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対称性の力学的破れの系統的研究と素粒子物理・物性物理への応用

本研究の研究成果は以下の通りである。(1)非局所的Gauge固定におけるSchwinger-Dyson方程式を用いて、3次元QEDのRunning結合定数の減少比の減速とNormal相における非自明赤外固定点の存在を確かめた。更に、逆Landau-Khalatonikov変換により導かれたLandau GaugeのFermion波動関数の繰り込み係数関数が満たす積分方程式を解き、3次元QEDの赤外振舞いと臨界指数を調べた。得られた結果は高温超伝導体のNormal相を非自明な赤外固定点として理解する可能性を与える。(2)Schwlnger-Dyson方程式に基づいて、3+1次元Gauged Thirring模型の相構造を調べ、非自明な相構造の存在を示した。特に、非ゼロの繰り込まれた結合定数と大異常次元を持つ非自明な連続極限の存在を見いだした。2.QCDにおけるQuark閉じ込めの研究(1)最大可換Gauge固定のもとでQCDの可換射影有効理論を導くことにより、Quark閉じ込めの双対超伝導の描像かQCDから直接導かれることを示した。(2)YangーMills理論を、OSp(4/2)不変な最大可換Gauge固定のもとでParisi-Sourlas次元縮小により一様空間上の2次元非線形Sigma模型と同等となる新しい位相的場の理論の変形として定式化した。特に、最大可換GaugeにおけるYang-Mills理論のMonopoleは、対応する一様空間上の2次元非線形Sigma模型のInstantonと対応付けられる。この同等性を用いてWilson Loopの意味でのQuark閉じ込めを証明した。(hep-th/9801024)(3)可換Gauge理論が、上記と同じように2次元O(2)非線形Sigma模型と同等な新しい位相的場の理論の変形として定式化されることを示した。この同等性を用いて、4次元連続量子電磁気学においても、ある臨結合以上の強結合において閉じ込め相が存在することを証明した。(hep-th/9803133)(1)臨界数以下のFermionと結合した3次元Maxwell理論ではChiral対称性が自発的に破れ第2次相転移を起こすが、裸のChern-Simons項を持つMaxwell-Chern-Simons理論ではChiral対称性の自発的破れは第1次相転移を起こすことを示した(論文発表)。(3)Chiral LatticeGauge理論におけるChiral DeterminantのVacuum Overlap Formulaを本質的な無限和を有限和(有限体積)の極限と定式化することにより導出し、ChiralなSpectrumやGauge不変性の実現の様子を摂動論的に調べた。有限体積化による境界に逆のChiralityを持つDoublerが現れ、Overlap Foumulaのゲージ不変部分への寄与がKink-massによるZero Modeと合わせてVector-likeになるが、引き算されるPauli-Villars場にも同様のDoublerが生じ、総和としてゲージ場の有効作用のParity-Even項はWeyl Fermionの規格化を正しく再現することを示した。また、Overlap Formulaの位相部分は4次元においてもConsistent Anomalyを再現することを計算によって確かめた。(論文発表)[近藤慶一(1995年4月-8月本研究課題研究代表者。現在滞英中。平成9年度本研究課題に復帰予定。)の研究実績を含む。)(1)超対称代数の拡張の一つの方向として分数超対称代数がある。量子力学的な分数超対称粒子模型において,分数超対称性が,通常の超対称粒子模型の場合と同様に,動力学的に自発的破れを起こし得ることを示した。(2)格子正則化において,2次元SU(2)Wess-Zumino項に対する真空重複公式を調べ,以下のことを示した。摂動論的には,この真空重複公式が,連続極限において正しくWess-Zumino項を再現し,カイラル模型のベータ関数に赤外固定点を与え得ること。非摂動論的には,この真空重複公式が,スケーリング領域において,カイラル場配置に対して鋭いガウス的分布を示すこと。交差は,Wess-Zumino項が強く揺らぎ,種ダブラ-の寄与が影響をおよぼすと思われる強結合領域から鋭くなること。(3)LandauゲージおよびLaplacianゲージの場配置を持つ真空重複公式により,カイラル行列式の複素位相を計算し,次のことを示した。真空重複公式によって定義された複素位相はGribovコピーに伴う特異的ゲージ関数に非常に敏感であり,Landauゲージにゲージ固定されたゲージ帯上では位相を一意的に決めることは困難であること。これに対して,Laplacianゲージ固定においては,ゲージ揺らぎが完全に消失し一意的に位相を与えること。従って,Laplacianの方法によりLandauゲージ固定に対して予め条件付けすることが実用上有用であること。

(2)Schwlnger-Dyson方程式に基づいて、3+1次元Gauged Thirring模型の相構造を調べ、非自明な相構造の存在を示した。特に、非ゼロの繰り込まれた結合定数と大異常次元を持つ非自明な連続極限の存在を見いだした。2.QCDにおけるQuark閉じ込めの研究(1)最大可換Gauge固定のもとでQCDの可換射影有効理論を導くことにより、Quark閉じ込めの双対超伝導の描像かQCDから直接導かれることを示した。(2)YangーMills理論を、OSp(4/2)不変な最大可換Gauge固定のもとでParisi-Sourlas次元縮小により一様空間上の2次元非線形Sigma模型と同等となる新しい位相的場の理論の変形として定式化した。特に、最大可換GaugeにおけるYang-Mills理論のMonopoleは、対応する一様空間上の2次元非線形Sigma模型のInstantonと対応付けられる。この同等性を用いてWilson Loopの意味でのQuark閉じ込めを証明した。(hep-th/9801024)(3)可換Gauge理論が、上記と同じように2次元O(2)非線形Sigma模型と同等な新しい位相的場の理論の変形として定式化されることを示した。この同等性を用いて、4次元連続量子電磁気学においても、ある臨結合以上の強結合において閉じ込め相が存在することを証明した。(hep-th/9803133)
レーザ誘雷を目的とする微小出力炭酸ガスレーザ重畳による大気プラズマの高効率生成

