hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スギにおける材質と遺伝的距離および環境

昨年度は挿し木の活着率が低く、苗の本数確保が十分でなかったため、今年度も昨年度同様、挿し木の育成をおこなった。具体的には、九州大学農学部附属演習林福岡演習林のヒノキ・スギ精英樹採取林(10林班)に植栽されている4品種(サドガシマ、タテヤマ、シャカイン、オキノヤマ)について昨年と同じ個体を母樹とし、2001年3月6日および7日に各個体の樹冠上部から挿し穂を採取した後、クローン当たり100本以上を苗畑に挿し木した。また今年度は、千葉県林業試験場のサンブスギ2個体からも同様に挿し穂を採取し、苗畑に植栽した。各クローンの植栽本数と活着率は平均34%であり、かなり低いものの、昨年度挿し木し活着した個体数とあわせれば、品種あたり100本以上となるので、来春各大学の試験地に植栽することが可能である。また、現在、各苗木の苗高、根元径などの成長の測定および母樹の材質(樹幹ヤング係数等)の測定を実施している。(2)RAPD法によるDNA解析今年度は、以下の3つの項目について研究を行った。(1)スギおよびヒノキ苗木の材質測定苗木の段階におけるヤング係数を測定した結果、以下のことが分かった。(1)スギやヒノキの苗木でも、既報と同様苗木のヤング係数を測定することができた。(2)苗木の段階でも、スギのヤング係数よりは、ヒノキのヤング係数の方が大きいことが分かった。(3)生長の因子である、樹高および地際直径とヤング係数との関係をみると、樹高や地際直径とヤング係数の間には相関関係がないことが分かった。(4)したがって、生長がよくヤング係数の大きな苗木を選抜育種することも可能と考えられる。(5)地際から遠くなるほど、ヤング係数が大きくなる傾向が見受けられた。以上のことから、苗木の段階で、ヤング係数を基にした選抜育種や、森林におけるスギやヒノキのヤング係数マップの作成など、スギを構造材として利用して上で、エンドユーザーを考慮した育成が可能となることが期待できる。(2)試験地の設定九州大学、愛媛大学、三重大学、静岡大学、新潟大学、北海道大学の各演習林における試験地の設定を行った。(3)RAPD法近年、スギのcDNAライブラリーから得られたシークエンス情報を利用して数多くの共優性DNAマーカーが開発された。これらのDNAマーカーを用いて全国から収集したスギ25集団に対して解析を行った結果、25集団は日本海側と太平洋側の集団に大きく2分され、これまで形態的特徴からいわれてきたウラスギ系統とオモテスギ系統の2系統がゲノム上も分化している可能性が高いことが示唆されている。今回実験に供される5品種の内、オキノヤマスギ、タテヤマスギ、サドガシマはウラスギ系統に含まれる品種であり、サンブスギはオモテスギ系統の品種であることを考えると、ウラスギ系統の3品種とオモテスギ系統のサンプスギは遺伝的に離れた集団である可能性が高い。
共役系高分子一本鎖のコンフォメーション制御による光電子物性の能動的制御

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究に使用した消耗品が研究計画していたより安価で購入できたため、次年度使用額が生じた。単一分子蛍光イメージングおよび分光に欠かせないCCDカメラが故障し、修理が6ヶ月ほどかかったため、研究計画に遅れがでた。研究計画の1部を平成30年度で行う。共焦点顕微鏡用分光システムが計画していたより安価で購入できた、また消耗品等も研究計画よりも安価で購入できたため、次年度使用額が生じた。次年度使用額の主な使用計画として、原子間力顕微鏡での振動の問題を解決するためにカンチレバー、基板、などの消耗品を購入する予定である。次年度使用額の主な使用計画として、原子間力顕微鏡での振動の問題をさらに解決するために防音対策のための消耗品を購入する予定である。次年度使用額の主な使用計画として、共役系高分子が紫外線領域で効率良く励起できるレーザー光源の購入など、物品費として使用する予定である。
東アジア鉄鋼業の生産システム配置と国際分業・競争の展望に関する研究(副題:企業類型論の見地から

今年度は、1.生産管理システムと労働組織に重点を置いた調査、2金融不安の激化以後の各メーカーの競争戦略および各国・地域政府の産業政策の動向の調査、3.研究成果のまとめ、にとりくんだ。生産管理システムと労働組織の変貌を調査するために、製鉄所は当然として、比較対象とするために自動車、パソコン、ゲーム機、腕時計などの加工・組立工場を訪問した。見学とヒアリングの結果については内部資料としてとりまとめた。その結果、製鉄所では大量生産への多品種・小ロット生産の組み込みが行き詰まっていること、生産管理や労働組織レベルでの合理化に限界が来ているとの考えをもつに至った。また、1980年代以降の日本の高炉メーカーにおける経営戦略の変化についても、整理することができた。また、東アジア鉄鋼業の情報収集と分析についても、昨年に引き続いて努力した。この結果、鉄鋼業の世界的な潮流として、電炉メーカーの台頭、民営化と企業のイニシアチブ強化、他の産業よりも遅れていた生産・経営の国際化の進展、があることを確認した。鉄鋼業が従来からもっていた技術・生産システム特性とこれらの新潮流があいまって、過剰生産圧力を強めているとの確信も得た。しかし、刻々と変化する情勢の下では、各国メーカーの戦略や政府の政策について総括するのは時機尚早であると思われた。そこで、研究結果としては、対象を1990年代前半までの日本鉄鋼業に絞った上で、論文「高炉メーカーの生産システムと競争戦略」をとりまとめた。ここでは、石油危機からバブル崩壊に至るまでの、競争環境と競争戦略、生産システムの対応関係を明らかにし、今後の国際競争の中での生産システムのあり方を考える手がかりを得た。情勢の変化をふまえつつ、東アジア鉄鋼業の研究を発展させることが残された課題である。今年度は、研究計画調書に記したように、(1)資料の収集と整理、(2)中間的な調査報告の作成をおこなった。(1)必要な資料・情報の収集。鉄鋼業を中心としつつ、アジアの経済情勢や比較対象のために他の製造業に関わる資料を含めて広範に収集した。収集ルートとしては、データベースの活用、業界団体や個別企業からの資料収集などに努力した。特に、鋼材倶楽部・日本鉄鋼輸出組合からは、詳細な統計データや業務用資料を含めて収集するとともに、詳細なヒアリングをおこなうことができた。また、激化する国際競争の下での日本の鉄鋼メーカーのリストラクチャリングの進展について、工場見学・ヒアリングによる調査をおこなった。2)中間的な調査報告の作成。東アジア鉄鋼業のダイナミズムを分析するための基礎作業として、生産構造からみた企業類型と国際分業の物的な構造について整理をおこない、論文「東アジア鉄鋼業の企業類型と貿易構造(I)(II)」にとりまとめて発表した。また、日本の鉄鋼メーカーの現状については、「住友金属工業(株)和歌山製鉄所見学記録」にある程度とりまとめた。今年度は、予定より順調に研究が進行し、論文2本をとりまとめることができた。研究活動を通じて様々な知見を得たが、東アジアの鉄鋼業の企業類型と、これにもとづく国・地域別の生産構造の特性、鉄鋼貿易を通じた分業構造を整理できたことは重要であった。この成果の上に立って、各国・地域の鉄鋼メーカーの経営と競争戦略について立ち入った分析をおこなうことが、残された課題である。
社会保障システムの継続性に資する家族・保険制度・地域社会の相互関係に関する研究

