hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低含水率ポリビニルアルコール人工椎間板の椎間板変性抑制効果

組織学的にはsham群の線維輪の変性は術後6ヶ月でもわずかであったが、control群では術後1ヶ月から線維輪全体に強い変性を呈していた。PVA群の変性度は常にcontrol群より有意に低かったが、sham群よりは高い傾向にあり、術後6ヶ月においてのみsham群との有意差を認めた。インプラントを椎間板内から摘出し、実体顕微鏡で観察したところ、破損しているものはなかった。本研究で行った人工椎間板モデルは椎間板貫通型のインプラントを用いるなど臨床的には一般的でない点があったが、脱転を完全に防ぎ、椎間板高保持効果も十分に得られたという点では優れた実験モデルであった。そして人工椎間板によって、線維輪の変性の進行を抑制する効果があることも組織学的に証明できた。より効果的に人工椎間板を行うためには、さらにインプラントの性状について絞り込む必要があると思われた。人工髄核は一部の外国で既に臨床応用され、椎間板の再建手術として注目されているが、その治療効果を示せた動物実験はこれまでになかった。本研究の主な目的の一つは、人工髄核の治療効果を動物実験で評価することである。人工髄核モデルとして、日本白色家兎の腰椎に側方からアプローチし、K-wireで椎間板を側方から貫通後、同部にロッド型のポリビニルアルコール(PVA)製インプラントを留置した(PVA群)。使用したPVAは平均分子量8800、含水率約35%であった。術後1、3、6か月に屠殺し、アプローチしただけのsham群、アプローチ後K-wireで貫通したcontrol群(変性モデル)とレントゲン的、組織学的に比較した。インプラントの設置位置が不良であったものは評価から除外した。計30羽60椎間板を評価したところ、神経損傷、深部感染、インプラント脱転例は無かった。レントゲン写真で椎間板高を計測したところ、PVA群およびsham群はcontrol群に比べて有意に椎間板高を保っていたことが分かった。組織学的にみると、control群は髄核組織量が激減し、術後1か月から線維輪において高度の変性を示したのに対し、PVA群ではインプラントが髄核腔の大半を占拠し、線維輪の変性は6ケ月経過しても中等度までにとどまっていた。しかし術後6か月の時点ではインプラントの終板への沈下を生じた例があった。本実験では、人工髄核による椎間板高維持および髄核腔の充填効果が得られたため、変性を遅延させ得たと考えられた。すなわち人工髄核は、椎間板切除後の髄核腔の再建手術として有用である可能性が示せた。PVAは、製法によって含水率とともに弾性率などの性質を制御できる。より効果的に椎間板の再建を行うためには、材料を選別することが今後必要であると考えられた。
悪性腫瘍の遺伝子治療法高度化に向けた低線量放射線応答性遺伝子治療ベクターの開発

遺伝子治療は悪性腫瘍に対する主要な治療戦略である。治療遺伝子を放射線応答性のプロモーターの制御下に置き、腫瘍を放射線照射することで腫瘍部位のみで治療遺伝子を発現させる方法が試みられているが、これまでに試みられてきた方法は1回当たり2Gy以上の高い放射線量を要することが難点であった。p21遺伝子のプロモーターは多様な細胞種において1Gy以下の低線量放射線に応答して活性化されることが知られているが、我々はこれまでにアデノ随伴ウイルスベクターを用いることによってその高い低線量放射線応答性を遺伝子発現ベクター上に再現できることを見出している。本研究は、p21遺伝子プロモーターの高い低線量放射線応答性を利用して遺伝子治療ベクターを開発することを目的とした。まず、p21遺伝子プロモーターに治療遺伝子としてヘルペス単純ウイルス由来チミジンキナーゼ(HSV-tk)遺伝子を接続し、アデノ随伴ウイルスベクターを用いてヒト乳がん由来細胞MCF-7に導入することにより、ガンシクロビル存在下で放射線感受性が顕著に高まることを確認した。次に、本コンストラクトをMCF-7細胞に安定導入(トランスフェクション)し、ヌードマウスの鼠径部に移植したところ、形成された移植腫瘍に対する放射線の抗腫瘍作用がガンシクロビル投与下で増強されることを確認した。以上の結果から、p21遺伝子プロモーターの高い低線量放射線応答性を利用した遺伝子治療ベクターの有効性が実証された。一方、低線量放射線応答性のより高いベクター開発を目的として、p21遺伝子プロモーターの低線量放射線応答性の機構を調べた。その結果、転写因子Oct1がp53と協調してp21遺伝子プロモーターの放射線応答に機能していることを明らかにした。そして、p21遺伝子プロモーターにおける-1678bp/-1399bpの領域を欠失したプロモーターは野生型よりも放射線応答性が高くなることを観察し、放射線感受性のより高い人工プロモーターを搭載した遺伝子治療ベクター開発の可能性を示した。我々はこれまでにアデノ随伴ウイルスベクターを用いることにより、p21^<WAF1>遺伝子プロモーターの高い低線量放射線応答性が得られることを示してきた。本研究ではこの性質を利用して遺伝子治療ベクターを開発することを目的としている。本年度はまずプロモーターの最適化を行うため、p21^<WAF1>遺伝子上流2.4kbの領域に種々の欠失を導入してレポーターコンストラクトを作製することにより0.5Gy程度の低線量放射線応答における機能エレメントの同定を行った。アデノ随伴ウイルスベクターを用いてヒト乳がん由来細胞MCF7に導入した結果、転写開始部位から-1958bp/-1679bpおよび-1398bp/-839bpの領域は低線量放射線応答に必要なエレメントを含んでいることを明らかにした。一方、-1678bp/-1399bpを欠失しても放射線応答性には特に影響しないことを明らかにした。次にp21^<WAF1>遺伝子プロモーターに治療遺伝子としてヘルペス単純ウイルス由来チミジンキナーゼ(HSV-tk)遺伝子を接続し、アデノ随伴ウイルスベクターを用いてMCF-7細胞に導入した。RTPCRを用いてHSV-tk遺伝子の発現を調べたところ、X線照射後5時間で明らかな誘導を確認した。

