hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
進行性家族性肝内胆汁うっ滞症2型患者のiPS細胞由来肝細胞を用いた治療薬の探索

本研究では通常得ることの難しい進行性家族性肝内胆汁うっ滞症2型患者の肝細胞をiPS細胞を介して誘導し、in vitroで解析することで新たな治療を探索することを試みた。対象患者の末梢血からiPS細胞を作製し、分化段階特異的な液性因子を用いて肝細胞に分化誘導した。得られた肝細胞はアルブミンを高発現し、電子顕微鏡像で毛細胆管を形成し、胆汁排泄能の低下を認めた。これまでに同症で薬効が報告されているフェニル酪酸により胆汁酸トランスポーターの発現や胆汁排泄能が改善した。iPS細胞由来肝細胞を同症の治療薬探索に利用できる可能性が示唆された。進行性家族性肝内胆汁うっ滞症2型(PFIC2)は胆汁排泄に重要なトランスポーター(BSEP)の異常により重篤な胆汁うっ滞性肝障害を呈し、治療に肝移植を要する。本研究では、同疾患の新しい治療薬ターゲットの開発に疾患特異的iPS細胞の利用が有用であるか否かを検討する。本年度はPFIC2患者から採取した血液に山中4因子搭載ベクターを導入し、iPS細胞(PFIC2-iPS)を作製した。PFIC2-iPSはNanogやOCT4を発現し、胚様体形成により三胚葉への分化を示した。従って、PFIC2患者の血液細胞から作製したiPS細胞は未分化性と多分化能を有していることを確認できた。次に、分化段階特異的な液性因子を加えてPFIC2-iPSを肝細胞に分化誘導した。分化開始25日目に肝細胞特異的なマーカーであるアルブミンを発現する細胞が約70%得られ、電子顕微鏡での観察で分化誘導肝細胞間に毛細胆管の形成も認めた。また、PFIC2-iPS由来分化誘導肝細胞ではBSEPの細胞膜における発現が低下しており、胆汁酸排泄アッセイにより毛細胆管内への胆汁酸排泄も低下していることが示唆された。初年度の目標であったPFIC2患者からのiPS細胞作製と肝細胞分化誘導の確立は達成された。分化誘導肝細胞は電子顕微鏡で毛細胆管構造を認め、質の高い分化誘導肝細胞が得られており、それに続いて疾患iPS細胞由来肝細胞の解析を進めている。進行性家族性肝内胆汁うっ滞症2型は胆汁酸トランスポーターの異常により重篤な胆汁うっ滞性肝障害を呈し、治療には肝移植を要する。前年度までに進行性家族性肝内胆汁うっ滞症2型患者から作製したiPS細胞とそれから分化誘導肝細胞の解析を進めた。本年度は進行性家族性肝内胆汁うっ滞症2型患者由来iPS細胞を新規に1株作製したほか、同症に対して薬効が期待されているフェニル酪酸の作用について分化誘導肝細胞を用いて評価した。また、分化誘導した肝細胞で胆汁酸トランスポーター遺伝子のスプライシング異常を示すことを検討した。進行性家族性肝内胆汁うっ滞症2型患者由来分化誘導肝細胞にフェニル酪酸を作用させると、これまでに報告されていた胆汁酸トランスポーターの発現や胆汁排泄能の改善を示し、同細胞を用いた薬効評価の可能性が示唆された。市販されている既存薬スクリーニングパネルを用いた解析を進めている。また、胆汁酸トランスポーター遺伝子で非コード領域の変異箇所をもつ分化誘導肝細胞を用いてスプライシング異常の有無を解析した。これにより、2番目のエクソンがスキップする5'非翻訳領域の変異を見出すことができた。進行性家族性肝内胆汁うっ滞症2型の病像を示す症例で胆汁酸トランスポーター遺伝子のコード領域に変異を認めない症例が一定割合存在しているため、今後は同症の分子機構を知る上で新規疾患遺伝子の探索や分子機構を基にした治療薬探索の検討を要する。今年度はPFIC2-iPS由来分化誘導肝細胞を用いて、BSEP発現の改善作用を有する化合物のスクリーニングを行う予定である。候補化合物が同定されれば、作用する分子の特定やBSEP発現調節機構に関わる分子の解析へと応用したい。小児科学
咬合および精神的因子の咀嚼筋へ与える影響について

顎関節や顔面,頭頚部の疼痛を主症状とする顎機能異常は,咬合異常や精神的ストレスによる咀嚼筋のhyperactivityが,その病因の一つと考えられているが,それらの因果関係は未だに充分には明らかにされていない.本研究は,咬合異常や精神的ストレスが,咀嚼筋へ及ぼす影響について検討し,それらと顎機能異常の因果関係を明らかにすることを目的として計画され,本年度は,臨床的に顎口腔系の機能が正常である者を対象に,咬合の変化が咀嚼筋筋電図におよぼす影響について検討した.結果の概要:1)噛みしめ時の筋活動量は,各被験者において,左右差,筋差が認められたが,全体的には,一定の傾向は無かった.2)歯牙タッピングやJawjerkによって,咀嚼筋筋電図に誘発されるSPの期間(SPD)は,左右差,筋差がほとんど認められなかった.3)全歯列が均等に接触するように良く調整されたスプリントの装着によって,各被験者においては,筋活動量, SPD共に多少の,別々の変化傾向を示したが,全体的には,変化は認められなかった.4)片側(左側)の咬合接触を,暫時除去していくことにより,筋活動量の減少, TSPの短縮,及びJSPの延長傾向が認められた.以上,例数は,少ないが,咬合の変化が,咀嚼筋に何等かの影響を及ぼしている可能性が示され,咬合異常と顎機能異常の因果関係の一端が示された.今回は, "咬合および精神的因子の咀嚼筋へ与える影響について"の検討を目的とし,科学研究費補助金が支給され,咬合と咀嚼筋との関係についての検討結果を報告した.当初計画していた精神的因子と咀嚼筋との関係については,未だ完結していないため,ここに報告できなかったが,今後も検討を継続する予定である.顎関節や顔面,頭頚部の疼痛を主症状とする顎機能異常は,咬合異常や精神的ストレスによる咀嚼筋のhyperactivityが,その病因の一つと考えられているが,それらの因果関係は未だに充分には明らかにされていない.本研究は,咬合異常や精神的ストレスが,咀嚼筋へ及ぼす影響について検討し,それらと顎機能異常の因果関係を明らかにすることを目的として計画され,本年度は,臨床的に顎口腔系の機能が正常である者を対象に,咬合の変化が咀嚼筋筋電図におよぼす影響について検討した.結果の概要:1)噛みしめ時の筋活動量は,各被験者において,左右差,筋差が認められたが,全体的には,一定の傾向は無かった.2)歯牙タッピングやJawjerkによって,咀嚼筋筋電図に誘発されるSPの期間(SPD)は,左右差,筋差がほとんど認められなかった.3)全歯列が均等に接触するように良く調整されたスプリントの装着によって,各被験者においては,筋活動量, SPD共に多少の,別々の変化傾向を示したが,全体的には,変化は認められなかった.4)片側(左側)の咬合接触を,暫時除去していくことにより,筋活動量の減少, TSPの短縮,及びJSPの延長傾向が認められた.以上,例数は,少ないが,咬合の変化が,咀嚼筋に何等かの影響を及ぼしている可能性が示され,咬合異常と顎機能異常の因果関係の一端が示された.今回は, "咬合および精神的因子の咀嚼筋へ与える影響について"の検討を目的とし,科学研究費補助金が支給され,咬合と咀嚼筋との関係についての検討結果を報告した.当初計画していた精神的因子と咀嚼筋との関係については,未だ完結していないため,ここに報告できなかったが,今後も検討を継続する予定である.顎関節や顔面、頭頸部の疼痛を主症状とする顎機能異常は、咬合異常や精神的ストレスによる嚼筋のhyperactivityが、その病因の一つと考えられているが、それらの因果関係は、未だに充分には明らかにされていない。本研究は、咬合異常や精神的ストレスが、咀嚼筋へ及ぼす影響について検討し、それらと顎機能異常の因果関係を明らかにすることを目的として計画され、本年度は、臨床的に顎口腔系の機能が正常である者を対象に、以下の運動時の両側咬筋、および側頭筋腹部の表面筋電図について検討した。1.生理的運動として、咀嚼運動、歯牙タッピング運動を、また非生理的運動として、歯牙の最大咬みしめ運動、歯軋り様運動を行なわせた。2.人工的な咬合異常、および精神的ストレスを負荷した場合について、前項と同様の運動を行なわせた。人工的な咬合異常の付与は、被験者の下顎歯列にスタビリゼーションスプリントを装着し、その咬合面を調整することにより行った。また、精神的ストレスとしては、単純労働の強制、算術問題への解答要求などによって負荷した。結の概要:1.良く調整されたスプリントの装着によって、最大咬みしめ時、及び歯軋り様運動時の筋活動量は、装着前と比べて減少傾向にあったが、咀嚼リズムや歯牙タッピング時のsilentperiodの出現率や期間の長さは、特には変化しなかった。

