hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域住民を対象とした精神疾患の有病率と受療行動に関する記述疫学研究

我が国では現在、自殺死亡者が1998年以降、3万人を超えており、大きな社会問題となっているが、自殺を考えたり、試みる人がどの程度いるのか、また、その背景にあるうつ病やストレスによって引き起こされると考えられる精神疾患の有病率などの現状について、ほとんど明らかにされていない。本研究では、統合失調症を除く精神疾患の頻度や関連要因などについて検討することを目的とする。本研究は自治医科大学の倫理審査委員会での承認も受けたのち、栃木県佐野市において、住民基本台帳を利用し、調査対象地区の約3400世帯の20歳以上の住民7169人から調査対象者1041人を無作為抽出し(抽出率14.5%)、WHOの標準化された方式に則って訪問面接調査を行った。調査は、対象者の調査への同意を確認したのち、コンピューターと所定の調査用ソフトウェアを用いて行い、回答内容はその場入力をした。抽出総数1041人から対象外に該当する111人を除いた中で、550人(男251人、女299人)に対し面接調査を実施し終了した(調査への協力率は59.1%)。年齢構成は男20歳代6%(16人)、30歳代12%(30人)、40歳代20%(50人)、50歳代22%(55人)、60歳代21%(53人)、70歳代以上19%(47人)、女20歳代9%(26人)、30歳代16%(48人)、40歳代16%(49人)、50歳代21%(62人)、60歳代18%(53人)、70歳代以上20%(61人)であった。自殺行動をとったことのある割合では「自殺を試みた」が男1%(2人)女2%(6人)、「自殺の計画を立てた」が男1%(3人)女2%(5人)、「真剣に自殺を考えた」が男6%(16人)女9%(28人)、不満、悩み、苦労、ストレスの程度では「大いにあった」と回答した者は男13%(32人)女14%(42人)、自分自身の精神的健康について「不健康である」と回答した者は、男5%(12人)女6%(18人)であった。本調査はWHOの標準化された方式に則って訪問面接調査を行っている。事前に佐野市、実際に調査を実施する3地区の自治会の了解を得て、栃木県佐野市で行っており、自治医科大学の倫理審査委員会での承認も受けている。佐野市役所で正規の住民基本台帳閲覧手続きを経たのち、調査地区の約3400世帯の20歳以上の住民7169人から調査対象者1042人(浅沼町327人、植上町342人、高萩町372人)を無作為抽出した(抽出率14.5%)。また、同時に本調査のための調査員を佐野市周辺在住の保健師、看護師、栄養士、薬剤師などの有資格者に限って募集し、調査のためのトレーニング研修会を行い、最終的に14人(すべて女性)を確保した。調査は佐野市、安足および佐野健康福祉センターと自治医科大学公衆衛生学教室とが連携して行い、自治医科大学公衆衛生学教室を地域調査センターとし、調査の実務に関する事務局を佐野健康福祉センターに置き、データのバックアップ、パソコンなど調査関連用品の管理などを行っている。抽出された調査対象者には佐野市長名の調査依頼状と調査内容についての説明用パンフレットを担当調査員が郵送したのち、訪問または電話により直接コンタクトし、調査への協力の意志を確認している。調査はコンピューターと所定の調査ソフトウエアを用いて行い、回答内容はその場でコンピューターに入力している。本年度は約253人の対象者に対して面接調査を終了した。協力率は56%で、面接実施者の性、年齢別構成をみると、20-30歳代の男性、20-40歳代の女性の協力数が少ない傾向にあった。佐野市役所で正規の住民基本台帳閲覧手続きを経たのち、調査地区の約3400世帯の20歳以上の住民7169人から調査対象者1041人(浅沼町327人、植上町342人、高萩町372人)を無作為抽出した(抽出率14.5%)。調査は佐野市、安足および佐野健康福祉センターと自治医科大学公衆衛生学教室とが連携して行い、自治医科大学公衆衛生学教室を地域調査センターとし、調査実務に関する事務局を佐野健康福祉センターに置き、データのバックアップ、パソコンなど調査関連用品の管理などを行った。抽出された調査対象者には佐野市長名の調査依頼状と調査内容についての説明用パンフレットを担当調査員が郵送したのち、訪問または電話により直接コンタクトし、調査への協力の意志を確認した。調査はコンピューターと所定の調査ソフトウエアを用いて行い、回答内容はその場でコンピューターに入力をした。抽出総数1041人から対象外の111人を除いた中で、550人に対し面接調査を実施し終了した。

最終的な調査への協力率は59.1%であった。我が国では現在、自殺死亡者が1998年以降、3万人を超えており、大きな社会問題となっているが、自殺を考えたり、試みる人がどの程度いるのか、また、その背景にあるうつ病やストレスによって引き起こされると考えられる精神疾患の有病率などの現状について、ほとんど明らかにされていない。本研究では、統合失調症を除く精神疾患の頻度や関連要因などについて検討することを目的とする。本研究は自治医科大学の倫理審査委員会での承認も受けたのち、栃木県佐野市において、住民基本台帳を利用し、調査対象地区の約3400世帯の20歳以上の住民7169人から調査対象者1041人を無作為抽出し(抽出率14.5%)、WHOの標準化された方式に則って訪問面接調査を行った。調査は、対象者の調査への同意を確認したのち、コンピューターと所定の調査用ソフトウェアを用いて行い、回答内容はその場入力をした。抽出総数1041人から対象外に該当する111人を除いた中で、550人(男251人、女299人)に対し面接調査を実施し終了した(調査への協力率は59.1%)。年齢構成は男20歳代6%(16人)、30歳代12%(30人)、40歳代20%(50人)、50歳代22%(55人)、60歳代21%(53人)、70歳代以上19%(47人)、女20歳代9%(26人)、30歳代16%(48人)、40歳代16%(49人)、50歳代21%(62人)、60歳代18%(53人)、70歳代以上20%(61人)であった。自殺行動をとったことのある割合では「自殺を試みた」が男1%(2人)女2%(6人)、「自殺の計画を立てた」が男1%(3人)女2%(5人)、「真剣に自殺を考えた」が男6%(16人)女9%(28人)、不満、悩み、苦労、ストレスの程度では「大いにあった」と回答した者は男13%(32人)女14%(42人)、自分自身の精神的健康について「不健康である」と回答した者は、男5%(12人)女6%(18人)であった。
高速点滅光の分散配置による振動計測システムの開発

