hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動脈硬化の発症機構に関する研究

我々は粥状動脈硬化初期巣の中心をなすのは単球由来のマクロファージ(Mφ)の泡沫化した泡沫細胞の集族であることを家族性高コレステロール血症モデル動物WHHLウサギを用いて明らかにした.泡沫細胞に含まれるコレステロールは血清リポ蛋白由来であることが知られており,本研究では血中に増加したリポ蛋白が如何なる機構で動脈硬化の進展にかかわるかにつき動脈硬化初期巣に大量に存在する泡沫細胞の形成過程に焦点をあててみた.まず, invitroでWHHLウサギで上昇した如何なるリポ蛋白がMφを泡沫化するかを試みたところ, VLDLがMφを泡沫化することを確認し,この取り込みに, B-VLDL受容体を介していることを明らかにした.ところが,血中に大量に存在するLDLはnativeな型ではMφを泡沫化しないが,アセチル化すると(アセチルLDL)Mφを泡沫化することが知られている.アセチルLDLは生体内に存在しないことから,生体内に存在しうる修飾LDLを検索していたところ,酸化LDLがMφを泡沫することがわかった.Mφへの取り込みはアセチLDL受容体を介することも判明した.次にMφの泡沫化が動脈硬化の進展に如何なるかかわりあいがあるかにつき動脈硬化と深いつながりのあるMφのアラキドン酸代謝を中心に解析したところ,酸化LDLで泡沫化したMφにおいてのみPGE2, LTC4の合成が促進されることを見出した.サイロカラシンBでMφへのLDLの取り込みを抑制すればPGE2, LTC4の合成促進が起こらないことから,これらの反応は酸化LDLがMφに取り込まれるこにより惹起されることがわかった.酸化LDLは生体内に存在しうるatherogenicリポ蛋白であり, Mφへの取り込みにより惹起されるPGE2, LTC4の合成亢進は動脈硬化の初期病変に炎症過程があることを示唆することになり,今後Mφの泡沫化と血管内皮細胞とのinteractionを中心にした研究を炎症過程を念頭において進める予定である.我々は粥状動脈硬化初期巣の中心をなすのは単球由来のマクロファージ(Mφ)の泡沫化した泡沫細胞の集族であることを家族性高コレステロール血症モデル動物WHHLウサギを用いて明らかにした.泡沫細胞に含まれるコレステロールは血清リポ蛋白由来であることが知られており,本研究では血中に増加したリポ蛋白が如何なる機構で動脈硬化の進展にかかわるかにつき動脈硬化初期巣に大量に存在する泡沫細胞の形成過程に焦点をあててみた.まず, invitroでWHHLウサギで上昇した如何なるリポ蛋白がMφを泡沫化するかを試みたところ, VLDLがMφを泡沫化することを確認し,この取り込みに, B-VLDL受容体を介していることを明らかにした.ところが,血中に大量に存在するLDLはnativeな型ではMφを泡沫化しないが,アセチル化すると(アセチルLDL)Mφを泡沫化することが知られている.アセチルLDLは生体内に存在しないことから,生体内に存在しうる修飾LDLを検索していたところ,酸化LDLがMφを泡沫することがわかった.Mφへの取り込みはアセチLDL受容体を介することも判明した.次にMφの泡沫化が動脈硬化の進展に如何なるかかわりあいがあるかにつき動脈硬化と深いつながりのあるMφのアラキドン酸代謝を中心に解析したところ,酸化LDLで泡沫化したMφにおいてのみPGE2, LTC4の合成が促進されることを見出した.サイロカラシンBでMφへのLDLの取り込みを抑制すればPGE2, LTC4の合成促進が起こらないことから,これらの反応は酸化LDLがMφに取り込まれるこにより惹起されることがわかった.酸化LDLは生体内に存在しうるatherogenicリポ蛋白であり, Mφへの取り込みにより惹起されるPGE2, LTC4の合成亢進は動脈硬化の初期病変に炎症過程があることを示唆することになり,今後Mφの泡沫化と血管内皮細胞とのinteractionを中心にした研究を炎症過程を念頭において進める予定である.我々は、家族性高コレステロール血症(FH)モデル動物WHHLウサギを用いて次の事を明らかにした。すなわち、肝臓がコレステロール代謝の中心臓器であり、肝臓LDL受容体が減少あるいは欠除した場合、VLDL,IDL,LDLの産生過剰およびLDLの異化低下が菟起され高VLDL,IDL,LDL血症が引き起こされるわけである。本研究では、血中に増加したVLDL,IDL,LDLが如何なる機構で動脈硬化進展にかかわるかにつき、動脈硬化初期巣に大量に存在する泡沫細胞の形成過程に焦点をあててみた。泡沫細胞の起源はマクロファージと考えられ、我々は、マウス,ウサギ腹腔内マクロファージの採取方法につき検討した。ウサギの場合は、マウスと異なりまず腹腔内に流動パラフィンを注入し4日間放置した後採取し、ラクトアルブミン0.2%存在下でのみマクロファージが培養皿に付着することを見出した。次に上記リポ蛋白さらにアセチルLDL,酸化LDL,β-VLDLを培地に添加し、マクロファージの泡沫化をoil red O染色を用いて検討したところ、WHHL-VLDL,アセチルLDL,β-VLDLを添加した場合にマクロファージが泡沫化される事が明らかになった。次に〔【^(14)C】〕オレイン酸を用いたコレステロールの再アシル化反応,【^(125)I】標識リポタンパクの取り込みおよび分解反応から、いずれの場合も受容体を介した取り込みであることが明らかになった。

WHHL-VLDL,β-VLDLはβ-VLDL受容体を介して、アセチルLDL,酸化LDLはアセチルLDL受容体を介して取り込まれることが確認された。我々は、予備実験ではあるが、上記マクロファージを泡沫化するリポタンパクのうち、酸化LDLがマクロファージのプロスタグランディン【E_2】の産生刺激効果があることを見出し、その機構の解析および他のアラキドン酸代謝産物の動態について検討中である。
放射性物質の政治文化史に関する国際比較

