hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
魚類の鰓を水圏汚染インジケーターに

魚類のCYP1遺伝子の発現調節領域をオワンクラゲのGFP遺伝子と連結してメダカ卵に導入し、(1)ダイキシンなどの化学物質への応答性を示すトランスジェニックメダカを作成する、(2)薬物応答性を検証する、(3)鰓において強くかつ迅速な薬物誘導的遺伝子発現を示し、視認性の高い発色を示すトランスジェニックメダカを選別するという3つの計画については、ウナギCYPIAに続いて、ウナギCYPIB1を用いて薬物応答性を示すトランスジェニックメダカを作成することができた。500ppbという極低濃度のβナフトフラボンで誘導をかけたところ、CYPlAを用いたものに比べて発色強度は劣ることはなく、鯉における発色の視認性も高かった。CYPIB1遺伝子のどの部分が薬物応答性に貢献しているのかを調べるために、転写開始点から3.2k、2.2k、1.6kbpの5上流を用いてトランスジェニックメダカを作成し、誘導後のGFPの発現量をRNA量としてReal time PCR法で測定したところ、予想通り、3.2kの場合が一番強く、1.6kの場合が一番弱かった。このことより、XRE配列およびERE様配列の重要性が示され、今後薬物誘導性を有する遺伝子発現調節配列を人工的に設計・作成する場合に必要となる基本的知見が得られた。トランスジェニックメダカの系統確立を試み、導入DNAが生殖細胞系列に組み込まれ、かつ鯉においても強い誘導的発現を示すF1を得、さらに野生株と掛け合わせたヘテロのF2を得ることができたが、これらのメダカは弱く、長期間の飼育が困難であった。今後、強い誘導性を持つ配列を人工的に作成し、より少量のDNAを導入することによって、比較的強い系統を作出することが可能になると考えられる。現在までに得た魚類シトクロムP450(CYP)の遺伝子の5'上流域の長さ、含まれるDRE(ダイオキシン応答性配列)の数、および鰓における発現(構成的あるいは誘導的)は、、コイでは、CYP1B1(0.7kbp、1個、構成的)、CYP1B2(0.8kbp、1個、誘導的)、CYP1C1(3.0kbp、1個、構成的)、CYP1C2(3.0kbp、2個、発現無し)、ウナギでは、CYP1A(2.3kbp、6個、誘導的)、CYP1A9(4.9kbp、11個、誘導的)、CYP1B1(5.2kbp、6個、誘導的)、CYP1C1(4.6kbp、17個、不明)であった。鰓での強い誘導的発現を求めるなら、ノーザンハイブリダイゼーションの結果およびDREの数から判断して、ウナギのCYP1A, CYP1A9、およびCYP1B1が有望と考えられる。ウナギCYP1Aについては既にトランスジェニックメダカを作成済みであるので、ウナギCYP1B1の翻訳開始点から上流3.2kbp(DRE6個のうち3個を含む)のDNA断片をオワンクラゲGFP遺伝子と連結させ、トランスジェニックメダカを作成した。βナフトフラボンによって誘導したところ、肝臓および消化管では誘導的発現が見られたが、鰓では見られなかった。さらに上流3.0kbpを加える試みを進めているところである。2年目に計画しているトランスジェニックメダカの系統確立について、ウナギCYP1A(鰓で強い誘導的発現を示す)を用いたものについて実験を進め、導入遺伝子が生殖細胞系列に組み込まれたメダカ個体、雄2匹、雌2匹を得た。これらを交配すればホモの個体を得ることができる。これによって系統確立の目処が立った。

魚類のCYP1遺伝子の発現調節領域をオワンクラケのGFP遺伝子と連結してメダカ卵に導入し、(1)ダイオキシンなどの化学物質への応答性を示すトランスジェニックメダカを作成する、(2)薬物応答性を検証する、(3)鰓において強くかつ迅速な薬物誘導的遺伝子発現を示し、視認性の高い発色を示すトランスジェニックメダカを選別する計画については、ウナギCYPlAに続いて、ウナギCYP1B1を用いて薬物応答性を示すトランスジェニックメダカを作成することができた。500ppbの濃度のβナフトフラボンで誘導をかけたところ、CYP1Aを用いたのに比べて発色強度は劣ることはなく、鰓における発色の視認性も高かった。CYP1B1遺伝子のどの部分が薬物応答性に貢献しているのかを調べるために、転写開始点から3.2k、2.2k、1.6kbpの5上流域を用いてトランスジェニックメダカを作成し、誘導後のGFPの発現量をRNA量としてReal time PCR法で測定したところ、予想通り、3.2kの場合が一番強く、1.6kの場合が一番弱かった。このことより、XRE配列およびERE様配列の重要性が示され、今後薬物誘導性を有する遺伝子発現調節配列を人工的に設計・作成する場合に必要となる基本的知見が得られた。トランスジェニックメダカの系統確立を試み、導入DNAが生殖細胞系列に組み込まれかつ鰓においても強い誘導的発現を示すF1を得、さらにワイルドと掛け合わせたヘテロのF2を得ることができたが、これらのメダカは弱く、長期間の飼育が困難であった。今後、強い誘導性を持つ配列を人工的に作成するなどして、少量のDNAを導入することによって比較的強い系統を作出することが可能になると考えられる。
原子核変形の新しい側面

