hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
欧州金融危機と技術革新：欧州企業のパネルデータによる実証研究

欧州金融危機の原因として、生産性格差に着目した実証研究を行った。生産性に対する自国の研究開発と国際的な研究開発のスピルオーバー効果を計測した。研究開発投資集約的な国々のR&D投資が他国のR&D投資を喚起して世界全体の生産に与える効果(marginal social return)が、自国のみの生産に与える効果(marginal private return)よりも大きいことがわかった。両者の乖離がEU新興国の経済成長を抑制している可能性が示唆された。また、経済成長と政府債務の間の関係についてもpanel VARの手法によって実証分析したが、経済成長から政府債務への因果性が観察された。本研究の目的は、欧州金融危機の発生メカニズムを実物的な側面から解明することにある。欧州金融危機の根源的要因として北ヨーロッパと南ヨーロッパの企業の技術革新行動の違いに着目する。技術革新活動が南ヨーロッパの企業において相対的に抑制的であれば、それは両者の間に生産性格差をもたらし、一国の財政構造ひいては政府債務水準にも影響を及ぼすことになる。本研究では、欧州企業のミクロデータを用いて、この仮説に実証的な検討を加える。平成25年度には、技術革新行動のうち研究開発(R&D)投資行動に着目し、R&D投資行動を実証分析する際に依拠する理論モデルを企業の動学的な最適化行動という視点から構築した。理論分析を行う際にR&D投資に影響を及ぼす税制度や特許制度について十分なサーベイを行った。理論モデルの構築と平行して、企業のR&D投資行動を実証分析するために用いるデータの整備を行った。まず、予備的な分析として、欧州諸国をクロスセクションの単位ととらえマクロ時系列データから構築されるパネルデータを用いて、各国の総要素生産性(TFP)を計算し、R&D投資、政府債務との関係について簡単な実証的な分析を行った。この国別パネル分析の結果は、今年度に行われる企業パネルデータを用いたR&D投資と生産性の関係に関する分析と併せて、企業の技術革新行動が政府債務に及ぼす影響を定量的に評価するために使用される。データ整備の第2の作業は、欧州企業の財務データを提供しているビューローバンダイク社から包括的なデータベースであるAmadeus(アマデウス)を購入してデータ整備を行ったことである。このデータベースから分析に必要な欧州企業の財務データを抽出して、推定に用いるデータベースを構築した。各国間で整合的な形で貸借対照表、損益計算書の諸項目を抽出し、R&D投資行動、生産性分析に必要なデータを整備した。欧州金融危機の根源的要因として北ヨーロッパと南ヨーロッパの企業の技術革新活動の違いに着目する。技術革新活動が南ヨーロッパ企業において相対的に抑制的であれば、それは両者の間に生産性格差をもたらし、一国の財政構造ひいては政府債務水準にも影響を及ぼすことになる。本研究では、欧州企業のミクロデータ及び国際産業連関表を用いて、この仮説に実証的な検討を加える。平成26年度は、一国の技術革新行動が他国の間にどのように波及するのか国際産業連関表を用いて分析を行った。前年度には、欧州諸国をクロスセクションの単位としてとらえマクロ時系列データから各国の総要素生産性(TFP)系列を作成しており、そのデータと国際産業連関表に基づく国際間の機械貿易を関連させることにより、国際間の機械貿易によってTFPがどのような影響を受けるのか実証分析を行った。その結果、北ヨーロッパ諸国に比べると南ヨーロッパ諸国ほどTFP水準が低いものの、機械貿易が活発であればあるほど、機械の輸入国におけるTFPが上昇することがわかった。また、ビューローバンダイク社から購入した欧州企業の財務データベースから企業ごとに研究開発(R&D)投資の大きさ、TFP成長率を計算し、国別、産業別に記述統計に基づいてその特徴を明らかにした。その結果、マクロ時系列データから国別に計算したTFP成長率と企業ベースで計算したTFP成長率を国ごとに集計した値が整合的であり、概して北ヨーロッパにある企業の方がR&D投資が活発であり、TFP成長率が高いことがわかった。本年度はこれまでに行ってきた研究成果を2つの論文に纏め、関連した国際コンファランスをイタリアにおいて開催し、欧州の研究者と意見交換を行った。具体的な内容は以下の通り。3.欧州におけるR&D,生産性と技術革新に関するシンポジウムを2016年11月20日にローマで開催した。上記のわれわれのR&Dスピルオーバーに関する研究論文もそこで報告され、欧州の研究者と意見交換を行った。特に、欧州金融危機の根源的要因として北ヨーロッパと南ヨーロッパの企業の技術革新行動の違いを明らかにして、国を超えた技術のスピルオーバーが各国の生産性に与える効果についても分析を加える。

これまでに欧州企業のR&D投資行動、総要素生産性(TFP)に関して企業のパネルデータに基づいて国別、産業別にその特徴を明らかにしてきた。また、国際産業連関表を用いて技術のスピルオーバーとTFP成長率の関係についても分析を加えてきた。最終年度(平成27年度)にはこれまでの実証分析の結果を総合することによって当初の研究目的が達成される。まず、国際産業連関表に基づく欧州各国間の技術スピルオーバー、TFPと政府債務の関係について実証分析を深める。そのことにより、北ヨーロッパと南ヨーロッパの生産性格差と政府債務の関連を定量的に分析することが可能となる。また、欧州企業のパネルデータに基づいたR&D投資行動、TFPについて、それぞれの決定要因も効果を計測することにより、政策的にどのような要因を変化させることによりR&D投資が活発化されて生産性水準の向上につながるのか、定量的な評価が可能となる。27年度が最終年度であるため、記入しない。応用計量経済学すでに実施してきた欧州企業のR&D投資行動、総要素生産性(TFP)に関する実証分析、国際産業連関表に基づく欧州各国間の技術スピルオーバー、TFPの関係についての実証分析に政府債務の視点を導入することにより、北ヨーロッパと南ヨーロッパに所在する企業の生産性格差と政府債務の関連を包括的に分析することができる。この分析により欧州金融危機が生産性の格差という実物的な要因によってどの程度説明できるのかというわれわれの当初の目的に対して定量的な評価が可能となる。具体的には以下の研究計画を考えている。欧州企業のR&D投資についてパネルデータを用いた実証分析、および研究開発投資と生産性の関係に関する研究をさらに深めることにより、R&D投資を規定する要因が変化した場合に、それが生産性にどのような影響を及ぼすのか定量的分析を行う。また、シミュレーションの手法を用いて、国際産業連関表を用いた技術の国際間のスピルオーバーに関する研究を発展させることにより、国際的な波及効果を定量的に計測する。南ヨーロッパ諸国の生産性を高めて、政府債務を減少させるためには、R&D投資に関するどのような政策が効果を持つのか、定量的な評価を行う。これら一連の作業は、本研究プロジェクトにおける重要な部分でもあり、海外共同研究者(エルマー・シュタルケン;グローニンゲン大学(オランダ)、ヤンP.A.M.ヤコブス;グローニンゲン大学(オランダ))とも連絡を密に取り合いながら共同で進めていく。平成27年度は本プロジェクトの最終年度にあたることから、われわれがこれまでに得た研究知見を報告する研究集会をイタリアのローマで11月に開催する予定である。研究集会ではわれわれの研究成果の報告と討議に加えて、研究開発投資、生産性、政府債務に関する欧州の研究者による論文報告も計画しており、本科研プロジェクトを総括する場としたい。昨年度の当初に提出した研究実施計画が予定通り進捗した。研究実施計画では3つの研究作業に着手することが述べられた。
「自然」概念の文化依存性を比較研究して科学教育改革への指針を探る

