hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環拡大化フタロシアニン錯体の高分子複合薄膜における非線形光学特性

フタロシアニン誘導体を用いた非線形光学材料として,フタロシアニン環へ可溶化置換基を導入した誘導体が主に検討されていが,共役平面構造に関する誘導体を用いた研究はほとんどなされていなことから,フタロシアニン系大環状化合物を系統的に拡大した誘導体,1)環拡大化ポリフィリン系,2)環拡大化フタロシアニン系,3)環拡大化ビスフタロシアニン系大環状化合物を用いて,非線形光学特性に対する環拡大化の効果を明らかにし,共役拡大によるマニピュレーションの可能性を明確にすることを目標として,そのLangmuir-Blodgett(LB)薄膜における分子配向性の解明を行った.1)環拡大化ポリフィリン系大環状化合物LB膜;一連の環拡大化亜鉛(II)ポリフィリン誘導体の気水界面単分子膜における1分子当たりの極限占有面積,および分子モデルより見積もられる分子の最小占有面積と,気水界面上での吸収スペクトルより,これらの一連の錯体は気水界面で三次元結晶を形成しており,分子が46層重なった状態であることを明らかにした.各錯体の水平付着累積膜においては,膜厚方向の配向性は環拡大化に相関することを見出した.2)環拡大化フタロシアニン系大環状化合物LB膜;面内複環化フタロシアニン誘導体とその単環フタロシアニン誘導体の累積膜中での膜分子の配向性を,偏光吸収スペクトルの入射角依存性から一軸配向モデルにより解析し,一軸配向構造に対する複環化の効果を明らかにした.3)環拡大化ビスフタロシアニン系大環状化合物;Lu(III)イオンを中心金属イオンとして有する一連の環拡大化サンドウィッチ型大環状錯体と,マトリックス分子としてアルキル鎖長の異なるリン脂質を用いた混合LB累積膜において,錯体の環の大きさによる配向の変化と,マトリックス分子ポケットによる錯体分子の配向構造の制御性を偏光吸収スペクトルおよびX線回折測定により明らかにした.フタロシアニン誘導体を用いた非線形光学材料として,フタロシアニン環へ可溶化置換基を導入した誘導体が主に検討されていが,共役平面構造に関する誘導体を用いた研究はほとんどなされていなことから,フタロシアニン系大環状化合物を系統的に拡大した誘導体,1)環拡大化ポリフィリン系,2)環拡大化フタロシアニン系,3)環拡大化ビスフタロシアニン系大環状化合物を用いて,非線形光学特性に対する環拡大化の効果を明らかにし,共役拡大によるマニピュレーションの可能性を明確にすることを目標として,そのLangmuir-Blodgett(LB)薄膜における分子配向性の解明を行った.1)環拡大化ポリフィリン系大環状化合物LB膜;一連の環拡大化亜鉛(II)ポリフィリン誘導体の気水界面単分子膜における1分子当たりの極限占有面積,および分子モデルより見積もられる分子の最小占有面積と,気水界面上での吸収スペクトルより,これらの一連の錯体は気水界面で三次元結晶を形成しており,分子が46層重なった状態であることを明らかにした.各錯体の水平付着累積膜においては,膜厚方向の配向性は環拡大化に相関することを見出した.2)環拡大化フタロシアニン系大環状化合物LB膜;面内複環化フタロシアニン誘導体とその単環フタロシアニン誘導体の累積膜中での膜分子の配向性を,偏光吸収スペクトルの入射角依存性から一軸配向モデルにより解析し,一軸配向構造に対する複環化の効果を明らかにした.3)環拡大化ビスフタロシアニン系大環状化合物;Lu(III)イオンを中心金属イオンとして有する一連の環拡大化サンドウィッチ型大環状錯体と,マトリックス分子としてアルキル鎖長の異なるリン脂質を用いた混合LB累積膜において,錯体の環の大きさによる配向の変化と,マトリックス分子ポケットによる錯体分子の配向構造の制御性を偏光吸収スペクトルおよびX線回折測定により明らかにした.
患者QOLの向上を目的とした管理栄養士の職務満足度の日米比較

患者の栄養管理を先導している米国の登録栄養士と、それを追う日本の管理栄養士の職務満足度を比較し、今後の日本の進む方向性を模索することを目的とした。日米比較に使用できる満足度質問票の開発をまず試みたが、患者の栄養管理、他の医療従事者との関係、管理栄養士としてのスキルアップに関して、日米でとらえ方の違いが明らかとなり、今後更なる質問項目の精査が必要となった。しかし、日本の管理栄養士は臨床研究に対する満足度が高い結果が示され、栄養管理のエビデンス構築を先導する役割が、今後の日本の方向性の一つではないかと示唆された。平成26年度は、Karasekにより提唱された「仕事要求度-裁量度」モデルに基づき、職務ストレスの質を日米比較した。日本の管理栄養士は、現在、業務の要求度が高くとも、高いスキルと創造性が必要だと考える臨床業務に携わることで、「Active」なストレス、つまり、高い労働意欲ややりがいを感じていることが分かった。一方米国では、職務ストレスが低いものの、労働意欲の積極的向上が見られない「Low Strain」と呼ばれる者の割合も高かった。また、日本の管理栄養士は、勉強会への参加回数や、専門資格の取得が米国に比べて有意に高いことも明らかになった。つまり、日本の管理栄養士は、現在、高い労働意欲を持ち、積極的に知識やスキルの吸収に努めている現状が示唆される。しかしながら、日本の管理栄養士は、患者の栄養管理への貢献が十分でなく、他の医療者との関わりも不十分であると自己評価しており、業務に対する満足度が低い傾向が見られた。労働意欲ややりがいが実際の行動に影響し、その行動が職務の満足度に影響するという関係が概念として提唱されていることから、労働意欲の高い日本の管理栄養士の満足度を妨げる要因が、日本の医療現場に存在することが示唆される。また、日米両国に共通する臨床業務満足要因として、「患者の栄養管理への貢献」、「同僚の管理栄養士との関係」、「他の医療者との関係」、「給与」の4因子(15項目)が因子分析より抽出された。管理栄養士の職務満足度を測定する尺度が存在しない現在、日米比較にも対応可能な、満足度測定尺度の開発の第一歩となった。平成27年度は、前年度の調査より抽出された日米に共通する臨床業務満足要因である「患者の栄養管理への貢献」、「同僚の管理栄養士との関係」、「他の医療者との関係」、「給与」に加え、自由記述欄にて複数名から回答のあった「臨床研究への参加」「学会発表・論文執筆の機会」「仕事を通したスキルアップ」などを新たに追加し、質問紙の改良を行い、日米での本調査を行った。また、平成26年度のパイロット調査において、日本の管理栄養士は労働意欲が高く、生産性の向上とも関連すると報告されているActiveなストレスを感じている傾向が見られた。よって、業務の要求度が高くとも生産性の向上に日々研鑽している日本の管理栄養士にとっては、本研究の目的である「質」の向上を目指し、職務の質との関連が報告されている「キャリア・コミットメント」を満足度と共に日米比較することに意義があると考えた。そこで、本調査にはBlauらにより開発されたキャリア・コミットメント尺度を含めた。本調査の結果は現在集計中であるが、日本での回収サンプル数は600を超えており、まずは日本の管理栄養士を対象とした職務満足度尺度の完成が可能である。また、米国においては現在回答を回収中であり、回収期間終了後、米国での職務満足度尺度の完成に向けて分析を進める。また同時に、日米に共通する要因を含む、日米比較に対応可能な尺度の完成に向けて分析を進めていく予定である。本研究の目的は、以下の2つである。1、世界の先進医療を牽引する米国と、我が国の管理栄養士の職務満足度、仕事への意欲を比較すること2、職務満足度に両国で格差が生じる要因を明らかにすることである。この2つの目的を達成することで、我が国の管理栄養士のスキル向上、そして常に米国の医療システムを模倣している日本から脱却し、日本独自の管理栄養士の職務形態を提案するきっかけになると考えている。平成26年度は質問票の作成、日米の管理栄養士の労働意欲の比較、また日米比較に対応可能な管理栄養士の職務満足度尺度の開発を行った。パイロット調査により、日本では97名、米国では79名からの回答を得た。調査票の検証と、現状の把握ができたが、調査方法(webアンケート法)が適していたとは言えず、データ回収に予想以上の時間がかかった。本調査の実施には至らなかった為、やや遅れているとした。臨床栄養学平成26年度のパイロット調査にはインターネットを介したwebアンケートシステムを活用した。Webアンケートは、国内外の広範囲の管理栄養士への調査依頼や、調査コストを抑えられる点で有用であると考えたため活用を試みた。

