hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極東アジア産樹木葉枯性病害病原菌の分類学的再検討と種多様性

社会貢献としては樹木医と連携し、診断困難な病害の同定を実施し、新種であることを明らかにしそれらの成果を学術雑誌に投稿する等の成果を得た。現時点までに国際誌に原著論文3報、国内誌に1報、速報を1報発表している。また本申請課題の成果として、現在投稿中の論文が国際誌に2報、国内誌に1報となっている。口頭発表もしくはポスター発表は19件である。また資金を活用しての国際共同研究を2件、推進中で、国内の標本庫および研究機関との共同研究も実施中である。現在の推進方策として当初の計画通りに着実に推進する。29年度と同様に、基準標本の形態学的検討とタイプ由来株の分子系統解析、そして両結果を統合した分類学的研究を行う。菌群は更に拡大し、枝枯・軸腐病菌(Fusicoccumとその関連属菌)に拡大する。また、日本産の標本および菌株の分類学的位置づけの確認のため、マレーシアとの共同研究を新たに開始し、現地での標本の採集を開始する。これらの成果は、すでに投稿準備中のインドネシア産うどんこ病菌に関する報告を早急に投稿すると共に、関連学会にて積極的に発信する。また、近年注目されているLAMP法を用いて、昨年度申請者らが他の資金の援助と合わせて開発した生物バーコーディングと分子系統関係に基づいた早期検出プライマーセットの開発を枝枯・軸腐病菌(Fusicoccumとその関連属菌)について開始する。推進方策として当初の計画通りに着実に推進する。30年度と同様に、基準標本の形態学的検討とタイプ由来株の分子系統解析、そして両結果を統合した分類学的研究を行う。菌群は昨年拡大した枝枯・軸腐病菌(Fusicoccumとその関連属菌)の分子系統関係を明らかにし、分類学的基準を確立する。また、Pseudocercospora属菌のバーコーディング化を更に進め、マレーシアとの共同研究により得られたエピタイプを含める事とし、本研究の分類学上の地位をより強固なものとする。これらの成果は、早急に投稿すると共に、関連学会にて積極的に発信する。理由:研究の効率化を行い試薬使用量を削減できた。また、投稿料も必要の無いオープンアクセスジャーナルへ投稿し受理されたことで費用を抑えることが出来た。使用計画:計画よりも一段階先に進めたことで、より幅広く実施する分子系統解析実験に使用する予定である。効率的な試薬の調達、交通費の安価なルートの選択や日程の切り詰め、他の資金との支出の按分により残額が生じた。本年度投稿中の論文が非常に多いためその査読料や英文校閲料として支出する。
沖縄の災害情報に関する歴史文献を主体とした総合的研究

本研究の主たるテーマであったところの、琉球王国時代に作成された各種の歴史文献の中から自然災害に関する記事を抽出し、そのデータベースを完成することができた。対象とした文献は公的な編纂物に止まらず、行政文書や系図など多彩な記録をカバーしており、同時にまた沖縄島のみならず宮古・八重山地域にまで範囲を拡げた。また、地震・津波・異常潮位などの記事に重点をおきはしたが、旱魃や大雨、飢饉、作物生育状況、虫害、備荒、気候などに関する情報についても鋭意収集に努力した。さらには災害と人間生活という観点から、自然災害に対する行政側の対応とその実態を検討するとともに、災害に関する人びとの記憶の問題として、呪いや伝承・伝説および方言語彙についても情報をあつめ、考察を加えた。人文科学分野からの琉球・沖縄の災害史に関する本格的な検討は本研究が始めてであり、未開拓領域の解明に先鞭をつけたという意味で画期的な仕事が達成できたと考えている。この研究によって琉球研究(沖縄研究)の中に災害史の問題を措定することができたばかりでなく、自然科学分野主導で蓄積されてきたところの情報に新たな知見を付加することができ、そのことによって長期的なスパンに立つ災害予知および防災研究にも寄与できるのではないかと考えている。今後の課題としては、対象文献の範囲をさらに拡げること、データベースの精度をより高め、その情報に基づき詳細な「琉球災害史年表」を作成することにあると確認しており、その仕事については他日を期したい。役割分担を確認する会議を開催して年度毎の目標を確認するとともに、3年間の推進計画を協議したうえで、報告書の概略的な構成についても検討した。自然科学分野で検討されてきた八重山地震津波(1771年)や沖縄島南部地震(1882年)などの論文を入手して、その成果を共通認識にするとともに、沖縄地方気象台が所蔵する本研究課題に関連する資料についても情報収集を行なった。歴史文献情報に関しては『球陽』に登揚する自然災害・異常気象に関する記事のデータベース化を行なうと同時に、1882年(明治15)に行われた沖縄県知事の現地視察の詳細な記録である『上杉県令巡回日誌』の中から災害・気象・農作物生育状況などに関する記事を抽出し整備した。また、沖縄県下の各自治体が刊行している県史・市町村史の膨大な新聞記事集成(明治・大正期)の中から該当する項目を抽出し整備した。近世史料の活用可能性を検討する試みとして、沖縄県宮古郡多良間村が所蔵する『多良間往復文書控』全3冊(1832年3月6日1883年7月13日)の中から天候・気象、農作物生育状況、害虫駆除の農耕儀礼状況、島番所(地方行政機関)の農事報告などの記事を抽出し整備した。特定の地域における災害・気象と生活・行政の実態を検討できる好例であり、このデータは研究チーム全員に提供され共通認識として活かされている。個々のテーマに関しては分担者が久米島や石垣島、徳之島、沖縄本島北部などの調査を行いながら進めており、その動向は研究代表者に報告されている。2年目となる次年度は今年度の成果を総括したうえで、計画の再確認と方向性の検討を行いたい。研究役割分担と進捗状況を改めて確認し、成果報告書の執筆分担テーマや収録するデータ・災害史年表などを話題とする会議を数度開いた。そのうえで、自然科学の分野から(財)亜熱帯研究所が過去に行った八重山地震津波(1771年)に関する詳細な報告書を入手し、調査・研究の現段階を把握した。歴史文献情報に関しては前年度に行った文献リサーチの成果をふまえ、さらに情報の範囲を拡大する目的で八重山関係の近世文書類や首里王府の仕置文書類、旧記・由来記類、各家の系図家譜類、明治期沖縄県庁文書類などにも範囲を広げ、現時点で可能な既知文献からの災害関係記事を抽出できた。この作業により「文献による自然災害史データベース」のコンテンツをほぼ整備し終えたと同時に、「琉球・沖縄に関する災害史年表」の作成もほぼ可能となった。

