hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対話的手法を通したホリスティックな教師教育プログラムの開発と検証

本研究では、対話的な手法が教師の主体的な学びへの助けになるとの仮説に基づき、最終的に、対話的な手法に基づくホリスティック(全体的)な教師教育プログラムの開発を目指して共同研究を行っている。本年度は、この目的に向けて、大きく分けて3つの方向から研究を進めた。(1)「対話」についての基礎的研究:研究分担者・研究協力者が、それぞれの研究分野の視点を活かし、「看護領域の実践者養成における「対話」」「福祉領域の実践者養成における「対話」」「教育領域の教師教育における「対話」」に関する文献レビューを行った。今後、これらのレビューを比較しながら検討することで、現在、教師教育に関して使用されている「対話」概念の特徴を明らかにし、そこに補うべき観点を明確化する予定である。(2)関連する概念についての基礎的研究:研究分担者・研究協力者が、それぞれの研究分野の視点を活かし、「対話」に関連すると考えられる諸概念(例えば、多文化共生、他者理解、教育/ケア、ESD、傾聴、等)や、各インタビューのテーマに関連する諸概念(例えば、食育、多様な学び、聖なるもの、等)に関する考察を行い、論文・学会発表・書籍等の形でその成果を公表した。(3)対話的手法に基づくインタビューの実施:研究期間全体を通して予定されていた3件のインタビューのうち、2件を実施した。今後、これらの記録のなかから複数の場面を取り出し、他者との「対話」を通じた自己物語の「語り直し」はどのように生じるのか、また、そのような「語り直し」を引き出すのに相応しい問いとはどのようなものかについて検討を行う。そこで明らかになった条件を、今後、教師教育プログラムの開発に結びつける予定である。また、同時並行的に、対話的手法の1つであるアクティブ・インタビューについても分析を行った。現在、「対話」に関する看護・福祉・教育の領域での文献レビューと、関連概念についての基礎的研究を終え、その成果の一部を公表した。未発表の成果については、令和元年度中に随時公表する予定である。また、対話的手法に基づく2件のインタビューを終え、現在は、そのデータから自己物語(ここではとくに、自己の教育実践についての物語)の「語り直し」が引き起こされていると考えられる場面の抽出作業を行っている。対話的手法については、そのなかの1つであるアクティブ・インタビューに注目し、その分析・検討を行った。今後は、令和元年度中に、予定されていたもう1件のインタビュー調査を行う。その後、3つのインタビュー調査の結果を分析・公表するなかで、教師が、(1)自身の現在の教育観を言語化するのを助ける問いと、(2)ある実践を抽象化された言葉で説明し直すことで、自身の教育観を違う角度から意味づけ直す問いとの、2つのタイプの問いの条件を明らかにする。令和2年度には、条件を満たす問いを掲載したワークシート案を作成し、一部の研究分担者・研究協力者の勤務校にてそれを利用した対話的実践を試みる。そこでのフィードバックをもとに、ワークシートを改良し、最終的な教師教育プログラムの開発につなげる。また、3つのインタビュー調査のデータとそれに関する分析をまとめ、令和2年度に著作として刊行する。

その後、3つのインタビュー調査の結果を分析・公表するなかで、教師が、(1)自身の現在の教育観を言語化するのを助ける問いと、(2)ある実践を抽象化された言葉で説明し直すことで、自身の教育観を違う角度から意味づけ直す問いとの、2つのタイプの問いの条件を明らかにする。令和2年度には、条件を満たす問いを掲載したワークシート案を作成し、一部の研究分担者・研究協力者の勤務校にてそれを利用した対話的実践を試みる。そこでのフィードバックをもとに、ワークシートを改良し、最終的な教師教育プログラムの開発につなげる。また、3つのインタビュー調査のデータとそれに関する分析をまとめ、令和2年度に著作として刊行する。平成30年度に参加を予定していた国際学会が開催されなかったため、その参加を延期することとした。このため交通費に残額が出ることとなった。次年度使用額は平成31年度使用額とあわせて、同学会への参加にかかる交通費として使用する予定である。
3次元X線CT画像を対象としたマルチ病変対応型CADシステム開発の基礎的研究

本研究では,3次元マルチスライスX線CT画像を対象とし(特に,胸部と腹部の領域),複数の病変を自動検出できるコンピュータ支援診断(CAD)システムの開発の基礎研究を行い,その臨床応用への可能性を検討することを目的としている.以下の成果を得ている.1)3次元X線CT画像の収集(CT画像データベースの構築):主に体幹部領域が撮像されたCT画像の収集を,200症例の規模で行い,画像データベースとして管理・保管した.これらは,多くの正常部位(異常病変検査時に撮影されたものから正常部位を利用するもの),肺がんや肺気腫性病変,あるいは肝臓病変を含む異常症例で構成されている.2)解剖学的正常構造の自動認識アルゴリズムの開発:体幹部領域の主要な臓器等を,自動的にセグメンテーションするアルゴリズムの開発を行い,1)の画像データベースで抽出・認識の精度を確認し,概して良好な結果を得ている(70%以上の抽出精度).3)異常部位の自動検出アルゴリズムの開発:肺がん病変(ノジュール陰影),肺気腫病変,乳がん病変,肝臓病変(肝硬変),大腸ポリープ,骨そしょう症などを自動検出・認識するための各種のアルゴリズムの開発を行い,初期の有効な結果を得ている(80%以上の検出精度).4)2)と3)の手法を取り入れ,マルチ病変対応型の初期的なCADシステムの基礎研究として,今後の実用化に向けた展開(発展)につながる結果を得ており,これらの成果を元に,実用的なCADシステム開発に向けて,さらに研究を継続中である.本研究では,3次元マルチスライスX線CT画像を対象とし(特に,胸部と腹部の領域),複数の病変を自動検出できるコンピュータ支援診断(CAD)システムの開発の基礎研究を行い,その臨床応用への可能性を検討することを目的としている.以下の成果を得ている.1)3次元X線CT画像の収集(CT画像データベースの構築):主に体幹部領域が撮像されたCT画像の収集を,200症例の規模で行い,画像データベースとして管理・保管した.これらは,多くの正常部位(異常病変検査時に撮影されたものから正常部位を利用するもの),肺がんや肺気腫性病変,あるいは肝臓病変を含む異常症例で構成されている.2)解剖学的正常構造の自動認識アルゴリズムの開発:体幹部領域の主要な臓器等を,自動的にセグメンテーションするアルゴリズムの開発を行い,1)の画像データベースで抽出・認識の精度を確認し,概して良好な結果を得ている(70%以上の抽出精度).3)異常部位の自動検出アルゴリズムの開発:肺がん病変(ノジュール陰影),肺気腫病変,乳がん病変,肝臓病変(肝硬変),大腸ポリープ,骨そしょう症などを自動検出・認識するための各種のアルゴリズムの開発を行い,初期の有効な結果を得ている(80%以上の検出精度).4)2)と3)の手法を取り入れ,マルチ病変対応型の初期的なCADシステムの基礎研究として,今後の実用化に向けた展開(発展)につながる結果を得ており,これらの成果を元に,実用的なCADシステム開発に向けて,さらに研究を継続中である.本研究では,3次元マルチスライスX線CT画像を対象とし(特に,胸部と腹部の領域に限定する),複数の病変を検出できるコンピュータ支援診断(CAD)システムの開発の基礎研究を行い,その臨床応用への可能性を検討することを目的としている.今年度は,基礎研究に主眼をおき,以下のような研究を行い,それぞれの良好な成果を得ている.1)3次元X線CT画像の収集:体幹部領域が撮像されたCT画像を,100症例以上の規模で行い,画像データベースとして保管した.ここには,多くの正常症例,肺がんや肺気腫性病変,あるいは肝臓病変を含む異常症例で構成されている.2)解剖学的正常構造の自動認識アルゴリズムの開発:体幹部領域の主要な臓器等を,自動的にセグメンテーションするアルゴリズムの開発を行い,1)の画像データベースで精度を確認し,概して良好な結果を得ている.3)異常部位の自動検出アルゴリズムの開発:肺がん病変,肺気腫病変,乳がん病変,肝臓病変(肝硬変),大腸ポリープ,骨そしょう症などを自動検出・認識するための各種のアルゴリズムの開発を行い,初期の有効な結果を得ている.これらの一部の研究成果は,国際会議や国内の研究会等で報告しており,次ページに示す成果を得ている.次年度は,さらに画像データベースの質と量の増大を行うとともに,これらの臓器抽出精度の向上や病変検出精度の向上のための研究を行る.また,小規模なCADシステムを構築し,臨床的な応用の可能性などを検討する予定である.本研究では,3次元マルチスライスX線CT画像を対象とし(特に,胸部と腹部の領域),複数の病変を自動検出できるコンピュータ支援診断(CAD)システムの開発の基礎研究を行い,その臨床応用への可能性を検討することを目的としている.以下の成果を得ている.1)3次元X線CT画像の収集(CT画像データベースの構築):主に体幹部領域が撮像されたCT画像の収集を,200症例の規模で行い,画像データベースとして管理・保管した.これらは,多くの正常部位(異常病変検査時に撮影されたものから正常部位を利用するもの),肺がんや肺気腫性病変,あるいは肝臓病変を含む異常症例で構成されている.2)解剖学的正常構造の自動認識アルゴリズムの開発:体幹部領域の主要な臓器等を,自動的にセグメンテーションするアルゴリズムの開発を行い,1)の画像データベースで抽出・認識の精度を確認し,概して良好な結果を得ている(70%以上の抽出精度).

