hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
南半球成層圏プラネタリー波の年々変動に対する力学的解釈

南半球成層圏は北半球に比べ極域で温度が低く、局渦が強い。また、成層圏の特徴であるプラネタリー波の振幅は小さい。また、北半球では2年に1回の割合で観測される成層圏突然昇温は南半球では2002年以外観測されていない。この両半球の違いは南半球では地形性強制や海陸分布による熱コントラストが小さいために、成層圏に伝播するプラネタリー波の振幅が小さいことが原因である。このような特徴は南半球では非線形性が弱いことを意味している。では、2002年になぜ成層圏突然昇温が起こったのか。1979年から2002年の再解析データを用いて南半球成層圏循環の季節進行を調べ、2002年の共通性と特異性を明らかにした。季節進行の年々変動は冬の季節進行の変動で特徴付けられ、対流圏から伝播するプラネタリー波の波活動度とよく対応していた。2002年は他の年と比べ非常に季節進行が早いという点では特異であったが、それと対応して真冬に類を見ない非常に大きな波活動の伝播があり、波活動と季節進行の関係は他の年と共通であった。非線形性が弱い南半球成層圏では極渦が準周期的に振動する事例がしばしば観測される。この現象を南半球成層圏で卓越する定常波数1成分と東進波数2成分の波と波の相互作用という観点から再解析データおよび球面順圧モデルを用いて調べた。東進波数2の振幅が大きな年には定常波数1と東進波数2の波-波相互作用によって3波共鳴を満たす波、すなわち南北に節構造をもち波数2と同じ角振動数の東進波数1成分が存在した。定常波数1と東進波数1との干渉により東西平均東西風もその強さが周期的に変化した。上記の順圧モデルにおいて定常波数1をつくる地形の高さを変化と流れの解の関係は、山が非常に大きなときには非周期解、山の高さを低くすると上述の波-波相互作用による周期解、さらに山を低くするとHopf分岐が起こり、準周期解となることがわかった。冬季成層圏の特徴のひとつは惑星波であり、成層圏循環を駆動するという点において重要な働きをする。そこで北半球に比べよく知られていない南半球成層圏における惑星波の年々変動を対流圏-成層圏結合、および波と波の相互作用という観点から調べた。2002年の9月に衛星観測開始以降初めて南半球成層圏で突然昇温が起こり、極渦が2つにわれた。そこで1979年から2002年の24年のデータを用いて南半球成層圏循環の季節進行の年々変動と、2002年の特徴を明らかにした。季節進行の年々変動は真冬から晩冬にかけての季節進行の変動で特徴付けられ、それは対流圏から伝播する波の活動度とよく対応していた。2002年は他の年と比べ非常に季節進行が早いという点では特異であったが、それと対応するように真冬から晩冬にかけて他の年より非常に大きな波活動の伝播があり、対流圏からの波活動と成層圏の季節進行の関係は他の年と共通であった。次に極渦が準周期的に振動する事例を南半球成層圏で最も卓越する成分である定常波数1成分と東進波数2成分の波と波の相互作用という観点から調べた。東進波数2成分の振幅が大きな年には定常波数1成分と東進波数2成分の波一波相互作用によって南北に節構造をもち、波数2成分と同じ角振動数の東進波数1成分が見られることがわかった。さらに東西平均東西風についてもその強さが周期的に変化していたが、それは定常波数1成分と波一波相互作用によって生成された東進波数1成分の干渉によるものであることがわかった。上記二つの内容はすでに別々にジャーナルに投稿しており、1つは受理、もう1つは改定中である。

この現象を南半球成層圏で卓越する定常波数1成分と東進波数2成分の波と波の相互作用という観点から再解析データおよび球面順圧モデルを用いて調べた。東進波数2の振幅が大きな年には定常波数1と東進波数2の波-波相互作用によって3波共鳴を満たす波、すなわち南北に節構造をもち波数2と同じ角振動数の東進波数1成分が存在した。定常波数1と東進波数1との干渉により東西平均東西風もその強さが周期的に変化した。上記の順圧モデルにおいて定常波数1をつくる地形の高さを変化と流れの解の関係は、山が非常に大きなときには非周期解、山の高さを低くすると上述の波-波相互作用による周期解、さらに山を低くするとHopf分岐が起こり、準周期解となることがわかった。
数学教育における生徒の価値観形成に対する教師の影響についての研究

数学学習に関する日本の生徒の課題として,長年,認知的側面と情意的側面の乖離が指摘されてきたが,いまだ十分に克服されていない。近年の数学教育研究では,この2つの側面を架橋するものとして,数学学習に対する価値観が注目されている。本研究は,日本の数学教育において生徒の価値観の形成に及ぼす教師の影響を明らかにすることを目的とし,認知的側面と情意的側面の乖離解消にむけた示唆を得ることを目指す。そのために,質問紙調査による生徒と教師の価値観の関係の分析,数学授業における生徒の価値観形成に及ぼす教師の影響についての事例研究,国際比較を通して生徒の価値観の形成過程に及ぼす日本の数学教師の影響の解明に取り組む。
イネグルテリンとプロラミンの分別集積に対するイネプロテインジスルフィドイソメラーゼの機能の解明

(1)60kDa PDIの全長DNAの解析:PDIの全長cDNAクローンを解析した結果、推定アミノ酸残基数は511であった。C末端にはER内腔結合アンカー配列としてKDEL、チオレドキシン活性中心配列APWCGHCが2ケ所存在し、PDI遺伝子は9つのイントロンと10のエキソンから構成されていた。(2)40kDa PDIと60kDa PDIの構造上の特性の解明:新たに見い出された40kDa PDIのアミノ酸残基数は、441残基で、60kDaPDIとのホモロジーは約40%で、PDI特有のCXXC配列は2ケ所存在し、ER内腔結合アンカー配列は60kDa PDIと異なりNDELであった。(3)Esp2遺伝子の特性の解明:esp2変異体は60kDa PDIを欠損しているが、Esp2遺伝子と60kDa PDI発現の間には遺伝子ドーセージ効果があり、F2での60kDa PDI欠損とesp2の表現型の組換体が見つからないこと、さらにesp2の3つの独立した対立遺伝子のゲノム遺伝子解析の結果からEsp2は60kDaPDIをコードしていると結論づけた。(4)40kDa PDIと60kDa PDIのイネ組織間における発現の特性の解明:esp2では40kDa PDIは存在しているが、60kDa PDIはタンパク質が存在していないことが、免疫プロット法と活性測定法によって明かとなった。イネ野生種の登熟種子では60kDa PDIは全PDI活性の約60%、一方40kDa PDIは40%を占め、esp2では40kDa PDIが100%を占めていた。従って40kDa PDIは60kDa PDIとは生理機能が異なると推察された。(5)40kDa及び60kDa PDIのイネ胚乳における局在性の解明:2つのPDI胚乳における局在性の違いについて免疫二重標識蛍光顕微鏡観察したところ、60kDa PDIは、明からかにデンプン性胚乳にだけ局在しており、アリューロン層や種皮には存在していなかった。一方、40kDa PDIは、デンプン性胚乳と共に、アリューロン層や種皮に明らかに存在する事が判明した。(1)60kDaPDIの全長DNAの解析:(1)原品種「金南風」の胚乳のcDNAライブラリーから60kDaPDIの全長基配列を決定した。その結果、アミノ酸残基数は511であった.C末端側に小胞体局在シグナルKDEL配列を有し、小胞体局在タンパク質であることが明らかになった。(2)イネ60kDaPDIの全配列を用いてトウモロコシ、オオムギ、コムギの塩基配列の相同性を調べたところ約86%の相同性があった。従ってイネ胚乳のPDIはイネ科種子のPDIと構造が極めて類似していることが明らかになった。(2)40