分散配置した高速点滅光を高画素カメラで撮影しPC上でパターン解析することにより、各種機械振動の時間的軌跡を2軸方向において測定可能なプロトタイプシステムを開発した。それに至るまでの本研究期間において、(1)専用小型LEDディスプレイの試作、(2)パターンの位置・姿勢の位置ずれ検出手法の開発および検出精度の検証、(3)専用装置を必要としない汎用使用可能な簡易ブレ評価システムの開発、を行い所望の成果が得られた。本研究は、各種機械振動を時間分解高くかつ簡易に計測するための手法として、被測定対象に分散配置した高速点滅光を高画素カメラで撮影し、その画像をPC上でパターン解析することにより、振動の時間的軌跡を2軸方向において分解能高く測定可能な方法を新たに提案し、そのプロトタイプシステムの開発を目的としている。旨分散配置した高速点滅光を利用するというアイデアは、すでにカメラ振動(主には手プレ)の測定においてその有効性が確認されている。これを被写体側の振動物体を測定対象とし、従来は難しかった2軸方向の振動パターンの計測を可能にする新たなシステムを開発するのが本課題の狙いである。手プレ計測・補正評価システムにおける動画テストパターンの提示用としてLEDディスプレイをすでに開発しているが、これをカメラ側ではなく被写体側の振動測定に対して応用したときの基本原理の確認を行う。特に本年度においては、振動対象に装着するための専用小型LEDディスプレイの試作を行った。制御された既知の振動を与え、画像パターン解析により変位を検出した結果、0.5画素以下の精度と分解能で振動が測定可能なことが確認できた。また、振動体の変位と画像上のパターン変位の関係を明らかにし、望遠レンズを利用することによって十分な分解能が得られることを確認した。次年度は、撮影画像から振動軌跡検出するためのアルゴリズムについて見直しを図り、任意の発光パターンに対しても振動検出が可能な手法の開発とその検証が課題である。咋年度においては、振動対象に装着するための専用小型LEDディスプレイの試作を行い、振動測定に必要な精度と分解能で振動が測定可能なことが確認した。高速点滅光を任意パターンとして配置可能になったことで、これまでのパターンマッチングに替わる新たな位置ずれ検出手法の開発が不可欠である。これに対応すべく本年度は、各点光源像の重心座標を求め、他の点像との座標位置関係から、各瞬間のパターンの位置・姿勢を計算し、各時刻間で相互に接続することで振動の運動軌跡を求める方法を新たに開発した。これにより、パターンの配置構成が変わっても、位置座標の登録データをそれに合わせて変更することで、柔軟に位置ずれ検出が行えるようになった。ディスプレイを加振台に乗せ、既知の振動に対して本アルゴリズムにより検出を行った結果、検出精度(誤差の標準偏差)が0.0008度(画像上では0.2画素)と、従来のパターンマッチング方式とほぼ同程度で検出可能なことが確認できた。また処理速度も同程度であり、実用上支障がないことが確認できた。最終年度の本年度は、監視カメラや車載カメラなどへの本技術のニーズを考慮して、高速点滅光源などの専用装置を必要とせず汎用的に使用可能な簡易ブレ評価システムを新たに開発した。計測用パターンを表示するデバイスとして市販の液晶ディスプレイを利用し、開発済みの専用装置と同様に動画の格子パターンを表示させ、振動体に設置したカメラで撮影する。撮影画像において格子パターンの各点の重心座標を求め、各格子点間の距離の標準偏差を計算しその値をもってブレ量とする。元々各格子点は等間隔に配置されており、振動によって点配置の乱れ具合が大きくなるからである。隣り合う格子点の色が異なるように選ぶことで、大きい振動に対しても誤検出が少なくなることを確認している。振動台を用いて各種振動を与え、上記に基づくブレ量の検出結果に対する検証を行った。与えたブレの振幅角と求められたブレ量との間には比例関係があり、照明環境に影響を受けにくいなど本手法の有効性が確認できた。またスマートフォン上にも上記簡易ブレ評価システムをアプリケーションとして実装し動作を確認した。グラフィカルユーザインターフェースを備え、使い勝手をよくする工夫も行った。以上3年の研究期間において、小型LEDディスプレイの試作、微小振動検出法の開発、新たなブレ検出プログラムの作成、簡易手ブレ評価システムの開発までを行うことができ、当初の計画以上の成果が得られた。研究目的としてあげた課題である「振動軌跡検出アルゴリズムの見直し」について、ほぼ予定通り進展し成果を得ることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。高速点滅光を実現する上で専用ディスプレイが必要になることは、監視カメラや車載カメラなどへのニーズに対してはネックとなる。
TOF-NIRデンシトメトリによる新奇木材材質計測手法の確立

本研究では、時間飛行近赤外(TOF-NIR)デンシトメトリという新奇の分光学的手法を創出し、これに基づいた非破壊木材材質計測手法を確立することを目指した。ピコ秒オーダの極短時間パルスレーザ光を木材に照射し、透過光の時間変動(時間プロフィル)を詳細に観察する計測システムを開発するとともに、透過光変動に及ぼす木材材質の影響を光拡散方程式の順問題および逆問題的解法によって記述し、得られた吸収係数・散乱係数等から各種材質を非破壊で推定することを試みた。また、木材に連続レーザ光(CW光)を照射し透過光量を測定する測定系も別途試作し、両者の測定結果を比較・検討することによって、近赤外レーザによる木材材質測定の可能性を追究した。一連の実験の結果、厚さ5mmまでの木材試料からの透過光の検出が可能となることがわかった。また、いずれの測定方法においても、早材部と晩材部で、密度に対応して透過光量が明瞭に変動した。CW光の照射スポット分解能に対応して、X線デンシトメータと同様の密度変化をとらえることができた。また、パルス光測定では、晩材部で透過光度のピーク値の減少およびピーク時間の遅れが確認できた。TOF-NIR法を用いて、木材の乾燥経過モニタリングを試みた。各乾燥段階によって、吸収・散乱係数は特徴的に変化し、これらは試料表層部および内部における水分の存在状況と密接に関わっていることが明らかになった。上記の結果に基づいて、透過光時間プロフィルを説明変数とする多変量解析を行い、含水率の推定を行った結果、従来の近赤外反射スペクトルを説明変数にした場合よりも高精度で含水率が予測できることが明らかになった。時間飛行近赤外(TOF-NIR)デンシトメトリという新奇の分光学的手法を創出し、これに基づいた非破壊木材材質計測手法を確立することを目的として、ピコ秒(10^<-12>秒)オーダの極短時間パルスレーザ光を木材に照射し、透過光の時間変動(時間プロフィル)を詳細に観察する計測システムを開発することを目指した。本年度は、時間幅数十ピコ秒の超高速近赤外パルスレーザ光(波長:840nm)を木材に照射し、時間プロフィルを詳細に観察する計測システムを設計・試作するとともに、当該システムの計測精度に関する基礎実験を行った。光検出部を当初予定のフォトダイオードからストリークカメラに変更したため、装置の立ち上げに予想以上の時間を要したが、最終的に透過光を数十μmオーダーの空間分解能で測定することが可能となった。これにより、木材の準微視的領域の非破壊材質評価ができる新たなツールとしての有用性が期待されるようになった。また、光拡散方程式の順問題および逆問題解法によって木材中の光伝播経路をシミュレートすることを試み、既知の吸収係数・散乱係数を光拡散方程式に代入して得られたパルス波形(理論値)と、本計測で得られた波形(実測値)を比較した。試料厚さが14.5mm程度の場合は理論値と実測値が一致し、木材を光学的に均質な素材とみなして差し支えないことが明らかになった。木材の新しい非破壊計測手法として近赤外分光法を適用することが提案され、多くの研究が行われている。しかしながら、従来使用されてきた低出力光源の装置では試料表面近傍の情報しか得ることができなかった。したがって近赤外分光法の非破壊計測手法としての長所を備えつつ、試料内部の情報を得ることができる計測系が確立されれば、本法の木材への適用範囲をより広げることができる。