3)異常部位の自動検出アルゴリズムの開発:肺がん病変(ノジュール陰影),肺気腫病変,乳がん病変,肝臓病変(肝硬変),大腸ポリープ,骨そしょう症などを自動検出・認識するための各種のアルゴリズムの開発を行い,初期の有効な結果を得ている(80%以上の検出精度).4)2)と3)の手法を取り入れ,マルチ病変対応型の初期的なCADシステムの基礎研究として,今後の実用化に向けた展開(発展)につながる結果を得ており,これらの成果を元に,実用的なCADシステム開発に向けて,さらに研究を継続中である.
身体発育の縦断的解析による基礎研究と健康への応用

発育の縦断的解析による基礎研究から得られた知見を活用し、発育の視点から子どもの健康を守る具体的方法を提供することを目的とした。基礎研究では、日内変動や週内変動、季節変動などの規則的リズムが成長段階においてどのように形成されるかを把握し、それらの身体リズムと健康との関連について検討した。一方で簡単にグラフが描ける「発育グラフソフト」を開発し、子どもの健康を発育的視点から継続的に見守ることの必要性を啓発した。平成18年度は以下のことを実施した。1.発育データの収集・解析と健康との関連の解明(1)男女の双生児を対象に生後23日目から1日2回(朝晩)測定した体重と2歳から測定した身長の時系列解析。→発育の経過を詳しく把握すると共に、日内変動、周期的変動(週内変動を含む)、季節変動等のリズムがどのように形成されていくかが把握できた。対象は2児であるが、発育のリズム形成と生活リズムとは深く関連していることが示され、幼稚園に通園するようになると週内変動が観察されるようになった。(2)保育園身体計測値の収集とグラフ化→さいたま市の8箇所の保育園において0歳児から5歳児までの全データをグラフ化した。これより、見た目に健康で安定している児と心身の健康に不安がある児とのグラフが異なることや、逆にグラフから心身の健康や成育環境を察知することができることが明らかになった。(3)小中高等学校の身体計測値の収集とグラフ化→多くのデータをグラフ化することができたが、保育園と同様に心身の健康状態とグラフの推移や変動の様子がよく一致していた。これより、発育グラフから健康を見守ることができると確信され、また中学や高校では中高入学以前の健康状態を推察する手がかりになった。(4)小学生の肥満は夏に始まる→毎月測定した身体計測値の時系列解析による証明(論文投稿)2.発育研究に基づいた身体計測値の活用法の検討(1)身体計測値をグラフにするソフトの開発と配布→養護教諭からの要望に基づき、学年全員を入力できてしかも個人ごとに発育グラフが描けるソフトを開発した。現在はこのソフトを希望者に無償配布している。(2)小中高等学校における身体計測の実態と身体計測値活用の状況調査→現在、学校においては、小学校で平均年3回、中学校・高校では年1回の測定が多い。しかし、小学校では年3回から回数を減らす動きがみられた。これは身体計測値を児童生徒の健康のために活用してこなかったことが理由の一つであると考えられる。このため身体計測値を健康管理に活用できることを今後さらに啓発していく必要がある。本研究は、ヒトの発育を縦断的に追跡し科学的に解析して子どもの健康に役立てることを目的としている。19年度は前年度に続き乳幼児から思春期に至る子どもの身体計測データの収集と解析を行った。学校からの身体計測データは北海道から九州まで日本を縦断して集められた。身長・体重のグラフより、小学生に思春期早発の傾向が見られること、肥満ややせは生活習慣に問題があること、アレルギーを持つ子どもが多く、発育にも影響を及ぼしていることなどが把握された。また、19年度はとくに学校や保育園等に小林の開発した「発育グラフソフト」を配布し、現場の担当者がデータを入力して子どもの発育を見守り健康管理を行うという意識の向上に力を入れた。しかし、保育園や幼稚園、学校では、それが良いことと分かっていても実施できない様々な事情があることも浮き彫りになったため、実施しにくい状況を分析し、どのようなところに問題があり、どのようにすれば解決できるのかについて検討することが次年度の課題となった。一方、個人2名の発育を乳児期から1日2回継続測定して時系列解析を行っている。2名が幼稚園に通園するようなってから週内変動が現れるなどの新しい知見が得られており、日内変動については体重は生後23日目から、身長については2歳から継続して観察しており、詳細な情報が得られている。体重も身長も4歳以降は大幅な日内変動量の増加はなく、現在被験者は6歳を越えたところであるが安定した発育段階に入っていることが示唆される。このような1日2回という継続測定は世界的にも類を見ないデータとなっている。本研究は、発育の縦断的追跡と解析による基礎研究から得られた発育情報が、健康情報として実際に活用できるようになり、子どもの健康を守るために役立つことを最終目標としている。20年度は、規則的なリズムである日内変動、週内変動、季節変動などが成長段階においていつどのように出現するのかを前年に引き続き検討した。

