hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自然放射性核種を用いた放射線誘起表面活性による海水中耐食材防食技術に関する研究

この研究では、実海洋水中のSUSすきま腐食に対する放射線誘起表面活性(RISA)防食技術の開発が最終目的である。これまでの科研基礎研究によって、1. 5mGy/h程度の微弱放射線によって不動態皮膜の耐食性を維持し、すきま腐食を抑制できることがわかった。また、電解質溶液温度が45°C以上の比較的高い温度条件においてはRISA効果が得られにくくなるが、30°Cまでは十分に発現することが確認された。申請者らが開発した放射線誘起表面活性(Radiation Induced Surface Activation, RISA)による防食技術は酸化皮膜を介した電気化学反応である。この研究では、実海洋水中のSUSすきま腐食に対するRISA防食技術の開発が最終目的であり、使用環境で最も高いRISA効果を得られるように、最適皮膜を開発する必要がある。これまでの一連の研究により、自然放射能の100倍程度の放射線強度によりRISA防食作用が発現することが確認されているが、中性子放射化による放射性核種の利用は世界的にも取り扱いが制約され、放射線源の実際的使用は難しい。ここで海水中の自然放射能(バックグラウンド)は、ほとんど海水中のウラン・ラジウム系列の放射性核種によって生じており、これらの放射性核種を耐食材表面に濃縮させることにより、RISA防食効果発現が可能になる。またRISA効果による酸化還元反応によって微生物分解を生じ、長期にわたり海洋微生物を耐食性金属表面に付着滞積させず、結果としてこれまでに無い長期間メインテナンスフリーの防食効果が期待される。上記に鑑み、平成21年度は、防食効果のメカニズムの確認と人工海水による隙間腐食試験片の表面性状計測を行った。以下に主たる結果をまとめる。1)RI付与による1.5mGy/h程度の微弱放射線によって不動態皮膜の耐食性を維持し、隙間腐食を抑制できることがわかった。2)酸化被膜の種類によってその効果の大きさは異なるものの酸化被膜を耐食材に施すことで微放射線照射による隙間腐食の抑制効果を発現できることがわかった。3)RISAによる隙間腐食抑制効果は、正孔による酸素発生が起きることで表面電位を不動態電位に設定する防食方法であることが確認された。4)照射下の人工海水では耐食性がすぐれた薄いNi酸化膜が生成した。これまでの科研基礎研究によって、1.5mGy/h程度の微弱放射線によって不動態皮膜の耐食性を維持し、すきま腐食を抑制できることがわかった。平成22年度はこの結果をもとに、自然海水中のすきま腐食特性を調べ、以下のような成果を得た。1,1.5mGy/h程度の微弱放射線では、30°C程度の比較的低温域ではRISAによる防食効果が得られるが、45-50°Cの比較的高温域では効果が得られにくい。このような高温域においてはさらに放射線強度が要されると考えられる.2,実海水中において、RISAによる防食効果の温度依存性は、人工海水実験で得られた結果と同様な傾向を示した。

またRISA効果による酸化還元反応によって微生物分解を生じ、長期にわたり海洋微生物を耐食性金属表面に付着滞積させず、結果としてこれまでに無い長期間メインテナンスフリーの防食効果が期待される。これまでの科研基礎研究によって、1.5mGy/h程度の微弱放射線によって不動態皮膜の耐食性を維持し、すきま腐食を抑制できることがわかった。平成23年度はこの結果をもとに、自然海水中のすきま腐食特性を調べ、以下のような成果を得た。1、1.5mGy/h程度の微弱放射線では、30°C程度の比較的低温域ではRISAによる防食効果が得られるが、45-50°Cの比較的高温域では効果が得られにくい。このような高温域においてはさらに放射線強度が要されると考えられる.2、実海水中において、RISAによる防食効果の温度依存性は、人工海水実験で得られた結果と同様な傾向を示した。
グレリンのエネルギー同化作用による骨格筋代謝機能改善の可能性に関する研究

グレリンは、成長ホルモン分泌と摂食に機能する胃由来のペプチドホルモンである。グレリンの廃用性筋萎縮、メタボリックシンドローム、「寝たきり」改善効果ついて検証した。後肢懸垂による廃用性筋萎縮モデルマウスへのグレリン投与は、骨格筋のインスリンシグナルを増加させ、蛋白異化作用を持つ酵素発現を抑制した。この作用は、骨格筋への直接的な作用でなく、成長ホルモン分泌と摂食亢進作用が重要であることを明らかにした。本研究の結果は、グレリンの投与は廃用性筋萎縮を抑制し、エネルギー代謝がもたらす様々な疾患や傷害に有効である可能性を示した。骨格筋の活動低下によって生じる廃用性筋萎縮は、エネルギー消費を減少させ、肥満や代謝性疾患発症の原因となる。グレリンは、成長ホルモン分泌と摂食に機能する消化管由来のペプチドホルモンであり、末梢投与によって摂食亢進に機能する唯一の内因性ペプチドである。従って、グレリン補充による廃用性筋萎縮の抑制・改善効果が期待される。本年度は、マウス骨格筋を用いてin vitroでのグレリン作用を検討すると共に、グレリン投与によるマウス骨格筋肥大について後肢懸垂マウスを用いてin vitroで検討した。まず、未確定であった骨格筋のグレリン受容体発現をRT-PCRにより確認し、グレリンが骨格筋に直接作用する可能性を示した。しかしながら、グレリンは、in vitroでは成長ホルモンと異なり、イノシトール3リン酸のリン酸化から始まるリン酸化経路(Akt,S6等)を始めとして、カルシウムを介したリン酸化経路等、骨格筋の蛋白合成亢進に結びつくシグナル伝達系を変化させなかった。一方、マウスへのグレリン皮下投与は、筋蛋白合成に関与するインスリン様成長因子-1(IGF-1)合成に重要な、成長ホルモン(GH)受容体下流シグナル(STAT5)のリン酸化のみが亢進した。グレリンは、血中GHレベルを約20倍増大させるが、このGH濃度はAktの活性化には十分でなく、STAT5のみを活性化した。グレリンの後肢懸垂中のマウス(予防効果)もしくは、後肢懸垂解放後のマウス(治療効果)へのグレリン投与は、コントロールに比べて筋萎縮が抑制もしくは、早期回復が認められた。グレリン投与は、成長ホルモンの分泌を促進し、筋組織中IGF-1の発現促進を介してグレリンの抗萎縮効果が機能している可能性が考えられる。今後遺伝子改変動物や加齢促進モデル動物を用いてさらに検討が必要である。我々は、廃用性筋萎縮の動物実験モデルである後肢懸垂を用いて、グレリンの慢性投与が廃用性筋萎縮を抑制し、筋萎縮からの回復を促進することを明らかにした。本年度はその作用機序について検討を加えた。通常飼育したマウスにグレリンを単回投与すると、血中成長ホルモン濃度は投与10分後において投与前の約20倍に増加する。この急性反応は2週間後肢懸垂を負荷したマウスにおいても同様に生じる。骨格筋において薬理学的な濃度の成長ホルモンはインスリンシグナル下蛋白Aktを活性化し蛋白合成を促進することが知られているが光グレリン投与によって生じる内因性成長ホルモン濃度の上昇程度では萎縮筋のAktを活性化させるにはいたらなかった。一方、グレリンの単回投与は、萎縮筋におけて転写因子STAT5を急性に活性化した。STAT5は活性化した後、核へ移行し成長因子IGF-1の遺伝子発現を亢進させることが知られている。そこで、骨格筋のIGF-1遺伝子発現を測定したところ、後肢懸垂によりIGF-1の遺伝子発現は低下しているが、グレリンを単回投与すると2時間後にはIGF-1の遺伝子発現が増加することを確認した。この結果は、グレリンの慢性投与による抗萎縮作用は、このGH-STAT5-IGF-1軸の活性化を介して生じている可能性を示唆している。後肢懸垂を負荷したマウスでは血中コルチコステロン濃度が上昇していた。コルチコステロンは蛋白異化ホルモンであり、後肢懸垂による筋萎縮に関与していると推察される。そこで、後肢懸垂中にグレリンを慢性投与し、血中コルチコステロン濃度を測定してみると、グレリンの慢性投与は、後肢懸垂によるコルチコステロン濃度の上昇を抑制することがわかった。この作用機序は不明であるが、グレリンの抗萎縮作用に貢献していることが推察される。来年度も引き続き、作用機序に関する検討を継続する。本研究では廃用性筋萎縮の動物実験モデルである後肢懸垂を用い、グレリン投与が廃用性筋萎縮に与える影響について検討した。後肢懸垂によって萎縮した骨格筋では、蛋白同化に機能するAkt活性とIGF-1遺伝子発現の低下,および蛋白異化に機能するatrogin-1遺伝子発現の増加が確認された。

