hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝性乳がん家系の拾いあげを促進する啓発プログラムの作成に関する研究

九州圏内のがん臨床看護職の遺伝性腫瘍の認識、実践力、教育ニーズを明らかにすることを目的として、がん診療を行う施設の臨床看護職を対象に郵送質問紙調査を実施した。3割ががんと遺伝に関する相談を受け、2割が遺伝性腫瘍のケースと関わった経験があり、対応に苦慮していた。がんと遺伝に8割以上が関心をもっていたが、遺伝性腫瘍等を知る者は1割程度で、知識の有無が対応の不安や認知度に影響を及ぼしていた。今後がん臨床看護師が遺伝性腫瘍の対応を求められる可能性は高くなるだろう。臨床看護師自身の知識の向上のみならず、遺伝カウンセリングの周知や専門/認定看護師の知識の向上等、リソースとなるものの整備も必要である。本研究は、遺伝性乳がん・卵巣がん症候群(hereditary breast and ovarian cancer : HBOC)の医療体制構築に向けて、遺伝性乳がん家系の拾いあげを促進する啓発プログラムを作成することを最終目的としている。本研究課題は、九州圏内の20-30歳代女性および乳がんの保健・医療に携わる医療従事者のHBOCに対する意識を明らかにし、その結果をもとに我が国におけるHBOCの啓発に向けての課題を検討することである。平成25年度には、HBOC医療体制の構築に関する文献レビューをおこなった。文献データベースMEDLINE、CINAHL、医中誌Webを用いて検索した。日本におけるHBOCに関する研究は、医学的見地からの研究がほとんどであった。一方、諸外国では、医学的見地からの研究も行われながら、HBOCの認識、拾いあげの方法、家系内情報共有の方法、at riskの者の心理というように、HBOC医療の対象となる人々に視点が向けられた研究が行われていた。HBOCの着床前遺伝子診断に関する研究もすすめられていた。今後日本でも、HBOCの基礎となる診療体制を整えつつ、このような見地からの課題も検討していく必要性が示唆された。また、26年度に実施する保健・医療従事者、市民を対象とした意識調査のための調査票の作成を行った。文献データベースMEDLINE、CINAHLを用いて検索したHBOCに関する知識、意識調査を行っている先行研究をベースとして、基礎的質問項目および主題的質問項目を抽出した。本研究は、遺伝性乳がん・卵巣がん症候群(以下HBOC)の医療体制構築に向けて、日本におけるHBOCの啓発に向けての課題をを検討するために、九州圏内の一般市民および医療従事者のHBOCに対する意識を明らかにすることを目的としている。25年度は国内外の文献レビューおよび質問紙の素案を作成した。26年度は、質問紙の作成、および研究計画を具体的に検討した。前年度に作成した質問紙素案を臨床遺伝専門医に助言をいただきながら修正した。質問紙を送付する対象を抽出した。医療従事者については、九州圏内の乳腺専門医(日本乳癌学会認定)が所属する施設で乳がん患者の診療/療養を担当する医師、看護師、および保健所でがん対策を担当する保健師を対象にすることとした。医師については、対象者が所属する施設のホームページを参照して対象となりうる人数を把握し、該当診療科宛に調査票を送付することとした。看護師については、所属施設の看護部宛に調査協力依頼の文書を送付し、協力可能な人数を把握した上で、調査票を送付することとした。対象者への調査協力依頼の文書を作成した。遺伝性腫瘍(特に遺伝性乳がん・卵巣がん症候群;HBOC)の医療側の受け入れ体制を整備するための基礎資料とするために、九州圏内のがん患者に関わる臨床看護職(以下、がん臨床看護職)の遺伝性腫瘍の認識と実践力および教育ニーズを明らかにすることを目的とした調査を実施した。九州圏内でがん診療を行う総合病院15施設のがん臨床看護職359名を対象に郵送質問紙調査を実施した。調査票では遺伝性腫瘍の知識と経験、遺伝看護実践能力の自己評価、遺伝性腫瘍医療に関する教育ニーズを問うた。データは統計的手法を用いて分析した。データ収集期間は2016年2月から3月で、A大学医学部医の倫理委員会の承認を得て実施した。調査票は306部回収した(回収率85%)。対象の年齢の中央値は36[2845]歳、臨床経験年数の中央値は13[622]年だった。105名(36%)ががんと遺伝に関わる相談を受け、うち73%が対応に困っていた。64名(22%)が遺伝性腫瘍のケースと関わった経験があった。258名(85%)が遺伝性腫瘍に関心を持っていたが、HBOCを知っている者は38名(13%)で、うち遺伝形式を理解していたのは15%だった。がん遺伝看護実践力の自己評価において、生活支援、相談者の理解支援が最も高く(5点中3.1±0.6)、他機関への照会と連携(2.8±0.7)が最も低かった。教育ニーズについて、家族性腫瘍医療の基礎から実践に関する事項のニードが高かった。今後がん臨床看護師が遺伝性腫瘍に関する対応を求められる可能性が高くなることが推察され、遺伝カウンセリングの周知や専門/認定看護師の遺伝性腫瘍に対する認識の向上を図り、臨床看護師がこれらをリソースとして活用していけるよう整えていくことが求められる。本研究結果の一部を、第22回日本家族性腫瘍学会学術集会で発表する。

3割ががんと遺伝に関する相談を受け、2割が遺伝性腫瘍のケースと関わった経験があり、対応に苦慮していた。がんと遺伝に8割以上が関心をもっていたが、遺伝性腫瘍等を知る者は1割程度で、知識の有無が対応の不安や認知度に影響を及ぼしていた。今後がん臨床看護師が遺伝性腫瘍の対応を求められる可能性は高くなるだろう。臨床看護師自身の知識の向上のみならず、遺伝カウンセリングの周知や専門/認定看護師の知識の向上等、リソースとなるものの整備も必要である。26年度は調査票の作成、調査の実施、分析、結果の公表まで実施する予定であった。調査票と関連資料の素案まで作成できたが、本領域に精通する者に助言をいただき修正することに時間を要し、研究実施に当たっての倫理申請を行えておらず調査を実施できていない。臨床看護学27年度は補助事業期間延長も承認していただき最終年度となるため、調査、分析、結果の公表を実施していく。当初の計画では、調査票案を作成し、プレテストを行って調査票を完成させるところまでを25年度の計画としていたが、調査票案の作成途中までとなってしまった。その理由は、学内の他の業務に追われ、本研究課題にかけるエフォートが計画書では15%としていたが、5%程度であったためである。26年度は、最終年度となるため、本研究課題の目標を達成すべく時間配分を行っていく。25年度に実施した文献レビューの結果をもとに26年度は調査票を作成、実施、分析する予定であった。そのため未使用額が生じた。26年度は、調査票を完成させ、倫理委員会の承認を受けた上で、意識調査の実施を行う。得られたデータを記述統計、推定統計を用いて分析し、我が国におけるHBOCの啓発に向けての課題を検討する。25年度に実施できなかった、文献レビューの結果の公表について、26年度に行う予定である。上記理由のため、質問紙調査の実施とその結果の発表を27年度に行うこととし、27年度使用額はその経費に充てることとする。25年度実施状況が少し遅れたため。26年度分として請求した助成金と合わせて、調査に係る郵送費に充てたい。
自然言語理解での論理構造解析に対する言語外的知識の役割

