hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
セラミックスのメソ・マクロポーラス組織の制御と機能設計

本研究では,様々な材料をメソ・マクロポーラス化する手法を確立するとともに,電気化学デバイスへ応用することを試みた。1.メソポーラス(m-)あるいはマクロポーラス(mp-)セラミックスの調製とガスセンサへの応用通常の界面活性剤やトリブロックコポリマーの自己集合体を用いてm-SnO_2粉末を調製するとともに,その調製条件を最適化して結晶子径・細孔径をコントロールすることにより,H_2に高い応答を示すm-SnO_2センサを得た。そのm-SnO_2を既存の大粒径SnO_2粉末へ表面修飾することでH_2検知特性が改善することも明らかにした、また,アルミニウムイソプロポキシドとベヘン酸(メソ孔テンプレート)を利用して高表面積m-Al_2O_3が調製できること,これを用いた吸着式マイクロガスセンサは,現行のものに比べてアルコール応答が大幅に向上することを明らかにした。一方,サブミクロン径のポリメタクリル酸メチル(PMMA)球状微粒子を鋳型として作製したmp-SnO_2センサは,H_2およびNO_xともに高い応答を示すことを明らかにした。また,同様の手法により水晶振動子表面にmp-BaCO_3膜を取り付けNO_2検知特性を評価したところ,極めて高い応答(約30Hz/ppm-NO_2)を示すことを明らかにした。2.乾式法(パルスレーザー析出法・スパッタリング法)による多孔質酸化物膜の作製PMMA球状微粒子を鋳型として利用すると,パルスレーザー析出法やスパッタリング法といった一般的な乾式法によっても,規則性サブミクロン細孔を有するmp-酸化物膜(CeO_2,BaTiO_3,CaCu_3Ti_4O_<12>,La_<1-x>Sr_xCoO_3など)が作製できることを明らかにした。3.mp-白金膜の作製と電極特性スパッタリング法あるいは電析法によりmp-Pt電極を基板上に作製した。得られた電極は,既存の緻密Pt電極に比べて酸素還元活性が良好であることを明らかにした。また,グルコースセンサ用電極としても高い特性を有することを明らかにした。4.色素増感太陽電池に用いる多孔質チタニア電極の細孔構造の最適化PMMA球状微粒子テンプレートを用いて得られたmp-TiO_2膜を一般的なc-TiO_2電極に積層することにより,同じ膜厚のc-TiO_2電極に比べて高い電極特性を示すことを明らかにした。本年度は,メソポーラス酸化スズ(m-SnO_2)を表面修飾した既存酸化物粉末やラージメソポーラス酸化スズ(lm-SnO_2)を用いたセンサの特性を明らかにするとともに,メソ細孔のみならず発達したサブミクロンオーダーの多孔質構造を有する酸化スズ(p-SnO_2)の調製を試みた。

1.m-SnO_2の既存酸化物粉末への表面修飾m-SnO_2原料として,セチルピリジニウムクロリド(C_<16>PyCl)の自己集合体(メソ細孔用鋳型)とスズ酸ナトリウム(Na_2SnO_3,スズ源)を用いた。それらを,通常の方法により得られるIn_2O_3,ZnOおよびSnO_2粉末の表面に修飾した。その結果,m-SnO_2修飾In_2O_3およびm-SnO_2修飾ZnOは,期待したほどのH_2ガス応答に対する増感効果は得られなかった。一方,m-SnO_2修飾SnO_2は,比較的大きなH_2ガス応答が得られるとともに,SnO_2表面に貴金属微粒子(Pd,Pt,Ruなど)を高分散担持することにより,大幅にH_2応答特性が改善されることを明らかにした。2.トリブロックコポリマーを用いたm-SnO_2調製とガスセンサ特性C_<16>PyClより分子量が大きいトリブロックコポリマー(分子量:5800)を鋳型として用いることにより,3-4nm付近にシャープな細孔分布を有するlm-SnO_2が得られた。さらに,それをセンサ材料として用いることにより,比表面積がm-SnO_2よりも小さいにもかかわらず,比較的良好なガスセンサ特性が得られた。これは,細孔径が若干大きくなったことで,被検ガスのガス拡散性が改善されたためと考えられる。3.高分子球状微粒子を用いたp-SnO_2の作製とメソ細孔の導入サブミクロン径のポリメチルメタクリレート球状微粒子を鋳型として利用することにより,規則性サブミクロン細孔を有するp-SnO_2厚膜を調製できた。さらに,原料としてm-SnO_2前駆体を利用することで,p-SnO_2厚膜の酸化物壁にメソ細孔を有するセンサ材料が作製できた。本年度は,様々なメソポーラス体やマクロポーラス体を調製し,それらの微細構造を制御することにより電気化学デバイスの特性改善を試みた。1.メソポーラス(m)-SnO_2マクロポーラス(mp-)SnO_2の調製と半導体ガスセンサへの応用トリブロックコポリマーの自己集合体を用いてm-SnO_2粉末を調製するとともに,その調製条件を最適化して結晶子径・細孔径をコントロールすることにより,H_2に高い応答を示すm-SnO_2センサを得た。一方,そのm-SnO_2を既存の大粒径SnO_2粉末へ表面修飾することでH_2検知特性が比較的向上すること,さらに貴金属微粒子(Pd,Pt,Ruなど)をm-SnO_2層と大粒径SnO_2表面との間に担持することによりH_2検知特性が劇的に改善することを明らかにした。さらに,サブミクロン径のポリメタクリル酸メチル(PMMA)球状微粒子を鋳型として作製したmp-SnO_2センサは,H_2およびNO_xにともに高い応答を示すことを明らかにした。2.mp-BaCO_3センサの作製と評価水晶振動子表面にmp-BaCO_3膜を取り付け,そのNO_2検知特性を評価した結果,不安定ではあるが極めて高い応答(約30Hz/ppm-NO_2)を示すことを明らかにした。3.乾式法(パルスレーザー析出法・スパッタリング法)による多孔質酸化物膜の作製PMMA球状微粒子を鋳型として,規則性サブミクロン細孔を有するmp-酸化物膜(例えばCeO_2,BaTiO_3,CaCu_3Ti_4O_<12>,La_<1-x>Sr_xCoO_3など)を作製した。これらは,多孔質なうえ,緻密で平らな既存の膜とほぼ同様の電気化学的な特性を有することから,電気化学デバイスとして応用可能であることを確認した。ただし,実用化するためには,基板との密着性を大幅に改善する必要がある。4.mp-貴金属膜の作製と電極特性スパッタリング法あるいは電析法によりmp-Pt電極をYSZ基板上に作製した。
島弧-島弧衝突型堆積盆のテクトニクスと堆積作用の解明