米国では、インターネットを利用した調査が普及しており、メーリングリストなども整備されていることが多く、webアンケートの利用が有効であったが、日本の管理栄養士は、インターネット上の調査に警戒心が強く、またメーリングリストなどによるネットワークが整備されておらず、活用の難しさが浮き彫りとなった。よって平成27年度は、調査方法を郵送法に戻し、本調査を行う予定である。日本では、大阪、またそれに準ずる都市部、また米国ではカリフォルニア州内の都市部の病院に調査協力を依頼し、日米それぞれで300-400を目標回収数とする。その後、日米の管理栄養士で格差の見られる職務満足度要因を抽出し、半構造化面接スタイルのインタビュー調査を行う予定である。日米で格差の生じている要因について質的な分析を行うことで、満足度の向上、ひいては管理栄養士のスキル向上への提案が可能となると考える。パイロット調査の結果はすでに国内学会で発表しており、平成27年度は国際学会での発表も予定している。平成26年度は、調査方法にインターネットを介したWebアンケート調査を用いた為、通信費、印刷費、消耗品費の支出が大幅に抑えられた。また成果発表は国内学会にとどまった為、旅費も予想よりも低くなった。平成27年度は、調査方法を郵送法に戻す予定であり、通信費、印刷費、消耗品費、人件費の増大が見込まれる。また国際学会での発表、米国でのインタビュー調査も控えているため、旅費の増大が見込まれる。
咀嚼能力の回復が学習・記憶能に及ぼす影響

本研究では成熟したラットの上顎臼歯を抜歯し,さらに咀嚼機能を有する義歯を装着して抜歯と咬合支持の回復が高次脳機能に与える影響を8方向放射状迷路実験から検討を行った.実験には17週齢のラットを用い,抜歯群6匹と義歯群6匹,麻酔等のみの対照群6匹の計18匹を用いた.21週齢より迷路実験を開始し,1日1試行を15日間連続して測定した.体重変動と迷路実験にて得られた正選択数・総エラー数・試行時間を比較した結果,義歯群に体重の減少と正選択数の成績低下が認められた.このことから臼歯抜歯のみによる影響よりも義歯装着によるストレスがより高次脳機能に影響を及ぼす可能性が示唆された.本研究では成熟したラットの上顎臼歯を抜歯し,さらに咀嚼機能を有する義歯を装着して抜歯と咬合支持の回復が高次脳機能に与える影響を8方向放射状迷路実験から検討を行った.実験には17週齢のラットを用い,抜歯群6匹と義歯群6匹,麻酔等のみの対照群6匹の計18匹を用いた.21週齢より迷路実験を開始し,1日1試行を15日間連続して測定した.体重変動と迷路実験にて得られた正選択数・総エラー数・試行時間を比較した結果,義歯群に体重の減少と正選択数の成績低下が認められた.このことから臼歯抜歯のみによる影響よりも義歯装着によるストレスがより高次脳機能に影響を及ぼす可能性が示唆された.臼歯喪失ラットにおいて、咀嚼回復モデルを構築し、海馬の学習・記憶機能を評価できる受動的回避実験と同部の興奮性神経伝達物質であるグルタミン酸測定を同時に行い、海馬の生理的活動状況下での両者のデータを統合させて、歯の喪失が海馬にもたらす影響と咀嚼能力を回復させた場合の海馬の活動を生理学的に明らかにすることを目的として,まずは抜歯モデルの構築を行った.7週齢SD系雄性ラットを実験動物として用い,抜歯前の上顎をビニルシリコン印象材にて精密印象した後、破骨鉗子(デリケートC,ジーシー)で上顎両側臼歯6本全ての抜歯を行った.1週間の回復期間の後,抜歯窩の治癒を確認した上顎顎提の精密印象を行い、石膏模型を製作した。抜歯前模型の硬口蓋と口蓋縫線部をキャスティングワックスでリリーフし、ビニルシリコン印象材にて複製用コアを製作し、コアが抜歯後模型に復位することを確認後、抜歯後模型とコアの空隙にパターン作製用即時重合レジンを流し込むことで、キャストパターンを製作した。得られたパターンを通法通り埋没し、12%金銀パラジウム合金を鋳造することにより全部金属床義歯を製作した.セボフルランによる全身麻酔下にて接着用レジンセメント(スーパーボンドC&B,サンメディカル)を塗布し,口蓋粘膜に直接接着した.しかしながら3日程度しか義歯が維持できないため、上顎前歯部にクラスプを付与したタイプを製作し、臼歯喪失ラット群に補綴処置を行った咀嚼回復モデルの構築行っている.臼歯喪失ラットにおいて、咀嚼回復モデルを構築し、海馬の学習・記憶機能を評価できる受動的回避実験と同部の興奮性神経伝達物質であるグルタミン酸測定を同時に行い、海馬の生理的活動状況下での両者のデータを統合させて、歯の喪失が海馬にもたらす影響と咀嚼能力を回復させた場合の海馬の活動を生理学的に明らかにすることを目的として,まずは抜歯モデルの構築を行った.7週齢SD系雄性ラットを実験動物として用い,抜歯前の上顎をビニルシリコン印象材にて精密印象した後、破骨鉗子(デリケートC,ジーシー)で上顎両側臼歯6本全ての抜歯を行った.1週間の回復期間の後,抜歯窩の治癒を確認した上顎顎提の精密印象を行い、石膏模型を製作した。得られたパターンを通法通り埋没し、12%金銀パラジウム合金を鋳造することにより全部金属床義歯を製作した.セボフルランによる全身麻酔下にて接着用レジンセメント(スーパーボンドC&B,サンメディカル)を塗布し,口蓋粘膜に直接接着した.しかしながら3日程度しか義歯が維持できないため、上顎前歯部にクラスプを付与したタイプを製作し、臼歯喪失ラットに補綴処置を行った咀嚼回復モデルの構築行った.その後8方向放射状迷路を用いてコントロール群,臼歯喪失群,咀嚼回復群の3群間で迷路実験を行った.その結果コントロール群と抜歯群に有意な差は認めなかったものの義歯回復群に迷路実験の成績の低下が認められた.このことから義歯を装着した咀嚼回復モデルがかなりストレスを感じている可能性が疑われた.よってさらに義歯による咀嚼回復について検討を行っていく予定である.歯の喪失が海馬にもたらす影響と咀嚼能力を回復させた場合の海馬の活動を生理学的に明らかにすることを目的として,ラットにおける抜歯による臼歯喪失モデルと義歯装着における咀嚼回復モデルを構築し、迷路実験における海馬の学習・記憶機能を評価した. 17週齢

