hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中・高齢者の動脈コンプライアンス低下に対する筋力トレーニングの抑制効果

昨年度の研究において、加齢による動脈コンプライアンスの変化に筋力トレーニングが及ぼす影響を横断的手法により明らかにした。筋力トレーニング経験のない青年および中高年被験者34名と、ウエイトリフティングおよびパワーリフティングクラブ所属の青年および中高齢メンバー28名を被験者とし、循環器病の独立したリスクファクターである、左心室形態、頚動脈コンプライアンス、脈波速度による全身の動脈コンプライアンスを測定し、比較した。その結果、1)筋力トレーニングが加齢による中心動脈コンプライアンスの低下を促進すること、2)この中心動脈コンプライアンスの低下は求心性左心室肥大と関連することが示唆された。以上の知見は、持久的トレーニングが中心動脈コンプライアンスを増加させるという好ましい効果とは対照的であった。さらに本年度は、24名の青年を対象にして無作為割り付け,介入実験により筋力トレーニングが動脈コンプライアンスに及ぼす影響を検討した。その結果、1)4ヶ月の筋力トレーニングにより動脈コンプライアンスが低下すること、2)このコンプライアンス低下は4ヶ月の脱トレーニングにより筋トレ前のベースライン値に回復することが明らかとなった。今後、健康増進を目的とした筋力トレーニングの遂行のための適切なガイドラインを策定するためには、筋力トレーニングが様々なリスクファクターにどのような影響を及ぼすかについてより包括的なエビデンスを確立することが必要である。加齢による動脈コンプライアンスの変化に筋力トレーニングが及ぼす影響を横断的手法により明らかにした。日米の広告応募に応じた筋力トレーニング経験のない青年および中高年被験者34名と、日米のウエイトリフティングおよびパワーリフティングクラブ所属の青年および中高齢メンバー28名に協力を依頼した。青年非鍛練者・中高年非鍛練者・青年鍛練者・中高年非鍛練者の4つの被験者群の、安静時の心拍数、血圧、血中生化学分析、超音波エコー法による左心室形態、左心室収縮性、頚動脈コンプライアンス、大腿動脈コンプライアンス、脈波速度による全身の動脈コンプライアンスを測定し、比較した。全ての被験者群において血圧は正常であった。中高齢者は青年よりも頸動脈コンプライアンスが有意に低かった。中高年鍛練者の頸動脈コンプライアンスは中高年非鍛練者と比較して有意に低い値を示した。青年では鍛練者群が非鍛練者群よりも低い傾向が見られたが、その差は有意ではなかった。左心室心筋重量ならびに肥大指数は青年、中高齢者ともに鍛練群の方が有意に大きい値を示した。頸動脈コンプライアンスと肥大指数との間には有意な負の相関関係が見られた。以上の結果は、1)筋力トレーニングが加齢による中心動脈コンプライアンスの低下を促進すること、2)この中心動脈コンプライアンスの低下は求心性左心室肥大の一要因であることを示唆している。これらの中高齢者に見られた筋力トレーニングの影響は、持久的トレーニングが中心動脈コンプライアンスを増加させるという好ましい効果とは対照的であった。したがって健康増進を目的とした筋力トレーニングの遂行のための適切なガイドライン策定のためには、更なる研究が必要であると考えられる。来年度はこの点をふまえて、縦断的な方法を用いて筋力トレーニングが中心動脈コンプライアンスに及ぼす影響を検討したい。
農業観の変化と農村社会の再編方向に関する理論的実証的研究

補助金額の大幅な減額と交付期間の短縮をうけたため、初年度は調査地の選定と次年度にむけての予備的調査が中心となり,7年度において本格的な調査研究をおこなった。丹波地域では,内発的地域再編に焦点をしぼった。まず注目したのは農村活性化運動である。この運動は,農村の自発的な活動を期待するものではあるが、その枠組みはそもそも国の農政が準備したものである。そこで,基本法以降の農政の農村政策の中で農村活性化という課題がどのような過程で生まれてきたのかについて,いわゆる『農業白書』を素材にして分析した。具体的な活性化団体としては,氷上郡市島町にみられる事例を取りあげ,農村における運動体の組織展開の特質,およびこの事例のユニークさを明らかにした。さらに,多紀郡丹南町においては,戦後における生活改善運動と共有林運営の経過に焦点を当てて,自発的農村再編の現れ方や,自らの共同的地域資源利用のあり方をとくに歴史的観点から明らかにした。後者においては、共有林をコモンズとして利用する可能性についても考察した。氷上郡青垣町では,従来顧みられることの少なかった公民館活動を中心とした新しい農村文化活動の実態を明らかにした。さらに,近年盛んになってきた農村へのツーリズムに関連して,各地で建設される博物館等に注目し,やや広域的観点から,ツーリズムを受け入れる側の農村の変化について考察をくわえた。他方,矢作川流域地域においては,山村,農村,都市を流れる矢作川を対象として,その水質の浄化運動に関与する都市と農村の関連について明らかにした。矢作川における環境運動が,都市と農村の関与のあり方によっていくつかの画期に分類できること,しかも中流部にある産業都市・豊田市との関係が特に重要であることを明らかにした。また,そうした運動を通じて,新たな都市農村関係のネットワークが形成されつつあることも示した。補助金額の大幅な減額と交付期間の短縮をうけたため,初年度から調査地の選定と次年度にむけての予備的調査を開始した。最終的な調査地域は,兵庫県丹波地域と愛知県矢作川流域地域を選定した。兵庫県丹波地域では,内発的地域再編に焦点をしぼり,地域活性化集団の活動について歴史的な視点をも含めながら予備的調査を進めた。具体的には,戦後の生活改良運動が地域社会の形成に重要な役割を担ってきたこと,共有林経営の延長線上に都市民向け貸し農園が地域集団によって開設運営されていること,および活発な地域活性化集団が存在して都市との交流活動を進めており地区の社会と摩擦を起こしながらも確実に地域に根を張りつつあることなどが確認された。理論的には,地域活性化の動きを,社会構造論の立場から一種の権威の移行過程として捉え,農村における権力構造の問題として農村社会再編を再考するという仮説を導出した。他方,矢作川流域地域においては,上流農山村において,環境を重視した新しい住民活動が生まれつつあることを確認した。また,流域全体の運動をみた場合,明治用水土地改良区の役割が重要であるが,これについては慣行水利権などの問題も含めて継続調査中である。次年度には,流域という多様な地域社会を包摂する領域を対象にし,そこにおける環境を軸にした様々な利害対立のなかから,どのような形で内発的な地域再編がおこなわれるかに焦点をあてることを確認した。昨年度に続いて,兵庫県丹波地域と愛知県矢作川流域を中心に調査研究をおこなった。まず,注目したのは農村活性化運動である。この運動は,農村の自発的な活動を期待するものではあるが,その枠組みはそもそも国の農政が準備したものである。

