後、トランスジェニックの作成をめざす。SHRとLewisラットを用いてF2ラットを作成し、血圧・心重量を測定、全クロモゾームを平均15cM間隔でスクリーニング行い、心重量に、血圧とは独立して影響を及ぼす座位を同定した(manuscript in preparation)。本態性高血圧症のモデルとしてSpontaneously Hypertensive Ratが広く使われているが、このモデルの特徴として、高血圧発症前に腎血行動態の異常(GFRの低下・腎血管抵抗の増加)が知られている。掛け合わせ実験により、その原因遺伝子の染色体上での位置を同定し、その領域のcongenic strainの確立を行った。congenic strainの解析より、腎血行動態の異常は、血圧に影響を及ぼすが、その影響は従来より提唱されているほど大きなものではない事が確認された。同定された染色体上にはチトクローム系酵素の遺伝子が存在し、これらは、ヒトの本態性高血圧症の素因遺伝子の可能性もあり、今後解析予定である。食塩感受性素因遺伝子の候補として、amiloride-sensitive sodium channelが挙げられる。SCNN1A,SCNN1B,SCNN1Gのエクソン、及びプロモーター領域を24人の高血圧患者を対象としシークエンスを行なった。SCNN1Aのプロモーター、エクソン6及びエクソン13にそれぞれ一つcommon polymorphismを見出した。SCNN1Bではプロモーターに一つ、SCNN1Gではプロモーター及びエクソン6にそれぞれ一つのcommon polymorphismを見出した。これらの意義を明らかにするべく、現在吹田市住民を対象とした疫学調査に於いて、遺伝解析に関するinformed consentを取得しつつDNAの収集を計っており、来年度にわたりassociation studyを行う予定である。
コミュニケーション理論を軸とする実践哲学の可能性についての研究

人と人との<間>には多様な<力>が働いている。法・道徳、慣習・伝統として人間の意識や行動を拘束する力、支配-被支配関係の中で服従を強制する力、価値体系や理念、あるいは経済的効用として人を引き寄せる力、組織や集団の内/外で行使される排除する力、-これら様々な<力>が人々の日常実践を形づくっている。本研究は、そうした<力>の強度や方向、源泉や妥当性なども考慮しながら、それを「コミュニケーションの力学」として再構成し、人間の複雑かつ多層な<関係性>を読み解く試みである。まず始めに理論としての有効性と射程を見定め、その上で実践哲学としての可能性を探るという手順を踏むことにした。以下、その研究成果を三点にまとめる。1.規範理論としてのコミュニケーションに関する体系的研究...様々な価値が対立し競合する現代社会にあって、何らかの範的な決定を下す際に必要なのは、実践的討議という反省的レヴェルのコミュニケーションにおいて、判断ないし決定が合理的に正当化可能かどうかを検証する「手続き」を遂行することであることを解明した。2.意思決定プロセスとしてのコミュニケーションに関する実践哲学的研究...利害調整、ルール策定、政策形成などの場面で働く多様なコミュニケーションを分類整理した上で、「協議デモクラシー」や「公共的自律」という新しい意思決定の原理の可能性を追究した。3.具体的な実践的課題への取り組み...討議および協議を柱とする正当化志向型規範思考と、社会的文脈に定位する倫理学的思考の有効性を、生命操作という未来医療の課題に即して検証した。問題を技術主義的に一元化する立場、生命価値の実体化に依拠する立場、この何れとも異なる問題解決の方向性を示すことができた。