グレリン投与は、血漿成長ホルモン濃度は一時的に増加させ、IGF-1の転写因子であるSTAT5を急性に活性化するものの、Akt活性とatrogin-1の遺伝子発現に変化はなかった。またグレリンの作用は、単離骨格筋では生じないことから、骨格筋への直接的な作用ではないと考えられる。後肢懸垂解放後、グレリン投与で摂食をグレリン非投与マウスと同じにするpair-feedingを実施した。摂食による影響を排除してもグレリンの抗筋萎縮効果が認められた。しかしながら、その作用はグレリン投与後自由摂餌のマウスに比べて低い傾向にあった。グレリンの抗筋萎縮作用は、GH-IGF-1作用を介し蛋白同化を亢進させ、摂食による基質摂取の亢進と一体となって発揮されると考えられる。グレリン投与の繰り返しは、成長ホルモン分泌を徐々に低下させるが、摂食亢進作用には影響しない。従って、廃用性筋萎縮におけるグレリンの有効性は、グレリンの摂食亢進作用を活用することが望ましい。そこで、グレリンの摂食作用について、末梢および中枢について検討を試みた。グレリンの摂食作用は、末梢において摂食抑制に機能するGLP-1投与の後、30分間は機能しないことが明らかとなった。中枢では、申請者らが発見した摂食亢進に機能するNERP-2とシグナル経路を一部共有していた。今後摂食亢進シグナルにおけるグレリンの位置付けについて解明する必要がある。中枢性にグレリンは、脂肪嗜好性になることから、投与の用量とタイミングには注意の必要性が示唆された。
サイクリックAMPによる特異的血管障害の分子生理学的機構の解明

血管内皮細胞は、様々な血管作動性物質即ち血小板由来成長因子(PDGF)内皮細胞由来血管拡張因子(EDRF)、PGI_2などを産生する代謝の活発な細胞で静的である。内皮細胞の障害は従って動脈硬化発症の引き金となることが明らかにされている。最近我々は、CAMPが血管内皮細胞の収縮を引き起し、この機序としてCl^-イオン輸送が特異的に収縮を制御することを明らかにした。牛肺動脈より酵素法にて無菌的に内皮細胞を遊離し、RPMIメディウム中で培養した。内皮細胞の同定は、抗angiotension変換酵素抗体、LDLの取り込みより確認した。内皮細胞の細胞骨格を抗アクチン抗体、抗チューブリン抗体を用い螢光抗体法によりこれらの動態を解析した。イオン輸送は、放射性トレーサー、^<45>Caを用い、細胞レベルどの動態を測定した。Hepesバソファー中で10^<-9>Mより9soproterenol添加で内皮細胞の収縮をみとめ、数十分で完成した。細胞質は、中心核の方に退縮し、放射状に直線状の細胞質突起を形成した。メディウムより180proterenolを除くと、直ちにもとの形態に復した。9sopraterenolに対し、用量依存的に収縮が強くなり、10^<-5>Mで最大を示し、また細胞内CAMPは、これと平行した細胞骨格ストレスファイバーは、細胞収縮とともに中心核の方に移動し直線状の結核へと変化し、これらの変化は、細胞骨格の再構成に伴う機序からなることを示した。細胞収縮は、^<45>Caの動態によると、Ca流入の変化はみとめられず、細胞内Ca^<2+>とは無関係であり、又、メディウム中のNaにも依存しなかった。しかし、外液メディウムのCl^-を除くと収縮は、全くみとめられず、内皮細胞の収縮は、Clイオン輸送により制御されていることを明らかにした。血管内皮細胞は、このように動的細胞であり、CAMPにより細胞骨格の変化を伴うことから、内皮細胞の機能、即ち血管透過性、血管作動性因子の産生などにかかわる重要な制御機構であることが示唆される。
歯周病における歯槽骨破壊におけるWnt5aの役割の解析