そこで,基本法以降の農政の農村政策の中で農村活性化という課題をどのような過程で生まれてきたのかについて,いわゆる『農業白書』を素材にして分析した。具体的な活性化団体としては,氷上郡市島町にみられる事例を取りあげ,農村における運動体の組織展開の特質,およびこの事例のユニークさを明らかにした。さらに,多紀郡丹南町においては,戦後における生活改善運動と共有林運営の経過に焦点を当てて,自発的農村再編の現れ方や,自らの共同的地域資源利用のあり方をとくに歴史的観点から明らかにした。後者においては,共有林をコモンズとして利用する可能性についても考察した。氷上郡青垣町では,従来顧みられることの少なかった公民館活動を中心とした新しい農村文化活動の実態を明らかにした。さらに,近年盛んになってきた農村へのツーリズムに関連して,各地で建設される博物館等に注目し,やや広域的観点から,ツーリズムを受け入れる側の農村の変化について考察をくわえた。他方,矢作川流域地域においては,山村,農村,都市を流れる矢作川を対象として,その水質の浄化運動に関与する都市と農村の関連について明らかにした。矢作川における環境運動が,都市と農村の関与のあり方によっていくつかの画期に分類できること,しかも中流部にある産業都市・豊田市との関係が特に重要であることを明らかにした。また,そうした運動を通じて,新たな都市農村関係のネットワークが形成されつつあることも示した。
ガスクラスターイオンビームと固体表面との反応素過程に関する研究

イオンビーム技術は先端材料の開発には不可欠な重要技術として活用されているが、数keV以下の極低エネルギーイオンを用いた表面改質法など新しい技術の開発が行われている。常温ガス物質から数百数千の原子集団であるクラスターを形成しイオンビームとし、加速して固体表面に照射するガスクラスターイオンビーム技術は、従来のイオンビーム技術とは異なる原理に基づいた新たなイオンビーム技術として期待されている。これまでに様々なガスのクラスター化が可能であることを示してきたが、プロセスに応じて最適なガスを選択できれば、さらに応用範囲が広がると考えられる。今回、SF_6クラスターイオンビームの生成を行い、W、Siにおける反応性スパッタリングについて検討した。SF_6クラスターをSiやWに照射した場合、スパッタ率の急激な増大が観測される。これは、SiはSiF_X、WはWF_6といった揮発性反応生成物を生成し、物理的スパッタリングと反応性スパッタリングが生じているからである。このときのWのスパッタ率は300程度、Siのスパッタ率は1300程度であり、平均クラスターサイズが2000程度であることを考えると非常に大きな反応確率を示している。SF_6分子は、室温では全くSiと反応しない。SiとSF_6が反応するためには、SF_6分子の解離が必要であり、SF_6クラスターの崩壊とともに、SF_6分子の解離が起こると考えられる。このような、衝突により誘起された分子の解離過程は、クラスターの持つ運動エネルギーを化学反応に利用した例であり、クラスターの加速エネルギーを変化させることにより、容易に制御することが可能であると考えられる。このようなクラスター衝突により誘起される反応は、イオンの加速電圧によって容易に制御できるので微細加工や薄膜形成と様々な工学分野への応用が期待される。今後、このようなクラスターの持つ運動エネルギーを化学反応促進に用いることのできる新たな反応系の探査とクラスター衝突の反応ダイナミクスを調べていく予定である。
同時複数サンプリングによるナイキスト周波数を超えた超解像度技術の開発

本研究では,周波数領域での信号分離法をエイリアシング問題に適用し,ソフトウエア技術によって,イメージセンサの解像度を飛躍的に高めるアルゴリズムを開発することを目的としている.平成30年度は,初年度の成果をもとに,ナイキスト周波数を超える成分を含んだ信号をA/D変換するため,エイリアシングの影響を未知数とした方程式を2つ準備することで,理論的に解くことが可能であることを確認した.ただし,前提として,対象とする信号に含まれる最大周波数は,ナイキスト周波数の2倍以下とすることとした.これは,通常,サンプリングの定理では信号に含まれる最大周波数の2倍をサンプリング周波数としなければならない.つまり,サンプリング周波数の半分の周波数(=ナイキスト周波数)までしか正しく信号を変換できないということで,この条件を設定した.2つの方程式を得る方法として,入力段に挿入するフィルタのカットオフ周波数の条件を変えた.理論を確認する実験では,2つのフィルタは,コンデンサと抵抗で構成されたパッシブ型のローパスフィルタを用いた.A/D変換器は仕様の等しいものをトリガー同期して使用した.その結果,取得したデータからナイキスト周波数を超える周波数成分を含む信号の再生がほぼ可能なことを見出した.ただし,理論とは一致しない部分もあり,今後,その原因について検討を行う予定である.また,信号に含まれる最大周波数成分がナイキスト周波数の2倍以上の場合についても検討予定である.研究計画に沿って研究を行い,概ね予定通りに研究を行うことができた.これまでの研究成果を踏まえて,まず,理論と実験結果とで一致しない部分について,理論式の見直し,ならびに,再実験を行い,その原因を検討する.そして,当初の目的であった,イメージセンサの解像度向上に向け,アルゴリズムの2次元化に取り組み,実験によってその確からしさを確認する予定である.本研究では,周波数領域での信号分離法をエイリアシング問題に適用し,ソフトウエア技術によって,イメージセンサの解像度を飛躍的に高めるアルゴリズムを開発することを目的としている.平成29年度は,次のような研究を行った.まず,エイリアシングの影響に関する調査を行った.当初,発信機とA/D変換機を用いて1次元信号の基礎データ取得実験を行う計画であったが,不確定要素を可能な限り排除して実験を行うため,コンピュータシミュレーションによって,データの取得を行った.続いて,取得したデータをエイリアシングが生じる条件と生じない条件で分類し,エイリアシングがサンプリングした信号に与える影響を詳細に調査して,エイリアシングによる信号変換モデルを生成した.次に,サンプリングの前処理で利用するアナログフィルタについて,理論的な特性を系統的に整理した.研究計画に沿って研究を行い,概ね予定通りに研究を行うことができた.本研究では,周波数領域での信号分離法をエイリアシング問題に適用し,ソフトウエア技術によって,イメージセンサの解像度を飛躍的に高めるアルゴリズムを開発することを目的としている.平成30年度は,初年度の成果をもとに,ナイキスト周波数を超える成分を含んだ信号をA/D変換するため,エイリアシングの影響を未知数とした方程式を2つ準備することで,理論的に解くことが可能であることを確認した.ただし,前提として,対象とする信号に含まれる最大周波数は,ナイキスト周波数の2倍以下とすることとした.これは,通常,サンプリングの定理では信号に含まれる最大周波数の2倍をサンプリング周波数としなければならない.つまり,サンプリング周波数の半分の周波数(=ナイキスト周波数)までしか正しく信号を変換できないということで,この条件を設定した.2つの方程式を得る方法として,入力段に挿入するフィルタのカットオフ周波数の条件を変えた.理論を確認する実験では,2つのフィルタは,コンデンサと抵抗で構成されたパッシブ型のローパスフィルタを用いた.A/D変換器は仕様の等しいものをトリガー同期して使用した.その結果,取得したデータからナイキスト周波数を超える周波数成分を含む信号の再生がほぼ可能なことを見出した.ただし,理論とは一致しない部分もあり,今後,その原因について検討を行う予定である.また,信号に含まれる最大周波数成分がナイキスト周波数の2倍以上の場合についても検討予定である.研究計画に沿って研究を行い,概ね予定通りに研究を行うことができた.初年度の結果を踏まえ,エイリアシングに関するモデルとフィルタに関するモデルを用いて,エイリアシングの影響を未知数とした方程式について検討を行う.この方程式を解くためには,未知数の数だけ方程式が必要になることから,サンプリング条件を変えることで,複数の方程式に対応する予定である.これまでの研究成果を踏まえて,まず,理論と実験結果とで一致しない部分について,理論式の見直し,ならびに,再実験を行い,その原因を検討する.そして,当初の目的であった,イメージセンサの解像度向上に向け,アルゴリズムの2次元化に取り組み,実験によってその確からしさを確認する予定である.当初,発信機とA/D変換機を用いて1次元信号の基礎データ取得実験を行う計画であったが,不確定要素を可能な限り排除して実験を行うため,コンピュータシミュレーションによって,データの取得を行ったことから,A/D変換機の購入を先送りしたため,次年度使用額が生じることとなった.今後,研究の進展に合わせて,平成30年度中にA/D変換機の購入を行う予定である.効率的に実験を計画して実施したことから,実験に用いる電気部品を節約することができたこと,そして,年度内に行う予定であった論文投稿が若干遅れたことが次年度使用額が生じた原因である.今後,研究の進捗に合わせて,令和元(2019)年度中に論文を投稿し,さらなる実験を充実させるために予算を利用する予定である.
全身性強皮症における抗酸化修復酵素MsrAに対する自己抗体の解析と治療の検討

