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二〇世紀における戦後和解と叔しの歴史

Peaceが<神の平和>であった時代と社会においては、国家が戦争中になした残虐行為は講和とともに赦免の対象となった。赦す(forgive)ことは忘れる(forget)ことと等価であった(参照Philip Towle, Democracy and Peacemaking, Routledge,2000)。講和が戦争の惨害を直接被った者の意思や感情を斟酌せずに策定されえた時代においては、いったん講和が成れば、個人の苦痛や個人の集積としての共同体の苦痛をいかに癒すかなどということは政府や特権階級の懸案になることはなかった。20世紀には社会の民主化、戦争の惨害を直接被る者たちの地位の向上、マスメディアの発達、人権思想の浸透によって、人々は戦争と戦争犯罪を記憶することで次の戦争を回避しうると考えるようになった。20世紀においてはとくに戦争捕虜への虐待が講和のネックのひとつとなった。講和=忘却の等式は破綻し、戦争中の残虐行為が忘却されることはなくなった。戦後和解はそのよう歴史現象のなかで浮上してきた政治的課題である。事実の究明と正義の実現は真の平和の実現に不可欠な前提である。最も困難な部分は、集団のレベル、ナショナリズムのコンテクストのなかで語られながら、根源的に個人の感覚である<痛み>に対峙していかなければならないという点にある。平和と忘却の等式が破綻した社会において、「赦す、しかし忘れない」という人間にとって至難な行為を容易たらしめる有効で新たなファクターは20世紀末の段階までに存在していないようにもみえる。Andrew Rigbyの定義によれば、戦争における痛みによってわかたれている人々やその集団が未来の共生のために再会を決意することが和解という行為の重要な一部である。概して、未来の共生のビジョンが明確に示されれば示されるほど和解のための覚悟を固め易くなり、またその逆も真であるようにみえる。1.近代ヨーロッパにおけるピースメイキングの歴史の中で、戦後和解と赦しという課題を論じる意義について考察した。(1)十七・八世紀ヨーロッパの戦争では、講和は戦争中の行為の一切を忘却し赦すこと(total amnesty)を意味した。フランス革命からナポレオン戦争期を経て西欧社会の民主化と世俗化が進むと、講和=赦し/忘却の式は成り立たなくなり、集団的赦しは政治的課題から除外されるようになる。この傾向は第一次世界大戦期にさらに顕著となり、戦後和解に到る一道程として、戦争犯罪裁判による正義の実現が模索されるようになる。(2)ヨーロッパ十九世紀は戦争の人道化が模索された時代であった。十九世紀半ば以降、戦時医学・看護学の発達、補給網の整備と用兵術の変化、中産階級の台頭による慈善の変化、ヨーロッパ協調の展開による国際社会の成熟によって、赤十字運動のような、大衆の年醵金に依る国際人道主義運動が立ち上げられていくようになる。戦場人道主義は、第一次大戦を契機に、愛国主義と抱擁する。戦場人道主義と愛国主義の抱擁は戦死者崇拝の誕生の一下地となった。2.第二次世界大戦後の対独・対日戦争犯罪裁判支持者によって期待されたもののひとつには旧敵との和解の促進があった。裁きがどれほどの憎悪を癒し、和解に至る道を拓き得たのかについては検討を重ねる必要がある。3.戦後トラウマに苦しむ個々が形成する集団や地域の民主化は難航し、トラウマが深刻であればあるほど独裁化しやすい。集団化したトラウマは、集団として癒されない限り、集団を形成する個々が癒されることをしばしば認めない。犠牲者の死や記憶の忘却は和解を容易にするが、トラウマ化した集団が地域や国家にまで肥大化したようなケースにおいては、自らの犠牲と加害者への憎悪はナショナル・アイデンティティーともなる。

概して、未来の共生のビジョンが明確に示されれば示されるほど和解のための覚悟を固め易くなり、またその逆も真であるようにみえる。1.戦後和解・赦しと記念、ナショナリズムの関係について考察した。近代西欧社会においては、十九世紀から二〇世紀にかけての民主化と世俗化の進行によって、戦後和解・赦しと、忘却の政治的関係は大きく変化した。通信技術の革新と大衆ジャーナリズムの発達により、戦場の人道化が国民の士気を安定させるためにいよいよ重要な課題となった。戦争による損失の増悪と社会の軍事民主化の進行によって、一方で自国による自国軍傷病兵や生者に準じる権利を有する身体としての戦死体の取扱に対する、一方で敵国による捕虜虐待などの残虐行為に対する、国民の批判や関心がいよいよ高まり、戦時中あるいは戦争に関連して行なわれた残虐行為が休戦講和をめぐるネックとなった。旧敵国間の戦死者の合同追悼・記念がしばしば戦後和解と赦しのしるしとしてみなされるようになった。研究代表者は、英国を中心に戦死体と埋葬と戦死者の記念にかかわる問題についての調査及び資料の収集、及び日本との比較研究を行なった。ヨーロッパの戦争記念物には、その戦死者が正義と自由のための戦争において崇高な死を遂げたという前提が古代より現代にいたるまで一貫して観察され、二〇世紀には、犠牲の崇高性の強調と記念の対象と方法のいわば民主化・<非宗教>化・普遍化が、新たな特徴として加味された。戦争記念物は過去と未来の結び目のようなもので、追悼者はそこで過去と未来の関係を確認し監視する役割を果たす。戦争記念物には、それを建造した共同体のきわめて強い喪失感、戦死者の帰還という感覚、(戦)死の確認と再生への願望が観察される。2.第二次世界大戦後の日本の国際経済体制への編入と、日欧間の<過去の重み>について考察した。とくに二十世紀後半の日英経済関係に、一九三〇年代の経済摩擦、戦時中の日本軍による捕虜虐待がどのような影を落としたか、調査及び資料の収集を日英において行なった。平成14年度は本課題について最終年度にあたるため、第1に、研究成果の発表に重点を置いた。具体的には、(1)概史・理論に関わる論文の発表(「戦後和解と集団的赦しについて(公刊)」、他1本投稿中、(2)フィールド・ワーク(『戦争の傷と和解(編著・公刊)』「<和解の森>という試み(公刊)」、他1本投稿中)、(3)和解とナショナリズム(「赤い十字と異教国-近代日本におけるナショナリズムと<非宗教>(発表予定)、"The 'non-religious' red cross emblem and Japan(published in English/French)")、(4)国際経済関係("The pressure of the past on the future : Anglo-Japanese economic relations in the late 20^<th> century(発表予定)")、(5)<戦争の記憶>(「腐敗・癒し・再生
サルコペニア進行の予測マーカーとしてのACTN3遺伝子型の活用