SD系雄性ラット18匹を実験動物として用い,対照群,抜歯群,義歯群の3群に無作為に振り分けた.抜歯モデルは破骨鉗子で上顎両側臼歯6本全ての抜歯を行った.義歯群は抜歯前の上顎をビニルシリコン印象材にて精密印象した後抜歯し,1週間の回復期間の後に抜歯窩の治癒を確認した上でもう一度顎提の精密印象を行い,抜歯前後の石膏模型を製作した.抜歯前模型の口蓋部に義歯床部を付与した模型を印象して複製用コアを製作した.複製コアと抜歯後模型を利用して上顎前歯部にクラスプを付与した全部金属床義歯を製作して装着することにより義歯モデルを製作した.対照群は麻酔等の偽手術を行った.3群の学習能力を生理学的に評価するため8方向放射状迷路を利用し1日1試行を15日間連続して行った.迷路実験の結果,3群ともに正解選択数の増加,誤選択数の減少,試行時間の減少が認められ,学習していたことが明らかとなった.しかしながら正選択数において義歯装着群のみ成績の低下が認められた.このことから成熟したラットにおいては,臼歯抜歯のみによる影響よりも義歯装着によるストレスがより高次脳機能影響を及ぼす可能性が示唆された.咀嚼回復群について一応の確立はできたものの咀嚼の回復程度や義歯によるストレス等が個体によりばらつきが多くまだまだ改良しなければならない点が多くあるため24年度が最終年度であるため、記入しない。ラットの義歯は非常に小さく強度の面から全部金属義歯で製作してきたが、細かい調整ができず、ラットによっては咬合が挙上してしまいストレスが大きい個体もいたため、調整可能な硬質レジン等を用いた義歯を製作し咀嚼回復できるか実験していく予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
美術による人間と諸施設の活性化 -幼稚園、介護施設を中心として-

本研究は、美術を外的環境世界と内なる精神世界とを結ぶ人間の基本的営みとして位置付け、人それ自身の活性化と社会施設の活性化を計る実践的研究である。今回、あらゆる可能性に溢れる幼児期及び成就する高齢期に絞った。それぞれの年齢期に適する美術を探ると共に社会施設である幼稚園、介護施設等において実践を重ねた。幼稚園においては、小規模な美術展示施設を設け、様々な美術領域の作家と子ども・教諭・親族・地域住民の交流基盤を生み出した。幼児教育の日常への美術表現活動の導入と様々な拡がりを持つこととなり、美術の存在意義の再確認が進むこととなった。特定の施設での成果であるが、他機関への波及が生まれている。介護施設においては継続的美術表現講座を開設し、実践の内で医師・看護士などの美術への認識を高め、環境整備等への活用も促し得た。又、療養病床を持つ医療機関と美術系の学会の交流を促し、両機関での複数会のシンポジウムを企画し社会的認知を拡げることができた。これらの実践的研究を通し、幼児教育と高齢者医療福祉の共調を促し、高齢者の介護予防と子どもの社会的安全性を高める年代を超え世代間交流施設計画への展開も模索することとなっている。あわせて美術表現のための様々な素材・器材への研究を推る必要性が確認できた。本研究により、美術・医療などの機関におけるシンポジウム等を経ることで実践者・研究者の研究会「人と社会の活性化研究会」と設立し、大きな拡がりを示し、新聞等による社会的認知を確かなものとすることができた。又、日本画材工業界の複数の企業による協力組織としてA.S.C(Art Support Collaboration)の設立をみた。本研究のもっとも大きな成果は研究会と協力組織の設立を見たことであり、参加者の各領域での研究推進と成果の交流が社会的動きとして認知されたことである。1.幼稚園・介護施設での実践内容(1)幼推園に美術の活用、実施内容(学校法人聖和学園竜ヶ崎幼稚園)a園教諭への美術講義・演習4回開催b年間行事の美術的展開による展覧会4回開催cキンダーガーデンミュージアムによる美術作家の展覧会、地域開放「おもいの形」木彫作家3人展「光が生まれる」現代美術作家インスタレーション「思いを届ける」日本画家個展d上記3展覧会協力作家による園関係者及び父母会、地域住民への美術講座e上記3展覧会協力作家による園児、卒園生、父母へのワークショップこれらの実施により、幼稚園での美術への認識が広がり深まると共に、地域社会教育施設としての機能の高まりが確認できた。また、他、幼児教育期間からの関心を集め、今後の美術創作施設の拡充計画も生じている。(2)施設における美術の活用、実施内容(医療法人社団いばらき会デイサービス2施設)a介護士、ヘルパー、医師への美術講義・演習b一施設月二回程の利用者への美術演習実施計40回c現施設の美術視点からの改良d新しい施設の基本計画に美術を基盤とする検討会を重ねる2.研究の育成、実践施設の拡大a両施設で実践にあたった協力者により、それぞれの成果を東京藝術大学美術教育研究会にて研究者として発表してもらい、成果を共有b他施設に実践報告を紹介し、拡散を計画c介護雑誌「GPnet」にエッセイとして連載「美術家のたわごと」一、老人医療福祉(介護施設等)(1)社会的展開(1)シンポジュウム企画コーディネイト実施

