hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＨＯｘラジカルによる大気エアロゾル酸化（エイジング）速度の定量的評価

HOxラジカルの取り込み速度測定システム(LP-LIF法)の構築および標準エアロゾル試料への測定値と文献値との比較により、LP-LIF法による測定の妥当性を確認した。OHラジカルの取り込み係数では過去の測定手法では大気での反応速度を過小評価する場合があることが判明した。前例の無いテフロンバッグチャンバー内で生成させた複雑な組成を持つ二次有機エアロゾルへのHOxラジカルの取り込み速度の測定を達成した。実大気エアロゾルへの取り込み測定は現状ではむずかしく粒子濃縮など測定システムの改良が必要である。大気エアロゾル粒子は大気中でのエイジングによりその気候影響、健康影響の効果を変化させる.HOx(OH及びHO2)ラジカルの取り込みはエアロゾルエイジングの主要なプロセスであるため、大気エアロゾル粒子の影響評価にはその定量的な評価が必要不可欠である.現状ではHOxラジカルの取り込み測定はほぼ標準粒子に限定されており、実大気エアロゾルへの取り込み速度をいかに評価するかが課題となっている.そこで本研究ではHOxラジカル取り込みによるエイジング過程が大気エアロゾルによる気候及び健康への影響にどのように変化を与えるか定量的に評価することを最終目的として,大気エアロゾルの主要なエイジング過程の一つであるHOxラジカルの実大気エアロゾル粒子への取り込みの速度のリアルタイム直接測定システム構築を行っている.当該年度では実施計画に従い、レーザーポンプ・レーザー誘起蛍光法を用いたエアロゾル粒子へのOHラジカル取り込み速度のリアルタイム直接測定システムの構築を行い、標準エアロゾル粒子(NaCl粒子、硫酸アンモニウム粒子)へのOHラジカルの取り込み速度の直接測定を世界で始めて達成した。その結果NaCl粒子及び硫酸アンモニウム粒子OHラジカルの取り込みは、気相OHラジカルの濃度に依存することが新たに判明した。OHラジカルの濃度が高い領域での測定では当該装置の測定結果と過去の間接測定法による文献値は良い一致を示した。一方でOHラジカルの濃度を下げた場合、取り込み係数の値は最大で3倍程度になった。この結果は過去の報告がOHラジカルの取り込み速度を過小評価していること、及び実大気濃度を反映する領域での測定の必要性を示唆している。当該年度の実施計画は、標準エアロゾル試料へのOHラジカルの取り込み速度の測定,及び得られた取り込み係数γと過去の文献値を比較による装置妥当性の確認である.当該年度では実施計画に従い、レーザーポンプ・レーザー誘起蛍光(LPーLIF)法を用いたエアロゾル粒子へのOHラジカル取り込み速度のリアルタイム直接測定システムの構築を行い、標準エアロゾル粒子(NaCl粒子、硫酸アンモニウム粒子)へのOHラジカルの取り込み速度の直接測定を世界で始めて達成した。過去の文献地との比較により、当該装置の妥当性を確認した。さらにOHラジカルの濃度を下げた場合、取り込み係数の値は最大で3倍程度になった。この結果より過去の報告がOHラジカルの取り込み速度を過小評価していること、及び実大気濃度を反映する領域での測定の必要性が判明した。OHラジカル取り込み測定と同時に、次年度の実施計画であったHO2ラジカルの取り込み測定についても測定システムの構築を開始した。現在結果の分析と、過去の文献値との比較を行い測定の妥当性を確認している。本研究ではHOxラジカル取り込みによるエイジング過程が大気エアロゾルによる気候及び健康への影響にどのように変化を与えるか定量的に評価することを最終目的として,HOxラジカルの実大気エアロゾル粒子への取り込みの速度のリアルタイム直接測定システム構築を行った.当該年度では実施計画に従い1)標準エアロゾル試料へのOH、およびHO2ラジカルの取り込み速度測定による装置の妥当性の確認、2)テフロンバッグチャンバー内で生成させた二次有機エアロゾルへのHOxラジカルの取り込み速度の測定、および3)実大気エアロゾル粒子への取り込み観測の可能性の評価を行った。標準エアロゾル試料へのHO2ラジカルの取り込み速度測定システムの構築および文献値との比較による装置の妥当性の確認を行ったところ、測定されたHO2の塩化ナトリウム粒子への取り込み係数が過去の文献値と良い一致を示したため、LP-LIF法による測定の妥当性が確認された。一方でOHラジカルの取り込み係数は文献値よりも大きな値が測定された。これは過去の文献値が間接的に見積もられていたため、直接測定法であるLPーLIF法と差がでたと考えられる。OHと海塩の反応は沿岸都市域での塩素の大きな生成源のひとつであるが、その影響評価はこれまで過去の間接的に見積もられた取り込み係数を使用しているため、影響を過小評価していることが明らかとなった。テフロンバッグチャンバー内で生成させた複雑な組成を持つ二次有機エアロゾルへのHOxラジカルの取り込み速度の測定を行いOHラジカルの取り込み係数測定に成功した。チャンバー実験系での二次有機エアロゾルへのOH取り込み測定は他に報告例が無く重要である。

次年度における実施計画は1)標準エアロゾル試料へのHO2ラジカルの取り込み速度測定システムの構築および文献値との比較による装置の妥当性の確認、2)テフロンバッグチャンバー内で生成させた複雑な組成を持つ二次有機エアロゾルへのHOxラジカルの取り込み速度の測定、および3)LPーLIF法による実大気エアロゾル粒子への取り込み観測の可能性の評価である。現状では特に大きな問題点は無いため、次年度において実施計画の大きな変更は無いが、初年度のOHラジカル取り込み測定において、より濃度の低い条件での測定が今後の取り込み測定実験において重要であることを新たに発見したため、測定装置の感度向上も上記計画に加え行う予定である。大気化学、物理化学
認知機能改善療法の般化関連要因に関する検討

