hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デルマトポンチンにより活性化されたフィブロネクチンは抗腫瘍活性を持つのか

我々はデルマトポンチン(DP)がフィブロネクチンと結合し、これを活性化することを明らかにした(Kato, J. Biol. Chem. 2011、岡本Aestetic Dermatol.2011)。DPにより活性化されたフィブロネクチンを、メラノーマの腫瘍塊に投与すると、腫瘍内の血管数が有意に減少した。我々はDPがフィブリノーゲンと結合することを見出した。DP存在下でフィブリンを形成させると、フィブリンの生成速度は亢進し、フィブリンの直径は太くなった。このフィブリン線維は血管内皮細胞の接着と接着細胞の伸展を増強した(Wu, J. Invest. Dermatol. 2014)。デルマトポンチン(DP)がフィブリンと複合体を形成し、接着した細胞のスプレッディングを増強する。このことから細胞接着の増強を再度検討すると、DPは低濃度で固相化したフィブリンへの血管内皮細胞の細胞接着を増強した。同じ条件でも細胞質のスプレッディングは増強された。この細胞接着はαvβ3インテグリンとβ1インテグリンの2種類が共同して関与することが示された。固相化したDPは単独では血管内皮細胞増殖因子(VEGF)を結合しなかったが、フィブリンは単独でVEGFを結合した。そしてDP存在下で形成したフィブリンへのVEGFの結合はフィブリン単独の場合に比べて3倍増強した。DPとVEGFを混合して固相化フィブリンに加えると、固相に結合したVEGFは最大5倍に増強した。このことからDPにより高次構造の変化したフィブリン線維はVEGFの結合能が強く、液相ではDPはVEGFと結合するものと考えられた。そしてDPはフィブリンによるVEGFの保持を増強すると考えられた。これらの結果を論文にまとめ、Journal of Investigative Dermatologyに投稿し、現在リバイスに対応中である。DPの活性ペプチドであるDP-4ペプチドの欠損ペプチドを用いてフィブリノーゲンの不溶化を検討したところ、その最小機能配列はGQVVVAVRSの9残基であると決定された。DP-4ペプチドにより線維形成して不溶化したフィブリノーゲンは血管内皮細胞の接着性が増強し、VEGFの結合もあわせて増強することが判明した。マウスメラノーマ細胞をDP-4ペプチドにより線維形成したフィブリノーゲンと混合してマウス背部に接種すると、腫瘍の血管成分はコントロールと比較して少なくなるという知見が得られた。このことからDP-4ペプチドによって形成されたフィブリノーゲン線維が抗腫瘍活性を持つ可能性があることが示された。活性化したフィブロネクチンは抗腫瘍活性を持つことが知られる。DPにより活性化されたフィブロネクチンを、マウス背部に接種したメラノーマの腫瘍塊に投与すると、腫瘍内の血管数が対照と比較して有意に減少した。また、DPを培養骨髄腫細胞に投与すると骨髄腫細胞は壊死を起こし、その数は著明に減少した。これらのことから、DPは腫瘍の種類により直接的、間接的に抗腫瘍活性を持つと考えられた。DPはフィブロネクチンのみでなく、フィブリンにも結合する。我々はDPがフィブリンの前駆体であるフィブリノーゲンと結合することを見出した。DP存在下でフィブリノーゲンをフィブリンに変換すると、フィブリンの生成速度はDPの濃度に依存性に亢進し、生成したフィブリンの直径はDP非存在下で生成したものよりも太く、周囲の細線維は減少した。すなわち、DPがフィブリンの微細構造と機能を修飾することが明らかになった。フィブリンやフィブロネクチンは創傷のごく早期に形成される仮マトリックスの主要成分であり、DPもこれらと共存することから(Kato, J. Biol. Chem. 2011)、DPには創傷治癒を促進する機能があると推察された。デルマトポンチン(DP)がフィブロネクチンおよびフィブリンと複合体を形成することから、我々はDPとフィブリノーゲンとの相互作用を検討した。その結果DPはフィブリンと同様フィブリノーゲンとも相互作用することが新たに判明した。DP側のフィブリノーゲン相互作用部位はDP-4と呼ばれるペプチドであり、フィブリノーゲン側のDP相互作用部位はDドメインと呼ばれる部分であった。DPによるフィブリノーゲンの不溶化作用は弱かったが、DP-4ペプチドは明らかなフィブリノーゲンの不溶化作用を持っていた。DPにより高分子化して不溶化したフィブリノーゲンは直線的な比較的短い線維を形成した。

またDPはフィブリノーゲンからフィブリンが形成される過程を促進し、DP存在下で形成したフィブリンは通常のフィブリンよりも太い線維を形成した。DPはフィブリン線維への血管内皮細胞の接着能を増強しなかったが、細胞質のスプレッディングを促進しており、それに関わるレセプターはαVβ3インテグリンが主な分子種であった。以上の知見は申請時には予期しなかった成果である。一方フィブロネクチンに関してもDP-4ペプチドが相互作用部位であり、DP-4ペプチドも明らかなフィブロネクチン不溶化作用を有していた。DP-4ペプチド存在下で形成したフィブロネクチン線維はDP存在下で形成した線維に比べてやや太く、短いものであった。DP-4ペプチドはフィブリン-フィブロネクチン複合体の形成を促進し、線維芽細胞の接着を増強した。VEGFの機能の修飾の検討はほぼ完了した状態であるが、現在論文のリバイスのために多くの時間を割いている状況であり、必要な過程と考える。しかしながら今回DP-4ペプチドにより形成された不溶化フィブリノーゲンの抗腫瘍活性の予備実験ができ、腫瘍中の血管数が少ないという知見が得られたたことは今後不溶化フィブロネクチンの抗腫瘍作用の検討をあわせ行うためにも有益な情報である。これらの結果を総合的に評価すると、本来の研究計画を遂行する上での大きな遅れはないと判断する。高分子化して不溶化したフィブリノーゲンも不溶化フィブロネクチンと同じく抗腫瘍作用を有する。DPあるいはその活性ペプチドがフィブリノーゲンの不溶化作用を持つならば、すでに判明している不溶化フィブロネクチンとともに単独、そしてこれらの組み合わせで抗腫瘍活性を検討するのが効果的な手法である。今回DP-4ペプチドが明らかなフィブリノーゲンの不溶化能を持つことが確認されたことから、DP-4を使うことにより不溶化フィブロネクチンと不溶化フィブリノーゲンの両者を作成することが可能である。つまりこれらの分子の抗腫瘍活性を同じ実験期間で検討できると考えられる。フィブロネクチン側のDP結合部位の同定と、VEGFの機能の修飾がまだ完了していないが、本来の研究計画を遂行する上での大きな遅れはないと評価する。24年度の計画のごとくマウスに接種した腫瘍に対する抗腫瘍活性を検討する。すなわちDPおよびDPの活性ペプチドにより不溶化したフィブロネクチン、フィブリノーゲン、そしてDP存在下で形成したフィブリンマトリックスの創傷治癒活性を、マウスモデルを使って検討したい。不溶化フィブロネクチン、不溶化フィブリノーゲンの抗腫瘍作用が確認されれば、抗腫瘍作用の発現機序を、血管新生の見地から明らかにしたい。あわせて、細胞種や増殖因子を替えてフィブロネクチン・DP複合体、フィブリン・DP複合体の生物活性を検討したい。VEGFの活性修飾を不溶化フィブロネクチン、不溶化フィブリノーゲンあるいはDP-フィブリンマトリックスを用いて同時進行で検討する。不溶化フィブロネクチン、不溶化フィブリノーゲンを用いて24年度の計画通りにマウスに接種した腫瘍に対する抗腫瘍活性を検討する。
地域資源としてのバオバブ林の活用可能性に関する開発人類学的研究