全身性強皮症患者では抗MsrA自己抗体が健常人と比較して有意に高値を示していた。しかし、サブタイプ間では有意差は認めなかった。抗MsrA自己抗体値と臨床症状などとの相関を検討したところ、心疾患のある群、肺線維症のある群、そしてtotal antioxidant powerが低下している群で抗MsrA自己抗体は高値を示していた。さらに、呼吸機能検査の%VC、%DLcoと抗MsrA自己抗体は負の相関を認めた。腎血管抵抗と抗MsrA自己抗体は正の相関が確認できた。酸化ストレスマーカーであり、強皮症の重症度と相関する8-isoprostane、Hsp70との比較でも正の相関が認められた。また、強皮症患者血清中の抗MsrA自己抗体はMsrAの活性を抑制した。以上のことから、抗MsrA自己抗体は、強皮症患者血清中に存在し、強皮症の病態、および重症度と相関している可能性が示唆され、強皮症における酸化ストレスの関与を改めて示した。ブレオマイシン誘発性の強皮症マウスモデルにフリーラジカル消去剤であるエダラボンを投与したところ皮膚硬化が改善し、強皮症の治療薬となり得る可能性が示唆された。全身性強皮症患者の血清を元にデータベースの再構築を行った。データベースには臨床症状や各種血液検査値を含んでいる。また、酸化ストレスマーカーである血清8-isoprostaneやHsp70の測定を行いその値をデータベースに追加した。抗酸化力を示すマーカーであるtotalantioxidant powerも測定し追加を行った。ストックしてある全身性強皮症患者の血清中の抗MsrA自己抗体をELISAを用いて測定した。その結果、全身性強皮症患者では抗MsrA自己抗体が健常人と比較して有意に高値を示していた。しかし、サブタイプである限局型皮膚全身性強皮症とびまん型皮膚全身性強皮症との間では有意差は認めなかった。全身性強皮症で認められた抗MsrA自己抗体値と臨床症状などとの相関を検討したところ、心疾患のある群、肺線維症のある群、そしてtotal antioxidant powerが低下している群で抗MsrA自己抗体は高値を示していた。さらに、他の臨床症データとの相関を検討したところ、呼吸機能検査の%VC、%DLcoと抗MsrA自己抗体は負の相関を認めることができた。さらに、腎血管抵抗をカラードップラー法であらわしたpulsatility indexと抗MsrA自己抗体は正の相関が確認できた,さらに、全身性強皮症の酸化ストレスマーカーであり、強皮症の重症度と相関する8-isoprostaneとの比較では、抗MsrA自己抗体は著明に正の相関が認められ、生体・細胞のストレスマーカーとして評価されているHsp70との比較でも正の相関が認められた。以上のことから、抗MsrA自己抗体は、強皮症患者血清中に存在し、強皮症の病態、および重症度と相関している可能性を現在考えている。今後、計画に従い、さらなる検討を進め、全身性強皮症の有効な治療法を確立したいと考えている。全身性強皮症患者の血清中の抗MsrA自己抗体をELISAを用いて測定した。さらに、腎血管抵抗をカラードップラー法であらわしたpulsatility indexと抗MsrA自己抗体は正の相関が確認できた。さらに、全身性強皮症の酸化ストレスマーカーであり、強皮症の重症度と相関する8-isoprostane、Hsp70との比較でも正の相関が認められた。

以上のことから、抗MsrA自己抗体は、強皮症患者血清中に存在し、強皮症の病態、および重症度と相関している可能性が示唆された。現在、この結果を英文雑誌に投稿中である。また、ブレオマイシン誘発性の強皮症マウスモデルにフリーラジカル消去剤であるエダラボンを投与したところ皮膚硬化が改善し、強皮症の治療薬となり得る可能性が示唆された。
ゲスト成分が誘起するソフトマターメソ構造の相転移ダイナミクス

