hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脾細胞を用いた免疫寛容の誘導-その脳死及び生体移植への応用を目指して

1 chimerismを誘導するための脾細胞と骨髄細胞の至適割合の検索これまで通常の報告ではマウスでは30x10^6個以上の骨髄細胞が投与されないとドナー特異的免疫寛容を確立するための有効なchimerismを作成できなかったが,これに10x10^6以上の脾細泡を混入することで,報告されている1/10の量である3x10^6個の骨髄細胞で有効なchimerismが作成された.この研究成果により,ごく少量の骨髄細胞を用いたchimerismの誘導が可能であることが判明した.また,脾細胞分画をT-cell-enrich, B-cell-enrich, macrophage-depletedに分け,それぞれの役割を検討したところ,T-cell-enrichでより有効なchimerismが作成された.すなわち脾細泡の内T-Cellがこchimerismの成立に大きな役割を果たしていることが判明した.またmacrophage-depletedでも通常の脾細胞を混入した場合と同様にchimerismが作成された.これらに加えて,macrophage-depleted群でGVHDが生じる頻度が有意に減少したため,macrophageがGVHDに対する関与が示唆された.2抹消血幹細胞移植との組み合わせの検討この脾細胞を混入したchimerism成立を臨床的に応用するために,ドナーに大きな負担となる骨髄移植を回避する目的とし,抹消血幹細胞移植との組み合わせの可能性を検討した.すなわちG-CSFをドナーマウスに投与し抹消血幹細胞を採取し,骨髄細胞と同様に脾細胞と組み合わせて投与した.この研究において通常1匹から採取される抹消血幹細胞では成立しなかったchimerismが脾細胞との混入により作成された.これにより,実験的な意味合いが強かった骨髄細胞移植との併用によるキメラ作成技術において,より臨床的応用が可能であることが示唆された.3 GVHD抑制に関して上記の実験系では少数ながらGVHDが発生することから,その抑制が急務となる.基本的にはGVHDの成立にはT-cellがその大きな役割を果たしていると考えられる.しかしながらT-cellはchimerismの誘導にも大きく関与している研究成果が得られているため,T-cellを除去せずにGVHDを抑制する方法の開発が今後の課題である.1 chimerismを誘導するための脾細胞と骨髄細胞の至適割合の検索これまで通常の報告ではマウスでは30x10^6個以上の骨髄細胞が投与されないとドナー特異的免疫寛容を確立するための有効なchimerismを作成できなかったが,これに10x10^6以上の脾細泡を混入することで,報告されている1/10の量である3x10^6個の骨髄細胞で有効なchimerismが作成された.この研究成果により,ごく少量の骨髄細胞を用いたchimerismの誘導が可能であることが判明した.また,脾細胞分画をT-cell-enrich, B-cell-enrich, macrophage-depletedに分け,それぞれの役割を検討したところ,T-cell-enrichでより有効なchimerismが作成された.すなわち脾細泡の内T-Cellがこchimerismの成立に大きな役割を果たしていることが判明した.またmacrophage-depletedでも通常の脾細胞を混入した場合と同様にchimerismが作成された.これらに加えて,macrophage-depleted群でGVHDが生じる頻度が有意に減少したため,macrophageがGVHDに対する関与が示唆された.2抹消血幹細胞移植との組み合わせの検討この脾細胞を混入したchimerism成立を臨床的に応用するために,ドナーに大きな負担となる骨髄移植を回避する目的とし,抹消血幹細胞移植との組み合わせの可能性を検討した.すなわちG-CSFをドナーマウスに投与し抹消血幹細胞を採取し,骨髄細胞と同様に脾細胞と組み合わせて投与した.この研究において通常1匹から採取される抹消血幹細胞では成立しなかったchimerismが脾細胞との混入により作成された.これにより,実験的な意味合いが強かった骨髄細胞移植との併用によるキメラ作成技術において,より臨床的応用が可能であることが示唆された.3 GVHD抑制に関して上記の実験系では少数ながらGVHDが発生することから,その抑制が急務となる.基本的にはGVHDの成立にはT-cellがその大きな役割を果たしていると考えられる.しかしながらT-cellはchimerismの誘導にも大きく関与している研究成果が得られているため,T-cellを除去せずにGVHDを抑制する方法の開発が今後の課題である.免疫寛容を誘導する目的で脾細胞を用いたchimerismの誘導の可能性を検討し,これまでに下記の知見が得られた。1 chimerismを誘導するための脾細胞と骨髄細胞の至適割合の検索これまで通常の報告ではマウスでは30x10^6個以上の骨髄細胞が投与されないと有効なchimerismを作成できなかったが,10x10^6個以上の脾細胞を混入することで通常の1/10である3x10^6個の骨髄細胞で有効なchimerismが作成された。これによりごく少量の骨髄細胞でのchimerismの誘導が可能であることが判明し,臨床応用への可能性が示唆された。2 chimerism成立に必要な脾細胞の分画の解析3抹消血幹細胞移植との組み合わせの可能性の検討G-

CSFをドナーマウスに投与し抹消血幹細胞を採取し,骨髄細胞と同様に脾細胞と組み合わせて投与したところ,有効なdhimerismが作成された。今後更なる脾細胞分画の分析,また放射線照射を用いない手法の確立,GVHDを回避する手法の確立に向け検討する予定である。免疫寛容を誘導する目的で脾細胞を用いたchimerismの誘導の可能性を検討し,これまでに下記の知見が得られた。1 chimerismを誘導するための脾細胞と骨髄細胞の至適割合の検索これまで通常の報告ではマウスでは30x10^6個以上の骨髄細胞が投与されないと有効なchimerismを作成できなかったが,10x10^6以上の脾細胞を混入することで通常の1/10である3x10^6個の骨髄細胞で有効なchimerismが作成された。これよりごく少量の骨髄細胞でのchimerismの誘導が可能であることが判明した。また、脾細胞分画をT-cell-enrich, B-cell-enrich, macrophage-depletedに分け,それぞれの役割を検討したところ,T-cell-enrichでより有効なchimerismが作成された。またmacrophage-depletedでも通常の脾細胞を混入した場合と同様にchimerismが作成された。これらに加えて、macrophage-depleted群でGVHDが生じる頻度が有意に減少したため、macrophageがGVHDに対する関与が示唆された(Transplant immunology発表予定)。2抹消血幹細胞移植との組み合わせの検討G-CSFをドナーマウスに投与し抹消血幹細胞を採取し,骨髄細胞と同様に脾細胞と組み合わせて投与したところ,有効なchimerismが作成された。2 GVHD抑制に関して上記の実験系では少数ながらGVHDが発生することから、その抑制が急務となる。基本的にはT-cellがその大きな役割を果たしていると考えられるが、一方chimerismの誘導にも大きく関与していることから、T-cellを除去せずにGVHDを抑制する方法を検討中である。1 chimerismを誘導するための脾細胞と骨髄細胞の至適割合の検索これまで通常の報告ではマウスでは30×10^6個以上の骨髄細胞が投与されないと有効なchimerismを作成できなかったが,10×10^6以上の脾細胞を混入することで通常の1/10である3×10^6個の骨髄細胞で有効なchimerismが作成された。これよりごく少量の骨髄細胞でのchimerismの誘導が可能であることが判明したTransplant immunology掲載)。
メタン発酵の中間生成物情報を基にした異常検知と微生物電池を利用する発酵制御

