hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
天然物に由来する抗酸化性成分および界面活性成分の食品加工・調理特性に与える影響

また、抗酸化性物質の効果は、乳化状態や用いる乳化剤の種類によって変化することを発見し、食品加工・調理条件により抗酸化性物質の効力を、より引き出せる可能性を示唆した。瀬口、冨岡らは、製パン性の違いから、小麦粉中の各種成分、脂質、タンパク質等により総合的に示される界面活性能を用いた食品加工・調理特性について検討し、新しい知見を得た。次ぎにモチ米、小麦デンプン粒の構造について濃KI/I_2を用いて新しい知見が得られ、これを用い、デンプン粒表面タンパク質の示す界面活性能の食品加工・調理上の役割を検討する予定である。さらに小麦粉のエージングによる加工食品改良効果(パンケーキの弾力性の向上、カステラの食感の向上等)のメカニズムについて、小麦粉タンパク質界面活性態変化との関連から検討を加えた。瀬口、冨岡らは新規開発されたモチ小麦デンプン粒の食品中における重要性に注目し、特にそのデンプン粒表面タンパク質の示す界面活性能とモチデンプン粒のゴースト化の現象を用いて、モチ小麦デンプン粒中の微量アミロースの存在の場所を確認した。その他ジスルフィド類を含むネギ属(ネギ、ニラ、ラッキョ等)を小麦粉にブレンドし、その酸化還元性による小麦タンパク質の界面活性特性を変化させて製パン性の改良することに成功した。さらに、ジメチルジスルフィド等のジスルフィド類を用いたモデル実験を行ないそのメカニズムについても明らかにすることが出来た。松村は乳化系および低水分系(粉末状態やペースト状態)における多糖類やタンパク質、ペプチド、アミノ酸の抗酸化性について検討した。その結果、ヒスチジンやヒスチジンを含むペプチドに強い抗酸化性をあることを発見した。また、的場との共同研究により、オリーブ中のポリフェノール含量と乳化性に強い相関があることを見出した。また瀬口との共同研究により極性脂質での製パン性効果について検討した。的場はテーブルオリーブの加工過程におげる抗酸化成分の変化を解析したところ、水酸化ナトリウムを用いた渋抜き処理によりトコフェロールは残存したが、ラジカル捕捉活性やポリフェノールはほとんど失われた。一方、水酸化ナトリウムを用いずに塩漬したところ、ポリフエノール・トコフェロール、ラジカル捕捉活性の残存率は3050%であった。またオリーブ油のO/W型エマルションの乳化性および安定性について解析したところ、乳化剤として加えるタンパク質の種類により、乳化性とエマルションの安定性に違いがあること、さらに、オリーブ油に含まれるポリフェノール化合物が乳化性とエマルションの安定性に寄与していることが示唆された。1)ポリフェノールの抽出およびラジカル消去能の測定(的場);本年度は各種スパイスのポリフェノール成分およびラジカル消去能について検討を行った。スパイスとして、クローブ、オールスパイス、シナモンなど16種類を用い、ラジカル消去能のスクリーニングを行った。その中で、最も高いラジカル捕捉活性を示したのはクローブで、オールスパイスとシナモンも非常に高い活性を示した。スパイスに含まれるポリフェノール成分について解析し、フラボノイドとして、ルテオリン、
クロモジ等低木類のテルペノイド成分の分析と産生条件の解明

低木類のクロモジ等を対象に,各産地・変種・部位ごとに光学異性体分析も含めた抽出成分の成分分析を行い,その成分組成を再評価するとともに生物活性評価(抗菌・抗害虫活性)を行う。芳香成分を多く含むクロモジは地域ごとに成分組成が異なることが知られていたが,申請者らの研究でオオバクロモジの部位ごとの成分の相違や主成分のlinaloolの光学異性体比が異なることが見出された。そこで,この成分変異について詳細に検討するとともに,培養細胞を用いた各種刺激による成分産生の相違を明らかにし,各成分の生物活性評価を行うことで,樹木成分の生合成,化学生態学的な成分の役割解明,成分利用についての基礎的知見を得る。
精索静脈瘤の男性不妊に及ぼす機序の解明と新規治療薬としてのシリコンナノ粒子の応用

精索静脈瘤は男性不妊の原因の一つとして知られており、手術により精液所見が改善することが分かっている。しかし、現在に至るまで精索静脈瘤が精液所見悪化を来す詳細な機序については十分には解明されていない。精索静脈瘤モデルラットを用いて、精索静脈瘤の精液所見悪化のメカニズムの解明を行う。原因の一つに活性酸素の存在が指摘されており水素に活性酸素の除去効果あることが知られている。われわれは体内に効率よく水素を運搬することができるシリコンナノ粒子を開発し、効率的な体内への水素取り込み法を確立した。これを用いてこれまで存在しなかった精索静脈瘤に対する効率的かつ非侵襲的な治療法を開発する。
ESDを視野に入れた学校体育におけるプログラム開発