本年度は主にメンタル・スペース理論にもとづいて,名詞句の意味論の研究を行なった.メンタル・スペース理論は従来の意味論とは異なり,基本的には非真理条件的意味論である.そのため,意味を真理条件と考える立場からの言語理解の理論と相当異なるアイデアによって研究を進めねばならない.そこで名詞句の意味を,単なる外的世界への指示と考えずに,言語自体が構成する中間的認知インターフェース(これをメンタル・スペースと呼ぶ)への要素の登録と考える.この要素は役割関数と呼ばれ,さまざまな領域の要素を項として,それに値を振り当てる.このように考えることで,代名詞の研究のひとつの謎とされていた,不完全同一性による代名詞化の問題を解決することができた.また,代名詞使用の多くの難問に対して,従来の意味論より,遥かに整合性の高い説明を与えることができた.また,メンタル・スペース理論の一部に対しては,形式化可能性を試み,坂原は手続き意味論的手法にもとづく名詞句解釈のアルゴリズムを考案した.一方,三藤はディスコース表現理論にもとづく名詞解釈のアルゴリズムを考案し,この理論の柔軟性を示した.さらに,これまでうまい解決を与えることが原理的に不可能と考えられていた.反事実的条件文についてのある難問も解決することができた.それは,対称性を含む反事実的条件文で,典型的には等号によって表わされる内容を持ち,現実からの距離が等しいために, 2つの選択すべき要素のいずれが現実に近いか決定できない場合である.この問題に対し,現実との差が断定されている場合とそうでない場合を分け,何も言われていない場合はディフオールト推論により現実と同様であると仮定することにより差を付けられると考え,対称的な反事実的条件文の解釈に成功した.このように,今年度はメンタル・スペース理論を名詞句の意味論の領域で大きく前進させることができた.本年度は主にメンタル・スペース理論にもとづいて,名詞句の意味論の研究を行なった.メンタル・スペース理論は従来の意味論とは異なり,基本的には非真理条件的意味論である.そのため,意味を真理条件と考える立場からの言語理解の理論と相当異なるアイデアによって研究を進めねばならない.そこで名詞句の意味を,単なる外的世界への指示と考えずに,言語自体が構成する中間的認知インターフェース(これをメンタル・スペースと呼ぶ)への要素の登録と考える.この要素は役割関数と呼ばれ,さまざまな領域の要素を項として,それに値を振り当てる.このように考えることで,代名詞の研究のひとつの謎とされていた,不完全同一性による代名詞化の問題を解決することができた.また,代名詞使用の多くの難問に対して,従来の意味論より,遥かに整合性の高い説明を与えることができた.また,メンタル・スペース理論の一部に対しては,形式化可能性を試み,坂原は手続き意味論的手法にもとづく名詞句解釈のアルゴリズムを考案した.一方,三藤はディスコース表現理論にもとづく名詞解釈のアルゴリズムを考案し,この理論の柔軟性を示した.さらに,これまでうまい解決を与えることが原理的に不可能と考えられていた.反事実的条件文についてのある難問も解決することができた.それは,対称性を含む反事実的条件文で,典型的には等号によって表わされる内容を持ち,現実からの距離が等しいために, 2つの選択すべき要素のいずれが現実に近いか決定できない場合である.この問題に対し,現実との差が断定されている場合とそうでない場合を分け,何も言われていない場合はディフオールト推論により現実と同様であると仮定することにより差を付けられると考え,対称的な反事実的条件文の解釈に成功した.このように,今年度はメンタル・スペース理論を名詞句の意味論の領域で大きく前進させることができた.
統合型OCTを用いた全眼部三次元バイオメータの開発

前眼部と後眼部の明瞭な立体断層画像の撮影及び眼軸長の計測が一台で行える統合型眼球撮影OCT装置の開発に取り組んだ。まず、装置の性能を向上させることを目的として、干渉計を大幅に改良した。従来の干渉計で問題となっていた感度不足を解決するため、光の取得効率が高く、広帯域な光サーキュレーターを探し出し、干渉計に組み込んだ。また、前眼部と後眼部の断層画像を取得するには、各部位の距離に対応する参照光路が二つ必要なため、光路切替え用の光スイッチを参照光路内に設けていたが、レーザ由来の固定ノイズが後眼部の断層画像内に現れてしまっていた。そこで、参照光路を一つ、試料光路を二つにする方法へと変更し、前眼部と後眼部の両部位において明瞭な画像が取得できるようにした。これらの干渉計の改良の結果、開発当初に比べ、感度を2dB、分解能を1.4μm向上させることができた。さらに、干渉計の開発と並行して、光学系の改良も行った。角膜表面や水晶体表面の曲率半径を正確に得るには、前眼部の歪曲のない断層画像が必要であり、高精度なテレセントリック光学系を3枚のレンズで構築しなければならない。しかし、当初使用していたレンズでは、10mm×10mm程の領域しかテレセントリックにすることができなかったため、比較的曲率が小さい大口径の2インチのレンズを用いて光学系を再構築し、テレセントリック領域を、12mm×12mm程度まで拡大した。屈折補正プログラムの完全自動化を目的として、機械学習の手法を用いた画像認識技術についての知見を深めると共に、計測ソフトと融合可能な機械学習用のソフトを調査し、最適なソフトを見つけた。また、OCT分野における機械学習の活用程度についての調査研究も行い、現段階において機械学習は眼底疾患の自動分類に主に使われており、前眼部の画像分析にはほとんど適用されていないということが分かった。平成30年度の研究計画目標は、統合型眼球撮影OCT装置を完成させることであったが、現段階では7割程度の完成度である。しかし、装置の性能を大幅に向上させることができたことに加え、装置の構築に必要なキーデバイスは購入済みであることから、来年度の早期に装置を完成させることが可能である。また、来年度に開発する予定の三次元屈折補正プログラムに必要な機械学習用のソフト、最新の計測ソフト、及び高性能なワークステーションについても既に調査が済んでいる状況だからである。ハードウェアーの開発:昨年度に引き続き、統合型眼球撮影OCT装置の開発を行い、早期の完成を目指す。具体的な作業としては、3枚のレンズの間に大型の光路切替え用ミラーを挿入し、前眼部と後眼部の光学系を瞬時に切り替えられるようにすること、前眼部の撮影箇所を同定するための可視カメラを接続することなどである。また、臨床研究での利便性を向上させるため、光学ユニットを3軸の電動ステージ上に載せて、ジョイステックで簡単に光学ユニットを操作できるようにする。そして、装置の完成後には、曲率半径が既知である模型眼を撮影し、三次元の屈折補正の精度を確定させる。プログラム開発:新規に購入するワークステーションに機械学習用のソフトをインストールし、前眼部の画像分析プログラムを作成後、既存の三次元屈折補正プログラムに組み込み、最終的に計測プログラムと融合させる。その後、臨床現場に設置した既存のワークステーションと新規購入したワークステーションとを交換する。臨床研究の実施:ハードウェアーの開発が終了した時点で統合型眼球撮影OCT装置を臨床現場に設置する。まず、ボランティアの眼パラメータを用いて、既存の装置の結果と比較し、本OCT装置で得られた測定値の妥当性を検証後、白内障患者の撮影へと移行する。

