hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非線形放物型偏微分方程式の解の特異性と定常問題の解構造

非線形放物型偏微分方程式に対して、解の特異性と定常問題の解構造との関連性について考察を行った。半線形熱方程式のCauchy問題の解の挙動において、自己相似解が複数個存在する場合の、それら自己相似解の役割を明らかにした。半線形熱方程式のCauchy問題において、解が有限時刻爆発するための初期関数の無限遠方における最適な減衰条件を示すことができた。p-Laplace作用素をもつ楕円型偏微分方程式の特異境界近傍における球対称振動解の漸近的挙動における幾何学的性質を明らかにした。非線形問題においては、初期値や方程式に含まれるパラメータをわずかに変えるだけで解の挙動や性質が劇的に変化する現象が多く知られている。そのような特異な現象は、定常問題の特殊な解構造により引き起こされ得ることが知られている。本研究では、非線形放物型偏微分方程式に対して、解の挙動と定常問題の解構造との関連性について考察を行った。とくに今年度は非線形放物型偏微分方程式の解の挙動について重点的に研究を行った。べき乗型の非線形項をもつ半線形熱方程式のCauchy問題の解の挙動について考察を行った。この問題の解が大域的に存在するか有限時刻で爆発するかは、初期関数の無限遠方での減衰の速さにより決まることが知られており、さらにその境界となる臨界多項式減衰オーダーも知られている。ここでは、その臨界多項式減衰オーダーをもつ初期関数に対して、前方自己相似解と比較することにより、解が時間大域的に存在するための必要条件および十分条件を示し、さらに時間大域解の時間無限における解の挙動を明らかにした。とくにこの方程式においては、非線形項の指数に応じて自己相似解の個数が変化すること、自己相似解が存在する場合には、必ず最小自己相似解が存在することが知られている。2つ以上の自己相似解が存在する場合、非最小自己相似解は、時間大域解と有限時刻爆発解を分ける敷居解となること、そして時間大域解は漸近的に最小自己相似解に収束することを示すことができた。さらにこれらの考察を通して、解が有限時刻爆発するための初期関数の無限遠方における最適な減衰条件を明らかにすることができた。この最適な減衰条件は、非線形項の指数がJoseph-Lundgrenの指数と呼ばれる指数より大きい場合には、すでにWang(1993)により知られていたが、それ以外の場合には未知であったものである。非線形放物型偏微分方程式に対して、解の挙動と定常問題の解構造との関連性について考察を行った。とくに今年度は放物型ー楕円型方程式系の解の挙動、および定常問題の解の特異性の特徴付けについて重点的に研究を行った。走化性を記述する数理モデルの単純化モデルである放物型ー楕円型方程式系のCauchy問題について考察を行った。この系の解の挙動は、初期値の体積により決定されることが知られており、ある臨界値より小さいと解は時間大域的に存在すること、その値より大きいと有限時刻において爆発することが知られている。本研究では、その臨界値における解の挙動について考察を行った。臨界値において、無限時間をかけて爆発する解の存在は既に得られているが、ここでは球対称解に限定し解の時間挙動が、初期値の空間遠方における挙動により決定されることを用いることにより、有界で振動する解および非有界かつ振動する解を構成することができた。また定常問題における解の特異性について考察を行った。多次元の球内部においてp-Laplace作用素をもつ方程式を考え、その境界における解の特異性について考察を行った。多次元領域における球対称解のグラフのフラクタル次元についての研究と、対応する常微分方程式の解に対する結果とを活用することにより球対称振動解が境界において与えられた値のbox dimensionをもつための方程式の係数に対する十分条件を求めることができた。また原点に特異性を持つ2次元線形常微分方程式系に対して、原点近傍における解軌道の求長可能性について考察を行った。係数行列の固有値の原点における挙動により、解軌道の求長可能性を特徴付けられることができた。本研究では、非線形放物型偏微分方程式に対して、解の挙動と定常問題の解構造との関連性について考察を行う。とくに今年度は定常問題の解構造について重点的に研究を行った。Sobolev臨界指数増大度の非線形項を含む非同次半線形楕円型偏微分方程式の解の存在・非存在および解の多重性について考察を行い、空間次元により解構造が変化することを明らかにした。分岐理論を用いて正値最小解を構成し、それらの線形化方程式の固有値問題を考察することにより変分的手法で第2正値解を求めることができた。

これらの考察を通して、有界領域において方程式が線形項を伴う場合、第2正値解の存在・非存在に関して空間次元3,4,5の場合と6以上の場合で状況が大きく異なることを示すことができた。ポテンシャル項にパラメータを伴う2階線形常微分方程式に対して固有値の状況に基づく方程式の分類を行った。ポテンシャルが臨界と呼ばれるクラスに属する2階線形微分方程式に対して、加算無限個の固有値が現れる場合と高々有限個の固有値が現れる場合、固有値が現れない場合があることを示し、それぞれの場合が起こるための十分条件を与えた。さらにこれらの結果を楕円型偏微分方程式の特異固有値問題に適用し、有界な加算無限個の固有値が現れるための十分条件を与えることができた。p-Laplace作用素をもつ偏微分方程式の特異境界近傍における球対称振動解の漸近挙動について考察を行い、球対称振動解が境界近傍で有限長および無限長であるための判定条件が得られた。とくに、それらが空間1次元の場合の判定条件と同一であることを明らかにした。非線形問題においては、初期値や方程式に含まれるパラメータをわずかに変えるだけで解の挙動や性質が劇的に変化する現象が多く知られている。そのような特異な現象は、定常問題の特殊な解構造により引き起こされ得ることが知られている。本研究では、非線形放物型偏微分方程式に対して、解の挙動と定常問題の解構造との関連性について考察を行った。とくに今年度は、定常問題の解の特異性の特徴付けについて重点的に研究を行い、今後の研究への課題を見いだすことができた。べき乗型非線形項をもつ楕円型偏微分方程式に対して、原点で特異性を持つ球対称全域解について考察を行った。劣ソボレフ臨界の、ある指数範囲における特異解を考察し、Hardyの不等式における最良定数との比較を通じて、それらが層構造を持つことが判明した。これにより特異解に対する安定性を示すことができた。さらに変分的手法により、複数点で特異点を持つ解の多重存在の可能性を見いだすことができた。しかしながら、このような解を実際に構成するには、ある種の解のアプリオリ評価等の考察がさらに必要であり、これらは今後の課題としたい。また有界領域において一般型の非線形項をもつ楕円型偏微分方程式に対して解の分岐構造を考察した。この問題は、優ソボレフ臨界の場合には、特異解が一意に存在することがされており、さらにそのモース指数が0の場合の分岐構造がすでに示されている。ここでは、その証明を検討することにより、従来とは異なる手法でその結果を得られることができ、それにより、非線形性に関するいくつかの仮定が必要ではないことが明らかになった。さらに、その手法を発展させることにより、モース指数が1以上の場合の解の分岐についても考察できる可能性が得られた。これらの研究も今後の課題としたい。数物系科学非線形放物型方程式における自己相似解の役割を明らかにすることができたこと、および有限時刻爆発のための初期関数の最適な減衰条件が得られたことより、難解と思われる問題をいくつか解決することができた。
汎用的空間・時空間点分布分析の枠組み構築

