hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
基質消費スクリーニングを用いたテルペン酵素の機能進化

我々が開発したテルペン活性のスクリーニング法では、基質消費活性が高いほど、つまり細胞活性が高いほど「より白い」コロニを形成する。「白さ」を指標として、テルペン酵素の細胞活性をハイスループットに見積もることができる。これを用いて,以下2つの方向で実験を行った。(1)タバコ由来5-epi-aristolochene(防カビ剤の前駆体)合成酵素(TEAS),イチイ由来のタキサジエン(抗がん剤タキソールの前駆体)合成酵素(TaxS)を変異PCR法によってランダム変異(2変異/gene/世代)を導入し,ライブラリ化(多様化)した。つぎに,それぞれを黄色ブドウ球菌由来のC30カロテノイド合成経路とともにひとつの大腸菌内に発現させた。活性の無い酵素変異体の導入された大腸菌は,色素由来の黄色いコロニを与えたが,活性をもつ変異体を導入した細胞は,白っぽいコロニを与える。白いコロニから得た配列をサンプリングして解読したところ,ストップコドンやフレームシフト,そして重篤な構造破壊/機能低下をもたらす変異は完全に除去されていた。こうして,世界で初めて,テルペン酵素としての機能におけるMutability mapが描けることができるようになった。(2)ゲラニオール酵素とTEASの2つの酵素について,ランダム変異→活性スクリーニング活性変異体を調べたところ,親よりも白いコロニーを幾つも得た。これらを解析したところ,細胞活性は有意に向上していたが,おもに異種発現性の向上によって説明できるものが殆どであった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,これを利用して,テルペン酵素の大腸菌活性の飛躍的向上を目指した。タバコ由来5-epi-aristolochene(防カビ剤の前駆体)合成酵素(TEAS),バジル由来ゲラニオール合成酵素,イチイ由来のタキサジエン(抗がん剤タキソールの前駆体)合成酵素(TaxS)を変異PCR法によってランダム変異(2変異/gene/世代)を導入し,ライブラリ化(多様化)した。活性の無い酵素変異体の導入された大腸菌は,色素由来の黄色いコロニを与えたが,活性をもつ変異体を導入した細胞は,白っぽいコロニを与えた。特に(親よりも)色目の低いコロニには,基質消費能の向上した(つまり活性の高い)酵素変異体がみこまれる。それらを拾い上げ、次世代の親とする作業を行った。各世代に得た変異体の遺伝子の遺伝型を調べたところ,たしかにそれらの大腸菌活性が向上していた。ゲラニオール酵素の活性変異体を調べたところ,その活性向上は,おもに異種発現性の向上によるものであった。培地体積・時間あたりの最大テルペン生産量(mg/L/h)をガスクロマトグラムのピーク面積から算定したところ,10mg/L培地程度のテルペン生産量を確認できた。手法についてはほぼ確立し,ゲラニオール,アリストロケン,タキサジエンなどの合成酵素の大腸菌活性変異体はとれているので,おおむね順調な進展といえる。なお,当該年度に,領域内の複数の研究者が我々の手法を試用し始めてたことから,望み通りの貢献ができつつあると自負している。本年度は,多世代にわたるテルペン酵素の進化工学に是非着手したい。本年度の研究に中で,もう少し,プラットフォーム作りに投資をする必要性を感じた。

我々の課題研究の推進のためはもちろんであるが,特に,我々の手法を他の研究者に使っていただくうえでも,多少の職人芸を要する現在の手法は,多分に改良の余地がある。「だれでも使える」手法にまで標準化することによって,「さまざまなテルペン酵素で独自のサイエンスを展開する領域内の研究者に幅広く貢献できることも目指したい。
「折口信夫旧蔵資料の分析・評価とその成果活用による同時代文学の資料学的研究」

折口信夫受け取り書簡データベースについて、実際の書簡を複写したものと突合しながら、補訂を行った。修正・補訂には研究分担者の大学の学生に従事させ、昭和4年、5年について補訂修正を完了した。また書簡複写(製本済み)の副本を作成し番号付けをして、資料の保存補強を行った。この方法を、改めて2年分に適応して実施する。2018年11月3日に八木書店において資料読解に関する研究会を開催、資料研究調査に見識を持つ鈴木暁世(金沢大学)、片山宏行(青山学院大学)、小澤純(慶応志木高校)の3氏に参加を依頼、20名の参加者とともに活発な議論を行った。折口信夫自筆原稿(國學院大學、慶應義塾大学蔵)の基本データベースの修正を行い、解読を終えた自筆原稿(断片、ノート、草稿など含む)についてはほぼその目録化を終了した。今後は微調整を行い、公開に向けての準備と検討を進める。「折口信夫手帳」の解読を進め、その外形的把握を行った後、エクセルに基本データとして入力した。今後は学生を使って、解読済み手帳のデータ入力を行う。また石川県羽咋市から依頼を受けた折口信夫の養子折口春洋が実家に残した資料の解読と整理を進めた。こうした実績を踏まえて、庄司達也は「薄田泣菫読本」、『「近代文学」第100冊別冊近代文学における〈資料〉の活用』編集に際するアンケート調査にその方法、成果を活用、また北区の「芥川記念館検討委員会」の計画の在り方について、本科研費の成果を活用している。折口信夫にかかわる資料が膨大かつ多岐にわたるため、またデータベース作成も行うという間違いの許されない事案であるために、本件研究調査には多くの研究協力者や専門性を持ったアルバイトの協力が必要である。しかし勤務する大学の学務等の業務が日常的に増加していること、協力を求める学生が属する学部学科の専門性の問題などから、研究代表者および一部の研究分担者において、こうした協力をなかなか得られない事態がある。その結果マンパワーが常態的に不足している。こうした事態を解決するために、できるだけ専門性を持つ協力者を見出し、協力を仰ぐことが大切と考える。國學院大學多摩プラザキャンパスに保存されている「折口文庫」(折口信夫旧蔵図書・逐次刊行物等)の中から、すでに調査されている「加筆」が施されている資料を分類して別置、その内容を記録する。現在作成中の書簡データベース(第1次データ)から読み取れる、同時代文学関係者とのかかわりを総合的に分析して把握する。研究会、勉強会を随時開催して、今までの成果を公開するとともに、外部研究者の様々な意見を募って、今後の調査研究方法に資する。「折口信夫手帳」データベースの骨格を仕上げ、学生を使ってその内容入力、「折口信夫手帳データベース」を完成する。¥そのほか手元にある折口信夫に係る雑資料の基本整理を行い、それをもとに同時代文学者とのかかわりを調査して記録する。課題については、國學院大學折口博士古代研究所の資料室内閲覧に係る協力が万全でないことがあげられる。これについては、今後國學院大學当局と建設的な話し合いを続け、万全な研究体制を再構築できるよう努力しなければならない。

