hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロ波照射による核化誘導現象の解明～核生成理論の新展開～

核化誘導による単分散粒子を得る目的としてマイクロ波が導入されているが、その現象は未解明なままである。そこで、さらなる現象の解明やモデル化を目指すために、マイクロ波照射炉内において、アルコール滴下による貧溶媒効果を検討した研究を行った。マイクロ波照射中に結晶化させると、急激な核生成を起こすことを確認した。また、これらが起こる条件(貧溶媒濃度、添加スピード、攪拌速度、マイクロ波出力)を探索した。今回、マイクロ波照射による分子拡散の促進が可能であり、マイクロ波出力が大きい場合、照射による温度上昇からの溶解度の上昇とエタノールの分子拡散、溶媒和クラスターの縮小の効果を考える必要があることが示唆された。晶析プロセスとして、蒸発操作を伴わない貧溶媒添加晶析は国内・外で研究されており、様々な分野で活用されている。今回用いた貧溶媒添加法とは、溶質の溶解度を下げるような他の溶媒の添加により結晶を得ることができ、さらに、一般に室温で操作が可能であり、晶析時には加熱、冷却操作を伴わず、瞬時に高純度の結晶を得られる利点をもっている。しかし、生産する上で求められる結晶品質の制御、粒径分布の制御に関する研究はほとんど行われておらず、貧溶媒効果による核化、結晶成長機構は完全に解明されていない。本年度は、マイクロ波でこれらの問題点を制御できると考え、マイクロ波照射による貧溶媒効果の結晶成長メカニズムについて検討した。光学セルに25 °CのNaCl水溶液を入れて、マイクロ波装置に挿入する。その後、液面上にマイクロシリンジを使ってエタノールを静かに滴下する。貧溶媒効果の現象をとらえるために、レーザーを溶液に照射し、DLS法で粒子径を測定する。また、滴下後、マイクロ波を照射し、粒径の時間変化を測定する。本研究では、マイクロ波出力を変更し、マイクロ波照射中のエタノール拡散による貧溶媒効果について検討した。滴下後、ある時間に到達するとエタノールの拡散が進み粒子が大きくなる。この時、マイクロ波を照射することによって、分子拡散が促進され、成長速度が大きくなる。また、マイクロ波の出力を大きくしていくほど拡散が促進されるため、成長速度がより大きくなる。その後、レーザー周辺でのエタノールの濃度が均一になると粒径が一定になる。昨年度改良したDLS(Dynamic light scattering)装置付きマイクロ波照射炉を用いて、マイクロ波照射中の貧溶媒晶析の核生成、成長挙動を観察した。これにより、マイクロ波照射により、貧溶媒の溶解、分子拡散が促進されるため、核生成が促進されることを示した。具体的には、マイクロ波照射中の貧溶媒効果だけではなく、溶液のマイクロ波照射の前処理プロセスにおいても、急激な核生成現象や2次核生成が確認された。さらに、マイクロ波照射中のナノ粒子の観察に関する類似研究によって、ナノ粒子自身の拡散もマイクロ波によって促進されることを発見した。これにより、マイクロ波照射による水などの極性分子の振動・回転は、ブラウン運動のような小さな粒子のランダム運動に影響を及ぼすことを示した。これらの原因として、周囲の溶媒分子の振動回転による分子拡散の促進だけでなく、マイクロ波照射によって、溶媒である水のネットワーク構造の変化、例えば、ナノバブルの生成による溶媒和の変化が予測された。つまり、このバブルの生成としてマイクロ波のエネルギーが蓄えられ、バブルの圧壊や核生成等による固液相変化によるエネルギーの解放がマイクロ波研究の本質的な現象なることが予想される。以上より、これらの定量的なデータは、マイクロ波照射による核化誘導の証明となるとともに、実用化に向けた有意義なデータとなる。最終的に、そのマイクロ波による機能性ナノ粒子の作成法の確立への応用が期待される。まず、マイクロ波照射炉内をその場観察できるように、DLS(Dynamic light scattering)装置を組み込み、改良した。基礎データの蓄積や次年度の準備段階として、マイクロ波照射炉内で、界面活性剤を含んだナノ粒子(100nm)の運動挙動を観察した。界面活性剤が存在する状態での単分散ナノ粒子は、マイクロ波照射直後に一時的な凝集を引き起こすことがわかった。一方、界面活性剤の種類を変更することにより、初期に凝集しているナノ粒子にマイクロ波を照射させたところ、その直後に凝集した。また、マイクロ波出力や照射時間を変更し、その影響を調査したところ、照射時間が短く、高出力ほど、その凝集の影響が顕著であることを示した。つまり、マイクロ波照射出力、照射時間は微粒子の凝集にとって重要な因子であることを示した。これは、マイクロ波照射による核化誘導につながる理論の第一歩として有意義なデータである。以上より、今回の結果から、マイクロ波照射によって、粒子の表面状態の一時的なナノ改質が予想される。つまり、微粒子の周囲にある極性分子がマイクロ波によって強制回転されその誘電能力が減少し、粒子の表面電位の及ぼす範囲がマイクロ波照射によって狭くなることが予想された。

最終的に、そのマイクロ波によるナノ粒子の運動挙動の制御法の確立が期待される。マイクロ波照射中のナノ粒子の粒子径測定を可能にし、その知見を得た。この装置によって、マイクロ波照射中の貧溶媒効果による結晶成長促進を観察できた。今回のマイクロ波効果の考察により、貧溶媒効果による結晶成長現象の解明につながると考えられる。マイクロ波照射炉内ナノ粒子のその場観察装置を作成できた。また、ナノ粒子として粒子径が既知である標準粒子を用い、その測定結果により、従来未解明であったマイクロ波照射によるナノ粒子の運動挙動が観察できたことが意義深い。つまり、ナノ粒子などの微粒子はマイクロ波照射により凝集する方向に運動することを示した。本年度は、マイクロ波照射強度の影響を検討した。今後、様々の操作条件(貧溶媒の量、濃度、測定位置など)を検討し、詳細な貧溶媒効果及びマイクロ波による核生成、分子拡散現象の解明を行う。昨年度は、装置の改良やマイクロ波中のナノ粒子の挙動に関する基礎データの蓄積に注力した。今年度は、実際の核生成を観察することを目的とする。つまり、過飽和状態の無期結晶の水溶液に対してマイクロ波を照射し、溶媒和クラスターの表面改質から、核化誘導を引き起こすと考えられ、昨年度に確率した観察手法を用い、核生成理論の展開を目指す。マイクロ波導波管改良費、その場観察用備品、溶媒などの薬品類。学会発表旅費、登録費。マイクロ波照射炉内その場観察に関する光学機器(レンズ、レーザー等の光源、光学ステージ、マイクロメーター他)。消耗品として、光学セルや薬品類。国際会議における成果公表および論文投稿費、学会発表登録費、英文校正費、別刷り代など。なお、3月31日までに納品済みで支払いが4月になったため残額が発生している。
パーニニが言及する重複語幹動詞の研究