5時間の間隔をおいて1GyのX線を1日2回、連続5日照射した場合、10μg/mlガンシクロビル存在下でHSV-tk遺伝子導入細胞の放射線感受性が顕著に高まることを確認した。これによって、p21^<WAF1>遺伝子プロモーターにHSV-tk遺伝子を接続したアデノ随伴ウイルスベクターががんの遺伝子治療に有効である可能性が示唆された。治療遺伝子を放射線応答性のプロモーターの制御下に置き、腫瘍を放射線照射することで腫瘍部位のみで治療遺伝子を発現させる方法が試みられているが、これまでに試みられてきた方法は1回当たり2Gy以上の高い放射線量を要することが難点であった。我々はこれまでにアデノ随伴ウイルスベクターを用いることにより、p21^<WAF1>遺伝子プロモーターの高い低線量放射線応答性が得られることを示してきた。本研究ではこの性質を利用して遺伝子治療ベクターを開発することを目的としている。昨年度はp21^<WAF1>遺伝子プロモーターに治療遺伝子としてヘルペス単純ウイルス由来チミジンキナーゼ(HSV-tk)遺伝子を接続し、アデノ随伴ウイルスベクターを用いてMCF-7細胞に導入した。これに5時間の間隔をおいて1GyのX線を1日2回、連続5日照射した場合、10オg/mlガンシクロビル存在下でHSV-tk遺伝子導入細胞の放射線感受性が顕著に高まることを確認した。これによって、p21^<WAF1>遺伝子プロモーターにHSV-tk遺伝子を接続したアデノ随伴ウイルスベクターががんの遺伝子治療に有効である可能性を示唆した。本年度は、p21^<WAF1>遺伝子プロモーターにHSV-tk遺伝子を接続したDNAコンストラクトをMCF-7細胞に安定導入(トランスフェクション)し、ヌードマウスの鼠径部に移植した。この場合、形成された移植腫瘍のすべての細胞にDNAコンストラクトが導入されていると考えられる。腫瘍形成後、毎日2回のガンシクロビルの投与と放射線照射(1Gy)を行ったところ、放射線の治療遺伝子により放射線の抗腫瘍作用が増強されることが確認された。来年度は、実際の治療条件下での効果を調べるために、培養細胞をヌードマウス移植し、腫瘍形成後アデノ随伴ウイルスベクターで治療遺伝子を腫瘍に摂取し、ガンシクロビル投与と放射線照射を行いつつ腫瘍の大きさを測定する。本研究はp21^<WAFI>遺伝子プロモーターの高い低線量放射線応答性を利用して遺伝子治療ベクターを開発することを目的としている。昨年度までに、p21^<WAFI>遺伝子プロモーターに治療遺伝子としてヘルペス単純ウイルス由来チミジンキナーゼ(HSV-tk)遺伝子を接続し、アデノ随伴ウイルスベクターを用いてヒト乳がん由来細胞MCF-7に導入することにより、ガンシクロビル存在下で放射線感受性が顕著に高まることを確認した。また、本コンストラクトをMCF-7細胞に安定導入(トランスフェクション)し、ヌードマウスの鼠径部に移植したところ、形成された移植腫瘍に対する放射線の抗腫瘍作用がガンシクロビル投与下で増強されることを確認した。
公的サービスにおける受益と負担:地域間世代間格差に関する研究

理論研究として、15年度の成果をもとに、より一般的なCES型生産関数を想定し、地域間世代間の帰着と負担について数値解析により考察する予定であったが、解析が困難を極め、コブダグラス型で分析を行った。15年度での定式化、解析の誤りを修正した結果、これまで明らかにされてこなかった公的サービス供給時の地域の財源トランスファーが地域間世代間に与える効果について解明した。実施内容結果は、以下の点に要約できる。1)モデルの再構築により、最適行動のパターンが明らかになった。2)人的資本量に係わらず、教育投資は長期的には地域の人口を増大させる可能性がある。3)但しそれが、厚生を増大させるとは限らない。定量的分析としては、理論的検討によって得られた知見にもとづき、15年度に作成したデータベースを利用して、大都市地域と非大都市地域の二地域に区分して我が国の教育に関わる地域配分が適切であったか検証した。このため、次の手順にしたがって、研究を実施した。1)skilledとunskilledおよび、民間資本、社会資本を含む生産関数を階差モデルよって推定した。大都市部のskilled労働者の生産性が非都市部より低い可能性があることがわかった。2)2地域世代交代モデルの動学的解法のためのアルゴリズムを作成した3)2)のモデルを用い、30年間の中央政府の配分が国民の厚生を最大化するものであったか配分率をシミュレーションにより検討した。この結果、都市地域にすべての教育配分をすべきという端点解となった。平成11年度の配分比率が非都市部53パーセント、都市部47パーセントという現実に照らせば、現在の政策は長期的な教育効果を考えても適切なものとはいえない。しかしながら、生産関数の推定上の問題、最大のものはサンプルサイズが十分でないこと、あるいは人的教育資本の推定そのものが十分でないことに留意する必要がある。本研究では、第一に、理論研究において、2地域世代交代動学モデルを構築する。第二に、定量的分析として、公的セクターが提供するサービスの受益と負担を集計し、その地域間世代間格差の実態を明らかにする。平成15年度の研究実績は次の通りである。1.理論モデルの構築理論研究として2地域世代交代モデルを構築し、その動学的特性を明らかにした。本年度は、モデルの基本的な構造を解明し、解の特性をみきわめるために、もっとも単純なコブ・ダグラス型生産関数を仮定した。(1)2地域世代交代モデルの構築:多期間の2段階ゲームとして定式化した。一段階目では若年者が教育をどの程度受けるか決定し、二段階目に移住する確率を決定するゲームとした。(2)動学モデルの解を求めた(3)中央政府の2地域への資金配分について、厚生分析の方法を検討した。2.定量的研究の準備受益および負担の集計対象の定義を行い、適切な集計方針をきめた。このために、経済学および財政学の関連文献を整理し、以下の点について理論的な検討を行った。(1)公共事業の受益の定義と計測方法の決定(2)財政投融資による受益の定義と計測方法の決定(3)間接税負担の地域への割り振り方法の決定(4)法人税負担の地域への割り振り方法の決定(5)特別会計への財政投融資に関する扱い方(6)公団等の扱い方また、1970年度から2000年度までの財政支出関係資料の収集および試験的な集計を行った。
ソビエトにおける教育改革と児童観の変遷

