hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
上肢・体幹運動による有酸素運動の下肢末梢循環に与える影響

これまで、糖尿病の治療は摂取カロリーの制限による食事療法が十分普及し治療体制が整備され、一方運動療法の併用が一般的治療として普及してきた。一方、運動療法として歩行や走行などの下肢運動は、体重減少や運動意欲を高め、手軽で有効な治療効果を得られる手段として食事療法と同様に一般治療として推奨され施行されるようになった。近年、8000歩1万歩などの高強度運動は、患者の糖尿病などの足指血流の障害や、足アーチの損傷などあるにもかかわらず、誤った、過度な運動療法して認識されつつある。歩行より走行運動は、下肢特に足指、足底への過度な衝撃や損傷をおこす運動療法が自己研鑽や運動療法としてその危険性もありうる。この結果、欧米では下肢血流障害や足肢の動脈硬化症(Arterosclerosis obliterance)が増加し、わが国の糖尿病例でも下肢切断にいたる症例が増加するようになった。切断による下肢喪失は、移動の制限といして日常生活の質を損なう一方、それらの障害が、糖尿病などの血流障害に加え、行動様式、生活様式、活動意欲などを損ない現在の大きな社会問題となっている。今回は、下肢への負担が少なく、比較的低速度の歩行運動と上肢運動や上肢体幹の自然な運動が、呼気ガス分析で示される運動強度を高め、下肢に偏った歩行運動より全身性の有酸素運動療法として、下肢血流を改善することを示した。ノルディックポールや簡易な腕振り歩行でも、呼気ガス分析に示される運動強度は、同じ運動強度に必要な歩行速度を低下し、下肢関節・足底や足アーチへの衝撃を低下し、有効な運動療法として有用であることが示された。、研究計画に従い、健常人主体の上肢体幹運動の有無によるトレッドミル歩行による有酸素運動を計画、執行し、初年度ではあるが、原著論文と採用されるレベルの研究成果が得られた。さらに研究方法やモニター指標の見直しでさらなる有意義な成果が得られる可能性が期待される。原著投稿した論文では、歩行速度を共通にし、ノルディック杖を用いた上肢体幹運動の有無による統計学的優位性を示したが、この上肢体幹運動の付加は、有酸素運動強度を有意に増加したため、全身性の運動強度の増加が下肢血流を改善したか、上肢体幹運動が下肢血流を改善したか、明確にできなかった。29年度は、上肢体幹運動の付加による有酸素運動強度が影響しないよう、下肢歩行運動群と、上肢体幹運動群の最終的な運動強度が同等となるような、歩行速度の設定などの調整を行い、より意義ある研究となるよう実験計画を進める同一の運動強度での、杖歩行、腕振り歩行など上肢体幹運動と通常歩行の下肢血流変化を検討する。ノルディックポール歩行は、高齢者では転倒予防に有用であるが、健常者では歩行の妨げ、特にトレッドミル歩行など、運動経過の観察・記録・分析をする場合のデメリットも多い。先行研究で、杖の種類・腕振り強度・程度でも、VO2で示される運動強度は大きく変わることが示された。3年目は歩行時の腕振りの程度を定量化し、上肢体幹運動が下肢血流に与える影響を分析する予定である。顕微鏡による毛細血管血流装置による下肢末梢循環評価装置の購入を検討し、京都JMC社との開発に協力し、2016年6月に会社訪問した際、なお精度・再現性に機器の改善が望まれたため、初年度の購入を見合わせたため初年度の物品費が予算通りとならなかった。披験者数が減少したため、また2年度に大型物品を購入したため数年前の文科研で購入した上肢手指用の顕微鏡による毛細血管血流装置は保有しており、観察姿勢や工夫で下肢に用いることは可能であり、その手法を検討する。
骨髄非破壊的同種造血幹細胞移植法を用いた全身性強皮症の治療法の開発

全身性強皮症(SSc)は皮膚の硬化と様々な臓器病変を伴い、広範で高度の皮膚硬化は生活の質を著しく障害し、心肺腎などの病変は生命予後を左右する。様々な免疫抑制剤による治療が試みられているが、有効な治療法はなく、新規治療法の開発が期待されている。本研究は造血器悪性腫瘍に対して行われている侵襲の少ない骨髄非破壊的同種造血幹細胞移植(NST)を用いて、正常の免疫系の再構築を計り、SScを治癒させる試みである。倫理面の配慮を充分に行い、対象症例の選択、治療プロトコールの検討、安全性、臨床効果判定を行った。1)対象症例の選択とドナー条件:SScの診断基準(厚生省強皮症調査研究班1992年)を満たし、70才以下、罹病歴4年以内、スキンスコア15点以上で内蔵病変のある患者を対象症例とした。ドナーの適格条件は、患者とHLAのA/B/DR座がジェノタイプにおいて6/6が一致していることと、「血縁者間同種末梢血幹細胞移植のための健常人ドナーからの末梢血幹細胞採取に関するガイドライン」の条件に合致することとした。2)治療プロトコール:低線量の全身放射線照射(200cGy)とフルダラビンを前処置として、ドナーから末梢血造血幹細胞を採取(CD34陽性細胞数が合計2×10^6/kg以上)後患者に移植し、移植後の免疫抑制にミコフェノレート・モフェチルとシクロスポリンの併用を行う方法を用いた。3)造血幹細胞移植後の安全性、GVHDの解析:安全性の評価、移植片の生着の評価、GVHDの頻度、重症度の評価を行った:4)造血幹細胞移植後の臨床効果の判定:皮膚硬化、内臓病変に対する効果の有無を評価する。移植前後に一定期間ごと、皮膚硬化の程度を改変ロッドナン皮膚スコアにて評価する。移植後に内蔵病変の評価を心機能検査、肺機能検査、CT等で行う。移植前後でHAQ-D1テストを行い、患者QOLを評価した5)造血幹細胞移植後のキメリズム解析:ドナーおよびレシピエント由来の造血細胞の定量キメリズム解析を定期的に施行した。6)造血幹細胞移植後の免疫系と自己抗体の解析を行った。第1例目の症例は52才女性で、各種治療に抵抗性で、皮膚硬化(スキンスコア30点)と肺線維症(%VC 66.5%,KL-6 1080U/ml)が進行性であった。HLA一致の弟からG-CSF動員による末梢血幹細胞を用いNSTを施行。移植後輸血の必要はなく、ドナー型の完全キメラは1ヶ月以降維持されている。急性GVHDはみられていない。NST後3ヶ月にはスキンスコアの改善(19点)、8ヶ月後には肺線維症の改善、抗Scl抗体価の低下がみられた。移植後約1年後に口腔粘膜と腎臓に慢性GVHDを認めた。この症例の臨床経過は、SScに対するNST療法が有効な治療法となる可能性を示唆するものである。

