hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
正則ベクトル場に対するPoincare-Bendixson型定理とその応用の研究

伊藤敏和は正則ベクトル場に対するPoincare-Bendixson型定理の拡張のために,C^nの中の2つの正則ベクトル場で定義される葉層構造Fが2n-1次元球面S^<2n-1>(1)に横断的ならば,S^<2n-1>(1)と交わるFの葉はただ1つの特異点に行き着く非自明的な例を構成した。松本和一郎は2階かつ主要部の2乗が0となるような偏微分方程式系に対してCanchy-Kowalevskiの定理が成り立つための簡単な(容易にチェック可能な)十分条件を得た。これは主要部がrank1の時は必要十分条件になっている。四ツ谷晶二は松隈型の方程式を典型例とするような半線形楕円型方程式の半線型項の巾をP,初期値をαとするとき,無限遠点で最も速く減衰する解に対応する指数と初期値(P,α)がP-α平面の中でどのような曲線になるかという問題を提起し,その解答を与えた。森田善久はギンツブルグ・ランダウ方程式の安定な零点をもつ平衡解が,3次元以上の有界な非凸領域で存在することを証明した。回転対称なド-ナツ型領域において,磁場の効果を入れたギンツブルグ・ランダウ方程式が非自明な平衡解(物理的に超電導の永久電流に対応する解)を持ち,その解は安定であることを示した。
高等植物における細胞周期依存的に発現する遺伝子の解析

S期に特異的に発現する遺伝子として、二機能性ジヒドロ葉酸還元酵素-チミジル酸合成酵素及びdUTPase遺伝子を新たに同定した。S期特異的遺伝子発現の制御機構のを解明するために、以前から得られていたS期特異的遺伝子(DNAポリメラーゼα、PCNAなど)を含め、遺伝子上流域のクローニングを行った。このうち二機能性ジヒドロ葉酸還元酵素-チミジル酸合成酵素の遺伝子については、その上流域の塩基配列を決定した。この塩基配列には、S期特異的遺伝子として知られるPCNAのプロモーターに同定されているシスエレメントは存在せず、この二つの遺伝子は異なるメカニズムによってS期特異性が規定されていることが予想された。一方、M期に特異的に発現する遺伝子としてニチニチソウから単離したB-typeサイクリン(CYM)の遺伝子上流域を解析した。5′及び3′欠失型プロモーターを用いた実験から、CYM遺伝子上流域に4回繰り返して存在する塩基配列がM期特異的発現に寄与していることが強く示唆された。この塩基配列は、哺乳動物において同定されている癌遺伝子のmybの結合配列と一致していた。また、ダイズ、タバコなど他の植物種のB-typeサイクリン遺伝子の上流域をクローニングし、塩基配列を決定したところ、いずれも複数のmyb結合配列が存在することが明らかになった。現在、このmyb結合配列に変異を導入した改変型プロモーターの細胞周期中での活性変動を解析中である。今後は、このmyb結合配列に相互作用するトランス因子の同定を行う一方、高等植物で同定されている他のM期特異的遺伝子の上流域についても解析を行い、myb結合配列が高等植物のM期特異的遺伝子発現に普遍的に関わっているのかどうかについて検討する予定である。
植物プラスチドにおける蛋白質輸送の分子メカニズムの解析

クロロプラスト(葉緑体)に代表される植物のプラスチド(色素体)は、光合成機能だけでなく、窒素や硫黄の同化、また脂質、アミノ酸の生合成といった植物に不可欠の様々な代謝機能を担うオルガネラである。これら分化したプラスチドの機能は、それぞれのプラスチドに特徴的な蛋白質組成を維持・制御することで成り立っている。植物プラスチドを構成する蛋白質の多くは核ゲノムにコードされており、前駆体として細胞質ゾルで合成された後、プラスチドへと輸送される。この輸送にはプラスチド包膜に存在する蛋白質輸送装置やそれと協同的に働くプラスチド内外の分子シャペロン蛋白質が関与している。本年度の研究では、さまざまな植物のプラスチドにおいて蛋白質輸送装置の構成コンポーネントの組成およびアセンブリーの状態をBlue-Native電気泳動・ウエスタン解析、免疫沈降、化学架橋などの手法を用いて比較解析を進めた。また、in vitro合成したプラスチド蛋白質前駆体と単離プラスチドを用いた蛋白質輸送系において、前駆体と蛋白質輸送装置や分子シャペロンとの相互作用を調べた。これまでの解析から、われわれは、プラスチド外包膜に存在する蛋白質膜透過装置Tocが800kD1000kDの超分子複合体として存在していること、構成要素の存在比、そのコアとなる因子について明らかにしてきた。さらに最近、前駆体の輸送中間体を用いた解析により、前駆体がTocを通過した後に相互作用していると考えられる超分子複合体の検出に成功した。1、プラスチド蛋白質輸送装置の分子メカニズムの生化学的および分子遺伝学的解析さまざまな植物のプラスチドにおいて蛋白質輸送装置の構成コンポーネントの組成およびアセンブリーの状態をBlue-Native電気泳動・ウエスタン解析、免疫沈降、化学架橋などの手法を用いて比較解析を進めた。われわれは、Reverse Geneticsの手法の導入により蛋白質輸送装置を構成するコンポーネントのいくつかについてはそれらの遺伝子座に挿入変異が生じている植物変異株の選別に成功しているが、これらの変異株を用いて各コンポーネントの変異が与える影響を植物個体レベル・細胞レベル・オルガネラレベルで解析した。2.プラスチド蛋白質輸送装置の機能制御の分子メカニズムの解析プラスチドへの蛋白質輸送がどのような外環境の刺激に応答してどのように変化するのか、さまざまな植物のプラスチドと、多数のプラスチド蛋白質前駆体を用いた蛋白質輸送系により解析をおこなった。特に光照射、レドックス状態の変化、各種イオンの添加などによるプラスチドの蛋白質の輸送特性の変化について詳細に解析した。そしてプラスチドが外環境の変化を感じ、プラスチドへの蛋白質輸送の制御をいかに行っているのか、そのシグナルトランスダクションに関わる因子を検索した。3、プラスチドへの蛋白質輸送における分子シャペロンの役割の解析既に得られているいくつかの葉緑体分子シャペロンに関する変異個体について、蛋白質輸送への影響の詳細を生化学的に解析した。
セメント硬化体の精密微細モデル構築とひび割れ中の物質透過性の推定