一方でこれまでの研究により、発育データをパソコン入力すると自動的に発育の経過が基準の曲線上にグラフとして表され、しかも肥満・やせの状態が縦断的に把握できる効率的なソフトを開発しているが、このソフトを全国の学校などに配布して、子どもの発育を一貫して見守ることの重要性および発育という視点に立った健康管理が必要であることを啓発した。同時に事例の収集も行った。その結果、出生直後から身長・体重を1日2回測定によって追跡してきた2児が小学校入学を機に7日周期の波動が見られるのではないかと期待されていたが、身体サイズの大きい男児において入学後7日周期が出現した。女児においても男児ほど顕著ではないが7日周期が認められた。これより、発育の周期は学校入学というような大きな生活環境の変化に伴い、7日周期が出現することが確認された。また、保育園・幼稚園・小中学校から収集された身体計測値のグラフ化を行い、正常な発育パターンと異常な発育との見分け方や児童生徒の心身状態が発育に影響を及ぼしていることが具体的事例を持って示された。今後、心身の危機管理の1つの方法として使えるのではないかと考えられる。以上より、発育研究に基づいた身体計測値の活用は、子どもの心身の健康を守るために重要で不可欠であると結論した。
ゲノムアレイによる蛋白結合領域の網羅的検出法の開発に基づく癌の転写制御異常解析

申請者は、独自に開発してきたBACクローンを搭載したゲノムアレイを用いて肺癌細胞株のゲノムコピー数解析を行ってきた。このBACアレイ上に、既に確立されているクロマチン免疫沈降法を展開することにより、ヒトゲノムDNAの98%を占める非コード領域に存在する機能的DNAエレメントの俯瞰的検システム(ChIP on BAC array法)の確立を行った。この方法は、まず、転写因子などDNA結合蛋白質に対する抗体を用いてクロマチン免疫沈降を行う。得られたDNA断片をアダプターPCR法にて増幅し、免疫沈降したサンプルをCy3で、またコントロールとして免疫沈降する前のゲノム断片をCy5にて蛍光標識し、ゲノムアレイにハイブリダイズするものである。今回、800種類の癌関連遺伝子を含むBACを搭載したゲノムアレイを用いて、ヒトグリオーマ細胞株T98Gに対し、転写因子E2F1を解析したところ、E2F1の既知の標的遺伝子であるCCNA2、NMYCを含むスポットが3回の繰り返し実験を経ても陽性になることを確認した(Yokoi S.Molecular Medicine 2005)。また、この他にも複数の陽性スポットが検出され、この中に含まれる遺伝子に対し、RT-PCR法、ChIP-PCR、ルシフェラーゼ・アッセイ、ゲルシフト・アッセイによる評価を行い、E2F1の新規標的遺伝子を同定し得た。現在これらの遺伝子につき解析を進めている。以上より、研究目的は達成されたと考える。
芥川龍之介作品を中心とした近代日本における〈文学〉と〈精神科学〉の横断的研究

研究初年度は「奇怪な再開」・「南京の基督」など芥川龍之介中期の作品を、2年度目は「地獄変」・「二つの手紙」など芥川前期の作品を、最終年度は「歯車」・「河童」など芥川後期の作品を、それぞれ同時代の〈精神科学〉の動きとともに比較検討した。その結果、〈正常〉と〈異常〉の境界線を前提に〈狂気〉を興味本位的に取り扱っていた前期作品から、だんだんと〈正常〉と〈異常〉の境界線を曖昧化して、〈狂気〉というものを存在論・認識論上の根源的な問題として捉える後期作品への芥川作品の変化を浮き彫りにすると同時に、そうした作品間に見られる変化に、同時代の〈精神科学〉の影響があったことを明らかにする。近代日本における〈文学〉と〈精神科学〉の横断的研究ということで、本年度は芥川龍之介前期の代表作「地獄変」(1918年5月122日、『大阪毎日新聞』)と「二つの手紙」(1917年9月、『黒潮』)を検討した。「地獄変」という小説は、良秀という絵師が時の権力者(大殿)との確執を持ちながら、最後には一世一代の作品「地獄変屏風」を完成させてゆく、いわゆる芸術家小説だが、そこに描かれた芸術家像はまさにロマン主義の影響を受けながらも、当時の精神科学界でも注目されていた〈天才的芸術家〉像の片影でもあることを明らかにする。そして、そうした芸術家像を新聞小説として提示することが、当時の教養として文学や芸術全般を記事の中に盛り込むことで読者を獲得しようとしていた新聞界で受け入れられ、こうした芸術家像の普及にこの作品が一役買ったであろうことを検証した。同時に、その表現技法には「二つの手紙」で実験した、語り手の狂気が読者に謎解きに向かわせる効果をもたらす、という手法が用いられており、そうした両作の連続性も明らかにした。以上のことを、本年度は2013年9月16日の近代文学合同研究会夏季大会(於福山文学館)で「「地獄変」へのアプローチー新聞小説としての戦略」と題して口頭発表し、当日受けた指摘を踏まえて内容を大幅改定した論文(「「地獄変」ー『大阪毎日新聞』での戦略」)を宮坂覺編『芥川龍之介と切支丹物』(翰林書房、2014年4月)に寄稿した。近代日本における〈文学〉と〈精神科学〉の横断的研究ということで、本年度は芥川龍之介の作品「奇怪な再会」(1922年12月、『大阪毎日新聞』夕刊に掲載)や「南京の基督」(1920年7月、『中央公論』)を中心に検討した。「奇怪な再会」という小説は、主人公の中国人女性、孟惠蓮が周りから狂気に陥っている存在と見なされてゆく話だが、そこで当時の〈精神科学〉がどのようにこの〈文学〉作品に流れ込んでいるのかを確認し、さらに当時この作品が掲載された『大阪毎日新聞』も参照してゆくことで、当時の中国人への帝国主義的な差別意識の背後に〈精神科学〉が絡んでいることを明らかにする。まだ、さらに「奇怪な再会」とほぼ同時期に書かれた、やはり主人公の中国人女性が狂気に陥っているとされる芥川龍之介の作品「南京の基督」とも比較し、この時期の狂気や帝国主義に対する芥川龍之介の意識を探った。以上のことを本年度の研究成果として、関口安義編『生誕120周年芥川龍之介』(2012年12月、翰林書房)に「奇怪な再会帝国主義批判の可能性と限界」として寄稿したり、2013年3月20日の近代文学合同研究会例会で「「奇怪な再会」における〈狂気〉と帝国主義ー「南京の基督」を補助線としてー」という題目のもとに口頭発表したりした。芥川龍之介作品を中心とした〈文学〉と〈精神科学〉の横断的研究ということで、「歯車」(第一章のみ『大調和』1927・6、後に『文藝春秋』1929・10に一括掲載)や「河童」(『改造』1927・3)など、本年度は芥川龍之介の後期作品における〈文学〉と〈精神科学〉の関係性を検討した。具体的な実績としては、岡山大学言語国語国文学会(2014年07月26日、於岡山大学文学部会議室)で、「芥川龍之介の後期作品についてーその<狂気>の表象をめぐってー」という演題のもと口頭発表を行った。この発表では、前記「歯車」や「河童」など芥川後期作品に見られる〈狂気〉の表象のされ方について、昨年度の本研究で検討した芥川の前期作品「二つの手紙」と比較し、前期作品の〈狂気〉の表象には見られなかった、精神の〈正常〉と〈異常〉の境界線を無化するような特徴が、後期作品にうかがえることを浮かび上がらせた。