1.研究目的近年、バオバブの種子から採取されるバオバブ油は、健康食品もしくは美容品として急速に人気を高めつつある。本研究の目的は、タンザニアのドドマ州を事例として、このようなバオバブに対する新たな需要の出現が、広大なバオバブ林を内包する半乾燥地帯の農村社会にどのような影響を及ぼしつつあるのかを明らかにするとともに、バオバブ林が地域資源として農村住民によって主体的に活用される可能性について検討することにある。2.研究方法平成25年1月から2月にかけてタンザニア中央部のドドマ州において現地調査を実施した。まず、バオバブ果実の流通構造やバオバブ油の搾油業の現状を把握するために、ドドマ市内にある7つのバオバブ油搾油業者を訪ねてインタビュー調査を実施した。同時に、バオバブ林を内包するドドマ市周辺農村(3か村)の住民に対して、バオバブの伝統的利用法、バオバブ果実の商業的取引の実態、バオバブ樹に対する所有観念やそれが生えている土地をめぐる権利関係などについてインタビュー調査を実施した。3.研究成果本研究により次のことが明らかになった。(1)ドドマ市内の7つの業者はいずれもここ12年のうちにバオバブ油の搾油業を開始しており、ドドマ州でバオバブ油の搾油業が本格化したのは2011年というきわめて最近のことである。(2)バオバブ油が高値で取引されるようになったことで、多種多様な人々が原料であるバオバブ果実の買付に参入した結果、現在バオバブ果実は供給過剰気味となり、その取引価格は下落傾向にある。(3)バオバブ果実の買付には、都市商人のみならず、供給地の農村住民(とりわけ女性や若年男性)も参入し始めている。(4)しかし、少なくとも現在までのところ、バオバブ樹を無主物とし、その果実は誰が採集してもよいとする農村住民の伝統的な所有観念や権利関係には大きな変化は認められない。
姿勢と歩行機能の動的疾患論:モデル・データ駆動型データ同化で捉える機能変化の過程

動的疾患の概念は様々な疾患の発症に対するシステム論的解釈を提供してきた.本研究では生体ビッグデータ取得や複雑数理モデルの高速計算が可能になった時代背景を受け,運動障害疾患に焦点を絞り,データサイエンス時代に相応しい新しい動的疾患論の構築を目指す.そのために患者と健常者の姿勢・歩行を縦・横断的に計測し,そのデータに我々が提唱する姿勢と歩行の神経制御モデルを同化することで,加齢や疾病,治療による運動機能変化の過程を,同化モデルのパラメータ分布の被験者横断的分布と個別縦断的変化として捉える.そうして得られたモデル族の動態解析により各疾患固有の力学的構造を抽出し,患者個別的定量診断と病態予測に繋げる.動的疾患の概念は様々な疾患の発症に対するシステム論的解釈を提供してきた.本研究では生体ビッグデータ取得や複雑数理モデルの高速計算が可能になった時代背景を受け,運動障害疾患に焦点を絞り,データサイエンス時代に相応しい新しい動的疾患論の構築を目指す.そのために患者と健常者の姿勢・歩行を縦・横断的に計測し,そのデータに我々が提唱する姿勢と歩行の神経制御モデルを同化することで,加齢や疾病,治療による運動機能変化の過程を,同化モデルのパラメータ分布の被験者横断的分布と個別縦断的変化として捉える.そうして得られたモデル族の動態解析により各疾患固有の力学的構造を抽出し,患者個別的定量診断と病態予測に繋げる.
次元の一致と非可換対称関数

マクドナルド多項式の非可換化の構成では、非可換完全対称関数が基本的である。一方、完全対称関数の生成母関数は、組合せ論的ゼータ函数で与えられている。従って、考察の対象は組合せ論的ゼータ関数の非可換化にその本質がある。この点を理解するため、組合せ論的ゼータ函数がもつ三種の表示、母関数表示・オイラー積表示・行列式表示の関係を見極め、より一般の枠組みのなかで、これらの表示の書き換え条件を補足した。対称関数(対称多項式)は現代代数学の大きな源泉の一つである。この研究の主題はその「非可換化」、特に「非可換マクドナルド多項式」を具体的な主題として取り上げる。マクドナルド多項式は、2つの助変数をもつ対称多項式である。それら助変数を特殊化することにより様々な古典的な対称関数が生じることから、ある意味多くの対称関数の母体とも言えるものである。この研究では、マクドナルド多項式の助変数を1の冪根に特殊化することを考える。可換なマクドナルド多項式の場合は、助変数を適切な1の冪根に特殊化すると「分解公式」とよばれる表現論的な背景をもつ性質を満たすことが、報告者らの研究によって明らかにされている。この分解公式の非可換化を具体的な問題としている。その予備的考察として、マクドナルド多項式の特殊な場合である、助変数付き完全対称関数の場合を考察している。完全対称式の母関数はある種のゼータ関数を与えており、ゼータ関数の非可換化という観点から捉えることも興味がもたれる問題となる。特に、ここに現れるゼータ関数は、グラフ・ゼータなどの組合せ論的ゼータ関数とよぶカテゴリーに属する形をしている。一方、グラフ・ゼータ関数は伊原ゼータを原点として、現在では様々な派生形態をもつが、対称関数的な観点から眺めると、それらを力学系的観点から統一的に扱うことができれば、その非可換化に向けて有効なプラットフォームが得られることが期待される。そして現在までに、伊原ゼータをはじめ、第一種重み付きゼータ、第二種重み付きゼータ、さらには有向グラフのゼータ、重み付きゼータ、あるいはそれらの被約型などは、すべて等しく準有限な離散力学系のルエル・ゼータとして統一的に記述されることが解明された。次元の一致の非可換化を企図し、非可換対称関数との関連を考察している途上で、組合せ論的ゼータとの密接な関連が浮上した。非可換対称関数を記述する上で重要なのは、非可換完全対称関数であるが、可換な完全対称関数の生成関数が、これら組合せ論的ゼータの多くがもつ行列式表示と同じ形をしていることが観察される。そこで組合せ論的ゼータの「非可換化」を考察する意義が発生する。その過程で、伊原ゼータに始まるグラフゼータ、そしてアルチン=メイザー・ゼータやルエル・ゼータなどの有限力学的ゼータを含む組合せ論的ゼータが、大うにしてもつ母関数表示、オイラー積表示、そして行列式表示の三者鼎立の相が「偶然」なのか、「必然」なのか、その点を問うべき状況に直面する。現在、この点の考察をおこない、この問いに対して回答を与えうる議論に向けた一般的枠組みの設定を行っている。組合せ論的ゼータは、伊原ゼータや佐藤ゼータとよばれる一群のグラフゼータと、有限力学系に対するアルチン=メイザー・ゼータやその重み付き版であるルエル・ゼータを含む、なんらかの離散的対象に対して定義される「ゼータ的な何か」を表す言葉である。ここでは、それらの多くが母関数表示、オイラー積表示、そして行列式表示の三者を一様にもつ点に視線を注ぐ。このことの機制を明確に定式化すべく、これら一群の組合せ論的ゼータを統一的に扱うための構造を模索し、現在「すべからく有限有向グラフから定義される有限力学系のルエル・ゼータとして把握すべし」という結論に達した。そのように捉えることにより、三者の表示の関係性を明晰に把握することができることが理解された。さらにこの観点のもと、諸々のグラフゼータは、本質的に「重み」の与え方の相違のみでることも理解される予感を持っているが、この点についてはまだ一部の詳細を詰め切れてはいない。その過程で、伊原ゼータに始まるグラフゼータ、そしてアルチン=メイザー・ゼータやルエル・ゼータなどの有限力学的ゼータを含む組合せ論的ゼータが、おおうにしてもつ母関数表示、オイラー積表示、そして行列式表示の三者鼎立の相が「偶然」なのか、「必然」なのか、その点を問うべき状況に直面する。現在、これら三種の表示の相違を扱うための枠組みの設定を完了し、その差異を明確に把握することを完了した。