研究の目的はクロスビーム方式のレーザ誘雷において、TEA CO_2レーザビームを時間・空間的に重畳することで大気プラズマを効率良く生成することが可能であるかを明らかにすることである。研究は、まず重畳による原理的なロスが生じるものかどうかを調べた。1本のCO_2レーザをレンズで集光しプラズマを生成する時、レンズの直後にレーザ光を分割、遮光するアパーチャーを置き、このアパーチャーのある無しでのプラズマ生成率を分割率と共にレーザ出力に対して調べた。その結果、アパーチャーのある時とない時どちらに関しても同じ生成確率曲線を得た。これにより時間・空間的にずれなく重畳できる場合、重畳点においてプラズマ生成に必要とされるレーザエネルギーを分割して投入してもプラズマの生成が可能であることが明らかになった。次に1本のCO_2レーザビームをZnSeのビームスプリッタで2つに分割し、夫々をアパーチャーによって単独のビームを集光してもプラズマの生成ができないように通過エネルギーを制限した。そして夫々のビームを個別に集光し、同一点に重畳した時のレーザエネルギーの組合せとプラズマ生成率との関係を調べた。この結果単独ではプラズマの生成ができない出力のレーザビームを重畳することによってもプラズマの生成が可能であることが明らかになった。これらの研究によって、単独では大気の絶縁破壊ができない出力の複数のTEA CO_2レーザビームの重畳によって大気プラズマの生成が可能であり、各ビームが時間・空間的にずれなく重畳できるならば、プラズマ生成点に必要とされるレーザエネルギーをロスなしに複数ビームに分割して投入でき、クロスビーム方式のレーザ誘雷がTEA CO_2レーザのみの組合せによっても可能なことが実証された。
一般組織化に関する工学的研究

自然界の情報処理メカニズムの中で、脳の知的情報処理と、構造の自己組織化は特に興味深い。後者は化合などに始まり、生体の組織化にも及び、増殖と進化の所産として前者を生み出したといえる。このメカニズムの解明は生命工学研究の一環として重要であるばかりでなく、現実に役立つ新しい情報処理方式の開発につながると考えられる。ここでは、脳の情報処理に関する我々自身の研究成果を活用して、構造の自己組織化の一つのモデルを構築した。抽象的になり易いテーマなので、具体的なイメージを打ち出すため、ハードウェアの場を考えた。まず、モータ、車輪、バッテリ、光センサ、タッチセンサなどを内蔵する5種類多数の素子で構造体を作ったとき、構造に応じて多様な機能が現れるようにしておく。そして、自然に発生した(またはランダムに初期設定された)構造情報が交配と突然変異によって次々に変化していくとき、種々の構造体が発生するようなモデルを構成した。構造情報(システム記述と名付ける)とその発現機構は、なかなかロバスト(頑健)にならない。つまり、交配を繰り返すうちに、構造体を表現できなくなってしまう。これを、有用な中間構造体を表現する第1段のシステム記述、最終の構造体を表現する第2段のシステム記述にわける階層メカニズムによって回避した。この結果を国際学会IEEE World Congress on Evolutionary Computationに発表した。その後改良を重ね、機能的な構造体を効率的に自己発生するモデルとすることができた。発生した構造体(ロボット)は、例えば、障害物をよける、光の下で回転し暗闇で止まる、走光性、背光性などの機能を持つ。構造体発生のロバスト性を求めた結果、必然的に生体の増殖メカニズムへの類似性が現れた点が、この種の情報処理の本質を示しており、重要である。
金属クラスターのナノ集合構造制御に基づく新規人工光合成モデルの提案

本研究課題では、これまで有機化合物を中心として研究されてきた人工光合成の実現を、金属クラスターを用いて達成する。近年、金属原子数10個以下程度で構成される金属クラスターが、有機分子のような光学特性を示すことが明らかになってきた。申請者はこれまで、静電相互作用に基づいた有機分子集合構造制御と人工光合成系への応用を研究してきた一方、ごく最近、完全に単一組成のカチオン性金属クラスター群の合成に世界で初めて成功した。自然界の光合成系のように秩序立った集合構造を金属クラスター群に適用することで、金属クラスターを擬光合成分子として利用する全く新しい人工光合成モデルを提案する。前半の1年間は、複数の金属種を用い、適切な光学特性を有するカチオン性金属ナノクラスター群の新規合成とライブラリー化を行う計画であり、実際に複数種の新しいカチオン性金属ナノクラスター群の新規合成に成功した。具体的には、塩化金酸を原料にカチオン性チオール配位子もしくはピリジル基を有するチオール配位子の存在下で還元することで、金144及び金25量体クラスターを新規に合成し、主に吸収スペクトルとエレクトロスプレーイオン化質量分析法により解析した。特にピリジル基を表面に有する金クラスターは酸性溶液中で可逆的なプロトン化による表面極性のコントロールが可能であることがわかり、本研究で目指す静電相互作用による集合構造制御において柔軟な超分子系の構築が可能であることが示唆された。計画通り、実際に複数種の新しいカチオン性金属ナノクラスター群の新規合成に成功したため。合成した新規金属クラスター群の光学特性の調査の後、適切な組み合わせを用いて集合構造制御と人工光合成系への適用を行う。本年度残額と合わせて、次年度に装置備品を購入するため。
レーザー励起温度波を用いた非平衡系の動的熱容量測定