また、特に「歯車」に焦点を絞りつつ上記の芥川後期作品の研究を更に深める形で、『日本近代文学』第92集(2015年05月発行予定)という学会誌に、「芥川龍之介と森田正馬ー『歯車』と『神経質及神経衰弱症の療法』を中心にー」という論文を寄稿した。そこでは、特に芥川の旧蔵書である森田正馬の『神経質及神経衰弱症の療法』という本と「歯車」の共通性を探ると同時に、同時代の状況として〈文学〉でも〈精神科学〉でも精神の〈正常〉と〈異常〉の境界線を曖昧化する動きがあったことを指摘し、上記口頭発表の結論の背景として、さらに同時代の〈精神科学〉の動きを探った。日本近代文学本年度の実施計画では、「羅生門」や「開化の殺人」といった芥川前・中期の作品を取り上げる予定であったが、本研究の目的である芥川龍之介作品を通してみた〈文学〉と〈精神科学〉の交わりということを鑑みた時に、むしろ「地獄変」に見られる〈芸術〉家像と当時の〈精神科学〉のかかわりを抑える方が大事であると考え、取り上げる作品を変更した。しかし、いずれにしろ本年度検討した「地獄変」や「二つの手紙」という作品も芥川前・中期の作品であり、芥川前・中期の作品の検討という当初の目的はとりあえず達成できていると考えたため。本年度の実施計画では、「羅生門」や「開化の殺人」など芥川龍之介の初・中期の作品を取り上げて、その〈精神科学〉との関わりを論じてゆくことを目標にしていたが、取り上げる予定だった作品は変わったにしろ、今回取り上げた「奇怪な再会」「南京の基督」もまさに中期の作品ということで、おおむね狙い通り進展していると判断した。上記したように、本年度は芥川の前・中期の作品を取り上げて検討した。昨年度はその後に来る芥川の中期作品を取り上げた。次年度は残る芥川後期の作品を取り上げ、〈精神科学〉とのかかわりを検討したい。また、さらに余裕があれば、芥川以外の作家の作品も、同様の視点から検討してゆきたく思っているが、最終年度でもあるので無理な研究範囲の拡大化はせず、まずは本研究であげた成果として、まとまりのある形で終えることを目指したいと考えている。上記したように、本年度取り上げられなかった芥川龍之介の作品「羅生門」「開化の殺人」ほか、芥川龍之介の初・中期の作品を、さらに当時の〈精神科学〉との関わりという視点を通して検討してゆく。また、できれば芥川龍之介以外の作家の作品も、同様の視点から検討し、最終的には近代日本における〈文学〉全体における〈精神科学〉の交わりを見てゆきたいと考えている。そのためにも、芥川龍之介の作品が掲載された雑誌・新聞や〈精神科学〉に関する雑誌・研究書籍のみならず、当時の文芸雑誌にも視野を広げて、その中で〈精神科学〉がどのような影響を与えているかなども検討してゆきたく思っている。次年度も本年度同様、〈文学〉や〈精神科学〉に関わる本や雑誌の購入や学会に参加するためにかかる費用を、本研究の研究費から捻出する必要がある。特に次年度は本研究最終年度に当るため、研究成果を学会等で発表してゆくことを中心にやってゆかねばならず、そのための費用を取っておく必要があったため。次年度は本研究最終年度に当るため、引き続き本研究に関する調査・分析を押し進めると同時に、研究成果を学会等で発表してゆくことをより重点的にやってゆきたい。そのため、調査・分析に必要な本や雑誌の購入のみならず、さらには学会発表に使う資料の印刷代や、場合によっては発表資料作成ソフトや発表用の機器(プロジェクター)など、必要に応じて購入してゆきたく考えている。芥川龍之介の〈文学〉作品と同時代に成立していた〈精神科学〉の動向を追ってゆく際に、〈科学〉系の雑誌やそれに関する研究書のみならず、芥川も含めて当時の一般の人々が目にしていたと思われる雑誌・新聞の中で、〈精神科学〉がどのように扱われていたかも見てゆく必要がある。特に芥川と関係の深かった『大阪毎日新聞』を、引き続きさらに追ってゆく必要がある。
金属および合金における各種高エネルギー粒子線照射損傷の相関

