hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モンゴロイドに多発する難治性ぶどう膜炎の人類遺伝学的、分子生物学的発症機構の解析

民族、回族、サウジアラビア、ギリシャ、イタリアについてはHLA遺伝子解析も既に終了し、やはりHLA-B51サブタイプの一つであるHLA-B^*5101に相関することを報告した。サウジアラビアでは新しいHLA-B対立遺伝子HLA-B^*4202が同定された。さらに我々は一昨年より科学技術庁のヒトゲノムプロジェクトにも関与し、HLA領域の大規模シークエンシング、236,822bpのゲノムの塩基配列を決定した結果、MICA遺伝子を含む未知の新遺伝子を5個同定した。MICAの特定の対立遺伝子とベーチェット病には有意な相関が見られさらなる解析を施行中である。原田病は日本人民族ではHLA-DRB1^*04、DQB1^*04と相関することが示されてきたが、HLA-DP遺伝子とは二次的相関であることが示された。アルゼンチン、ラオス、サウジアラビア、ギリシャ、イタリア、アメリカ、インドでも調査を行い、HLA-DR4との相関がアルゼンチン、ラオス、イタリアにおいても見られた。また交感性眼炎について、日本民族においては原田病と共通のHLA-DRB1^*04、DQB1^*04との相関がみられ、両疾患が臨床症状のみならず免疫遺伝学的素因が同一であることを報告した。イタリア、インドで交感性眼炎患者についても現在解析中である。また、フィリピン、ウズベキスタンについて難治性ぶどう膜炎の、疫学調査、基礎的調査を行った。今年度の海外学術調査研究ではシリア、ヨルダン、モンゴル、そしてポルトガルの4か国で行なった。シリアおよびヨルダンではベーチェット病患者が多数みられ、眼科、リウマチ科ではベーチェット病が重症例の大半を占めていた。しかし原田病はみられず、日本とは異なっていた。シリアではまだこれら難治性のぶどう膜炎を集中的に治療する体制はできておらず、この点について今後の研究協力をすすめるために助言を行なった。これにたいしヨルダンではベーチェット病専門病院が整い、50名を越えるベーチェット病典型例を診察することができた。HLA-DNAタイピンクのための採血もスムーズにでき、分子遺伝学的液検素材料を持ち帰ることができた。一方、モンゴルでは日本とほぼ同様の難治性ぶどう膜炎患者がみられ、典型的なベーチェット病、原田病が診断できた。しかしサルコイドーシスはみられなかった。今回の調査により、今後の共同研究のための基礎が確立された。シルクロードの西端に位置するオルトガルは、他の地中海沿岸諸国と同様に多くのベーチェット病が見出された。しかし原田病やサルコイドーシスは多発傾向がみられなかった。今回の調査により、ポルトガルのベーチェット病患者も我々が日本人患者で見出したHLA-B51との相関を有することが明らかにされた。次回の共同調査時には、HLA-B*5101との相関の有無を調べる必要がある。このほか、今年度はこれまでに収集したサウジアラビアやギリシャでのぶどう膜炎患者の分子遺伝学的解析をすすめ、人種を越えたHLAクラスIとの同一相関を見出した。
ストレスによる内因性疼痛制御機構の変調のメカニズム

ストレスが慢性疼痛の危険因子であることは広く知られており、歯科的疾患である顎関節症の主症状である顎顔面部の慢性疼痛も例外ではない。本研究では、ストレス状態が内因性疼痛制御機構に及ぼす影響を明らかにするため、侵害刺激に対する吻側延髄腹内側部(RVM)ニューロンの応答性から、その神経科学的特性について検討した。その結果、RVMには侵害刺激に対して活動様式の異なるON、OFF、NEUTRAL cellが存在し、ストレス状態では侵害刺激受容時のON cellの活動量の増加が認められた。以上より、慢性的ストレス状態での顎顔面痛の亢進には、RVMニューロンの可塑的な変調が関与している可能性が示唆された。ストレスによる顎口腔領域に生じる痛みの増強は、三叉神経脊髄路核尾側亜核(Vc)部の興奮性の増大によることが示されている。Vc部は末梢部の侵害受容反応を受容するが、同時に脳幹にある吻側延髄腹内側部(RVM)からの下行性入力を受け疼痛応答を調節する特長を持つ。RVMはVc部にセロトニン性(5HT)等の下行性線維を送りVc部の興奮性を調節する。従来、RVMの下行性出力がVc部の興奮を抑制し、疼痛反応を低下させることから疼痛抑制系としての役割が強調されてきた。ところが疼痛の強度、持続期間などの状況の変化に伴い、RVMの役割が疼痛の“抑制"から“促進"に“スイッチする"事実が明らかになった。その脳神経学的基盤としてRVMの神経細胞機能の可塑的変化が有力な説として支持されている。例えばストレス状態での後肢の疼痛応答の増大はRVMの機能変化によるという科学的根拠が示された(Imbe Okamoto et al. Pain 2004, Brain Res 2010)。また、顎関節応答性のRVMニューロンの電気生理学的性質が報告されたが(Okamoto et al. J Neurophysiol2015)、ストレス状態での顎口腔領域に生じる痛みの増大をRVMの神経細胞の性質の変調という点から追求した研究は見られない。そこで、本研究では、ストレスが顎口腔への疼痛刺激によるRVMニューロンの興奮性に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。今年度は、1ストレスモデルの作製とその妥当性の評価をラットの水泳時間の時間的因子で2非ストレス群動物を用いたRVMニューロンの特性の把握を電気生理学的に定量することを目的に行った。本研究では、前述した目的を達成するため、ラットを実験モデルとし、顎関節痛に対するストレスの影響をRVMでの神経興奮を指標に検索することとした。神経興奮は電気生理学的に定量する。今年度は、以下1、2の2つの実験を行った。1吻側延髄腹内側部(RVM)での単一神経細胞記録ストレス群と非ストレス群の動物を用いて、全身麻酔下で該当部位の骨に電極を刺入用の穴を開け、RVM相当部に微少電極を入れ、上下方向に電極を微動させながら、尻尾へのピンセットによるつまみ動作に応答する神経細胞を同定する。この際、対象となるのは、1:ON Cellつまみ動作に対して応答する神経細胞2:OFF Cell持続的な活動を有しているが、つまみ動作を受けることで抑制される神経細胞3: Neutral Cellつまみ動作に対して反応しないの3種類の神経細胞である。両群での3種類の神経細胞の比率を比較する。2疼痛刺激両群の動物に対し、尻尾・後肢・前肢および咬筋相当部皮膚へのピンセットによるつまみ動作、後肢・咬筋相当部皮膚への温冷刺激装置(Medoc社)を介した50度の熱刺激を行い、それぞれの応答性を記録し、その活動量や活動を開始する温度を両群間で比較する。実験の目的は顎口腔領域への疼痛刺激によるRVMの興奮性の変化を記録することであるが、RVMニューロンは四肢領域と顎口腔系すなわち三叉神経支配領域とで疼痛刺激に対する反応性が異なることが多いため、同動物に四肢領域と三叉神経支配領域の両部位への疼痛刺激を行い、RVMの特性を比較する。ストレスモデルの作製には、水槽での強制水泳モデルを採用した。ラットを水槽内で一定時間泳がせる際の静止状態の時間を測定した。従来までの報告と同様に連続した強制水泳では静止状態の時間が延長する“うつ"状態が見られた。よって、次年度にはこのモデルを用いることとする。例えばストレス状態での後肢の疼痛応答の増大はRVMの機能変化によるという科学的根拠が示されている。また、顎関節応答性のRVMニューロンの電気生理学的性質が報告されたが(Okamoto et al. J Neurophysiol