近代スポーツを中心とした現状の教科体育では、身体は、技術を高めるため、そしてそれはスポーツの発展のために用いられてきた。結果的に近代スポーツは、様々な社会的かつ人的弊害も生み出してきた。しかしながらESD(Education for Sustainable Development)という視点から教科体育を再考するならば、自分の身体は、限りある人生を主体的に生きる上で有限でかつ重要な資源であると捉えることができる。それ故これからの教科体育においては、重要な資源としての身体を自ら持続的に発展させる能力を育むため、「運動の行い方や高め方」を生涯にわたって発揮できる段階的なプログラム開発が求められる。本研究の目的は、ESD(持続可能な開発のための教育)の視点をベースとし、将来を展望した学校体育のプログラム開発を行うことにある。平成27年度は、分担者とともに研究会を重ねたほか、公開シンポジウム「学校を中心としたESDの教育評価のありかた」(文部科学省・岡山大学主催、2015.1.11)に参加するなどして、研究を進めていった。その成果は、論文として、「スポーツ文化の未来像構築に向けて-ESDの視点からのアプローチ-」(至学館大学研究紀要第49号,pp.15-35,2015)、また、「持続可能なスポーツ生活に関する基礎的考察」(日本体育学会,2015.8.27,国士舘大学)、「スポーツと開発に関する考察-ESD(持続可能な開発のための教育)を視座にして-」(日本体育学会体育哲学専門領域定例研究会,2015.12.12,放送大学東京文京学習センター)においてそれぞれ口頭発表した。論文では、学校体育において教材として利用されているスポーツの近代的特性(例えば、記録による微細な差異の追求など)は、ドーピング問題に代表されるように、身体の破壊につながる危険性をはらんでいる。このような課題に対して、ESD的理念にもとづく教育プログラムの開発を学校体育において促進する必要があることを明らかにした。また、「持続可能なスポーツ生活に関する基礎的考察」では、生活者とスポーツの結びつきについてSD(持続可能な開発)論の視点から考察、「スポーツと開発に関する考察」では、ESDに内在する人間的発達に関して、スポーツの競争形式が重要な役割を果たすことなどを明らかにした。ESDとスポーツとの関連の研究は概ね順調に進んでいる。しかし、学校体育との関連は、予定していた学校現場における実践的研究について、担当者が長期療養を余儀なくされ、当初のデータを得ることが困難となったことなどから、やや遅れている状況にある。本研究の目的は、「持続発展教育/ Education for Sustainable Development(以下ESDと略)」の視点をベースとし、将来を展望した学校体育のプログラム開発を行うことにある。スポーツ文化そのものが、近代の特徴でもある、「成長的発展」の産物であると捉えるとき、それを主たる教材としてきた学校体育のプログラムも、ESDの視点から再考されるべきであると考える。平成28年度は、分担者とともに研究会を重ね、次の3編の論文を成果としてあげた。1.「スポーツと開発に関する基礎的研究:ESD(持続可能な開発のための教育)を視座にして」、2.「持続発展教育を視点とした新たな教科体育の展望」(静岡大学教育学部研究報告・教科教育学篇・第48号)、3.「持続可能な発展として捉えるスポーツ生活論の課題」(静岡大学教育学部研究報告・人文・社会・自然科学篇・第48号)。1においては、ESDの内容と教育学的方法について明らかにすると同時に、スポーツを通してESDに取り組んでいく際の課題を提示した。2においては、「(地球)天然資源」というハード・ウェアと自らの「身体」というハード・ウェアを配置するとき、そしてこれら両者を「限りある資源」という同一の視点から捉えるならば、SDを契機とする思考様式の変換が、近代というOS上に発展してきた近代スポーツと我々の関係においても求められることになろうことなどを示唆した。3においては、スポーツ生活論を支えるための生涯スポーツ政策は一定の評価ができる一方で、単線的な成長理論に基づくものであり、そのほとんどが、外発的に(他者によって目的化されて)変革を迫る形式であったことなどを明らかにした。ESDとスポーツおよび学校体育の関連について、成果をあげてはいるが、研究目的である「将来を展望した学校体育のプログラム開発」の具体までは進んでいない。現時点においては、そこに至るための段階である。本研究の目的は、「持続発展教育/Education for Sustainable Development(以下ESDと略)」の視点をベースとし、将来を展望した学校体育のプログラム開発を行うことにある。スポーツ文化そのものが近代の特徴でもある「成長的発展」の産物であると捉えるとき、それを主たる教材としてきた学校教育のプログラムも、ESDの視点から再考されるべきであると考える。最終年度は「持続発展教育」の視点が加えられた新学習指導要領の「主体的・対話的で深い学び」を実現するうえで、これまでの学習指導要領のもとで育った年代の大学生にどのような「力」が不足しているのかを探ることとした。「ESDを視野に入れた学校体育におけるプログラム開発-体育実践におけるパフォーマンス評価を事例にして-」においては、自ら目標を設定し、自己評価を行い、目標を修正しつつ、自らがイメージする動ける身体に向けて<「学びの自己展開」>というプロセスをどの程度実行しうるのかについて、大学生の授業における「体育実践」を通して検討した。

その結果、<「学びの自己展開」>をパフォーマンス課題としうるようなカリキュラムを作成することなどにより、学びの自己展開へ結びつく可能性が示された。また、学習指導要領に謳われる生涯にわたっての豊かなスポーツライフの観点からの検討も行った。「生涯スポーツの推進に関する一考察ー競争の形式およびクラブ間の顧客をめぐる競争に着目してー」においては、「多様な身体を有する人々が生涯にわたってスポーツを行うためには、身体的差異(年齢や障害に起因する差異)をスポーツの文脈において操作することにより、争点が明確に限定されたザッハリッヒな競争形式を創出することが重要である」ことが明らかにされた。近代スポーツを中心とした現状の教科体育では、身体は、技術を高めるため、そしてそれはスポーツの発展のために用いられてきた。結果的に近代スポーツは、様々な社会的かつ人的弊害も生み出してきた。しかしながらESD(Education for Sustainable Development)という視点から教科体育を再考するならば、自分の身体は、限りある人生を主体的に生きる上で有限でかつ重要な資源であると捉えることができる。それ故これからの教科体育においては、重要な資源としての身体を自ら持続的に発展させる能力を育むため、「運動の行い方や高め方」を生涯にわたって発揮できる段階的なプログラム開発が求められる。今年度については、これまでのESDとスポーツ関連の研究をさらに進めるとともに、学校体育とりわけ教科体育において育まれる身体について、ESDの視点からの研究を進め、プログラム開発につなげる。なお、当初本年度計画していた海外への視察は、研究費が削減されたため取りやめ、国内における研究者との交流を図ることとする。今年度は、「持続発展教育」の視点が加えられた新学習指導要領の「主体的・対話的で深い学び」を実現するうえで、これまでの学習指導要領のもとで育った年代の大学生に前述の中のどのような「力」が不足しているのかを探ることから、本研究課題である「学校体育のプログラム開発」につなげていく。体育哲学分担者の1人が長期療養を余儀なくされ研究活動に支障があった。そのため関連する分担者においても、旅費等の使用ができなかったため。最終年度での調査実施による経費の使用を見越して、本年度はそのための計画作成の会議が多くなったため。平成28年度は、前年度できなっかった研究を進め、日本体育学会体育哲学専門領域夏期合宿研究会における発表のための旅費として使用予定である。最終年は、「学校体育のプログラム開発」を目的として、義務教育段階の9年間における教科体育のカリキュラムマネジメントモデルを作成する。そのために、前述した大学生への調査・資料のまとめ、および新学習指導要領のもとに出版された学校体育の資料を収集する。
染色体転座由来スーパーエンハンサー活性化による白血病発症機構解明