2018年度ではまず、本共同研究のメンバー全員が執筆した『核開発時代の遺産』(昭和堂、2017年)の書評などを検討し、この先駆的論文集が残した課題について改めて整理を行った。特に2018年7月1日、同志社大学における日本ドイツ学会では、フォーラム「核開発時代とその遺産」で、研究分担者の山本と中尾が報告、他の本共同研究メンバーも含め、活発な意見交換を行った。今般のプロジェクトでは、合計12名による共同研究としては予算的な制約が著しいことから、一同が顔を合わせる研究会は年度末の1回にとどめ、その分、本共同研究メンバーは、それぞれの研究対象国(ないし機関)を訪問し、現地の文書館その他で史料・関連情報の渉猟に力を注いだ。また、一部のメンバーは、2017年10月28日に同志社大学で実施した上記論文集出版記念シンポジウムにおいて書評を担当したKim Sung Chullソウル大学教授が主宰する紀要"Asian Journal of Peacebuilding"誌での英語論文掲載をめざして、執筆、意見交換を進めた。同誌には、水準の高い査読があり、現在、執筆者と査読者・編集部とやりとりがなお進行中である。そして、2019年3月2324日には、広島市立大学サテライトキャンパスにおいて、他の類似研究プロジェクトのメンバーも交えての研究会を実施、それぞれの研究進捗状況を相互に共有した。そしてこの場において、2020年5月に行われる予定の日本西洋史学会(於:大阪大学)で、本科研研究グループが小シンポジウムを主催することが合意され、それに向けての準備作業を進めることが確認された。このように今年度においては、前作『核開発時代の遺産』で培われた問題意識や研究方法、資料状況など、研究代表者・分担者相互の多岐にわたる情報ネットワークがいっそう深化され、次期論文集に向けての態勢づくりが整えられた。上述のように、まず、ソウル大学の紀要"Asian Journal of Peacebuilding"誌への英語論文寄稿については、執筆者と査読者・編集部とやりとりがほぼ最終段階を迎えており、2019年度内に掲載号が刊行されることは確実である。また、メンバー全員の研究蓄積を踏まえ、2020年5月に大阪大学で予定されている西洋史学会において、小シンポジウムを主催することが合意されている。そこで、2019年9月頃のエントリーを前に、既に役割分担(報告者:市川・高橋・友次・佐藤、コメンテイター:山本・木戸、司会者:北村・竹本)を決め、意見調整を始めている。また、2018年7月1日、日本ドイツ学会でのフォーラム「核開発時代とその遺産」で、研究分担者の山本と中尾が前作『核開発時代の遺産』にまつわる報告を行ったことも踏まえ、本共同研究プロジェクトの最終的な成果として、論文集『放射性物質の政治文化史』(仮題)を刊行することについても改めて合意が行われ、メンバー全員の間で暫定的な論文題目と概要に関する情報が共有され、相互批評が進められている。そして、2020年8月末原稿提出、2021年3月までの出版という具体的なタイムスケジュールも確認されている。このように、本研究プロジェクトメンバーの共通課題として、学会での共同報告、出版物の刊行が、おおよそ具体的な日程を伴って確定していることから、本研究課題はおおむね順調に進展していると言える。上述のとおり、本研究プロジェクトにおいては、1一部メンバーが、ソウル大学の紀要"Asian Journal of Peacebuilding"誌に英語論文を寄稿すること、22020年5月に開かれる日本西洋史学会で、本研究グループとして小シンポジウムを主催するためにエントリーすること、3メンバー全員の手で新たな論文集を刊行すること、という今後の基本方針が確定している。日本西洋史学会での小シンポジウム開催については、各報告者の報告内容のブラッシュアップと、コメンテイター・司会者との意見調整を進め、小シンポジウムの構想を総合化・具体化していくこととする。前作『核開発時代の遺産』を引き継ぐ論文集の刊行については、各メンバーがそれぞれの研究課題に関する調査研究をさらに進める一方、とりわけ研究代表者は、予定されている出版社の編集担当者との連絡をいっそう緊密にとることにしている。以上の計画に即して、本研究の2019年度における進捗状況を相互に把握・批評するために、2020年3月21日(土)22日(日)に神戸において、本研究メンバーが全員出席しての研究報告会を開催する。この研究報告会の幹事役は、研究分担者・山本が担当する。

そして、2019年3月2324日には、広島市立大学サテライトキャンパスにおいて、他の類似研究プロジェクトのメンバーも交えての研究会を実施、それぞれの研究進捗状況を相互に共有した。そしてこの場において、2020年5月に行われる予定の日本西洋史学会(於:大阪大学)で、本科研研究グループが小シンポジウムを主催することが合意され、それに向けての準備作業を進めることが確認された。このように今年度においては、前作『核開発時代の遺産』で培われた問題意識や研究方法、資料状況など、研究代表者・分担者相互の多岐にわたる情報ネットワークがいっそう深化され、次期論文集に向けての態勢づくりが整えられた。上述のように、まず、ソウル大学の紀要"Asian Journal of Peacebuilding"誌への英語論文寄稿については、執筆者と査読者・編集部とやりとりがほぼ最終段階を迎えており、2019年度内に掲載号が刊行されることは確実である。また、メンバー全員の研究蓄積を踏まえ、2020年5月に大阪大学で予定されている西洋史学会において、小シンポジウムを主催することが合意されている。そこで、2019年9月頃のエントリーを前に、既に役割分担(報告者:市川・高橋・友次・佐藤、コメンテイター:山本・木戸、司会者:北村・竹本)を決め、意見調整を始めている。また、2018年7月1日、日本ドイツ学会でのフォーラム「核開発時代とその遺産」で、研究分担者の山本と中尾が前作『核開発時代の遺産』にまつわる報告を行ったことも踏まえ、本共同研究プロジェクトの最終的な成果として、論文集『放射性物質の政治文化史』(仮題)を刊行することについても改めて合意が行われ、メンバー全員の間で暫定的な論文題目と概要に関する情報が共有され、相互批評が進められている。そして、2020年8月末原稿提出、2021年3月までの出版という具体的なタイムスケジュールも確認されている。このように、本研究プロジェクトメンバーの共通課題として、学会での共同報告、出版物の刊行が、おおよそ具体的な日程を伴って確定していることから、本研究課題はおおむね順調に進展していると言える。上述のとおり、本研究プロジェクトにおいては、1一部メンバーが、ソウル大学の紀要"Asian Journal of Peacebuilding"誌に英語論文を寄稿すること、22020年5月に開かれる日本西洋史学会で、本研究グループとして小シンポジウムを主催するためにエントリーすること、3メンバー全員の手で新たな論文集を刊行すること、という今後の基本方針が確定している。日本西洋史学会での小シンポジウム開催については、各報告者の報告内容のブラッシュアップと、コメンテイター・司会者との意見調整を進め、小シンポジウムの構想を総合化・具体化していくこととする。前作『核開発時代の遺産』を引き継ぐ論文集の刊行については、各メンバーがそれぞれの研究課題に関する調査研究をさらに進める一方、とりわけ研究代表者は、予定されている出版社の編集担当者との連絡をいっそう緊密にとることにしている。以上の計画に即して、本研究の2019年度における進捗状況を相互に把握
後周期遷移金属触媒による窒素-水素結合活性化を基軸とした効率的分子変換反応の開発

