hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地方移住者の子育てネットワーク：ある移住家族の定着プロセスから

シンポジウムでは都市的生活を送るようになったことによって、子どもの生活世界にどのような変化があったのかについて、シンポジストと共に議論をした。代表者は、以前協力者に行なったインタビューを主な資料として発表を行なった。シンポジウムの内容は録音し、テープ起こしをした。年度初頭に、代表者が使用しているパソコン(本研究課題の分析等でも使用)が破損する事故が起こり、データ復旧の費用も計上した。調査協力者へのインタビューを1度しか行なえなかったためである。子どもの誕生という協力者の生活状況に配慮した部分もあるが、代表者の都合も関係している。年度初頭に本研究課題でも使っていたパソコンが破損するという事故が起こったことも研究をスムーズに進める上での支障となった。今後は引き続き文献研究を行うとともに、協力者へのインタビューなど調査を行っていく予定である。年度内に今回のインタビューのテープ起こしを行うことができなかったので、早いうちにテープ起こしを行う予定である。できるだけ早いうちに協力者へのインタビューを行なうことがまず第一である。また昨年度得た情報をもとに、課題に関連する人物へのヒアリングも行ないたいと考えている。継続して課題に関連する文献等の研究も引き続き行なう。引き続き調査協力者と連絡をとりつつ、今年度は調査協力者だけではなく、子どもが通う学校への訪問や、協力者の周囲の人物にもインタビューを行ないたいと考えている。当初購入を予定していたビデオカメラの購入を見送ったことと、協力者宅への訪問を別の出張と兼ねて実施したため、旅費がかからなかったこと、協力者へのインタビューのテープ起こしを年度内に行えなかったことが主な理由である。予定していたインタビューを行なわなかったため、謝礼と旅費を計上しなかったことが大きな理由である。翌年度の請求額を減らして調整する予定である。前年度未使用額が大きかったことが理由である。それに伴い、支払い請求額を減額したが、使い切ることができなかった。調査協力者へのインタビューを2度行なう予定であったが、1度しか行なえなかったことがその理由である。物品の購入については次年度に再度検討して使用する予定である。またテープ起こしは次年度にする予定である。
神経調節性失神におけるアドレナリン動態の検討

我々は神経調節性失神(Neurally Mediated Syncope,NMS)患者におけるアドレナリンの役割を頭位挙上時の血行動態反応の違いと各種自律神経機能の指標および末梢血管収縮と関連の深いα2Bアドレナリン受容体(α2B-AR)遺伝子の多型性解析を中心に検討した。心臓自律神経機能において患者群と対照群に有意差は認めなかったが、ベースラインにおける血漿ノルアドレナリン値は患者群において有意に高値であった。α2B-AR遺伝子においてグルタミン酸(Glu)リピート数の違いによる3つの多型(Glu12/12、Glu12/9、Glu9/9)が認められた。NMS群とHUT有症者における多型はGlu12/12もしくはGlu12/9であり、Glu9/9は認められず、α2B-AR遺伝子におけるGluリピート数と立位負荷時の循環動態との関連が示唆された我々は神経調節性失神(Neurally Mediated Syncope,NMS)患者におけるアドレナリンの役割を頭位挙上時の血行動態反応の違いと各種自律神経機能の指標および末梢血管収縮と関連の深いα2Bアドレナリン受容体(α2B-AR)遺伝子の多型性解析を中心に検討した。NMS群とHUT有症者における多型はGlu12/12もしくはGlu12/9であり、Glu9/9は認められず、α2B-AR遺伝子におけるGluリピート数と立位負荷時の循環動態との関連が示唆された本年度はまず、健常人を用いた自律神経試験、段階的ヘッドアップチルト(HUT)試験、自律神経症状並びに食事に関する質問票調査、及びアドレナリンレセプターの多型性解析からなる研究プロトコルを作成し、十分な検討を行った上で本学倫理委員会の承認をうけ、研究を開始した。これにより得られるデータは将来患者群での検討の際、わが国におけるNMS並びに他の自律神経が関与する疾患における実際的なサンプリング数の推量や解析に供する変数の検討に有用であると考えられる。また、日本人におけるβ_1アドレナリンレセプター(β_1AR)遺伝子(ADRB1)、β_2アドレナリンレセプター(β_2AR)遺伝子(ADRB2)、及びα_2アドレナリンレセプター(α_2AR)遺伝子(ADRA2A,ADR2C)多型性解析においても、まず健常人を用いた評価は不可欠であると考えた。また、それに平行して自律神経試験、段階的HUT試験のための環境整備を行った。具体的には心電図、非観血的連続血圧波測定装置(BP-608 EvolutionII,オムロンコーリン)よりの時系列データの取り込みと時間領域・周波数領域の解析用ワークステーションをMATLAB 7を用いて構築した。さらに、Vanderbilt大学との共同プロジェクトであるWeb型の臨床研究データベースシステム(REDCap ; Research Electronic Data Capture)を用いたデータベースの設計を行い、解析に供する構造化された変数だけでなく、ゲノム情報、生理検査等のメタデータの格納場所として整備した。現時点で健常人ボランティアは16名集まっており、うち8名からのデータ収集と解析を完了した。来年度は対象を患者群にも拡大してサンプリングとデータ解析を行う予定である。1)プロトコルのアップデートと臨床研究計画の承認:本年度は東京女子医科大学医学部にて健常群、神経調節性失神(NMS)群双方のデータ収集とその検討を進めた。本年度では、前年度までに得られた健常群データを検討し、プロトコルの安全性と設定したアウトカムの妥当性の評価を行い、研究計画をアップデートした後、東京女子医科大学倫理委員会に提出した。2011年8月30日に全ての研究計画の承認をうけ、本学での研究を開始した。2012年3月1日の時点で健常人計10名、患者群9名のデータを収集することが出来た。引き続き、来年度早期に目標登録数達成(健常群、患者群それぞれ計20名)に向けて、研究への登録を続行する。2)NMS患者群の臨床的特徴の評価・検討のためのデータベースの作成:NMS及び類縁疾患についての臨床疫学的調査のためのNMS患者データベースを作成した。本データベースはパスワードロックがかけられており、オフラインのパーソナルコンピュータ上での使用にてセキュリティ対策を行っている。3)NMS患者、健常群の神経生理・薬理学的検討及びゲノム解析:本年度得られたデータに基づき、NMS群、健常群において自律神経機能検査(AFT)及びHead-up Tilt(HUT)試験とアドレナリン遺伝子多型性の解析を行った。NMS群においてHUT後の血漿ドーパミン濃度が有意な上昇が認められたが、患者群、健常群間で心臓自律神経機能に有意差は認めなかった。α2Bアドレナリン受容体遺伝子(ADRA2B)の298bpにおけるグルタミン酸リピートの多型(12、もしくは9リピート)が確認された。HUTにより失神もしくは失神前症状の出た症例にはGlu9/9はみとめなかった。Glu9/9リピートの個体はα2Bアドレナリン受容体ダウンレギュレーションの低下による持続的血管収縮により、体液量減少に伴う失神全症状が出現しにくいと考えられる。