ソフトマターが形成する特徴的なメソスコピック構造体にゲスト粒子を加えると、それによるエントロピックないしはエネルギー的な相互作用により、元の安定な構造が不安定化し新しい構造体へと転移する。このような混合の効果を(i)脂質膜複合系における前駆生命様膜変形ダイナミクス、(ii)メソスケールでの動的不均一性がもたらす秩序化ダイナミクス、および(iii)構造化表面等での濡れの非平衡ダイナミクスにおいて明らかにした。本研究課題では、ソフトマターのメソ構造を支配する大きな内部自由度に起因するエントロピー的な力と構成要素間のエネルギー的な力の微妙なバランスに着目し、系にそのバランスを変調させるゲスト成分や界面を導入することによる新奇な秩序形成の探索とその秩序形成機構の解明を以下3つの観点から進める。(1)脂質複合膜の非平衡ダイナミクス(2)両親媒性分子膜とコロイド粒子の静的および動的結合(3)微視的構造化表面上での濡れソフトマターが形成する特徴的なメソスコピック構造体にゲスト粒子を加えると、それによるエントロピックないしはエネルギー的な相互作用により、元の安定な構造が不安定化し新しい構造体へと転移する。本グループは、異種なソフトマターを混合するなど系をエキゾチックな状態において、その状態で観察される特異な現象の理解とそれを用いたメソ構造の制御を目指すものである。研究は以下の4つのサブテーマに分かれて進めた。1.脂質複合膜の非平衡ダイナミクス生体膜においては、多種類の脂質分子が膜内で不均-メソ構造を形成する。本研究ではこのような膜内における不均一構造と生体系の機能発現の関係を明らかにする為に、不飽和脂質・飽和脂質・コレステロールからなるモデル生体膜を用いて、膜内相分離と膜変形が強く結合した系での振る舞いについて研究を進めた。2.両親媒性分子膜とコロイド粒子の静的及び動的結合ネマティック液晶中にコロイド粒子が分散した系において様々な興味深い現象が発見され、活発な研究がなされてきた。我々は、多粒子分散系を扱うべく流体粒子ダイナミクス法の分散媒に液晶配向場に関する秩序変数を導入した数値シミュレーション法を開発し、欠陥のトポロジーの組み換えには大きなエネルギーコストを伴うため、準安定な粒子・欠陥配置をもつ凝集状態に凍結されることを明らかにした。3.複合表面等での濡れの非平衡ダイナミクス表面に凸凹などの構造がある構造化表面では、元々の表面が撥水性であると、表面構造のために揆水性が飛躍的に高まることが知られている。このような表面では、水滴と表面の間に空気が挟まつたカッシー状態と表面の窪みにまで水が入り込んだベンゼル状態間の転移を接触角履歴の効果を取り入れ、状態間遷移にかかわるエネルギーランドスケープを計算した。4.両親媒性分子膜と高分子の複合系ひも状ミセル(WM)と両端に疎水鎖を有するテレケリックコポリマーを複合させることで、隣接するWM間がテレケリックコポリマーによりtransientに架橋されたdouble transient networkをデザインした。実験よりそのダイナミクスはWM自身の絡み合いとテレケリックコポリマーによるスライドする架橋点の緩和過程は互いに独立しており、完全なMaxwell溶液の混合系として記述できることが明らかにした。以下の3つのテーマについて研究を進めた。1.脂質複合膜の非平衡ダイナミクス生体膜の重要な機能の一つである接着について、膜の自発曲率を制御することによりリガンドやレセプター等を外部から加えずに制御できる事を見いだした。脂質の負の自発曲率をもつ領域同士の接着により、曲げ弾性エネルギーと界面エネルギーの減少により接着状態が安定化されるモデルを提案し、蛍光脂質のベシクル間移動実験によりその正当性を実験的に示した。2.両親媒性分子膜とコロイド粒子の静的及び動的結合クサビセル中のラメラ相の秩序化キネティクスを詳細に調べたところ、相転移開始後からラメラ相形成のキネティクスに起因した階段状の線欠陥が形成されるが、非常に長い時間にわたり弾性エネルギーを下げるために欠陥構造の幾何学的組み換えが起き、階段構造の周期間隔も変化していく様が観察された。3.複合表面等での濡れの非平衡ダイナミクス表面に凸凹などの構造がある構造化表面での撥水性の転移について、核生成の場合に、接触角履歴の効果を取り入れ、状態間遷移にかかわるエネルギーランドスケープを計算した。実験で発見された目玉焼きのような滴の状態を理論的に予言できるようになった。(1)多成分ベシクルの相分離と脂質分子の自発曲率と結合させると、ベシクル同士の接着や孔形成など生体膜がもつ機能的な変形が再現できる事を明らかにした。特に孔形成の場合、孔の淵を通って脂質分子の上下膜間の移動が可能になり、非対称膜が形成されるなど、生体に近い機能をモデル膜に付与することができ、その物理モデルの構築に成功した。

(2)クサビセル中のラメラ相では、相転移開始後からラメラ相形成のキネティクスに起因した階段状の線欠陥が形成されるが、非常に長い時間にわたり弾性エネルギーを下げるために欠陥構造の幾何学的組み換えが起きるが、このような欠陥パターンの時間変化の素過程を明らかにすることに成功した。また、コロイド系のゲル化過程における局所構造形成と非エルゴート転移の関係を一粒子レベルでの解析により初めて明らかにすることに成功した。(3)微細構造を持つ表面上の液滴がどのように微視的接触状態間を転移するかについて研究を行った。「核生成・成長」シナリオを提唱し、どのような遷移形状変化を伴うべきかを理論的に予言した。その一部はすでに実験によってサポートされている。構造化基板への液体の浸透現象の動力学についても理論実験の両面から研究を行った。H20より構造化基板上での接触角履歴について基本的な理論の構築を進めている。本グループは、異種なソフトマターを混合するなど系をエキゾチックな状態において、その状態で観察される特異な現象の理解とそれを用いたメソ構造の制御を目指すものである。以下の3つのテーマについて研究を進めた。(1)脂質膜中でのナノスケールの物質の拡散係数を中性子スピンエコー法により測定する事に成功した。ナノスケールでは、拡散係数は拡散物質の大きさに殆ど依存せず、その振る舞いは2次元膜の流体力学的相互作用を考慮したSaffman-Delbruckモデルで非常に良く表される事を世界で初めて示した。(2)ソフトマターのようにダイナミクスが著しく異なる動的に非対称な成分の混合物では、いわゆる粘弾性相分離現象が見られる。この相分離では、相分離によりもたらされる変形速度が、物質固有の力学的緩和時間を超えるため、力学的な力のバランスがパターンを支配する。我々は、深いクエンチのもとで過渡的ゲルの破壊により相分離が進行する破壊型相分離現象を発見した(3)表面に凸凹などの構造がある構造化表面では、元々の表面が撥水性であると、表面構造のために腰水性が飛躍的に高まることが知られている。本年度は、与えられた形状に応じて接触角が決まる理論を構築し、この理論からどのような条件で履歴の大きさがきまるか明らかにしてきている。また、構造化表面に浸透した液体薄膜の界面不安定性についても研究を行った。(1)幾何学的形状の異なる2種類の脂質を混合させた場合、その幾何学的なフラストレーションにより様々なベシクルの変形が誘起される。その中でも、コーン型脂質とシリンダー型脂質を混合したベシクルでは温度サイクルにより孔が形成されるとともに、孔の縁に膜がロールした様な構造が形成される。このロール状膜構造が確かに脂質2分子膜の内膜と外膜の幾何学的非対称性によって引き起こされている事を、中性子小角散乱のコントラストマッチング法により明確にし、生体膜におけるリピッドソーチングの存在を実験的に検証した。
精子の授受を介した雌雄の配偶戦略の共進化：昆虫類を用いた精子経済理論の検証と発展

