hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域資源としての河跡湖の機能分析と評価

今年度は,天塩川流域の8ヵ所の河跡湖を対象とした地域資源としての機能分析と評価を中心に調査を実施した。また,過去2年間の石狩川流域河跡湖の調査結果とあわせて,研究の最終年度としてのとりまとめをおこなった。まず,天塩川流域河跡湖の利用状況の把握や機能評価のために,当該地区の自治体をはじめとする管理主体を対象にヒアリング調査を実施した。その結果,天塩川流域上流に位置する河跡湖では,周辺土地利用は水田が卓越することから水田用水源・補助水源として利用されるものの,下流域では酪農主体の農業経営のため,単なる排水の受け皿として認識されていることが確認された。中流域の河跡湖では,親水公園利用がみられた。また,水面面積の大きな河跡湖では洪水調節機能が付せられていることもわかった。つぎに河跡湖の水質環境について調査を実施した。各河跡湖において定期的に採水を実施し,さらに重点調査地として2ヵ所の河跡湖では水位変動と流出水量などの連続観測を実施した。窒素,リンに関する各水質項目は,おおむね夏季に良好となり,秋季から悪化する傾向があった。また,春季には,水田地帯の河跡湖で高濃度のSSやT-Nが確認された。これは,水田の代かき・田植えにともなう強制排水の影響と推察された。一方,畑地帯や酪農地帯における春季の水質も高濃度であり,この原因としては融雪や施肥などが影響していると考えられた。現在,前年度の成果である石狩川河跡湖の水質変動モデルをもとに,今年度のデータを加え,天塩川河跡湖の水質変動モデルの適合性を検討中である。今年度は研究の初年度として,調査地の選定とその周辺土地利用や水利用状況の把握などを実施した。加えて,これまでにも関連する調査を独自におこなってきたことから,その結果の再検討もおこなった。調査対象として,石狩川中下流域に位置する19の河跡湖とその集水域を設定した。河跡湖の水質と周辺土地利用,河跡湖の利用状況などの関係から,河跡湖の特徴を把握した。さらに重点調査地を決定し,水質と水位,流入水量の連続測定を実施し,その結果をもとに河跡湖の水質変動のモデル化を試みた。以下に結果を示す。・多くの河跡湖で,窒素,リン,SSともに5月中旬から下旬にかけて濃度上昇がみられ,夏期には濃度低下することが確認された。・水質特性にもとづく河跡湖の類型化を,クラスター分析により求めた結果,流入河川の有無や河跡湖の位置が石狩川の左岸と右岸のどちらであるか,といったことが河跡湖の水質に影響していることがわかった。・重点調査をおこなった河跡湖について降雨期の水収支を求めた。・水収支と水質から河跡湖の水質変動モデルを考案した。このモデルは土地利用別タンクモデルと湖沼内の脱膣速度を勘案した生態系モデル,積雪・融雪期の水文状況を把握するためのモデルの3つのサブモデルからなり,その結果は良好なものであった。ただし潅漑期には複雑な水利用がみられ,実測値と計算値が大きく異なることがあった。また融雪期のデータが少なくモデルの妥当性を論じるには至らなかった。次年度では,今年度得られたモデルの検証をおこなうために,とくに融雪期間を中心とした調査観測を計画している。これまでの2年間で,石狩川中下流域に点在する河跡湖の地域資源としての評価を実施し,昨年度はとくに水質環境の現況を把握から河跡湖水質とその影響要因についての検証を実施してきた。さらに河跡湖水質と影響要因との関係を定量的に評価することで河跡湖の水質形成機構を明らかにし,そこで得られた知見をもとに河跡湖の水質保全に資する地域の水土利用,管理についての検討をおこなった。昨年度の結果から,重点調査対象とした伊藤沼において水質水文モデルを構築し,年間の水質水文環境を明らかにした。本報告では,構築された水質水文モデル(2003年モデル)を用いて2004年の水質環境を予測し,予測値と実測値からモデルの適合性について検討することを目的とした。なかでも2003年モデルでは検討が十分なされなかった融雪期を重点的に検討し,モデルの修正をおこなった。その結果,融雪期の適合性の問題は,脱窒速度と湖沼氷層の凍結融解ならびに融雪にともなう負荷流入の推定が十分でないことが判明した。そこでそれらの要因をサブモデルとして組み込むことで,2003年モデル以上の精度が得られた。本モデルの構築によって,河跡湖の水質水文環境の把握はこれまで以上に精度があがったと考えられる。すなわち,農業流域に位置する河跡湖の水質保全対策において,適正な管理への判断材料を提供することができる。今後,このモデルが水質保全・改善に有効に利用されていくためには,このモデルが伊藤沼だけでなく,他の湖沼への適応性を検討していく必要がある。次年度以降の取り組みとしては,畑草地の展開する天塩川流域の河跡湖において,この水質水文モデルの適応性の確認を予定している今年度は,天塩川流域の8ヵ所の河跡湖を対象とした地域資源としての機能分析と評価を中心に調査を実施した。

その結果,天塩川流域上流に位置する河跡湖では,周辺土地利用は水田が卓越することから水田用水源・補助水源として利用されるものの,下流域では酪農主体の農業経営のため,単なる排水の受け皿として認識されていることが確認された。中流域の河跡湖では,親水公園利用がみられた。また,水面面積の大きな河跡湖では洪水調節機能が付せられていることもわかった。つぎに河跡湖の水質環境について調査を実施した。各河跡湖において定期的に採水を実施し,さらに重点調査地として2ヵ所の河跡湖では水位変動と流出水量などの連続観測を実施した。窒素,リンに関する各水質項目は,おおむね夏季に良好となり,秋季から悪化する傾向があった。また,春季には,水田地帯の河跡湖で高濃度のSSやT-Nが確認された。これは,水田の代かき・田植えにともなう強制排水の影響と推察された。一方,畑地帯や酪農地帯における春季の水質も高濃度であり,この原因としては融雪や施肥などが影響していると考えられた。現在,前年度の成果である石狩川河跡湖の水質変動モデルをもとに,今年度のデータを加え,天塩川河跡湖の水質変動モデルの適合性を検討中である。
医療サービスを利用する高齢者による攻撃や暴力へのケアモデルの開発と有効性の検討

