hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気分安定薬の作用点に着目した自殺関連遺伝子の同定

自殺の生物学的基盤を明らかにすることにより、自殺予防の有効な手段を構築することを目的とし、自殺に関与する遺伝子の同定を試みた。気分安定薬による自殺予防効果が報告されていることから、気分安定薬の作用点に着目した。1.代表的な気分安定薬であるリチウム、バルプロ酸の作用点となるglycogensynthase kinase 3 βならびにXBP1ループを形成する主要な遺伝子と自殺あるいは自殺の原因疾患である双極性障害との相関を調べたが、相関は見られなかった。結果は、それぞれ国際雑誌に掲載された。3.脳内の主要な神経伝達を担う、ノルアドレナリン、ドパミン神経系において重要な役割を果たすtyrosine hydroxylase遺伝子と自殺との相関研究を行ったが、関連は見られなかった。結果は国際誌に掲載された。4.セロトニン、ドパミンなどの三量体Gタンパク結合型受容体の細胞内情報伝達調節因子であるregulator of G protein signalingファミリーのうち、不安、攻撃性との関連が報告されているRGS2遺伝子と自殺との相関について、遺伝子多型をマーカーとして調べ、RGS2遺伝子と自殺との相関を見出した。さらに、自殺者死後脳の扁桃体ならびに前頭前野でRGS2のタンパクレベルが対照群に比べて、有意に増加していることを見出した。結果は、現在、国際誌に投稿中である。自殺には、遺伝的背景が存在することが知られており、リチウムをはじめとする気分安定薬には、自殺予防効果があることが示されていることから、自殺に関連する遺伝子として、気分安定薬の作用点に着目した。小胞体ストレス反応は、立体構造をとることに失敗したタンパクを処理するシステムとして近年注目されているが、気分安定薬のひとつであるバルプロ酸の作用点としても知られている。小胞体ストレス反応内にあるXBP1遺伝子は、躁うつ病や統合失調症との相関も示されている。そこで、XBP1遺伝子ならびに、小胞体ストレス反応に存在するATF6遺伝子に注目し、自殺者との相関研究を行った。先行研究で躁うつ病や統合失調症との相関が報告されているXBP1遺伝子多型、ならびにアミノ酸置換をともなうATF6遺伝子多型をマーカーとして用い、自殺者群、対照群で多型頻度を比較したが、両群間で有意差は認められなかった。以上より、解析したそれぞれの多型が両遺伝子の機能変化をもたらすことにより自殺に関与する可能性は低いと考えられたが、両遺伝子の関与については、他の多型についても考慮して解析する必要がある。さらに、小胞体ストレスの他の遺伝子、あるいは気分安定薬の作用点となる他の遺伝子についても解析を続ける必要があると考えられる。リチウムをはじめとする気分安定薬には、自殺予防効果があることが示されており、自殺に関連する遺伝子として、気分安定薬の作用点に着目した。昨年度に引き続き、バルプロ酸の作用点として知られる小胞体ストレス反応に関与する遺伝子として、XBP1、ATF6遺伝子に加え、HSPA5遺伝子について自殺者との相関研究を行った。HSPA5遺伝子内の多型をマーカーとして、遺伝子多型の分布を自殺者群、対照群で比較したが、有意差を認めず、これらの遺伝子が自殺に関与する可能性は低いと考えられた。リチウムの作用点の一つとして、glycogen synthase kinase 3 β(GSK3β)が知られており、GSK3βはいくつかの細胞内シグナルカスケードや、細胞分化において重要な働きを持っている。そこでGSK3β遺伝子に着目し、自殺のリスクが高いとされる双極性障害者を対象として、相関研究を行った。GSK3β遺伝子内の多型をマーカーとして、多型の分布を双極性障害群、対照群で比較したが、有意差は認めず、GSK3β遺伝子が関与している可能性は低いと考えられた。
ｐｐｍ量元素の化学状態をプロキシとした、海洋ｐＨの光科学的復元法の開発

生物炭酸塩骨格中に含まれる微量元素の化学形態を指標として、古環境を読み解く新しい分析手法の開発を実施した。目的とする元素吸収端近傍でX線エネルギーを変化させ、軟X線吸収分光法によって元素の化学形態を識別すると同時に、試料位置を走査しながら蛍光X線信号を検出し、化学形態を識別した元素分布を測定する手法を確立した。本手法を宝石サンゴ骨格中の硫黄の分析に適用し、有機硫黄ならびに無機的硫酸イオンが混在するなかで、無機硫酸が成長線と相関することを明らかにした。環境指標として微量元素を正しく解釈するためには、化学形態を識別した空間分布測定が不可欠であることを示し、古環境復元へと展開する足掛かりを築いた。生物炭酸塩骨格中に含まれる微量元素の化学形態を指標として、古気候・古環境を読み解く新しい分析手法の開発を実施した。本研究ではpHに注目し、pHの指標となる環境指標の探索と分析手法の原理検証を目的として研究を行った。分析では、励起波長を任意に制御可能な放射光を光源とし、軟X線を検出可能な窒化ケイ素窓を搭載した半導体X線検出器を用いて微量元素の検出を行った。目的とする元素吸収端近傍でX線エネルギーを変化させ、軟X線吸収分光法によって元素の化学形態を識別する。同時に、試料位置を捜査しながら蛍光X線信号を検出することで、試料の形態を損なうこと無く化学形態を識別した微量元素分布を測定する手法を確立した(XRF/XAS法)。pHの環境指標としてホウ素に着目して研究を開始したものの、ホウ素のK殻電子励起では蛍光X線緩和確率がきわめて小さく、さらにホウ素のKα線の真空窓の透過率が数%と低いために検出下限が1%程度であることから、本手法のホウ素への適用は困難であるとの結論に至った。そこで、同じくpHの指標としての可能性が示唆されている硫黄に対象を切り替えた。宝石サンゴ骨格や淡水二枚貝殻などを対象として硫黄のXRF/XAS分析を実施したところ、それらの骨格には複数の化学形態を持つ硫黄が混在しているとともに、その空間分布は強い化学形態依存性を持っていることを明らかにした。従来、硫黄は有機物の指標になると考えられてきたが、本研究では、宝石サンゴ骨格においては明瞭な成長線を示しているのは無機硫酸であることを明らかにした。この結果は、微量元素が持つ環境指標としての意味を正しく解釈するためには、化学形態を識別した微量元素分布測定が不可欠であることを示している。本研究によって、化学形態を識別した微量元素の利用が環境指標として有用であること明らかにし、新たな古気候・古環境復元へと展開する足掛かりを築くことができた。大気圧環境下で軟X線をプローブとした微量元素分析を可能とするため、窒化ケイ素膜(SiN4)を真空窓として使用した半導体検出器を導入し、その性能テストを実施した。窓材としてSiN4を使用しているため、分析可能な元素は窒素よりも重い元素(400eV以上)と限定されるが、サンゴや二枚貝を用いた試験測定においてNa, Mg, Al, P, Sといった軽元素を検出することができた。また、数100ppm濃度の元素については数秒で蛍光X線分析が可能であり、XAS分析と組み合わせたXAR/XAS分析法として、微量元素の非破壊化学状態分析法を確立した。本手法を用いて、硫黄のXRF/XAS分析を多様な生物炭酸塩について実施し、その中には複数の化学形態を持つ硫黄が混在していることを明らかにした。また化学形態は試料の部位に対して強い依存性を持っており、骨格部分には無機的な硫酸塩が、二枚貝の殻皮などの生物組織的な部分にはS-C結合やS-H結合をもつ有機硫黄分子が多く分布していることが明らかとなった。本年度の研究により、ppm濃度の微量元素の化学状態を非破壊で分析可能なXRF/XAS法の基礎的技術を確立することができた。また、半導体検出器を用いて微量なホウ素の蛍光X線信号を検出可能かどうか調査を行った。本研究で開発した窒化ケイ素膜を使用した検出器ではホウ素のKα線はほとんど透過しないため、既存のポリイミド膜を使用した検出器によって、ホウ素の検出を試みた。しかしながら、ホウ素のK殻電子励起では蛍光X線緩和確率がきわめて小さく(0.002%)、また、ホウ素のKα線の真空窓の透過率が数%と低いため、1000ppmよりも低濃度のホウ素を捉えることができなかった。ホウ素の検出には今後半導体素子の多素子化などが必要であり、本研究課題ではホウ素の分析を中心として策定した研究計画を一部修正することとした。半導体検出器を用いた蛍光X線分析法を軟X線領域に適用することにより、ppm濃度の微量な軽元素の化学状態を非破壊で分析可能とした。