本研究の目的は、19世紀末のロシアから今日までの、「ソビエトにおける教育改革と児童観の変遷」について研究することである。本研究では、教育改革を(1)十月革命前後、(2)1920年代末から1930年代初め、(3)第二次世界大戦後に分けて、また、児童観は、(1)教育政策における児童観、(2)教育実践における児童観、(3)教育理論における児童観、に分けて分析した。研究史料にかんしては、日本とソ連邦、及び西ヨーロッパで収集した文献資料を用いたことはいうまでもないが、さらに、かつて幼年時代をロシアで生活し現在日本に住んでいるロシア人からのききとり調査による資料をも活用した。われわれの研究によって、児童観をめぐる対立が宗教教育改革(「神の法」教科の改革)にかんするツァーリ教育者の対立や自由教育論をめぐる対立をもたらしていたことを明らかにした。また、ソビエト政権の下での1918年1月20日の布告で教育改革の一つとして「神の法」教授が禁止されたにも拘らず、ききとり調査では、1920年まで「神の法」教科が存続したことを解明した。また、1920年代末からの教育改革では、学校の強制的普及政策のもつ矛盾や教育学論争、児童自治論争、心理学論争の解明を行った。第二次世界大戦後については、後期中等教育をめぐる「普通」「職業」「専門」教育の総合と分化をめぐる教育改革の基底に児童観、発達観の差異を析出した。さらにペレストロイカの下での教育史研究の新動向を解析した。今後は様々の問題や矛盾が明らかとなったロシア・ソビエトの教育を「学校の再生」を核にいかに再統合するかをペレストロイカの歴史とからませ研究することを課題としたい。第一に,「ソビエトにおける教育改革と児童観の変遷,のテーマにかんする,課題と方法をめぐっての共同討論を行い,「教育改革」や「児童観」の概念の仮説を試みた.また,各人の分担する部分についての先行研究の吟味と史資料の収集を各人又は,共同で行った.第二に,今日の日本の教育改革と,今日のソ連邦における教育改革の提起している課題を検討,摂取し,本共同研究が負っている社会への責務を自覚した.そのさい,ソ連邦から来日した教育科学アカデミー副総裁ズベーレフ博士と教育大学学長ジャジューン博士との教育改革をめぐる卒直な論議は,とくに,有益なものであった.第三に,教育改革と経済及び社会の発展との関係,全面発達理論における児童観の位置づけ,ヴィゴッキー心理学理論における発達観と児童観などについて,具体的論稿をまとめ,公刊発表した.また,共同研究者や協力研究者の多くが, 1987年10月に北海道大学において開催された第31回教育史学会他において,本研究テーマにかかわる研究発表を行っている.第四に,幼年期や少年期をロシア・ソビエトにおいて,家庭教育や学校教育をうけて,今日,種々の理由で日本に在住しているロシア人の人びとから実際に,ロシアやソビエトで受けた教育体験についてききとり調査を行い,一部,録音,録画されたものの分析を行った.他方,ようやく探しあてたロシア人に面談を拒否されたり(引つづき努力中であるが),老人病のための入院など困難も多い.ききとり調査が出来たものからは,家庭でのきびしいしつけなどを通して当時の親の児童観を探る手がかりも得ている.来年度は,当初予定し残された課題を研究し,研究成果を分刊する予定である.すでに,今年度の研究成果に基づき文部省出版助費の申請を行った.1.ロシア十月革命以前の教育改革と児童観をめぐる論争を「神の法」及び道徳教育について、また、「自由教育論」論争にかかわってベンツェリの理論の学校共同体論的性格を解明した。

2.十月改革の前と後で、実際に、ロシア・ソビエトで児童・生徒として教育をうけた人びとからのききとり調査を行い、学校や教育の生きた実体の解明、とくに、「神の法」教科をめぐる革命前後の変遷において新しい知見を得た。3.十月改革後の教育改革の中心課題であった義務教育実現のための学校普及過程の諸矛盾をサラトフの実態に促して析出し、また、学校における集団主義教育について学校自治論や児童自治論をめぐる論争を通して解明した。4.児童観の変遷の基礎にある教育学論争と心理学論争についての解明を行った。すなわち、1920年代末から30年代初めにかけての教育学界の最大論争であった「移行期の教育学」や「学校死滅論」について、従来の「左右の日和見主義」批判を克服する解析を試み、また、心理学論争については、レオンチェフの所論の究明にもとづきつつ、ヴィゴッキーの内面化の理論と意志の問題を究明した。5.現代の教育改革、とくに戦後の教育改革と今日のペレストロイカのもとでの教育改革を後期中等教育の総合と分化の矛盾から解析し、普通教育、職業教育、労働教育と児童観の関連が論交された。さらに、ペレストロイカのもとでの教育学、とくに教育史学の論争の萌芽が鋭く抑出された。6.今後は、教育改革と児童観を媒介し、現実に顕現する「学校の再生」について、その管理・運営や教科教育、訓育過程に立入って、社会全体のペレストロイカとの関連において研究を発展させたい。
マントル鉱物の物性とレオロジー

1.マントル鉱物の相転移機構と変形実験マントルの主要鉱物であるかんらん石の変形スピネル転移の相転移機構を、多アンビル型装置と高分解能透過電子顕微鏡を用いて解明した。また、多アンビル型装置のセル構造や圧力媒体を変えることにより、さまざまな応力状態を実現するとともに、その評価を透過電子顕微鏡による転位構造の解析によりおこなった。このような手法を用いて高圧下での変形実験をかんらん石やざくろ石に対しておこない、これらのマントル中でのレオロジカルな性質を明らかにした。2.多成分系の超高圧相転移と密度変化多アンビル型装置を用いて下部マントルに至る超高圧下でのマントルおよびスラブ構成物質の合成・相転移実験をおこなった。この結果に基づきこれらの相変化や密度変化を明らかにし、マントルの物質構成やスラブの挙動についての実験的制約をおこなった。3.超高圧下での焼結実験と焼結体の弾性定数測定合成パイロープざくろ石粉末の高温高圧下での焼結実験をおこなった。この結果最適な焼結条件を見い出し、理論密度の99%以上の緻密な多結晶焼結体を得ることに成功した。この焼結体を球形に整形し、共振法により弾性定数を測定した。4.共振法の新しい手法の開発と弾性定数の圧力依存性微小試料の弾性定数の測定法である共振法に新しい手法を導入した。従来は連続的に振動数を変化させて試料を振動させ、共振振動数を測定していたが、本方法はパルス波を与えて得られた試料の振動を周波数解析をおこない共振振動数を得る方法である。これを球形試料に適用した結果、従来の方法と調和的な結果が得られたとともに測定に要する時間の大幅な短縮が実現された。また、ガス圧下での共振法による試料の弾性定数測定技術の開発もおこなった。本年度の設備備品により当教室の多アンビル型装置に精密圧力制御装置を導入した。この結果より精度よい条件コントロールのもと、超高圧下での合成・変形・焼結実験が可能になった。このような技術的改良に基づき本年度得られた成果とこれからの課題を以下に示す。(1)30GPaに近い圧力の発生とその条件下での鉱物合成実験法が確立され、いくつかの鉱物の新たな相転移を見いだした。今後更に、より複雑な化学組成をもつ地球深部物質の合成、相平衝実験をおこなう予定である。(2)超高圧下で差応力をコントロールすることにより、オリビンの高圧相転移のメカニズムとその応力依存性を電顕観察をもとに明らかにした。今後更に多様な条件下での相転移メカニズムを解明する予定である。(3)天然および合成ガーネットの電顕観察に基づきその転位構造を検討した。ひきつづきより高圧で安定な合成メージャライトガーネットに対して同様の観察をおこない、沈み込んだスラブやマントル遷移層のレオロジカルな性質を実験的に解明する予定である。(4)合成パイロープガーネットの高圧下での焼結実験を試み、実験法の改良を重ね良質な多結晶焼結体を得た。この方法を今後他の鉱物や高圧相に適用して更に質のよい焼結体を得るとともに、弾性波速度等の物性測定や変形実験をひきつづきおこなう。高圧下での弾性定数測定法を開発中である。現在のところ0.1GPa程度までのガス圧下でのK、μの圧力変化の検出に成功しており、更に高圧下での精度よい測定をめざし、技術開発をおこなっている。(6)超高圧下で合成したペロフスカット等のラマン散乱およびその圧力依存性の測定をおこなった。更に各種の高圧相に対しこの研究を継続中である。本年度得られた研究成果と課題について以下にまとめる。

