hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
iPS細胞由来の神経移植で難治性てんかんを治療する

遺伝子変異を有する遺伝子改変動物にiPS細胞由来の神経細胞を移植し、難治性のてんかんの治療が可能か、検証するために、現在精神遅滞を伴う難治性てんかん(ドラベ症候群)のノックインマウスの二系統(ナンセンス変異二種)をCRISPR/Cas9遺伝子編集法を使って作成した。ドラベ症候群は中枢神経電位依存性ナトリウムチャネルのα1サブユニットをコードする遺伝子SCN1Aの変異による、てんかん性脳症である。SCN1Aの変異は現在までに1200程度報告されており、60%がナンセンス変異を始めとするtruncating変異と呼ばれ、α1サブユニットの分子途絶を引き起こす。その他の多くはミスセンス変異であり、アミノ酸置換を引き起こす。最近の我々の研究により、ナンセンス変異によるドラベ症候群はミスセンス変異によるものに比べ、精神遅滞が早期に重度に起こることが明らかにされた。このため、今回のドラベ症候群のモデルマウスの作出にナンセンス変異二種類を選んだ。我々がすでに作出した、SCN1Aを含む染色体微小欠失を持つマウスでは、ヒトと同様のけいれんを来たし、早期突然死も観察されている。さらに、scn1a変異を数種持つマウスを作出した。一方、アイソジェニックな人工“健常"iPS細胞および、人工“ドラベ症候群"細胞を作出することを見据え、ヒトドラベ症候群およびiPS細胞にTALEN遺伝子編集法を使い、対照健常者由来のiPS細胞にSCN1Aの変異を導入、またドラベ症候群由来の患者iPS細胞のSCN1Aの変異の修復が終了し、論文として発表している。遺伝子変異を有する遺伝子改変動物にiPS細胞由来の神経細胞を移植し、難治性のてんかんの治療が可能か検証するために、現在精神遅滞を伴う難治性てんかん(ドラベ症候群)のノックインマウスの二系統(ナンセンス変異二種)をCRISPR/Cas9遺伝子編集法を使って作成中である。このため、今回のドラベ症候群のモデルマウスの作出にノンセンス変異二種類を選んだ。現在マウスES細胞にScn1a変異を導入して、ピューロマイシンによる薬物選択により、ES細胞のクローニング実施中である。一方、アイソジェニックな人工“健常"iPS細胞および、人工“ドラベ症候群"細胞を作出することを見据え、ヒトドラベ症候群およびiPS細胞にTALEN遺伝子編集法を使い、対照健常者由来のiPS細胞にSCN1Aの変異を導入、またドラベ症候群由来の患者iPS細胞のSCN1Aの変異を修復した。現在マウスES細胞にScn1a変異を導入して、ピューロマイシンによる薬物選択により、ES細胞のクローニング実施中である点。一方、アイソジェニックな人工“健常"iPS細胞および、人工“ドラベ症候群"細胞を作出することを見据え、ヒトドラベ症候群およびiPS細胞にTALEN遺伝子編集法を使い、対照健常者由来のiPS細胞にSCN1Aの変異を導入、またドラベ症候群由来の患者iPS細胞のSCN1Aの変異を修復しそれらが成功した点。研究実績の概要遺伝子変異を有する遺伝子改変動物にiPS細胞由来の神経細胞を移植し、難治性のてんかんの治療が可能か、検証するために、現在精神遅滞を伴う難治性てんかん(ドラベ症候群)のノックインマウスの二系統(ナンセンス変異二種)をCRISPR/Cas9遺伝子編集法を使って作成中である。一方、アイソジェニックな人工“健常"iPS細胞および、人工“ドラベ症候群"細胞を作出することを見据え、ヒトドラベ症候群およびiPS細胞にTALEN遺伝子編集法を使い、対照健常者由来のiPS細胞にSCN1Aの変異を導入、またドラベ症候群由来の患者iPS細胞のSCN1Aの変異の修復が終了し、論文として発表した。現在マウスES細胞にScn1a変異を導入して、ピューロマイシンによる薬物選択により、ES細胞のクローニングの実施を続けているが、未だ陽性のクローンが拾えず、この段階で時間がかかっている。

一方、アイソジェニックな人工“健常"iPS細胞および、人工“ドラベ症候群"細胞を作出しそれらの論文を発表し、現在さらなる論文を投稿中である。以上から、当初の計画に比べやや遅れていると自己評価した。遺伝子変異を有する遺伝子改変動物にiPS細胞由来の神経細胞を移植し、難治性のてんかんの治療が可能か、検証するために、現在精神遅滞を伴う難治性てんかん(ドラベ症候群)のノックインマウスの二系統(ナンセンス変異二種)をCRISPR/Cas9遺伝子編集法を使って作成した。ドラベ症候群は中枢神経電位依存性ナトリウムチャネルのα1サブユニットをコードする遺伝子SCN1Aの変異による、てんかん性脳症である。SCN1Aの変異は現在までに1200程度報告されており、60%がナンセンス変異を始めとするtruncating変異と呼ばれ、α1サブユニットの分子途絶を引き起こす。その他の多くはミスセンス変異であり、アミノ酸置換を引き起こす。最近の我々の研究により、ナンセンス変異によるドラベ症候群はミスセンス変異によるものに比べ、精神遅滞が早期に重度に起こることが明らかにされた。このため、今回のドラベ症候群のモデルマウスの作出にナンセンス変異二種類を選んだ。我々がすでに作出した、SCN1Aを含む染色体微小欠失を持つマウスでは、ヒトと同様のけいれんを来たし、早期突然死も観察されている。さらに、scn1a変異を数種持つマウスを作出した。一方、アイソジェニックな人工“健常"iPS細胞および、人工“ドラベ症候群"細胞を作出することを見据え、ヒトドラベ症候群およびiPS細胞にTALEN遺伝子編集法を使い、対照健常者由来のiPS細胞にSCN1Aの変異を導入、またドラベ症候群由来の患者iPS細胞のSCN1Aの変異の修復が終了し、論文として発表している。作成しているマウスの皮膚より皮膚線維芽細胞を作製し、エピソーマルベクターでOct 3/4,Sox 2, c-Myc, Klf 4を導入しiPS細胞を作製する。変異型iPS細胞に対してすでに実施経験のあるTALEN技術で変異型ナトリウムチャネル遺伝子Scna1A遺伝子を正常型に修正する。この時、マーカーとしてDsRed蛍光蛋白配列を付加する。変異を残したものも作成する。移植後の細胞の腫瘍化を防ぐため以下の前処置をおこなう。まずiPSをニューロスフェアーまで一旦分化させる。続いて、機能不全になりドラベ症候群の原因となるGABA系神経細胞を、GABAB受容体1、2などを利用して、セルソーターで分離する。短時間の培養ののち、脳内へ移植をおこなう。移植部位として、側脳室、視床、尾状核、海馬を候補とする。移植部位と分化状態の条件設定を行うため、移植後5,10,15,20,25,30日で脳切片を作りDsRedを標的に部位と接着を確認する作業を繰り返し、最適条件を決定する。移植神経細胞は、変異を編集により矯正した正常iPS細胞と変異を残したまままの変異iPS細胞(Mock)から、調整した神経細胞を用いる。これによって、変異iPS細胞から調整した神経細胞を移植した動物が変異以外同じ遺伝子をもつiPS細胞
ケーブル導体を構成するための超電導線材の開発