本研究では、新しい物性計測手段としてのレーザー励起温度波を利用した動的熱容量の分散測定技術を確立することを第一の目的とし、次にそれを活かして液体・ガラス転移における遅い緩和現象の理解を深めることを第2の目的として行なった。このために最初に低温度域で動的熱容量の分散が、温度一定の条件下で正確に測れるような測定系を製作した。測定用試料セルは真空槽内において外界からの音響ノイズを遮断できるように工夫し、またセル内のガス置換が可能であるようにし、吸湿性の試料も測れるようにした。また測定温度域をさらに低温までのばすために極低温用コンプレッサーを導入し、その振動や発生音による測定精度低下の原因を調べ、防振処置やセルのシールドの改良などを行ない、高いS/N比を得ることに成功した。次に上記の動的熱容量の分散測定装置を用いて、フラジル・リキッドの液体、ガラス転移におけるα緩和現象を調べた。この系のガラス転移は最近急速な進展のあった密度ゆらぎモードについてのモード結合理論や、分子動力学による計算機シミュレーションにより計算された緩和関数との比較において、その実験結果は極めて重要である。測定では3価のアルコールであるグリセロール、2価のプロピレングリコール、1価のプロパノールにおいて誘電分散測定と併せて行ない、緩和周波数の温度依存性と緩和時間の分布が、エンタルピー緩和と誘電緩和では明らかに異なることを示すことができた。また、ラマン分光法によりガラスのボソンピークや水酸基の振動モードを調べることにより、これらの緩和の性質がガラス化にともなうクラスター構造の差異と結びついていることを知ることができた。平成4年度は、レーザー励起温度波による動的熱容量測定を、主として低温度域で精度よく測るため、最初に温度可変型低温測定用セルを設計し、いくつかの予備実験を経て、実際にセルを試作した。励起光源についても、より高い輝度で安定した正弦的強度変調が行なえるように、高出カシングルモード半導体レーザーを導入してS/N比の向上を行なった。これらの改良により従来の測定用セルに比べて、特に位相の変化が正確に測れるようになった。またこの結果、温度依存性の測定では以前よりも温度制御を正確に行なうことが必要となり、このためシリコンダイオード温度センサーを用いた高精度デジタル温度コントロールが使えるように改善した。次に以上のようにして行なった位相精度ならびに温度制御の点での改良を生かして、液体・ガラス転移の構造緩和現象を調べた。対象とした試料は、最近になってガラス転移の動的機構が理論的に明らかにされつつあるフラジル・リキッドの典型例とされるプロピレングリコールである。この系は約170Kにガラス転移点があり、それより高温側の数十度の過冷却液体領域において、1Hz1KHzの範囲でレーザー励起温度波に対する応答信号の振幅と位相に、構造緩和に起因する明瞭な異常を見出すことができた。その一定温度における周波数依存性より、動的熱容量についてのコール・コールプロットを行ない、デビットソン・コールの式により緩和時間の分布を評価した。その結果、エンタルピー緩和における分布は、誘電緩和に比べて明らかに広いことがわかった。この事実は、誘電緩和が極性分子基の配向変化をとらえているのに対し、エンタルピー緩和では運動についてのあらゆる自由度を同時にとらえているためと考えられる。またこのことを微視的立場から理解するために、ラマン散乱の実験も併せて行なった。本研究では、新しい物性計測手段としてのレーザー励起温度波を利用した動的熱容量の分散測定技術を確立することを第1の目的とし、それを活かしてガラス転移の遅い緩和現象の理解を深めることを第2の目的として行なった。平成5年度では、前年度に試作した低温用測定系の性能をさらに向上させることを行ない、次にそれを用いて、これまで行なってきた多価アルコールに比べてガラス転移温度の低いプロパノールについてガラス転移にともなうエンタルピー緩和を調べた。

最初に本年度導入した設備備品の極低温用コンプレッサーについて、その振動や発生音による測定精度の低下への影響を調べ、防振処置や、セルのシールド等の改良によりS/N比への影響をきわめて小さくすることに成功した。次のこれらの測定系を利用してフラジル・リキッドの典型例とされるプロパノールの液体・ガラス転移にともなう遅い緩和現象を調べた。この物質は最近急速な進展のあった密度揺動に関するモード結合理論や、分子動力学による計算機シュミレーション等により求められた緩和関数との比較において、分子構造が簡単でかつ分子が小さいという点で重要と考えられている。この測定では動的熱容量の分散のみではなく誘電分散測定も併せて行ない、その差異を明瞭に観測することができた。このエンテルピー緩和と誘電緩和の差異に関する知見により、ガラス化にともなうクラスター構造についての議論が初めて可能となり、ガラス転移の微視的レベルでの理解が一歩前進した。
深い3d準位のもたらす新しい化学と物理:新物質開発と化学的・物理的機能の探索

入手しやすく、比較的安全な3d遷移金属の酸化物は学術的にも実用的にも価値が高い。本研究では、以下の観点に基づきさらなる新規開発を試みた。Fe^<4+>やCo^<4+>、Cu^<3+>のように周期律後半にあって価数の高いイオンは深いd準位をもち、周囲にいる酸素イオンを酸化して活性化する。新発見したBaFe^<4+>O_3は、無数の鉄酸化物の中で初めて常圧下で強磁性を示した。活性化された酸素イオンが鉄磁気モーメントを、通常とは異なって平行に整列させるためである。1.ペロブスカイト型酸化物SrTiO_3にAr^+イオンを照射すると表面層に酸素欠損領域が形成され、この領域が室温で青色発光を示すことを見出した。Ar^+イオンを照射した試料は金属的な伝導を示すことから、酸素欠損によって生じた伝送電子がバンドギャップ内のホールと再結合する過程で青色発光が起こると考えている。フォトリソグラフィーとAr^+イオン照射を組み合わせると簡便に局所的な還元構造を作ることができ、任意の大きさ・形の青色発光素子を作成することが可能になる。2.カゴメ格子と三角格子からなる新規コバルト酸化物SrCo_6O_<11>は低温においてわずかな外部磁場で飽和モーメントの1/3の大きさのプラトーをもち、さらに磁場を上げていくと飽和モーメントに伴うプラトーを示す。このような磁化のステップ状の変化に伴い、磁場中で電気抵抗もステップ状に変化をする。第一原理計算とNMR測定により、結晶学的に3つのサイトに分けられるCoイオンが、局在スピンとして振る舞う物と、伝導電子として振る舞う物に分けられ、また、面内では強磁性的なスピン配列を持つことを明らかにした。3.オキシクロライドCa_2CuO_2Cl_2では、2価のLaイオンを1価のNaイオンで置換することで超伝導体が得られる。この元素置換を行う代わりに、Caを一部欠損させたCa_<2-x>CuO_2Cl_2がやはり超伝導を示し、しかもその転移温度(T_c)がCa_<2-x>Na_xCuO_2Cl_2よりも高く、最高で43Kに達することを見いだした。4.ペロブスカイト型BiNiO_3においてBi→La置換で起こる金属-絶縁体転移を,光電子分光およびX線吸収分光により調べた。今年度は温度の関数として起こるブロードな金属-絶縁体転移に注目し、Niの価数には変化がなく、フェルミ準に近傍において低温で擬ギャップが開くことを見出した。カゴメ格子と三角格子からなる新規コバルト酸化物SrCo_6O_<11>は、低温において僅かな外部磁場で飽和モーメントの1/3の大きさの磁化プラトーを持ち、さらに磁場を上げていくと飽和に伴うプラトーを示す。アバディーン大との共同中性子回折実験により、1/3磁化プラトー状態ではIsingスピンS=2を持つCo(3)が強磁性層を形成し、それが↑-↑-↓-↑-↑-↓のように積層したフェリ磁性構造を持つ事が示された。BiNiO_3はBi^<3+>_<0.5>Bi^<5+>_<0.5>Ni^<2+>O_3という特異な酸化状態を持つ反強磁性絶縁体である。この物質は、3GPa以上に加圧することで金属化がおこる。圧力下での中性子回折による構造解析の結果、高圧金属相の酸化状態はBi^<3+>Ni^<3+>O_3であった。すなわち、加圧によってBi^<3+>+Bi^<5+>の電荷不均化が融けると同時に、Niへの電荷移動が起こることで金属化することがわかった。SrTiO_3と電極からなる接合を作製し、電流-電圧(I-V)特性の評価を行った。電極にはエピタキシャル成長させた導電性SrRuO_3,室温で電子ビーム蒸着したPt、及びTi金属を用いた。Ti/STO接合ではオーミックな電極特性であったが、SRO,Ptを電極とした場合には整流特性が観測され、電場による抵抗スイッチング現象が観測できたNaOHおよびCo_3O_4の混合物を650°Cで加熱し、数ミリ径のNaCoO_2単結晶を作製した。これを水中に浸すと、H_3O^+とNa^+のイオン交換が行われ、CoO_6の層間にH_2OおよびH_3O^+がインターカレーションし、中間生成物を経由してβ-CoOOHが生成することが分かった。粉末X線回折および電子線回折から、得られたβ-CoOOHは単結晶であり、反応はトポタクティックに進行することが分かった。

