hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自然保護地域におけるICTを活用したスマートツーリズムと実践型観光学教育

その他、礼文島へのSTPFの展開については、希少種の保全のための業務プロセスは、登山者の安全管理プロセスと類似するため、利尻富士登山に関するSTPFに限定した。登山者の行動パターンの情報収集はスマートフォンを携帯した観光者のトラキング機能としてSTPFに実装した。また、DMOとSTPFの関係強化と人材育成カリキュラムとの連携を図るため、学部学生のソフトウェア製作演習において、DMOを推進するために必要となるデータの継続的収集と分析を行い、STPFにこの機能を実装した。観光業者が、リアルタイムかつ最適な観光サービスの提供がSTPFの利用によって可能となることが期待される。27年度実施報告書に記載の計画変更により、未実施だった通信インフラの整備を行うとともに、27年度に開発を行ったSTPFの具体的な実装とテスト・評価を行うことであった。通信インフラの整備については、27年度苦慮した、ネットワーク機器の選定と購入は、電波法等の規制と研究費の制約により困難であると判断した。機器購入の代替として、長距離無線通信機器は、富士通ネットワーク株式会社の貸与により、通信実験を行った。STPFの通信環境としての可能性は十分あるとわかった。ただし、使用した無線ネットワーク機器を実装するには、650万円の資金調達が別途必要である。1.行政の支援により実装する。2.長距離無線通信は各市町村にある衛星通信回線、または商用回線で接続し、無線機器を用いた通信は8km以内の近距離通信に限る。上記2つのモデルを、問題の回避策として提案した。また近距離の無線通信については電力供給がない場所に設置するため、近距離無線通信機器を4台購入と、電力供給システム2組の実験を行った。STPFの実装とテスト・評価については、STPFのモジュールとして、VR等のアプリケーションを開発中であり、開発完了後、直ちにテスト・評価を行うことができる。29年度計画の「平成27,28年度の実証実験の知見をもとに、ICTで解決すべき領域について再評価を行う」との不整合が生まれるが、実証実験の評価により新たな課題が発見されると考えられる。また、無線による通信は近距離のみとすることで、利尻富士9合目付近ー利尻町役場間の無線通信を、稚内市観光案内所-100周年開基記念等間の無線通信に置き換える等の措置をとり、実証実験の実施も短期間で完了できる。従って、STPFのテスト評価とSTPFのドメイン分析は期間を短縮して行うことが可能である。研究費の問題から計画変更があったが、その後の進捗状況は概ね順調である。本研究は、従来の観光学では解決が困難な諸問題に対して、スマートツーリズムという新たな概念を形成し、旅行者、観光地の生活者双方に対し、安全性・利便性を高めるソリューションを提供し、その有効性を評価することが目的であった。29年度は、前年度に行った通信インフラに関するテストの結果を踏まえ、通信インフラの設計の見直しを行い、稚内市と利尻富士間の通信について実現可能な設計に変更した。
寄付の類型に応じた法的枠組の構築

民法学において寄付の法的検討は本格的に行われておらず、従前の議論は、三者間での寄付を対象に、贈与の法的枠内で論じており、寄付を信託的譲渡と構成する。しかし、寄付が民法典上の贈与として捉えられるか、なぜ寄付を信託的譲渡(あるいは信託法)によって構成するのが適切なのか明らかではない。また、現代の寄付の類型は多様であり、寄付者、募集者、受益者という三者の位置付けも流動的であることから、従前の議論の対象であった三者間での寄付のみならず、各寄付の特徴を分析し、網羅的に寄付の法的枠組を考える必要がある。そこで、本研究は、現代における寄付の類型を把握し、寄付の類型に応じた法的枠組の構築を目指すものである。
イメージの物質性に関する理論的言説の調査研究

本年度の研究は、主に、三つの方向性においてすすめられた。第一に、イメージの物質性に関する国内外における文献資料を整理し検討した。理論的なものが中心であり、新しい唯物論、思弁的実在論、新実在論、オブジェクト指向存在論などの哲学的思潮、及びW・J・ミッチュエルらのすすめる新しいメディア研究、また資格文化研究などに関わるものであった。第二に、イメージの物質性という観点から、日本映像史の再読の試み、とりわけ日本における映像史を、物質性の観点から読み直すための理論的枠組みの精査をおこなった。上記第一に関わる研究成果として、英米分析哲学系で「情報哲学」を推進するルチアーノ・フロリディの情報理論について検討し、それを情報概念と物質性の関係を問うという観点から整理する論文「データ、情報、人間」を発表した。また、第一の及び第二の双方に関わる研究成果として、国内外の研究者とこれまで行った対談や座談会を、イメージと物質性の観点からまとめ、また、この問題に関わる自身の研究活動の系譜をマッピングするイントロダクションを付し、単行本として刊行した。第四に、西洋における中世哲学における存在論の諸思想と、現代哲学の物質性を論じる諸理論とどのように関係しているのかについて、山内志朗の仕事を参照しながら考察する論考も発表した。第五に、物質性の観点から、舞台芸術や視覚芸術の領域での国内外の作家(三輪真弘、クリスチャン・ボルタンスキー)の作品について批評の試みをおこなった。本務校での役職(学部長)に関わる業務のため、十分な研究時間を確保できなかったため。とりわけ、海外での関連機関における調査を計画通りにすすめることができなかった。上記を踏まえ、第一に海外での関連機関における調査をすすめること、第二に、本プロジェクト全体に関わる論考をまとめ発表することをすすめたいが、予算執行の具体面では、前者については、アジアにおける視覚文化と物質性の関係についての実地調査、また、海外の研究者による研究レビュ-をおこなう出張を、また、後者については、現代アートにおける物質性に関わる諸理論を整理する論考(論文はまた著書)を刊行するための準備作業、に執行をすすめることを計画している。本年度については、計画されていた通りに海外での関連機関における調査をすすめること、また、本プロジェクト全体に関わる論考をまとめ発表することを、おこないたい。具体的には、前者については、アジアにおける視覚文化と物質性の関係についての実地調査を行いたい。また、最終年度であることを踏まえ、海外の研究者による研究レビュ-をおこなう出張を、また、後者については、現代アートにおける物質性に関わる諸理論を整理する論考(論文はまた著書)を刊行することを、予定している。第一に、イメージの物質性に関する国内外における文献資料のうちこれまで集めたものを整理し検討した。理論的なものが中心であり、イメージ人類学、新しい唯物論、そして思弁的唯物論に関わるものが中心であった。第二に、イメージの物質性という観点から、日本における映像に関する近年の実証的研究の整理と検討もおこなった。第一の理論的文献の検証と、第二の日本の映像に関わる実証的研究の検証を踏まえ、第三として、日本映像史の再読の試み、とりわけ日本における初期映画の前後を読み直す試みをおこなった。これについては、第18回日本アニメーション学会において「アニメーションと映像をめぐる問いアニメ、アニメーション、アニメイティング」と題した基調講演をおこない、その成果の一部を発表した。この発表は、アニメーション史や映画史という既存の専門分野の枠ではなく、むしろ、広い意味でのイメージの実践の歴史に関する日本を事例として研究であるといえ、学会においても多くの高い評価を得ることができた。なお、発表原稿は、「アニメーション研究」第18号に掲載され刊行される予定である。理論的文献の整理、実証的文献の整理が一定程度すすんでおり、同時に、成果の一部を公表する機会を得られているため。理論的なものが中心であり、新しい唯物論そして思弁的唯物論に関わるものであった。これについては、これらの新しい理論的な考え方と、フェニズムの接点を探る調査もおこない、海外の研究者との討議として成果を発表した。第二に、イメージの物質性という観点から、日本映像史の再読の試み、とりわけ日本における初期映画の前後を読み直す試みをおこなった。これについては、フランスのポンピドセンター・メッスにおいて開催された「JAPANORAMA」での図録にその成果を公表した。第三に、聴覚イメージの物質性についても理論的研究をおこない、その成果を、情報科学芸術大学院で開催されたシンポジウムで発表した(2017年12月23日)。文献資料や映像資料に関する調査は概ね計画通りに進んでいる。また、国内での美術館や博物館での作品調査もすすんでいる。他方で、海外での文献資料、映像資料に関わる調査、作品などの実地調査は、本務校での業務の日程調整をうまく進めることができず時間的な余裕を確保できず、遅れ気味であることは否めない。