この研究計画では,原子核の変形,特に基底状態近くの低い励起エネルギー領域での変形に関わる新しい問題や残っている問題について考えてきた。中心的課題として取組んできたのは,原子核の非軸対称変形である。これはガンマ不安定変形とも呼ばれ,色々未知の側面を持つ。ケルン大学のグループでは実験的立場から,又,東京大学のグループは理論,特に,「相互作用するボゾン模型」の立場からこの問題に取り組んで来た。ケルン大学のグループでは,非軸対称変形を記述する二つの理論的考え方,ガンマ不安定回転と三軸非対称静的変形,の内で実験的には前者の方が適当と考えられる,という結論を出した。それと,矛盾しない結論を,東京大学のグループでは,微視的な基礎に立った相互作用するボゾン模型によって示し,両者の間で十分討論などをして確認した。その成果の一部は,Siems他によって出版され,東京大学の大塚も共著者として入っていて,現在も研究中である。このガンマ不安定回転の研究の中で,東京大学とケルン大学のグループが共同して研究しつつ到達したのが,この運動モードは実際には回転ではなくて,振動である,というものである。この研究には,東京大学側からは代表者の大塚と,研究協力者で大学院学生の金が関わっている。大塚-金による論文の成果を受けて,89月にケルン大学を訪問して,大いにその後の研究を推めた。さらに、E2遷移についてのある定理を東京大学の大塚と金によって見出し,その実験的検証に,ケルン大学のグループが共同してあたった。そのため,特に協力してくれた研究者一名がその論文の著者として含まれている。89月の訪問により,偶々核の基底状態からのE2励起の普遍的性質について共同研究を行ったが,それの成果は11月に出版されたPietralla他による論文に反映されており,東京大学の大塚が共著者として入っている。9月には東京大学の水崎がケルン大学を訪れ,上述の振動理論についての研究に参加するとともに,回転減衰現象を相互作用するボゾン模型により研究した。その結果,崩壊パターンや幅について,量子カオスとも関連づけて議論できて,大いに成果があがった。その結果は論文としてまとめられ,現在,投稿準備中である。9月には日本原子力研究所の杉田もケルン大学を訪問した。行った研究は,原子核の八重極変形に基因するE1(電気的双極子)遷移に関するものである。相互作用するボゾン模型に,E1巨大共鳴を表わす,ヤボゾンと,八重極変形を表わすfボゾンを加える事により,E1遷移についての新しいアプローチを開発し,重い原子核での四重極-八重極変形の新しい方法論として多くの原子核への応用を東京大学-ケルン大学共同で行っている。11月には,大塚と吉田(関西大学)がケルンを訪れた。大塚は,ガンマ不安定変形核の振動モードについて引続いて共同研究した。この理論は,Qフォノン理論と名づけられ,共同研究の中心的テーマとなった。11月に主に行った研究は,Qフォノンについて,奇スピン状態の生成がそれによって可能かどうか,というものであり,その成果はその後論文として投稿され,既に投稿が認められている。吉田は,奇質量数のXe及びCs原子核について,ケルン大学のグループと共同研究を行った。その結果は,現在論文にまとめている。3月に,大塚と吉田はケルン大学を訪問し,それぞれ,Qフォオン理論と,奇質量数Xe-Cs核の構造について,共同研究を進める。前者については,IBM-2という,陽子と中性子の自由度の入った相互作用するボゾン模型による研究が主眼で,後者はこれまでの研究成果のまとめが主な目的である。以上のように,共同研究は大変順調に進展し,多くの成果が得られた。現在も共同研究そのものは発展中である。特にPdアイソトープについての,M1遷移に注目しての研究は近々完成予定である。

89月の訪問により,偶々核の基底状態からのE2励起の普遍的性質について共同研究を行ったが,それの成果は11月に出版されたPietralla他による論文に反映されており,東京大学の大塚が共著者として入っている。9月には東京大学の水崎がケルン大学を訪れ,上述の振動理論についての研究に参加するとともに,回転減衰現象を相互作用するボゾン模型により研究した。その結果,崩壊パターンや幅について,量子カオスとも関連づけて議論できて,大いに成果があがった。その結果は論文としてまとめられ,現在,投稿準備中である。9月には日本原子力研究所の杉田もケルン大学を訪問した。行った研究は,原子核の八重極変形に基因するE1(電気的双極子)遷移に関するものである。相互作用するボゾン模型に,E1巨大共鳴を表わす,ヤボゾンと,八重極変形を表わすfボゾンを加える事により,E1遷移についての新しいアプローチを開発し,重い原子核での四重極-八重極変形の新しい方法論として多くの原子核への応用を東京大学-ケルン大学共同で行っている。11月には,大塚と吉田(関西大学)がケルンを訪れた。大塚は,ガンマ不安定変形核の振動モードについて引続いて共同研究した。この理論は,Qフォノン理論と名づけられ,共同研究の中心的テーマとなった。11月に主に行った研究は,Qフォノンについて,奇スピン状態の生成がそれによって可能かどうか,というものであり,その成果はその後論文として投稿され,既に投稿が認められている。吉田は,奇質量数のXe及びCs原子核について,ケルン大学のグループと共同研究を行った。その結果は,現在論文にまとめている。3月に,大塚と吉田はケルン大学を訪問し,それぞれ,Qフォオン理論と,奇質量数Xe-Cs核の構造について,共同研究を進める。前者については,IBM-2という,陽子と中性子の自由度の入った相互作用するボゾン模型による研究が主眼で,後者はこれまでの研究成果のまとめが主な目的である。以上のように,共同研究は大変順調に進展し,多くの成果が得られた。現在も共同研究そのものは発展中である。特にPdアイソトープについての,M1遷移に注目しての研究は近々完成予定である。
所得格差の空間的要因分析の方法の開発とその可視化（国際共同研究強化）

本研究では所得格差の空間的要因分析の方法の開発とその可視化に関する研究を行った。具体的には,空間的要因分析を行うための準備段階として,所得分布の推定方法に関する研究を進めた。中でも,対数正規分布の利用可能性を発見することができ,対数正規分布を用いた要因分析のためのモデルの構築や対数正規分布の混合分布への拡張といった研究を行うことができた。そして,可視化に関しては,所得格差の空間的要因を対象として行うには至らなかったが,阪神淡路大震災を取り上げて,地震保険への加入行動の変化の空間的要因分析とその可視化を行うことができた。内定年度:2016本国際共同研究では,空間構造に注目し,所得格差の要因を分析する方法の開発及びその可視化を目的としている。所得分配の不平等は国レベルの問題であるだけでなく,地域レベルで考えることの重要性が増していると考えている。人口減少下での人口の東京一極集中によって,地域経済の疲弊と高齢化が進行している中で,国レベルの経済政策は地域差に対応することができず,国レベルの経済政策だけでは不十分であるだけではなく,むしろ対象としている経済問題を悪化させる危険性もある。従って空間的な要因分析は急務であると考えている。本年度は格差の要因分析の可視化に向けて,具体的なテーマと分析手法の打合せを行った。可視化に向けてはGISを用いて,地理的な可視化に向けて準備を進めており,これによって,政策立案に向けてのわかりやすさを重視し,問題の所在や対処策を明確にすることが期待される。当初は,所得格差を主眼とした研究課題であったが,打合せを行っていくうちに,自然災害による格差の分析などにも関心が移り,より広いテーマでの研究が期待できるかもしれない。具体的には,今後,格差の要因分析をするに当たってのモデリングと分析を申請者が担当し,GISを用いた要因の可視化をPetra Staufer-Steinnocher准教授が担当することを確認した。実際には,共同研究を行う時間は少なく,まだ,具体的なところまでは詰められていない状況ではあるが,次年度に向けての準備という意味では,一定の進捗はあったと考えている。今後は,格差の要因分析に向けての計量経済モデリングが急務であり,申請者の役割が大きい。後半はPetra Staufer-Steinnocher准教授の担当となるが,日本の事象を取り扱うことを考えており,共同で研究を進めることになると予想される。まだGISによる分析までたどり着いていないため。まずは,所得分布の推定に関しての研究を行った。そこにおいては,対数正規分布に加えて,より柔軟なSingh-Maddala分布,Dagum分布を仮定して,日本の家計調査におけるあてはまりの良さを分析した。分析の結果,ジニ係数の計測に焦点を当てた場合には,分布のパラメータを直接推定するより,ローレンツ曲線のパラメータを推定した方がよいことと,対数正規分布の有効性が示された。その後,対数正規分布の混合分布への拡張が行われた。その前半部分は『国民経済雑誌』に掲載された。そして後半部分は,投稿に向けて準備中である。また,この結果を受けて,国際共同研究の一環として,Feldkircherシニア・エコノミストと金融政策が所得分配の不平等度に与える影響を分析するためのモデル構築が行われ,日本のデータを用いた実証分析も併せて行われた。この分析においては,金融政策の所得分配へ与える側面をあきらかにすることができた。この結果は現在投稿中である。同時に,地域の景気循環において,景気循環の空間的要因分析が行われ,関東圏の景気循環は日本の景気循環と似ており,関東圏が日本経済を引っ張っていることが明らかになるとともに,景気後退期において,空間的なつながりが強くなることが確認された。この結果は,Review of Urban & Regional Development Studiesに掲載された。最後に,空間的要因の可視化に関して,阪神淡路大震災を取り上げて,地震保険への加入行動の震災前後の変化を分析するための潜在変数モデルを構築し,GISによる可視化をしたところ,加入構造は都市圏で起こっていること言うことが明らかになった。そして,この結果は,投稿に向けて準備中である。まずは,格差の要因分析医向けての計量モデリングを進め,その結果を受けてPetra Staufer-Steinnocher准教授がGISにより可視化を担当する。日本の分析を行うため,必要があれば,日本から専門の研究者を招聘し,意見交換を行うことで,円滑な研究ができるようにする。経済統計
マウスループスにおけるSLAMファミリー分子の役割についての研究