2.咬合異常の付与によって、咀嚼リズムの乱れや、silent periodの出現率の低下や期間の延長傾向が認められた。3.咀嚼筋筋活動に対する精神的ストレスの影響については、今回の結果においては不明であった。
亜硝酸化生物反応と亜臨界水熱反応による高濃度窒素含有工業排水の処理技術の開発

5,000 mg/L以上の高濃度アンモニア態窒素(NH4-N)を含む工業排水を、固定化細菌(群)によりNO2-を生成させる前段の生物処理と、このNO2-と未反応NH4+とを窒素ガスに変換する後段の無触媒水熱処理を併用し、無害化除去を試みた。[生物処理]実用的なNH4+酸化速度(目標値160 mg/(L・d)以上)を見出す最適条件は、pH:7.77.8程度、水温:25°C程度、DO:8.9 mg/L程度であった。[水熱処理]反応温度160200°Cの場合、初期濃度1,5005,000mg/Lにおいて除去率は90%以上。140°Cの場合、5,000mg/Lに限って除去率が90%以上に到達した。[目的]5,000 ppm以上の高濃度アンモニア態窒素(NH4-N)を含む工業排水を、固定化細菌(群)により酸化してNO2-のみを選択的に生成させる前段の生物処理と、生成したNO2-と未反応NH4+とを触媒の存在下、窒素ガスに変換する後段の水熱処理の併用で、NH4-N含有排水を無害化除去(完全消滅除去)するための新技術の開発が本研究の目的である。[成果]前段の亜硝酸化生物反応は、固定化担体の性質によるNH4+の除去速度の向上を期待して、含水ゲル状(KP、KP[F]、クラゲール、BCN)、スポンジ・ペレット状(APG、Quad-Cube、Bio-Tube、コルク)の合計8種にそれぞれ細菌を固定化し、亜硝酸化生物反応を行い、担体の優劣を検討した。含水ゲル状の担体ではKP[F]が最も良好で、NH4-N除去、NO2-N生成速度がそれぞれ-52.4、24.1 ppm/dを示した。そして、スポンジ・ペレット状の担体では、コルクが最も良好で、NH4-N除去、NO2-N生成速度がそれぞれ-55.8、28.6 ppm/dを示した。後段の水熱処理は、製作した回分式水熱反応装置を用い、無触媒下で、200°C未満の反応温度での完全分解反応(NH4+ + NO2- →N2 + 2H2O)を検討した。NH4-Nと亜硝酸態窒素(NO2-N)濃度は、前段の生物処理水から得られる濃度を想定し、1500、3000、5000ppmの高濃度で、試薬を用い、等モルに調整して反応を行った。反応温度は200、180、160、140°Cで行った。反応温度が160200°Cの場合、NH4-NとNO2-Nの初期濃度にかかわらず総除去率は90%以上を示した。反応温度が140°Cの場合、初期濃度が5,000ppmの条件下でのみ、総除去率が90%以上を示した。5,000ppm以上の高濃度アンモニア態窒素(NH4-N)を含む工業排水を、固定化細菌(群)により酸化してNO2-のみを選択的に生成させる前段の生物処理と、生成したNO2-と未反応NH4+とを触媒の存在下、窒素ガスに変換する後段の水熱処理の併用で、NH4-N含有排水を無害化除去(完全消滅除去)するための新技術の開発が本研究の目的である。[生物処理]pH・温度制御装置、溶存酸素(DO)計の備わった容量4Lの気泡塔リアクターに10wt%の固定化生体触媒と初濃度5,000ppmのNH4-N成分を含むモデル排水を添加し、回分式で運転した。実用的なNH4+酸化速度(目標値160 ppm/d以上)が再現性よく達成できる最適条件は、pH:7.77.8程度、処理温度:25°C程度、DO:8.9ppm程度、と大凡確認できた。遺伝子解析の結果、NH4+を酸化してNO2-を生成する亜硝酸菌Nitrosomonas eutropha C91、およびNO3-を還元してNO2-を生成する硝酸還元酵素をもつ細菌Methylobacterium extorquens DM4の近縁菌が含まれていることが確認できた。従って、NO2-はNO3-に酸化されるが、M. extorquesDM4近縁菌によってNO3-がNO2-に還元される反応が亜硝酸菌群の一部の作用として起り、結果的にNO3-を生成しないものと考えられる。[水熱処理]完全分解反応(NH4+ + NO2- →N2 + 2H2O)による窒素除去を検討するため回分式亜臨界装置の設計し、これを製作した。無触媒、モル比N4H-N:NO2-N=1:1、反応時間1h、で亜臨界水熱反応を行った。反応温度160200°Cの場合、初期濃度1,500、3,000、5,000ppmにおいて除去率は90%以上。140°Cの場合、5,000ppmに限って除去率が90%以上に到達した。