本研究では,多様な点パターンに対応した汎用的空間・時空間分析枠組みを構築し,それを用いて具体的な分析手法を開発する.始めに,様々な点パターンに対応可能な汎用的空間・時空間分析枠組みを構築する.次にこの枠組みの中で,空間的連続密度変動,複数種点分布の混合・乖離,点分布の離散的時系列変化,点分布の連続的時系列変化,の4つのパターンを抽出・評価する手法を開発し,実際の適用を通じて手法の有効性を検証する.本研究では,多様な点パターンに対応した汎用的空間・時空間分析枠組みを構築し,それを用いて具体的な分析手法を開発する.始めに,様々な点パターンに対応可能な汎用的空間・時空間分析枠組みを構築する.次にこの枠組みの中で,空間的連続密度変動,複数種点分布の混合・乖離,点分布の離散的時系列変化,点分布の連続的時系列変化,の4つのパターンを抽出・評価する手法を開発し,実際の適用を通じて手法の有効性を検証する.
歩行練習支援アシストの作用機序解明，有効性検証，及び時間・距離因子計測機能の開発

脳卒中片麻痺患者において,歩行障害は頻度の高い障害である.歩行困難が残存すると,活動量が減少し,寝たきりとなる可能性も高くなるため,歩行獲得を目指して歩行練習を行うことは非常に重要である.脳卒中片麻痺の歩行練習においては,下肢装具を利用した歩行練習が一般的である.下肢装具を利用することにより,下肢関節の自由度を制限し,運動を単純化することによって,麻痺を有する患者でも歩行が安定する.重度片麻痺者の歩行練習初期において短下肢装具を使用すると,膝折れのリスクが高いため,長下肢装具の使用が望ましい.しかし,長下肢装具を使用すると,膝を伸ばしたまま麻痺側下肢の振り出しを行うため,分回し,骨盤挙上などの代償運動が必須となり,最終歩容と異なる歩容を定着させる恐れがある.また,患者自身での振り出しが困難で,療法士による介助の割合が多くなるため,学習の効率が低下する.低歩行速度で練習量が少ない,練習への意欲が出にくいなど,長下肢装具での歩行練習には様々な問題があった.そこで我々は,これらの問題を解決し,練習初期から最小介助で,膝屈曲を伴う自然な歩容を多数歩練習できることを目的として,歩行練習支援ロボット「歩行練習アシスト(Gait Exercise Assist ; GEAR)」の開発を行ってきた.2016年度は,GEARを用いた初発脳卒中片麻痺患者15名(GEAR群)の退院時の装具歩行の三次元歩行分析結果を,下肢装具のみにて歩行練習を行いGEAR群と麻痺重症度・発症後期間が同等の患者15名(装具群)の三次元歩行分析結果と比較した.GEAR群においては,機能障害の1つである遊脚期膝屈曲不全と,代償運動の1つである骨盤挙上に関して,装具群よりも有意に異常歩行の重症度が低値であった.GEAR練習は,通常の装具練習よりも,機能障害の改善や代償運動の低減に有用である可能性が示唆された.当初の計画では,同一の患者において,GEAR使用時の歩容と装具使用時の歩容を比較する予定であったが,GEAR練習における歩容が装具使用時の歩容に転移し,GEAR使用患者の退院時の歩容が,装具での歩行練習のみを行った患者の歩容よりも良好であることが,GEARの有用性を示す上では重要であると考え,GEAR使用患者の退院時の歩容と装具での歩行練習のみを行った患者の歩容を比較するように研究デザインを変更した.GEARを用いることで,歩行連週初期から膝屈曲を伴う自然な歩容を多数歩練習できるため,代償運動の低減が期待される一方で,ロボットの過剰な補助によって患者自身が膝屈曲を行う能力が低下することが危惧されたが,得られた結果は,代償運動の低減のみならず,機能障害の改善に関してもGEARの有用性を示唆するものであった.GEARの有用性について,引き続き歩容に与える効果を検討するとともに,他の側面からの検討も行う.具体的には,歩行自立度に与える有用性を評価する.初発脳卒中片麻痺患者を,従来下肢装具での歩行練習のみ行う群と,歩行練習アシストを併用する群の2群に割り付けて,無作為化比較対照試験を行う.1週間に実施されるリハビリ時間及び歩行練習時間は両群で同一とし,歩行自立度の改善経過を両群で比較する.本研究に用いる異常歩行の重症度の指標値を自動算出できるよう機能追加された後に,キッセイコムテック社製三次元動作解析システムKinemaTracerソフトウェアを購入予定であある.脳卒中片麻痺患者において,歩行障害は頻度の高い障害である.歩行困難が残存すると,活動量が減少し,寝たきりとなる可能性も高くなるため,歩行獲得を目指して歩行練習を行うことは非常に重要である.脳卒中片麻痺の歩行練習においては,下肢装具を利用した歩行練習が一般的である.下肢装具を利用することにより,下肢関節の自由度を制限し,運動を単純化することによって,麻痺を有する患者でも歩行が安定する.重度片麻痺者の歩行練習初期において短下肢装具を使用すると,膝折れのリスクが高いため,長下肢装具の使用が望ましい.しかし,長下肢装具を使用すると,膝を伸ばしたまま麻痺側下肢の振り出しを行うため,分回し,骨盤挙上などの代償運動が必須となり,最終歩容と異なる歩容を定着させる恐れがある.また,患者自身での振り出しが困難で,療法士による介助の割合が多くなるため,学習の効率が低下する.低歩行速度で練習量が少ない,練習への意欲が出にくいなど,長下肢装具での歩行練習には様々な問題があった.そこで我々は,これらの問題を解決し,練習初期から最小介助で,膝屈曲を伴う自然な歩容を多数歩練習できることを目的として,歩行練習支援ロボット「歩行練習アシスト(Gait Exercise Assist ; GEAR)」の開発を行ってきた.2016年度は,GEARを用いた初発脳卒中片麻痺患者15名(GEAR群)の退院時の装具歩行の三次元歩行分析結果を,下肢装具のみにて歩行練習を行いGEAR群と麻痺重症度・発症後期間が同等の患者15名(装具群)の三次元歩行分析結果と比較した.GEAR群においては,機能障害の1つである遊脚期膝屈曲不全と,代償運動の1つである骨盤挙上に関して,装具群よりも有意に異常歩行の重症度が低値であった.