一般の医療機関で入院治療を受けている高齢患者から、看護職が受ける攻撃的行動や暴力へのケアモデルの開発を目指し、文献検討および臨床における参加観察および看護師への面接調査を実施した。その結果、個々の患者の身体的・精神的な状態の把握、いまだに満たされていない患者の身体的・精神的ニーズに関する継続的・体系的な情報収集とアセスメント、患者-看護師関係の促進、創造的なケアの試行、そして、患者の特異的な精神科的問題についての精神科医へのコンサルテーションと向精神薬の処方の検討、危機の段階に合わせた危機予防介入といったケアモデルを提示することができた。心身の健康問題を抱え一般の医療機関で入院治療を受けている高齢患者から、看護職が受ける攻撃的行動や暴力へのケアモデルを開発することを目的に、一般医療機関を利用する高齢患者による攻撃や暴力の問題について文献検討を行なった。その結果、ケアモデルについては、Serial Trial Intervention(STI)介入モデル(Kovach,R.C.et.al.2006)、Need-Driven Dementia-Compromised Behaviors (NDB)モデル(Algase, D. L. et, al. 1996)、The Conceptual Model of Progressively Lowered Stress Threshold :PLSTモデル(Hall, et. al. 1987)が、本研究における概念枠組みの検討に有効なモデルであることが確認できた。また、臨床における優れた実践を行なっていると評価された医療機関において看護管理者および看護職を対象に、高齢患者からの攻撃や暴力への効果的ケアについて面接調査を実施した。平行して、攻撃的行動や暴力行為の見られた高齢者の20事例に対するケアの実際とその効果について看護記録を詳細に分析し、看護実践を質的記述的に検討した。以上の取り組みにより、実践現場における効果的ケアについての分析、資料の収集及び整理を終えることができた。患者、ケア提供者双方にとっての安全性の考慮された実行可能で、かつ倫理的にも問題のないケアモデルを明確化し、文献にから導き出されたケアモデルと比較検討することが、今後の課題である。本研究は、心身の健康問題を抱え一般の医療機関で入院治療を受けている高齢患者から、看護職が受ける攻撃的行動や暴力へのケアモデルを開発することを目的としている。平成20年度に引き続き、一般医療機関を利用する高齢患者による攻撃や暴力の問題について優れた実践を行なっていると評価された医療機関において看護管理者および看護職を対象に、高齢患者からの攻撃や暴力への効果的ケアについて面接調査を実施した。平行して、攻撃的行動や暴力行為の見られた高齢者に対するケアの実際とその効果について看護記録を詳細に分析し、看護実践を質的記述的に検討した。以上の取り組みにより、攻撃的行動のあった高齢患者について提供されていた効果的ケアについての分析を行った結果、高齢者からの攻撃的行動の深刻さに合わせて、(1)入院直後の不安や混乱を緩和する予防的ケア、(2)攻撃的行動のエスカレーションを防ぐケア、(3)高齢者看護師双方にとっての危険防止のためのケアが行われていることが明らかになった。また、いずれの段階でも、一貫して(4)継続的な心身の状態のモニタリング、(5)心身の状態を整えるケアが行われていた。この(4)と(5)のケア内容は、食事、睡眠、水分摂取、排泄といった身体の生理的機能を整えることが、患者の苛立ちや怒り、不安、混乱を緩和するための基本的に重要な実践内容であることを示している。また、上記のケアには精神科看護における危機予防的看護実践技術が応用されており、その基盤には、攻撃的行動が看護師の心身および看護の質に重大な影響を及ぼすという認識があることが明らかになった。以上の抽出されたケアカテゴリより構築されたケアモデルの検証が、次年度の課題である。本研究の今年度の目的は、心身の健康問題を抱え一般の医療機関で入院治療を受けている高齢患者から、看護職が受ける攻撃的行動や暴力へのケアモデルを開発し、検証することである。文献検討および臨床における優れた実践を行なっていると評価された医療機関における高齢患者からの攻撃や暴力への効果的ケアについての検討をふまえ作成したケアモデルについて、今年度は事例を追加しさらに分析を加え、洗練を図った。その結果、ケアのプロトコールとしては、個々の患者の身体的・精神的な状態の把握、いまだに満たされていない患者の身体的・精神的ニーズに関する継続的・体系的な情報収集とアセスメント、患者・看護師関係の促進、仮説に基づいた創造的なケアの試行、そして、患者の特異的な精神科的問題についての精神科医へのコンサルテーションと向精神薬の処方の検討が上がった。

また、危機予防的介入としては、高齢患者の攻撃的行動の深刻さに合わせて、通常の状態から、患者の不安やいら立ちが強まり、さらに患者自身および看護師への危険性が高まる段階に合わせて、患者の不安や混乱を緩和する介入、患者の攻撃的行動を予防する介入、そして、患者および看護師への危険性を回避するための介入の3パターに整理された。攻撃的行動や暴力行為の見られた高齢者の50事例に対するケアの実際とその効果について看護記録を詳細に分析し、看護実践を質的記述的に検討した結果から、導き出したものであるが、これにより導かれたケアモデルについて臨床の熟練看護師および管理者にその有効性について検討を行った。臨床看護師からはケアモデルとして活用できるという評価を得ることができた。いくつかの課題も残った。今後、さらに事例の分析を重ね、効果的介入方法を明確化していく必要があるものと考える。
次世代有機ＥＬ素子への応用を指向した熱活性化遅延蛍光の解明と新規分子骨格の設計