雌雄の配偶戦略は、精子の輸送をとおし、お互いに影響し合って進化すると考えれる。雌は十分な精子量を確保するため雄の射精量に応じて交尾頻度を調節するだろうし、雄は雌との遭遇頻度や雌の交尾頻度に応じて射精量を決定すると予測される。本年度は主に下記の2項目について実施した。(1)クリサキテントウは雄殺しを引き起こすSpiroplasmaに感染しているため、感染頻度に応じて個体群の性比が雌に偏ると考えられる。このため精子経済理論によると、それぞれの個体群の性比に応じて雄と雌の配偶行動が変化することが予測される。本年度は、クリサキテントウの高知県と山形県にて野外個体群の調査を行った。また、室内実験により感染の有無および垂直感染率を調べた。これまでに得られている他の個体群のデータも含めると、個体群ごとに性比がばらつくことが確認された。今後は、これらのデータを用いて、Spiroplasmaに操作された性比に対抗するような性比調節が、宿主側で進化していないか検討していく予定である。なお、本項目は鈴木紀之博士(高知大)との共同研究で行っている。(2)キタキチョウは雌化を引き起こすWolbachiaに感染しているため、感染頻度に応じて個体群の性比が雌に偏る。このため精子経済理論によると、雄と雌の配偶行動は性比に応じて個体群ごとに変化することが予測される。本年度は、このWolbachiaに感染せずに性比が50%に近い志布志個体群と、感染頻度が高く性比が大きく雌に偏った種子島個体群から個体を採集した。実験室内でそれぞれの個体群ごとに個体を交配させ、得られた子世代を用いて交配実験を行った。雄の交尾当たりの射精量を測定することにより、異なる性比の個体群で進化した雄の配偶戦略について検討した。なお、本項目は小長谷達郎博士(基礎生物学研究所)と陰山大輔博士(農研機構)との共同研究で行っている。今年度は、クリサキテントウとキタキチョウの野外調査を予定どおり行うことができた。クリサキテントウについては、ある程度のデータが集まりつつあるため、これまでに得られているデータを統合して、宿主側の性比調節の観点から解析を進めている。キタキチョウについては、今年度は実験室で産まれた個体を使って行った室内実験により、異なる性比を経験している個体群で進化したと考えられる雄の配偶戦略を比較することができた。今後、野外環境における調査を行うことにより、個体群内の性比に対する調節を明らかにする。これらにより、性比に対する進化と状況依存的な調節の両面から、本種の配偶行動を検討することができる。(1)クリサキテントウにおいて、雄殺しを引き起こすSpiroplasmaによって集団の性比が雌に偏ることに対する、宿主側の性比調節について検討する。(2)キタキチョウの性比50%集団と雌偏向集団において、野外で繁殖している雄がそれぞれの雌に対して精子をどのように分配しているのか明らかにする。(3)寄生バチにおいてメタアナリシスを行うことにより、雄の射精量と雌の交尾回数の共進化について検討する。(4)以上の実証的検証から明らかになった新たな要因を統合し、理論解析の面から精子経済理論を発展させる。雌の交尾頻度と雄の交尾時の射精量の調節は、雌雄間の精子の輸送をとおし、お互いに影響し合って進化すると考えれる。今年度は、特に貯穀害虫類の寄生バチであるゾウムシコガネコバチにおいて、雌雄間の精子輸送を明らかにするため、雄と雌の配偶行動を調べた。1つ目の実験では、連続交尾により精子不足になった雄は、一定期間の休息期の後精子量を回復するにもかかわらず、精子不足の状態のまま交尾を続けることがわかった。単数倍数性の性決定機構により、このような精子不足の雄と交尾した雌は、高い割合で雄を産むことを強いられた。2つ目の実験では、一度交尾すると、その雌が十分な精子量を獲得したか否かによらず、雌はその後の交尾受容確率を下げることが示された。さらに、約26%の雌が2回目の交尾を受け入れ、その雌は精子貯蔵量をある程度回復したが、雌の複数回交尾は前の交尾により獲得した精子量や、他の雌との遭遇頻度などの環境状況には影響されていなかった。これらの結果は、雌雄間における精子の授受をめぐる性的対立によって説明できるかもしれない。雄が精子不足状態であっても、交尾は相手雌の再交尾を妨げ、競争相手の雄の繁殖成功を下げるため、交尾を続けることが有利にはたらくと考えられる。また、雌は交尾相手の雄の状態を認識できない、もしくは、前の交尾によってその後の繁殖行動が制御されるため、雌は再交尾を調節できていないと考えられる。当初予定していたように、初年度にゾウムシコガネコバチにおける雌雄の配偶行動の相互作用を明らかにすることができた。そこでは、当初の精子経済モデルでは想定していなかったが、(1)現実には雄の射精量はダイナミックに変化すること、(2)雌雄間の精子の授受をめぐり性的対立が存在すること、などが示唆された。これらの新たな知見は、今後の理論的解析に組み込まれることにより、精子経済理論を発展させることができる。

