hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シリコン中の希土類元素による発光過程に関する基礎的研究

1.パルス色素レ-ザ照射による不純物ド-プの検討:シリコン基板上にEr薄膜(約100nm)を真空蒸着し、これをクライオスタットに固定したのちEr膜上からパルス色素レ-ザを1発照射した。(照射条件:パルス幅0.5μs、エネルギ-密度1.81.9J/cm^2、波長584nm、圧力6x10^<-4>P、室温照射)用いたレ-ザ・エネルギ-の範囲では基板シリコンは溶融しないことを確認している。上記試料を大気中で照射したとき、Erと共に0がほとんど同じ領域に導入され、照射直後、および1000°C迄のアニ-ル後でもErによる発光は認められなかった。Erの酸化物が形成されたためと考えられる。真空中で照射した試料ではAESによるErの検出限界以下であった。SIMS分析の結果、基板表面でSi原子数の約10^<-4>、指数関数様の濃度分布をしていることが判明した。2.不純物中心の電気的諸物性の測定:備品として購入したダブル・パルス発生器を用いてDLTS測定を行なった。P基板には不純物によるもの以外にErによるエネルギ-準位は見出だせなかった。N形基板の場合、Er中の不純物(Feなど)による準位の他にErをド-プした試料のみにEcー0.24eV(σ_n=1x10^<-16>cm^2)に準位が形成されるが、さらに検討を要する。3.不純物中心からの発光特性の測定:上記の条件でN基板にErを真空中(6x10^<-4>p)でド-プした試料にはドナ-の束縛励起子によるフォノン・サイドバンド(1.092、1.149eV)以外発光は認められない。窒素雰囲気中で赤外ランプアニ-ル(700900°C)した試料において、液体He温度でErの4f電子の遷移による発光(1.58μm)を観測することに成功した。レ-ザ照射によるErド-プしたSiから発光が観測されたのは本実験が世界で最初のものである。800°Cのアニ-ル後束縛励起子の強度と同程度の発光が認められるが、レ-ザ照射エネルギ-、パルス数、アニ-ル・パタ-ンなどド-プ法の最適化に向けた実験が必要である。
生体内の有機シグナル物質cAMPを高選択的に検出する人工蛍光プローブの開発

平成18年度までにWatson-Crick型およびHoogsteen型水素結合による多点水素結合によりアデニン塩基を認識するホストを開発した。さらに、水素結合とπ-πスタッキング相互作用を組み合わせたホストの開発も行った。今年度は、さらなる選択性の向上と錯体形成能の強化をめざした。多点水素結合部位と協同的に働くπ-π相互作用による蛍光応答官能基の導入を試みた。当初計画した化合物は有機溶媒に対する溶解性に乏しくその機能を測定するに至らなかった。種々検討したが、残念ながらこの問題を克服することできなかった。一方、今までに開発したホスト分子のoxazol-4-yl urea構造に着目し、その多点水素結合部位としての機能を解析した。このoxazol-4-yl urea構造は従来型の3点水素結合型モジュールpyrid-2-yl ureaに比べて錯形成能が100倍高いことを発見した。この現象をNMRおよび分子軌道法計算(B3LYP/6-31+G**)により解析した結果、ヘテロ環の環の大きさが重要な要因であることを解明した。6員環の場合、隣接するカルボニル基との立体反発が生じる結果、多点水素結合に不利な構造が優先するが、5員環の場合、そのような立体反発が少なく強い多点水素結合に最適な構造であると判明した。ヘテロ5員環ウレアが多点水素結合のモジュールとして適した構造であるというコンセプトで、新しい多点水素結合ホストの開発を始めることが出来るようになった。細胞内で幾つかの重要な役割を果たす有機シグナル分子である、3',5'-cAMPの動態分布を5'-AMP等の共存下で高選択的に可視化することが可能な純人工蛍光プローブ分子の開発を目的とした。その第一段階として、多点水素結合によりアデニン塩基に対して高選択的に蛍光応答するヘテロ環直結型骨格を持つホスト分子をPVC液膜中に胆持し、有機相/水相界面での膜電位変化法を用いて、水溶性ゲストであるアデノシン,5'-AMP,さらには3',5'-cAMPに対する錯体形成能を評価した。(研究代表者が入院中のため、研究実績の詳細が厳密に評価できません)今までにない構造をもったアデニン選択性のホスト分子、5-6-5員環を基礎骨格とし側鎖に二つのカルバモイル基をもつ、ピリジンビスオキサゾイルカーバメイト体を合成した。このホスト分子は、アデニン塩基とWatson-Crick型とHoogsteen型の水素結合により正確な多点水素結合を形成した。この多点水素結合は、1H NMRおよび分子軌道法計算(B3LYP/6-31G*)により検証した。このホスト分子はクロロホルム中で脂溶性アデノシン誘導体に対して蛍光応答を伴い高い選択性を示した。その選択性をホストとアデニン塩基との錯形成定数で比較すると、他の核酸塩基のそれに対して100倍以上であった。このホストをポリ塩化ビニル担持膜に埋め込みイオン選択性電極として核酸誘導体を分析したところ、5'-GMP,5'-CMP,5'-UMPに比べて、5'-AMPは高い選択的応答を示した。これは、水溶性核酸ゲスト分子をこのホスト分子は膜界面で識別したことを示す。今回開発したホスト分子のアデニン塩基との錯形成定数向上を水素結合とπ-πスタッキング相互作用を組み合わせることによりおこなった。多点水素結合部の機能を保持した上で、π-πスタッキング部位を追加するために環状構造としてナフタレン構造を導入することとした。多点水素結合とπ-πスタッキング相互作用が効果的に作用する構造を分子軌道法計算(B3LYP16/31G*わにより解析し、多点水素結合部位とπ-πスタッキング部位を結合するリンカー炭素は4,6,8が適していると考えた。設計した分子を合成し、核酸塩基との錯形成能を1H NMRと蛍光分光法で評価した。リンカー炭素は6が最適であり、多点水素結合単独のホストに比べて、多点水素結合とπ-πスタッキング相互作用を組み合わせたホストは、アデニン塩基で錯形成定数が7倍向上した。

6員環の場合、隣接するカルボニル基との立体反発が生じる結果、多点水素結合に不利な構造が優先するが、5員環の場合、そのような立体反発が少なく強い多点水素結合に最適な構造であると判明した。ヘテロ5員環ウレアが多点水素結合のモジュールとして適した構造であるというコンセプトで、新しい多点水素結合ホストの開発を始めることが出来るようになった。
ボクセルファントムシミュレーション計算によるX線CT診断時の患者の被ばく線量評価