次世代有機EL素子の発光機構として期待されている熱活性型遅延蛍光(TADF)を示すことが知られている非ドナー-アクセプタ系であるフラーレンC60やポルフィリンスズ錯体について、TADFの発現機構を理論的に解明した。対称性による電気双極子遷移とスピン軌道相互作用の選択則が本質的役割を果たしていることがわかった。これらの系ではT1よりも高エネルギーの三重項励起状態からの逆系間交差によるTADFであることが明らかとなり、この機構を対称規制TADFと名付けた。一重項状態よりも三重項状態の高い逆転一重項三重項構造も可能であり、この熱励起が不要な電子構造をもつ分子設計指針を提案し、設計を行った。次世代有機EL素子の発光原理である熱活性型遅延蛍光(TADF)を発現する分子の設計は、一重項最低励起状態S_1と三重項最低励起状態T_1のエネルギー差ΔE_STを小さくするためにドナー性分子とアクセプター性分子を連結させるという指針の下で行われている。一方、この指針から外れているものの、TADFが実験的に観測されている系が存在する。そうした系の一つにフラーレンC_60がある。本研究の目的はC_60のTADFの発現機構の解明及びこれを基にした新規なTADF分子設計指針の確立である。この目的のため、本年度はC_60の励起状態間の相互作用を調べた。C_60に対し時間依存密度汎関数計算を行った。S_1とT_1のエネルギー差ΔE_STは比較的大きい一方で、S_1と三重項励起状態T_m (m=2,3,4)がエネルギー的に接近していることが明らかとなった。さらに、群論を用いた考察から、対称性の高い構造を有するC_60においてはT_mからT_1への電気双極子遷移は禁制となり、T_mからS_1へのスピン-軌道相互作用遷移には許容なものが存在することが示された。加えて一重項状態と三重項状態との間のスピン-軌道相互作用定数の計算から、この系についてはTADFの発現がT_1を経由せず、エネルギー的にS_1により近い状態であるT_mを経由してしている可能性があることが示唆された。このようなTADFの発現機構はT_1を経由する従来のドナー・アクセプター連結系におけるTADFの機構とは異なっており、TADF材料の新たな設計指針を与えるものである。本年度はフラーレンの励起状態についての計算から、こうした新規のTADF機構に対して系の構造が有する高い対称性が果たす役割を明らかにした。次世代の有機ELの発光機構として期待されている熱活性型遅延蛍光(TADF)は、これまでドナーアクセプター型の系で研究されてきた。本研究の対象であるC60もTADFを発現する事が以前から知られているが、その機構は不明である。C60のTADFの発現機構には、交換相互作用、スピン-軌道相互作用、振電相互作用が重要な役割を果たしている。本研究課題の目的は、これらの相互作用を十分に考慮して、励起状態の振電構造を決定し、そのdynamicsについて検討し、これら相互作用のTADFにおける役割を明らかにし、さらに、これらの相互作用を制御して、新規な分子を設計するための指針を構築し、新規分子骨格を設計することである。初年度は、C60の励起状態における振電相互作用定数やスピン-軌道相互作用を求めるため、C60の電子励起状態の密度汎関数計算を行った。C60の励起スペクトルにおける振電構造より振電相互作用定数の実験値を求めるため、スペクトルをシミュレートするプログラムの拡張に着手した。本プログラムは、C60のT X h Jahn-Teller系よりも単純なE x e Jahn-Teller系については、既に完成している。E x e Jahn-Teller系であるC70においても、TADFを発現することが実験的に知られている。そこで、振電相互作用定数を求めるべく、スペクトルのシミュレーションを行った。さらに、C70について密度汎関数計算を行い、振電相互作用定数を求めた。得られた振電相互作用定数について、振電相互作用密度解析を行った。次世代高効率有機EL素子の機構として熱活性化遅延蛍光(TADF)注目されている。これは一重項励起状態S1と三重項励起状態T1のエネルギーが接近している場合、T1からS1への熱励起による逆系間交差によりS1へと転換し、S1からの発光を利用するものである。この機構によると電気励起により25%の確率で生成する一重項励起子と75%の確率で生成する三重項励起子の両方を発光に利用することができるため、従来の蛍光やリン光を利用した発光機構による有機EL素子よりも高効率を実現できると期待されている。

TADFの発現にはS1とT1の間のエネルギー差が十分に小さいことが必要である。安達らは、このエネルギー差は交換相互作用によるものであり、ドナーアクセプター連結系分子を設計することにより、HOMOとLUMOの重なりを小さくすればエネルギー差を小さくすることができると考え、多くのTADF分子を報告している。しかし、以前より知られているTADF分子にはドナーアクセプター系ではないフラーレンやポルフィリン錯体等が知られている。本研究ではTADFを示すことが実験的に知られているフラーレンC60とポルフィリンについて、TADFの発現機構を理論的に解明した。対称性による電気双極子遷移やスピン軌道相互作用の選択則が本質的役割を果たしており、この場合にはT2以上の三重項励起状態からの逆系間交差によるTADFであることが分かった。さらには、エネルギー差を負にすることも可能で、この場合、逆系間交差は熱励起なしに起こると考えられる。これらの新規な発光機構を対称規制TADF(SC-TADF)・逆転一重項-三重項(iST)構造と名付けた。得られた知見をもとにこの機構による発光が期待できる分子の設計指針を提案し、iST構造をもつと期待される新規な骨格を有する分子を設計した。理論化学フラーレンにおけるTADFの発現機構は、詳細な点をのぞき明らかになりつつあり、新規分子設計指針がすでに得られたことから、おおむね順調に進展していると言える。これらの成果は、現在論文投稿中である。当初の計画では、対象としていなかったC70についての解析をまず行うことにしたため、当初計画より進捗が遅れている。しかし、C70もC60と同様にTADFを発現することが実験的に知られており、C60とともにその発現機構を解明する事は、最終目標である新規分子骨格を設計することに有用な知見を与えると期待できる。また、海外研究者との交流の予定についても、日本側からは訪問したが、先方の都合で初年度の訪問は見送った。研究計画に従い、C60におけるTADF発現機構の詳細を明らかにするとともに、既に得られた分子設計指針に基づき、新規TADF分子の理論設計に取り組む予定である。現在、拡張作業中のプログラムの完成を目指し、C60の励起状態の解析を早急に行う。TADFの発現には、スピン-軌道相互作用の存在が本質的である。C60やC70の励起状態におけるスピン-軌道相互作用の計算を行う。本計算に必要な計算プログラムはベルギーの海外共同研究者(Liviu F. Chibotaru)が開発しているので、共同でこれを行う。励起状態の振電構造を定めるために、次の(2-a)および(2-b)の問題を解決する。(a) product Jahn-Teller効果とスピン-軌道相互作用。C60においては、HOMOは五重縮退したhuであり、LUMOは三重に縮退したt1uである。HOMOからLUMOに1電子励起した電子状態は、四重縮退したgg振動モードならびに五重縮退した2つのhgモードと相互作用する。このような系は、product Jahn-Teller系と呼ばれ、海外共同研究者(Liviu F. Chibotaru)らによって既に解決されている。本研究計画での問題は、ここにスピン-軌道相互作用が存在することである。本問題についても共同で解決を目指す。(b) C60におけるmulti mode Jahn-Teller問題。
自己組織化法による金属ナノレンズの作製

