hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
天疱瘡における抗原特異的B細胞の検出法並びにin vitro抗体産生系の開発

本研究では、天疱瘡における自己抗体を産生するB細胞を検出する方法を組換え天疱瘡抗原を用いたELISPOT法により確立することを目的とする。末梢血中に存在する天疱瘡抗原特異的B細胞の数が、病勢と相関するか検討し、B細胞を標的とした治療法の開発の基礎的データとする。さらに、自己抗体産生におけるT細胞、B細胞の相互作用を検討するために、in vitroにおける自己抗体産生系を構築することを目的とする。昨年度までは、尋常性天疱瘡抗原(Dsg3)に対するモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマ細胞を陽性細胞として用いて、組換えDsg3を抗原としたELISPOTによる検出系を確立した。さらに、組換えDsg3にて免疫したマウスの脾臓、リンパ節、骨髄および、末梢血から単核球を分離し、Dsg3組換え抗原蛋白を用いたELISPOT法により、各臓器中に含まれるDsg3特異的抗体を産生するB細胞の算定した。また、我々の開発した天疱瘡モデルマウスにおける抗体産生細胞をELISPOT法により検出し、経時的変化を検討した。本年度は天疱瘡患者末梢血より分離された単核球を組み換えDsg3蛋白とマイトジェンにて刺激後ELISPOT法を行うことによりメモリーDsg3特異的B細胞を検出し、in vitro抗体産生系を開発した。このin vitro抗体産生系はT・B細胞の相互作用の解析などにも有用であると考えられた。本年度は、尋常性天疱瘡抗原(Dsg3)に対するモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマ細胞を陽性細胞として用いて、組換えDsg3を抗原としたELISPOTによる検出系を確立した。次年度には、天疱瘡患者末梢血より分離されたDsg3特異的B細胞によるin vitro抗体産生系の開発し、in vitro抗体産生系におけるT・B細胞相互作用の解析を行う予定である。
顎顔面慢性疼痛における刺激伝達経路の検討 -マイクロダイアリシス法を用いて-

脊髄神経レベルでの疼痛刺激入力に対する疼痛関連行動を脊髄後角、VPLにおける神経伝達物質の放出の変化を検討する。1),動物モデル雄性SDRatに2%Halothane吸入下脳内にMicrodialysisprobeを髄腔内(IT)およびVPLの位置になるように挿入固定する。結果と考察(ITdialysisanalysis)二相性の疼痛行動に対し、神経伝達物質であるglutamateの放出はFormalin注入直後の1stphaseのみ有意な上昇を認めた。これはMarsalaらの報告(1995)の結果と符合し、実験系の再現性を確認された。これらのことは脳内の神経伝達物質が微量であることからさらなる精度を高めまた植立部位、他の神経伝達物質の検討する必要がある。
14-3-3とNrf2の制御による革新的な心停止腎グラフトの灌流修復法の開発

心停止ドナー腎の修復法を開発し、移植成績の向上、ドナー不足解消を目指して、1)臓器灌流法の開発、2)臓器の防御能を向上させるコンディショニング法の開発、を行うものである。前年度までに、ヒト尿細管上皮細胞株(HK2)を用いて、低温酸素化状態において14-3-3ζの機能増強がエネルギー産生を増強させること、また、14-3-3ζ発現増強剤とNrf2発現促進剤により3時間以内に14ー3ー3ζ発現誘導、Nrf2活性化誘導が可能なことを明らかにした。今年度は、定常状態、冷保存後のストレス下における細胞機能に対する14ー3ー3ζ、Nrf2の影響を明らかにするために、これらのコンディショニング細胞を冷保存あるいは復温・再酸素化し、24時間まで継時的に採取した。これらの試料をProteomics解析(LC-MS/MS法)、ウェスタンブロット法で評価し、14-3-3結合配列を有する多くのタンパク質のリン酸化が維持されることを確認した。ラットに14ー3ー3ζ発現誘導を投与し、14-3-3の発現誘導の至適条件を検討した。薬剤の難溶性ゆえに種々の脂溶性溶媒で溶解し静脈投与を試みたが、副作用が強く断念した。腹腔内投与では、薬剤の析出により効果が不安定であったが、発現を誘導できる可能性が示唆された。今後、リポゾーム包埋やシクロデキストリン包接などを検討する必要があると考えられた。ラット腎臓の単離灌流や体内でのカニュレーションと臓器灌流モデルを確立し、いわゆる、無虚血移植モデルのための臓器灌流法に成功した。薬剤の溶解、drug deliveryに難渋し、臓器レベルの検討がやや遅れている。一方で、解析手法や灌流モデルの構築は予定以上に進んでおり、プロテオミクス解析(LC-MS/MS法)や、無虚血移植モデルなど、今後の展開に必要なすべての準備が整った。全体としては、おおむね順調と評価し得る。臓器レベルでの検討:非心停止腎の冷保存(対照)、心停止腎の冷保存、同・冷保存-機械灌流、を検討する。4°C、25°Cの機械灌流の効果を比較する。また、見出された至適条件に対して、14ー3ー3ζ発現誘導、Nrf2活性化誘導を施し、虚血再灌流障害の軽減効果を評価するとともに、プロテオミクス解析(LC-MS/MS法)により、そのメカニズムを明らかにする。灌流液の組成や温度(低温)によっては、14-3-3の発現増強が起こらないことも懸念される。既知の作用以外にも、種々の転写因子に対する作用やオートファジーへの影響等、予備実験で興味深い新知見を得ている。14-3-3ζの発現を阻害するmiR451の阻害剤も14-3-3ζ発現増強法の一つである。コストが高いので治療にはなり難いが、メカニズム探索には有用であろう。CRISPR/Cas9による14-3-3ζのKO細胞も作成済みである。大動物腎移植モデルの経験もある。種々の生体機能との関わりを探索するヒントや、臨床応用に向けた準備等を多方面から進めている。

また、見出された至適条件に対して、14ー3ー3ζ発現誘導、Nrf2活性化誘導を施し、虚血再灌流障害の軽減効果を評価するとともに、プロテオミクス解析(LC-MS/MS法)により、そのメカニズムを明らかにする。灌流液の組成や温度(低温)によっては、14-3-3の発現増強が起こらないことも懸念される。既知の作用以外にも、種々の転写因子に対する作用やオートファジーへの影響等、予備実験で興味深い新知見を得ている。14-3-3ζの発現を阻害するmiR451の阻害剤も14-3-3ζ発現増強法の一つである。コストが高いので治療にはなり難いが、メカニズム探索には有用であろう。CRISPR/Cas9による14-3-3ζのKO細胞も作成済みである。大動物腎移植モデルの経験もある。種々の生体機能との関わりを探索するヒントや、臨床応用に向けた準備等を多方面から進めている。動物実験の検体を薄切、免疫染色するための経費が執行されていないために残金を生じた。動物実験における至適条件の検討中に、当初の予定よりも治療の有効性を高める方法が見出されたため、試料収集が繰り延べられたものであり、次年度には執行する予定である。従前より実施予定、執行予定の研究は、前期の繰り越した研究と共に、そのまま変更なく実施する予定である。
戦前・戦後の国際組織をめぐる日本の多角協力外交の分析

