hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Web上の多変量データに基づく数理的実証分析によるプロモーション手法の検討

国内外の社会的なニュースなどを対象とし分析を行った.具体的には, 2011年-2017年の間の国内外の事象に注視して,キーワード名に関連した視聴率データ,ニュース件数,検索件数を取得した.そして,様々な人々の関心(アウトリーチ)のケースに合わせて数理モデルの拡張の検討を行った.特に, Web上に溢れる社会的事象におけるコミュニケーションの違いや関心の度合いを定量的に解析した.日本語は時期や言語別で,関心の表現(各詞の活用法)や検索用法が異なることも重視した.さらに,時期によってはオンライン上のユーザー数やメディアによって関心の行き先に隔たりがあることなどにも着眼する解析をすすめた.本年度は,今まで複雑系科学の観点で分析がされてこなかったテレビ視聴のデータ(1分毎にどの番組に人が流入し,流出,継続の各人数)に対し,新たなに数理モデルを考案するアプローチの研究を行い,一つ研究成果として学術論文を発表した.この研究では,Integer-Valued自己回帰モデルを共同研究者と考案し,連続的なデータの中のピークが発生した際のパラメータの最適化を行うモデルとし,様々な外プロモーションやメディアからの影響に依存しなかった場合にも発生しうる人々の視聴活動への関心が集まった際の視聴データのピークの定量的な傾向を示す手法を示唆するものである.まだ一例の考案であるが,その結果でさらに多変量のメディアデータを活用したプロモーション手法考案のための数理モデルの構築の研究が進んでいる.また,共同研究活動も盛んとなり,他分野の研究者との意見や従来の数理モデルの問題点をクリアにする手法の再構築などもスタートさせた.上記のような研究成果を活かし,国際会議のIEEE BIG DATA2016,ワークショップのComputational SocialScienceのChairとなった.国内外の実社会における数理的な実証分析に取り組み事例を集めて,自らも発表を行い,おおいに議論を交わし,さらなるビッグデータ解析が示す,社会への提言の手法に関してテクニック面,国内外の事例の意見交換などの機会をつくることができた.本年度は,企業との共同研究において引き続き数理モデルの最適化および実データへの応用における研究や,ニュース番組,ドラマなど様々な番組ジャンルに合わせたモデルの考案を行うきっかけとなる研究がすすみ,本年度内では数理モデルの考案のみで済ます部分以上に,産学連携の共同研究へ広がりを見せつつあり,来年度も期待ができる.また,さらに実社会の過去と現代の変化を捉えるための数量データを所持している企業からの海外渡航者におけるデータ(移動,消費した金額,購入した物品,時間情報)提供の予定もあるため,得られてきたデータの組み合わせなど本研究とのバランスの検討を行っている.1年目における研究の進行段階に踏まえ,日本国内,海外で注目をされている音楽,映画,演劇,社会的なニュースなどWeb上で大きく話題となる情報を比較対象とし分析を行った.具体的には, 2011年-2017年の間で顕著にTweet数を集めた国内外の事象やキーワード名とそれらに関連したテレビ露出件数,視聴率データ,ニュース件数などを取得し,様々なプロモーションのケースに合わせて数理モデルの拡張の検討を行った.特に, Web上に溢れるコンテンツや社会的事象における話題性や影響力を定量的に解析する.時期や言語別で,日本のコンテンツの名称や関心や感情における言語の表現(各詞の活用法)は異なること,時期によってはSNS自体のユーザー数に隔たりがあることなどにも着眼する解析をすすめた.実際にプロモーション・アウトリーチ活動している日本劇団協議会に関連した劇団や福岡県における芸術団体に対する調査などを行い,個人的な広告などの個人に対するプロモーションと情報の発信者と受信者の関係性に関して調査を行った.また実証分析として「芸術団体における社会包摂活動の調査研究」プロジェクトに参画し,芸術活動の社会的価値を可視化するために調査活動をした.