[生物処理]実用的なNH4+酸化速度(目標値160 mg/(L・d)以上)を見出す最適条件は、pH:7.77.8程度、水温:25°C程度、DO:8.9 mg/L程度であった。[水熱処理]反応温度160200°Cの場合、初期濃度1,5005,000mg/Lにおいて除去率は90%以上。140°Cの場合、5,000mg/Lに限って除去率が90%以上に到達した。[目的]5,000 ppm以上の高濃度アンモニア態窒素(NH4-N)を含む工業排水を、固定化細菌(群)により酸化してNO2-のみを選択的に生成させる前段の生物処理と、生成したNO2-と未反応NH4+とを触媒の存在下、窒素ガスに変換する後段の水熱処理の併用で、NH4-N含有排水を無害化除去(完全消滅除去)するための新技術の開発が本研究の目的である。[成果]インコネル製100mL容量の円柱型の防爆型反応容器、保温容器・ヒーター・センサー・制御装置の装備された温度制御装置、圧力計・安全弁・ガス抜き弁をもつガス配管、そして、速度制御可能な横揺れ振盪機から構成される回分式水熱反応装置を製作した。本装置を用い、無触媒下で、200°C未満の反応温度での完全分解反応(NH4+ + NO2- →N2 + 2H2O)を検討した。両窒素成分となる硫酸アンモニウムと亜硝酸ナトリウムには、試薬を用い、等モルに調整して反応を行った。また、NH4-Nと亜硝酸態窒素(NO2-N)濃度は、前段の生物処理水から得られる濃度を想定し、1,5005,000ppmの高濃度で行った。反応温度200°C、処理水濃度1,500ppmの場合、除去率は95%と非常に高くなった。そこで、反応温度を180°C、160°Cと下げたが、90%以上の高い除去率を示した。次に、処理水濃度を3,000ppmと5,000ppmにて検討した。3,000ppmの場合、160°Cで90%以上、180°C以上ではほぼ完全分解した。5,000ppmの場合、140°Cの低い反応温度でも除去率95%を示すことが確認できた。なお、NH4-N成分のみでは反応は進行しなかった。固定化細菌(群)による亜硝酸のみを生成するメカニズムの解明については、今年度、その念入りな準備が完了できた。こちらについては次年度、報告したい。研究実績の概要で記載の通り、ほぼ順調に進展している。ゾルゲル法で製造した複合酸化物触媒の開発がやや遅れている。その理由には、以下の2点が挙げられる。(1)研究成果に挙げた回分式水熱反応装置の製作に思いの外、時間を要した。(2)窒素成分に市販試薬を用いた場合、触媒は無くとも、十分に反応が進行することが確認でき、触媒を調製する必要性が無かった。ビーズクラッシャーにより含水ゲル上の固定化細菌(群)からDNAを抽出後、16S-rRNA遺伝子を対象とするPCR-DGGE法、FISH法などの遺伝子工学的手法を経て、菌種特定や生物学的安全面、生育分布、NO2-のみを生成する機構を調べ、その成果を最終年度の次年度に報告したい。次年度は、亜硝酸化リアクターからの処理水を用いて、3,000ppm濃度での水熱反応を検討する。恐らく、触媒の手助けが必要かと思われるので、安価な非貴金属のMoとVを用い、ゾルゲル法で製造した複合酸化物触媒を開発する。ゾルゲル法は、化学混合を経て複合酸化物を製造する手法で、物理混合した場合に比べ、金属成分の分散性が高まり、大きな触媒活性を発現できる。触媒は、X線構造解析や表面積測定などの物性確認を行う。ビーズクラッシャーにより含水ゲル上の固定化細菌(群)からDNAを抽出後、16S-rRNA遺伝子を対象とするPCR-DGGE法、FISH法などの遺伝子工学的手法を経て、菌種特定や生物学的安全面、生育分布、NO2-のみを生成する機構を調べる。
ES細胞特有の細胞増殖調節におけるUTF1遺伝子の役割

UTFIは、ES細胞に相当する内部細胞塊、及び胎盤へと発生するchorion特異的に発現する転写補助因子として、私たちがクローニングし、発表した(EMBO J.17:2019-2032,1998)遺伝子である。ノックダウン等の解析から、UTF1が、これらの細胞において、細胞増殖速度を規定しているであろうといった予備的な結果が得られていたので、本特定領域では、UTF1遺伝子のノックアウト解析を行うことを中心課題として研究を行った。本研究プロジェクトでは、UTF1ホモ欠失ES細胞の樹立に加え、ノックアウトマウスの作成も行った。その結果、UTF1遺伝子は、ES細胞において欠失させても、ES細胞が持つ未分化性・活発な細胞増殖などに対して、全く影響を及ぼさないことが明らかになった。一方、UTF1ノックアウトマウスは、一見、正常に発生するが、その多くは、生後1日以内に死亡することがわかった。また、UTF1ノックアウトマウスは、野生型、及びUTF1ヘテロマウスと比べ、3割程度、体重の減少があることもわかった。この体重減少は、発生の11.5日以前では見られず、それ以降、次第に、体重の変化が顕著になることがわかった。なお、UTF1遺伝子は、胎児の部分では、始原生殖細胞を除き、発生7日目以降、全く発現していないので、この胎児のフェノタイプは、胎盤の異常に起因する子宮内胎児発育遅延によるものではないかと考え、胎盤に関して詳細な組織学的な解析を行った。その結果、UTF1ノックアウトマウスでは、胎盤の一部において、顕著な細胞増殖の低下が見られることがわかった。また、その部分は、UTF1遺伝子の発現部位と一致していた。以上をまとめると、UTF1は、ES細胞、及び初期胚においては、必須な機能を持っておらず、但し、発生中期における胎盤細胞の増殖には、重要な働きをしていることが明らかになった。ES細胞は、未分化状態において、極めて活発に増殖する。特に、その性質は、ヒトES細胞よりも、マウスES細胞において顕著である。このES細胞の活発な細胞増殖を支えている分子基盤として、ES細胞特異的なRBタンパク質の恒常的なリン酸化とp53タンパク質の機能抑制が知られている。これら2つの因子は、細胞増殖に対して負に作用する因子の不活化による細胞増殖の調節であるが、一方で、c-Mycタンパク質が、ES細胞の細胞増殖に対して、積極的に、極めて大きな貢献をしていることを示唆するデータも報告されている。本研究課題では、これら、細胞増殖調節因子とUTF1タンパク質を中心としたES細胞特異的因子との相互作用を明確にすることで、上記のES細胞特異的に見られる現象の完全な分子基盤を明らかにすることを目的としている。平成20年度の成果としては、まず、ES細胞特異的な転写補助因子UTF1が、UTF1タンパク質が持つロイシンジッパーを介してc-Mycタンパク質と極めて強固に結合することを明らかにした。2つ目の成果としては、各種幹細胞において、多能性状態特異的に発現していることが知られているNucleostemin遺伝子のtet-offシステムを取り入れたホモ欠失ES細胞の樹立により、Nucleosteminタンパク質が、ES細胞特異的に、プロテオソームを活性化し、p53タンパク質を不安定化していることがわかった。事実、Nucleostemin-null ES細胞では、p53タンパク質の量が10倍以上、上昇しており、それに伴い、p21、Gadd45等のp53下流遺伝子の発現の上昇が見られた。
生活史分化パターンの地域間変異に着目したサクラマス個体群の遺伝的構造の解明