今年度は、研究課題に取り組む基礎作業として、コミュニケーション理論(討議理論)の規範的意義および実践的射程を明らかにしながら、法・道徳・倫理・政治という実践哲学の基本的枠組みを整理し、下記の通りその成果を公表した。1.法哲学で論じてきた「法と道徳」という主題を手がかりに、主に法実証主義と自然法論の論争を点検しながら、その対立図式を超出する新たな視角を提示した。それは、J・ハーバーマスとR・アレクシーの「討議理論」の中で展開された、規範の正当性をめぐる意見・意思の形成および決定プロセル(=実践的討議)に定位する見地である。規範が義務づける拘束力を持つ規範として妥当するのは、つねにそのつど設定される討議の中で正当化されることによってである、というのがその骨格をなす。(西日本哲学会第50回大会研究発表「討議理論における法と道徳」、論文「実践的討議の道徳性-ハーバーマスとアレクシーを手がかりにして-」)2.現代政治理論の主要な潮流を形づくるリベラリズム、共同体論、デモクラシー論について、規範と価値、正(正義)と善(善き生)、普遍主義と多元主義といった二項関係に即してそれぞれ検証した上で、実践的事柄における政治的文脈の基底的意義を証示した。コミュニケーションと権力の関係を軸に政治という位相を解明し、そこから個人主義的な私的自律に代わる公共的自律の可能性を示唆する。(論文「コミュニケーションと道徳・倫理・政治-公共的自律の可能性-」:『コミュニケーション理論の射程』所収)本研究は、人と人との〈間〉に働く多様な〈力〉をコミュニケーションの諸相として再構成し、人間の複雑かつ多層な〈関係性〉を読み解くことを目指して開始した。

K.-O.アーペル、J.ハーバーマス、R.アレクシーらによって展開されている「討議理論」を手がかりにコミュニケーションの理論的射程を見定めた上で、現代社会が直面する実践的課題に取り組む作業がその骨格をなす。以下、三点に分けて研究成果をまとめる。1.「実践的討議」を中心とするコミュニケーションの規範理論としての体系的研究...価値の多元化が進む現代社会において規範をめぐる対立抗争状況が深刻化する中で、実践的討議を軸に、合理的に正当化可能な解決方向を探る。そこでは、規範の拘束力がつねにその「正当性」を根拠づける「手続き」によって支えられていること、そのような構造を基底としている点で法と道徳は必然的な関連を有することを明らかにした。2.利害調整、ルール策定、政策形成に関わる意思決定プロセスとしてのコミュニケーションについての実践哲学的研究...規範的問いと価値評価的問いが交差する〈政治〉という領域において、個人の自由・権利・義務・責任、あるいは集団の意思決定メカニズムとしての権力・民主主義といった多様な形態に即してコミュニケーションを分析する。そして、リベラリズムの立場とその批判者たちの主張を吟味しつつ、「協議デモクラシー」による「公共的自律」という実践哲学の新たな方向性を提示した。3.社会的文脈に定位する倫理学的思考とその実践的課題への具体的取り組み...規範的拘束性の問題を技術的水準に一元化する思考と実質的な価値をその根拠とする思考とは異なる、討議と協議を柱とする正当化志向型規範思考の基本構造を整理した上で、「生命操作」という未来医療の課題に即してその有効性を検証した。
tight junctionにおける高分子物質吸収の検討