プロジェクトの最終目的は、全身性エリテマトーデス(SLE)の病態に基づいた根治治療法の開発である。本研究では、SLEの発症・重症化への関与が示唆されているsignaling lymphocyte activation molecule (SLAM)familyに着目する。SLAMfamilyがSLEの病態に果たしている役割について明らかにすることで、SLAMfamilyを介した免疫制御療法の可能性を探索する。その為には、まず、SLAMがどのような免疫担当細胞に発現しているのかを明らかにする必要がある。フローサイトメトリー解析の結果、マウスにおいては、CD8陽性細胞傷害性T細胞はSLAMの発現量が低かったが、大部分のB細胞および一部のCD4陽性ヘルパーT細胞はSLAMを高発現していた。興味深いことに、SLAMを高発現するCD4陽性ヘルパーT細胞の大部分は転写因子FoxP3を発現していた。CD4陽性FoxP3陽性T細胞は免疫反応を負に制御することで自己免疫疾患の発症を抑制する「制御性T細胞」として働いていることが知られている。実験、SLAMを高発現するT細胞を除去したCD4陽性T細胞をリンパ球欠損マウスに移入すると、マウスは様々な自己免疫疾患を発症した。すなわち、SLAMを高発現するCD4陽性T細胞は生体内で自己免疫疾患の発症を抑制していることが明らかになった。一方、健常ヒトの末梢血単核球においては、メモリー細胞マーカーであるCD45ROを発現するT細胞亜集団がSLAMを発現していた。FOXP3陽性制御性T細胞においてもSLAMとCD45ROの発現には相関がみられ、CD45RO陽性メモリー型制御性T細胞はSLAMを発現する一方、CD45RO陰性ナイーブ型制御性T細胞はSLAM陰性であった。平成21年度には、主にマウス免疫細胞におけるSLAMの発現パターンを明らかにした。CD4陽性ヘルパーT細胞にはSLAMを高発現する亜集団と低発現する亜集団が存在していたが、興味深いことに、自己免疫疾患発症抑制に必須の細胞集団であるCD4陽性FoxP3陽性制御性T細胞の大部分はSLAMを高発現していた。平成2223年度SLAMを高発現するT細胞を除去したCD4陽性T細胞をリンパ球欠損マウスに移入すると、マウスは様々な自己免疫疾患を発症した。すなわち、SLAMを高発現するCD4陽性T細胞は生体内で自己免疫疾患の発症を制していることが示唆された。SLAM陽性細胞の生体内除去により実際に自己免疫疾患が発症するかどうかを検証するため、抗SLAMモノクローナル抗体(クローン12F12)を生体内に投与したが、SLAM陽性細胞は生体内でdepletionされず、このクローンは生体内でdepletion抗体として機能しないことが明らかとなった。また、SLAMを高発現するCD4陽性T細胞亜集団は、in vitroで制御性T細胞様の抑制活性を示した。抗SLAM抗体が制御性T細胞の抑制活性に及ぼす影響をin vitroの抑制アセイで検討したが、抑制活性の低下はみられなかった。これらの知見から、SLAMを高発現するCD4陽性T細胞は免疫学的自己寛容の維持に必須であり、その主たる機能はSLAMを高発現するCD4陽性T細胞に含まれるFoxP3陽性制御性T細胞が担っていることが示唆された。
担癌状態におけるIDOの腫瘍免疫(免疫寛容)に与える影響に関する基礎的検討

平成14年度のマウスを用いた検討より、indoleanime 2,3-dioxygenase(IDO)がNK細胞活性の調節因子として重要であり、抗腫瘍活性の維持に重要な役割を担っていることが推測された。本年度はヒト免疫細胞におけるIDOの発現およびIDO、IDOによるtryptophanの代謝産物であるkynurenine、IDO阻害剤である1-methyl d,l-tryptophan(1MT)存在下での免疫細胞の傷害活性の変化について検討した。ヒト末梢血単核球を付着細胞(樹状細胞、マクロファージなど)、非付着細胞(NK細胞、T細胞、B細胞など)に分けてIDOの発現を免疫染色にで検討し、また、negative isolation法を用いて非付着細胞よりNK細胞、T細胞、B細胞を分離し、各々のIDO mRNAの発現をRT-PCR法にて検討した。さらに、ヒトNK活性をIDO、kynurenine、1MTの濃度別に測定した。付着細胞、非付着細胞ともにIDO蛋白の発現が認められた。また、非付着細胞よりT細胞、NK細胞、B細胞のいずれにおいてもIDO mRNAの発現が認められ、IFN-γの添加により発現は増強された。IDOおよびkynurenineの濃度別のNK細胞活性の測定では、有意な相関は認められなかった。一方、1MTの濃度別のNK細胞活性は、1MTの濃度とNK細胞活性の間には負の相関が認められた。NK細胞やT細胞などのエフェクター細胞は樹状細胞やマクロファージ、腫瘍細胞から産生されるIDOにより細胞増殖が抑制されると報告されている。今回の研究では、エフェクター細胞自身がIODを産生し、その阻害によりNK細胞活性が低下したことより、IDOの添加によりNK細胞活性に影響がみられなかったことより、エフェクター細胞が産生するIDOはNK細胞活性に重要な役割を有していると考えられた。Indoleamine 2,3-dioxygenase(IDO)はTryptophanを代謝し、Tリンパ球の増殖を阻害することにより妊娠や移植において免疫寛容を導くと考えられている。腫瘍免疫においても同様の現象が予想され、腫瘍が宿主免疫から回避する機構に関与していることが予想される。そこで、IDO inhibitorである1-methyl d,1-tryptophan(1MT)を用いてIDO阻害時の腫瘍免疫の変化をメラノーマ細胞(B16)の皮下注入によるマウス皮下腫瘍モデルを用いて検討した。まずIDO mRNAの発現をRT-PCR法にて確認した。B16においてIDO mRNAの発現は認められず、B16をマウス脾臓より採取したリンパ球と共培養した場合ならびに皮下腫瘍ではIDO mRNAの発現が認められた。さらにB16皮下腫瘍を作成したマウスの脾臓にてもIDO mRNAの発現を認めた。また、in vitroでIDO inhibitor(1MT)を培養液に溶解しNK活性を測定したところIDO inhibitorの濃度依存性にNK活性は低下した。皮下移植pelletを用いたB16皮下腫瘍モデルではIDO inhibitor pellet投与群のほうがplacebo pellet投与群(control)に比べ、腫瘍体積が有意に増加した。両群ともに肺、肝、腎、リンパ節への転移は認めなかった。また両群でのNK活性、CTL活性の測定では、NK活性はIDO inhibitor投与群においてplacebo投与群に比べ有意に低下していた。CTL活性はIDO inhibitor投与群のほうが高い傾向がみられた。以上の結果より、IDOの阻害によりNK活性は低下し腫瘍免疫は寛容へと導かれたと推測される。IDOが腫瘍に誘導されたのか樹状細胞やマクロファージなどの抗原提示細胞に誘導されたのかは今後の課題であるが、IDOには免疫寛容だけでなく腫瘍免疫における免疫細胞の機能調節因子としての作用も備えていると予想された。
セレクチン、CD44の共通のリガンド・バーシカンの炎症細胞、癌細胞浸潤への関与

