hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代型ミュー粒子・電子転換過程探索実験に向けたファイバー飛跡検出器の開発

ビームテストは2月に行われたため,詳細なデータ解析が終了していない.今後,データ解析を進め,定量的に比較検討していく.・当初の計画では30チャンネルのファイバー飛跡検出器の製作を開始する予定であったが,飽和からの復帰時間改善のアイデアとして,黒塗料を塗布したファイバーバンドルの製作およびビームテストによるデータ取得を行った.・ビームテストが2月であったため,データ解析がやや遅れている.・アルミ蒸着した場合も復帰が遅かったので,まず目視によりアルミ蒸着面に異常が無いか確認し,何らかの原因があるのか確かめる.・アルミ蒸着により光はファイバーの外面で反射すると考えられるが,今度は各ファイバー内での光子の多重散乱により飽和からの復帰が遅い可能性がある.従って,外に出ていく光を吸収するような方法を検討する.・多チャンネル化に向けた取組を開始する.・これまで取得したビームテストデータを解析し,定量的に理解する.・宇宙線を用いたシンチレーションファイバーの光量測定を行い,密封放射線源による測定と比較しながら光量測定の基礎的理解を深める.・黒塗料を塗布したファイバーバンドルにおいても,飽和からの復帰時間に大幅な改善は無かったと思われる.大光量に対する光センサー+読み出し回路系の応答速度をより詳細に定量的に測定する.・計画していた多チャンネル化にむけた取り組みを開始する.主としてビームテストに関連する旅費支出の見積と実支出の差により生じたものである.多チャンネル化に向けた取り組みにおいて,読み出し回路製作費等に使用する.
磁束反発を利用した分離型磁気シールド実現に関する研究

本研究は,磁束反発を利用した分離型磁気シールドを用いた,バリアフリーな心磁界計測を可能とする磁気シールドの実現を目的として行われた。研究の2年目である21年度は研究計画に即し、1)磁束反発を利用した能動補償,2)シェイキング漏洩磁界の低減,3)SQUIDシステムの組み込みと磁気シールドの実証評価,4)心磁界の測定,の4つの課題を行った。特に本年度は1),3)に関して集中的に行った。1)においては人体サイズの分離型磁気シールドを対象として行った。実験によりフィードバック制御が制御系として適していることを明らかにし,フラックスゲートセンサを参照用センサに用いた能動補償で,商用周波数である60Hz成分の環境磁界を1nT程度まで低減することができた。また,評価用磁界として与えた一様磁界を模した磁界に対しては,SQUIDセンサの計測方向である上下方向において1-100Hzの広い周波数領域にわたって,シールド比10000以上もの非常に高いシールド性能を達成した。3)においてはRFノイズ対策として磁気シールド周囲に銅メッシュの囲いを施し,能動補償と組み合わせSQUIDセンサの安定した駆動に成功し,SQUIDセンサによる評価により,60Hz成分の環境磁界は100pT程度に低減され,ノッチフィルタの併用により影響を十分に小さくできること,ノイズフロアが1pT/〓Hz程度と十分に小さい値を達成していることを明らかにした。一方で,実験室階下に設置されている製膜装置などの大規模実験装置に起因する30Hz,40-50Hz付近の低周波変動磁界の影響が大きく10pT程度の勾配磁界が存在することが分かった。最終目的である4)の心磁界計測は,QRSに相当する周期的なピークの観測は成功している。しかしST節など磁界強度の小さな信号は上記の階下の実験装置による変動磁界に埋もれてしまい,今後の対策としてシールド内部の勾配磁界に対する課題を残すことになった。本研究は,磁束反発を利用した分離型磁気シールドを用いた、バリアフリーな心磁界計測を可能とする磁気シールドの実現を目的として行われた。研究の1年目である20年度は研究計画に即し1)分離型磁気シールドの基本設計,2)磁束反発を利用した能動補償,3)シェイキング漏洩磁界の低減と2年目に行う予定であったSQUIDセンサシステムの組み込みを行った。特に本年度は1),2)に関して集中的に行った。1)においては試作した小型モデルを元に人体サイズの分離型磁気シールドを作成し,有限要素方を用いた解析により補償コイルの設計,製作を行った。解析によるコイル配置の設計により少ない消費電力で効率的に補償可能で,かつ位相特性の良い補償コイルが製作された。また実験により分離型磁気シールドの位相特性も明らかになり,位相遅れの少ない能動補償に適したシェルであることが分かった。2)においては試作した小型モデルで能動補償による効果の評価を行い,従来の部屋型磁気シールドでは困難であった2Hz以上の周波数での能動補償で高い効果を得,10Hzにおいて能動補償によりシールド性能を1000倍以上高めることができた。さらに補償効果の評価と並行して電子回路を用いたフィードバック制御系の設計と製作を行っており,低周波から数百Hzまでの広い周波数で補償可能なことを確認している。また,人体サイズの分離型シールド製作に伴い研究計画を前倒して行ったSQUIDセンサシステムの組み込みでは,地磁気成分と1軸の交流磁界の補償という簡易的な能動補償で分離型磁気シールド内でのSQUIDセンサが外乱磁界により飽和することなく駆動することに成功した。
アジアにおける製品・食品安全制度の比較、研究-日本、中国、韓国、マレーシア