國學院大學多摩プラザキャンパスに保存されている「折口文庫」(折口信夫旧蔵図書・逐次刊行物等)の中から、すでに調査されている「加筆」が施されている資料を分類して別置、その内容を記録する。現在作成中の書簡データベース(第1次データ)から読み取れる、同時代文学関係者とのかかわりを総合的に分析して把握する。研究会、勉強会を随時開催して、今までの成果を公開するとともに、外部研究者の様々な意見を募って、今後の調査研究方法に資する。「折口信夫手帳」データベースの骨格を仕上げ、学生を使ってその内容入力、「折口信夫手帳データベース」を完成する。¥そのほか手元にある折口信夫に係る雑資料の基本整理を行い、それをもとに同時代文学者とのかかわりを調査して記録する。課題については、國學院大學折口博士古代研究所の資料室内閲覧に係る協力が万全でないことがあげられる。これについては、今後國學院大學当局と建設的な話し合いを続け、万全な研究体制を再構築できるよう努力しなければならない。研究代表者および一部の研究分担者において、専門知識を持ったアルバイトの協力をなかなか得られない事態がある。その結果マンパワーが常態的に不足している。こうした事態を解決するために、できるだけ専門性を持つ協力者を見出し、協力を仰ぐことで、適切な執行が行えるようにすることが大切と考える。また事情によって停滞していた「折口文庫」内の調査についても、2019年度から実施が可能であるため、その分の執行が適切に行われるものと考える。
差分方程式の解の微分代数的・差分代数的性質

本年度は、1階有理的差分方程式の解が、代数的微分方程式をみたすのはどのような場合かを明らかにすることを目的として研究を行った。代数的微分方程式をみたさない場合、解は超超越的であるという。線形差分方程式に対してはガロワ理論による研究が行われているが、非線形差分方程式の解の超超越性はガロワ理論の対象外である。ゆえに、古典的な手法を発掘・再評価しながら、それを手がかりとして研究を進めることとした。乗法的差分方程式(q差分方程式)で定数係数の場合を扱ったRitt(1926)の論文を調査したところ、ポワンカレが提唱した関数のクラスが持つ性質を利用して、解が満たす代数的微分方程式を簡易化していく様子が見られた。この部分を他の差分、例えば通常の加法的差分やマーラー型に一般化することができれば面白いのだが、そもそもどう代数化するかという問題が先にある。定数係数1階有理的差分方程式の解の超超越性を研究した論文はRitt以外にもあり、すでに発見していた加法的差分方程式の論文一編と本年度に発見したマーラー型差分方程式の論文一編を調査した。まず後者について、本質的と思われる補題を最大限に一般化することができた。ところが、この論文には著者も注意しているように、超超越性を証明する定理の中に場合分けの漏れがあり、ここを埋めることがどうしてもできなかった。証明手法は大枠ではうまいやり方のように見えたため、同様の方針で議論を進める前者の論文に調査を移したが、こちらは途中の計算に間違いがあり、それが原因で「証明」がうまくいってしまったという結果であることがわかった。昔の論文を調査していれば、不備や誤りを見つけるのはさほど珍しいことではない。二編の論文を通して共通する手法について理解を深めることができた。手法自体の問題点が浮き彫りになったという意味で十分な調査結果が得られたとしてよい。おおむね順調とも考えられるのであるが、マーラー型の論文について、本質的と思われる補題を最大限に一般化できたにもかかわらず、成果として発表できないことが残念でならない。ゆえに、やや遅れているとする。今年度は定数係数にこだわらず1階有理的差分方程式の解の超超越性を研究する。有理関数係数と定数係数では後者の方が差分方程式としてはやさしそうではあるが、解の超超越性を調べる立場では必ずしもそうとは言えないところがある。Rittの手法については代数化を目指して吟味を続けたい。また、引き続き文献収集により古典的な手法を発掘・再評価する。
液体Xe-TPCガンマー線望遠鏡による宇宙ガンマー線源の観測

昨年製作を終えたプロトタイプの液体Xe-TPCを用いて基礎的なテストを行った。この結果をもとに改良すべき点を考慮してフライトモデルの設計を行い、製作に取りかかった。要約すると次の諸点である。1)ワイア-電極の改良。ワイア-の振動による電気雑音を最小にするために、ワイア-を固定する方法を改良した。この結果ワイア-にかかる張力を上げることが可能になり、低域での振動を減少することができた。またさらにワイア-の間隔を3mmとすることができ、位置の分解能をさらにあげることが可能になった。2)チェンバーの改造。前置増幅器の発生熱がワイア-に伝わるのを防ぐために、前置増幅器は断熱真空チェンバーの外に設置するように改造した。これに伴いワイア-への配線を最短にするための特注のフィードスルーを使用するための改造も行った。3)電子回路の設計、製作。前置増幅器は消費電力の少ない、かつ小型のものを新しく設計し、制作中である。デギタル信号の処理部分はNASAにおいてすでに設計を終えて、現在製作中である。4)ソフト。フライトモデル用のソフトウエアーの開発をおこない地上のシステムを用いてテスト中である。5)真空装置。コロンビア大学の真空装置及び純化装置とのインターフェイスの製作を終えて、コロンビア大学においてテストを行い期待通りの結果を得た。この装置は気球フライト実験を行う現地の状況を考慮して製作した。6)ニューハンプシャー州立大学のテレメトリーシステムとのインターフェイスの設計。7)地上テストシステムの設計、製作。地上での総合テストを行うためのデーター受信装置とデーターのクイックルック表示などを行うためのものである。4)ソフト。5)真空装置。
具象化に基づく3次元マルチメディアコンテンツの編集・検索基盤技術の研究開発