芸術の社会的価値は,これまで十分に共有できる方法で数値化されてはおらず,特にその優れた社会包摂機能については,看過されてきた点に着眼した.協議会正会員団体と文化庁の「劇場・音楽堂等活性化事業」に採択された団体を中心に,社会包摂機能がある実践をしているかのアンケート調査を実施し,実社会における芸術・音楽の普及・プローモーション・アウトリーチに関する問題点に関して知見を得て,今後の研究活動にさらに生かすことにした.国内外の社会的なニュースなどを対象とし分析を行った.具体的には, 2011年-2017年の間の国内外の事象に注視して,キーワード名に関連した視聴率データ,ニュース件数,検索件数を取得した.そして,様々な人々の関心(アウトリーチ)のケースに合わせて数理モデルの拡張の検討を行った.特に, Web上に溢れる社会的事象におけるコミュニケーションの違いや関心の度合いを定量的に解析した.日本語は時期や言語別で,関心の表現(各詞の活用法)や検索用法が異なることも重視した.さらに,時期によってはオンライン上のユーザー数やメディアによって関心の行き先に隔たりがあることなどにも着眼する解析をすすめた.テレビやTwitterなど様々なメディア同士の影響に関して解析ができるようデータ整形を行う.多変量のテキストデータなどを取り扱う際の手法にも考慮して研究を進めたい.また,昨年度は予定以上にプロモーションに関わる多変量データを入手することができたため,これまで活用していたデータと組み合わせて新たな数理モデルの考案,最適化を行い,成果を発表したく考える.テキストマイニングにも考慮をいれて研究を進める.

LDA(テキスト情報の中の隠れたカテゴリを抽出する手法)やTF-IDF(文書内単語の特徴量スコア算出)を行う.時系列変化などをスコアによって算出し,大衆の関心の変化を定量的に明らかにする.また,本年度はTwitter上のプロモーション情報に関わる世界中の言語に対応したメディアに関するキーワードとマッチするWikipedia情報の閲覧数などの数量なども活用し,網羅的にメディア情報に関する人々の関心を明らかにしていく.リサーチ・ソーシャル管理をしてきた福岡県内の団体図書館情報学平成28年度の研究計画において,ほとんど計画通りに進んだが参考文献などの追加をしなかったため未使用額が生じた.平成29年度における,研究計画を進める上で必要な文献の購入に充てることにしたい.
T細胞系列とB細胞系列間の排他的頑健性の分子機構の解明

本研究では、T系列とB系列の系列頑健性がどのように保たれているのかについて、ポリコーム遺伝子に注目して解析を行った。前年度までの成果では、T細胞系列でポリコーム遺伝子を欠損するマウス(Cdkn2a-/-; Lck-cre; Ring1A-/-; Ring1B fl/flマウス)を用い、T細胞分化経路においてポリコーム遺伝子がPax5遺伝子の発現を抑えることでB系列への分化能を抑制していることを示した。ポリコーム遺伝子に加えて、Pax5も欠損すると、T細胞は正常に分化するものの、一部はB細胞系列を経てミエロイド系列に分化することが示された。さらに生体内でもポリコーム欠損によって分化転換が起こるのかどうかについて調べるために、タモキシフェン投与によりポリコーム遺伝子を欠失させたマウスを用いた解析を行った。Cdkn2a-/-; ERT2-cre; Ring1A-/-; Ring1Bfl/flマウスの骨髄細胞をRag2 KOマウスに移植し、8週間後にタモキシフェンを投与することで血液細胞でポリコームを欠失させた後に、骨髄、胸腺、脾臓などを解析した。すると、ポリコームが欠損することで、生体内においてもT系列からミエロイド系列に分化した細胞や、B系列からミエロイド系列に分化した細胞が出現した。これらの結果から、全ての系列の細胞は系列決定後もミエロイド細胞への潜在的な分化能を有しており、そのミエロイドへの分化能はポリコーム遺伝子によって抑制されていることが示された。