hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マル=ラシ=アツィ諸語とビルマ語の比較研究のための基礎資料の作成

2.現地調査において各調査項目に対し媒介語として使用したビルマ語の単語の意味領域の分析の再検討を、インフォーマントの協力を得て行った。媒介言語と調査言語の対応する単語の意味領域の微妙な差異を十分把握できていない場合、漸次的に意味の連続している時間や色彩のような語彙の体系の的確な記述はむずかしい。調査言語のいくつかは資料の不足や不備によって、この部分の正確な記述を期しがたいことがわかった。3.内外で公刊された資料・論文の蒐集検討をひきつづき行った。前年度同様、中国公刊の最近の資料からの推論により、ビルマでの調査による資料の不備による不明確な点(動詞の相、直示系など)を補正し語彙・文法の体系の一部を明確にしえた(しかし、方言的差異の可能性も考慮しつつ判断は慎重でなければならない)。4.マル=ラシ=アツィ諸語の話し手の共通語であるカチン語(ジンポー語)-アッサムのシンポー語もその一方言-や印緬国境のクキ=チン系の言語であるミゾ語・メイテイ語の資料と比較・対照することによって、ロロ=ビルマ語群に共通の特徴がカチン語やクキ=チン諸語のどの部分にまで認められるが、部分的ではあるが、明らかになった。(奈良毅教授の海外学術研究に参加してインドで調査の機会を得た。)以上の経緯をもとに、資料の電算機への入力をすすめ対照表を作成してビルマ語系同源形式のセットを抽出する。さらにロロ=ビルマ祖語、チベット=ビルマ祖語につながる祖語形式をさぐってゆく。1.現地調査で得たマル=ラシ=アツィ(MaruーLashiーAtsi)諸語およびビルマ語諸方言の言語資料を『基礎語彙調査表(第三次)』(東京大学言語学研究室、1953)の調査項目(必要に応じて補正)に従ってカ-ドに整理分類したものを電算機に入力した。(言語資料の整理の結果得られた語彙・用例の集積はいずれ資料集としてまとめる。)2.歴史的に言語接触の密であったビルマ語とモン語(モン=クメ-ル系言語)のあいだの借用関係について調査した。ビルマの語の文化語彙のうちいくらかがモン語からの借用であるらしことを確認できたほか、モン語の現代口語においてビルマ語からの借用形式が少なくないこともわかった。これによってビルマ語系諸言語の同源形式を認定する際借用による似かよりを同源による似かよりから峻別することができるようになった。3.昨年度の科研(国際学術研究)のインドにおける言語調査(研究代表者東外大AA研奈良毅教授)によって得られた印緬国境地域のミゾ(Mizo,ルシャイLushai)語やメイテイ(Meitei,マニプ-ルManipuri)語の言語資料を活用して、これらの言語とビルマ語系言語とのあいだにみられる同源形式をいくつか確認できた。身体名称や数詞に一致を示すものが多いことがわかった。4マル=ラシ=アツィ諸語の語彙のなかでビルマ語との一致を示さないものについて、西田龍雄、Matisoff、孫宏開その他による公刊されている口口語系の言語資料にあたって、口口語系との同源形式を求めるべく考察した。5.ビルマ語系祖語(ProtoーBurmish)の再構成を試みたが、完全には成功しなかった。
MHD発電用セラミック電極及び炉壁材料のセラミック工学的研究

1.MgO焼結体のアルカリ熔融塩耐食性と密接な関係をもつ結晶粒界不純物相の存在を、焼結体の擬弾性挙動から定量的に追跡できることを明らかにした。2.ウイスカー分散強化型のMgO焼結体の破壊エネルギーは、室温から1000°Cまでは、MgO単味の値とあまり変化がないが、1000°C以上から繊維引き抜き効果によって急増し、1400°Cでは単味焼結体の約5倍の300J/【m^2】に達することを見出した。3.新しいMHD発電用のAlN焼結体において、針状組織を有する25R型固熔体を作り、1000°C以上の温度域においてクラックの折れ曲がりと分岐による破壊エネルギーの急増を達成した。4.MHD発電用材料として有望視されているいくつかのセラミックスについて、【K_2】【CO_3】,【K_2】【SO_4】の熔融塩中で浸漬試験を行った。耐アルカリ熔融塩腐食性を重量減少によって比較すると、の順であった。なお熔融塩中の反応生成物の分析、ガス分析、ならびに浸漬試料の表面分析を行い、腐食の代表反応を決定することができた。5.【K_2】【SO_4】、【K_2】【CO_3】熔融塩中での【Si_3】【N_4】の重量減少を未反応芯モデルで整理し、酸化反応の見掛けの活性化エネルギーを求めたところ、それぞれ724KJ/molと126KJ/molであった。6.Na塩およびLi塩についてもK塩とほぼ同様の実験を行い、良く似た結果を得た。
アクチン調節タンパク質ゲルソリンの細胞内機能のリアルタイムバイオイメージング

アクチン調節タンパク質ゲルソリンは、重合核形成によるアクチン線維伸長の促進(Nucleating)、アクチン線維の切断(Severing)およびその末端の保護(Capping)という3つのアクチン重合調節機能を持つ。これらの活性はカルシウムにより正に、ホスファチジル・イノシトールリン脂質によって負に、厳密に制御されており、ゲルソリンはこれらの両面性の機能を通じて重合-脱重合という両局面を制御して、細胞運動において重要な役割を担っている。ゲルソリンの細胞内局在に関しては、間接蛍光抗体法や蛍光プローブで標識したゲルソリンをマイクロインジェクションして観察して得られた結果が報告されている。しかし従来の方法では、生きた細胞内で活性化され機能しているゲルソリンを捉えたものではなく、さらなる検討の余地が残されている。本研究ではメンブラン・ラッフリングといったダイナミックな形態変化を伴う細胞運動において、細胞内で実際に機能しているゲルソリンの動態を蛍光共鳴エネルギー移動(Fluorescence Resonance Energy Transfer ; FRET)を応用し、可視化することを目的とする。平成14年度は、オワンクラゲの蛍光タンパク質GFPの誘導体であるECFPとEYFPをN末端とC末端にそれぞれ融合したマウス・ゲルソリン(CGY)がin vitroにおいてゲルソリン機能を保持しているかどうかを検討中するために、大腸菌の系での発現ベクターを構築して、その大量発現、およびその精製を試みた。しかし発現した融合タンパク質の大部分が不溶性画分に回収されin vitroにおける解析が困難であった。そこで、ゲルソリン・ノックアウトマウス由来の線維芽細胞にリポフェクション法により細胞内へ導入して得られたCGY発現細胞の性質を野生型マウス由来の線維芽細胞と比較した。その結果、ノックアウトマウス由来の線維芽細胞で認められた細胞移動速度の低下が、CGY発現細胞では野生型マウス由来の線維芽細胞と同程度に回復していた。また、メンブラン・ラッフリングが生じる細胞辺縁部では細胞核付近に比較してEYFPの蛍光強度が低下していた。したがって細胞の中心部では、FRETが起こっており、細胞辺縁部ではFRETの程度が低下し、ゲルソリンが活性化していると考えられた。これらの活性はカルシウムにより正に、ホスファチジル・イノシトールリン脂質によって負に制御されており、ゲルソリンは厳密に調節されたこれらの両面性の機能を通じて重合-脱重合という両局面を制御して、細胞運動において重要な役割を担っていると考えられている。ゲルソリンの細胞内局在に関しては、間接蛍光抗体法や、蛍光プローブで標識したゲルソリンをマイクロインジェクションして観察した得られた結果が報告されているが、生きた細胞内で活性化され、機能しているゲルソリンを可視化した報告は、まだされていない。本研究では、メンブラン・ラッフリングといったダイナミックな形態変化を伴う細胞運動において細胞内で実際に機能しているゲルソリンの動態を蛍光共鳴エネルギー移動(Fluorescence Resonance Energy Transfer ; FRET)を応用し、可視化することを目的とする。

