hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎糸球体疾患の進行にかかわる活性型T細胞の浸潤に対する免疫抑制剤の効果

また、組織学的には、CYA 3mg/kg群で間質の細胞浸潤が認められたが、FK506 0.3,0.1mg/kg群では間質細胞浸潤が軽度でかつ間質線維化もほとんど認められず、良好な結果を得た。モノクロナル抗体を用いた酵素抗体法による浸潤細胞の分析は、初年度においてはいまだ不十分であるが、とくにFK506投与群においてCD5^+などのT胞細やED1^+などのマクロファージの抑制が認められ、この効果と腎組織像改善の相関が考えられた。しかし、IL-2 receptor陽性細胞抑制効果を含め、その詳細な数量的解折については、次年度(平成5年度)に持ち越された。ヒト巣状糸球体硬化症の実験モデルであるpuromycin aminonucleosideおよびprotamine sulfate投与ラット糸球体硬化症に対して、免疫抑制薬FK506およびcyclosporin A(CYA)の効果およびその作用機序を細胞免疫組織学の点から検討した。平成4年度の研究から、これらの薬剤が高用量では腎毒性を有するものの、FK506 0.3,0.1mg/kgおよびCYA 3mg/kgでは腎機能に対する影響が少なく、至適用量であることが示された。この場合、腎間質の細胞浸潤の減少がこれらの薬剤投与により明らかとなったため、平成5年度には、腎間質内の免疫担当細胞の解析をモノクロナル抗体を用いた酵素抗体法により行い、これらの薬剤の効果との関連を検討した。その結果、FK506 0.3mg/kg群およびCYA 3mg/kg群において1mm^2当たりの総白血球数は約半数に減少しているが、Ia陽性細胞、単球、マクロファージ系細胞およびB細胞数については有意な減少が認められず、これに対して、FK506 0.3mg/kg群ではT細胞(OX19陽性細胞)およびヘルパーT細胞(W3/25陽性細胞)が有意に減少していた。さらに、活性型T細胞を示すIL-2レセプター陽性細胞についても対照群に比較してこの群では減少していた。以上の点から、FK506やCYAなどの免疫抑制薬は、至適投与量においてはその腎毒性の最小限の状態で腎障害を特異的に抑制することが可能であること、また、そのような特異的な抑制はこれらの薬剤のT細胞活性化阻止作用によることが、間質における浸潤細胞の検討から強く示唆された。なお、T細胞、ヘルパーT細胞、活性型T細胞の減少度はCYAよりFK506においてより高度であり、FK506の強力かつ特異的な細胞免疫抑制が明らかになるとともにこの薬剤の腎疾患治療における有用性が期待された。
日本経済史の再構築―開発と持続可能な経済成長との調和をめざして―

本研究の最大の成果は『岩波講座日本経済の歴史』全6巻の執筆・編集である。本講座には50名を超える経済史・経済学研究者が参加し、歴史学と経済学という互いの方法を持ち寄って、11世紀から21世紀という1000年におよぶ日本経済の歴史を通観した。その際、超長期経済成長推計をもとに、中世、近世、近代、現代といった各時代のマクロ経済的な状況を把握した上で、労働と人口、金融、農業と土地用益、鉱工業、商業とサービスといったテーマごとの経済活動を詳細に検討するという方法を採用した。その結果、時代とテーマのマトリックスを辿ることで、日本経済の歴史を縦横に読み解くことが可能になった。本研究は、11世紀から21世紀にいたる長期的な経済発展の歴史を、現代経済学を参照しつつ、統一的に捉え直し、過去、現在、そして未来の日本における開発と持続可能な経済発展との調和を考えることを目的としている。この目的を達成するため、本年度は1中世から現代にいたる超長期の経済成長推計を行う、2中世、近世、近代、現代といった時代ごとに、農業と土地用益権取引、金融仲介と金融市場、労働と人口、交易と交通、鉱工業生産といった各分野の経済活動を、現代経済学の知見を導入しつつ再検討し、日本経済の長い歴史を包括的に理解する、という2つの方向から研究をすすめた。まず1については、史料上の制約から国内総生産(GDP)推計が難しい中世と近世について、重点的に検討をすすめ、中世については山城国乙訓郡上久世荘の事例などから土地生産性を推計し、近世については熊本藩の「諸御郡総産物調帳」(1842年)などを用いて非農業生産高の分析を行った。また2については2015年度を通して、時代ごとの研究報告を行う月例研究会を計7回、主として分野ごとに時系列の分析・意見交換を行う合宿研究会議を2回実施し、濃密な議論を積み重ねてきた。その結果、鎌倉時代から2000年代に至る、超長期の日本経済のあゆみを、統一的な視点で概観することが可能になった。とくに経済成長推計をもちいて、それぞれの時代の、マクロ経済的な歴史像を構築し、それを共有できたことは貴重な成果であった。本年度に実施した研究会の成果をふまえて、本研究は現在、原稿執筆の段階に入っている。次年度は提出された原稿をふまえて、もう一度、研究視角のすり合わせを行い、最終的な成果の取りまとめを行っていきたい。本研究では、今年度、当初の計画通り、数多くの月例研究会と合宿研究会議を実施した。月例研究会...第1回4月17日(於東京大学社会科学研究所、以下同じ)、第2回5月22日、第3回6月26日、第4回7月17日、第5回10月23日、第6回11月20日、第7回12月18日(出席者数、各回とも10名前後)。合宿研究会議...夏季8月10-11日(於一橋大学佐野書院、参加者数37名)、春季3月7-8日(於一橋大学佐野書院、参加者数41名)。このように数多くの研究会・研究会議(コンファランス)を開催することで、中世から現代に至る超長期的な時代や、農業、金融、労働、交易、鉱工業といった産業分野を通貫した濃密な議論を行い、問題意識を共有することができた。本研究は、11世紀から21世紀にいたる長期的な経済発展の歴史を、現代経済学を参照しつつ、統一的に捉え直し、過去、現在、そして未来の日本における経済成長のあり方を考えることを目的としている。研究の最終年度である本年度は、この目的達成のため、『岩波講座日本経済の歴史』全6巻の執筆・編集をすすめた。本講座の特徴は、中世(第1巻)、近世(第2巻)、近代1(1868-1913年、第3巻)、近代2(1914-1936年、第4巻)、現代1(1937-1972年、第5巻)、現代2(1973-2010年、第6巻)の各巻について、章構成を可能な限り統一した点にある。その際、テーマとして取り上げたのは、成長とマクロ経済、政府の役割、所得と資産の分配(以上、序章)、労働と人口(1章)、金融(2章)、農業と土地用益(3章)、鉱工業(4章)、商業とサービス(5章)である。時代とテーマのマトリックスを辿ることで、日本経済の歴史を縦横に読み解くことができるよう工夫した。また各巻の巻末には、各時代ごとの生産、物価、所得の推計値を掲載し、国内総生産(GDP)推計の根拠を明示することにつとめた。その結果、時代を通貫する経済事象に対する理解が深まり、超長期の経済成長を再現可能な形で推計することが可能になった。とくに中世や近世のGDP推計にあたっては、計量経済学者と歴史学者との密接な共同作業によって、確からしい推計値を得ることができた。これは問題のある超長期GDP推計値が一人歩きしていた従来の研究状況を改善し、より正確な国際比較を可能にするという意味で、本研究の大きな成果の一つといえる。なお本講座は2017年7月から毎月1冊のペースで刊行することになっており、同年12月には全巻完結をめざしている。