一般公衆の被ばくの中で、人工放射線源として最も大きな割合を占めているのは医療放射線である。その内、一般的なX線撮影と比較してX線CTによる被ばくは線量が高く、撮影頻度も増加傾向が認められる。そのためX線CTの最適化は放射線防護上非常に重要になってきた。しかし、X線CT撮影の詳細な被ばく線量評価は容易ではないのが現状である。例えばIAEAのガイダンスレベルではCTDIに用いられているアクリル円筒ファントムの中心軸線量として示されている。そこで、数学ファントムを用いたモンテカルロシミュレーションでX線CT撮影における患者被ばく線量を評価した。実際の病院において設定されている撮影条件下で、胸部及び腹部のX線CT撮影における臓器吸収線量を、原研で開発された平均的サイズの日本人男性ボクセルファントムを用いて計算した。計算にはBirchらのX線スペクトルとORNLの物質データ、EGS4コードを用い、入射光子エネルギーに対する比として求めた。また、両撮影における全スキャン時の線量だけでなく、スライス毎の各臓器線量の比も計算し、スライス位置と臓器線量の関係も定量的に評価した。また、管理用に用いられているCTDIとして、アクリル円筒ファントムをスキャンした時の吸収エネルギーを計算し、患者線量との関連性も分析した。これらにより、撮影時の体内の臓器線量分布と、スキャン位置の線量への影響、そして実務上の管理と患者被ばくの関係について、基礎的なデータを得た。X線CT撮影は一般的なX線撮影に比べ、患者の被ばく線量が比較的高い。放射線防護の最適化のためには、被ばく線量を評価する必要がある。実測では困難なX線CT撮影時の患者の被ばく線量を、モンテカルロシミュレーション法による計算で評価した。計算コードとして、放射線のモンテカルロシミュレーションプログラムとして定評のあるEGS4を用いた。計算環境は、CPUがPentium IV、OSがLinux、Fortran Compilerがg77である。EGS4のユーザコードには、ジオメトリとしてボクセルファントムの幾何形状を組み込んだ。このファントムは、日本原子力研究所で開発されたもので、日本人成人男性のX線CT撮影の画像を基に、約663万ボクセル(各1×1×10mm)で構成されている。大きさは身長172cm・体重62kgで平均的なサイズである。各ボクセルの材質として、MIRD-5型ファントムと同様、軟組織・肺・骨に相当する3種類のORNLの物質データを割り当てた。テーブル等の周辺装置類は、ジオメトリには組み込んでいない。計算対象とするX線CTの撮影条件は、種々の部位の撮影を想定し、それぞれの照射位置・スライス数・スライス厚・電圧等を設定した。実際のX線CT装置を参考に回転軸と管球焦点の距離を決め、2π方向からX線を発生させた。各電圧とフィルタ厚に対応するX線スペクトルには、Birchらのデータを用いた。計算の結果、予想された通り直接照射野に入る臓器の線量が高い結果が得られた。入射線量あるいは中心軸等の基準点との比を採ることにより、管理における測定値から各臓器の線量と実効線量を算出可能であり、臨床の場における最適化への応用が期待できる。
インドネシアにおける最低賃金上昇の影響評価：自然実験を利用した分析

本研究の目的は、インドネシアを事例に最低賃金が労働者や家計の厚生水準に与えた影響について因果関係を探ることにある。分析にあたっては、まず、分析に用いる企業や労働者のデータについて場所をできうる限り詳細に特定し、また、地方自治体レベルの情報とも組み合わせてパネルデータを構築し、次に、(1)地理的に隣接する(かつ、最低賃金引き上げ水準が異なる)地域間の比較や、(2)地方自治体の分立、(3)地方首長選挙の導入、といったイベントを利用して、因果関係を明らかにした分析を実施する計画となっている。2年目にあたる平成30年度は、前年度に引き続きインドネシア中央統計庁から賃金データや製造業企業データなどの収集とそのクリーニング作業を行うとともに、データについては地方自治体コード(ケースによっては村レベルのコード)をもとに地理情報(GIS)とのマッチング作業を進めた。また、米国のランド研究所が収集・公開している世帯パネルデータ(IFLS)をもとに、個人パネルデータセットを構築し、居住地の情報を利用してこちらも地理情報とのマッチング作業を試みた。なお、これらのパネルデータセットの一部を用いて、最低賃金の上昇が失業率に与えた影響について暫定的な分析を試みたほか、国内労働移動が(移住先にもともと住んでいた)労働者の就業状況(失業)や賃金水準に与えた影響についての分析を行い、後者は“The Effects of Internal Migration on the Labor Market in Indonesia"という論文にまとめた。当初利用する予定であったデータの購入ができなかったため、別途パネルデータセットの構築作業が必要となり、計画に遅れが生じている。今後は、まず、パネルデータセットを完成させた上で、次に、2019年4月に実施された総選挙データの収集作業を行う。国会・地方議会選挙について、可能であれば投票所レベルでのデータの入手を試みる予定である。最後に、これまでの暫定的な分析をもとに、地理的に隣接している地域間の比較分析ならびに地方分立イベントを自然実験とみなした分析を行い、Discussion Paperとしてまとめる。本研究ではインドネシアを事例に最低賃金の影響について、(1)地理的に隣接する地域間の比較、という従来の方法に加えて、(2)地方自治体の分立、(3)地方首長選挙の導入、といったイベントを利用して、定量的な分析を試みる。分析にあたっては特に2000年代の高い失業率との関係について因果関係を明らかにすべく、企業や個人単位でのパネルデータを用いる計画となっている。一年目にあたる平成29年度は先行研究の整理を行う一方で、データ収集を進めた。分析に必要なデータとしては、年別地域別の最低賃金水準、就労者の賃金水準のほか、地方首長選挙や地方自治体の分立といったイベントのタイミングなどがある。そこで、まず、さまざまな公刊資料に掲載されているデータやインドネシア労働力省でのヒアリングをもとに地域別の最低賃金情報を集めた。労働力省からは1990年までさかのぼった州別の最低賃金情報が得られた。次に、地方首長選挙の情報については、地域別に選挙時期・候補者についての情報収集を進めるとともに、インドネシア総選挙委員会(KPU)が公開している近年の首長選挙投票結果の情報収集に努めた。最後に、インドネシア統計庁(BPS)から大規模世帯情報(SUSENAS)や大中規模製造業データを入手し、クリーニング作業を進め、後者についてはパネルデータ化も進めた。また、RAND研究所が公開している長期世帯パネルデータ(IFLS)についても、必要な情報の有無について確認を進めるとともに、クリーニング作業に着手した。インドネシア政府が収集している大規模世帯パネルデータの公開が止められていることから、入手を予定していたデータが購入できていない。そのため当初の分析案の一部については変更を検討している。平成31年度においては、これまでに収集したデータのクリーニングを進める一方で、暫定的な分析を試みる。特に、地理的な隣接地域間の比較というアイデアを用いた先行研究について、その分析の再現を行うとともに、2000年代に延長した場合についての暫定的な分析結果をまとめる。次に、人的資本への影響評価を探るべく、RAND研究所が公開している世帯パネルデータを整理する。最後に、地方首長直接選挙のタイミングを用いた識別戦略を試みる。

