hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
副腎の腫瘍形成とホルモン分泌異常における細胞増殖機構の解明

ヒト副腎腫瘍で得られたアポトーシス抑制遺伝子の発現パターンの違いを培養細胞レベルで検証すべく、ステロイドホルモン分泌能をもつヒト副腎皮質癌由来細胞(H295R)を用いて研究を進めた。H295R細胞を用いた実験では、同細胞が、cAMPにより、コルチゾールの分泌が亢進(ホルモンの過剰産生)すると同時に、アポトーシス関連遺伝子の発現量の変化を伴いながらアポトーシスが起きる(EAT/mcl-1遺伝子のヒト副腎でのはたらき、慶應医学、第78巻、第6号、平成13年11月)ことが明らかになった。この変化は外因性のグルココルチコイドでは認められず、また、他のアポトーシスを誘導する刺激でも認められなかったことより、cAMPが同細胞において、ホルモン分泌とアポトーシスの実行の双方に重要な働きを持つことが示唆された。以上の結果の一部をヒト副腎腫瘍での発現と比較検討し、その異同を明らかにした(Expression and regulation of BCL-2 family genes in human adrenocortical adenomasin comparison withadrenal hyperplasia of Cushing's disease. Endocr Res. 2000Nov ; 26(4) : 853-9)。また、同細胞における、ステロイドホルモン合成の制御を調べるため、チアゾリジン誘導体やフィプラート剤を用いて、核内受容体を介した各種ステロイドホルモン合成酵素の発現調節を調べた。cAMPによって、発現が上昇するCYP17は、チアゾリジン誘導体やフィプラート剤を用いての核内受容体を介した転写促進に対しては、同様の結果をもたらさなかった。また、ある種のステロイドホルモン合成酵素は、むしろ発現が抑制される傾向が認められた。(平成13年度日本内分泌学会学術総会)ヒト副腎皮質由来培養細胞(H295R)の細胞増殖とホルモンの分泌の調節がどのように為されているのかを明らかにするため,以下の実験をすすめた。特に、コルチゾールの分泌過剰状態における細胞増殖機構の異常が、どのようなメカニズムで調節されているのかという点を明らかにすることを念頭に置いて実験をすすめた.1,cDNAライブラリーの作製H295R細胞は培養下,cAMP刺激に対して濃度依存性にコルチゾール分泌量を増した.コルチゾール分泌前後の細胞を回収して,total RNAを抽出した.抽出したtotal RNAより,オリゴ(dT)セルロースカラムを用いてポリ(A)RNAを選択した.ポリ(A)RNAセレクションで得たmRNAより逆転写酵素でcDNAを合成した.アダプター処理、ベクターに組み込み、サイズの分画化を行った.λファージをベクターとしてパッケージングした.2,ディファレンシャルスクリーニングディファレンシャルスクリーニング法を用いて、cDNAライブラリーより、以下の通り,スクリーニングを行った。(1)プレート培地に生えたファージをメンブレンに写し取った(刺激前、後)(2)トータルcDNAよりプローブを作成し、ハイブリダイゼーションを行った(3)コルチゾール分泌刺激後に特異的に発現するクローンを単離した3,今後の展望同クローンをプローブとして実際にH295R細胞のコルチゾール分泌刺激(cAMP投与)時に発現が上昇するかをノザンブロットで確認中である。今後以下の実験を進める予定である.(1)同クローンを、pBluescipt SK(-)に組み込まれたプラスミドとして回収する。(2)ミニプレップ法で精製したのち、制限酵素処理、アガロース電気泳動で確認する。(3)シークエンシングを行い、塩基配列を決定する。塩基配列と既存の報告されたものとを比較する。(平成13年度日本内分泌学会学術総会)
アジア系アメリカ「基地文学」の系譜--戦争・記憶・語り

20世紀後半のアジア各国に次々と建てられた米軍基地に関して日系、韓国系、フィリピン系等のアジア系アメリカ作家たちがいかなる態度を表明してきたかを個々の作品分析や作家とのインタヴューを通して明らかにする企てである。結果として以下の知見が得られた。1)基地周辺での一般的アジア人の日常的現実を生々しく辿ることで、従来の米国=正義・善意、アジア=救われるべき他者といった図式の欺瞞性を示している点、2)基地という環境から新種のハイブリッドな主体意識の生じうる可能性を示唆している点、3)基地売春、戦争花嫁、混血児等の主題を探るにも、ポストコロニアリズムやジェンダーの視点を不可欠として示している点。初年度にあたる本年、小林、河原崎、平石はいずれもアジア系アメリカ「基地文学」に関する基礎的文献を収集し、かつ、関連地域を訪問することで、この分野に関わる総合的視座を得ることに努めた。まず小林は、アジア内の米軍基地問題を人種、階級、ジェンダーの視点から考察するさまざまな文献を調査したが、特にいずれもコリア系研究者による、Beyond the Shadow of CamptownやSex Among Allies等から得ることが多かった。そこからの知見をもとに、3月15日から20日までの6日間、ソウルとホーチミン市の米軍基地ないしは跡地周辺を現地視察した。ソウルでは市の中心近くに位置する基地の町として知られるイテウォン地区を訪問。様々な米国の都市名がついた飲食店・雑貨店等が立ち並ぶ大通りを米兵士やその家族が行き交う様はさながら米国地方都市の通りを思わせ、未だ韓国における米軍の存在の大きさが伺われた。さらに、ホーチミン市においても、米軍自体は存在しないものの、戦争跡地博物館や旧米国大使館跡、及び、市民からの聞き取りなどから、やはり米軍の存在の跡が生々しいことを知りえた。河原崎は、3月16日から26日まで米国ロサンゼルスに滞在、アジア系アメリカ研究関係の文献が最も豊富なUCLA図書館にて基地関連の資料を調べた。同様に平石も2月28日から3月9日までUCLAのリサーチ・ライブラリー及びアジア系アメリカ研究センターで主としてジェラルディング・クダカやハワイの基地に関する資料収集を行い、本研究プロジェクトの予備的作業を進めた。以上の調査から、米軍基地といっても地域により相当な違いがあることから、それぞれに関わる文献調査はもとより、より細やかな現地調査の必要性を感じた次第である。2年目にあたる本年度も代表者及び共同研究者の3人は、アジア・アメリカ各地に赴き、現地調査と並んで基地文学関連の作家や批評家へのインタヴューを試みた。代表者の小林は、2009年8月10日-13日に沖縄の宜野湾市に滞在。同地で基地周辺の混血児に関する調査を行っている日系研究者のAkemi Johnson氏にインタヴューした。次いで10月11日には山形国際ドキュメンタリー映画祭に参加、韓国の米軍墓地売春婦に関する記録映画を見、監督から話も聞いた。さらに2010年2月12-13日にはハワイのホノルルに赴き、韓国系作家Nora Okja Keller氏にインタヴュー。次いで14-17日にはカリフォルニア大バークレー校でベトナム系のTrinh Minh-ha、韓国系のElain Kim両教授から貴重な情報や洞察を得た。共同研究者の平石は、Velina Hasu HoustonやJon Shirotaを中心に日系作家による「基地文学」の検討を行った。また、8月30日から9月9日までカリフォルニア大学ロサンゼルス校のリサーチ・ライブラリーおよびアジア系アメリカ研究センターにおいて資料収集・調査などを行い、その成果の一部として、Houstonについての論文を発表した。河原崎は2002年2月28日から3月8日まで米国ロサンゼルスにて資料収集および対面調査を行った。UCLA准教授でフィリピン系を中心に広汎なアメリカ帝国主義を文学面から研究しているVictor Bascara教授にインタヴューし、アメリカの軍事基地の太平洋における帝国主義的進展が現在アジア系アメリカ研究の最前線であり、その意味で基地文学という概念設定と研究の意義を確認した。なお、本年7月には3人が中心となり、基地文学に関するシンポジウムを開催する予定で、鋭意そのための討議を続けている。まず上半期においては4人の共同研究者全員が、アジア系アメリカ文学研究会(AALA)主催で7月11日に早稲田大学にて開催されたミニ・シンポ「アジア系「基地文学」の系譜-戦争・記憶・語り」の準備に向けて多くの時間と精力を費やした。当日はパネリスト4人とフロアとの間で活発な議論が交わされ、このテーマへの関心の高さを窺わせた。プログラム上の各メンバーのタイトルを列挙すると、以下の通りとなる。(1)田村亮「アジア系基地文学の背景-アジアにおける米軍基地の推移と現状」(2)小林富久子「生き残り策としての変身、夢としての変身在韓米軍基地

