hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アミノ酸による骨格筋タンパク質分解抑制シグナル伝達経路の解明

本研究は、骨格筋のタンパク質分解に対するアミノ酸の情報伝達経路を明らかにすることを目的とした。その結果、1)アミノ酸は、IGF-Iと異なりAKT-FOXO経路ではタンパク質分解を抑制しないこと、2)アミノ酸のロイシンはグルタミンが共存下では、アミノ酸トランスポーターを介した経路で骨格筋タンパク質分解を抑制するが、ロイシン単独では異なった経路で抑制することを明らかにした。以上の結果は、アミノ酸は様々な情報伝達経路を介して骨格筋のタンパク質分解を抑制していることを示している。マウス由来のC2C12筋細胞株を用い、アミノ酸含量が0倍(0X)、1倍(1X)、2倍(2X)のMEM培地を作成し、6または24時間培養した。ポジティブコントロールとして、IGF-1(10ng/ml)を用いた。その結果、タンパク質分解の指標である培地への3-メチルヒスチジン放出量は培地のアミノ酸量が増加するに伴い減少した。タンパク質関連遺伝子発現も同様の結果であった。AktならびにFOXO3aのリン酸化はIGF-1で検出されたが、アミノ酸添加では影響は見られなかった。次に、鶏胚由来の筋肉細胞を用い、ロイシン(Leu, 1mM)またはグルタミン(Gln, 1mM)ならびにシステムL-アミノ酸トランスポーター阻害剤(BCH, 10mM)をそれぞれ含む緩衝液で2時間培養した結果、タンパク質関連遺伝子であるアトロジン・1発現はLeu添加により減少したが、Glnでは影響は見られなかった。LeuとGln添加はより減少した。同時添加によりアトロジン-1発現の抑制効果は大きくなった。一方、BCH添加により、LeuとGlnの同時添加による抑制作用はキャンセルされたが、Leu単独の作用はキャンセルされなかった。以上の結果は、Glnとの共存下では、Leuはロイシントランスポーターを介した経路でアトロジン-1発現を抑制するが、Leu単独ではトランスポーター経由とは異なった経路でアトロジン-1発現を抑制することを示している。鶏胚由来の筋肉細胞を用いて、システムL-アミノ酸トランスポーターLAT1 siRNAの導入実験を行った。8種類のLAT1 siRNAを設計し、HiPerFectトランスフェクション試薬を用いて導入を試みたが、LAT1遺伝子発現の抑制効果はみられなかった。また、Lipofectamine 2000トランスフェクション試薬を用いて、LAT1 siRNAの導入を試みたが、LAT1遺伝子発現の抑制効果はみられなかった。次に、Lipofectamine RNAiMAXを用いてLAT1 siRNAの導入を試みた結果、2種類のsiRNAがLAT1遺伝子発現の抑制を抑制した。このsiRNA干渉技術を用い、LAT1 siRNA導入した鶏胚由来の筋肉細胞をロイシン(Leu, 1mM)、グルタミン(Gln, 1mM)または両方を含む緩衝液で2時間培養した結果、タンパク質関連遺伝子であるアトロジン-1発現はLeu添加により減少し、Glnでは影響は見られなかった。LeuとGlnの同時添加によりアトロジン-1発現の抑制効果は大きくなった。一方、LAT1 siRNAの導入によりアトロジン-1発現は減少し、LeuならびにGlnの影響はみられなかったが、LeuとGlnの共存下ではアトロジン-1発現は回復した。また、LAT1発現はLeu存在下で増加し、siRNAの導入によるLAT1の発現抑制に対しては、アミノ酸の影響はみられなかった。以上の結果から、筋肉においてアミノ酸トランスポーターを介してアトロジン-1発現は制御されている可能性が示唆された。
歯周病発症機構における血小板活性化因子(PAF)の役割

ヒト健康・炎症歯肉より抽出した脂質の定性をHPLC及び血小板凝集能を用いて行い、platelet-activating factor(PAF)を同定した。ヒト歯周組織におけるPAFの動態について検討し、ヒト炎症歯肉では健康歯肉に比べ高濃度のPAFが存在することを認めた。ウサギ好中球におけるPAFの細胞内カルシウム([Ca^<2+>]i)の動態について検討した。PAFによる[Ca^<2+>]i上昇はPAF受容体拮抗薬BN50739とphospholipase C(PLC)阻害剤U-73122により抑制された。また[Ca^<2+>]i上昇はprotein kinase C(PKC)を活性化するphorbor esterにより抑制されPKC阻害剤staurosporine及びcalphostine Cにより増強された。以上の結果よりPAFによる[Ca^<2+>]i上昇はPAF受容体を介し受容体と共役したPLCの活性化に起因しており、この[Ca^<2+>]i上昇はPKCにより抑制的に制御されていることが示唆された。FMLP(N-formyl-methionyl-leucyl-phenylalanine)による[Ca^<2+>]iの動態について検討した。FMLPの[Ca^<2+>]i上昇は初期の一過性上昇とそれに続く持続的上昇を認めた。この[Ca^<2+>]iの持続的上昇はBN-50739とPAF合成阻害作用を有するTPCK及びphospholipaseA_2阻害剤manoalideにより抑制された。以上の結果よりFMLPによる[Ca^<2+>]iの持続的上昇はPAFを介している可能性が示唆された。12-hydroxyeicosatetraenoic acid(12-HETE)による[Ca^<2+>]i上昇について検討した。12-HETEの[Ca^<2+>]i上昇はBN-50739及びTPCKにより抑制された。以上の結果より12-HETEによる[Ca^<2+>]i上昇はPAFを介している可能性が示唆された。以上の結果よりPAFが歯周疾患の発症に何らかの関わりを有している可能性が推察され、PAFによる好中球の活性化機序を解明することは歯周病発症機構におけるPAFの役割を明確にするのに不可欠と考えられ本研究を押し進める必要があると考えられる。
逆ミセルをシッフ塩基化学発光の反応場に利用するアミノ酸.たんぱく質のフロー定量