芽球形質細胞様樹状細胞腫瘍(BPDCN)は、自然免疫に重要なplasmacytoid dendritic cells (pDC)に類似した表現形・遺伝子発現様式を持つ急性骨髄性白血病の一亜形である。従来の抗がん剤治療には抵抗性で生命予後は不良であり、その病態は未だ明らかでない。申請者は、BPDCNに特異的に認める染色体転座t(6;8)によって、強力ながん遺伝子であるc-MYCとpDC分化に重要なRUNX2のエンハンサー領域が相互転座していることを見出した。本研究では、染色体転座によって交換・活性化されたがん特異的エンハンサーによるc-MYCとRUNX2活性化を介したBPDCN発症機構を解明する。また、世界で初めてのBPDCNマウスモデルを確立することで、BPDCNで認める遺伝子変異のp53とTet2の欠損と、t(6;8)転座によるエンハンサー異常活性化の協調によるBPDCNの病態基盤を解明する。c-MYCおよびRUNX2のノックダウンによりBPDCN細胞の増殖が阻害されていたため、これらの因子がBPDCNにおいて重要だということがわかった。さらにスーパーエンハンサー阻害剤であるJQ1を処理したところBPDCN細胞の増殖が阻害されており、RUNX2およびMYCの発現レベルが減少していたことから、RUNX2のスーパーエンハンサーによってRUNX2とMYCの発現が促進されているということがわかった。さらにCRISPR-CAS9システムを用いたゲノム編集によって、BPDCN細胞株におけるRUNX2スーパーエンハンサーを欠損させた。その結果、BPDCN細胞において転座によるRUNX2スーパーエンハンサーを介したMYCの発現上昇がBPDCNの細胞の増殖において必要であることがわかった。実験手法を工夫することで、実験スピードの向上につながっている。今後はマウスモデルでの実験を中心に進めながら、国際紙への発表を目指していく。
過酷な腐食環境で用いられる異種異形状固相接合材の腐食疲労強度の評価

本研究は,摩擦圧接の用途拡大を目的に,複数材料の組み合わせに対する異種異形状材の圧接接合法を開発し,腐食環境下で繰り返し負荷を受けた接合材が被る腐食疲労特性を明らかにすることにあった.まず,電位差の異なる3種類の材料組合せの摩擦圧接試験片に対する耐食性を評価したところ,ガルバニ電池腐食(以後,電食)による材料溶出量は電位差の大きさ順位と同じになった.電食は,接合面付近が最も強く発生し,卑の金属が著しく細くなる.例えば,Ti-6Al-4V合金とS15CKの接合試験片を6%濃度の塩化第二鉄水溶液に2週間浸漬すると腐食によって組織が脆くなるばかりではなく,S15CKの接合面積は腐食前の約半分になり,接合強度は10分の1以下に低下することが分かった.更に,摩擦圧接による接合強度は,接合条件に依存するため,結果的に耐食性に及ぼす影響も明らかにできた.この中で,単に接合強度不十分な条件の他に,金属間化合物(IMC)が生じる条件もある.この条件はIMCができない条件よりも金属溶出率(重量減少率)が少ないという新しい知見が得られた.この理由として,IMCの電位は両材料のそれの中間的電位に位置されるため両材料が直接接する電位差の約半分になるため溶出量が少なくなったと考えられる.但し,IMCが生じた条件は接合強度が低すぎるため,工業的用途を考える必要がある.接合条件が強度に影響を及ぼす要因の一つは接合残留応力である.これについてはX線残留応力測定装置を用いて測定すると共に,有限要素法を用いた構造解析によって接合メカニズムを明らかにした.本研究の目的は,複数材料の組み合わせに対する異種異形状材の圧接接合法を開発し,腐食環境下で繰り返し負荷を受けた接合材が被る腐食疲労特性を明らかにする.更に,溶融溶接の代わりに摩擦圧接を用いることで凍結融解腐食環境下でのSUS304の熱影響部に発生する孔食や応力腐食割れの解決策となることを検証することにある.この目的に対して1年目の平成27年度で実施する項目は,以下の7項目である.(1)計画精査,文献調査,予算執行など準備,(2)構造解析による異種異断面形状の接合条件の絞り込み,(3)実験による異種異形状材料の摩擦圧接接合法の確立,(4)接合材の引張試験による接合強度の評価,(5)非接合材(単体材)の耐食性及び腐食疲労強度試験,(6)接合材の耐食性及び腐食疲労試験,(7)SUS304摩擦圧接材の凍結融解腐食環境下孔食試験.この中で,1年目に完了すべき(1)と(2)は計画通りであった.それ以外の(3)(7)については2年目以降も継続することになっており,着手している状況にある.講演発表としては,摩擦圧接によるアルミニウム合金ピストン製作のための異形状接合条件の検討,高橋剛,2015年度日本機械学会年次大会(北海道大学),H27.9.14,凍結融解腐食環境下における異種固相接合材の強度および耐食性評価,北海道学生会第45回学生員卒業研究発表講演会を行った.当初の実施計画表に照らし合わせると予定項目は全て着手している状況にある.共同研究者の査読付き論文発表,研究代表者による講演もあり,成果発表としては十分と思われる.但し,腐食疲労試験については,腐食槽の準備は完了できたが,疲労試験機への腐食槽の取り付け方法に技術的及びコスト的な問題があり,中断している.代わりに,当初計画に含まれていなかった成形解析を手法開発を行い,これも先の講演発表の中で報告できた.本研究の目的は,複数材料の組み合わせに対する異種異形状材の圧接接合法を開発し,腐食環境下で繰り返し負荷を受けた接合材が被る腐食疲労特性を明らかにする.更に,溶融溶接の代わりに摩擦圧接を用いることで凍結融解腐食環境下でのSUS304の熱影響部に発生する孔食や応力腐食割れの解決策となることを検証することにある.この目的に対して2年目の平成28年度で実施する項目は以下の通り3つであった.【1】実験による異種異形状材料の摩擦圧接接合法の確立と接合強度試験:前年に続き,中実/中空形状材の(1)SUS304/SUS304,(2)SUS304/A6063,(3)AC8A/A6061の接合並びに接合強度を都度確認した.(2),(3)接合材についてはX線応力測定装置を用いて接合条件による残留応力への影響を明らかにした.【2】接合材及び非接合材の耐食性及び腐食疲労特性の解明:接合材及び非接合材に対して,異なる腐食環境(20°C一定と凍結融解(-20+20°C))に対する耐食性を評価した.共に接合界面がガルバニ電池腐食により著しく腐食し,2週間で接合面積が初期の6割程度に減少することが分かった.更に接合前後,加工前後,腐食前後における残留応力の変化を明らかにすることができた.予定にはなかった発展研究として,圧縮或いは引張予荷重を接合材に与えたときの腐食への影響も明らかにできた.【3】固相接合を模擬した弾塑性構造解析を実施し,X線残留応力と解析結果による応力分布を比較し,接合メカニズムを明らかにできた.成果報告として,【1】に対しては国際ジャーナルでの論文発表があった.【2】に対しては国内での学会発表2件を実施できた.当初の実施計画に照らし合わせると予定項目に着手しており,共同研究者の査読付き論文発表もある.