南部フォッサマグナは,フィリピン海プレートの北西進に伴って古伊豆小笠原弧に所属する島嶼が15Ma以降,本州弧に4回にわたって次々に衝突付加した島弧多重衝突地帯として知られている.本研究は構造地質学的および堆積学的手法により,島弧多重テクトニクスとそれに伴う堆積作用の解明を目的としたものである.本研究により以下の点が明らかになった.(1)丹沢ブロックの衝突に関連したトラフ充填堆積物は,主としてタ-ビダイトやデブライトといった堆積物重力流による堆積物からなっている.そして,それは丹沢ブロックの衝突に伴う後背地の隆起現象を反映した礫種構成の変化と上方粗粒化傾向を示している.(2)2回目に衝突付加したと考えられていた御坂ブロックは,従来その実態が明らかでなかったが,水中火山砕屑岩類の詳細な堆積相解析により,御坂ブロックは前弧火山弧背弧リフトが一つのセットになっていたことが明らかになった.(3)南部フォッサマグナにおける最初の衝突地塊である櫛形山ブロックは,主として再堆積ハイアロクラスタイトや重力流堆積物からなる.これは櫛形山ブロックが前弧ないしは背弧を構成していたことを示している.(4)古地磁気の調査結果によれば,藤野木愛川構造線以北の地域に分布する岩脈のうち2Maより古いものに時計周りに最大34度回転しているものがあった.これは,ブロックの衝突付加により衝突された側の一部が時計周りに回転した可能性を示している.(1)フィリピン海プレートの沈み込みに伴って,南部フォサマグナに衝突付加したいくつかの地塊の内,正体が従来不明とされていた御坂地塊について野外調査を完了した.特に,水底火山岩類の堆積相や枕状溶岩の流動方向等に注目して,水底火山の復元をめざしてデータを収集した.その結果,現在の御坂山地南西部に直径1-3km程度の枕状溶岩およびハイアロクラスタイトの集合体からなる小火山が密集して分布していることが明らかになった.また,それらを覆っているタ-ビダイトや水中火砕岩の地質も考慮すると,御坂地塊が古伊豆-小笠原弧の背弧リフトで,本州弧に衝突付加後,隆起して現在に至っている可能性が指摘できた.(2)衝突された側の北アメリカプレートの運動像の解明も今年度の課題の一つであった.本課題については甲府盆地周辺に分布する貫入岩の予察的な古地磁気測定を行った.その結果,衝突付加した地塊の前面に存在した北アメリカプレートの最南端部は,約30度時計回りに回転している可能性がある.この結果は,南東方向から突入してくる地塊の前面での運動として,従来から予測していたものではあったが,今回の結果はそれを支持している.今後,系統的な調査と測定を実施する予定である.(3)富士川層群中のトラフ充填堆積物については,従来より野外調査を中心に検討を続けていたが,本年度は,それらの結果を再整理し,補足的な調査も行って精密な堆積相の分類を行った.その結果,トラフ充填堆積物が,地塊の衝突現象の一部をモニターしていることが明らかになった.南部フォッサマグナは,フィリピン海プレートの北西進に伴って古伊豆小笠原弧に所属する島嶼が15Ma以降,本州弧に4回にわたって次々に衝突付加した島弧多重衝突地帯として知られている.本研究は構造地質学的および堆積学的手法により,島弧多重テクトニクスとそれに伴う堆積作用の解明を目的としたものである.本研究により以下の点が明らかになった.(1)丹沢ブロックの衝突に関連したトラフ充填堆積物は,主としてタ-ビダイトやデブライトといった堆積物重力流による堆積物からなっている.そして,それは丹沢ブロックの衝突に伴う後背地の隆起現象を反映した礫種構成の変化と上方粗粒化傾向を示している.(2)2回目に衝突付加したと考えられていた御坂ブロックは,従来その実態が明らかでなかったが,水中火山砕屑岩類の詳細な堆積相解析により,御坂ブロックは前弧火山弧背弧リフトが一つのセットになっていたことが明らかになった.(3)南部フォッサマグナにおける最初の衝突地塊である櫛形山ブロックは,主として再堆積ハイアロクラスタイトや重力流堆積物からなる.これは櫛形山ブロックが前弧ないしは背弧を構成していたことを示している.(4)古地磁気の調査結果によれば,藤野木愛川構造線以北の地域に分布する岩脈のうち2Maより古いものに時計周りに最大34度回転しているものがあった.これは,ブロックの衝突付加により衝突された側の一部が時計周りに回転した可能性を示している.(1)昨年の調査によって御坂山地南西部がフィリピン海プレートの沈み込みに伴って南部フォッサマグナに衝突付加した古伊豆-小笠原弧に属していた背弧リフトであることを明らかにした.しかし,この背弧リフトに対応した火山弧の存在については不明であった.今年度は御坂山地の東部に重点を絞って調査した結果,東部には安山岩・デイサイトからなる火山が存在しており,その分布状況は御坂山地南西部のものとは大きく異なっていることが分かった.この地域が御坂山地南西部で認識させた背弧リフトに対応する当時の火山弧であった可能性が強くなった.(2)富士川層群中に発達する安山岩水中火山体の復元を試みた.これは前弧に存在する火山で,主として塊状溶岩・ハイアロクラスタイトにより構成されている.

その規模は,直径が6km-8kmで高さが1000m-2000mの火山が2つあることが推定された.(3)藤野木-愛川構造線周辺の地質構造解析から,同構造線が横ずれ成分を持った逆断層であることが分かった.これは南部フォッサマグナに衝突付加したブロックと衝突された側の北アメリカプレート(オホーツクプレート)との相対運動があったことを示している.これは,次年度実施予定の本格的古地磁気学測定の予察的研究である.(4)南部フォッサマグナで,最も初期に衝突したものと考えられている櫛形山地塊についても予察的検討を行った.この山塊を構成する岩石はハイアロクラスタイトやデブライトなどが主体であるが,古地磁気測定に都合のよい細粒堆積物も少量ながら露出していることが分かった.(5)北部フォッサマグナの火砕岩と南部フォッサマグナの火砕岩類との岩相を比較した.北部,南部とも火山弧に近いところでは酸性火山活動が起こり,水中火砕流が発生していたことが推定された.(1)丹沢山地北西部から御坂山地にかけて,前年度に続いて調査を続行した.詳細な岩相解析により御坂山地が衝突付加した前弧-火山弧-背弧リフトのセットからなることが明らかになった.また,丹沢地塊衝突前に存在していたトラフ充填堆積物についても堆積相解析を実施し,その実態を明らかにした.(2)南部フォッサマグナ地域で最初に衝突付加した櫛形山地塊に分布する水中火山砕屑岩類についての詳細な堆積相解析を行い,御坂地塊の大部分を構成しているのが再堆積ハイアロクラスタイトや重力流堆積物であり,櫛形山地塊は火山弧そのものでないことが明らかになった.(3)藤野木-愛川構造線以北の地域において,放射年代が確定している岩脈類を採取し,その古地磁気の測定を実施した.その結果,2Ma以前の岩脈には最大で34度時計周りの回転を示しているものがあることが分かった.この結果は平成7年度の予察的結果と一致している.(4)これまでの研究結果を総合して南部フォッサマグナに分布する地層の起源を島弧の衝突テクトニクスとの関連で明らかにできた.特に衝突付加した櫛形山や御坂山地については衝突付加した島弧システムのどの部分であったかも具体的に明らかにできた.また,トラフ充填堆積物については,衝突付加に伴って上方粗粒化シークエンスを示していることを具体的な堆積相の変化として捕らえることができた.
日本におけるクィア・スタディーズの構築