2004年11月14日「芸術と人間-医療の世界において-」環境芸術学会第5回大会(2)シンポジュウム企画コーディネイト計画2005年11月17日18日予定「美術の活用-療養病床環境において-」仮題日本療養病床協会第13回大会(3)研究会設立環境芸術学会内に「人と社会の活性化」研究部会を設立(2)実践的活動(1)プログラム開発(2)画材・用具等の開発企画画材会社(ホルベイン工業等)との共同開発これらの成果は日本療養病床協会シンポジュウムと連動し会場にて成果発表の予定又、本年度環境芸術学会にて発表.二、幼児教育(幼稚園等)(1)社会的展開(1)研究会設立【○!参】-(1)(3)(2)協力実践機関の増加.学校法人大宮信愛学園大宮幼稚園(2)実践的活動(1)教諭・スタッフへの講座開設(2)画材・用具等の開発企画【○!参】-.(2).(2)三、老人医療福祉(介護施設)と幼稚園との連携研究協力者である医療法人社団いばらき会と学校法人聖和学園との会合を重ね、介護予防等の動きに合せ両機関の共協体制、共同施設の設立を進行一、老人医療福祉(介護施設等)(1)社会的展開(1)シンポジュウム企画実施日本療養病床協会の依頼にて第13回東京大会(ホテルニューオオタニ)において特別プログラム「美術の活用-療養病床環境において-」を11月18日に実施(2)シンポジュウム企画計画日本療養病床協会の本年度特別プログラムを受け、実践的展開のためのシンポジュウムを9月に国立京都国際会議場にて実施を予定している。(3)出版企画実施環境芸術学会の研究部会人と社会の活性化研究部会において、美術作家及び日本の画材工業会の主たる会社の協同にて「美術からの発信」を刊行した。(2)実践的活動(1)介護施設通所介護施設に月4回の美術講座に加え、日ノ出丘病院(東京)角田病院(群馬)等において環境整備と美術展示、老〓講座を計画中である。二、幼児教育(幼稚園等)(1)実践的活動教論等スタッフへの講座開設を引き継き行うと共に幼児講座、父母講座を行うと共に、美術作家の展示を年2回行った三、老人医療福祉と幼児教育の連携両社会的機関の連携推進のための協議を重ね関係各者による具体的計画へと進行している。1、老人医療福祉(介護施設等)(1)社会的展開・シンポジウム企画実施日本療養病床協会の依頼にて第14回京都大会(国立京都国際会館)において「美術からの試み」をコーディネイトした。病院における美術的な試みの実践における数種の型及び今後の医学、美術の連携についての討論。(2)実践的活動通所介護施設・療養型病院における美術講座の実施及び美術による医療スタッフの意識向上、又地域社会との連携活動の推進。2、幼児教育(幼稚園等)・実践的活動教諭等への定期的講座開設及び新規に複数の幼稚園と定期的連絡を取り美術講座開設計画推進。3、老人医療福祉と幼児教育の連携推進医療法人による介護予防施設計画において、美術を介在させることで学童保育等との共存を計画。4、研究会の展開
ヒストン組成の多様性が可能とする遺伝子発現量制御機構の解明

本研究では、ホッジ分解と呼ばれる数理的手法を応用した一細胞データに内在する「多層的な時間構造」を抽出する技術を開発する。これを独自に開発した少数細胞エピゲノムプロファイル法により取得した骨格筋の分化・再生過程の一細胞データに時間構造を与える。そして、データ駆動的にクロマチン構造変化のダイナミクスをエネルギー地形として再構築する。これらのアプローチにより、細胞分化におけるクロマチン構造変化を時空間的に理解することで、ヒストン組成の多様性が可能とする遺伝子発現量制御機構の解明を目指す。
動物におけるサイトカイン治療の臨床応用に関する研究

獣医学領域においても、抗癌剤によって引き起こされる白血球減少症および血小板減少症が臨床上大きな問題となっている。そこで、顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)およびトロンボポエチン(TPO)に関して、猫リコンビナントサイトカインを作成し、その臨床応用を検討した。猫G-CSFについては、CRFK細胞から作成したcDNAを鋳型としてPCRを行い、そのcDNAクローンを単離した。得られた猫G-CSF遺伝子をバキュロウイルスベクター系で発現させ、NFS-60細胞に加えたところ、明らかな生物活性が確認された。一方、猫TPOについては、血小板減少を示したネコ肝臓のmRNAから作成したcDNAを鋳型とし、PCRによって猫TPO cDNAクローンを単離した。猫TPO cDNAのアミノ酸配列はヒトや犬のTPOのそれらと高い相同性を示し、種間で保存されているモチーフをよく保存していた。得られた猫TPO cDNAを発現ベクターに組み込み、293T細胞にトランスフェクションした結果、上清中にUT-7/TPO細胞を増殖させるTPOの生理活性が認められた。現在、これらリコンビナント猫G-CSFおよび猫TPOの大量生産システムを作成し、猫生体における顆粒球および血小板産生効果を検討中である。一方、ヒトのHIVにおいて、ウィルスのco-receptorとして同定されているケモカインレセプターのリガンドであるCC-ケモカイン(MIP-1α,MIP-1β,RANTES)およびCXC-ケモカイン(SDF-1β)について、猫のそれぞれのcDNAクローンを得た。それらのうち、SDF-1βは猫のTリンパ球におけるFIVの増殖を濃度依存的に抑制することが明らかとなり、臨床応用を検討している。動物におけるサイトカインの臨床応用のため、ヒトリコンビナント(hr)サイトカインを用いた系を検討するとともに、動物の各種リコンビナントサイトカインを作成した。正常な犬におけるhr顆粒球コロ二一刺激因子(G-CSF)の効果を検討した結果、hrG-CSFの投与1224時間後に末梢血中における著明な好中球増多が認められ、骨髄においても好中球前駆細胞の増加が確認された。また、抗癌剤投与後に好中球減少症が認められた犬に対してhrG-CSFを投与したところ、速やかな好中球数の回復が認められた。猫においても同様の検討を行い、hrG-CSFが臨床応用可能であることが明らかとなった。また、LPS刺激CRFK細胞のcDNAを用い、猫リコンビナント(fr)G-CSFのcDNAクローンを単離することができ、それをバキュロウイルスベクターを用いた系で発現させたところ、NFS-60細胞の増殖を誘導する生物活性のあるfrG-CSFを得ることができた。また、血小板減少症を呈して死亡した猫の脾臓cDNAから猫リコンビナントトロンボポエチン(TPO)cDNAクローンを単離することができた。それを発現ベクターに組み込み、UT-7/TPO細胞を増殖させる生物活性のあるfrTPOを得ることができた。さらに、LPSで刺激した馬末梢血単核細胞から馬リコンビナント(er)IL-1レセプターアンタゴニスト(IL-1ra)cDNAクローンを得ることができ、それを発現させて得られたerIL-1raはA375S2細胞におけるIL-1活性を競合的に阻害したため、生物活性のあるerIL-1raが得られたことが示された。以上のように、本研究の結果、frG-CSF,frTPO,erIL-1raが得られ、今後、これらを実際の臨床に応用するための研究を継続する予定である。