また、方言の分野では奄美・沖縄・先島の俚諺に見る自然災害や津波・地震・竜巻・旱魃などを表わす琉球方言語形のデータを整備した。自然災害に関する呪いや民俗的な事象に関するフィールドワークも引き続き行っており、想定したリサーチの大半を終了することができた。それらのデータは研究チーム全員に提供され共通認識として活かされており、またその動向はすべて研究代表者に報告されている。3年目の最終年度となる次年度はデータベースの整備・作成作業を行い分担テーマの報告論文を執筆すると同時に、研究分担者以外の災害に関する他の人文科学分野、あるいは自然科学の研究者を交えたシンポジウムを開催して、そのすべての成果を含めた報告書をとりまとめたい。2年間の調査・研究成果をふまえ各自が分担したテーマと蓄積を点検・総括したうえで、補足の調査や作業を行なった。また、各種文献より抽出した災害情報を研究協力者の補助を得て整備・点検してデータベース整備を加速させた。こうした作業を総括する目的でワークショップを開催し、報告と討論を通じて成果の現段階を把握するとともに、報告書作成に向けての課題を確認した。ワークショップにおいては災害の発生状況を真正面から捉える報告・討論の他に、本研究の眼目の一つであった「災害と生活をめぐる状況」の報告と討論が展開された点が意義深かった。その後、本研究の最大の成果となるデータベースの完成に務め、その内容をI正史関係、II首里王府仕置・久米島・両先島、III近代初期関係に3区分してまとめたが、抽出データを原典・出典に当たり記事を検証した。予定通り執筆された各自の原稿を集めて報告書の編集を行い、第1部論文編に「琉球災害史覚書」「近世の琉球社会と飢饉」「宮古八重山津波(1771年)における災害・年貢・復興について」「災害と呪術」「沖縄における津波と油雨に関する伝承資料」「ことわざにみる自然災害」を配し、第2部資料編にデータベースを置き、末尾に琉球・沖縄災害史研究文献目録を加えた。最終年度のとりまとめによって、前近代の沖縄における地震・津波の発生頻度を把握するとともに、台風や旱魃、虫害などの被害状況を全体として捉え、自然災害による農業への影響を知ることができた。さらには行政(首里王府)側の災害対策や備荒対策の実態を明らかにすると同時に、自然災害を人々がどのように受け止め記憶してきたかを解明することができたと思う。本研究を通じて、従来自然科学分野に限られていた沖縄災害史情報に対し人文社会科学分野からの本格的な情報を提示することができた点は画期的だと考える。沖縄地域の災害予知や防災対策の研究に対しても一定の寄与をなしえたと思う。本研究によって蓄積した成果をさらに活かすために、各自の今後の研究テーマに引き続き災害史の問題を位置づけ深めていきたい。
非ヒストンタンパク質の可逆的アセチル化不全と不安障害

ヒストン脱アセチル化酵素6(HDAC6)と不安障害との関連についてHDAC6遺伝子欠損マウスを用いて調べたところ、1) HDAC6はセロトニン神経細胞に多く含まれる、2) HDAC6の活性抑制はマウスに抗うつ作用をもたらす、3) HDAC6の欠損は縫線核セロトニン神経系のエネルギー代謝に異常を来すことを見出した。以上よりHDAC6による可逆的アセチル化制御はセロトニン神経系の機能発揮に重要であることが示唆された。細胞質で脱アセチル化反応を触媒するHDAC6の遺伝子欠損マウスにおいて、オープンフィールド試験や高架式十字迷路試験による予備実験から不安障害様の行動異常が観察されたことから、我々は情動障害の症状形成にヒストンとは異なる分子の可逆的アセチル化不全が深く関連すると考えている。平成21年度は、上記2つの行動実験の追試に加えて、更なる行動解析としてテールサスペンジョン試験による行動薬理学実験を実施した。テールサスペンジョン試験ではこのマウスに不動時間の減少が観察された。フロキセチンやイミプラミンの投与ではこの不動時間の改善は見られず野生型マウスと同程度の薬物感受性であったのに対して、ハロペリドールの投与では不動時間は改善し野生型マウスのそれとほぼ同じレベルになった。ハロペリドールはドーパミン受容体に作用し統合失調症の陽性症状を抑える薬として使用されている。従って、HDAC6遺伝子欠損マウスではドーパミン神経伝達の異常が起っていると推察され、統合失調症と関連した脳機能障害を呈すると考えられた。これと平行してHDAC6の神経系細胞における標的分子の探索として、HDAC6遺伝子欠損マウスの脳で過剰にアセチル化される分子の探索に着手した。抗アセチル化抗体による免疫沈降法と質量分析法により分子量50から75kDaのところに幾つかの候補分子を見出した。現在この分子の解析を行っている。このように本年度の研究成果として(1)ドーパミン神経伝達の異常に的を絞ることができた、(2)神経系細胞におけるHDAC6の幾つかの候補分子が見つかったことが挙げられる。今後は、HDAC6が関わる脱アセチル化制御の異常がどのようにドーパミン神経伝達の異常を引き起こすのかに焦点をあてドーパミン神経系の病理学異常やドーパミン生成や放出に関わる分子の異常を生化学的に解析するとともに、標的分子の同定を進めその分子機序に迫る。細胞質脱アセチル化酵素HDAC6のノックアウトマウスにおける抗うつ様行動異常の原因についてドーパミン神経伝達の機能不全が考えられたため、その形態異常を探るためにドーパミン神経細胞にGFPを発現するマウスと交配させHDAC6遺伝子欠損による影響を調べた。しかしながら形態学的に顕著な異常は観察されなかった。また、機能的な原因追及としてドーパミン生成に関わる分子の量や機能を調べたがHDAC6欠損による異常は見いだされなかった。これらのことから他のモノアミン神経系の異常が疑われた。一方、HDAC6の機能不全による行動異常をより明確にするため、HDAC6に特異的な阻害剤をマウスに投与し同様の行動実験を実施したところ、HDAC6ノックアウトマウスの結果を再現することができ抗うつ様の行動異常が観察された。このことはHDAC6阻害剤が抗うつ薬としての可能性を意味するものであるため、この結果をもとに新規抗うつ薬として特許出願を行った。脳機能に関わるHDAC6の標的分子の検索において、昨年度見いだされた候補分子を分析した結果、ミトコンドリアに存在するピルビン酸脱水素酵素複合体の1分子であることが明らかとなった。現在、この分子のHDAC6による脱アセチル化制御や機能異常による神経細胞への影響を検討中である。我々は非ヒストンタンパク質の脱アセチル化酵素であるHDAC6のノックアウトマウスにおいて不安障害と関連した行動異常を観察した。このマウスを研究モデルとして用い、HDAC6欠損による行動異常の実態を解明しHDAC6依存の可逆的アセチル化制御がどのように不安障害と関連するかを分子レベルで明らかにする。これまでの行動薬理学的解析によりHDAC6ノックアウトマウスの「抗うつ」様行動異常は既知抗うつ薬とは異なるメカニズムで引き起こされていることが考えられた。その実態を探る目的で本年度はHDAC6のマウス脳内発現部位の特異性を免疫組織化学的手法により調べたところ、中脳の縫線核にあるセロトニン神経細胞に極めて多く発現していることが明らかになった。一方で、HDAC6の脳内標的分子として見出されたピルビン酸脱水素酵素複合体についてその機能のHDAC6欠損による影響を検証するためにマウス脳各部位のピルビン酸量を指標に調べたところ、野生型マウスと比べてHDAC6ノックアウトマウスの縫線核部位から得られたサンプルにピルビン酸の蓄積を見出した。以上の結果からHDAC6ノックアウトマウスの脳では縫線核セロトニン神経細胞においてピルビン酸脱水素酵素の機能不全に伴うミトコンドリア機能異常が起きていると推察され、これがセロトニン神経系の機能不全を引き起こし不安障害と関連した行動異常をもたらす原因であることが考えられた。
室内環境と子どもの基礎的運動機能に関する調査研究