1、前年度から取り組んできた安全保障面における日本と国連組織との関係に関する英文著書の原稿を完成し、平成15年7月末に、ハーバード大学アジアセンター出版会(Harvard University Asia Center Publications Office)に提出したところ、審査に合格し、平成17度中に刊行する契約が交わされた。(裏面、図書参照)2、一方、政治や安全保障以外の面における研究で、国際連盟知的協力委員会並びにユネスコに対する日本の政策についての著書の準備も順調に進んでおり、平成16年度前半から執筆段階に入る予定である。3、更に、平成14年度から参加してきた戦後日本外交史研究チームより、『池田・佐藤政権期の日本外交』(波多野澄雄編)と題する著書が本年2月末公刊されたが、その中で、日本の国連安保理常任理事国と日米関係との関係に関する章の執筆を担当した。(裏面、図書参照)4、前年度に続き、本年度もニクソンショックに関する研究会に参加しており、その一環として、日本の国連政策の角度から、米中国交正常化の影響を検証する課題にも取り組んでおり、来年度中にその研究の成果を公表する予定である。5、平成15年9月より、首都圏内の研究教育機関に在籍する若手研究者を中心に結成された「戦後日本外交史研究会」に創設メンバーとして入会し、爾来二ヶ月毎に開かれる研究報告会に出席しており、研究成果を発表していた。6、戦後日本の多国間外交と二国間外交との接点を考察する研究計画の一環として、平成15年度以降、国連中国代表権問題と日中国交回復との関連についての研究論文を執筆しており、平成16年度内に関係学術雑誌に投稿する予定である。平成13年11月に着任して以来、国際組織をめぐる日本の多角協力外交の特徴を解明する研究課題に従事してきた。平成14年3月までの間に、主に資料の収集と整理に専念すると同時に、筑波大学波多野澄雄教授が主宰する「池田・佐藤政権期の日本外交」研究会にも参加し、1960年代の日本国連外交に関する研究報告を行った。これらの活動に踏まえて、平成14年4月以降、論文の執筆と公表に取り組んできた。その主な成果として次のようなものが挙げられる。まず、6月に、同志社大学アメリカ研究所の定期研究会において日本のPKO参加問題に関する研究成果を報告した。また、この報告原稿は更に加筆修正された上、筑波大学国際政治経済学研究科のモノグラフシリーズの一部として刊行された。八月下旬、平成14年度科学研究費補助金研究の一環として、国連及び国際連盟における日本の諸活動に関する最近の公開資料を収集するため、二週間渡米してきた。その間入手した資料を活用しつつ、本邦では初めて1970年代初期における日本の国連安保理常任理事国入り問題に本格的にメスを入れ、11月に開かれた日本国際政治学会の年次大会分科会で報告した。この報告の際頂戴したコメントを念頭に入れながら、池田・佐藤政権期の日本外交に関する研究書の一章として出版するため原稿を完成した。また、平成15年には、英語による論文の執筆にも力を入れ、その第一弾として本年3月に日本と世界銀行との関係についての英文論文を発表した。一方、こうした論文発表や学会報告以外に、二つの長期的なプロジェクトにおいても一定の進展を見た。一つは、戦後日本の多角外交に関する英文研究書の執筆作業であり、平成15年2月末現在、すでに全体の九割以上が完成した。もう一つは日本と国際連盟知的協力委員会(ユネスコの前身)との協力関係についての研究であるが、本年4月以降、執筆に入る予定である。
認知行動療法に基づく周産期喪失の看護者教育プログラム：ランダム化比較試験

