hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病理組織検体を用いた安定したmicroRNA検出法の確立と肝癌診断への応用

(1)EMT関連マーカー(E-cadherin、ZEB1、ZEB2、snail、vimentin)の発現について免疫組織化学的染色の条件検討を終え、胆管細胞形質CK19を発現する肝細胞癌、典型的な肝細胞癌、肝内胆管癌における各マーカーの発現の違いや細胞形態間での違いについて検討を進めている。(2)EMT関連分子を制御するmicroRNA(miR-200ファミリー)については初年度に条件検討を行い、肝癌について検討を進めていたが、肝癌では全体的に陽性を示す症例が少なく、発現量が低い可能性が考えられた。現在、in situ hybridization(ISH)法の増感法について検討している。2.初年度に確立したmicroRNAISH法を正常肝組織、肝細胞癌、胆管細胞癌を始め、胃・肺など多臓器腫瘍へ応用し、microRNAの発現局在とその意義について検討を進めている。人体病理学、分子病理学前年度からの研究を継続する。EMTを中心に胆管細胞形質を発現する肝細胞癌のメカニズムについて迫る。EMT関連分子の発現について検討し、胆管形質を発現する肝細胞癌と典型的な肝細胞癌、胆管細胞癌のEMTの状態の違いを明らかにする。1.検索対象とする症例の選定:免疫組織化学的検討において胆管細胞形質CK7、CK19を共に発現する肝細胞癌10例、典型的な肝細胞癌40例、胆管細胞癌10例程度を目途に症例を追加する。3.ISH法によるEMT関連分子を制御するmicroRNAの検出:EMT関連分子を制御するmicroRNA(miR-200ファミリー、miR-141)についてISH法の増感法を確立し、発現量の低いmicroRNAについての検出を試みる。検出したmicroRNAの腫瘍間での違いや細胞形態間での違いについて明らかにする。4.腫瘍内での分布、局在、細胞形態との相関についての検討:2,3の検討で得られた結果を統合し、胆管細胞形質を発現する肝細胞癌と典型的な肝細胞癌、胆管細胞癌におけるEMTの移行状態の違いを明らかにする。セルブロックおよびホルマリン固定パラフィン包埋材料(FFPE)を用いて、形態の保持と良好なシグナル検出を両立したmicroRNAのISH法を確立した。現在までに7種類のプローブ(miR-21,miR-200b,miR-141,miR-143,miR-145,miR-132,miR-224)の条件検討を終え、正常肝組織、肝細胞癌、胆管細胞癌を始め、胃・肺などの他臓器腫瘍に応用し、これらのmicroRNA発現局在とその意義ついて検討を進めている。また、定量RT-PCR法の検出感度・特異度との比較を行うため、レーザーマイクロダイゼクション法を用いて採取した腫瘍成分よりmicroRNAを抽出し、定量RT-PCR法による発現解析を行い、本法の有効性、問題点について検討を進めている。初年度の研究成果発表のための論文投稿に向けて準備を進めているため、その論文投稿費用および英文校正費用として次年度に使用することとした。前年度からの研究を継続する。さらにEpithelial mesenchymal transition(EMT)を中心に胆管細胞形質を発現する肝細胞癌のメカニズムについて迫る。EMTは上皮細胞が間葉系様細胞に形態変化する現象であり、EMTの獲得により、癌細胞が浸潤や転移すると考えられている。胆管細胞癌においてもEMTの間葉系への移行と予後についての相関が報告されている。上皮細胞の代表的な接着分子であるE-cadherinはEMT獲得に伴いその発現が抑制されることから、EMTの代表的な指標の一つと考えられている。
地域における学校など教育形態の変容と教育関係の再生に関する研究

本研究は、近年進行中の教育改革の中でも、とりわけ2000年度より実施可能となった学校評議員制度が、各地でどのように実施されているか、また問題は何かを検討することが中心課題であった。本研究により、以下の点が明らかになった。(1)2001年4月1日段階で、都道府県レベルでは、群馬県・岐阜県・三重県・滋賀県・大分県・高知県・東京都・長崎県・沖縄県で、学校評議員(もしくは類似)制度が全校実施されている。(2)前述の中で東京都・長崎県・沖縄県を除く6県を対象に、本研究で行った「学校評議員(もしくは類似)制度の設置状況に関するアンケート調査」によれば、学校現場は、主に「学校目標・教育計画」「学校運営一般」「学校行事「総合学習」「児童・生徒指導」「青少年健全育成」「子どもの安全確保」について、学校評議員(もしくは類似委員)と実際に協議し、そこでの意見を学校運営に反映させている。また、学校評議員(もしくは類似委員)と協議することに必要性と意義を見出している。(3)しかし課題も多い。第一に、守秘義務規定がされていないために、協議内容を制限せざるをえない点である。第二に、予算の不足である。第三に、学校現場が例えばPTAのような既存の組織と学校評議員(もしくは類似)制度を区別しにくい点である。これらの課題への対応策の考察が急務である。本研究では、浮かび上がった課題への対応策を検討するまでには至らなかった。今後は、以上の研究成果を踏まえ、学校現場が直面している課題への対応策、また前述の6県以外の地域について、実地調査も織り交ぜながら、さらなる調査・検証を行いたい。今年度、計画当初は学校評議員制度に関する全国調査を予定していたが、補助金交付決定の時期などの関係から、調査実施の態勢が十分に整わなかったため、全国調査の実施は次年度に延期し、来年度の本調査に向けて、各地の学校参加制度に関する基礎的資料の収集などの基礎調査を行う一方で、論点の整理と分析枠組の明確化を進めた。調査にあたっては、1.国レベル2.自治体レベル3.各地域・学校レベルの3レベルを設定し、沖縄、福岡、高知、宮城、長野、埼玉、神奈川等に実際に赴き、各地域における教育改革の現状、特に学校評議員制度に対する取り組みや、学校運営の具体的な在り方について、聞き取り調査と資料収集を行い、それらの比較検討を行った。特に、2.自治体レベルの事例の調査対象として取り上げた川崎市(神奈川県)については、「川崎市子どもの権利条例」の制定を巡る一連の動きを追いながら、川崎市における参加形態のありようを、子ども・父母・市民の参加の視点から明らかにし、その成果を2000年8月末に行われた日本教育学会において報告している。また現在は、主に鶴ヶ島市(埼玉県)の教育改革と学校参加制度について、詳細な調査を続けている。来年度においては、今年度の研究成果を踏まえ、前述の3つの分析レベルに従い、学校参加のありようと制度的なしくみ、実践形態とその望ましい姿を明らかにすることを目指す。具体的には、今年度実施できなかった学校評議員制度についての全国調査を実施し、学校評議員制度とそれに類似する制度の導入、ないし機関の設置の有無について調査し、各地の参加形態のありようを類型化し、比較分析する。また、今年度に引き続き、川崎市と鶴ヶ島市の事例を取り上げ、参加を促進する条件や、そうした条件の整備についての研究を進めていくが、同時に参加が進まない要因の分析も行うなど、実践論も視野に入れた包括的な学校参加についての研究を進めていく予定である。