1)小腸上皮は互いに密接に接合し、閉鎖帯(zonula occludens)も電顕的に閉じた構造に見える。しかし、時にこの細胞間隙が開大することが報告され、細胞間隙を介した高分子物質の吸収が推測されている。単相培養系では、細胞の経壁抵抗は殆ど細胞間隙に起因し、そのfense functionを電気抵抗から類推することが可能であることから、本申請者は単層培養系(ヒト小腸細胞に分化が類似したCaco-2、ヒト結腸の陰窩細胞に類似構造を有するT_<84>)を用いて、各種刺激に対するインピーダンス変化の解析を行った。添加した者は、in vivoの検討で高分子物質の吸収に影響を与えると推測された各種栄養素、薬物である。2)栄養素については、Na^+共輸送蛋白を作動させるL-アラニンなどのアミノ酸は、生理的濃度範囲内で電気抵抗を減弱させ、細胞間副路の透過性を増大させることが判明した。その機序として繊維網を形成しているアクトミオシンリングが収縮し、それが結合しているタイト接合部を開く可能性が考えられるが、その収縮をトリガーする機構については未だ不明である。3)一方、H^+共輸送蛋白を作動させる各種ジペプチドは電気抵抗に影響を与えなかった。4)薬物については、NSAIDsやcyclooxygenase阻害作用を持つ一部の食品添加物(タートラジンなどの着色料・安息香酸ナトリウムなどの保存料)を用いて検討したが、電気抵抗には影響を与えなかった。5)以上より、tight junctionは栄養素投与時に開閉する動的器官である事が判明した。今後この系を用いて、高分子物質の吸収に影響を与える因子を更に解明することにより、管腔内因子との関係が推測されるクローン病、好酸球性胃腸炎、食事アレルギーの病態の解明に寄与するものと思われる。
野菜の栄養学的に容易利用が可能なカルシウムの測定

野菜類の内,日本食品標準成分表(以下,成分表と略記)に記載されている葉茎菜類,果菜類,根菜類,花菜類,莢菜類,イモ類を中心に20科,75種類の野菜の全カルシウム,及びシュウ酸カルシウム中のカルシウムを測定し,全カルシウムからシュウ酸カルシウム結晶中のカルシウムを差し引き消化吸収上容易に利用できるカルシウムを算出した.栄養上有効なカルシウムの全カルシウムに対する割合からアブラナ科,ウリ科,セリ科,ナス科の果実,マメ科,ユリ科の野菜は含有しているカルシウムの90100%が栄養上容易利用が可能なカルシウムであると推定できた.一方アカザ科,ナス科植物の葉,ツルムラサキ科,ショウガ科の野菜のカルシウムは020%のカルシウムのみが容易利用が可能であり,多くのカルシウムは容易利用が不可能に近い存在状態のカルシウムであると推定できた.キク科,シソ科などは種によってカルシウムの形態が大きく異なるようである.同じ科であっても食用部位が異なると,イネ科のたけのことトウモロコシのように有効割合に差が生じている物もある.同じ種であっても部位が異なると,ししとうがらしやピ-マンの葉と果実のようにカルシウムの有効割合に大きな差が生じる野菜もある.新しい野菜として脚光を浴びているモロヘイヤはシュウ酸カルシウム結晶も多く保持しているが,その量を上回るモロヘイヤ特有の粘性物質と結合しているカルシウムが多いため全カルシウムの80%程度が栄養上有効なカルシウムであると算出できた.実測定値と成分表の値に大差がみられるものもあった.これは野菜の栽培条件の違いで生じたが,又は著しいバイオテクノロジー技術による品種改良の結果生じたかとも考えられる.成分表の値は収載された方法から,あくまでも変動幅がある内の一標準値であるには違いないが本研究で明らかになったような有効割合もしくは有効性を表示しなければならないと考えられた.野菜類の内,日本食品標準成分表(以下,成分表と略記)に記載されている葉茎菜類,果菜類,根菜類,花菜類,莢菜類,イモ類を中心に20科,75種類の野菜の全カルシウム,及びシュウ酸カルシウム中のカルシウムを測定し,全カルシウムからシュウ酸カルシウム結晶中のカルシウムを差し引き消化吸収上容易に利用できるカルシウムを算出した.栄養上有効なカルシウムの全カルシウムに対する割合からアブラナ科,ウリ科,セリ科,ナス科の果実,マメ科,ユリ科の野菜は含有しているカルシウムの90100%が栄養上容易利用が可能なカルシウムであると推定できた.