メタン発酵は多様な菌群が関与する発酵であるが、発酵過程を水素発酵ーメタン発酵の2段階とすることで、バイオガスの生成量を増大させることができる。本研究では、原料の分解性を高めてバイオガス生成量の増大化を図るために、原料を加圧熱水処理して発酵に供試する方式を採用した。加圧熱水処理した原料を用いると、発酵初期に急速に多量の有機酸が生成され、pHが著しく低下して発酵が大きく抑制される。本年度は、発酵液pHの安定化方策として、一般的に廃棄物となっている卵殻をpHバッファとして利用することを検討した。0.5mm内に粉砕した卵殻(主成分は炭酸カルシウム)と800°Cの高温で処理した卵殻(主成分は酸化カルシウム)を15 g/L添加して発酵液のpH安定性とバイオガス発生量を調べた。その結果、pHバッファとして粉砕卵殻を1 g/L添加した発酵液が最もpHが安定し、水素ガス生成量が最大となることが分かった。高温処理した卵殻は発酵液のpH安定性では優れるものの、バイオガス生産を抑制することが判明した。微生物電池を発酵システムに組み入れて、発酵液内に生成する有機酸を消費させて電気を生成し、併せて発酵液のpHを安定化させる手法について検討した。アノード電極に形成されるバイオフィルムが有機物の分解と有機酸の消費に大きな影響を及ぼすことから、バイオフィルムの微生物源として水田泥土、下水汚泥、メタン発酵消化液を供試してアノード電極にバイオフィルムを形成させ、有機酸の消費特性と発電性能を調べた。その結果、下水処理場の返送汚泥を菌源とするアノードの微生物電池が有機酸の消費と発電性能に優れていることが判明した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。メタン発酵槽内には、メタン生成菌の持つ補酵素や中間生成物のアミノ酸などの様々な蛍光物質が存在している。平成28年度は、3次元励起蛍光マトリクス(EEM)でメタン発酵消化液の蛍光特性を把握することでメタン生成菌や投入原料の状態変化に起因する発酵槽内の環境変化を検知することを検討した。発酵槽として有効容量2000 mLのガラス製容器を用いた。発酵槽内に種汚泥1000 mL、溶性でんぷん1.0 g、栄養培地5 mLを投入した。実験は37.0 °Cに制御したインキュベータ内で行った。蛍光分光光度計を用いて、励起波長を200 nmから600 nmまで10 nm刻みでサンプルに照射し、蛍光を200 nmから600 nmまで2 nm刻みで計測した。消化液は孔径0.45 μmのメンブレンフィルタにて夾雑物を除去し、測定に供試した。多変量解析はMATLABにてdrEEM toolboxとN - way toolboxを用いて行った。多変量解析のよりメタン発酵消化液のEEMから特定の成分を分離することができた。各成分はピークの波長帯と形状よりチロシン、トリプトファン、フミン酸と考えられた。また、メタン発酵消化液のEEMで確認されたアミノ酸由来の蛍光ピークは2種類の成分で構成されている可能性が示された。各成分の得点より、アミノ酸由来の蛍光はチロシン由来の蛍光の寄与が大きいことが示唆された。つぎに、基質負荷条件がメタン発酵消化液のEEM特性に与える影響を検討し、データの主成分分析を行った。その結果、過負荷の基質条件ではトリプトファン系物質に由来する蛍光の寄与が大きくなることが分かった。微生物電池を用いたメタン発酵消化液に含まれる有機酸の制御に関して、研究を進展できなかった。担当している研究協力者が病のため休学して、代わりに担当できる者の養成が迅速に行えなかったことが大きな要因である。主に、微生物電池を用いたメタン発酵液内の有機酸の制御法について、検討を進めた。アノード電極に形成されるバイオフィルムが微生物電池の電子回収性能と有機酸消費に影響を及ぼすと考えられることから、異なる2形式の電極を供試して、その特性について検討した。試作した電極は(1)炭素をコーティングしたスポンジと(2)活性炭を直径1.002.36 mmの小球に成形したものである。平成29年度は、有機酸の中でもプロピオン酸を特異的に発電基質とする微生物電池の開発に焦点を当てた。プロピオン酸による馴養方法がアノード電極のバイオフィルム形成と基質の消費特性、さらに発電性能に関係していることに着目し、2方法を比較した。微生物源は東京農工大学FM府中の水田より採取した泥漿で、0.25mmの目篩を通過させたものを供試した。試作した微生物電池はエアカソードの1槽式でリアクタは内径32 mm,長さ42 mmの円筒状で容積33mLである。プロピオン酸濃度を1.2mMずつ10日間上昇させて馴養するA処方と最初から12mMの一定濃度で馴養するB処方を比較した。B処方では、馴養初期で基質として投入したプロピオン酸が消費されず残存し、一部は酢酸として残る割合が高かったが、徐々に残存する有機酸濃度は低下した。A処方では、馴養初期段階では有機酸は検出されず、ほぼ消費された。一方で、微生物電池の発電量はA処方に比べてB処方の発電量が多く、クーロン効率でもB処方が高かった。これらのことは馴養後期で顕著であった。