本講座には50名を超える経済史・経済学研究者が参加し、歴史学と経済学という互いの方法を持ち寄って、11世紀から21世紀という1000年におよぶ日本経済の歴史を通観した。その際、超長期経済成長推計をもとに、中世、近世、近代、現代といった各時代のマクロ経済的な状況を把握した上で、労働と人口、金融、農業と土地用益、鉱工業、商業とサービスといったテーマごとの経済活動を詳細に検討するという方法を採用した。その結果、時代とテーマのマトリックスを辿ることで、日本経済の歴史を縦横に読み解くことが可能になった。1成果本の執筆最終年度である今年度は、鋭意、原稿の執筆をすすめ、年内に全ての原稿が揃うことを目指す。その上で来年度に、最終成果報告である『日本経済の歴史』全6巻を刊行したい。なおその過程で、随時、追加の月例研究会を開催し、研究内容の調整を行う予定である(国内旅費、会議費、研究補助費等が必要)。2研究成果の国際的な発信日本語による成果本の編集に並行して、国際学会等での研究報告を通して、研究成果の国際的な発信にもつとめていきたい(海外旅費・英文校閲費等が必要)。日本経済史招聘を予定していた著名な研究者が、研究会に不参加であったため。研究内容の調整を行うための研究会を開催する。
生体内選択的スプライシング可視化技術によるスプライシング制御機構の解析

研究代表者らが開発した、蛍光タンパク質を利用した生体内選択的スプライシング可視化線虫作製技術を応用して、線虫C.elegansのegl-15遺伝子の筋特異的選択的スプライシングおよびlet-2遺伝子の発生段階依存的選択的スプライシングの可視化に成功し、生体における制御機構を明らかにした。代表者らは、蛍光タンパク質(GFP/RFP)を利用した生体内選択的スプライシング可視化線虫作製技術を応用して、生体における組織特異的選択的スプライシング・パターンの可視化に成功した(Nature Methods,2006)。さらに、線虫FGF受容体のリガンド特異性を制御する組織特異的選択的スプライシングのレポーター線虫を用い、GFP/RFPの強度比を指標に、多数の筋組織特異的スプライシングの変異体を単離し、このFGF受容体遺伝子の選択的スプライシングの制御因子として、Fox-1ファミリーのASD-1,FOX-1と筋組織特異的なSUP-12の3種類のRNA結合タンパク質を同定た。そして、Fox-1ファミリーとSUP-12がそれぞれUGCAUGとGUGUGの隣り合う2つの配列に特異的に協調しながら結合して筋特異的選択的スプライシングを制御すること見出した。(Mol Cell Biol,2007)。この結果は、Fox-1ファミリーによる組織特異的選択的スプライシング制御機構が線虫においても保存されていることを初めて示すものとなった。同様の手法で、発生段階依存性を示す線虫コラーゲン遺伝子の選択的スプライシングについてもレポーター線虫を作製し、変異体の解析を行って、進化的に保存されたSTARファミリーRNA結合タンパク質ASD-2が発生時期特異性を制御していることを示した(Genes Dev,2008)。この成果は、スプライシング部位の相対的な強弱や制御因子によるスプライシングの促進機構が連動してイントロン除去の順序を制御することによりスプライシング・パターンの厳密な切り替えが実現していることを、生体内で初めて実験的に示すものとなった。選択的スプライシングは、多細胞生物のタンパク質の多様性を担う重要な遺伝子発現制御機構である。本研究課題では、代表者が開発した生体内選択的スプライシング可視化技術を応用して選択的スプライシングの制御機構の分子的実体を解明することを目的とした。i)前年度までの解析で組織特異的選択性を示すことが明らかとなったunc-32遺伝子の選択的スプライシング・レポーター線虫を用いて、神経系や全身でのエクソン選択性に異常を示す変異体を約30株単離した。そして、遺伝子のマッピングの結果、これまでに2つの遺伝子座を同定した。1つは、線虫の神経系で特異的に発現し運動異常の原因となることが知られているが機能は未知のRNA結合タンパク質であった。もう1つは線虫では機能が未知で、哺乳類ではごく最近になって転写の制御に関わることが報告された遺伝子であった。ii)組織依存性を示すunc-32遺伝子の選択的スプライシング・レポーターについて、予測された発現制御に必須のシス・エレメントを改変した変異型レポーター線虫を作製した。その結果、エクソン7aの神経系特異的な選択性に、イントロン7bに存在するUGCAUG配列が関与していることを見出した。さらに、UGCAUG配列に結合してスプライシングを制御するFox-1ファミリーRNA結合タンパク質がunc-32遺伝子の神経系特異的エクソン7a選択性に関与していることを見出した。これらの結果は、複数の制御因子が協調することでunc-32遺伝子の神経系特異的な選択的スプライシングを巧妙に制御していることを示すものである。
無加圧焼結可能な金属無添加の炭化タングステン基超硬セラミックスの開発