長さ300mmの超電導ケーブル導体を作製するために、テープの断面サイズが幅2mm、厚さ0.2mmで、長さが500mmの7芯Bi-2223超電導テープを作製した。一次焼結の条件を大気中で850°C×50h、二次次焼結の条件を大気中で836°C×100hにして焼結を行ったときに、臨界電流(IC)の最大値が得られた。長さ500mmのテープで得られたICの最大値は3.8Aであり、長さ50mmのテープでは最大6.1Aが得られた。本研究は、長さ300mmのモデル・ケーブル導体を作製することを目標とし、ケーブル導体を構成するためのBSCCO超電導線材を開発することを目的としている。H21年度の研究実施計画は、長さ500mm、幅2mm、厚さ0.2mmのBSCCO超電導線材を開発することである。先ずは、パウダーインチューブ法により短尺テープ(長さ40mm)を作製し、一次焼結(テープ幅1.75mm、厚さ0.50mm)を大気中、830°C850°Cの範囲で行った。この結果より一次焼結を836°Cとして、二次焼結(テープ幅2.08mm、厚さ0.26mm)を大気中、830°C860°Cの範囲で行った。二次焼結では850°C付近で高い臨界電流値I_Cが得られ、最大値はI_C=4.5A(臨界電流密度J_C=3.2×10^7A/m^2)であった。I_Cに対する超電導粉末充填密度の影響を調べるため、2.46g/cm^33.35g/cm^3の充填密度範囲で短尺テープを作製したが、I_Cに与える影響は確認できなかった。次に、長尺テープ(長さ500mm)を作製した。ローラーで圧延する際にテープが曲がってしまうため、ローラー出口にガイドを挿入することによりテープの曲がりを防いだ。大気中において、一次焼結を836°C、二次焼結を850°Cで行い、最大I_C=3.8Aが得られた。長尺テープを長さ方向に十分割し(長さ各50mm)、テープの長さ方向に対する電流値の分布を調査した結果、両端部のI_Cが高く(I_C=5.2A)、中央部のI_Cが低いという結果になった。今後、電流値にばらつきが生じる原因を突き止め、次年度目標値であるI_C=10Aを達成する。H22年度の研究実施計画は、長さ500mm、幅2mm、厚さ0.2mmのBSCCO超電導線材で臨界電流値(I_C)10A以上を達成することである。この目標値を達成するため、次の(a)(c)の研究開発を行った。以下に研究開発内容とその結果を示す。(a)線材加工時の線引き速度を0.33.5m/minまで変化して線材を作成し、最適な線引き速度を調べた。線引き速度0.3m/minの場合、ガイドの使用により線材の長さ方向に対する左右への歪みは抑えられた。それに対して線引き速度を早くした場合では、大きな歪みが生じてしまい、I_Cは0.51Aと低くなった。これより、最適な線引き速度は03m/minであった。(b)1次焼結の焼結方法を変化させ、最適な焼結条件を調べた。焼結温度を836°Cと固定し、焼結時間を50hと100hで変化させて線材を作製し、I_Cを調べたところ、I_Cの値は焼結時間にはあまり依存せず2.6A程度の値が得られた。これより、最適な焼結時間は50hであった。また、焼結時間を50hと固定し、焼結温度を836°Cと850°Cと変化させて線材を作製し、I_Cを調べたところ、850°Cで安定して高い値が得られ、最大値としては臨界電流値3.0Aが得られた。これより、最適な焼結温度は850°Cであった。(c)超電導体の占有面積を増加させるため、19芯フィラメントから7芯フィラメントに変更した。これにより作製工定数は減少したが、I_Cの増加には寄与しなかった。長さ500mmの超電導線材で得られた最大I_C値は3.4A、長さ50mmの場合には4.5Aと、いずれも10Aに達しなかった。

本研究は、長さ300mmのモデル・ケーブル導体を作製することを目標とし、ケーブル導体を構成するためのBSCCO超電導線材を開発することを目的としている。H23年度の研究実施計画は、長さ500mm、幅2mm、厚さ0.2mmのBSCCO超電導線材を作製し、曲げ直径35mmで臨界電流値(Ic)10A以上を達成することであった。ただし、前年度までの研究で、曲げなしの状態で長さ500mmの超電導線材の最大Ic値が3.4Aであったため(長さ50mmの線材では4.5A)、Ic値を10Aに達成させることを目標に研究を行った。Ic値が目標に達しないのは、加工時において線材に部分的な傷が入って内部の超電導体が染み出すことがひとつの要因であると考えた。そこで、フィラメント作製時の銀パイプの肉厚を0.5mmと0.75mmと変化させ、肉厚が超電導線材の特性に与える影響を調べた。超電導線材の作製は、(a)長さ50mmの線材と(b)長さ500mmの線材の2種類を行った。(a)短尺線材では、肉厚の増加により超電導体の染み出しが防げることは確認できなかった。線材断面の観察からは、肉厚を増加したことで良好な状態でフィラメントを形成できることが分かった。また、肉厚の違いはIc値に影響を与えなかったが、加工時に圧延機などの汚れをきれいに取り去ることにより、最大Ic値6.1Aが得られた。(b)長尺線材では、フィラメント作製時の銀パイプへの超電導粉末の充填密度を2.4g/cm^33.6g/cm^3と変化させ、焼結条件を一次焼結836°C×50h、二次焼結850°C×100hと固定して、超電導線材を作製した。長尺の線材でも肉厚の違いはIc値に影響を与えることはなかった。最大Ic値は1.7Aで前年度までの最大値を超えなかった。
人間社会系と自然生態系の相互作用における空間スケールパラメータの評価

