hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アミロイドイメージングによる認知症診療への早期診断応用と費用対効果に関する研究

本研究ではアミロイドPETを日常診療に導入することによる診断率の変化を検討した。アミロイドPETは臨床診断基準にてアルツハイマー型認知症もしくは軽度認知機能障害の患者85名中48名で陽性であった。既存の診断基準にアミロイドPETを用いることで、30%程度の患者の診断が変更される可能性が示された。正確な診断は不要な投薬を減らし、医療経済に大きな影響をもたらす可能性がある。平成25年度では約30症例、前年度と合わせ99例の症例を評価した。新たなアルツハイマー病(AD)の診断基準であるNIA-AA (2011)を用いて、診療診断と研究診断の乖離を検討した。臨床診断でprobable ADと診断された40名の患者にて研究診断を適応させたところ、90%以上(37/40)の患者でHighIntermediateのADと診断された。しかしながら、アミロイド沈着を考慮した場合は11名でPiB PETが陰性であった。前年の報告と同様に、PiBの感度を100%と暫定的に見積もると、臨床診断でprobable ADと診断された約30%の症例では新たな診断基準であるNIA-AA (2011)を用いても十分に診断できていない可能性が示唆された。これは現行の診断基準ではアミロイド集積と海馬萎縮といった神経脱落の評価が同等に取り扱われていることに起因すると考えられる。この結果より日常診療での診断基準と研究的なPiB PETを使用した診断基準では約20-30%程度の乖離が存在する可能性がある。これまでの結果から、本邦でのPiB PETの臨床に与える認知症診断へのインパクトは欧米とそれとほぼ同等と考えられる。平成24前年度では約70症例でPiB PETが施行できた。これらのデータの結果から、本研究の母集団のPiB PET陽性率を40-50%と算出した。また、一般的な臨床の診断基準であるNINCD-ADRAD(1984)でprobable ADと診断された患者の約3分の1の症例でPiB PETが陰性であった。現行までの報告と当院の患者群が認知症患者及び軽度認知機能障害患者で占められていることを考慮し、PiBの感度を100%と暫定的に見積もると、probable ADと診断された約30%の症例ではNINCD-ADRAD(1984)にて診断できていない可能性が示唆された。また、NINCD-ADRAD(1984)でnonADとされた患者の約3分の2の症例はPiB陰性であり、アルツハイマー型認知症が否定できた。この数値は近年、欧米などより報告されている臨床の診断変化率(約30%)とほぼ同等である。これまでの結果から、本邦でのPiB PETの臨床に与える認知症診断へのインパクトは欧米とそれとほぼ同等の可能性が示唆される。研究当初の問題点として、患者リクルートが不定期であり、診療側(日常診療検査との兼ね合いや担当医の変更)や患者、代諾者などの要因(特に検査日程の都合)により症例の無作為化や選抜が当初の予想より難しくなっていた。このため、臨床側や患者の要求に即して、MRI、SPECTに引き続きPETを行うプロトールを変更した。この変更により、無作為化は困難になったが、より日常診療に即した実践的な研究内容となったと考えられる。平成26年度ではアミロイドを画像化する陽電子放出画像(PET)を撮像した99例から最終的に脱落例14名を除いた85名で評価した。前年度の結果を踏襲しNIA-AA (2011)を用いて、診療診断と研究診断の乖離を検討した。probable ADと臨床診断された患者で、アミロイドPET陽性かつMRIなどで神経障害ありと診断されたものは40名中27名であった。また、他の認知症の合併などの可能性があるpossible ADでは20名中6名でアミロイドPETが陽性であった。残り14名の陰性患者では他の疾患が原因である認知症と診断された。また軽度認知障害(MCI)の患者では25名中10名でAD病理が関連する病態と考えられた。3名はアミロイドPETが陽性であったが、MRIやSPECTでは異常が指摘できなかった。残りの患者はアミロイドPETが陰性であり、他の病態が認知機能低下の原因と考えられた。本研究では臨床的にADまたはMCIの患者において85名中37名が陰性となり、AD病理が関連する可能性は低いと考えられた。既存の文献の報告と同様に、概ね30%程度の臨床診断と研究診断の乖離があると考えられる。厚生労働省の平成22年の報告に基づき本邦の認知症患者を450万人とし、これまでの認知症の頻度の報告から約半数の200万人程度がADと診断されていると推測できる。

これらの患者が一人当たり1日500円程度のADに対する薬剤を10年間服用すると、費用は約100万円必要となる。暫定的にADの可能性がある200万人のうち60万人程度(30%)の診断の変更が生じると考えると、6000億円程度の費用が病理学的ADの根拠に乏しいまま治療されている可能性がある。アミロイドPETの認知症診療に与えるインパクトは大きいが、アミロイドPET費用の設定が今後の重要な検討項目と考えられる。放射線医学平成25年度まで約100症例でPiB PETが施行でき、概ねの目標症例数に達した。研究計画の開始から最終目標である論文掲載までの過程を勘案すると、現行では目標達成まで約70%程度と見積もられる。現時点の解析結果では、PiB PETの有用性は十分に証明されると考えられる。登録患者数は概ね達成することができたが、認知症の最終診断のため数か月間は臨床経過を観察する必要がある。また、研究者の移動や急病により若干の研究の空白期間があった。このため、2年以内の研究終了が困難であり、若干の研究期間の延長を必要とするが、想定範囲内で進行しているこれまでのアミロイドPETの臨床に対する影響は、研究協力者により論文作成中である。論文投稿前後に、アミロイドPETに関する費用対効果の検証を行う。研究開始当初と若干のプロトコルの変更があったが、解析に大きな影響は出ないと推測している。問題点として、新たなADの診断基準であるNIA-AA(2011)の研究診断基準では、アミロイドPETとMRIまたはFDG PETを行い、それぞれアミロイド沈着と神経障害を評価することで、研究のための診断を行う流れとなっている。このため、MRIとSPECT、そしてアミロイドPET(または髄液)による評価は研究のための診断に必須であり、厳密に言えばADの診断にいずれの画像省略は困難と考えられる。このため、アミロイドPET陰性例にも注目しながら解析を続ける。平成24前年度では約70症例でPiB PETが施行できた。平成24年度の症例においてPiB PETによる有害事象は認めなかった。目標症例数は100例であるため症例の到達度は約70%である。実際の解析から論文投稿等までを勘案すると、現行では目標達成まで約40-50%程度と見積もられる。現時点の解析結果においては、先に述べたとおりPiB PETに関しては有用性が示唆されている。今回、本年度で予定数より多くの症例を集めることができた。しかしながら、研究開始時の問題点として、患者リクルートが不定期であり、2年以内の研究終了が困難であると考えられた。この診療側(日常診療検査との兼ね合いや担当医の変更)や患者、代諾者などの要因(特に検査日程の都合)に対し現実的な対応を行い、プロトコールを一部変更した。この変更により無作為化を中止し、臨床側や患者の要求に即して除外項目の一部を緩和することとした。また、検査の順番をMRI、SPECTに引き続きPETを行う様に変更を行った。これら患者や臨床側の実現可能性を高めるため無作為化は困難になったが、より本邦の日常診療に即した実践的な研究になったと考えられる。結果的に、現在まで多くの被験者を集めることができている。また、PiB PETの症例報告を一報、国際雑誌に投稿中である。平成26年度では、これまで蓄積された症例の臨床経過を検討することで、AD診断に有用であった検査などの総合的評価を行う。
微細結晶粒子による結晶成長の促進効果と結晶品質に与える影響