サクラマスには降海型と河川残留型の2つの生活史があり、地域ごとに生活史の割合が異なっている。本研究では、この生活史分化パターンの地域間変異に着目し、生活史分化パターンの異なる複数地域において個体群の遺伝的構造の解析・比較を行うことにより、生活史が本種の遺伝的構造に与える影響を明らかにする。さらに、生活史と遺伝的特性との関係性を明らかにすることにより、各地のニーズやサクラマスの地域特性に応じた順応的な資源管理手法の確立につなげることを目指す。
認知行動療法の情動制御機構の解明

昨今、精神科臨床では、認知行動療法に大きな関心が集まってきている。心理学的視点から作用機序の説明を試みた研究は多いが、神経生理学的機序は解明されていない。脳内のどのような機序を介して認知行動療法が効果発現に至るか(認知行動療法の情動制御機構)を解明することは、医学的な治療として認知行動療法を臨床に用いる際に必要不可欠と考えられる。初年度には抑うつ症状を有するが大うつ病性障害(うつ病)の診断基準を満たさない閾値下うつを対象として、情動制御機構に関わる脳の機能的サブネットワークに影響を与えていることを明らかにした。今年度は、これらの対象を用いて、認知行動療法による認知的情動制御取得前後の機能的サブネットワークの変化を検討した。その結果、認知行動療法後に前部デフォルトモードネットワークと背側前帯状回の機能結合が減少し、機能結合が減少した者ほどQOLが増加した。このことから認知行動療法はネットワーク間の独立性を高めることで反すうなどの内的注意処理を減少させ外的報酬への気づき機能を整え、結果としてQOL増加を促す可能性が示唆された。本研究は、脳内のどのような機序を介して認知行動療法が効果発現に至るか(認知行動療法の情動制御機構)の解明を目的としている。実績の概要で述べたように、3年間の研究計画において、初年度には抑うつ症状を有するが大うつ病性障害(うつ病)の診断基準を満たさない閾値下うつを対象として、情動制御機構に関わる脳の機能的サブネットワークに影響を与えていること、今年度はこれらの対象を用いて認知行動療法後に前部デフォルトモードネットワークと背側前帯状回の機能結合が減少し、機能結合が減少した者ほどQOLが増加したことを明らかにした。研究計画において認知行動療法介入により脳の機能的サブネットワークの変化が確認できたことより、概ね順調に進展していると考えられた。次年度は、これらの対象を用いて、認知行動療法前後の認知的情動制御能力を取得後の異なる機能的サブネットワークの変化を明らかにする。本研究は、認知行動療法によって強化された認知的情動制御方略がどのような脳領域を介して、情動生成・処理過程をいかに変えるかを明らかにすることを目的とする。最終年度は、閾値下うつの大学生を介入群と統制群に無作為に割付け、介入群に認知行動療法を行い、この間の脳機能の変化をfMRIで測定し、解析に用いる。症例基準は、構造化面接(CIDI)の結果が大うつ病エピソードの基準を満たさない、スクリーニング時および構造化面接実施時、fMRI測定時の全時点でBDI-II得点が10点以上である。fMRIは内発的動機づけ課題を行い、課題遂行中の脳活動を計測する。なお、手続きは広島大学倫理委員会の承認を得たプロトコールに従い実施する。本年度は、その端緒として、閾値下うつは抑うつ症状を有するが大うつ病性障害(うつ病)の診断基準を満たさない一群のfMRIデータを用いて、デフォルトモードネットワーク(Default mode network)と顕著性ネットワーク(Salience network)の関係性について検討した。デフォルトモードネットワーク成分の結合うち、前部デフォルトモードネットワークと背側前帯状回(dorsal Anterior Cingulate Cortex)との結合増強が得られたが、下後部・上後部デフォルトモードネットワークには見られなかった。背側前帯状回は顕著性ネットワークの中心領域として知られている。すなわち、閾値下うつでは、反芻に関連する前部デフォルトモードネットワークと刺激検出に関わる背側前帯状回が強く結びついていることにより、背側前帯状回が本来の機能を発揮せず、内的刺激からの注意の切り替えや外的報酬への気づきが低下していると考えられた。本研究により、閾値下うつでは脳の機能的サブネットワークが影響を受け、症状形成に関連することが明らかになった。実績の概要で述べたように、3年間の研究計画において、初年度には抑うつ症状を有するが大うつ病性障害(うつ病)の診断基準を満たさない閾値下うつを対象として、情動制御機構に関わる脳の機能的サブネットワークに影響を与えていることを明らかにした。今後の研究計画において研究(介入)対象となる脳のレベルでの変化を検出することができたことより、概ね順調に進展していると考えられた。次年度は、これらの対象を用いて、認知行動療法前後(認知的情動制御での機能的サブネットワークの変化を明らかにする。

初年度には抑うつ症状を有するが大うつ病性障害(うつ病)の診断基準を満たさない閾値下うつを対象として、情動制御機構に関わる脳の機能的サブネットワークに影響を与えていることを明らかにした。今年度は、これらの対象を用いて、認知行動療法による認知的情動制御取得前後の機能的サブネットワークの変化を検討した。その結果、認知行動療法後に前部デフォルトモードネットワークと背側前帯状回の機能結合が減少し、機能結合が減少した者ほどQOLが増加した。このことから認知行動療法はネットワーク間の独立性を高めることで反すうなどの内的注意処理を減少させ外的報酬への気づき機能を整え、結果としてQOL増加を促す可能性が示唆された。本研究は、脳内のどのような機序を介して認知行動療法が効果発現に至るか(認知行動療法の情動制御機構)の解明を目的としている。実績の概要で述べたように、3年間の研究計画において、初年度には抑うつ症状を有するが大うつ病性障害(うつ病)の診断基準を満たさない閾値下うつを対象として、情動制御機構に関わる脳の機能的サブネットワークに影響を与えていること、今年度はこれらの対象を用いて認知行動療法後に前部デフォルトモードネットワークと背側前帯状回の機能結合が減少し、機能結合が減少した者ほどQOLが増加したことを明らかにした。研究計画において認知行動療法介入により脳の機能的サブネットワークの変化が確認できたことより、概ね順調に進展していると考えられた。次年度は、これらの対象を用いて、認知行動療法前後の認知的情動制御能力を取得後の異なる機能的サブネットワークの変化を明らかにする。本研究は、認知行動療法によって強化された認知的情動制御方略がどのような脳領域を介して、情動生成・処理過程をいかに変えるかを明らかにすることを目的とする。次年度以降は、閾値下うつの大学生を介入群と統制群に無作為に割付け、介入群に認知行動療法を行い、この間の脳機能の変化をfMRIで測定し、解析に用いる。症例基準は、構造化面接(CIDI)の結果が大うつ病エピソードの基準を満たさない、スクリーニング時および構造化面接実施時,fMRI測定時の全時点でBDI-II得点が10点以上である。fMRIデータは独立成分分析を用いて解析しDMNテンプレートとの空間的相関値に基づいて3つのDMN成分(前部,下後部,上後部)を抽出し、各成分はボクセル間の時間相関を基に算出されるため得られたボクセル信号強度を成分内の機能結合値とする。その後、各成分におけるボクセル信号強度および質問紙得点のそれぞれについて、群と時期を要因に、年齢と性別を共変量とした共分散分析を行う。さらに、交互作用の得られた脳領域の結合変化量と、各質問紙の得点変化量との相関係数を算出する。なお,手続きは広島大学倫理委員会の承認を得たプロトコールに従い実施する。最終年度は、閾値下うつの大学生を介入群と統制群に無作為に割付け、介入群に認知行動療法を行い、この間の脳機能の変化をfMRIで測定し、解析に用いる。症例基準は、構造化面接(CIDI)の結果が大うつ病エピソードの基準を満たさない、スクリーニング時および構造化面接実施時、fMRI測定時の全時点でBDI-II得点が10点以上である。fMRIは内発的動機づけ課題を行い、課題遂行中の脳活動を計測する。
気体カー効果を利用した電力機器の非接触部分放電検出・診断技術に関する基礎研究