本研究では、セメントの硬化過程における構造、構成化合物の組成がどのようなものであるかを視覚的に明らかにし、それぞれの組成が物性にどのような影響を与えるかについて検討を行った。(1)普通、低熱、早強ポルトランドセメントの粉体から、それに含まれている構成化合物量の測定を行う手法を開発した。その手法は、反射電子像とエネルギー分散型X線分析により得られた元素分布像を組み合わせて解析することにより、エーライト、ビーライト、アルミネート及びフェライト相の分布及びそれらの量を明らかにするものである。その手法を用いた結果、以前から指摘されているようにボーグ式と異なる傾向を示し、本手法により直接的にセメントの構成化合物量の測定が可能であることが示された。(2)(1)で提案した手法を用いて硬化セメントペーストを測定及び解析をした結果、強度発現には画像解析で測定可能な粗大な空隙が大きく影響を及ぼしていることを明らかにした。さらに未水和セメント粒子から水和反応率を測定することを可能とし、硬化セメントペースト中の水酸化カルシウム量、CSH量、空隙量、未水和セメント量を定量的に表すことを可能とした。(3)また、画像解析から得られた水和セメントペースト中の相組成とXRDリートベルト法により測定した相組成では未反応セメント量はほぼ同じ値であり、セメント水和率に関してもほぼ同じ値であった。この傾向はエコセメントを用いた場合においても同様であることを確認した。(3)定量的に明らかにしたそれぞれの組成からセメント硬化体中の塩分浸透性について検討した結果、同じ空隙率であればCSHゲルを含む水和生成物量が多いほど塩分浸透性は低下することを明らかにした。本研究は、セメントの硬化過程におけるひび割れの発生過程を正確に捉え、発生しやすい構造、構成化合物の組成がどのようなものであるかを明らかにし、ひび割れの発生しにくい構造、構成化合物の組成を明らかにし、さらにひび割れが発生した際のその硬化体の物質透過性についてモデル化を行い、その耐久性予測を行うことが目的である。本年度は初年度であり、セメントの構成化合物量の精密化およびセメントペーストの強度に及ぼす空隙の影響について検討を行った。現在までに得られている成果は以下の通りである。(1)普通、低熱、早強ボルトランドセメントの粉体から、それに含まれている構成化合物量の測定を行う手法を開発した。
エノキタケのヘテロカリオン2核菌糸における有用遺伝子発現の解析と育種への活用

エノキタケの2核菌糸における(1)最適温度特性発現,および(2)白色きのこの形成の2課題について,ヘテロカリオン2核菌糸細胞における遺伝子発現のルールを解明し,きのこの新品種育種に活用することを目的として研究を進め,以下の成果を得た.1)エノキタケの1核菌糸株の温度特性は,特にA因子と強い連鎖が推測され,A2を有する株がA1因子株より格段に高温性を示した.2核菌糸の温度特性は,自殖および他殖交配とも菌株間で大きな正規分布特性の変異を示した.交配における2核高温株の出現頻度は,全交配株総数のほぼ半数(51%)であった.また,高温株の作出は1核親株の両者を高温株とする場合にもっとも高頻度であった.この場合,A1B1+A2B2の核型構成の交雑株で高い出現頻度(8283%)を得た.2)エノキタケ白色品種の子実体白色化の機構は,白色品種に在来種より強い細胞内還元反応系としてのSODとPOの比活性のバランス,即ち,PO/SOD活性比で高いものが白色,低いものが着色を示すと推測された.交配で白色株となるものの親株1核菌糸はいずれか一方が50U/mg以上の高いSOD活性を示し,かつ白色交配株はほぼ例外なく親株と同等以上の活性発現が見られ,1核菌糸株に白色形質の遺伝特性が存在することが確認された.一方,POはアイソザイム構成であり,親株の1核菌糸の活性と交配株における発現に,白色および着色交配株とも明確な相関は見いだせなかった.以上の育種技術開発で,現行品種より高温性で白色子実体を形成する品種の育成が可能となった.エノキタケの2核菌糸における(1)最適温度特性発現,および(2)白色きのこの形成の2課題について,ヘテロカリオン2核菌糸細胞における遺伝子発現のルールを解明し,きのこの新品種育種に活用することを目的として研究を進め,以下の成果を得た.1)エノキタケの1核菌糸株の温度特性は,特にA因子と強い連鎖が推測され,A2を有する株がA1因子株より格段に高温性を示した.2核菌糸の温度特性は,自殖および他殖交配とも菌株間で大きな正規分布特性の変異を示した.交配における2核高温株の出現頻度は,全交配株総数のほぼ半数(51%)であった.また,高温株の作出は1核親株の両者を高温株とする場合にもっとも高頻度であった.この場合,A1B1+A2B2の核型構成の交雑株で高い出現頻度(8283%)を得た.2)エノキタケ白色品種の子実体白色化の機構は,白色品種に在来種より強い細胞内還元反応系としてのSODとPOの比活性のバランス,即ち,PO/SOD活性比で高いものが白色,低いものが着色を示すと推測された.交配で白色株となるものの親株1核菌糸はいずれか一方が50U/mg以上の高いSOD活性を示し,かつ白色交配株はほぼ例外なく親株と同等以上の活性発現が見られ,1核菌糸株に白色形質の遺伝特性が存在することが確認された.一方,POはアイソザイム構成であり,親株の1核菌糸の活性と交配株における発現に,白色および着色交配株とも明確な相関は見いだせなかった.以上の育種技術開発で,現行品種より高温性で白色子実体を形成する品種の育成が可能となった.本研究は,エノキタケの育種を目的として,(1)菌糸の生長ときのこ発生の温度特性発現,および(2)純白系品種における白色きのこ形成について,遺伝子発現を経験則から解明するものである.平成4年度は,高温品種開発の遺伝的基礎と,子実体白色化の機構の生化学的解明を進め,目標を達成する以下の成果を得た.1.白色品種および着色品種から単胞子分離で温度特性の異なる1核系統株を多数作出し,つぎの交雑株を作出し,菌糸の生長温度特性を調べた.その結果,両方とも高温性1核菌糸間の交配では,交雑株は全て高温株であった.高温および低温株間の交配では様々な交雑株が得られ,低温株間では低い頻度で高温交雑株が作出された.つぎに,交雑株の高温性発現に関して,親株1核菌糸のそれぞれの核の影響を検討した結果,A1B1×A2B2交配ではA1B11核菌糸が高温性である場合が高温株出現頻度が高く,A1B2×A2B11核菌糸に高温株とした場合が高頻度であり,すなわちヘテロカリオン2核菌糸における2核の機能に遺伝的上下性が推測された.2.エノキタケの白色子実体形成株について,白色株由来の2種の交配可能な1核株間の交雑2核株で着色が出現したことから,白色株の発現が色素欠損株ではないと結論した.白色および着色株の菌糸体および子実体の分析から,どちらの場合も着色に関与するフェノールオキシダーゼ(PO)活性を有するが,白色株の場合はスーパーオキサイドジスムターゼ(SOD活性がPOとの相対活性比で,通常,10倍を超える値を示し,POとその関連酵素系による褐色化をSODが阻害することで子実体の白色化が生じるものと考察された.

