hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DOCK2を介したリンパ球遊走制御機構の解明とその宿主応答制御への応用

線虫、ヒト、ショウジョウバエにおいてCED-5、DOCK180、Myoblast、City (MBC)という構造上相同性を示す分子が同定され、これら分子はその頭文字をとってCDMファミリー分子と総称される。DOCK2はリンパ球特異的に発現するCDMファミリー分子であり、我々はノックアウトマウスを作製することで、この分子がリンパ球遊走に不可欠であることを明らかにした。本年度は、DOCK2欠損が感染免疫に及ぼす影響を検討した。C57BL/6マウスは、Th1型の免疫応答を惹起することでLeishmania major対して抵抗性を示すことが知られている。しかしながら、DOCK2欠損C57BL/6マウスはLeishmania major感染性となりこれにはリンパ球遊走能の低下のみならず、免疫応答の質がTh2型にシフトすることを明らかにした。また、リンパ球のRac活性化に関わるDOCK2機能ドメインを同定することを目的に、DOCK2の発現を欠くTリンパ腫細胞株に種々のDOCK2欠失変異体を発現させた細胞株を樹立し、細胞形能、極性化、アクチン重合、Rac活性化につき比較解析した。うち、1種類のDOCK2欠失変異体ではRac結合能が保持されているにもかかわらず、Rac活性化能が顕著に低下し、その結果アクチン重合が誘導できないことを見い出し、この欠失部分に会合する分子(DBP1)及びDBP1に会合する分子を同定した。また、これら分子の機能を明らかにするため、新たな遺伝子改変マウスを作製した。
環境情報の不確かさを考慮した移動ロボットのロバスト予測制御

本研究では,まず,モデル予測制御を用いた移動ロボットの軌道生成において,ロボットの予測軌道が離散的であることから離散予測時刻間で衝突が起こる問題に焦点を当て,これを防ぐことを目的としたアルゴリズムの提案した.また,提案した手法を複数ロボットのフォーメーション制御に拡張し,予測時刻間で移動体同士の衝突回避,最適制御問題の可解性や閉ループ系の安定性の解析を行った.また,最適化問題を解くための分子限定法において,衝突回避問題の特性を考慮することにより,不必要な子問題の生成を抑え,最適化問題を解くための計算量を低減するアルゴリズムを提案した.また,従来の多くのフォーメーション制御手法では,リーダからの相対位置の指令値を各ロボットについて与える必要があり,ロボットの台数が増加すると困難になる問題を解決するため,ロボット群全体の重心の位置,向き,形状を特徴付ける抽象変数を導入し,オペレータによって与えられた軌道に対して,指定された幅を持つ経路を追従するようにロボット群の形状を自動的に変形させる制御手法を提案した.また,その制御手法の基礎となる,複数車両を直列に連結したヘビ型ロボットの先頭追従制御手法も提案した.さらに,これらの手法の有効性を計算機シミュレーションと実機実験により検証した.本研究では,まず,モデル予測制御を用いた移動ロボットの軌道生成において,ロボットの予測軌道が離散的であることから離散予測時刻間で衝突が起こる問題に焦点を当て,これを防ぐことを目的としたアルゴリズムの提案した.また,提案した手法を複数ロボットのフォーメーション制御に拡張し,予測時刻間で移動体同士の衝突回避,最適制御問題の可解性や閉ループ系の安定性の解析を行った.また,最適化問題を解くための分子限定法において,衝突回避問題の特性を考慮することにより,不必要な子問題の生成を抑え,最適化問題を解くための計算量を低減するアルゴリズムを提案した.また,従来の多くのフォーメーション制御手法では,リーダからの相対位置の指令値を各ロボットについて与える必要があり,ロボットの台数が増加すると困難になる問題を解決するため,ロボット群全体の重心の位置,向き,形状を特徴付ける抽象変数を導入し,オペレータによって与えられた軌道に対して,指定された幅を持つ経路を追従するようにロボット群の形状を自動的に変形させる制御手法を提案した.また,その制御手法の基礎となる,複数車両を直列に連結したヘビ型ロボットの先頭追従制御手法も提案した.さらに,これらの手法の有効性を計算機シミュレーションと実機実験により検証した.本研究の目的は,複数移動ロボットの制御において,障害物の位置の推定誤差や各ロボットの軌道の予測誤差など,周辺環境の情報に一定の不確かさが存在する場合にもシステムの安定性を保証するロバスト制御手法を開発することである.本年度は,実施計画に沿って,障害物は既知とした場合の衝突回避を考慮した予測制御手法の提案を行った.提案手法は,従来の問題点であった予測時刻間における衝突回避を考慮した方法となっている.予測時刻間の衝突を考慮したことにより,予測時間の刻み幅を長くとることができ,混合整数計画法の計算量低減が可能となる.提案手法の有効性は,数値例と実機実験により検証された.この成果をIFAC Symposium on Robot Control 2009に投稿した.この他,複数車両を連結したロボットを対象として,オペレータが与えた先頭車両の軌道に後続車両が追従する制御手法を提案した.来年度以降,この方法を複数移動ロボット制御に拡張する予定である.本研究の目的は,移動ロボットのフォーメーション制御において,障害物の位置の推定誤差や各ロボットの軌道の予測誤差など,周辺環境の情報に一定の不確かさが存在する場合にもシステムの安定性を保証するロバスト制御手法を開発することである.また,実機を使ってリアルタイムで手法を実装するため,衝突回避を考慮したフォーメーション制御の計算量を低減する混合整数計画ソルバーの開発も行う.本年度は,各ロボットの予測軌道が離散的であることから離散予測時刻間で衝突が起こる問題に焦点を当て,これを防ぐことを目的とした「可変最大速度法」と「遷移制約法」という2つのアルゴリズムの提案を行った.可変最大速度法は,障害物を仮想的に拡大するだけでなく,それと連動して障害物近傍の最大速度を下げることにより,予測時刻間の障害物回避を保証し,なおかつ軌道が必要以上に遠回りになる従来の問題を低減する手法である,また,遷移制約法は障害物回避制約の遷移に着目し,安全な遷移条件のみ生成することで予測時刻間の障害物回避を保証する手法である.これらの手法は,従来の方法と異なり,最適化問題を繰り返し解くことなく,障害物と衝突しない軌道が得られるという利点をもつ.また,これらの方法を用いた場合に予測時刻間での衝突回避を理論的に保証するための条件を明らかにした.さらに,計算機シミュレーションだけでなく,汎用の移動ロボットを用いた実機実験により提案手法の有効性を検証した.得られた結果はIFAC Symposium on Robot Control,および計測自動制御学会論文集で発表している.交付申請書の「研究の目的」,「研究実施計画」に記載したように,各ロボットの予測軌道の誤差に着目し,前年度までは静止障害物のみしか考慮していなかった単一移動ロボットの予測制御手法を,複数ロボットのフォーメーション制御に拡張し,予測軌道の不確かさに対してロバストな制御手法について研究を行った.より具体的には,各ロボットが予測する軌道は離散的な時刻のものであり,そのような離散的な予測時刻でしか衝突回避を考慮していないため,予測時刻間でも衝突回避を保証する新たなフォーメーション制御手法を提案した.また,提案手法において,最適制御問題の可解性と閉ループ系の安定性に関する理論的な考察を行い,提案手法の有効性をシミュレーションと実機実験により検証を行った.