WCに2.5 vol%以上SiCを添加することでWCの焼結性が改善された。WC-4.85mol%SiCセラミックスは1900°Cの無加圧焼結で十分緻密化するが, WC粒径が7μm以上となり,硬さが低下した。VC添加は粒成長の抑制には効果的であるが,焼結を阻害し,常圧焼結には適さなかった。Cr_3C_2の添加は粒成長を抑制するとともに,少量添加で,焼結性を向上させ,緻密な焼結体の1800°Cでの作製を可能とした。金型で精密圧粉成形加工するためには,適切な潤滑剤を選ぶ必要がある。脂肪酸系としてオレイン酸,炭化水素系としてパラフィンを選び,WC-SiC系におけるSiC添加量と焼結体のかさ密度の関係を1900°Cで調べた。パラフィンを用いた場合,48mol%SiC添加で相対密度が98%であったのに対して,オレイン酸ではパラフィンよりも23%低かった。組織を調べた結果,オレイン酸は,脱バインダー時に炭素が残りやすいことが緻密化に悪影響していると考えられた。そこで,潤滑剤にはパラフィンを用い,WC-4.85mol%SiCを基本組成として,WCの機械的性質をあまり変えないと予想されるMo_2Cの添加量と焼結体のかさ密度の関係を1900°Cで調べた。Mo_2Cの添加は相対密度にあまり影響しなかったが,3mol%以上の添加では密度を低下させた。次に,焼結体の機械的性質を調べた。WC-SiC系のビッカース硬さは,SiCの添加量が4.85mol%付近で最も大きくなった。WC-4.85mol%SiC系では, Mo_2Cは硬さにあまり影響しなかった。破戒靭性値は,WCへの2mol%以上のSiCの添加では変化がなかった。また,WC-4.85mol%SiC系では,Mo_2Cの影響は見られなかった。したがって,Mo_2CはWC-SiCの焼結性や機械的性質にあまり影響することがないので,WCの使用量を減らすための添加剤として優れており,WC-4.85mol%SiC-1mol%Mo_2Cが推奨できる組成であることが分かった。この組成では98%の相対密度が得られるので,気孔はすべて閉気孔であると考えられ,HIP処理すれば完全に無気孔化することができると予想される。高い硬度と破壊靭性値を有する焼結性のよいWC基高硬度セラミックスを作るための基礎研究として,通電加圧焼結により, WC-SiC基本系と焼結中に生成するW_2Cの機械的性質をまず調べ,ついで, WCの粒成長に及ぼすCr_3C_2とVCの影響を調べた.その結果,次のようなことが明らかになった.(1)W_2Cは従来硬さに優れると言われていたが,硬さ靭性ともにWCよりずっと劣っていた.(2)WCに対するSiCの添加は5 vol%が最も優れていた. (3)Cr_3C_2よりもVCの方がWCの結晶粒成長を抑える効果に優れていた. (4)VCはWCの焼結性を阻害するが, Cr_3C_2は改善した.さらに,これらの成果を基に, WC-5mol%SiC-1mol%Mo_2Cをベースに,無加圧焼結条件下で,結晶粒成長防止効果のあるCr_3C_2とVCの効果と最適添加範囲を調べた.その結果,次のことが明らかになった. (5)Cr_3C_2の添加は粒成長を効果的に抑制した.少量添加では,焼結性を向上させ,緻密な焼結体を作製することができたが,ビッカース硬さは最高16. 2GPaであった. (6)VC添加は粒成長の抑制には効果的であるが,緻密化を伴わないため常圧焼結には適さなかった.(7)ボールミルによる湿式混合と脱脂後のCIP処理により,焼結性が向上した.常圧焼結において最も優れた作製条件は,微粒のWC粉末を用い, WC-5 mol%SiC-0.3mol%Cr_3C_2を湿式混合後,真空中で1800°C焼結することであった.この条件で得られたWC-5mol%SiC-0.3mol%Cr_3C_2焼結体は,硬さは16GPa代と若干低いが,それ以外では十分な性質を備えているので実用化が可能と思われる.
超音波とNARによる高温超伝導体の磁束ダイナミックスと相転移の研究

超伝導体内を伝播する超音波は、これによって引き起こされた磁束運動とその緩和を通じ結合し、磁束状態を反映した種々の変化が音速と減衰係数に現れる。また、磁束融解転移によるc_<66>モードの異常、磁束構造の相転移による音速のキンクと鋭い減衰ピークの出現などが期待される。本研究はLa_<1.85>CuO_4単結晶について、結晶格子系のc_<11>、c_<33>、(c_<11->c_<12>)/2モードの超音波の音速と減衰係数の温度依存性を一定磁場中で磁場方向、磁場強度を変えて測定し、3種類の磁束の運動方向すべてについて磁束格子のピン止めによる寄与を抽出することに功成した。これをThermally Assisted Flux Flow(TAFF)モデルによって解析し、磁束の各運動方向に対するピン止めエネルギーUijを評価した.すなわち、結晶のc方向の磁束をa方向に動かすCA motionでUca(0)=93K(6T)、a方向の磁束をc方向に動かすAC motionでUac(0)=1140K(6T)、a方向の磁束をb方向に動かすAB motionでは,Uab(0)=201K(14T)であり、本質的ピン止めが効くAC motionで最も強いピンが観測された。磁束の融解の検証のため、磁束のずりにあたるc^f_<66>モードの実験をおこなったが、c^f_<66>はきわめて小さな量で、H【less than or equal】6Tまでの測定では有意な結果が得られなかった。測定精度の向上とハイブリッドマグネットによるさらに強磁場における実験が必要である。ハイブリッドマグネットを用いた低温強磁場中の実験で、H//[001]における(c_<11->c_<12>)/2モ-ドとc_<33>モードの音速が低温においてソフト化とそれにつずくハード化という特徴的な温度変化を見いだした。この現象に関して、フェルミ面近傍に歪みに敏感な狭いバンドが存在する可能性、または磁束の不可逆温度において結晶格子の異常が出現する可能性を指摘した。
新規メソポーラス金属の精密設計とその実践的応用

研究成果の概要:現在,電子機器の小型化・普及に伴い,そのエネルギー源である電池等の小型化が求められている。そこで,高い表面積を有し,規則的な細孔が配列したメソポーラス金属を微細な凹凸部へ均一に埋め込み,メソポーラス金属を反応場に利用する小型センサー・小型リアクタ等, MEMSを基本とする新たな電子デバイスの作製を行う。具体的には、各種デバイスへの直接組み込みを実現すべく,様々なデバイス内への合成する手法を開拓すると伴に,デバイスの作動に適した組成のメソポーラス金属材料の開発を試みる。規則的な細孔配列と高い表面積を有しているメソポーラス金属は、金属のみの骨格であり、従来のシリカ系メソポーラス物質では不可能であった電気化学的な幅広い応用が期待できる.本研究では,メソポーラス金属の形態制御に着目して,研究を進めた.1.制限空間に適用可能なメソポーラス金属の新規還元手法の確立還元剤として室温で昇華性を有するジメチルアミンボラン粉末を選択し,ガラス基板上に形成した液晶相と同一の密閉容器内に静置することで液晶相中のPt種を還元した.金属種の析出速度は還元時の温度により制御可能であり,還元時に25°Cに保つことで鋳型の高度な規則構造を反映したメソポーラスPtの合成に成功した.また,前駆溶液中に複数の金属種を加えることで,Pt-RuやPt-Niといった二元型合金も合成できた.本還元手法では,分子レベルの大きさの還元剤が気相から供給できるため,非導電性部位にも適用可能な汎用性の高い金属種の還元方法である.2.メソポーラス金属ファイバーの合成陽極酸化ポーラスアルミナ中の直径約30100nmのチャネルを制限空間として用いた.ポーラスアルミナのチャネル中に液晶相を形成した後に,前述の還元剤の気相輸送により金属種を還元し,メソポーラスPtファイバーを合成した.両親媒性分子の自己組織化の際の制限空間の影響を受けて,ファイバー中のメソ構造は,ロッドの壁にそって環状に配向していた.ファイバー同士は,陽極酸化ポーラスアルミナのチャネルの配列を反映して一方方向に配列しており,ファイバー中の環状のメソ細孔とロッド間のマクロ間隙を有する階層的空間を作り上げることができた.金属のみの骨格からなるメソポーラス金属は,高い表面積や規則的な細孔配列などの一般的なメソポーラス物質の特徴に加え,その材料自体の持つ金属としての触媒特性や高い電気伝導性を有しており,新たな触媒材料や電極材料として大いに期待できる.本研究課題では,リオトロピック液晶から直接合成されるメソポーラス金属を中心に,組成,構造,組成の制御に着目し,様々なメソポーラス金属の合成に成功した.特に,微細な凹凸部へ高い表面積を持ち,規則的な細孔が配列したメソポーラス金属を均一に埋め込むことができれば,メソポーラス金属を反応場に利用する小型センサー,小型リアクターなど,新たな電子デバイスの創出に繋がる.しかし,従来法では鋳型となるリオトロピック液晶の粘度が非常に高いために,微細なパターンの部位には塗布することが不可能であった.そこで,この鋳型である液晶を作成するプロセスに着目し,揮発性の溶媒にて希釈した前駆溶液をあらかじめ作製し,微細部位へ毛細管現象を利用してこの溶液を充填させた.溶媒の揮発後,液晶を微細空間に均一に形成させることができる.あとは,通常の電解析出法や化学還元法を適用し,微細空間でメソポーラス金属を作製する.これらを利用することにより,メソスケールよりひと回り大きいスケールで形態を多様化させることにより,階層構造体の構築や電子デバイスへの搭載などが可能になった.
内毒素の生体膜に対する障害作用の機序に関する新仮説:内毒素結合性の強いリソゾーム性塩基性蛋白の関与