「アメリカタウンにおける母親と子供たち」(3)平石妙子「日系文学における「基地」-ヴェリナ・ハズ・ヒューストンとジョン・シロタ」(4)河原崎やす子「基地と女性-ポストコロニアル・フィリピンへの眼差し」発表内容に関しては、田村がアジア各国における米軍基地の推移と現状を概観した後、小林がN・O・ケラー、H・I・フェンクル等の韓国系「基地文学」における母-子関係のテーマを考察、次いで、平石がV・H・ヒューストン、J・シロタ等の日系「基地文学」での戦争花嫁及びオキナワンのテーマを探究し、最後に河原崎がフィリピン系女性文学とフィリピンの米軍基地とのつながりを越境と混血の角度から分析した。下半期の研究活動としては、平石が8月に米国のUCLAに赴き、米国及び沖縄の基地文学に関する文献調査を行う一方、河原崎が1月にグアムに赴き、グアム系基地文学に関する資料を収集、そして、3月には小林がニューヨークに赴き、ベトナム系作家M・トゥルオングへのインタヴュー調査を行った。田村は日本に留まり、各研究者が収集したデータの整理や分析作業を行った。
マウスの行動を指標とした高次脳機能異常(認知症・鬱)の病態解明

<具体的内容>1:認知症モデルマウス(SJLB)海馬の発現蛋白プロファイリング認知症モデルマウス(SJLB)とコントロールマウスの海馬より抽出した蛋白を2次元電気泳動で展開し、発現蛋白のプロテオーム解析を行った。解析は、発現〓の比較のみならず、蛋白のリン酸化程度を指標として行った。両者でリン酸化の程度に差がある蛋白分子を多数見出し、質量分析法で同定した。その成果についてはNeuro2007にて発表した2:薬物投与による蛋白プロテオームの変化の解析認知症モデルマウス(SJLB)において、塩酸ドネペジル投与の有無による蛋白発現の変化、及び蛋白リン酸化程度の変化を検討した。塩酸ドネペジル投与で発現量、リン酸化程度が変化する蛋白分子を多数見出し、その幾つかについては質量分析法で同定した。成果については、第81回日本薬理学会に発表した。3:行動変化につながるタウ蛋白の物性解析タウ蛋白の凝集が行動変容を含めた病態発現に強く関与している。タウ蛋白の微小管結合部位に注目し、その凝集のメカニズムを検討した。さらには、凝集を阻害する物質の探索を行った。<意義・重要性>1-2で見いだされた蛋白分子は認知症発症に関与することが考えられ、認知症の病態解明に寄与するのみならず、認知症治療薬の開発のターゲットとして有望であることが期待される。3で見いだされた阻害物質についても認知症治療薬の開発につながる可能性が期待される。18年度実験実施計画に基づき下記の検討を行った。1:認知症モデルマウス(SJLB)海馬の発現蛋白プロファイリング行動学的に異常が認められ始める6ヵ月齢の認知症モデルマウス(SJLB)の海馬の蛋白を2次元電気泳動で展開し、発現蛋白プロファイリングを同月齢のコントロールマウス(non-Tg)と比較した。発現パターンに差があるスポットを切り出し、Mass spectrometryにて蛋白を同定した。同定された蛋白の内、クラスリン、エノラーゼ、チュブリン等についてはそれらのmRNA発現量を定量的RT-PCR法で比較した。クラスリンについては、蛋白、mRNAともにSJLBで低下していることが確認された。本結果については、第80回日本薬理学会年会で発表した。2:塩酸ドネペジル投与による発現蛋白プロファイリングの変化SJLBの発現蛋白プロファイリングを塩酸ドネペジル投与の有無で比較したところ、いくつかの蛋白について差があることを見出した。現在、これら蛋白が何であるかをMass spectrometryにて同定することに取り組んでいる。3:SJLBの電気生理学的検討SJLBのin vivo LTPを海馬で記録し、コントロールマウスと比較した。SJLBの海馬LTPは年齢と共に低下すること、その低下はGABA-A受容体の阻害剤であるビククリン投与にて改善することから、SJLBにおけるLTPの低下にGABA系神経が関与する可能性があることが見出された。19年度実験実施計画に基づき下記の検討を行った。解析は、発現量の比較のみならず、蛋白のリン酸化程度を指標として行った。

タウ蛋白の微小管結合部位に注目し、その凝集のメカニズムを検討した。さらには、凝集を阻害する物質の探索を行った。<意義・重要性>1-2で見いだされた蛋白分子は認知症発症に関与することが考えられ、認知症の病態解明に寄与するのみならず、認知症治療薬の開発の夕ーゲットとして有望であることが期待される。3で見いだされた阻害物質についても認知症治療薬の開発につながる可能性が期待される。
DCM含有地下水中に生息するマンガン酸化菌をもちいた有機塩素化合物の酸化分解