kDaPDIと60kDaPDIの構造上の特性の解明:新たに見い出された40kDaPDIの全塩基列と全長の60kDaPDIとのホモロジーは35%と低いことが明らかになつた。PDI特有のCXXC配列が40kDaPDIでは59残基目で、一方60kDaPDIではN末端側から68残基目にあった。そして2ケ所目が40kDaPDIでは195残基目で、60KDaPDIでは413残基目にあることが判明した。C末端は40KDaPDIではNDEL配列、一方60kDaPDIではKDEL配列と配列が異なることから起源タンパク質が異なるのではないかと考えられた。(3)40kDaPDIと60kDaPDIのイネ組織間における発現の特異性の解明:原品種「金南風」と突然変異体esp-2の各組織、葉、根、種子及びカルスにおける両PDI遺伝子の発現様式の差異をノーザンプロツト解析を用いて調査したが、種子以外でははっきりとした結果は得られなかった。従って来年度この研究をさらに実施することにした。(4)イネ植物体における2種類のPDIの酵素活性測定法を確立した。それぞれのPDIに特異的な抗体を用いるため両遺伝子のDNAをE.coliに組み込み、それぞれの蛋白質を大量発現させ、蛋白質の精製を行い、それぞれに特異的な抗体の作成を行った60kDaPDIの抗体は特異性が低かったために完全長DNAを用いて再度タンパク質を得、抗体の作成をすることにした.また、40kDaPDIの抗体はPDI活性を阻害することが分かった。(5)60kDaまたは40kDaPDIのアンチセンス遺伝子組み換え体イネの作出部分長の60kDaPDIのDNAのDNAのアンチセンス遺伝子組み換え体の作出を行った。組み換え体は順調に生育しており、登熱種子の固定包埋を実施している。結果は来年度になる見込みである。(1)60 kDa PDIの全長DNAの解析:イネ登熟種子のcDNAライブラリーから得られたPDIの全長cDNAクローンを解析した結果、開始コドン(ATG)とポリA鎖を含む1858bp、推定アミノ酸残基数は511であることが決定できた。C末端にはER内腔結合アンカー配列としてKDEL、チオレドキシン活性中心配列APWCGHCが2ケ所存在することが明らかになった。イネゲノムデータベースからイネPDIの遣伝子構造を推定した。N末端の一部を除き、その構造が明かとなった。910のエクソンから構成されていることが推定された。従ってPDI遺伝子は10未満のイントロンによって分断されていると推定した。(2)40kDaPDIと60kDaPDIの構造上の特性の解明:昨年報告した以上の新しい情報は得られなかった。(3)40kDaPDIと60kDaPDIのイネ組織間における発現の特性の解明:40kDaPDIと60kDaPDIに対する抗体を用いる免疫沈澱法を使って、それぞれのPDIが存在しているかについて調査した。その結果、40kDaPDIと60kDaPDIは野生種の登熟種子で存在していることが明らかになった。一方、突然変異体esp2では40kDaPDIは存在しているが、60kDaPDIはタンパク質が存在していないことが明かとなった。従ってesp2は60kDaPDI遺伝子の発現そのものがなされていないことが判明した。(4)イネ植物体における2種類のPDIの酵素としての働きの解明:両PDIが活性型酵素として存在しているか調査した。その結果、40kDaPDIと60kDaPDIは野生種の登熟種子で活性型酵素として存在し、一方、突然変異体esp2では40kDaPDIは活性型酵素として存在しているが、60kDaPDIはタンパク質が存在していないことが明かとなった。
ノルウェー初期木造教会建築にあらわれるキリスト教と土俗信仰の関係

1.ノルウェー初期木造教会全29基の北欧精神史データベース構築作業のうち、フィールドワーク資料とりわけアナログフィルムによる記録のデジタル画像処理化をおこない、2000年調査分まで、作業を終了した。2.2005年3月第19回国際宗教学宗教史会議世界大会でノルウェー初期木造教会について口頭発表、2005年9月日本宗教学会でシャーマンについて口頭発表、2005年12月メルボルンで開催された国際キルケゴール会議でキルケゴール思想と呪術について口頭発表した。3.2004年12月フィンランド国立博物館で先史時代の調査、2005年23月北海道立北方民族博物館・網走市立郷土博物館で宗教民俗調査、2005年89」月ノルウェー・スウェーデン・フィンランドでノルウェー初期木造教会建築に関連する宗教習俗を調査、2005年11月網走市立郷土博物館・網走市立美術館で宗教民俗調査、2006年9月稚内市立博物館(北方記念館)でオホーツク文化の調査をおこない、北欧先史文化・北方宗教習俗・シャーマン儀礼・聖域構造・異教神殿等にかんする基本資料や情報を得た。4.北欧神話文献・教会史文献・地方史文献とフィールドワークから得られる諸資料(無文宇資料)との比較作業と異同の研究については、オーディン神とトール神の違いとしてとりわけ現れてくる。現在までおこなってきたノルウェー初期木造教会フィールドワークにおいて、圧倒的に様々な形態や図像として現れてくるのはトール神であり、オーディン神は少ないことが確認された。5.ノルウェー初期木造教会にともなう習俗とりわけサーミ等の先住民族習俗については、「北方」概念を導入することによって、北海道におけるオホーツク文化習俗やアイヌ文化習俗との関係性が明瞭になることがわかった。1.ノルウェー初期木造教会全29基の北欧精神史的データベースの構築を開始し、初期木造教会の精神史的背景である中世アイスランド関係フィルムをデジタル化した。2.北欧農耕石器時代の墳墓群について、時代・特徴・意味をタイプ化して整理した。4.12月1319日、ヘルシンキにあるフィンランド国立博物館に行き、先史時代室に展示している所蔵品を網羅的に写真撮影するとともに、説明文についても網羅的に記録した。また、フィンランド宗教史学関連について、館員の専門研究者から解説を受けた。フィンランド地域先史時代には、ネアンデルタール人遺跡が含まれており、もっぱらモンゴロイドが居住していた頃の石器群に、高度な文化がみられること、そうした高度な文化をサーミ文化がさらに継承し発展させていることなどが、確認された。5.2月27日3月1日、網走に行き北海道立北方民族博物館・網走市立郷土博物館を訪ね、サーミ文化・イヌイット文化・ツングース文化・アイヌ文化を貫く宗教習俗としての「熊祭り」の存在を確認した。6.フィンランドと網走において写真撮影したリバーサルフィルムを整理して、デジタル化に備えた。1.すでに調査を終了しているノルウェー初期木造教会建築にかんする写真をデジタル化処理する作業をおこなった。作業は、当初考えていた以上に時間と手間がかかっており、アイスランド地域を主とする写真のデジタル化処理をようやく終えたところである。2.宗教習俗を研究するうえで、北方小民族のシャーマンにかんする資料を収集した。これらの資料は、初期木造教会にともなう習俗とサーミ等先住民族習俗の関係を調べるうえで、貴重なものである。3.2005年8月、北欧へ調査に出かけた。ノルウェーでは主にオスロ大学付属歴史博物館で北方小民族について調べ、スウェーデンでは主に古ウプサラで異教神殿の跡地と思われる場所を調べるとともに、現存する古墳やウプサラ大聖堂などとの位置関係を調べた。フィンランドでは主にロバニエミの博物館兼研究所で極地や北方地域の自然・民族・文化・ロバニエミ周辺の先史などについて、概括的に調べた。4.2006年2月、網走へ調査に出かけた。