フェニルアセトアルデヒド(PAA)とアミノ酸とを反応させてシッフ塩基を得、これとフェントン試薬とを反応させる際に発生する光を測定するアミノ酸の化学発光定量系を開発した。又、反応場としての逆ミセル溶液の有効性を2つの化学発光系で確認した。まず、シッフ塩基生成において、均一溶液系および不均一溶液系で行わせ、種々の酸化剤を添加し、観察される化学発光について検討した。その結果、シッフ塩基生成はAOT逆ミセル溶液中で著しく加速されることがわかった。又、酸化剤にはフェントン試薬を用いた場合、最も強い化学発光応答を得た。AOT逆ミセルでのシッフ塩基生成速度はミセルサイズが小さくなるに従い大きくなる事が分った。アミノ酸のフローインジェクション化学発光定量法を確立した。定量下限1pmol100pmolという結果を得た。又、HPLC用検出系とする試みも行った。すなわち、ODSマイクロカラムを使い、アミノ酸を分離したのち、逆ミセル溶液を混合し、テフロン製反応管中でシッフ塩基を形成させる。続いてメタノールとフェントン試薬を混合、発光検出する系を開発した。チロシン、フェニルアラニン、トリプトファンおよびヒスチジンの定量下限それぞれ14、1、34および62pmolという結果を得た。さらに、化学発光反応系における逆ミセルの有効性を示す例としてシュウ酸ジエステル化学発光系を見出した。2,4,6-(トリクロロフェニル)オキザレートは過酸化水素との反応でジオキセタンを生成し、ケイ光物質の存在で強く化学発光する。逆ミセル利用により、シュウ酸ジエステルが水に難溶で、しかも加水分解されるという問題点を解決できた。また、アセトニトリル溶媒中で発光させる場合と比較し、10倍以上の感度向上を見た。提案した手法で過酸化水素定量が行える事を確認するとともに反応機構に関する理論的考察も行った。アミノ酸のモデル化合物として、アラニン、フェニルアラニンを選び、これらとフェニルアセトアルデヒドとのシッフ塩基反応を均一溶液系(メタノ-ル溶液)および不均一溶液系(CTAC,SDS,AOT溶液)でおこなわせ、また種々の酸化剤を上記の各溶液に添加し、その際に観測される化学発光について検討した。その結果、シッフ塩基生成はAOT逆ミセル溶液中で著しく迅速化されることがわかった(メタノ-ル溶液中のものと比較して約500倍加速される)。また酸化剤は、二価鉄/過酸化水素からなるフェントン試薬を用いた場合が、最も強い化学発光応答を与えた。AOT逆ミセルでのシッフ塩基生成速度は、ミセルサイズ(これは、Wo=[H_2O]/[AOT]の値で決定される)に大きく依存し、そのミセルサイズが小さくなるに従い反応が迅速化されることがわかった。これらの結果を基に、アミノ酸水溶液を測定試料としたフロ-インジェクション法の検討を行なった。フロ-系は、AOT逆ミセル溶液を流しそこにアミノ酸水溶液を注入しシッフ塩基を形成させる部分、フェントン試薬によりシッフ塩基を酸化させる部分、そしてその酸化によって生じる化学発光を検出する部分とからなる。フロ-系における諸条件の最適化を行ない、各種アミノ酸の定量性についての検討を行なった。その結果、各種アミノ酸が定量下限1pmol100pmolの範囲で定量できることが示された(ダイナミックレンジは10^3)。また、フェニルアセトアルデヒドから生成するシッフ塩基は450nmにけい光を有する事もわかった。

そこで逆ミセル溶液中でのシッフ塩基生成量をけい光測定により行ない、その反応速度の解析を行ない逆ミセルのシッフ塩基生成に及ぼす効果についての検討を行なっている。前年度の実験で、フェニルアセトアルデヒド(PAA)とアミノ酸とによるシッフ塩基生成が、AOT逆ミセル溶液で著しく増大する事を示した。そこで、シッフ塩基生成に対する逆ミセルの効果を検討するために、均一溶媒系(メタノ-ル)およびAOT逆ミセル系での反応速度を、シッフ塩基のけい光性を利用して(シッフ塩基は450nm付近にけい光を示す)調べた。その結果、逆ミセル系ではミセルサイズが小さくなるに従い、シッフ塩基生成の速度定数は著しく増大し、一方その逆反応速度定数は若干減少する事が示された。この結果、平衡定数はミセルサイズの減少と共に一特にW^0値(=[H_2O]/[AOT])が5付近から一著しく増大している事がわかった。また、ミセル内水相に可溶化しているアミノ酸の可溶化位置の推定を、数種類アミノ酸けい光寿命を測定して調べた。また、16種類のαーアミノ酸の疎水性(アミノ酸濃度に対する水の表面張力変化率、dσ/dC)とそれらから誘導化されたシッフ塩基の化学発光強度との間での相関も比較的良好であった。これらの結果より、疎水性の強いアミノ酸程シッフ塩基生成速度が高く、化学発光強度も大きい事が示された。つぎに、HPLCと前年度に行ったフロ-化学発光測定系との結合を行い、ポストカラム法によるアミノ酸の分離定量について検討した。逆ミセル系におけるシッフ塩基生成は、W_0値をできるだけ小さく、すなわち逆ミセル溶液中での水量をできるだけ小さくする事が必要である。そこで、HPLのカラムにマイクロカラム(内系1mm、長さ250mm)を用い、流量0.05ml/minに設定して、逆ミセル溶液中での水の濃度を極力小さくして実験を行った。移動相には、アセトニトニル:水を40:60の比で混合した溶液に、ラウリル硫酸ナトリウム、りん酸を添加した溶液を使用した。この結果、pmolレベルでのαーアミノ酸の分離、定量が行えた。また、シュウ酸ジエステル化学発光反応を逆ミセル溶液中で行わせると、その化学発光収率、及び発光強度が著しく増大することを見いだし、現在これについて検討中である。前年度迄の検討から、フェニルアセトアルデヒド(PAA)とアミノ酸とによるシッフ塩基生成が、Aerosol OT(AOT)逆ミセル溶液により著しく加速されることを見出した。このことを利用し、アミノ酸のシッフ塩基生成とフェントン試薬によるフロー化学発光測定系を開発した。又、HPLC用検出系とする試みも行った。本年度は引続き、以下の検討を行った。1.HPLCとの結合ODSマイクロカラムを使い、移動相流量0.05ml/minとしてアミノ酸を分離したのち、逆ミセル溶液(0.2M PAA-0.5M AOT/ヘプタン)を2.4ml/minの流量で混合し、テフロン製反応管(内径0.5mm,長さ3m)の温度を75°Cとしてシッフ塩基を形成させる。その後、メタノール(3.0ml/min)を混合し、さらに10^<-2>M過酸化水素水溶液(1.2ml/min)、10^<-3>M Fe^<2+>溶液(1.2ml/min)を混合、発光検出する系を開発した。
多糖結合ドメインを付加したキチナーゼおよびβ-1,3-グルカナーゼの性質検討