本研究の目的は、持続可能な介護保険システムの実現のために、要介護高齢者とそれを取り巻く家族、地域社会、介護保険制度の相互作用を明らかにし、将来の我が国の介護状況に向けた3者のバランスのあり方を検討することである。このために1マクロレベル解析による家族介護のトレンド把握と将来予測、および医療・介護保険利用者のサービス利用パターンの解析、2脆弱介護状況にある高齢者と介護者を対象にしたミクロレベルでの実態把握、3介護研究共有のための国際的実態比較調査を実施している。本年度は、脆弱介護状況にある家族介護者へのインタビュー調査、国民生活基礎調査の個票データを用いた在宅介護のトレンド解析、米国とノルウェーの介護状況について文献調査、共同研究者らとのビデオ会議による情報収集を中心に研究を実施した。在宅介護のトレンド解析結果については、学会でのシンポジウム開催、論文執筆を本年度予定している。家族介護の将来予測について解析データの結合・クリーニングが終了し、解析を進めている。解析結果については、国際学会シンポジウムで報告する等、研究成果の報告が順調に進んでいる。また、ノルウェー、米国、イギリスの研究者らと研究会の開催、継続的にテレビ会議、メールでの意見交換を行うなど研究を進めている。次年度は、これまでの研究成果を発信するとともに、介護のトレンド解析をすすめて、脆弱介護状況にある在宅介護状況の把握と、昨年度実施したインタビュー調査の質的解析をすすめることで、脆弱介護状況にある介護者の支援ニーズの検討、これらの介護を支える介護保険システムのあり方について検討を進めていく予定である。本研究の目的は、持続可能な介護保険システムの実現に向けて、要介護高齢者とそれを取り巻く家族、地域社会、介護保険制度の相互作用を明らかにし、将来の我が国の介護状況に向けた3者のバランスのあり方を検討することである。このために、マクロレベル解析による家族介護のトレンド把握と将来予測、および医療・介護保険利用者のサービス利用パターンの解析、脆弱介護状況にある高齢者と介護者を対象にしたミクロレベルでの実態把握、介護研究共有のための国際的実態比較調査を予定している。当該年度の主要研究は、まず、今後の介護保険プログラムに構築に向けて家族の役割を議論することとし、国民生活基礎調査を用いた家族介護のトレンド解析を行った。加えて、介護レセプトデータを用いて、在宅サービス利用と施設入所との関連を検討し、介護保険プログラムの提供に資する知見を得た。さらに、次年度以降の国際実態比較調査による家族・介護保険・地域社会の相互関係の違いを検討するために諸外国(英国、米国、台湾、ノルウェー、ドイツ)の高齢者介護の状況を把握(データ解析および研究者らからのヒアリング)し、基礎的資料となる知見を得た。当該年度の研究として予定していた「家族介護の将来予測と医療・介護保険サービス利用パターンの解析」について、国民生活基礎調査および介護レセプトデータの解析を進めており、おおむね順調に研究が進展している。次年度報告に向けて論文執筆を予定している。また、国際実態比較調査による家族・介護保険・地域社会の相互関係の違いを検討するために、米国や英国、ドイツや台湾の研究者らとのディスカッションを通して、各国の介護の状況及び家族の役割についての研究者へのヒアリングを実施できたため、次年度以降の国際共同研究に向けて、順調に計画を遂行している。この実現のために、本研究では、家族介護の将来予測と医療・介護保険サービス利用パターンの解析、介護保険認定を受けている要介護高齢者とその世帯人員、家族(多重介護者や男性介護等)の状況の変化や、脆弱介護状況(多重介護、老々介護、独身子ども介護)の実態把握を行い、介護の状況について両マクロ・ミクロの視点で解析を行うことを目的としている。また、これらの解析結果を国際的に比較するため、国内外の共同研究者からの情報収集と情報共有、データ解析による国際実態比較調査の実現を目的としている。当該年度は、わが国の家族介護の変遷についてデータ解析を行うとともに、この研究結果について、米国、ノルウェーの研究者らと情報共有を行った。学会等参加により、共同研究者らと比較可能な研究データについて協議を重ね、各国医療・介護システムに関する情報収集とヒアリング、研究枠組みの設定を実現している。当該年度は、収集したデータの解析と国際比較研究実施のための共同研究者らとの研究打ち合わせを実施した。国内外の医療・介護システムの情報収集に加え、比較可能なデータの蓄積において、システムの違う国際間の既存データの収集において、時間を要しているため解析枠組みの設定に時間を要している。

解析結果については、国際学会シンポジウムで報告する等、研究成果の報告が順調に進んでいる。また、ノルウェー、米国、イギリスの研究者らと研究会の開催、継続的にテレビ会議、メールでの意見交換を行うなど研究を進めている。次年度は、「家族介護の将来予測と医療・介護保険サービス利用パターンの解析」についてはさらなるデータ解析および論文執筆を進め、我が国における介護の在り方を提言するために、将来に向けた介護における家族の役割の整理と介護保険プログラム提供に資する論文執筆を進める。加えて、国際共同研究を進めるため、解析可能なデータの照会を進める。国際比較研究に向けて、比較可能なデータの調整を行っているが、次年度は、国際共同実現のために北欧諸国の研究者ら、日本の医療や介護と近いシステムを持つ国々の共同研究に向けて調整を進めており、解析可能なデータの照会が進むと考えている。次年度は、これまでの研究成果を発信するとともに、介護のトレンド解析をすすめて、脆弱介護状況にある在宅介護状況の把握と、昨年度実施したインタビュー調査の質的解析をすすめることで、脆弱介護状況にある介護者の支援ニーズの検討、これらの介護を支える介護保険システムのあり方について検討を進めていく予定である。
消えたキセノンの謎の解明に向けた量子化学計算によるアプローチ