これまで報告されているβ-CoOOH結晶は非常に小さく約0.1mm以下であるが、本研究で作製したβ-CoOOH結晶は数ミリ径と非常に大きい。酸素ホール系の最も代表的な酸化物であるSrFeO_3をCaH_2と混合して300°C程度で処理したところ、無限層構造をもつSrFeO_2が得られた。組成と構造が単純で美しいこと、イオン半径の大きいFe^<2+>イオンが平面四配位される新奇さ、還元と再酸化温度の低さ、共有結合性の大きさがこの酸化物の特徴である。この成果はNature誌に掲載され、国内外のニュース誌や新聞で紹介された。Ba_xSr_<1-x>Fe_<1-y>Co_yO_3はSOFCの低温作動用正極として特に注目を浴びている。イオン導電性、Fe^<3+/4+>,Co^<3+/4+>の酸素分子解離能力の違いなどの観点から特性を系統的に調べ、総合的にはBa_<0.4>Sr_<0.6>Fe_<0.2>Co_<0.8>O_3が一番使いやすいことを見いだした。Biが電荷不均化しているBi^<3+>_<0.5>Bi^<5+>_<0.5>Ni^<2+>O_3について1GPaの圧力下で放射光X線回折と電気抵抗測定を行い、電荷不均化が520Kで融解してBi^<3+>Ni^<3+>O_3になることを見いだした。関連するBi_<1-x>La_xNiO_3についての測定・解析結果をも考え合わせると、深い3d準位をもつNiイオンとやはり深い6s準位をもつBiイオンの間には、圧力や温度変化によるホールの分布の変化を映して多彩な電子状態が現れることを見出した。高温超電導機構の解明は固体物理分野での大きなテーマであり続けている。5枚のCuO_2面を含む多層型HgBa_2Ca_4Cu_5O_yは108Kで外側層(OP)を中心として超伝導を示すが、3枚の内側層(IP)は60K以下で反強磁性秩序を示す。もっとキャリア濃度を抑えた試料では、IP層が0.7μB程度の大きなモーメントをもつ反強磁性秩序が290Kから起こり、72Kの超伝導を担うOPでさえも0.1μBの反強磁性秩序をすることがわかった。このような磁性と超伝導の共存の明確な証明は、機構解明に大きな指針を与えるものと評価できる。1.本年度から表面化学反応の開拓を開始したが、ラムスデライト型二酸化マンガンのナノ粒子が、可視光の下で水を分解して二酸化炭素を有機物に変換する人工光合成触媒として機能することに気付いた。粒子表面に水由来の電子とプロトンを活性の高いかたちで含み得ることが大切な機構要因であると推定している。2.多量に含まれる酸素ホールが非局在-局在転移を起こすLa1/3Sr2/3FeO3について、思いがけない転移の進行過程を見出した。SrTiO3(111)基板上の薄膜について共鳴X線散乱の測定を行ったところ、転移温度直下で、先ずは(111)面内の強い2次元的相関が発達することを見出した。すなわち、転移の初期段階で、2次元的に広がった酸素ホールが両側のFe面のスピンを揃えた状態が生まれることが分った。3.Nature誌に初合成を報告した無限層構造SrFeO2について高圧下でのメスバウア効果と電気抵抗の測定を行い,約33GPaで反強磁性絶縁体高スピン状態(S=2)から強磁性金属中間スピン状態(S=1)にスピン転移することを明らかにした。4.5枚の平坦なCuO2面を含むHgBa2Ca4Cu50yなどついてNMRの測定から電子相図を確定した。
熱帯の産米林農村に在来する生物の機能を活用した農業生産と資源利用との調和