本研究グループでは、調査クラスタが、性的マイノリティに関する意識について学術的方法を用いた全国規模調査を2015年3月に行った。政策クラスタは、男女共同参画及び人権施策やそのなかで性的マイノリティに対する具体的施策の遂行状況に関する自治体悉皆調査を2016年5月に行った。これらのプロジェクト遂行には、理論クラスタからも質問票作成と調査結果公表時には、ワーディングや伝達方式において示唆を得た。全国規模の意識調査については、東京と京都において一般およびメディア向けに調査報告会を開催し、2016年6月に報告書『性的マイノリティについての意識ー2015年全国調査』として代表者のウェブサイトで公表した。科研グループ全体の研究会議を年度内に4回実施し、各研究クラスタからの研究実施報告およびクラスタ間で研究実施項目および内容が関連付けられるよう調整を重ねた。調査クラスタは、平成26年度に行う予定の大規模な「性的マイノリティに対する意識調査」実施に向け、予備的追加調査を3大学に対して実施・結果分析を行った。それをもとに、質問票案を作成し、平成25年度内には数回の研究会議を実施し、洗練していった。現在は質問票の項目はほぼ確定している。さらに調査会社選定に関する会議も同時に開催し、数社の実績や費用などを比較検討した。理論クラスタは、1.クィア理論入門公開講座を開催し、クィア・スタディーズの学術的知見の還元と日本のジェンダー/セクシュアルマイノリティの歴史をめぐる経験の共有とをおこなった。開講にあわせて関連するドキュメンタリー映画上映とその解説トークセッションを開催した。2.クィア・スタディーズ研究計画検討会を9月と3月に開催し、大学院生の研究の共有と検討をおこなった。3.現在の日本におけるクィア・スタディーズの役割を考えるための基礎文献検討研究会を開催した。政策クラスタでは、地方自治体の人権施策および男女共同参画施策における性的マイノリティの人権や参画の扱われ方について、アンケート調査を実施した。アンケートは47都道府県および20政令指定都市を対象とし、3月までに人権施策について41都道府県と14政令指定都市、男女共同参画政策について43都道府県と19政令指定都市から回答を受けた。全回答は一覧としてまとめ、次年度は追加調査および訪問調査を実施する予定である。科研グループ全体の研究会議を年度内に2回実施し、各研究クラスタからの研究実施報告およびクラスタ間で研究実施項目および内容が関連付けられるよう調整を行った。【調査クラスタ】は、2014年度内に実施予定の性意識に関する大規模調査「男女のあり方と社会意識に関する調査」の質問票作成および洗練化のため、クラスタ研究会議を重ね検討を行った。その結果、2015年3月に、層化二段無作為抽出法(150地点)により全国の20歳から79歳の男女2600人に対して調査員による戸別訪問留め置き法を用いて、調査を実施した。回収率はおよそ50%であった。【理論クラスタ】は、準公開でクィア・スタディーズの研究に関する教育ワークショップを開催(2014年9月、2015年3月)し、クィア・スタディーズの理論的知見を日本における研究教育とどのように相互に反映させていくべきかを検討した。また、2014年10月より6回の連続公開講座を開催して本分野の研究成果を共有するとともに、参加者からのフィードバックを通じて現在の日本社会においてどのような知見が求められているのかを確認した。【政策クラスタ】は2013年度に実施した地方自治体へのアンケート調査結果を集計・分析した。男女共同参画担当部局と人権担当部局の2部局のうち、後者が長らく性的指向と性同一性障害に関する政策を担当してきたが、第3次男女共同参画基本計画以後は徐々に男女共同参画担当部局も取り組みを始めていることがわかった。具体的な施策としては啓発活動(講演会、研修)が多く、内容は性同一性障害が中心となる傾向を確認することができた。本科研研究グループは、「調査」「理論」「政策」の3つの研究クラスタから構成され、年に3回の全体研究会議を開催した。各クラスタよりの研究実績を以下に報告する。調査クラスタは、2015年3月に「男女のあり方に関する意識調査」として、全国130地点において質問票2600票を送付し、1259名(回収率48.4%)から回答を得た。2015年度には、その調査結果の解析を行い、2015年11月末に東京において調査報告会を実施した。さらに、調査報告書については現在作成中である。理論クラスタは、昨年度より引き続き、2015年10月より6回の連続公開講座を開催して本分野の研究成果を共有するとともに、参加者からのフィードバックを通じて現在の日本社会においてどのような知見が求められているのかを確認した。また、日本におけるクィア理論の学術言説の歴史と広がりを確認するため、二度の研究会を通じて集中的に検討すべき学術領域を見極め、各研究者による検討作業に着手すると同時に、2016年夏に中間検討会を開催すべくその準備を開始した。政策クラスタでは、2014年度に引き続き、全国都道府県・政令指定都市への調査結果の分析を実施した。人権および男女共同参画の条例や基本計画において、各文書に性的マイノリティに該当する語句が散見されることがわかった。とくに人権関連では法務省の人権週間で使用されている表現と同様のものが目立ち、男女共同参画関係では国の第3次基本計画以降に言及が増えてきている。

