hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語学習者の補助動詞及び助詞の誤りに対する口頭訂正フィードバックの効果の検証

1年目(平成30年)には、タスクの精査の過程で、「補助動詞・助詞」としていた対象を、「敬意表現における補助動詞」および「同じ場面で共起する助詞」と、対象を絞ることにした。その間に行った資料調査を、教材分析の形で、ポスター発表した。(発表題目:初級教科書における「尊敬語の使い分け」「謙譲語の2分類」の取り上げ方ー留学生に対する有効な明示的・暗示的指導の提案に向けてー(2018年10月、於お茶の水女子大日本言語文化学研究会))この発表では、尊敬語の「(ら)れる」および「おなる」では、敬意のレベルに差があるとされているが、教科書ではその敬意のレベル差を会話の相手や話題の人物の社会的レベルを変えることで表現していることを明らかにした。また、2007年から2つに分類されるようになった謙譲語については、謙譲語IIの扱いに工夫が見られるものもあることを報告した。当該調査は、次に述べるパイロット調査の処遇に反映されている。2019年3月には、パイロット調査として、ポーランドの大学において日本語を学ぶポーランド語母語話者16名を実験協力者としてデータ収集を実施した。処遇は計画の通りで、調査者と対象者の1対1のタスク、誤りにはリキャストで訂正、やり取りを録画し刺激回想インタビュー行う、という手順で実施した。分析はまだ半ばであるが、その結果、敬語を一度リキャストで訂正されると、対象者はほかの敬意表現もプライム産出しようとするところが観察されたこと、しかしながら、その成功は習熟度によって異なるだろうということ、補助動詞の使用の細部に母語の影響が見られている。引き続き質的な分析を進めている。本研究計画の1年目(平成30年)には、後述の3点を実施計画に含めた。本研究におけるタスク一式の暫定版を完成させ、国内でパイロット調査を実施すること、および年度末(平成31年3月)にデータ収集予定大学を訪問し、準備およびパイロット調査を実施すること、実験計画及びパイロット調査を、研究会で発表することである。計画は、おおむね順調に実施に移すことができた。タスクの精査の過程で、「補助動詞・助詞」を、「敬意表現における補助動詞」と同じ場面で共起する助詞と、対象を絞ることにした。その間に行った資料調査を、教材分析の形で、ポスター発表した(2018年10月、於お茶の水女子大学日本言語文化学研究会)。処遇は計画の通りで、報告者は調査者と1対1で、敬語の補助動詞(ていらっしゃる、ておる、など)の使用を誘出するタスキを実施し、誤用に対してリキャストで訂正するというものである。このやり取りを録画し、それを刺激剤として再生し、リキャストを受けた場面では、その調査者の介入をどう感じたかを語ってもらい、分析対象データとする、というものである。計画が反映されなかったことは、事前と事後のテストを実施し、処遇の効果を確認するという点である(現地における授業との兼ね合いによる)。なお、本パイロット調査の知見を報告すべく、9月のEAJS(Eurpean Association of Japanese Studies)にエントリーをした。2019年のパイロット調査のデータは、まだ分析半ばである。途中の段階で報告可能なところについては、EAJSで報告するために分析を進めている。そこで報告するプライム産出の件以外にも、知見の報告を試みることを目指す。その結果については、英語のジャーナルへ投稿することを課す。2019年のパイロット調査においては、プレポストテストデザインで効果を検証することができなかった。次は、現地の協力大学との連携についても確認し、2019年度の本調査においては、現地の授業に支障をきたさない範囲で1クラス全体の協力を仰ぎ、プレポストテストデザインでの効果の検証を行いたい。時期的には、2019年11月、あるいは2020年3月に実施することを検討中である。そのための測定タスクの検討を緻密に行うこととする。報告者が「リキャストと対象文法項目」に関するレビューを発表してから、すでに数年たっている。この間のリキャストに関する研究をレビューするほか、「刺激回想法を実施した研究の精読、および「プライム産出」に関する研究の精読など、先行研究をまとめ、2020年度に実施するタスクの実施妥当性、および実施にかかる信頼性を高めることが肝要と考える。次に収集したデータは、ヨーロッパ日本語教師会、あるいは応用言語系の学会で英語で発表したい。さらには英語で論文執筆をし、英語でのジャーナルに投稿することを目指す。

また、2007年から2つに分類されるようになった謙譲語については、謙譲語IIの扱いに工夫が見られるものもあることを報告した。当該調査は、次に述べるパイロット調査の処遇に反映されている。2019年3月には、パイロット調査として、ポーランドの大学において日本語を学ぶポーランド語母語話者16名を実験協力者としてデータ収集を実施した。処遇は計画の通りで、調査者と対象者の1対1のタスク、誤りにはリキャストで訂正、やり取りを録画し刺激回想インタビュー行う、という手順で実施した。分析はまだ半ばであるが、その結果、敬語を一度リキャストで訂正されると、対象者はほかの敬意表現もプライム産出しようとするところが観察されたこと、しかしながら、その成功は習熟度によって異なるだろうということ、補助動詞の使用の細部に母語の影響が見られている。引き続き質的な分析を進めている。本研究計画の1年目(平成30年)には、後述の3点を実施計画に含めた。本研究におけるタスク一式の暫定版を完成させ、国内でパイロット調査を実施すること、および年度末(平成31年3月)にデータ収集予定大学を訪問し、準備およびパイロット調査を実施すること、実験計画及びパイロット調査を、研究会で発表することである。計画は、おおむね順調に実施に移すことができた。タスクの精査の過程で、「補助動詞・助詞」を、「敬意表現における補助動詞」と同じ場面で共起する助詞と、対象を絞ることにした。その間に行った資料調査を、教材分析の形で、ポスター発表した(2018年10月、於お茶の水女子大学日本言語文化学研究会)。処遇は計画の通りで、報告者は調査者と1対1で、敬語の補助動詞(ていらっしゃる、ておる、など)の使用を誘出するタスキを実施し、誤用に対してリキャストで訂正するというものである。このやり取りを録画し、それを刺激剤として再生し、リキャストを受けた場面では、その調査者の介入をどう感じたかを語ってもらい、分析対象データとする、というものである。計画が反映されなかったことは、事前と事後のテストを実施し、処遇の効果を確認するという点である(現地における授業との兼ね合いによる)。なお、本パイロット調査の知見を報告すべく、9月のEAJS(Eurpean Association of Japanese Studies)にエントリーをした。2019年のパイロット調査のデータは、まだ分析半ばである。途中の段階で報告可能なところについては、EAJSで報告するために分析を進めている。そこで報告するプライム産出の件以外にも、知見の報告を試みることを目指す。その結果については、英語のジャーナルへ投稿することを課す。2019年のパイロット調査においては、プレポストテストデザインで効果を検証することができなかった。次は、現地の協力大学との連携についても確認し、2019年度の本調査においては、現地の授業に支障をきたさない範囲で1クラス全体の協力を仰ぎ、プレポストテストデザインでの効果の検証を行いたい。時期的には、2019年11月、あるいは2020年3月に実施することを検討中である。そのための測定タスクの検討を緻密に行うこととする。
働く人々のバーンアウトと循環器疾患リスクに関する縦断研究