好アルカリ性放線菌Nocardiopsis sp.F96株由来のキチナーゼ(ChiF1)およびβ-1,3-グルカナーゼ(BglF)の機能向上および抗真菌活性の向上を目的として、これらの多糖分解酵素に多糖結合ドメインを付加したキメラ酵素を構築し、酵素学的性質検討を行った。多糖結合ドメインとして、Bacillus sp.J813株由来キチナーゼのキチン結合ドメインおよびBacillus circulans IAM1165株由来β-1,3-グルカナーゼのグルカン結合ドメインを用いた。キチン結合ドメインを付加したChiF1は不溶性キチンへの結合能が向上し、それに伴い加水分解活性が向上した。一方、グルカン結合ドメインを付加したBglFは種々の不溶性グルカンに対する結合能が向上し、キチン結合ドメインを付加したBglFは不溶性キチンだけでなくβ-1,3-グルカンに対する結合能の向上もがみられた。さらにこれらのキメラ酵素は不溶性β-1,3-グルカン加水分解活性の向上がみられた。また、多糖結合ドメインを付加した一部のキメラ酵素においては耐熱性の向上や、反応至適pHの変化がみられた。本研究で構築したこれらキメラ酵素の抗真菌活性を調べた結果、Trichoderma virideに対して抗真菌活性の向上がみられた。また、キチナーゼとβ-1,3-グルカナーゼを併用した際に抗真菌活性が相乗的に活性が高まることが示され、今後、本研究で構築したこれらキメラ酵素の抗真菌剤への応用が期待される。
水素脆化メカニズムに及ぼす応力速度効果と水素脆化特性の定量的評価手法の構築

本研究では,疲労条件下での応力集中部における水素凝集メカニズムに及ぼす応力速度効果を数値解析により明らかにし,実験的にも検証・考察を行い以下の知見を得た。1)水素濃度に関する「応力速度」の影響について数値解析を行った。この結果,鉄鋼材料やアルミなど多くの金属が有する「加工硬化に対してのひずみ速度効果」は無視できるものとの解析結果を得た。また,応力多軸度により水素凝集能力を評価できる可能性を示した。2)水素チャージ材に対する疲労試験からは,疲労負荷の負荷速度によりき裂成長挙動の変化が見られた。これにより,応力速度に依存して水素脆化メカニズムが変化する可能性を見出した。鉄鋼材料において材料中に水素が侵入することで発生する「水素脆化」現象は、未だにその原因が解明されていないが、材料中の水素濃度の局所的上昇により誘起されることが知られている。このため、応力誘起拡散現象と考えられる水素拡散凝集挙動を数値解析によって求める研究は多くなされているが、物資輸送論に基づく現象論的記述に関して深く考察を行った研究は少ない。申請者は、現象論的記述に着目し、応力解析にFEM・拡散解析にFDMを用いることで数値解の収束性や安定性を高めたプログラムを構築してきた。平成28年度は、このプログラムを基に数値解析の精度検討を行いつつ、水素拡散凝集挙動に及ぼす負荷速度特性を明らかにする研究を行った。具体的には、加工硬化係数に関するひずみ速度依存性を応力解析に追加し、疲労条件での水素凝集挙動に及ぼすひずみ速度(周波数)依存性を明らかにした。この解析結果から、加工硬化のひずみ速度依存性が高い材料ほど、すなわち、ひずみ速度の影響が大きいほど、疲労負荷時の水素濃度が上昇することが確認された。解析結果から、この時の水素凝集挙動は応力集中部の再降伏現象及びその範囲と深く関わっていると考えられるため、引き続き様々な応力条件下での拡散凝集挙動を解析する必要があると考えられる。耐水素脆性の設計を考えるうえで、材料の静的物性値以外にも、動的特性を考慮する必要性を数値解析的に示したことは工学的に重要な成果であるといえる。数値解析に関しては、当初の予定通りプログラムの改良と解析の実行を終え、結果を得ることができた。今後は様々な応力場での解析を実行し、予定通り研究を行い、解析結果をまとめられる見通しである。一方実験に関しては、平成28・29年度に「小型試験片を用いた水素脆化試験」を予定していた。このうち、平成28年度は水素量計測のための試料作成と疲労試験の予備試験に当てていた。試料作成は予定通り完了したが、疲労試験の予備試験が当初の予定よりも遅れ気味である。また、水素チャージに必要な実験装置の整備にも遅れが出ていた。この実験装置の整備・調達には目途がついたので、今後実験を軌道に乗せることは十分に可能であると考えられる。また、疲労試験機を2台同時に使用できるようになったことも、今後の実験に好影響をもたらすと考えられる。鉄鋼材料において材料中に水素が侵入することで発生する「水素脆化」現象は、未だにその原因が解明されていない。現在,水素濃度の上昇による金属結合への影響・局所塑性の促進・空孔生成エネルギの低下など様々な説が唱えられ,材料や使用環境によって破壊形態が変化する複雑なメカニズムを有していると推測できる。一方で,水素脆化は材料中の水素濃度が局所的に増加することによって誘起される。従って,材料中の水素凝集メカニズムを解明することで,水素脆化が誘起されにくい条件をも知ることができる。しかしながら,水素濃度分布の実験的観察が困難であるため,数値解析を用いて水素濃度分布を求めるための研究が行われている。本研究では,疲労条件下での応力集中部における水素凝集メカニズムに及ぼすひずみ速度を数値解析により明らかにし,実験的にも検証・考察を行った。本研究成果は,耐水素脆性が求められる構造物の設計や運用条件・破壊寿命予測などを可能とする。水素エネルギーインフラの安全性と経済性に寄与する重要な研究課題である。本研究では,水素濃度に関する「ひずみ速度」の影響について数値解析を行った。一方,水素凝集挙動自体には,「ひずみ速度が低いほど水素が凝集しやすくなる」という傾向があり,0.11ヘルツ程度の疲労条件下ではその影響が大きいことも確認された。加えて,水素チャージ材に対する疲労試験からは,疲労負荷の周波数によりき裂成長挙動の変化が見られた。これにより,ひずみ速度に依存して水素脆化メカニズムが変化する可能性を見出した。数値解析に関しては、プログラムが完成しているため今後様々な応力場、具体的には負荷応力を変えて解析を実行することで、予定通りの研究を進められる予定である。

解析のまとめにおいて、多軸応力を計算することでより簡便で設計に実用的な結果の整理方法を考慮していくことが課題となる。実験に関しては、水素チャージ試験の安定的な実施を行うことで実験を軌道に乗せる。使用できる疲労試験機の数が当初の予定の1台から2台へと増えたことにより、疲労予き裂の導入試験と疲労の本試験を同時並行的に行える研究環境を整えられたので、実験実施のうえでの障害はなくなったと言って良い。今後は計画通りに実験を進められる予定である。材料強度学実験が28年度から29年度へずれ込んだが、実験実施の目途が立ったので、水素測定に関する予算は予定通りの使用となると考えられる。使用予定の疲労試験機が1台増えたため、この試験機用の試験結果保存出力装置を新調する必要が出てきた。これは予備試験用の試験片作成費用から充当できると考えられる。
無縁化する社会の葬送墓制と公的支援に関する基礎的研究