1.塩基性蛋白(CAP)の精製:兎腹腔顆粒球よりクエン酸抽出,エタノール沈澱,高速液クロにより分子量57万および1万以下の2つの活性画分を得た.次いでCAPがヘパリンと可逆的に結合することからヘパリンセファロースによる精製を進めている.2.CAPによるLPS感作赤血球凝集反応, CAPはLPS,特にReLPSで感作したヒト,ヒツジ,マウス赤血球を凝集させた(CAP-HA).この際S-LPSよりR-LPSがより有効であった. CAPのCAP-HA能はSRe-LPSまたはリピドAとの予めのインキュベーションにより不活化された.3.CAPとLPSとの結合性:CAPとRe-LPSを混合すると, CAP濃度に依存して混合液の濁度が増加した.この濁度の増加は低イオン強度の条件下で著明であり,至適pHは67であった.CAPとRe-LPSの混合液の濁度が最も高く,次いでCAPとリピドAであった.このCAPとLPSの結合は可逆的であった.この実験からCAPはRe-LPSとイオン結合および疎水結合を介して結合し,その結果,疎水性が高まり不溶性の複合体が形成されること,およびこのことが上記CAP-HAの原因となることが明らかになった.4.CAPの抗菌性:CAPの抗菌活性はCAPとLPSの結合に最も適した条件,すなわち低張条件で最適となった.この条件ではR型菌のみならずS型菌,グラム陽性菌にも抗菌性を示した.この活性は100°C, 15分の加熱で失活せず,また溶菌が原因していた.5.CAPのヘパリンとの結合:CAPとヘパリンは一定の適合比で結合し濁度の増加が認められた.この結合によりCAPとヘパリンの活性は互に中和した.6.分子量1万以下のCAP画分では,特に抗凝固性が強かった.7.CAP-HAの結果は, CAPが,細胞に作用しているLPSの作用を修飾,増強することを示唆した.1.塩基性蛋白(CAP)の精製:兎腹腔顆粒球よりクエン酸抽出,エタノール沈澱,高速液クロにより分子量57万および1万以下の2つの活性画分を得た.次いでCAPがヘパリンと可逆的に結合することからヘパリンセファロースによる精製を進めている.2.CAPによるLPS感作赤血球凝集反応, CAPはLPS,特にReLPSで感作したヒト,ヒツジ,マウス赤血球を凝集させた(CAP-HA).この際S-LPSよりR-LPSがより有効であった. CAPのCAP-HA能はSRe-LPSまたはリピドAとの予めのインキュベーションにより不活化された.3.CAPとLPSとの結合性:CAPとRe-LPSを混合すると, CAP濃度に依存して混合液の濁度が増加した.この濁度の増加は低イオン強度の条件下で著明であり,至適pHは67であった.CAPとRe-LPSの混合液の濁度が最も高く,次いでCAPとリピドAであった.このCAPとLPSの結合は可逆的であった.この実験からCAPはRe-LPSとイオン結合および疎水結合を介して結合し,その結果,疎水性が高まり不溶性の複合体が形成されること,およびこのことが上記CAP-HAの原因となることが明らかになった.4.CAPの抗菌性:CAPの抗菌活性はCAPとLPSの結合に最も適した条件,すなわち低張条件で最適となった.この条件ではR型菌のみならずS型菌,グラム陽性菌にも抗菌性を示した.この活性は100°C, 15分の加熱で失活せず,また溶菌が原因していた.5.CAPのヘパリンとの結合:CAPとヘパリンは一定の適合比で結合し濁度の増加が認められた.この結合によりCAPとヘパリンの活性は互に中和した.6.分子量1万以下のCAP画分では,特に抗凝固性が強かった.7.CAP-HAの結果は, CAPが,細胞に作用しているLPSの作用を修飾,増強することを示唆した.1.塩基性蛋白(CAP)の精製程度:ウサギ腹腔顆粒球より、クエン酸抽出,エタノール沈殿,高速液体クロマトにより分子量5万6万および1万以下の2つの活性画分を得た。2.CAPによる内毒素(LPS)感作赤血球凝集反応(CAP-HA):CAPはRe-LPSで感作したヒト、ヒツジ、マウス赤血球を凝集させた。感作に用いたLPSの構造との関係では、CAPの活性はR型LPSに対して強くS型LPSに対して弱かった。また、R型LPSのR変異の程度に依存して高まった。CAP-HAは、CAPとSRe-LPSまたはリピドAとのインキュベーションにより抑制された。一方、CAPとRe-LPSとのインキュベーションにより、Re-LPSの赤血球膜への結合能が失なわれた。3.CAPとLPSとの結合性:CAPとRe-LPSとを混合すると、CAP濃度に依存して混合液の濁度が増加した。こと濁度の増加は低イオン強度の条件下で著名であり、至適PHは67であった。

CAPとRe-LPSの混合液の濁度が最も高く、ついでCAPとリピドAであり、S-LPSとでは濁度増加の程度は弱かった。また、CAPとRe-LPSとの結合は可逆的であった。この実験から、CAPはRe-LPSのKDO-リピドA部分とイオン結合および疎水結合を介して結合し、その結果疎水性が高まり不溶性の複合体が形成されること、このことが上記CAP-HAの原因となることが明らかとなった。4.CAPの抗菌活性:S.typhimurium,S.minnesotaに対して抗菌活性を示した。等張の条件下ではCAPの抗菌活性はRe菌に対して強かったが、低張の場合はS,Re菌に同程度の活性を示した。すなわち、CAPの抗菌活性は溶媒のイオン強度により大きく異なり、CAPと細菌との結合能の差に支配されることが示された。
創薬プロファイリング技術を駆使したエピゲノム創薬の加速化と実現

