hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膠芽腫Glomeruloid vesselは何を行っているか?

Endoglinの機能解析についてendoglinに対するsiRNAを作成し、vitroでHUVECの遊走能を検討した。GVは内皮細胞の遊走に関係するendoglinを発現し、内皮幹細胞発現の候補の可能性を示した。2.硬膜動静脈奇形(dAVF)の発生に係わる血管新生因子の同定dAVFの近傍の血液サンプルの蛋白解析をマイクロアレイ(RayBioAngiogenesisAntibodyArray)を用いて測定した。末梢血液に比べてdAVF直前の血液で高い血管新生因子としてIL-1beta,PECAM1,VEGFR2,VEGFR3を同定した。これらはdAVFの発症に関わる因子、治療の標的因子、治療のバイオマーカーの可能性があり、さらに症例を蓄積して結果を明らかにする世手である。
100億Webページ収集に基づくWebコンテンツの信頼性解析

本研究では,日々の暮らしに必要不可欠な存在となったWebコンテンツについて,その信頼性を示す指標を考案し,コンテンツに対する信頼性を示すことで,安心してWebを利用できる環境を提供することに資する基盤研究を実施することを目指している.2年目である平成30年度は、(1)Webコンテンツ収集のためのクローラの機能拡張、(2)コンテンツ解析手法、(3)URLのみによる判定手法に取り組んだ。Webコンテンツ収集を行うクローラの機能拡張においては、特定の内容を持つWebページを効率よく収集するための手法として(a)収集済のWebページのカテゴリ分類から今後収集を行うWebページのカテゴリを推定し、収集優先順位を計算する方法、(b)特徴量として収集済Webページのカテゴリ分類を用いる手法を提案した。これらによりBest-Firstクローラに比較し約10%のHarvest Rate向上を実現した。コンテンツ解析手法においては、「信憑性や信頼性が低いWebページは主に収益を目的としている点」に着目し、オンライン広告とコンテンツのWebページ内での配置から信憑性を判定する手法を考案した。これにより、正解率を3%程度向上させることができることを確認した(71.1%から74.5%への改善)。さらに、引用を伴うWebページ(例:各種会議発言の引用)では、正しく引用が行われているのかを検証するツール構築を行った。また、今年度から「多くのWebコンテンツは、ブラウザにダウンロードした時点でマルウェア感染等を引き起こしたり、実際にはJavaScriptを実行しなければコンテンツが得られないようなWebページが増加していること」を踏まえ、コンテンツに頼らない信頼性判定の仕組みについても検討を開始した。本手法は、URLの文字列に含まれる情報のみを用いて当該Webページの信頼性を判定する手法である。昨今のWebサーバ運用状況から、高速なWebページ収集がDDoS攻撃の一種として見なされることがあり、高速な収集が困難となり、現時点で1億ページの収集に留まっているものの、解析手法については、様々な見地からの手法を検討できたことによる。研究題目にある100億のWebページに囚われることなく、本研究が目指している「信頼性、信憑性の判定」に主眼を置き、実際のサービスに応用可能な形での基盤研究を進めていく。具体的には、サービスとしての応用が容易な「URLのみを用いた判定手法」に注力すると共に、関連研究拠点との連携を積極的にとることを予定する。また、収集したWebページをもとにベンチマークの構築を行うことは最終年度までの目標として、その具体化を考えていく。本研究「100億Webページ収集に基づくWebコンテンツの信頼性解析」では,日々の暮らしに必要不可欠な存在となったWebコンテンツについて,その信頼性を示す指標を考案し,コンテンツに対する信頼性を示すと共に,コンテンツへの入口となる商用検索エンジンなどの信頼性を明らかにすることで,安心してWebを利用できる環境を提供することに資することを目指している.初年度である平成29年度は、Webコンテンツ解析のための手法検討と、Webコンテンツ収集用プログラムの作成を中心に研究開発を進めた。まず、Webコンテンツ解析のための手法に関しては、従来の解析手法に無い手法として時系列でのコンテンツ変化を捉えるために、「A Variable-Length Motifs Discovery Method in Time Series using Hybrid Approach」法を提案した。これは、時系列データを文字情報にマッピングすることで解析のための計算量を抑え、さらに似た時系列を持つデータを抽出するための特徴的パターン(Motifs)を抽出する手法である。さらに、Webコンテンツを分類するための手法として、「単語重要度CrRv」を提案し、著者専門性推定のフィジビリティースタディを行った。本手法は、最近信憑性が問題となっているSNSのように短い文章にも対応できる点に特徴がある。さらに、Webコンテンツを効率的に収集するための手法として、「History-enhanced Focused Website Segment Crawler」を提案した。具体的には、Webページ収集中の挙動(ページ収集効率の変化)を特徴量として採用し、収集対象となるWebコンテンツに収集優先度を付与する方法である。これにより、ある話題に関したWebページを収集する場合に10%効率化することに成功した(従来手法比)。当初予定していたベンチマーク素案の検討については、現時点では完了していないものの、信頼性解析のための基盤となる各種技術について研究開発を行うことができたことによる。

また、今年度から「多くのWebコンテンツは、ブラウザにダウンロードした時点でマルウェア感染等を引き起こしたり、実際にはJavaScriptを実行しなければコンテンツが得られないようなWebページが増加していること」を踏まえ、コンテンツに頼らない信頼性判定の仕組みについても検討を開始した。本手法は、URLの文字列に含まれる情報のみを用いて当該Webページの信頼性を判定する手法である。昨今のWebサーバ運用状況から、高速なWebページ収集がDDoS攻撃の一種として見なされることがあり、高速な収集が困難となり、現時点で1億ページの収集に留まっているものの、解析手法については、様々な見地からの手法を検討できたことによる。今後は、平成29年度後半と平成30年度前半に導入するWebコンテンツ収集のためのコンピュータサーバ群を動作させ、いくつかの分野を対象にWebコンテンツの収集を開始する。並行して、平成30年度中には、信頼性指標のコアとなる考え方について提案を行っていく。現在の予定では、「Webコンテンツの外部依存度」を様々な指標から計算し、信頼性判定のための特徴量として用いることを想定している。さらに、最終年度までに、信頼性を判断するためのベンチマークの構築、100億Webページに対する信頼度評価、Webコンテンツと検索エンジンの信頼度評価と信頼性評価尺度を提案し、国際的に発信していくことを想定している。研究題目にある100億のWebページに囚われることなく、本研究が目指している「信頼性、信憑性の判定」に主眼を置き、実際のサービスに応用可能な形での基盤研究を進めていく。具体的には、サービスとしての応用が容易な「URLのみを用いた判定手法」に注力すると共に、関連研究拠点との連携を積極的にとることを予定する。また、収集したWebページをもとにベンチマークの構築を行うことは最終年度までの目標として、その具体化を考えていく。採択決定が7月、研究推進に必須となるサーバの導入が年末まで伸び、Webページ収集開始が遅くなった。これにより、研究補助者の雇用(収集及び解析サポートを想定していた)に至らず、繰越が生じている。繰越となった約61万円は次年度において、Webデータ収集・解析を補助する人件費として利用する予定である。予定していた海外連携機関との研究会合が実施できなかったことによる。繰越金については、次年度海外連携機関との研究打ち合わせ等で利用する予定である。
水環境への汚濁物質の排出抑制を考慮した低環境負荷生産プロセスの構築