そこで、顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)およびトロンボボエチン(TPO)に関して、猫リコンビナントサイトカインを作成し、その臨床応用を検討した。猫G-CSFについては、CRFK細胞から作成したcDNAを鋳型としてPCRを行い、そのcDNAクローンを単離した。得られた猫G-CSF遺伝子をバキュロウイルスベクター系で発現させ、NFS-60細胞に加えたところ、明らかな生物活性が確認された。一方、猫TPOについては、血小板減少を示したネコ肝臓のmRNAから作成したcDNAを鋳型とし、PCRによって猫TPO cDNAクローンを単離した。猫TPO cDNAのアミノ酸配列はヒトや犬のTPOのそれらと高い相同性を示し、種間で保存されているモチーフをよく保存していた。得られた猫TPO cDNAを発現ベクターに組み込み、293T細胞にトランスフェクションした結果、上清中にUT-7/TPO細胞を増殖させるTPOの生理活性が認められた。現在、これらリコンビナント猫G-CSFおよび猫TPOの大量生産システムを作成し、猫生体における顆粒球および血小板産生効果を検討中である。一方、ヒトのHIVにおいて、ウイルスのco-receptorとして同定されているケモカインレセプターのリガンドであるCC-ケモカイン(MIP-1α,MIP-1β,RANTES)およびCXC-ケモカイン(SDF-1β)について、猫のそれぞれのcDNAクローンを得た。それらのうち、SDF-1βは猫のTリンパ球におけるFIVの増殖を濃度依存的に抑制することが明らかとなり、臨床応用を検討している。
判断能力不十分者の法主体性回復に向けた成年後見法制と事務管理法制の体系的再解釈

国連障害者権利条約12条ー「法的能力」の平等ーの理念に則り、判断能力の不十分な成年者を「法的主体」として積極的に位置づけるためにいかなる法制度が必要かについて、成年後見制度、事務管理法、契約法、消費者法の観点から考察を行った。分野横断的かつ比較法的考察によって、本人意思の尊重、情報支援、不公正な取引行為の規制及び救済制度の拡充といった三つの視点への配慮、すなわち、判断能力不十分者を「消費者」として再認識した上で、判断能力・交渉力の脆弱性に注意し、彼らの契約の自由を実質化する、制限行為能力制度に依らない新たな法体制の構築を提唱した。以て、成年後見制度と消費者法制の統合の必要性を提唱した。初年度にあたる平成25年度は、本研究全体の大枠を確定する基礎的調査研究として、第一に、民法858条にいう「本人意思尊重義務」の解釈論的分析及び比較法的考察を行った。さらに、第二として、そうした本人中心主義に立った成年後見制度との統合的解釈を図るべく、事務管理論研究(特に、自ら意思決定を行い又は同意を与えることが困難な知的・精神的状態にある者に事実行為を提供するにあたって事務管理が成立するための要件として、民法697条2項における「本人の意思」への適合性をめぐる解釈論的分析及び比較法的考察)を行った。いずれのテーマについても、論文及び学会報告という形で公表を行った。また、第三に、海外調査として、スコットランドとスウェーデンを訪問し、2007年国連障害者権利条約12条が押し進める「自己決定支援」に向けた法改革がどのように行われているかについて現地の弁護士、裁判官、研究者から聞き取り調査を行った。さらに、第四として、次年度以降の研究につなげるべく、消費者法関連の国際学会にも積極的に参加した。具体的には、EU消費者法改革において常に議論されている「vulnerble consumer」の一類型として、知的、精神的障害を有する人々に着目し、彼らの契約能力に制約を加えない(市場から排除しない)手法によって保護や契約正義を実現する方策について、今後考察を深めていく端緒を得た。また、海外の研究者との意見交流により、今後、共同研究を進めていく素地が形成された。以上の研究を通して、初年度にあたる平成25年度は、判断能力の不十分な成年者を、民法において法的主体として積極的に位置づけ直すという本研究全体を貫く構想の下、着実な一歩を進めることができたと考える。第二年度にあたる平成26年度は、本研究全体のテーマ(総論)である「判断能力不十分者の法主体性回復」という問題について、第一の各論的考察として、契約法における実現可能性を問うべく研究を遂行した。具体的には、従来の制限行為能力制度によらずに、判断能力の不十分な状態で締結された契約から本人を解放すべく、1これまで裁判実務上あまり拡張的に用いられることのなかった公序良俗違反無効を「関係や状況の濫用」の場面に用いることの理論的可能性、また、2現在法改正に向けて進行中の特定商取引法における「不招請勧誘規制」の強化、対象範囲の拡張、さらには民事効導入の可否について、主に日英比較という手法を用いて考察を行った。これらの作業は、一見すると成年後見法制とは無関係なようにも見えるが、実際には、従来の法体制において一方的に「弱者」として保護されると同時に取引社会から排除されてきた人々を、一般的な「消費者」として価値中立的に市場に包摂した上で、むしろ現に生じている情報や交渉力等の格差の濫用を企てる事業者側を制御、排除することに力点を置いた手法の重要性に目を向けるものである。この点で、まさに法における判断能力不十分者の位置づけを体系的に見直すー特定の範疇に属する者に恩恵的な保護を与えるのではなく、誰にとってもの「自律的意思決定の確保」を普遍的に提供するーという本研究全体の主題・構想に直結するものである。さらに、本研究の第二の各論にあたる事務管理体制について、学部生対象の教科書を執筆した。特に、コラムとして「判断能力不十分者の意向と本人の意思」を設け、従来、後見人の意思をもって「本人の意思」に代えてきた解釈に一石を投じた。以上のように、総論のさらなる考察、二つの各論に関するさらなる検討を終え、今年度も着実な一歩を進めることができたと考える。本基盤研究の最終年度にあたる平成27年度は、英国オックスフォード大学を拠点として、「判断能力不十分者の主体性回復」という本研究課題について、主として契約法の観点から研究を遂行した。具体的には、平成27年度前半は、英国判例法における「非良心的取引(unconscionable bargaining)」取消の法理、及び、「過度な影響力の行使(不当威圧)(undue influence)」取消の法理に焦点を当てて、両法理の統合化と、現代的な機能拡大をめぐる議論を分析してきた。特に、2000年の英国最高裁判所によるEtridge判決以降、契約の有効性を保持するために、判断能力の不十分な人々を取引の相手方とする者に求められる「助言の確保」のあり方をめぐって議論が進んできたことから、関連判例の分析を丁寧に行った。これらの研究成果については、日本語での論文執筆と、国際学会における英語での報告発表という形で、国内外に発信した。また、平成27年度後半は、同年10月1日より施行された「2015年消費者権利法」を基軸とする、イギリス消費者法の新体制(前年10月1日より施行された「不公正な取引行為からの消費者の保護に関する2008年規則」の改正を含む)の理論分析に焦点をあてた。