本研究は子どもの基礎運動能力と室内環境に関する調査を行い、居住環境ストレスと子どもの基礎運動能力の関係について明らかとすることを目的とする。本調査では対象者の身体特徴を明らかにするため、唾液センサーやフリッカー試験装置などの装置を使用し、運動状況の申告とともに、疲労度を測定する手法についても調査した。実測調査の結果、体力の申告のばらつきが大きいため、室内環境との関係性について明らかにするためには、被験者数を増やし継続した調査を行う必要がある。本研究は幼稚園の幼児を対象に子どもの基礎運動能力と室内空気質および温湿度を中心とした居住環境に関する調査を行い、ヒートショックや室内化学物質空気汚染などの居住環境ストレスが子どもの基礎運動能力に与える影響について明らかとすることを目的とする。研究は研究助成期間以降に継続的に実施し、子どもが成人になるまでの約15年間の追跡調査を行う予定である。室内環境が子どもの成長や発育にどのような影響を与えるか調べるためには、長期追跡調査を行う予定である。平成18年度は平成19年度・20年度に本格的に実測調査を行うための予備調査として、簡便・高精度に室内環境と子どもの運動機能を測定することができる測定方法について検討を行う。子どもの身体能力についてデータの蓄積がある文部科学省の「体力・運動能力調査」を参考に、居住環境ストレス(ヒートショックや室内空気質によるショックなど)に対する耐性を測定するため、頭部および脚部の血流量を直接無侵襲で測定可能な近赤外線酸素モニタにより、子どもの自律神経系の運動機能を測定する方法を開発する。また、室内アレルギー物質の代表格であるダニ量の測定に着目し、室内床面を掃除機で吸引しダニの量を測定する手法について詳細に検討した。アンケート調査により、子どもの健康状態と嗜好、住まい方を明らかとするため、米国Ashford、Millerが作成した環境因子から生じる健康障害の質問票QEESIと、アスペルガ-症候群などの子どもを対象とした学習障害に関するアンケート用紙を参考に、子ども向けの質問票を新たに作成した。本研究は幼稚園の幼児を対象に子どもの基礎運動能力と室内空気質および温湿度を中心とした居住環境に関する調査を行い、ヒートショックや室内化学物質空気汚染などの居住環境ストレスが子どもの基礎運動能力に与える影響について明らかとする3ヵ年の研究である。平成19年度は子どもの運動機能の測定法について検討を行う。室内環境調査は夏・冬・中間季に温湿度ロガーを住宅に設置し、合わせて主にアンケート調査により子どもの健康状態等を把握するため、健康状態や子どもの運動機能の状態を調べるための調査法の検討を行っている。居住環境ストレス(ヒートショックや室内空気質によるショックなど)に対する耐性を測定するため、頭部および脚部の血流量を直接無侵襲で測定可能な近赤外線酸素モニタにより、子どもの自律神経系の運動機能を測定する方法と唾液による疲労測定の研究環境を整備し、測定精度を検証するための被験者実験を実施した。アンケート調査により、子どもの健康状態と嗜好、住まい方を明らかとするため、米国Ashford、Millerが作成した環境因子から生じる健康障害の質問票QEESIと、アスペルガー症候群などの子どもを対象とした学習障害に関するアンケート用紙を参考に、子ども向けの質問票を新たに作成した。本調査を平成20年度に実施し、子どもの運動機能と住宅の関係を明らかとする。本研究は幼稚園の幼児を対象に子どもの基礎運動能力と室内空気質および温湿度を中心とした居住環境に関する調査を行い、居住環境ストレスが子どもの基礎運動能力に与える影響について明らかとすることを目的とする。平成20年度では、実測調査とともに、唾液センサーやフリッカー試験装置、リアクションBGと呼ばれる反応時間を測定する装置を対象に、主に高齢者や成人を中心に行われている「疲労」を測定する機器を用いて体力とともに「疲労」の申告と比較し、疲労度を測定する手法について明らかとした。比較調査の結果、唾液センサーは、測定時間の状況により、唾液アミラーゼの量のばらつきが大きく、1日の疲労度を測定には困難であるが、フリッカー値やリアクションBGは概ね自己申告による疲労度との対応がとれており、日記形式で毎日の疲労度と室内環境の関係を明らかする調査を行うためには適していると考えられる。一方、室内調査研究では、ホルムアルデヒド濃度、床のダニアレルゲン量の測定等を行い、さらに、保護者と子どもの健康状態と嗜好を明らかとするため、米国Ashford、Millerが作成した環境因子から生じる健康障害の質問票QEESIを参考とした質問票を用いて調査を行ったが、明確な体力と住環境の相関は得られず、今後は母集団を1000件以上確保した調査を行う必要があると考えられる。
骨髄移植とグレリン投与を併用したRett症候群への新しい治療法の開発