空間を考慮した、人間社会系と自然生態系の相互作用についていくつかの具体的な数理モデルを開発した。例として、遊牧における協力関係や家畜種の選択の問題、野生絶滅鳥類の復帰プログラム、農業害獣の最適管理を扱った。空間スケールとその重層性に関して一般的にモデルの分類を行い、それぞれのモデル型に関して、空間スケールに関する重要なパラメータ群のリストアップを行った。人間社会系と自然生態系の相互作用に関する総説を書くとともに,2つの具体的なモデルについて分析した.モンゴルの遊牧民は、土地の状態が悪く、家畜を放牧させる場所で困っている人がいるとき相手の家畜を自分の放牧地に受け入れる.本研究では、降水量のパターン(平均値と年変動)が寛容戦略の進化に影響したと考え、数理モデルにより検討した.となりあう2家族ともに寛容戦略およびともに排他戦略のときを比較すると、降水量の平均値が小さく年変動が大きいときに、寛容戦略が有利になったが、寛容戦略と排他戦略がとなり合うときには、排他戦略が有利となった.この結果を踏まえて2次元格子空間で、有利な近傍の戦略をまねるというシミュレーションを行った.つねに侵入を受けいれるという寛容戦略は進化できなかったが、排他行動にはしっぺ返しをするという寛容戦略は降水量の変動が大きいときに進化した.トキの個体群の存続可能性について、永田・山岸(2011)は中国の個体群パラメータを用いて存続可能性分析を行った.中国のパラメータ値を達成できれば放鳥をやめても存続可能であること、巣立ち率と1歳までの生存率が存続に大きな影響を与えることを示した.佐渡島では2012年から3年間連続して野生繁殖が成功したので,これらのパラメータを用いて新たに分析を行った.放鳥をやめても個体群を存続させるためには、繁殖成功率を高めることと少なくとも40以上の繁殖ペアを確保できる環境条件の維持が望まれる.今後、複数の個体群を創成した場合を想定して,個体群間の移動率が絶滅率に与える影響を評価する.人間社会系と自然生態系の相互作用に関する総説を準備するとともに、以下の4つの具体的モデルに関して分析を行った。1.モンゴルの遊牧において、環境に留意しながら経済的利益を増す方策を検討した。ヒツジは草本を好みヤギは灌木を好むという条件を導入して、最適なヒツジとヤギの売却率を求めた。植物2種と動物2種のダイナミクスは間接効果を介して複雑な変動を示すので、間接効果を考慮した管理計画が必要であることが分かった。2.佐渡島におけるトキの野生復帰プログラムに関して、100年後の個体群存続可能性を分析した。現在の繁殖成功率と生存率をもう少し改善すれば、決定論的モデルにおいて放鳥なしでも存続可能となるところまで来ている。しかし、確率モデルでは相乗平均の効果や性比の変動による減少傾向がみられ、パラメータのかなりの改善が要求されることが分かった。3.里山の管理放棄や狩猟の減少によって、有害野生動物(シカ、イノシシ、アライグマ、サルなど)による農業被害が増大している。この対策には、数を減らす捕獲と耕作地を守る防御がなされているが、耕作被害コストと対策コストの和を最小にする捕獲と防御の適切なバランスを求める数理モデルを構築した。4.日本海を回遊するブリについて、どの場所でどのくらいの漁獲を行えば資源の安定供給と高い経済的利益が達成できるのかを検討した。先取りを増やせば漁獲量は増すが、冬季の価格が高いために後取りを増やすことで漁獲生産額が増すことが分かった。具体的モデルの数が増えたので、一般的方法論の構築に貢献すると考えられる。人間社会系と自然生態系の相互作用に関する総説を準備するとともに、昨年度に続き以下の3つの具体的モデルに関して分析を行った。数学的には、2餌種・2消費者種のダイナミクスにおいて共存解の一般的分類ができた。また、絶滅リスク回避のための複数個体群の確立は、人口学的変動や現在見られる小規模の環境変動の元では、その効果が小さいことがわかった。入手できたパラメータで予測したところ、イノシシは防御に、アライグマは捕獲に重点を置くべきであることがわかった。

前年度は、個別の具体的モデルに関して成果が得られた.今後,具体的モデルを増やし,空間スケールのパラメータを評価するための一般的方法論を構築してゆくことができると考えられる.これまでに得られた具体例を方法論として類別化することによって、人間社会系と自然生態系の相互作用を分析する手段としての数理モデルを一般化する。数理生態学今後,具体的モデルを増やし,空間スケールのパラメータを評価できる一般的方法論を構築してゆく.日程調整がうまくいかなかったため、研究連絡としての旅費の一部に繰り越しが出た。予定していた消耗品の納入が遅れた。今年度中に研究連絡を行う旅費として使用する。次年度に消耗品を納入する.
甲状腺未分化癌の抗癌剤効果予測とヒストン修飾に対する治療法確立を目指した発現解析