また、蛍光X線分析と軟X線吸収分光を組み合わせ、XRF/XAS法として微量元素の化学形態を識別する手法を開発した。本手法を二枚貝やサンゴなどの生物炭酸塩試料に適用し、有機・無機体を識別した硫黄の分析に成功した。これらの研究により、化学形態を識別しつつ微量元素を分析するための技術基盤を確立することができた。また本成果は、国内主要学会において招待講演を行うなど、すでに高い注目を集めるに至っている。開発した手法を用いて、ホウ素から硫黄までの軽元素の検出限界などを調査した。また、サンゴや二枚貝などの生物炭酸塩試料に本手法を適応し、微量元素の化学形態識別の予備的な検討を進めた。その結果、微量なホウ素は蛍光X線分析法では検出が困難なこと、リン・硫黄などの元素は高い感度で分析可能であり、またレドックスが大きいために化学形態を高い精度で識別可能であることなどが明らかとなっている。これらの研究により、次年度以降の研究方針を確定することができたことから、概ね当初の予定通りに研究が進んでいると判断できる。当初は、ホウ素に焦点をあてて生物炭酸塩中の微量元素分析を行う計画であった。しかしながら、初年度の研究により、微量のホウ素の検出は原理上大きな困難が伴うことが確認された。そこで、今後は研究対象を一部修正し、蛍光緩和確率が高い比較的大きな軽元素を対象としてさらに研究を進める。具体的には、リン・硫黄を対象として研究を進める。これまでの予備的な分析から、これらの元素は海洋の栄養塩循環と密接な関係が関係を持つことが示唆されている。そこで、これらの元素の化学形態を識別し、特にアミノ酸やタンパク質など有機的な特徴を持つリンや硫黄のスペシエーション分析をXRF/XAS法によって行う。二枚貝・サンゴなど、成長線構造を形成する試料を網羅的に分析し、試料の各部位とそこに含まれるリン・硫黄の化学形態を明らかにする。さらに、成長線構造とこれらの分子の含有量の関係について研究を進める。これらの研究によって、軽元素の化学形態を環境指標として利用するための基礎的知見を得る。当初は差動排気機構を備えたX線検出器を開発する計画であったが、窒化ケイ素膜(SiN4)を真空窓として使用した真空封止型の半導体検出器を開発することで、必要な仕様を満たす検出器を入手することができた。結果、予定していたよりも低い開発費で検出器を製作することができたため、物品費に余剰金が生じた。発生した余剰金は本年度分の予算と合算し、主として1検出器の真空窓に生じた破損の修理、2測定試料ならびに標準試薬の購入、3SPring-8消耗品実費負担費、に充当する。それにより、開発した手法を用いた網羅的な環境指標探索を進める予定である。また、得られた成果を発表するための、学会参加費・旅費にも割り当てる予定である。
中国における小哺乳類の分類と生態研究

1.核型分析班:小林はネズミ類、特にApodemus属の系統分類を形態学・核型分析からアプローチしたが、中国中央部(甘粛省・狭西省)でネズミ類の所蔵標本約1500個体を形態学的に精査した。その結果、日本特産と考えられていたヒメネズミと同一か極めて似た所蔵標本をみいだした。またこの地域のセスジネズミ、アカネズミ、モリネズミ類を採集し、通常法による核型を分析した。さらにGーbannded karyotypeに関する情報を得た。この核型分析では中国科学院動物研究所の王宗仁を招へいして共同研究を行った。これらの核型をもつネズミ類の学名については中国各地の資料が集まって後、同定される。現在、これらの核型と、G-band既知のセスジネズミを用いてbanding patternの類似度から類縁を分析する作業が日本と中国で進められている。2.分類班:前田はユビナガコウモリとキクガシラコウモリの両属での系統分類を中国産で検証し、日本産近縁種との類縁関係を明らかにするために、中国内の所蔵標本182個体の計測をおこなった。測定したグループはヒナコウモリ、オヒキコウモリ、キクガシラコウモリ、オオコウモリ科のコウモリで、北京の中国科学院動物研究所で146個体、西寧の中国科学院西北高原生物研究所で36個体を測定した。標本が同一個体群(同一採集地点が10個体以上)で保存されていたのは3種であった。そのうち、コヤマコウモリで分析中である。日本産コヤマコウモリは、世界的にはヨーロッパ産と同一種(N.noctula)とされているが、日本の研究者にはN.furvusとして扱われている。しかし本調査により、日本産コヤマコウモリは、ヨーロッパ産とは別種であるが、中国産とは同一種であると考えられる。そうであるなら日本産コヤマコウモリの学名はN.planceiとするのが適当である。金子は中国東北部・シベリヤ・朝鮮半島産のヤチネズミ群の分類学的整理を行ったCorbet(1978)の仕事にはいくつかの問題点がある。すなわち歯根の有無を用いた識別形質は年齢変異を示すものであるし、分布図は極端な小縮尺で実用的でない。本調査の標本と他の標本により、中国東北部を含めて計34地点の地域標本群がカバーされた。またタイリクヤチネズミの年齢変異を考慮した同定のために、フィンランド産の標本群と比較検討した。その結果、中国東北部・北朝鮮東北部を含む、北緯41ー50°には頭蓋基底長25ミリ台より歯根を持つタイリクヤチネズミが分布するが、北緯41°以南の朝鮮半島には、別属のコウライビロウドネズミが分布することが明かになった。この分布境界は北朝鮮の蓋馬高原であると思われ、ここは中国東北部とよく似た針葉樹林帯である。3.ナキウサギ班:川道はナキウサギ属の比較生態調査の一環として、2種の草原性ナキウサギの基本社会構造を明らかにした。既に調査した露岩帯に生息する5種類が一夫一妻であるのに、本調査の1種クチグロナキウサギは家族なわばりをもち、子供たちは分散しなかった。もう1種のカンシュクナキウサギは世界初の調査により一夫一妻の社会であることが判明した。特異な社会をもつクチグロは草原の高い生産力に対応して子供を分散しないように進化したものであろう。子供が分散しないため高密度になる生息地は捕食者をひきつける。空からの捕食鳥に対してはその地域の第一発現者が警戒声を発して、地下に逃げ込み、また地下巣穴まで侵入するイタチ類に対しては、家族全員が巣穴を掘ったり、埋めたりして、巣穴システムを迷路状にして捕食者をまく対策をとっていた。