(1)超高圧下での多結晶焼結体合成法の開発をおこなった。昨年度導入した圧力・温度制御装置により精密な条件コントロールのもと焼結実験をおこない、得られた試料の密度測定、電顕観察をおこなった。この結果理論密度の99%に達する良質の焼結体を得ることができた。(2)上記(1)により得られた試料の球への整形法の開発をおこなった。この結果直径12mm程度の球を精度0.1%程度で整形可能になった。得られた球試料に対し共振法により強性定数を測定した。予備的ではあるが、良好な結果が得られている。(3)ガス圧下での共振法による弾性定数の測定法を開発した。スチール球を用いた実験により鉄の弾性定数の圧力変化についての情報が得られるようになった。(4)超高圧下でマントル鉱物を合成し、ダイヤモンドアンビル装置によりラマン散乱スペクトルのデータを得た。この解析により各相の非圧縮率の圧力依存性について検討中である。(5)多アンビル装置中でオリビンの変形実験をおこなった。回収した試料の電顕観察にもとづき、セル中の差応力・定常クリープに至る条件等を解折中である。更に今後ガーネット等高圧相の変形実験をおこなう予定である。1.マントル鉱物の相転移機構と変形実験マントルの主要鉱物であるかんらん石の変形スピネル転移の相転移機構を、多アンビル型装置と高分解能透過電子顕微鏡を用いて解明した。また、多アンビル型装置のセル構造や圧力媒体を変えることにより、さまざまな応力状態を実現するとともに、その評価を透過電子顕微鏡による転移構造の解析によりおこなった。このような手法を用いて高圧下での変形実験をかんらん石やざくろ石に対しておこない、これらのマントル中でのレオロジカルな性質を明らかにした。2.多成分系の超高圧相転移と密度変化多アンビル型装置を用いて下部マントルに至る超高圧下でのマントルおよびスラブ構成物質の合成・相転移実験をおこなった。この結果に基づきこれらの相変化や密度変化を明らかにし、マントルの物質構成やスラブの挙動についての実験的制約をおこなった。3.超高圧下での焼結実験と焼結体の弾性定数測定合成パイロープざくろ石粉末の高温高圧下での焼結実験をおこなった。この結果最適な焼結条件を見い出し、理論密度の99%以上の緻密な多結晶焼結体を得ることに成功した。この焼結体を球形に整形し、共振法により弾性定数を測定した。4.共振法の新しい手法の開発と弾性定数の圧力依存性微小試料の弾性定数の測定法である共振法に新しい手法を導入した。従来は連続的に振動数を変化させて試料を振動させ、共振振動数を測定していたが、本方法はパルス波を与えて得られた試料の振動を周波数解析をおこない共振振動数を得る方法である。これを球形試料に適用した結果、従来の方法と調和的な結果が得られたとともに測定に要する時間の大幅な短縮が実現された。また、ガス圧下での共振法による試料の弾性定数測定技術の開発もおこなった。
腹腔鏡下手術の気腹圧が新生児・乳児の呼吸循環動態に及ぼす影響に関する研究

体重3kg前後の家兎を用いての実験であったが、肺動脈カテーテルの挿入が困難であったため、体重11.2±1.2kgのブタの実験モデルで検討した。方法は、全身麻酔下、一回換気量10ml/kgで人工換気し、観血的に体動脈圧(BP)、腹部下大静脈圧(Pivc)、心拍出量(CO)、右房圧(Pra)、肺動脈圧(Ppa)、肺毛細血管楔入圧(PCWP)測定を行った。また、全呼吸器系コンプライアンス(Crs)と気道抵抗(Raw)はocclusion法で間歇的に測定した。測定は、まず気腹前をbaselineとし、腹圧(IAP)を7.5,15,22.5,30mmHgと段階的に変化させ、測定を行った。心拍出量はIAP15mmHg以上でbaselineより有意に低下した。体血管抵抗はIAP15mmHg以上で肺血管抵抗IAP7.5mmHg以上で有意に上昇し、IAP30mmHgで体血管抵抗がbaselineの2倍になっているのに対し、肺血管抵抗は約3倍と有意に上昇していた(p<0.01)。これは、全肺コンプライアンスの低下に対し、十分な換気量を得るために、胸腔内圧の上昇を余儀なくされたためと考えられた。今回測定した多くのパラメーターは、腹圧15mmHgで有意に変化した。小児において気腹法を施行する際は、腹圧の厳重なモニターが必要と考えられた。当初の予定では、体重3kg前後の家兎を用いての実験であったが、肺動脈カテーテルの挿入が困難であったため、体重約10kgのブタの実験モデルで検討した。方法は同様で、全身麻酔下、一回換気量10ml/kgで人口換気し、観血的に体重脈圧(BP)腹部下大静脈圧(Pive)の測定、5Frの肺動脈カテーテルを用いての心拍出量(CO)、右房圧(Pra)、肺動脈(Ppa)、肺毛細血管楔入圧(PCWP)測定を行った。その結果、IAPが7.5mmHgで、全呼吸器系コンプライアンスはbaselineの1.39±0.55ml/cmH^2O/kgから0.95±0.34ml/cmH^2O/kgと有意に減少しており、それに対し、循環系の指標はIAP15mmHg以上で、baselineより有意に変化していた。(心拍出量はbaselineで2.0±0.21/minで、IAP15mmHgで1.5±0.21/minと有意に減少していた。)これにより、腹腔の小さい小児に関しては、腹圧の上昇が呼吸機能に大きく影響することが示唆された。来年度にはこの結果をもとに、家兎を用いて再度検討する予定である。
リゾート開発と住民の対応