生産現場の晶析(結晶化)装置では、過飽和溶液内で結晶核の発生と結晶粒子群の成長の現象に加えて結晶間の凝集現象や衝突による破損・磨耗といった複雑な現象も同時に生じており、これら諸現象は製品結晶粒子群の品質(純度、形態、品質など)に大きな影響を与えている。結晶核の発生と結晶粒子の成長速度の間の関係は未知で、本研究は、単一結晶粒子の成長中に生じさせた核発生が成長速度に及ぼす影響を実験的に検討したものである。本研究の主な結果は以下の通りである。◯結晶成長の促進効果は、食塩、カリミョウバンのそれぞれ水溶液系と、m-chloronitro-benzene(mCNB)-アセトンの有機系で生じた。◯核発生と同時に溶液過飽和度の低下が始まったことが観察された。◯発生した結晶核の数及び大きさと促進効果の間には関係が見られた。◯このことから、発生した直後の微結晶(一次核、または2次核)はmacro growth unit(巨大成長単位)として結晶成長の促進現象に直接関与すると考えられた。◯成長促進効果は、最大で通常の成長速度の3倍に及んだ。◯成長促進は、発生した結晶の成長共もに効果が弱まった。◯成長促進の結果得られた結晶の内部には母液の取り込みや欠陥の発生などが生じて品質の低下が認められた。◯成長促進による結晶欠陥の発生に関しては、英国のSherwood教授らの研究グループと共同で解析しており、これに関する経過は近くまとめる予定であるが、これまでの結果では微結晶の発生時に結晶表面であった箇所から多くの欠陥が発生したことが確認されている。カリ明礬-水系での成長速度の促進効果を従来の方法(微細結晶の発生前後について観察用結晶をビデオカメラで撮影し、成長量を計算)によって確認した。このとき同時に測定した溶液濃度の変化から微細結晶の発生と同時に溶液濃度が低下することを定量的に明らかにした。これにより、微細結晶の発生で溶液の過飽和度が低下するにも関わらず、成長速度が増加するという現象が明らかになりつつある。本年度、新たに微粒子測定装置(COULTER・MultisizerII)を設置し、成長促進に関与する微細結晶のサイズを同定するために以下の手順で実験を行った。(1)本研究で要求される条件下で使用するための電気的ノイズ対策と観察用セルの設計。(2)微粒子測定装置と計算機とのデータ通信及び数値処理方法の確立。(3)核の発生方法の違いによる微細結晶の粒径分布の差異。(4)食塩-水系について発生する微細結晶の大きさと数、及びそれらの経時変化の測定。以上の実験の結果、(1)核の発生方法の違いによって、微細結晶の粒径分布には違いが認められ、結晶成長促進効果の違いを説明できる可能性が示唆された。(2)成長の促進には発生後間もない核が関与していることが推測された。今後、本年度中に行う1μm以下の粒子の測定により、成長促進に関与する微細結晶のサイズを定量化し、成長機構の裏付けが行えるものと期待している。本年度は、昨年度に引き続いて食塩及びカリ明礬結晶成長促進現象の解明を行うとともに、同現象が結晶品質へ与える影響を検討した。まず、過飽和水溶液中で成長する食塩結晶の成長速度が、核発生により生じた微結晶によって促進される現象を実験的に詳細に検討した。実験では結晶の成長速度の変化を測定する同時に、溶液の濃度の変化と発生した微結晶の粒径分布および個数を測定した。成長挙動を解析し、微結晶の発生時における成長速度促進係数を求めて、実験結果を整理したところ、核発生が十分に起きる条件で発生した微結晶による成長速度の促進効果が大きいことが明らかとなった。さらに粒径分布の解析から成長の促進に関与する微結晶の粒径をサブミクロン程度と見積もった。

更に成長後の結晶を光学顕微鏡、SEM、EPMAにより観察し、成長促進現象によって成長した部分には母液の取り込みが見られ結晶の品質が低下していることを明らかにした。同様な実験を透明性の優れているカリ明礬で行い内部を光学顕微鏡で観察したところ、多くのインクルージョンが見られた。この結晶のX線トポグラフ法による解析を英国のストラスクライド大学に依頼中して行ったところ成長促進が見られた時点の界面とそれに続く部位に多くの欠陥が見られた。一方、結晶と母液のdiffuseな界面を想定して成長促進機構を考察し、これから発生した異物質の微結晶が母胎となる結晶の成長界面へ組み込まれる可能性を実験的に検討した。食塩-塩化カリの水溶液を用いて得られた結晶をEPMAで解析したところ食塩の結晶上に塩化カリウムの微結晶の析出が見られ、これにより複合結晶の成長が確認でき新材料の開発に応用できると期待される。これらの成果を2報として投稿中であり1報を準備中である。
密着タイプ義歯安定剤による顎堤粘膜への影響：ＳＰＨ法による三次元シミュレーション

