hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規生体材料チタン酸Ｃａを用いた抗菌作用付与歯質コーティング法の開発

以上のことから、新規コーティング材CaTiO3-Cナノ粒子は齲蝕・歯周病原因菌への抗菌活性を示す抗菌性の付与が可能であり、齲蝕および歯周病予防法への応用が期待できる新規生体材料であると考えられた。研究実施計画に記載した通りにほぼ進行しており、また良好な結果も得られたことから、おおむね順調に進展していると判断した。CaTiO3-Cナノ粒子の歯質コーティング法について検討する。高機能モノマー含有のボンディング材を利用し、各割合での混合コーティング液を抜去歯エナメル質表面に塗布後、耐酸性試験を行い評価する。耐酸性試験では脱灰液中に浸漬し、研磨標本を作製、マイクロラジオグラフィーにて評価する。また、長期的DDS効果について検討する。歯面コーティング後、生理的食塩水中に浸漬(1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、1年)し、抗菌試験および耐酸性試験を行う。引き続き抗菌試験を行うが、テトラサイクリン、塩化セチルピリジニウムの混合比の検討を追加する。ナノ粒子を歯質コーティングする為に高機能モノマー含有のボンディング材を利用するが、ナノ粒子とボンディング材の混合比について検討していく。各割合でのナノ粒子とボンディング材の混合コーティング液を作製、抜去歯エナメル質表面に塗布後、耐酸性試験を行い評価する。「次年度使用額」が生じた状況及び翌年度以降に請求する研究費と合わせた使用計画について抗菌試験の追加試験に昨年度に生じた繰り越した研究費を充当する予定であったが全額使用するにいたらなかった。次年度の研究費の使用計画では設備・備品の申請はない。消耗品に関しては各種ボンディング材、耐酸性試験関連試薬、抗菌試験関連試薬、等が必要である。旅費に関しては、硬組織再生生物学会(岡山-神奈川)へ研究成果発表、情報収集を目的として参加する。尚、次年度使用額については、研究分担者との研究打合せ(岡山ー千葉)および抗菌試験の再追加試験に充当する予定である。設備・備品の申請はない。消耗品に関しては抗菌試験関連試薬、各種ボンディング材、耐酸性試験関連試薬等が必要である。旅費に関しては、硬組織再生生物学会(岡山-愛知)、歯科基礎医学会(岡山-福島)に研究成果発表、情報収集を目的として参加する。「次年度使用額」が生じた状況及び翌年度以降に請求する研究費と合わせた使用計画について研究データの解析等にデスクトップコンピューターを購入予定であったが、既存のコンピューターでの対応が可能であったため、購入を見合わせた。繰り越した次年度使用額に関しては、抗菌試験の追加試験に使用する消耗品に充当する予定である。
転写制御部位を含むDNAライブラリー作製法の開発とその応用

染色体上の遺伝情報は、転写・翻訳・修飾・局在などを通して機能分子として働く。転写はこれら一連の発現制御の第一段階であり、主に遺伝子の5'上流にある特異的塩基配列とDNA結合蛋白質との相互作用によって制御されている。ゲノムプロジェクトによって、染色体DNAの塩基配列が急速に蓄積されているが、発現制御部位の同定は、効率よく網羅的に遺伝子の5'上流部分が単離する方法がまだ確立していないため、ゲノムプロジェクトが進んでも、空白部分となる可能性が高い。本研究は、研究代表者が開発したオリゴ・キャップ法を発展させ、遺伝子の5'上流部分のライブラリー作製法の開発を目的としている。オリゴ・キャップ法による完全長cDNAライブラリーの作製とその塩基配列のカタログ化が進む中で、その5'末端が公開されているデータベースの塩基配列と一致しない例が見つかってきた。そこで、転写開始点同定法の再確認を含め以下の検討を行った。・オリゴ・キャップ法で同定された転写開始部位の検討完全長cDNAライブラリーとデータベースに登録されているcDNAの5'末端を比較した結果、オリゴdTからcDNAの伸長反応を行った場合には、調製されたmDNAによって完全な5'末端が得られない場合があった。しかし、ランダムプライマーや特異的な塩基配列をもとにcDNAの伸長反応を行った場合には、正確な転写開始点が同定できることが分かった。このことは、実際に分離したプロモータ部分の欠質変異体とそのプロモータ活性を比較検討した結果とも一致していた。・プロモータ部位の分離と解析オリゴ・キャップ法で同定した転写開始部位の情報をもとに各種プロモータを分離し、その詳細な構造解析と転写活性の検討を行った。・ライブラリーの作製各種臓器由来の培養細胞からmDNAを抽出し、臓器特異的ライブラリーの作製とそのカタログ化、5'末端の比較検討を行っている。転写はこれら一連の発現制御の第一段階であり、主に遺伝子の5'上流にある特異的塩基配列と結合蛋白質との相互作用によって制御され、発生・分化段階に応じて必要な遺伝子のみが発現している。染色体DNAの塩基配列が急速に蓄積されているが、効率よく網羅的に遺伝子の5'上流部分を単離する方法が確立していないため、組織特異的発現制御部位の同定は現在もほとんど進んでいない。本研究は、研究代表者が開発したオリゴ・キャップ法(5'末端を含むcDNAのみを効率よくクローニングする方法)を発展させ、遺伝子の5'上流部分のライブラリー作製法開発を目的としている。本年度は以下の検討を行った。1.mRNAの5'末端標識用のオリゴリボヌクレオチドの設計(1)標識ヌクレオチド配列を最終的に除去可能な配列(制限酵素部位挿入)にする(2)mRNAへの結合効率と配列との関係2.ランダムプライマーの5'共通配列の設計(1)ベクターへの挿入のための制限酵素部位の検討(2)ランダムプライマー部分の長さと配列の検討3.メガプライマー切り出し条件の検討4.メガプライマーを使ったPCRの反応条件の検討5.ベクターの改良(1)レポータ遺伝子に直接クローニングできるベクターの作製現在、上記の検討結果を踏まえ、各種臓器由来の培養細胞からmRNAを抽出し、臓器特異的ライブラリーの作製を行っている。次年度は、ライブラリーをより少ない試料から作製ができるように改良するとともに、より広範囲の組織を出発材料に組織特異的ライブラリーの作製を行う計画である。