平成28年度は、Cdkn2a欠損かつT細胞系列でポリコーム遺伝子を欠損するマウス(Cdkn2a-/-; Lck-cre; Ring1A-/-; Ring1B fl/flマウス)の胸腺において、DN3段階の細胞がT/B系列共存細胞に転換することから、この細胞を用いて転写因子の発現プロファイルやエピゲノム状態の変化を解析することを目的としていた。まず、DN3分画細胞を用いたマイクロアレイ解析を行ったところ、B細胞系列遺伝子の発現が上昇していたことから、B細胞系列遺伝子の発現抑制解除が確認された。しかし幹細胞もしくはT細胞系列遺伝子を含むその他の系列に関わる遺伝子の発現に変化は見られなかった。そこで、T前駆細胞において、ポリコーム遺伝子複合体とB細胞系列遺伝子の関与を調べるために、正常な胸腺細胞を用いてChIP-on-chip解析を行った。その結果、Pax5やEbf1といったB細胞系列遺伝子のプロモーター領域に対してポリコーム遺伝子複合体が結合していることやH3K27がトリメチル化されていることが示された。T細胞系列遺伝子に対して、ポリコーム遺伝子複合体の結合は見られなかったことから、Ebf1やpax5といったB細胞への系列決定には不可欠の遺伝子は、T前駆細胞内ではポリコーム遺伝子複合体によって直接的に抑制されていることが示された。さらに胸腺細胞の中でDN3細胞とDP細胞をそれぞれ単離し、同様の解析を行ったところ、ポリコーム遺伝子複合体のPax5やEbf1のプロモーター領域への結合はDN3段階では見られたものの、DP細胞ではほとんど見られなかった。これらの結果から、ポリコーム遺伝子によるB細胞系列遺伝子の抑制はDN段階にのみ見られることであり、DP段階以降はポリコーム遺伝子以外のメカニズムによることも示された。平成28年度は、T/B系列共存細胞転写因子の発現プロファイルやエピゲノム状態の変化を解析した。Cdkn2a-/-; Lck-cre; Ring1A-/-; Ring1Bfl/flマウスを用いた解析により、T前駆細胞において、Pax5やEbf1といったB細胞系列遺伝子は抑制されているが、その抑制はB細胞系列遺伝子のプロモーター領域に対してポリコーム遺伝子複合体が結合し、H3K27がトリメチル化されることによって達成されていることが示された。しかし、DN細胞とDP細胞をそれぞれ単離し、同様の解析を行った結果から、T前駆細胞内でのポリコーム複合体によるB細胞系列遺伝子抑制は、DN段階に特異的なものであり、DP段階には異なる抑制機構が働いているという知見も得られた。さらに、DN段階でのB細胞系列遺伝子の発現が細胞の運命に与える影響を調べるために、Cdkn2a-/-; Lck-cre; Ring1A-/-; Ring1Bfl/flマウスの胸腺DP細胞を免疫不全マウスに移入することでin vivoでの検証を行った。その結果、移入したDP細胞はCD4SPもしくはCD8SP細胞に分化することなく、B細胞に分化していることが確認された。この結果は、DN段階においてポリコーム複合体がB細胞系列遺伝子を抑制することが、その後の細胞の運命決定に重要であることを示している。これらの結果から、研究は概ね順調に進捗していると思われた。本研究において、前年度までにCdkn2a欠損かつT細胞系列でポリコーム遺伝子を欠損するマウス(Cdkn2a-/-; Lck-cre; Ring1A-/-; Ring1B fl/flマウス)の胸腺において、DN3段階の細胞がT/B系列共存細胞に転換することを確認し、T前駆細胞において、Pax5やEbf1といったB細胞系列遺伝子のプロモーター領域に対してポリコーム遺伝子複合体が結合していることやH3K27がトリメチル化されていることを示した。さらにこれらのマウスをPax5fl/flマウスと交配させることで、ポリコーム遺伝子に加えてPax5も欠損したマウスの胸腺を解析すると、T細胞は正常に分化することを示した。