GEAR練習は,通常の装具練習よりも,機能障害の改善や代償運動の低減に有用である可能性が示唆された.当初の計画では,同一の患者において,GEAR使用時の歩容と装具使用時の歩容を比較する予定であったが,GEAR練習における歩容が装具使用時の歩容に転移し,GEAR使用患者の退院時の歩容が,装具での歩行練習のみを行った患者の歩容よりも良好であることが,GEARの有用性を示す上では重要であると考え,GEAR使用患者の退院時の歩容と装具での歩行練習のみを行った患者の歩容を比較するように研究デザインを変更した.GEARを用いることで,歩行連週初期から膝屈曲を伴う自然な歩容を多数歩練習できるため,代償運動の低減が期待される一方で,ロボットの過剰な補助によって患者自身が膝屈曲を行う能力が低下することが危惧されたが,得られた結果は,代償運動の低減のみならず,機能障害の改善に関してもGEARの有用性を示唆するものであった.GEARの有用性について,引き続き歩容に与える効果を検討するとともに,他の側面からの検討も行う.具体的には,歩行自立度に与える有用性を評価する.初発脳卒中片麻痺患者を,従来下肢装具での歩行練習のみ行う群と,歩行練習アシストを併用する群の2群に割り付けて,無作為化比較対照試験を行う.1週間に実施されるリハビリ時間及び歩行練習時間は両群で同一とし,歩行自立度の改善経過を両群で比較する.キッセイコムテック社製三次元動作解析システムKinemaTracerソフトウェアを,本研究に用いる異常歩行の重症度の指標値を自動算出できるよう機能追加された後に購入予定であったが,システムの改良が完了しなかったため,2016年度は購入を見送り,研究においては従来品を使用して三次元歩行分析を行った.従来品ではデータの分析の手間が多く,時間を要するため,2017年度に改めて購入を進める予定である.本研究に用いる異常歩行の重症度の指標値を自動算出できるよう機能追加された後に,キッセイコムテック社製三次元動作解析システムKinemaTracerソフトウェアを購入予定であある.
教育・ビジネス現場のＥＬＦ（共通語としての英語）使用実態調査と教育モデルの構築

本研究の主な成果は1共通語としての英語(ELF)概念理解の深化2ELF使用実態の解明3これに基づいたELFに対する意識変革と教育への示唆の3点である。1に関しては様々なワークショップ開催とこれに基づくWorking Papersの発刊によることが大きい。2に関してはデータ収録・分析により、様々な教育・言語・文化背景のELF使用者がいかに協力的にコミュニケーションを行っているかを解明、3この研究結果に基づいた意識改革も着実に進み、学会発表、出版等により研究結果の教育への示唆についても積極的に取り組んでいる。ELF研究者も増加しており、更なる意識変化浸透への布石となっている。H23年度は前半に4回に亘るワークショップ開催と、8月下旬に、ELF研究の第一人者であるウィーン大学のサイドルホッファー、ウィドウソン両教授を招聘して国際ワークショップを開催し、ELF概念の理解を深めると同時に、ELF研究の現状把握を行った。ワークショップはELF研究に興味がある研究者や学生等にも公開され、特に国際ワークショップでは多くの参加者がありELFへの理解を深めるよい機会を提供した。教育・ビジネスの場で前提とされている「英語標準モデル」のテクスト分析を中心とした研究こ関しては、上述のワークショップでの研究・検討課題としても取り入れ、理解を深めると同時に、新聞等のメディアでの、ビジネス、教育での英語モデルの前提こ関するデータ収集を行い、詳細分析を続けている。この結果の一部は研究代表者の村田が2012年5月末に開かれる第5回ELF国際会議で発表予定である。また、分担者矢野もこの国際会議で研究発表予定である。日本人のELFコミュニケーション現場での第一次実態録音調査に関しては予定していたビジネス、教育現場の双方で、貴重なデータを入手することができた。ビジネス現場では分担者寺内を通してデータのアクセスが可能になったが、企業内会議等のデータである為、情報保護の問題があり、文字起こし等による詳細分析の制限が課題となっている。教育現場に関しては、分担者飯野の協力を得て、ELFによる授業、参加者インタビュー等の録画を済ませ、データの文字起こし、分析も進めており、この一部は2012年8月にベルリンで開催される社会言語学シンポジウム(SS 19)で飯野・村田が発表の予定である。同じくSS19で分担者バックハウスと村田が言語景観をELFの視点から捉え直した研究発表も予定している。このH23年度の一連の研究成果は現在ELFのワーキングペーパーとして出版準備中である。H25年度は2回のワークショップ開催(10月、第7回、バトラー後藤氏、11月、第8回、久保田竜子氏)と、H26年2月28日と3月1日にサウスハンプトン大学ジェンキンズ教授とドルトムント工科大学イーレンライヒ教授を招聘し第3回早稲田ELF国際ワークショップを開催、特にアカデミックとビジネス場面でのELF研究の理解を深めつつ、両分野でのELF研究の現状把握を行った。2日目のパネルでは両者を指定討論者に日本の英語言語政策、及び大学、ビジネス、NPO等でのELF使用のコミュニケーションデータを基に、研究分担者等が発表、討論し、また個人発表も行い、ELF研究への興味と裾野が広がり、理解も深まった。ワークショップは公開され、特に国際ワークショップでは多くの参加者があり質疑応答も活発で、ELFへの理解を深めるよい機会となった。ELFコミュニケーション現場での実態録音調査に関しては、教育現場ではH25年度は7月末に学生インタビューを追加、また10月及びH26年1月に授業録画を追加し、これらの分析結果の一部をH25年9月にローマで開催された第6回ELF国際学会で飯野・村田が共同発表、また村田がグローバル時代を踏まえた英語教育及びELF使用に関する教育・行政面での認識及び実践とビジネス現場でのELF使用の現実との乖離を、メデイアデイスコース分析を中心にまとめ、発表した。ビジネス現場での新しいデータ収集は研究分担者寺内を中心に新しい協力可能者と連絡調整中である。H25年度の一連の研究成果は現在Waseda Working Papers in ELF第3巻として出版準備中である。H24年度はELFコミュニケーションの現状把握と問題点の洗い出しを新聞記事等の詳細分析で行うと同時に、2回のワークショップ開催とH25年3月初旬にELFのアカデミックコーパス(ELFA)に基づく研究で著名なヘルシンキ大学のアナ・モーラネン教授、アカデミック現場ELFデータの談話分析・語用論の視点からの研究で著名なハンブルグ大学のユリアナ・ハウス教授、ELFコミュニケーションを語用論の視点から研究しているマラヤ大学のジャグデイッシュ・コウア博士を招聘し第2回早稲田ELF国際ワークショップを開催、ELF概念理解の深化を図ると同時に、研究方法・成果に関しても有意義な意見交換をした。ワークショップはELF研究に興味がある研究者や学生等にも公開され、ELFへの理解を深めると同時にELF研究の進展によい機会を提供することができた。