・SPH法解析プログラムの改良とシミュレーションの再計算申請者が以前作成したSPH法による粘弾性解析プログラムでは、その計算順序に無理なく組み込める一般化Voigtモデルを採用している。しかし煩雑な計算に時間を要し、オーバーフローを生じやすい。さらに解析対象の弾性・粘性係数を予め決定する為に、クリープメーターによる計測が必要である。義歯安定剤は柔らかく、安定した測定が難しい。現在このような材料はレオメーターによる測定が主流だが、この手法では一般化Voigtモデルの弾性・粘性係数が求まらない。そこでレオメーターの測定値にProny級数近似を利用して一般化Maxwellモデルの弾性・粘性係数を求められることに着目し、現行のSPHプログラムをMaxwell型へ変更した。義歯安定剤シミュレーションでMaxwell、Voigtの両計算結果を比較すると、計算速度の向上率は5%程度で、両手法で数値的なズレを生じていた。速度向上にはGPU化が必須である。・シミュレーションモデル作製方法の検討近年光学スキャナーの読み取り精度が向上し一般に普及してきたことを踏まえ、光学スキャンによるシミュレーションモデルの作製を試みた。光学スキャンは従来のコーンビームCTによるスキャンよりも簡便で精度の高いモデルを作製可能なことが明らかとなった。またこの手法により、人体などむやみに被ばくさせられない対象物に関しても、容易にシミュレーションを行うことが可能となった。今回新たに確立された一連の手法により、SPH法による粘弾性計算はより簡便で確実に行え、より柔らかくて大きく変形する材料についても解析することが可能となった。これは工学分野においても有用である。上記の内容について、現在論文執筆中である。また先に述べたMaxwellプログラムで、安定剤、義歯、粘膜に関する3次元の解析計算を開始している。申請者が以前に作成した、SPH(Smoothed Particle Hydrodynamics)法による2次元粘弾性解析プログラムを元に、3次元の粘弾性計算プログラムをfortranにて作成した。このプログラムでは3次元のシミュレーション解析における粘弾性体・弾性体のひずみ、応力について計算できるものとした。作成したプログラムについて、簡単な立方体を用いたシミュレーション解析を行い、計算の整合性を確認した。このプログラムにより、密着タイプ義歯安定剤を使用した場合の義歯の変位・顎堤粘膜への影響について、3次元の実態に即した状態で数値的に解析することが可能になると考えられる。また、今回の研究では大変形体である密着タイプ義歯安定剤のシミュレーションに必要な為、SPH法による3次元粘弾性計算プログラムを作成たが、同計算プログラムは今後、頬粘膜や印象材、裏層材など粘弾性を有し大変形するものの解析計算にも応用でき、歯科分野における新なシミュレーション解析に貢献するものと思われる。上記の3次元プログラムをテスト解析する為のシミュレーションモデルとして、蝋堤つき石膏製無歯顎模型(NC-N4; Nisin Dental Products Inc.)をコーンビームCTによりスキャンし、STLに変換したデータをもとに、蝋堤、密着タイプ義歯安定剤、粘膜、皮質骨から構成される3次元の切片を作成した。蝋堤には義歯としての物性値を、その他の構成要素にはそれぞれ固有の物性値を設定して、蝋堤に荷重した際の数値的な検証を開始している。現状の問題点として、テスト解析の際に大きく変形する安定剤を精度良く表現するため、粒子サイズを直径0.1mm程度に設定すると、シミュレーションモデル全体での粒子数が増大する結果、解析計算中に生じる変数の数がOSで管理できる上限を越え、オーバーフローを生じてしまうことが挙げられる。当初の計画ではテスト解析を28年度中に終える予定であったが、現段階では遅れを生じている。申請者が以前に作成した、SPH(Smoothed Particle Hydrodynamics)法による2次元粘弾性解析プログラムを元に、3次元の粘弾性計算プログラムをFortranにて作成した。作成したプログラムについて、簡単なシミュレーション解析を行い、計算の整合性を確認した後、義歯・密着タイプ義歯安定剤・粘膜・皮質骨から構成される3次元のサンプルデータを作成し、義歯に荷重するテスト解析を行っている。作成したプログラムの粘弾性計算については、SPH法との相性の良さ、計算精度の良さから4要素型Voigtモデルを利用している。しかし義歯安定剤のような、非常に柔らかい性質をもつ粘弾性体については、クリープメーターによる材料実験でVoigtモデルの弾性率・粘性率などの物性値を導き出すことが難しいという問題がある。現在シミュレーション実験に使用している義歯安定剤の物性値は、クリープ測定の専門機関に依頼して試行錯誤の結果得られたものであるが、今後の汎用性を考慮すると、より簡便で確実な方法が望ましい。そこで、現在柔らかい粘弾性体の測定方法で主流となっている、動的粘弾性測定から得られた物性値を、Prony級数展開により一般型Maxwellモデルの弾性率・粘性率に変換して計算する方法を検討している。日本レオロジー学会主催のレオロジー講座にて粘弾性体の動的粘弾性測定の理論を習得し、現在SPHプログラムの粘弾性計算をVoigtモデルからMaxwellモデルに変更する作業を行っている。一連の研究により、粘弾性体について材料実験を基にシミュレーション解析を行うことが容易となる為、今後SPH法は印象材など、より柔らかく大きく変形する材料についてもシミュレーション解析することが可能になると考えらえる。これは歯科分野に限らず、工学などの他分野においても有用な解析手法になると考えられる。・昨年度が当初の予定を大幅に上回る外来業務の多忙により、研究に費やす時間を充分に確保できなかったため、研究計画の遅れをとっている。・以前より使用していたシミュレーション計算用のコンピューターが故障し、その復旧に時間を要した。

ハードウェアの修理を繰り返したが、結果的に長時間の計算処理が不可能な状態となり、新しいコンピューターを導入し研究が可能な環境を旧コンピューターから移行するまでに時間を要し、研究計画の遅れをとっている。以上の理由から、一年の延長申請をしている。・SPH法解析プログラムの改良とシミュレーションの再計算申請者が以前作成したSPH法による粘弾性解析プログラムでは、その計算順序に無理なく組み込める一般化Voigtモデルを採用している。しかし煩雑な計算に時間を要し、オーバーフローを生じやすい。さらに解析対象の弾性・粘性係数を予め決定する為に、クリープメーターによる計測が必要である。義歯安定剤は柔らかく、安定した測定が難しい。現在このような材料はレオメーターによる測定が主流だが、この手法では一般化Voigtモデルの弾性・粘性係数が求まらない。そこでレオメーターの測定値にProny級数近似を利用して一般化Maxwellモデルの弾性・粘性係数を求められることに着目し、現行のSPHプログラムをMaxwell型へ変更した。義歯安定剤シミュレーションでMaxwell、Voigtの両計算結果を比較すると、計算速度の向上率は5%程度で、両手法で数値的なズレを生じていた。速度向上にはGPU化が必須である。・シミュレーションモデル作製方法の検討近年光学スキャナーの読み取り精度が向上し一般に普及してきたことを踏まえ、光学スキャンによるシミュレーションモデルの作製を試みた。光学スキャンは従来のコーンビームCTによるスキャンよりも簡便で精度の高いモデルを作製可能なことが明らかとなった。またこの手法により、人体などむやみに被ばくさせられない対象物に関しても、容易にシミュレーションを行うことが可能となった。今回新たに確立された一連の手法により、SPH法による粘弾性計算はより簡便で確実に行え、より柔らかくて大きく変形する材料についても解析することが可能となった。これは工学分野においても有用である。上記の内容について、現在論文執筆中である。また先に述べたMaxwellプログラムで、安定剤、義歯、粘膜に関する3次元の解析計算を開始している。テスト解析中に生じるオーバーフローの問題は、SPH法ではシミュレーションモデル内の粒子径は全て均一に設定する必要があるという条件により生じる問題である。義歯や皮質骨などの計算精度が求められない(変形しない為)部材についても、安定剤のように大変形し計算精度が求められる部材と同一の粒子径でモデルを作製する必要性が生じる結果、粒子数が増大することが原因となっている。
水田養魚に関する民俗学的研究