そこでは、母関数表示からオイラー席表示、そしてオイラー席表示から橋本型行列式表示へと書き換えることができるための各条件を明確に把握することができており、これまで知られている組合せ論的ゼータ伊原ゼータ、第一種荷重ゼータ、第二種荷重ゼータ、アルチン=メイザー・ゼータ、ルエル・ゼータ、小山-中島L-関数などにおいて、母関数表示、オイラー積表示、橋本型行列式表示が鼎立する機制を理解することができた。マクドナルド多項式の非可換化の構成では、非可換完全対称関数が基本的である。一方、完全対称関数の生成母関数は、組合せ論的ゼータ函数で与えられている。従って、考察の対象は組合せ論的ゼータ関数の非可換化にその本質がある。この点を理解するため、組合せ論的ゼータ函数がもつ三種の表示、母関数表示・オイラー積表示・行列式表示の関係を見極め、より一般の枠組みのなかで、これらの表示の書き換え条件を補足した。分解公式が成立するようにマクドナルド対称関数の非可換化に相当する対象を、非可換対象関数環の元として設定する問題を扱うにあたり、完全対称関数に相当する場合に状況を限定して考察を進めていく過程で、議論は組合せ論的ゼータ関数の非可換化との密接な関連が認識された。完全対称式の母関数をグラフ・ゼータ関数として見ることにより、その非可換化の自然なあり方を探求することは、研究遂行に対して重要な観点を与えることが期待される。グラフ・ゼータ関数にかぎらず、組合せ論的な設定上定義される「ゼータ的なるもの」、これをここでは「組合せ論的ゼータ関数」とよぶことにすると、組合せ論的ゼータ関数は、ゼータ関数としてひとしく完全対称式の母関数と同じ形をしている。伊原ゼータ関数に始まるグラフ・ゼータ関数は、その後多様な展開をみせており、現在では多くの派生形態を有する豊かな研究対象である。近年、グラフ・ゼータ関数の非可換化の嚆矢とも言える結果が、いくつかのグラフ・ゼータ関数に対して定義されたが、より統一的な観点から議論することがより望ましいありかたであると報告者は考える。その枠組の構築を試みたところ、これまでに知られている各々のグラフ・ゼータ関数が、重み付きのものや、被約であるか否かにかかわらず、準有限な離散力学系上のルエル・ゼータ関数として統一的に構成されることが判明した。この事態は、今後グラフ・ゼータ関数の非可換化を考察する上で、基本的なプラットフォームを与えることになり、議論を行う基盤が整備されたという点で、大きな意義をもつ。上記の課観点のもとに、組合せ論的ゼータを明晰に定義することを行う。それによって、これまではサミダレ式に議論されていた、これら「組み合わせ的環境の中で定義されるゼータ的な何か」は、組合せ論的ゼータとして、統一的に理解される可能性がひらけ、これらにまつわる問題を議論するための共通の枠組みを提供することができよう。もちろんその上には「非可換ゼータ」も搭載できる可能性がある。これらの点を、一つ一つ処理していく予定である。代数的組合せ論準有限な離散力学系のルエル・ゼータの非可換化を対象とする。ルエル・ゼータは力学系の周期点に対してウェイトをかけることにより、アルチン=メーザー・ゼータ関数を一般化したものである。非可換化の意味するところは、周期点に対してかけられるウェイトを一般に非可換環の元とし、可換な場合のようにオイラー積表示や行列式表示、あるいは関数等式などの「ゼータ的」な性質の成立を問うことである。そこでウェイトとしてはまず四元数体の元をとることを考えるのが適切である。一般に、力学系上でゼータ関数を定義する場合は、指数型母関数表示を用いて定義することが自然である。その後、オイラー積表示そして行列式表示を導出することが自然な流れである。
教科と内容構成新ビジョンの解明―米国・欧州STEM・リテラシー教育との比較より