第二に、イメージの物質性という観点から、日本映像史の再読の試み、とりわけ日本における映像史を、物質性の観点から読み直すための理論的枠組みの精査をおこなった。上記第一に関わる研究成果として、英米分析哲学系で「情報哲学」を推進するルチアーノ・フロリディの情報理論について検討し、それを情報概念と物質性の関係を問うという観点から整理する論文「データ、情報、人間」を発表した。また、第一の及び第二の双方に関わる研究成果として、国内外の研究者とこれまで行った対談や座談会を、イメージと物質性の観点からまとめ、また、この問題に関わる自身の研究活動の系譜をマッピングするイントロダクションを付し、単行本として刊行した。第四に、西洋における中世哲学における存在論の諸思想と、現代哲学の物質性を論じる諸理論とどのように関係しているのかについて、山内志朗の仕事を参照しながら考察する論考も発表した。第五に、物質性の観点から、舞台芸術や視覚芸術の領域での国内外の作家(三輪真弘、クリスチャン・ボルタンスキー)の作品について批評の試みをおこなった。本務校での役職(学部長)に関わる業務のため、十分な研究時間を確保できなかったため。とりわけ、海外での関連機関における調査を計画通りにすすめることができなかった。上記を踏まえ、第一に海外での関連機関における調査をすすめること、第二に、本プロジェクト全体に関わる論考をまとめ発表することをすすめたいが、予算執行の具体面では、前者については、アジアにおける視覚文化と物質性の関係についての実地調査、また、海外の研究者による研究レビュ-をおこなう出張を、また、後者については、現代アートにおける物質性に関わる諸理論を整理する論考(論文はまた著書)を刊行するための準備作業、に執行をすすめることを計画している。2017年度は、方針は継続しつつ、さらなる調査をすすめたい。理論的文献についてはさらなる調査をすすめ、整理する。また、実証的文献の調査についても関連するトピックを吟味しつつすすめる。2018年度は、方針は継続しつつ、さらなる調査をすすめる。国内での美術館、博物館での調査もさらにすすめる。また、、海外での文献資料、映像資料に関わる調査、作品などの実地調査については、本調査についても関連するトピックを吟味し、計画的にすすめたい。また、成果物については、論文や著作などを通じて、適宜発表していきたい。本年度については、計画されていた通りに海外での関連機関における調査をすすめること、また、本プロジェクト全体に関わる論考をまとめ発表することを、おこないたい。具体的には、前者については、アジアにおける視覚文化と物質性の関係についての実地調査を行いたい。また、最終年度であることを踏まえ、海外の研究者による研究レビュ-をおこなう出張を、また、後者については、現代アートにおける物質性に関わる諸理論を整理する論考(論文はまた著書)を刊行することを、予定している。本研究プロジェクトに関わる調査研究、とりわけイメージに関する展示などの実地調査をおこなうことができなかったため。
フタル酸エステルの母体暴露が世代を越えて精子形成異常を引き起こすエピ変異の解明

プラスチックの可塑剤として社会生活の中で広範囲に用いられているジエチルヘキシルフタル酸(DEHP)を妊娠マウスに暴露すると、F1からF3の雄で精子や精細管の異常および精原細胞の機能異常が認められ、それがDNAメチル化変化によるものと考えられている。しかし、そのメカニズムは明らかになっていない。そこで本研究は、DEHPが世代を越えて精子形成に異常を及ぼすエピゲノム変異を同定することを目的としている。研究計画に則り、本年度は以下の項目を実施した。まず、メスのC57/BL6マウスとオスのOct4-GFPマウスを交配し、妊娠した雌マウス(F0)を二群に分けて妊娠818日にかけて毎日、DEHPまたはDEHP溶解液であるコーン油(非暴露群)を経口投与した。投与後の胎齢19.5日目オス胎仔精巣のDEHP暴露群と非暴露群においてOct4-GFP陽性の未分化生殖細胞およびGFP陰性の体細胞をフローサイトメーターで分取し、RRBS法によるメチロームを行った。その結果、精子形成に関連した13遺伝子のプロモーター領域のシトシンのメチル化が、非暴露群に比べてDEHP暴露群で5%以上増加していた。一方、これらの遺伝子発現レベルは低く、精子形成が始まらない胎齢19.5日には発現していないと考えられた。この解析でメチル化増加が見られた遺伝子のメチル化と発現変化を追跡するため、生後200日目におけるDEHP暴露群または非暴露群のF1オスより摘出した精巣の精子形成期細胞についてメチロームおよびトランスクリプトームを行ったところ、個体間の値の差異が見られたものの、メチル化率が増加し、かつ発現が低下した遺伝子が複数個見いだされ,そのいくつかは、DEHP暴露後の胎齢19.5日目にメチル化率の増加が見られた精子形成関連遺伝子であった。よって、これらの遺伝子がDEHPによって生じたエピ変異の有力候補と考えられる。当初予定していたDEHP暴露マウスモデルの確立、DEHP暴露直後の胎仔精巣におけるメチロームとトランスクリプトーム、暴露後のF1精巣における生後200日目のメチロームとトランスクリプトームを実施し、メチル化と発現変化の共通した遺伝子を抽出するところまで達成したため。予定通り、DEHPの標的となりうる候補遺伝子の絞り込みをおこなっていくが、F1精巣のメチロームとトランスクリプトームデータについて、データに個体間の差異が生じているため、早急に原因を解決して信頼のできるデータを追加する。また、メチロームで検出したメチル化変化率が大きくないため、その差をバイサルファイトシーケンスで検出するのは難しいと考えられる。そこで、予定していたF2、F3、F4の解析をF2のみとし、F2についてRRBSで詳細にメチル化変化を検出することに変更する予定である。
植物由来生理活性環状ペプチド類の開発研究