研究目的1(バーンアウトが循環器疾患のリスク要因であるか、両者の因果関係を追跡する)、研究目的2(対象を増やし、職種の異なる職業人において、女性の職業人において、バーンアウトと循環器疾患との因果関係を見る)、研究目的3(まずは5年間の追跡を行い、因果関係を見る)は達成できたと考える。その結果、有意な差はなかったとはいえ`重度にバーンアウト'していた社員は男女ともに、5年後の身体健康指標(ウエスト径、体脂肪率、体重、BMI、血圧、HDLコレステロール、等)を概ね悪化させていた。働く人々のバーンアウトは、男女を問わず、身体的な健康に影響をおよぼし、循環器疾患のリスク要因となる可能性が示唆された。<研究の目的>目的1:バーンアウトが循環器疾患のリスク要因であるか、両者の因果関係を追跡する。目的2:対象を増やし、職種の異なる職業人において、女性の職業人において、バーンアウトと循環器疾患との因果関係を見る。目的3:追跡期間を10年間と見込んでいるが、まずは4年間の追跡を行い、因果関係を見る。<研究実施計画と実績の概要>平成25年度は本研究の最終年であり、データ解析に基づいた成果発表の年の予定であった。前年度の実施状況報告書において述べたとおり、メンタルヘルス調査の実施が対象企業の事情によりずれ込んだ。それにより、その後の調査結果の個人返却、エンドポイントの全データの収集、データ解析等もずれ込んだ。また、調査結果の個人返却後、対象企業への調査結果報告(経営側、安全衛生委員会、希望部署)とともに、希望部署に対して社員のバーンアウト予防のために研修を開催してほしいとの要請があり、研修会を開いた。それらに多くの時間とエネルギーが必要となった。しかし、それらの機会をすべて研究成果の社会への具体的な貢献と位置づけて行った。最終的には、年度末までには全計画が執行できた。<研究の目的>平成18年度平成19年度科学研究費補助金により、働く人々のバーンアウトと動脈硬化性疾患のリスク要因との因果関係を検討した。その研究においては3つの研究の限界があったため、本研究においてこれらの限界を超えてさらに追求していくため計画した。目的1:バーンアウトが循環器疾患のリスク要因であるか、両者の因果関係を追跡する。<研究実施計画と実績の概要>平成20年度平成22年度科学研究費補助金により、某企業においてバーンアウト予防のための介入研究を行った。そのため、すでに平成20年度にメンタルヘルス調査を行い、ベースラインにおけるデータの一部の収集を終了している。但し、身体的データの獲得は未着手の状態である。そのため、ベースラインに必要な全データを収集・整理の年とした。以下、実績の概要である:・対象企業との環境調整:対象企業に赴き、引き続き当該研究ができるように、協力体制を築いた。・ベースラインの全データの収集:対象企業から、ベースラインに必要なデータを収集した。・英国へ海外出張:17th International Network for Psychiatric Nursing Research (NPNR) Conferenceにおいて、バーンアウト研究発表を行った。・ベースラインの全データの整理:対象企業から収集したベースライン時データの整理を行った。・メンタルヘルス調査の計画立案:次年度のメンタルヘルス調査に関する計画を立案し、準備中である。・その他、調査に用いる予定の測定尺度等の検討を並行して行った。・研究の成果の一部を、複数の学会で発表した。実績の概要において報告したように、対象企業の事情によりメンタルヘルス調査が7ー8月予定から、約半年遅れで実施できたためである。研究実績の概要において報告したように、当該年度における研究実施計画にあるとおり、ほぼ達成することができた。但し、当該年度に行う予定であった研究倫理審査を次年度に持ち越したため。今年度の計画遅れである調査結果の個人返却、エンドポイントの全データの収集、データ解析はすでに問題なく順調に推進できる見込みをつけている。該当なし次年度の研究費の使用計画は予定通りであるが、上述した研究実施計画の追加により生じる国内旅費・外国旅費は、研究代表者の消耗品費、人件費、その他を調整して確保する予定である。
世界記録感度を持った０νダブルベータ崩壊探索用のＸｅガス検出器の開発

本研究では、ニュートリノを伴わないダブルベータ崩壊(0ν2β)の世界初観測を目指して、高圧XeガスTPC検出器の作成を行っている。本年度は主に、検出器から得られる電気信号をデジタル化してPCに送信するための読み出し回路の作成と、TPC検出器で得られた粒子の飛跡データを解析して0ν2βを抽出する手法の確立を行った。読み出し回路に関しては、試作機を作成しその性能評価を行った。稀な現象である0ν2βを確実に観測するために、読み出し回路には高いエネルギー分解能を持つこと、低ノイズであることが求められる。DC接続を用いた新しい電源供給手法を開発したことで、レート耐性を保ちながらも高いエネルギー分解能を得られることを確認した。また信号の伝達経路からできる限りノイズ源を遠ざけた結果、ノイズを要求の半分程度の大きさに抑えることができた。これらにより読み出し回路が十分な性能を持つことを確認できたため、この回路を量産して検出器の大型化にむけた準備を行った。また0ν2βが発生したことを証明するためには、背景事象を十分に取り除かなければならない。今回は、代表的な背景事象である214Biからのγ線と0ν2β信号とを区別するために、粒子の飛跡データをDeep Learningを用いて解析することに取り組んだ。学習に用いる飛跡データとして、Xe 1トン級検出器のシミュレーションデータを用いた。以前実験グループ内で開発された、飛跡のトラッキングを行うことで信号の識別を行う手法では、我々が目標とする感度への到達には、40年ほどの歳月が必要であった。これは丸まった飛跡や分離した飛跡に対してトラッキングをうまく行えず、識別に至るまでの検出効率が低下してしまっていたことが一因である。Deep Learningを用いてこれらの飛跡を統一的に扱うことで、わずか6年ほどの測定で目標感度へ到達可能になるなど大幅な性能改善を果たした。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
染色体テロメアを標的とした組換え修復系の遺伝的制御機構

