hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁性流体を用いた回折型光学素子およびホログラムの試作に関する研究

磁性流体を用いた回折型光学素子作成装置を試作した.リニアステージ,RC発振器,オ-ディオ用磁気ヘッドを組み合わせて装置を試作した.リニアステージは一定の速度で移動する必要があるが,本研究課題における回折格子の試作を可能にするためには,解析の結果,秒速0.5mmから秒速10mmまでの移動速度が必要であることが明らかになった.そこで,本仕様を満たすステージを外注した.このステージと10Hzから1MHzまでの正弦波発振器をとりつけたオ-ディオ用磁気ヘッドを組み合わせて任意の一定の格子間隔をもつ一次元の反射型の回折型光学素子試作装置を作成した.本試作装置を用いて回折型光学素子を試作した.すなわち,電気的に回折格子を磁気パターンとして書き込んだ後,磁性流体を塗布することによって物理的な回折格子に変換した.試作した回折型光学素子の光学的な回折パターンによる測定,および顕微鏡による観察から設計通りの回折格子が作成できていることを確認した.ステージの移動速度および発振器の発振周波数を変化させることにより任意の格子間隔の回折格子を試作することに成功した.現時点では試作システムのコンピュータ制御は未完成であるが,効率よく回折格子を試作できるように制御プログラムの開発を行っているところである.今後は試作システムの改良を進め,光コンピューティング分野へのインターコネクション素子などとしての応用を考慮し,ステージの移動速度をコンピュータ制御できるようにし,格子間隔が一定ではないような任意の形状をした回折型光学素子の設計を行っていく予定である.磁性流体を用いた回折型光学素子作成装置を試作した.リニアステージ,RC発振器,オ-ディオ用磁気ヘッドを組み合わせて装置を試作した.リニアステージは一定の速度で移動する必要があるが,本研究課題における回折格子の試作を可能にするためには,解析の結果,秒速0.5mmから秒速10mmまでの移動速度が必要であることが明らかになった.そこで,本仕様を満たすステージを外注した.このステージと10Hzから1MHzまでの正弦波発振器をとりつけたオ-ディオ用磁気ヘッドを組み合わせて任意の一定の格子間隔をもつ一次元の反射型の回折型光学素子試作装置を作成した.本試作装置を用いて回折型光学素子を試作した.すなわち,電気的に回折格子を磁気パターンとして書き込んだ後,磁性流体を塗布することによって物理的な回折格子に変換した.試作した回折型光学素子の光学的な回折パターンによる測定,および顕微鏡による観察から設計通りの回折格子が作成できていることを確認した.ステージの移動速度および発振器の発振周波数を変化させることにより任意の格子間隔の回折格子を試作することに成功した.現時点では試作システムのコンピュータ制御は未完成であるが,効率よく回折格子を試作できるように制御プログラムの開発を行っているところである.今後は試作システムの改良を進め,光コンピューティング分野へのインターコネクション素子などとしての応用を考慮し,ステージの移動速度をコンピュータ制御できるようにし,格子間隔が一定ではないような任意の形状をした回折型光学素子の設計を行っていく予定である.
糖尿病合併症におけるAGE受容体の意義

蛋白はグルコースによって非酵素的に糖化を受け、後期反応生成物(AGE:Advanced Glycation Endproducts)を形成し、また、生体にはSR-A、Galectin-3、及びRAGE等のAGE受容体の存在が提唱されている。本課題研究では、これら受容体の意義に関して分子レベルの解析を行った。ヒトGalectin-3をCHO細胞に過剰発現させた結果、本細胞はAGE蛋白を濃度依存的に取り込み分解した。又、アセチルLDLや酸化LDLに対しても同様の挙動を示した。本結果よりGalectin-3がAGE受容体のみならず、修飾LDL受容体としても機能していることが示唆された。RAGEに関しては、マウスRAGEを高発現させたトランスジェニックマウスの作製に成功した。これらのマウスは心臓、腎臓、肝臓、肺、マクロファージなど比較的広範囲に発現しており、現在、これらのマウスをストレプトゾトシンで糖尿病を誘導して、経過を生化学的並びに形態学的解析を進めている。又、平成12年度にマウスRAGEのターゲンテイングベクター作製に成功し、現在、RAGE遺伝子欠損マウスの作製に着手している。細胞レベルの解析では、ヒトRAGEを高発現するCHO細胞の作製には成功した。しかし、AGEリガンドはこれらの細胞に対して特異的結合は示さなかった。我々が最初にAGE受容体として同定したSR-Aは、酸化LDLをリガンドとすることが知られている。本研究においては、Class Bスカベンジャー受容体に属するCD36およびSR-BIがAGEをリガンドとして認識するか否かを高発現細胞を用いて検討した。その結果、CD36はAGE蛋白をリガンドとして、細胞内取り込み・分解を担うことが判明し、CD36もAGE受容体として位置付けられた。又、SR-BIはHDL受容体としても知られており、HDLによるコレステロール逆転送系に作用している。実験の結果、AGEはこれらの両プロセスを効果的に抑制することが判明した。即ち、SR-BIはAGE受容体として機能しており、生体ではHDLのコレステロール逆転送系を抑制している可能性が示唆された。ヒトGalectin-3を真核細胞(CHO細胞)に過剰発現させた細胞を樹立した。この細胞はAGE蛋白を受容体依存的に取り込み分解した。リガンド競合実験の結果はこれらのリガンドが同一の受容体を介して取り込まれていることを示しており、Galectin-3がAGE受容体として機能していることが示唆された。我々は米国サウスカロライナ大学医学部ナチガル教授との共同実験でGalectin-3ノックアウトマウスの作製に成功した。これらのマウスの腹腔マクロファージを用いた予備実験の結果は、当初の予想に反して、AGE蛋白の取り込みは野生型のそれと比較して、減少することはなく、有意な増加傾向を示した。Galectin-3はMac-2結合蛋白を介して細胞膜と結合しており、現在、Mac-2結合蛋白の発現、及び(我々が既に証明しているAGE受容体である)MSR-Aの発現を特異抗体を用いて細胞レベルで解析している。又、MSR-AとGalectin-3の両者を欠損するノックアウトマウスの作製にも着手した。RAGEに関しては、ヒトRAGEを高発現するCHO細胞を作製し、現在、AGE蛋白との結合を解析している。ヒトGalectin-3をCHO細胞に過剰発現させた細胞はAGE蛋白を受容体依存的に活発に取り込み分解(endocytosis)した。取り込み経路はアセチルLDLや酸化LDLと酷似したものであると考えられた。

