hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
再帰代名詞の文法化現象を基に照応理論を構築する研究

本研究の主な目的は、英語と日本語に見られる再帰形式が統語的・形態的・意味的にどのような特性を持ち、どのような歴史的経緯を経て現段階に至ったのか、また理論的にどのような問題をもたらすのかといった点について、一般言語理論と文法化の研究とを対照させながら、望ましい方向性を探ることである。そのために、英語のself形態素が辿った歴史的経緯と日本語の和語と漢語による再帰形式の成立状況について詳細に比較検討を行った。一部の研究者が主張するように一致や移動によって説明されるべきではなく、再帰形態素の編入操作によって説明されるべき事象であり、語彙的操作と統語的操作の間には阻止の関係が存在することが判明した。文法化現象に関する研究は、機能主義類型論の立場から行われることが多い。本研究の中心的な課題は、主に英語と日本語の再帰代名詞の文法化現象に生成文法理論の視点を導入することにより、文法化現象の背後にある仕組みを明らかにし、妥当な照応理論を構築することにある。本研究初年度の平成22年度は、諸言語に見られるself形態素の分布上の特徴について、先行研究に基づいた調査を行った。その結果、(1)英語において、動詞の補部に再帰代名詞の要素としてself形態素が生じる場合とself形態素が複合語の第一要素になる場合とでかなりの程度まで相補性が見られること、(2)古英語におけるself形態素は主に強調用法を持ち、再帰的用法は主に人称代名詞が担っていたこと、(3)日本語において、「自己」が複合語内に生じる場合でも再帰的な機能を持つ場合(例自己嫌悪)と中間態用法に対応する場合(例自己破産)とがあること、(4)名詞句がA位置に生じない性質を持つ言語(例えばモホーク語)においては、self形態素を動詞複合語の要素として用いなければならないことなどを、データを整理しながら確認した。これらは全て基本的にNoguchi(2010)における提案を支持するものであり、self形態素の意味解釈に普遍的な仕組みが存在する可能性があることを示唆するものである。しかし、再帰形態素の文法化現象を理論的に位置づけるためには、データベースを更に拡大し、理論的考察を行うことが必要であり、この点が平成23年度以降の研究課題となることを確認した。平成23年度は本研究の2年目にあたり、研究初年度における現代英語、古英語、および日本語に見られる再帰形式の統語的・形態的・意味的性質に関するデータの整理と理論的課題の整理を踏まえ、近年提案されている照応の枠組みと本研究との関係について理解を深めた。とりわけ、Chomsky(1995)以降の極小主義プログラムに基づく研究(Boeckx,Hornstein and Nunes 2007,Reuland 2011など)を取り上げ、言語研究全般の傾向と照応理論との接点について知見を深めた。その結果、(1)Boeckx他が提唱するMoveのみに基づく照応理論は、経験的に様々な問題を生じさせること(例えば、再帰形式と相互代名詞との相違点)、(2)Reulandの提案するモジュール化された照応理論は、再帰形式を述語に編入する要素と捉える点で本研究と共通した認識を共有し、その意味で理論的に望ましい方向性を示していると言えるものの、提案された文法の一般原理間の相互作用が必ずしも明確にされておらず、(3)同提案では、文法化現象に対して言及はなされているものの、どのような仕組みが背後にあるのかという点が明らかにされていない。この結果、再帰形式の文法化に関するデータベースを更に拡大し、近年刊行されたRooryck and Wyngaerd 2011なども取り上げることにより、より望ましい照応理論の方向付けを行うなどの理論的考察を行うことが必要であり、この点が平成24年度以降の研究課題となることを確認した。平成25年度は本研究の4年目にあたり、本研究3年目までの現代英語、古英語・中英語、および日本語に見られる再帰形式の統語的・形態的・意味的性質に関するデータの整理と理論的課題の整理を踏まえた上で、(1)本研究3年目までに得られた研究成果について、軽動詞構文一般に見られる性質に基づき、更に詳細な検討を加えた。

その結果、「自」、「自己」、「自身」という再帰形式が文法の異なるレベルにおいて派生を受けるという仮説に至った。(2)日本語の中古・中世の文献に基づき、再帰形式の発展について調査し、データベースを作成し、(1)で得られた成果との関連について調査した。(3) (1)と(2)で得られた研究成果について、研究会と国際学会で研究発表を行い、研究者との意見交換を行った。(4)研究成果の一部を論文として公表した。ただし、日本語の再帰形式の成立については、未だ不明な点が多く残っている。また、語彙の阻止という現象との関連など、照応理論と一般文法理論との関連付けについても考察を進める必要があり、この点を平成26年度の研究課題とすることを確認した。文法化現象に関する研究は、機能主義類型論の立場から行われることが多い。本研究の中心的な課題は、主に英語と日本語の再帰代名詞の文法化現象に生成文法理論の視点を導入することにより、文法化現象の背後にある仕組みを明らかにし、妥当な照応理論を構築することにある。平成24年度は本研究の3年目にあたり、研究初年度及び2年度における現代英語、古英語・中英語、および日本語に見られる再帰形式の統語的・形態的・意味的性質に関するデータの整理と理論的課題の整理を踏まえ、近年提案されている照応理論の枠組みと本研究との関係について理解を深めた。とりわけ、Reuland (2011)の提案するモジュール化された照応理論とReinhart and Siloni (2005)の再帰化に関する語彙・統語パラメーターの提案を参考に、日本語の「自」を接頭辞とする動詞の派生の仕組みについて検討した。具体的には、(1) Kishida and Sato (2012)の提案を批判的に検討し、同構文は語彙的に派生されるものと統語的に派生されるものとに区別すべきであるとの結論を得た。(2)類似構文として、「自己」を接頭辞とする動詞が生じる構文や「自身」が生じる構文があり、これらの構文が統語的派生を受けるのと性質が異なることを明らかにした。(3)これらの結果を論文として公表した。ただし、「自分」などの代表的な日本語の再帰表現との比較検討については、未だ十分になされているとは言えず、この点を個別言語および照応理論一般の視点から検討することが、平成25年度の研究課題となることを確認した。平成26年度は本研究の最終年度にあたり、本研究4年目までの英語の再帰代名詞の歴史的考察と現代日本語に見られる再帰形式の形態統語的・意味的性質に関する研究成果を踏まえた上で、日本語の再帰形式の成立について歴史的観点から考察を行った。具体的には、(1)通言語的に見られるFaltz (1977)が示した一般化(再帰性を担う要素は名詞から動詞または動詞接辞へと変化する)が日本語にも当てはまるのか、(2)日本語の語彙体系を形成する和語と漢語の区別が再帰形式の成立にどのように関わっているのか、の2点に着目して、検討を進めた。その結果、(1)については、上代日本語の段階では再帰形式が文法形式として認めることができず、一見Faltzの一般化に反する状況が存在することが分かった。
北海道の農山村集落における元農業者の生活・労働実態の解明