ただし、多くが性同一性障害に限定されており、性的指向に関しては数少ない。また2016年度に実施する全国約2,000の自治体への悉皆調査に向けた検討を開始した。この調査では、全国の男女共同参画担当課に文書レベルでの言及と取り扱った事例についてWEBアンケートを実施することとなった。分担研究者が比較的多いが、研究の際には、クラスタに分かれており、各クラスタは比較的少人数で、研究の打ち合わせや会議などはできる限り行うようにした結果、大きな遅れもなく予定通り研究を遂行できている。本科研研究グループは、「調査」「理論」「政策」の3つのクラスタ(班)により構成され、年度内に2回の全体研究会議と各クラスタによる数回の研究会議を実施した。調査班では、15年3月に実施した「男女のあり方に関する意識調査」の解析をさらに進めた。年度内には、4回のクラスタ会議を実施し、性別・年代等による分析を深め、地域の分析軸によるデータ分析を行った。また、虹色ダイバーシティ・当研究グループ共催による「性的マイノリティについての意識2015年全国調査結果報告会」等にて、2015年調査の結果の報告を行った。2016年6月には、本科研調査クラスタの研究報告書として、「性的マイノリティについての意識調査2015年全国調査」を作成し、ウェブ(http://alpha.shudo-u.ac.jp/kawaguch/)に掲載した。また、印刷版を80部作成・配布した。政策班では、16年5月に性的マイノリティ施策の自治体悉皆調査を行い、計画・条例・事案の情報を収集し、自治体の大小にかかわらず人権計画策定や当事者の事案対応を行う自治体の存在を把握した。理論班では、6回にわたるクィア理論入門講座を開催し、若手育成及びクィア研究の成果伝達のための実践的教育法を模索し、平均して毎回80人を超える参加者を集めた。院生を中心とした研究会を開催し、クィア研究関連領域の若手研究者への議論の浸透と共有を図った。過去のクィア研究成果蓄積の見直し・整理として、1理論翻訳を通じた国内におけるクィア関連の学術的論点確立について国際学会報告、2クィア理論成立に至るフェミニズム理論の性に関しての論点整理、3クィア理論と自死/弔いに関する公開研究会、4視覚文化におけるクィア理論の発展と批評的意義に関する国際学会報告、5エイズアクティビズムを通した社会学とクィア研究との理論的接続に関する学会報告を行なった。本研究グループでは、調査クラスタが、性的マイノリティに関する意識について学術的方法を用いた全国規模調査を2015年3月に行った。政策クラスタは、男女共同参画及び人権施策やそのなかで性的マイノリティに対する具体的施策の遂行状況に関する自治体悉皆調査を2016年5月に行った。これらのプロジェクト遂行には、理論クラスタからも質問票作成と調査結果公表時には、ワーディングや伝達方式において示唆を得た。全国規模の意識調査については、東京と京都において一般およびメディア向けに調査報告会を開催し、2016年6月に報告書『性的マイノリティについての意識ー2015年全国調査』として代表者のウェブサイトで公表した。2014年度におけるもっとも大きな研究事業は、調査クラスタによる全国規模の数量調査であり、当初の予定よりは少し遅れが生じたものの、年度内に実施することができた。
映像のステレオ化は記憶、物語解釈にどのような影響をもたらすか?

本研究は、同一の映像を二次元動画として提示した場合と三次元動画として提示した場合とで、映像の解釈や記憶にどのような違いが生じるかを実験的に検討した。三次元視聴条件では、映像内の主要な登場人物により強く注意が向けられ、その結果、情報が精査され記憶が鮮明になり、また登場人物に対し親密な二者関係を投影する傾向が強まった。他方、三次元視聴条件では、背景情報への注意がおろそかになりがちだった。研究の目的:本研究では,2次元画像と3次元画像を刺激とし,立体視を行うことで映像の記憶にどのような影響がもたらされるかを実験心理学的に検討した.研究方法:静止画のステレオ画像を刺激として用い,奥行き方向に配置された刺激要素に対する記憶が促進されるかどうかを検討した.30名の被験者を,2次元画像群,3次元画像群のいずれかに無作為に割り当てた.実験刺激:ステレオ画像を,偏光方式による3D液晶ディスプレイを用いて提示した.2次元画像の場合は,ステレオ画像の1枚だけを刺激として提示した.被写体は点景として人物が含まれる風景,文化遺産などを用意した.実験手順:被験者は,コンピュータによって制御される液晶ディスプレイに提示された刺激画像を30秒注視し,刺激消失後,あらかじめ用意されて質問紙を用い,画像内の刺激要素を自由再生法により記述した(記述時間は5分以内).刺激画像は,練習用3枚,本実験用5枚であった.実験結果:3次元画像条件では被写体の前後関係など奥行き情報に言及する割合が高く,記憶内容の再生により多くの時間を費やす傾向が見られた.研究の目的:本研究では,2次元画像と3次元画像を刺激とし,立体視を行うことで映像の記憶にどのような影響がもたらされりかを実験心理学的に検討した.被験者:信州大学に所属する学生のうち,両眼視差に基づく立体視が可能な者を対象とした.研究内容を口頭で説明して,研究参加の同意が得られた者30名を被験者とした.データ収集はすべて匿名でなされた.研究方法:ステレオ動画を刺激として用い,奥行き方法に配置された刺激要素に対する記憶が促進されるかどうかを検討した.実験条件:被験者は,2次元動画群,3次元動画群のいずれかに,無作為に割り当てた.実験刺激:デジタルステレオカメラで撮影したステレオ動画を,実験刺激として用いた.2次元動画の場合は,片側だけの動画を刺激として提示した.被写体は点景として人物が含まれる風景,動物、文化遺産などを用意した.刺激提示装置:動画の提示装置には,偏光方式による3D液晶ディスプレイを用いた.この装置は,2次元画像についても表示可能である.実験手順:被験者は,コンピュータによって制御される液晶ディスプレイに提示された刺激動画を視聴した後,あらかじめ用意されて質問紙を用い,動画内の刺激要素を自由再生法により記述した(記述時間は5分を限度とした).刺激動画は,練習用1動画、本実験用4動画である.実験時間は手順の説明,立体視が可能かどうかの確認を含め、40分程度だった.実験結果:2次元動画群に較べ3次元動画群では,再生時間が長くなる,奥行きに関する記述が増える,再生項目数が増えるなどの傾向が見られた.研究の目的:本研究では、2次元画像と3次元画像を刺激とし、立体視を行うことで映像の記憶にどのような影響がもたらされるかを実験心理学的に検討した。被験者:信州大学に所属する学生のうち、両眼視差に基づく立体視が可能な者を対象とした。研究内容を口頭で説明して、研究参加の同意が得られた者30名を被験者とした。データ収集はすべて匿名でなされた。研究方法と実験条件:ステレオ動画を刺激として用い、奥行き方向に配置された刺激要素に対する記憶が促進されるかどうかを検討した。被験者は、2次元動画群、3次元動画群のいずれかに、無作為に割り当てた。3D対応ハイビジョンビデオカメラで撮影したステレオ動画を、実験刺激として用いた。2次元動画の場合は、片側だけの動画を刺激として提示した。男女のカップルが会話している情景等、多様な解釈が可能な曖昧性を持った物語を実験刺激として用いた。動画の提示装置には、液晶シャッタ眼鏡方式による3D液晶ディスプレイを用いた。この装置は、2次元画像についても表示可能である。実験手順:被験者は、コンピュータによって制御される液晶ディスプレイに提示された刺激動画を視聴した後、あらかじめ用意されて質問紙を用い、動画内の刺激要素を自由再生法により記述した(記述時間は5分を限度とした)。刺激動画は、練習用1動画、本実験用3動画である。実験時間は手順の説明、立体視が可能かどうかの確認を含め、40分程度だった。実験結果:2次元動画群に較べ3次元動画群では、再生時間が長くなる、距離に言及した記述が増える、再生項目数が増えるなどの傾向が見られた。実験データの収集は終わり、現在解析中である。年度内には論文として発表する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。