水田内に有用な樹木が生育する産米林では,田面の樹木数の減少の一方で畦畔への植林が進み,樹木資源の維持に重要な役割を持っていることが明らかとなった.樹種によってはイネに損害を与えることもあり適切な管理が必要である.産米林農村ではシロアリとその塚が農業と生活に貢献している.シロアリの活動と塚に生育する樹木により土壌が肥沃となる.野菜栽培に塚を一挙採掘する農村も多いがこの方法では10年内外に塚が消滅する可能性が高い.持続的利用を図る在来技術の存在が確認されたが,一部のみの掘削は塚の再生を促す効果のあることが明らかとなった.塚採掘跡地ではイネの生育不良が顕著に表れる場合があり注意が必要である.東北タイの中央部にあるコンケン市近郊の典型的な天水田農村において,農家世帯にタイする聞き取り調査から,シロアリが村人の食用および家禽養魚の餌用として伝統的に利用されていること,シロアリ塚が作物栽培用地ならびに塚の土壌が野菜栽培の肥料として利用されていることがわかった.現在のシロアリ塚の位置をGPSを用いて測定すると共に,距離計等により大きさを計測したところ,ラオスの塚よりも概して大きいことがわかった.塚から採取したシロアリは9種を同定することができたが,種と塚の大きさには一定の関係が見出せなかった.塚土壌の成分分析の結果,塚の周りの土壌より明らかに養分量が多く,このことが肥料としての利用の根拠であることが明らかとなった.コンケン県下の多くの村での聞き取り調査の結果,近年需要の増大したセルリー栽培のためにシロアリ塚が消費され,すでに消滅した農村も多く,遠方の農村から調達するための塚採土ビジネスネットワークが発達しつつあることがわかった.上記と同一の農村において水田内および水田畦畔の樹木の資源的意義を調査したところ,商品作物となるパルプ材としてのユーカリ,果樹としてのマンゴーが原植生のフタバガキ科樹種よりも大量に植栽されてきていることがわかった.日射量の測定の結果,樹冠下のイネに対しマンゴーは著しく遮光程度が高く,ユーカリは低かった.マンゴーの下のイネの葉面積指数は樹冠外より高まり,ユーカリでは同等か低下していた.マンゴー樹冠下のイネは倒伏し,樹冠外の1割程度の収量にとどまった.農家は経験的にこの事象を認識しており,マンゴーの商品価値に自給用の稲作の米生産よりも高い優先度を与えていることが明らかとなった.ラオス中部の天水田農村において水田及び森林内のシロアリ塚分布を観察したところ,森林内の分布密度が非常に高いことが確認された.またシロアリの民俗分類から,水田と森林内の種構成が異なることが推定された.乾季に観察された牛と水牛の行動ルートは集落-刈り取り後水田-森林-河川-池沼を複雑に網羅しており,採餌と排泄行動がこれらの生態系を養分的に関連づけていることが推定された.ラオス北部の焼畑農村では畑内に多数のシロアリ塚が確認され,また焼け残りの枝類の分解にシロアリが貢献していることが観察された.以上の結果から生物資源の活用が農業生産に調和的に貢献できる可能性が確認された.東北タイの農村の畦畔林は樹冠下のイネの栄養生長を抑制することで,イネの収量を低下させていることがわかった.産米林の樹木は農民によって枝の切除などが頻繁に行われていることが明らかになり,産米林景観が人為的な形成物である性質の強いことがわかった.カンボジアでは多数の種類の樹木が多様な用途で利用されていること,また水田中のシロアリ塚は水田の肥料や塚の上での作物栽培に利用されていることが明らかになった.さらに一つの塚の持続的な利用の方法が確立されていることが見いだされた.東北タイの立地の異なる村では森林面積率はどの村でも低下しているものの村によっては産米林樹木数は増加しており,またどの村でも畦畔木の密度の増加が見られた.ラオスのシロアリに関しコロニー数の多い種について森林内と水田域との間では遺伝子構造に有意な差は見られないことから,両地点間の塚の大きさや分布状況の違いは耕作の影響や環境対応の結果とみることができることがわかった.シロアリ塚に対し人為的な破壊を繰り返したところ,修復中にシロアリが運搬した土量は最初の破壊量の数十倍に達する例が見られた.東北タイの農村におけるホームガーデンでのシロアリ塚土需要はセロリの栽培のみならず他の作物を含めた作付け体系でも使用されており,効率的な利用技術ができつつあることが明らかになった.ラオス農村の牛,水牛は放牧中の行動によって村全体で雨季には餌を主に草地と不作付け田から,乾季には主に草地と収穫後水田から得ており,これらの排泄は上記場所に加えて道や集落周辺に多いことからこのような行動が集落周辺の水田の生産力の高さに貢献していたことが明らかとなった.タイ及びラオスから研究者を日本に招いて国際研究会を行い有益な情報交換が行われた.東北タイ,コンケン市近傍農村の水田畦畔に栽植されている樹木群のイネの生育と収量に及ぼす影響は,必ずしも樹種の違いによるものとは言えないこと,近年増加している下記の畦畔林はイネの収量を必ずしも阻害するものではないことが示唆された.水田樹木の現在の状況と,過去の空中写真から判読される樹木分布状況は,必ずしも開村以降の年数と樹木分布量とには関係が認められず,開拓以降耕地としての利用が進むと樹木は減少するとは言えないことが明らかとなった.

また各村の分布密度は田面の樹木量よりも畦畔の栽植樹木量によって決まっていること,また稲作の近代化と共に栽植樹木の比率が増加する傾向のあることがわかった.ラオス,ビエンチャン近郊の天水田農村に存在するシロアリ塚の分布は森林内の方が水田域の10倍の密度であることが測定によって明らかとなった.塚から発生するシロアリタケは近年市場価値が高まっている.また塚を炭窯に転用する利用法も人口増加による燃料需要の増加と対応しており,シロアリにかかわる資源利用の重要性が社会の近代化にともなって増していることが推定された.シロアリの塚形成活動の観察の結果,塚の部分的な破壊によって引き起こされる修復活動が塚の成長を結果している可能性が示唆された.平地焼畑の村では,陸稲畑中の直径数十センチ程度の極めて小さな塚でさえも野菜栽培に利用するという繊細な利用方法が認められた.これは同国北部の山地焼畑では見られない慣行であることもわかった.同村における水牛の放牧活動調査から,戸外での滞在時間数は雨季では不作付け水田が,また乾季で測り後水田が最も長く,同時に測定した排便量の分布からも集落近傍の水田ないし草地の生物群に他の土地利用区分,植生域よりも強い影響を与えていることが示唆された.同時に水牛飼育がもはや役牛目的ではなく蓄財的な生計上の意義を持つことが明らかとなった.空中写真によって調査した東北タイの産米林の樹木密度は,立地条件の異なる村での間の違いが1970年代には著しかったものの現在では差異がほとんどなくなっており,その原因には商品樹種の増加と在来樹種の減少,稲作近代化のための区画拡大の程度が関係していることがわかった.インドのデカン高原にある産米林では,ナツメが主要樹種であり,また現金収入源のラックカイガラムシの生産に用いられるという高度な産米林機能が確認された.シロアリ塚の人為損壊に対する回復程度は水田や森林内の塚よりも集落内の塚の回復程度が大きいこと,またこの作用はシロアリの種類で差があることにより資源としての塚の供給量制御に結びつく可能性が高まった.水田の中のシロアリ塚では塚土壌の肥沃性により周囲のイネは草丈が大きくなるものの,化学肥料投入下の栽培では倒伏の発生によって収量増加は見られず、その効果を発揮できていなかった.水田区画整理や野菜肥料目的で塚が除去された後の水田では,塚跡の中心部に極めて生育収量の良い部分と,その周囲にほとんどイネが育たない部分とが二重円状に形成されおり,土壌の成分が異なることが明らかとなった.これはシロアリ活動の作物生産に及ぼす負の側面であり,生成機構を知る必要がある.ビエンチャン平野の多くの塚を造成しているシロアリはMacrotermes gilvusであることが判別された.この種を含むキノコシロアリが作る塚に発生するシロアリタケの菌種子はタイよりもラオスで多く流通しており,人工栽培化が進んでいることが明らかとなった.東北タイの農村におけるホームガーデンでは数県にシリアリ塚土を用いた栽培が広がっていることがわかった.一方では塚資源節約のため塚の土を利用しない栽培や連作の可能性を試す農家も増えている.東北
トランスジェニックリーシュマニア原中を用いた生ワクチンの作製