そこで本研究では、時間飛行近赤外(TOF-NIR)デンシトメトリという新奇の分光学的手法を創出し、これに基づいた非破壊木材材質計測手法を確立することを目指して、一連の実験を行った。昨年度の基礎的検討を踏まえて、高出力を持つ近赤外レーザ光を試料に照射して透過光出力を測定するシステムを2種類提案した。1つは木材に連続光を照射し透過光量を測定するものであり、もう1つはパルス光を照射し、透過光の伝播状況を観察するものである。木材の密度評価の可能性について検討することを目的として、系統的な実験を行った。供試材料のベイマツに近赤外レーザ光(CW光)を照射し透過光量を測定した。測定波長は780nm、830nm、904nmとし、電動パルスステージにより照射位置を移動させながら測定を行った。木材の早材部・晩材部の透過光量の違いを調べた。また、ストリークカメラを用いて、試料内部でのパルス光(ピコ秒オーダの極短時間パルスレーザ光)伝播状況(波長846nm)を観察した。早材部・晩材部の光強度のピーク値およびピーク時間の違いを調べた。また、X線デンシトメータを用いて測定した値との対応を調べた。いずれの測定方法においても、早材部と晩材部で、密度に対応して透過光量が明瞭に変動した。CW光の照射スポット分解能に対応して、X線デンシトメータと同様の密度変化をとらえることができた。また、パルス光測定では、晩材部で透過光度のピーク値の減少およびピーク時間の遅れが確認できた。本研究では、時間飛行近赤外(TOF-NIR)デンシトメトリという新奇の分光学的手法を創出し、これに基づいた非破壊木材材質計測手法を確立することを目指した。ピコ秒オーダの極短時間パルスレーザ光を木材に照射し、透過光の時間変動(時間プロフィル)を詳細に観察する計測システムを開発するとともに、透過光変動に及ぼす木材材質の影響を光拡散方程式の逆問題的解法によって記述し、得られた吸収係数・散乱係数等から各種材質を非破壊で推定することを試みた。ベイマツまさ目板への照射位置を移動させながら測定を行い、照射部位による光伝播の違いを検討した。光伝搬を記述する各光学パラメータとX線デンシトメータによる木材密度との関連を調べた。早材部に比べ晩材部では、透過光強度ピーク値の減少やピーク時間の遅れが確認できた。木材密度の増加に伴い、透過光パルスピーク値およびパルス波形面積は減少し、ピーク時間の遅れおよび半値幅の増加が確認できた。このことから、木材密度が増加すると光路長が延伸し、光が材内で吸収されやすくなることが示唆された。上記の試料を飽水状態にし、室内に自然放置させながら同様の実験を行った。恒率乾燥段階では、含水率の減少に伴い吸収係数、散乱係数ともに減少した。減率段階においては、含水率の減少に伴い散乱係数が増加した。吸収係数・散乱係数の動向は試料表層部および内部における水分の存在状況と密接に関わっていることが明らかになった。上記の結果に基づいて、透過光時間プロフィルを説明変数とする多変量解析を行い、含水率の推定を行った結果、従来の近赤外反射スペクトルを説明変数にした場合よりも高精度で含水率が予測できることが明らかになった。ピコ秒オーダーのパルス光を木材に照射して、その変動から材質を推定するためには、装置系の信頼性を十分高める必要がある。CW光とパルス光計測実験結果を比較検討することにより、高精度での測定を行えることが実証され、次年度からの本格的な試料測定が可能となった。このことより、おおむね順調に進展していると判断される。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は以下の項目を実施する。
日本列島周辺における海底活断層の記載-海底地震地質学基礎研究

陸上と同様に,多くの海底活断層はリッジ山麓斜面と低平地(海盆)との境界に位置することから,音波探査断面図を用いれば,断層位置が概略特定される。実際には,活動的な断層ほど地震時に発生した乱泥流により覆い隠されてしまうことがあり,海底で活断層露頭を発見し観察するのは容易でなく熟練を要する。海底に埋もれた活断層の位置を特定する指標として,冷湧水による変色域(化学沈殿物,バクテリアマット,シロウリガイ群集など)が有効である。ほかに,新鮮な転石帯・地割れ・地すべり,新しい堆積面を切断する低断層崖,スリップベクトルを示す断層条線などが挙げられる。北海道南西沖地震の津波波源域北部では,世界で初めて,津波地震発生直後の主震震源域において海底地盤変状の観察記載をおこない,大小の地割れや噴砂痕とともに,海底での移動をほとんど伴わずその場で未固結ないし半固結の堆積層が破砕される現象(震動自破砕と命名)や,斜面上を滑走した後に急崖をジャンプして着地した泥層などが識別された。KAIKO計画ならびにKAIKO-NANKAI計画で収集された画像データにもとづいて南海トラフ東部の地震テクトニクスを考察した結果,海溝軸を挟んで南海トラフと銭洲海嶺とでは活断層の方向性と変位センスが異なり,西北西-東南東方向の圧縮応力場とほぼ南北方向の圧縮応力場が接している可能性が指摘される。これは,フイリピン海プレートの絶対運動における進行方向が北進していることと合わせて,西南日本弧を含むアムールプレートの絶対運動(東進)のために,両者の相対運動が西北西-東南東方向を示すという説を指示する観察事実といえる。一方,プレート境界として成熟していない日本海東縁では,力学的境界域を挟んでこのような応力場の違いは見いだされていない。今年度は、東北日本海の海底で撮影されたスチール写真を対象として海底活断層の記載に関連する主な画像を光磁気ディスクにデータベース化した。北海道南西沖地震の津波波源域南部では,大小の地割れ,噴砂痕,半固結堆積層の浮上移動現象など,地震時に発現したことが明らかな海底変状の資料画像集を作成した。これを参考に54年前の積丹沖地震震源域の海底映像を見なおしたところ,地震断層とみられる断層露頭,海底地盤の液状化による斜面崩壊などが新たに識別された。太平洋側三陸沖の海底断層破砕帯露頭の画像では,地層境界に平行なすべり,断層角礫の回転,断層粘土の流動などが見つかった。さらに,海溝系とは好対照をなす海嶺系活断層との比較を行うため,大西洋中央海嶺での潜航調査を実施し,リフト系・トランスフォーム系の活断層群を観察し鮮明な映像記録を得た。深海底でのトランスフォーム系活断層露頭の観察記載は世界初である。また兵庫県南部地震の発生を受けて,地震直後の地震断層調査を実施し,海底活断層との比較を行った。結局,地震断層は,海陸を問わずまたプレート境界か否かに拘らず,逆断層か横ずれ断層かなど各断層型に固有の特徴が明瞭であること,一方,同じ断層型では本質的な相違は認められないことが判明した。海溝系活断層の指標・証拠として,バクテリアマットと深海冷湧水系生物群集,新鮮な転石帯・変色帯・地割れ・地すべり,新しい堆積面を切断する低断層崖,スリップベクトルを示す断層条線などが挙げられる。海底映像処理法については,撮影光量の不足と海水による暖色吸収のため情報量が減少する問題がある。これを補完するディジタル画像処理を試みた。効果はあるが色調表現に任意性が大きいため,疑似カラーよりグレイスケールでの出力が望ましいことが分かった。