本研究は「理科教育改革」の指針として、理科の授業者がメタ言語に習熟することの重要性に光を当て、加えてメタ言語習熟のための戦略を具体的に提示した。この重要性と戦略は、"Any Language Can Be the Medium of Instruction of SchoolScience, But..."と題して今夏SENSE Publisherより出版予定である(5.主な発表論文等〔図書〕の(1))。メタ言語とは言語について語る言葉であり、これは同時に世界観について語る言葉でもある。本研究の成果の中心は、メタ言語能力を教師が獲得することの重要性に光を当て、具体的に能力獲得の手順を示したところにある。CSSEのチェアパーソンとして、当該リストサーブの維持管理に努めた。この作業により、本研究課題に関連する資料収集に対する見通しが大変良くなった。なお、実際面からのアプローチである『科学と教育のはざまで』(東洋館)を出版した。(小川)フィリピン及びケニアにおいて,教科書・シラバス等の資料収集を行うと共に学校や教員研修機関を訪問し,科学教育における自然観に関する調査を行った。また、本研究に関連して、セントジェローム学園(フィリピン)から研究協力に対する感謝状(2005年9月20日)が送られた。感謝状の内容は以下の通り:マニラ郊外にあるセントジェローム学園が,教育の質的向上を目指して取り組んでいる研究実践に対し,隅田が日本の科学教育経験を紹介しながら,第二言語で西洋科学を学ぶことに伴う問題点や解決策に対する具体的で実践的なビジョンを提供したことを評価したもの。(隅田)前年度に引き続き、カルチュラル・スタディに興味を持つ科学教育研究者の世界的ネットワークの維持に努めた。今年度は、台湾の国立高雄師範大学及び国立屏東教育大学を訪問し、研究者・大学院生・小中の現職教員との研究討議・資料収集を行った。また、カナダを代表する科学教育研究者の一人である、Glen AIKENHEAD教授との共著で"Indigenous Knowledge and Science Revisited"と題する論文を"Cultural Studies of Science Education"誌に掲載した。(小川)昨年度の成果を受けて、特に今年度は、新設の東アジア科学教育学会の組織を利用し、カルチュラル・スタディに興味を持つ科学教育研究者のネットワークの発展に努力した。(小川)昨年に続き、フィリピンの学校や教員研修機関との関係を深めた。加えて、日本小学校理科教科書をデータ化し,疑問文の特徴を分析した。その結果、日本の理科授業に埋め込まれている行動規範や授業内容が明らかになりつつある。(隅田)全4年計画の最終年度である今年度は、研究の総まとめを主たる目標に設定した。19年度までに得られた成果から、我が国の理科教育改革の指針は「メタ言語」の開発にあるとの見通しを得た。メタ言語とは世界観について語る言語のことをいい、この定義は、「世界観は使用言語に固有のものとして畳み込まれている」という言語観を受け入れれば、タルスキーによる本来の定義と矛盾しない。メタ言語は、西欧語“nature"と日本語「自然」の間に横たわる通約不可能性について語る機能を持つのである。その機能を生かした理科授業を小学校理科において試み、それをトルコのクシャダシで開催されたIOSTE XIIIにおいて発表した。この試みは、学校教科としての「科学(日本では理科)」の教授言語の問題をも解決する可能性を持っている。すなわち、メタ言語使用に習熟した理科教師とは、科学的世界観を我が国の伝統的自然観との対比において語る能力を得ている理科教師を意味するから、非西欧言語を理科の教授言語として使用しても、児童生徒に概念上の混乱を来たす事がない。
補体因子と腎疾患の関連解析

in vitroのDiacylglycerol Kinase Epsilon(DGKE)のリコンビナント野生型タンパク質の発現ベクターの作成は概ね計画通り進行していた。並行して、DGKEの非典型溶血性尿毒症症候群(aHUS)関連遺伝子変異タンパク質(R63P、R273Pの点変異)の発現ベクターは数種類作成した。現在、purityの確認を行っているところであり、終了次第、リコンビナントタンパク質の機能解析を行っていく。in vivoの実験は、in vitroの結果により多少の変更を必要とするため、現在の動物実験施設では、in vivoの実験は行っていない。以前に所属した、Wenchao Song研究室で作製した、FH遺伝子変異マウス(FH W1206R)を用いる実験に関して、FHホモ遺伝子変異(FHR/R)マウスは、約半数が20週齢までに死亡し、TMAの3主徴を有し、腎組織もTMAに矛盾しない表現型を有し、抗生剤(バンコマイシン、アンピシリン、メトロニダゾール、ネオマイシン)を投与する、preliminaryな、解析をWenchao Song研究室に依頼している。5、10、15、20週齢のFHホモ遺伝子変異(FHR/R)マウスの、血算(白血球数、ヘモグロビン値、血小板数)、腎機能(クレアチニン、尿素窒素)、主要臓器(脳、心臓、肺、肝臓、脾臓、腸、眼)の病理組織解析を行い、抗生剤投与マウスでは、腎機能障害が改善傾向にある結果は得ている。
糖鎖リモデリングを利用した腎癌治療の基礎的研究