今年度は、昨年度の研究蓄積を踏まえながら、昨年度に引き続き、特定地域(北海道幕別町・士幌町、埼玉県鶴ケ島市)の実地調査を行い、並行して全国規模のアンケート調査(群馬・岐阜・三重・滋賀・大分・高知の6県)を実施し、ミクロ的視野・マクロ的視野の両方から本テーマの考察を行った。実地調査では、子どもの学校参加実践を進める北海道幕別町立札内北小学校、子どもの学枝参加実践を1989年度より進めている士幌町立士幌中央中学校を、さらに、学校評議員制度の類似制度である学校協議会を導入し、子ども・保護者・住民の学校参加を進めている埼玉県鶴ケ島市立富士見中学校を訪れた。各地域の特性を踏まえつつ、参加制度を根付かせるための要素と参加制度運営上のポイントの析出に努めた。また、平成12年度・13年度に行われた、文部科学省(旧・文部省)によるアンケート調査「都道府県立・指定都市立学校における学校評議員及びその類似制度の設置状況」を参照し、平成12年度の調査で学枝評議員制度を全校実施しているとした前述の6県を対象としたアンケート調査「学校評議員(もしくは類似)制度の実施に関する学校調査」を、平成13年10月12月に実施した。現在、調査票の回収を終え、分析に入っている。アンケート調査の分析結果は、平成14年夏に行われる日本教育学会において報告し、平成14年度末までに作成する報告書にて詳細を明らかにする予定である。
ペルオキシソームの生合成初期過程の解明

細胞内小器官ペルオキシソームは近年多くの重要な代謝機能の解明やその障害は遺伝性の致死的疾患をもたらすことから、プロテイントラフィック分子機構解明のモデル系としても広く研究されている。私たちはペルオキシソームの形成機構やその障害機構の解明に向けて,現在までに13の異なるペルオキシソーム欠損性CHO(Chiniese Hamster Ovay)細胞変異株を分離し,相補遺伝子(PEX)の単離とその転写・翻訳産物(ペルオキシン)の機能ならびにZellweger症候群を代表とするペルオキシソーム形成異常症の原因遺伝子解明を目的として研究を行っている。エル・シャムリー博士は、哺乳動物系においても20以上のPEX相補性群の存在が推定されるところから、より蛍光高度の強いEnhanced green fluorescent protein(EGFP)とcatalaseの融合タンパク質を輸送マーカーとして新たなペルオキシソーム欠損性CHO変異細胞の分離を試み、先に分離されているZP114と同一相補性群に属する変異細胞の分離に成功した。また、ペルオキシソーム局在化シグナル1および2型(PTS1,PTS2)細胞質レセプターPex5P,Pex7のペルオキシソーム膜上ドッキング部位であるPex14Pの機能とその制御機構を明らかにすべく、翻訳後修飾(リン酸化)を細胞培養時に無血清から血清培地に変えた際に起こることを見出し、Pex14Pの大量発現系の確立ついでそのリン酸化部位の同定と生理学的意義について検討した。
補中益気湯によるMRSAの薬剤感受性の回復メカニズムの解明と治療への応用

補中益気湯エキスによるマウス鼻腔内MRSA感染実験による保菌の改善効果の評価の検討は、補中益気湯エキス投与マウスで著明なMRSAの鼻腔保菌が抑制される結果となり、またこの効果に黄耆、升麻、生姜、柴胡が関与していることが明らかになった。この結果はMedicines (Basel). 2018 Aug 1;5(3). pii: E83.doi: 10.3390/medicines5030083で公表された。しかし補中益気湯エキスによる耐性遺伝子脱落に伴うMRSAの遺伝子レベルの解析は、遺伝子脱落菌の脱落前後のMRSAのtotal RNA抽出が難航しており、次世代シーケンサーを用いたRNAシーケンス法で細菌の全遺伝子発現の解析にまで至っていない。補中益気湯エキスによる耐性遺伝子脱落に伴うMRSAの遺伝子レベルの解析は、遺伝子脱落菌の脱落前後のMRSAのtotal RNA抽出が難航しており、次世代シーケンサーを用いたRNAシーケンス法で細菌の全遺伝子発現の解析にまで至っていない。現在様々な手法で安定した多量のMRSAのtotal RNAが抽出できるように検討中である。補中益気湯によるMRSAの除菌効果に関する臨床研究では、脳神経外科領域におけるMRSA保菌者に対して、補中益気湯の投与によりMRSA陰性化が上昇し、また陰性化日数が短縮したという報告があるが、補中益気湯のMRSAに及ぼす影響について、細菌レベルでの検討はなされていない。本研究ではMRSAに対する補中益気湯エキスの薬剤感受性回復と病原因子抑制効果を検討した。名古屋市内の病院で分離されたメチシリン耐性黄色ブドウ球菌臨床分離株について、補中益気湯エキスを添加したLB寒天培地に塗布して、37°Cで培養した。定期的に培地から細菌を一部回収して、オキサシリンに対する薬剤感受性をdisk diffusion法で評価した。細菌がオキサシリンに対して感受性になった臨床分離株について補中益気湯エキスに対する抗菌活性と病原毒素活性を、K-B diskを用いたdiskdiffusion法で測定した。補中益気湯エキス添加培地によるメチシリン耐性黄色ブドウ球菌に対するオキサシリン感受性は、日数に従って改善効果を認め、5日後でオキサシリン耐性から感受性に変化した。無処理のメチシリン耐性黄色ブドウ球菌はオキサシリン感受性に変化を認めなかった。補中益気湯エキスによりオキサシリンに感受性となった菌株と野生株で、その他の薬剤感受性を比較したところ、ペニシリン、カルバペネム系、マクロライド系、テトラサイクリン系では感受性が回復したが、フルオロキノロン系では薬剤耐性化を認めた。また病原毒素については、DNAアーゼ、溶血毒素で抑制効果を認めた。平成28年度予定の補中益気湯エキスによる耐性遺伝子脱落に伴うMRSAのタンパク質レベルでの変化の検討についての予想内の結果が出ている。補中益気湯エキスによるマウス鼻腔内MRSA感染実験による保菌の改善効果の評価を行なった。遺伝子脱落を起こすMRSA株を10e3 CFUの菌液を6週齢のBalb/Cマウスの鼻腔に27G注射針を用いて経鼻感染させた。MRSAは、1菌株あたり5匹のマウスを1グループとする。マウスに経鼻感染させる時には、除痛のためにイソフルレンによる麻酔を行った。補中益気湯エキスは、体重換算でヒトの常用量の10倍量を、感染直後からゾンデ法で経口投与し、7日間飼育した。投与期間ごとに5匹のマウスを1グループとした。感染後は、1日ごとに全身状態を観察した。その後マウスを既定の飼育終了後、安楽死させ、マウス鼻腔から黄色ブドウ球菌をマッコンキー寒天培地で分離した。その後分離された黄色ブドウ球菌について、(1)MRSA選択培地で培養する、(2)菌から染色体を抽出して、PCR法とダイレクトシークエンス法を使用して、mecA遺伝子の保有を確認することで、分離された菌がMRSAかどうかの確認をした。その結果補中益気湯エキス投与マウスではMRSAは認めなかった。また黄色ブドウ球菌の感染状態のマウスの鼻腔の評価方法で、感染マウスの鼻腔の病理組織標本を作製し、光学顕微鏡で炎症細胞浸潤度を比較したが、補中益気湯エキス投与マウスでは炎症細胞浸潤は抑制されていた。平成29年度予定の補中益気湯エキスによる動物実験でも、MRSA保菌の抑制という予想内の結果が出ている。