統合失調症の認知機能障害は、社会的転帰と強く影響することが報告されている。その治療法として認知機能改善療法が報告されているが社会機能への般化が不十分と指摘されている。本研究では般化関連要因として発散的思考に焦点を当て検査法を開発することを目的とした。発散的思考の検査法としてThe Tinkertoy Test(TTT)の定性的調査を行い、修正版TTTとして採点基準を明らかにした。次に定量的調査として修正版TTTの信頼性と妥当性の調査を行い、内的整合性と基準関連妥当性が検証された。本研究の目的は,統合失調症患者を対象としたCognitive Remediation Therapy(以下,CRT)の般化関連要因を明らかにすることである.般化関連要因には遂行機能に含まれる発散的思考が関与することが推定されており,申請者が測定機器の開発と検証を行う.測定機器としてはTinkertoy Testの信頼性・妥当性の検証を実施する.その上で,Tinkertoy TestをCRT前後に測定し般化関連要因として有効性を検証する計画としている.本年度の具体的な計画は1統合失調症患者と対照群に対する検査データの取得,2統合失調症患者のTinkertoy Testの検証の成果をまとめ論文化すること,3CRT実施環境の整備を行うことという3点であった.本年度の成果として1統合失調症患者と対照群に対する検査データの取得は統合失調症患者41名,対照群32名に測定することができた.2Tinkertoy Testに関する論文は2本発表することができた(1本は投稿中).その中でTinkertoy Testの検査時の動画に基づく定性的分析を行い新たな採点基準を明らかにした.また,統合失調症患者群と対照群のTinkertoy Testの予備的検討を行い,本検査は生態学的妥当性を有することが明らかになった.よって今後,再テスト法,平行テスト法によるTinkertoy Testの信頼性と妥当性の検討をすすめる必要があると考えられた.3CRT実施環境の整備はPCの購入や検査機器の整備をすすめ,次年度に向けての準備ができた.以上から,研究成果2論文作成が遅れていることから,研究の進捗状況はやや遅れている.本年度の具体的計画は,1統合失調症患者と対照群に対する検査データの取得,2統合失調症患者のTinkertoy Testの検証の成果をまとめ論文化すること,3CRT実施環境の整備を行うことという3点であった.1についてはデータ取得を統合失調症患者41名,対照群32名の計73名のデータ取得をすることができた.2についてはTinkertoy Testに関する論文を2本発表することができた(1本は投稿中).3CRT実施環境の整備はPCの購入や検査機器の整備をすすめ,次年度に向けての準備ができた.以上から,研究成果2論文作成が遅れていることから,研究の進捗状況はやや遅れている.統合失調症の認知機能障害は、社会的転帰と強く影響することが報告されている。その治療法として認知機能改善療法が報告されているが、社会機能への般化が不十分であることが指摘されている。本研究では般化関連要因として発散的思考に焦点を当て検査法の開発することを目的とした。統合失調症患者の発散的思考の検査法としてThe Tinkertoy Test(以下、TTT)に着目し開発した。まず、定性的調査として健常者16名のTTTの検査場面の動画に基づき質的分析を行い作品を作成するプロセスの類型化を行った。その知見に基づき作成プロセス得点の採点基準を作り従来の採点基準へ追加した修正版TTTとした。次に定量的調査として修正版TTTの信頼性と妥当性を検証するため、統合失調症患者45名と統制群35名へ施行し、両群とも内的整合性が認められ信頼性が確認された。さらに基準関連妥当性として発散的思考検査のIdea Fluency Testと有意な相関が認められた。さらに生態学的妥当性を検証するため、統合失調症患者の54名に対し、修正版TTTと社会生活能力を測定するLife Skills Plofile(以下、LSP)の相関分析と重回帰分析を実施したところ、修正版TTT総合計点とLSP合計点の有意な関連性が示された。臨床心理学Tinkertoy Testの発注に対し,製作が遅れたため、2017年度支払いとなった.また、論文掲載が遅れ掲載費用の支出がなかった。Tinkertoy Test作成業務委託費に充てる.また、論文作成を急ぎ、掲載に向けた投稿料に充当する。
クロン化T細胞による腫瘍免疫調節に関する研究

本研究では、H-2遺伝子の拘束の明らかな細胞傷害性T細胞(Tc)の活性を定量的に測定する系を作り、ついでこのTcを増強または抑制するところのヘルパ-T細胞(Th)およびサプレッサーT細胞(Ts)のクロン化されたT細胞相互の調節作用を調べることによって、腫瘍免疫を細胞クロンおよびクロン由来分子のレベルで解析することを課題としている。本年度の研究によって、以下の点が明らかになった。1) C3Hマウスから得た自己Ia反応性T細胞クロン(MS202)は、H-2拘束性にB細胞を補助するThとして働くのみならず、同系のT細胞と培養した場合には、正常T細胞に強い増殖性反応をひきおこすことが明らかになった。MS202によって増殖してくるT細胞は、Tsとしての活性を持ち、ThのH-2拘束に特異的な抑制効果を示すことが明らかとなった。2) C3Hマウスを同系の腫瘍であるMM48で免疫すると、MM48生細胞のチャレンジに対して拒絶を示すようになる。ところが、C3HマウスをあらかじめMS202で処理しておくと、MM48に対する免疫が成立しなくなることが明らかになった。Winnのテストを用いて調べた結果、MS202処理マウスのTc活性が著しく低下していることがわかった。この結果は、自己Ia反応性Thクロンを投与することによって、生体内で構成されている免疫回路が乱れ、Ts活性の増強、Tc活性の低下をきたし、腫瘍の生着・増殖を増強したためと考えられる。この詳細な機序を解析するため、in vivo細胞移入およびin vitroの反応系を開発中である。3)これまでに作製した種々の調節性機能を持つT細胞クロンの中に、T細胞のH-2拘束性を決定するレセプターに対するモノクローナル抗体と反応するものが得られている。現在これらのクロンを用いて、H-2拘束を決定するT細胞レセプターの構造解析を開始している。
強磁場下二次元電子系における非局所性伝導:メゾスコピック系における一次元伝導チャネルと電極の役割についての研究

(1)非局所性伝導に特有な非線型伝導現象の解明負にバイアスしたゲ-トによるポテンシャル障壁による2次元電子系の2端子抵抗が電圧増大に伴って特有の非線型性を示すことを実験的に見出した。これを説明するためにポテンシャル障壁によってエッジ状態に生成する電子の非平衡分布の電圧依存性を理論的に考察し、実験結果を説明する抽象を得た。さらにポテンシャル障壁を隔てた2次元電子系の電気化学ポテンシャル差がランダウ準位間のエネルギ-差hω。以上になるとエッジ状態内に電子の分布反転が生じることを予言し、他グル-プの実験結果をそれにより説明することができた。もう一つ別の現象として、非平衡分布が存在する場合の4端子抵抗が電流の極性に対して非対称な非線型性を示すことを実験的に見出した。その結果が、非平衡分布によってエッジの囲い込みポテンシャルが変化してエッジ状態自身の実空内分散が変化することを考えて説明できることを示した。標準的なHall-bar型試料で観測される異常な非局所性抵抗を、エッジを持たない別の試料で決定した抵抗率テンソルを用いて初めて定量的に説明することに成功した。このことにより、2次元電子系のバルクの性質(伝導率テンソル)が試料端に電子の非平衡分布をもたらし、その非平衡分布の影響がエッジ状態を通じて電圧端子に検知されることによって異常な非局所性抵抗が生じることが明かとなった。以上(1)(2)の実験に用いた試料は本年度購入したEB露光用ビ-ムブランキング装置を使用して作成したものである。
光合成微生物を用いた光電変換システムのナノ構造とスピンダイナミクス