平成13年度は、第一段階として、オワンクラゲの蛍光タンパク質GFPの誘導体であるECFPとEYFPを、N末端とC末端にそれぞれ融合したマウス・ゲルソリンの発現ベクターを構築して、リポフェクション法により細胞内へ導入し、その発現を抗マウス・ゲルソリン抗体を用いたウエスタンブロット法により確認した。現在、この融合タンパク質を大腸菌の系で発現する発現ベクターも構築し、その大量発現およびその精製により、in vitroにおいてゲルソリンの機能を保持しているかどうか、またカルシウムやホスファチジル・イノシトールリン脂質、あるいはアクチンとの相互作用により、蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)による蛍光波長のシフトが生じるかを、さらに検討中である。アクチン調節タンパク質ゲルソリンは、重合核形成によるアクチン線維伸長の促進(Nucleating)、アクチン線維の切断(Severing)およびその末端の保護(Capping)という3つのアクチン重合調節機能を持つ。これらの活性はカルシウムにより正に、ホスファチジル・イノシトールリン脂質によって負に、厳密に制御されており、ゲルソリンはこれらの両面性の機能を通じて重合一脱重合という両局面を制御して、細胞運動において重要な役割を担っている。ゲルソリンの細胞内局在に関しては、間接蛍光抗体法や蛍光プローブで標識したゲルソリンをマイクロインジェクションして観察した得られた結果が報告されている。しかし従来の方法では、生きた細胞内で活性化され機能しているゲルソリンを捉えたものではなく、さらなる検討の余地が残されている。本研究ではメンブラン・ラッフリングといったダイナッミクな形態変化を伴う細胞運動において、細胞内で実際に機能しているゲルソリンの動態を蛍光共鳴エネルギー移動(Fluorescence Resonance Energy Transfer ; FRET)を応用し、可視化することを目的とする。平成14年度は、オワンクラゲの蛍光タンパク質GFPの誘導体であるECFPとEYFPをN末端とC末端にそれぞれ融合したマウス・ゲルソリン(CGY)がin vitroにおいてゲルソリン機能を保持しているかどうかを検討中するために、大腸菌の系での発現ベクターを構築して、その大量発現、およびその精製を試みた。しかし発現した融合タンパク質の大部分が不溶性画分に回収されin vitroにおける解析が困難であった。そこで、ゲルソリン・ノックアウトマウス由来の線維芽細胞にリポフェクション法により細胞内へ導入して得られたCGY発現細胞の性質を野生型マウス由来の線維芽細胞と比較した。その結果、ノックアウトマウス由来の線維芽細胞で認められた細胞移動速度の低下が、CGY発現細胞では野生型マウス由来の線維芽細胞と同程度に回復していた。また、メンブラン・ラッフリングが生じる細胞辺縁部では細胞核付近に比較してEYFPの蛍光強度が低下していた。
インドネシア農村の慣行システムの革新と協同組合の展開に関する総合的研究

農業は自然の土地に規定される。自然の土地は、放熱のメカニズムにより、地上部、地下にわたり一定の地域性が生じ、この地域性の構造のうえで、無機の自然、有機の自然、生物の自然と示される展開がある。したがって、自然生態系のあり方は地域性を有し、これは、人為によって変えることが出来ない原自然条件である位置、地形、地質条件によって規定されている。原自然条件によって規定される自然の土地の固有のあり方を原自然と概念化する。土地利用を内容とする農業のあり方は、原自然に対応して、固有の地域性を有する。ジャワ島の原自然は、シマ層からの火山列群に起因する、玄武岩母岩の塩基性火山灰堆積土壌層を基盤とする、常夏乾湿のうえの、自然多層混交林となる。自然多層混交林は、常夏乾湿対に固有の溶脱を、高木を基盤とする混交林の根圏域の発達によって防ぎ、雨期の降水を土壌水として貯留し、微生物の生育活性を周年的に高く維持し、微生物-植物-動物の生物循環を多様にして、かつこの循環を構成する生物相の生産力をトータルとして高く維持させている。ジャワ島の農業は、この自然多層混交林を主要には水田、プカランガン、畑地に転換し、これを持続的に制御して、土地利用の産物を再生産し、市場に提供して営まれる。マジャングテンガ村の人為の土地開発の序列は以下のようである。ジョグジャカルタから、150年の昔に移住した先人は、まず山麓台地の自然混交林をプカランガンに転換して、定住地を確定している。ついで、低地の自然混交林を水田に転換している。最後に、山麓台地の背後地である、傾斜地の自然混交林を畑地に転換している。プカランガンは、10a程度の面積で、内部に住居をつくり、原型としては、この屋敷地の一番外側にココナツ、マホガニィなどの高木、その内側にはパパイヤ、バナナなどの中、低木、そしてもっとも内側にはキャツサバ、香辛料、薬草などを栽培し、若干の家畜、家きん、水きんを内部で飼育している。これは、自然混交林の構成木本、草本類を、人間にとって有益な果樹、木本、草本類に転換し、生態的に安定し、かつ衛生的な農林地空間を創造している。つまり、多層自然混交林をモデルとして、これを人為的空間に、経験則に基づいて、合理的に転換したといえる。プカランガンは、ジャワ島の人為の土地の中で、最も重要な社会生活の基盤の土地となっている。このため、均分相続慣行において、親はプカランガン適地を購入し、住居を建てて、子供に贈り、子供は、これをプカランガンに仕立て上げ、農村社会の構成員となっている。自然多層混交林を人為の土地に転換することで、溶脱を人為的に制御することが、ジャワ島農業の固有の課題となる。伝統的農業はそのことを経験則に基づき、解決したシステムである。水田は水によって、プカランガンは木本による根圏の発達と、シャドウイングによってによって溶脱を制御している。問題は伝統的畑地利用が変容し、典型的にはサトウキビの単作利用を長期にわたり化学肥料のみで継続し、溶脱の契機を深め、pHが4.1を示す事例が生じている。米に次ぐ戦略作物であるサトウキビの土地利用を再編するには、堆厩肥施用を必須とする。現状では、ジャワ島の家畜使用の比重が低く、これは乾期の家畜飼料源がすくないことが、その理由となっている。この比重を高め、畑作に対する堆厩肥施用を拡充させることが必要である。乾期の家畜飼料源を増やすには、無家畜を前提とする水田の慣行的水稲作利用を、有畜を前提とする、二期作+α作に再編し、プカランガン、畑地において、木本の比重を高め、シャドウィングによって、飼料作をつくることが必須である。このことにより、ジャワ島の原自然に適応した固有に暖地有畜経営を創造していくことが、ジャワ島農業・農村革新の主内容となると考えられる。ジョグ