鉱物等の組成を参考に、地殻に含まれると推定される化合物と希ガスとの相互作用エネルギーを評価するため、スクリーニングの為のプログラムを作成し、DFT計算を用いて数百種類の希ガス化合物の計算を行った。地殻の主要な成分であるケイ素とは化合物を作らず、比較的希少な成分である後期遷移金属元素を含む化合物とは安定な結合を生成することが示された。本研究では、地球科学分野で議論となっている「ミッシングキセノンの謎」を解く鍵として、希ガスが地球内部で化合物を作って存在しているという描像を提案し、高精度な量子化学計算によりその仮説を理論的に実証しようという試みである。22年度は、第10族金属のモノカルボニル分子(NiCO,PdCO,PtCO)とAr原子の相互作用に着目した。これらの錯体はいずれも触媒反応で重要な役割を果たす分子であるが、振動数については気相条件での精密分光は困難であり、希ガスを用いたマトリックス単離法により測定されている。PdCO,PtCOについては変角振動数の実験値はDFT計算で得られる値の約2倍であり、単にAr原子が結合することによる振動数シフトのみでは説明できない開きがあった。実験では基音ではなく倍音が測定されたとも考えられるが、基音が観測されずに強度の弱い倍音のみが観測される事は説明がつかない。希ガス錯体Ar-PdCOおよびAr-PtCO分子について、QCISD(T)法により、構造、振動数、結合エネルギーを求めた。Pt及びPd原子の基底関数は、土屋らの相対論用基底系を縮約し、関谷らの相関関数を加えて用いた。PdCO,PtCOに対して3次元ポテンシャル曲面を作成し、非調和効果を考慮した振動回転準位を求めた。計算の結果、基音は調和振動数に比較し伸縮振動で1030cm^<-1>、変角振動で5cm^<-1>程度小さい値を示した。Ar原子とPdCO,PtCOとの結合エネルギーは5.3及び8.2kcal/molであり、MCO変角振動数はArが結合することにより約10%青方遷移する。変角振動数の基音の実験値は、Ar-MCOの基音の約2倍であり、実験で測定されているのはAr-MCOの倍音であることが示唆された。本研究では地球科学分野で議論となっている「ミッシングキセノンの謎」を解明する鍵として、希ガスが地球内部で岩石等に含まれる成分と化合物を生成して存在しているという描像を提案し、高精度な量子化学計算によりその仮説を実証とする試みである。23年度にはDFT計算によるスクリーニングプログラムを作成し、希ガスと原子及び23原子よりなる化合物との相互作用の計算を行った。量子化学計算プログラムはGaussian09を使用し、全ての計算は密度汎関数法(DFT)のB3LYPで行った。約130種類のモデルとキセノンに対して計算を行ったところ、Al3+及びMg2+が一重項で、Fe2+が三重項でキセノンと結合を形成することが分かった。しかしながら、これら3つの元素(アルミニウム、マグネシウム、鉄)はすべて、地殻において[SiO4]4-のカウンターカチオンとして存在しているため、結晶間隙では反応が起こりにくいと予想される。また金属原子と希ガスとの反応では、金属原子の配位子による安定化に伴い、キセノン-原子間の結合が強くなると傾向も確認された。例えば、金は原子だとキセノンと結合を生成しないが、金と相性の良いチオール基がつくと電子状態が変化し、Xe-Au結合を形成する(Xeが結合したときの安定化がより大きくなる)。またより実在に近い環境での計算を試みるため、希ガス原子と特に強く結合を生成するBeOについて、モンテカルロシミュレーションによりXeまたはArマトリックス中でのBeOの振動数を計算し、周囲のマトリックスの影響を検討した。シミュレーションによりXeBeO及びArBeOの振動数は赤方遷移し、実測値を再現し計算手法の妥当性が確認された。今後はこの成果を高圧下シミュレーションに適用し、よりリアルな地球内部における希ガスシミュレーションへの応用が期待される。
「失われた１０年」以後の教育機会とライフコースに関するパネル調査研究

本研究は、2009年に実施したJGSSライフコース調査の調査対象者(2009年時点で28歳から42歳)に対して、2013年にパネル調査を行い、4年間における男女の職業経歴や家族歴、社会意識の持続と変化を調査した(回答数は、718)。2014年度は、4年間に生じた職業経歴の持続と変化、職場環境に関する意識、能力観を分析している。分析結果によれば、1976-80年出生の男女において、職業経歴の流動性が高まり、経歴が細かく枝分かれする傾向がある。また、非正規雇用の女性の中で職場環境が良好だとする意識が高まっており、男女とも対人関係に関する能力を高めたいとしている。本研究の目的は、2009年に実施したJGSSライフコース調査(JGSS-2009LCS)の調査対象者に対して、2013年にパネル調査を行い、4年間における職業経歴や家族歴、社会意識の持続と変化を詳細に調べることによって、近年の日本社会における男女の人生パターンの実像を解明することである。JGSS-2009LCSでは、28歳から42歳を対象に中学卒業後の教育歴、職業経歴、家族歴について、調査時点までの情報を年齢に途切れのないように詳細に収集した。平成24年度において、本研究では、まず、09年から13年までの4年間の職業経歴や家族経歴に関する情報を年月の途切れのないように収集可能な面接調査票を作成した。とくに09年の調査時点で調査対象者が無職の場合と有職の場合を区別して調べる調査票を作成した。また、職場環境、ワークライフバランス、結婚観、家族観などを繰り返し尋ねる留置調査票も作成した。調査票の精度を向上させ、パネル調査実施上の問題点を解決するための工夫も行った。調査対象者の連絡先は、2009年調査を委託した中央調査社が保持しており、約92α名から再調査について協力可能との連絡を得ていた。そのため、今回も中央調査社に調査を委託したが、調査対象者に最終的な住所確認の連絡を行った上で、2013年2月よりく面接調査を実施した。3、月末時点で調査対象者のほぼ8割から回答を得ている。わが国におけるパネル調査データの収集と精度の向上は、国際的に見ても大きな課題であるが、調査設計と調査票の考案という点で、本研究は、新しい試みを行っている。次年度からは、2013年調査データのコーディングとクリーニング作業を行い、2009年調査データと結合させて、具体的なデータ分析に取り組む予定である。2013年2月より、2009年調査の対象者のなかで追跡調査を承諾した922名を対象に、中央調査社に委託し追跡調査を実施した。922名のなかで、住所不明や調査拒否のため、60名が調査不能であった。調査に際して実際に訪問したのは862名、最終的な有効回答数は718名であった。その後、データのコーディングとクリーニングを実施、さらに2009年データと2013年データとを合併する作業を行なった。2009年データと2013年データの間で、情報に不一致が生じたケース(配偶者の年齢や子ども年齢など)については、個票に戻りデータの修正を行なった。コーディングとクリーニングの終了後、基礎的な集計を実施し、2014年3月に『日本版General Social Surveys基礎集計表・コードブックJGSS-2013LCSwave2』を刊行した。調査の実施から、分析可能なデータセットの作成まで、ほぼ計画通りの作業が終了した。2014年度に、本格的なデータ分析に取り組むことができる。本研究の目的は、2009年に実施したJGSSライフコース調査(JGSS-2009LCS)の調査対象者に対して、2013年にパネル調査を行い、4年間における職業経歴や家族歴、社会意識の持続と変化を調べることによって、近年の日本社会における男女の人生パターンの実像を解明することである。2013年2月より、追跡調査を実施し、最終の有効回答数は、718名であった。2013年度にデータのコーディングとクリーニングを実施、さらに2009年データと2013年データを合併させる作業を行った。そして、基礎的な集計を行い、2014年3月に『日本版General Social Surveys基礎集計表・コードブックJGSS-2013LCSwave2』を刊行した。