大規模計算機を用いたバーチャルスクリーニング(in silicoスクリーニング)によって、従来では困難であったエピゲノム制御因子(JARID1B)の阻害剤スクリーニングを可能にした。我々は既に、約500万化合物を対象としてin silicoスクリーニングを実施し、絞り込んだ候補化合物を対象に化学スクリーニングを実施し阻害剤を絞り込んだ。これら阻害剤候補を細胞レベルで効果検討し、さらにその一部を動物実験で効果検討した。これらの実際の実験による機能確認を元に、化合物の合成展開指針を示すまでの道筋を確立することに成功した。この確立した手順に従い、更に効率的な薬物構造を設計する事が可能になる。大規模計算機を用いたバーチャルスクリーニング(in silicoスクリーニング)により、これまで困難であったエピゲノム制御因子(JARID1B)の阻害剤スクリーニングを可能にする。これまでにin silicoスクリーニングにより約500万化合物のスクリーニングを実施、候補化合物を絞り込んだ段階で化学スクリーニングを実施し、JARID1Bファミリー阻害剤を約50個まで絞り込んでいる。これら阻害剤候補の癌幹細胞での効果検討、動物実験での効果検討による機能確認、計算機による合成展開最適化を行うことで癌幹細胞を標的とした薬剤の導出を目的として本研究に取り組んでいる。平成28年度においては、複数の消化器がん細胞におけるデータの取得と、Jarid1B阻害候補化合物の絞込みを目的とした。研究計画においては、(1)がん幹細胞株を用いたJarid1Bの阻害活性効果の検討と、(2)動物実験による阻害効果を検討することで候補化合物の絞込みを予定し、酵素阻害実験と細胞株実験を平衡して行った。この段階で、購入した候補化合物の検証として再合成品による酵素阻害実験をおこなうと、第一候補化合物の阻害能が当初より低くなってしまった。この原因解明を目的とし、質量分析による不純物同定を試み、さらに平成29年度に予定していたコンピュータ解析を前倒した。その結果、考えられる不純物のコンピュータ予測と合成を繰り返していたところ、当初考えていた候補化合物よりも強力にJarid1Bを阻害する化合物が同定された。これらの試みにより、当初の研究計画から変更を余儀なくされたにもかかわらず、結果的に目的である化合物の絞込みを行うことが出来た。申請研究実施までに絞り込んでいた50個程度の候補化合物の効果検討を行った。具体的にはまず、酵素アッセイと、様々ながん細胞株を用いてJARID1B発現と50%増殖阻害濃度の比較を実施した。これによって更なる絞込みを実施した。本研究において当初予期していなかったこととして、絞り込んだ化合物を再合成し阻害活性を測ったところ、阻害活性が弱かった。この原因として、当初購入していた化合物を質量分析によって成分を確認したところ不純物が多く含まれており、複数の不純物が阻害化合物であることが判明した。幾つかの不純物構造は解明できたが、残念ながら全てはまだ判明できなかった。2)コンピュータを用いたタンパク質構造解析と不純物同定不純物混入による候補化合物が混迷した問題をうけ、私は研究計画を一部変更し、平成28年度でコンピュータを用いた解析を前倒しした。具体的には、まずJarid1Bタンパク質の立体構造、特に触媒部位を詳細に解析した。その上で、構造が特定できた不純物に対してコンピュータ解析を実施した。構造が特定できた不純物がどのように結合し、どの程度の阻害活性が見込めるのかを予測することで、構造が特定できていない化合物の予測に取り組んだ。考えられる構造を実際に合成し不純物構造を同定する試みを繰り返した仮定で、当初考えていた阻害活性化合物よりも強くJarid1Bに結合する化合物が同定できた。これにより、当初の計画手順とは異なるが、Jarid1Bに対する候補化合物を絞り込むことに成功した。これにより、当初の計画とは異なっているが平成28年度の研究目的はおおむね達成したと考えられるからである。これまでにin silicoスクリーニングにより約500万化合物のスクリーニングを実施、候補化合物を絞り込んだ段階で化学スクリーニングを実施し、JARID1Bファミリー阻害剤を絞り込む。平成28年度においては、平成29年度に予定していたコンピュータ解析を前倒し、当初考えていた候補化合物よりも強力にJarid1Bを阻害する化合物が同定し、薬物候補化合物の絞込みを行うことに成功した。平成29年度ではコンピュータを用いたシミュレーションにより、平成28度の研究において絞り込むことが出来た候補化合物が、どのようにタンパク質の触媒部位にはまり込み、どのような阻害作用で阻害が見込まれるのかを物理学的予測によって推定した。推定された相互作用ポイントから、不要な置換基と必要な置換基を同定し、これらの結果を用いて不要部位の撤去と追加の相互作用置換基を付加することで、抽出されていた候補化合物よりも強く阻害が見込める構造を探索した。阻害が見込める構造を実際に合成し、in vitro酵素阻害効果を検証した。それにより薬物構造と阻害活性との相関解析を行う事で、効率的な構造活性相関予測を可能にした。その結果28年度よりも阻害活性が高いとみられる化合物を幾つか同定することに成功した。

さらに得られた候補化合物郡の中から代表的な薬物候補化合物に対して動物実験を実施した。その結果、体重減少を起す事無く腫瘍径を縮小させる傾向が確認できた。大規模計算機を用いたバーチャルスクリーニング(in silicoスクリーニング)によって、従来では困難であったエピゲノム制御因子(JARID1B)の阻害剤スクリーニングを可能にした。我々は既に、約500万化合物を対象としてin silicoスクリーニングを実施し、絞り込んだ候補化合物を対象に化学スクリーニングを実施し阻害剤を絞り込んだ。これら阻害剤候補を細胞レベルで効果検討し、さらにその一部を動物実験で効果検討した。これらの実際の実験による機能確認を元に、化合物の合成展開指針を示すまでの道筋を確立することに成功した。この確立した手順に従い、更に効率的な薬物構造を設計する事が可能になる。平成28年度に引き続いてコンピュータを用いたシミュレーションにより、昨年度の研究において絞り込むことが出来たリード化合物が、どのようにタンパク質の触媒部位にはまり込み、どのような阻害作用で阻害が見込まれるのかを物理学的予測によって推定する。推定された相互作用ポイントから、不要な置換基と必要な置換基を同定する。これらの結果を用いて不要部位の撤去と追加の相互作用置換基を付加し、現在までに抽出された候補化合物よりも強く阻害が見込める構造を探索する。阻害が見込める構造を実際に合成し、in vitro酵素阻害効果を検証する。更に実験結果をコンピュータに学習させることで新たな展開化合物を予測する。この繰り返しによって、真の意味で強力な阻害物質が抽出できる。2)がん幹細胞と非がん幹細胞での阻害効果の検討コンピュータを用いた構造最適化によって作成された酵素阻害化合物を、実際のがん細胞を用いて効果検討を行う。具体的には、消化器がん細胞株を、がん幹細胞と非がん幹細胞に分離してそれぞれのがん細胞での効果を検討する。ここで細胞表面アレイを使用し、分析装置で瞬時に展開することで、Jard1Bの阻害効果ががん細胞の可塑性を阻害し、がん幹細胞を枯渇化するのに最適な化合物を絞り込む。3)動物実験による阻害効果検討(in vivo)In vitroでの結果をうけ、絞り込んだ最適化阻害候補化合物の効果を動物実験で確認する。腫瘍の増殖能、幹細胞の可塑性、枯渇化を指標として最適化した化合物の効果検討を行う。また、動物投与時の安全性試験として、血液検査等も行い、候補化合物の生体内における安全性確認も同時に実施する。創薬物理化学、量子物理化学
桜島火山灰の発泡現象と含水硫酸カルシウム結晶およびその環境に与える影響

