hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大気圧プラズマ密度計測の高精度化

大気圧プラズマは、さまざまな分野への応用が進められているが、それにともないプラズマ密度の高精度な計測手法が求められている。本研究代表者らは、大気圧プラズマの電子密度測定に一般に用いられるシュタルク拡がりに着目し、シュタルク拡がりの時空間分解測定からマイクロ波プラズマ中におけるプラズマ密度および放電印加電界の時間変化を実験的に求め、より高精度なプラズマ密度測定法の指針を得ることができた。大気圧プラズマは、真空システムを用いないなど、従来のプラズマ源にない利点を有しており、表面処理などさまざまな分野への応用が進められている。また、それにともない本プラズマのプラズマ密度等の基礎的なプラズマ特性評価について高精度な計測手法が求められている。大気圧プラズマの電子密度測定法としては一般にシュタルク拡がりから算出する手法が用いられているが、本研究代表者らは、その時分解測定において放電時に印加される外部電界がシュタルクスペクトルの拡がりに影響を及ぼす可能性を指摘してきた。本研究はこの点に着目し、外部電界のスペクトル拡がりおよび密度測定に及ぼす影響を実験的に明らかにするとともに、より高精度なプラズマ密度測定法の指針を得ることを目的とする。本年度は、スペクトルに対する電界の影響を評価する方法として、電界に対して平行および垂直方向のH_βスペクトル偏光面それぞれに対するスペクトル分裂の違いを利用した電界計測を試みた。まず、放電印加電界方向に対して、平行および垂直方向に偏光面を持つHβ線のスペクトル分裂の違いを計算し、電界強度が10^6V/m台以上になると、電界に対する垂直及び平行な偏光面を持つスペクトルの間に大きな違いが現れることを確認した。この結果を基に、大気圧マイクロ波プラズマにおいて両者のスペクトル拡がりの違いを測定したところ、放電開始初期1μs以下においてスペクトル線幅の違いを確認することができた。さらに、本手法により電界強度の時間変化を求めたところ、放電開始直後に強い電界強度がプラズマ生成の時間発展とともに急激に減少していくことを示すことができた。これらの結果は、本研究の当初目的のひとつであるスペクトル線幅に対する電界の影響を実証できたことを意味しており、本年度は本研究の大きな成果の一つを得ることができた。本年度は前年度に引き続き、スペクトルに対する電界の影響を評価する方法として提案している電界に対して平行および垂直方向のH_βスペクトル偏光面それぞれに対するスペクトル分裂の違いを利用した電界計測について、より高精度な線幅評価をおこなうため、高分解能のグレーティングを用いたスペクトル計測を行った。さらに、昨年度に進めてきたH_βスペクトルの時分解計測に加えて、さらにH_βスペクトルの空間分解計測を試みた。具体的には、顕微鏡を用いた発光イメージの拡大により、分光器のCCD検出器上に4倍を超える倍率で像を結ばせることにより、高い空間分解能を実現した。この結果、発光強度およびプラズマ密度の時空間発展過程に関する情報を得ることができ、本研究の大きな成果の一つを得ることができた。本年度は前年度に引き続き、電界に対して平行および垂直方向のHβスペクトル偏光面それぞれに対するスペクトル分裂の違いを利用した電界計測から電界の時間変化を測定するとともに、スロット間での電界の変化についても調査をおこなった。さらに、本測定結果をもとにプラズマ密度の時間変化を測定したところ、放電開始後に増加したプラズマ密度が約0.7μ秒後にピークを迎えたのちに減少する傾向を見出した。このプラズマ密度減少の時間スケールが計算より推定されたプラズマ温度上昇の時間スケールと同じ程度であることから、プラズマ密度減少はプラズマ加熱によるガス及びプラズマの膨張に起因するものと考えられる。さらに、プラズマ密度計測および導波管表面電流密度の時間変化の結果をもとにプラズマ中の電界を推定したところ、H_βスペクトル電界評価結果と非常によく一致しており、本測定の妥当性を確認できた。
オートファゴソーム形成おける膜伸張メカニズムの解明

オートファジーは「オートファゴソーム」と呼ばれる脂質膜で細胞内物質を包み込み、液胞へと運び、分解する機構である。オートファゴソームは扁平な小さな膜が球状に伸張し閉じることで形成されるが、その伸張機構はほとんどわかっていない。最近、Atg2-Atg18タンパク質複合体はオートファゴソーム前駆体をオートファゴソームの膜の供給源と考えられている小胞体に繋ぎとめることが明らかとなった。本研究では、Atg2-Atg18複合体が小胞体に結合する分子機構を明らかにする。さらに、オートファゴソーム前駆体への脂質供給反応を試験管内で再構成し、オートファゴソーム膜の伸張機構の理解を大きく前進させることを目指す。
気相成長自己組織化複合ナノ構造を有する可視光応答型光触媒の創製