バイオフィルムの初期馴養法によって、プロピオン酸の消費特性と発電特性が異なることが確認された。いずれの馴養法においてもクーロン効率の改善が課題として残されている。微生物電池を介したメタン発酵消化液中の有機酸の制御について、酢酸及びプロピオン酸を対象とする手法は目途が立ったものの、その他の有機酸については未検討である。メタン発酵は多様な菌群が関与する発酵であるが、発酵過程を水素発酵ーメタン発酵の2段階とすることで、バイオガスの生成量を増大させることができる。本研究では、原料の分解性を高めてバイオガス生成量の増大化を図るために、原料を加圧熱水処理して発酵に供試する方式を採用した。加圧熱水処理した原料を用いると、発酵初期に急速に多量の有機酸が生成され、pHが著しく低下して発酵が大きく抑制される。本年度は、発酵液pHの安定化方策として、一般的に廃棄物となっている卵殻をpHバッファとして利用することを検討した。0.5mm内に粉砕した卵殻(主成分は炭酸カルシウム)と800°Cの高温で処理した卵殻(主成分は酸化カルシウム)を15 g/L添加して発酵液のpH安定性とバイオガス発生量を調べた。その結果、pHバッファとして粉砕卵殻を1 g/L添加した発酵液が最もpHが安定し、水素ガス生成量が最大となることが分かった。高温処理した卵殻は発酵液のpH安定性では優れるものの、バイオガス生産を抑制することが判明した。微生物電池を発酵システムに組み入れて、発酵液内に生成する有機酸を消費させて電気を生成し、併せて発酵液のpHを安定化させる手法について検討した。アノード電極に形成されるバイオフィルムが有機物の分解と有機酸の消費に大きな影響を及ぼすことから、バイオフィルムの微生物源として水田泥土、下水汚泥、メタン発酵消化液を供試してアノード電極にバイオフィルムを形成させ、有機酸の消費特性と発電性能を調べた。その結果、下水処理場の返送汚泥を菌源とするアノードの微生物電池が有機酸の消費と発電性能に優れていることが判明した。微生物電池を用いたメタン発酵消化液の制御に関して、関係する補助金の一部を翌年度へ繰越し、その間に担当できる人材の確保を行って再開することで、今までの遅れを挽回する予定である。実際の有機物を原料とするメタン発酵消化液における有機酸の成分や濃度を実測し、それらを対象とした制御手法について検討を進める。研究協力者を増員し、検討内容を細分化して研究を進めることで改善を図る。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
病棟看護師による終末期がん患者への早期からの退院調整システムの開発

終末期がん患者のいる5ヶ所の病棟看護師と研究者によるアクションリサーチチームを結成し、チームで退院調整への課題の明確化、援助プログラムの作成、実践のためのシステム開発に取り組んだ。退院調整を困難としているのは、患者の意向確認、介入時期の判断、医師との連携への課題があるとわかり、各病棟の特色をふまえた援助プログラムを作成した。終末期がん患者への退院調整は、予命告知、治癒をめざした治療から緩和ケア主体の治療への転換、がんの症状コントロール、そして継続的に管理が必要となる医療処置の問題があり、取り組むべき課題は多い。また、がんの病状の悪化により退院調整の課題はがんの進行とともに複雑化していく。そのため病棟看護師は治療や症状コントロール等に追われ、療養の場の選択に患者が主体となり意思決定できるよう介入する時期を逸することが多い。本研究は実践的な研究手法であるアクションリサーチの手法を用いて、看護師と研究者の協働により終末期がん患者の療養生活の質の向上に寄与する早期からの退院調整を可能とするプログラム開発することを目的としている。平成22年度は、文献から終末期がん患者が積極的治療から緩和ケアを目的とした治療に主眼を移す時に直面する問題について整理し、病棟看護師が終末期患者の退院調整において抱えている困難についても検討した。さらに地域がん診療連携拠点病院周辺の終末期がん患者および家族の状況を把握するため、終末期がん患者や家族へのサポートを病院から在宅やホスピス等に場所を変えながらも継続して支援しているサポートグループの会長にヒアリングを行った。以上の結果をふまえ、地域がん診療連携拠点病院周辺の緩和ケア病棟や訪問看護師が抱えている終末期がん患者の退院に関する課題を明確化するための質問誌を作成し、今後、調査する予定である。H23年度は、地域がん診療連携拠点病院のがん相談支援室の看護師らによる退院調整の実態をリスニングし、退院調整の実施状況の把握をした。がん相談支援室ではケア在宅緩和ケア支援・調整スクリーニングシートや退院時共同カンファレンス記録の整備などにより、がん相談支援室への依頼件数は、年々、向上が図れている。しかし、一方で、病棟看護師による退院調整への関与のばらつきや、対象となる患者のスクリーニングの漏れなど課題も見えてきている。終末期がん患者の退院調整には、病棟看護師個々の退院調整能力の向上も重要であるが、病棟全体で退院調整を進められるシステムが求められる。今後は病棟毎の課題を明確にして取り組む実践者を募る。実行に伴う負担感が大きく、実践者となる看護師がいなくならないよう、相談支援室や看護部の支援をえられるよう体制を整え、アクションリサーチのメンバーを構成していく。終末期がん患者への介入を行う際の困難感の低下を図り、病棟看護師による効果的な退院調整の実施率の向上をねらうことを目的に、アクションリサーチチーム(以下、ART)を結成し、終末期がん患者への早期からの退院調整を病棟看護師が実践できる援助プログラムを作成した。ARTは終末期がん患者の多い病棟(5ヶ所)で終末期がん患者の退院調整に関心のある看護師、がん相談支援室の看護師、退院調整支援室の看護師、大学の研究者により7名の2グループを結成した。月1回のディスカッションで終末期がん患者の退院調整における課題の明確化を図り、解決方法について討議し、前年度までの結果も踏襲して介入方法を明確にしたツールを作成し、各病棟にて退院支援を実践した。ARTによる実践の評価は、ARTメンバーが属している病棟の看護師に質問紙調査を行い、「一般病棟の看護師の終末期癌患者のケアに対する困難尺度(笹原,2003)」による困難感と、在宅緩和ケア退院支援・退院調整スクリーニングシートの記入者数で行った。またARTメンバーに定期的なグループインタビューを行い、討議内容、および介入に伴う看護師の内省をもとにアクションリサーチの評価を行った。結果、患者・家族の意向確認、病状理解への支援、医師との連携、退院支援室との連携についての介入方法が示され、各病棟の特性も考慮された実施時期や方法を明確化できた。病棟看護師の終末期癌患者のケアに対する困難感はARTメンバーによる活動の開始前より軽減した。ARTメンバーの内省では、病棟で実践した経験や、ARTメンバー同士で支援し合えた経験が語られ、高い達成感を表明し、自らの課題も持てていた。

今後はがん相談支援室の看護師によるサポート体制のもと、退院支援への病棟看護師のモチベーションが維持できるかが課題である。病院のがん相談支援室の看護師との協働体制はとれたが、病棟看護師による実践グループの結成が十分ではないため、アクションリサーチの実施が遅れている。がん相談支援室の看護師らの協力及び文献等から、病棟看護師が直面している終末期がん患者の退院調整における課題の概要は把握できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。病棟看護師による実践グループの結成を速やかに進めるため、がん相談支援室の看護師と十分な連携を取りながら、計画を進めていく。
ゲル化溶液を用いる極微量物質の吸着特性簡易評価手法の開発