T前駆細胞においてPax5がポリコームによって抑制されることが必須であることが示され、これらの結果から、T系列もしくはB細胞系列の系列頑健性は、転写因子やエピジェネティック制御機構に依存することによって保たれていると考えられた。平成29年度はこのマウスを用いて、ポリコーム遺伝子欠損T前駆細胞におけるミエロイド系列への分化能を検証した。すなわち、Cdkn2a-/-; Lck-cre; Ring1A-/-; Ring1Bfl/flマウスの胸腺からDN3段階の細胞を単離し、ストローマ細胞と共培養を行った。すると、T細胞への分化を支持する環境下においてミエロイド系列細胞が出現した。また表面抗原の発現状態から、T前駆細胞がポリコーム遺伝子欠損によって一度はB細胞系列に向かうものの、最終的にはミエロイド系列へ分化する可能性を示唆する結果を得た。これらの結果は、各T系列とB系列の頑健性を解明する上で重要な知見となる。平成29年度はCdkn2a-/-; Lck-cre; Ring1A-/-; Ring1Bfl/flマウスを用いて、ポリコーム遺伝子欠損T前駆細胞におけるミエロイド系列への分化能について詳細な解析を行った。これまではこのマウスの胸腺を生体で解析することにより、DN3段階以降でB細胞マーカーの発現が見られた。このことはT細胞分化経路においてポリコームがPax5遺伝子の発現を抑えている事を示している。しかし、ミエロイド系への分化能はどのように抑えられているかは不明であった。そこでミエロイド系列への分化能を解析するために、このマウス胸腺からDN3段階の細胞を単離し、ストローマ細胞と共培養を行った。次に、ポリコーム欠失によるPax5の発現がミエロイド系列細胞の生成に関与するかどうかを調べた。前述のように、ポリコーム遺伝子に加えてPax5も欠損したマウスの胸腺ではT細胞は正常に分化するが、このDN3段階の細胞をストローマ細胞と共培養すると、一部の細胞がミエロイド系列に分化することが分かった。また表面抗原の発現状態から、ポリコーム遺伝子欠損によってT前駆細胞が一度はB細胞系列へ分化し、その後ミエロイド系列へ分化する可能性を示す結果を得た。これらの結果は、T前駆細胞においてミエロイド系列への分化能もポリコームによって抑えられていることを示すものである。これらの知見は各T系列とB系列の頑健性を解明する上で重要な知見となる。これらの知見が得られたため、研究は概ね順調に進捗していると考えられた。本研究では、T系列とB系列の系列頑健性がどのように保たれているのかについて、ポリコーム遺伝子に注目して解析を行った。前年度までの成果では、T細胞系列でポリコーム遺伝子を欠損するマウス(Cdkn2a-/-; Lck-cre; Ring1A-/-; Ring1B fl/flマウス)を用い、T細胞分化経路においてポリコーム遺伝子がPax5遺伝子の発現を抑えることでB系列への分化能を抑制していることを示した。ポリコーム遺伝子に加えて、Pax5も欠損すると、T細胞は正常に分化するものの、一部はB細胞系列を経てミエロイド系列に分化することが示された。
強誘電体における電気熱量効果を利用した小型ヒートポンプの開発

・P(VDF-TrFE)薄膜の電気熱量効果の直接測定有限要素法により、交流電界を印加したときP(VDF-TrFE)薄膜内で発生する電気熱量効果の、基板方向への熱拡散の影響を調べた。その結果、周波数の増加に伴い基板方向への熱拡散の影響は小さくなり、周波数のしきい値も膜厚の増加に伴い低周波側へシフトすることがわかった。測定では、履歴損失を抑えるため分極処理をした後に測定を行い、強誘電体の抗電界以下の電界を印加した。得られた温度変化は電界強度に比例し、また分極処理の方向により位相信号は180°変化することがわかった。そのため得られた温度変化は電気熱量効果であることがわかった。また、印加周波数を変え測定を行った所、10Hzの低周波では温度変化が得られなかったのに対し、1kHz以上の周波数では温度変化が現れ、有限要素法の結果と一致する結果が得られた。周波数の変化により得られる結果が異なるのは、基板方向への熱拡散の影響であることがわかった。・P(VDF-TrFE)厚膜の正圧電特性評価P(VDF-TrFE)は抗電界が大きく、数nmの薄膜や数十μmのシートにおいては報告が多く行われている一方、数μmの膜における報告は少ない。