研究代表者による講演もあり,成果発表としては十分と思われるが,査読付き論文がないことと腐食疲労が未着手の点がやや遅れとしている.但し,予定になかったX線応力評価ができ,前進できたものもある.本研究の目的は,複数材料の組み合わせに対する異種異形状材の圧接接合法を開発し,腐食環境下で繰り返し負荷を受けた接合材が被る腐食疲労特性を明らかにする.更に,溶融溶接の代わりに摩擦圧接を用いることで凍結融解腐食環境下でのSUS304の熱影響部に発生する孔食や応力腐食割れの解決策となることを検証することにある.この目的に対して3年目の平成29年度で実施する項目は以下の通り3つであった.それぞれについて実績の概要を記す.1)実験による異種異形状材料の摩擦圧接接合法の確立と接合強度試験:既にSUS304/A6063,AC8A/A6061の中実/中空形状材接合並びに接合強度を都度確認し,X線応力測定装置を用いて接合条件による残留応力への影響を明らかにしていたが,装置性能上,AC8A, A6061の測定精度が不十分だった.この課題をメーカ側が機能改善し,影響度合いがより明らかとなった.2)接合材及び非接合材の耐食性及び腐食疲労特性の解明:新たにCPTi/S15CとTi-6Al-4V/S15C,A6063/S15Cを加え,耐食性を評価した.これにより,A6063に対してAC8A, S15CK, SUS304を用いた接合試験片により材料間電位差とガルバニ電池腐食による接合面積減少率に相関性があることを確認.更に異なる接合条件によって接合残留応力を変化させ,腐食性との関係を明らかにした.3)固相接合によるSUS304鋼の孔食対策:接合時の発生温度が融接の場合よりも低いので材料鋭敏化を起こし難く,固相接合法は腐食に対して有利であることは確認済み.更に,Ti-6Al-4V/S15CKにおいて,IMCが生成された接合試験片はそれが生成されない正常強度試験片よりも界面の接合面直径の減少率が小さく,有利であることが分かった.以上の研究成果として,海外発表1件,国内発表5件行った.実験設備が完全ではなく,改良を必要である.但し,代替手段で概ねをカバーできている.研究分担者一名が昨年11月末,研究代表者の組織から人事異動になったため,担当分を研究代表者が担当することになり,時間を要した.本研究は,摩擦圧接の用途拡大を目的に,複数材料の組み合わせに対する異種異形状材の圧接接合法を開発し,腐食環境下で繰り返し負荷を受けた接合材が被る腐食疲労特性を明らかにすることにあった.まず,電位差の異なる3種類の材料組合せの摩擦圧接試験片に対する耐食性を評価したところ,ガルバニ電池腐食(以後,電食)による材料溶出量は電位差の大きさ順位と同じになった.電食は,接合面付近が最も強く発生し,卑の金属が著しく細くなる.例えば,Ti-6Al-4V合金とS15CKの接合試験片を6%濃度の塩化第二鉄水溶液に2週間浸漬すると腐食によって組織が脆くなるばかりではなく,S15CKの接合面積は腐食前の約半分になり,接合強度は10分の1以下に低下することが分かった.更に,摩擦圧接による接合強度は,接合条件に依存するため,結果的に耐食性に及ぼす影響も明らかにできた.この中で,単に接合強度不十分な条件の他に,金属間化合物(IMC)が生じる条件もある.この条件はIMCができない条件よりも金属溶出率(重量減少率)が少ないという新しい知見が得られた.
ホヤ初期胚に局在するRNA群の機能の網羅的解析

我々はホヤ卵内において胚の前後軸形成・不等分裂などに必須とされている植物極側後方の領域に局在するRNAを数多く単離し、その局在経路の違いからそれらがtypeIとtypeIIのふたつのグループに分類されることを明らかにした。本研究では、これらのRNAの局在を担う配列を絞り込み、その領域に結合する因子を単離することによって、ホヤの卵や胚におけるRNAの局在に関わる分子機構を明らかにするとともに、さらに卵内に局在する多数のRNAが発生過程における機能を解析するために、局在RNAに対するモリフォリノオリゴを網羅的に注入して機能欠損個体を作製し、解析することが目的である。標識した合成RNAの未受精卵への顕微注入実験から、局在にはtypeI・typeIIともに3'UTRが必要十分であることが分かった。つぎにその結果得られたそれぞれの配列に共通して見られる構造を検索すると共に、その配列に結合する因子を生化学的及び分子生物学的手法を駆使して単離し、その性状を明らかにしつつある。さらに、局在RNAが見られるCABという領域におけるRNA-タンパク質複合体の存在様式を電子顕微鏡レベルで解析して、RNAの局在機構についての知見を得た。一方、局在RNAが発生過程で担う役割を明らかにするべく、5'UTRに対するモルフォリノオリゴを網羅的に卵に顕微注入して機能欠損個体を作製し、組織分化や形態形成に果たす役割を解析している。
タンパク質キナーゼIB01による細胞形態の調節機構

NIMA関連キナーゼ(NEK)は、真核生物に広く保存されているタンパク質リン酸化酵素で、細胞分裂の調節に関わっている。本研究では、シロイヌナズナのNEK6が細胞の伸長方向を調節すること、NEK6がNEK4や微小管結合タンパク質と協調して微小管構造を制御し、方向性をもった細胞成長を調節することが示された。多細胞生物の形態形成過程では、細胞が位置に依存して分化し、自らの位置や方向を認識して極性を持った成長を行い、機能に適した形態を発達させることが不可欠である。本研究では、植物細胞の極性がどのように形成・維持され、どのようなメカニズムにより細胞の形態が構築されるのかを解明するため、研究代表者により単離されたシロイヌナズナのibo1変異体を手がかりとして解析を行った。ibo1変異体の表皮細胞は、横方向への異常な伸長成長を行い、細胞の中央部に突起を形成する。本研究により、ibo1変異体がMMA関連キナーゼ(NEK)の1つであるNEK6の機能欠損変異体であることが明らかになった。ibo1変異体の詳細な解析から、NEK6は異所的な成長を抑制することにより細胞を一定の方向に伸長させる役割を果たすこと、NEK6を介した伸長制御は植物ホルモンのエチレンや光環境に依存した伸長調節経路と関連して働くことを示した。NEK6の分子機能を更に追究した結果、NEK6が微小管上で顆粒状の構造に局在してダイナミックな挙動を示すこと、タンパク質のリン酸化を介して微小管構造を調節し、細胞の伸長方向を制御していることを示した。また、NEK6は細胞伸長だけでなく、分裂組織などにおいて細胞分裂を調節することが示唆された。シロイヌナズナにはNEK6を含めて7つのNEK遺伝子が存在している。これらNEK選伝子の機能解析を行った結果、NEK同士が関連して働くこと、機能的に重複していることが明らかになった。NEKは真核生物に広く保存されており、M期の開始と進行、中心体の分離、紡錘体の形成、鞭手や繊毛の退縮・形成に関与している。本研究により、これまで不明のままであった植物におけるNEK機能を解明するとともに、新たな発生制御プロセスとその構成因子が明らかになりつつある。NIMA関連キナーゼ(NEK)は、真核生物に広く保存されたタンパク質リン酸化酵素であり、細胞分裂期の開始や進行、中心体の分離、紡錘体の形成に関わっている。本瀬ら(2008)の研究により、シロイヌナズナのNEK6が細胞の伸長方向を調節することが初めて明らかになり、植物においてはNEKの機能が細胞伸長制御へと多様化していることが示唆された。本研究では、NEK6を中心に据えたシロイヌナズナNEKファミリーの機能解析を行い、植物細胞の成長制御の新たな側面を明らかにすることを目指した。NEK6の発現と局在の解析により、NEK6が分裂組織や伸長領域で蓄積すること、NEK6はフラグモプラストや表層微小管に沿ってダイナミックな挙動を示す顆粒状構造に濃縮されることを見出した。キナーゼアッセイと微小管のライブセルイメージングにより、NEK6は微小管結合タンパク質をリン酸化し、表層微小管配向の均質性を保つことが示唆された。NEK6は微小管結合タンパク質のSPR2,GCP2,ARKキネシンと遺伝的相互作用を示し、特にARKキネシンがNEK6の活性と局在に必要であることが示唆された。また、NEK6は他のNEKファミリーメンバーと相互作用して働くことを示した。特に、NEK6とNEK4の機能的相互作用が細胞伸長の方向制御に重要であることがわかった。これらの結果から、NEK6がNEK4や微小管結合タンパク質と協調して微小管構造を制御し、方向性をもった細胞成長に関与することが示唆された。
実験動物を用いた糖、脂肪およびエネルギー代謝の統合的解析方法の確立