このin vitro実験からは、Galectin-3がAGE受容体として機能していることが示唆されたが、Galecin-3遺伝子欠損マウスの腹腔マクロファージによるAGE蛋白の取り込み・分解活性は野生型のそれと著変を認めなかった。現在、遺伝子欠損マウスの実験を繰り返して、in vivoでのGalectin-3の機能を明確している。RAGEを高く発現しているヒト肺胞II型細胞であるA549細胞に対して、AGE蛋白は容量依存的な飽和曲線で結合した。又、AGEリガンドの本細胞への結合はNFkBの誘導を起こした。Class Aスカベンジャー受容体であるSR-Aに加えて、Class Bスカベンジャー受容体に属するCD36およびSR-BIを高発現したCHO細胞がAGE蛋白を効率的に取り込むことから、CD36およびSR-BIもAGE受容体として機能している可能性が示唆された。
ストレス軽減に向けた健診現場での運動指導の検討

本研究は「健診現場での生活習慣病に対する運動指導は睡眠障害・ストレスの改善に有効である」との仮説を検証するための目的として以下の2つを設定した。目的1.運動指導による睡眠障害とストレスの変化を検証する。目的2.睡眠障害・ストレスの変化と健診結果の関連を検証する。本研究の開始にあたり、当院の過去の健診データを基に運動とストレスの解析も行った。それにより運動が増えたものは増えなかったものと比較しストレスの指標であるWHO-5試験で見たストレスが減っていることを確認した。また、健診対象者に対して睡眠の質の評価(PSQI)とストレスの評価(GHQ12)に関連があることも確認した(川崎医学会誌. 2018.12;44(2):107-114)。次に、これらの睡眠とストレスが運動指導による介入で改善するかどうかの研究を開始するため、当施設の倫理審査を行い承諾を得た。その後に研究に必要な体制づくりとして運動指導やストレスチェックの準備を行った。その後は研究参加者の募集を開始し21名をエントリーした。運動指導等や必要な検査も全員終了し、現在は検査データの解析を行っている。今後は検査データの解析を行い、論文等により研究結果を開示する予定である。2017年度には倫理委員会の承認及び研究への体制を整備することから開始した。研究の体制は完備されたが、対象者の募集開始時に年度の健診者がほとんど終了していたために募集人数を集めることが出来なかった。しかし、2018年度の健診受診者に対しての募集は順調に行え参加者への運動指導や検査も終了し、今後検査データの解析を行うのみである。当初の研究計画に沿って研究を開始している本研究は「健診現場での生活習慣病に対する運動指導は睡眠障害・ストレスの改善に有効である」との仮説を検証するための目的として以下の2つを設定した。また、健診対象者に対して睡眠の質の評価(PSQI)とストレスの評価(GHQ12)に関連があることも確認した。その後は研究参加者の募集を開始してたが、健診時期の関係で現在は目標人数までに至っていない。しかし、2018年度の健診受診者に対しての募集は順調に行えている。そのため、当初の計画より、遅れているが2018年度中には研究データを確保し2019年度中に発表する予定である。そのため、当初の計画より、遅れているが2018年度中には研究は終了する予定である。当初の研究計画に沿って研究を開始している。当初の研究計画に沿って研究を開始している研究体制の整備等により研究開始時期が遅れたため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は30年度の使用額と合わせ、物品や検査費用に使用する予定である。研究体制の整備等により研究開始時期が遅れたため、次年度使用額が生じた。
国民性と愛着体験の関係に及ぼす神経心理学的要因の検討

研究1では1989年に行った先行研究と同一の3大学の学生(女子345名、男子180名)より「国民性」質問紙と両親に対する愛着体験質問紙に関する回答を得、先行研究との比較検討を行った。二度の調査の間に生じた国際緊張(湾岸戦争、カンボジア問題)の影響は国民性の「市民の自由」尺度の得点にあらわれ、男子では得点が低下したのに対して、女子では逆に上昇しているというように、国際緊張の影響の仕方は異なっていたが、国民性の4尺度と愛着体験の間の相関関係は相対的に安定したものであることがわかった。研究2では女子学生293名、男子学生192名及びその両親からの回答を基に、潜在的ラテラリティ及び認知スタイルの親子間の伝承性、そしてこれらの要因が学生における「国民性」尺度と愛着体験の関係に及ぼす影響について検討した。潜在的ラテラリティでは指組みの際に左親指が上にくる型(指L型)が男子学生で親子間で伝承されることをまず確かめた上で、次の主たる分析を行った。男子のこの指L型では「愛国心」尺度の得点が指R型に比べて有意に低かったが、この結果は、指L型に対応する右半球の自由度の高い神経ネットワークに由来するものと解釈可能であった。「愛国心」を目的変数とする重回帰分析の結果、男子では親への愛着と指組みが有意な説明変数であること、そして女子では両親への愛着、子どもの印象性尺度、及び母親の分析性尺度が有意な説明変数であることが明らかになり、愛国心と愛着体験の関係にかかわる子ども及び両親の認知スタイルの作用の仕方の違いが明らかになった。結論として、男子の愛国心の特徴がもっとも明確な形で、かれらのもっている神経心理学的な機構と関係しているといえよう。本研究は、幼児期における両親に対する愛着体験が、当該大学生の愛国心、民族主義、あるいは国際主義的傾向の形成に与える影響の中で占める、認知スタイルの神経心理学的基礎づけに関する坂野の先行研究の結果を更に深めるために、親子間の認知スタイル及びラテラリティの指標を媒介変数として導入することをその目的としている。幼児期における愛着体験の高さが、愛国心の強さ結びつくという男子大学生での結果が、大脳皮質における分化度の高さによって強められるという先行研究での成果をより精密なものにするために、親子間でのラテラリティの一致・不一致を検討し大学生対象者をより細かく分類することとした。この目的のために、先行研究と同様の国民性質問紙39問、幼児期における母親及び父親との間の愛着体験質問紙33問、認知様式質問紙20問、利き手に関する質問紙5問、及び潜在的ラテラリティに関する質問(指組み、腕組みで上にくる手)から成る質問紙を岐阜大学教育学部145名、愛媛大学教育学部158名、及び愛知教育大学233名の男女大学生計536名に施行した。さらには親子間の認知様式及びラテラリティの関係を見るために本研究では両親への質問紙を追加したが、そこでは調査の折りに学生に記入させた両親の住所宛に両親の利き手、潜在的ラテラリティ及び認知様式質問紙を発送するという方法を用いた。現在約70%に回収率の回答を得て、大学生の結果との比較照合を行っている。今回の調査の対象となった大学は、先行研究と同一のものであるので、結果の分析を待って次年度に行う予定の地域及び大学の選定を行って同様の調査を継続するか、あるいは今年度の対象者の中から特定の親子群を選択して、面接調査を含めたより深層にせまる研究へと転換するか検討中である。