製造業からの環境への汚濁物質への排出は極力抑えるべきで,究極的には「ゼロエミッション」を達成できる生産プロセスの構築が求められるであろう。本研究では,いくつかの産業において,現行の代表的なプロセスを解析し,汚濁物質排出抑制のためのプロセス構築のための方策を提示し,さらに技術開発課題について明らかにした。平成5年度は,金属機械加工業,染色業,電力業,鉄鋼業,石油精製業,石油化学工業,食品工業,紙パルプ業について,代表的な生産プロセスからの汚濁物質の排出状況およびその処理状況について調査を行い,これをデータベースにまとめた。平成6年度はこのデータについて1)個別工程における原材料,副資材の物質収支,2)個別工程における水利用量,排水量の解析3)現行の排水処理装置のプロセスへの適合性,4)排水処理費用の汚濁物質抑制効果の解析,等を中心に解析を行い,それに基づいて,改善策・技術開発課題を以下の観点を軸に整理した。1)生産プロセスの改良による排出抑制,2)排水処理の改善による排出抑制,3)新しい概念に基づく生産プロセスの構築(原材料の完全消化,産業を越えた資源化ネットワーク構築,排出物の他の製造プロセスでの資源化の容易な物質への転換等)。具体的にはプロセスのクローズ化や水利用の合理性の向上,汚濁負荷の低い副資材への転換,個別工程別排水処理等々の適用可能性を検討し,その汚濁物質排出抑制への効果を評価した。また,必要とされる技術開発課題を明らかにした。本年度は当初の計画通り、石油および石油化学、鉄鋼、金属機械加工、食品、紙パルプ、染色について、代表的な生産プロセスからの汚濁物質の排出状況およびその処理状況について調査(ヒアリング、アンケート、排水のキャラクタリゼーション等の手法によった)を行ないデータベース化した。主な成果は以下のようにまとめられる。1)これら業種の代表的生産プロセスについて、水の使用量および使用状況、原材料と副資材の使用状況およびそれら物質の汚濁負荷原単位、有害物質等の汚濁原因物質の使用状況とその排出状況、等、プロセスに関する基礎的な物質の流れが明かとなってきた。2)排水処理方式に関して、現行の処理状況(プロセスのどの排水をどの様な方式で処理しているのか)、処理施設への負荷、処理水量、所要エネルギー、処理コスト等が明かとなってきた。3)以上の検討の結果、プロセスにおける汚濁原因物質の物質収支が徐々に明かとなりつつある。4)COD/BOD比、プロセスからの有害物質の排出の有無等から、現行のシステムがプロセスからの排水中に含まれる主たる汚濁物質を分解するのに適したシステムであるかどうかを評価した。5)現行のプロセスでの窒素、燐の排出防止への適合性を評価した。6)各プロセスについて、今後注目すべき有害物質、高汚濁負荷物質が明かとなった。総括すると、現在、プロセスに関するデータが集積され、簡単な解析ができる様になった段階である。来年度はこれを基に、各業種別に具体的な改善方法の検討に入る。昨年度までに,金属機械加工業,染色業,電力業,鉄鋼業,石油精製業,石油化学工業,食品工業,紙パルプ業について,代表的な生産プロセスからの汚濁物質の排出状況およびその処理状況について調査を行い,これをデータベースにまとめた。本年度はこのデータについて1)個別工程における原材料,副資材の物質収支,2)個別工程における水利用量,排水量の解析3)現行の排水処理装置のプロセスへの適合性,4)排水処理費用の汚濁物質抑制効果の解析,等を中心に解析を行い,それに基づいて,改善策・技術開発課題を以下の観点を軸に整理した。

1)生産プロセスの改良による排出抑制,2)排水処理の改善による排出抑制,3)新しい概念に基づく生産プロセスの構築(原材料の完全消化,産業を越えた資源化ネットワーク構築,排出物の他の製造プロセスでの資源化の容易な物質への転換等)。具体的にはプロセスのクローズド化や水利用の合理性の向上,汚濁負荷の低い副資源への転換,個別工程別排水処理等々の適用可能性を検討し,その汚濁物質排出抑制への効果を評価した。また,必要とされる技術開発課題を明らかにした。
色素体による核遺伝子発現制御に関わるプラスチドシグナル因子と情報伝達系の解明