極微量物質の吸着挙動を評価するデータ取得法として,水晶振動子マイクロバランス(QCM)上に吸着材を固定し,これを極微量VOCガスもしくは極微量濃度のゲル化試験液と接触させてデータ取得する手法の適用性を検討した。ゲル化溶媒はQCM応答に影響はあるものの,含水率の高いゲルを用いればその影響は小さいことがわかった。ゲル化溶媒量が少ない場合は溶媒の乾燥やゲルの変形に伴う影響を表面サーモグラフティーとQCM応答から明らかにした。ゲル膜やナノ粒子吸着剤を固定したQCMを用いてVOC測定が可能であること,ナノ粒子吸着剤の場合は固定方法がデータ取得に大きく影響することが明らかとなった。ゲル化溶媒を設置可能なQCMセルを構築するとともに、解析作業を大幅に軽減・時間短縮する目的で新規にアドミッタンス解析パラメータをリアルタイム計算・モニタリング可能な簡易型の装置を導入した。まず、リザーバタイプのテフロン製セルを用いて、電極と接する溶液量(接触する溶媒の液量高さ)と共振周波数fsおよび共振抵抗値Rを調べた。液量が多くなるにつれてfsの低下が見られ、その程度を把握した。測定中に数十ヘルツ程度のドリフトが発生した。主な原因は温度の揺らぎであり、保温性の良い断熱材によってセルを断熱することによってドリフトは抑制できるが、セル内が覗けないという難点が生じた。ゲル化溶媒を負荷した電極の場合は、接触するゲル化溶媒が温度ドリフトの緩衝材になりうるので、サーモグラフを適用し温度分布を観測した。電極表面では二次元的な温度揺らぎが観測されるが、ゲル化溶媒を接触させることによりその分布が均一化することを確認した。ゲルの乾燥を防ぐためショ糖で調湿するセルに電極及びゲル(アクリルアミドゲル)を設置し、湿度モニタリング及びQCM応答の時間変化を観測した。共振周波数及び共振抵抗ともに振動することが確認された。一方でセル内の湿度も長時間スケールで変動するため、その原因を突き止めて、ゲル化溶媒を接触したQCMが長時間に渡って安定的に発振する条件を見いだす課題を新たに設定することとした。これとは別に、親油性のゲルをQCM電極上に合成し、有機溶剤ガス(トルエン、アセトン、エタノールを用いた)と接触した場合のQCM応答を観測した。その結果、有機溶媒の場合は非常に敏感にQCMが応答することを把握した。このことから、溶媒の蒸気圧の制御が極微量物質の吸着測定の場合にはとても重要になることを意味していることを確認した。文献調査により、溶質非吸着性のゲルとして自由水の多いゲル構造が有力であることを把握した。新規に人手を減らし、効率的にデータ取得可能な装置を導入することに方針を変更した。予算の前倒し手続きや装置の選定、デモ機による性能評価等を行ったこと、装置を導入するまでに時間を要してしまったこと、などが理由としてあげられる。また、温度ドリフト等傷害となる現象の原因解明等に時間を要したため。微量水分の相挙動とQCM応答ならびに、ゲル体の含有する溶媒・ゲル構造と微量揮発性有機分子の吸着に伴うQCM応答に関する前年度の成果をまとめ、学術論文として発表した(JCEj2017,東洋大紀要2017, Macromolecular Symposia, in press)。昨年度の成果を踏まえ、検討項目に有機溶媒ゲルを加え、そのゲルのQCM複合における安定性評価を行う実験系を構築するとともにデータ取得を行った。誘電率の小さな溶媒に親和性を有する有機ゲルを用いて、これをペーストしたQCMを新たに作成し、有機溶媒含有条件で温度揺らぎに対するQCMの発振変動を観測した。有機ゲルは温度に依存して結晶化ー非結晶化する直鎖脂肪族系のゲルを用いた。ゲルがアモルファス相を有する高温域(40°C以上)では、溶媒も揺れ易いことになり、QCMの基本振動の揺らぎが増加した。一方、溶媒が(アモルファス相のゲルと比べ)ゲルネットワークによって固定されている相を示す低温域(10-40°C)では、基本振動の揺らぎは小さいことが明らかとなった。すなわち、ゲル化溶媒を用いる場合は、ゲル化によって基本振動の揺らぎは自由な非ゲル化溶液に比べ小さくなることを確認することが出来た。一方で、溶媒をマクロに固定するゲル体ではゲル高分子鎖の吸着によるQCM応答感度が増加するため、微量物質の吸着を観測するQCMでは、適切なゲル化条件を設定する必要がある(バックグラウンドの揺らぎに起因する振動が無視できなくなる)ことも明らかになった。文献調査により、マルチQCM概念によって基本振動数の揺らぎをキャンセルする手法の可能性を見いだした。微量吸着を観測するために、先ず、基本振動が安定することがとても重要である。測定系の精度(例えばネットアナのサンプリングレート等)はハード面の制約もあるものの、ゲル化することによって生じる揺らぎを押さえることが予想以上に困難なためと考えている。このことはある程度想定していたことなので、デュアルQCMを適用して差シグナルを取得することによってキャンセルするテクニックを検討する必要があるとの認識に至っている。金電極を備えたQCM表面に末端にカルボキシル基を有する自己組織化膜を形成し,末端カルボキシル基に静電的相互作用を利用してハイドロキシアパタイトのナノ粒子を固定した。アパタイトのナノ粒子は市販されている球状アパタイトおよびロッド状アパタイトを用いた。本電極を用いて極微量のタンパク質の吸着応答評価を液相系で試みたところS/Nが非常に悪く,十分な観測ができなかった。