本研究では、光合成タンパク質内の電子移動経路の双方向性について、高速ESR法と化学還元処理を併用した測定から、その妥当性を確認した。本研究ではさらに、単一電子移動系の高感度ESR測定を可能とするため、高周波ESRに適用可能な微小セル型構造試料の作成を行った。人工の電子移動系をモデル化合物として用いることで、高周波共振器に適用可能な試料作成法を確立し、光照射による電流発生も確認することができた。光合成膜タンパクは、ナノレベルで制御された複数の分子間相互作用を利用することでエネルギー生産の根幹をなす機能を実現している。本研究の目的は、我々が所有する高時間分解高周波パルスESRを改良し、超高感度光検出ESR装置の開発と、光合成タンパクへの応用である。まず、非常に小さな高周波ESR共振器に適用可能な電極で挟んだセル型構造の試料作成を行った。モデル化合物として、人工の電子移動系(フラーレン誘導体と導電性高分子)を対象に試料作成を行った。ITO基板上に電子移動系の薄膜をスピンコートまたはディップコートなどのウェットプロセスで作成し、さらにその上にアルミ電極を真空蒸着によって形成した。基板のサイズは、低周波ESR共振器に挿入可能な1cm四方の試料サイズから、高周波共振器に挿入可能な幅1mm弱のものまで作成し、光照射による電流発生を確認した。続けて、電流検出ESR測定を可能とするよう、低周波ESRについては試料ホルダーの改良、高周波ESRでは共振器の改良を行った。今年度、モデル試料を用い、装置の性能評価を行っている。また、光合成試料を用いたデバイス作成について、生体試料の不安定性などに起因して、まだ測定に耐えうる状態には至っていないが、保護剤などの使用を検討しながら、作成法の改良を行いつつある。一方で、電子移動経路の二方向性については、高速ESR法と化学還元処理を併用した測定から、その妥当性を裏付ける実証の一部が得られたが、単一タンパク質内での双方向性なのか、個々のタンパクごとに経路が異なっていることによるものなのか(擬双方向性)明らかではない。今後、超高感度光検出ESR装置を用いた単分子測定から、その問題を明らかにしていく予定である。光合成膜蛋白は、ナノレベルで制御された複数の分子間相互作用を利用することでエネルギー生産の根幹をなす機能を実現している。本研究の目的は、光合成蛋白を対象としながら、(1)我々が所有する国内で唯一となる高時間分解高周波(95GHz)パルスESR装置を全面的に改良することで、蛋白内の光電変換に直接関わるラジカルイオン対を選択的かつ超高感度に観測し、(2)光合成初期過程における励起電子の生成および電荷分離過程について、そのダイナミクスの分子論的解明を目指すことである。本年度は、装置改良と並行して、改良後の装置性能評価を行うためのモデル化合物作成を行った。モデル化合物は、人工の光合成とも呼べる有機薄膜太陽電池を対象とし、分子キャラクタリゼーションを行った。具体的には、ポリチオフェン(P3HT, poly(3-hexylthiophene))とフラーレン誘導体(PCBM, [6,6]-phenyl C61-butyric acid methyl ester)の混合溶液を用いて、PETフィルム上にディップコート法で有機薄膜を作製した。これを120°Cで060分間アニールした後ヨウ素蒸気に曝して、P3HT上に生成したカチオンラジカルのESR測定を行い、分子キャラクタリゼーションを行った。また、ITO基板上に同様の薄膜作成条件で太陽電池素子を作成し、光電変換特性など測定を行った。その結果、作成した太陽電池は、本研究で開発を目指している電流検出EPR装置の性能評価に適した標準試料となることが確認できた。引き続き次年度も装置の改良を続けるとともに、作成した標準試料による性能評価と、光合成蛋白への応用を行っていく予定である。装置の改良も順調に進み、性能評価をするまでに至った。また、性能評価に使用可能な標準試料の作成も完了した。しかし、震災による研究開始の遅れのため、当初の目的の一部は達成できていない。高周波ESR分光器で用いる汎用の円筒型共振器は薄膜試料のサイズを制限するため、それを克服でき、大きなデバイス試料に対しても適用可能なファブリーペロ型共振器の作成がほぼ完了しつつある。完了した時点で、共振器の性能評価を直ちに行う。また、目的の光合成蛋白を電極で挟んだセル型構造の試料を作成し、光電流高周波EPR測定を行うとともに、光合成の分子レベルでの理解を図る。次年度使用額は、当初計画していた光合成デバイス試料作成を次年度に延期することによって生じたものであり、延期した光合成デバイス試料作成に必要な経費として平成24年度請求額とあわせて使用する予定である。
ナノ粒子スラリーの高速・高効率連続ろ過を可能にするスラリー前処理技術の開発