2014年度は、本格的なデータ分析に取り組み、2014年11月22・23日の日本社会学会大会において、岩井八郎・伊達平和・園部香里の3名が研究成果を報告した。また2015年3月、『日本版総合社会調査共同研究拠点研究論文集[15]』にJGSS-2013LCSwave2の分析結果に基づく3編の論文を発表した。さらに日本政策金融公庫総合研究所編『調査月報』にもJGSS-2013LCSwave2の分析結果を用いた記事を報告している。女性の職業経歴に関する分析では、2009年からの4年間において、非正規雇用としての再就業が増え、再就業を開始する年齢が低くなりつつある点を明らかにした。とくに1976-80年出生の職業経歴パターンは、従業先移動が高く、30歳代半ばまでの職業経歴の流動化が進み、職業経歴の道筋が複数化していた。分析結果は、日本におけるポスト・フォーディズム型ライフコースの特徴を明確に示している。26年度が最終年度であるため、記入しない。教育社会学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究目的と研究計画に記載したように、平成24年度にパネル調査の調査票を作成し、平成25年3月までにほぼ実査を終了したので、順調に進展していると判断してよい。2012年度から13年度にパネル調査を実施し、実査を完了した。その後、コーディングとクリーニングの作業を終え、2時点のデータを合併させ、基礎集計とコードを掲載した冊子を刊行できた。その結果、2014年度のデータの分析を行ない、学会発表などを研究成果の公表できるような活動を開始できる。2013年度に実施したパネル調査データのコーディングとクリーニング作業を進める。さらに2009年調査データとを結合させて、2009年から13年までの4年間の変化を検討可能なデータセットを作成し、データ分析を開始する。本年度は、定期的に研究会を開き、分析結果について、学会発表と論文作成を行なう予定である。2014年9月の全国家族社会学会と2014年11月の全国社会学会において、共同報告を行い、その結果を踏まえて、2015年3月刊行予定の『日本版総合社会調査共同研究拠点研究論文集[15]』に論文を発表する予定である。テーマとしては、2009年から13年にかけての職業経歴と家族経歴に関する変化、ならびに社会意識における変化を分析する予定である。2009年の調査回答者のなかで今回の調査に協力可能との連絡を得ている対象者について、住所などの情報は中央調査社が保持している。この研究でも、最終的な住所確認から調査設計、調査実施、さらに基礎データの入力までを中央調査社に委託している。調査から基礎データの納品までは、年度を跨いで経費を支払うこととなっている。平成24年度の残額は、25年度の経費とともに支払う予定である。WindowsXPのサービス停止にともない、パソコンを購入し、統計ソフトを購入する必要が生じた。格安のパソコン購入と統計ソフトのバージョンアップ
撮影困難な心身障害児者等のための車椅子接続型回転断層方式パノラマ撮影補助具の研究

脳性麻痺、寝たきり状態、自閉症など、障がい者のパノラマ撮影は困難であり、これを容易にするため、特性の補助具を製作し臨床応用することを目的に研究を計画した。まず、頚椎を含め背中を前方に押す機能を持つ車椅子接続型補助具を製作した。しかし、顎の位置づけとともに、被検者の肩、補助具、車椅子のハンドルが撮影装置の運動機構を妨げないよう調整するには多くの労力と時間を要した。そこで、頬をはさみ込むようなU型の顎当て構造の補助具を考案し、これを撮影装置側に取り付ける形とした。これにより調整時間は23分に短縮できることがわかり、事前のシミュレーションを重ねた上で、実際の撮影に応用した。撮影する機会、日常業務による制約、同意を得る手続きの問題などから、充分な臨床例の蓄積には至らなかったが、脳性麻痺、寝たきり状態、精神遅滞等の患者さんに対し、大きな問題なくパノラマ撮影が可能となり、従来と比較して効率の大幅な向上や患者さん・介護者の負担の軽減が図られた。得られたパノラマX線写真は良好で、臨床医からも有用と評価された。
人間性の概念に関する発達的及び文化比較的研究