本研究では,気相反応性パルスレーザーアブレーション(PLA)法を用いた,光触媒(TiO2)ナノ結晶を創成の際に,2次凝集体の自己組織化構造の形成に注目した.プロセス条件の制御により,これまで主流に用いていたカリフラワ構造に加えて,ウッブ構造が自己組織化的に発現することを確認した.このウッブ構造はカリフラワ構造と比較して,高いポロシティを有し,紫外励起の光触媒活性評価で3ー4倍の値を示すことを検証した.TiO2のウッブ構造は,気相で形成され始めた,2次凝集体間の誘電分極による静電引力・斥力による自己組織化構造であるとするモデルを立てた.本(初)年度は代表的主(光)触媒であるTiO2に着目し,反応性雰囲気ガス中のパルスレーザーアブレーション(PLA)法における,網目状構造の自己組織化形成について探索・評価した.実験方法としては,雰囲気ガスに酸素を用いて, 67530Paのガス圧領域にて, TiO2ターゲットのPLAを行った.堆積させたナノ結晶凝集体構造および物性は, X線回折(XRD), SEM,透過吸収分光測定により評価した.XRDによる結晶構造の評価により,ガス圧67,100,133Paの試料はアナターゼ, 266Paはルチルの結晶構造を示した.SEMでの表面構造の観察より266Pa以下ではナノ粒子の空間数密度が高く, 266465Paのガス圧では網目状構造に近い構造が発現している.さらにガス圧を上げると網目構造に近い構造は発現しなくなる.透過率から光学密度(αd)を求め,光子エネルギー3.5eVでの光学密度(αd)をグラフにすると,ガス圧が高くなるにつれ,光学密度(αd)が小さくなっている.これは,ガス圧が高くなるにつれ,網目構造が発現することにより,ナノ粒子の空間数密度が小さくなっていくからだと考えられる.また,バルクTiO2は,間接遷移型半導体であるので,αdの1/2乗とエネルギーの関係よりバンドギャップ(Eg)を見積もると2.0eV2.5eVと文献値よりもかなり小さな値になってしまう.そこで直接遷移型を仮定し,αdの2乗とエネルギーの関係からEgを見積もったところ,3.2eV3.5eVと文献値に近い値となった.これは,バルクTiO2は間接遷移型だと言われているが,ナノ結晶化により,直接遷移型の光吸収が顕著に現れたと考えられる.直接遷移型としてのEgは,アナターゼ型よりもルチル型の方が小さく,この傾向はバルクの文献値と同様であった.初年度(H25年度)に,主触媒であるTiO2ナノ結晶の2次凝集構造を反応性雰囲気ガスの圧力を調整するこで,カリフラワー構造とウッブ構造の自己組織化発現を制御できうることを実証した上,光吸収による光学密度評価から,ウッブ構造はカリフラワー構造より高いポロシティを有していることが判明した.本年度(H26年度)はこれら2種の凝集構造について,堆積膜厚により規格化された紫外光励起の光触媒活性を評価し,ウッブ構造がカリフラワー構造の3ー4倍の値を発揮することを確認した.これはTiO2ナノ結晶2次凝集体の構造がカリフラワー構造からウッブ構造に変化したことで,実効的比表面積が増加したものと推察される.またウッブ構造の自己組織化発現の機構に対して,粗いモデルを考案した.一方,薄膜状のTiO2ナノ結晶堆積膜表面に金(Au)ナノ粒子を担持することにより,可視光励起(490-500nm)においても,メチレンブルー(MB)溶液の分解を確認した.これは担持Auナノ粒子が励起可視光を局在表面プラズモン共鳴により吸収しすることで,主触媒TiO2ナノ結晶中に電子ー正孔対を効果的に生成できたものと考えられる(所謂プラズモニック光触媒動作).これまでの2ヵ年の成果により,1)TiO2ナノ結晶の2次凝集構造の制御による実効的比表面積の増大によって,紫外光励起の光触媒活性を向上できること,2)薄膜状TiO2ナノ結晶にAuナノ粒子を担持した構造で,プラズモニック動作による可視光励起での光触媒活性,を確認することができたといえる.初年度・中間年度(H25-26年度)までに,1)反応性雰囲気ガスの圧力を調整し,主触媒TiO2ナノ結晶の2次凝集構造を制御することで,カリフラワー構造に加えてウッブ構造を自己組織化発現させえること,2)光吸収による光学密度評価から,ウッブ構造はカリフラワー構造より高いポロシティーを有していること,3)紫外光励起による光触媒活性評価から,ウッブ構造はカリフラワー構造に比較して,質量膜厚で規格化した際の活性が3ー4倍高くこれが批評面積の差から説明できること,を検証してきた。最終年度(H27年度)は,ウッブ構造を自己組織化発現に関してさらに調査・考察し,気相パルスレーザーアブレーション法によるこの構造の発現が,酸化物に多く認められ,金属や半導体のナノ結晶の2次凝集構造としては,観測例が見られないことから,気相で形成され始めた2次凝集体の誘電分極による静電引力・斥力が関与するモデルを考案した。現時点では粗いモデルであるが,今後はこの仮説に沿って,検証を進める方針である。

一方,中間年度(H26年度)の最終月に薄膜状のTiO2ナノ結晶薄膜表面に,真空蒸着と電気炉アニールにより担持されたAuナノ粒子を有する系で,可視光励起(490-500nm)による光触媒活性も確認した。最終年度(H27年度)は,この現象が表面担持Auナノ粒子の局在表面プラズモン共鳴吸収による,主触媒TiO2ナノ結晶薄膜中の電子-正孔対生成のブースト効果であることを検証した。また,表面担持Auナノ粒子をも,気相パルスレーザーアブレーション法で生成することで,主触媒TiO2ナノ結晶薄膜との同一プロセス多層堆積での形成を可能とした。また,気相パルスレーザーアブレーション法で生成した表面担持Auナノ粒子への熱処理を調整することで,Auナノ粒子特有の局在表面プラズモン共鳴吸収が発現するプロセス法も構築した。本研究では,気相反応性パルスレーザーアブレーション(PLA)法を用いた,光触媒(TiO2)ナノ結晶を創成の際に,2次凝集体の自己組織化構造の形成に注目した.プロセス条件の制御により,これまで主流に用いていたカリフラワ構造に加えて,ウッブ構造が自己組織化的に発現することを確認した.このウッブ構造はカリフラワ構造と比較して,高いポロシティを有し,紫外励起の光触媒活性評価で3ー4倍の値を示すことを検証した.TiO2のウッブ構造は,気相で形成され始めた,2次凝集体間の誘電分極による静電引力・斥力による自己組織化構造であるとするモデルを立てた.主触媒であるTiO2ナノ結晶の2次凝集構造を反応性雰囲気ガスの圧力を調整するこで,カリフラワー構造とウッブ構造の自己組織化発現を制御できうることを実証した上(H25年度),各構造の堆積膜厚により規格化された紫外光励起の光触媒活性は,ウッブ構造がカリフラワー構造の3ー4倍の値を発揮することが判明した.これはTiO2ナノ結晶2次凝集体の構造がカリフラワー構造からウッブ構造に変化したことで,実効的比表面積が増加したものと推察される.一方,薄膜状のTiO2ナノ結晶堆積膜表面に金(Au)ナノ粒子を担持することにより,可視光励起(490-500nm)においても,MB溶液の分解により光触媒活性を確認した.これは担持Auナノ粒子が励起可視光を局在表面プラズモン共鳴により吸収しすることで,主触媒TiO2ナノ結晶中に電子-正孔対を効果的に生成できたものと考えられる(所謂プラズモニック光触媒動作).半導体素子工学これまでの2ヵ年の成果により,1)TiO2ナノ結晶の2次凝集構造の制御による実行的比表面積の増大により,紫外励起の光触媒活性を向上できること,2)薄膜状TiO2ナノ結晶にAuナノ粒子を担持した構造で,プラズモニック動作による可視光励起光触媒活性を確認している.本年度は,反応性雰囲気ガス中で酸化物ナノ結晶の2次凝集構造としてウッブ構造が自己整合的に発現するメカニズムを考察しつつ,この高比表面積2次凝集構造にAuナノ粒子を担持した複合ナノ構造を創製するプロセスを構築し,可視光励起での高活性化を目指す.本プログラム開始以前に,同一プロセスにより助触媒であるNiOナノ結晶の網目状2次凝集体が生成されることを,把握していたが,本年度は代表的主触媒であるTiO2でも上記自己組織化構造が発現するプロセスウインドウを把握した.さらにそれらの光学特性も,網目構造の発現に整合性があることを確認した.H26年度後半は,反応性パルスレーザーアブレーション法による主触媒TiO2ナノ結晶試料の作製実験を頻繁に行う必要が増したため,母材TiO2ターゲットの表面再生加工処理を年度内実施することができなかった.主触媒TiO2あるいは助触媒NiOの,一方を薄膜状,もう一方を自己組織化網目構造凝集体とする複合ナノ構造を創製し,その光触媒活性を評価する.
π-アリル遷移金属錯体による触媒的芳香族アリル化反応

