hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい前立腺癌リスク分類による治療戦略最適化の試み

放射線治療分野における代表的な教科書である「放射線治療改訂4版(南山堂)」を共執筆し、研究代表者の主たる研究分野である前立腺癌および小線源治療の部分について、最新の研究成果の知見を交えて解説した。大阪大学で行っている、前立腺癌に対する高線量率小線源治療の単独療法(外照射非併用)について、54 Gy/9回の線量分割による治療を行った患者群の観察期間中央値が5年を超えたため、論文報告した。1996年から2005年の間に112名の患者を治療した。その内、低リスク群患者は15名でその5年生化学的非再発率は85%、中リスク群患者は29名、93%、高リスク群患者は68名、79%であった。晩期有害事象についてGrade 3を3名、Grade 2を13名に認めた。本成績は手術や種々の放射線治療法を含めた世界トップクラスの諸家の報告と比肩するものであり、世界で唯一と考えられる54 Gy/9回の線量分割が十分に臨床的に有用であることを示した。さらに、超寡分割照射のモデル的線量分割として、サイバーナイフ等をはじめとする高精度外照射による超寡分割照射の線量分割に応用できる可能性を指摘した。大阪大学で行っている、前立腺癌に対するIMRT(強度変調放射線治療)について、MV-CBCT(メガボルテージコーンビームCT)を用いたIGRT(画像誘導放射線治療)についてのシミュレーションスタディを行った。IMRTのような高精度照射においては、毎回の照射直前にMV-CBCT等を撮像して、その日の前立腺の位置を確認して微調整を行う方向にある。しかしMV-CBCT撮影はそれ自体被曝線量がある。MV-CBCTによる線量も治療線量の一部とみなし、処方線量の残りの部分の最適化をより強くかけることにより、総処方線量の分布をより合理的なものにすることができる。本法により、少なくとも膀胱線量についてはより低減することができることを示した。大阪大学および関連病院で前立腺癌に対して行った、4門照射を用いた外部照射70Gy/35回の放射線治療症例362例について、照射野と晩期有害事象との関係を後ろ向きに詳細に検討して論文報告した。全症例についての5年のGrade 2-3有害事象は尿路系6%、腸管系14%であった。直腸出血について、2D-simulationと3D-simulationとで結果を比較すると、各々23%と7%(p<0.001)であった。2Dから3Dへの移行に伴って、照射野サイズが有意に縮小し、晩期直腸出血の頻度も有意に減少した。前立腺癌に対する高線量率組織内照射単独療法について、リスク分類の観点も交えて、自験例および他施設からの文献につきreviewして論文報告した。当初は単独療法は低リスク群のみを適応とする場合も少なくなかったが、近年は中リスクあるいは高リスク群にも適用されることが多くなってきていること、またその物理学的・生物学的背景にまで言及した。海外学会発表として、世界小線源治療会議において、前立腺癌に対する大阪大学の高線量率組織内照射単独療法の治療成績をポスター発表した。また、国際コンピュータ支援外科・放射線学会において、前立腺癌の小線源治療について概説する口演発表を行った。日本放射線腫瘍学会において、大阪大学における前立腺癌IMRTの初期成績について口演発表し、直腸出血の減少など期待された通りの結果が得られていることを報告した。全体として計画したとおりの進捗状況であり、一部課題は論文発表まで達成できており順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。全体として計画したとおりの進捗状況であるので、これまでの方策にて研究を続行する。
腎病変進行における腫瘍壊死因子活性の多様性に関与するシグナル伝達制御機構の検討

[背景]Tumor necrosis factor α(TNFα)の細胞内信号伝達は、TNF receptor (TNFR)1とTNFR2という2種の受容体を介するが、腎病変の進行においてそれらの伝達系がいかなる制御を受けているかは明らかではない。[結果]1. UUO腎ではTNFα、TNFR1、TNFR2、TRADDのmRNAは、経時的に増加した。しかし、それらの蛋白レベルでは、TNFR2蛋白は増加するが、TNFR1蛋白は軽度減少し、TRADD蛋白はmRNA増加にもかかわらずUUO1日後より有意に減少した。2. UUO腎ではTRADDの分解亢進(degradation assay)とユビキチン化の亢進(ubiquitin assay)が認められ、このTRADD分解はプロテアソーム阻害剤により抑制された。3. HEK293細胞においてTRADDがユビキチン化されることがin vitroでも確認された。4. TNFα阻害剤エタネルセプトの投与は、UUO腎障害を軽減し、TRADDの分解を抑制した。[考察]UUO腎の尿細管間質障害進行に関与するTNFαの細胞内信号伝達では、TNFR1を介するTNFαの信号伝達因子TRADDがユビキチン依存性プロテアソーム蛋白分解制御を受けることでUUO1日後より減少していることが明らかになった。このUUO腎におけるTRADDの減少は、その腎障害進行においてTNFαの信号をTNFR2を介した信号伝達系優位に働かせている可能性が示唆された。Tumor necrosis factor α(TNFα)の細胞内信号伝達は、TNF receptor(TNFR)1とTNFR2という2種の受容体を介するが、腎病変の進行においてそれらの伝達系がいかなる制御を受けているかは明らかではない。本研究は、TNFR1を介するTNFαの信号伝達因子TRADDが、腎線維化モデルである片側尿管結紮(unilateral ureteral obstruction ; UUO)ラットの腎障害進行においていかなる細胞内制御を受けているかに関し、TRADDのユビキチン依存性蛋白分解制御について検討し、以下の知見を得た。1. UUO腎ではTNFα、TNFR1、TNFR2、TRADDのmRNAは、経時的に増加した。以上より、UUO腎の尿細管間質障害進行に関与するTNFαの細胞内信号伝達では、TNFR1を介するTNFαの信号伝達因子TRADDがユビキチン依存性プロテアソーム蛋白分解制御を受けることでUUO1日後より減少していることが明らかになった。Tumor necrosis actor α(TNFα)の細胞内信号伝達は、TNF receptor(TNFR)1とTNFR2という2種の受容体を介するが、腎病変の進行においてそれらの伝達系がいかなる制御を受けているかは明らかではない。