雌は十分な精子量を確保するため雄の射精量に応じて交尾頻度を調節するだろうし、雄は雌との遭遇頻度や雌の交尾頻度に応じて射精量を決定すると予測される。本年度は主に下記の2項目について実施した。(1)クリサキテントウは雄殺しを引き起こすSpiroplasmaに感染しているため、感染頻度に応じて個体群の性比が雌に偏ると考えられる。このため精子経済理論によると、それぞれの個体群の性比に応じて雄と雌の配偶行動が変化することが予測される。本年度は、クリサキテントウの高知県と山形県にて野外個体群の調査を行った。また、室内実験により感染の有無および垂直感染率を調べた。これまでに得られている他の個体群のデータも含めると、個体群ごとに性比がばらつくことが確認された。今後は、これらのデータを用いて、Spiroplasmaに操作された性比に対抗するような性比調節が、宿主側で進化していないか検討していく予定である。なお、本項目は鈴木紀之博士(高知大)との共同研究で行っている。(2)キタキチョウは雌化を引き起こすWolbachiaに感染しているため、感染頻度に応じて個体群の性比が雌に偏る。このため精子経済理論によると、雄と雌の配偶行動は性比に応じて個体群ごとに変化することが予測される。本年度は、このWolbachiaに感染せずに性比が50%に近い志布志個体群と、感染頻度が高く性比が大きく雌に偏った種子島個体群から個体を採集した。実験室内でそれぞれの個体群ごとに個体を交配させ、得られた子世代を用いて交配実験を行った。雄の交尾当たりの射精量を測定することにより、異なる性比の個体群で進化した雄の配偶戦略について検討した。なお、本項目は小長谷達郎博士(基礎生物学研究所)と陰山大輔博士(農研機構)との共同研究で行っている。今年度は、クリサキテントウとキタキチョウの野外調査を予定どおり行うことができた。クリサキテントウについては、ある程度のデータが集まりつつあるため、これまでに得られているデータを統合して、宿主側の性比調節の観点から解析を進めている。キタキチョウについては、今年度は実験室で産まれた個体を使って行った室内実験により、異なる性比を経験している個体群で進化したと考えられる雄の配偶戦略を比較することができた。今後、野外環境における調査を行うことにより、個体群内の性比に対する調節を明らかにする。これらにより、性比に対する進化と状況依存的な調節の両面から、本種の配偶行動を検討することができる。今後は、寄生バチについては文献調査を行い、メタアナリシスを用いた種間比較に関する研究を進める。既存論文から雌の交尾頻度や雄の射精量に関する情報を集積し、系統関係を考慮した種間比較を行う。2018年度は、キチョウとクリサキテントウの野外調査を進める。精子経済理論を検証するため、細胞内共生最近であるWolbachiaの感染頻度にともない、宿主の性比が異なる複数の個体群を特定する。今年度に得られた成果と、今後の実証的研究から得られる新たな知見を踏まえ、理論的解析を行う。実際の生物が置かれた環境に即した、より現実的な状況において、精子経済理論を発展させる。(1)クリサキテントウにおいて、雄殺しを引き起こすSpiroplasmaによって集団の性比が雌に偏ることに対する、宿主側の性比調節について検討する。
アルミニウムが鉄と比べて効率よく腐植酸を集積する要因の解明

日本に広く分布する「黒ぼく土」とよばれる火山灰起源の土壌は、世界に分布する土壌の中でも有機物集積能が突出して高く、その効率的な炭素隔離機能は注目に値する。本研究では、土壌有機物と黒ぼく土における有機物蓄積に深く関与すると考えられるアルミニウム、および一般に土壌中有機物の蓄積に関与している鉄の有機物複合体中における化学形態およびアルミニウム・鉄と結合した有機物の安定性を、X線吸収スペクトル、核磁気共鳴、加熱ガス発生質量分析により比較した。鉄は、有機物との錯形成反応よりも鉱物相の生成が優先されるのに対し、アルミニウムは錯形成反応が優先することが示された。アルミニウムが土壌有機物との強い錯形成能を持つために、黒ぼく土では効率的に有機物が集積されると考えられた。日本の黒ぼく土は表層に多量の有機物を集積し、自然界の炭素のシンクとして重要な役割を果たしている。黒ぼく土の腐植酸中には多量のアルミニウムが含まれる特徴があることから、アルミニウムの存在が高い腐植集積能に深く関わっていると考えられる。一方、鉄はアルミニウムと同じ6配位のイオンでありながら、アルミニウムほど腐植物質の集積に寄与しない。本研究は、アルミニウム・鉄が関与する腐植酸集積メカニズムを明らかにすることを目的とし、「アルミニウムと鉄の炭素集積能の違いは、金属と腐植酸との錯形成反応が優先するか、あるいは金属同士が重合し新たな鉱物相を生成する反応が優先するか、のいずれかにあるのではないか」という仮説の実証を目指す。まず、腐植酸の凝集沈澱量の鉄・アルミニウム濃度およびpH依存性を調べた。また、腐植酸と共存する鉄・アルミニウムの局所構造を解析するため、27Al-NMRスペクトルおよびFe、Al K吸収端X線吸収スペクトルを測定した。pHが低いほど腐植酸凝集沈澱量が多かったが、同じ金属-アルミニウム比、およびpHでは、鉄-腐植酸に比ベアルミニウム-腐植酸共存系で腐植酸凝集沈澱量が多かった。反応開始24時間後と180日後の腐植酸凝集沈澱量は、アルミニウム共存系ではほとんど変化がなかった。一方、鉄共存系では24時間後の腐植酸凝集沈殿量は、24時間後よりも180日後の方が顕著に少なかった。反応時間24時間では、腐植酸と錯体を形成していた鉄が、180日後には水酸化物として沈殿し、腐植酸を放出したためであると考えられる。X線吸収スペクトルからも同様の傾向が示唆された。<背景と目的><背景と目的>日本の黒ぼく土は表層に多量の有機物を集積する。その炭素集積能は、世界的に見てもきわめて高いものである。黒ぼく土の腐植酸中には多量のアルミニウム(Al)が含まれる特徴があることから、高い腐植集積能にAlの存在が深く関わっていると考えられる。一方、土壌中に普遍的に存在し、Alと同じ6配位のイオンでありながら、鉄(Fe)はAlほど腐植物質の集積に寄与しない。本研究では、AlとFeが関与する腐植酸集積メカニズムを明らかにすることを目的とした。<実験方法>腐植酸-Al・Fe複合体の^<13>C、^<27>Al固体核磁気共鳴分析、Al, Fe K吸収端X線吸収スペクトル分析、熱重量分析、加熱時発生ガス質量分析をおこなった。<結果と考察>腐植酸のカルボキシル基の80%に相当するAl、Feを添加して合成した腐植酸-Al・Fe複合体のX線吸収スペクトル微細構造を解析し、Al、Feが腐植酸錯体として存在するか、鉱物相を形成しているかを判別した。pH4、反応時間24時間で合成した腐植酸-Al・Fe複合体中のAlとFeは100%が錯体として存在していた。一方、反応時間180日で合成した複合体中のAlは100%が錯体であったのに対し、腐植酸-Fe複合体中のFeの87%が錯体、13%がフェリハイドライト(鉄鉱物)であった。さらに、加熱時発生ガス分析の結果、AlやFeと結合していないフリーの腐植酸に比べ、Al-腐植酸複合体からの腐植酸分解に伴う二酸化炭素発生温度が高く、金属と複合体を形成している方が、腐植酸の分解が遅い傾向があることが示唆された。腐植酸の強い錯形成能により、Alの鉱物相への形態変化が遅れること、腐植酸-Al複合体が安定であることが、黒ぼく土が高い腐植酸集積能を持つ要因として重要であることが示された。
瞬目の非侵襲的記録システムによる興味・関心の検出