また,本菌のSODはMn-SODであることを解明した.本研究は、エノキタケの育種において、高温菌開発における最適生長温度特性発現、純白系品種開発における白色きのこの形成、の最重要2課題について、ヘテロカリオンにおける遺伝子発現のルールを解明し、きのこの新品種開発に活用することを目的とする。平成5年度の研究は、2核菌糸における温度特性遺伝形質および子実体の白色化と関連する2酵素の活性制御に関する遺伝形質発現の規則決定を目標とし、次の成果を得た。(1)高温性遺伝形質では、試作した2核交雑株における高温株の出現頻度は総数の51%で、高頻度発現は両者が高温性1核親株の場合で、1親株以上が高温株であることが必須条件であった。高温1核株間の交雑ではA1B1×A2B2とその逆交配で高温株が80%以上であったが、A1B2×A2B1とその逆交配では59%および35%で、高温菌育種におけるA1B1+A2B2の核型構成の優位性と、2核菌糸の核分裂における核の上下性と発現の関連が推察された。(2)本菌子実体白色化の機構は、細胞内還元反応系としてのSOD比活性の高さと、PO/SOD活性比で高い交雑株が白色性を示すことが推論された。交配分析では、白色交雑株の親株1核菌糸でいずれか一方が50U/mg以上の高SOD活性を有することが要件で、白色を示す交雑株はほぼ例外なく親株と同等以上の活性発現が見られ、1核菌糸株に白色形質の遺伝形質の存在と、交雑株における発現の遺伝的規則性が確認された。PO活性の発現では、交配株と、親株1核菌糸での発現に規則性は見いだせなかった。(3)エノキタケの染色体数をPFGE分析で8本と推定した。同一系統内1核および2核株は同一のDNAサイズであったが、異品種では一部染色体のサイズに違いがあった。以上の研究により、エノキタケの育種において、応用可能な、高温性品種および白色子実体形成品種に関する経験的遺伝則と育種基本技術が確立された。
イオン吸着と結晶成長モード制御による高強度・高延性電析Al合金の創製

イオン吸着と結晶成長モードを制御したジメチルスルホン浴を用いた電解析出法により、高強度・高延性アルミニウム合金を作製することを目的とする。第一原理計算と実験により、脆化元素およびミクロ欠陥フリーの材料創製による延性発現と、固溶強化、結晶粒微細化強化による高強度化を両立した、現在の非熱処理型商用アルミニウム合金の強度と伸びのトレードオフを超える、引張強度500 MPa、伸び10%を示す材料の創製を目指す。
ロールシャッハ・テスト成人基準データの作成

研究の最終的な目的は、片口法による健康な成人のロールシャッハ反応の規準データ(normtivedata)を作成することにある。本研究では、収集されたロールシャッハデータプールの中から、年齢・年代別人数が可能な限り等しくなるようマッチングしてサンプリングし、暫定的なものであるが、N=260人(女性=130人、男性=130人、年齢平均33.06歳)からなる被験者サンプルを完成させた。そのデータから、各図版の「反応領域図」と「反応出現頻度表」を作成し、現在の成人のロールシャッハ反応の特徴を検討した。なお、反応領域に関しては、得られたロールシャッハ反応を検討した結果、各図版において出現率の高い領域に関しては新設領域を設けている。各図版における領域ごとの反応出現率を検討した結果、暫定的なものながら次のような結果を得た。1.片口法では第VIII図版で「花」反応がP反応とされている。その領域は従来D2領域とされていたが、出現率はP反応の基準に達しておらず、W領域の「花」反応もP反応に含めることが適当であると考えられる。2.第IV図版において「人間像」反応の出現率が高く、包括システムと同様に、片口法においてもP反応とすることが適当と考えられる。今後の展望としては、1.基準データの数を増加させて得られた知見を確実にしていくことと。2.結果に基づき全図版のP反応を検討し新たな「P反応リストJを作成すること。3.日本人の人格特徴や対人関係のあり方を考察し諸外国との比較をおこなっていくこと。などがあげられる。などがあげられる。我が国の片口法ロールャッハ・テスト(以下ロ・テスト)の成人基準データは、片口安史により作成されたものである。しかし、近年、日本人の人格特徴は急激に変化しつつあり、かつての基準データが現実に合わなくなってきていると考えられるため、最近のデータによる基準データの作成が急務とされる。そこで、東京都及び近県在住の成人(18才以上)を対象にロ・テストデータを収集し、被験者数N=500ケースを目標に成人基準データを作成しつつある。研究の具体的な目的としては「反応の出現頻度表」「反応領域図」「P反応リスト」を新たに作成することにある。現在までに収集されたデータに基づいて、主として、P反応の変化を検討している。まず、第VIII図版のP反応である「花」反応に関しては、領域はD2とされていたが、W領域の「花」反応の出現頻度が高いという結果が得られた。したがって、D2領域だけでなくW領域も含めた「花」反応をP反応とすることが示唆される。なお、「花」反応がP反応であることがあらためて確認されたことは、日本人の情緒性を考える上で重要な意味を持つと考えられる。第IV図版では、Hまたは(H)と分類される「人間像」反応の出現頻度がP反応の基華に達すると予想される。包括システムでは、米国のExner(1990)や我が国の高橋・西尾(1994)がP反応としているが、片口法においてもP反応として採用される可能性が高い。これも日本人の人格特徴の変化を示す重要な特徴と考えられる。第I図版に関しては、従来の「こうもり」「蝶または蛾」反応に加えて、動物もしくは人間の「顔」反応が増加している傾向が見られる。今後は、成人基準データを完成させるなかで上記の結果を確認していくと共に、他の図版のP反応の変化に関しても検討していく計画である。片口法ロールシャッハ・テスト(以下ロ・テスト)の解釈の基礎となる基準は片口安史により作成された。しかし、日本人の人格特徴の時代的変化が指摘されており、かつての基準が現実に合わなくなってきていると考えられる。そこで、最近のデータによる成人基準データの作成が急務とされる。

本研究は、健常成人を対象にロ・テストデータを収集し、被験者数N=500ケースからなる成人基準データを作成することを目的としている。具体的には「反応の出現頻度表」「反応領域図」「P反応リスト」を新たに作成することにある。現在までに収集されたデータに基づいて、これまでに図版ごとに反応の出現頻度を計算し、P反応の時代的変化を検討している。まず、第VIII図版のP反応である「花」反応に関しては、従来、領域はD2とされていたが、W領域の「花」反応もP反応に含めることが適当であるという結果を得た。第IV図版では、従来の「毛皮類」反応に加えて「人間像」反応をP反応に加えることができるという結果を得た。米国では、Exner(1986)が包括システムにおいてすでにP反応としているが、日本でも「人間像」反応が増加しているという結果は日本人の人格特徴の変化を示すものと思われる。また、人間像が(H)化していることも判明したが、このことも現代日本人の人格特徴を示す重要な点と考えられる。第II図版、第III図版、第VII図版の「人間像」反応に関しては、いずれもP反応であることが再確認された。なお、米国の包括システムでは第II図版の人間は今のところP反応となっていないので、この点は日本人と相違している。今後は、成人基準データを完成させるなかで上記の結果を確認していくと共に、他の図版のP反応の変化に関しても検討していく計画である。
「ジェンダーの主流化」とアジアの平和構築