昨年度、イヌIL-8cDNAを組み込んだベクターp6.5-cIL-8を導入した遺伝子導入リーシュマニア原虫を作成し、これに成功した。マウスにはIL-8の存在は確認されていないが、作成した遺伝子導入ニ-シュマニア原虫を用いて、IL-8の生理活性の有無を確認する目的でボイデンチャンバー法により、マウスおよびイヌ好中球に対する遊走能試験を行った。遺伝子導入体培養上清のイヌ好中球の殺原虫能への影響を調べた。遊走能試験の結果、リーシュマニア原虫の培養上清では、好中球に対する遊走活性は認められなかったが、IL-8蛋白の発現が示された遺伝子導入リーシュマニア原虫の培養上清にマウスおよびイヌの好中球に対する遊走活性が認められたことがら、遺伝子導入ニ-シュマニア原虫の培養上清中にIL-8蛋白の産生が示唆された。遺伝子導入体培養上清添加群では、リーシュマニア虫体の貧食率および殺原虫率ともに対照群に比べて上昇していた。以上のことから得られたイヌIL-8導入L.amazonesisが培養上清中にイヌIL-8蛋白を放出していること、放出されているイヌIL-8タンパク質がイヌおよびマウス好中球に対し生理活性を持っていることが示された。また産製されているイヌIL-8蛋白が、イヌのみならず異種動物であるマウスも生理加勢を示すことが明らかとなった。遺伝子導入体が産製するIL-8が、好中球を活性化し、貧食能および殺原虫能を亢進することが明らかとなった。イヌインターロイキン8(cIL-8)cDNAを組み込んだリーシュマニア発現用ベクターp6.5(p6.5-cIL-8)をリーシュマイア・アマゾネンシスへ電気的に導入し、p6.5-cIL-8導入リーシュマニア原虫を作成した。p6.5-cIL-8導入リーシュマニア原虫は、p6.5内にツニカマイシン耐性遺伝子を保持しているため、40μg/mlツニカマイシン、10%ウシ胎児血清添加199培地で培養し、増殖してきた原虫に関して解析を行った。作成したp6.5-cIL-8導入リーシュマニア原虫が確実にp6.5-cIL-8を維持していることを確認するために上記培地により増殖してきたp6.5-cIL-8導入リーシュマニア原虫から核外DNAを回収し、cIL-8に特異的なプライマーを用いてPCRを行った。その結果およそ330bpのバンドを得ることができ、リーシュマニア原虫内にp6.5-cIL-8が導入かつ維持されていることが確認された。またp6.5-cIL-8導入リーシュマニア原虫がcIL-8タンパクを発現していることを確認するために原虫のライセットを作成し、ウエスタンブロット解析を行った。その結果およそ8.8kDのバンドを得ることができ、p6.5-cIL-8導入リーシュマニア原虫がcIL-8タンパクを発現していることが確認された。次に発現されているcIL-8が培養上清中に放出されていることおよび生理活性を持つことを確認するためにイヌ末梢血多型核白血球(PMN)を回収し、遊走能活性を測定した。その結果発現しているcIL-8がイヌPMNにたいして遊走能活性を持つこと、cIL-8タンパクが培養上清中に放出されていることが確認された。これらの結果から生理活性を持つcIL-8タンパクを発現するp6.5-cIL-8導入リーシュマニア原虫の作成に成功した。

マウスにはIL-8の存在は確認されていないが、作成した遺伝子導入リーシュマニア原虫を用いて、IL-8の生理活性の有無を確認する目的でボイデンチャンバー法によりマウスおよびイヌ好中球に対する遊走能試験を行った。遺伝子導入体培養上清のイヌ好中球の殺原虫能への影響を調べた。走能試験の結果、リーシュマニア原虫の培養上清では、好中球に対する遊走活性は認められなかったが、IL-8蛋白の発現が示された遺伝子導入リーシュマニア原虫の培養上清にマウスおよびイヌ好中球に対する遊走活性が認められたことから、遺伝子導入リーシュマニア原虫の培養上清中に、IL-8蛋白の産生が示唆された。遺伝子導入体培養上清添加群では、リーシュマニア虫体の貧食率および殺原虫率ともに対照群に比べて上昇していた。以上のことから得られたイヌIL-8導入L.amazonesisが培養上清中にイヌIL-8蛋白を放出していること、放出されているイヌIL-8タンパク質がイヌおよびマウス好中球に対し生理活性を持っていることが示された。また産製されているイヌIL-8蛋白が、イヌのみならず異種動物であるマウス好中球へも生理活性を示すことが明らかとなった。遺伝子導入体が産製するIL-8が、好中球を活性化し、貧食能および殺原虫能を亢進することが明らかとなった
ネットワーク上で起こる現象とネットワーク構造の関係性の分析

ネットワーク上で起こる現象とネットワーク構造の関係について明確にした.多くの研究では,ネットワーク生成モデルを用いて生成したネットワークを用いてシミュレーションを行う.しかし,現在提案されている多くのネットワーク生成モデルは,生成したネットワークが一定の構造傾向を持つように提案されているため,統一的な議論を行う事は難しい.そこで,この構造特徴空間上の任意の特徴点を取り,特徴点のから逆にネットワークを生成するArbitrary Network Generation Algorithm(ANGA)を提案する事で,網羅的データセットを構築した.提案手法によるデータセットを既存モデルによるデータセットと比較したところ,提案手法によるデータセットは様々なネットワークを含んでおり,統計的分析を行うのに有用である事が示された.このデータセットを用いて,情報の拡散率とネットワーク構造の関係について,既存研究で得られていた知見との比較を行った.Badhamらは次数相関と拡散率の相関関係を示しているが,本データセットでは,相関関係は得られなかった.この分析によって,Badhamらの示した相関関係は偽相関である事を示した.また,協調行動について,協調戦略エージェントの割合とネットワーク構造の関係について分析を行い,既存研究で得られた知見との比較を行った.Assenzaらはクラスタ係数と協調戦略エージェントの割合の相関関係を示しているが,本データセットでは,相関関係は得られなかった.この分析によって,Assenzaらの示した相関関係は偽相関である事を示した.この2つの現象の例の分析を通して,本データセットを用いて,ネットワーク構造と現象の関係を明らかにできる事を示した.本データセットは,様々な現象の解析に貢献できる事が期待される.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
知のイノベーションと会計理論・制度の変革に関する萌芽研究