第1例目の症例は52才女性で、各種治療に抵抗性で、皮膚硬化(スキンスコア30点)と肺線維症(%VC 66.5%,KL-6 1080U/ml)が進行性であった。HLA一致の弟からG-CSF動員による末梢血幹細胞を用いNSTを施行。移植後輸血の必要はなく、ドナー型の完全キメラは1ヶ月以降維持されている。急性GVHDはみられていない。NST後3ヶ月にはスキンスコアの改善(19点)、8ヶ月後には肺線維症の改善、抗Scl抗体価の低下がみられた。移植後約1年後に口腔粘膜と腎臓に慢性GVHDを認めた。この症例の臨床経過は、SScに対するNST療法が有効な治療法となる可能性を示唆するものである。学内倫理委員会で承認を得て、以下の条件(1)に合致している1症例の全身性強皮症について、作成したプロトコール(2)に従い骨髄非破壊的同種幹細胞移植を施行した。(1)象症例:基本的に国内外の全身性強皮症の自家造血幹細胞移植の適応基準に準じ、年齢、強皮症の診断基準、罹病期間、皮膚硬化度、臓器障害の程度などを中心に適応症例の選択基準を設け、ドナーの適格条件は、患者とHLAのA/B/DR座がジェノタイプにおいて6/6が一致していることと、血縁者ドナーは「血縁者間同種末梢血幹細胞移植のための健常人ドナーからの末梢血幹細胞採取に関するガイドライン」の条件に合致することとする。(2)治療プロトコール:低線量の全身放射線照射(200cGy:従来の造血幹細胞移植で使用される全身放射線照射の約1/6)とフルダラビンを前処置として、ドナーから末梢血造血幹細胞を採取(CD34陽性細胞数が合計2×10^6/kg以上)後患者に移植し、移植後の免疫抑制にミコフェノレート・モフェチルとシクロスポリンを併用し、GVHD予防を行う。現在、施行した1症例について安全性の評価(GVHDの解析、移植片の生着の評価など)、造血幹細胞移植後の臨床効果(皮膚硬化、内臓病変に対する効果など)の有無の判定と造血幹細胞移植後の免疫系と自己抗体の解析を行った。全身性強皮症(SSc)は皮膚の硬化と様々な臓器病変を伴い、広範で高度の皮膚硬化は生活の質を著しく障害し、心肺腎などの病変は生命予後を左右する。様々な免疫抑制剤による治療が試みられているが、有効な治療法はなく、新規治療法の開発が期待されている。本研究は造血器悪性腫瘍に対して行われている侵襲の少ない骨髄非破壊的同種造血幹細胞移植(NST)を用いて、正常の免疫系の再構築を計り、SScを治癒させる試みである。倫理面の配慮を充分に行い、対象症例の選択、治療プロトコールの検討、安全性、臨床効果判定を行った。1)対象症例の選択とドナー条件:SScの診断基準(厚生省強皮症調査研究班1992年)を満たし、70才以下、罹病歴4年以内、スキンスコア15点以上で内蔵病変のある患者を対象症例とした。ドナーの適格条件は、患者とHLAのA/B/DR座がジェノタイプにおいて6/6が一致していることと、「血縁者間同種末梢血幹細胞移植のための健常人ドナーからの末梢血幹細胞採取に関するガイドライン」の条件に合致することとした。2)治療プロトコール:低線量の全身放射線照射(200cGy)とフルダラビンを前処置として、ドナーから末梢血造血幹細胞を採取(CD34陽性細胞数が合計2×10^6/kg以上)後患者に移植し、移植後の免疫抑制にミコフェノレート・モフェチルとシクロスポリンの併用を行う方法を用いた。3)造血幹細胞移植後の安全性、GVHDの解析:安全性の評価、移植片の生着の評価、GVHDの頻度、重症度の評価を行った:4)造血幹細胞移植後の臨床効果の判定:皮膚硬化、内臓病変に対する効果の有無を評価する。移植前後に一定期間ごと、皮膚硬化の程度を改変ロッドナン皮膚スコアにて評価する。移植後に内蔵病変の評価を心機能検査、肺機能検査、CT等で行う。
N-置換ホルムアミド代謝経路の全貌解明と有用物質生産への利用

未解明な部分も多いN-置換ホルムアミド代謝の全貌および代謝に関わる酵素群の機能を解明するため、N-置換ホルムアミド生成・分解系に関わる両酵素をもつ微生物を解析した。N-置換ホルムアミド生成に関わる酵素を精製し諸性質を解析した結果、これまでの酵素とは異なる新しいタイプの酵素であることを見いだした。さらに、N-置換ホルムアミド分解に関わる酵素で逆反応が進行することを発見し、N-ベンジル有機酸アミドの酵素生産に成功するとともに、本逆反応の反応機構を解明した。N-置ホルムアミド代謝群の中で、(他の酵素に関しては継続して研究を進めているが)現在、特にArthrobacter pascens F164株のイソニトリルヒドラターゼに関して得られている成果について以下に記載する。イソニトリル代謝に関わる微生物・酵素の探索を行い二つの菌株を単離し、イソニトリルはイソニトリルヒドラターゼによりN-置換ホルムアミドへと水和され、さらにN-置換ホルムアミドデホルミラーゼによりアミンとギ酸へと分解される新しい代謝経路を発見していた。A.pascensF164株はN-置換ホルムアミド代謝能をもつ菌として単離され、本菌からN-置換ホルムアミドデホルミラーゼを精製したが、イソニトリルヒドラターゼ活性も検出され、両酵素が協調して働く可能性が示唆された。本株由来イソニトリルヒドラターゼの詳細は明らかとなっておらず、本酵素を詳細に解析するため、今回、本酵素の生成量を増加すべく、培養条件を改良した。まず、基質の探索を行い、無細胞抽出液に共存するN-置換ホルムアミドデホルミラーゼの影響を受けず、イソニトリルヒドラターゼ活性を正確に測定する方法を構築した。次に、培地組成、培養時間を検討し、より本酵素が大量に取得できる条件を決定した。その過程で、本菌のイソニトリルヒドラターゼが誘導酵素であることが示唆されたことから、誘導剤として添加化合物の種類などを変え、種々の条件で培養を行った。調製した無細胞抽出液の活性を測定することで、本酵素活性が最大となる最適培養条件(当初の条件に比べて比活性、全活性ともに上昇)を決定した。本株の無細胞抽出液をSDS-PAGE解析した結果、誘導物質添加時のみに生成量が増大する太いタンパク質バンドが検出された。N-置換ホルムアミド代謝群の中で、(他の酵素に関しては継続して研究を進めているが)現在、特にArthrobacter pascens F164株のN-置換ホルムアミドデホルミラーゼに関して得られている成果について以下に記載する。N-置換ホルムアミドをアミンとギ酸にベン分解する新規酵素N一置換ホルムアミドデホルミラーゼは、N-ベンジルホルムアミドに対し最大活性を示すが、本酵素を用いて(基質としてギ酸とベンジルアミンから)N一ベンジルホルムアミドを合成する「逆反応」の可能性を検討した結果、基質を100mM以上の高濃度にした時に逆反応が進むことを発見した。正反応と逆反応の反応効率を比較するため、キネティクスパラメータの測定を行った結果、正反応のN-ベンジルホルムアミドに対するkm=0.08mM,Vmax=52.7units/mg、逆反応のギ酸に対するkm=3010mM、Vmax=33.Ounits/mg、逆反応のベンジルアミンに対するkm=53.6mM、Vmax=22.5units/mgであった。反応効率を示す「Kcat/km」は、正反応の基質であるN一ベンジルホルムアミドに対しては689S-1・mM-1であるのに対し、逆反応の基質であるギ酸とべンジルアミンに対してはそれぞれ0.01S-1・mM-1と0.41S-1・mM-1であり、逆反応の反応効率は、正反応と比べて低いことを明らかにした。逆反応におけるN-置換ホルムアミドデホルミラーゼの至適pHは7で、至適温度は25°Cであり、N-置換ホルムアミドデホルミラーゼの至適pH等の条件は、逆反応及び正反応においてほぼ同じであることを明らかにした。N-置換ホルムアミドをアミンとギ酸に分解する新規酵素N-置換ホルムアミドデホルミラーゼは、N-ベンジルホルムアミドに対し最大活性を示すが、本酵素を用いて(基質としてギ酸とベンジルアミンから)N-ベンジルホルムアミドを合成する「逆反応」の可能性を検討した結果、基質を100mM以上の高濃度にした時に逆反応が進むことを既に発見した。本逆反応の基質特異性を調べた結果、(ギ酸の代わりに)他の有機酸を基質にした場合、対応するN-ベンジル有機酸アミドが産物として得られることが示唆された。