パラジウム触媒を中心としたアリル化反応に注目し、これらの反応が非ハロゲン系の触媒反応開発の有用な手段として利用できることを考え、非ハロゲン型合成プロセスの実現に向けたパラジウム触媒による芳香族化合物のアリル化反応について研究を遂行し、以下の成果を得た。即ち、π-アリルパラジウム錯体が芳香族化合物と親電子的に反応すれば、新しい親電子置換反応となり、置換芳香族化合物の合成に有用な反応となる。実際、パラジウム触媒存在下、1-または2-ナフトールとアリルアルコールを反応させると芳香環に直接アリル基が導入できることが分かった。この反応で、アリル基は段階的に複数導入することが可能で、1-ナフトールでは2位と4位に、また2-ナフトールでは1位のみにアリル化が進行し、2つ以上ののアリル基を導入したナフタレノン誘導体も合成できる。反応はπ-アリルパラジウム中間体を経由して進行しているものと考えている。2,6-ジヒドロキシナフタレンとの反応では、複数のアリル基が二つの環にわたって順次導入される。また、キノリノールのアリル化も良い収率で進行した。6-キノリノールでは2-ナフトールの場合と同様に、5位にのみアリル基が導入でき、8-キノリノールでは5位と7位にアリル化された。1-オレフィンではナフトール類の置換反応が進行しないが、1,3-ジエンを利用すると、ヒドロパラジウム化反応を経てナフトール類のアリル化が良好に進行した。以上の反応で、従来のようなハロゲン化合物に依存することなく芳香族化合物のアリル化が進行することが判明した。
超微粒子酸化チタンを担体とするニッケル触媒の調製

新たに購入した管状炉、フロ-メ-タユニット及び温度コントロ-ラを使用して、超微粒子酸化チタンの合成装置を組み立てた。この装置の石英製反応管にテトライソプロポキシチタンを蒸気で供給して熱分解を行い酸化チタンを調製している。酸化チタンの生成速度、粒子の形状、粒径分布、結晶形及び酸性度に及ぼす反応条件の影響について、実験的に検討した結果、平均粒径が20nm完全球に近い粒子になる操作条件を確立することができた。また、反応温度が600°C以下では生成した酸化チタンは無定形であるが、反応温度を700°Cにするとアナタ-ゼ形の酸化チタンが得られることが分かった。供給したテトライソプロポキシチタンから超微粒子酸化チタンへの回収率を向上させるために装置の改良を行い、原料の吹き込み口から反応ゾ-ンまでの距離を調節することにより、20%以上の回収率が得られた。原料濃度を一定に保ったまま、供給速度を大きくすることにより粒子径が揃った超微粒子酸化チタンを5g/dayの速度で回収することに成功し、触媒担体に利用できるめどがついた。この超微粒子にニッケルアセチルアセトナ-トを気相(窒素により5%に希釈)で供給したところ、同一操条件で反応を行ったにもかかわらず、ニッケル担持量にかなりの差が見られた。この原因を追究するため、ニッケル担持量とアンモニア吸着法による酸性度測定結果との関係を求めたところ、担持量は酸性度が大きくなると減少することが分かった。現在、気相法ばかりでなく液相法(含浸法)を行い、上記の関係が得られるか検討している。超微粒子酸化チタンに担持したニッケル触媒による油脂の水素化実験を行うに先立ち、当研究室で比較するデ-タの蓄積があるベンゼンの水素化反応を行っている。その結果、本触媒はニッケル担持率が低いにもかかわらず、市販のニッケル触媒と同等の活性を示すことが分かった。新たに購入した管状炉、フローメータユニット及び温度コントローラを使用して、超微粒子酸化チタンの合成装置を組み立てた。酸化チタンの生成速度、粒子の形状、粒径分布、結晶形及び酸性度に及ぼす反応条件の影響について、実験的に検討した結果、平均粒径が20nmの完全球に近い粒子になる操作条件を確立することができた。また、反応温度が600°C以下では生成した酸化チタンは無定形であるが、反応温度700°Cにするとアナターゼ形の酸化チタンは無定形が得られることが分かった。供給したテトライソプロポキシチタンから超微粒子酸化チタンへの回収率を向上させるために装置の改良を行い、原料の吹き込み口から反応ゾーンまでの距離を調節することにより、20%以上の回収率が得られた。この超微粒子にニッケルアセチルアセトナートを気相(窒素より5%に希釈)で供給したところ、同一操作条件で反応を行ったにもかかわらず、ニッケル担持量にかなりの差が見られた。

超微粒子酸化チタンに担持したニッケル触媒による油脂の水素化実験を行うに先立ち、当研究室で比較するデータの蓄積があるベンゼンの水素化反応を行っている。その結果、本触媒はニッケル担持率が低いにもかかわらず、市販のニッケル触媒と同等の活性を示すことが分かった。チタンテトライソプロポキシドを原料として、CVD法で調製したチタニア超微粒子にニッケル・アセチルアセトナ-トを原料として、再びCVD法を用いてニッケル触媒を作成した。ニッケルの担持率とチタニア粒子の調製条件との関係について調査し、固体の酸性度が大きな粒子にニッケルが良く担持されることを見いだした。この結果を参考にして、チタンテトライソプロポキシドの濃度を出来るだけ低くし、調製温度を600°Cにして合成したチタニア粒子を試料として、ニッケル触媒を調製した。油脂の水素化反応に先立ってベンゼンの水素化を行い、触媒活性とニッケル担持率の関係を調べた。その結果、反応速度はニッケルの担持率は、13%と低いにもかかわらず、含浸法で調製した2030%ニッケルとほほ同一の活性を示すことが分かった。そこで、水素吸着法を利用して、反応に有効なニッケル表面積を算出し、それからニッケルの分散度を計算した。この結果、CVD法で調製したニッケルの粒子径は、約2nmで含浸法で調製したそれの1/10程度の大きさになった。さらに、一個のニッケル原子が単位時間当たり何個のベンゼン分子を水素化出来るかを表すタ-ンオ-バ頻度で両者の活性の比較を行うと、今回CVD法で調製した触媒は、含浸法のそれよりも20倍程度大きな値を示した。このように、CVD法は高活性触媒の調製法として優れた方法であることが分かった。ベンゼンの水素化反応で高活性であった触媒を用いて、オレイン酸メチルの水素化反応を液相回分反応器で行った。反応液を一定時間間隔で反応器から抜き出し、ガスクロで分析して、反応率及びステアリン酸メチルの選択率を算出した。その結果、CVD法で合成した触媒では温度上昇も小さく、高い選択率が得られることが分かった。
壁乱流の準秩序構造に基づいた摩擦抵抗低減機構の解明