テロメアは線状染色体の末端を構成するDNA・タンパク質複合体であり、その正常な機能の維持が染色体機能にとって必須であることが明らかになっている。我々は分裂酵母を材料に、テロメアDNA機能構造の維持機構の分子レベルでの解析を行っている。まず、細胞内でのDNA損傷への応答に関与するチェックポイント遺伝子のうち、実際にDNAを直接監視するディテクター分子であるrad1^+、rad17^+、そのシグナルを下流に伝えるトランスミッターとして機能するrad3^+がテロメア長の維持に関わっていることを示した。rad3^+によるシグナルは最終的にはCdc2の活性を抑制し、細胞周期の停止を導く。しかし、rad3などの変異株で見られるテロメア長の異常は細胞周期の停止によっては抑圧されない。このことからテロメア維持には細胞周期以外のrad3^+の標的因子が関わっていることが明らかになった。rad3^+はヒト常染色体性劣性の遺伝病ATの原因遺伝子ATMと相同性を持ち、プロテインキナーゼ活性を有することが示されている。我々は分裂酵母において第二のATM相同遺伝子tel1^+をすでに同定している。tel1^+、rad3^+はテロメア長の維持においては機能の重複が見られ、二重変異株においてテロメアの極端な短小化が観察される。両者の単独変異株においては、反復配列の安定性の低下が観察されるが、その標的反復配列の特異性が異なることを見出した。これらの結果は複数のATM相同遺伝子が独立に染色体の安定性の維持に関与していることを示している。現在、rad3^+の持つ多面的な機能の解析をめざし、複数の特異的アレルの単離を進めている。
脊髄損傷に対するHepatocyte Growth Factorの有効性の確立

われわれは成体SDラットの胸髄損傷後急性期に、HGF受容体であるc-Metの発現は急速に上昇するのに比べてHGFの発現は緩除に上昇するために、損傷後急性期脊髄内でHGFが不足していることを発見したそこでherpes simplex virus l HSV-1) vectorを損傷3日前に直接脊髄に注入し、同部に圧挫損傷を作成しHGFの有効性を検討した。損留後急性期にはニューロンおよびオリゴデンドロサイトのアポトーシスを抑制し、血管新生を促進することで損傷範囲を縮小し、慢性期にかけてセロトニン線維の再生を促進することで良好な後肢運動機能回復が得られることを報告した。次に臨床応用を目指し、成体SDラットの第10胸髄圧挫損傷モデルに損傷直後よりrecombinant humanHGF (rhHGF)を2週間持続投与したところ、rhHGFの脊髄損傷部への高卒な導入がELISA法にて確認され、有意に良好な下肢運機能回復を認めた。またrhHGF群では残存する髄鞘面積が損傷中心部においても有恩に保たれており、損傷部空洞形成面積も著明に抑制されていることが明らかとなった。さらにはコモンマーモセット第5頸髄レベルに圧挫損傷を作製し直後より同様にrhHGFを4週間持続投与したところ、Bar iptestおよびopen field scoring共に有意に良好な運動機能回復を認めた。さらには損傷後12週目のMR像(T2WI)より、空洞形成ならびに常高信号領域がrhHGF群で著明に縮小していることが明らかとなった。これらの結果より、rhHGFを損傷にくも膜下腔に持続投与する治療法が、霊長類脊髄霜傷に対しても有効であることが明らかとなった。今回の結果は、本治療法のヒト脊髄損傷に対する有効性を大きく示唆するものと考える。近年Hepatocyte Growth Factor(HGF)の中枢神経系に対する神経栄養作用が明らかとなってきており、脊髄損傷に対するHGFの有効性を明らかにすることが本研究の目的である。脊髄損傷前後での内在性HGFおよびc-Met(HGF受容体)の発現変化を調べたところラット脊髄内でのc-Met mRNA発現は損傷直後より急激に増加するのに対し、HGF mRNA発現は緩やかに増加するのみであった。そこでHGF発現ウィルスベクター(HSV-HGF)を脊髄に注入し3日後に同部に圧挫損傷を作製したところ、損傷後1週のラット脊髄においてCaspase-3活性の抑制、新生血管の増加が、損傷後6週では前角細胞数、髄鞘面積、GAP43、RT97および5HT陽性神経線維が有意に多く認められ、下肢運動機能回復を有意に促進した(accepted forpublication in Journal of Neuroscience Researchon 26-Mar-2007)。次に臨床応用へ向け、ラットおよびコモンマーモセット脊髄損傷モデルに対しrecombinant human HGFを損傷後から脊髄くも膜下腔に投与する実験系を開始した。劇症肝炎や肝硬変、虚血性心筋症、閉塞性動脈硬化症においてはHGFはすでに臨床治験段階に入っている。ラットを用いて詳細なメカニズムを解析し、コモンマーモセットを用いて霊長類に対するrecombinant human HGFの安全性、有効性を確立することで臨床応用へ大きな1歩を踏み出すことが今年度の目標である。
地域在宅高齢者の栄養・食事摂取や食事パターンが高次生活機能低下に及ぼす影響

「高次生活機能」は加齢の初期に低下を示し、高齢者の自立した生活維持に必要な機能のことを言う。本研究は、1998年調査時60歳以上で身体運動機能、高次生活機能が良好であった高齢者を対象に、食事と高次生活機能低下との関連を明らかにすることを目的に検討を行った。その結果、栄養素・食品では、タンパク質、n-3系脂肪酸、ビタミンB2、食品では、キノコ類、海草類の低摂取が、高次生活機能低下と関連していることが明らかとなった。一方食事パターンとの関連では、男性のバランス食群と比較し少食群で、8年後の高次生活機能低下の有意なリスクとなっていることが明らかとなった。本研究は、地域在住高齢者における初期の機能低下(「高次生活機能低下」)を予防することが将来のADL(日常生活動作)の低下を予防することから、「地域在住高齢者における日本独自の食事・栄養摂取および食事パターンが8年後の高次生活機能低下に及ぼす影響」について明らかにすることを目的として検討を行った。対象は、1986年より岩手県花巻市(旧大迫町)において実施されている大規模コホート「大迫研究」のうちベースライン時60歳以上で著しい機能低下、高次生活機能低下を示していない地域在住高齢者である。本研究の検討には、141項目からなる詳細な食事調査データを用い、"1.栄養・食品摂取と高次生活機能低下との関連""2.食事パターンと高次生活機能低下との関連"を明らかにした。1.栄養・食品摂取と高次生活機能低下との関連まず個々の栄養素・食品と8年後の高次生活機能低下との関連をみたところ、タンパク質、魚類由来のn-3系脂肪酸、ビタミンB2、キノコ類、海草類の摂取が、高次生活機能低下と関連していることが明らかとなった。この結果は先行研究で報告されている種々の高次生活機能低下の危険因子を調整した後も、キノコ類の摂取を除き有意な関連が認められた。2.食事パターンと高次生活機能低下との関連次に食品摂取に対する文化的背景や特性を考慮に入れた食事の相加・相乗効果や相互の役割を含めた検討を目的として、食事パターンでの検討を行った。その結果、3つの食事パターンが明らかとなった;バランス食、乳製品食、少食。その結果、少食群において、有意に8年後の高次生活機能低下と関連しており、その関連は、種々の交絡因子を調整した後も強固であった。本研究の結果の一部は、海外招待講演で紹介した。今年度はこれらの報告準備とともに、下位尺度「手段的自立」「知的能動性」「社会的役割」での検討、それぞれの食事パターンにおける特徴についてより詳細な分析を進める。本研究の結果は、海外の学会で講演した。また、残念ながら妊娠により講演は断念せざるを得なかったものの、ウィーンで行われたヨーロッパ臨床栄養学会では、研究内容が優れている者に贈られる賞をいただいた。なお、上記1,2のそれぞれについては論文作成をほぼ終え、現在投稿に向けての最終段階に入っている。