本研究では、近親者のいない人が死亡した際、葬儀がどのように行われているか実態を把握し、個人化の進む日本社会での死の状況を照射することを目的とした。調査の結果、2010年代になってこのような死者が増加し対応に苦慮している地方自治体も多いことが判明した。また基本的には自治体が火葬、納骨を実施するが、さらに葬送儀礼やその後の慰霊祭なども行う自治体もあり、その対応は多様であることが明らかとなった。なかには民間団体と協力し、延命措置の有無や希望する葬儀や納骨について自己の意思を実現する仕組みを構築した自治体もあり、次第に個々人の意思に添った形で死を社会的に支える機制が生じつつあることを指摘した。官報における行旅死亡人公報のデータの整理分析により、市町村によって行旅死亡人の対応がかなり異なることが判明した。行政が自ら納骨場所を持っている地域や、寺院等に依頼する地域、またそれを担当する部署も多様であった。火葬に関しては、東京などの民営の火葬場が主であるが、自社努力によって火葬費用の減額が行われていることも判明した。これは民生といわれる生活保護受給者の葬儀でも同様であった。こうした多様性をふまえ来年度以降の項目を整理した。また行政による葬儀サービスの提供の事例として、松本市の葬祭センターの調査を行った。ここでは、かつては市民のほとんどが利用していたことが明らかになった。特に市職員が納棺等のサービスまで行っていた点は特筆に値する。しかし全国で斎場の利用が進むなかで、次第に斎場利用を目的として葬祭センターの利用が行われなくなっていった。また葬祭センターのサービスは、葬儀を積極的に対応している神宮寺においては、困窮者などによって利用されており、今後の行政の葬儀サービス提供のあり方を考える時期に来ていると考えられる。困窮者等の葬送について、東京では社会福祉法人の助葬会が行っていた。大正期の設立当初から困窮者のための納骨堂の設置を計画しており、皇室からの下賜により納骨堂を設置し、それが現在の恍惚堂の基礎となっており、葬儀と埋葬の一体的対応がなされてきたことが判明した。調査項目の検討するうえで、火葬の方式や担当部署、遺骨の安置場所等、各地方公共団体によって扱いが異なっている。近親者のいない人の公的対応の傾向を把握するため、今年度は官報における行旅死亡人の広報をデータ化し、その広がりを把握した。さらに行政の提供する葬儀サービスとして、長野県松本市の市営葬祭センターの調査を行った。松本市では1926年から松本市営葬祭センターが設立されその利用が浸透しており、現在、指定管理者制度に移行してもサービスを提供しているが、近年その利用は減少している。また困窮者等の葬送について、東京で貧困者の葬送を行っていた社会福祉法人の助葬会の調査に着手し、また資料も収集した。近親者のいない人の公的対応とその支援の実態の傾向について調査をすすめてきた。そこでは、基本的には行政は葬祭業者に委託して遺体の火葬を行うが、その市区町村によっては、入札を行い最も安い業者に委託するなど、規定の金額以下で実施をしている場合もあることが判明した。また継続している官報による行旅死亡人の公告のデータ化によって、その手続きや最終的な合葬の在り方が、地域ごとに異なっており、とくに公的な空間を持っておらず、寺院や霊園業者に委託しているケースもかなりあり、こうしたデータの蓄積を重ねることができた。行政による葬儀サービスのの提供について各地の事例を検討しているが、千葉県習志野市では祭壇と布団や経帷子などの納棺用品、バス型霊柩車を所有し、市民に貸与しているが、以前は位牌や七本塔婆、六角塔婆、野膳などもあったものの、次第にそのサービス範囲は縮小している。一方で習志野市も含まれる一部事務組合の火葬場、馬込斎場でも、霊柩車(宮型・寝台)・祭壇(これは斎場利用のみ)、売店による位牌や野膳、骨壺などの販売があり、モザイク状のサービス提供となっており、そのあり方はかなり個々の機関によって異なっていることが判明した。困窮者への葬送への対応は、「助葬」という名称で東京の助葬会だけでなく、福岡市などもさまざまな地域で行われており、助葬という名称での困窮者への支援はかなり広がりを持っていることが判明した。行旅死亡人のデータもかなり調査が進んでいる。また各市区町村での行旅死亡人への対応のデータも集まりつつある。さらに市民葬などの基礎情報も収集が進んでいる。また助葬という発想が戦前期の日本において広がりがあることが、戦前期の資料の収集からも判明した。3年間にわたる調査で、10政令指定都市の無縁故者の葬送について調査を行った。法令で市町村が火葬納骨をすることになっているが、その具体的取り扱いは都市によって多様であることがわかった。葬送に関しては基本は直葬であり、葬儀社が担当することになるが、名古屋市のように祭壇を組み読経を行っている市もあった。また最終的な納骨堂も福岡市の場合には、1年だけ個別安置し、その後第二頸椎など一部だけビニールに入れて永久保存をする都市がある一方、多くの市町村は5年など一定年限で合葬する場合が多い。近年、引き取り手のない遺骨が増加し、市設の納骨堂に安置しきれずに民間に保管を委託している市もあり、対応に苦慮している市も多い。