ジャカルタから、150年の昔に移住した先人は、まず山麓台地の自然混交林をプカランガンに転換して、定住地を確定している。ついで、低地の自然混交林を水田に転換している。最後に、山麓台地の背後地である、傾斜地の自然混交林を畑地に転換している。プカランガンは、10a程度の面積で、内部に住居をつくり、原型としては、この屋敷地の一番外側にココナツ、マホガニィなどの高木、その内側にはパパイヤ、バナナなどの中、低木、そしてもっとも内側にはキャツサバ、香辛料、薬草などを栽培し、若干の家畜、家きん、水きんを内部で飼育している。これは、自然混交林の構成木本、草本類を、人間にとって有益な果樹、木本、草本類に転換し、生態的に安定し、かつ衛生的な農林地空間を創造している。つまり、多層自然混交林をモデルとして、これを人為的空間に、経験則に基づいて、合理的に転換したといえる。プカランガンは、ジャワ島の人為の土地の中で、最も重要な社会生活の基盤の土地となっている。このため、均分相続慣行において、親はプカランガン適地を購入し、住居を建てて、子供に贈り、子供は、これをプカランガンに仕立て上げ、農村社会の構成員となっている。自然多層混交林を人為の土地に転換することで、溶脱を人為的に制御することが、ジャワ島農業の固有の課題となる。伝統的農業はそのことを経験則に基づき、解決したシステムである。水田は水によって、プカランガンは木本による根圏の発達と、シャドウイングによってによって溶脱を制御している。問題は伝統的畑地利用が変容し、典型的にはサトウキビの単作利用を長期にわたり化学肥料のみで継続し、溶脱の契機を深め、pHが4.1を示す事例が生じている。米に次ぐ戦略作物であるサトウキビの土地利用を再編するには、堆厩肥施用を必須とする。現状では、ジャワ島の家畜使用の比重が低く、これは乾期の家畜飼料源がすくないことが、その理由となっている。この比重を高め、畑作に対する堆厩肥施用を拡充させることが必要である。乾期の家畜飼料源を増やすには、無家畜を前提とする水田の慣行的水稲作利用を、有畜を前提とする、二期作+α作に再編し、プカランガン、畑地において、木本の比重を高め、シャドウィングによって、飼料作をつくることが必須である。このことにより、ジャワ島の原自然に適応した固有に暖地有畜経営を創造していくことが、ジャワ島農業・農村革新の主内容となると考えられる。調査対象地であるマジャングテンガ村の原自然構造の解明を深め、この解明された基本知見に基づいて、慣行農法の合理性を把握し、この合理性と適応する革新のあり方について、いくつかの知見を提示しえた。マジャングテンガ村は、位置条件から、熱帯の季節降雨林地域となる。年間でみると降雨量が蒸発散量を上回り、したがって、地力の溶脱が生じ、土地利用は地力維持を基軸とせざるをえない地域である。しかも、微生物の活性がきわめて高く、有機物の分解がすすみ、無機養分が植生に吸収しきれずに、流出するので、地力低下が加速されている。地力低下を防ぐ固有の慣行農法として、プカランガン土地利用が確率されている。この内容は高木を基軸に、土壌水を吸収して、乾期を乗り切り、シャドウをつくって、微生物活性を押さえて、無機養分の流出をふせぎ、かつリターにより地方維持を図っている。プカランガン内部の家畜は、水田畦畔の雑草で飼養され、リターがプカランガン内部に投入されているので、水田の地力をプカランガンに移動させている。プラカンガンの最適作はココナツで、これは、年6回の収穫が可能であり、3本のココナツは5人家族の必須の植物油脂分を提供している。
歯・歯根膜・歯槽骨の三次元形態に基づいた新たな矯正学的歯の移動方法の明確化

歯科矯正治療を実践する上で現在直面している問題は、個々人の持つ解剖学的・生物学的な背景を明確にできていないため、個人にとってもっとも適切な治療(オーダーメード治療)を実践しにくいという点、および個々人のもつ歯周組織の環境が異なることから、目的とする位置に歯を動かせないという治療自体の限界があるという点である。このことは治療期間の延長や治療中の歯の痛み、さらには歯根吸収や歯肉帯縮を伴う歯槽骨の喪失といった問題につながるのみならず、治療の標準化自体が不可能になる点から、早急な対応が必要な分野である。本科学研究費補助金基盤研究(C)においては、オーダーメード治療を前提とした基礎研究を行った。初年度においては、ドライスカルをcomputed tomography (CT)にて撮影し、三次元再構築ソフト(購入備品)によって、CTからのデータを最小単位のボクセルデータから構築し、歯、歯根膜、歯槽骨の分離をはかった。さらに、最終年度である2年目には患者データからの構築が可能であることが示唆され、三次元形態に基づいた新たな矯正学的歯の移動方法の明確化の端緒を得た。同時にコーンビームCTにおいては限界があることも確認された。一方、生物学的な背景としては、個々人の口唇の閉鎖状態について検討を重ねた。初年度に行った個性正常咬合を有する者から、不正咬合を有する者でのデータの解析に広げた。その結果、一部の骨格的不調和を伴う者において、口唇の閉鎖困難を特徴的に認めた。不正咬合との関連から個人差の重要性が改めて示された。これらのことから、個人差のある状況では解剖学的な背景や生物学的な背景を考慮してオーダーメード治療をことが重要であると示唆された。歯科矯正治療を実施する上で現在直面している問題は、個々人の持つ解剖学的・生物学的な背景を明確にできていないため、個人にとってもっとも適切な治療(オーダーメード治療)を実践しにくいという点、および個々人のもつ歯周組織の環境が異なることから、目的とする位置に歯を動かせないという治療自体の限界があるという点である。このことは治療期間の延長や治療中の歯の痛み、さらには歯根吸収や歯根帯縮を伴う歯槽骨の喪失といった問題につながると考えられ、早急な対応が必要な分野である。初年度においては、ドライスカルをcomputed tomography(CT)にて撮影し、三次元再構築ソフト(購入備品)によって、CTからのデータを最小単位のボクセルデータから構築し、歯、歯根膜、歯槽骨の分離をはかった。これより、歯の移動に際しては、上記各々の三次元的な位置関係および上顎洞を含めた位置関係を十分に認識することの必要性が示唆された。また、本三次元データから三次元有限要素解析のモデルにそのまま変換できる目処が立った。一方、生物学的な背景としては、患者個人の口唇の閉鎖状態が歯の移動に影響を与えうるとの仮説に基づき、あらたに口唇閉鎖状態連続記録装置を開発し、個々人における口唇の閉鎖状況を脳波のデータとともに解析し、個人差の有無について検討を行った。この結果、正常咬合を有するものについても、口唇の閉鎖状態には多様性があり、与える刺激状況により口唇の閉鎖状況は大きく異なることが示唆された。特に、日常生活の1/3をしめる睡眠時においては口唇を開いている状況が多く見られ、オーダーメード治療を考える上で重要な要件になることが示唆された。