われわれはこれまでに、白血球接着分子L-セレクチンとCD44に着目し、その機能解析およびリガンドの探索を行ってきた。その結果、CD44の新規リガンドとしてセルグリシンを同定するとともに、腎においてL-セレクチンのリガンドが遠位尿細管上皮細胞に局在することを報告した。さらに、ラット尿管結紮モデルにおいて腎間質への白血球浸潤が抗L-セレクチン抗体により強く抑制されることから、腎組織内への白血球浸潤にはL-セレクチンとそのリガンドの相互作用が重要な役割を果たすと考えられた。次に、腎尿細管由来細胞株ACHNの培養上清よりL-セレクチン・リガンドの精製を行った結果、既知のリガンドとは異なるプロテオグリカン・バーシカンを新たなL-セレクチンリガンドとして同定した。また精製バーシカンは、L-セレクチン以外にも炎症細胞浸潤関連分子であるCD44および種々のケモカインとも特異的に結合した。これまでL-セレクチンのリガンドとしてシアリルルイスX様糖鎖を持つムチン様糖タンパク質が報告されてきた。一方、バーシカンはコンドロイチン硫酸プロテオグリカンであり、既知のリガンドとは糖鎖構造、性状、分布が大きく異なる。このことから、バーシカンは、既知のL-セレクチン・リガンドとは異なる機能を有する可能性が考えられる。
短寿命α線放射性核種（アスタチン）の体内分布と甲状腺癌集積性の評価

本研究では、At-211の娘核種であるPo-211とガンマカメラを用いてAt-211の体内分布を正常ラットで可視化し、甲状腺と胃への生理的集積を明らかにした。静脈内投与および経口投与による甲状腺および胃のAt-211摂取率を算出し、I-123摂取率と比較した。また、Na/I symporter強発現による分化型甲状腺癌モデルマウスにおいて、At-211の腫瘍集積性を明らかにした。平成27年度は大阪大学核物理研究センターのサイクロトロンを利用してAt-211の生成を行い、プラナー型ガンマカメラによる生体イメージングの可能性について検証した。さらに、正常ラットのAt-211投与後のイメージング実験を行い、甲状腺および胃の摂取率を算出して、別の正常ラットで施行したI-123の甲状腺および胃の摂取率と比較した。生体イメージング実験では、At-211自体はα線核種のため可視化できないが、娘核種であるPo-211から放出される低エネルギーガンマ線(79keV)に対し、二面検出器型(SPECT型)ガンマカメラのエネルギーウィンドウを79keV±10%に設定し、低エネルギー(LEGP)コリメータを用いることにより線源の画像化が可能であった。この撮像方法を用いて、正常ラット(Wister、12週齢)に対し、At-211を静注(n=6)または経口投与(n=5)し、30分後、3時間後、6時間後、12時間後、24時間後、48時間後のAt-211の体内分布の経時的変化と甲状腺摂取率の算出を行った。同様の撮像プロトコールでI-123を静注(n=4)または経口投与(n=4)し、At-211と比較した。その結果、At-211はI-123と同様に甲状腺と胃に集積するが、経口投与群ではI-123に比べて胃への滞留が強い傾向にあった。At-211の甲状腺摂取率は、静注群、経口投与群ともに3時間値、24時間値のいずれもI-123の1/10程度と低かった。投与方法別では、静注の方が経口投与に比べて摂取率が高い傾向にあった。一方、At-211の胃の摂取率はI-123に比べて高く、特に経口投与群では3時間値で1.6倍、24時間値で3倍以上の高値を示した。平成27年度に計画していたガンマカメラを用いたAt-211の生体イメージングは成功し、正常ラットを用いたAt-211の甲状腺および胃の摂取率試験も順調に実験が進行している。また、当初計画されていなかったが、I-123の摂取率試験も並行して実施しており、周期表上の同族2核種の正常体内分布と甲状腺への取り込みの違いを比較し、明確にすることができた。平成28年度は、引き続き前年度と同様の方法で正常ラット(Wistar、12週齢)におけるAt-211およびI-123の体内分布の生体イメージング実験を行い、それぞれの核種の甲状腺および胃への摂取率測定を行った。その結果、静脈投与の場合、正常の甲状腺摂取率の平均3時間値はAt-211が2.49±0.87%、I-123が24.35±3.09%、平均24時間値はAt-211が1.63±0.77%、I-123が25.19±2.68%であった。経口投与群の場合の正常の甲状腺摂取率の平均3時間値はAt-211が2.25±1.72%、I-123が17.91±9.55%、平均24時間値はAt-211が1.50±1.41%、I-123が20.67±5.68%であった。以上より、正常の甲状腺への摂取率は、静脈投与の場合、At-211はI-123の約1/10から約1/15、経口投与の場合、At-211はI-123の約1/8から約1/14であった。また、静脈投与の場合の正常の胃摂取率の平均3時間値はAt-211が12.33±1.39%、I-123が9.80±4.15%、平均24時間値はAt-211が13.28±6.04%、I-123が3.70±3.33%であった。経口投与群の場合の正常の胃摂取率の平均3時間値はAt-211が27.05±11.66%、I-123が16.58±13.86%、平均24時間値はAt-211が21.62±8.82%、I-123が6.88±6.12%であった。正常の胃への摂取率は、静脈投与の場合、At-211はI-123の約1.3倍から約3.6倍、経口投与の場合、At-211はI-123の約1.6倍から約3.1倍であった。以上の結果から、At-211を甲状腺内用療法へ応用する場合、甲状腺への集積性を高める工夫が必要であるとともに、胃の保護が課題となることが示唆された。正常ラットにおける甲状腺および胃の摂取率の測定は、At-211の場合、静脈投与群で8匹、経口投与群で8匹で完結した。