【目的】現在まで腎癌ではganglioside GM3より長鎖ガングリオシド(GalNac disialyl Lc4.,monosialyl galactosylgloboside)の発現が多く認められる症例では予後が悪いことを報告してきた。本研究では長鎖ガングリオシドを発現するヒト腎細胞癌TOS-1を用いて、GM3合成酵素の遺伝子導入、あるいはsiRNAによるGM2合成酵素の発現阻害による糖鎖のリモデリング、および運動能に及ぼす影響を検討した。【方法】当科で樹立したTOS-1に対し、GM3合成酵素遺伝子を遺伝子導入、糖鎖リモデリングを試みた。フローサイトメトリー、レーザー顕微鏡にて糖鎖抗原の発現様式の変化を検討。Transwell Chamberを用いて、運動能の変化を検討した。同様にヒト腎細胞癌TOS-1を用い、ganglioside GM2の発現を糖転移酵素β1,4 GalNAc transferaseをsiRNAでノックダウンすることで制御することを試みた。RT-PCRで糖転移酵素を定量するとともに、フローサイトメトリー、レーザー顕微鏡にてGM2の発現を調べ、浸潤能および運動能に及ぼす影響を検討した。siRNAによりGM2の発現は著明に抑制され、GM2がノックダウンされたTOS-1細胞は、コントロールに比して明らかな浸潤能運動能の低下を認めた。【結論】細胞膜に高発現したGM3はCD9との共存在下で運動能抑制を引き起こしている可能性が示唆された。siRNAによるGM2遺伝子発現の制御は、腎癌における糖鎖リモデリングの有力な手段になりうると示唆された。【結果】遺伝子導入にてGM3高発現クローン300No7を樹立した。300No7はMock TOS-1に比して増殖能が低く、GalNac disialyl Lc4の発現も減少していた。GM3は細胞表面にclusterを形成して存在し、300No7の運動能は明らかにMock TOS-1より低下していた。また、どちらの細胞もCD9を強発現していた。平成14年度A;ヒト腎癌細胞に対する遺伝子導入、RNAi法による糖鎖リモデリングの試み1.ヒト腎癌由来細胞(TOS-1)に対してGM3合成酵素遺伝子導入を行ったところ、GM3発現過剰細胞株が得られた、それらの細胞ではコントロールMock細胞と比べ、増殖能に変化は認められなかったが、浸潤アッセイにて浸潤能が低下すことが判明した。また、過剰発現のGM3は細胞表面にパッチ状に発現することが確認され,マイクロドメインとして発現していることが示唆された。GM3より長鎖の糖鎖抗原の発現の変化は認められなかった。2.ヒト腎癌由来細胞(TOS-1)に対して、GM3→GM2の合成を阻害し結果的にGM3過剰発現させる目的で、GM2合成酵素2本鎖RNA導入によるRNA i(RNA interference)を試みた、その結果TOS-1細胞のGM3発現量は増加、浸潤能が低下することが認められた。この方法では、一過性ではあるが、確実にTOS-1細胞のGM3発現量を増加できることが判明した。また、1と同様、形態学的にGM3はマイクロドメイン構造の中に発現していることが示唆された。B;ヒト腎がん細胞マイクロドメインに及ぼすSialyl-Sphingosineの効果3.ヒト腎癌由来細胞(ACHN)に対して、マイクロドメインの構造改変因子であるS-Sph(sialyl sphingosine)を用いて、処理したところ、毒性のない濃度でACHN細胞の浸潤抑制が、認められた。しかし糖鎖(グロボシド、Lac Cer, GM1)に対する接着能はS-Sphにて抑制されなかった。また、ACHNマウス腎癌肺転移モデルでは、S-Sph処理による、明らかな肺転移抑制作用が認められた。平成15年度A;ヒト腎癌細胞に対する遺伝子導入、RNAi法による糖鎖リモデリングの試み1.ヒト腎癌

由来細胞(TOS-1)に対して、GM3→GM2の合成を阻害し結果的にGM3過剰発現させる目的で、GM2合成酵素:2本鎖RNA導入によるRNAi(RNAinterference)を試みた、その結果TOS-1細胞のGM3発現量は増加、浸潤能が低下することが認められた。この方法では、一過性ではあるが、確実にTOS-1細胞のGM3発現量を増加できることが判明した。形態学的にGM3はマイクロ・ドメイン構造の中に発現していることが示唆された。さらに、本年度はこのiRNA transfection法によって、TLC(thin layer chromatography),TLC imunostainingにおいても、明らかにGM3分子の増加、GM2分子の発現低下を確認できた。また、このTOS-1細胞にはCD9分子が高度に発現しており、これはiRNA transfectionで影響を受けないことを確認した。また、他のラクトシル系の機能糖鎖分子の発現も影響を受けないことを確認している。2.以上のiRNAtransfection細胞を用いてin Vivoモデルを行ったが、TOS-1自体の継代と伴う可移植性に問題が認められ、他の細胞株に関する検討をH16年度に行う予定である。B;ヒトがん細胞マイクロドメインに及ぼすSialyl-Sphingosineの効果1.ヒト腎癌由来細胞(ACHN)に対して、マイクロドメインの構造改変因子であるS-Sph(sialyl sphingosine)を用いて、処理したところ、毒性のない濃度でACHN細胞の浸潤抑制が、認められた。しかし糖鎖(グロボシド、Lac Cer, GM1)に対する接着能はS-Sphにて抑制されなかった。また、ACHNマウス腎癌肺転移モデルでは、S-Sph処理による、明らかな肺転移抑制作用が認められた。以上に関し糖鎖発現に与えるS-Sphの影響を検討したが、再現性が得られず、S-Sphno糖鎖発現への影響が疑問視された。A:ヒト腎癌細胞に対する糖鎖リモデリング方法の確立;昨年度まで、ヒト腎癌細胞Tos-1に関して、GM3合成酵素の過剰発現モデルの作成、SiRNA法によるGM2合成酵素のノックダウンモデルの作成に成功して来たことを報告してきた。本年は同様の機能性糖鎖を発現している他の腎癌細胞でも同様の効果が得られるかを検討するため、さらにマウスモデルの作成を検討するため、GM3糖鎖抗原の発現量の少ない腎癌細胞株SMKT-R-3に関し、GM2合成酵素遺伝子ノックダウンによる糖鎖リモデリングを検討による糖鎖抗原解析を行った。その結果、SMKT-R-3はTOS-1と同様GM2を多く発現しており、SiRNA法によるGM2合成酵素のノックダウンにより、GM2の発現の減少とGM3発現の増強が認められ、GM2を多く発現している腎癌細胞に関しては、SiRNA法による糖鎖リモデリングが可能であることが示唆された。B:マウス人腎癌モデルでの糖鎖リモデリングによる治療効果の検討
神経系による生理的骨代謝調整系の解明および喫煙(ニコチン)が骨代謝に与える影響

