hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カオス理論を応用した音声による鼻咽腔閉鎖機能診断システムの開発

照射されたパターンの対応付け、オプティカルフロー等のアルゴリズムを応用し、顔面の面データを作成することに成功した。この面データの精度を検証するために、一軸平行アクチュエータ(高精度移動制御装置)上で既知物体を移動させ、作成された面データの精度を調べた。その結果、画面縦方向は、0.530.73mm、横方向で0.140.44mmであり、臨床上十分な精度を有していた。次に、得られた顔面の面データから口唇運動を解析する目的に、口唇を領域分割し、各領域でuv座標系を設定し、加速度、固有値を算出するプログラムを完成させた。現在、このパラメータを用い、各構音(まずは母音)時の口唇運動の特徴を検討している。2.音声カオス解析"きつつきがきをつつく"および、"うえをおおう"というナゾランス測定時によく用いられる2つの文章を用い、単一志向性マイクロフォンから入力した音声ファイルをもとにリアプノフ数を算出した。同時にナゾメータにてナゾランス値を算出した。健常者6名と口蓋裂術後8名(うち2名は明らかに鼻咽腔閉鎖不全を有する)を対象とした。その結果、(1)健常者のナゾランス値のばらつきが大きかった。(2)ナゾランス値とリアプノフ数との間に明らかな相関関係は見られなかった。(3)ナゾランス値の大きい症例の中で(30%以上)、鼻咽腔閉鎖不全を有する患者は、リアプノフ数が大きい傾向が見られた。いずれも、サンプル数が少なく統計処理できていないが、(1)は健常者のデータを調査しなおす必要がある。さらに、(3)から、ナゾメータとカオス解析を合わせることにより、鼻咽腔閉鎖機能の診断精度が向上する可能性が示唆された。
ガラス転移と動的相関長

ガラス転移は、見かけ上、熱揺らぎの相関は何ら異常を示さないにもかかわらず、緩和時間や粘性係数は発散をするという点で、普通の臨界現象とは非常に異なっている。最近の実験と数値実験により、この緩和時間の発散の陰には、動的な不均一性と、その不均一性に起因する動的相関長が存在することがわかってきた。この動的相関と遅いダイナミクスの関係、そしてガラスと同じくアモルファス状態を作るがその起源が大きく異なると思われているゲルの動的相関に注目した研究を行った。ガラス転移は,見かけ上,熱揺らぎの相関は何ら異常を示さないにもかかわらず,緩和時間や粘性係数は発散をするという点で,普通の臨界現象とは非常に異なっている。最近の実験と数値実験により,この緩和時間の発散の陰には,動的な不均一性と,その不均一性に起因する動的相関長が存在することがわかってきた。この相関長を捕らえるためには,高次相関関数(例えば4次相関関数)を観測しなければならない。我々は,この高次相関関数を数値計算と理論により解析した。特に,すでにわれわれが定式化した,非一様モード結合理論を,短距離ポテンシャルを持つガラス系へと拡張した。短距離ポテンシャル系の特徴は,ガラス転移的な性質とゲル的な性質の双方を併せ持つことであるが,そのような場合には,特徴的な相関長も際立った振る舞いを示すことが予想される。我々は,それを単純化した数理モデルとそれに対する数値解析により理解することを試みた。また,コロイドガラスやコロイドゲルのミニマルモデルとして,易動度の異なるコロイドの混合系(たとえば不純物と自由粒子)のスローダイナミクスの解明を試みた。不純物はコロイド粒子と同じ大きさとし,運動のみが凍結されているものとした。最近,モード結合理論(MCT)により,不純物密度が大きい領域において,スローダイナミクスが質的に変化(A-B転移と呼ぶ)することが予言された。これはコロイドゲルおよびガラスで観測されるダイナミクスに酷似しているが,その理由は明らかでない。我々はこれを数値実験により,検証することを試みた。まだ準備的な段階であるが,その結果は,A-B転移の存在を裏付けているようである。特に、コロイドガラスやコロイドゲルのミニマルモデルとして、易動度の異なるコロイドの混合系(たとえば不純物と自由粒子)のスローダイナミクスの解明を試みた。不純物はコロイド粒子と同じ大きさとし、運動のみが凍結されているものとした。最近、モード結合理論(MCT)により、不純物密度が大きい領域において、スローダイナミクスが質的に変化(A-B転移と呼ぶ)することが予言された。これはコロイドゲルおよびガラスで観測されるダイナミクスに酷似しているが、その理由は明らかでない。我々はこれを数値実験により、検証することを試み、それに成功した。さらに、この系は離縁トラント転移などの興味深い現象も理論的に予言されているが、我々はそれが存在しないこと、もし存在しても全く異なる物理的シナリオが起源であるととを明確に示した。
紛争の総合的研究

本研究は、米ソ冷戦終焉後に頻発する地域紛争とその暴力化のメカニズム、そして紛争後の平和構築と開発復興について、(1)非国家主体による内戦型の紛争、(2)国内紛争と国際紛争の重層性、(3)国際機関や市民団体など紛争当事者以外の非国家的アクターの関与、の3点に注目し、地域研究の視点からの解明を目指したものである。この目的に即して、3年間の研究活動では、研究分担者が対象とする地域の紛争の具体的プロセスを上記の視点から再考し、その分析に基づいて、国内および国際紛争の連関や、紛争における国境をこえる非国家主体のあり方について、ワークショップやシンポジウムなど研究分担者外の専門家も含む場で検討し、議論の深化を試みた。主要な成果は以下の通りである。(1)それぞれの具体的な紛争について、国際的環境や多様なアクターの役割を重視することにより、従来の国家体国家、あるいは国家体反体制勢力といった図式を超える理解を得ることができた。その例は成果報告書の一部として、ルワンダを例に、旧宗主国との関連を重視して詳細に分析することによって「部族」紛争にあらたな知見を加えた武内論文、国内外の報道を付き合わせることにより「暴力」言説の生成過程に注目した帯谷論文、パレスティナ/イスラエル紛争を取り上げた臼杵論文、9.11がインドの文脈に移しかえられる過程を分析した押川論文などの形でまとめられた。(2)上記の個別紛争を事例をもとに、比較の視点を加えた紛争へのアプローチを行った。2005年11月に実施したヨーロッパ社会におけるムスリムに関する国際ワークショップでは、受け入れ国の条件、国際的なイスラームの動きなど多様な要素を考慮しつつ、イギリスとフランスにおける「他者」排斥のメカニズムの共通性と相違を明らかにしたものである。(3)市民団体や国際機関と紛争との関わり、また紛争後の復興開発や平和構築における役割についても報告書所収の山本論文など事例に即して検討し、今日の紛争がこれらの非当事者である非国家アクターの関与によって大きくかわりうることが論証された。計画初年度(平成15年度)は、(a)国際機関、NGO、企業、メディア関係者など専門家・実務家のネットワーク構築、(b)既存の紛争研究の蓄積に関する総合的な調査・分析、(c)開かれた地域研究的紛争プロジェクトの基盤構築の3点を柱に活動を行った。具体的には、研究打ち合わせ1回(5月17日)、研究会3回((1)5月17日「試される『民主主義』:イラク戦争後の中東」、(2)7月8-9日「暴力が止む時」、(3)3月13日「ソ連崩壊後の少数民族社会の変容」)、国際シンポジウムへヘの協力1回(1月10日人社プロジェクト「人間の安全保障」)を組織し、海外派遣4件を行った(黒木英充、イスタンブル、19日間、オスマン帝国末期における民族宗派紛争をめぐる文献資料調査;T.ダダバエフ、カブール、マザリ・シャリフ、9日間、NGOの活動視察、国連関係者と打ち合わせなど;松原正毅、イスタンブル、16日間、トルコにおけるクルド問題;福田義昭、カイロ、20日間、中東における戦争と文学に関する資料収集)。研究会および海外派遣の成果により専門家・実務家を含めた人的ネットワークは確実に拡張しつつある。既存の紛争研究の蓄積を把握し、それをさらに発展させるための準備段階として、研究会(2)においてアフリカの事例による従来の紛争研究のレビュー、旧ユーゴ・中東・中央アジアにおける紛争事例の検討、国際法の立場からの紛争についてのレクチャーが行われた。