2015)、ストレス状態での顎口腔領域に生じる痛みの増大をRVMの神経細胞の性質の変調という点から追求した研究は見られない。そこで、本研究では、ストレスが顎口腔への疼痛刺激によるRVMニューロンの興奮性に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。今年度は、前年度に作製したストレスモデルラットに対し、抗ウツ薬として知られるセロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)の全身投与を行い、ストレスによるウツ状態の改善が、顎口腔系への疼痛刺激に対するRVMニューロンの興奮性に与える影響を検討した。ストレス状態では、疼痛刺激時にRVMニューロンのうちのON cell(疼痛伝達を促進する細胞)の興奮性が増大したが、ストレス処置後にSSRIを投与することにより、疼痛刺激時のON cellの興奮性の増大が抑制された。ストレスが慢性疼痛の危険因子であることは広く知られており、歯科的疾患である顎関節症の主症状である顎顔面部の慢性疼痛も例外ではない。本研究では、ストレス状態が内因性疼痛制御機構に及ぼす影響を明らかにするため、侵害刺激に対する吻側延髄腹内側部(RVM)ニューロンの応答性から、その神経科学的特性について検討した。その結果、RVMには侵害刺激に対して活動様式の異なるON、OFF、NEUTRAL cellが存在し、ストレス状態では侵害刺激受容時のON cellの活動量の増加が認められた。以上より、慢性的ストレス状態での顎顔面痛の亢進には、RVMニューロンの可塑的な変調が関与している可能性が示唆された。前年度に引き続き、上述1、2の電気生理学的手法を用いてデータ収集を行い、ストレス状態がRVMニューロンの興奮性に及ぼす影響を明らかにする。ストレス群並びに非ストレス群でのRVMニューロンの特性(3種類の神経細胞の比率やそれぞれの神経細胞の侵害刺激に対する応答性)を比較するため可能な限りサンプル数を得る。国際誌への投稿を目指し、最終年度には“うつ"状態が神経細胞特性や活動性に影響を及ぼしているという仮説を明らかとするため、下記3の実験を追加する。3セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)の全身(腹腔内)投与セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)は強制ストレスモデルにおけるウツ行動を軽減することが知られる(Porsolt 1977)。よって、ストレスによるウツ状態の改善が、顎口腔系への疼痛刺激に対するRVMニューロンの興奮性に与える影響を検討する。ストレス群動物に対し、ストレス処置後、SSRIを全身投与後、12の実験を行い、溶媒投与群と神経活動量や活動様式を比較する。SSRIはFluoxetine (Tocris, 50mg/kg,Leventhalら、JPET 2007)を用いる。本研究はストレス状態での三叉神経領域への疼痛刺激によるRVMの神経興奮を定量化し、その役割を追求する。得られる結果はRVMの神経興奮の変調という点でストレスと痛みをリンクさせる意義のある所見となる。つまり今後、中枢神経指向性の治療薬の開発をふまえ、有用な科学的根拠をもたらすと考える。今年度は、得られた結果について学会発表や論文投稿を行い、研究成果とその有用性を国内外へ広く発信することを目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。神経生理学29年度が最終年度であるため、記入しない。
東北アジア地域の環境保全技術者育成用英文教材開発

本研究は、「東北アジア地域の環境保全技術者育成用英文教材開発」を目指して行われた。この教材を使って、大阪で始まった国際水都会議の第5回釜山大会で採択された21世紀ビジョン、「東北アジア地域の海洋首都ネットワーク構築」の日本側のリーダー育成が可能となる。この教材を基に、東北アジア全域の環境保全に関する英語プレゼンテーション能力を有する日本・韓国・中国・ロシア・モンゴルの環境保全技術者集団が、日常会話レベルでも英語で環境保全に関するコミュニケーションを容易に取り易くなるような英語教育システムを考案することが可能になると考える。H25年4月22日から29日まで宇部高専で海外インターンシップを実施したロシアの学生の活動記録をパワーポイントで作成した。これをもとにして、H26年4月20日から29日までの活動記録も作成した。H26年2月末から、相互交流対応を国際交流室が引き継いだ。正式にe-mailアドレスを発行し、ロシアのコムソモルスクナアムーレ工科大学国際交流室と交流室間の事務連絡が開始した。H25年9月15日に、アムール川が洪水となり、過去最高の水位上昇(9m以上)を記録した。そのため、6月から準備していた派遣事業のキャンセルに追われた。危機管理の具体例として、作成予定の教科書の題材が用意できた。通信手段の確保、SNS活用などは、危機管理に有用であることを教科書に表現できると実感した。H25年9月13日から21日までモンゴル科学技術大学研究教育開発支援センター担当教授と科研分担者が研究打合せを実施した。ウランバートルの水事情、セルべ川調査を実施した。またH26年度に実施予定のオノン川源流調査のための日程、必要経費などの打合せを実施した。ウランバートル近郊に建設予定の貯水池、トーラ川沿いの取水施設など、水管理に関するグランドデザインも調査予定である。H25年7月14日から19日まで宇部高専で海外インターンシップを実施した韓国の学生の活動記録をパワーポイントで作成した。また、H25年8月24日から9月14日まで釜山で実施した宇部高専学生の交流活動記録を作成した。H25年度は、韓国語が表音文字として有意性を持つことを確認した。また、釜山市の10大プロジェクトに関する意見交換を実施し、大阪・横浜同様の海洋ハブ都市建設を2020年完成目指して展開していることをまとめた。H26年4月20日から29日まで宇部高専で海外インターンシップを実施したロシアの学生の活動記録をパワーポイントで作成した。H26年2月末から、国際交流室が正式にe-mailアドレスを発行し、コムソモルスクナアムーレ工科大学(KnASTU)国際交流室と交流室間の事務連絡を取った。ビザ取得手続きに必要な招待状作成依頼のプロセスを記録した。派遣事業では、KnASTUインターンシップ希望者未定のため、予定を延期した。結果的には、3月実施も実現不可能になった。年末はルーブル安も重なり、ロシア側の混乱状態も感じられた。昨年同様、通信手段の確保、SNS活用などは、危機管理に有用であることを教科書に表現できると実感した。H26年8月9日から14日まで、モンゴル科学技術大学(MUST)研究教育開発支援センター担当教授と科研分担者が研究打合せを実施した。テレルジ川調査を実施し、H27年度に実施予定のオノン川源流調査のための日程、必要経費などの打合せを実施した。H26年6月18日から20日のハルビン工科大学威海(HITWH)訪問調整を、HITWH国際交流室とメールで実施した。H26年12月29日1月4日まで、研究代表者と科研分担者2名で、プサンとテグを訪問した。釜山では、10大プロジェクトの進行状況をDITの先生と話し合った。テグでは、市役所教育長と英語教育について話し合った。また、テグの英語村を訪問し、経営母体である永進専門学校の教授と英語教育について、意見交換した。インチョン、プサンに続いて、テグが第3極として国際都市目指して戦略的展開を始めていた。田川科研分担者は、ISATE2015の会議で、「The Recent Effort of Global Human Resources Development」という題目で、国際交流による宇部高専の人材育成について発表をした。その際、分析視点として、(1)地政学、(2)自治体交流、(3)地理的利便性、(4)費用に言及した。また、「海外研修におけるトラブル事例及びその対処について」という題目で、本校主催のシンポジウムで、リスク管理について発表した。特に、アムール川の洪水によって水位が9m近く上昇したことは、環境保全技術者育成教材を作成するにあたって、アムール川の洪水によって、ゆっくりと水位が9m近くまで上昇したことは、新たな課題をつきつけられた思いがした。また、プサンの北港及び金融センター完成を黄先生と確認し、海洋首都釜山のハード及びソフト対策の実地調査を行った。環境保全に関する英語教材作成を目的として、資料が揃いつつある。これまでの科研活動をもとに実施された、田川分担者によるISATEでの発表(英文)、交流学生の派遣と受け入れプログラム、福地先生のiGNITEでの発表(英文)を基に、構成案の作成が可能である。川についても、アムール川、オノン川、セルべ川、清渓川等の資料が利用可能である。また、原稿を依頼する作業を行うにあたり、これまでの科研活動を支えた教授陣に協力を得られると考える。