加齢とともに骨格筋の質的量的な低下が生じるが、この現象はサルコペニアと呼ばれており、高齢期の活動性と密接に関係する。サルコペニアは速筋線維の加齢性の萎縮に主として起因したものであることが示唆されており、加齢に伴って速筋線維の動員を要するような強い運動が減少する事がその一因とされている。そこで本研究では、骨格筋内のαアクチニン3タンパク質(ACTN3)の発現調節に関わるACTN3遺伝子が速筋線維中にしか発現していないことに着目し、この遺伝子と高齢者の筋力発揮特性や将来のサルコペニアの進行しやすさを予想するマーカーとなり得るかどうかを明らかにすることを目的とした.本年度は、体力水準の低い中高齢者を対象に、在宅型でのトレーニングの効果について検討した。高齢女性35名(年齢74±6歳)が、スクワット、レッグエクステンション、レッグカール、ヒップフレクションの4種の運動で構成されたトレーニングを、10回1セット、週3セット以上、2ヶ月間、自宅にて行った。彼女たちの遺伝子多型の頻度は、RR:17%、RX:46%、XX:37%で、R配列の出現率は40%であった。トレーニングの前後で、身長、体重、体脂肪率、握力、長座体前屈、上体起こし、開眼片足立ちを測定したところ、トレーニング前の形態および体力に、遺伝子多型による有意な差はみられなかったが、トレーニング前後での比較では、RX型においてのみ有意(p<0.05)な改善がみられた。また、R配列を持つ被験者(RR+RX)は上体起こしおよび開眼片足立ちで有意な改善(p<0.05)を示したが、XX型では違いは観察されなかった。以上の結果から、体力水準の低い高齢女性における筋力トレーニングへの応答性は、ACTN3遺伝子多型の影響を受ける可能性があることが示唆された。今後きらに被験者数を増やしていく必要性があるものと考えられた。加齢とともに骨格筋の質的量的な低下が生じるが,この現象はサルコペニアと呼ばれており,高齢期の活動性と密接に関係する。サルコペニアは速筋線維の加齢性の萎縮に主として起因したものであることが示唆されており,加齢に伴って速筋線維の動員を要するような強い運動が減少する事がその一因とされている。そこで本研究では,骨格筋内のαアクチニン3タンパク質の発現調節に関わるACTN3遺伝子が速筋線維中にしか発現していないことに着目し,この遺伝子が将来のサルコペニアの進行しやすさを予想するマーカーとなり得るかどうかを明らかにすることを目的とした.本年度は,ACTN3遺伝子型と健康に関わる体力要素との関わりについて過去にさかのぼって検討した。10年前に開催された運動教室に参加したことのある高齢女性(現在の平均年齢88歳:n=22)を対象としてACTN3遺伝子型を分析したところ,RR型4名,RX型9名,XX型9名の分布であった。彼女たちの10年前の歩行速度を調べたところ,普通歩行速度には違いが見られなかったが,最大歩行速度はRR型1.2m/秒,RX型1.2m/秒,XX型1.4m/秒で,XX型の群が有意に速く歩くことができた。また,股関節の伸展力も有意にXX型群が高い値を示した(RR型0.86Nm/kg,RX型0.83Nm/kg,XX型1.09Nm/kg)。これらの結果は,ACTN3遺伝子型の違いによって高齢期の身体諸機能や活動性に違いが存在する可能性を示唆するものであった。今後さらに被験者数を増やし,また体力測定を受けることのできる高齢者の遺伝子型の分布が先行研究に見られるACTN3の一般的な分布と異なるのかどうかの検討が必要であることが課題としてあげられた。そこで本研究では、骨格筋内のαアクチニン3タンパク質(ACTN3)の発現調節に関わるACTN3遺伝子が速筋線維中にしか発現していないことに着目し、この遺伝子と高齢者の筋力発揮特性や将来のサルコペニアの進行しやすさを予想するマーカーとなり得るかどうかを明らかにすることを目的とした.本年度は、ACTN3の異なる遺伝子型(RR:5名、RX:4名、XX:6名)を持つ平均年齢70歳の高齢女性を対象に8週間の筋力トレーニングを実施し、そのトレーニング効果を遺伝子型別に検討した。筋力トレーニングは、筋力トレーニングマシンを用いて行われ、レッグプレス、チェストプレス、レッグエクステンション、ヴァーティカルトラクション、およびレッグカールを、1RMの約50%の負荷で1セット10回を2セット、週2回行った。なお、4週間で負荷強度の見直しを行った。トレーニング効果は、レッグプレスおよびチェストプレスの1RM推定値で評価した。その結果、8週間の筋力トレーニングによっていずれの遺伝子型群においても1RMは有意に向上したが、その向上の程度に遺伝子型間で差は見られなかった。また、対立遺伝子RおよびXで比較した場合にもトレーニング効果に有意な差は観察されなかった。日本人高齢女性の筋力トレーニングに対する効果は、ACTN3遺伝子多型の影響を受けないことが示唆された。

今後さらに被験者数を増やし、筋力の発揮様式やまたその他有酸素トレーニング等に対する応答性の違いなどを検討していく必要性があるものと考えられた。加齢とともに骨格筋の質的量的な低下が生じるが、この現象はサルコペニアと呼ばれており、高齢期の活動性と密接に関係する。サルコペニアは速筋線維の加齢性の萎縮に主として起因したものであることが示唆されており、加齢に伴って速筋線維の動員を要するような強い運動が減少する事がその一因とされている。そこで本研究では、骨格筋内のαアクチニン3タンパク質(ACTN3)の発現調節に関わるACTN3遺伝子が速筋線維中にしか発現していないことに着目し、この遺伝子と高齢者の筋力発揮特性や将来のサルコペニアの進行しやすさを予想するマーカーとなり得るかどうかを明らかにすることを目的とした.本年度は、体力水準の低い中高齢者を対象に、在宅型でのトレーニングの効果について検討した。高齢女性35名(年齢74±6歳)が、スクワット、レッグエクステンション、レッグカール、ヒップフレクションの4種の運動で構成されたトレーニングを、10回1セット、週3セット以上、2ヶ月間、自宅にて行った。彼女たちの遺伝子多型の頻度は、RR:17%、RX:46%、XX:37%で、R配列の出現率は40%であった。トレーニングの前後で、身長、体重、体脂肪率、握力、長座体前屈、上体起こし、開眼片足立ちを測定したところ、トレーニング前の形態および体力に、遺伝子多型による有意な差はみられなかったが、トレーニング前後での比較では、RX型においてのみ有意(p<0.05)な改善がみられた。また、R配列を持つ被験者(RR+RX)は上体起こしおよび開眼片足立ちで有意な改善(p<0.05)を示したが、XX型では違いは観察されなかった。以上の結果から、体力水準の低い高齢女性における筋力トレーニングへの応答性は、ACTN3遺伝子多型の影響を受ける可能性があることが示唆された。今後きらに被験者数を増やしていく必要性があるものと考えられた。
ミトコンドリア由来の酸化ストレス応答とシグナル伝達の分子メカニズムの解析