また、ADRA2Bの系統樹解析では、Gluリピートは進化に伴う増加が認められており、二足歩行に伴う血行動態保持との関連も示唆された。【研究の目的】失神は一般人口集団において約30%が生涯に一度は経験する比較的頻度の多い症状であり、救急外来受診患者においては約3%、入院患者では6%を占めるとされている。この内で多くを占める原因は器質的心疾患を伴わない神経調節性失神(Neurally Mediated Syncope,NMS)である。我々は失神発作時に血漿アドレナリン値が著名に上昇する現象に注目した。本研究ではNMS患者におけるアドレナリンの役割を神経薬理学的見地とアドレナリン受容体の遺伝子多型性の評価による検討を行った。【研究実績】個人間における頭位挙上時の血行動態反応の違いと各種自律神経機能の指標および末梢血管収縮と関連の深いα2アドレナリン受容体遺伝子(ADRA2B)の多型性解析を中心に検討するために、自律神経機能検査(AFT)及び頭位挙上(HUT)試験と遺伝子解析の結果を患者群(8名)と健常群(10名)間で比較した。AFTによる両群間での心臓自律神経機能に有意差は認めなかったが、ベースラインにおける血漿ノルアドレナリン値は患者群において有意に高値であった。HUT試験における前値及び検査終了時の血漿レニン、アルドステロンは両群間で有意差は認めなかった。ADRA2Bにおいてグルタミン酸(Glu)リピート数の違いによる3つの多型(Glu12/12 3名、Glu12/9 12名、Glu9/9 2名)が認められた。NMS群とHUT有症者における多型はGlu12/12もしくはGlu12/9であり、Glu9/9は認められず、ADRA2BにおけるGluリピート数と立位負荷時の循環動態との関連が示唆された。今後引き続きサンプル数の増加および他のアドレナリン遺伝子においての多型解析を行い、遺伝子多型と臨床データとの関連性を調査し、統合的な病態生理の理解に基づいたNMSのマネジメントを発信する予定である。研究代表者の主研究施設の移動に伴い、現大学での倫理委員会による臨床研究の承認を受けるまでの時間を要した。また、パイロットデータ取得の際、データ記録・解析ソフトウエアのアップデートが必要であることが判明したため、その開発にリソースが必要であった。それ以外は研究環境は良好に構築できており、来年度前半にはほぼデータ取得を終了できる見込みである。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度前半に健常群、患者群双方のデータ取得を完了し、最終解析作業の後、論文による成果発表を目指す。また今後は本研究で構築した臨床研究におけるデータ取得、蓄積、解析、データベース化の一連の手法を更に効率よくシステム化し、他の疾患における遺伝子多型と臨床的フェノタイプとを結びつけた研究を発展させ、臨床での診断と治療に繋げていきたい。
神経回路形成における脳特異的プロテオグリカンの生理機能解析

ニューログリカンC(NGC)は、中枢神経特異的な発現を示す膜貫通型コンドロイチン硫酸プロテオグリカンである。昨年度までの研究で、脳の発達に伴い、NGCの一部が脂質ラフトに局在すること、また、NGCはNGCと共沈するプロテインキナーゼにより、コアタンパク細胞外領域のセリン残基がリン酸化されること、そして、そのリン酸化はカゼインキナーゼIIに似た性質を持つプロテインキナーゼによりなされることが明らかになった。プロテインキナーゼの中には細胞表面において作用するエクトプロテインキナーゼ活性の存在が確認されており、多くの細胞機能への関与が報告されている。そこで、本年度はNGCのリン酸化セリン残基の位置決定とエクトプロテインキナーゼによるNGCリン酸化の可能性について検討した。まず、生後21日齢ラット脳膜画分を用いたNGC抗体での免疫沈降に続くin vitroキナーゼ反応により[^<32>P]標識したNGCを臭化シアンで分解し、リン酸化ペプチドマッピングをおこなった。その結果、NGC細胞外領域の230番目のグリシンから259番目のロイシンまでの配列のセリン残基の中にNGCリン酸化部位が存在すると予想された。次に、ラット胎仔大脳皮質初代培養神経細胞を1mM Na_2HPO_4の存在下で[γ-^<32>P]ATPとインキュベートした結果、NGCが^32P標識された。この標識は、培養液中に1mM非標識ATPを添加することで完全に阻害された。この結果は、NGCが細胞表面においてエクトプロテインキナーゼによってリン酸化されることを示す。一方、細胞に[^<32>P]正リン酸を取り込ませた時、^<32>P標識されたNGCは1mM非標識ATP存在下(エクトプロテインキナーゼによるNGCの^<32>P標識を完全に阻害する濃度)でさえも検出された。以上の結果は、NGCが細胞質内、および細胞表面の両方においてリン酸化されうることを示している。
段階的な抽出と書き換えに基づく生成型要約手法の研究

本研究では、実際に段階的な要約の生成過程を考慮したニューラルネットワークに基づく生成型の文書要約器を実装し、長い文書を正しく要約することが可能となるかの確認を行う。また、生成過程では内部でどのような要約が仮定されているかの確認についても行う。そして、モデル内部で仮定された要約の生成過程と、人間が要約を行う際の手順を比較し、類似している点と異なっている点についての調査を行う。この調査により、ニューラルネットワーク上で生成的な要約を行う際に適切な手順やネットワークの構造についても明らかにする。
異なる貪食タ-ゲットによって惹起されるファゴソーム形成過程の相違点の解明