固定する自己組織化膜の直鎖は短く,単独の固定段階におけるQCMの共振抵抗は大きくならなかった。一方,これにアパタイトのナノ粒子を固定したのちには共振抵抗が非常に大きくなり共振周波数の不安定化を招いた。このことから,無機吸着剤ナノ粒子(本系ではハイドロキシアパタイト)の固定が弱く,溶媒と接触することによって大きく揺らいでしまうことが原因と考えられた。ついで,液相系で紅茶の成分吸着を行ったところ,優位に吸着にともなうQCM応答を取得することができた。この系で,片面を液相もしくはゲル層と接触させるようにQCMを固定するテフロン製のセルを用い溶媒の量と応答の関係を得た。溶液をゲル化したものをQCMと接触させて共振周波数と共振抵抗の経時変化を測定した。液相接触系に比べ,ゲル化溶液接触系では共振周波数の低周波側シフトおよび共振抵抗値の増加が認められた。吸着プロセスの測定においては,系全体の温調が重要であること,乾燥を抑制する措置を施す必要性を把握した。また,ゲル化溶液の負荷状況下で全ての吸着質が吸着した場合に到達する時間が非常に長いため,吸着平衡の判断および平衡での共振周波数および共振抵抗を確定することが困難であった。一連の実験とは別に,シミュレーションにより吸着質の拡散係数や分配係数を決定する解析手法について検討を行って,吸着層の濃度変化と拡散係数や分配係数の関係を評価する解析を行った。極微量物質の吸着挙動を評価するデータ取得法として,水晶振動子マイクロバランス(QCM)上に吸着材を固定し,これを極微量VOCガスもしくは極微量濃度のゲル化試験液と接触させてデータ取得する手法の適用性を検討した。ゲル化溶媒はQCM応答に影響はあるものの,含水率の高いゲルを用いればその影響は小さいことがわかった。ゲル化溶媒量が少ない場合は溶媒の乾燥やゲルの変形に伴う影響を表面サーモグラフティーとQCM応答から明らかにした。ゲル膜やナノ粒子吸着剤を固定したQCMを用いてVOC測定が可能であること,ナノ粒子吸着剤の場合は固定方法がデータ取得に大きく影響することが明らかとなった。この年度に装置が揃ったので、引き続き計画に従ってデータ取得を行いながら課題を検討していく。水は蒸発が遅く、この意味で乾燥等によるデータ取得障害は少ないと考えられる。逆に、蒸気圧を制御した有機溶媒において安定的にQCMの発振が得られると宵面もあるので、検討の一部に有機溶媒ゲルの場合を加えることとする。文献調査が不十分なので初年度に予定していた調査項目を引き続き行い、必要とする情報収集に努める。上述のように、デュアルQCMを適用して、揺らぎをキャンセルする可能性を検討する。ただし、デュアルにしてもそれぞれのQCMの揺らぎが同期する訳ではないので、揺らぎの傾向を観察し、観測値に基づいて経験的に揺らぎをキャンセルさせる(例えば両QCMの偏差の経験値を関数化し適用するなど)方法について検討する。揺らぎのキャンセル方法を確立することが出来れば、微量物質の観測に向け、前進することが可能と考えている。
自然災害で打撃を受けた観光地の再生復興計画に関する調査研究

1,雲仙・普賢岳噴火による観光被害について、その概要を把握するために、現地におけるヒアリング等の調査を行った結果、被害はきわめて甚大かつ広汎にわたることが明らかとなった。とくに40万人の年間宿泊者の約3分の1を占めた修学旅行客がほとんど皆無になったことの影響は大きく、地元ではしきりに「島原は安全です」とのキャンペーン活動等を行っているものの、当分の間回復は期待できぬ状況にあると推察された。2,全国的な同様事例を収集した結果,有珠山噴火による洞爺湖温泉街の事例は、噴火災害が比較的短期で終了しているにもかかわらず観光被害がきわめて長期にわたって継続したこと、同様の事例は伊豆大島あるいは大分湯布院温泉においても見られたことが明らかとなった。しかし雲仙普賢岳噴火ほど長期継続していないため、参考事例とはなし得ぬ点が多々あると考えられた。また鹿児島市桜島噴火いよる古里温泉の事例は、噴火継続の長期化の点では類似しているが、観光地規模の点でははるかに小さいため、これも参考事例としては不満があると考えられた。3,再生復興のあり方については、基本的に(1)全国的な支援ネットワークシステムの構築、(2)エコミュージアム型の新しい集客拠点づくりの構築の2つを軸に進めるべきことを研究の現段階における結論とした。しかしいずれも当該地区には全く末経験,未蓄積の課題であり、今後の展開経過を継続的に見守りかつ積極的具体的な提案を行っていく必要があると考えられる。流動的でありかつ一例研究であるために研究成果の一般化については経過の克明な記録と客観的視点での分析を行う必要があると考えている。
必異原理の効果とその違反の相互作用に関する研究

本研究では,言語の様々な側面において「同じであること」を禁止する必異原理をテーマとして,その効果と複数の一致現象(違反)が起こった場合の相互作用を実際の言語使用データを使って調査を進めた。そのことにより,必異原理がどのような役割を持つかということに加えて,その違反が実際の言語表現でどのように回避されるかということを明らかにすることを目的として計画を実施した。先行研究,及び申請者のこれまでの研究成果を踏まえ,本研究ではコーパスを使って大量の発話データを調べることで,濁音の一致と子音・母音の一致の相互作用と,必異原理の効果を詳細に調べた。具体的な調査項目は以下の通りである,1促進・抑制効果,2禁止・抑制効果,周囲の環境,3一致回避方法のパターン,4文脈的要因(隣接性,数,単語境界,一致の度合い,品詞・語種など)。本年度(平成30年度)は,これまでに調査した「連濁」「借用語有声促音の無声化」に関してこれまでに得られた知見を一般化し,必異原理と相互作用の更なる理解を目指した。具体的には,本現象の適用により濁音の一致が避けられることと子音・母音の一致の回避に注目し,上掲の調査項目に従い必異原理との関連性を詳細に調べた。また,「が・を交替」を対象として,統語的な一致回避や「現代日本語書き言葉均衡コーパス」を用いて書き言葉の性質も調べた。結果として,必異原理の一致回避効果は,現象特有のものではなく,一般性の高いものであることが確認された。その効果の現れ方は現象・文脈により様々であり(例,促進・抑制),これらのパターンを類型化することができた。例えば,濁音の一致は子音・母音の一致より優先して回避されやすい,その効果は音節構造や距離に依存するなどである。更に,音韻現象だけでなく,統語現象にも同様の効果が見られることも分かった。本研究では,言語の様々な側面において「同じであること」を禁止する必異原理をテーマとして,その効果と複数の一致現象(違反)が起こった場合の相互作用を実際の言語使用データを使い調査を進めている。そのことにより,必異原理がどのような役割を持つかということに加えて,その違反が実際の言語表現でどのように回避されるかを明らかにすることを目的として計画を実施している。先行研究,及び申請者のこれまでの研究成果を踏まえ,本研究ではコーパスを使って大量の発話データを調べることで,濁音の一致と子音・母音の一致の相互作用と,必異原理の効果を詳細に調べている。本年度(平成28年度)は,「連濁」(ほし+そら=>ほしぞら)を対象として研究計画を実施した。具体的には,本現象の適用が子音・母音の一致を避け得る,濁音の一致を生み出し得ることに注目し,上掲の調査項目に従い必異原理との関連性を詳細に調べた。「日本語話し言葉コーパス」を用い,収録されている自然発話データの中から,研究対象となる複合語を抽出し,無声阻害音が無声音のまま発話されているか,あるいは有声音として発話されているかを調べ,更にその際の条件を数量的に明らかにした。結果として,必異原理は,1子音・母音の一致を避ける場合は連濁が促進され,濁音の一致を生み出す場合は連濁が抑制されることが確認された,2禁止する場合もあれば(強い効果),抑制する場合もある(弱い効果)ことが確認された,3様々な違反回避・修復を引き起こすが,そのパターンが確認された,4文脈的要因の影響を受け,近い,多い,一致度が高いほど影響力が強くなるが,単語境界によって無効化されることが確認された。当初研究計画で想定していた調査項目に加えて,それ以外に関しても知見を得ることができた。更に,確認された必異原理の相互作用の一部を,理論的な分析へと発展させることができた。本研究では,言語の様々な側面において「同じであること」を禁止する必異原理をテーマとして,その効果と複数の一致現象(違反)が起こった場合の相互作用を実際の言語使用データを使って調査を進めている。そのことにより,必異原理がどのような役割を持つかということに加えて,その違反が実際の言語表現でどのように回避されるかということを明らかにすることを目的として計画を実施している。本年度(平成29年度)は,「借用語有声促音の無声化」を対象として研究計画を実施した。