今後は、まず、パネルデータセットを完成させた上で、次に、2019年4月に実施された総選挙データの収集作業を行う。国会・地方議会選挙について、可能であれば投票所レベルでのデータの入手を試みる予定である。最後に、これまでの暫定的な分析をもとに、地理的に隣接している地域間の比較分析ならびに地方分立イベントを自然実験とみなした分析を行い、Discussion Paperとしてまとめる。購入を予定していた資料の一部について、昨年度の時点では手に入れることが難しい(公開が差し止められている)ことが現地でのヒアリングから分かった。そのため、ひとまず次年度以降に資金を繰り越して、入手が可能となった段階であらためて手続きを進めることにする。初年度に購入を予定していた大規模家計調査の個票データについては、当該年度もインドネシア政府の公開時期が未定のために入手することができなかった。そのため、次年度に繰り越すことになった。
エクソソームを細胞間コミュニケーションツールとする創傷治癒機構の解明

創傷治癒過程の制御は,細胞外マトリックスや血液中の有形成分および可溶性成分,そして線維芽細胞と血管構成細胞との間の多次元的な相互作用に加え,細胞間コミュニケーションツールとして最近注目を集めているエクソソームのタンパク質やmiRNAによるタンパク質発現制御などが極めて重要な役割を担っていると考えられる。本研究では,創傷治癒過程の制御におけるエクソソームの重要性を,線維芽細胞の3D培養系に血管内皮細胞の灌流培養系を組み合わせたex vivoの創傷治癒モデル系を用いて解明していく。
慢性痛（脳機能障害性）の中枢メカニズムをMRIで解明する研究

本研究「慢性痛(脳機能障害性)の中枢メカニズムをMRIで解明する研究」の最終年度として、「MRI(magnetic resonance imaging)を用い、器質的原因の不明な慢性痛(Central dysfunctional pain:脳機能障害性痛)の脳内メカニズムと神経変性を、脳科学的に明らかにする」という「計画目的」を果たすべく、研究期間成果を国際学会と学術論文として、公表と発表を行った。「自然科学機構生理学研究所との研究「触覚の癒し効果における社会的神経基盤に関する研究」と同時進行で、Data解析と結果公表を行った(荻野、他「機能が変わると構造も変わるー痛みと脳可塑性」2018日本運動器疼痛学会誌; Kawamichi et al., 2018, Social Neurocience)。研究成果の社会的意義と重要性として、研究結果をすぐに臨床にもフィードバックすることができ、患者からの結果要請にも積極的に応えていき、これまで「心因性」と説明しても納得することがなかった患者さんに、“脳機能障害性痛"という新しい痛みの要素と病態メカニズムを説明でききるようになった。その臨床的意義は引き続き継続し、ペインクリニック臨床と痛み診療において、疾患の概念を最新のものとし、「認知性疼痛」として新たな痛みのメカニズム提唱へと繋がってきている。依然、多くの慢性痛における器質的原因は不明である。近年の脳科学研究成果により、脳形態と脳機能ネットワークは、感情や行動、学習、環境から影響を受け常に変化していることが明らかになってきた。慢性痛の病態も、大脳皮質ー皮質ネットワーク・皮質ー皮質下ネットワークの変容、機能の変容、形態の変性、軸索損傷が関わっている。その病的な可塑的変化を、一言で包括する新概念がcentral dysfunctional pain(脳機能障害性痛:筆者訳)である。器質的原因が不明の痛みは「特発性」あるいは「非定型的」、「心因性」痛として、臨床では一括りにしてしまうことが多い。実際の臨床において、慢性痛の機序は、侵害受容性から神経障害性、心因性まで複雑に絡み合い、さらに社会的要因も大きく影響するため、その実体を把握することは難しい。しかし昨今、この三区分(侵害性・神経障害性・心因性)は「器質的原因のない痛み」を説明するのに適切とは言い難くなってきている。それに伴い「中枢機能不全に起因する痛み(central dysfunctional pain:脳機能障害性痛)は、従来の痛みの三区分を包括する、あるいは、語弊のある「心因性」に替わる新たな概念として確立しつつある。慢性痛患者には家庭、仕事、収入などの社会的背景が密接に絡み、社会的な繋がり、心のあり方が痛みに大きく関わっていることは間違いない。本年度は、そうした非定型痛みの代表として、非定型顎関節痛、口腔顔面痛患者を対象に、MRI脳機能/構造画像を取得してきた。また年齢-性別-教育歴のマッチした健康被験者群のMRIも同様に取得し、subanalysisとして、看護師の職業特異的な、共感能力のModulationを明らかにし、現在投稿準備中となっている。概ね順調だが、口腔顔面領域の非特異的痛みは、非特異的歯痛を含めて、持続性特発性顔面痛(persistent idiopathic facial pain: PIFP)として分類されている(顔面痛が歯に限局したものが非定型歯痛だという解釈)ことが判明し、計画変更を実施中。こうしたPIFP患者と舌痛症、非特異的咬合不全は、長らく「心因性」として扱われ、患者も多数の医療機関を受診することが多かったが、しかし、近年の脳科学研究の発展により、心因性と言うよりむしろ「脳機能性」と言うべき病態が、強く示唆されているので、線維筋痛症と合わせたFunctional Somatic Syndromeのような、大くくりの病態が見えてきた。従って、それらをbulkとして、MRIを用いて客観視、画像化できるよう、試験の計画の一部を見直している。また、予期せぬ外来担当者の人事異動があり、後任者との意思疎通と研究の意図を説明し、Communicationを密に計っている。器質的原因の分からない痛み、画像検査(X線検査やCT、MRI、超音波等)で異常が認められない場合に、従来「心因性」と一括りにされることが多かった。しかし、臨床における慢性痛の機序は、器質的な痛み(侵害受容性から神経障害性)から非器質的な痛み(心因性)が絡み合い、さらに生物・社会・心理・行動要因も大きく影響する。器質的原因のない痛みを、単に「心因性」と十把一絡げに説明するのは適切ではない。また、病態生理や科学的根拠に基づいたものでもない。本申請研究は、非定型口腔顔面痛に対象疾患を絞り、主観的評価との多変量相関解析により、抑うつや不安、痛みについての破局的思考、生活の質などの認知機能との脳活動相関まで明らかにするところは、特色であり、独創的な点として挙げていた。顎関節症痛のmeta-analysis(PLoS One 2014; Lin CS)では、前頭葉(prefrontal cortex)と基底核(報酬系領域)の萎縮が報告されており、本研究の仮説は「アンケート項目:PCS (Pain Catastrophizing Scale:痛みの破局化スケール)、FiRST(線維筋痛症迅速検出票)と、脳帯状回、前頭葉、基底核の脳活動相関が強く、前頭葉と基底核の機能的結合低下が見られる」であった。これまで2年間のdata収集における中間解析として、患者群とコントロール群の比較において、脳MRI画像によるVoxcel-based morphometry (VBM)解析を行ってきた。