そこで2μmの膜をスピンコート法により作製し、強誘電特性、また正圧電特性の評価を行った。製膜後のアニール温度を変化させた結果、溶融温度付近の温度でアニールすると残留分極値・さらに31モードの圧電応答が大きくなることがわかった。詳細に調べるために、正圧電応答力顕微鏡(DPRM)を用いて、カンチレバーから膜にひずみを印加した時に生じる33モードの正圧電応答を観察した結果、ドメイン像が得られた領域は膜の一部であることがわかった。本研究で開発された、薄膜熱電対を用いた電気熱量効果の直接測定手法は、高感度に温度変化を観測できる手法として有用である。これまで、P(VDF-TrFE)膜における直接測定に取り組んできたが、他の材料にも応用することが可能であり、マイクロヒートポンプとして応用が可能な電気熱量材料の材料探索をする上で重要な技術になると確信している。また、この測定を通して、強誘電体薄膜からも実用的な電気熱量効果が得られることがわかったため、デバイス応用可能であることが明らかとなった。デバイス物理の開拓へ繋がる重要な結果であると考えられ、測定手法にとどまることのない、新たな学理の追求に貢献できると考えている。一般に、リラクサ強誘電体や反強誘電体では、電界印加・除去時の分極エントロピー変化が、強誘電相と比較して大きいと考えられている。そこで、より大きな電気熱量効果が望める有機リラクサ強誘電体薄膜における電気熱量効果の直接測定に取り組む。また、今年度得られた測定結果を踏まえ、薄膜から電気熱量効果を取り出すには、最適な膜厚・印加電界周波数が存在することが予想された。有限要素法並びに解析解を用いてどのような動作を行うことが、電気熱量効果をデバイス応用する上で有利か、そのデバイス物理を明らかにすることを目指す。また、正圧電応答力顕微鏡を用いて、段階的にポーリング処理したときのP(VDF-TrFE)膜の電極直下のドメイン像の観察を行う。この結果を通して、分極回転メカニズムを詳細に調べ、P(VDF-TrFE)膜の分極回転速度や界面欠陥などの評価を行う。電気熱量効果は、電気双極子を有する物質に電界を印加・除去する、分極エントロピー変化に伴い起こる発熱・吸熱反応を指し、高効率ヒートポンプとしての応用が期待されている。電気熱量効果は印加する電界強度に依存するため、薄膜において低電圧で巨大な温度変化が発現すると予想されるが、薄膜の熱容量が小さいため温度変化の直接観測した例は少ない。本研究では熱容量の小さな温度センサとして薄膜熱電対を採用し、それを電極と併用する測定構造を考案し測定を行ってきた。・基板方向への熱拡散の定量評価熱拡散の影響を抑えるため、交流電界を印加し測定を行ってきた。しかし、その影響を定量的に把握するに至っておらず、強誘電体の持つ膜本来の温度変化の評価が行えていなかった。今年度は有限要素法を用いた熱伝導解析を行うことで、基板と薄膜の界面熱抵抗の影響並びに、薄膜の膜厚に比例する熱拡散の時定数の影響について調べた。その結果、基板方向への熱拡散の影響を抑制できる膜厚並びに印加電界周波数を見出した。P(VDF-TrFE)薄膜では数μmオーダーの膜厚が最適であることがわかった。絶縁破壊電界の大きな有機強誘電体ポリマー、ポリフッ化ビニリデン/三フッ化エチレン共重合体(P(VDF-TrFE))を採用した。nmオーダーの薄膜や数百μmシートにおける作製や評価について多くの報告が行われてきたものの、数μmオーダーの薄膜における報告は少ない。スピンコート法で用いる溶媒濃度を調節することで厚膜の作製を可能にし、強誘電性を有する膜を得ることに成功した。さらに、結晶化アニール処理を行うことで特性の向上に成功した。電気熱量効果は電界印加に伴う、材料内での発熱・吸熱反応であるため、デバイス応用のためには冷媒を設け熱を交換する必要がある。