岩手県・青森県の県境地帯に膨大な量の産業廃棄物が不法投棄され、現在、不法投棄廃棄物の撤去作業が実施されている。有機溶剤が不法投棄され、土壌、地下水が汚染されている区画があり、地下水の有機塩素化合物(VOC)のジクロロメタン(DCM)、トリクロロエチレン(TCE)の濃度は、約130ppm、約17ppmである。この地下水および土壌の高効率で低コストの処理法の開発が望まれている。地下水のpHは約6でFe(II)とMn(II)を含んでおり,揚水直後に沈殿物の生成が観察された。昨年度は,地下水に含まれるFe(II)とMn(II)が微生物的に酸化されることを明らかにし, Mn(II)の生物的酸化により生成する酸化マンガンによるVOCの分解実験を行ったが, VOCは分解されなかった。本年度は,酸化マンガンによるVOCの分解を検討するため,試薬のMn(II)をもちいて化学的に酸化マンガンを作成してVOCの酸化分解について検討した。DCM水溶液, TCE水溶液に酸化マンガンを添加し分解実験を行ったが, VOCは分解されず,酸化マンガンによるVOCの酸化分解反応は困難であった。また,生物的酸化により生成する酸化マンガンや水酸化鉄によるVOCの吸着除去について検討した。酸化マンガンや水酸化鉄の表面は親水性であり,表面を疎水性にするため界面活性剤であるドデシル硫酸ナトリウムやドデシルアンモニウムアセテートを用いて, pHと界面活性剤添加量を変化させて吸着実験を実施したが, DCMとTCEは酸化マンガンや水酸化鉄の表面に吸着しなかった。地下水中に生息する微生物をもちいたVOCの分解・除去法を見出せなかった。有機溶剤が不法投棄され、土壌、地下水が汚染されている区画があり、地下水のジクロロメタン(DCM)、トリクロロエチレン(TCE)の濃度は、約130ppm、約17ppmである。この地下水のpHは約6で、揚水直後に沈殿物の生成が観察された。調査の結果、地下水に含まれる微量のマンガンが生物的に酸化されていることが明らかになった。マンガン酸化菌は、Mn^<2+>(Mn(II))をMn^<4+>(Mn(IV))に酸化し、酸化力のあるバーネス鉱(δ-MnO_2)、ラムズデライト(γ-MnO_2)等のマンガン鉱物を生成することが報告されている。TCEは、強力な酸化剤により塩素イオンと二酸化炭素に分解されることが報告されている。これらのことより、本研究の目的は、ジクロロメタン含有地下水中に生息するマンガン酸化菌を分離し、バクテリアがMn(II)を酸化して生成する生体マンガン鉱物による有機塩素化合物(DCM、TCE)の酸化分解の可能性について検討することである。本年度は汚染地下水中のマンガ酸化菌のマンガ酸化特性について調べた。不法投棄現場の数本の観測井から汚染地下水を採取し,Mn(II)を25ppmになるように添加した場合,2つの地下水でMn濃度が低下した。しかし,pHが8以上になるとMn(II)の酸化は停滞した。また,TCEが存在すると,Mn(II)の酸化反応は起こらなかった。
動的破壊靱性試験装置の開発

61年度は、昨年度までに開発された動的破壊靭性試験装置を用いて原子炉圧力容器用A508c1.3鋼の動的破壊靭性値を低温から高温の広い温度領域で測定し、静的3点曲げ試験から得られた結果と比較した。その結果、遷移温度以下では30から50%ほど靭性が低下し、遷移温度は40から50度Cほど高温側にシフトすることがわかった。また、上部棚温度領域(延性破壊領域)でもやや靭性値が減少する傾向が見られた。なお数は多くないが、体積力負荷試験(試験片に直接通電する方式)の結果と表面力負荷試験(試験片上面に貼付した導電性テープに通電する方式)の結果を比較したところ両者はほぼ一致した。このことより本試験条件ではき裂近傍での電流集中によるJoule発熱の影響は実際上問題にならないことが確認された。ところで、動的な延性破壊挙動を正確に把握するには、慣性力と同時に降伏応力などの材料物性値のひずみ速度依存性効果(粘塑性効果)の考慮が少なからず重要になると考えられる。そこで、本年度は破壊力学パラメータの評価精度を高めるために、粘塑性理論と動的非線形破壊力学に基づく有限要素法プログラムの開発も行ない、これを用いて上記の靭性データの再評価を行なった。その結果、上部棚温度域の靭性データが5%ほど上方に修正されたが、動的靭性値は依然静的靭性値よりも低目の結果となった。上記の研究と平行して、昨年度までに開発されたコンピュータ画像処理を用いたき裂近傍のひずみ測定法を破壊力学パラメータも評価できるように拡張した。すなわち、全ひずみ理論を仮定することにより、画像処理から得られたひずみ分布に対応する応力分布を求め、これらの結果を用いて径路積分を実施することによりJ積分を求めた。その結果、径路独立性やCODから得られるJ積分値との比較において良好な結果を得た。この方法は、き裂近傍のデータを直接使用するので、今後3点曲げやCT試験片ばかりでなく任意の形状の試験片に応用できる。59年度研究においては装置を完成させ、予備的な実験によってその作動を確認した。また、き裂先端のひずみ場を二次元的に測定するための画像処理システムを開発した。60年度においてはこれら開発されたシステムの実用化試験を行った。すなわち、片側き裂付曲げ試験片を用いた動的破壊試験をパラメトリックに行った。ローレンツカの与え方としては、直接通電と間接通電の2方式を比較した。動的破壊靭性値の決定法としては、破壊様式に応じて2つの方法を用いた。1つは脆性破壊の場合で、電位差法によってき裂発生点を検出した。別に行ったFEM解析によるJ値一変位曲線からJcを求めた。次に延性破壊の場合は、動的Rカーブ法(複数試験法)を用いた。ここでは、電磁力の大きさを調節して複数の破壊実験を行ない、それぞれの最大たわみδを測定する。これを用いて、静的実験から得られたユニークなJ-δ関係から対応するJmを求め、このJmと別に測定されたき裂進展量Δaから動的Rカーブを作り動的靭性値Jidを求めた。破壊靭性試験とともに、昨年度完成した画像処理システムを用いて点認識手法によるき裂端近傍の動的ひずみの測定を行った。

本実験は高速現象であるためまず高速度カメラによる撮影を行ない、フィルムの各コマについてオンラインで処理、計算を行った。この結果、従来得られることの少なかった動的破壊下のひずみ分布が高精度で求められることがわかった。
本研究では,現在開発中の汎用手術ロボット「スマートアーム」をベースとして,新生児用手術ロボットの開発に挑戦する.具体的には,スマートアームのツールを新生児に対応できるように改良し,また,新生児手術に対応したツールの自動衝突回避やツール先端位置の自動誘導などの知的制御を開発して実装する.フィデリティの高い新生児胸腔モデルを開発し,このモデルを活用して新生児用手術ロボットの定量的な評価を行う.本研究では,現在開発中の汎用手術ロボット「スマートアーム」をベースとして,新生児用手術ロボットの開発に挑戦する.具体的には,スマートアームのツールを新生児に対応できるように改良し,また,新生児手術に対応したツールの自動衝突回避やツール先端位置の自動誘導などの知的制御を開発して実装する.フィデリティの高い新生児胸腔モデルを開発し,このモデルを活用して新生児用手術ロボットの定量的な評価を行う.
粉粒体利用ヘテロ組織ネット構造制御による機械構造用焼結合金鋼の超強靭化