北海道の農山村集落は府県と異なる歴史を経てきた。また、北海道の集落と一口に言っても、道内各地の地理的、歴史的条件に規定された差異性を有する。集落問題の解明のためには、住民個々のレベルまで下降し、その生活実態を明らかにすることによって、今後の集落対策もはじめて可能となる。農山村集落に居住する元農業者の存在は、地域資源管理にも多大な貢献をしており、公的機関としては、元農業者の意向に沿った形の支援が重要となろう北海道の農山村集落は府県と異なる歴史を経てきた。農山村集落に居住する元農業者の存在は、地域資源管理にも多大な貢献をしており、公的機関としては、元農業者の意向に沿った形の支援が重要となろう本年度は、北海道の過疎、高齢化,農山村集落をキーワードとして、関連する資料・文献の収集とともに、資料・文献を有する機関(国立国会図書館、東京大学付属図書館、札幌学院大学等)に赴き、文献の閲覧と複写を行った。この一連の作業は、次年次以降の実態調査を行うための、調査項目設定のための一助となるとともに、「北海道の集落」の基本性格の再確認にもつながった。具体的な収集・複写資料として、(1)文献資料としては、本州と比較して集落形成の性格の異なる沖縄社会文化関連資料、北海道農山村関連資料、本州の過疎実態に関する資料、(2)複写資料としては、1970年代の過疎農山村や農業集落に関する雑誌論文(『北海道労働研究』『月刊福祉』『農林統計調査』等)を入手した。これら収集・複写資料の分析を通して、第一に、195070年代の農業集落調査にあっては、「村落形成の事情がちがう」ことを理由に明らかに北海道を除外してきたこと、第二に、にもかかわらず「限界集落」論議においては、北海道もその範疇に含めて議論してきたことを再確認した。また第三に、196070年代における北海道農村の「挙家離農」の背景と、19902000年代の農村過疎化の背景はやや異なる状況があることも確認できた。さらに第四に、人々の定住条件として、地域労働市場との関わりは重要ではあるが、それ以上に、基礎的生活条件の個々人レベルでの確立がはるかに重要ではないかとの仮説を持つに至った。次年度では、特に第四の仮説を実証すべく、住民実態調査を実施する予定である。本年度は、北海道北部の音威子府村において、全世帯対像のアンケート調査および元農業者を中心とするヒアリング調査を行った。具体的には、まず同村住民課の協力の下、アンケート調査の配布を9月上旬に実施した。アンケート用紙は、本学学生の協力を得てポスティング方式で配布し、遠方に居住する住民へは郵送方式で行った。回収は郵送方式によったが、最終的に192人から年内に回収できた。ヒアリング調査にあたっては、調査票を8月末に作成するとともに、9月中旬の3日間をかけて、本学学生・大学院生および名寄市立大学保健福祉学部学生の協力の下に実施した。対象者は、市街集落および咲来集落の65歳以上の夫婦と単独世帯あわせて111世帯であったが、ヒアリング可能であったのは30世帯に留まった。これらの調査のうち、アンケート調査については、今年度内に入力を終了し分析をすすめている。ヒアリング調査については、集計と分析をすでに終わらせている。これらの結果は次年度に論文化する計画である。これら調査を通して今のところ明らかになった点を以下に列挙する。第一に、調査対象者の多くは最低限といえる生活費であるが、不足分を農産物の贈答や自家菜園で補充している点がみられた、第二に、健康維持のための様々な行動様式がみられたが、これは調査可能な対象者全般にみられる特徴であった。第三に、一定人数以下に減少する自治体にあっては、コミュニティ機能の維持が相当困難になっている事実が明らかになった。しかし、周辺住民の転居を促し、最低限のサービス機能を維持しているのも特徴的であった。次年度では、咲来集落の住民を対象とした補足調査を実施する予定である。本年度は、まず第一に、北海道北部の音威子府村において2010年に実施したアンケート調査及びヒアリング調査の分析を行うとともに、元農業者に対する補足的なヒアリング調査を行った。対象としたのは6世帯(うち5世帯が独居)であり、ここ数年の間に配偶者が亡くなった世帯も含み、現在の生活実態や問題点等をインタビューするのに適切であると考えた。調査は8月下旬に、本学学生や元議員、村職員の協力を得て実施した。調査の結果、(1)自治体による高齢者生活福祉センターに居住する高齢者は、加齢による身体面・精神面の衰えはあるものの、一定の健康を維持し、菜園等を続ける例も見られた。(2)周辺集落に居住する世帯にあっては、夫の死去にともなう村中心部への移住を余儀なくされる例がある反面、早くから独居となっている高齢者にあっては、そのまま住み続けるケースも見られるなど、個々のライフヒストリーや生活状況、自立度に応じた差異が見られた。本年度に取り組んだ第二の課題は、音威子府村と類似の自治体に対するアンケートを実施し、音威子府村の地域的な特質を明らかにしようとしたことである。対象としたのは、北海道留萌管内初山別村である。

ここは、音威子府村とほぼ同緯度に位置するが、日本海に面しているという地理的な特徴を有するとともに、JR駅がなく、村内にコンビニもないなど音威子府村と異なった特徴を有する。人口は1500人弱、600世帯(2011年8月現在)と音威子府村よりも人口は多いものの、人口減少は同様に進行し、小学校が閉校した集落や商店を有しない集落も存在している。そこで、8月下旬から9月上旬にかけて、全戸にたいするアンケート調査票を配布し、結果分析を通して、特に高齢者の生活状況について明らかにしようとした。アンケートは548世帯に配布、うち292通を9月中に回収し(回収率53.3%)、分析をすすめた。以上の調査結果は、現地で報告するとともに、過疎論・限界集落論、そして「周辺」をキーワードとした論文としてまとめた。
マルチメッセンジャー天文学から迫る高密度爆発天体現象の理論的解明