本研究より、Wnt5aは受容体Ror2を介して破骨細胞の分化と成熟破骨細胞による骨吸収機能を調節することが明らかとなった。また、骨芽細胞だけでなく破骨細胞が発現するWnt5aが骨吸収活性に作用する可能性が示唆された。作製したGST-sRor2は、Wnt5aのデコイ受容体として機能し、RANKLが誘導する破骨細胞形成と吸収窩形成を抑制することが明らかとなった。以上の結果より、Wnt5aは炎症性骨吸収を伴う歯周疾患に対する治療の標的になりうる可能性が示唆された。我々は、Wnt5aが共受容体Ror2を介し、破骨細胞分化を促進することを明らかにしている。そこで、歯周病による歯槽骨破壊にWnt5aが関与するか明らかにするため、平成20年度に以下の実験を行った。(1)活性型ビタミンD_3や炎症性サイトカインなどの骨吸収因子が、骨芽細胞におけるWnt5aの発現を誘導するかを検討した。TNFαの添加はWnt5aの発現を著しく増加した。しかし、活性型ビタミンD_3の添加は、Wnt5aの発現に影響しなかった。TNFαは歯周病に強く関与することから、歯周病組織において、Wnt5aの発現が上昇している可能性が示唆された。(2) Wnt5aデコイ受容体として可溶型Ror2(sRor2)を作製した。(3)骨芽細胞と骨髄細胞の共存培養で形成した破骨細胞を象牙切片上に播種すると骨吸収窩を形成した。この培養系にsRor2を添加すると、破骨細胞による吸収窩形成は顕著に抑制された。(4)骨吸収活性に及ぼすWnt5aの作用を解析する為、野生型、Wnt5a^<-/->およびRor2^<-/->由来マクロファージをRANKLとM-CSF存在下で培養し、象牙片上で破骨細胞に分化させた。形成された吸収窩を現在、解析中である。(5)炎症性骨吸収におけるWnt5aの役割を解析するため、マウスの頭蓋骨にLPS(25mg/kg)を局所投与し、炎症性骨吸収を誘導した。同時にsRor2を腹腔内投与した。採取した頭蓋骨を組織学的に解析している。(6)歯周病患者の歯周組織を継続的に収集している。そこで、歯周病による歯槽骨破壊にWnt5aが関与するかを明らかにする為、以下の実験を行った。1.Ror2のmRNA発現は、破骨細胞、破骨前駆細胞で認められ、Wnt5aのmRNA発現は骨芽細胞と破骨細胞で高発現していた。2.マウス骨髄細胞と骨芽細胞を共存培養し、活性型ビタミンD_3の添加により破骨細胞を形成した。この破骨細胞を含む画分を象牙切片上に播種し、Wnt5aのデコイ受容体であるGST-soluble Ror2を添加培養し、骨吸収活性を観察した。GST-sRor2を添加すると、吸収窩形成は濃度依存的に抑制された。この結果から、Wnt5aは破骨細胞による骨吸収を調節することが示唆された。3.吸収活性に及ぼすWnt5aの作用を解析するため、野生型、Wnt5a欠損およびRor2欠損由来マクロファージ(Mφ)を象牙切片上でRANKLとM-CSFを添加して培養し、破骨細胞へ分化させた。野生型マウス由来Mφと同様に、Wnt5aあるいはRor2欠損Mφは破骨細胞に分化した。しかし、Wnt5a欠損およびRor2欠損由来破骨細胞によるアクチンリング形成および吸収窩形成は、野生型由来破骨細胞に比べ著明に低下した。またWnt5a欠損マウス由来破骨細胞にWnt5aを添加すると骨吸収活性が回復した。以上のことから、Wnt5a-Ror2シグナルは破骨細胞の骨吸収活性をポジティブに調節することが明らかになった。そしてWnt5aがRor2を介して破骨細胞の明帯の形成を調節し、骨吸収活性を制御する可能性が示唆された。またGST-sRor2は破骨細胞の分化のみならず、骨吸収機能を阻害することから、GST-sRor2は歯周病の治療に応用できる可能性が示唆された。
日本の伝統文化の特質に基づく音楽科教材の現代化-学校音楽教育および音楽科教員養成において

本研究は日本音楽の諸特性のうち、口伝重視と可変性、漸次的変容、作曲と演奏との一元化、他の表現媒体との関わりという特性に根ざした教育内容を現代の視点から捉え、その具体像を提言することを目的とする。成果報告書の概要は下記の通り。第1部:上記特性を基盤とする日本音楽の学習におけるカリキュラム、およびそれに基づき指導内容を焦点化し、日本音楽の構造とそのコンテクストを学び取らせる授業を提案した。第2部:第1部での提案に基づき、まず授業実践の基本的な考え方を述べ、その実例としてリズムあるいは「こぶし」を指導内容とした鑑賞活動、器楽、歌唱および身体の各表現活動の、小中高等学校における授業実践を提示し、その内容を分析し(第1章・第2章)、民謡の場合についてその指導実践の方向を模索した(第3章)。創作表現については、デューイのオキュペーションの考え方とその援用による中学校における実践例を提示・分析し(第4章)、また音楽構造に注目し、教員を含む社会人を対象とした創作活動における学びの様相を分析した(第5章)。第3部:教材を生み出す立場としての演奏家あるいは作曲家が教員養成および生涯学習における日本音楽の学習を論じた。まず民謡の教材の伝統性と現代化の可能性(第1章)、次いで平成17年度に実施した日本の伝統的な題材をテーマとする音楽朗読劇の事例について、その理念と具体および他の表現媒体との融合による表現の可能性(第2章)、そして創作活動の事例として和楽器による音楽づくりのワークショップとその考え方(第3章)、をそれぞれ述べた。最後に新学習指導要領の改善点を視野に入れ、日本音楽における言語性と身体性を捉えた授業の可能性を提示した。1.伝統的側面に関わるカリキュラムおよび指導内容日本学校音楽教育実践学会における共同研究の成果も踏まえ、幼稚園から高等学校に至る日本伝統音楽のカリキュラムを構想した。本カリキュラムは西洋芸術音楽など日本伝統音楽を含む多様な音楽を扱う学校現場での指導に鑑み、西洋芸術音楽と共通のスキームにより構成した。またこの理念に基づき、大学教育のカリキュラムを構想し、本年度より当研究機関にて西洋芸術音楽と日本伝統音楽を併行し、また関係づけてその歴史を学ぶレクチャーコンサート形式の教職科目「音楽史」を開講し、その効果を検証した。また京都市立芸術大学日本伝統音楽研究センターにおける共同研究の成果を援用し、体験・実践を重視した指導内容を立案し、平成17年9月の日本音楽教育学会第8回音楽教育ゼミナールのラウンドテーブル「日本の音楽を教える前に-音楽学からのメッセージ」にて発表した。なおこの発表は来年度より2年間にわたる課題研究に発展した。民俗音楽関係では平成17年11月の日本民俗音楽学会にて意見交換を行った。2.教材の現代化本研究課題の核の一つ、教材の現代化の構想に向け、民謡歌手伊藤多喜雄氏に協力を求め、当機関における授業にて実践を依頼し、その参与観察・記録分析を行い、また日本学校音楽教育実践学会における同氏のワークショップの観察・記録を行った。さらに岩手県九戸郡の中学校の協力を得、これらの指導理念に基づいた授業を構想・実践し、その参与観察・記録分析を行った。なお、この実績に基づき、日本民俗音楽学会平成18年度民俗音楽研究会にて、大学における民謡学習について発表する予定である。また当機関の授業にて言葉と音楽、西洋音楽と日本音楽、および民謡と能、という各々異種の音楽・芸能のコラボレーションによる舞台芸術の実践を行い、その過程を記録した。1.伝統文化の特質の側面より44字×18行日本の伝統音楽の源としての雅楽と仏教音楽に焦点をあて、京都市立芸術大学日本伝統音楽研究センターにおける共同研究の成果を援用しつつ、日本の伝統的音楽がもつ空間性と身体性の特質をまとめた。このうち仏教音楽については平成18年10月の日本音楽教育学会大会にて中間発表した。