主に網走市立郷土博物館や網走市立美術館で、網走市周辺の地域史や画家木村捷司およびその作品であるギリヤーク人の日常を描いた絵やシャーマン儀式の絵を調べた。5.2005年9月、日本宗教学会でシャーマンに関して口頭発表した。また2005年12月、オーストラリアメルボルン大学で開催された国際キルケゴール会議でキルケゴール思想と呪術にかんして、口頭発表(英語)した。6.精神史的アプローチとして、そもそも北方とは何であるかという定義の重要性に着目して、ロバニエミや網走で得た資料を用いて、論文執筆をおこなった。本年度は、北方民俗という概念導入にともなう再解釈にとりわけ勢力を注いだ。7.北欧精神史的観点からキルケゴールを再解釈する試みとして、雑誌「理想」に論文を発表した。1.ノルウェー初期木造教会アナログフィルム記録をデジタル処理化して、2000年調査分まで終了した。2.北欧における異境神殿建設の有無と異境神殿をめぐる宗教習俗の研究については、異教神殿を如何に定義してまた理解するかによって、その結論が大きく異なってくることがわかった。神殿の定義には、木像神が安置されていた豪族の館をもってして神殿と定義するばあいと、建築全体が固有の造形をもっていなければならないと神殿を定義するばあいとに、神殿定義は大きく二区分できる。現在の北欧地域での研究においては、固有の造形をもった北欧神話神殿建築の存在は考古学的には実証が困難な状況である。しかし古文献では、固有の造形をもった北欧神話神殿建築について記述されている。3.初期木造教会にともなう習俗とりわけサーミ等の先住民族習俗との関係については、「北方」概念を導入することによって、北海道におけるオホーツク文化習俗やアイヌ文化習俗との関係性が、浮かび上がってきた。4.北欧神話文献・教会史文献・地方史文献とフィールドワークから得られる諸資料(無文字資料)との比較作業と異同の研究については、オーディン神とトール神の違いとしてとりわけ現れてくる。現在までおこなってきたノルウェー初期木造教会フィールドワークにおいて、圧倒的に様々な形態や図像として現れてくるのはトール神であり、オーディン神は少ない。『エッダ』においてはオーディン神が主神であるが、フィールドワーク作業をとおして主神として立ち現れるのは、トール神なのである。5.2006年9月27日から30日にかけて北海道稚内市に行き、北方記念館(稚内市立博物館)等で主としてオホーツク文化について調査をおこなった。
機能性ニトロンを用いる含窒素生理活性物質の合成細胞

アザ糖類は種々のグリコシダーゼを阻害する.これまで我々は,アザ糖類の合成手法として,糖類から環状ニトロンへの変換法を開発してきた.今年度は,L-xylose由来の環状ニトロンに対する求核反応を検討し,この反応を用いてhyacinthacineやcasuarine等のアルカロイドの合成研究を行った.L-Xyloseより得られる保護糖をH_2NOTBDPSでシリルオキシムとし,次いで,生じた第二級水酸基をメシル化した.これらをBu_4N^+Ph_3SiF_2^-(TBAT)で処理すると環化反応が進行して多官能性環状ニトロンが得られた.各種Grignard試薬と有機リチウム試薬を用いて環状ニトロンへの求核付加反応の反応性と立体選択性を検討した.求核付加反応はいずれも高い立体選択性(10:1single isomer)で付加体を与えた.検討した反応の中で,リチウムアセチリドの求核付加が最も良い結果を与えたので,この反応を用いてhyacinthacine類の合成研究を行った.ニトロンに対するethyl propiolateのリチウム塩の求核付加反応を行ったところ,期待した付加体のみを良好な収率で与えた.得られた付加体を用いてhyacinthacine A_1およびA_2の合成を行った。次に,リチウムアセチリドの求核付加反応を用いて(+)-casuarineの合成研究を行った.プロパルギルアルコール由来のリチウムアセチリドを用いて求核付加反応を行ったところ,期待した付加体のみを良好な収率で与えた.得られた付加体の三重結合のトランスアルケンへの変換,N-O結合の還元的な開裂,ジヒドロキシル化,環化等を経て(+)-casuarineの合成に成功した.アザ糖類は種々のグリコシダーゼを阻害する.これまで我々は,アザ糖類の合成手法として,糖類から環状ニトロンへの変換法を開発してきた.今年度は,L-xylose由来の環状ニトロンに対する求核反応を検討し,この反応を用いてhyacinthacineやcasuarine等のアルカロイドの合成研究を行った.L-Xyloseより得られる保護糖をH_2NOTBDPSでシリルオキシムとし,次いで,生じた第二級水酸基をメシル化した.これらをBu_4N^+Ph_3SiF_2^-(TBAT)で処理すると環化反応が進行して多官能性環状ニトロンが得られた.各種Grignard試薬と有機リチウム試薬を用いて環状ニトロンへの求核付加反応の反応性と立体選択性を検討した.求核付加反応はいずれも高い立体選択性(10:1single isomer)で付加体を与えた.検討した反応の中で,リチウムアセチリドの求核付加が最も良い結果を与えたので,この反応を用いてhyacinthacine類の合成研究を行った.ニトロンに対するethyl propiolateのリチウム塩の求核付加反応を行ったところ,期待した付加体のみを良好な収率で与えた.得られた付加体を用いてhyacinthacine A_1およびA_2の合成を行った。次に,リチウムアセチリドの求核付加反応を用いて(+)-casuarineの合成研究を行った.プロパルギルアルコール由来のリチウムアセチリドを用いて求核付加反応を行ったところ,期待した付加体のみを良好な収率で与えた.得られた付加体の三重結合のトランスアルケンへの変換,N-O結合の還元的な開裂,ジヒドロキシル化,環化等を経て(+)-casuarineの合成に成功した.
エバネセント波を利用した新しい近傍場超音波センサの開発