本研究は今まで殆ど報告がない、初期の生活機能低下と食事との関連を見たものであり、今後は下位尺度「手段的自立」「知的能動性」「社会的役割」での検討、それぞれの食事パターンにおける特徴についてより詳細な分析を継続、報告していく。「高次生活機能」は加齢の初期に低下を示し、高齢者の自立した生活維持に必要な機能のことを言う。本研究は「地域在宅自立高齢者における食事と将来の高次生活機能低下との関連」を明らかにすることを目的としている。対象は、岩手県花巻市大迫にて実施の大規模コホート「大迫研究」のうちベースライン調査時60歳以上で身体運動機能、高次生活機能が良好であった高齢者である。本研究の検討には、141項目からなる詳細な食事摂取頻度調査を用い、"1.栄養・食品摂取と高次生活機能低下との関連(投稿中second revision)""2.食事パターンと高次生活機能低下との関連(投稿準備中)"を明らかにした。本年度は(産休中断除く21-22年度)2年目ということもあり、明らかとなった食事パターンのより詳細な分析と、食事摂取基準における評価も含めた検討を行った。【食事摂取基準における評価】クラスター分析から、男性ではバランス食、副食中心食、少食、女性ではバランス食、小食の食事パターンが明らかとなった。それぞれのパターンにおける栄養素の中央値と食事摂取基準集団における評価基準である推定平均必要量との比較を行った結果、男性ではバランス食<副食中心食<少食群で、女性では、バランス食<少食群でそれぞれ栄養素不足のリスクが段階的に上昇していた。【高次生活機能低下との関連】男女それぞれにおけるバランス食をref.とした場合の検討から、種々の交絡因子を調整後も、男性の少食群において、有意に8年後の高次生活機能低下のリスクとなっていることが明らかとなった。本研究の結果の一部は、平成21年度の海外講演2件で発表した。また、今回の検討から食事摂取状況だけでなく、長年の食習慣が与える影響についても高次生活機能の係わりが明らかとなったことから、今後も食習慣も含めたより詳細な検討をし、自立高齢者の食事に関するエビデンスを発信していく。
デジタルホログラフィを用いたリアルタイム環境モニタリング技術の開発

環境モニタリングのためのデジタルホログラフィを用いた水棲微小生物に対する自動追跡機構をもつ観測システムの開発を行う.微小生物の三次元的な行動,形状変化、屈折率分布を高精度にリアルタイムで計測するために統計手法に基づいた任意位相シフト法とラジアルキャリア法を開発した.実験とシミュレーションにより,水中を移動する緑藻類微小生物の追跡と体内屈折率の計測ができることを確認した.環境モニタリングのためのデジタルホログラフィを用いた水棲微小生物に対する自動追跡機構をもつ観測システムの開発を行う.微小生物の三次元的な行動,形状変化、屈折率分布を高精度にリアルタイムで計測するために統計手法に基づいた任意位相シフト法とラジアルキャリア法を開発した.実験とシミュレーションにより,水中を移動する緑藻類微小生物の追跡と体内屈折率の計測ができることを確認した.デジタルホログラフィを用いたバイオアッセイによる水環境モニタリング技術のための計測システムおよびアルゴリズム開発を行った.デジタルホログラフィの特徴より、微小生物の三次元的な行動や形状変化、さらに体内の屈折率分布を同時に計測することができるので、これらの特徴量に基づいた環境負荷物質のリアルタイム定量的モニタリングが可能になる、高精細CCDカメラを用いた水棲微小生物を対象とするデジタルホログラフィ光学系を構築した.自由に行動する微小生物を追跡しながらホログラム記録を行うことと位相計測を考慮してインライン型を検討した.インライン型に対する任意位相シフト法において新たに位相シフターのキャリブレーション法を考案した.提案手法では位相シフターの位相シフト量を実験システムと同じ計測システムを用いて正確に決定することが可能になり、特定の位相シフト量を発生させる必要がなくなる.高分解能CCDカメラを用いるため、このとき得られるホログラムのサイズは非常に大きくなり、再生計算にはかなりの時間を要する。これらの処理を高速に行うためにGPUを用いた自動追跡再生プログラムの開発を行った。デジタルホログラフィの再生法としてフレネル近似法とコンボリューション法を用いて、3次元的な位置把握をできるようにした.生体内の屈折率変化計測において水中環境ゆえに生じる位相歪みが問題になると考えられる。そこでデジタル的な位相歪み補償法を検討した.デジタルホログラフィを用いた水環境モニタリングにおける微小生物の計測において,インライン型デジタルホログラフィシステムが適しているが,物体光をゼロ次成分,共役光から分離するというホログラフィ固有の問題である.本研究では対象物体が常に移動している、こともあり,一般の位相シフト法が利用できない.そこで新たに任意の位相シフトを用いる位相シフト法と近接点光源参照波を用いる不要成分除去法を考案した.任意位相シフト法は,フレネル回折場のランダム性を利用して位相を求め,最適な評価関数を用いて正しい位相値を推定する手法である.任意の位相シフト量でよいため,高精度な位相シフタが必要なくなる.近接点光源参照波を用いる手法は,球面参照波を用いてデジタル的に不要成分を除去する手法であり,1枚のホログラム情報のみで実現できる.シミュレーションと実験により計測条件を調べ,正確に物体波のみを復元できることを確認した.高分解能CCDカメラを用いて得られるホログラムのサイズは非常に大きくなり、再生計算にはかなりの時間を要する。これらの処理を高速に行うためにGPUを用いた自動追跡再生プログラムの開発を行った.物体の3次元的な位置把握のための自動合焦点機能をラプラシアン再生法を用いて実装した.これにより微小生物の三次元的行動変化,形状変化を把握することができる.任意位相シフト法および近接点光源参照波法を実装することにより体内の屈折率分布の同時計測が可能となる.これらの特徴量の評価を行い,リアルタイムモニタリングの検討を行った.デジタルホログラフィを用いた水棲微小生物の実時間計測において,インライン型デジタルホログラフィ方式がもつ物体光とゼロ次成分,共役光が重畳する問題を解決するために新たに統計手法を用いた一般化位相シフト法とラジアルキャリアを用いる再生法を考案し,それらのシステム条件と再生特性を詳細に調べた.統計手法を用いた一般化位相シフト法は,フレネル回折場の位相ランダム性を利用して位相シフト量を推定し,最適な評価関数を用いて符号を含めた位相シフト量を推定する手法である.これまで位相ランダム性が成り立つ条件が不明で位相推定精度が対象物体に依存する問題があったが,キャリア成分をもつ干渉縞を作ることにより物体依存性がなくなることを明らかにした.位相シフト量が任意なのでキャリブレーションが必要なく,高速カメラにより実時間計測が可能であることを示した.ラジアルキャリアを用いる手法は半径方向にキャリアを持つ参照波を用いてデジタル的に不要成分を除去する手法であり,1枚のホログラム情報のみで実現できる.近接点光源参照波の位置に関して詳細に調べ,特定の位置で不要成分除去が可能であることを示した.これらの方式に合わせた再生計算処理を高速に行う自動追跡再生プログラムの開発を行った.光走行性をもつ緑藻類生物の三次元行動の計測を行い水棲微小生物の実時間モニタリングが可能であることを示した.今回のシステムでは拡大光学系を用いていないため生物体内の屈折率計測は十分な精度は得られなかったが,周囲の環境との位相コントラストは十分にあるため,物体位置測定は正確にできることがわかった.ホログラム再生における物体光と他成分の分離のための任意位相シフト法と近接点光源参照波法がうまく機能していることがわかり,移動物体に対しても位相計測ができる見通しができた。再生プログラムの実装も進んでいる,微小生物計測への適用はまだ不十分であり今後増やしていく必要がある.24年度が最終年度であるため、記入しない。