教育・ビジネスの場で前提とされている「英語標準モデル」のテクスト分析では、新聞等のメデイアでのビジネス、教育での英語モデルの前提に関するデータ収集と詳細分析を続けており、この結果の一部はH25年9月に開催予定の第6回ELF国際会議で発表することが確定している。ELFコミュニケーション現場での実態調査に関しては、ビジネス現場データ詳細分析で情報保護の問題が大きく、新たな企業でのデータ収集が今後の課題である。教育現場では、分担者飯野の協力を得て、ELFによる授業データの追加収集も実施、今まで収録したデータの分析も進み、この一部をH24年8月にベルリンで開催の社会言語学シンポジウム(SS 19)で飯野・村田で共同発表した(飯野が代表発表)。同じくSS19で分担者バックハウスと村田で言語景観をELFの視点から捉え直した研究発表も実施した(バックハウスが代表発表)。詳細に関しては下記参照応用言語学、共通語としての英語(ELF),談話分析、会話分析、語用論、言語教育計画は概ね順調であるが、予定通りの進行に少し困難を来しているのはビジネス現場でのデータ収集・分析である。貴重な録画データを提供して頂くことができたが、会議等の録画記録である為企業秘密の保守という点からアクセスに制限があり、文字起こし等による詳細分析が難しい状況にある。企業の情報保護を最優先にし、今後更に調査方法等の調整を図る必要がある。また、研究に協力して頂ける新しい企業開拓も今後の課題である。25年度が最終年度であるため、記入しない。概ね順調であるが、H24年度は研究代表者の病気治療が入り、特にビジネス現場での新たなデータ収集等で少し後れを来した。収録済みのデータに関しても、企業秘密の保守という点から詳細分析が難しい状況にあり、新たに研究協力をして頂ける企業開拓が喫緊の課題である。アカデミック現場におけるデータ収集・分析は着実に進んでおり、これから更にデータの追加、詳細分析等で考察を深めていく予定である。ELFコンセプトの理解に関しては、ワークショップや国際ワークショップの成果が出つつあり、この分野の若手研究者も着実に育ちつつある。上記達成度で述べているように、ビジネス現場でのELFコミュニケーションのデータアクセスが、企業の情報保護という観点から難しい状況である。エソノグラフィックに参与観察をし、録画・録音をさせて頂くというのが研究の目的からいうと理想だが、ビジネスの現場でそのような許可を頂けるのは非常に難しい。この研究がビジネスコミュニケーションの改善に寄与し、その結果間接的に企業業績等に寄与する可能性があることを理解頂き、今後更に新たな企業に研究協力を依頼していくことが大きな課題である。教ぽ現場のELFコミュニケーションについては順調にデータ収集・分析が行われているが、これに関しても異なる教育現場でのELFコミュニケーションのデータ収集、分析も今後取り入れていく予定である。
ＤＮＡメチル化をマーカーとした抗うつ薬個別化適正医療の基盤構築

抗うつ薬反応性の個人差を予測しうるDNAメチル化部位を特定することを目的とした。パロキセチンを服用している患者を対象に、まず少数例でのスクリーニング解析を行い、脳由来神経栄養因子(BDNF)、グリア細胞由来神経栄養因子(GDNF)、セロトニントランスポーター(5-HTT)、セロトニン1A受容体(5-HT1A)遺伝子の上流領域から、抗うつ薬反応性に関連するCpG領域の候補を特定した。次に、パロキセチン服用患者60名を対象に特定したDNAメチル化部位についてさらに解析を行った。その結果、BDNFのメチル化とパロキセチン反応性との間に相関が認められた。本研究では、抗うつ薬反応性の個人差の原因因子として末梢血白血球のDNAメチル化を想定し、個人差を予測しうるDNAメチル化部位を特定することを目的としている。本年度は、パロキセチンにおけるBDNF 3CpGと5-HTT 2CpGについて、症例数を増やして検討を行った。パロキセチン服用患者100例のうち、投与前と投与後4週のハミルトンうつ病評価尺度(HAM-D)情報が得られ、さらにDNAメチル化比率を解析できた症例数は60であった。各症例の末梢血DNAメチル化解析については、メチル化感受性制限酵素ーリアルタイムPCR法によりBDNF 3CpGと5-HTT 2CpGのメチル化比率を求めた。計5CpGについて、パロキセチン反応性に関連するCpGはなかった。しかし、抗うつ薬反応性に大きな影響を与えるとされる5-HTTLPR多型別に解析を行うと、BDNFのメチル化とパロキセチン反応性との間に相関が認められた。これまで、疾患とDNAメチル化との関連は報告されているが、薬物反応性・副作用発現とDNBAメチル化との関連は報告されていない。本成果は、今後抗うつ薬個別化適正医療を推進していく上で重要な成果となると考えられる。うつ病に対する治療薬として、セロトニン選択的再取り込み阻害薬(SSRI)やセロトニン/ノルエピネフリン再取り込み阻害薬(SNRI)が汎用され、成果を上げているが、SSRI/SNRIの効果・副作用発現には著しい個人差が存在することが問題となっている。本研究は、抗うつ薬反応性に関連すると考えられる遺伝子のDNAメチル化状態をマーカーとした、抗うつ薬個別化適正医療の確立を目的とする。本年度は、1)これまでに研究協力者(関西医科大学精神神経科奥川学、加藤正樹)の協力の下で得られた、パロキセチン服用うつ病患者100名、フルボキサミン服用うつ病患者50名、ミルナシプラン服用うつ病患者50名の臨床情報から、各薬剤について、薬物反応性が高い患者(ベストレスポンダー:BR群)5名、反応性が低い患者(ワーストレスポンダー:WR群)5名を選定した。2)選定した患者のゲノムDNAに対してバイサルファイト処理を行った。3)次の4遺伝子についてDNAメチル化領域(CpGアイランド)を選定し、各患者のDNAメチル化比率を解析した。選定した遺伝子、DNAメチル化領域数、解析CpG数は以下の通り。脳由来神経栄養因子(BDNF);4領域73CpG、グリア細胞由来神経栄養因子(GDNF);1領域16CpG、セロトニントランスポーター(5-HTT);2領域53CpG、セロトニン1A受容体(5-HT1A);1領域8CpG。4)各薬剤のBR群とWR群とのDNAメチル化比率を比較し、有意な差が認められるCpG領域を特定した。各薬剤で特定された遺伝子とCpG領域数は以下の通り。フルボキサミン:BDNF 6CpG、5-HT1A 1CpG。ミルナシプラン:5-HTT 9CpG。パロキセチン:BDNF 3CpG、5-HTT 2CpG、GDNF 1CpG。計画当初は20遺伝子を候補に挙げており、そのうちの4遺伝子について抗うつ薬反応性と関連のあるDNAメチル化部位を絞り込むことができた。取り上げた4遺伝子は、他の論文の報告などを鑑みて学術的に優先順位の高いものであると考えられる。他の遺伝子についても学術的に優先順位の高いものから取り組んで行く。今回取り上げた4遺伝子については、抗うつ薬反応性と関連が見られた領域について全症例を対象にメチル化比率の解析を行う。他の遺伝子については、先の4遺伝子と同じ手順で抗うつ薬反応性に関連するCpG領域を絞り込んでいく。全症例に対してバイサルファイト処理するための試薬、メチル化比率を測定するための試薬に使用する。また、一部の作業を委託する必要が生じた場合の委託費を計上する。
連続供給固体希ガスターゲットによるレーザープラズマ真空紫外光源の研究