中国、韓国、マレーシアの消費者保護法制について、とくに製品・食品の安全という観点から分析を行い、各国の法事情についても深い知見を得ることができた。また、各国の消費者保護組織についてもその活動の概要、役割等に関して調査を行った。さらに、裁判外の紛争処理制度についても、ドイツの制度等の比較を含め調査、研究を行うことができた。また、消費者教育等の現状についても知見を得ることができた。以上の調査研究から、次のようにまとめることが可能であろう。第1に、日本、中国、韓国およびマレーシア間で直ちに消費者法の調和を図ることが困難ではあるが、製造物責任法等では類似の規律による部分も多く、特別法における法の調和を図る努力が必要である。第2に、消費者教育という側面では、基本的に同一の理念(わが国の消費者基本法が想定する理念)に基づく消費者教育が各国で実施され、あるいは実施されつつあり、この点でマレーシアとともに先行しているわが国の消費者教育の経験を活かし、積極的な交流を図ることが望まれる。また、裁判外紛争処理制度については、各国の伝統的司法制度等に根ざした部分があるが、各国における制度の長所は、互いに参考になると思われる。この点においても、各国間における交流の必要性が強く感じられる。消費者団体の活動について述べれば、マレーシアにおける消費者団体FOMCAの積極的活動は注目に値する。他方で、わが国の消費者保護センターのネットワーク、消費生活相談員制度などは、中国、韓国およびマレーシアで積極的に参考にしてもらいたい点であり、相互交流の必要性はこれらの点にも認められる。本研究では、中国、韓国およびマレーシアにおける製品、食品安全制度の比較、研究の第1年度として、韓国(東亜大学法学部韓雄吉教授、釜山消費者センター)およびマレーシア(国際消費者機構(Consumers International略称「CI」)のアジア太平洋事務所(Regional Office for Asia & the Pacific略称「ROAP」)およびペナン消費者協会Consumer Association of Penang略称「CAP」)を訪問、聞き取り調査)に現地調査を行い、現地の専門家と交流協議を行い、有益な知見を得た。中国からは製品、食品安全制度の専門家(中国社会科学院副研究員于敏氏、中国消費者協会陳小強氏)を招聘し、中国の消費者紛争およびその解決に関する現状と課題について情報を得た。また、中国ではいわゆるSARS問題があり、中国の現地調査は行わず、アジア消費者法制の比較研究に役立て、比較法という見地から比較法学者として著名なドイツ・フライブルグ大学教授ライナー・フランク教授を招聘し、アジアにおける比較法研究に関する示唆、助言をえた。また、アジアにおける消費者法の調和の可能性を探るため、欧州の経験を知ることが必要であり、ドイツのフライブルグ大学(ディーター・ライポルト教授)、トリアー大学環境法・技術法研究所を訪問し、EUにおける消費者法の統一の現状と課題を調査した。さらに、環太平洋諸国のなかで消費者保護についても先進的なオーストラリアを訪問し(David Harland教授[シドニー大学]、Norm Crothers氏[オーストラリア消費者協会])、アジアに近隣する同国がアジアの消費者法制にどのような認識を抱いているかを調査し、本研究調査に協力をしてもらえる体制を作り上げた。中国、韓国、マレーシア各国における消費者保護法制とわが国の消費者法制の比較研究を行った。中国では、産品質量法(製造物責任法)、消費者権益保護法および裁判外紛争処理に関与する消費者協会の活動についてわが国のそれと比較研究を行った。中国では、消費者権益保護法により欠陥商品を購入した消費者は、供給者に支払った代金の倍額を返還請求できるが、この制度の是非について激しく論じられている(中国では、この制度を積極的に活用した人物名を採用し、これを王海現象という。)。韓国について言えば、消費者保護院が著名であるが、各地の消費者センターの状況について検討した。とくに、地域消費者センターとして第二番目に創設された釜山消費者センターの活動状況および釜山市消費者保護条例を検討し、韓国における地域における裁判外紛争処理制度が、YWCAなどのボランティア組織に依存している。

この点で、わが国のように行政組織の1部門である消費者センターが重要な役割を果たしている状況とは相当に異なる。ただし、ソウルの消費者保護院は物的、人的設備が充実しており、消費者行政においても中央集権的だと言えよう。マレーシアでは、かつて同国が英連邦の一員であったため、アジアでは英国法(コモン・ロー)の影響が強いこと、消費者保護運動が強く、とくにペナン消費者協会の活動が注目される。マレーシアは、アジアにおける消費者運動の中心となっている。同国は連邦国家であり、消費者保護政策も地域の自主性が尊重されている。また、消費者教育の重要性についてもよく認識されており、消費者保護施策という観点から注目すべき成果を挙げている。
心筋細胞のアポトーシス誘導機構と心筋症病態形成に果たす役割に関する研究

(1)DBA/2マウスにウイルスを接種することにより惹き起こした心筋炎マウス心臓より、DNAを抽出し、digoxigenin-dUTPにより3末端標識し、アガロース電気泳動を行い、アポトーシスに特有なDNAラダーの検出を行った。ウイルス接種後3日目の心臓ではDNAラダーは認められないが、5日目よりアポトーシスが出現し、14日目まで明らかなDNAラダーを認めた。定量化したところ、DNAラダーの最大は細胞浸潤、心筋壊死が広範囲で認められる7日目であった。一方、心臓切片標本を作成し、In Situ Apoptosis有無につき検討した。ウイルス接種後5日目よりアポトーシスが出現し、7日目にはその部位は広汎にわたっていた。その後14日目でもアポトーシスが持続していた。また、免疫組織化学によりFas抗原とFasリガンドの発現を調べたところ、両者とも正常心では発現が殆ど見られないのに対して、ウイルス接種後7日目の心臓切片で浸潤細胞の膜表面に強い発現を認めた。この結果、ウイルス感染による心臓細胞死にFas抗原-Fasリガンドシステムを介したアポトーシスが関与している可能性が示唆された。この時期、ウイルス感染マウス胸腺や脾臓において活発なアポトーシス(DNAラダー)を認めた。さらに、Fas抗原に遺伝子変異がある1pr/1prマウスを用いて同様のウイルス接種実験を行ったところ、心臓内のアポトーシスはDNAラダーで著減する一方、心筋壊死の増加によりかえって死亡率が増加した。これは、免疫応答細胞のアポトーシスを抑制すると、ウイルスの除去がうまくいかず死亡率を高める結果となったことが示唆された。これらの結果は平成8年11月、第69回アメリカ心臓病学会にて発表された。(2)ウサギの左冠動脈回旋枝を20分間閉塞することにより作成した虚血再潅流モデルにおいてアポトーシスの有無につき検討した。再潅流後1日3日目の心臓から抽出したDNAを用いて、明らかなDNAラダーが出現した。また、心臓切片標本をではマクロファージの浸潤部位に核染色にてアポトーシス細胞がが認められ、虚血心筋においても心筋障害に免疫応答細胞によるアポトーシスが関与している可能性が示唆された。
平安時代における『万葉集』訓読本文の研究－人麿集を中心として