インド最古の文法書『パーニニ文典』の文法規則を適用して導き出される重複語幹動詞,主に意欲活用語幹等を古インドアーリヤ語の古層(ヴェーダ語)の実例と比較し,文法学者パーニニがどのヴェーダ文献にみられる語形・語法を念頭において文法規則を立てたのかを確定した。その結果,パーニニが教える標準的な言語はブラーフマナの言語的特徴と一致することが多く,従って,主にブラーフマナの時代の言語から発展したものであることを強く支持する結果を得た。重複語幹動詞を中心に扱う本研究において,先ず,研究の準備段階として,これまでの研究成果を応用し,パーニニが言及する重複語幹動詞の中,完了語幹を精査した。その中からパーニニ文法とヴェーダ語との関係を考察する上で,特に重要な知見を,昨年9月ブカレストにおいて開催された第5回国際ヴェーダ学ワークショップ(The 5^<th> International Vedic Workshop)において発表した(招待発表)。本研究が主に扱う意欲活用(Desiderative)に関するパーニニの規則約40を全て網羅し,Synopisを作成した。それを基にして,ヴェーダ語の歴史展開を考察する上で,特に重要な語形や形成法を取り扱った。また先行研究を利用しながら,パーニニが教える意欲語幹形成法をヴェーダ文献に見いだされる用例に照らして精査した。調査の結果,注目される点はパーニニが教える意欲活用のperiphrastic perfectと使役語幹(Causative)は,ヴェーダ語の中でも新しい特徴であり,白ヤジュルヴェーダ系統のシャタパタブラーフマナに用例が見られるということである。従来,パーニニが教える言語は西北インドの保守的なそれであり,黒ヤジュルヴェーダの言語と近い関係にあるが,他方,シャタパタブラーフマナ(白ヤジュルヴェーダ)に代表される東部インドの言語についてはあまりパーニニには知られてはいなかった,という点が強調されてきた。しかしながら,これまで本研究者が指摘しきたことであるが,形態論・統語論的な特徴に関して言えば,シャタパタブラーフマナにみられる言語事実によく一致しており,東部の語法・語形が,相当数,パーニニが教える(そして当時使用されていた)言語に取り入られた可能性が高いことが明らかになった。今年度は,まず実際にヴェーダに現れる全ての意欲(desiderative)語幹を網羅し,それらをパーニニ文法の規則に則って形成されるものと規則から説明できない語幹形成と分類した。その際,語根部分がゼロ階梯か標準階梯か,そして結合母音が語尾の前につくかどうか,という観点から4つのタイプに分類し,それらのヴェーダ語における生産性を明らかにした。ヤジュルヴェーダ散文,ブラーフマナ文献から多様な形が現れるようになったことが明らかになった。またCaC(Cは子音)の構造をとる語根が語幹を形成する際は,異化作用が働いた結果,語幹が短縮する(CiCC-sa- > CiC-sa-)ことが知られている。そうした語幹の中,パーニニが挙げているものを取扱い,ヴェーダの用例と照合し,また伝統文法学の見解を跡付けながら,どの語幹を念頭に置き,そして置いていなかったかを明らかにした。さらにパーニニは意欲語幹が語彙化して独立の動詞となったものを挙げているが,それらについてヴェーダに現れる用例を精査し,語彙化していく過程を明らかにした。意欲語幹の語彙化はブラーフマナ文献からウパニシャッドの時代にかけての間にほぼ完了したものと推測される。以上の調査からパーニニが標準的と考える言語はブラーフマナ文献の特徴と一致することが極めて多いということをより強く支持する結果を得た。24年度の成果の中核部分は2012年12月に京都で行われたインド思想史学会において発表した。尚,発表内容は,同学会の学会誌Journal of Indological Studiesに投稿し公開する予定である。意欲活用動詞に関するパーニニ文法規則の数は当初の見積もりよりも多い,約40であったが,Synopsisを作成し,概ね予定通り,ヴェーダ語形,パーニニの文法規則の調査が進行している。また調査結果に基づいて一定の成果をあげている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度はパーニニが教える意欲語幹形成法を,インド伝統文法学の解釈や議論を精密に跡付けることを中心に行う。標準的なパーニニ文法学の注釈書『マハーバーシャ』,『カーシカーヴリッティ』などの意欲活用語幹に関する議論を読み解く。その際,インド伝統文法学の専門家である小川英世准教授(広島大学)の下を訪れ,情報交換及び資料収集を行う予定である。その後,本研究プロジェクトの調査結果を総括し,パーニニが教える言語,特にパーニニ文法の動詞組織を古インドアーリヤ語(サンスクリット)の歴史的展開の中に位置づける。本研究によって得られた成果は,随時,学会,研究会等で発表し,学術誌に投稿する。
環境負荷評価に基づくコンクリート製造材料の選定方法の開発

本研究は,コンクリートに使用される材料の生産過程を通じて発生する環境負荷要因を数量的に把握し,製造されるコンクリートの要求性能を満足することを前提として,環境負荷を最小限とする材料の選定手法を開発することを目的とするものである。環境負荷要因の数量化には,環境負荷分析(LCA)の手法を活用した。セメント・コンクリート分野においてLCAを活用する際には,材料の生産過程における環境負荷評価のみならず,製品の運搬や廃棄,あるいはコンクリート廃材の再利用に伴う環境負荷低減効果等も取り入れなければならない。ただし,環境負荷要因はエネルギー消費量や化石燃料消費量等に限らず,大気汚染物質や水質汚濁物質,土壌汚染物質,固形分など,非常に多岐にわたる。本研究では,その中で代表的な環境負荷要因として,二酸化炭素排出量ならびに廃棄物排出量を取り上げた。本研究における成果を実用化する際に現実問題として直面するのは,環境負荷を考慮したコンクリート製造システムにおける経済性の問題である。これをわかりやすくするため,本研究での数量化はコストによって表示するものとした。ここで,二酸化炭素排出量のコスト化は欧州において導入されている炭素税率を参考とし,廃棄物排出量のコスト化は産業廃棄物の処理費の実勢価格を参考とした。なお,発生した廃棄物を原材料として再利用する場合には,環境負荷低減に資する行為として,コスト化にあたって以下に示す特別な配慮を行なった。すなわち,廃棄物として発生した場合に要するコストを算出し,その絶対値は等しく符号を負とした値を加算することとした。これによって,環境負荷を考慮した行為は環境負荷に関連するコストを大幅に低下させることができ,環境負荷低減を奨励する役割を果たすと判断した。上記の手法をセメント製造過程ならびに建設構造物の建設過程に適用して試算を行ない,システムとしての有効性を確認した。本研究は、コンクリートに使用される材料の生産過程を通じて発生する環境負荷要因を数量的に把握し、製造されるコンクリートの要求性能を満足することを前提として、環境負荷を最小限とする材料の選定手法を開発することを目的とする。本年度は、システムの構築を第一として取り組み、システムの可否の判断を容易とするため環境負荷要因は二酸化炭素排出量と廃棄物発生量に限定した。環境負荷要因の数量化は、環境負荷コストという概念を導入することによって行った。すなわち、それぞれの行為に対して、環境に及ぼされた負荷を取り除くために必要な費用を求め、それを環境負荷コストとした。ただし、産業副産物の利用や廃棄物の再利用など環境負荷の低減に資する行為に対しては、その環境負荷が及ぼされたときに必要となるコストが排除されたと考え、絶対値の等しい負の環境負荷コストを付与した。従来のコストにこの環境負荷コストを加え、両者の和が真のコストとして評価を行うものである。二酸化炭素排出量ならびに廃棄物発生量と環境負荷コストの関係を様々に仮定し、ケーススタディーを行った。第一のケーススタディーは、都市型廃棄物の焼却灰ならびに下水汚泥の乾粉が原料の約60%を占めるセメントの環境負荷コスト算定である。石灰石の脱炭酸反応を伴わないこと、焼成温度が低いことから二酸化炭素排出量が抑えられ、普通ポルトランドセメントの製造過程と比較して環境負荷コストが低い。さらに、多量の廃棄物を再利用することから、負の環境負荷コストも大きくなる。擁壁などのコンクリート構造物に関しても、材料の種類や工法を変化させてケーススタディーを行ったが、環境を意識した製品や構造物のコストが低く抑えられることが明らかとなった。次年度では、検討対象とする環境負荷要因の範囲を広げ、ケーススタディーを通じてシステムとしての完成を目指す。
三次元鈍頭物体の風洞壁干渉評価方法に関する研究