本研究の目的は、人間の安全保障の視点に立ち、平和構築のあらゆるプロセスにおいて女性の参画を進めることの重要性と、その参画が地域の弱者の能力強化(エンパワーメント)に与える影響について明らかにすることであった。国際連合(国連)は、一連の安全保障理事会(安保理)決議を基に、平和移行期の女性の役割の制度化や規範化を進め、国際社会に新たな視座を与えてきた。近年の決議では、紛争下での弱者の保護を進めながら、和平プロセスなどの意思決定過程における女性の参画の重要性を強調してきた。そこで、本研究では、ジェンダーに対する国際社会の認識の変化について安保理決議を軸に整理した後、近年の平和構築活動における女性の参画に注目して考察した。本研究を進めるうちに、平和の定着が進まない要因の一つとして、法やジェンダーなどの価値・規範が当該社会で根付き難いこと、また、国際社会と現地の間に規範や価値の認識について大きな隔たりがあることが明確になった。社会の基礎としての法律や規範の共有は国際秩序の維持のために必要であるが、平和移行期の国家や、法律や規範は守るべきだという認識が社会の構成要素に共有されていない国家においては、他のアクターとの規範価値の共有は容易ではない。支援する側がどのようなアプローチで進めれば、当該社会と法や価値・規範を共有することが可能になるのかについて研究を進める必要がでてきた。そこで、法や価値・規範の共有における多様なアクターの関与と調整に注目して、国連が進めてきた法制度づくりと価値規範の伝播の努力について分析をおこなった。研究の成果として、学会や研究会での報告、数本の論文を執筆することができたが、女性の平和活動への参画が地域の弱者のエンパワーメントに与える実質的な影響については、調査対象の選択、時間的制約から実現することができなかった。引き続き調査を続けている。本研究の目的は、平和構築のプロセスにおいて女性の参画を進めることの重要性と、その参画がアジア地域の弱者の能力強化(エンパワーメント)にどの程度の影響を与えているのかを人間の安全保障の視点に立ち、明らかにすることである。2016年度は、国連が国際社会において制度化や規範化を進めてきた平和構築への女性参画に関する一連の安保理決議を整理した。また、ジェンダーの主流化と女性のエンパワーメントが平和への活動に与える影響についてより良く理解するため、歴史的背景、政治的背景、国際環境についてついての先行研究の整理と関連資料の収集、整理を行った。とくに、国連安保理で採択された平和構築およびジェンダー関連の決議については読み込みを行った後、リストを作成することができた。さらに、2017年度には平和への移行期にあるアジア諸国(とくに、インドネシアや東チモール)において国政を問う選挙が行われることから、当該国の基礎資料の収集と文献整理も行った。初年度の成果の一部は、「平和構築の新たな潮流と「人間の安全保障」:ジェンダーの視座の導入に注目して」として、山田満[編著]『東南アジアの紛争予防と「人間の安全保障」:武力紛争、難民、災害、社会的排除への対応と解決にむけて』(明石書店、2016年)の第4章に所収した。また、別のプロジェクトで早稲田大学に招聘したインドネシアおよび東チモールの市民団体の代表者から、紛争後の国家における選挙と市民社会の役割について意見を聞き、議論する機会を持つことができた。2017年の大統領選挙と国民議会選挙への課題について彼らから得た情報を今後の調査と執筆活動に活かす予定である。2016年度に海外調査のための旅費として予算を立てていたが、2017年度に、平和への移行期にあるアジア諸国(とくに調査対象となるインドネシアや東チモール)で国政選挙がおこなわれることから、夏以降に、それらの選挙のプロセスやその後の国政状況を調査したい意向があり、2017年度に予算を持ち越した。本研究の目的は、平和構築活動における女性の参画が特にアジア地域の弱者の能力強化(エンパワーメント)や社会の再建にどの程度影響を与えているのかについて明らかにすることである。2016年度は、平和構築活動への女性の参画に関する累次の国連安保理決議を整理した。研究成果の一部として、山田満編著『東南アジアの紛争予防と「人間の安全保障」:武力紛争、難民、災害、社会的排除への対応と解決に向けて』(明石書店、2016年度)の中で、「平和構築の新たな潮流と『人間の安全保障』:ジェンダー視座の導入に注目して」を執筆した。2017年度は、アジアにおける平和構築における女性の参画の現状についての資料収集と情報交換をタイ、シンガポール、ニューヨークでおこなった。また、平和構築活動において、法や規範・価値(正義、民主主義、人権、ジェンダーなど)がどの程度共有されているのかについて論理的な考察も進めた。平和構築活動に関わる多様なアクター間で、国連が進めてきた秩序の回復と維持のための法や価値規範(正義、民主主義、人権、ジェンダーなど)の伝播がローカルなレベルでどの程度共有されているのか、また、活動に関与するアクター間で共通の価値規範を共有することの難しさについて考察した。研究成果の一部として、「安全保障概念の多様化と国連安保理決議」『アジア太平洋討究白石昌也教授