本研究は、『人麿集』の享受と伝播が和歌文学史の展開に与えた影響を明らかにすることを目的とする。その具体的な方法として、「1、私家集『人麿集』の校本作成」「2、他出文献との校合による『人麿集』の伝播調査」の2点を設定し、研究を遂行した。その結果、『人麿集』が『万葉集』の伝来と密接な関係を保ちつつ、和歌文学の多様な表現を生み出していったことを確認した。研究成果として、著書1点、研究論文3点を公表し、口頭発表を1件行った。研究開始にあたって、研究方針として「1、私家集『人麿集』の校本作成」「2、他出文献との校合による『人麿集』の伝播状況の調査」の2点を設定し、3カ年の研究期間の初年度にあたる平成26年度は、上記のうち1の校本作成に向けて研究を進めることとした。およそのスケジュールは、8月下旬を目途として底本と対校本の歌番号をエクセルに打ち込み、諸本間の異同を一瞥できるようにすること、『人麿集』所収歌は大部分が万葉歌であるので、『萬葉集』との対校についても同時並行で進めていくことを確認した。また、未確認諸本の調査として、国立歴史民俗博物館蔵本については実見に及んでいないため、調査を行なうこととした。この他に、計画の遂行に資するために『人麿集』の先行研究に関する目録を作成し、情報を共有している。それらの論文本文も9割程度は取得済みであり、必要に応じて研究史を把握できる環境を整えている。以上の準備に基づき計画に随って研究を進めた。主な活動と成果は、以下の通りである。1校本の作成を全体の70%程度進めた。併せて先行研究目録の増訂を行った。2国立歴史民俗博物館蔵「高松宮伝来禁裏本」の6本を調査し、中近世における万葉集享受に関する有益な資料を2点発見した。3茨城県立歴史館が所蔵する以下の7点の資料を調査し、『国書総目録』未収資料を発見した。4研究論文2件を公表した。研究開始時に設定した二つの方針「1,私家集『人麿集』の校本作成」、「2,他出文献との校合による『人麿集』の伝播状況の調査」のうち、前者の校本作成がほぼ完了した。具体的な実績は以下の通りである。14類本(定家様本)『人麿集』所収の万葉歌の確定:4類本(定家様本)所収の万葉歌について、見合わせを行ない歌番号を確定させ、5系統の万葉歌のチェックが終了した。これで校本作成の基礎作業が終了した。併せて、『人麿集』所収万葉歌・歌番号一覧の草稿版を完成させた。23類本(素寂本)『人麿集』と『万葉集』次点本の対校表作成:『人麿集』のより精緻な実態解明のために、『人麿集』諸本のうち歌数がもっとも多い3類本(素寂本)と『万葉集』の次点本に属する類聚古集、廣瀨本との対校表を作成した。3『人麿集』の「非萬葉歌」の対校表の作成:これまで、『万葉集』享受の観点から『人麿集』所収の万葉歌のみを対象としてきたが、非万葉歌にも万葉時代の歌語とおぼしき例が散見することが分かってきた。そのため、非万葉歌についても対校表の作成を開始した。4研究論文1篇を公表し、学会発表1件を行った。概要に述べたとおり、研究開始時に設定した目標のうち、『人麿集』校本の作成がほぼ完了し、さらに発展的な作業として、万葉集次点本の「類聚古集」「廣瀬本」との対校資料、人麿集の見られる非万葉歌の校合を実施している。それらの作業の成果については、本研究計画全体の成果報告と合わせて公表すべく、とりまとめの形態を検討している。研究開始にあたって、研究方針として「1、私家集『人麿集』の校本作成」「2、他出文献との校合による『人麿集』の伝播調査」の2点を設定し、3ヵ年の研究期間の初年度にあたる平成26年度は、上記のうち1の校本作成に向けて研究を進めた。校本作成は全体の70%程度進めた。『萬葉集』との対校についても同時並行で進めた。未確認諸本の調査として、国立歴史民俗博物館蔵、茨城県立歴史館本について調査し、新たな知見を得た。『人麿集』の先行研究に関する目録を作成した。27年度は二つの方針「1,私家集『人麿集』の校本作成」、「2,他出文献との校合による『人麿集』の伝播状況の調査」のうち、前者の校本作成がほぼ完了した。『人麿集』のより精緻な実態解明のために、3類本(素寂本)と『万葉集』の次点本に属する類聚古集、廣瀬本との対校表を作成した。非万葉歌にも万葉時代の歌語と見なすべき例が散見するため、非万東歌についても対校表の作成を開始した。研究論文1篇を公表し、学会発表1件を行った。28年度は、26年度、27年度までに作成の進んでいた以下の15の各資料について、今後の公表方法などを検討した。

1人麿集5系統歌番号対校表2人麿集各系統の翻刻本文及び萬葉歌との対校一覧33類本人麿集と類聚古集の対校表4人麿集所収非萬葉歌の歌番号対校表5人麿集研究文献目録。このうち、今年度中に、1人麿集5系統歌番号対校表」を『古代中世文学論考』(新典社、第34集)に投稿した(2017年5月刊行)。さらに今後、本研究の主要な成果物として人麿集5本の校本(『萬葉集』の伝本である廣瀨本・類聚古集との相違についても附記する)を作成することを確認した。作成と公表は笠間書院に編集を依頼する方向で話を進めた。成果として、図書3点、論文2点を公表した。本研究は、『人麿集』の享受と伝播が和歌文学史の展開に与えた影響を明らかにすることを目的とする。その具体的な方法として、「1、私家集『人麿集』の校本作成」「2、他出文献との校合による『人麿集』の伝播調査」の2点を設定し、研究を遂行した。その結果、『人麿集』が『万葉集』の伝来と密接な関係を保ちつつ、和歌文学の多様な表現を生み出していったことを確認した。研究成果として、著書1点、研究論文3点を公表し、口頭発表を1件行った。概要に述べたとおり、本年度の主たる目標である校本の作成が順調に進行し全体の70%完成していること、その補助資料としての研究論文目録を逐次充実させていること、研究論文2件を公表したこと、関係資料の調査を2か所(国立歴史民俗博物館、茨城県立歴史館)について行い、本研究計画に関わる興味深い課題を有する資料を発見したこと等が成果として挙げられるので、研究計画は順調に進行していると言える。平成28年度は、3カ年の研究計画の最終年度にあたるので、完成した『人麿集』校本を軸として、研究計画の第2点「他出文献との校合による『人麿集』の伝播状況の調査」に取り組む。具体的には、該当する文献を分担して調査し、一覧できる形でまとめる。さらにこれらの研究成果を、朝比奈、池原、藤田が研究論文として公表する。国文学平成26年度に続いて、『人麿集』本文の精査・校合を行う。この作業と並行して、勅撰集、歌学書等の所載歌の調査を開始する。研究の進行状況によって、調査対象の見直し等を適宜行い、研究計画の適正な進行を図る。上記の調査結果を『人麿集』校本としてまとめるべく、その体裁と内容を検討し、完成を視野に入れて作業を進める。調査の過程で明らかになった知見は、朝比奈、池原、藤田がそれぞれ研究論文という形にまとめ公表する。関係資料、図書購入費として計上していた物品費について、各所属機関に所蔵されている資料・図書等で研究を遂行することができたため、物品費の使用額が計画より少なかった。調査結果の入力について、計画では短期雇用での謝金支出を見込んでいたが、その作業を研究分担者が行ったため、謝金支出が当初見込みより少なくなったため。計画の最終年度である28年度は、調査範囲を他文献に広げて研究を進め、その調査結果を入力していく予定である。そのための補足調査に要する旅費、入力に係る人件費・謝金が必要となる。また研究成果全体のとりまとめ作業のため、会合を複数回、持つ予定で、その旅費として経費増が見込まれる。以上、研究計画に示した目的に従って、適切に使用する予定である。申請額500,000円の内、旅費として210,000円を計上する。使途は、分担して進める『人麿集』校本の作業結果の検討会及び、関係資料で新規調査の必要が生じた場合の交通宿泊費である。物品費として200,000円を計上する。『人麿集』を含む私家集研究に必備の資料を購入する。これらは、必要に応じて京都光華女子大学、東洋大学、山形大学に配置する。以上の他に調査対象機関への謝礼及びデータ入力補助に50,000円を、複写費及び通信費等に40,000円を計上する。
火山ガスを起源とする酸性雨と土壌の反応に関する研究