1.LiNbO_3140°回転Y板横効果圧電伸び振動子によって加振された小さなガラス板を検知対象物に近づけ、エアフィノ内の距離範囲で振動子のQ値が8,000から1,000程度まで大きく減少することが明らかになった。一方、このときの共振周波数の変化は小さいことも分かった。2.圧電伸び振動子の保持を容易にするため、ノード点が2ヶ所となる2次モード振動子を作製し、前項で述べた基本モード動作との比較を行った。その結果、初期Q値は5,300程度に下がったものの振動子が安定に保持され、距離に対する特性変化も基本モード動作とほぼ同じ傾向が得られた。これらの結果より、エアフィルム・ダンピング効果を利用した本研究の手法は近接センサとして利用できることが明らかになった。3.共振周波数2.01MHzの厚み縦振動エネルギー閉じ込め型共振子を用い、振動振幅が指数関数的に減少する圧電板周辺領域(エバネセント領域)への液体の浸漬深さと共振点での電気的コンダクタンスGの関係を、粘性の異なるいくっかの液種について調べた。その結果、いずれも35mmの距離範囲で浸漬深さに対しG値がほぼ直線的に変化することが確かめられ、本手法が微小な液面レベル変化の計測に適用できることが明らかになった。また、共振周波数1.64MHzの厚みすべり振動共振子を作製し厚み縦振動との比較を行ったところ、粘性の大きい液体ではすべり振動の利用が有利である可能性が示された。4.圧電定数に分布を持つ圧電板における横効果伸び振動モードの分布定数等価回路表示を導出し、これが特定次数モードの選択的励振のモデル解析や、SAW-IDTのモデル化に適用できることを示した。(1)圧電横効果に対し大きな電気機械結合係数を持つLiNbo_3 140。回転Y板を用いて圧電屈曲振動子および伸び振動子を作製し、その端部付近に形成されたエバネセント音場に検知対象物を近づけ、近接距離に対する電気端子アドミタンスや共振周波数、Q値等の変化を調べた。周波数456Hzの屈曲振動子では約500μm程度以内で、また、エアフィルム・ダンピング効果を利用した周波数8090kHzの伸び振動子では約200μm程度以内の範囲で振動子の電気的諸特性が距離に応じて変化することが明らかになり、近接センサとしての可能性を確かめた。(2)屈曲振動子を用いた近接センサについて、振動子と検知対象物を相対向する2枚の振動壁でモデル化し、両者間の気体の動きを流体力学および音響学の観点から理論解析した。これにより、振動壁問のギャップ部分での流動状態の変化が振動子特性の変化の原因と考えられることを明らかにした。(3)共振周波数2MHzの厚み縦振動エネルギー閉じ込め型共振子を用い、振動振幅が指数関数的に減少する圧電板周辺領域への液体の浸漬深さと共振点での電気的コンダクタンスGの関係を詳細に調べた。その結果、およそ3mmの距離範囲で浸漬深さに対しG値がほぼ直線的に変化することが確かめられ、微少液面レベル計測への応用の可能性が明らかになった。(4)圧電定数に分布を持つ圧電板における横効果伸び振動モードの分布定数等価回路表示を導出し、これが特定次数モードの選択的励振のモデル解析や、SAW-IDTのモデル化に適用できることを示した。1.LiNbO_3 140°回転Y板横効果圧電伸び振動子によって加振された小さなガラス板を検知対象物に近づけ、エアフィルム・ダンピング効果による圧電振動子の電気端子アドミタンスや共振周波数、Q値等の変化を調べた。

その結果、周波数80.9kHzの基本モード動作では500μm程度以内の距離範囲で振動子のQ値が8,000から1,000程度まで大きく減少することが明らかになった。一方、このときの共振周波数の変化は小さいことも分かった。2.圧電伸び振動子の保持を容易にするため、ノード点が2ヶ所となる2次モード振動子を作製し、前項で述べた基本モード動作との比較を行った。その結果、初期Q値は5,300程度に下がったものの振動子が安定に保持され、距離に対する特性変化も基本モード動作とほぼ同じ傾向カミ得られた。これらの結果より、エアフィルム・ダンピング効果を利用した本研究の手法は近接センサとして利用できることが明らかになった。3.共振周波数2.01MH_zの厚み縦振動エネルギー閉じ込め型共振子を用い、振動振幅が指数関数的に減少する圧電板周辺領域(エバネセント領域)への液体の浸漬深さと共振点での電気的コンダクタンスGの関係を、粘性の異なるいくつかの液種について調べた。その結果、いずれも35mmの距離範囲で浸漬深さに対しG値がほぼ直線的に変化することが確かめられ、本手法が微小な液面レベル変化の計測に適用できることが明らかになった。また、共振周波数1.64MHzの厚みすべり振動共振子を作製し厚み縦振動との比較を行ったところ、粘性の大きい液体ではすべり振動の利用が有利である可能性が示された。
カビ毒アフラトキシン生合成に関する研究

アフラトキシンは、一部のカビが生産する毒性二次代謝産物である。現在、農作物のアフラトキシン汚染は世界的に深刻な問題となっている。アフラトキシン生合成経路初期に5'-hydroxyaverantin(HAVN)からaverufin(AVR)への反応がある。これまでに、この反応には新たな中間体5'-oxoaverantin(OAVN)が存在し、酵素が2種類関わる2段階の反応であることを見出した。さらにこの2つ目の反応に関わる酵素は、生合成経路のより後方の反応に関わる酵素VHOH cyclaseと同一であるという知見を得た。カビの二次代謝において一種類の酵素が基質の異なる二つの反応を触媒するという報告はほとんどなくこの酵素に興味が持たれた。そこで、これを確認するために、遺伝子破壊実験、酵母を用いた発現実験を行った。VHOH cyclaseをコードする遺伝子はvbsとしてすでに報告されている。そこで、アフラトキシン生産菌であるAspergillus parasiticusSYS-4を用いて、このvbs遺伝子の破壊実験を行ったところアフラトキシンB1の生成を完全に抑えることはできなかった。しかし、VHOH cyclaseの基質であるVHOHと初期の生合成中間体であるOAVNが蓄積されていることを確認した。また、vbsによってコードされるcyclaseをPichiaを用いて発現させ、この発現した酵素がVHOHからVBへの変換とOAVNからAVRへの変換の両方を触媒することを確認した。この研究によりアフラトキシン生合成において、vbs遺伝子によってコードされる一つのcyclaseが2つの別のステップを触媒することを明らかにした。また、アフラトキシン生合成経路上最初の安定な色素中間体であるnorsolorinic acid(NA)の生合成を阻害する物質をカビ二次代謝産物中に求めた。これまでに、5種類の化合物を単離構造決定した。これらの阻害剤を投与するとほとんどの場合コウジ酸が蓄積された。今後、NAより前の中間体の単離を目指し、阻害剤投与によって蓄積される化合物の解析を行う。これまでに、生合成に関する研究やアフラトキシン汚染防止のための研究が様々な分野で行われてきた。それによって、アフラトキシン生合成経路や生合成制御機構は大変複雑なものであることが明らかとなってきている。しかし、いまだ詳細が明らかとなっていない反応も残されている。そのような反応の一つに、生合成経路初期の5'-hydroxyaverantinからaverufinへの反応がある。さらにこの2つ目の反応に関わる酵素は、N末アミノ酸配列が一致したことから生合成経路のより後方の反応に関わる酵素VHOH cyclaseと同一であると考えられた。このVHOH cyclaseをコードする遺伝子はvbsとしてすでに報告されている。アフラトキシン生産菌であるAspergillus parasiticusSYS-4を用いて、このvbs遺伝子の破壊実験を行ったところアフラトキシンB_1の生成を完全に抑えることはできなかった。