補中益気湯エキスによる耐性遺伝子脱落に伴うMRSAの遺伝子レベルの解析は、遺伝子脱落菌の脱落前後のMRSAのtotal RNA抽出が難航しており、次世代シーケンサーを用いたRNAシーケンス法で細菌の全遺伝子発現の解析にまで至っていない。平成29年度予定の耐性遺伝子脱落の作用をもつ成分の補中益気湯からの単離、同定と補中益気湯によるマウス鼻腔内MRSA感染実験による保菌の改善効果の評価を行う予定である。MRSAからの耐性遺伝子の脱落作用をもつ補中益気湯の成分の同定とその成分の動物実験においての有効性の評価を行っていく予定である。現在様々な手法で安定した多量のMRSAのtotal RNAが抽出できるように検討中である。補中益気湯エキスによるMRSAの全遺伝子発現レベルの変化の検討がまだなされていない。(理由)耐性遺伝子脱落や保菌抑制効果のある補中益気湯の構成成分の同定とその効果の評価がなされていない。(使用計画)構成生薬を部分的に抜いたもしくは加えた補中益気湯での耐性遺伝子脱落実験並びに動物実験をする予定。遺伝子脱落菌の脱落前後のMRSAのtotal RNAの抽出が難航しているため、次年度もRNA抽出を続行して次世代シーケンサーを用いたRNAシーケンス法で細菌の全遺伝子発現を解析する予定である。次世代シーケンサーを用いたRNAシーケンス法で細菌の全遺伝子発現を解析する予定。
超高温高圧水蒸気爆砕を用いた繊維廃棄物の分解と再利用化

セルロースを原料とする繊維廃棄物の有効利用のため、超高温高圧水蒸気爆砕処理を用いてセルロースモデル物質(粉状の微結晶セルロース(MC)とセルロース繊維(BEMCOT))を用いて分解(糖化)の条件を検討した。MCでは、水蒸気圧力62 atm、蒸煮時間1分の条件において52.8%の水可溶性糖が得られ、BEMCOTでは水蒸気圧力60 atm、蒸煮時間1分の条件において67.7%の水可溶性糖が得られた。超高温高圧水蒸気爆砕処理によるセルロース物質の可溶化を検討するために、モデル繊維としてセルロース繊維ベンコットM-3(旭化成製)を2 cm x 2 cmに裁断したものを用いた。また、比較として微結晶セルロース粉末(Merck製およびAlfa Aesar製)についても検討した。それぞれの試料50gを超高温高圧水蒸気爆砕処理装置(NK-2L)の2Lの反応容器に入れ、種々の爆砕条件(蒸煮圧力50, 55, 60および62 atm、蒸煮時間1分)での超高温高圧水蒸気爆砕を試みた。処理後は、爆砕物の水可溶部(発酵可能なグルコースおよび一部過分解物)と水不溶部(発酵不可能なセルロース)に分離し、可溶部分に含まれるグルコースを含む可溶性糖を定量したところ微結晶セルロース粉末では、蒸煮圧力62 atm、蒸煮時間1分で最大量(52.8%)が得られ、また、ベンコットM-3では、蒸煮圧力60 atm、蒸煮時間1分で最大(67.7%)の可溶性糖が得られることがわかった。この結果により、超高温高圧水蒸気爆砕処理を用いた繊維状および粉末状のセルロース物質の可溶化条件の基礎的知見を得ることができた。セルロースから成る繊維廃棄物(古着や古タオル)の分解と高度有効利用化を目的とし、セルロース物質をモデル物質として超高温高圧水蒸気爆砕処理によるセルロース成分の可溶化(グルコースへの糖化)実験を行った。従来、セルロースの分解すなわちグルコースへの糖化はセルラーゼ(酵素)を用いて行われてきたが、力価の高い酵素は高価格であり、酵素を用いた未利用資源の活用法には費用対効果の問題があった。本研究では、セルロースの糖化において、酵素フリーで行うことを目標とし、超高温高圧水蒸気爆砕処理によるセルロースのグルコースへの直接糖化を検討した。セルロースモデル物質としては、粉末の微結晶セルロースとセルロースファイバー繊維を1cm×1cmの大きさに裁断したものを用いて行った。それぞれの試料を水蒸気圧力50,55,60,62atmにて、蒸煮時間を0.5,1,3,5分として処理を行った。それぞれの水蒸気圧力を温度に換算すると、264, 271, 276, 278°Cにあたる。その結果、最大のグルコース量が得られたのは、微結晶セルロースでは、水蒸気圧力62 atm,蒸煮時間1分であり、乾燥セルロース試料重量あたり33%であった。また、セルロースファイバー繊維では、水蒸気圧力60atm,蒸煮時間1分で最大のグルコース生産量41%が得られた。また、グルコース以外の水可溶性の糖の収率は、微結晶セルロースでは53%、セルロースファイバー繊維では68%が回収できることが明らかとなった。・超高温高圧水蒸気爆砕処理を用いて、セルロースモデル物質(微結晶セルロース、セルロースファイバー繊維)をグルコースへ糖化するための爆砕条件を見出すことができたため。・23年度に得られたセルロースモデル物質の超高温高圧水蒸気爆砕処理条件をもとに、古着や古タオルの超高温高圧水蒸気爆砕を行い、その直接糖化によって得られたグルコース量の定量を行う。・古着や古タオルから得られた糖液を用いてエタノールを生産する酵母や細菌を培養し、エタノール生産試験を行う。(1)古着や古タオルの超高温高圧水蒸気爆砕処理に係る作業への謝金(2)超高温高圧水蒸気爆砕処理した古着や古タオルから得られたグルコースやその他の水可溶性の糖の定量にかかる有機・無機試薬代(平成23年度から繰り越した96,383円はこの有機・無機試薬代の一部に充てる)(3)古着や古タオルを処理して得られた糖液を用いたエタノール発酵にかかる培養培地成分や微生物購入代
新人看護師の適応促進を目的とした看護師長のための支援プログラムの開発