まず、水田養魚に関して、中部地方・中国地方・九州地方など日本各地において、現地調査と文献資料を用いてイクステンシブな調査を行った。その後、長野県佐久地方と新潟県上越地方の山間地に調査地を絞って、水田を舞台として成立する「人-稲-魚」の三者関係に注目しながら、インテンシブな民俗学的聞き取り調査を実施した。昭和初期の日本において最も進んだ水田養魚を行っていた佐久地方に対し、上越の山間地においては素朴な段階の養魚慣行を聞き取ることができた。その結果、佐久地方のような養魚の先進地は、多くの場合、平野の縁辺部に位置し湧き水の豊かな地にあることが分かった。そこは高度に水田稲作が発達した地域でもあった。とくに水田水利に代表される水制御のレベルは高く、そうした高度な水田稲作を背景にして水田養魚が発展していったといえる。とくに高度な水制御が必要とされる稚魚の産卵孵化の技術などにそうした点が読みとれる。また、稚魚の産卵孵化の技術を持たない一般の稲作地においては、佐久のような先進地から稚魚の供給を受けることによって水田養魚を行うようになっていた。長野県内では佐久地方以外にも下伊那地方・南安曇地方・埴科地方の計4か所の先進地が形成され、そこから稚魚の供給を受ける形で県内にほぼくまなく昭和初期において水田養魚が行われるようになっていた。それに対して、上越地方の山間地においては佐久のように大きく発展することなく素朴な段階の養魚が行われてきた。そこでは水田とともに屋敷内の池(タナイなどと呼ぶ融雪用の池)が養魚にとって重要な意味を持っていた。総じて人による魚への管理レベルは低く、とくに産卵孵化に人が関与することはほとんどなかった。このことは佐久のように産卵孵化の場所のみならずその時期までも人が管理していたこととは対照的である。
ガラス溶融の低温省力化による清澄への影響に関する研究

本研究は、ガラスの製造プロセスにおいて最も多くのエネルギーを消費する「溶融」過程の温度を低下させ、省エネルギー化をはかった場合に生じる「多量の気泡の残留」という問題点を解決するために、新しい溶融技術の開発につながる基礎データを収集し、その応用性を評価することを目的として行ったものである。実験では、工業的に広く製造・利用されているソーダ石灰ガラス(Na_2O-CaO-SiO_2系)を対象とし、このガラスを現在溶融過程で取られている1500°Cよりも200°C以上低い12001300°Cの低温下におき、白金電極を挿入して数ボルトという低電圧を印可させた。ガラス融液中において生じる電気化学反応を観察し、生成する酸素気泡の挙動について評価した。その結果、陽極界面において平均直径約1mmの酸素気泡が連続的に生成され、融液内を上昇するとともに、対流を生成する変化を観測した。気泡の浮上速度は1250°Cで約3mm毎分、1300°Cで約10mm毎分であり、上昇して表面に達した気泡は、液面において泡層を形成し、通電後は速やかに消失することがわかった。これより、通常取られている溶融清澄槽の低温領域の状態で処理を行っても、電気化学的に生成される酸素気泡が大きく、高い上昇速度を持たせることが可能であるためガラス中に残留してしまうことはなく、融液中に対流を誘起することで微小な泡の取り込みおよびその上昇の促進効果をもたらすことが予測された。0.5mm以下の径を持つ極めて微細なガラスカレットの再溶融により意識的に微細な気泡を含ませたガラス融液を生成して通電処理を施した結果、短時間に大部分の微細な気泡の消失が確認され、清澄作用を補助する技術となる可能性が極めて高いことが示された。また、含有する鉄不純物の酸化還元平衡を移行させる効果も確認され、無色ガラスのための色消し技術としての可能性も確認された。本研究は、ガラス製造プロセスで最もエネルギーを消費する「溶融」過程で、その温度を低下させた場合に泡が多量に残留し清澄作用が大きく低下してしまうという問題に対し、その代価技術の開発につながる基礎データの収集を目的として行った。実験では、工業的に広く製造・利用されているフリントガラス(ソーダ石灰ガラスNa_2O-CaO-SiO_2系)を対象とし、このガラスを通常の溶融に用いられている温度1500°Cより低い1200°Cの低温で溶融し、生成した融液に白金電極を挿入後、数ボルトの直流電圧を負荷し、融液/白金電極界面にて電気化学的反応を生じさせた。その結果、陽極界面においては直径約1mm程度の酸素による泡の連続的な発生が観測され、融液内を早い速度で上昇していくことが観測された。また、ガラス中に微量存在している鉄の2価/3価の酸化還元平衡は酸化側へと移行し、陰極/融液/雰囲気3相界面での酸素分子の還元が生じていることがわかった。また、平衡反応の移行は通電していない場合に比べて極めて速く生じていることもわかった。