また、比較対照核種であるI-123の場合は、静脈投与群で6匹、経口投与群で6匹の実験を行い、目標とした匹数での実験を終了し、解析可能な被検動物数となり、最終的な結果が得られた。平成29年度は、甲状腺癌担癌モデルを作製し、At-211の腫瘍集積性、およびAt-211のα線による腫瘍縮小効果について検討した。分化型甲状腺濾胞癌のK1細胞株に対してsodium/iodine symporter (NIS)をtransfectionによる遺伝子導入で強発現させた細胞株(K1-NIS細胞)をNOD/SCIDマウス11週齢の腰部皮下に移植した。移植47日後に乾式分離したAt-211(アスコルビン酸添加)0.947±0.012MBqを尾静脈から静注し、SIEMENS製e-camガンマカメラにて静注30分後、3時間後、24時間後にAt-211の生体イメージングを施行した。その結果、3時間後および24時間後のAt-211の腫瘍集積はそれぞれ17.3±0.09%/ID、18.1±0.29%/IDであった(n=2)。撮像終了後に臓器を摘出し、各組織の放射能値を測定した結果、甲状腺、肺、胃、腫瘍組織の順にAt-211の集積が高かった。肺へのAt-211集積については、蛍光顕微鏡および組織染色の結果、肺出血とK1-NIS細胞と推定されるGFP発現細胞が多数認められ、多発肺転移が疑われた。また、移植後の腫瘍のサイズをAt-211投与群(n=3)とNIS vector群(n=3)で比較した結果、NIS vector群では移植5日以降から腫瘍サイズに増大傾向を認めたが、At-211投与群では投与8日後から腫瘍サイズが縮小した。一方、At-211投与群とNIS vector群ともに有意な体重減少は認めなかった。本研究の結果から、At-211は分化型甲状腺癌細胞への集積とα線による直接的な癌細胞への治療効果が期待された。アスコルビン酸添加によるAt-211の製造については、「アスタチン溶液及びその製造方法」を発明名称として、特許庁に特許出願した(特許出願番号:特願2017-255109)。本研究では、At-211の娘核種であるPo-211とガンマカメラを用いてAt-211の体内分布を正常ラットで可視化し、甲状腺と胃への生理的集積を明らかにした。静脈内投与および経口投与による甲状腺および胃のAt-211摂取率を算出し、I-123摂取率と比較した。また、Na/I symporter強発現による分化型甲状腺癌モデルマウスにおいて、At-211の腫瘍集積性を明らかにした。正常ラットでのAt-211甲状腺および胃の摂取率試験は平成28年度前半も引き続き実験を追加し、静注群、経口投与群それぞれについて、統計解析が可能な数の被検動物数を揃える。平成28年度後半以降は、ラットの甲状腺癌モデルを作成し、At-211の腫瘍集積性をI-123と比較する。また、低ヨード飼養による腫瘍集積性の違いを検討する。臨床的に行われる甲状腺癌の内用療法のプロトコールに従って、At-211の腫瘍集積性を検討する。甲状腺癌の細胞株を移植し、増殖させたマウスあるいはラットの担癌モデルを作成し、甲状腺の全摘および2週間の低ヨード飼養を行い、甲状腺刺激ホルモンを上昇させた状態で同一個体にAt-211、I-123、およびF-18 FDGを投与し、腫瘍へのトレーサー集積性を比較検討する。核医学、放射線科学当該年度の最終残額が136円となり、消耗品の購入としても少額であったため。次年度使用額と合わせて適切に処理予定。
肢芽軟骨形態形成を支配するHoxa−13の標的遺伝子の探索

Hoxa-13の異所的な過剰発現によって前腕部に形成される長骨の伸長と分化が抑制され、手首のみ形成される短骨が形成された。この結果によりHoxa-13は軟骨細胞の増殖および分化を支配する遺伝子を抑制することによって軟骨の領域特異的な形態形成を支配している可能性が考えられる。我々はこれらがHoxa-13によって制御されていると考えてHoxa-13過剰発現肢芽におけるこれらの遺伝子群の発現パターンを解析した。ptc,Bmp-7の発現パターンに大きな変化は見られなかった。一方Ihhの前腕部軟骨における発現の消失が観察された。このことから、IhhはHoxa-13によってその発現が変化することから、Hoxによる遺伝子制御カスケードの下流に位置することが明らかになった。今後はIhhが直接の標的遺伝子であることを証明する必要がある。
プルキンエ細胞樹状突起の情報処理におけるイオンチャネル分布のはたす機能的役割