本研究においては、新人看護師の適応促進を目的とした看護師長のための支援方法を提案した。研究者は、看護師長が新人看護師を看護専門職者として導く重要な役割を担っているという考えに基づいて、両者を対象とした支援の原案作成、専門家による原案の開発、原案が適切であるかの妥当性の検証を行った。その結果、看護師長が主にする支援と他の看護職と協働して行う支援があり、本研究ではこれまで不明確であった看護師長が行う支援が明らかにされた。平成20年度は、次の2点について調査を行った。1.看護師長がとらえた新人看護師の適応に関する認識(研究目標1)2)3))について関東、中部、近畿地方の500床以上の4施設で看護師長20名を対象にインタビューガイドを用いて、半構成式面接を実施した。新人看護師の実践の場への適応状況や適応を支援する方法、新人看護師が実践の場に適応する上で障害となっている事柄、新人看護師の権利などについて、とらえた特徴を抽出していった。その結果、看護師長がとらえた新人看護師の1年間の適応状況が抽出された。看護師長は新人看護師に時期に応じて、身体面や精神面への支援を師長自身の経験を生かし工夫を凝らしていた。またプリセプター制度のみならず病棟やユニット内の看護職を、その役割や能力を査定して活用していることが示されていた。看護師長の具体的支援内容の抽出は、プログラム開発に重要である。2.新人看護師の適応促進を目的とした看護師長のための支援プログラムの方法の抽出看護師長の変革的リーダーシップの観点から-(研究目標4))について関東、中部、近畿地方の500床以上の4施設で新人看護師20名を対象に、半構成式面接を実施した。新人看護師にとって、看護師長の変革的リーダーシップや実践現場に適応する上で支援となった事はどのようなことか、障害となった事はどのようなことかをインタビューガイドを用いて判構成式面接を行った。その結果、新人看護師の1年目の適応が経時的に示された。また看護師長以外の支援状況も明らかになった。新人看護師がとらえた看護師長の変革的リーダーシップは、看護部の理念と看護師長自身の経験知に基づいてとられており、新人看護師の適応を促進していることも示された。これらの調査は、平成21年3月に実施され、現在継続して分析を加えている。1.看護師長がとらえた新人看護師の適応に関する認識(研究目標1)2)3))について:看護師長15名を対象に行った面接調査を分析した。その結果、新人看護師が臨床現場に適応するための看護師長の工夫は、大カテゴリーとして<新人の状況把握><プリセプター体制における看護師長の工夫><専門職としての看護師長の役割><労働環境の工夫><協働体制での新人育成><精神的サポート>が抽出された。その中に15のカテゴリーが見出され、看護師長が行っている工夫と、師長とプリセプター・スタッフ・副師長たちが協働し行っている工夫が見出された。看護師長がとっている工夫は、新人看護師の早期離職予防だけでなく看護師長の専門性を明らかにする意味もあり、看護師長が用いる支援プログラム開発に反映させていく必要がある。2.新人看護師の適応促進を目的とした看護師長のための支援プログラムの方法の抽出(研究目標4))について:新人看護師17名を対象に行った面接調査を分析した。その結果、14のカテゴリーが見出された。【業務の膨大さの負担】【勤務体制のあり方】や【プリセプターとの関係】及び【看護基礎教育と臨床現場のギャップ】に直面しながら適応していた。それには、【看護師長の精神的なサポート】や【周囲の看護師の精神的なサポート】及び看護師長の【定期的な面接での承認】や【見守られている安心】、【新人看護師が居やすい場】【ポジティブなフィードバック】【看護師たちの励まし】【看護師長からの賞賛(ほめる)】が効果的であった。新人看護師は、【新人の個性の尊重】や【新人自身の成長の確認】をとおしてより適応しており、プリセプター体制の強化など多方面の支援の必要性が示唆された。3.新人看護師の適応促進を目的とした看護師長のための支援プログラムの開発(研究目標5))原案の作成について:上記の結果から現在専門家からアドバイスを受けながら、原案を作成中である。3.新人看護師の適応促進を目的とした看護師長のための支援方法の開発(研究目標5),(1)(2))原案の作成・開発について:昨年度の結果を基に原案を作成した。ついで看護の専門家4名によるエキスパートパネルにかけ具体的な支援案を検討・開発した。

その結果、看護師長が行う支援方法と、師長とプリセプター・スタッフ・副師長たちが協働し行う支援方法に大別されることが確認された。大カテゴリーは支援案の<新人の状況把握><プリセプター体制における看護師長の工夫><専門職としての看護師長の役割><労働環境の工夫><協働体制での新人育成><精神的サポート>の他に、エキスパートパネルにより新たに<学習(育成)への支援>が抽出された。カテゴリーは、「新人の能力の把握」「新人の育成への直接的支援」「プリセプターの育成」「新人の教育・参画(計画)・評価の体制作り」「居場所を作る」が新たに抽出され、教育的支援やメンタルヘルスへの支援など多面的な支援方法が示された。4.支援方法の開発-内容妥当性の検証-(研究目標5,(3)-1,(3)-2)について上記の支援案の内容妥当性の検証は、まず経験年数2年目看護師、ついで看護師長を対象として支援案の洗練化を試みた。1) 2グループ計10名の経験年数2年目看護師のフォーカスグループインタビューの結果、<労働環境の工夫>におけるカテゴリー「新人の情報を守る」「人間関係の調整」などが抽出され、支援を受ける側からの実情が語られるとともに、師長への役割期待が明らかになった。2) 2グループ計10名の看護師長によるフォーカスグループインタビューの結果、大カテゴリーは妥当とされたが、主として<新人の状況把握><専門職としての看護師長の役割><専門職としての看護師長の役割><協働体制での新人育成>のカテゴリーや内容項目に追加があった。本研究で検証された支援方法は、新人看護師の適応促進に有効であるとともに看護師長自身のキャリア開発の上でも効果的であると考える。
稠密GPS網を利用した地震に伴う電離圏擾乱に関する研究