生体ガス質量分析装置によるエネルギー代謝変動測定と安定及び放射性同位体でラベルしたパルミチン酸とグルコースを経口投与後の代謝解析により、糖、脂肪及びエネルギー代謝変動を統合的に解析する方法の開発をめざした。その結果、マウスへの魚油摂取により肝臓脂肪酸合成系酵素活性の抑制やβ酸化系酵素活性の亢進が起こるが、同位体ラベルしたパルミチン酸やグルコースの燃焼やグルコースからの脂肪酸合成の一部には影響するものの、総燃焼量や合成量には影響しないことが明らかとなった。以上より、魚油摂取による肝臓TAG濃度の変動は、脂肪酸生合成や酸化以外の要因が関係することが示された。実験動物を用いたメタボリックシンドローム予防研究では、糖、脂肪およびエネルギー代謝の変動を各種組織、臓器でのmRNAや酵素活性を測定して考察する研究が幅広く行われている。しかし、これらの値は直接的に代謝変動と連動している訳ではなく、実際の代謝変動を見誤っている研究が多々存在する。そこで、本研究ではより正確な代謝情報を得ることを目標とし、生体ガス質量分析装置によるエネルギー代謝変動と安定及び放射性同位体でラベルしたパルミチン酸とグルコースを経口投与後の代謝解析により、糖、脂肪およびエネルギー代謝変動を統合的に解析する方法の開発をめざす。実験1ではC57BL/6Jマウスに高脂肪低炭水化物食と低脂肪高炭水化物食を摂食させ、2週間後にエネルギー代謝変動を測定した。その後13C-パルミチン酸を経口投与し、13CO2の呼気ガスへの排出を測定した。さらに2週間飼育し14C-パルミチン酸を経口投与し屠殺し、肝臓および脂肪組織への14Cの取り込みを測定した。実験2では、飼育条件は実験1と同様とし、2週間後に13C-グルコースを経口投与後6時間の呼気ガス分析を行い、さらに2週間飼育し14C-グルコースを経口投与し6時間後に屠殺した。その結果、実験1では13Cおよび14Cパルミチン酸の代謝は2群間でほぼ同等であった。高脂肪食では低脂肪食よりも脂肪量が2倍多いことを勘案すると、高脂肪食では14Cパルミチン酸はほぼ2倍の速度で代謝されることが示された。実験2では、高脂肪食では肝臓への14C-グルコースの脂肪酸への取り込みは有意に低く、一方、水溶性画分への取り込みは高い傾向にあった。このことから、高脂肪食では、脂肪酸の合成が抑制されることが示された。以上のことから、食餌組成の異なる食餌により引き起こされる代謝変動を捉えることができたと考えられた。動物飼育試験は予定通りに進行したが、各種臓器組織のmRNAや酵素活性の測定に遅れが生じている。これは、測定方法にいくつかの問題が発生しているためである。現在、改善のための予備試験を行っており、次年度には実施できる予定である。実験動物を用いた肥満予防研究では、糖、脂肪およびエネルギー代謝の変動を各種臓器のmRNAや酵素活性を測定して考察することが幅広く行われている。しかし、これらの値は直接的に代謝変動と連動している訳ではなく、実際の代謝変動を見誤っている場合が多い。そこで、本研究ではより正確な代謝情報を得ることを目的とし、生体ガス質量分析装置によるエネルギー代謝の変動測定と安定および放射性同位体でラベルしたパルミチン酸とグルコースを経口投与後の代謝解析により、糖、脂肪およびエネルギー代謝変動を統合的に解析する方法の開発をめざす。昨年度の動物試験により、低脂肪食に比較し高脂肪食での脂肪燃焼の亢進と脂肪酸合成の抑制を直接的に観察できたことから、実験方法の確立はできたと考えられた。そこで、本年度は、脂肪として大豆油および魚油添加大豆油をマウスに与え、同様の代謝解析を行った。魚油は肝臓トリアシルグリセロール濃度低下作用があり、脂肪酸合成抑制およびβ酸化亢進作用が知られているため、確立した試験方法により、代謝変動を検出できると考えた。そこで、C57BL/6Jマウスに大豆油および魚油添加大豆油を摂食させ、13Cパルミチン酸および13Cグルコースを投与し、エネルギー代謝測定装置により呼気への13CO2の排出量を調べた。しかし、意外なことに、大豆油と魚油添加大豆油で全く差が認められなかった。そこで、血清、肝臓の脂質濃度などを測定したところ、魚油添加の影響がほとんど認められないことが明らかとなった。これらの結果から、この食事脂肪条件では、明確な差が得られないと考えられた。そこで、食事脂肪をラードと魚油添加ラードに変更して飼育試験をやり直すこととした。本年度、14Cパルミチン酸および14Cグルコース投与試験を予定していたが、こららの試験から、ラードおよび魚油添加ラード食で試験を行った。データは解析中である。本年度ですべて終了予定であったが、飼育試験結果に問題が生じ、13Cパルミチン酸および13Cグルコース投与試験の、2回の飼育試験をやり直すこととなったため、進捗が遅れている。実験動物を用いた肥満予防研究では、糖、脂肪及びエネルギー代謝の変動を各種臓器のmRNAや酵素活性を測定して考察することが幅広く行われている。