茜草根(Rubia cordifoliaの根)より得られた抗腫瘍活性環状ヘキサペプチドRA-VIIは,たんぱく質合成を阻害するユニークな作用機序と強力な抗腫瘍活性により、抗がん剤としての開発が期待されている。臨床試験で,有効域と毒性域との接近,注射剤としての水溶性改善などの難点が指摘され,この点を克服するためにRA系化合物への化学修飾の試みを行なった。すなわち,活性を失うことなく,水溶性を高めることが期待される誘導体の調製を目的に、RA-VIIの構成アミノ酸のAla-2残基のN-アルキル化、Tyr-3残基のアミドカルボニル基修飾、Tyr-6残基のO-アルキル化の各種誘導体を調製し,そのin vitro,in vivo活性試験を検討した。また、RA-VIIの活性発現に必須である特徴的な14員環イソジチロシン部分とβ-ターンを固定した各種テトラペプチド類を縮合・環化した新規RA類の誘導体作成と活性評価を行い,活性発現部位のトポロジー解明,活性コンホメーションの解明などは,Ala-2,Tyr-3残基間のN-メチルアミド結合のトランス,シス配置の相違基づくことを明らかにした。すなわち,トランス配置の主配座異性体は活性を発現するが、シス配置の配座異性体ではほとんど活性を発現しないことを明らかにすることができた。また,活性発現部位として重要なTyr-3残基のトポロジーを決定する要素として18員環の配座構造が重要となることより、[Gly-1]RA-VII,[Gly-2]RA-VII及び[Gly-4]RA-VIIを合成した。さらに、活性発現部位の特定とそのトポロジーを解明すべく、各アラニン分子をβ-アラニンで置換した19員環構造を有する[β-Ala-1]RA-VII,[β-Ala-2]RA-VII及び[β-Ala-4]RA-VIIを合成した。これらについて、マウス白血病細胞P-388に対するMTTアッセイ法による細胞毒性を評価し、NOESY、ROESYスペクトルを用いた配座構造-活性相関研究を行った。茜草根以外における新規生理活性ペプチド類の探索研究の結果,ナデシコ科の王不留行Vaccaria segetalis種子より,エストロゲン様活性環状ペプチドsegetalin類を単離,構造決定することができた.また,亜麻仁Linum usitatissimum種子より新規免疫抑制環状ペプチドcyclolinopeptide類を単離,構造決定することができた。その他,Stellaria属,Leonurus属植物からも環状ペプチド類を単離,構造決定することができた。茜草根(Rubia cordifoliaの根)より得られた抗腫瘍活性

環状ヘキサペプチドRA-VIIは臨床試験において,有効域と毒性域との接近,注射剤としての水溶性改善などの難点が指摘されており,この点を克服するためにRA系化合物への化学修飾の試みを行なっている.すなわち,今年度は活性を失うことなく,水溶性を高めることが期待される誘導体として,RA-VIIの構成アミノ酸残基Tyr-6のフェール性水酸基の各種2-ジアルキルアミノエーテル誘導体を調製し,そのin vitro,in vivo活性試験を検討した.この結果,特に2-ジイソプロピルアミノエーテル誘導体では,マウスP388白血病,B16メラノーマ,Colon26腫瘍に対して,RA-VIIよりも有望な活性を示し,その塩酸塩は水に可溶であった.本化合物については,今後,臨床への可能性について検討して行きたい.また,現在までの活性試験の結果より,抗腫瘍活性環状ヘキサペプチドRA類に特徴的な環状イソジチロシン構造が活性に必須であることが推測されるが,その合成的供給の困難さより,RA-VIIからの効率的なシクロイソジチロシンへの変換法の確立をめざしている.このシクロイソジチロシンと各種テトラペプチド類を縮合・環化して新規RA類を合成し,活性発現部位のトポロジーの解明を行っている.また,茜草根以外における新規生理活性ペプチド類の探索研究の結果,ナデシコ科の王不留行Vaccaria segetalis種子より,エストロゲン様活性環状ペプチドsegetalin類を単離,構造決定することができた.本化合物についてはチオアミド化誘導体をも調製し,コンホメーションと活性発現の関係について考察を行った.また,亜麻仁Linum usitatissimum種子より新規免疫抑制環状ペプチドcyclolinopeptide類を単離,構造決定することができた.これらの活性の詳細については,現在,検討中である.その他,Stellaria属,Leonurus属植物からも環状ペプチド類を単離,構造決定することができた.茜草根(Rubia cordifoliaの根)より得られた抗腫瘍活性環状ヘキサペプチドRA-VIIは臨床試験において,有効域と毒性域との接近,注射剤としての水溶性改善などの難点が指摘されており,この点を克服するためにRA系化合物への化学修飾の試みを行なっている.すなわち,今年度は活性を失うことなく,水溶性を高めることが期待される誘導体2-ジイソプロピルアミノエーテル誘導体について,さらなる各種腫瘍系に対しする感受性についての検討を継続して行った.一方,現在までの活性試験結果より抗腫瘍活性環状ヘキサペプチドRA類に特徴的な環状イソジチロシン構造が活性に必須であることが推測されるが,その合成的供給の困難さより,RA-VIIからの効率的なシクロイソジチロシンへの変換法をほぼ確立することができた.そこで,このシクロイソジチロシンと各種テトラペプチド類を縮合・環化して新規RA類を合成して活性発現部位のトポロジーの解明するため,triazole環によりβターンを固定した各種テトラペプチド誘導体類の合成を計画し,作成した.今後,RA-VIIから誘導したシクロイソジチロシンと各種テトラペプチド類の縮合・環化反応の最適条件を検討していきたい.また,茜草根以外における新規生理活性ペプチド類の探索研究の結果,ナデシコ科の王不留行Vaccaria segetalis種子より得られたエストロゲン様活性環状ペプチドsegetalin類のコンホメーションと活性発現の関係について考察を行った.
ガリウムセレンを絶縁膜に用いたガリウムひ素MIS型トランジスタに関する基礎研究