地震時の地殻変動や、震源から伝播するレーリー波や津波などが電離圏に擾乱をもたらすことが最近知られるようになった。そのメカニズムは地表で励起された音波や内部重力波が電離層に達して電子密度の不均一をもたらしたものと想像されているが、正体はいまだ研究の途上にある。本研究の目的は、これまで少数のGPS受信機を用いて断片的に観測されてきたこれらの電離層擾乱の全貌を、我が国の稠密GPS網を利用して系統的かつ地球物理学的に明らかにするものである。特に地殻変動やレーリー波による地殻上下運動や海水の上下運動が、音波や内部重力波を経て300km上空で電子密度の濃淡に至る物理過程の解明を行う。また低緯度地域で発生する地震に関して地震前数日から電離圏の赤道異常の様子に変化が生じることが報告されているが、本研究ではそれらについてもGPSデータや全球電離圏モデルの解析から事例を収集する。平成19年度は,1990年代半ば以降の日本国内で発生した比較的大きな地震前後のGPS生データを可能な限り収集し、さらに解析ソフトを開発することによって今後の地震と電離圏擾乱の研究の準備を行った。平成20年度は、それらを用いて1994,2006,2007年に千島列島で発生したメカニズムの異なる地震による擾乱波形の違いや、伝搬速度の時間空間的変化などに関して研究を進め、震源過程の違いにより擾乱波形が異なることを見いだし、査読付きの英文誌で発表した。また磁気嵐による全電子数の乱れを衛星搭載GPS受信機でとらえる研究を行い、いくつかの英文雑誌で発表した。この研究に関して,COSPARより優秀な若手研究者として表彰され("Outstanding Paper Award for Young Scientist")、2008年夏のCOSPAR学術総会で受賞講演を行った。また従来地震前兆として公表されていた地震前の全電子数変化のかなりの部分が、太陽-地球系の変動による見かけのものであることを見いだして、英文誌で公表した。具体的に平成19年度は、来日後の研究環境の整備に加えて、1990年代半ば以降の日本国内で発生した比較的大きな地震前後のGPS生データを可能な限り収集し、さらに解析ソフトを開発することによって今後の地震と電離圏擾乱の研究の準備段階を完成させた。既に1994,2006,2007年に千島列島で発生したメカニズムの異なる地震による擾乱波形の違いや伝搬速度の時間空間的変化などに関して研究を進め、震源過程の違いにより擾乱波形が異なることを見いだし、2007年12月のアメリカ地球物理連合や、複数の国内研究会で発表を行った。

この研究に関して,COSPARより優秀な若手研究者として表彰され("Outstanding Paper Award for Young Scientist")、2008年夏のCOSPAR学術総会で受賞講演を行った。また従来地震前兆として公表されていた地震前の全電子数変化のかなりの部分が、太陽-地球系の変動による見かけのものであることを見いだして、英文誌で公表した。
ミクロネシア環礁域生態系における環境変動の影響を類型化するための定量的調査

本研究では、ミクロネシア連邦ポーンペイ州環礁域調査(本島集落、モキール環礁、ピンゲラップ環礁)、ヤップ州環礁域(本島2集落、ユルティ環礁ファララップ島、ファイス据礁)の定量的調査を行った。データとしては、社会経済統計の外、調査票による各家での聞き取りアンケート並びに各専門分野別データを収集した。グローバリゼーションインパクトは、本島集落側の方が強く、遠方に行く程弱くなる。地球環境変動の環境インパクトは、本島側でも弱くなく、地域的個別性がある。グローバリゼーション不安よりは環境インパクト不安の方がより強い傾向があった。ミクロネシア環礁域生態系における環境変動(気候変動並びにグローバリゼーション)の影響調査を、今年度はヤップ本島・ポーンペイ本島での調査資料収集並びに予備調査に続いて、ポーンペイ州の離島ピンゲラップ環礁及びモキール環礁、本島を囲むサンゴ礁内部の沿岸域ウ村、さらに都市化の最も進んだ首都に存在する高校生の家族を対象に実施した。方法は定量化のために関係機関を通じて諸統計・情報を入手するとともに、個別家庭を訪問して聞き取り調査を行うべく、アンケート調査票を作成して、総合的(健康・食生活・消費経済・環境変動不安・社会変動不安・人の移動・ライフスタイル変化・意識変化等)かつ各家庭・家族単位での具体状況を把握すべく、現地でカウンターパートも確保して調査を実施した。人口の少ない地域であるが悉皆に近い調査などにより各調査地定量化分析に必要な数の確保を実現した。またそれに加えて、各調査地の海洋環境・水産活動評価、陸上植生・農業活動評価、生活文化・精神生活比較評価、衛生・医療環境評価、地域商業活動・消費生活環境評価、地域インフラ・生産基盤・情報基盤評価などの資料を入手した。これを元にした地域類型比較(主成分分析・クラスター分析等)や各地域内の環境認識構図(因果関係を推定するパス・アナリス等)での、類型化と総合的知見を得るための作業に目処がついた。そのデータベースについても、公表を予定している。同一州内の地域比較知見が、一般的知見と出来るか慎重な扱いを必要とするため、現段階での環境変動の地域別評価は部分公表を行っている。その総合地域比較調査結果の分析は、次年度のヤップ州本島沿岸集落・州都高校生家庭と二つ以上の離島環礁の全データを得ての比較(今年度訪問予定も離島便プロペラ故障により延期したが確実に実施が可能である)とならざるを得ず、その整理作業と調査準備を続けているところである。今年度得られた総合的知見は、交通・流通の便不便の他、出身者移住先との関係、そして強力な環境被害体験、外部メディア文化との接触頻度、NGOや中央政府のリーダーシップによる支援・関与等社会政治構造が、その地域特性をより強く生み出していることがわかった。本研究では、ミクロネシア連邦ポンペイ州環礁域調査(昨年度本島集落、モキール環礁、ピンゲラップ環礁)に引き続き、ヤップ州環礁域(本島2集落、ユルティ環礁ファララップ島、ファイス据礁)の調査を行った。環礁域生態系における環境変動(グローバリゼーション・地球温暖化)の影響を類型化するための定量的調査を行った。各種定量データとしては、社会経済統計の外、調査票による各家での聞き取りアンケートデータ並びに各専門分野別データを収集した。グローバリゼーションインパクトは、想定通り本島集落側の方が強く、遠方に行く程弱くなる。グローバリゼーション不安度や影響度内容の関係性も定量的に捕捉した。地球環境変動の環境インパクトは、本島側でも弱くなく、内容的地域的個別性がある。さらにグローバリゼーション不安よりは環境インパクト不安の方がより強い傾向があった。環境変動不安のみならず、その全不安要素間の関連性などについての定量的解析も行った。個別的社会環境・自然環境生態系調査は、衛生環境・農耕植生・統治社会構造・宗教文化構造・経済ライフスタイル構造・海洋動物(サンゴ類など)・海洋植物(海藻類など)について行い、その定量的データも捕捉して、個別環礁域集落毎の全体生態系とその変容捕捉の基礎データを学際的に得ることが出来た。とりわけ、大型災害であるエルニーニョと台風被害痕跡、巨大社会インパクトとなった大型災害復興支援・食料石油価格変動・物量輸送の混乱・情報化進展がもたらした環境変動を具体的個別的定量的に捕捉出来たことの意義は大きい。
サステイナブルキャンパス・モデルの構築―地域社会のステークホルダーとしての大学