2.カリキュラムおよび指導内容の側面より一昨年度以来の日本音楽のカリキュラム構想を完成させ、教員養成課程における日本音楽史のシラバスを提案した。この実績に基づき、当研究機関の教職課程における日本伝統音楽の授業科目の内容を再構築し、授業内容に対する受講生の意識調査を行い、この調査結果を踏まえ、平成19年度の日本音楽関連授業科目のシラバスを立案した。また平成19年度の小中高等学校における日本音楽の指導実践に向けて日本学校音楽教育実践学会との意見交換を行い、指導内容を構想した。3.教員養成における教材の現代化の実践より民俗音楽分野では、一昨年度より継続している民謡指導について、日本民謡協会の榎本秀水氏に大学での実践を依頼した。伝統的側面と現代化した側面との調和による指導内容の実践を試み、12月にその指導の成果を舞台上演した。また、このような学習を重ねた学生による中学生への三味線指導、および大学の課外活動における民謡学習の成果の日本民俗音楽学会民俗音楽研究会での発表を試みた。芸術音楽分野では、能について、観世流シテ方の鵜澤久氏による指導実践の成果を舞台上演した。以上の3点より、学校教育では日本音楽について、伝統と現代の両面から、また日本音楽を西洋音楽など他民族の音楽とのかかわりから指導することの効果が認められ、次年度にはこの検証が課題の一つとされる。すでに作成した日本音楽指導のカリキュラムに基づき目本学校音楽教育実践学会と連携し、小中高等学校にてリズムに焦点を当てた鑑賞および身体表現を伴う演奏表現の授業を実践し、その分析を行った。その結果、音楽の構造を明確にし、それを焦点づける指導の有効性が検証された。次いで同じ視点に立ち、教員を含む社会人を対象とし、ヘテロフォニー、旋律型、形式等の日本音楽の構造に注目し、かつ現代音楽の手法を援用した和楽器による創作のワークショップを実践した。またこのワークショップの成果に基づき、小中高等学校の教員を対象として、同様のワークショップを行った。この創作表現については所期の目的は達成されたが、いずれも受講生の多くが和楽器の初心者であり、その演奏の習熟と創作とのバランスが今後の課題となった。音楽と言語との関わりによる指導について、海外の音楽科教育における母国語の扱いの事例を参照しつつ日本での今後の方向性を論じ、日本音楽教育学会にて発表した。以上の成果を平成20年3月に告示された学習指導要領[音楽]の改善点のうち、創作活動の強調、日本音楽の一層の重視、および言語との関わりに照らし、今後の学校教育における日本音楽の指導の望ましい方向を提言した。また研究の初年度以来の成果と併せ、教員養成および生涯学習における日本音楽の学習の在り方について総括した。
生体での紫外線惹起酸化障害とその防禦における含硫糖脂質の関与

本研究の目的の一つは、E. gracilis Z(植物細胞モデル)およびE. gracilis SMZ(動物細胞モデル)の活性酵素惹起ストレスに対する抵抗性に差があるか、もしあればその差は何によるかを、含硫糖脂質SQDGの関与との関連から明らかにしようとするものであった。初めに、光照射下ならびに暗黒下で培養したZ株とSMZ株のUV-Bに対する障害について調べた。障害の指標の一つとして細胞内過酸化脂質を、蛍光プローブを用いて、微弱蛍光法により測定しところ、光照射下葉緑体を有するZ株(Z-LD)がUV-B照射による脂質過酸化を抑制した。チラコイド膜に局在するSQDGに注目し、リポソーム系での脂質過酸化抑制効果の有無を調べたところ、SQDGはAAPH惹起脂質過酸化を抑制したが、UV-B惹起脂質過酸化は、逆に促進した。SQDG単体での抗酸化能はラジカル捕捉効果によるが、Z(Z-LD)細胞内では他の抗酸化物質との有機的関連のもとに抗酸化効果を示すものと考えられる。Z株とSMZ株を2,00010,000Luxの光照射条件下および暗黒条件下で培養後、細胞に紫外線Bを一定時間照射し、8-ヒドロキシ-2'-デオキシグアノシン(8-OH-dG)生成量を比較した結果、全ての細胞でUV-B暴露時間に比例して8-OH-dG量は増加したが、Z-LD型での生成量が最も低く、さらにZ-LD型でUV-B惹起脂質過酸化の抑制が認められた。また、すべての細胞においてUV-B暴露前に生成している8-OH-dG量は^3dG残基当たり9残基でヒト細胞およびラット臓器に存在する8-OH-dG量は10^5dG残基当たり数数十残基であるという報告と比べEuglena gracilisでは圧倒的に高い存在比だった。現在、老化寿命の観点からSOD活性との関連の下に更に詳細な検討を行っている。本研究成果を総合してSQDGの役割はラジカル惹起過酸化に対してはラジカル捕捉効果、紫外線B照射での一重項酵素による細胞障害に対しては、自らが優先的に過酸化されてAsA-Pxにより処理されることにより、他の生体脂質成分を保護するという抗酸化システム仮説を提唱した。研究報告障害の指標の一つとして細胞内ハイドロパーオキシドを、ジクロロフルオレシンダイアセテート(DCFH-DA)を用いて、微弱蛍光法により測定した。結果は、葉緑体を有する株、つまり光照射条件下にあるZ株(Z-LD)のみUV-B照射により生成すると考えられる細胞内ハイドロパーオキシドは低いレベルで推移した。そこでチラコイド膜に局在する含硫糖脂質SQDGおよび同様にスルホン酸基を有するタウリンに注目し、モデル実験系であるリポソームでそれらの脂質過酸化に対する抑制効果の有無を調べた。脂質過酸化はAAPH(水溶性酸化開始剤)およびUV-B/3-ヒドロキシキヌレニンにより行い、MCLA発光法、イソルミノール発光法を用いた極微弱光分析法により、その過酸化の程度を測定した。

結果はAAPHが惹起する脂質過酸化において、SQDG、メチル化SQDG、タウリンのすべてに抗酸化性が認められたが、UV-B依存脂質過酸化においては、SQDG、メチル化SQDGでは逆に脂質の過酸化を促進した。一方、タウリンは何の効果も示さなかった。以上が平成7年度の研究報告であるが、このことからSQDG単独の抗酸化能はラジカル捕捉効果によるもので、またE.gracilis Z(Z-LD)の細胞内では他の抗酸化物質とのシネルギスト効果が働いているのでないかと推察され、次年度はこの点についても検討したい。1)E. gracilis Z (クロロプラスト含有株;植物細胞モデル)とE. gracilis SMZ (クロロプラスト欠損株;動物細胞モデル)の2株を2,00010,000Luxの光照射条件下および暗黒条件下で培養、euglena gracilisにおける含硫糖脂質SQDGの変動および脂質過酸化を指標に可視光障害について検討した。その結果、光照度にともなうSQDG含量の変動は認められなかったが、SQDGを構成する高度不飽和脂肪酸/飽和脂肪酸(P/S)比が光照度の増加にともない低下することが明らかになった。光照度の増加に伴うSQDG画分中の飽和脂肪酸含有量の増加は、光障害に対する予防的適応とも考えられた。また光照度変化によるTBARSおよび抗酸化物質の量的変動の結果から、Z株とSMZ株では、光障害に対する防御機構が異なること、活性酸素種の生成部位および量が異なることが示唆された。興味深い結果として10,000Luxで培養した動物型のSMZ株では不飽和脂肪酸含量ならびに脂質過酸化の指標TBARS値の顕著な減少が認められたのに対し、暗黒条件で生育したそれでは、不飽和脂肪酸含量は高かった結果も、可視光が惹起する障害と脂質過酸化との関連ならびに光ストレスに対する動物型細胞の応答を示すものであると考えられる。2)光照射条件を異にするZ株、SMZ株に対する紫外線B照射と細胞障害発現のDNA損傷との関連。上記4種類の細胞を薄膜状にシャーレを撒き、これに対して紫外線Bを一定時間照射し、HPLC法により8-ヒドロキシ-2'-デオキシグアノシン(8-OH-dG)生成量を比較した。測定の結果、全ての細胞でUV-B曝露時間に比例して8-OH-dG量は増加したが、Z-LD(明暗12h周期)型での生成量が最も低く、さらにZ-LD型でUV-B惹起脂質過酸化の抑制が認められた。また、すべての細胞においてUV-B曝露前に生成している8-OH-dG量は10^3dG残基当たり9残基でヒト細胞およびラット臓器に存在する8-OH-dG量は10^5dG残基当たり数数十残基であるという報告と比べEuglena gracilisでは圧倒的に存在比が高いことがわかった。この数値は、老化・寿命の観点からスーパーオキシドジスムターゼ(SOD)活性との関連の下に更に詳細な検討を行っている。3)平成7年度、8年度の研究成果を総合してSQDGの役割はラジカル惹起過酸化に対してはラジカル捕捉効果、紫外線B照射での一重項酸素による細胞障害に対しては、自らが優先的に過酸化されてAsA-Pxによる処理されることにより、他の生体脂質成分を保護しているのではないかという抗酸化システム仮説を提唱した。
面発光レーザアレイを用いた超並列共焦点顕微鏡システムの研究