また,モデル予測制御に基づくフォーメーション制御において常に問題となる,最適化問題を解くための計算量に着目した研究を行った.最適化問題を解くための分子限定法において,衝突回避問題の特性を考慮することにより,不必要な子問題を低減する新たなアルゴリズムを提案し,モデル予測制御を用いた手法では過去に検証例が見られない5台のロボットで実機実験を行い,有効性を検証した.さらに,従来の多くのフォーメーション制御手法では,リーダからの相対位置の指令値を各ロボットについて与える必要があり,ロボットの台数が増加すると困難になる問題に着目して研究を行った.ロボット群全体の重心の位置,向き,形状を特徴付ける抽象変数を導入し,オペレータによって与えられた軌道に対して,指定された幅を持つ経路を追従するようにロボット群の形状を自動的に変形させる制御手法を提案し,実験検証を行った.また,その制御手法の基礎となる,複数車両を直列に連結したヘビ型ロボットの先頭追従制御手法も提案した.
プログラミング教育のための効果的なEラーニングシステムの開発

本研究で注目するプログラミング教育のための効果的なEラーニングシステムの中核は、採点の自動化された演習問題である。コンテンツとしての演習問題を拡充する際には、採点の自動化に対応するためのコストが従来の(紙ベースの)演習問題の作成よりも労力を必要とする。このコストを軽減し、かつ正確な自動採点を実現するため、問題作成を支援する技術について研究を行った。その成果を「プログラミング演習における自動正誤判定の精度向上を目的とするミューテーション手法」として学会発表した。ソフトウェア工学の分野で利用されているミューテーションテストの手法を応用して、正誤判定の条件に不足があればそれを指摘するシステムを提案している。演習問題の他にもプログラミング教育として、さらに前の段階である講義や自習において、プログラムの動作理解を支援する技法について研究を行った。その成果をHaskellを対象とした先行評価を模したトレースの実現手法」として学会発表した。Haskellは遅延評価に基づいて実行が行われるため、プログラムに誤りがあるとき、人の、特に初心者の直観とは異なるタイミングやエラー内容でのエラーが発生する。この認識のずれを補完するようにプログラムの振る舞いを提示する手法を提案している。他に、「Webブラウザ上で動作する拡張可能なHaskell処理系」などの課題に取り組んだ。これは、Eラーニングシステムズにおいてオンラインでプログラミングを学習するために、ブラウザ内で教育対象のプログラミング言語を実行可能にするための基盤技術である。研究計画に掲げた4つの課題について、個別には成果を公表している。それらと並行して進める予定であった、提案手法・成果を一般的な教育者が利用可能な形にソフトウェアパッケージとして提供する仕事が完成していない。その他に、これまで注目していたオンラインでのEラーニングだけでなく、オフラインでの学習と連携させることでより教育効果を高めることにもさらに研究が必要であると考えている。研究成果の公表の形として、一般の教育者が利用可能なソフトウェアパッケージ化について、さらに努力する。現在の主流のHaskell処理系であるGrasgow Haskell Compilerは、プロフェッショナル向けの設計であり、学習の初心者には不向きな面がある。学習者向けの機能を拡張することを念頭におき、独自のHaskell処理系の開発をさらに継続する。Eラーニングシステムを利用していないオフライン時の学習に利用できる、手軽に取り組める冊子形式の問題集の作成、効果の検証、Eラーニングシステムとの連携・相乗効果について研究を進める。本研究の目的は、プログラミング教育の演習課題をEラーニングシステム上で自動的に実施する際の障害を解決し、学習効果を高めるために必要な機構を実現することである。この目的に対する具体的な第一の課題として、答案に対する正誤の判定機能の開発に注力した。判定はランダムテストを基盤にして行う。これまでの予備研究において作成した演習問題データに蓄積された知見を集約し、正誤判定の機能をまとめたフレームワークにするべく検討を進めた。また、出題した演習問題に対する学生からの多量の答案データについても分析を進めた。これらから得た知見として、出題者が問題と共に作成する正解判定記述において、意図しない解答を抑制するためのパターンカタログ的なノウハウの抽出が必要であることを確認し、その文書化を開始した。また、ランダムな入力データの生成機構について、基盤にしているQuickCheckが提供している、ソフトウェアテストを目的としたストレートな乱数生成器だけでは正解判定記述の作成が困難であり、より正解判定という目的に沿ったランダムデータ生成機構もまたカタログ的に提供する必要があるという知見を得た。これらの知見は、本研究が実現するEラーニングシステムに対するコンテンツとして、利用者である出題者が演習問題データを効果的に、かつまた別の利用者である学習者の学習効果が最大限得られるように作成するために不可欠といえる。また、本年度の講義実施により、さらに追加で演習問題を作成し、答案データが収集された。他に、次年度の目標に設定していた答案の分類機構について、コンパイラのエラーメッセージに基づく方法、答案プログラムの入出力関係に基づく方法の二案の研究を進めた。研究実施計画で本年度の目標とした正誤判定機能を集約したフレームワークの開発に関して、最終的な目標である、開発言語におけるモジュールの形での機能抽出は達成できていないが、フレームワークが持つべき機能は、ランダムデータ生成機構のカタログ的な提供、出題者の意図しない解答を抑制する正解判定を記述しやすくするための支援機能について、当初計画よりも大きく強化する必要があると判り、その知見の整理を開始した。また、中心的な機能である正解判定記述を正確かつ容易にするために必要な機能についても、これまでに蓄積された出題データから充分に得られている。さらに、次年度の目標である答案の分類機構について、先行して研究を開始している。情報処理学会の研究報告として「分岐カバレッジ向上を目的とした静的解析を用いたテストケース自動生成」を発表した。ここで提案した手法を用いることで、課題に対して受講者から提出されるプログラム答案の正誤を判定する機構について、より判定の精度を高めることが可能となる。これは研究課題(4)の「適切なコーナーケースのテストを加える」ための手法である。e-Learning演習における学習意欲を刺激するリアルタイム解答状況提示システムを開発した。これはMoodleのプラグインとして実装されており、現在オープンソースで公開する準備を進めている。プログラミング教育用言語Sunabaのプレイグラウンド環境を開発した。これは、平成29年度に研究実施を計画していた研究課題(3)の「コンパイル時のエラーメッセージを初学者に難解な内容からより説明的なものに置き換える機構」を先行して着手した実績である。これは学習用プログラミング言語のブラウザ内で動作する実行環境である。