さらに一般市民と同じ納骨堂に安置する都市が京都市と札幌市であり、こうした施設ではつねに参拝者が途切れないことが把握できた。さらに慰霊祭については、実施している都市が多い。その場合市が主催する場合は無宗教式で行うが、社会福祉法人主催の札幌市や名古屋市の場合には、仏式の宗教儀礼が行われている。また京都市のように、市主催の儀礼と市民主催の儀礼にわかれ、市民主催の儀礼の場合には市の仏教各宗派や神道、キリスト教、新宗教系などの宗教団体が輪番で儀礼を行うようになっている。そして市民参加をどのように促していくかが、今後近親者無き人が増えていくなかで、課題となっていると思われる。さらに岡山県玉野市は市民葬祭制度を設定し、祭壇や柩などの消耗品などを無償で提供し、市民のほとんどが利用していたが、近年自宅葬や公民館などでの葬儀が減少し、業者の斎場で行うようになったことで、その利用は減少している。以前調査を行った松本市や習志野市も、業者の斎場の利用が進むことで、市民葬が減少しており、必要とされる葬儀サービスの質が変わっていることが把握できた。本研究では、近親者のいない人が死亡した際、葬儀がどのように行われているか実態を把握し、個人化の進む日本社会での死の状況を照射することを目的とした。調査の結果、2010年代になってこのような死者が増加し対応に苦慮している地方自治体も多いことが判明した。また基本的には自治体が火葬、納骨を実施するが、さらに葬送儀礼やその後の慰霊祭なども行う自治体もあり、その対応は多様であることが明らかとなった。なかには民間団体と協力し、延命措置の有無や希望する葬儀や納骨について自己の意思を実現する仕組みを構築した自治体もあり、次第に個々人の意思に添った形で死を社会的に支える機制が生じつつあることを指摘した。官報の整理は引き続き行いつつ、その情報をふまえて、地方公共団体への聞き取り調査を行う。さらに現在行政による葬儀サービスは葬儀の斎場利用やより細かいサービスへの需要のため、利用が少なくなっており、状況の変化を努めて把握するようにしたい。今年度は最終年度であり、各市区町村のデータのばらつきを補足調査によって補充し、行政による葬送支援や近親者なき人の葬送実態を明らかにしたい。また調査に関する報告を歴博の媒体を使用して行う予定である。民俗学・文化人類学各地方公共団体の調査にあたり、調査対象となる担当部局や納骨の受け入れ先などの多様性を把握するために、まず官報による行旅死亡人公報の調査を行い、それにもとづいて調査項目を作成しているため、聞き取り調査先が予定件数より少なかったためである。市区町村における行旅死亡人の調査においては、公開、もしくは請求したデータによって第一段階の上情報収集ができたためである。来年度以降、聞き取り調査で出張するため、予算を使用する予定である。行政の葬儀支援は当初想定していたよりも広範に行われているため、調査費用や情報収集費用に充当する。また補充調査が必要なため、その費用ともなる。
超低損失炭化珪素静電誘導トランジスタの新しい動作モード

炭化珪素(以下SiC)を用いた埋め込みゲート型静電誘導トランジスタ(buried Gate static induction transistor:BGSIT)において、「少数キャリアの弱い注入」を用いた新しい動作モードの原理と設計指針の解明、および3.3kVまでの設計指針を明らかにすることを目的としている。その結果、ターンオン時の入力電圧レベルを通常モードの2.5Vから7.5Vに増加させることにより出力スイッチング損失は3分の1に低減できた。また3.3kVノーマリーオフ型SiC-BGSITの設計指針を確立し、オン抵抗7.3mΩcm2の世界最高の低損失性能を実現した。炭化珪素(以下SiC)を材料とした静電誘導型トランジスタ(Static Induction Transistor : SIT)すなわちSiC-SITにおいて、素子活性領域に「少数キャリアの弱い注入」を発生させ、従来のバイポーラトランジスタと電界効果トランジスタの中間的な新たな動作モードを実現することで、従来のSiC-SITと同等の定常オン損失と高耐圧性能を維持しながら、同素子の課題であった製造歩留まりの低下及び遅いスイッチング速度の問題を克服するとともに、同トランジスタの産業機器用インバータ応用への展開を想定し、電圧定格の拡大を目指している。本年度は、まずターンオン入力電圧レベルVonを調整して弱い少数キャリア注入を起こさせたSiC-BGSITの動作原理および性能解明のためにシミュレーションを行った。その結果、同デバイスは埋め込みゲート構造であるため、埋め込み領域に寄生する抵抗および容量成分のためにVonを増加すると電流導通路よりもゲート電極直下に多量の少数キャリアが注入されることが予測できた。少数キャリア注入をチャネルに効果的に施すためには、埋め込みゲート長を適切に設計する必要性が示された。またSiC-SITにおける電圧定格を、現状の1.2kVから3.3kVまで拡張させた設計指針の構築を行い、この設計指針に基づき3.3kV定格素子の試作を行った。その結果、試作素子の降伏電圧は3.3kVには達しなかったものの3.0kVであり、特性オン抵抗は9.16mΩcm2のノーマリーオフ型の特性を示した。この性能は同程度の電圧定格のパワーデバイスの中でも世界最小のオン抵抗である。同時にオン抵抗やゲート閾電圧の温度依存性、オン抵抗の素子構造寸法依存性も明らかにした。また降伏特性は1500Vからリーク電流が増加し始める減少が見られ、製造プロセスとの関連性についての課題が顕在化した。試作したSiC-BGSITサンプル素子に対して、ターンオン動作のためのゲート駆動電圧を、従来の2.5Vから、12.5Vまで変化させ静特性およびスイッチング特性を測定すると共に、その動作原理をシミュレーションにより解明した。その結果、ゲート駆動電圧を増加させてもオン抵抗は殆ど減少しないことがわかった。シミュレーションによればゲートからの小数キャリアは主としてゲート電極下のドリフト領域に注入されており、主電流の経路に効果的に注入されていないことがわかった。一方スイッチング動作に関しては、ゲート駆動電圧の増加により、劇的にターンオン時間が減少し、12.5Vの駆動電圧の場合のターンオン損失を、2.5Vのそれに比べ6分の1以下に減少できることが測定により確認できた。しかし、駆動電圧の増加はゲート端子の定常電流を増加させることも明らかになった。駆動電圧が12.5vでは0.7A程度の定常的なゲート電流が流れる。これは入力損失を増加させるため好ましくない。結果として、ゲート定常電流を0.1A以下に抑え、ターンオン損失を減少させるためには,ゲートの駆動電圧は5V程度にすべきであるという結論に至った。またスイッチング動作時の素子動作をデバイスシミュレーションで解析した結果、導通チャネル部が不均一動作をしていることがわかった。この原因はこのデバイス構造特有の埋め込みゲート部の寄生抵抗および寄生容量により、ゲート端子から離れたチャネル部の動作に遅延が発生するためである。この遅延はゲート駆動電圧の増加により減少するため、素子の不均一動作を緩和する為にも、ゲート駆動電圧の増加は有効であると見なされる。上記成果は、SiCパワーデバイスの更なる高速、低損失化の為の重要な知見であると考えられる。研究代表者らは、これまで炭化珪素(以下SiC)を用いた埋め込みゲート型静電誘導トランジスタ(Buried Gate Static Induction Transistor : BGSIT)を開発してきた。本研究では、SiC-BGSITにおいて「少数キャリア弱い注入」を用いた新しい動作モードの動作原理と設計指針の解明、および3.3kVまでのSiC-BGSITの設計指針を明らかにすることを目的としている。まず、少数キャリア弱い注入動作を実現するために、SiC-BGSITのターンオン時の入力電圧レベルVIN_ONを通常動作モードである2.5Vからオーバードライブ状態とみなされる12.5Vまでパラメータとして変化させ、400V、20Aの室温でのL負荷スイッチング試験を実施した。