「サステイナブルキャンパス」とは「持続可能な社会の構築を推進する大学」のことである。持続可能な社会の構築には、人材育成を担う大学がその原動力となることが不可欠である。申請者は、わが国初の「サステイナブキャンパス評価システム」を開発・運用し、立地、開学の社会背景等の大学外部にある要因が契機となり、サステイナブルキャンパスの形成が始まった事例を明らかにしている。本研究では、サステイナブルキャンパス評価システムのデータを活用し、わが国の高等教育機関において、サステイナブルキャンパス形成の契機となる、もしくは促進させる、外部要因・内部要因を解明し、サステイナブルキャンパスの形成過程を明らかにする。
核条件における鉄・鉄―軽元素系合金の融解関係

ダイヤモンドアンビルセルを用いて地球核物理的性質を研究した。放射光を用いて試料の構造や電子状態に関する情報を得るためにその場観察実験を行った.本研究では鉄-硫黄系において200 GPaを超える条件において安定な相や融解関係を調べ,Fe3Sが230 GPa、3000 Kまでは安定であることが分かった。また,圧力媒体についてその静水圧性を調べ、KClやKBrがよい圧媒体であることが分かった。メスバウア分光法や非弾性X線散乱法を用いて、Fe3Sの磁性や音速、FeOの電子状態を室温から高温まで調べた。地球核は,主に鉄からなり,それに加えて軽元素が含まれる.本研究では硫黄を軽元素として着目し研究を行なっている.地球核条件を再現するために100万気圧(GPa)を超える圧力を発生させる必要があり,ダイヤモンドアンビルセルと呼ばれる装置を用いている.試料部は直径0.1 mm以下と小さく,放射光を用いて試料から情報を得る.そのため放射光施設SPring-8においてその場観察実験を行った.本研究では鉄-硫黄系において200 GPaを超える条件において安定な相や融解関係を調べ,地球核の温度や安定な物質を調べた.また,100 GPaを超える条件下で実験を行う場合,試料室内の静水圧性も重要な条件であり,地球内部と同じ静水圧性の高い実験を行う必要がある.本研究では圧力媒体についてその静水圧性を調べた.鉄ー硫黄系の相平衡を現在までに170 GPaまで融解関係を調べ,220 GPaまで相関係を調べたが,本研究ではさらに高い圧力条件,230 GPa程度で実験を行った.また,圧力媒体の静水圧性を調べるために,アルカリハライド(KBr, KCl, NaCl)を圧力媒体として金箔を加圧し金の圧力スケールから試料内部の圧力分布を調べた.さらに約50, 70 GPaにおいて金箔をレーザー加熱によるアニールを行い,アニールによるリラクゼーションやそれぞれの圧力媒体の断熱性を調べた.その結果,静水圧性については,いずれのアルカリハライドも似た性質を示した.B1からB2構造への相転移に伴う細粒化により一度静水圧性は改善されるがその後加圧とともに試料内部の圧力分布が発生した.しかし,アニールを行うとその圧力不均質が改善された.熱伝導率についてはKBrやKClがNaClよりも低出力での加熱が可能であったことからKBrやKClのほうが小さい.現在,この結果を解析中であり,今後学会や国際誌に研究成果を発表していく.地球核は,主に鉄からなり,それに加えて軽元素が含まれる.本研究では硫黄を軽元素として着目し研究を行なっている.地球核条件を再現するために100万気圧(GPa)を超える圧力を発生させる必要があり,ダイヤモンドアンビルセルと呼ばれる装置を用いている.試料部は直径0.1 mm以下と小さく,放射光を用いて試料から情報を得る.そのため放射光施設SPring-8においてその場観察実験を行った.本研究では鉄-硫黄系において200 GPaを超える条件において安定な相や融解関係を調べ,地球核の温度や安定な物質を調べた.また,100 GPaを超える条件下で実験を行う場合,試料室内の静水圧性も重要な条件であり,地球内部と同じ静水圧性の高い実験を行う必要がある.本研究では圧力媒体についてその静水圧性を調べた.鉄ー硫黄系の相平衡を現在までに170 GPaまで融解関係を調べ,220 GPaまで相関係を調べたが,本研究ではさらに高い圧力条件,230 GPa程度で実験を行った.また,圧力媒体の静水圧性を調べるために,アルカリハライド(KBr, KCl, NaCl)を圧力媒体として金箔を加圧し金の圧力スケールから試料内部の圧力分布を調べた.さらに約50, 70 GPaにおいて金箔をレーザー加熱によるアニールを行い,アニールによるリラクゼーションやそれぞれの圧力媒体の断熱性を調べた.その結果,静水圧性については,いずれのアルカリハライドも似た性質を示した.B1からB2構造への相転移に伴う細粒化により一度静水圧性は改善されるがその後加圧とともに試料内部の圧力分布が発生した.しかし,アニールを行うとその圧力不均質が改善された.熱伝導率についてはKBrやKClがNaClよりも低出力での加熱が可能であったことからKBrやKClのほうが小さい.第55回高圧討論会にて研究成果を発表した.本研究では地球核に着目し研究を行なった.ダイヤモンドアンビルセルを用いて地球核条件を再現した.試料部は直径0.1 mm以下と小さく,放射光を用いて試料の構造や電子状態に関する情報を得るために放射光施設SPring-8においてその場観察実験を行った.本研究では鉄-硫黄系において200 GPaを超える条件において安定な相や融解関係を調べ,地球核の温度や安定な物質を調べた.また,100 GPaを超える条件下で実験を行う場合,試料室内の静水圧性も重要な条件であり,地球内部と同じ静水圧性の高い実験を行う必要がある.本研究では圧力媒体についてその静水圧性を調べた.