ナノ粒子スラリーの高速・高効率連続濾過を可能にするスラリーの前処理として,高分子電解質によるナノ粒子の塊状凝集を検討した.500nmのアルミナ粒子を,ポリカルボン酸アンモニウムを使って塊状凝集させた.粒子が最も分散する添加量よりも多めにポリカルボン酸アンモニウムを添加することで粒子は塊状に凝集した.凝集メカニズムを詳細に検討するために,ポリマー濃度,スラリーpH,イオン濃度の影響をそれぞれ個別に検討した.その結果,高分子電解質を良分散状態の時よりも過剰に添加して起こる塊状凝集は,未吸着ポリマーが引き起こすディプレッション効果が主要因ではなく,むしろ解離した対イオンによるイオン濃度の上昇によって,電気二重層及び高分子電解質吸着層が圧縮されたことによって引き起こされていると結論された.また塊状凝集スラリーから得られる沈降堆積層は,通常の凝集剤で凝集させたスラリーから得られる堆積層と比べて流動性が良いことも明らかとなった.ナノ粒子スラリーの高速・高効率連続濾過を可能にするスラリーの前処理として,高分子電解質によるナノ粒子の塊状凝集を検討した.500nmのアルミナ粒子を,ポリカルボン酸アンモニウムを使って塊状凝集させた.粒子が最も分散する添加量よりも多めにポリカルボン酸アンモニウムを添加することで粒子は塊状に凝集した.凝集メカニズムを詳細に検討するために,ポリマー濃度,スラリーpH,イオン濃度の影響をそれぞれ個別に検討した.その結果,高分子電解質を良分散状態の時よりも過剰に添加して起こる塊状凝集は,未吸着ポリマーが引き起こすディプレッション効果が主要因ではなく,むしろ解離した対イオンによるイオン濃度の上昇によって,電気二重層及び高分子電解質吸着層が圧縮されたことによって引き起こされていると結論された.また塊状凝集スラリーから得られる沈降堆積層は,通常の凝集剤で凝集させたスラリーから得られる堆積層と比べて流動性が良いことも明らかとなった.粒子径が数百ナノメートルのアルミナ粒子を用いて水系スラリーを調製し、高分子電解質を過剰に添加することで塊状凝集体が形成可能かどうかを検討した。その結果、適切な量の高分子電解質を添加することで、極めて希薄なスラリーであっても粒子を塊状凝集させることが可能であることが分かった。さらに、高分子電解質を過剰に添加することで粒子が塊状凝集するメカニズムを実験的に検討した。その結果、スラリーのpHやポリマー濃度上昇による枯渇効果は塊状凝集の主要因ではなく、塩濃度の増加による高分子電解質吸着層及び電気二重層の圧縮が主要因であることが明らかとなった。さらに、電解質無機塩による電気二重層の圧縮によって形成された凝集体と高分子電解質を過剰に添加して形成された凝集体の違いを比較検討した。その結果、高分子電解質を過剰に添加した塊状凝集スラリーからは、電解質無機塩を添加した凝集スラリーと比較して、比較的高粒子濃度の堆積層が得られ、かつ堆積層の流動性も良好であることが分かった。これらは溶液中の未吸着高分子電解質が粒子間に入ることで、粒子の摩擦係数を落とし、再配列を容易にしていることが起因していると考えられる。したがって、高分子電解質を過剰に添加して調製した塊状凝集スラリーは沈降濃縮に適しており、後工程のろ過等によるさらなる高濃縮プロセスへも適用しやすい特性を有していることが分かった。昨年度粒子径が数百ナノメートルのアルミナスラリーを効果的に塊状凝集させることが出来た高分子電解質であるポリカルボン酸アンモニウムを用いて、実際の産業現場で取り扱われている酸化鉄スラリーの高速・高効率連続ろ過を可能にするスラリー前処理条件を検討した。ポリカルボン酸アンモニウムを原料酸化鉄スラリーに添加すると、添加量がポリカルボン酸の飽和吸着量よりも少ない領域で、スラリーpHの等電点側へのシフト及び粒子を架橋することに起因すると思われる粒子の凝集が確認され、効果的に沈降濃縮出来ることが示された。得られた沈降濃縮後のスラリーは輸送できる程度の流動性を保持していたため、開発したケークレス高濃縮ろ過装置でろ過したところ、高速・高効率連続ろ過を実現するためには、粒子濃度が高くなったところでスラリーの流動性を保持できるということが重要であることが分かった。したがって、ポリカルボン酸アンモニウムを追加添加し、再びろ過を行ったところ、スラリーの粒子濃度が高くなっても良好な流動性が保持され、既存のシステムの濃縮限界値を上回る高濃縮が実現できた。しかしながらポリカルボン酸アンモニウムのコスト的な問題から、より少ない添加量で同等の効果を実現する必要がる。高濃度域でスラリーの流動性を保持するためには高分子電解質であるポリカルボン酸アンモニウムが不可欠なため、前処理の沈降濃縮ではpH調製や凝集剤を使用することによって、コスト的にも実現可能な前処理プロセスを確立することが今後の課題である。インク模擬廃液(粒子径数十ナノメートル)を対象として,スラリー調製条件を最適化し,ケークレス高濃縮濾過システムにて濾過を行った.実際の廃液処理と同等の基準である濾液中に含まれる固形分濃度を100ppm以下にし,かつ処理後の回収粒子をできるだけ高濃度まで濃縮できる濾過条件を調査した.その結果,濾過モジュールへのスラリー投入流量には無関係に,濾過圧力(入り口圧力と出口圧力の平均値)を大きくすることが最も濾過の効率を高められることが分かった.

処理後の回収濾液には固形分は検出されず,また回収粒子濃度も既存のフィルタープレスを大幅に上回る40mass%を達成することができた.フィルターの孔径は1ミクロン程度であるため,開発したケークレス高濃縮濾過システムの螺旋流による効果で孔径よりも小さい顔料粒子を漏らさずに濾過し,かつ比較的高い濾過速度を実現できたものと思われる.上記のように,当初の目標値は良好に達成することができたが,インク廃液には顔料(固形分粒子)以外にも一部染料化し,溶存している物質も存在するため,固形分を完全に取り除いた後もわずかに着色が残った.そこで,さらなるプロセスの向上を目指して,濾液の脱色にも取り組んだ.まず,濾過操作のみでどこまで脱色が可能かを検討した.スラリー流量,濾過圧力を詳細に検討した結果,流量には臨界値が存在し,その値を下回ると粒子漏れも含んだ相当程度の着色が見られるが,それ以上であれば流量の大きさには関係なく濾液の着色の度合いは一定になること,平均濾過圧力が大きいほど着色が低減できることがわかった.モデル系での実験だけでなく、実際の産業現場で用いられているスラリーを対象とした応用実験にも取り組むことが出来た。24年度が最終年度であるため、記入しない。コスト的に見ても実現可能な前処理プロセスを確立すること高分子電解質に特有の塊状凝集現象、及び充填性が良くかつ流動性が高いという塊状凝集スラリーの特徴が産まれる原因、メカニズムを解明すること24年度が最終年度であるため、記入しない。
唾液腺細胞増殖誘導制御の分子機構とその老性動態