歯科矯正治療を実践する上で現在直面している問題は、個々人の持つ解剖学的・生物学的な背景を明確にできていないため、個人にとってもっとも適切な治療(オーダーメード治療)を実践しにくいという点、および個々人のもつ歯周組織の環境が異なることから、目的とする位置に歯を動かせないという治療自体の限界があるという点である。このことは治療期間の延長や治療中の歯の痛み、さらには歯根吸収や歯肉帯縮を伴う歯槽骨の喪失といった問題につながるのみならず、治療の標準化自体が不可能になる点から、早急な対応が必要な分野である。本科学研究費補助金基盤研究(C)においては、オーダーメード治療を前提とした基礎研究を行った。初年度においては、ドライスカルをcomputed tomography(CT)にて撮影し、三次元再構築ソフト(購入備品)によって、CTからのデータを最小単位のボクセルデータから構築し、歯、歯根膜、歯槽骨の分離をはかった。さらに、最終年度である2年目には患者データからの構築が可能であることが示唆され、三次元形態に基づいた新たな矯正学的歯の移動方法の明確化の端緒を得た。同時にコーンビームCTにおいては限界があることも確認された。一方、生物学的な背景としては、個々人の口唇の閉鎖状態について検討を重ねた。初年度に行った個性正常咬合を有する者から、不正咬合を有する者でのデータの解析に広げた。その結果、一部の骨格的不調和を伴う者において、口唇の閉鎖困難を特徴的に認めた。不正咬合との関連から個人差の重要性が改めて示された。これらのことから、個人差のある状況では解剖学的な背景や生物学的な背景を考慮してオーダーメード治療をことが重要であると示唆された。
ホモトピー代数の幾何学、及び幾何学の変形問題への応用

シンプレクティック多様体の中のラグランジュ部分多様体達から成る圏である深谷圏の研究を行い,平面上の直線達をラグランジュ部分多様体とする深谷圏のA∞構造を完全に,かつ具体的に構成した.また,幾何学を記述するための一般的な道具であるA∞圏と三角圏の間の関係について研究し,A∞増強の一意的でない三角圏の例を構成した.シンプレクティック多様体の中のラグランジュ部分多様体達から成る圏である深谷圏の研究を行い,平面上の直線達をラグランジュ部分多様体とする深谷圏のA∞構造を完全に,かつ具体的に構成した.また,幾何学を記述するための一般的な道具であるA∞圏と三角圏の間の関係について研究し,A∞増強の一意的でない三角圏の例を構成した.ADE型を含むあるクラスの特異点に対して,A∞圏と,そのコホモロジーとして三角圏を構成することができる.特異点がADE型の場合には,対応する三角圏のグロタンディーク群としてADE型のルート系が得られることが知られている.本年度は,ADE型の一つ超えたクラスの特異点に関して同様の議論を行うことにより,それらの特異点に付随する新しいクラスのルート系(のカルタン行列)を構成できることを示し,論文としてまとめた.一方,深谷圏のA∞構造の具体的構成の初めの例である,前年度にまとめた平面上の直線達の成す深谷A∞構造に関して,その構成法の背景となるより一般的な設定における同様のA∞構造の構成法の概略について,前年度にパリで行われた研究会のプロシーディングとして出版される予定の論文にまとめた.さらに,平面上の直線達の成す深谷A∞圏の構成は,それのもともとの動機の一つであり,本年度の研究計画の一つであったトーラス上の深谷A∞圏の構成に応用することができる.この場合,これを構成することは同時に,コンセビッチによるホモロジー的ミラー対称性予想のトーラスの場合を肯定的に解決する.これらのことは,実は非可換2次元トーラスのホモロジー的ミラー対称性の特別な場合として捕らえることによって示される.この詳細は現在準備中であるが,概要を今年度行われた作用素環論の研究会で講演し,そのプロシーディングとして出版される予定の論文にまとめた.そこでは,今後の研究計画に含まれる高次元非可換トーラスとそのホモロジー的ミラー対称性に関する問題に関しても,現時点で可能な最も統一的な形でまとめた.ミラー対称性の圏論的定式化(ホモロジー的ミラー対称性)などの状況において,しばしばA∞圏から三角圏を構成することを考える.この操作において, A∞圏の持つ情報がどのくらい失われるか?ということを考える必要があるが,未だ十分に議論されないままとなっている.今年度は主にこのA∞圏と三角圏の間の関係について議論した.完全な理解を得るために引き続き議論する必要があるが,三角圏が想定されるよりかなり豊富にA∞圏の高次の積構造を含んでいることが分かってきた.その部分的結果を信州大学における研究会「空間の代数的・幾何的モデルとその周辺2008」などにおいて発表した.これらの構造は物理的にはtreeの開弦(とDブレイン)の系に対応する.弦理論としては,量子的な開弦と閉弦の混在する系に対応する代数構造が一番大きい構造である.そのような代数構造の持つ性質についての部分的結果として,その代数構造の,量子的な閉弦の持つ代数構造から量子的な開弦の定める代数構造への写像としての理解を得,ドイツのMax Planck研究所における研究会「Alqebraic and Geometric Deformation SpAces」において発表した.その他, ADE型特異点をはじめとするあるクラスの特異点に対して定まる行列因子化の圏の三角圏構造について得られた結果(「研究発表」欄の論文)について,カナダのBanff国際研究所における研究集会「Matrix Factorizations in Physics and Mathematics」,東京大学数物連携宇宙機構において発表した.幾何学的対象に対し,その不変量としてしばしば三角圏を考えることがあるが,その幾何学の変形問題を考える際,三角圏そのものの変形の定式化をすることは難しい.一方,このような幾何学に付随する三角圏はA∞圏から構成することができ,A∞圏の変形は定式化できる.このようなわけで,A∞圏と,それから構成される三角圏の間の関係について理解することが重要となり,これは本研究課題の主要なテーマの一つであった.原理的にはA∞圏から三角圏を構成するわけなので,A∞圏の情報のいくらかが三角圏において失われることになる.しかしこのことについてはっきりした記述が今までないので情報が失われるA∞圏の例を構成しておこうと思ったのが動機である.しかし意外にもかなりの情報は三角圏において保たれていることが分かり,本年度ようやく情報が失われるようなA∞圏として複雑な例を構成することに成功した.この結果について,佐賀大学における「幾何学シンポジウム2009」,信州大学における研究会「空間の幾何的・代数的モデルとその周辺2009」,及び韓国梨花女子大学における韓国・アメリカ合同数学会において研究発表を行った.上記の信州大学における研究会の報告集にこれらの結果の概略を書いなが,詳細を含めた論文を現在準備中である.さらに,このA∞圏から得られる三角圏のうちでも比較的その構造が理解できることが期待できるクラスのものについて,それらを有限次元代数の表現論の一般化という観点からみることによる研究が進展中である.
急性心筋梗塞症患者への準監視型在宅心臓リハビリテーションシステムの臨床応用