これまでに、5種類の化合物を単離構造決定した。これらの阻害剤を投与するとほとんどの場合コウジ酸が蓄積された。今後、NAより前の中間体の単離を目指し、阻害剤投与によって蓄積される化合物の解析を行う。
複数の活性サイトをもつ異種複核オレフィン重合触媒の設計および合成

オレフィン重合触媒の研究は、1954年のZiegler-Natta触媒の発明以来、精力的におこなわれているが、複核錯体の重合能が検討されている例はほとんどない。そこで本研究では、異なる金属からなる複核錯体を合成し、オレフィン重合を試みると同時に、触媒の重合活性能と電気化学的データとの相関関係を明らかにすることを目的とした。シクロペンタジエニル基に二つのメチル基を有するジルコノセンと、ロジウムからなる複核錯体は、オレフィン重合において、対応する単核ジルコノセンに比べ、およそ2倍の重合活性および分子量を与える。そこで1年目はこれら複核錯体に加えて、シクロペンタジエニル基に四つのメチル基を有する同様の単核ジルコノセンおよび対応するロジウム-ジルコニウム複核錯体を合成した。これら錯体の重合挙動を検討したところ、先の錯体とは異なり、単核と複核錯体の重合活性、得られたポリマーの分子量には大きな違いは見られなかった。そこで2年目は、これら錯体の電子密度の見積もりの指標として、電気化学的測定およびジルコニウムの置換基をクロロからメチル基に変換してNMR測定を試みた。その結果、還元電位およびメチル基のカーボンおよびプロトンのケミカルシフトには相関関係が見られ、いずれの錯体においても錯体を複核にすることによりジルコニウムの電子密度は高くなっていることが示差された。電子密度が高くなっているにもかかわらず、後者の錯体においては、重合活性が向上しなかったことは、金属周りの4つのメチル基によるかさ高さ原因であると考えられる。以上のことよりこう活性の触媒を得るには立体的かさ高さ、反応場となるジルコニウムの電子密度の双方を考慮する必要があり、特にペンタメチルシクロペンタジエニル基のようなかさ高い置換基を有する錯体に関しては、立体障害が律速となり、電子密度をあげても触媒能を向上させることはできないことが分かった。メタロセン系触媒の出現によりオレフィン重合触媒の開発は精力的におこなわれているが、複核錯体の重合能が検討されている例はほとんどない。シクロペンタジエニル基に二つのメチル基を有するジルコノセンと、ロジウムからなる複核錯体は、オレフィン重合において、対応する単核ジルコノセンに比べ、およそ2倍の重合活性および分子量を与えることが報告されている。そこでさらに詳細を検討するために、シクロペンタジエニル基に四つのメチル基を有する同様の単核ジルコノセンおよび対応するロジウムージルコニウム複核錯体を合成し、重合反応を検討した。その結果、先の錯体とは異なり、単核と複核錯体の重合活性、得られたポリマーの分子量には大きな違いは見られなかった。これらの錯体においてロジウムは重合活性を示さず、重合場となるジルコニウム周りの立体的環境は単核と複核ではほぼ同一であるため、ロジウムの効果はジルコニウムの電子状態に効いていると考えられる。そこで、錯体の電子密度の見積もりの指標として、電気化学的測定を試みた。その結果、複核にすることにより電子密度はいずれも高くなっていることを示差するデータが得られた。電子密度が高くなっているにもかかわらず、後者の錯体においては、重合活性が向上しなかったことより、金属周りの4つのメチル基による立体障害が障害となり、いくら電子密度をあげても、活性能には反映されないと考えられる。今回の結果を踏まえ、現在さらに効率的な新規な触媒設計に取り組んでる。
有機薄膜結晶の成長と、電気光学および非線形光学効果を用いた光素子の作製

本年度は有機非線形光学分子性結晶アダマンチルアミノニトロピリジン(AANP)の薄膜単結晶化の検討を進めた。本研究室で開発した、ワイヤーヒーターを熱源とするペデスタル成長法によって、形成した結晶溶融ゾーンに接触させた種と同一方位の結晶を、溶融ゾーンから引き上げて薄膜単結品を得た。すなわち、ガラスセルに挟んだ溶融ゾーンに所定の方位を持つ種結晶を接触して引き上げ、結晶のa, b, c各軸方向に方位制御された結晶が得られることを確認した。さらに波長1.3μmで位相整合する角度(傾き)を持つ結晶を得ることができた。実際にこの結晶に1.3μmのレーザ光を照射し、強い2次高調波発生(SHG)が確認できた。このように非線形光学効果を有する有機結晶の薄膜化の実現によって、新規な結晶光素子の作製が容易になると期待できる一方、優れた電気光学効果を有する有機イオン性結晶、ジメチルアミノスチルバゾリウムトシレート(DAST)は、メタノール溶媒からの再結晶によってのみ高品質結晶が得られる。しかし、上記AANPのように融液から結晶が作製できれば、光導波路化など結晶素子作製が容易になる。しかしDAST結晶は融点と分解温度が10度以内であるため溶融結晶化が困難である。そこで、DASTと類似の構造を有するイオン性結晶をいくつか選択し、これとDASTの混晶作製の可能性を検討した。その結果、ある種の類縁体が、光非線形性を60%程度維持しつつ、溶融結晶化が可能であると判明した。これは混晶とすることで、融点が50°C以上低下し、分解温度との差が大きくなって融解しても分解が生じないためである。この混晶を用い、ブリッジマンストックバーガー法を用いて単結晶成長を行った。ガラスルツボの中に良質結晶が得られ、ルツボより取り出してX線結晶解析を行い、波長1.3μmで位相整合が取れる方向に結晶を切り出した。SHGを測定したところ、強い赤色光が観測された。現在のところ結晶サイズが未だ小さいため、今後ガラスルツボのサイズを変更し、大型結晶成長の実現を目指す。
企業の淘汰のメカニズムと要因に関する実証的研究