本研究は、TNFR1を介するTNFαの信号伝達因子TRADDが、腎線維化モデルである片側尿管結紮(unilateral ureteral obstruction ; UUO)ラットの腎障害進行においていかなる細胞内制御を受けているかに関し、TRADDのユビキチン依存性蛋白分解制御について検討し、以下の知見を得た。1. UUO腎ではTNFα、TNFR1、TNFR2、TRADDのmRNAは、経時的に増加した。しかし、それらの蛋白レベルでは、TNFR2蛋白は増加するが、TNFR1蛋白は軽度減少し、TRADD蛋白はmRNA増加にもかかわらずUUO1日後より有意に減少した。2. UUO腎ではTRADDの分解亢進(degradation assay)とユビキチン化の亢進(ubiquitin assay)が認められ、このTRADD分解はプロテアソーム阻害剤により抑制された。3. HEK293細胞においてTRADDがユビキチン化されることがin vitroでも確認された。4. TNFα阻害剤エタネルセプトの投与は、UUO腎障害を軽減し、TRADDの分解を抑制した。以上より、UUO腎の尿細管間質障害進行に関与するTNFαの細胞内信号伝達では、TNFR1を介するTNFαの信号伝達因子TRADDがユビキチン依存性プロテアソーム蛋白分解制御を受けることでUUO1日後より減少していることが明らかになった。このUUO腎におけるTRADDの減少は、その腎障害進行においてTNFαの信号をTNFR2を介した信号伝達系優位に働かせている可能性が示唆された。TRADDのE3リガーゼの検索を今後行う方針である。
FISH法を用いた実験動物の腸内フローラモニタリングシステムの開発

マウス腸内から生理的性状ノトバイオート(ACストック)の作出に不可欠なClostridium,Bacteroidaceae, Lactobacillus, Filamentous bacteriaの4菌群を普通マウスならびにACストックの糞便から分離した菌株の16S rDNAと直接糞便からクローニングして得た16S rDNAの塩基配列を解析し、上記菌群ごとに系統樹を作成してマウス腸内フローラのデーターベースを構築した。系統樹を基にグループ特異的プローブをデザインした。Clostridiumはほとんどの株がCluster XIVa, Cluster IV,グラム陰性菌郡内に含まれた。また、Cluster XIVaとCluster IVはそれぞれ二つのグループに分けられた。これらの菌群に対して5つのプローブをARBのプログラムを用いて作成した。このうちCluster XIVa, Cluster IV,に属する菌を検出するためのプローブ各2種類、計4種類は糞便のダイレクトスメアで明瞭に菌体を識別できた。Lactobacjillusは12種類のプローブをセットとして用いた。このうちLbin (L.intestinalis), Lbjg (L.johnsonii/L.gasseri), Lbmu (L.murinus/L.animalis), Lbva (L.vaginalis)は今回の研究でデザインしたものである。マウスの糞便のダイレクトスメアを酵素処理することでいずれも特異的にマウス腸内でも反応した。Bacteroidesグループの菌種特異的プローブ8種類(B.acidofaeciens, B.distasonis, B.fragilis, B.ovatus, B.thetaiotaomicron, B.uniformis, B.vulgatus)を作成した。Bacteroidesクラスター特異的プローブ(Bfa602)、"fragilis"グループ特異的プローブ(B303)ならびに新たに報告された絶対嫌気性のBacteroidesグループ特異的プライマー(MIB662)の合計11種類のプローブをBacteroides用プローブセットとして設定した。これらのプローブセットはマウス腸内フローラのモニタリングに十分に使用可能であることが明らかとなった。本年度は主にClostridiumとLactobaccillusについてFISH法の基礎的検討を行った。Clostridiumはすでに培養法ならびにクローニング法により検出した16SrDNAの塩基配列を基に系統樹を作成し、グルーピングを行った。その結果、ほとんどの株はCluster XIVa, Cluster IV,グラム陰性菌郡内に含まれた。またCluster XIVaとCluster IVはそれぞれ二つのグループに分けられた。これらの菌群に対して5つのプローブをARBのプログラムを用いて作成し、分離したDNAを用いてどっと・ブロットにより特異性を確認したところ、一部に非特異的に反応するものもみられたが、特異性は十分であると考えられる。Lactobacillusは菌属特異的プローブ、L. intestinalis (16S), L.Johnsonii (23S), L.. murinus/animalis (16S), L reuteri (16S)[L. intestinalisとL. murinus/animalisのプローブは今回デザインしたもの]のプローブを用いて104の分離株と特異性をドット・プロットで検討したところ、8株がいずれのプローブとも反応しなかった。この内代表的な3株の16SrDNAの塩基配列を調べたところ、2株がL. vaginalis、もう一つがL. johnsonii

ならびにL. gasseriと98%以上の相同性を示した。これらのプローブをラベルして培養菌液を用いたFISH法ではL. johnsonii特異的プローブが十分な反応を示さなかった。本年度は、前年度作成したClostridiumの菌群特異的プローブ4種とLactobacillus菌種特異的プローブ7種をFITCでラベルしてFISH法を試みた。またBacteroidesに関してすでに報告されている2種のプローブを用いてFISH法の検討を行い、"fragilis"グループの菌種特異的プローブの作成を行った。Clostridiumのプローブ4種類はいずれも明瞭にダイレクトスメアで糞便中の菌体を確認でき、プローブごとで検出される菌数に違いがみられた。Clostridiumの残りの1群については特異的プローブを検討している。Lactobacillusは糞便のダイレクトスメアを酵素処理することにより、いずれのプローブも特異的に反応したが、L. intestinalisとL.vaginallisは蛍光の強度が他のプローブに比べて十分ではなく、さらに検討が必要である。Bacteroidesは主にBacteroides "fragilis"グループを染色するプローブではFITCではなくCY3をラベルすることで明瞭に判定することができた。また、蛍光ラベルしたプローブとの反応後のWashingの方法を変えることで、より鮮明となった。菌種特異的プローブはB. acidofaciens, B. distasonis, B. fragilis, B. uniformis, B. vulgatusについてはすでに作成されており、B. eggerthii, B. ovatus, B. thetaiotaiomicronについて検討中である。その結果、プローブによりハイブリダイゼーションの反応温度、SDS濃度、ホルムアミド濃度を調整することで菌種、菌群特異的な反応を示した。無菌マウスに単独あるいは複数株を投与して各種ノトバイオートを作出して、各プローブの特異性を確認した。これによりマウスの主要菌群であるfusiformshaped bacteriaを主とするClostridium, Lactobacillus, Bacteroidesの菌種、菌群特異的プローブセットが設定された。このセットならびに培養法、糞便のグラム染色を用いて普通マウスの糞便を検索したところ、各方法で類似の結果となった。
日本の都市における都心回帰とジェントリフィケーションの空間統計を用いた実証研究