高エネルギー軽イオンにより金属および合金の微小試験片を照射し機械的性質と組織変化を測定すること,およびそれらの結果を14MeV核融合中性子および核分裂中性子照射と比較検討することが本研究の目的である.本年度は, 16MeV-D照射したVとHeイオン注入したMoについて実験した.1.照射実験:V多結晶の微小引張試験片とTEMディスクに16MeV-Dを突き抜け状態で10^<20>10^<22>/m^2照射した. 30MeVHeイオンと回転式エネルギーデグレーダーを組み合わせることにより, Mo単結晶に表面から157μm深さまでHeイオンを注入した.イオン照射は東北大AVFサイクロトロンにより行った.16MeV-D照射材について室温で微小引張試験を行い, Heイオン注入材について微小ヌープ硬さ測定を行った.電子顕微鏡による照射欠陥組織観察をそれぞれの試料について行った.2.結果の概要:V多結晶の降伏応力は16MeV-Dの照射フルエンスと共に増加する.同じ純度のVの14MeV中性子照射材と比較した場合,フルエンス依存性はほぼ同様であるが,同じフルエンスで比較した場合16MeV-Dの方が照射硬化の絶対値が大きい. 1.1×10^<22>/m^2だけ16MeV-D照射したVにおいて平均寸法2.3nmの欠陥クラスターが4×10^<22>/m^3観察され,硬化への寄与が検討された.Heイオン注入したMo単結晶において表面から約150μmまでの範囲で明瞭な照射硬化領域が観察される.TRIM85コードでデグレーダフォイルによるビーム発散を修正してHeとdpaの深さ分布を推定した結果,平均硬さ分布ははじき出し欠陥生成分布と対応する.本研究で打ち込まれたHeとはじき出し損傷の両方が共存する条件での照射硬化が明らかにされたので,これらの知見をもとにFFTF/MOTA照射試料にHe予注入を行うことにした.高エネルギー軽イオンにより金属および合金の微小試験片を照射し機械的性質と組織変化を測定すること,およびそれらの結果を14MeV核融合中性子および核分裂中性子照射と比較検討することが本研究の目的である.本年度は, 16MeV-D照射したVとHeイオン注入したMoについて実験した.1.照射実験:V多結晶の微小引張試験片とTEMディスクに16MeV-Dを突き抜け状態で10^<20>10^<22>/m^2照射した. 30MeVHeイオンと回転式エネルギーデグレーダーを組み合わせることにより, Mo単結晶に表面から157μm深さまでHeイオンを注入した.イオン照射は東北大AVFサイクロトロンにより行った.16MeV-D照射材について室温で微小引張試験を行い, Heイオン注入材について微小ヌープ硬さ測定を行った.電子顕微鏡による照射欠陥組織観察をそれぞれの試料について行った.2.結果の概要:V多結晶の降伏応力は16MeV-Dの照射フルエンスと共に増加する.同じ純度のVの14MeV中性子照射材と比較した場合,フルエンス依存性はほぼ同様であるが,同じフルエンスで比較した場合16MeV-Dの方が照射硬化の絶対値が大きい. 1.1×10^<22>/m^2だけ16MeV-D照射したVにおいて平均寸法2.3nmの欠陥クラスターが4×10^<22>/m^3観察され,硬化への寄与が検討された.Heイオン注入したMo単結晶において表面から約150μmまでの範囲で明瞭な照射硬化領域が観察される.TRIM85コードでデグレーダフォイルによるビーム発散を修正してHeとdpaの深さ分布を推定した結果,平均硬さ分布ははじき出し欠陥生成分布と対応する.本研究で打ち込まれたHeとはじき出し損傷の両方が共存する条件での照射硬化が明らかにされたので,これらの知見をもとにFFTF/MOTA照射試料にHe予注入を行うことにした.軽イオンにより金属および合金の微小試験片を照射し機械的性質と組織変化を測定し、14MeV核融合中性子および核分裂中性子照射と比較検討することが本研究の目的である。1、照射実験:Mo合金TZMやV金属の微小引張試験片とTEMディスクを打ち抜き法により準備した。軽イオン照射治具を作製し東北大AVFサイクロトロンの材料照射チェンバーに取付け、主として16MeV重陽子を用いて【1O^(20)】【1O^(23)】/【m^2】のイオン照射実験を行なった。2、材料試験と組織観察:東北大サイクロトロンRI片平サブセンターにおいてイオン照射試料の微小引張試験、微小3点曲げ試験および微小硬度試験を行った。一部試料について電子顕微鏡組織観察を東北大金研附属材料試験炉利用施設(大洗)にて行った。3、結果の概要:16MeV重陽子によるTZM合金の降伏応力の増加はRTNS-【II】(室温)やKUR(原子炉温度)照射材に比べて大きく、例えば応力除去材では1.O×【10^(22)】/【m^2】の照射で16MeV重陽子、14MeV中性子、核分裂中性子の照射硬化量の比は約4:3:2であった。フルエンスをdpaで換算し比較した場合、これら3つの硬化量は一致せず14MeV中性子、核分裂中性子、16MeV重陽子の順に小さくなる。

組織観察により、1.3×【10m^(22)】/【^2】だけ16MeV重陽子を照射したTZM合金では平均直径1.7nm、数密度1.1×【10^(23)】/【m^3】の次陥クラスタが観察された。欠陥寸法分布を比べるとKUR照射材ではみられなかった35nmの比較的大きな欠陥が見られた。4、今後の計画:各種粒子による欠陥の寸法分布や性質についてさらに検討を加えることと、他の金属、合金についても実験を行なうこと。
報酬待機行動を促進させるセロトニンを制御する脳内回路：光操作とCa画像化での検証

申請者はこれまでの研究で、将来の報酬のための待機行動における時間的な辛抱強さを調節するという背側縫線核セロトニンの新たな機能的役割を明らかにしている。背側縫線核へは内側前頭前野、前頭眼窩野、手綱核からの強い投射入力があり、それらが背側縫線核で統合され、いつ得られるか分からない報酬のためにどれくらい待つかの意思決定に繋がっていることが予測される。本研究は光操作技術を用いて不活性化のタイミングを光照射により制御しながら、同時に内視鏡型蛍光顕微鏡(Inscopix nVista)によるカルシウムイメージングで報酬待機行動中の背側縫線核のセロトニン細胞群の活動を記録することで、各脳部位からの入力ならびにセロトニン細胞群の活動パターンがどのように動物の待機時間に影響を及ぼしているかを明らかにする。平成30年度には、複数の予備実験を経てInscopix nVistaを用いたカルシウムイメージングによる背側縫線核セロトニン神経活動記録のための実験系を確立した。Inscopix nVistaを用いたセロトニン神経のCa画像化はこれまでにまだ報告例が無く試行錯誤であったこと、脳の深部からの記録であることから画像が得られるまでに一進一退の状況が続いた。また記録可能になった後も画像に明瞭さを欠き、正確な情報を得ることは難しかったが、予備実験を重ね、現在麻酔下で背側縫線核セロトニン神経活動を比較的クリアに記録することが可能になった。次年度は報酬待機行動課題遂行中のマウスの背側縫線核セロトニン神経活動をInscopix nVistaによりCa画像化する実験を行う。さらに投射元として本研究で注目する前頭前野、前頭眼窩野、および手綱核それぞれの脳領域を薬理的に抑制(ムシモール注入)したときの背側縫線核セロトニン神経活動への影響、また行動への影響を同時に観察する実験を行う。無報酬試行中にマウスがどれくらいの時間(報酬が出ると信じて)待つかに注目し、どの脳領域を抑制したときに最も待機時間が短くなるかを調べる。コントロールとしてムシモール注入の前日には生理食塩水を同脳領域に注入した条件で実験を行う。ムシモール注入した実験後は次の実験開始まで1日間隔を空け薬の影響を消去する。旅費に関して、予定していた国内学会への参加を次年度に持ち越したことと、別予算で他の旅費を補うことが可能となったためH30年度の使用額が変更した。差額については次年度の実験用消耗品予算として用いる予定である。
骨髄移植に伴うCD4T細胞依存的な骨芽細胞性造血ニッチ傷害の分子機序解明