(1)「知のイノベーションと知的資産経営にかかる理論研究」、(2)「知のイノベーションとしての人的資本経営にかかる制度研究」、(3)「知的資産経営と投資意思決定にかかる実態調査」を実施した。(1)では、知のイノベーションと知的資産経営の現状と課題を明らかにするとともに、新時代における知的資産経営を発展させる理論の構築を行った。(2)では、知的資産の中で人的資本に焦点をあて、人的資本の情報開示制度構築について考察を行った。(3)では、ファンド・マネジャーに対するインタビュー調査を通じて、新興国市場における知的資産情報の投資意思決定支援の可能性を明らかにした。本研究は、知のイノベーションを基軸にして経済価値の測定・伝達に関する理論の枠組みを多角的視点から究明することを通じて、新時代に即応した会計のフレーム・オブ・レファレンスを構築することを目的としてる。その目的を達成するにあたって、平成25年度においては、次の研究活動を実施した。まず、平成24年度に引き続き、知のイノベーションに関連する理論や各種制度の概要、そして現状の報告制度の課題について関連文献の収集と精度の高い文献研究を行い、体系的に整理した。そして、新たな経済成長に向けた企業の活性化とイノベーションの促進をナレッジ・マネジメントの観点から広く把捉することで、知のイノベーションに基づく企業経営の展開に向けて、その測定と情報伝達のあり方を提示するのみならず新たな企業経営思想を論じた。つぎに、ファンド・マネジャーを対象としたヒアリング調査の結果より、イノベーション・システムと価値関連性を分析した。そこでは、たとえ知的資産のコンセプトが曖昧であったとしても、知的資産は企業のファンダメンタル分析結果と協働することによってグローバル市場において価値関連性を有すること、そして新興市場においては文化的・社会的システムの相違に起因する不確実性が、知的資産を適当に評する障害となり得るために、知的資産がもたらす経済的影響は市場の特質に応じて異なることが究明されている。最後に、研究代表者ならびに各研究分担者が過去2年間の研究を通じて得た研究成果の統合化を図り体系立てるとともに、学会や各種セミナー、シンポジウム等における報告や、学術誌への掲載・図書の出版を通じて研究成果の社会還元を行った。本研究は、イノベーションがビジネス・モデルの変革を通じて、企業会計のあり方にいかなる影響をもたらすかを理論的かつ実証的に研究を試みようとするものである。本研究では、イノベーション投資が企業のヒト、モノ、カネ、ワザ、チエの変革や進歩を通して企業成長にいかに貢献するかを解明する。このような企業のイノベーションと企業成長との関係分析を踏まえた会計理論・制度の解明は、わが国ではほとんど試みられておらず、極めて重要性が高く意義深いものである。知のイノベーションの会計制度の理論的解明を図ることが、会計の理論および制度全般にわたる体系的解明において不可欠であり、また知のイノベーションにかかる研究を制度に向けて進展させ、提言を行うにあたり決定的に重要な課題をなす。この研究課題に応えるためには、諸外国の理論・制度・法律等の比較論的研究が肝要であり、平成24年度においては、かかる意図をもって主要諸外国および日本を対象として、知のイノベーションに関する先行理論研究と制度の具体的詳細を明らかにした。また、平成25年度に実施予定の実態調査・実証研究に備えて、研究代表者は香港やオーストラリアにおいて本研究領域の著名な研究者と意見交換を行い、さらに各国の実態をつぶさに観察することによって実態調査の骨子の作成に努めた。併せて、国内においても海外研究者を招聘して学会やセミナー等で議論の場を設けることで活発な意見交換を行った。かかる研究活動を通じて、海外の第一線で活躍する研究者や専門家と活発な討議がなされ、本研究の根底をなす理論フレームワーク構築に多様で有益な視点が提供されたとともに、研究課題を適切に解明するための本格的な実証研究モデルの構築が促進された。本研究の目的は企業の持続的発展ならびに持続的イノベーションを研究基盤に据えて、経済・会計・経営の相互諸関係を企業価値の視点から横断的に解明することにある。この目的達成の根幹をなす理論的フレームワークの構築に必要となる先行理論研究の渉猟ならびに具体的課題の洗い出しが終わっていることと、諸外国の研究者との積極的交流から今後の実態調査の実施準備が順調に進捗しているため、おおむね順調に進展していると評価する。初年度における先行理論研究の整理に基づき企業の持続的なイノベーションに資する経済価値の測定にかかる理論的フレームワークの構築を図るとともに、実態調査・実証研究により構築した理論の妥当性の保証を行うことを試みる。知のイノベーションの源泉となるガバナンスやITを専門とする研究者から意見を聴取するなかで、これらと経済価値の測定の関係性の解明においては事前の緻密かつ入念な理論フレームワークの構築が極めて重要であるとの示唆を受け、かかる研究に適切なエフォートを割り当て、かつ拠出すべき費用を確保している。
「保育現場で求められる共感性」の多次元的把握とその育成プログラムの提案