磁力支持天秤装置により支持干渉の影響が無い阻塞効果について調べた。細長比4の円柱模型では阻塞比0.44%の模型まで試験し、阻塞比が小さい場合(3%以下)は阻塞比と抗力係数間に線形関係があること見出した。更に、細長比2の円柱模型では阻塞比1.97%未満の試験ができなかったが、同様の傾向を見出した。また、前縁で流れが剥離する場合でも、流れが模型上に再付着する場合は、少なくとも流線型物体の阻塞効果と鈍頭物体の阻塞効果の単純和を取る必要が有る事が判った。更に、3通りの相似な大きな揚力を持つ模型を用いて、阻塞効果への揚力の影響を評価し、既存の評価法では阻塞効果を正しく求められないことを明らかにした。三次元軸対称鈍頭物体の代表的な例として、レイノルズ数10万(代表長さは円柱直径)の円柱模型場合に、気流に平行時の抵抗係数を測定し、鈍頭物体の阻塞効果研究に資するため、平成22年度は細長比4の円柱模型の阻塞効果評価を行った。先ず、阻塞比を様々に変えられる模型を製作し、JAXAの60cm磁力支持天秤装置を用いて試験を実施した。また、平成23年度前期にも試験ができるように細長比2で阻塞比を変えられる模型を製作した。JAXAでの試験は、既に実施済みの予備試験結果を補強する予定のものであったが、磁力支持制御の調整に手間取り、予定数の試験を実施することができず、理論検討をする上で必要な阻塞比の中、2ケースの試験結果を得ることができた。予備試験では4ケースの試験結果が既に有るので、合計6ケースの試験結果を得ることができ、細長比4の場合の阻塞効果評価では、模型の大きさに伴う阻塞効果と先端部で剥離している場合の後流に伴う阻塞効果は、先端からの剥離領域中に模型が存在しているにもかかわらず、互いに独立な量として評価し、合算すると鈍頭物体の阻塞効果に近い量となる事が判った。但し、若干評価不足であることも判明した。しかし、未だ阻塞比4%付近で、阻塞比に対する干渉量の変化に非線形な挙動とみられる現象が観測されている。この付近の阻塞比の試験を更に追加して行うことが求められており、本研究遂行過程で補足試験を行う予定でいる。また、何故、模型の大きさに伴う阻塞効果と剥離による阻塞効果が互いに独立に取り扱っても、実際の阻塞効果を推定できるのかその理論的根拠について研究を進める予定でいる。三次元軸対称鈍頭物体の代表的な例として、レイノルズ数10万(代表長さは円柱直径)の円柱模型場合に、気流に平行時の抵抗係数を測定し、鈍頭物体の阻塞効果研究に資するため、平成23年度は細長比2と4の円柱模型の阻塞効果評価を行った。また、平成24年度前期にも試験ができるように細長比1と2で阻塞比を変えられる模型を製作した。JAXAでの細長比4模型の試験は、既に平成22年度に実施済みの試験結果を補強するものであり、順調に試験が完了した。この結果、細長比4の場合は、模型の大きさに伴う阻塞効果と先端部で剥離している場合の後流に伴う阻塞効果は、先端からの剥離領域中に模型が存在しているにもかかわらず、互いに独立な量として評価し、合算すると鈍頭物体の阻塞効果に近い量となる事が判り、ICFD2011という国際会議で口頭発表した。しかし、模型の大きさに伴う阻塞効果と剥離による阻塞効果が互いに独立に取り扱っても、実際の阻塞効果を何故推定できるのかその理論的根拠については依然不明である。今後も、解析的アプローチを続けていく予定でいる。細長比2の模型では、先端部で剥離した流れは細長比4の場合と同様に模型先端部直径の1.6倍下流付近で再付着するが、その後すぐに後流となる事が知られている。この様に再付着流れ部分が極端に短い場合の影響がどの程度阻塞効果に及ぶか調べている。基本的には細長比4の場合と同じ傾向を示しているが、阻塞比の小さな場合の試験が平成23年度は実施できていないので、最終的な結論にまで言及できる段階ではない。この部分は、平成24年度の細長比1の場合の試験と一緒に実施する予定でいる。細長比2の円柱模型では、阻塞効果が極めて小さいと期待される阻塞比0.65 %の試験を試みた。