大分県九重火山の火山性噴気地帯(通称九重硫黄山)から放出される酸性の火山ガスを取り込んだ酸性雨の化学特性の空間的分布および時間的変動を明らかにするために、1995年3月から1996年12月までの2年間にわたって、周辺地域に雨水計(11カ所)を設置し2週間間隔で雨水の採取および化学分析を実施した。この間、1995年10月11日に、九重硫黄山において約250年ぶりに噴火活動が開始し、このような火山活動の活性化が周辺地域の雨水の酸性化にどのような影響を及ぼすかを定量的に評価することができた。さらに、雨水データをもとに推定した噴気帯からのHC1ガス放出速度は噴火の約2.5カ月前から急増しており、このことは10月11日の噴火活動の再開以前に地下深部のガス圧が上昇したこと示唆している。酸性雨の地下浸透に伴う土壌との反応については、現地土壌のイオン吸着量と土壌種の関係から、地下に浸透した酸を酸吸着により中和する機能を持つ赤ホヤに注目し、この土壌を用いて円筒形の土壌カラムを作成し、これに2年分の雨量に相当するpH3の人工酸性雨を添加する室内実験を実施した。その結果、人工酸性雨中の硫酸イオンはほとんど土壌に吸着され、流出水はほぼ中和されていることが分かった。しかし、カラム上部では土壌の酸吸着能がほぼ消費され、土壌水pHの低下にともない粘土鉱物の破壊にいたりアルミニウムイオンが溶出していた。これらの結果から、酸性雨の地下浸透と火山灰土壌との中和反応をモデル化し、数学モデルを構築するための基礎資料を収集することができた。今後、酸性雨の地下浸透と土壌との化学反応をカップリングした数学モデルを開発し、酸性雨の負荷にともなう土壌および土壌水の深さ方向の特性変化を予測評価するシステムの構築につなげたい。大分県九重火山群の中の一つである星生山東麓に位置する活発な火山性噴気地帯(通称九重硫黄山)から放出される火山性ガスを起源とする酸性雨の化学特性の空間的時間的変動を明らかにするために、1995年3月から12月までの10カ月間、周辺地域に雨水計(10カ所)を設置し定期的に雨水の採取および化学分析を実施した。この間、10月11日に、九重硫黄山において約250年ぶりに突然噴火活動が開始し、火山ガスの放出量が噴火前に比べ飛躍的に増加した。今年度の観測を通じて、このような火山活動の激変が周辺地域の雨水の酸性化にどのような影響を及ぼすかを定量的に評価することができた。さらに、これらのデータをもとに推定される噴気帯からのHClガス放出速度は噴火の約2カ月前から急増しており、このことは10月11日の噴火活動の再開以前に地下のガス圧が上昇していたこと示唆していると考えられる。酸性雨の地下浸透に伴う土壌との反応については、現地土壌のイオン吸着量と土壌種の関係から、地下に浸透した酸を主に中和する機能を持つ赤ボクに注目し、これを用いて円筒形の土壌カラムを作成し、これに2年分の雨量に相当する人工酸性雨を供給する室内実験を実施した。大分県

九重火山の火山性噴気地帯(通称九重硫黄山)から放出される酸性の火山ガスを取り込んだ酸性雨の化学特性の空間的分布および時間的変動を明らかにするために、1995年3月から1996年12月までの2年間にわたって、周辺地域に雨水計(11カ所)を設置し2週間間隔で雨水の採取および化学分析を実施した。この間、1995年10月11日に、九重硫黄山において約250年ぶりに噴火活動が開始し、このような火山活動の活性化が周辺地域の雨水の酸性化にどのような影響を及ぼすかを定量的に評価することができた。さらに、雨水データをもとに推定した噴気帯からのHClガス放出速度は噴火の約2.5カ月前から急増しており、このことは10月11日の噴火活動の再開以前に地下深部のガス圧が上昇したこと示唆している。酸性雨の地下浸透に伴う土壌との反応については、現地土壌のイオン吸着量と土壌種の関係から、地下に浸透した酸を酸吸着により中和する機能を持つ赤ホヤに注目し、この土壌を用いて円筒形の土壌カラムを作成し、これに2年分の雨量に相当するpH3の人工酸性雨を添加する室内実験を実施した。その結果、人工酸性雨中の硫酸イオンはほとんど土壌に吸着され、流出水はほぼ中和されていることが分かった。しかし、カラム上部では土壌の酸吸着能がほぼ消費され、土壌水pHの低下にともない粘土鉱物の破壊にいたりアルミニウムイオンが溶出していた。これらの結果から、酸性雨の地下浸透と火山灰土壌との中和反応をモデル化し、数学モデルを構築するための基礎資料を収集することができた。今後、酸性雨の地下浸透と酸と土壌との化学反応をカップリングした数学モデルを開発し、酸性雨の負荷にともなう土壌および土壌水の深さ方向の特性変化を予測評価するシステムの構築につなげたい。
細胞内シグナル伝達に関与する転写制御因子の解析