真空紫外領域で新型の小型・高出力光源として連続発生レーザープラズマ光源を開発した。プラズマターゲット材として冷却固化した希ガスを選び、これを連続供給する装置の開発に成功した。これによって供給されるキセノン、クリプトン、アルゴンの固体ターゲットで、Nd:YAG Qスイッチレーザーの10Hzまでの繰り返しに対応した安定なプラズマパルス連続発生に成功した。その真空紫外発光スペクトルが明らかにされ、連続的なブロード発光に固有イオンのラインスペクトルが乗っている形状であった。本研究の目的は、真空紫外領域で今までに無い波長をカバーする新型の高効率・高輝度・高平均出力の連続発生レーザープラズマ光源を開発する事である。現在、真空紫外からX線領域の光源として放射光施設が使われているが、装置が大きくコストも高いため、産業応用上代替えの光源が求められている。本研究では、プラズマターゲット材として冷却固化した希ガスを選んだ。希ガスは、プラズマ化した際、周辺の光学系に付着しないという「デポジションフリーターゲット」であり、いわゆる「プラズマデブリ問題」が少ない。このため連続運転し易く産業応用光源に向いている。さらに、発光効率増加を狙って、固化して密度を上げる事にした。そのため、ほとんどすべての気体、液体材料を冷却固化できる温度10Kまで冷やせる密封型ヘリウムクライオスタットを用い、固化した希ガスターゲットをレーザー照射点に連続供給する装置の開発に着手した。ターゲットを連続供給する駆動物を極低温にしてこれを維持するというのが技術的課題であったが、前年度までに試作を終えてその目処をつけた。今年度は、その試作機を改良してレーザープラズマ光連続発生を実証した。即ち、波長1ミクロンのQスイッチNd:YAGレーザーを集光して、キセノンターゲットで10Hz、クリプトンで1Hzのレーザープラズマ光連続発生に成功した。アルゴンターゲットについても、プラズマ光連続発生のための動作条件最適化を図っている所である。今年度はまた、そのプラズマ発光を調べるための真空紫外分光システムも完成させた。今後これを用い、発光特性を明らかにしてレーザー条件の最適化などを進めて行く。以上の成果により最終年度は、新型真空紫外連続発生レーザープラズマ光源を完成させる。現在、真空紫外からX線領域の光源として加速器放射光施設が使われているが、装置が大きくコストも高いため、産業応用上代替えの光源が求められているからである。プラズマターゲット材としては冷却固化した希ガスを選んだ。希ガスは、プラズマ化した際の光源周辺の光学系に付着しないというデポジションフリーターゲットであり、いわゆる「プラズマデブリ問題」が少ない。そのため連続運転が出来て産業応用上優位である。また発光効率を上げるために固化して密度を上げる事とした。これを実現するために、ほとんどすべての気体、液体材料を冷却固化でき、これをレーザー照射点に連続供給するターゲット装置の開発を行った。ターゲット連続供給する駆動物を極低温にしてこれを維持するというのが技術的課題であったが解決できた。即ち、冷却装置としては10Kまで冷やせるヘリウムクライオスタットを用いて上下動するターゲット版を冷却、そこに吹き付けられたターゲットガスを冷却固化して連続供給する事が可能となった。前年度までに、キセノン、クリプトンターゲットでプラズマ連続発生に成功しており、今年度は動作パラメータを詳細に検討することにより、アルゴンターゲットでの連続プラズマ発生にも成功、デザイン則が確立できた。また、前年度までに整備が行われた真空紫外分光システムを用いて、それらのプラズマ発光特性も調べた。以上の成果により最終年度は、発光条件の最適化などを行い、真空紫外光連続発生レーザープラズマ光源としての特性を確定し完成させる。本研究の目的は、真空紫外領域で、今までに無い波長をカバーする新型の高効率・高輝度・高平均出力の連続発生レーザープラズマ光源を開発する事である。我々は以前から液体窒素冷却により、希ガスのキセノンを固化して連続供給できる回転ドラムターゲットを開発してきた。希ガスをプラズマターゲットの選んだのは、プラズマ化した際の光源周辺の光学系に付着しないというデポジションフリーターゲットであり、いわゆる「プラズマデブリ問題」が少なく産業応用上優位であると考えた。ところでプラズマ光の発光波長はこのターゲット材に依存する。キセノンを固化したのは主に発光効率を上げるためであったが、冷却に液体窒素を用いているため、固化できる希ガスの種類が限定されていた。そこで発光波長領域拡大を狙って、ほとんどすべての気体、液体材料を冷却固化でき、これをレーザー照射点に連続供給するターゲット装置を本年度に開発した。具体的には、冷却装置としては10Kまで冷やせるヘリウムクライオスタットを用い、ターゲットが連続供給できる装置を発明した。