また、OCT分野における機械学習の活用程度についての調査研究も行い、現段階において機械学習は眼底疾患の自動分類に主に使われており、前眼部の画像分析にはほとんど適用されていないということが分かった。平成30年度の研究計画目標は、統合型眼球撮影OCT装置を完成させることであったが、現段階では7割程度の完成度である。しかし、装置の性能を大幅に向上させることができたことに加え、装置の構築に必要なキーデバイスは購入済みであることから、来年度の早期に装置を完成させることが可能である。また、来年度に開発する予定の三次元屈折補正プログラムに必要な機械学習用のソフト、最新の計測ソフト、及び高性能なワークステーションについても既に調査が済んでいる状況だからである。ハードウェアーの開発:昨年度に引き続き、統合型眼球撮影OCT装置の開発を行い、早期の完成を目指す。具体的な作業としては、3枚のレンズの間に大型の光路切替え用ミラーを挿入し、前眼部と後眼部の光学系を瞬時に切り替えられるようにすること、前眼部の撮影箇所を同定するための可視カメラを接続することなどである。また、臨床研究での利便性を向上させるため、光学ユニットを3軸の電動ステージ上に載せて、ジョイステックで簡単に光学ユニットを操作できるようにする。そして、装置の完成後には、曲率半径が既知である模型眼を撮影し、三次元の屈折補正の精度を確定させる。プログラム開発:新規に購入するワークステーションに機械学習用のソフトをインストールし、前眼部の画像分析プログラムを作成後、既存の三次元屈折補正プログラムに組み込み、最終的に計測プログラムと融合させる。その後、臨床現場に設置した既存のワークステーションと新規購入したワークステーションとを交換する。臨床研究の実施:ハードウェアーの開発が終了した時点で統合型眼球撮影OCT装置を臨床現場に設置する。まず、ボランティアの眼パラメータを用いて、既存の装置の結果と比較し、本OCT装置で得られた測定値の妥当性を検証後、白内障患者の撮影へと移行する。前眼部の画像分析プログラムの開発に必要な機械学習用のソフトは、最新の計測ソフト上でのみ動作するが、今年度の予算内で最新の計測ソフトを購入することができなかった。また、最新の計測ソフトの性能を十分に発揮させるためには、最新のOSを搭載した高性能なワークステーションが必要であることから、計測ソフトとワークステーションを同時に購入したほうが効率良く開発を進められると判断し、次年度に研究費を繰り越すことにした。次年度繰越の研究費は、翌年度に請求した助成金と共に、高性能ワークステーション、最新の計測ソフト、及び光学・電気部品の購入費、学会発表の旅費、論文掲載料等に用いる。
ポリマー修飾磁性ナノ粒子によるＧＨｚ帯用薄型電磁波吸収体の開発

【研究の目的】本研究では高透磁率の期待されるアモルファス磁性粒子ポリマー複合体の作製(A)を行い、電磁波吸収体向けポリマー複合体の透磁率向上を試みる。さらにナノ粒子の添加し、磁性体の高充填化と透磁率のさらなる向上を試み(B)、UHF帯に対応した電磁波吸収体の薄型化を目的とする。【研究成果】A)強還元剤NaBH_4による塩化鉄の還元により、高い飽和磁化と透磁率を有するアモルファスFe-Bサブミクロン粒子(AFBS)の作製に成功した。AFBSポリマー複合体は従来の電磁波吸収体に用いられる材料に比べて、UHF帯で高い透磁率を有し、従来の20-25%の薄型で電磁波吸収特性を示すことを明らかにした。B)Ptイオンの添加より微細なアモルファスFe-B粒子の作製に成功した。これを添加することでAFBSポリマー複合体の充填率が向上し、高周波磁気特性が向上をすることを明らかにした。また、グリコサーマル法により数十ナノサイズのNi-Znフェライトナノ粒子の合成に成功した。これを混合することで、ポリマー複合体の透磁率が大きく向上し、より薄型で電磁波吸収特性を示すことを明らかにした。AFBSポリマー複合体のノイズ抑制特性を、マイクロストリップライン(MSL)基板により評価した。試料は既存製品より高い周波数帯域(46GHz)において、吸収ピークを示し、その吸収量は同等の大きさであった。よって、AFBSポリマー複合体はGHz帯域で良好なノイズ抑制特性を有することが明らかになった。以上より、AFBSポリマー複合体がGHz帯の電磁波吸収体に適した材料であることがわかった。アモルファスFe-B粒子の作製に成功し、そのポリマー複合体が高い透磁率と薄型での電磁波吸収特性を示すことを明らかにするなど、研究目的に対応した成果が得られている。アモルファスFe-Bサブミクロン粒子(AFBS)ポリマー複合体の透磁率をさらに向上するためには、充填率のさらなる向上が必要となる。しかし、高充填時の導通による渦電流損失が避けられなくなる。そこで、AFBSをフェライトナノ粒子でコートした複合粒子を作製する方法が挙げられる。複合粒子を形成する方法として、フェライトめっき法を用いて、複合粒子の作製を試みていく予定である。また、ポリマー複合体を02-0.5mmのシート状に成形して、マイクロストリップライン(MSL)基板を用いたノイズ抑制特性の評価を行い、良好な特性を有することを明らかにしたが、今後は、より薄型な厚さで評価するため、バーコータや塗布法による薄型シートの作製を検討し、ノイズ抑制特性を評価していく予定である。
EBウイルスゲノム複製マシナリーを構成する遺伝子産物群とその機能