ここでは本プロジェクトとして「紛争が止む時」というテーマを設定したが、これは今後も継承されうるユニークなテーマとなっている。また、研究会(1)や国際シンポジウム「人間の安全保障」は一般公開で開催されており、プロジェクトの開かれた性格を反映させたものである。次年度以降、現在進行中の世界情勢をも視野に入れた個別研究会の開催のほか、そこでの議論を発展させ、また形成されたネットワークを生かす統合的な活動に重点を移して行く。本年度は、紛争のなかで生まれる言説分析に焦点を当てた。まず「敵イメージの形成:排他的ディスコースの生成と暴力の再生産」と題する研究会を開催し、「敵」に対する排外的ディスコースが、新たな暴力を正当化する過程について、詳細に検討した。事例として、1)インドネシにおけるマルクとポソの「宗教対立」、2)インドにおけるヒンズー教徒の排外的ナショナリズム言説、3)中国とロシアの国境紛争をめぐる外交、4)イスラエル/パレスチナにおける「アラブ系ユダヤ人」をめぐる言説形成を取り上げた。この研究会での議論をさらに発展させるべく、平成16年12月18-19日に国際シンポジウム「9.11後の世界における政治的暴力と人間の安全保障」を開催した。国外研究者9名、国内研究者4名による英語報告13本を得て、4つのセッションにおいて、「テロリズム」概念の批判的再検討、「敵」創出のメカニズムおよび植民地主義的暴力の歴史的跡付け、9.11後のアフガニスタン、イラク、パレスチナの「対テロ戦争」の現状、平和構築戦略としての「人間の安全保障」の可能性などを議論した。「敵」イメージの形成や排他的ディスコースの生成過程を比較検討すると、生成過程のメカニズムは似ていても、言説を作り上げていく内容や歴史的過程は、地域性を強く反映していることが分かった。したがって、これらから共通性を引き出すことはきわめて難しく、逆にそうすることによって問題が矮小化される危険性がある。敵イメージや排他的ディスコースを脱構築し、紛争の解決の糸口を見出していくためには、引き続き、地域の視点から詳細かつ丁寧な事例研究を積み重ねていく重要性が強く認識された。本年度は、研究会を開催し、個別の紛争事例について研究分担者が報告を行い相互に検討した。また、研究分担者および協力者が分担した紛争の事例研究を進めるため、東ティモール、マレーシアおよびインドネシア、イギリス、イスラエル/パレスチナ、エジプトにおいて調査を実施した。さらに、海外から研究者を招聘し、平成17年11月にヨーロッパのムスリム・コミュニティに関する国際ワークショップを開催し、2005年後半にフランスで起きた移民系の若者による大規模かつ長期的な暴動を、多文化主義政策をとってきたイギリスのムスリム社会の現状と比較しながら検討した。本研究では、米ソ冷戦終焉後に頻発する地域紛争とその暴力化のメカニズム、そして紛争後の平和構築と開発復興について、(1)非国家主体による内戦型の紛争、(2)国内紛争と国際紛争の重層性、(3)国際機関や市民団体など紛争当事者以外の非国家的アクターの関与、の3点に注目し、地域研究の視点から検討することを目的としてきた。
人間の筋骨格系の多面的解釈に基づくフレキシブルロボットウェアの開発