研究1では1989年に行った先行研究と同一の3大学の学生、女子345名、男子180名)より「国民性」質問紙と両親に対する愛着体験質問紙に関する回答を得、先行研究との比較検討を行った。二度の調査の間に生じた国際緊張(湾岸戦争、カンボジア問題)の影響は国民性の「市民の自由」尺度の得点にあらわれ、男子では得点が低下したのに対して、女子では逆に上昇しているというように、国際緊張の影響の仕方は異なっていたが、国民性の4尺度と愛着体験の間の相関関係は相対的に安定したものであることがわかった。研究2では女子学生293名、男子学生192名及びその両親からの回答を基に、潜在的ラテラリティ及び認知スタイルの親子間の伝承性、そしてこれらの要因が学生における「国民性」尺度と愛着体験の関係に及ぼす影響について検討した。潜在的ラテラリティでは指組みの際に左親指が上にくる型(指L型)が男子学生で親子間で伝承されることをまず確かめた上で、次の主たる分析を行った。男子のこの指L型では「愛国心」尺度の得点が指R型に比べて有意に低かったが、この結果は、指L型に対応する右半球の自由度の高い神経ネットワークに由来するものと解釈可能であった。「愛国心」を目的変数とする重回帰分析の結果、男子では親への愛着と指組みが有意な説明変数であること、そして女子では両親への愛着、子どもの印象性尺度、及び母親の分析性尺度が有意な説明変数であることが明らかになり、愛国心と愛着体験の関係にかかわる子ども及び両親の認知スタイルの作用の仕方の違いが明らかになった。結論として、男子の愛国心の特徴がもっとも明確な形で、かれらのもっている神経心理学的な機構と関係しているといえよう。
組織調整,動的印象,暫間裏装の各種用途に適する裏装材の開発

軟質裏装材はその特有な粘弾性的性質により組織の調整のみならず、動的印象、暫間裏装など臨床に広く応用されている。しかしその臨床応用に際し、本材は各使用目的に適した粘弾性的性質を有することが重要である。本材を構成する化学組成および構造的因子が粘弾性に及ぼす影響を検討し、以下の結果を得た。1.裏装材のゲル化時間は粉末分子量、エタノール含有量、粉液比および可塑剤の種類などによって広範囲に調節が可能である。2.本材を組織調整に用いる場合、流動性が高く、その経時的変化が少ないことが適切な性質であり、粉末ポリマー分子量を小さくし、エタノール含有量を少なくする必要がある。3.本材を動的印象に用いる場合、初期においては流動性が高く、印象撤去時では、流動性が減少することが適切な性質であり、粉末ポリマー分子量を小さくし、エタノール含有量を多くする必要がある。4.本材を暫間裏装に用いる場合、流動性は低く、その経時的変化は少ないことが適切な性質であり、粉液比、粉末ポリマー分子量を大きくエタノール含有量を少なくする必要がある。5.本材は経時的な寸法変化が認められる。その要因としてゲル化に伴う収縮と流動が関与している。6.本材の化学組成および構造的因子によっては経時的に義歯床辺縁部での適合性に影響を及ぼす。以上の結果より粉末、液の化学組成および構造的因子を調節することにより、各用途に適する軟質裏装材を開発できる可能性が示唆された。軟質裏装材はその特有な粘弾性的性質により組織の調整のみならず、動的印象、暫間裏装など歯科臨床に広く応用されている。本材を構成する化学組成および構造的因子が粘弾性に及ぼす影響を検討し、各使用目的に適する性質をもつ裏装材を開発することが目的である。本年度は以下に示す実績を上げた。1、市販製品についてのゲル化およびゲル化後の粘弾性的性質の解析。市販ティッシュコンディショナ-を組織調整、動的印象、暫間裏装の主要三使用目的別に分類した。2、本材を構成する化学組成および構造的因子(A、粉末ポリマ-の種類B、分子量、C、粒度、D、可塑剤の種類、E、溶液に含まれるエチルアルコ-ル含有量、F、粉液比)がゲル化およびゲル化後の粘弾性的性質に及ぼす影響。3、以上の結果より、臨床での操作性の観点より、使用可能な組成および構造を決定した。また組織調整、動的印象、暫間裏装の各使用目的に適する組成および構造を、粘弾性的性質の観点より決定した。4、現在市販されている義歯裏装材全般について一般的理工学的性質、細菌学的性質について解析し、図書を発行した。平成2年度での研究実績は一部発表し、残りは現在論文作製中である。暫間軟質裏装材はその特有な粘弾性的性質により組織の調整のみならず、動的印象、暫間裏装など歯科臨床に広く応用されている。そこで各種軟質裏装材を3つの使用目的、すなわち組織調整、動的印象、暫間裏装それぞれに適する理工学的性質について検討した。本材の理工学的性質は粉末の構造的因子、液の化学組成および粉液比に影響されると考えられ、これらの因子について以下の知見を得た。本材のゲル化時間は粉末分子量、エタノ-ル含有量、粉液比および可塑剤の種類等によって大きく影響を受けることがわかった。またゲル化後の粘弾性に対して、粉末分子量、粉液比が特に大きな影響を及ぼし、その経時的変化にはエタノ-ル含有量が大きく影響することが明らかとなった。ゲル化後の寸法安定性は、粉末粒度が小さいほど、エタノ-ル含有量が多いほど、経時的収縮が認められた。次に本材の成分溶出性について分析し、可塑剤、エタノ-ル共に溶出が認められた。

可塑剤の溶出量は少なく、粉末、液の影響は認められなかったが、エタノ-ルの溶出量は多く、粉末粒度、エタノ-ル含有量が大きく影響を及ぼした。以上のことより軟質裏装材の理工学的性質は、粉末の構造的因子、液の化学組成および粉液比を変化させることによって広範囲に調節可能であることがわかった。さらに粉末の分子量、可塑剤の種類、エタノ-ル含有量や粉液比を調整することにより、各使用目的に適した暫間軟質裏装材を開発できる可能性が示唆された。軟質裏装材はその特有な粘弾性的性質により組織の調整のみならず、動的印象、暫間裏装など臨床に広く応用されている。本研究の目的は各使用目的に適する性質をもつ裏装材を開発することである。本年度は動的印象として使用する際、その寸法精度および義歯床下に適用した場合の負担圧の変化について検討し、以下の結果を得た。1.裏装材は経時的な寸法変化が認められた。その要因としてゲル化に伴う収縮と流動が関与していた。2.粉末粒径が小さいほど、また溶液のエタノール含有量が多いほど裏装材の収縮は大きくなり、エタノール溶出量も多くなった。可塑剤溶出量は粉末粒径およびエタノール含有量の影響は認められなかった。3.負担圧の経時的変化は歯槽頂部では小さかったが、歯肉頬移行部では条件により変化に幅があった。また負担圧は顎堤が高いほど歯槽頂部では大きく、歯肉頬移行部では小さくなった。4.溶液のエタノール含有量が多いほど歯肉頬移行部における負担圧減少は顕著となり、その変化も早期から認められた。また粉末粒径が小さいほど歯肉頬移行部における負担圧減少は大きくなった。5.エタノールを含まない溶液を使用した試料では、歯肉頬移行部における負担圧の経時的変化は認められなかった。また粉末粒径は負担圧変化に影響を及ぼさなかった。以上の結果より、裏装材は経時的にゲル化に伴う収縮が認められた。その収縮はエタノールの溶出が関係しており、粉末粒径および溶液のエタノール含有量が大きな影響を及ぼしていた。その結果、裏装材を動的印象材として使用する場合、その組成によっては経時的に義歯床辺縁部での適合性に影響を及ぼすことが示唆された。
ヌードマウスに発毛を誘導する因子の同定