さらに、本逆反応は2基質による酵素反応であるため反応速度論的解析を行い、各基質がどのように酵素反応を受けているかを調べた。まず、基質類似化合物の中から逆反応の阻害剤となり得るものを探索し、それら阻害剤がどのような様式で逆反応を阻害するかを調べた。その結果、本逆反応はギ酸、ベンジルアミンの順で基質が酵素に結合し、酵素と基質の3元複合体が形成された後、基質が産物に変換され、産物であるNBFAが酵素から解離するというordered sequential機構によって反応が進行することを明らかにした。
前立腺癌における転移抑制遺伝子のヒト染色体上における位置の同定

DunningR3327ラット前立腺癌の高率に肺転移を示すサブラインにヒト正常染色体を移入し、宿主細胞の性状の変化をみることにより前立腺癌に対する転移抑制遺伝子を検索しようと試みている。これはヒト臨床材料において異型接合性を示す対立遺伝子の欠失(LOH)を検索することにより癌遺伝子などを同定する、従来から行われている手法とは異なった方面からの検索である。平成5年度までにヒト11番染色体の11p13-p11.2にはこのラット前立腺癌に対する転移抑制遺伝子が存在することを示した。平成6年度の成果により、ヒト8,10,17番染色体についても、このラット前立腺癌に対する転移抑制遺伝子が存在することが判明した。さらに、8番染色体については放射線照射を行い人工的に染色体欠失を生じさせ、これをラット前立腺癌細胞に移入したり、また10番染色体については自然に欠失が生じていたことなどにより、これらの染色体上に存在する転移抑制遺伝子の位置を限局することができた。前者については8p23-q12、後者については10cen-q22に存在することが示唆された。この実験モデルにおける転移抑制の機序をヒト8番染色体について検討した。ヒト8番染色体を移入したラット前立腺癌細胞ではマトリジェルに対する浸潤能が有意に低下しており、ヒト8番染色体による転移抑制は癌細胞の浸潤能を抑制することがその原因のひとつと考えられた。ヒト8,10番染色体はヒト前立腺癌においても高率にLOHが認められており、今後さらに検討していく予定である。
高等教育無償化政策の意義と施行に関する総合的研究

本研究は、高等教育無償化政策を、その意義、財源論、方法論の3面から検討する総合性に特色がある。それによって政策の課題、限界を見出すことができる。また教育経済学、財政学、経済学、大学経営等のこれまでの研究成果を踏まえ、それらのアプローチによる学際性も特色である。また奨学金の増額、機会均等等について単に規範的な政策提言ではなく、実証的分析によるエビデンス・ベースによる提言を行うこともできる。エビデンスとしては、各種統計データ分析の他海外調査等による海外事例がある。
送変電用避雷器適用による電力供給の高信頼化

日本およびメキシコにおける避雷器適用による電力供給の高信頼化を図るために、両国の研究者が共同し、送電線用避雷器設置効果のシミュレーション、変電所用避雷器の人工汚損実験などを実施した。具体的成果を以下にまとめる。1.メキシコ首都電力電灯公社および国家電力庁を訪問し、雷事故および避雷器に関して討論・調査を行った。雷事故記録に関する資料を入手するとともに、400-kV変電所などにおいて避雷器の設置状況の実地調査を実施した。2.4回線併架送電線を対象とし、避雷器の設置個数・場所と避雷効果との関連をEMTP(過渡現象解析プログラム)を用いたシミュレーションにより評価した。避雷器の設置個数が多いほど効果的ではあるが経済性も含めた検討が必要であること、同じ設置個数の場合には効果的な設置場所があること、がわかった。また、接地抵抗や雷道インピーダンスに関する評価も実施した。3.変電所用避雷器の人工汚損試験を実験室で行い、避雷器がい管の抵抗を8つの部分に分けて抵抗の時間変化を測定した。避雷器表面は全体が時間とともに一様に乾燥して行くのではなく、ある部分のみが乾燥し、他の部分は湿潤したままであることがわかった。4.前項の試験結果を基に避雷器表面抵抗の時間変化を数式で表わし、避雷器の物理・数学モデルを構築して避雷器表面および内部素子の電位・温度分布の時間変化をシミュレーションにより求めた。表面が乾燥する部分の分担電圧がかなり大きくなるが、素子損傷に至るほどの素子温度は上昇しないことがわかった。また、がい管と内部素子との間の放電発生を想定しても、素子損傷には至らないことがわかった。5.実験室で避雷器碍管表面の電位分布を実測する方法を調査・検討し、ポッケルス効果を利用した光電界センサが適しているとの結論に達した。発・受光回路の設計・製作をして動作を確認した。今年度は、メキシコにおける雷事故記録調査、避雷器の有効性評価のシミュレーション、汚損湿潤時の避雷器の電圧分担・温度上昇に関するシミュレーションを行うとともに、来年度に向けて実験室での避雷器の電位分布測定方法の検討を実施した。主な成果を以下に示す。1.メキシコ首都電力電灯公社およびメキシコ国家電力庁を訪問し、雷事故および避雷器に関して討論・調査を行った。また、接地抵抗や雷道インピーダンスが避雷器設置効果に及ぼす影響に関する評価も実施した。3.避雷器が汚損湿潤した状態から乾燥する過程において、避雷器碍管表面の電圧分布および内部素子の電圧・温度分布をシミュレーションにより求めた。碍管表面が不平等に乾燥すると、乾燥した部分の分担電圧が大きくなり、内部素子の分担電圧および温度の上昇を引き起こすことが確認された。4.実験室で避雷器碍管表面の電位分布を実測する方法を調査・検討し、ポッケルス効果を利用した光ファイバ電界センサが適しているとの結論に達した。回路設計を行い、来年度に向けて準備を進めている。