本研究では、人間の筋骨格の構造、材質を模したハード開発を実施することで人間との親和性が高い柔軟な装着型ロボットを開発するための方法論を確立することを目指し、筋骨格系のネットワーク構造の解析及びそれを模したアクチュエータの開発とロボット構造の最適化に取り組んだ。ミクロな構造に関しては、装着型の筋電計や筋硬度計を利用した筋の収縮・弛緩時の活動形態と材質変化の定量化手法を提案した。マクロな構造に関しては、肘関節・膝関節の動作支援を目的として柔軟材料を利用したロボットスーツのプロトタイプを製作し、人間の能動的な動作を阻害せずに身体動作の改善が可能なアクチュエータ配置と制御手法について検証した。本研究では,人間の筋骨格の構造,材質を模したハードの開発を実施することで,人間との親和性が高い柔軟な装着型ロボットを開発するための方法論を確立することを目指している.本研究の特色は,装着型ロボットの機械的特性を人間の筋骨格の特性に近づけるため,人間の骨格と筋・腱・靭帯・筋膜によるネットワーク構造において観察される「テンセグリティ構造」に着目する点である.「筋肉のテンセグリティ構造を模したアクチュエータの開発」というミクロなテンセィグリティ構造に関する課題と「筋骨格系のテンセグリティ構造を模したロボットの構造の最適化」というマクロなテンセグリティ構造に関する課題に取り組んでいる.初年度は,動作が単純な1軸の回転運動である肘の屈曲伸展動作の支援を対象として,柔軟材料を組合せたアクチュエータユニットを搭載したプロトタイプスーツを製作した.スーツ上に配置された個々のアクチュエータが筋を模した動作をし,個々のアクチュエータの組み合わせによってスーツ全体が筋骨格系を模擬した動作を生成する.つまり個々のアクチュエータユニットの機械特性の変化と,アクチュエータユニットのスーツ上での配置の変化によって人体との親和性が調整されるメカニズムとなっている.次年度は,肘装着型ロボットスーツのプロトタイプにおいて,アクチュエータユニットのスーツ上での配置の最適化を行い,人体との親和性をスーツのずれ量や肘屈曲伸展動作以外の方向への力の作用量などから評価する.ミクロなテンセグリティ構造とマクロなテンセグリティ構造のそれぞれに課題を設定し研究を遂行し,プロトタイプとなるロボットスーツを製作した.ミクロなテンセグリティ構造を模したとしてワイヤと異なる弾性材料を組み合わせたアクチュエータユニットを製作した.また,肘屈曲伸展動作の支援を対象とするマクロなセンティグリティ構造として,伸縮性のあるスーツにアクチュエータユニットを複数配置したロボットスーツのプロトタイプを製作した.本研究では、人間の筋骨格の構造、材質を模したハード開発を実施することで、人間との親和性が高い柔軟な装着型ロボットを開発するための方法論を確立することを目指している。本研究の特色は、装着型ロボットの機械特性を人間の筋骨格の特性に近づけるために、人間の骨格と筋・靭帯・筋膜によるネットワーク構造に着目する点である。筋のネットワーク構造の解析およびそれを模したアクチュエータの開発といったミクロな構造に関する課題と、筋骨格系のネットワーク構造を模したロボット構造の最適化というマクロな構造に関する課題に取り組んでいる。これまでに、ミクロな筋のネットワーク構造に関しては、収縮・弛緩動作における筋の活動形態および材質変化の定量化手法を開発してきた。膝関節の屈曲伸展動作を対象として、能動的な力発揮による筋収縮とストレッチングによる筋弛緩における筋の挙動を、筋線維同士の関係および筋・靭帯・骨格の配置を考慮して解析し、個人の筋特性を定量化する評価モデルを提案した。筋構造マクロな筋骨格系のネットワーク構造に関しては、ロボットスーツの人体との親和性および動作改善に与える影響を実験的に検証した。肘関節・膝関節それぞれの屈曲伸展動作の支援を対象として、柔軟なワイヤと弾性材料を組み合わせたプロトタイプスーツを製作し、人間の能動的な動作を阻害することなく身体動作の改善が可能なアクチュエータの構造配置とアクチュエーションのタイミングを導出した。ミクロなテンセグリティ構造とマクロなテンセグリティ構造のそれぞれに課題を設定し研究を遂行する.ミクロなテンセグリティ構造を模した,人体の筋特性に近いアクチュエータの開発に向け,アクチュエータユニットを複数個使用し,更なるユニット化を行ったプロトタイプを開発,検証する.マクロなテンセグリティ構造を模し,人体の筋骨格配置特性を模倣したアクチュエータの配置の検討として,27年度に作製した肘装着型ロボットスーツのプロトタイプにおいて,人体との親和性をスーツのずれ量や肘屈曲伸展動作以外の方向への力の作用量などから評価する.福祉ロボットプロトタイプスーツにおけるアクチュエータ配置の最適化を次年度に持ち越したため,アクチュエータユニットの改良と実験系構築に関わる部品購入が必要となる.次年度の主な実施事項はロボットスーツの改良とその評価であり,改良のための要素部品費,加工費,評価実験系構築費等に使用する予定である.また,学会発表の旅費にも費用を充てる.
黄色ブドウ球菌スタフィロコアグラーゼのタンパク質工学的解析

黄色ブドウ球菌(Staphylococcus aureus)の産生するスタフィロコアグラーゼ(SC)はヒトプロスロンビンと特異的に1:1の分子複合体を形成する。この複合体はスロンビン活性を示し、血漿を瞬時に凝固させるが、こうした分子複合体形成を介してのプロスロンビン活性化機序をタンパク質工学の手法を用いて解明する一歩として、S.aureus213株のSE遺伝子をクローン化し、その全塩基配列を決定した。昭和62年度、クローン化したBB株のSC遺伝子を用いて、その5'flanking region 148baseを含む遺伝子の5'側計1518baseをプローブとした。先ず、制限酵素DralとMoblにより213株のゲノムDNAを消化、次いでサザンブロッティングでSC遺伝子をクローン化した。Dral断片1.2kbとMboI断片2.1kbのクローンをプラスミドベクターpUC18に組み込んでdideoxy法によるSequence解析を行った結果、遺伝子の5'flanking region 95 baseとcoding region 1974base,3' flanking region 837 baseが決定できた。BB株のSCには、そのcoding regionの3'未満に81baseからなるくり返し配列が8回存在し、相互に78%以上のホモロジーをもち、かつそれらはタンデム状に並んでいる。213株のSCの場合も同程度のホモロジーをもつくり返し配列が、6回見い出された。菌株が異なっても高いホモロジーを示すことから、このタンデムレピートはSCの未だ知られていない何らかの機能に関連した構造領域と推定される。一方、プロスロンビンの相互作用に直接働いているSCのNH_2末端側の326アミノ酸残基は、BB株と213株の間で57%のホモロジーを示した。特にNH_2末領域14残基は、両者とも全く同じ配列であり、この構造がプロスロンビン活性化に要求される領域と考えられた。現在、改変タンパク質を生産し、ヒトプロスロンビンとの相互作用に必須な部位を同定しつつある。
肺及び心肺移植後の肺水腫防止に関する実験的研究