「日本語話し言葉コーパス」を用い,収録されている自然発話データの中から,研究対象となる単語を抽出し,無声阻害音が無声音のまま発話されているか,あるいは有声音として発話されているかを調べ,更にその際の条件を数量的に明らかにした。結果として,必異原理により,1濁音の一致,子音・母音の一致を避ける場合は無声化が促進されることが確認された,2禁止する場合もあれば(強い効果),抑制する場合もある(弱い効果)ことが確認された,3様々な違反回避・修復を引き起こすが,そのパターンが確認された,4文脈的要因の影響を受け,近い,多い,一致度が高いほど影響力が強くなるが,単語境界によって無効化されることが確認された。当初研究計画で想定していた調査項目に関して調査を行い,知見を得ることができた。本研究では,言語の様々な側面において「同じであること」を禁止する必異原理をテーマとして,その効果と複数の一致現象(違反)が起こった場合の相互作用を実際の言語使用データを使って調査を進めた。そのことにより,必異原理がどのような役割を持つかということに加えて,その違反が実際の言語表現でどのように回避されるかということを明らかにすることを目的として計画を実施した。先行研究,及び申請者のこれまでの研究成果を踏まえ,本研究ではコーパスを使って大量の発話データを調べることで,濁音の一致と子音・母音の一致の相互作用と,必異原理の効果を詳細に調べた。具体的な調査項目は以下の通りである,1促進・抑制効果,2禁止・抑制効果,周囲の環境,3一致回避方法のパターン,4文脈的要因(隣接性,数,単語境界,一致の度合い,品詞・語種など)。本年度(平成30年度)は,これまでに調査した「連濁」「借用語有声促音の無声化」に関してこれまでに得られた知見を一般化し,必異原理と相互作用の更なる理解を目指した。具体的には,本現象の適用により濁音の一致が避けられることと子音・母音の一致の回避に注目し,上掲の調査項目に従い必異原理との関連性を詳細に調べた。また,「が・を交替」を対象として,統語的な一致回避や「現代日本語書き言葉均衡コーパス」を用いて書き言葉の性質も調べた。結果として,必異原理の一致回避効果は,現象特有のものではなく,一般性の高いものであることが確認された。その効果の現れ方は現象・文脈により様々であり(例,促進・抑制),これらのパターンを類型化することができた。例えば,濁音の一致は子音・母音の一致より優先して回避されやすい,その効果は音節構造や距離に依存するなどである。更に,音韻現象だけでなく,統語現象にも同様の効果が見られることも分かった。来年度(平成29年度)は,「借用語有声促音の無声化」に注目し,調査を進展させる予定である。「連濁」の研究において得られた結果と比較することで,必異原理と相互作用の更なる理解を目指す。調査項目は本年度に倣う。また,方法論として本年度実施した研究成果で得られた知見を活かし,効率化を図る。来年度(平成30年度)は,「連濁」「借用語有声促音の無声化」に関してこれまでに得られた知見を一般化し,必異原理と相互作用の更なる理解を目指す。また,その過程で更なる進展が見られた場合,新たな項目を追加し,調査を行う。購入を予定していた消耗品が当初想定していた額より安く買うことができたため。繰越額はその他の消耗品の購入に充てる予定である。
3次元心エコー図法を用いた左室心内膜表面凹凸の自動定量化及び臨床応用に関する検討

健常人がManual traceで行った左室内膜解析と比較することでリアルタイム3次元心エコー図法によって取得した左室3次元ボリュームデータから左室心内膜の凹凸度を自動的に解析し、またその拡がりを3次元的に視覚的に表示することのできるソフトウェアを共同開発した。次に健常例と比較して、心筋梗塞症例や心筋症症例において心内膜凹凸の程度・拡がりの評価が、時間的変化やほかの臨床的パラメータとどのような関連を有するか、他のModality(心臓MRI, CT,心筋シンチグラフィ、ストレインエコーなど)との比較検討を行おうと検討したが、その過程で健常例でも左室の部位ごとに凹凸度の差があることや、左室心内膜評価時に乳頭筋の影響が大きいことが明らかとなった。左室心内膜面凹凸の3次元的な広がりを自動的に解析・定量評価し、その臨床的有用性について検討するために凹凸の程度を定量的に評価し、その解析結果を3次元的に視覚的に表示できるソフトウェアの開発を試みた(具体的には心内膜表面と肉柱を手動でトレース(manual)したものと自動抽出したものとを比較検討した)。三次元心エコー図検査は最も画質に優れているであろうと考えられるPhilips社EPICを使用、3Dプローブを用い、健常人において心尖部から左室のFull volume dataを取得した。3Dデータを10度ずつ0180度回転させ切り出したViewにおける心内膜凹凸の程度の解析を行い自動解析、評価を行った。まずは健常人で部位別の違いやInter, Intra-observer variabilityの評価を施行しており、現在それと並行して心筋梗塞例、心筋症、左室緻密化障害例などにおいて、心内膜形状の凹凸の程度の評価を行っている。現在健常人及び心筋梗塞例における左室凹凸自動解析を行っているがその結果の表示方法に関して種々の検討を行っているところである。心エコー図検査の画質が良くない症例における結果の再現性や内膜をトレースできない際の解析法についてなども再検討を行っているところである。まず比較的画質の良好な健常例において検討を行う予定である。まずそこで正常例の左室の部位別の違いや凸凹の基準値などについての解析を行ったうえで検討を行う予定である。必要時再度新たに3Dデータを取得し、再施行することも考慮する。先に述べたように計画よりも研究の進行がやや遅れており、今年度に行う予定であったいくつかの検討が未施行となっていること、および研究報告にかかる費用が未使用であることなどによる。同様に研究を先にすすめることで未施行であった検討を行う予定である。研究発表・報告を引き続き行う。
深海および深海底における物質移動束に関する研究