触媒反応は、副生成物排出の少ない原子効率的・環境調和的な面から、有機合成の分野において重要なプロセスとして位置づけることができる。触媒として金属を用いることにより、従来から反応障壁の一因とされていた静電反発などの軽減および新規反応経路の発見が期待される。そこで、金属触媒として後周期遷移金属に属する「金」に着目し、研究を行った。本研究により、金錯体が触媒として作用する反応の機構解明、およびそれを足がかりとする反応開発において成果をあげることができた。金錯体の触媒としての作用機序について情報の得られるような反応系を設計することで、新たな知見を得ることに成功した。以前の投稿論文の反応機構について議論が起こったため、まず確認実験を行った。その結果、我々が提唱した反応機構を強く指示する結果を得ることができた。この議論を通して分子間反応における金触媒の作用機序について、詳しい知見が得られた点が非常に意義深い。また、これまでの研究により、金上の配位子の効果が分子間反応と分子内反応とで異なって発現することがわかっていた。その知見をふまえた上で、金上の配位子の効果について電子的・立体的両面から詳細に検討し、触媒反応(特に分子間反応)における金の反応特性について解明した。ここでは電子求引性配位子や電子供与性配位子、嵩高い配位子を有する金錯体をそれぞれ合成し、比較を行った。新規錯体についてはX線構造解析により構造確認を行った。錯体の反応性についてアミノ化反応を用いて比較を行ったところ、アミンのような求核性の強い化合物を反応基質として用いた場合には、電子的効果ではなく立体効果が反応促進に有効であることが明らかとなった。この結果を用い、従来難しいとされていた脂肪族アミンを用いた反応の開発に成功した。また、配位子効果の比較結果から、反応機構の重要な段階について知見を得ることができた。
骨格筋の糖脂質代謝におけるフィラミンの生理的役割に関する解析

骨格筋におけるインスリン抵抗性は、2型糖尿病の早期に現れる病態の一つであることから、糖尿病の発症や進展の原因となっている可能性がある。本研究では、アクチンフィラメント結合タンパクの一つであるフィラミンの発現量が、2型糖尿病ラットの骨格筋において、正常ラットと比べて有意に増加していることを明らかとした。この結果は、骨格筋の糖脂質代謝に対してフィラミンが何らかの関与をもつ可能性を示唆している。骨格筋におけるインスリン抵抗性は、2型糖尿病における種々の代謝障害のうち最も早期に現れる病態の一つであることから、糖尿病の発症や進展の原因となっている可能性があり、骨格筋におけるインスリンの作用機序を解明することは極めて重要な研究課題といえる。アクチンフィラメント結合タンパクの一つであるFilaminは、アミノ末端にアクチンフィラメント、カルボキシル末端に様々なタンパク質が結合することにより、セカンドメッセンジャー様に情報伝達の足場として作用することが知られている。近年、Filaminが、インスリン受容体と結合することや、骨格筋においてAktによってリン酸化されることが報告されている。そこで本研究は、Filaminが骨格筋のインスリン情報伝達に対して何らかの役割をもつ可能性について検討した。筋繊維芽細胞の筋管細胞への分化誘導によって、Filaminの発現量は増加していた。また、マウスの各種組織において、Filaminは骨格筋において最も強く発現していた。骨格筋と同じく主要なインスリン感受性組織である肝臓と脂肪組織では、Filaminの発現はほとんど見られなかった。さらに、2型糖尿病ラットの骨格筋では、正常ラットと比べてFilaminの発現量が有意に増加していた。これらの結果は、骨格筋の糖脂質代謝に対してFilaminが何らかの関与をもつ可能性を示唆している。糖尿病の特徴的な病態の一つに高血糖や高インスリン血症があることから、高濃度のインスリン刺激やグルコース刺激によるFilamin遺伝子の発現誘導をin vivo及びin vitroの実験系を用いて検討したが、骨格筋におけるFilaminの遺伝子発現に変化は見られなかった。今後、他の糖脂質代謝関連因子によるFilamin遺伝子の発現調節について検討し、Filaminと糖尿病との関連について解析する予定である。骨格筋におけるインスリン抵抗性は、2型糖尿病において最も早期に現れる病態の一つであることから、その作用機序を解明することは重要な研究課題といえる。近年、アクチンフィラメント結合タンパクの一つであるフィラミンが、インスリン受容体と結合することや、骨格筋においてAktによってリン酸化されることが報告されている。しかし、インスリン情報伝達経路を介した糖脂質代謝に対するフィラミンの関与については明らかとなっていない。そこで、骨格筋の糖脂質代謝に対してフィラミンが何らかの関与をもつ可能性について検討した。筋繊維芽細胞の筋管細胞への分化誘導によって、フィラミンの発現量は増加していた。また、マウスの各種組織においてフィラミンの発現量は、ひらめ筋(赤筋)において強く、長指伸筋(白筋)において弱かった。さらに、2型糖尿病マウスのひらめ筋におけるフィラミンの発現量は、対照マウスと比べて増加していた。筋管細胞株に対してインスリンやグルコースなどの糖脂質代謝制御因子を投与してもフィラミンの発現量に変化はなかった。また、マウスに対して絶食再摂食処置、インスリンやグルコースの投与をおこなっても、骨格筋におけるフィラミンの発現量に変化はなかった。白筋に比べて糖脂質代謝に重要に関与する赤筋においてフィラミンの発現量が高いこと、糖尿病マウスの赤筋においてフィラミンの発現量が増加していることから、フィラミンが赤筋特有な糖脂質代謝機能に何らかの影響を与えている可能性が考えられる。今後、フィラミンの発現を調節する因子についてさらに検討し、フィラミンと糖脂質代謝の関係について解析する必要があると考えられる。
環論および多元環の表現論の研究

最も重要な成果は、「表現圏の代数的構造がどのように環の構造を決定するか」という問題の解明に関わるイデアルを発見したことである。このイデアルの存在するフロベニウス多元環の構造は、そのイデアルによる剰余環によってほぼ決定されるという事実を証明した。さらに、フロベニウス多元環の間に、環同型より弱い同値関係が重要であることを指摘し、新らたな同値概念を導き出すことができた。これは、有限群の表現においても重要な例をみることができ、新しい研究方向を示唆するものである。他に次のような関連する成果を得た。いずれも、今まで解かれないで残っていた問題を明らかにしたものである。1)中山予想(中山正による)に関し、可換局所環のコホモロジーが零になるような(イデアルに関する)条件を発見した。また、大局次元有限な環のうち、Weyl代数についての大局次元を決定できた。(星野・藤田を中心とする。)2)組み系群の作用する表現の存在する事実に注目し、SL_2についての数論的性質を解明した。さらに、表現の被覆空間に関連し、同相写像の拡大問題を解決した。(森田、加藤_久を中心とする)。
アンケート調査に基づく道徳意識の諸相の研究