気体カー効果測定システムを用いて、平等電界、不平等電界、及び空間電荷発生時の電界分布測定を行った。気体のKerr定数は極めて小さく、カー効果による位相差の検出は非常に困難である。そこでレーザの光学的位相を変調し、それをロックインアンプにより同期検波することでS/N比を向上させた。He-Neレーザ(波長:632.8nm)より出射した直線偏光を音響光学変調素子(PEM)に入射する。PEMは45度傾けて設置されてあり、偏波間の位相差を50kHzで変調する。これにより楕円偏光になったレーザ光を測定対象部に通し、さらに偏光板で特定成分だけとりだし、0/E変換後にロックインアンプで同期検波している。測定システムの最小検出可能電界強度は4.9kV/cm(偏波間位相差で9.7μradに相当)、時間分解能は100μs、空間分解能はx方向に50mm、y方向に3mm、z方向に500mmである。平等電界分布、不平等電界分布ともに、電界分布測定結果は、静電界計算による計算値と一致した。さらに高圧電極として1mmφ線電極を使用し、コロナ放電下における電界強度を測定した。線電極下端より5mm、15mm、25mmにおける電界値と印加電圧の関係は、コロナ放電が発生したと考えられる35kV前後より急激にKerr効果による位相差が大きくなることが確認された。この原因として、放電によりイオンが生成されたため、カー定数自体が大きくなった可能性が考えられ、部分放電による空間電荷検出という観点からは、きわめて少ない電荷の検出可能性を示唆したものといえる。本研究は、気体カー効果を用いた空間電界の非接触測定法を利用して、電力機器の部分放電の検出、診断手法の開発を目的としている。今年度は、測定システムの設計、試作を行い、大気圧空気中の空間電界を気体カー効果により非接触で測定する手法を確立した。具体的には、まず、システムにおける光の偏光状態の設計および最適位相変位角、動作点の算出・決定を行った。続いて、多重反射ミラーユニットの設計、製作、および、レーザ光束位置調節機構の設計、製作を行った。気体のカー定数は極めて小さく、電界測定への応用は困難とされるので、S/N比を向上させるため、光源に位相変調器を組み込み、光学的に信号を変調させる位相変調方式を使用した電界測定システムを考案した。また、高電圧印加部として、交流高電圧発生器の設置、調整、および電極の設計、製作を行った。試作した測定システムの基本特性試験および理論特性との比較検討を行った。交流高電圧を用いて、平等電界(平行平板電極)の電界分布を実測することにより、測定感度及び位置分解能特性について、理論特性との比較検討を行った。更に、システムの感度下限を算出するために、大気圧空気の代わりにポッケルス結晶Bi_4(GeO_4)_3を挿入した実験を実施した。ノイズレベルの3倍を感度下限とした場合に、本測定システムでは、その値は2.7kV/cmであることを明らかにした。
透明メダカを用いた心筋再生の定量的評価系の開発

小型魚類メダカ及びゼブラフィッシュを用いて心筋細胞の可視化と定量評価系の開発を試みた。メダカmlc2a遺伝子の上流1.2kbおよび2.0kbを単離し、蛍光分子Kaede遺伝子の上流に配置し、これを透明メダカに遺伝子導入した。1.2kbを有するトランスジェニックメダカは心筋特異的に蛍光分子を発現するが、心筋全体で均一には発現せず、再生研究に用いるには不適であった。2.0kbを有するメダカは現在スクリーニング中である。メダカmlc2a上流領域2.0kb,1.2kbいずれのベクターもゼブラフィッシュ胚に顕微注射した際には心筋特異的かつメダカよりも広範にKaede遺伝子の発現を誘導しており、メダカでのmlc2aの発現はゼブラフィッシュよりも厳密に制御されている可能性が考えられる。一方、ゼブラフィッシュのmlc2a上流領域にKaede蛍光分子を誘導させるトランスジェニックゼブラフィッシュの作製を行い、心筋細胞特異的に蛍光分子を発現する個体を得た。このトランスジェニックフィッシュの成魚を開胸し、紫外線照射により緑色から赤色変光後、タングステン針で傷をつけ、強緑色-弱赤色の再生心筋の発生を経時的に検討した。その結果、損傷後14日で明瞭な強緑色-弱赤色の再生心筋を再現性良く認めるとともに、FGFシグナルの抑制による心筋再生の抑制とFGF添加による心筋再生の増進を認めた。このことは新たに心筋再生の定量評価系を樹立したことに留まらず、心筋再生制御とその評価系を開発したという点で非常に大きな意義を持つと考えられる。本研究では成魚において外部から心臓が視認可能な透明メダカ(Orizas latipes,See-through)ならびに心臓再生が実証されているゼブラフィッシュ(Danio rerio)を用い、レーザーアブレーション法を中心とした再現性の高い心筋損傷法の開発と、心筋特異的プロモーターの制御下に蛍光分子を発現するトランスジェニック個体の作成による心筋再生の定量的評価系の開発を目標としている。本年度は心筋損傷法の確立とトランスジェニック個体の樹立を試みた。受精後5日目のゼブラフィッシュ稚魚を麻酔下に低融点アガロースに包埋し、フェムト秒レーザーによる心筋損傷と損傷領域の検討、ならびに損傷応答遺伝子の発現の有無について検討を行なった。リアルタイムでの心臓像を確認しながらフェムト秒レーザーの照射条件の検討を行い、平均出力60mWで再現良く心筋に損傷を与えることに成功した。さらに、組織学的解析によりこの条件下で15μm四方の領域に明瞭な損傷を与え、損傷心筋細胞は約5-10個(この発生段階の心臓全体の5-10%程度)であると推定された。一方MsxBなど損傷応答遺伝子は明瞭な発現を認めず、初期形体形成過程における心臓損傷応答が成体のそれと異なるメカニズムによることが示唆された。また、ゼブラフィッシュ心筋特異的プロモーターとして知られるmlc2aの上流領域1.6kbならびにこれに対応するメダカmlc2aの翻訳開始点より上流約1.2kbを用いて心筋特異的に蛍光を発するトランスジェニックメダカの樹立を試みているが、現在までのところ期待されるトランスジェニックラインは単離されていない。このことはメダカとゼブラフィッシュのmlc2a遺伝子の発現制御機構に違いがあることを示唆するものである。
脳動脈瘤感受性遺伝子Elastin、LIM kinaselからの責任変異同定