本研究は、「人間性の概念」(concept of human nature)に関する発達的分析及び、その背景となる文化・社会的影響との関連を調べるために、文化比較(国際的)を試る目的で、ドイツの研究者と協力して実施されたものである.本研究の基本理論は、協同研究者であるミュンヘン大学のR.Oerter教授の人格構造理論である.この理論は、従来からある人格の発達理論を統合・組織化したもので、人格を1.パーソナリティー理論.2.社会・環境的理論3.行動理論.4.思考過程の4領域で分けて、各々について5つの発達段階(I.II.IIIa・IIIb.IV)を設定して構造化している.この理論に基いて、Oe教授は既に独.米.インドネシア.中.韓の5国で調査を実施して、その結果を得ている.本研究は.それの日本における調査である.測定の方法は「人間性の概念」について(1)「成人とは何か」と質問する直接的課題と(2)「仕事と家庭」及「経歴」に関するディレンマストーリーから間接的に問う課題の2種類を作成して、全て面接法により回答を得た.被験者対象は18才から25才までの男女100名で更に学歴で高・低の2群を設定.各群25名ずつを予定して始められたが、実際には、インタビュアーの特殊技術の訓練やインタビュー録音テープの原稿作成、その英語(独語)翻訳及び日独間での分析に関する意見交換等に多大の時間を費やしたため、今回は48名の分析に終った.その結果、性別と学歴の高低について、両要因とも、発達段階のIIIa、IIIb、IVに頻数の分布が見られて、青年期から成人期への発達的特色が見られた.中でも、注目されるのは、IIIaからIIIbに至る間に、IIIa-bまたIIIbとIVの間にIIIb-IVの中間(移行)段階が存在したことと、年令による単純な発達段階や学歴による発達の高水準化傾向よりも、むしろ、社会的要因(職業経験等)に関連が深い傾向が見い出されたことが興味深い.例えば、女子の低学歴者(高卒.専校卒)において、IIIa(12%)IIIa-b(18%)IIIb(59%)IIIb-IV(12%).今後の課題として、更に資料を収入し、国際比較を検討したい.本研究は、「人間性の概念」(concept of human nature)に関する発達的分析及び、その背景となる文化・社会的影響との関連を調べるために、文化比較(国際的)を試る目的で、ドイツの研究者と協力して実施されたものである.本研究の基本理論は、協同研究者であるミュンヘン大学のR.Oerter教授の人格構造理論である.この理論は、従来からある人格の発達理論を統合・組織化したもので、人格を1.パーソナリティー理論.2.社会・環境的理論3.行動理論.4.思考過程の4領域で分けて、各々について5つの発達段階(I.II.IIIa・IIIb.IV)を設定して構造化している.この理論に基いて、Oe教授は既に独.米.インドネシア.中.韓の5国で調査を実施して、その結果を得ている.本研究は.それの日本における調査である.測定の方法は「人間性の概念」について(1)「成人とは何か」と質問する直接的課題と(2)「仕事と家庭」及「経歴」に関するディレンマストーリーから間接的に問う課題の2種類を作成して、全て面接法により回答を得た.被験者対象は18才から25才までの男女100名で更に学歴で高・低の2群を設定.各群25名ずつを予定して始められたが、実際には、インタビュアーの特殊技術の訓練やインタビュー録音テープの原稿作成、その英語(独語)翻訳及び日独間での分析に関する意見交換等に多大の時間を費やしたため、今回は48名の分析に終った.その結果、性別と学歴の高低について、両要因とも、発達段階のIIIa、IIIb、IVに頻数の分布が見られて、青年期から成人期への発達的特色が見られた.中でも、注目されるのは、IIIaからIIIbに至る間に、IIIa-bまたIIIbとIVの間にIIIb-IVの中間(移行)段階が存在したことと、年令による単純な発達段階や学歴による発達の高水準化傾向よりも、むしろ、社会的要因(職業経験等)に関連が深い傾向が見い出されたことが興味深い.例えば、女子の低学歴者(高卒.専校卒)において、IIIa(12%)IIIa-b(18%)IIIb(59%)IIIb-IV(12%).今後の課題として、更に資料を収入し、国際比較を検討したい.
DNA損傷による中心体異常の機構解明

中心体数の安定な維持は、染色体の正確な分配に必須であるが、放射線はこの異常をもたらす。この機序を解明するために、DNA損傷応答機構の中心体への関与を検討した。その結果、相同組換え修復機能が低下する場合には、ATRからChk1を介する情報伝達経路が活性化されることが中心体数増加の原因となることが判明した。中心体数増加はがんで高頻度に観察されるが、がん精巣抗原の一つであるSYCE2が発現した場合にはATMが関与することも明らかとなった。また、相同組換え修復機能の低下時には、中心体とは別の経路で染色体の異数性が誘導されることも判明し、この状況では複数の経路が染色体の安定性を制御していることが明らかとなった。放射線を代表とするDNA損傷の結果として生じる中心体異常による染色体異常の機序を解明するために、一つのモデルとして、自発的にこのような異常を呈するRad51C変異細胞を用いて解析を行なった。Rad51C変異細胞では中心体数の増加と染色体の異数体の増加が観察される。この異常がDNA損傷の存在が直接的原因となって起こるのか否かを理解するために、DNA損傷のセンサーとしての役割を果たすATMとATRの機能をRNA干渉によって低下させて検討した。その結果、ATRの機能低下時にのみRad51C変異細胞で増加した中心体異常が軽減した。その次に、ATRのリン酸化の標的であるChk1とChk2の関与をこれらの阻害剤処理ならびにRNA干渉によって検討した。その結果、Chk1の抑制によって中心体異常は軽減した。さらに、Chk1の中心体機能への直接的な関与を調べるために、二重免疫染色によってChk1と中心体の場所的な関係を検討した。その結果、ハイドロキシウレアによるDNA複製阻害時に、Chk1は中心体と共局在する傾向があり、特にRad51C変異細胞ではその傾向が増強された。一方で、同様に細胞周期の制御に関与するChk2は、このような動きをとらなかった。以上の結果より、DNA複製の異常に起因するDNA損傷が存在する場合には、ATR-Chk1の経路が活性化し、活性化されたChk1が中心体に移動することによって、中心体数の増加がおこることが示唆された。このように、相同組換えに重要な役割を果たすRad51Cの機能が低下した場合の中心体異常の生成に、DNA損傷に応答する情報伝達経路が寄与していることが明らかとなった。これまでの研究によって、内因性のゲノム損傷に応答する細胞機能の変化を評価する系として用いているDNA二重鎖切断に対する相同組換え修復の機能低下時には、損傷のセンサーであるATRを入口とした情報伝達経路が中心体の安定性に影響を与えることが明らかとなった。相同組換え修復においてはRad51を中心とする分子群が重要な役割を担うことが知られているが、中心体の異常による発がんの可能性について考察する場合、Rad51の周辺分子の異常によるがんはBRCA1とBRCA2の変異による遺伝性乳がんと卵巣がんのみが知られているに過ぎない。DNA損傷による中心体の異常と発がんとの関連性を明らかにするために、体細胞ではがんのみに特異的に発現する減数分裂期の分子の、DNA損傷応答経路と中心体への影響を検討した。SYCE2は減数分裂期に形成される相同組換えに重要なシナプトネマ複合体の構成分子であるが、造血器腫瘍や乳がんなどで異所性に発現することを見出した。このSYCE2を正常上皮細胞に外来性に発現させたところ、放射線やシスプラチンに対する抵抗性とともに中心体の数の増加が認められた。一方、SYCE2の発現によってDNA損傷のセンサーであるATMやγH2AXの活性が亢進することも判明したために、ATM阻害剤を添加したところ、増加していた中心体の数は低下した。この結果は、がんで見られる遺伝子の発現異常の中でも、SYCE2が発現した場合には、内因性のDNA損傷が増加し、ATMを介する情報伝達経路を活性化することによって中心体の数の増加をもたらすことを示唆するものであり、これはがんの進展の一つの機序と考えられる。細胞分裂において染色体が正確に分配されるためには、中心体数が安定に保たれることが重要であり、その異常は、がん発症に関係する染色体の異数性の原因となることが知られている。がんは正常細胞と比べてDNA損傷が増加しているが、このDNA損傷と中心体異常との関連性を、損傷に応答する多様な分子経路の解析によって明らかにしてきた。これまでに、RAD51に依存する相同組換え修復分子の機能低下によって中心体数が増加することを解明したために、さらにこの研究を拡大して、RAD52とRAD54Bの機能低下による染色体不安定性の誘導について検討した。