本年度は基本的には以下の3点について調査研究を遂行した。1.平成3年度に引き続き研究目的に適合的な地点を選びフィールド・ワークを実施した。今年度は古くから保養地として実積を持つ地域を有し、かつ近年のリゾート開発においても財産区と呼ばれる共有地の活用をするなどの特徴をもつ長野県茅野市を調査対象地として選定した。広大かつ多様な地域を有する茅野市でのフィールド・ワークは困難であったが標本数948名中509名からの有効票を得ることができた。昨年実施した立料町調査のデータとともに現在分析中である。また、昨年の千葉県和田町と同様、埼玉県大滝村における調査(研究分担者吉岡の主管による)においてもリゾート関連項目を調査することができた。2.上記対象地と関連する諏訪地方各地、また先進的リゾート開発をおこなってきた三重県伊勢志摩地方について訪問聞き取り調査を実施し各種資料の収集および分析に資する聞き取りを行うことができた。3.2年度にわたって現地調査した資料やデータに基づき、今回の助成金によって購入したパソコンシステムによって分析を急いでいる。またこれらの資料・データをもとにスタッフによって研究会を適宜開き、リゾート開発の現況についての検討を行ってきた。4.本年度は最終年度に当たるので、当初の計画通り現在「調査報告書」を作成中である。今回の研究は最終年度においてもフィールド・ワークを実施しているため現時点では分析は継続中であるが、上記研究会で得られた成果の一部はこの報告書に収録する事が出来た。また、資料的価値も考慮し単純集計データ・調査票・収集資料一覧等も掲載した。なお、今後も分析・検討を継続し、裏面記載のように研究成果を公表する所存である。以上、今回の調査研究は概ね順調に推移した。本研究は、全国的に進行しつつあるリゾ-ト開発に伴う地域変動を「目的的社会変動」として位置づけ、この変動に対応する地域社会の諸問題を個人的・集合的レベルで調査研究し、さらにこれらの地域的対応の中で新たな地域形成(リゾ-ト・コミュニティ)がどのようになされるのか、を目的とした。平成3年度(初年度)は主として長野県佐久地方及びその周辺諸地域のリゾ-ト開発の現状を把握し、その中から以前より先進的なリゾ-ト開発地域であり、リゾ-ト法にもとづく「千曲川高原リゾ-ト構想」の重点地域でもある佐久郡立科町(担当:前田・田島)を調査対象地域として選定し600余のサンプルに対してリゾ-ト問題のみならず地域生活・地域動全般にかかわる面接聴取り調査を調査票を作成して実施した。調査がリゾ-ト問題のみならず地域生活全般にわたったのは、我々の研究目的がリゾ-ト開発を一つの地域的イッシュ-とする目的的社会変動の把握にあるためである。また比較のためにリゾ-トに関する部分については千葉県和田町(担当:吉岡)においても調査を行った。これらの調査結果については、現在、今回の研究助成費によって購入した設備を利用して分析中であるが、単純集計にみる限りリゾ-ト問題に関しては行政当局と地域住民のあいだに認識および意識の上で若干のズレがあるなどなど興味深い点も見いだすことが出来、これらについては今後さらに詳細な分析を行っていくつもりである。なお、平成4年度にも対象地域を選定して同様な調査を実施する計画であり、本研究としてはこれらを総合的に分析して調査報告を作成する計画である。以上、選定した対象地域に対するサンプル調査は順調に経過しているが、今回の研究の第2の柱である「リゾ-ト・コミュニティ形成」の問題については若干現在の方法と地域を批判的に検討し新たな方策を見つける必要がある。この点に関しては最近、新来住者の定住問題に関して新たな試みを行っている地域もいくつか見いだされるので、リゾ-ト・コミュニティ-概念の再検討をするとともにこれらの地域についてケ-ス・スタディを実施していきたい。

本年度は基本的には以下の3点について調査研究を遂行した。1.平成3年度に引き続き研究目的に適合的な地点を選びフィールド・ワークを実施した。今年度は古くから保養地としての実績を持つ地域を有し、かつ近年のリゾート開発においても財産区と呼ばれる共有地の活用をするなどの特徴をもつ長野県茅野市を調査対象地として選定した。広大かつ多様な地域を有する茅野市でのフィールド・ワークは困難であったが標本数948名中509名からの有効票を得ることができた。昨年実施した立科町調査のデータとともに現在分析中である。また、昨年の千葉県和田町と同様、埼玉県大滝村における調査(研究分担者吉岡の主管による)においてもリゾート関連項目を調査することができた。2.上記対象地と関連する諏訪地方各地、また先進的リゾート開発をおこなってきた三重県伊勢志摩地方について訪問聞き取り調査を実施し各種資料の収集および分析に資する聞き取りを行うことができた。3.2年度にわたって現地調査した資料やデータに基づき、今回の助成金によって購入したパソコンシステムによって分析を急いでいる。またこれらの資料・データをもとにスタッフによって研究会を適宜開き、リゾート開発の現況についての検討を行ってきた。4.本年度は最終年度に当たるので、当初の計画通り現在「調査報告書」を作成中である。今回の研究は最終年度においてもフィールド・ワークを実施しているため現時点では分析は継続中であるが、上記研究会等で得られた成果の一部はこの報告書に収録する事が出来た。また、資料的価値も考慮し単純集計データ・調査票・収集資料一覧等も掲載した。なお、今後も分析・検討を継続し、裏面記載のように研究成果を公表する所存である。以上、今回の調査研究は概ね順調に推移した。
看護教育におけるインターネットを利用したインタラクティブプログラムの展開-日本とカナダの看護学士過程の学生の看護観についての特徴的要素の分析