3次元的動態・形態の観測を可能とした共焦点レーザ顕微鏡は、医学・生物学等諸分野における計測装置として広く用いられるようになった。しかし、既存のレーザ共焦点顕微鏡は、原則として走査機構を採用しており、このため1秒間に最大30フレームの処理が限界であり、微生物のように高速に運動する対象の形態や高速な生体反応・化学反応をリアルタイムで解析し、制御することは困難である。一方で、近年の集積化光デバイスの進展は目覚しく、2次元アレイ状の並列で高密度な面発光レーザや受光素子が実現されており、これらをレーザ顕微鏡に応用すれば、並列データ取得機能・処理機能など様々なメリットが生まれて来る。そこで本年度は、面発光レーザアレイの超並列性に適合した最適な共焦点光学系を設計・実装し、実験的検証を行った。通常の顕微鏡光学系では、軸外から出射したレーザ光は受光面において適正に結像しない。すなわち、出射面及び受光面は超並列性を持つにも関わらず、光学系の不備のために本来の性能を活かすことができない。そこで本研究では、並列の光源アレイ面が、これに対応した受光面に対して、光軸からの距離が10mm以内の領域において均一に結像する光学系を最適設計し、実現した。ディストーションおよび像面湾曲を像高によらず一様となるようにしている。なお、深さ方向の分解能として、50倍の対物レンズ(NA0.75)を用いたとき半値幅1.2μmを得た。また、発光部・受光部をモジュラーな構造とし、ペリクルミラーを用いたアライメントモニタリングシステムも内蔵させたことで、様々な実験的試みを可能としている。3次元的動態・形態の観測を可能とした共焦点レーザ顕微鏡は、医学・生物学等諸分野における日常的ツールとして広く用いられるようになった。一方で、近年の集積化光デバイスの進展は目覚しく、2次元アレイ状の並列で高密度な光源や受光素子が実現されており、これらをレーザ顕微鏡に応用すれば、並列データ取得機能・処理機能など様々なメリットが生まれて来る。しかし、面発光レーザアレイに代表される新規光デバイスの導入や並列処理構造の利用など、従来のレーザ顕微鏡システムには全く存在しない特性を考慮する必要がある。そこで本研究ではまず、面発光レーザアレイや受光素子アレイをレーザ顕微鏡システムに応用する際の基本的課題として、全体システムを従来の顕微鏡と同等の機械的安定性を持って操作可能とするための検討に着手した。また、本研究におけるシステムでは、受光素子で取得されたデータは、各々の素子に直結した集積回路(スマートピクセルと呼ばれる)で処理、あるいはチップ上のメモリに格納される。すなわち、顕微鏡像の取得直後の処理が可能になる。そこで、こうした並列構造に依拠した新しいアルゴリズムの開発に着手した。
チグラ-・ナッタ触媒の活性種の同定と構造決定

まず,筆者らが開発した非立体特異性触媒(TiCl_3/MgCl_2ーAlEt_3)を用いて,立体特異性の向上に及ぼすルイス塩基の作用機構について検討した。この触媒でプロピレンの重合を行うと,生成ポリマ-は全て熱ヘプタンに可溶なアタクチック(ata)PPとなるが,この系に安息香酸エチルを添加すると,熱ヘプタンに不溶なアイソタクチック(iso)PPが選択的に得られることがわかった。これにより、ルイス塩基は重合活性種に直接関与し,立体特異性をaspecificからisospecificに変えることが初めて実証された。ついで,iso重合の成長速度がata重合のそれに比して大きくなる原因を詳細に調べた。aspecificおよびisospecific触媒を用いてプロピレンの重合を極く単時間行い,生成オリゴマ-の分布をGPーMASで分析した結果,前者の場合にはオリゴマ-は相当高分子量まで連続的に分布するが,iso PPを与える後者の場合には,約10量体までのオリゴマ-は観測されるが,それ以上は極めて高分子量に至るまで検出できなかった。この結果は,ata重合は定常的に進行するが,iso重合は約10量体が生成すると成長速度が急激に加速されることを示している。これは,iso PPが約10量体に成長すると,ら施状のコンホ-メ-ションを形成し,その効果により重合速度が増大すると解釈される。この点をさらに明確にすべく現在鋭意検討中である。オレフィン重合におけるregiospecificityの制御法についても重要な手がかりを得た。通常のTi系触媒では,2.1ー付加の並発によるプロピレンの反転(C.I.)はほとんど生じないが,CpTiCl_3をSiO_2に担持し,安定な孤立サイトを調製するとC.I.が頻発し,その結果高品質のオレフィン系ゴムを与えることを明らかにした。MgCl_2にTiCl_3を担持すると、その担持率に応じて、単核のTi^<3+>種またはクラスタ-状の(Ti^<3+>)nが生成する。前者のTi^<3+>は空配位座を2個持つためアタクチック(ata)サイトとなるが、後者の(Ti^<3+>)nは必ずしも2個の空配位座を取り得ず、1個の空配位座しか持たないアイソタクチック(iso)サイトが副生すると考えられる。本研究においては、この推論を実証するため、Ti担持率の著しく低い(<0.05wt%)TiCl_3/MgCl触媒を調製した。これにまず助触媒としてAlEt_3を加えプロピレンの重合を行ったところ、予期通りata-PPのみが選択的に得られた。ついで、AlEt_3の代わりにCp_2TiMe_2を加えたところ、iso-PPが選択的に得られた。従来、触媒の立体特異性をataからisoに変換する常法として、安息香酸エチル(EB)のようなルイス塩基を添加する方法が用いられてきた。しかし、通常の触媒では、異種の活性種が混在するため、その作用機構の解明は非常に困難とされた。そのような観点から、活性種が均質化されたと考えられる本触媒系において、EBの添加効果についても検討した。その結果、アタクチック活性種のみを与えるAlEt_3系にEBを添加すると、iso-PPが優先的に得られることがわかった。これらの結果を模式的に示すと、つぎのようになる。<--→>^^^<EB>iso-サイトこのように、簡便な方法により、触媒の立体特異性をほぼ完全に変換することが可能となった。この知見は、ルイス塩基の作用機構を含む重合活性種の解明のみならず、高性能触媒の開発のためにも極めて有用と考えられる。