本研究では,3次元グラフィックス表示され,マウスデバイスにより直接操作できるばかりでなく,実世界の「物」により近い形式で定義される具象メディアとよぶソフトウェア部品化を行うことにより,実世界で行っている「物」の構築過程により近い形式で,3次元応用ソフトウェアの開発を含む3次元マルチメディアコンテンツの生成を可能とする環境を目指した。特に,材質情報までをも属性として扱うより高度なソフトウェア部品化を行い,そのための編集・検索基盤技術の研究開発を行った。本研究は、3次元グラフィックス表示され、マウスデバイスにより直接操作できるばかりでなく、実世界の「物」により初近い形式で定義ざれるソフトウェア部品化を行い、実世界で行っている「物」の構築過程により近い形式で、3次元応用ソフトウェアの開発を含む3次元マルチメディアコンテンツの生成を可能とする環境の実現を目指すものである。特に、3次元オブジェクト同士が衝突した際にどのように形状潜変形されるか、どのような衝突音が発生するか、近づいたときにどのような臭いがするかといった材質情報までも属性として扱うより高度なソフトウェア部品化を目指すものである。今年度の計画と成果は以下の通りである。(1)具象メディアとしてのソフトウェア部品化技術の研究申請者がカーネルプログラムの開発を行った3次元応用ソフトウェア開発支援システム・インテリジェントボックスを研究基盤システムとして用いて研究開発を行った。インテリジェントボックスが提供するソフトウェア部品の属性の追加と機能の拡張により、具象メディアとしてのソフトウェア部品化を進めた。(2)具象メディアの直接操作インタフェースの研究インテリジェントボックスでPhantomとよばれる力覚提示デバイスが利用できるように機能拡張を行った。バネモデルに基づき、3次元オブジェクトの形状を実時間変形させるアプリケーションとして、服飾デザインシステムを開発、しており、Phantomのほか、マウスを用いた場合の操作性について評価した。また、具象メディアの物理的な相互干渉により生じる音の生成のための機能と、具象メディアの臭い属性に対応したインタラクション技術研究のための臭い発生装置を制御する機能をそれぞれインテリジェントボックスに実装した。(3)具象メディアの編集生成技術の研究開発ユーザの操作履歴情報を元に具象メディアの自動合成を行う機能について検討を行った。本研究は,3次元グラフィックス表示され,マウスデバイスにより直接操作できるばかりでなく,実世界の「物」により近い形式で定義されるソフトウェア部品化を行い,実世界で行っている「物」の構築過程により近い形式で,3次元応用ソフトウェアの開発を含む3次元マルチメディアコンテンツの生成を可能とする環境の実現を目指すものである。特に,3次元オブジェクト同士が衝突した際にどのように形状が変形されるか,どのような衝突音が発生するか,近づいたときにどのような匂いがするかといった材質情報までをも属性として扱うより高度なソフトウェア部品化を目指すものである。(1)具象メディアの検索技術の研究開発具象メディアコンテンツをARG(Attributed Relational Graph)表現し,グラフ間の確率に基づく類似度から必要とする具象メディアコンテンツを類似検索するシステムを開発した。効率よく具象メディアコンテンツの類似検索が行えるためには,どのような特徴をグラフのノード属性として用いれば良いかについて,いくつかの検索実験により明らかにした。(2)仮想実験室の開発具象メディアコンテンツを編集生成するための高度に没入感のある実環境として仮想実験室の構築を行い,それを用いた応用システムの開発を行う計画であった。仮想実験室自体の構築は思うように進まなかったが,応用システムとしてHapticデバイスを用いたトレーニング用手術シミュレーションシステムの開発(担当:宮原)を行った。COLLADA(=COLLAborative Design Activity)とよばれるXMLベースのデータフォーマットを用いた具象メディアの属性の表現法を提案した。また,具象メディアの編集技術として,対話型進化計算に基づくモーションデータ生成システムの開発を行った。今年度の成果は以下の通りである。(1)具象メディアの編集・検索技術の研究開発具象メディアコンテンツをARG(Attributed Relational Graph)表現し,グラフ間の確率に基づく類似度から必要とする具象メディアコンテンツを類似検索するシステムをすでに開発しているが,グラフ構造を木構造に限定して類似度を計算する方法を開発し検索処理を高速化した。また,具象メディアの要素の一つであるモーションデータについて対話型進化計算とウェーブレット変換を用いたモーション生成システムを開発した。(2)具象メディアの直接操作インタフェースの開発具象メディアコンテンツを直接操作する応用システムは,様々な入出力装置に対応していなければならない。

インターネット上で様々の入出力装置に対応した具象メディアコンテンツを扱う応用システムを開発可能とするためのRoCoS (Room-based Communication System)とよぶツールキットシステムを開発した。
高齢者を主体とした地域教育コミュニティーの構築に関する調査研究

本研究は、地域に住む高齢者の経験力および対話力を生かして、地域コミュニティーを活性化し地域の教育力を向上させるための教育支援システムの構築を目的とする。ここでは、高齢者から児童生徒への知識や経験の伝授を円滑に実施するコミュニティーおよびそれを支援するシステム構築の可能性について調査する。平成20年度は以下の通り実施した。(1)高齢者の地域コミュニティーにおける活動に関する調査地域において高齢者を対象に実施している活動を調査し、我々の地域における科学教育推進活動と協調できるかについて検討した。その一環として、自治体が実施する高齢者対象の生涯学習講座において科学実験講座を担当し、高齢者の科学に対する興味について調査した。また、同自治体において「高齢者と小学生がチームを組んで科学実験を行う講座」を企画し、実施した。(2)地理情報を用いたモバイル型野外観察支援システムの開発高齢者の方々が野外体験学習において地域コミュニケーターを担当したときに、その活動を支援する教育システムについて検討した。そして遺跡散策を支援するシステムの基盤部を製作した。(3)地域を題材にした教材データの収集地域環境を理解するための教材コンテンツの作成に備えて、地域の基礎的な環境データ(気温・湿度)の観測・収集を実施した。具体的には高齢者が「これまでのキャリアを基に地域の教育・啓蒙・発展などに寄与する人、すなわち地域コミュニケーターとして児童生徒と交流し、地域全体の教育力を向上させる活動を支援するシステムを開発する。平成19年度は以下の通り実施した。そして遺跡散策を支援するシステムについての可能性を調査し,基盤システムの設計を行った。
糖尿病による心不全発症における性差とホルモン補充療法の有効性の検討