ミトコンドリア内でROSを人工的に発生誘導することが可能な動物培養細胞とトランスジェニック線虫を用いた実験システム系を構築する事に成功した。この系を用いることで、in vitroおよびin vivoにおけるミトコンドリア由来ROSにより誘導される細胞内ストレス応答の経時的流れの一端を解き明かした。特に、ミトコンドリア膜の透過性調節に関与する因子(シクロフィリンDとカルシウムイオン)がストレス応答の一部に寄与している事を見いだした。本研究目的「ミトコンドリア由来のROSにより、どのような細胞内ストレス応答が生じ、どのように細胞が死へと導かれるのか?および、その機構にどのようなタンパク質因子が関与しているか?の解明」を達成する手段としてミトコンドリア内でROSを人工的に誘導する実験動物培養細胞系を構築した。現在までに、ヒト細胞HeLaとHEK293T、マウス細胞MEF、および酵母S.cerevisiaeにおけるROS発現誘導細胞を作製した。当該年度内において、これらの細胞を用い、本申請研究計画書に記載した「(i)遺伝子レベルでの応答変化、(ii)タンパク質レベルでの応答変化、(iii)形態学的な応答変化」の情報を得るための様々な実験を実施し、下記の「ROSによる細胞内ストレス応答の経時的流れ」を突き止めた。ミトコンドリア内でROSが発生すると、まずミトコンドリアの断片化および膜電位の低下が生じ、その後、傷害を受けたミトコンドリアの除去に働くことが示唆されるParkinタンパク質がミトコンドリア上に凝集してくる事が判明した。その後、ATPの急激な低下を生じ、細胞膜の破綻(細胞死)へと導かれて行く事がわかった。カスペース阻害剤を用いた実験から、細胞死はカスペース依存的細胞死(アポトーシス)ではなく、非依存的細胞死(ネクローシス)である事も判明した。パーキンソン病発症の原因因子の一つであるParkinタンパク質と傷害ミトコンドリアとの相互作用(関連性)は近年報告され、非常に関心の高い研究領域になっている。しかし、その関連性の生理的意義や分子メカニズムには不明な点が多く残されている。今回、自身の構築した系においても、同様の相互作用が示されたため、この系を用いる事でパーキンソン病発症の分子メカニズムの解明にも発展すると考えられる。また、現在、薬剤およびRNAiライブラリーによるスクリーニングを実施中であり、上記のストレス応答の流れに関与する未知の因子の単離同定を目指している。本研究目的「ミトコンドリア由来のROSにより、どのような細胞内ストレス応答が生じ、どのように細胞が死へと導かれるのか?および、その機構にどのようなタンパク質因子が関与しているか?の解明」を達成する手段としてミトコンドリア内でROSを人工的に誘導する実験動物培養細胞系を考案し、昨年度(H21年度)までに、ヒトHeLaとHEK293T細胞およびマウスMEF細胞におけるROS発現誘導細胞を作成した。当該年度内において、これらの細胞を用い、本申請研究計画書に記載した「(i)遺伝子レベルでの応答変化、(ii)タンパク質レベルでの応答変化、(iii)形態学的な応答変化」の情報を得るための様々な実験を実施し、下記の「Rosによる細胞内ストレス応答の経時的流れ」を突き止めた。ミトコンドリア内でROSが発生すると、ミトコンドリアの断片化および膜の膨張が生じる事を電子顕微鏡レベルでの解析で明らかにした。また、ミトコンドリア膜電位の低下後、傷害を受けたミトコンドリアの除去に働くことが示唆されるParkinタンパク質がミトコンドリア上に凝集してくる事を見いだした。加えて、カスペース阻害剤を用いた実験から、ミトコンドリアROSにより引き起こされる細胞死はカスペース依存的細胞死(アポトーシス)と非依存的細胞死(ネクローシス)の両者が組み合わさっている事も判明した。現在、薬剤およびRNAiライブラリーによるスクリーニングを実施中であり、上記のストレス応答の流れに関与する未知の因子の単離同定を目指している。さらに、in vivoにおけるミトコンドリアROSの影響を解明する手段として、モデル生物線虫(C.elegans)を本研究に新たに導入した。当該年度内において、既に線虫の筋肉細胞のミトコンドリアでROSを発生可能なトランスジェニック線虫の構築に成功しており、このモデル生物を用いた様々な実験に着手したところである。将来的に、線虫の遺伝学を用いたスクリーニング系により、ストレス応答の流れに関与する未知の因子の単離同定へと展開させて行く予定である。
ヒトES細胞からインスリン分泌能を有する膵島細胞を分化誘導するシステムの確立

近年、胚性幹細胞(embryonic stem cell、以下ES細胞)を特定の細胞や組織分化させ、移植用臓器あるいは組織を作成することが試みられており、ドナー不足や免疫拒絶反応等の問題の解消策として期待が寄せられている。本研究者は第一段階の細胞増殖、第二段階の胚葉体の形成、第三段階の選択的増殖、そして第四段階の最終分化という四段階の分化誘導法により、遺伝子操作を用いることなく、ES細胞よりインシュリン分泌細胞の特徴をもつ細胞をin vitroで分化誘導することに成功した。マウスES細胞から分化誘導された膵島様細胞塊は膵島細胞関連遺伝子を発現し、免疫組織化学染色においてインシュリン及びグルカゴン陽性であり、細胞質内に内分泌顆粒を有していることが確認された。また糖尿病モデルマウスを用いた腎被膜下移植実験において、移植群は非移植群に比べて実験期間を通じて比較的安定した血糖値を維持できることにより、ES細胞から分化した膵島様細胞塊はin vivoでインシュリン分泌能を有することが判明した。以上の研究はES細胞から遺伝子操作を行わずに機能的な膵島様細胞塊を誘導することが可能であることを示した点で大きな意義を有する。また、この分化誘導技術はヒトES細胞からの膵島分化誘導へ十分に応用可能と考えられ、利用価値のある分化細胞を無制限に生産できる高いポテンシャルの利用が期待できる。この研究成果に基づき、将来的にヒトES細胞からインスリン分泌細胞を分化誘導できれば多くの糖尿病患者に対する利益は極めて大きい。
ヒドロゲナーゼの生物無機化学-高酸化状態ニッケルチオレートの合成とその性質