平成24年度に同様の試験を試みているが、磁力支持天秤装置利用時に必須の模型位置姿勢センサーの調整段階で、光量不足により十分な精度での調整が磁力支持天秤装置の借用期間中に達成できなかった。本年度は光量不足を補うために、位置姿勢認識に必要な模型部分の形状を工夫し、光量不足は十分に改善でき、模型位置姿勢測定精度も十分なものに調整できた。阻塞比0.65 %の模型とは直径55 mm、長さ110 mmである。しかしながら、この模型浮揚調整を実施したが、磁力支持状態で十分な姿勢安定性を得ることができず、調整最中に模型を落下させ、模型姿勢測定にとって重要な部分を破損させてしまい、その後、試験続行が困難になった。今回の浮揚失敗の原因は円柱模型の軸に直角方向の回転慣性モーメントが小さく、円柱軸に直角方向の軸周りの回転運動に対して、JAXA 60-cm MSBSの制御速度では遅いことが原因と考えられる。JAXA60-cm MSBSの制御速度の改善は難しいので、模型の慣性モーメントを増やす対策を進める為のデータを確保する目的で、細長比2模型の両端部分を直径55 mm長さ51.5 mmの円柱に交換して、浮揚調整を続行した。この結果、一様流風速11 m/sでの磁力支持ができたが、抗力係数測定には十分な安定度とは言い難いものであった。慣性モーメントは阻塞比0.65 %の模型の約1.7倍であったので、今後は同じ磁石を用いた場合は、これよりも十分大きい慣性モーメントの模型を設計する必要が有ることが判った。この結果を基に、次年度に模型を再設計し製作するための指針を得ることができた。平成24年度は、細長比2の円柱形状で、阻塞比が2%未満の模型の抵抗をJAXAにある60cm磁力支持天秤装置を用いて行う計画であった。この磁力支持天秤装置を用いると支持干渉効果が無いので、純粋な阻塞効果を測定できるという利点が有る。一方、上記磁力支持天秤装置の模型位置姿勢センサーは流れ方向に短い模型の測定は不得意で、今まで実施された模型の最少長さは110mmであった。平成24年度実施した模型の全長は150mmあり、十分可能と考えていたが、実際には光量不足で十分な精度でのセンサー較正試験結果を得ることができなかった。このため、模型を安定に浮揚できずに、JAXAから提供を受けていた試験期間を総て使い切り、抗力測定試験を実施することもできずに平成24年度の試験は終了した。その後、原因の推定に務め、原因の可能性で最大のものは光量不足と言う結論に達した。このため、光量不足を補えるだけの光源を購入し、次回の試験に向けた準備をした。また、前年度実施できていた一部の細長比2で阻塞比が2%以上のデータを整理し、その阻塞比の範囲で細長比4の場合と比較検討した。その結果、細長比4の場合の阻塞効果が阻塞比とほぼ比例関係に有るのに比べ、試験した阻塞比2%以上では、細長比2の場合は比例関係は明瞭には見られないことが判った。また、阻塞比3.1%の模型に限り抵抗係数と阻塞比の関係が他のものと異なる傾向が見受けられた。この結果、次回の試験時に当該模型の再試験の必要性が判った。細長比2の円柱模型の阻塞効果評価試験を行うための、阻塞比0.66%模型の浮揚試験が制御不良で失敗した前年度の結果を受け、当該模型の磁力支持制御特性の向上について検討した結果、JAXA 60cm磁力支持天秤装置では制御特性の改善は困難と言う結論に達した。この為、高速制御能力が極めて高い流体科学研究所に有る超音速磁力支持天秤装置を利用することを考え、改めて流体科学研究所の磁力支持天秤装置に適合する模型を設計製作し、模型位置姿勢センサーの改良を試みたが、浮揚させるには至らず、最終的に細長比2模型の試験は阻塞比が2%以上の試験結果までしか得ることができなかった。
放射線治療抵抗性克服に向けた腫瘍低酸素分画の予知と新規治療戦略開発

固形腫瘍内に常在する低酸素環境下(固形腫瘍内低酸素領域)では、放射線感受性が著しく低下するため、腫瘍低酸素は癌の放射線治療成績不良の一因とされている。また近年、低酸素は特異的な遺伝子発現を誘導することにより、腫瘍増殖、血管新生、転移を促進する可能性が指摘されている。事実、子宮頸癌、頭頚部癌等の腫瘍内酸素分圧測定を施行した国内外の臨床研究において、低酸素分画の多寡と治療効果や生命予後との間に強い相関が報告されている。一方、治療抵抗性を示す低酸素は通常、正常組織には存在しないため、翻って考えれば、腫瘍特異的な治療標的と成り得る。我々は、独自のアプローチにより低酸素を標的とする新規治療法として、低酸素刺激により遺伝子発現が誘導されるベクターシステムの開発、および酸素依存性の蛋白分解経路を応用した低酸素指向性融合蛋白の開発を行ってきており、動物実験レベルにおいて放射線治療効果の増強が示されつつある。これらの成果を発展させるためには、生体内での高精度な腫瘍低酸素分画の画像化の実現が不可欠である。固形腫瘍内低酸素領域を実験動物で可視化するために、低酸素誘導プロモーターの下流に蛍光タンパク質遺伝子を繋いだプラズミドを構築し、これを安定に組み込んだ腫瘍細胞を樹立した。これを実験動物に移植して形成した固形腫瘍において、低酸素領域で発現する蛍光タンパク質を観察することで、固形腫瘍内低酸素領域を可視化することに成功した(研究発表論文参照)。また同様の低酸素誘導プロモーターの下流に細胞死を誘導するタンパク質をコードする遺伝子を繋いだプラズミドを用いて、低酸素がん細胞を標的とする遺伝子治療モデルを示すことができた(研究発表論文参照)。現在、これらの系をさらに発展させて、bioluminescenceを利用したリアルタイムイメージングによる、固形腫瘍内低酸素領域に特異的な低酸素指向性融合蛋白の治療効果の検証等も行っている(研究発表論文参照)。悪性腫瘍の放射線治療において、腫瘍内低酸素細胞の放射線抵抗性の克服は現在も重要なテーマのひとつである。本研究では、放射線治療成績の向上に関わる、腫瘍環境、主として低酸素環境に伴う問題を多角的に検討した。コメットアッセイを用いたヒト生体内腫瘍の低酸素分画および放射線感受性の測定の試みは、大線量の術中照射を施行した膵臓癌と骨肉腫の症例において二峰性の感受性分布ヒストグラムが得られ、低感受性細胞群は全体の約4-7%であった。この結果は実験腫瘍モデルや培養細胞系で確認されている低酸素細胞分画の測定値とよく一致しており、ヒト生体内腫瘍組織における低酸素分画の存在を実証するものと考えられる。また、低線量放射線応答遺伝子を検索した結果、アポトーシス抑制遺伝子c-IAP2が同定され、そのプロモーター領域にあるNF-kB結合部位が放射線応答に重要であることが明らかになった。遺伝子治療への応用の可能性を探るため、NF-kB結合部位を直列に4個繋いだプロモーターを構築し、その下流にアポトーシス誘導遺伝子BAXを繋ぎ、BAXの発現が放射線照射により誘導される発現ベクターを作製した。これをヒト癌細胞株に導入した細胞株は放射線感受性が増強しており、照射後2日ごろから典型的なアポトーシスの形態を示す細胞が観察された。これらの結果は、pNF-BAXを保持する細胞が、放射線照射によりpNF-BAXからアポトーシス誘導遺伝子BAXを発現し、アポトーシスを引き起こした結果と考えられる。さらに、血管内皮細胞増殖因子(VEGF)のプロモーター部位に存在するHREを複数個を直列に組み込んだレポータープラスミドを構築し、それを導入した安定細胞株を確立した。この細胞株を用いたin vitroの実験系で、低酸素条件下でのルシフェラーゼの高度の発現がみられ、強い低酸素細胞検出力が確認された。放射線治療抵抗性の一因とされる低酸素細胞の同定・測定法の樹立を目標とした基礎的検討を行っている。同時に、低酸素が正常組織に存在せず、腫瘍に特異的な環境であることを利用した新規がん治療法の開発にも取り組んでいる。第一に、遺伝子治療への応用に向けた独自の低酸素誘導性ベクター系の改良を行った。治療用遺伝子の発現効率を高めるため、組織特異的プロモーターとの併用において有用性が報告されているGAL4-VP16を用いた二段階遺伝子発現増幅法の導入を試みたが、予測に反してオリジナルベクターよりも劣る結果であった。短配列の合成イントロンを連結する工夫では、23倍の誘導効率の増加が得られた。低酸素特異的遺伝子治療モデルを作成するため、薬剤活性化酵素シトシン・デアミナーゼを発現する腫瘍系を樹立した。クローンにより発現量が若干異なるものの、インビトロの低酸素培養下で選択的な治療用遺伝子の発現が確認可能であり、プロドラッグ5FCに対する感受性の増大を認めた。マウス移植腫瘍モデルでの治療効果とくに放射線との併用効果を確認中である。第二に、低酸素領域の動態解析を念頭に、新たに低酸素応答性のGFP発現ベクターを作成し、各種ヒト癌細胞株に遺伝子導入を行い、FACSにより定量解析を行った。遺伝子導入細胞は、有酸素状態では殆ど蛍光を示さないが、1%から0.01%以下の濃度で曝露時間、酸素濃度に依存した蛍光の増大を認めた。マウス移植腫瘍においても緑色蛍光の確認が可能であり、我々の低酸素誘導性プロモーターが腫瘍環境において強い活性を有することが示された。また、臨床検体を用いたコメットアッセイを開始し、放射線治療効果の個別予測に取り組んでいる。