本年度は,実験室において変電所用避雷器の人工汚損実験、汚損湿潤時における避雷器の物理・数学モデルの改良、シミュレーションによる避雷器設置効果の確認、光電圧センサを用いた電位分布測定方法の確立、を行った。具体的内容は以下の通りである。1.変電所用避雷器の人工汚損試験を実験室で行い、避雷器がい管の抵抗を8つの部分に分けて、その時間変化を測定した。避雷器表面は全体が時間とともに一様に乾燥して行くのではなく、ある部分のみが乾燥し、他の部分は湿潤したままであることがわかった。2.前項の試験結果を基に避雷器表面の抵抗の時間変化を数式で表わし、前年度に作成した避雷器の物理・数学モデルを用いて避雷器表面および内部素子の電位・温度分布の時間変化をシミュレーションにより求めた。表面が乾燥する部分の分担電圧がかなり大きくなるが、素子損傷に至るほどの素子温度は上昇しないことがわかった。また、がい管と内部素子との間の放電が発生した場合を想定して検討したが、温度上昇に伴う素子損傷は起こらないことがわかった。3.過渡現象解析プログラム(EMTP)を用い、4回線併架送電線への避雷器設置効果のシミュレーションを実施した。設置個数や設置場所により効果が異なること、相単位の設置でも回線単位の設置とほぼ同等の避雷効果が認められる場合があることがわかった。4.2項で求めた電位分布の時間変化に関しシミュレーションの妥当性を評価するためには、実測値との比較が必要となる。そこで、光電圧センサを用いて避雷器表面の電位分布を測定する方法を提案し、測定システムを構築した。今後、電位分布の測定を行う。
末梢神経からの神経情報の検出と弁別処理

脊髄損傷患者や脳卒中患者などの麻痺した運動機能の再建を行う機能的電気刺激(FES)システムの問題として、開ループ制御の方式のため外乱や筋疲労などによる筋・骨格系の応答の変化への対応が困難なことや感覚機能の障害などが挙げられる。そこで本研究では末梢神経から取得した求心性情報をセンサ情報として利用した閉ループFESシステムを実現するために、(1)生体適合性に優れた低雑音電極の開発(選定)と、(2)神経線維束から計測した神経インパルス列の弁別処理法の確立を目的として検討を行った。その結果、(1)FES用刺激電極として、これまでに開発したステンレス鋼SUS316L,Co-Cr-Ni-Mo系合金NAS604PHと新たに開発したFe-Cr-Ni-Mn-Mo-N系合金NAS106Nの3種類について雑音特性および疲労特性を調べた。電極の雑音では3種類とも低雑音であり信号検出の有効性を、また、NAS106Nが大気中および生理食塩水中の疲労特性に優れていることを確認した。(2)ランビエノードと記録電極の位置関係が記録波形に与える影響を調べるため末梢神経のモデルを用いて検討し、直径や細胞膜の性質が類似した神経線維が神経線維束の中で近接して存在していても、記録波形に着目することでそれらの神経線維の活動を識別できることを示した。また、臨床応用を考慮し神経線維に対する侵襲の低いカフ電極を記録電極として用いると信号対雑音比が低くなるが、計測データをウェーブレット変換により分解し、神経インパルスの波形情報を有する展開係数を選び計測データを再構成することで、神経インパルスの確認が困難な計測データからも検出を行えることを確認した。さらに神経インパルス列を個々の神経線維の活動に対応した記録波形の弁別方法を検討し、クラスター分析とグループ数決定のための評価関数を組み合わせた方法による妥当性を確認した。本研究ではヒトの末梢神経から神経活動電位を検出し、そこから末梢神経上を伝播している神経情報を取得する手法を確立し、神経信号を用いた福祉機器の制御とヒトへの感覚フィードバックを実現する方法に関して検討する。今年度は主として、導出した複数の線維から成る神経活動を分類し、そこから個々の神経線維の活動を推定することに関する研究を行った。計測した活動電位の内、一定のS/N以上のものについて、その記録波形に着目して検出する方法について検討した。検出結果はほぼ妥当なものであった。次に、検出した神経活動電位群から個々の神経線維の活動を推定する方法を検討した。活動電位の記録波形に着目し、階層的クラスター分析や作成した評価関数を用いて類似の記録波形から成る神経活動電位のグループを作成した。そして、計測した神経活動電位をそれらのグループに分類し、各神経線維の活動の様子を推定した。解析結果は目視による方法からみても妥当であると考えられるものであった。今年度はこれらの方法を提案し、その原理的可能性を確認した。今後は、ヒトの神経系と外部機器をつなぐインターフェイスとして生体親和性と耐食性に優れた低雑音電極の開発(選定)や、推定した神経線維活動から関節の角度など具体的な情報を取得する方法について検討を行い、また研究成果を臨床の場で活かすためにリアルタイムでデータの処理を行うシステムを構築していく予定である。本研究では神経信号をセンサ情報として利用した閉ループFES(機能的電気刺激)システムや、神経信号を用いて福祉機器の制御を行うシステムの構築を目的として、末梢神経から神経活動電位を検出し、そこから末梢神経上を伝搬している感覚情報や運動指令などの神経情報を取得する手法について検討している。

今年度は、ヒトの神経系と外部機器をつなぐインターフェイスとして生体親和性と耐食性に優れた低雑音電極の開発に関する研究と、導出した神経活動電位の時系列データから個々の神経線維活動を推定する手法に関する研究を行い、以下の成果を得た。1.麻痺患者の神経・筋系の活動電位を検出し制御に利用する目的で、既に機能的電気刺激用として臨床的に用いられている電極材料(SUS316L)に加え、新たに開発された2種類の電極材料(NAS106N,NAS604PH)について電気的特性の測定を行った。3種類とも雑音を含めた電気的特性に大きな差異は認められなかったが、臨床的に使用する上では機械的強度に優れるという点でNAS106Nが有効であると思われた。2.計測した信号から神経活動電位を検出する方法として、ここでは測定系から発生した雑音をもとにパラメータを設定し、多変量解析の手法を用いて類似の記録波形から構成されるグループに定量的に神経活動電位の分類を行う方法について検討した。目視による方法から見て妥当と思われる結果が得られた。本研究では神経信号をセンサ情報として利用した閉ループ機能的電気刺激システムの構築を目的として、生体親和性と耐食性に優れた低雑音電極の開発や神経情報を取得するための時系列データの解析方法について検討してきた。今年度は、神経束から計測した神経インパルス列の弁別処理法の研究と、末梢神経のモデルの構築を行い、以下の成果を得た。1.神経インパルスの弁別には、初めに計測データの中から神経インパルスを検出する必要があるが、臨床応用を念頭において神経線維に対する侵襲の低いカフ電極を記録電極に用いると計測信号のS/Nが低く、検出が困難な場合が多々ある。そこで検出方法として計測信号をウェーブレット変換により分解し、神経インパルスの波形情報を有する展開係数のみを用いて時系列データを再構成することを提案し、検討を行った。その結果、神経インパルスの観察が困難な計測信号からも検出が可能となり、本手法の有効性を確認した。2.提案した解析手法の評価を行う場合、モデルなどにより作成したデータは解析結果が既知であることと、様々な条件を容易に設定可能であることの2点において計測データよりも有利である。そこで神経活動電位を発生する末梢神経のモデルを構築した。モデルの構造は神経束の中に有髄神経線維が一本だけ存在しているものとし、膜電位の変化はFH方程式により記述し、神経インパルスの伝導はケーブル解析により計算した。このモデルを用いてこれまで提案してきた解析手法の評価を行ったところ、従来法と比べて有効であることが定量的に示された。また作成したモデルを用いて検討を行ったところ、直径や細胞膜の性質が類似した神経線維が神経束の中で近接して存在していても、ランビエノードと記録電極の位置関係が異なれば、記録波形に着目することでそれらの神経線維の活動を識別できることを確認した。
集積化様式を制御できるイミド基盤オリゴマーの合成,構造および光機能