細胞の分裂制御に関する研究は制癌、老化との関連で極めて重要視されている。ラットにイソプロテレノール(lPR)を1回投与すると唾液腺に特異的な細胞増殖が誘導され、この刺激情報の伝達機構には種々の内因性調節因子の関与が考えられているが、その詳細は全く不明である。そこで本研究はこの内因性調節因子を細胞増殖を制御する核りん蛋白質の酵素的修飾機構との関連で検索し、細胞増殖に関与するシグナル伝達機構を明らかにすることを目的として実験を行い下記の成果を得た。さらに、老化の指標として重視されている核りん蛋白質の老性動態についても追究した。1.IPR100mg/kgをラット腹腔内投与後、当初の「実験計画・方法」に記した方法にて経時的に顎下腺単離核を調製し、[r^<-32>P]ATPを含む反応液中で加温振盪して核蛋白質をりん酸化後ヒストン(H)及び非ヒストン(nH)蛋白質分画した。4週齢ラットの顎下腺nHのりん酸化レベルはIPR投与後10時間後に上昇しはじめ22時間後に最高値に達し26時間後に対照群のレベルにまで回復した。このIPR投与後りん酸化が開始されるまでの時間及び対照群レベルにまで回復する時間は加齢とともに延長した。2.クロマチン結合型プロテインキナーゼ活性の加齢変化は、1.とよい対応を示していた。3.IPRを投与した後、顎下腺を摘出する30分前に[^3H]thymidineを尾静脈より投与してDNAへの[^3H]thymidineの取り込みを測定した。4週齢ラットでは、IPR投与14時間後に取り込みは増加しはじめ22時間後に最高に達し、30時間後に対照群レベルにまで回復した。このIPR投与後[^3H]thymidineのDNAへの取り込みが開始されるまでの時間、最高に達するまでの時間及び対照群レベルにまで回復する時間は、加齢と共に延長され、どの週齢においてもnHのりん酸化レベルがIPR投与によって上昇するまでの時間に先行されていた。4.[^<32>P]orthophosphateを腹腔内投与し、2時間後IPRを1回投与したラットより、経時的に顎下腺を摘出しanti-c-fos,anti-c-junを使った免疫沈降物をSDS-PAGEに供し、オートラジオグラフィにて解析するとc-fos蛋白質の急激なりん酸化が認められた。IPR投与1時間後にはc-fosmRNAの有意な上昇が認められたが、c-junの発現は認められなかった。c-fosmRNAの加齢変化はGs蛋白質の加齢変化とよい対応をしていた。以上のことより、核酸合成に及ぼすIPRの影響はnHのりん酸化が重要な投割を果たしており、そのりん酸化はクロマチン結合型protein kinaseに依存していることが示唆された。また、β-受容体から核へのシグナル伝達機構にc-fosが関与している可能性が示された。

IPR投与1時間後にはc-fosmRNAの有意な上昇が認められたが、c-junの発現は認められなかった。c-fosmRNAの加齢変化はGs蛋白質の加齢変化とよい対応をしていた。以上のことより、核酸合成に及ぼすIPRの影響はnHのりん酸化が重要な投割を果たしており、そのりん酸化はクロマチン結合型protein kinaseに依存していることが示唆された。また、β-受容体から核へのシグナル伝達機構にc-fosが関与している可能性が示された。ラットにインプロテレノール(IPR)を1回投与すると唾液腺に特異的な細胞増殖が誘導される。このIPRの刺激情報の伝達機構には種々の内因性調節因子の関与が考えられているが、その詳細は全く不明である。そこで本研究はこの内因性調節因子を細胞増殖を制禦する核りん蛋白質の酵素的修飾機構との関連で検索し、細胞増殖に関与するシグナル伝達機構を明らかにすることを目的として実験を行い、本年度は下記の成果を得た。さらに、老化の指標として重視されている核りん蛋白質の老性動態についても追究した。(1)IPR100mg/kgを腹腔内投与後、当初の「研究計画・方法」に記した方法にて経時的に顎下腺単離核を調製し、[γ-^<32>P]ATPを含む反応液中で加温振盪して核蛋白質をりん酸化後ヒストン(H)及び非ヒストン(nH)蛋白質に分画した。4週齢ラットの顎下腺nHのりん酸化レベルはIPR投与後10時間後に上昇しはじめ22時間後に最高値1.46±0.26n mol/mg protに達し26時間後に対照群のレベルにまで回復した。このIPR投与後りん酸化が開始されるまでの時間、最高値に達するまでの時間及び対照群レベルにまで回復する時間は加齢とともに延長した。(2)単離核に存在するnHのりん酸化に関与するプロテインキナーゼ活性は4週齢で最高に達し、8週齢まで急激に低下して、以後48週齢までゆっくりと低下し、(1)とよい反応を示していた。(3)IPRを投与し、経時的に顎下腺を摘出する30分前に[^3H]チミジンを尾静脈より投与して、DNAへの[^3H]チミジンの取込みを測定した。4週齢ラットでは、IPR投与14時間後に取込みは増加しはじめ、22時間後に最高に達し、30時間後に対照群レベルにまで回復した。このIPR投与後[^3H]チミジンのDNAへの取込みが開始されるまでの時間、最高に達するまでの時間及び対照群レベルにまで回復する時間は、加齢と共に延長され、どの週齢においてもnHのりん酸化レベルがIPR投与によって上昇するまでの時間に先行されていた。そこで本研究はこの内因性調節因子を細胞増殖を制御する核りん蛋白質の酵素的修飾機構との関連で検索し、細胞増殖に関与するシグナル伝達機構を明らかにすることを目的として実験を行い、本年度は下記の成果を得た。1.IPR 100mg/kgをラット腹腔内投与し、経時的に顎下腺を摘出する30分前に[^3H]thymidineを尾静脈より投与して、当初の「実験計画・方法」に記した方法にてDNAへの[^3H]thymidineの取り込みを測定した。
晩年パーソンズの医療社会学研究-未公刊資料の解読を中心として-

本研究は、晩年パーソンズの未公刊資料を発掘・解読することによって、未だ殆ど知られていない「人間の条件」パラダイムに秘められているクローバルに発想を、解析しようとするものであった。この作業は、現在も継続中であるが、現時点までに、すでにつぎのような新たな知見を得ることができている。まず第一に、晩年パーソンズの「人間の条件」パラダイムが、彼の医療社会学研究と緊密に結びあって展開されていること、とりわけ不妊治療や臓器移植・遺伝子検査などの、医療技術の飛躍的発展がもたらした人間の「生と死」のコントロール可能性の拡大を見据えつつ、生命倫理を根本的に再検討する枠組みとして、まさに「人間の条件」パラダイムが構想されるにいたったことが、明らかにされた。さらに第二に、この晩年パーソンズの理論的作業は、現実に進行中であった1970年代アメリカの「医療思想革命」との具体的関連を意識しながら、それへの解答を用意する作業となっていること、したがって、「自発的なインフォームド・コンセント」や「プライヴァシ-保護」・「患者の自己決定権」と医師の専門職的性格とのバランスのとりかたを、具体的に考えるための枠組みの提出につながるものであったことが、解明された。この研究の途上で、「アメリカ医療問題関係年表」と「晩年パーソンズの医療社会学関係未公刊資料リスト」を作成した。近々の内にこれらの成果を公刊し、本研究の成果の公刊とともに、学界の共有財産としたいと作業を進めている。
超重力理論におけるドメインウォールのAdS/CFT対応への応用