メス野生型閉経後モデルマウスにおける糖尿病性心筋障害について、左心カテーテル検査、心臓超音波検査を用いて検討した。閉経後糖尿病モデルにおいてみられた心機能低下は、ホルモン補充療法によって予防できることが明らかとなった。ホルモン補充療法が糖尿病性心筋障害を予防する経路については、レニンーアンジオテンシンーアルドステロン系の抑制を当初想定したが、アンジオテンシノゲンやアンジオテンシン1受容体などのmRNAについて定量的PCRにより評価したが、この機序の関与は否定された。同様に、酸化ストレスについても定量的PCRにより検討したが、糖尿病性心筋障害を予防する機序は否定されたむアポトーシス関連たんぱくや、TUNEL染色によるアポトーシスの定量的検討では、閉経後糖尿病性心筋障害モデルにおいて、ホルモン補充療法群と比較して、統計学的に有意なアポトーシスが認められ、ホルモン補充療法が糖尿病性心筋障害を予防する機序としては、アポトーシスの抑制がひとつの可能性として示唆された。上記の内容について、2009年ヨーロッパ心臓病学会においてポスター発表を行った。閉経前の女性は、同年代の男性と比較して心疾患の罹患が少ないが、閉経後には男性と同様の発症率となる。心不全において、女性であることは独立した予後因子であり、閉経後女性の心不全ではホルモン補充療法(HRT)が予後を改善すると報告されている。この差にはエストロゲンなどの女性ホルモンが関与していると考えられている。一方、心血管病変に影響を与える因子として糖尿病が挙げられる。糖尿病は左心室拡張機能不全および左心室収縮機能不全を起こすことが知られている。Streptozotocin(STZ)(200mg/kg)の投与によるI型糖尿病のモデルマウスにおいては、左心室の収縮機能不全と拡張機能障害がおこる。私は、マウスのI型糖尿病モデルを作製した際に、オスとメスで左室拡張機能の差があることに着目した。STZを投与して糖尿病を誘発したオスマウスでは左室拡張機能の低下が著明であるのに対して、メス糖尿病マウスでは左室拡張機能には統計学的に有意差を認めなかったが、メス糖尿病マウスに卵巣摘除を行い閉経モデルを作成して同様の実験を行うと、メス閉経糖尿病群で著明な左室機能の低下を認めた。以上より、メスはオスよりもI型糖尿病による心機能低下をおこしにくいが、この有利さはメス閉経モデルでは消失することがわかった。文献的考察と合わせて、メスではI型糖尿病発症後の左室機能低下が抑制されていることが示唆され、そこにエストロゲンが関わっている可能性が高いと考えた。これを検証するために、卵巣摘除後にHRTを施し、それぞれ対照群と糖尿病群を作成し心機能を比較したところ、糖尿病群での心機能低下は認められなかった。この結果、閉経後糖尿病性心機能障害はHRTにより改善されることが判明した。
選択行動における強化量と遅延時間の相互作用の研究

本研究は、並立連鎖スケジュールによる同時選択場面及び採餌スケジュールによる継時選択場面での選択の決定因である強化量と強化の遅延時間の2次元間の相互作用の問題を主にラットを被験体として組織的に検討した。同時選択場面では強化量比を3対1とし、遅延時間比3対2となる4種の遅延時間の組合せ(4:6,20:30,40:60,80:120秒)について選択を行なわせたところ、遅延時間の純対値が大きくなるにつれて大強化量側の選択が増加したが、最後の80:120秒条件では逆にやや減少することが認められた。また、2種の遅延時間(5と20秒)のもとで4種の強化量比(1:1,1:2,1:3,1:5)を組織的に変化させたところ、強化量次元に対する選択率の変化は短い遅延時間(5秒)よりも長い遅延時間(20秒)のときの方が大きいことが見出された。さらに、継時選択場面でも、小強化量の餌(ペレット1個)の処理時間を一定(15秒)に保ったままで大強化量の餌(ペレット3個)の処理時間(15,25,45,65及び90秒)を組織的に変化させたところ、大強化量の餌の処理時間が増加するにつれて小強化量の餌の選択がおよそ20%から100%へと増加することが認められた。また、小強化量の餌の選択率が50%を越えるときの大強化量の餌の処理時間を求めてみると30秒以下となることが見出された。これらの事実は、強化量と遅延時間の効果が等価であると仮定した場合の予測とは異なるものであり、むしろ遅延時間の効果が強化量の効果よりも大きいことを強く示唆するものといえる。これらの事実で示された強化量と遅延時間(処理時間)の相互作用はすでに筆者ら(Ito & Asaki,1982)が見出したベキ関数によってかなりの程度説明できることが認められたが、今後さらに各場面でのより詳細な実験的検討が必要と思われる。
陸上生態系における小型サンショウウオ類の生態的地位

本研究課題は、小型サンショウウオの食性を知る上で、これまで必要であった解剖あるいは筋肉や血液などの化学分析に頼らず、個体にダメージを与えない体表粘液を使った分析方法で食物推定をする方法を確立し、これまで希少種ゆえに大量のデータを集めることが難しかった小型サンショウウオ類の生態系における栄養段階、生態的地位を明らかにすることを目的としている。研究課題の遂行に向けて、まずは、試料の収集と同位体分析を進め、データを蓄積することがもっとも重要な作業事項である。開始年度である2018年は日本各地に生息する小型サンショウウオ類の体表粘液の採集することに全力で取り組んだ。主な採集調査は、北海道(エゾサンショウウオ、きたサンショウウオ)、福島(ハコネサンショウウオ)、宮城(トウホクサンショウウオ)、富山(ハクバサンショウウオ)、高知(イシヅチサンショウウオ)である。サンプルの収集状況は、種によって個体数に差が生まれた。当初の予定よりも大幅に捕獲できた種と予定より大幅に少ない標本しか得られなかった種の開きは大きい。種間比較を行う際に各種のデータセットをどのような水準で揃えたら良いか今後重要な検討課題となるが、それらは、今後採集予定である他種の収集状況および安定同位体分析によるデータの種間、種内のばらつきなどから総合的に判断する予定である。なお、得られた粘液試料は凍結乾燥による粉末化と炭素および窒素安定同位体分析を随時進行中であり、基本的に当初予定した通り研究は進捗していると考えている。ただし、当初想定していなかった新たな検討材料の発見があり、現在その確認追試作業を準備している。これまでの研究状況としては特段遅れていたわけでは無いが、今後確認作業においてやや遅れが生じることが想定されているので、以降の【現在までの進捗状況】にて説明する。研究代表者らがこれまで行ってきたサンショウウオの体表粘液の採集方法の第一は、プラスチックケースに一定時間個体を閉じ込め、自然に分泌される粘液が蒸留水に溶け込むのを待つ方法であった。この方法の弱点は個体が尿をする場合があること(値が大きく変化する)、時間がかかる(体長10cm以下の個体では1時間以上)ことであった。そのため、第2の方法として、10μm前後の穴の開いたシリカ粉末(メソポーラスシリカ)を背面に塗布し、1015分程度置いたのちにこの粉末を回収する方法を開発した。課題申請前に京都水族館に飼育される9種の小型サンショウウオを用いて、予備的な実験を行い、第1、第2の採集方法では値に差が見られない結果を得られたことから、時間的余裕のない野外採集では、第2方法を主要な採集方法として研究を進めることを想定し進めることが望ましいと考えている。ただし、現在までのところ、実際に野外採集の際にも第1、第2の双方のサンプル採取を併用して行っている。この結果をもとに粘液採集方法に関する研究成果をまとめるため同位体分析行ったところ、野外個体では、第1、第2の採集方法で値が大きく異なるケースがあることが度々見られることが明らかになった。飼育個体と野外個体で体表粘液の採集方法ごとに違いが生まれる要因は、まず、野外個体は人に慣れていないため、強いストレスがかかり、異なる粘液成分(サンショウウオは2種類の粘液を持つ)を分泌することや尿を多く出すことが想定される。次に、野外個体は繁殖期のみに採集することができ、その場合は水中型と呼ばれる水分バランスの異なる体型をしている場合がありそのことが原因になる可能性がある。これまでのところ、同位体分析によるエラーではないことが確かめられており、この点について原因を特定する作業を加える必要があり、準備を進めている。研究全体のスキームとしては、大きな遅れはなく、予定通りのサンプル採集と分析を進めていくことを想定している。ただし、上記に記述した検討事項については、2019年度中に解決する必要がある。メソポーラスシリカを用いた粘液採集方法は、野外で短時間に採集する方法として重要な手法である。特に、今後計画する北米のサンショウウオ類の分析においては、時間や作業についての制約がありできる限り採用したいと考えているが、問題点を解決することが先決であると考えている。その対策として、現在進めているのは、追試実験のための野外個体の収集である。国内サンショウウオで個体数が多く、規制の少ないエゾサンショウウオを現在収集中である。次に、集められた個体を既知の餌による飼育を行い、粘液採集手法による同位体分析の値の違いを比較する。現在集められる個体は繁殖期であり、繁殖期、非繁殖期の結果の違いを明らかにできる。また、野外個体と飼育個体の粘液の成分分析(タンパク質、尿素含有およびアミノ酸組成)も行い、物質の差があるかどうかも明らかにする。これらの作業は申請当初想定していなかったため、研究遂行上の遅れを伴うことになるが、研究上特に重要な課題なので、行う必要がある。特に両生類の体表粘液の採集について安全で確実な方法を探ることは関連する研究分野では重要な仕事であり、これも大きな成果を結ぶと確信する。また、確認作業は本年度の半年間で決着がつく(問題なくメソポーラスシリカを使える方法の開発、もしくは従来方法の選択するかの決定)ので、その後の遅れや、研究全体の中止といった懸念はないと考える。