退職記念号』31号、早稲田大学アジア太平洋研究センター、2018年3月、121-138頁のほか、日本国際平和構築協会研究大会において、「国際秩序の維持と平和構築戦略としての『法の支配』:普遍的な価値基準として法機能は共有されうるのか?」『平和活動における法の支配の変遷』(東京大学駒場キャンパス、2017年12月2日)で報告をおこなった。アジアの平和構築活動におけるジェンダーの主流化状況と、活動に関わる様々な行為主体(アクター)間でのジェンダーを含む規範・価値、法秩序の共有状況に関する資料の整理と論理的考察は進めることができたが、対象となる国を絞り切れていないため、現地の状況調査という点で遅れている。最終年度はこの点に留意しながら研究を進めたいと考えている。本研究の目的は、人間の安全保障の視点に立ち、平和構築のあらゆるプロセスにおいて女性の参画を進めることの重要性と、その参画が地域の弱者の能力強化(エンパワーメント)に与える影響について明らかにすることであった。国際連合(国連)は、一連の安全保障理事会(安保理)決議を基に、平和移行期の女性の役割の制度化や規範化を進め、国際社会に新たな視座を与えてきた。近年の決議では、紛争下での弱者の保護を進めながら、和平プロセスなどの意思決定過程における女性の参画の重要性を強調してきた。そこで、本研究では、ジェンダーに対する国際社会の認識の変化について安保理決議を軸に整理した後、近年の平和構築活動における女性の参画に注目して考察した。本研究を進めるうちに、平和の定着が進まない要因の一つとして、法やジェンダーなどの価値・規範が当該社会で根付き難いこと、また、国際社会と現地の間に規範や価値の認識について大きな隔たりがあることが明確になった。社会の基礎としての法律や規範の共有は国際秩序の維持のために必要であるが、平和移行期の国家や、法律や規範は守るべきだという認識が社会の構成要素に共有されていない国家においては、他のアクターとの規範価値の共有は容易ではない。支援する側がどのようなアプローチで進めれば、当該社会と法や価値・規範を共有することが可能になるのかについて研究を進める必要がでてきた。そこで、法や価値・規範の共有における多様なアクターの関与と調整に注目して、国連が進めてきた法制度づくりと価値規範の伝播の努力について分析をおこなった。研究の成果として、学会や研究会での報告、数本の論文を執筆することができたが、女性の平和活動への参画が地域の弱者のエンパワーメントに与える実質的な影響については、調査対象の選択、時間的制約から実現することができなかった。引き続き調査を続けている。2016年度の基礎資料の収集と文献整理を通じて、平和構築活動への女性の参画を進めてきた国家としてインドネシアと東チモールを調査対象と考えていることから、2017年度は現地調査を進める予定である。2017年度に大統領選挙および国民議会選挙があることから、選挙のプロセスと前後の情勢を鑑みながら調査を進めたい。また、調査の際に、シンガポールの南洋工科大学ラジャトナム国際学センター内にある非伝統的安全保障のネットワーク(Consortium of Non-Traditional Security Studies in Asia)を訪問し、情報収集と会合を持つ予定である。2016年度に整理を行った安全保障分野におけるジェンダーの主流化についての考察と、2017年度におこなった平和構築活動に関与する様々なアクター間の法規範・価値の共有についての考察、また、アジアにおける平和構築活動への女性の参画状況の資料収集を基に、最終年度は対象となる国を絞って状況を調査する予定である。
ChIP-seq法によるヘテロクロマチンの多様性の解明

染色体上のヘテロクロマチンと呼ばれる領域は、遺伝情報を安定に維持するための染色体構造を作り出したり、発生・分化過程に応じた遺伝子の発現を制御するために重要な役割を果たしています。本研究では、次世代シーケンサーによる解析を駆使したChIP-seq法を用いることで、ヒト細胞のヘテロクロマチンがどのようなタンパク質の組み合わせによって成り立っているか明らかにしました。染色体上のヘテロクロマチン領域は、セントロメアやテロメアなどの染色体構造の維持や、エピジェネティックな遺伝子発現の制御に重要な役割を果たしている。我々はヘテロクロマチン機能を分子レベルで明らかにするため、構成的ヘテロクロマチンに特異的な9番目のリジン残基がメチル化されたヒストンH3を認識するHP1と結合するタンパク質を、質量分析器を用いて網羅的に82種類同定してきた。この知見をさらに発展させるため、本研究ではクロマチン免疫沈降(ChIP)法と次世代シーケンサーによる解析を組み合わせることで、ヒト細胞のヘテロクロマチンについて、"それぞれのヘテロクロマチン領域が、どのようなタンパク質により構築されているか"について、明らかにしようとしている。本年度はまず、染色体上での結合部位が既に知られているCTCFタンパク質をモデルとして用いて、ChIP法の最適化、次世代シーケンサーから得られる配列情報から実験系を評価するための統計値抽出、目的タンパク質の染色体上での結合領域を決定するための情報処理系の確立を行った。その結果、ChIP-seq法で目的タンパク質の染色体上での結合領域を決定できるようになっただけでなく、ChIP実験系の善し悪しも評価できるようになった。この系を用い、15種類のHP1結合タンパク質、HP1の3つのサブタイプ、RNAポリメラーゼIIについてChIP-seq法による染色体上での結合領域の決定を試みた結果、HP1結合タンパク質は、いずれもHP1と結合するにもかかわらず、それぞれが染色体上で特徴的な結合パターンを示すことが明らかとなった。このことから、構成的ヘテロクロマチン領域はそれぞれ異なる機能も有することが示唆された。ヘテロクロマチン機能を分子レベルで明らかにするため、これまで構成的ヘテロクロマチンに特異的な9番目のリジン残基がメチル化されたヒストンH3(H3K9me3)を認識するHP1と結合するタンパク質を質量分析器を用いて網羅的に82種類同定してきた。しかしヘテロクロマチンの機能を明らかにする上では、プレイヤーを知るだけではなく、これらが実際染色体上のどこで、どのような組み合わせで機能しているのかを明らかにすることがまず必要である。そこで昨年度に確立したクロマチン免疫沈降法と次世代シーケンサーによる解析法(ChIP-seq)によって、新規HP1結合タンパク質群の染色体上での分布を調べた。その結果、これら新規因子の一つHBiX1の作る2者タンパク質複合体が、不活性化X染色体全体(染色体全体がヘテロクロマチン化されている)に局在することを見いだした。またヒト不活性化X染色体が既に報告されているように、HP1およびポリコームという2種類の異なる分子機構からなるヘテロクロマチンによって形成されていることを確認した。この上でX染色体関連因子のRNAi法によるノックダウンとChIP-seq法を組み合わせることで、HBiX1複合体の不活性化X染色体への局在機構を明らかにすることができた。さらにHBiX1複合体が、不活性化X染色体の高次構造形成に必須であることを見出し、これまで不明であったヘテロクロマチンがどのようにしてコンパクトな染色体構造をつくりだすのかの分子機構の一端を明らかにした。
ノルウェーの教育政策における多文化主義とその実践にかんする研究

本研究は、多文化共生に資する教員養成や教養プログラムのあり方を明らかにすることを目的としている。本研究では、多文化共生社会において必要なスキルである多様性コンピテンシーに注目し、(1)日本とノルウェーの教員養成プログラムが、多様性コンピテンシーにどのように対応しているか(2)教員養成課程以外の学生に対し、多様性コンピテンシーを育成する機会がどのように提供されているか(3)学生および(4)担当教員が大学のプログラムを多様性コンピテンシーの視点からどう捉えているかについて分析する。これらを通じ、こんにちの多文化共生に資する大学教育のあり方を明らかにし、実質的な提言を行うことを目指す。
構造設計が自在な有機分子還元剤による還元反応の革新と機能開拓（国際共同研究強化）