平成30年度は、平成28年度、ならびに平成29年度に整備を行い、データ分析を行った結果に引き続き「日本企業ならびに主要な海外事例の定性的な側面を慎重に検討しながら分析を修正・補強する」作業を行った。本年度においては、これまでの本研究を含む、一連の成果として「インターネットビジネスの競争戦略」(有斐閣)が刊行された。順調に研究が進み、評価されていることを示していると言える。しかしながら、研究プロセス国内トップレベルの経営学のジャーナルに投稿した際に、「CEOパワー」に関する代理変数について指摘がなされた。本件につき、より精緻で意義がある研究成果を得るため、変数の変更ならびに統計手法の見直しを行うこととし、本年度で終了予定の研究期間を延長し、引き続き分析を行うこととした。多くの論文・書籍にて成果を出すことが出来ていると考えられる。期間の延長については、より精緻な研究を目指している結果であるため、おおむね順調であると結論づけることが出来る。国内トップレベルの経営学のジャーナルに投稿した際に、「CEOパワー」に関する代理変数について指摘がなされた。当初の研究予定に沿って米国の先行研究に基づいた変数で行った分析であったが、企業ダミーの大きさなどから、当該代理変数の変更の余地があるとの指摘であった。より精緻で意義がある研究成果を得るため、変数の変更ならびに統計手法の見直しを行うこととし、研究期間を延長したいと考えるに至った。今年度にて分析を終了し、複数の論文のジャーナルへの投稿ならびに書籍の出版を行う予定である。平成28年度は、オンライン証券業界における取締役会とCEOのパワーについてのデータの収集を行った。具体的には有価証券報告書ならびに公開資料で収集が可能であった企業29社の収集を行うことができた。これと並行して、研究を成功させるために最重要となる仮説構築の精緻化を行った。既存研究、これまでの申請者の研究、ならびに業界データを元に導出さらに検討を加えることを中心的な作業として行った。具体的には、今年度は、計画した2つの作業仮説を検証することからはじめた。作業仮説1:財政状態が悪いほど、取締役会の独立やCEOのパワーは、企業存続に正に働く作業仮説2:ヘビーユーザーが好む戦略を早く取り入れた企業ほど、企業生存に正に働く作業仮説1については、「そもそも財政状態が悪い企業が撤退していなかった(Takai, 2017)」ということを明らかにすることとなったため、作業仮説1は支持されない結果となったものの、「CEOのパワーはパフォーマンスに有意に効く」という結果を得ることが出来た。また、作業仮説2については概ね支持された。なお、本年度に刊行された成果は以下の通りである。高井文子(2017).市場黎明期における競争と学習の「盲点」『横浜経営研究』第37巻第3・4号pp.47-61計画通り、データの収集ならびにプレ分析となる研究を遂行することが出来たため。平成29年度は、平成28年度に整備を行い、データ分析を行った結果に引き続き「日本企業ならびに主要な海外事例の定性的な側面を慎重に検討しながら分析を修正・補強する」作業を行った。その結果、当該年度ではこれまでの研究の一連の成果として4件の論文が刊行された。また、報告は2件行われた。順調に研究が遂行出来ていることを示していると言えよう。当該年度での興味深い結果の概略は、以下の通りである。極めて早いスピードで技術変化が生じている日本のオンライン証券業界を対象として、「経営者のパワー」が企業経営に与えている影響について、探索的な定量分析を行った。(1)経営不振と撤退の間には相関はない一方で、金融再編(親会社の合併)は撤退に有意に正の影響を与えていた。(2) CEO powerが強いほど、撤退が選択される可能性が高かった。(3) CEO powerが強いほど、経営不振に陥る可能性は低かった。(4) CEO powerが強いほど、重要な戦略の採用が進んだ。(5)国内金融機関の子会社では、重要な戦略変数の採用をしない傾向だった。このような結果が出る一方で、今年度の研究において、新聞や金融関連専門雑誌の記事を収集し丹念に読み込むことより、あるいは査読論文や学会報告での指摘から、「CEOのパワー」に関する代理変数について、日米による差異を検討することが必要であることが示唆された。さらなる変数の検討や再分析を、イベントヒストリ分析に反映させて修正分析を行うことで、企業の生死に与えた要因分析の様相について実態に即した極めて興味深い分析が期待できると考えている。順調に成果を報告し、評価を受けているため。

期間の延長については、より精緻な研究を目指している結果であるため、おおむね順調であると結論づけることが出来る。29年度以降も、計画通り研究を遂行することが可能であり、十分な成果を出すことに努力する。30年度も十分な成果を継続して出すことが可能であると考えられる。しかしながら、今年度の研究において、新聞や金融関連専門雑誌の記事を収集し丹念に読み込むことより、あるいは査読論文や学会報告での指摘から、「CEOのパワー」に関する代理変数について、日米による差異を検討することが必要であることが示唆された。さらなる変数の検討や再分析を、イベントヒストリ分析に反映させて修正分析を行うことで、企業の生死に与えた要因分析の様相について実態に即した極めて興味深い分析が期待できると考える。平成29年度までの研究では、一定の成果が評価されたものの、より学術的貢献を高めるため、平成30年度以降も継続して研究を進めるという可能性が出ている。国内トップレベルの経営学のジャーナルに投稿した際に、「CEOパワー」に関する代理変数について指摘がなされた。当初の研究予定に沿って米国の先行研究に基づいた変数で行った分析であったが、企業ダミーの大きさなどから、当該代理変数の変更の余地があるとの指摘であった。より精緻で意義がある研究成果を得るため、変数の変更ならびに統計手法の見直しを行うこととし、研究期間を延長したいと考えるに至った。今年度にて分析を終了し、複数の論文のジャーナルへの投稿ならびに書籍の出版を行う予定である。研究代表者の所属機関の変更が重なったため、データの購入についてやや遅れが出て、予定よりも出費をが抑えられて余剰金額が出てしまった。しかしながら、研究遂行については問題なく進めることができ、むしろ順調に進んだと言えよう。研究報告などにおいて、予定よりも近郊で行われたこと、またデータ収集なども既存のデータベースやインタビュー等で得られた情報を活用することで、予算より抑えた研究遂行が実施できたことが、使用額の減少に繋がっている。しかしながら、一方で、より深い研究を目指すため、期間を延ばして行う可能性が出てきた。出費が抑えられた予算は、追加のインタビューや学会報告、データ収集などに使用して、より学術的貢献を高めていきたいと考える。より精緻な研究を行うべく、来年度において研究を継続して行うこととし、学会発表や成果報告、追加のデータ収集・分析における費用を計画的に配分することとしたため。次年度以降に、残りのデータの購入などを進め、予定通りに執行していきたい。
中高年登山者の登山の実態に関する調査研究