本研究では、甲状腺癌に対するパクリタキセルの効果予測因子を確立することと、エピジェネティクス分野における予後予測ならびに治療標的の確立を目的とした。パクリタキセルの効果予測因子の確立は困難であったが、ヒストン修飾酵素EZH2は甲状腺癌の悪性度やKi67の発現と相関しており、甲状腺低分化癌では遠隔転移とともに独立した予後予測因子であることが判明した。現在、EZH2をターゲットとした新たな治療法の確立を目指している。甲状腺未分化癌は全甲状腺癌に対する割合としては約1%と少ないが、その予後は非常に厳しく、甲状腺癌関連死の約30%を占める。過去数十年にわたって予後の改善がほとんど見られないこのOrphan diseaseに対して、関連施設で症例を集積し、パクリタキセルの効果予測因子を確立することで、パクリタキセル感受性未分化癌を同定し治療効率の改善を目指す。さらに未分化癌に特徴的なヒストン修飾やその修飾遺伝子の変化を明らかにして、予後予測ならびに治療標的を確立することで、パクリタキセル耐性甲状腺未分化癌に対してHDAC阻害剤等のエピジェネティクスな分子標的薬を使用した新たな治療戦略を構築する。細胞の発癌過程や,その後の更なる悪性形質(浸潤能,転移能)の獲得過程には様々な遺伝子変化の蓄積が関与していることがしられており、甲状腺未分化癌でも多くの遺伝子異常が指摘されている。既報告では、いずれも単独で予後予測因子となりえたものはなく、治療標的としても確立されていない。こうした中、近年遺伝子の構造自体には変化を伴わない、いわゆるエピジェネティックな変化も、発現や悪性形質の獲得過程に深く関わることが解ってきている。エピジェネティックスによる発現調節機構には、DNAのメチル化やmicroRNAとともにクロマチン構造のリモデリングを介して遺伝子発現のon/offや発現強度の調節に関与するヒストン蛋白のメチル化、アセチル化による修飾(histone modification)が知られており、多くの癌種においてその変化が報告されているとともに、それらの修飾に関与するJARID、EZH、MLL等のヒストン修飾酵素の発現と悪性度、予後との関連についても多数報告されている。しかし、甲状腺未分化癌におけるこれらのデータは依然として不足している。我々のPreliminary dataでは、H3K27のメチル化酵素でその領域の遺伝子転写を抑制するたんぱく質複合体であるEZH2の発現は未分化癌でかつ予後が極めて不良な群に高度に発現する傾向にあった(Figure2)が、多数例での解析を要すると考えている。未分化癌に特徴的なヒストン修飾やその修飾遺伝子の変化を明らかにし、予後予測ならびに治療標的を確立することを目的とする。平成26年度は甲状腺未分化癌におけるヒストンの主だったメチル化・アセチル化について検討、その結果H3K4me, H3K9me, H3K9ac, H3K27me, H3K36meについては正常組織と腫瘍組織の間に一定の傾向は得られなかった。脱メチル化酵素としてEZH2, MLL2, JARID1A, JARID1Bを選択してその発現と悪性度・予後について検討した。陽性率はそれぞれ40/46(87.0%)、1/46(2.2%)、4/46(8.7%)、19/46(41.3%)でMLL2, JARID1A, JARID1Bに関しては一定の傾向が認められなかったが、EZH2はStageが上昇すると陽性率が高くなり高発現群では低発現群に比べて予後が悪い傾向にあった(p=0.158)。また、未分化癌組織で高発現しているものも正常濾胞細胞や同一組織内の乳頭癌細胞には発現が見られないという特徴が認められた。この結果をもとに、平成27年度は、EZH2をターゲットとして従来ある予後因子を含め、EZH2の予後因子としての有用性について検討した。年令、性別、腫瘍径、リンパ節転移、遠隔転移にEZH2を加えて解析したところ、単変量・多変量解析ともに腫瘍径と遠隔転移は、自験例でも従来の報告にあるように予後因子となったが、EZH2は予後因子とはならなかった(p=0.185)。次に平成26年度の結果より、ほとんどの未分化癌ではEZH2が高発現していたのに対して、正常濾胞細胞や未分化癌に付随した分化癌では発現がみられなかったことから、EZH2の発現は甲状腺癌の悪性度と関連していることが予想され、これについて検討した。分化癌と未分化癌の中間の悪性度を持つ甲状腺低分化癌をターゲットとして、EZH2の発現並びに予後因子としての有用性を解析したところ、EZH2の陽性率は17.9%で分化癌(0%)と未分化癌(87.5%)の中間の値となった。また、遠隔転移とEZH2の発現は単変量・多変量ともに有意な予後因子となった(Univariate; p=0.011, Multivariate; p=0,048)。

エピジェネティックスによる発現調節機構には、DNAのメチル化やmicroRNAとともにクロマチン構造のリモデリングを介して遺伝子発現のon/offや発現強度の調節に関与するヒストン蛋白のメチル化、アセチル化による修飾(histone modification)が知られており、多くの癌種においてその変化が報告されているとともに、それらの修飾に関与するJARID、EZH、MLL等のヒストン修飾酵素の発現と悪性度、予後との関連についても多数報告されている。しかし、甲状腺未分化癌におけるこれらのデータは依然として不足している。我々のPreliminary dataでは、H3K27のメチル化酵素でその領域の遺伝子転写を抑制するたんぱく質複合体であるEZH2の発現は未分化癌でかつ予後が極めて不良な群に高度に発現する傾向にあったが、多数例での解析を要すると考えている。未分化癌に特徴的なヒストン修飾やその修飾酵素の変化を明らかにし、予後予測ならびに治療標的を確立することを目的とする。本研究では、甲状腺癌に対するパクリタキセルの効果予測因子を確立することと、エピジェネティクス分野における予後予測ならびに治療標的の確立を目的とした。パクリタキセルの効果予測因子の確立は困難であったが、ヒストン修飾酵素EZH2は甲状腺癌の悪性度やKi67の発現と相関しており、甲状腺低分化癌では遠隔転移とともに独立した予後予測因子であることが判明した。現在、EZH2をターゲットとした新たな治療法の確立を目指している。まず、甲状腺未分化癌におけるヒストンの主だったメチル化・アセチル化について検討した。その結果H3K4me, H3K9me, H3K9ac, H3K27me, H3K36meについては正常組織と腫瘍組織の間に一定の傾向は得られなかった。次に脱メチル化酵素としてEZH2, MLL2, JARID1A, JARID1Bを選択してその発現と悪性度・予後について検討したところ、陽性率はそれぞれ40/46(87.0%)、1/46(2.2%)、4/46(8.7%)、19/46(41.3%)であった。MLL2, JARID1A, JARID1Bに関しては一定の傾向が認められなかったが、EZH2はStageが上昇すると陽性率が高くなり(stageIVA; 40.0%, stageVIB; 91.3%, stageVIC; 94.4%)、高発現群では低発現群に比べて予後が悪い傾向にあった(p=0.158)。また、未分化癌組織で高発現しているものも正常濾胞細胞や同一組織内の乳頭癌細胞には発現が見られないという特徴が認められた。平成27年度での成果データを元に従来から予後因子として報告のある各因子とEZH2との相関や関連性を検討していくとともに、同データをまとめて論文化してゆく予定である。乳腺内分泌外科学EZH2甲状腺未分化癌におけるヒストンのメチル化・脱メチル化酵素の中から、EZH2をターゲットとして、従来ある予後予測因子との関連性を検討していく。また、紡錘体チェックポイント構成因子に関して引き続き症例数の蓄積を進めてゆく予定である。参加・発表を予定していた研究会に参加できなかったため。参加・発表を予定していた学会に参加できなかったため。当該研究において使用する実験用消耗品を購入予定。
日本都市部心房細動患者における脳梗塞発症および抗凝固療法の現状