マクロファージ等の食細胞による病原菌や外来異物の貪食は、生体防御の観点から非常に重要である。本研究では、異なる貪食ターゲットによって惹起される貪食過程とそれに係わるシグナル分子の機能相関の解明を行い、細胞内小胞輸送に関与するRab35が、TLR2やFcRを介した貪食過程で重要な役割を果たしていることを明らかにした。この結果は、感染症や自己免疫疾患などの免疫異常の分子機構の解明、これらに対する治療法、創薬の開発に結びつく事が期待され、非常に重要である。マクロファリジ等の食細胞による病原菌や外来異物の貪食は、生体防御の観点から非常に重要である。近年、貪食ターゲットの違いにより、貪食された異物の分解速度や、抗原提示に差があることが明らかとなりつつあるが、その分子機構の差異は、不明な点が多い。そこで本研究では、細胞内小胞輸送等に関与する低分子量GTPase、Rab35に焦点をあて、異なる貪食ターゲットによって惹起される貪食過程とRab35の機能相関の解明を目指して以下の研究を行った。貪食ターゲットとして、酵母由来Zymosan粒子(TLR2介在性自然免疫モデル)、C3bオプソニン化Zymosan粒子(CR介在性モデル)を用い、Rab35ノックダウンマクロファージ(Rab35KD)における貪食活性をコントロールと比較した。Zymosan粒子を用いたところ、Rab35KDでは、貪食活性がコントロールの1/3程度であったのに対し、C3bオプソニン化Zymosan粒子では、両者に差は見られなかった。次に、GFP-Rab35を用いて、異なる貪食ターゲットによって形成される貪食小胞へのRab35の局在を観察した。Rab35は、Zymosan粒子によって形成される貪食小胞へ強く局在するが、C3bオプソニン化Zymosan粒子によって形成される貪食小胞へは局在を示さない。これらの結果から、Rab35は、TLR2を介した貪食過程では、重要な役割を果たしているが、CRを介した貪食には、必要ないことが明らかとなった。この様に、異なる貪食ターゲットによって惹起される分子機構の差異を一つずつ明らかにすることは、様々な感染症や自己免疫疾患といった免疫異常の分子メカニズムの解明やこれらに対する治療法、創薬の開発に結びつく事が期待され、非常に重要である。近年、貪食ターゲットの違いにより、貪食された異物の分解速度や、抗原提示に差があることが明らかとなりつつあるが、その分子機構の差異は不明な点が多い。そこで本研究では、異なる貪食ターゲットによって惹起される貪食過程と細胞内小胞輸送に関与する低分子量GTPase、Rab35の機能相関の解明を目指して以下の研究を行った。異なる貪食ターゲットとして、前年用いた酵母由来Zymosan粒子(TLR2介在性自然免疫モデル)、C3bオプソニン化Zymosan粒子(CR介在性モデル)に加え、ポリスチレンビーズ(アポトーシス細胞の貪食モデル)、IgGオプソニン化ビーズ(FcR介在性モデル)を用い、Rab35ノックダウンマクロファージ(Rab35 KD)における貪食活性をコントロールと比較した。Rab35 KDの貪食活性は、C3b-Zymosan粒子、ポリスチレンビーズでは明らかな差が見られなかったのに対し、Zymosan粒子ではコントロールの1/3程度、IgG-ビーズでは1/2程度に抑制された。これらの貪食ターゲットによって形成される貪食小胞へのRab35の局在をGFP-Rab35を用いて観察したところ、Rab35の貪食小胞への移行と貪食活性に相関が見られた。これらの結果から、Rab35は、TLR2やFcRを介した貪食過程では、重要な役割を果たしていることが明らかとなった。現在までに、異なる貪食ターゲットによって形成される貪食小胞への低分子量GTPase、Rab35の関与の違いを複数のアッセイ系を用いて明らかにしており、おおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、今回用いた2種類の貪食ターゲットとは別の貪食ターゲット(アポトーシス細胞貪食モデル、FcR介在性モデル)を用いて、同様の実験を行い、これらの系に対するRab35の関与を明らかにする。また、Rab35の貪食過程への関与の有無とアクチン細胞骨格との関係を細胞免疫染色や多色蛍光ライブセルイメージングを用い、明らかにする。
角膜菲薄化疾患に対するコラーゲンクロスリンキングによる人工角膜実質移植の検討

コラーゲンを基材として用い、in vivoでの長波紫外線(UV-A)を用い人工角膜実質として用いることを最終目標とし、今回は角膜クロスリンキングによる角膜の特性の変化について種々の方法で検討を行った。レオメーターを用いた評価系の確立を試みたが再現性が不十分であった。白色家兎による角膜クロスリンキング眼の糸かけ血管新生の検討ではコントロール眼と比べ差はみられなかった。上皮を剥ぐ方法と剥がない方法について白色家兎を用いて検討したところ、前眼部OCTによるデマルケーションラインの位置は上皮を剥ぐ方法の方が深い位置に見られた。角膜クロスリンキング後硬度の評価系の確立を目的として、摘出豚眼を用いてレオメーターを用いた基礎実験を行った。コントロール眼、紫外線による角膜クロスリンキング(上皮を剥ぐ方法と剥がない方法)それぞれについての計測を行ったが、固定部位の問題があり、再現性が得られなかったため、固定リングのサイズを変更するなど固定方法について変更を行ったが、不十分な結果であったため、レオメーターは評価系として使用しない方針となった。白色家兎に角膜クロスリンキングを行った後、糸かけによる血管新生の検討を行った。コントロールと比較しても角膜クロスリンキングによる血管新生促進または抑制効果は認められなかった。紫外線照射を利用した角膜クロスリンキングの白色家兎への効果の検証を行った。(1)スペキュラーマイクロスコープによる角膜内皮細胞密度測定、(2)前眼部光干渉断層計による断層像の観察、(3)透過型電子顕微鏡による検討について、上皮を剥ぐ方法及び剥がない方法についてそれぞれ行った。(1)角膜内皮細胞密度は術前に比べ、著明な減少は見られなかった。(2)前眼部光干渉断層計による断層像の観察では角膜がクロスリンクされている領域とされていない領域の境界とされるデマルケーションラインの観察ができた。上皮を剥ぐ方法の方が剥がない方法に比べデマルケーションラインの位置は深い位置に見られた。(3)透過型電子顕微鏡における検討では、コラーゲン繊維間の架橋について角膜浅層の法が深層より多い傾向が見られ、深層では上皮を剥ぐ方法の方が剥がない方法よりやや多い傾向がみられた。人工角膜実質の補填剤として、アテロコラーゲン、紫外線硬化樹脂、光重合コンポジットレジンを用いる検討は引き続き継続中である。○当研究は、円錐角膜やペルーシド角膜変性症のように角膜実質が全体的に菲薄化している疾患やLaser in situ keratomileusis (以下LASIK)術後の角膜拡張症などエキシマレーザーにより人工的に角膜実質を菲薄化させる事によって起こる合併症、Mooren潰瘍やリウマチや膠原病などによる角膜周辺部潰瘍等角膜周辺部の実質が菲薄化する疾患に対する欠損部角膜実質を補填する目的で、コラーゲンクロスリンキングを用いた人工角膜実質素材とその補填方法の開発を目的とする研究である。○今年度は、使用するコラーゲンについての調査、検討を行い、将来的に臨床での応用を考慮して抗原性の低いアテロコラーゲンを用いる事になり、そのゲルおよびシートを中心に検討していくことになった。○コラーゲンクロスリンキングを行うにあたって、紫外線(UV-A)照射装置が当初の予定と変更になり、UV-A照射強度を3ー45mW/cm2の範囲で変えることが可能であるAvedro社のKXL角膜クロスリンキングシステム及び、架橋補助材としては円錐角膜やLASIK術後の角膜拡張症の予防等に用いられる同システム添付のリボフラビン点眼液であるVibeXを使用する事になった。これらの変更により、様々な照射強度をでの角膜コラーゲンクロスリンキングを行うことが可能になり、架橋の程度を変えることにより人工角膜実質としての最適な状態を調査検討していくことになった。実験使用装置の変更および、実験計画の一部変更による。アテロコラーゲンを用いた紫外線によるコラーゲンクロスリンキングを摘出豚眼および、輸入人眼を用いた角膜実質欠損モデルに対して行う。紫外線照射装置には、円錐角膜やLASIK後の角膜拡張症の治療に用いられている照射強度を変えることができるAvedro社製UV-A照射装置KXLを用いて行う。KXLはUV-Aの照射強度を3ー45mW/cm2の範囲で変えることができるため、様々な照射強度でコラーゲンの架橋を行い、最適な条件を検証する。また、現在臨床的に行われているコラーゲン角膜クロスリンキングの治療においては、角膜内皮細胞に対する障害を起こさないようにするための角膜厚は400μm以上必要であるとされているが、角膜実質菲薄化疾患においては、角膜厚が400μm未満のことがほとんどであるため、コラーゲンを充填した状態であっても、角膜内皮細胞に対する障害については検証する必要があると考えられる。