先に見出された脳動脈瘤連鎖領域7q11を166個の一塩基多型(single nucleotide polymorphism, SNP)で体系的にスクリーニングし、遺伝子座をELN/LIMKI領域に特定した。さらにこの領域を脳動脈瘤患者402例と非脳動脈瘤対照458例で詳細に解析したところ、3つのSNPが疾患と有意に相関していることが明らかになった。ひとつはELN遺伝子3'非翻訳領域の+502A挿入SNPで、A(アデニン)が502番目の塩基に挿入されることによりELN mRNAが不安定化しELN遺伝子の転写産物が減少する。もうひとつはLIMK遺伝子プロモーター領域C(-187)T SNPで、187塩基上流がC(シトシン)からT(チミン)に置換されることによりプロモーター活性が低下しLIMK遺伝子の転写産物が減少する。そして、最も強く相関していたのがELN遺伝子3'非翻訳領域のG(+659)C SNPであり(P=0.000002)、このSNPのC置換は、ELN 3'非翻訳領域+502A挿入とLIMKプロモーター・187T置換を同時に併せ持つハプロタイプのタグ・マーカーだった。すなわち、ELN遺伝子とLIMK遺伝子の発現がともに低下することが脳動脈瘤の成因に強く関わることが明らかになった。これら2つの遺伝子はともに血管平滑筋細胞の表現型を決定するelastin signaling pathwayに属しており、本論文により脳動脈瘤発生の分子生物学的機序の一端が明らかにされた。特筆すべきは、2つの隣り合う遺伝子を制御するウァリアントが疾患発症に関わるという知見であり、これは疾患遺伝子解析の分野では世界で初めての報告である。2001年、我々は85家系104対の脳動脈瘤罹患同胞についてゲノム全域での連鎖解析を終え、染色体5q22-31、7q11、14q22に有意な連鎖を見出した。このうち、最も強い連鎖を認めたのが染色体7q11領域(maximum LOD score3.22)であった。近年、ユタ大学での白人家系の解析でも連鎖が再現されたことを受け、ピークマーカーD7S2472の近傍に注目し感受性遺伝子の同定を進めてきた。D7S2472領域4.6Mbで168SNPのタイピングを行い、SNP関連解析に加え、領域の詳細な連鎖不平衡マッピング、体系的ハプロタイプ関連解析も行った。その結果、D7S2472より約400kbセントロメア側のELN、LIMK1遺伝子を含む連鎖不平衡ブロックに疾患関連遺伝子座を絞り込むことが出来た。さらにこの領域を404例の脳動脈瘤患者と458例の非脳動脈瘤コントロールで詳細に検討したところ、ELN、LIMK1遺伝子の転写産物を減少させる機能的SNPが疾患と有意に関連していることが明らかになった。ひとつはELN3'UTR(+502)A挿入SNPでmRNA結合蛋白の親和性を変化させることにより転写産物を減少させる。もうひとつはLIMK1プロモーターC(-187)T SNPで転写活性を減少させる。そして、最も強い関連を認めたのがELN 3'UTR G(+659)C SNPで(P=0.000002)、ELN、LIMK1遺伝子の転写産物を減少させる2つの機能的SNPを同時に乗せるハプロタイプ・タグSNPであった。すなわち、ELN、LIMK1遺伝子の転写産物がともに減少することが脳動脈瘤の成因に深くかかわっていることが示唆される。この機能的タグSNPは韓国人グループでの患者・対照研究でも有意な関連が再現されている。
ホモクリニック軌道を用いた亜臨界乱流遷移の理論的予測

円管流について,Avilaらが発見した流れ方向局在周期的edge stateを狙い撃ち法により再現した.また,平面ポアズイユ流については,ZammertとEckhardtが発見した流れ方向,スパン方向局在周期的edge stateを狙い撃ち法及びニュートン・クリロフ法により求めることに成功した.これらの空間局在edge stateの不安定多様体を計算することで乱流パフや乱流斑点の成長を通じた乱流遷移の過程を理論的に記述することに成功した.さらに,平面ポアズイユ流の乱流斜め縞に対応する周期的edge state及び矩形ダクト流の乱流パフ,乱流斑点に対応する平衡edge stateを発見した.まず,壁面剪断流において既に発見されている空間局在周期解を求めた.円管流の空間局在周期解については,Avilaらが求めた周期解を狙い撃ち法により再現することに成功した.平面ポアズイユ流の空間局在周期解については,ZammertとEckhardtの行った数値計算を追試し,狙い撃ち法及びニュートン・クリロフ法により数値解を求めることに成功した.平面クエット流の空間局在周期解については,ZammertとEckhardtのアプローチを参考にして狙い撃ち法により空間局在周期解の初期推定を求め,それを用いてニュートン・クリロフ法によって数値解を得ることを目指しているが,今のところカオス的な局在解しか得られていない.次に,上で求められた平面ポアズイユ流の周期解の線形安定性解析を行列フリーなアーノルディ反復により行い,この周期解の不安定固有値と不安定固有ベクトルを求めた.不安定固有値はただ1つであり,この周期解がいわゆるedge state(ただ1つの実不安定固有値とそれに対応するただ1つの不安定固有ベクトルを有する不変解であり,相空間においてその安定多様体は乱流と層流との吸引領域境界を形成する)であることが確認された.また,円管流,平面クエット流,平面ポアズイユ流の各層流状態に有限振幅攪乱を注入し,それらの非線形時間発展を直接数値シミュレーションにより計算した.注入された攪乱が乱流パフ(円管流)あるいは乱流斑点(平面クエット流,平面ポアズイユ流)に成長する様子を数値シミュレーションにより再現することに成功した.さらに,矩形ダクト流の乱流遷移解明への実験的アプローチを実施した.アスペクト比が5の矩形ダクト流の層流状態に対して,壁面の小孔から壁面垂直方向に短時間噴流を注入することで有限振幅攪乱を与え,攪乱の乱流斑点への成長及びその後の減衰過程を粒子画像流速計によって観測した.平成26年度に続き壁面剪断流において既に発見されている空間局在周期解を求め,それらのレイノルズ数を変化させながら追跡した.円管流の空間局在周期解については,Avilaらが求めた周期解を狙い撃ち法により再現し,それを初期推定としてニュートン・クリロフ法により数値解を求めた.平面ポアズイユ流の空間局在周期解については,ZammertとEckhardtの行った数値計算を追試し,狙い撃ち法及びニュートン・クリロフ法により数値解を求め,そのレイノルズ数を変化させた.また,上で求められた平面ポアズイユ流の周期解の線形安定性解析を行列フリーなアーノルディ反復により行い,この周期解の不安定固有値と不安定固有ベクトルを求めた.不安定固有値はただ1つであり,この周期解がいわゆるedge state(ただ1つの実不安定固有値とそれに対応するただ1つの不安定固有ベクトルを有する不変解であり,相空間においてその安定多様体は乱流と層流との吸引領域境界を形成する)である.この周期解の不安定固有ベクトルは,乱流斑点が空間的に拡大するメカニズムを理論的に記述していることが明らかとなった.また,その不安定多様体は,乱流斑点の非線形空間発展,すなわち乱流遷移過程の全般の理論的な記述を与えることとなる.さらに,ごく最近沖野によって発見された矩形ダクト流の空間局在定常進行波解の追試に取り組んでいるが,今のところ局在解を再現することには成功していない.また,平成26年度に続き,円管流,平面クエット流,平面ポアズイユ流,矩形ダクト流の各層流状態に有限振幅攪乱を注入し,それらの非線形時間発展を直接数値シミュレーションあるいは粒子画像流速計を用いた実験により調査し,乱流パフ(円管流,矩形ダクト流)あるいは乱流斑点(平面クエット流,平面ポアズイユ流,矩形ダクト流)の成長過程を明らかにした.ホモクリニック軌道を生成する空間局在周期解を,円管流及び平面ポアズイユ流において求めることに成功し,その不安定固有ベクトル及び不安定多様体を求めることに成功し,これらの流れに対するホモクリニック軌道の計算準備が整い,かつ空間局在した非線形攪乱の成長過程を直接数値シミュレーション及び実験によって捉えることができたためである.平成27年度に続き壁面剪断流において空間局在周期解を求め,それらのレイノルズ数を変化させながら追跡した.円管流の空間局在周期解については,Avilaらにより既に求めた周期解を狙い撃ち法により再現し,それを初期推定としてニュートン・クリロフ法により数値解を求めた.