初年度、次年度の実験結果を受け、当初の計画通り今後は「物語性のある動画」を刺激材料として、2次元表示と3次元表示の効果の違いを検討する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
機械感受性イオンチャネルPiezo1による口腔癌進展制御機構の解明

口腔癌に対する切除治療法は患者のQOLを低下させるため、低侵襲な新たな治療法の確立が期待される。機械刺激により活性化されるイオンチャネルであるPiezo1は細胞外環境の機械刺激や間質の硬さに応答し、器官形成や細胞移動への関与が報告されている。また近年、癌を取り巻く微小環境を構成する成分のみならず、癌微小環境の物理的な変化により癌形成及び進展が亢進されることが注目されている。しかし、癌における詳細な分子機構は、Piezo1の関与を含め不明である。そこで本研究では、間質の硬さの変化をPiezo1が感知し、活性化された結果、癌の進展に関与するかを明らかにし、新規の口腔癌治療法の開発を目指す。
地域機構の国際規範ローカリゼーションに関する比較分析-反人身売買規範を事例として

性的搾取を目的とした人身売買について、反人身売買のグローバル規範を普及させるには、国連による対策だけでは不十分である。当該地域により配慮した地域機構(EUやASEAN)の取り組みに着目する必要があり、関係者等に聞き取り調査を行った。その結果、地域における新しい活動のネットワークが形成される等、規範普及のネットワークが存在することが分かったが、社会との軋轢も明らかになった。本研究はEUやASEANといった地域機構が、グローバル規範を地域に普及・内面化するプロセスの中でどのような役割を果たすのかを明らかにするものであり、とくに深刻なグローバル人権問題の一つである人身売買を事例として取り上げ議論するものである。研究計画で示したように、国際政治学の文脈から、EUにおける地域ガヴァナンスを説明し得る理論モデルを研究し、それに人身売買の事例を当てはめて議論した。さらに、ASEANにおける地域ガヴァナンスの現状について先行研究をまとめながら、ASEANにおける人身売買対策の限界について議論を展開した。その後、人身売買への取組みについて、EU地域およびASEAN加盟国のタイへのインタビューを敢行した。EUの取組みが問題はあるものの比較的成功している一方で、深刻な人身売買の事例を多く抱えるタイでは、国連機関が大メコン川流域に設置したプロジェクトにおいて、現地NGOとのネットワーク構築がうまくいっておらず、国際組織によって構築されるネットワークが必ずしも現地のニーズやネットワーク形成を促進するとは限らないということ、すなわち、国際組織と現地NGOによる重層的なネットワーク構築における歪みについても指摘することができた。これら研究成果の一部は、国際アジア共同体学会・ブローバルガバナンス学会・政治社会学会等共催のジョイント・コンファレンスにおいて発表し、高い評価を得た。また『Globalization, Development, and Security in Asia』において、東アジアにおける人身売買と地域ガヴァナンス形成に関する論文の掲載が決定しており、以上の研究成果を発表している。今後はさらに反人身売買対策の展開を説明し得るネットワーク分析を行い、とくにASEAN地域における人身売買対策についてさらに分析を重ねていく予定である。本研究はEUやASEANといった地域機構が、グローバル規範を地域に普及・内面化するプロセスの中でどのような役割を果たすのかを明らかにするものであり、とくに人権問題の一つである人身売買を例に議論するものである。まず、当初の研究計画通り、地域機構に関する先行研究をフォローした。EUにおける地域ガヴァナンスの理論モデルを研究し、それに人身売買の事例を当てはめ、同時にASEANにおける地域ガヴァナンスの現状を先行研究から概観し、ASEANにおける人身売買対策の限界をめぐって議論を展開した。それらの研究成果は、23年度末刊行の共編著、学会誌『公益学研究』、比較政治学会、国際政治学会、ジェンダー法学会、政治社会学会研究会において発表し、仙台市男女共同参加推進センターの市民講座でも報告した。また、当初の研究計画では、23年度はEUでのインタビューを行い、24年度にASEAN地域のインタビューを予定していたが、2011年3月の東日本大震災により研究環境の復旧に時間を要した事や、タイ関係者との人脈形成とそれに伴う訪問のタイミングを考慮し、ASEAN加盟国タイへのインタビューから敢行した。タイは人身売買のハブであり中心的な当事国であるため、反人身売買を掲げる国際機関やNGO等が数多く存在している。その中で、国連とNGOをつないで活動をしている国連機関、反人身売買活動をグローバルに展開しているNGOやタイ地域の人身売買に特化して活動しているNGO、在バンコク日本領事館(ビザ発給担当)とビザ発給センターのスタッフにそれぞれインタビューを行い、反人身売買ネットワーク形成の現状や国際・地域機構とNGOとの連携、また人身売買の主要な受入国である日本国の渡航許可における人身売買を未然に防ぐ政策等、大変興味深いインタビュー結果を得ることができた。これらの結果は24年度の研究に大いに反映されるものである。2011年3月の東日本大震災の影響により、研究環境等が復旧するのに時間を要したこともあり、規範普及のプロセスにおけるEUとASEANの地域機構の役割を研究するなかで、「研究実績の概要」でも述べたように、23年度はEU地域ではなく、ASEANの加盟国の一つであり人身売買問題の中心的なアクターであるタイ(バンコク)でインタビューを刊行するという変更はあったが、懸念していたほど研究プロセスが遅れていることはなく、現在は順調に取り戻している。また、計画していた先行研究に関しては大変順調に進行し、その結果として、「研究実績の概要」で述べたように、共編著、学会誌、学会、市民講座等において十分な研究発表を行うことができた。今後は、ASEAN諸国の他の国にもインタビュー調査を行う予定である。とくに、ASEAN本部があるインドネシア・ジャカルタを訪問し、ASEANの政策を立案している官僚により具体的にインタビューを行う予定である。とくに、NGOといった市民社会との連携や、ASEAN加盟国同士の連携、さらには近隣の人身売買の主要な当事国である中国、韓国、日本との連携や、今後の政策方針についても積極的にインタビューを展開する予定である。さらに、EU地域のインタビュー、とくにEU本部のあるブリュッセルにおいて官僚にインタビューを行う。また、在EU地域のNGOにもインタビューを行い、現状をさらに詳しく把握する。