輸入ヒト強角膜片および、白色家兎を用いて角膜内皮細胞に対する障害をスペキュラーマイクロスコープを用いて評価する。また、人工角膜実質上にはBowman膜がなく、角膜上皮の伸展、被覆に問題を生じる可能性があると考えられる。角膜上皮が被覆した場合は上皮の重層化などが正常と変わらないかどうか、白色家兎を用いて病理組織学的な検証を行う。また、角膜上皮の被覆が困難な場合は、治療用コンタクトレンズ装用などによる上皮化が行われるかを検証する。次年度の研究費については、実験用動物として白色家兎や摘出豚眼および輸入ヒト強角膜片の購入費、角膜実質欠損モデル作成のための、眼科手術用器材(開瞼器、手術用メス、手術用鑷子、マイクロ尖刀、角膜移植用トレパン等)、角膜クロスリンキング装置KXL専用のリボフラビン点眼液や手術用ディスポーザブルキットなどの消耗品、病理組織学的検査用の染色用試薬、抗体などの消耗品、および当研究の結果を発表する機会としての学会発表にかかる交通費等の必要経費、論文投稿における必要経費を計上する予定である。
真菌感染防御に必須な新規IL-17A産生性細胞の発見と解析

病原真菌Candida albicans (C. albicans)は、ヒトの皮膚や粘膜に常在する日和見感染の原因菌で、通常は病原性を示さないものの、高齢者、がん患者、免疫不全患者にとって時には生命を脅かす感染症を引き起こす。私たちは糖鎖認識性の分子群であるC型レクチンファミリーがC. albicansの認識と排除に重要な役割を果たすことをこれまでに示してきた。本研究では、C型レクチンによる真菌認識後、分泌されるサイトカインの制御機構の解析を行い、新しい機構を見出したので報告する。病原真菌カンジダ菌(C. albicans)は、ヒトの皮膚や粘膜に常在しているが、健常人に対しては顕性感染を起こさない。一方で、日和見感染の原因菌として、高齢者、がん患者、免疫不全患者にとって時には命を脅かす感染症を引き起こすことが知られている。申請者らは、その感染防御にインターロイキン17A(ILー17A)が非常に重要な役割を果たすことを明らかにしてきた。ILー17Aを産生する細胞は、免疫担当細胞の中でも限られた細胞群に限局されているが、それらの細胞でも恒常的には分泌されず、何らかの刺激が必要である。そこで本研究では、1)ILー17A産生細胞の同定、2)ILー17A産生の分子機構の解明を行うことを目的とした。平成28年度は、まず、マウス皮膚でのカンジダ感染系の確立、およびカンジダ菌感染後のマウス皮膚から免疫担当細胞とその他の細胞を単離し、フローサイトメーターで解析する方法の確立した。マウス皮膚では、感染後2日後にサイトカイン産生が誘導され、感染後7日でカンジダ菌が皮膚から排除されることがわかった。この時、ILー17A/F欠損マウスでは、感染7日後でもカンジダ菌は排除されず、ILー17A、あるいはILー17Fが感染防御には必須であることがわかった。次にILー17Aの発現に伴い蛍光タンパク質のEGFPを発現するレポーターマウス(ILー17EGFPマウス)の皮膚にカンジダ菌を感染させ、皮膚でのILー17Aの産生細胞の同定を試みた。その結果、これまでILー17A産生細胞として知られる、CD4陽性T細胞のTh17細胞からはほとんどILー17Aは分泌されていないことがわかった。今後は、このILー17A産生細胞を詳細に検討する予定である。今年度は、マウス皮膚でのカンジダ感染系の確立、およびカンジダ菌感染後のマウス皮膚から免疫担当細胞とその他の細胞を単離し、フローサイトメーターで解析する方法を確立するなど、新たな実験系を確立することに成功した。さらに、レポーターマウスを用いることで、特定のタンパク質産生細胞を同定する方法が確立できた。さらに当初の目的通り、これまで知られていなかった細胞から特定のタンパク質が分泌されることをみいだした。これらのことから、実験計画は概ね順調に進展していると考える。病原真菌のCandida albicans (C. albicans)は、ヒトの皮膚や粘膜に常在しているが、健常人に対しては顕性感染を起こさない。申請者らは、その感染防御にインターロイキン17A(IL-17A)が非常に重要な役割を果たすことを明らかにしてきた。IL-17Aを賛成する細胞は、免疫担当細胞の中でも限られた細胞群に限局されているが、それらの細胞でも恒常的には分泌されず、何らかの刺激が必要である。そこで本研究では、1)IL-17A産生細胞の同定、2)IL-17A産生の分子機構の解明を行うことを目的とした。これまでに、マウス皮膚でもC. albicans感染系の確率、及びC. albicans感染後のマウス皮膚から免疫担当細胞とその他の細胞を単離し、フローサイトメーターで解析する方法を確立し、IL-17産生細胞の同定を行った。その結果これまで知られていない細胞から分泌されていることを見出した。そこで、その細胞群からIL-17A産生に至るメカニズムを解明する目的で、C. albicansを検知するレセプターの同定を試みた。まず、糖鎖認識性の受容体であるC型レクチンレセプター(CLR)や、その下流でシグナル伝達を担う分子の関与を検討したが、これらは皮膚でのC. albicans感染防御に必須ではないことがわかった。次に、トル様レセプター(TLR)やその下流でシグナル伝達を担う分子の関与を検討したが、同様に感染防御に必須ではないことがわかった。今後は、新たに見出したIL-17A産生細胞の性状を詳細に調べる予定である。