特に、「平均的な消費者(average consumer)」に比べて、認知上の障害を理由として「脆弱な立場にある消費者(vulnerable consumer)」の観点に立った法規定のあり方(例「誤解を生じる取引行為」の定義や、「不透明な契約条項」の定義のあり方)に注目した。これらの研究成果については、合計3本の国内法雑誌への投稿という形で、日本国内に発信した。国連障害者権利条約12条ー「法的能力」の平等ーの理念に則り、判断能力の不十分な成年者を「法的主体」として積極的に位置づけるためにいかなる法制度が必要かについて、成年後見制度、事務管理法、契約法、消費者法の観点から考察を行った。分野横断的かつ比較法的考察によって、本人意思の尊重、情報支援、不公正な取引行為の規制及び救済制度の拡充といった三つの視点への配慮、すなわち、判断能力不十分者を「消費者」として再認識した上で、判断能力・交渉力の脆弱性に注意し、彼らの契約の自由を実質化する、制限行為能力制度に依らない新たな法体制の構築を提唱した。以て、成年後見制度と消費者法制の統合の必要性を提唱した。海外における現地調査が功を奏したことにより、本研究全体のテーマに直結する内容の論文を予定より早く発表することができた。また、二度の国際学会参加を通して、諸外国の研究者及び実務家との意見交換により、当初の議論の射程範囲を広げうる知見を、数多く得ることができた。民法本研究の中間期にあたる今年度の外国調査、国際学会参加及び国内における文献研究、研究会開催を通して、制限行為能力制度に依ることなく、高齢者や知的・精神的、認知上の障害を有する人々が悪質・執拗・巧妙な事業者から保護されうる社会体制を具体的に見ることができた。そこで、最終年度にあたる平成27年度は、近い将来わが国において同・制限行為能力制度が廃止されることを見据えて、1不招請勧誘に関する事前規制、2不意打ち的・密室的な状況における契約締結を阻止する社会体制、さらには、3それでもなお意思決定の自律性が確保されない状況で締結された契約の有効性を争う手法などについて考察する。具体的には、文献調査、オックスフォード大学における契約法及びヨーロッパ比較法研究所による消費者法ディスカッショングループへの継続的参加に加え、英国・地方自治体における消費者対策課に同行し、悪質な事業者の摘発、証拠収集、被害者救済に向けた一連の活動の実態調査を行う。研究成果については、国際学会(国際消費者法学会、アムステルダム大学)において発表する予定である。また、フィンランド共和国司法省より、日本の成年後見制度及び制限行為能力制度の問題点に関する講演依頼を受けている。本研究全体のテーマに直結する内容の論文を予定より早く発表することができた。また、学会での発表も、国内、国外で計2回行うことができた。さらに、海外の研究者との意見交流の機会を多く持てたことにより、次年度、次々年度の研究遂行について、新しい観点や切り口に気づくことができた。本研究最終年度である平成27年度は在外研究にあたっており、ヨーロッパを拠点に本研究を展開できるという好機にめぐまれている。そのため、平成26年度の支出を最小限に抑え、来るべき平成27年度の調査費に備えた。
神経系細胞におけるスフィンゴシン1―リン酸受容体サブタイプとそのシグナル伝達機構

本研究は、神経系細胞における諸機能とスフィンゴシン1-リン酸(S1P)受容体を介した作用について検討することを目的とした。平成12年度では、アストロ・グリア細胞におけるS1P受容体サブタイプの同定並びにそのシグナル伝達経路を解析した。平成13年度では、PC12細胞での神経突起退縮機構並びに血漿リポ蛋白質中のS1Pを介し調節作用の解析を行った。S1Pやリゾフォスファチジン酸(LPA)などの脂質メディエーターはEdgファミリー(G蛋白質連関型受容体)/Rhoシグナル伝達系を介して神経突起の退縮を引き起こす。一方、血漿リポ蛋白質にも神経突起退縮作用が認められているが、詳細は明かではない。我々は血漿リポ蛋白質がS1Pのキャリヤーとして機能していることを見出している。また、酸化リポ蛋白質、特に酸化LDL中ではLPAの蓄積が観察されている。これらの知見は、リポ蛋白質の神経作用発現がS1PやLPAを介する場合も想定させる。今回その可能性を検討した。その結果(1)血漿から分離したリポ蛋白質(LDL、HDL)や硫酸銅で酸化させたLDLはいずれもNGFによる分化PC12細胞の神経突起退縮を数分で引き起こした。(2)この作用はS1PやLPA同様、C3ボツリヌス毒素やY27632処理細胞で著明に抑制された。(3)細胞をS1P、LPAの両リガンドで処理(受容体を脱感作)すると退縮応答はリポ蛋白質の酸化状態にかかわらずほぼ完全に消失した。しかし、S1PまたはLPAで処理した細胞ではリポ蛋白質の酸化状態でそのリガンド特異性、また抑制の程度は異なった。この様にリポ蛋白質による、少なくとも、速い神経突起退縮作用はリポ蛋白質に含まれるS1PやLPAが主なメディエーターであり、Edg受容体/Rho/ROCK経路を介していること、また、リポ蛋白質の酸化状態で関与するEdg受容体の種類が変化することが示唆された。本研究は、神経系細胞における諸機能とスフィンゴシン1-リン酸(S1P)受容体サブタイプとの関連、そのシグナル伝達系の違いなどに検討することを目的としている。平成12年度では、分子生物学的アプロ-チ(受容体分子の遺伝子の導入)および薬理学的アプロ-チ(特異的阻害剤などを用いる)により、アストロ・グリア細胞におけるS1P受容体サブタイプの同定並びにそのシグナル伝達経路を解析した。ラットアストロサイトやC6グリア腫細胞ではS1Pが神経栄養因子の一つ塩基性線維芽細胞成長因子(bFGF)を発現する。この作用はMAPキナーゼ(ERK)の活性化・Egr-1(zinc finger型転写因子)の発現を伴っている。さらに、S1Pは細胞増殖に重要なフォスフォリパーゼD(PLD)活性化応答を引き起こす。C6グリア腫細胞用いて、これらの細胞応答に細胞内でのS1Pの蓄積は不要であり細胞膜受容体を介する可能性を示してきた。実際、C6細胞には2つのS1P受容体(Edg-1、Edg-5)が発現している。そこで、RT-PCRにてクローニングした各S1P受容体遺伝子を導入したS1P受容体過剰発現C6細胞を得た。なお受容体分子の発現確認は^3H-S1P結合能およびベクター由来mRNA発現を調べた。野生型細胞では百日咳毒素(PTX)感受性のERK活性化・bFGF発現が、PTX非感受性のPLD活性化がみられた。受容体発現細胞を用いてS1P作用の解析を行ったところ、ERK活性化・bFGF発現はPTX感受性(Edg-1、Edg-5)経路で引き起こされたが、Edg-1がより低濃度で作用発現した。一方、PLD活性化はPTX感受性(Edg-1)およびPTX非感受性(Edg-5)経路で引き起こされた。このように、野生型C6細胞においてS1PによるERK活性化・bFGF発現応答にはEdg-1が、PLD活性化応答にはEdg-5が関与していると推定された。(2)この作用はS1PやLPA同様、C3ボツリヌス毒素やY27632