一方アカザ科,ナス科植物の葉,ツルムラサキ科,ショウガ科の野菜のカルシウムは020%のカルシウムのみが容易利用が可能であり,多くのカルシウムは容易利用が不可能に近い存在状態のカルシウムであると推定できた.キク科,シソ科などは種によってカルシウムの形態が大きく異なるようである.同じ科であっても食用部位が異なると,イネ科のたけのことトウモロコシのように有効割合に差が生じている物もある.同じ種であっても部位が異なると,ししとうがらしやピ-マンの葉と果実のようにカルシウムの有効割合に大きな差が生じる野菜もある.新しい野菜として脚光を浴びているモロヘイヤはシュウ酸カルシウム結晶も多く保持しているが,その量を上回るモロヘイヤ特有の粘性物質と結合しているカルシウムが多いため全カルシウムの80%程度が栄養上有効なカルシウムであると算出できた.実測定値と成分表の値に大差がみられるものもあった.これは野菜の栽培条件の違いで生じたが,又は著しいバイオテクノロジー技術による品種改良の結果生じたかとも考えられる.成分表の値は収載された方法から,あくまでも変動幅がある内の一標準値であるには違いないが本研究で明らかになったような有効割合もしくは有効性を表示しなければならないと考えられた.鋭敏色偏光レンズ付き光学顕微鏡で試料切片を観察し,シュウ酸カルシウム結晶の有無を確認し,顕微鏡写真を撮った.結晶が多量の場合は,X線回折分析し,少量の場合は,走査電子顕微鏡による形態分析などを行った.細切試料を沸騰水で抽出処理し,遊離カルシウム及びシュウ酸を分析した.一方細切試料を0.1M塩酸で処理し,結合シュウ酸及びカルシウムを測定し有効カルシウムを求めた.mg/100gの単位で結果の一部を示した.ツルムラサキとこまつ菜の容易利用可能カルシウムについて日本分析化学会で発表した.野菜類の内,日本食品標準成分表(以下成分表と略記)に記載されている野菜の内平成7年度は根菜類,花菜類,莢菜類,イモ類を中心に野菜中の全カルシウム,及びシュウ酸カルシウム中のカルシウムを測定し,全カルシウムからシュウ酸カルシウム結晶中のカルシウムを差し引き消化吸収上容易に利用できるカルシウムを推定した.平成6年度の成果と共にまとめた.栄養上有効なカルシウムの全カルシウムに対する割合からアブラナ科,ウリ科,セリ科,ナス科の果実,マメ科,ユリ科の野菜は含有しているカルシウムの90100%が栄養上容易利用が可能なカルシウムであると推定できた.一方アカザ科,ナス科植物の葉,ツルムラサキ科,ショウガ科の野菜のカルシウムは020%のカルシウムのみが容易利用が可能であり,多くのカルシウムは容易利用が不可能に近い存在状態であると推定できた.キク科,シソ科などは種によってカルシウムの形態が大きく異なるようである.

同じ科であっても食用部位が異なると,イネ科のたけのことトウモロコシのように有効割合に差が生じている.同じ種であっても部位が異なると,とうがらしやピ-マンの葉と果実のようにカルシウムの有効割合に大差が生じる野菜もある.新しい野菜として現在脚光を浴びているモロヘイヤはシュウ酸カルシウム結晶も多く保持しているが,その量を上回るモロヘイヤ特有の粘性物質と結合しているカルシウムが多いため全カルシウムの80%程度が栄養上有効なカルシウムであると計算できた.また実測定値と成分表の値に差がみられた.この差は野菜の栽培条件の違いで生じたとも考えられる.またバイオテクノロジーによる品種改良の結果生じたとも考えられる.成分表の値は収載された方法から,あくまでも変動幅がある内の一標準値であるには違いないが本研究で明らかになったような有効割合もしくは有効性を表示しなければならないと考えられた.