平成8年度・9年度でのアンケート調査をさらに完全にするために、10年度は、熊本市とその近郊の中学校7校(1.547名)を対象にアンケート調査を実施した。また、高校生自身が持つ自己理解の虚偽性を裏づけるために別の調査も実施した。これらによって今までの解析結果がかなりの程度確証された。アンケート調査としては、さらに生命倫理に的をしぼった内容でも行なってみた。ここでも興味深い解析結果が得られた。平成10年度のアンケート調査実施対象は、2660名。3年間の研究期間では統計6.844名となり、膨大なデータと解析結果を得ることができた。これらのアンケートの特徴は、設問数が3341問とないこと、内容が意議の広い領域に亘ること、数量化しやすい方式も採用していること等であり、相関係数がとりやすく解析が容易なように工夫しておいた。このため種々の統計処理が可能となり、多くの成果を上げることができた。それらの成果の一部は大学の紀要に論文として掲載したり、学会において研究発表という形で公表したが、成果が相当の量にのぼるため、約100頁(A4版)の報告書を準備中であり、3月中旬に印刷される予定である。ともかく、この3年間の研究によって、倫理学の新しい方法としてアンケート調査をとらえる試みの第一段階は十分成功したと言える。本年度は資料収集と、調査項目・質問内容の選定にあてるというのが当初の計画であった。そのために何度か国会図書館に赴いて意識調査の現状を調べたり、実際に意識調査を実施している人々と会って話を聞くことで、私が計画している調査がほとんど前例のないものであることを確認した。そして調査の仕方に関する概要もつかめてきた。それと同時並行的に、道徳意識の複雑な構造を理解するために文献も入手し、そこからも多くの示唆を得ることができた。また、調査の結果を統計的に分析することになるので統計学関係の文献も入手して理解に努めてきた。こうした作業を通じて当初の計画はほぼ達成できたと思う。そして本年度は以上のことに加えて、意識調査に携わっている人々の意見を参考にして、始めの計画にはなかったことであるが、本調査の前に予備調査をしてみることにした。質問項目は24問として、熊本県内のある高校の協力のもとに、2月上旬に高校1年生を対象に道徳意識の構造を探るための予備調査としてのアンケート調査を実施した。188名の回答が得られ、早速データの入力をしてまずは簡単な統計をとってはみたが、これだけでも高校生についての私の従来持っていたイメージとの違いが表われており、調査の必要性を改めて実感した。また、調査項目と質問内容の選定や質問項目の配置に関しても有益な情報を得ることができた。本年度中により複雑な統計結果を出して分析してみる予定であるが、この調査は今年の夏頃に予定している本調査にとっての貴重な経験になった。当初の予定では、12001400名の高校1年生へのアンケートを実施する予定であったが、対象者は大幅に増えて、結局、18校約3600名となった。調査対象となる高校の所在地に関しても、はじめは熊本県内をだけを考えていたが、愛媛、横浜へと広がり、都立高校も5校含むこととなり、質量ともに相当に充実した調査となったといえる。このため、愛媛県や首都圏へ何回か出むいて高校に調査を依頼したり、調査の暫定的結果を報告した。それらの本調査に加えて、違う設問を用いて大学生へのアンケートも3度実施し、さらに、高校3年生400名を対象のアンケートも実施した。そのようなわけで、この1年はほとんど1年中アンケート調査をしていたといえる。データの入力だけでも時間がかかるが、その解析にはそれ以上の多大な時間を要した。度数分布表とクロス集計表の作作成、偏相関の図示をすべての高校毎にするのはもちろんとして、「いじめ」や「自由主義」といったトピックに応じて並べ変えたデータについてもそれを行ったため、想像以上の作業量であった。また、何度も試行錯誤をしたおかげで、統計解析の方法やデータの読みかたについてはこの1年でかなりの進歩をしたし、現代の道徳意識の実情についての理解も相当進展したと思っている。そしてさらに、アンケート調査という方法が倫理学という学問に不可欠であるということを確信できたのも大きな収穫である。当初の予定からすれば、本年度の調査だけでも十分すぎるほどではあるが、道徳意識の構造をさらに多面的に把握するため、次年度は中学生へのアンケートを試みたいし、また、高校生にも設問を変えて実施してみる予定である。

このため種々の統計処理が可能となり、多くの成果を上げることができた。それらの成果の一部は大学の紀要に論文として掲載したり、学会において研究発表という形で公表したが、成果が相当の量にのぼるため、約100頁(A4版)の報告書を準備中であり、3月中旬に印刷される予定である。ともかく、この3年間の研究によって、倫理学の新しい方法としてアンケート調査をとらえる試みの第一段階は十分成功したと言える。
コンピュータネットワークの普及に伴う市場情報の伝播と消費者行動の変化に関する分析

平成10年度は、まず設置したサーバーによって実験をおこない、仮想市場における、基本的情報伝播システムの分析をおこなった。本サーバーは、所属研究機関に既設の情報コンセントを利用して構内LANに接続され、インターネットに接続されている。インターネットにおけるサーバーは、従来UNIXベースのものが主流であったが、近年WindowsNTをベースとするシステムが急速に普及している。このシフトが、前年度の研究課題の一つであったセキュリティ問題をクローズアップすることになる。サーバーの導入・維持・管理コスト、セキュリティ面の問題など、企業が意思決定を行う際に考慮するポイントは、独立ではない。維持・管理コストとセキュリティコストの対比など、期待費用も考慮に入れると、いくつかのコストはトレード・オフの関係にある。電子商取引をおこなうためのサーバー導入の意思決定問題は、これらのコストを考慮に入れて行われる。本年度における研究の成果の一つは、ネットワーク市場分析で欠かせない費用分析を、小売り業者の観点からおこなったことである。このことは、今後、インターネットを市場とする電子商取引が、普遍化するかどうかということに決定的な意味合いを持つと思われる。さらに、サイバーモールなどネットワークにおける消費者行動は、サーバーのスループット、心理的待ち時間の問題などに影響を受ける。これは一種の心理的コストとなる。また、消費者はネットワーク接続で明示的にコスト負担を行っているため、従来の価格探索理論を再構築する必要があると考えられる。また、ネットワーク・マナーの普及および法的規制が、消費者のネットワークへの信頼性を保証することになり、電子商取引普及の鍵の一つとなり得る。以上のような観点から、消費者のネットワーク探索行動についての分析もおこなった。これらの成果は、順次紀要において発表する予定である。平成9年度は,ネットワーク環境における市場情報伝播に関する研究をおこなった.インターネットの技術的基礎となるルーター網の仕組みや,TCP/IPなどのデータ転送の手順や,DNSなどの仕組みを踏まえ,これが商取引の場として一般化する際にどのような問題を内包しているのかを洗い出した.電子商取引を支えるさまざまなソフトウェアや決済システムが依って立つ暗号化技術の現状と問題点について,代表的な「公開鍵暗号方式」を中心に分析をおこなった。特にコンピュータ網における市場情報は,セキュリティ上問題となる第三者による盗聴・改竄・なりすましがコストに見合わないか,さほど長くない有限期間の範囲でできなければ十分であり,軍事情報などの解読とは異なり,「最適なシステム」が存在しうることになる。現在のシステムは,「技術進歩の連続性」仮定のもとに「安定的」ということが言え,コスト問題が重要な位置を占めることがわかる。この連続性を仮定したうえで,取引き実行で要求される迅速性や計算機コスト等のコスト問題がセキュリティレベルとのトレードオフ関係にあることが,ネットワークセキュリティ技術応用の現状分析によって明らかにされた。社会。法制度上の問題として,電子署名・認証システムの問題についても分析をおこなった。さらに,セキュリティシステムの上に成り立っている電子マネーやネットワーク上のマーケティングを考察する上で重要な電子広告(バナ-広告)の現状分析をおこなった。今後予定されている,インターネット上での消費者行動に影響を与える市場情報の分析(意思決定分析),マーケットリサーチのあり方の分析等の基礎となるものである。本研究は「コンピュータ網における市場情報の伝播について」『福岡大学商学論叢』(第42巻第3号1997年12月)においてまとめられた。
近代国家模索の歴史的前提―18～19世紀、「極東」のなかの「日本｝