米国STEM教育の二重モデルを実地及び文献調査より検証できた。1.連邦政府レベルのESSA,STEM教育法等により初等段階からインフォーマル教育も含め総額2兆7千億円(1$=120円)援助。さらにCommon Coreも含めた教育研究が必要である。2.子どもの考え方(Core Ideas)を起点にLPsの考え方に基づいてパラダイムシフトがなされている。3.欧州のSTEM教育は英国、蘭国、独逸の実地調査より米国のSTEM教育の二重モデルとは異なって実施されている。蘭国ではウトレヒト大学の主に数学における教育実践は、将にSTEM教育の今後の実践の具体化と見做される等大いなる有益な示唆がえられた。2.米国での国レベルでの法的、行財政的支援に関してはNCLB法の後続法の「どの生徒も成功する」法が2015年12月に成立し、そこにSTEM教育が位置づけられ、STEM教育関連の連邦法においては、2015年度で総額202億6千$以上の膨大な財政支援が判明した。エネルギー省でのエネルギー教育はSTEM教育の一環として推進している。これらSTEM教育及びCCSSにおける教育内容構成はLPsの考えに基づいて構成されていることが判明した。これらより、連邦法に基づく法的、財政的支援とLPsに見られるEvidence-based Researchによる研究成果両者よりSTEM及びCCSS教育を推進しているのを「米国モデル」と称せることがほぼ解明できた。独逸のMINT教育の一端及びオランダの現実数学教育の概要を解明できた。米国のSTEM教育の実態調査は代表的な数州での学校および大学での調査より数学教育、科学教育、言語教育、技術教育の観点からの米国モデルの構成要素が明確になり解明できた。州レベルでのさらなる解明と教育内容構成及び評価の基礎となるLPs(Trajectory)に関して、言語教育、数学教育、科学教育、技術科教育およびエネルギー教育との相互の関連化も順調に進んでいる。昨年度からの米国の実地調査(アイオワ大学、ミネソタ大学ノースカロライナ各々のSTEM教育センター及びこれら3州と、ワシントンD.C.及び近隣の研究機関及び初等、中等教育学校)及び各種文献資料より、米国のSTEM教育研究を「二重モデル」と捉えられる。即ち、それは、一方では連邦政府レベルにおけるESSA(どの子どもも成功する)法やSTEM教育法等にけるSTEM及びLiteracy教育の法的、行財政的裏付けは各州及び学校区による推進がなされている。他方ではAAAS,NSTA、NCTM(以上科学、数学及びそれらの教育に関する学会組織)、NCTA,NCTE(言語教育に関する学会組織)等及び研究者達による教授-学習、認知発達、評価等の事実に基づいた研究を背景としたLPs(Learning Progressions;知的発達における知的内容構成)によるカリキュラム開発、評価研究推進との仮説が構築される。特にこのLPsは従来の科学者による科学の基本概念を基にする捉え方をパラダイムシフトした子どもの捉え方を基点に教育内容を発達に対応させて時間軸に構成していく新たな捉え方と見做せる。それ故、LPsを追求することは発達という時間軸追求からそれはアセスメントと対応することより、教授ー学習とアセスメントとが表裏一体との関係を為すこと位置づけられると見做せることが明らかになってきた。そこで、この仮説を欧州(英国:教育省及び民間技術教育財団、独逸:各種民間の科学教育財団及び初等、中等学校、オランダ:ユトレヒト大学及び初等、中等学校やEU)における実地調査と各種文献資料で検証すると、欧州は国レベルより民間組織や大学が主となってSTEM(独逸ではMINT)教育&リテラシー教育研究がなされて、米国のモデルとは異なっていることが明らかになった。さらに欧州では教科の再構成への研究へと進めていることが明らかになりつつある。米国、英国、独逸、オランダでの実地調査ができ、各種文献資料とも対応させ、2年目での目標の米国のSTEM(リテラシー)教育に関する研究仮説である二重モデルを構築でき、今後はその仮説に基づき、米国と欧州各国(EUを含む)との相互比較検証が可能となるからである。米国の仮説としてのSTEM教育における二重モデルを数州等での実地調査とインターネットを含めた文献調査により分析した。結果と考察は1.連邦政府レベルでの法的、行財政的支援として、NCLB法とオバマ政権下でのその後続法のESSA、その前年のSTEM教育法、2017年改正STEAM連邦法ではArtも加えられた。これら連邦法に基づいて、Elementaryから大学院、インフォーマル教育をも含めて総額2兆7千億円(1$=120円)以上、さらに、Common Core関連も含めるとそれ以上の財政援助が連邦政府からなされ、全米の大学にSTEM教育センターが設立されElementaryレベルから大学院、インフォーマルレベルも含めて活発に教育研究がなされている。2.以前の科学教育改革時代のBasic Conceptsを起点にする捉え方を180度転換して、将来の科学概念に通じる子どもの有している考え方(Core Ideas)を起点に教授・学習・アセスメント、カリキュラムを構成していくLearning Progresses :LPs(知的内容の発達構成)の考え方に基づいている、まさにパラダイムシフトがなされていることが明らかになった。それ故、1と2より米国でのSTEM教育の二重モデルが検証された。欧州におけるSTEM教育に関しては英国、オランダ、独逸での実地調査を行った。その結果、米国のSTEM教育の二重モデルとは異なり、英国ではナショナルカリキュラムの基に民間企業も支援してSTEM教育がなされている。

独逸ではMINT教育として、情報が含まれ、連邦政府も推奨しているが、実際は様々な民間組織が学校教育において実施していることが判明した。他方オランダではウトレヒト大学のFI研究所により主に数学における教育実践は、将にSTEM教育の今後の実践の具体化と見做されるので、大いなる有益な示唆がえられた。米国STEM教育の二重モデルを実地及び文献調査より検証できた。1.連邦政府レベルのESSA,STEM教育法等により初等段階からインフォーマル教育も含め総額2兆7千億円(1$=120円)援助。さらにCommon Coreも含めた教育研究が必要である。2.子どもの考え方(Core Ideas)を起点にLPsの考え方に基づいてパラダイムシフトがなされている。3.欧州のSTEM教育は英国、蘭国、独逸の実地調査より米国のSTEM教育の二重モデルとは異なって実施されている。蘭国ではウトレヒト大学の主に数学における教育実践は、将にSTEM教育の今後の実践の具体化と見做される等大いなる有益な示唆がえられた。STEM教育とLiteracy教育において、米国モデルが大凡解明できたが、LPsに関しては不十分であったので、今後更なる解明を図る。それらを基にしながら、独逸でのMINT教育、オランダにおけるSTEM教育の実態解明を図り、米国モデルとの比較研究を推進する。本年度は、これまでに構築した米国を事例にした研究仮説である、連邦政府及び学校区などの行財政的レベルでの実践と、関連諸学会の研究者達より構築されてきた事実に基づいた研究を背景としたLPs(Learning Progressions;知的発達における知的内容構成)によるカリキュラム開発、評価研究推進の両面からの二重モデルの仮説を、米国と英国、独逸、オランダおよびEUにおいて比較検討、検証しながら、科学教育、数学教育、技術科教育、Literacy教育を包含した日本の新時代に対応できる教科構成と内容構成新ビジョンの解明と提言を行う。これらの知見は随時H.P.及び関連諸学会で発表する。29年度が最終年度であるため、記入しない。理科教育学29年度が最終年度であるため、記入しない。
水分調整が不要な高水分有機廃棄物の微高圧コンポスト化システムの開発