Eラーニングシステムと連携し、プログラミング教育に活用することを目的とし、Haskell初学者のためのブラウザで動作するTurtleグラフィクスシステムを開発した。これは平成29年度より、本学の初等教育で利用を開始している。これらの28年度に作成したシステムは29年度に運用を開始している。すなわち初学者の利用に支障がない品質を備えている。これは研究目的に掲げた「実用的な形で実現する」を達成している。研究課題(1)の正誤の自動判定機構については、本学での運用により充分な実績が蓄積されているが、その成果を論文として公表する作業が遅れている。研究課題(2)の誤答に対する適応的なフィードバックについては、試験的なシステムを作成した。これは、過去の受講者が提出した答案に基づいて新たに提出された答案を分類するものであるが、分類の精度は蓄積された過去の答案の質と量に依存している。結果として精度がまだ不充分であるため、さらに研究を続ける必要がある。プログラミング教育のための効果的なEラーニングシステムを開発することを目的として、コンパイラによるエラーメッセージの改善を今年度の研究の重点項目として設定した。その主要な成果を「コンビネータパーサによる構文解析器における言語指向のエラー報告」として学会発表した。構文解析器を記述するためのライブラリであるparsecを対象に、構文解析の誤りに関するエラー報告をその修正に寄与するような内容にすることを目標に、エラー関係のライブラリ関数の利用法や、構文解析器のよい設計方針について論じている。コンパイラの主要な目的は正しい入力に対する効率的なコンパイルであり、誤りのある入力に対するエラー報告は「利用者として専門家を想定している」という弁解の下で対応は遅れている。また実際、誤りの形態は無数に存在し、それに対する「正しい」対応が何かを定めることがまず困難といえる。本論文は、そのような状況を変えるための基盤として、構文解析におけるエラー報告に有意義な情報を持たせる方法に取り組んでいる。他に、(1)「ランダムテストを用いた近似的同値性検証によるライブラリ関数再定義の検出」(2)「プログラム読解力を身につけるための学習法の提案」(3)「留学生のためのプログラミング言語学習支援ツール」などの課題に取り組んだ。(1)は、初学者によるプログラミングでよく見られる、標準ライブラリの提供する機能の再実装を検出し、それらの利用を促す教育ツールに向けた取り組みである。(2)は、研究目的の「プログラミング教育」における演習問題の形態として、「コーディング」課題以前にあるべきものについて議論している。
Invasin付加抗癌剤含有マイクロスフィアーを用いた悪性腫瘍治療法の開発

1. Invasinに関する基礎的研究invasinのアミノ端側にglutathione-S-transferase(GST)を融合したGST-invasin融合蛋白質を大腸菌にて大量に作成することに成功し、この蛋白が十分に活性を有していることを確認した。この点はinvasinのカルボキシル基末端が受容体との結合に必須である事実と一致する。C末の192アミノ酸からなる単一ドメインが細胞への接着、侵入に必要とされているが、invasinの各種欠失変異体を含む融合蛋白も作成し、細胞内侵入のために必要最低限のinvasin部分蛋白も同定した。この部分蛋白をGST-fusion蛋白として作成・精製した。これをポリマーもしくはモノマーの形でヒト線維芽細胞や悪性グリオーマ細胞の培養液中に加えて、細胞内への侵入の状態を観察した。この時に、integrinbの会合が必須であることが明らかとなった。また、この系に細胞骨格の重合を変化させる各種薬物を加えてその影響を観察したところ、アクチンの重合と微小管の集合がinvasinによって誘導される細胞貪食作用の制御にかかわることが明らかとなった。2. Invasin付加可能なマイクロスフィアーの開発invasin蛋白は単体ではその活性を発現出来ず、多量体として受容体へ結合することが必要である。そのため、溶液中にinvasin融合蛋白と薬剤を混在させても細胞内への導入は期待できない。そこで、抗癌剤含有マイクロスフィアーにGST-invasinを結合させることにより、悪性細胞内へあるいは悪性細胞周囲へ高濃度のかつ長時間の抗癌剤導入を試みる事を計画した。導入を期待する分子(薬剤・遺伝子)を含む固形成分にinvasin融合蛋白を多数結合させた形にすることによって、分子の細胞内導入が可能となる。上記GST-invasinを付加することが出来る生体高分子をデータベースから検索した結果、ポリデプシペプチドが生分解性を示しなから、アミノ基またはカルボキシル基を有することが確認された。まず、難水溶性抗癌剤の封入したマイクロスフィアを開発する基礎実験として、生体内分解高分子であるポリ乳酸を用いて難水溶性テオフィリンを含むマイクロスフィアの作成に成功した。封入効率も上昇し、徐放性も得られた。この手法を応用してポリデプシペプチドを用いて抗癌剤含有マイクロスフィアーを作成する方法もほぼ完成した。このマイクロスフィアーとグルタチオンを反応させてGST蛋白と結合可能なスフィアーを作成する条件を決定しつつある。1.Invasinに関する基礎的研究invasinのアミノ端側にglutathione-S-transferase(GST)を融合したGST-invasin融合蛋白質を大腸菌にて大量に作成することに成功し、この蛋白が十分に活性を有していることを確認した。