東京都港区六本木に位置する循環器専門病院である心臓血管研究所付属病院に2004年度以降来院した初診患者を全登録した前向きコホートデータベースである「心研データベース」を構築し、心房細動患者における脳梗塞発症および抗凝固療法の現状を報告した。報告内容は以下のとおりである。(1)脳梗塞発生率とリスク因子、(2)抗凝固薬処方率の変遷、(3)大出血の発生率および予後への影響、(4)新規経口抗凝固薬使用の現状。平成25年度研究実施計画に記載した通り、(1)(公財)心臓血管研究所付属病院を受診する全初診患者を対象に同意を取得後、データベース作成を行う、(2)初診医による診断、(3)電子カルテを通した自動収集による患者データ・治療内容収集、(4)電子カルテおよび封書による予後調査、という4つの手順によるデータ構築を継続し、2013年度分のデータ蓄積を完了した。また、(5)20042011年度の継時的なワーファリン投与状況、PT-INRデータを後ろ向きにデータ収集し、(6)2012-2013年度の同情報および新規抗凝固薬(ダビガトラン)の投与状況、APTT採血データを前向きに収集した。同時に、前年度までのデータを用いて抗凝固療法関連のテーマで解析を行い、平成26年3月に東京で開催された日本循環器学会総会において2演題の発表を行った。また、平成25年度に4本の英語原著論文がアクセプトされた。次年度は、2012年度までに構築したデータをさらに1年間フォローアップし、平成25年度研究実施計画に記載された抗凝固関連のテーマ(ワーファリン投与状況、新規経口抗凝固薬投与状況に関する臨床課題の提示)でのデータ解析と学会発表、論文執筆を行うとともに、過去7年間の抗凝固療法および脳梗塞発生状況の変遷の総括を目的とした解析と学会発表、論文執筆についても引き続き進めていく。平成24年度研究実施計画に記載した通り、(1)(財)心臓血管研究所付属病院を受診する全初診患者を対象に同意を取得後、データベース作成を行う、(2)初診医による診断、(3)電子カルテを通した自動収集による患者データ・治療内容収集、(4)電子カルテおよび封書による予後調査、という4つの手順によるデータ構築を継続し、2012年度分のデータ蓄積を完了した。また、(5)20042011年度の継時的なワーファリン投与状況、PT-INRデータを後ろ向きにデータ収集し、(6)2012年度の同情報および新規抗凝固薬(ダビガトラン)の投与状況、APTT採血データを前向きに収集した。同時に、前年度までのデータを用いて抗凝固療法関連のテーマで解析を行い、平成25年3月に横浜で開催された日本循環器学会総会において5演題の発表を行った。とくにこの中で、2004年2011年度の抗凝固療法(ワルファリン、ダビガトラン)の変遷に関する解析を行い、発表している。また、これらの演題の中から英語原著論文を執筆し、現在投稿・査読中である。次年度は、上記のデータ構築を2013年度のデータを対象として継続するともに、2012年度までに構築したデータをもとに、平成24年度研究実施計画に記載された抗凝固関連のテーマ(ワーファリン投与状況、新規経口抗凝固薬投与状況に関する臨床課題の提示)でのデータ解析と学会発表、論文執筆を行うとともに、過去7年間の抗凝固療法および脳梗塞発生状況の変遷の総括を目的とした解析と学会発表、論文執筆についても引き続き進めていく。東京都港区六本木に位置する循環器専門病院である心臓血管研究所付属病院に2004年度以降来院した初診患者を全登録した前向きコホートデータベースである「心研データベース」を構築し、心房細動患者における脳梗塞発症および抗凝固療法の現状について報告した。(1)抗凝固薬を投与されていない心房細動患者(n=1099)における脳梗塞イベント(脳梗塞による入院または死亡)発生率は、CHADS2スコア0点では1000人年あたり3.5(95%信頼区間1.2-10.4)、CHADS2スコア1点では1000人年あたり10.1(95%信頼区間4.3-23.7)、CHADS2スコア2点以上では1000人年あたり24.1(95%信頼区間12.2-47.7)であった。脳梗塞イベント発生に対する独立危険因子として、年齢75歳以上、脳梗塞TIA既往、高血圧が同定された。(Suzuki S, et al. Circ J 2015;79:432-438.)

(2)一年以上の安定した通院患者を対象に抗凝固薬処方率の変遷をみると、2004-2006年度(n=610)は33.4%であったのに対して、2007-2009年度(n=652)は42.3%、2010-2012年度(n=572)は68.0%と大幅な増加が認められた。とくに2010-2012年度における増加が顕著であるのは、2011年度に登場した新規経口抗凝固薬の寄与が高いと考えられた。(Suzuki S, et al. JCS2015, in Osaka)(3)抗凝固薬投与下の心房細動患者(n=1375)において、34人に入院を要する出血イベントが発生した(0.81 %/年)。出血イベントに対する独立危険因子として、年齢65歳以上、難治性高血圧、弁膜症、心筋症が同定された。また、出血イベントを発生した患者のうち、経過観察中に33.9%が死亡した。出血イベント発生が死亡に対して及ぼすリスクを、時間依存性Cox回帰分析による多変量モデルで解析すると、ハザード比2.05(95%信頼区間0.97-4.32)であった。(Suzuki S, et al. JCS2015, in Osaka)循環器内科、心房細動、疫学平成25年度に予定されたデータ構築は、年間を通じて順調に進められた。データベース構築に関わるスタッフが毎月定例のミーティングを行い、システムに関する不備の指摘や入力作業の円滑化に関する提案があればそれを取り入れながらデータ構築の環境整備に努めてきた結果であると考える。また、データ解析および学会発表に対しても研究所として組織的に取り組み、学会発表や論文執筆についても協力・指導体制を維持することができた。平成24年度に予定されたデータ構築は、年間を通じて順調に進められた。基本的には、上記のデータ構築を継続しつつ、6月頃から次回の日本循環器学会発表を目標とした解析作業を進めて行く予定である。研究遂行の核となるのは、精度の高いデータベースの構築であり、電子カルテの情報をデータベースへ取り込む際のエラーの有無の確認や、入力項目を医師がチェックする行程は、携わるスタッフがもっとも労力を要する内容であり、引き続き努力を継続させていく。また、システムエラーが確認された場合には、専属のシステムエンジニアが派遣されて点検を行っており、補修・システム改良の努力も絶えず行われている状況である。基本的には、上記のデータ構築を継続しつつ、6月頃から年度末の日本循環器学会発表を目標とした解析作業を進めて行く予定である。心研データベースの保守、プログラム改修費用に前年度の未使用額500,000円と当年度の支給額600,000円合わせて1,100,000円を当初予算として計上し、実際に発生した保守、プログラム改修費用が1,092,000円であったため、8,000円が未使用となった。研究費は、主に予後調査の郵送費と、上記システムのメンテナンス、システム改良のための人件費・開発費として用いられている。当年度の残金8,000円と次年度の支給額600,000円は、概ねそれらの予算として計上している。
スーパーフレア星の観測から迫る、太陽型恒星の磁気活動とダイナモ理論