瞬目のための低コストのビデオ非侵襲的記録システムを2種類開発した。OpenCVを用いた瞬目検出システムにおいては,Haar特徴量とテンプレートマッチングを併用して眼領域の検出をおこなった。Ni Visionを用いた瞬目検出システムにおいては,開眼状態と閉眼状態の眼の画像をテンプレートとして相関係数を求めて瞬目を検出した。いずれの手法もシステムを用いた瞬目判定が上手くいかない場合は、解析者が修正できるようにした。瞬目活動については,サッカードオンセット,反応オンセット,刺激オンセットからの瞬目時間分布を調べた結果,瞬目は運動反応よりも,眼球運動と関連することが示され,低コストの非侵襲的瞬目検出システムを使って興味・関心の手がかりが得られる可能性が示唆された。まばたき(瞬目)は,ランダムに生じているのではなく,心理過程と密接に関連しながら生じている(Stern, Walrath, & Goldstein, 1984)。2つの実験を通して,瞬目時間分布が興味・関心を探る生理指標になるかどうかを検討した。実験1では,顔写真を画面上に2秒おきに2秒間ずつ次々に呈示し,名前を答えてもらうことで喉まで出かかっている状態(TOT : Tip of the Tongue)を作り出し,それ以外の顔写真の場合と瞬目発生を比較した。瞬目時間分布で見ると,TOTのときは,顔写真が消えた後も瞬目が多く発生し,その発生は人物に関連する状態を言語化した後まで続いた(福田ら,2010)。これらのことから,瞬目発生は記憶検索の困難度と関連していることが示唆された。実験2では,視覚探索課題中の瞬目発生について検討した。視覚探索課題は,すぐにターゲットが見つかるような特徴探索課題と1つ1つ処理していかないと1個のターゲットが見つからない結合探索課題に分けられた。瞬目時間分布で見ると,両課題ともターゲットが1つの場合は,ターゲットへのサッカード定位とともに瞬目が発生したのに対して,結合探索課題においてターゲットが2つあった場合は,1つめのターゲットに対するサッカード定位に瞬目は同期しなかったのに,2つ目のターゲット定位に瞬目は同期した(鎌倉ら,2010)。このことから,瞬目発生は認知処理の終了と関連していることが示唆された。以上の結果をまとめると,瞬目発生は記憶検索や認知処理の終了と関連しており,瞬目と興味・関心の関係を調べるには,これらの実験結果を踏まえて行うべきことが示唆された。まばたき(瞬目)は、目の乾燥を防ぐためにランダムな間隔で生じているのではなく、心理過程と密接に関連しながら生じている。瞬目時間分布による分析を行えば,刺激前および刺激処理中の瞬目抑制,処理終了に伴う瞬目発生の様子を可視化することができる。そのため,瞬目を非侵襲的システムにより瞬目記録・解析システムの開発を行うことが目的であった。志堂寺は,OpenCVを用いた画像処理によるシステムの開発を目指した。そのシステムでは,最初にノートPCのモニタに映し出された顔画面の中から目の領域をマウスにより指定する。その後はテンプレートマッチングにより,多少の顔移動に対して追従することができた。目領域に対して,減色処理により最暗領域を抽出した後,モフォロジ処理によるノイズ除去を行い,最暗領域の輪郭線を抽出し,その高さを計測することで目の開き度を計測し,そのことによって瞬目を検出するシステムである,この成果は,日本心理学会第75回大会ワークショップ(2011)に招待され,話題提供された。早見は,National Instruments Vision Assistantを用いて画像処理を行い,目を閉じた形にもっともパターンマッチングするものを瞬目として判定するようなシステムを開発した。この装置を用いると安価に瞬目解析が行えるのが特徴である。この成果は,日本心理学会第75回大会ワークショップ(2011)に招待され,話題提供された。福田・松尾は,視覚探索課題中の瞬目発生の特徴について検討した。その結果,瞬目は,探索中に関連ある刺激を検出しても最終的な刺激を検出したとき起きやすいことを明らかにし,瞬目が選択的注意や情報処理過程と関連していることを示唆した。2種類の瞬目のためのビデオ非侵襲的記録システムを開発した。(1)眼領域輪郭特定によるシステムでは,Haar特徴量で眼領域を最初に検出するが,うまくできない場合テンプレートマッチングを使った.

一方,(2)眼画像との照合によるシステムでは,グレースケール画像において濃度分布の相関を算出し,それを評価スコアとし,スコアの最も高い位置を検索することによって眼の位置を特定した.いずれの手法もシステムを用いた瞬目判定が上手くいかない場合は、解析者が修正できるようにされており,瞬目検出の自動化の精度を上げていく課題はあるものの,当初の目的であるノートPC付属のカメラを用いた低コストのシステムを実現することができたと考えられる.瞬目活動については,サッカードオンセット,反応オンセット,刺激オンセットからの瞬目時間分布が調べられた。瞬目時間分布をもとに分析した結果,視覚探索中はターゲットへのサッカード定位に瞬目が同期し,ターゲット探索が続いている間は,サッカード定位が行われても瞬目は発生しなかった。ターゲットも発見してボタン押しをするとき,瞬目はボタン押しより早かった。このことは,瞬目発生が意思決定に先立っていることが示された。また,ターゲットの出現確率がまれになるほど瞬目の出現率は増えた。このことは,実験参加者にとっての刺激が興味・関心としての意味を持つことが示された。記憶負荷が増えるほど瞬目数は増えた。以上のことから,瞬目は運動反応よりも,眼球運動と関連し,興味関心が高いほど記憶アクセスを必要とするため瞬目が増加することが示され,低コストの非侵襲的瞬目検出システムを使って興味・関心の手がかりが得られる可能性が示唆された。ノートPCによる簡便な瞬目の検出システムが,二人の研究者によって開発された。今後そのどちらを採用するかが本年度の課題になる。一方,瞬目の発生の特徴についても,選択的注意や情報処理過程と関連していることが明らかにされ,瞬目が興味・関心を検出するための指標になることが示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後,志堂寺と早見によって個別に開発された瞬目の検出方法について,実験場面で使うことによって,どちらがより汎用的で使い勝手がよいかが評価されることになる。さらにどのような場面に応用できるかについても検討を行っていく。
北米の教育判例と教育政策論争に対する「教育の政治哲学」的考察