桜島火山灰は,黒灰,すなわち通常の火山灰,3価の鉄酸化物が多いこととクリストバル石・石コウ・無水石コウの存在で特徴づけられる赤灰,および発泡状火山ガラス粒子の多いことで特徴づけられる白灰の主に3グル-プに分けられる。通常の火山灰における発泡状火山ガラス粒子の存在および含水硫酸カルシウム結晶の存在は,火山灰の噴出時,断熱膨張や火山ガスによるある種の化学反応を経験したという意味で重要である。自然環境および社会環境は,火山灰と随伴火山ガスに起因する主な2要因,すなわち火山灰構成物の質と粒度による物理的要因および火山ガスによる化学的要因によって影響をこうむっている。農園芸作物,人体健康および土石流が,火山灰および随伴火山ガスに起因する物理的化学的要因によって影響されるメカニズムについて考察した。農園芸作物は,火山灰微粒子が気孔をふさぎ,呼吸機能を止め,機能不全を起こすという物理的要因と,火山ガスが水と結合し,酸として働くという化学的要因の双方からなる複合要因で,枯死落果する。一方,人間が毎日相当量の火山灰を吸入し続けていくとすれば,そう遠くない将来に,珪肺症または塵肺症あるいはそれらの類似症の呼吸器疾患を示す人が間違いなく出てくるであろう。火山灰はまた,土石流発生に関与している。桜島火山には18の枯れ川があるが,これらの枯れ川は,少量の雨が降っても,火山灰の物理的化学的特性に起因して、大規模な土石流を頻繁に発生させる。大正3年(1914年)桜島火山爆発当時の火山灰は白色の火山灰、すなわち本研究者グル-プのいう白灰(しろはい)によって特徴づけられるが、1984年以降しばしば、特に1987年以来比較的頻繁に白灰または白灰の特徴を有する黒灰(くろはい)、すなわち白灰的黒灰の噴出が認められる。この事実は、前に行った研究結果によれば、火口が開かれており、マグマが直接連続的に大気中に放出される状況下にあるということを示唆している。噴出したばかりの新鮮な火山灰には、環境基準規制対象とされる10ミクロン以下の工場公害源浮遊塵に相当する粒径粒子43%(重量比)含み、欧米で国際的大問題となっている酸性雨をつくる硫酸イオンおよび塩素イオンがかなりの量随伴されている。火山灰はどこへでも飛んでゆき、どんな隙間からでも侵入し、あらゆる物質を劣化腐食させ、広域にわたり自然環境および社会環境に甚大な悪影響を与えている。白灰に特徴的とおもわれてきた火山ガラス粒子における火山ガスの逸出を示す空隙または気胞の存在、および含水硫酸カルシウム結晶の随伴が、通常の火山灰中でもしばしば認められる。このことは、最近の白灰または白灰的黒灰の噴出が比較的頻繁になったことともあわせ、マグマ噴出のメカニズムに何か変化のあったことを推定させる。1974年以降、放射線医学者と、また、1988年以降、公衆衛生学等医学研究者グル-プと研究打合せ等協議を行なってきているが、その結果、火山灰および随伴する酸性火山ガス成分が人体健康に悪影響を与えている事実がますます明らかになりつつある。また、桜島における頻繁な土石流発生のメカニズムが、本研究で指摘している火山灰の物性と重要な関係にあるらしいことが判明しつつあり、防災関係土木工学研究者との共同研究の必要性を相談中である。大正3年(1914年)桜島火山爆発当時の火山灰は白色の火山灰,すなわち本研究グル-プのいう白灰(しろはい)によって特徴づけられる。1984年以降しばしば,特に1987年以来比較的頻繁に白灰または白灰的黒灰の噴出が認められる。この事実は,以前に行なった研究結果によれば,火口が開かれており,マグマが直接連続的に大気中に放出される状況下にあるということを示唆している。

噴出したばかりの新鮮な火山灰には,環境基準規制対象とされる10ミクロン以下の工場公害源浮遊麈に相当する粒径粒子43%(重量比)含み,欧米で国際的大問題となっている酸性雨をつくる硫酸イオンおよび塩素イオンがかなりの量随伴されている。火山灰はどこへでも飛んでゆき,どんな隙間からでも侵入し,あらゆる物質を劣化腐食させ,広域にわたり自然環境および社会環境に甚大な悪影響を与えている。白灰に特徴的と思われてきた火山ガラス粒子における火山ガスの逸出を示す空隙または気胞の存在,および含水硫酸カルシウム結晶の随伴が,通常の火山灰中でもしばしば認められる。このことは,最近の白灰または白灰的黒灰の噴出が比較的頻繁になったことともあわせ,マグマ噴出のメカニズムに何か変化のあったことを推定させる。1974年以降,放射線医学者と,また,1988年以降,公衆衛生学等医学研究グル-プと協誠を行なってきているが,この過程で,火山灰とそれに随伴する酸性火山ガス成分が人体健康に悪影響を与えている事実が明らかになった。また,桜島における頻繁な土石流発生のメカニズムが,本研究成果で指摘した火山灰の物性と重要な関係にあることが判明した。
減圧型噴霧熱分解プロセスを利用した蛍光体微粒子材料の製造