粉末冶金によりヘテロ組織ネット構造を実現し,焼結合金鋼の超強靭化を図った.引張特性を調査し,最も引張特性に優れる最適な組成(6mass%Ni-0.4mass%C),焼結条件(1250°C×1h,真空)熱処理条件(960°C×30min溶体化後油焼入れ,200°C×1h焼戻し,Ar)を見出し,ヘテロ組織形態の最適化による超強靭な特性(最大引張強さ2040MPa,伸び8%)を得た.さらに,疲労強度は焼結鍛造鋼に匹敵する650MPaを示した.また組織観察の結果を有限要素法に反映してシミュレーションを行い,ヘテロ組織の優位性を確認した.精密複雑な形状製品をネットシェイプで得られる金属粉末射出成形(MIM : Metal Injection Molding)技術を基礎に、分散相などによる機能性の付与と伴に添加成分粉末の焼結時に生成する不均一相を積極的に利用して、焼結低合金鋼部材の超強靭化のためのマイクロレベルのヘテロ組織の形態と形成過程の解析を行った。すなわち、前年度までの研究にて厳選された組成系の回転曲げ疲労試験片を作製し、それらの動的破壊挙動についての詳細な解析を行った。動的破壊特性に関しては、組織との関連性も大きいことから、レーザ顕微鏡やSEM、画像解析装置などの新規設備を用いた組織観察や元素分析ならびに相の同定とともに、予想される不均質組成の分散状況とき裂進展との関係についても定量的評価を試み、超強靭な特性発現の原因を追究した。また、組織観察はあくまでも2次元的なものであるから、3次元の立体化をシミュレーションにより画像化し力学的特性も計算に加味して、超強靭的な特性を発現するためのネット構造制御とともに指導原理の構築を試みた。なお、金属粉末の焼結拡散理論ならびに力学等のシミュレーションに関して、世界的に著名なサンディエゴ州立大学のGerman教授よりMIMプロセスによるヘテロ組織構造体の寸法精度に及ぼす焼結収縮挙動にならびに強度シミュレーションに関する協力を得た。精密複雑な形状製品をネットシェイプで得られる金属粉末射出成形(MIM : Metal Injection Molding)技術を基礎に、分散相などによる機能性の付与と伴に添加成分粉末の焼結時に生成する不均一相を積極的に利用して、超強靭化のためのマイクロレベルのヘテロ組織の形態と形成過程の解析を行う。さらには、局所複合あるいは複相の組織形成能の高さを利用した粉末冶金独特のヘテロ組織ネット構造を、旧来の金型プレス成形を基本とした粉末冶金(P/M: Powder Metallurgy)技術により実現し、高負荷大形部材への適用も視野に入れた新しい指導原理に基づく焼結合金鋼の超強靭化の達成を目指すものである。そのため、平成24年度では先ずMIMにより超強靭な特性を得るには、合金成分量だけでなく炭素量の大小についても検討し、0.4、0.5、0.6mass%の炭素量が得られる脱バインダおよび焼結条件を見出した。ついで各種焼結試料の引張特性を調査し、合金成分や炭素量の組成との関係について検討し、最も引張特性に優れる最適な組成(6mass%Ni-0.4mass%C)、焼結条件(1250°C×1hr、真空)、熱処理条件(960°C×30min溶体化後油焼入れ、200°C×1hr焼戻し、Ar)を見出し、ヘテロ組織形態の最適化による超強靭な特性(最大引張強さ2040MPa、伸び8%)を得ることができた。次に、詳細な組織解析とそれを基に有限要素法による力学的シミュレーションを行い、均一相より不均一相すなわちヘテロ組織の優位性を確認することができた。平成26年度ではヘテロ組織ネット構造制御という新しい指導原理に基づいて、企業(協力者名:住友電気工業(株)材料技術研究開発本部・徳岡輝和主査)も参画して、P/Mの主流である金型プレス成形材への応用展開、具体的には転造による焼結合金鋼歯車を対象に、これまでの実験より最適化された組成のものについて、7.2Mg/m3以上の高密度焼結合金鋼歯車を作製し、ついで現有の交差式転造装置により工具押し込み量を変化させ(表面緻密化層の厚さ変化)、またこれまでの実験より最適化された熱処理を施すことで、歯車として実用的に最重要な面圧疲労強度および歯元曲げ疲労強度について、き裂進展挙動と合わせて現所有器機にて詳細な調査、検討を行った。その結果、転造により表面部のみ緻密化することで面圧や歯元曲げ疲労強度を向上させることができるが、本年度では、その緻密化した基地に加えて、さらにヘテロ組織のネット構造制御による超強靭化を加味することを特徴としたが、緻密化領域は表面から1mm深さ程度までであることから、ヘテロ組織の効果が十分に現れないことが分かった。なお、ヘテロ組織の超強靭化の寄与に関しては、添加合金元素であるNiの不十分な拡散を利用しての熱処理(焼入・焼もどし)によりNiリッチな部分のマルテンサイトを焼もどしマルテンサイトがネット(網目)状に取り組んだ組織であることから、その最適構造を理解するため有限要素法による微細組織のモデル解解析も試みた。超強靭な特性を有するヘテロ組織は,これまで鉄粉末およびニッケル粉末を利用して作製してきたが,平成27年度は,高価なニッケル粉末の代替としてマンガン粉末を利用したヘテロ組織の作製を検討した.マンガンはニッケルと同様に,オーステナイト誘起元素であり,焼入れ性の向上も見込まれる.