本研究では癌細胞株Aの移植によりヌードマウスの発毛が促進することを見出した。発毛を促進する因子を同定するために、癌細胞株Aの腫瘍抽出物により発現が変化する遺伝子を網羅的に解析したところ、ミトコンドリア、細胞内のカルシウムの恒常性に関する遺伝子の発現が上昇し、細胞死に関する遺伝子発現が低下していることが明らかになった。これらは発毛や脱毛の抑制にとって重要な因子である。また、癌細胞株Aの培養上清がヒト毛乳頭細胞の増殖を促進することを見出した(分担者の成果)。これまでの研究で、癌細胞をヌードマウスに移植した際に、発毛が観察されている。そこで発毛を誘導する候補となる癌細胞A、Bと発毛の誘導が観察されていない癌細胞Cをヌードマウス(1匹ずつ)に移植し発毛の経過を観察した。その結果、移植19日目に癌細胞Aを移植したヌードマウスにおいて、他のマウスと比較して発毛が促進していた。次に癌細胞A、Cを移植したヌードマウスと癌細胞を移植していないヌードマウス(6匹ずつ)において、長期間、発毛の経過を観察した。すべての個体において発毛を確認したが、発毛の程度は癌細胞Aを移植したヌードマウスで最も大きかった。発毛部位は頭部から徐々に臀部へ経時的に変化し、これが繰り返された。癌細胞Aを移植したヌードマウスでは、他のヌードマウスにおいて脱毛が確認された部位においても毛が残存していた。このことから癌細胞Aの移植により脱毛を抑制する可能性が示唆された。発毛因子をスクリーニングするにあたり、ヌードマウスを用いたin vivoの系では、結果が出るまでに長い時間を要し、またコストもかかるため、大量のサンプルのスクリーニングに適していない。そこでin vitroにおいて発毛因子をスクリーニングする系の構築を試みた。ヌードマウスはFOXN-1に変異が起こっており、この変異により十分なケラチンが形成できず無毛となることが知られている。癌細胞Aの移植が、FOXN-1シグナル経路に作用して発毛現象を引き起こしている可能性が考えられる。そこで癌細胞Aの培養上清や腫瘍抽出物を培養細胞に添加し、FOXN-1シグナル経路の遺伝子(FOX-1、PLC-δ1、kRTHA3B)の発現が誘導されるかを調べた。しかし、様々な培養細胞に癌細胞Aの培養上清や腫瘍抽出物を添加したが、これらの遺伝子の発現変化は検出できなかった。これまでの研究で、癌細胞Aをヌードマウスに移植した際に、発毛の促進が観察されている。そこで、in vitroにおいて発毛因子をスクリーニングする系を構築するために、発毛の促進のマーカーとなるタンパク質の探索を行った。H25年度、ヌードマウスの無毛の原因となっているFOXN-1シグナル経路の遺伝子(FOX-1、PLC-δ1、kRTHA3B)の発現が癌細胞A抽出液により誘導されるかをメラノーマ細胞、腎臓由来細胞、肺癌細胞を用いて調べたが、これらの遺伝子の発現変化は検出できなかった。この原因として皮膚由来の細胞株でなかったり、皮膚由来の細胞株であっても癌細胞であった事が考えられるため、H26年度は3種類のヒト皮膚由来線維芽細胞を用いて、FOXN-1シグナル経路の遺伝子(FOX-1、PLC-δ1、kRTHA3B)の発現が癌細胞A抽出液により誘導されるかを調べた。しかし、ヒト皮膚由来線維芽細胞においても、FOXN-1シグナル経路の遺伝子の発現変化は検出できなかった。そこでタンパク質の発現を網羅的に解析できるiTRAQにより、癌細胞A抽出液により発現が変化する遺伝子や経路を検出することを試みた。ヒト皮膚由来線維芽細胞の培養において癌細胞A抽出液を添加した場合と添加しなかった場合で、細胞よりタンパク質を回収し、このタンパク質をBradford法により濃度測定し、SDS-PAGE電気泳動を行ったところ、iTRAQの解析に使用できる濃度と質であることが確認できた。今後、このタンパク質を用いて、iTRAQによる網羅的な発現測定を行う予定である。また、がん細胞の培養上清が、培養ヒト毛乳頭細胞の増殖を促進することを見出した(分担者の成果)。H27年度は、この増殖促進因子を同定する(分担者の担当)。(代表者研究実績)これまで腫瘍抽出物のFOXN-1シグナル経路への影響を検討してきたが、有意な変化は観察されなかった。本年度は、腫瘍抽出物によるタンパク質の発現変化をiTraQにより網羅的解析し、発毛因子のスクリーニングためのマーカー遺伝子の同定を試みた。iTraQによる測定で腫瘍抽出物添加により発現が2倍以上、または1/2以下となった遺伝子をVisualization and Integrated Discovery (DAVID )によりFunctional Annotationを行った。腫瘍抽出物添加により発現が2倍以上亢進した遺伝子群には、発毛促進/脱毛抑制に重要なミトコンドリアの活性やカルシウム恒常性に関与する遺伝子が濃縮されていた。また、腫瘍抽出物添加により発現が1/2以下となった遺伝子群には、脱毛に関与するアポトーシスを誘導する因子が含まれていた。これらの遺伝子のうち、特に顕著な変化(発現量が多く、発現変化が大きい)を示す遺伝子をマーカーとすることで発毛因子をスクリーニングできるかもしれない。また、発毛効果のあった癌細胞Aの分泌物をELISAで解析したところ、脱毛を促す炎症系サイトカンインの殆どが検出限界以下で、唯一検出されたTGFβも発毛効果が観察されなかった癌細胞Bの1/3以下であった。