観測された気泡の上昇速度は、融液の粘度、密度のデータと気泡の浮上モデルから計算した値に比べ約5倍も速く、気泡の連続発生にともなってガラス融液内に大きく対流が発生していたことから、直流通電はガラス融液中に単に気泡を発生するだけでなく、融液内に存在している酸化還元平衡のシフトを大きな速度で生じさせる効果を有し、ガラスの溶融プロセスにおいて高温で生じていた種々の変化を低温でも生じさせることができ、ガラスの低温溶融プロセスにおいて有効な新規技術となることが期待された。本研究は、ガラスの製造プロセスにおいて最も多くのエネルギーを消費する「溶融」過程の温度を低下させ、省エネルギー化をはかった場合に生じる「多量の気泡の残留」という問題点を解決するために、新しい溶融技術の開発につながる基礎データを収集し、その応用性を評価することを目的として行ったものである。実験では、工業的に広く製造・利用されているソーダ石灰ガラス(Na_2O-CaO-SiO_2系)を対象とし、このガラスを現在溶融過程で取られている1500°Cよりも200°C以上低い12001300°Cの低温下におき、白金電極を挿入して数ボルトという低電圧を印可させた。ガラス融液中において生じる電気化学反応を、CCDカメラによってその場観察し、生成する酸素気泡の挙動について評価した。その結果、陽極界面において直径12mmの酸素気泡が連続的に生成され、融液内を上昇するとともに、対流を生成する変化を観測した。気泡の浮上速度は1250°Cで約3mm毎分、1300°Cで約10mm毎分であり、上昇して表面に達した気泡は、1300°Cでは速やかに消失することがわかった。従って、通常取られている溶融清澄槽の低温領域の状態で処理を行っても、電気化学的に生成される酸素気泡が大きいために気泡に大きな上昇速度を持たせることが可能であるために生成する気泡はガラス中に残留してしまうことはなく、融液中に対流を誘起することで微小な泡の取り込みおよびその上昇の促進効果をもたらすことが予測された。極めて微細なガラスカレットの再溶融により意識的に微細な気泡を含ませたガラス融液を生成して通電処理を施した結果、短時間に大部分の微細な気泡の消失が確認され、清澄作用を補助する技術となる可能性が極めて高いことが示された。
動的非線型応答にみる複合系の相転移現象

焼結体や層間化合物(GIC)などの複合系は、その非一様な内部構造に起因して、特徴的な多段階の相転移現象を示す場合がある。近年注目を集める高温超伝導体の焼結体についてもこのような現象が報告されて、こうした非一様系の秩序化を支配する一般法則を探ることは応用の観点からも重要な課題になりつつある。そこで本研究では、これまでの磁性GICの研究で有効性の確認された、非線型磁化率(X_2)とその動特性の追跡によって、系の秩序化におけるクラスター磁化の遅い揺らぎとその役割を調べる手法を発展させ、より広い帯域でGICや超伝導焼結体を含む様々なタイプの複合系に適用し、その相転移現象に共通する性質を探った。初段階では、サブmHz120Hzの広帯域で、かつ数百mOeの微弱励起磁場による高感度測定が可能なデジタル方式の非線型磁気応答観測システムを完成させた。これを利用した実験から以下の知見を得た。CoCl_2-GICの2段階秩序化過程における、常磁性からクラスター内強磁性秩序に向かう転移点でのx_2の異常形は、励起磁場の周波数を上げると、振幅を下げた場合と同様に、対称発散的なピークから不連続反対称型の特異点に変化する。これは、クラスター磁化の揺らぎがマスクされ、クラスター内の強磁性臨界現象が現れたことを示しており、また、クラスターがスピングラス様の不規則ポテンシャル中にあることも示唆する。一方、複数の焼結条件で作製したYBa_2Cu_4O_8について、定性的に、いずれにも共通する遂次超伝導転移が観測される。この低温側の転移点は、測定磁場にはよらず焼結温度に顕著に依存することから、グレインの集合が弱結合相互作用によって協力的に位相コヒーレント状態に移る相転移点と解され、そこで観測されるx_2の異常は、乱れを伴う3次元XY模型の臨界現象である可能性を示唆している。焼結体や非晶質化合物は非一様なランダム構造をもつ複合系であり、その相転移を基礎的に研究することが応用の観点からも重要な課題となりつつある。しかし、相転移を捉える観測量と、非一様性を考慮してこれを解析する手段が必ずしも明らかでないことが、こうした系の基礎研究の障害となっていた。そこで本研究では、我々が行った磁性層間化合物(GIC)の研究のなかで確立した、非線型磁化率(x_2)とその動特性の測定結果をもとにクラスター構造をもつ複合系の秩序化過程を調べる手法を、GIC系の他、焼結体酸化物超伝導体や非晶質シリケート系等に適用して、様々な複合系の相転移に関する知見を集積しその一般的法則を探ることを試みた。本年度は、まず、広範な複合系の測定に適用できる広帯域の非線型磁気応答観測システムを開発・完成させた。装置は、256倍音成分まで分離可能な離散フーリエ変換方式の波形トレーサーとして構成され、サブmHz100Hzの測定周波数範囲で、実部と虚部の分離を含む正確な非線型応答の抽出が可能であることが確認された。これを用いた実験で現在までに以下の知見を得た。まず、焼結体YBa_2Cu_4O_8の超伝導転移は2段階に起こり、そこで観測される

反磁性磁化は、80K以下の結晶粒内のマイスナー効果と、約25K以下で生じる粒界の超伝導状態のつながりに起因するシールド効果の重ね合わせとして理解されることが分った。また、その低温側の臨界点でx_2の鋭いピークが現われるが、このピーク形は励起磁場を弱くすると対称発散的とななり、一様系の混合状態に類推を求めた臨界状態モデルでは説明し難しいことも明らかになった。他方、非晶質Ni-Si-O系については、直流磁化はTg=10Kのスピングラス的な挙動を示したが、x_2はこのTg付近でピークを示さず緩やかに符号を変え、この物質が均一なランダム秩序相をつくる所謂スピングラスとは異なることが示唆された。焼結体や層間化合物(GIC)などの複合系は、その非一様な内部構造に起因して、特徴的な多段階の相転移現象を示す場合がある。近年注目を集める高温超伝導体の焼結体についてもこのような現象が報告されて、こうした非一様系の秩序化を支配する一般法則を探ることは応用の観点からも重要な課題になりつつある。そこで本研究では、これまでの磁性GICの研究で有効性の確認された、非線型磁化率(χ_2)とその動特性の追跡によって、系の秩序化におけるクラスター磁化の遅い揺らぎとその役割を調べる手法を発展させ、より広い帯域で、GICや超伝導焼結体を含む様々なタイプの複合系に適用し、その相転移現象に共通する性質を探った。初段階では、サブmHz120Hzの広帯域で、かつ数百mOeの微弱励起磁場による高感度測定が可能なデジタル方式の非線型磁気応答観測システムを完成させた。これを利用した実験から以下の知見を得た。CoCl_2-GICの2段階秩序化過程における、常磁性からクラスター内強磁性秩序に向う転移点でのχ_2の異常形は、励起磁場の周波数を上げると、振幅を下げた場合と同様に、対称発散的なピークから不連続反対称型の特異点に変化する。これは、クラスター磁化の揺らぎがマスクされ、クラスター内の強磁性臨界現象が現れたことを示しており、また、クラスターがスピングラス様の不規則ポテンシャル中にあることも示唆する。一方、複数の焼結条件で作製したYBa_2Cu_4O_8について、定性的に、いずれにも共通する逐次超伝導転移が観測される。この低温側の転移点は、測定磁場にはよらず焼結温度に顕著に依存することから、グレインの集合が弱結合相互作用によって協力的に位相コヒーレント状態に移る相転移点と解され、そこで観測されるχ_2の異常は、乱れを伴う3次元XY模型の臨界現象である可能性を示唆している。
ラマン散乱による細胞の分子イメージング