この解は不安定方向が1方向であるエッジ状態であり,この解のホモクリニック軌道を計算することにより空間局在型の過渡的乱れの発生を理論的に捉えることが可能となる.一方,平面ポアズイユ流の空間局在周期解については,ナビエ・ストークス方程式に空間局所的に減衰力を付加することによって,低レイノルズ数域で観測される,壁面に平行な2方向に局在した乱流斜め縞構造を再現する周期解を求めることに成功した.減衰力付与の下ではあるが,この解は安定状態(上分枝解)を有し,それと層流状態とを分かつエッジ状態(下分枝解)が存在することが判明した.この解を減衰力ゼロ状態に接続できれば,空間2方向に局在した乱流斜め縞を表すホモクリニック軌道を計算することが可能となる.さらに,ごく最近沖野氏によって発見された矩形ダクト流の流れ方向局在定常進行波解の再現に同氏とともに取り組み,矩形ダクト流の流れ方向局在解を求めることに成功した.ダクトのアスペクト比を1より大きくしながらこの解を追跡したところ,ダクト高さに比べスパン方向のダクト幅が大きくなるにつれ,流れ方向とスパン方向に局在した定常進行波解が現れることを見出した.また,平成27年度に続き,円管流,平面クエット流,平面ポアズイユ流,矩形ダクト流の各層流状態に有限振幅攪乱を注入し,それらの非線形時間発展を直接数値シミュレーションあるいは粒子画像流速計を用いた実験により調査し,乱流パフ(円管流,矩形ダクト流)あるいは乱流斑点や斜め縞(平面クエット流,平面ポアズイユ流,矩形ダクト流)の成長過程を明らかにした.円管流について,Avilaらが発見した流れ方向局在周期的edge stateを狙い撃ち法により再現した.また,平面ポアズイユ流については,ZammertとEckhardtが発見した流れ方向,スパン方向局在周期的edge stateを狙い撃ち法及びニュートン・クリロフ法により求めることに成功した.これらの空間局在edge stateの不安定多様体を計算することで乱流パフや乱流斑点の成長を通じた乱流遷移の過程を理論的に記述することに成功した.さらに,平面ポアズイユ流の乱流斜め縞に対応する周期的edge state及び矩形ダクト流の乱流パフ,乱流斑点に対応する平衡edge stateを発見した.平成26年度に予定していた,ホモクリニック軌道を生成する空間局在周期解を,円管流及び平面ポアズイユ流において求めることに成功し,かつ空間局在した非線形攪乱の成長過程を直接数値シミュレーション及び実験によって捉えることができたため.今後は,これまでに得られた空間局在解に加え,平面クエット流,矩形ダクト流についても空間局在解を求めることを目指すとともに,既に得られている局在解に対しては,ホモクリニック軌道を狙い撃ち法を用いて求める予定である.熱流体工学今後は,これまでに得られた空間局在解に加え,新規の空間局在解を求めることを目指すとともに,それらのうちのedge stateについては,ホモクリニック軌道を狙い撃ち法を用いて求める予定である.平成27年度はホモクリニック軌道を発生する局在解の計算を中心に進め,ホモクリニック軌道の計算を平成28年度に行うこととしたためである.当初は研究打合せのための外国出張を計画していたが,電子メール及びSkypeによる打合せによって十分な打ち合わせが実施できたため,外国出張費を支出する必要がなくなったため.平成28年度には局在解の計算とともに,それが生成するホモクリニック軌道の計算を実施する.本研究課題の実施2年目となる本年度には,昨年度計画していた外国出張を実施し,より詳細な研究打合せを行う予定である.
蜻蛉日記全用語全事例辞典の作成にかかる基礎的研究