肺および心肺移植後の肺の機能不全は,肺の温阻血あるいは保存に伴う阻血再潅流障害による肺水腫が原因とそれ,好中球由来の活性酸素が重要な関わりをもつと云われている。そこで肺水腫の防止対策について検討した.1.抗酸化剤である還元型グルタチオン(Glutathione),アスコルビン酸(Vitamin C),ス-パ-イキサイドジスムタ-ゼ(SOD),αートコフェロ-ル(Vitamin D),CoQ_<10>は,イヌ左肺の3時間温阻血再潅流モデルにおいて,肺動脈血中の好中球活性酸素産生能を低下させ,阻血肺の酸素化能,肺胞換気能を良好に保持したことから,肺水腫の軽減に有効であることが示唆された。2.イヌ左肺を,保存液によるflushing techniqueを用いて24時間4°C単純浸漬冷却保存したのち、摘出肺潅流装置を用いて全血,もしくは白血球除去血で2時間潅流し肺水分量を比較した.EC液保存の場合,白血球除去血潅流肺の肺水分量は,全血で潅流した肺に比べ有意に少なく,一方,好酸化剤(Glutathione,Alloprinol)を含むUW液ではその差がみられなかった.従って,肺の阻血再潅流障害における肺水腫の発生に,好中球由来の活性酸素が重要な役割をはたし,また白血球除去血潅流がその防止に有用であることが示唆された3.イヌ同種左肺移植モデルでは,EC液にGlutathione,Alloprinol,およびSODを加えることによって8時間,UW液を用いることによって24時間の4°C浸漬冷却保存が可能であることが判った.しかしイヌ心肺同時移植モデルでは,UW液による4°C単純浸漬冷却保存の安全限界は4時間であった.4.UW液のK^+濃度を120,30,および4mEq/Lとし,それぞれイヌ左肺をflushし4°C24時間冷却保存した後,摘出肺潅流モデルを用いて肺水分量を比較検討した.肺水分量はK^+濃度30mEq/Lの場合が最小値を示し,肺の保存にはK^+濃度30mEq/Lが最適であることが示唆された.肺および心肺移植後の肺の機能不全は,肺の温阻血あるいは保存に伴う阻血再潅流障害による肺水腫が原因とそれ,好中球由来の活性酸素が重要な関わりをもつと云われている。2.イヌ左肺を,保存液によるflushing techniqueを用いて24時間4°C単純浸漬冷却保存したのち、摘出肺潅流装置を用いて全血,もしくは白血球除去血で2時間潅流し肺水分量を比較した.EC液保存の場合,白血球除去血潅流肺の肺水分量は,全血で潅流した肺に比べ有意に少なく,一方,好酸化剤(Glutathione,Alloprinol)を含むUW液ではその差がみられなかった.従って,肺の阻血再潅流障害における肺水腫の発生に,好中球由来の活性酸素が重要な役割をはたし,また白血球除去血潅流がその防止に有用であることが示唆された3.イヌ同種左肺移植モデルでは,EC液にGlutathione,Alloprinol,およびSODを加えることによって8時間,UW液を用いることによって24時間の4°C浸漬冷却保存が可能であることが判った.しかしイヌ心肺同時移植モデルでは,UW液による4°C単純浸漬冷却保存の安全限界は4時間であった.4.UW液のK^+濃度を120,30,および4mEq/Lとし,それぞれイヌ左肺をflushし4°C24時間冷却保存した後,摘出肺潅流モデルを用いて肺水分量を比較検討した.肺水分量はK^+濃度30mEq/Lの場合が最小値を示し,肺の保存にはK^+濃度30mEq/Lが最適であることが示唆された.I.肺移植後の肺水腫予防における抗酸化剤の有用性について検討。イヌ左肺の3時間温阻血前もしくは再潅流前に、還元型グルタチオン、CoQ10、SOD、vitamine EおよびCを各々阻血肺動脈よりflusing、もしくは静脈内投与し、血流再開後2時間の対側肺動脈閉塞時における動脈血ガス分析、肺血管抵抗、静肺コンプライアンス、肺動脈血活性酸素(O_2^-)産生能を測定した。1)O_2^-産生能はEC液単独によるflushing肺では正常の2倍に亢進したが、抗酸化剤使用群ではO_2^-産生能の亢進はみられなかった。SOD、CoQ10では産生能の低下がみられた。

2)肺胞換気能:いずれの薬剤使用群でも再潅流後のPaO_2は低下し、PaCO_2は上昇したが、FiO_21.0換気下にPaO_2は200Torr以上、PaCO_2は400Torr以下を示し対象群に比べ良好な肺胞換気能を示した。3)肺血管抵抗:薬剤投与群は2000dyne.sec.cm-10^5以上に上昇し対象群より高値を示す傾向にあった。4)静肺コンプライアンス:いずれの薬剤投与群も、30ml/cmH_2O以下に低下した。以上よりいずれの抗酸化剤も肺血管抵抗の上昇、静肺コンプライアンスの低下を抑止することはできず、3時間温阻血肺の再潅流後の肺水腫の防止に有用であるとの証拠は得られなかったが、阻血肺の酸素化能、肺胞換気能は良好に保持されることが判った。II.保存肺の肺水腫発生におよぼす好中球の影響について検討。イヌ心肺をUW液でflushing後摘出し、4°C24時間単純浸漬冷却保存後、ロ-ラ-ポンプを用いて全血もしくは白血球除去血で左肺を2時間潅流した。白血球除去血潅流群の肺血管抵抗は、全血潅流群に比べ高値を示す傾向がみられたが、PaO_2、PaCO_2、静肺コンプライアンス、湿乾燥重量法による肺血管外水分量は両群に差を認めなかった。従って保存液としてUW液を用いた場合には白血球は保存肺の血流再開後の肺水腫の発生に重大な影響を及ぼさないことが判った。1.イヌ左肺をEuroーCollins液(EC液)、および抗酸化剤(Alloprinol、Glutathione)を含むUW液でflushingし、24時間4°C単純浸漬冷却保存したのち、全血もしくは白血球除去血で2時間潅流し、肺血管抵抗、気道内圧、静肺コンプライアンス、肺血管外水分量(湿乾燥重量比)、潅流血および肺組織の過酸化脂質を測定した。UW液で保存し白血球除去血で潅流した場合が最も良好な値を示し(各々150.1±33.6mmHg/L/min、16±1cmH20,15±0.8ml/cmH20,6.7±0.6,2.6±0.6nmol/ml,75+20nmol/g protein)、EC液保存ー全血潅流の場合が最も不良(各々270.8±111.3,29±4,10±4,9.7±0.7,3.7±0.5,83±7)であった。従ってin vitroにおける潅流モデルでは、白血球除去血による潅流が24時間保存肺の再潅流障害の軽減に有効であることが判った。2.イヌ左肺をUW液でflushingして摘出し、4°C24時間単純浸漬冷却保存後同種移植した。血流再開前に白血球除去血350cc、25cmH20圧で30分間潅流し(n=6)、血流再開後60分、および821日目に対側肺動脈閉塞試験を行い、さらに好中球活性酸素産生能(移植前値との比)、肺組織過酸化脂質、肺湿乾燥重量比を測定し、対照群(非潅流n=5)と比較した。対照群5頭中3頭がgraft failureを来し1頭が術後1日目に死亡し、白血球除去血潅流群では6頭中3頭にgraft failureをみ、うち1頭が術後1日目に死亡した。血流再開後60分のPa02、肺動脈圧、好中球活性酸素産生能、肺組織過酸化脂質、肺湿乾燥重量比は各々291±155Torr,30±5mmHg,1.00±0.31,49.6±15.6nmol/wet g,16.0±5.6で対照群と有意の差はみられなかった。また屠殺時(1221日目)の各測定値も対照群との間に差を認めなかった。従って、UW液による24時間単純浸漬冷却保存肺の同種移植は可能であるが、白血球除去血による血流再開前30分間の潅流は移植後の肺機能に著明な影響を及ぼさないことが判った。1.心肺保存におけるUniversity Wisconsin Solution(UW液)の有用性について検討した.イヌを胸骨縦切開し,UW液50mL/kgを40cmH_2O圧で肺動脈よりflushし,同時に上行大動脈よりUW液20mL/kgを注射器で注入して逆行性に冠動脈をflush outした.
ヘテロダイマーの固相化学発光反応に及ぼす結晶構造の影響の解明