レット症候群(RTT)にはグリア細胞の機能異常が存在する。RTTの異常グリアを骨髄移植で正常グリアに置換すると、RTTの神経症状が一部回復すると報告されている。脳腸ホルモン・グレリンはグリア細胞の異常興奮を鎮静化する。本研究ではRTTモデルマウスの異常グリア細胞を骨髄移植で正常グリアに置換して、さらにグレリンを投与することでRTTマウスの神経障害・生命予後が回復するか否かを検討した。結果、骨髄移植によるRTTマウスの生命予後の改善は確認できなかった。但し、グレリン投与で骨髄非移植RTTマウスの神経症状・病状経過が一部改善された。グレリン投与によるRTTへの治療応用の可能性が確認された。本研究に関連して、H.25年度に15の解析を実施した。1.RTTマウスの脳内グレリン含量・発現量の測定。2.グレリン投与によるRTTマウスの生命予後への影響の解析。3.RTTマウスへのγ線照射量の決定。4.GFP-Tgマウスからの骨髄細胞の回収とRTTマウスへの移植。5.骨髄移植・グレリン投与の併用療法によるRTTマウスへの病状改善効果の検討。上記の解析により、以下の1) 5)が判明した。1).RTTマウスの脳内のデカン酸修飾型グレリン量は、コントロールと比較して、ペプチド量・mRNA発現量ともに低下していた。2).オクタン酸修飾型グレリン(3.0 micro-g/day)の連日投与で、RTTマウスの神経症状の進展が防止された。3).RTTマウスへのγ線照射の至適量は(骨髄移植の前処置としての)、野生型マウスと同等量の10.5 Gy前後であった。4).RTTマウスへの骨髄移植は、野生型マウスと同様にスムーズに施行できたが、移植後の骨髄細胞生着の臨界期(2週間)を超えて生存するRTTマウス個体は得られなかった。5).前述の4)の状況により、現時点では、「骨髄移植とグレリン投与の併用効果」の検討は未施行に終わっている。H.25年度中に達成された研究成果、特に1), 2)の内容)は、重症の発達障害疾患であるRTT症候群に対する「グレリンの治療効果」を示唆している。この成果は、「RTT症候群に対するグレリンの臨床応用」に繋がる画期的なものであると考える。レット症候群モデルマウス(Mecp2tm1/Bird mice:Rettマウス)及び、野生型マウスに9.5 Gyの全身照射を行い、内因性の骨髄細胞を破壊した後にGFP-Tgマウスの骨髄を移植して、移植後に生着した骨髄細胞に由来する血球・間葉系細胞が蛍光顕微鏡下で確認できる移植系を確立した。同細胞に由来する間葉系細胞が、消化器・循環器系の臓器へと遊走・生着している状態も確認した。この系を用いた野生型マウスへの骨髄移植は、成功率(生着率)40%前後とほぼ良好であるが、Rettマウスへの生着率は現状では非常に低い。Rettマウス・eGFPマウスともに遺伝背景はBL6/J系に予め揃えてあるが、それ以外の因子が骨髄細胞の生着に影響する可能性が考えられた。具体的には、KOマウス作成時にB6系が使用されている他、出産後のマウスの保育用にHoster Mouseを使用しており(Mecp2ヘテロ母親の保育能力が低い為)、これらの系統の影響が考えられた。この為、移植用のe-GFPマウスをRettマウスの野生型(姉妹・兄弟)と交配させ、両者の遺伝的背景を揃える操作を継続中である。現在、eGFPマウスの繁殖・維持は研究代表者の下で順調に進んでいる。サブプロジェクトとして実施中の「放射線障害へのグレリンの防御効果」の検討については、γ線照射実験(分担研究者)に加えて、体外照射用エックス線装置による照射実験を開始した(2015年度より本学で稼働開始)。新たな分担研究者(川原)も迎えて、このサブテーマの検討をより充実させる方針である。このほか、レット症候群に対するグレリンの単独投与による神経症状の回復効果に対する検討を継続しており、同疾患におけるグレリンの産生分泌障害に関する「2報目の論文」が、昨年度の10月に公表(冊子体)となった。このため、H.27年度の報告書にも記載したサブプロジェクト:「放射線障害へのグレリンの防護効果に関する解析」を開始した。これまでの解析で、骨髄抑制線量のX線照射による被ばくマウスの末梢血減少(赤血球、全白血球、リンパ球)に対して、尾静脈からのグレリン投与は有意な血球減少抑制効果を示した。ヒト末梢血リンパ球を用いたin vitroの実験系でも、グレリンによる有意な細胞死抑制効果が確認された。これらの成績は、西日本生理学会(2015年・秋)、日本生理学会(2016年・春)で学会報告を行った。当初の目的とした「Rettマウスへの骨髄移植+グレリン投与」による同マウスへの明らかな治療効果は確認できなかったが、その後に開始したサブプロジェクト(本研究課題の申請段階から策定すみ)「グレリンによる放射線防護効果の検討」については、ほぼ予想どうりの好結果が得られており、今後の新展開が期待されるため。