本研究ではまず,Ga_2Se_3薄膜の抵抗率の評価を行った.その結果,室温における抵抗率は1x10^<-12>S/cm以上と非常に高抵抗であることが明らかとなった.このことからGa_2Se_3薄膜が絶縁膜として有効であることがわかる.また,抵抗率の温度依存性を測定したところ,活性化エネルギー約1.05eVが得られ,報告されているバンドギャップ2.leVの1/2と良く一致した.次にGa_2Se_3薄膜の伝導率制御を行うために,Znド-ピングを試みた.その結果,Znを高濃度にド-ピングしてもGa_2Se_3薄膜は高抵抗であり,伝導率制御は困難であることが明らかとなった.また,ラマン散乱分光法による測定から,Znを高濃度にド-ピングした場合にはZnGa_2Se_4という化合物が形成されていることが明らかとなった.このことから,Znをド-ピングするとGaと置換するが,電荷の中性を保つためにガリウム空孔が増減するという自己補償効果により低抵抗なGa_2Se_3が得られないものと考えられる.欠損性閃亜鉛鉱構造を有するIII-VI族化合物半導体のバルクの研究においても,10%程度まで高濃度ド-ピングしても高抵抗であるという報告がなされており,この系の化合物半導体は伝導率制御は困難であると考えられる.このことは絶縁物として応用する場合には有効であると考えられる.本研究ではまず,Ga_2Se_3薄膜の抵抗率の評価を行った.その結果,室温における抵抗率は1x10^<-12>S/cm以上と非常に高抵抗であることが明らかとなった.このことからGa_2Se_3薄膜が絶縁膜として有効であることがわかる.また,抵抗率の温度依存性を測定したところ,活性化エネルギー約1.05eVが得られ,報告されているバンドギャップ2.leVの1/2と良く一致した.次にGa_2Se_3薄膜の伝導率制御を行うために,Znド-ピングを試みた.その結果,Znを高濃度にド-ピングしてもGa_2Se_3薄膜は高抵抗であり,伝導率制御は困難であることが明らかとなった.また,ラマン散乱分光法による測定から,Znを高濃度にド-ピングした場合にはZnGa_2Se_4という化合物が形成されていることが明らかとなった.このことから,Znをド-ピングするとGaと置換するが,電荷の中性を保つためにガリウム空孔が増減するという自己補償効果により低抵抗なGa_2Se_3が得られないものと考えられる.欠損性閃亜鉛鉱構造を有するIII-VI族化合物半導体のバルクの研究においても,10%程度まで高濃度ド-ピングしても高抵抗であるという報告がなされており,この系の化合物半導体は伝導率制御は困難であると考えられる.このことは絶縁物として応用する場合には有効であると考えられる.
細菌キチナーゼの立体構造と結晶性キチン分解メカニズム

結晶性キチン分解メカニズムの解明はキチナーゼ研究にとってきわめて本質的な課題である。本研究ではBacillus circulans WL-12のキチナーゼA1(ChiA1)とSerratia marcescens 2170のキチナーゼA・B(ChiA, ChiB)の立体構造を基礎として、このメカニズムの解明を試み以下のような画期的な成果をあげることができた。1)B.circulans ChiA1活性クレフト内部に存在する芳香族アミノ酸残基の機能。ChiA1は、活性ドメイン・2つのFnIIIドメイン・キチン吸着ドメインから成る。活性クレフト内部に結晶性キチン分解にのみ必須の芳香族アミノ酸残基があることを明らかにした。ChiA1を構成するすべてのドメインの立体構造の解析に成功している。しかしその全体構造は不明であった。X線小角散乱によってB.circulans ChiA1の溶液中の全体構造を予測することに成功した。3)B.circulans ChiA1キチン吸着ドメインのキチン吸着機構の解明。吸着ドメインのTrp687がキチン吸着に最も重要な残基であることを明らかにした。また、ループの構造変化を伴ってキチンに吸着する可能性が示唆された。S.marcescens ChiBは分子表面に、活性クレフトに向かって直線上に並んでいる2つのTyrと2つのTrpを見いだし、これらが結晶性キチンへの吸着と分解に重要であること、TrpはTyrよりも吸着への寄与が大きく、最もクレフトに近いTyrはキチン鎖を誘導する役割も担うことを明らかにした。立体構造の解析からChiAとChiBはキチン鎖を逆方向から分解することが示唆されていた。高結晶性βキチンを用いて、実際にChiAが還元末端側から、ChiBが非還元末端側からβキチン微小繊維を分解することを証明した。キチンは結晶性で強固な不溶性多糖であり、結晶性キチン分解メカニズムの解明はキチナーゼにとってきわめて本質的な課題である。我々はBacillus circulans WL-12のキチナーゼA1とSerratia marcescensのキチナーゼAをモデルとして、この課題に取り組んでいる。この2つのキチナーゼは非常によく似た活性ドメインを持つが、活性ドメイン以外のドメインは全く異なっている。キチナーゼA1は活性ドメイン、2つのFnIIIドメイン、キチン吸着ドメインの3種類4つのドメインから構成され,一方キチナーゼAは活性ドメインとN-末端ドメインから構成されている。これまでに、これらのキチナーゼの活性ドメイン表面に露出した2つの芳香族アミノ酸残基が結晶性キチン分解に必須であることを明らかにし、細菌キチナーゼによる結晶性キチン分解メカニズムのモデルを提案した。今年度は1)の活性クレフト内部の芳香族アミノ酸残基の結晶性キチン分解への寄与。2)酵素系としの結晶性キチン分解メカニズムの解明を目的として実験を行った。1)の目的のために、キチナーゼA1の活性クレフト内部の芳香族アミノ酸残基をAlaやPheに置換し、性質の変化を解析した。その結果、サブサイト-3,-5位の2つのTrp残基は結晶性キチン分解にのみ必須であること,+1,+2のTrp残基は結晶性キチン分解だけでなく水溶性基質の分解にも寄与することなどを明らかにし、クレフト内の芳香族アミノ酸残基が結晶性キチン分解に非常に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。2)の目的のために、S.marcescensのキチナーゼAとBの分解方向性や結晶性キチン分解特性、キチナーゼB表面の芳香族アミノ酸残基の機能を解析した。