表題化合物1のエステル誘導体1a;(CO_2Et)_2、カルボン酸1b;(CO_2H)の固相熱分解により化学発光を確認した。モノエステル1c;(CO_2Me)、ハロゲン誘導体1d;(ハロゲン=F or Cl)では化学発光は観測されなかった。固相熱分解を示差走査熱分析(DSC)により追跡しフリードマン法により熱力学解析した結果、次の二点が明らかになった。i)化学発光性の1abでは非化学発光性の1cdよりエネルギー放出量が約10kcalmol^<-1>大きい。ii)活性化エネルギーは1bで反応率に依らず一定、1cでは反応の進行と共に小さくなった。結晶の1aではDSCで二つのピークを示し、低温ピーク、高温ピークはそれぞれ1b、1cと同様の挙動を示した。粉末の1aは化学発光はなくなり、1cと同様のDSC挙動を示した。以上より非化学発光性の1c、粉末の1aはゆるい結晶構造を有し、反応のエネルギーが結晶格子の構造変化に消費され発光はない、一方、1b、結晶の1aは強固な結晶構造を持ち、放出されたエネルギーが構造変化に使われず効率よく光エネルギーへ変換されると結論できる。1は熱的に不安定であるが、1aについてX線構造解析に成功した。1aの結晶中ではエステル基が柱のように配向し個々の分子が独立した結晶構造を形成する。当初、近隣分子士志の相互作用により生成系に安定な励起錯体を形成可能な構造があると予想したが、隣接分子同士の振動、衝突あるいは電子的相互作用によるエネルギー消費が少ない構造を持つことがわかった。本研究により1の固相化学発光において、強固な結晶構造が反応エネルギーを保存し、また、近接分子との相互作用を抑制することにより、光エネルギーへ変換する場を形成していることが明らかになった。DSC法を化学発光反応に初めて適用しエネルギー変換場としての結晶の影響解明に有効であることを示した。
歯周病関連細菌菌体表層成分が線維芽細胞におよぼす影響

歯周病関連細菌であるAcinobacillusactinomyectemcomitans(以下A.a.)の宿主に対する影響が菌体内また菌体外産物を用い調べられている.我々は,A.a.莢膜多糖抗原(capsular polysaccharide antigen以下CPA)に着目し,CPAの破骨細胞形成能ならびに骨吸収活性について研究してきた.しかし,CPAの歯肉線維芽細胞(human gingival fibroblast以下HGF)におよぼす影響についての報告は見られない.そこで今回,HGFをCPAで刺激した場合の炎症性サイトカインであるIL-6,IL-8に対する影響について調べることとした.A.a.は血清型b型のY4株を使用し,Amanoら(Infect. Immun. 1989:57, 2942-2946)の方法に従いCPAを精製した.また,LPSは温フェノール-水抽出法により精製した.HGFは,愛知学院大学歯学部附属病院歯周病科において歯周基本治療の終了した患者から歯肉組織を採取し,各組織片からHGFをout growthさせ,37°C5%CO_2条件下10%牛胎児血清添加ダルベッコ変法イーグル培地で4-10代継代したHGFを実験に使用した.HGFは2×10^4個に調製し48穴プレートに播種した.A.a.CPA(1100μg/ml),LPS(1μg/ml)を添加し,3-24時間培養した.培養上清を回収し,上清中のIL-6,IL-8はELISA kitにて測定した.さらに抗CPAモノクローナル抗体(100μg/ml)をHGFと共培養した場合の培養上清も同時に調べた.添加した各刺激因子によるHGF形態を調べるため走査型顕微鏡で観察し,比色定量法により生細胞数を測定した.本研究より(1)HGFに添加した各刺激因子の有無にかかわらず,HGFの形態と細胞数に変化は見られなかった.(2)CPA添加によりHGFからのIL-6とIL-8の産生が抑制された.(3)LPSにより刺激されたHGFからのIL-6とIL-8の産生もCPA添加により抑制された.(4)CPAによる抑制効果はCPAに対するモノクローナル抗体の添加により完全にブロックされた.今回の報告より,CPAは,破骨細胞のみならずHGFにも影響をおよぼすことが明らかとなった.近年,歯周病関連細菌であるAcinobacillus actinomyectemcomitans(以下A.a.)の宿主に対する影響が,菌体内または菌体外産物を用い研究されている.これまで我々はA.a.莢膜多糖抗原(capsular polysaccharide antigen・CPA)に着目し,CPAの破骨細胞形成能ならびに骨吸収活性について報告してきた.しかし,CPAの歯肉線維芽細胞におよぼす影響についての報告は見られない.そこで,LPSやCPAの歯肉上皮細胞や歯肉線維芽細胞に対する影響を免疫学的および分子生物学的手法を用い,歯肉線維芽細胞をCPAで刺激した場合に,炎症性サイトカインであるIL-6・IL-8に対する影響を検討した結果,LPSは炎症性サイトカインであるIL-6やIL-8の産生を亢進したのに対し,莢膜多糖はIL-6やIL-8の産生を抑制した.さらにLPSによるIL-6やIL-8産生の亢進は莢膜多糖を共存培養することにより50%以上抑制された.これらの結果はこれまでの報告と異なり,歯肉線維芽細胞の場合LPSと莢膜多糖で相反する生物学的活性を有していることを、明らかにした.歯周病関連細菌であるAcinobacillusactinomyectemcomitans(以下A.a.)の宿主に対する影響が菌体内また菌体外産物を用い調べられている.我々は,A.a.莢膜多糖抗原(capsular polysaccharide antigen以下CPA)に着目し,CPAの破骨細胞形成能ならびに骨吸収活性について研究してきた.しかし,CPAの歯肉線維芽細胞(human gingival fibroblast以下HGF)におよぼす影響についての報告は見られない.そこで今回,HGFをCPAで刺激した場合の炎症性サイトカインであるIL-6,IL-8に対する影響について調べることとした.A.a.は血清型b型のY4株を使用し,Amanoら(Infect. Immun. 1989:57, 2942-2946)の方法に従いCPAを精製した.また,LPSは温フェノール-水抽出法により精製した.HGFは,愛知学院大学歯学部附属病院歯周病科において歯周基本治療の終了した患者から歯肉組織を採取し,各組織片からHGFをout growthさせ,37°C5%CO_2条件下10%牛胎児血清添加ダルベッコ変法イーグル培地で4-10代継代したHGFを実験に使用した.HGFは2×10^4個に調製し48穴プレートに播種した.A.a.CPA(1100μg/ml),LPS(1μg/ml)を添加し,3-24時間培養した.培養上清を回収し,上清中のIL-6,IL-8はELISA kitにて測定した.さらに抗CPAモノクローナル抗体(100μg/ml)をHGFと共培養した場合の培養上清も同時に調べた.添加した各刺激因子によるHGF形態を調べるため走査型顕微鏡で観察し,比色定量法により生細胞数を測定した.本研究より