宇部高専がDIT(韓国・釜山広域市)、KnASTU(ロシア・コムソモリスクナアムーレ市)、HITWH(中国・威海市)各大学との間で学生の国際交流を始めた2008年以降、東北アジア地域では環境保全に関する活動が継続している。1件は、日本・ロシア・中国の協力によるアムール・オホーツクプロジェクトの完成と継続、もう1件は、大阪で1990年に始まった水都会議が、2008年釜山宣言に結実し、「環境第一主義」に基づく水都形成が持続していることである。南は、2008年ロシア訪問以降、アムール川の保全は、源流のオノン川(モンゴル)までカバーして完結する事業だと認識した。これまで英語教員として、教育基本法第一条(目的)の「人権第一主義」に基づく、民主主義社会の形成に役立つ人材を形成する一助として英語教育を実践したが、これからの50年は、東北アジア地域、直接には、アムール川保全を日本・中国・ロシア・韓国・モンゴルと共同して実践しないと、持続可能な社会が形成されないことを、国際交流を通じて実感した。その活動総括を、最終年度の高専教育フォーラムでポスター発表した。福地賢治分担者のH22H28に実施したモンゴル・ヘンティ県オノン川源流調査と、加茂義明現地協力者(モンゴル国立科学技術大学外国語研究機構研究・教育開発センター員)の都市環境問題に関する知見をまとめた。また、国際交流促進活動の一環として、「山口宇部空港国際線調査会」(NPOうべ未来100プロジェクト主催)に参画、宇部・インチョン間国際定期便就航のH28年に報告書を受けた。H28年は、エアプサンによる釜山・ウランバートル間国際定期便も就航している。この利便性を活かして、ウランバートルに「環境保全技術英語指導教員養成センター」を開設して、「Strictly Protected Area」であるオノン川流域の保全を維持する予定である。本研究は、「東北アジア地域の環境保全技術者育成用英文教材開発」を目指して行われた。この教材を使って、大阪で始まった国際水都会議の第5回釜山大会で採択された21世紀ビジョン、「東北アジア地域の海洋首都ネットワーク構築」の日本側のリーダー育成が可能となる。この教材を基に、東北アジア全域の環境保全に関する英語プレゼンテーション能力を有する日本・韓国・中国・ロシア・モンゴルの環境保全技術者集団が、日常会話レベルでも英語で環境保全に関するコミュニケーションを容易に取り易くなるような英語教育システムを考案することが可能になると考える。2年目の作業として、昨年同様に、相互交流プログラム改善を実施した。H26年4月20日から29日KnASTUの学生3名がUNCTで実施した。昨年、公式に発行されたUNCTの国際交流室用メールアドレスを使って、コムソモリスク工科大学(KnASTU)、大連工科大学威海(HITWH)と事務連絡を実施した。交流活動のPDCAサイクルを継続実施している。モンゴルの首都ウランバートル市街を流れるセルベ川に関する意見交換を実施した。また、モ科研分担者により、モンゴル科学技術大学(MUST)研究教育開発支援センター担当教授とのアムール川源流調査が継続している。
粒子線医科学センターにおけるプロトンラジオグラフィーの基礎および臨床的研究