ここで、ターゲットを連続供給する駆動物を極低温にしてこれを維持するというのが技術的課題であったが、この克服に成功した。この試作機の試験を行ない、キセノン以外にクリプトン、アルゴンの希ガスターゲット膜の連続生成に成功し、その成長速度などの動作パラメーター取得を行なった。これらの結果を用いて、繰り返し数10Hzのレーザーパルスに対応してターゲット連続供給できる方式を考案した。以上の成果により、今までに無い波長領域をカバーする新型の高効率・高輝度・高平均出力の連続発生レーザープラズマ光源開発に目処がついた。本研究の目的は、真空紫外領域で今までに無い波長をカバーする新型の高効率・高輝度・高平均出力の連続発生レーザープラズマ光源を開発する事である。現在、真空紫外からX線領域の光源として加速器放射光施設が使われているかが、装置かが大きくコストも高いため、産業応用上代替えの光源が求められているからである。プラズマターゲット材としては冷却固化した希ガスを選んだ。希ガスは、プラズマ化した際の光源周辺の光学系に付着しないというデポジションフリーターゲットであり、いわゆる「プラズマデブリ問題」が少ない。そのため連続運転が出来て産業応用上優位である。また発光効率を上げるために固化して密度を上げる事とした。これを実現するために、ほとんどすべての気体、液体材料を冷却固化でき、これをレーザー照射点に連続供給するターゲット装置の開発を行った。これを用いて前年度までに、繰り返しNd:YAGレーザーパルスによるキセノン、クリプトン、アルゴンターゲットでのプラズマ連続発生に成功した。今年度は整備された真空紫外分光システムを用いて、それらプラズマの発光特性を詳細に調べた。各固体ターゲットにおける真空紫外発光スペクトルは、連続的なブロード発光に固有イオンのラインスペクトルが乗っており、そのラインから絶対波長同定ができた。発光効率最適化のためレーザー強度、エネルギー依存性を調べたが、強い依存性は認められなかった。また、X線ダイオードを用いて光量の絶対量測定も試みた。その結果、本固体ターゲットによる発光は気体ターゲットに比べて強い事を明らかにした。以上により、本光源の特性が明らかになり、新真空紫外光連続発生レーザープラズマ光源が完成した。レーザー理工学計画通りアルゴンターゲットの連続供給はできたが、このレーザープラズマの発光特性を調べるまでには至らなかった。これは、当初考えていた真空紫外分光システムが、プラズマ光マルチショットを波長走引するタイプであり、スループットが悪すぎてうまく機能しなかっためである。このため、シングルショットでスペクトルが測定できるシステムに変更し今後測定可能とした。
神経コーディングの実験的・理論的研究

生体における様々な情報の変換や伝達は神経系の働きによって行われている.神経系で情報は神経インパルス列のパルス頻度によって担われていると考えらている.神経系は多くの神経細胞の複雑なネットワークを構成しており,一つ一つの神経細胞は他の神経細胞が発するインパルス列を受け取り他の細胞にインパルス列を出力する.従って神経系における情報処理様式を明らかにするにはまず1個の神経細胞においてどのような情報処理・情報変換がなされているかを調べる必要がある.とりわけ,神経細胞にパルス列を入力したときにどのようなパルス列を出力するかというパルス列変換特性を調べることはきわめて重要な課題である.われわれはこの問題すなわち神経コーディングの問題について非線形力学系の分岐理論の観点から研究し次の成果を得た.1)Hodgkin-Huxley方程式やその簡約化モデルを説明し,パラメータ変化に伴うモデルの振舞いの分岐図(分岐構造)を明らかにした.これによって,神経細胞の興奮現象(およびそのモデル)は,可興奮で振動的なダイナミクスを本質的特徴としてもつ力学系のクラスに属し,かつそのクラスの主要な部分を占めることを示した.また,系を規定する一般に複数の分岐パラメータの値の組が,神経細胞の振舞いにエンコードされるべぎ情報"であるという観点に立ち,神経細胞の振舞いにどれだけの情報がコードできるかを考察した.モデルの数学解析から得られたパラメータ空間内の定性的分岐構造と,各パラメータセットに対して細胞モデルが発するインパルス列の平均周波数や時間パターン,活動電位波形,インパルス間隔のヒストグラムなどを対応付けた.これをニューラルコードの候補とした.2)反復興奮する振動性膜(ペースメーカ細胞)を力学系の言葉で神経振動子と呼び,その数学的解析について述べた.振動子の状態を表す位相は,アイソクローンと呼ばれる安定多様体を用いて定義される.アイソクローンとはリミットサイクル上の任意の点をω極限点とし,(振動子の固有周期に等しい)一定時間間隔ごとの観測でそれに漸近する点の集合のことである.アイソクローンを用いと,リミットサイクルに含まれない状態点を位相に類似する量で表すことが可能になる.そして時間的に短い摂動を受けた直後の振動子の位相を,摂動を受けたときの位相の関数として表すことができる(基本的位相遷移曲線).3)周期パルス列刺激を受ける振動性膜の振舞いを解析した.特に,周期パルス刺激を受けるBVP振動子の振舞いが,定性的にではあるがペースメーカ細胞を用いた電気生理学実験の結果をほとんど完全に説明した.BVP振動子が出力するインパルス列の時間パターンは刺激の周期や強度に依存して多様に変化する.周期パルス刺激を受ける振動子のダイナミクスを1次元離散力学系に還元し,振動子の振舞いの変化をこの1次元写像のパラメータ変化に伴う分岐現象として説明した.さらに,振動子が出力するインパルス列の様々な時間パターンと,1次元離散力学モデルのアトラクタとの関係を詳細に調べた.4)周期バースト刺激や周期的に周波数変調されたパルス列入力を受ける振動性膜の振舞いを調べた.解析の結果,様々な時間パターンのパルス列入力を受ける神経細胞の振舞いを知る目的に対して,周期パルス列入力が有効なテスト入力列の候補である.5)可興奮/振動性膜の結合系を2種類構築しその振舞いを調べた.1つは,多数の可興奮性膜が電気的(拡散的)に空間的に一様に結合した系である.系に適当な摂動を加えたときに,渦巻状の空間パターンを伴う興奮伝搬が発生することを示した.この渦巻解は安定で周期的である.もう1つは,4個の可興奮性膜を多少複雑な性質のシナプスモデルで繋いだ結合系である.系は自律的に周期交番バーストパターンを発生する.系に正弦波入力を加えたとき,各細胞モデルの興奮が入力信号と位相同期することを示した.これらの系の振舞いの詳細な解析は今後の課題である.生体における様々な情報の変換や伝達は神経系の働きによって行われている.神経系で情報は神経インパルス列のパルス頻度によって担われていると考えらている.神経系は多くの神経細胞の複雑なネットワークを構成しており,一つ一つの神経細胞は他の神経細胞が発するインパルス列を受け取り他の細胞にインパルス列を出力する.従って神経系における情報処理様式を明らかにするにはまず1個の神経細胞においてどのような情報処理・情報変換がなされているかを調べる必要がある.とりわけ,神経細胞にパルス列を入力したときにどのようなパルス列を出力するかというパルス列変換特性を調べることはきわめて重要な課題である.われわれはこの問題すなわち神経コーディングの問題について非線形力学系の分岐理論の観点から研究し次の成果を得た.1)Hodgkin-Huxley方程式やその簡約化モデルを説明し,パラメータ変化に伴うモデルの振舞いの分岐図(分岐構造)を明らかにした.これによって,神経細胞の興奮現象(およびそのモデル)は,可興奮で振動的なダイナミクスを本質的特徴としてもつ力学系のクラスに属し,かつそのクラスの主要な部分を占めることを示した.また,系を規定する一般に複数の分岐パラメータの値の組が,神経細胞の振舞いにエンコードされるべぎ情報"であるという観点に立ち,神経細胞の振舞いにどれだけの情報がコードできるかを考察した.モデルの数学解析から得られたパラメータ空間内の定性的分岐構造と,各パラメータセットに対して細胞モデルが発するインパルス列の平均周波数や時間パターン,活動電位波形,インパルス間隔のヒストグラムなどを対応付けた.これをニューラルコードの候補とした.