本研究では、神経内分泌ホルモン「グレリン」の投与が、野生型マウス(BL6/J)の骨髄細胞をRett症候群モデルマウス(Mecp2/Bird mice)に骨髄移植することで期待される延命効果に対して、更なる追加効果をもたらすか否かに関して基礎検討を行った。われわれの研究では、Dereckiらの論文報告(Nature 2012)に報告された方法に基づいて、Rettマウスに放射線照射を行った後に、同系統の野生型マウスの骨髄を移植した。しかしながら、その後にWangらによる上記論文への反証が報告された(Nature 2015)。実際に、われわれが施行したRettマウスへの骨髄移植の生着率は40%前後とほぼ良好であったが、移植骨髄が生着したRettマウスでも、その有意な延命効果は確認できなかった。その一方で、骨髄非移植のRettマウスに対してグレリンを反覆投与すると、同マウスの神経症状の出現が、有意に抑制される(神経症状の発症が遅延する)効果が確認された。残念ながら、骨髄移植後のRettマウスでは、移植後の生存期間が短いため(2週間程度の予後)、同マウスへのグレリン投与による神経症状の抑制効果は判定できなかった。このため、H.26, 27年度の報告書にも記載したサブプロジェクト:放射線障害へのグレリンの防護効果に関する検討を開始した。本年度(H.28年度)及びそれ以前の検討で、骨髄抑制量の放射線被ばくマウスの末梢血減少に対して血中にグレリンを反覆投与すると、有意な改善効果が確認された。これらの研究成果は、H.27年秋の西日本生理学会、H.28年春の日本生理学会、及び、日本内分泌学会学術総会で報告した。これらの研究成果に基づいて、新たな研究テーマ:脳腸ホルモン「グレリン」による放射線障害への防護・修復効果の検討(16K09814)を立ち上げて研究を継続中である。レット症候群(RTT)にはグリア細胞の機能異常が存在する。RTTの異常グリアを骨髄移植で正常グリアに置換すると、RTTの神経症状が一部回復すると報告されている。脳腸ホルモン・グレリンはグリア細胞の異常興奮を鎮静化する。本研究ではRTTモデルマウスの異常グリア細胞を骨髄移植で正常グリアに置換して、さらにグレリンを投与することでRTTマウスの神経障害・生命予後が回復するか否かを検討した。結果、骨髄移植によるRTTマウスの生命予後の改善は確認できなかった。但し、グレリン投与で骨髄非移植RTTマウスの神経症状・病状経過が一部改善された。グレリン投与によるRTTへの治療応用の可能性が確認された。2014年11月以降、発達障害疾患:Rett症候群のモデルマウス(Mecp2-KO)の維持・繁殖に問題が起こっている。具体的には、同マウスの飼育担当者(研究補助員)の交代に伴い、本実験で使用する「Mecp2-KO hemi-♂マウス」の出生頻度が低下している。この影響を受けて、同モデルマウスへの骨髄移植実験の実施頻度が減少している。加えて、γ線照射後のRettマウスへの回復力が野生型マウスと比較して弱く(照射後10-14日での死亡:消化管死が多い)、移植実験の成功率が当初の見積もりより非常に悪いことも「研究の遅れ」の一因となっている。その一方で、Rettマウスへの「グレリン」の単独投与による同疾患の神経症状の軽快効果については再現性が確認されている。
新規ROR-Cリガンドによる痛覚反応アロディニア誘導に関与する分子のクローニング

我々は、オビオイド受容体μ、κ、δの類縁体であるROR-C受容体の内因性リガンドとして、ウシ脳より、17個のアミノ酸からなるペプチドの単離、同定に成功した。本ペプチド(ROR-Cリガンド;ノシセプチン;オーファニンFQ、以下ノシセプチンを用いる)が、オビオイドペプチドと相同性を有しているが、興味深いことに、鎮痛作用のあるオピオイドペプチド対照的に、痛覚過敏反応であるアロディニアを長期に誘導することを明らかにした(Okuda-Ashitaka,E.et al.Mol.Branin.Res.43,96-104,1996)。さらに、ウシノシセプチン前駆体のノシセプチンの上流に存在する17個のペプチドが、ノシセプチンやプロスタグランディンE_2によるアロディニアおよび痛覚過敏反応を抑制することを見いだしノシスタチンと名付けた。ノシスタチシの痛覚反応の抑制活性は、ヒト、ラット、マウスのノシスタチンにおいても認められ、種開で保存されているC末端の6つのペプチドのみで活性が保持されている。また、ウシ脳よりペプチドを単離、同定し、さらに、ノシスタチンに対ずる抗体を前投与するとノシセブチンによるアロディニア誘導の閾値を減少させたことにより、内因性のノシスタチン存在および痛覚反応への関与が明らかとなった。さらに、ノシスタチンは、ノシセプチン受容体には、結合しなかったが、脳、脊髄の膜画分において結合能が見られた。(Okuda-Ashitaka,E.etal.Nature 392,286-289,1998)。また,ノシスタチンは炎症性痛覚反応モデルであるホルマリン試験においても抑制効果を示した。さらに、ラット脳スライスにおいてノシセブチンのグルタミン酸の遊離の抑制効果を阻害した。以上の結果により、ノシスタチンは、ノシセプチンと同じ前駆体より切り出される新しい生理活性ペプチドであり、痛みの伝達をはじめ中枢神経系において多彩な作用を示すことが明らかとなった。我々は、オピオイド受容体μ、κ、δの類縁体であるROR-C受容体の内因性リガンドとして、ウシ脳より、17個のアミノ酸からなるペプチドの単離、同定に成功した。本ペプチド(ROR-Cリガンド;ノシセプチン;オ-ファニンFQ、以下ノシセプチンを用いる)が、オピオイドペプチドと相同性を有しているが、興味深いことに、鎮痛作用のあるオピオイドペプチドとは対照的に、痛覚過敏反応であるアロディニアを長期に誘導することを明らかにした(Okuda-Ashitaka E.et al.Mol.Brain.Res.43,96-104,1996)。ノシセプチンによるアロディニア誘導の機構を明らかにするため、まず、その前駆体構造を明らかにし、以下の知見を得た。1,ウシ海馬、梨状葉のcDNAライブラリーより、ウシprepronociceptin cDNAを単離した。その構造は、オピオメラノコルチン前駆体と似ており、Lys-Argに囲まれたノシセプチンや数種の推定されるペプチドが存在していた。2,推定されるペプチドの中で、ノシセプチンの上流に存在する17個のペプチド(ノシスタチンと名付ける)が、ノシセプチンによるアロディニアおよび痛覚過敏反応を抑制した。ノシスタチンは、プロスタグランディンE_2による痛覚反応も抑制した。種間で保存されているノシスタチンのC末端の6つのペプチドのみで、アロディニアの抑制活性を示した。3,さらに、ウシ脳より内因性のノシスタチンを単離、同定した。4,また、ノシスタチンに対する抗体を作製し、前投与すると、ノシセプチンによるアロディニア誘導の閾値を減少させた。5,ノシスタチンは、ノシセプチン受容体には、結合しなかったが、脳、脊髄の膜画分において結合能が見られた。以上の結果より、ノシスタチンは、ノシセプチンと同じ前駆体より切り出される新しい生理活性ペプチドであり、これら2つのペプチドは、痛みの伝達において相反する作用を示すことが明らかとなった。