本研究では、生体分子を直接可視化でき、蛍光プローブ無しでも生体分子の機能分析が可能なナノ顕微観察技術の開発を目指す。生体の顕微観察においては、蛍光顕微鏡は必須のツールとして用いられてきたが、そこで実際に観察されているのは蛍光分子であり、生体分子ではない。染色せずに細胞や生体組織を顕微観察できれば、有害な色素を用いることなくより望ましい状態での生体機能を可視化できる。本研究ではエバネッセント照明と表面増強ラマン散乱を利用して、生体分子からのラマン散乱を高感度、かつ高空間分解にイメージングする技術を開発する。ラマン散乱は分子振動や配向の情報を光の波長、偏光、強度として持つため、蛍光色素に頼らずとも試料の分子そのものが観察像を与える。さらに金属表面から10nm程度の局所空間における局在プラズモンと生体分子と光との相互作用を利用して、ナノ空間における生体分子の機能を染色無しで把握することを目指す。本年度は、エバネッセント照明ラマン散乱顕微鏡の設計、および試作を行った。エバネッセント照明下のラマン散乱光の伝搬特性を考慮した結果、ガラス-試料間の境界面にライン状の焦点を対物レンズで形成し、試料内で得られるラマン散乱を同一の対物レンズで集光する光学系が最適であるという結果を得た。この結果をふまえ、ライン状焦点により試料をエバネッセント照明するための光学系を設計し、実際に試作した。レーザー光源として、波長532nmのNd:YV04レーザーを用い、ビームスプリッターを用いて2本に分割された光を、対物レンズ瞳位置に挿入した2つのスリットに入射させた。その結果、対物レンズからガラスを通して試料に入射する光はガラス-試料間での全反射照明条件を満たし、エバネッセント光による試料の照明を実現できた。対物レンズ焦点位置で得られたラマン散乱光は、同じ対物レンズにより集められ、結像面に配置されているイメージング分光器により分光された。イメージング分光器を用いることにより、入射スリット上での入射位置により観察位置を知ることができ、かつ分光器内で発生する非点収差の影響が少ない状態でラマン散乱スペクトルを得ることができた。試作した光学系を用いて蛍光色素溶液、およびポリスチレンビーズの蛍光スペクトル、およびラマン散乱スペクトルを測定した結果、ライン状焦点によるエバネッセント照明の確認と、試料界面からのラマン散乱光の確認を行うことに成功した。本年度は、表面増強ラマン散乱による細胞膜タンパクの観察を試みた。ガラス基板上に約8nmの厚さの金を蒸着し、その上に付着させたアデニン分子からのラマン散乱を測定した結果、金薄膜が無い場合にくらべ、数桁のラマン散乱効率の向上を確認した。同じ条件で作成した金薄膜の上にヒト癌細胞を培養し、試作した近赤外光によるラマン散乱顕微鏡により観察した。試作した顕微鏡では、波長785nmのチタンサファイアレーザーを光源に用い、そのからのレーザー光により試料をライン照明することで、試料内の複数の部位からのラマン散乱を同時に検出し、時間分解能を向上させた。金薄膜上の生きた細胞の観察像では、細胞の接着斑と思われる部位で強いラマン散乱が得られており、細胞接着タンパク質の分布とよく似た分布が得られた。また、それらの部位では、アミノ基およびカルボニル基の振動に帰属できるラマン散乱ピークが強く観察された。これらはタンパク質を構成するアミノ酸に見られる構造であり、また金属表面の数十nmの領域でラマン散乱の増強効果が強く得られることから、本観察結果では、膜タンパクの分子振動が表面増強ラマン散乱により検出されたと考えられる。
パリティ移行核反応による核内パイ中間子相関の研究