水中環境下での微小生物の観察のための計測システムと再生アルゴリズムの改良が必要である.再生プログラムは動作しているものの個々の機能がまだ独立して動いている状況である,今後は各機能が連携して動くように改良していく.微小生物計測および環境負荷を加えた状態での計測をさらに増やしていき,リアルタイムモニタリングにおける特徴量の定量的評価を行う。24年度が最終年度であるため、記入しない。
サブハ-フミクロンのパタ-ニングが可能なポジ型レジスト高分子材料の開発

1.目的線幅(line and space;L&S)を0.5ミクロン以下(サブハ-フミクロン)に微細化されたパタ-ンを有し、耐ドライエッチング性のポジ型(分解型)の電子線及びエキシマレ-ザ-用のレジスト高分子を設計、合成、評価し、実用化を目指す。2.実験上記の目的を達成するために、pートリメチルシリルスチレン(TMSS、市販品)及び合成したpーペンタメチルジシリルスチレン(PMSS)と二酸化硫黄の交互共重合物をー78°Cで酸化還元触媒を用いて合成した。分子量は数十万から百万で、有機溶剤に可溶であった。3.結果PMSSとSO_2の交互共重合物のガラス転移温度は188°C、また酸素プラズマ耐性を決定したが、2.5ナノメ-タ/分であり、これは熱架橋型のノボラック樹脂のそれに比べて36倍も遅く、かつ、TMSSとSO_2の交互共重合物と比較してもより良い値であり、このことは、共重合物中のケイ素含量に由来している。PMSSとSO_2の交互共重合物について50KVの加速電圧の電子線照射を行いパタ-ニングを行った結果、適当な現像液を用い、かつ、現像温度、膜厚を制御することにより、実用的な感度で0.1ミクロンL&Sの超高解像度パタ-ンを得ることができた。これらのデ-タ-は、合成した交互共重合物は二層レジスト法において上層のレジスト高分子として十分に使用可能であることを示している。エキシマ-レ-ザ-露光の場合においても、電子線照射の場合と同じく照射部で分解反応が起こり現像液に可溶となりポジ像を与えた。感度は、150mJ/cm^2、解像度は0.5ミクロンと実用的に満足できる値は得られなかった。これは、現像条件の最適化がまだなされていないということにもよるが、レ-ザ-発光波長における膜の光吸収が大きく、光が膜下部まで十分届かないためであると思われる。1.目的線幅(line and space;L&S)が0.5ミクロン以下(サブハ-フミクロン)に微細化されたパタ-ンを有し、耐ドライエッチング性のポジ型(分解型)レジスト高分子を設計し、合成して評価し、実用化を目指す。2.実験上記の目的を達成するために、-78°Cでレドックス触媒系を用いて二酸化硫黄とρートリメチルシリルスチレンの交互共重合物で分子量が百万のものを合成した。この交互共重合物は有機溶剤に可溶でありガラス転移温度は152°Cであった。3.結果酸素プラズマ耐性を決定したが、3.4nm/minであり、これは熱架橋型ノボラック樹脂のそれに比ベて26倍も遅く、われわれの共重合物のシリル基が大変効果的に作用していることを示している。この結果は二層レジスト法において上層のレジスト高分子として十分使用できることを示す結果である。0.1μmL&Sは加速電圧50kVの電子線を用いた露光を行い、メチルイソブチルケトン/メチルシクロヘキサノンの混合溶液で現像することにより得られた。このレジストを用いてInP上に同様な0.1μmL&Sを形成することができ、これはDFBレ-ザ-のグレ-ティングパタ-ン作製に応用できることを示している。これらのレジストとしての評価実験はアメリカのBellcore社(Bell Communications Research)の機器を用いて行われた。

すなわち、Bellcore社から共同研究の申込みを受け、研究合意書を作成し、本研究の共同研究者のチッソ(株)の伊藤氏が滞在して得た結果である。1991年3月5日にSan Joseで開催されたSPIEシンポジウムでこれらの結果を発表したが高い関心を集め、AT&T社とIBM社からも共同開発の申込みがあり、本レジスト高分子の実用化の可能性は高いと思われる。1.目的線幅(line and space;L&S)が0.5ミクロン以下(サブハ-フミクロン)に微細化されたパタ-ンを有し、耐ドライエッチング性のポジ型(分解型)の電子線及びエキシマレ-ザ-用のレジスト高分子を設計、合成、評価し、実用化を目指す。2.実験上記の目的を達成するために、p-トリメチルシリルスチレン(TMSS、市販品)及び合成したp-ペンタメチルジシリルスチレン(PMSS)と二酸化硫黄の交互共重合物を-78°Cで酸化還元蝕媒を用いて合成した。分子量は数十万から百万で、有機溶剤に可溶であった。3.結果PMSSとSO_2の交互共重合物のガラス転移温度は188°C、また酸素プラズマ耐性を決定したが、2.5ナノメ-タ/分であリ、これは熱架橋型のノボラック樹脂のそれに比べて36倍も遅く、かつ、TMSSとSO_2の交互共重合物と比較してもより良い値であり、このことは、共重合物中のケイ素含量に由来している。PMSSとSO_2の交互共重合物について50KVの加速電圧の電子線照射を行いパタ-ニングを行った結果、適当な現像液を用い、かつ、現像温度、膜厚を制御することにより、実用的な感度で0.1ミクロンL&Sの超高解像度パタ-ンを得ることができた。これらのデ-タ-は、合成した交互共重合物は二層レジスト法において上層のレジスト高分子として十分に使用可能であることを示している。エキシマ-レ-ザ-露光の場合においても、電子線照射の場合と同じく照射部で分解反応が起こり現像液に可溶となりポジ像を与えた。感度は、150mJ/Cm^2、解像度は0.5ミクロンと実用的に満足できる値は得られなかった。これは、現像条件の最適化がまだなされていないということにもよるが、レ-ザ-発光波長における膜の光吸収が大きく、光が膜下部まで十分届かないためであると思われる。
大学研究者が産業競争力向上に果たす役割の定量分析:知識の生産と流通