急性心筋梗塞症患者が、屋内の省スペースで油圧式足踏み運動負荷装置(トキコ社製スーパーウォーカー^<TM>)を用い、運動前後の生体情報を、電話回線を利用した遠隔医療用モニター装置(セタ社製ホームドクターうらら^<TM>)を用いて医療機関へ送信し、その情報をもとに運動処方や受診指導ができる準監視型在宅心臓リハビリテーションシステムを開発した。今回、当院に入院した急性心筋梗塞症患者10例を対象に、その安全性と有効性を検討した。退院時に運動耐容能として最高酸素摂取量(peakVO_2)と嫌気性代謝閾値(AT)を測定し、ATレベルの運動処方をスーパーウォーカー^<TM>の踏み込み回数で行った。退院後、自宅でスーパーウォーカー^<TM>による運動を毎日10分間行い、運動前後の血圧、心拍数、心電図および自覚症状をうらら^<TM>端末機で記録し、電話回線を通じてうらら^<TM>ホストコンピューターにデータとして送信し、自動的に収集保存した。医療機関は最新の心拍数、血圧の異常、危険な不整脈、自覚症状の変化を検討し、新たな運動処方や受診指示を送信した。送信された運動処方に準じた運動療法を6ヶ月間行った。この期間に心事故は無かった。また、6ヶ月後のpeakVO_2とATは9例で増加した(peakVO_2:退院前23.6±6.8ml/kg/min、6ヶ月後26.5±6.1ml/kg/min.p<0.05、AT:退院前14.1±2.6ml/kg/min、6ヶ月後16.5±2.3ml/kg/min.p<0.05)。運動負荷時間および踏み込み回数は全例で増加した(運動負荷時間:退院前441±229秒、6ヶ月後606±227秒、p<0.001、踏み込み回数:退院前46±7回/分、6ヶ月後71±12回/分、p<0.001)。1例は、仕事を理由に運動コンプライアンスが保てなかった。1例で患切れ感の増悪を認め、外来受診を指示して検査したところ、大動脈弁閉鎖不全症の増悪を認めたが、内服薬の増量で軽快した。本システムによる運動療法は、急性心筋梗塞症の退院後の運動療法として安全で効果があり、運動療法継続のための患者支援に役立つと考えられた。急性心筋梗塞症患者への運動療法システムとして,室内で油圧式足踏み運動負荷装置(スーパーウォーカー^<TM>)を用い,遠隔医療用モニター装置(うらら^<TM>)の併用により,電話回線を通じて患者の心拍数,血圧,運動時間などの運動強度,運動状況を監視し,より安全で効果的な屋内で行える準監視型運動療法システムの開発を行い,臨床応用として現在5例の急性心筋梗塞症患者を対象に6ヶ月間の準監視型心臓リハビリテーションを行い基礎的検討の5例を含め合計10例の対象に準監視型運動療法を行いえた.対象は当院に入院した急性心筋梗塞症10例.男性9例,女性1例,平均年齢58±11歳.梗塞部位は前壁が5例,下壁が2例,後側壁が3例であった.全例で準監視型運動療法施工中の心事故はなかった.1例で6ヶ月目の検査で経皮的冠動脈形成術施行部位の再狭窄が認められた.心肺運動負荷試験から得られた運動耐容能は,運動療法開始時が嫌気性代謝閾値で14.7±3.0ml/min/kgが17.2±2.6ml/min/kg,最高酸素摂取量で24.1±7.3ml/min/kgが28.0±6.9ml/min/kg(p<0.01)と有意に改善していた.嫌気性代謝閾値レベルの心拍数を用いた負荷量(分時足踏み回数)も施行前が平均47回/分が69回/分と上昇した.今後は症例を増すと共に,平行して施行中の監視型および非監視型運動療法の効果との比較検討を予定している.急性心筋梗塞症患者が、屋内の省スペースで油圧式足踏み運動負荷装置(トキコ社製スーパーウォーカー^<TM>)を用い、運動前後の生体情報を、電話回線を利用した遠隔医療用モニター装置(セタ社製ホームドクターうらら^<TM>)を用いて医療機関へ送信し、その情報をもとに運動処方や受診指導ができる準監視型在宅心臓リハビリテーションシステムを開発した。

また、6ヶ月後のpeakVO_2とATは9例で増加した(peakVO_2:退院前23.6±6.8ml/kg/min、6ヶ月後26.5±6.1ml/kg/min.p<0.05、AT:退院前14.1±2.6ml/kg/min、6ヶ月後16.5±2.3ml/kg/min.p<0.05)。運動負荷時間および踏み込み回数は全例で増加した(運動負荷時間:退院前441±229秒、6ヶ月後606±227秒、p<0.001、踏み込み回数:退院前46±7回/分、6ヶ月後71±12回/分、p<0.001)。1例は、仕事を理由に運動コンプライアンスが保てなかった。1例で患切れ感の増悪を認め、外来受診を指示して検査したところ、大動脈弁閉鎖不全症の増悪を認めたが、内服薬の増量で軽快した。本システムによる運動療法は、急性心筋梗塞症の退院後の運動療法として安全で効果があり、運動療法継続のための患者支援に役立つと考えられた。
人間の把持力制御操作分析と空気圧駆動フィンガへの適用