本研究は,光ナノイメージングを目的とし,銀ナノワイヤアレイ構造の作製手法を確立する.銀ナノワイヤは表面プラズモン共鳴によって光を伝送する特性をもつ.申請者は,銀ナノワイヤをアレイ状に配列した構造がレンズの役割を果たすことを世界で始めて見出した.さらにワイヤ径程度の数十ナノメートルに限られた領域の光電場情報を伝送するため,従来不可能であった回折限界を超えた光ナノイメージングを実現するデバイスとして有用である.本研究では,デバイス作製にあたり,重要となる銀ナノワイヤのワイヤ長,周囲媒質に対する共鳴波長依存性について計算により調べた.任意の径,ピッチを有するナノホールアレイを自己組織化的に作製し,ナノホール内に電気めっきにより銀を充填するため,アルミニウムの陽極酸化装置,ならびに電気めっき装置を開発した.本研究は,光ナノイメージングを目的とし,銀ナノワイヤアレイ構造の作製手法を確立する.銀ナノワイヤは表面プラズモン共鳴によって光を伝送する特性をもつ.申請者は,銀ナノワイヤをアレイ状に配列した構造がレンズの役割を果たすことを世界で始めて見出した.さらにワイヤ径程度の数十ナノメートルに限られた領域の光電場情報を伝送するため,従来不可能であった回折限界を超えた光ナノイメージングを実現するデバイスとして有用である.本研究では,デバイス作製にあたり,重要となる銀ナノワイヤのワイヤ長,周囲媒質に対する共鳴波長依存性について計算により調べた.任意の径,ピッチを有するナノホールアレイを自己組織化的に作製し,ナノホール内に電気めっきにより銀を充填するため,アルミニウムの陽極酸化装置,ならびに電気めっき装置を開発した.本研究は,光ナノイメージングを目的とし,銀ナノワイヤアレイ構造の作製手法を確立する.銀ナノワイヤは表面プラズモン共鳴によって光を伝送する特性をもつ.申請者は,銀ナノワイヤをアレイ状に配列した構造がレンズの役割を果たすことを世界で始めて見出した.さらにワイヤ径程度の数十ナノメートルに限られた領域の光電場情報を伝送するため,従来不可能であった回折限界を超えた光ナノイメージングを実現するデバイスとして有用である.本年度は,この銀ナノワイヤアレイの作製手法を確立するため,テンプレートとなるナノホールアレイの試作に取り組んだ.ナノホールアレイを鋳型として銀を充填することにより,目的とする銀ナノワイヤアレイを作製するためである.ナノホールアレイの作製手法には,アルミニウムの陽極酸化法を適用した.本手法により得られるアルミナは,電解液の種類、電圧などの陽極酸化条件を制御し,エッチングプロセスを工夫することで,高規則性のナノポーラスを有することが知られている.陽極酸化のための電解液には濃硫酸を用いた.濃硫酸は直径数10nmの細孔を得るのに最適である.このようにアルミニウムの陽極酸化により,任意の径,ピッチを有するナノホールアレイを自己組織化的に作製することを試みたが,ナノホール形成条件の最適化が不十分であり,垂直性,直進性の高いナノホールアレイを作製できなかった.本年度の目標であるテンプレートとなるナノホールアレイ作製手法の確立を達成できなかった.本研究は,光ナノイメージングを目的とし,銀ナノワイヤアレイ構造の作製手法を確立する.銀ナノワイヤは表面プラズモン共鳴によって光を伝送する特性をもつ.申請者は,銀ナノワイヤをアレイ状に配列した構造がレンズの役割を果たすことを世界で始めて見出した.さらにワイヤ径程度の数十ナノメートルに限られた領域の光電場情報を伝送するため,従来不可能であった回折限界を超えた光ナノイメージングを実現するデバイスとして有用である.本年度は,研究計画に基づき,金属ナノレンズの作製手法の確立と3次元FDTD計算による金属ナノレンズの光学特性の数値解析とを行った.作製においては,テンプレートとなるナノポーラスは作製できたが,電気めっきによる金属充填がうまく行えなかった.めっき液や濃度を調製する必要があると考えられる.3次元FDTD計算では,銀ナノワイヤのワイヤ長,ワイヤ径の変化に対する共鳴波長を調べた.ワイヤ長が増大するほど,表面プラズモン共鳴波長は長波長側にシフトし,その関係は1次比例関係であった.ワイヤ径に対する共鳴波長の依存性について十分な知見が得られなかった.本計算では,ナノサイズの物体からの放射光を光源として,ダイポール源に対する銀ナノワイヤの光学応答を計算している.本計算モデルにおいて,ワイヤ径変化に対する表面プラズモンの振動モードを十分に考慮できているか不明である.平面波入射時の表面プラズモンの振動モード,共鳴波長など,基本的見解をもとに解析する必要がある.
地域農業計画のための個別農家のグル-ピング方法

地域農業計画では、地域内の不特定多数の農家を計画対象とするため、個別農家のグル-ピングが必須である。そのため、本研究では、既存の各種デ-タを基に、各種のグル-ビング方法を適用して、その適用性を検討することを目的にした。特に、新たなグル-ピング手法として、従来、経営効率の計測に用いられていたDEA法(包絡分析法Date Envelpment Analysis)の適応性を検討した。従来のグル-ピングは、似たものをまとめることを目的にしていた。しかし、それだけでは、地域農業計画で個別農家がどのような行動を取るべきかを検討することは難しい。DEA法を用いることにより、似たものの中から目標となるような効率的な農家とそれを見習うべき農家が摘出され、その農家を見習うことによって地域内の各農家が、どのように変化し、それを集計すると地域農業はどう変わるかを把握できる。DEA法に加えて、判別分析や数量化手法を使うと、さらにそれを補足することができる。本研究では、単位農協管内の全酪農家の組合員勘定のデ-タと、軽種馬の生産費調査のデ-タ、十勝地域の農家女性を対象にしたアンケ-ト調査のデ-タを対象にグル-ピング化を試みた。DEA法によるグル-ピングでは、それに加えて二群の線形判別関数を用いることにより、グル-プ分けの確からしさを誤判別率から確認し、判別係数値から各グル-プ間の特徴差を把握した。さらに、グル-プ内の効率的な農家と非効率的な農家を対象に、二群の線形判別関数を適用し、非効率的な農家が効率的な農家のどこを見習うべきかを検討することができた。また、農家女性の自立化の指標を数量化III類を用いて把握した。さらに、自立的と非自立的にグル-ピングした女性を対象に数量化II類を適用し、十勝のような専業農業地帯で、農家女性の自立化にプラスに働く要因として社会活動への参加を確認した。農家のグル-ピング方法を研究するため、新たな手法の作成と、既存のグル-ピング法との比較検討のための実証データの作成を行った:実証データとして、当初予定していた簿記と労働を記帳している農家のデータ収集が難しかったので、網走管内芭露農協の全酪農家のデータ(組合員勘定の年度末実績と夏期に行われる経営実態調査)と、日本中央競馬界が毎年行う軽種馬生産農家を対象とした生産費調査(農水省統計情報部の生産費調査に対応)の全個票を収集し、コンピュータに入力した。新たなグル-ピング方法としては、多入力・多出力の経営体の経営効率を分析するDEA法(Data Envelopment Analysis、包絡分析法)の活用を検討した。DEA法では、多数の農家の中から、最も効率の高いフロンティア上の農家を優位集合とする複数の農家をグループとして把握できる。つまり、効率が高く目標とされるような優位集合のうちの一農家に対して、それを見習うべき複数の農家が特定され、それらを一つのグループと考えることができる。軽種馬生産農家の場合、バラエティーに富む農家で構成されているため、グループ間の差異を判別関数で検証したところ、誤判別の確率が小さく、かなりうまくグル-ピングが行えた。それに対し、酪農家の場合、同一地域内の同一経営形態であることからどんぐりの背比べ状態にあり、優位集合農家の数が多くなるためグループの数が大きなり、判別関数の誤判別確率が大きくなった。つまり、似たような農家で構成される地域の場合は、DEA法の適用に工夫を加える必要がある。