平成4年度においては、3次元画像処理流速計を用いてリブレット壁面上の乱流場の計測を行ない、従来情報の少なかったリブレット壁面上の3方向速度成分について精密な乱流統計量を提供した。抵抗低減条件においては、速度乱れ強さをはじめとする種々の乱流統計量の絶対値は一様に減少し、平滑面と類似の流れ場が生じることが明らかになった。リブレットの直接の影響は粘性底層に相当する領域のみに及び、特にリブレットの谷近傍ではスパン方向への乱れエネルギの再分配が抑制され、スパン方向の乱れが減少することを示した。一方,摩擦抵抗の増大条件下においては、リブレットの影響はバッファ領域にまで影響が及び、乱れ強さが等方化する等、統計量も抵抗低減条件の場合とは定性的に異なった挙動をみせ、リブレットが粗面としての効果をもつことがわかった。また,リブレットの近傍にはプラントルの第二種二次流れが存在し、抵抗増大条件においては最大速度の0.8%程度と大きいことを明らかにした.平成5年度は,前年度得られた瞬時速度場のデータベースを用いて,四象限解析法に基づくコンディショナル・サンプリングにより,レイノルズ応力に貢献する壁面近傍の準秩序構造の抽出を行った.その結果,抵抗低減条件においては,擬縦渦構造およびストリーク構造は平滑面と類似の特性を示し,その空間スケールもほとんど変化しない.このことは,リブレット面上での抵抗低減が,壁近傍の準秩序構造の顕著な変化によるものではないことを示唆する.この場合,渦構造に比べてリブが小さく,また相対的な距離が遠いために,渦運動との間にあまり干渉が起こらず,谷の内部に組織的な流体運動は見られない.一方,抵抗増大条件では,同様の縦渦が観察されるものの,リブと渦中心の距離が相対的に近く,谷内部に渦運動の一部が侵入しており,リブレットが渦構造と強い干渉を起こしていると推測される.この場合,渦運動が谷の内部に運動量を供給するため,谷内部の壁面剪断応力が増大し,摩擦抵抗増大につながっている考えられる.また,ストリークの流れ方向長さのスケールが減少する等,準秩序構造がリブレットの影響を強く受けることが明らかになった.平成4年度においては、3次元画像処理流速計を用いてリブレット壁面上の乱流場の計測を行ない、従来情報の少なかったリブレット壁面上の3方向速度成分について精密な乱流統計量を提供した。また,リブレットの近傍にはプラントルの第二種二次流れが存在し、抵抗増大条件においては最大速度の0.8%程度と大きいことを明らかにした.平成5年度は,前年度得られた瞬時速度場のデータベースを用いて,四象限解析法に基づくコンディショナル・サンプリングにより,レイノルズ応力に貢献する壁面近傍の準秩序構造の抽出を行った.その結果,抵抗低減条件においては,擬縦渦構造およびストリーク構造は平滑面と類似の特性を示し,その空間スケールもほとんど変化しない.このことは,リブレット面上での抵抗低減が,壁近傍の準秩序構造の顕著な変化によるものではないことを示唆する.この場合,渦構造に比べてリブが小さく,また相対的な距離が遠いために,渦運動との間にあまり干渉が起こらず,谷の内部に組織的な流体運動は見られない.一方,抵抗増大条件では,同様の縦渦が観察されるものの,リブと渦中心の距離が相対的に近く,谷内部に渦運動の一部が侵入しており,リブレットが渦構造と強い干渉を起こしていると推測される.この場合,渦運動が谷の内部に運動量を供給するため,谷内部の壁面剪断応力が増大し,摩擦抵抗増大につながっている考えられる.また,ストリークの流れ方向長さのスケールが減少する等,準秩序構造がリブレットの影響を強く受けることが明らかになった.本年度は、3次元画像処理流速計を用いてリブレット壁面上の乱流場の計測を行ない、従来情報の少なかったリブレット壁面上の3方向速度成分について精密な乱流統計量を提供した。比較として平滑面上の測定で得られた統計量は、従来の直接数値計算の結果と非常に良く一致しており、計測の信頼性が確認された。また、リブレット壁面上の乱流統計量の吟味から以下のような新たな知見が得られた。抵抗低減条件においては、速度乱れ強さをはじめとする種々の乱流統計量の絶対値は一様に減少し、平滑面と類似の流れ場が生じる。リブレットの直接の影響は、粘性底層に相当する領域のみに及び、特にリブレットの谷近傍ではリブレットによって速度圧力勾配相関を介したスパン方向への乱れエネルギの再分配が抑制され、スパン方向の乱れが減少することが明らかになった。このことは流れ方向の渦度乱れの減少につながり、新たな擬縦渦の形成が抑制されると考えられる。

摩擦抵抗の増大条件下においては、平均速度に対するリブレットの影響は谷底からリブ高さの2倍以下に限定され、抵抗低減条件と同様の傾向を示す。しかし、粘性スケールで考えた場合には、バッファ領域にまで影響が及ぶことになるため、乱れ強さが等方化する等、統計量も抵抗低減条件の場合とは定性的に異なった挙動をみせ、リブレットが粗面としての効果をもつことがわかった。瞬時場構造で考察したときには、リブレットのスパン方向間隔と壁面近傍で力学的に重要な役割を果たす縦渦の相対的な大きさが摩擦抵抗に影響すると考えられ、リブ間隔が大きいときには縦渦が谷の内部に入り込むためにリブレットの谷内部に運動量が供給され、摩擦抵抗が増大すると考えられる。尚、これに対応して、リブレットの近傍にはプラントルの第二種二次流れが存在し、抵抗増大条件においては最大速度の0.8%程度と大きい。前年度は、3次元画像処理流速計を用いてリブレット壁面上の乱流場を計測し,乱流統計量の挙動をリブレットのごく近傍までを含めて明らかにした.本年度は,得られた瞬時速度場のデータベースを用いて,四象限解析法に基づくコンディショナル・サンプリングにより,壁面近傍の準秩序構造の抽出を行った.特に,レイノルズ応力に正の貢献を持つ,第二象限(イジェクション),第四象限(スイープ)について詳細な解析を行った.その結果,準秩序構造の空間的な姿はリブレット壁面上においても平滑面とほぼ同様であり,壁近傍に流れ方向に軸をもつ直径3040υ/u_τ程度の縦渦とそれに伴うストリーク構造が観察された.抵抗低減条件においては,イジェクション,スイープに伴う擬縦渦構造およびストリーク構造は,平滑面と類似の特性を示し,その空間スケールもほとんど変化しない.このことは,リブレット面上での抵抗低減が,壁近傍の準秩序構造の顕著な変化によるものではないことを示唆する.この場合,渦構造に比べてリブが小さく,また相対的な距離が遠いために,渦運動との間にあまり干渉が起こらず,谷の内部に組織的な流体運動は見られない.このことは,谷の内部で乱流諸量が非常に小さな値を持つことと符合している.一方,抵抗増大条件では,同様の縦渦が観察されるものの,リブと渦中心の距離が相対的に近く,谷内部に渦運動の一部が侵入しており,リブレットが渦構造に大きな干渉を起こしていると推測される.この場合,渦運動が谷の内部に運動量を供給するため,谷内部の壁面剪断が増大し,結果として摩擦抵抗増大につながっている考えられる.また,ストリークの流れ方向長さスケールが減少する等,準秩序構造がリブレットの影響を強く受けることが明らかになった.
ショウジョウバエ味覚器形成と機能分化に関する網羅的遺伝子解析