一般外来における身体化患者の実態調査とその発現機序に関する研究

近年の高齢化や医学情報の氾濫によって、身体に対する不安が高まりますます身体に注意を向けるという悪循環が形成され、心理社会的ストレス因が身体的問題に変換されやすくなっている。この変換(身体化)が多数の「治療困難な身体疾患」患者を出現させ、頻回の検査や過剰な治療によって医療経済学的にも大きな問題を生じている。そこで身体化の社会的・家族的・心理的背景因子を明らかにするため調査を行った。精神科神経科、心療内科、一般内科を受診した247名(男69、女178;年齢1885歳)の外来患者が最近1ヵ月間の身体的な自覚症状を「症状リスト」から選択し、主治医が各症状について身体的および心理的要因の関与する程度を判定した結果から、全患者を症状のない「無症群」、心理的要因の優勢な「心理群」、身体的要因の優勢な「身体群」、いずれの要因が優勢ともいえない「混合群」に分類した。主な結果は次の通りであった。(1)身体化患者は全体の37%で、女性は男性の3.6倍であった。身体化患者の割合は精神科神経科で最大(74%)であったが、内科でも12%に認めた。(2)症状評価期間が1ヵ月でも、慢性的に経過しやすい身体化症状を特定することは可能であった。(3)身体化患者は「病弱で、精神障害を嫌悪する、祖父母のいる」生育環境で育ち、「運動を熱心にするが、交友や健康には無関心で、身体の成長も遅れがちな」学校時代を過ごし、現状では「趣味や娯楽は少なく、気心知れた話し相手もほなく、運動もおろそかになり、環境や健康に関心も乏しく、安定剤や睡眠剤を常用している。」また、「凡帳面・完全主義、心配性で悲観したり孤独に落ち込みやすい」性格傾向をもち、体の健康についても「体調の年齢変化すら気にし、病気がちと思い込み、医師から異常がないといわれても不安で、病気のことばかりが気になる。」という特徴であった。身体化患者に関する臨床情報の包括的な評価尺度と質問紙を作成し、次年度の事象関連電位を用いた精神生理学的な研究の基礎資料にするために、従来の研究を参考にして以下の4部から構成される面接記録紙を試作した。すなわち第1部は基本情報(性別と年齢、初診時診断名、投薬状況、薬物による副作用など)、再2部は身体症状の病歴と現在症(系統別身体症状と精神症状の種類とその経過)、第3部は疾患行動(受診までの躊躇期、受診した診療科、診断、受診方法、身体疾患の確信度、利用した治療行為、身体疾患を憂慮する自分に関する自己評価、自己や他者の精神障害を受容できる程度など)、第4部は背景因子(文化・社会的因子、経済的因子、家族因子、住居や交際、教育、加齢、性別因子など)として自由面接法で情報を得るようにした。身体化症状を主訴とする患者に上記の面接記録紙を適用して身体化に関連する項目を選別すると共に項目の聴取の仕方などを検討した。その結果、身体化に関連する項目として、(1)独居を含む孤独、(2)精神障害に対する偏見と受容の乏しさ、(3)身体疾患の高い家族内発生率、(4)執着性格、(5)多人数医師の受診歴、などが重要であるという結果を得ている。そこでこの結果に基づいて、平成9年度に上記4部に含まれる項目を基にして0点4点の5段階で評価できる尺度および質問紙を試作した後、研究協力の得られる一般診療科にこの評価尺度と質問紙を適用して身体化の実態と発現機序を明らかにする。さらに事象関連電位を測定するためにこの実験刺激系を制御するコンピュータプログラムをパーソナルコンピュータを用いて開発し、予備的な研究を上記調査と平行して実施する予定である。」