多様な大質量星に対して多次元のニュートリノ輻射輸送シミュレーションを実行し、中心核(コア)における重力開始から爆発の開始に至るまでの動的進化を調べ、コアの重力収縮度が爆発の成否に本質的であることを示した。特に、爆発後7秒に至るまでの長時間進化を明らかにし、マルチメッセンジャー(重力波、ニュートリノ、電磁波放射)の相関解析を可能にした。特筆すべきは、スーパーカミオカンデによるニュートリノ観測が、重力波の観測可能性を飛躍的に高めることを指摘した点である。光学観測に関しては、天の川銀河の全領域に対して超新星のフォローアップ観測ができるよう、使用すべき望遠鏡の選定・観測戦略を精査した。当初の計画に従って本年度は以下の成果を得た。(1)Woosley, Heger, Weaver (2002,以下WHW02と略す)による進化モデル(11.2太陽質量)を初期条件に選び、超新星爆発の空間3次元+ニュートリノ位相空間1次元シミュレーションを実行した。本研究では、従来行ってきたシミュレーションに比べ、親星モデルにおける初期摂動の効果並びに数値分解能の効果をより系統的に調べることができた。その結果、3次元(3D)シミュレーションでは2次元(2D)シミュレーションに比べ、対流・衝撃波の不安定性にともなう乱流エネルギーがより小さなスケールまでカスケードすること、その結果ニュートリノ加熱によって復活した衝撃波の運動エネルギーが一般に2Dの方が大きくなることを明らかにできた。(2)WHW02から得られた太陽組成を持つ親星モデルの全て(101モデル)を初期条件として選び、重力崩壊ならびに超新星爆発の多次元(2D)シミュレーションを行った。この系統的親星のランドスケープシミュレーションの結果に基づき、いわゆる赤色巨星問題と超新星レート問題を解決する一つの鍵として、親星のコンパクトネス(密度集中度)が重要な支配パラメータであることを指摘することができた。(3)ブラックホールを形成する超新星爆発の動的進化を解明するために、空間3次元+ニュートリノ位相空間1次元の一般相対論的輻射流体コードを作成した。ニュートリノ・電子散乱、ペア反応、ニュートリノ制動放射の効果まで含む、当該分野では最も先端的なコードの一つである。(4)原始中性子星からのニュートリノ光度を仮定したモデル(ライトバルブ近似)を用いた3次元超新星シミュレーションを行い、星の自転のバウンス後のダイナミクスに及ぼす効果を調べた。自転の結果、遠心力の効果で衝撃波とニュートリノ加熱領域が扁平に変形することでゲイン領域の質量が無回転の時に比べ増加することが分かった。当初の研究計画に従って研究テーマを実行し、以下の研究成果を得た。(1)昨年度から継続して行ってきたIDSAと呼ばれる極めて計算効率の高いニュートリノ輻射輸送法を用いた二次元軸対称の大質量星の重力崩壊の数値流体計算を系統的に実行した。初期モデルとしては、初期質量と金属量が異なる総計400モデルにも及ぶ親星(Woosley et al. (2002))を用いた。得られた結果を詳細に解析した結果、爆発エネルギーが観測値に近いモデル(17太陽質量)を選び出すことに成功した。このモデルに関して、計算領域を星の外層部まで広げ長時間計算を実行することで、爆発時に放射されるマルチメッセンジャー(重力波、ニュートリノ、電磁波)の定量的予測・観測可能性を精査した。超新星が系内で起こった場合、ベテルギウスのような近傍で起こった場合、銀河系外で起こった場合の3つのシナリオに特化し、時系列的にマルチメッセンジャー観測を行う戦略を整理し、さらに観測から如何に爆発のメカニズムに迫れるか詳細に調べた。結果、ニュートリノバーストによるバウンス時刻の同定が重力波観測の信号/雑音比を下げるのに極めて有効であることを明らかにした。(2)昨年度に引き続き、一般相対論的ニュートリノ輻射輸送コードを開発し、そのテスト計算を追え、査読論文として完成させ、出版に至らせた。本計算コード開発は、ブラックホール形成を含む一般相対論的効果が本質的となる親星のダイナミクスを追うために不可欠なものである。本コードは状態方程式、ニュートリノ反応を始めとする入力物理がこれまでの先端的超新星モデルで使われているものと同水準であることが大きな特徴となっている。早速このコードを用いて、昨今大きな話題となっている重力波の初検出源となったブラックホールの生成メカニズムを明らかにするため、その親星として注目されるモデルを用いて重力崩壊のシミュレーションを行っている。近年の超新星爆発の理論研究の重要未解決問題の一つとして、爆発の判定条件が物理的に如何に決まっているか、という問題が残されている。いわゆる原始中性子星への物質の降着率とニュートリノ光度による判定条件(クリティカル曲線と呼ばれる)は、おおむね正しいものの、多次元モデルにおける有用性は未だ完全には明らかにされていない。多次元のシミュレーションをしていると、重力崩壊する層が鉄からシリコンに切り替わるときに、降着率が急峻に下がり、これが爆発の引き金となっていることを、上述の親星の系統的シミュレーションから推測された。この原始中性子星への外層部の降着率を親星のデータから評価することで、従来のクリティカル曲線の議論に、降着率が激変し爆発が開始する点(クリティカルポイント)を加え、計算コストの大きなシミュレーションを実行せずとも、爆発の可能性を定性的に予言できることを明らかにすることができた。この成果は、当初は計画していなかったテーマだが、今後の3次元計算の道筋(親星の選び方)を立てる上でも極めて重要であり、当初の計画以上に進展しているという判断をした。当初の研究計画に従い、以下の研究テーマを実行し成果を得た。