今後は、簿記・労働記帳農家のデータ収集に努力するとともに、DEA法の適用の方法、および、判別関数による検証の方法に工夫を加える計画である。地域農業計画では、地域内の不特定多数の農家を計画対象とするため、個別農家のグルーピング化が必須である。そのため、本研究では、既存の各種データを基に、各種のグルーピング方法を適用して、その適用性を検討することを目的にした。特に、新たなグルーピング手法として、従来、経営効率の計測に用いられていたDEA法(包絡分析法Date Envelopment Analysis)の適応性を検討した。従来のグルーピングは、似たものをまとめることを目的にしていた。しかし、それだけでは、地域農業計画で個別農家がどのような行動を取るべきかを検討することは難しい。DEA法を用いることにより、似たものの中から目標となるような効率的な農家とそれを見習うべき農家が摘出され、その農家を見習うことによって地域内の各農家が、どのように変化し、それを集計すると地域農業はどう変わるかを把握できる。DEA法に加えて、判別分析や数量化手法を使うと、さらにそれを補足することができる。本研究では、単位農協管内の全酪農家の組合員勘定のデータと、軽種馬の生産費調査のデータ、十勝地域の農家女性を対象にしたアンケート調査のデータを対象に、グルーピング化を試みた。DEA法によるグルーピングでは、それに加えて二群の線形判別関数を用いることにより、グループ分けの確からしさを誤判別率から確認し、判別係数値から各グループ間の特徴差を把握した。さらに、グループ内の効率的な農家と非効率的な農家を対象に、二群の線形判別関数を適用し、非効率的な農家が効率的な農家のどこを見習うべきかを検討することができた。また、農家女性の自立化の指標を数量化III類を用いて把握した。さらに、自立的と非自立的にグルーピングした女性を対象に数量化II類を適用し、十勝のような専業農業地帯で、農家女性の自立化にプラスに働く要因として社会活動への参加を確認した。
大空間構造の地震応答に対する入力の空間変動の影響に関する研究

近年大空間構造の大規模化が進んでいることから、地震入力の空間変動を考慮することの必要性に注目し、地上に直接建設される単層ラチスドームを想定し、地震応答解析を実施した。初年度(平成10年度)は、ウェーブパッセジ効果とサイトレスポンス効果がドームの応答に及ぼす影響を明らかにした。最終年度(平成11年度)は、更に構造-地盤相互作用の影響、ドームのスケールとネットワーク構成の影響に重点を置いて解析した。相互作用を考慮する解析には、サブストラクチャー法を用いた。相互作用を考慮することにより、応答ピーク値の低下及び応答ピーク振動数の低下が起きること、また、地盤のせん断波速度が小さいほど応答低減効果が大きいことが示された。ドームでは固有振動数が接近していることが特徴であるが、その広い範囲で応答低減効果が見られた。しかし、相互作用を考慮した場合でも、一様加振時に比べて入力の空間変動を考慮した場合の方が応答が大きいことが示され、地震入力の空間変動が大空間構造の応答に及ぼす影響の大きいことが明らかになった。一次固有振動数が大体同じ値となるように調整された、スパン、分割数あるいは部材断面の異なるドームを対象にこれら形状変数の影響を調べた。ドームの固有振動数と空間変動による表層地盤の共振振動数に応じてドームの応答性状は変化し、地震入力の空間変動とドームのスケールには特に直接的な関係がないことが示された。ドームの分割数が増しネットワークが密になると、より高次の固有振動数までが接近して分布し、高次の固有振動モードが励起され易くなり、表層地盤で相対的に高い卓越振動数が励起される浅い不整形地盤の場合に空間変動の影響が現れることが示された。この現象もまたドームのスケールに関係しないことが併せて明らかになった。以上のようなネットワークの粗密に関する応答特性の変化の現象は、この研究で初めて明らかにされた。近年大空間構造の大規模化が進んでいることから、地震入力の空間変動を考慮することの必要性に注目し、地上に直接建設される単層ラチスドームを想定し、解析した。数値解析には、今年度科研費補助金にて購入したパーソナルワークステーション(日本DEC社製)を用いた。ウェーブパッセジ効果については、地表面における見かけのせん断波速度から求められる位相差の影響としてとらえ、(1)位相差の広い範囲で応答倍率の増幅が顕著である、(2)ドームのスパンに対して位相差が2πとなる場合に応答倍率が最大となる、(3)入力の空間変動としての位相差は、水平入力に対する上下方向の応答を増幅させる、(4)一様水平入力では現れない頂点の上下方向の応答が顕著に現れる、(5)ドームの固有振動数は高次まで近接している点に特徴があるが、60次を越える1次固有振動数の2倍に至る振動数の応答に影響する、等を明らかにした。サイトレスポンス効果については、ドームの中心で見て非対称な2種類の不整形地盤と対称な2種類の不整形地盤をモデルとし、柔らかい地盤の深さをパラメータとして系統的に解析した。基準面への入力は鉛直方向とし、1次元波動伝播理論を適用した場合と2次元波動伝播理論を適用した場合について検討した。ドームへの入力は地表動を直接入力し、相互作用の影響は無視した。地盤の解析手法については、対称な不整形地盤の場合、地表動の上下動を評価できる2次元波動伝播理論による解析が必要であるが、非対称な不整形地盤の場合、1次元波動伝播理論による解析により概ね応答評価が可能であることを明らかにした。非対称な不整形地盤の場合の応答解析より、