(分担者研究実績)発毛を促進した因子の同定のため、腫瘍細胞培養上清を陰イオン交換樹脂で2分画(AとB)に分離して解析した。毛乳頭細胞の増殖促進効果を解析したところ、B分画に活性が見られた。そこで、毛乳頭細胞の増殖促進効果が知られている既知の成長因子をELISA法で解析した。TGF-β、VEGF、b-FGFのいずれも検出限界以下であった。B分画には、新規の成長因子が含まれている可能性が示唆される。そこで、その因子を精製すべく現在培養上清を大量に集めている。本研究では癌細胞株Aの移植によりヌードマウスの発毛が促進することを見出した。発毛を促進する因子を同定するために、癌細胞株Aの腫瘍抽出物により発現が変化する遺伝子を網羅的に解析したところ、ミトコンドリア、細胞内のカルシウムの恒常性に関する遺伝子の発現が上昇し、細胞死に関する遺伝子発現が低下していることが明らかになった。これらは発毛や脱毛の抑制にとって重要な因子である。また、癌細胞株Aの培養上清がヒト毛乳頭細胞の増殖を促進することを見出した(分担者の成果)。研究機関の移行によりiTRAQのサンプル作成等が遅れた結果、iTRAQによる発現測定の発注に遅れが生じた。ただし、既にiTRAQよる測定の発注を行っており、H27年度における研究に支障はないと考えられる。分子生物学iTRAQによる発現測定の結果を解析する。解析にはVAVID、GSEAやGenManiaを用い、癌細胞A抽出液により発現が変化した遺伝子群に特徴的な機能、パスウェイやネットワークを抽出する。そして抽出されたパスウェイやネットワークより、発毛のマーカーの候補となるタンパク質を選び出し、実際に、そのタンパク質が発毛のマーカーとなりうるか検証する。そして、このマーカーを利用し、癌細胞Aの培養上清より発毛因子の精製、及び同定を試みる。また、iTRAQによる測定結果が正しいものであったかについてもウェスタンブロットやqPCRにより確認する。がん細胞の培養上清より培養ヒト毛乳頭細胞の増殖促進因子を同定する(分担者の担当)。ヌードマウスを用いて発毛を観察する方法は、時間とコストがかかる。そこでin vitroでのスクリーニング法の確立を試みた。しかし、現時点では、マーカーとなる遺伝子を発見できなかった。このため当初の計画であった培養上清からの発毛因子の精製、同定に至らなかった。H26年度における使用計画にはiTRAQによる発現測定の代金が含まれていたが、iTRAQによるタンパク質の網羅的な発現測定が遅れ、この代金がH26年度の使用額に計上されていないために、次年度使用額が生じた。培養上清からの発毛因子の精製、同定を遂行するにあたり、in vitroにおけるスクリーニング法の確立が重要である。そこでiTRAQにてタンパク質レベルで発現を網羅的に解析し、癌細胞Aの腫瘍抽出物により発現変化するタンパク質を同定したい。発現変化したタンパク質と発毛の関係を調べ、発毛因子のスクリーニングのためのマーカーとなりうるか評価する。また、同時に培養上清を用いてタンパク質の分離精製を行う。
電場結合型非接触スピン注入を利用した省電力磁化反転

次世代垂直媒体のマイクロ波アシスト磁気記録の実現に向けて、電場結合型スピン注入素子の開発に必要な要素技術について研究した。まず、横型スピンバルブ素子を用いて、スピン流によるスピントルクをセンス電流なしで高感度測定することに成功した。また、スピンポンピング由来の直流・交流混合スピン流により強磁性薄膜パターンの磁化反転磁場が減少することを明らかにした。さらに、櫛型電極と圧電基板を用いて電場結合FMR誘引実験を行ない、高周波化に必要な素子設計を調べた。本年度は、電場結合型非接触スピン注入の実現に向けて以下の研究を行った。1【素子作製とマイクロ波伝送特性の評価】電場結合型の交流スピン偏極電流生成素子は、スピン注入源となる面内磁化膜(NiFe合金)と注入先の垂直磁化膜が非磁性金属(Cu)層で分離された積層構造と、交流電場印加に用いる電極から構成される。交流スピン偏極電流による垂直磁化膜の動的特性(強磁性共鳴周波数やQ値)の変化を系統的に調べるためには、垂直磁化膜の磁気異方性エネルギーを制御しながら実験する必要がある。そこで、本年度は、界面磁気異方性により垂直磁気異方性を示すCo/Ni多層膜を電子ビーム蒸着装置を用いて作製し、膜厚や積層数によって変化する磁気異方性エネルギーとダンピング定数の相関を詳しく調べた。その結果、Co層の膜厚を減少させることにより磁気異方性エネルギーが単調に増加する一方、ダンピング定数にはCo層厚依存性があまり見られないことがわかった。次に、交流電場印加用の電極パターンを含むマイクロ波伝送線路を試作し、ネットワークアナライザを用いてその複素インピーダンスの周波数依存性を測定した。その結果、交流スピン偏極電流の生成に必要な電場を発生させるために必要な静電容量が設計通りに実現していることが確かめられた。2【垂直媒体のFMRスペクトルの変化を利用した交流スピン偏極電流のSTT検出実験】本年度は、スピントランスファートルクの高精度な検出を確立するため、センス電流を用いることなく強磁性薄膜パターンの強磁性共鳴スペクトルを測定する手法について研究した。その結果、センス電流を用いる従来方法に比べてジュール熱の影響を最小化できることが明らかになった。さらに、本手法を用いて純スピン流(電荷を伴わないスピン角運動量の流れ)によるスピントランスファートルクの測定にも成功した。交流電場によるFMR誘引と交流スピン流の注入による磁化反転の容易化を実験的に検証するため、以下の研究を行った。1【交流スピン偏極電流によるFMR誘引を用いたMAMRの検証実験】まず、NiFe 10 nm / Cu 1 nm / NiFe 1 nmからなるスピンバルブ膜を矩形パターンに微細加工した試料に交流磁場を印加し、スピンポンピング効果を用いてCu層内に交流スピン流の生成を試みた。交流磁場の周波数を変化させながらNiFe 1 nmの保磁力を測定したところ、NiFe 10 nmのFMR周波数において保磁力が極小となることが確かめられた。これらの結果より、スピンポンピング効果によって生じる磁化と逆向きの直流スピン流と、磁化と直交する交流スピン流がNiFe 1 nmの磁化反転を容易化できることが分かった。次に、スピンバルブ多層膜を電極とするコンデンサ型素子を用いた実験を行ったが、スピンバルブ多層膜のFMRを誘引できる周波数の交流スピン偏極電流を生成するためには、素子設計を検討する必要があることが分かった。2【交流電場を用いたFMR誘引とその高周波化】コンデンサ型素子を用いた実験には素子設計の最適化が不可欠であり、更なる実験、計算が必要であることがわかった。そこで、櫛形電極と圧電基板を利用した交流電圧によるFMR誘引実験を行い、FMR誘引に必要な交流電圧を印加できる配線パターンを調べた。その結果、マイクロ波プローブと櫛型電極の距離を短くすることが高周波化に重要であることがわかった。これらの知見をコンデンサ型素子にフィードバックすることにより、10 GHz以上の周波数で交流電場によるFMR誘引の実現を目指している。ナノスケール磁性体における非線形スピンダイナミクス本年度の主な目的は、電場結合型の交流スピン偏極電流生成素子の作製と、交流スピン偏極電流によるスピントランスファートルクの検出方法の確立である。素子の作製には、1磁気異方性エネルギーを系統的に制御できる強磁性薄膜の作製、2スピン注入源とスピン注入先の磁化の直交配置(スピントランスファートルクが最大となる磁化配置)の実現、3交流スピン偏極電流を生成するためのコンデンサ構造の評価、最後に13の技術を集積することが要求される。研究実績の概要でも述べたとおり、13の技術は本年度の研究により確立され、現在これらを集積した素子の作製を行っており、ほぼ当初計画通りに研究は進んでいる。さらに、スピントランスファートルクの検出実験については、当初研究計画で予定していた方法よりも高精度に検出可能な方法の実験検証に成功しており、この点については当初計画を上回る成果が得られた。