今年度は、真菌感染に応じて分泌されるILー17Aの産生細胞が、これまで知られていた細胞とは異なる細胞から分泌されることをみいだした。今後は、その細胞を詳細に解析し、細胞の同定とILー17Aの産生機構を解析する予定である。細菌学(含真菌学)
国際石油供給に対するイスラム原理主義運動台頭の影響

平成11年度中における原油価格急騰は、OPEC(石油輸出国機構)の減産による需給の逼迫、国際石油資本を含む石油企業の在庫抑制政策、石油先物市場における投機的売買が背景となっている。OPECの減算継続は、原油価格低下で産油国経済が疲弊、青年層の失業問題が深刻化してイスラム原理主義を含む反体制勢力が台頭した。原理主義国家イランでは、保守派主導の政治に不満を持つ青年層が改革派を支持し、原理主義の台頭を危惧するサウジアラビアは、イランのハタミ政権による現実主義外交を評価してOPEC二大産油国の協調が強まり、OPECの団結強化を一層促進した。原油価格低下は石油産業の世界的再編をも促進した。メガ・マージャー進展は、コスト削減・資本効率の向上を目的としており、その背景には、世界的資本過剰による金融肥大化・カジノ経済が大きく影響していると考えられる。平成12年末の原油価格下落は、主として米国の株式市況低下・消費減退等の景気の息切れによると考えられるが、米国景気の失速はアジアや欧州にも悪影響を与えており、石油需要は減速する可能性が強まった。価格騰貴に増産で応えていたOPECも,一転減算による価格防衛の姿勢を強めた。産油国としては、長期の石油価格低迷期に経済不振を続け、人口増加による雇用問題の深刻化から、イスラム原理主義などの反体制勢力も台頭しており、大幅な価格下落は受入れがたく、OPEC加盟国の団結は、価格低下への恐怖と主産油国であるサウジアラビア、イランの協調により強まったといえる。平成13年9月の米国同時多発テロは、真相は不明ながら、イスラム原理主義過激派の世界的ネットワークが米国をテロの標的としていたことは事実であり、アラブ・イスラム世界に台頭する原理主義勢力が、穏健派を含め、反米的であることも事実である。反米意識の背景の一つには、米国及び米系多国籍企業の主導するグローバリゼーションへの反発がある。中東・イスラム諸国は、東アジア諸国のように多国籍企業に依存した輸出指向型の開発が困難であり、若年層を中心とした雇用問題が深刻化しているなか、米国が支配する(と考えられている)IMF等の主導する構造調整は、市場経済化を進展させ、社会格差を拡大しているとの反発もあり、これらが反米意識の高まり、ひいては,過激派の暴走を是認する一因となっているといえる。こうした社会経済的問題の解決なくしては、個別テロ組織を壊滅しても中東地域の安定はもたらされず、中長期的な石油供給の安定化にもつながらないといえる。平成10年度における聞き取り調査、文献調査の結果、石油需給・価格見通しの変化が明らかとなった。従来は、低価格が続くと石油需要が促進される一方石油開発への投資が抑制され、中長期的には需給が逼迫、価格は上昇する。投資は高コストの非OPEC地域で一層抑制されるので、シェアが拡大したOPEC(石油輸出国機構)の価格支配力は回復する。

OPECの中でも政治的に不安定な中東地域のシェアが上がるので供給途絶の可能性も高まるという考えが支配的であった。ところが、石油価格の低迷の中、石油会社は石油の探査・開発・生産部門における徹底したコスト削減を行ってきた。技術的には、探査の精度を向上させ無駄な油井掘削を抑える三次元地震探査、採算性の低かった薄い油層からの回収率を引き上げる水平掘削、海底油田生産のための巨大鉄鋼構造物が不要な浮遊式生産システムなどが急速に導入されている。また、既存施設の最大限利用、リストラ、アウトソーシングなどによる減量も当然ながら行われている。一方、従来、資源ナショナリズムの強かった発展途上国や旧ソ連圏においては、資金難から外資導入が進展、また、英国等先進国では国内産業・雇用保護、エネルギー供給確保等の面から、石油開発・生産に対する税制上の優遇など支援策が強化されている。これらの結果、非OPEC地域の石油生産は予想以上に健闘してきた。今後、低価格が続いても、同様の理由で非OPECの生産は減少しない。価格が上昇すると、需要が減少するうえ、非OPECの石油開発が促進される。結局、OPECの生産はあまり増加せず、現在同様、産油国の財政難から増産圧力が働き、需給は緩和するので、今後とも価格は安定する。というのが、『石油の新しい通説』になりつつある。平成11年度における聞き取り調査および文献調査の結果、以下の点が明らかとなった。平成11年度中に原油価格は、1バレルあたり約10ドルから約30ドルに急騰した。原油価格急騰の背景としては、OPEC(石油輸出国機構)の減産による需給の逼迫、国際石油資本を含む石油企業の在庫抑制政策、石油先物市場における投機的売買などがあげられる。OPECの減産継続は、一般的には、原油価格低下で産油国経済が疲弊、青年層の失業問題が深刻化、イスラム原理主義を含む反体制勢力が台頭、産油国政府としては、石油収入の回復によって、経済を立て直す必要があったことが背景である。原理主義国イランでは、保守派主導の政治に不満を持つ青年層がハタミ大統領などの改革派の台頭をもたらした。原理主義の台頭を危惧するサウジアラビアは、皮肉にも、このハタミ政権の現実主義外交を評価、OPEC2大産油国の強調が強まり、OPECの団結強化を一層促進した。原油価格低下は石油産業の世界的再編をも促進した。エクソン・モービルなどのメガ・マージャー進展は、原油低価格下で石油・ガス開発を推進するための資本力強化と在庫、人員削減を含む大幅なリストラクチャリングによるコスト削減・資本効率の向上を目的としている。その背景には、企業経営に対する資本市場・機関投資家をはじめとする株主の影響力増加があり、これは、石油先物を含む金融派生商品(デリバティブス)の急成長と軌を一にするものである。即ち、世界的資本過剰による金融肥大化・カジノ経済化が大きく影響していると考えられる。平成12年度の聞き取り調査及び文献調査において以下の点が明らかとなった。2000年に入っても原油価格の上昇は続き、ウェスト・テキサス・インターミーディエイト(WTI)原油は9月にはバレル当り37ドル程度にまで上昇していたが、11月半ばから下降局面に入り、12月には25ドル程度に下落した。もともと原油需給はそれほど逼迫していたわけではなく、主として、米国における精製能力不足、製品備蓄水準の低下等に対する先物市場の過剰反応が価格騰貴を引き起こしていたという面も強い。
南・東南アジアの国境なき広域レーダー観測網の構築に向けた基盤データベース作成