本研究は,水素取り込み型ヒドロゲナーゼ中の高酸化状態ニッケルの無機化学的側面を明らかにし,同時にその関連無機化学を豊かにすることを目指したものである.計画立案したものの内,当該年度内で得た成果をここに報告する.1)計画書に第一に挙げた錯体1は合成法を確立し現在X線結晶構造解析を実施中であり(R=14%)今後更にリファインする予定.他の物理化学的測定はほぼ終えている.2)計画書中第二の目標に挙げた錯体2はほぼ合成法の確立に成功したが,極めて結晶化し難く,また酸化およびプロトネーションによりポリマー化しやすいため,新たに右図2'に示したバルキータイプ錯体の合成を試み,これに成功した.現在合成法の確立,物理化学的記載を拡充しつつあり,また結晶成長の条件を検討中である.3)計画書中第三の化合物であるマクロサイクリックチオールリガンド3の合成は極めて困難であり,現在休止中.4)しかしながら計画書に記さなかったが,以上の化学の延長上に位置するポリデンテートチオフェノレート錯体の合成は順調であり,既に数種の錯体を得てX線結晶構造解析も良い精度で解いている.図4.本研究は,水素取り込み型ヒドロゲナーゼ中の高酸化状態ニッケルの無機化学的側面を明らかにし,同時にその関連無機化学を豊かにすることを目指したものである.計画立案したものの内,当該年度内で得た成果をここに報告する.1)計画書に第一に挙げた錯体1は合成法を確立し現在X線結晶構造解析を実施中であり(R=14%)今後更にリファインする予定.他の物理化学的測定はほぼ終えている.2)計画書中第二の目標に挙げた錯体2はほぼ合成法の確立に成功したが,極めて結晶化し難く,また酸化およびプロトネーションによりポリマー化しやすいため,新たに右図2'に示したバルキータイプ錯体の合成を試み,これに成功した.現在合成法の確立,物理化学的記載を拡充しつつあり,また結晶成長の条件を検討中である.3)計画書中第三の化合物であるマクロサイクリックチオールリガンド3の合成は極めて困難であり,現在休止中.4)しかしながら計画書に記さなかったが,以上の化学の延長上に位置するポリデンテートチオフェノレート錯体の合成は順調であり,既に数種の錯体を得てX線結晶構造解析も良い精度で解いている.図4.
網膜変性疾患におけるドラッグ・リポジショニングの検討

今回申請者が着目をしたのは「ドラッグ・リポジショニング」である。ドラッグ・リポジショニングとはすでに使用実績のある薬剤を本来の対象疾患だけではなく別の疾患への薬効を検討する既存薬の再開発を意味する。市販実績があり,臨床レベルにおける安全性と体内動態が確認されていることによる「確実性」と,多くの既存データを使用できる「低コスト性」が最大の利点とされている。網膜変性疾患では薬剤の投与期間が長期にわたるため、その副作用の発現に注意する必要があるが,新規開発薬に比べ安全性が確認され副作用情報が整っている既存薬のドラッグ・リポジショニングは網膜変性疾患の治療戦略開発に有用であると考えられる。
磁気熱量効果を用いた三角格子有機磁性体における量子スピン液体状態の研究

三角格子有機磁性体の量子スピン液体状態における磁気励起構造を系統的に理解することを目的として、kappa-(BEDT-TTF)2Cu2(CN)3の磁気トルク、および磁気熱量効果を測定した。前者により、磁化率の臨界スケーリングを発見し、ゼロ磁場近傍に量子臨界点が存在すること、および幾つかの臨界指数を決定することに成功した。また、後者の実験から、極低温・磁場中において電子スピン系と格子系の結合が極めて弱くなることを発見した。この結果は、熱伝導率のみで磁気励起にギャップがあるように見えた長年の謎を説明する。以上の実験から、有機系における量子スピン液体のマクロな性質が統一的に理解できることが分かった。磁性体の“新たな状態"と考えられている「量子スピン液体状態」は、現実の系が極めて少ないため、実験的理解が難しい状況である。その中において近年、三角格子有機磁性体において、申請者らの発見を含めて幾つかの候補物質が発見されている。本研究は、それらの量子スピン液体状態の普遍的な熱力学特性を、磁気・熱測定により実験的に明らかにすることを目的としている。当該年度は、三角格子有機磁性体κ-(BEDT-TTF)2Cu2(CN)3について極低温30 mK,強磁場17 Tまでの磁気トルク測定を行った。その結果、磁化率が(1)低磁場において温度減少に対して急激に増加すること、(2)極低温においてゼロ磁場に向かってベキで発散することを突き止めた。これらの特徴的な磁化率の振舞いは、比熱や熱伝導率などの異常が報告されている6 Kを境に生じることから、この系の本質的な性質である。さらに、磁化率の特徴的な振舞いがH/Tに対してスケールされることを明らかにした。この結果は、(i)ゼロ磁場近傍に量子臨界点があること、(ii)臨界指数がγ= 0.8, νz = 1であることを示唆する。同物質において、磁気熱量効果の測定も行った。その結果、極低温において、磁場印加により磁気エントロピーが連続的に減少することを突き止めた。一方で、極低温下・強磁場中ではスピンー格子緩和時間が急激に増大するという予想外の結果を得た。この結果は、これまでの比熱や熱伝導率の解釈に再考を迫る可能性がある。平成27年度は、三角格子有機磁性体κ-H3(Cat-EDT-TTF)2の磁気熱量効果を明らかにする予定であった。しかしながら、研究の初めの段階として、測定を行い易い大きな試料が得られる三角格子有機磁性体κ-(BEDT-TTF)2Cu2(CN)3を対象物質として、磁気熱量効果および磁気トルクの測定を行った。その結果、量子スピン液体状態における量子臨界的振舞いや、従来の理解を覆す特異なスピンー格子緩和を発見することに成功した。これらの研究成果は、日本物理学会にて発表を行った。次年度に想定していた学術論文についても既に投稿中である。磁性体の“新奇な磁気状態"と考えられている「量子スピン液体状態」は、現実の系が極めて少ないため、実験的理解が難しい状況である。その中において近年、三角格子有機磁性体において申請者らの発見を含めていくつかの候補物質が発見されている。本研究はそれらの量子スピン液体状態の普遍的な熱力学特性を、磁気・熱測定により実験的に明らかにすることを目的としている。当該年度は、二つの三角格子有機磁性体、κ-(BEDT-TTF)2Cu2(CN)3およびEtMe3Sb[Pd(dmit)2]2の磁気熱量効果測定を行った。その結果、両物質で、極低温・磁場中において電子スピン系と格子系との結合が極めて弱くなっていることを突き止めた。このような弱結合状態では、比熱や熱伝導率における電子スピンの寄与を正確に評価できなくなる可能性があり、これまでの解釈に影響を及ぼすかもしれない。また、得られた電子スピンー格子緩和時間τは、NMRの核スピンー格子緩和時間T1の温度依存性と同様のべき乗則を示すことが分かった。この結果は、弱結合状態が格子系ではなく、電子スピン系の性質によって生じていることを示唆する。これまでに、二つの三角格子有機磁性体について磁気熱量効果の測定を終えた。その結果、共通して極低温・磁場中で電子スピン系と格子系の結合が弱くなっていることを突き止めている。κ-(BEDT-TTF)2Cu2(CN)3については、研究結果をまとめて論文を投稿する段階である。また、平成27年度にκ-(BEDT-TTF)2Cu2(CN)3の磁気トルク測定を行ったが、その結果をまとめた論文をNature Communications誌に発表し、プレスリリースを行っている。昨年度までに、二つの候補物質、κ-(BEDT-TTF)2Cu2(CN)3およびEtMe3Sb[Pd(dmit)2]2の磁気熱量効果測定を行ってきた。その結果、両方の物質で、極低温・磁場中において電子スピン系と格子系との結合が極めて弱くなっていることを突き止めた。