本研究のおもな目的は、日本列島をとりまく海底活断層について典型的な露頭を探索し、地震地質学的に記載すること、記載事例を増やし、海底活断層の露頭観測法・記載法が確率すること、これにより、海底地震地質学の手法を体系化し、海底と陸上とで各種の活構造を直接比較すること、であった。今年度も引き続き、深海底で影響されたスチール写真およびビデオ映像資料から、地震断層とみられる断層露頭、海底地盤の液状化による斜面崩壊など海底活断層の記載に関連する主な画像を光磁気ディスクにデータベース化した。今年度の実績として特筆すべき点は次の通り、1)北海道南西沖地震の津波波源域北部では、世界で初めて、津波地震発生直後の主震震源域において海底地盤変状の観察記載をおこなった。2)大小の地割れや噴砂痕とともに、海底での移動をほとんど伴わずその場で未固結ないし半固結の堆積層が破砕される現象(震動自破砕と命名)や、斜面上を滑走した痕に急崖をジャンプして着地した泥層などが識別された。3)これらは、兵庫県南部地震直後の地震断層調査で震源域各地で観察報告された、石の「はね飛び」現象に酷似することから、海陸を問わず主震震源域の特徴といえる。4)海底断層破砕帯露頭では、海溝系・リフト系・トランスフォーム系、すなわち逆断層、正断層、横ずれ断層という断層型の如何にかかわらず、地層境界に平行なすべり、断層角礫の回転、断層粘土の流動など共通して認められることが、確かめられた。5)以上の実績にもとづいて、海底活断層調査法をまとめた。
統合失調症発症過程と海馬グルタミン酸神経系の異常：感情経路仮説に基づくMRS解析

本研究では、統合失調症の発症過程における「感情経路仮説」に基づき、脳の部位(海馬)、神経機能(グルタミン酸)、リスク要因(心的トラウマ)、病期(リスク状態と顕在発症後)の関連を調べることで、統合失調症の病態や臨床に役立つ指標を示すことを目的としている。本年度は、研究計画の立案、研究体制の構築、研究の準備、倫理委員会への申請を行った。研究に使用する質問紙や検査項目の選定・準備を行い、質問紙の使用に必要な手続きを進めた。幼少期トラウマの評価尺度(Childhood Trauma Questionnaire: CTQ)を使用するにあたり、Pearson社に使用申請を行い、使用契約を交わした。MRスペクトロスコピーの撮像プロトコルの確立のため、関連する国内外の学会に参加して情報を収集し、研究分担者と繰り返し協議した。SPM、FSL、FreeSurferといったソフトウェアによるMRI構造画像データの解析に向けて、必要なソフトウェアの準備や情報収集を行い、研究協力者が研修に参加した。習得した脳画像解析法を用いて、研究グループが過去に取得した早期精神病の脳画像データや臨床データをもとに、脳構造解析を行った。解析結果は、今後学会発表する予定であり、現在論文執筆中である。具体的な研究計画を作成し、2018年5月に倫理委員会に申請を行い、2018年12月に承認を得た。他機関とも協力し、研究のモニタリング・監査を行う体制を整えた。研究計画では、2018年6月に倫理委員会に申請し、9月より対象者をリクルートする予定としていた。予定よりも早い2018年5月に倫理申請を行ったが、研究のモニタリングや監査に携わる担当者の確保、研究計画書等の文書作成に時間を要した。倫理委員会の承認が予定より遅れたほか、研究体制の変化、研究協力者の異動も重なった。次年度以降の研究体制において、モニタリング・監査の体制を維持し、研究期間内に当初予定していた人数の対象者をリクルートすることは困難と考えられ、研究計画の再検討が必要とされる。本研究の目的(「感情経路仮説」に基づく統合失調症の病態解明および臨床に役立つ指標の確立)に向けて、過去に取得した脳画像データと臨床データの再解析を行い、脳の部位(海馬)と病期、長期予後の関連を調べる。具体的には、FreeSurferにより海馬体積や海馬subfieldの解析を予定している。研究準備や倫理申請に時間を要し、当初の予定よりも国際学会への参加、物品消費が少なかった。また、参加者のリクルートが開始されず、謝金の支出がなかった。次年度使用額は、学会への参加や論文投稿、データ管理・解析に必要な物品、ソフトウェアや参考文献の購入、データ整理担当者が必要となった場合の謝金に使用する予定である。
炎症をひきおこすヒドロキシラジカルの発生をグルタミン酸が誘導するシステムの解明