本研究の目的では,巨大なπ電子系を持つ芳香族ジイミド基盤大環状および鎖状オリゴマーの合成とそれらの自己集積化を制御することによって,機能発現を目指して研究を進めた.ナフタレンジイミドとキシリレンユニットから構成される[3+3]環状オリゴマーは,電荷移動(Charge-Transfer : CT)相互作用によって自己集積化することを^1H NMRおよび吸収スペクトルにより明らかにした.ペリレンビスイミドをコアに持つドナー/アクセプター型鎖状オリゴマーは,ペリレン骨格のねじれ構造にも関わらず特徴的な光特性を示し,ドナー部位からアクセプター部位への光誘起電子移動を確認することができた.本研究の目的では,巨大なπ電子系を持つ芳香族ジイミド基盤大環状および鎖状オリゴマーの合成とそれらの自己集積化を制御することによって,機能発現を目指して研究を進めた.ナフタレンジイミドとキシリレンユニットから構成される[3+3]環状オリゴマーは,電荷移動(Charge-Transfer : CT)相互作用によって自己集積化することを^1H NMRおよび吸収スペクトルにより明らかにした.ペリレンビスイミドをコアに持つドナー/アクセプター型鎖状オリゴマーは,ペリレン骨格のねじれ構造にも関わらず特徴的な光特性を示し,ドナー部位からアクセプター部位への光誘起電子移動を確認することができた.本研究では,巨大なπ電子アクセプターを有する新規鎖状および大環状オリゴマーの合成とそれらの自己集積化を利用した新しい分子素子の開発を目指した。平成20年度は(1)ナフタレンビスイミド(NBI)骨格を有する大環状オリゴマーの合成とその物性,包接挙動,(2)ペリレンビスイミド(PBI)骨格を基盤としたπ共役鎖状オリゴマーの合成について検討を行つた。以下に詳細を示す。(1)大環状オリゴマーは,対応するナフタレン酸無水物とキシリレンジアミン誘導体のDMF溶液をそれぞれ同時に100°CのDMFへ滴下することによつて合成できた。収率は2:2(2%),3:3(4%), 4:4(0.3%)と低収率であったが, 60°CのDMF溶液用いるとほぼ選択的に3:3環状オリゴマーを収率10%で得ることができた。反応条件を最適化し,大環状オリゴマーの収率を向上することができた。3:3環状オリゴマーの濃度可変1HNMRを測定したところ芳香環シグナルの高磁場シフトが観察された。これは分子間でビスイミドとキシリレンユニットが接近し,電荷移動相互作用していると考えられる。また3:3環状オリゴマーと[2.2.2]パラシクロファン(PCP)の会合定数をNMR滴定(in CDCl_3)により算出したところ240±30dm^3mol^<-1>となり,ピロメリットビスイミド骨格を有する同サイズの環状オリゴマー(50±8dm^3mol^<-1>)よりも強く会合していることが明らかになった。(2)イミド位に様々な可溶性置換基を導入したPBIの1, 7-位へ薗頭反応や鈴木-宮浦反応を利用して,様々なπドナーの導入を検討した。現在,1, 7-位への9-アントリルエチニル基などの導入に成功しており,来年度の集積化へ向けて様々なπドナーの導入の検討を行っている。ペリレンビスイミド誘導体は,その蛍光特性や熱安定性から機能性材料のコアユニットとして多く利用されている.また,超分子化学の分野においては,広いπ電子系を利用したユニークな分子集合体が数多く報告されている.我々はペリレンビスイミド骨格をコアに持つドナー/アクセプター型ロッド状分子を設計し,イミド部位に長鎖アルキルなどの置換基を導入し,置換基同士の親和力とπ-π相互作用を利用してドナーとアクセプターユニットを分離積層させた集積体を構築することを計画した。規則的に分子を配置する手法が確立できれば,光誘起電子移動などで発生したキャリアの動きを妨げない集積体を構築することが可能となる.1,7-ジブロモ-N,N'-ジオクチルペリレンビスイミドを出発原料に用いて,対応する様々なボロン酸エステル誘導体との鈴木-宮浦カップリングによりアリール基を導入すると,目的物を中程度の収率で得られた.目的物は^<1>H・^<13>C NMRスペクトルおよびFABマススペクトルにより同定した.得られた化合物の分光学的性質を明らかにするために,クロロホルム中においてUV-visスペクトルと蛍光スペクトルを測定した.UV-visスペクトルにおいて,約630-680nmに電荷移動相互作用に伴う幅広い吸収が確認された。蛍光スペクトルにおいて,興味深いことに,ペリレンビスイミド部位を励起させた時,末端にアントラセン骨格を導入した誘導体はフェニル基を持つものに比べて大きく消光した.このことは,アントラセン誘導体の分子内または分子間で光誘起電子移動が起こっていることを示唆している.
コンポジットレジン修復窩洞の象牙質面処理剤に関する研究

1.各処理剤応用後の象牙質表層の形態変化と透過性の関連性について処理剤応用前、すなわちスメア層の存在する場合もごく微量ながら生理食塩水の象牙質透過が認められた。各処理剤応用後の透過率はKE:175.2±32.5%,SB:149.3±25.6%,DC:121.5±5.5%,10AA:109.3±11.2%,15ED:112.3±15.2%,5AA:102.5±5.6%であり、KEあるいはSBを用いた場合は他の4者より有意に透過性が亢進した。また画像解析の結果、象牙細管開口部の面積率(単位面積当たり)はKE:30.6±6.2%,SB:23.9±9.8%,DC:8.6±1.8%,10AA:7.6±1.8%,15ED:6.3±1.3%,5AA:.7±1.1%であり、KEあるいはSBを用いた場合は他の4者より有意に象牙細管開口部の面積率が増大した。単回帰分析により象牙質透過率と象牙細管開口部面積率の相関性を検定した結果、両者の間にはY=ー28.1099+0.3250Xなる単回帰直線と相関係数0.9214が得られ、信頼率99%で高度に有意な相関が認められ、各処理剤応用後の象牙質表層の形態変化と透過性の間には密接な関連性があることが示唆された。2.象牙質透過性とコンポジットレジンの剪断接着強さの関連性について今回使用した6種類の象牙質面処理剤応用後の象牙質面に対するPhoto BondとPhoto ClearfilBrightの接着強さはKE(約70kgf/cm^2)が最も高く、15ED(約60kgf/cm^2)も比較的高い値を示した。他の処理剤に関しては約4050kgf/cm^2の剪断接着強さを示し、KE応用後の象牙質面に対する接着強さは15EDを除く他の処理剤応用後のものよりも有意に高いことが判明した。単回帰分析により象牙質透過率と接着強さの相関性を検定した結果、両者の間にはY=45.1229+0.0378X、相関係数0.2036が得られ、有意な相関はないことが判明した。1.象牙質透過試験の結果について(1)処理剤応用前、すなわちsmear layerの存在する場合も生食水の象牙質透過を認めた。その透過量は試料により大きな差がみられた.(2)各処理剤応用後の透過率はKーエツチャント(以下KE):175.2±32.5%,ス-パ-ボンドC&B象牙質処理剤(以下SB):149.3±25.6%,デンチンコンディショナ-(以下DC):121.5±5.5%,5%