本研究ではショウジョウバエ翅に存在する5種類の味覚神経細胞を遺伝子発現の違いにより識別することである。最終的には、感覚神経母細胞からの細胞系譜と遺伝子発現プロファイルさらにはそれぞれの感覚神経細胞機能と照らし合わせて解析したいと考えている。これまでにショウジョウバエ翅、脚に存在する味覚器に特異的に発現するエンハンサートラップ個体に注目して、約5,000系統の新規P因子挿入個体の解析を独自に終了した。5,000系統中、167系統を味覚器エンハンサー発現系統として単離した。そのうち、129系統(77%)に関してInverse-PCR法によりP因子挿入部位が判明した。5個の神経細胞クラスター中の1個で発現する系統10系統、2個で発現する系統13系統を単離した。その後、これら少数の細胞で発現するエンハンサートラップ系統を用いて、5種類の神経細胞の完全識別を試みた。当初の予想に反して、レポーター遺伝子の発現は、遺伝子量に依存して変化し、GAL4もしくは、UAS-GFPの量を増やすことにより、当初考えていたよりも多数の神経細胞で発現していることが確認された。しかしながら、#15,#39,#47という少数の系統では、複数の神経細胞での発現は認められるものの、その発現のレベルを用いて5種類の神経細胞を完全に識別することができた。今後は、識別した細胞の神経機能の同定を進める予定である。また、我々が先に単離した味覚関連遺伝子dprは、構造上類似のタンパク質が10数種類あることを我々は先に報告した。今回dprファミリー遺伝子の機能を明らかにする目的で、ショウジョウバエ培養細胞を用いた機能解析を行った。その結果、dpr-2,dpr-3は共にホモフィリックな接着活性を持つ接着分子であることが明らかとなった。これらは、何れも味覚神経細胞の一部での発現が認められ、dprとどの様な機能的な差があるのか非常に興味が持たれる。
プログラム枚挙と統計的学習の組合せによる機械学習手法の提案と実装

外国為替・株等の金融市場は極めて効率的であり、外国為替交換レートや株価・株価指標値等の短期金融時系列は、外部情報に対する瞬時的な応答を除けば、独立増分を持つ確率過程で近似できると考えられる。しかし実際には、当該応答の影響は暫時残り、増分は事前の動作・状態に依存している。本研究では、事前状態を、トレンドという人間の直観に合う形での記述を試み、また非線形関数で暗黙的に記述し、予測精度の向上を目指した。前者ではランダム性が強く出、予測精度の改善はなかったが、後者では十分な改善効果が得られた。事前準備として進めてきた、金融時系列の予測において、時系列の構造を反映した資金運用方策(行動規則)を用いる方法の適否の検討結果について記す。発見すべきパターンは単純な非線形関数(記号表現に近い関数)で記述できると仮定し、遺伝的アルゴリズムやその派生形で学習するものである。行動規則記述には、時系列データそのものではなく、非線形特徴量が必要であること、特徴量の中に予測値を含めることがよいこと、当該予測値を求める際、複数の異なるデータセット(異なる時間枠や異なる金融時系列)からの特徴量を用いる場合に、異なる核関数を用いる方がよいことなどの知見を、さまざまな実験の結果をもとに、得た。本結果の一部を、Computational financeに投稿したところ採択された。記述言語の処理系としてruby言語で記述するyaccを用いることとした。これは、記述を試みた経験から、手続き的記述や配列等のデータ構造が必須であるためPrologは不適であると考え、また、本研究のように試行錯誤を伴うものには、script言語をベースにした処理系の方がよいからである。対象言語・枚挙方法の記述言語の仕様については、その第一版を決めたが、下記に述べる理由により大幅改定を次年度で行う予定である。抽象化した記述言語として(本研究提案通り)文法記述を用い、適用対象として画像を考える。文法は1次元の列を記述するものであるが、画像は2次元である。2次元に分布する特徴量を表現するには、非終端記号Aである行を表し、Aからの生成を記述する規則で行内の特徴量の関係を表すのが自然である。しかし、これでは列内の特徴量の関係を表現することはできない。この課題に対し、特徴量の関係を表す生成規則と位置関係を表す生成規則と、それらの拘束条件を表す規則を用いて表現するという方法を案出した。事前準備として、また、本研究に含まれる記述言語の仕様や得られるべきパターンに関する知識を得るため、実データに対する学習・予測の研究を続けている。対象を金融時系列とし、様々な機械学習手法を用いた予測を行った。主に記述方法の汎用性を計るために、複数の金融時系列に対し、予測に用いるパターンの共通性を探った。具体的なパラメータ値は異なるものの、株価、原油、外国為替において、取引規則で記述されるような非線形パターンが有効であることが分かった。なお、データ源については、複数を用いる方がよいことも分かった。それは他の市場であったり、同じ時系列の複数時間枠を用いて得られる特徴量であったりする。後者については、時系列に存在する(但し、近似的に)と考えられるフラクタル性に基づくものである。これらの成果は、3編の論文として国際誌に採択された。記述言語については、機械学習を可能とする記述体系を考えなければならない。提案時には明確にできなかった課題の発見と解決方法の案出ができた。本研究の提案時の枠組みでは、学習すべき述語は、生成規則を用いて記述され、特に、その性質による区別は考慮していなかった。しかし、それでは機械学習を行うこと、および機械学習を行う処理系を実装することが困難であることが分かった。一つの解決策として、学習すべき述語を階層化することを考え付いた。データに近い方から階層化するのがよく、従って最下層は学習データに関する述語であり、抽象度が上がるに従い浅くなる階層とするのがよい。再帰的記述から自然に導かれる階層とこの階層とは、順序は保存されるが、対応はしない。従って、生成規則内に記述する必要があることが分かった。今年度の計画に、記述方法の再定義と再実装を含める。本年度は、次の3点に関する研究を遂行した。(1)トレンドをPrologの述語様に定義し(例えば、up(t1,t2,θ)で、時刻t1t2のときパラメータθ(トレンドから外れる量の許容限度)の上昇トレンドが存在することを示す)、ユーザがデータ中に潜在するパターンの大雑把な形を指定して(例えば、up(1,t0,θ1), down(t0+1,1000,θ1))とし、それぞれは、例えば、θ3<θ1なる定数として、up(t1,t2,θ1) <- up(t1,x,θ2),down(x+1,t2,θ2).と定義されているとして、未知変数の最適値を推定させる、簡単な処理系を作成した。(2)上の記述より複雑なパターンを、ユーザが記述するのではなく、Prologのバックトラック機能に相当する機能を用いて自動生成する処理系を作成した。(3)データの構造ではなく、予測関数の構成を同様に行う処理系を作成した。以上の処理系を用いて実験を行った。その結果、(1)(2)では、そもそも、トレンドが存在しないか、存在しても予測に使えるようなトレンド構造が、実験可能な量のデータでは、確認できないためか、交差検定を通って予測を可能とする構造は発見できなかった。