家畜排泄物をコンポスト化し、土壌に還元することは生物資源の再資源化に必要不可欠なプロセスであり、循環型社会の形成を促進する有効な手段である。家畜排泄物は多くの未消化有機物を含んでいるため、その有機物を資源化することが可能である。コンポスト化反応は家畜排泄物等の生物系廃棄物に含まれている有機物を好気的条件下で微生物の働きによって分解し堆肥を生産する反応で、生産物である堆肥は土壌へ還元することができる。コンポスト化反応の律速因子には含水率、通気量、pHなどがある。特に含水率はコンポスト化反応に大きな影響を与える因子である。通常は材料水分が55-60%w.b.のときコンポスト化反応速度が最大となり、材料水分が約60%w.b.以上になるとコンポスト化反応は抑制されていく。一般に生物系廃棄物の材料水分は食品廃棄物で約80%w.b.、家畜排泄物では約85%w.b.、と高含水であり、間隙のほとんどが水分で占められた水分飽和に近い状態である。これらの生物系廃棄物を未処理の状態で用いてコンポスト化を行っても、反応は抑制されてしまい十分なコンポスト化は期待できない。そのため高含水率材料を用いてコンポスト化をする際には様々な処置が必要となる。高水分材料は、水分量が多いことから溶存酸素量も多い。高水分材料中の溶存酸素を利用して、バルキング材を使用せずに高水分材料のコンポスト化反応を促進させることの可能性を探ることを本研究の目的とした。この結果、コンポスト化反応開始直後におけるコンポスト化細菌の比増殖速度は試料含水率が高くなるほど増大する。これはコンポスト化細菌が溶存酸素を用いて増殖活性を行い、溶存酸素量は高水分材料になるほど多く保持されているためである。コンポスト化とは、生物系廃棄物の有機物を微生物により好気的に分解、減量させ、有機肥料として適切な状態へ変換することである。家畜ふんや食品廃棄物などの生物系廃棄物をコンポスト化し、有機肥料として農地へ還元、再利用することは、循環型社会の形成に重要な役割を果たすといえる。また、化学肥料の使用量削減を促進させることで環境負荷を低減させる効果がある。既往の研究より、コンポスト化には材料含水率5060%w.b.が最適であるといわれている。家畜ふんや食品廃棄物の保有する初期含水率85%w.b.以上という状態は水分過多であり、コンポスト化に供するには困難である。それは、材料間隙が水分で埋められ、材料内部に存在するコンポスト化微生物への酸素供給が不可能になり、その増殖が阻害されるためである。一般的な処理として、木質チップ、オガクズ、籾殻などのバルキング材を間隙確保のために混合することが多い。例えば、家畜ふんを含水率70%w.b.以下にするためには、木質チップが1日1頭あたり約10kg、年間約3.5t必要で、処理量やコストの増大につながる。しかしながら、このような処理が不要な方法は未だ開発されていない。本研究は、試料含水率の違いが増殖活性に及ぼす影響を調べた。その結果、材料が高水分でもバルキング材を混合するなどの処理なしでコンポスト化細菌増殖が可能であることが判明した。高水分材料のままでも材料水分中の溶存酸素量が十分存在していれば,コンポスト化

細菌の増殖が可能になるとの仮説のもと,その実験的検証を行った。ここでは,水分量と溶存酸素量は比例関係にあることに着目し,コンポスト化細菌の増殖反応初期における,試料含水率の違いが増殖活性に及ぼす影響を調べた。熱量測定には,多点式双子型伝導熱量計を使用した。この熱量計は12点同時測定が可能で,測定試料容器,基準試料容器ともに12対ある構造になっており,双方の試料容器について共通する条件,例えば周囲温度の変動による影響など目的の熱量以外の熱変化はすべて相殺されるようになっている。熱検出体には,サーモモジュールが用いられており,約8.8×10^<-5>°Cまでの温度差検出が可能である。また,熱量計全体を一定温度にするため,断熱材で覆った。増殖サーモグラムは,同じ含水率の試料でほとんど同一曲線を描き,高い再現性を示したため,同一水分であれば増殖曲線の試料間差違はないと判断された。反応開始後23時間の,コンポスト化細菌増殖の対数期において計算された比増殖速度は,含水率75%w.b.以上の試料で高い値を示した。これは,高含水率の試料は,水分が多い分,溶存酸素が豊富なため増殖活性が高いと考えられる。実際に,含水率55%%w.b.の試料の溶存酸素量に比べて,含水率85%w.b.の試料は最大5倍ほどの容量を持っている。
韓国における日本文化開放についての調査研究

日本文化開放とその背後の社会構造変動による青少年の意識と行動への影響に関する調査から、12年度の時点で次の3点を解明した。(1)韓国青少年の日本と日本人に対する肯定的かつ積極的な興味や評価の高まり。(2)日本の青少年文化をリアルタイムで広げる社会基盤の成立。(3)日本文化開放は韓国各層の日本への拒否感を緩和させる契機として機能。だが13年度調査で教科書問題の影響から日本へのマイナス評価が急増。その構造を解明するため新調査を実施し、次の日本批判再生産の社会過程を把握した。・自己の経験をもとに日本批判を展開する中高年の男女。直接経験者の高齢者に加えて、朝鮮戦争で荒廃した国土に生まれ、復興の厳しさとともに育った現在40代も含み、最も厳しく教科書問題に反応。経済成長後の韓国に育った20代後半から30代にかけての男女。日本文化を積極的に摂取し、自分の生活や子どもの進学を優先させる層。だが、親類縁者から過去の苦難を当事者の情感を伴って直接感得したことが蘇る。・急激に普及したPCを自在に操作する20代前半より下の男女。インターネットを介し旧世代の経験に基づく知識と感情を獲得。インターネットの普及が却ってハングルでしか解せない閉じた言語空間の密度を高め、旧来の日本批判再生産を促進。他方、このような日本批判に対し、a.感情的になってはならない、b.韓国の教科書にも問題がある、との新たな指摘も確認した。さらに調査結果の総合分析から次の3種の課題が明確になる。1.日本文化開放と日本理解拡大は直接結びつかず、両者を媒介する社会的文化的基盤の解明が急務である。2.文化開放と経済危機克服のための情報化の推進は、言論の自由度を高め、政府主導ではなく国民各層による日本批判を容易にし、さらに情報化がそれを拡大する。そのため、日韓青少年の相互理解を進めるには、両国の社会的文化的基盤に根ざす障害の開示と相互理解促進のための教育プログラムを積極的かつ早急に開発・実践する必要がある。3.日本文化開放は教科書問題で中断したため、本格的な開放による韓国青少年の意識と行動への影響についての継続調査が必要である。1996年98年度科学研究費補助金(国際学術研究)「韓国における日本の大衆文化についての調査研究」を踏まえた新3年計画に基づく調査研究の初年度として、金大中大統領の日本文化開放政策後の日本文化浸透状況とその評価の変化を把握するため、ソウル市、大田市、釜山市、光州市の小・中・高生への質問紙調査と教育関係者への聞き取り調査を99年8月、12月、2000年2月に実施。同時に、開放政策の目的の一つでもある経済危機への対処に伴う経済社会の変化による青少年の行動・意識への影響について、研究者やマスコミ関係者を対象に聞き取り調査を実施するとともに、継続的に資料を収集。さらに、日本文化開放と経済危機の背景にある、工業化から情報化へと急激に転換する韓国社会の構造変動による青少年の生活様式や人間関係の変化を解明するための新調査を検討し、予備調査を実施。