アスコルビン酸(以下5AA):102.5±5.59%,10%アスコルビン酸(以下10AA):109.3±11.2%,15%EDTA(以下15ED):112.3±15.2%を示した。2.SEM観察の結果について3.1と2の結果よりsmear layerは象牙質透過性を完全に抑制することはできないが、処理剤応用後の象牙質表層の形態変化と透過性亢進との間には関連性があることが示唆された。特にdentinal plugと管周基質の脱灰消失による象牙細管の漏斗状拡大は象牙質透過性を亢進させる要因となるものと考えられる。1.圧縮剪断接着強さ試験の結果についてTable 1は接着強さの平均値とSDおよびこれらをt検定した結果を示している。今回使用いた6種類の象牙質処理剤応用後の象牙質面に対するPhoto Bond^<TM>とPhoto Clearfil Brigth^<TM>の接着強さはKE(約70kgf/cm^2)が最も高く、15ED(約60kgf/cm^2)も比較的高い値を示した。他の処理剤に関しては約4050kgf/cm^2の剪断接着強さを示した。平均値の差の検定(tーtest)結果ではKEーSB間とKEーDC間に信頼率99%で有意差が、KEー5AA間とKEー10AA間に信頼率95%で有意差が認められたが、KEー15ED間には有意差は認められなかった。したがってKE応用後の象牙質面に対する接着強さは15EDを除く他の処理剤応用後のものよりも有意に高いことが判明した。2.象牙質透過率と接着強さの関連性についてFig.1は象牙質透過率と剪断接着強さの相関を示した図である。単回帰分析の結果、象牙質透過率と剪断接着強さの間にはY=45.1229+0.0378X、相関係数0.2036が得られ、有意な相関はないことが判明した。
障害者のエネルギー必要量に関する実験的・疫学的研究

知的障害者のエネルギー代謝の特徴を明らかにするために、男子知的障害者23名の基礎代謝、臥位、座位、立位、分速30m、50m、70m/min歩行時のエネルギーコスト(体重・時間あたり消費量)、最大酸素摂取量及び体組成を測定し、年齢、身長、体重をマッチングさせた健常対照群と比較した。エネルギーコストの測定にはダグラスバッグ法を用いた。体組成測定は、ガス希釈法を用いて行った。体動を評価するために、3次元加速度計を用い、また、主栄養素の血漿指標も測定した。知的障害者の座位、立位、分速30m、50m歩行時のエネルギーコストは、健常対照群に比較して有意に高かったが、2群間の基礎代謝、臥位時エネルギーコストに差はなかった。知的障害者の最大酸素摂取量は、健常対照群に比較して有意に低かった。加速度計によって記録された知的障害者の動きは、健常対照群よりも大きく、知的障害者の座位、立位、分速30m、50m歩行時のエネルギーコストが健常対照群よりも高い理由の一つと考えられた。一方、2群間の体脂肪率及びleanbody massに差は認められなかった。知的障害者の血漿総コレステロール、中性脂肪、アルブミン値は健常対照群に比較して有意に低かった。以上から、知的障害者のエネルギー代謝効率は健常対照群よりも悪いことが示唆された。その原因は、知的障害者の日常生活の運動不足のためかもしれない。知的障害者の食事及び運動基準を作成する際には、知的障害者のエネルギー代謝におけるこれらの特徴を考慮すべきである。栄養所要量とは「健康を保持・増進させるためにはエネルギー及び各栄養素を1日どのくらい摂取するばよいか」を示したものである。しかし厚生省から示されている日本人の栄養所要量は健常者を基準に作成されており、障害者の指標となるものはない。近年、障害者の過剰栄養、特に肥満者の増加が問題となってきており、障害者における適切な栄養所要量の設定が強く望まれている。本研究の直接的な目標は「障害者の実態を十分に考慮した適切なエネルギー栄養所要量はどれくらいか」というものである。今年度は上記目的のために、対象者の体脂肪率を中心とする体組成と、身体活動の客観的な評価方法の検討を行った。前者については近年開発された空気圧式の体密度・体脂肪測定装置“BOD POD"の妥当性を5人の健常者ボランティアによって、従来の水中体重法、インピーダンス法、近赤外線法などとの比較により検討した。また身体活動の評価法として、体動と心拍数をモニターできる“アクティブトレーサー"を採用し、その検討を行った。これらの基礎的検討の結果を踏まえ、茨城県在住の知的障害者(年齢は10代後半40代前半)、男女30名を対象に本調査を開始した。本調査では上記方法による体組成、身体活動の評価に加え、速度を変えた歩行と自転車エルゴメーターによる運動負荷を行い、各動作時の酸素摂取量から各動作毎のエネルギー消費量を推定した。また早朝覚醒時にエネルギー消費量の基礎となる基礎代謝量を測定を行った。現在、以上の結果を解析中である。知的障害者と健常者との動作別エネルギー消費量の差異を検討するために、茨城県結城市および内原町に所在の知的障害者施設に入所および通所している知的障害者、男子22名と年齢±3歳および身長±4cmでマッチングさせた健常者、男子22名を対象に下記の測定を行った。早朝覚醒時の基礎代謝時、30分安静後の臥位、座位、立位時および分速30、50、70、80mで歩行時の呼気ガスをダグラスバッグにより採取し、酸素濃度と二酸化炭素濃度から酸素消費量を算出した。