純マンガン粉末を使用するとマンガンの鉄への拡散によりカーケンダルボイド(流出孔)が大きくなるうえ,残留オーステナイトも問題となることから,今回はFe-Mn粉末を使用した.粗大なFe-Mn粉末(メディアン径32μm,Fe:18.8%,Mn:74.0%,C:6.9%)を用いた場合には,粗大な気孔(流出孔)が見られたが,微粉(メディアン径7μm,Fe19.7%,Mn:78.2%,C:1.7%)を使用すると気孔は小さくなり,焼結体密度も95%程度が得られた.Mnの分布はヘテロ組織を呈する形態となっていた.一方,粉末自体に含まれる炭素量が高く,これは焼結後にも残存し,炭素量は0.4%を目標としていたが,0.6%程度となった.この結果により,硬度の向上が見られたが,熱処理材は非常に硬くなったため,通常使用している引張治具では試験が不可能であった.なお,微粉末を使用したことにより,射出成形が難しくなり,破断面には成形不良によるとみられる欠陥が見受けられるものもあった.ただし,成形欠陥がない試験片では,強度,伸びともにFe-Ni系の焼結体より優れるものがあり,熱処理材の機械的特性の向上は十分期待される結果となった.粉末冶金によりヘテロ組織ネット構造を実現し,焼結合金鋼の超強靭化を図った.引張特性を調査し,最も引張特性に優れる最適な組成(6mass%Ni-0.4mass%C),焼結条件(1250°C×1h,真空)熱処理条件(960°C×30min溶体化後油焼入れ,200°C×1h焼戻し,Ar)を見出し,ヘテロ組織形態の最適化による超強靭な特性(最大引張強さ2040MPa,伸び8%)を得た.さらに,疲労強度は焼結鍛造鋼に匹敵する650MPaを示した.また組織観察の結果を有限要素法に反映してシミュレーションを行い,ヘテロ組織の優位性を確認した.焼結合金歯車転造による緻密化とヘテロ組織の同時効果による強靭化を狙ったが、緻密化領域が表層部のみの浅いため、ヘテロ組織の効果を十分に引き出すことは難しかったが、有限要素法によるヘテロ組織の効果については、2次元解析のみでなく3次元解析まで試みることができ、実験的にはある不均質度において機械的特性のピークが出現したが、モデル解析でも同様な傾向を得ることができ、今後の最適な微細構造の設計に役立つことが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。粉体加工学本年度の研究では、侵炭焼入も加味した熱処理を施すことで、より超強靭な焼結合金鋼歯車の創製に繋がるものと考えている。なお、小型部品であれば数%Niでも価格的にはさほど問題ないが、大形部品となると数%Niと言えども大きな問題となり、また健康の面からNiフリーの風潮にあり、高価なNiに関しても、できれば安価な代替元素が粉末冶金工業的にも望まれる。そこで、同じオーステナイト形成能を有する安価なMnに着目し、前年度での知見を基に、今年度はMnを用いたヘテロ組織ネット構造制御に関しての調査を行い、工業的にも有用な廉価な高性能焼結合金鋼の創製に向け、検討を加える。これまでのNi粉末粒径およびNi添加量がヘテロ組織と機械的性質の両特性に及ぼす影響について検討を加えるため、本年度ではヘテロ微細組織を2次元にてモデル化し、有限要素法による数値解析を用いて組織の最適化を試みた。数値解析の結果、Niリッチ相を配置しない均質なモデル(不均質度0%)に比べ、Niリッチ相を配置した不均質なモデルが高い強度および伸びを示した。一方、Ni拡散相が少なく不均質度の高いものより、Ni拡散相が大きく不均質度40%のもので、高い強度および伸びを示すことがわかった。
分数概念獲得過程に関する認知科学的研究

当研究の目的は、通常の学校教育下において、量分数概念に関わるある種のミスコンセプションの形成される確率が極めて高いという事実に対して、その教授要因と認知要因を明らかにするための基礎研究を実施することであった。本年度の研究結果としては以下の3点が得られた。1)通常の指導法に近いある種の指導法(以下指導法SI′とする)によるならば、問題とされているミスコンセプションの形成確率が3年生の児童に対してほぼ100%である。2)指導法SI′下におけるミスコンセプションの形成過程に関して、2つの可能性が論理的には存在する。3)上記の分析結果に基づき2種類の治療指導を開発し、一方の治療効果が60%程度であることを示した。しかしながら、もう一方の治療効果については必ずしも明らかにできなかった。また、今後の課題として、以下の3点が得られた。1)2種類のミスコンセプションのモデルが想定されるが、どちらのミスコンセプションを子供達が実際に所有しているかを判定するための方法の開発。2)治療指導の効果が得られなかった子供達の認知モデルの構成とそれに基づく新たな治療指導法の開発。上記の3つの研究結果に対する発達傾向の存在の有無当研究の目的は、通常の学校教育下において、量分数概念に関わるある種のミスコンセプションの形成される確率が極めて高いという事実に対して、その教授要因と認知要因を明らかにするための基礎研究を実施することであった。上記の3つの研究結果に対する発達傾向の存在の有無
人口減少都市の土地利用政策と土地所有権の整理、空き地管理活動の連携・統合技術

人口減少都市で課題となる空き地・空き家の増加に対応するために、米国の衰退工業地域を対象に、土地所有の整理、空き地の管理活動、土地利用政策という個別技術の連携・統合手法を明らかにする。具体的には、以下の「区画ごとの時間軸の連携」と「地区・都市スケールの空間的な連携」の2つの観点を設定する。前者は、空き家発生から土地所有の整理を経て、生産的な土地利用への転換まで効率的に進めるための時間軸の連携である。後者は、都市内に疎らに分布する空き地について、地区や街区毎に対応の優先順位を検討し、それぞれの空き地の個別対応ではなく、空き地の群として最適な土地所有の整理と土地利用計画を検討する空間的な連携である。
G1サイクリン基質の同定と機能解析-cdk3に注目して

cdk3結合蛋白質として、ik3-1をクローニングして、その機能を検討した。ik3-1はサイクリンボックスと相同な領域をもつサイクリン様蛋白質をコードしているが、機能解析の結果、cdk3のパートナーサイクリンではなく、cdk3に特異的基質となる蛋白質であることが判明した。すなわち、G1サイクリン/cdkの下流の位置し、細胞周期制御を受けている(Ref.1)。また、ik3-1は主に細胞質、少量核内に局在する。その後、ik3-1独自の機能解析を進めた結果、ik3-1はARF-p53癌抑制経路と深くかかわっていることが明らかになった(Ref.2)。具体的には、我々は、ik3-1がp53及びp73に結合し、p53による細胞死誘導増強することあるいはik3-1-deltaC(C末欠損変異型)がp73誘導性細胞死を著明に抑制するdominant-negative型であることを突き止めた(Ref.2)。これらの知見を合わせると、ik3-1はARF-p53癌抑制系と細胞周期制御系の境界に位置し、両現象を統合する機能をもつことが推測される。その他、ik3-1はTrap及びPctaire familyとも蛋白レベルで結合する事を見い出した。その生物学的意義は今後の課題である。1)cdk3によるik3-1リン酸化部位の決定in vitroあるいはin vivoでラベルしたik3-1蛋白と点突然変異の手法で3箇所のリン酸化候補部位(Ser124,Thr190,Ser274)をつぶしたik3-1蛋白質をトリプシン処理で断片化し、二次元電気泳動でリン酸化部位を検討したところ、Ser274がリン酸化部位であることが判明した。Ser274リン酸化によって引き起こされるik3-1蛋白の機能変化をアデノウイルス発現系を用いて現在検討中である。2)ik3-1機能測定系の確立。ik3-1特異抗体を用いてRb蛋白質あるいはCTDペプチドを基質とする免疫沈降ik3-1キナーゼ活性を測定した。その結果、両者に対して、弱いキナーゼ活性を認めた。活性が弱い理由として、ア)ik3-1はキナーゼのcatalytic subunitではあるが、その適正な基質はRbやTDとは別物であるために弱い活性となった、イ)ik3-1はキナーゼのcatalytic subunitではなく、ik3-1に細胞内で結合している未知の蛋白質の中に何らかのキナーゼ活性を持つものが存在する、以上二つの可能性がある。現在、ik3-1のcdkパートナーを同定することでこの問題を解決しようとしている。3)cdk3の基質となる未知の蛋白質をコードする遺伝子のクローニング。ik3-1と同様に酵母のなかで再現性をもってcdk3と結合する複数個の遺伝子の解析を進めた。その結果、サイクリンCは哺乳類細胞内で、再現性をもって、cdk3と結合することが判明した。cdk3の基質となるかどうか検討中である。
北方圏の風土を生かした資質・能力育成の基盤研究：北欧との造形教育交流と比較から