小脳プルキンエ細胞を主モデルに、ニューロンの樹状突起でのイオンチャネルの確率的な相互作用を研究するためのコンピュテーショナル方法、プログラム、シミュレーションを開発。局所的電流刺激に対する電位反応を利用して、樹状突起を機能的ユニットに区画化するアルゴリズムを開発し、樹状突起形態構造と局所的電位信号伝達の関係を研究。進化的アルゴリズムを用いたイオンチャネルモデル最適化プログラムの開発。並列STEPSシミュレーションエンジンを開発。これをスーパーコンピュータで使用し、樹状突起全体とその中での確率的プロセスを含むプルキンエ細胞のモデルをシミュレートして、細胞の局所的、全体的確率的挙動を観察。平成27年度の研究目的はニューロンの樹状突起に存在するイオンチャネルの情報処理に役割を明らかにする基礎作業に樹状突起形態構造の果たす役割とイオンチャネルのコンピュータモデルを作成するソフトウェア制作であった。1.最近、樹状突起は、機能的に区画化されて一つあるいは複数の樹状突起が一つの機能的ユニットで挙動するという仮説が提起された。しかし、樹状突起形態構造は、ニューロンに応じて非常に多様である。この様々な形態構造でいくつかの区画化が行われるかどうかを研究した。そのために、様々な形態のイオンチャネルを含まない受動的なニューロンモデルに局所的電流刺激を加えながらシミュレーションした。複数の刺激部位に応じた電位反応データをクラスタ化アルゴリズムを使用して分類した。この結果、実際の樹状突起の区画化されたユニットが観察され、そのパターンは、樹状突起形態構造に応じて大きく変わることが観察された。小脳プルキンエ細胞の場合、20個以上の樹状突起のセットがユニットを構成した。これにより、樹状突起での局所的信号が伝達されることが形態構造に応じて、様々な方法で区画化されたユニットを介して行われていることを確認した。また、イオンチャネルを組み込んだ能動的なモデルにより、樹状突起でスパイク(dendritic spike)の拡散などの能動的挙動が受動的モデルでのユニットと似ていることが観察された。2.実験データでイオンチャネルのコンピュータモデルを作成するソフトウェアChanneltuneのプロトタイプを完成した。Channeltuneは、進化的アルゴリズムとクラスタコンピュータで多数の並列シミュレーションを通して、イオンチャネルモデルの多くのパラメータを見つける機能を持っている。現在オープンソースで公開されている(http://github.com/CNS-OIST/channeltune)。1.現在の様々な種類のニューロンを用いた数多くのシミュレーションをすることに予想よりも少し時間を要しており、生成されたデータの分析にも時間がかかる。錐体細胞とプルキンエ細胞の場合とそれらの比較に焦点を当てる予定。2.現在のChanneltuneソフトウェアのクラスタコンピュータでの運用に関連する機能の改善に多少の困難を経験しており、実際の実験データを使用したChanneltuneのテストが遅れている。早くこの部分が進行されるように尽力する予定。平成28年度の研究計画:プルキンエ細胞の樹状突起において,異なる種類のイオンチャネルー電位依存性Ca2+ channelとカルシウム依存性KCa-channelおよびKv4 channel が互いに近傍に分布して,相互作用することが明らかになってきている.イオンチャネルの相互作用のdendritic computationにおける機能的意義を定量的に調査することを目指す.この相互作用は微少領域(<10μm)においてなされるため,イオンチャネルの挙動は確率論的に扱わざるを得ない.そこで平成28年度は以下の2つのソフトウェアの開発・拡張をおこなう.1.シミュレーションソフトウェアへの確率論的イオンチャネルモデルの導入確率論的イオンチャネルモデルを神経細胞の汎用シミュレータであるNEURON simulator (Hines and Carnevale, Neural Comput, 1997)に導入するためのツールを開発する.このことによりイオンチャネルの確率論的挙動の局所領域(>10μm)におけるdendritic computationに対する機能的意義を定量的調査することが可能となる.神経科学コンピュータモデルの作成とその検証、大量のデータ解析、特に非常に重要なシミュレーション結果の可視化を行う計画であるため、グラフィックスに優れた高性能のワークステーションを日常的に使用する必要がある。2台の購入を計画したが、計画されたコンピュータモデル(Apple MacPro)の更新が遅くなって(現在、平成25年モデル販売中)、アップグレードされたモデルを購入するため保留中。平成28年度の購入予定。論文出版費
「外傷性精神障害」からみたトラウマとジェンダーの相互的影響

1)「外傷性精神障害」やトラウマ反応にジェンダーが及ぼす影響、2)「外傷性精神障害」やトラウマ反応がジェンダーやセクシュアリティの構築に及ぼす影響、3)「外傷性精神障害」やトラウマ反応と、ジェンダーやセクシュアリティの構築との相互作用、を明らかにすることを目的に、学際共同研究を行った。その結果、ジェンダーやセクシュアリティに基づく暴力は長期の親密な対人関係の中で起こることが多く、外傷的状況への順応や、「外傷的事件」とそれへの「トラウマ反応」の相互作用・悪循環がおこりやすいこと、ジェンダーやセクシュアリティの構築はその中に複雑に組み込まれておきていること、トラウマとジェンダーの交差する場所として「親密的領域」を理論的に捉え直す必要があること、そこでの愛着の混乱や感情調整困難、セクシュアリティと解離の親和性に目を向けることが重要であることなどが明らかになった。成果として、多文化間精神医学会学会誌「ジェンダー・暴力・身体」特集号、著書『トラウマの医療人類学』、世界トラウマティックストレス学会シンポジウム、メールサバイバー国際会議等で発表。医療現場におけるドメスティック・バイオレンス被害者への支援や介入のあり方について、トラウマとジェンダーの視点から検討し、医学系雑誌に連載、その成果を書籍化した。また、トラウマの発話可能性についてジェンダーやセクシュアリティの影響を重視して分析したものを人文系雑誌に連載、その成果を書籍化した。1.「外傷性精神障害」やトラウマ反応に、ジェンダーが及ぼす影響2.「外傷性精神障害」やトラウマ反応が、ジェンダーやセクシュアリティの構築に及ぼす影響3.「外傷性精神障害」やトラウマ反応と、ジエンダーやセクシュアリティの構築との相互作用以上を明らかにすることを目的に、・「性同一性障害」についての共同研究会を2回行い、専門家と当事者の両方の立場からの話を聞くと共に、ジェンダーの揺らぎがもたらすトラウマについて、また逆に、特に小児期のトラウマ体験がジェンダーやセクシュアリティの構築に及ぼす影響について検討した。・文化がもたらすジェンダー・とトラウマの相互作用について、多文化間精神医学会学会誌に特集号をまとめた。・共同研究会、及び事例検討をもとにして、臨床系の研究協力者とともに「複雑性PTSD(またはDESNOS)」概念を見直した。米国のACE (Adverse Childhood Experience)研究などを参考に、日本の事例について、小児期のトラウマ体験と身体症状、嗜癖や行動上の問題、「人格障害」診断の関係性を探った。また小児期のDV目撃や被虐待体験と、成人後の性暴力被害、DV被害、虐待経験の関係性についても探った。・治療者のジェンダーバイアスについて、「人格障害」診断のジェンダーバイアスや治療構造、治療関係の持つ権力性などから分析し、ジェンダー・センシティブな治療を提言した。・海外の専門機関を視察し、海外研究者との交流をした(英国、オランダ、米国、韓国)。・事例の扱いについて、倫理的側面の打ち合わせをおこなった。・少年への性的虐待の専門書を翻訳し、日本の状況もふまえて、詳しい解説をおこなった。1.「外傷性精神障害」やトラウマ反応に、ジェンダーが及ぼす影響2.「外傷性精神障害」やトラウマ反応が、ジェンダーやセクシュアリティの構築に及ぼす影響3.「外傷性精神障害」やトラウマ反応と、ジェンダーやセクシュアリティの構築との相互作用を明らかにすることを目的に、・「嗜癖、物質乱用障害の精神分析的治療からみたトラウマとジェンダー」「沖縄とトラウマ」「解離とトラウマとセクシュアリティ」「長期性暴力の被害者のケアのあり方について」「被虐待が疑われる子どもへの司法面接」をテーマに共同研究会を5回行った。・小児期からの長期のトラウマ体験については、反応性愛着障害と解離症状の関係が深いこと、愛着障害や解離症状がさらなるトラウマ体験をもたらしやすいこと、それらのトラウマ体験はジェンダー差が大きく、ジェンダーやセクシュアリティの構築にさらなる影響を及ぼしていることが明らかになった。・男性の性被害のトラウマについて、海外の関連機関視察や、米国の専門家によるワークショップに参加した。男性の性被害をめぐる神話(誤った思いこみ)の強い悪影響や、正常とされている男性のセクシュアリティにもトラウマが関与し、「親密性」への困難をもたらしている可能性が明らかになった。