本研究では、東京都23区内で「防災再開発促進地区」として指定されている地域と指定されていない地域について、人口や地価、居住者の所得水準の変化を町丁目単位で比較した。その結果、「防災再開発促進地区」として指定された地域のほうが人口流出が少ないことがわかった。さらにわずかではあるが「防災再開発促進地区」の指定を受けた地域の方が、そうでない地域に比べて世帯年収が高くなっていることがわかった。この人口の変化と平均所得の変化から、防災再開発の指定や再開発の実施は、居住環境の改善により、これまでより高い所得層の人々が流入してくるというジェントリフィケーションが起こっている可能性があることがわかった。低所得者層が居住していた地域が、ある都整備や都市再開発のイベントをきっかけに、当該地域がより快適な居住地に変化すると、その地域により豊かな所得階層の人々が流入し、既に住んでいた低所得の人々を追い出すジェントリフィケーションという現象がある。日本でも都心の地価の低下や再開発などにより、都心回帰の現象が観察される時期があった。そのことがジェントリフィケーションを引き起こしていた可能性がある。このことを、町丁目レベルの世帯平均所得データを用いることにより分析を行っていく。そこで、本年度はまず、都市(東京圏、近畿圏)における空間的な変化をデジタル地図上に取り込み、以下のデジタル地図を多年度にわたって作成した。(1)平均所得の町丁目別分布、(2)住宅の構造別世帯数分布、(3)産業分類表の注分類に基づく産業立地分布、(4)人口、ならびに昼間人口分布である。これらは、表計算ソフトベースになっている調査結果をGIS上で描写可能な形式に変換し空間データ・ベースを構築した。さらに、これらのデータが存在する期間と同じ期間の地価のデータもパネル化し、データベースとして重ねた。これらのデータベースが構築できることにより、町丁目レベルでのパネルデータを作成できた。市町村レベルでのパネルデータは多く存在するが、このような町丁目レベルでのパネルデータは、なかなか整備がされていないため、これらを作成することが今後の空間的な地域の分析に大きく役立つことになる。低所得者層が居住していた地域が、ある都市整備や都市再開発のイベントをきっかけに、当該地域がより快適な居住地に変化すると、その地域により豊かな所得階層の人々が流入し、既に住んでいた低所得の人々を追い出すジェントリフィケーションという現象がある。平成22年度に作成した以下のデジタル地図、(1)平均所得の町丁目別分布、(2)住宅の構造別世帯数分布、(3)産業分類表の注分類に基づく産業立地分布、(4)人口、ならびに昼間人口分布、をもとに平成23年度では、ジェントリフィケーションが、都市の再開発を契機に発生しているかどうかを計量経済学的な手法を用いて簡単に実証した。その際に用いた手法は、平均値による「差の差」の比較による手法である。ジェントリフィケーションが発生しているかどうかの契機になったイベントとして、次の2つを考えた。1つめは、東京都を対象にしたもので、2003年に「密集市街地における防災街区の整備の促進に関する法律」の改正が行われ、地震時に特に大きな被害が想定される地域については、「防災再開発促進地区」として自治体が定め、国からの補助などを通して、整備を重点的に促進する試みがとられている。これに基づき、東京都の各自治体は、一体的、総合的に市街地の再開発を促進すべき地区として「防災再開発促進地区」を指定している。この点に着目し、この指定を受けた地域周辺でジェントリフィケーションの現象がみられるかどうかについて検証した。また2つ目は近畿圏を対象に分析を行い、大規模な都市開発が計画され、平成に入って完了した地域を対象に、ジェントリフィケーションが起こっているかどうかを検証した。その結果、東京都の防災再開発促進地区周辺地域では、人口の移動に伴い、所得階層の変化、地価の変化が観察されたが、近畿圏では観察されなかった。近畿圏については、サsプル地点が少ないこともあるが、その他の要因の制御が不十分であることが次年度の課題として残った。公共インフラ整備や都市整備や再開発のイベントをきっかけに、当該地域がより快適な居住地に変化すると、そこへより豊かな所得階層の人々が流入し、既に住んでいた低所得の人々を追い出すジェントリフィケーションという現象がある。その分析のために、東京都と大阪府について、地価公示、産業別事業所・就業者数、所得階層別人口、再開発事業地点についての町丁目ベースでの空間データを、2時点以上において整備を行った。

それらの中で、『事業所・企業統計調査』の2004年から2006年にかけて変化が顕著であった情報技術産業は、山手線の主要駅、ならびにそれ以西の沿線に沿って大きく事業所数を伸ばしたことがわかった。『商業統計調査』では、小売店での事業所数の変化をみると東京駅周辺、品川駅周辺、銀座、六本木、羽田空港といった地域での、増加地域の集積が目立っていることがわかった。これらは2002年から2007年の間に再開発が行われたり、新しい小売店が出店をしたりした地域であった。また、ジェントリフィケーションで、それまで居住していた人々が流出する原因として、住環境がよくなることで、賃料や税金などが高くなり、支払いが困難になるといったことが考えられる。そこで、地価バブル崩壊後の1993年から2011年までの地価の下落を比較したところ、「防災再開発促進地区」に指定された地域の下落幅が、そうでない地域に比べて21,187円も小さいことがわかった。すなわち、「防災再開発促進地区」に指定された地域では、再開発等により居住環境が改善された分、地価が上昇し、その他の地域よりも下落が抑えられたと考えられる。『防災再開発促進地区』として指定を受けた住宅地は、再開発が実施されることにより、人口流入や地価の上昇、所得層の高い住民の流入といった効果を期待することができることがわかった。データベース化が計画通りに進んだ。さらに今年度の統計的手法による分析は、複雑なモデルを組んでおらず比較的短時間で結果の傾向をつかむための分析であるため、時間的な遅れはそれほどなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績の報告のところでも述べたように、東京都と近畿圏を対象に分析をすすめているが、近畿圏を対象にした分析に、改善の余地が多くある。一つは、データベースをより細かい区域に分けていく作業が必要である。同時に、今年度は最終年でもあるため、計量モデルの精緻化も同時にすすめることが必要となってくる。
安全性からみた剣道用具の規格化に関する基礎的研究