通常のTi系触媒では,2.1ー付加の並発によるプロピレンの反転(C.I.)はほとんど生じないが,CpTiCl_3をSiO_2に担持し,安定な孤立サイトを調製するとC.I.が頻発し,その結果高品質のオレフィン系ゴムを与えることを明らかにした。
真のグライセミックインデックス算出法の確立と機能評価

グライセミックインデックス(GI : Glycemic Index)とは食品摂取後の血糖値上昇の程度を示した値であるが、血糖値はインスリンの分泌によって大きく変動すると考えられる。本研究は、食品摂取後の血糖値の変動よりグルコース処理能力を表すグルコースクリアランスを算出し、得られたグルコースクリアランスよりグライセミックインデックスとインスリンの作用を忠実に反映した糖質利用率を算出する方法を確立することを目的にして行われた。食品摂取後の血糖値の変動は、「消化管からの糖質の吸収速度」だけで決まるのではなく、「血中グルコースの消失速度[グルコースクリアランス(CL_<GLU>)]:インスリンの分泌によって大きく変動する血中から組織中へのグルコースの取り込み速度」も密接に関与していると考えられる。従って、食品摂取後の血糖値上昇の抑制が、「消化管からの糖質吸収抑制なのか?」「インスリンが過剰に分泌されて結果的に血糖値の上昇が抑制されたのか?」を分別評価するためには、食品摂取後に観察される血漿中インスリン濃度の上昇とインスリン分泌によって促進されるGLT4(筋肉や脂肪細胞に存在するグルコーストランスポーター)のトランスロケーションによるCL_<GLU>の増加を定量的に関連付ける必要がある。そこで、グルコースを直接静脈内へ投与した場合(100%吸収)と経口投与した場合(投与量:25,50,75g/60kg)の血糖値と血漿中インスリン濃度を経時的に測定し、投与量とCL_<GLU>との関係及び血漿中インスリン濃度(AUC_<INS>)とCL_<GLU>との定量的な関係について検討を行った。その結果、グルコースを直接静脈内へ投与した場合と経口投与した場合の両方において、AUC_<INS>とCL_<GLU>に良好な相関関係が存在することが明らかとなった。得られた相関関係を用いて、水懸濁高アミロースコーンスターチと五分間煮沸した後の水懸濁高アミロースコーンスターチ摂食後の糖質吸収率[真のグライセミックインデックス(GI)]を算出した。その結果、得られた真のGIはインスリン動態を忠実に反映している値であることが明らかとなった。従って、食品摂取後の血糖値上昇の抑制が、「消化管からの糖質吸収抑制なのか?」「インスリンが過剰に分泌されて結果的に血糖値の上昇が抑制されたのか?」を分別評価するためには、食品摂取後に観察される血漿中インスリン濃度の上昇とインスリン分泌によって促進されるGLT4(筋肉や脂肪細胞に存在するグルコーストランスポーター)のトランスロケーションによるCLGLUの増加を定量的に関連付ける必要がある。そこで、グルコースを経口投与した場合(投与量:25,50,75g/60kg)の血糖値と血漿中インスリン濃度を経時的に測定し、投与量とCL_<GLU>との関係及び血漿中インスリン濃度(AUC_<INS>)とCL_<GLU>との定量的な関係について検討を行った。その結果、グルコースを経口投与した場合、AUC_<INS>とCL_<GLU>に良好な相関関係が存在することが明らかとなった。得られた相関関係を用いて、ビーフンなどの種々の低GI食品の糖質吸収率[真のグライセミックインデックス(GI)]を算出した。得られた真のGIはインスリン動態を忠実に反映している値であると考えられた。
危機対応の総合地域史的考察: 岩手県釜石地域を事例として

本研究の目的は、岩手県釜石市を中心的な事例として、地域社会における危機対応のあり方を歴史的な視点から考察することにある。2年目である2018年度は、昨年度と同様に集中的な現地調査と、対象地域の人々との意見交換会、そして東京での調査研究会という3つの柱を中心に、調査・研究を進めた。まず現地調査については、8月21日から25日にメンバーの多くが参加する総合地域調査を実施し、主としてオーラル・ヒストリーの手法によって詳細な聞き取り調査を行った。さらに2019年1月24日から27日にも追加の現地調査を行い、地域調査の仕上げとした。なおこれらの現地調査には、釜石市役所の多大なるご協力を得ることができた。また地域との意見交換の場として、釜石市において年3回のトークイベントを企画し、それぞれ社会的記憶(5月)、地方行政(11月)、地域経済(1月)をテーマに、地域の人々とともに活発な議論を展開した。また8月25日には、やはり釜石市で「地域の危機対応学」というテーマで、調査・研究の公開中間報告会を実施した。こうした地域の人々との度重なる議論の中で、地域における危機対応の歴史的位相が浮かび上がり、今後の研究の取りまとめの大きなヒントを得ることができた。さらに4月、6月、7月、10月には、東京で開催する釜石調査研究会に釜石市役所からゲストを招き、地域の危機対応について現場の声を含めて、濃密な議論を行った。そして12月と2月には、成果取りまとめにむけた研究会を東京で開催し、各班に現在までの調査の進捗状況と成果について報告してもらった。以上の調査・研究の結果、釜石市をはじめとする東日本大震災被災地では、震災前から進行していた人口減少や経済収縮にともなう慢性的な危機と、震災にともなう突発的な危機(復興予算による財政の肥大化等)、危機の記憶の継承の問題などが、折り重なっていることが判明した。本年度の最も重要な調査研究は、8月に実施した釜石地域における総合地域調査であり、この調査には30人の研究者が参加し、1週間にわたり一斉に現地調査を行った。そしてその成果について、隔月ペースで実施した調査研究会で報告し合い、情報の共有と論点のすり合わせを行った。また現地でのトークイベントや中間報告会を通して、地域の人々との意見交換を行い、論点の洗い出しを行った。さらに12月と2月には成果取りまとめにむけた、密度の高い研究会を開催し、地域における危機対応の歴史的展開について議論を深めることができた。そのため、予定より早く日本語の成果本の刊行が決まり、各班ともに原稿の執筆に取りかかっている。調査・研究自体は、極めて順調に進行しており、成果取りまとめにむけて、研究内容をまとめる段階に入っている。今後は、国内外での追加調査を行いつつ、日本語書籍『地域の危機対応学(仮)』を刊行することが一つの目標となる。現在、すでに出版社は東京大学出版会に決まっており、2019年度末の刊行を目指している。もう一つの目標は、海外への研究成果の発信である。具体的には、海外での学会報告や英語書籍の刊行をめざしている。そのために英語原稿を用意するとともに、今後、海外での研究活動や出版社交渉を行う必要がある。とくに海外での学術書出版は時間がかかるため、なるべく早く準備に取りかかるようにしたい。本研究は、近現代日本の地域社会における「危機対応」の位相が、どのような変遷をたどったのかという問題を、岩手県釜石市を中心的なフィールドとし、政治史、経済史、社会史といった歴史学の様々な領域において学際的に検討することを目指している。具体的には、文書史料調査とオーラル・ヒストリーという歴史学の方法を軸としながらも、参与観察など他の社会科学分野の調査方法も取り入れつつ、危機に対する地域社会の対応を多元的に考察している。本研究における調査活動の中心は、釜石市における総合地域調査に置かれており、本年度は2回の大規模現地調査を実施した。2017年8月22日から26日にかけて行った第1回現地調査は、インタヴュー対象者の絞り込みや、史料の所在調査といった予備的調査であり、30名の研究者・スタッフが参加した。第2回現地調査は2018年2月12日から2月26日にかけて15名の研究者が参加し、オーラル・ヒストリー、企業調査、個別聞き取り調査、映像記録、現地視察といった多様な調査を展開した。また4月、6月、10月、1月には東京で準備研究会(釜石調査研究会)を開催し、現地調査にむけての準備や、釜石市からゲストを迎えての研究会を実施した。釜石から市役所の担当者を招いて実施した研究会は、現地調査を円滑に進める上で、大きな役割を果たした。さらに本調査研究活動の釜石市民への広報のため、今年度は6月と2月に危機対応学トーク・イベントを行い、8月に危機対応に関連するシンポジウムを開催した。いずれも多くの市民にご参加いただけたため、本調査研究の認知度を高めることが出来たのではないかと考えている。本研究の初年度である今年度は、当初、2018年度に実施する本調査のための準備調査と準備研究会を行う予定であった。