高等植物におけるプラスチドから核へのレトログレードシグナル(プラスチドシグナル)には、テトラピロール合成中間体が関わることが示唆されているが、依然としてその全体像は明らかではない。そこで、FOXハンティング系統からプラスチドシグナルに関係する新規因子の同定を試み、FOXラインに含まれるcDNAを解析した結果、bHLH型転写因子やKelchリピートを有する因子がシグナル伝達に関わる可能性がわかった。高等植物では、葉緑体の発達が阻害されると、葉緑体機能(特に光合成機能)に関わる核コードの遺伝子群の転写が強く抑制される。この調節にはプラスチドから核へのレトログレードシグナル(プラスチドシグナル)が関わることが示唆されている。また、このシグナル伝達系変異体の多くがテトラピロール合成に関わる遺伝子をコードするため、テトラピロール合成中間体がシグナルであるとの説も提唱されているが、その実体は明らかではない。そのため、テトラピロール合成系変異体を網羅的に解析し、プラスチドシグナルとの関わりを再検討した。その結果、プロトポルフィリンIXより前の初期段階に関わる遺伝子を欠損してもプラスチドシグナルは正常に機能することが分かった。一方、Fe-ブランチの反応に関わるhy1やhy2変異体(ヘムオキシゲナーゼおよびフィトクロモビリン合成酵素)でもプラスチドシグナルに異常が見られるが、その原因はこれらの変異体でヘムが蓄積し、その結果ALA合成が抑制されるためと説明されてきた。しかし、上で述べたようにテトラピロール合成初期段階の抑制では説明が出来ない。そこで、Fe-ブランチの代謝系を改変した形質転換体や、ビリベルジンの投与、およびフィトクロム多重変異体を用いた詳細な解析を行った。さらに、FOXハンティング系統(アラビドプシスの完全長cDNAを高発現するライン)を用いた新規プラスチドシグナル伝達系変異体スクリーニングを進めている。高等植物では、葉緑体の発達が阻害されると、葉緑体機能(特に光合成機能)に関わる核コードの遺伝子群の転写が強く抑制される.この調節にはプラスチドから核へのレトログレードシグナル(プラスチドシグナル)が関わることが示唆されている。そのため、プラスチドシグナルに異常を示す突然変異体をFOXハンティング系統(アラビドプシスの完全長cDNAを高発現するライン)から選抜し、解析することによって、新規因子の同定を試みた。スクリーニングによって得られたFOXラインに含まれるcDNAを解析し、対応する遺伝子の高発現が本当に表現型の原因となるかについて現在検討している。来年度(最終年度)は、表現型が確認された遺伝子に関する詳細な機能解析を進める。(前年度に、形質転換植物の病害虫感染によって実験計画の遅延を生じたため、23年度まで繰り越して研究を進めた。)高等植物では、葉緑体の発達が阻害されると、葉緑体機能(特に光合成機能)に関わる核コードの遺伝子群の転写が強く抑制される。この調節にはプラスチドから核へのレトログレードシグナル(プラスチドシグナル)が関わる。このシグナル伝達系変異体の多くがテトラピロール合成に関わる遺伝子をコードするため、テトラピロール合成中間体がシグナルであると示唆されているが、その実体は明らかではない。そこで、プラスチドシグナルに異常を示す突然変異体をFOXハンティング系統(アラビドプシスの完全長cDNAを高発現するライン)から選抜し、新規因子を同定した。これにより、bHLH型転写因子やKelchリピートを有する因子がシグナル伝達に関わる可能性がわかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。
受動・能動ハイブリッド型歩行機能再建支援システムの開発

本研究では,下肢の歩行障害をもつ方を対象に,人間と機械を一体化させ人間の身体機能を強化・拡張・補助するロボットスーツHALの受動的動作(ロボット的自律制御)と能動的動作(随意制御)を活用し,脳の運動学習過程に立脚した歩行機能再建支援システムの開発を行った.実証試験の結果,歩行能力,及びバランス能力の改善が認められ,本システムによる歩行機能再建の可能性が示唆された.本研究では,下肢の歩行障害をもつ方を対象に,人間と機械を一体化させ人間の身体機能を強化・拡張・補助するロボットスーツHALの受動的動作(ロボット的自律制御)と能動的動作(随意制御)を活用し,脳の運動学習過程に立脚した歩行機能再建支援システムの開発を行った.実証試験の結果,歩行能力,及びバランス能力の改善が認められ,本システムによる歩行機能再建の可能性が示唆された.下肢の歩行障害をもつ方を対象に,人間と機械を一体化させ人間の身体機能を強化・拡張・補助するロボットスーツHALの受動的動作(ロボット的自律制御)と能動的動作(随意制御)を活用し,脳の運動学習過程に立脚した歩行機能再建支援システムを開発することを目的とする.ロボットトスーツにおける人支援技術の意義は,人間の運動機能を補助・強化し,来たるべき超高齢社会での人々のQOLや我が国の生産能力の向上に貢献することである.ロボットスーツの制御機構の活用による歩行再建手法は脳機能の生理学的特性をロボット技術が効果的に引き出することによって脳の機能再建を可能にするロボット技術の真の有用性を拓くものである.本研究の目的を達成するため,本年度は,(1)ロボットスーツHALを用いた歩行トレーニング装置の開発,(2)受動的動作用歩行自律制御機構の開発を行った.(1)ロボットスーツHALを用いた歩行トレーニング装置の開発では,トレッドミル上で安全にHALの歩行動作支援をするシステムを構築した.また,リスクアセスメントを実施し,危害の確認,及び取り扱いに危害があれば危害を低減させる措置をとった.(2)受動的動作用歩行自律制御機構の開発では,歩行支援のための受動的動作として,人間の運動特性を考慮したフィードフォワード的な歩行トルクパターン生成器を開発した.また,歩行中装着者の主観的判断でトルクパターンを変更させる調節機能を開発した.さらに,軽度の障害を有する方に協力していただき評価試験を行い,課題を抽出し,改良を行った.下肢の歩行障害をもつ方を対象に,人間と機械を一体化させ人間の身体機能を強化・拡張・補助するロボットスーツHALの受動的動作(ロボット的自律制御)と能動的動作(随意制御)を活用し,脳の運動学習過程に立脚した歩行機能再建支援システムを開発することを目的とする.ロボットトスーツにおける人支援技術の意義は,人間の運動機能を補助・強化し,来たるべき超高齢社会での人々のQOLや我が国の生産能力の向上に貢献することである.ロボットスーツの制御機構の活用による歩行再建手法は脳機能の生理学的特性をロボット技術が効果的に引き出することによって脳の機能再建を可能にするロボット技術の真の有用性を拓くものである.本研究の目的を達成するため,本年度は,(1)ロボットスーツHALを用いた歩行トレーニング装置の開発,及び(2)運動指令抽出用動作意思呈示インタフェースの開発,(3)運動指令を形成する受動・能動ハイブリッド制御機構の開発を行った.(1)ロボットスーツHALを用いた歩行トレーニング装置の開発では,装着者の負荷状態を常時監視するためのロボットスーツに生体情報センシングシステムを構築し,健常者による評価試験から課題抽出を行い,改良を行った.(2)運動指令抽出用動作意思呈示インタフェースの開発では,動作パターンに沿って,意識して動作してもらうためのタイミングを提示するためのインタフェースを構築した.(3)運動指令を形成する受動・能動ハイブリッド制御機構の開発では,生体電位信号量に応じて,歩行動作の出力が変化する動作パターン生成方法を開発した.下肢の歩行障害をもつ方を対象に,人間と機械を一体化させ人間の身体機能を強化・拡張・補助するロボットスーツHALの受動的動作(ロボット的自律制御)と能動的動作(随意制御)を活用し,脳の運動学習過程に立脚した歩行機能再建支援システムを開発することを目的とする.ロボットトスーツにおける人支援技術の意義は,人間の運動機能を補助・強化し,来たるべき超高齢社会での人々のQOLや我が国の生産能力の向上に貢献することである.ロボットスーツの制御機構の活用による歩行再建手法は脳機能の生理学的特性をロボット技術が効果的に引き出すことによって脳の機能再建を可能にするロボット技術の有用性を拓くものである.最終年度となる当該年度は,これまでに開発してきた各素技術の問題点の抽出・改良,及び,安全を確認した後,対象患者に対する実証試験により,本システムの有用性の評価を実施した.実証試験では,試験プロトコルとして,運動障害を有する患者に対して,週2回,8週(計16回)をトレーニング期間とし,トレーニング期間前後の10m歩行テストによる歩行速度の変化を本歩行支援システムの有用性の評価項目として設定した.トレーニング期間中,前半に動作が困難な麻痺関節部に対して,ロボット的自律動作による受動的運動を適用し,トレーニング期間中後半から随意的な動作に基づく生体電位信号を活用した能動的動作による歩行訓練を実施した.実証試験の結果,どの被験者も歩行速度が向上し,歩行能力の改善が認められ,下肢の歩行障害をもつ方を対象とした本システムによる歩行機能再建の可能性が示された.今後は,本システムの効果が期待できる対象者の疾患を特定するための探索的研究を行った後,比較試験による有用性を実証していく.
ケモカインネットワークに着目した食道癌の新しい悪性度診断と治療法の開発