しかし本調査により、日本産コヤマコウモリは、ヨーロッパ産とは別種であるが、中国産とは同一種であると考えられる。そうであるなら日本産コヤマコウモリの学名はN.planceiとするのが適当である。金子は中国東北部・シベリヤ・朝鮮半島産のヤチネズミ群の分類学的整理を行ったCorbet(1978)の仕事にはいくつかの問題点がある。すなわち歯根の有無を用いた識別形質は年齢変異を示すものであるし、分布図は極端な小縮尺で実用的でない。本調査の標本と他の標本により、中国東北部を含めて計34地点の地域標本群がカバーされた。またタイリクヤチネズミの年齢変異を考慮した同定のために、フィンランド産の標本群と比較検討した。その結果、中国東北部・北朝鮮東北部を含む、北緯41ー50°には頭蓋基底長25ミリ台より歯根を持つタイリクヤチネズミが分布するが、北緯41°以南の朝鮮半島には、別属のコウライビロウドネズミが分布することが明かになった。この分布境界は北朝鮮の蓋馬高原であると思われ、ここは中国東北部とよく似た針葉樹林帯である。3.ナキウサギ班:川道はナキウサギ属の比較生態調査の一環として、2種の草原性ナキウサギの基本社会構造を明らかにした。既に調査した露岩帯に生息する5種類が一夫一妻であるのに、本調査の1種クチグロナキウサギは家族なわばりをもち、子供たちは分散しなかった。もう1種のカンシュクナキウサギは世界初の調査により一夫一妻の社会であることが判明した。特異な社会をもつクチグロは草原の高い生産力に対応して子供を分散しないように進化したものであろう。子供が分散しないため高密度になる生息地は捕食者をひきつける。空からの捕食鳥に対してはその地域の第一発現者が警戒声を発して、地下に逃げ込み、また地下巣穴まで侵入するイタチ類に対しては、家族全員が巣穴を掘ったり、埋めたりして、巣穴システムを迷路状にして捕食者をまく対策をとっていた。
実験的肺高血圧の発症におけるIL6-TH17/Treg系の役割

実験的肺高血圧の発症、進展において、血管周囲の炎症細胞浸潤が時間、空間的に関連し、肺血管組織病変の形成に関わる事が証明された。特に、これらの炎症細胞は、種々の液性因子を産生する事、さらに代表的サイトカインであるIL-6とIL-17が関与する可能性を示唆した。ヒト肺動脈性肺高血圧病変類似病変において、それらの因子が関与する可能性があり、新たな研究プロジェクトによる検討が必要である。(1)IL-6発現亢進、Th17/Tregのバランスの変化等を野生型及びBMPR2-Nrf2ダブル欠損マウスの肺高血圧モデルで検討する事1野生型マウス、BMPR2(+/-)Nrf2(-/-)マウスの慢性低酸素モデルの作成と肺高血圧の評価a当施設飼育のBMPR2(+/-)マウス、Nrf2(-/-)マウスから交配によりダブル欠損マウスを作成b野生型マウス及びこのダブル欠損マウスを0.5気圧の低酸素チャンバー21日間飼育しモデルを作成した。c肺高血圧モデル作成後、右室収縮期圧、右室/左室重量比、肺血管病変の定量解析を行うその結果、BMPR2(+/-)Nrf2(-/-)マウスの慢性低酸素モデルは野生型マウスに比べ、右室収縮期圧、右室/左室重量比、肺血管病変の増悪傾向を認めた。摘出肺のtotal RNAからIL-6,IL-6受容体mRNA発現が亢進した。得られた蛋白を、IL-6受容体、STAT3、phospho-STAT3抗体を用いてWestern blot法により解析し、それぞれ発現が亢進した。また組織の免疫染色では、肺高血圧病変に応じて、抗VCAM1,MOMA2陽性細胞の増加を確認した。(2)IL-6の関与は抗IL-6受容体抗体投与を用いて、肺高血圧への影響を検討する事1上記モデルを用いて、抗IL-6受容体抗体の効果判定(肺血管病変、各種遺伝子発現、Th17/Treg)慢性低酸素暴露モデルにおいて、抗IL-6受容体抗体投与が、肺高血圧と血管病変の抑制傾向を認めた。(1)IL-6発現亢進、Th17/Tregのバランスの変化等を野生型及びBMPR2・Nrf2ダブル欠損マウスの肺高血圧モデルで検討する事野生型マウス、BMPR2(+/-)Nrf2(-/-)マウスの慢性低酸素モデルの作成と肺高血圧の評価その結果、BMPR2(+/-)Nrf2(-/-)マウスの慢性低酸素モデルは野生型マウスに比べ、右室収縮期圧、右室/左室重量比、肺血管病変を評価した。各群15匹で行ったが、ダブル欠損マウスで対照群に比べて、統計的に有意な肺高血圧の増悪を認めなかった。そこで、野生型マウスを用いて慢性低酸素モデルを作成し検討した。右室収縮期圧、右室/左室重量比、肺血管病変指数の有意な上昇を認め、IL-6発現亢進をmRNA、可溶性IL-6受容体発現で確認し、Th17/TregでTh17優位の変化の傾向を確認した。(2)上記の肺高血圧マウスを用いて、抗IL-6受容体抗体投与による肺高血圧、組織変化を検討している。現在、抗IL-6受容体抗体の投与により、右室収縮期圧、右室/左室重量比、肺血管病変指数の改善傾向を認め、肺高血圧抑制を数を増やして検討する。さらに、摘出肺において、抗IL-6受容体抗体投与群において、IL-17発現、Treg発現を検討中である。(3)さらに、既に入手しているIL17欠損マウスで肺高血圧が抑制されるかを、慢性低酸素暴露モデルを用いて検討している。IL-17欠損モデルの低酸素暴露マウスにおいて、右室収縮期圧、右室/左室重量比、肺血管病変の改善傾向を認め、さらに数を増やして検討する。(1)野生型マウスを用いて慢性低酸素モデルを作成し検討し、抗IL-6受容体抗体投与による肺高血圧、組織変化を検討した。抗IL-6受容体抗体の投与により、右室収縮期圧、右室/左室重量比、肺血管病変指数の改善傾向を認めたが、統計的に有為ではなかった。そこで、Sugen/低酸素マウスモデルを作成し検討したが、低酸素群に比べて重症な肺血管病変は作成できなかった。そこで、BMPR2欠損マウスを用いて同様に行ったが、やはり低酸素モデルに比べて、より重度の病変が得られなかった。(2)IL17欠損マウスで肺高血圧が抑制されるかを、慢性低酸素暴露モデルを用いて検討た。IL-17欠損モデルの低酸素暴露マウスにおいて、右室収縮期圧、右室/左室重量比、肺血管病変の改善傾向を認めたが、統計的に有意でなかった。(3)そこで、新規肺高血圧ラットモデル(Sugen/低酸素刺激)を作成し、炎症反応、マトリックスレモデリングを検討した。