また、ウシ脳よりペプチドを単離、同定し、さらに、ノシスタチンに対ずる抗体を前投与するとノシセブチンによるアロディニア誘導の閾値を減少させたことにより、内因性のノシスタチン存在および痛覚反応への関与が明らかとなった。さらに、ノシスタチンは、ノシセプチン受容体には、結合しなかったが、脳、脊髄の膜画分において結合能が見られた。(Okuda-Ashitaka,E.etal.Nature 392,286-289,1998)。また,ノシスタチンは炎症性痛覚反応モデルであるホルマリン試験においても抑制効果を示した。さらに、ラット脳スライスにおいてノシセブチンのグルタミン酸の遊離の抑制効果を阻害した。以上の結果により、ノシスタチンは、ノシセプチンと同じ前駆体より切り出される新しい生理活性ペプチドであり、痛みの伝達をはじめ中枢神経系において多彩な作用を示すことが明らかとなった。
クォーク模型から導出されるバリオン間スピン軌道力とストレンジネス原子核

ハドロン及びハドロン多体系の諸性質は、低エネルギー領域では、多くの場合動的な自由度として有効質量を持つヴァレンスクォークのみを考えるだけで充分であり、クォーク反クォーク対や動的なグル-オンの寄与をあらわに考えなくとも、観測量がほぼ説明されることが判っている。その中での例外と見えるU_A(1)問題(η-η'中間子の質量差を計算すると、観測値よりも2百MeV程度小さい値になってしまう問題)は、グル-オンの幾何学的配位(インスタントン)と、互いにフレーヴァー1重項に組んでいる軽いクォークとの結合を考慮すると、解決すると考えられている。このモードを取り入れると、スピン軌道力が1核子励起状態と2核子系で非常に違う強度を示す問題も、P-波バリオンでは解決できている。今回の研究のによって、さらに、1個のバリオンのより高い波の励起状態にもこのモードの影響が強く現れ、問題を解決する方向に質量レベルを動かすこと、また、ストレンジネスを含む1個のバリオンの励起状態に応用して、同様の結果が得られた。これにより、統一された模型を用いて、バリオン間力およびハイパー核の諸性質を、特にスピン軌道力に注目して調べる基礎を作ることが出来た。
塩ビを含む廃プラスチックの高度な再資源化技術による資源循環

本研究の課題は,脱塩素化後の炭素残渣の再資源化技術を開発し,"塩ビ由来"というイメージを払拭した資源循環ができるようにすることである。そのためには,炭素残渣中の残留塩素を無害化する必要がある。再資源化技術としての"油化"は,油中の塩素の除去が課題である。我々の提案する活性炭への再生は,KOHを使用することで残留塩素が中和されるだけでなく,生成した塩も土壌中では肥料として利用できる利点がある。また,賦活処理は従来の方法と比べ低温で行えるが,使用する量が多量であるという欠点もある。これらの点を考慮して,脱塩素化後の炭素残渣の活性炭への転換を試みた。原料となる炭素残渣は,不活性気体中での炭化処理では容易に"易黒鉛性物質"になるため,活性炭化するためには"難黒鉛化"が重要であり,それは空気中300°Cでの前処理で可能であることを見出した。この処理により炭化物の収率が30%までに達成できた。KOH賦活では,通常4倍量を必要としていたが,本材料では3倍量・750°C処理で1000m^2/g以上の高表面積を得られることが明らかになった。この実験室レベルの結果に基づき,キログラム量の処理が可能な小型活性炭製造炉を作製して,難黒鉛化処理・KOH賦活を行った結果,実験室レベルで明らかとなった空気処理や賦活を施すことで同等の収率と性能を持つ活性炭が作製でき,ダイオキシン濃度は環境基準以下であった。本活性炭の性能は,ヤシガラや石炭系と比べ親水性が高く,Boehmの方法で定量した表面官能基(OH,COOH基)量も多く,それが親水性機能向上に寄与しているのではないかと推定した。さらに,これら表面官能基は硝酸,硫酸処理によって改質することが可能であり,特に低濃度の硝酸溶液中で撹拌することで容易に変えることができた。この活性炭の農業分野への応用については,現在,農地を使った試みを開始しており,今後,その結果が期待できる。本年度は、以下の3項について行った。(1)脱塩素化した農ビ70/30(農ビと農ポリの混入比)を対象として、スケールアップ装置一号機(処理能力:500-3000g)を使った炭化・賦活条件が製品に及ぼす影響について検討を行うとともに、今後の二号機作製を見据えた問題点について調べた。(2)作製した多孔体への機能付加の可能性について検討した。(3)今年度購入したTG-MSを使い、本研究の特徴である炭化前の予備酸化の妥当性について検討した。(1)脱塩素化後の炭素残渣の炭化過程で生じるタールおよび刺激ガスの溶液処理において、発生ガスを再び燃焼し無害化する方式に変更するとともに、タールによる排気口の目詰まりを改良することで炭化過程がスムースとなった。次年度の二号機作製に反映させる予定である。(2)作製した比表面積900m^2/gの試料を用い、硝酸及び過酸化水素をつかった表面官能基の付与を行った。その結果、高温の加熱処理では官能基の量がnm^2あたり10-30倍増加したが、加熱処理により細孔の破壊が生じ、比表面積の急激な低下を招いた。