食道扁平上皮癌切除例における食道癌組織中のCXCR4とCXCL12の発現を検討したところ、CXCL12陽性例は有意に術後無再発生存割合が不良であり、多変量解析においても独立した予後不良因子となっていた。食道扁平上皮癌の増殖にはCXCL12/CXCR4ネットワークが関与しており、paracrineだけでなくautocrine systemが関与していることが示唆された。食道扁平上皮癌切除例におけるCXCR2とCXCL8(IL-8)の発現を検討したところ、CXCR2(+)CXCL8(+)例は腫瘍の進行度と相関し、患者血清IL-8濃度、CRP、FDP、Fibrinogen値が有意に高値を示した。癌-宿主間のケモカインネットワークに着目し、平成24年度に引き続き以下のような研究を行った。1)食道扁平上皮癌切除例における食道癌組織中のCXCR4とCXCL12の発現を検討したところ、CXCL12陽性例・CXCR4陽性例はそれぞれ細胞増殖の指標であるMIB-1 Indexが陰性例と比較して有意に高く、CXCL12陽性例は有意に術後無再発生存割合が不良であった。2)食道扁平上皮癌細胞株TE4をヌードマウス背部に皮下注し、CXCR4阻害薬(AMD3100)を定期的に静注したところ、AMD3100投与群で腫瘍増殖が有意に抑制された。3)食道癌細胞株CXCR4発現株(TE4)培養上清にCXCL12を添加すると、細胞増殖が有意に亢進した。一方このTE4にCXCL12発現プラスミドを遺伝子導入し、CXCL12高発現株を作成したところ、CXCL12は培養上清中に高濃度に検出され、細胞増殖は有意に亢進した。これらの細胞増殖亢進はAMD3100投与で有意に抑制されたことから、食道扁平上皮癌の増殖にはCXCL12/CXCR4のparacrineだけでなくautocrine systemが関与していることが示唆された。4)上記1)-3)について平成25年度に確認実験を行い、現在論文作成中である。5)食道扁平上皮癌切除例79検体におけるCXCR2とCXCL8(IL-8)の発現を検討したところ、CXCR2(+)CXCL8(+)例(26例)は腫瘍の進行度と相関し、最も予後不良であることが明らかとなった。腫瘍組織中のCXCR2(+)CXCL8(+)例は患者血清IL-8濃度、CRP、FDP、Fibrinogen値が有意に高値を示した。この結果を昨年論文報告した(Ogura M, Takeuchi H, et al. Surgery, 2013)。6)食道扁平上皮癌切除例59検体におけるケモカインレセプターCXCR2・CXCR4・CCR7の発現を調べたところ、Receptor発現数が増加すると無再発生存率、全生存率ともに有意に不良となった。癌-宿主間のケモカインネットワークに着目し、以下のような研究を行った。1)術前未治療の食道扁平上皮癌切除79例における食道癌組織中のケモカインレセプターCXCR4とケモカインCXCL12の発現を検討したところ、CXCL12陽性例はCXCR4陽性である割合が高い傾向を示した。またCXCL12陽性例・CXCR4陽性例はそれぞれ細胞増殖の指標であるMIB-1 Indexが陰性例と比較して有意に高かった。さらにCXCL12陽性例は有意に予後が不良であった。2)食道癌in vivoモデルを用いたCXCR4阻害薬を用いた転移抑制効果の検討.106個の食道扁平上皮癌細胞株TE4をヌードマウス背部に皮下注し、腫瘍体積を経時的に測定するとともに、HIV治療薬として開発中のケモカインレセプターCXCR4阻害薬(AMD3100®)を定期的に静注したところ、AMD3100投与群で腫瘍増殖が有意に抑制された。3)食道扁平上皮癌におけるCXCL12/CXCR4ネットワークの解明.食道癌細胞株CXCR4発現株(TE4)培養上清にリガンドであるCXCL12を添加すると、細胞増殖が有意に亢進した。一方、このTE4にCXCL12発現プラスミドを遺伝子導入し、CXCL12高発現株を作成したところ、CXCL12は培養上清中に高濃度に検出され、細胞増殖は有意に亢進した。これらの細胞増殖亢進はAMD3100投与で有意に抑制されたことから、食道扁平上皮癌の増殖にはCXCL12/CXCR4のautocrine systemが関与していることが示唆された。