その結果、9割以上の高校生が日本漫画を読み、10歳前後になれば日本アニメを視聴という傾向を代表に、小・中・高校生の日本文化への接触状況に大きな変化はなく、開放政策以前に既に日本文化が青少年の日常生活の中に浸透していたことを改めて確認。聞き取り調査でも、量的な面での開放政策の影響を指摘する声は少ない。だが質的な評価の面では変化がみられ、日本文化へのステレオタイプ的な批判が後退。リアルタイムで広がる日本のファッション、商品、風俗などに対しても文化侵略という批判は弱い。その背後に、経済危機によるIMF支援受け入れを契機に、政策と世論双方において、自民族中心主義から日本を含む国際社会との協調による危機克服へ、という転換があることを確認。加えて、グローバルな情報化の急激な進行を反映した「N世代」(neo generationとnetworkのN)という新たな世代の誕生が注目される一方で、日本文化への判断基準が過去の歴史から未来の可能性に移行する傾向を予備調査で把握。次年度本調査を実施する。1996年98年度科学研究費補助金(国際学術研究)「韓国における日本の大衆文化についての調査研究」を踏まえた新3年計画に基づく調査研究の第2年度として、日本文化開放政策後の日本文化浸透状況とその評価の変化を把握するため、ソウル市、大田市、釜山市、光州市の小・中・高生への質問紙調査と教育関係者への聞き取り調査を2000年8月、10、12月、2001年2月に実施。同時に、開放政策も含めた経済危機後の経済社会の変化、とりわけ99年度調査で明らかにした「N世代」に象徴される、急激な情報化への転換に伴う韓国社会の構造変動による青少年の生活様式や人間関係の変化についても、研究者やマスコミ関係者を対象に聞き取り調査を実施し、継続的に資料を収集。また韓國日本文學會の要請で、10月21日、ソウルのサンミョン大学で開催された、「2000年秋期国際学術大会シンポジウム」の基調発表者として「韓国青少年における日本文化の接触状況にみる受容論議の問題性と課題」と題する論考を発表。本調査研究の結果を巡り、韓国を代表する研究者との論議の機会を得て、次の3点の同意を得た。(1)韓国青少年の世界に、日本の同時代の子どもの若者の文化が、リアルタイムで広がる基盤が既に成立していること。(2)そのこと平行して、韓国青少年の日常経験と結びつく行動や文化のレベルでは、日本と日本人に対する肯定的かつ積極的な評価が高まる傾向にあること。(3)その意味で、日本文化開放政策は、個別的な開放方法や内容あるいは進行度の問題とは別に、少なくとも日本文化や日本人への拒否感を和らげる契機になっていること。さらに、我々は5年間にわたる実証データに基づき、1)現実への覚めた認識を、2)日本文化を相対化し、異文化としての位置づけを、3)日本文化の受容ではなく韓国文化の再構築の視点からの論議をとの観点から提言を行い評価され、その内容が韓国KBSラジオの国際放送や韓国中央日報の文化欄で紹介された。文化開放の進行とともに、旧来のステレオタイプな日本批判が減少する一方で、韓国社会の未来像を模索する過程で日本文化の価値を評価する観点から論じることが可能な社会意識が特定層だけではなく、広範な韓国社会のなかに醸成されつつあることが把握できた。ただし、それがどのような深さを持つものかは今後の継続調査が必要である。平成8年10年度科学研究費補助金(国際学術研究)
歯冠復材料の疲労破壊による亀裂発生メカニズムの解明

歯冠修復材料の疲労破壊による亀裂発生のメカニズムを解明するため疲労試験時の亀裂進展の状態を今回購入した微小領域観察装置により観察すると同時にSEMにより破断面の観察とEDXにより元素分折を行った。同教室で考案した直接引張試験でアクリル棒について疲労破壊と亀裂の発生との関係を検討したところ、亀裂は埋入した両側スクリューポストの先端部から発生し、応力繰り返しとともに亀裂が進展していき最後に破壊を生じた。この時2つの亀裂の進展は別々に起こり、必ずしも初期に発生した亀裂が進展して破断を生じていないことが観察された。次に3点曲げ試験で鋳造用銀合金での疲労破壊と亀裂発生との関係について検討したところ、試料引張側での明らかな亀裂の発生時期は観察されず、引張側から発生した亀裂は最終破断の前の数度の応力負荷時にのみ急速に進展し破断した。破断面をSEM観察したところ、亀裂発生部位と思われる引張側の狭い部分にstriationが観察されたが、圧縮側には明瞭なstriationは観察されずdimple状の表面のみ観察された。これは微小領域観察装置での観察とほぼ一致した。破断面の元素分析を行ったところ、破断面の成分はいずれの部位もほぼ結晶粒の成分と考えられ、疲労破壊は結晶粒内を進展していたと考えられた。以上より、今回の装置は亀裂発生時は明確には捉えられなかったが、亀裂の進展が観察され、観察された亀裂進展状態と、破断面から推測された亀裂進展との間には明らかな対応がみられた。
ハイブリッドメタ戦略に基づく汎用最適化ソルバー群の構築