結果、両者の差は認められなかった。今後、統計閾値を下げて検討を進めると共に、引き続き患者の募集を行っている。また、サブアナリシスとして行った、共感スケール(取得アンケートの一部)に有意差が認められ、これについても検討を行い、我々医療関係者に特異的な共感的態度の脳構造・機能の表出を見出しており、論文投稿中。本研究デザインは、介入のない縦断的自然観察研究(Longitudinal natural observational experiment without intervention)であるため、Data収集に時間が必要。すなわち、当外来において、患者の自発的な同意を得た上で患者登録を行い、縦断的・観察的に研究を実施する。当放射線部にて、アンケート取得とMRI撮影を実施し(MRI撮影所要時間は30分間、刺激なし)、治療開始後、月単位の時間軸で、脳内神経変性が惹起されると考えられるので、3ヵ月後に同様の過程を実施し、データ集積を行うこととなり、一人の被験者に約半年トラッキングすることになるため。また、一般に脳内神経変性の解析は、従来の個々領域における変化に加え、大脳皮質神経回路における機能的結合(connectivity)解析の必要性が増しており、本申請研究は、臨床の観察的研究デザインであるものの、縦断的な解析を試みることにより、非定型口腔顔面痛の脳構造機能動態を明らかにしようとするプロジェクトであり、「非定型口腔顔面痛の病態は前頭前野(Prefrontal cortex: PFC)の異常興奮にあり、治療の縦断的観察により、PFCと帯状回の機能的結合性の正常化(鎮静化)が見られる」ことを仮説検証する研究デザインであるため、概ね順調と言えるが、予想したとおりの結果が出るかどうかはData次第である。サブアナリシスとして施行した共感的態度の表出に関わる神経基盤の評価は、医療労働者において、報酬系と右内側前頭外側前頭領域の間の機能的結合の減弱が見られ、主要な結果については論文投稿中である。本研究「慢性痛(脳機能障害性)の中枢メカニズムをMRIで解明する研究」の最終年度として、「MRI(magnetic resonance imaging)を用い、器質的原因の不明な慢性痛(Central dysfunctional pain:脳機能障害性痛)の脳内メカニズムと神経変性を、脳科学的に明らかにする」という「計画目的」を果たすべく、研究期間成果を国際学会と学術論文として、公表と発表を行った。「自然科学機構生理学研究所との研究「触覚の癒し効果における社会的神経基盤に関する研究」と同時進行で、Data解析と結果公表を行った(荻野、他「機能が変わると構造も変わるー痛みと脳可塑性」2018日本運動器疼痛学会誌; Kawamichi et al., 2018, Social Neurocience)。研究成果の社会的意義と重要性として、研究結果をすぐに臨床にもフィードバックすることができ、患者からの結果要請にも積極的に応えていき、これまで「心因性」と説明しても納得することがなかった患者さんに、“脳機能障害性痛"という新しい痛みの要素と病態メカニズムを説明でききるようになった。
胎生期における心大血管の形態変化、適応現象の解明

ラット全身急速凍結法を用い、胎仔ラット(Wistar種)の心大血管系の形態変化を観察し、胎生末期における新生児循環への適応様式について考察した。計測項目として左右心室容積、主肺動脈径、左右肺動脈径(近・遠位部)、右上肺静脈径、動脈管径、上・下行大動脈径、上・下大静脈径、卵円孔径、一次中隔長を選択した。[結果]胎仔ラットの体重は胎生17日から21日にかけて337%と著名に増加した。また卵円孔径以外の各項目計測値も直線的に増大した(p<0.0001)。中でも左右肺動脈、上行大動脈の発育は著しく、増加率は100%を超えた。主肺動脈と動脈管との関係に注目すると、胎生17日では動脈管径が主肺動脈径より太い(p<0.05)が、胎生21日では主肺動脈径が動脈管径を上回った(p<0.01)。一次中隔長は胎生17日から21日まで92%長くなるのに対し、卵円孔径は逆に14%減少した(p<0.05)。[考察]以上の結果より胎生末期の胎仔ラットでは、肺血流量増加がみられ、また一次中隔長の成長により卵円孔径は相対的・絶対的縮小を示す。その結果、右左短絡で左房に流入していた血流が肺循環系へと向かい更に肺血流量を増加させると考えられた。この様に胎生末期においては出生後の新生児循環への適応準備として肺血流量増加と卵円孔を介する右左短絡量の減少が起こり、これらは左心室の発育に大きく関与すると思われた。
雑種植物を識別する汎用システムの開発

細胞融合は、交配不可能な異種間の雑種作出を可能とし、育種上重要な手段である。それの雑種の同定、選抜は不可欠であるが、従来の方法は、必ずしも有効ではなかった。そこで、種特異的な塩基配列を持つrRNA遺伝子(rDNA)に着目し、簡便で能率的な方法の開発を行った。微量の葉(100mg)から全DNAを推出した。次にDNAを適当な制限酵素で処理し、電気泳動を行い、非放射性のdigでラベルしたイネのrDNAをプロ-ブとして、サザンハイブリダイゼ-ションを行った。その結果どの雑種植物も融合親特有のバンドを併せて有することにより、体細胞雑種と同定できた。タバコの解析結果から、交配による雑種の同定も可能で、体細胞雑種はカルスの段階で同定できた。さらに木本性植物でも有効だった。このように本方法では微量のサンプルで簡単に、しかも放射制物質を用いず、DNAレベルで雑種の同定が可能である。本方法は微量な組織からDNAを抽出し、それを解析するシステムであるから、雑種の識別のみではなく、体細胞雑種カルスの生育過程による細胞質ゲノムの動向を調べるのにも有効である。このためタバコ属雑種カルスの細胞質ゲノムを分析し次の結果を得た。1.雑種では葉緑体とミトコンドリアゲノムが異なっているcybridが比較的多くみられた。2.ミトコンドリアの遺伝子であるatpA,cob,coxIIなどをプロ-ブにして調べたところ2種のミトコンドリアDNAが組替えを起こしたhybridDNAがカルスで検出できた。3.N.langsdorffiiのミトコンドリアDNAではatpA遺伝子内で組替えが起きており、4種類のatpA遺伝子が存在する。これとN.glaucaとの雑種カルスでは両種のミトコンドリアDNAがやはりatpA遺伝子内で組替えを起こしていた。これは正常植物での組替え場所が細胞融合時でも組替え場所になることを示しており、ミトコンドリアDNAの組替えに関して新しい知見である。細胞融合は、交配不可能な異種植物間における遺伝子の導入を可能とし、育種上重要な手段であり、それの体細胞雑種の同定、選抜は不可欠のステップである。しかし、従来の方法の多くは、比較的多量のサンプルを必要とすること、特定の種の組み合わせに限られること、あるいは、取扱い上の困難さなどから必ずしも有効ではなかった。そこで、種特異的な塩基配列を持つrDNA遺伝子(rDNA)に着目し、内宮らの方法を基により簡便で能率的な方法の開発を行った。アブラナ、トマトおよびタバコの近縁種植物を材料として用いた。まず、微量の葉(100mg)から全DNAを抽出した。これは、細胞磨砕液からタンパク質や多糖類を酢酸カリウムにより除去し、さらにイソプロパノ-ルによりDNAを特異的に沈澱させるものである。操作は簡単で塩化セシウムによる超遠心のような複雑な操作は不要であり、短時間で済み、収量も良く、得られたDNAは制限酵素で切断することが出来た。次に、葉2mgから抽出したに相当するDNAを適当な制限酵素で処理し、アガロ-スゲルで電気泳動を行った。DNAをナイロンメンブレンにトランスファ-した後、クロ-ン化されたイネのrDNAを非放射性のdigでラベルしたものをプロ-ブとして、ハイブリダイゼ-ションを行った。