4)食道扁平上皮癌切除検体におけるCXCR2とCXCL8(IL-8)の発現を検討したところ、CXCR2(+)CXCL8(+)例は腫瘍の進行度と相関し、最も予後不良であることが明らかとなった。腫瘍組織中のCXCL8発現は患者血清IL-8濃度と有意に相関していた。平成25年度に引き続き以下のような研究を行った。1)食道扁平上皮癌切除例における癌組織中のCXCR4とCXCL12の発現を検討したところ、CXCL12陽性例は細胞増殖の指標であるMIB-1 Indexが陰性例と比較して有意に高く、CXCL12陽性例は有意に術後無再発生存割合が不良であった。2)食道扁平上皮癌細胞株TE4をヌードマウス背部に皮下注し、CXCR4阻害薬(AMD3100)を定期的に静注したところ、AMD3100投与群で腫瘍増殖が有意に抑制された。食道癌細胞株CXCR4発現株(TE4)培養上清にCXCL12を添加すると、細胞増殖が有意に亢進した。一方このTE4にCXCL12発現プラスミドを遺伝子導入し、CXCL12高発現株を作成したところ、CXCL12は培養上清中に高濃度に検出され、細胞増殖は有意に亢進した。これらの細胞増殖亢進はAMD3100投与で有意に抑制されたことから、食道扁平上皮癌の増殖にはCXCL12/CXCR4のparacrineだけでなくautocrine systemが関与していることが示唆された。3)食道癌切除例59検体におけるケモカインレセプターCXCR2・CXCR4・CCR7の発現を調べたところ、Receptor発現数が増加すると無再発生存率、全生存率ともに有意に不良となった。上記1)-3)について現在論文作成中である。消化器外科学食道扁平上皮癌におけるケモカインネットワークの腫瘍学的な意義を明らかにしつつある。従来CXCR2発現のみが、固形癌の発育進展に関与すると考えられてきたが、食道癌においてはこれまでの検討でリガンドであるCXCL12発現が患者予後に関与しており、かつCXCL12ーCXCR2間のautocrineが腫瘍伸展に重要であることを明らかにした。また他の重要なケモカインネットワークとしてCXCR2ーCXCL8(IL-8)にも着目し、これらの臨床病理学的意義を明らかにした。さらにこれらは、AMD3100のような新規薬剤によって腫瘍抑制効果が得られることも明らかになり、当初の目標である悪性度診断の指標としてだけでなく、治療標的となりうることが示唆される。ケモカインレセプタープロファイルについては、これを調べることにより既存の臨床病理学的因子を超えた新しい予後予測因子になりうることが期待される。今後、これらの結果を論文化するとともに、悪性度診断、治療への応用をさらに模索していく。食道扁平上皮癌におけるケモカインネットワークの腫瘍学的な意義を明らかにしつつある。従来、ケモカインレセプターであるCXCR2発現のみが、固形癌の発育進展に関与すると考えられてきたが、食道癌においてはこれまでの検討でリガンド(ケモカイン)であるCXCL12発現が患者予後に関与しており、かつCXCL12ーCXCR2間のautocrineが腫瘍伸展に重要であることを明らかにした。
細胞のガン化抑制に必要なテロメア核酸とテロメラーゼタンパク質の新規制御法の開発

本研究では、細胞のがん化や加齢に関与することが知られているテロメアをはじめとする様々な核酸の構造と熱力学的安定性を検討した。特に、核酸の構造と熱力学的安定性を希薄条件下(試験管内環境下)と分子クラウディング条件下(擬似細胞環境下)で検討することで、細胞内環境下における核酸の構造や安定性を予見しうるシステムを構築することを第一の目的とした。さらに、得られたエネルギーデータをデータライブラリー化することで、テロメア核酸の構造や熱力学的安定性を細胞内環境因子などで制御するための指針を見出し、これを用いて、テロメア核酸を伸長するテロメラーゼタンパク質の機能を制御することを最終的な目的とした。種々の高次構造を形成できる核酸鎖を設計し、その構造と熱力学的安定性に及ぼす分子クラウディングの効果を検討したところ、細胞内環境をはじめとする非均一環境下における核酸の分子物性を予測するために必要な熱力学的、速度論的諸量を得ることができた。さらに、得られた知見をもとに、核酸の構造と熱力学的安定性を実際に合目的的に制御することで、当初の目的であったテロメラーゼのみならず、セントラルドグマの制御にかかわるポリメラーゼやヌクレアーゼの機能制御を合目的的に行うこともできた。このように本研究では、研究当初の目的を超える成果を得ることができた。細胞内環境における細胞内においてテロメラーゼの挙動解明するために必要な本研究成果は、加齢やがんなどに対する新しい医薬品の開発や幹細胞の樹立の高効率化などにもつながると期待される。本研究では、分子クラウディング環境下において、テロメアなどの核酸の物性を定量的に解明することを試みた。核酸の二重鎖構造の形成を速度論的な観点から検討した結果、核酸の二重鎖構造の解離反応速度が分子クラウディングによって速くなり、二重鎖構造が不安定化することが明らかになった(Chem.Commun.,2007,2750)。また、核酸の二重鎖構造を負不安定化させる分子クラウディング剤を開発し、この分子クラウディング剤によって、GC塩基に富んだDNA配列に対して高効率なPCRを実現した。さらに、テロメア核酸の四重鎖構造の熱力学的安定性に及ぼす分子クラウディングの効果を定量した。その結果、平行型と逆平行型の四重鎖構造が、分子クラウディングによって安定化することが明らかになった(Nucleosides,Nucleotides,and Nucleicacids,2007,26,589)。前述の二重鎖の結果との比較から、このような核酸構造の分子クラウディング環境下における熱力学的安定性は、核酸構造の水和状態の違いに由来する可能性が示唆された。また、分子クラウディング以外の細胞内環境因子であるカチオンに関しても、核酸構造の熱力学的安定に及ぼす影響を定量的に解明することができた(Bull.Chem.Soc.jpn.,2007,80,1987)。同時に、化学的に修飾したテロメア核酸を設計し、その構造を金属イオンで自在に制御することにも成功した(J.Am.Chem.Soc.,2007,129,5919)。このように、本研究における平成19年度の目標を十分に達成できた。
粘土鉱物をホスト材料とした人工光捕集系の開発