固体表面上のオキソ種の観測には、ラベル化酸素を用いた反応活性種の形成が重要であり、ラベル化酸素を高効率で活性化する方法論が必要とされている。本申請者がこれまでに研究を進めてきた、金属塩を副生することなく温和な条件で使用可能な還元剤が、酸素分子の活性化に対しても高活性を示し、二電子還元体であるビス(トリメチルシリル)ペルオキシドを高収率で与えることを見出した。とくに、有機ケイ素還元剤に対して1当量の酸素分子を用いるのみで、その二電子還元体が得られる点に特徴があり、高価なラベル化酸素を用いる効率的なラベル化オキソ種生成に向けた道筋をつけることができた。さらに、シリカ表面担持化学種として頻繁に用いられるイミド金属種に関する研究を進めた結果、イミドバナジウム錯体に対して、これまで開発してきた有機ケイ素還元剤、もしくは、アニリン誘導体のトリメチルシリル化体を添加剤として用いた場合に、アルキン、アゾベンゼン存在下、多置換ピロール誘導体が触媒的に得られることを明らかにした。また、反応機構解析により、アゾベンゼンの窒素間二重結合の切断にはイミド配位子を有する低酸化数のバナジウム錯体が有効であり、その結果生じるビス(イミド)バナジウム錯体に対するアルキンの環化付加が鍵段階として含まれることが分かった。類似の反応がチタン錯体により進行することが報告されているが、その場合にはモノ(イミド)チタン錯体が活性種であり、チタンとバナジウムにおいて触媒活性種の構造が大きくことなる。また、ビス(イミド)バナジウム錯体を別途合成し、その構造解析の結果、イミド配位子が比較的折れ曲がった形式でバナジウムに結合しており、その結果、高い反応性を示すことが明らかとなった。固体触媒表面上での有機ケイ素化学種による還元反応が、当初見出したタングステン以外にも、様々な有機分子に対しても有効であることを明らかとし、特に酸素分子活性化は活性化されたラベル化酸素化合物の合成に非常に有効であることが分かった。その結果、固体表面上の化学種の分析が格段に容易なものとなり、表面上のオキソ金属種の反応性解明につながるとして新たな進展が期待される。低酸化数化学種を用いた触媒反応開発を行う研究者とディスカッションを行う中で、アメリカの研究者との間で共同研究を進め、有機ケイ素化合物を用いた触媒的なピロール合成反応の開発に成功し、さらに、固体表面への適用可能性やその他のイミド金属種の反応性解明についても同時並行で研究を進めている。内定年度:2015固体表面上のオキソ種の観測には、ラベル化酸素を用いた反応活性種の形成が重要であり、ラベル化酸素を高効率で活性化する方法論が必要とされている。固体表面上の化学種の還元には、金属塩を副生することなく温和な条件で使用可能な還元剤の利用が重要である。これまでの検討において、シリカ表面上にタングステン錯体を担持し、その後、酸素雰囲気下で酸化処理することで得られたシリカ表面上の単一酸化タングステン種を用いて、還元作用を示す有機ケイ素化合物により処理したところ、速やかに表面上での還元反応が進行し、低酸化数の化学種がシリカ表面上に形成することが分かった。さらに、アルケン存在下で還元反応を行った場合には、アルケンメタセシス反応が進行することを明らかとしてきた。さらに、本手法の拡大を狙って、類似の手法をモリブデン錯体に適用したところ、錯体の担持により、シリカ表面にはモリブデンジオキソ種が生成することが分かった。

また、有機ケイ素化合物で処理した場合には、一つのオキソ配位子が遊離することで4価のモリブデン種が生じることを見出した。さらに、タングステン種と同様に、得られた低酸化数化学種はアルケンメタセシス反応に対して活性を示すことが分かった。それぞれ得られた化学種である酸化モリブデン担持種と有機ケイ素化合物によりした還元種の各種X線分光測定による解析から、シリカ表面には6価のモリブデンが担持されており、有機ケイ素化合物と反応させることで、主に2電子還元反応が進行した4価の化学種が生じることが分かった。モリブデンの低酸化数化学種は容易に会合し、触媒活性を示さない一方、シリカ表面上に分散担持することで、高い触媒活性を維持する低酸化数化学種が得られることを見出した。固体触媒表面上での有機ケイ素化学種による還元反応が、当初見出したタングステン以外にも様々に適用可能であることを明らかとし、新たに適用したシリカ担持モリブデン種においても還元活性化が可能であることを明らかにした。さらに、有機ケイ素化合物の固体触媒への応用を図るうえで、酸素活性化に関する興味深い知見を得ており、当初の計画を超えて新たな進展が期待される。固体触媒に適用可能な還元剤として開発を進めてきた有機ケイ素化合物と各種シリカ担持金属錯体の反応による低酸化数化学種の発生法に関して検討を開始した。これまでの検討結果として、均一系溶液中では還元反応後に低酸化数化学種が会合し、触媒性能の発現が困難である場合において、シリカ表面に錯体を担持することで会合を抑制し、基質との反応点を有する化学種を生成可能であり、さらにはオレフィンメタセシス触媒に対して高い反応性を示すことを明らかにしてきた。そこで、各種前周期遷移金属錯体のシリカ表面への担持実験を行い、700°C程度の高温条件下で真空乾燥したシリカを用いることで金属錯体が会合することなく表面上に分散した金属錯体担持シリカが得られた。それぞれの錯体担持サンプルは各種固体NMRを用いて解析し、シリカ表面での結合様式を明らかにした。続いて、還元剤として作用する様々な構造の有機ケイ素化合物を用いてシリカ担持金属錯体の還元反応を行ったところ、有機ケイ素化合物の構造に応じて還元反応の進行の程度を制御可能であることを明らかとした。特に6族遷移金属錯体を担持したシリカサンプルにおいて、還元反応後に様々なオレフィン基質を加え、その触媒作用について検討し、オレフィンメタセシス反応や重合反応、オリゴマー化反応など、金属の種類に応じて触媒反応特性が大きく異なることを見出した。また、還元剤との反応後の化学種は様々な酸化数を含むことから、各種X線測定による酸化数の特定を行った。固体触媒の還元反応には、従来、水素ガス等を用いて非常に高温下で処理する技術が用いられてきた。この手法は還元剤が容易に入手できることから幅広く用いられてきた一方、温和な条件下での還元反応は困難であり、その結果、固体触媒で用いることのできる基質が限定されるという問題点を有していた。また、その他にも様々な還元剤が報告されている一方、多くの場合に還元剤由来の塩が形成するため、固体表面上の反応点を阻害し、触媒劣化につながっている。それらの諸問題の解決法として還元反応後に金属塩等を副生しない還元剤を開発しており、これまでに様々な均一系錯体に対して適用してきた。
教員を志望する高校生へのキャリア支援：学部教員養成以前の教職カリキュラムを考える