プロトンラジオグラフィーにとって最大の課題は被写体内の任意点から撮影系に依存する空間分解能の向上である。X線ラジオグラフィーの場合既存のグリッドによる散乱線除去で目的を達する。これに対しプロトンの場合、被写体像を構成すべきプロトンの全てが多重散乱を受け何らかの方向偏位を受け、かつこれらのプロトンエネルギーはほゞ一様である。この小角多重散乱により側才に散乱、拡がった部分が空間分解能を低下させる。すなわち160MeV 16cm飛程のプロトンは点線源として約1.4cm径内に分布し、1.4cmの空間分解能になる。これを改善するためのグリッドは平行コリメータ類似のものが要求される。このコリメータの開き角(孔径/コリメータ孔長)が1%であれば20cm厚の被写体の最小分解能(撮影系から最も遠い被写体上のものに対する分解能)は約2mmと云うことになる。現在核医学で使用されているコリメータの最小開き角は57%12cm孔長で11.4mm孔径)であり不十分であるが、より小さい開き角のものを作製することは現在のところ無理であろう。孔長を短くして孔径を小さくすることは開き角4点だけから云えば可能であるが孔を形成する壁厚はプロトンの透過力から0.3mm以上を求められるため単位面積当りの孔数に上限があり利用プロトン数の減少を来し現実的でなくなる。そこで技術的改良によって以下のコリメータを試作しファントム実験を施行中である。すなわち厚さ2cm、開き角33.5%でありこの試作コリメータの分解能は67mm(20cm被写体に対し)である。筑波大学粒子線医科学センターの500MeVプロトンは理論的にはBragg曲線を利用する利点があるが散乱線除去が最大の難事でありその理論的検討およびコリメータの試作を行った。多くの画像診断のモダリティと対比し、プロトンラジオグラフィーの長所と限界を検討した。陽子線を画像採取手段として用いた場合の特徴はエックス線に比較して密度分解能が極めて優れている(20センチ厚さの被写体において0.2ミリ程度の厚みの変動を描写可能)点にある。しかしこの能力が発揮されるのは厚みの変動が撮影系の極く近傍に存在する場合であり、両者の間隔が大きくなればなる程、急激に描写能力は悪化する現象を呈する。この原因は陽子線の多重散乱による描写注目点およびその点をとり巻く周囲の重なりによるものである(ダリッドを利用したエックス線と異り鮮鋭度が注目点と撮像系との間の距離に品しく影響され劣化する)。この原因により20センチの距離では一点が約7ミリの標準偏差を有するガウス分布の広がり分布をもつものとなる。このような問題を解決する方向として散乱線を除去する課題がプロトン(陽子線)ラジオグラフィーおよびプロトン断層撮影(CT)の重点となっている。プロトンラジオグラフィーでは陽子線撮影用グリッドとしてのコリメーターを作製し、この効果を検討中である。このブリッドは重さが15ミリであり孔の径は約100ミクロンである。このグリッドを用いて各種ファントムの撮影を開始した。平行板型グリッドに比して散乱線の除去率は高率と予想される。陽子線CTでは被写体入射陽子線を多本のペンシルビーム代し、かつ射出線をもコリメートすることにより散乱線を減少させ、このビームをエネルギー弁別するため磁気スペクトロメータで測定している。焦点面におく位置検出器としてシンチレーターを用いた方式で、アクリルの支柱を水中に5本たてたファントーム(内径110ミリ)を作成し、この断層撮影を行った。この結果水中のアクリル(密度比約1.2直径14ミリの棒)を捉えることができた。今後、検出器の性能の改善をはかり画質の向上を重点としていく。

すなわち厚さ2cm、開き角33.5%でありこの試作コリメータの分解能は67mm(20cm被写体に対し)である。筑波大学粒子線医科学センターの500MeVプロトンは理論的にはBragg曲線を利用する利点があるが散乱線除去が最大の難事でありその理論的検討およびコリメータの試作を行った。多くの画像診断のモダリティと対比し、プロトンラジオグラフィーの長所と限界を検討した。
イビキ症の精神生理学的影響について

本年度は、睡眠時無呼吸症候群疑いの対象群において、イビキ音強度と日中の眠気との関連について検討した。睡眠時無呼吸症候群を疑い、国立病院機構福岡病院にて終夜睡眠ポリグラフィー(PSG; polysomnography)を施行した患者1274名を対象とした。主観的な眠気の評価にはEpworth sleepiness scale (ESS)を用いた。イビキ音強度は、騒音計を用いてPSGと同時に測定された睡眠中の空中音強度の上位1パーセンタイル値(L1)を用いて評価した。イビキ音強度L1とESSとの関連について、交絡因子として、年齢、性別、BMI、無呼吸低呼吸指数(apnea hypopnea index; AHI)、睡眠時間における血中酸素飽和度90%未満の時間の割合(CT90; percentage of cumulative sleep time with oxygen saturation <90% )、睡眠時間を調整した重回帰モデルを用いて検討した。さらに、年齢によって、対象を3分位で分類(若年群、中年群、中高年群)し、これらの3群において、L1とESSとの関連について検討した。全対象、若年群、中年群、中高年群において、L1はESSと有意な相関を認めた。全対象における重回帰分析では、交絡因子を調整後もL1とESSとの独立した関連を認めた。中高年群における重回帰分析では、交絡因子を調整後もL1とESSとの独立した関連を認めたが、若年群および中年群では関連を認めなかった。これらの結果より、イビキ音強度は、日中の眠気と独立した関連を示し、とくに中高年の対象において、眠気への影響が大きい可能性が示唆された。この結果は、イビキの精神生理学的影響に関する重要な示唆を与えるものであると考えられた。イビキが日中の眠気に関連するとの結果を出すことができた。イビキの精神生理的影響にも関連した重要な研究結果といえる。今後、イビキと、客観的測定に基づいた精神生理学的指標との関連に関する研究についても、早急に準備し、開始する予定である。イビキの精神生理学的影響を検証するために、イビキを主訴に受診しPSGを施行した対象において、客観的な覚醒度、注意力を測定し、イビキと各種精神生理学的指標との関連について解析する予定である。目標数まで対象数を増やし、達成した段階でデータを解析し、学会発表(日本心身医学会)を行い、論文化していく予定である。現在、研究開始が遅れているため、PSGを行う際に必要な消耗品や質問紙などの必要物品が未購入であるなど、研究に関連した出費が遅れていること、また研究が順調に進んでいる場合の学会発表がなされていないことによる。
初等中等教育向けワンストップシステムの研究と開発