副交感神経によるα7ニコチン性アセチルコリンレセプター(α7nAchR)を介した骨調節機構の解明を行った。α7nAchRは、副交感神経系を介しマクロファージからのTNFαを抑制し、骨芽細胞でのOPG, RANKLを制御することで破骨細胞の活性を正に制御し骨量低下に導く調節系に関わること、また、ニコチンはこの系を活性化することが示された。今回の解析により、副交感神経系による骨恒常性制御のメカニズムと、喫煙による作用物質であるニコチンが骨に及ぼす作用機序を新たに明らかにすることができた。本研究では、ニコチンが骨に及ぼす影響の作用機序を明らかにし、体系的に解明することを目的とした。研究方法は、まず骨形成に対するニコチンの影響をマウス大腿骨骨折モデル、異所性骨化モデルを作成しsoftx-rayにて評価し検討した。次に、骨質に対するニコチンの影響を検討するため、マウス大腿骨をニコチンを添加しorgan cultureを行い、骨質劣化マーカーとされるAGEsの一つであるpentosidine量を計測した。次に、α7nAchRノックアウト(α7KO)マウスの骨形態計測(骨密度測定(DEXA法)、骨形成速度測定(calcein double labelling法)、Toluidin Blue染色、TRAP陽性細胞(破骨細胞)数の測定)を行った。結果は、骨形成に対するニコチンの影響は両群とも仮骨形成を含む骨癒合形態、骨癒合期間において両群間に差は見られなかった。α7KOマウスでの同様であった。骨質に対するニコチンの影響の検討では、pentosidine量はニコチンを添加することで有意に増加した(p<0.05; p=0.02)。α7KOマウスの検討では、WTマウスに比べ骨密度は、有意に高く(p<0.001;p=5.6x10-6)、組織上の破骨細胞数は有意に少なかった(p<0.05; p=0.035)。骨形成速度、軟骨形成の組織学的検討では、両者に差がなかった。ニコチンの作用によりマウス骨組織にAGEsの蓄積が有意にみられたことからニコチンが骨質を低下させるという新たな知見が得られた。骨密度の検討からα7nAchRが骨代謝に大きく関わることが明らかとなった。当初計画していた実験計画の順番を入れ替えた(平成27年度にする予定であったことを平成28年度に回し、平成28年度のものを平成27年度に行った)が、概ね予定通りに実験が進んだ。昨年末から開始している破骨細胞培養も順調である。喫煙者は骨折リスクや術後の偽関節率が高くなることが知られている。加齢に伴う骨の脆弱化、骨折治癒遷延は喫煙によりさらに悪化するため、喫煙による骨への影響における作用機序の解明は重要な事項である。しかし、ニコチンが生体に及ぼす影響に関する臨床報告は数多くあるものの、基礎研究分野での報告は乏しいのが現状である。また、ニコチンの骨・軟骨に対する影響の主因はニコチンの血管収縮作用による局所的な循環障害であるとされてきた。しかし、我々は、これまで行ってきた研究結果よりニコチンが骨組織を形成している骨芽細胞、軟骨細胞、破骨細胞に対して直接かつ特異的に作用することで骨代謝に影響を及ぼしていると考え、研究を進めた。次に、骨質に対するニコチンの影響を検討するため、マウス大腿骨をニコチン添加しorgan cultureを行い、骨質劣化マーカーとされるAGEsの一つであるpentosidine量を計測した。その結果、ニコチンの作用によりマウス骨組織にAGEsの蓄積が有意にみられたことからニコチンが骨質を低下させるという新たな知見が得られた。H28年度は、マウス大腿骨骨髄由来の破骨細胞培養を行い、ニコチン、アセチルコリンに対する破骨細胞の反応性を細胞数、Realtime PCRにより破骨細胞活性の指標となる転写因子であるCtsk、Nfatc1の発現を検討した。また、破骨細胞を制御しているOPGをWTマウスとα7KOマウスで検討するためELISA法によりそれぞれの血清OPGを測定した。さらにOPGの値の変化が、ニコチン投与、迷走神経切断、WTマウスとα7KOマウス間での骨髄移植によりどのように生じるかを検討した。結果、骨質に対するニコチンの影響の検討では、pentosidine量はニコチンを添加することで有意に増加した。α7KOマウスの検討では、WTマウスに比べ骨密度は、有意に高く、組織上の破骨細胞数は有意に少なかった。血清OPG濃度の検討では、α7KOマウスはWTマウスに比べ有意に高かった。迷走神経切断では有意に上昇し、ニコチンのマウスへの経口投与により有意に低下した。

α7KOマウスとWTマウス間で骨髄移植を行うと血清OPG濃度は、ドナーがα7KOであった場合に高値を示した。ノックアウトマウスの表現型から予測される野生型マウスでの生理的なレセプターを介した破骨細胞の調節系は、α7レセプターを介したシグナルが迷走神経系を介し、アセチルコリンを放出され、血球系などを介さず骨でのα7レセプターが関与し、最終的には、OPGがDownregulationされることで破骨細胞活性を抑制すると考えた。血球系が関与しないことを示すため、野生型、ノックアウトマウス型両者で入れ替える骨髄移植実験を行った結果、ノックアウトマウス由来の骨髄が移植された群で血漿OPGが高かった。したがって、神経系は、血球系を介して、骨にシグナルが伝達されるメカニズムがあると予測した。また、血球系が直接OPGをコントロールしていないことも分かった。平成29年度までにノックアウトマウスの骨髄、詳しくはマクロファージ系の細胞であるMac1陽性細胞では、TNFαが高値を示すことをFACSで確認した。マクロファージから産生されたTNFαは、骨内の骨芽細胞のOPG産生を制御している可能性を考え、骨芽細胞様細胞であるMC3T3cellにTNFαを加え培養する実験系を進めた。また、マクロファージから産生されるTNFαが破骨細胞調節系にCriticalであることを示すための実験も進めた。ノックアウトマウスのマクロファージ系の細胞であるMac1陽性細胞では、TNFαが高値を示すことがFACSでの検討で分かり、マクロファージが神経系からの刺激を受け、TNFαを介してOPGをコントロールしている可能性が明らかになった。骨芽細胞様細胞であるMC3T3cellにTNFαを加え培養するとIL1βなどより鋭敏にOPGの産生が促進することが分かった。その結果、マクロファージからのTNFαは、骨内の骨芽細胞OPG産生を制御していると考えられた。マクロファージから産生されるTNFαがこの破骨細胞調節系にcriticalであることを示す2つの実験を行った。(1)TNFαの阻害剤であるエタネルセプトをノックアウトマウスに投与すると、予測通りOPGが有意に低下することを確認した。(2)α7ノックアウトマウスでは高いOPG値を示したが、さらにTNFαもノックアウトさせたダブルノックアウトマウスではOPGが低下していることを確認した。以上より次の2つを結論として導いた。2.ニコチンは、この系を刺激することで破骨細胞活性を高める副交感神経によるα7ニコチン性アセチルコリンレセプター(α7nAchR)を介した骨調節機構の解明を行った。α7nAchRは、副交感神経系を介しマクロファージからのTNFαを抑制し、骨芽細胞でのOPG, RANKLを制御することで破骨細胞の活性を正に制御し骨量低下に導く調節系に関わること、また、ニコチンはこの系を活性化することが示された。今回の解析により、副交感神経系による骨恒常性制御のメカニズムと、喫煙による作用物質であるニコチンが骨に及ぼす作用機序を新たに明らかにすることができた。H28年度以降は、マウス大腿骨骨髄から誘導して得た破骨細胞の培養を行い、ニコチン、アセチルコリン(ともに1μM)に対する破骨細胞の反応性を細胞数、Realtime PCRにより破骨細胞活性の指標となる転写因子であるCtsk、Nfatc1の発現を検討する。
クロレラの耐凍性発現遺伝子の導入による耐凍性パン酵母の作出