しかし、2017年8月に実施した第1回の現地調査では、1第一次産業班(研究協力者:高橋五月)、2第二次産業班(研究協力者:中林真幸)、3第三次産業班(研究協力者:橘川武郎、二階堂行宣)、4地方政治班(研究協力者:宇野重規、佐々木雄一、五百旗頭薫)、5地域社会班(研究協力者:梅崎修、竹村祥子、佐藤慶一)、6地域文化班(研究協力者:佐藤由紀、大堀研)の各班が、準備調査を終え、一部は本格的なヒアリング調査や文書調査に取りかかった。そして2018年2月に実施した第2回現地調査では、1を除く各班が本格的な調査活動を行った。一方、やや出遅れていた地方行政班には、2018年度から新たな研究協力者として地方行政の専門家である荒木一男(東京大学社会科学研究所准教授)と竹内直人(京都橘大学教授)が加わり、陣容を一新した。現在、同班は、鋭意、準備調査を進めており、2018年8月の本調査の際には、大きな成果が期待できる。このように初年度において、現地調査が大いに進展した理由の一つに、準備研究会の充実が挙げられる。今年度は4回実施した東京での釜石調査研究会に、計7人の釜石市役所職員の方々をお招きし、それぞれの専門分野に関するレクチャーをしていただいた。この試みは、各調査班の事前準備に資するだけでなく、釜石市との意思疎通を円滑化し、現地調査を効率化することになった。本研究の目的は、岩手県釜石市を中心的な事例として、地域社会における危機対応のあり方を歴史的な視点から考察することにある。2年目である2018年度は、昨年度と同様に集中的な現地調査と、対象地域の人々との意見交換会、そして東京での調査研究会という3つの柱を中心に、調査・研究を進めた。まず現地調査については、8月21日から25日にメンバーの多くが参加する総合地域調査を実施し、主としてオーラル・ヒストリーの手法によって詳細な聞き取り調査を行った。さらに2019年1月24日から27日にも追加の現地調査を行い、地域調査の仕上げとした。なおこれらの現地調査には、釜石市役所の多大なるご協力を得ることができた。また地域との意見交換の場として、釜石市において年3回のトークイベントを企画し、それぞれ社会的記憶(5月)、地方行政(11月)、地域経済(1月)をテーマに、地域の人々とともに活発な議論を展開した。また8月25日には、やはり釜石市で「地域の危機対応学」というテーマで、調査・研究の公開中間報告会を実施した。こうした地域の人々との度重なる議論の中で、地域における危機対応の歴史的位相が浮かび上がり、今後の研究の取りまとめの大きなヒントを得ることができた。さらに4月、6月、7月、10月には、東京で開催する釜石調査研究会に釜石市役所からゲストを招き、地域の危機対応について現場の声を含めて、濃密な議論を行った。そして12月と2月には、成果取りまとめにむけた研究会を東京で開催し、各班に現在までの調査の進捗状況と成果について報告してもらった。以上の調査・研究の結果、釜石市をはじめとする東日本大震災被災地では、震災前から進行していた人口減少や経済収縮にともなう慢性的な危機と、震災にともなう突発的な危機(復興予算による財政の肥大化等)、危機の記憶の継承の問題などが、折り重なっていることが判明した。本年度の最も重要な調査研究は、8月に実施した釜石地域における総合地域調査であり、この調査には30人の研究者が参加し、1週間にわたり一斉に現地調査を行った。そしてその成果について、隔月ペースで実施した調査研究会で報告し合い、情報の共有と論点のすり合わせを行った。また現地でのトークイベントや中間報告会を通して、地域の人々との意見交換を行い、論点の洗い出しを行った。
琉球諸島における葬送の宗教哲学的研究―シマ社会における弔いの選択