2)反復興奮する振動性膜(ペースメーカ細胞)を力学系の言葉で神経振動子と呼び,その数学的解析について述べた.振動子の状態を表す位相は,アイソクローンと呼ばれる安定多様体を用いて定義される.アイソクローンとはリミットサイクル上の任意の点をω極限点とし,(振動子の固有周期に等しい)一定時間間隔ごとの観測でそれに漸近する点の集合のことである.アイソクローンを用いと,リミットサイクルに含まれない状態点を位相に類似する量で表すことが可能になる.そして時間的に短い摂動を受けた直後の振動子の位相を,摂動を受けたときの位相の関数として表すことができる(基本的位相遷移曲線).3)周期パルス列刺激を受ける振動性膜の振舞いを解析した.特に,周期パルス刺激を受けるBVP振動子の振舞いが,定性的にではあるがペースメーカ細胞を用いた電気生理学実験の結果をほとんど完全に説明した.BVP振動子が出力するインパルス列の時間パターンは刺激の周期や強度に依存して多様に変化する.周期パルス刺激を受ける振動子のダイナミクスを1次元離散力学系に還元し,振動子の振舞いの変化をこの1次元写像のパラメータ変化に伴う分岐現象として説明した.さらに,振動子が出力するインパルス列の様々な時間パターンと,1次元離散力学モデルのアトラクタとの関係を詳細に調べた.4)周期バースト刺激や周期的に周波数変調されたパルス列入力を受ける振動性膜の振舞いを調べた.解析の結果,様々な時間パターンのパルス列入力を受ける神経細胞の振舞いを知る目的に対して,周期パルス列入力が有効なテスト入力列の候補である.5)可興奮/振動性膜の結合系を2種類構築しその振舞いを調べた.1つは,多数の可興奮性膜が電気的(拡散的)に空間的に一様に結合した系である.系に適当な摂動を加えたときに,渦巻状の空間パターンを伴う興奮伝搬が発生することを示した.この渦巻解は安定で周期的である.もう1つは,4個の可興奮性膜を多少複雑な性質のシナプスモデルで繋いだ結合系である.系は自律的に周期交番バーストパターンを発生する.系に正弦波入力を加えたとき,各細胞モデルの興奮が入力信号と位相同期することを示した.これらの系の振舞いの詳細な解析は今後の課題である.(1)抑制性周期シナプス入力に対するペースメーカ細胞の応答特性を調べた.実験では,入力スパイク列とペースメーカ細胞の放電するスパイク列を測定した.これは実際の神経系における情報の担い手はスパイクの瞬時周波数や,スパイク数であるという考えに基づく.これらの測定結果を,非線形力学系や確率点過程の手法を用いて解析した.その結果,ペースメーカ細胞の応答は,“locked"応答,“intermittent"応答,“messy"応答,“hopping"応答の4つのクラスに分類された.(2)BVP振動子のような単純な力学系モデルを用い,モデルが生理学的実験に対応する応答を示すことを明らかにした.また,非線形力学系の解析の手法である位相遷移曲線によって,モデルの応答を近似的に一次元写像で記述した.さらに,分岐理論を用いて電気生理実験やモデルで得た4種類の応答に系統的な解釈を与えた.(3)ペースメーカ細胞は,安定なリミットサイクルを持つ自励振動子系と考えられる.
広帯域高分子超音波トランスデュ-サを用いた衝撃波スペクトル計測システムの開発

本研究では、衝撃波スペクトル計測システムに必要である広帯域超音波センサを作製し、その広帯域超音波センサ中心とする計測システムによって、有限振幅を有する非線形超音波(弱い衝撃波)の周波数スペクトルを同時に計測する基礎的検討を行った。その主な研究成果は以下の通りである。1.強誘電性高分子であるフッ化ビニリデンー三フッ化エチレン共重合体(P(VDFーTrFE))をスピンコ-ト法、溶液キャスト法によって薄膜に成膜し、熱処理、電極処理および分極処理を施すことによって超音波トランスデュ-サを作製した。作製した超音波トランスデュ-サは最大158MHzの共振周波数で送信可能であり、65dbの範囲で5MHz100MHzまでの広帯域受信特性を有することが確認された。また、共振周波数10MHz、70dBの範囲で500KHz80MHzの送受信特性を有する超音波トランスデュ-サを安定的に作製する技術を確立した。2.上記1.によって作製した超音波トランスデュ-サをセンサに用いて、有限振幅を有する非線形超音波の周波数スペクトルを1つのセンサによって同時に計測するシステムを構築した。また、このシステムを用いて、水、メタノ-ル、高分子液晶で知られるヒドロキシプロピルセルロ-ス水溶液等の媒体を伝搬する非線形超音波の周波数スペクトルを直接観察した。特に、メタノ-ル媒体では、70dB、20MHzまでの範囲で基本波(2.42MHz)および8次までの高次高調波の周波数スペクトルを直接観察することができた。さらに、直接観察した非線形超音波の周波数スぺクトルから、前述した各媒体の超音波非線形パラメ-タB/Aを算出した。以上のように、100MHz帯域の超音波センサを作製し、その広帯域超音波センサによって弱い衝撃波の周波数スペクトルを1つのセンサで同時に計測できるシステムを構築することができた。
研究倫理の質向上、機能強化、支援促進のための共有・共通基盤の整備に関する研究