別の試みとしては、HIF1αの低酸素下で特異的に安定化される性質を利用した融合蛋白による治療的検討を並行して行い、現在、担癌ヌードマウスモデルでの有効性が確認されつつある。放射線治療抵抗性の一因とされる低酸素細胞を標的とした新規治療戦略開発のため、次の4つの課題に取り組んだ。(1)独自の低酸素誘導性ベクターの改良を行い、誘導効率・発現量の増加が達成された。これらのベクターと自殺遺伝子を組み合わせた遺伝子治療実験を行っている。Cytosine deaminaseを低酸素誘導プロモーターの制御下に腫瘍特異的に発現させたヒト大腸癌移植マウスモデルにおいて、3Gy×5回の分割放射線照射と5FCの併用により著明な抗腫瘍効果を認め、低酸素に対する標的治療と放射線の高い併用効果が期待される。現在、低酸素誘導性発現ユニットを用いたアデノウイルスベクター系の作成を行っている。(2)最近ヒト腎細胞癌がvHLの遺伝子異常により恒常的に低酸素誘導性遺伝子の活性化を生じていることが判明した。これに対する特異的治療として、我々の低酸素ベクターが応用可能を検討している。予備的結果ではあるが、HSV-tkを腎細胞癌株に特異的に誘導性発現させることが可能であり、GCV投与による抗腫瘍効果を認めている。(3)低酸素に応答する転写因子HIF-1αの低酸素下で特異的に安定化される性質を利用した融合蛋白製剤(TOP3)を考案した。ヒト膵臓癌の担癌マウスでの治療実験において腫瘍の増殖抑制、縮小効果を認めた。同様に、腹膜播種モデルの検討にても、マウスの長期生存が確認された。(4)新規の低酸素分画の測定・評価法の確立を目指し、GFP発現ベクターを作成し低酸素領域の生体内可視化を試みた。ヌードマウスモデルにて適切な励起光と光学フィルターの利用により、非侵襲的に生体腫瘍内での緑色蛍光の描出が可能であった。低酸素は通常正常組織に存在せず、腫瘍特異的環境と考えちれるため、我々の開発した手段を駆使することにより、放射線治療効果の増感効果はもとより、がんに特異性の高い診断・治療法への応用が期待できる。腫瘍内低酸素細胞は放射線治療に対して抵抗性を示し、癌の悪性化や再発に関与することが示唆されている。低酸素細胞を標的とする新たな治療システムを構築するために以下の研究を行った。1.骨肉腫の術中照射症例において低酸素分画の測定(コメットアッセー法)を試みた。術前の化学療法が著効し術中照射時に検体が得られない症例が半数にのぼったが、残りの症例で得られた測定結果は実験腫瘍で測定された低酸素分画の値に近いものであった。ヒト腫瘍で低酸素分画の存在が証明されたことは意義深い。今後、症例数を増やすとともに低酸素分画の臨床的意義(臨床経過と低酸素分画の相関)を検討する予定である。2.低酸素刺激に応答して遺伝子の発現を誘導するプロモーターを構築し、多種の細胞株における低酸素応答性を確認した。レポーター遺伝子としてGFPを利用することによって、固形腫瘍内の低酸素領域に緑色蛍光を確認することができ、本システムが生体内でも機能することを確認した。
男性が家族介護に取り組むための未来型家族介護者支援モデル開発

男性で在宅介護を行っている人の実態を調査した。男性介護者は女性に比べて強い意志決定の元に介護を担っていることが判明した。介護を経験する前の夫婦を対象にした夫婦間介護意識調査を実施した。配偶者の介護をしようと考える気持ちは夫婦の関係性、夫の家事参加、夫婦間トラブルの頻度に依拠していることが判明した。夫婦間介護意識は、実際に介護を行っている者も介護を行う以前も夫と妻で違いがあり、特に夫の介護意志決定には男性特有の意地・遠慮やそれまでの夫婦の関係を償おうという思いが反映していた。本研究は,(1)現在介護を行っている男性介護者の実態,(2)今後介護者となり得る男性の介護者になる際の自己決定要因,(3)男性が介護者になるために必要な支援の3点から男性が介護に取り組むために必要な要因を明らにし,男性介護者により適切なサポートの在り方や,男性も女性もともに生涯を幸せに送るための生涯教育のあり方への示唆を得ることを目的とする。本年度は、男性介護者の介護意識について介護に取り組んでいる男性介護者の実態を調査した、その結果を以下に示す。男性介護者の介護の意思決定と介護継続の意識について測定する質問紙を作成し、その関連を探求した結果、男性介護者の特徴が以下のように明らかになった。介護の意思決定は男女とも配偶者を介護する者の愛情や意地・遠慮が強いことは同じ特徴であったが、男性は意地・遠慮得点が女性よりも高く表われている。また、男性は自分の健康状態が不安でも愛情得点が高く表われており、今後の夫婦で介護を行う時の手がかりとなる。男性の家事経験と介護意識の関係も明らかとなり、若い時からの夫婦・家庭のあり方が介護観につながっていることを示唆している。さらに、介護の意思決定と介護継続意識の関係についても男性にのみ表われた関係性が明らかになっており、これまでの女性介護者中心に述べられてきたあり方に-考を加える必要性が示された。介護者のの意思決定と介護継続の意識はいずれも親を介護するより配偶者を介護しているものが有意に高かく、夫婦の介護に注目することが必要であることが判明した。本研究は,(1)現在介護を行っている男性介護者の実態,(2)今後介護者となり得る男性の介護者になる際の自己決定要因,(3)男性が介護者になるために必要な支援の3点から男性が介護に取り組むために必要な要因を明らかにし,男性介護者により適切なサポートの在り方や,男性も女性もともに生涯を幸せに送るための生涯教育のあり方への示唆を得ることを目的とする。本年度は、これまでに実施してきた男性介護者の介護意識についての実態調査により得られた結果を踏まえ、介護を体験する前の年代の介護に対する認識を問う質問紙を作成した。この調査は、夫婦単位で行うことに特徴があり、夫婦単位でのモデル化と、男性、女性の特徴を明らかにすることを目的としている。質問紙の構成は介護意志決定に影響する個人背景と夫婦の関係性から成り、介護意志決定について「介護効力感」、「介護への取り組み条件」、「個人内資源」、「サポート資源」により明らかにする。質問紙の信頼性と妥当性について検討した結果、夫婦の日常生活及び情緒的交流項目はNFRJ (National Family Research of Japan)に準拠、夫婦の信頼感についてはこれまでに作成し、信頼性を検証してきた自作の質問紙を使用、介護意志決定に関する3要因(取り組み条件、個人内資源、サポート資源)については「男性介護白書:津止正敏他、かもがわ出版」より抽出した項目に効力感(できると思うか)を加えて問うものとして作成した。対象の選出は,各地域の共同研究者と共に倫理的配慮に基づいた調査依頼を行い、現在までで約200組の調査票を配布した。この後も対象者を増やしていく予定である。本年度は、介護を体験する前の年代の介護に対する認識を問う調査を実施した。調査対象は西日本圏域に住む30歳代から60歳代の夫婦800名(400組)である。調査内容は個人的背景、介護経験の有無、夫婦の関係性、介護の意志についてである。調査実施手続きに従って800部配布した質問紙のうち、441部を回収(回収率55.1%)、うち夫婦が揃っている416部(208組)を分析対象とした。対象者の平均年齢は40歳代後半、60歳以上の者は約1割であったので、概ね40代から50代の壮年期の夫婦が中心となる集団である。