初等中等教育向けに、学校のICT機能のワンストップシステムの研究開発を行った。特に、学校のICT機能のうち、(1)ポータル機能(2)校務の情報化(3)教育の情報化(4)広報の情報化をワンストップで実現できるシステムNetCommons3.0の研究開発を行った。(3)の教育の情報化には、情報モラル・情報リテラシー教育だけでなく、作文・プレゼンテーション指導、基礎学力定着、グループウェアによる知識共有などを含む。本研究では、NetCommonsを基盤として学校情報化のためのワンステップシステムの研究開発を行う。NetCommonsには(1)学校ウェブサイト構築機能(2)グループウェア機能(3)授業支援機能(4)個人のバーチャルデスクトップ機能の4つの要素が統合されている。ただし、本研究に先立つ事前調査では、学校ウェブサイトとして活用している学校はもっぱらウェブサイトとしてのみ活用し、グループウェアとして活用している学校はグループウェアとしてのみ活用しており、4つの要素すべてを使いこなしている教育機関は残念ながら非常に少ないということがわかった。NetCommonsを基盤として教育機関向けワンストップシステムを構築するには、この原因を究明することが不可欠であるため、すでにNetCommonsを導入している埼玉県総合教育センターに協力を求め、「CMSを基盤とした学習支援に関する研究」の中で、(1)教員・生徒向けグループウェアとしての活用(2)小・中・高校における各教科での活用、に関して様々な研究実践を行い、その中で質的・量的な評価を行った。本成果についてはCATE2010で発表を行った。また、学校教育の情報化の事例を収集・共有するために、2010年度NetCommonsユーザカンファレンスを開催し、研究成果の社会普及に努めた。Net Commonsを基盤として教育機関向けワンストップシステムを構築するには、この原因を究明することが不可欠であるため、すでにNet Commonsを導入している埼玉県総合教育センターに協力を求め、「CMSを基盤とした学習支援に関する研究」の中で、(1)教員・生徒向けグループウェアとしての活用(2)小・中・高校における各教科での活用、に関して様々な研究実践を行い、その中で質的・量的な評価を行った。また、学校教育の情報化の事例を収集・共有するために、2011年度NetCommonsユーザカンファレンスを開催し、研究成果の社会普及に努めた。平成25年度はこれまでの共同研究を実施している各県の教育センター・研究所からのヒアリングに基づき本研究の最終成果物である「学校情報化のためのワンステップシステム」の仕様の策定を行った。導入・メンテナンスコスト、保護者及び教員が情報取得のために用いる端末形態の特徴、セキュリティ課題等について多角的に検討した結果、(1)PHP用の高速開発フレームワークCakePHPの採用(2)RESTに基づく開発(3)リスポンシブデザイン(4)利用者視点のディペンダビリティの確保(5)コードルールのドキュメント化(6)情報再利用のためのAPI設計の徹底(7)多言語対応(機械翻訳API対応)(8)LAMP環境を含む外部環境への依存関係の記述と利用規約の明確化(9)自動テストを開発方針とし、NetCommons2の基本設計を踏まえたた上で、個人情報保護・著作権保護・組織リスク管理を(運用ではなく)システムが「自然に遵守を支援する」仕様を策定した。また、NetCommonsユーザカンファレンスを開催し、1印西市内の全小中学校を含む導入事例2山形県高畠高等学校でのグループウェアとしての活用事例3国立教育政策研究所の教育情報共有サイトの構築事例4岩手県における災害時等における学校の情報発信力等向上事業、等の事例を300人を超えるユーザと共有した。特に山形県におけるグループウェアの活用事例のビデオ作成に協力し、公式サイトを通じて共有を図った。2012年度は埼玉県総合教育センター・山形県教育センター・岩手県総合教育センターに協力を求め、「CMSを基盤とした学習支援に関する研究」の中で、(1)教員・生徒向けグループウェアとしての活用(2)小・中・高校における各教科での活用、に関して様々な研究実践を行い、その中で質的・量的な評価を行った。

(1)のグループウェアとしての活用においては、NetCommonsを利用する前にはその心理的ハードルが高いが、実際に使い始めるとほぼすべての教職員が短期間で活用方法を修得でき、3か月程度内に本グループウェアがなくては業務が成り立たないほど活用が進むことが実証された。それを受けて山形県教育センターでは、グループウェア活用の心理的ハードルを下げるために利用シーンや利用者の声を集めたショートビデオを作成し、県内・県外に公開した。岩手県総合教育センターでは、我々の研究グループと連携して「災害時等における学校の情報発信力等向上事業検討委員会」を行い、災害・事故発生時の学校・保護者連絡ツールとしてのNetCommonsの有効性を実証した。こうしたフィードバックを受けて、次期の初等中等教育向けワンストップシステムとしてNetCommons3.0の仕様の検討を行った。NetCommons3.0においては、コアのフレームワークとしてCakePHPを採用し、研究開発環境をよりオープン化するとともに、教育機関からの要望が高かったワークフローの構造化と、ID連携(OpenID, Shibboleth)の仕組みを組み込む予定である。以上の研究成果を公表・普及することを目的とし、2012年度NetCommonsユーザカンファレンスを開催し、300人超のユーザが参加した。平成25年度に引き続き、初等中等教育のためのワンストップシステムの研究開発に取り組んだ。本研究課題で開発しているワンストップシステム(NetCommons)は、鳥取県(98%)、徳島県(85%)等、日本全国で3500以上の学校が何らかの形で導入するまでの広がりを見せているが、平成25年度に開催したNetCommonsユーザカンファレンスにおける学校関係者へのヒアリングの結果、本研究課題開始時には想定されていなかった大きな変化として、(1)学校をターゲットとした不正アクセスの急増、(2)スマートフォンを唯一の情報端末として利用するPCレスな保護者の急増が挙がった。特に課題となったのは、NetCommons自身のセキュリティよりもプラットフォームであるLAMP環境やライブラリ群にセキュリティホールが発見されたときにそれらをバージョンアップしてもNetCommonsが引き続き正常に動作する保証をいかに得るかということであった。グループウェアとしてのNetCommonsが学校活動のインフラ(施設予約、日程調整、委員会報告等)として定着している学校では動作保証は切実な問題である。そこで、平成26年度はこの課題について集中的に研究開発を行った。(1)についてはレスポンシブデザインを導入することで解決し、(2)についてはウェブ上でオープンに提供されるソフトウェア自動テストツールによる検証が可能となるようなコードへの変更の可能性について検討し、そのための規約を整備した。
癌性MRP-1(CD9)の構造解析とその制御による転移の抑制