本研究では、原子核内のパイ中間子相関の影響を反映していると期待される0^-状態の強度分布を調べるために、0^-状態に対する新たな核反応プローブ「パリティ移行核(^<16>O,^<16>F)反応」を提案した。本研究成果は以下の3点である。第1に、パリティ移行核反応の有効性を確認するために、250A MeVの^<12>C(^<16>O,^<16>F)反応を測定する実験を計画した。第2に、(^<16>O,^<16>F)反応測定に特化した陽子用検出器の開発を行った。第3に、250A MeVの(^<16>O,^<16>F)反応について歪曲波ボルン近似計算による理論的解析を行った結果、その角度分布を定量的に理解するには歪曲の効果が重要であることが分かった。本研究の目的は、新しく開発する「パリティ移行核反応」の手法を活用して、原子核のO^-状態強度分布を実験的に抽出することである。未知の性質を持つO^-状態の全貌を明らかにすることで、原子核構造の理解に本質的な役割を果たすパイ中間子相関に関する知見を得る。パリティ移行核反応である(^<16>O,^<16>F)反応の測定を確立するために、本年度は^<16>F→p+^<15>Oで放出される崩壊陽子用の検出器の設計・製作を行った。設計においては、軌道計算により最適な検出器の構成・仕様を決定した。測定装置は2台の多線式ドリフトチェンバー(MWDC)から構成され、20cm離してSHARAQスペクトロメータD1磁石下流の低運動量側に配置される。各面の検出位置から陽子の飛跡を求め、陽子の運動量および散乱角度を決定する。各MWDCはX-X'-Y-Y'の4面構成であり、有効面積は480mm(W)x240mm(H)、期待される位置分解能は300μm(FWHM)である。これにより、本研究に必要な不変質量分解能150keVを達成できると期待される。本年度はMWDC2台のうち1台を製作した。来年度はじめのイオンビーム実験にて性能評価を行う予定である。また、パリティ移行核反応を核反応プローブとして確立するためにはその反応機構が重要であると考え、理論研究者と協力してDWBA計算による理論的解析を行った。その結果、中間エネルギー重イオン反応においては光学ポテンシャルの虚部による吸収の効果が本質的であり、パリティ移行核反応においても吸収の効果を定量的に扱うことが重要であるとの結果を得た。本研究の目的は、新しく開発する「パリティ移行核反応」の手法を活用して、原子核の0-状態強度分布を実験的に抽出することである。未知の性質を持つ0-状態の全貌を明らかにすることで、原子核構造の理解に本質的な役割を果たすパイ中間子相関に関する知見を得る。パリティ移行核反応である(16O,16F)反応を測定するためには、16F→p+15Oで放出される陽子と15O粒子を同時検出する必要がある。昨年度は、崩壊陽子用の検出器として、新たに多線式ドリフトチェンバー(MWDC)の設計・製作を行ったが、本年度は、製作したMWDCに対してイオンビーム実験を行い、性能評価を行った。具体的には、エネルギー250MeVの陽子ビームを照射して、MWDCの位置分解能、検出効率などの性能評価を行った。実験の結果、位置分解能300μm(FWHM)、検出効率100%を達成し、製作した検出器が目標の性能を有していることを確認した。これにより、パリティ移行核反応の実験準備が整ったといえる。残念ながら、加速器の運転日程の都合などから、研究期間までにパリティ移行核反応の本実験を行うことはできなかったが、来年度には実験が行われる予定である。また、原子核の0-状態のパイ中間子相関による影響を調べるために、理論研究者と協力して、乱雑位相近似計算による理論的解析を行った。その結果、0-状態の強度分布は他のスピン・パリティの状態よりもパイ中間子相関に敏感であり、その分布を実験的に抽出できれば、パイ中間子相関の強さを確定できる、よい指標となることが分かった。本年度の崩壊陽子用検出器の設計・製作およびDWBA計算による理論的解析により、実験的にも理論的にもパリティ移行核反応を研究に適用する準備が整った。

研究期間中にパリティ移行核反応を確立させ、本研究目的である原子核の0-状態強度分布の抽出を達成するのは十分可能であると考え、区分(2)とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究により実験を行う目処は立った。来年度はパリティ移行(^<16>O,^<16>F)反応測定を^<12>C標的に適用し、同原子核の0-状態探索を行う。また、実験データから0-状態分布を抽出するためには、DWBA計算などの理論的解析が不可欠である。本年度の研究で分かった光学ポテンシャルの吸収の効果に着目して、今後も解析を進めていく予定である。
白血球におけるCYBB単一遺伝子の細胞種特異的発現機構とその応用

網羅的に点変異を導入したプロモータ断片の,PLB-985細胞におけるレポーター活性とこれへのPU.1およびHAF-1の結合親和性を定量し,以下の成果を得た.(1)PU.1が主要な転写因子である.(2)結合活性から,新たなプロモータ異常CGDを予測できた.(3)CGDの遺伝子治療に適切なプロモータ変異を提唱した.2.CYBBプロモータの新たなシスエレメントの役割CYBBプロモータに新たなGATA結合部位を見つけた.既に報告した-98GATA-siteに結合するGATA-1および-53Pu-siteに結合するPU.1が作用するにはこの新たな結合部位とこれに結合するGATA-1が必須であることが示された(論文準備中).3.IRF-4のBリンパ球での役割IRF-4のgp91phox発現阻害の現象は再現性良く認められたが,対照として用いていた単球系の分化におけるIRF-4の新たな作用が認められ,細胞学的にこちらの方がより重要と思われたので,その解析を進めている(論文準備中).4.好中球/単球の好酸球化によるCGDの遺伝子治療モデルの試み培養細胞での予備実験を経て,プロモータ異常CGDの末梢血単球へGATA-1遺伝子をアデノウイルスベクターやリポソームで導入を試みたところ,GATA-1遺伝子の無い空ベクターでも,CYBBを活性化できた.従って,遺伝子導入よりも,PU.1以外に新たに誘導されたと思われる内因性転写因子の同定が必要と思われた.しかし,これ以上の解析はペンディングとなっている.5.単クローン抗体のCYBB発現制御や遺伝子治療への応用の基礎確立系統的な解析を行い,7D5がgp91phoxの細胞外ペプチドの立体構造を認識することを遺伝子工学的なデータを加えて明らかにし,7D5の今後の応用への道を開いた.網羅的に点変異を導入したプロモータ断片の,PLB-985細胞におけるレポーター活性とこれへのPU.1およびHAF-1の結合親和性を定量し,以下の成果を得た.(1)PU.1が主要な転写因子である.(2)結合活性から,新たなプロモータ異常CGDを予測できた.(3)CGDの遺伝子治療に適切なプロモータ変異を提唱した.2.CYBBプロモータの新たなシスエレメントの役割CYBBプロモータに新たなGATA結合部位を見つけた.既に報告した-98GATA-siteに結合するGATA-1および-53Pu-siteに結合するPU.1が作用するにはこの新たな結合部位とこれに結合するGATA-1が必須であることが示された(論文準備中).3.IRF-4のBリンパ球での役割IRF-4のgp91phox発現阻害の現象は再現性良く認められたが,対照として用いていた単球系の分化におけるIRF-4の新たな作用が認められ,細胞学的にこちらの方がより重要と思われたので,その解析を進めている(論文準備中).4.好中球/単球の好酸球化によるCGDの遺伝子治療モデルの試み培養細胞での予備実験を経て,プロモータ異常CGDの末梢血単球へGATA-1遺伝子をアデノウイルスベクターやリポソームで導入を試みたところ,GATA-1遺伝子の無い空ベクターでも,CYBBを活性化できた.従って,遺伝子導入よりも,PU.1以外に新たに誘導されたと思われる内因性転写因子の同定が必要と思われた.しかし,これ以上の解析はペンディングとなっている.5.単クローン抗体のCYBB発現制御や遺伝子治療への応用の基礎確立系統的な解析を行い,7D5がgp91phoxの細胞外ペプチドの立体構造を認識することを遺伝子工学的なデータを加えて明らかにし,7D5の今後の応用への道を開いた.殺菌に必須な活性酸素を産生する食細胞NADPHオキシダーゼの主要な構成要素であるフラボチトクロムb558大鎖gp91^<phox>の遺伝子CYBBは性染色体にコードされている.その発現は,これを本来発現している細胞(好中球,単球・マクロファージ,好酸球,Bリンパ球)において一部は異なった転写因子が担っていることが解ってきた.好中球・単球/マクロファージ・Bリンパ球では,PU.1が必須であり,好酸球ではGATA-1がこれを補っていることが,患者の解析と,新たな培養細胞系AML1で明らかとなった.プロモーター変異(-53C→T)でPU.1が結合できなくなった慢性肉芽腫症患者マクロファージにアデノベクターを用いてGATA-1遺伝子を導入したところ,オキシダーゼ活性が出現したが,これはGATA-1遺伝子に特異的ではなかった.すなわち,非特異的刺激(ウイルス感染)でCYBBがPU.1やGATA-1以外の転写因子を介して活性化されることが解った.このような転写因子の1候補として,STAT/IRFが同定され,それらの結合部位を明らかにすることができた.また,転写調節の解析系を新たに開発し,単球系における外来性GATA-1の有効性は確実なので,プロモーター異常の上記慢性肉芽腫症の遺伝子治療の方法としては,依然としてGATA-1遺伝子は有望である.ただし,PU.1とGATA-1の共発現系では,両者がお互いに阻害しあって,予想されたよりも低い活性しか得られない.したがって,遺伝子導入においては,その適性発現量を確定することが必須となる。