Epstein-Barrウイルスゲノム複製マシナリーを構成するウイルス蛋白は少なくとも6種類確認されている。その中でKey enzymeといえるEBVDNAポリメラーゼホロ酵素に焦点を当てホロ酵素を構成するサブユニットの役割を本研究で明らかにした。(1)EBVDNAポリメラーゼホロ酵素はBALF5にcodeされるEBVDNAポリメラーゼcatalyticサブユニットとBMRF1にcodeされるEBVDNAポリメラーゼ付随蛋白との複合体として感染細胞中に存在していた。(2)BALF5遺伝子産物を発現するバキュロウイルス発現系を作製しさらに精製法を確立した。均一状態まで精製されたBALF5蛋白はDNAポリメラーゼ活性及び3′→5′エクソヌクレアーゼ活性を示したがその酵素至適条件は感染細胞から精製されたEBVDNAポリメラーゼホロ酵素と大きく異なった。(3)BMRF1遺伝子産物を発現するバキュロウイルス発現系を作製し精製法を確立した。精製されたBMRF1蛋白はポリメラーゼ活性もエクソヌクレアーゼ活性もなかったが二重鎖DNAと結合する活性を有していた。(4)BALF5蛋白自身では低いポリメラーゼprocessivity(50base)しか示さないが2倍量(モル比)のBMRF1蛋白を添加することにより非常に高いProcessivity(>7200base)を示すようになった。同様にBALF5蛋白は低いdouble strand 3′→5′exonuclease活性を示すがBMRF1蛋白添加により高いexonuclease活性を示すようなった。以上の結果よりBMRF1蛋白はポリメラーゼ付随蛋白としてプライマー末端の二重鎖部分と結合しBALF5蛋白が離れないように留め具として働いていると推定される。今後は一本鎖結合蛋白,ヘリカーゼ,プライマーゼとの相互作用について研究を進めていく計画である。
遺伝子欠損および過剰発現マウスを用いたPACAPの生理機能の解析

本研究は、我々が作製したPACAP欠損(KO)マウスを含め3種類の遺伝子改変マウスを用いて、PACAPによる中枢・末梢神経機能調節等の発現機構、その生理・病態的意義を解明することを目的として実施し、以下の成果を得た。1.精神行動機能調節(1)PACAP-KOは、新規環境下の自発行動量の増加、異常ジャンプ行動、好奇心増大(または不安減少)を呈した。これらの精神行動異常は、抗精神病薬あるいはSSRIにより改善された。(2)PACAP-KOに音刺激驚愕反応prepulse inhibitionの低下(障害)が認められた。以上の結果は、PACAPが精神行動の調節に関与すること、本マウスの表現型が統合失調症あるいはADHDの病態と一部類似性があることを初めて示すものである。2.海馬機能PACAP-KOとPACAP1型受容体欠損マウスの海馬シナプス伝達長期増強(LTP)の障害、行動薬理試験におけるPACAP-KOの海馬依存性記憶・学習障害を見い出し、これら高次脳機能におけるPACAPリガンド-受容体シグナルの寄与を明らかとした。3.神経因性・炎症性疼痛神経因性・炎症性疼痛の発現がPACAP-KOでは消失していた。PACAPが痛覚過敏およびアロディニア(異疼痛)の発現制御に必須な役割を果たすことが示された。4.日内リズムPACAP-KOにおいて、光照射による日内行動リズムの位相変化および視交叉上核のc-fos誘導が減弱していた。光同調機構の維持にPACAPが重要な役割を果たすことがin vivoで示された。5.糖尿病態モデル(1)ストレプトゾトシン投与時の膵臓特異的PACAPトランスジェニック(Tg)マウスの膵臓では、β細胞新生が促進することが見い出された。(2)遺伝性肥満・糖尿病KKAyマウスとTgマウスとの交配による病態モデルにより、PACAPによる膵臓ラ氏島過形成の調節作用が見い出された。膵臓のβ細胞新生およびラ氏島形成をPACAPが調節することを示す本成績は、GLP-1属であるPACAPの臨床応用の可能性を支持する重要な知見として位置付けられる。本研究は、これまでに作製したPACAP欠損マウスを含め3種類の遺伝子変異マウスを用いて、中枢機能の調節、神経細胞の増殖・分化および障害保護、膵臓インスリン分泌、その他の生理作用においてPACAPが果たす役割の作用機構等をin vivo、in vitroで明らかにすることにより、PACAPシグナルの生理・病態的意義を解明することを目的として実施し、これまでに以下の各知見を得た。1.PACAPの脳機能に関する行動薬理学的解析(1)PACAP欠損マウスは野生型対照マウスと比べて新規環境(オープンフィールド)における探索行動(自発運動)量が増大していた。(2)また本マウスは好奇心が増大し、不安が減少している可能性が示された。(3)抗精神病薬であるハロペリドールは、上記の各行動を野生型と同レベルまで抑制した。これらの結果から、PACAPは精神行動の調節に関与する神経ペプチドであり、PACAPシグナルの機能低下は、精神行動の異常という表現型に結びつき、なんらかの精神疾患、感情障害の原因の一つである可能性が示唆された。PACAPが精神機能の調節に関与することを示す報告はこれまでになく、はじめての知見である。