本研究では、太陽光を有効に吸収する人工光捕集系の構築を行った。人工光捕集系の構築には、高密度に集約された色素構造が必要であるが、本研究では粘土鉱物ナノシートをホスト材料とした高密度無会合集合構造を用いた検討を行った。それぞれ吸収波長の異なる2種、または、3種の色素を混在させることにより、効率の良いフェルスター型エネルギー移動に基づく人工光捕集系の構築に成功した。また、これまで人工光捕集系の標準的性能評価方法が存在しなかったが、論文中でその評価方法の提案も行った。以上の成果より、物質変換系と組み合わせるべき人工光捕集系の構築に対し大きな足がかりを得たと言える。無機ナノシート上に配列させた色素集合体を用いて、異種色素間での光エネルギー移動反応において高効率な系を見出してきた。本年度は、用いる色素の種類(ピレン類、キサンテン色素など)や、色素の混合比率などを調整することにより、ほぼ100%の効率でのエネルギー移動反応を実現した。また、時間分解蛍光測定により、エネルギー移動反応のメカニズムを詳細に検討し、ナノシート上において色素分子が極めて均質に分布していることが明らかとなった。さらに進んでは、フタロシアニン系の色素を用いることで、多数の分子から一つの分子に光エネルギーを集めることが可能であることを明らかとした。これらの成果から、今後のエネルギー捕集用色素分子の設計指針を得ることが出来た。一方、派生して生まれた成果として、応用的な成果を得た。粘土鉱物を透明な膜とすることができれば環境にやさしい光機能性材料が構築出来ると期待される。本研究では、濾過転写法を用いることで透明、かつ、色素分子が会合しない複合膜を作成できることを明らかとした。特に、色素が極めて高密度に存在していても、その光化学特性が維持される条件を見出し、応用展開の可能性を明らかとした。また、得られた膜は、湿度や温度、溶媒蒸気などの環境に応じて色調が変化するベイボクロミズムなどの機能を有することがわかった。フルオロン誘導体、ピレン誘導体、アゾベンゼン誘導体、エチジウム塩誘導体などの光捕集用色素を設計し、合成した。得られた色素とナノクレイを複合化し、その光化学特性について検討した。それぞれ紫外域、可視域に吸収を示し、興味深い光化学特性を示した。特に、フルオロン誘導体においては、高密度に存在しながら会合を示さない独特のナノ構造を示すことを明らかとした。このような性質は光捕集系用色素として優れており、今後のエネルギー移動実験などに向けて、大いに期待できる色素であることがわかった。本年度は、二つの研究課題に取り組んだ。一つはi)人工光捕集系の効率向上に関するもの、二つ目はii)人工光捕集系メカニズムの解明に関するものである。i)については新規にフルオロン誘導体を色素として適用し、ナノシート上におけるエネルギーマイグレーションに基づくと思われる高効率なエネルギー移動系を見出すことに成功した。さらに、二種の色素間のみならず、三種の色素を混在させた系におけるエネルギー移動反応に成功した。系のシステム化としては、ナノシートを積層することにより薄膜型のエネルギー移動系の構築を行った。ナノシートの積層は粘土LB法によって行い積層方向への異方性のあるエネルギー移動反応について検討した。これらの成果により、太陽光全域を吸収する人工光捕集系としての性能が向上した。ii)については、特にフロオロン分子間でエネルギーマイグレーションが起き、遠距離にわたるエネルギー移動がエネルギー移動効率、ひいては、太陽光利用効率の向上につながりうることが明らかとなった。蛍光偏光解消などの実験手法によりエネルギーマイグレーションが起きていることを明らかとした。今後、光捕集系の効率評価法を確立し、真の意味で人工光捕集系と呼びうる色素ーナノシート複合体の創成を進めていく。本年度は、高効率な人工光捕集系を構築するために、三成分系における人工光捕集系システムの構築、エネルギーマイグレーション機能を有する人工光捕集系システムの構築などを試みた。前者に対しては、超分子カプセルシステムを、粘土鉱物ナノシート上に配置し、そのカプセルに包含された三種分子間におけるエネルギー移動反応について検討した。その結果、ほとんどエネルギー損失のない人工光捕集系の構築に成功するとともに、三種の色素が利用可能であることから、より広範な太陽光の捕集をするための足がかりを得た。特に、カプセル分子を用いることで、色素分子の偏積を抑制できるという知見を得た。後者については、シアニン系、フルオロン系の色素を用いることで、それぞれ、J会合体の利用、ストークスシフトの小さな色素の利用という観点からエネルギーマイグレーションの高効率化を目指した。その結果、一定の色素間でのエネルギーマイグレーションが可能であり、より多くの分子数の光捕集系分子から、一つのエネルギー受容体へのエネルギー移動への道が開かれた。エネルギーマイグレーションが起きていることは、エネルギー移動効率の見積もり、および、時間分解蛍光異方性解消実験により検討した。シアニン色素においては、よりきれいな会合体を形成することで、より多くの分子による光捕集が可能だと考えられた。効率の良いエネルギーマイグレーションが実現できると、人工光捕集系の一大目標である、励起頻度の向上が可能となる。三種成分間でのエネルギー移動をロスなく行えたことは、太陽光の有効利用を考えたとき、重大な進展である。人工光合成を実現しようとする場合、最終的な物質変換ももちろん重要であるが、その第一段階として太陽光を有効に吸収することが必要である。太陽光の吸収効率が、オーバーオールの全ての効率を支配するからである。