正常細胞や良性線維腺腫ではほぼ25KのMRP-1蛋白した発現されないのに対し,乳癌では25Kと28Kの蛋白が発現され,原発巣と転移リンパ節との比較を行ってみると,原発巣に比べて転移リンパ節ではMRP-1の発現量が減少,また25Kのバンドが28Kに比べ相対的に減少してくることが多いことが判明した.そこで,MRP-1の喪失または25Kから28Kへの癌性変化が転移能に関係していることが示唆されたので,切除乳癌症例144例を対象に,ウェスタンブロット及び凍結切片の免疫組織染色を行い検討した.MRP-1減弱例及び消失例では,ノーザンブロット,RT-PCRを行うとともにcDNAシークエンスを行い遺伝子異常の解析を行った.その結果,MRP-1は67.3%で保持されており,27.8%で減弱,4.9%で消失していた.また,減弱群,消失群では,ノーザンブロット,RT-PCRの結果,mRNAが,それぞれ減少,消失しており,ウエスタンブロット,免疫組織染色の結果とよく合致した.そこで,109例のIIIb期までの術後肺癌症例を用いて,retrospective studyを行い,RT-PCRを用いてmRNAのレベルでMRP-1/CD9を評価した.その結果,MRP-1/CD9減弱群は現時点での全生存率が34.9%であるのに対して,保持群では62.3%と高値を示した.MRP-1/CD9減弱群は有意に予後不良であった(p<0.001).このことは特に肺腺癌症例で著明で,減弱群では全生存率が26.0%であるのに対して,保持群では55.4%であり,MRP-1/CD9減弱群は有意に予後不良であった(p<0.001)・Coxの比例ハザードモデルで解析を行った結果,MRP-1/CD9の減弱は,N因子に次いで有意な独立した予後不良因子であることが判明した.また,同時に行ったDNAシークエンスで143番目及び163番目のコドンがAからGに置換されることがあるが判明した.アミノ酸配列ではそれぞれLYSからARG,ASNからASPであった.これらの意味については現在検討中である.正常細胞や良性線維腺腫ではほぼ25KのMRP-1蛋白した発現されないのに対し,乳癌では25Kと28Kの蛋白が発現され,原発巣と転移リンパ節との比較を行ってみると,原発巣に比べて転移リンパ節ではMRP-1の発現量が減少,また25Kのバンドが28Kに比べ相対的に減少してくることが多いことが判明した.そこで,MRP-1の喪失または25Kから28Kへの癌性変化が転移能に関係していることが示唆されたので,切除乳癌症例144例を対象に,ウェスタンブロット及び凍結切片の免疫組織染色を行い検討した.MRP-1減弱例及び消失例では,ノーザンブロット,RT-PCRを行うとともにcDNAシークエンスを行い遺伝子異常の解析を行った.その結果,MRP-1は67.3%で保持されており,27.8%で減弱,4.9%で消失していた.また,減弱群,消失群では,ノーザンブロット,RT-PCRの結果,mRNAが,それぞれ減少,消失しており,ウエスタンブロット,免疫組織染色の結果とよく合致した.そこで,109例のIIIb期までの術後肺癌症例を用いて,retrospective studyを行い,RT-PCRを用いてmRNAのレベルでMRP-1/CD9を評価した.その結果,MRP-1/CD9減弱群は現時点での全生存率が34.9%であるのに対して,保持群では62.3%と高値を示した.MRP-1/CD9減弱群は有意に予後不良であった(p<0.001).このことは特に肺腺癌症例で著明で,減弱群では全生存率が26.0%であるのに対して,保持群では55.4%であり,MRP-1/CD9減弱群は有意に予後不良であった(p<0.001)・Coxの比例ハザードモデルで解析を行った結果,MRP-1/CD9の減弱は,N因子に次いで有意な独立した予後不良因子であることが判明した.また,同時に行ったDNAシークエンスで143番目及び163番目のコドンがAからGに置換されることがあるが判明した.アミノ酸配列ではそれぞれLYSからARG,ASNからASPであった.これらの意味については現在検討中である.これまでの基礎研究から、MRP-1はp53・RB遺伝子らの癌抑制遺伝子と異なり、癌細胞のprogressionの最終段階に関連しているものと思われる。すなわち、転移能力を備える癌細胞の出現と共にMRP-1遺伝子の変化、喪失等が起こってくる可能性が強く示唆された。そこで、乳癌患者の症例が多いことから、先ずpilot studyとして乳癌切除標本を用い、mRNAを抽出した。そして、そのcDNAを合成、RT-PCRを行い遺伝子レベルでの検討を行った。同時に蛋白レベルで、western blottingと免疫組織染色を行い、これらの比較検討を行って、MRP-1の消失・減弱と予後との関連を研究した。その結果、乳癌患者では、蛋白レベルで明らかに原発巣に比べ転移部での正常MRP-1と考えられる25Kのバンドが減少していた。遺伝子レベルでもmRNAの減少が見られた。

また、1990年6月から1992年12月までの143例の乳癌患者を対象としてwestern blottingと免疫組織染色を行い、健存率を比較してみると、MRP-1非減弱群は82.6%であるのに対し、MRP-1減弱群は50.2%と明らかに予後が悪いのが判明した(p<0.001)。一方生存率で比較して見たところ、非減弱群は96.0%であるのに対し、減弱群は73.1%と有意に予後不良であった(p<0.001)。これからは、肺癌患者でも同様にMRP-1の発現と予後との関連について研究していく予定である。又、RT-PCR産物より、全cDNAシークエンスを行い、点突然変異と予後との関連も検討していく。加えて、これまで凍結保存されている切除標本と同一患者の転移再発部位の切除標本を検討し、MRP-1の変異を調べる。これまでの基礎実験の結果が,臨床データと相関するかどうかを乳癌症例を用いて検討したところ,乳癌患者の病期は,MRP-1/CD9の発現度とよく逆相関していたため,109例のIIIb期までの術後肺癌症例を用いて,retrospective studyを行った.方法としては,quantative reverse transciptase PCR(RT-PCR)を用いてmRNAのレベルでMRP-1/CD9を評価した.対象群は1991年1月から1992年12月までの北野病院胸部外科及び大阪府立成人病センター外科で切除された症例である.その結果,MRP-1/CD9減弱群は現時点での全生存率が34.9%であるのに対して,保持群では62.3%と高値を示した.MRP-1/CD9減弱群は有意に予後不良であった(p<0.001).このことは特に肺腺癌症例で著明で,減弱群では全生存率が26.0%であるのに対して,保持群では55.4%であり,MRP-1/CD9減弱群は有意に予後不良であった(p<0.001).Coxの比例ハザードモデルで解析を行った結果,MRP-1/CD9の減弱は,N因子に次いで有意な独立した予後不良因子であることが判明した.また,同時に行ったDNAシークエンスで143番目及び163番目のコドンがAからGに置換されることがあるが判明した.アミノ酸配列ではそれぞれLYSからARG,ASNからASPであった.これらの意味については現在検討中である.
哺乳動物の低分子量ストレス蛋白質の重合と解離機構に関する研究

低分子量ストレス蛋白質hsp27は、細胞内では300-500kDaの重合体で存在するとされてきた。αβクリスタリンが同時に発現してる筋細胞では、hsp27はαBクリスタリンとheteropolymerを形成している。ところがラット組織や培養細胞の可溶性分画を蔗糖濃度勾配遠心法(SDG)にて分画すると、hsp27は重合体(L-hsp27)の他に70kDa以下の位置に沈降する成分(S-hsp27)が存在することを見つけた。U251MGヒトグリオーマ細胞に亜砒酸ストレス(200mM/1h)を負荷して後、細胞を集めSDG分画すると、L-hsp27が減少しS-hsp27が増加していることを見つけた。このL-hsp27のS-hsp27への変換は、細胞をホルボールエステル(PMA)、サイトカイン(IL-1α、TNFα)、オカダ酸などに暴露しても起きることが分かった。これらの薬物はhsp27の合成は誘導しないが、hsp27のリン酸化を促進することが知られている物質であり、また、亜砒酸ストレスの際にも、早期にhsp27のリン酸化が促進されることが知られている。放射性無機リン酸を取り込ませた細胞を使って、リン酸化とL-hsp27の解離の関連性を解析すると、L-hsp27はリン酸化を受けてS-hsp27に変換することが分かった。細胞抽出液の50%硫安分画を用いた無細胞系で[^<32>P]ATPを使ってこの事実を確認した。一方、PMAで前処理し、L-hsp27をS-hsp27に変換させた細胞に熱ストレス負荷すると、熱に対する抵抗性が著しく低下していた。また、ストレス負荷十数時間後に細胞内に増量しているhsp27は大部分L-hsp27として存在した。これらの結果より、L-hsp27の解離はストレスに対する細胞の速やかな防御機構であり、ストレス負荷後数時間以後に蓄積するL-hsp27は、細胞のストレス耐性と密接に関連していることが示唆された。上記の条件下で、αBクリスタリンはリン酸化も受けないし、解離もしなかった。
終末期がん患者のスピリチュアルペインに向き合う看護師の臨床推論と介入モデルの特徴