(1)2D長時間進化モデルに基づくマルチメッセンジャーシグナルとその観測可能性の精査2次元軸対称(2D)を仮定しつつも、バウンス後7秒近くまでの長時間進化をセルフコンシステントなニュートリノ輻射流体シミュレーションで明らかにし、放射されるマルチメッセンジャー(重力波、ニュートリノ、電磁波放射(ショックブレークアウト))の定量的予測を行った。特に銀河中心の超新星に対して、スーパーカミオカンデによるニュートリノ観測でコアバウンスの時間を決定することで、その後の超新星コアで発達する対流・流体不安定性の重力波の観測の信号・雑音比を著しく向上させられることを明らかにした。重力波に関しては、LIGOに加え、VIRGOやKAGRAまで加えたコヒーレントネットワーク解析を行い、重力波信号の再構成、さらに信号・雑音比を定量的に明らかにすることが出来た。光学観測に関しては、ダストによる減光の効果を考慮することで、天の川銀河で超新星が起きた場合に使用すべき光学望遠鏡の選定・観測戦略を明らかにした。(2)15太陽質量の親星の中心核(コア)に対して3次元一般相対論的重力崩壊のシミュレーションを行い、重力波シグナルを精査した。近年の原子核実験のデータ、さらに中性子星の質量・半径の観測に基づく最新の核密度状態方程式を用いた結果、バウンス後、スパイラル運動を伴う衝撃波の流体不安定性に伴う非軸対称運動が発達することが分かった。この不安定性の成長のタイムスケールと同じタイムスケールで、重力波シグナルにもサイン波に近い定常的な変調が見られることを発見した。この重力波の典型的な周波数が100Hz程度で、これはLIGOを始めとする稼働中の重力波干渉計の最高感度領域にあるために、近傍超新星に関しては、その観測実現性が極めて高いことを指摘した。多様な大質量星に対して多次元のニュートリノ輻射輸送シミュレーションを実行し、中心核(コア)における重力開始から爆発の開始に至るまでの動的進化を調べ、コアの重力収縮度が爆発の成否に本質的であることを示した。特に、爆発後7秒に至るまでの長時間進化を明らかにし、マルチメッセンジャー(重力波、ニュートリノ、電磁波放射)の相関解析を可能にした。特筆すべきは、スーパーカミオカンデによるニュートリノ観測が、重力波の観測可能性を飛躍的に高めることを指摘した点である。光学観測に関しては、天の川銀河の全領域に対して超新星のフォローアップ観測ができるよう、使用すべき望遠鏡の選定・観測戦略を精査した。研究概要に記したそれぞれのテーマに関して達成度に関する自己評価を記載していく。(1)超新星コアにおける乱流エネルギーの成長、周波数空間での輸送について、初めてセルフコンシステントな3Dシミュレーションに基づき知見を得ることをできた。2Dと3Dの違い並びに衝撃波復活の初期摂動依存性、数値分解能依存性を定量的に明らかにすることは、本課題で狙っている系統的シミュレーションを行う際に、選んだ初期条件(親星)が爆発するか・しないかをあらかじめ予測するために不可欠な指針を与えるものである。
Bromodeoxyuridineの標識率による前立腺癌のホルモン感受性の予測

前立腺癌に対するホルモン療法や膀胱癌や腎癌における化学療法などに対する治療効果を予測することができれば臨床的意義は計り知れないこの目的のため我々は、細胞でのDNA合成の指標であるbromodeoxyuridine(BrdU)の摂取率を治療の前後で測定し治療効果の予測に有用かを検討した。前立腺癌患者13例、膀胱癌患者10名および腎癌2名について、ホルモン療法あるいは化学療法の前後でのBrdUの摂取率を測定したBrdUの標識には、今回我々が独自に開発したin vitroでの標識用の器具を利用した。この方法は注射器とプラスチック製のcontainerからなり、簡便でかつ大きな装置がいらないため一般診療所でも簡単にBrdU標識が可能である。また、組織採取の後速やかにBrdU標識を行うことが可能となった。その結果、前立腺癌では組織学的悪性度とBrdU摂取率の間には殆ど相関は認められなかったが、多くの患者でBrdU摂取率は治療の前後に著明に低下した。さらに、ホルモン療法の後では、多くの症例でBrdU摂取を認める細胞は殆ど消失したが、4症例では治療後も小数ながら標識細胞を観察した。これらの症例のうち、3例ではホルモン療法によっても病勢の進行をみるか、早期に病巣の再燃を経験した。この事から我々の予想どうり、ホルモン療法の前後でのBrdU摂取率の測定は前立腺癌における治療の結果を予測するのに有用と思われた。しかしながら膀胱癌と腎癌では症例数が少ないためにBrdU摂取率と治療効果の間に有意な関係は認められなかった。前立腺癌患者12例について、ホルモン療法の前後でのbromodeoxyuridine(Brdu)の摂取率を測定した。BrdU,の標識には、今回我々が独自に開発したin vitroでの標識用の器具を利用した。この方法は簡便でかつ大きな装置がいらないため一般診療所でも簡単にBrdU標識が可能である。その結果、前立腺癌の組織学的悪性度とBrdU摂取率の間には殆ど相関は認められなかったが、多くの患者でBrdU摂取率はホルモン療法の後に著明に低下した。この事から我々の予想どうり、ホルモン療法の前後でのBrdU摂取率の測定は前立腺癌における治療の結果を予測するのに有用と思われる。この結果は現在、癌学会誌に投稿中である。今後の研究の方向として1)さらに症例を増やし、統計的検討を加える。2)他の腫瘍においても、治療前後のBrdU摂取率の変化が治療結果を反映するかを検討する。特に、膀胱腫瘍患者の動脈療法の前後におけるBrdU摂取率の変化は、臨床的な有用性が高いと考えられる。前立腺癌患者13例について、ホルモン療法の前後でのbromodeoxyuridine(BrdU)の摂取率を測定した。BrdUの標識には、今回我々が独自に開発したin vitroでの標識用の器具を利用した。その結果、,前立腺癌の組織学的悪性度とBrdU摂取率の間には殆ど相関は認められなっかたが、多くの患者でBrdU摂取率はホルモン療法の後に著明に低下した。この事から我々の予想どおり、ホルモン療法の前後でのBrdU摂取率の測定は前立腺癌における治療の結果を予測するのに有用と思われる。

今後の研究の方向として,(1)さらに症例を増やし、統計的検討を加える。(2)他の腫瘍においても、治療前後のBrdU摂取率の変化が治療結果を反映するかを検討する。特に、膀胱腫瘍患者の動脈療法の前後におけるBrdU摂取率の変化は、臨床的な有用性が高いと考えられる。今後は,この点についてさらに研究を発展させたいと考えている。前年度まで主に前立腺癌に対するホルモン療法や一部膀胱癌におけるホルモン療法や化学療法に対する治療効果とBrdU摂取率を比較する点に重点をおいて研究を進めてきた。その結果、前立腺癌患者ではホルモン療法後のBrdU摂取率の測定が治療効果の予測に有用であることが判明した。本年度は主に膀胱癌と腎癌について治療効果とBrdU摂取率の相関を検討した。膀胱癌ではcisーplatinum剤とadriamycinの動脈内注入療法かMーVACによる化学療法行った患者10名で治療前後組織を採取して、我々の開発したin vitroでの標識用器具を用いてBrdU摂取率を測定した。腎癌では8名の患者で腫瘍組織のBrdU摂取率を測定した。また、評価可能な病変を有する患者2名ではインタ-フェロン投与の前後でBrdU摂取率を測定した。膀胱癌では、腫瘍の悪性度や侵達度とBrdU摂取率の間に有意の相関は認められなかった。また、治療前後のBrdu摂取率の変化と治療効果の間にも有意の相関は認められなかった。腎癌でも腫瘍の悪性度や侵達度症とBrdU摂取率の間に有意の相関を認めなかった。また、治療後のBrdU摂取率を測定可能な例数が少ない事とインタ-フェロンが有効であった症例がなかったためBrdU摂取率と治療効果の相関は不明である。前立腺癌ではホルモン療法後のBrdU摂取率と治療効果の間に明かな相関が認められるのに、なぜ膀胱癌では認められないのかという疑問が残る。おそらく膀胱癌の化学療法は前立腺癌に対するホルモン療法ほど急激に効果をあらわさないためと考えられるが、詳細は今後の研究課題である。
網膜下腔における神経網膜と網膜色素上皮の相互干渉