その結果、キチナーゼAとBは分解方向性が逆でありながら、互いによく似た分解機構によって、相乗的にキチン分解を行うことを示すことが出来た。キチンは結晶性で強固な不溶性多糖であり、結晶性キチン分解メカニズムの解明はキチナーゼにとってきわめて本質的な課題である。我々はBacillus circulans WL-12のキチナーゼA1とSerratia marcescensのキチナーゼAをモデルとして、この課題に取り組んでいる。キチナーゼA1は活性ドメイン、2つのFnIIIドメイン、キチン吸着ドメインの3種類4つのドメインから構成され、一方キチナーゼAは活性ドメインとN-末端ドメインから構成されている。この2つのキチナーゼの活性ドメインは互いによく似ているが、他のドメインは全く異なっている。これまでに、これらのキチナーゼの分子表面に露出した芳香族アミノ酸残基が結晶性キチン分解に必須であることを明らかにし、細菌キチナーゼによる結晶性キチン分解メカニズムのモデルを提案した。また、昨年度は深い活性クレフト内部の芳香族アミノ酸残基の結晶性キチン分解における重要性を明らかにした。今年度は1)B.circulansキチナーゼA1の全体構造の解析、2)B.circulansキチナーゼA1キチン吸着ドメインのキチン吸着機構の解明、3)S.marcescenceキチナーゼB表面に露出した芳香族アミノ酸残基の機能のさらに詳細な解析、の3点に重点をおいて研究を進めた。その結果、1)X線小角散乱によってB.circulansキチナーゼA1の溶液中の全体構造を予測することが出来た。2)吸着ドメインのTrp687がキチン吸着に関わる最も重要な残基であることを示すことが出来た。また、ループの一部の構造変化を伴ってキチンに吸着する可能性が示唆された。3)S.marcescenceキチナーゼB表面に露出した2つのTyrと2つのTrpが結晶性キチンへの吸着と分解の両方に重要であること、TyrよりもTrp残基の方が吸着活性への貢献度が高いことがわかった。
ビタミンDの代謝調節及び作用機序に関する分子生物学的研究

抗クル病因子として発見されたビタミンD_3は、まず肝臓で25位が、ついで腎臓で1α位が水酸化を受けて最終的な活性型代謝産物、1α,25-ジヒドロキシビタミンD_3[1α,25(OH)_2D_3]に変換され作用を発揮する。1α,25(OH)_2D_3は小腸からのカルシウム吸収促進、骨においては破骨細胞の形成を介した骨のリモデリング促進によって、骨組織の正常化に関与している。ビタミンD欠乏のニワトリの腎臓から1α-水酸化酵素の精製を行いturnover rate4まで精製した。しかし、SDS-polyacrylamidegel電気泳動により精製度を調べたところ23のminor bandが存在した。そこで、最終的にelectroblotting法により蛋白を回収し、N-末端アミノ酸配列を決定した。現在、アミノ酸配列により推定されるオリゴプローブを作製し腎臓のcDNAライブラリーより本酵素の全cDNAをクローニングしている。破骨細胞誘導因子は、活性型ビタミンD,PTH,IL-1の作用により骨芽細胞の表面に誘導局在する蛋白性因子と考えられる。我々は、IL-1等の種々の因子によって骨芽細胞を刺激するとIL-6合成が促進すること、頭蓋冠の骨吸収をIL-6が促進する結果などから、破骨細胞形成に対するIL-6受容体を介した共通のシグナル伝達物質の解析を行った。その結果、IL-6は可溶性IL-6受容体の存在下で破骨細胞形成を促進することが明らかになった。そこで、IL-6が細胞内情報伝達にgp130を介することから、IL-6以外のgp130タンパク質をシグナル伝達物質としているIL-11,LIF,oncostatin Mについて同様の検討を行った。その結果、IL-11,LIF,oncostatin MもIL-6同様破骨細胞形成を促進することが明らかになった。現在gp130を介して形成されると考えられる破骨細胞誘導因子の分離・同定を行っている。ビタミンDの代謝は、肝臓における25位の水酸化と、次いで腎臓における1α位あるいは24位の水酸化によって二段階の調節を受けている。特に腎における水酸化は、活性型ビタミンDである1α,25(OH)_2D_3の産生を制御する点で重要であり、血清中のカルシウム,リン,副甲状腺ホルモン(PTH)などの因子によって調節されている。既に、我々はビタミンD欠乏ラットにビタミンDを投与すると、腎及び小腸の24-水酸化酵素が誘導されること、その誘導はPTHによる調節を受けることを酵素化学的及びmRNA発現量の比較により明らかにした。そこで、本年度は骨芽細胞を用い1α,25-(OH)_2D_3による24-水酸化酵素の発現の調節機序を検討し、小腸や腎臓で得られた知見と比較した。ラット骨芽細胞株(C24,C11)の培養系に1α,25(OH)_2D_3を添加すると、6時間目より24-水酸化酵素のmRNAが検出され、経時的に上昇した。この骨芽細胞は1α,25(OH)_2D_3レセプター(VDR)並びにPTHレセプターを有し、PTHに反応して細胞内cAMPが著明に亢進される。しかし、腎の場合と異なり、PTHによる24-水酸化酵素の調節は認められなかった。従って、骨と腎ではビタミンD代謝におけるPTHの関与が異なり、組織特異的な調節機構が存在することが示唆された。

この骨芽細胞を用いて得られた知見は、ラット頭頂骨を用いたin vivo代謝実験によっても同一の結果が認められた。24-水酸化酵素の遺伝子のプロモーター領域を用いた、その遺伝子発現調節機構の検討、並びに1α-水酸化酵素のcDNAクローニングも進行中であり、今後はビタミンD代謝の調節機構を2種の水酸化酵素の発現スイッチを担う因子に着目して解析する。抗クル病因子として発見されたビタミンD_3は、まず肝臓で25位が、ついで腎臓で1alpha位が水酸化を受けて最終的な活性型代謝産物、1alpha,25-ジヒドロキシビタミンD_3[1alpha,25(OH)_2D_3]に変換され作用を発揮する。1alpha,25(OH)_2D_3は、小腸からのカルシウム吸収促進、骨においては破骨細胞の形成を介した骨のリモデリング促進によって骨組織の正常化に関与している。我々は、活性型ビタミンDの重要な作用として我々が明らかにした細胞の分化誘導機構の一つである、破骨細胞の分化に対するビタミンDの作用機序の解明を行った。我々はこれまでに破骨細胞前駆細胞が破骨細胞に分化する過程には、ビタミンDの制御のもと破骨細胞前駆細胞が骨芽細胞様間質細胞と直接接触することが必須であることを明らかにしてきた。従って、活性型ビタミンD,PTH,IL-1等の骨吸収促進因子は、骨芽細胞に働いて共通の機序で破骨細胞誘導因子の合成を促進していると考えられる。破骨細胞誘導因子は、活性型ビタミンD,PTH,IL-1の作用により骨芽細胞の表面に誘導局在する蛋白性因子と考えられる。我々は、IL-1等の種々の因子によって骨芽細胞を刺激するとIL-6合成が促進すること、頭蓋冠の骨吸収をIL-6が促進する結果などから、破骨細胞形成に対するIL-6の受容体を介した共通のシグナル伝達物質の解析を行った。その結果、IL-6は可溶性IL-6受容体の存在下で破骨細胞形成を促進することが明らかになった。そこで、IL-6が細胞内情報伝達にgp130を介することから、IL-6以外のgp130タンパク質をシグナル伝達物質としているIL-11,LIF,oncostatin Mについて同様の検討を行った。その結果、IL-11,LIF,oncostatin MもIL-6同様破骨細胞形成を促進することが明らかになった。現在gp130を介して形成されると考えられる破骨細胞誘導因子の分離・同定を行っている。
DNA修復遺伝子のメチル化解析による婦人科癌早期診断への応用