また、今年度は当プロジェクトの最終年度なので、23年度、24年度のインタビュー調査等をまとめ、理論を精緻化する。その研究成果は学会、研究会で発表し、学会誌においても論文発表する。さらにそれらをまとめたものを著書として刊行したい。それにより、国際政治学のコンストラクティヴィズムをめぐる議論や、地域機構をめぐるガヴァナンスの理論にも貢献したい。次年度使用額は、2011年3月の東日本大震災によって研究環境の復旧に時間を要したこと等により、機材等の購入が遅れたことや、インタビューの地域を変更して、当初計画していたヨーロッパ(EU地域)へのインタビューを次年度に延期することによって生じたものであり、延期した渡航に必要な経費として平成24年度請求額とあわせて使用する予定である。24年度は、EU地域(ベルギー等)へのインタビューのほか、今後の計画として前述したように、インドネシア(ジャカルタ)、カンボジアへもインタビューをさらに展開していく予定であるため、その渡航費用、および学会報告のための旅費、著書の刊行経費等に研究費を使用する予定である。
トンネルダイオード発振回路を用いた多重極限環境下物性測定装置の開発

本研究では、非破壊型パルスマグネットとダイヤモンドアンビル型圧力セル(DAC)を組み合わせたパルス磁場中・高圧力下輸送現象測定装置を開発し、鉄系超伝導体の上部臨界磁場およびその異方性を調べ、その超伝導発現機構について理解することを目的とした。輸送測定の手法として、四端子法による電気抵抗測定だけでなく、トンネルダイオード振動法による表面インピーダンス測定も実施した。鉄系超伝導体のFe(Te,Se)の表面インピーダンス測定では、Ni-Cr-Al合金製のDACおよび金属製のガスケットを用いると、ヘリウムガス雰囲気中ではパルス磁場中では渦電流の発生に伴うジュール発熱があることが分かった。超強磁場,超高圧及び極低温などに代表される環境は極限環境と呼ばれる。このような極限環境を組み合わせた多重極限環境下では,物質系が様々な新奇現象を示すことはよく知られている。本研究では,非破壊型パルスマグネットとダイヤモンドアンビル圧力セル(DAC)を組み合わせた,パルス強磁場中・高圧力下物性測定装置を開発し,圧力誘起相転移現象を示す鉄系超伝導体や重い電子系化合物などの量子臨界点近傍の物理現象を理解することを目的としている。我々が用いているNi-Cr-Al合金製DACは実際の試料空間がφ0.3 mm程度と狭いため,電極の取り付けを要する電気抵抗測定は難しくなる。そこで本研究では,トンネルダイオード振動(Tunnel Diode Oscillation;TDO)法による,試料への端子付けが不要な非接触型の電気抵抗測定技術を取り入れた。本年度は、クライオスタット、測定系の開発およびTDO回路の製作から始めた。代表的な鉄系超伝導体の1つであるFe(Te,Se)を用いて、完成した装置の動作確認を行ったところ、40テスラ・常圧下でこの物質の超伝導転移に対応する共振周波数の明瞭な温度変化および磁場変化を観測できた。パルス強磁場・圧力下においては、共振周波数の磁場応答を観測できるものの、圧力セルの金属部品の渦電流によるジュール発熱が見られた。一方、このTDO法による共振周波数の外場応答は物質の透磁率と電気伝導度に依存するので、磁性絶縁体の場合、その動的磁化率の変化を観測することができる。一軸異方性型反強磁性体のMnF2を用いてTDO測定を行ったところ、この物質のスピンフロップ転移を観測することに成功した。これらの成果を日本物理学会第71回年次大会で報告した。本年度は、クライオスタット、測定システムの開発および常圧下でのTDO測定を目標としていたが、実際には次年度に計画していたDACを用いた高圧力下でのTDO測定まで行うことができた。新たな問題点が見つかったものの、概ね研究計画に即して順調に進展している。本研究では,非破壊型パルスマグネットとダイヤモンドアンビル圧力セル(DAC)を組み合わせた,パルス磁場中・高圧力下輸送現象測定装置を開発し,圧力誘起超伝導転移を示す鉄系超伝導体の母物質(BaFe2As2など)の上部臨界磁場およびその異方性を調べ,この物質群の超伝導発現機構の解明に向けた指針を得ることを目的としている。輸送測定の手法として、従来の四端子法による電気抵抗測定だけでなく、新たにトンネルダイオード振動(TDO)法による表面インピーダンス測定も実施している。前年度までに、クライオスタット、測定系の組み立ておよびTDO回路の製作を実施し、鉄系超伝導体のFe(Te,Se)の表面インピーダンス測定を実施した。その結果、Ni-Cr-Al合金製のDACおよび金属(SUS316)製のガスケットを用いると、ヘリウムガス雰囲気中ではパルス磁場中では渦電流の発生に伴うジュール発熱があることが分かった。パルス強磁場と高圧力を組み合わせた実験環境では、このジュール発熱を除去することは困難であるので、本年度はパルス磁場発生中の試料の物性(今の場合は電気抵抗)の温度変化も合わせて評価することを試みた。予備実験として、カーボンペーストあるいはRuO2ペーストで作製した温度センサーを用いて、パルス磁場発生中の各部品の温度を測定した。40 Tまでのパルス強磁場発生時に、液体ヘリウムによる蒸発冷却環境下(4.2 K)では温度変化はほとんど観測されなかったが、ヘリウムガス雰囲気中では最大で20 K程度の発熱が観測された。また、ジュール発熱の低減を目指して、ダイヤモンドパウダーとエポキシ樹脂を用いた非金属製ガスケットの試作も実施した。これらの結果を日本物理学会第72回年次大会で報告した。本年度は、パルス磁場中・高圧力下の電気抵抗測定およびTDO測定を鉄系超伝導体Fe(Te,Se)やLi(NH3)FeSeについて実施した。また、パルス磁場発生時に金属製部品に生じる渦電流に伴うジュール発熱の評価も実施し、本研究における新たな課題も見出されており、概ね順調に進展している。本研究では、非破壊型パルスマグネットとダイヤモンドアンビル型圧力セル(DAC)を組み合わせた、パルス強磁場中・高圧力下輸送現象測定装置を開発し、圧力誘起超伝導転移を示す鉄系超伝導体の母物質(FeSeやBaFe2As2など)の上部臨界磁場およびその異方性を調べ、この物質群の超伝導発現機構の解明に向けた指針を得ることを目的とした。輸送測定の手法として、従来の四端子法による電気抵抗測定だけでなく、新たにトンネルダイオード振動(TDO)法による表面インピーダンス測定も実施した。