本年度の研究は主にin vitroニワトリ網膜-色素上皮-脈絡膜標本を用いて行なわれた実験である。本年度は今までに研究してきた重炭酸イオンの網膜-色素上皮に対する作用を微小電極による網膜色素上皮細胞内電位記録を用いて解明した。網膜側重炭酸イオン濃度を25mEq/1から40mEq/1に増加させると定在電位は0.553mV減少した。これは色素上皮内細胞内電位記録から初期の基底膜の過分極とそれに続く先端膜の脱分極からなることが判明した。またこれにともない、ERG c波も減少したが、TEP c波、Slcw PIIIはいずれも増大した。また脈絡膜側の重炭酸イオンを増加させると定在電位は0.76mV増大した。網膜色素上内微小電極からの記録でこの現象は基底膜の脱分極によって起こっていることが判明した。またこの際ERG c波、TEP c波、Slow PIIIはいずれもが増大を示した。これらの結果から人間でメイロン応答として用いられている重炭酸ナトリウム液の静脈内投与による定在電位の低下は重炭酸イオンの網膜側の作用であり、初期の基底膜の過分極とそれに続く先端膜の脱分極からなることが示唆された。さらに本年度は人間でも観察されるfast oscillationの起源が基底膜の遅延性過分極であるとするネコの実験結果がいままで示されていたが、われわれは今回ニワトリ網膜ではこの基底膜の遅延性過分極が全く見られないことを示した。この結果はfast oscillationの起源に種差があることをしめすものでこれまでの定説を覆す新知見である。
マウスES細胞を用いたエピジェネティクスが関与する神経幹細胞系譜制御機構の解明

神経幹細胞からニューロンやアストロサイトなどへの分化は発生段階依存的に起こる。研究代表者は胎生中期神経幹細胞がアストロサイトへと分化しないのはアストロサイト特異的遺伝子(例えばGFAP)プロモーター中の転写因子STAT3結合配列がメチル化されているためであり、発生進行に伴いこれが脱メチル化を受けアストロサイト分化能を獲得することをこれまでに示している。ところが発生が進行し既に細胞内在性プログラムのスイッチが入ってしまった初代培養神経幹細胞のみを用いてはエピジェネティクスが関与する幹細胞分化を根本から理解することは困難である。そこで本研究ではこのプログラムを初期状態から経時的に追跡可能にするため、プログラムのスイッチが入っていないと考えられる全能性胚性幹細胞(ES細胞)を用いたモデル培養系を確立した。このシステムでは浮游培養期間の長さに対応して初代培養神経幹細胞で見られたのと同様な分化傾向、つまり浮游培養期間が短い場合にはニューロンへしか分化せず、その培養期間を十分に延長することでアストロサイトへも分化できるようになった。さらにアストロサイト特異的遺伝子の一つ、GFAP遺伝子プロモーター中のSTAT3結合配列のメチル化頻度を調べたところ、初代培養神経幹細胞の場合と同様にアストロサイトへの分化能獲得時期と一致して脱メチル化が生じることが分かった。次にこの系にレチノイン酸を添加したところ、通常はニューロンへの分化しか見られない短期間の浮游培養であってもアストロサイト誘導性サイトカインLIFに応答したアストロサイトへの分化能を獲得できることを見いだした。さらにこの際GFAP遺伝子プロモーターの脱メチル化も促進されることを確認した。この詳細なメカニズムは現在解析中である。そこで本研究ではこのプログラムを初期状態から経時的に追跡可能にするため、プログラムのスイッチが入っていないと考えられる全能性胚性幹細胞(ES細胞)を用いたモデル培養系の確立を目的の一つとした。ES細胞から神経系への分化は血清によって阻害されることが分かっていたため、血清非存在下にES細胞を浮游培養することで神経系細胞への分化を誘導した。その結果浮游培養期間に依存して初代培養神経幹細胞と同様に、ニューロンへとしか分化しない状態およびアストロサイト分化能を獲得する状態を再現できた。またそれと呼応したアストロサイト特異的遺伝子プロモーター中のSTAT3結合配列の脱メチル化も観察され、ES細胞を用いたモデル培養系の確立はなされたと考える(J.Neurochem.,2005)。ところで、このような基礎研究の臨床応用を考えた場合、ヒト細胞の生体内での挙動を観察することは必須である。研究代表者は米国ソーク研究所との共同研究により、マウス胎仔脳に移植されたヒトES細胞が機能的な神経系細胞に分化し、成熟した活動性ニューロンとしてマウス脳内に組み込まれることも明らかにした(Proc.Natl.Acad.Sci.USA,2005)。
グリア細胞における低レベル酸化的ストレス応答の分子機構解明