2.神経細胞障害保護作用申請者らは、実験的脳虚血時に海馬においてPACAP発現が増大することを見出している。そこでPACAPの神経保護機構について、培養神経細胞に対するグルタミン酸毒性をin vitro虚血様モデルとして検討した。その結果、グルタミン暴露によりPACAP発現が増大し、PACAP受容体アンタゴニストはグルタミンによる細胞死を増悪させることが明らかとなった。これらの結果は、PACAPが内在的な神経保護因子であることを示すものである考えられる。本研究は、これまでに作製したPACAP欠損マウス(PACAP-KO)を含め3種類の遺伝子改変マウスを用いて、PACAPによる中枢機能調節、神経細胞の増殖・分化、膵臓インスリン分泌、その他の生理作用の発現機構等をin vivo、in vitroで明らかにすることにより、PACAFシグナルの生理・病態的意義を解明することを目的として実施した。本年度は新たに以下の知見を得た。1.精神疾患病態:PACAP-KOの注意力低下(音刺激驚愕反応におけるPPI値の低下)が、性成熟が完了する6週齢以降で発現すること、アンフェタミンで改善されることを見い出し、本マウスの表現型がヒト統合失調症あるいはADHDの病態と一部類似性があることを示した。2.海馬機能:PACAP-KOとPACAP1型受容体欠損マウスのin vivo海馬シナプス伝達長期増強(LTP)の障害、行動薬理試験におけるPACAP-KOの海馬依存性記憶・学習障害を見い出し、これら高次脳機能におけるPACAPリガンド-受容体シグナルの寄与を明らかとした。3.神経因性・炎症性疼痛:坐骨神経切断やカラゲニン投与による痛覚過敏や、グルタミン酸アゴニストによるアロディニア(異疼痛)の発現がPACAP-KOで完全に消失することを見い出し、PACAPが神経因性および炎症性疼痛の発現制御に極めて重要な役割を果たすことを示した。4.日内リズム:PACAP-KOにおいて、光照射による日内行動リズムの位相変化および視交叉上核のc-fos誘導が一部減少することを見い出し、日内リズムを構成する光同調機構の維持にPACAPが重要な役割を果たすことをin vivoで示した。5.糖尿病態発症:ストレプトゾトシン(STZ)投与時の膵臓特異的PACAPトランスジェニックマウス(PACAP-Tg)の膵臓では、β細胞新生が促進することを見い出し、これが本マウスのSTZ誘発性、糖尿病態発症の耐性獲得機構の一部となる可能性を示した。
コレステロール吸収に関与する輸送タンパク質に関する研究

膵臓由来のコレステロールエステラーゼは食事中のコレステロールエステルをコレステロールと脂肪酸に加水分解する酵素である。コレステロールエステラーゼはこの加水分解作用以外にコレステロール吸収に必須の役割を持つとする報告があるが、否定するものもあり一致しない。そこで、コレステロールエステラーゼのコレステロール吸収に及ぼす影響について検討した。ラット膵液および牛膵臓コレステロールエステラーゼはミセルコレステロールのラット小腸微絨毛膜への取り込みを濃度依存的に促進した。作用機構を検討したところ、コレステロールエステラーゼは微絨毛膜の結合して作用しているのではなく、ミセルとコレステロールの親和性を減少させることで、ミセルからのコレステロールモノマーの放出を促進し、そのため吸収が亢進すると考えられた。コレステロールエステラーゼは、また、大腸がん由来細胞株であるCaco-2細胞へのミセルコレステロールの取り込みおよび分泌を促進した。コレステロールエステラーゼ添加により細胞内および分泌液中のコレステロールのエステル化率が上昇したことから、コレステロールエステラーゼは細胞内に入り、コレステロールのエステル化を亢進し、このためカイロミクロンの分泌を促進していると考えられた。こられのことから、コレステロールエステラーゼはコレステロール吸収促進的に作用しているが、あくまでも補助的な作用であり不可欠なものとは考えられなかった。コレステロールエステラーゼが実際に生体内でコレステロール吸収を亢進しているかどうかはさらに検討する必要がある。小腸内腔から小腸上皮細胞へのコレステロールの吸収は一般に単純拡散により起こると考えられているが、輸送タンパク質が関与している可能性も示唆されている。本研究では、膵臓から分泌されてるコレステロールエステラーゼに着目し、そのコレステロール吸収促進作用のメカニズムの解明を目的として実験を行った。ラット小腸微絨毛膜を単離し、ミセルコレステロールの微絨毛膜への移行を検討したところ、ラット膵液あるいはウシ膵臓コレステロールエステラーゼを添加した場合には、コレステロールの移行率がコレステロールエステラーゼの濃度依存的に増加することから、コレステロールエステラーゼはコレステロールが微絨毛膜に取り込まれる段階で促進作用を発揮していることが初めて示された。微絨毛膜とコレステロールエステラーゼをインキュベートし、微絨毛膜のコレステロールエステラーゼを増加させた場合、および、膵液をドレインし微絨毛膜中のコレステロールエステラーゼを低下させた場合いずれでも、ミセルコレステロールの微絨毛膜への取り込みには変化がなく、コレステロールエステラーゼは微絨毛膜に結合して作用しているとは考えられなかった。一方、ミセルからのコレステロールモノマーの放出にも、コレステロールエステラーゼの効果は認められなかった。これらのことから、コレステロールエステラーゼはミセルコレステロールがモノマーとして放出され、微絨毛膜に取り込まれる段階で作用していると考えられたが、これまでのところその正確なメカニズムの解明には至っていない。前年の研究で、コレステロールエステラーゼはラット小腸微絨毛膜へのミセルコレステロールの取り込みを増加させることを見いだし、その機構として、ミセルからモノマーとしてのコレステロールの放出を促進させることでコレステロール吸収を亢進している可能性を示唆した。また、コレステロールエステラーゼは微絨毛膜へ結合して作用しているのではないことも明らかにした。今回は、コレステロールエステラーゼが小腸吸収細胞へのコレステロールの取り込み、細胞内でのエステル化、および細胞からの分泌に及ぼす影響を調べるため、大腸ガン細胞であるが分化すると小腸吸収細胞に似た機能を有するCaco-2細胞を用いて実験を行った。通常培養細胞は血清添加で培養されるが、血清中にはリポ蛋白質としてコレステロールを含有するので、それらを除去した血清および無血清培養でも実験を行った。その結果、小腸微絨毛膜の場合同様に、コレステロールエステラーゼはミセルコレステロールのCaco-2細胞の微絨毛膜側からの取り込みを促進した。また、コレステロールエステラーゼ添加により細胞内でのコレステロールのエステル化率が上昇し、コレステロールの基底膜側からの分泌も増加した。このような効果は、血清、リポ蛋白質除去血清および、無血清培養のいずれの場合も観察された。このことから、コレステロールエステラーゼは、コレステロールの細胞内への取り込みを促進するだけでなく、細胞内でのコレステロールのエステル化を促進し、コレステロールエステルの生成を増加させるとで、コレステロールのカイロミクロンとしての細胞外への分泌を亢進していることが示唆された。
超深度掘削が拓く海溝型巨大地震の新しい描像