その結果、出力側のスイッチング損失は、VIN_ONを2.5Vから7.5Vまで増加させると、3分の1程度まで減少でき、それ以上にVIN_ONを増加させても出力損失にはあまり効果がなく、逆にゲート定常電流が増加し、入力損失が顕著になることがわかった。また、シミュレーションにより、VIN_ONの増加により、チャネル部で少数キャリアが増加し、ある程度ターンオン時間の縮小に寄与しているものの、ゲートコンタクト直下や、ゲートーソース間n領域など、主電流経路以外の無駄な領域に少数キャリアが注入していることもシミュレーションで明らかになった。すなわちVIN_ONが7.5V程度が少数キャリアの弱い注入動作の限界といえる。また、3.3kVノーマリーオフ型SiC-BGSITの設計指針をシミュレーションで明らかにし、これに基づき素子を試作し降伏電圧3.3kV、特性オン抵抗7.8mΩcm2が得られ、この降伏電圧で世界最高の低オン抵抗を実現した。半導体工学当初の計画である素子の設計指針の確立および試作の目標がほぼ達成されたため。特に確立した設計指針に従って3.3kV素子を試作した結果、同程度の降伏電圧を示し、特性オン抵抗もは同定格の競合素子の中で世界最小という顕著な特性を得ることに成功した。平成24年度の目標である「弱い小数キャリア注入モードでの特性の測定」に関して、1200V定格のサンプル素子においてゲート駆動電圧を、従来の小数キャリア注入を行わない電圧から強い注入を行う場合までについて、オン抵抗およびスイッチング特性を評価し、対象デバイスの基本特性をほぼ把握することが出来た。特にスイッチング性能においては、弱い注入を行うことでゲート入力電流を抑えながらスイッチング損失を低減できることがわかり、最適駆動条件を導出できた。これは大きな成果であるといえる。一方でキャリア注入動作を行ったにもかかわらずオン抵抗が減少しないことがわかり、当初の予測とは反する結果となった。この点を十分に解明し、素子のトータル性能を向上させることが今後の課題である。本成果はSiCおよび関連ワイドバンドギャップ半導体研究会にて発表している。また、H24年度の研究では、基本的なゲート駆動回路を用いて試作素子を評価したが、次年度以降はスピードアップコンデンサなどを組み込んだ高速駆動回路を用い、素子の限界性能を測定する予定である。これとは別に、3300V定格の素子の設計もシミュレーションで実施し、その特性をおおよそ予測することが出来ている。25年度では当初の研究計画はほぼ達成したが、上記研究実績の概要で示したとおり、素子設計および試作においてそれぞれ課題が顕在化したため、26年度はそれを解決する方策を検討する予定である。また同時に競合デバイスとの性能を比較し、提案デバイスの利点や応用分野を明確化し総括する。平成24年度の目標は概ね達成できたため、今後は研究計画に従い着実に研究を進める。
Javaプログラミングスタイル学習のためのEclipseプラグインツール

本研究の目的は,Java言語のプログラミング初学者のために,プログラミングスタイルが自学自習可能なツールを開発することである.学習者は,このツールを用いることにより,(i)適切な字下げ,(ii)ソースコードに対する適切なコメントの挿入位置,(iii)Javaの命名規則に従った適切なクラス名,メソッド名,変数名,(iv)変数名に英語を用いて命名することの重要性,(v)適切な変数のスコープなどを学ぶことができる.本ツールは,多くのプログラマーが開発環境として利用している,Eclipseのプラグインとして実装した.ツールを授業に用いて評価した結果,有効性が認められた.本研究の目的は,Java言語のプログラミング初学者のために,プログラミングスタイルが自学自習可能なツールを開発することである.学習者は,このツールを用いることにより,1.切な字下げ,2.ソースコードに対する適切なコメントの挿入位置,3.Javaの命名規則に従った適切なクラス名,メソッド名,変数名,4.変数名に英語を用いて命名することの重要性,5.適切な変数のスコープなどを学ぶことができる.大学の理工系学部情報系学科の学生にとって,プログラミングは必須である.初期のプログラミング授業では,プログラムの全体構造,アルゴリズム,データ構造等の講義や演習に多くの時間がとられ,プログラミングスタイルを学習するための時間をとることが難しい.プログラミングスタイルは,ソフトウェアの開発を効率的に行うため,そしてプログラム再利用のために非常に重要である.なぜならば,プログラミングスタイルに従って,ソースプログラムを書くことで,コードが読みやすくなるとともに,バグが減るからである.プログラミング初学者のプログラミングスタイルに対する意識は一般に低い.また,前述のとおり,プログラミングスタイルに関する時間をあまりとることができない.そのため,プログラミングスタイルを身につけられない学生が多い.本研究では,これらの問題点を解決するために,Java言語のプログラミングスタイルが自学自習可能なツールの開発を目的とする.なお本ツールは,多くのプログラマーが開発環境として利用している,Eclipseのプラグインとして実装する予定である.今年度は,ソースプログラムの字句解析・構文解析手法,キャメル方式推奨機能の実装方法,英単語推奨機能の実装方法,コメント記入推奨機能の実装方法について検討した.その結果,これらの機能が実装できることを確認できた.研究目的で述べた5つの機能を実現するために必要な情報の抽出方法を検討した.ツールに入力されたソースプログラムに対して,字句解析,構文解析を行った後,以下の情報を抽出することができるようになった.(1)プログラムの中で使われているクラス,メソッド,変数等が使われている箇所,(2)繰返し処理,条件分岐処理等の箇所,(3)字下げが不適切な箇所,(4)1行にブレイス({ })が複数ある箇所など.続いて,キャメル方式推奨機能の実装方法を検討した.ソースプログラムから抽出した変数名,クラス名,メソッド名等に対して,まず1文字目を調べる.次に変数名等の先頭から文字を順に探索し,大文字の前で分割することができるようになった.例えばClassNameという複合語の場合,この処理によりClassとNameという2つの単語に分割される.続いて,それらの単語が英単語辞書および英単語略語辞書にあるかを調べる.単語が辞書に存在しない場合,キャメル方式が守られていない可能性があるため,「メソッド名は英語にしよう!」などと注意を促す.次に英単語推奨機能の実装方法について検討した.英単語辞書および英単語略語辞書の検索には,Representational State Transfer(REST)という手法を用いた.英単語辞書検索用のRESTサービスでは,URLの中に検索したい単語を挿入することで,その単語の検索結果のXMLデータが返ってくる仕組みである.最後にコメント記入推奨機能の実装方法を検討した.(1)クラス,メソッド,変数の宣言箇所,(2)繰返し処理,条件分岐処理等の該当箇所に「変数に関する説明を書こう!」などと注意を促す.本研究の目的は,Java言語のプログラミング初学者のために,プログラミングスタイルが自学自習可能なツールを開発することである.学修者は,このツールを用いることにより,1.適切な字下げ,2.ソールコードに対する適切なコメントの挿入位置,3.Javaの命名規則に従った適切なクラス名,メソッド名,変数名,4.変数名に英語を用いて命令することの重要性,5.適切な変数のスコープなどを学ぶことができる.大学の理工系学部情報系学科の学生によって,プログラミングは必須である.初期のプログラミング授業では,プログラムの全体構造,アルゴリズム,データ構造等の講義や演習に多くの時間がとられ,プログラミングスタイルを学修するための時間をとることが難しい.プログラミングスタイルは,ソフトウェアの開発を効率的に行うため,そしてプログラム再利用のために非常に重要である.なぜならばプログラミングスタイルに従って,ソースプログラムを書くことで,コードが読みやすくなるとともに,バグが減るからである.プログラミング初学者のプログラミングスタイルに対する意識は一般に低い.また前述のとおり,プログラミングスタイルに関する時間をあまりとることができない.そのためプログラミングスタイルを身につけられない学生が多い.本研究では,これらの問題点を解決するために,Java言語のプログラミングスタイルが自学自習可能なツールの開発を目的とする.なお本ツールは,多くのプログラマーが開発環境として利用しているEclipseのプラグインとして実装する.今年度は,キャメル方式推奨機能,英単語推奨機能,コメント記入位置推奨機能等の実装を行った.研究目的で述べた5つの機能を実装した.まずは,字句解析,構文解析を行った後,以下の情報を抽出できるようになった.