2.Invasin付加可能なマイクロスフィアーの開発invasin蛋白は単体ではその活性を発現出来ず、多量体として受容体へ結合することが必要である。そのため、溶液中にinvasin融合蛋白と薬剤を混在させても細胞内への導入は期待できない。そこで、抗癌剤含有マイクロスフィアーにGST-invasinを結合させることにより、悪性細胞内へあるいは悪性細胞周囲へ高濃度のかつ長時間の抗癌剤導入を試みる事を計画している。導入を期待する分子(薬剤・遺伝子)を含む固形成分にinvasin融合蛋白を多数結合させた形にすることによって、分子の細胞内導入が可能となる。上記GST-invasinを付加することが出来る生体高分子をデータベースから探索した結果、ポリデプシペプチドが生分解性を示しながら、アミノ基またはカルボキシル基を有することが確認された。現在、この高分子を用いて1)表面に反応基表出される状態でマイクロスフィアーを生成する方法、2)マイクロスフィアー内に各種抗癌剤(CDDP,CBDCA,Acrarubicin,ACNU,MCNU)を効率よく包埋する方法、3)スフィアー表面の反応基にグルタチオンを反応させる方法、を開発中である。1. Invasinに関する基礎的研究昨年までに同定したinvasin蛋白の細胞内侵入のために必要最低限部分蛋白をGST-fusion蛋白として作成・精製した。これをポリマーもしくはモノマーの形でヒト線維芽細胞や悪性グリオーマ細胞の培養液中に加えて、細胞内への侵入の状態を観察した。この時に、integrin bの会合が必須であることが明らかとなった。また、この系に細胞骨格の重合を変化させる各種薬物を加えてその影響を観察した1ところ、アクチンの重合と微小管の集合がinvasinによって誘導される細胞貪食作用の制御にかかわることが明らかとなった。2. Invasin付加可能なマイクロスフィアーの開発難水溶性抗癌剤の封入したマイクロスフィアを開発する基礎実験として、生体内分解高分子であるポリ乳酸を用いて難水溶性テオフィリンを含むマイクロスフィアの作成に成功した。封入効率も上昇し、徐放性も得られた。この手法を応用してポリデプシペプチドを用いて抗癌剤含有マイクロスフィアーを作成する方法もほぼ完成した。このマイクロスフィアーとグルタチオンを反応させてGST蛋白と結合可能なスフィアーを作成する条件を決定しつつある。
カンドル理論と曲面絡み目への応用について

カンドルやそれらを一般化する概念について研究し,絡み目,曲面絡み目,ハンドル体絡み目に対する様々な応用例を与えた.曲面絡み目の新しい構成方法導入については,結果を出せなっかた.1.結び目のある種のアレキサンダーカンドル彩色が,その結び目で分岐する3次元球面の有限被覆空間の基本群からある可換群への群準同型写像に対応していることを示した.2.捩れカンドルを導入し,捩れアレキサンダー不変量の一般化および計算の単純化に成功した. (石井敦氏との共同研究)3.ラック彩色数が2次元結び目の不変量であることを示した.(田中心氏との共同研究)本研究の目的は、カンドルを一般化する概念について詳しく研究し、それらを曲面絡み目の研究に応用させることである。曲面絡み目の三重点数などの諸性質に関する研究、新しい具体例構成の手法導入に繋がる研究として、以下のことを行った。1.有限体上の2次特殊線形群のある共役類からなる共役カンドルがn-twist-spun trefoilに非自明なカンドル彩色を与えるための条件を纏め、国際会議で発表した。2.結び目に対する線形アレキサンダーカンドル彩色が、その結び目で分岐する3次元球面の有限被覆空間の基本群からある巡回群への群準同型に対応している。ただし、これら群準同型写像には条件があり、その条件について考察した。この性質は結び目のFox p-彩色とその結び目で分岐する3次元球面の二重被覆空間の基本群から位数pの巡回群への群準同型との関連性の拡張である。これら拡張は単純に行われるのではなく、Fox彩色のときには必要がなかったある一つの条件を付け加える必要があった。ホモロジー群からの準同型写像に対する考察により、付け加えた条件の必要性(または不必要性)についての説明も与えた。3.曲面結び目のラック彩色数は通常では曲面結び目の不変量にはならないが、対象となる曲面結び目を2次元結び目に限定した場合、ラック彩色数は不変量になるという結果を論文として纏め発表した。ラック彩色数がカンドル彩色数として解釈されるということの説明も行っている。この研究は東京学芸大学の田中心氏との共同研究である。本研究の目的は、カンドルを一般化する概念について詳しく研究し、それらを曲面絡み目の研究に応用させることである。1.結び目に対する線形アレキサンダーカンドル彩色が、その結び目で分岐する3次元球面の有限被覆空間の基本群からある巡回群への群準同型に対応していることを2013年度に証明したが、その性質を更に拡張させ、(p,r)-型アレキサンダー多項式に対して同様の性質が成り立つことを証明した。その際、どの有限分岐被覆を取ればよいか、どの可換群への表現に対応させればよいか、等の点についても明確にした。2.空間グラフ、ハンドル体絡み目、曲面絡み目の捻じれアレキサンダーイデアルについての研究を行った。特に、空間グラフについてはSuzukiのθn-curveについて次の結果を得た。2010年にY. Satoはアレクサンダーイデアルを用いて、n≠1,5(mod6)のときSuzukiのθn-curveが非自明であるということを証明した。(ただし、任意のnについてSuzukiのθn-curveが非自明であることは既に別の手法で知られていることである。)アレキサンダーイデアルで非自明性を証明できなかったSuzukiのθn-curveについて、ある捻じれアレキサンダーイデアルを計算し、それらの非自明性を確認することに成功した。これは捻じれアレキサンダーイデアルは空間グラフにおいてもアレキサンダーイデアルより強い情報を持つということを意味している。曲面絡み目についても捻じれアレキサンダーイデアルを計算し、リストとして纏めた。この研究は東京女子大学の新國亮氏と筑波大学の石井敦氏との共同研究である。石井敦氏(筑波大学)との共同研究で,捩れカンドルという代数系を導入し発表した.この代数系は,カンドルのある一般化となっている.その研究の中で,ある種の捩れカンドルの演算を用いて,行列形式の結び目不変量やイデアル形式の結び目不変量を取り出す手法を与えたが,それらは捩れAlexander行列や捩れAlexanderイデアルを一般化するものであることが分かった.使用する捩れカンドルやその演算を色々と取り変えることにより,捩れAlexander不変量とは別の新たな不変量の構成が可能になった.更に,この手法は既存不変量の一般化を与えるだけに留まらず,捩れAlexander不変量の新しい単純な計算方法を提供するものであり,既存不変量のカンドル代数を用いた再定式化によって,不変量計算の単純化,一般化が与えられた一つの例であると言える.この研究成果を国内の研究集会「拡大KOOKセミナー2015」や,国際学会「JMM 2016 Special Session: Knots in Washington (State)」で発表した.カンドルやそれらを一般化する概念について研究し,絡み目,曲面絡み目,ハンドル体絡み目に対する様々な応用例を与えた.曲面絡み目の新しい構成方法導入については,結果を出せなっかた.1.結び目のある種のアレキサンダーカンドル彩色が,その結び目で分岐する3次元球面の有限被覆空間の基本群からある可換群への群準同型写像に対応していることを示した.