(1)成果公開1これまでの成果を『近世政治空間論ー裁き・公・「日本」』(東京大学出版会、2018)として刊行した。2学会大会報告2件。杉本史子「政治社会の動きを描くパノラマ的広域鳥瞰図」(第23回国際浮世絵学会秋季大会「名所絵・地図・地誌」2018年12月2日國學院大學渋谷キャンパス、百周年記念講堂)、杉本史子「海洋空間と情報の幕末史」(2018年度都市史学会大会「海峡と都市」2018年12月16日西日本工業大学小倉キャンパス・本館303講義室)。3招待講演1件(「世界を描くー古地図にみる江戸の人々の見方・考え方」(東洋文庫ミュージアム講演会、2018年11月11日、東洋文庫)も行い、一般にも研究成果を還元した。(2)研究活動1江戸幕府開成所関係史料の所在調査。2評定所に関わる関係史料の翻刻。3都市史学会WG「内湾研究会」と共催して、公開研究会2件を開催。3ー1 2018年8月8日「江戸城・江戸と水路」(TOKYOミナトリエ・海上保安庁海洋情報資料館。第I部「江戸城ー江戸と水路についての覚書」(杉本史子)、「海図から何がわかるか」(今井健三)、「江戸城堀の空間構造と存続形態」(高橋元貴)、コメント多和田雅保・岩淵令治。第II部:海洋情報資料館見学と「海図」「海洋台帳」の閲覧、3ー2:2018年11月13日「和船操船とセミナーの集い」(東京大学三崎臨海実験所、第1部:和船操船実習と施設見学、第2部:「和船とは」(安達裕之)、「櫓の推進機構について」(早稲田卓爾)。4江戸城について、東京大学史料編纂所画像史料解析センター「江戸城図・江戸図・交通図および関連史料の研究」(代表・杉本史子)および同共同利用・共同研究拠点「江戸城本丸御殿平面図・間取図の収集と研究資源化に関する研究」(代表・小粥祐子)と協力して、研究会、解題執筆とウェブ公開、『研究成果報告書』(300頁)の作成を行った。『近世政治空間論ー裁き・公・「日本」』(東京大学出版会、2018)を刊行した。本書については、『週刊文春』1/3・10号の特集「18賢人が選ぶ日本史の新常識65冊」で取り上げられ、また複数の学会で合評会が予定されている。政体の中核としての江戸城を海陸のなかで捉え直す視点については、2回にわたって都市史学会ワーキンググループ内湾研究会と公開研究会を共催し(「研究実績の概要」参照)、文理を超えた諸分野の研究者の参画を得た。また、東京大学史料編纂所画像史料解析センター「江戸城図・江戸図・交通図および関連史料の研究」(代表・杉本史子)および同共同利用・共同研究拠点「江戸城本丸御殿平面図・間取図の収集と研究資源化に関する研究」(代表・小粥祐子)の成果をウェブ上に公開し、冊子のかたちにまとめた(絵図解題を『東京大学史料編纂所画像史料解析センター通信』に掲載するとともに、史料編纂所ホームページから公開し、『研究成果報告書』(300頁)を作成した)。1)近世から近代への国土の変容については、ウェブ上に公開されるエンサイクロペディアである"Oxford Research Encyclopedia of Asian History"(Oxford University Press)の原稿執筆を完成させる。2)引き続き評定所・開成所関係史料の検討・翻刻を行う。3)『近世政治空間論』でまとめた政体の中核としての江戸城と都市江戸の問題を、近世近代移行期のより広い視野からさらに検討を深めることをめざす。具体的には、歴史学・建築史学・地震学の研究者からなる「城・都市と危機」研究会(代表・杉本史子)と共同して、城と都市について、文理融合の多角的視点から検討を行っていく。4)3年間の研究成果をまとめた成果報告書を作成することを検討する。1本課題の研究成果については、後掲「学会発表」に記載したように、米国・韓国でそれぞれ開催されたふたつの国際学会で異なるテーマについて報告し、およびふたつの国内研究会で、報告を行った。2本研究の基礎となる幕府評定所については、同時代史料残存が限られていることを鑑み、東京大学史料編纂所所蔵史料から評定所の中核となる留役についての基礎史料を発掘し、一部活字として刊行した(望田朋史翻刻、杉本史子史料解説「江戸幕府評定所記録『評定所留役其外書上留』(一)(『東京大学史料編纂所研究紀要』第28号、2018年3月、pp165ー185)。3近世の政権基盤となる江戸城について、東京大学史料編纂所画像史料解析センター「江戸城図・江戸図・交通図および関連史料の研究」(代表・杉本史子)と共同して以下の活動を行った。史料調査(古河歴史博物館・国立公文書館・東京大学史料編纂所所蔵江戸湾東京湾海図)、講演会(2017年10月7日「変動期を問うー江戸城と二条城」東京大学福武ホール大会議室