(1)プログラムの中で使われいるクラス,メソッド,変数等が使われている箇所,(2)繰り返し処理,条件分岐処理等の箇所,(3)字下げが不適切な箇所,(4)1行にブレイスが複数ある箇所など.続いて,キャメル方式推奨機能を実装した.ソースプログラムから抽出した変数名,クラス名,メソッド名等に対してまず1文字目を調べる.次に変数名等の先頭から文字を順に探索して,大文字の前で分割できるようになった.例えばClassNameという複合語の場合,この処理によりClassとNameという2つの単語に分割される.続いて,それらの単語が英単語辞書および英単語略語辞典にあるかを調べる.単語が辞書に存在しない場合,キャメル方式が守られていない可能性があるため「メソッド名は英語にしよう」と注意を促せる機能を実装した.次に英単語推奨機能を実装した.英単語辞書および英単語略語辞書には,Representational State Transfer(REST)という手法を用いた.英単語辞書検索用のRESTサービスでは,URLの中に検索したい単語を挿入することで,その単語の検索結果のXMLデータが返ってくる仕組みである.最後にコメント推奨機能を実装した.(1)クラス,メソッド,変数の宣言箇所,(2)繰り返し処理,条件分岐処理等の該当箇所に「変数に関する説明を書こう」などと注意を促せるようになった.大学の理工系学部情報系学科の学生にとって,プログラミングは必須である.しかし,初期のプログラミング授業では,プログラムの全体構造,アルゴリズム,データ構造等の講義や演習に多くの時間がとられ,プログラミングスタイルを学習するための時間をとることが難しい.これらの問題点を解決するために,Java言語のプログラミングスタイルが自学自習可能なツールの開発を目的とした.このツールを用いることにより,学習者は(i)適切な字下げ,(ii)ソースコードに対する適切なコメントの挿入位置,(iii)Javaの命名規則に従った適切なクラス名,メソッド名,変数名,(iv)変数名に英語を用いて命名することの重要性,(v)適切な変数のスコープなどを学ぶことができる.また本ツールは,多くのプログラマーが開発環境として利用している,Eclipseのプラグインとして実装した.ツールを開発するために,以下に述べる機能の実装方法を検討して,ツールに実装した.(i)キャメル方式推奨機能,(ii)英単語推奨機能,(iii)コメント記入推奨機能,(iv)ソースコード整形機能,(v)不適切なスコープの指摘機能.ツールを授業に用いて評価した結果,ソースコードに対する適切なコメントの挿入位置についてはほぼ全員の学生,Javaの命名規則に従った適切なクラス名,メソッド名,変数名に対しては80%の学生,インデントの適切な位置に関しては70%の学生がツールは学習に有効であると答えた.ユーザインターフェースや使い勝手について学生に意見を求めたところ,80%以上が肯定的であった.
日本人のクロム摂取基準策定に関する基礎的研究