これは本多孔体が炭素骨格の強度が弱いことを意味しており、穏和な方法が再資源化にとって有効であることがわかった。この処理で官能基は2倍となったが、比表面積が1.2倍向上することも判明した。(3)購入したTG-MSを使い、我々が提唱している炭素残渣への酸化前処理の効果を観察した。不活性ガス中での400°Cまでの前処理では水の脱離とともに150°C付近からのガスの発生が見られた(収率80%)。その後の炭化処理での収率は約40%が最高であった。しかし、前酸化前処理を行うと水の脱離が主で収率は65%であるが炭化処理では収率が約40%と同様な値を与え、酸化による前処理が揮発成分を有効に除去することで炭素残渣の溶融を阻害することが明らかになった。これらの研究は、9月に行われたイノベーションジャパン(東京)における本学の成果の一つとしてパネル展示によりその技術を紹介した。さらに、農業分野における再資源化技術として農業が盛んである豊橋地域の技術紹介として8月にパネル展示を行った。今年度は、I.スケールアップ装置における技術的な課題を改良するとともに、製造コストや製造に伴う環境負荷を考慮した2号機の開発を行う。II.塩ビを含む混合廃プラスチック脱塩素化後の炭化物は塩ビ100%の場合と性質が異なっており、炭素材料化の過程で現れた問題点の改善を行う。の2項目を計画した。Iにおいて,共同研究を行っていた夏目製缶工業(株)の社長が昨年度,跡を継いだ長男が今年度夏仕事中の事故により死亡し,会社としての機能が失われ二号機の作製が困難になった。一号機は,前社長が新規に開発した装置でかつ改良が加えられており,それに基づいた二号機であったが,その技術的ノウハウは両人の死亡により継承することが不可能となった。そこで,最小限の改良を行うべく一号機の機能を生かした"装着型活性炭製造炉"の作製を行った。IIに関しては、農ポリの比率の高い55/45の試料についてI号機を用いて活性炭製造条件の検証を行い、塩ビとポリオレフィンの混合物の比率の違いが活性炭に及ぼす効果調べた。その結果、低温で比表面積が1000m^2/g以上の性能を持つ活性炭が作製できることを確認した。しかし、ポリオレフィンの混入量が多くなると活性炭の細孔径が70/30と比べて小さくなる傾向や賦活に使用するKOH量の低減化の可能性が認められた。これは、ポリオレフィン量の増加により生成した炭素残渣の性質が異なっていることを示しており、その違いを調べることが次年度以降の課題となった。脱塩素化物炭素残渣の特性の違いを昨年購入したTG-MASSを用いて詳しく検討し、その成果を"TG-DTA-MSを用いた使用済み農ビからの活性炭製造条件の評価"という題で廃棄物学会(仙台)にて発表した。また、我々が開発した塩ビ由来の炭素残渣の再利用法について、フィードストックリサイクル国際シンポジウム(カールスルイエ:ドイツ)で発表し好評を得た。帰国後、韓国の研究者の訪問があり本手法関しての意見交換を行った。本研究の手法については、地域の博覧会やシーズ展に出展し、実用化への道を探る試みも行った。本年度掲げた当初の計画は以下の通りであった。I.昨年度開発した「装着型活性炭製造炉」の性能評価を行い,実用化の観点からの稼働を試みる。II.今年度購入する水蒸気存在下で測定可能な示差熱天秤装置を使い,水雰囲気下での表面官能基のはたらきを検討する。III.農ビの農ポリの組成比が85/15の試料について活性炭性能に与える影響を測定する。また,組成比の異なる試料を混合して炭化・賦活を行ったときに生成した活性炭性能を評価する。これらの目標に対しての実績を示す。I.共同研究している会社の不慮の事故による委託先への変更等により、日程の遅れが生じた。
耳垂と他部位ケロイドにおける増殖メカニズム、アポトーシス発現の比較検討と病態解析

近年、肥厚性瘢痕・ケロイドへのアポトーシス関与などが着目されつつあり、その病態解明のため様々なアプローチがなされている。われわれは、上記の病的瘢痕においてカスパーゼ3の有意な発現増加とアポトーシス細胞の増加を確認している。また、in vitroの実験からもケロイド線維芽細胞ではアポトシス誘導能の増加とカスパーゼ3の活性増加を認め、この活性とアポトーシス誘導能がカスパーゼ3阻害剤で抑制されることも確認している。さらに耳垂ケロイドは他部位に生じたケロイドに比べ切除後の再発率が低いとされ、われわれの施設でも積極的に外科的治療を行い、良好な結果を得ている。この臨床的経験をもとに、今回、耳垂ケロイドと他部位ケロイドとの組織学的な比較検討を行う目的で(1)部位別ケロイドにおけるアポトーシスの発現特異性とその病態関与の解明(2)ケロイドにおける線維芽細胞のアポトーシス発現とその誘導分子の同定(3)ケロイド線維芽細胞アポトーシスにおけるカスパーゼ活性化経路の解明(4)部位別ケロイド組織における細胞増殖能の解析を試みた。耳垂ケロイドに比し、他部位ケロイドでは細胞増殖能の低下を認めた。また、アポトーシスに関しては耳垂、他部位ケロイドでの発現性は低く、両者に有意差は認められなかった。詳細解明のため、matrix metalloproteinases (MMPs)とtissue inhibitor of metalloproteinases (TIMPs)の発現性を解析した。ケロイドでMMP-2、TIMP-2,-3の有意な発現増加を認めたが、耳垂と多部位ケロイドでの有意差は認めなかった。MMP-2とTIMP-2は共発現を示すことが多く、TIMP-2を介したMMP-2の活性化がケロイドのcollagen bundleの分解や病変の拡大伸展に関与していると考えられた。今後更なる検討を要すと思われた。また、in vitroの実験からもケロイド線維芽細胞ではアポトーシス誘導能の増加とカスパーゼ3の活性増加を認め、この活性とアポトーシス誘導能がカスパーゼ3阻害剤で抑制されることも確認している。詳細解明のため、今後更なる検討を要すと思われた。更に、ケロイドにおける細胞外マトリックスの過剰蓄積に対するMMPs, TIMPsの関与にも着目し、それらの発現性からの検討も試みる予定である。

さらに耳垂ケロイドは他部位に生じたケロイドに比べ切除後の再発率が低いとされ、われわれの施設でも積極的に外科的治療を行い、良好な結果を得ている。この臨床的経験をもとに、今回、耳垂ケロイドと他部位ケロイドとの組織学的な比較検討を行う目的で(1)部位別ケロイドにおけるアポトーシスの発現特異性とその病態関与の解明(2)ケロイドにおける線維芽細胞のアポトーシス発現とその誘導分子の同定(3)ケロイド線維芽細胞アポトーシスにおけるカスパーゼ活性化経路の解明(4)部位別ケロイド組織における細胞増殖能の解析を試みた。耳垂ケロイドに比し、他部位ケロイドでは細胞増殖能の低下を認めた。また、アポトーシスに関しては耳垂、他部位ケロイドでの発現性は低く、両者に有意差は認められなかった。詳細解明のため、matrix metalloproteinases (MMPs)とtissue inhibitor of metalloproteinases (TIMPs)の発現性を解析した。ケロイドでMMP-2、TIMP-2,-3の有意な発現増加を認めたが、耳垂と多部位ケロイドでの有意差は認めなかった。MMP-2とTIMP-2は共発現を示すことが多く、TIMP-2を介したMMP-2の活性化がケロイドのcollagen bundleの分解や病変の拡大伸展に関与していると考えられた。今後更なる検討を要すと思われた。
メガリンによる腎内レニン‐アンジオテンシン系調節機構の分子機序の解明

レニン-アンジオテンシン系(renin-angiotensin system: RAS)は血圧の調節に重要である。腎臓の近位尿細管に発現するエンドサイトーシスレセプターのメガリンは、RASの中心的役割を担うアンジオテンシン(Ang)ペプチドの基質であるアンジオテンシノーゲンの腎臓内への取り込みに関わるが、メガリンによる腎臓のRASの制御に関しては不明な点が多い。申請者が開発したAngペプチドの新規定量法を用いてメガリンノックアウトマウスやメガリン抑制薬・拮抗薬使用下での生体試料のAngペプチドを定量することでメガリンを介する腎臓のRAS調節のメカニズムを解明する。
KEK・B-FactoryにおけるB中間子崩壊の研究