本研究の基礎である美術教育交流展の深化を図った。北方圏の美術、工芸教育の交流実践について校種を広げ、研究協力者の教師が学齢に応じた両国の児童・生徒を、主体的で共同的な深い学びに導く工夫について実践を積み重ねることを行った。平成30年度においては、10月に、フィンランドより、高等学校教諭2名を招聘し、県立西目高等学校とフィンランド共和国カイター中・高等学校及びタピオラ高等学校との交流展を秋田公立美術大学サテライトセンターギャラリー(秋田駅フォンテ6階)にて実施し、秋田の生徒とがフィンランドの教員及び作品と触れることで国際交流を図った。平成31年度に向けて北方圏の美術、工芸教育の交流実践について校種を広げ、研究協力者の教師が学齢に応じた両国の児童・生徒を、主体的で共同的な深い学びに導く工夫について実践を積み重ねた。気候、風土、地勢、自然環境等に対する意識調査の準備として、平成30年12月に、学際的な研究者、協力者を含め6名がフィンランド共和国を訪問し、小学校、中学校、高等学校、職業学校、アールト大学を視察した。視察交流を通して、フィンランドの風土、教育環境について実感を伴った理解を得ることができた。この視察を通して得た知見を基に、意識調査質問紙の質問内容の制作を行う材料を得た。平成31年度は、意識調査質問紙の質問内容の制作を行い、気候、風土、地勢、自然環境等に対する意識調査を行い、北方圏ならではの資質・能力を導きだす。基礎資料を得る予定である。平成31年度は、12月にフィンランドにて質問紙の調査研究と並行して、カイター中・高等学校及びタピオラ高等学校秋田県立西目高等学校に加え秋田公立美術大学附属学院の4校の相互交流展開催を通して、お互いの国の生徒の芸術文化交流による質的な意識変容にも注視し、研究実践を深化させていく予定である。平成30年、10月14日(日)、「第52回日本美術教育研究発表会2018」にて『秋田&フィンランドの「視覚美術・工芸J教育交流展の実践研究報告(2) 高等学校相互交流展開催へのプロセスー』の題名で、平成30年までの交流展の開催に関しての実践発表を行い、全国に交流を通した、資質・能力伸張の実践を周知した。平成31年度のフィンランドと秋田の高等学校による美術教育の交流展開催に向けて、より両国の生徒が両国の「自然や風土、暮らしなどの視点」を深めた形で作品制作を行うことができるのかを、両国の担当者同士で協議を重ねている。作品制作時及び交流展の開催を通して、両国の地域に対する意識の深まりや国際的な比較を通して生徒自身の実感を伴った変容を捉えていきたい。平成30年度は、12月に学際的な共同研究者6名でフィンランドを訪問し、小・中学校、高等学校、職業学校、大学にて調査を行った。その結果を受けて現在、気候、風土、地勢、自然環境等に対する意識調査の質問紙の作成を行っている。今後、「造形教育交流を通し北方圏の特質を生かした資質・能力醸成の研究」を推進する基礎として美術教育の交流展の開催を通した両国児童。生徒の郷土の自然や風土、暮らしのまなざしの視点を深めていくため、継続した取り組みを行っていく。平成31年度は、我が国とフィンランドの外交関係樹立100周年にあたる。そのことも追い風とし、両国のつながりや、同じ北方圏である共通する気質、文化について実感を深めるとともに、違いを感じ、自国の文化について深く実感的理解や文化創造につなげる意識形成につなげる実践を工夫していく。造形芸術系、自然・生態学系、社会科系の教員は、研究の基礎となった、美術教育交流展開催に関して、並行して助言、支援を行いより効果的な交流をとおした学びを希求していく。さらに平成32年度の交流展深化につなげていく。「気候、風土、地勢、自然環境等に対する意識調査」については、平成31年度8月までに「意識調査の質問紙」を完成させ、平成31年12月のフィンランドでの高等学校の交流展に合わせた渡航時にフィンランド側に「意識調査の質問紙」を提示し、平成31年度中に回収し、平成31年度から平成32年度前期に分析を行う予定である。後期にまとめを行い、シンポジウムの開催を目指している。シンポジウムでは、造形芸術系、自然・生態学系、社会科系の教員が集まって調査・分析した内容を文化や芸術を形づくる背景などについて幅広い視点で捉え、北方圏において地域社会を担う児童・生徒の資質・能力醸成につながる視点で整理し、学校教育との関係を明らかにする予定である。

視察交流を通して、フィンランドの風土、教育環境について実感を伴った理解を得ることができた。この視察を通して得た知見を基に、意識調査質問紙の質問内容の制作を行う材料を得た。平成31年度は、意識調査質問紙の質問内容の制作を行い、気候、風土、地勢、自然環境等に対する意識調査を行い、北方圏ならではの資質・能力を導きだす。基礎資料を得る予定である。平成31年度は、12月にフィンランドにて質問紙の調査研究と並行して、カイター中・高等学校及びタピオラ高等学校秋田県立西目高等学校に加え秋田公立美術大学附属学院の4校の相互交流展開催を通して、お互いの国の生徒の芸術文化交流による質的な意識変容にも注視し、研究実践を深化させていく予定である。平成30年、10月14日(日)、「第52回日本美術教育研究発表会2018」にて『秋田&フィンランドの「視覚美術・工芸J教育交流展の実践研究報告(2) 高等学校相互交流展開催へのプロセスー』の題名で、平成30年までの交流展の開催に関しての実践発表を行い、全国に交流を通した、資質・能力伸張の実践を周知した。平成31年度のフィンランドと秋田の高等学校による美術教育の交流展開催に向けて、より両国の生徒が両国の「自然や風土、暮らしなどの視点」を深めた形で作品制作を行うことができるのかを、両国の担当者同士で協議を重ねている。作品制作時及び交流展の開催を通して、両国の地域に対する意識の深まりや国際的な比較を通して生徒自身の実感を伴った変容を捉えていきたい。平成30年度は、12月に学際的な共同研究者6名でフィンランドを訪問し、小・中学校、高等学校、職業学校、大学にて調査を行った。その結果を受けて現在、気候、風土、地勢、自然環境等に対する意識調査の質問紙の作成を行っている。今後、「造形教育交流を通し北方圏の特質を生かした資質・能力醸成の研究」を推進する基礎として美術教育の交流展の開催を通した両国児童。生徒の郷土の自然や風土、暮らしのまなざしの視点を深めていくため、継続した取り組みを行っていく。平成31年度は、我が国とフィンランドの外交関係樹立100周年にあたる。そのことも追い風とし、両国のつながりや、同じ北方圏である共通する気質、文化について実感を深めるとともに、違いを感じ、自国の文化について深く実感的理解や文化創造につなげる意識形成につなげる実践を工夫していく。造形芸術系、自然・生態学系、社会科系の教員は、研究の基礎となった、美術教育交流展開催に関して、並行して助言、支援を行いより効果的な交流をとおした学びを希求していく。さらに平成32年度の交流展深化につなげていく。「気候、風土、地勢、自然環境等に対する意識調査」については、平成31年度8月までに「意識調査の質問紙」を完成させ、平成31年12月のフィンランドでの高等学校の交流展に合わせた渡航時にフィンランド側に「意識調査の質問紙」を提示し、平成31年度中に回収し、平成31年度から平成32年度前期に分析を行う予定である。後期にまとめを行い、シンポジウムの開催を目指している。シンポジウムでは、造形芸術系、自然・生態学系、社会科系の教員が集まって調査・分析した内容を文化や芸術を形づくる背景などについて幅広い視点で捉え、北方圏において地域社会を担う児童・生徒の資質・能力醸成につながる視点で整理し、学校教育との関係を明らかにする予定である。
改正国籍法が国際婚外子にもたらした社会経済・情緒的影響に関する研究