これまでの研究結果を次の10項目にまとめた。1.海洋からの化学物質除去のメカニズム:沈降モデルを列車と乗客モデルとして表し、沈降除去の概念を一般化した。2.極めて急速に沈降する粒子群の存在:生物生産の活発な海(あるいは活発な時)ほど、より多量の、より急に沈降する粒子が形成され、海底に向かって降下することが確認された。3.沿岸域から海底近くを外洋へと輸送される微小粒子群の存在と物質の水平輸送:沿岸域から水平方向に運ばれてきた微小粒子が沈降粒子に捕えられて沈降している。4.極前線(40°N付近)を境に2分割できる北太平洋:40°Nより北の海域(親潮系域とよぶ)は40°N以南の亜熱帯域(黒潮系域とよぶ)より深層への有機炭素の粒子束が1桁大きい。5.北太平洋の東西間での生態系の違い:40°N付近の北太平洋を東西で比較すると、東部では炭酸カルシウムの粒子束が西部より2倍程度大きい。6.特異な本州南方海域:アジア大陸に近く、しかもその東側に位置するため、河川および偏西風によって多量の土壌粒子がこの海に運び込まれている点にある。7.沿岸域の役割:沿岸水→沿岸域海底→外洋域海底→外洋域海水→沿岸水という物質のサイクルが重要であり、その駆動力が沿岸域にある。8.大気圏降下物のフラックス:黄砂などアジア大陸からの土壌粒子の降下量は、30°Nを境にして北の方で大きい。9.化学トレ-サ-による海水流動の解明:C-14、トリチウム、フロンの測定結果から日本海深層水の鉛直混合が極めて活発(表面に現れるまでの平均滞留時間が数十年)であることがわかった。10.堆積物中のウランとマンガン:沿岸域に沈積した酸化物態マンガンは、ほとんどすべて還元されて溶け出す。また、ウランは上方への拡散が認められる。実施した観測および実験とその成果は以下の如くである。1.セジメントトラップによる物質除去機構の研究東京大学海洋研究所白鳳丸航海を利用して、北部北太平洋(H6.7°N、162.1°E)、ベーリング海、およびアラスカ湾にセジメントトラップを設置、揚収して沈降粒子束の実測とその化学成分の分析を行った。北部北太平洋の780mに設置した時間分画式セジメントトラップの1986年3月21日から6月3日の期間に捕捉された粒子に、異常に高いCs-137とRu-103が検出された。これは4月26日のチェルノブイリでの事故によるものと考えられ、このことから、海水に難溶性の核種は、生物起源の粒子に取り込まれて急速に沈降することが明らかになった。2.超深海用時間分画式セジメントトラップの開発と日本海溝への設置6000mを越すような海溝部での物質循環像をさぐる為に、1000気圧下でも作動する超深海用時間分画式セジメントトラップを製作した。1度の設置と揚収の期間を29999時間の任意の時間毎に9期間の沈降粒子を捕捉することができる。1987年1月、白鳳丸航海を利用して、29.0°N,142.9°Eの水深9400mの地点にこのセジメントトラップを設置した。揚収は1987年11月の予定である。

3.海水中の天然放射性核種の測定北部北太平洋域,ベーリング海,アラスカ湾,フィリピン海,および日本海溝域において、天然放射性核種(U,Th同位体,C-14等)を測定するための海水試料を採取した。セジメントトラップを主たる研究手段として,西部北太平洋において得られた結果を,従来の東部太平洋,南極海,噴火湾等で得られた結果と比較検討した結果,次のような結論あるいは推論が得られた.1.深海への物質移動束は,表層水の生物活動と密接な関係を有しており,沿岸域や北部北太平界の春季や夏季において極めて大きな値を示し,亜熱帯域の10100倍に達した.2.表層における生物活動の結果は直ちに深海や海底に伝えられるが,沈降粒子の平均速度は,生物生産の活発な海域ほど大きくなり,ブルーム期には, 1日に数百メートルに達した.3.しかしながら,表層水中での生物生産量と沈降粒子束とは必ずしも常に連動しているわけではなく,生物生産が活発になっても,しばらくの間は粒子の沈降束は増大せず,ある時に一斉に沈降し始める場合があった.4.外洋域においては,一般に粒子束の増大は,生物のケイ酸塩殻の増大によるものであり,石灰質(炭酸塩)の殻の粒子束はあまり大きな変動を示さなかった.5.本州南方のフィリピン海盆域は,他海域と異なり,陸起源のアルミノケイ酸塩が主成分だった.その推積速度は,中部太平洋域の1桁上であった.6.沈降粒子のFe/Al比をみると,北太平洋では,アジア大陸よりからアメリカ大陸寄りにかけてだんだんと増大した.しかし,いずれも海底地殻の物質についての比の値より大きく,これらアルミノケイ酸塩の大部分は陸起源があり,その量および割合は,アジア大陸に近いほど大きいことが示された.昨年度に引きつづき、セジメントトラップを主たる研究手段とし、得られた試料について、その化学成分や放射性核種を分析した。いろいろな成果が得られたが、本年度に進展が著しかったのは次の2点である。・Paー231とThー230の粒子束と物質の水平輸送これら二核種は、共に海水に安定に溶けているウランから生れ、海水中では難溶性である。ところが、Thー230の粒子束は、海域にあまり依存しない。一方、Paー231の粒子束は、全粒子束の増大とともに増える。全粒子束の増大は、生物起源のオパールなどに起因し、Paー231とオパールは極めてよい相関関係を示す。また、生物活動が活発な海域で沈降するPaー231の粒子束は、その海での親核種からの生成量より多い。つまり、Thー231は、粒子と極めて強い親和性を有し、生じた海域内で海底に移行するのに対し、Paー231は、生れた海域から生物生産の活発な海域に運ばれて、そこで除かれている。Paー231の平均滞留時間から、物質の水平輸送の大きさがわかり、また、この除去は深層水中でも行なわれていることから物質除去のメカニズムがわかった。・有機炭素と炭酸塩炭素の粒子束昨今、二酸化炭素による地球の温暖化が問題となっているが、海洋が大気中二酸化炭素を吸収するか、逆に放出するかは、有機炭素と炭酸塩炭素の粒子束の量比で決まる。そこで、これまでに得られた試料について、これらの粒子束を測定してみたところ、確かに外洋でも有機炭素の粒子束の方が大きかった。しかし、極めて大きな粒子束を持つ沿岸域や浅海域では、有機物は大部分が分解し、炭酸塩は残るので、その分を考慮すること、一概にどちらが大きいともいえなくなってきた。これまでの研究結果を次の10項目にまとめた。1.海洋からの化学物質除去のメカニズム:沈降モデルを列車と乗客モデルとして表し、沈降除去の概念を一般化した。2.極めて急速に沈降する粒子群の存在:生物生産の活発な海(あるいは活発な時)ほど、より多量の、より急に沈降する粒子が形成され、海底に向かって降下することが確認された。
トロンボモジュリン由来ペプチドによる特発性肺線維症の新規治療法の開発