はじめに:コンピューターを使用する教育技法の体験、海外の看護学生との交流により国際性を高め看護を多面的に捕らえることを学習目標とし、Classroom Without Wall Project(CWWP)というインターネットを介してカナダ・ブリティシュコロンビア州、カリブー大学看護学科に在籍する学生と意見交換を行った。平成10年度からは情報ターミナルとしてのホームページ(以下HP)を開設、学生自身がホームページから情報を発信できるように環境を整え、より円滑なコミュニケーションが行なえるようにシステムの改善を試み、HP開設から現在までHP訪問者は述べ6080人を数えている。対象・方法:看護学科4年次生18名。実施期間1999年10月2000年2月。対象に「A Good Point of Nursing of Japan Through My Experiences」というテーマを事前に与え、レポートを作成させた後、英訳したレポートを、教官と事前に参加登録したカリブー大学看護学科学生と佐賀医科大学看護学科学生で構成されるML(構成割合;カナダ人学生4名:日本人学生4名)に送信し、その後継続した意見交換をML上で実施した。平行してHPで学校や学生紹介を行いHP上でのMLを超えた意見交換の場をつくり、情報ターミナルとして参加者が自主的に自由に活用できる環境を提供した。結果:プロジェクト全体の評価では、大変良い38.5%、どちらかと言えばよい55.5%どちらかと言えば悪い5.5%であり、94.5%がプロジェクトを積極的または肯定的に評価していた。プロジェクト前の電子メールの利用は、良く使っていた66%時々使っていた27.5%、全く使ったことが無かった5.5%であった。電子メールの有効性については100%の学生が有効なコミュニケーションの手段と回答した。HPの開設の有効性については、大変有効44%、どちらかといえば有効49.5%、あまり有効ではない5.5%で、93.5%がHPがプロジェクトに参加する上で有効であると感じていた。意見交換後学生は、「文化や価値観は違っても、看護に対する思いは共通している。」「日本のように看護婦=優しいではなく、看護婦=専門職という感じが強かった。」「教育においても学生の自由意志が尊重され、学生も主体的に行動している。」「看護教育が医学教育から離れていることに驚いた。」「日本の看護や自分の看護観について見つめ直した。」等を含む感想を述べ、意見交換による新たな発見や気付きを体験していた。CWWPを看護の教育方法の一つとしてどのように考えるかという質問に対しては、大変教育効果がある73.6%、少し効果がある21%、その他5.3%で、CWWPの教育効果については対象者の95%が積極的または肯定的に評価していた。8割以上の学生は言語的な困難性を感じながらも、インターネットを利用して、もっと早期に海外の看護学生と看護や看護教育に関する活発な意見交換を始めたいと希望していた。はじめに:コンピューターを使用する教育技法の体験、海外の看護学生との交流により国際性を高め看護を多面的に捕らえることを学習目標とし、Classroom Without Wall Project(CWWP)というインターネットを介してカナダ・ブリティッシュコロンビア州、カリブー大学看護学科に在籍する学生と意見交換を行なうインタラクティブプログラムの展開を行なった。平成10年度は従来のemallの直線的交換という方法を改め、CWWP専用のサーバーを導入し、メーリングリスト(ML)と情報ターミナルとしてのホームページ(HP)を開設、学生間でより円滑なコミュニケーションが行なえるようにシステムの構築を試みた。対象・方法:看護学科4年次生19名。実施期間1998年10月1999年2月。平行してHPを開設し、学校や学生紹介、HP上でのMLを超えた意見交換の場の提供を行ない、情報ターミナルとして参加者が自主的に自由に活用できる環境を提供した。結果:プロジェクト全体の評価では、大変良い52.6%、どちらかと言えばよい36.8%どちらかと言えば悪い10.5%であり、89.4%がプロジェクトを積極的または肯定的に評価していた。プロジェクト前の電子メールの利用は、良く使っていた26.3%時々使っていた36.8%、ほとんど使っていなかった5.3%、全く使ったことが無かった31.6%であった。電子メールの有効性については100%の学生が有効なコミュニケーションの手段と回答し、グループ討議におけるMLの有効性としては、有効63.1%、少し有効36.8%と答えている。その理由として、「メールを共有することで色々な人と意見交換ができる」「時間的な隔たりが無い」「個人的なやり取りよりも考えが深まる」などがみられた。MLでの意見交換学生は、「カナダの看護学生は自国の看護や看護教育に誇りと自信をもっている。」「文化や価値観は違っても、同じ看護学生として共感できるメッセージを受けることができた。」「年齢層も違う様々な人々が看護教育を受けている。」

「日本の看護や自分の看護観について見つめ直した。」等を含む様々な感想を述べ、意見交換による新たな発見や気付きを体験していたCWWPの看護の教育方法の一つとしてどのように考えるかという質問に対しては、大変教育効果がある73.6%、少し効果がある21%、その他5.3%で、CWWPの教育効果については対象者の95%が積極的または肯定的に評価していた。はじめに:コンピューターを使用する教育技法の体験、海外の看護学生との交流により国際性を高め看護を多面的に捕らえることを学習目標とし、Classroom Without Wall Project(CWWP)というインターネットを介してカナダ・ブリティシュコロンビア州、カリブー大学看護学科に在籍する学生と意見交換を行った。平成10年度からは情報ターミナルとしてのホームページ(以下HP)を開設、学生自身がホームページから情報を発信できるように環境を整え、より円滑なコミュニケーションが行なえるようにシステムの改善を試み、HP開設から現在までHP訪問者は述べ6080人を数えている。対象・方法:看護学科4年次生18名。実施期間1999年10月2000年2月。対象に「A Good Point of Nursing of Japan Through My Experiences」というテーマを事前に与え、レポートを作成させた後、英訳したレポートを、教官と事前に参加登録したカリブー大学看護学科学生と佐賀医科大学看護学科学生で構成されるML(構成割合;カナダ人学生4名:日本人学生4名)に送信し、その後継続した意見交換をML上で実施した。平行してHPで学校や学生紹介を行いHP上でのMLを超えた意見交換の場をつくり、情報ターミナルとして参加者が自主的に自由に活用できる環境を提供した。結果:プロジェクト全体の評価では、大変良い38.5%、どちらかと言えばよい55.5%どちらかと言えば悪い5.5%であり、94.5%がプロジェクトを積極的または肯定的に評価していた。プロジェクト前の電子メールの利用は、良く使っていた66%時々使っていた27.5%、全く使ったことが無かった5.5%であった。電子メールの有効性については100%の学生が有効なコミュニケーションの手段と回答した。HPの開設の有効性については、大変有効44%、どちらかといえば有効49.5%、あまり有効ではない5.5%で、93.5%がHPがプロジェクトに参加する上で有効であると感じていた。意見交換後学生は、「文化や価値観は違っても、看護に対する思いは共通している。」「日本のように看護婦=優しいではなく、看護婦=専門職という感じが強かった。」「教育においても学生の自由意志が尊重され、学生も主体的に行動している。」「看護教育が医学教育から離れていることに驚いた。」「日本の看護や自分の看護観について見つめ直した。」等を含む感想を述べ、意見交換による新たな発見や気付きを体験していた。CWWPを看護の教育方法の一つとしてどのように考えるかという質問に対しては、大変教育効果がある73.6%、少し効果がある21%、その他5.3%で、CWWPの教育効果については対象者の95%が積極的または肯定的に評価していた。
伸長ポリグルタミンにより発現増加するp60蛋白の解析