また、「凡帳面・完全主義、心配性で悲観したり孤独に落ち込みやすい」性格傾向をもち、体の健康についても「体調の年齢変化すら気にし、病気がちと思い込み、医師から異常がないといわれても不安で、病気のことばかりが気になる。」という特徴であった。近年の高齢化や医学情報の氾濫によって、身体に対する不安が高まりますます身体に注意を向けるという悪循環が形成され、心理社会的ストレス因が身体的問題に変換されやすくなっている。この変換(身体化)が多数の「治療困難な身体疾患」患者を出現させ、頻回の検査や過剰な治療によって医療経済学的にも大きな問題を生じている。そこで身体化の社会的・家族的・心理的背景因子を明らかにするため調査を行った。精神科神経科、心療内科、一般内科を受診した247名(男69、女178;年齢1885歳)の外来患者が最近1ヶ月間の身体的な自覚症状を「症状リスト」から選択し、主治医が各症状について身体的および心理的要因の関与する程度を判定した結果から、全患者を症状のない「無症群」、心理的要因の優勢な「心理群」、身体的要因の優勢な「身体群」、いずれの要因が優性ともいえない「混合群」に分類した。主な結果は次の通りであった。(1)身体化患者は全体の37%で、女性は男性の3.6倍であった。身体化患者の割合は精神科神経科で最大(74%)であったが、内科でも12%に認めた。(2)症状評価期間が1ヶ月でも、慢性的に経過しやすい身体化症状を特定することは可能であった。(3)身体化患者は「病弱で、精神障害を嫌悪する、祖父母のいる」生育環境で育ち、「趣味や娯楽は少なく、気心知れた話し相手もなく、運動もおろそかになり、環境や健康に関心も乏しく、安定剤や睡眠剤を常用している。」また、「几帳面・完全主義、心配性で悲観したり孤独に落ち込みやすい」性格傾向をもち、体の健康についても「体調の年齢変化する気にし、病気がちと思い込み、医師から異常がないといわれても不安で、病気のことばかりが気になる。
東海地震の固着域の時空間分布の推定-遷移域・固着域の相互作用の解明を目指して-

GPS観測網を用い,南海トラフ下で将来起こる東海地震をはじめとした巨大地震の準備過程として,南海トラフ下で沈み込むフィリピン海スラブと上盤側プレートの固着の分布とその時間変化を捉える事を目標として研究を行った.本研究ではまずGPS観測網による地表変位データから共通ノイズ成分を除去する手法を確立し,その後十数日程度の短い期間での変位の差分からプレート境界のすべり分布を推定する手法を確立した.結果,南海トラフ下において,固着域のダウンディップ側で発生する深部低周波微動の活発化に同期した断層運動(短期スロースリップ)を高精度で検出することができた.更に浜名湖下と豊後水道で発生した長期スロースリップのすべり履歴や,固着域と思われる部分が一定の速度で引きずり込まれる様子も捉えることができた.本研究の目的は,東海地方において沈み込むプレート境界面上で強い地震波を出す場所(アスペリティ)の詳細な分布を明らかにすることである.そのためには,沈み込みの進行に伴う固着の分布の時間変化を調べ,常に固着している固着域(=アスペリティ)・定常的なすべり域・固着が変化する遷移域の区分をする必要がある.このために地表のGPSによる変位記録からプレート境界での固着の分布,さらにその時間変化を推定した.下記3つの要素を組み合せて手法の開発を行った.1.気象要素などによる短周期のノイズの除去.2.年毎の地表変位速度に適切な制約条件を導入した固着の空間分布の推定アルゴリズムの開発.3.固着の空間分布の時間変化から,固着域と変動域の分離.具体的には気象要素などによるノイズの除去を行ったGPSの変位記録に対して,間を7日間開けた前後それぞれ10日間ずつの平均値の差を取り,この結果を1日ずつシフトさせながらプレート間固着,すべりを推定する方法をとった.これにより,東海地方を始めとする南海トラフ沿いのプレート境界で,傾斜計,高感度地震計で検出された短期的スロースリップのうち70%程度をGPSで検出できた.得られたプレート間すべりからは短期スロースリップだけでなく,プレート間固着が安定している部分,長期スロースリップが起こっている部分(豊後水道・浜名湖下)でそれぞれ特徴的なすべり履歴を得た.特に固着域と呼ばれる部分の中でも,一定の速度で安定してフィリピン海プレートに引きずり込まれている部分(御前崎沖,熊野灘の一部,足摺,室戸岬沖など)と,すべり速度がゆらいでいる部分(紀伊水道,駿河湾,伊勢湾など)とが見られることがわかった.GPS観測網を用い,南海トラフ下で将来起こる東海地震をはじめとした巨大地震の準備過程として,南海トラフ下で沈み込むフィリピン海スラブと上盤側プレートの固着の分布とその時間変化を捉える事を目標として研究を行った.