特発性肺線維症(IPF)の病態には、原因不明の反復する肺胞壁の炎症や損傷によって生じる肺線維化に加え、肺胞上皮細胞障害や血管内皮細胞障害とそれらに引き続き生じる血液凝固異常が肺線維化を増悪・進展させる。Thrombomodulin(TM)は血管内皮細胞上に発現し血液凝固を負に制御する重要な分子である。我々の研究グループはこれまでTMが抗凝固作用だけでなく、抗炎症作用や内皮細胞保護作用を有することを報告した。本研究ではTM由来ペプチドであるD1, D123、TME5がIPFに対する画期的な治療戦略候補であることを証明する。
高次視覚と行為の認知心理学的研究

本プロジェクトの目的は、高次視覚と行為への理解であり、多くの認知心理学的実験が行われた。第1に、同時に提示される2つの日常物体の奥行き回転による方位差を弁別させる実験課題における反応時間と誤答率を測定した(Niimi & Yokosawa, 2008)。その結果、視覚系は正面、側面、後面に特異的であり、高速で正確であったが、斜め方向では時間がかかり不正確であった。このような特性は水平線や対称性などの方位特異的な特徴に基づくことが分かった。日常物体の方位の視覚判断の効率性は方位依存的であり、前後軸を基に知覚されている可能性が考えられる。第2に、刺激と反応が対応しているときに効率的であるという刺激反応適合性がまったく無関係な次元間でも生ずるかを調べた(Nishimura & Yokosawa 2006)。その結果、直交型サイモン効果と呼ぶ上右/下左が優位となる結果が得られた。この直交型サイモン効果は、左反応が正極になると減弱するか、逆転した。この結果は、刺激の正負の符号化によって、反応の正負の符号化が自動的に生起することを示している。第3に、時間的に系列的に提示された文字列中の標的において、報告される標的の正答率の違いを調べた(Ariga & Yokosawa, 2008)。その結果、提示系列の後半に比べ、前半に標的が提示されるとき、その正答率が低下することが分かった。この新しい現象を「注意の目覚め」と命名した。高次視覚から行為選択に至る過程の解明を目指し、複数オブジェクト同時提示における処理限界、刺激反応適合性とサイモン効果、反応適合刺激の見落としなどの研究を進めた。複数オブジェクト同時提示における処理限界を調べるために、複数オブジェクト追跡課題による実験を行い、数量的な限界が標的以外の妨害刺激の運動に依存することを明らかにした(Suganuma & Yokosawa,印刷中)。刺激と反応に直接の対応関係がある場合に優位であるという刺激反応適合性効果は、上下に提示される刺激位置に対して左右で反応するときにも生じる(直交型刺激反応適合性)。刺激反応適合性効果は、刺激位置が課題非関連の時にも生じる(サイモン効果)が、直交型刺激反応適合性効果も、刺激位置が課題非関連状況で生起することを明らかにした(Nishimura & Yokosawa,印刷中)。刺激と反応が共通要素を持つとき、反応がはやく正確になるが、ある行為の遂行中にその行為と同特徴刺激の知覚は困難になる(反応適合刺激の見落とし現象)。行為を構成する要素(行為の位置、意図、行為を指示する手がかり刺激)を分離した実験の結果、手がかり刺激の特徴と反応遂行中の刺激の特徴が共通の場合に見落としが生起した。これは、見落とし現象において「反応」のみが重要なのではなく、その反応に必要な情報をもたらす手がかり刺激の重要性を示す。この研究成果は、国際会議(46th ANNUAL MEETING of the PSYCHONOMIC SOCIETY)で発表した。高次視覚から行為選択に至る過程の解明を目指し、様々な研究を進めた。以前の反応履歴が事象の時間知覚に影響するかどうかを検討した。左右に提示される刺激の色に基づき左右のボタン押しでできるだけはやく反応し、その後同じ刺激が提示され、あらかじめ定められた一定時間が経過したと思ったら同じボタンを押した。刺激と反応が同側にある対応条件で非対応条件よりも反応がはやいというサイモン効果がみられたが、対応条件の方が非対応条件よりもボタンが押されるまでの時間が短かった。これは時間作成での刺激位置と反応位置の対応や、直前の課題での反応時間の違いのみには由来しないことも明らかにした。これらの結果から、事象が繰り返されたとき以前の刺激に対する反応のはやさが時間知覚に影響を及ぼすことが示唆された。

更に、物体方向の視覚的認識の特性を、検討した。実際にヒトが物体の方向をどれくらい正確に認識できているかを直接に調べた。身の回りにある物体を様々な方向で見た画像を提示し,それらの物体がどのような方向を向いていると思うかを回答してもらった。その結果,得られた回答と実際の物体の方向との間には,一定のずれが生じていた。正面や真横,後ろ方向は正確に回答されていたが,斜め方向では回答にずれがあった。主観的な物体方向は実際よりもより横方向に偏っているのである。この結果は,物体が自分の方を向いているかどうかといった判断は容易だが,物体がどれくらい斜め方向かという判断は難しく,また現実にあまり重要な情報ではないということを示している。いずれの研究も国内外の会議などで発表し、学術論文化を進めた。本研究では高次視覚と行為選択の関係に関する研究に取り組んだ。オブジェクト表象や反応表象が存在する中で、どのような選択が行われるかについて調べた。行為選択に関しては、刺激反応適合性や反応適合刺激の見落としの特性を明らかにすることにより、我々の保持表象との関連を検討した。視覚的注意とオブジェクト認知を不可分の視覚過程としてとらえ、更に行為選択まで含めたプロセスとして総合的仁取り扱った。高次視覚から行為選択に至る過程の解明を目指し、刺激反応適合性と内因的注意との関係、オブジェクト統合過程の脳機能計測などの研究を進めた。刺激と反応に直接の対応関係がある場合に優位であるという刺激反応適合性効果は、頑健な現象であることを明らかにし、このような刺激反応適合性が内因的な注意によって変動することを確認した。さらに、視点による好悪が、典型的見えと角度評定の正確さに依存することを突き止めた。また、オブジェクト統合過程に関してfMRIを用いた脳機能計測で明らかにした。特に、記憶との関連を検討するため、時間要因を操作した実験を行った。研究成果を国内外の学会で研究発表するとともに、学術論文として国内外の論文誌に投稿し、Psychonomic Bulletin&Review、Psychological Research、Perception&Psychophysics、心理学評論などに掲載され、高い評価を受けた。