本研究では、太陽光を有効に吸収する人工光捕集系の構築を行った。人工光捕集系の構築には、高密度に集約された色素構造が必要であるが、本研究では粘土鉱物ナノシートをホスト材料とした高密度無会合集合構造を用いた検討を行った。それぞれ吸収波長の異なる2種、または、3種の色素を混在させることにより、効率の良いフェルスター型エネルギー移動に基づく人工光捕集系の構築に成功した。また、これまで人工光捕集系の標準的性能評価方法が存在しなかったが、論文中でその評価方法の提案も行った。エネルギー移動は、ナノシート面内のみならず、L-B法により作成した三次元系においても行い、層の上面から下面に向けての異方的なエネルギー移動が可能なことも見出した。本来の目的ではないが、色素がナノシート上に配置されると発光増強、および、励起寿命が長寿命化する現象が観察され、このことも効率の良いエネルギー移動系構築において有利に働いた。以上の成果より、物質変換系と組み合わせるべき人工光捕集系の構築に成功したと言える。本系は超分子系でありながら、Size-matching effectに基づく堅牢な安定性を兼ね備えており、人工光合成系構築に向けた有用なパーツとなり得るものである。以上の成果より、物質変換系と組み合わせるべき人工光捕集系の構築に対し大きな足がかりを得たと言える。本課題の最終目標は、物質変換系と連結しうる人工光捕集系の確立であるが、エネルギー移動メカニズムの解明や効率の向上の視点から、研究に大きな進展が見られ、研究期間内に目標を達成できる可能性が十分にある。特に、光捕集系においては、この効率、システム化ともに十分な成果が得られた。このことから、物質変換系と組み合わせるための人工光捕集系の完成にさらに近づくことが出来た。より一層、材料作成とメカニズム解明をリンクさせていくことにより、ナノシート上における分子レベルで制御された、人工光合成系の構築が期待される。これらの状況より、本研究は、おおむね順調に進展していると判断している。可視域をより有効に利用しうる三成分系エネルギー移動系の構築、より高効率なエネルギーマイグレーション系の構築が望まれる。28年度が最終年度であるため、記入しない。光化学、界面化学、超分子化学まずは、光捕集系の基本性能である、エネルギー移動効率の向上について引き続き検討を続ける。
日独近代化過程の比較文化的研究ー科学技術による文化構造の再編と伝統保持の問題

本研究においては特に次のテ-マが取り扱われたー1.浦安における住宅の変化と近代化2.ベルリンの斉藤佳三・1923 3.北海道と関西の和洋折衷建築4.日本のダダイスト達5.イデオロギ-としての技術6.ベルリンの日本未来派7.柳瀬正夢ー未来派からプロレタリア美術へ8.ブル-ノ・タウトにおけるユ-トピア幻想と革命9.大船田園都市株式会社の新鎌倉住宅地10.ト-マス・マンの政治論1918ー1923 11.映画『新しき士』におけるファシズム思想12.1920年代日本におけるジャズ・イメ-ジ13.近代社会における自己認識と映画ージガ・ヴェルトフをめぐって14.近代文化の問題としての二分化これら具体的テ-マの研究とともに、近代化の概念そのものについての議論がなされたー日本においては、19世紀半ばの西欧受容以前に、既に様々な領域で独自の発展がなされていた(都市文化の成立・合理化・産業化)。これらの、そしてまたその後の状況を考えるなら、まさにそこで進行しつつあったプロセスが、極めて合目的的・功利的に西欧の技術とモノを受容したと言える。本来西欧における近代化は、歴史的にVerburgerlichungーそれは市民・個人に基礎を置くーの過程をも内包していた。しかし文化構造の転換とともに、近代化のプロセスはその重心を個人から大衆へと移してきた。ここにおいて、市民や個人の思想なしに都市化・合理化・産業化を加速度的に進展させていくプロセスを、より正確に規定する必要が出て来る。特に、このプロセスは日本においても西欧においても、あるいはむしろ日本においてよりドラスティックに進行しつつあるだけになおさらである。そしてこのプロセスを、モノから機能や情報が抽出されていく過程として促えるなら、それは、すべてが商品になっていき、情報と資本のネットワ-クに組み入れられていくポストモダンへと通じていると言えよう。1)近代とは何かを問う議論のなかで、テクノロジ-の意味を再考し、整理することによって、ブルジョア的個人主義から大衆化へと移行する近代化の意味が段階的に明確にされることが確認された。日本の近代化の問題も、テクノロジ-と権力という図式で捉えれば、近代化が国家的課題であったことがよく理解される。19世紀的な西洋近代を日本に置き換えることができるかどうかはさらに来年度の課題として持ち越された。2)日本における近代的都市生活(西洋的な都市、生活様式等)の発生、展開と伝統保持の問題を、戦後の浦安が都市のインフラストラクチャ-、町並み、住宅の外観、間取り、住民の生業の変化等において変わりゆく姿を通して考察した。例えば、洋風応接間、子供部屋の誕生等、和風に洋風を取り込む独自の様式が誕生していく。3)この現象は、日本の近代デザインにも当てはまる。斉藤佳三のリズム模様と称するカンディンスキ-風のデザインの浴衣地が商品化され、浅草の舞台で西洋モダンの象徴として使用されたりする。演歌にヴァイオリンという和洋混交の取り合わせも同様の近代化現象であるが、この和洋折衷主義が現在の流行歌にまで継続する。4)斉藤佳三、山田耕作に続く、1920年代のベルリンへの留学生(村山知義、永野芳光、和達知男)が、日本の前衛的芸術運動を促進した。彼らの滞在は船舶での渡航期間を含めて1年くらいのものであったが、期間が短いのに比してヨ-ロッパの芸術家たちとの幅広い交流が見られ、ここにも急激な日本の近代化現象の一端がある。

ドイツから帰国した村山が「マヴォ」を刊行する1924年は、日本のダダイズムが実質的に終息する時期でもあり、日本の前衛芸術運動の分水嶺にあたる。辻潤、高橋新吉らが推進役となった日本のダダイズムは、アナキズム、虚無主義が同居し、そこに老荘思想や禅的な仏教思想が入り交じって、特異な思想状況を形成している。今年度は5回の研究会と1回の実地調査を行った。昨年度と合わせると本総合研究は研究会12回、実地調査を2回行ったことになる。今年度行った研究会・実地調査は次の通り。1)5月25日「幻の田園都市ー大船田園都市株式会社・新鎌倉住宅地」「ト-マス・マンの政治諭一19181933」2)6月29日「ア-ノルト・フアンクの映画『新しき土』について」3)7月14日「192030年代の日本のジャズについて」「近代社会の自己認識と映画ージガ・ヴエルトフをめぐって」4)9月21日奈良の実地調査(旧奈良県物産陳列所・奈良ホテル等)の後、日本の擬洋風建築について討議、9月22日京都の実地調査(楽友会館・「野島康三とその周辺」展等)の後、ヴオ-リス建築におけるユ-トピア性について、及び野島の写真における近代と前近代の表現について討議5)11月30日「近代文化の問題としての二律背反」ー尚、個別テ-マに関して新たに得られた知見については個別諭文参照のこと。2年間の共同研究を経て、「近代化」の問題そのものが討議された。日本において西欧受容以前に或るレベルに達していた発展(都市化・合理化・産業化)を考えるなら、まさにそこで進行しつつあったプロセスが、極めて功利的・合目的に「西欧」の技術・モノを受容したと言える。その際、本来西欧の語彙においてはVerーburgerlichungの過程をも内包していた「近代化」という言葉をここで使うことは曖味さを残すことになろう。むしろ、「個人」「市民」の思想なしに「都市化」「合理化」「産業化」を先鋭化させていくプロセスをーフアシズムをも含めてー現在まさに進行中のポストモダンへと至る道筋として顕在化させることが重要であろう。
中小企業が求める「コンピテンシー」と大学教育の職業的レリバンスの関係に関する研究