本研究の目的は、南・東南アジアの七か国(バングラデシュ、カンボジア、インド、ラオス、ミャンマー、タイ、ベトナム)の気象水文機関が配備・運用している既存の気象レーダー群を結集して、熱帯低気圧を視野内におさめることのできる「国境なき広域観測網」を構築するための基盤データベースを整備することである。今年度は、対象の七か国のうち、バングラデシュ、ラオス、ミャンマー、タイの気象水文機関を訪問し、各国のレーダー網の配備、運用、データ保管状況を調査し、レーダーの目録を作成した。また、レーダーデータの見本を各国から収集し、データベースの要素技術として欠かせないデータ形式変換・品質管理技術の開発に着手した。おおむね研究実施計画の通り順調に進展している。次年度、二年目の前半は、一年目の取り組みを継続する。二年目の後半は、見本データの収集、要素技術の開発を継続しながら、データベースの作成に着手する。最終年度、三年目の前半は、見本データの収集を継続しながら、データベースの一応の完成を目指す。並行して、データベース運用方法の具体案の作成にとりかかる。三年目の後半は、データベースを試験的に運用する。そのなかで、不具合の有無を確認し、不具合があれば適宜修正し、データベースを完成させる。また、データベース運用方法の具体案も完成させる。今年度は、対象の七か国のうち、カンボジア、インド、ベトナムの気象水文機関を訪問できなかったため、次年度においてそれら三か国を順次訪問し、他の四か国と同様に、各国の状況を調査し、レーダーの目録の作成をすすめる。また、レーダーデータの見本を各国から収集し、データ形式変換・品質管理技術の開発をすすめる。
サリン事件被害者の長期的な健康不安の解析

オウム真理教が引き起こした事件(松本サリン事件や地下鉄サリン事件など)から、20年以上が経過した。被害者は6,000人以上で、現在でも後遺症として眼の症状(「眼が疲れやすい」、「眼がかすんで見えにくくなった」など)、身体症状(「体が疲れやすい」など)や精神的症状(「忘れっぽくなった」など)の健康不安を抱えて生活を送っている。NPO法人リカバリー・サポート・センター(R・S・C)は、2002年より現在まで毎年、被害者に対する検診活動を行っている。R・S・Cの活動は、被害者の健康不安の軽減と心の拠り所となり、必要不可欠な活動であることが、検診活動から得られたデータの解析で明らかとなった。オウム真理教が引き起こした地下鉄サリン事件をはじめとする一連の事件が発生してから約20年が経過する。被害者の心身のケアを含めた活動を2000年から行っているNPO法人リカバリー・サポート・センター(R・S・C)が実施している検診は毎年10月から11月の土曜日、日曜日に3会場で5回行われている。今年度は、この研究の初年度にあたるので、R・S・Cが所有しているデータ入力とデータベースの構築を進めた。なお、データ構築はR・S・C理事会の承認を得て、R・S・Cの協力の基に実施している。同時に、2013年に実施した検診のお知らせに対応し、返信した288名(男性173名、女性115名)の返信結果を基に、被害者の心身の状況やR・S・Cが実施している検診への期待度等を、検診のお知らせに記されている、IES-R(出来事インパクト尺度調査)、聖路加式サリン事件被害者後遺症調査票、自由回答欄への記入内容等を用いてまとめた。その結果、R・S・Cが実施している検診は、心の拠り所として存在意義を見出している被害者が多くみられた。さらに、事件後一貫した自覚症状として、視力低下、目の異物感や焦点が合わない等、目の症状への訴えが多くの被害者に認められている。また、今もって地下鉄に乗ることへのためらい等が訴えとしてあり、さらに、自覚症状を加齢による身体の変化と捉える傾向も見られるようになった。以上、サリン事件等による健康被害の心身の影響を長期的な視点からみたが、約20年が経過する現在においても、事件による身体不調を抱え、さらに心の不安を持ち続けて生活していることが捉えられた。そして被害者の健康不安に答えるべき機関としてのR・S・Cの存在意義は大きいと思われた。オウム真理教が引き起こした地下鉄サリン事件をはじめとする一連の事件が発生してから約20年が経過した。NPO法人リカバリー・サポート・センター(R・S・C)は、サリン事件等共助基金が2000年に行った被害者検診を引き継ぎ、2001年より心身のケアを含めた検診や種々の活動を現在まで実施している。今年度は、昨年度実施した入力データのデータベース化を行い、この検診の推移と検診の必要性等についてまとめ、今後のR・S・Cの取組みと課題について考察した。(1)検診受診者の経年的変化:検診の受診者率は、2000年の検診では、検診のお知らせを通知した被害者の約25%が受診した。最近の5年間の検診の受診者率は6.7%10.3%で推移している。2014年は、1,207名に検診開催の通知を送付し、260名(21.5%)が回答し、そのうち101名(8.4%)が検診を受診した。住所不明等で戻ってくる封書も少なく、多くの被害者の方が、R・S・Cの活動を理解していると推定された。(2)検診後のアンケート調査結果:検診終了後に毎回、検診についてのアンケート調査を行っている。その結果、検診開始当初より検診の必要性と継続性が受診者の9割以上で求められていた。さらに、不定愁訴が持続するにもかかわらず、「不安がなくなったか?」あるいは「検診を受けて知りたいことがわかったか?」の質問に対して、昨年(2014年)の検診では、約8割の被害者の方が「思う」と回答し、年々、その割合が増加している。この傾向からは、多くの被害者の方が検診を受診することで、不安の減少や心の安らぎが得られていると推定できた。約20年が経過する現在においても、事件による不定愁訴が持続しているが、そのなかでR・S・Cが実施している検診は、心の拠り所として存在意義を見出している被害者が多く、今後も継続した検診を含む活動が望まれる。今年度は、研究期間の最終年度にあたるので、2015年3月15日に行われたR・S・C主催のフォーラム、「民間団体ができたこと・できなかったこと」で発表した内容を中心に、2015年に実施した検診結果を含めた、「サリン事件被害者の長期的な健康不安の解析-R・S・C実施の検診結果より-」の報告書を作成し、R・S・Cに登録されている被害者の約1,300名に送付した。この報告書に記した被害者の後遺症として、2005年(10年目)の症状アンケートにおいて回答者の半数以上が症状を訴えた心身の症状と眼の症状について、2015年(20年目)の検診、すなわち10年経過の変化を追った。(1)心身の自覚症状の訴え:2005年の心身の症状では、「体がだるい」「体が疲れやすい」「体が緊張している」「頭痛がする」