本研究では、北米の教育判例・政策論争に対する「教育の政治哲学」的考察を進めた。その目的は、近年の教育政策形成や決定における、熟議の導入を視野に入れて、市民間における政策論争の活性化に資する民主的な解釈を、教育の不正義と理解できる各事例に即して提供することである。研究の背景に控える全体構想は、教育政策の形成や決定過程において、今後ますます先鋭化すると思われる諸価値の対立や葛藤が如何に調整されうるのかに関する考察の展開である。第1に、教育政策論争の民主的な交通整理といえる解釈の提供である。第2に、第1を通じて、宗教的・道徳的な不一致の調整をはかる方法論としての熟議デモクラシー理論の可能性と課題の検討である。第3に、政策熟議を促す諸原理の体系化である。そのうち本研究では、第1と第2の研究の遂行を通して、第3の課題実現に向けた基盤づくりを行った。最終年度となる本年度も、熟議デモクラシー理論やLGBTQに関する文献研究と、カナダ現地調査研究を進めた。まず、デューイのデモクラシー論とその賛否両論の再検討を通じて、熟議デモクラシー理論の今日的意義を明らかにし学会発表を行った。つぎに、LGBTQ教育政策に伴う価値対立の調整可能性について、前年度の現地調査と文献研究の成果をふまえて学会発表につなげた。また、将来市民の育成に向けた「宗教・倫理科目」の必修化をめぐり争われたカナダ最高裁の2判例を比較検討する中で、宗教的価値と公共的価値の「相互性」に基づく調整可能性の意味を再検討し、昨年度の学会発表の練り直しを図り論文発表した。さらにLGBTQ教育政策をめぐり、宗教的・道徳的不一致が顕在化するオンタリオ州の現地調査として、教員組合、権利団体、研究者、歌手、教育委員会にインタビューを遂行した。総じて、第3の課題にとりかかるうえでの検討事例・理論研究を蓄積したと同時に、補充すべき課題を明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、北米の教育判例と教育政策論争に対する「教育の政治哲学」的考察を進めるものである。研究の全体構想は、次のようになる。教育政策の形成や決定過程において、今後ますます先鋭化すると思われる諸価値の対立や葛藤が如何に調整されうるのかに関する考察の展開である。第1に、本研究に典型される政策論争の民主的な交通整理といえる解釈の提供である。第2に、第1を通じて、道徳的な不一致の調整を図る方法論としての熟議デモクラシー理論の可能性と課題の検討である。第1と第2の研究が基盤となり第3の研究が最終的に実現される構造となっている。平成29年度は、カナダの教育判例や政策論争に関する文献・現地調査の2本立て研究を進めた。文献調査として、公立・私立学校における「倫理や宗教文化の中立的な教授」の必修科目化をめぐり争われた、S. L.判決とロヨラ判決に関して「教育の政治哲学的な検討」を加えた。その結果、「公共的価値」と「信教の自由」の調整において、より踏み込んだ「相互性」の具体化が明らかとなった。その間、デューイとガットマンの政策思想としての意義を考察した。現地調査として、アルバータ州カルガリーにおいてLGBTQ2教育政策の実態解明に焦点をあてた。LGBTQ2の権利保障をめぐっては、特にカトリック系公立学校における政策論理の矛盾と、そこから派生する諸問題が存在していること、無宗派系公立学校における、LGBTQ2に対して特別視せず包摂する方針が着々と実現している動向が確認できた。これを公教育と宗教をめぐる諸価値の対立調整として、深く意味づけてゆくことが今後の課題である。当初の予定通り、文献研究と現地調査研究の両面で研究は進められている。文献研究の過程では、本研究の目的を遂行するうえで示唆に富む新たな思想に触れ分析を進めることができた。その研究成果を、学際的な関連学会・研究会で発表することにより、多様な側面からの意見交換やご助言を賜わることができた。また、熟議デモクラシーを念頭においた政策論理について考察を加え、論文として形にまとめることができた。現地調査研究の過程では、現地の大学でLGBTQ2教育政策と宗教の問題をご専門にされている研究者にインタビューを進める中で、実態分析をお聞きし、次につながる新しい手がかりや視点を賜ることができた。加えて、カルガリー教育委員会で、ミーティングに参加させていただき、LGBTQ2に関わるミッションステートメントの修正に立ち会うことができた。さらには、LGBTQ2政策に積極的に関わっている、教育委員と政策評価チームにインタビューをさせていただく中で、同政策をめぐる価値調整がどのように図られてきたのか、教育委員会の立ち位置はどこに置かれるのか、LGBTQ2政策の今後の方向性について等々、新しい情報を賜ることができた。このようにインタビューを通して複数の立場の声をお聞きできたことは、本研究の客観性をたかめることにつながった。以上により、文献研究と現地調査研究ともに、同時並行で相補的に進めていることから、本研究課題の進捗状況について、おおむね順調に進展しているものと判断する。

本研究では、北米の教育判例・政策論争に対する「教育の政治哲学」的考察を進めた。その目的は、近年の教育政策形成や決定における、熟議の導入を視野に入れて、市民間における政策論争の活性化に資する民主的な解釈を、教育の不正義と理解できる各事例に即して提供することである。研究の背景に控える全体構想は、教育政策の形成や決定過程において、今後ますます先鋭化すると思われる諸価値の対立や葛藤が如何に調整されうるのかに関する考察の展開である。第1に、教育政策論争の民主的な交通整理といえる解釈の提供である。第2に、第1を通じて、宗教的・道徳的な不一致の調整をはかる方法論としての熟議デモクラシー理論の可能性と課題の検討である。第3に、政策熟議を促す諸原理の体系化である。そのうち本研究では、第1と第2の研究の遂行を通して、第3の課題実現に向けた基盤づくりを行った。最終年度となる本年度も、熟議デモクラシー理論やLGBTQに関する文献研究と、カナダ現地調査研究を進めた。まず、デューイのデモクラシー論とその賛否両論の再検討を通じて、熟議デモクラシー理論の今日的意義を明らかにし学会発表を行った。つぎに、LGBTQ教育政策に伴う価値対立の調整可能性について、前年度の現地調査と文献研究の成果をふまえて学会発表につなげた。また、将来市民の育成に向けた「宗教・倫理科目」の必修化をめぐり争われたカナダ最高裁の2判例を比較検討する中で、宗教的価値と公共的価値の「相互性」に基づく調整可能性の意味を再検討し、昨年度の学会発表の練り直しを図り論文発表した。さらにLGBTQ教育政策をめぐり、宗教的・道徳的不一致が顕在化するオンタリオ州の現地調査として、教員組合、権利団体、研究者、歌手、教育委員会にインタビューを遂行した。総じて、第3の課題にとりかかるうえでの検討事例・理論研究を蓄積したと同時に、補充すべき課題を明らかにした。本研究の課題を今後に推進するにあたり、本年度も文献研究と現地調査研究の2本柱で進める。文献研究に関しては、北米の他の教育判例の政治哲学的考察を進めるにあたり、より多くの政治哲学者や教育学者による議論の比較検討を行う。また理論研究として、特にエイミー・ガットマンの熟議デモクラシー論を他の(熟議を含む)デモクラシー論全体の中で相対化することによって、その教育政策に対する論理的な意義と課題の論証を試みる予定である。現地調査研究に関しては、前年度の現地調査で得た新たな手がかりをもとに、本年度も引きつづき現地調査を行う予定である。LGBTQ2権利保障に関わる先駆的事例に注目し、学校訪問を含めた各関係者にインタビューを進める予定である。そのことを通じて、LGBTQ2施策の可能性と課題について多角的な考察を加える。いずれの研究成果も、とくに学会・研究会報告と論文投稿という形で、公に発信する。その際に、多様な研究者との積極的な交流を深め、ご専門の研究者からも引き続きご助言を賜りながら、同時並行的に本研究課題の遂行に取組んでゆく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。