本研究では、周産期喪失のケアにおけるコミュニケーションに焦点をあてた教育プログラムの効果を、ランダム化比較試験により検証した。介入は2日間のメインプログラムと、その6週後に行う1日のフォローアッププログラムからなり、両親中心のコミュニケーションスキルの展開、コミュニケーションに影響を与える看護者自身の感情への対処、及び体験者との交流を含むプログラムである。本研究では、プライマリアウトカムを子どもを亡くした両親とのコミュニケーションにおける自己効力感とし、セカンダリアウトカムをコミュニケーションにおける不安・困難感、共感疲労、セルフ・コンパッション、コミュニケーションスキルの活用とした。エンドポイントは初回介入から12週後である。リクルートに想定より時間がかかり、期間内にデータの回収が終了できず期間延長としたが、2018年度にすべてのデータを回収し、分析を行った。最終的に、87名の看護師・助産師が研究への参加に同意し、2群にランダムに割り付けられた。分析はFAS解析にて実施しており、初回の質問紙に回答のあった者が分析の対象である(介入群41名、対照群37名)。分析の結果、自己効力感、不安・困難感、コミュニケーションスキルの活用で介入の効果が認められた(いずれもt検定にてp<.001)。しかし、共感疲労、セルフ・コンパッションに有意差は認められなかった。介入群における経時的な変化では、共感疲労を除くすべてのアウトカム指標で介入12週後に有意に仮説どおりの上昇・低下がみられた。また、介入群のうち80.5%の看護者が、介入12週後の時点でコミュニケーションにおける行動変容があると回答した。これらの結果より、開発したプログラムは子どもを亡くした両親とのコミュニケーションの改善に効果が期待できることが示された。現在英文での投稿を進めている。今年度は、平成26年度に開発したプログラム(パイロット)の改定を目的に、構成を一部修正してβテストを行った。参加者は14名であった。改訂版はパイロットの課題のひとつであった“プログラムの時間"の短縮を測るため、認知行動理論に基づくセルフケアのパートでワークをひとつ減らして行った。しかし、「ワークは頭の整理が追いつかず、少し難しかった」、「ワークをもっとゆっくりできたらなお理解が深まる」という意見が聞かれ、ワークを減らすよりむしろ充実させる方がよいと考えられた。また、「講義で初めて聞く言葉が多く、理解に時間がかかる」、「認知行動理論について基本だけでも予習しておくともっと理解できたのではないか」という意見も聞かれ、このパートは講義部分をe-learningとし、事前に予備知識をもってプログラムに参加してもらうのがよいと考えられた。もうひとつの課題であった“ロールプレイに対する抵抗感"は、6ー8名1グループから改訂版では二人一組へグループサイズを小さくしてロールプレイを行った。しかし、「気が楽」という意見もあったものの、反応に大きな違いはみられなかった。今後も引き続き“抵抗感"を和らげる工夫が必要である。プログラム全体の満足度は91%と高く、「実践に役立つか」という問いには5段階評価(1:まったくそう思わない5:強くそう思う)で4.6であった。プログラムのアウトカム測定方法に関しては、パイロットスタディの結果より共感疲労の測定用具変更が必要と考えられた。測定用具の検討を今後行う。βテストにより新たな教授方法の工夫とそのための教材作成が必要となった。そのため、本研究としてプログラムを実施するのは予定より多少遅れる可能性がある。しかし、改善の具体的なヒントは得ており、大幅な遅れにはならないと予測する。アウトカム評価の尺度の見直しが予定より遅れている。平成28年度は、プログラムの内容、実施方法、測定用具を確定し、平成29年度でプログラムを実施する準備を終えた。この過程の中でプログラムの大きな変更の一つは、ロールプレイの方法を変えたことである。初回のパイロット版では、6-8名のグループの中で一人が看護者、一人が患者役を演じ、その他がオブザーバー役であったが、「評価されているようだ」といった“抵抗感"が課題であった。27年度には二人一組で演じあう方法に変えてみたが、“抵抗感"は軽減するが、グループダイナミクスに欠ける欠点もみられた。そこで、6-8名のグループ形式に戻し、看護者役は随時タイムをとり、対応をメンバーに相談できる方法に変えて、ロールプレイのβテストを今年度実施した。βテストの参加者は13名であった。参加者の評価は、5段階評価で「進め方」が4.6、「人数の適切さ」4.5、「時間配分」4.6、「新たな気づき・発見」4.8であった。ロールプレイに関する満足度は83.5/100点であった。ロールプレイ中にタイムをとり、ディスカッションしながらプレイを進めることについては、ほぼ全員が「気持ちが楽だ」、「思考が整理できる」、「途中で修正できる」と肯定的な意見であった。また、新しい方法では1つの場面を展開するのに時間がかかり、看護者役を取ることができる人数に限界がある。この点に関して、「できれば看護者役はやってみたい」、「患者役もやってみたい」、「ディスカッションに参加するだけでも学びになる」等様々な意見があった。βテストの結果を受けて、ロールプレイにかける時間を多くすること、また、海外の研究者との交流から、マインドフルネスをプログラムの中に新しく組み込むことを検討し、当初1日の予定であったプログラムを2日間に変更とした。これにより、時間の制約のために作成予定であったe-learningは作成しないこととなった。

最終アウトカムの測定方法の検討に時間を要し、平成28年度中に研究倫理審査委員会に提出することができなかった。そのため、リクルート開始が5月以降となる。ランダム化比較試験で実施するため、リクルートには時間がかかることが予測される。しかし、倫理審査により承諾となれば、すぐに実施可能な準備はできている。2017年度は関東及び関東近郊の施設に研究の案内を送付し、85名の看護者から研究協力を得てデータ収集を行った。85名の協力者は無作為に、介入群43名、対照群42名に割り付けられた。介入は、周産期喪失のケアにおける共感疲労やストレスといった看護者自身の感情、及び両親の感情双方に注目し、応答するスキルをトレーニングする2日間のメインプログラムと、メインプログラムの6週後に行うフォローアッププログラムのセットである。フォローアッププログラムは、2日間のメインプログラムを現場に持ち帰って体験したことを学習者同士で共有する、及び両親の体験談に触れ、両親と直接コミュニケーションをとる内容であった。介入群には1介入前、2介入直後、3介入6週後、4介入12週後の4時点で質問紙に回答を得た。フォローアッププログラムは3の質問紙回答後に実施している。一方対照群には、初回とその12週後の2回、質問紙に回答を得た。このプログラムのプライマリアウトカムは、両親とのコミュニケーションにおける自己効力感であり、研究の仮設を「12週間後の介入群の自己効力感は、対照群の自己効力感より高い」とした。その他に不安・困難感、共感疲労、セルフ・コンパッション、事例を用いてコミュニケーションの態度・行動を得点化し、測定した。現在、最終の質問紙回収中の対象が数名おり、データがまだそろっていないが、プログラムの提供は終了し、データの分析を始めている。中間解析では、プライマリアウトカムの自己効力感は対象群よりも介入群で有意に12週間後に高い結果であった。また、介入群の4時点の自己効力感の得点変化をみると、2介入直後は1介入前より有意に上昇し、3介入6週後に一度下がるが、4介入12週後に再び上昇し、2の介入直後よりさらに高くなる傾向を示している。研究の進捗が遅れた理由は、研究協力者のリクルートに予想していたよりも難航し、研究協力依頼施設を関東にとどまらずその近郊に拡大し、追加募集が必要であったためである。最終的に必要サンプル数を満たす数の協力者を得ることができたが、介入プログラムの終了が遅くなり、最後の質問紙の回収がまだできていない対象がいる。よって、平成29年度中に研究を終了することができなかった。本研究では、周産期喪失のケアにおけるコミュニケーションに焦点をあてた教育プログラムの効果を、ランダム化比較試験により検証した。介入は2日間のメインプログラムと、その6週後に行う1日のフォローアッププログラムからなり、両親中心のコミュニケーションスキルの展開、コミュニケーションに影響を与える看護者自身の感情への対処、及び体験者との交流を含むプログラムである。
生分解性ポリマーのオンサイト分解機構および分解形態とその特性に関する研究