交流スピン偏極電流によるスピントランスファートルクの検出までは実現できなかったが、前記の検出方法を用いることにより高感度に検出できることが期待される。前記の通り、平成25年度は、ほぼ計画通りに進捗していることから、平成26年度も当初予定にしたがって研究を進める。具体的には、次の2点の研究を行う。1【交流スピン偏極電流によるFMR誘引を用いたMAMRの検証実験】まず、電場結合型交流スピン偏極電流生成素子を作製する。次に、交流スピン偏極電流を垂直磁化媒体に注入することにより強磁性共鳴(FMR)を誘引し、同時に磁化と逆向きの直流磁場を印加する。垂直磁化媒体の固有共鳴周波数に等しい交流スピン偏極電流を加えることにより、垂直磁化媒体の磁化スイッチングに必要な磁場がどの程度減少するかを詳しく調べ、マイクロ波アシスト磁化反転(MAMR)の有無を検証する。2【交流磁場によるFMR誘引を利用した従来型MAMRとの性能比較】マイクロ波導波路表面の交流磁場を用いた垂直媒体のMAMR実験については、磁化反転磁場の低減とマイクロ波強度の関係が申請者らのこれまでの研究により明らかになっている。本研究では、交流スピン偏極電流によるFMR誘引を磁化アシストに利用した場合について、磁化反転磁場のマイクロ波強度依存性を測定し、前者と比較することにより、電場結合型交流スピン注入方式の優位性を確認する。
未来型トリテルペンの創出、及びトリテルペン高生産系の確立

ダイズのゲノムには11種のトリテルペン合成酵素ホモログが存在する。これらのうち転写されていないホモログ(locus name: Glyma.20G192700)のゲノム遺伝子をクローニングし、イントロンを除去し、酵母で発現させ、新規トリテルペンの取得を試みた。得られた化合物は、既知物質のルペオールであった。本来の目的の未来型新規トリテルペンの創出とは異なるが、ダイズからルペオールの単離報告はなく、遺伝子機能解析研究からルペオールがダイズに存在していた、あるいはこれから存在する可能性を示したことになる。植物で最初に全ゲノムが解読されたシロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)のゲノム配列に対して、丹念にトリテルペン合成酵素の相同性検索をすると、シロイヌナズナには、同定済みの14種のトリテルペン合成酵素以外に、2種の「不完全なトリテルペン合成酵素」が存在することが判った。一つはイントロンの構造が不完全であり、かつエクソンに終止コドンを含んでいる。他方は他の酵素と比較して長さが半分程度のものである。これらのうち、前者(Locus name: At3g29255)について、分子生物学の手法を駆使して完全型に作り替え、活性の検討を試みた。シロイヌナズナのゲノムDNAを鋳型にPCRを行い、At3g29255のゲノムDNA断片を得た。プラスミドにサブクローンし、複数個のクローンを得、全配列を決定した。ゲノム情報からこのクローンは12個のイントロンと13個のエクソンからなる。13個のエクソンに対応するPCR用のプライマーを合成し、PCRで生じた誤りを含まないプラスミドDNAを鋳型にしてPCRを行い、13個のエクソンに対応するDNA断片を得た。得られた13個のDNA断片を精製後、精製した13個のDNA及び、N末、及びC末に対応する配列に基づいたプライマーを用いてPCRを行い、各DNA断片を連結して全長に相当するDNA断片を得た。このとき、フレームシフトの解除、終止コドンの解除も、プライマーを適切にデザインすることにより、一気に行った。得られた全長DNA断片をプラスミドベクターにサブクローニングし、塩基配列を決定し、誤りを含まないクローンを用いてラノステロール合成酵素欠損酵母株を形質転換した。現在、得られたクローンの酵素活性を検討中である。前年度、シロイヌナズナのゲノムに見いだした15番目のトリテルペン合成酵素(MXO21.12)をクローニングし、フレームシフトの解除、終止コドンの解除を行い、配列上完全型のクローンを得た。得られた全長DNA断片をプラスミドベクターにサブクローニングし、ラノステロール合成酵素欠損酵母株(GIL-77株)を形質転換し、得られたクローンの酵素活性を検討したが、活性を見いだせなかった。今年度は、前年度に得たMXO21.12に対し、ダイズ由来βーアミリン合成酵素(GMY)とのキメラ酵素の作成、シロイヌナズナ由来マーネラル合成酵素(MFO20.1)とのキメラ酵素の作成、及びその改変酵素の作成を行なった。まず、PCRによりGMYのN末断片(558bp、アミノ酸186個分)と, MXO21.12のC末断片(1731bp、アミノ酸577個分)端に用いたキメラ酵素を作成した。次に、これらをPCRにより連結し、全長に相当するキメラ酵素のcDNAを得、酵母発現ベクターpYES2に導入した。得られたプラスミドを用いて酵母(GIL-77株)を形質転換した。形質転換酵母を培養後、生成物をシリカゲルTLC解析したが、生成物を確認できなかった。次に、同様に、N末から186番目のアミノ酸の位置でMFO20.1(N末側)とMXO21.12(C末側)のキメラ酵素を作成し、酵母(GIL-77株)を用いて生成物を調べた。しかし、生成物を確認することはできなかった。作成したキメラ酵素(MFO20.1+MXO21.12)の配列とMFO20.1の配列を比較すると731番目以降で相同性が喪失していることが判明したので、次に、キメラ酵素(MFO20.1+MXO21.12)の731番目のリジンを欠損させ、相同性が復活したキメラ改変酵素を作成した。しかしながら、このキメラ改変酵素にも酵素活性を検出することができなかった。トリテルペン骨格の多様性はトリテルペン合成酵素の機能に起因している。ダイズのゲノムには11種のトリテルペン合成酵素ホモログ(Gm1 - Gm11と命名)が存在する。これまで機能が同定されたものは1種(Gm1:βーアミリン合成酵素)にすぎない。これらのトリテルペン合成酵素の全ての生成物を明らかにすれば、ダイズに存在するトリテルペンの全ての骨格を明らかにすることができ、また、その中に新規トリテルペン骨格を見出せる可能性がある。なかでも、発現していない遺伝子(転写が行われていないという意味)の産物は新規トリテルペン生合成能を有する可能性が高い。本研究の目的の一つは未来型新規トリテルペンの創出であり、最終年度は、ダイズの機能未同定の10種のクローンのうち発現していないもの(Gm5)について機能を調べ、未来型新規トリテルペンの創出を試みた。まず、Gm5ゲノム遺伝子をクローニングした。得られた遺伝子は16個のイントロンを含んでいた。