1.打撃力測定による剣道具の緩衝性能からみた規格値の検討自作の打撃力測定装置を用いて各年齢層(小学生・中学生・高校生・大学生、成人)の剣道競技者の正面及び小手打撃力を測定した結果、正面打撃における垂直分力の最大打撃力値では男子小学生で平均94.6±29kgf,中学生115.8±42kgf,高校生120.2±42kgf,そして大学生では120.8±23kgfと年齢が高くなると大きくなる傾向があるものの高校生と大学生ではほとんど差が認められなかった。さらに女性の場合は78kgfから107kgfと男子よりは打撃力は小さかった。小手打撃においては97kgfから127kgfと正面打撃より大きくなる傾向にあった。また、小学生や女性においても大きく竹刀を振る基本打突の場合には大学生と同等の打撃力が発生することも判明した。したがって、廉価のため小学生の剣道具は緩衝性が他と比較して劣っていることから大人と同様の緩衝性能をもたせることが提言された。また、小手の緩衝性能を上げることが安全性の面からも必要と考えられた。2.剣道具の各種寸法規格値の検討各年齢層(小学生・中学生・高校生・大学生)の剣道競技者を対象として、その身体形態特性を明らかにするために、一般的生体計測項目に加えて剣道具作成上必要となる各種計測項目について計測を行った。計測調査対象者総数は約1200人であった。各種計測項目値を統計処理を施しパーセンタイル値を算出し、その数値をもとに剣道具の寸法規格を決定することとなった。また、剣道選手の形態的特徴を明らかにすることもできた。1.目的:剣道用具が原因と思われる事故の発生を未然に防止し、青少年の体格・体力の向上さらには国際化による外国人選手に対応すべく、より安全性の高い剣道用具の開発や安全性からみた今日的な規格値の作成が急務である。本研究は、小学生から大人までの剣道競技者の打撃力を測定し、その実態的・基礎的資料を元に、年齢、性別そして技能差を考慮にいれた緩衝性能の高い剣道具布団材料の規格値を作成するものである。2.方法:自作による打撃力測定装置(キスラ-社製3分力測定用ロードワッシャー:9067型使用)を用いて、剣道を行っている小学生(男子201名、女子26名)、中学生(男子27名、女子21名)、高校生(男子95名、女子98名)、婦人(102名)そして大学生(男子10名、女子10名)そして成人熟練者(7名)を対象にして、正面および小手打撃によって発生する打撃力(3分力)の測定を行った。布団は一分五厘刺しとし、試技は各動作について各自35回とした。3.結論:(1)各年齢層毎の小手打ちと面打ちの打撃力は、若干面打ちの方が大きいが顕著な差が見られないことから、小手および面布団部の緩衝性は同等とすべきである。(2)打撃力は小学生男子の打撃力はその他の対照群に比較して平均で約7580%の打撃力である。したがって、小学生用として布団部芯材を変える場合には、この値を考慮すべきであるが、個人差や打撃動作様式の相違によっては成人と同等の打撃力も発生することから、安全面からは限りなく成人と同等の緩衝性を有することが望ましいと考えられる。(3)男女間の打撃力の比較をすると、各年齢層において女子の方が平均値で1020kgf小さくなる。しかし、同様の理由から、男子と同等の緩衝性を確保する必要性がある。(4)布団部芯材の種類や構造の相違による緩衝性能の基礎的資料を補填する必要がある。1.打撃力測定による剣道具の緩衝性能からみた規格値の検討

自作の打撃力測定装置を用いて各年齢層(小学生・中学生・高校生・大学生、成人)の剣道競技者の正面及び小手打撃力を測定した結果、正面打撃における垂直分力の最大打撃力値では男子小学生で平均94.6±29kgf,中学生115.8±42kgf,高校生120.2±42kgf,そして大学生では120.8±23kgfと年齢が高くなると大きくなる傾向があるものの高校生と大学生ではほとんど差が認められなかった。さらに女性の場合は78kgfから107kgfと男子よりは打撃力は小さかった。小手打撃においては97kgfから127kgfと正面打撃より大きくなる傾向にあった。また、小学生や女性においても大きく竹力を振る基本打突の場合には大学生と同等の打撃力が発生することも判明した。したがって、廉価のため小学生の剣道具は緩衝性が他と比較して劣っていることから大人と同様の緩衝性能をもたせることが提言された。また、小手の緩衝性能を上げることが安全性の面からも必要と考えられた。2.剣道具の各種寸法規格値の検討各年齢層(小学生・中学生・高校生・大学生)の剣道競技者を対象として、身体形態特性を明らかにするために、一般的生体計測項目に加えて剣道具作成上必要となる各種計測項目について計測を行った。計測調査対象者総数は約1200人であった。各種計測項目値を統計処理を施しパーセンタイル値を算出し、その数値をもとに剣道具の寸法規格を決定することとなった。また、剣道選手の形態的特徴を明らかにすることもできた。
精神疾患により休職した教師の学校場面における発症前ストレス状況に関する探索的研究