平成16年度のアンケート調査から、登山ブームの背景となっているのは、中高年登山者であることが確認された。秋期という登山に適したシーズンにおける登山時の被服類、装備品調査でも、被服類の満足度が低いことが明らかとなった。愁訴の多くは、衣服の濡れや発汗に伴う不快感であったことから、平成17年度は、濡れた衣服を着用した時の人体の体温調節反応について、基礎データを得ることを目的に着用実験を実施した。被験者は健康な成人女子11名であった。人工気候室は、気温30、25、20°C(相対湿度は80%一定)に制御された。衣服の様式は、スウェット上下(様式S)とTシャツおよび短パン(様式T)とした。かくして上記の条件より5種条件(30S,30T,25S,25T,20S)を設定した。衣服の濡れ条件は、D(乾燥)、W1(湿った)、W2(びしょ濡れ)の3種とした。条件D,W1、W2における全衣服重量の平均は、様式Sでは各々819,1238,2596g、様式Tでは各々356,501,759gであった。各濡れ条件において、安静期と作業期を設けた。作業期における踏み台昇降作業のエネルギ代謝率は2.7であった。測定項目は、酸素摂取量、直腸温(Tr)、平均皮膚温(Tsk)、および主観申告値とした。酸素摂取量は、衣服重量および寒冷ストレスの影響を受けて変化した。Trの値は、条件25Tと20Sでは漸減した。Tskは環境温に依存して漸減し、特に条件20Sにおいては著しく低下した。本研究の要点は次の通りである。1)濡れた衣服を着用した場合、気温30°Cでは着衣の工夫により温熱ストレスは最小に止めることができる。2)気温25°C以下では、軽装の場合、寒冷ストレスが生じ得る。3)衣類が乾燥状態であれ濡れた状態であれ、全身温冷感が中立であるとき、Tskは約33°Cであった。4)濡れた衣服条件における特色は、全身温冷感が「冷たい」側へシフトするとき、平均皮膚温が著しく低下することである。近年は中高年者の登山が盛んであり、とれに伴い事故や遭難者が増加している。その原因としては、体力の低下だけでなく、登山用装備品や衣服類の不備が挙げられる。これらは適切に選択されなければならない。なぜなら、登山では重量や嵩が限られ、また非常事態に備える必要があるからである。そこで私たちは、その実態を把握することを目的とし、登山の初心者からベテランに至るまでを対象として登山用の装備品および衣類について調査を行った。2004年9月以降、週末毎に、長野市周辺の登山口において登山客らにアンケート用紙を渡して協力を依頼した。これと並行して、幾つかの登山サークルに連絡を取って協力を願った。調査用紙の回収は郵送によった。主な質問事項は、(1)登山経験、(2)登山ルートと気象条件、(3)衣類の着用および準備状況、(4)携行した装備品などであった。秋の登山に関する回答数は147通であり、回収率は約21%であった。主な調査項目は次の通りである。すなわち、1)登山経験、2)登山ルートと気象条件、3)着用した衣類、4)携行した装備品。得られた結果に対し、経験年数、性別、年齢などの違いの観点から検討した。男性回答者の比率は53.7%であった。年齢は、40歳未満が23.8%、4160歳が43.4%、61歳以上が32.9%、全,体の78%が中高年者(40歳以上)であった。登山経験は、過半数の51.3%が10年未満で、1120年が28.6%、21年以上が20.1%であった。経験の長短により2群に分けて比較したところ、両群ともに多くの者が、自らの登山用装備品及び衣服類については確立していると判断していた。登山で最も重視している装備品は登山靴であった。衣服に関する不満が最も多かったのは手袋で、次いで帽子であった。登山用衣服類の値段は一般的に高価だが、経験者ほど量販品をうまく利用していた。結論としては、登山を成功させる鍵は、誰にとっても、登山用装備品および衣類の選択にある。

衣服の濡れ条件は、D(乾燥)、W1(湿った)、W2(びしょ濡れ)の3種とした。条件D,W1、W2における全衣服重量の平均は、様式Sでは各々819,1238,2596g、様式Tでは各々356,501,759gであった。各濡れ条件において、安静期と作業期を設けた。作業期における踏み台昇降作業のエネルギ代謝率は2.7であった。測定項目は、酸素摂取量、直腸温(Tr)、平均皮膚温(Tsk)、および主観申告値とした。酸素摂取量は、衣服重量および寒冷ストレスの影響を受けて変化した。Trの値は、条件25Tと20Sでは漸減した。Tskは環境温に依存して漸減し、特に条件20Sにおいては著しく低下した。本研究の要点は次の通りである。1)濡れた衣服を着用した場合、気温30°Cでは着衣の工夫により温熱ストレスは最小に止めることができる。2)気温25°C以下では、軽装の場合、寒冷ストレスが生じ得る。3)衣類が乾燥状態であれ濡れた状態であれ、全身温冷感が中立であるとき、Tskは約33°Cであった。4)濡れた衣服条件における特色は、全身温冷感が「冷たい」側へシフトするとき、平均皮膚温が著しく低下することである。
神経細胞における受容体の選択的輸送とシナプス可塑性を支えるトラフィック制御機構

神経細胞は高度に発達した極性を持った細胞であり、軸索と樹状突起にはそれぞれ特異的な膜蛋白質が発現している。また、記憶・学習の基礎過程である長期抑圧現象(LTD)は、シナプス後膜に存在するグルタミン酸受容体の選択的エンドサイトーシスにより起きることが、近年明らかになった。このように神経細胞機能の理解には、膜蛋白質のトラフィック機構の解明が重要な鍵を握る。私たちは小脳プルキンエ細胞樹状突起に特異的に発現し、LTD発現と小脳での学習機能を制御するδ2型グルタミン酸受容体をモデルとして、トラフィック機構を解明することにより、神経細胞における高次機能の発現機構を明らかにすることを目的とした。これまでに、δ2受容体の細胞内C末端部分に、小胞体からトランスゴルジ網に輸送させるA領域(Eur.J.Neurosci.,'04)、シナプス後膜からのエンドサイトーシスを妨げるE領域(投稿中)、樹状突起への極性輸送を制御するF領域がそれぞれ独立して存在することを明らかにした。一方、細胞外のN末端領域は、輸送には直接関係しないものの、安定多量体形成に必要であり、その障害によりδ2受容体の小胞体への貯留が起きることを見出した(J.Biol.Chem,'05)。さらに、F領域についてさらに解析を進め、この領域に結合することにより樹状突起への極性輸送を制御する蛋白質を同定した。この蛋白質のノックダウンにより、δ2受容体のみならずAMPA型グルタミン酸受容体の樹状突起への選択的輸送が障害されることから、この蛋白質は神経細胞における膜蛋白質の極性輸送を制御するマスター分子の一つであると考えられる(投稿準備中)。また、記憶・学習の基礎過程である長期抑圧現象(LTD)は、シナプス後膜に存在する神経伝達物質受容体、グルタミン酸受容体(GluR)の選択的エンドサイトーシスにより起きることが、近年明らかになった。GluRに属するδ2受容体は、小脳プルキンエ細胞で特異的に合成された後、樹状突起上の棘突起に選択的に輸送され、棘突起において他のGluRのエンドサイトーシスを制御することにより、LTDの発現に必須の役割を果たす。平成16年度は、δ2受容体の棘突起への選択的輸送を理解するために、δ2受容体のC末端部に欠失変異や点変異を導入し、細胞膜表面への輸送、軸索への輸送阻止、そして棘突起への選択的輸送に必要な配列と信号伝達系を検討した。この結果、細胞膜直下の膜近傍部位に存在する13アミノ酸からなる配列が、δ2受容体が小胞体からトランスゴルジ体に輸送されるために必須であることを発見した。この配列は、これまでに知られているような疎水性モチーフや正電荷をもつモチーフとは全く異なる新しい配列であった。現在、軸索への輸送阻止、そして棘突起への選択的輸送に必要な配列についても、明らかになりつつあり、その信号伝達機構について引き続き検討を加える予定である。
食行動が身体感覚とコミュニケーションに及ぼす健康心理学的研究