近年,インターネットの整備,携帯端末の普及,計算機性能の進化など,情報技術が急速に発展し,大量の情報が身の回りにあふれている.それらから意味のあるデータを抽出したりそれらに基づく意思決定を行うため,大規模なデータを対象とした問題解決が欠かせないものとなってきている.その際に解くべき重要な問題として組合せ最適化問題がしばしば現れる.また,最近では携帯端末やタブレット端末などが普及し,それらを用いることで,最適化による計画のとおりに人や物を動かすことが実現しやすくなってきている.その結果最適化の重要性はますます高くなってきている.しかし,NP困難性に代表されるように,多くの組合せ最適化問題に対し,問題の規模が大きい場合,厳密な最適解を求めることは極めて困難であることが認知されている.このような問題に現実的に対処するための手法として,最適性の保証はないが,良質の解をできるだけ速く求めようとする近似解法がある.メタ戦略は探索型の近似解法を設計するパラダイムであり,その有用性は広く知られている.また,メタ戦略に種々の最適化手法を組み合わせたハイブリッドメタ戦略と呼ばれる枠組みが注目されている.しかし,この手法を用いて高性能なソルバーを開発するには職人的なセンスと大きな労力が必要である.そこで,多くの問題を解決できる最適化ソルバーがあれば便利であるが,1つのソルバーであらゆる問題にまんべんなく高い性能を得ることは難しい.本研究では,代表的な問題タイプごとに最適化ソルバーを開発することにより,幅広い問題の解決に役立つ汎用最適化ソルバー群の構築を目指すして研究を進めている.本年度は,詰込み型の問題の中でも,とくに形状の自由度を高める手法に重点を置き,研究を進めた.とくに,一般形状を近似的に表現するためのビットマップ図形に対するソルバーの効率を高める手法に関して,一定の成果を得た.本研究では,多くの問題を定式化できる高い汎用性を備えつつアルゴリズムの性能向上に役立つ構造を持つ問題を複数選び,そのそれぞれに対してハイブリッドメタ戦略に基づくソルバーを開発する,すなわち,汎用最適化ソルバー群を用意しておき,解きたい問題のタイプに応じて適したソルバーを選ぶことで,幅広い問題に対応できるようにすることを目指している.ただし,汎用性を高めることを目的として,既存手法を単に一般化しただけでは,汎用性を高めることはできるものの性能が落ちてしまう懸念がある.本研究では,ハイブリッドメタ戦略の枠組みを基礎として新しい手法を導入することにより,各最適化ソルバーの性能・汎用性の両面を高いレベルで実現することを目指している.とくに,既存の数理計画ソルバーが苦手とする大規模な問題に対処できるような手法を実現するための技術の開発に重点を置いている.本年度は詰込み型の問題の中でも,とくに形状の自由度を高める手法の開発に重点を置いて研究を進めた.詰込み型の問題は1次元,2次元,あるいは3次元のアイテムが与えられ,それらをなるべく効率よく詰め込む組合せや配置を求める問題で,ナップサック問題,ビンパッキング問題,ストリップパッキング問題など,さまざまな問題を含む.1次元の問題はより複雑な問題の基本構造としてしばしば表れ,また,2次元や3次元の問題は効率的な生産や配送を実現するための問題として幅広い応用分野に現れる.このような問題に対して,形状をビットマップ形式で表現した図形を取り扱う手法に関して一定の成果を得た.解の精度を高めるなどの課題はあるものの,概ね順調に研究が進展していると考えている.形状の自由度を高めた詰込み型の問題に対して一定の成果を得たので,今後はこのタイプの問題に対するソルバーの汎用性をさらに高めるとともに,性能を上げるための技術の開発に力を入れたいと思っている.また,組合せ最適化の代表的な問題構造として,要素集合を被覆する構造を求める被覆型の問題が挙げられるが,今後は被覆型問題の代表例として,集合被覆問題を拡張して,一般化上界制約を組み込んだい問題を取り上げて研究を進めたいと思っている.この問題の構造は比較的単純であるが,飛行機・列車・バスなどの乗務員のスケジューリングなどの実務上重要な複雑な問題において,乗務員のスキルなどを考慮する問題などに応用を持つ,きわめて汎用性の高い問題である.そのような応用問題を解く上で,可能な解の部品を多数列挙することによって被覆型問題に帰着する手法が有効であるため,大規模問題を扱える被覆型ソルバーが強く望まれている.被覆型のソルバーについては緩和問題の情報を活かした大規模問題の攻略法の検証を進める予定である.ハイブリッドメタ戦略はメタ戦略よりもさらに高度で複雑であるため,この考え方に基づいて高性能なアルゴリズムを設計することはしばしばアートであるといわれる.本研究では,以上のような具体的な検証を積み重ねるとともに,ハイブリッドメタ戦略の枠組みを整理し系統的な知見を蓄積することで,効果的なアルゴリズムの設計指針を与え,このような設計をアートから工学的手法へ改変することを目指したいと考えている.近年,インターネットの整備,携帯端末の普及,計算機性能の進化など,情報技術が急速に発展し,大量の情報が身の回りにあふれている.それらから意味のあるデータを抽出したりそれらに基づく意思決定を行うため,大規模なデータを対象とした問題解決が欠かせないものとなってきている.その際に解くべき重要な問題として組合せ最適化問題がしばしば現れる.また,最近では携帯端末やタブレット端末などが普及し,それらを用いることで,最適化による計画のとおりに人や物を動かすことが実現しやすくなってきている.その結果最適化の重要性はますます高くなってきている.しかし,NP困難性に代表されるように,多くの組合せ最適化問題に対し,問題の規模が大きい場合,厳密な最適解を求めることは極めて困難であることが認知されている.

このような問題に現実的に対処するための手法として,最適性の保証はないが,良質の解をできるだけ速く求めようとする近似解法がある.メタ戦略は探索型の近似解法を設計するパラダイムであり,その有用性は広く知られている.また,メタ戦略に種々の最適化手法を組み合わせたハイブリッドメタ戦略と呼ばれる枠組みが注目されている.しかし,この手法を用いて高性能なソルバーを開発するには職人的なセンスと大きな労力が必要である.そこで,多くの問題を解決できる最適化ソルバーがあれば便利であるが,1つのソルバーであらゆる問題にまんべんなく高い性能を得ることは難しい.本研究では,代表的な問題タイプごとに最適化ソルバーを開発することにより,幅広い問題の解決に役立つ汎用最適化ソルバー群の構築を目指すして研究を進めている.本年度は,詰込み型の問題に関する研究を重点的に進めた.2次元の詰込み問題に対して開発したソルバーを応用しつつ3次元に拡張することで,3次元の詰込み問題に対するソルバーも作成し,一定の成果を得た.本研究では,多くの問題を定式化できる高い汎用性を備えつつアルゴリズムの性能向上に役立つ構造を持つ問題を複数選び,そのそれぞれに対してハイブリッドメタ戦略に基づくソルバーを開発する,すなわち,汎用最適化ソルバー群を用意しておき,解きたい問題のタイプに応じて適したソルバーを選ぶことで,幅広い問題に対応できるようにすることを目指している.ただし,汎用性を高めることを目的として,既存手法を単に一般化しただけでは,汎用性を高めることはできるものの性能が落ちてしまう懸念がある.本研究では,ハイブリッドメタ戦略の枠組みを基礎として新しい手法を導入することにより,各最適化ソルバーの性能・汎用性の両面を高いレベルで実現することを目指している.とくに,既存の数理計画ソルバーが苦手とする大規模な問題に対処できるような手法を実現するための技術の開発に重点を置いている.本年度は詰込み型の問題に対する解法の開発に重点を置いて研究を進めた.詰込み型の問題は1次元,2次元,あるいは3次元のアイテムが与えられ,それらをなるべく効率よく詰め込む組合せや配置を求める問題で,ナップサック問題,ビンパッキング問題,ストリップパッキング問題など,さまざまな問題を含む.1次元の問題はより複雑な問題の基本構造としてしばしば表れ,また,2次元や3次元の問題は効率的な生産や配送を実現するための問題として幅広い応用分野に現れる.このような問題に対して2次元の問題に対する技術を3次元に応用して高性能なアルゴリズムを実現する手法に関して一定の成果を得た.汎用性を高めるなどの課題はあるものの,概ね順調に研究が進展していると考えている.近年,インターネットの整備,携帯端末の普及,計算機性能の進化など,情報技術が急速に発展し,大量の情報が身の回りにあふれている.それらから意味のあるデータを抽出したりそれらに基づく意思決定を行うため,大規模なデータを対象とした問題解決が欠かせないものとなってきている.
在日コリアン超高齢者・百寿者における民族的ソーシャル・キャピタルの開発と検証