本領域の「海溝型巨大地震の新しい描像」を、超深度の掘削を含んだ統合的手法によって得るという目的は、海溝近傍でのプレート境界断層の高速すべりによる地震津波発生性破壊の存在や高速ではすべての断層は弱化するという断層すべり特性の新しい特徴、それへの水の関与など多くの科学的成果によって達成された。これらは従来の地震学、地球物理学的観測に地質学、地形学、地球化学、岩石力学などの手法を加え、統合することによって得られた。この手法の総合も大きな成果である。超深度の掘削によって、地震発生深度を直接観測するという前人未到の新しい技術の導入が科学的成果へつながった。大きな技術的成果である。初年度は9月からの半年であり、立ち上がりを確実なものとすることを総括班の主要な任務とした。領域ホームページの完成と英語バージョンの作成、日常的な成果の公表とアウトリーチ活動のお知らせ、関連する学術活動のお知らせなどを定着させた。また、領域の内容を分かりやすく説明するパンフレットを作成し、さまざまな学会における関連するセッション、10DPにおけるアウトリーチ活動、その他の代表者や参加者が講演する普及講演会、大学における教育活動などに広く活用することとした。研究の進捗状況を相互に見えるようにし、領域内での活発な討論、共同研究を促すために、ホームページ上に内部ページを作成し、研究集会や学会での発表スライドを常に閲覧できる体制を構築した。立ち上げに伴い、領域に参加する全員、および学生・院生を集めて、2泊3日の徹底討論研究集会を熊本県阿蘇にて開催した。集会はホームページにて領域関係者以外の希望者にも領域の経費負担なしで可能とした。総括班は、1月に1度程度集まり、研究の進捗状況などを議論し、調整することとした。2011年度に開催の地球惑星科学連合の国際セッションの開催、学術領域のブース展示、広報ニュース誌の作成、秋に予定されている日本地質学会、地震学会における活動予定とアウトリーチ活動、アメリカ地球物理学連合大会をはじめとする国際的な学会における成果発表、セッション開催などを検討し、申請した。計画第2年度全体の研究計画の科学目標は沈み込み帯浅部の解明であり、その目標達成のために総括班は調整に当たった。IODP南海掘削ステージ2の実施に伴い、領域からの研究者を派遣した。また、2011、三月実施のコスタリカ沖沈み込み帯の掘削(IODP#334航海)へも領域分担、協力研究者を派遣した。領域の内容を分かりやすく説明するパンフレットに加えてニュース第一号を発行し、さまざまな学会における関連するセッション、IODPにおけるアウトリーチ活動、記者会見、その他の代表者や分担者が講演する普及講演会、大学における教育活動などに広く活用した。領域分担・連携・協力研究者、および学生・院生を集めて、地質見学討論会を含めて3泊4日の徹底討論研究集会を沖縄にて開催した。集会はホームページにて宣伝、領域関係者以外の希望者にも領域の経費負担なしで可能とした。2010年度5月開催の日本地球惑星科学連合大会で国際セッションを開催すると共に、本学術領域のブース展示を実施し、コミュニティーへの説明、アウトリーチを実施した。9月富山開催の日本地質学会、10月開催の地震学会においてもシンポジウムを開催した。アメリカ地球物理学連合大会をはじめとする国際的な学会における成果発表、共同コンビナー派遣によるセッションを開催した。23年度実施予定の日本地球惑星科学連合大会でのユニオン国際セッション、一般セッション、ブース展示の申請をした。大会では最大規模のセッションとなる予定である。第3年度全体の科学目標は、沈み込み帯深部研究の開始であったが、東北地方太平洋沖地震の緊急対応を含めて以下の3項目を実施した。1.情報システム・広報システムの拡充および広報・教育・平成21年度に構築したWebサイト(日本語版、英語版、領域内サイト)を継続活用し領域内情報交流・広報シの拡充を図った。・本領域研究計画の意義を広く広報するために、広報ニュース第2号を作成、また領域の研究を説明するパンフレットを増刷、配布した。・地球惑星科学連合大会(5月幕張)において本課題の研究成果紹介ブースを出展した。・サイエンスカフェや市民講演会において積極的に講演を展開した。2.以下の研究集会を開催した。1)日本地球惑星科学連合大会(5月)、日本地質学会(9月)、日本地震学会(10月)、アメリカ地球物理学連合秋期大会(12月)において関連セッションを開催し、各計画研究の研究成果を発表した。2)2012,2/28-3/2に本領域主催の国際研究集会を高知にて開催、領域研究前半の研究成果を集約した。国外から招待講演者約20名、自主参加約30名を含め、総数約140の参加で成功した。集会の成果はTectonophysics特集号として編集中である(H24年度11月出版予定)。3.IODP南海掘削計画ステージ3と調整:IODP

南海掘削計画プロジェクト管理会議に参加し、今後の掘削実施計画との調整、連携を計った。日本海溝緊急掘削(J-Fast)に本領域研究者派遣を組織した。本領域では以下の主要な成果を得た。1.南海トラフのみならず、2011年東北地方太平洋沖地震の津波発生断層(日本海溝付近のプレート境界断層)の回収に成功した。プレート境界断層のごく浅部において、高速(地震性)滑りの痕跡が発見された。断層は粘土鉱物から構成され、本質的に摩擦抵抗が極めて小さいことが実験的にも検証された。更に高速滑りにより間隙水が熱圧化し有効摩擦がほとんどなくなり、海溝域まで滑り抜け津波を発生するに至ったことが判明した。2.地球上のどの海溝においても超巨大地震・津波が発生する可能性があることが明らかとなり、日本列島全域、および世界中で最大マグニチュードの見直しが必要、という認識に対する科学的根拠を与えた。3.南海トラフプレート境界断層の上盤孔内観測により、水平最大応力場の方向がプレートの相対運動方向と平行であり、かつその一部は鉛直応力を上回るなど、巨大地震の歪エネルギーが蓄積されていることが判明した。断層近傍では逆断層型の応力場になると予想される。4.下盤プレートの観察・観測、実験、理論を統合した研究により、プレート境界におけるゆっくりすべりと巨大地震との関連への理解が飛躍的に進んだ。今後の連続観測が一層期待される。5.断層帯は、破断によって極めて複雑な変形をしていることが物理探査からも予想されるが、陸上化石地震断層の分析から、そこでダイナミックな岩石ー流体反応が起こり、滑りメカニズムを支配していることが明らかとなった。間隙水圧の変化や間隙水の化学的変化の連続観測などが一層期待される。最終年度はこれらの全体の成果を交換、議論するために、総括班は2014年7月、札幌にて開催されたアジアオセアニア地球科学会の際に国際シンポジウムを企画、関連する海外の研究者を招待し、成果の取りまとめを実施した。また、国際雑誌への論文の公表に関わる経費について分担者へ援助した。2014年4月、日本地球惑星科学連合大会特別セッション、7月、札幌で開催のアジア・オセアニア地球科学会にあわせてシンポジウム、討論会を実施した。前者は、この5年間、連続して最も発表講演数、参加数の多いセッションとなった。2014年9月実施の評価においては、「従来の地震研究の枠を超えて、物理学的な観測・理論研究と地質学的、物質科学的研究を結合させることによって、プレート境界科学と呼ぶべき新領域を拓き、海溝型巨大地震の新しい描像を得るという成果があった。」とA評価(研究領域の設定目標に照らして、期待通りの成果があった)をいただいた。また、この学術領域の総まとめとして、国際雑誌に特集号を編集、全体で33編の論文を公開した。これらを通じて、本研究を成功裏に終えることができた。とくに重要な科学的成果として、以下の点をシンポジウムにて強調した。
MRIベース小線源治療におけるADC値の4次元解析ソフトウェア開発と有用性の検討