2.捩れカンドルを導入し,捩れアレキサンダー不変量の一般化および計算の単純化に成功した. (石井敦氏との共同研究)3.ラック彩色数が2次元結び目の不変量であることを示した.(田中心氏との共同研究)おおむね順調に進展してはいるが、解決出来ていない課題も沢山蓄積している状態である。カンドルの諸性質については25年度、26年度の研究によって様々なことが分かってきた。しかし、それらを曲面絡み目の諸性質の研究に応用させるところまでには至っておらず、引き続き研究を進めていく必要がある。今年度も昨年度挙げた次の課題について引き続き取り組む予定である。・有限体上の2次特殊線形群の共役カンドル彩色を用いた応用について考える。n-twist-spun trefoilの三重点数やシート数の評価、可逆性の判定などに応用させる。・対称カンドル不変量がカンドル不変量と比べて真に強いかどうかを確かめる。対称カンドルコサイクル発見に繋がる研究も進めていく。結び目理論,カンドル代数(1)曲面絡み目の様々な構成方法について考える。諸性質を研究するための道具(カンドルやその一般化、アレキサンダーイデアル等)の研究も進める。(2)アレキサンダーイデアルでは区別出来ないが、捻じれアレキサンダーイデアルで区別出来るnon ribbonな曲面絡み目の例を探す。樹下ー寺坂結び目とコンウェイ結び目の2-twist-spun knotがその例にあたるのではないかと思っているが、捻じれアレキサンダーイデアルの計算とnon ribbonであることの証明を考える必要がある。昨年度からの継続課題として次のことにも取り組む。(3)有限体上の2次特殊線形群の共役カンドル彩色を用いた応用について考える。(4)対称カンドル不変量がカンドル不変量と比べて真に強いかどうかを確かめる。25年度の研究によって、カンドルの諸性質について様々なことが分かってきた。しかし、次に挙げることはまだ未解決であり、引き続き追求される必要がある。対称カンドルコサイクル不変量はある手法によりカンドルコサイクル不変量の一般化として捉えられることが分かっている。つまり、それらは古典結び目や向き付け可能曲面結び目に対しても有効な不変量であると言える。本研究の25年度の課題の一つに、対称カンドルコサイクル不変量がカンドルコサイクル不変量よりも真に強いと言えるかどうかを確かめる、または真に強いと言えるような応用例を見つける、ということを挙げていたが、まだそれらに対する答えをまだ見つけていない。26年度も引き続きその答えを追求し、得られた結果を論文として纏めたいと思う。カンドルやカンドルを一般化する概念についての研究を継続しつつ、26年度の研究実施計画も適切に遂行したい。曲面結び目、曲面絡み目の研究については、有限体上の2次特殊線形群のある共役類からなる共役カンドルを使った応用例の導入,三重点数、minimum number of colorsの新しく有効な判定法の導入を試みたい。
細菌におけるtrans-translationの生理的意義

本研究開始前に、大腸菌のLactose RepressorであるLaclタンパク質がtrans-translationの標的となることを見い出している。lacオペロンのオペレーターの一つ03がlaclのORFと一部重なっており、そこに結合したLaclが転写伸長を阻害して終止コドンを持たないmRNAが生じ、その3'末端がtrans-translationの標的となっていた。本研究では、laclの最後のコドンを終止コドンに置き換えてC末端の1アミノ酸を欠くLaclを作らせると、高効率でtrans-translationが見られることを発見し、その分子機構を解析した。C末端の1アミノ酸を欠くLaclにおいては、trans-translationは終止コドンに相当する箇所で起こっていた。この高効率のtrans-translationはmRNAの切断が主な要因では無かった。laclの最後の数コドンの部分に塩基置換を導入したところ、アミノ酸の置換を引き起こすような塩基置換の場合、一塩基の置換でもtrans-translation効率が大きく減少したのに対し、同義コドンへの置換は、複数個の塩基置換を導入してもtrans-translation効率を下げなかった。また、C末端の1アミノ酸を欠くLaclの最後尾のアミノ酸配列Leu-Glu-Ser-Glyを他のタンパク質のC末端に融合したところ、やはり高効率のtrans-translationが観察された。これらの結果から、ポリペプチド鎖の最後のアミノ酸配列Leu-Glu-Ser-Glyが、高効率のtrans-translationを引き起こす主要な要因であることが示され、リボソームとLeu-Glu-Ser-Gly配列との相互作用がリボソームの構造に変化をもたらし、trans-translationを引き起こすという機構の存在が示唆された。細菌のtrans-translationは、終止コドンを持たないmRNAの3'末端まで到達してストールしたリボソームにSsrA RNAが作用して、翻訳産物のC末端に分解タグと呼ばれるペプチド配列を付加する現象である。分解タグをC末端に持つポリペプチドはC1pXP等のプロテアーゼによって速やかに分解される。SsrA RNAに塩基置換を導入し、プロテアーゼ耐性のタグを付加できるようになったSsrA-DDを用いると、trans-translation産物が安定に存在し、タグ特異的な抗体によって検出可能であるため、これを利用して解析を行なっている。終止コドンを持たないmRNAが出来る状況の一つに、終止コドンの読み飛ばしが考えられる。実際に、終止コドンをセンスコドンとして認識してしまうsuppressor tRNA存在下では、翻訳が終止コドンを読みとばして、リボソームがmRNAの3'末端に到達してしまい、trans-translationが引き起こされることを大腸菌crp遺伝子を用いたモデル系で証明した。また、大腸菌を通常の条件下で生育させると多数のtrans-translation産物が生じるが、suppressor tRNAを保持する大腸菌ではそのtrans-translation産物が種類、絶対量ともに増えることが観察された。これらの結果から、終止コドンの読み飛ばしがtrans-translationを引き起こすことが示され、trans-translationが終止コドンの読み飛ばしによって生じるリボソームのストールの解消や異常タンパク質の分解除去に働いていると考えられた。
高機能センサ素子材料に関する研究