その結果、Ni-Cr-Al合金製のDACおよび金属(SUS316)製のガスケットを用いると、ヘリウムガス雰囲気中ではパルス磁場発生時の渦電流の発生に伴うジュール発熱があることが分かった。カーボンペーストあるいはRuO2ペーストで作製した温度センサーを用いて、40 T(パルス幅:40 msec)までのパルス強磁場発生時の金属部品(Ni-Cr-Al合金製台座およびSUS316製ガスケット)の温度上昇量を調べた。その結果、液体ヘリウムによる蒸発冷却環境下では温度変化がほとんど観測されず、ヘリウムガス雰囲気中では最大で20 K程度の発熱が観測された。渦電流の大きさはパルス磁場の立ち上がりの傾きに依存する。そこで、最終年度はパルスマグネットのボア内にインナー閉コイルを挿入し、その相互誘導効果を利用して磁場の立ち上がりの傾きを低下させることを試みた。その成果を日本物理学会(第73回年次大会)で報告した。本研究では、非破壊型パルスマグネットとダイヤモンドアンビル型圧力セル(DAC)を組み合わせたパルス磁場中・高圧力下輸送現象測定装置を開発し、鉄系超伝導体の上部臨界磁場およびその異方性を調べ、その超伝導発現機構について理解することを目的とした。輸送測定の手法として、四端子法による電気抵抗測定だけでなく、トンネルダイオード振動法による表面インピーダンス測定も実施した。鉄系超伝導体のFe(Te,Se)の表面インピーダンス測定では、Ni-Cr-Al合金製のDACおよび金属製のガスケットを用いると、ヘリウムガス雰囲気中ではパルス磁場中では渦電流の発生に伴うジュール発熱があることが分かった。Ni-Cr-Al製DACと金属ガスケットの組み合わせで、鉄系超伝導体のパルス強磁場中TDO測定を実施したが、パルス強磁場発生時に伴う渦電流によるジュール発熱の効果が大きいことが判明した。その対策として、今後は非金属・非磁性材料製のDACおよびガスケットの開発を実施する。非金属DACは、過去に研究代表者らがパルス強磁場中で使用した経験のある、高強度プラスチックのポリベンゾイミダゾール(PBI)製のものを使用し、ガスケットはダイヤモンドパウダーとエポキシ樹脂の混合物を用いて作製する予定である。Ni-Cr-Al合金製DACと金属ガスケットの組み合わせでは、ヘリウムガス雰囲気中におけるパルス磁場発生時のジュール発熱が無視できないことが分かった。そこで次年度は、数十ミリ秒の短い時間スケールで試料温度を計測することで、パルス磁場発生時の温度変化も考慮した物性値の評価を可能にすることを目指す。また、発生圧力の上限が多少低くなってしまうが、本年度より試作している非金属ガスケットの実用化を目指す。強磁場物性少額であるので、「学術研究助成基金」のルールに従い次年度に繰り越した。少額であるので、「学術研究助成基金」のルールに従い次年度に繰り越した。研究計画書に即して遂行する。研究計画書に従い、消耗品・旅費等に使用する。
ゲノムワイド・スクリーニングによるゴルジ体ストレス応答制御因子の網羅的同定と解析

細胞の主力製品はタンパク質であるが、大部分のタンパク質は小胞体で作られ、ゴルジ体で加工されて完成する。細胞がたくさんのタンパク質を作る時には、工場を増設するように小胞体やゴルジ体も増設される。このように小胞体やゴルジ体を増設する機構は、それぞれ小胞体ストレス応答とゴルジ体ストレス応答と呼ばれる。われわれはこれまでに小胞体ストレス応答の機構を明らかにしてきた。本研究課題ではわれわれが開拓した新しい研究であるゴルジ体ストレス応答の研究を行っている。ゴルジ体ストレス応答のメカニズムを明らかにすることによって、ゴルジ体が関与するアルツハイマー病などの神経変性疾患の研究基盤を築くことを期待している。
ニューロステロイドによる脳の性分化メカニズム

脳の性分化機構は未解明の重要課題である。本研究は、脳の自立的性分化機構の解明を目的として、脳の構造と行動に最も典型的な性差を示す鳥類のウズラを用い、脳が合成するニューロステロイドに着目して、ニューロステロイドによる脳の性分化誘導作用を解析した。その結果、脳の性分化に重要となる感受性期の間脳では、転写調節因子であるAd4BP/SF-1がニューロステロイド合成酵素の発現に性差を導くことでニューロステロイド合成に性差が生じて脳の性分化が誘導されることが見いだされた。脳の性分化メカニズムは未解明の重要課題である。従来の哺乳類の研究から、脳の性分化には生殖腺が合成する性ステロイドが重要な役割を担うと考えられていたが、最近になり、生殖腺に依存しない脳の自立的性分化機構が示唆されるようになった。本研究では、脳の構造と行動に最も典型的な性差を示す鳥類を用い、我々が発見した脳が合成するステロイド(ニューロステロイド)と性決定に関わる遺伝子に着目して、脳の自立的性分化機構の解明を目的としている。本年度は、脳から新規のニューロステロイドを同定した。この新規ニューロステロイドは7α-ヒドロキシプレグネノロンであり、鳥類に限らず脊椎動物の脳に共通して存在する。7α-ヒドロキシプレグネノロンの作用を解析したところ、動物の自発運動を高めることが見いだされた[以上、主論文Proc.Natl.Acad.Sci.USA 101:17282-17287(2004);プレスリリース:読売新聞など]。この新規ニューロステロイド合成には明確な性差があり、雄の脳で多く合成されることがわかった。鳥類の雄は雌に較べて活動性が著しく高いが、これは7α-ヒドロキシプレグネノロンの性差によるもと考えられる[以上、Proc.Natl.Acad.Sci.USA投稿準備中]。7α-ヒドロキシプレグネノロンの性差を導く機構を明らかにするために、このニューロステロイド合成酵素(CYP7b)を脳から同定した。この酵素発現の性差を導く脳内因子としてメラトニンとAd4BP/SF-1に着目して解析を進めた。現在、ニューロステロイド合成の性差を脳の性分化が開始する前後で詳しく解析している。一方、脳の自立的性分化機構の解析のために、鳴鳥の脳から完全長cDNAマイクロアレイを作成した(米国Duke大学と共同)。このマイクロアレイを用い、脳の性分化に関わる遺伝子を同定する計画である。従来、脳の性分化には生殖腺が合成する性腺ステロイドホルモンが重要な役割を担うと考えられていたが、最近になり、生殖腺に依存しない脳の自立的性分化機構が示唆されるようになった。本研究は、脳の構造と行動に最も典型的な性差を示す鳥類を用い、我々が発見した脳が合成するニューロステロイドの作用に着目して、脳の自立的性分化機構の解明を目的としている。我々は鳥類の脳におけるニューロステロイド生合成経路の大略を明らかにしたが、本年度は、脳の性分化に重要な時期となる感受性期の脳におけるニューロステロイド合成の性差をウズラを用いて解析した。その結果、エストラジオールを合成するチトクロムP450aromと新規ニューロステロイドである7α-ヒドロキシプレグネノロンを合成するチトクロムP450_<7α>の発現に性差があり、感受性期の雄の間脳で高いことがわかった。また、エストラジオールと7α-ヒドロキシプレグネノロンの濃度も感受性期の雄の間脳で著しく高いことがわかった。さらに、P450遺伝子の転写調節因子であるAd4BP/SF-1の発現の性差を解析したところ、感受性期の間脳ではAd4BP/SF-1の発現が雄で著しく高いことがわかった。鳥類の行動の性差は間脳の構造の性差から生じることが知られており、ニューロステロイド合成の性差が鳥類の脳の性分化を誘導していることが示唆された。現在、ニューロステロイド合成の性差を導くAd4BP/SF-1の作用機構やニューロステロイドが誘導する脳の性分化機構などを詳細に解析している。一方、脳の基本的な性が遺伝的に決定される可能性もあり、脳の性分化を誘導する脳遺伝子を同定するために、完全長cDNAマイクロアレイを用いた解析も進めている。本年度は、脳の性分化に重要な時期となる感受性期の脳におけるニューロステロイド合成の性差を解析した。その結果、エストラジオールを合成するシトクロムP450aromと新規ニューロステロイドである7