子宮頸癌治療に対するImage guided brachytherapy (IGBT)においてCTと比し、組織の描出能においては圧倒的にMRIが優れており、CTが盛んな日本においても今後欧米と同様にMRIを導入する施設が増加する可能性が高い。当該施設では全例に対してMRIベースのIGBTを始めている。まさに日本における先駆的な施設である。本研究にける第一段階としてApparent diffusion coefficient (ADC値)に着目し、小線源治療中のADC値の経時的変化を計測しその意義の検討を行った。方法として26例の子宮頸癌患者におけるMRIベースのIGBT中のHigh risk clinical target volume (HRCTV)のADCの変化をヒストグラムを用いて解析、その経時的変化を比較解析した。しかしこれに関しては有意な変化は認められなかった。さらなる検索項目としてIGBT開始直前までの外部照射に対する反応(縮小率、残存腫瘍体積)に注目、そこから再発リスクの評価を行うことに加え、当院で新たに導入されたPET-MRIにおけるimaging biomarker (ADC, SUV)も検討項目に加えた。前者は臨床像をよく反映しており、すでに2017年の北米放射線腫瘍学会で発表済みである。また、後者に関してはADCmeanのみが外部照射に対する反応と関連性があると示唆され、こちらは2018の北米放射線腫瘍学会に採択された。その後のさらなる検討にてADC, SUVのみでは不十分な可能性が示唆された。これに関してはmetabolic Tumor volume (MTV)及びtotal lesion glycolysis (TLG)に関しても検討項目に加え、さらに詳細な検討を行っている。これらの検討に関しては本年度から学会発表を行ってゆく。日本ではCTを用いた画像誘導小線源治療(Image guided brachytherapy: IGBT)が子宮頸癌治療における主流である。しかし組織の描出能においては圧倒的にMRIが優れており、今後欧米と同様にMRIを導入する施設が増加する可能性が高い。当該施設では昨年10月より全例に対してMRIベースのIGBTを始めており、日本における先駆的な施設といえる。本研究の目的は、腫瘍の活性を反映する拡散協調画像(Diffusion weighted image: DWI)における定量的数値であるApparent diffusion coefficient (ADC値)に着目し、小線源治療中のADC値の経時的変化を計測しその意義を検討することに加え、より正確なADC値の変化を把し、治療計画装置との融合を可能とするソフトウェアを開発することである。その第一段階として26例の子宮頸癌患者におけるMRIベースのIGBT中のHigh risk clinical target volume (HRCTV)のADCの変化をヒストグラムを用いて解析、その経時的変化に関する検討を行った。これに関しては有意な変化は認められなかった(第4回がんプロ国際シンポジウム)。また、Gross Tumor volume (GTV)のADC値と初回IGBT直前のHRCTVのADC値を、ヒストグラムから得られる平均値を用いて比較した。全症例でADCの平均値は上昇、HRCTV / CTVの平均は1.49であり、spearman相関係数0.48で正の相関性を認めた。再発症例は1例が腺癌、HRCTV / CTVが全症例中最も低い症例であった。もう1例は扁平上皮癌でGTV-ADC、HRCTV-ADCともに極めて低値を示す症例であった(2016年度日本医学放射線学会関西地方会、日本放射線腫瘍学会)。現段階では、IGBT中のADC値に関しては、ヒストグラムにおける平均値、中央値、歪度、尖度のいずれにおいても有意な変化を認めていない。これに関しては様々な要因の影響が示唆されるが、まずアプリケーターの影響の有効な排除法についての確立が困難であることが挙げられる。また、IGBT時のMRIはすべて同一機種で施行することが可能であるが、治療前は機種が異なることもしばしばである。ADC値はMRIの機種によって異なることが知られており、これが現段階での結果に影響していることも否定できない。このような機種間でのADC値の違いをどのように補正するかに関しての検討も現在研究段階にある。さらに病期や組織型等の臨床的要因にもADCは影響を受けるため、こういった要因に関しても対策を一つ一つ行いながら研究を進めつつあるという状況である。当面はこのような問題の是正を行っていくという状態が続く可能性もあると思われる。よって、研究は進行しているが、やや遅れているというのが現状であるといえる。しかし、できるだけすみやかに次の段階(ソフトウェア開発)に入る予定としてる。

さらなる検索項目としてIGBT開始直前までの外部照射に対する反応(縮小率、残存腫瘍体積)に注目、そこから再発リスクの評価を行うことに加え、当院で新たに導入されたPET-MRIにおけるimaging biomarker (ADC, SUV)も検討項目に加えた。前者は臨床像をよく反映しており、すでに2017年の北米放射線腫瘍学会で発表済みである。今後さらなる詳細な検討を加える予定である。また、後者に関してはADCmeanのみが外部照射に対する反応と関連性があると示唆され、こちらは2018の北米放射線腫瘍学会に採択された。IGBT中のADC値に関しては、ヒストグラムにおける平均値、中央値、歪度、尖度のいずれにおいても有意な変化を認めていない。この問題に関しては様々な要因の影響が示唆されるが、これらを解決しつつ研究を継続してゆくということであった。しかし現段階において解決法は見出されておらず、明かな進展は認められない。今後も継続の予定ではあるが、その後の追加研究によって、外部照射に対する反応から予後予測ができる可能性が出てきており、これまでの経過からはそちらのほうが良い結果が出ているのが現状である。よってこちらに対する研究もさらに進めていく必要がありこれらを加味すると、遅れているといわざるを得ない。子宮頸癌治療に対するImage guidedbrachytherapy (IGBT)においてCTと比し、組織の描出能においては圧倒的にMRIが優れており、CTが盛んな日本においても今後欧米と同様にMRIを導入する施設が増加する可能性が高い。当該施設では全例に対してMRIベースのIGBTを始めている。まさに日本における先駆的な施設である。本研究にける第一段階としてApparent diffusion coefficient (ADC値)に着目し、小線源治療中のADC値の経時的変化を計測しその意義の検討を行った。方法として26例の子宮頸癌患者におけるMRIベースのIGBT中のHigh risk clinical target volume (HRCTV)のADCの変化をヒストグラムを用いて解析、その経時的変化を比較解析した。しかしこれに関しては有意な変化は認められなかった。
多文化共生に向けた地域日本語教育の再構築ー官学民協働プロジェクトの省察を通して