このような弱結合状態では、比熱や熱伝導率における電子スピンの寄与を正確に評価できなくなる可能性があり、これまでの解釈に影響を及ぼすかもしれない。当該年度は、Et2Me2As1-ySby[Pd(dmit)2]2の磁気熱量効果を系統的に研究するための前段階として、混成比率y=0.25および0.35の磁気トルク測定を行った。この実験は、混成比率yを変化させたときに反強磁性秩序がどのように消失するのかを明らかにすることを目的としている。先行研究のSQUID磁化測定では、前者において6 K付近で磁気転移が生じる可能性が指摘されている。磁気トルク測定の結果、両方の物質において、低温1.5 Kまで、磁気トルクが二倍周期の正弦曲線で描かれる振る舞いを示し、その振幅が磁場の二乗に比例することがわかった。これらの磁気トルク曲線の特徴は、常磁性状態において見られるものである。したがって、少なくとも1.5 Kまでで、典型的な磁気秩序は生じていないと考えられる。今後、混晶比率yを小さくして磁気秩序相に近づけた物質の測定を行い、磁気秩序が消失する様子を詳しく調べる必要がある。三角格子有機磁性体の量子スピン液体状態における磁気励起構造を系統的に理解することを目的として、kappa-(BEDT-TTF)2Cu2(CN)3の磁気トルク、および磁気熱量効果を測定した。前者により、磁化率の臨界スケーリングを発見し、ゼロ磁場近傍に量子臨界点が存在すること、および幾つかの臨界指数を決定することに成功した。また、後者の実験から、極低温・磁場中において電子スピン系と格子系の結合が極めて弱くなることを発見した。この結果は、熱伝導率のみで磁気励起にギャップがあるように見えた長年の謎を説明する。以上の実験から、有機系における量子スピン液体のマクロな性質が統一的に理解できることが分かった。平成28年度は、三角格子有機磁性体κ-H3(Cat-EDT-TTF)2およびX[Pd(dmit)2}2系の磁気熱量効果を明らかにする。磁気エントロピー変化と磁気比熱との比である磁気グリュナイゼン比が量子臨界点近傍で発散するかどうか、臨界スケーリングに従うかどうかを調べ、量子臨界性を追究する。平成29年度はEt2Me2As1-xSbx[Pd(dmit)2]2の磁気熱量効果測定を行う。この物質は、カチオンの混晶比を精緻に変えることで、スピンフラストレーションの大きさを制御できるという特徴を持つ。これにより、基底状態を反強磁性、量子スピン液体、非磁性電荷秩序と様々に変化させることができる。それらの基底状態における磁気熱量効果を比較することで、量子スピン液体を特徴付ける磁気エントロピー変化や、電子スピンー格子緩和を明らかにする。固体物理、物質科学三年間に渡る研究の順序を若干変更した影響で、当該年度の使用額が少なくなった。磁気熱量効果測定用の温度計の購入を次年度にすることにした。平成28年度中の所属変更によって、研究計画を一部修正する必要があった。具体的には、磁気熱量効果の測定に使用する冷凍機が変わったため、必要となるエレクトロニクス部品に変更が生じた。前年度に購入予定であった磁気熱量効果測定用の温度計を今年度に購入する。上記のエレクトロニクス部品を平成29年度に購入する。
イノベーション・マネジメントを可能とする農村ツーリズム経済学の先駆的基礎体系化

1)農村ツーリズムを、農業の多面的機能などの正の外部性を内部化して所得化する経済活動の経済学的な定義づけを明確にした。2)農村地域おけるプロダクト・イノベーションの成立について、体験サービスを提供する酪農教育ファームの取り組みを対象として、アンケート調査結果に基づき、段階的なプロセスが存在することを実証的に明らかにした。3)これを段階的イノベーション仮説と呼び、初期段階は、外部性の認識のない場合であり、私的均衡の状態にある。次の段階として、原材料費などの平均費用を回収しようとする場合であり、平気費用均衡段階に移行する。最後は、最終的に外部性を完全に内部化して、所得化が達成される場合である。1)農業における教育機能を制度化したプログラムとして取り組まれている酪農教育ファームの活動に対する就農後継者の意識を、一般酪農後継者の多角化意識とアンケート調査結果から、比較して考察した。その結果、酪農教育ファーム就農後継者では、一般酪農就農後継者と比べて、経営多角化の意欲が高く、実際に経営多角化活動も積極的に行っていることが判明した。2)松戸市の観光梨園の庭先販売価格と経営的要因との関連性について、ヘドニック価格モデルにより分析を行った結果、環境配慮型の栽培告知、最寄り駅からの距離、生産者一人当たりの面積が統計的に有意となった。このことから、アクセスの容易さや観光農園としての規模が魅力となることを指摘できる。3)地震被災地における観光活動の復興との関連性について、都市(神戸市)、離島(北海道奥尻町)、農村(新潟県旧川口町)を対象として、スプライン関数を適用して、その復興のパタンとその要因の解析を行った。その結果、都市型の被災地では回復の支援策も有意に作用し、観光入込客数の回復は比較的容易であるのに対して、農村型と離島型では回復の困難さが目立った。このことは、観光資源の震災による回復過程が一様でないことを示している。また、農村や離島における回復により支援が必要なことを示している。4)日本の農村ツーリズムの特徴について考察を行った。その結果、西欧に比べて短期の滞在が一般的であることや、農業・農村体験などのサービスに重点が置かれていることを指摘した。5)教育効果を有する農村ツーリズムを対象として、農村プロダクト・イノベーションの生成と成立について、外部性の内部化の観点からミクロ経済学のフレームワークの下で概念的なモデル化を行った。このモデルの一般性は高く、ミクロ経済学とも整合的であるため、今後の実証分析に適用する。今年度は、以下の研究成果を達成した。1)農業の教育機能を実践している酪農教育ファームと一般酪農の後継者世代に対してアンケート調査を行い、その経営多角化への意識を解析した。その結果、酪農教育ファーム後継者では、経営多角化に極めて積極的で、体験サービス活動についてもボランティアではなく、経営部門としての位置づけがみられることを明らかにした。2)地域ブランド農産物と農村地域の観光活動との関連性を明らかにするために、全国農業へのアンケート調査によるデータから、計量経済学モデルを構築して、両者に有意な関連性があることを統計的に明らかにした。3)我が国の教育旅行の動向について分析して、体験を取り入れたプログラムが増加傾向にあること、農業体験は大きな割合ではないものの、一定の役割を占めていることを明らかにした。4)千葉県の農村ツーリズムの特徴について、観光需要全般との比較により分析して、その特徴を考察した。その結果、千葉県の観光需要は、都市型テーマパークが大きな役割を果たしているものの、農村ツーリズムに関しては、NPOなどとの水平的な連携により活動を発展させている点を指摘した。4)イタリアのアグリツーリズムの展開について、需要サイドからその特徴を分析した。その結果、国内市場と外国人観光客の二つの市場で成立していることが需要増加に大きな貢献をなしてきたことを明らかにした。5)フランスの農村ツーリズムについて、実態調査とデータ収集を実施した結果、農村資源利用のレベルが我が国の場合よりも高いことが判明した、しかし、過疎化・高齢化の進展は、同様であり新たな対応が求めれている点は共通していることが判明した。1)本研究課題では、農村ツーリズムを農業の多面的機能として生じる正の外部性を内部化して、農業者がビジネスとして所得化する経営活動として規定した。2)我が国の酪農教育ファームを対象として、酪農体験サービスの自立化に向けた経営者の意識要因の分析を行い、正の外部性の内部化が生じるプロセスを解明した。その結果、当初ボランティアから始まり、次に原材料費の回収段階にいたり、最終的に体験サービスの料金賦課にいたることを明らかにした。この段階的プロセスを、段階的農村プロダクト・イノベーション仮説と規定した。3)地域ブランド農産物と農村における観光活動との関連性を実証的に明らかにするため、地域ブランド農産物の経済効果が地域の観光活動の経済効果に作用すると想定する二段階計量経済モデルにより、両者の正の関連性を明らかにした。