本研究は、中小企業への入職後に発生する雇用のミスマッチの要因を探求することである。そのため、中小企業の従業者に求められる「コンピテンシー(行動能力)」に着目し、北海道、関東、九州の中小企業3,462社に経営者と従業者を対象にアンケート調査及び聞き取り調査を行い、検討を行った。その結果、1)経営者が求めているのは市場に対応するスキルの向上2)従業者が求めているのは到達目標の具体的明示とそれに必要な教育訓練であり、そのギャップの存在がミスマッチの要因と関係していることが明らかとなった。本研究の目的は、中小企業への入職後に発生する雇用のミスマッチの要因を探求することである。そこで、中小企業の従業者に求められる「コンピテンシー(行動能力)」に着目し、大学教育における職業的レリバンス(関連性)の現状とどのような接続関係にあるのかについて検討を行う。そのために、1.中小企業で必要とされている「コンピテンシー」の抽出、2.中小企業と大学教育の両者が想定する「コンピテンシー」の差異を明らかにする、ことを課題とする。本年度は、次の3つの点から研究を進めた。第1に関連する先行研究のサーベイ、第2に人事・採用に関連する企業内・業界内資料の収集、及び高等教育機関におけるキャリア教育に関する資料の収集、第3に調査対象企業の選定と予備調査である。以下に、具体的に取組内容を示す。1.国内外の中小企業研究、労使関係研究、社会政策研究、高等教育研究、教育政策研究を概観し、本研究課題に関連するトピックについて整理、分析を行った。これにより、歴史的経緯を踏まえたうえで近年の研究動向と潮流を把握することができ、次年度に発表・執筆する際に必要な、研究の背景とレビューに相当する部分についての準備が進んだ。2.九州と北海道の就業支援施設を訪問し、企業と従業者の双方に対する期待の差異について、事例を交えた話を聞くことができた。とりわけ中小企業にみられる雇用のミスマッチの要因に関して有用な知見が得られた。併せて、国内における関連学会及び研究会に参加し、研究課題に関する資料の収集を行った。また、高等教育機関で行った卒業生調査、企業アンケートの結果を入手し、企業が求める「コンピテンシー」を抽出するための分析に着手した。3.北海道、東京、九州の業界団体と接触し、調査の可能性、方法、対象の選定について聞き取りを行った。結果、次年度に中小企業に対して行うアンケート調査に向けての下地が整った。そこで、中小企業の従業者に求められる「コンピテンシー(行動能力)」に着目し、大学教育における職業的レリバンス(関連性)の現状とどのような接続関係にあるのかについて検討を行ってきた。最終年度に当たる本年度は、第一に定量的調査(アンケート調査)の実施、第二にデータの整理と分析、及び補足調査、第三に研究結果のまとめと発表を行った。以下に、成果を具体的に示す。1.北海道、関東、九州の中小企業3,462社の、経営者と従業者を対象にアンケート調査を行い、経営者367名、従業者679名から回答が得られた。2.アンケート調査で得られた調査票をデータ化し、分析を行った。実際に人事考課・評価の指標となっている「コンピテンシー」について、データの不足を補うため、補足調査として中小企業経営者に対する聞き取り調査を実施した。これにより、経営者が従業者に求めているキーワードとして、「挨拶」、「調和」、「市場対応スキル」が抽出された。3.平成25年度から行ってきた資料調査、定性的調査、定量的調査の結果をふまえて、分析、考察し、結果を自らが所属する学会において発表した。本研究の課題である雇用のミスマッチの要因のひとつとして、経営者と従業者の期待の差異が示された。具体的にいうと、1)経営者が求めているのは市場に対応するスキルの向上、2)従業員が求めているのは到達目標に具体的明示とそれに必要な教育訓練、であり、そのギャップの存在がミスマッチの要因と深く関係しているということである。また、その両者のギャップを埋めるキーワードとして、「教育訓練」と「相互コミュニケーション」がインプリケーションとして導出された。26年度が最終年度であるため、記入しない。教育社会学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、1.関連する領域を含む広い範囲から、書籍、文書、データ等の情報収集を行うことができた、2.調査対象の選定が進み、次年度に行うアンケート調査に向けての見通しをたてることができた、という点からみて、おおむね順調に進展していると考える。ただし、データや資料の集積が進むにつれ、新たに多くの論点が導出される傾向にあるため、アンケート調査票の項目が未だ固まらず、次年度に持ち越しとなった。

次年度はアンケート結果の分析が重要な課題となるため、スピードを上げて仕上げていく予定である。平成26年度は、定量的調査(アンケート調査)を軸とし、それを補う質的調査として企業、従業者へのインタビューを行い、結果の集計、分析を進める。その分析結果から、1.中小企業において、実際に人事考課・評価の指標となっている「コンピテンシー」を明らかにすることを目指す。さらに、入手済みの高等教育機関で行った企業調査、卒業生調査のデータ分析を進め、2.中小企業が学卒従業者に求める「コンピテンシー」の質、3.中小企業で働く学卒者による大学教育の評価、について考察をすすめる。以上の分析を複合的に検討した上で、4.企業の期待と従業者の目標の差異を検討し、中小企業への入職後に起きる雇用のミスマッチの要因を明らかにする。最終的に、以上の研究成果を学会で発表し、論文にまとめることを到達点とする。併せて、本研究結果をWeb上でも公開する予定である。