ひとりひとりが「食」への意識を高め、その理解を深め、「食」に対して適切に判断できる能力を身につけることによって、心身の健康を増進することができる。一緒に食事をする際の対人コミュニケーションの果たす役割は大きい。母子食事場面では、会話内容や会話の仕方が母子で異なり、食事観に差異がある。健康行動には「運動習慣」「自己実現」「危険予防習慣」「栄養考慮」「身近な人との相談」「規則的な食習慣」等の因子構造があり、親や友人などの身近な人間関係およびコミュニケーションのあり方が心身の健康維持に関わっていることが示唆された。1)健康感、食行動、食習慣、身体感覚、対人コミュニケーション、自己意識等の関連研究について、感情、身体性、人間関係などの幅広い視野から文献資料を収集した。2)これまでに実施した思春期の学生に対する調査(食事の様子、食の嗜好、現在の食生活への満足度健康習慣、ストレスマネジメントなど)結果をまとめた。さらに、幼児の家庭における共食状況を明らかにすることと、その背景として母親の食事に対する意識がどのように関連しているかを探るために、幼児の食行動や親子関係、幼稚園での弁当や給食に対する考え方、親子の食べ物の好き嫌いの比較などから、幼児期の食生活を観察、調査した。幼児へのインタビュー内容は、親と一緒に食事する(共食)ときの様子、食事に対する評価、親子関係、精神的な健康感などに関する質問であり、母親には質問紙を配布した。質問の内容は、子どもの食行動、弁当と給食に対する考え方、子どもの食べ物の好き嫌いに関する項目などであった。3)現段階での分析結果としては、幼稚園児が親と一緒に食事する傾向は、平日と休日で違いがみられ、平日には家族全員で一緒に食事する頻度は低く、一方、休日には全体的に家族で一緒に食事する頻度が高い。特に休日の夕食については、多くの家庭で家族そろって食べていた。また、食事全般に対する意識が高いと思われる母親の家庭では、家族全員そろうことが難しい平日の朝でも、家族そろって一緒に食事できるように配慮していることがうかがわれた。観察・調査を対象とした家庭では、平日・休日ともに特に朝食を重要視し、休日は朝食、昼食、夕食を通して食事の場面を家族団樂の場として考えていることが推測される。食事の様子に影響する要因は、母親の食事に対する意識からだけではなく、関連する要因は多数あると思われる。詳細な分析については現在進行中である。1)健康感、食行動、身体感覚、対人コミュニケーション、自己意識等の文献資料を収集した。2)今年度は、弁当と給食のとらえ方などの視点から、幼稚園児とその母親の食事観の比較を行なった。今回はA私立幼稚園に協力を依頼し、年長児・年中児とその母親を対象としてデータの収集を行なった。この幼稚園では、週1回は家庭から弁当を持参し、週3回は給食会社から運ばれる給食を食べる昼食形態であり、毎月の献立表は事前に家庭に配られていた。年長児15名、年中児18名の計33名を対象にインタビューを行なった。その内容は、弁当と給食に対する考え方・食べ物の好き嫌い・心の健康観などに関する項目。幼児33名の母親に調査を依頼し、31名分を回収。調査内容は、子どもの食行動・弁当と給食に対する考え方・子どもの食べ物の好き嫌いや母親の食べ物の好き嫌いなどの項目。結果として、「給食よりも弁当が好きである」、「給食も弁当も両方好き」という回答のみであった。幼児が弁当を好きな理由は「(弁当は)おいしいから」「(弁当は)好きなものが入っているから」「給食には嫌いなものが入っている」が挙げられ、母親も「子ども自身は給食よりも弁当が好きだと思う」という回答が多く、子どもが弁当を好きであることを母親も認識している結果であった。一方で、母親からは「弁当よりも給食が好き」という回答が見られ、「給食は栄養バランスがよい」「弁当は手間がかかる」が理由として挙げられた。半数以上の母親が「子どもにとっては弁当よりも給食が良い」と回答し、その理由として「栄養バランスの良さ」や「いろいろな味や食材を口にできる」という回答が挙げられ、「母親が考える理想の子どもの食事」と「子どもの好きな食事」にズレのあることが示された。母子の食事場面では、会話の内容や会話の仕方が母親と子どもとで異なることが報告され、母子の食事観に差異がある可能性が考えられる。1)これまでと同様に、健康感、食行動、食習慣、身感覚、対人コミュニケーション、自己意識等の関連研究について、感情、身体性、人間関係などの幅広い視野から関連文献を収集した。2)申請者と共同研究者が行った思春期の高校生に対する調査(食事の様子、食の嗜好、現在の食生活への満足度健康習慣など)結果から、健康行動が運動習慣」「自己実現」「危険予防習慣」「栄養考慮」「家族などの身近な人との相談」「規則的な食習慣」などの因子構造を持つことが明らかになった。

ここから、心身の健康を維持する上では多くの要因が関わり、相互に影響し合っていることが示された。青年期は人間関係の発達、特に親子関係や友人関係が変化する時期であり、親や友人などの身近な存在との関係およびコミュニケーションのあり方が心身の健康の維持に開わっていることが示唆された。食生活の実態は、自分で料理することは少なく、規制食品を食べる機会が少なくないが、食生活の願望は、料理実践や家族で一緒に食事をすることに対する志向は高く、既成食品への志向は低いことが示された。自分で食を選択する際には、これまでの食習慣や知識が大きく影響することが推測され、より一層の知識充実と望ましい食生活志向の向上と実践の必要性が示された。これらの結果を学会誌に投稿した。さらに、これまでの文献研究で収集された資料と調査・観察結果を参考に、社会的スキルに関連する項目の収集・整理をし、社会的スキルと自己意識との関連を検討する質問紙の作成をし、その項目についての信頼性・妥当性について検討を試みた。社会的スキル項目の検討で、困子分析により、「親和性」「感情解読」「感情制御」「感情表出」「受容性」「感情調整」の6因子を抽出した。また、自己意識特性と社会的スキルとの関係では、私的自己意識は「感情表出」と、公的自己意識は「感情調整」との間で相間が示された。