(1)HGFに添加した各刺激因子の有無にかかわらず,HGFの形態と細胞数に変化は見られなかった.(2)CPA添加によりHGFからのIL-6とIL-8の産生が抑制された.(3)LPSにより刺激されたHGFからのIL-6とIL-8の産生もCPA添加により抑制された.(4)CPAによる抑制効果はCPAに対するモノクローナル抗体の添加により完全にブロックされた.今回の報告より,CPAは,破骨細胞のみならずHGFにも影響をおよぼすことが明らかとなった.
新規なキノン系補酵素類の機能解明とその応用

本研究では最近になって次々と発見された全く新しいキノン系の補酵素に着目し、その機能解明と応用を目的とし主にモデル化学的な立場から検討を行った。研究対象とした補酵素は、新規な複素多環オルトキノン系の構造を有するPQQ(Pyrroloquinolinequinone)、TTQ(Tryptophan Tryptophylquinone)、およびチロシンから誘導されたと考えられているTyr-Cysである。【1】補酵素PQQの酸化還元過程の解明:申請者らはこれまでに補酵素PQQの基本的な物性や化学的性質について詳細に検討を行なうとともに、種々の生体関連基質、特にアミン、アミノ酸、ヒドラジン、糖類、チオール、NADHなどの効率的な触媒的酸化反応を見い出してきた。本研究では、それらの詳細な反応機構や還元型PQQの再酸化過程、あるいは金属イオンとの相互作用や光化学的挙動などを明らかにするため、申請者らがこれまでに合成してきた数十種類におよぶPQQのモデル化合物あるいは誘導体の化学的説質や機能について、系統的に検討を行った。【2】新規補欠分子TTQの化学的機能の解明:新しい補酵素TTQの基本的な物性やアミンの酸化反応機構および構造活性相関を解明するため、種々のTTQモデルを合成し、それらの物性やアミン酸化機能について系統的に検討を行うとともに、生体系におけるTTQの役割について考察を加えた。【3】ガラクトース酸化酵素活性中心のモデル化:ガラクトース酸化酵素の活性中心から見いだされた全く新しいタイプの有機補欠分子であるTyr-Cysのモデル化合物を種々合成し、それらの物性や酸化還元挙動、および銅イオンとの相互作用などについて詳細に検討し、酵素活性中心のモデル構築に成功した。
地域を拠点とした包括的ながんサポート提供システムの構築と評価に関する研究「がんサポート・センター」モデルの構築と評価

がんサポート・プログラムの検討の第一段階としてまず一般市民を対象にした調査を行った。その結果、がん検診の受診行動には経済的格差が関係し、「ソーシャルサポート」、「セルフエフィカシー」、「がん恐怖」が受診行動に影響することが明らかとなった。予防行動を促進するには、がんへの恐怖を軽減し、セルフエフィカシーを高めるための対応が重要であることが示唆された。また、国内のサポート組織の実態を調査した結果からは、サポート組織の分布には地域格差があり、患者会などは人的経済的基盤など運営上の課題を多く抱えていることが明らかになった。看護師を対象としたケア・ニーズ調査では、治療依存度の高い患者やソーシャルサポートの乏しい患者が増えており、サポート・ニーズを抱えたまま退院する患者が多いこと、特に高齢者はがんに加え慢性疾患などの重複疾患を抱え、また疾病の重複が介護や家族の健康問題を引き起こすなど負の連鎖を起こしていることが明らかとなった。一方で外来看護は治療や処置に関する業務に集約され、ケアを提供する場や機会が減少しており継続看護における課題が深刻化していた。退院後の患者・家族へのサポート体制を検討するために、英国・アイルランドのサポート組織の調査を行ったが、政府の補助金や寄付金で運営されるがんサポート・センターが地域に存在し、身近に相談支援やセミナー、マッサージなどのプログラムを受けられる体制が整いつつあった。そこで、国内でのサポート活動の可能性を探るために複合的プログラム「がんサポート・ルーム」を構築し、1年間運用しその評価を行った。研究協力者は40名であった。QOL指標であるFACIT-SPの情緒的側面とスピリチュアルな側面で有意な変化が認められた。アンケート結果から参加者の約7割程度は満足しており、インタビューからは「出かける場ができた」、「専門職者や仲間がいることでの安心感」、「自信の取り戻し」や「リラクセーションに繋がった」という結果が得られた。本プログラムが参加者にとって、療養生活を支え社会復帰の支援をする場として意義をもつことが明らかとなった。またこのようなプログラムは治療の初期段階から終末期に至るまでの幅広い緩和ケアとしての意義を持つ可能性も示唆された。今年度は、がんのサポートシステムに関する文献検討を行いつつ、以下のような研究活動を行った。1)国内の支援団体の活動に関する調査インターネット、書籍などに資料をもとに、国内のがんに関する支援組織を調査した。その結果、患者会、NPO、研究会など多様な組織が143箇所あった。多くは、月1回程度の会合や、電話やメールでの相談が主であった。そのなかで、地方自治体と連携をしている患者会、医師が主催する会、患者連合会など5組織にヒアリング調査を実施した。それぞれの組織に応じた連携システムがあり、今後の国内での患者会の発展の可能性が示唆された。2)国外のがんに関するサポート組織の調査アイルランドでは、地域のチャリティ組織、病院附属のサポート組織、イギリスでは心理職が主体となっている組織、看護職が主体となって電話相談やメールでの相談に応じている組織、病院内のがんサポートセンター、前立腺がんの予防や教育、相談に関する組織など合計7箇所のヒアリング調査を行った。寄付金により運営されている組織がほとんどであった。コーディネーとして常勤が2ないし3名おり、看護職が担っていることが多かった。