本モデルにおいて、ヒト肺高血圧類似の内膜病変、叢状病変が形成され、血管周囲の有意な炎症細胞浸潤を新たに認めた。IL-6,IL-17系のシグナルの変化を認め、論文作成を予定している。
空間分割多重型エラスティック光網制御及び密連携する分散エッジノード応用基盤の研究

(ア)SDM-EONネットワーク設計技術の実績として、まずSDM-EON環境で、特定周波数スロットに対する「クロストーク(XT)禁止領域」の概念の導入によりクロストークによる信号劣化を新規パス+既設定パスの双方に対して厳密に考慮に入れつつ、Best-EffortXTの概念に基づき隣接コアの周波数利用率も考慮に入れた拡張提案手法を各種テーブル管理も含めて設計し、定量評価の結果、先行提案方式を上回る性能改善効果が実証された。次に、新たな切り口の研究として、XTに関する「ノード内干渉度」を新たに定義し、この指標をコスト化して制約条件とすることで、各ノード内のXTのインパクトを目標制限値以下に抑制しつつファイバ内XTによる信号劣化も同時に抑制できる手法を提案・設計し、その有効性をシミュレーション評価により基本検証した。次に、伝送リーチやXTの制約を克服するために再生器の導入法を提案し,再生器による信号回復を組み込んだ手法を基本設計した。さらに、複数の等価なオブジェクトが存在する場合のRSCMA手法について、変調方式と関連した伝送リーチ、XT劣化制約、フラグメンテーションを同時に加味することのできる手法を基本設計した。(イ)制約の異なる複数オブジェクト検索+移動・複製・網構成変更の実績として、まず、RSCMA制御と「VNF・計算資源・コンテンツ」など対象オブジェクトの移動・複製制御とを関連付ける方式として、CDNにおけるコンテンツ取得・複製と光パス設計とを融合させた方式を提案・評価した。次に、VNFの系列からなるサービスチェインを自律分散的に発見し、かつ、必要に応じて適切なVNFを起動・終了させることで、移動・複製の機能をも提供するフレームワークを提案・設計した。ビッグデータ解析のためのアメーバネットワークと計算機資源の割当との連携手法の詳細設計ならびに評価を行った。課題(ア)のSDM-EONネットワーク設計技術、課題(イ)の制約の異なる複数オブジェクト検索+移動・複製・網構成変更技術共に、個別課題の計画に対する変動は多少あるものの、核となる研究は予定どおり進捗しており、その一方で方式の完成度や成果面で計画を上回る部分もあり、総合的には、計画はおおむね順調に進んでいると判断される。具体的には、課題(ア)に関して、広帯域デマンド収容やTransmission ReachやXTの制約を克服するために再生器の導入法については、年度内の追加学会発表は行えていないが、特に再生器の導入法については、提案・評価も完了し、次年度論文誌投稿のめどが立っている。一方、クロストークの抑制に関しては、より緻密な提案と評価が行えており、年度末にIEEE/OSA国際論文誌に投稿し査読待ちである。なお、この課題に関しては既に目標の従来方式に対する10倍の性能改善のめども立っている。一方、課題(イ)に関しては、分散クラウドやEdge-Computing環境、分散CDN環境などを想定して光パス設計との連携を図る研究が順調に進捗している。分散サービスチェイン検索手法に関してはIEICE論文誌に採択された。SDM-EON環境への適合に関しては一部の手法で進捗しているが、さらに他の提案手法でも積極的に推進する予定である。計算資源の動的な割当を光ネットワーク設計と連携して行う技術(計算資源のマイグレーションを含む)の成果をIEEE論文誌に投稿した結果、残念ながら不採択となったため、さらなる改良・評価を検討する予定である。前年度に続き、NICT仙台テストベッドを用いた基礎実験として、動的なパスオフローディングと擬似的なマルチコアファイバ環境を想定したパス切替の動作検証を行った。これにより、SDN系の研究を今後実証実験につなげるための土台が構築された。できる限りインパクトのある成果をあげつつ最終目標を達成するため、柔軟に研究を推進する。特に、SDM-EON環境の制約を考慮に入れた提案方式の拡張を引き続き進める。課題(ア)SDM-EONネットワーク設計技術については、まず、Best-Effort XT+ Strict and Simple XT + RSCMA + Routingの融合問題に対して拡張を進め、成果発表につなげる。また、ファイバ&ノードXTの考慮に関して、今年度基本提案した方式に対し、特に、ノード内XTの出力ポートへの影響範囲が限定される環境下での方式拡張を進める。さらにサーベイを進め、周波数スロット軸への影響考慮など、ノード内XTをより定量的にモデル化し、新たな方式提案を行う。なお、課題(ア)全体を通して、機械学習を取り入れた方式拡張や要求品質クラスに応じた適応制御についても積極的な検討を行う。一方、課題(イ)多数のノード集合を連携するSDM-EON光ネットワーキング応用技術については、まず、距離・変調方式・コア・XT・経路を考慮に入れた複合経路設定手法の確立に対して、テーブル管理ベースで複数の制約を同時に加味したSDM-EON光パス設手法を確立する。SDM-EONに亘るCDN環境におけるコンテンツ移動複製・取得制御手法に関して、本年度提案した基本方式をベースに、CDNのサロゲートエッジ間をSDM-EONで接続する環境を想定し、コンテンツの取得・複製・光パス設定を行う手法を確立する。また、自律分散的にサービス機能や計算機資源と経路の組を決定する手法についても拡張提案を検討する。RSCMA制御コア部の実証実験に関して、制御部を含めた経路切替え、マルチコアファイバを想定した擬似的な経路切り替えについての基本実証実験などをさらに進める。