・DVと性暴力の被害が複合する事例や家族について臨床系の研究協力者と検討をおこない、「複雑性PTSD(またはDESNOS)」概念が日本の事例でも当てはまることが明らかになった。・戦争におけるトラウマとジェンダーについて、共同研究会のほか、沖縄・奄美で調査をおこなった。沖縄の戦後の精神病罹患率の高さは、外傷性精神障害を統合失調症(当時の精神分裂病)と診断したことに起因する可能性が資料分析から明らかになった。・『トラウマへの医療人類学』を出版し、トラウマについての社会文化的研究の全体像を示した。1.「外傷性精神障害」やトラウマ反応に、ジェンダーが及ぼす影響2.「外傷性精神障害」やトラウマ反応が、ジェンダーやセクシュアリティの構築に及ぼす影響3.「外傷性精神障害」やトラウマ反応と、ジェンダーやセクシュアリティの構築との相互作用以上を明らかにすることを目的に、・「性暴力被害者の回復支援:事例検討会」「ドメスティック・バイオレンス(DV)被害者の長期的支援のあり方について」「家族療法とトラウマとジェンダー」「沖縄とトラウマ」「専門家による性的ミスコンダクト」をテーマに共同研究会を5回行い、専門家による講演を聞き、議論した。・少年への性的虐待および、男性性の傷つきとセクシュアリティについて、米国の専門家と意見交換し、論文執筆を行った。・医療現場におけるDV被害者への支援や介入のあり方について、トラウマとジェンダーの視点から再検討し、その成果を医学系雑誌に連載した。・トラウマに関する発話可能性について、被害を受けた当事者と支援者の関係や、ジェンダー・セクシュアリティの影響を分析し、人文系雑誌に連載した。・戦争におけるトラウマとジェンダーについて、沖縄で資料収集や専門家へのインタビューをおこない、分析をすすめた。・トラウマとジェンダーの相互作用について、主に女性の美術作品から分析を行い、直島でフィールドワークを行い、研究会で発表した。・DV被害者の治療や、解離性障害の治療に関して、海外の関連機関を視察し、海外研究者との交流をした(米国)。・国際学会シンポジウムで、性暴力がもたらすトラウマと社会との関係について、研究発表を行った(アルゼンチンで開催された世界トラウマティックストレス学会)1)「外傷性精神障害」やトラウマ反応にジェンダーが及ぼす影響、2)「外傷性精神障害」やトラウマ反応がジェンダーやセクシュアリティの構築に及ぼす影響、3)「外傷性精神障害」やトラウマ反応と、ジェンダーやセクシュアリティの構築との相互作用、を明らかにすることを目的に、学際共同研究を行った。
精神分裂病モデル動物における遺伝子発現の包活的データベース作成

1.メタンフェタミン投与ラットおよびフェンサイクリジン投与ラットの作成8週齢のWistar型雄性ラット(170-190g)にメタンフェタミン(4mg/kg)あるいはフェンサイクリジン(10mg/kg)を腹腔内投与し、1時間後に断頭した。断頭後、氷上にて速やかに脳を取り出し、大脳皮質を分離した。対照として、生理食塩水(1ml/kg)を腹腔内投与後、一時間後に断頭したラット大脳皮質を用いた。分離した大脳皮質は速やかにホモジネートし、AGPC変法および磁気ビーズによりmRNAを抽出した。2.SAGEライブラリーの作成・解析大脳皮質mRNAより合成した2本鎖cDNAから、種々の分子生物学的手法を用いて10塩基対の短い断片(タグ)を分離し、それらを繋げて長い分子にした後、オートシーケンサーを用いて塩基配列を決定した。この結果をSAGE専用ソフトで解析した。SAGEプロトコールにはSerial Analysis of Gene Expression Detailed Protocol version 1.0dを用い、データ解析にはSAGE analysis software 4.0.0.0を用いた。これまでのところ、メタンフェタミン(4mg/kg)、フェンサイクリジン(10mg/kg)および生理食塩水(1ml/kg)を投与し、1時間後に断頭したラット大脳皮質から作成したSAGEライブラリーから、それぞれ約40000個のtagを解析し、1万数千種類のmRNAを同定し、タグの出現頻度として遺伝子発現量を捉えることが出来た。
看護実践者のコンピテンシーと大学教員に求められるコンピテンシーの関連性の究明

20歳人口が減少し大学が淘汰されている中においても、看護系大学(学部・学科・短期大学含む)は増加している。その一方、増え続ける、看護系大学(短期大学含む)の教員不足や教育の質の確保が目下の緊急課題となっている。これまで、「看護基礎教育の高等化による看護師のコンピテンシーの獲得・要求能力の変化」について調査検討を行ってきた。これまでの研究の再分析とともに、専門職業人としての看護師に要求されているコンピテンシーを解明するために以下のことを行っている。1これまで収集した、専門看護師・認定看護師のインタビュー結果の分析の継続。2看護師および多職種の方々から、「看護師・看護教員へ求めるコンピテンシー」グループインタビュー調査。3大学教員へのインタビュー調査およびアンケート調査の準備。データの質を高めるために、インタビューとともにアンケート調査を実施することとしたため。アンケート調査内容の最終的な調整、実施。大学教員、看護を取り巻く医療者へのグループインタビューの実施。本研究は、20歳人口は減少し大学が淘汰されている中、看護系大学(学部・学科含む)は増加している。その一方、教員不足の改善や教育の質の確保が目下の緊急課題となっている。これまで「看護基礎教育の高等科による看護師のコンピテンシーの獲得・要求能力の変化」について調査検討を行ってきた。本年度は、これまでの研究の再分析として、専門職業人としての看護師に要求されているコンピテンシーを解明するために以下のことを行った。1これまでの実施してきた、専門看護師・認定看護師のインタビュー結果を分析し、学会及び論文として結果を出した。2アメリカ開催された(Nursing Science & Practice 2017)において口頭で発表した。日本の看護師の満足度の低い要因について質問を受けた。3選考文献の検討を行い、大学教員へのインタビュー内容の検討をおこなった。インタビュー対象者の条件選定など検討した。これまでの研究より、調査(インタビュー)方法は、検討は終わっている。しかしながら、倫理審査を受けていないために実施できていない。本年度は、倫理委員会より承認を得る。その後、インタビュー調査を実施しながら分析を始める。打ち合わせ等をインターネット等を使用し実施したことにより、旅費等が支出されなかった。今後は、インタビュー調査を実施、および看護教員間の研究会を行う予定である。アンケート調査を追加実施するために繰り越しとなった。今後、看護教員へのグループインタビュー等を実施していく予定である。
風化過程における元素移動度の数量化に関する地球化学的研究