齋藤慎一氏「中世江戸城の構造と変遷」、藤田達生氏「二条城と慶長期の国制」、コメンテータ:小宮山敏和氏)、研究会(7月18日、8月25日、10月7日、11月28日、3月23日:今年度スケジュールについて、第1回第5回解題検討、研究報告、総括会議)、解題刊行(10月31日発行『東京大学史料編纂所附属画像史料解析センター通信』第79号掲載、江戸城・江戸関係絵図解題シリーズ1「江戸御堀内図」(松尾美恵子・杉本史子)「朝鮮人来聘ノ節江戸席絵図」(望田朋史・松方冬子))を行った。・本課題の研究成果を、ふたつの国際学会で発表し,また研究書(杉本史子『仮・近世日本の政治と空間』(東京大学出版会、2018年刊行予定)として刊行予定である。・研究実績の概要に記述したように、史料編纂所所蔵の基礎史料についても、調査のうえ公開を開始できた。(1)成果公開1これまでの成果を『近世政治空間論ー裁き・公・「日本」』(東京大学出版会、2018)として刊行した。2学会大会報告2件。杉本史子「政治社会の動きを描くパノラマ的広域鳥瞰図」(第23回国際浮世絵学会秋季大会「名所絵・地図・地誌」2018年12月2日國學院大學渋谷キャンパス、百周年記念講堂)、杉本史子「海洋空間と情報の幕末史」(2018年度都市史学会大会「海峡と都市」2018年12月16日西日本工業大学小倉キャンパス・本館303講義室)。3招待講演1件(「世界を描くー古地図にみる江戸の人々の見方・考え方」(東洋文庫ミュージアム講演会、2018年11月11日、東洋文庫)も行い、一般にも研究成果を還元した。(2)研究活動1江戸幕府開成所関係史料の所在調査。2評定所に関わる関係史料の翻刻。3都市史学会WG「内湾研究会」と共催して、公開研究会2件を開催。3ー1 2018年8月8日「江戸城・江戸と水路」(TOKYOミナトリエ・海上保安庁海洋情報資料館。第I部「江戸城ー江戸と水路についての覚書」(杉本史子)、「海図から何がわかるか」(今井健三)、「江戸城堀の空間構造と存続形態」(高橋元貴)、コメント多和田雅保・岩淵令治。第II部:海洋情報資料館見学と「海図」「海洋台帳」の閲覧、3ー2:2018年11月13日「和船操船とセミナーの集い」(東京大学三崎臨海実験所、第1部:和船操船実習と施設見学、第2部:「和船とは」(安達裕之)、「櫓の推進機構について」(早稲田卓爾)。4江戸城について、東京大学史料編纂所画像史料解析センター「江戸城図・江戸図・交通図および関連史料の研究」(代表・杉本史子)および同共同利用・共同研究拠点「江戸城本丸御殿平面図・間取図の収集と研究資源化に関する研究」(代表・小粥祐子)と協力して、研究会、解題執筆とウェブ公開、『研究成果報告書』(300頁)の作成を行った。『近世政治空間論ー裁き・公・「日本」』(東京大学出版会、2018)を刊行した。本書については、『週刊文春』1/3・10号の特集「18賢人が選ぶ日本史の新常識65冊」で取り上げられ、また複数の学会で合評会が予定されている。政体の中核としての江戸城を海陸のなかで捉え直す視点については、2回にわたって都市史学会ワーキンググループ内湾研究会と公開研究会を共催し(「研究実績の概要」参照)、文理を超えた諸分野の研究者の参画を得た。
二次元炭素系物質グラフェンにおける局在と量子ホール効果

グラフェンにおける量子ホール効果に関する理論的研究を行った。ディラック電子模型に基づく伝導度のスケーリング解析から、弱磁場極限でも量子ホール相が安定に存在することを明らかにした。一方、強磁場領域では自発的対称性の破れた絶縁相が実現し、コスタリッツ・サウレス転移が生じる機構を解明した。また、ドープした場合に生じる分数量子ホール効果のギャップを計算した。グラフェン関連物質であるトポロジカル絶縁体の相構造を明らかにした。本研究の目的は近年新たに発見された二次元炭素系物質グラフェンにおける量子輸送現象、特に局在と量子ホール効果に関する新規現象の理論的解明である。量子ホール効果は強磁場中のアンダーソン局在の物理として理解される。通常の二次元電子系では弱磁場では全ての電子状態は局在して量子ホール効果は消失する。研究代表者はグラフェンでは弱磁場極限でも量子ホール状態が生じうることを質量ゼロ・ディラック粒子模型に基づき理論的に示した。磁場の強さに依らず、ゼロドープの電荷中性点では常に異なる量子ホール相間の臨界点である。さらに皺のあるグラフェン試料では皺の効果がランダム磁場として記述されるが、このとき系では磁場が完全にOでも量子ホール臨界点のユニバーサリティーで記述される事を示したこれによって長年の課題であった温度に依らない最小伝導度の性質を説明する事ができた。一層、および二層グラフェンにける強磁場の極限では相関効果が重要になり、分数量子ホール効果に代表される、顕著な多体効果がされる。さらにスピン・バンド谷・副格子などの内部自由度が相関効果で秩序を持つ、量子ホール擬スピン強磁性状態にかんする理論的研究を行い、その実現条件、ギャップの評価および、低エネルギー分散を調べた。昨年度に引き続き、グラフェンを中心とするディラック粒子系の量子輸送現象の理論的研究に従事した。今年度はとくに相関効果を考慮に入れて、磁場中の特異な輸送特性を解析した。強磁場中では電子間の交換相互作用の効果で多彩な対称性の破れた相の出現が起こりうる。中でもグラフェンを構成する蜂の巣格子が二量体化したケクレ状態とそこからの渦型励起の予言を行った。この励起渦は電荷を担い輸送現象に寄与する。ところが低温強磁場では渦と反渦が束縛相を形成し、強絶縁相へ転移することを自己無撞着ハートリー・フォック理論に基づく数値シュミレーションにより解析した。現在この結果はプリンスト大グループの実験結果を定量的に説明する唯一の理論である。分数量子ホール状態の可能性をギャップの詳細な計算に基づき解析した。グラフェンは通常の二次元電子系よりも大きい分数量子ホールギャップを持つ事を明らかにした。この効果は最近二つの実験グループにより観測され注目を集めている。ゼロ磁場の輸送現象に関しては昨年度までは一つのバレーの効果に注目して解析を行ってきたが、今年度はバレー間散乱、トポロジカル質量項、外因的スピン軌道相互作用の効果を系統的に調べ、伝導率の量子補正を計算した。これによって起こりうるすべてのパラメータ領域の解析が完成した。この結果は最近注目を集めているトポロジカル絶縁体にも適用できる。実際ドープした金属領域では多彩な量子効果が輸送現象で見られる事が示された。本研究計画の母物質であるグラフェンは特殊なバンド構造を持ち、電子の運動は相対論的波動方程式(ディラック方程式)によって記述される。これまでディラック方程式に従う電子系として、アンダーソン局在や量子ホール効果の研究を行ってきたが、最終年度にあたるこの一年間では、これまでに調べてきた結果をグラフェンの関連物質であり、最近注目を集めているトポロジカル絶縁体の表面状態の問題に応用した。この表面状態もグラフェン同様ディラック方程式によって記述されるが、ディラック方程式の内部自由度(擬スピン)がグラフェンの場合は副格子の自由度に相当するのに対し、トポロジカル絶縁体の表面では実際の電子スピン、すなわち磁気的な自由度に対応する。したがって、磁性体との接合系においては、磁気効果と電気効果が非自明に結合する現象が期待できる。特に磁気渦や磁壁などのトポロジカルなテクスチャを持つ強磁性体がトポロジカル絶縁体表面と近接する場合には電荷が誘起する事を示した。場の量子論のテクニックを用いて、テクスチャの構造によって誘起される電荷を示す解析的な表式を得た。一つの応用として磁壁を電場を用いて運動させる事が出来る事を示した。典型的な系では磁壁の速度は秒速10メートル程度となるため、このメカニズムをスピントロニクスのデバイスに応用する事を提案した。このような磁性の電気的制御はモット絶縁体などのマルチフェロイクス物質でも盛んに調べられている。この観点から軌道縮退のあるモット絶縁体において磁気テクスチャと電場との結合に関する新しいメカニズムを提案した。
ナノライブイメージング技術を用いた新規免疫系ＮＥＴｓ誘導因子の多次元解析