生体内で発生するヒドロキシラジカル(・OH)については,スーパーオキサイド(O_2^-)と過酸化水素水(H_2O_2)との反応(Haber-Weiss反応),メタルイオンとH202との反応(Fenton反応)が知られているが,生体内のグルタミン酸が関与した・OHの発生についてはその発生システムについて未だに解明されていない.この反応を解明するために,グルタミン酸をはじめ各種アミノ酸を次亜塩素酸(HClO)および過酸化水素水(H_2O_2)と反応させ,磁気共鳴装置(ESR)でフリーラジカル,活性酸素の発生ならびに消去の可能性について検索を行ってきた.昨年までの結果では,グルタミン酸と次亜塩素酸の混合濃度比によって,スピントラップ剤のDMPOとの反応で,ヒドロキシラジカルが発生する可能性と,過剰の酸化反応によって生じるDMPO-Xの存在が明らかになった.本年度は,NMRによって,グルタミン酸,ロイシン,リジンの各種アミノ酸がNaClOならびにH_2O_2との反応で本来の構造が分解され,未知の構造物になっていることが明らかとなった.この構造物が生体内でどのような影響を及ぼすのかについては今後の研究に期待しなければいけない.また,ESR測定下において,グルタミン酸とNaClOとの反応から発生した・OHについて検証を行ったところ,・OHの消去剤であるエタノール,ジメチルスルフォン酸を反応系に添加したところ,DMPO-OH(・OH)は減少,消去されたが,この反応の結果において生じる・C(カーボンセンターラジカル)の発生を見ることが出来なかった.このことは,この反応系から生じているDMPO-OHがフリーの・OHではない可能性を含んでいるため,今後さらに詳細な検討が必要になると考えられ,実験を進行中である.生体内で発生するヒドロキシラジカル(・OH)については,スーパーオキサイド(O_2^-)と過酸化水素水(H_2O_2)との反応(Haber-Weiss反応),メタルイオンとH_2O_2との反応(Fenton反応)が知られているが,生体内のグルタミン酸が関与した・OHの発生についてはその発生システムについて未だに解明されていない.この反応を解明するために,グルタミン酸をはじめ各種アミノ酸を次亜塩素酸(HClO)および過酸化水素水(H_2O_2)と反応させ,磁気共鳴装置(ESR)でフリーラジカル,活性酸素の発生ならびに消去の可能性について検索を行った.本年度は基礎データを検討するために,発生したフリーラジカル,活性酸素を捕らえるために利用されているスピントラップ剤の代表的な5,5-dimethyl-1-pyrrolinr-N-oxide (DMPO)を使用して,各種アミノ酸とHClOとの反応で生じる現象を検索した.その結果,HClOの濃度によって従来から言われているDMPO-Xの発生と・OH様シグナルの発生を捉えることができた.ただし,これらの反応は偽ラジカルを測定している可能性があるため,フリーの・OH消去剤である,エタノールやジメチルスルフォン酸を反応させ・OHを消去した証拠として発生するカーボンセンターラジカルの確認をしなければならない.今回は濃度設定の検索においてカーボンセンターラジカルの確認を行ったが,完全に立証できるデータがそろわず,追加実験を行っている最中である.また,H_2O_2から発生する・OHが各種アミノ酸を添加することで,その発生量等に影響があるか否かについて検討を行ったところ,アミノ酸の種類によっては,・OHを消去してしまうもの,影響を与えないものなど一定ではないことが判明した.生体内で発生するヒドロキシラジカル(・OH)については,スーパーオキサイド(O_2^-)と過酸化水素水(H_2O_2)との反応(Haber-Weiss反応),メタルイオンとH202との反応(Fenton反応)が知られているが,生体内のグルタミン酸が関与した・OHの発生についてはその発生システムについて未だに解明されていない.この反応を解明するために,グルタミン酸をはじめ各種アミノ酸を次亜塩素酸(HClO)および過酸化水素水(H_2O_2)と反応させ,磁気共鳴装置(ESR)でフリーラジカル,活性酸素の発生ならびに消去の可能性について検索を行ってきた.昨年までの結果では,グルタミン酸と次亜塩素酸の混合濃度比によって,スピントラップ剤のDMPOとの反応で,ヒドロキシラジカルが発生する可能性と,過剰の酸化反応によって生じるDMPO-Xの存在が明らかになった.本年度は,NMRによって,グルタミン酸,ロイシン,リジンの各種アミノ酸がNaClOならびにH_2O_2との反応で本来の構造が分解され,未知の構造物になっていることが明らかとなった.この構造物が生体内でどのような影響を及ぼすのかについては今後の研究に期待しなければいけない.また,ESR測定下において,グルタミン酸とNaClOとの反応から発生した・OHについて検証を行ったところ,・OHの消去剤であるエタノール,ジメチルスルフォン酸を反応系に添加したところ,DMPO-OH(・OH)は減少,消去されたが,この反応の結果において生じる・C(カーボンセンターラジカル)の発生を見ることが出来なかった.このことは,この反応系から生じているDMPO-OHがフリーの・OHではない可能性を含んでいるため,今後さらに詳細な検討が必要になると考えられ,実験を進行中である.
不均質なメタデータを含むマルチメディアビッグデータの可視化に関する研究