ゲノムプロジェクトによって、染色体DNAの塩基配列が急速に蓄積されているが、発現制御部位の同定は、効率よく網羅tekiに遺伝子の5'上流部分を単離する方法がまだ確立していないため、ゲノムプロジェクトが進んでも、空白部分となる可能性が高い。本研究は、研究代表者が開発したオリゴ・キャップ法を発展させ、遺伝子の5'上流部分のライブラリー作製法の開発を目的としてい志。オリゴ・キャップ法による完全長cDNAライブラリーの作製とその塩基配列のカタログ化が進む中で、その5'末端が公開されているデータベースの塩基配列と一致しない例が見つかってきた。そこで、転写開始点同定法の再確認を含め以下の検討を行った。・オリゴ・キャップ法で同定、された転写開始部位の検討完全長cDNAライブラリーとデータベースに登録されているcDNAの5'末端を比較した結果、オリゴdTからcDNAの伸長反応を行った場合には、調製されたmRNAによっては完全な5'末端が得られない場合があった。しかし、ランダムプライマーや特異的な塵基配列をもとにcDNAの伸長反応を行った場合には、正確な転写開始点が同定できることが分かった。このことは、実際に分離したプロモータ部分の欠質変異体とそのプロモータ活性を比較検討した結果とも一致していた。・プロモータ部位の分離と解析オリゴ・キャップ法で同定した転写開始部位の情報をもとに各種プロモータを分離し、その詳細な構造解析と転写活性の検討を行った。・ライブラリーの作製各種臓器由来の培養細胞からmRNを抽出し、臓器特異的ライブラリーの作製とそのカタログ化、5'末端の比較検討を行っている。
人工染色体を用いたヒトKlotho遺伝子による機能再生医療技術の開発

我々は遺伝子治療用ヒト人工染色体ベクター(HAC)を作製しその実用化を目指している。細胞への導入効率の問題から、ウイルスベクターようなin vivoでの導入ではなく、幹細胞を用いた、ex vivoでの導入に焦点をあてている。幹細胞移植による遺伝子欠損に対する治療に向けて、この際問題となるのが幹細胞移植効率、生着率であるが、私は近年酸化ストレスに対する耐性能や幹細胞制御に重要なWntシグナルに関わることが報告されているKlotho遺伝子を、我々の作製した遺伝子治療への応用を目的としたヒト人工染色体ベクターに共搭載し、移植効率、治療効果向上を試みている。これまでに、CHO細胞内において、Klotho遺伝子をカバーするPACをヒト人工染色体に搭載しKlotho-HACを作製している。CHO細胞内においてKlotho遺伝子発現を確認していた。1.移植効率向上を検証するための移植細胞として間葉系幹細胞を選んだ。まずは、この細胞に何も搭載されていない空の人工染色体ベクターを導入し、長期培養における人工染色体ベクターの安定性について検証した。2.内在制御領域による遺伝子発現による効果と比較するために、Klotho遺伝子強制発現(膜貫通型、分泌型)プラスミドの人工染色体ベクターへの搭載を試みた。遺伝子発現量依存的に移植効率向上が認められるかKlothoPAC-HACとの比較検証を行うために、並行して同様の実験を進めている。3.細胞移植効率検証のために、さまざまな手技を考慮しながらマウスへの細胞移植の条件検討を行っている。4.移植効率向上が認められた際に治療を目的とした他の遺伝子も共搭載可能となるよう人工染色体ベクターを改変した。1.ヒト人工染色体ベクターに導入可能なヒトゲノムPAC libraryからスクリーニングによりヒトKlotho遺伝子領域をカバーするPACを同定した。2.このPACについてのどこまでの領域をカバーしているか検証した。3.3種類のそれぞれ異なるサイズのPACを選別し、ヒト人工染色体ベクターを保持するCHO細胞にCre-LoxPシステムを用いて導入した。4.得られたクローンについてPCR,FISH解析により、ヒトKlothoをカバーするPACが人工染色体ベクターに搭載されたこと、およびヒトKlotho-HACが宿主染色体に組み込まれず独立に維持されていることを確認した。5.ヒトKloth-HACを保持するCHO細胞においてヒトKlotho遺伝子の発現を検証。CHO細胞においてmRNAレベルでヒトKlotho遺伝子の発現を確認した。近年のヒトKlotho遺伝子機能に関する報告論文を元にして、当初の予定であったTcマウス作製よりも、現在は幹細胞に導入してex vivoでの幹細胞移植効率向上を優先して研究を進めている。今後は過剰発現での効果との比較検討も含め実際MSCに構築したKlotho-HACを導入し検証を進めていく。
対称空間による局所及び保型表現の構成