沖縄諸島において死人を葬った原初的な形態は、風葬である。風葬とは、天然の洞窟や森の霊域の中に、亡骸を野晒しする。戦前まで葬式を行う家は、「龕(ガン)」で死人を墓まで運んでいた。人々は行列で悲しみを表すとともに、死を運んでくる悪霊の侵入を恐れて厄払いをした。日本だけでなく、世界中で土葬から火葬への移行が進んでいる。日本の火葬率は九八パーセントを超えるほどになっている。しかし、与那国島と与論島には龕の葬送文化が今も残っている。二〇〇四年に与論島でも火葬場が開設され、土葬主流から火葬主流へと変わる節目を迎えており、洗骨も廃れつつある。いま、死の多様性に関して、新しい時代に入ったといえるであろう。2014年度は葬送儀礼の中でも、「龕屋御願」(ガンヤウガン)の研究調査に絞って行った。「死者=祖霊」という概念があり、信仰的な祭祀であると推測できる。豊見城市饒波では「ガンゴウ祭」、八重瀬町東風平の小城では「ガンウガン」を毎年旧暦8月9日に行っている。高安では、ガンを担いで門中墓を回る行事が8月から10月にかけて開催され、集落によって時期が大幅に違うことも判明した。その他の調査事例は次のとおりである。中城村津覇区は9年に一度、旧暦9月9日(ガンヤウガン)/豊見城市高安地区は12年に一度、辰年に旧暦8月9日(ガンゴウ祭)/東風平町当銘・小城は毎年、旧暦8月9日(ガンコウ祭)/中城村津覇区は9年に一度、旧暦9月9日(ガンヤウガン)/うるま市南風原は12年に一度、子年・旧暦9月9日(ガンヤウガン)/うるま市勝連浜は12年に一度、亥年・旧暦9月9日(ガンヤウガン)以上を踏まえると、旧暦8月9日に、ガンに関わる行事を行っているところが多いことが分かる。一部は旧暦9月9日に行われる。大抵の場合、「龕屋」(ガンヤー)からガンを出して、道ジュネーをして、お披露目して奉納芸能をする。数年に一度に行われるのは、その際に、綺麗に修復して維持するという役割もあると考えられる。ガンに宿る霊を慰め鎮めて、字民の無病息災を願うパターンが多い。この儀礼は、沖縄本島では「ガンヤウガン」「ガンゴウ祭」などと呼ばれている。また、「ガンヌユーエー」に関しては資料が少ないが、本調査を踏まえれば、「龕屋御願」の変形版であると結論付けてもよかろう。1970年代まで、沖縄本島でも洗骨を野ざらしで行う慣習が強く残っていた。時代の推移によって、墓地のあり方が変遷しているが、もともとは洗骨をしたり、ガンで死者を送る墓所であった。2000年代以降になって、これらの儀礼が残っている地域は、沖縄本島においては確認できない。2015年度は沖縄本島の近海離島の研究に集中した。その中でも粟国島は現在も火葬場が無く、埋葬・洗骨の複葬制の風習が残る島である。埋葬は仰臥屈葬の形態をとることなどから、独自の信仰体系を持った地域であるとも考えられる。粟国島最大の年中祭祀である「ヤガン折目」や関連する拝所を調査することで、粟国島における他界観の理解を深めるとともに、祭りのために帰島する粟国島の島人たちから世界観を探った。また写真家の比嘉康雄氏が「神々の古層8・異界の神ヤガンの来訪・ヤガンウユミ・栗国島」(ニライ社、1991年)で発掘した研究ノートであり、粟国島の儀礼について書かれている「幻の浦崎春雄ノート」を発見した。浦崎ミヨ氏にも、ヤガンの神様および洗骨について聞き取りを行った。沖縄本島の北部地域では洗骨を旧7月13日前後、あるいは大きな祭祀の前後に行うところが多い。しかし、粟国島では死後4年目に洗骨する(埋葬体のまま3回忌を迎え、その1年後に洗骨)のが普通であり、シャーマンが78月の間で日取りを決めるものだという。ちなみに、同じ屈葬地域である与論島でもユタが洗骨の日取りを決めている。同じような内容や意味を持つ祭祀は、それが執り行われる場所や名前が違っても、琉球諸島においては同じ頃に行われていることが分かった。2014年度は沖縄本島の事例研究に集中し、2015年度は沖縄本島近海離島に重点を置いて調査を行った。事例研究の体系化を行うために資料分析を進めてきたが、宮古諸島、八重山諸島の事例研究に関しても、比較分析が進展している。とりわけ、故・浦崎春雄氏のノートの分析を重要視している。本ノートは、粟国に関する手書きの民俗資料であり、現在数冊しか残っておらず、親族のみにしか配られていない。早速、文字のデジタル化を進めた。その資料には粟国の葬制・墓制に関する記述もある。さらに遺族の方々に、ヤガン折目の神迎え、粟国島のノロ制度等について聞き取りをした結果、比較分析のモデルとして機能する部分があり、他の地域にも援用できる要素があった。2016年度は宮古諸島と奄美本島の調査を重視した。宮古島では、旧暦9月ころ

「節(シツ・セツ)」と呼ばれる祭りが広く行われており、一年の変わり目を祝い、あの世からこの世の変わりに入り込む厄を払う儀礼を行う。ミャークヅツ(宮古節)は、宮古島の池間系集落(池間・西原・佐良浜)において行われる節祭であり、集落においてもっとも重要な祭祀のひとつとなっている。「ミャーク」とは宮古を意味すると同時に現世も意味する。ミャークヅツ2日目に行われるヤラビマスでは、前回のミャークヅツから今回のミャークヅツの間に生まれた池間系の血筋を持つ子供を「御獄に登録する」儀礼が行われ、この登録をもって子供はやっと「人」となったものとみなされる。同じ年のミャークヅツで登録された子供たちは「同期」として一生の付き合いをすることになる。一方で、ミャークヅツの行われる池間系集落では、死産児や幼くして死んだ子供は人とは見なさず、「アクマ」と呼んで忌み嫌い、残酷な形で遺体を破壊することや、遺体を遺棄する独自の風習があったことが知られている。池間系の人々が「人になる」儀礼であるヤラビマスを含めたミャークヅツと、「アクマ」を遺棄したとされる池間島・伊良部島のアクマガマ・アクマヒダガマ等をはじめとする洞穴墓地や模合墓(共同墓地)、宮古本島の横穴式墓の現状調査を行うことで、宮古の人々の生の始まりと終わりを考える手がかりを得ることができた。また、奄美大島では戦中の葬送儀礼に注目し、戦争犠牲者・葬送をめぐる情報収集・資料収集をした。大和村・戸円海岸付近の埋葬地にて調査を行い、奄美の戦争犠牲者の埋葬場所の確認をした。さらに証言者のインタビューを行い、戦争犠牲者の埋葬・葬儀について聴き取り、宇検村の船越海岸付近の埋葬地の調査を行った。琉球諸島の葬送儀礼・旧盆・埋葬方法を遡る中で、日本本土の死生観の影響を深める必要がでてきて、その資料調査や助言者との研究会に時間を費やした。また、戦争犠牲者の弔いや埋葬方法が戦後の死生観に影響していることが分かり、親族の盆行事における鎮魂の意識にもアプローチする必要性がでてきた。以上を踏まえ、1年目は沖縄本島内の葬送儀礼と埋葬の調査、2年目は沖縄近海離島の祭祀と死生観の調査を順調に進めてきたが、3年目は宮古諸島と奄美大島のフィールドワークをしつつ、日本本土からの仏教的な死生観の影響を研究し始めた。沖縄本島、沖縄本島近海離島(久高島、粟国島、古宇利島)、宮古諸島(宮古島、池間島、伊良部島、来間島)の調査と研究整理が順調なのに対して、奄美大島、八重山諸島の調査が途上のままで分析を進めているのが現状である。沖縄諸島において死人を葬った最も原始的な形態は、八重山諸島・宮古諸島の離島などで見られた風葬である。風葬とは、天然の洞窟や「墓場の森」の霊域の中に、亡骸を野晒しするのが元型であった。また岩陰にある人骨は風葬体であり、鳥葬が古い風葬の形式であった。「先祖は鳥の姿を借りて此の世に現れる」という沖縄の世界観の中で解釈する時、その出来事は生者が祖先と触れ合う瞬間となる。奥武島についての諸説を唱え始めた谷川健一氏は、オウ島は沖縄に七ヵ所あるとしている。青には黄色の概念が混じると仲松弥秀氏も言っており、それが死者を置いた洞窟の中の色の「青」にあたる。オウ島(あの世)と本島(この世)を結ぶ砂洲で、故人の霊魂は彷徨っていると信じられていた。戦前まで石垣島では葬式を行う家は、念仏鉦の音と女の鳴き声で満ち、「龕(ガン)」を運ぶ葬式行列は墓に着くまで参列者が続いていた。人々は、このように悲しみを表すとともに、死を運んでくる悪霊の侵入を恐れ、各戸の門には竹竿などを置いて厄払いとした。宮古諸島では「龕」に関係する儀礼が現在も行われている事例は見つからず、過去の葬送儀礼になっていた。沖縄本島では、八重瀬町の当銘・小城の共有龕の「ガンヤウガン(龕御願)」と、豊見城市・高安の「ガンゴウ祭(龕ゴウ祭)」が大きな儀式として残っていた。日本のみならず、世界中で土葬から火葬への移行が推進されている。