1年目は、高校における教職を志望する生徒のためのプログラム(教員基礎コース等)の実態調査を中心に計画、実施した。具体的には、千葉県内の教職を志望する生徒のためのプログラムをもつ高校の実態調査(講師派遣および千葉大学での交流会の開催)および京都市立塔南高校教育みらい科の聞き取り調査を行った。聞き取り調査を行った高校を比較するだけでも、内容や授業形態(例えば、コースとして独立しており、教育課程に組み込まれている形態やプログラムの一部だけが教育課程として認められる形態など)において様々な取り組みがなされていることが明らかになった。これらの差異が、受講者の動機づけや教職に対する意識等に影響を与える要因となりうると考えられる。さらに、教職を志望する学生のためのプログラムに高校時代に参加し、現在教育学部に在籍している大学生に聞き取り調査を行い、受講者から見たプログラムの意義や効果について情報を収集した。教員を志望する高校生のためのプログラムをもつ高校(特に県外の先進校)の実態調査が計画通りに実施できなかった。2年目の実態調査の計画に加え、1年目で実施できなかった調査を実施し、各プログラムの特徴や効果をより明確にとらえたい。それらを踏まえて、フォーラムを開催し、プログラムを実施している高校の教員、受講生らとともに、プログラムのあり方を検討する機会を提供する。受講している現役高校生や高校時代にプログラムを受講した大学生の聞き取り調査、担当している高校教員等の聞き取り調査も継続して行う。計画の全体的な遅延のため、1年目に予定していた聞き取り調査が実施できなかった。次年度以降この調査を実施するため、旅費や謝金等として使用する予定である。
修験道組織の形成と地域的展開に関する研究

『聖護院文書』に含まれる中世史料について調査を行い、そうした史料の複写作業を実施した。複写を終えた史料は整理分類し、順次翻刻作業を進めている最中である。『聖護院文書』などの分析の結果、一六世紀初頭に新たな経済基盤の構築を目指す聖護院門跡側の動向と、檀那場の保持・拡大を図る在地山伏側の意図が結びつき本山派成立へ至ったことが明らかとなった。本研究は修験道本山派の成立過程とその地域的展開を追究することを目的に、1門跡と院家を中核とした中央組織の変遷、2〈頭山伏〉を中核とした在地山伏集団(地方組織)の形成過程、という二つの視角からアプローチを試みた。本年度も昨年度に引き続き、聖護院および聖護院古文書室のご協力のもと『聖護院文書』の調査及び複写を行った。今年度は『本山修験』に掲載された『聖護院文書』目録をすべて入手し、これをもとに事前に中世文書のピックアップ作業を行い、そのうえで、76・77、89箱の複写作業を完了した。複写を終えた史料は現在、整理分類作業を行っており、これが終了した史料から順次翻刻などを行っていく予定である。こうした調査の過程で得た知見をもとに、これまで研究の手薄であった鎌倉末室町初期における聖護院門跡の動向を法流や武家祈祷との関係から検討した。この研究成果については、「一四世紀における武家祈祷と寺門派門跡」(『学習院史学』51号、2013年)として発表ている。また、昨年度から引き続き自治体史の史料収集・分析を行い、年行事職という新たな「職」が戦国期に登場する歴史的背景についても検討を進めた。こちらは2013年9月発行予定の『修験道史研究入門』(岩田書院)所収の「本山派の歴史と展開」においてその成果の一部を発表した。これらの成果により、一六世紀初頭に新たな経済基盤の構築を目指す聖護院門跡側の動向と、檀那場の保持・拡大を図る在地山伏側の意図が結び付き本山派成立へ至ったことが明らかとなった。本研究は修験道本山派の成立過程とその地域的展開を追究することを目的に、(1)門跡と院家を中核とした中央組織の変遷、(2)〈頭山伏〉を中核とした在地山伏集団(地方組織)の形成過程、という二つの視角からアプローチを試みる。本年度は本研究の軸である『聖護院文書』の調査・複写を行った。『聖護院文書』は聖護院古文書調査室によって調査・整理が行われている最中であり、その大部分が未翻刻・未紹介の史料群である。中世史料も比較的多く残されており、その学術的価値は極めて高い。調査は聖護院古文書調査室長である首藤善樹氏の協力のもと行った。『山岳修験』掲載の目録をもとに『聖護院文書』の全体像の調査と把握から始めた。その後、中世史料の多く含まれている81箱86箱の複写を進め、これを終了した。今後さらに、中世史料を優先的に調査・複写を行っていく予定である。また、〈頭山伏〉概念の提示のために関東・東北域の自治体史などを中心に史料の収集・分析を行った。これにより、〈頭山伏〉と同行山伏との関係などが具体的に明らかになり、その実態を深めることができると同時に、地方の山岳霊山と〈頭山伏〉の関係性の解明などの新たな課題を見つけることもできた。さらに、史料の分析から〈頭山伏〉と聖護院門跡の関係を見るうえで、年行事職という新たな「職」の登場が重要な役割を果たしていたことも明らかとなった。今後は年行事職を媒介として両者が結びつく歴史的背景に踏み込んで検討を進める予定である。当初の計画通り、『聖護院文書』の調査および複写を進めることができた。その過程で、聖護院古文書調査室長の首藤善樹氏から『聖護院文書』についてのさまざまな教示を得ることができたことは大きな収穫であった。複写した『聖護院文書』については現在分類の上翻刻作業を進めている最中である。在地の史料については、関東・東北域の県史をはじめとした自治体史の総めくり作業を進めているところである。今後も継続して『聖護院文書』の調査・複写作業を進めていく予定である。『聖護院文書』の調査を効率よく行ってくために、大学院生数名に調査補助員として参加してもらう予定である(内諾済)。また、京大古文書室に所蔵されている『聖護院若王子記録』という史料の閲覧も行う予定である。これらの収集した史料をアルバイトとともに整理し、翻刻を進めていく。また、自治体史の総めくり作業については、関東・東北域の県史が終わり次第、市史・町史へと移行し総めくり作業を進める予定である。『聖護院文書』の調査(三重県伊賀市)は私と調査補助員3名の計4名で、2泊3日の予定で行う。

費用として20万円程度を見込んでいる。京大古文書室の調査は2泊3日で5万円程度を見込んでいる。これらの調査費用を「旅費」として25万円計上している。また、これと関連して史料整理のアルバイトを雇う予定であり、そのアルバイト代を「謝金」として6万円計上している。「消耗品代」としては日本中世史研究書・史料集代として10万円を計上している。「その他」として、論文などの抜き刷り代として4万円、史料などの複写代として5万円、合わせて9万円を計上している。
島孤高温型変成帯における地殻溶融過程の精密解析