夫婦の関係性について、配偶者からどのくらい情緒的支援を受けていると感じているかを示す情緒的交流、配偶者とどのくらい信頼しあっていると感じているかを示す夫婦の信頼感、配偶者との関係にどの程度満足しているかを示す夫婦の満足感により測定し、夫婦の得点を比較した。3つの尺度得点とも中央値より高い得点を示しており、夫婦の関係性は概ね良好と推察された。夫婦の満足感得点についてのみ夫婦間で差が認められ、夫の方が高い得点を示した。介護の意志については、夫の方が得点の高い項目は、「私は妻に自分の介護をしてほしい」、「私は妻の介護ができる」、「妻は私の介護をすると思う」で、夫の方が介護に関する様々な気持ちを強く持っていた。「私は配偶者の介護ができる」という介護の可能性についてのみ妻が高得点を示した。一方自分は配偶者の介護をするという「介護意志決定」については夫婦の得点に差はなく、いずれも高い得点を示しており、また夫婦の得点の相関も中程度の正の相関が認められた。
脳科学と細胞生理学にもとづく照明デザイン

寝室等の目的に応じた住環境の照明について、脳科学、生理学に基づく科学的な根拠をもとにそのデザインを行う手法の確立を目指す。特定の波長・半値幅の光を浴びた際の脳活動を磁気共鳴画像(MRI)で観察し、細胞活動によって合成されたタンパク質の種類と量を測定する、といった実験を行い、従来は人の感性に基づいていた照明デザイン(最適な色、半値幅、強度等)を、科学的に裏付けされた学術に進化させる。光工学、脳科学の工学研究者に医師を加える異分野の研究者が協力する研究体制により、光工学、光デバイス工学、脳科学、心理学、生理学が融合する新しい学術体系を築き、人間の豊かな暮らしに貢献することが本研究の特徴である。
実装容易性を考慮した量子情報処理

量子計算機は次世代の計算機として注目を集めているが,その実装に際しては様々な制約が課せられる.したがって,そのような制約の元でも量子計算機が従来の計算機に比べて優れていることを示すことが重要である.本研究では,さまざまな制約に対応する量子計算機のモデルを提案し,そのモデルの元で量子計算機の優位性を示した.さらには特定の状況下では量子計算機が従来の計算機よりも能力が劣ることも示し,量子計算機が苦手とする状況を解明した.量子計算機は次世代の計算機として注目を集めているが,その実装に際しては様々な制約が課せられる.したがって,そのような制約の元でも量子計算機が従来の計算機に比べて優れていることを示すことが重要である.本研究では,さまざまな制約に対応する量子計算機のモデルを提案し,そのモデルの元で量子計算機の優位性を示した.さらには特定の状況下では量子計算機が従来の計算機よりも能力が劣ることも示し,量子計算機が苦手とする状況を解明した.以下に述べる4つのテーマを中心に研究を行った.1.量子分散計算に関する研究として,複数の量子計算機が量子ネットワークで接続されている状況を考え,特定の関数を計算する際に必要な通信量を評価した.結果として,必要となる通信量の上下限を示し,量子計算の優位性を示した.2.分散計算環境向けの量子計算機シミュレータの開発を行った.分散計算環境下では通信時のオーバーヘッドがボトルネックとなるため,通信量を削減することで高速化を行うことができる.本研究では,処理すべきデータのノードに対する割り当てを工夫することにより,通信量を削減する手法を提案した,また,様々な例について通信量の見積もりを行い,提案手法の有効性を確認した.さらに,シミュレーション環境の枠組みを開発し,様々な計算機環境や計算手法を組み合わせてシミュレーションを行うことを可能にした.また,この枠組みではシミュレーションの手順を最適化し,高速なシミュレーションを可能にしている.3.量子計算モデルとして量子プッシュダウンオートマトンに着目し,その能力の解析を行った.結果として,量子モデルが古典モデルよりも能力が低くなる場合があることを示した.一般的には量子計算モデルは古典計算モデルよりも能力が高いと考えられているが,本結果は特定の状況下で量子計算の能力が弱くなるということを示しているという意味で重要である.4.線上の量子ウォークの解析を行い,結果としてclosed formで量子ウォークの振る舞いを記述した.これまでに理想的な量子計算機上の量子アルゴリズムや量子通信プロトコルについてさまざまな結果が知られているが,それらのアルゴリズムや通信プロトコルを実際に実装する際の問題点がいろいろと指摘されている.本研究では,実装上の問題点を考慮した「現実的な」量子計篁機のモデルを構築し,その上での量子アルゴリズムの評価を行うことが目的である.本年度の研究成果は以下の通りである.1.実装が容易で現実的な量子計算モデルとしてLNNアーキテクチャに着目し,研究を行った.結果として,通常の量子回路をLNNアーキテクチャ量子回路に自動的に変換し,かつ,変換した量子回路甲で用いられるスワップゲート数を最適化する手法を開発した.2.代表的な量子アルゴリズムである量子ウォークについて研究を行い,(i)量子ウナークと古典ウォークを組み合わせてSAT問題を解く手法を考案した.実験の結果,提案手法により,量子ウォークのみを用いる手法よりも高速化が可能であること示した.この結果は「量子アルゴリスムはオーバーヘッドが大きいため,必要なところにのみ適用し,その他は古典アルゴリズムを用いる方が良い」という現実的な量子計算機の使用法を示唆しており,本研究の目的に合致する成果といえる.(ii)量子ウォークの位相パラメータにより,量子ウォークの振る舞いがどのように変化するかを解析的に示すことに成功した.3.2つのビット列がオラクルとして与えられた際.そのビット列間のハミング距離を判定する量子アルゴリズムを開発した.開発したアルゴリズムの量子質問計算量を評価し,アルゴリズムの高速性を示した.量子計算機の様々なモデルに対し,実装の容易性を考慮しつつその計算能力を解析するのが本研究の目的である.平成23年度は主に以下に述べる3つのテーマについて研究を行った.まずはじめに重要な量子アルゴリズムの一つである量子ウォークについて,その振る舞いを調べる研究を行った.具体的には1次元の量子ウォークに対し,コイン演算子をsymmetric SU(2)演算子とした場合のnステップ後の確率分布を解析的に求め,closed-form formulaで表現することに成功した.次に, 2つのビット列のハミング距離の推定問題を対象に,量子質問計算量の研究を行った.具体的には2つのビット列がオラクルとして与えられ,さらに|a-b|>1を満たす2つの値a, bが与えられた場合,2つのビット列のハミング距離がa以上もしくはb以下のどちらであるかを判定する問題である.この問題に対し,有界誤りでの量子質問計算量の上界および下界を求めた.3つ目に,非決定性量子通信計算量について,特に強非決定性と呼ばれるモデルについての研究を行った.複数のプレーヤーが参加する状況で(1)各プレーヤーは自分の入力のみを参照できる場合,(2)各プレーヤーは他人の入力のみを参照できる場合を考え,(1)については量子通信計算量の下界を,(2)については量子通信計算量の上界を求めた.さらに(2)のモデルにおいて非決定性量子通信が有界誤り量子通信より優位になる場合があることを示した.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。
中学生の生活習慣の課題と改善に関する研究