(1)地表動は位相差成分と振幅成分の空間変動を有する、(2)位相差成分は特に対称な上下応答をウェーブパッセジ効果より大きく増幅させる傾向を持つ、(3)入力として実地震波を用いて得られる加速度応答フーリエスペクトルは、正弦波入力による応答特性と同様の特性を示す、(4)応答は柔らかい地盤のある深さで最大となる、等を明らかにした。近年大空間構造の大規模化が進んでいることから、地震入力の空間変動を考慮することの必要性に注目し、地上に直接建設される単層ラチスドームを想定し、地震応答解析を実施した。初年度(平成10年度)は、ウェーブパッセジ効果とサイトレスポンス効果がドームの応答に及ぼす影響を明らかにした。最終年度(平成11年度)は、更に構造ー地盤相互作用の影響、ドームのスケールとネットワーク構成の影響に重点を置いて解析した。相互作用を考慮する解析には、サブストラクチャー法を用いた。相互作用を考慮することにより、応答ピーク値の低下及び応答ピーク振動数の低下が起きること、また、地盤のせん断波速度が小さいほど応答低減効果が大きいことが示された。ドームでは固有振動数が近接していることが特徴であるが、その広い範囲で応答低減効果が見られた。しかし、相互作用を考慮した場合でも、一様加振時に比べて入力の空間変動を考慮した場合の方が応答が大きいことが示され、地震入力の空間変動が大空間構造の応答に及ぼす影響の大きいことが明らかになった。一次固有振動数が大体同じ値となるように調整された、スパン、分割数あるいは部材断面の異なるドームを対象にこれら形状変数の影響を調べた。ドームの固有振動数と空間変動による表層地盤の共振振動数に応じてドームの応答性状は変化し、地震入力の空間変動とドームのスケールには特に直接的な関係がないことが示された。ドームの分割数が増しネットワークが密になると、より高次の固有振動数までが接近して分布し、高次の固有振動モードが励起され易くなり、表層地盤で相対的に高い卓越振動数が励起される浅い不整形地盤の場合に空間変動の影響が現れることが示された。この現象もまたドームのスケールに関係しないことが併せて明らかになった。以上のようなネットワークの粗密に関する応答特性の変化の現象は、この研究で初めて明らかにされた。
RI標識アシアロ糖蛋白受容体を用いた放射線照射による肝障害の評価方法の確立

ラット肝に種々の量の放射線を一回又は分割照射を行い、経時的に肝細胞総数、機能総量の変動を^<99m>Tc-GSAにより定量的に評価し、肝機能の回復の時間的推移を観察した。照射群と非照射群の肝機能の回復の程度を比較した。実験方法;(1)^<99m>Tc-GSAによる肝機能の測定;健常ラットを用いて投与後にGSA検査を経時的に行う。(2)肝の放射線照射;a)^<139>Csγ線で、線量率は1.8Gy/minを用いた。b)全肝照射;肝は放射線感受性の高い胃、小腸に囲まれているので、出来るだけ肝のみに照射する様注意した。照射は、10Gyグループと20Gyグループとした。(3)GSA検査;照射後、0、3、5、10、20、30日後にGSA検査を行った。結果;照射後、急速にGSA量は低下し、7日目で最低値を示し、その後60日、90日後に回復を認めた。また,照射線量に比例して60日後のGSA量の低下は線量依存的であった。
分泌型タンパク質の膜透過効率を制御する新たな細胞因子

大腸菌においては、前駆体タンパク質の細胞質からペリプラズム空間への膜透過には、3種の膜内在性タンパク質SecYEGからなる膜透過チャンネルと、膜透過の駆動力を供給するSecA ATPaseが中心的な役割を担っている。タンパク質膜透過のエネルギーとして、ATPと同時に、細胞質内膜間に形成されるプロトン駆動力(PMF)が関与している事が知られているが、その詳細は不明である。膜透過におけるエネルギー利用に注目し、精製SecYEG複合体とSecAを用いた再構成実験系で我々が以前に分離した種々のsecY変異体の性質を検討した。その結果、secY39(Arg357His)変異は、SecAのATPase活性の促進が極めて不充分な変異であり、結果的に膜透過初期過程におけるPMF依存性を大きく上昇させている事が明らかとなった。また、secY39変異が存在する細胞質領域5の系統的な変異解析の結果から、膜透過活性発現に関与する極めて重要なSecY分子中のアミノ酸残基(R357,P358,T362)を同定した。先の変異解析中に得られたSecY変異体が示す優性欠損分泌阻害は、ATPase活性が異常に昂進し、その活性化の制御能が低下したようなsecA変異体(secY39のサプレッサーとして別途に分離した。)により、ほぼ完全に相補された。以上の結果は、SecYの細胞質領域5(とりわけR357周辺の残基)は、SecAとの相互作用を介して、SecAのATPase活性の発現を厳密に制御し、エネルギーを効率良く利用していることを強く示唆している。大腸菌においては、前駆体タンパク質の細胞質からペリプラズム空間への膜透過には、3種の膜内在性タンパク質SecYEGからなる膜透過チャンネルと、膜透過の駆動力を供給するSecAが中心的な役割を担っている。精製sec因子を用いた再構成実験から、SecAYEGのみによりin vitroで膜透過反応が再構成出来る事が示されたが、その速度、効率はin vivoに比べるとがなり低いものであり、その膜透過効率を制御促進している因子が存在している可能性が示唆されている。本研究ではそのような膜透過効率を制御する新規因子の同定とその機能の解析を目的としている。研究代表者は、低濃度のATPのみを唯一のエネルギーとした条件で、そのin vitro膜透過効率を、高濃度ATP存在下で観察される値近くまで回復させる因子が細胞質中に存在する事を見いだした。さらにin vitroでの膜透過促進活性を指標に精製を進め、その因子を同定した結果、この活性促進には、RNAの分解に関与するRNAseIIとRNA成分の両者が関与している事を明らかにした。加えて、RNaseIIと有意な相同性を持つVacBタンパク質も同様の促進活性を持つ事も明らかにした。更なる解析の結果から、RNaseII(あるいはVacB)とRNA分子による膜透過の促進の効果は、RNaseIIの働きによって生成したAMP分子が、アッセイ溶液中に混在していたアデニレートキナーゼにより最終的にATPに変換され、最終的にATP濃度が上昇した結果観察されたものである事が解った。このような膜透過におけるエネルギー利用の研究を進めている過程で、膜透過チャンネルの構成因子であるSecGの役割が、SecAの膜透過促進機能を助け、ATPを効率よく利用してタンパク質の動きを駆動する事にあることを明らかにした。
現代中国の少数民族における家族の変容と文化伝達に関する教育学的研究