ハンチントン病を含むポリグルタミン病では、異常伸長ポリグルタミン含有タンパク質を主な構成要素とする神経細胞内封入体が形成され、これに局在している蛋白は病因に深く関わっている可能'性が高い。伸長ポリグルタミン鎖の有無により発現量が変化する蛋白も病因に関与している可能性が高い。ハンチンチンexon1を発現させたNeuro2a細胞を、ある抗BAG-1抗体にて解析したところ、封入体に局在し伸長ポリグルタミン鎖(150Q)発現細胞でのみ発現が観察される約60kDの蛋白を認めた。この蛋白はBAG-1の分子量とは異なっており、抗体の交差反応で認識されたと考えられた。同蛋白を部分精製し質量分析を行ったところ、UBAドメインを持つ蛋白の一つであるp62であると判明した。p62特異抗体による染色では150Q発現細胞およびR6/2マウス脳の封入体が認識された。150Q発現細胞の免疫沈降ではユビキチン化蛋白およびp62が共沈し、ユビキチン化されたハンチンチンexon1-150Qとp62の結合が示された。さらにp62は150Q発現細胞において蛋白およびmRNAレベルで増加していた。プロテアソーム阻害剤にてp62のmRNAが増加することが知られており、150Q発現細胞では伸長ポリグルタミン発現によるプロテアソーム阻害を介してp62が増加していると考えられた。また、プロテアソーム阻害剤にて増加したp62はアグレソーム様の傍核封入体を形成する事が判明した。そこでp62のアグレソーム形成およびポリグルタミンの封入体形成への影響を検討するために、RNAiにてp62をknock downしたところ、アグレソームおよび封入体形成は同様に観察され、p62はこれら構造物のリンカーとしてではなく、二次的に結合していることが判明した。ハンチントン舞踏病などのポリグルタミン病では神経細胞内封入体が形成され、これに局在している蛋白は病因に深く関わっている可能性が高い。伸長ポリグルタミン鎖により発現量が変化する蛋白も病因に関与している可能性が高い。Huntingtin exon1を発現させたNeuro2a細胞をある抗BAG-1抗体にて解析したところ、封入体に局在し150Q発現細胞でのみ発現が観察される約60kDの蛋白を認めた。この蛋白はBAG-1の分子量とは異なっていた。同蛋白を部分精製し質量分析を行い、UBA domainを持つ蛋白の一つであるp62であると同定した。p62特異抗体にて150Q発現細胞およびR6/2マウス脳の封入体が認識され、p62の封入体への関与が確認された。150Q発現細胞の免疫沈降ではユビキチン化蛋白およびp62が共沈し、ユビキチン化されたhuntingtin exon1-150Qとp62の結合が示された。proteasome inhibitor処理にてp62のmRNAが増加することが知られており、150Q発現細胞では伸長ポリグルタミン発現によるproteasome阻害を介してp62が増加していると考えられた。また、proteasome inhibitor処理にて増加したp62はperinuclearに封入体を形成し、γ-tubulin等との局在およびNocodazole処理による形成阻害からaggresome様の性質を持つ事が判明した。そこでRNAiにてp62のaggresome形成および封入体形成への影響を検討したところ、p62 knockdowncellにおいてもaggresomeおよび封入体形成は観察され、p62はこれら構造物のリンカーとしてではなく、二次的に結合していることが判明した。

そこでp62のアグレソーム形成およびポリグルタミンの封入体形成への影響を検討するために、RNAiにてp62をknock downしたところ、アグレソームおよび封入体形成は同様に観察され、p62はこれら構造物のリンカーとしてではなく、二次的に結合していることが判明した。
モバイルアドホックネットワークにおける移動体の経路認証と管理

モバイルアドホックネットワークにおける移動体の経路認証および制御を行うために,我々は,OWCN (One-way Cross Networks)というハッシュ連鎖構成法を提案している.OWCNは以下のように定義される.hをハッシュ関数とし,(s1, ..., sk)を,種のk個組とする.k-OWCNとは,V_{r1,...,rk} := (h^r1(s1), ..., h^rk(sk))を頂点とする有向グラフGO = (VO, EO)である.ここで,あるただ一つのiが存在して, pi = qi + 1であるとき,(V_{p1,...,pk}, V_{q1,...,qk}) ∈EOである.このようなOWCNの定義により,Lamportのワンタイムパスワードと同様の手法により,OWCNを用いた経路認証を行える.さらに,OWCNの双対の関係にある,デュアルOWCNなる構成も定義される.本年度は,プロトコルの詳細について研究を行った.特に,可能過去経路集合,可能未来経路集合などの新しい概念や,デュアルOWCNによる経路情報改ざん検知について,研究を行った.ここで,OWCNの場合と異なり,デュアルOWCNの場合は,公開するごとに異なるものを構成する必要がある.そこで,コストとパフォーマンスを考慮に入れた,デュアルOWCNの公開法が必須となる.そのため,デュアルOWCNの構成や公開法について,重点的に研究した.OWCNの場合と異なり,デュアルOWCNの場合は,公開するごとに異なるものを構成する必要がある.そこで,コストとパフォーマンスを考慮に入れた,デュアルOWCNの公開法が必須となる.ここで,OWCNとデュアルOWCNを用いたる経路情報改ざん検知においては,可能過去経路集合と可能未来経路集合の交わり(可能経路集合と呼ぶ)と共通点のない経路を,攻撃者によって改ざんされたとみなす.可能経路集合が大きい場合,デュアルOWCNを構成するコストは小さいが,改ざん経路の正確な検出が困難になる.一方,可能経路集合が小さい場合,改ざん経路が正確に検出できるが,コストは大きくなる.ここで,デュアルOWCNを公開するタイミングは,以下の二つの場合が考えられる.すなわち,(1)攻撃を予防する場合,(2)攻撃を検出する場合である.(1)の場合は,攻撃が起こる前に,デュアルOWCNを公開する.そして,その後もし攻撃が起きた場合,それを検出できるようにする.たとえば,デュアルOWCNをランダムに公開するようなポリシーが考えられる.(2)の場合は,攻撃を検出できたとすると,その近辺でのみ重点的にデュアルOWCNを公開する.その場合は,ストレートチェーンを構成するように,デュアルOWCNを公開する.プロトコルの形式的な記述や,性能やセキュリティの評価を行う.さらに,OWCNを用いた複数の移動体の経路認証及び管理(研究計画調書における,研究課題(ii))について,検討を開始する.モバイルアドホックネットワークにおける移動体の経路認証および制御を行うために,我々は,OWCN (One-way Cross Networks)というハッシュ連鎖構成法を提案している.OWCNは以下のように定義される.hをハッシュ関数とし,(s1, ..., sk)を,種のk個組とする.k-OWCNとは,V_{r1,...,rk} := (h^r1(s1), ..., h^rk(sk))を頂点とする有向グラフGO = (VO, EO)である.ここで,あるただ一つのiが存在して, pi = qi + 1であるとき,(V_{p1,...,pk}, V_{q1,...,qk}) ∈EOである.このようなOWCNの定義により,Lamportのワンタイムパスワードと同様の手法により,OWCNを用いた経路認証を行える.さらに,OWCNの双対の関係にある,デュアルOWCNなる構成も定義される.本年度は,プロトコルの詳細について研究を行った.特に,可能過去経路集合,可能未来経路集合などの新しい概念や,デュアルOWCNによる経路情報改ざん検知について,研究を行った.ここで,OWCNの場合と異なり,デュアルOWCNの場合は,公開するごとに異なるものを構成する必要がある.そこで,コストとパフォーマンスを考慮に入れた,デュアルOWCNの公開法が必須となる.そのため,デュアルOWCNの構成や公開法について,重点的に研究した.OWCNの場合と異なり,デュアルOWCNの場合は,公開するごとに異なるものを構成する必要がある.そこで,コストとパフォーマンスを考慮に入れた,デュアルOWCNの公開法が必須となる.ここで,OWCNとデュアルOWCNを用いたる経路情報改ざん検知においては,可能過去経路集合と可能未来経路集合の交わり(可能経路集合と呼ぶ)と共通点のない経路を,攻撃者によって改ざんされたとみなす.可能経路集合が大きい場合,デュアルOWCNを構成するコストは小さいが,改ざん経路の正確な検出が困難になる.一方,可能経路集合が小さい場合,改ざん経路が正確に検出できるが,コストは大きくなる.ここで,デュアルOWCNを公開するタイミングは,以下の二つの場合が考えられる.すなわち,(1)攻撃を予防する場合,(2)攻撃を検出する場合である.(1)の場合は,攻撃が起こる前に,デュアルOWCNを公開する.そして,その後もし攻撃が起きた場合,それを検出できるようにする.たとえば,デュアルOWCNをランダムに公開するようなポリシーが考えられる.(2)の場合は,攻撃を検出できたとすると,その近辺でのみ重点的にデュアルOWCNを公開する.