複数箇所より採取した土壌および人工土壌に土壌抽出液を接種したものを用いて、代表的な生分解性ポリマーである3-ヒドロキシ酪酸と3-ヒドロキシ吉草酸の共重合体(PHBV)フィルムの分解試験を行い、分解中のフィルム表面には微生物コロニーの形跡が明確に観察され、細菌、放線菌、糸状菌を含む多様な微生物が分解に関与していること、分解はフィルム表面上で不均一に進行することを明らかにした。また、土壌中では、菌体外に分泌されるポリマー分解酵素は微生物コロニーから遠く離れたところまで拡散しにくいことを見出した。ポピュレーション解析では、PHBVフィルムの土壌中での分解中、糸状菌を優勢とする微生物コンソーシウムがフィルム周辺に形成されることを明らかにした。次に多数の分解菌を単離し、その中から分解能力の優れた菌を同定した。同定した分解菌を人工土壌中で純粋培養し、PHBVフィルムの分解能力を調べ、糸状菌のPHBVフィルム分解能力は細菌や放線菌よりも大きく、それは表面増殖速度の速さによってもたらされていることを明らかにした。さらに、糸状菌によるPHBVフィルムの土壌中での分解過程を表す数理モデルを検討した。実際に菌糸のPHBVフィルム表面での成長速度を測定するとともに、人工土壌中での菌の増殖速度およびフィルムの分解速度を解析し、モデルの妥当性を評価したところ、数理モデルによる分解速度および増殖速度の推定曲線は、実験結果と非常によく一致していた。よって、本モデルによって糸状菌によるPHBVの土壌中での分解速度を推定できることが示された。糸状菌が土壌中でのPHBVフィルムの分解に中心的な役割を果たしていることを考え合わせると、本研究で開発したモデルは土壌中でのPHBVの分解速度を推定するための基本ツールとしうる。生分解性ポリマーの環境中での分解に関する既往の研究調査を行ったところ、大部分の研究は活性汚泥中または水環境中での分解に関するものであり、土壌中での研究報告例はきわめて少ないことが明らかとなった。実際に、生分解性ポリマーの分解試験法に関しては、水中および活性汚泥やコンポスト中における評価方法がJISやISOにて規格化されている。しかしながら、土壌中での分解試験法の規格化は遅れている。このような状況から、農業用フィルム等の生分解性ポリマーが実際に放出される場である土壌環境をとりあげ、生分解性ポリマーのオンサイト分解機構を明らかにする必要性を確認した。分解機構を解明するためには、分解にかかわる環境因子を明らかにすることが不可欠である。そこで本研究では、種々の環境条件下にある土壌を採取し、その物理化学的特性と生分解性ポリマーの分解速度との関係を調べる実験を開始した。生分解性ポリマーとしては、微生物産生ポリエステルであるポリ(3-ヒドロキシブチレート-co-バリレート)(PHBV)を選定した。同時に各土壌サンプルより分解菌のスクリーニングを試みたところ、複数種の微生物が得られた。これらは細菌、放線菌から糸状菌まで含む多様なものであった。また、土壌によって細菌が優先種である場合と糸状菌が優先種である場合とがあった。これまでに、多くの細菌が分解菌として水環境中および活性汚泥、コンポスト中から単離されているが、糸状菌についての報告例は少ない。本研究により、ある種の環境下における土壌中でのポリマー分解の主役は糸状菌の類であり、糸状菌による分解メカニズムの解明が土壌中でのポリマーの分解機構を知る上で欠かせないことが明らかとなった。これらの菌を用いてポリマー分解過程を解析するための長期分解試験を開始している。昨年度に続き、代表的な生分解性ポリマーであるP(3HB-co-3HV)の分解性試験と、分解過程における微生物コンソーシウムの解析、ならびに分解菌のスクリーニングと同定、プラスチックフィルムの分解パターンについての解析を行った。

その結果、大学構内及び周辺の8箇所から採取した土壌中の微生物から3.122.2%のP(3HB-co-3HV)分解菌を検出した。また土壌によって、分解菌としてバクテリアが優勢のものと糸状菌が優勢のものが存在した。糸状菌の中には、優れた分解能と増殖力を示すものが存在し、土壌中でのP(3HB-co-3HV)の分解においては、糸状菌が重要な役割を果たしていることを見出した。分解能の優れた糸状菌を4株選んでキャラクラリゼーションを行い、Verticillium lecanii,Paecilomyces farinosus,Paecilomyces lilacinus,Fusarium oxysporumと同定した。全微生物数は分解試験期間中に減少したが、分解菌の全微生物に対する割合は、試験前に比べて1.011.76倍の範囲で上昇した。145日間の分解試験の結果、土壌試料8サンプル中2サンプルを除いて試料中のフィルムは完全に分解された。上記2サンプルの土壌微生物とフィルム表面に付着した微生物の解析結果から、土壌中でのPHBVフィルムの分解には、微生物のポリマー分解能力とフィルム表面への付着能力が重要な因子であること、また、フィルムの表面観察により、分解微生物の種類(糸状菌かバクテリアかなど)や分解能力によって分解パターンが異なることを明らかにした。本年度は、昨年度単離したP(3HB-co-3HV)分解菌によるポリマー分解機構と分解形態について検討し、複数の分解菌の分解能力を簡便に評価する手法を確立した。本方法は、寒天プレート上でのコロニーと分解酵素によって形成されるハローの成長速度を指標に分解速度を評価するもので、モデル土壌での分解速度と良好な相関を示し、その有効性を実証した。この結果より、土壌中では酵素は水中に比べて拡散しにくいため、分解速度はポリマー表面上の微生物コロニーの成長・拡散速度に依存することを明らかにした。本方法によってバクテリア、放線菌、糸状菌を含む164株の分解菌の分解能力を評価し、微生物コロニーによるポリマー分解能力は、大略、糸状菌、放線菌、バクテリアの順であることを見出した。これらの結果に基づい、ポリマー分解速度をシミュレーションするための基盤ツールとして、糸状菌によるP(3HB-co-3HV)フィルム分解速度の数学モデルを構築した。これは、固体表面上での糸状体の成長に基づいてポリマーフィルムの分解速度モデルを記述するものである。モデルの妥当性は、糸状体とポリマー分解領域の成長過程の実測によって検証した。さらに、単離したバクテリア、放線菌、糸状菌を用いてモデル土壌中のP(3HB-co-3HV)フィルム分解実験を行い、分解菌のタイプとフィルムの分解形態および分解速度との関係を解析した。3年間の研究成果により、P(3HB-co-3HV)フィルムのオンサイト分解速度を推定するためのツールは構築できた。このツールを活用して、様々な土壌環境下でのP(3HB-co-3HV)の分解速度を正確に推定するための道が開けるものと期待する。
制約摂動法型順序集合生成法による建築構造物の形態形成法及び構造選定法