カウンセリング、リラクゼーション、マッサージ、アロマセラプー、リフレクソロジー、レクチャーなど多彩なプログラムを揃えており、それぞれ専門の職種が非常勤と言う形態で、プログラムを担当していた。3)がん看護経験のある看護師に対する継続看護に関する調査在院日数の短縮化などに伴う、がん患者への継続看護に関する問題を明らかにする目的で、がん看護経験を有する看護師10名を対象に対するヒアリングを行なった。外来での看護相談部門が必要であることが浮かび上がった。昨年に引き続き、がんのサポートに関して実態調査を進めた。それらをもとにサポート・プログラムの検討を行った。具体的には以下のとおりである。1)国内のがんの支援団体の活動に関するアンケート調査平成17年度に実施した国内のがん支援団体(インターネット、書籍などに資料による調査)約188か所を対象に、支援団体の活動実態を把握するために独自にアンケート用紙を作成し、郵送法による調査を行った。その結果75か所から回答があった。回答結果についで現在分析を進めている段階にある。2)一般市民を対象としたがんや健康に関する意識調査がんになったときのサポート・ニードを把握するために、がんに対する一般市民の意識や対処行動に関する調査を行った。特定の地域住民のなかから無作為抽出法により対象者を選択し、対象者1000名を対象にアンケート用紙を郵送した。484名から返送があり回収率は約48%であった。がんに関する情報を入手することが困難と思っている人は約40%、情報の内容が難しいと感じている人は約50%であった。健康に問題を抱えた場合に相談できる相手や医療機関があると回答した人は約40%であった。その他、調査項目の詳細な内容に関して、現在分析中である。3)がん看護経験のある看護師に対する継続看護に関するインタビュー調査の分析平成17年度に実施した看護師に対するインタビュー結果を分析した。その結果、高齢者の増加による認知症などがん以外の疾患との複合や、独居など社会的背景の問題の複合化がみられた。4)がんサポート・プログラムの検討これまでの調査から、サポート・プログラムの柱を情報提供、情緒的支援、リラクゼーションの3点にして、それを組み合わせたプログラム案について検討した。昨年の研究をもとに、今年度はサポート・プログラムの企画を進め、運用・評価を行った。1がんサポート・ルームの運用と評価・平成18年度の研究内容をもとに、がんサポートプログラムモデルを検討した。それを土台に平成19年6月平成20年3月まで、「がんサポート・ルーム」を開設した。プログラム内容は(1)サポートカフェ、(2)ハンド&フットケア、(3)サポート・グループ、(4)患者学セミナー、(5)ソフト・ヨガ,(6)ニュースレターの発行、の5つであった。それぞれのプログラムを月1回から2回程度開催した。がんサポート・ルームへの研究参加者は、がん患者47名、家族3名であった。
非ニュートン流動を利用した方位制御バルク状ナノ構造金属ガラス複合材料の創製と性質

核生成理論によると、過冷却合金から結晶化に伴う自由エネルギー変化の大きさから、外的静水圧が核生成に影響を及ぼすには、GPaオーダー程の超高圧が必要とされる。このような超高圧を用いない場合、過冷却合金は結晶化によって体積収縮を伴うので、過冷却合金を真空雰囲気で鋳造すると核生成が抑えられる結果、ガラス形成能が高まると考えられてきた。これに対して報告者らはZr-Al-Ni-Cu-(Pd,Pt)系やCu-(Hf,Zr)-Ti系のように、過冷却合金から初晶としてナノ準安定相(特に準結晶相)粒子が多量に均一分散する一部のガラス合金系では、10^<-3>Pa程度の真空圧力において、過冷却合金の核形成が著しく促進されてナノ結晶析出能が増大し、従ってガラス形成能が低下する一方で、大気圧(10^5Pa)中では、これが抑制される結果、合金のガラス形成能が著しく改善する"逆"依存性を非超高圧領域で観測し、世界に先駆けてこれを報告した[H.Kato et al.,Scripta Mater.,51(2004)1063-1068]。この原因・機構を明らかにするには至らなかったが、過冷却合金の鋳造奮雰囲気圧力を制御することによって、ガラス形成能またはナノ結晶形成能を制御できることが明らかとなった。この合金系では、非ニュートン粘性流動中のせん断応力が、合金中の核生成を抑制することが分かっており、静水圧力とせん断応力が結晶化に大きな影響を及ぼすことが本研究成果より明らかとなった。Zr_<55>Al_<10>Ni_5Cu_<30>バルクガラス合金試料を用いて、定クロスヘッドスピード変形中の応力-試料温度変化の関係を同時に測定した。初期測定温度=690K(=ガラス遷移温度+10K)、初期歪速度=13×10^<-2>s^<-1>、試料寸法=3mm径×6mm高さであり、この円筒形試料をアルミナプレート(熱伝導率=20W/mk)で挟んで行った。測定は、大気圧のAr雰囲気中で行い、変形中試料温度の変化は、直径300μmのシース型熱伝対を接触させて調査した。また、試料温度を一定にしようとする抵抗加熱炉からの熱ノイズの影響を避けるために、まず、無変形の状態で一度抵抗加熱炉のスイッチをOffにして、温度降下曲線を記録し、その後、再び実験開始温度まで昇温した後、変形の開始と同時に抵抗加熱炉のスイッチをOffにして温度の関係を記録し、これから温度降下曲線を差し引くことによって、変形誘起による温度変化曲線を抽出した。その結果は以下の項目にまとめられる。(1)粘性率の低下と構造変化に費やされた熱量の増加が、ほぼ同時に生じる一方で、試料温度は応力誘起による非ニュートン粘性化(軟化)が生じた後に増加する。(2)摩擦損失(加工発熱)による温度変化は5.2×10^<-2>(K mol/W)に従う(但し、試験治具の熱伝導率等に依存する)。(3)非ニュートン粘性流動加工を積極的に制御することによって、ナノ結晶分散ガラス合金の作製、およびガラス材料/ガラス基複合材料の諸性質を制御ができると考えられる。
高次感情の進化に関する予備的研究