本研究は、改正国籍法により新たに日本国籍を取得した国際婚外子への聞き取り調査から、日本国籍取得がかれらの人生にどのような影響を与えたかを考察し、個人史における改正国籍法の意味を評価することを目的とする。個々人の人生において日本国籍取得がもたらした情緒的・社会経済的効果が当事者の主体的なwell-beingにいかに結びついているかを考察している。初年度は、1理論的枠組みの検討と2複数地フィールドワーク調査を重点的に行った。1理論的枠組みの検討:本研究に必要な文献を収集し、理論的枠組みを確認した。社会学、法学、人類学、政治学を中心に国内外の移民研究の著書、論文などを分析的に読み、自身の研究の理論的枠組みの基礎固めを行った。フィリピンの統計管理機関、歴史資料館での資料収集も行った。また、国内学会と国際学会で発表し、国内外の研究者から助言をもらい、理論的枠組みのブラッシュアップに努めた。2複数地フィールドワーク調査:日本国内とフィリピンで現地調査を行った。特に移民支援団体や在日外国人コミュニティの集まりなどに参加し、参与観察を行った。インタビュー調査も実施することができた。特に支援団体が実施するプロジェクトに関わることによって、移民の子どもや女性たちが置かれている現状や課題について理解を深めることができた。研究成果として、「ヤングケアラー」をキーワードに、日本に暮らす国際児の問題を分析し、問題解決のための個々人の実践と、支援組織の取り組みについて発表や執筆を行った。国内学会で1度発表、国際学会で2度、国内外の研究会で5度の発表の機会があった。また、フィリピンにおける資料収集の結果をまとめ、本の一章として執筆した(2019年度発行予定)。そのほかにも、雑誌や機関紙に4本の論考を執筆した(内2本は2019年度発行予定)。文献調査と複数地フィールドワーク調査については、順調に取り組むことができた。学会発表を行うことにより、どのような方向性で研究を進めるべきかを再考することができ、今後の共同研究の可能性なども模索することができた。初年度は当初予定していた質問紙調査を実施できなかった。次年度には早々に開始する予定である。また、8月には別の科研費でフィリピンに渡航、9月、2月、3月も公務で海外出張が入ったため、タイでのフィールドワークは実施できなかった。【5月】書籍、論文を分析。フィリピンでの文献調査および現地調査。【67月】国籍法や移民問題に関するシンポジウムやワークショップに参加。【9月】国内学会(日本社会学会@甲南大学)における研究発表。【1011月】学会での助言を受け、理論的枠組みを修正するため、新たに文献調査。【12月】国際学会(JSA学会@ジャカルタ)における研究発表。【13月】インタビュー、資料整理、論文執筆。2年目にあたる2019年度は、先行研究からの文献調査に加え、国内調査と海外調査を本格的に行っていく。質問紙調査に関しては、1020代の若者がアクセスしやすいようにウェブ形式で作成する。3年目にあたる2020年度は、追加調査を実施するとともにデータを整理、分析していく。最終年度は得られたデータをもとに学会発表と、投稿論文の執筆に専念する。また次年度以降の研究に向けて、発展的な研究プロジェクトを思考する。

また、8月には別の科研費でフィリピンに渡航、9月、2月、3月も公務で海外出張が入ったため、タイでのフィールドワークは実施できなかった。【5月】書籍、論文を分析。フィリピンでの文献調査および現地調査。【67月】国籍法や移民問題に関するシンポジウムやワークショップに参加。【9月】国内学会(日本社会学会@甲南大学)における研究発表。【1011月】学会での助言を受け、理論的枠組みを修正するため、新たに文献調査。【12月】国際学会(JSA学会@ジャカルタ)における研究発表。【13月】インタビュー、資料整理、論文執筆。2年目にあたる2019年度は、先行研究からの文献調査に加え、国内調査と海外調査を本格的に行っていく。質問紙調査に関しては、1020代の若者がアクセスしやすいようにウェブ形式で作成する。3年目にあたる2020年度は、追加調査を実施するとともにデータを整理、分析していく。最終年度は得られたデータをもとに学会発表と、投稿論文の執筆に専念する。また次年度以降の研究に向けて、発展的な研究プロジェクトを思考する。研究分担者として関わる他の科研プロジェクトでの海外出張や、公務による海外出張のため、当初の予定ほどフィールドワークに時間がとれなかった。そのため旅費や謝金などの支出が予定より減額した。次年度は海外出張を三度予定しており、国内調査も回数が増える。そのためにかかる旅費および、現地調査でのインタビュー謝金、得られたデータの整理のための研究助手謝金などに使用する計画である。
生育適温域に発見した‘生育変曲点’で機能する植物の温度依存的遺伝子スイッチの同定