日本人に必要なクロムの栄養素量を明らかにするために、日常的なクロムの摂取量や排泄量、出納試験と生活習慣、特に運動との関連性を研究し、以下のことが明らかになった。1日常的な食事からのクロム摂取量は約27 μg/日となり、翌日の尿中クロム排泄量により反映された。2クロム出納はすべての被験者で正となり、出納結果はクロム摂取量と関連性が強く、また摂取量の推定には尿中クロム排泄量が有効であった。3運動すると尿中クロム排泄量がやや低値に変化するものの、経時的な尿中クロム排泄量の変化はみられなかった。本研究では、健常な若年女性を対象として日常の食事におけるCr摂取量と尿中及び糞便中Cr排泄量を測定し、日常的なCr出納を検討した。被験者は本研究に同意の得られた健常な若年女性8名(21.5 ±0.5歳)とし、出納試験前に生活習慣・食習慣・運動習慣に関するアンケートと身体計測を行い、その後12日間を出納試験期間とした。その間の食事は通常と同じものとし、最初の5日間は目安法を用いた食事記録とその料理の写真を撮影し、その後7日間は目安法による食事調査と平行して食べた食事と同様のものを採取する陰膳法を行って食事をすべて回収した。また、出納試験期間中、尿は早朝尿から全ての量を採取し、糞便は1回の排便毎に全量を秤量後、一部採取した。試験期間終了後、再び身体計測を実施し、収集した食事、尿、糞便は均一化後、マイクロウェーブ分解装置を用いて分解してICP質量分析装置によりCr濃度を測定した。その結果、被験者のCr摂取量は73.2±31.2μg/日、中央値は63.8μg/日、範囲は22.1161.9μg/日となった。24時間尿中Cr排泄量は平均値2.63±2.79μg/日、中央値1.66μg/日、範囲0.2416.3μg/日となった。糞便中Cr排泄量は4.52±4.03μg/日、中央値3.74μg/日、範囲0.4216.3μg/日となり、尿および糞便中の総Cr排泄量は4.97±4.19μg/日、最大値17.4μg/日、最小値0.9μg/日、中央値4.4μg/日となった。この数値からCr出納を算出すると59.2±27.1μg/日となり、すべての被験者で正の出納が認められ、その範囲は17.3114.1μg/日、中央値は52.3μg/日であった。また、この出納結果はCr摂取量との関連性が強く、摂取量の推定には尿中Cr排泄量が有効であることも示唆された。「日本人の食事摂取基準(2010年版)」は、エネルギー及び栄養素の摂取量の基準が科学的根拠を基に示されたものであり、必要量が極微量な微量ミネラルについても策定されている。微量ミネラルの一つであるクロム(Cr)の策定には海外の数少ないデータが用いられており、日本人における報告は少ない。これまで本研究室では、若年健常女性を対象としてCrの摂取量と排泄量を探索してきたが、運動とCrとの関連性については未解明な点が多い。そこで、本研究では、健常若年女性を対象に運動負荷が尿中Cr排泄量にどのように影響するかどうかを検討した。被験者は、本試験に同意を得られた健常若年女性10名(21.2±0.4歳)とした。試験期間は連続する5日間を2回(以下、安静期、運動期)とし、クロスオーバーにより同一被験者で行った。試験期間中の食事は、食事摂取基準をもとに献立を作成し、9時、12時、18時に食事を提供し、飲水は自由摂取とした。運動期では、試験期間中自転車エルゴメーターを用いた運動負荷(60%HRmax、30分間)を毎日行った。早朝尿および24時間尿は試験期間中全量採取し、酸分解後ICP質量分析装置でCr濃度を測定した。その結果、安静期および運動期の尿中Cr排泄量は、早朝で0.07±0.04μg/日、0.08±0.08μg/日、24時間で0.33±0.28μg/日、0.26±0.16μg/日となり、安静期と運動期の間に有意差はみられなかった。しかし、運動期の24時間尿中クレアチニン排泄量は安静期と比べて増加傾向が認められたことから(p<0.1)、尿中Cr排泄量をクレアチニン補正したところ運動期の24時間尿中Cr排泄量は安静期に比べて減少傾向となった(p<0.1)。尿中クレアチニン排泄量の増加は筋肉量の増加や筋損傷で認められることから、尿中Cr排泄量は筋肉量や運動による影響を受ける可能性がある。

2クロム出納はすべての被験者で正となり、出納結果はクロム摂取量と関連性が強く、また摂取量の推定には尿中クロム排泄量が有効であった。3運動すると尿中クロム排泄量がやや低値に変化するものの、経時的な尿中クロム排泄量の変化はみられなかった。本研究では、日本人の日常生活における実際のクロム摂取量に関する基礎データを収集することを目的として、健常若年女性を対象として日常の食事を回収し、その摂取量を検討した。また、Crの主排泄経路である尿も回収して、摂取量の指標として利用できるかどうか検討した。被験者は本試験に同意を得られた健常な女子大学生10名(20.3 ±0.6歳)とし、日常生活に関するアンケート、3日間の目安法を利用した食事調査、身体計測を事前に実施した。その後、月経期間を除いた5日間を試験期間とし、試験期間中は食事を通常通り自由摂取にしてもらい、その1食毎にすべての陰膳を取った。また、同期間の早朝尿及び24時間尿を全量採取した。収集した食事は均一化後、マイクロウェーブ分解装置を用いて分解し、ICP質量分析装置によりCr濃度を測定した。飲料および尿も同様に測定した。その結果、被験者10人のCr摂取量は、平均26.9 ±20.4 μg/日、中央値29.0 μg/日で、最大値と最小値では54.4 μg/日の差がみられた。「日本人の食事摂取基準(2010年版)」に設定されている1829歳女性の推定平均必要量25 μg/日、推奨量30 μg/日と比較すると、実測値は推定平均必要量とほぼ同様の値であった。また、尿中Cr排泄量は平均25.2 ±53.6 μg/日、中央値14.4 μg/日で、範囲は0.0116.1 μg/日となった。摂取量と排泄量について経時的に相関関係を検討したところ、極値を外すことで摂取量に対して同日または翌日の24時間排泄量でともに有意に相関が認められ(p < 0.05)、それぞれの相関係数がr = 0.389、r = 0.502となり、当日と比べて翌日により反映されることが明らかになった。また、Cr摂取量は早朝尿中Cr排泄量においても同様の傾向が認められた。平成24年度の研究では、健常若年女性を対象としてクロム出納試験を行った。試験期間の献立は習慣的な摂取量を反映させるためいつも通りの食事とし、食事、尿、糞便の回収を行った。これらのサンプルの前処理はマイクロウェーブによる密閉式室式高圧分解で汚染を最小限に抑えることができ、クロム濃度測定もICP-MAのDRCモードを用いて高精度に測定できた。このことから、クロム摂取量、尿中クロム排泄量、糞便中クロム排泄量が明らかとなり、クロム出納が摂取量との間に強い相関があることが示唆された。また、早朝尿または24時間蓄尿を利用して尿中クロム排泄量からクロム摂取量の推定が可能であることも示された。したがって、平成24年度の研究では概ね予定通りの解析ができたと考えている。平成23年度の本研究では、健常若年女性を対象として習慣的なクロム摂取量を検討するため、陰膳法を利用した食事調査を予定通り実施した。試験期間中に回収した食事は、均一化後汚染の少ないマイクロウェーブを利用した密閉式湿式高圧分解し、ICP-MSを用いてDRCモードで高精度にクロム濃度を測定ができた。また、尿も同様に測定し、早朝尿および24時間尿のクロム排泄量が明らかにできた。したがって、平成23年度研究では概ね予定通りの解析ができたと考えている。平成23,24年度の研究結果から、日常的なクロム摂取量と尿中クロム排泄量との関連性、クロム出納との関連性が明らかとなった。以上を踏まえて、今年度は以下の研究を予定通り推進する予定である。平成25年度は、ライフスタイルがクロム出納に及ぼす影響について検討・解析をする。被験者は平成23,24年度と同様に健常若年女性として、運動やストレスなどを介入してクロム出納試験を行う。平成24年度の研究において、クロム摂取量とクロム出納の間に強い相関が認められたため、今年度は食事を既知のものを用いて研究を進める。本年度の研究結果から、日常的なクロム摂取量と尿中クロム排泄量の関連性が明らかとなった。