(3)では、予測関数に、予測関数を合成させる(例えば、移動平均値をテクニカル指標として用いる場合に、予測時点での移動平均値を予測し、所期の予測に用いるといった合成)ような、簡潔な記述で高度な予測が行えるような工夫を行った。しかし、最終的に得られたのは、SVRを用いて過去の変化値から予測する方法と、ある非常に単純な予測規則を用いる方法である。前者については、現在、論文にまとめるための実験を継続している。後者については、それと類似の規則はJSAI論文に発表しているが、市場のメカニズムとの関連性を調査し、論文として発表する予定である。外国為替・株等の金融市場は極めて効率的であり、外国為替交換レートや株価・株価指標値等の短期金融時系列は、外部情報に対する瞬時的な応答を除けば、独立増分を持つ確率過程で近似できると考えられる。しかし実際には、当該応答の影響は暫時残り、増分は事前の動作・状態に依存している。本研究では、事前状態を、トレンドという人間の直観に合う形での記述を試み、また非線形関数で暗黙的に記述し、予測精度の向上を目指した。前者ではランダム性が強く出、予測精度の改善はなかったが、後者では十分な改善効果が得られた。提案時予想しなかった課題を発見したため。課題は、対象記述に用いられる述語を学習させる枠組みを考えた場合、それらを一括して学習するアルゴリズムを考案することが困難なことである。本年度に案出した解決方法は、当該述語群を階層化することである。特に、データに直接対応する述語と、それに関する記述とを分けることが重要であるとともに、有効であることが分かった。ここに至るまで、いくつかの代替案を検討したが、それに時間を費やした。この階層化により、自然言語処理におけるトピックモデルやニューラルネットワークの一形態であるDeep LearningNetworkとの対応がとれるようになり、新しい展開が図られうるという副産物が得られた。機械学習基本的には、当初計画に沿って進める。遅れの原因となった、述語の学習の困難さという課題とその解決策の案出に関しては、結果として、自然言語処理のトピックモデルやニューラルネットワークの一形態であるDeep Learning Networkとの対応関係が得られることとなり、本研究課題の深化、新たな研究課題への発展可能性という副産物が得られることとなった。記述言語の仕様を大幅に変更したためである。ただし、これにより、よりよい成果が得られると考えた。実験用データ購入に際し、価格上昇により予算を超過した。そのため、一部の購入を次年度に他データと一括購入することとしたため。基本的には、当初計画に沿って進める。遅れの原因となった、仕様言語の変更は、変更後の記述方法のもつ可能性が大きいため、研究の価値を高めることに繋がると考える。当初予定のデータの購入に充当する論文出版に関わる費用の、出版社への支払い方法を交渉中に、期末となった。論文出版に関わる費用として支出する
線形符号の軟値復号法を応用した電子透かしの冤罪の確率の低減に関する研究