本研究ではまずGPS観測網による地表変位データから共通ノイズ成分を除去する手法を確立し,その後十数日程度の短い期間での変位の差分からプレート境界のすべり分布を推定する手法を確立した.結果,南海トラフ下において,固着域のダウンディップ側で発生する深部低周波微動の活発化に同期した断層運動(短期スロースリップ)を高精度で検出することができた.更に浜名湖下と豊後水道で発生した長期スロースリップのすべり履歴や,固着域と思われる部分が一定の速度で引きずり込まれる様子も捉えることができた.本研究の目的は,東海地方において沈み込むプレート境界面上で強い地震波を出す場所(アスペリティ)の詳細な分布を明らかにすることである.そのためには,沈み込みの進行に伴う固着の分布の時間変化を調べ,常に固着している固着域(=アスペリティ)・定常的なすべり域・固着が変化する遷移域の区分をする必要がある.このために地表のGPSによる変位記録からプレート境界での固着の分布,さらにその時間変化を推定する.下記3つの要素を組み合せて手法の開発を行った.1.気象要素などによる短周期のノイズの除去.2.年毎の地表変位速度に適切な制約条件を導入した固着の空間分布の推定.3.固着の空間分布の時間変化による,固着域と変動域の分離.本年度の直前にMw9.0の東北地方太平洋沖地震が発生したため,この地震の前の地殻変動にこの手法を適用し,本手法の妥当性を検証した.結果,東北地方太平洋沖地震前15年間にわたり,東北地方太平洋沖地震でもっとも大きくプレート境界が滑った部分を中心に,ごく小さな領域でのみプレート間固着が認められ,その他の部分は大きく時間変化していたことが明らかになった.東海地方でも同じ手法を適用することが可能である.更に東海地方を始めとする南海トラフ沿いのプレート境界では,固着域深部の遷移域で短期的スロースリップが発生していることがわかっているため,GPSデータから短期的スロースリップを自動で検出するアルゴリズムの開発を行った.この部分は当初24年度に行うとしていたが,研究の進捗が予定より早かったために取り組んだ.結果,傾斜計,高感度地震計で検出された短期的スロースリップのうち70%程度がGPSでも検出された.本研究の目的は地表のGPSの記録からプレート境界での固着の分布,その時間変化を推定するものである.この点では充分に固着とその時間変化を推定することができている.年度で言えばH24年度実施予定だった,長期/短期の時間変化推定の一部に既に取りかかれており,この点では順調以上である.しかしH23年度実施予定であったGPSデータ解析は進められず,こちらはH24年度に行う予定である.このような理由で±0,概ね順調である.ほぼ申請書通りに行う予定である.

1.目標である固着の時空間分布の推定の一歩として,短期スロースリップの誤検出を抑え,かつ検出率は100%に近づけるようアルゴリズムのチューニングを行う.2.短期と長期の変化を統合する.以上の処理結果から様々な時間スケールの変動を抽出する.最終的には長期と様々な短期の時間変化を重ね合わせてプレート境界上の固着分布の長短の時間変化を示すアニメーションが得られる.これが本研究の最終的なプロダクトである.最後に23年度と24年度前半で得られた成果をとりまとめ,成果の発表を行う.平成24年度は学術研究助成基金助成金(若手B)の継続採用が決まっている.また23年度使用残額が約33万円発生している.この主な理由は,国内旅費に関して学会参加費用が不要であったこと(予定していた発表を行わなかった),学生に研究補助を行ってもらう予定が学生の確保が難しく,時間数が少なかったことである.これらについては,一部データ回収用PC購入(20万円)に当て,また一部は研究補助謝金(13万円)に宛てる予定である.次年度についてはデータ解析ソフト12万,国内旅費30万/海外旅費35万円の使用予定で,データ解析ソフトはなるべく早い時期に購入して本解析に有効に活用したい.