本研究では、地域で主に日本人の市民ボランティアが定住外国人に日本語を教える教育(以下、地域日本語教育)のあり方を再考し、行政(官)と大学(学)と市民(民)が連携して行う協働プロジェクトの意義と課題を探る調査を行う。本研究の目的は、1地域日本語教育の一環として運営する官学民協働プロジェクトが多文化共生社会の実現にどのように貢献できるのか、21の官学民協働プロジェクトの意義や課題をどのように地域日本語教育に携わる当事者に伝え、社会に還元できるのか、の2点を明らかにすることである。本研究は、地域日本語教育を誰もが参加できる開かれた活動へと変化させ、多文化共生社会の実現へ寄与することを目指す。
視覚障害者を対象としたWEBによる図書文献案内システムの開発

福祉産業では採算に合わない福祉事業が敬遠される傾向にある。特に人口の少ない固有障害用の福祉機器開発は停滞気味である。今回、福祉貢献として「視覚障害者を対象とした図書文献案内システム」の完成を2ヵ年計画で目指した。現在ボランティア尽力による60万冊の「録音図書」と「点字図書」に対し利用者はデジタル・デバイド等の理由から蔵書リストの情報すら入手できず、豊富な社会的財産が死蔵となり有効活用されていない。そこで「社会福祉法人・名古屋ライトハウス」、「名古屋盲人情報文化センター」の意見を参考に、下記概要の技術支援システム構築を計画・実施した。(1)情報基盤としてインターネットを利用する3層サーバ・クライアント方式DBの構築.(インターネット・アクセスにより図書館間の蔵書リスト提供と貸出を可能にする「デジタル図書館」の試験稼動)(2)情報コンテンツ・フォームとしてXMLの採用.(図書館毎の蔵書管理システム相違をXML技法にて吸収緩衝・相互利用を計る。これにて既存仕様の変更なくシステム構築を目指す。)(3)情報端末としてPDAの採用.(情報端末の操作習熟度の要求は障害者に酷である。よって認知負荷を抑制したインターフェースを提供する。特に音声モデュールとして「音声ガイド」をPDAに実装する)本研究遂行中、「障害者自立支援法案」のため上記組織が改変され、不幸なことに担当職員・部署との円滑な協議ができない状態となった。そのため次の二点が課題として残った。(1)プロトタイプとしてシステムは仕上がったが、オープンシステムとしては著作権処理など最終調塞が不可能となった。よって開放利用ではないシステムとなっている。(2)PDAへのインターフェース実装の際、音声モジュールは特定機種に限定され、期待したほど多様性を追求できなかった。下調べが不十分であり、反省点である。なお、本設計開発と直接的な論文成果ではないが、「ライトハウス」業務関係の音声システム等のプレゼンテーションと特許の申請はできた。研究期間は終了したが、本報告書提出後に直接の成果発表の機会を得る様に努めたい。そこで「社会福祉法人・名古屋ライトハウス」、「名古屋盲人情報文化センター」との協議を経て、下記概要の技術支援システム構築を実施した。(1)情報基盤としてインターネットを利用する3層サーバ・クライアント方式DBの構築.(インターネット・アクセスにより異なる図書館間での蔵書リスト提供と貸出を可能にす「インターネット・デジタル図書館」の試験稼動。)(2)情報コンテンツ・フォームとしてXMLの採用.(蔵書管理システムは図書館毎に仕様が異なるが、共同利用のための新たなシステム構築は望ましくない。システム間の相違をXMLにより吸収緩衝し相互利用を計る。)(3)情報端末としてPDAの採用.(パソコン操作に必要な操作習熟度は、複雑な操作の習得は障害者には酷である。故にPDAをカスタマイズして認知負荷を低減するインターフェースを提供する。特に音声モデュールを充実させた「音声ガイド機能」の実装)下記が主たる必要な物品であり、今年度その環境を購入整備し、システム移植した。

但し、セキュリティ上から公開はしておらず、更なる応用の可否を検討している。(A)セキュリティ面とパフォーマンス面を考慮し、頑健なWEBサービス提供可能なサーバ機(B)視覚障害者からの評価確認のための複数・異機種のクライアント情報端末また、今年度は設計開発を主としたため論文の体裁をもつ発表は最終年度に予定している。福祉産業では採算に合わない福祉事業が敬遠される傾向にある。特に人口の少ない固有障害用の福祉機器開発は停滞気味である。今回、福祉貢献として「視覚障害者を対象とした図書文献案内システム」の完成を2ヵ年計画で目指した。現在ボランティア尽力による60万冊の「録音図書」と「点字図書」に対し利用者はデジタル・デバイド等の理由から蔵書リストの情報すら入手できず、豊富な社会的財産が死蔵となり有効活用されていない。そこで「社会福祉法人・名古屋ライトハウス」、「名古屋盲人情報文化センター」の意見を参考に、下記概要の技術支援システム構築を計画・実施した。(1)情報基盤としてインターネットを利用する3層サーバ・クライアント方式DBの構築.(インターネット・アクセスにより図書館間の蔵書リスト提供と貸出を可能にする「デジタル図書館」の試験稼動)(2)情報コンテンツ・フォームとしてXMLの採用.(図書館毎の蔵書管理システム相違をXML技法にて吸収緩衝・相互利用を計る。これにて既存仕様の変更なくシステム構築を目指す。)(3)情報端末としてPDAの採用.(情報端末の操作習熟度の要求は障害者に酷である。よって認知負荷を抑制したインターフェースを提供する。特に音声モデュールとして「音声ガイド」をPDAに実装する)本研究遂行中、「障害者自立支援法案」のため上記組織が改変され、不幸なことに担当職員・部署との円滑な協議ができない状態となった。そのため次の二点が課題として残った。(1)プロトタイプとしてシステムは仕上がったが、オープンシステムとしては著作権処理など最終調整が不可能となった。よって開放利用ではないシステムとなっている。(2)PDAへのインターフェース実装の際、音声モジュールは特定機種に限定され、期待したほど多様性を追求できなかった。下調べが不十分であり、反省点である。なお、本設計開発と直接的な論文成果ではないが、「ライトハウス」業務関係の音声システム等のプレゼンテーションと特許の申請はできた。研究期間は終了したが、本報告書提出後に直接の成果発表の機会を得る様に努めたい。