(ア)SDM-EONネットワーク設計技術として,まず,超広帯域な要求を柔軟に収容するため,FM-MCF環境を想定し,中継ノードでの多重分離能力の有無,並びにモード連続性制約の有無がブロッキング性能に与える影響を定量的に評価し,モード連続性制約有りならば,途中の多重分離可能能力と同一対地間のパスへの別モードでの相乗り能力はほぼ同程度であることなどを明らかにした.次に,SDMファイバ環境でクロストーク(XT)に起因する信号劣化問題に注目し,できる限り厳密かつ簡易にXTを一定レベル以下に抑制する方式として,「禁止領域の概念」を導入した方式の提案を行い,その有効性を定量的に明らかにした.また,Routing制御に関して,特に光パケットの適応的かつ限定的な迂回転送制御を提案し,その効果を実証した.さらに,網内に複数の等価なFunctionが存在する場合に網内誘導情報の配布を通して適切に検索する手法を提案し,その有効性を示した.(イ)多数のノード集合を連携するSDM-EON光ネットワーキング応用技術として,細粒度な超分散クラウドコンピューティング環境を想定し,Big Dataを拠点として当該データを解析・処理するための計算資源を連携すると共に,効率的に光パスの設定も行う複合的設計手法についての提案を行った.また,複数のBig Dataと計算資源との集合間の距離や利用率の公平性を向上させるため,オブジェクト(割当計算資源)を移動・複製しネットワーク構成を変更する手法についても基本提案を行った.上記の複合的な最適化問題に対して,遺伝的アルゴリズムベースの提案手法を採用し,光ネットワーク部はシンプルなWDM網を前提とした制約条件とした.この成果により,SDM-EONネットワークにおける複数の制約条件を満たす手法に発展させる見通しが立った.課題(ア)のSDM-EONネットワーク設計技術,課題(イ)の多数のノード集合を連携するSDM-EON光ネットワーキング応用技術共に,個別の課題の計画に対する変動は多少あるものの,方式の完成度や成果面で計画を上回る部分もあり,総合的には,計画はおおむね順調に進んでいると判断される.具体的には,課題(ア)に関して,SCMA制御とRouting制御との連携に関して,更なる検討が必要ではあるが,一方で,クロストークの抑制に関しては,より緻密な提案と評価が行えており,この項目に関しては目標の従来方式に対する10倍の性能改善のめども立ちつつある.一方,課題(イ)に関しては,SDM-EON環境への適合は次年度に進める予定であるが,特に重要なBig Data解析を想定し,計算資源の動的な割当を光ネットワーク設計と連携して行う技術の確立,さらに計算資源のマイグレーションを含めた方式の設計・基本評価と極めて順調に進んでおり,IEEETransaction on Network and Service ManagementのNovel Techniques for Managing Softwarized Networks特集号への論文投稿を果たすことができた.次年度の方式拡張に向けての足がかりは整ったと言える.次年度のSDN系の研究を今後実証実験につなげるための端緒として,NICTと共同研究契約を結び仙台テストベッドの利用を可能とした.平成29年度に基礎実験として3日間の実験を先行的に行っている.
初期ゆらぎの生成に関する基礎的問題

インフレーションは、宇宙背景輻射と整合的な宇宙論的揺らぎを説明できるため初期宇宙モデルとして広く受け入れられてきた。しかし、そのモデルに関しては不確かさが多く残されている。そこで重要となるのが、宇宙初期に生成されたゆらぎを、観測を通じて明らかにすることである。我々は、観測量と比較されるべき揺らぎの理論予言を与える際に、観測可能な領域は全宇宙の一部である有限の領域であることを考慮すると、計算結果が大きく変更され得ることを示した。また、観測量となる揺らぎの計算方法の定式化を行った。インフレーションは、ビッグバン宇宙論では説明できない宇宙の構浩の起源を説明することが可能な非常に優れたシナリオであるが、その現実的モデルに関しては、不確かさや不定性が多く残されている。そこで重要となるのか、インフレーション期に生成されたゆらぎを、精密観測を通じで観測的に明らかにすることである。観測される揺らぎと各モデルにおいて理論的に予言される揺らぎの比較を行う上で、ゲージ不変摂動論に基づいて揺らぎの計算を行うことが不可欠であろ。しかし、とりわけ非線形摂動論においてはゲージ不変性の実現は容易ではない。我々は、従来の摂動論に基づいた計算では、非物理的な自由度であるゲーシ自由度の影響が残っていることを示した。特に宇宙背景輻射の観測において重要となる大スケールの揺らぎには、実際には勧測されることのない非物理的な自由度が、大きな影響を与えていたことがわかった。また我々は、こうした非物理的な自由度の影響を受けないグージ不変な非線形揺らきの計算を行う方法を提案した。近年、Horavaによって提唱されたHorava-Lifshitz(HL)重力理論は、繰り込み可能な量子重力理論となり得るのではないかと期待され、盛んに研究されている。HL重力理論においては、スカラー型摂動が、ゴーストまたはタキオンモードとなることが知られているが、この問題はオリジナルのHL重力理論を一部修正することにより回避可能であることが、Blasらによって指摘された。我々は修正されたHL重力理論において宇宙論的摂動に於ける基礎方程式を導き、曲率ゆらぎ及び密度ゆらぎの進化について調べた。また、このモデルに対する観測的制限を議論した。インフレーションは、ビッグバン宇宙論では説明できない宇宙の構造の起源を説明することが可能な非常に優れたシナリオであるが、その現実的モデルに関しては、不確かさや不定性が多く残されている。そこで重要となるのが、インフレーション期に生成されたゆらぎを、精密観測を通じて観測的に明らかにすることである。観測される揺らぎと各モデルにおいて理論的に予言される揺らぎの比較を行う上で、ゲージ不変摂動論に基づいて揺らぎの計算を行うことが重要であるということは広く知られてきた。しかし、我々が実際の観測において観測可能な宇宙の領域は全宇宙の領域のうちの一部である有限の領域であり、観測量の計算においてはこの点を考慮する必要がある、という点はこれまであまり認識されていなかった。前年までの我々の研究において、観測領域の有限性を考慮した上でゲージ不変摂動論を行うことは、特に非線形効果の計算において重要となることを示した。実際、観測領域の有限性を考慮していない従来の摂動論においては輻射補正の赤外補正は発散してしまうことが知られていたが、観測領域の有限性を考慮するとこのような発散が現れない、ということを示した。インフレーション中に生成される揺らぎは非常に小さいため線形摂動論は揺らぎの評価を行う上で良い近似であるが、インフレーションモデルについてより多くの情報を引き出すには非線形効果にも着目する必要がある。従って、各モデルにおいて予言される非線形効果を実際の観測に即して正しく評価しておく事は非常に重要である。そこで我々は、観測領域の有限性を考慮に入れた上でゲージ不変摂動論を行う方法を提案した。特に興味深いのは、観測可能でない領域の影響を受けないためには、宇宙の初期状態は強く制限されている、という点である。また、現在稼働中のPlanckでも観測が期待されている3点相関の計算を、1成分及び多成分のスカラー場を含むインフレーションモデルに対して行い、従来の摂動論の結果とは大きく異なる場合があることを示した。この事は今後、初期揺らぎの理論計算を行う上で考慮されるべき重要な点である。
時空曲面で特異に変動する拡散過程の研究