そこで本研究ではより正確な代謝情報を得ることを目的とし、生体ガス質量分析装置によるエネルギー代謝変動測定と安定及び放射性同位体でラベルしたパルミチン酸(PAL)とグルコース(GLU)を経口投与後の代謝解析により、糖、脂肪及びエネルギー代謝変動を統合的に解析する方法の開発を目指す。ラード及び魚油添加ラードを食事脂肪として、マウスに与え、13C及び14CPAL、及び、13C及び14CGLU投与試験を行なった。肝臓トリアシルグリセロール(TAG)濃度は、魚油添加ラード群でラード群よりも低下した。魚油添加群で肝臓脂肪酸生合成系酵素の活性は低下し、β酸化系酵素の活性は増加した。13CPAL経口投与では、魚油添加群はラード群よりも素早く燃焼が起こることが示されたが、総燃焼量に差はなかった。14CPAL経口投与での各種臓器への取り込みは、2群間でほとんど違いはなかった。13CGLUの経口投与では、魚油添加ラード群で13CGLU燃焼がわずかに高かったが、総燃焼量に差はなかった。14CGLUの各種臓器の脂肪酸画分及び水溶性画分への取り込みにはほとんど差はなかった。これらの結果は、魚油摂取に伴い、肝臓TAG濃度及び脂肪酸生合成系酵素活性は低下し、β酸化系酵素活性は上昇したにもかかわらず、実際のパルミチン酸の総燃焼量やグルコースの脂肪酸への取り込みにはほとんど差がないことを示した。以上より、魚油摂取による肝臓TAG濃度の減少は、脂肪酸生合成や酸化以外の要因が関係することが示された。生体ガス質量分析装置によるエネルギー代謝変動測定と安定及び放射性同位体でラベルしたパルミチン酸とグルコースを経口投与後の代謝解析により、糖、脂肪及びエネルギー代謝変動を統合的に解析する方法の開発をめざした。その結果、マウスへの魚油摂取により肝臓脂肪酸合成系酵素活性の抑制やβ酸化系酵素活性の亢進が起こるが、同位体ラベルしたパルミチン酸やグルコースの燃焼やグルコースからの脂肪酸合成の一部には影響するものの、総燃焼量や合成量には影響しないことが明らかとなった。以上より、魚油摂取による肝臓TAG濃度の変動は、脂肪酸生合成や酸化以外の要因が関係することが示された。前年度において、実験方法はほぼ確立できたと考えられるので、本年度はさらに実験条件を変えて、確立された実験方法が妥当かどうかを試験する。まず、食事脂肪として魚油を試験する。魚油は、肝臓において脂肪酸生合成系酵素を抑制し、β酸化系酵素を上昇させることが知られている。しかし、実際に脂肪酸生合成が抑制され、β酸化が亢進しているのかは確認されていない。そこで、C57BL/6Jマウスに、大豆油食と魚油食を摂食させ、平成27年度に行った飼育試験に沿って、エネルギー代謝の測定、13C-および14C-パルミチン酸の代謝を調べる。次の飼育試験では、13C-および14C-グルコースの代謝を調べる。実際に脂肪酸合成抑制やβ酸化亢進が起こっていれば、これらの試験で代謝変動を測定できると考えられる。この試験で、代謝変動を捉えることができれば、代謝変動の統合的解析方法は確立できたと判断できる。研究実績の概要に記載した、13Cパルミチン酸および13Cグルコース投与試験の飼育試験を、食事脂肪としてラードおよび魚油添加ラードに変更して、やり直すこととする。解析方法等はすべて、本年度のやり方と同じである。栄養化学各種臓器組織のmRNAおよび酵素活性測定に遅れが生じている。装置的なトラブルと、測定方法上に問題が生じていたためであり、ほぼ解決しつつある。
テレワークの高適合性組織と組織成果に関する実証研究：導入の評価指標の構築に向けて

本研究は,ホワイトカラーの生産性向上やワークライフバランスの実現の方法として,あるいは震災などの自然災害時の事業継続の手段として有望視されるテレワーク(telework:在宅勤務等の遠隔労働)において,高い適合性を示す組織とそうでない組織があるという既往研究に基づいた仮説を定性的,定量的方法を通じて検証することを目的としてきた.平成24年度は,1)国内外の学会発表・参加,2)インタビュー調査実施,3)質問紙票(アンケート)調査実施,という3項目を計画していた.1)については,海外ジャーナルを含む3編の査読付き論文,2冊の書籍,海外での国際会議を含む4本の学会発表を行い,充分な研究成果を創出することができた.特に,スペインで開催された組織研究に関する国際会議への参加により,海外の優秀な研究者とのディスカッションを通じて,本研究のフレームワークを再構築する方向性を見出したことは大きな成果であった.また2)については平成23年度の実施経緯を踏まえ,アステラス製薬等のテレワーク導入企業へ詳細なインタビュー調査を行い,質問紙票作成の基礎となる変数の特定化を遂行することができた.これらが,今年度の主要な成果である.もっとも3)については平成24年度中に遂行することができなかった.その理由は,地球環境負荷低減にテレワークが一定の効果を持つ傾向が予備的調査から判明し,外部の環境要因と組織特性との因果関係を精査するフレームワークを再構築するという根本的な修正の必要性が生じたことから,そのための研究に平成24年度のエフォートの多くを費やしたことなどによる.本研究は,研究代表者の所属機関変更という予定外の状況が生じたことから,真に残念ながら本年度をもって廃止となるが,2カ年の研究成果をもとに今後も引き続き,本研究テーマを深め,具体的なアウトプットを通じて社会に貢献する考えである.本研究は,ホワイトカラーの生産性向上やワークライフバランスの実現の方法として,あるいは震災などの自然災害時の事業継続の手段として有望視されるテレワーク(telework:在宅勤務等の遠隔労働)において,高い適合性を示す組織とそうでない組織があるという既往研究に基づいた仮説を定性的,定量的方法を通じて検証することを目的としてきた.平成24年度は,1)国内外の学会発表・参加,2)インタビュー調査実施,3)質問紙票(アンケート)調査実施,という3項目を計画していた.1)については,海外ジャーナルを含む3編の査読付き論文,2冊の書籍,海外での国際会議を含む4本の学会発表を行い,充分な研究成果を創出することができた.特に,スペインで開催された組織研究に関する国際会議への参加により,海外の優秀な研究者とのディスカッションを通じて,本研究のフレームワークを再構築する方向性を見出したことは大きな成果であった.また2)については平成23年度の実施経緯を踏まえ,アステラス製薬等のテレワーク導入企業へ詳細なインタビュー調査を行い,質問紙票作成の基礎となる変数の特定化を遂行することができた.これらが,今年度の主要な成果である.もっとも3)については平成24年度中に遂行することができなかった.その理由は,地球環境負荷低減にテレワークが一定の効果を持つ傾向が予備的調査から判明し,外部の環境要因と組織特性との因果関係を精査するフレームワークを再構築するという根本的な修正の必要性が生じたことから,そのための研究に平成24年度のエフォートの多くを費やしたことなどによる.本研究は,研究代表者の所属機関変更という予定外の状況が生じたことから,真に残念ながら本年度をもって廃止となるが,2カ年の研究成果をもとに今後も引き続き,本研究テーマを深め,具体的なアウトプットを通じて社会に貢献する考えである.本研究は,震災などの自然災害時の事業継続の手段として,あるいはホワイトカラーの生産性向上やワークライフバランスの実現の方法として,さらには計画停電時における省エネルギーの手段としても有望視されているテレワーク(telework:在宅勤務等の遠隔労働)において,高い適合性を示す組織とそうでない組織があるという既往研究に基づいた仮説を定性的,定量的方法を通じて検証することを目的としている.テレワークには主に3つの導入形態(在宅型,ワークセンター型,モバイル型)があるとされているが,これらについて企業の導入の有無と組織パフォーマンスの高低,組織特性,組織外部の環境要因との因果関係を明らかにし,今後の企業の導入の指針を提言することが,本研究の最終目標である.平成23年度は,この目標を達成するための準備段階として,主に4つの取り組み事項を掲げてきた.これは,1)分析のための理論仮説と分析方法の特定化,2)テレワークを実施中の数社への予備的調査,3)質問紙票(アンケート)の設計,4)データ解析用SPSS Statisticsの熟練,であった.既に掲げたこれら準備段階の計画に照らし合わせるならば,1)および2),4)については,平成23年度に概ね遂行することができた.しかしながら,3)については,組織パフォーマンスの代理変数として多様な指標が考えられること,予備的調査によって判明した地球環境負荷低減効果をどのように本研究に組み込むか,換言すれば,組織外部の環境要因と組織特性の関係をどのような枠組みで分析するかという課題が生じたことから,質問紙票の精緻化は平成24年度に繰り越すこととなった.その一方で,平成24年度以降に計画していた国内学会での発表や学会誌での成果の公表については,充分に前倒しで行うことができた.この点は,今年度の研究実績として充分に評価に値することと考えられる.主に4つの事項に取り組むことができたことから,概ね順調に進展していると評価してよいものと考えられる.