alpha-ヒドロキシプレグネノロンを合成するシトクロムP4507alphaの発現には明確な性差があり、これらのニューロステロイド合成酵素の発現は感受性期の雄の間脳で著しく高いことがわかった。また、エストラジオールと7alpha-ヒドロキシプレグネノロンの合成量も感受性期の雄の間脳で著しく高いことがわかった。感受性期の間脳ではニューロステロイド合成に明確な性差があることが初めて見いだされた。間脳には性的二型核である内側視索前核があり、ニューロステロイド合成の性差が鳥類の脳の性分化を誘導していることが示唆された。次に、感受性期の間脳におけるニューロステロイド合成の性差を誘導する脳内機構をP450遺伝子の転写調節因子であるAd4BP/SF-1に着目して解析した結果、感受性期の間脳ではAd4BP/SF-1の発現が雄で著しく高いことがわかり、Ad4BP/SF-1がニューロステロイド合成の性差を誘導することが示唆された。一方、脳の性分化を誘導する脳遺伝子を同定するためにcDNAマイクロアレイにより解析を行い、感受性期の雄の性的二型核ではアポトーシス抑制因子PEP-19の発現が高いことが示唆された。従来、脳の性分化には生殖腺が合成する性腺ステロイドホルモンが重要な役割を担うと考えられていたが、最近になり、生殖腺に依存しない脳の自立的性分化機構が鳥類などの研究により示唆されるようになった。脳の性分化機構は未解明の重要課題である。本研究は、脳の構造と行動に最も典型的な性差を示す鳥類を用い、我々が発見した脳が合成するニューロステロイドの作用に着目して、脳の自立的性分化機構の解明を目的としている。本年度は脳の性分化に重要な時期となる感受性期の脳におけるニューロステロイド合成の性差を詳しく解析した。その結果、感受性期の雄の間脳ではニューロステロイド合成が雌より著しく高いことを明らかにした。間脳には雄が雌に比べて発達している内側視索前核(性的二型核)がある。次に、ニューロステロイドによる脳の性分化誘導作用を明らかにするために、感受性期の雄の脳においてニューロステロイド合成をステロイド合成阻害剤(ketoconazole)により実験的に阻害したところ、内側視索前核(性的二型核)の発達が抑制された。また、脳の性分化を誘導するニューロステロイドの作用機構を解析して、ニューロステロイドがアポトーシス抑制因子PEP-19の発現を誘導することを見いだした。さらに、ニューロステロイド合成の性差を誘導する分子機構を解析して、感受性期の雄の間脳ではニューロステロイド合成酵素遺伝子の転写調節因子であるAd4BP/SF-1の発現が増加することを明らかにした。従来、脳の性分化には生殖腺が合成する性腺ステロイドホルモンが重要な役割を担うと考えられていたが、最近になり、性腺ステロイドホルモンに依存しない脳の自立的性分化機構が鳥類などの研究により示唆されるようになった。本研究は、脳の自立的性分化機構の解明を目的として、脳の構造と行動に最も典型的な性差を示す鳥類のウズラを用い、我々が発見した脳が合成するニューロステロイドの作用に着目して、ニューロステロイドによる脳の性分化誘導作用を解析した。脳の性分化に重要となる感受性期の間脳ではニューロステロイド合成酵素であるP450aromとP4507
樹木年輪セルロースの酸素同位体比によるインドシナ半島の古気候復元

ベトナムとラオスの国境を成すアンナン山脈を対象とし、現地での聞き取り調査からフォッキニア(ラオスヒノキ)の大径木の分布域を把握したうえで、実際にそれらの地域にて老齢木を探索した結果、3地域の天然林から合計92個体306コアの年輪サンプルを採取することができた。持ち帰ったサンプルの観察から、年輪幅変動の個体間での共通性が乏しく、それゆえ、変動パターンの個体間比較による年輪年代の照合が困難であった。これは、隣接木との競合による生態的な要因が肥大成長を大きく左右するためで、既往の研究から予測しうる結果であった。本研究では、生態的な影響を受けず、主に気候を反映している酸素同位体比の変動パターンを多数の個体間で比較することにより年輪年代を決定し、その結果として得られる標準年輪曲線による気候復元を目的としている。そのためには、大量のサンプルからセルロースを迅速に抽出する実験手法の考案が不可欠であり、本年度はその方法を確立した。具体的には、これまで年層を一枚ずつ分離したうえで粉砕し、年層毎に反応管にて化学処理を施しセルロースを抽出していたが、年層の分離前にサンプルを薄板化し、年輪の形状を保ったまま化学処理を行い、板状のままセルロースを抽出した後に年層を切り分ける方法に改め、作業効率を飛躍的に向上させることができた。また、同一サンプルを用いて、酸素同位体比につき従来の方法と比較したところ、絶対値に差があるものの、経年変動パターンは極めてよく合っており、新しい実験方法が、本研究の目的とする気候復元に十分耐えうることが確認できた。