本研究課題の3年目となる平成30年は,最終年度であるため,これまでの研究の発展に加えて,成果の発表に多く取り組んだ.はじめに,不均質なメタデータを含むマルチメディアビッグデータの分析について,いくつかの研究に取り組んだ.本研究では,ユーザや,デバイスが生成したコンテンツやメタデータによって形成されるソーシャルビッグデータを様々組み合わせて,分析することで,ユーザの興味や関心を分析,可視化する研究に取り組んでいる.また,それらの要素技術として,Twitterのユーザの性別を汎用的な特徴量から推定するための手法の提案や,3次元の地理情報からなるビッグデータからホットスポットを抽出し,可視化するための手法,Twitterのユーザの属性を在住者と非在住者に分類し可視化する手法,旅行者と在住者のユーザの移動を異なりを可視化する手法,感情分析を利用した実世界の勾配情報の分析,ユーザの記述したテキストの内容からの穴場なスポットを発見する手法や,有益なレビューの発見などソーシャルビッグデータに含まれるコンテンツやメタデータを利用して様々な研究に取り組んだ.これらの研究成果は,複数の国内会議,国際会議,国際ワークショップ,論文誌(DEIM2019,MEDES2018,SOCINFO2018,eKNOW2019,MMEDIA2019,日本知能情報ファジイ学会など)に採録され,国内外に本研究課題の成果を広く発表している.初年度となる平成28年は,不均質なメタデータを含むマルチメディアビッグデータの分析について,幾つかの研究に取り組んだ.また,ユーザや,そのデバイスが生成したコンテンツに付与されたメタデータと,そのコンテンツ自体を組みあせて研究に取り組んだ.その際に,近年,ビジット・ジャパン・キャンペーンや,訪日外国人の増加などにより注目されている分野の一つである,旅行の分野について,マルチメディアビッグデータを応用し,ユーザのコンテキストの推定についての研究に取り組んだ.ソーシャルメディア上のユーザのテキストの投稿に付与される時間や,位置情報といったメタデータを利用した,旅行者の属性を分析する研究である.それ以外にも,ウェブ上のユーザのテキストを分析することによって,ユーザの観光地での消費行動や,その観光地へと訪れた目的などを推測する研究や,ウェブ上のユーザの投稿に付与されている位置情報から,ユーザの密集する場所を抽出し,そこからの避難行動を分析する研究に取り組んだ.これらの研究成果は,複数の国内会議や,国際会議,国際ワークショップ(LBSN2016,KESW2016,IWIN2016,AI4Tourism2016など)で発表をしている.平成29年度以降も,平成28年度で得られた成果をより発展させて,マルチメディアビッグデータの分析や,不均質なメタデータを利用した研究に取り組んでいく予定である.マルチメディアビッグデータからユーザの情報を分析することや,ユーザの関心を分析することについて,研究計画は順調に進展している.2年目となる平成29年度は,不均質なメタデータを含むマルチメディアビッグデータの分析について,いくつかの研究に取り組んだ.本研究では,ユーザが生成したコンテンツや,ユーザやデバイスが生成したコンテンツに対して付与したメタデータを組み合わせて,ユーザの興味や関心を分析,可視化する研究に取り組んだ.近年,注目されている分野の1つのである観光に関してマルチメディアビッグデータを応用することで,ユーザのコンテキストの推定や,ユーザの行動の分析,ユーザの興味・関心の分析に取り組んだ.ウェブ上の大量の写真とそのメタデータを用いて,ユーザの興味・関心を可視化するために,写真に付与されているメタデータであるExifと緯度経度情報などを利用して,ユーザがどのような地点でどのような写真を撮影しているのかを可視化する研究などを行った.また,Twitterのテキスト,緯度経度情報,投稿時間などを利用してユーザの旅行先での滞在期間と,滞在期間に伴う観光行動の変化について分析し,可視化する研究に取り組んだ.これらの研究成果は,複数の国内会議,国際会議,国際ワークショップ,論文誌(MEDES2017,IWIN2017,ICAROB2018,MMEDIA2017,日本データベース学会和文論文誌など)に採録され広く成果を発表している.平成30年度も,これまでに得られた成果をより発展させて,マルチメディアビッグデータの分析や,不均質なメタデータを利用した研究に取り組んでいく予定である.マルチメディアビッグデータからユーザの情報や,興味などを分析することについて,研究計画は順調に発展している.本研究課題の3年目となる平成30年は,最終年度であるため,これまでの研究の発展に加えて,成果の発表に多く取り組んだ.はじめに,不均質なメタデータを含むマルチメディアビッグデータの分析について,いくつかの研究に取り組んだ.本研究では,ユーザや,デバイスが生成したコンテンツやメタデータによって形成されるソーシャルビッグデータを様々組み合わせて,分析することで,ユーザの興味や関心を分析,可視化する研究に取り組んでいる.また,それらの要素技術として,Twitterのユーザの性別を汎用的な特徴量から推定するための手法の提案や,3次元の地理情報からなるビッグデータからホットスポットを抽出し,可視化するための手法,Twitterのユーザの属性を在住者と非在住者に分類し可視化する手法,旅行者と在住者のユーザの移動を異なりを可視化する手法,感情分析を利用した実世界の勾配情報の分析,ユーザの記述したテキストの内容からの穴場なスポットを発見する手法や,有益なレビューの発見などソーシャルビッグデータに含まれるコンテンツやメタデータを利用して様々な研究に取り組んだ.これらの研究成果は,複数の国内会議,国際会議,国際ワークショップ,論文誌(DEIM2019,MEDES2018,SOCINFO2018,eKNOW2019,MMEDIA2019,日本知能情報ファジイ学会など)に採録され,国内外に本研究課題の成果を広く発表している.

来年度も研究計画に従い,マルチメディアビッグデータの分析について,取り組んでいく.平成30年度も研究計画に従い,マルチメディアビッグデータの分析について取り組んでいく.出張予定や,購入物品の変更が生じたため.昨年度購入できなかったPCパーツの購入を行なう.
運動トレーニングによる成長ホルモン分泌亢進機序とソマトポーズ抑制に関する研究

本年度は、ラットを長期的に飼育し、グレリン作用の経年的変化を観察した。同一個体においてグレリンの作用は、加齢によるグレリン機能の低下がみとめられなかった。グレリン機能は高齢期においても残存しており、グレリンの分泌量低下がソマトポーズ成因の一つであると考えられる(Mech Ageing Dev, 2007)。さらに老化モデルマウス(SAMP)へのグレリンの投与は、対照マウスに比べてより強い摂食亢進作用を示した。このことから老化による同化作用の低下は、、単に成長ホルモン合成の減少ではなく、成長ホルモン分泌刺激の低下もしくは分泌刺激に対する感受性の低下であることが推察された。これらの研究成果からグレリンの補充が抗老化に機能することが明らかとなった。グレリンの投与は、グレリンのみならずデスアシルグレリンも同時に増大させる。従ってグレリンの薬剤化において、デスアシルグレリンの作用は重要である。デスアシルグレリンは、中枢において摂食亢進に機能し、末梢においては摂食関連の標的蛋白が発現していないことを明らかにした(Enodocrinology,2006)。このことは、グレリンの末梢投与の効果がデスアシルグレリンによって干渉されないことを示しており、グレリン補充の有効性がその動態からも示唆された。一過性運動中におけるグレリンの血漿レベルは、強度依存性に、また時間依存性に減少する。さらに運動終了後に引き続き長時間にわたって低値を示した。これは、運動中は内臓血流が低下することによる分泌低下と異化作用の増大に伴う末梢利用の亢進の可能性が示唆された。また長時間にわたって低値を示したことから、血流が回復した後も、供給と需要のバランスが安静レベルよりも低いところで推移すると考えられる(Hormone Metab Res, 2007)。我々の研究は、グレリンによる代謝調節機構の理解をさらに深めた。本年度は、高齢期にあってもグレリンの成長ホルモン分泌機能および摂食亢進作用は維持されていることを明らかにした。また、その応答性も若齢ラットと差がないことから、ソマトポーズの成因は成長ホルモンの合成減少ではなく、その刺激の低下もしくは分泌刺激に対する感受性の低下であることが推察された。グレリンは、成長ホルモン補充療法にかわる抗老化作動薬として有効である可能性が示唆された。さらに老化モデルマウスSAMPを用いて、グレリンの長期投与による抗老化作用を検討中である。この研究成果の全てをまとめてMech Ageing Dev誌に投稿予定である。グレリンの薬剤としての可能性を検討する上で、その作用機序は重要な課題である。本年度は、すでに明らかにしたグレリンに加えて(Gastroenterology,2002)、消化管由来の摂食抑制物質であるペプチドYYも迷走神経求心路を介していることを明らかにし(Endocrinology,2005)、グレリンは、コレシストキニン等の摂食抑制ペプチドと末梢レベルで機能的に拮抗することによりエネルギー代謝を調節していることを明らかにした(Enodorinology,2005)。投与されたグレリンは、血漿内のエステラーゼによって脱アシル化するため、デスアシルグレリンの作用も重要である。デスアシルグレリンの作用は、中枢においてグレリンと同様に同化に機能することを明らかにした(Enodocrinology, in press)。また、運動時において一過性に生じる成長ホルモン分泌亢進においてグレリンは貢献していないことを明らかにした。しかしながら、運動中におけるグレリンの一過性の減少とそれに続く長時間の減少は、末梢におけるグレリンの需要亢進をを意味し、その重要性を明らかにした(J Enodocrinol Invest,投稿中)。