その結果、これらのノックアウト細胞において、染色体の異数性は確認されたが、中心体の関与については明確な結論が得られなかった。そこで、RAD54Bについては、結合する蛋白質の解析を行い、細胞分裂の進行に重要な役割を果たすAPC/Cと複合体を形成することが判明した。この結果より、相同組換え修復による染色体不安定性の誘導においては、中心体の関与の他に、細胞分裂の進行に影響を及ぼす機序が存在することが示唆された。一方、がんにおける中心体異常の機構としては、その一つのモデルとして、がん精巣抗原であるSYCE2が体細胞で発現する場合に中心体が増加する現象に着目し、損傷応答経路と中心体安定性の関係を追求した。SYCE2の発現によってDNA損傷のセンサーであるATMの活性化の元進が中心体数の増加をもたらすことが明らかとなったために、さらにその上流の検討を行った。その結果、ATM活性の元進に伴って一部のヒストンの修飾が元進していることが判明した。以上の結果より、中心体安定性の維持に、ヒストン修飾を始めとするDNA損傷応答系の関与が存在することが示唆された。
在日中国人の人口増加と生活様式に関する社会・文化地理学的研究

本研究は,最近における在日中国人の増加の背景を明らかにするとともに,日本における彼らの生活様式の特色とその要因について考察することを目的とした。まず,全国的なスケールで,在日中国人の人口の推移と分布,移住の歴史,出身地,在留資格などに関する資料収集を広範に行った。この際,日本側の資料に加えて,中国側の資料の収集にも努めた。収集した文献資料の整理および統計データの処理は,本補助金で購入したパーソナル・コンピュータを用いて行った。また,在日中国人の集中地区である神戸および長崎で現地調査を行い,在日中国人の人口分布,来日の経緯,生活様式などについて,関連資料を収集した。これらの結果,次のようなことが明らかになった。1.最近の在日中国人の急激な人口増加は,1979年末以来の中国の改革・開放政策の進展に伴う就学生や留学生の大量来日によるものである。2.出身地をみると,最近の来日者の中では,福建省とりわけ同省北部に位置する福清市周辺からの来日者がきわだっている。3.幕末の開港以来,横浜・神戸・長崎に形成された中華街とは異なる新しい中国人のエスニック・タウンが,最近,東京において形成されつつある。4.従来から日本に居住してきた中国人の大部分が日本社会へ同化しつつあるが,最近来日した中国人は,中国の伝統的生活様式を保持しながらも,短期間のうちに,日本社会の多方面に進出している。また,留学・修学の期間終了後も,日本に残留する中国人が増えている。
インテリジェントチューニングPID制御系の設計とその応用

近年,ニューラルネットワーク技術は,パターン認識問題をはじめとして、幅広い分野において適用されている.制御の分野においても,非線形系に対する学習制御を中心に,数多くの適用結果が報告されている.しかしながら,そのほとんどはニューラルネットワークにより,制御入力を直接計算する方式をとっており,結果としてできあがったニューラルネットワークそのものの物理的意味が不明確であるという問題点を有している.一方,ニューラルネットワークの出力にPIDゲインを用いたチューニング型ニューラルネットワークの報告がなされている.この手法は,PIDゲインを出力に用いていることから,前者のような制御入力生成型に比べ,制御系の物理的な意味が明確になるという利点を有している.しかしながら,PIDゲインの調整には比較的長期に渡る学習が必要とされ,オンライン調整には不向きな構造となっている.そこで,本研究では著者らがこれまでに提案したセルフチューニングPID制御法とニューラルネトワークとを融合させたインテリジェントチューニングPID制御系を提案した.本手法は,これまでセルフチューニングPID制御系では扱えなかった非線形系や高次系に対処することができ,かつオンラインでのPIDゲイン調整を行うことができるという長所を有している.本研究では,数値計算を通して本手法の有効性を検証したが,今後は非線形性が強く,かつむだ時間が大きい化学プロセスに適用し,その有用性と適用限界について考察を行う予定である.近年,ニューラルネットワーク技術は,パターン認識問題をはじめとして、幅広い分野において適用されている.制御の分野においても,非線形系に対する学習制御を中心に,数多くの適用結果が報告されている.しかしながら,そのほとんどはニューラルネットワークにより,制御入力を直接計算する方式をとっており,結果としてできあがったニューラルネットワークそのものの物理的意味が不明確であるという問題点を有している.一方,ニューラルネットワークの出力にPIDゲインを用いたチューニング型ニューラルネットワークの報告がなされている.この手法は,PIDゲインを出力に用いていることから,前者のような制御入力生成型に比べ,制御系の物理的な意味が明確になるという利点を有している.しかしながら,PIDゲインの調整には比較的長期に渡る学習が必要とされ,オンライン調整には不向きな構造となっている.そこで,本研究では著者らがこれまでに提案したセルフチューニングPID制御法とニューラルネトワークとを融合させたインテリジェントチューニングPID制御系を提案した.本手法は,これまでセルフチューニングPID制御系では扱えなかった非線形系や高次系に対処することができ,かつオンラインでのPIDゲイン調整を行うことができるという長所を有している.本研究では,数値計算を通して本手法の有効性を検証したが,今後は非線形性が強く,かつむだ時間が大きい化学プロセスに適用し,その有用性と適用限界について考察を行う予定である.
蝸牛病変の内耳インピーダンスに対する影響の研究