本研究では,過負荷にも柔軟で,防爆性に富み,安全である,清潔である,などの優れた特徴を持つ空気圧技術を水産物の加工装置に積極的に利用するために,人間の把持動作を調べ,その結果を空気圧サーボによるフィンガの力制御に適用した.実験では、人間の把持力を同時に測定できる把持力分布測定システムのグローブスキャンを購入,使用した.グローブスキャンとともにサーボ弁の圧力も同時にモニターできるようにVisual C++を言語としてAD変換ボード制御プログラムを作成し、センサの感度解析を行い,さらにこれを用いて実際に物体を把持した時の各指に加わる把持力について考察した.その結果、人間が物体を把持する時,最も力が加わる指は親指であること、機械的な指を制御し硬い物体を挟むようにして把持を行う時,フィンガの数は,3本で十分機能を果たせることを明らかにした.これらの結果を元に、既に製作した3指を平行移動させて物体を把持するハンドの構造を改良し,指先で力制御ができるように3指の機構設計変更,製作,実験をした.人差し指と中指は最大60度曲げて物体を把持できるようにし,これらの指と対向する親指は平行移動する機構にした.これらの改良によって,空気の圧縮性を生かした3指による空気フィンガの駆動が可能になったが,把持する物体の大きさによっては,3指で物体を抱え込むような状態となり,手のひらに相当する機構を設ける必要があることも分かった.このような課題は残るものの,本研究により,空気圧制御でも人間の把持動作に近い指の動作と力制御が可能であることを明らかにすることができた.本研究では,過負荷にも柔軟で,防爆性に富み,安全である,清潔である,などの優れた特徴を持つ空気圧技術を水産物の加工装置に積極的に利用するために,人間の把持動作を調べ,その結果を空気圧サーボによるフィンガの力制御に適用した.実験では、人間の把持力を同時に測定できる把持力分布測定システムのグローブスキャンを購入,使用した.グローブスキャンとともにサーボ弁の圧力も同時にモニターできるようにVisual C++を言語としてAD変換ボード制御プログラムを作成し、センサの感度解析を行い,さらにこれを用いて実際に物体を把持した時の各指に加わる把持力について考察した.その結果、人間が物体を把持する時,最も力が加わる指は親指であること、機械的な指を制御し硬い物体を挟むようにして把持を行う時,フィンガの数は,3本で十分機能を果たせることを明らかにした.これらの結果を元に、既に製作した3指を平行移動させて物体を把持するハンドの構造を改良し,指先で力制御ができるように3指の機構設計変更,製作,実験をした.人差し指と中指は最大60度曲げて物体を把持できるようにし,これらの指と対向する親指は平行移動する機構にした.これらの改良によって,空気の圧縮性を生かした3指による空気フィンガの駆動が可能になったが,把持する物体の大きさによっては,3指で物体を抱え込むような状態となり,手のひらに相当する機構を設ける必要があることも分かった.このような課題は残るものの,本研究により,空気圧制御でも人間の把持動作に近い指の動作と力制御が可能であることを明らかにすることができた.本研究では過負荷にも柔軟で安全である,清潔であるなどの優れた特徴を持つ空気圧技術を水産物の加工装置に積極的に利用するために,人間の把持動作を調べ,その結果を空気圧サーボによるフィンガの力制御に適用し高精度化することを目指している.把持対象物としてはアルミ缶やスチール缶や軟式テニスボール、公式テニスボールなど硬いものから柔らかいものを把持したとき、またそれらを上下に振ったときの力のかけ具合の変化を調べた。実験では、人間の把持力を同時に測定できる把持力分布測定システムのグローブスキャンを購入し使用した.物体をつかんだときの5本指の各部に加わる力および手のひらの各部の力分布を検出し,把持する対象物による違いや形状と,寸法,硬さの違いにより人間がどのように把持力を変えているか,また指の力の分布の違い等について調べた.硬い物体を把持するときには、把持対象物に接触したとき、必要な把持力の数倍もの衝撃力が発生することがわかった.このグローブスキャンのシステム構成は,センサーシート,カフユニット,レシーバボード,解析ソフトからなるが、16箇所の力検出部の校正が必要である。このため、グローブスキャンのセンサー各部に均等な力を加え検出圧力を校正する装置を製作した.また、グローブスキャンだけでは力のかけ具合の時間的変化を分析することができない。このため、グローブスキャンとともにサーボ弁の圧力も同時にモニターできるようにVisual C++を言語としてAD変換ボード制御プログラムを作成した.また、実験に使用する空気圧駆動フィンガは,現在のところ人差し指と中指に相当する部分しか動かせない。今年度は親指も駆動できるように構造を改良して3本の指を動かせるように設計変更の検討した.グローブスキャンシステムセンサの感度解析を行い,さらにこれを用いて実際に物体を把持した時の各指に加わる把持力について考察した.把持力の分析の結果,以下のような結果が得られた。(1)人間が物体を把持する時,最も力が加わる指は親指である.

(2)硬い物体を把持した時a)3本指で把持した場合,2本の場合と比較すると,親指・人差し指においてそれぞれ約30%,65%の把持圧力の減少が見られ,中指には大幅な負担の補助効果がある.b)4指,5指で把持する場合には,大幅な把持圧力の減少は見られず,物体の把持に大きく影響するのは親指,人差し指,中指であり,薬指,小指は補助的な働きをしている.したがって、機械的な指を制御し硬い物体を挟むようにして把持を行う時,フィンガの数は,3本で十分機能を果たせる.(3)柔軟な物体を把持した時a)物体が変形し指から滑り落ちそうになった時,人間は指先に力を入れてこれを防ごうとする.b)柔軟な物体は力を加えても変形するため,硬い物体を把持する場合に比べ,加わる圧力は小さい.c)フィンガの数を2本から3本に増やした場合は約1.8倍の接触面積の増加が見られるが,その後,4指,5指とフィンガの数を増やしても,大幅な接触面積の増加は見られず,硬い物体の把持と同様に、最適なフィンガの数は3本である.これらの知見結果を元に、既に製作した3指を平行移動させて物体を把持するハンドの構造をやめ、指先を曲げて物体を把持し、かつ指先で力制御ができる3指の空気圧フィンガへの設計変更をすすめている。グローブスキャンによる把持力の分析の結果,人間が物体を把持する時,最も力が加わる指は親指であり,物体の把持に大きく影響するのは親指,人差し指,中指の先端であり,薬指,小指は補助的な働きをしていることを明らかにした.そこで,既に製作した3指を平行移動させて物体を把持するハンドの構造を改良し,指先で力制御ができるように3指の機構設計変更,製作,実験をした.人差し指と中指は最大60度曲げて物体を把持できるようにし,これらの指と対向する親指は平行移動する機構にした.把持をする際の力点は,2指の指先と親指の全体とその付け根である.3指すべてを回転機構にせず,親指を平行移動としたのは,親指が確実に物体を押さえ,もう2指のほうで力制御を行うためである.これらの改良によって,空気の圧縮性を生かした3指による空気フィンガの駆動が可能になったが,比較のため制御弁を3指とも異なる種類を採用したため,3指の駆動にばらつきがでた.人差し指は圧力制御型サーボ弁で,駆動には高い圧力を必要とするが出力範囲が広いため,動作速度が遅く速度調整が容易で,把持力が大きかった.中指は流量制御型サーボ弁で,低い圧力で駆動させることが出来たが,出力範囲が狭く,速度調整が難しく,把持力は弱かった.親指は,3ポート電磁弁を採用し,減圧弁で圧力を調節して駆動させたため,低い空気圧でも駆動することができたが速度調整が難しかつた.また,把持する物体の大きさによっては,3指で物体を抱え込むような状態となり,手のひらに相当する機構を設ける必要があることも分かった.したがって安定な把持の実現のため,フォースクロージャの観点からの分析も必要であることが分かった.このような課題は残るものの,本研究により,空気圧制御でも人間の把持動作に近い指の動作と力制御が可能であることを明らかにすることができた.
ヒト肺腺がんにおけるがん間質相互作用について