その結果、地域内でのレストラン部門との連携、食と農業体験教育の連携の重要性を指摘できる。4)千葉県松戸市を対象にした食育ボランティアの意向に作用する要因について解析した結果、40歳以上の世代、環境意識、健康意識、地域社会への意識の高い市民がより積極的な意向を持つことを解明した。5)集落ベースの農村ツーリズム活動について、千葉県南房総市の廃校利用による取り組みのケーススタディによりその特徴と課題を分析した。その結果、地域社会のつながりを示す社会資本の重要性を示している。しかし、高齢化が進み次世代の育成とこれまでの集落全体のコンセンサスに基づく、運営方法の再検討が必要となっていることを明らかにした。農村ツーリズム研究成果は、英文・和文含めて順調に公表してきており、達成度に関しては、順調に進捗している。今年度は、英文で海外での研究発表を多く行い、海外との共同研究の成果を公表できた。この点から、上記の判断とした。初年度(平成24年度)の研究計画の進捗が当初計画より、調査対象地の事情により遅れている。次年度(平成25年度)に進捗のスピードアップにより、計画の達成見込みである。最終年度のため、研究成果のとりまとめとその公表に向けて研究推進する。予算の制約はあるが、特に、海外での研究成果の公表についても力を注ぎ、論文や刊行書の出版に向けて努力する計画である。次年度(平成25年度)の進捗を図るため、海外の調査地を増やして研究を実施する計画であるため、その調査のための旅費等の確保して対応する。調査対象地の都合により調査の実施が次年度となったため。調査旅費および、人件費、消耗品費、成果出版の経費に使用する計画である。平成25年度は、海外研究者との共同研究を実施する。具体的にはイタリア及びフランスの研究者との農村資源管理と活用に関する共同研究を実施する。このための旅費を計画に組み入れている。
競合する交換相互作用をもつS=1量子スピン鎖の基底状態及び低励起状態

競合する交換相互作用は、古典的なネ-ル秩序を被壊し、量子力学的なある種の乱れた状態を有利にする。従って、量子揺らぎの大きい系の状態を議論するとき、この様な相互作用の導入が、系に新たな側面をもたらし、複雑な量子状態の理解を助ける場合がある。事実、1次元S=1/2スピン系では、最近接相互作用によるSpin Fluid相が、競合する第二近接相互作用により、Dimer相へと相変化することが私達の以前の研究で明らかにされた。1次元S=1スピン系では、最近接相互作用J_1のみの場合すでに乱れた状態、即ちHaldane相にある。この場合、競合する第二近接相互作用J_2はHaldane相を壊して更に新しい相を実現させるのか、あるいはHaldane相をより安定化させるのであろうか。私達は、S=1の有限スピン系(N<17)を厳密に対角化する方法を用いて、singletーtriplet energy gap,string order parameter,inverseーcorrelation lengthなどを求め、それらが第二近接相互作用とともに増加する事を確かめた。このことは、競合する第二近接相互作用がHaldane相をより安定化させる事を意味している。一方、スピン構造因子はj(=J_2/J_1)<0.35では波数q=Q=πで最大値をとるが、j>0.35になるとQはπからずれだし、jの増加と共にπ/2に漸近的にちかずく。この振舞いは、古典スピン系、S=1/2スピン系に共通であり、S=1Haldane状態との関連は明かでない。鎖が端をもつ場合、その表面状態にHaldane状態の特色が反映される事が知られている。私達は交換相互作用にIsing異方性を加えた時、表面状態がどの様に変化するかを調べ、その事より、基底状態がHaldane状態からNeel状態へと変化して行く様子を調べた。この様な研究は、今後、希釈Haldane系の問題として、実験的にも、理論的にも解明されて行くであろう。
聖地共創時代におけるオタクの癒し空間に関する応用地理学的研究