素粒子物理学においては、小林・益川の提唱した3世代のクオーク2重項を基礎にした描像が成功をおさめ、素粒子の標準理論の一部を構成している。元来、小林・益川理論は、1973年にK中間子のCP対称性の破れを説明するために導入された考えであり、K中間子崩壊以外の反応で小林・益川理論に従ってCP対称性の破れが観測されることがこの理論のもっとも直接的な検証である。三田・ビギによるCP対称性の破れの観測可能性の指摘と長いB中間子の寿命の観測、そして、大きなB中間子混合などの観測に基づき、B中間子を異なるエネルギーによる電子・陽電子ビーム衝突実験で生成し、B中間子のCP対称性の破れを観測できる可能性が検討された。KEKにおいては、B中間子のCP対称性の破れの観測を目標の一つとしたB-Factoryが建設され、1999年より実験が開始された。爾来、B-Factoryの加速器、KEKB、は着実にその性能を向上させ、2004年には当初の目標であるルミノシティ、10^<43>cm^<-2>sec^<-1>を実現し、ビーム衝突型加速器の世界最高ルミノシティを更新している。一方、B-Factoryでの実験装置、Belle、は、当初の計画通りの粒子観測性能を発揮し、2001年には、当初の目標であったB中間子のCP対称性の破れを、三田・ビギの予想通り観測し、小林・益川理論の決定的な検証に成功した。また、既に、120編の学術論文を発表し、新たなB中間子崩壊過程の観測、従来の測定値のデータを次々と書き換え、素粒子の標準理論の検証、さらに、標準理論を越えるような現象の探索を行っている。さらに、これからも多くの貴重な成果発表が期待される。この成功は、B中間子の寿命測定に重要な役割を果たす、Vertex検出器の優れた性能に負うところが大きい。この測定器は、国際共同研究により製作され、たゆまぬ維持・改善の努力により、その能力を遺憾なく発揮できたものである。特に、耐放射線性の高い物に改善する努力が現在も継続されている。また、実験成功の鍵の一つは、電磁カロリーメターの優れたエネルギー測定精度と長年にわたって安定した性能維持によるところが大きく、同じく、国際共同研究ティームの貢献が大である。高エネルギー加速器研究機構(KEK)におけるB-ファクトリーにおけるBelle実験は順調にデータの収集を行い、平成13年末までに約4千4百万のB中間子対生成事象を観測した。昨年夏にはそれまでに蓄積した約3千万のB中間子対生成事象を解析し、B中間子崩壊において、CP対称性の破れの発見に成功した。この発見は3世代のクーク間の混ざりに起因する中間子と反中間子の混じりの中に小林益川理論の正しさ、小林益川理論に基づきK中間子に現れたCP対称性の破れがB中間子の崩壊においても同じようにあらわれる事を予言した三田たちの考えの正しさを証明した。現在今回発見したCP対称性の破れの観測精度の向上、そして、小林益川行列の精密な測定を目指す。

既に、ユニタリー三角形の第2の角度の測定において誤差は大きいが勇気づけられる結果が求められており、今後の観測に益々大きな期待が持てる状況になっている。CP対称性の破れや小林益川行列要素以外にも、B中間子反B中間子混合の精密測定、電弱ペンギンダイアグラム観測、グルーオンペンギンダイアグラムの測定、など様々な成果があがっている。現在、高エネルギー加速器研究機構においてはB-ファクトリー加速器、KEB、とBelle実験装置が順調に稼動し、このタイプの電子・陽電子ビーム衝突型加速器としては世界最高の性能を実現している。これに伴い、Belle実験はこれまでに最大のB中間子崩壊のデータ(平成15年3月末までに約1億3千万事象)を収集した。現在、このデータの解析を精力的に行い、多くの学術論文として発表してきた。特に、2001年度のB中間子崩壊におけるCP対称性の発見に続いて、2002年度にはB中間子が2個のパイ中間子に崩壊する反応で大きなCP対称性の破れを観測した。この現象は、小林・益川理論による予測と合致し、この理論の正当性をますます深める結果となっている。現在、観測事象数を増やしてより制度の高い観測を目指している。今後は、豊富なB中間子崩壊事象の解析を通して、小林・益川行列要素の測定を目指す。これに伴い、Belle実験はこれまでに最大のB中間子崩壊のデータ(平成16年3月末までに約2億事象)を収集した。現在、このデータの解析を精力的に行い、90編を超える学術論文として発表してきた。特に、2001年度のB中間子崩壊におけるCP対称性の発見に続いて、2002年度にはB中間子が2個のパイ中間子に崩壊する反応で大きなCP対称性の破れを観測し、2003年度には、この反応の観測を発見のレベルにまで観測精度を向上させた。一方、豊富な観測事象数を用いて様々な新しい崩壊過程の研究を行っている。このうち特に注目すべき観測結果としては、B中間子がファイ中間子とKs中間子に崩壊する過程で大きなCP対称性の破れの観測があげられる。観測結果が標準理論からの予測と大きくずれるものであるために、現在、実験精度を高めて引き続き観測を継続している。さらに、標準理論の基本パラメターの観測においても優れた成果が得られている。今後は、豊富なB中間子崩壊事象の解析を通して、標準理論の検証とこれを越えるような新しい現象の探索を目指す。素粒子物理学においては、小林・益川の提唱した3世代のクオーク2重項を基礎にした描像が成功をおさめ、素粒子の標準理論の一部を構成している。元来、小林・益川理論は、1973年にK中間子のCP対称性の破れを説明するために導入された考えであり、K中間子崩壊以外の反応で小林・益川理論に従ってCP対称性の破れが観測されることがこの理論のもっとも直接的な検証である。三田・ビギによるCP対称性の破れの観測可能性の指摘と長いB中間子の寿命の観測、そして、大きなB中間子混合などの観測に基づき、B中間子を異なるエネルギーによる電子・陽電子ビーム衝突実験で生成し、B中間子のCP対称性の破れを観測できる可能性が検討された。KEKにおいては、B中間子のCP対称性の破れの観測を目標の一つとしたB-Factoryが建設され、1999年より実験が開始された。