1.研究目的中学生の生活習慣に関する指導の手がかりとして、生活マップを用いて中学生の多様で複雑な生活習慣の現状と課題を明らかにすることを目的とした。2.研究方法平成20年7月、研究者が養護教諭として勤務する中学校の13年までの320名の生徒を対象に、総合的な学習の時間の「健康」分野の授業において、生活習慣の振り返りと自覚化を目的として、15項目の生活習慣のラベルを用いて個別に生活マップを作成させた。さらにそれらを「大切でいつもしている」「大切だけどあまりしない」「大切ではないがいつもしている」「大切でなくあまりしない」の4つに分類し、それぞれ任意に選択した1項目についてその理由を記述させた。得られたデータは、上述した4つの分類別に項目を整理し、理由については、類似した内容ごとに分類・整理した。3.研究成果全体的な傾向として、生活習慣のばらつきの大きい項目は「早起き」「間食」「団らん」であり、それぞれ捉え方の差異や家族のライフスタイルの影響を受けている傾向が見られた。ばらつきの小さい項目は「テレビ視聴」(「いけない」と理解しているもつい見てしまう)、「早寝」(夜型傾向)、「朝食」(重要性を理解し摂る)、「入浴」(清潔志向)であった。男女差、学年差は見られなかった。さらに、生活マップの作成を通して、自らの生活習慣上の課題について自覚し、改善につながる種々の「気づき」を得ることができていた。全体的な傾向から外れ、個別の課題を有する少数の生徒については、学級担任と養護教諭を中心とした個別の関わりが必要である。まとめとして、生活習慣については集団に共通の課題と個別の課題を有することから、教育課程における集団指導(授業)および保健室等における個別指導を行う際には、指導法の工夫・改善および関連教科間の横断的な取組を生徒の実態に応じて家庭や地域と連携し、計画的・系統的に行う必要がある。
アジアにおける地域と地域間交流の史的研究

地域と地域の間の相互関係には様々な側面があるが、本研究では中国前近代史では軍事や商業流通、中国近現代史における政治・経済、東南アジア史における商業と人の一時的あるいは恒常的移住、政治的社会的交流等の側面からの実態の解明が進んだ。また地域間交流の経路としての船舶輸送、港湾、電信ネットワークなどの実情とその重要性が指摘され、さらに民族主義運動、社会運動、政治運動、経済活動が地域間交流促進の重要な契機になることが明らかにされた。また、中国東北部を対象にこうした研究を進めるに際して重要な地域的史料である満州日日新聞を対象に、社説索引が作成されたことは、今後の研究に寄与するところが大きい。これらの結果、地域の成り立ちには地域間交流が極めて重要な役割を果たしていることが明らかになった。例えば植村が明らかにしたように、20世紀初めのインドネシア・マドゥラは農業的には後進地帯であり、それだけでは相対的に多い人口を支えることができなかったが、東ジャワへ労働力と牛、魚などのモノを輸出し、そこから食糧を輸入することによって初めて地域経済を成り立たせることができた。同時に、東ジャワにとってもマドゥラはヨーロッパ人農園や住民農業に不足する労働力を供給する点で、不可欠の存在であった。このことは、従来のようにマドゥラを農業面からだけ捉えて後進地域であると評価することが一画的であることをも意味している。このように見ると、地域間交流という視点を導入することによって、地域自体の評価が変わってくることが示唆される。「地域間交流」とより大きな地理的単位との間の関係については、経済面では世界市場の変動が地域社会に与えた影響、政治面では運動の中央が地域に及ぼした規定性の側面から解明が進められた。植民地支配の深化した19世紀後半以降の東南アジアでは、島嶼部で輸出向け生産の開発が進み、そこで不足する食糧を供給するために大陸部の下部デルタで米田が大規模に開発され、植民地間分業体制が成立したとされてきた。しかし、例えば1910年代20年代の大陸部東南アジアの米輸出データを検討すると、ラングーン米輸出の70%以上がヨーロッパ・インド向け、シャム米ではヨーロッパ向けが20%を越す年がある、サイゴン米の東南アジア向け輸出は多くて1/3程でありむしろ東アジア向けの方が多いなど、大陸部の米にとって島嶼部東南アジアの意義は全面的なものではなかった。しかし、逆に島嶼部から見ると、例えばこの時期のインドネシアでは米消費量のほぼ10%程度を大陸部からの輸入に依存しており、第一次世界大戦末に船腹不足、インドその他で発生した旱魃による凶作の影響で輸入が大きく減少した結果、たちまち深刻な食糧不足に陥った。これらのことは、分業体制とは従来考えられてきたような相互依存的なものではなく、大陸部が有利な立場にあり島嶼部の依存が強いものであったことを示している。また、植民地期大陸部東南アジアの農村経済を規定する要因として、ヨーロッパやインド、東アジアにおける食糧事情も重要であったということができよう。このように、近代の東南アジアに視座をおいて見た場合、地域間の関係は従来言われてきた以上に複雑であり、今後、米以外のモノの移動をも視野に入れて東南アジア、東アジア、南アジア、そしてヨーロッパをめぐる貿易の構造とその歴史的形成過程を再検討すること、さらに近代においても「東南アジア世界」という枠組みが有効か否かを考えることが必要であろう。20世紀初頭のジャワ・マドゥラ各地域の経済動向は、輸出作物栽培及びその発展の結果不足するようになった米輸入などを通して世界市場の動向によって強く規定される構造を持っていたが、その影響はマドウラ島など輸出向け産業が存在しない地域においても地域間の経済関係を通じて現れた。