マウスallo-HSCTモデルの解析から、骨芽細胞のみならず線維芽細胞・間葉系幹細胞が移植後早期から傷害されること、GVHD誘導群ではX線照射後の骨芽細胞の回復が抑制されることが示唆された。骨芽細胞障害は、非血球系細胞に発現するMHC class IIに部分的に依存的であり、また骨芽細胞の傷害および増殖抑制にはallo-CD4 T細胞の活性化が必要であることが明らかとなった。遺伝子発現解析から、allo-CD4 T細胞に高発現する骨髄GVHDのエフェクター分子候補として、骨芽細胞抑制因子を取得した。これらの結果は、骨髄GVHDの早期診断、予防・治療法の開発に貢献するものと期待される。これまでの研究により、GVHD誘導マウスの骨髄では、急性期には骨芽細胞のみならず、間葉系幹細胞や線維芽細胞も著減することが明らかになった。これらの結果は、骨髄GVHDにおける骨芽細胞障害機序として、ドナーT細胞による直接的な宿主骨芽細胞への細胞死誘導や増殖阻害のみならず、間葉系幹細胞や骨系前駆細胞などの骨芽細胞前駆細胞におけるアポトーシス、増殖抑制もしくは分化・成熟障害なども関与しうることを示唆している。今年度は、骨髄GVHDにおけるドナーT細胞による骨芽細胞障害の細胞・分子機序を明らかにするため、GVHDマウスより調整したallo-T細胞と、間葉系幹細胞株C3H10、および骨系前駆細胞株MC3T3との共培養系を確立した。ナイーブT細胞は抗CD3抗体による活性化刺激の有無にかかわらず、骨芽細胞誘導条件で培養したMC3T3の分化・成熟に影響を与えなかったが、allo-T細胞はCD3刺激依存的にOsterix、Runx2、アルカリフォスフォターゼといった骨芽細胞分化マーカーの発現上昇を阻害した。また、細胞周期およびアポトーシスへの影響を解析したところ、allo-CD4+T細胞はCD3刺激依存的にC3H10およびMC3T3にアポトーシスを誘導し、またMC3T3選択的に細胞周期を抑制した。これらの結果は、allo-CD4+T細胞が間葉系幹細胞および骨系前駆細胞へ活性化依存的にアポトーシスを誘導し、さらに骨系細胞選択的に増殖・分化を抑制することで、骨髄GVHDにおける骨芽細胞障害を誘導していることを示唆するものである。包括的遺伝子発現解析から、allo-CD4+T細胞は骨芽細胞抑制因子や、TNFファミリーに属する細胞死、活性化、分化調節因子を高発現していることを見いだしており、今後骨髄GVHDの病態形成におけるこれらの因子の関与を検討する予定である。ドナーCD4 T細胞による骨芽細胞の特異的障害機序について、障害過程の可視化するため、GVHD(+)群において骨芽細胞が消失する7日目まで、経時的にフローサイトメトリー解析を行った。エフェクター型CD4 T細胞の骨髄浸潤は移植後3-7日目に著明になり、14日目にかけて増加した。非脱灰凍結骨切片について経時的にalkaline phospotase (ALP)染色を行い、骨芽細胞の分布を検証したところ、ドナーT細胞の浸潤動態と一致して、移植後4日目およびALP陽性骨芽細胞が骨髄腔内より消失した。これらのデータと一致して、Runx2, Osterix, Osteocalcineなどの骨芽細胞系列に発現する遺伝子は移植後3日目から7日目にかけて著減した。この傾向は骨系列細胞の中でも主に骨芽細胞選択的に発現するKeratocanにおいて著明である一方、骨細胞に主に発現するDmp1や、内皮細胞特異的遺伝子Plvapの抑制は軽度であった。また、線維芽細胞に主に発現するCol1α2についてもOsteocalcin, Keraと同程度の発現抑制を認め、骨芽細胞とともに線維芽細胞も骨髄GVHDの標的となっている事が示唆された。骨芽GVHDにCD4 T細胞による骨芽細胞のallo-MHC II認識が関与するか検証するために、間質系がsyngenicかつ血球系がallogenicな骨髄キメラマウスをレシピエントとしてallo-HSCTを行ったところ、骨髄におけるB細胞の回復は同骨髄キメラにおいても重度に抑制されていたが、骨芽細胞障害は部分的な回復を認めたことから、骨芽細胞抑制にはドナーT細胞による間質系の認識が部分的に関与することが明らかとなった。当初の目的・計画に従い、移植早期における骨芽細胞障害の時間的な動態を明らかにする事が出来た。また、骨髄GVHDにおいては骨細胞および内皮細胞は障害を受けない一方で、線維芽細胞が骨芽細胞と同様に強い抑制を受けており、新たな標的細胞を見出すことができた。さらに、これらの障害の分子機序としては、部分的にMHCを介したT細胞による標的細胞の認識が必要であることも明らかとなった。1.ドナー由来CD44hi

エフェクターCD4およびCD8 T細胞について、次世代DNAシークエンサーを用いた包括的遺伝子発現解析を行い、ドナー由来エフェクターCD4 T細胞に選択的に発現する細胞膜結合型または分泌型タンパク質を検索し、GVHD発症マウスにおける発現の分布およびkiteticsからエフェクター分子の候補を絞り込む。2.絞り込んだエフェクター分子の候補についてin vitroにおける機能的な検証を行うため、骨芽細胞分化誘導・培養系に候補分子のリコンビナントタンパク質を添加する、または骨芽細胞(前駆細胞)とドナー由来エフェクターCD4 T細胞との共培養系における中和抗体などを用いた阻害実験を行う。In vitroで骨芽細胞(前駆細胞)のアポトーシス、分化・増殖に関与が認められた分子については、さらにin vivoでの絞り込みを行う。3.絞り込んだエフェクター分子の候補について本来骨髄GVHDの誘導能を持たないCD8 T細胞へ候補分子の遺伝子導入を行い、同細胞を用いたallo-HSCTモデルにおける骨髄GVHDの発症を評価する(Gain-of-function)。さらに、遺伝子欠損マウス、中和抗体などを用いた予防・治療実験を行う(Loss-of-function)。これらの解析を通じて骨髄GVHDのエフェクター分子を同定するとともに、これを標的とした移植免疫不全克服に向けた応用可能性を検証する。本研究では遺伝子組み換えマウス、中和抗体、アンタゴニストを駆使してGVHDモデルマウス生体内における血球細胞の動態制御と間質系細胞障害を解析する予定である。本研究を遂行する上で必要な研究経費には多数の実験動物の購入、維持費用、実験試薬には抗体、蛍光色素、細胞培養関連試薬、分子生物学試薬が考えられ、またプラスチック器具には、培養および一般実験で使用するピペット、プレートなどの購入費用を想定している。
親の社会階層と乳児-幼児期の子どもの健康と発達との関係