1.非対称静的荷重の作用する立体トラスについて,最小断面積制限関する制約摂動により,最も有効な部材配置を見いだす数値的手法を開発した。さら本手法を拡張し,ブレースを有する平面骨組に対し,最適な構造形式を選定するためルゴリズムを開発した。2.重層大空間骨組形式の平面トラスに対し,複数の形状変化を規定パラメータを導入し,入力地震動の複数方向成分を同時に考慮したときの,強震時ずみ及び加速度が指定値以下となるような設計解の例(順序集合)を生成する手法発した。3.粘弾性ダンパーを有する平面建築構造物に対し,ダンパーの減衰のレベルを代表する1つのパラメータを導入し,強震時の層間変位が指定値に一致ような設計解の列を生成する理論を展開した。4.すべり節点ケーブルネットに対し,指定した初期応力の下での釣条件を満たす形状を求める手法を開発した。本手法では,全節点が1つの平面内に存るような自明な釣合い形状を初期解として,境界形状パラメータに関するテイラーにより釣合い形状設計解列を生成する。5.強震レベル地震動の作用する免震型せん断型構造物モデルに対し震層としての第1層の層間変位制約の代わりに最上層質点の応答加速度を制約条件にた変位-加速度制約設計解列を求める逆摂動型手法を開発した。6.せん断型構造物-杭-地盤連成系モデルに対し,「高い地盤剛性する地震時応答制約剛性設計解」を初期解として,地盤剛性を代表するパラメータする剛性設計解列を生成する方法を展開するとともに,地盤剛性評価の変動幅を考慮設計法を展開した。本手法は,上部構造の固有周期と地盤の固有周期が近接する場合適用できる。(1)設計用自重、地震荷重、風荷重等を想定した非対称静的荷重の作用する立体トラスについて、本研究代表者らによるトラスの最適部材配置生成法に基づき、最も有効な部材配置を見いだす理論及び数値的手法を開発した。さらに、種々の立体トラスに対して最適部材配置を求め、最適形状を支配する基本原理について考察した。(2)ブレースを有する平面骨組に対して(1)の手法を適用し、不要な部材を取り除くことにより最適な構造形式を選定するための理論及びアルゴリズムを開発した。さらに、本手法を種々の平面骨組に対して適用し、最適なブレース配置の特性を明らかにした。(3)重層大空間骨組形式の平面トラスに対し、部材断面積に加えて複数の形状変化を規定するパラメターを導入し、入力地震動の上下及び水平成分を同時に考慮したときの、強震時のひずみ及び加速度が指定値以下となるような設計解の列を生成する理論を展開した。(4)層方向に不整形な立体せん断型構造物モデルについて、国有モードを指定して剛性パラメターを求める逆固有モード形問題形式の定式化を組込んで、設計用スぺクトルに適合する強震レベル地震動の集合に対する平均最大層間変位が指定値に一致するような剛性設計解を求める理論を展開した。この理論は、最適な柱配置を求めるための基礎となるものである。(5)張り出し部を有する平面建築構造物に対し、部材剛性に加えて梁せい設計変数として考慮し、逆固有モード型定式化により、強震時の応答ひずみ及び加速度が指定値以下となるような設計解を求める理論を展開した。(6)各層間に粘弾性ダンパーを有する平面建築構造物に対し、粘弾性ダンパーのレベルを代表する1つのパラメターを導入し、強震時の層間変位が指定値に一致するような設計解の列を生成する理論を展開した。1.すべり節点ケーブルネットに対し,指定した初期応力の下での釣合い条件を満たす形状を求める手法を開発した。本手法では,境界形状を1つの制約条件と考え,全節点が1つの平面内に存在するような自明な釣合い形状を初期解として,境界形状パラメターに関するテイラー展開(制約摂動)により,釣合い形状設計解の列(順序集合)を生成する。

2.下部剛性が指定されたせん断型構造物モデルについて,システムの1次固有値と上部の1次固有モード層間変位成分比を指定する混合型の逆固有モード問題を定式化し、1次固有値と1次固有モードの資格条件と剛性解表現を誘導した。本逆固有モード問題定式化手法に基づく強震時応答制約設計解は、層間変位や加速度の制約レベルごとの設計解列生成のための初期解を形成する。3.せん断型構造物モデルに対し,全層で層間変位が指定値に制約される強震時変位応答制約設計解を初期解として採用し,免震層としての第1層の層間変位制約の代わりに最上層質点の応答加速度を制約条件に加えた変位、加速度制約設計解を応答加速度のレベルごとに設計解列として求める逆摂動型手法を開発した。4.せん断型構造物-杭-地盤連成系モデルに対して,従来の逆固有モード問題定式化手法に基づく方法でも高精度の解が求められる「高い地盤剛性に対する地震時応答制約剛性設計解」を初期解として,地盤剛性を代表するパラメターに関する剛性設計解列を生成する方法を展開した。この方法は,上部構造の固有周期と地盤の固有周期が近接する場合にも適用でき,従来の方法における困難点を克服したという特徴を有している。また,地盤剛性評価の変動幅を考慮した設計法を展開した。
在院日数短縮が手術を受ける患者の周手術期看護に及ぼす影響

平成18年度は、在院日数が最も短縮されている日帰り手術を受けた601名の患者の症状や自己対処、術後のセルフケアにおける情報認識について実施した調査のデータを分析した。その結果、3割弱の患者が比較的強い痛みを経験しながら「様子をみる」という対処をとり、術後の回復や生活に必要な情報は1割程度が不足を認識し、それらは、全体評価や回復までに要した日数や症状出現の有無との有意な関連があり、患者のセルフケア支援のためには、情報提供の仕方や症状コントロールが重要であることが示唆された。平成19年度は、一般病床における在院日数短縮に伴う患者の療養状況及び看護の実態を調べるために、胃がんで手術を受け退院した患者10名への面接とQOL調査を実施するとともに、全国300床以上の745施設を対象に、消化器外科外来および病棟の看護管理職に対し在院日数短縮に伴う看護の現状および解決策について調査を実施した。回収率は外来316件(42.4%)、病棟290件(38.9%)で、病棟における術前入院日数は0-4日、術後日数は平均10-14日が最も多く、平均在院日数は16.16±4.3日であった。在院日数短縮は経済効率や患者の自立、看護の標準化としての利点はあるとする一方で、忙しさが増し患者の術後の不安の増強やセルフケア不足、家族の負担増加を生んでいると認識され地域差がみられた。胃がん術後患者からは術後の回復や入院日数への認識には個別差があるものの、食事摂取や体力低下が困りごととして語られた。今回の調査結果から、わが国において在院日数は現実的に短縮の方向にあり看護サイドでは、回転率上昇による多忙さによる患者との関係形成やセルフケア支援の困難さが問題点として考えられた。これらに対し院内連携や地域連携、クリニカルパスの活用、患者教育の工夫などさまざまな取組がなされており、今後現実的に短時間で実施できるより質の高い周手術期看護を実現するための具体的示唆が得られたものと考える。在院日数短縮に伴う手術を受ける患者の周手術期看護を検討するにあたり、本年度は調査準備としての文献検討および研究代表者が日本に導入された当初(2000年)から研究をしている「日帰り手術」における変化を検討した。今回の研究対象は2006年前半期にA病院日帰り手術センターで「日帰り手術」を受けた患者216名で、日帰り手術終了時に手渡され患者から返送された自作質問紙であった。質問項目は、一般的属性および本システムの情報源、医療スタッフの説明や相談への対応、当日の看護師の対応、退院時の対応(看護師・医師・薬剤師)、帰宅後の症状と対処、日常生活復帰状況、全般について1-4ないし1-5段階評価および自由記述であった。対象の内訳は、男性117名、女性123名で、平均年齢は54.7(SD 17.5)歳で、職業は主婦が58名と最も多く、無職(39名)、管理職(24名)、その他(20名)の順であった。受けた術式は、痔根治術68名、そけいヘルニア根治術48名、ストリッピング46名、関節鏡術(25名)等で、麻酔は腰椎麻酔167名(69.9%)、全身麻酔39名(16.3%)などであった。全体の病院で受けたケアに対する4段階評価は平均3.30(SD 0.69)点で「よい」という評価であった。