電子透かしの透かし情報として二元線形符号のReed-Muller符号と拡大BCH符号の最小重み符号語だけを透かし情報として用い,かつ復号法の復号失敗を積極的に用いることで,透かし情報の取り出しにおける誤判定の確率を低減する手法を提案し,コンピュータシミュレーションにより有効性を確認した。また,近年応用が進んでいる軟値入出力復号法において,浮動小数点数の加減算における量子化誤差の透かしの検出率への影響が実用上無視できることを確認した。これらの符号と復号法を用いることで,電子透かしにおける冤罪の発生の抑制に効果があることを確認した。電子透かしの透かし情報に用いる二元系列として,二元線形符号の符号語を用いることで,デジタルコンテンツの改変などの攻撃に対する耐性を持たせることができるが,透かしの埋め込みにおけるコンテンツの品質が,符号語のハミング重みの影響を受ける方式の場合,小さな重みの符号語だけを用いることで,コンテンツの品質の劣化を小さく抑えることができる.通常,誤り訂正符号の復号法は,全符号語の中で最尤な符号語を探索することを目的とするが,最小重みの符号語以外が埋め込まれていないことが明らかな場合,最小重みの符号語の中で最尤な符号語を効率的に探索する手法が有効である.そこで,軟値受信系列に対して,一定の重みの二元系列を,その尤度の降順に逐次生成可能な再帰的な手法Recursive Specific Weight Vector Generator(RSWVG)を考案し,AWGN通信路を想定した実験にて性能を評価した.また,RSWVGによって生成される一定の重みの二元系列に線形符号のパリティ検査を組み合わせることで,一定の重みの符号語の中で最尤な符号語を効率的に探索できる手法を考案し,(64,51,6)拡大BCH符号に対して,最小重み6と,その次に小さい重み8の符号語の探索手続を実装し,AWGN通信路を想定した実験にて性能を評価した.拡大BCH符号の符号語の重み制御は簡単ではないことが知られており,一定の重みの符号語の探索手法の効率化により,長い符号長での実用的な復号法を実現できるため,電子透かしの攻撃耐性の強化が可能となった.また,誤り制御性能が優れた復号法として知られている軟値出力型復号法を電子透かしに応用することも模索するため,軟値出力型復号法をブロックターボ復号法に適用する場合の,軟値出力に関する考察をし,復号法の効率化に関する検討をした.電子透かしの透かし情報に用いる二元系列として,二元線形符号の符号語を用いることで,デジタルコンテンツの改変などの攻撃に対する耐性を持たせることができるが,高い攻撃耐性を実現するためには,最小距離の大きい符号を用いて,誤り率を低く抑えることができる復号法を用いる必要がある。二元線形符号のReed-Muller符号は,多数決論理に基づく復号法で限界距離t(tは最小距離-1を2で割って少数を切り捨てたもの)復号法が容易に実装可能であり,限界距離t復号法を複数回用いる軟判定復号法は復号失敗を生じえる軟判定復号法として電子透かしに有用である.そこで,限界距離t+2復号法に対して,符号の重み構造を用いて平均的な計算量を削減する手法と,Chase2復号法に関して,検査和の計算結果を再利用することと,無駄な計算を省略することで,平均的な計算量を削減する手法を考案して,AWGN通信路においてシミュレーションにより,有効性を確認した.これにより,電子透かしにおいて正検出率を高くしつつ,誤検出を検出失敗と扱う目的で使用するための,復号誤りを生じえる軟判定復号法の選択の幅を広げることができた.電子透かしの透かし情報として二元線形符号の符号語を用いる場合,やみくもに復号語を生成しては,誤検出となる場合があるため,復号語のメトリックによっては,復号失敗とした方が,誤検出の確率を低減できると期待できる.平成27年度には,複数の軟判定復号法の計算量を削減する手法を考案し,ソフトウエア実装により有効性を確認し,正検出率と誤検出率のトレードオフ関係の中で,選択肢を広げることができた.手法の考案と実装に予定よりも手間取った.9.研究実績の概要電子透かしの透かし情報に用いる二元系列として,二元線形符号の符号語を用いることで,デジタルコンテンツの改変などの攻撃に対する耐性を持たせることができるが,高い攻撃耐性を実現するためには,最小距離の大きい符号を用いて,誤り率を低く抑えることができる復号法を用いる必要がある。実用的な平均計算量で,優れた誤り制御性能を得るために,二元線形符号のReed-Muller符号と拡大BCH符号の最小重み符号語を透かし情報として用いるための軟判定復号法を提案した。限界距離t+1復号法,GMD復号法,Chase2復号法といった,代数的復号法を繰り返し用いるタイプの軟判定復号法においては,復号失敗の発生する手法において,平均的な計算量を削減する手法を提案し,復号法の実用性を高めた。これらの復号法の復号失敗を積極的に用いることで,透かし情報の取り出しにおける誤判定の確立を低減することができる。また,拡大BCH符号の2次元積符号に対して,軟値入出力復号法を要素復号として用いるブロックターボ復号法により,高い誤り制御性能が得られることを確認した。一方で,軟値入出力復号法の復号器の実装において,軟値を浮動小数点数として扱う場合に,加減算における量子化誤差の誤り率への影響を調査し,量子化誤差による誤り率の悪化が実用上無視できることを確認した。

符号長64から1024程度の二元線形符号の符号語を透かこれらの符号と復号法を用いることで,埋め込まれた透かし情報を攻撃から守り,また,無理な復号でなく,復号誤りを積極的に用いることにより,電子透かしにおける冤罪の発生の抑制に効果があることを確認した。電子透かしの透かし情報として二元線形符号のReed-Muller符号と拡大BCH符号の最小重み符号語だけを透かし情報として用い,かつ復号法の復号失敗を積極的に用いることで,透かし情報の取り出しにおける誤判定の確率を低減する手法を提案し,コンピュータシミュレーションにより有効性を確認した。また,近年応用が進んでいる軟値入出力復号法において,浮動小数点数の加減算における量子化誤差の透かしの検出率への影響が実用上無視できることを確認した。これらの符号と復号法を用いることで,電子透かしにおける冤罪の発生の抑制に効果があることを確認した。電子透かしの透かし情報として,一定の重みの符号語を用いる手法は,すべての符号語を用いる手法に比べて,誤訂正の発生確率を低減できるため,有効である.平成26年度には,再帰的なアルゴリズムに基づいた効率的な一定重みの二元例列の生成手法と,それにパリティ検査を組み合わせることで一定重み符号語の中で最尤な符号語を探索する手法を考案し,ソフトウエア実装により性能の評価を行った.提案手法は,符号の構造を特に使用しないため,任意の二元線形符号に適用することができ,透かし情報として用いる線形符号の選択肢を広げることができた.平成28年度は,考案した復号法の実装を進めるとともに,画像の電子透かしシステムでの実験を行い,透かし情報の誤り率を取得する.特に,透かし情報の誤検出の確率を下げるために,復号失敗を生じる形式の復号法を複数調査し,得られる性能を調査する.用いる手法によって,透かし情報の正検出確率と誤検出確率がどのような関係になるかを明らかにする.符号理論平成27年度は,さらに長い符号長において,考案した復号法の実装を進めるとともに,画像の電子透かしシステムでの実験を行い,透かし情報の誤り率を取得する.特に,透かし情報の誤検出の確率を下げるために,復号失敗を生じる形式の復号法を複数調査し,得られる性能を調査する.用いる手法によって,透かし情報の正検出確率と誤検出確率がどのような関係になるかを明らかにする.導入した計算機の動作が順調だったので,HDDやSSDなどの消耗品扱いの部材の購入が不要になったため.平成27年度に導入する計算機の性能を当初予定より高いものとし,より大規模な実験を実施可能とするために使用する.
社会システム論の方法による多元主義社会における秩序形成の可能性