ノーベル経済学賞を受賞したヘクマンは、幼少期に投資することが人的資本の蓄積に有効であると主張している。しかし、投資するに当たって必要な情報である「親の社会階層や養育方法が乳児ー幼児期の子どもの健康と発達にどのような影響を与えているのか?」に関する研究は日本では限られている。よって、厚生労働省の21世紀出生児縦断調査を用いて分析を行った。結果、親の乳児期の関わりと子どもの後々の学校生活への適応との関連や母親の年齢と子どもの健康との関連、子どものしつけ方と行動発達との関連などを明らかにすることが出来た。今後更に知見の集積し、日本を「子どもを育てやすい社会」にしていくための提言を行っていきたい。近年、日本において経済的に貧しい家庭で育つ子どもの割合が上昇し社会問題となりつつある。しかしどのような要因が乳児ー幼児期の子どもの健康と発達に影響をあたえるのか?を、日本で大規模データを用いて定量的に検証した学術研究は未だ少ない。よって、本研究では、社会要因と全国の子どもの出生後の健康と発達との関係を検証している。平成26年度においては、厚生労働省の21世紀出生児縦断調査(2001年に始まった追跡調査)を用いて、母親の年齢が子どもの健康と発達にどのような影響を与えているのかを検証した。現在、日本は少子化社会であり、その一因として母親の出産年齢の高齢化が挙げられる。初産の高齢化は、出産に悪影響を及ぼすことが明らかになってきつつあるが、一方で、海外においても日本においても、出産後の児の成長(健康・発達)にどのような影響があるのかに関する知見は限られている。今回の研究で得られた知見は、学術論文にまとめ、現在海外学術雑誌に投稿中である。また、乳児期の児に対する親の関わりが児のその後の社会性の発達にどのような影響を及ぼすのかに関する研究を進めている。この研究は、早期の親子の関わりが重要であるとする愛着形成の理論に基づき、21世紀出生児縦断調査結果を分析している。海外の先行研究では、愛着形成の重要性は示唆されているが小規模データの分析が多く、交絡要因の調整が不十分であると考えられる。よって大規模データを用いて疫学研究を実施した。当該年度においては、21世紀出生児縦断調査を用いて、下記の2つの分析を実施した。1母親の年齢が子どもの健康に与える影響日本および他の先進国では、母親の平均出産年齢が上昇しつつ有る。母親の年齢の上昇とともに、自然死産や先天性疾患など出産関連のリスクが高まる傾向が明らかになっている(Carolanet al., 2011)。その一方で、母親の第一子出産年齢の上昇は学歴や収入など社会階層の指標の上昇と相関する傾向にある。そして、社会階層の上昇は、子の健康と発達に良い影響を与えることが国内外の先行研究で明らかになっている(Power et al., 2013)。母親の出産年齢と子どもの健康と発達に関する論文は、イギリスの研究1報のみ(Sutcliffe et al., 2012)で、母親の平均出産年齢の上昇が顕著な日本でその影響は、まだ研究されていない。よって、21世紀出生児縦断調査を用いて検証した。1歳半時点での怪我や入院において、母親の年齢が高い群のほうがリスクが低かった。5歳半の時点では、共変量を調整後、顕著な傾向は見られなかった。上記の内容で、日本公衆衛生学会にてポスター発表を行った。現在、論文をBMC Pediatricsに投稿中。2乳児期における母親の関わりと子どもの学校生活への適応の関連乳幼児期の母親の子どもに対する関わりは、アタッチメントを形成する上で非常に重要であり、言語能力を始めとする社会性の発達にも大きな影響を与えることが明らかになっている。現在、日本の学校において、暴力行為が特に低学年において増加傾向にあり、不登校児の数も減る傾向にない。よって、21世紀出生児縦断調査のデータを使って、乳児期に積極的に関わる母親とそうでない母親を比較し、その子どもたちの小学校生活への適応との関連を分析した。結果、母親の関わりが消極的である場合、子どもが学校生活に馴染めていない傾向が明らかになった。現在、Child: Care, Health, & Development誌に投稿中。当初の研究計画において、親の社会階層と児の健康と成長を21世紀出生児縦断調査を用いて、検証するとしていた。しかし平成26年度で親の社会階層と乳児の児の健康と発達の関係を検証する中で、児の出生前の親の社会階層と健康状態の把握が重要であることが明らかになってきた。現在日本社会は、少子化が進行しており、どのような男性・女性が結婚→妊娠→出産(第一子)というプロセスを経ているのかを調査することが、親の社会階層と出生後の児の健康と発達の関係をより深く理解する上で重要であることが明らかになった。よって、21世紀成年者縦断調査の調査票情報を追加で取得したが、成年者縦断調査のデータの構造が予想以上に複雑で申請に多大な時間を要した。また、データの解析を開始したが、21世紀成年者縦断調査および21世紀出生児縦断調査の分析にあたって、最新の統計手法を用いる必要が発生した。当初、国立研究開発法人国立成育医療研究センター内の研究者の協力を得る予定であったが、この統計手法に関して知識を有するものがおらず、外部の高度な統計知識を有しかつ協力が得られる研究者を見つけるのに時間が掛かった。これらの理由から、研究計画に遅れが生じた。

そのため、日本学術振興会に補助事業期間延長を申請し、許可を得た。<本年度の成果>昨年度投稿中であった論文2編(母親の年齢と乳幼児期の子どもの健康アウトカムとの関連および乳児期における母親の子どもへの関わりと子どもの学校生活への適応の関連)がPLoSOneおよびChild:Care, Health, & Developmentに掲載された。また、親の躾と発達アウトカムとの関連に関する共著論文がChild Abuse & Neglectに、むし歯に関する共著論文が、Journal of Community Dentistry & Oral Epidemiologyに掲載される予定である。また子どものいない未婚の男性・女性の出生意欲と仕事・家事に対する分業意識などについて論文原稿を作成し、現在投稿中である。<意義・重要性>近年、日本において経済的に苦しい家庭で育つ子どもの割合が上昇し、子どもの貧困が社会問題として認識されている。しかし、子どもの成長過程を全国データを用いて定量的に分析している研究は、研究開始当初未だ少なかった。よって、本研究では厚労省の実施する21世紀出生児縦断調査と疫学的な手法を用いて、どんな要因が子どもの健康と発達にリスクおよび保護要因となるうるかを分析する、一連の研究を行った。その結果、やはり乳幼児期の成育環境(例、親の子どもへの関わりなど)がその後の子どもの成長に影響を与えていることが明らかになった(具体的な内容については各論文を参照)。経済学分野でも乳幼児期の重要性に注目した研究が増えてきており、今後知見の集積が進むことにより、日本の子どもの成育環境の改善が期待される。昨年度受託した新規の科研費受託研究(16K16631)では、得られた知見を一般の保護者への介入に活かす取り組みを始めている。ノーベル経済学賞を受賞したヘクマンは、幼少期に投資することが人的資本の蓄積に有効であると主張している。しかし、投資するに当たって必要な情報である「親の社会階層や養育方法が乳児ー幼児期の子どもの健康と発達にどのような影響を与えているのか?」に関する研究は日本では限られている。よって、厚生労働省の21世紀出生児縦断調査を用いて分析を行った。結果、親の乳児期の関わりと子どもの後々の学校生活への適応との関連や母親の年齢と子どもの健康との関連、子どものしつけ方と行動発達との関連などを明らかにすることが出来た。今後更に知見の集積し、日本を「子どもを育てやすい社会」にしていくための提言を行っていきたい。職場の異動(広島大学→国立研究開発法人国立成育医療研究センター)に伴い、研究計画に若干の遅れが生じているが、研究計画書に挙げていた平成26年度における研究課題(母親の年齢と社会階層が子どもの健康に与える影響)の検証に関しては、実施できた。上記の結果は、学会での発表を予定している。しかし平成27年度の研究計画を実施する上での準備(必要なデータの入手など)が遅れており、今後の研究遂行に支障が出ないよう注意したい。現在、取得した21世紀出生児縦断調査および成年者縦断調査の分析を順調に進めており、1年間の延長はあったものの立案した研究計画を無事に終えることが出来ると予想している。
脳死臓器移植における植極的な患者・家族支援に関する研究