本研究は、スーパーフレア(最大級の太陽フレアの10-1000倍ものエネルギーの超巨大フレア)を起こす星の詳細な観測研究により、太陽・恒星の磁気活動の解明を目指している。最終年の2018年度は、特に以下の4点について研究実績が得られた。(1)一連の研究の継続として、Gaia Data Release 2 (2018年4月公開)から導出された星半径データを適用し、ケプラー宇宙望遠鏡データから報告してきた太陽型星スーパーフレアと巨大黒点の統計的結果の再検討を実施した。これにより、準巨星等の混入を取り除き、太陽のように自転の遅い星でのスーパーフレア発生可能性について、より高い精度で検討を行うことができた(査読論文出版決定済)。また、ケプラーデータを用いた巨大黒点の寿命や生成消滅率に関する共著査読論文も出版された。(3)ケプラーの後継機TESS衛星(2018年4月18日打上)で観測される近傍のスーパーフレア星について、APO3.5m望遠鏡での高分散分光観測プロジェクトを昨年度からの継続で実施し、TESSの測光観測や今後の複数回の分光観測と合わせて長期的な変化も探るのに必要なデータを取得した。(4)上記(3)に関連し、明るいスーパーフレア星(まずは観測が容易な低温のM型星)に対して、TESS衛星(可視測光)・APO3.5m&0.5m望遠鏡(地上可視分光/測光)・NICER(X線分光)を用いた同時観測を実施した。スーパーフレア中の恒星大気の時間発展や質量放出に迫るためのデータが取得でき、解析を進めている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、「スーパーフレア星の観測から迫る太陽型星の磁気活動とダイナモ理論」というテーマで、スーパーフレア星など、磁気活動の活発な天体の詳細な観測研究を通して、太陽・恒星のダイナモ理論(磁場の形成・進化の問題)の解明へ挑むことを目指している研究である。2016年度は特に以下の3点について、研究実績が得られている。(1)京大3.8m新望遠鏡を用いた、近傍のスーパーフレア星モニタ観測への応用も目的とし、X線観測衛星ROSATによる全天サーベイで強いX線放射を示した太陽型星50星について、岡山188cm望遠鏡で分光観測を行なってきた。観測の結果、X線強度の強い星は、Ca II8542線など彩層由来のスペクトル線の強度で見ても、スーパーフレア星と同様に巨大黒点の存在が示唆された。その他、自転速度や年齢についても検討を行い、その結果を、主著の査読論文として出版した。(2)これまで行なってきたKepler衛星データでのスーパーフレア研究の継続として、太陽型星の巨大黒点の発生頻度やサイズ分布と、スーパーフレア発生との関係について、統計的な研究を行い、共著の査読論文(本特別研究員は第二著者)を発表した。巨大黒点の発生頻度と自転周期の相関や、太陽黒点発生頻度分布との類似性など、興味深い結果が得られている。さらに、黒点の寿命についても、ケプラー衛星データでの解析を、グループとして開始した。(3)Kepler宇宙望遠鏡の観測データから発見された巨大黒点を持つ星やスーパーフレア星の中で、自転周期が比較的遅く、特に太陽に似ていると期待される星を中心に、米国Apache Point天文台3.5m望遠鏡での分光観測プロジェクトを開始し、2016年度末の時点で9半夜の観測を実施した。本研究は、ワシントン大学教授のSuzzane Hawley氏との共同研究として進めている。まず、従来行なってきた、岡山188cm望遠鏡での分光観測とケプラー衛星の黒点のデータ解析について、それぞれこれまでの成果を論文としてまとめることができた。ダイナモ理論に挑むための重要なパラメータである、「巨大黒点の寿命」や「差動回転」といったトピックについても、研究チームとしてケプラー衛星の光度曲線データの新たな解析手法の開発を開始しており、2017年度に順調に成果を出すことが期待できる状況である。そして、ケプラー衛星で発見されたスーパーフレア星及び巨大黒点を持つ星についての高分散分光観測プロジェクトを、ワシントン大学教授のSuzzane Hawley氏との共同研究という形で新たに開始した。現地での観測と日本からのリモートでの観測について、当初予想以上に順調に行うことができ、2016年度中に合計9半夜の観測を行い、多数のデータを取得することができている。データ解析についても特に問題なく行えているので、2017年度には初期成果を順調に発表できると考えている。分光データについてはさらに、先方からの招待と渡航費の援助により、2016年9月にデンマーク,オーフス大学を訪問し、Christofer Karoff准教授と、LAMOST-Keplerサーベイ(中国の4mファイバー分光望遠鏡でのケプラー天体のサーベイ)のデータ等を用いたスーパーフレア研究の発展について議論と共同研究も開始している。将来に向けた議論という観点では、2018年度の本格稼働が予定されている京大3.8m望遠鏡や、同年に打上げが予定されているTESS衛星を用いたスーパーフレア研究計画についても、より具体的な検討を開始することができ、計画の検討状況を、複数の研究会で報告することも行なった。本研究課題は、スーパーフレア星など、磁気活動の活発な天体の詳細な観測研究を通して、太陽・恒星のダイナモ理論(磁場の形成・進化の問題)の解明へ挑むことを目指している。