好中球の新たな免疫系である「細胞外の異物捕獲系(Neutrophil extracellular traps; NETs)」が報告されている.NETsは,直接的に感染微生物を破壊するだけでなく,運動する微生物を投網状の構造物で捕獲し,他の貪食細胞に提示する役割を果たす.しかしながら,NETsを誘導する微生物種についても,微生物の構成分子についても多くは不明である.そこで本研究では,「NETs免疫系」を作動させるレンサ球菌由来の因子を同定し,感染防御に寄与する免疫賦活剤としての可能性を検索する.最終的には,抗生物質と併用可能な感染症治療薬開発の基盤とすることを目指した.好中球の新たな免疫系である「細胞外の異物捕獲系(Neutrophil extracellular traps; NETs)」が報告されている.NETsは,直接的に感染微生物を破壊するだけでなく,運動する微生物を投網状の構造物で捕獲し,他の貪食細胞に提示する役割を果たす.しかしながら,NETsを誘導する微生物種についても,微生物の構成分子についても多くは不明である.そこで本研究では,「NETs免疫系」を作動させるレンサ球菌由来の因子を同定し,感染防御に寄与する免疫賦活剤としての可能性を検索する.最終的には,抗生物質と併用可能な感染症治療薬開発の基盤とすることを目指した.病原性レンサ球菌の感染実験においては,好中球のETosis細胞死と,ETosisに伴う「細胞外の異物捕獲構造物(Neutrophil extracellular traps ; NETs)」による新規の免疫システムの作動が報告されているが,好中球にNETsを産生させるレンサ球菌由来物質は不明である.特に,レンサ球菌属の肺炎レンサ球菌感染症においては,感染肺組織に多量の好中球浸潤し,NETs様構造物が展開されることが,申請者らのマウス予備実験,および臨床現場におけるヒト肺炎レンサ球菌感染症において確認されている.そこで,好中球NETs免疫システムの作動因子について,A群レンサ球菌に加え肺炎レンサ球菌の分子群から同定を試みた.平成23年度繰越し計画に基づき,レンサ球菌由来のNETs誘導因子を同定した結果,該当分子はenolaseタンパクであった.そこで引続き,enolase遺伝子欠失変異株の構築を試みたが,enolaseはレンサ球菌の生存に必須な酵素であり,欠失不可能な遺伝子であることが明らかになった.そこで,遺伝子欠失実験を停止し,特異抗体によるenolaseの機能阻害実験に代替手段を求めることにした.ウサギに免疫し作製したenolase抗血清を用いて,特異的IgGを精製した.同抗体を用いた阻害実験および前年度の組換えenlaseを用いた機能解析実験から,enolaseがNETs誘導活性を有することが示された.平成23年度までの進捗結果と本繰越しプロジェクトの結果を統合し,英文の学術専門誌であるJournal of Biological ChemistryならびJournal of OralScienceに投稿した.その結果,それぞれ専門家のレビューを経て受理され,国内外の研究者に誌面ならびにオンラインで広く公開された.<レンサ球菌由来のNETs免疫系作動因子の多次元ナノライブイメージング同定>本申請計画の最終年度では,初年度に構築したレンサ球菌のNETs誘導因子の候補ライブラリー(組換え体,精製細胞壁,および遺伝子欠失変異株)を用いて,計画2年目に至適化した顕微鏡観察技術に供し,好中球NETs系を誘導する細菌因子の詳細な同定とメカニズム解析を試みた(担当:寺尾).(1)ヒト好中球にレンサ球菌の組換えタンパク,精製細胞壁,遺伝子欠失変異株(平成23年度に作製分)を添加し,平成24年度に至適化した顕微鏡システムでNETs誘導能を観察した.(2)バックアップ実験として行う平成23年度の現況顕微鏡システムで同定したNETs誘導因子群と比較し,一致した因子を大量発現系および精製系の至適化を行った.そのために,初年度で購入した各種の組換えタンパク発現系を使用するほか,特異的抗血清を利用した精製用アフィニティーカラムも作製した.以上の申請計画でNETs誘導因子,あるいはその候補を同定し,関連学会および学術誌で専門家を対象に報告した.そして,申請者が作成する研究室のホームページから,リアルタイムで広く国民に発信した(http://web.dent.osaka-u.ac.jp/mcrbio/)(担当:寺尾).計画2年目には,原子間力顕微鏡に超高速撮影機能ならびに高速画像解析機能を追加した.平成2122年度採択の科学研究費補助金を用いた研究で,培養細胞や活性型タンパク,さらには生菌等の湿潤試料をナノスケールで観察する条件設定を確立することが可能となり始めていた.そこで,さらに1秒間に10コマ以上の撮影能力を有するスキャナー消耗品を必要最低限度かつ最適な装備に絞り込んで選定し交換した.この更新システムを用いて,初年度計画において選出したレンサ球菌(まずは生きた全菌体)が,好中球表層に作用しNETs誘導を起こす過程を一分子ごとにリアルタイム画像で追跡し,超微細形態学的に解析した(担当:寺尾).上記までの実験計画が順調に進捗したため,初年度に同定したNETs発現を亢進あるいは阻害するA群レンサ球菌由来の分子や,それらの特異抗体の投与によるNETs免疫コントロール法についても検討を加え始めた.また,一連の実験過程で得られた材料を用いて,NETs発現に関与する好中球レセプターの検索も行った(担当:川端・中田).計画調書に記載した新規のNETs誘導因子として機能する菌体表層タンパクの同定と性状解析を進めることができた.