平成17年度に引き続き、気分障害およびその関連障害と考えられる精神疾患による長期病休者・休職者教師を抱えた新潟県内の県立学校管理職に対し、休職者の発症あるいは症状の増悪に関連していると考えられる要因について学校場面でのストレス状況を中心に面接調査を行った。前年度分と併せた46名を対象者とした長期病休・休職の教師に関する聞き取り調査から明らかになったことは、以下の通りである。1)長期病休・休職した教師は男性22名、女性24名であり、30代が最も多く、次いで40代、50代の順であった。2)20代、30代では女性が、40代では男性の割合が多かった。3)診断書による診断名では、うつ病、抑うつ状態、うつ状態等、うつ病圏の者が24名、強迫神経症、適応障害、不安障害等、神経症圏のものが12名、統合失調症2名、その他の診断(自律神経失調症、心因反応等)のもの8名であった。4)17年度調査の結果から得られた4つの臨床類型によって分類すると、対人関係による不適応群13名(28.3%)と最も多く、次いで、内因性精神障害群10名(21.7%)、業務への不適応群9名(19.6%)、バーンアウト群8名(17.4%)、業務への不適応群の順であった。なお、6名(13.0%)は管理職からの面接のみでは十分な情報を得ることができず、分類不能とした。5)対人関係による不適応群は20代女性に特に多く認められ、また、男女とも30代に多く認められた。一方、バーンアウト群は40代男性に、また、内因性精神障害群は男女とも40代、50代に多く認められた。長期病休・休職との関連が推定される学校場面における教師のストレスとして、若年層では対人関係の問題が、中堅層ではバーンアウト状況が多く認められたという本研究の結果を考慮するならば、教師のメンタルヘルス向上のためには、若年層では対人関係スキルに重点をおいた研修を、中堅層ではセルフモニタリングやセルフケアに重点を行う研修を行うことが望まれる。また、管理職は上述したような教師のライフサイクルに応じたストレスに留意しつつ、メンタルヘルスに配慮する必要があると考えられた。気分障害およびその関連障害と考えられる精神疾患による長期病休者・休職者を抱えた新潟県内の県立学校管理職27名に対し、休職者の発症あるいは症状の増悪に関連していると考えられる要因について、学校場面でのストレス状況を中心に面接調査を行った結果、以下のような長期病休者・休職者の類型が想定された。1)対人関係による不適応群以前より対人関係に何らかの問題を抱えていた者が、上司や同僚、また保護者との人間関係の中でその問題が活性化し不適応に陥る一群である。元来、自己価値観が低く被害的に物事をとらえる傾向のある者が、他の教員の何気ない一言をきっかけとして自分が蔑まされていると強く感じるため出勤することが困難となるような場合がこれに該当する。2)業務への不適応群従来とは異なった校務を行うことができないため、あるいは、できないのではないかという不安から不適応に陥る一群である。総合高校や特殊教育諸学校等への配置転換によって今まで行ったことがないような独自の教材準備が求められる場合や、進学校中心に転任を重ねてきた教師が、そうではない学校に配置され教科の能力とは異なった能力が要請される際に、これに応えることができず、不適応を生ずるような場合がこれに該当する。3)バーンアウト群完全主義傾向のある者が、なんらかの負荷(必ずしも学校内の問題とは限らない)際に、自分の思うように仕事をこなすことが困難となり、不適応に陥る一群である。4)内因性精神障害群特にストレスとなる要因は認められないが、古典的な意味でいう内因性精神障害の発症あるいは増悪のため休職となる一群である。また、本年度の調査から、以下のメンタルヘルス対策上の問題点として、以下の3点が明らかになった。1)前任校からの情報が不十分であること2)管理職により、個々の教師のメンタルヘルスへの把握の違いがあること3)医師との情報交換が不十分な場合が少なからず認められること平成17年度に引き続き、気分障害およびその関連障害と考えられる精神疾患による長期病休者・休職者教師を抱えた新潟県内の県立学校管理職に対し、休職者の発症あるいは症状の増悪に関連していると考えられる要因について学校場面でのストレス状況を中心に面接調査を行った。

4)17年度調査の結果から得られた4つの臨床類型によって分類すると、対人関係による不適応群13名(28.3%)と最も多く、次いで、内因性精神障害群10名(21.7%)、業務への不適応群9名(19.6%)、バーンアウト群8名(17.4%)、業務への不適応群の順であった。なお、6名(13.0%)は管理職からの面接のみでは十分な情報を得ることができず、分類不能とした。5)対人関係による不適応群は20代女性に特に多く認められ、また、男女とも30代に多く認められた。一方、バーンアウト群は40代男性に、また、内因性精神障害群は男女とも40代、50代に多く認められた。長期病休・休職との関連が推定される学校場面における教師のストレスとして、若年層では対人関係の問題が、中堅層ではバーンアウト状況が多く認められたという本研究の結果を考慮するならば、教師のメンタルヘルス向上のためには、若年層では対人関係スキルに重点をおいた研修を、中堅層ではセルフモニタリングやセルフケアに重点を行う研修を行うことが望まれる。また、管理職は上述したような教師のライフサイクルに応じたストレスに留意しつつ、メンタルヘルスに配慮する必要があると考えられた。
直径制御された金属型半導体型カーボンナノチューブの核磁気共鳴による電子状態の研究

単層カーボンナノチューブ(SWCNT)には、その構造により金属型と半導体型が存在する。従来の核磁気共鳴(NMR)による研究は、金属型と半導体型のSWCNTが混合したバンドル試料について行われてきた。本研究では、密度勾配超遠心法にて分離した金属型と半導体型SWCNTバンドルの13C NMRスペクトルの観測にはじめて成功し、それら両者のスペクトルに違いがあることを明らかにした。さらに、この違いは金属型と半導体型でのナイトシフトや環電流によるシフトの寄与で矛盾なく説明できることを示した。また、C60フラーレン分子を内包したSWCNTから2層CNTへの変換過程についても知見を得た。単層カーボンナノチューブ(SWNT)はその1次元性に起因し、朝永-ラッティンジャー液体状態などの興味深い電子物性が出現する。SWNTには金属型と半導体型が存在するが、そのどちらか一方の選択的合成は実現されていないため、ほとんどの物性実験は金属型と半導体型SWNTが混在したバンドル試料で行われてきた。特に核磁気共鳴(NMR)実験では、このような混在試料では半導体型と金属型SWNTからの13C核NMR信号を個別に観測することができないため、それらの電子状態について得られる情報は限られていた。本研究では、密度勾配遠心分離法により平均直径1.45 nmのSWNT試料を半導体型と金属型に分離し、それぞれの固体13C NMRスペクトル測定を行い、金属型と半導体型SWNTの13C NMRシフトテンソルの決定を行った。一般に、半導体型SWNTの13C NMRシフトは、sp2混成軌道による化学シフトと、NMR測定の印加磁場によりSWNTに誘起される環電流による化学シフトから構成され、金属型SWNTではこれら2つの化学シフトの他に伝導電子スピンによるナイトシフトが加わる。本NMR測定により得られたNMRシフトについて詳細な解析を行い、金属型と半導体型SWNTの環電流シフトテンソルを決定することに成功した。1次元的配列したC60フラーレン分子を内包したSWNTを熱処理することにより、内包C60分子がSWNTに変換され、2層CNTが形成されることが知られている。本研究では、13C同位体濃縮(30%)したC60分子を内包させることにより、選択的に内包C60分子の13C NMR観測を行い、この変換過程を調べた。その結果、熱処理によりC60分子の13C NMRシグナルが消失することがわかった。この結果は熱処理によりC60分子が内包SWNTに変換されたためであると考えられる。単層カーボンナノチューブ(SWCNT)は内部に1次元的空間を有するナノ炭素物質であり、金属型と半導体型が存在する。本年度は主にSWCNT内部空間の物質系について研究を行った。C60フラーレン分子を内包したSWCNTから2層カーボンナノチューブへの変換機構を調べるために、C60内包SWCNT試料の熱処理の温度や時間を系統的に変化させながら、13C NMR測定を行った。1050°Cで熱処理を行った平均直径1.44 nmのSWCNT試料のNMR実験から、熱処理時間に応じ、内包C60分子からの自由回転運動により先鋭化されたNMR信号強度が減少し、代わりに運動が凍結した生成物のsp2炭素由来のNMR信号強度が増大する結果を得た。また、1200°C,14時間の熱処理を施した試料ではC60からのNMR信号は観測されなかった。これらNMR結果にx線回折結果と合わせると、熱処理により内包C60が徐々に内側CNTに変換されたことがわかる。計算機実験や電子顕微鏡観察などから、変換過程でC60ダイマーやC60トリマーなどが形成されることが報告されているが、それらC60ポリマーの生成を示すようなsp3炭素由来のNMR信号や1軸回転により先鋭化されたNMR信号は観測されなかった。密度勾配超遠心分離法にて金属型と半導体型に分離した平均直径1.44 nmのSWCNTと、さらに同じくナノ炭素物質であるゼオライト鋳型炭素に重水を吸着させ、内包水の2H NMRを行った。その結果、分離前のSWCNT試料で支配的であった磁性不純物による2H核スピン緩和の寄与は分離後の試料では観測されず、水分子ダイナミクスによる本質的な核スピン-格子緩和時間が得られた。得られた緩和時間は金属型と半導体型SWCNTでは有意な差は見られない。これらの結果から内包水分子のダイナミクスはSWCNTの電子状態に依存しないことを明らかにした。単層カーボンナノチューブ(SWCNT)はその1次元性に起因し、朝永-ラッティンジャー液体状態や、ファンホーブ特異性による電子状態密度の発散などの1次元系の電子物性を探究する格好の舞台となっている。