処理細胞で著明に抑制された。(3)細胞をS1P、LPAの両リガンドで処理(受容体を脱感作)すると退縮応答はリポ蛋白質の酸化状態にかかわらずほぼ完全に消失した。しかし、S1PまたはLPAで処理した細胞ではリポ蛋白質の酸化状態でそのリガンド特異性、また抑制の程度は異なった。この様にリポ蛋白質による、少なくとも、速い神経突起退縮作用はリポ蛋白質に含まれるS1PやLPAが主なメディエーターであり、Edg受容体/Rho/ROCK経路を介していること、また、リポ蛋白質の酸化状態で関与するEdg受容体の種類が変化することが示唆された。
終末期がん患者の家族介護者への包括的支援モデルの構築に向けた基礎的研究

緩和ケア病棟に入院する終末期がん患者の家族介護者を対象に、Quality of Life (QOL)の実態を明らかにすることと、ケアの満足度とQOLとの関連を検討することを目的とし、質問紙を用いた横断的観察研究を実施した。また、目的を達成するために2つの予備調査を実施した。平成27年度は、パーソナルコンピュータや統計解析ソフトなどの購入による研究遂行環境の整備、専門家へのヒアリングおよび文献レビューを完了し質問紙調査項目の検討、研究実施施設との調整、倫理委員会への提出準備を中心に行った。先行研究による文献レビューや自身が過去に発表した論文をまとめる作業の中で、終末期がん患者の家族介護者への包括的支援モデルの構築に向けて、緩和ケア病棟に入院する終末期がん患者の家族介護者におけるケアの満足度とQOLの概念に着目し、両者の関連を中心に検討する必要性が考えられた。また、一般病棟や緩和ケア病棟、在宅など療養場所で患者や家族介護者の求めることに違いがあることが示唆された。そのため、療養場所や対象とする時期など様々な違いに注意しながら、それぞれの概念に対して最新の知見の収集や整理を行っていった。その後、緩和ケアに携わる医師や研究者、専門看護師、生物統計家らにヒアリングを実施し、分析枠組みの検討と調査項目の作成に取り組み、概ね終了した。また、研究実施施設との調整や倫理委員会への提出の準備では、実際に対象者を集積する施設の担当者と打ち合わせを複数回行った。その中で研究計画の概要を説明し、プロトコールの作成に取り組み、こちらについても概ね終了した。次年度は、まず研究協力者とともにプロトコールを完成させる。そして、その後、研究実施施設の倫理委員会へ提出し承認を得た後に、質問紙調査を実施する。本年度の目標は、プロトコールを作成し、研究実施施設の倫理委員会の承認を得ることであった。しかし、専門家らへのヒアリングや研究実施施設の担当者との打ち合わせの中で、対象者の選択基準や調査手順や役割分担を再検討する必要性が生じ、プロトコール作成のための時間を予定よりも要した。そのために、倫理委員会への審査依頼を提出するまでに至らなかった。本研究では、終末期がん患者の家族介護者への包括的支援モデルの構築に向けた基礎的研究として、緩和ケア病棟に入院する終末期がん患者の家族介護者を対象に、ケアの満足度とQuality of Life (QOL)との関連を検討することを目的とした研究を実施した。前年度から引き続き専門家らと研究対象者の選択基準、サンプルサイズや分析、倫理的配慮に留意した実際の調査手順などについてディスカッションを重ね、プロトコールを完成させ、倫理委員会へ提出し承認を得た。緩和ケア病棟に入院中の終末期がん患者の主家族介護者を対象とし、選択基準は、終末期の療養場所として緩和ケア病棟を選択し72時間以上1か月未満入院している患者の主介護者であること、患者と主家族介護者ともに20歳以上であること、調査者と意思疎通ができること、日本語の読み書きが可能であることとし、担当医や看護師長の判断で本研究に参加することが不適切とみなされる主介護者は除外した。対象施設は広域関東圏のがん専門病院であった。緩和ケア病棟の看護師長と担当医が対象者を選定した。また、十分な倫理的配慮ができるように、対象者への研究依頼には対象施設のがん専門看護師が担当した。その結果、10名の対象者への質問紙調査が終了した。結果の概要を集積し、ケアの満足度とQOLの関連を検討した。その後、協力施設への報告書のまとめ、学術集会および海外への学術雑誌投稿への準備段階にまで到達した。研究協力者や専門家とさらなるディスカッションを通し、研究実施施設での倫理委員会による承認を取得する。その後、具体的なスケジュールや調査手順について綿密に検討する。質問紙調査を開始したのちには、集計可能となったデータについては早急に修正を行い、報告書や国内外の学会発表、論文投稿の準備を進めていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。緩和ケア看護学28年度が最終年度であるため、記入しない。
レセプター型チロシンキナーゼが細胞内小器官に局在化する機構と意義