本研究の目的は、わが国の喫緊の社会的課題となっている研究倫理機能の強化と質向上のための、研究倫理の研究・教育・実践支援の共有・共通基盤を構築することにある。研究最終年度となる平成30年度は、この目的の達成のために本研究が設定する6つの研究課題について研究を進め、成果取りまとめを行った。第1課題(領域横断的・体系的な研究倫理学理論の構築と研究倫理審査理論・方法論の開発)では、研究代表者らが本研究期間を通じて行ってきた研究倫理コンサルテーション・サービスから得られた知見のとりまとめと小児臨床研究におけるアセント(賛意)問題を中心に、複数の論文発表を行った。第2課題(研究倫理審査マニュアル・審査用チェックシート・審査補助ツールの開発)では、研究倫理コンサルテーションでの相談内容を聞き取る際に利用可能なチェック項目シートを開発し、公開した。第3課題(体系的・総合的な研究倫理教育プログラム、教育教材・ツール開発と教育効果の評価方法の構築)では、第5課題(研究倫理に関する事例の集積及び教材・資料集積のための共有・共通データベースの構築と試験的運用)の成果とあわせて、研究倫理をめぐる日本での問題事例を収集・整理し、教育事例として解説とともに提示した事例集の形にとりまとめ、『医学研究・臨床試験の倫理:わが国の事例に学ぶ』(日本評論社)として発刊した。第4課題(研究倫理の専門的人材育成のためのモデル・コアカリキュラムと教育教材の開発)では、本研究の中で進めてきた研究倫理コンサルタントに必要な能力(コンピテンシー)に関する検討結果をとりまとめ、論文投稿を行った。第6課題(研究倫理審査の外部委員候補者の養成機能とプーリング・派遣機能の開発)では、研究倫理に関する一定水準の教育研修を受けた、研究倫理審査委員会の外部委員候補者のプーリングを開始し、候補者リストの公開を始めた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究初年度となる平成27年度は、この大目的の達成のために本研究が設定する6つの研究課題のうち、主に以下の5課題について研究を進めた。第1の研究課題(領域横断的・体系的な研究倫理学理論の構築と研究倫理審査理論・方法論の開発)では、新たに策定された「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に関する倫理的事項と研究公正に関する事項、ならびに研究倫理教育と支援を中心として課題に取り組み、論文発表及び学会報告を国内外で複数行った。第2の研究課題(研究倫理審査マニュアル・審査用チェックシート・審査補助ツールの開発)では、上記指針に適合した汎用可能な審査チェックシートの開発を進め、ドラフト版の作成までを行った。第3の研究課題(体系的・総合的な研究倫理教育プログラム、教育教材・ツールの開発)では、海外の連携研究者の協力の下、米国及び欧州での研究倫理教育プログラムについて情報を得る機会を得るとともに、国内の臨床研究者向けの初級テキストの作成に協力した。第4の研究課題(研究倫理の専門的人材育成のためのモデル・コアカリキュラムと教育教材の開発)では、若手研究者を雇用し、次世代の研究倫理専門家となるべく研究課題を与えるとともに実践的な環境下での教育訓練を進めた。第5の研究課題(研究倫理に関する事例の集積及び教材・資料集積のための共有・共通データベースの構築と試験的運用)では、先行してデータベースを開発・運用する米国の拠点での訪問調査を行い、目指すデータベース構築に必要な知見と課題について貴重な情報を得た。当初予定では、主に4つの課題を進めていく予定であったが、次年度以降の実施開始を想定していた第5の研究課題についても、先行する米国拠点での訪問調査の機会を得ることができたため、思いがけず予定を先取りして進めることができた。この訪問調査を先取りして実施できたことにより、米国拠点におけるデータベース構築と運営に関して直面しているいくつかの課題について、前もって貴重な情報を収集することができ、今後の当研究班でのデータベース構築という研究課題を進めていくうえで多くの示唆を得ることができた。また、当初から予定していた4つの課題については、各課題について予定通り順調に進めることができている。研究2年目となる平成28年度は、この大目的の達成のために本研究が設定する6つの研究課題のうち、主に以下の5課題について研究を進めた。第1の研究課題(領域横断的・体系的な研究倫理学理論の構築と研究倫理審査理論・方法論の開発)では、研究におけるリスクや弱者性等の重要な概念に関する理論研究を進め、論文として発表した。第2の研究課題(研究倫理審査マニュアル・審査用チェックシート・審査補助ツールの開発)では、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に基づく研究倫理審査の進め方に関する解説・手引きとなる倫理審査フローシートを開発・公表するとともに、多くの施設で利用可能とするよう出版元の了解を得てホームぺージに公開した。第3の研究課題(体系的・総合的な研究倫理教育プログラム、教育教材・ツールの開発)では、(集団的)自己実験の倫理に関する教育用の演習教材の開発を行い、研修会で利用した。

第4の研究課題(研究倫理の専門的人材育成のためのモデル・コアカリキュラムと教育教材の開発)では、次世代の研究倫理学を担う若手研究者に研究課題についての発表と議論の場・機会を与えた他、雇用した若手研究者には研究倫理コンサルテーション依頼のあった事例に対する回答の作成を試行させる等の実践的訓練を施した。第5の研究課題(研究倫理に関する事例の集積及び教材・資料集積のための共有・共通データベースの構築と試験的運用)では、ホームぺージ上に実際の相談を基にした事例と回答例(4事例)を公開し、広く一般に利用可能な事例データベースの構築を試行した。研究倫理に関する理論研究についての論文及び倫理審査フローシートの公表など、分担研究者とともに多くの研究成果を出すことができており、当初予定通りほぼ順調に研究を進められている。ただし、個人情報保護法が改正されたことを受けて人を対象とする医学系研究に関する倫理指針等の改正が本年度の途中に進められたことに伴い、研究倫理専門家による事例の蓄積と共有のためのデータベース構築については、当初方針も含めて見直しを行う必要に迫られている。本研究の目的は、わが国の喫緊の社会的課題となっている研究倫理機能の強化と質向上のための、研究倫理の研究・教育・実践支援の共有・共通基盤を構築することにある。研究3年目となる平成29年度は、この大目的の達成のために本研究が設定する6つの研究課題のうち、主に以下の4課題について研究を進めた。第1の研究課題(領域横断的・体系的な研究倫理学理論の構築と研究倫理審査理論・方法論の開発)では、製造販売後調査の倫理課題の検討、ゲノム医療研究における偶発的所見の取扱いについての倫理理論からの検証、改正個人情報保護法による研究規制への影響についての検証など、複数の論文発表を行った。第2の研究課題(研究倫理審査マニュアル・審査用チェックシート・審査補助ツールの開発)では、改正施行された「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に研究者が適切に対応するための「チェックシート」を開発し、ホームぺージ上で公開した。第4の研究課題(研究倫理の専門的人材育成のためのモデル・コアカリキュラムと教育教材の開発)では、次世代の研究倫理学を担う若手研究者に研究課題についての発表と議論の場・機会を与えた他、研究倫理コンサルテーション依頼のあった事例に対する回答の作成を試行させる等の実践的訓練を施した。第5の研究課題(研究倫理に関する事例の集積及び教材・資料集積のための共有・共通データベースの構築と試験的運用)では、研究代表機関において相談対応した事例の集積を進めたが、本年度は改正個人情報保護法と改正指針に関する相談事例が多く集まった。ほぼ順調に研究を進められている。ただし、改正個人情報保護法及びその元での「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」の改正施行(2017年5月30日)を受けて、研究倫理専門家による事例共有データベース構築計画は中止し、研究代表機関での事例登録のみを現在進めている。研究最終年度となる平成30年度は、この目的の達成のために本研究が設定する6つの研究課題について研究を進め、成果取りまとめを行った。