2017年度は特に以下の4点について、研究実績が得られている。(1)ケプラー宇宙望遠鏡の高時間分解能モード(時間分解能1分)のデータから発見されたスーパーフレア星について、Apache Point天文台3.5m望遠鏡を用いた高分散分光観測を昨年度から実施中である(ワシントン大学のSuzanne Hawley氏らとの共同研究)。巨大黒点や自転速度の情報について、Keplerの光度曲線の結果と矛盾ない結果が得られている(現在、論文準備中)。(2) Keplerの後継機TESS衛星(2018年4月18日打上成功)で観測される近傍のスーパーフレア星候補について、将来の詳細なモニタ分光観測に最適な天体の選択に資することも目的として、上述のApache Point 3.5m望遠鏡を用いた高分散分光観測プロジェクトを開始した。本年度中に既に10晩の観測を実施している(2018年度も1ヶ月に1回程度の頻度で継続的に観測実施予定)。TESSの測光データや今後の複数回の分光観測と合わせて長期的な変化も探る計画である。(3)これまでのKepler衛星データでのスーパーフレア研究の継続として、太陽型星の巨大黒点の発生頻度やサイズ分布と、スーパーフレア発生との関係について、統計的な研究を行った(共著論文1編)。また、黒点の寿命について、ケプラー衛星データでの解析を、グループとして論文準備中である。さらに、継続時間とエネルギーの観点から太陽の白色光フレアと恒星スーパーフレアの統計的な比較研究も実施(共著論文1編)。(4)(2)に関連して実施した西はりま天文台なゆた望遠鏡でのM型星フレア分光観測について、共著論文が出版された。まず、ケプラー宇宙望遠鏡データの解析について、順調に論文が出版されている。ダイナモ理論に挑むための重要な要素である「巨大黒点の寿命」や「差動回転」といった点についても、研究チームとして新たな解析手法も用いた結果が出ており、論文準備中である。昨年度から開始した、Apache Point天文台での、スーパーフレア星高分散分光観測プロジェクト(ワシントン大学のSuzanne Hawley氏との共同研究で実施)については、当初予想以上に順調に進み、これまでに計16晩の観測を行なっている(主に、日本からのリモート観測)。データ解析も問題なく進み、結果も概ねまとまり、現在論文準備中である。将来に向けた議論については、間も無く本格稼働が予定されている京大3.8m望遠鏡や、2018年4月に打上げられたTESS衛星を用いたスーパーフレア研究計画についても、具体的に検討を行ってきた(複数の研究会での発表も実施)。TESS衛星のサイエンスについては、ワシントン大学のJames Davenport氏やNASAゴダード宇宙飛行センターのVladimir Airapetian氏を始めとする米国の研究者と共同でGuest Investigator Proposalを2件提案し無事採択された。その一貫でTESSで観測されるスーパーフレア候補星の、Apache Point天文台を用いた新たな分光観測プロジェクトも開始し、2017年度中だけで10晩の観測を実施している。このプロジェクトの概要と初期結果について、4月にNASAゴダードで開催された国際会議等でも報告を行い、関係者と適宜議論を行っている。
生分解性ポリマーの分子設計と生分解機構の研究

機能性を有する水溶性ポリマーに生分解性を付与するための分子設計としてポリマーに種々の酵素反応に活性を示すことが予想される官能基を種々の位置に導入する方法について検討を行い、得られたものについて、生分解性及び分解菌の単離同定と分解機構の推定を行った。今年度は特にラジカル共重合によりポリアクリル酸鎖などのポリカルボン酸鎖に容易に導入が可能で、かつ前年度の研究で生分解性が認められたビニルオキシ酢酸について詳細な検討を行った。ポリビニルオキシ酢酸(PVOA)は、その分解菌を土壌より集積培養法により単離を行った結果Bacillus cereusなど8菌株が得られた。これらはいずれも細菌であり、分解様式は菌株によって異なったが、いずれもPVCAを分解質化することが確認され、またアクリル酸-ビニルオキシ酢酸コポリマーも同菌によって分解質化されることが認められた。同様にアクリル酸-ビニルアルコール系コポリマーも水酸基の導入により生分解性を示す様になることが確認された。分子内にエーテル結合を導入したポリカルボン酸を系統的に合成したが、これらのうちエポキシコハク酸の重合より得たポリコハク酸が生分解性及び機能性にすぐれた外は、相当するエーテル結合を含まないポリカルボン酸に比べて生分解性の向上は見られたものの、機能性は低下した。分子内にエステル結合を導入したポリマーは生分解性の面では特に顕著な生分解性の向上が認められたが、カルボキシラート密度がエーテル結合の場合に比べさらに低下することに起因し、機能性の低下が顕著に見られ、今後、この面での分子設計的な検討が必要とされるものと考えられる。生分解性の点から見れば、ポリマーの主鎖中にエステル結合を導入することが最も効果的であることが見い出され、このようなポリマーを得る新しい重合法の検討も必要とされるものと考えられる。
利得変調半導体レーザーのピコ秒時間ゲート機能を利用した応用計測