この評価と術式や麻酔との有意な関連はなかったが、女性より男性が(P=0.04)、医師の説明が分かったとするほうが(P=0.017)、看護師の説明がわかったとするほうが(P<0.001)、退院時の説明がよかったとするほうが(P<0.001)、回復への情報提供が確実であったとするほうが(P<0.001)有意に評価が高かった。自由記述からは、概ね善い評価が得られた一方、症状への対処法の希望、一泊入院の希望、病床環境への希望、自宅用マニュアルの希望などがあげられた。在院日数短縮に伴い、患者のニーズを満たしセルフケア能力を高めるための看護サービスへの示唆を得ることができたため今年度の患者実態調査へと展開したい。平成19年度は、在院日数が最も短縮されている日帰り手術を受けた527名の患者の症状や自己対処、術後のセルフケアにおける情報認識について実施した平成18年度の調査データを分析した。その結果、3割弱の患者が比較的強い痛みを経験しながら「様子をみる」という対処をとり、術後の回復や生活に必要な情報は1割程度が不足を認識し、それらは全体評価や回復までに要した日数や症状出現の有無との有意な関連があり、患者のセルフケア支援のためには情報提供の仕方や症状コントロールが重要であることが示唆された。また、一般病床における在院日数短縮に伴う患者の療養状況および看護の実態を調べるために、胃がんで手術を受け退院した患者10名への面接とQOL調査を実施するとともに、全国300床以上の740施設を対象に、消化器外科外来および病棟の看護管理職に対し在院日数短縮に伴う看護の現状および解決策について調査を実施した。回収率は外来313件(42.3%)、病棟265件(35.8%)で、病棟における術前入院日数は0-4日、術後日数は平均10-14日が最も多かった。在院日数短縮は経済効率や患者の自立、看護の標準化としての利点はあるとする一方で、忙しさが増し患者の術後の不安の増強やセルフケア不足、家族の負担増加を生んでいると認識され地域差がみられた。胃がん術後患者からは術後の回復や入院日数への認識には個別差かあるものの、食事摂取や体力低下が困りごととして語られた。今回の調査結果から、わが国において在院日数は現実的に短縮の方向にあり看護サイドでは、回転率上昇による多忙さによる患者との関係形成やセルフケア支援の困難さが問題点として考えられた。これらに対し院内連携や地域連携、クリニカルパスの活用、患者教育の工夫などさまざまな取組みがなされており、今後現実的に短時間で実施できるより質のたかい周手術期看護を実現するための具体的示唆が得られたものと考える。
転写因子欠損マウスに見られる免疫異常と皮膚炎症疾患の発症機序の研究

昨年度までに、インターフェロン制御因子(IRF)-2欠損マウス(IRF-2^<-/->マウス)において脱毛を伴う皮膚炎症が観察されるが、その発症にはI型IFN(IFN-α/β)が必須の役割を果たしていること、すなわち、IRF-2欠損によってIFN-α/βの産生が昂進するためではなく、IFN-α/βに対する過剰な細胞応答に起因することを明かにした。本年度は、この炎症性皮膚疾患の発症機構につき免疫学的な検討を加えた。組織学的な検討によって、CD4およびCD8陽性T細胞が炎症局所真皮に浸潤していることが観察され、免疫学的な異常が体疾患の発症に寄与していることが考えられた。実際、IRF-2^<-/->マウス脾細胞をアロ脾細胞で刺激すると、CD8陽性T細胞の著しい特異的活性化(CD25やCD69などの活性化マーカーの発現)の遷延が見られ、培養5日目においては、野生型マウス脾細胞に比してCD4/CD8比が著しく低下することから、IRF-2^<-/->マウスCD8陽性細胞は抗原刺激に対して高反応性であることが分かった。おそらくその高反応性の結果と考えられるが、皮膚炎症発症後のIRF-2^<-/->マウス末梢では、メモリー型のCD8陽性T細胞が蓄積している。さらに、皮膚炎症の発症が見られないIFNIRF-2、p48二重欠損マウスにおいては、このようなCD8陽性T細胞の異常は、消失している。加えて、抗CD8抗体を発症前のIRF-2^<-/->マウスに投与したところ、発症の遅延、症状の軽減が見られたが、抗CD4抗体の投与によっては全く影響を受けず、さらに、IRF-2^<-/->マウスとβ2ミクログロブリン^<-/->マウスを交配し作成した二重変異マウスでは5ヶ月齢を過ぎても全く皮膚炎症が見られなかった。以上のことよりIRF-2欠損によって引き起こされる過剰なIFN-α/β反応は、CD8陽性T細胞の異常をもたらし、その結果、炎症性皮膚疾患の発症を結果することが明らかとなった。
酵母における一酸化窒素の生成機構と生理的役割の解明