サイエンス型産業における大学研究者が果たす機能を明確化するために、代表的なサイエンス型産業の領域である、光触媒、有機EL、バイオの各領域における産学連携の取り組みとその成果を収集した。その結果、大学研究者の持つ能力を論文生産性と特許生産性という2つの指標によって総合的に評価することによって、連携の結果として企業側に得られる知識の多寡が説明できることが判明した。本年度は研究開始年度にあたり、基礎となるテータベースの整備と、解析手法のフィージヒリティスタティーを行った。対象とする産業領域としては、ロボティクス分野とナノ材料分野を選定した。これらの産業領域は複数の学術領域と関係し、特に近年研究開発が加速している領域てあるため、分析に対するニーズが高く、複合領域であるための分析の難易度も高い。まず最初に、これら2領域の研究開発活動に関するミクロデータを整備した。特許生産活動については、EPO(欧州特許庁)から提供を受けた特許データベース(PATSTAT)を利用して、引用関係を抽出した。また、そのデータをEPOやUSPTOが提供するテータベースから得られる発明人・出願人等の書誌情報と総合し、クリーニングを行い、テータソースの品質確保を行った。次に、共同発明・共同出願などによる直接的なコラホレーションによって構成される分野の構造、引用・被引用関係によって構成される意味レベルの分野の構造などについて分析を行った。その結果、技術が持つ個別性とともに技術オポチュニティや制度的側面が強い影響を与えていることが判明した。平成19年度では、ロボティクス分野とナノ材料分野において、データベースの構築と知識の移転と組織能力の関係について分析を行った。そこで本年度は、平成19年度で対象とした領域と一定の距離を持つ別の技術領域を選択し、その分野において平成19年度に実施したことと同様の解析を実施した。その結果得られた解析結果を平成19年度に実施した解析結果と比較することで、分野固有の状況による影響を排除することを試みた。最終的には、平成五9年度と平成20年度以降の成果を総合し、産学連携を成功させるための指針を提案した。分析の結果、産学連携の成否はいわゆる"Pasteur's Quadrant"と呼ばれるような、「実務知識」と「研究知識」によって研究者の種別の分類によって大きく異なることが判明した。一般的には、企業が知財化を見込んで大学研究者から知識獲得を試みる場合、特許本数の多い研究者を選ぶことが合理的だと考えがちであるが、実際には特許出願に見られるような実務的スキルだけでなく、論文出版数などといった学術業績の側面でも優れた研究者と連携することが重要であることが判明した。これらの研究の結果得られたデータについては、個人情報に関する事項を捨象した後に一般公開を行うことを前提として整理を継続している。また、研究実施過程においても、ウェブを利用し積極的に情報発信を行った。この結果はhttp://www.iii.u-tokyo.ac.jp/^shichiにみることができる。
腎血管筋脂肪腫の合併病変による自然史の違いに関する検討

当院に通院している腎血管筋脂肪腫、リンパ脈管筋腫症、結節性硬化症の病名がついている症例を電子カルテから抽出した。更に上記の症例の電子カルテの内容を症例ごとに調査し、対象例の中から当院に5年以上通院し、経時的に画像検査(CT,MRI)および腎機能検査を施行している症例を選出する。これらを1散発性腎血管筋脂肪腫、2リンパ脈管筋腫症合併腎血管筋脂肪腫、3結節性硬化症合併腎血管筋脂肪腫、4リンパ脈管筋腫症および結節性硬化症合併腎血管筋脂肪腫の4グループに分け、各グループで以下の4条件でデータ抽出を行う。1)画像検査(CT,MRI)による腫瘍の大きさと増大速度2)腫瘍内動脈瘤の有無、動脈瘤が存在する場合はその数3)腫瘍破裂の有無と破裂時期4)血中クレアチニン、eGFR値による腎機能障害の推移について現時点で、結節性硬化症グループにおいて経時的な腫瘍の増大傾向の有無、腫瘍内動脈瘤の有無とその増大傾向、破裂の既往の有無についての検討を行っている。該当する症例は現時点で約40症例で、経時的な増大傾向の有無について画像解析ソフトを用いて計測を行い、経時的な増大傾向が得られている。腫瘍破裂については、腫瘍が破裂する前に治療をすることが多いため、症例数が少ないことが判明した。今後は他グループの腫瘍増大および腫瘍内動脈瘤の発現・増大の動向や、腎機能の推移についても検討する予定である。【研究実績の概要】でも述べたとおり、現時点では、結節性硬化症グループにおいて、経時的な腫瘍の増大傾向の有無、腫瘍内動脈瘤の有無とその増大傾向、破裂の既往の有無について検討を行っている。約40症例に対し、解析が終了したが今後も画像検査が予定されている症例については、解析を加えていく予定である。今後は発散性腎血管筋脂肪腫グループとリンパ脈管筋腫症グループの動向、および肝機能の推移についても検討する予定である。予定していた旅費を執行しなかったため。
海産無脊椎動物視細胞光受容膜の構造変化