その結果どの雑種植物も融合親特有のバンドを併せて有することにより、体細胞雑種としての同定が可能だった。タバコ属を用いた解析結果から、交配による雑種の同定も可能であり、また、体細胞雑種はカルスの段階で同定できることもわかった。このように今回開発した方法は微量のサンプルで簡単に、しかも放射性物質を用いず、DNAレベルで雑種の同定ができることが示された。昨年度は1.微量の植物組織からの簡便なDNAの抽出法の確立、2.リボソ-ムRNAをcodeする部分だけを含むプラスミド、遺伝子間の部分だけを含むプラスミドなどの作製、3.上記プラスミドのディゴキシゲニンによる非放射能ラベルおよびエライザによる発色、4.簡易なSouthern hybridization法の使用による容易な雑種識別法が確立した。これを用い木本性再分化植物も解析した。ポプラとケナフの融合処理による再分化植物から、両親と形態的に異なった植物が得られたが、本法による分析の結果、ポプラであることが証明された。これは本法が、木本性植物にも利用できることを示している。本方法は微量な組織からDNAを抽出し、それを解析するシステムであるから、雑種の識別のみではなく、細胞融合による雑種カルスの生育過程による葉緑体やミトコンドリアゲノムの動向を調べるのにも非常に有効である。このためタバコ属植物の細胞融合による雑種カルスの細胞質ゲノムを分析し次の結果を得た。1.雑種カルスで調べると葉緑体とミトコンドリアゲノムがそれぞれ異なっているcybridが比較的多くみられた。2.ミトコンドリアの遺伝子であるatpA,cob,coxIIなどをプロ-ブにして調べたところ2種のミトコンドリアDNAが組替えを起こした結果であるhybridミトコンドリアDNAがカルスで検出できた。3.N.langsdorffiiのミトコンドリアDNAではatpA遺伝子内で組替えが起きており、4種類のatpA遺伝子が存在する。これとN.glaucaとの雑種カルスでは両種のミトコンドリアDNAがやはりatpA遺伝子内で組替えを起こしていた。これは正常植物での組替え場所が細胞融合時でも組替え場所になることを示しており、ミトコンドリアDNAの組替えに関しての新しい知見である。
抑制プロトコールの作成とその評価に関する研究

前年度作成した抑制プロトコール試案(以下RP)の信頼性・妥当性を検証する目的で、都内にある700床規模の病院のリハビリ病棟においてRPを導入し、その前後(それぞれ60日間)における抑制施行の実態に関する比較・検討を行った。評価項目は抑制適応者の特性、割合、抑制具の変化等である。対象者はRP導入前20名(男性12名、女性8名;平均70.7歳)、RP導入後20名(男性14名、女性6名;平均71.6歳)であり、RP導入前はBarthel Index(以下BI)=44.5、Functional Independence Measure(以下FIM)=10.8であったのに対し、導入後はBI=53.6、FIM=14.1といずれも導入後に上昇がみられた。また入院患者に対する抑制施行患者の割合は、導入前は19.7%、導入後は14.6%と導入後に低下がみられた。導入前後で対象者の認知能力に差がなかったことやRP導入後に転倒等のインシデントが発生していないことを考慮すると、RP導入前は対象者のADL能力が、抑制の判断基準にステレオタイプに影響を及ぼしていたことが伺えた。一方使用された抑制具は、導入前は「胴体抑制;床上や車椅子でのタッチガード」や手指の自由を奪う「ミトン」が81.7%占めていたのに対し、導入後は59.6%と統計学上有意(p<0.05)に減少し、逆にセンサーマット等、対象者の身体を直接拘束しない抑制具の増加がみられた。回避できない抑制については、RPの実践が廃用性二次障害のリスクを軽減させる一助になることが示唆された。一方、抑制施行に対する看護師の認識の変容を明らかにし、今後のRP改善に向けた示唆を得るべく身体面、精神面、治療・病態面、環境面、リスク、手続きをカテゴリーとする39の質問項目で構成されるリッカート式質問紙調査をRP導入前後に行った。その結果21名(有効回答数91.3%)のスタッフから回答が得られ(看護師暦平均;12.3年)、RP導入前より抑制施行への認識は概ね高まっていたが、カテゴリー別では、身体面、リスク、手続き等、RP導入時の「アルゴリズム」に記載されている内容の一部についての認識は低下していた。看護スタッフの「適切な抑制施行への継続的認識」という点に関しては、今回使用したRPの今後の課題となった。今年度は、次の2つの目的のもとに研究を行った.目的1:臨床看護における身体抑制に関する実態や改善に向けた取り組み等を分析し,「抑制プロトコール」構築の示唆を得ることを目的に,医中誌Web版(Key Words:身体抑制,看護アセスメント,臨床プロトコール)及びPub Med (Key Words : Restraint, Physical, Nursing Assessment, Nursing Protocols)により2005年から過去10年間に遡って文献の検討を行った.その結果,1:身体抑制の動向については,1)抑制される対象者の特徴として高年齢,見当識レベルの低下(痴呆,せん妄等),ライン類・カテーテル類等の治療器具の留置等が挙げられること.2)急性期病棟においては長期療養型施設に次いで抑制が用いられていること.3)福岡宣言,厚労省の推進する「身体拘束ゼロ作戦」を契機に療養型施設においては抑制廃止が進んでいる反面,急性期病棟においてはその使用に関して大きな変化がみられていないことが明らかになった.また,2:抑制プロトコールに関しては,1)抑制の実施は,抑制される対象者と抑制する医療者,物理的・時間的環境の3要素があり,この側面から「抑制施行の決断指標(アルゴリズム)」を作成する必要性があること.2)その場合も「切迫性」,「非代替性」さらに「一時性」の抑制3原則を全て満たす必要があること.3)本人や家族への情報提供については同意書も含め,いまだ十分に検討されていないこと,等が明らかになった.これらの知見をベースに抑制プロトコールの試案を作成した.目的2:急性期病棟における抑制の実態を把握するための質問紙調査作成にあたり,その予備調査として急性期病棟に勤務する看護管理者に面接を行った.その結果,抑制される対象特性や医療者側,環境的な要因以外に,抑制施行に関する指示権限者や同意書の有無,また抑制の代替策等,施設による相違を明確にする必要性が明らかになった.【目的】抑制プロトコール試案を臨床の場に導入するために,その内容を推敲する.【方法】抑制プロトコール試案の具体的アセスメント項目について,現場で抑制施行に関与している専門職者(看護管理者,看護スタッフ,医師,リスクマネージメント等)と検討を行い,フローチャート化する.【結果】抑制プロトコールは「I.抑制防止プロトコール(抑制適応の検討)」,「II.抑制中断プロトコール(抑制中止の検討)」に大別された.具体的なアセスメント項目を以下に記す.「I.抑制防止プロトコール」:1)不適応行動を誘発する物理的要因のアセスメント;(1)療養環境(室温・湿度・照明・静かさ,ベッド環境,等)の調整,(2)治療に伴う侵襲(チューブ,ライン・ルート類)の管理2)不適応行動を助長する対象者特性のアセスメント;(1)意識レベル(術後の覚醒)状態,(2)体動・体位・安静度の程度,