得られたゲノム遺伝子を鋳型に17種のPCRを行いエキソン部分に相当する17種のDNA断片を得た。得られたDNA断片をPCRにより連結し、イントロンのないmRNAに相当するcDNAを作り出した。このcDNAを酵母ベクターpYES2にクローニングした。構築したプラスミドをラノステロール欠損酵母株GIL77に導入し、発現を誘導し、酵母内に蓄積したトリテルペンをシリカゲルカラムクロマトグラフィーで単離した。各種スペトルを測定し得られた化合物の構造を決定した。得られた化合物は、既知物質のルペオールであった。本来の目的の未来型新規トリテルペンの発見とは異なるが、ダイズからルペオールの単離報告はなく、植物化学的探索研究からではなく遺伝子機能解析研究からダイズに存在する全トリテルペン骨格のうちの一つ骨格の同定に成功したことになる。ダイズのゲノムには11種のトリテルペン合成酵素ホモログが存在する。これらのうち転写されていないホモログ(locus name: Glyma.20G192700)のゲノム遺伝子をクローニングし、イントロンを除去し、酵母で発現させ、新規トリテルペンの取得を試みた。本来の目的の未来型新規トリテルペンの創出とは異なるが、ダイズからルペオールの単離報告はなく、遺伝子機能解析研究からルペオールがダイズに存在していた、あるいはこれから存在する可能性を示したことになる。予定どおりに目的のキメラ酵素を作成、及びその改変酵素の作成ができたので、おおむね順調に進展していると判断した天然資源系薬学シロイヌナズナの他のトリテルペン合成酵素との相同性を検討し、得られたクローンのアミノ酸を部分的に改変し、酵素活性を復活させる。また、ダイズ(Glycine max)のトリテルペン合成酵素についても、不完全型酵素をクローニングし酵素活性を調べる。予定どおりに目的のクローンを得ることができ、部分的変異導入により目的の遺伝子に改変することができたので、おおむね順調に進展していると判断した。得られた改変遺伝子の発現を試み機能の同定を試みる。このほか、申請書に記載したとおりに、大腸菌等のバクテリアを利用した発現系の構築を試みる。
鈍的皮膚損傷における出血の生活反応

本研究は、皮膚損傷特に鈍的外力の作用によって生じた出血の生活反応について、剖検および動物実験例の皮膚をホルマリン固定後、パラフィン切片を作製し、組織学的および免疫組織化学的に検索し、血液凝固因子XMa等の損傷の生前・死後の鑑別への応用を目的として行われ、以下のような成績が得られた。1.剖検例で、その状況から明らかに生前生じたと考えられる出血のうち、出血源に近く、周囲組織を圧排あるいは破壊する程度の出血ではフィブリンおよびXMa因子を免疫組織学的に証明し得た。2.死後変化については剖検例のうち死後2日経過したものについて、フィブリンおよびXMa因子を証明し得た。3.抗原性の賦活性の目的で切片をオートクレーブで処理すると、各抗体に対する反応性が向上し、より明瞭な染色結果が得られた。4.出血後、フィブリンおよびXMa因子を証明し得るまでの時間および死後変化の影響を検討するための動物実験は現在継続中で未だ結果が出ていない。5.明らかな死後出血については、剖検症例を収集中である。以上にように、皮膚の出血の生前・死後の鑑別にフィブリンおよび血液凝固因子XMaに対する抗体を用いた免疫組織化学の有用性が示唆された。
iPS細胞を活用した先天性赤血球異常症の病態解析と新規治療標的の探索

平成29年度には、既に樹立済の骨髄形成異常性貧血;congenital dyserythropoietic anemia (CDA)患者由来iPS細胞より胚様態形成法と液体培養の組み合わせにより分化誘導したCD235a陽性赤芽球(CDA-erythroid cell)のマイクロアレイ解析を実施した。その結果、正常対照iPS細胞より分化誘導した赤芽球に対して変動が認められた遺伝子群より、グロビンスイッチングの制御因子、細胞周期制御因子群、細胞膜の恒常性維持に関わる分子といったCDAの病態を説明しうる複数の遺伝子発現異常を見出した.また、先行研究で疾患責任遺伝子として同定された変異型KLF1をtet-onシステムにより発現させたKLF1発現調節iPS細胞より同様に分化誘導した赤芽球のリアルタイムPCR解析を行ったところ、細胞周期制御因子群の発現異常が認められた。このことから、近年マウス赤芽球の成熟(脱核)過程においてKLF1による細胞周期の制御が必須の役割を果たすことが報告されていること(Gnanapragasam MN et al., Blood, 2016)と一致して、CDA患者骨髄における赤芽球系細胞の細胞死にはKLF1による細胞周期制御機構の破たんが関連している可能性が示唆された。一方、正常対照iPS細胞より分化誘導した赤芽球において成体型グロビンの発現量を質量分析装置をもちいて測定したところ、胎児型グロビンに対するモル比では1/20程度と発現量が低く、グロビンスイッチングの制御機構のモデルとしてはヒトiPS細胞からの分化誘導系の更なる改良が必要であると考えられた。
スペインの義務教育課程における価値教育の研究-LOMCE法成立後を中心に-