クロレラの耐凍性獲得時に誘導され,LEA(Late Embryogenesis Abundant)蛋白質をコードするhiC6遺伝子を(pYES2;gal1プロモーター)にサブクローニングし,実験酵母(Saccharomyces cerevisiae INVSc)に導入し,LEA蛋白質発現酵母の生残率は非発現酵母と比べ,約3.3倍(20%から66%)に高められたことについて8年度報告した.9年度は耐凍性の更なる強化を目的にして,耐凍性獲得に関与していると考えられるクロレラのG6PDH遺伝子と膜の脂肪酸の不飽和化酵素遺伝子の単離を試みた.他の生物のG6PDH遺伝子およびω-3脂肪酸不飽和化酵素遺伝子の配列を基にそれらの保存領域の部分に相当するオリゴヌクレオチドプライマーを合成した.PCR法によりそれぞれの遺伝子の保存領域の増幅のため,耐凍性獲得時のクロレラからmRNAを調製し,cDNAを作成した.そのcDNAを鋳型とし、それぞれの遺伝子をPCRで増幅した.それぞれの遺伝子断片の大きさは270bp.(g6pdh),900.bp(ω-3脂肪酸不飽和化酵素遺伝子)であり,塩基配列決定用のベクターにサブクローニングし,塩基配列決定を行った.得られた断片は相同性検索の結果,目的の遺伝子の一部であることが明らかになった.今後,それぞれの断片を用い,cDNAライブラリーから目的の遺伝子の単離を試み,さらに酵母への導入を図る.クロレラの耐凍性獲得時に誘導され,LEA(Late Embryogenesis Abundant)蛋白質をコードするhiC6遺伝子を(pYES2;gal1プロモーター)にサブクローニングし,実験酵母(Saccharomyces cerevisiae INVSc)に導入し,LEA蛋白質発現酵母の生残率は非発現酵母と比べ,約3.3倍(20%から66%)に高められたことについて8年度報告した.9年度は耐凍性の更なる強化を目的にして,耐凍性獲得に関与していると考えられるクロレラのG6PDH遺伝子と膜の脂肪酸の不飽和化酵素遺伝子の単離を試みた.他の生物のG6PDH遺伝子およびω-3脂肪酸不飽和化酵素遺伝子の配列を基にそれらの保存領域の部分に相当するオリゴヌクレオチドプライマーを合成した.PCR法によりそれぞれの遺伝子の保存領域の増幅のため,耐凍性獲得時のクロレラからmRNAを調製し,cDNAを作成した.そのcDNAを鋳型とし、それぞれの遺伝子をPCRで増幅した.それぞれの遺伝子断片の大きさは270bp.(g6pdh),900.bp(ω-3脂肪酸不飽和化酵素遺伝子)であり,塩基配列決定用のベクターにサブクローニングし,塩基配列決定を行った.得られた断片は相同性検索の結果,目的の遺伝子の一部であることが明らかになった.今後,それぞれの断片を用い,cDNAライブラリーから目的の遺伝子の単離を試み,さらに酵母への導入を図る.1.クロレラの耐凍性獲得時に誘導され,LEA(Late Embryogenesis Abundant)蛋白質をコードするhiC6遺伝子をプロモーター活性の異なる3種類のベクター(pYES2;gallプロモーター,pYCDE;adhプロモーター,pTG887;pgkプロモーター)にサブクローニングし,実験酵母(Saccharomyces cerevisiae INVSc)に導入した。その結果,LEA蛋白質の発現量はgallプロモーターを持つpYES2ベクターを用いた場合に最も多かった.さらに,0.5°C/minの凍結速度で,-20°C,24時間凍結することにより耐凍性試験を行ったところ、LEA蛋白質発現酵母の生存率は非発現酵母と比べ,約3.3倍(20%から66%)に高められた.2.耐凍性の異なる強化を目的にして、耐凍性獲得に関与していると考えられるクロレラのG6PDH遺伝子と脂質の不飽和化酵素遺伝子の単離を試みている.G6PDH遺伝子については植物で唯一単離されているポテトのG6PDH遺伝子を譲り受け,それをプローブに用いて,現在までに1.2×10^5個のcDNAクローンをスクリーニングしたが,目的のクローンは得られていない.そこで,cDNAとgenome DNAの両方を用い,クローニングを進めている.さらに,本遺伝子の単離と並行して,ポテトのG6PDH遺伝子をプロモーター活性の最も高いpYES2ベクターに組込み,実験酵母への導入を試みた.本遺伝子の発現はまだ確認できていないものの,この導入により,耐凍性は約10%高められた.また,不飽和化酵素遺伝子の単離はまだ成功していないものの,G6PDH遺伝子の単離と並行して研究を進めている.クロレラの耐凍性獲得時に誘導され,LEA(Late Embryogenesis Abundant)蛋白質をコードするhiC6遺伝子を(pYES2;gallプロモーター)にサブクローニングし,実験酵母(Saccharomyces cerevisiae INVSc)に導入し,LEA蛋白質発現酵母の生残率は非発現酵母と比べ,約3.3倍(20%から66%)に高められたことについては昨年報告した.今年度は耐凍性の更なる強化を目的にして,耐凍性獲得に関与していると考えられるクロレラのG6PDH遺伝子と膜の脂肪酸の不飽和化酵素遺伝子の単離を試みた.他の生物のG6PDH遺伝子およびω-3脂肪酸不飽和化酵素遺伝子の配列を基にそれらの保存領域の部分に相当するオリゴヌクレオチドプライマーを合成した.PCR法によりそれぞれの遺伝子の保存領域の増幅のため,耐凍性獲得時のクロレラからmRNAを調製し,cDNAを作成した.

そのcDNAを鋳型とし,それぞれの遺伝子をPCRで増幅した.それぞれの遺伝子断片の大きさは270bp(g6pdh),900bp(ω-3脂肪酸不飽和化酵素遺伝子)であり,塩基配列決定用のベクターにサブクローニングし,塩基配列決定を行った.得られた断片は相同性検索の結果,目的の遺伝子の一部であることが明らかになった.今後,それぞれの断片を用い,cDNAライブラリーから目的の遺伝子の単離を試み,さらに酵母への導入を図る.
腫瘍リンパ管新生を増強するプロスタグランジン受容体の解明とがん転移治療への応用