動物細胞には多様なCRE(cAMP response element)結合蛋白質が存在することが知られている。CREはもともと細胞cAMP濃度の上昇に伴い、発現が上昇する遺伝子が有するエンハンサーエレメントとして同定されたものである。これまでに同定されたCRE結合蛋白質には私達が同定したCRE-BP1やMontminyらによって同定されたCREBがある。いずれのCRE結合蛋白質も、DNA結合ドメインとして塩基性アミノ酸クラスターとロイシンジッパーから成る、いわゆるb-zip構造を有し、ホモダイマーあるいはヘテロダイマーとしてDNAに結合する。CREBはcAMP依存性リン酸化酵素によって直接リン酸化されると、コアクティベータCBPと結合できるようになり、その結果転写を活性化する。一方、CRE-BP1はJNK(Jun Kinase)やp38のようなSAPK(stress-activated kinase)によってリン酸化され、活性化されることが知られている。CRE-BP1の生理機能を解析するため、ES細胞における相同組み換えを用いて、CRE-BP1の変異マウスを作製した。CRE-BP1変異ヘテロマウスには何らの異常も認められなかったが、CRE-BPI変異ホモマウスは呼吸困難のため生後すぐに死亡した。生まれるまでの胎児の成長・発生には異常は全く認められなかった。一連の解析の結果、胎児の肺には羊水が詰まっており、生後すぐに起る肺への空気の吸入が起らないことが分かった。これは胎児の時期に呼吸を開始して、羊水が肺に吸入されてしまうためと考えられた。またCRE-BPI遺伝子と構造の類似する2つの関連遺伝子CRE-BP1,ATF-aについてもES細胞における相同組み替えを用いて、変異マウスを作製した。転写因子CRE-BPlはCRE配列(TGACGTCA)に結合して転写を活性化する。またCRE-BPlはJunとヘテロダイマーを形成してCREに結合する。そしてCRE-BPlはストレス応答リン酸化酵素として知られるJun kinase(JNK)で特異的にリン酸化され、活性化される。一方アデノウイルスElAはCRE-BPlとTBPに結合し両者のブリッジとして機能する。このようにCRE-BPlはJun,TBPとの相互作用を通じてCREを持つ特異的標的遺伝子の転写を活性化し、生体内で重要な役割を果たしている。CRE-BPlの生理機能および作用メカニズムを理解するためにはCRE-BPlの構造を理解すると共に、変異マウスの作製・解析が必須である。ES細胞における相同組み換えを用いてCRE-BPlの変異マウスを作製した。CRE-BPl変異ヘテロマウスには何らの異常も認められなかったが、CRE-BPl変異ホモマウスは呼吸困難のため生後すぐに死亡した。生まれるまでの胎児の発生には異常は全く認められなかった。一連の解析の結果、胎児の肺には羊水が詰まっており、生後すぐに起こる肺への空気の吸入が起こらないことがわかった。これは胎児の時期に呼吸を開始して、羊水が肺に吸入されてしまう胎便吸入症候群と同様の症状である。病理学的解析の結果、胎児と胎盤をつなぐ組織に微細な異常が認められ、このため胎児が低酸素状態となり呼吸を開始してしまうと推定された。胎便吸入症候群はヒト新生児の死亡原因の約30%を占めており、種々のメカニズムで生じると考えられている。しかし、そのメカニズム、治療法などについて疾患モデル動物がないために、ほとんど研究が進んでいない。したがって、この変異マウスはこの疾患の今後の研究に大変有用であると思われる。また、この変異マウスを用いて、どのような標的遺伝子の発現が変化することによりこのような症状が現れるかについて研究することはCRE-BPlの生理機能を明らかにする上で大変重要である。

またCRE-BPlと構造の類似する2つの関連遺伝子CRE-BPa,ATF-aについても同様に変異マウスの作製・解析を進めた。動物細胞には多様なCRE(cAMP response element)結合蛋白質が存在することが知られている。CREはもともと細胞cAMP濃度の上昇に伴い、発現が上昇する遺伝子が有するエンハンサーエレメントとして同定されたものである。これまでに同定されたCRE結合蛋白質には私達が同定したCRE-BP1やMontminyらによって同定されたCREBがある。いずれのCRE結合蛋白質も、DNA結合ドメインとして塩基性アミノ酸クラスターとロイシンジッパーから成る、いわゆるb-zip構造を有し、ホモダイマーあるいはヘテロダイマーとしてDNAに結合する。CREBはcAMP依存性リン酸化酵素によって直接リン酸化されると、コアクティベータCBPと結合できるようになり、その結果転写を活性化する。一方、CRE-BP1はJNK(Jun kinase)やp38のようなSAPK(stress-activated kinase)によってリン酸化され、活性化されることが知られている。CRE-BP1の生理機能を解析するため、ES細胞における相同組み換えを用いて、CRE-BP1の変異マウスを作製した。CRE-BP1変異ヘテロマウスには何らの異常も認められなかったが、CRE-BP1変異ホモマウスは呼吸困難のため生後すぐに死亡した。生まれるまでの胎児の成長・発生には異常は全く認められなかった。一連の解析の結果、胎児の肺には羊水が詰まっており、生後すぐに起る肺への空気の吸入が起らないことが分かった。これは胎児の時期に呼吸を開始して、羊水が肺に吸入されてしまうためと考えられた。またCRE-BP1遺伝子と構造の類似する2つの関連遺伝子CRE-BP1,ATF-aについてもES細胞における相同組み替えを用いて、変異マウスを作製した。
糖尿病における尿中糖濃度と尿路・性器感染症原因および薬剤感受性に与える影響

尿中糖濃度の差異と尿路・性器感染症発症頻度、重症化、起因菌の構成比、尿中生菌数、抗菌薬感受性(治療効果)との関連性を細菌学的解析および臨床学的解析の両面から解析し、糖尿病の罹患と尿路・性器感染症の病態進行について正しい理解を得ることを目的とする。臨床的な解析は本学附属病院でのデータを解析し、細菌学的解析では臨床分離株を用いて、増殖速度や抗菌薬、抗真菌薬の感受性の変化の有無を解析する。上記にて得られた結果をもとに、マウスを用いて確認実験を行う。
有機物挿入銅酸化物超伝導体ジョセフソン接合デバイス開発