本研究は、分子識別能の高い素子材料、高機能の新しい膜素材を開発し、それらをセンサに適用するための基礎的検討を企てたものである。高性能バイオセンサの実現を目標に、高度の識別能をもつ生体内アフィニティ物質や生体触媒、さらにシュミレートした人工産物を探索し、それらの調製,安定化,固定化,さらに薄膜化を検討した。また新しい化学のセンサの達成を目指して、応答の感度と迅速性、耐久性にすぐれる新素子の開発を進め、材料工学的視点から評価すると共に作動機構を究明して設計上の指針を得た。まず酵素イムノセンサの基礎原理をなす抗体・酵素標識抗原の組合せと測定感度との関係をステロイドについて系統的に考察し、両者間に一定の規則性があることを見出した。つぎにロイシン脱水素酵素を好熱性細菌に求め、熱安定性の高いものを高収量で産生させ、それを効率よく分離精製することに成功した。一方プロトンレセプタとしてポルフィリン化合物をとりあげ、ソーレ吸収帯が高いモル吸光係数をもつ特性に着目し、調製した固定化膜について吸光特性や酸塩基特性を吟味した。また多孔性ケイ酸ガラス膜にイオン感応基を化学修飾により固定化した新機能性イオンセンサ素子の開発を試み、アルキル鎖長の異なる一連の4級アンモニウム基修飾ガラスを調製して、その有用性を示し、他方センサ機能を向上させるため膜分離-イオン電極法による連続流れ方式の分析システムを組み立てた。ついで耐性にすぐれるセラミックスにガスセンサ機能を付与した材料の探索を材料工学的立場から動作機構を踏まえつつ推し進め、Cu0/Zn0ヘテロ開接合系において高選択的応答が得られることを見出した。またすぐれたリーン・バーン酸素センサの開発を目標にかかげ、半導体型としてペロブスカイト型酸化物の【TI^(4+)】を【MG^(2+)】で置換した材料を調製し、酸素空孔量およびこの空孔への収着酸素量が空燃比検出特性に重要なことを指摘した。
圧電高分子薄膜ゲージを用いた疲労き裂検出機能付与による材料の知能化

圧電高分子薄膜ゲージ(ポリフッカビニリデン(以下PVDF))は、力を加えることにより大きな出力電圧を発生する。このため、計測系に増幅アンプを必要としない。このような性質を利用して、材料自らが疲労き裂発生伝播をひずみ検知ができれば、材料の損傷検出の知能化にもつながる。上記に示した圧電性の性質を利用して、平成12年度では下記の目的で研究を行った。(1)圧電高分子薄膜ゲージを用いての疲労き裂伝播測定実験の実施。疲労き裂伝播測定において、圧電高分子薄膜ゲージとクラックゲージとの結果が一致することを実験的に示した。すなはち圧電高分子薄膜ゲージが、疲労き裂伝播測定に使用できることが証明された。さらに繰返し荷重条件を変えることにより、PVDFゲージの出力電圧がどのように変わるか実験的に調べた。使用した試験片は、前年度同様CT試験片を用いた。(2)圧電高分子薄膜ゲージの出力電圧から疲労き裂長さの算出方法の開発平成12年度は、さらに圧電高分子薄膜ゲージの出力電圧から、疲労き裂長さを計算する方法を開発した。すなはち繰返し荷重の荷重振幅を各種変え、圧電高分子薄膜の出力電圧を実験から求め換算式によりき裂長さを求める実験式を提案し、応力ひずみシンポに発表した。(3)疲労き裂伝播検出ゲージの開発円孔縁等の応力集中部近傍から発生した疲労き裂の発生を、検知することを想定したクラックゲージを開発した。クラックゲージの形状は、圧電高分子薄膜を円孔曲率に適合する形状にカットして製作した。疲労き裂長さの実測値と本研究で開発したクラッタゲージとでよい一致をみた。(4)圧電高分子薄膜によるひずみ測定法の開発圧電高分子薄膜を使い、ひずみゲージを作成し、ひずみ測定を試みた。圧電高分子薄膜の基礎式から、ひずみ解析式を導いた。実験を行い実際のひずみゲージと比較した結果、両者とも同様な傾向が得られた。圧電高分子薄膜ゲージ(ポリフッカビニリデン(以下PVDF))を用いて疲労き裂伝播検出が可能ならば、PVDFゲージを材料に貼り付けることにより、材料のき裂検知知能化が可能である。なぜならばPVDFゲージは、動的変形に伴い高い出力電圧を生ずることから増幅アンプを必要としないためである。本研究では下記の2点を実験により調べた。(1)圧電高分子薄膜の疲労き裂伝播測定の可能性PVDFゲージを用いて構造部材の疲労き裂伝播特性を、検出できるかどうか実験的に検証した。使用試験片は、ASTM-E647に基づくCT試験片を用いて、クラックゲージとPVDFゲージをそれぞれ両面に貼り付け、疲労試験を行った。繰り返し数(N)-疲労き裂長さ(a)とは、両者ともよい一致をみた。このことからPVDFゲージの疲労き裂測定の可能性がある。(2)圧電高分子薄膜(PVDF)ゲージの疲労き裂出力電圧特性の実験疲労き裂が進展するに従いPVDFゲージの出力電圧が増加する。この出力電圧が何に起因するのか、以下の仮説をたてて実験的に調べた。仮説(1)単純にPVDF薄膜ゲージが切断されたために出力電圧が増加する。仮説(2)疲労き裂によりPVDFゲージのき裂回りのひずみ場が大きくなることによりPVDF電圧が増加する。