各測定時には、テレメータにより心電図と心拍数のモニタリングを行った。すべての測定には医師が常駐した。測定結果は以下の通りであった。(1)知的障害者は健常者に比べて、座位、立位時および同じ速度で歩行する際、より多くの酸素を必要とした。特に、分速30mと50mでは顕著であった。70m、80mでは、脱落者が知的障害者に認められた。(2)基礎代謝、臥位、座位、立位、分速30、50、70、80mの歩行時には、知的障害者の方が健常者に比べて心拍数が高い傾向が認められた。(3)知的障害者は健常者に比べてLean Body Massおよび最大酸素摂取量が低い傾向が認められた。本研究を実施する前に、各施設の施設長および対象者本人(または保護者)の承諾を得た。また、東京医科歯科大学難治疾患研究所の倫理委員会の承認を得た。知的障害者のエネルギー代謝の特徴を明らかにするために、男子知的障害者23名の基礎代謝、臥位、座位、立位、分速30m、50m、70m/min歩行時のエネルギーコスト(体重・時間あたり消費量)、最大酸素摂取量及び体組成を測定し、年齢、身長、体重をマッチングさせた健常対照群と比較した。エネルギーコストの測定にはダグラスバッグ法を用いた。体組成測定は、ガス希釈法を用いて行った。体動を評価するために、3次元加速度計を用い、また、主栄養素の血漿指標も測定した。知的障害者の座位、立位、分速30m、50m歩行時のエネルギーコストは、健常対照群に比較して有意に高かったが、2群間の基礎代謝、臥位時エネルギーコストに差はなかった。知的障害者の最大酸素摂取量は、健常対照群に比較して有意に低かった。加速度計によって記録された知的障害者の動きは、健常対照群よりも大きく、知的障害者の座位、立位、分速30m、50m歩行時のエネルギーコストが健常対照群よりも高い理由の一つと考えられた。一方、2群間の体脂肪率及びleanbody massに差は認められなかった。知的障害者の血漿総コレステロール、中性脂肪、アルブミン値は健常対照群に比較して有意に低かった。以上から、知的障害者のエネルギー代謝効率は健常対照群よりも悪いことが示唆された。その原因は、知的障害者の日常生活の運動不足のためかもしれない。知的障害者の食事及び運動基準を作成する際には、知的障害者のエネルギー代謝におけるこれらの特徴を考慮すべきである。
ストレッチ刺激に対するケロイド由来線維芽細胞の病的カルシウムシグナル応答の解明

ケロイドは、痛みやかゆみを伴うことが多く、患者のQOLを著しく低下させる。成因のひとつとして、病変部での力学的刺激による真皮線維芽細胞の病的活発化が知られており、コラーゲンの異常産生や血管内皮細胞の異常増殖などが組織学的に認められる。我々は、個細胞あたりをミリ秒オーダーで観察可能にした細胞伸展マイクロデバイスを用いて、ケロイド由来線維芽細胞の中に、病的なカルシウムシグナル応答を示す細胞集団が存在することを発見した。この集団における細胞内カルシウムイオン濃度の病的上昇の原因が、小胞体におけるカルシウムイオン濃度の調節機能の異常であると仮定し、様々な角度からアプローチしてメカニズムの解明を目指す。
平家琵琶の綜合的研究

平家琵琶は、日本音楽中の一大系列をなす各種語り物音楽の源流として非常に重要な存在であるが、近年は伝承者の高齢化が進み、演奏の機会も少なく、衰滅に向かいつつある。そこで本研究では、伝承者の存在する名古屋を訪れ、あるいは、伝承者を東京へ招いて、録音・録画・写真撮影などの手段を駆使して、現存伝承の記録をできるかぎり作成した。また、平家琵琶関係文献資料を調査し、そのデータをコンピューターによって集中的に整理し、それをもとに各地の平家琵琶関係の歴史的文献資料の収集を試みた。こうした文献資料をもとに平家琵琶の歴史的変遷にも考察を加えた。さらに、他の芸能諸種目との関連研究も行った。中でも盲僧琵琶は様式の類似の点からも重要な種目であるので、本研究ではその記録および調査研究もおこなった。以上のように収集・作成した資料をもとに、研究代表者・研究分担者がそれぞれの立場から以下のような点について考察を進め、さらに会議を開催して相互の意見の交換を行った。1.日本音楽の音階構造の変遷と中世平家琵琶の音楽的実態についての考察2.平家琵琶と謡曲の音楽構造分析用語の検討3.平家琵琶の譜本に関する国語学的考察4.平家琵琶の曲節名と他の芸能諸種目の曲節名との比較検討5.盲僧琵琶の構製法から類推される中世平家琵琶の実態の考察6.現存平家琵琶の伝承から類推される平家物語の異本の成立事情の考察上記の考察をもとに各研究者がその成果を取りまとめて報告書を成作中である。1.平家琵琶の演奏実態の調査と記録ー名古屋在住の研究分担者が伝承者の協力を求めて、演奏実態の記録を作成しつつある。現在までに、新たなレパ-トリ-(「敦盛最期」の大部分・「我身栄華」の一部で「桜」と呼ばれる祝儀物)の存在が確認された。次年度も引き続き録音・録画などにより演奏実態の記録を作成する。2.盲僧琵琶の演奏実態の調査と記録ー九州各地に出張し、伝承者の協力を求めて演奏実態の記録を作成し、併せて関連民俗資料の調査・記録を行った。記録を解析した結果、盲僧琵琶と平家琵琶の音楽的構成法に共通性が見出され、これが平家琵琶の音楽様式を分析する上で非常に重要であることがわかった。こうした成果を踏まえて、調査研究と記録作成を継続する。3.平家琵琶関係文献資料の収集ー集成すべき古文献資料、平家琵琶研究の著書・論文等に関する情報を網羅的に収集し、そのデ-タをコンピュ-タ-によって集中的に整理しつつある。このデ-タをもとに、次年度は実際の資料の収集(購入または複製本作成)を行う予定である。4.研究代表者・分担者による会議ー上記1.から3.で収集した資料は、研究代表者・分担者による会議を開催して分担を決め、各々に解析を進めた。また、研究領域によって、用語の不統一があることが確認されたため、用語の統一に向けての討議が行われ、成果をあげつつある。1.平家琵琶の演奏実態の調査と記録ー前年度に引き続き、名古屋地方に出張し、伝承者の協力を求めて、録音・録画・写真撮影などにより演奏実態の記録を作成した。2.盲僧琵琶の演奏実態の調査と記録ー前年度の成果を踏まえて検討し、今年度は特に九州島部に重点を置き調査研究を進めたが、盲僧琵琶の社会的な地確が低かったこともあって、調査はかなり困難てあった。前年度に引き続き、盲僧琵琶関係の民俗資料の調査収集もおこなった。3.平家琵琶係文献資料の収集とその分析・研究ー古文献資料、平家琵琶研究の著書・論文等に関する情報を収集し、そのデ-タをコンピュ-タ-によって整理し、その成果を踏まえて、数点の資料の複製本を作成した。

その分析・研究を通して、江戸時代の平家琵琶譜本史、江戸時代の平家琵琶の語りの実体、平家琵琶の担い手の盲人たちの組織である当道などについて、重要な手掛かりを得た。4.研究代表者・分担者による会議ー研究代表者・分担者による会議を開催し、上記1.から3.で収集した資料は、分担を決め、各々に解析を進め、その成果を討議し問題点を絞った。5.報告書の作成ー4.の成果を取りまとめて、報告書を作成した(現在、報告書を出版するために科学研究費補助金の研究成果公開促進費を申請中である)。
負債契約の設定プロセスと利益調整に関する研究