超重力理論においてドメインウォール解を構成し、それをブレーンを用いた高次元時空模型やAdS/CFT対応に応用するという本研究の目的を、以下のような2つの段階を経ることにより実現した。まず、重力を含まない5次元の超対称模型の中でドメインウォール解が知られている模型に注目し、その性質を詳しく調べた。具体的には、模型自体とその解の満たす方程式を、超対称性が明白な形で一般的に再構成した。この研究により、5次元の超対称模型にはどのようなポテンシャル項が一般的に許されるかを理解することができた。また、ドメインウォール解が満たす方程式を、超対称性を半分保つという条件から再構成することにより、模型の詳細に依らずに方程式を導出する技術を確立できた。そこで、我々はこれらの結果を論文にまとめた。次に、上記で調べた模型に対し重力相互作用を加えた超重力模型について研究した。重力を無視する極限では、この模型におけるドメインウォール解の存在は保証されている。実際に、重力の効果まで含めてドメインウォール解を厳密に構成することに成功した。超重力理論におけるドメインウォール解で、重力の強さをゼロにする極限をもつような解を構成したのは、我々が最初である。我々が求めた解の性質を調べると、模型に現れるパラメータの値を変化させることで、高次元時空模型に応用できる場合と、AdS/CFT対応に応用できる場合の両方を実現できることが分かった。そこで、我々はこの結果を論文にまとめた。超対称性を壊さずに5次元の模型に重力を結合するとき、またドメインウォール解を超重力模型で構成するときに、超対称性が明白な形で模型や方程式を再構成した前の研究が重要な役割を果たした。
高密度活性炭繊維の新規製造法の開発とその電気二重層キャパシタへの応用

活性炭素繊維(ACF)は、表面積が広い上に吸脱着速度化大きいため、高性能な活性炭と考えられている。しかしながら通常のACFの充填密度は粒状活性炭の1/5以下と非常に小さく、それが大きな欠点となっている。その欠点を克服するために、本研究では、熱間成型を利用して高密度に充填されたACFの製造を試みた。その結果、不融化繊維を熱間成型して高密度化し、その後炭化・賦活することによって、バインダーをまったく使用しないで0.8g/cm^3もの密度を持つ高密度な活性炭素繊維(HD-ACF)の製造に成功した。この方法は、高密度に充填した不融化繊維が炭化に伴って降下していく現象を利用するもので、密度の制御も簡単であるため、非常に効率の良い高密度化法といえる。このようにして製造したHD-ACFの細孔構造は、高密度化されていない通常のACFの細孔構造とほぼ同じであった。本研究で提案した方法によって製造しHD-ACFを近年注目されている電気二重層キャパシタの電極として使用し、その適用性を検討したところ、HD-ACFを電極として使用したキャパシタの放電量は高密度化していない通常のACFよりも放電量が大きく、充填密度に比例して放電量が増加した。これは、繊維重量あたりの放電量を低下させることなく高密度化に成功したためで、電極の電気伝導度が高いために電極の大型化にも対応できるものと考えられ、HD-ACFがキャパシタの電極に非常に適していることがわかった。また放電速度についても、高密度化による低下はなく、放電速度を上げるためには、電解液の電気伝導度を上げることが重要であることも明らかにした。近年、急速充放電が可能で容量の大きいコンデンサである電気二重層キャパシタが非常に注目されている。電気二重層キャパシタは、活性炭電極の表面に電解液のイオンを吸着させて電荷を蓄積するもので、比表面積の大きい活性炭素繊維(ACF)が電極として注目されている。しかしながら、ACFは充填密度が小さいのが欠点で、バインダーなどで細孔を閉塞させることなく充填密度上げる工夫が必要である。そこで、本研究では、熱間成を用いてバインダーを全く使用せずに、高密度なACFをピッチ繊維に不融化処理を施した不融化繊維を熱間成型することによって、高密度に充填された繊維を製造することができた。この様にして得られた高密度繊維に炭化・賦活処理を施すことにより、充填密度が0.86g/ccという高密度な活性炭素繊維(HD・ACF)を製造することに成功した。このHD・ACFは、高密度化されていないACFとほぼ同じ細孔構造を持っており、熱間成型条件を変えることにより、容易にその充填密度を変えることができた。このようにして製造したHD・ACFを電気二重層キャパシタの電極に使用したところ、放電容量は電極の充填密度に比例して大きくなり、充填密度を高くしても繊維質量あたりの性能が低下することはなかった。また、電極を厚くしても電極容積あたりの放電容量は低下せず、電極の大型化にも対応できると考えられた。これは、HD・ACFが繊維状で高密度に充填されていることによって電気伝導度が非常に高いためと考えられた。このように、熱間成型法を用いて製造したHD・ACFは高容量電気二重層キャパシタの電極として非常に適していることがわかった。活性炭素繊維(ACF)は、比表面積が広い上に吸脱着速度が大きいため、高性能な活性炭と考えられている。その結果、不融化

繊維を熱間成型して高密度化し、その後炭化・賦活することによって、バインダーをまったく使用しないで0.8g/cm^3もの密度を持つ高密度な活性炭素繊維(HD-AGF)の製造に成功した。この方法は、高密度に充填した不融化繊維が炭化に伴って硬化していく現象を利用するもので、密度の制御も簡単であるため、非常に効率の良い高密度化法といえる。このようにして製造したHD-ACFの細孔構造は、高密度化されていない通常のACFの細孔構造とほぼ同じであった。本研究で提案した方法によって製造したHD-ACFを近年注目されている電気二重層キャパシタの電極として使用し、その適用性を検討したところ、HD-ACFを電極として使用したキャパシタの放電量は高密度化していない通常のACFよりも放電量が大きく、充填密度に比例して放電量が増加した。これは、繊維重量あたりの放電量を低下させることなく高密度化に成功したためで、電極の電気伝導度が高いために電極の大型化にも対応できるものと考えられ、HD-ACFがキャパシタの電極に非常に適していることがわかった。また放電速度についても、高密度化による低下はなく、放電速度を上げるためには、電解液の電気伝導度を上げることが重要であることも明らかにした。
新規small RNA分子mirtronの生理的機能の解明