また,メスバウア分光法や非弾性X線散乱法を用いた地球物質中の鉄の電子状態や核物質の音速測定を行なった.鉄ー硫黄系の相平衡を250 GPaまで相関係を調べた.また,圧力媒体の静水圧性を調べるために,アルカリハライド(KBr, KCl, NaCl)を圧力媒体として金箔を加圧し金の圧力スケールから試料内部の圧力分布を調べた.レーザー加熱によるアニールを行い,アニールによるリラクゼーションやそれぞれの圧力媒体の断熱性を調べた.また,放射光メスバウア分光法や非弾性X線散乱法を用いて核物質の鉄の電子状態や音速測定を行なった.その結果,静水圧性については,いずれのアルカリハライドも似た性質を示した.KBrやKClがNaClよりも低出力での加熱が可能であったことからKBrやKClの方が熱を伝えにくいことがわかった.鉄ー硫黄系に関する相平衡は,230 GPa,3000 KまではFeとFe3Sが安定であった.高温下での非弾性X線散乱法による音速測定や放射光メスバウア分光法による鉄の電子状態についても研究を行なった.鉄やFe3Sの高温高圧下での音速測定を行ない,鉄に関しては論文受理された.またFeOの電子状態を調べた研究も論文受理された.ダイヤモンドアンビルセルを用いて地球核物理的性質を研究した。放射光を用いて試料の構造や電子状態に関する情報を得るためにその場観察実験を行った.本研究では鉄-硫黄系において200 GPaを超える条件において安定な相や融解関係を調べ,Fe3Sが230 GPa、3000 Kまでは安定であることが分かった。また,圧力媒体についてその静水圧性を調べ、KClやKBrがよい圧媒体であることが分かった。メスバウア分光法や非弾性X線散乱法を用いて、Fe3Sの磁性や音速、FeOの電子状態を室温から高温まで調べた。鉄ー硫黄系の研究に関して,200 GPa以上での条件で融解関係や安定相を調べた.現在までに200 GPa以上での実験を放射光施設において行った.Fe+FeSを出発物質とした実験ではFe3Sの合成は確認されず,Fe+FeSのままであった.これはOzawa et al. (2013)にて報告されたFe3Sの分解結果と整合的である.また,Fe3Sの分解を直接確認するためにFe3Sを合成したのち200 GPa以上で実験を行った.現在までのところ,230 GPa,2500 K程度においてその場観察を行ったが,試料由来のX線回折パターンを確認できなかった.また,さらなる加熱を行った際にダイヤが割れた.現在までのところFe3Sの分解を確認するに至っていない.200 GPa以下の圧力においてアニールを行い,試料の結晶性を高めたのちX線粉末回折パターンの取得を行い,試料由来のパターンを取得したい.圧力媒体の静水圧性を調査した研究では,KBr,KCl,NaClを用いた.圧力マーカーには0.005 mm程度の厚さの金箔を,圧力媒体・断熱材にアルカリハライドを用いた.実験の結果,NaClを圧媒体として用いた場合が最も静水圧性がよかった.また,レーザーを用いたアニール時,KBrやKClを用いた時が最も加熱しやすく,NaClの時は加熱するためにより大きなワット数を投入する必要があった.このことから断熱性はKBr,KClが優れていることが分かった.さらに加圧軸とX線の入射角をずらして試料の歪を測定することを試みた.今後解析を行っていき弾性定数を求めたい.以上のように,研究を進めてきた.鉄ー硫黄系の相平衡実験では,満足のいく結果ではないが,今後アルカリハライドの静水圧性や断熱性の研究結果と合わせ,より高温高圧の実験を成功させることが可能と考えられるのでおおむね順調であると判断した.
ソバ属における種間雑種の作出と育種的利用に関する研究

日本を中心に世界各地で栽培されているソバは大部分が普通ソバ(Fagopyrum esculentum)である。この種は、タデ科に属するため、茎葉が軟弱で、気象条件によっては著しい被害を受け、収量が皆無になることがある。また、異型花柱性による他家受精を営むことから、開花期の気候によって受精・結実率は大きく異なり、収量性に大きな影響を及ぼす。本研究は、上述の普通ソバの弱点を克服するための育種法の一つとしての種間交雑によって優れた形質を持つ雑種を獲保し、有用な育種素材を得る目的で行ったものである。初年度においては予測した通り、普通ソバと中国産の近縁種であるF.homoyropicumとの間で種間交配を行い、雑種(F_1)を得ると共に、それらの外部形態、とくに花器の形態に注目して調査した結果、F_1の花器形態は野性種と同じ花型を示すと同時に自家受精により結実した。また、葉身の形態も両親とは異なり、明らかに雑種であることが確認され、多数の次代種子を得ることに成功した。次年度においては、得られたF_1種子を養成し、花器や葉身の形態さらには自家受精の程度などを中心に調査を行ったところ、F_1の雑種がF.homotropicumと同様な花器形態であったのに対し当代では、同柱花と長柱花に分離した。分離の比率は、同型花型が高い傾向を示した。普通ソバに同型花型の遺伝子を導入して、自家受精を営む系統を得るための本研究の所期の目的はほぼ達成され、優れた育種素材を得ることができ、さらに後代の養成とと選抜を継続実施し、新品種育成に大きく寄与する成果が得られた。ソバ属における種間交雑による育種を進めるに当たり,その材料となるソバ属10種(栽培種2種,野性種8種)間の交雑可能性を推測するために,相互交配を行い花粉の発芽と花粉管伸長を調査した.その結果,ソバ属内を2グループに分けることができた.そしてそのグループ内の種間では花粉管が低率ながら胚珠に到達することを観察した.さらに自家和合性種を種子親とした方が受精率が高いこと,長い花柱を持つ種の花粉がより高い花粉管伸長能力を持つことを明らかにした.その結果,F.h×F.eでは雑種種子が得られたが,その他の交配組み合わせでは,交雑胚は受精後1週間以内に発達を停止し,落下した.そこで,胚珠を摘出し,胚珠培養をおこなったところ,F.e×F.c,F.e×F.t,F.e×F.g間の雑種個体を得た.このことからソバ属の種間雑種作出において胚珠培養が有効な手段であることが認められた.得られたF.e×F.g間のF_1は自家和合性を示した.F.gはF.tとF.c間の複二倍体種間雑種であり,F.tの自家和合性がF.gを通じて導入されたと考えられる。F.eとF.tの雑種獲得はきわめて困難であることから,F.tの有用形質を普通ソバ(F.e)に導入するための貴重な育種材料と考えられる.F.h×F.e間のF_1は非常に旺盛な生育を示した.さらに異型花柱性を示さず,自家和合性で,高い種子稔性を持った.したがって,普通ソバ(F.e)に自家和合性を導入するための有用な素材が得られた.1.初年度(平成7年度)においては、本研究の当初の目的である普通ソバと、その近縁野生種の一つである中国原産のFagopyrum homotoropicumとの種間雑種を通常交配によって作出した。