本研究の目的は、時間的に一様でない拡散過程の場合に、時間と共に変動する時空領域への到達の可能性及び到達した後の境界での挙動とその応用について解析することである。その解析のための第一段階として、時間的に一様な拡散過程の再帰性及び過渡性を解析的に特徴づける重みをつけた2乗積分とディリクレ形式の間の不等式及びポアンカレ型の不等式の拡張を行った。この結果を用いて焼き鈍しの理論の考察を言った。一般的には焼き鈍しの理論はコンパクトな多様体におけるブラウン運動に対してスペクトルギャップの評価を用いて議論されるが、我々の結果を用いてより一般の空間あるいは拡散過程に対して適用できる事を示した。次に、時間的に変動する領域、特に時間と共に増大するコンパクトな領域からの脱出の可能性について検討した。これには、生成作用素の変化の早さと領域の変動の早さが関連してくる。これに関して、領域が時間的に増大する球面の場合に、拡散過程がその境界に到達出来るための拡散過程の係数の変動の大きさと球面の増大の大きさについての結果を得た。その結果をブラウン運動に適用すると球面の半径が時間の平方根より遅く増大すればブラウン運動は境界に到達できる事が分かった。逆に到達不可能性の問題として、増大する球面に到達するより、原点の近くに先に帰ってくるための球面の増大の大きさについても結果を得た。これらの結果は、時間的に一様でない拡散過程の時空領域への到達確率に関する一般的な特徴付けを与え、それを用いる事により得られた。この様な時空領域への到達確率の具体的な評価は新しい分野と考える。本年度の研究は、時間的に一様でない拡散過程について、ある種の(時空)曲面への到達可能性について考察した。時間的に一様なマルコフ過程Mにおいては、既約性の条件のがあれば、大域的な性質は次の2つの場合に分けられる。(1)過渡的:出発点の近くには有限時間しか帰ってこない。(2)再帰的:出発点の近くに無限時間帰ってくる。しかし、変動が時間的に多様であれば、その様相は極めて多様になる。その時間的な変動の法則に何らかの制限を付けなければ定まった法則を見いだすことは出来ない。そこで、本年度の研究においては、まず時間的に一様な再帰的局所対称ディリクレ形式に対応する拡散過程から出発して、それを時空変数に依存する正の関数から定まるエネルギー測度により変換された時間に依存する生成作用素(あるいはディリクレ形式)に対応する、時間的に一様でない拡散過程を考察した。この様な拡散過程については、過渡的な集合と再帰的な集合が共存する可能性がある。どの様な集合が過渡的となり、どの様な集合が再帰的となるかは応用的な観点からも重要な問題と考えられる。典型的な場合としてはSimulated annealingで取り扱われている場合が典型的な問題である。すなわち冷却のスピードにより熱の偏在が起きるかどうかは既に良く研究されている。本年度の研究では、ある種の集合の過渡性あるいは再帰性についての判定に関して考察するために、基本的な不等式を導出した。それは、時間的に一様な場合の過渡性、再帰性を特徴づける不等式を整備したものである。これを用いて到達可能な集合の特徴付けを行った。我々が取り扱ったケースは、空間的には一般性を持っている。この様な特徴付けを満たす時空曲面へ到達した拡散過程が、その曲面における特異な挙動の様相のについて調べる事が19年度の目標と考えている。平成18年度の研究の目標は、時間的に一様な拡散過程の場合に、再帰性及び過渡性を特徴づける不等式の拡張を行い、それを時間的に一様でない場合に適用し、焼き鈍しに現れる冷却速度の適正化を考察することにあった。

平成19年度の研究の目的は、ディリクレ形式あるいは時間に依存するディリクレ形式に対応する拡散過程があるとき、その拡散過程が時間と共に動いていく時空境界に到達可能であるかという問題を考察する事にあった。拡散過程が時間的に一様であり、境界が時間が変化しても不変な有界領域である場合は、拡散過程が既約である限り必ずその境界に到達する。しかし時間的に一様な拡散過程であっても、境界が逃げていく場合はその逃げる速度により境界には到達しにくくなる。さらに拡散過程あるいは対応するディリクレ形式が時間と共に変動する場合は、その変動の速度が遅ければ、時間的に一様な場合に平行した結果が成り立つと思われるが、ディリクレ形式の時間変化の速度が大きければ、境界の変化の速度との関連で複雑な様相を呈する。平成19年度の研究において、領域が時間的に増大する球面の場合に、拡散過程がその境界に到達出来るための拡散過程の係数の変動の大きさと球面の増大の大きさについての結果を得た。その結果をブラウン運動に適用すると球面の半径が時間の平方根より遅く増大すればブラウン運動は境界に到達できる事が分かった。逆に到達不可能性の問題として、増大する球面に到達するより、原点の近くに先に帰ってくるための球面の増大の大きさについても結果を得た。平成18、19年度に得られた結果については、講演で発表し論文としては投稿中である。
重力駆動式自己切返し反応システムによる大規模コンポスト化装置の開発