本研究費によりこれまでに、子宮体癌におけるMLH1のメチル化に伴う蛋白発現の低下、および遺伝子不安定性に伴う下流遺伝子の変異について確認しており、さらに得られた成果を以下に示す。1.子宮内膜増殖症におけるMLH1プロモーターのメチル化解析子宮体癌の前癌病変である子宮内膜増殖症では、これまで得られる組織が極めて微量であったためメチル化解析法を行うことは困難であったが、制限酵素処理とBisulfite modificationの後に行うPCR反応を工夫することにより、微量組織からのMLH1プロモーターのメチル化解析が可能となった。その結果、子宮内膜増殖症27例のうち11例(41%)がメチル化を認め、子宮体癌とほぼ同等のメチル化頻度であることが確認された。2.PTEN変異との関連癌抑制遺伝子PTENは、子宮体癌の早期に変異を受けることが報告されている。同様に発癌の早期に関与するMLH1プロモーターメチル化との関連を調べた結果、PTEN変異は子宮体癌の38%、子宮内膜増殖症では19%に認められた。特に子宮内膜増殖症ではより異型度の強い複雑型増殖症により多くPTEN変異を認め、MLH1のメチル化は組織学的変化に先行し、その下流にPTEN変異が起こるという仮説が実証された。3.細胞診検体由来のメチル化、変異の解析本研究では、細胞診など形態学的変化と遺伝子診断を組み合わせた婦人科癌の早期診断を目的としてきた。これまでの予備実験でも、子宮内膜細胞診の際にスライドグラスに塗沫した後の残りの細胞を回収し、メチル化と変異の解析が十分可能であることが確認できた。しかし健常者でのメチル化と変異の頻度はそれほど高くないため、今後スクリーニングにおいて発癌リスクの高い症例を識別する臨床応用には、さらに症例数を増やして研究を進める必要があると考えている。本研究の目的は、各種婦人科癌において細胞・組織診の補完となり得る遺伝子マーカーを検索し、早期診断に応用することである。我々はこれまでの研究にて、子宮体癌および正常子宮内膜におけるMLH1プロモーターのメチル化頻度、遺伝子不安定性の解析を行ってきた。平成16年度においては子宮体癌および前癌病変における解析を進め、以下の成果を得た。1.子宮内膜増殖症における解析子宮体癌の前癌病変である子宮内膜増殖症の解析には、組織学的に厳密に区別された領域のみを抽出するLaser capture microdissection(LCM)を用いる必要があった。我々は病理用パラフィン切片から得られたごく微量の組織片からDNAを抽出、メチル化および遺伝子不安定性、各種遺伝子変異の解析を行うことに成功した。2.メチル化解析法の改良従来のメチル化解析法であるMSPやBisulfite sequencingに加えて、PCRによる増幅領域を限定し、制限酵素反応を組み合わせたCOBRA法、MSRE-PCR法を導入することによってLCM由来のごく微量の検体でのメチル化解析が可能となった。3.各種遺伝子のmutation解析子宮内膜増殖症でのPTEN mutationの解析を進めた結果、すでにMLH1プロモーターがメチル化されている増殖症領域でもPTEN mutationの発生頻度は低いが、正常子宮内膜に比べるとframeshift mutationの頻度は高く、組織学的変化よりも先にMLH1プロモーターのメチル化がDNA修復遺伝子の機能不全を引き起こし、下流にある癌抑制遺伝子PTENに影響を及ぼしていることを確認した。これらのMLH1のメチル化やPTEN変異の解析は、病理診断と組み合わせて早期診断に応用することが十分に可能であると思われた。本研究費により平成16年度までに、子宮体癌におけるMLH1のメチル化に伴う蛋白発現の低下、および遺伝子不安定性に伴う下流遺伝子の変異について確認した。

それらを踏まえて、17年度に明らかとなった成果を以下に示す。1.子宮内膜増殖症におけるMLH1プロモーターのメチル化解析子宮体癌の前癌病変である子宮内膜増殖症では、これまで得られる組織が極めて微量であったためメチル化解析法を行うことは困難であったが、制限酵素処理とBisulfite modificationの後に行うPCR反応を工夫することにより、微量組織からのMLH1プロモーターのメチル化解析が可能となった。その結果、子宮内膜増殖症27例のうち11例(41%)がメチル化を認め、子宮体癌とほぼ同等のメチル化頻度であることが確認された。2.PTEN変異との関連癌抑制遺伝子PTENは、子宮体癌の早期に変異を受けることが報告されている。同様に発癌の早期に関与するMLH1プロモーターメチル化との関連を調べた結果、PTEN変異は子宮体癌の38%、子宮内膜増殖症では19%に認められた。特に子宮内膜増殖症ではより異型度の強い複雑型増殖症により多くPTEN変異を認め、MLH1のメチル化は組織学的変化に先行し、その下流にPTEN変異が起こるという仮説が実証された。3.細胞診検体由来のメチル化、変異の解析本研究では、細胞診など形態学的変化と遺伝子診断を組み合わせた婦人科癌の早期診断を目的としてきた。これまでの予備実験でも、子宮内膜細胞診の際にスライドグラスに塗沫した後の残りの細胞を回収し、メチル化と変異の解析が十分可能であることが確認できた。しかし健常者でのメチル化と変異の頻度はそれほど高くないため、今後スクリーニングにおいて発癌リスクの高い症例を識別する臨床応用には、さらに症例数を増やして研究を進める必要があると考えている。
マージナルドナー適応拡大のための人工赤血球を用いた積極的機械肝臓灌流