SWCNTには金属型と半導体型が存在するが、そのどちらか一方の選択的合成は実現されていないため、これまでの実験的研究は金属・半導体型が混在したバンドル試料で行われてきた。特に核磁気共鳴(NMR)法を用いた研究では、このような混在試料では半導体と金属型SWCNTからの13C核NMRシグナルを個別に観測することが不可能であるため、それらの電子状態について得られる情報は限られていた。本研究では、アーク放電法により作製された平均直径1.45 nmのSWCNT試料を密度勾配遠心分離法により半導体と金属型に分離することにより、両者のNMR信号を個別に測定することに成功し、それら各々の電子状態について微視的な情報を得た。すなわち、金属型と半導体型SWCNTで、ともにsp2結合カーボンに特徴的な化学シフトの異方性が支配的な粉末パターンのNMRスペクトルが観測され、両者のスペクトルのシフト値は異なることを明らかにした。このNMRシフトの違いは環電流による化学シフトが両者で異なることと伝導電子の寄与によるナイトシフトによると考えられる。さらに、金属型SWCNTで得られた核スピン-格子緩和率は20200 Kの温度領域で朝永-ラッティンジャー液体状態で期待される温度のべき乗則に従い、この緩和率の温度依存性の解析結果から、ラッティンジャーパラメータは0.36と得られた。当初計画していたように、半導体型と金属型が混在した単層カーボンナノチューブ(SWNT)バンドル試料を密度勾配遠心分離法により半導体型と金属型SWNTに分離し、それらの13C NMRを行った。さらに、観測された固体13C NMRスペクトルから、金属型SWNTと半導体型SWNTのNMRシフトテンソルを決定することに成功した。また、得られたNMRシフトテンソルの詳細な解析を行い、NMR測定時の外部磁場によりSWNTに誘起される環電流による化学シフトテンソル成分を明らかにするなど、金属型SWNTと半導体型SWNTの電子状態についての微視的な情報を得ることができた。これらの研究成果について論文発表(Journal of the Physical Society of Japan 82 (2013) 015001)を行った。また、当初計画していた、フラーレンC60分子を内包したSWNTから2層CNTの変換過程の解明については、熱処理により内包C60分子が内包SWNTに変換されていることを13C NMRにより確認することができた。しかし、C60から内包SWNTへの変換途中過程の中間生成物が多く含まれる試料を作製するための最適な熱処理条件を見つけることができなかったため、中間生成物の13C NMR測定を行うことができず、変換過程についての知見を十分に得ることができなかった。今後、熱処理の温度や時間などの条件を詳細に変化させながら試料作製を行い、内包C60分子から内包SWNTへの変換の各過程での13C NMR測定を行い、各変換ステージでの中間反応物の構造と電子状態について微視的な情報を得る必要がある。計画していたように、半導体型と金属型が混在したSWCNT試料を半導体型SWCNT試料と金属型SWCNT試料に分離し、それらの13C核NMRを行うことにより電子状態についての微視的な情報を得ることができた。
道路周辺環境モニタリングシステムの実証的な研究