利得変調した半導体レーザーに戻り光パルスを帰還する簡易な実験系において,自然放出光の雑音増大現象を利用することにより,利得変調パルスの相互相関情報が高効率に抽出できることを示した.この原理を用いて,高速・高価な受光装置を用いることなく,光ファイバー光学長の精密測定や利得変調半導体レーザーの時間ジッター計測が行えることを実証した.前者は8桁精度を達成し,後者はピコ秒域の時間ジッターを見積もった.平成25年度は,戻り光をもつ利得変調半導体レーザーをピコ秒時間ゲートシステムとみなし,その基本特性の調査から始めた.異なる波長(800 nm, 1300 nm, 1550nm)や共振器構造(DFB,ファブリーペロー(FP),面発光)をもつ半導体レーザーを購入し,変調周波数1GHz付近で利得変調することによりピコ秒パルスを発振させ,出力の一部を戻り光として帰還させASE雑音強度へ及ぼす影響について調べた.その結果,いずれの素子も共振器内で光パルスが発生するタイミングに一致して戻り光パルスが帰還したときにASE雑音強度が増大することを確認した.38dBの光アイソレータが内蔵された半導体レーザーでは,戻り光強度1μW100μWの範囲でASE雑音強度の増大が観測され,遅延軸を掃引することにより,時間換算して2030ピコ秒の相関幅をもつ対称なASE雑音増幅波形が描かれることを確認した.このピコ秒時間ゲート特性を利用して次の応用計測を行った.時間ジッター計測では,時間ジッターの無い理想的な場合のASE雑音増幅波形を数値シミュレーションによって求め,観測したASE雑音増幅波形との差分より時間ジッターを見積もった.その結果,DFBレーザーでは510ピコ秒,FPレーザーでは1ピコ秒以下の時間ジッター値を得た.光学距離計測では,利得変調における変調周波数を掃引し,ASE雑音増幅が生じる変調周波数2点の値を正確に計測することにより,部分的に偏波保持ファイバーを含む全光学長45mの光ファイバーの長さを100μmの空間分解能で計測することができた.また,偏光制御により,偏波保持ファイバーの複屈折の値を精度よく見積もることにも成功した.いずれも,半導体レーザー以外に高速な受光素子や計測装置を用いることなく,ピコ秒以内の時間分解能に相当する精度で計測を行っていることが特徴である.昨年度に引き続き平成26年度は,戻り光をもつ利得変調半導体レーザーを利用した応用計測として,パルス光源の時間ジッター計測と光ファイバーの光学長計測を行った.時間ジッター計測では,昨年度の実験結果の妥当性や測定精度を見積もるために,対応する数値シミュレーションを行った.まず,直接遷移モデルにもとづく1550 nm半導体レーザーの利得スペクトルを理論的に求め,この表現を含む多モード半導体レーザーのレート方程式を導出した.さらに,ランジュバン雑音を考慮することにより,利得変調時に発生する時間ジッターをシミュレートできるレート方程式を導出した.この計算枠を用いて,単一モード,および多モード発振時の利得変調半導体レーザーの時間ジッター値が,実験値に整合することを数値的に確認するとともに,多モード発振時の時間ジッターの抑制効果は,従来とは異なる理由によって説明されることを見出した.光ファイバーの光学長計測では,より精度の高い測定法を実現するために,昨年度の解析手法や測定条件を見直した.その結果,利得変調DFBレーザーを光源とする基本システムに含まれる光ファイバーループの光学長約21 mおよび,この光ファイバーループに1 kmの光ファイバーを接続した約1492 mの光ファイバーループ光学長に対して,用いた発振器の周波数精度±2.5 ppm以内で距離測定が行えることを確認した.これより,本測定法は,従来の光ファイバー光学長計測の報告例に対して,1-2桁高い精度の測定が可能であることがわかった.また,一連の光ファイバー光学長計測が温度変化の影響を受けやすいことから,逆に,この系を高精度な温度センサーとして利用する目的で基礎実験を進め,その実現可能性に対する感触を得た.研究期間の最終年度になる平成27年度は,戻り光をもつ利得変調半導体レーザーを利用した応用計測として,パルス光源の時間ジッターの抑制,および高分解能温度計測を行った.時間ジッターの抑制では,外部から連続光を入射した場合と戻り光パルスを帰還させた場合に対して,それぞれ中心波長1.5μmの利得変調した単一モード半導体レーザーを想定した数値シミュレーションを行い,両者を比較した.その結果,連続光および戻り光パルスの入射により,いずれの場合も利得変調パルスに含まれる時間ジッターが抑制されることを見積もった.パルス幅への影響が少ない外部光強度の条件では,時間ジッターの値は,6 psから3 psに半減できることがわかった.ただし,連続光入射では,戻り光パルスの場合に比べてジッター抑制に必要な強度が高くなること,戻り光パルス帰還では,帰還タイミングにより,ジッター抑制効果が異なることを見積もった.利得変調した1.5μm DFBレーザーを用いた実験では,連続光入射により,雑音増大波形が先鋭化され,時間ジッターが抑制されることを確認した.高分解能温度計測では,1 km光ファイバーの往復光学距離を計測するシステムを構築し,その光学距離変動から温度変化を読み出した.0°Cから室温(25°C)までの温度変化を与えた結果,12.5 cm/°Cの割合で光ファイバーの光学長が変化することがわかった.用いたシステムの距離分解能(20μm)から,本システムは0.0002°C程度の分解能をもつ温度センサーとして動作することを見積もった.

実際に水中に氷片を投入した結果,市販の温度計(分解能0.02°C)では離散的にしか計測できない温度変化に対して,本システムでは連続的に高分解能に計測できることを実証した.利得変調した半導体レーザーに戻り光パルスを帰還する簡易な実験系において,自然放出光の雑音増大現象を利用することにより,利得変調パルスの相互相関情報が高効率に抽出できることを示した.この原理を用いて,高速・高価な受光装置を用いることなく,光ファイバー光学長の精密測定や利得変調半導体レーザーの時間ジッター計測が行えることを実証した.前者は8桁精度を達成し,後者はピコ秒域の時間ジッターを見積もった.昨年度後半より,光ファイバーの光学長計測を進めるにつれて,当初の予測よりも高い精度で計測可能となることがわかってきたため,解析手法や測定条件の見直しを図った.その結果,従来の報告例よりも1-2桁高い精度で光ファイバーの光学長計測が行える可能性をもつことを確認した.このため,研究計画に挙げた光ファイバー多点センサーや血糖値モニターの実験進捗が滞ったが,研究の価値を高める上で必要な対処であったと考える.また,本測定法の特徴を生かす方向でセンサー応用を再考した結果,当初掲げた多点センサーではなく,高分解能温度センサーへの応用をめざすことにした.この場合,例えば1 km長の光ファイバーや数m長の偏波保持ファイバーをセンシング部とすることにより,0.001°Cの高分解能特性をもつ温度センサーが実現できると見積もっている.現在,関連する基礎実験を行い,概ねその実現可能性を確認することができた.さらに,上の成果は,血糖値モニターにおける微弱な散乱光信号の強度変化を周波数変動として高分解能に検出できることを示唆しており,この応用に対する予備実験としての機能も果たした.したがって,研究計画は上方修正され,全体計画としては概ね当初の計画通り進んでいると認識している.レーザー計測H27年度は,高分解能温度センサーおよび血糖値モニターの実験を主に行う.当初計画では最終年度は,血糖値モニターを中心として,研究を進めてきた上で見出した応用研究にも注力するとしたが,高分解能温度センサーがこれに相当する.また両応用は,いずれも周波数の精密測定によって測定対象の分解能が決定されるため,それぞれより得られる情報が他方への参考になると予想され,研究遂行上の都合がよい.時間ジッターの実験値と数値見積もりの比較も含めて,以上の得られた結果を学会発表,論文発表としてまとめる予定である.平成25年度の研究計画書には,時間ジッター計測,光学距離計測,光ファイバー多点センサーの3つの応用計測に取りかかることを記載したが,時間ジッター計測と光学距離計測におけるデータ解析や数値シミュレーションに多くの時間を要したため,平成25年度中には,光ファイバー多点センサーについては取りかかることができなかった.ただし,計画では,引き続き平成26年度にこれらの応用計測を行う予定になっているため,現在のところ問題なく研究を進めることがきると考えている.現有装置として使用していた光スペクトラムアナライザがH26年度中に故障し,実験の遂行に支障をきたす事態となったため,当初,光ファイバー多点センサー用として予定していた予算を修理費に充てた.金額的にはほぼ同じであったが,少し残余が発生し,次年度使用額として残った.