(3)疼痛のレベル(鎮静剤使用・程度も含め)上記のアセスメント項目から可能な看護援助を施行しても不適切行動が除去できず,対象者に危害を及ぼす可能性のある場合,下記のステップを踏み抑制施行となる.3)抑制施行に関する手続き:(1)本人(術前)または家族への十分な説明,(2)抑制に対する本人(術前)または家族の同意,(3)指示権限者(医師)の指示(特定の状況が規定され,指示に期限があることが前提)の手続きまた対象者に抑制を行った場合は,下記の「II.抑制中断プロトコール」が施行される.1)抑制に伴う侵襲を最小限にするアセスメント;(1)適切な抑制部位・種類,(2)抑制部位の異常(皮膚の障害・感覚・関節拘縮・筋力低下),(3)抑制に関する患者・家族の言動,(4)睡眠状態(鎮静剤使用・量)2)抑制を中断するアセスメント(1)意識レベル,(2)不適切行動(ニーズ)の把握,(3)指示権限者(医師)の確認にまとめられた.今後は上記プロトコールを実践した上で,その信頼性・妥当性を検証する予定である.前年度作成した抑制プロトコール試案(以下RP)の信頼性・妥当性を検証する目的で、都内にある700床規模の病院のリハビリ病棟においてRPを導入し、その前後(それぞれ60日間)における抑制施行の実態に関する比較・検討を行った。評価項目は抑制適応者の特性、割合、抑制具の変化等である。対象者はRP導入前20名(男性12名、女性8名;平均70.7歳)、RP導入後20名(男性14名、女性6名;平均71.6歳)であり、RP導入前はBarthel Index(以下BI)=44.5、Functional Independence Measure(以下FIM)=10.8であったのに対し、導入後はBI=53.6、FIM=14.1といずれも導入後に上昇がみられた。また入院患者に対する抑制施行患者の割合は、導入前は19.7%、導入後は14.6%と導入後に低下がみられた。導入前後で対象者の認知能力に差がなかったことやRP導入後に転倒等のインシデントが発生していないことを考慮すると、RP導入前は対象者のADL能力が、抑制の判断基準にステレオタイプに影響を及ぼしていたことが伺えた。一方使用された抑制具は、導入前は「胴体抑制;床上や車椅子でのタッチガード」や手指の自由を奪う「ミトン」が81.7%占めていたのに対し、導入後は59.6%と統計学上有意(p<0.05)に減少し、逆にセンサーマット等、対象者の身体を直接拘束しない抑制具の増加がみられた。回避できない抑制については、RPの実践が廃用性二次障害のリスクを軽減させる一助になることが示唆された。一方、抑制施行に対する看護師の認識の変容を明らかにし、今後のRP改善に向けた示唆を得るべく身体面、精神面、治療・病態面、環境面、リスク、手続きをカテゴリーとする39の質問項目で構成されるリッカート式質問紙調査をRP導入前後に行った。その結果21名(有効回答数91.3%)のスタッフから回答が得られ(看護師暦平均;12.3年)、RP導入前より抑制施行への認識は概ね高まっていたが、カテゴリー別では、身体面、リスク、手続き等、RP導入時の「アルゴリズム」に記載されている内容の一部についての認識は低下していた。看護スタッフの「適切な抑制施行への継続的認識」という点に関しては、今回使用したRPの今後の課題となった。
聴覚認知障害を伴う軽度発達障害者の大学入試(ヒヤリング)の在り方に関する研究