エイズや白血病は未だ人類が克服出来ない疾患であり、その治療法が開発され続けている。一方で、これら疾患の発症機構についても未だ完全に解明されていない。本研究ではこの点に迫るため、細胞レベルでどのような異常が起きるか、特に細胞内のゴルジ体という生命にとって必須の器官でどのような異常が起きるかを着目した。その結果、特にエイズ原因ウィルスであるHIV-1の病原性蛋白質Nefがゴルジ体の機能異常を引き起こす事を明らかにした。これ迄、受容体型チロシンキナーゼ(RTK)の細胞内小器官(ゴルジ体あるいは小胞体)への局在化という現象が、異なる2つの病態(白血病とHIV-1感染)で共通するという意外な事実が明らかとなってきた。しかし、局在化する場、局在化の動態、誘導のメカニズムや活性化されるシグナル経路などでは必ず違いがある筈であり、それが各々の病態形成に反映される事が十分に予想される。この点において、HIV-1NefによるM-CSF受容体Fmsのゴルジ体局在化は、恒常的活性化変異Flt3(FL受容体)のゴルジ体/小胞体局在化と白血病発症の関連を解明するための有用な比較対照になると期待される。本研究は、この新たな比較解析を詳細に行う事で、Flt3変異が白血病化を誘導する機構の解明に貢献しようとするものである。平成19年度は、HIV-1NefによるFmsのゴルジ体局在化は、Hckの活性化に完全に依存し、且つ、活性化Hckのゴルジ体への蓄積の程度に良く相関する事を見出し報告した(Hiyoshi, et. al.Blood111、243-250、2008)。更に、ゴルジ体に局在化したFmsはリガンドM-CSF非依存的に活性化する事を新たに見出しており(投稿準備中)、その意義については更に解析を続けている。一方、Flt3-ITDやv-Fmsといった活性化変異型RTKはHIV-1 Nef/Hckの場合とは異なり、主に小胞体に局在化しており、にもかかわらずTF-1等の血液系の細胞を腫瘍化する事を確認した(未発表)。今後、小胞体での活性化シグナル経路の同定を行う。これまでに、HIV-1NefによるFmsのゴルジ体局在化は、Hckの活性化に完全に依存し、且つ、活性化Hckのゴルジ体への蓄積の程度に良く相関する事を見出した(Hiyoshi et al. Blood111,243-250,2008)。更に、ゴルジ体に局在化したFmsはリガンドM-CSF非依存的に活性化する事、およびこれらがゴルジ体の構造異常を伴う事も見出した(投稿準備中)。一方、Flt3-ITDやv-Fmsといった活性化変異型RTKはHIV-1Nef/Hckの場合とは異なり、主に小胞体に局在化しており、にもかかわらずTF-1等の血液系の細胞を腫瘍化する事も見出した(投稿準備中)。以上の結果より、細胞内小器官でのシグナル経路活性化と疾患の関連性がより明確になってきた。
縦型開放式MR装置を用いた座位における胸壁・横隔膜運動の三次元解析法の研究

平成15年度は、健常人における横隔膜および胸郭運動の坐位、仰臥位の違いを検討したが、平成16年度は、肺癌手術を受けた患者において、手術が横隔膜運動に与える影響について検討した。対象は、肺癌手術を受けた39例で、切除肺葉の部位、数に分けて、横隔膜運動の変化に着目して定量的な評価を行った。また、胸部手術後には横隔神経麻痺が生じることが知られているが、その病態についてもMRIでの検討を加えた。MR撮像は、GE社製Signa 1.5Tあるいは、Signa SP 0.5Tを用い、被検者が1-3回の最大呼吸を繰り返す間に、呼吸ダイナミックスキャンを行った。得られた画像のシネ表示観察から深吸気画像と深呼気画像を同定し、両者の重ね合わせ画像をワークステーション上で作成した。この画像を用いて、左右横隔膜ドーム頂点を含む矢状断上の中央、および背側から1/4の2点における横隔膜運動変化量を計測した。全手術例の検討では、手術側横隔膜の運動量は、術前(平均40,8mm)と比較して、術後(平均26.1mm)には有意の低下を示した。また、非手術側では、これを代償する形で、運動量の増加傾向がみられた。手術術式別の検討では、左上葉切除術、複数肺葉切除術において、著明な横隔膜運動量の低下と非手術側の有意の運動量増加がみられた。右上葉、右下葉、左下葉の切除術でも有意の横隔膜運動低下がみられたが、右中葉切除術では有意な変化がみられなかった。これらの相違は切除部位による既存血管や気管支の変形のパターンが異なること、また切除量の違いが大きな原因と考えられるが、今後、症例の蓄積と更なる解析が必要と考えられた。これまでの研究において、正常健常者においては最大吸呼気を行った場合の横隔膜運動は腹側部よりも背側部が有意に大きく、さらに、仰臥位と坐位での運動量を同一ポイントで比較すると仰臥位の方が坐位よりも有意に大きいことが明らかになった。ただ、これまでの解析では横隔膜運動のみに着目した検討であったが、胸郭運動には胸郭そのものの運動量も影響を及ぼすと考えられるので、平成15年度は、健常者における胸壁運動の定量的評価を行った。対象はボランティア10名で、呼吸運動中に撮像したシネMR画像から、左右それぞれにおいて、中央部矢状断で最大吸気画像と最大呼気画像を抽出し、それぞれの画像において、3つの高さ(S点、M点、I点)における胸郭の前後径を計測した。吸気画像と呼気画像における運動量の差を胸郭運動量とし、レベルによる違い、および仰臥位と坐位の体位による違いを検討した。仰臥位における胸郭運動量(右S点16.3±6.0mm)は、坐位における運動量(右S点20.6土5.8mm)より小さい傾向が認められたが、両者に有意差は認められなかった。M点は他の2点に比べて、胸郭運動量が小さい傾向が認められたが、同様に有意差は認められなかった。したがって、健常者の深呼吸運動においては、胸郭運動に及ぼす体位の影響は小さく、横隔膜運動の変化が優位であると考えられた。平成16年度は、横隔膜運動と胸壁運動の両者を疾患例において検討し、その三次元的な評価を行うとともに、両者の関連についても検討を行う予定である。

対象は、肺癌手術を受けた39例で、切除肺葉の部位、数に分けて、横隔膜運動の変化に着目して定量的な評価を行った。また、胸部手術後には横隔神経麻痺が生じることが知られているが、その病態についてもMRIでの検討を加えた。MR撮像は、GE社製Signa 1.5Tあるいは、Signa SP 0.5Tを用い、被検者が1-3回の最大呼吸を繰り返す間に、呼吸ダイナミックスキャンを行った。得られた画像のシネ表示観察から深吸気画像と深呼気画像を同定し、両者の重ね合わせ画像をワークステーション上で作成した。この画像を用いて、左右横隔膜ドーム頂点を含む矢状断上の中央、および背側から1/4の2点における横隔膜運動変化量を計測した。全手術例の検討では、手術側横隔膜の運動量は、術前(平均40,8mm)と比較して、術後(平均26.1mm)には有意の低下を示した。また、非手術側では、これを代償する形で、運動量の増加傾向がみられた。手術術式別の検討では、左上葉切除術、複数肺葉切除術において、著明な横隔膜運動量の低下と非手術側の有意の運動量増加がみられた。右上葉、右下葉、左下葉の切除術でも有意の横隔膜運動低下がみられたが、右中葉切除術では有意な変化がみられなかった。これらの相違は切除部位による既存血管や気管支の変形のパターンが異なること、また切除量の違いが大きな原因と考えられるが、今後、症例の蓄積と更なる解析が必要と考えられた。