平成14年度は、低レベル酸化的ストレスによる細胞応答を分子レベルで明らかにするため、細胞内シグナル伝達経路の解明とプロテオーム解析の両面から解析した。1.若齢ラットのグリア細胞で認められた適応応答は、ataxia-telansiectasia mutated(ATM)及びDNA-依存性プロテインキナーゼ(DNAPK)の欠損あるいは変異マウスの細胞では認められないことから、この適応応答にはATM及びDNAPKが関与していることが示唆された。そこで、これらの基質であり細胞周期の制御やアポトーシスシグナルの要であるp53に着目し、低レベル酸化ストレスによるp53のリン酸化とそれに及ぼす加齢の影響について検討した。月齢の異なるラットからグリア細胞を培養し、0.1Gyあるいは5GyのX線を照射した後、経時的にタンパクを抽出し、抗phospho-p53抗体を用いたウェスタンブロットにより解析した。その結果、5GyのX線照射により、若齢ラット及び老齢ラットのグリア細胞でp53は速やかにリン酸化され、このリン酸化には加齢の影響はほとんど認められなかった。また、0.1Gy照射によってもp53はリン酸化されることが明らかになった。2.低レベル酸化ストレスによるタンパク発現の変化を調べるため、細胞から全タンパク質を抽出し二次元電気泳動によるプロテオーム解析を行った。一次元目は固定化pH勾配等電点電気泳動、二次元目はSDS-PAGEを行い、銀染色した後、画像解析ソフト(PDQuest)を用いてディファレンシャルディスプレーを行った。タンパクの同定は、CYPRO-Rubyにより蛍光染色した後、スポットカッターを用いてゲルを切り出し、トリプシン消化後MALDI-TOF質量分析装置を用いてペプチドマスフィンガープリンティングを行い、データベースと照合した。過酸化水素1μM処理により、若齢ラットの細胞で発現が変動するスポットを見いだした。このスポットの発現増加量及び時間経過は、老齢ラットの細胞では若齢ラットの細胞と異なっていた。平成13年度は、低レベル酸化的ストレスによる細胞応答に及ぼす加齢の影響に重点を置き、低濃度過酸化水素処理による適応応答に及ぼす加齢の影響及び細胞内グルタチオン濃度の変動に及ぼす加齢の影響について調べた。1.低レベルの酸化的ストレスに対する適応応答を調べるため、1μM過酸化水素を添加した後3時間後にX線を照射し、X線照射による細胞増殖阻害について、種々の月齢のラットグリア細胞を用いて検討した。1、4、9、24ヶ月齢のラットの細胞で検討したところ、1ヶ月齢のラットの細胞では1μM過酸化水素の処理により増殖阻害が抑制され、適応応答が認められたが、月齢が増加するとともに応答能は低下し、老齢ラットの細胞では適応応答は全く認められなかった。若齢の細胞では適応応答が認められるが、老齢の細胞では認められないという結果は、低線量放射線適応応答の結果と同じであった。以上より、低濃度過酸化水素処理及び低線量放射線照射などのような低レベル酸化的ストレスに対する細胞応答能は、細胞増殖における適応応答能を指標とした場合に、加齢により低下することが明らかになった。2.細胞内グルタチオン含量は、還元型グルタチオンを4%モノクロロ酢酸で抽出後、電気化学検出器を備えた高速液体クロマトグラフイーにより分析し、タンパク質あたりの含量として表した。その結果、1、4ヶ月齢の細胞では、1μM過酸化水素の処理直後はわずかに低下するが、その後回復し24時間後ではグルタチオンが増加する傾向にあることが明らかになった。しかし、9、18、24ヶ月齢のラットの細胞では、直後に低下しその後回復するのみで、24時間後に増加する傾向は見られなかった。以上より、グルタチオン含量の変動にも、細胞応答能の加齢による低下が認められることが明らかになった。

過酸化水素1μM処理により、若齢ラットの細胞で発現が変動するスポットを見いだした。このスポットの発現増加量及び時間経過は、老齢ラットの細胞では若齢ラットの細胞と異なっていた。
前立腺肥大症の病態を特定する症例および排尿生理異常の解析

uroflowmetryのQmaxとQaveはSPSSと有意の相関を示したが、IPSSとの相関はなかった。SPSSの方が尿流動態即ち他覚所見を反映することが確認された。SPSSもIPSSもA-Gノモグラム及びSchaeferノモグラムの閉塞パラメータと相関がなかった。またtotal prostate vokume及びadenoma volumeとも相関がなかった。しかし、A-Gノモグラムはtotal prostate volumeとSchaeferノモグラムはtotal prostate volumeと相関を示した。前立腺が肥大して下部尿路を閉塞することはA-Gノモグラム及びSchaeferノモグラムの閉塞パラメータと相関することでわかりやすいが、SPSSがuroflowmentaryとのみ相関があったにもかかわらず閉塞パラメータとの相関がなかったことから今後も検討が必要である。多マイクロチップトランスヂューサーカテーテルを用い詳細な尿流動態検査を施行した。前立腺肥大症の症状は、現在最も権威のあるAUA symptom7 index(IPSS)を使用し検索した。対象は、前立腺肥大症31(内2名は神経因性膀胱を合併)、ボランティア7名である。尿流動態検査のパラメータは、残尿量、最大膀胱容量時膀胱内圧、最大膀胱容量時膀胱頸部圧、最大膀胱容量時外括約筋部圧、撮尿時最大膀胱内圧、最大尿流率、膀胱頸部開大時膀胱内圧、排尿直前外括約圧低下量、膀胱頸部開大時間、排尿筋括約筋協調不全、排尿筋内括約筋協調不全、排尿筋過反射である。また年齢と前立腺容積についても検討した。結果は、排尿開始遅延(Retardation)と排尿筋括約筋協調不全p=0.0021(X^2)、残尿感と最大膀胱容量時膀胱頸部圧の低下p=0.0319(+)、排尿時間延長(Protraction)と最大膀胱容量時膀胱頸部圧の上昇p=0.0394(+)が相関した。症状と尿流動態検査所見の関係を言々する場合は膀胱頸部の所見を得る必要があることが結論づけられた。今年度はひきつづき多マイクロチップトランスデューサーカテーテルを用いた繊細な尿流動態検査成績の解析を行った。併せて前立腺肥大症に特異性のない国際前立腺症状スコア(IPSS)にかわる独自の症状スコアを作成すべく多数の文献検索、および自験例の検討を行ったところ以下の様な結果を得た。詳細な尿流動態検査の結果では、昨年度の報告の排尿筋内括約筋協調不全と遷延性排尿(P=0.0021)、そして最大膀胱容量時前立腺部尿道圧の低下と残尿感(P=0.0319)の有意な相関の他に最大膀胱容量時前立腺部尿道圧の上昇とぜん延性排尿(P=0.0394)の有意な相関、また尿道機能パラメータではないものの前立腺体積とぜん延性排尿(P=0.0322)および年齢と尿失禁(P=0.0400)の有意な相関を認めた。文献上最も新しい症状スコアとしてオランダよりDANISHPSS-1が出されている。最も権威のあるIPSSが前立腺肥大症に特異的なものでないとの批判と考えられる。そこでIPSSの項目に追加と削除を行い新しいPSSを作成した。改変の骨子は、尿道機能と前立腺体積および年齢と関連のある症状を入れることと同義に近い症状を削除することである。新しいPSSは10項目すなわち、1.遷延性(開始遅)排尿、2.尿勢低下、3.いきみ(開始時、途中)、4.排尿時間延長、5.残尿感、6.終末時滴下、7.昼間頻尿、8.尿意切迫、9.切迫性尿失禁、10.夜間頻尿よりなる。東埼玉地区の多施設でIPSSとの比較検討を開始したところである。uroflowmetryのQmaxとQaveはSPSSと有意な相関を示したが、IPSSとの相関はなっかた。SPSSもIPSSもA-Gノモグラム及びSchaeferノモグラムの閉塞パラメータと相関がなっかた。またtotal prostate volume及びadenoma volumeとも相関がなっかた。前立腺が肥大して下部尿路を閉塞することはA-Gノモグラム及びSchaeferノモグラムの閉塞パラメータと相関することでわかりやすいが、SPSSがuroflowmetryとのみ相関があったにもかかわらず閉塞パラメータとの相関がなかったことから今後も検討が必要である。
高地集団の循環動態における生理的多型―チベット族・アンデス族と日本人の比較―