本研究の目的は、1980年代以降の社会変動下での中国少数民族の就学、移動、家族の変容を明らかにしながら、エスニック・マイノリティ家族における民族文化の伝承/断絶の実態を、教育学の観点から実証的に検証することにある。調査の結果から、(1)少数民族女性への近代学校教育の普及に伴って、農村から都市部に移住して近代的職業につく者も生まれているが、民族の伝統から遊離しつつあること、(2)他民族との通婚も生じ、こうした婚姻家庭においては民族の文化的継承が断絶している例も少なくないこと、(3)親の出稼ぎに伴い少数民族児童が寄宿舎生活を送ることで、家庭での文化継承が困難になっていること、以上が明らかにされた。【研究目的】グローバリゼーションという社会変動下での少数民族の就学、移動、家族の変容を明らかにしながら、エスニック・マイノリティ家族における民族文化の伝承/断絶といった実態を、教育学の観点から実証的に検証すること。【研究方法】(1)呼和浩特民族師範及び二連浩特市等におけるモンゴル民族学校調査(2013年6月)。(2)内蒙古包頭及び呼和浩特におけるモスク調査及び少数民族家庭(回族、3世代)に対する聞き取り調査(2013年9月)。(3)貴州省農村小中学校でのフィールドワーク(参与観察、教員及び生徒調査)(2014年3月)。(4)台湾・中央研究院での資料収集(教育関係)(2013年10月)【研究成果】(1)学校の統廃合に伴い少数民族児童が自宅を離れて寄宿舎生活を送るようになったことで、家庭における文化の伝承が困難になっている。(2)民族の文化伝統や道徳の規範意識は親子間で継承されているものの、近代学校教育の影響で断絶という事態も生まれている。以上が本調査から明らかにされた。【研究成果の公表】(1)日本社会教育学会にて報告。(2)内蒙古科学技術大学国際シンポジウムでの招待講演。(3)早稲田大学アジア・ムスリム研究所主催国際フォーラム(Islam and Multiculturalism Coexistence and Symbiosis)にて報告(英語)。(4)早稲田大学にて国際フォーラム(「グローバリゼーションの下でのマイノリティ家族の変容と文化伝承」)の主催。北京師範大学・鄭新蓉、北京師範大学・魏曼華、四川大学・呉暁蓉、内蒙古財経大学・ボロルなど、4人の外国人研究者を招へい。その他、早稲田大学大学院生(留学生3人)が発表。回族、モンゴル族、チベット族に加えて、消滅の危機にある土族の言語文字状況が報告された。同フォーラムは、NIHUプログラム・現代中国地域研究との共同開催である。【研究の目的】中国の少数民族(回族、モンゴル族、朝鮮族等)に対する調査に基づきながら、社会変動の下でのエスニック・マイノリティ家族における民族文化の伝達・断続について、教育学の視点から実証的に検証すること。【研究方法】(1)内モンゴル自治区におけるモンゴル族女性調査(アンケート、2012年3月4月)、(2)雲南省での回族調査(インタビュー、2012年8月)、(3)湖北省における土家族教員調査(インタビュー、2013年1月)、(4)寧夏回族自治区における回族女性教員調査(インタビュー、2013年3月、1995年以来の継続的な追跡調査の一貫)【研究成果の公表・発表】(1)国際フォーラム「社会変動の下でのマイノリティと文化伝承ーライフストーリーの分析からー」を主催(早稲田大学、12月7日8日、NIHUプログラム・現代中国地域研究の共催による)、(2)国際ワークショップ:Educating Muslim Minorities in Asia(早稲田大学、2012年12月15日、早稲田大学アジア・ムスリム研究所主催)において、都市部におけるムスリム家庭の実態について研究発表(英語)、(3)新保敦子編著『社会変動の下でのマイノリティと文化伝承』(早稲田大学MDセンター、2013年3月)の出版。【研究成果及び意義】本研究から以下の新しい知見が得られた。(1)少数民族女性の中にも近代教育を受け、都市部に移住して社会的に成功している者が少なくない。ただし、こうした女性の場合、民族の伝統的な共同体から遊離している例も多い、(2)従来、他民族との通婚がほとんど無い回族においても、漢族との婚姻が増えている、(3)漢族と婚姻関係にある回族の場合、イスラームの伝統から乖離していく傾向が顕著である、以上である。少数民族家族に関する実証的な研究は蓄積が不十分であり、こうした知見は意義があると思われる。【研究の目的】

グローバリゼーションという社会変動の下での少数民族の就学、社会移動、家族の変容を明らかにしながら、エスニック・マイノリティ家族における民族文化の継承/断絶といった実態を教育学の観点から実証的に検討すること。【研究方法・調査】(1)四川省における留守児童に関する質的調査(広元市農村地域、2014年6月)、(2)アメリカ・スタンフォード大学における関連資料の収集(中国教育関係、2014年8月)、(3)四川省少数民族地域における学校教育の普及と家庭における文化の継承/断絶についての質的調査(涼山イ族自治州、2014年12月)。【研究成果の公表・発表】(1)早稲田大学において国際フォーラムの主催(「1920年代40年代における中国回族ーオーラルヒストリーに焦点を当ててー」)。朱海申・王継霞・妥佳寧(以上、内蒙古科学技術大学)及び松本ますみ(室蘭工業大学)の各氏をパネリストとして招聘。回族知識人に関するアイデンティティの形成や文化の継承について、さらに回族地域における口述史資料の特徴や価値について検証。国内外から中国ムスリム研究の研究者が参加して活発な討論が行われた。(2)早稲田大学において国際フォーラムの主催(「近代学校教育の普及とマイノリティの文化継承/断絶ー女性教師のライフストーリーの分析からー」)。鄭新蓉・魏曼華・胡艶・張莉莉(以上、北京師範大学)、また阿呷合熱莫(四川師範学院)の各氏をパネリストとして招聘。日本からも教育学、社会学の若手研究者が参加して議論が展開された。【研究成果】(1)少数民族によっては伝統的行事の経費負担が重いために親が長期間、出稼ぎに行かざるを得ず、留守児童問題が深刻化している。(2)留守児童の増大に伴いエスニック・マイノリティ家族における民族文化の継承が困難となっている。(3)学校における民族文化継承の試みが展開されている地域もある。社会教育、中国教育、中国少数民族教育【調査】中国少数民族地域へのフィールドワーク(参与観察、アンケート、インタビュー)を3回実施。1内モンゴル自治区呼和浩特及び二連浩特の民族学校(2013年6月)。2内モンゴル自治区包頭及び呼和浩特のモスク調査、及び少数民族家族におけるライフストーリー・インタビュー調査(2013年9月)。3貴州の農村小中学校学校(2014年3月)。以上3回に渡る調査によって、少数民族家族の変容の実態が明らかにされた。中国におけるフィールド調査は、日中関係の緊張の高まりとともに、難しくなりつつあるが、今年度については、国外の研究協力者の尽力により、おおむね順調に進展できたと考える。【資料収集】台湾・中央研究院で資料収集を実施(少数民族教育関係、民国時期関係)【研究成果の発表】1国際フォーラム(早稲田大学、2014年1月)を開催し、海外からゲストを招へいするとともに、日本国内の若手研究者の育成を図った。2国内の学会(社会教育学会)で研究成果を発表した。3国際フォーラム(Islam and Multi-culturalism Coexistence and Symbiosis、早稲田大学開催、発表言語:英語)で研究成果を報告した他、マレーシアからのゲストと研究交流を行った。【海外での研究発表】1内蒙古回族文化教育論壇(中国包頭・内蒙古科技大学、2013年9月9日)。
ホスファブルック転位による炭素アニオン生成を鍵とする新規不斉触媒反応系の開拓