今年度は、看護師のスピリチュアルペインの臨床推論の実態を把握するための質問紙の作成を行った。方法は以下の2つのステップで行った。まずはじめに、終末期がん看護を行っている看護師24名(一般病棟8名、緩和ケア病棟8名、訪問看護8名)を対象に、終末期がん患者のスピリチュアルペインに関する臨床推論の実際についてインタビューした結果(昨年度)を、28の質問項目にまとめた。次にこの質問項目を、がん看護のスペシャリスト(がん看護専門看護師、がん看護専門看護師を教育する機関の教員、がん看護関連の認定看護師)を対象に、「非常に適切である(4)」から「不適切である(1)」の4段階で評価してもらい、その上で自由記載のコメントを求めた。得られた回答はcontent validity index ( Lynn, 1986)を用いて分析し、内容妥当性を検討した。調査は、山口大学大学院医学系研究科保健学専攻医学系研究倫理審査委員会(管理番号552-1)の承認を得て行った。結果として6人から回答を得た。専門家6人の内容妥当性を確立するための推奨水準は0.83であり、その水準に照らして評価すると、「患者さんの知りたいことに対しては、嘘をつかずに伝えている」、「患者さんのその人らしい死の準備のあり方を考えている」、「患者さんの『気がかりや本当の思い』について何もできなかったことへの後悔を感じたことがある」の3つの項目は除外された。尺度全体の内容妥当性指標は、28項目中25項目であることから0.89であった。また、自由記載のコメントから、実践能力を向上させる研修参加に関する項目を追加し、内容の類似した項目は整理し、最終的に25項目の質問紙を作成した。質問紙調査をするにあたり、質問紙の内容の検討および、その内容の妥当性を検討するためにCVI分析を行った。がん看護のスペシャリストを対象に質問紙調査を行うために、本学倫理委員会の承認を得る必要があったが、倫理委員会の承認および調査に時間を要した。5月中に質問紙調査の変更について倫理審査委員会に承認を得る。承認後から全国調査を実施する。調査対象は、一般病棟の看護師、緩和ケア病棟の看護師、訪問看護師である。調査は、同意を得ながら実施するため、9月までを予定している。その後、データ入力をした後、共分散構造分析を用いて、看護師のスピリチュアルペインの臨床推論介入モデルを作成する予定である。今年度は、研究の第1段階として、臨床推論の仮説モデルづくりを目標に看護師を対象とした調査を実施した。訪問看護師、一般病棟、緩和ケア病棟における看護師各8人、合計24名の面接調査およびデータ収集を行った。看護師は、終末期がん患者のスピリチュアルケアの経験のある看護師とした。面接では、患者のスピリチュアルペインの内容と、その現れ方、それを明らかにしていった方法、明らかになったスピリチュアルペインへの対応方法を中心にインタビューし逐語録にまとめた。一般病棟の看護師の逐語録の概観からわかったことは以下の通りであった。看護師8名は10年から27年の臨床経験を持つ熟練看護師であった。語られた16のエピソードの内の5つは、子どもを持つ母親の苦悩であり、子どもに何もしてあげられないこと、小さな子供を残して逝くことのつらさ、子どもにいつどのように病気を知らせるかといった内容であった。他には、看護師に介入して欲しくない患者とその背景にあるもの、治療終了後に転院することになった患者の不安と苦悩、治療の意味に疑問を持つ患者や家に帰ることを希望する患者等の内容であった。看護師の中には患者へのスピリチュアルペインへの介入がプラスに作用する場合とマイナスに働くこともあることを体験しており、患者に熟慮しながら関わって行くプロセスが見出された。また看護師は、患者の気持ちを深く汲み取りつつ同時に状況を客観視しながら介入していることがわかった。今後は逐語録を詳細に分析するとともに、訪問看護師、緩和ケア看護師のデータを分析する予定である。本年度の計画は、訪問看護師、一般病棟と緩和ケアに勤務する看護師に終末期がん患者のスピリチュアルペインについてのインタビューを行い、逐語録にまとめることであった。現在、研究計画通りに進行している。今年度は、一般病棟の看護師8名、緩和ケア病棟の看護師8名、訪問看護師8名の合計24名を対象としたスピリチュアルペインに向き合う臨床推論に関するインタビューデータを、修正版グラウンデッドセオリーアプローチ(M-GTA)の手法を用いて分析した。結果、一般病棟の看護師データの分析からは20の概念が抽出された。それらは「身体的な安楽を目指す」「本当の想いを知るために聴く」「その人の希望や要望を支援する」「その人の生きてきた人生を知る」「その人の病気や死の受け止め方を知る」等であった。それら20の概念は、「スピリチュアルペインに対する臨床推論」「臨床推論に与える影響」「スピリチュアルペインへの向き合い方」の3つに分類された。緩和ケア病棟の看護師データの分析からは、「患者の知りたいことに対し、嘘をつかずに伝える」「患者の真のキーパーソンを探り、患者とキーパーソンを繋げる」「患者と家族の関係に介入し、患者の心の安寧を図る」をはじめとする15の概念が抽出された。訪問看護師データの分析からは「患者主役のケア」「苦痛のない療養を優先したケア」「介入の覚悟」「接点の探知」「気がかりを受け止める」等の16の概念が抽出された。