本年度は、初年度に樹立に成功したmir-877、mir-1225ノックアウトマウスの解析を行った。当初予測された血管形成に関しては、新生仔網膜ならびに動脈の器官培養系などにおける血管新生能への関与を検討したところ、予想に反して異常のないことが判明した。一方、in silicoでのmir-877標的候補遺伝子の探索を行ったところ、いずれもノルアドレナリン・ドーパミン合成の制御に関わる転写因子PHOX2B、HAND2が挙がった。これを受け、sh877(mir-877)の強制発現実験を行ったところ、3'UTRを挿入したレポーター遺伝子の発現、内因性遺伝子の発現について、いずれにおいても抑制効果が確認された。さらに、新生仔の脳幹や成体の副腎において、Phox2bの発現がノックアウトマウスでは野生型に比べて上昇していることがタンパク質レベルで確認された。これらの知見より、Phox2bならびにHand2の発現制御を介して、中枢神経システムの構築や副腎髄質からのアドレナリン産生の調節に、mir-877が関わる可能性が明らかとなった。現在、中枢性ドーパミン、セロトニン神経の構築がどのような影響を受けているかについて組織学的解析を進めている。両神経系のバランスが行動・情動に及ぼす影響は重大であり、ヒトの精神疾患との関わりについて今後強い興味が持たれる。一方、中枢性の表現型の他に、ノックアウトマウスでは、アドレナリンの過剰産生によりもたらされたと説明できる骨量の低下が観察されている。また、Hand2は子宮上皮細胞の増殖制御により着床機能に深く関わることが最近明らかとなっており、このHand2の脱制御に基づくと説明できる妊娠機能の低下が、ノックアウトマウスの雌では観察されている。以上のように、本研究により、mir-877機能の意外な全体像が浮かび上がるとともに、mirtronを介した遺伝子調節システムの解明に大きく貢献する成果が挙げられた。本年度は、当初の計画に従い、まずmirtron-877および-1225をヘテロに欠損したES細胞の樹立を行った。次に、これらの細胞を用いてノックアウトマウスの作成を行い、続いて交配により各種遺伝形質マウスを得ることに成功した。いずれのmirtron欠損マウスの場合もメンデル則に従った産仔数が得られていることから、発生段階での重篤な障害は生じないことが明らかとなった。現在、成体での様々な刺激に対する血管新生能への影響を調べ、出生後における役割を検討すると共に、並行してその他の表現型についても探索を行っている。一方、mirtron-877のnull ES細胞を樹立し、in vitroにおける三胚葉分化能を検討した結果、内胚葉分化マーカーの低下が観察されたことから、発生には大きな変化はもたらさないまでも、様々な遺伝子の発現変動に関わることが示された。さらに、培養細胞を用いた各種レポーターアッセイにより、哺乳類mirtronが、実際に遺伝子抑制機能を持つ分子としてホスト遺伝子のエクソン・イントロン構造から産生されることを初めて証明した。これらの結果は、まったく新しくかつユニークな生成経路をたどるmirtronが、細胞内において機能性分子として作られ、その結果内在性の遺伝子発現変化をもたらすことを世界で初めて示したものであり、ひいては細胞分化の制御に関わる可能性を示唆する重要な知見であると言える。今後さらにさまざま角度から検討しmirtronの生理的役割の解明を行うことにより、スプライシング制御に媒介される新しい遺伝子発現制御ネットワークが明らかになることが期待される。
地域高齢者のQOLを指標にした地域看護活動の評価方法の開発

地域で生活する高齢者を対象に実施されている地域看護活動を評価することを目的として、Lawtonが示した高齢者QOLの4要素を概念枠組みとした調査票を作成し、平成15年度と平成16年度にS県Y町の在宅で生活する65歳以上町民2,700名を対象として、健康虚弱高齢者群は郵送法により、要介護高齢者群・介護者群は介護支援専門員の協力を得て質問紙調査を実施した。対象は健康虚弱高齢者群2,500名、要介護高齢者群220名、介護者群160名であった。健康虚弱高齢者群・要介護高齢者群・介護者群の主観的QOLの構成概念は、QOL評価の共通項目とした17項目の因子分析の結果、健康虚弱高齢者群は5因子(人々との交流満足感、身体の健康状態、役割の認知、生活の楽しさ、心理的安定感)、要介護高齢者群は4因子(心身の健康状態、生きがいの存在、家族との交流満足感、他者との交流満足感)、介護者群は4因子(存在の満足感、心理的安定感、人生の豊かさ、身体の健康状態)にカテゴリー化され、3群間に特徴が認められた。QOLスコア良好群の割合は、概ね健康虚弱高齢者群が最も多く、次いで介護者群、要介護高齢者群の順であり、健康レベルや自立度との間に関連が認められたものの、家族とのつきあいの満足感や心理的な安定感は要介護高齢者群の良好群の割合が最も高く、生活の楽しさや生きがいは介護者群の良好群の割合が高いことが認められた。また、高齢者のQOLスコアの良好群・不良群に関連した要因は、健康状態や自立度(要介護度)、町の健康診査・健康相談・健康教育などの保健サービスの認知や利用状況、健康習慣の有無、ソーシャル・サポートの状況、家庭・地域社会での役割の有無、友人・知人との交流や地域での活動状況であった。高齢者のQOLを向上させるためには、健康状態や要介護度や自立度を向上させることに加え、高齢者の生活意欲や生きがいを高めたり、社会参加を促進するなど人々との交流が維持できるような援助の必要性が示唆された。特に、在宅で介護を受けている高齢者にとっては、家族関係や介護者の介護負担感、介護者に対する友人や近所の人からの支援状況も要介護者のQOLと関連しており、個人・家族的アプローチにもならず、近隣・地域を対象とした集団・地域的アプローチの重要性が示唆された。今後、さらに妥当性の検討を行い、より精度の高い評価方法の開発をすすめていきたい。