実験は、単純にカッターでPVDFゲージを切断する実験と疲労き裂進展試験を実施した。その結果、仮説(2)のき裂が進展するに従いき裂先端部近傍のひずみ場が大きくなり、貼られているPVDFゲージの変形が大きくなる。このため出力電圧が、大きくなることがわかった。圧電高分子薄膜ゲージ(ポリフッカビニリデン(以下PVDF))は、力を加えることにより大きな出力電圧を発生する。このため、計測系に増幅アンプを必要としない。このような性質を利用して、材料自らが疲労き裂発生伝播をひずみ検知ができれば、材料の損傷検出の知能化にもつながる。上記に示した圧電性の性質を利用して、平成12年度では下記の目的で研究を行った。(1)圧電高分子薄膜ゲージを用いての疲労き裂伝播測定実験の実施。疲労き裂伝播測定において、圧電高分子薄膜ゲージとクラックゲージとの結果が一致することを実験的に示した。すなはち圧電高分子薄膜ゲージが、疲労き裂伝播測定に使用できることが証明された。さらに繰返し荷重条件を変えることにより、PVDFゲージの出力電圧がどのように変わるか実験的に調べた。使用した試験片は、前年度同様CT試験片を用いた。(2)圧電高分子薄膜ゲージの出力電圧から疲労き裂長さの算出方法の開発平成12年度は、さらに圧電高分子薄膜ゲージの出力電圧から、疲労き裂長さを計算する方法を開発した。すなはち繰返し荷重の荷重振幅を各種変え、圧電高分子薄膜の出力電圧を実験から求め換算式によりき裂長さを求める実験式を提案し、応力ひずみシンポに発表した。(3)疲労き裂伝播検出ゲージの開発円孔縁等の応力集中部近傍から発生した疲労き裂の発生を、検知することを想定したクラックゲージを開発した。クラックゲージの形状は、圧電高分子薄膜を円孔曲率に適合する形状にカットして製作した。疲労き裂長さの実測値と本研究で開発したクラックゲージとでよい一致をみた。(4)圧電高分子薄膜によるひずみ測定法の開発圧電高分子薄膜を使い、ひずみゲージを作成し、ひずみ測定を試みた。圧電高分子薄膜の基礎式から、ひずみ解析式を導いた。実験を行い実際のひずみゲージと比較した結果、両者とも同様な傾向が得られた。
地域高齢住民におけるうつ病の実態とその危険因子の解明に関する横断・縦断研究

2012年から2013年にかけて65歳以上の久山町高齢者を対象に、うつ状態とうつ病の悉皆調査を実施した。1,904名が調査を受診し(受診率93.5%)、うつ状態の粗有病率は17.4%、うつ病の粗有病率は3.5%だった。2005年の断面調査の成績から、うつ状態はADL障害と密接に関連しており、ADL障害が重度になるほどうつ状態の頻度は有意に増加した(傾向性p<0.01)。さらに、うつ状態を認めなかった745名を7年間前向き追跡した結果、うつ状態の累積発症率は12.9%であり、ADL障害はうつ状態発症の有意な危険因子であった(オッズ比2.99)。平成24年に福岡県久山町の65歳以上の高齢住民を対象として行われたうつ病と認知症の有病率調査の未受診者に対する追加調査を行った.対象者は529名で,そのうち383名(受診率74.4%)が調査を受診した.うつ病と認知症の調査では、2段階方式の調査法を用いた。追加調査者は初調査者と比べて有意に高齢で,認知症の粗有病率および介護保険認定率も有意に高く(すべてP<0.01),認知症やADL障害が重症例ほど調査を受けないことが明らかとなった.前年度の調査成績と合わせた最終的な受診率は93.5%だった.うつ状態の粗有病率は17.4%であり、大うつ病性障害の粗有病率は3.5%だった。一方、全認知症の粗有病率は17.9%であり,MCI10.0%を含めると27.9%の高齢者が何らかの認知機能障害を有していた.認知症の病型別粗有病率をみるとアルツハイマー病は12.3%,血管性認知症は3.0%,その他の認知症は2.6%だった.本調査における介護保険の認定率は12.8%(243名)であり,介護認定を受けた認知症者の90.6%(163名)が認知症高齢者の日常生活自立度I度以上と診断されていた.さらに、平成17年に65歳以上の久山町高齢住民を対象に行ったうつ病、認知症、ADL障害の有病率調査の成績を用いて、うつ状態と認知症およびADL障害との関係を検討した。その結果、うつ状態を有する群はうつ状態を有さない群と比べると、有意に高齢で、認知症者、ADL障害者、無職、配偶者他界(独身含む)、施設入所(病院入院含む)の頻度が有意に高かった。認知症を病型別に検討すると、特に血管性認知症がうつ状態と強く関連した。うつ状態のオッズ比はADL障害が重度になるほど有意に高くなり(傾向性p<0.01)、ADL障害に認知症を合併するとうつ状態のオッズ比は更に上昇した。平成24年度は、平成24年4月1日時点で福岡県久山町に在住する65歳以上の全住民2,083名を対象にうつ症状、うつ病、認知症、およびADL障害の包括的な横断調査を実施した。うつ病と認知症の調査では、2段階方式の調査法を用いた。第1段階のスクリーニング調査では、原則的に医師が各対象者を直接面接し、うつ症状の評価にはThe Geriatric Depression Scale -Short Form-Japanese (GDS-S-J)を、認知機能の評価にはMini-Mental State Examination (MMSE)、長谷川式簡易知能評価スケール改訂版(HDS-R)、およびClinical Dementia Rating (CDR)を用いた。うつ症状や認知機能低下が疑われる者に対して2次調査を行い、Structured Clinical Interview for DSM-IV: SCIDに準じた構造化面接に加えて、家族あるいは主治医からの病歴聴取、神経・理学的所見により、臨床的なうつ症状、うつ病、および認知症の有無とその重症度を判定した。ADL障害はmodified Rankin scale、Barthel index、介護保険主治医意見書における障害高齢者の日常生活自立度(寝たきり度)を用いて評価した。平成24年3月31日までに1,619名(男性669名、女性950名)の調査が完了した。調査期間中の転出者や死亡者を除くと、本調査の受診率は79%だった。本調査の受診率が90%を超えることを目標に、現在も調査は継続中である。平成24年に福岡県久山町の65歳以上の高齢住民を対象として行われたうつ病と認知症の有病率調査の未受診者に対する追加調査を行った。対象者は529名で、そのうち383名(受診率74.4%)が調査を受診した。