内耳インピーダンスは内耳振動系を駆動する外力(音)に対し内耳が示す反作用の程度と定義され、内耳振動系の状態を示す重要な指標の一つとされている。その測定は内耳炎や内耳出血、メニエール病など内耳物性が変化する疾患の診断に有用と考えられるが、実際にはさまざまな問題があり、これまでほとんど研究されていない。本研究では、まず、音響刺激に対する耳小骨振動の速度をレーザー振動測定装置で計測し、実験的に作成した様々な内耳病変が内耳インピーダンスにどのように影響するかをモルモットを用いて測定した。その結果、蝸牛窓破裂では中音域で最大9dBの振幅増大が、前庭窓を除く蝸牛破壊では全音域で10dB程度の振幅増大が認められた。内耳圧負荷では負荷圧が大きくなるにつれて低音域の振幅は減少、中音域の振幅は増大した。ついで圧電素子を利用した内耳インピーダンス測定装置を試作し、イヌにおいてその値を測定するとともに、測定手技の安全性について検討した。その結果、イヌの内耳インピーダンスの平均値は1kHzで3.9MΩであった。測定プローブによるアブミ骨の圧迫で内耳インピーダンスは増大したが、過度に圧迫するとアブミ骨底板が外れインピーダンスはむしろ減少した。さらに患者の了解のもとに、中耳手術中にこの装置を用いて内耳入力インピーダンスの測定を試みた。その結果、アブミ骨の可動性が良好と考えられた例では1-10kHzでほぼ平坦た周波数特性を示したが、可動性が悪い例ではインピーダンスは高く、とりわけ高音域で高値を示した。今回試作した内耳インピーダンス測定装置は、キヌタ-アブミ関節を離断しなければ測定できないという制約はあるが、中耳手術時にアブミ骨の可動性を診断する目的には極めて有用であると結論した。内耳インピーダンスは内耳全体の物理的特性を表わす指標であり、その測定は内耳病変の診断に有用であると考えられる。しかしながら内耳インピーダンス測定の臨床的意義についてはあまり研究されていないのが現状である。本研究は様々な内耳病変が内耳インピーダンスにどのように影響しているかを検討する目的で動物実験を行った。実験には成犬13匹(17耳)を用いた。動物を全身麻酔下に防振台上に固定し、外耳道を削開して鼓膜や耳小骨連鎖を取り除いた後、アブミ骨頭上にガラスビーズを塗布した。これにレーザードップラー振動計からレーザー光を当て、その出力をFFTアナライザーに入力してアブミ骨の振動速度を測定した。ついでパーソナルコンピュータを用いて結果を解析し、内耳インピーダンス値を求めた。その結果、犬の内耳インピーダンスは1kHzで3.2MΩ、2kHzで4.0MΩ、4kHzで11.4MΩであった。蝸牛窓を穿破して外リンパを形成した場合、内耳インピーダンスは4kHzで最大6dB増加した。蝸牛窓をデンタルセメントで閉鎖した場合は1kHz4kHzで最大10dBの増加が見られた。また、アブミ骨をデンタルセメントで固めた場合は6kHz以下の帯域で約12dBの増加が見られた。以上の結果から前庭窓や蝸牛窓の病変がどの様な周波数域で内耳インピーダンスに影響するかが明らかとなった。今後、蝸牛内の病変の影響について検討する予定である。

その測定は内耳炎や内耳出血、メニエール病など内耳物性が変化する疾患の診断に有用と考えられるが、実際にはさまざまな問題があり、これまでほとんど研究されていない。本研究では、まず音響刺激に対する耳小骨振動の速度をレーザー振動測定装置で計測し、実験的に作成した様々な内耳病変が内耳インピーダンスにどのように影響するかをモルモットを用いて測定した。その結果、蝸牛窓破裂では中音域で最大9dBの振幅増大が、前庭窓を除く蝸牛破壊では全音域で10dB程度の振幅増大が認められた。内耳圧負荷では負荷圧が大きくなるについれて低音域の振幅は減少、中音域の振幅は増大した。ついで圧電素子を利用した内耳インピーダンス測定装置を試作し、イヌにおいてその値を測定するとともに、測定手技の安定性について検討した。その結果、イヌの内耳インピーダンスの平均値は1kHzで3.9MΩであった。測定プローブによるアブミ骨の圧迫で内耳インピーダンスは増大したが、過度に圧迫するとアブミ骨底板が外れインピーダンスはむしろ減少した。さらに患者の了解のもとに、内耳手術中にこの装置を用いて内耳入力インピーダンスの測定を試みた。その結果、アブミ骨の可動性が良好と考えられた例では1-10kHzでほぼ平坦た周波数特性を示したが、可動性が悪い例ではインピーダンスは高く、とりわけ高音域で高値を示した。今回試作した内耳インピーダンス測定装置は、キヌタ-アブミ関節を離断しなければ測定できないという制約はあるが、内耳手術時にアブミ骨の可動性を診断する目的には極めて有用であると結論した。
虚血ストレスによる炎症誘導機構の解明とその制御