スペインの義務教育課程における価値教育の実態を把握するため、スペインでは国立のスペイン科学研究高等会議(Consejo Superior de Investigaciones Cientificas: CSIC)人文社会科学研究所(Centro de Ciencias Humanas y Sociales: CCHS)の客員研究員の立場を得て研究活動を行った。2006年の教育基本法(通称LOE法)はシティズンシップ教育教科を義務教育課程で新設かつそれを必修化したが、2013年に成立した教育基本法(通称LOMCE法)はシティズンシップ教育教科を廃止した。自治州国家であるスペインでは、各自治州によって教育政策の内容には差がみられる。エストレマドゥーラ自治州では、LOMCE法成立にともなって義務教育課程の価値教育は宗教科目と価値科目のどちらかを選択するものになった。LOMCE法に基づく価値教育政策の変化に伴う学校教育への具体的な影響や教育現場における課題を把握するため、エストレマドゥーラ自治州立アゴラ中等教育学校を訪問した。エストレマドゥーラ自治州の公立学校であるアゴラ中等教育学校では、中学校課程1年と高等学校課程1年における宗教の授業と、中学校課程1年における価値の授業の両方を観察して、教授内容および教授法、受講生の実態などを把握した。また同校において、宗教と価値のそれぞれの教科主任に対して聞き取り調査を行ったことで、LOMCE法にともなう学校における価値教育の位置付けの具体的変化や、それが価値教育を担当する教員に及ぼす影響、とくに宗教を担当する教員の立場を不安定なものにさせていることなど、LOMCE法成立による変化について現場教員の受け止め方について把握することができた。2016年度から毎年、スペインの現地調査において教育基本法(通称LOMCE法)に関する聞き取り調査と公立学校における価値教育の授業観察などを行った。2018年度内にそれらを分析しまとめる予定であった。しかし研究代表者が非常勤講師から所属機関変更後、客員教授、准教授となり業務内容が大きく変化したことで、研究開始時に想定していた研究時間を確保することが難しくなり、分析を終えることができなかった。そのため研究期間を延長して次年度で分析を終え、結果をまとめ公表することとした。大学内において自分に与えられる業務の合理化を進め、研究時間をできるだけ多く確保できるできるように工夫したい。少なくとも学生の夏休み期間中には、長期の研究時間を確保して研究に集中できるように研究環境を整えたい。スペインの現地調査で行った教員に対するインタビューや授業観察の映像資料のテープ起こしなどは、翻訳業務を専門とする機関に委託することで、研究代表者は研究分析に専念して研究成果を公表することに取り組む予定である。スペイン科学研究高等会議(Consejo Superior de Investigaciones Cientificas: CSIC)人文社会科学研究所(Centro de Ciencias Humanas y Sociales: CCHS)の客員研究員の立場を得て、現地調査を行った。人口を扱うCSIC研究所では健康問題を主たる研究課題としている。スペインはEU圏内において最も高齢化が進んでいることから、EU圏内の国々の今後の高齢化にともなう様々な現象を把握するうえでスペインが注目されている。スペインにおいては、学校を中心とした健康教育の制度がないため、健康教育に関する研究は主に医学および看護学の領域において行われている。他方、高齢者を対象とした健康教育は、政府系教育機関が推進する生涯学習活動によって進められている。実際に、Confederacion Espanola de Aulas de Tercera Edad(通称CEATE)が主催する高齢者を対象とした生涯学習セミナーに参加したところ、世界第1位という日本の超高齢化現象が注目されており、日本の生涯学習の取り組みのなかで、とくに高齢者の「生きがい」に対する支援活動や、日本の慣習の背景にある「礼」などが好意的に紹介されていた。2013年に成立した教育基本法(通称LOMCE法)に基づく価値教育に関する教育制度改革の現状については、スペインのエストレマドゥーラ自治州立アゴラ中等教育学校の宗教教員へのインタビューを行った。中等義務教育課程の価値教育としては、「宗教」の授業または「倫理的価値」の授業のどちらでも選択できるようになったことで、結果的に「宗教」を選択する生徒数に著しい減少が起こっていることなどを把握した。科学研究費助成金申請時に、スペインにおける学校訪問調査を了承していた現地の学校長や現地協力者が急遽転任したことなどにより、現地調査の予定に大幅な変更が求められ、それにともなって研究計画の実践が遅れている。現在、新年度において新たに訪問が可能な学校との交渉を進めている。スペインでは、国立のスペイン科学研究高等会議(CSIC)人文社会科学研究所の客員研究員の立場を得て研究活動を行った。スペインはEU圏内において最も高齢化が進んでいることから、EU圏内の国々の今後の高齢化にともなう様々な現象を把握するうえでスペインが注目されており、人口を扱うCSIC研究所の研究課題のキーワードは「健康」である。ただし、高齢者を対象とした健康教育は政府系教育機関が推進する生涯学習活動によって進められているが、子どもを健康教育の対象とする調査は進んでいないことを把握した。そこで価値教育として研究課題に含めた子どもを対象とした健康教育の動向を把握するために、スペイン国内において健康科学学部を有することで独自性をもつアリカンテ大学を訪問し、健康科学学部と地域看護・予防医学公衆衛生・科学史学部所属の地域看護および栄養学を専門とする教員にインタビューを行い、国およびバレンシア自治州における子どもに対する健康教育の政策動向および運営組織の特徴を確認した。

自治州国家スペインにおいては、国の方針は示されても、各自治州に教育政策の決定権があるため、少なくともバレンシア自治州においては、国の政権と異なることから、2013年に成立した教育基本法(通称LOMCE法)による影響をほとんど受けていないことを把握した。子どもの健康教育は教育科学省の管轄ではなく健康省の管轄であり、その健康省により国の方針が示さるが、バレンシア自治州の健康庁の方針によって運営されることや、子どもの健康教育が地域看護の領域の問題であることを把握した。なお、これまでスペインにおいて研究報告をするなかで模索してきた成果として、日本の義務教育課程における道徳教育のあり方について教育基本法の解釈に基づいて外国人に分かりやすく説明できるモデルを論文にまとめた。現地調査の一環として当初訪問を予定していた学校の学校長が変わったことなどにより、これまで行ってきたような授業観察に基づく調査方法の在り方そのものを変更することが必要となった。それに伴い、現地調査の時期が遅れ、収集した資料の分析が遅れている。スペインの義務教育課程における価値教育の実態を把握するため、スペインでは国立のスペイン科学研究高等会議(Consejo Superior de Investigaciones Cientificas: CSIC)人文社会科学研究所(Centro de Ciencias Humanas y Sociales: CCHS)の客員研究員の立場を得て研究活動を行った。2006年の教育基本法(通称LOE法)はシティズンシップ教育教科を義務教育課程で新設かつそれを必修化したが、2013年に成立した教育基本法(通称LOMCE法)はシティズンシップ教育教科を廃止した。自治州国家であるスペインでは、各自治州によって教育政策の内容には差がみられる。エストレマドゥーラ自治州では、LOMCE法成立にともなって義務教育課程の価値教育は宗教科目と価値科目のどちらかを選択するものになった。LOMCE法に基づく価値教育政策の変化に伴う学校教育への具体的な影響や教育現場における課題を把握するため、エストレマドゥーラ自治州立アゴラ中等教育学校を訪問した。エストレマドゥーラ自治州の公立学校であるアゴラ中等教育学校では、中学校課程1年と高等学校課程1年における宗教の授業と、中学校課程1年における価値の授業の両方を観察して、教授内容および教授法、受講生の実態などを把握した。また同校において、宗教と価値のそれぞれの教科主任に対して聞き取り調査を行ったことで、LOMCE法にともなう学校における価値教育の位置付けの具体的変化や、それが価値教育を担当する教員に及ぼす影響、とくに宗教を担当する教員の立場を不安定なものにさせていることなど、LOMCE法成立による変化について現場教員の受け止め方について把握することができた。