本研究により、0212結晶は、合成直後にはオーバードープ状態であること、大気圧中熱処理で酸素量を調整することにより、Tcを大きく変えずにHirr特性を変化させ、これまで固有ジョセフソン素子が作製できているBi-2212より温度依存性の傾きを大きく出来ることが判明した。また、0223の結晶成長可能な条件を見いだした。これらにより、02(n-1)n結晶を用いた固有ジョセフソン接合の素子作製が可能であることを示唆した。(1)希塩酸法によるBi-2212-BiOCl界面の作製とその電子顕微鏡観察Bi-2212単結晶をセルフフラックス法で成長させた。ナイフで切り出すことにより、5x5mm以上の多数の結晶の採取に成功した。希塩酸に浸漬することにより、フォトリソグラフィーでマスクしたBi-2212単結晶をBiOCl絶縁層で保護したジョセフソン接合を作製した。この電流電圧特性を77Kで測定した。このBiOClとBi-2212との界面を透過型電子顕微鏡により観察した。Bi-2212の(001)と(100)面が選択的にBiOClとの界面を形成していたことが判明した。また、Bi-2212とBiOClとが(001)Bi-2212//(001)BiOCl、(100)Bi-2212//(110)BiOClの方位関係を持って成長していることが判明した。(2)酸化物上への有機物の吸着生成熱計算NiFe2O4単位格子の1/4のクラスターを作製し、MOPACによる吸着熱の計算を行った。ギ酸分子が吸着することにより低エネルギー状態となることが分かった。これは、NiFe2O4の磁化率がギ酸吸着により低下する実験結果の原因となっていることが予想された。(3)02(n-1)nの合成と水分子インターカレーションCaサイトをSrで置換したSr2(Ca1-xSrx)Cu2Oy(0212)の結晶を成長させた。仕込み組成を変えることにより、5.5GPaの高圧下で、850-1150°C、1時間保持することにより、試料を合成した。粉末X線回折と透過型電子顕微鏡観察により、これらが0212構造であることを確認した。さらに、透過型電子顕微鏡のエネルギー分散型X線分析装置により、これにより、0212相中のSr組成が、仕込み組成に比べて10%以内で一致していることが分かった。これらにより、ほぼ全率固溶することを明らかにした。また、x=0-0.75の範囲内で臨界温度が105-95Kに変化することを見いだした。(1)(3)全ての項目で、予定通りの実験・計算が行われた。(2)では、Bi-2212や0223等の銅酸化物ではなく、有機分子吸着で物性変化発現が分かっているNiFe2O4での吸着現象をMOPACで計算可能であることを実証した。また、(3)で大型単結晶は成長させていないが、Sr置換の固溶量が明らかとなった。さらに、異なる相の合成条件が判明した、結晶成長が可能となった。以上により、02(n-1)nで超伝導デバイスを目指す研究の第一年目のステップが、予定通り完了した。Sr2Ca(n-1)CunOy(02(n-1)n)結晶への有機分子挿入とこのデバイス化を目的として、実験と数値計算による研究を行った。具体的には、0212試料の酸素量精密と臨界温度測定、中性子回折による結晶構造解析、MOPAC法による0212結晶内の安定な有機物分子位置の計算、および0212結晶の取り出しとその組成分析を行った。まず、高圧合成直後の0212結晶の中性子回折図形が、理想的な0212構造のSrO面間にHまたはOH-基を含んでいた構造を使ったリートベルト解析結果とよりよく一致することが判明した。次に、0212構造に有機分子を挿入した際のエネルギーの数値計算結果は、OH-を含む構造が最も安定するが、その際のc/2軸長は理想的な0212構造に比べて0.012nmしか伸長しないことが予想された。これが、これまでのX線回折や電子回折による分析でHやOH-の存在が判明しなかった理由と考えられた。一方、既に分かっている常圧での02(n-1)n相への水分子挿入においては、粘土鉱物中の結晶水のような形態を形成しているとの仮説を提唱した。また、02(n-1)n結晶の成長条件探索のため、超高圧装置による徐冷を行った。実験の結果、5.5GPa1200-1150°Cで15時間合成・徐冷した試料が最も結晶が成長し、大きさ100μmの0212結晶を得ることが出来た。これらにより、デバイス用0212結晶の結晶構造解明と、その成長条件を見いだすことに成功した。Sr2Ca(n-1)CunOy(02(n-1)n)結晶への有機分子挿入とこのデバイス化を目的として、研究計画調書における下記の研究を行った。(1)02(n-1)nへの水分子、炭酸ガス分子挿入平成27年度に確立した高圧下における0212合成とCaサイトのSr置換条件を下に、試料の作製を行い、そのヨウ素滴定と熱天秤による酸素量と、SQUID磁束計による臨界温度の測定を行った。

この結果により、酸素調整により0212がオーバードープからアンダードープ状態までの試料を調製できる方法を確立した。また、オーストラリア原子力科学技術機構での中性子回折結果をリートベルト解析した結果、SrO面間にHを挿入した方がよりよいフィッティングになることが判明した。(2)02(n-1)nへの挿入有機分子の計算MOPAC法により、0212のSrO面間に、[100]および[110]方向からH+、H2OおよびOH-基を近づけていった際のエネルギー変化を計算した。この結果、OH-を[110]方向から近づけた際に、SrO面間で安定な配置をとり、c/2軸長が0.012nm伸長することが分かった。これは水分子吸着時の伸長である0.28nmよりかなり短かった。上記の中性子回折でHがSrO面間に存在していたことも加味すると、高圧合成直後の0212相にはすでにHが挿入されてHm212相とも言うべき状態にあり、その後の水分子の挿入により結晶水として存在するのではないかとの仮説が提案された。(3)02(n-1)n結晶への有機分子挿入高圧下での0212結晶の成長条件を探索した。この結果、5.5GPa、1200-1150°C、15時間徐冷の試料から、長さ100μmの結晶を取りだした。走査型電子顕微鏡とエネルギー分散型X線分析の結果、Sr:Ca:Cu=46:19:35と、0212組成に近い値であった。1)02(n-1)n結晶の結晶構造、超伝導特性前年度まで成長させた0223結晶の超伝導特性を、SQUID磁束計を用いて測定した。1結晶のみから得られる磁化は装置の検出限界以下であるため、約30個の結晶を用いた。その結果、90Kで磁化が負方向に大きく変わること、ゼロ磁場冷却時の方が磁場中冷却時より各温度での絶対値が大きいこと、それら変化が測定値の標準偏差以上であることが分かった。このことから、これらは超伝導体の結晶であることが初めて判明した。さらに、透過型電子顕微鏡により格子像観察したところ、0223相であることが分かった。この結晶からエネルギー分散型X線スペクトルを測定したところ、組成はSr:Ca:Cu=2.68±0.16:1.68±0.10:3であった。この値から、これまで知られている多結晶試料のように、CaサイトがSrで部分置換されていると考えられた。また、Clを添加した原料粉末を用い、高圧下で合成を行ったところ、40μmの結晶を得ることが出来た。粉末X線回折の結果、0212相の(00l)の強いピークが見られることから、Sr2CaCu2(O,Cl)y結晶が得られたと考えた。最後に、多結晶試料の電気抵抗率温度依存性を測定した。0212多結晶試料の電気抵抗率を測定したところ、すべての試料でゼロ抵抗が観察された。また、Sr2CaCu2O5.5の仕込み組成の試料では、中点法で測定したTcが80Kであったが、Sr2CaCu2O6.0では93K、Sr2Ca2Cu2O6.5では88Kであり、Sr2CaCu2O6.5はオーバードープ状態であることが推察された。これは磁化率測定の結果と良く合った。高圧合成で作製された試料は直径3mmと小さいため、これまで0212試料の電気抵抗率測定は行われたことがなく、本研究結果が初めてのデータである。本研究により、0212結晶は、合成直後にはオーバードープ状態であること、大気圧中熱処理で酸素量を調整することにより、Tcを大きく変えずにHirr特性を変化させ、これまで固有ジョセフソン素子が作製できているBi-2212より温度依存性の傾きを大きく出来ることが判明した。また、0223の結晶成長可能な条件を見いだした。
代数方程式系の解空間に対する組合せ的解析手法の開発