また長時間にわたって低値を示したことから、血流が回復した後も、供給と需要のバランスが安静レベルよりも低いところで推移すると考えられる(Hormone Metab Res, 2007)。我々の研究は、グレリンによる代謝調節機構の理解をさらに深めた。
前立腺がんのリスク評価と化学予防

前立腺がん患者はダイゼインをエコールへ代謝するエコール産生能が低いことが判明した。エコール産生者の糞便培養により、ダイゼイン-エコール変換能を有するグラム陽性桿菌"NATTS株"を初めて分離した。前立腺がん罹患のハイリスク群を対象とするイソフラボン製剤の二重盲検試験では、前立腺がん陽性率は実薬群の方がプラセボ群よりも低かった。本研究の成果をもとに、前立腺がん化学予防計画を立てることが期待される。従来の疫学調査から、前立腺がんには生活環境要因と宿主側の要因が強く関与していると考えられている。本研究ではイソフラボン服用が前立腺がんの予防に有用かどうか、エコール産生能を指標として検討している。前立腺がん患者はダイゼインをエコールへ代謝するエコール産生能が低く、前立腺がん罹患率の低い日韓に比べて、前立腺がん罹患率の高い欧米では健常人でもエコール産生者の割合が著明に低い。これらの知見に基づき、本年度までに次のような成果を上げた。(1)前立腺癌のハイリスク群を対象とした、エコール産生能獲得を指標とした大豆イソフラボン製剤投与多施設共同試験のプロトコール(イソフラボン摂取量とエコール産生能からみた前立腺癌リスクの検討;二重盲検プラセボ試験)を完成させた。本試験は大規模臨床研究のパイロットスタディと位置づけ、大豆イソフラボン経口摂取の忍容性を検討し、内分泌動態とPSAの変化を評価することを目的とする。研究デザインは無作為割付け、二重盲検、プラセボ対照並行群間比較試験である。本試験への登録は、平成17年11月より開始している。(2)腸内フローラのダイゼイン-エコール変換機構の解析から3種類の腸内細菌がダイゼインをエコールに変換していることを発見した。(3)臨床データからエコール産生者は非産生者より前立腺がんの生物学的活性が弱い傾向を持つことを観察した。本研究においては、多様な前立腺がんの環境・宿主要因が解明され、特にエコール産生能に関しては、前立腺がんハイリスク群(エコール非産生者)に対する予防戦略構築の可能性が示唆されている。(1)前立腺がんのハイリスク群を対象とした、エコール産生能獲得を指標とした大豆イソフラボン製剤投与多施設共同試験(二重盲検プラセボ試験)が進行中であり、平成19年4月22日現在、104例が本登録された。(2)日本における健常人の食事調査と血中大豆イソフラボン:世代間の比較では、若年層ほど大豆関連食品の摂取量が少なく、血中イソフラボン濃度が低い傾向が認められた。そこで、エコール産生者と非産生者で、イソフラボン錠を投与したところ、エコール産生者ではイソフラボン錠の服用によって血中エコール濃度が有意に上昇した。日本人は欧米人よりもエコール産生者の頻度が高いため、前立腺がん予防として有望であることが示唆された。(3)ダイゼイン-エコール変換に関与すると考えられる大便中の菌株を同定しつつある。今後は遺伝子組み換え法によりエコールの産生の可能性を検討する。(4)前立腺の発がんを解析するモデルシステムの構築:正常前立腺上皮RWPE-1細胞を用いた3次元培養システムを構築し、正常から癌への遺伝子変化をマイクロアレイによって網羅的に解析中である。これまでの結果から、前立腺がんのsignaling pathwayが明らかとなりつつあり、今後は発がんに関与する遺伝子を探索する予定である。本研究ではイソフラボンが前立腺がんの予防に有用かどうかについて検討している。これまでのわれわれの知見では、前立腺がん患者はダイゼインをエコールへ代謝するエコール産生能が低く、前立腺がん罹患率の低い日韓に比べて、前立腺がん罹患率の高い欧米では健常人でもエコール産生者の割合が著明に低いことが判明している。本年度は次のような成果を上げた。1.これまでにダイゼインーエコール変換に関与すると考えられる腸内細菌の解析によって特定の細菌が同定されている。本年度はさらに遺伝子背景のサブ解析を進め、エコール産生能との関連について検討したところ、腸内に当該細菌を有する者は全てがエコール産生者であることが明らかとなった。2.健常男性においてイソフラボン負荷による体内ホルモン動態をみたところ、エコールはSHBGの産生を刺激し、遊離型testosteroneおよびDHTを減少させることが示唆された。

3.前立腺がんのハイリスク群を対象とするイソフラボン製剤の二重盲検試験を進めており、平成20年3月末時点で142例の本登録を完了している。4.estrogenreceptorα(ESR1)とaromatase(CYP19A1)の両遺伝子とイソフラボン摂取との交互作用を分析した結果、前立腺癌のリスクに対してイソフラボン摂取と最も有意な交互作用を示した遺伝子多型はCYP19A1のTTTA repeatとESR1のExon1におけるSNPの組合せであり、イソフラボンの前立腺癌に対する予防効果には宿主による違いがあることが示された。5.ヒト前立腺がん組織におけるestrogen-related receptorα(ERRα)の発現を検討したところ、ERRαの発現はがん組織で有意に増加していた。またERRαの発現がみられるがんは有意に異型度が高く予後が不良であったことからERRαは前立腺がんの予後因子の一つであることが推測された。今後、介入研究の登録を進めるとともに、エコールの前立腺がん抑制作用に関する基礎的検討を行なう計画である。エコール非産生者を産生者へ変えるプロバイオティクスの可能性がある。本研究では大豆イソフラボンが前立腺がんの予防に有用かどうかについて検討している。これまでのわれわれの知見では、前立腺がん患者はダイゼインをエコールへ代謝するエコール産生能が低く、前立腺がん罹患率の低い日韓に比べて、前立腺がん罹患率の高い欧米では健常人でもエコール産生者の割合が著明に低いことが判明している。本年度は次のような成果を上げた。1.エコール産生者の糞便培養により、ダイゼイン-エコール変換能を有するグラム陽性桿菌"NATTS株"を単離した。本菌株はCoriobacteriaceae-Slackiaに属し、ジヒドロダイゼイン(DHD)を中間体とする強いダイゼイン-エコール変換活性を有することが示された。現在、本菌株から酵素を抽出してエコールの変換酵素を同定する作業が進行中である。今後の展望として、本菌株とプレバイオティクス効果を有する糖の組み合わせにより、前立腺がんホルモン依存性疾病の予防が期待できる。2.前立腺がんのハイリスク群を対象とする大豆イソフラボン製剤の二重盲検試験を進めており、20年度前期で158例の本登録を完了した。本年9月にはキーオープンの予定である。3.アンドロゲン感受性前立腺がん細胞LNCapを用いて、大豆イソフラボンによる前立腺発がん抑制メカニズムについて検討したところ、5α-DHTのアンドロゲン受容体を介した細胞増殖抑制作用とは別に、前立腺がん細胞のMAPKカスケードを直接抑制する作用の存在が示唆された。4.前立腺がんの増殖に関連する分子の同定、機能解析において、転写因子Twist1が関与していることが示唆された。またp53とPDCD4の発現によりTwist1が阻害されることが示された。今後、介入研究の経過観察を完了し、データの解析を進めるとともに、エコールの前立腺がん抑制作用に関する基礎的検討を行なう計画である。
新規高感度検出系を用いた低濃度トリチウム水が誘発する突然変異の線量率依存性の解明