その理由は,当初計画した1)分析のための理論仮説と分析方法の特定化,2)テレワークを実施中の数社への予備的調査,3)質問紙票(アンケート)の設計,4)データ解析用のPASW Statistics(旧SPSS)の熟練のうち,先にのべたとおり,3)を除くすべての事項を遂行することができたためである.その詳細を以下に記す.今年度は,国内外のテレワークおよび組織論等の先行研究の書籍および論文を精力的に収集・レビューを行った.これにより,一つ目に記した「仮説と分析方法の特定化」をおよそ実施することができた.また二つ目に,「予備的調査」として計画数以上の企業を対象に実施することができた.これは上場企業である,パナソニック,ベネッセコーポレーション,NECソフト,ネットワンシステムズ等であった.テレワーク導入の経緯や体制,実施の具体的対象や内容を精査するとともに,実際にエネルギー需要の低減による二酸化炭素排出量の発生抑制,つまり地球環境負荷低減に一定の効果があることが分かった.このことはテレワークと組織特性のみならず,外部の環境要因との因果関係を精緻に検討するフレームワークが必要であることを示していた.三つ目に,データ解析用の「SPSS Statisticsの熟練」については,分析ソフトの使用解説書を入手するなどし,多変量解析を行うレヴェルにまで到達することができた.この点については,かなりの進捗が見られた.最後に特記すべきは,平成24年以降に計画していた成果の学会等での公表(雑誌論文7件のうち5件の査読付論文の受理)を前倒しで行うことができたほか,予備調査インタビューの知見などを生かしながら,書籍を共同執筆することができた点である.これらは高く評価して良いものと考えられる.平成24年度以降は,主に,1)質問紙票(アンケート)の確定,2)質問紙票調査の実施,3)SPSS Statisticsを利用した回収データの解析,4)インタビュー調査,5)国内外での成果発表,に取り組む計画である.まず,テレワークが地球環境負荷低減に寄与する傾向を示す予備的調査結果を受けて,前年度より持ち越された環境要因を踏まえた組織特性の分析フレームワークの構築,および質問紙票の設計を行う.その成果は随時,国内外の組織研究の関連学会等で発表・改善する.また質問紙票調査は郵送法で行い,サンプルの回収目標としては20%(400サンプル)前後をめざすが,2000社前後へ調査票を送付する予定の本調査は,回収率が10%(200サンプル)程度であっても多変量解析を行うことのできる最低限のレヴェルを確保することができると考えている.回収したデータの解析にあたっては,平成23年度に習熟したSPSS Statisticsを利用する.
広帯域放送通信を有効利用した分散システム上のデータ管理技術に関する研究

本研究は,平成13年度に推進した同課題名の研究プロジェクトを継続するものである.平成14年度は,Gridなどの大規模並列計算環境において,広帯域放送通信をデータ管理に利用することを想定し,クライアントが相関性のあるデータアイテムを効果的にキャッシングする方式を考案した.考案方式では,クライアントのデータ利用時間およびデータアイテム間の相関性に基づいて,次回および次々回のアクセス要求に対する応答時間の利得を計算し,最も利得が大きいようにキャッシュを置き換える.シミュレーション実験により,考案方式の性能評価を行った.性能評価の結果,データ利用時間が長い場合は,データ利用時間を考慮しない従来方式と比較して,応答時間を大幅に短縮することを確認した.Gridのように大規模な並列計算を行う環境では,処理単位となるプロセスの実行には大きな時間がかかることが多いため,考案方式の有効性は高いものと考える.さらに,これらの研究成果に基づいて,プッシュ型情報システムのプロトタイプの実装を開始した.現状は,UDP通信をベースとする画像配信システムを開発しており,動作確認と簡単な実測評価を行っている.今後は,GridのデファクトスタンダードであるGlobusをプラットフォームとして,プロトタイプシステムの実装をさらに進める予定である.さらに,平成13年度と14年度までに考案したデータ管理方式を,実装したプロトタイプシステム上に実現し,いくつかのアプリケーションを動作させることで,考案方式の実環境における有効性を検証する予定である.本研究は,平成13年度に推進した同課題名の研究プロジェクトを継続するものである.平成14年度は,Gridなどの大規模並列計算環境において,広帯域放送通信をデータ管理に利用することを想定し,クライアントが相関性のあるデータアイテムを効果的にキャッシングする方式を考案した.考案方式では,クライアントのデータ利用時間およびデータアイテム間の相関性に基づいて,次回および次々回のアクセス要求に対する応答時間の利得を計算し,最も利得が大きいようにキャッシュを置き換える.シミュレーション実験により,考案方式の性能評価を行った.性能評価の結果,データ利用時間が長い場合は,データ利用時間を考慮しない従来方式と比較して,応答時間を大幅に短縮することを確認した.Gridのように大規模な並列計算を行う環境では,処理単位となるプロセスの実行には大きな時間がかかることが多いため,考案方式の有効性は高いものと考える.さらに,これらの研究成果に基づいて,プッシュ型情報システムのプロトタイプの実装を開始した.現状は,UDP通信をベースとする画像配信システムを開発しており,動作確認と簡単な実測評価を行っている.今後は,GridのデファクトスタンダードであるGlobusをプラットフォームとして,プロトタイプシステムの実装をさらに進める予定である.さらに,平成13年度と14年度までに考案したデータ管理方式を,実装したプロトタイプシステム上に実現し,いくつかのアプリケーションを動作させることで,考案方式の実環境における有効性を検証する予定である.
急性期病棟での「高齢患者に対する身体抑制ゼロ」に向けた看護のモデル化