1) NOの生成機構の解析:生化学的手法によりTah18とDre2のストレス下での相互作用を解析し、ストレスに応答してTah18がDre2から解離することを示唆するデータを得た。2) NOの生理的役割の解析:野生株とMac1遺伝子破壊株(Δmac1株)を用い、哺乳類NO合成酵素(NOS)の阻害剤(NAME)を添加した条件で、高温ストレス処理を行ったところ、Δmac1株では野生株に比べて有意に生存率が低下した。また、NAMEの添加によって野生株の生存率は低下したが、Δmac1株では生存率に変化はなかったことから、酵母にはNOS由来のNOおよびMac1依存的なストレス耐性機構が存在することが示された。また、野生株では高温ストレスに伴い、銅含量およびSod1活性が上昇するのに対し、Δmac1株やNAME処理した野生株では両者の上昇は見られなかった。さらに、高温ストレス下ではMac1の標的である銅トランスポーター遺伝子CTR1の転写量が増加していたが、NAME処理によって転写量の増加は抑制された。これらの結果は、ストレス下で発生するNOがMac1を活性化し、銅の取り込み系を亢進することで銅含量を増加させ、Sod1活性の上昇を引き起こし、ストレス耐性を獲得するという仮説を強く支持している。3)病原真菌におけるNOの生成機構・生理的役割の解析と病原性への寄与の検証:A. fumigatusやC. glabrataのプロモーター部位を改変して、Tah18発現抑制株をそれぞれ構築して解析を進め、C. glabrata Tah18発現抑制株のカイコ感染実験では野生株と比較して毒性が顕著に低下していることを見出した。また、C. neoformans Mpr1遺伝子破壊株を作製、解析し、50°Cの熱ショックに対し、野生型より高い感受性を示すことを見出した。1)NOの生成機構の解析:Tah18とDre2それぞれにタグを融合した共過剰発現株を作製し、プルダウン後のウェスタン解析により、高温や過酸化水素処理後のTah18-Dre2複合体の割合を非ストレス下のものと比較した。その結果、高温や過酸化水素処理後5分でTah18-Dre2複合体の割合が低下し、過酸化水素処理1時間でその割合はさらに減少した。この結果は「非ストレス下ではDre2はTah18と相互作用することでTah18依存的なNO合成酵素(NOS)活性を抑制しているが、ストレスに応答したTah18-Dre2複合体の解離によって遊離したTah18がNOS活性に寄与する」という仮説を支持している。2)NOの生理的役割の解析:過酸化水素存在下では、Tah18タンパク質の過剰発現によって合成されるNOがアポトーシス様の細胞死を誘導していることが強く示唆された。3)病原真菌におけるNOの生成機構・生理的役割の解析と病原性への寄与の検証:Candida glabrataにおいて、TAH18の発現抑制株と野生型株をマウスマクロファージに貪食させたところ、発現抑制株の方がマクロファージ内での増殖率は高かった。また、Aspergillus fumigatusにおけるMpr1の機能解析のために、mpr1遺伝子破壊株および高発現株を作製して調べたところ、mpr1遺伝子破壊株はプロリンアナログ(AZC)に対する感受性が観察されたことから、Mpr1がAZCアセチルトランスフェラーゼとしての機能を有することが推測された。一方、これらの株は高温や酸化などのストレスに対して、野生型株と変わらない表現型を示した。1)NOの生成機構の解析NO特異的蛍光プローブを用いて細胞内のNOレベルを測定したところ、酵母の野生型株を過酸化水素処理した時に観察されるNO生成が、TAH18遺伝子の発現抑制や哺乳類NOSの阻害剤であるL-NG-Nitroarginine methyl ester(NAME)処理により抑制された。このことから、過酸化水素処理条件下でTah18依存的なNOS様活性によりNOが合成されることが示された。またDRE2過剰発現株では、TAH18発現抑制株と同程度までNO合成が低下したことから、Dre2タンパク質が酵母のNOS様活性を阻害することが示唆された。一方、共免疫沈降とウェスタンブロッティングによる解析から、過酸化水素処理条件下でTah18-Dre2複合体が経時的に解離することが示された。2)NOの生理的役割の解析過酸化水素処理後の細胞生存率測定により細胞死の程度を評価したところ、TAH18発現抑制やNAME処理により細胞死は有意に阻害された。興味深いことに、TAH18発現抑制株にNAMEを処理しても阻害効果は軽微であったことから、Tah18依存的なNOS様活性により合成されるNOが細胞死誘導に寄与するものと考えられた。これらの結果は、Tah18依存的なNOS活性・NO合成が、ストレスの種類や条件に応答して「細胞死・細胞保護」と言う異なる機能を発現する可能性を提示している。3)病原真菌におけるNOの生成機構・生理的役割の解析と病原性への寄与の検証Aspergillusfumgiatus培養時に、過酸化水素添加や高温ストレス処理すると、NO特異的蛍光プローブによる染色が菌糸内に確認できたことから、これらのストレスに応答したNOの生成が示唆された。また、Cryptococcus neoformansにおいて、プロモーター部位を改変してTAH18の発現抑制株を構築したところ、生育が抑制されたことから、TAH18は必須遺伝子であることが示唆された。

酵母Saccharomyces cerevisiaeにおいて、NOの生成機構について我々の仮説を支持する結果を得ることができた。ストレス下では遊離したTah18依存的に細胞保護に必要なレベルのNOが合成されるが、非ストレス下ではDre2がTah18に依存したNO合成酵素活性を抑制することで、NOが過剰に合成されないよう制御していると考えられる。また、高濃度の過酸化水素存在下ではTah18の過剰発現により合成されるNOがアポトーシス様細胞死を誘導していることが示唆され、NOのシグナル分子としての生理的役割の理解に繋がる結果が得られた。病原真菌においても、NO合成関連遺伝子の破壊株や発現抑制株の構築と機能解析をH25年度に引き続き、更に進めることができた。H26年度には、C. glabrataにおいては、TAH18の病原性への関与が示唆される結果が得られ、また、A. fumigatusにおいては、Mpr1がアセチルトランスフェラーゼとしての機能を有することが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。応用微生物学NOによるタンパク質Cys残基のS-ニトロソ化は、タンパク質機能の可逆的な制御に寄与していると考えられる。S-ニトロソ化の検出については、ビオチンスイッチ法がすでに確立されているが、我々はそれを応用した系でS-ニトロソ化タンパク質を探索・同定し、その生理機能を解析することで、NOシグナル伝達の解明を目指す。また、Tah18依存的な細胞死誘導機構の下流経路を明らかにすることを目的として、NOの標的タンパク質・標的遺伝子の探索を行う。また、NAME処理を用いた表現型解析から、Tah18依存的に細胞死が誘導される際、NO非依存的な細胞死も起こっている可能性が考えられる。この経路の解析も、並行して行う。C. glabrataにおいては、TAH18の発現を抑制した株の方が、マクロファージ内での増殖は高くなった原因について検討する。また、A. fumigatusにおいては、各種遺伝子変異株におけるNO産生量の定量測定法を確立し、培地中の窒素源によるNO産生への影響検討および感受性評価を行う。更に、Cryptococcus neoformansにおいては、これまでに得られたmpr1遺伝子破壊株およびアルギニン代謝系遺伝子の破壊株について、表現型の解析およびマウスの感染モデルを用いて病原性を調べる。酵母におけるNOの生理的役割について、NOが転写因子Mac1を活性化し、銅の取込み系を亢進することで細胞内の銅含量を増加させ、抗酸化酵素Sod1の活性化を介して酸化ストレス耐性を獲得する機構を明らかにできた。また、病原真菌においても、NO合成関連遺伝子の破壊株や発現抑制株の構築と機能解析を進めることができた。1) NOの生成機構の解析:酸化ストレス下においてTah18-Dre2複合体が解離するのか、また解離によってNOレベルが増加するのかを検討する。具体的には、共免疫沈降法を行うことで相互作用の検出系を確立し、酸化ストレス(過酸化水素、高温処理など)による解離の確認とNOレベルの測定を行う。また、Tah18とDre2の解離機構についても検討する。さらに、過酸化水素処理で複合体が解離する時のTah18およびDre2の修飾を質量分析によって解析する。
戦時下に建設された軍事工業都市における都市計画と市街地形成・変容に関する研究