うつ病と認知症の調査では、2段階方式の調査法を用いた。追加調査者は初調査者と比べて有意に高齢で、認知症の粗有病率および介護保険認定率も有意に高く(すべてP<0.01)、認知症やADL障害が重症例ほど調査を受けないことが明らかとなった。前年度の調査成績と合わせた最終的な受診率は93.5%だった。うつ状態の粗有病率は17.4%であり、大うつ病性障害の粗有病率は3.5%だった。また、平成17年に65歳以上の久山町高齢住民を対象に行ったうつ病、認知症、ADL障害の有病率調査の成績を用いて、うつ状態と認知症およびADL障害との関係を検討した。その結果、うつ状態を有する群はうつ状態を有さない群と比べると、有意に高齢で、認知症者、ADL障害者、無職、配偶者他界(独身含む)、施設入所(病院入院含む)の頻度が有意に高かった。認知症を病型別に検討すると、特に血管性認知症がうつ状態と強く関連した。うつ状態のオッズ比はADL障害が重度になるほど有意に高くなり(傾向性p<0.01)、ADL障害に認知症を合併するとうつ状態のオッズ比は更に上昇した。さらに、平成17年度と平成24年度の高齢者調査を受診した65歳以上の男女903名のうち、平成17年度にうつ状態を認めなかった745名を7年間前向き追跡し、うつ状態発症の危険因子を検討した。うつ状態発症群はうつ状態非発症群と比べると、ADL障害者の頻度のみが有意に高かった。ロジスティック回帰分析を用いてうつ状態発症のオッズ比を多変量解析で算出した結果、ADL障害はうつ状態発症の有意な危険因子であった(オッズ比: 2.99)。老年精神医学平成25年度の研究計画通り、65歳以上の久山町高齢住民を対象としたうつ病、認知症、およびADL障害に関する有病率調査の追加調査を行った。最終的な受診率は93.5%となり、目標であった受診率90%以上に達成できた。また、研究計画通り今回の有病率調査のデータ整備も完了した。さらに、平成17年に施行したうつ病、認知症、およびADL障害の有病率調査の成績から、認知症とADL障害を有する高齢者では、うつ状態のリスクが有意に高くなることを明らかにした。当初の予定通り、平成24年4月1日時点で福岡県久山町に在住する65歳以上の全住民2,083名を対象に、地域一般高齢者におけるうつ症状、うつ病、認知症、およびADL障害を含む包括的な調査を実施した。地域住民における疾病の有病率を正確に把握するには、偏りの少ない集団を対象とした調査を行うことが求められる。疫学調査に参加する対象者は健康意識が高い傾向があり、受診率が低いとそのデータは母集団の実態から見かけ上健康側に傾いてしまい、疾病頻度を低く見積もる可能性がある。つまり、受診率が高くなるとこの偏りは小さくなるのだが、疫学の分野では、この偏りを無視できる受診率は70%以上とされている。本研究の受診率は既に70%を超えており、当初の計画とおり順調に進展していると考えられる。平成26年度には、平成17年と平成24年に行った横断調査の成績をもとに、老年期うつ状態および大うつ病性障害の時代的変化について検討する。また、久山町における断面調査および追跡調査の成績をもとに、老年期うつ病と認知症との関係について、両疾患の病態に影響を及ぼすとされる年齢、性別、社会状況(学歴、婚姻状況、雇用状況)、糖尿病などの危険因子を調整した解析を行う。1)平成25年度は、受診率が90%を超えることを目標に65歳以上の久山町高齢住民を対象としたうつ症状、うつ病、認知症、およびADL障害に関する横断調査を継続する。そして今回施行した横断調査のデータ整備を行い、老年期におけるうつ症状、うつ病、および認知症の有病率とADL障害の頻度について検討する。
11族金属錯体を用いた新規触媒的有機合成反応の開発とその理論的研究

後周期遷移金属化合物と有機ケイ素化合物との組み合わせにより,これまで多くの有用な有機合成反応が開発されている。例えば,ヒドロシランなどの有機ケイ素化合物は8,9,10族などの後周期遷移金属化合物に対する反応が知られており,これを利用してヒドロシリル化などの触媒的合成反応が数多く開発されてきた。しかし,銅(I)塩などの11族金属化合物と有機ケイ素化合物の反応例は少なく,これらを触媒とする合成反応の研究も限られていた。我々は最近、ヒドロシランやジシランのような有機ケイ素化合物を用い、銅(I)塩を触媒とする有用な合成反応を見いだした。さらに、銅(I)塩触媒による、有機ホウ素化合物を用いた触媒反応の開発もおこなった。また,同じ11族金属化合物である金(I)錯体を用いた触媒反応の開発にも成功し,これまで極めて例の少なかった金(I)錯体による触媒反応の新しい設計指針が得られた。Si-Si結合を持つ化合物と銅(I)塩との反応:銅(I)塩によりジシランが切断されることを初めて発見し、銅(I)塩触媒を用いたジシランによるα,β-エノンの共役シリル化反応を開発した。類似の反応は、過去にPd,Ni触媒でも報告されているが、銅(I)触媒を用いたこの反応は、ジシランに対する反応活性がより高く、合成反応としての一般性に優れている。(b)Si-H結合を持つ化合物と銅(I)塩の反応:ヒドロシランと銅(I)塩がDMI中で反応することを初めて明らかにした。さらにこれを利用してα,β-不飽和カルボニル化合物の選択的1,4-還元反応を開発した。有機合成化学において、遷移金属触媒を用いた新反応の開発は活発な研究分野である。とくに反応剤としてヒドロシランなどの有機ケイ素化合物を用いる研究例は多く、8、9、10族などの後周期遷移金属を触媒とすることで、多くの有用な合成反応が報告されている。しかし、銅(I)塩などの11族金属化合物を、有機ケイ素化合物を用いる合成反応の触媒として利用する例はこれまで限られていた。本研究者は、銅(I)塩と多くの有機ケイ素化合物が、フッ化物イオンなどによる特別な活性化がなくても、銅(I)塩と直接反応する現象を発見した。同じ11族金属化合物である金(I)錯体は、反応性の乏しさから、これまで有機合成触媒としての報告例は限られていた。本候補者は銅(I)塩触媒を研究する中で得た知見の類推から、金(I)錯体と14族化合物との反応性を予測し、これまで極めて例の少なかった金(I)錯体による触媒反応(スズヒドリド化合物の脱水素二量化、アルデヒド、アルドイミンのヒドロシリル化)を新たに開発することに成功した。特にヒドロシリル化は遷移金属に典型的な反応が金(I)錯体でも実現可能であるという点で、画期的な成果である。これらの研究は、単に新しい合成反応の開発というだけでなく、11族金属で未知であった「基本的な」反応の発見であり、11族金属化合物における新しい触媒反応を開発するための重要な基礎を築くものであるといえる。