今年度は、前年度から取り組んでいるp進体上の低階数ユニタリ群の既約表現の記述とそのCAP保型形式の記述への応用、およびその高次のユニタリ群への拡張の二方向で研究を進めた。前者に関しては、p進体上のU(3,1)の放物型誘導表現の組成因子の記述を目指している。誘導する表現が1次元の場合はすでに前年度に解決したので、それ以外の場合が問題となる。p進群ではコンパクト群の表現が「非可換類体論」を含むため非常に豊富な内容を持つので(実数体には非可換類体論はないのに対して)、その表現論のみによる具体的な記述は望みがたい。そこで誘導する表現に付随する、Galois群のl進表現の既約性や自己双対性等に誘導表現の構造を関係づける試みを行った。まず、この際に必要になる二変数ユニタリ群U(1,1),U(2)の間の既約表現(あるいはLパケット)さらには、大域的な保型表現の間のJacquet-Langlands対応を目指した。解析的には同値な問題であるSL(2)の"Selberg"跡公式の安定化の、ユニタリ群の場合に計算している。一方でその期待される帰結を仮定して、U(3,1)の放物型誘導表現の構造を対応するU(2,2)のそれに帰着した。これらの結果については現在論文を制作中である。上述のコンパクト群の表現論の問題から、後者でもKazhdan-Lusztig理論に帰着される実Lie群の場合とは異なる問題が現れる。誘導する表現に付随するGalois表現の性質によって実に様々なパターンが現れるため、現状では、カスプ表現とGalois表現の対応についての一連の予想を全面的に仮定しても、離散系列の組み合わせ論的な記述が得られているのみである(Moeglin-Tadic, etc.)。こうした本来表現の記述より強いとされる予想を仮定せず結果を得るために、今年度は準分裂ユニタリ群U(n,n)のoddな一般主系列表現に問題を限定した。Jacquet加群の解析にArthur, GoldbergらによるR群の記述を用いて、これらの一般主系列の構造を計算した。非アルキメデス局所体上の簡約群の表現論を研究している。実Lie群の場合同様、作用素環論によりある種の位相群全般に対して得られているPlancherel公式や非可換フーリエ逆公式などを、調和解析によって精密化、具体化したものが研究の基盤となる。しかし非アルキメデス局所体上の場合には、最近までこうした基礎理論を正確に扱った文献が存在しなかった。そこで今年度はまず、昨年度に引き続いて、九州大学へ出張してp進簡約群のPlancherel公式についてのセミナーを行い、その成果をセミナリノートにまとめた。この中で明らかにされたPlancherel測度の基本性質と、大域体上の簡約群のアデール群に対するL函数及び絡作用素の性質を組み合わせて、偶数変数のユニタリ群からその準分裂内部形式への、誘導表現のPlancherel測度のリフティングを証明できた。特にその帰結として、偶数変数ユニタリ群の一般主系列表現の可約性を完全に決定することができた。下に述べるCAP保型形式の記述のU_<E/F>(3,1)の場合への拡張などに応用が期待される。これらの成果については7月に数理研短期共同研究「p進群の調和解析」、11月に広島大学での研究集会「整数論と幾何学的方法」、さらに年度末にDenis Diderot(Paris7)大学での「簡約群と保型形式」セミナーで発表した。最後の発表の際には数週間同大学に滞在し、Henniart教授(Orsay(Paris13)大学),Aubert教授(エコールノルマル)をはじめとする多くの専門家と情報交換、研究連絡を行った。一方で2000年頃から進めてきた、4変数準分裂ユニタリ群のユニポテント保型形式の記述にも進展があった。Voganのコホモロジー誘導函手を用いたLanglands分類の再構築のおかげで、これまで困難とされていた特異なテータ対応がかなり記述できるようになった。これを用いてアルキメデス素点が扱えるようになったため、上記の群のユニポテント保型形式の局所成分の記述が完成した。また大域的なテータ対応と組み合わせて、よく知られたArthurの予想でき対されるすべてのユニポテント保型形式を具体的に構成できた。まず前年度に引き続き低階数のp進簡約群のユニポテントカスプ表現の構成を進めた。4変数準分裂ユニタリ群の場合には保型表現に関する予想から期待される全てのユニポテントカスプ表現を、局所テータ対応とbase change liftにより構成できた。これは論文K.Konno and T.Konno,CAP autornorphic representations of U_<E/F>(4) I.Local A-packet.として学術雑誌に投稿中である。次にこれらの結果をその他の4変数ユニタリ群の表現と比較するため、一般の4変数ユニタリ群の非カスプ既約表現の分類した。応用としてこれらの表現を局所成分に持つカスプ保型表現の例を構成したが、その際にこれまで知られていなかったタイプの局所成分を持つカスプ型式の例が得られたため、数理研研究集会「Lie Theoryのひろがりと新たな進展」(7月)、「保型形式の構成とその応用」(1月)で発表した。一方でこれらの表現を的確に捉える方法論として、川中氏(阪大)らによって提唱された「無限小指標と波面集合」による分類を目指す研究も開始した。

非自明かつ典型的な例として一般線型群の内部形式を選び、その非カスプ既約表現の分類を得た。これを9月にポワティエ大学(フランス)で行われた研究集会"p進簡約群の表現論"で発表し、類似の結果を得ていたBadulescu-Renardと情報交換を行った。同時に同研究集会の主催者であるBushnell-Henniart両氏から一般線型群の内部形式の表現の波面集合について、いくつかの予想外な現象を発見したことを知らされ、現在それらの例もカバーするような新しい指導原理を模索している。その後、ポアンカレ研究所(フランス)で行われた研究集会"Formes Automorphes etFormules des Traces Colloque en l'honneur de Jean-Pierre Labesse"に参加し、情報交換及び研究連絡を行った。3月にはパリ第7大学(フランス)に滞在し、セミナー「p進簡約群のp進解析的表現論」をはじめとする関連セミナーに参加すると共に同大学のVigneras教授、Aubert教授らと研究連絡を行った。今年度は、前年度から取り組んでいるp進体上の低階数ユニタリ群の既約表現の記述とそのCAP保型形式の記述への応用、およびその高次のユニタリ群への拡張の二方向で研究を進めた。前者に関しては、p進体上のU(3,1)の放物型誘導表現の組成因子の記述を目指している。誘導する表現が1次元の場合はすでに前年度に解決したので、それ以外の場合が問題となる。p進群ではコンパクト群の表現が「非可換類体論」を含むため非常に豊富な内容を持つので(実数体には非可換類体論はないのに対して)、その表現論のみによる具体的な記述は望みがたい。そこで誘導する表現に付随する、Galois群のl進表現の既約性や自己双対性等に誘導表現の構造を関係づける試みを行った。まず、この際に必要になる二変数ユニタリ群U(1,1),U(2)の間の既約表現(あるいはLパケット)さらには、大域的な保型表現の間のJacquet-Langlands対応を目指した。解析的には同値な問題であるSL(2)の"Selberg"跡公式の安定化の、ユニタリ群の場合に計算している。一方でその期待される帰結を仮定して、U(3,1)の放物型誘導表現の構造を対応するU(2,2)のそれに帰着した。これらの結果については現在論文を制作中である。上述のコンパクト群の表現論の問題から、後者でもKazhdan-Lusztig理論に帰着される実Lie群の場合とは異なる問題が現れる。誘導する表現に付随するGalois表現の性質によって実に様々なパターンが現れるため、現状では、カスプ表現とGalois表現の対応についての一連の予想を全面的に仮定しても、離散系列の組み合わせ論的な記述が得られているのみである(Moeglin-Tadic, etc.)。こうした本来表現の記述より強いとされる予想を仮定せず結果を得るために、今年度は準分裂ユニタリ群U(n,n)のoddな一般主系列表現に問題を限定した。Jacquet加群の解析にArthur, GoldbergらによるR群の記述を用いて、これらの一般主系列の構造を計算した。
中脳-脳幹-黒質系による動機付け,誤差信号,報酬による眼球運動の修飾機構