本研究では、低線量率トリチウム水被ばくによる確率的影響の代表として体細胞突然変異を指標とし、線量・線量率と変異の量的・質的変化の関係を明らかにする。そのために、より低バックグラウンドかつ高感度の新規の細胞実験系を樹立する。初年度には、ゲノム編集技術を用いて既存の突然変異高感度検出系を改良するとともに、低線量率トリチウム水の曝露による遺伝子突然変異の量的・質的な変化について、ヒトX染色体の解析マーカーをさらに増やすことで詳しく解析する。次年度以降は、改良された実験系を用いて、低線量率トリチウム水が誘発する突然変異の解析を行う。
多様性の取組み姿勢が組織成果に作用するメカニズム－ポジティブアクションと業績回復

本研究の目的は、世界金融危機前後における多様性の取組姿勢が組織成果に作用するメカニズムの解明である。平成27年度から29年度までに、1)既存の調査研究のサーベイ、2)定量分析、3)定性分析、4)海外研究者からの情報・資料収集の4つの方法で、調査を実施した。世界金融危機前後における企業の取組姿勢と危機後の業績回復との関係を分析した結果、第1に、危機前からプラス効果促進に取り組んだ企業は、業績回復が早い。第2に、危機後に取り組みを始めると、マイナス効果が露呈する。事業環境が激変した際には取り組まない方が賢明である。つまり、多様性の取組は、好況期に予め着手すると有効であることが明らかになった本研究は、企業における人材の多様性に対する取組み姿勢が、どのようなメカニズムで組織成果にプラスに働くのかを明らかにする。とくに、政策(女性登用比率の数値目標設定)や世界金融危機をはじめとする外部要因を、企業がシグナルとして認識し、組織内部のプロセスをへて、組織成果にプラスに働くのか、マイナスに働くのか。外部要因と内部要因の相互影響プロセスの解明を目的とする。具体的には、世界金融危機の1前、2後、3前後の相違の3つに関して、どの目的(企業姿勢)で人材の多様性に取り組むことが危機後の業績回復にプラスに影響するかを明らかにする。初年度である平成27年には、予備調査として、次の3つの方法で、調査を実施した。1)既存の調査研究のサーベイ(既存研究からの仮説構築・欧米の先進事例と調査結果の収集)2)定量分析:多様性の取組み姿勢が組織成果に作用するメカニズム、データ分析日本の上場企業上位1,000社、米国売上高上位500社、世界売上高上位500社の企業データを基に、2008年9月(世界金融危機)の「前の」、あるいは「後の」、多様性の取組み姿勢とその「前後の」変化がその後の業績回復に与える影響を時系列で分析した。3)海外の研究者からの情報・資料収集:米国ワシントン大学David G Sirmon教授や、マサチューセッツ工科大学のLotte Bailyn教授からコメントをもらい草稿執筆を開始している。多様性の取組み姿勢が組織成果に作用するメカニズムをより詳細に考察するための、企業ヒアリング調査については、未実施であった。世界金融危機前後に多様性に対する取組み姿勢を変化させたことが業績回復にマイナスとなった企業とプラスとなった企業に区分し、両者の違いを見出す。この点については、次年度に実施する予定である。すでに第1回目の予備データ収集は終わり、ラフな草稿を作成した。University of WashingtonのDavid G Sirmon教授や、MIT Lotte Bailyn教授からコメントをもらい論文執筆を開始している。本研究は、企業における人材の多様性に対する取組み姿勢が、どのようなメカニズムで組織成果にプラスに働くのかを明らかにする。二年目にあたる平成28年には、次の3つの方法で、調査を実施した。1)既存の調査研究のサーベイ(既存研究からの仮説構築・欧米の先進事例と調査結果の収集)既存研究のサーベイの一部を、論文として公刊した。2)定量分析(多様性の取組み姿勢が組織成果に作用するメカニズム、データ分析)日本の上場企業における従業員調査のデータを用い、多様性の取組み姿勢と職場と個人への影響プロセスと、それらが成果に与える影響を分析した。3)企業ヒアリング調査の実施:多様性の取組み姿勢が組織成果に作用するメカニズムをより詳細に考察するための、企業ヒアリング調査については、グローバルに経営を展開する2社に対して実施した。特に、トップマネジメントがどのようにビジネス環境の変化の認知し、その後、多様性の取り組み姿勢を変化せ、社内への展開に結びついたかを明らかにした。4)海外の研究者からの情報・資料収集:マニトバ大学Dass Parshotam教授や、マサチューセッツ工科大学のLotte Bailyn教授からの助言を得て、草稿執筆を行った。多様性の取組み姿勢が組織成果に作用するメカニズムをより詳細に考察するための、今年度は、とくに企業ヒアリング調査および国内外の研究者との協働を進める予定である。データ分析の結果の解釈にあたって、ヒアリング調査の対象企業を選定したところ、2社から快諾を得た。海外研究者との情報交換により、研究上の示唆が得られた。本研究の目的は、世界金融危機前後における多様性の取り組み姿勢が組織成果に作用するメカニズムの解明である。平成27年度から29年度までに、1)既存の調査研究のサーベイ、2)定量分析、3)定性分析、4)海外の研究者からの情報・資料収集の4つの方法で、調査を実施した。2)定量分析については、世界金融危機前後の多様性に対する姿勢と業績回復の関係性の解明のために、日本の上場企業上位500社、米国売上高上位500社、世界売上高上位500社の企業データを基に、2008年9月(世界金融危機)の「前の」、あるいは「後の」、多様性の取組み姿勢とその「前後の」変化がその後の業績回復に与える影響を時系列で分析した。3)定性分析については、特定の企業(多様性の取組み姿勢の変化が業績回復にプラスに影響した企業)に対し、ヒアリング調査も実施した。