本研究では,茨城県大洗町を事例にコンテンツ・ツーリズムの影響に注目し,ツーリズム形態の転換に伴う観光空間への影響,及びその変容の解明を試みた。大洗町は観光施設を数多く有する県内でも有数の海浜観光地であり,2012年以降はアニメ「ガールズ&パンツァー」の舞台として新たな観光現象が生じている。大洗町においては,当初は店舗・組織におけるアニメファンへの対応は個別的であったが,来訪者が増加するに連れて,商工会の主導により積極的にコンテンツを地域の資源として取り入れ,多くのアニメファンを取り込み,聖地が共創されていったことが明らかにされた。本年度の研究実績は主に次の三点である。第一に,先行研究の探索と問題意識の共有を行いながら,研究視点の理論的洗練に努めた。関連分野の研究者とともに,地理学,観光学,社会学,人類学等専門分野に関わる文献サーベイ・資料収集を行った。具体的な作業として,既存の文献資料や各種メディアを利用して,アニメ聖地巡礼地におけるホスト・ゲストによる共創関係について,先行研究や既存の資料に基づき整理した。第二に,研究初年度のプレサーベイとして,ホスト側に対する調査:聖地景観およびイベントに関する聞きとり及び資料収集を行った。「Girls und Panzer」(以下,G&P)アニメ内で登場した商店街が所属する商店会(大貫商店会,髭釜商店会,永町商店会,曲がり松商店会)においてキーパーソンに対し,G&Pに関する活動内容やG&P放映前後の商店街の変化に関わる予備的な聞きとり調査を実施した。第三に,G&Pを目的とする来街者に対して,大洗町への来街頻度,来街時の行動(と回数を重ねる中での変化),来街意識などについて,聞き取り調査票作成のための予備調査を実施した。来街者の意識や行動が来街回数とともにどのように変化するのか,またそこで生み出される商店街の人びとたちとの交流,場所に対する意識とその変化について検証する。またG&Pに関わる二次創作の実態やSNSを介した情報発信に関わるデータを収集する予定である。これらの情報は次年度の本格的な調査の前に整理・分析を行う予定である。平成28年度には,以下の研究計画を立てており,おおむね当初の計画通りに研究を遂行している。1)先行研究の探索と問題意識の共有および巡検の実施:本研究課題にかかわる文献および関連資料の収集は順調に進んでいる。また連携研究者とともに国内(茨城県および沖縄県)における巡検を実施し,意見交換を進めた。2)第1次フィールドワークの実施:茨城県大洗町を対象に,予備調査を実施した。次年度に本格的な調査が実施できる見込みである。3)中間成果の発表と研究合宿の実施:沖縄県において合宿を実施し,意見交換を通して,次年度に向けての準備を進めた。本研究の目的は,アニメ聖地巡礼地におけるゲスト(巡礼者)による聖地共創力に着目し,なかでも篤信巡礼者であるオタクの行動分析を通して,アニメ聖地巡礼地がいかにホストとともに共創されるのか,またそこで共創される聖地がオタクにとってどのような意味をもつのかを明らかにすることである。そこで研究代表者および研究協力者により,1)問題意識の共有とフレームワークの構築,2)事例地域におけるインテンシブなフィールドワークの実施,3)研究成果の公開と応用,の3段階を設け,研究計画を遂行した。研究対象地域には茨城県大洗町を選定した。大洗町はアニメ「ガールズ&パンツァー」によるコンテンツツーリズムが浸透する地域であり,作品の舞台となった商店街を中心に,複数地区において現地調査を実施し,その成果を学術論文や学会発表の形で公開した。その結果として,オタクの観光行動からみた聖地巡礼の持続性および彼(女)らによる聖地巡礼行動の特性について,1)拠点となる場所とそこでの消費形態(店主らとの語らいによる居場所化の実現)についての実証的な知見,2)オタクと地域住民との価値共創を持続的に進めるための社会的ネットワークの構築,の2点が明らかになった。あわせて大洗町におけるツーリズム形態の変容と観光空間の再編について,コンテンツ・ツーリズムの導入によるホスト・ゲスト間の関係性の変化が新たな観光者を呼ぶ契機となったことを明らかにした。引き続き,収集資料の整理と理論的枠組みに関する検討をすすめるとともに,学術的な成果報告をめざす。本年度の予備調査に基づき,インテンシブな2次調査を実施し,研究成果を前述の理論的側面と合わせて,学術論文として公開する。具体的な研究計画を以下の通りである。1)収集資料の整理と理論的枠組みの提唱2)現地調査の実施(9月および12月)3)研究成果の発表研究はおおむね順調に推移しており,研究計画に変更は生じていない。人文地理学次年度に本格的な調査を実施するために,効率的な経費使用に努めフィールドワークに関わる経費を十分に確保したためである。2017年9月に本格的なフィールドワークを実施する予定である。
高圧力・高電界中でのTic膜の新しい合成法

今回、硬質膜の合成法としてPVD法やCVD法などとは全く違う『加圧電圧印加合成法』とも言うべき新しい合成法を考案した。同法は金属と炭素を含む絶縁膜を基板上に蒸着法などで作成し、それを電極ではさみ電界をかけながら加圧して絶縁膜の絶縁破壊を誘発させて、金属炭化膜を合成する方法である。しかし、その合成の可能性は全く未知でありその報告例も皆無であった。そこで、その現実の可能性とその適正条件を探索することを最大の目標として、TiC膜を作製すべく合成処理と合成膜の熱処理を行い、その試料の構造分析としてX線回析、組成分析として二次イオン質量分析(SIMS)、機械的性質として静止摩擦係数、摩耗特性、薄膜硬度を測定した。その結果、合成処理膜のSIMSの測定において、TiC^+イオンが検出され、しかも膜表面から基板側に進むにつれTiC^+イオンが増加するのに対してC^+イオンが減少するというTiCが膜中に合成されたことを示唆する結果が得られた。さらに、強度の強いTiC_2H^+イオンや弱いTiC_2のダイマーイオンが検出され、このことから膜の一部がTiCの前駆的状態(アモルファス)が存在することが示唆された。それに対して、X線回析ではTiCの存在を示す有力な結果がほとんど得られなかった。そこで、合成膜を780°C近傍で熱処理したところ、TiCC111)の明確な回析ピークが30t,Ti側マイナス条件で合成処理し、600°C2月間で熱処理した試料で得られた。また、780°C4日間の熱処理試料においても低炭素含有率TiCのものと思われる強いピークが観測された。それを裏付けるように、これらの試料の薄膜硬度は何れも高い値を示した。さらに、30t、Ti側マイナスバイアスの合成処理膜は表面の平滑度がよく良好な耐摩耗性をもつことが、それぞれ静止摩擦係数、摩耗特性の測定から明らかになった。このように、同法の合成の可能性が証明された。『加圧電圧印加合成法』によるTiC膜の合成の可能性を見いだすべく、KT材を母材としてTi蒸着膜とPE(ポリエチレン)蒸着膜の蒸着順序及び圧縮圧力を変化させ合成を試みた。今回、加圧範囲を4トン50トンとして、膜厚はTi、PEいづれも20003000Å程度に固定して実験を行った。その結果、母材上にPEを先に蒸着した膜の合成において電圧の印加の有無に関わらず、X線回折、SIMS測定いづれにも合成膜の出来た徴候を示す結果が得られなかった。一方、母材上にTiを先に蒸着した膜の場合、電圧印加(電流値約2.5A)して合成した方のみTiC膜が合成されていることを示す結果がSIMS測定より得られた。深さプロファイルを見るとC^+イオンの増減に呼応するようにTiC^+イオンが減増していることからPE膜中の炭素がTi膜中のチタンと反応してTiC膜が合成されたと考えられる。また、SIMSのスペクトルにはC^+、Ti^+、TiO^+イオンも見られることからPEの未反応物、Ti、TiO_2とTiCが混在した形で出来ているものと思われる。X線回折結果においてTiC膜の存在を示すデータが得られなかったのはそのためと考えられる。