さらに,中間成果報告として,研究結果の一部を国際的な学術専門誌に投稿したところ,専門家による審査に附された後に受理されたため,「(1)当初の計画以上に進展している」と自己評価した.25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究計画で提唱した仮説を裏付けるような,好中球NETs誘導タンパク質を肺炎レンサ球菌のタンパク画分から発見し,さらに同分子を同定・分離できた.そして,その研究成果を専門分野の英文雑誌に投稿し,これが査読を受けて受理されたことから,おおむね当初の計画通りに進展していると考える.平成24年度は,計画調書に従い研究を進める.すなわち,平成23年度繰り越し研究までに開発・蓄積した実験手技を応用・発展させ,「NETs免疫系」を作動させるレンサ球菌由来の因子を同定し,感染防御に寄与する免疫賦活剤としての可能性を検索する.最終的には,抗生物質と併用可能な感染症治療薬開発の基盤とすることを目指す.25年度が最終年度であるため、記入しない。レンサ球菌由来のNETs免疫系作動因子の多次元ナノライブイメージング同定本申請計画の最終年度では,初年度に構築したレンサ球菌のNETs誘導因子の候補ライブラリー(組換え体,精製細胞壁,および遺伝子欠失変異株)を用いて,計画2年目に至適化した顕微鏡観察技術に供し,好中球NETs系を誘導する細菌因子の詳細な同定とメカニズム解析を試みる(担当:寺尾).(1)ヒト好中球にレンサ球菌の組換えタンパク,精製細胞壁,遺伝子欠失変異株(平成23年度に作製分)を添加し,平成24年度に至適化した顕微鏡システムでNETs誘導能を観察する.(2)バックアップ実験として行う平成23年度の現況顕微鏡システムで同定したNETs誘導因子群と比較し,一致した因子を以下のマウス動物実験に用いることとする.(3) in vitro実験で同定されたNETs誘導因子は,マウス接種実験に備え,大量発現系および精製系の至適化を行う.そのために,初年度で購入した各種の組換えタンパク発現系を使用するほか,特異的抗血清を利用した精製用アフィニティーカラムも作製する.抗血清の完成には,3ヶ月程度の時間を要するため,その作製はNETs誘導因子の候補が同定され次第,逐次実施する.マウスモデルを用いたNETs免疫系作動因子の同定と感染防御効果の検索さらに,上記のin vitro実験系で同定したNETs誘導因子をマウス動物モデルに供し,in vivo実験下におけるNETs誘導の検索を行う.また,NETs誘導がマウスモデルで確認された場合は,院内感染の主要な起因菌として問題化しているMRSA(多剤耐性黄色ブドウ球菌)の感染実験を行う(担当:寺尾・川端・中田).
生活型進化からみたハダニ類「属」分類の再検討と新系統仮説の構築

スゴモリハダニ属の種を中心に研究を行い、同一種とされていたケナガスゴモリハダニのチシマザサ寄生個体群とクマイザサ寄生個体群の間に生殖的隔離があることを発見した。また,四国のネザサから新しいスゴモリハダニを発見した。さらに中国におけるスゴモリハダニ3種を日本産7種を合わせて,系統,生活型,生活史および行動の詳細を比較検討し,この属の適応放散が,安定な寄主植物上で様々な種の天敵との相互作用によって起きたことを示した。この属は,従来ハダニ類のSchizotetranychus属に含まれていたが,それがかけ離れた独立の属であることが実証されたことで,ハダニ類全体の系統関係は大幅な修正が必要となろう。ハダニ類のうち、特に分類学上特異的な位置を占める造巣性ハダニ属、Stigmaeopsis属の種について日本産5種、中国産2種をとりあげ、その生態、行動形態について分析をすすめるとともに、Eotetranychus属の造巣性ハダニについても実験的な分析を行った。本年度に明らかになった点は、まずStigmaeopsis属の巣サイズの変異が遺伝的なバックグラウンドをもっていること。それ故に、この生態状態は種を区分する重要な形質と見なしうることを論文として報告した。さらに、クマイザサとチシマザサに発生するケナガスゴモリハダニ2個体群の生殖隔離状態とDNAの比較から、これら2個体群がきわめて近縁な別種である可能性が判明した。また、ススキスゴモリハダニにはわが国に2形、中国に1形の合計3変異種が存在し、それらのオスの攻撃性の違い、防衛行動の違い、さらにオスの形態の違いが明瞭になってきた。これらの知見に従来の知見と併せて、現在「スゴモリハダニ類の社会進化(仮題)」という題で総説を執筆中である。さらに、カシに寄生するカシノキハダニの行動から、この種にも巣を防衛する行動が顕著であり、またオス同士の殺し合いも顕著であることが明らかになった。現在こうした種間や属間の行動生態の違いが、寄主植物の資源分布の違いを通じて社会性変異につながったという新たな仮説のもとで研究を進めている。また、日本各地で採集したハダニ類の糸・網形成行動と歩行器の形態の関係も逐次検討しており、それらの知見をまとめて「ハダニ類の糸はり行動と進化(仮題)」に関する総説を準備中である。ハダニ類のうち、特に系統仮説に混乱のあるSchizotetranychus属とStigmaeopsis属の種を中心に、国内での採集調査を実施した。また、採集した種を飼育し、同種個体群間、近縁種間での生殖的隔離の有無についての実験、また生活型の記載を行った。本年度における成果のうち、特筆すべきは、これまで同一種として疑われなかったケナガスゴモリハダニ(Stigmaeopsis longus)のチシマザサ寄生個体群とクマイザサ寄生個体群の間にかなりの程度の生殖的隔離が発見されたことである。両個体群には社会性を含む生活型に全く差がみとめられないが、寄主植物を異にしていること、またチシマザサとクマイザサはしばしば同所的に分布することから、寄主植物の転換を通じた同所的種分化の例になる可能性が高い。同時にこれは、いわゆる隠蔽種の発見でもある。現在そのDNA変異の分析を行っている。その結果、および今後の形態の分析からをもとにチシマザサ個体群を新種として記載することになろう。また、Stigmaeopsis属のススキスゴモリハダニにおいても、同様の発見があった。従来から知られていたオスの攻撃性レベルを異にする2つの型(Form)を精査したところ、両者には有意な生活史の違いがあったことである(Saito et al.2012).一般に生活史は近縁種間では変異しにくい特性であり、この発見は両者を別種とするに十分な違いだと判断された。しかし、この2型のあいだにはまだ形態的な違いが見いだせておらず、次年度にその問題を持ち越すことになった。これら以外にも、採集調査の結果、現在我が国で未記載の種、また新種と判断されるハダニが発見されている。いずれもまだ分析途上であるが、これらの生活型の中には、既記載種の生活型との関係で重要な変異をもつものが含まれており、今後の研究発展に大いに期するところがある。スゴモリハダニ(Stigmaeopsis)属を中心に、これまで知られている7種に加え、3変異種を発見し、その形態、行動、および生活形を分析した(Saito et al. 2013; Chae et al. 2015)。