(1)重力式堆肥かくはん・切返し装置BioMY-BOXの効率実証試験堆肥のかくはん・切返しに供するBioMY-BOXの効率を実証するため,堆肥材料を模擬した人工材料を用意し,BioMY-BOXに投入する複数種の混練状況を,切り替えしパターンを変えながら画像解析により分析した.その結果,BioMY-BOX単体を用いるのみでも複数種材料を一体的に混練することが可能であるが,発酵槽からBioMY-BOXへの投入方法によっても,天地返しなどのバルク移動が生じることが明らかとなった.構成要素の組み合わせを工夫することで,堆肥化プラントの高効率化が可能であることを示すと同時に,施設設計に向けたノウハウを得ることができた.(2)堆肥混合物内部の温度多点計測と堆肥化過程シミュレーション技術BioDuCOM改良堆肥化プロセスを数値解析で高精度に追跡・評価するために,堆肥混合物内部の温度について多点測定を行った.その結果,表面近傍では酸素供給が十分にあるため発酵温度が初期から速やかに上昇すること,また内部では嫌気環境となるため温度上昇が鈍化することが明らかとなった.季節,外気温,発酵材料の種類によって,発酵速度と酸素消費,また水分逸散条件が変わるため,堆肥混合物全体の発酵を促進させるための条件が変わることが明らかとなった。同時に,開発を進めているシミュレーション手法BioDUCOMにおいても,同様の傾向を解析しうることが分かった.(1)重力式堆肥かくはん・切返し装置BioMY-BOXおよび反応槽の開発コンクリートミキサーMY-BOXを改良して,堆肥のかくはん・切返しに供するBioMY-BOXの開発を行った.生ゴミおよび硝化汚泥といった密度,粘土,大きさの異なる堆肥混合物に対して適用するために,材料に合わせた内部構造へと改良を行った.最も苦慮した点は,練混ぜ効率の向上と閉塞の危険性を低減する点であるが,本研究の検討により,安定して堆肥をかくはん・切返しすることが可能となった.また市販の安価な鋼製容器を改良して,フォークリフトおよびクレーンで簡易に操作可能な反応槽を作製することに成功した.一つの反応槽には数百キロの堆肥を投入することが可能であり,反応槽の数を増やすことのみで全体の処理量を上げることが可能である.さらに,来年度の実証試験に向けた準備が完了した段階といえる.(2)堆肥化過程シミュレーション技術BioDuCOMの改良任意の温度,含水量,通気量に対して堆肥化過程を追跡するBioDuCOMの改良を行った.従来は,主として生ゴミを対象としていたシステムを,硝化汚泥に対して適用可能とするべくモデルの改良を行った.具体的には,中温菌が主体となる消化汚泥の分解プロセスを表現するために反応モデルを修正した.その結果,任意の温度に対して,硝化汚泥の堆肥化プロセスをシミュレーションできるようになった.(1)重力式堆肥かくはん・切返し装置BioMY-BOXの効率実証試験堆肥のかくはん・切返しに供するBioMY-BOXの効率を実証するため,堆肥材料を模擬した人工材料を用意し,BioMY-BOXに投入する複数種の混練状況を,切り替えしパターンを変えながら画像解析により分析した.その結果,BioMY-BOX単体を用いるのみでも複数種材料を一体的に混練することが可能であるが,発酵槽からBioMY-BOXへの投入方法によっても,天地返しなどのバルク移動が生じることが明らかとなった.構成要素の組み合わせを工夫することで,堆肥化プラントの高効率化が可能であることを示すと同時に,施設設計に向けたノウハウを得ることができた.(2)堆肥混合物内部の温度多点計測と堆肥化過程シミュレーション技術BioDuCOM改良堆肥化プロセスを数値解析で高精度に追跡・評価するために,堆肥混合物内部の温度について多点測定を行った.その結果,表面近傍では酸素供給が十分にあるため発酵温度が初期から速やかに上昇すること,また内部では嫌気環境となるため温度上昇が鈍化することが明らかとなった.季節,外気温,発酵材料の種類によって,発酵速度と酸素消費,また水分逸散条件が変わるため,堆肥混合物全体の発酵を促進させるための条件が変わることが明らかとなった。同時に,開発を進めているシミュレーション手法BioDUCOMにおいても,同様の傾向を解析しうることが分かった.
植物生体情報による作物の水分管理システムの開発

施設園芸において、マイコンを使っての環境制御が広く普及してきた。しかし、これらは主として温度管理が主である。本研究は作物生体情報を基に作物の栽培管理を行う、すなわち理想的栽培制御システムの開発を目的として研究を行った。本研究は次の2課題に重点を置き研究を進めた。第一は植物生体情報の測定方法の確立。第二は、これら植物生体情報を用いての栽培管理システムの開発である。1.植物生体情報の測定方法連続・非破壊測定が必要であるが、茎直径の変化が体内水ポテンシャルを表わす有効な指標となり得ることが明かとなった。茎直径変化の測定のために渦電流による高周波コイルのインダクタンス変化を応用したギャップセンサを用いた茎直径測定装置を開発した。2.栽培管理システムの開発(1)篤農家によって栽培されているブドウ・メロンの生育期間中における葉の水ポテンシャル、茎直径、土壌水分、環境条件の測定を行った。その結果、茎直径は日の出と共に収縮し、夜間になると茎直径は回復するという周期変化、さらに日射量・土壌水分の変化によって非常に敏感に応答し、安定した測定値が得られた。すでに茎測定装置を組み込んだ自動測定システムを完成させた。制御システムに関しては灌水・温室温度制御を行えるシステムを試作中であり、メロン温室で試験運転を行う予定にしている。(2)培養液管理のコンサルテーションシステムを制作し、検討を行った。その結果、より効率の高い培養液管理システムとして養分配分のエキスパートシステムの制作によって合理的な養分配分が可能になり、培養液の有効性も高く維持することが予想された。3.今後は、ブドウ・メロンの品質管理(甘味・形等)に重点をおいた栽培管理システムを開発することを目途として研究を進めていく予定である。作物体内の水分状態は作物の品質に非常に大きな影響を与えている。従来から行われてきた水管理は、主として灌漑による土壌水分の管理、即ち間接的水管理であり栽培者の経験によって品質は大きく異なってくる。そこで本研究は作物体内の水分状態を作物から直接取り出し、これら生体情報を基に篤農家的栽培制御が可能な栽培管理システムを開発することにある。本年度は栽培農家のメロン・ブドウ作物を使用し、全生育段階に於ける水管理及びそれに伴って変化する作物生体内の水分状態の測定を行った。作物の生体情報は葉柄・茎径の変化を渦電流素子及びレーザー光センサを用いて測定した。これら測定装置は非常に感度良く、かつ正確に体内水分状態を測定でき、本研究で目途とする栽培管理システムの基本となるセンサとして非常に適していることが明かとなった。作物体内水分を制御する方法としては、灌漑水の調節によって土壌水分を制御するのが一般的な方法である。しかし粘質性の土壌、保水性の高い土壌、或は地下水の浅い地域では砂地においても作物体内にストレスを生じさせることは困難な事が多い。そこで作物体内水分の制御方法として1)灌漑水による土壌水分の制御2)地下根系温度の制御3)物理的方法による蒸散流の制御について基礎的研究を進めた。その結果これら方法は体内水分の制御を行う上でかなり有効な手段であることが明かとなった。次に人工光利用による水耕栽培の完全制御型植物工場においては、養液管理特にCa欠乏などの生理障害が大きな問題となっている。そこで各種養液濃度と各イオンの吸収、さらに水耕液中のアニオン組成を大きく変動させたとき、作物体内を移動するアニオンの組成はどの様に変化するかを篩管液・導管液を採取して分析を進めている。63年度は、植物体内水分状態の測定方法の確立及びその制御方法について研究を進めた。