地域で生活する高齢者のQOLを指標にした地域看護活動の評価方法を開発することを目的として、Lawtonが示したQOLの4要素(客観的な健康・活動能力、主観的健康感、客観的な保健・福祉環境、心理的幸福感)を枠組みとして評価質問紙票を試作し、S県Y町(人口14,003名、高齢化率20.3%)の65歳以上町民2,841名うち、介護保険施設入所者98名を除く2,743名を対象に調査を実施した。「健康・虚弱高齢者群」と「ハイリスク高齢者群」2,515名の調査は郵送法による自記式質問紙調査を平成15年1月に実施した。返信者は2,159名(回収率85.8%)、入院・長期不在・調査拒否者と未回答項目あり者を除く有効回答者は2,002名であった(有効回答率79.6%)。健康・虚弱高齢者群(健診結果「異常なし者」814名)のうち「健康教育受講者」は536名(65.9%)であり、「保健行動」、「家庭内役割・社会参加」、「保健福祉サービス認知」が「非受講者」に比較して良好であることが示唆された。「ハイリスク高齢者群(健診結果「異常あり者」545名)」のうち「健康教育受講者」は219名(40.2%)、「健康相談を受けた者」は50名(9.2%)であり、「インフォーマルサポート」、「保健福祉サービスの認知」、「社会参加」、「主観的幸福感」が健康教育・健康相談を受けなかった者に比較して良好であることが示唆された。「要介護高齢者群」228名の調査は介護支援専門員、Y町健康福祉課職員の協力を得て、平成14年12月平成15年2月に実施し、入院・入所・死亡・転出者、調査拒否者を除く196名から回答を得た(回収率86.0%)。196名のうち「本人・家族・介護支援専門員」の情報が回収できた者は140名(71.4%)、「家族・介護支援専門員」は26名(13.3%)、「本人・介護支援専門員」は25(12.8%)、「介護支援専門員のみ」は5名(0.6%)であった。平成.15年度は評価質間紙票の調査項目について因子分析等も行い、構成要素・測定尺度の信頼性・妥当性を分析するとともに、1年後の追跡調査を実施し、地域看護活動の評価指標として有効かつ実用性のある評価方法について検討をすすめる。地域で生活する高齢者を対象に実施されている地域看護活動を評価するためにLawtonが示した高齢者QOLの4要素を概念枠組みとした調査票を作成した。平成15年11平成16年1月、S県Y町の在宅で生活する65歳以上町民を対象として、健康虚弱高齢者群は郵送法により、要介護高齢者群・介護者群は介護支援専門員の協力を得て質問紙調査を実施した。分析対象は健康虚弱高齢者群1,761名、要介護高齢者群172名、介護者群161名であった。健康虚弱高齢者群・要介護高齢者群・介護者群の主観的QOLの構成概念は、QOL評価の共通項目とした17項目の因子分析の結果、健康虚弱高齢者群は5因子(人々との交流満足感、身体の健康状態、役割の認知、生活の楽しさ、心理的安定感)、要介護高齢者群は4因子(心身の健康状態、生きがいの存在、家族との交流満足感、他者との交流満足感)、介護者群は4因子(存在の満足感、心理的安定感、人生の豊かさ、身体の健康状態)にカテゴリー化され、3群間に特徴が認められた。QOLスコア良好群の割合は、概ね健康虚弱高齢者群が最も多く、次いで介護者群、要介護高齢者群の順であり、健康レベルや自立度との間に関連が認められたものの、家族とのつきあいの満足感や心理的な安定感は要介護高齢者群の良好群の割合が最も高く、生活の楽しさや生きがいは介護者群の良好群の割合が高いことが認められた。また、高齢者のQOLスコアの良好群・不良群に関連した要因は、健康状態や自立度(要介護度)、町の健康診査・健康相談・健康教育などの保健サービスの認知や利用状況、健康習慣の有無、ソーシャル・サポートの状況、家庭・地域社会での役割の有無、友人・知人との交流や地域での活動状況であった。高齢者のQOLを向上させるためには、健康状態や要介護度や自立度を向上させることに加え、高齢者の生活意欲や生きがいを高めたり、社会参加を促進するなど人々との交流が維持できるような援助の必要性が示唆された。
ショウジョウバエの剛毛形成を指標とした種間変異・形態進化の分子機構

ショウジョウバエの剛毛形成を指標として、近縁種間で進む遺伝子変化を種間雑種の形態異常として検出する系を用いて解析を行った。モデル生物であるキイロショウジョウバエとその近縁3種では全く同じパターンで胸部剛毛が観察される。ところが、D.melanogasterとD.simulansとの雑種ではこれらの胸部剛毛が失われる傾向がある。D.simulansの種内変異を利用したQTLマッピングの結果から細胞学的位置14領域に、用いた2系統間の差の約3/4の相加的効果をもった有意なQTLを見いだした。しかし、これまでは消失剛毛数の異なる2系統を用いてしか解析を行っていないため、異なるD.simulansの系統間の違いが、この同じ因子を原因としているかは不明であった。そこで、本年度は消失剛毛数の異なる系統の独立な3つの組合せについてF2個体の解析を行った。その結果、14領域のマーカーSTSの由来によって有意に消失剛毛数が異なることが明かとなった。このことは、D.simulansの種内の大きな変異の大部分が一つの原因遺伝子座の多型に依っている可能性を示唆する。突然変異と遺伝的組換えは、自然淘汰と相まって、表現型や分子レベルで観察される種間変異を生ずる最も重要な機構である。本研究ではショウジョウバエ近縁種の分子進化学的解析から、染色体の領域に依存した組換え率と突然変異パターンの極端な種間の違いを検出した。この知見は、ショウジョウバエ染色体が突然変異と組換えの制御に関して独立なドメイン構造から成っており、進化速度の大きく異なる領域の存在を示唆する。モデル生物であるキイロショウジョウバエとその近縁3種では全く同じパターンで胸部の剛毛(Macrochaetae)が観察される。ところが、キイロショウジョウバエ(D.melanogaster)とD.simulansとの雑種ではこれらの胸部剛毛が失われる傾向がある。D.simulans種内の変異を用いたQTLマッピングの結果からforked遺伝子近傍に用いた2系統間の差の約3/4の相加的効果をもった有意な領域を見いだした。原因遺伝子の単離のため、このforked近傍の領域について詳細なスクリーニングを行った。重複染色体による雑種雄でのスクリーニングによって、scalloped遺伝子近傍領域の重複によって顕著に剛毛の形成が有意に回復されることを見い出した。この領域の欠失染色体を用いたスクリーニングでは顕著な効果をもった欠失染色体は見い出されなかった。これは、遺伝学的解析から明らかになった遺伝的効果に性差があることと一致している。原因遺伝子の位置をさらに特定するため、救済効果のあった重複染色体上にγ線による欠失突然変異の誘発実験を行った。欠失の結果、雑種雑の剛毛消失を救済できなくなった複数の重複染色体の欠失の位置から、おそらく唾腺染色体のバンド12本に相当するごく狭い領域に救済効果の原因遺伝子が存在すると考えられた。ところが、この領域は第4染色体上の別の重複に含まれているが、この重複染色体は雑種雄の剛毛消失を救済しない。このことが、救済効果をもたない重複染色体上の突然変異によるのか、あるいは救済効果のある重複はY染色体上の転座であるため、染色体の対合等の性染色体間の特異な相互作用の結果なのか、現在のところ不明である。