政治学における既存の視点変換としてのルーマン政治システム論の意義は、ルーマン自身の権力理論の慎重な解釈のみならず、従来の権力理論の構造に対するルーマンの批判の要点を明確にすることによってはじめて明らかなものとなる。かかる認識に基づき、これまでの研究のまとめとして「コミュニケーション・メディアとしての権力に向けて-初期ルーマンの古典的権力理論批判-」をテーマに学会発表を行い、論文を執筆した。本論文では初期著作『権力』の準備的作業として執筆された論文「古典的権力理論批判」(1969)において展開された諸論点を敷桁し、中・後期以降の社会システム論の概念装置を適宜参照することによって、従来の権力理論との構造・概念的相違からコミュニケーション・メディアとしての権力という視座の性質を浮かび上がらせることを試みた。この試みはルーマン社会システム論の社会理論史におけるゼマンティーク的転換を明らかなものとするためのひとつの導入点ともなったと考えられる。上述の論文を布石に、後期の政治システムに関する記述も参照し連関させうつ『権力』の再解釈を試みることによりて、コミュニケーション・メディアとしての権力のオートポイエーシス的政治システムにおけるはたらきについて考察を深めた。この作業を土台に現在『権力』の解釈をテーマとした論文を執筆中である。さらに秩序形成という観点から政治学において重要な問題となる倫理・規範について「道徳の反省理論としての倫理学」というルーマンの視点に関する記述を精読・解釈し、現代社会における秩序形成にたいして倫理学の持つ意義を考察した。以上、ルーマンの政治システムの核となる議論である上述の作業を段階的に進めた。主にルーマンの歴史的セマンティークの視点から現代政治学の権力概念を解釈し、その矛盾や定義の錯綜などについて初期の「古典的権力批判」で展開された論証をさらに敷衍する試みを行った。これは社会システム論が西洋哲学の伝統を踏まえた上で初めて展開可能となる理論であることを論証してゆくためにも重要な基礎付けとなる作業であると思量する。このため特に意味論と社会について論じた後期著作の概念分析に関する記述を精読・解釈し、研究目的であるルーマンメディア理論による現代多元主義的秩序形成探求のための具体的な土台固めを試みた。これを主題とした論文に取り組み・現在執筆中である。また、前年に引き続きルーマンのメディア理論について脱・近代主体概念という観点からの考察を行った。<諸システムの運動のメルクマールとしてのメディア>という仮説に基づき、特に最晩年の著作におけるメディア論の記述を精読・解釈することによって抽象理論としてのメディア理論の性格を規定する重要な諸エレメントをあぶりだすことに努めた。また、この作業において重要な装置となるルーマンの社会システムにおける時間概念を取り上げ、特にベルクソンの時間概念との関連性ならびに相違を具体的に対置させることによって、社会システム理論の構成次元としての時間性について吟味した。上述の2つの作業を並行して行うことによって、抽象理論として難解なルーマンメディア理論を具体的現実に応用するという研究目的に双方からアプローチした。
新規ナシコン型個体電解質の合成と性質

我々は先に、ナシコン型に類似の結晶構造を持つ化合物から、新しいアルカリイオン伝導体を誘導することに成功し、その合成方法と伝導度について報告した。その合成手法はインターカレーションを利用したもので、他の化合物にも応用が可能であると考えられる。本研究では、ナシコン型構造を持つNbTi(PO_4)_3を取り上げ、新しいアルカリイオン伝導性固体電解質の合成を試みた。NbTi(PO_4)_3の合成には、Nb_2O_5、TiO_2およびNH_4H_2PO_4を用いた。組成比混合物を白金るつぼ中、徐々に昇温し、最後に1300°Cで5時間加熱して試料を得た。化学的インターカレーションはn-butyllithium/hexane溶液を用いて行なった。電気化学的インターカレーションは電池の放電により行なった。イオン伝導度は、インピーダンスアナライザーを用いて、10Hz5MHzの周波数範囲のコール・コールプロットより求めた。n-butyllithium/hexane溶液との反応により、NbTi(PO_4)_3にリチウムをインターカレーションするとができた。取り込まれたリチウム量はx=4で飽和した。ナシコン構造中でアルカリイオンが占め得るサイトは組成式あたり4なので、これ以上リチウムをインターカレーションすることは困難であると考えられる。電池の放電によってもインターカレーションは進行した。リチウムのインターカレーションによって、結晶中のTi^<4+>あるいはNb^<5+>は還元されることをESCA測定により確認した。Li_xNbTi(PO_4)_3において、x=2.0で最も高いイオン伝導度(300°Cで1.2x10^<-4>Scm^<-1>、活性化エネルギー0.48eV)を示し、新しいリチウムイオン伝導性個体電解質が得られることがわかった。今後、リチウム以外のアルカリ金属のインターカレーションを試みる予定である。また、ゾル-ゲル法による薄膜試料の合成を検討する予定である。
場所の感性論

本研究は昨年度に引き続き、感性的装置としての記念物を専ら主題としてとりあげた。まず美術館制度と記念物制度について、それらの西欧的な起源を尋ね、それらがどのような思想的背景のもとに作られたのかを確かめた。これによって、近代国家の中で我々の美的鑑賞の場所としての美術館が特権化されるとともに、かつての地域の記憶を司っていた記念物的存在がその記念物性を剥奪され、一方では美術作品や歴史資料として美術館や博物館に収蔵・陳列され、他方では国民国家の歴史=記憶創出のための道具として一般教育に用いられた過程が明らかにされた。しかしながら、そうした公権力による使用にのみ記念物が奉仕したわけではない。記念物はかつて公共的空間を飾った建造物をのみ指すのではなく、より広く出版物、放送物の中に浸透し、さまざまな神話作用を依然として行使している。ただし、そのありかたは隠蔽された形であって、必ずしも我々の公共の福祉に与り、我々の社会共同体を復活させる仕方ではない。肝心なのは、ここで偽の記念物に依拠しないことである。巨大な公共建築に代表される偽の記念物は露骨に自己の存在や主張を顕示するが、それは近代社会においては美術館でのみ許される行為である。それはそれで近代の成果であるところの美術館において行えばよい。ただし我々は美術館的空間を拡張することができる。再評価すべきは、造形芸術活動なのであり、これを従来のように単純に鑑賞される展示物を作成する活動として見做すのではなく、より積極的に協同作業の場所を形成する活動として捉えるならば、造形芸術は自らの失った記念物性を回復するとともに、美的な経験も、社会生活の中に再び重要なものとしてその処を得るであろう。一年目の本研究は、場所の持つ感性的効果を、いくつかの類型を仮定しながら考察することに費やされた。その類型は身体の移動の形態や行為の種類に基づいて分類されたが、大きく二つの系列に区分される。一つは、「物理空間-生活空間-公共空間-作品空間」であり、他方は、「聖地-巡礼地-名所-史跡-観光地-公共施設-住宅」である。まず、第一の系列の考察により、我々は自らの感性的空間が、目的や価値といった倫理的範疇に属するものによって一つの具体的な場所として立ち現れてくることが明らかになり、我々の生活空間がいわゆる物理的空間なるものを想定した場合、それと比べて如何に特殊なものか、またそれが如何に必然的に公共空間を目指したものかが確認された。それと同時に、作品空間も、それ独特の方法ではあっても、やはり同様に公共空間を指向することが確かめられた。次に、第二の系列の類型を検討することによって、歴史的状況の反省がなされた。生活空間への超越的時空間の介入として理解される聖地や巡礼地がもたらしていた世界の感性的経験が、いわば一種の還俗を果たすことによって、次第次第に人間社会の公共的場所としての性格を帯びることになったが、その過程に際しては詩的世界の介在が与って力があったこと、またそれは観光地や娯楽施設の有する大衆性と密接な関係性を保っていることが知見として得られた。霊地が感性的な世界の中心として、生活上でも価値の高低をそれとの距離によって定めていたような基準点の地位は、近代に入ってからは記念碑的効果を持つ場所や人物、建造物が占めることになったが、その役割を今日担っているのはマス・コミュニケーションにおける有名性である。