最近、プラズマ・ディスプレー・パネル(PDP)などの多種な用途において、粒子径、粒度分布、組成が制御されたサブミクロンオーダーの蛍光体微粒子(酸化物複合微粒子)の製造プロセスの開発が重要となっている。一般に蛍光体微粒子の製造法である固相法では、高温で長時間の反応プロセスや粉砕などのやっかいな操作が必要となり、粒子への不純物の混入により蛍光体としての機能が失われることもしばしばである。本研究の目的は、約1μm以下の液滴を多量に発生させることが可能であるために工業的な応用性が極めて高い、断熱膨張を利用した減圧型の噴霧法を考案し、噴霧熱分解プロセスに応用することを検討した。本研究では、蛍光材料である複合酸化物微粒子を噴霧熱分解法で製造し、微粒子の生成速度、粒子の性状および形態が、噴霧器の操作条件、液滴のサイズ、溶液の濃度・物性、加熱過程などによりどのように変化するかを、粒子の製造実験により検討した。複合酸化物の組成およびドーパンのプリカーサを含む溶液を調製し、これを噴霧装置より霧化させ、生成された液滴を適当な温度に設定した管状の電気炉に導入し、出口で目的の粒子を捕集した。Y_2SiO_5:Ce、Y_3Al_5O_<12>:Tb、Bao・_6Al_2O_3:Mn、Y_2O_3:Eu、Ce_<1-x>Tb_xMgAl_<11>O_<19>、Y_2SiO_5:Tb、Gd_2O_3:Eu、各蛍光体材料において、噴霧熱分解法の有用性を検討した。高い輝度および結晶性を有する材料を製造するには、従来の固相法を用いると長時間、超高温プロセスが必要だったのに対して、本研究で用いられた噴霧熱分解法を用いると、短時間(数秒間)および低い操作温度下で、純度の高い、凝集のない蛍光体材料微粒子がワンステッププロセスで製造可能なことが明らかになった。本研究の目的は、減圧型噴霧熱分解プロセスにより蛍光体微粒子(酸化物複合微粒子)の製造を検討することである。まず、常圧下での噴霧熱分解プロセスを用いて蛍光体微粒子を製造し、粒子のサイズおよび形態が、加熱過程などによりどのように変化するかを粒子の製造実験により検討した。対象となった材料は、Y_2O_3:EU,ZnS,Ce_<1-x>Tb_xMgAl_<11>O_<19>,Y_2SiO_5:Tb,Gd_2O_3:Euである。また、生成粒子の形態を電子顕微鏡写真から評価し、また結晶相をX線回折法から、そして蛍光特性を蛍光光度法によってそれぞれ分析し、固相法で製造された市販の蛍光体微粒子と比較、評価した。その結果、市販の粒子は粉砕プロセスを施しているので不規則な形状をしており、サイズも510μm以上と大きいのに対して、噴霧熱分解法で生成した粒子は球形でサブミクロンオーダーのものが得られた。

またX線回折の結果から従来の固相法が約1600°C以上という高い製造温度が必要であったのに比べて、噴霧熱分解法では約700°C1000°Cというかなり低い温度で結晶化させることが出来ることが確認できた。また、蛍光光度の測定においても、噴霧熱分解法によって製造した粒子の方が、市販の粒子よりも高い値を示すことが分かった。今後は常圧型噴霧熱分解プロセスで得られた結果を減圧型噴霧熱分解プロセスに応用して蛍光体微粒子を製造し、同様に粒子形態、結晶相そして蛍光特性を評価する。また、これと同時に噴霧器内での液滴発生から出発して、高温場での液滴の蒸発過程、液滴内の溶質の拡散、結晶化などのさまざまの現象を理論的に明らかにする数値計算プログラムを作成し、実験との比較および検討を行う。最近、プラズマ・ディスプレー・パネル(PDP)などの多種な用途において、粒子径、粒度分布、組成が制御されたサブミクロンオーダーの蛍光体微粒子(酸化物複合微粒子)の製造プロセスの開発が重要となっている。一般に蛍光体微粒子の製造法である固相法では、高温で長時間の反応プロセスや粉砕などのやっかいな操作が必要となり、粒子への不純物の混入により蛍光体としての機能が失われることもしばしばである。本研究の目的は、約1μm以下の液滴を多量に発生させることが可能であるために工業的な応用性が極めて高い、断熱膨張を利用した減圧型の噴霧法を考案し、噴霧熱分解プロセスに応用することを検討した。本研究では、蛍光材料である複合酸化物微粒子を噴霧熱分解法で製造し、微粒子の生成速度、粒子の性状および形態が、噴霧器の操作条件、液滴のサイズ、溶液の濃度・物性、加熱過程などによりどのように変化するかを、粒子の製造実験により検討した。複合酸化物の組成およびドーパンのプリカーサを含む溶液を調製し、これを噴霧装置より霧化させ、生成された液滴を適当な温度に設定した管状の電気炉に導入し、出口で目的の粒子を捕集した。Y_2SiO_5:Ce、Y_3Al_5O_<12>:Tb、BaO・6Al_2O_3:Mn、Y_2O_3:Eu、Ce_<1-X>Tb_XMgAl_<11>O_<19>、Y_2SiO_5:Tb、Gd_2O_3:Eu、各蛍光体材料において、噴霧熱分解法の有用性を検討した。高い輝度および結晶性を有する材料を製造するには、従来の固相法を用いると長時間、超高温プロセスが必要だったのに対して、本研究で用いられた噴霧熱分解法を用いると、短時間(数秒間)および低い操作温度下で、純度の高い、凝集のない蛍光体材料微粒子がワンステッププロセスで製造可能なことが明らかになった。
老人性肺炎に関与する口腔細菌の定着を阻害するペプチドの開発

本研究では、F.nucleatumとスタセリン分子の結合領域を検索した。スタセリン分子の7分割ペプチドであるペプチド1-6、ペプチド6-14、ペプチド14-21、ペプチド19-26、ペプチド26-34、ペプチド32-39およびペプチド38-43を合成し結合阻害実験に供試したところ、ペプチド32-39は68%、ペプチド19-26は77%まで抑制したが、N末端部分を構成するペプチド1-6とペプチド6-14を含むその他のペプチドには明らかな阻害活性は認められなかった。ペプチド19-26(GPYQPVPE)について、最小結合領域を検索するために、N末端またはC末端からのデリーションペプチドを合成し、同様の阻害実験を行った。ペプチド19-26よりN末端のGly-ProおよびC末端のGluを欠落させても、その阻害効果はペプチド19-26とほぼ同程度であったが、それ以上のアミノ酸残基を欠くと阻害活性をほとんど示さなくなった。さらに、YQPVPEのTyrとGluの役創を調べるために、それぞれのアミノ酸をAlaに置き換えたAQPVPEおよびYQPVPAをインヒビターとしたところ、両ペプチドはYQPVPEと同程度の結合阻害効果を示した。このことはYQPVPEの配列において、TyrおよびGluは阻害を示すのに必須のアミノ酸ではなく、QPVPが最も重要な配列である可能性が示唆された。次に、ペプチド32-39(QPYQPQYQ)の最小結合領域をそのデリーションペプチドを用いて調べたところ、N末端のGlnを欠落させても、その阻害効果はほとんど変わらなかったが、さらにN末端またはC末端のアミノ酸残基を欠落させると、阻害活性はほとんどみられなくなった。以上の結果より,老人性肺炎に関与すると考えられているF.nucleatumのハイドロキシアパタイトビーズへの付着はYQPVPEとPYQPQYQで阻害されることが明らかとなった。本研究では、Porphyromonas gingivalisとFusobacterium nucleatumの口腔・呼吸器粘膜への定着を阻害するタンパク質のアミノ酸配列を同定した上で、その結果に基づいたペプチドを設計・合成し、それらペプチドのP. gingivalisとF. nucleatum定着阻害に対する有効性をin vitroで検証することを目的とした。唾液タンパク質スタセリンのF. nucleatumとの結合領域を同定するためにスタセリンを分割した合成ペプチドを作製し、また、site-directed mutagenesis法により、スタセリン被覆HAへの結合阻害実験により結合最小部位を検索した。各ペプチドの結合阻害実験は、ヨードラベルしたF. nucleatum菌体を用い、スタセリン被覆HAに対する放射能活性を測定することにより結合阻害効果をみた。その結果、スタセリン分子を構成する3つのペプチド1-14,14-26および26-43について阻害活性を調べたところ、フラグメント14-26が48%と最も強い阻害活性を示した。さらに、スタセリンの7つのペプチド1-6,6-14,14-21,19-26,26-34,32-39および38-43を合成し、阻害実験に供したところ、ペプチド19-26と32-39がそれぞれ77%と68%の阻害活性を保有していた。ペプチド19-26にっいてN末端とC末端より1残基づつ除くデリーションペプチドを用いて調べたところ、阻害活性を示す最小ペプチドはYQPVPであった。これらの結果より、スタセリンのF. nucleatumに対する最小結合部位はYQPVPであることが示唆された。本研究では、F. nucleatumとスタセリン分子の結合領域を検索した。