腫瘍間質のリンパ新生をミミックするマトリゲルモデルを用い炎症性肉芽組織でのリンパ管新生におけるCOX-2およびPGE2受容体シグナリングの役割について解析を行った結果、内因性PGE2は肉芽組織を形成する線維芽細胞やマクロファージに作用し、4種の受容体サブタイプのうちEP3およびEP4シグナリングを介してリンパ管新生誘導因子であるVEGF-CおよびVEGF-D発現量を制御することが明らかとなった。さらにLLC皮下接種モデルにおける腫瘍リンパ管新生にもPGE2受容体シグナリングが関与していることが確認された。今後はリンパ節転移を焦点とし、検討を継続していく予定である。がんのリンパ行性転移は血管と同様に間質ストローマさらには腫瘍にリンパ管が新生し、それへ腫瘍細胞が移行するとの見方が重要視されてきており、VEGF-C/D-VEGFR-3を基盤とするシグナル伝達経路が腫瘍に随伴するリンパ管新生においても極めて重要であることが示唆されている。我々のグループではこれまでにがん依存性の血管新生において炎症性メディエーターのプロスタグランジン(PG)が重要な役割を果たすことを報告してきたが、リンパ管新生に対する炎症性メディエーターの役割については知見が乏しく、今回申請者はPGを介したがんリンパ管新生の制御に焦点を当てがんリンパ管新生およびリンパ行性転移に関わるPG受容体について検討を行った。これまでに腫瘍リンパ新生をミミックするマトリゲルモデルにより炎症性肉芽組織におけるリンパ管新生がCOX-2を介した内因性PGE2によって増強されることを明らかとしていたが、さらに創傷治癒モデルや腹膜炎モデルといったより生理的なモデルでも検討を行い同様の機構が作用していることを確かめた。さらにLewis Lung Carcinoma (LLC)細胞を用いた皮下接種モデルでの検討では、腫瘍およびストローマ組織に多くリンパ管が新生してくることが確認され、さらにこの新生リンパ管はCOX-2阻害薬celecoxibの投与により有意に抑制された。またEP3ノックアウトマウスに接種した腫瘍リンパ管染色像を野生型と比較した結果明らかな減少が観察され、腫瘍リンパ管新生にもPGE2受容体シグナリングが関与していることが明らかとなった。また、肺癌リンパ節転移モデルを作成して縦隔リンパ節への腫瘍転移が確認できるようになったことから、今後はリンパ節転移に着目し検討を継続していく予定である。我々はがん依存性の血管新生において炎症性メディエーターのプロスタグランジンが重要な役割を果たすことを報告してきたが、リンパ管新生に対する炎症性メディエーターの役割については知見が乏しい。今年度は、腫瘍リンパ新生をミミックするマトリゲルモデルを用い、炎症性肉芽組織でのリンパ管新生がCOX-2を介した内因性PGE2によって増強されることを報告した。さらにPGE2は線維芽細胞およびマクロファージのEP3およびEP4シグナリングを介してVEGF-CおよびVEGF-D発現量を制御していることを示した。さらに同様の機構が生理的なモデルで作用していることを確かめるため、マウスの両背側部に直径6mmの円形皮膚全層欠損創を作成した背部創傷治癒モデルと両耳部を直径1.5mmの円形状に全層にわたって打ち抜いたHole-Punch創傷治癒モデルを作成し、形成された肉芽組織を対象にリンパ管内皮マーカーおよびリンパ管新生誘導因子をreal time PCRや免疫組織化学的手法を用いて検討した。その結果、創傷治癒過程で形成された肉芽組織ではCOX-2およびmPGES-1発現量の増加が認められるとともにリンパ管新生関連因子の発現量増加および新生リンパ管像が確認された。このリンパ管新生はCOX-2阻害薬celecoxibの投与およびEP3ノックアウトマウスにより抑制された。このことから、創傷治癒モデルの炎症性肉芽組織におけるリンパ管新生の誘導にはCOX-2およびmPGES-1を介して産生されるPGE2の関与が推察された。腫瘍リンパ新生をミミックするマトリゲルモデルを用いて、慢性増殖性炎症巣でのリンパ管新生を制御する炎症性メディエーターとしてPGE2およびEP3/EP4受容体シグナリングの関与を明らかとすることができ、論文がアクセプトされた。生理的モデルである創傷治癒モデルを用いて、同様の機構が作用している知見を得ることができ、慢性炎症巣におけるリンパ管新生に炎症性メディエーターであるPGE2とその受容体の機能的重要性が確認できた。このほか、腫瘍皮下接種モデル、リンパ節転移モデルでの検討を開始し、positiveな実験成果が得られだしている。詳しく検証する予定である。計画書通り使用する予定である。
構造制御による高活性鉄族ナノ合金触媒の創製

本研究では、新しい触媒特性を有する鉄族ナノ合金触媒の創製を行うことを目的とする。新しく開発した2ステップ法をもちいることでFe族金属が原子レベルで固溶されたナノ合金触媒の作製に成功した。さらに、Fe-Co/C触媒がフィッシャー・トロプシュ反応における高いプロピレン選択性の発現するのは、合金化による元素間の相乗効果により、金属状のFe-Co合金が存在するためであることが明らかとなった。本研究では、精密に組成および構造が制御された鉄族金属からなるナノ合金触媒を作製し、構成元素の協同効果に基づく新規触媒機能の開拓を行うことを目的とする。これまでの研究により、カーボンに担持されたFeとCoからなる固溶体型ナノ合金触媒は、フィッシャー・トロプシュ反応に高い反応活性を示し、C3オレフィンであるプロピレンを高選択的に生成することを明らかにしてきた。また、最近の研究により作製したばかりのFe-Coナノ合金触媒は、そのままでは全く触媒活性を示さず、特殊な前処理を施すことにより、触媒として機能することが明らかとなってきた。そこで、本年度は、前処理条件とFe-Coナノ合金の構造と触媒特性にに及ぼす効果を系統的に調べ、高活性な鉄族ナノ合金フィッシャートロプシュ合成触媒作製条件を解明することを目的とした。試料は申請者が開発した2ステップ還元法により、Fe:Co=50:50のカーボン担持Fe-Co触媒の作製を行った。ICP-MSによる元素分析および粉末XRD、TEM測定による構造解析により試料の同定を行った。その結果、2ーステップ法により、ほぼ仕込み比通りの組成を持つ、直径2ー30 nm程度のナノ合金がカーボン上に良く分散している触媒が作製されたことが確認された。作製した試料について、種々の条件(反応ガスの圧力、反応温度、反応時間)で処理した触媒の構造と触媒特性を調べた。その結果、ある条件下で処理することにより、固溶体型Fe-Coナノ合金から他の構造のナノ合金構造に変化するとが明らかとなった。更に触媒特性はナノ合金の構造変化に伴って向上することがわかった。今後、XPS測定などの測定を手法を用いてより詳細な検討を行い、Fe-Coナノ合金触媒の構造と触媒特性の関連性を解明するつもりである。これまでに、活性炭に担持された担持FexCo(100-x)触媒が、フィッシャートロプシュ反応において、高い活性を示し、さらに、高いプロピレン選択性を発現することを明らかにしている。本年度は、Fe-Co合金触媒の高い活性およびプロピレン選択性の起源を解明するために、反応後の触媒の放射光を使った粉末XRD測定およびメスバウアー分光測定を行った。粉末XRD回折測定の結果、x=100、つまり鉄のみの触媒の構造は、すべてがカーバイドに変化しており、主に、Fe2.2C, Fe5C2およびFe3Cで構成されていることが明らかとなった。Coの含有量を増加させていくと、カーバイドの組成が変化することが明らかとなった。また、プロピレンの生成量が最大となったx=50では、Fe-Co合金の含有量が最大となった。以上の結果から、CO転化率には、カーバイド相の生成が重要であり、プロピレンの生成には、Fe-Co合金相の存在が影響すると予想された。しかしながら、XRD測定では、触媒中の結晶相のみの情報しか得られないことから、他の要因については不明瞭のままである。そこで、京都大学の原子炉実験所において、Feのメスバウアースペクトの測定結果より、Co量の増加にともない、Feの酸化物を主成分とするアモルファス相が存在するようになり、x=50のところで、含有量が最大となることが明らかとなった。この結果から、Coを加えて合金にすることで、小さなFeのドメインが生成し、それがプロピレンの生成に何らかの寄与していることが推測される。粉末XRDパターンとメスバウアースペクトルの詳細な解析を行っており、結果をまとめて、科学誌上で発表する予定である。昨年度は、メスバウアー分光により高いFT活性を示すFe-Coナノ合金上での反応メカニズムの解明を行った。本年度は、アークプラズマ蒸着法を用いて、小粒径(直径10 nm以下の)のFe-Coナノ合金触媒の作製を行った。作製した試料を水素ガスによる活性化処理を行った。高分解能のTEM観察を行った結果、規則構造を有する(直径10 nm以下の)のFe-Coナノ合金触媒の作製に成功したことが明らかとなった。アンモニアは肥料の原料として有名であるが、近年では、CO2を排出しないクリーンな燃料としても着目されている。現在、Fe触媒を用いるハーバー・ボッシュ法によりアンモニアが工業的に生産されているが、高温・高圧が必要であり、また生成したNH3に被毒されるという欠点がある。他方、Ru触媒は低温・低圧で活性を示すが、高圧では水素に被毒されるという問題点がある。本研究ではFeをRuに固溶したナノ合金触媒を作製し、新たなアンモニア合成触媒を創製することを目的とし、Ru-Fe合金ナノ粒子の作製およびその触媒活性評価を行った。