高地に進出した人類は、生体内の酸素レベルを維持するため独自に循環機能を適応させた。しかし、高地適応した集団においても、生理的特性に個人差があるのか、またあるとすればその要因はなにかという議論は少ない。そこで実際の高地集団を調査したところ、アンデス族・チベット族のどちらも生理的に多様であり、適応の度合いには個人差が見られた。その要因として遺伝や生活環境による影響が考えられた。高地に進出した現生人類では、生体内の酸素レベルを維持するため独自に循環機能を適応させた集団がいる。中でも組織レベルでの遺伝的適応をしたチベット族、換気亢進等の生理的適応をしたアンデス族らが代表的である。一方、集団内でも種々の環境に対する生理反応がまとまりを示す個体群(生理的多型)が存在するが、高地集団にも生理的多型が存在するかは不明である。そこで本研究は高地のチベット族・アンデス族と低圧環境下の日本人の循環動態に注目した。高地集団の中にも適応的でない個体群、逆に日本人でも高地に強い個体群がいると考えられ、両者は遺伝要因を含む共通基盤を持つ可能性がある。以上から、チベット族・アンデス族と日本人の循環動態における生理的多型とその要因を現地調査と生理実験から明らかにすることを目的とし、研究を進めてきた。初年度ではアンデス族の生理データを取得するため、ボリビアのサン・アンドレアス大学を訪問し、現地の研究者、協力者と研究打ち合わせ及び倫理面での配慮や必要な手続きの打ち合わせを行った。また日本から持ち込む測定機材の動作確認を行い、現地住民及び我々の測定結果は概ね良好な結果であった。個体数は少ないがアンデス族の血中酸素飽和度を測定したところ、ヘモグロビンを増加させることで高地適応しているとされる割には低値であった。各機関との打ち合わせを終え、来年度からの実験計画を関係機関の倫理委員会に申請し、本調査の準備を進めている。ボリビアの共同研究機関と調整を続けつつ、本調査に向けて研究を進めている。その中で、アンデス族は換気亢進やヘモグロビン濃度の増加によって適応したとされる。しかし、そのような高地適応をした集団においても、生理的特性に個人差があるのか、またあるとすればその要因はなんなのか等の議論は十分ではなかった。それらを明らかにするため、ボリビア共和国のラパス(標高約4000m)において調査を実施した。2016年11月から12月にかけて、ボリビア共和国で調査を実施した。予定通り若年成人男女約100名の生理データを取得した。測定項目は形態測定に加えて、血中酸素飽和度を、ヘモグロビン濃度、血圧、心拍数等であった。現地スタッフの協力により、スペイン語による研究説明、同意取得等を行い、特に問題なく調査を終えた。データを解析したところ、ボリビアの男女ともにBMIが高く、日本人と比べてやや肥満傾向にあった。また酸素飽和度は先行研究よりもやや低値であった。一方で、血圧や心拍数などは低地集団と同等であった。ヘモグロビン濃度は男女差があり、ボリビア人女性はボリビア人男性に比べて低値であった。低地集団においてもヘモグロビンは女性で低いため、その男女差は長期的に高地で生活していても喪失されないと考えられた。本研究の大きな目的である、高地集団の生理的多型については今後検討しなければならないが、ヘモグロビン濃度だけでもかなりのバラツキがあり、長期的に高地で生活しているボリビア人においても適応に個人差があると考えられた。遺伝的解析を含む、それらの決定要因を今後明らかにしていく予定である。予定通り、ボリビアでの調査を終えてデータを解析中である。データの欠損もほぼなかったため、統計的にも十分なサンプル数を保持して解析に取り組んでいる。ただし、当初予定より遺伝的解析がやや遅れている。高地に進出・定住した現生人類では、生体内の酸素レベルを維持するため独自に循環機能を適応させた。中でも遺伝的適応によりヘモグロビン増加を抑制するとされるチベット族、換気亢進等の生理的適応をしたアンデス族らが代表的である。そのような高地適応をした集団においても、生理的特性に個人差があるのか、またあるとすればその要因はなんなのか等の議論は十分ではなかった。そこで本研究では、高地集団にも生理的多様性の有無とその要因を明らかにするために、ボリビア共和国のアンデス族とネパールのチベット族において調査を実施した。ボリビアにおいて、若年成人男女約100名の生理データを取得した。ヘモグロビンは男性が女性よりも高かった。さらにSpO2と諸生理値との関連を検討したところ、男性ではSpO2と心拍数に負の相関、拡張期血圧に負の相関が見られた。一方で女性では、SpO2と手指温度に正の相関、拡張期血圧と負の相関傾向が見られた。これは末梢の循環が良いとSpO2が高値であると考えられた。しかし、男性でのみSpO2と心拍数に関連が見られたことは、男女間で高地適応の様態が異なる可能性を示唆する。さらにネパールのチベット族においても調査を実施したところ、やはりチベット族においても生理値には多様性があり、ヘモグロビンが高値を示すものもいた。以上の結果から、高地集団にも生理的多様性があり、適応的でない者も存在すると考えられた。

その多様性には遺伝要因も関与していることが考えられるため、これまでに報告のない新規の遺伝子多型も含めて、全ゲノム領域の解析を実施していく。高地に進出した人類は、生体内の酸素レベルを維持するため独自に循環機能を適応させた。しかし、高地適応した集団においても、生理的特性に個人差があるのか、またあるとすればその要因はなにかという議論は少ない。そこで実際の高地集団を調査したところ、アンデス族・チベット族のどちらも生理的に多様であり、適応の度合いには個人差が見られた。その要因として遺伝や生活環境による影響が考えられた。倫理委員会にすでに申請済みであり、現地語と日本語を話すことができる研究協力者を調整中である。生理データについて、予想よりも大きなバラツキが見られたため、その要因を探っていく必要がある。生活習慣や運動習慣等はある程度均一であったため、遺伝的背景が関与している可能性が考えられる。そのため高地適応と関連が指摘されているEPAS1やEGLIN1の遺伝的解析を実施し、高地適応と生理的多型の関連をより詳細に検討する。生理人類学共同研究者とボリビア以外の高地に調査に行く予定が、調整が難航し行けなかった。遺伝的解析が遅れていることと、チベット地域への調査が延期されたことによる。本調査に向けての機材等の準備を進め、研究協力者の旅費等も含めて執行する。遺伝子解析関連の試薬、およびチベット地域調査の旅費等に使用する。
スレーター・モットクロスオーバーで揺らぐ電荷・スピン・軌道の協調現象