研究実施計画に従い,今年度は多変数の区分的多項式関数空間の次元を組合せ的に解析した.2次元の一般的単体的複体上のCn級スプラインを考えた場合,その関数空間の次元は,複体のグラフ構造のみに依存していることが知られている.この次元を利用して,複体の辺集合上のマトロイドを定義することが出来る.このマトロイドはcofactorマトロイドと呼ばれ,その階数関数を組合せ的に特徴付けする問題は,長年未解決の問題である.今年度は,C1級の場合に焦点を当て,階数関数の組合せ的特徴づけの導出を行った.この導出のため,Whiteleyによるdouble V-replacement予想と呼ばれるcofactorマトロイド上の操作に関する予想を解決し,その系としてWhiteleyによるcofactorマトロイドと極大抽象剛性マトロイドの等価性予想を肯定的に解決した。また,本結果の系として,Graverによる極大抽象剛性マトロイドの唯一性予想を肯定的に解決した.この成果は,長年未知であった,グラフ上に定義されたK5-サイクルマトロイドの階数関数の形状を解き明かす重要な発見である.今回の証明技術は,剛性マトロイドや行列補完関連のマトロイドなど,cofactorマトロイドと性質が近いマトロイドの解析にも適用可能であると考えられる.今後,この技術をより洗礼させることで,研究計画目標を達成するための基礎理論の構築が期待できる.区分的多項式関数空間の次元の組合せ的特徴付け問題は,長年未解決の問題であり,今年度取り扱ったC1級の特殊ケースに限っても,難しい問題と考えられていた.この特殊な場合に対し,解決の方策が見つかったことは重要な進展である.C1級の場合の成果の一般化を吟味する.さらに剛性マトロイドや行列補完関連のマトロイドなど,cofactorマトロイドと性質が近いマトロイドの解析に今回の技術が適用可能かを検証する.研究実施計画に従い,今年度は多変数の区分的多項式関数空間の次元を組合せ的に解析した.2次元の一般的単体的複体上のCn級スプラインを考えた場合,その関数空間の次元は,複体のグラフ構造のみに依存していることが知られている.この次元を利用して,複体の辺集合上のマトロイドを定義することが出来る.このマトロイドはcofactorマトロイドと呼ばれ,その階数関数を組合せ的に特徴付けする問題は,長年未解決の問題である.今年度は,C1級の場合に焦点を当て,階数関数の組合せ的特徴づけの導出を行った.この導出のため,Whiteleyによるdouble V-replacement予想と呼ばれるcofactorマトロイド上の操作に関する予想を解決し,その系としてWhiteleyによるcofactorマトロイドと極大抽象剛性マトロイドの等価性予想を肯定的に解決した。また,本結果の系として,Graverによる極大抽象剛性マトロイドの唯一性予想を肯定的に解決した.この成果は,長年未知であった,グラフ上に定義されたK5-サイクルマトロイドの階数関数の形状を解き明かす重要な発見である.今回の証明技術は,剛性マトロイドや行列補完関連のマトロイドなど,cofactorマトロイドと性質が近いマトロイドの解析にも適用可能であると考えられる.今後,この技術をより洗礼させることで,研究計画目標を達成するための基礎理論の構築が期待できる.区分的多項式関数空間の次元の組合せ的特徴付け問題は,長年未解決の問題であり,今年度取り扱ったC1級の特殊ケースに限っても,難しい問題と考えられていた.この特殊な場合に対し,解決の方策が見つかったことは重要な進展である.C1級の場合の成果の一般化を吟味する.さらに剛性マトロイドや行列補完関連のマトロイドなど,cofactorマトロイドと性質が近いマトロイドの解析に今回の技術が適用可能かを検証する.理論研究の進展があり,そちらに専念するために,3月に予定していた国内出張を取りやめた.そのため次年度使用額が発生した.今回の研究成果を国内学会で発表するために使用する.
細胞分裂期における小胞輸送の制御機構