中脳黒質,腹側被蓋野ドーパミン細胞(DAcell)は報酬で条件付けされたcueや報酬に対してphasicなバースト応答をすることによって大脳基底核などに報酬予測誤差を送り,強化学習におけるシナプス可塑性を制御していると考えられている.DAcellにおいて報酬予測誤差がどうやって計算されるかということは強化学習機構を解明する上で最も重要な問題の一つであり,本研究によりその問題にアプローチした.DAcellはドーパミン放出によるシナプス可塑性の制御という形で強化学習に重要な役割を果たしており,さまざまな部位から興奮性,抑制性入力を受けているが,それぞれの入力信号の性質が明らかにされていないために,いまだに報酬予測誤差の計算過程がわかっていない.さらに、DAcellに対して興奮性入力がなければDAcellはバースト応答をすることが困難であるため,特にDAcellに対する興奮性入力の重要性が浮かび上かってくる.脚橋被蓋核(PPTN)は脳幹のもっとも主要なアセチルコリン性細胞の核であり,古くから睡眠覚醒の調節,運動制御,注意や学習と関係が深いと考えられてきた.PPTNはDAcellに強力に投射していることからPPTNからの興奮性入力が,DAcellにおける報酬予激誤差信号の生成に重要な役割を果たしていることが示唆される。そこで、本研究ではサルに手がかり刺激で報酬量を予測させるような視覚誘導性サッカードを行わせ,その時のPPTNのニューロン活動を記録した.報酬予測サッカード課題中のサルPPTNニューロンの活動を記録すると,報酬予測の度合いによって大きさが変わるcue呈示から短潜時で起きる持続的応答と,報酬前から起こる持続的活動の減少、cue呈示からゆっくりと立ち上がる報酬予測的な持続応答と,報酬後に起こる持続的活動の減少、報酬予測の度合いに無関係に常に一定の大きさの報酬反応等の結果が得られた.中脳黒質,腹側被蓋野ドーパミン細胞(DAcell)は報酬で条件付けされたcueや報酬に対してphasicなバースト応答をすることによって大脳基底核などに報酬予測誤差を送り,強化学習におけるシナプス可塑性を制御していると考えられている.DAcellにおいて報酬予測誤差がどうやって計算されるかということは強化学習機構を解明する上で最も重要な問題の一つであり,本研究によりその問題にアプローチした.DAcellはドーパミン放出によるシナプス可塑性の制御という形で強化学習に重要な役割を果たしており,さまざまな部位から興奮性,抑制性入力を受けているが,それぞれの入力信号の性質が明らかにされていないために,いまだに報酬予測誤差の計算過程がわかっていない.さらに、DAcellに対して興奮性入力がなければDAcellはバースト応答をすることが困難であるため,特にDAcellに対する興奮性入力の重要性が浮かび上かってくる.脚橋被蓋核(PPTN)は脳幹のもっとも主要なアセチルコリン性細胞の核であり,古くから睡眠覚醒の調節,運動制御,注意や学習と関係が深いと考えられてきた.PPTNはDAcellに強力に投射していることからPPTNからの興奮性入力が,DAcellにおける報酬予激誤差信号の生成に重要な役割を果たしていることが示唆される。そこで、本研究ではサルに手がかり刺激で報酬量を予測させるような視覚誘導性サッカードを行わせ,その時のPPTNのニューロン活動を記録した.報酬予測サッカード課題中のサルPPTNニューロンの活動を記録すると,報酬予測の度合いによって大きさが変わるcue呈示から短潜時で起きる持続的応答と,報酬前から起こる持続的活動の減少、cue呈示からゆっくりと立ち上がる報酬予測的な持続応答と,報酬後に起こる持続的活動の減少、報酬予測の度合いに無関係に常に一定の大きさの報酬反応等の結果が得られた.
諸藩江戸屋敷のネットワーク-大名家文書複合化の研究-

当該年度は、弘前市立図書館、山口県文書館、対馬歴史民俗資料館、大阪府立中之島図書館、東京大学史料編纂所などを中心に藩政資料の調査を実施した。これによって得られた新たなデータを、コンピュータ入力し平成7年度に作成した「諸藩邸江戸記録一覧」の増補を行った。「諸藩邸江戸記録一覧」は、A4版127ページのものが現在できあがっているが、これはなお平成9年度も増補を行い、来年度中に一応の完成を予定している。当該年度の研究は、「諸藩邸江戸記録一覧」の充実化が主たるものであった。これについては平成8年10月17日18日、機械振興会館で開催されたテキスト処理研究班主催の「人文科学とコンピュータシンポジウム」で口頭報告を行い、その内容を公にした。
内部モデルを用いたセンサフュ-ジョンシステムの研究

センサフュ-ジョンの研究は,複数のセンサからの情報に対し,heterogeniousでmultimodalな感覚情報処理系を構成し,柔軟性・信頼性の高い自律分散型の認識判断機構を実現することを目指した研究である.本研究は,このようなセンサフュ-ジョン技術を自律分散システムとして構築することを目的としている.本年度は,センサフュ-ジョン構造を記述する手法として,対象の内部モデルを利用する方法を提案し,それを実現するための道具として,並列処理用プロセッサであるTransputer並びにその専用記述言語であるOCCAMを導入したシステムを構築した.このシステムは,自律分散型センサ情報処理を高速・リアルタイムで実現したものである.具体的には,複数台のTransputerを用いて,複数の視覚(CCDカメラ及び半導体位置検出器[PSD])と運動系(XYレコ-ダ-)の融合を目指したセンサフュ-ジョンシステムを試作し,内部モデルに基づいた新しい処理アルゴリズムを実現した.このアルゴリズムはセンサ情報間に何らかの写像関係を定義し,内部モデルとしてその写像関係を学習することにより,フュ-ジョン構造を実現するものである.試作したシステムを用いて,2次元の対象物のエッジをトレ-スする(形状の認識)実験を行った結果,センサフュ-ジョンを実現した方法では,CCDカメラのみ,あるいはPSDカメラのみを用いた方法では実現することのできない性能が得られることがわかった.また,このようなシステムでは,自律分散型の処理が本質的な役割を担っていることが実験的に示された.センサフュ-ジョンの研究は,複数のセンサからの情報に対し,heterogeniousでmultimodalな感覚情報処理系を構成し,柔軟性・信頼性の高い自律分散型の認識判断機構を実現することを目指した研究である.本研究は,このようなセンサフュ-ジョン技術を自律分散システムとして構築することを目的としている.本年度は,センサフュ-ジョン構造を記述する手法として,対象の内部モデルを利用する方法を提案し,それを実現するための道具として,並列処理用プロセッサであるTransputer並びにその専用記述言語であるOCCAMを導入したシステムを構築した.このシステムは,自律分散型センサ情報処理を高速・リアルタイムで実現したものである.具体的には,複数台のTransputerを用いて,複数の視覚(CCDカメラ及び半導体位置検出器[PSD])と運動系(XYレコ-ダ-)の融合を目指したセンサフュ-ジョンシステムを試作し,内部モデルに基づいた新しい処理アルゴリズムを実現した.このアルゴリズムはセンサ情報間に何らかの写像関係を定義し,内部モデルとしてその写像関係を学習することにより,フュ-ジョン構造を実現するものである.試作したシステムを用いて,2次元の対象物のエッジをトレ-スする(形状の認識)実験を行った結果,センサフュ-ジョンを実現した方法では,CCDカメラのみ,あるいはPSDカメラのみを用いた方法では実現することのできない性能が得られることがわかった.また,このようなシステムでは,自律分散型の処理が本質的な役割を担っていることが実験的に示された.
アクチン細胞骨格の新しい制御蛋白質Nadrinの血小板産生過程における役割の解析