本研究では企業と債権者間で結ばれる負債契約を調査し、会計情報の利用度、契約の設定プロセス、利益調整との関係を分析した。2004年度から2008年度の有価証券報告書で負債契約内容を開示した上場企業を対象に、負債契約を調べたところ、利益維持条項をはじめ、会計情報は高頻度で利用されており、特に2007年度以降、著しい増加が観察された。また、同データを利用し、利益維持条項について、制限の厳しさの決定要因を探る実証分析も行った。その結果、債権者は借手企業の過去の業績及び将来の業績改善見込みの両方を考慮し、契約を設定していることがわかった。この結果は利益調整との関係を考察する際の重要な視点となる。本研究の目的は、企業と債権者との間で結ばれる契約(以下、「負債契約」)において、会計情報がどのように利用されているのかを実証研究により明らかにすることである。具体的に、本研究では以下の3点に焦点を当てた。すなわち、(1)負債契約において会計数値がどの程度利用されているのか、(2)債権者はどのように負債契約を工夫して設定しているか、(3)負債契約における会計情報の利用は、経営者に利益を調整する動機を与えるか否か、である。研究期間の初年度(平成24年度)には、上記(1)に焦点を合わせ、日本の上場企業のうち、2005年度に銀行ローンにおける負債契約の具体的内容を開示した企業について、負債契約の内容を調査した。その結果、会計情報が高い頻度で利用されていることが明らかになった。研究機関の最終年度(平成25年度)には、前年度に引き続き、負債契約の実態を多年度に渡り調査した。2004年3月期から2008年3月期の計5年間を調査した結果、銀行ローンの負債契約における会計情報の利用は一貫して増加傾向にあり、特に2007年からの増加が著しいことが分かった。これらの調査結果を踏まえ、平成25年度には上記(2)にも焦点を当て、銀行ローンの負債契約に約定されている利益維持条項について、その制限の厳しさ(契約時における条項記載の閾値と実際の利益水準との差)の決定要因を探る実証分析を行った。分析の結果、財務制限条項の厳しさの設定は、借手企業のデフォルト・リスクを捉える過去の業績指標だけでなく、将来の業績改善見込みとも関連していることが明らかになった。これを踏まえ、本研究では上記(3)にも焦点を当て、負債契約と利益調整との関係を考察した。本研究で得られた結果は、会計情報が企業と債権者の利害調整を行っていることを示すものであり、会計研究上、意義深いものであると考えられる。本研究の目的は、企業と債権者との間で結ばれる契約(以下、負債契約)において、会計情報がどのように利用されているかを実証研究により明らかにすることである。具体的には以下の3つに焦点を当てる。すなわち、(1)負債契約において会計数値がどの程度利用されているのか、(2)債権者はどのように負債契約を工夫して設定しているか、(3)負債契約における会計情報の利用は、経営者に利益を調整する動機を与えるか否か。これらの点を明らかにすることは、負債契約における会計情報の有用性を検証できるだけでなく、会計情報が備えるべき特性についても示唆を与えることができる。現在までのところ、上記3点のうち(1)は当初の予定通りの調査を概ね終了した。具体的には、2004年から2008年の間に有価証券報告書で開示された負債契約内容を調べ、銀行ローン契約における会計情報の利用度及び傾向を明らかにした。その結果、高い頻度で会計数値が利用されること、特に、純資産や利益、負債額に関する規定が多いことがわかった。これまで我が国では、銀行ローン契約の具体的内容を考察した先行研究が非常に少なく、本研究の調査結果は銀行ローン契約の設定傾向を把握する上で非常に重要であると言える。これに基づき、債権者が負債契約をどのように利用しているのか、経営者行動がどのように変化するのかを考察することが可能になる。また(2)についても、社債の負債契約に関して、財務諸表上の数値(特に、換金性・負債性のない繰延税金資産・負債)が金利決定に影響を与えるか否かについて検証を行った。その結果、債権者は繰延税金資産を資産として金利に反映させず、繰延税金負債は負債として金利に反映させるという結果が得られた。これは、債権者が会計情報を鵜呑みにするのではなく、自ら取捨選択して負債契約に反映させていることを示しており、重要な視点を得ることができた。研究期間は2年間(平成24年度および平成25年度)を予定しており、研究は以下の3つの手順で行う計画である。すなわち、(1)資料収集およびデータベースの構築、

(2)負債契約の設定プロセスに関する実証分析、(3)負債契約と利益調整に関する実証分析である。(1)では、公募社債の負債契約の他、銀行ローン負債契約について具体的な負債契約内容を調査し、データベースを構築した上で、国内の負債契約設定傾向を把握する。(2)では、(1)で構築したデータベースを用い、負債契約の設定プロセスを明らかにするために計量経済学的手法による実証分析を行う。(3)では、(1)のデータベースを用い、(2)で得られた結果を踏まえ、負債契約と利益調整との関係を探る実証分析を行う。最後に、上記(1)から(3)で得られた研究結果を論文としてまとめ公表する。平成24年度の実施計画としては当初予定として(1)を挙げていたが、1年間の研究を経て、(1)は概ね終了することができた。調査の結果、銀行ローンに係る負債契約については、多年度に渡り、その設定傾向を詳細に把握することができた。また当初、平成25年度に予定していた(2)にも平成24年度中に着手することができた。特に、負債契約において会計情報がどのように利用されているかについては、社債に係る負債契約を分析対象とし、会計情報(特に財務諸表上の繰延税金資産・負債)が金利に及ぼす影響を分析した。現在は、(1)で構築したデータベースを利用し、会計情報が銀行ローン契約にどのように利用されているのかを計量経済学的手法により検証している。ただし、(3)については未着手の状態である為、平成25年度の課題としたい。本研究の目的は、企業と債権者との間で結ばれる契約(以下、負債契約)において、会計数値の表す情報がどのように利用されているのかを実証究により明らかにすることである。具体的には、(1)負債契約において会計数値がどの程度利用されているのか、(2)債権者はどのように負債契約を工夫して設定しているか、(3)負債契約における会計情報の利用は、経営者に利益を調整する動機を与えるか否か、この3点に焦点を当てる。研究期間は2年間(平成24年度および平成25年度)を予定しており、この3つの研究課題は以下の3つの手順に基づいて進める。すなわち、(1)資料収集およびデータベースの構築、(2)負債契約の設定プロセスに関する実証分析、(3)負債契約と利益調整に関する実証分析である。このうち、(1)については概ね終了しており、社債に係る負債契約に比べ、銀行ローンに係る負債契約の方が、より会計情報を利用して設定されることがわかった。また、現在までに(2)についても一部着手しており、会計情報が負債契約に及ぼす影響を分析している。しかしながら、これまでの本研究の調査・研究により、負債契約の設定プロセスを踏まえれば、経営者が利益調整の動機を持たないケースもあり得ることがわかってきた。したがって、本研究では今後、米国の先行研究を参考に、負債契約が経営者の利益調整の動機に影響を与えるケースを特定し、どのような場合に負債仮説が成り立つのかを考察し、検証を行う予定である。該当なし