「忘れっぽくなった」の5項目で半数以上がその症状を訴えていたが、2015年においては、「体が疲れやすい」のみで半数以上の被害者で訴えがあり、10年経過しても自覚症状が残っていた。(2)眼の症状の訴え:眼の症状では、「目が疲れやすい」「目がかすんで見えにくくなった」「遠くが見えにくくなった」「近くが見えにくくなった」「焦点が合わせにくくなった」の5項目で2015年においても半数以上が訴えていた。眼の調節機能が回復しないことが、サリン事件被害者の特徴として挙げられており、これらの持続した訴えに関して、長年、サリン被害者の眼科検診を担当している若倉雅登先生(井上眼科病院名誉院長)は、「サリン被害者の慢性期の神経眼科所見として、中枢高次障害が遺残しているものがあると考えられる。」と述べている。20年以上が経過する現在においても、様々な不定愁訴が持続しているが、最近は、「年のせいかもしれないが」という記述が目立つようになっている。オウム真理教が引き起こした事件(松本サリン事件や地下鉄サリン事件など)から、20年以上が経過した。被害者は6,000人以上で、現在でも後遺症として眼の症状(「眼が疲れやすい」、「眼がかすんで見えにくくなった」など)、身体症状(「体が疲れやすい」など)や精神的症状(「忘れっぽくなった」など)の健康不安を抱えて生活を送っている。NPO法人リカバリー・サポート・センター(R・S・C)は、2002年より現在まで毎年、被害者に対する検診活動を行っている。R・S・Cの活動は、被害者の健康不安の軽減と心の拠り所となり、必要不可欠な活動であることが、検診活動から得られたデータの解析で明らかとなった。データベースの構築が進み、今回は被害者のR・S・Cの活動に対する必要性や期待感などを解析した。その結果、不定愁訴としての身体的自覚症状や目の症状等が持続するにも係らず、R・S・Cの活動が不安の減少や心の安らぎの獲得に役立っていることを明らかにすることができた。衛生学公衆衛生学今回は検診の必要性や期待感等を中心に解析した。次年度は最終年度にあたるので、不定愁訴の持続性と検診の必要性等の関係性を中心に解析を実施する。特に被害者が記載した言葉を中心に、その経年的変化を捉える。さらに、長期的な健康不安や社会生活不安の変化を時系列で解析し、解析結果に基づき、被害者支援を実施する側と被害者支援を受ける側の問題点等を抽出し、社会安全システムに関わる諸問題を明らかにする。初年度の計画は、データベース構築のためのパソコンへのデータ入力である。過去のデータはほぼ入力が終了し、現在は入力データのチェックを行っている。また、2013年の検診結果から被害者の健康不安と検診への期待感等を抽出できた。今後は、長期的な健康不安や社会生活不安の変化を時系列で解析する。さらに、R・S・Cが実施している検診への期待感の時系列変化を捉えて、サリン事件だけではなく、今後発生する種々の突発的な事件に巻き込まれた被害者のケアを行う参考資料として、ケアを実施する側及びケアを受ける側の問題点等を抽出する。今年度は、データ入力を主たる目的で進めた。データ入力は入力専門者と雇用契約を結び実施した。概ねの概算を初年度に打ち出し、その差額が年度末に残った。2年目以後もデータ入力があるので、再度、雇用契約を結んだ。それに係る概ねの予算に充てる。
転移性骨腫瘍に対する次世代ビスフォスフォネートを用いた磁気ターゲッティング療法

骨吸収抑制剤として臨床応用されているビスフォスフォネートを化学的および分子生物学的な視点からアプローチし、強力な癌治療薬としての新規ビスフォスフォネートを開発、in vitroおよびin vivoにおける強力な抗腫瘍効果、免疫細胞賦活作用を確認した。さらに新しいコンセプトからなる抗癌剤としてバナジウム・ビスフォスフォネート複合体の開発も着手した。われわれはイリノイ大学と共同で化学的および分子生物学的な視点からアプローチし、強力な癌治療薬としての新規ビスフォスフォネートの開発を計画している。ビスフォスフォネートの生物学的効果は側鎖構造により大きく変化することが分かっており、これまで得られたデータより多種の新規ビスフォスフォネートの生合成をイリノイ大学で行っている。初年度はまずこれらの中で最も有望な抗癌剤としての新規ビスフォスフォネートの選択と数種の動物モデルの作成を行った。1.ビスフォスフォネートのin vitro抗腫瘍効果2.動物モデルの作製ネンブタール麻酔下に生後7週令SCIDマウスの近位脛骨内にルシフェラーゼ発現ヒト前立腺癌細胞(PC3M-luc-C6)(1×10^7)を移植し、骨転移動物モデルを作成、経時的にX線および超微弱発光in vivoイメージングシステム(WinLight32, Berthold)にて病巣を確認した。また、生後7週令C3Hマウスの背部皮下にマウス骨肉腫細胞(LM8)(1×10^7)を移植、生後7週令ヌードマウスの背部皮下にヒト前立腺癌細胞(PC3M)(1X10^7)を移植し、自然転移動物モデルも作成した。イリノイ大学と共同で化学的および分子生物学的な視点からアプローチし、強力な癌治療薬としての新規ビスフォスフォネートの開発を計画している。H22年度はさらに強力な新規ビスフォスフォネートの合成(BPH1218)に成功し、その化学療法、免疫療法への応用についてin vitro研究を行った。さらに、ドラッグデリバリーのためにビスフォスフォネート封入磁性体リポソームの作製を行った。3.ビスフォスフォネート封入磁性体リポソームの作製:新規ビスフォスフォネートを用い、ホスファチジルコリンとコレステロールより成る脂質二重膜に酸化鉄微粒子と共に逆相蒸発法にて封入した。われわれはイリノイ大学と共同で化学的および分子生物学的な視点からアプローチし、強力な癌治療薬としての新規ビスフォスフォネートの開発を行っている。平成23年度前半は平成22年度より続く新規ビスフォスフォネートを用いた免疫療法への応用研究を継続した。平成23年度後半はより強力な新規ビスフォスフォネートの合成に成功しその抗腫瘍効果の確認を行った。さらに、われわれはバナジウム金属錯体を利用したバナジウム・ビスフォスフォネート複合体を新たに開発し、悪性骨腫瘍に対する抗腫瘍効果も検討した。2.新規ビスフォスフォネートおよびバナジウム・ビスフォスフォネート複合体のin vitro抗腫瘍効果:ヒト前立腺癌細胞、Ewing肉腫細胞に各種ビスフォスフォネート治療を行い、cytotoxicity assayを行い、強力な数種の新規ビスフォスフォネート(BPH1215,BPH1260)を選択し、動物実験用薬剤の候補とした。3.新規ビスフォスフォネートおよびバナジウム・ビスフォスフォネート複合体のin vivo抗腫瘍効果:担癌マウスに新規ビスフォスフォネートおよびバナジウム・ビスフォスフォネート複合体治療を行い腫瘍移植後4週でコントロール群と比べ治療群に有意な腫瘍増大の抑制がみられた。
硬脆材料の延性モード超精密超音波振動切削加工に関する研究