巨核球系細胞株MEG-01をトロンボポエチン(TPO)またはホルボールミリステートアセテート(PMA)で刺激して分化を誘導し、Nadrin各スプライスバリアントの発現量をイムノブロットで調べた。このときGPIIIa特異的抗体を用いたイムノブロットでGPIIIaの発現量を調べ、MEG-01の成熟巨核球様細胞への分化誘導を確認した。TPO、PMAいずれで処理した場合にも4つのNadrinバリアントのうちNadrin104のみ発現が変化せず、Nadrin126、Nadrin116、Nadrin102は刺激開始後24時間から72時間の間に顕著に減少した。オルタナティブスプライシングの違いが検出可能なPCRプライマーを設計し、RT-PCRによる検討を行なったところ、分化刺激に伴いスプライシングのパターンに変化がみられた。この変化はイムノブロットでみられた発現量の変化と矛盾しない。従ってNadrinバリアントの発現量の変化はスプライシングパターンの変化により引き起こされたと考えられる。次にバリアント特異的抗体を用いた細胞染色によりNadrinバリアントの細胞内局在を調べた。分化誘導前のMEG-01ではNadrin104およびNadrin126は細胞質に存在が見られ、Nadrin102とNadrin116は細胞質だけでなく核にも存在することがわかった。これは核画分を調製して行なったイムノブロットによっても確認できた。現在Nadrinの分布が分化誘導に伴って変化するかを、細胞の形態の変化およびGPIIb/IIIaやP-セレクチンなどの分化マーカーの変化とあわせて検討している。
鋼製緩衝材の衝撃吸収性能を用いた橋梁の耐震性向上に関する研究

本研究では,落橋防止装置の緩衝材として,ゴム管と鋼管を併用した緩衝材について,基礎特性及び動的特性を静的圧縮試験及び動的応答解析によって検討した.静的圧縮試験より,鋼管の外側にゴム管を巻く形式の緩衝材の荷重-変位関係は,それぞれの部材の基本特性から精度良く予測できる.そこでモデル化の妥当性を確認するために再度ゴム厚,鋼管厚等の寸法を変えて静的載荷実験を行い,ゴム鋼管併用型緩衝材の力学モデルを再検討した.またゴム鋼併用型緩衝材が,橋梁システム全体系の動的挙動にどのような役割,効果をもたらすかについて検討するために,ゴム鋼併用型耐震緩衝材を有する免震橋の動的応答解析を行い,その実用性ならびに有効性を検証した.本研究から得られた結論を以下に示す.1)ゴム鋼併用型耐震緩衝材の荷重-変位関係のモデル化においてゴムから鋼管への力の伝達特性の部分に不明確な部分がある.荷重の分布幅をどう評価するかが今後の課題である.それ以外の特性では精度良くモデル化できる.2)鋼管と比べ衝突力を低減でき,さらにエネルギー吸収量も大きい.また急激な衝突力の上昇をゴムの低剛性,ひずみ硬化の性質によって抑え,桁と接触している時間が長いため,緩衝材としての機能時間が長い.3)鋼管と比べ衝突によって生じる応答変位および応答加速度の増加を抑えることが出来るため,他の部材や支承などに与える影響は小さいといえる.4)遊間が広く,隙間が広い場合,緩衝装置自体の圧縮変形量が小さく,ゴムだけの変形によってエネルギーを吸収しようとするため逆に吸収エネルギー量は鋼管より小さくなる可能性がある.一方,衝突力はゴムだけの変形なので小さくなると考えられる.5)衝突前の桁の最大応答速度がわかれば簡単な計算で,必要とする緩衝材の個数を設定することが可能である.但し,緩衝材だけで桁の運動エネルギーを直接吸収させることは非合理的である.本研究では,落橋防止装置の緩衝材として,ゴム管と鋼管を併用した緩衝材について,基礎特性及び動的特性を静的圧縮試験及び動的応答解析によって検討した.静的圧縮試験より,鋼管の外側にゴム管を巻く形式の緩衝材の荷重-変位関係は,それぞれの部材の基本特性から精度良く予測できる.そこでモデル化の妥当性を確認するために再度ゴム厚,鋼管厚等の寸法を変えて静的載荷実験を行い,ゴム鋼管併用型緩衝材の力学モデルを再検討した.またゴム鋼併用型緩衝材が,橋梁システム全体系の動的挙動にどのような役割,効果をもたらすかについて検討するために,ゴム鋼併用型耐震緩衝材を有する免震橋の動的応答解析を行い,その実用性ならびに有効性を検証した.本研究から得られた結論を以下に示す.1)ゴム鋼併用型耐震緩衝材の荷重-変位関係のモデル化においてゴムから鋼管への力の伝達特性の部分に不明確な部分がある.荷重の分布幅をどう評価するかが今後の課題である.それ以外の特性では精度良くモデル化できる.2)鋼管と比べ衝突力を低減でき,さらにエネルギー吸収量も大きい.また急激な衝突力の上昇をゴムの低剛性,ひずみ硬化の性質によって抑え,桁と接触している時間が長いため,緩衝材としての機能時間が長い.3)鋼管と比べ衝突によって生じる応答変位および応答加速度の増加を抑えることが出来るため,他の部材や支承などに与える影響は小さいといえる.4)遊間が広く,隙間が広い場合,緩衝装置自体の圧縮変形量が小さく,ゴムだけの変形によってエネルギーを吸収しようとするため逆に吸収エネルギー量は鋼管より小さくなる可能性がある.一方,衝突力はゴムだけの変形なので小さくなると考えられる.5)衝突前の桁の最大応答速度がわかれば簡単な計算で,必要とする緩衝材の個数を設定することが可能である.但し,緩衝材だけで桁の運動エネルギーを直接吸収させることは非合理的である.[研究目的]兵庫県南部地震以降,橋梁に免震設計が積極的に採用されているが,これによって,橋桁の変位が大きくなるために桁と橋台間あるいは桁同士の間の相対変位を吸収するために大型の伸縮装置が必要となる.このような大型の伸縮装置を設置することはコスト増をまねき,メンテナンス費用も増す.したがって,免震橋であっても通常の伸縮装置を設置し,中小の地震による変形は伸縮装置に吸収させ,大規模地震に対しては,構造系の一部を破損させることを許容したほうが合理的といえる.しかし,このような設計思想はわが国ではいまだ検討段階である.川島らは,解析によって桁間に設置したゴム製緩衝材の桁間衝突の低減効果を明らかにしている.長嶋らは,ゴムに変わる緩衝材として,型鋼を使用した緩衝材を提案しており,実験及び解析によりその実用性・有効性を検討している.その結果得られた荷重-変位関係は(4)あるいは(5)のような挙動を示し,高いエネルギー吸収効果が期待できるほか,コスト面の比較からもゴム製に比べ有利と考えられるとしている.一方,著者らの解析的検討によれば,例えば鋼管が完全に圧壊した場合,ゴムの場合を超える衝突力が発生する可能性も示された.そこで,本研究では,ゴムと鋼管を併用する緩衝材の基本特性を静的実験より検討し,鋼管の外側にゴム管を巻く緩衝材を新たな形式として提案すると共に,その荷重-変位関係をゴム管及び鋼管の基本特性から推定するモデルを構築し,実験結果からその妥当性を検証した.[研究方法]