細胞の中には生体膜で囲まれた様々な構造物が存在し、それらの間では膜の出芽と融合によって盛んに物質交換が行われている。細胞が分裂して二つの娘細胞に分かれる時には、これらの膜構造物を均等に分配しなくてはならない。そのため、細胞は分裂する際に膜融合を止めることによって膜構造物を小さくし、数多く分散させる戦略を持っている。本研究では、分裂期に働くことが知られているタンパク質リン酸化酵素Plk1が、分裂期において膜融合を阻害する機能を持つことを明らかにし、更にそのターゲットとなる分子の候補を同定した。本研究では、ヒト培養細胞であるHeLa細胞を用いて、分裂期の小胞輸送、特にインテグリン小胞の輸送制御の分子メカニズムの解明を目的とする。本年度は、細胞分裂期制御因子であるPolo-like-kinase(Plk)が分裂期の小胞輸送を制御する可能性について検討した。PlkファミリーのPlk1とPlk3を特異的に抑制する阻害剤GW843682Xで細胞を処理し、抗インテグリン抗体で細胞染色したところ、G2期からM期において細胞内のインテグリン小胞が肥大化する現象が観察された。同様の現象は、Plk1をsiRNAにより発現抑制した場合も観察されたことから、Plk1が分裂期におけるインテグリン小胞の大きさを制御する可能性が示唆された。また、初期エンドゾームのマーカーであるEEA1でも分裂期においてPlk1の抑制依存的に肥大化が観察された。分裂期では、初期エンドゾームの膜融合が抑制されることが知られている。おそらく、この抑制機構にPlk1が関与すると考えられる。今後は、膜融合の生化学的な解析法を用いて定量的に検討を行う予定である。また、分裂期の膜融合阻害におけるPlk1の基質の同定を試みる。本研究は、細胞分裂期で見られる特異的な小胞輸送の制御機構の分子メカニズムの解明を目的とする。細胞外から細胞内へエンドサイトーシスによって取り込まれた分子は、初期エンドゾームを介して細胞内の各コンパートメントへ選択的に輸送される。一方、分裂期では、初期エンドゾームの膜融合や細胞膜へのリサイクリングが抑制されることが知られている。前年度までの研究で、我々は分裂期に活性化するキナーゼであるPlk1が分裂期の膜融合阻害に関与することを見出した。本年度では、Plk1のターゲットの検索を行った。その結果、初期エンドゾームの融合に必須であるRab5の活性にPlk1が関与する結果を得た。Rab5は不活性型であるGDP結合型と活性化型であるGTP結合型として存在するが、分裂期においてはGTP-Rab5の量が増加することを見出した。またこの増加にはPlk1が必要であることが分かった。これらの結果は、Plk1はRab5-GTPの増加と膜融合阻害という相反する現象を共に制御することを示している。このことから、分裂期にはRab5-GTPの活性を抑制する別のメカニズムが存在することが考えられ、現在解析を進めている。
ラージ・エディ・シミュレーションの工学における複雑乱流への応用

ラージ・エディ・シミュレーション(LES)は、これまで主に乱流構造の基礎研究のための数値解析法として比較的単純な流れ場に適用されてきた。しかし、計算機ハードウェア性能の向上によって、これまで以上に詳細な解析が可能となったため、乱流の基礎研究においてはLESにかわって近似モデルを用いない直接シミュレーション(DS)が試みられつつあり、LESに対してはDSを適用できない複雑な流れ場の解析手段としての有用性が注目される。そこで、本研究ではLESを工学における複雑な乱流場に適用する際の課題について検討して基礎的な数値検証を行うとともに、比較的複雑な流れ場へLESを適用して工学的有用性を検証した。基礎的課題としては、LESで用いられる空間フィルタおよびサブグリッド(SGS)モデルの検討、特に複雑な乱流場解析に適すると考えられるDynamic SGSモデルの定式化と基礎的な数値検証、壁面における近似速度境界条件の検証、流出速度境界条件および圧力境界条件の検討と数値検証、一般座標系格子におけるLESの精度検討、有限要素法(FEM)による定式化と基礎的な数値検証を行った。工学的流れ場への応用例として、平面乱流噴流およびバックステップ流れのLES結果を示し、前述の基礎的研究成果も踏まえて、境界条件、計算格子などの影響やSGSモデルの適用性について検証した。統計量や乱流構造は工学的に十分な精度で予測されており、乱流モデル検証に有用なデータベースが得られた。また、これらの数値検証を効率的に行うために3次元非定常流れ場の画像表示手法を活用したほか、一部の解析結果についてはアニメーション表示の事例も示した。ラージ・エディ・シミュレーション(LES)は、これまで主に乱流構造の基礎研究のための有力な数値解析法として比較的単純な流れ場に適用されてきた。しかし、計算機ハードウェア性能の向上によって、これまで以上細かな空間/時間分割が可能となったため、乱流の基礎研究においてはLESに替わって近似モデルを用いない直接シミュレーション(DNS)が試みられつつあり、LESに対してはDNSを適用できないような複雑な流れ場の解析手段としての有用性が注目されている。そこで、本研究では、LESを工学上生じるような複雑な流れ場問題に適用することを検討する。具体的には、これまで単純な流れ場解析法として開発されてきたLESを、複雑な境界形状および剥離や旋回などの複雑な構造をもつ流れ場に適用する際の4つの課題を主に取り上げている。まず、申請者らが流れ場構造の変化への対応を考慮して提案した、スマゴリンスキ・モデルの拡張モデルに対して、モデル定数の最適化のための数値検証計算を進めた。この結果は格子変形に対応するLESモデルの拡張に関しても重要な知見を与えるものと考える。また、LESの複雑形状への適用のために、境界適合座標系(BFC)格子を用いる解析コード、およびFEMに基づく解析コードを試作を行っており、次年度において検証計算が進められる予定である。さらに、壁面近傍におけるフィルター・モデルの修正について、申請者らが提案した壁法則に基づく近似境界条件の有効性をさらに詳しく数値検証し、これまでのところ乱流の基礎研究においてはLESにかわって近似モデルを用いない直接シミュレーション(DS)が試みられつつあり、LESに対してはDSを適用できない複雑な流れ場の解析手段としての有用性が注目される。そこで、本研究では工学における複雑な乱流場へのLESの応用に際して、基本的な課題について検討し、また、比較的複雑な流れ場への適用を試みている。本年度は当初計画した基礎的課題から以下のように研究を進めた。[A1]LESで用いられる空間フィルタとサブグリッド(SGS)モデルについて比較検討し、特に、複雑な流れ場解析に適すると考えられるDynamic SGSモデルの定式化と基礎的な数値検証を得た。[A4]流出境界に対して対流方程式基づく速度境界条件を提案し、数値安定性に及ぼす影響を検証した。また、圧力境界条件の適合性についても検討した。[A5]複雑流れ場の解析に有効と考えられる有限要素法を用いてLESを定式化し、解析精度や計算条件などの基礎的検証を行った。

また、工学的流れ場へのLES応用としては、解析対象に[B2]平面乱流噴流を取り上げた。LES結果は噴流に特有の乱流構造の解析に有効であることが検証された。この課題において従来より問題とされてきた数値不安定について、基礎的研究[A4]の成果に基づき大きな改善が得られ、工学的な観点からも複雑形状へのLES応用の可能性が広げられた。各課題の数値検証においては、[B3]3次元非定常流れ場の画像表示をオンライン・ディスプレイ上で利用して研究の効率を高めることができた。また、課題[B2]において生成されたデータベースからアニメーション表示の応用事例を示した。