本研究では移動計測車両を用いた平常時から災害時まで使用できる道路周辺環境の計測モニタリングシステムを構築することを目的とし,計測車両によって取得される道路周辺環境の三次元点群データから,道路平坦性の評価や時系列データの比較による変化域抽出,不必要な計測データの自動除去機能を構築した.さらに実際にシステムを平常時と災害時に運用することで,各機能の有効性の確認とシステムの有効性を確認した.本研究では移動計測車両を用いた平常時から災害時まで使用できる道路周辺環境の計測モニタリングシステムを構築することを目的とし,計測車両によって取得される道路周辺環境の三次元点群データから,道路平坦性の評価や時系列データの比較による変化域抽出,不必要な計測データの自動除去機能を構築した.さらに実際にシステムを平常時と災害時に運用することで,各機能の有効性の確認とシステムの有効性を確認した.本研究では、車両にGPS-Gyro/IMU複合航法装置,CCDカメラ,レーザスキャナを搭載し,道路周辺の情報を効率的に計測することが可能なMMS(Mobile Mapping System)を使用した平常時から災害時まで使用可能な広域情報収集システムの構築を目的としている.MMSで取得できるデータは道路周辺の連続画像および,道路周辺の色情報付の高精度な三次元情報であり,三次元データや画像情報には緯度経度高度の位置情報が付加されているため,位置に基づき時系列のデータの比較が容易に行うことが可能である.そのため,災害時においては被害の算定のために,データ比較を行うことで被害状況の判定を行うことが期待されるが,災害時に使用可能なシステムとするためには,平常時からMMSを頻繁に使うことが望ましい.そこで,研究初年度である本年度は,まず平常時におけるMMS利用手法について,実際の道路周辺データを収集し,検討および手法の構築を行った.まずMMSの平常時の使用方法として,道路付帯設備の管理,道路地図作成支援,道路管理台帳附図作成支援,現況計測,災害シミュレータのためのデータ収集などが挙げられる.本年度はこの中から,1.道路付帯設備の管理として道路舗装状態の解析,2.道路地図作成支援システムの構築,3.災害シミュレータ構築のためのデータ作成手法について検討を行い,わだち掘れの自動認識機能の作成や,デジタル道路地図作成支授ソフトウェアの開発,および対向車などの他の車両を自動で認識し三次元データから除去するアルゴリズムの構築を行ない,有効性を確認した.次年度以降は,これらの平常時のシステムに加え,災害時での使用方法の検討や防災への適用方法について研究を行っていく予定である.本年度は,大きく以下の2点に関して研究を行った.1.全周カメラによる道路法面などの高い箇所の三次元計測.モニタリングのためのNMSのキャリブレーション手法の構築2.モービルマッピングシステム(MMS)の時系列計測データの比較による差分抽出.まず1に関して,現在のMMSは計測範囲が30m程度であり,法面などの高い箇所の計測機能が不十分である.そこで,田Sに安価な全周カメラによるモーションステレオ装置を追加することで高い箇所の計測機能を追加することとした・高い箇所の計測では可能な限りカメラ位置を高く設置することが望まれるが,保管の観点からカメラは計測毎に取り付ける必要があり,そのために毎回キャリブレーションを行う必要がある.従来のキャリブレーションはトータルステーションと路面マーカによる複雑な手法を用いてため,実業務で現地での取り付けが必要となるようなカメラの使用は困難であった.そこでMMSにすでに搭載されキャリブレーションが完了しているレーザスキャナの三次元点群データと,画像から作成された三次元画像特徴点群を比較することで,カメラ外部パラメータを推定する手法を構築した.評価の結果,本手法により1/500地図の精度を満たすカメラ外部パラメータ推定が可能であることを確認した.次に2に関して,道路周辺環境モニタリング機能として,環境の変化をとらえる必要がある.そこで,同一地域を1年おきで計測した点群データから計測データの差分を抽出可能かどうかを確認した.確認手法としては,点群データを50cmメッシュに区切り平均高さの比較と,直線成分を持つ道路地物のエッジをベクトル化し比較する2つの手法を適用した.その結果,前者では変化の全体像は把握しやすいものの同一の地物がどのように移動したかが特定困難であり,後者では同一の地物の差分比較が可能であることを確認した.本研究は,車両にGPS/IMU複合航法装置,CCDカメラ,レーザスキャナを搭載したMobile Mapping System(MMS)を使用し,平常時から大規模災害時まで使用可能な,広域情報収集システムの構築を目的としている.研究最終年度である本年度は,実証としてMMSで東日本大震災の被災地区の情報収集を,6月初旬と11月下旬の2度に渡り行った.本研究では,2度に渡るMMSによる調査結果からこれまでの研究で開発してきた道路舗装状態の解析機能の適用や,差分抽出機能の適用を行い,実際に災害時にこれらの機能を適用した際の有効性の検証を行った.道路舗装状態の解析では路面平坦性を求めその結果をGISに登録し,画像や現地踏査の結果と比較し,地震により発生した路面段差の抽出や路面平坦性の傾向が適切に求められていることを確認した.また差分抽出では2回に渡る計測の差分を取ることで,余効変動による水平方向および上下方向の移動を確認した.算出した移動量は,国土地理院が公開している電子基準点における余効変動量とほぼ一致していることが確認されており,MMSによる連続面での変動量の抽出が可能であることを確認した.また,路面の修理跡や,瓦礫の有無も時系列で比較することで,差分として抽出することができることを確認した.
ハワイ島キラウエア火山における火山性地震・微動の発生機構の究明