1.関東ロームを試料に用い,これを希硝酸とふり混ぜる方法で溶出実験を行い,主な成分の溶出速度を測定した。反応の進行とともにpHが上昇するので,ふり混ぜ時間の関数として各成分の濃度とpHをプロットした。Al濃度の時間変化を時間の二次式で近似し,任意の時間における溶出速度を求めた。Alの溶出速度は[H^+]^<0.53>に比例した。この結果に基づいて酸性雨による関東ロームからのAlの溶脱を予測した。このとき溶液中にK^+が存在すると,反応の進行とともにK^+濃度が減少し,同時にpH上昇も抑制されることを見いだした。このことは酸で変質を受けた関東ローム中の粘土鉱物のH^+が酸性条件下でもK^+によって置換されることを示唆している。2.Alの溶出に関係する因子としてpHのほかに酸化還元状態も重要であることを確認した。埼玉県南部荒川流域の地下水,湧水の分析から,浅層の地下水が還元的性格をもち,高濃度のFeとSiO_2を含むことを明らかにした。このことから還元環境におけるケイ酸塩鉱物からのFeの引き抜きがSiO_2の溶出を促進すると考え,同時にAlの溶脱が起こることを予測した。この仮説を実証するために,O_2を除去した水に還元剤としてアスコルビン酸を添加して関東ロームの溶出実験を行った。この条件下ではFeよりも遅れるが,SiO_2,Alの両成分の溶出が起こることを見いだした。このアスコルビン酸溶液のpHは3.0であった。この溶液と同じpHをもつ希塩酸ではAlの溶脱は起こらなかった。
草の根保守運動の社会学的研究

本年度の研究の目的は、排外主義運動が昨今台頭していることの要因をジェンダーの観点から考察することであった。この研究は、これまでの研究と異なる対象を扱うことで保守運動の女性参加者の多様性・複層性を示すことを意図していた。しかし、研究対象を拡大する前にこれまでの研究のさらなる深化を図るべく、本年度は当初の研究目的を変更し、保守運動において「家族の価値」という言論がいつ頃から、どのようにして語られるようになったのかを明らかにするための研究を行った。昨今の保守運動では、「家族の価値」を重視する主張が数多くみられる。少子高齢化や離婚率・未婚率の上昇、あるいは家族形態の変化などの社会的状況をうけて、「あるべき家族の姿」を描く「家族の価値」言論は広く人々に訴える力を持っている。しかし、先行研究によれば、このときの「家族」とは性別役割分業をする夫婦と子どもから構成される家族が想定されているという。このような家族形態は日本では高度経済成長期に一般的にみられるようになったものである。保守運動は「家族の価値」を以前から主張してきたと一般的に考えられているが、このような家族形態の変化を受けて、その言動も変化してきたと考えられる。本年度の研究では、日本遺族会を対象とし、日本遺族会の会報『日本遺族通信』にみられる家族に関する言論の変化を分析した。1949年から2009年までに掲載された記事のうち、家族に言及した記事約900件を抽出した。国内の保守運動研究は緒についたばかりである。とくに「家族の価値」は、性別役割を肯定するものとしてフェミニズムからこれまでも批判されてきたが、その言論の構造や変遷についての実証研究は数少ない。本年度の研究は、国内の今後の保守運動研究にとって重要な知見を提示するものと考えられる。(抄録なし)本研究の目的は、現代社会において保守運動が活発化した背景をジェンダーの視点から明らかにすることである。1990年代以降、草の根レベルで保守運動が活発化している。現代の保守運動研究については、「新しい歴史教科書」を扱った小熊英二・上野陽子(2003)と、「在日特権を許さない市民の会」を扱った樋口直人(2012)があげられるが、いずれも90年代以前の保守運動との関連性は未だ明らかにされていない。また、保守運動研究の蓄積がある合衆国では、フェミニズム研究においても保守運動の女性参加者が研究されているが、日本ではジェンダーの視点を導入した保守運動研究は行われていない。本年度実施した研究内容は以下の2点である。(1)保守運動組織の女性参加者に着目した通時的分析:女性が保守運動にどのように参加してきたのかを明らかにするため、日本会議と日本遺族会という戦後日本の二大保守系団体の会報分析を行った。その結果、両団体ともに運動の中心的担い手として女性を包摂するという共通点がみられた。他方で、日本会議は家庭での母親による育児が重要視されていたが、日本遺族会ではそのようなイメージが運動において用いられていないという相違点がみられた。(2)女性による草の根保守運動の実証研究:女性が主体となって結成され活動している草の根レベルの保守運動の特徴を明らかにするため、四国地方で活動している保守系市民団体において、これまで行ってきたフィールドワークの分析・考察を行い、女性参加者が家事・育児・介護などの家庭内ケアを担ってきた立場からとくに男女共同参画に反対していることを明らかにした。『年報人間科学』へ投稿論文として提出、査読審査のうえ掲載された。【参考文献】樋口直人,2012,「排外主義運動へのミクロ動員過程-なぜ在特会は動員に成功したのか」『アジア太平洋レビュー』9:2-16.小熊英二・上野陽子,2003,『〈癒し〉のナショナリズム-草の根保守運動の実証研究』慶應義塾大学出版会.本年度の研究の目的は、排外主義運動が昨今台頭していることの要因をジェンダーの観点から考察することであった。

とくに「家族の価値」は、性別役割を肯定するものとしてフェミニズムからこれまでも批判されてきたが、その言論の構造や変遷についての実証研究は数少ない。本年度の研究は、国内の今後の保守運動研究にとって重要な知見を提示するものと考えられる。本研究の現在までの達成度は、おおむね順調に進展している。本年度の研究は保守運動の女性参加について歴史的経緯を明らかにした。この平成24年度の研究は、現代社会において保守運動が活発化した背景をジェンダーの視点から明らかにするという研究目的を達成するうえで、理論構築の土台となる重要な位置を占めるものである。よって、上記のとおり評価することができる。今後の研究の推進方策は、保守運動の運動史を明らかにすることである。平成24年度の研究からは、これまでも保守運動に女性は参加してきたが、保守主義のイデオロギーにおいて家庭での母親による育児が強調され出したのは現代的な事象であることが明らかとなった。このようなジェンダーに関連する主張が積極的になされたことの背景は、保守運動の大衆化・草の根化との関連で論じる必要があるといえる。そこで、今後の研究は、複数の保守系団体・右派宗教団体の機関誌・会報・ミニコミの資料分析から保守運動の運動史を明らかにし、大衆運動化・草の根化の経緯と、そのことによって美化された育児イメージがどのように運動に用いられているのかを明らかにする。(抄録なし)