ヒト同士の相互作用を規定する重要な要因である高次感情の進化の過程を明らかにするために、ヒト以外の動物種も、「思いやり」や「不公平感」、「嫉妬」、「罪悪感」などの高次感情を持つのか、さらに、第三者間の交渉を観察することにより、「賞賛」や「義憤」を感じるのかを検討した。結果、新世界ザル、げっ歯類、伴侶動物において、高次感情に関連すると考えられる反応が見られた。本研究で確立された手続きをより多くの動物種に適用することにより、より詳細な高次感情の進化を解明することができるであろう。高次感情はヒトどうしの相互作用を規定する重要な要因であり、その進化の過程を明らかにすることが本研究課題の目的である。平成27年度には、自身が相互交渉の当事者である場合に抱く高次感情の分析をおこなった。正の高次感情については「思いやり」を分析した。具体的には隣接する実験箱に、2頭のフサオマキザルを入れ、一方のサル(操作者)のケージには、食物を普通に食べられるように置き、他方のサル(受容者)のケージでは入れ物に入れて置いた。この入れ物のフタは操作者のみが操作可能であった。統制条件では、受容者側のケージにサルはいなかった。実験の結果、操作者のサルは相手がいようといまいと、同じように箱を操作し、思いやりのような行動は見られなかった。また2頭が協力してチェインを引くと報酬が得られるよう訓練し、第三者のサルを向かいにおいて、協力行動が促進されるかを検討したが、結果は否定的であった。負の高次感情については、ネコを対象として、嫉みを示す行動が出現するかを検討している。飼い主が2つのぬいぐるみあるいは2つの箱の一方に対して優しい働きかけをするところを見せ、働きかけの対象への攻撃的な行動や飼い主に対するねだり行動などが増加するかを検討した。実験は進行中であるが、現在のところ、ネコでは特段の行動変化が見られていない。また齧歯類デグーを対象に、学習したレバー押し行動の報酬が価値の低いものになったときのレバー押し消去の速さが、他者は相変わらず高価値報酬をもらっている場合と、他者を見ていない場合で変化するかを検討した。実験は継続中であるが、他者が高価値報酬をもらっている場合には、より反応が持続することが予備的に示されている。霊長類の正の高次感情については、否定的なデータではあるが、一定の結果を得た。しかし負の高次感情については、まだ確実な資料を得るに至っておらず、方法的に修正が必要である。平成27年度には、自身が相互交渉の当事者である場合に抱く高次感情の分析をおこなったので、28年度には第三者的立場で抱く高次感情として、賞賛と義憤の分析を予定したが、研究協力者の出産・育児、実験動物の死亡と新規個体導入にともなう馴化・基礎訓練の必要性、飼育・実験室の移動、などが重なり、十分な検討ができなかった。以下には予備的なものも含めて成果を述べる。イヌとネコを対象に、第三者的立場からの人物評価を分析している。イヌが飼い主に非協力的な人物からの報酬の受け取りを避けるという負の感情的評価をすることはすでに示したが、ネコを対象にこれをテストしたところ、そうした傾向は見られなかった。他方イヌでは飼い主に協力的な人物に対して正の感情的評価をすることはなかったが、ネコでは協力的な人物からの報酬の受け取りが増大した。データはいずれもまだ十分ではないが、2大伴侶動物の義憤と賞賛という2つの対照的感情に見られる興味深い差違が見いだされつつあるかもしれない。また、リスザルを対象に、テーブルを手前に引いて自分と隣のサルに報酬がわたる課題を訓練し、自他に渡る報酬の量や質を操作して、向社会的行動の出現様態を分析した。その結果、メスは他集団の成員に対し報酬を与えるのをためらうことが示唆された。その他、デグーを対象にした不公平嫌悪に関する実験や、ネコを対象にした嫉妬的行動の分析も進行中である。さらに、現在Strasbourg大学のMuenier博士と共同で、コモンマーモセットの第三者評価と向社会的行動について分析を進めている。計画では鳥類を対象として分析をおこなう予定であったが、これは上記の理由で進んでいない。その他、感情に関連する2つの総説と3つの原著論文を出版した(印刷中含む)。成果の欄に記載した理由で、残念ながら進捗状況は少し遅れているが、それでも霊長類とイヌ、ネコに関する検討では成果が得られているので、(3)と判断する。28年度には第三者的立場で抱く高次感情として、賞賛と義憤の分析を予定したが、諸般の事情により十分な検討ができなかった。29年度は28年度から継続して、リスザルを対象に向社会性行動の生起を検討した。リスザルは集団内成員に対しての方が、集団外成員に対してよりも、向社会的行動の生起が多くなることが示唆された。また、ネコを対象にした嫉妬的行動研究では、ネコの飼い主と見知らぬ実験者が物体(ネコのぬいぐるみ/クッション)を撫でる場面をネコに観察させ、その後のネコの行動を分析した。

結果、飼い主がぬいぐるみを撫でていた時の方が、実験者が撫でていた時よりも、また飼い主がぬいぐるみを撫でていた時の方が、クッションを撫でていた時よりも、物体に対するネコの注視時間が長くなった。これは、ネコの嫉妬心的な感情の表れにつながるかもしれない。さらに本年度は、情動変化を生理指標でとらえる試みとして、変温動物であるフトアゴヒゲトカゲを対象に、ハンドリング後の体温変動をサーモグラフィーを用いて分析した結果、ハンドリングというネガティブな状況を経験した後には、体表面の最高温度(背中の温度)と鼻先の温度との差が有意に大きくなることが予備的に示された。ヒト同士の相互作用を規定する重要な要因である高次感情の進化の過程を明らかにするために、ヒト以外の動物種も、「思いやり」や「不公平感」、「嫉妬」、「罪悪感」などの高次感情を持つのか、さらに、第三者間の交渉を観察することにより、「賞賛」や「義憤」を感じるのかを検討した。結果、新世界ザル、げっ歯類、伴侶動物において、高次感情に関連すると考えられる反応が見られた。本研究で確立された手続きをより多くの動物種に適用することにより、より詳細な高次感情の進化を解明することができるであろう。進捗状況で述べたように、負の高次感情についてはまだ手法的な確立ができていないので、こちらを重点的に実施するとともに、テストを多種に拡張する。また計画通り、第三者的視点からの高次感情ー義憤と賞賛ーについて分析を試みる。もう1年の猶予をいただいたので、現在までに得られている成果を確実なものにするとともに、予定していた鳥類の感情過程の分析を開始したい。具体的にはオカメインコの社会的場面における感情的応答を分析する場面を開発して、ほとんど研究のない鳥類の感情世界に光を当てたい。また、昨年度、サーモグラフィを導入したので、これを利用した体表温の計測による検討も開始したい。すでに、フトアゴヒゲトカゲを用いて、体表温計測を試行した。変温動物と恒温動物の違いがあるので直接比較は難しいが、これを鳥類に応用して、より大きな視点から感情の進化を解明するための足がかりを得たい。比較認知心理学2月に霊長類用タッチパネルを発注したが、注文生産品で、納入が遅れている。この金額が約10万円であり、それに付随した設営経費が使用されなかったことによる未使用金額が約3万円である。主たる理由は3つある。第1に、中心的研究協力者が、妊娠・出産・育児により研究が遂行できず、代替の人材を確保することもできず、かつ研究代表者は多忙で、これを十分にカバーすることができなかったことである。第2に、一部の実験動物(オカメインコ)の死亡と、それに伴う新規個体の導入ならびにその馴化と初期訓練に時間を要したことである。第3に、一部の実験動物の飼育・実験施設であった学外実験室が移動し、設備の再構築に時間を要したことである。タッチパネルが納入され次第、速やかに設置し使用を開始する。特に大きな設備備品の購入は計画していない。主として動物の飼育・実験に関わる消耗品費(飼料、報酬、文具など)、実験設備の維持費、研究協力者への謝金・謝礼、論文公表にかかる出版費用などに使用する。