F.homotoropicumは、普通ソバと形態的には類似しているが、普通ソバが異型花による他家受精により種実を得る特性を持つのに対し、F.homotoropicumは同型花で自家受精を営む。一般的に種間雑種は稔性に障害が起こることが知られているために、雑種個体はすべて、in vitoroの条件で継代培養を行い、随時馴化して生育させた。生育した雑種2系統を両親と比較したところ、葉の形態は両親よりも細長く、基部のくぼみが深い特性を示した。また、葯当たりの花粉数は雑種系統No.87では両親の中間の値を示したが、No.83はかなり低い値であった。花器の形態は雑種系統ではかなり大きな変異を示し、また、花被色も白から薄いピンクであり雑種の系統によって異なっていた。最も重要である花柱の形態は、F.homotoropicumと同様な同型花柱性を示し、自家受粉による稔性も高く、多数の種子を得ることができた。種子の形態や1,000粒重は、ほぼ両親の中間の値となった。2.次年度(平成8年度)は、前年度の高配によって得られたF_1種子を供試して個体ごとに隔離栽培を行い多数のF_2種子を獲得した。F_2における花器形態、葉身の形態などについて両親と比較した。その結果、F_2の花型は同型花型と長柱花型に分離したが、両雑種ともに同型花型の個体の割合が高かった。F_2の稔性は開花小花数の約2割と少なかったが、この原因として開花期の低温が影響を及ぼしたと考えられた。葉及び花器の形態や花被色は、雑種のほぼ両親の中間であった。
アシドフィラスグループ乳酸菌が関与する腸管免疫のサイトカインネットワークの解析

「概要」近年,食品成分の生物学的活性の解析が行われるようになり,食品の新たな機能性が解明されつつある.私は,腸内細菌で乳業用乳酸菌として広く利用されているアシドフラス菌が腸管関連リンパ組織(GALT)の一つであるパイエル板細胞を刺激し,サイトカイン(IFNα)を誘起することを見い出した.このことは,アシドフィラス菌が腸管免疫,特にサイトカインネットワークの刺激・増強に関与することを強く示唆するものである.本研究では,腸管免疫に深く関与するサイトカインがアシドフィラス菌の刺激により,GALTの細胞で合成されることを追求し,IL-6に関する以下の知見を得た.「結果」GALTより,上皮間リンパ球(IEL),粘膜固有層細胞(LPC)およびパイエル板細胞(PPC)をそれぞれ調製し,アシドフィラス菌(IFNαおよびIL-1α誘導活性を示したL.gasseri20243^T株,5813株)で24時間刺激した.サイトカイン(IL-2,4,6)の誘導活性は,刺激細胞より総RNAを調製し,RT-PCR法により評価した.その結果,アシドフィラス菌刺激によりGALTの細胞よりIL-6の顕著な誘導活性が認められた.具体的には,PPCにおいて,その活性はL.gasseri20243^T刺激で対照の約5倍,L.gasseri5813で約2倍であった.LPCでは,対照では誘導が全く認められなかったのに対し,アシドフィラス菌刺激ではその活性が認められた.しかしながら,IELおいてはいずれの刺激でもIL-6の誘導は認められなかった.さらに,インターセルを用いたPPCとIELあるいはLPCとIELとの共培養系においてIL-6の誘導活性を見たところ,PPCおよびLPCにおける誘導活性は,それぞれの細胞の単独培養系の時より増強された.しかしながら,ここでもIELにおけるIL-6誘導は認められなかった.以上の結果より,アシドフィラス菌(L.gasseri20243^TおよびL.gasseri5813)によりGALTの細胞が刺激され細胞相互的にIL-6が誘導あるいはそれぞれが増強されることが明らかとなった.IL-6は抗体産生の誘導やT細胞の増殖あるいは細胞障害性T細胞への分化誘導等,感染防御において重要な役割を持つので,アシドフィラス菌が腸管において感染防御に関わる腸管免疫をサイトカインネットワークを介して増強する可能性が大いに期待できる.「概要」近年,食品成分の生物学的活性の解析が行われるようになり,食品の新たな機能性が解明されつつある.私は,腸内細菌で乳業用乳酸菌として広く利用されているアシドフラス菌が腸管関連リンパ組織(GALT)の一つであるパイエル板細胞を刺激し,サイトカイン(IFNα)を誘起することを見い出した.このことは,アシドフィラス菌が腸管免疫,特にサイトカインネットワークの刺激・増強に関与することを強く示唆するものである.本研究では,腸管免疫に深く関与するサイトカインがアシドフィラス菌の刺激により,GALTの細胞で合成されることを追求し,IL-6に関する以下の知見を得た.「結果」GALTより,上皮間リンパ球(IEL),粘膜固有層細胞(LPC)およびパイエル板細胞(PPC)をそれぞれ調製し,アシドフィラス菌(IFNαおよびIL-1α誘導活性を示したL.gasseri20243^T株,5813株)で24時間刺激した.サイトカイン(IL-2,4,6)の誘導活性は,刺激細胞より総RNAを調製し,RT-PCR法により評価した.その結果,アシドフィラス菌刺激によりGALTの細胞よりIL-6の顕著な誘導活性が認められた.具体的には,PPCにおいて,その活性はL.gasseri20243^T刺激で対照の約5倍,L.gasseri5813で約2倍であった.LPCでは,対照では誘導が全く認められなかったのに対し,アシドフィラス菌刺激ではその活性が認められた.しかしながら,IELおいてはいずれの刺激でもIL-6の誘導は認められなかった.さらに,インターセルを用いたPPCとIELあるいはLPCとIELとの共培養系においてIL-6の誘導活性を見たところ,PPCおよびLPCにおける誘導活性は,それぞれの細胞の単独培養系の時より増強された.しかしながら,ここでもIELにおけるIL-6誘導は認められなかった.以上の結果より,アシドフィラス菌(L.gasseri20243^TおよびL.gasseri5813)によりGALTの細胞が刺激され細胞相互的にIL-6が誘導あるいはそれぞれが増強されることが明らかとなった.IL-6は抗体産生の誘導やT細胞の増殖あるいは細胞障害性T細胞への分化誘導等,感染防御において重要な役割を持つので,アシドフィラス菌が腸管において感染防御に関わる腸管免疫をサイトカインネットワークを介して増強する可能性が大いに期待できる.