『蜻蛉日記』の全自立語について,それぞれ,どのような意味用法がどれほどの分量で使われているか,全事例を一覧しながら知ることができる辞典を作成しようとして,その基礎を形成した。すなわち,おおかたの用語・事例について意味用法を記述し,一語における偏りを見るなどした。用語相互で記述を整合させたり,全体の意味用法の記述のしかたを理論的に整理したりなど,今後,他の作品も見合わせながら,辞典編集を進めたい。『蜻蛉日記』の全用語(自立語)について意味用法を整理し,その全事例を挙げる辞典を作成することが,研究全体の目標である。全用語の全意味用法を挙げた辞典として,源氏物語のもの,万葉集のものがあるが,全事例について逐一意味用法を記述した辞典は,ない。意味用法の精細な定性的・定量的な記述を,一作品に総合的に行うことは,言語史に寄与するところが大きい。この目標を達成するために,本年度は次の作業を進めた。・本文の選定および用語分割ー木村正仲・伊牟田経久『新編日本古典文学全集13土佐日記蜻蛉日記』(1995年,小学館)の本文が便利であるので,それを基本として,コンピュータ処理に適した本文を作成した。その本文から用語一つ一つを取得して記述するために,本文を用語に分割した。用語は自立語とするので,ほぼ文節への分割である。約23,100の分割を終了し,整列すれば簡略な文脈付き用語索引KWICになる形式でまとめた。・用語の意味・用法の記述ー整列前KWICの形式から一つの用語の全事例を集め,事例一つ一つに意味用法の記述を加える,という作業を開始した。用語ごとには,研究が目標とする辞典の粗稿となっている。それを集積して再び用語および意味用法で整理すれば,目標の辞典に至ることになる。用語数は異なり4000前後と見ていて,その1/4に相当する約1100語を検討し,延べすなわち全事例の1/3に相当する約7200件の意味・用法を整理した。この目標を達成するために,本年度は,用語の意味用法の記述を進めた。すなわち,出現順KWICの形式から一つの用語の全事例を集め,その事例一つ一つに意味用法の記述を加える,という作業を重ねた。出現順KWICは,木村正仲・伊牟田経久『新編日本古典文学全集13土佐日記蜻蛉日記』(1995年,小学館)の本文により,昨年度前半に作成したものである。用語の事例の意味用法の記述は,昨年度それに続いて開始したものであり,研究の目標である辞典の粗稿となっている。それを集積して相互に調整することにより,辞典の成稿を得ることになる。『蜻蛉日記』全体の用語数は,宮島達夫・ほか編『日本古典対照分類語彙表』(2014年,笠間書院)では異なり3,599・延べ22,400であり,本研究は使用本文が異なるが,同様の数値であろう。その半数程度,異なり1,700余・延べ11,800余を処理した。なお,記述に際して,本文に問題を感ずるところもあり,最近の本文研究にも接したが,当初採用したものを尊重することとした。本研究は,『蜻蛉日記』の全自立語について,それぞれの全事例がどのような意味・用法であるか,一覧する辞典を作成しようとする。この辞典は,意味・用法の記述を同時代に拡張する際にも,延いては歴史的記述を展開する際にも,堅固な基盤となる。また,用語が意味・用法で偏って現れる問題を,具体的に提起する。同様の辞典は,本研究代表者が別に進める『とはずがたり』のものを除いて,見られない。『蜻蛉日記』全体の用語数は,宮島達夫・ほか編『日本古典対照分類語彙表』(2014年,笠間書院)で異なり3,599・延べ22,400である。本研究は本文の対象の範囲をやや広げ,また複合語・連語の扱いが異なるので,数値に小異が出るが,つまり,この辞典では,約3,600の見出しのもとに,それぞれの意味・用法で分類されながら,全事例2万数千が列挙されることになる。この辞典はコンピュータ上で作成する。すなわち,木村正中・伊牟田経久『土佐日記蜻蛉日記』(1995年,小学館,新編日本古典文学全集)の文脈付き用語一覧KWICをまず作成したので,各事例に意味・用法を記述することを継続している。意味・用法の枠として,概括的な水準を採るか,場面や話者を精細に考慮するかは,語の性格に合わせる。当面の目標ではないが,他の用語や作品の状態を推測しながら,将来の展開に備えようとしている。最終年度に当たり,その記述については,複合語・連語として取り上げるのが妥当であるといった判断を含め,全体の見通しを立てることができた。

また,意味・用法を言語学が最近どのように理論化しているかを顧慮しつつ,辞典における記述のしかたを具体的に試行した。この試行は,研究協力者も論文として適宜まとめたが,別の用語の記述を進めながら,今後とも調整を重ねることになる。『蜻蛉日記』の全自立語について,それぞれ,どのような意味用法がどれほどの分量で使われているか,全事例を一覧しながら知ることができる辞典を作成しようとして,その基礎を形成した。すなわち,おおかたの用語・事例について意味用法を記述し,一語における偏りを見るなどした。用語相互で記述を整合させたり,全体の意味用法の記述のしかたを理論的に整理したりなど,今後,他の作品も見合わせながら,辞典編集を進めたい。当初の計画から見れば,おおむね順調であると言ってもよい。しかし,初年度の本文・KWIC作成が予定より早く進み,意味用法の記述にも着手できたので,当初計画よりも進んでいてよいはずである。また,最終年度には本文を全体的に調整する必要があり,その時間を考慮すると,加速しておいてよかった。日本語学次年度が最終年度である。辞典の作成,少なくとも粗稿の取り揃えに向かいたい。研究の計画調書を作成した際には,意味用法の記述を2年次に本格化させる計画であった。それに対して,用語への分割が予定より順調に進み,意味用法を記述する時間が取れたので,処理した結果も,試験的というところを越えている。全体的には順調以上とも見えるが,本文自体を検討する必要を認識しながら,踏み込むことができなかった。作業人員の手配が行き届かなかったため。ただし,前年度から繰り越したうちの半分は使用しているので,実質的には単年度分予算を上回る経費を使用している。3年計画の2年次に,1年次の2倍の事例について意味用法を記述し,累積で処理事例数20000以上にもってゆきたい。当初の計画では,意味用法の記述を2年次・3年次に分散させることとしていたが,用語間の記述を調整する必要があり,それを3年次の中心とすることとして,記述の粗稿を早めに作成するように計画を変更する。ただし,出現頻度1という用語は全体で半数であると見込まれ,その記述は効率的には進めることができないので,もたつくかもしれない。なお,本文自体については,大きな変更はないと予想しているが,批判のための有力な資料が1年次末に公刊されたので,2年次を中心として検討を加える。次年度に,人件費・謝金を中心として全額を使用する。本文批判のための有力資料が公刊されるのを待機していたところ,公刊が年度末になって,購入できなかった。また,その資料による作業を行わず,謝金を支出しなかった。次年次に資料を購入し,関係する作業を進める。
中世律宗絵画に関する基礎的研究

1年目となる平成30年度は、まず代表者が平成2729年度に助成を受けた若手研究B「中世社寺縁起絵・高僧伝絵の成立と近世的受容」から継続する研究対象である「聖徳太子二歳像」(神奈川県立金沢文庫、京都・白毫寺、奈良・円成寺、奈良・伝香寺、奈良・元興寺、大阪・叡福寺、大阪・道明寺)について、ハーバード大学美術館と共同して作品調査を行なった。その成果は、同美術館で開催される特別展「Prince Shotoku: The Secrets Within」(令和元年5月25日8月11日)に活かされ、5月28日に開催される同名の公開シンポジウム(Study Day)で代表者も口頭発表を行なう。中世における二歳像の造立には中世律宗とその舎利信仰が関与した可能性がすでに指摘されており、代表者はその重要拠点のひとつである法隆寺東院舎利殿の美術のうち、「文王呂尚図・商山四晧図屏風」(東京国立博物館)とその模本(奈良・法隆寺)、「蓮池図屏風」(奈良・法隆寺)に関して、本研究の視点から分析を行なった。その成果は、国際シンポジウム「日本仏教の展開とその造形」(ハーバード大学ライシャワーセンター、龍谷大学アジア仏教文化研究センター共同主催、於ハーバード大学、平成31年1月18日)にて口頭発表を行なった。その内容をまとめた書籍(共著)は令和元年度に刊行予定である。また、中世律宗が重要拠点の一つとした丹後国に所在する天橋立、鎌倉時代の遊行聖・一遍が訪れた久美浜を現地踏査し、天橋立を画題とした雪舟筆「天橋立図」に関する論考にその成果を反映させた(「雪舟筆《天橋立図》の事情」『美術フォーラム21』)。中世律宗のもう一つの重要拠点として挙げられる、広島・尾道浄土寺にて「仏涅槃図」、「弘法大師絵伝」等の調査撮影を行ない、多くの知見を得た。平成30年度に得られた成果をもとに、引き続き国内外の作品調査、現地踏査、分析、成果発表を推進する。とくに作品の分析にあたっては、これまで定説となってきた制作年代の再考も含めて、慎重に行なっていきたい。平成30年度の研究成果を発表するため、令和元年5月にアメリカでのシンポジウムに出席することになり、平成30年度分を想定していた海外渡航費の一部を繰り越した。