[1,2]-ホスファブルック転位は、α位にホスホノ基を有するアルコキシドにおいて、ホスホノ基が炭素原子上から酸素原子上に転位し、α位に酸素官能基を有する炭素アニオンを生じる転位反応である。我々は、この転位により生じる炭素アニオンを求核剤とする触媒的な炭素-炭素結合生成反応の開発を精力的に行っている。特にこれまで、ブレンステッド塩基触媒による求核付加反応の反応探索を行ってきた。その一方で、最近我々は、この炭素アニオン種の発生法を求核付加反応とは異なる触媒反応系へ利用することに成功した。具体的には、求核付加反応と並ぶ炭素アニオンの代表的な反応である、求核置換反応に着目し、触媒的な芳香族求核置換反応の開発を行った。この反応では、芳香族求核置換反応が進行した際に脱離するフッ化物イオンを利用することにより、触媒あるいは次の基質の活性化が可能となり、触媒的な求核置換反応を可能としている。またこの反応では、用いる触媒としてホスファゼン塩基が有効な触媒であることを見いだした。こうした背景の基、今回我々は、この反応を不斉触媒反応へと展開することを考えた。詳細な反応条件の検討を行った結果、光学活性ホスファゼン塩基触媒存在下、シリルホスファイト及び求核剤前駆体としてイサチン誘導体、求電子剤として電子不足芳香族フッ化物を作用させたところ、触媒的に反応が進行し、電子不足芳香環が導入された生成物が高いエナンチオ選択性で得られることを見いだした。また、この脱離基の利用による触媒的な求核置換反応の着想に基づき、触媒的なアリル位置換反応の開発を行った。具体的には、αβ-不飽和ケトンとアリル-tert-ブチルカーボネートに対し、ブレンステッド塩基触媒及び遷移金属触媒存在下、亜リン酸ジエステルを作用させることで、触媒的なアリル位置換反応が進行し多置換1,5-ジエンが効率的に得られることを見いだした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。この転位の大きな特徴は他の方法では発生困難な炭素アニオンを容易に発生させることができることである。この特徴を最大限に活かした触媒反応の検討を行っている。これまでは、ブレンステッド塩基触媒による求核付加反応の反応探索を行ってきた。その一方で、今回我々は、この炭素アニオン種の発生法を求核付加反応とは異なる触媒反応系へ利用することを考えた。具体的には、求核付加反応と並ぶ炭素アニオンの代表的な反応である、求核置換反応に着目し、触媒的な芳香族求核置換反応(SNAr反応)の開発を行うことにした。SNAr反応は、基質に対し電子不足芳香環を導入する有用な方法論である。最近では、相関移動触媒を利用した不斉SNAr反応も多く報告されている。しかし、それらの反応は反応の性質上、化学量論量の塩基を用いなければならない点が課題として挙げられる。また、これまで報告されている反応の多くは酸性度の高いプロトンを有する化合物から生じるエノラートを求核剤として用いた反応となっており、求核剤の拡充が強く求められる。そこで我々は、これまでの方法論では発生させることが困難である炭素アニオンを[1,2]-ホスファブルック転位により発生させ、触媒的SNAr反応へ適用することを考えた。こうした背景の基、詳細な反応条件の検討を行った結果、適切な触媒及びシリルホスファイト存在下、プロ求核剤としてα-ケトエステル、求電子剤として電子不足芳香族フッ化物を作用させたところ、触媒的に反応が進行し、電子不足芳香環が導入された生成物が得られることを見出した。当初予定していた、ホスファブルック転位によるホモエノラート等価体の発生を利用した不斉求核付加反応の開発は検討段階にある。その一方で、本転位を利用した新たな触媒反応系を見出すことができたことは大きな進展であるといえる。また、不斉触媒反応の検討も行い、基質に制限はあるものの比較的良好なエナンチオ選択性を獲得できている。このように現在までに得られた知見から、今後のさらなる展開が期待できることから、「研究の進捗状況」として「おおむね順調に進展している」と判断した。

こうした背景の基、今回我々は、この反応を不斉触媒反応へと展開することを考えた。詳細な反応条件の検討を行った結果、光学活性ホスファゼン塩基触媒存在下、シリルホスファイト及び求核剤前駆体としてイサチン誘導体、求電子剤として電子不足芳香族フッ化物を作用させたところ、触媒的に反応が進行し、電子不足芳香環が導入された生成物が高いエナンチオ選択性で得られることを見いだした。また、この脱離基の利用による触媒的な求核置換反応の着想に基づき、触媒的なアリル位置換反応の開発を行った。具体的には、αβ-不飽和ケトンとアリル-tert-ブチルカーボネートに対し、ブレンステッド塩基触媒及び遷移金属触媒存在下、亜リン酸ジエステルを作用させることで、触媒的なアリル位置換反応が進行し多置換1,5-ジエンが効率的に得られることを見いだした。当初計画していたホスファブルック転位によるホモエノラート等価体の発生を利用した不斉求核付加反応の開発に関しては、引き続き検討を行っていく。その一方で、本転位を利用した触媒的芳香族求核置換反応においては、これまでの検討の過程で本手法の有用性が明らかとなってきている。引き続き検討を行っていき、不斉触媒化及び本方法論を利用した新たな反応系の探索を行っていく。そして、これらの方法論を確立することで、有機合成に新たなアプローチを提供することを目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。