本研究課題は、小型サンショウウオの食性を知る上で、これまで必要であった解剖あるいは筋肉や血液などの化学分析に頼らず、個体にダメージを与えない体表粘液を使った分析方法で食物推定をする方法を確立し、これまで希少種ゆえに大量のデータを集めることが難しかった小型サンショウウオ類の生態系における栄養段階、生態的地位を明らかにすることを目的としている。研究課題の遂行に向けて、まずは、試料の収集と同位体分析を進め、データを蓄積することがもっとも重要な作業事項である。開始年度である2018年は日本各地に生息する小型サンショウウオ類の体表粘液の採集することに全力で取り組んだ。主な採集調査は、北海道(エゾサンショウウオ、きたサンショウウオ)、福島(ハコネサンショウウオ)、宮城(トウホクサンショウウオ)、富山(ハクバサンショウウオ)、高知(イシヅチサンショウウオ)である。サンプルの収集状況は、種によって個体数に差が生まれた。当初の予定よりも大幅に捕獲できた種と予定より大幅に少ない標本しか得られなかった種の開きは大きい。種間比較を行う際に各種のデータセットをどのような水準で揃えたら良いか今後重要な検討課題となるが、それらは、今後採集予定である他種の収集状況および安定同位体分析によるデータの種間、種内のばらつきなどから総合的に判断する予定である。なお、得られた粘液試料は凍結乾燥による粉末化と炭素および窒素安定同位体分析を随時進行中であり、基本的に当初予定した通り研究は進捗していると考えている。ただし、当初想定していなかった新たな検討材料の発見があり、現在その確認追試作業を準備している。これまでの研究状況としては特段遅れていたわけでは無いが、今後確認作業においてやや遅れが生じることが想定されているので、以降の【現在までの進捗状況】にて説明する。研究代表者らがこれまで行ってきたサンショウウオの体表粘液の採集方法の第一は、プラスチックケースに一定時間個体を閉じ込め、自然に分泌される粘液が蒸留水に溶け込むのを待つ方法であった。この方法の弱点は個体が尿をする場合があること(値が大きく変化する)、時間がかかる(体長10cm以下の個体では1時間以上)ことであった。そのため、第2の方法として、10μm前後の穴の開いたシリカ粉末(メソポーラスシリカ)を背面に塗布し、1015分程度置いたのちにこの粉末を回収する方法を開発した。課題申請前に京都水族館に飼育される9種の小型サンショウウオを用いて、予備的な実験を行い、第1、第2の採集方法では値に差が見られない結果を得られたことから、時間的余裕のない野外採集では、第2方法を主要な採集方法として研究を進めることを想定し進めることが望ましいと考えている。ただし、現在までのところ、実際に野外採集の際にも第1、第2の双方のサンプル採取を併用して行っている。この結果をもとに粘液採集方法に関する研究成果をまとめるため同位体分析行ったところ、野外個体では、第1、第2の採集方法で値が大きく異なるケースがあることが度々見られることが明らかになった。飼育個体と野外個体で体表粘液の採集方法ごとに違いが生まれる要因は、まず、野外個体は人に慣れていないため、強いストレスがかかり、異なる粘液成分(サンショウウオは2種類の粘液を持つ)を分泌することや尿を多く出すことが想定される。次に、野外個体は繁殖期のみに採集することができ、その場合は水中型と呼ばれる水分バランスの異なる体型をしている場合がありそのことが原因になる可能性がある。
ＮＦ－κＢ活性化を制御するユビキチンリガーゼ活性調節薬の開発