鋼管の過度の変形を抑制し,また,鋼管の圧壊近傍で過大な反力を生じさせないような新しい緩衝材を考案するために,鋼管とゴムを併用した緩衝材の静的圧縮試験を行った.そして,測定された荷重-変位関係からエネルギー吸収特性を杷握すると共に,それぞれの試験体の緩衝効果を比較した.次に,ゴムを鋼管の外に巻いたゴム鋼併用緩衝材の荷重-変位関係に影響を与える要因として,(1)ゴム管の圧縮変形特性,(2)ゴム管の曲げ変形特性,(3)鋼管の圧縮変形特性,(4)ゴムから鋼管へ伝わる力の分布特性を取り上げ,これらの基礎的特性より,提案した緩衝装置の荷重-変位関係をモデル化すると共に,その妥当性を検証する.[研究成果]得られた結論を以下に示す.・ゴムを鋼管内に入れると,ゴムの変形が鋼管によって抑制されるため,緩衝材として望ましくない荷重-変位関係を示す.・ゴムを鋼管外測に巻くことで衝突力を低減しつつ,高いエネルギー吸収性能を発揮させることができることから,新たな形式の緩衝材として提案する.・ここで提案した緩衝材の荷重-変位関係をMooney-Rivlin式等をもとにしたモデルで精度良く予測することが可能であることを示した.本研究では,落橋防止装置の緩衝材として,ゴム管と鋼管を併用した緩衝材について,基礎特性及び動的特性を静的圧縮試験及び動的応答解析によって検討した.静的圧縮試験より,鋼管の外側にゴム管を巻く形式の緩衝材の荷重-変位関係は,それぞれの部材の基本特性から精度良く予測できる.そこでモデル化の妥当性を確認するために再度ゴム厚,鋼管厚等の寸法を変えて静的載荷実験を行い,ゴム鋼管併用型緩衝材の力学モデルを再検討した.またゴム鋼併用型緩衝材が,橋梁システム全体系の動的挙動にどのような役割,効果をもたらすかについて検討するために,ゴム鋼併用型耐震緩衝材を有する免震橋の動的応答解析を行い,その実用性ならびに有効性を検証した.本研究から得られた結論を以下に示す.1)ゴム鋼併用型耐震緩衝材の荷重-変位関係のモデル化においてゴムから鋼管への力の伝達特性の部分に不明確な部分がある.荷重の分布幅をどう評価するかが今後の課題である.それ以外の特性では精度良くモデル化できる.2)鋼管と比べ衝突力を低減でき,さらにエネルギー吸収量も大きい.また急激な衝突力の上昇をゴムの低剛性,ひずみ硬化の性質によって抑え,桁と接触している時間が長いため,緩衝材としての機能時間が長い.3)鋼管と比べ衝突によって生じる応答変位および応答加速度の増加を抑えることが出来るため,他の部材や支承などに与える影響は小さいといえる.4)遊間が広く,隙間が広い場合,緩衝装置自体の圧縮変形量が小さく,ゴムだけの変形によってエネルギーを吸収しようとするため逆に吸収エネルギー量は鋼管より小さくなる可能性がある.一方,衝突力はゴムだけの変形なので小さくなると考えられる.5)衝突前の桁の最大応答速度がわかれば簡単な計算で,必要とする緩衝材の個数を設定することが可能である.但し,緩衝材だけで桁の運動エネルギーを直接吸収させることは非合理的である.
カーネル相対主成分分析によるパターン認識