高温超伝導などの多くのおもしろい物理現象では、3d軌道の電子が主役となっている。この舞台では、電子間の強いクーロン相互作用がおもしろさの原動力で、電荷と共にスピンの自由度が物性を左右する。一方、近年、5d軌道の電子が主役となる物質群が大きく注目されている。5d軌道では、電子間のクーロン相互作用とスピン軌道相互作用が競合し、電荷・スピン・軌道自由度が多彩な物理現象を織りなす。本研究では、新しい数値計算手法を開発することで、イリジウム酸化物などの5d電子の物性を解明する。また電気・磁気・光学応答を明らかにすることで、工学的な応用可能性を広げ、新しいエンジニアリングの基礎を築くことを目標とする。
地域生活する男女の壮年期中途身体障害者の生活適応モデルの構築

本研究の目的は、壮年期(4064歳)に脳卒中等を発症し中途で身体障害者となった地域生活している男女を対象にインタビュー調査を行い、彼らの生きた経験を明らかにすることである。本研究は、湘南医療大学倫理審査委員会による審査を受け承認を得ている(平成29年10月11日受付番号24)。2017年度は壮年期に脳卒中を発症し、すでに病院等から退院し地域生活を送っている男女を対象にインタビュー調査を実施した。応募は、主に関東と関西圏の脳卒中当事者のグループの代表に文書で依頼し、参加者には研究の概要を説明し同意を得た上でインタビューを実施し、ICレコーダーに録音した。その結果、研究インタビューへの参加者は男性15名(発症からの期間21106ヶ月)、女性13名(発症からの期間13192ヶ)であった。インタビュー時間は1人平均1212分であった。就労状況は男性は、自営2名、一般企業障害者雇用7名、一般企業正規雇用1名、休職中1名、無職3名であり、女性は、自営1名、現職パート1名、休職中2名、無職9名(主婦を含む)であった。2018年は主にインタビュー内容の分析を行った。その結果、大テーマとして「仕事に関すること」「リハビリテーション格差」「伝承:経験を伝える(家族に・当事者に・支援者に)」「探求:生き方を求める、障害のある自分を生きていく」「混沌:閉じこもる」「回復:「普通」に戻る、当事者の求める回復」の6つが得られた。今回は特に「回復」に焦点を当てて分析した。その結果、当事者が求める回復として「Normalへの希求」「Enableの喜び」「Ordinaryな存在」「Daily Lifeの継続」「Idealを抱く」「Sense of Selfの継続と変化」「Common Senseとのズレ」「Common Peopleとの差異」の8つの概念が見出された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度には壮年期に脳卒中となった対象者へのインタビュー調査を行った。研究者の想定よりも豊富で長時間に及んで情報提供をして下さる方が多かったため、当初予定(男女それぞれ20名ずつ)よりも少ない人数(男性16名女性14名)で調査を終了した。現在は、インタビュー内容を逐語化し分析を進めている段階である。今後、分析を進めていき、不足するデータがあれば再調査する予定である。就労に関する内容を期待していたが、想定よりも多くのことを聞くことができなかった。特に女性は仕事に関わっていない人が圧倒的に多かった。分析の前段階での印象としては、仕事ができることそのものよりも、人との関わりや、ありのままの自分でいられる場を求めている人が多いように思われた。特に、注目されるのが脳卒中者同士で集まるピアカウンセリングの場であった。また、ほとんどの研究参加者が、脳卒中に関わる情報をスマートフォンのインターネットで収集していた。中には入院中から情報を検索している人もいた。その中で最も参考にされていたのは、脳卒中経験者のブログであった。そこで最新の治療方法を探し出したり、同じ脳卒中者同士連絡を取り合っていた。回復期リハビリテーション病棟退院後に、専門的なリハビリテーションを受療する機会がなくなることに不満を述べる人も多くいた。多くの参加者たちが、自分たちの努力で治療の場を探しだしたり、自分たちで工夫して生活し、機能的にも能力的にも驚くほどの回復を見せていた。当初予定していた対象者の人数は男女それぞれ20名としていたが、現状は男性16名、女性14名である。しかし、協力的な研究参加者が多く、予定よりも長時間で豊富な内容のインタビューがおこなえたため、分析にもデータは十分であると考える。現在、すでに男女のインタビュー内容の分析は進めている段階である。今後、さらに分析をすすめ、不足することがあれば再度インタビュー調査を行う予定ではあるが、おおむね当初の予定通り進んでいる状況である。その結果、大テーマとして「仕事に関すること」「リハビリテーション格差」「伝承:経験を伝える(家族に・当事者に・支援者に)」「探求:生き方を求める、障害のある自分を生きていく」

「混沌:閉じこもる」「回復:「普通」に戻る、当事者の求める回復」の6つが得られた。今回は特に「回復」に焦点を当てて分析した。その結果、当事者が求める回復として「Normalへの希求」「Enableの喜び」「Ordinaryな存在」「Daily Lifeの継続」「Idealを抱く」「Sense of Selfの継続と変化」「Common Senseとのズレ」「Common Peopleとの差異」の8つの概念が見出された。今後は研究計画の予定通り、インタビュー内容の分析を進めていく予定である。必要に応じて、不足するデータは再収集する。詳細は以下のとおりである。46月【研究1.地域生活する男性の壮年期中と身体障害者の生活適応モデルの構築】データは壮年期に脳卒中を発症し身体障害者となった地域生活している男性中途身体障害者(16名分)のインタビューを逐語化したもので、修正版グラウンデッドセオリーアプローチを用いて質的に分析する。68月【研究2.地域生活する女性の壮年期中と身体障害者の生活適応モデルの構築】データは壮年期に脳卒中を発症し身体障害者となった地域生活している女性中途身体障害者(14名分)のインタビューを逐語化したもので、修正版グラウンデッドセオリーアプローチを用いて質的に分析する。912月【研究1.地域生活する男女の壮年期中と身体障害者の生活適応モデルの統合】データは研究1,2で参加した地域生活している壮年期中途身体障害者(30名)のインタビューを逐語化したものを用い、修正版グラウンデッドセオリーアプローチを用いて質的に分析する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。