受容膜のターンオーバーに関しては,感桿型をもつ甲殻類,昆虫,繊毛型をもつ脊椎動物の各視細胞で知られている.本研究のナメクジウオは同一動物が再種の型の視細胞をもつが,明暗によりターンオーバーを示すものは感桿型であるジョセフ,ヘッセ細胞のみであった.繊毛型のラメラ細胞でターンオーバーが見られなかったが,脊椎動物の円盤膜も,それ自身がターンオーバーするのではなく色素上皮細胞に喰われることによる現象であること,即ち視細胞自身の活性に基くものでないことに着眼,進化的2型と対応したターンオーバーの意味を探ることを本年度の目標とし,繊毛型視細胞(クラゲ,ホタテガイの遠位網膜)の明暗順応過程の調査を行っている.現在のところ上記の作業仮説に反する結果は得られていないが,進化的にも,膜の生理機能の上でも広く且重要な結論となり得るので,今少し調査の必要がある.ナメクジウオ(Branchiostoma belcheri)の光感覚に関与するとされるジョセフ細胞,ラメラ細胞及びヘッセ器官が電子顕微鏡と組織螢光法観察により調べられた.ジョセフ細胞は未端部の微絨毛部,細胞部,細胞質突起の3部分に分けられる.暗順応によって,個々の微絨毛は細くなる一方,数が増加して規則的配列になる.組織螢光法による検索の結果,微絨毛集合部に視物質発色団であるレチナールの存在を示唆する特異螢光が認められた.ラメラ細胞は9+O型の軸系を持ち,絨毛から派生したラメラ部,細胞体,細胞質突起の3部分からなる.光依存性微細構造変化及びレチナールの特異螢光は,この細胞には認められなかった.光感覚細胞としての機能を示唆するいくつかの特徴を示すが,現段階ではその是非を評価し難い.ヘッセ器官は色素細胞と受容細胞から構成される.受容細胞はジャセフ細胞,ラメラ細胞と同様,微絨毛部,細胞体,細胞質突起の3部分からなる.明暗処理においてジョセフ細胞同様,微絨毛微細構造に影響が見られた.組織螢光法検索によりレチナール様の特異螢光も認められた.以上の結果よりジョセフ細胞とヘッセ器官は,その微絨毛部にロドプシン様物質を含み,光感覚能をもつことが示唆された.これらの結果から,受容膜ターンオーバーについて進化系列絨毛かたと感桿型の間で基本的差異が,これら両者を同時にもっている同一動物であるナメクジウオで具現されているとも考えられ,次のステップへ向けての大きな基盤が得られた.受容膜のターンオーバーに関しては,感桿型をもつ甲殻類,昆虫,繊毛型をもつ脊椎動物の各視細胞で知られている.本研究のナメクジウオは同一動物が再種の型の視細胞をもつが,明暗によりターンオーバーを示すものは感桿型であるジョセフ,ヘッセ細胞のみであった.繊毛型のラメラ細胞でターンオーバーが見られなかったが,脊椎動物の円盤膜も,それ自身がターンオーバーするのではなく色素上皮細胞に喰われることによる現象であること,即ち視細胞自身の活性に基くものでないことに着眼,進化的2型と対応したターンオーバーの意味を探ることを本年度の目標とし,繊毛型視細胞(クラゲ,ホタテガイの遠位網膜)の明暗順応過程の調査を行っている.現在のところ上記の作業仮説に反する結果は得られていないが,進化的にも,膜の生理機能の上でも広く且重要な結論となり得るので,今少し調査の必要がある.1.ナメクジウオの視細胞:(1)ジョセフ、ラメラ及びヘッセの3種の候補視細胞のうち、ラメラ及びヘッセ器官のものは定義上感桿型であるのに対し、ラメラ細胞は繊毛型である。(2)光依存性の末端光受容部位の構造変化は、2種の感桿型視細胞群にのみみられ、繊毛型のラメラ細胞ではみられなかった。(3)ロドプシン関連物質の存否を調べるため、レチノール結合蛋白による特異蛍光を指標として検したところ、ジョセフ及びヘッセ細胞の微絨物(感桿に相当)存在部位に特異蛍光を見出した。(4)結論:以上の結果は、2種の感桿型細胞群が機能的に光受容にあずかっていることを積極的に示すものであるが、繊毛型のラメラ細胞の光受容能を否定し去るものではなく、感桿型と繊毛型で受容膜のターンオーバー方式に差異があることを示唆するものとも考えられる。2.ナメクジウオの光依存性反応:放卵放精行動を示標として調べたところ、(1)これらの行動は夕刻に起ること、(2)放卵の前提となる卵成熟は、放卵を起す日の午后にのみみられること、(3)夕刻時人工光照射を続けると、照射期間中は放卵放精は抑制され、人工光消燈とともに放卵放精が起り、これらの現象が体内時計により時間規制を受けるものではなく、完全な光依存性の行動であること、(4)然し乍ら予定夕刻よりも早く暗黒にしても放卵放精は予定夕刻時以降におこることから、放卵放精を誘致する暗黒刺激が効果的となるためには一定の時間経過が必要であることが示された。(5)なお、これらの光反応に関与する受容細胞に関しては今後に問題を残した。

3.イソガニ複眼の感桿微絨毛の膜量:これが日周変化することを確認し、12LDサイクル、LL、DD等の光条件下での電子顕微鏡像から、12LDサイクルの下では光のオフ前から小胞体量の増加がみられるのに対し、感桿膜量増加は光のホフ後にならぬとおこらないことを見出した。
生活習慣病発症・進展予防に対するDHEA(S)の作用:疫学的、基礎的検討

副腎アンドロゲンであるDHEA(S)は、抗老化ホルモンとしての作用を持つのではないかと注目されている。しかし、その分子生物学的作用の詳細なメカニズムは依然不明である。今回、我々は、生活習慣病の発症進展に如何にDHEA(S)が関与しているかを詳細に検討した。DHEAの耐糖能改善効果に関する研究DHEAは、ラット脂肪細胞において、phosphatidylinositol 3-kinase (PI3-kinase)とatypical-protein kinase C (a-PKC)を活性化させることを明らかにした。この活性化は、インスリンによる脂肪細胞へのブドウ糖取り込みを促進させる事から、DHEAによるインスリン作用促進の機序のひとつと考えられた。DHEAの抗肥満作用、肥満による弊害の防止効果に関する研究DHEAは、培養脂肪細胞において、peroxisome proliferator-activated receptor-・(PPAR-・)の発現レベルを抑制し、脂肪細胞中の中性脂肪含量も減少させる事を明らかにした。DHEAは、この脂肪細胞において、PPAR-・のmRNA発現レベルのみならず、adipocyte lipid-binding proteinやsterol regulatory element-binding proteinのmRNA発現レベルも抑制することを明らかにした。これらより、DHEAは脂肪細胞の生体における機能や形態にDHEAが大きく関与していることを示唆した。しかし、CCAAT/enhancer binding proteinのmRNA発現レベルについては、影響を与えない事も明らかにした。DHEAの乳癌細胞増殖に関与する機序についての研究一方、ヒト乳癌培養細胞においては、DHEAが細胞増殖を促進することを明らかにした。これは、DHEA、DHEASが17・-estradiol(E2)と同様、mitogenとして乳癌細胞に作用しているためで、DHEAからE2への変換を阻止するアロマターゼ阻害剤(4-hydroxyandrostendione;4-OH-A)によって、完全に阻害できる事も明らかにした。以上、インスリン抵抗性と糖尿病、肥満とその弊害、乳癌細胞増殖などの生活習慣病の進展機序にDHEAは深く関与しており、予防や進展阻止のためにDHEA(S)が、有用であろうことを明らかにした。平成14年度研究において、以下のことを行った。1)これまで、各年齢層において冠動脈疾患の罹患頻度は女性に比べ男性において高いことが知られている。その理由に、性ステロイドの役割が検討されている。しかし、エストロゲンの抗動脈硬化作用については研究されているが、男性におけるアンドロゲンの役割は不明であった。我々は、男性400名についてアンドロゲンであるbioabailableテストステロン(BAT)、DHEASと冠動脈疾患のリスクファクターである肥満、脂肪分布、総頸動脈内膜中膜肥厚(IMT)などについて検討した。その結果、テストステロンは動脈硬化のリスクファクターとして抑制的に関与している可能性が示唆された。しかし、DHEASの抗動脈作用、抗肥満効果を支持する結果は得られず、DHEASの代謝的影響は中立的であった。2)肥満糖尿病ラット(OLETF)を用いて、DHEAの脂肪に対する作用を検討した。DHEA投与は、ラットの皮下脂肪内臓脂肪重量を減少させると共に、血清中性脂肪を低下させた。さらに、脂肪細胞の初期分化に関与するPPARγのmRNAの発現および蛋白レベルの発現を抑制した。さらに、SREBP、aP2の発現を抑制した。しかし、CCAAT, PPARαの発現には影響を与えなかった。