大学入試センター試験・英語(リスニング)における聴覚認知障害者への特別措置について検討した。聴覚認知障害者にとって有効な特別措置の一つとして、原音声の話速を加工伸張した音声でリスニングテストを実施したところ、有意に高い成績の向上を示した。更に、聴覚認知障害者では、騒音下における受聴明瞭度が健聴者に比べて著しく低下することが判った。この結果は学校教育現場における配慮のあり方を示唆するものである。時間伸張(1.5倍)した教材用の英語音声(加工音声)を聴取させ、時間伸張の成果=成績の向上を実験的に検討した。被験者は知的な遅れはないものの、不登校や学校不適応等の為にフリースクールに通っており軽度の発達障害を持つと診断された児童・生徒、及び、知的には遅れはないが同様な理由により公的教育機関に通っている健常生徒である。まず、日本語単音節明瞭度試験(日本聴覚医学会)を実施し、その成績によって2つのグループに分けた。そのグループそれぞれに対して時間伸張した英語音声と時間伸張なし(原音)の英語音声のリスニングテストを実施した。リスニングの内容は、中学校1年生の教科書に準拠した教材用テープを使用した。課題は、単文を聴き、そのなかの1つの単語を抜いた文の穴埋め問題(10問)と、単語の聞き取り(10問)である。その結果、日本語単音節明瞭度試験の聴取成績が健聴者の平均の範囲内にあるグループでは、時間伸張した英語音声のリスニング成績に変化はなかった。つまり、時間伸張(ゆっくり話しても)してもその効果はみられなかった。一方、日本語単音節明瞭度試験の成績が健聴者の平均よりも劣るグループにおいては、明らかに時間伸張した英語音声のリスニング成績に顕著な向上がみられた。つまり、時間伸張した英語音声のヒヤリングの効果は、日本語単音節の聞き取りが苦手の被験者に有効であったことが判った。音声の基本的要素である音の高さ、強さ、長さについて、軽度発達障害児を対象に弁別域を測定した。その結果、軽度発達障害児は、健常児に比較していずれの要素についても弁別域が大きく、これらの基本要素について感度が低下していることが明らかになった。従って、これらの要素の複合体である音韻の聞き取りについては、当然ながら受聴明瞭度が低下することが予測される。さらに、騒音下における単語の聞き取りを行った。SN比を変化させ、健聴児において受聴明瞭度が70%の時のSN比で、聴覚認知障害児(と思われる)に対して聞き取りテストを行った。その結果、平均受聴明瞭度は47%であり、有意に低下していることが判った。このことは、聴覚認知障害児では、音韻そのものの受聴明瞭度の低下に加えて騒音下における受聴明瞭度も低下していた。このことは、特に学校教育における教室での教師や他の児童の音声の聞き取りについて特別な配慮を必要としており、今後、教育現場へのアピールが必要と思われた。軽度発達中学生を対象とした上記と同様な実験では、小学生児童とは異なった結果が得られた。中学生では、音の基本要素に関する弁別域は、同年齢の健聴生徒と同じレベルにあり差はみられなかった。つまりこれらの基本要素の識別は、軽度発達障害があっても成長に伴ってその能力が向上することが考えられる。一方、騒音下における受聴明瞭度の測定では、上記児童の場合と同様に同年齢の健聴生徒よりも低下しており、その平均受聴明瞭尾は52%であった。聴覚認知障害者の聴覚的能力について、英語音声のみならず日本語音声による聞き取り能力を調べた。日本語による実験(模倣に関する実験)のインストラクション(口頭での実験課題の説明)を聞き取らせ、実験課題の遂行にどのような影響が出現するかを検討した。その結果、対象群(幼児、成人)の遂行に比較し、聴覚認知障害者群では聞き返しが優位に多く、課題遂行において順序の違いが顕著であった。課題の説明時に、話速の変化は与えないで、句と句の間のポーズを約1.5倍に伸ばすことで、課題遂行は正確さを増した。男声と女声の違いによる日本語単音節の聞き取り成績(受聴明瞭度)を測定した。その結果、聴覚認知障害者では、男声による受聴明瞭度が女声による受聴明瞭度より高く、(有為傾向あり)この点も大変興味ある結果であった。今後は、音声の質(男声、女声)による受聴明瞭度の違いに関する検討が必須である。単に音速に変化を与えるのではなく、加えるべき他のパラメータとして、(1)ポーズ区間の伸張、(2)声質(基本周波数)、が聴覚認知障害者の聞き取りの改善に大きく寄与することが示唆された。
情報の自律漂流機構を基本としたコンテンツ配信ネットワークアーキテクチャーの研究

本研究は検索しやすく効率良いCDNをインターネット上で実現するために、コンテンツを主体とした新しい分散制御形コンテンツ配信ネットワークの基本的アーキテクチャを確立することを目的としている。本研究の主なポイントは、(1)メタ情報をもとにコンテンツの蓄積するサーバを検索する方式の開発、(2)コンテンツあるいはメタ情報が自律的に漂流するアルゴリズムの実現、(3)遅延の小さいリアルタイムメディア転送方式の実現、(4)コンテンツを媒介とした課金・集金方式の実現、の4点である。(1)についてはメタ情報をもとにしたクエリを確率的にネットワークにフラッディングして検索する手法を開発して、その有効性を確かめた。(2)については、コンテンツに検索履歴のリーク積分値を人気値として付加して、人気値の大小によりキャッシュで消去するコンテンツを決定し、かつコンテンツコピーを蓄積するたびに人気値を分割して付加するアルゴリズムを開発した。このアルゴリズムを用いることにより実効的にコンテンツの人気を推定して、かつ蓄積ノード間で情報をやりとりすること無しに、コンテンツを介してノード間の協調が可能であることを示した。(3)については、ネットワーク内ノードが再送要求パケットを観測することにより、自らの判断でプロトコルを中継して再送遅延を小さくでき、結果的に遅延オーバーによるパケット損失が小さくなることを明らかにした。(4)については匿名課金および販売の可能なプロトコルを開発した。なお、本研究成果については実験システムを試作して、各提案アルゴリズムの有効性を明らかにした。(1)コンテンツ漂流アルゴリズム:本方式ではシステムは複数のノード(コンテンツ格納能力のあるDB)からなり、コンテンツは利用者の検索時に格納されているDBから利用者に向けて移動し、中途のノードに空きがあれば蓄積される。中途ノードに蓄積できない場合、適当なコンテンツがいずれかの隣接コンテンツに移動する。本年度は移動コンテンツおよび移動方向を決定するために用いるゲーム理論に基づくアルゴリズムを整備した。この結果、コンテンツのキャッシング方式であるLRU、FIFOよりも、いずれも配信トラヒックが数10%削減できる配置が実現できることが明らかになった。(2)コンテンツ発見方式:自律的にネットワーク内を移動するコンテンツの位置を発見する方式を検討した。ここではコンテンツ内容を表すメタ情報を周辺に匂いのように送り、この匂い情報を追跡することによりコンテンツ位置を発見するアルゴリズムを提案した。メタ情報内にはその鮮度および何リンクメタ情報が転送されたかの情報が付加されており、隣接ノードのメタ情報を比較することにより、コンテンツがどの方向に格納されているか推定することができる。提案方式を既存の分散型P toPシステムで使用されている探索方式と比較して、探索時間を数10%削減できることが明らかになった。(3)匿名課金方式:コンテンツ購入者、販売者がお互いに相手を知らずにコンテンツ購入が可能となる新しいネットワーク流通方式の検討を行い、銀行、ライセンスサーバを加えた4者モデルで匿名課金が実現できることを明らかにした。(4)リアルタィムメディア配送方式:映像中継を行い誤り再送遅延を減らす新しいマルチポイント通信方式を提案して、その有効性を実験的に確認した。(1)コンテンツ漂流アルゴリズム:14年度に検討したコンテンツ漂流アルゴリズムの効果を解析するために、アルゴリズムの効果を(a)人気値による制御の効果、(b)自律的にコンテンツが移動することの効果、(c)ゲーム理論による分散制御の効果、に分割して検討することとした。まずコンテンツを分割してノードに蓄積する場合の人気値の分割方式として、ネットワーク内において同一コンテンテンツの人気値総和一定の方式と人気値2乗和一定の方式を比較して、後者の方が良い特性を示すことを明らかにした。次に人気値制御による効果は、コンテンツ自体の過去の検索履歴を制御に利用可能であることに起因することに着目して、ノード内のみの検索履歴による制御機能を持つキャッシュ方式と比較を行った。シミュレーションにより検討した結果、人気値による制御により従来の経路キャッシュ方式に比べて、検索時の平均ホップ数が小さくなることを明らかにした。(2)コンテンツ漂流システムの実装:ゲーム理論に基づくコンテンツ漂流方式をPC16台を用いて学内ネットワーク上に実装した。実装方式ではコンテンツ発見アルゴリズムは集中管理方式を用いた。実験の結果、メモリー利用効率のよいシステムが実現できることを確認した。(3)リアルタイムメディア