本研究は、かつて海軍工廠の置かれた3都市(鈴鹿、豊川、光)を対象として、戦時下における軍事工業都市の成立から、終戦を経て高度経済成長期に至る都市再編まで、「戦争」と「工業化」というトピックスと都市計画との関係を包括的に明らかにするもので、(1)戦時下での計画史と計画理論(軍用の都市計画、新興工業都市など)、(2)戦後の計画史と計画理論(旧軍用地の転用計画、都市施設の配置計画、戦後の区画整理など)、(3)戦時下での成立から現在までの市街地形成と変容、の三点から検討を加えるものである。平成30年度は前年度に引き続き、鈴鹿を対象として取り組み、旧軍用地の範囲における1970年代半ばの土地利用状況を当時の住宅地図を用いて詳細に把握する作業をおこなった。旧軍用地の転用用途として多く見られるのは、工場や倉庫などの産業系用途、小中高に高専を加えた文教系用途、戸建て住宅中心の一般的な住居系用途であり、これら3用途が多いというのは、他都市と同様の傾向であった。ただし、元々軍需工場であった海軍工廠だけでなく、三か所の飛行場跡地においても大規模工場への転用が進められていた点は特徴的である。また、住居系用途については、公営住宅や公務員宿舎といった公的機関によって供給された住宅が確認できなかった。ただ、共同住宅がないだけで、例えば海軍工廠の職員や工員のための戸建て住宅が公営住宅として払い下げられている場合が想定されるので、この点を検討していく必要がある。諸般の事情により、平成30年度は鈴鹿を対象とした旧軍用地の転用実態に注力することになり、旧軍用地内の構内道路や施設配置とその後の市街地形成との関係を詳細に検討することができていない。また、光を対象とした調査研究に取り組むことができていない。鈴鹿については詳細な検討を続けるとともに、光を対象とした調査研究を進めていく。豊川も含めて、3都市の比較研究へと発展させるために、分析項目を揃えて、横並びで検討していく。平成29年度は鈴鹿を対象として取り組み、主に三重県図書館において史料収集をおこなった。市史や戦争遺跡関連の文献のほか、旧軍用地の変容に係る先行研究ともなる「鈴鹿市のあゆみ軍都から平和都市へ」を閲覧し、研究に必要なデータを入手することができた。鈴鹿の場合は、鈴鹿海軍工廠とその付帯施設(病院、資材置場、疎開工場・倉庫、工員宿舎など)だけでなく、陸海軍の飛行場、三菱の軍事工場などをはじめ、陸軍と海軍双方の多様な軍事施設が広範に配置されている点が特徴である。この点、海軍工廠とその付帯施設でほぼ構成される豊川とは大きく異なり、戦時下での都市開発と戦後の旧軍用地転用において、異なるアプローチがとられていると考えられるが、まだそれを跡付けるまでには至っていない。本研究が2年目を迎えるにあたり、この点の検証の検証も追及せねばならない研究課題である。諸般の事情により、平成29年度は三重県図書館での史料収集を中心とした作業と、その収集史料の分析にとどまり、防衛研究所図書館、国会図書館など、他所の収蔵史料を加えた史料分析ができていない。

平成30年度は光を対象とした調査研究をおこなうが、鈴鹿に関しても史料収集が不足しているので、同時に平成29年度の対象都市である鈴鹿の補足調査もおこなう。2つの都市の調査研究を並行して進め、比較考察するなかで、新たな視点や発見もあるものと思われ、本研究のさらなる展開が期待される。鈴鹿については詳細な検討を続けるとともに、光を対象とした調査研究を進めていく。豊川も含めて、3都市の比較研究へと発展させるために、分析項目を揃えて、横並びで検討していく。研究進捗にやや遅れがあり、東京などへの調査旅費を支出していないために、次年度使用額が生じている。平成30年度は、本来、前年度に支出するはずであった繰越額を使用し、鈴鹿の補足調査をおこなうとともに、計画通り、光の調査研究を進める。研究進捗にやや遅れがあり、山口県光市などへの調査旅費を支出していないために、次年度使用額が生じている。2019年度は、本来、前年度に支出するはずであった繰越額を使用し、光の調査研究をおこなうとともに、計画通り、豊川の調査研究も含め、3都市の比較研究を進めていく。
メカニカルストレスに基づく骨の破壊と修復への免疫機構の関与

歯を介してのメカニカルストレスによって引き起こされる骨の改造現象、なかでも破骨細胞の分化、機能発現における免疫機構の関与を明らかにする目的で、ラット臼歯歯間ゴム片を挿入して歯に近遠心方向への外力を加え、周囲歯槽骨での免疫担当細胞の動態を、破骨細胞の出現状況と対比しながら検討した。1.第一臼歯根間中隔において、無処置対照群ではほとんど認められなかった酒石酸耐性酸性ホスファターゼ陽性破骨細胞およびその単核前駆細胞は、ゴム片挿入後6時間で有意に出現し、12時間から24時間目にかけて著しい増加を示した。2.単球・マクロファージ系細胞を認識する2種類の抗体陽性細胞は無処置対照群でも一定数存在したが、ゴム片挿入後時間の経過とともに破骨細胞に類似した増加傾向を示した。両抗体陽性細胞の出現状況の比較から、増加の主体は組織在住性マクロファージである可能性が示唆された。3.各種Tーリンパ球のサブセットを認識する抗体を用いた検索結果から、ゴム片挿入によるメカニカルストレスに対する反応としてのTリンパ球の出現はほとんどないものと考えられた。以上の結果から、メカニカルストレスへの反応としての破骨細胞の出現に関与するのは、主として組織在住マクロファージであり、抗原認識・Tリンパ球活性化を介しての関与の可能性はないことが示唆された。