さらに、Fe-Co/C触媒がフィッシャー・トロプシュ反応における高いプロピレン選択性の発現するのは、合金化による元素間の相乗効果により、金属状のFe-Co合金が存在するためであることが明らかとなった。フィッシャートロプシュ反応において高い活性を示すFe-Co合金触媒の活性要因を解明するための基礎データを取得することに成功したため27年度が最終年度であるため、記入しない。ナノ物性科学、触媒化学、材料化学Fe-Coナノ合金のフィッシャートロプシュ反応における活性要因を明らかにし、更なる高活性触媒の作製に挑戦する。また、Fe族ナノ合金触媒を、ORR反応などの酸素の活性化に関わる反応にも適用し、ナノ合金触媒のポテンシャルを最大現に活用テイクつもりである。今年度、Fe-Coナノ合金を高活性化する条件を決定できたことは、本プロジェクトにおいて重要な成果であるため。27年度が最終年度であるため、記入しない。Feナノ合金の触媒特性を調査するための実験パラメータの決定後に、測定装置を選択しする必要があったため。本年度は、Fe-Coナノ合金触媒にある前処理条件を行うことで、触媒特性を著しく向上させることが出来ることをみいだした。今後は、活性化処理によりナノ合金にもたらされる変化を詳細に調べることで、Fe族ナノ合金触媒の触媒活性発現原理を明らかにしていくつもりである。ナノ粒子の電気化学特性の評価用に電源を購入する。評価装置を購入する事により、触媒評価を正確に行うこと可能であることが明らかとなった。来年度には、新規の器具を購入して、触媒評価システムを構築するつもりである。そのための費用として、本年度に計上していた人件費の一部を器具の購入費として来年度に使用することとした。触媒評価を効率的に行うために、ガラス器具や金属部品などを年間を通して購入するつもりである。
自己免疫性内耳疾患の病態の解明と治療へのアプローチ-動物モデルを用いた実験的検討-

内耳自己免疫病の病態を探るため、まず内耳局所免疫応答についてラットを用いた実験を行った。その結果、内耳二次局所免疫反応において、免疫側で外リンパ液に抗原特異的抗体活性が非免疫側に比べ有意に上昇していると共に、免疫側の内リンパ嚢上皮下組織においてB細胞やT細胞などの免疫担当細胞の動員が認められた。さらに、抗原特異的抗体や感作リンパ球を移入した実験モデルにおいて、内耳局所の抗体産生において、内リンパ嚢に動員されたB細胞やT細胞が必須であることを明らかにした。すなわち、内耳局所の抗原特異的抗体産生において、内リンパ嚢上皮下組織に動員されたB細胞が主役を演じており、T細胞がその抗体産生を調節していることが示された。内耳自己抗原を用いた実験モデルの作成は、内耳抗原の抽出が完全でなく、内耳特異抗原としての免疫応答は検討できなかった。しかし、新たなプロジェクトとして検討を行った内耳の発生に関するアポトーシスさらには免疫抑制物質の免疫生化学的検討について、新知見が得られた。ヒトあるいはマウス胎芽の内耳組織を採取し、三次元的な組織学的検討を行い、コンピューター解析により、内耳発生の初期段階におけるアポトーシスについて検討を行った結果、内耳の各部位の発生・分化においてアポトーシスが重要な役割を果たしていることが示された。また、マウスのハイブリドーマから産生される非特異的抑制因子(monoclonal non-specific suppressor factor,MNSF)の生物学的活性の生化学的検討を行い、本因子が自己免疫疾患の治療において、臨床応用可能な因子のひとつであることを提示した。実験動物としてラットを使用し、蛋白抗原であるkeyhole limpet hemocyanin (KLH)を抗原に用いて、内耳二次免疫応答の実験系を確立し、外リンパ液中の抗原特異的抗体の測定さらに内リンパ嚢上皮下のリンパ球サブセットにつき詳細な検討ができた。KLHで全身感作したのち2週後に内耳局所感作を行ったラットでは、内耳感作後1週目で、抗原注入側の外リンパ液中の抗原特異的抗体価がコントロール側に比べ、有意に上昇していた。さらに内リンパ嚢上皮下におけるリンパ球サブセットについても検討し、単位面積あたりのIgG陽性細胞が免疫側で対照側に比べ、有意に増加していた。さらに抗体価の上昇とIgG陽性細胞数の間に正の相関が見られた。こられの結果から、内耳局所で抗原特異的二次免疫反応が誘導されること、同反応に内耳局所ことに内リンパ嚢に動員されるリンパ球が関わっていることが示された。しかし、内耳抗原の分離・精製に関しては、方法論の問題もあり粗な抗原での免疫反応の誘導はできたが、内耳特異的抗原の精製ならびに抗原ぺプチドの解祈には至っていない。蛋白抗原を用いた内耳局所二次免疫応答における内リンパ嚢上皮下リンパ球の免疫組織化学的解析を行い、IgG,IgM,IgA陽性Bリンパ球やhelper/inducer T細胞さらにはsuppressor/cytotoxic T細胞が動員されることが証明された。さらにこれらのTリンパ球のサイトカイン産生についてもRT-PCRを用いて検討中であり、現在のところIFN-r,IL-2についてmRNAの発現が認められている。さらにこの系において、外リンパ液中の神経伝達物質であるSPおよびVIPの濃度について検討を行ったが、VIP,SPいずれもサンドイッチELISA法により検出可能であった。現在、二次免疫応答が見られた内耳液でこれらの神経伝達物質の増減について検討中である。ラット内耳抗原の分離精製ならびに内耳特異抗原を用いた自己免疫疾患のモデルの作成は特異的抗原の分離に成功しておらず、方法論の問題も含め再検討中である。