1.ブドウを用いた実験・・・体内水分制御はワイヤリングの手法及びビニール被覆を用いて、蒸散速度、その結果、およびブドウの糖濃度に及ぼす影響について検討を行なった。その結果、ワイヤリングは蒸散速度の制御には効果的で、かつ果実内糖濃度を高めるという結果が得られた。ワイヤリング及びビニール被覆処理を行うことにより、ブドウの出荷期を早め、さらに糖濃度を高め、品質向上に効果的であることが明らかになった。2.メロンを用いた実験・・・メロンの品質管理に関しては、土譲水分ストレスおよび茎切断による体内水分の制御方法を用い、体内水分ストレスが果実の品質に及ぼす影響について実験を行った。各種環境要因の測定とメロン果肉内の糖成分・葉の水ポテンシャルの変化を収穫前14日から測定した。果肉内糖成分は高速液体クロマトグラフを用い分析した。糖濃度は時間経過と共にサッカロースが主として変化した。光合成産物である糖は植物ホルモン(ABA)によって促進されると言われている。そこで葉身部にABA 200PPM液を散布し果肉内の糖濃度変化を測定した。3.養液栽培における培養液管理のコンサルテーションシステム・・・最近農業へのコンピュータの応用は様々な分野で積極的に行われつつあり、培養液管理も例外ではない。養分を投入する場合、必要に応じて養分の投入を行えば、効率の高い培養液管理が出来る。そこで養分配合のためのコンサルテーションシステムを制作、検討した。その結果、本システムによって合理的な養分配合が可能になり、培養液の有効性が高く維持できる傾向が見られた。4.植物体内水分の制御方法・・・根系温度が各部位の通導抵抗は任意に制御でき、現在、モデル根を用いて、根系温度が各部位の通導抵抗にどの様に作用しているかについて解析を行った。
就職困難者の「とりあえず」就業行動に関する理論的実証的研究

2017年度に主として分析してきた「とりあえず正社員」意識で就業した者と対比する形で、2018年度は「とりあえず正社員以外」(例:とりあえずニート、とりあえずフリーター)のキャリア形成に関する実証分析を行った。計画当初は、とりあえず正社員以外で働く者に対する聞き取りを継続する予定であったが、データ制約や倫理的問題が存在することから、実施済の質問紙調査・Web調査の自由記述回答を用いることで代用した。とりわけ、新卒一括採用制度が残る日本と韓国の若者の比較研究により認められた意識差の大きさの発見は、キャリア教育現場等へフィードバックすることでグローバリゼーション下の自国視点を学生に涵養するという点で職業教育的意義を高めるため重要である。また、2016年度に実施したアンケート調査の結果(個票)を引き続き精査し、進路選択時における「不鮮明なキャリア選択理由」に着目した分析を実施した。確かに、確信をもって進路選択できている若者は多くはないものの、「とりあえず正社員以外」を選ぶ明確な理由として不本意就業や正社員非希望が認められた。とりわけ、2018年度の研究では、「とりあえずフリーター(不鮮明理由A)」「なんとなく(不鮮明理由B)」の2軸から不鮮明層を焦点化することで、進路選択理由の不鮮明さと現状維持(不活発さ)との相関が強いことを突き止めた。また、当該不鮮明理由が及ぼす影響や現状脱却の機会を規定する要因について解明した。若年者の「とりあえず志向(For The Time Being Orientation:FTBO)」に関する国際比較(日本・韓国・米国)を行うためのWeb調査は既に完了しており、解析についても多重比較およびテキストマイニングを用いた日韓比較は概ね終了している。「とりあえず正社員以外」という曖昧な就業意識に関して、限定合理性に関する理論的考察を行うとともに、就業促進要因についての実証的な検証を行うことで、理論と実践の整合性を確認していく予定である。様々な理由により就業行動に踏み出せない就職困難層の実態を探り、就業促進に向けた政策提言を行うことを目的として、「とりあえず就業」という潜在意識の切り口からの分析を可能にするデータベース化を行った。まず、第一調査「若手社員の心理行動調査」(Web調査&質問紙調査,2017年実施)では、「とりあえず正社員」データとして、民間企業の正社員2,217名のデータを収集した。また、第二の調査「フリーター・ニートのキャリア形成に関する意識調査」(質問紙調査,2016年実施)は、「とりあえず未就業層」データとして、1544歳のフリーター・ニート1,001名のデータを収集・整理することができた。いずれの回収データもデータマイニングを完了し、すでに量的分析に取り掛かっている。前者の正社員データについては、就職氷河期世代か無氷河期世代かという世代効果の影響を考慮した分析を、後者データについては若年フリーター・壮年フリーター・ニートの属性に分けたコーホート分析を進めている。また、実証分析結果の一部は、すでに複数の学術雑誌に投稿(査読中)している他、日本キャリア教育学会(2017年10月)、行動経済学会(2017年12月)、日本労務学会(2018年6月)で学会発表を行っている。加えて、本研究を国際比較の視点から分析可能にするために、海外研究動向のサーベイ調査をTA(Tolerance of Ambiguity)の観点から進めている。現在進行中のサーベイ調査の結果は2018年11月2425日の国際学会(第12回アジアデザイン文化学会国際研究発表大会)にて報告する予定である。2017年度に新たに実施した「若手社員の心理行動調査」により回収した正社員データは、当初の目標値3,000には及ばなかったものの、統計分析に耐えうる必要最低限のサンプル数は確保できている。また、2016年度に実施・回収済であったフリーター・ニートのデータとの比較分析も可能な状態にあり、進捗はほぼ研究実施計画の通りである。

本プロジェクトの初年度(2017年度)に主に実施してきた量的調査に対して、追加分析、および、結果の解釈を行っていく。とりわけ、多義的曖昧性の観点から先行分析の結果を踏まえながら、「正社員データ」と「フリーター・ニート層データ」の比較検討をSTATA(統計解析ソフト)を用いて行う予定である。また、「とりあえず未就業者」(「とりあえず就業者」も含む)への聞き取り調査をテキストマイニング手法が可能になる程度まで継続する。「とりあえず正社員以外」という曖昧な就業意識に関して、限定合理性に関する理論的考察を行うとともに、就業促進要因についての実証的な検証を行うことで、理論と実践の整合性を確認していく予定である。平成29年度中に、急遽、本テーマに基づく博士学位論文を平成31年秋頃に提出する体制が整った。そのため、本計画の最終年度に当たる平成31年度には緻密な分析および論文執筆に多くの時間を割かれることが予想された。したがって、当初、本計画の中盤以降に予定していたフィールドワーク(インタビュー)や計量分析を前倒しして行う必要が生じた。それ故、前倒し支払い請求を行ったものの、現時点では質的調査(インタビュー)の進捗が芳しくないため、次年度以降にはフィールドワークおよび計量分析に必要な統計ソフトの購入に充てる予定である。2018年度は、2017年に前倒し支払い請求した分が加わったため『私見卓見OPINION「とりあえず」でも就業促進を』日本経済新聞2017年5月10日号(朝刊)28面