インド洋上の島国セーシェル諸島にて食用として栽培されているトウガラシ'Sy-2'(capsicum chinense)を日本で栽培すると,季節により全ての実生が揃って著しい生育障害を引き起こす。生育障害は葉の形態に顕著に現れ,春や秋にはウイルスに罹病したような縮葉になる.しかし,一転して夏には正常な葉が展開し,生育も良好に回復する.昨年度までの研究により,'Sy-2'に見られる反応が24°Cを境として,それ以下で起こる温度反応であることを明らかにした.また,反応が劣性遺伝する単一の主働遺伝子により支配されることを確認していた.本年度はマイクロアレイおよび詳細な発現解析により,24°C以下では多数の病害抵抗関連遺伝子の発現が上昇していることを明らかにした.また,同時に定常時より高いサリチル酸が植物体内で蓄積していること,トウガラシ斑点細菌病に対する抵抗性が上昇していることを明らかにした.以上の内容を学術雑誌に投稿し、受理された論文が現在印刷中である。また,韓国ソウル大学との共同研究により,温度反応の原因遺伝子をトウガラシ染色体地図上にマッピングした.この内容を学術雑誌に投稿し、掲載された。現在は供試個体数を増やすことにより,原因遺伝子のファインマッピングを行っている.また,昨年度学術雑誌に受理された研究内容で未掲載のデータをまとめて,京大農場報告に投稿し,受理された.インド洋上の島国セーシェル諸島にて食用として栽培されているトウガラシ'Sy-2'(Capsicum chinense)を日本で栽培すると,季節により全ての実生が揃って著しい生育障害を引き起こす。生育障害は葉の形態に顕著に現れ,春や秋にはウイルスに罹病したような縮葉になる.しかし,一転して夏には正常な葉が展開し,生育も良好に回復する.今年度はセーシェル産トウガラシ'Sy-2'に見つけた季節依存的な生育異常について、異常を引き起こす環境要因の検討、および葉の形態形成異常についての組織学的観察を行った。'Sy-2'の生育異常には日長は影響せず、温度が影響し、それは24°Cを下回ると生じることを明らかにした。また、この温度依存的な生育異常が劣勢の単一遺伝子に支配される形質であることを、交雑後代における分離比より明らかにした。さらに、組織学的観察より、24°C以下では葉身の展開時に細胞分裂活性および細胞分裂方向の異常が認められた。以上の内容を学術雑誌に投稿し、掲載された。また、マイクロアレイを用いて,20°Cと28°Cで発現量が異なる遺伝子を網羅的に解析したところ,多数の病害抵抗関連遺伝子の発現が20°Cにおいて上昇していることが示唆された。RT-PCRによる発現解析からも、病害抵抗関連遺伝子の発現が温度依存的に変化していることが示唆された.以上の結果より,24°C以下で'Sy-2'が病害抵抗性を獲得している可能性がある。現在は供試個体数を増やすことにより,原因遺伝子のファインマッピングを行っている.また,昨年度学術雑誌に受理された研究内容で未掲載のデータをまとめて,京大農場報告に投稿し,受理された.
可能世界の順序に基づいた定性的意思決定モデルの構築

本研究の目的は,今まで行って来た定性的確率および定性的効用関数の研究を融合し,定性的な意思決定理論を構築することである.今年度の成果は以下である.優先順位つき極小限定における最選好モデルの新しい計算手法の提案および実装前年度提案した最選好モデルの計算手法では,線形計画法を1回解くことによって,極小モデルを1つづつ計算することができるが,極小モデルが少なくなるにつれて,計算時間が増大するという問題点があった.この問題点を解決するために,Nerodeらの方法を修正することによって,優先順位の各階層の計算を順に求めて行くことで,その計算時間の増大を緩和する手法を提案した.これによって,より実現性の高い意志決定エンジンのモデルを構築できた.ソフトウェアの要求工学への応用決定理論の応用として,ソフトウェアの要求工学に関する検討を行ない,ソフトウェアが変更されたときに,優先順位にしたがって,どの部分の変更が必要であるかを決定する理論を構築した.本研究の目的は,今まで行って来た定性的確率および定性的効用関数の研究を融合し,定性的な意思決定理論を構築することである.今年度の成果は以下である.定性的意思決定理論の検討定性的確率の可能世界順序と定性的評価関数の可能世界順序を論理的に以下のようにさまざまに組み合わせ,有益な結果を得る可能性が高い可能世界を推論する方式を検討した.具体的には,定性的確率の可能世界順序を優先してその順序で最も尤もらしいモデルを選んでから,その中から定性的評価関数の可能世界順序における最も望ましいモデルを選ぶ方法や,その逆の方法,またそれらが混合された方法を検討し,すべて優先順位つき極小限定で表現できることを確かめた.優先順位つき極小限定における最選好モデルの計算方法の提案および実装上記理論は優先順位つき極小限定を用いて表現できるため,この優先順位つき極小限定における最選好モデルの計算の実装を数理計画法の一つである整数計画法を用いて提案して実装した.この方式の詳細は以下のようである.1.現在の情報を制約で表し,優先順位に対応した評価関数を作りだし,その評価関数の最小になる解を求める.この解が一つの最選好モデルよりも望ましくないモデルを排除する制約を付け加えて上を繰り返す.この実装により上記モデルの検証が容易となった.本研究の目的は,今まで行って来た定性的確率および定性的効用関数の研究を融合し,定性的な意思決定理論を構築することである.今年度の成果は以下である.優先順位つき極小限定における最選好モデルの新しい計算手法の提案および実装前年度提案した最選好モデルの計算手法では,線形計画法を1回解くことによって,極小モデルを1つづつ計算することができるが,極小モデルが少なくなるにつれて,計算時間が増大するという問題点があった.この問題点を解決するために,Nerodeらの方法を修正することによって,優先順位の各階層の計算を順に求めて行くことで,その計算時間の増大を緩和する手法を提案した.これによって,より実現性の高い意志決定エンジンのモデルを構築できた.ソフトウェアの要求工学への応用決定理論の応用として,ソフトウェアの要求工学に関する検討を行ない,ソフトウェアが変更されたときに,優先順位にしたがって,どの部分の変更が必要であるかを決定する理論を構築した.
純チタンの金属焼付ポーセレン冠への応用-表面処理がポーセレンの焼付強さに及ぼす影響-

1.目的チタンは活性の高い金属であり,チタンにポーセレンを焼付けた場合のチタン表面に形成される酸化膜の厚さはNi-Cr合金より厚く形成される.チタンを金属焼付ポーセレン冠へ応用した場合,ポーセレンの接着強さは他の合金を用いた場合よりも劣るため臨床応用するにはまだ問題があるようである.そこで本研究では、チタンに表面処理を施して,チタン表面に形成される酸化膜を抑制し,チタンとポーセレンの焼付強さを向上させることを目的として実験を行った。2.実験方法焼付け強さを判定するために揃断試験、引張試験、3点曲げ試験を行った。各試験片はワックスパターンをチタン鋳造、メタル処理後、各種表面処理を施し,チタン専用ポーセレンを築盛・焼成を行って試験片を作製した.チタンの表面処理として酸化パラジウムコーティング(以下:PdO_2)、SiO_2コーティング(シリサイト処理、以下:SiO_2)、チッ化処理(以下:TiN)、チタンアルミライジング処理(以下:AlO_2)を用いた.またコントロールとしてアルミナブラスト処理を施したものを用いた。3.結果及び考察XMAならびにオージェ分析から各表面処理ともに純チタン上に薄いコーティング膜は形成されていたが、PdO_2では、ポーセレン焼成時、試験片にポーセレンが焼き付かなかった。揃断試験ではAlO_2が最も強く52MPaを示したが、コントロールと有意な差は認められなかった。SiO_2ならびにTiNではコントロールより有意に小さな値を示していた。引張試験ならびに曲げ試験においても同様の傾向が認められた。以上のことからアルミナイジング処理は従来の方法と同程度かそれ以上の焼付け強さを示した。そのうえチタンの耐高温酸化処理であることから、ポーセレン焼成段階におけるチタンの酸化膜の成長を抑制する可能も考えられ、今後は処理条件を変えて、焼付け強さや酸化膜の厚さ等についてさらに検討し、その結果を補綴学会総会等で発表したいと思う。