内耳自己免疫疾患における内耳の病態を探るため、ラット内耳でKLHを抗原とした二次局所免疫応答の実験系を確立し、外リンパ液中の抗原特異抗体価のELISAによる測定、外リンパ腔、過牛軸静脈、および内リンパ嚢上皮下組織の免疫染色によるリンパ球サブセットの動員の検討を行った。内耳抗原の分離、精製においては粗な分離はできたものの抽出までに至っていないため、内耳特異抗原としての免疫応答は検討していない。蛋白抗原であるKLHを用いた上記モデルでの検討では、内耳局所二次感作を行なった側の外リンパ液中の抗体価は、対照側である対側の外リンパ液中の抗体価に比べ、有意に上昇していた。また、その際の内リンパ嚢上皮下組織のリンパ球の解明(免疫組織化学的検討およびFACS解析)でIgG陽性細胞を中心としてIgMおよびIgA陽性細胞の動員も見られ、T細胞の検討では初期にはhelper/inducer T細胞、後期にはsuppressor/cytotoxic T細胞の動員が見られることがわかった。しかし、内リンパ嚢上皮下組織からのリンパ球の分離採取にはその数的制限があり、サイトカイン産生をRT-PCR法により検討する実験は成功していない。また、KLHを用いた内耳局所二次免疫応答の実験系さらには内リンパ管の機械的閉塞による内リンパ水腫状態での外リンパ液中のSubstance PやVIPなどの神経伝達物質の測定については現在検討中である。
日本における予防接種の「副反応」をめぐる議論と法制度の歴史社会学的研究

研究の初年度にあたる2018年度には、種痘が日本において、有用な医療技術とされるにいたった経緯を検証した。予防接種は日本列島で、18世紀半ば以降、「種痘」(天然痘に対する予防接種)として行われはじめた。その当初より、術後に被接種者が障害を負ったり死亡したりする例がみられたが、18世紀後半には、種痘を領内の全人口に強制する地域もあらわれる。その後、明治期にいたると、種痘は国家の衛生事業となり、全国民に対して接種が義務化される。と同時に、この接種義務に違反した者を処罰する規定をもうけた法制度が、しだいに整備されたのだった。2018年度には、18世紀半ばから明治期にかけての、種痘に関する資料(医書・医案類・藩政文書など)の読解・分析を通して、その間の「副反応」に対する評価と政策との関連性を析出した。そのなかで、(1)反種痘を唱えたとしてのみ知られていた、考証派の医師らの言説の全容を明らかにできたこと、および(2)種痘と「社会」(オランダ語経由のde maatschappijという概念)および政治との関連性に言及する幕末期の資料を見出し、詳細に分析できたことは、大きな成果と言える。研究計画をたてる段階では、近世期の資料が各地の文書館・資料館に散在しているため、アクセスできる資料数を正確に見積もることが難しかった。しかし、実際には、調査・資料複写に協力的な資料所蔵機関が多く、想定以上の資料にアクセスすることができた。その結果、初年度に予定していた研究課題を、より深く追求したうえで、成果論文をまとめることができた。初年度の課題が順調に達成できたため、第二年度は研究計画どおり、明治期以降、日本で種痘を全国民に強制する法制度が制定された経緯の調査・研究にあてることとする。明治初年以降、日本では、種痘を全人口に強制する法制度が整備され、東京府から段階的に全国で施行されはじめた。そして、政府関係者の欧州(ドイツ・オランダ)の視察以来、法制度の強制の度合いはしだいに高められ、ワクチンの製造技術も改良される。研究の第2段階となる本年度は、その間の制度的・技術的改変を、当該機関作成の文書から探るとともに、政府関係者の視察を契機に欧州のどのような法制度が選択的に日本に導入されたか、また導入に際しては医学や政治・教育の領域でどのような議論がおきたかを、欧州および日本の種痘法関連書籍や医学雑誌・公文書・行政当局作成の報告書から解明する。
「屋敷林」の分布及び機能についての民俗学的研究

本研究の目的は(1)「屋敷林」の関する報告の一元化を試み、データベース化して分布状況を把握すること、(2)現地調査を実施し、「屋敷林」の実態を明らかにすることがあったが、当初の目的はおおむね達成された。今回の研究の対象は東北地方に限定しているが、従来「屋敷林」に関する一元化された情報はなく、その意味ではこのデータは、今後のさまざまな立場からの研究に寄与しうる成果を生んだ。とくに民俗学の領域では「屋敷林」を指す民俗語彙の地域的分布状況を比較的詳細に把握し得た。たとえば「屋敷林」をイグネもしくはエグネと呼称するのは岩手県南半から宮城県、福島県東半分、さらに栃木県まで、広範囲な広がりを見せることが分かった。さらに呼称を共通にする「屋敷林」の分布域では形態や機能についても共通性が指摘できる。また東北地方の脊梁山脈を境に、太平洋側と日本海側の「屋敷林」の呼称分布が異なることも判明した。現地調査は岩手、青森、秋田、山形の各県で実施したが、既存の報告では明らかにできなかった現状の詳細や伝承についての資料を収集できた。そもそも従来の「屋敷林」に対する視点に欠落しているものがあることから出発した研究であるから、(1)で明らかになったデータに新たな視点を加味しながら、今後も継続して詳細なデータを登録し基礎資料として蓄積する必要がある。今回の研究では東北地方の「屋敷林」のあり方を解明した。「屋敷林」は地域の自然環境と人文環境に規制されて存在する。従って、今後もここで用いた方法をもって、国内に広がる「屋敷林」のデータベース化を地方毎に蓄積していくことによって、長年にわたって培ってきた「人と森林との関係」を民俗学の立場から明らかにできる可能性が拓けた。