1.本研究では、まずがんの転移との関連が議論されている血管内皮増殖因子(VEGF-A,-B,-C,-D)に注目し、その遺伝子発現をヒト肺腺がん外科材料60例で検討した。その結果、リンパ節転移(+)の群では、転移(-)群に比べ、VEGF-Dが低く、VEGF-A,-B,-Cが高い傾向を認めた。またリンパ節転移巣が1cm以上の症例は、1cm未満の症例よりVEGF-Aが高いことを見い出した。以上の結果は、がん細胞のリンパ管侵襲の段階においてVEGF-Cが関与し、また転移巣での増殖にVEGF-Aが関与しているという仮説を支持するものと考えられた。2.がんの浸潤先端部におけるがん間質相互作用には、血管新生の他、がん細胞自身の運動能の亢進などの現象が示唆されている。近年、基底膜の構成蛋白であるlaminin-5にがん細胞の浸潤促進作用があること、またいくつかのがんの浸潤先端部においてlaminin-5が誘導されている、などの報告が見られる。そこで早期肺腺がん102例についてlaminin-5の発現を免疫染色にて検討したところ、(1)laminin-5の発現は、肺胞上皮がんではほとんど認められなかったが、浸潤がんの線維性間質に接する部位、間質が豊富でがん胞巣が小型の部位に強い発現が認められた。(2)単変量解析、多変量解析のいずれにおいても、laminin-5の強発現が独立した予後不良因子であることが明らかとなった。3.肺腺がん細胞肺腺がんの培養株におけるラミニン-5の遺伝子発現レベルを検討したところ、erbB-2の発現、あるいはMAPKの燐酸化等とラミニン-5のmRNAレベルが相関すこと、TNF-α、IL-1β、TGF-α、HGFの添加により、細胞間で差はあるものの、ラミニン-5γ2鎖mRNAの誘導が時間依存的に起きることを見いだした。近年がん・間質相互作用に関連した多くの分子が同定されている。本研究では特にがんの転移との関連が注目されている血管内皮増殖因子ファミリー(VEGF-A,VEGF-B,VEGF-C,VEGF-D)の遺伝子発現をヒト肺腺がん外科材料で検討し、さらにリンパ節転移との関連を調べた。ヒト肺がん60例(リンパ節転移なし33例、転移あり27例)、非がん部の正常肺9例よりRNAを抽出し、遺伝子発現の解析を定量的RT-PCR法にて行った。結果の要約は以下の通りである。(1)VEGF-A,B,C,Dいずれも肺腺がん60症例全例において検出しえた。正常肺とがんの比較では、意外なことにVEGF-A,B,C,Dいずれも、がんでは正常肺に比し発現レベルが低く、特にVEGF-Dのがんにおける低下が顕著であった。VEGF-Dの発現低下は腫瘍径の増加と逆相関を示した。VEGF-Aに関しては、正常肺の平均を越える高発現例が9症例見られたが、うち4例は転移(-)群に属し、特に1例は非浸潤性発育を示す極めて早期の症例であった。(2)単因子として見た場合、VEGF-A,B,C,Dいずれもリンパ節転移の有無との関連は弱く、リンパ転移(+)群においてVEGF-A,B,Cの発現が高い傾向、VEGF-Dの発現は逆に転移(+)群で低い傾向を認めた。

VEGF-CとVEGF-Dは同一の受容体に作用するため、その発現を二変量散布図で解析したところ、VEGF-C高発現・VEGF-D低発現群においてリンパ節転移(+)の症例、あるいはリンパ管侵襲(+)の症例が多かった。(3)リンパ節転移(+)の症例に関して、転移巣の最大径と原発腫瘍におけるVEGF-A,B,C,Dの発現レベルの関係を検討したところ、最大径が1cm以上の症例は1cm未満の症例に比し、有意に原発巣でのVEGF-A発現が高かった。がん細胞の浸潤転移におけるがん間質相互作用の重要性が注目されてきている。近年、基底膜の構成蛋白であるlaminin-5が、消化器がんや口腔扁平上皮がんの浸潤先端部において誘導されているとの報告が見られ興味深い。そこで今年度は、早期肺腺がん102例の組織標本を用いてlaminin-5の免疫染色を行い、その組織内の局在と予後因子としての意義について検討を加えた。結果の要約は以下の通りである。(1)1aminin-5の発現部位について。肺胞上皮がん:laminin-5の発現はほとんど認められなかったが、間質の不規則な線維性肥厚を示す部分では局所的なlaminin-5の発現が見られた。また、がん細胞が線維間質内にbuddingした部位において、laminin-5の強い発現が認められた。浸潤性増殖を示す肺腺がん:がん組織内における発現は一様ではなく、同一症例においても部位により発現レベルの違いが認められた。Laminin-5の強発現は線維性間質に接する部位、間質が豊富でがん胞巣が小型の部位に多く認められた。(2)laminin-5の発現と他の組織学的因子との関連。2元表を用いたx^2検定で検討したところ、laminin-5の発現は、血管侵襲、線維芽細胞の増殖巣と相関し、リンパ管侵襲やリンパ節転移との間には相関を認めなかった。(3)laminin-5の予後因子としての意義。小型肺腺がんをlaminin-5の発現レベルにより2群に分けて検討したところ、単変量解析、多変量解析のいずれにおいても、laminin-5の強発現が独立した予後因子であることが明らかとなった昨年度は、細胞外基質蛋白であるラミニンー5が、(1)肺腺がんで高頻度に発現し、特に線維間質との境界部あるいは浸潤先端部の腫瘍細胞内において強発現を示すこと、(2)小型肺腺がんの独立した予後因子となりうること、を明らかにしてきた。本年度は、さらにラミニンー5の発現誘導の機序を明らかにする目的で以下の検討を行った。1.肺腺がんの培養株におけるラミニンー5の遺伝子発現レベルを検討し、EGF受容体、erbB-2の発現、あるいはMAPKの燐酸化等との関係を比較した。その結果、ラミニンー5のmRNAレベルが、erbB-2の発現レベルあるいはMAPKの燐酸化レベルに相関することを見いだした。3.肺腺がんの培養株に、(1)TNF-α、IL-1β(NF-kBの活性化因子)、(2)TGF-α、HGF(MAPK,AP-1の活性化因子)を添加し、ラミニンー5γ2鎖mRNAレベルに与える影響を検討した。その結果、細胞間で差はあるものの、上記サイトカイン、成長因子の添加により、ラミニンー5γ2鎖mRNAの誘導が、時間依存的におこることを見いだした。
薬剤の影響による転倒・転落と疾病の関連性についての研究