ブタ心肺停止肝臓を用い、酸素化灌流保存ののちEx Vivo再灌流モデルで評価した。灌流保存液に人工赤血球を含有させ濃度別に効果判定をした。また虚血再灌流モデルには自己血液を用い評価項目を圧、抵抗、肝機能、血液ガス分析などで評価する事を確立した。この研究成果には下記の如く論文として発表した。庄中達也、松野直徒他博之、心停止ドナーへの肝移植に対する人工赤血球(Hemoglobin vesicles, HbV)を用いた灌流保存方法の有効性、北海道外科雑誌Vol63 No2 Dec2018、46-48ほぼ進捗通り研究費を獲得して脂肪肝ブタを作成したい。脂肪肝ブタ作成にマイクロミニブタを使用し、特注の高脂肪食を食べさせ4か月間観察したが不成功に終わった。心停止後60分のブタ肝臓を開いて開発した灌流保存装置により人工赤血球含有灌流保存液の有効性を評価した。さらにex vivo isolated reperfusion modelにより虚血再灌流障害の軽減についても評価した。人工赤血球含有灌流保存液を作製し低濃度(Hb3g/dl)と高濃度(Hb7g/dl)の比較、さらに長期間保存(2年間以上)した人工赤血球含有灌流保存液の有効性を評価した。結果灌流保存中は安定した流量圧を保つことが可能であった。また虚血再灌流においてASTの低下を認めた。この現象は2年以上保存された人工赤血球でも同様の効果があった。一方、移植を模擬して虚血再灌流障害を観察する事のできるex vivo isolated liver reperfusion modelを確立した。多くの角度から検討を加えており、後迷するように数多くの学会で発表し、論文化した。1心停止60分後のブタ肝臓を用いて人工赤血球含有灌流保存は市販の単純冷却保存液あるいは人工赤血球を含有していない灌流液に比較し4時間の保存において開閉脈圧の軽減、血清乳酸値の低下、肝機能(AST)低下の点で示すことができた。これをアジア移植学会で発表したところベストポスター賞を受賞、また、第1報として英文論文も採択された。庄中達也、松野直徒他博之、心停止ドナーへの肝移植に対する人工赤血球(Hemoglobin vesicles, HbV)を用いた灌流保存方法の有効性、北海道外科雑誌Vol63 No2 Dec2018、46-48ほぼ進捗通り1人工赤血球含有灌流液の肝細胞機能の改善に寄与する事が判明した。今後は心停止ドナー肝の灌流保存において人工赤血球が有効であるというメカニズムを探索する。これを組織での炎症サイトカイン、電子顕微鏡所見で確認評価する。また長期間保存の人工赤血球が有効であったことから追加実験を行う。実験の進捗状況からみて心停止ドナー以外のマージナルグラフト(分割肝、脂肪肝など)でも応用することも考えている。研究費を獲得して脂肪肝ブタを作成したい。本研究計画は3年間の計画で進められている。人工赤血球含有灌流液の有効性は示されたがそのメカニズムについて免疫塗色、電顕、PCRなどにより検討する。人工肺2個分及び実験用ブタ代金が期限切れ、人工肺を業者より手に入れ、また実験自体も評価可能な頭数となっているため使い切れなかった。持ち越した分については4月より新しい実験群に使用する為、すでに注文済みである。
カリキュラムの被覆状況に着目したTIMSS理科調査のテスト項目の比較分析

TIMSS2011調査の中学校第2学年の物理・化学領域のテスト項目をオーストラリア・イングランド・シンガポールの間で比較した。その結果、知識領域や応用領域において、自国のカリキュラムに含まれないとされた項目群では、能力特性の影響を統制した上で相対的に解きにくくなるという傾向が見られた。この結果は、先行研究ともおおむね整合的であった。また、TIMSS2007調査とTIMSS2011調査の日本の同学年における生物領域の共通項目の統計的な特性の変化を分析した。この結果、「細胞とその機能」において、平成22年度に中学校第2学年だった生徒の方が能力特性の水準が同じでもやや解きやすい傾向が見られた。本研究では、TIMSS調査の理科において、分析対象とした異なる国ないしは調査年のそれぞれのカリキュラムによって、テスト項目で問われた事項が被覆されているかどうかが異なることで、統計的にみた各項目の解き易さに違いが生じるかどうかについて検証する。まず、予備的に進めていた、TIMSS2007調査を用いた日本と韓国の中学校第2学年の物理・化学領域の比較を行った。この結果、特に知識や応用の問題において、TIMSS調査で得られているTest-Curriculum Matchingに基づいたカリキュラムの被覆状況に関連して、日本の生徒の相対的な得意不得意の傾向が見られた。その一方で、推論の問題においてはこれに関連した得意不得意の傾向は見られなかった。また、調査に使用した言語が英語である複数の国(ただし、予備的な検討の結果、研究実施計画から変更し、オーストラリア・イングランド・シンガポールとした)間におけるTIMSS2011調査の中学校第2学年の物理・化学領域の比較を前段と同じような枠組みで行った。さらに、日本におけるTIMSS2007調査とTIMSS2011調査の中学校第2学年の比較を上記と類似した枠組みで行った。ただし、Test-Curriculum Matchingに基づいたカリキュラムの被覆状況との関連は特に見られなかった。一方で、カリキュラムの被覆状況を示すTIMSS調査における他の変数として、各領域の詳細な内容を示すトピックを取り上げて、生物領域を中心に引き続き分析を行った。前の二つの段落で述べた研究について、論文を投稿するため結果を取りまとめた。本研究では、TIMSS調査の理科において、分析対象とした異なる国ないしは調査年のそれぞれのカリキュラムによって、テスト項目で問われた事項が被覆されているかどうか異なること等で、統計的にみた各項目の解き易さに違いが生じるかどうかについて検証する。この年度においては、前年度に発表していた日本と韓国との間の比較とは異なり、調査に使用した言語がいずれも英語である複数の国(オーストラリア・イングランド・シンガポール)間におけるTIMSS2011調査の中学校第2学年の物理・化学領域の比較を行った。この結果、物理・化学の応用領域において、シンガポールの生徒にとって自国のカリキュラムにのみ内容が含まれないとされた項目群では、能力特性の影響を統制した上で相対的に解き難くなるという傾向が見られた。また、物理の知識領域において、オーストラリアの生徒にとって自国の州のカリキュラムでのみ含まれないとされた項目群では、やや解き難くなるという傾向が見られた。これらの結果は前年度に発表していた研究と概ね整合的であり、この関連性が一定程度確かなものであることが示唆された。また、TIMSS2007調査とTIMSS2011調査の中学校第2学年日本における、生物領域の共通項目の変化を項目母数のずれとして統計的に捉えた。また、この共通項目をトピックによって質的に分類しておき、統計分析の結果と対応させた。その結果、生物領域の「細胞とその機能」のトピックにおいては、平成22年度に中学校第2学年だった生徒の方が平成18年度に同学年だった生徒に比べて、能力特性の水準が同じだとしてもやや解き易い傾向が見られた。この日本の学力の特徴について議論した結果、「細胞とその機能」に関する統計的な分析結果は、内容のつながりの明確化と学習時期の移行といったカリキュラム改訂の効果に関連するものと考察された。TIMSS2007調査とTIMSS2011調査の日本の中学校第2学年における地学領域の共通項目の変化を項目母数のずれとして統計的に捉えた。その結果、地学領域の「地球のプロセス、循環と歴史」というトピックにおいては、能力特性の水準が同じだとしても、平成22年度に中学校第2学年だった生徒の方が、平成18年度にこの学年だった生徒よりも解き易かったという傾向が見られた。この傾向について、2時点間のカリキュラムの力点の置かれ方の違いから解釈を試みた。また、TIMSS2011調査のカリキュラムに関する質問調査では、就学前から第12学年にいたるまでの、どの学年のカリキュラムにそれぞれのトピックが含まれているかについて各国調査責任者に尋ねた問がある。本研究では、生物領域における六つのトピックが、参加59か国の小学校第1学年から第6学年までの各学年のカリキュラムで扱われているかどうかについての回答データに対し、確認的なカテゴリカル因子分析モデル(加法モデル)を当てはめマルコフ連鎖モンテカルロ法を用いたベイズ推定により分析した。その結果、「人間の健康」と「環境の変化」のトピックについて、参加国の平均に比べれば日本の小学校理科カリキュラムで扱われていないことが示唆された。なお、TIMSS2011調査の公開問題については、中学校について印刷された文字データ(問題文)をテキストデータ化し、調査項目ごとの各単語の頻度といった量的データにした。