圧電素子を用いた新しい方法でヌープ圧子による微小硬度計をコンピュータによる画像処理で計測する形で製作してTiC膜の合成された試料における硬度を測定したところ、同圧で加圧した母材の硬度より大きくなる結果を得た。しかし、TiCから期待される値まで到っていない。今回製作した装置での荷重限度では膜厚が薄いこともあり膜を突き破ってしまっているためと出来た膜がPEの未反応物、Ti、TiO_2との混在膜であるため小さな硬度しか得られなかったものと考えられる。今後、合成の最適条件を探索するとともに微小硬度計の改良を行う必要がある。昨年までの研究では、考案した『加圧電圧印加合成法』で合成処理した試料におけるSIMSの測定結果は膜中にTiCが一部合成され、その前駆的状態すなわちアモルファス状態も存在することが示唆されたものの、X線回折ではTiCの存在を示す有力な結果が得られなかった。今年度はX線回折の感度(計測時間を長く、ステップ幅を小さくした)を上げて測定したところ、合成処理後一年経過した試料でも、また、合成処理直後の試料でもTiCの存在を裏付ける位置に認知ぎりぎりの大きさのピークが得られた。そこで、合成処理膜を熱処理し、その効果をX線回折で詳細に調べてみた。反応性成膜の基板温度として0.3Tm(Tm:融点)が最適と言われていることから、設定温度を780°C近傍にして合成膜を熱処理した。具体的には熱処理条件として、真空度10^<-5>torrの真空炉で500°C2日間、600°C2日間、780°C2日間と4日間、1000°C2日間と5通りとした。また、合成処理膜の作製条件として、昨年度明らかにされた30t、Ti側マイナスバイアスの適正条件を中心に、4t(±)、30t(±)とした。その結果、30t、マイナスバイアスの条件で合成処理した膜を600°C、2日間熱処理した試料において、TiC(111)の回折ピークが明確に現れた。また、J.-E.Sundgren等によると炭素の欠損した状態で炭化チタンが合成された場合、(111)面間距離が2.482.51Åの広い範囲で存在することが指摘されているが、780°C4日間の熱処理試料でその範囲でずれた回折ピークがみられることからこのピークはTiCの(111)面のものとも考えられる。これらを裏付けるようにこれらX線回折ピークの大きい試料のヌープ硬度はいずれも高い値を示した。
生物医学研究推進のためのマーモセットＭＨＣ情報の総合的理解と研究基盤の開発

本課題では、コモンマーモセットの主要組織適合遺伝子複合体(MHC)遺伝子における多型解析、多検体を用いたMHC遺伝子のDNAタイピング、MHC発現により機能する免疫担当細胞の解析、マーモセット特有の問題であるマイクロキメリズムの排除法の開発、MHCクラスI分子に対するモノクローナル抗体の作製、免疫解析ツールの開発および標準臓器・組織アトラスの作成など多型、発現および機能の多面的な観点から、これまで研究報告の乏しかったマーモセットのMHCやそれを取り巻く免疫関連分子についての特徴付けを行ったとともに本知見を速やかに生物医学研究に提供しうる環境基盤を構築した。コモンマーモセットはヒトとの類似性や近似性を示す実験動物として、高い資質や需要を有するが、その遺伝情報が考慮されないまま生物医学研究に供試されている現状がある。遺伝情報の中でも主要組織適合性複合体(MHC)における遺伝情報の基盤整備は国内外ともにニーズが高く、かつ緊急性を要する。本課題では、コモンマーモセットのMHC(Caja)遺伝子の多型解析を実施し、マーモセットのMHC多型情報を理解し、研究基盤を整備することを目的とした。本課題では、サブクローニング法にて得られた49配列に共通な位置(エクソン2とエクソン4)にプライマーを設計し、次世代シークエンサーGS Junior System(ロシュ)のアンプリコンシークエンシングプロトコールにしたがって、各Cajaクラス1配列の検出を試みた。その結果、13頭のsibを含む45頭を用いたCaja遺伝子の多型解析から、1個体あたり11種類から17種類のCajaクラス1配列が認められ、計34配列が同定された。それらのうち、26配列は本研究により検出された新規配列であった。また、5ペアー計13頭のsibに限定した場合、sib間におけるDNAタイピング結果に矛盾が認められなかったことから、本法は、Cajaクラス1遺伝子のDNAタイピングに有効であることが示唆された。現在、これら多型情報からハプロタイプ構成の推定を進めており、今後、本成果を再生医学研究、免疫病、アレルギー、脳神経系疾患に関する研究に提供することにより、これら分野がよりいっそう進展することが期待される。HLA-DRB1の直系遺伝子であるCaja-DRBを含むCaja遺伝子にて、次世代シークエンシング(NGS)によるDNAタイピング法を開発し、Caja領域におけるハプロタイプ(Hp)構造を明らかにしつつある。具体的には、45個体のRNAサンプルを用い、Caja遺伝子の翻訳領域におけるRT-PCR、PCR産物のサブクローニング・サンガーシークエンシング(サブクローニング)法により、Cajaアリル配列を得た。その後、それら配列から多型に富む領域を含み、かつ保存性の高い部位にNGS用PCRプライマーを再設計した。RT-PCR後、Roche GS Juniorsystemを用いたアンプリコンシークエンシング法により塩基配列を決定し、サブクローニング法による結果と比較することによりNGS法の有用性を評価した。サブクローニング法では1個体あたり515種類のCajaクラスI配列が検出されたのに対して、NGS法では1個体あたり1117種類が検出された。得られた多型情報から、少なくとも10種類のCaja-G Hpが推定され、ハプロイドあたり27個の発現Caja-G遺伝子が検出された。以上の結果より、本研究にて開発したDNAタイピング法は、移植研究の際のドナーとレシピエントの選抜やMHC情報付加マーモセットの系統化などに有用であると考えられた。また野生型の母親に形成されたGFPトランスジェニック・コモンマーモセット胎盤をGFPの発現を指標に解析したところ、母体と胎仔の組織を識別可能である事が明らかとなった。この方法を用いてマイクロキメリズムの程度を推定可能であるとともに、胎盤における発現解析も可能となると考えられる。本年度では、マーモセット10家系、計40個体について前年度までに開発した次世代シークエンシング(NGS)によるDNAタイピング法を用いて、本法の有効性を検証した。その結果、前年度までに得られたアリルを含み、ハプロイドあたり27個の発現Caja-G遺伝子が検出された。またMHCクラスIアリルをホモ接合体として有する個体が検出されたことから、研究にて開発したDNAタイピング法は、移植研究の際のドナーとレシピエントの選抜や高頻度MHCハプロタイプに着目したMHC情報付加マーモセットの系統化などの生物医学研究に有用であると考えられた。また、マーモセット胎盤に発現するMHC遺伝子の特徴を明らかにするために、野生型マーモセットの母親にGFPマーモセット胚を移植し、胎仔と母体をGFP発現の有無で識別する系を作製した。この系を用いて妊娠後期胎盤より胎仔・母体細胞を分離・精製した後、mRNAより胎盤トロフォブラスト特異的に発現するMHC分子を次世代シークエンサーにて解析した。その結果、体細胞で発現が確認されているCaja-G遺伝子とともに、体細胞ではほとんど発現の認められない特定のCaja-Bアリルの発現が確認された。