配送方式:複数のノードにより構成される映像配信ネットワーク内で、ノードとサーバが協調して公平性を実現する方式を開発した。具体的には映像ストリームパス内で常にPSNR(Peak Signal to Noise Ratio)を表示する。ノードは接続リンクの帯域を観測して、通過パスの帯域合計値がリンク帯域に近づくとPSNR最大のパスに対して帯域削減の通知を行う。各サーバは通過ノードの指示を常に観測して、符号化パラメータの変更により、ストリーム帯域削減を行う。逆に指示が無い場合は帯域を増やす。以上の方式によりネットワーク全体がミニマックス公平性を実現できることを明らかにした。本研究は検索しやすく効率良いCDNをインターネット上で実現するために、コンテンツを主体とした新しい分散制御形コンテンツ配信ネットワークの基本的アーキテクチャを確立することを目的としている。本研究の主なポイントは、(1)メタ情報をもとにコンテンツの蓄積するサーバを検索する方式の開発、(2)コンテンツあるいはメタ情報が自律的に漂流するアルゴリズムの実現、(3)遅延の小さいリアルタイムメディア転送方式の実現、(4)コンテンツを媒介とした課金・集金方式の実現、の4点である。(1)についてはメタ情報をもとにしたクエリを確率的にネットワークにフラッディングして検索する手法を開発して、その有効性を確かめた。(2)については、コンテンツに検索履歴のリーク積分値を人気値として付加して、人気値の大小によりキャッシュで消去するコンテンツを決定し、かつコンテンツコピーを蓄積するたびに人気値を分割して付加するアルゴリズムを開発した。このアルゴリズムを用いることにより実効的にコンテンツの人気を推定して、かつ蓄積ノード間で情報をやりとりすること無しに、コンテンツを介してノード間の協調が可能であることを示した。(3)については、ネットワーク内ノードが再送要求パケットを観測することにより、自らの判断でプロトコルを中継して再送遅延を小さくでき、結果的に遅延オーバーによるパケット損失が小さくなることを明らかにした。(4)については匿名課金および販売の可能なプロトコルを開発した。なお、本研究成果については実験システムを試作して、各提案アルゴリズムの有効性を明らかにした。
1850年代における『エコノミスト』とマルクス

K.マルクスは、1840年代半ばに端緒的に確立させていた彼の唯物論的歴史観における社会構造把握を、『経済学批判』「序言」(1859年)で定式化する際、土台(基礎)・上部構造(Basis,Crundlage,Uberbau)という建築物の比喩を用いた。本研究によって、かかる用語法は『エコノミスト』誌由来である蓋然性の高いことが分かった。というのは、(1)同誌は1847年恐慌以降1850年代に、信用制度と現実資料との関係を、土台(foundation)上部構造(superstructure,towering fabric)という建築物の比喩で描く記事をいくつか掲載していること、(2)それらの記事をマルクスは1850年代に読み、草稿で抜粋したり論説で引用、書簡で言及するなど、明瞭な利用の跡が見られること、(3)そうした利用の際、マルクスはsuperstructureをUberbau、foundationをBasis,Grundlageと独訳していること、以上3点が以下の通り(1)(3)の確実な使用例3点によって立証されるからである。以下では、E):"The Economist"の用例、M):対応するマルクスの利用箇所、下線は報告者の強調。
濡れが非均一な狭隘微細構造により制限を受ける気液相変化現象の解明と高熱輸送化

蒸発は幅広く工業機器において見られる物理現象であり,伝熱制御や促進は機器の高効率化に直結する.本研究において,濡れ性の異なるnmスケールの狭隘構造を有する伝熱面上の蒸発現象を対象とする.分子シミュレーションと実証実験を組み合わせて行うことにより,伝熱面のどの構造特性が,どの程度,気液相変化現象に影響を及ぼしているのかを明らかとし,高熱輸送化を可能とする方法を創出することを目的としている.蒸発は幅広く工業機器において見られる物理現象であり,伝熱制御や促進は機器の高効率化に直結する.本研究において,濡れ性の異なるnmスケールの狭隘構造を有する伝熱面上の蒸発現象を対象とする.分子シミュレーションと実証実験を組み合わせて行うことにより,伝熱面のどの構造特性が,どの程度,気液相変化現象に影響を及ぼしているのかを明らかとし,高熱輸送化を可能とする方法を創出することを目的としている.
TRIMファミリーユビキチンリガーゼの網羅的解析

多くの細胞質・核質に存在するタンパク質の分解にユビキチンープロテアソーム系が関与している。そして、標的タンパク質のユビキチン化に必要な酵素群の中で、特にユビキチンリガーゼE3は標的タンパク質を認識し、最終的にユビキチンを付加する重要な酵素サブユニットである。この分解系の特徴は、基質特異性が高く、分解速度が速いことである。この特徴を利用して、癌遺伝子産物や癌抑制遺伝子産物や転写因子などの発現量は厳密に調節されている。。本研究計画では、既に癌化および癌の悪性度に影響を与えるといわれているTRIM/RBCCファミリータンパク質(TRIMタンパク質)を網羅的に解析し、ユビキチン化される基質タンパク質の同定および分子論的解明を行い、最終的には癌などに対する臨床応用に向けた試みを遂行する。これまでも癌や白血病に関連するTRIMファミリーとして、PML(白血病)やEFP(乳癌)やTRIM32(頭頸部癌)などが報告されている。具体的にはDNAデータベースを利用しTRIMタンパク質を網羅的にクローニングしている(ヒトゲノム上に約70遺伝子存在する)。現在までのところ、約13種類のTRIMタンパク質のクローニングし、その解析を進めているところである(TRIM2、TRIM3、TRIM9、TRIM10、TRIM13、TRIM18、TRIM21、TRIM25、TRIM26、TRIM32、TRIM36、TRIM68、TRIM69)。酵母2ハイブリッド法やpull-down法により相互作用するタンパク質(基質タンパク質の候補)を同定しており、TRIM21,TRIM25,TRIM32,TRIM68に関しては機能解析が進んでいる。今後はこの研究課題により得られた知見により、がん治療に向けた治療法及び薬剤開発を目指すことを目的とする。。多くの細胞質・核質に存在するタンパク質の分解にユビキチン-プロテアソーム系が関与している。酵母2ハイブリッド法やpull-down法により相互作用するタンパク質(基質タンパク質の候補)を同定している。。