炎症、免疫応答、細胞の生存・増殖などに関与する転写因子であるNF-κBは種々の疾患で活性化異常が見出されており、その活性調節薬はそれら疾患の優れたターゲットである。申請者が見出したLUBACによる直鎖状ポリユビキチン鎖はNF-κBに選択性の高い新規の情報伝達系であるので、その活性調節法の開発を目指した。LUBAC活性を抑制する低分子化合物を見出し、同化合物が細胞内で直鎖状ポリユビキチン鎖形成、NF-κB活性化を阻害することを見出した。またインターフェロン-gammaがLUBACの発現を増加させ、NF-κB活性化を亢進させることも発見した。NF-κBは慢性関節リウマチ、尋常性乾癬、B細胞リンパ腫等の悪性腫瘍をはじめとした種々の疾患に関与する転写因子である。申請者は世界に先駆けてNF-κB活性化を惹起する新規情報伝達系として、新規ユビキチン修飾である直鎖状ポリユビキチン鎖を同定した。直鎖状ポリユビキチン鎖はLUBACユビキチンリガーゼによって特異的に生成されるNF-κB活性化に選択性が高い翻訳後修飾系であり、LUBACリガーゼはNF-κBの制御薬の優れたターゲットであると考えられる。本研究では、1.NF-κBの活性亢進、活性抑制が関与する疾患治療薬開発を目指し、LUBACによる直鎖状ポリユビキチン鎖形成阻害剤のスクリーニング系を開発し、スクリーニングに着手した。2.LUBAC発現誘導法の開発を進め、インターフェロンーalpha、ーgammaがLUBACタンパク質の量を増加させることで、NF-kB活性化を亢進することを見いだした。1.東京大学創薬オープンイノベーションセンターと共同で施行したスクリーニングで同定したLUBACを阻害する低分子化合物に関して以下の実験を行った。a)低分子化合物を同定したスクリーニング系ではE3としてpetit-LUBACを用いた。prtit-LUBACはHOIL-1LとHOIPの特定の領域からなるので、選択した化合物がHOIL-1L、HOIP、SHARPINからなる野生型LUBACによる直鎖状ポリユビキチン鎖形成を阻害するか否かを検討して化合物を選択した。選択された化合物はb)TNF-α等の刺激依存的なNF-κB活性化抑制効果、c)刺激依存的なNEMOの直鎖状ポリユビキチン化の阻害活性を有していた。しかし、d)NF-κB活性化経路の他の分子、LUBACと構造的に類縁のE3に対する阻害活性を示さなかった。それゆえ、同化合物はLUBACによるNF-κB活性化を選択的に阻害する化合物であると考えられた。2.LUBAC発現誘導法の開発:申請者らはLUBACの発現を増強させることで、TNF-α等の刺激依存的なNF-κB活性化が亢進することを報告した。LUBACのサブユニットの1つであるSHARPINを欠損したcpdmマウスではNF-κB活性化の減弱によって皮膚炎が生じる可能性があるので、LUBACの発現亢進はそれら疾患の症状軽減効果が期待される。申請者らはIFN-γによってLUBACの発現が誘導されることを見出したので、以下を検索した。a)正常およびcpdmマウスのケラチノサイトの初代培養にIFN-γを添加し、LUBACの発現を増強し、かつ、TNF-α依存的なNF-κB活性化を増強した。またb)cpdmマウスにINF-γを投与して皮膚炎を改善した。研究計画に記載した内容に関して、順調にかつ良い方向に研究が進展した。順調に研究が推移しているので、次年度も現在の進捗状況を維持したい。本年度は予想よりも順調に研究が推移したので、当初予定した研究費よりも少額で研究が進捗した。次年度は本研究計画の最終年度であるので、研究の完成に留意して研究を推進したい。
林業技術の近代化過程に関する研究

日本における林業技術の近代化過程の特質を、在来技術と近代技術の連関に重点を置いて分析することによって明らかすることを目的にした。そこで森林鉄道及び輪伐、青森・秋田・木曽・山口・下北の各林業地に関する近世・近代期の資料(文献・史料・図絵)を調査・収集し、目録と資料データベースを作成した。このデータベースに基づいて分析を行った結果、以下の知見を得た。1、近代運材技術である森林鉄道は、在来運材技術体系の限界を克服するために導入された。津軽では全運材工程が森林鉄道に置き換わり、新しい近代的運材技術体系が成立した。秋田・木曽では運材工程が部分的に森林鉄道に置き換わり、在来運材技術の一部が近代運材技術を補完するものとして残存したため、半近代的な運材技術体系が成立した。森林鉄道導入という近代化の過程で成立した運材技術体系が林業地によって異なっていたのは、冬季運材のみであった津軽に対して、秋田・木曽には夏季運材も存在したという、在来運材技術の地域的独自性によるものであった。以上のように、林業技術のうち運材技術においては、各林業地ごとに独自に形成された在来技術に規定されて近代の技術体系が成立した。2、萩藩(山口藩)の輪伐制度であった番組山は、森林保全思想や計画性を重視した画期的な施策であったが、藩財政窮乏化による濫伐によって実質的には機能しなかった。秋田藩や盛岡藩では近世中期から後期にかけて輪伐制度を実施したが、明治初頭に廃止された。このように、林業技術のうち森林管理技術である輪伐においては、在来技術は近代初頭には廃絶状態にあり、その後国有林において近代化の一環として実施された輪伐制度とは断絶しており、在来技術と近代技術は連続性を有しなかった。日本における林業技術の近代化過程について、在来技術と近代技術の連関に力点を置いて分析することを通じてその特質を明らかするために、森林鉄道導入及び輪伐に関して、主として青森・秋田・木曾・山口の各林業地について、近世・近代期の資料(文献・史料・図絵)を調査・収集し、目録と資料データベースを作成する作業を行った。この作業を通じて得られた知見は、以下のようである。1、近世期において、津軽・秋田では冬季積雪を利用した雪国独特の伐採技術体系が、また木曾では職人身分集団に支えられた伐木と運材の分業による木曾式伐木運材法と呼ばれた独自の伐採技術体系が存在した。近代になり、津軽・秋田では材木増産のために木曾式伐木運材法の導入を試みるが、芳しい成果が得られないために、運材工程の機械化である森林鉄道導入が推進された。一方、木曾においては強固な職人集団や木曾式伐木運材法の存在によって、森林鉄道導入は比較的遅れたと考えられる。2、近世期の萩藩(山口藩)では、近世初期以来の濫伐による森林資源の枯渇に対応して、伐採しながら森林荒廃を防ぎ、保続するための計画的施策であった番組山(輪伐制度)が18世紀中頃に実施された。番組山は、その森林保全思想や綿密な計画、全藩規模での実施ということから、近世期に行われた輪伐のなかでも画期的な施策であったと位置づけることができる。しかし、幕末期にかけて藩財政窮乏化による濫伐によって番組山は頓挫し、ここに幕藩制社会における輪伐制度の限界をうかがうことができる。