保育者に求められる共感性について多次元的かつ多角的に明らかにするために、多次元共感性尺度を用いて、保育者の共感疲労および精神的健康との関連、理想像について保護者視点との比較、保育者歴による共感性の状態の差異、保育者養成課程学生の共感性の変化の様相などを検討した。その結果、他者の感情への巻き込まれやすさ、および、他者の状況について自分に焦点づけられた感情反応のしやすさを低減することが、保育者として精神的に健康な職業生活を継続することにつながると考えられた。これらの結果に基づき、保育者養成課程の学生のための共感性育成プログラムを提案した。本研究では,保育者が共感疲労に陥ることなく,精神的に健康な職業生活を送るための共感性のあり方を,保育者自身および保護者の視点から検討する。そして,多様化する現代の保育現場で保育者に求められる共感性を育成する教育プログラムの提案を行う。このため,平成26年度は主に保育者の視点からの調査を行った。具体的には,保育者養成課程を平成25年度および平成24年度に卒業した保育者を対象に,共感性と精神的健康状態に関するフォローアップ調査をWEBで行った(在学時調査は実施済み)。現職者を対象としてWEB調査を実施するに当たり,項目を精選する必要があった。そこで,多次元共感性尺度(鈴木・木野, 2008)に関しては,5下位側面(他者指向的反応・自己指向的反応・被影響性・視点取得・想像性)について各2項目を選定した10項目版を提案し,これを使用した。この他,保育者としての理想の共感性についてもたずねた。保育者養成課程を平成25年度に卒業した直後の保育者のデータについては,自己評価と保育者の理想像を比較検討した。その結果,自己指向的反応において自己評価の方が理想像より有意に高く,視点取得において理想像の方が自己評価より有意に高いことが示された。この理想像の平均は,筆者らが想定する理想像と遠くないものであった。比較対象がないため,今後のさらなる検討が必要ではあるが,養成課程での複数の実習・演習経験により共感性のあり方についての理解を深めている可能性が考えられた。この成果については学会報告を行った。このため本年度は第一に,保育者養成課程在籍者を対象に収集済みのデータについて解析を進めた。具体的には,多次元共感性の下位側面と実習中の感情労働経験の関連を検討した。その結果,共感性の下位側面である自己指向的反応が高い者は,感情労働の頻度,表層演技(自らの真の感情とは不一致でも外面的には望ましい感情表出を行う),深層演技(自らの感情それ自体を業務上望ましい感情に変化させようとする)も高い傾向にあることが示された。第二に,前年度に引き続き主に保育者の視点からのフォローアップ調査を行った。具体的には,保育者養成課程を平成25年度に卒業した保育者のうち事前の承諾が得られた者を対象に,共感性と精神的健康状態等に関する就職後1年半のフォローアップ調査を郵送で行った。調査では,園児や保護者のために良かれと思っての行動がうまくいかなかった事例も同時に収集した。現在データ解析中であるが,精神的健康状態が比較的よかった者には,相談できる相手の多様さに加え,被影響性以外の共感性の側面やレジリエンスが比較的高いところで推移している傾向がみられている。第三に,保護者の視点から望まれる保育者の共感性について,保護者を対象とした面接調査を実施し質的な検討を行った。回答からは,保護者が保育者に対して,子ども理解のみならず,保護者の子ども理解を促進する働きかけや,保護者自身への理解も求めていることがわかった。なお,本年度予定されていた保育者養成課程以外の学生を対象とした比較対象のための縦断調査も実施した。今後分析予定である。予定どおり,保育者養成課程を平成25年度に卒業した保育者を対象に,共感性の自己評価および精神的健康状態などに関するフォローアップ調査を実施した。昨年度の反省を踏まえ,同時に,職場で共感性が上手く働かなかった事例を郵送調査により収集することとし,より効率的なデータ収集を試みた。卒業後の時間経過もあってか予定ほど協力者を得られなかった。そこで,共感性がうまく働かなかった事例収集については,保育者養成課程の4年生も対象として実習中の経験についてたずねた。このほか,保育者養成課程以外の学生を対象とした,比較対象のためのデータ収集も予定通り行った。また,既に得られているデータの解析を進め,共感性と感情労働についての検討結果については,学会発表を行った。保護者対象の調査については,昨年度の段階で研究分担者の異動に伴い遅れが生じていたため,これを挽回すべく面接調査(質的調査)までを実施したが,今年度実施予定であった量的調査については現在計画中である。以上から,やや遅れていると判断した。

本年度は第一に,保護者が望む保育者の関わりについて,保護者への面接調査の結果を踏まえて量的調査を行った。子どもの背景にある家庭への関与については,子どもの家庭での生活習慣は気にかけてほしいものの,保護者自身の仕事や家庭生活に対しては程よい距離感を保ち,価値観の押しつけを好まない傾向などが示された。また,これらの関わり方の期待は子どもの年齢や子育て環境によっても異なっていた。第二に,大学養成課程からの継続サンプルにおける保育職就職1年半後調査については,人数確保が困難であったが,得られた少数事例を分析した。回答者は全般に精神的健康状態が良いとはいえず,特に不調な者の共感性の下位側面の変化は,これまでの検討で共感疲労との関連において問題視されてきた被影響性と自己指向的反応において,大学1年次から上昇傾向・高止まりの傾向をみせた。なお,継続サンプルにおける就職1年半後の調査データ数の不足に対しては,広く現職保育者を対象とした調査を計画・実施した。調査データは今後分析予定である。第三に,共感性尺度と保育者特性尺度との関連を検討した結果,上述の被影響性および自己指向的反応の高さが,行動力や社交性といった行動的積極性の低さと関連することが見いだされた。今後の共感性育成プログラム提案の参考となる成果が得られた。これらの成果については学会報告を行った。さらに,本研究で使用している共感性尺度については,WEB調査や共感性育成プログラムでの活用の利便性を考えて短縮版を考案していたが,この短縮版尺度の検討結果について論文にまとめて公開した。予定どおり,保護者が保育者に望む共感性や関わり方に関する調査,および,現職保育者に関する調査を実施した。また,共感疲労と関連する共感性の下位側面について,保育者特性の観点から検討を行った。共感性尺度の短縮版の検討結果については,論文にまとめて公開した。しかしながら,現職保育者調査および保護者調査の設計と実施には検討課題が多く,想定以上の時間を要した。このため,年度内にデータ解析を充分におこなえず,共感性育成プログラム提案のための資料を整えられなかったために,プログラム提案にまでは至らなかった。以上から,やや遅れていると判断した。1.研究の目的本研究では,保育者が共感疲労に陥ることなく,精神的に健康な職業生活を送るための共感性のあり方を,保育者自身および保護者の視点から検討する。そして多様化する現代の保育現場で保育者に求められる共感性の育成プログラムの提案を行う。2.最終年度の研究の成果現職保育者の調査データを用いて共感性類型化による共感満足・疲労の差異を検討したところ,被影響性・自己指向的反応が低く他者指向性が高い方が,保育現場において適応的と考えられた。これは保育者養成課程学生を対象とする仮想場面での研究結果と整合する。さらに,全体に共感性が低い者と周囲の影響をうけやすく自己指向性が高い者を比較すると,二次的トラウマを経験しにくいという点で,前者の方が困難が少ないと考えられた。また,保育者養成課程学生と保育者の共感性の自己評価の比較では,他者指向的な側面では差が見られなかったが,自己指向的な側面・被影響性では学生の方が高いことが示された。さらに保育者養成系と他専攻の学生で共感性の変化を比較した。
ＨＩＶプロテアーゼ二量体化阻害剤（ＰＤＩ）耐性発現機構の解明と強力なＰＤＩの創成

前述のように複数の有望な新規HIV-1PIsを当該年度において既に開発・報告しており、本研究計画における達成度は高いと考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。前述のように複数の有望な新規HIV-1 PIsを当該年度において既に開発・報告しており、本研究計画における達成度は高いと考えられる。本計画で今後得られるデータは、新規阻害薬の研究成果に耐性発現機序に関わる基礎研究成果を付与する事が期待でき、新規抗HIV剤のデザインや酵素学的・ウイルス学的解析が強化され、国内外の研究者との人的交流により新世代の抗HIV剤の開発が強力に推進されると思われる。