これは次年度で行う分析の準備である。分析方法等の観点で、研究計画に変更が生じているものの、研究自体には進展が見られているため。前年度のTIMSS2011調査のカリキュラム質問紙の分析(小学校第1学年から第6学年における生物領域の六つのトピックのそれぞれが、参加国のカリキュラムに含められているかどうかを示したデータに対して、確認的因子分析モデルの一つである加法モデルを設定し、マルコフ連鎖モンテカルロ法を用いてベイズ推定を行ったもの)において、異なる事前分布の条件を複数用意してシミュレーションと実データの分析を行った。その結果、前年度の同欄に示した分析結果(「人間の健康」と「環境の変化」のトピックについて、参加国の平均に比べれば日本の小学校理科カリキュラムで扱われていないこと)は、他の条件下でも概ね変わらなかった。また、日本におけるTIMSS2011調査の中学校第2学年理科の公開問題のテキストデータに対して、問題ごとに単語の頻度を数えたデータに基づいて単語ー文書行列を作成し、この行列に対して非負値行列因子分解を行い、クラスタを四つ得た。クラスタの解釈から、これらの理科の問題では、ある語が他の特定の語と共に用いられていることがあり、こうした語のまとまりが、理科の内容を一部指し示すことが示唆された。さらに、各問題の履修状況と上記のテキスト分析の結果得られた各問題の特徴が、難易度や識別力といった解答データから得られる各問題の特性を説明するかについて、項目反応モデルによって検討した。その結果、履修している問題の方が易しく識別力は高い傾向にあること、あるクラスタと関連度が大きい問題ほど易しいこと、及び、別のクラスタとの関連度が大きい問題ほど難しく識別力は低いことが示唆された。1点目と3点目の結果の解釈から、「エネルギー」という語が含まれた履修していない生物領域の問題の正答率は、他の問題より低いことが確認された。加えて、上記の公開問題の日本語版と英語版の評価者による難易度比較を試行した。TIMSS2011調査の中学校第2学年の物理・化学領域のテスト項目をオーストラリア・イングランド・シンガポールの間で比較した。その結果、知識領域や応用領域において、自国のカリキュラムに含まれないとされた項目群では、能力特性の影響を統制した上で相対的に解きにくくなるという傾向が見られた。この結果は、先行研究ともおおむね整合的であった。また、TIMSS2007調査とTIMSS2011調査の日本の同学年における生物領域の共通項目の統計的な特性の変化を分析した。この結果、「細胞とその機能」において、平成22年度に中学校第2学年だった生徒の方が能力特性の水準が同じでもやや解きやすい傾向が見られた。調査対象国や分析の観点で、研究計画に多少の変更が生じているものの、研究自体には進展が見られているため。今年度の研究計画は以下のようである。
非共鳴多光子イオン化しきい光電子分光法によるイオンの振動状態の研究

非共鳴2光子イオン化によるしきい光電子を観測する目的でこの研究に着手したが、まず分子線を発生させるための差動排気が可能な真空チャンバーを制作し、分子線を発生させた。さらにしきい光電子を測定する前準備としてアニリンの非共鳴2光子イオン化スペクトルを測定した。この測定においてアニリンの電子基底状態からイオン化状態への0-0バンドに相当するイオンの立ち上がりが観測され、その立ち上がりの電圧依存性の結果からアニリンが非共鳴でイオン化していることが確かめられた。さらに0-0バンドから520cm^<-1>高エネルギー側にもう一つの立ち上がりが観測された。このバンドはアニリンのS_1状態を中間状態として、2台のレーザーを使って得られたしきい光電子分光法の結果より、アニリンイオンのv_<6a>振動準位への遷移と帰属された。しかしこの立ち上がりから予想されるしきい光電子スペクトルの振動構造は、2台のレーザーを用いて行った実験とはかなり異なっている。これは2台のレーザーを使って測定するしきい光電分光の場合、スペクトルに出現する振動構造はS_1状態とイオン状態の間の分子構造の違いを反映している。しかし基底状態から直接遷移させる今回の非共鳴2光子イオン化では中性の基底状態とイオンの基底状態の分子構造の違いを反映したスペクトルが現れるためと結論される。しきい光電子を観測したスペクトルでは現在のところ、0-0バンドが弱く観測されるのみでまだ詳細な振動構造を観測できてはいないが、今後装置を改良して、測定感度を上げることができれば、イオンの基底状態を分子構造のよく分かっている中性の基底状態から直接観測できるため、イオンの分子構造についてより直接的な情報が得られると期待される。