振動切削機構を検討するために、まず電子顕微鏡内部で基礎的な切削実験を行い、次に実用性を考慮して超音波領域の振動切削実験を行うことにより、主に以下の成果を得た。(1)電子顕微鏡内での切削実験による振動切削機構の検討従来の研究報告においては、振動切削加工の持つ諸効果が実験的に示されているが、その実験結果には矛盾が多く、またそれらの諸効果が得られる原因についてはほとんど明らかにされていない。そこでここでは、電子顕微鏡内部で振動切削加工を行い、その切削過程の直接観察を通じて、最も基本的であると考えられる切りくず厚さの減少効果が工具振動方向によって大きく影響されることを明らかにした。すなわち、この方向が切削方向となす角度がゼロ度以下の場合には切りくず厚さが半分近くまで減少するが、ゼロ以上の場合には通常切削による厚さと大きな違いは見られない。また、その原因は、一旦仕上げた面を再度極小さな切込みで切削し、二重に切りくずを生成するためであることを見いだした。(2)平面施削における臨界切取り厚さの検討と仕上げ面、工具摩耗量の評価現有の超精密切削加工機を用いて、代表的な硬脆材料であるガラスの平面加工を行い、超音波振動切削および通常切削による延性/脆性の臨界となる送り量、切込み量について検討した。その結果、通常切削において数十ナノメートルであった臨界切込み量が、超音波振動を工具に付加することによって約百倍の数ミクロンにまで増加することを見いだした。次に、この結果に基づいて、実際に円板状ガラスの端面施削を試み、仕上げ面あらさ約20nmRmaxの完全に透明な面を得ることに成功した。また、この際に排出された切りくずが流れ型のものであること、工具逃げ面摩耗幅が数ミクロン程度であることを確認した。現有の超精密加工機および今年度導入したレーザ干渉計システム等を用い、以下の研究を行った。(1)溝切削における臨界切込み量の検討まず、現有の超精密切削加工機を用いて基礎的な溝加工実験を行い、代表的な硬脆材料であるガラスの臨界切込み量を求め、さらに工具振動による臨界切込み量への影響について明らかにした。具体的には、通常切削における臨界切込み量がサブミクロンオーダであったのに対して、工具に切削方向の振動を付加することによって臨界切込み量が数倍に増加し、ミクロンオーダになることを確認した。(2)平面旋削における臨界切取り厚さの検討と仕上げ面性状の解析・評価(1)で得られた結果をふまえ、実際に延性モード超音波振動切削による平面加工を行い、延性/脆性の臨界となる送り量、切込み量について検討した。その結果、通常切削において数十ナノメートルであった臨界切込み量が、工具振動を付加することによって約百倍の数ミクロンにまで増加することを見出している。さらに、現在、今年度購入したレーザ干渉計システムを用いて仕上げ面性状の解析・評価を行いつつある。(3)工具寿命の検討工具寿命について検討するため、同一の工具を用いて延性モード切削を行い、定期的に切削を中断して、刃先の摩耗量の測定と仕上げ面の観察を行った。現在のところ、ガラスに対して延性モード振動切削を行った場合に、数十メートルの切削距離に対して数ミクロンの幅の逃げ面摩耗が生じることを確認している。振動切削機構を検討するために、まず電子顕微鏡内で基礎的な切削実験を行い、次に実用性を考慮して超音波領域の振動切削実験を行うことにより、主に以下の成果を得た。

(1)電子顕微鏡内での切削実験による振動機構の検討従来の研究報告においては、振動切削加工の持つ諸効果が実験的に示されているが、その実験結果には矛盾が多く、またそれらの諸効果が得られる原因についてはほとんど明らかにされていない。そこでここでは、電子顕微鏡内部で振動切削加工を行い,その切削過程の直接観察を通じて、最も基本的であると考えられる切りくず厚さの減少効果が工具振動方向によって大きく影響されることを明らかにした。すなわち、この方向が切削方向となす角度がゼロ度以下の場合には切りくず厚さが半分近くまで減少するが、ゼロ以上の場合には通常切削による厚さと大きな違いは見られない。また、その原因は、一旦仕上げた面を再度極小さな切込みで切削し、二重に切りくずを生成するためであることを見いだした。(2)平面旋削における臨界切取り厚さの検討と仕上げ面、工具摩耗量の評価現有の超精密切削加工機を用いて、代表的な硬脆材料であるガラスの平面加工を行い、超音波振動切削および通常切削による延性/脆性の臨界となる送り量、切込み量について検討した。その結果、通常切削において数十ナノメートルであった臨界切込み量が、超音波振動を工具に付加することによって約百倍の数ミクロンにまで増加することを見いだした。次に、この結果に基づいて、実際に円板板ガラスの端面旋削を試み、仕上げ面あらさ約20nmRmaxの完全に透明な面を得ることに成功した。また、この際に排出された切りくずが流れ型のものであること、工具逃げ面摩耗幅が数ミクロン程度であることを確認した。