日本における林業技術の近代化過程について、在来技術と近代技術の連関に力点を置いて分析することを通じてその特質を明らかするために、森林鉄道及び輪伐に関して、青森・秋田・木曽・山口・下北の各林業地を対象にして、近世・近代期の資料(文献・史料・図絵)を調査・収集し、目録と資料データベースを作成した。このデータベースに基づいて分析を行った結果、以下の知見を得た。1、近代運材技術である森林鉄道は、在来運材技術体系の限界を克服するために導入された。津軽では雪橇から河川流送にいたる全運材工程が森林鉄道に置き換わり、在来運材技術とは異なる近代的な運材技術体系が成立した。秋田・木曽では運材工程の一部分である河川流送が森林鉄道に置き換わり、在来運材技術の一部は近代運材技術を補完するものとして残存し、半近代的な運材技術体系が成立した。このように森林鉄道導入によって成立した新しい運材技術体系が林業地によって異なっていたのは、津軽=雪橇による冬季運材、秋田=雪橇による冬季運材、土橇による夏季運材、木曽=桟手・修羅による夏季運材というように、各林業地の在来運材技術体系が独自の性格を有していたからであった。2、秋田藩では近世中期に番山繰と呼ばれた輪伐制度が開始され、薪炭生産から用材生産の山林で導入されたが、明治初頭にこの輪伐制度は廃止された。盛岡藩では、近世後期に下北半島において百姓が伐採を請け負う山林で輪伐制度が開始されたが、明治初頭に廃止された。このように、林業技術のうち森林管理技術である輪伐においては、在来技術は近代初頭には廃絶状態にあり、その後秋田・青森国有林に導入された近代の輪伐制度とは断絶していた。
私娼にみる戦前日本の売買春と性風俗管理の社会的意義

戦前日本の都市(東京)性風俗を分析し、当時の風俗管理の社会的意義を考察する本研究は、今年度は当初の予定を多少変更し、前年度の成果のアウトプットとともに、芸妓の実態把握・分析と1930年代に高揚する廃娼論の検討を進めた。芸妓については、先行研究を通読した上で、1930年代までの花街が内部でどのように構成され、いかなる問題を抱えていたのかという分析はいまだなされてこなかった事に着目し、それを解明することに努めた。その結果得られたのは、1920年代までに東京の各花街では内部紛争が頻発しており、死者が出るような抗争がおきていたという事実であった。この内部紛争は関東大震災の復興過程で花街指定地と新規参入業者の増加により同者間競争が激化したこと、そしてそれまでの秩序が乱れはじめたことが主な要因であった。つまり、1930年代の芸妓と花街の衰退はカフェーの台頭以前に、すでに内部で大きな構造的問題を抱えており、単純にカフェーの台頭が性風俗産業界の変化をもたらしたのではなかったと結論付けた。また、研究目的の一つである官憲による管理統制は芸者に関しては、非常に緩い取締しか行われておらず、売買春を黙認しているような状態であったということも明らかになっている。次に廃娼論については、労働運動の傍ら大正期に花街・遊郭遊びを経験しながらも、1930年代には廃娼論者となった村嶋帰之の思想を彼の著作を使って追跡した。遊興を通じて、芸妓がブルジョアジーに独占されていることに対し、憤慨しつつも娼妓買い、芸者遊び止められなかった村嶋が遊興を止めるに至ったのは、自身の病気と「遊興が虚弱体質をつくる」という優生学的見地に触れたことであった。そして、「絶娼論」を唱えるが、1930年代のカフェー女給に関しては融和的な姿勢をとり、部分的支援を行ったことが明らかになった。その成果は研究会等で報告した。28年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は本研究の目的の第一である、戦前の東京府における性風俗産業(公娼を除く)の構造を明らかにすることにつとめた。主に前期は芸者を中心とする三業地の構造やそこで働く人々の概要の把握に努めた。その結果、当該期の性風俗産業を構成していた構成要素のうち、とくに斡旋業者の活動が重要であることに気づき、後半は性風俗に人材を斡旋していた業者の業態の解明にシフトした。それによって明らかになったのは、当該期の性風俗産業への就業が比較的困難であり、貧困を背景に身売りを試みた人々の4割程度は就業できずに地方へ流れていったということである。これらの成果をまとめ、2度学会で報告した。それと同時並行で、申請者これまで明らかにしてきた東京府の私娼の実態やそれに対する規制のながれをまとめ、ベルギーのLeuven大学、ドイツのRuhr大学で報告した。1月以降は戦時下の風俗産業のひとつであるダンスホールに焦点を当てた。そこでは具体的にどのような人々によって何が行われ、どのようなことが問題視されたのか、そして、なぜ他の風俗産業よりも特に厳しい処遇を受け、全面禁止されたのかを分析した。ここではこれまで使われてこなかった内務省警保局の資料を用いて、内務省が早々にダンスホールを閉鎖を決定したのは、男女がダンスを介して自由に交友することが、家庭制度を崩壊させる危険性があると認識していたからであることが明らかになった。今年度は多少計画していた研究対象の順番が前後してはいるものの、全体の進度としては順調であり、学会への成果の報告もできているからである。

遊興を通じて、芸妓がブルジョアジーに独占されていることに対し、憤慨しつつも娼妓買い、芸者遊び止められなかった村嶋が遊興を止めるに至ったのは、自身の病気と「遊興が虚弱体質をつくる」という優生学的見地に触れたことであった。そして、「絶娼論」を唱えるが、1930年代のカフェー女給に関しては融和的な姿勢をとり、部分的支援を行ったことが明らかになった。その成果は研究会等で報告した。芸者とダンスホールの中間に位置するカフェーの女給に焦点をあてて検討していく予定である。まずはカフェーの女給の出自や就業した層、そしてカフェーにきた客層を分析し、そこからどういった人々の意識のもとにカフェーが戦前の都市で流行したのかを検討する。そしてそれに対し警視庁はどのような姿勢をとり、規制を行ったのか、そしてこれまで公娼制度を批判してきた廃娼運動家たちはカフェーに対していかなる姿勢をとるのかを明らかにしたい。この作業によって戦前の東京における芸者、カフェー、私娼、ダンスホールといった様々な性風俗産業を比較しながらその全体像を把握し、戦前日本における性風俗産業がどのように時代とともに変遷していったのかを明らかにしたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。
p53シグナル伝達系標的薬剤による口腔癌の有効な化学療法の確立