本研究は,現状ではまだ十分ではないパターン認識における認識精度を向上させるために,研究代表者らが考案した,抑制すべき信号が存在する場合において主成分を抽出するための相対主成分分析の理論に,非線型写像によって複雑な識別境界を実現することができるカーネル法を適用して発展させるものである.本研究における成果は次の通りである.1)カーネル相対主成分分析の理論を確立し,カーネル関数と標本点からカーネル相対主成分分析を行うための作用素を与える解析解を求めた.2)カーネルグラム行列が正則である場合の簡単なカーネル相対主成分分析の解析解を与え,カーネル相対主成分分析の実現を容易にした.3)計算機実験によって,カーネル相対主成分分析の利点を示した.4)カーネル相対主成分分析の特別な場合に与えられるカーネルサンプル空間法や抑制型カーネルサンプル空間法を提案し,その解析解を与えた.この方法は制限されたものであるにもかかわらず,多くの問題で,カーネル相対主成分分析と同様の認識精度を示した.また,解が簡単になることを利用して,追加学習のための理論を与えた.5)既存のカーネル法で用いる非線型関数は1つであるが,2つの異なる非線型写像を使って理論を拡張した非対称カーネル法の理論を構築し,サポートベクトルマシンなどに適用することによって,今後のカーネル理論発展のための基礎を築いた.また,非対称カーネル法を用いて,カーネルパラメータを可変とする識別器を構成し,認識率を向上させた.6)その他の研究として,新しいサブバンドフィルタのための理論を構築し,画像符号化の効率を向上させる研究や,画像認識や信号処理を行うための計算機アーキテクチャに関して研究を行った.本研究は,現状ではまだ十分ではないパターン認識における認識精度を向上させるために,研究代表者らが考案した,抑制すべき信号が存在する場合において主成分を抽出するための相対主成分分析の理論に,非線型写像によって複雑な識別境界を実現することができるカーネル法を適用して発展させるものである.本研究における成果は次の通りである.1)カーネル相対主成分分析の理論を確立し,カーネル関数と標本点からカーネル相対主成分分析を行うための作用素を与える解析解を求めた.2)カーネルグラム行列が正則である場合の簡単なカーネル相対主成分分析の解析解を与え,カーネル相対主成分分析の実現を容易にした.3)計算機実験によって,カーネル相対主成分分析の利点を示した.4)カーネル相対主成分分析の特別な場合に与えられるカーネルサンプル空間法や抑制型カーネルサンプル空間法を提案し,その解析解を与えた.この方法は制限されたものであるにもかかわらず,多くの問題で,カーネル相対主成分分析と同様の認識精度を示した.また,解が簡単になることを利用して,追加学習のための理論を与えた.5)既存のカーネル法で用いる非線型関数は1つであるが,2つの異なる非線型写像を使って理論を拡張した非対称カーネル法の理論を構築し,サポートベクトルマシンなどに適用することによって,今後のカーネル理論発展のための基礎を築いた.また,非対称カーネル法を用いて,カーネルパラメータを可変とする識別器を構成し,認識率を向上させた.6)その他の研究として,新しいサブバンドフィルタのための理論を構築し,画像符号化の効率を向上させる研究や,画像認識や信号処理を行うための計算機アーキテクチャに関して研究を行った.カーネル相対主成分分析によるパターン認識を効果的に実現するために,他カテゴリーを抑制するための方法や,識別関数に関して研究した。両者を組み合わせることによって,単なるカーネル主成分分析を用いるよりも高い認識精度を実現することができた。また,カーネル相対主成分分析のフルランクバージョンである,抑制型カーネルサンプルスペース(SKSP)法を本研究室所属の学生が考案し,固有値展開の計算を不要にするなど,学習時の計算を簡単化した。さらに,多数の標準2クラス識別問題の計算機実験において,SKSP法は,サポートベクターマシン(SVM),アダブーストによる回帰,カーネルフィッシャー識別よりも高い識別精度を示した。SKSP法は学習時には計算量が少ないが,認識時に他の方法と比べ計算量が多い。その計算量を削減するための手法について研究を行い,次年度以降,計算機実験によって,その有効性を確認する予定である。一方,主成分分析は固有値展開で,それを拡張した相対主成分分析は特異値分解(SVD)を用いて理論が展開されている。そして,カーネル法は,関数空間の固有値展開であるヒルベルト・シュミット展開を用いて理論が構成されている。従って,SVDを用いることによって,カーネル法の拡張が可能になる。この考え方に従い,カーネル法をSVDで拡張すると共に,SVMの元となる最適超平面識別器を拡張したものを組み合わせ,可変カーネルによるSVMの理論を構築した。また,本科学研究補助金で購入した物品は画像符号化のためのフィルタ理論構築に関する研究,パターン認識を含めた画像処理を高速に実行するための計算機アーキテクチャに関する研究にも有効に利用されている。カーネル相対主成分分析によるパターン認識のさらなる高精度化のために,カーネル理論の拡張を行った。今までのカーネル法では,カーネル関数が対称で非不正定値である必要があった。そのために,容易にカーネル関数を場所に応じて変更することができなかった。これが可能になればその性能が向上することが,ラジアル基底関数によるパターン認識の研究から予想されていた。本年度は,今までのカーネル理論が高次元空間への同じ2つの写像の結果の内積であったものを,2つの異なる写像の元の内積と拡張することによって,カーネル関数を変更することを可能にした。そして,この理論をカーネル法の中では理論的に簡単なサポートベクタマシンに適用して,初歩的な実験ならがその性能向上を確認している。

また,パターンのモデルとして,正規分布が用いられることが多いが,実際の分布は正規分布とは限らない。このような,非正規性を捕らえたパターン認識や次元圧縮を行うために,ベクトル空間上のMahalanobis計量方程式を考案し,計算機実験を行っている。さらに,脳信号のような時系列信号に適用するために,オンラインの主成分分析に関する方法に関しても研究を行い,一定の結果を得ている。昨年度,本科研費で研究を行ったカーネル相対主成分分析の結果とカーネルサンプルスペース法に関して,SPRとICPRで発表を行っている。また,本科学研究補助金で購入した物品は,画素単位動き補償予測とサブバンドを用いた画像符号化,オペレーションコード・オペランド分離型命令キャッシュメモリーによるプロセッサ,情報を提供することに関してHTMLの発展形とも言うべきtobeML(Text Oriented Bi-stream Explanation Markup Language)の研究にも有効に利用されている。本年度は,カーネル相対主成分分析の応用範囲を広げる研究を行うと共に,カーネル法をヒルベルト空間からバナッハ空間に拡張すること,さらに,カーネル相対主成分分析の前段階である,相対主成分分析の,学習段階と変換段階を同時行う方法に関して研究した。カーネル相対主成分分析の応用範囲を広げる研究では,カーネル法の代表的な方法であるサポートベクトルマシンが不得意とする多クラス問題に関して認識実験を行い,カーネル相対主成分分式の有効性を確認している。さらに,抑制型標本空間射影法よりも計算量を削減できる近似としてとらえることによって,その応用範囲を拡大していく予定である。バナッハ空間カーネル法に関する研究では,昨年度までに一応完成したと考えていた非対称カーネル法が,バナッハ空間カーネル法の理論を構成している過程において,さらに拡張可能であることが分かった。そのため,そのヒルベルト空間における拡張理論の構成を優先して行った。その結果得られた理論は,昨年度までに得られたものより,理論としても明快になり,証明も短くなった。しかしながら,バナッハ空間カーネル法については,今後の課題として残された。主成分分析の学習と変換を同時に行うことは,パターンの特性が変化していく問題を扱うときや,学習パターンの数が限られ,少ない学習パターンの結果をもとに,未知パターンを認識しながら,それを使って学習も行う問題に対して重要である。このような場面において,重みを導入し,多様体の計量を用いて効率的に収束させる方法を考案し,その有効性を確かめている。その他にも,カーネル法の非線形性よりも一般的なものを扱うことができるマハラノビス計量を求める方法に関して研究を行い,昨年度よりも精度良く求めることができるようになった。来年より,標本点からマハラノビス計量を求める研究を行う予定である。
鉄筋コンクリート系骨組への座屈拘束筋違の活用に関する研究