またそれら16の概念は「終末期トータルケア」「スピリチュアルペインに対する臨床推論」「置き去りにされるスピリチュアルペイン」の3つに分類された。それぞれの臨床の場における看護師の臨床推論の特徴とともに、共通点を見出すことができた。臨床推論の道筋には、看護過程と同様のステップがあり、スピリチュアルケアの前提に患者の苦痛の緩和や日常生活の援助等があった。一方で、スピリチュアルケアの難しさ、患者の状態が急激に悪化して何もできなかったことへの後悔なども語られた。今後は、さらなる概念整理を行い、それらを基盤にした質問紙の作成および臨床推論の実態調査を行う予定である。質的な分析をおこなった後、修正版グラウンデッドセオリー(M-GTA)を用いたデータ分析方法の研修を受けた。その後、再度、事前に分析したデータを見直したため、概念抽出に時間がかかり、質問紙の作成までに至らなかった。今年度は、看護師のスピリチュアルペインの臨床推論の実態を把握するための質問紙の作成を行った。方法は以下の2つのステップで行った。まずはじめに、終末期がん看護を行っている看護師24名(一般病棟8名、緩和ケア病棟8名、訪問看護8名)を対象に、終末期がん患者のスピリチュアルペインに関する臨床推論の実際についてインタビューした結果(昨年度)を、28の質問項目にまとめた。次にこの質問項目を、がん看護のスペシャリスト(がん看護専門看護師、がん看護専門看護師を教育する機関の教員、がん看護関連の認定看護師)を対象に、「非常に適切である(4)」から「不適切である(1)」の4段階で評価してもらい、その上で自由記載のコメントを求めた。得られた回答はcontent validity index ( Lynn, 1986)を用いて分析し、内容妥当性を検討した。調査は、山口大学大学院医学系研究科保健学専攻医学系研究倫理審査委員会(管理番号552-1)の承認を得て行った。結果として6人から回答を得た。専門家6人の内容妥当性を確立するための推奨水準は0.83であり、その水準に照らして評価すると、「患者さんの知りたいことに対しては、嘘をつかずに伝えている」、「患者さんのその人らしい死の準備のあり方を考えている」、「患者さんの『気がかりや本当の思い』について何もできなかったことへの後悔を感じたことがある」の3つの項目は除外された。尺度全体の内容妥当性指標は、28項目中25項目であることから0.89であった。また、自由記載のコメントから、実践能力を向上させる研修参加に関する項目を追加し、内容の類似した項目は整理し、最終的に25項目の質問紙を作成した。質問紙調査をするにあたり、質問紙の内容の検討および、その内容の妥当性を検討するためにCVI分析を行った。がん看護のスペシャリストを対象に質問紙調査を行うために、本学倫理委員会の承認を得る必要があったが、倫理委員会の承認および調査に時間を要した。収集したデータ(在宅、一般病棟、緩和ケア病棟)をKJ法で分類する。KJ法を用いる理由は、混沌とした問題の中から要素を見出し、関係性を捉え構造を把握することができるので、モデルづくりに最適と考えられるからである。個別分析、全体分析を、ラベルづくり、図階化、叙述化の順で行う。
癌と骨髄の脈管学的特性の違いに基づく高分子制癌剤の効果増強と副作用の軽減

1.マウスのS180腫瘍を皮下に移殖した系における正常血圧下での分子量の異なる合成高分子Hydroxypropyl metaacrylate polymer(HMAP)〔MW20ー556K〕を用いた研究では、分子量4万までは、272時間の測定腫瘍組織1gあたり投与量の4%までしか蓄積しないのに反し、7万以上56万までのHMAPでは、経時的に腫瘍内集積が増加し、腫瘍組織1g当り20%までも達した。この高値は、4872時間にわたって維持された。このことから、腫瘍血管の透過性を抑制する分子サイズの上限が、50万かそれ以上であることを示唆した。2.次に、昇圧下におけるモデル腫瘍として、Walker256腫瘍を皮下、または腹腔内に接種し、後者は大網上に転移娘結節を生ずるが、これら腫瘍の直径が、約8mm前後になった時点で実験に供した。アンジオテンシンIIを静脈より注入し、血圧が約100mmHgから150mmHgになった時点で、高分子制癌剤のプロトタイプのスマンクス, ^<51>Crー標識アルブミン(BSA),低分子薬の代表の〔^<14>C〕メチルグリコ-スを投与し、腫瘍(皮下又は大網上)、骨髄、小腸、血中における濃度を比較した。その結果、低分子では投与後15分後のみに、昇圧で有意(2025%)の腫瘍集積の増加があったのに対し、高分子では、2080%の増加が16時間と長時間にわたり持続した。さらに、重要正常臓器である骨髄への集積が、昇圧下で高分子薬物のみにおいて減少し(BSA1726%;スマンクス,/hr29%)、小腸でも類似の傾向がみられた。これを裏付けるため、致死量のスマンクス投与ラットにおける白血球、血小板、体重、下痢症について検討したところ、何れも昇圧下投与における毒性は低減した。〔結論〕以上のことから、腫瘍選択的な集積には、生体親和性の高い分子量7万以上の制癌剤を昇圧下に静脈投与するのが最も好ましいことが解明され、今後臨床への応用が、現実性のある課題となってきた。
蛋白質立体構造のコード化と経験的予測法の可能性追求

タンパク質のファミリーおよびスーパーファミリーの概念は、場合によって配列や全体的なフォールドや局所的なフォールドや機能等の異なる側面の類似性によって定義されているためしばしば首尾一貫していないが、ともかく全体的なフォールドと機能に相関があることを示唆している。化学的観点からは、局所的フォールドと機能の間の相関は理解し易いが、全体的フォールドと機能の相関の起源は、必ずしも明らかではない。この点を追求するために、タンパク質分子のドメインの全体的フォールドの類似性のネットワークを構築し、ネットワーク上の近隣性が進化的な近縁性を反映するようにする。次にこのネットワーク上に特定の化学的機能(此処では例としてATPとその類似分子の結合を取り上げた)を持つドメインを定位する。その結果を注意深く解析した結果、それらのドメインはネットワーク上に20以上の互いに重なり合わない明確なクラスターとして分布していることが見出された。個々のクラスターに属するタンパク質群はフォールドによって定義された進化的ファミリーと定義する。この新しい概念は、ファミリーやスーパーファミリーの概念の持つ混乱を明確にすることが出来る。この結果は、20以上のATP結合蛋白質が分子進化の過程で独立に生み出されたこと、その後の機能と全体的フォールドの保守的な拡散がその間の相関の起源であることを示している。
クライアント・サーバ方式による語学教材用マルチリンガル辞書システムの開発

これまでに,日本語教育コンテンツの肥大化と品質管理,及び利用者管理の問題を解消するために,「クライアント・サーバ方式による日本語教育用コンテンツの流通管理システム」を開発した。しかし,このシステムは,使用している言語が日本語と英語で,その他の言語を使用している教師・学習者に適応していないという問題があった。本研究は,この課題を克服するために,日本語教育用マルチリンガル電子辞書の開発を試みた。具体的には,これまで開発してきたシステム上で利用可能なマルチリンガル辞書システムの設計,及びマルチリンガル辞書に必要なデータのデータベース化を行った。対象とした言語は,既に開発済である日本語(漢字,かな,ローマ字)と英語の他に,スペイン語,ポルトガル語,ドイツ語,イタリア語の基本語(約3000語)である。マルチリンガル辞書の基本データは,日本語見出しに対応した各国語を表形式で作成した。標準キーボードから効率的に基本データを入力することができるように,日本語を除く言語は半角の英記号(1バイト文字)を用いた。同様な理由で,各国語のアクセントの表記等(ドイツ語のウムラウトを含む)は,1バイトのアルファベットと1バイトの記号を用いた。これらの2バイトからなる文字列は,対応するユニコードの文字と置換することによって,ディスプレイ上では自然に表示することができる。また,基本データから,HTML形式の各国語別データに自動変換するツールを開発し,Webブラウザを介してマルチリンガル辞書がどのクライアント(パソコン)からでも利用できるようにした。