本研究は、在日コリアン超高齢者・百寿者において民族的つながりを踏まえたSCの新たな指標を開発するために、(1)在日コリアン超高齢者・百寿者のコホートを構築、(2)在日コリアン百寿者・超高齢者に対し渡日歴、民族的つながり、従来のSC(信頼、規範、ネットワーク)、基本属性、身体機能、認知機能、性格検査、QOL等を測定、(3)民族的つながりを含めた新たなSC指標を開発し、検証することを目的としている。2018年度は、2017年度に引き続き、百寿者調査及び超高齢者調査を遂行するために、(1)関係者(在日コリアン医療従事者・介護従事者・民族団体等)の会議に出席し、今後の調査について調整を行った。また、(2)百寿者及び超高齢者調査を遂行し、同時に継続して候補者の選定を行った。同時に(3)過去のデータを再解析し、本研究課題の示唆を得た。結果、百寿者調査について、東日本地域においては協力機関の協力を得て、数名の対象者にアプローチし、調査を行うことができた。昨年度までの対象者へのフォローアップも適宜行っているが、当初計画の10名には至っていない。また、超高齢者調査においては、計70余名の調査を終えた。協力機関である介護保険事業所の都合もあり、年度内に予定数の100名を達成することはできなかったが、現在、終了の目途は立っている。当時に、過去のデータを再解析した。この再解析では、識字能力と認知機能との関連を検討したが、100名程度の対象者数では少ない可能性が考えられた。本研究課題においても、同数程度の対象者数としていることから、同じ懸念が考えられた。従って、本研究課題においても調査対象数を増やすことにし、調査対象者の増加をはかるため、在日コリアンが多く集う介護保険事業所等を引き続き訪問し超高齢者に対する調査に関する調査協力依頼を行った。次年度も引き続き行っていく予定である。当初研究計画では、在日コリアン百寿者の調査に加え、前年度と合わせ超高齢者100名の調査を行う予定であった。百寿者については、関係機関の協力を仰ぎ候補者を探しているが認知機能が低下しているなどの理由で調査ができない候補者が滞っている。東日本地域において若干名の調査が完了したものの、百寿者の予定人数には至っていないため、引き続き関係機関との調整を行っている。超高齢者の調査については、今年度で約70名の初回調査を終えることができた。また、残り30名程度についても現在調査を遂行中であり、目途はついている。しかしながら、過去のデータの再解析により、100名程度では少ないと考えられたので、より多くの超高齢者を対象とすることにし、関係協力機関と折衝を行っているところである。百寿者については、予定人数に達するまで引き続き関係協力機関等にあたり、調査を行っていくこととする。超高齢者については、調査対象者を増やす計画としたため、引き続き在日コリアン高齢者の多く集う介護保険事業所等に調査協力を仰ぐこと、また、調査を実施することとする。また、初回調査が終了したケースについては、最終年度の当初目標を達成できるよう、鋭意解析を進めていくこととする。在日コリアン高齢者は、日本人高齢者に比べて社会経済的状態、既往歴、基本的ADL、手段的ADL、QOLが低いということが先行研究により明らかになっている。また、近年、ソーシャル・キャピタル(SC)と健康に関する研究が多くあるが、在日外国人を対象とした研究はほとんどない。本研究は、在日コリアン超高齢者・百寿者において民族的つながりを踏まえたSCの新たな指標を開発するために、(1)在日コリアン超高齢者・百寿者のコホートを構築、(2)在日コリアン百寿者・超高齢者に対し渡日歴、民族的つながり、従来のSC(信頼、規範、ネットワーク)、基本属性、身体機能、認知機能、性格検査、QOL、骨密度を測定、(3)民族的つながりを含めた新たなSC指標を開発し、検証することを目的としている。初年度は、在日コリアン百寿者・超高齢者に関する先行研究の検討及び、情報収集、パイロットスタディを行った。研究を遂行するため、(1)在日コリアン高齢者に関する先行研究を基に再解析、(2)協力機関で開催される会議等に参加し、研究説明及びスケジュール調整、複数の有資格者との意見交換、(3)パイロットスタディを行った。(1)の結果、在日コリアン超高齢者は日本人超高齢者に比べ、既往歴及び基本的ADLに差はなかったものの、手段的ADL,社会経済的状態、QOLが低い状態であることが明らかとなった。(3)パイロットスタディでは、90歳代の超高齢者及び百寿者若干名に対し行うことにより、調査票の精度を高めた。当初研究計画では、初年度に情報収集、在日コリアン超高齢者に関する既存資料の再解析、関係機関との調整、コホート構築、調査票作成等、パイロットスタディを行う予定であった。パイロットスタディの結果、調査票の修正等が必要となったため、本格的な調査開始には至らなかった。しかしながらその後、調査票等は完成し調査を行うための準備は整ったため、次年度は本格的にコホートを構築し、調査を開始できる見込みである。

本研究は、在日コリアン超高齢者・百寿者において民族的つながりを踏まえたSCの新たな指標を開発するために、(1)在日コリアン超高齢者・百寿者のコホートを構築、(2)在日コリアン百寿者・超高齢者に対し渡日歴、民族的つながり、従来のSC(信頼、規範、ネットワーク)、基本属性、身体機能、認知機能、性格検査、QOL等を測定、(3)民族的つながりを含めた新たなSC指標を開発し、検証することを目的としている。今年度は、百寿者調査及び超高齢者調査を遂行するために、(1)平成28年度に行ったパイロットスタディの結果に基づき調査票を決定し、(2)関係者(在日コリアン医療従事者・介護従事者・民族団体等)の会議に出席し、今後の調査について調整を行った。また、(3)百寿者及び超高齢者調査を開始し、同時に継続して候補者の選定を行った。結果、百寿者及び90歳代超高齢者若干名の調査を行い、それを継続している。面接調査時には特に対象者とのラポールを形成することに注力し、また、1回の面接では調査を全て終了することができないので、体調を鑑みつつ数次にわたって面接を行うこととした。百寿者について調査予定人数に達していないので、関係機関の協力を仰ぎ候補者の選定を行った。超高齢者については、在日コリアンが多く集う介護保険事業所等を訪問し超高齢者に対する調査に関する調査協力依頼を行った。次年度も引き続き行っていく予定である。当初研究計画では、在日コリアン百寿者の調査に加え、超高齢者60名の調査を行う予定であった。百寿者については、関係機関の協力を仰ぎ候補者を探しているが認知機能が低下しているなどの理由で調査ができない候補者が多く滞っている。引き続き関係機関との調整を行っている。この原因により、超高齢者の調査も滞っている。しかしながら超高齢者については、いくつかの関係機関の協力により次年度に向けて調査を行う目処が立った。2018年度は、2017年度に引き続き、百寿者調査及び超高齢者調査を遂行するために、(1)関係者(在日コリアン医療従事者・介護従事者・民族団体等)の会議に出席し、今後の調査について調整を行った。また、(2)百寿者及び超高齢者調査を遂行し、同時に継続して候補者の選定を行った。同時に(3)過去のデータを再解析し、本研究課題の示唆を得た。結果、百寿者調査について、東日本地域においては協力機関の協力を得て、数名の対象者にアプローチし、調査を行うことができた。昨年度までの対象者へのフォローアップも適宜行っているが、当初計画の10名には至っていない。また、超高齢者調査においては、計70余名の調査を終えた。協力機関である介護保険事業所の都合もあり、年度内に予定数の100名を達成することはできなかったが、現在、終了の目途は立っている。当時に、過去のデータを再解析した。この再解析では、識字能力と認知機能との関連を検討したが、100名程度の対象者数では少ない可能性が考えられた。本研究課題においても、同数程度の対象者数としていることから、同じ懸念が考えられた。