1.gp91^<phox>プロモーター活性化におけるPU.1の役割gp91^<phox>プロモーターのPu boxにはPU.1とHAF-1が結合し,どれがその遺伝子発現に重要かは不明であった.Pu boxに網羅的に点変異を導入し,転写活性と,これらの転写因子の変異配列への親和性との相関をみたところ,PU.1との相関が高く,Pu boxの配列をetsコンセンサス配列に近づけると転写活性を挙げ,同時にHAF-1へではなくPU.1への結合親和性をあげることがわかった.これらのことは,in vivoでは,PU.1こそが,優位に働く転写因子であることを示していた.この研究経過の中で,更に2つの発見がなされた.1つは,今後見つかるであろう新奇慢性肉芽腫症におけるプロモーター変異の予測と,もう一つは,将来必要となる慢性肉芽腫症の遺伝子治療における生理的なgp91^<phox>のための発現コンストラクトに必要なエレメント構造の提供である.2.gp91^<phox>の発現がIFN-γで誘導されるが,それに係わるcis-エレメントは転写スタート部位上流約100塩基のGASと88塩基のISREである.これらに結合するそれぞれの転写因子,STAT-1αおよびIRF-1を同定し,お互いに協奏して転写を挙げることが明らかとなった.3.gp91^<phox>遺伝子の5'部-180塩基部にAML-1α結合類似部位を見つけ,その生理的役割を検索したところ,配列特異的なGTミスマッチ結合蛋白質を新たに発見した.その生理・病理学的な役割の解析は今後の問題である.
戦後フィンランドにおける民族文化研究の変容と政治の関係

本年度の実積として、昨年度にへルシンキで行った資料調査の分析を基に「<研究ノート>フィンランドの国家形成とイレイデンティズム-ナショナリズムの変容との関連に関する覚え書き-」を執筆し、『北欧史研究』24号(バルト=スカンディナヴィヲ研究会)に掲載された。また、資料調査と同時に行った歴史学者ヤルマリ・ヤーッコラの遺族リリアン・ティムグレン=オッテリン氏へのインタビューの記録を「"A memoir of Finnish historianJalmari Jaakkola.(1885-1964):An interview with his daughterLilian Timgren-Ottelin and an examination ofundiscloseddocuments"」という題名でCIIS Bulletin(Institute of International and Cultural Studis,Tsuda College,)に発表した。昨年度に収集した資料を分析した結果、第二次世界大戦以降、フィンランドはソ連に対する現実的な対応を迫られ「あらゆる方向に窓を開け放つ」ことを余儀なくされたが、カレワラ研究もまたその例外ではなく、政治的イデオロギーとして機能していたカレワラ研究は戦後になると一掃されるが、今度はフィンランド固有の民族文化という従来のカレワラ解釈に加えて、世界共通の文化遺産という主張がなされ、『カレワラ』自体の普遍性を強調する動きが見られた。その動きの中心にいた人物が民俗学者マルッティ・ハーヴィオであり、彼のカレワラ研究の変遷と政治の関係を考察することで、カレワラとナショナル・アイデンティティとの関係は変容しつつも、戦後も続いていくことが明らかになった。この研究の成果の一部は、現在執筆中の論文「フィランドにおける国家形成とカレワラ神話の境域(仮題)」に所収される予定である。本年度は、フィンランド民族文化の代表とされる叙事詩『カレワラ(Kalevala)』解釈を中心としたフィンランドの民族文化研究が、第二次世界大戦を境にいかに変遷し、その変容が政治といかなる関係を構築したのかを明らかにするために、1941年6月に勃発した二度目の対ソ戦争時から1949年に開催された新カレワラ百周年記念祭までのカレワラ解釈の変遷に注目し、関係資料等を収集・分析を行った。特に、1917年のフィンランド独立以降、カレワラを歴史として解釈し、第二次世界大戦期に軍部との結びつきがあった歴史学者ヤルマリ・ヤーッコラのカレワラ研究と、戦時中に軍部のプロパガンダ活動に従事しながら、カレワラの「普遍性」を追究し、戦後フィンランドを代表する民俗学者となったマルッティ・ハーヴィオのカレワラ研究の変遷を考察し、比較した。また、近年、フィンランドのナショナリズムと文化の関係に注目した研究が多く出版されていることから、それらの研究の収集及び分析を行うと同時に、ヨーロッパに限らず世界における民族文化と政治との関係についての文献の収集を行い、フィンランドの事例と比較した。12月には、本研究の概要を国際関係史学会(CHIR)の第3回研究会で発表し、出席者から助言をいただいた。3月にヘルシンキで行った調査では、毎年2月28日に開催している国家行事のカレワラ祭に関する世論や政治家の言説の変遷を考察するため、1949年の新カレワラ百周年記念祭に関する新聞・雑誌記事を、ヘルシンキ大学図書館及びフィンランド文学協会文学資料館にて収集した。これらの資料は、以前収集した1935年の古カレワラ百周年記念祭との言説比較に用いる予定である。また、歴史学者ヤルマリ・ヤーッコラの遺族リリアン・ティムグレン=オッテリン氏へのインタビューを行い、資料から窺うことができない個人としての研究者像について伺った。