スタセリン分子の7分割ペプチドであるペプチド1-6、ペプチド6-14、ペプチド14-21、ペプチド19-26、ペプチド26-34、ペプチド32-39およびペプチド38-43を合成し結合阻害実験に供試したところ、ペプチド32-39は68%、ペプチド19-26は77%まで抑制したが、N末端部分を構成するペプチド1-6とペプチド6-14を含むその他のペプチドには明らかな阻害活性は認められなかった。ペプチド19-26(GPYQPVPE)について、最小結合領域を検索するために、N末端またはC末端からのデリーションペプチドを合成し、同様の阻害実験を行った。ペプチド19-26よりN末端のGly-ProおよびC末端のGluを欠落させても、その阻害効果はペプチド19-26とほぼ同程度であったが、それ以上のアミノ酸残基を欠くと阻害活性をほとんど示さなくなった。さらに、YQPVPEのTyrとGluの役割を調べるために、それぞれのアミノ酸をAlaに置き換えたAQPVPEおよびYQPVPAをインヒビターとしたところ、両ペプチドはYQPVPEと同程度の結合阻害効果を示した。このことはYQPVPEの配列において、TyrおよびGluは阻害を示すのに必須のアミノ酸ではなく、QPVPが最も重要な配列である可能性が示唆された。次に、ペプチド32-39(QPYQPQYQ)の最小結合領域をそのデリーションペプチドを用いて調べたところ、N末端のGlnを欠落させても、その阻害効果はほとんど変わらなかったが、さらにN末端またはC末端のアミノ酸残基を欠落させると、阻害活性はほとんどみられなくなった。以上の結果より,老人性肺炎に関与すると考えられているF. nucleatumのハイドロキシアパタイトビーズへの付着はYQPVPEとPYQPQYQで阻害されることが明らかとなった。
企業のリストラ施策実施時における従業員のメンタルヘルスに関する実証的研究

本研究では、リストラクチャリング施策により、大規模な異動が行われた企業において、異動が対象者のメンタルヘルスにどのような影響を及ぼしているかについて検討するため、異動後の質問紙調査、フォロー面接、必要に応じて継続的治療面接を行った。質問紙調査では、(1)健康管理室による個人面談を「希望する」あるいは「今すぐではないがいつか相談したい」と答えたものが16.2%と面談希望が2割弱に達していること、(2)GHQ精神健康調査票の得点について、対象者の6割が精神的な不健康さを示す7点以上であり、平均点は9.65点であったこと、(3)異動後の心身のストレスは、職場になれることの難しさである「順化困難」、ちょっとしたことにも敏感に反応してしまう傾向である「易刺激性」、異動前後のことを夢に見たり、異動前後りことを思い出すことで緊張したりする「反復想起」の6つの下位尺度から構成されること、(4)個人要因は環境要因よりもストレスや不健康感との関連が低く、メンタルヘルス不調は個人の問題というよりも、異動による環境の変化や環境の特性がもたらしたものであることなどが明らかとなった。フォロー面接調査では、(5)質問紙調査で面接を希望した従業員と質問紙調査の内容からフォローの必要性があると判断された従業員は全対象者の22.8%であり、(6)うち、過半数の55.3%は1回の面接により、何らかの問題解決を見ることができた。以上の知見から、リストラクチャリング施策(大規模異動)実施時の介入一策として、(1)リストラクチャリング施策(大規模異動)に関する全体説明会(2)異動前の個別面談(3)受け入れ先の上司、職場に対する説明会(4)フォロー面接が検討された。本年度は13年度に行った調査について分析を行い、調査対象者の一部について、継続的な面接を行い、異動対象者のメンタルヘルスについて検討した。まず、調査対象は異動対象者186名でうち有効回答率は89.8%であった。その結果、(1)健康管理室による個人面談を「希望する」あるいは「今すぐではないがいつか相談したい」と答えたものが16.2%、(2)GHQ精神健康調査票の得点について、対象者の6割が精神的な不健康さを示す7点以上であった。以上のことから、今回の異動対象者がかなりの割合で精神的な不健康感を抱えていることが明らかとなった。さらに、属性別に検討した結果、(3)3034歳がそれ以外の年代よりも有意にストレスや不健康感が高く、この年代にもっとも負荷がかかっていること、(4)異動時期別には統計的な有意差はないことから、これらのストレスや不健康感は異動から時間が経れば解決するというわけではないこと、などが明らかになった。また、相関分析の結果から、(5)役割曖昧性や役割葛藤がもっとも異動後のストレスと関連すること、(6)量的過重感よりも質的な過重感がストレスと関連すること、などが明らかとなった。今回の異動者の場合、異動前の職務とまったく異なる職務を担当することが多いことから、異動に際しては、それまでのキャリアとの関連性や異動先の職場でのフォロー教育が重要であることが示唆された。さらに(7)個人要因は環境要因よりもストレスや不健康感との関連が低く、これらの結果が個人の問題というよりも、異動による環境の変化や環境の特性がもたらしたものと考えられた。一方、個人面接希望者およびGHQ高得点者計38名について、面接を行った。面接の結果により、21名はガイダンスで終了したが、その他には職場内調整2名、職場異動5名、休職1名、外部の専門機関への紹介2名という対応を行った。