鉄筋コンクリート骨組に座屈拘束筋違を適用するために、アンカーボルトとコッターを用いて応力伝達を図る方法を提案し、実験と解析により接合部及び架構全体の力学的挙動を把握した。この接合方法を適用した柱梁部分骨組を製作し、載荷実験を行った。実験では接合部周辺部材における応力伝達がコッターの力学性状、座屈拘束筋違の軸力伝達に及ぼす影響は小さく、本接合方法の有効性を確認した。次に、接合部の要素実験と解析から、コンクリート内部の応力伝達を把握し、既往の耐力評価式の考え方を参考にコッターの最大せん断耐力評価式を構築した。さらに座屈拘束筋違付き鉄筋コンクリート建物の地震応答解析を行った。解析の結果、座屈拘束筋違取り付けることで最大応答層間変形角を抑制できることや、耐震壁に比べてエネルギー吸収能力、靱性能を向上させることができることを確認した。本年度は、座屈拘束筋違を組み込む鉄筋コンクリート骨組全体の構造計画と、鉄筋コンクリート骨組と座屈拘束筋違の取り付け方法の検討を行った。本年度の早い段階において、座屈拘束筋違の取付部を柱梁接合部に固定するアンカーボルトと、柱に設けた突出部(コッター)とガセットプレート端部を接触させて応力伝達を図る方法を対象に要素実験を行った。この実験からコッターを用いた取り付け方法によって取付部に高い剛性を確保できることが分かった。次いで、この取り付け方法を適用した柱梁部分骨組を製作し、座屈拘束筋違からの軸力と層間変形を油圧ジャッキにより作用させる載荷実験を行った。この実験では取付部周辺部材における応力伝達がコッターの力学性状、座屈拘束筋違の軸力伝達に及ぼす影響は小さく、またコッターの最大耐力は既往の計算式を用いることで安全側に評価できることが分かった。最後に3層RC建物を対象として座屈拘束筋違を適用した際の耐震性を時刻歴応答解析により検証した。低層建物においても適切に座屈拘束筋違を組み込むことにより、地動最大速度50cm/secに基準化した地震動に対しても建物の最大層間変形角を1/100rad.以下に抑えられることを示した。一方、上下の座屈拘束筋違の位相差により、使用した座屈拘束筋違の約1本分の降伏軸力に相当する水平引張力が取付部に作用することが明かになった。つまり、座屈拘束筋違の取付部はアンカーボルトによって柱梁接合部に少なくとも使用する座屈拘束筋違1本分の降伏軸力で緊結しておく必要があることが分かった。また、部分骨組実験で得られた取付部の局所変形を考慮した時刻歴応答解析を併せて行い、取付部の局所変形による座屈拘束筋違の変形ロスが全体挙動に及ぼす影響は少ないことが確認できた。昨年度の研究成果から、鉄筋コンクリート骨組と座屈拘束筋違の取り付け方法としては、柱に設けた突出部(コッター)とガセットプレート端部を接触させて応力伝達を図る方法がもっとも高い剛性を確保できることが分かった。本年度はまず、上記の取り付け方法に対して実際に鋼管コンクリートにより座屈補剛された筋違材を用いて柱梁部分骨組の載荷実験を行った。この実験より実建物に近い条件下における座屈拘束筋違とその取付部の力学挙動を把握し、同時に上下層の耐力差を意図的に設けることで取付部に水平引張力を作用させることで取付部における水平引張力への対応策についても検討した。載荷実験から、大変形領域では座屈補剛区間端部の回転に対してクリアランスが不足すると部材単体の実験に比べて座屈拘束筋違の見かけの耐力が上昇すること、水平引張力に対してはアンカーボルトの軸力導入が効果的であることが分かった。さらに柱梁部分骨組を対象とした非線形有限要素法解析モデルを構築し、実験結果との対応からその妥当性を確認した。次いで柱梁部分骨組試験体から切り出したコッター部を要素試験体として用い、せん断・引張実験を実施した。この実験より取付部における力学挙動と最大せん断耐力を把握した。さらに、実験結果と非線形有限要素法解析によるコンクリート内部の応力伝達の把握から、既往の耐力評価式を援用してコッターの最大せん断耐力評価式を構築した。また、実験より得られた履歴挙動を非線形地震応答解析に反映させるための解析モデルを構築した。昨年度までの研究において、柱梁部分骨組を対象とした非線形有限要素法解析モデル、座屈拘束筋違を取り付けるために設ける柱の突出部(コッター)の最大せん断耐力評価式及び、履歴挙動を非線形地震応答解析に反映させるための解析モデルを構築した。

本年度はまず、昨年度構築した柱梁部分骨組を対象とした非線形有限要素法解析モデルを用いて、コッターが地震時の複合応力(軸力、せん断、曲げ)を受ける状態においても、想定した力学挙動を示すかを解析によって確認した。この解析より実建物に近い条件下における座屈拘束筋違接合部の力学挙動を把握するとともに、昨年度構築したせん断耐力評価式が実建物においても適用可能であるか検討した。解析結果から、純せん断のみを受けるコッターと複合応力を受けるコッターの内部の鉄筋の応力分布、コンクリートの主応力度分布などに顕著な差異は見られず、昨年度に構築したコッターのせん断耐力評価式が実建物においても適用できることを確認した。次いで、昨年度構築した履歴挙動を非線形地震応答解析に反映させるための解析モデルを用いて、座屈拘束筋違付き12層RC建物の地震応答解析を行った。解析では純ラーメン骨組のみ、座屈拘束筋違を取り付けた場合、耐震壁を取り付けた場合をパラメータとした。解析の結果、座屈拘束筋違を取り付けることで最大層間変形角応答を抑えられることや、耐震壁に比べてエネルギー吸収能力、靱性能が付加できることを確認した。さらに座屈拘束筋違接合部に作用する引張力も想定以上に大きくなることはなく、座屈拘束筋違1本分の降伏耐力相当の力でアンカーボルトを締め付けておけば、座屈拘束筋違本来の性能が発揮できることが確認された。交付申請書に記載した「本年度の研究実施計画」どおりに研究が進んでいる上に、数値解析モデルの構築および妥当性の検証まで実施できたため24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までの研究成果により、部分骨組と取付部の有限要素法解析モデル、および建物全体の耐震性能を検証するために必要な取付部のバネモデルを構築できている。来年度以降は部分骨組と取付部に対するパラメトリックスタディを行い、周辺部材の影響を含めた取付部の設計法および建物全体の耐震設計法について検討を進める。24年度が最終年度であるため、記入しない。