脳梗塞では、脳虚血の開始時の病態は可逆的(未病)であるが、神経細胞死が誘導され、神経障害の不可逆化が成立する。これらのイベントカスケードの中で、死細胞に由来するDAMPsが誘導する炎症反応が、カスケードを再増幅させ、神経障害の不可逆化を一層増強していることが推察される。したがって、未病の時期に、死細胞の除去を促進させ、DAMPsが誘導する炎症を制御することができれば、病態を可逆的に回復させたり、神経障害の軽減あるいは不可逆化を遅延することが可能と考えられる。しかし、この神経障害に至る一連の分子機構は充分に解明されていない。応募者らは、アポトーシス細胞の細胞膜上に表出するphosphatidylserein (PS)の受容体である抑制性免疫受容体CD300aを同定した。本研究では、虚血ストレスにより誘導される死細胞から放出されるDAMPsによる炎症病態の開始、増幅、遷延化の分子機構を解明し、CD300aが、炎症の遷延化を阻止し、神経障害を可逆的に回復させ、その不可逆化を予防できる有力な標的因子である華道家をし、その分子機構を詳細に解明するとともに、その成果を基盤とした脳虚血疾患の予防法の開発を行う。平成30年度には、虚血ストレスによる炎症病態の分子機構の解析を行った。虚血発症から神経細胞死に至るまで継時的に虚血組織の構成細胞、活性化、遺伝子発現、細胞死について、免疫組織学的解析やフローサイトメトリーによる蛋白発現解析を、包括的に解析した。その結果、虚血部位のコア領域では発症13時間でアストロサイトの細胞死と、これに伴う炎症細胞の浸潤を認め、その後、神経細胞の死が始まる。その後、炎症が波及し、コア虚血部位の周辺領域であるペナンブラ領域の神経細胞死が誘導されることが明らかになった。本研究では、虚血ストレスにより誘導される死細胞から放出されるDAMPsによると考えられる炎症病態の開始、増幅、遷延化について、神経細胞のほか、アストロサイト、オリゴデンドロサイト、ミクログリアなど種々の支持細胞で構成される脳組織の場をモデルとして解明する。さらに、貪食細胞に発現するCD300aが、炎症の遷延化を阻止し、神経障害を可逆的に回復させ、その不可逆化を予防できる有力な鍵因子であることを確認し、その分子機構を詳細に解明するとともに、その成果を基盤とした脳虚血疾患の予防的分子標的療法の開発を行う。平成30年度までに、虚血ストレスによる種々のグリア細胞と神経細胞の死の時空間的経過を明らかにすることができた。これは、今後の虚血による組織障害の分子機構を解明するための重要な知見を与えてくれ、その制御法の開発のための一歩となりうる研究成果である。また本領域の計画研究では、種々の臓器の線維化を誘導する慢性炎症病態における個々の炎症細胞や組織環境およびその相互関係の解析が行われている。一方、虚血性ストレスなどによる急性疾患においても、タイムスケールの違いはあるものの、同様に炎症細胞社会が成立し、その遷延化により不可逆的な臓器障害に至るメカニズムには類似の点が多い。本研究成果は、急性疾患の観点から炎症像を解析することで、炎症細胞社会学の包括的な理解に貢献できる。(1)虚血ストレスによる炎症病態の分子機構の解析虚血ストレスにより、はじめに中枢神経の支持細胞の死が開始される。この死細胞から放出されるDAMPsによる炎症病態の開始、増幅、遷延化の分子機構を明らかにする。そのために、虚血発症から神経細胞死に至るまで継時的に虚血組織の構成細胞、活性化、遺伝子発現、細胞死、DAMPsの変遷について、1)免疫組織学的解析、2)包括的1細胞遺伝子発現解析(総括班が設置する炎症細胞社会解析センターに支援を依頼)、3)フローサイトメトリーによる蛋白発現解析を、包括的に解析する。CD300aによる貪食抑制は、CD300aのITIMsを介したチロシンフォスファターゼのリクルートによって、死細胞貪食を促進するMerTKの細胞内チロシンのリン酸化を抑制していることによるという作業仮説を提唱し、これを検証する。応募者らは、マウスに脳虚血開始直後に一回の抗CD300a中和抗体の全身投与により、遺伝子欠損マウスと同様に、著明に梗塞巣が縮小し、神経障害が軽減する結果を得た(図9)。この結果は、CD300aを標的とした脳虚血による神経障害の予防が可能であることを示唆する。実臨床を想定して、脳虚血開始後それぞれ3時間、4時間半、6時間に抗CD300a中和抗体を一回投与し、神経障害の有無、程度を解析する。同時に、これらのマウスで継時的に(1)で行った1)-3)による包括的解析を同様に行い、炎症病態の経過と神経障害の可逆性、不可逆性についての関連を明らかにする。

応募者らは、アポトーシス細胞の細胞膜上に表出するphosphatidylserein (PS)の受容体である抑制性免疫受容体CD300aを同定した。本研究では、虚血ストレスにより誘導される死細胞から放出されるDAMPsによる炎症病態の開始、増幅、遷延化の分子機構を解明し、CD300aが、炎症の遷延化を阻止し、神経障害を可逆的に回復させ、その不可逆化を予防できる有力な標的因子である華道家をし、その分子機構を詳細に解明するとともに、その成果を基盤とした脳虚血疾患の予防法の開発を行う。平成30年度には、虚血ストレスによる炎症病態の分子機構の解析を行った。虚血発症から神経細胞死に至るまで継時的に虚血組織の構成細胞、活性化、遺伝子発現、細胞死について、免疫組織学的解析やフローサイトメトリーによる蛋白発現解析を、包括的に解析した。その結果、虚血部位のコア領域では発症13時間でアストロサイトの細胞死と、これに伴う炎症細胞の浸潤を認め、その後、神経細胞の死が始まる。その後、炎症が波及し、コア虚血部位の周辺領域であるペナンブラ領域の神経細胞死が誘導されることが明らかになった。本研究では、虚血ストレスにより誘導される死細胞から放出されるDAMPsによると考えられる炎症病態の開始、増幅、遷延化について、神経細胞のほか、アストロサイト、オリゴデンドロサイト、ミクログリアなど種々の支持細胞で構成される脳組織の場をモデルとして解明する。さらに、貪食細胞に発現するCD300aが、炎症の遷延化を阻止し、神経障害を可逆的に回復させ、その不可逆化を予防できる有力な鍵因子であることを確認し、その分子機構を詳細に解明するとともに、その成果を基盤とした脳虚血疾患の予防的分子標的療法の開発を行う。平成30年度までに、虚血ストレスによる種々のグリア細胞と神経細胞の死の時空間的経過を明らかにすることができた。これは、今後の虚血による組織障害の分子機構を解明するための重要な知見を与えてくれ、その制御法の開発のための一歩となりうる研究成果である。また本領域の計画研究では、種々の臓器の線維化を誘導する慢性炎症病態における個々の炎症細胞や組織環境およびその相互関係の解析が行われている。一方、虚血性ストレスなどによる急性疾患においても、タイムスケールの違いはあるものの、同様に炎症細胞社会が成立し、その遷延化により不可逆的な臓器障害に至るメカニズムには類似の点が多い。本研究成果は、急性疾患の観点から炎症像を解析することで、炎症細胞社会学の包括的な理解に貢献できる。(1)虚血ストレスによる炎症病態の分子機構の解析虚血ストレスにより、はじめに中枢神経の支持細胞の死が開始される。この死細胞から放出されるDAMPsによる炎症病態の開始、増幅、遷延化の分子機構を明らかにする。そのために、虚血発症から神経細胞死に至るまで継時的に虚血組織の構成細胞、活性化、遺伝子発現、細胞死、DAMPsの変遷について、1)免疫組織学的解析、2)包括的1細胞遺伝子発現解析(総括班が設置する炎症細胞社会解析センターに支援を依頼)、3)フローサイトメトリーによる蛋白発現解析を、包括的に解析する。CD300aによる貪食抑制は、CD300aのITIMsを介したチロシンフォスファターゼのリクルートによって、死細胞貪食を促進するMerTKの細胞内チロシンのリン酸化を抑制していることによるという作業仮説を提唱し、これを検証する。