本研究は、一般病院急性期病棟での高齢患者に対する身体抑制ゼロに向けた看護をモデル化することを目的とする。身体抑制を最小限にする看護を行っている一病棟の看護師とセラピストのケアを参加観察し、2事例について多職種でのフォーカス・グループインタビューによる事例検討を行った。その結果、一般病院急性期病棟での「高齢患者に対する身体抑制ゼロ」に向けた看護のモデルとして、1医療ケアチームで身体抑制ゼロを掲げ、患者のために協働すること、2患者を信頼し、身体抑制の一時解除を行いながら見守るケアを実施すること、3皮膚に触れるケアをとおして多職種で患者の苦痛緩和を図ることの3点が骨格になることが導き出された。本研究は、一般病院急性期病棟に入院する「高齢患者に対する身体抑制ゼロ」に向けた看護のモデル化を行うことである。平成26年度は身体抑制を最小限にする看護を行っている一急性期病棟の看護実践および看護管理の実際を明らかにすることを目的とし、質問紙調査と参加観察を実施した。質問紙調査は、常勤看護師25名を対象とし無記名自記式(留め書き法)にて実施した。調査項目は、ミトンやひも状抑制実施の判断、抑制解除の判断等である。調査票の回答数は22名(回収率88.0%)であった。5割以上の看護師が「転倒・転落のリスクがある」「徘徊する」「転倒・転落の既往がある」「混乱して周りに迷惑をかける」「せん妄の既往がある」「失見当識がある認知症を有する」だけでは、抑制はしないと回答した。一方、実施の判断が二分される状況は、「看護師や他患者に身体危害を加える」「ルート類の自己抜去歴がある」「安静の必要があるが、頻回に離床する」「スタッフの人数不足」「状況的に必要ないが医師の指示がある」だった。しかし、9割が「生命にかかわるルート類の挿入」では、検討した上で慎重に実施すると回答した。また、7割が「生命にかかわるドレーン類の抜去」「精神状態の改善、全身状態悪化によるレベル低下」の場合、抑制の解除を検討していた。「抑制実施によるストレスの増強」「認知症の症状やせん妄の悪化」「抑制の長期化」も解除を検討する要因の一つであることが示された。参加観察の対象は、認知症により現状の理解が難しくかつ胃瘻造設直後で瘻孔未形成の80歳代男性と急性肺障害により酸素療法の必要性が高いが酸素マスクを再々外すことにより、酸素化がはかれない90歳代女性の2名だった。看護師は患者の全身状態をチームで情報共有し、切迫性や一時性の原則にそって抑制実施や一時的な解除の検討、二次障害予防のためのケアを数日おきにカンファレンスで検討していた。「高齢患者に対する身体抑制ゼロ」に向けた看護の具体的方法を明らかにするために、身体抑制を最小限にする看護を行っている一急性期病棟の三事例を参加観察した。また、各事例に関わった看護師とセラピストを対象に、フォーカス・グループインタビュー(以下、FGI)を6090分各1回実施した。内容を逐語化し、看護師およびセラピストの身体抑制における考えや関わりの実際を表している発言を抽出し、内容整理・分類を行った。身体抑制実施および解除を検討する状態として、看護師は吸引等の医療処置時の患者の反応(ルートを引っ張る動作)や手指の巧緻性・上肢の可動性、精神状態を観ていた。セラピストは、リハビリテーション中の精神状態や上肢の可動域を評価し、触れるケアや患者の訴えを傾聴した後に抑制を解除していた。できる限り抑制しないケアとして、看護師は訪室時やケア時に必ず解除する時間を確保していた。特にミトンを使用する場合は、皮膚の清潔保持やストレス緩和を目的として、週数回手浴を実施し、また、できる限りスタッフが多い時間帯に経管栄養を実施できるようなケアの時間帯を検討した上で、経管栄養注入中は必ず患者に付き添い抑制しない関わりを行っていた。経鼻チューブの自己抜去に対しては、病棟管理者を含め看護師全員が、注入中でなければ抜去は問題ないという共通認識を持っていた。さらに、抑制開始初期は23日毎に看護チームでカンファレンスを行い、患者の言動と行動の観察および評価により抑制解除や苦痛緩和に向けたケアを常に検討していた。多職種によるFGIの実施により、参加者はそれぞれが患者の思いや各職種のケアの実際・意図を知り、リハビリテーション科と病棟看護師とのタイムリーな情報交換や情報共有の必要性と課題を述べていた。この結果をもとに、「高齢患者に対する身体抑制ゼロ」に向けた看護のモデル作成を継続していく予定である。本研究は、一般病院急性期病棟に入院する「高齢患者に対する身体抑制ゼロ」に向けた看護のモデル化を2年間で行う予定である。

しかし、第1段階の看護ケアチームの特性を知るための質問紙調査および参加観察調査内容の修正に時間を要した。そのため、平成26年度中に第2段階の看護モデルの試案を作成するまでに至らなかった。以上のことから、研究全体の達成度は、やや遅れている。現在、当初の研究計画に間に合うよう、臨床現場の協力を得ながら取り組んでいる。医歯薬学本研究は、一般病院急性期病棟での「高齢患者に対する身体抑制ゼロ」に向けた看護のモデル化を目指し、第3段階で研究を進めている。平成27年度は、引き続き参加観察と研究者および高齢患者のケアを行っている医療従事者で一事例ずつフォーカス・グループインタビューを行い、事例検討をすすめる。さらに、第2段階の急性期病棟での高齢患者への身体抑制ゼロに向けた看護のモデル試案の作成、第3段階の看護モデル試案の実行可能性を明らかにするために国内の一般病院急性期病棟に勤務する看護師を対象とした質問紙調査を実施する予定である。