その場合は,ストレートチェーンを構成するように,デュアルOWCNを公開する.プロトコルの形式的な記述や,性能やセキュリティの評価を行う.さらに,OWCNを用いた複数の移動体の経路認証及び管理(研究計画調書における,研究課題(ii))について,検討を開始する.研究代表者が半年ほど入院したため、その間は予算執行ができなかった
アングラ演劇の演技と空間――寺山修司と佐藤信の作品をめぐって

本研究は「アングラ演劇」を代表する作家である寺山修司と佐藤信を取り上げ、それぞれの創作における方法論を見直すことを目的とするものである。寺山研究では、なぜ寺山は「見世物小屋の復権」を唱え、見世物芸の何を創作に取り入れたのか初期作品から明らかにした。佐藤研究ではアンダーグラウンド・シアター自由劇場をかまえた後に、佐藤の初期作品が空間的にどのような変容を遂げたのかを分析した。加えて、関連資料の整理とリスト化、佐藤氏からの聞き取りをすることで、幼少期から劇団自由劇場を旗揚げする20代半ばまでの活動を調べた。研究成果は学会発表や展覧会を通して広く発表することができた。本研究はアングラ演劇の歴史的位置づけを再考すべく、代表的な作家である寺山修司と佐藤信を取り上げ、それぞれの創作における方法論を見直すことを目的としている。主として演技と空間の観点から両名の作品を分析し、次の4点を明らかにする。1両名に影響を与えた交友関係と思想的背景、2拠点劇場落成までの経緯と作品に与えた影響、3演技論・身体論の体系化および上演によって得られた成果、4野外における劇空間の構築と演技。初年度である本年は関連資料の収集を中心とした基礎的な研究作業を進めると共に、上記の内123に関する調査を行った。佐藤研究では、幼少期から劇団自由劇場を旗揚げする20代半ばまでの活動を調査すべく、関連資料の整理作業と佐藤氏からの聞き取り調査を行った。聞き取り調査では幼少期から今日に至るまでの活動を時系列に沿って語っていただくことで、その時々の交友関係も含め、創作の実態が比較的明らかになった。当初予定していた資料収集に関して、佐藤研究に必要となる資料は概ね入手することができたが、寺山の方は関係者が所有している資料になかなかアクセスすることができなかった。そこで調査二年目(H28年度)に予定していた劇評のリスト化に着手し、入手できる資料から寺山の創作実態をするようつとめた。また、寺山、佐藤どちらの調査もまだ作品分析が十分にできていないため、二年目以降の課題としたい。本年は両名のうち、特に佐藤信について、影響を与えた交友関係と思想的背景、および、拠点劇場落成までの経緯と作品に与えた影響といった2点に関する調査を進めた。研究の成果は主に展覧会二件と研究発表一件を通して発表した。まず、演劇博物館で開催された「あゝ新宿ースペクタクルとしての都市」展の準備に携わり、新宿における演劇文化について図録に執筆した。寺山の初期活動に新宿における上演が含まれており、原稿では都市文化との関係からそうした初期活動について言及した。次に日本大学芸術学部芸術資料館が開催した「1966年、自由劇場始まりの年」展に展示協力し、佐藤の初期拠点劇場であったアンダーグラウンド・シアター自由劇場の落成までの経緯と初期作品に与えた影響について調査した結果を論考として図録に執筆した。また、明治学院大学で開催された国際シンポジウム「アングラ・小劇場の成果と課題ー現代演劇の未来に向けて」において、研究発表「アングラ演劇とメディア戦略ー演劇センター68『コミュニケーション計画』を中心に」を発表した。本発表では、佐藤たちの集団を中心に、寺山の演劇実験室天井桟敷などの演劇集団が発行していた雑誌やポスターを取り上げたものである。研究会では美術の方面からの影響について示唆的な意見を得ることができた。以上のように、本年は昨年から続けてきた初期活動に関する調査を論文や研究発表の形で発表した。三件の展覧会と国際シンポジウムは注目を集めた企画だったため、その場を借りてより広く成果を発表することができた。当初予定していた作品分析がやや遅れている。所属研究機関が演劇博物館から近畿大学に移ったため、作品に関する資料に随時アクセスできなくなったことも一因である。より効率化を図り、限られた時間で資料調査を進めるようにしたい。本研究は寺山修司と佐藤信を取り上げ、それぞれの創作における方法論を見直すことを目的としている。本年は主に「野外における劇空間の構築と演技」をテーマに、両名が野外に演劇空間を拡張していくにあたって、どのような変化があったのかを検証した。当初の計画では新しい作品を取り上げる予定であったが、前年までの調査ではまだ明らかにできなかったことを調べることを優先した。寺山については、本研究の初年度から初期作品を分析してきた。そこで問題になった、寺山が「見世物小屋」に抱いたイメージはどのように形成されたのかについてあらためて掘り下げると共に、70年代に入り、市街劇を展開するにあたってなぜ紅テントのような仮設劇場を必要としなかったのかを著作を中心とする資料を通して検証した。佐藤に関しては、まず前年までの調査の延長として、アンダーグラウンド・シアター自由劇場を経験するなかで演劇空間に対するどういった感覚が形づくられていったのかを検証し、それがどのように黒色テントへと引き継がれたのかを考察した。また、新しく開場した佐藤の劇場での活動から佐藤が劇場という空間をどのような場として機能させていこうとしているのかを考察した。また、佐藤の創作に関する資料の一部をリスト化した。当初の計画で予定していたものの、分析に着手できなかった作品があるため、それについては今後の研究で分析していくと共に、本研究の成果は論文としてまとめ発表したい。