医療の安全と質にっいての関心の高まりは世界的にも広く認められる。医療事故は、医療の質についての社会的なニーズの高度化を背景にして、特に大きな関心を集めている。医療機関においては、それらのインシデント・アクシデントに対しさまざまな対策が講じられているが、予防の難しいものもある。特に、入院中の患者の転倒やベッドや車椅子からの転落は予防が難しく、根本的な解決策はいまだ存在しない。本研究は、転倒・転落に対する睡眠薬等の影響を調査することで、その予防策の立案に資する研究成果を得るべく実施した。平成18年度は、文献調査のほか、東邦大学医療センター大森病院、東邦大学医療センター大橋病院、聖路加国際病院、練馬総合病院等の協力を得て調査研究を行った。海外文献の調査からは、4剤以上の薬剤(向精神薬に限らず)の服用(併用)は、転倒・転落と、それに伴う大腿骨折のリスクを高めることなどが分かった。他にも、薬剤別に転倒・転落のオッズ比を求めた論文も多数見られた。これらより、従来は半減期の長い睡眠薬ほど転倒・転落のリスクが高いとされていたが、最近では半減期の短い睡眠薬でも転倒・転落のリスクが高くなるため、半減期だけで薬剤別のリスクを評価することはできないことが確かめられた。また、上記の4病院から収集されたデータは、いまだ分析途中であるが、本研究の過程で発見された知見(睡眠薬と抗不安薬は、半減期の長短によって、転倒・転落の発生リスクの高い時間帯が異なる)を強化する結果が得られている。今後は、これらのデータの分析をさらに推し進め、疫学的に妥当な知見を導き出し、転倒・転落の効果的な予防策を提案して行く必要がある。睡眠薬や抗不安薬をはじめとした向精神薬の与薬は,患者の転倒・転落のリスクを高めることが知られている.従来の研究では,薬剤の半減期が長時間型である睡眠薬などの与薬が,転倒・転落につながるとする報告が多く,短時間型の睡眠薬の利用が勧められてきた.しかし,最近の欧米での研究や本研究においても,薬剤の半減期で転倒・転落発生のリスクを評価するのは難しいということが明らかになりつつある.平成16年度は,東邦大学医学部付属大森病院(ベッド数約900床の特定機能病院)において,2001年3月1日から2003年3月31日までの25ヶ月間に集められた3,585件のインシデントレポートのうち,向精神薬の関係する234件の転倒・転落について分析した.その中で,半減期に替わり,最高血中濃度到達時間(Tmax)を指標として転倒・転落発生のリスクを評価した.その結果,特にベンゾジアゼピン類の睡眠薬と抗不安薬において乳最高血中濃度到達時間の短い薬剤ほど,転倒・転落のリスクが高いことが判明した.言い換えるならば,薬剤の血中濃度が急激に上昇する薬剤ほど,転倒・転落のリスクが高いとも言える.これにより,薬剤のかかわる転倒・転落のリスク評価の精度の向上が期待される.さらに,睡眠薬と抗不安薬の半減期の長短に着目し,向精神薬の半減期と,患者の転倒・転落の発生時間との関連性について分析を進めている.なお,分析結果の一部は,第42回日本病院管理学会学術総会(熊本)において,「向精神薬の半減期と転倒・転落の関係に関する研究」として発表した.平成17年度は,東邦大学医療センター大森病院(ベッド数約1000床の特定機能病院)において,2001年3月から2003年12月までの間(34ヶ月間)に発生した転倒・転落(入院例・704件)のうち,向精神薬が処方され,影響を及ぼしたと考えられる事例222件について分析した.特に、向精神薬の半減期の長短と,患者の転倒・転落の発生時間との関連性について分析した結果,半減期が4時間未満の向精神薬は,眠前(21時前後)に服用された直後から,午前2時頃にかけて,転倒・転落の発生数が多かった.また,半減期が67時間の睡眠薬と抗不安薬は,眠前に服用後,午前0時頃から4時頃にかけて,転倒・転落が多く発生した.これまで,半減期の長い向精神薬は,転倒・転落のリスクが高いとされていた.しかし,既に報告したとおり,向精神薬の最高血中濃度到達時間に着目し,血中濃度が急激に上昇する薬剤の方が転倒・転落のリスクが高いことを明らかにした.今回は,服用させた薬剤の半減期の長さにより,転倒・転落を注意すべき時間帯が異なり,なおかつその時間帯は半減期の数値そのものと同等ではないことが確認された.また,眠前の睡眠薬や抗不安薬は,どの薬剤もほとんどの患者に対し「1錠」処方されているが,高齢者への与薬量を再検討する必要があると考えられた.また,平成17年度より,データの収集範囲を広げ,複数の医療機関からの情報収集を開始した.データ数を増やし、再度分析しなおすことにより、これまでの研究成果の信頼性を高めることが目的である。

特に、入院中の患者の転倒やベッドや車椅子からの転落は予防が難しく、根本的な解決策はいまだ存在しない。本研究は、転倒・転落に対する睡眠薬等の影響を調査することで、その予防策の立案に資する研究成果を得るべく実施した。平成18年度は、文献調査のほか、東邦大学医療センター大森病院、東邦大学医療センター大橋病院、聖路加国際病院、練馬総合病院等の協力を得て調査研究を行った。海外文献の調査からは、4剤以上の薬剤(向精神薬に限らず)の服用(併用)は、転倒・転落と、それに伴う大腿骨折のリスクを高めることなどが分かった。他にも、薬剤別に転倒・転落のオッズ比を求めた論文も多数見られた。これらより、従来は半減期の長い睡眠薬ほど転倒・転落のリスクが高いとされていたが、最近では半減期の短い睡眠薬でも転倒・転落のリスクが高くなるため、半減期だけで薬剤別のリスクを評価することはできないことが確かめられた。また、上記の4病院から収集されたデータは、いまだ分析途中であるが、本研究の過程で発見された知見(睡眠薬と抗不安薬は、半減期の長短によって、転倒・転落の発生リスクの高い時間帯が異なる)を強化する結果が得られている。今後は、これらのデータの分析をさらに推し進め、疫学的に妥当な知見を導き出し、転倒・転落の効果的な予防策を提案して行く必要がある。