今年度は前年度に明らかにしたp53シグナル伝達系標的薬剤の口腔がんに対するアポトーシス誘導作用に加えて、そのメカニズムについて解析を進めた。口腔癌細胞株(Ca9-22)において、p53の機能抑制に関わっているMDM2に対する阻害剤(RITA )、p53再活性分子薬剤(CP-31398、PRIMA-1)の処理を行いタンパク質を抽出しウェスタンブロット法にてp53シグナルの分子解析を行った。その結果、RITAにおいてはp53のリン酸化(活性化)およびcaspase-3の活性化が認められRITAが誘導するアポトーシスにはp53の活性化が関与し、カスパーぜ依存的であることが示唆された。さらに、RITAのp53活性化機序としてはMDM2の阻害が予想されたが、RITAはMDM2には影響を与えず、ATM, ATRを活性化することが示唆され、それによってp53の活性化が図られアポトーシスを誘導していることが分かった。H30年度の計画として挙げた3つの項目1MDM2に対する阻害剤(RITA ), p53再活性分子薬剤(CP-31398, PRIMA-1)の低酸素環境下でのアポトーシス誘導機構の解明2口腔癌における血管新生を中心にした低酸素応答分子機構の解明研究3低酸素応答性転写因子HIF-1α遺伝子導入細胞の作製・解析のうち2項は達成しており概ね計画に沿って進行していると評価できる。今後、口腔癌細胞に対するp53シグナル伝達系標的薬剤(CP-31398, PRIMA-1, RITA)の癌血管新生抑制効果の解析(血管新生因子であるVEGF、bFGF、MMPs,angiopoietin-2、Tie-2などの遺伝子やタンパクレベルでの発現について、免疫染色、real-time PCR、ウエスタン・ブロット法などの手法を用いて、主にどのような変化が現れているのかを解析する)を行い、抗腫瘍効果のみならず癌転移抑制効果についても検討を行う。さらに既知の抗癌剤(CDDP、5-FU、タキソテール)との比較、併用効果の解析を行い、従来、化学療法では対応できなかった口腔癌の抗癌剤耐性の克服や血管新生・転移の抑制の基礎的知見を確立する。さらに、腫瘍転位モデルマウスを確立し、in vitroのプロトコールを参考にして抗癌剤の治療効果が観察されたマウス腫瘍組織を採取し、上記の分子を解析し、移植腫瘍細胞の増殖、血管新生、リンパ節転位に対するp53シグナル伝達系標的薬剤の効果を検討する。今年度はまず、p53シグナル伝達系標的薬剤のアポトーシス誘導機構について解析を進めた。口腔癌細胞株(Ca9-22)において、p53の機能抑制に関わっているMDM2に対する阻害剤(RITA )、p53再活性分子薬剤(CP-31398、PRIMA-1)の処理を行い、MTT assayにて細胞増殖抑制効果について解析した。RITAにおいては濃度依存的、時間依存的に増殖抑制効果が認められたが、CP-31398、PRIMA-1では有意な増殖抑制効果は認められなかった。Annexin-V assayにてRITAのアポトーシス誘導効果を解析したところ、アポトーシスの誘導が認められた。また、汎カスパーゼ阻害剤によりアポトーシス誘導効果が抑制された。さらに、現在口腔癌化学療法にて使用されているシスプラチンとRITAを併用したところアポトーシス誘導効果の増強が認められた。MDM2、p53ならびにアポトーシスのマーカーであるcaspase3の発現およびがん血管新生に関わっているVEGF-Aの発現をウェスタンブロットにて解析したところ、MDM2の抑制、p53の活性化(p53のリン酸化)およびVEGF-Aの抑制が認められ、caspase3の活性化(caspase3の分解)も認められた。以上のことから、RITAは口腔癌細胞に対してMDM2を有意に阻害してp53を活性化しアポトーシス誘導効果を示し、そのアポトーシス誘導効果はカスパーゼ依存的であることが示唆された。さらに、既知の抗癌剤との併用により抗がん効果が増強することが示唆された。また、RITAはがん血管新生を抑制し、がんの転移抑制が期待された。H29年度の計画として挙げた3つの項目1MDM2に対する阻害剤(RITA ), p53再活性分子薬剤(CP-31398, RITA)の低酸素環境下でのアポトーシス誘導機構の解明2口腔癌における血管新生を中心にした低酸素応答分子機構の解明研究3低酸素応答性転写因子HIF-1α遺伝子導入細胞の作製・解析のうち2項は達成しており概ね計画に沿って進行していると評価できる。

さらに、RITAのp53活性化機序としてはMDM2の阻害が予想されたが、RITAはMDM2には影響を与えず、ATM, ATRを活性化することが示唆され、それによってp53の活性化が図られアポトーシスを誘導していることが分かった。H30年度の計画として挙げた3つの項目1MDM2に対する阻害剤(RITA ), p53再活性分子薬剤(CP-31398, PRIMA-1)の低酸素環境下でのアポトーシス誘導機構の解明2口腔癌における血管新生を中心にした低酸素応答分子機構の解明研究3低酸素応答性転写因子HIF-1α遺伝子導入細胞の作製・解析のうち2項は達成しており概ね計画に沿って進行していると評価できる。今後、p53シグナル伝達系標的薬剤のアポトーシス経路の解析、血管新生抑制効果の解析および既知の抗癌剤との比較、併用効果の解析を行う。さらに、腫瘍転位モデルマウスを確立し、in vitroのプロトコールを参考にしてin vivoでの移植腫瘍細胞の増殖、血管新生、リンパ節転位に対するp53シグナル伝達系標的薬剤の効果を検討する。今後、口腔癌細胞に対するp53シグナル伝達系標的薬剤(CP-31398, PRIMA-1, RITA)の癌血管新生抑制効果の解析(血管新生因子であるVEGF、bFGF、MMPs,angiopoietin-2、Tie-2などの遺伝子やタンパクレベルでの発現について、免疫染色、real-time PCR、ウエスタン・ブロット法などの手法を用いて、主にどのような変化が現れているのかを解析する)を行い、抗腫瘍効果のみならず癌転移抑制効果についても検討を行う。さらに既知の抗癌剤(CDDP、5-FU、タキソテール)との比較、併用効果の解析を行い、従来、化学療法では対応できなかった口腔癌の抗癌剤耐性の克服や血管新生・転移の抑制の基礎的知見を確立する。さらに、腫瘍転位モデルマウスを確立し、in vitroのプロトコールを参考にして抗癌剤の治療効果が観察されたマウス腫瘍組織を採取し、上記の分子を解析し、移植腫瘍細胞の増殖、血管新生、リンパ節転位に対するp53シグナル伝達系標的薬剤の効果を検討する。次年度使用額は今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成29年度請求額とあわせ、平成30年度の研究遂行に使用する予定である。当初の研究計画が効率的に進捗した結果、直接経費を節約出来たため、p53活性化薬剤であるRITAのアポトーシス誘導経路について追加実験を行った。その結果、当初の予測と異なり、RITA処理によるBaxの発現増強は認められずミトコンドリア経路とは別のアポトーシス経路が関与しているとの知見を得た。同知見を含めた論文作成に関する実験の精緻な検討が必要となった為、補助事業期間を延長する必要がある。