本研究では(超)高温変成岩分布地域における,地殻溶融プロセスおよび花崗岩質マグマの発生について精密な解析を行うことを目的に,国内(日高,肥後変成帯),スリランカおよび南極ナピア岩体の野外調査と岩石学的解析を行った。これには,本研究費による偏光顕微鏡を駆使した.1.解析が進行中であったフッ素含有黒雲母の溶融実験を,ニューサウスウェールズ大学において再開続行した.黒雲母中のXF=0.3の場合1025°C,XF=0.6の場合1075°Cでも黒雲母は安定に存在し,超高温変成岩における黒雲母を含む鉱物共生の説明が可能になった.結果の一部は,平成7年9月の国際南極地学シンポジウム,平成8年8月の万国地質学会議で発表した.2.肥後変成帯において,約60日間野外調査を行った.調査は肥後変成帯全域における熱構造を明らかにする事を目的とし,あわせて再高温部における部分溶融過程の詳細を観察した.採取した膨大な試料から,サイフィリン-コランダムグラニュライトやザクロ石-コランダムグラニュライトを発見した.サフィリンは国内では日高変成帯に次いで2番目の産地となる.この岩石と類似の岩石はコートランド岩体で見出されるだけで,著しくAl,Mgに富むSi不飽和な岩石であり,地殻下部(810kbar,950°C)における部分溶融にともなう残留固相とみなされ,部分溶融に関連する黒雲母はXF=0.2程度であることと調和的である.結果の一部は,平成8年度の地球惑星合同学会,地質学会,万国地質学会議で発表し,国際誌にも投稿中である..3.日高変成帯においても約60日間野外調査を行い,変成帯のほぼ全域について部分溶融過程の詳細を観察した.また,塩基性変成岩の部分溶融についても検討するため,変成帯全域の各種各閃岩類の化学組成を再検討し,著しい南北変化が確認された.成果の一部は,地質学論集等で公表した.本研究では(超)高温変成岩分布地域における,地殻溶融プロセスおよび花崗岩質マグマの発生について精密な解析を行うことを目的に,国内(日高,肥後変成帯),スリランカおよび南極ナピア岩体の野外調査と岩石学的解析を行った。これには,本研究費による偏光顕微鏡を駆使した.1.解析が進行中であったフッ素含有黒雲母の溶融実験を,ニューサウスウェールズ大学において再開続行した.黒雲母中のXF=0.3の場合1025°C,XF=0.6の場合1075°Cでも黒雲母は安定に存在し,超高温変成岩における黒雲母を含む鉱物共生の説明が可能になった.結果の一部は,平成7年9月の国際南極地学シンポジウム,平成8年8月の万国地質学会議で発表した.2.肥後変成帯において,約60日間野外調査を行った.調査は肥後変成帯全域における熱構造を明らかにする事を目的とし,あわせて再高温部における部分溶融過程の詳細を観察した.採取した膨大な試料から,サイフィリン-コランダムグラニュライトやザクロ石-コランダムグラニュライトを発見した.サフィリンは国内では日高変成帯に次いで2番目の産地となる.この岩石と類似の岩石はコートランド岩体で見出されるだけで,著しくAl,Mgに富むSi不飽和な岩石であり,地殻下部(810kbar,950°C)における部分溶融にともなう残留固相とみなされ,部分溶融に関連する黒雲母はXF=0.2程度であることと調和的である.結果の一部は,平成8年度の地球惑星合同学会,地質学会,万国地質学会議で発表し,国際誌にも投稿中である..3.日高変成帯においても約60日間野外調査を行い,変成帯のほぼ全域について部分溶融過程の詳細を観察した.また,塩基性変成岩の部分溶融についても検討するため,変成帯全域の各種各閃岩類の化学組成を再検討し,著しい南北変化が確認された.成果の一部は,地質学論集等で公表した.平成7年度の研究実績は以下の通りである.年度当初に実施したフッ素含有黒雲母の溶融実験および肥後変成帯での調査で新知見を得た.また,夏に実施した日高変成帯の調査に関しても新たな知見を得た.1.解析が進行中であったフッ素含有黒雲母の溶融実験を,オーストラリアのニューサウスウェールズ大学において再開続行した.黒雲母中のXF=0.3の場合1025°C,XF=0.6の場合1075°Cでも黒雲母は安定に存在し,超高温変成岩における鉱物共生の説明が可能になった.また,共存するメルト(マグマ)の組成等は福岡教育大学の分析機器を用いて解析中である.結果の一部は,平成7年9月にイタリア・シエナ市で開催された,国際南極地学シンポジウムで発表した.2.肥後変成帯において,約30日間野外調査を行った.調査は肥後変成帯全域における熱構造を明らかにする事を目的とし,あわせて最高温部における部分溶融過程の詳細を観察した.採取した膨大な試料から,サフィリンを多量に含むグラニュライトを発見した.これは日高変成帯に次いで,国内における2番目の産地となる.この岩石は世界的に極めて希な産出例しか無く,著しくAl,Mgに富むSi不飽和な岩石であり,地殻下部における部分溶融にともなう残留固相とみなされる.

緊急な報告の必要性があるため,岩石化学的,鉱物化学的解析を行い,上記実験結果と合わせて,平成8年3月の地球惑星合同学会および4月の地質学会で講演する.3.日高変成帯においても約30日間野外調査を行い,変成帯のほぼ全域について部分溶融過程の詳細を観察した.採取試料については,本研究費による偏光顕微鏡を駆使し,記載岩石学的検討を行っている.また,塩基性変成岩類の部分溶融を検討するため,その原岩についても再検討し,変成帯の中北部と南部で岩石化学組成が大きく異なることを見出した.この成果は,平成7年12月の構造地質研究会で発表した.本研究では(超)高温変成岩分布地域における,地殻溶融プロセスおよび花崗岩質マグマの発生について精密な解析を行うことを目的に,国内(日高,肥後変成帯),スリランカおよび南極ナピア岩体の野外調査と岩石学的解析を行った.これには、本研究費による偏光顕微鏡を駆使した.1.解析が進行中であったフッ素含有黒雲母の溶融実験を,ニューサウスウェールズ大学において再開続行した.黒雲母中のXF=0.3の場合1025°C,XF=0.6の場合1075°Cでも黒雲母は安定に存在し,超高温変成岩における黒雲母を含む鉱物共生の説明が可能になった.結果の一部は,平成7年9月の国際南極地学シンポジウム,平成8年8月の万国地質学会議で発表した.2.肥後変成帯において,約60日間野外調査を行った.調査は肥後変成帯全域における熱構造を明らかにする事を目的とし,あわせて再高温部における部分溶融過程の詳細を観察した.採取した膨大な試料から,サフィリン-コランダムグラニュライトやザクロ石-コランダムグラニュライトを発見した.サフィリンは国内では日高変成帯に次いで2番目の産地となる.この岩石と類似の岩石はコートランド岩体で見出されるだけで,著しくAl,Mgに富むSi不飽和な岩石であり,地殻下部(810kbar,950°C)における部分溶融にともなう残留固相とみなされ,部分溶融に関連する黒雲母はXF=0.2程度であることと調和的である.結果の一部は,平成8年度の地球惑星合同学会,地質学会,万国地質学会議で発表し,国際誌にも投稿中である..3.日高変成帯においても約60日間野外調査を行い,変成帯のほぼ全域について部分溶融過程の詳細を観察した.また,塩基性変成岩の部分溶融についても検討するため,変成帯全域の各種角閃岩類の化学組成を再検討し,著しい南北変化が確認された.成果の一部は,地質学論集等で公表した.