マドゥラ島は近接するジャワ東端地方と密接な関係と持っていたが、先ず、輸出向けコーヒーの価格が良好で東端地方の農園が生産を拡大する場合には、そこへの出稼ぎ労働者が増加した。彼等はシーズンが終わると、現金と賃金の一部として与えられた米を携えて帰っていくが、産業に乏しいマドゥラ経済にとってその意義は大かった。また、東端地方における糖業の拡大はそこに移住するマドゥラ人を増加させ、この結果、両地域間に人的なネットワークが形成され、それを利用してマドゥラ人商人がしばしば東端地方へ米取引のためにやってくるようになった。当時のジャワでは既に現在とほぼ同様の米余り地域、米不足地域のパターンが形成されており、華人商人や現地人商人の手になる米流通が盛んだったが、彼等が扱うジャワ内地米価格は輸入米価格と密接な関連があった。したがって恒常的に米が不足し東端地方からの輸入が必要なマドゥラ島では、それを通じて世界の穀物市場の動向から間接的に影響を受けることになった。このように、一見すると世界市場の動向とは無関係のように見える地域でも、地域間交流を媒介として影響を受けざるを得ないのである。地域間交流を考える場合、このような外部世界との重層的関係をも考慮に入れることが重要であり、今後、この点についてさらに様々なケースを具体的に検討する必要があろう。1、地域間交流の担い手として、商人、政治団体、社会団体などが果たしている重要な役割の実態が明らかにされた。また、地域間交流の経路としての港湾、移住、商業流通、電信ネットワークなどの実情の解明が進んだ。さらに史料の面でほ、近代中国東北における地域間交流の基礎的な史料である地方的新聞「満州日日新聞」社説の利用を進めるための基礎作業が進められた。2、民族主義運動、政治運動、社会運動、経済活動などが地域間交流の重要な契機をなしていることが解明された。また、それらの運動における中央の方針と地域の実情との関係、経済面では世界市場の変動の規定性と地域経済との関連を通じて、地域間交流と外部世界との繋がりに関する展望が明らかにされた。3、さらに地域の成り立ちにとって、地域間交流の持つ重要性が明らかにされた。例えば、植村が明らかにしたように、インドネシア・マドゥラは農業的には後進地帯であり、それだけでは相対的に多い人口を支えることができないが、東ジャワとの間の人やモノの流れを通じて初めて地域経済が成立可能なのである。同時に、東ジャワにとってもマドゥラの存在は住民農業や農園などの地域経済成立の上で不可欠の存在である。そして、このことはまた、従来のようにマドゥラを農業面からだけ捉えて後進地域であると評価することが一面的であることをも意味している。このように見ると、地域間交流という視点を導入することによって、地域の評価が変わってくることが示唆される。
高精細冠動脈CTによるプラーク性状およびCT-FFRと侵襲的イメージングとの比較

急性心筋梗塞(AMI)や不安定狭心症(UA)などの急性冠症候群(ACS)は心臓突然死やその後の心不全など、患者の予後を左右する重大疾患である。この原因はプラーク破綻(ruptured fibrous cap ACS [RFC-ACS])によるものと、プラークびらん(plaque erosion; intact fibrous cap ACS [IFC-ACS])がその原因であるが、これに安定狭心症(SAP)を加えた症例において、高精細冠動脈CTを施行した後、侵襲的なカテーテルによる、光干渉断層像(OCT)、後方散乱強度冠動脈内エコー(IB-IVUS)を前向きに施行し、高精細冠動脈CTにより得られたプラーク性状と、侵襲的に得られた冠動脈画像との比較検討を行うことによりACSの病変性状が、高精細冠動脈CTにおいてどこまで明らかになるかを検討する。またSAPにおいてはFFR-CTと侵襲的FFRとの比較検討も行う。さらに1)死亡、2)心筋梗塞、3)脳血管障害、4)再冠動脈インターベンション治療、5)バイパス手術、6)狭心症による再入院をエンドポイントとし、長期予後も検討する。研究分担者に加え、研究連携者である、大田将也講師、橋本洋輔助教、石川正人助教、鷹津英磨助教、上床崇助教らの協力も得てこのプロジェクトを推進する。高精細冠動脈CTを用いたプラーク性状と、侵襲的な光干渉断層像(OCT)、近赤外線断層像(NIRS)、後方散乱強度冠動脈内エコー(IB-IVUS)などのイメージングを前向きに比較し、これらにより得られたプラーク性状が予後にどのように影響するかを検討する。近年、国民病となっている虚血性心疾患に対し、医療費の削減に貢献できるよう、低侵襲かつ低コスト医療の導入に向け検討した。急性心筋梗塞(AMI)や不安定狭心症(UAP)などの急性冠症候群(ACS)、および安定狭心症(SAP)で藤田保健衛生大学病院に入院した患者の内、同意がとれた患者を対象に、高精細冠動脈CTを施行した後、侵襲的なカテーテルによる、光干渉断層像(OCT)、後方散乱強度冠動脈内エコー(IB-IVUS)を前向きに施行し、高精細冠動脈CTにより得られたプラーク性状と、CT-FFRを、侵襲的に得られた冠動脈画像と比較する。SAPにおいては従来のプラーク性状と比較し、ACSにおいてはその原因が、プラーク破綻(RFC-ACS)によるものか、プラークerosion (IFC-ACS)がその原因であるかを明らかにする。さらに死亡、心筋梗塞、脳血管障害、再冠動脈インターベンション治療、バイパス手術などをエンドポイントとし、1年および3年をめどに長期予後も検討する。研究分担者に加え、研究連携者である、橋本洋輔助教、石川正人助教、大田将也助教、永原康臣助教、西村豪人助教らの協力も得てこのプロジェクトを推進する。さらに、慢性期のclinical follow-upも行う予定である。エンドポイントは1)死亡、2)心筋梗塞、3)脳血管障害、4)再冠動脈インターベンション治療、5)バイパス手術、6)狭心症による再入院、以上により、高精細冠動脈CTを用いたプラーク性状と、侵襲的な光干渉断層像(OCT)、近赤外線断層像(NIRS)、後方散乱強度冠動脈内エコー(IB-IVUS)などのイメージングを前向きに比較し、CTにより診断されたにプラーク性状の妥当性を検討する。国民病となっている虚血性心疾患に対し、低侵襲で、質も高く、より低コストな医療の導入に向け、医療費の削減に貢献できる可能性を、今回の研究から検討する。現在18例をエントリーしており、今後もfollow-upと合わせ研究を進めてゆく予定である。急性冠症候群(ACS)は急性心筋梗塞(AMI)および不安定狭心症(UA)を含めた疾患であるが、この原因はプラーク破綻(ruptured fibrous cap ACS [RFC-ACS])によるものと、プラークびらん(plaque erosion; intactfibrous cap ACS[IFC-ACS])がその原因であるが、これに安定狭心症(SAP)を加えた症例において、高精細冠動脈CTを施行した後、侵襲的なカテーテルによる、光干渉断層像(OCT)、後方散乱強度冠動脈内エコー(IB-IVUS)を前向きに施行し、高精細冠動脈CTにより得られたプラーク性状と、侵襲的に得られた冠動脈画像との比較検討を行うことによりACSの病変性状が、高精細冠動脈CTにおいてどこまで明らかになるかを検討する。このことにより、近年本邦において急速に増加し、国民病となっている虚血性心疾患に対し、低侵襲で、質も高く、より低コスト医療の導入に向け、医療費の削減に貢献できる可能性を、今回の研究から検討する。