本研究は、脳死臓器移植における患者・家族支援に関する看護の重要性に鑑み、移植医療におけるドナーとレシピエント、その家族が抱える精神的・社会的問題に対する看護師の役割を明らかにすることを目的としている。1997年10月「臓器の移植に関する法律」施行後から2005年2月までの間、日本国内では35件の脳死臓器提供による臓器移植が132件実施された。しかし、国内における脳死臓器提供数は、年間8件以内と停滞しており、待機患者数増加に伴い、その差は大きくなる一方である。平成15年度、16年度は、UCLAメディカルセンターを中心に、米国ロサンジェルスにおける移植医療の現状を看護師にインタビュー調査した。年間20,000件近くの臓器移植が行われている米国においても、待機患者や外国からの移植希望患者の増加によって臓器不足が生じていた。また、患者や家族の精神症状の出現を予防するための明確なガイドラインは存在せず、精神症状が出現した際は専門家に依頼し、看護師が直接介入することが少ないことも明らかとなった。しかし、臓器移植患者の家族より「夫が入院中、家族も看護ケアに参加できるよう看護師達が配慮してくれたのは、とても嬉しかった。」という意見があり、看護師達は看護ケアを通して患者・家族に精神援助を実施していることが分かった。日本の移植コーディネーターに行った調査の結果からは、脳死臓器移植数がまだ少ないため問題発生にまで至っておらず、むしろ臓器提供数の確保と待機患者に対する身体的・精神的援助が重要であり、今後、発生するであろう移植後の諸問題(特に感染予防や拒絶反応、ストレスなど)については、海外事例より検討し、事前に対応策を作成しておくことの必要性が認められた。現在は、米国の研究協力者が経験した事例に基づいた具体的マニュアルを作成し、出版できるよう活動しているところである。本研究は、脳死臓器移植における患者・家族支援に関する看護の重要性に鑑み、移植医療における看護師の役割を明らかにし、ドナーとレシピエント、その家族が抱える精神的・社会的問題に対する積極的な支援方法を明らかにすることを目的としている。平成14年度においては、国内および海外(特に米国)の脳死臓器移植の実態を書籍や文献、インターネットなどを用いて広く検索を行い、国内および海外における臓器移植の問題を抽出した。1997年10月「臓器の移植に関する法律」施行後から2002年12月までの間、日本国内では24件の脳死臓器提供による臓器移植が94件実施された。また、小児に関しては、未だ臓器提供が認められていないため、相変わらず海外での移植に頼っている。しかし、年間20,000件近くの移植手術が行われている米国においても、移植希望者が移植数の倍以上いるため、臓器不足は深刻な問題となっている。現代日本において、脳死臓器提供が進まない理由の一つとしては、各個人の遺体観・死生観・宗教観・哲学などに基づく多様な価値観の相違による社会的問題が考えられる。さらに、レシピエントの家族は、自分が脳死になった場合、移植を必要としている親族に臓器の提供を希望しても認められないという新たな問題を抱えている(平成14年7月の臓器移植法の運用に関する指針の一部改正:本人の意思表示に基づく臓器提供は認めないこととする)。このように複雑な問題を抱えている患者・家族に対する支援方法を模索するために、今後は脳死臓器移植の経験のある医療施設で勤務している国内および米国の看護師に対して、待機患者への対応、移植後の社会復帰に関する問題などについて、広く調査を実施する必要性がある。本研究は、脳死臓器移植における患者・家族支援に関する看護の重要性に鑑み、移植医療における看護師の役割を明らかにし、ドナーとレシピエント、その家族が抱える精神的・社会的問題に対する看護師の役割を明らかにすることを目的としている。平成15年度は、UCLAメディカルセンターを中心に、米国ロサンジェルスにおける移植医療の現状調査を実施するとともに、日本の現状を移植コーディネーターへの面接調査から分析を行った。米国の脳死臓器移植では、待機患者の増加や日本など外国からの移植希望患者の増加によって、臓器不足が生じてきていた。また、米国においてICU入室患者や家族に精神症状が出現した際は、専門家に依頼するため精神的援助に看護師が直接介入することは少ないと、多くの看護師が認識していることが明らかとなった。精神症状を発症させないための看護介入に関するガイドラインは、米国には存在せず、その作成の必要性が明らかとなった。その一方、ハワイ在住の臓器移植患者の家族からの手紙には、夫がUCLAメディカルセンター入院中に家族も看護ケアに参加できるよう看護師達が配慮くれたことが、家族としてはとても嬉しかったと書かれており、ガイドラインがなくても看護ケアを通して患者・家族に対する精神援助が実施されていたことが分かった。日本の移植コーデイネーターに行った面接調査の結果からは、脳死臓器移植数が非常に少ないため、米国のような問題点の発生まで至っておらず、むしろ臓器提供数の確保が重要な問題としてあげられた。臓器移植における患者ケアにおいても事例数が少ないため、待機患者に対する身体的・精神的援助が重要であり、今後、発生するであろう移植後の諸問題(特に感染予防や拒絶反応、ストレスなど)を海外の事例より検討し、事前に対応策を作成しておくことの重要性が認められた。

1997年10月「臓器の移植に関する法律」施行後から2005年2月までの間、日本国内では35件の脳死臓器提供による臓器移植が132件実施された。しかし、国内における脳死臓器提供数は、年間8件以内と停滞しており、待機患者数増加に伴い、その差は大きくなる一方である。平成15年度、16年度は、UCLAメディカルセンターを中心に、米国ロサンジェルスにおける移植医療の現状を看護師にインタビュー調査した。年間20,000件近くの臓器移植が行われている米国においても、待機患者や外国からの移植希望患者の増加によって臓器不足が生じていた。また、患者や家族の精神症状の出現を予防するための明確なガイドラインは存在せず、精神症状が出現した際は専門家に依頼し、看護師が直接介入することが少ないことも明らかとなった。しかし、臓器移植患者の家族より「夫が入院中、家族も看護ケアに参加できるよう看護師達が配慮してくれたのは、とても嬉しかった。」という意見があり、看護師達は看護ケアを通して患者・家族に精神援助を実施していることが分かった。日本の移植コーディネーターに行った調査の結果からは、脳死臓器移植数がまだ少ないため問題発生にまで至っておらず、むしろ臓器提供数の確保と待機患者に対する身体的・精神的援助が重要であり、今後、発生するであろう移植後の諸問題(特に感染予防や拒絶反応、ストレスなど)については、海外事例より検討し、事前に対応策を作成しておくことの必要性が認められた。現在は、米国の研究協力者が経験した事例に基づいた具体的マニュアルを作成し、出版できるよう活動しているところである。