1.平成6年度ハワイ島キラウエア火山およびプ-オ-火口付近で発生する火山性地震・微動の発生状況の把握および次年度の総合観測の立案を行った.現地では,米国地質調査所のハワイ火山観測所によって設置されている定常観測網や広帯域地震計観測網による観測資料を調査し,火山性地震・微動の発生状況等を把握した.キラウエア火山では,表面現象としては静かな状態が続いているが,山頂のカルデラ及び周辺地域においては,深さ0-5kmのいわゆる低周波地震が現在でも発生していること,そして,火山の活動度によっては地下浅部で火山性微動が発生することが確認された.また,近年に溶岩流を出したプ-オ-火口周辺において臨時観測を行ない,現在でも微弱な火山性微動が発生していることが確認された.これらの調査結果をふまえ,観測候補地をキラウエア山頂カルデラ周辺地域及びプ-オ-火口周辺とし,以下の観測計画を立案した.キラウエア山頂のカルデラ周辺地域では,深さが05kmの低周波地震および地表浅部で発生する火山性微動の観測を目標とし,カルデラを中心とするいくつかの同心円状の高密度地震計アレイによる観測網を設置し,本研究組織のメンバーらによって開発された解析法を応用して地震・微動の放射パターンなどから微動・地震の発生機構を明らかにすることを目標とする.また,プ-オ-火口周辺地域では,地形の特徴から,アンテナ状の観測網を設置し,マグマの流れに伴うと考えられる浅部火山性微動を観測し,その発生機構を明らかにする目標とする.本観測では,火山の活動状況により観測地域を選ぶこととした.地震計に関しては,ハワイ火山観測所の定常観測網でとらえられている低周波地震,微動の波形より,日本側,米国側が多数保有している固有周期2Hzの速度型地震計を用いることが出来ることが確認された.2.平成7年度平成6年度の現地調査の結果に基づき,また,キラウエア火山の状態を考慮した結果,キラウエア火山の山頂カルデラ付近において本格的な集中観測を行った.観測期間は,1996年1月8日-2月10日である.キラウエア火山の山頂カルデラ直下には,深さ約5km以浅で発生する低周波地震などの地震活動域が存在することがわかっているが,これを中心とした地域に地震観測網を設置した.地震計は,日本側および米国側が保有している固有周期2Hzの地震計を用いた.データ記録装置に関しては,約120点におよぶ高密度観測網設置のため,日本側保有の小型軽量データロガーを用いた.観測網は,大きく分けて3種類の観測網を設置した:(Aアレイ)低周波地震,火山性微動及び雑微動の波の性質の解析,地盤構造の推定のため設置した半径150m半円形小アレイ,(Bアレイ)地震波の距離依存性を調べ,火山性地震・微動の発生源において発生する地震動を推定するため設置した,観測点間隔30m,全長1.5kmの直線アレイ,(Cアレイ)地震波の放射パターンの特定,震源の正確な決定,振動の発生メカニズムの推定のため設置した半径約5kmの同心円アレイ.観測は二段階に分けられた.第一段階は,全観測点を設置すると共に,発生する火山性地震・微動の活動状況の把握,波形の種類の分類のため,9.5時間の連続観測を2回行った.また,第二段階は,波形解析,地殻構造解析を目標にした波形データ数の確保のため,10日間のトリガー収録による観測を行った.連続観測では,目的とする低周波地震を数個とらえることができた.これは,ほぼ全観測点で収録することが出来,これらを解析することで,低周波地震の発生機構の理解が飛躍的に深まることが期待されている.また,トリガー観測では,数個の低周波地震と共に,小規模のガスの噴出と思われる孤立型微動をとらえることができた.さらに,1996年2月1日には,カルデラ直下にマグマが上昇してきたためと思われる群発地震,連続微動が起こったが,これをCアレイの一部により観測することができた.以上より,キラウエア火山で発生する特徴的な火山性地震である低周波地震や微動を発生源を囲む稠密地震観測網でとらえることができ,観測の目的はほぼ達成できた.1.平成6年度ハワイ島キラウエア火山およびプ-オ-火口付近で発生する火山性地震・微動の発生状況の把握および次年度の総合観測の立案を行った.現地では,米国地質調査所のハワイ火山観測所によって設置されている定常観測網や広帯域地震計観測網による観測資料を調査し,火山性地震・微動の発生状況等を把握した.キラウエア火山では,表面現象としては静かな状態が続いているが,山頂のカルデラ及び周辺地域においては,深さ0-5kmのいわゆる低周波地震が現在でも発生していること,そして,火山の活動度によっては地下浅部で火山性微動が発生することが確認された.また,近年に溶岩流を出したプ-オ-火口周辺において臨時観測を行ない,現在でも微弱な火山性微動が発生していることが確認された.これらの調査結果をふまえ,観測候補地をキラウエア山頂カルデラ周辺地域及びプ-オ-火口周辺とし,以下の観測計画を立案した.

キラウエア山頂のカルデラ周辺地域では,深さが05kmの低周波地震および地表浅部で発生する火山性微動の観測を目標とし,カルデラを中心とするいくつかの同心円状の高密度地震計アレイによる観測網を設置し,本研究組織のメンバーらによって開発された解析法を応用して地震・微動の放射パターンなどから微動・地震の発生機構を明らかにすることを目標とする.また,プ-オ-火口周辺地域では,地形の特徴から,アンテナ状の観測網を設置し,マグマの流れに伴うと考えられる浅部火山性微動を観測し,その発生機構を明らかにする目標とする.本観測では,火山の活動状況により観測地域を選ぶこととした.地震計に関しては,ハワイ火山観測所の定常観測網でとらえられている低周波地震,微動の波形より,日本側,米国側が多数保有している固有周期2Hzの速度型地震計を用いることが出来ることが確認された.2.平成7年度平成6年度の現地調査の結果に基づき,また,キラウエア火山の状態を考慮した結果,キラウエア火山の山頂カルデラ付近において本格的な集中観測を行った.観測期間は,1996年1月8日-2月10日である.キラウエア火山の山頂カルデラ直下には,深さ約5km以浅で発生する低周波地震などの地震活動域が存在することがわかっているが,これを中心とした地域に地震観測網を設置した.地震計は,日本側および米国側が保有している固有周期2Hzの地震計を用いた.データ記録装置に関しては,約120点におよぶ高密度観測網設置のため,日本側保有の小型軽量データロガーを用いた.観測網は,大きく分けて3種類の観測網を設置した:(Aアレイ)低周波地震,火山性微動及び雑微動の波の性質の解析,地盤構造の推定のため設置した半径150m半円形小アレイ,(Bアレイ)地震波の距離依存性を調べ,火山性地震・微動の発生源において発生する地震動を推定するため設置した,観測点間隔30m,全長1.5kmの直線アレイ,(Cアレイ)地震波の放射パターンの特定,震源の正確な決定,振動の発生メカニズムの推定のため設置した半径約5kmの同心円アレイ.観測は二段階に分けられた.第一段階は,全観測点を設置すると共に,発生する火山性地震・微動の活動状況の把握,波形の種類の分類のため,9.5時間の連続観測を2回行った.また,第二段階は,波形解析,地殻構造解析を目標にした波形データ数の確保のため,10日間のトリガー収録による観測を行った.連続観測では,目的とする低周波地震を数個とらえることができた.これは,ほぼ全観測点で収録することが出来,これらを解析することで,低周波地震の発生機構の理解が飛躍的に深まることが期待されている.また,トリガー観測では,数個の低周波地震と共に,小規模のガスの噴出と思われる孤立型微動をとらえることができた.さらに,1996年2月1日には,カルデラ直下にマグマが上昇してきたためと思われる群発地震,連続微動が起こったが,これをCアレイの一部により観測することができた.以上より,キラウエア火山で発生する特徴的な火山性地震である低周波地震や微動を発生源を囲む稠密地震観測網でとらえることができ,観測の目的はほぼ達成できた.本年度は,次年度のハワイ島キラウエア火山における本格的な集中観測の準備段階として,日米双方による事前調査及び予備観測を含めた現地調査に基づく観測方針の検討と観測計画の立案を行なった.米国地質調査所の現地火山観測所によって設置された定常観測網や広帯域地震計観測網による観測資料を調査し,キラウエア火山における火山性地震・微動の発生状況等を把握した.キラウエア山頂のカルデラ及び周辺地域においては,深さが05kmの低周波地震が現在でも発生していること,そして,火山の活動度によっては地下浅部で火山性微動が発生することが確認された.また,近年に溶岩流を出したPuu Oo火口周辺において臨時観測を行ない,現在でも,微弱な火山性微動が発生していることが確認された.