これらのことは、DHEAが脂肪蓄積に対しPPARγを介して抑制的に作用することを明らかにした。平成15年度の研究結果概略。(1)DHEAは、ラット脂肪細胞において、phosphatidylinositol 3-kinase (PI3-kinase)とatypical-protein kinase C (a-PKC)を活性化させることを明らかにした。この活性化は、インスリンによる脂肪細胞へのブドウ糖取り込みを促進させる事から、DHEAによるインスリン作用促進の機序のひとつと考えられた。(2)DHEAは、培養脂肪細胞において、peroxisome proliferator-activated receptor-γ(PPAR-γ)の発現レベルを抑制し、脂肪細胞中の中性脂肪含量も減少させる事を明らかにした。DHEAは、この脂肪細胞において、PPAR-γのmRNA発現レベルのみならず、adipocyte lipid-binding Proteinやsterol regulatory element-binding proteinのmRNA発現レベルも抑制することを明らかにした。これらより、DHEAは脂肪細胞の生体における機能や形態にDHEAが大きく関与していることを示唆した。しかし、CCAAT/enhancer binding ProteinのmRNA発現レベルについては、影響を与えない事も明らかにした。(3)一方、ヒト乳癌培養細胞においては、DHEAが細胞増殖を促進することを明らかにした。これは、DHEA、DHEASが17β-estradiol (E2)と同様、mitogenとして乳癌細胞に作用しているためで、DHEAからE2への変換を阻止するアロマターゼ阻害剤(4-hydroxyandrostendione ; 4-OH-A)によって、完全に阻害できる事も明らかにした。以上、インスリン抵抗性、肥満、乳癌などの生活習慣病の予防、進展予防のためにDHEA(S)が、有用な役割を担う事を明らかにした。
膵癌の神経浸潤機構の解明

「膵癌の神経浸潤機構の解明」についてこれまでに我々が得た結果を以下に報告する。1.臨床検体における免疫染色では、膵内神経叢、腹腔神経叢においてGDNF、RETの発現を認めており、膵および膵周囲神経組織からのGDNF分泌を証明した。2.GDNF-RETを介したシグナル伝達経路における転写因子NF-κBの役割を検討した。(1) Proteasome inhibitorであるMG-132の作用により、膵癌細胞のporliferationはMG-132の濃度依存性に減弱した。(2)細胞外マトリックスへの膵癌細胞の浸潤能とNF-κB活性は、GDNF刺激により亢進した。MG-132の存在下、あるいはI-κBαM vectorを遺伝子導入した状態では、膵癌細胞の浸潤能とNF-κB活性は有意に抑制され、GDNF刺激によっても抑制されたままであった。これらの結果は、膵癌の好神経進展性を考える上で、新しい重要な考え方であり、膵癌の神経浸潤の機序解明に大きな進展をもたらすものと考える。特に、NF-κBの活性を遺伝子導入により抑制、さらには膵癌細胞の浸潤能までも抑制できたことは、根治が極めて難しい膵癌の今後の補助療法治療に、遺伝子治療が大きな効果をもたらす可能性があることが示唆されたものと考える。「膵癌の神経浸潤機構の解明」について、これまでに我々が得た結果を以下に報告する。1.膵癌細胞株におけるGDNFのreceptorであるRET、およびco-receptorのGFR-α1GFR-α2の存在について、RT-PCR法により検討した結果、すべての細胞株においてRET、GFR-α1の存在が確認できた。GFR-α2については検討中である。2.GDNF、Neurturin(NTN)刺激によるPTK活性の変化について検討した結果、PaCa-2、SW1990、Capan-2ではNTN刺激にて定常状態より有意にPTK活性が増加した。GDNF刺激ではPaCa-2において定常状態より有意にPTK活性が増加した。3.膵癌細胞株における接着分子インテグリンの発現について検討した結果、α6、β1鎖はすべての細胞株において、α5鎖はBxPC-3、PaCa-2、PANC-1、SW1990において、α2鎖はAsPC-1、BxPC-3、PANC-1、SW1990において発現を認めた。4.GDNF刺激による膵癌細胞株の細胞外マトリックスに対する接着能の変化について検討した結果、BxPC-2、Capan-2、PaCa-2、SW1990においてラミニンとフイブロネクチンに対する接着能は有意に増強、IV型コラーゲンに対してはPaCa-2のみに有意差を認めたが、ほかすべての細胞株で接着能増強の傾向を認めた。この結果は、膵癌の好神経進展性を考える上で、新しい重要な考え方であり、膵癌の神経浸潤の機序解明に大きな進展をもたらすものと考える。今後は、神経栄養因子のreceptorを介したシグナル伝達経路の解明、神経栄養因子刺激による膵癌細胞株の遺伝子発現の変化、また、神経栄養因子刺激によるNF-κB、AP-1などの転写因子の活性変化を含めた研究を継続していく。2.GDNF刺激による膵癌細胞株の細胞外マトリックスに対する浸潤能の変化について検討した結果、BxPC-2、Capan-2、PaCa-2、SW1990においてラミニンとフィブロネクチンに対する浸潤能は有意に増強、IV型コラーゲンに対してはPaCa-2のみに有意差を認めたが、ほかすべての細胞株で接着能増強の傾向を認めた。3.膵癌細胞自体が、GDNF等の神経栄養因子を分泌しでいるかどうかについて、検討を行っている。GDNF分泌に関しては、mRNAレベルでの検討を行い、ある種の膵癌細胞株が、GDNFのmRNAを有していることを発見している。4.血管新生に対する影響を使用した膵癌細胞浸潤能の検討を施行中である。