このとき、強誘電体内の熱を効率よく交換できるかどうかが素子効率に大きく関わる。熱伝導解析より明らかとなった見識は測定条件にとどまらず、材料内の熱を効率良く取り出す条件であるため、素子効率を考える上で重要な知見となる。電気熱量効果のデバイス応用に大きく貢献できたと考える。・P(VDF-TrFE)薄膜の電気熱量効果の直接測定有限要素法により、交流電界を印加したときP(VDF-TrFE)薄膜内で発生する電気熱量効果の、基板方向への熱拡散の影響を調べた。その結果、周波数の増加に伴い基板方向への熱拡散の影響は小さくなり、周波数のしきい値も膜厚の増加に伴い低周波側へシフトすることがわかった。測定では、履歴損失を抑えるため分極処理をした後に測定を行い、強誘電体の抗電界以下の電界を印加した。得られた温度変化は電界強度に比例し、また分極処理の方向により位相信号は180°変化することがわかった。そのため得られた温度変化は電気熱量効果であることがわかった。また、印加周波数を変え測定を行った所、10Hzの低周波では温度変化が得られなかったのに対し、1kHz以上の周波数では温度変化が現れ、有限要素法の結果と一致する結果が得られた。周波数の変化により得られる結果が異なるのは、基板方向への熱拡散の影響であることがわかった。・P(VDF-TrFE)厚膜の正圧電特性評価P(VDF-TrFE)は抗電界が大きく、数nmの薄膜や数十μmのシートにおいては報告が多く行われている一方、数μmの膜における報告は少ない。そこで2μmの膜をスピンコート法により作製し、強誘電特性、また正圧電特性の評価を行った。製膜後のアニール温度を変化させた結果、溶融温度付近の温度でアニールすると残留分極値・さらに31モードの圧電応答が大きくなることがわかった。詳細に調べるために、正圧電応答力顕微鏡(DPRM)を用いて、カンチレバーから膜にひずみを印加した時に生じる33モードの正圧電応答を観察した結果、ドメイン像が得られた領域は膜の一部であることがわかった。本研究で開発された、薄膜熱電対を用いた電気熱量効果の直接測定手法は、高感度に温度変化を観測できる手法として有用である。これまで、P(VDF-TrFE)膜における直接測定に取り組んできたが、他の材料にも応用することが可能であり、マイクロヒートポンプとして応用が可能な電気熱量材料の材料探索をする上で重要な技術になると確信している。また、この測定を通して、強誘電体薄膜からも実用的な電気熱量効果が得られることがわかったため、デバイス応用可能であることが明らかとなった。デバイス物理の開拓へ繋がる重要な結果であると考えられ、測定手法にとどまることのない、新たな学理の追求に貢献できると考えている。作製した厚膜における電気熱量効果の直接測定に取り掛かる。また、P(VDF-TrFE)は低ヤング率の材料であるため、厚膜化により特性が変化すると考えられる。圧電性などは2次の電気熱量特性に大きく影響するため、その特性を把握することは重要である。正圧電特性を評価し、面内及び面外の歪が及ぼす2次特性を議論することで、電気熱量効果の特性向上に向けた指針を提示する。一般に、リラクサ強誘電体や反強誘電体では、電界印加・除去時の分極エントロピー変化が、強誘電相と比較して大きいと考えられている。そこで、より大きな電気熱量効果が望める有機リラクサ強誘電体薄膜における電気熱量効果の直接測定に取り組む。
内部モデルを用いたセンサフュ-ジョンシステムの研究

本研究は,複数のセンサからの情報に対し,柔軟性と信頼性の高い自律分散型の認識判断機構を実現することを目指した研究である。特にセンサフュ-ジョンの構造を記述する手法として、対象の内部モデルを利用する方法を提案し,並列処理を用いて,自律分散型センサ情報処理を実現するものである。このようなセンサ情報処理システムの構築するため,内部モデルに基づくシステムの記述手法として,昨年度に引き続き,物理ネットワ-クと呼ぶ対象の物理系の順方向モデルを記述する方法,センサ情報間に写像関係を定義し学習を導入する方法,隠れマルコフ過程を多系列に拡張した方法等に関して改良を行い,また,新たにシミュレ-ティッドアニ-リングにより内部モデルの最適化を行う方法を提案した。物理ネットワ-クによる記述では,事前の知識として対象の構造を陽に記述することが容易であることを実例で示し,これにより自律分散型のセンサフュ-ジョンシステムの計測精度が向上することを示した。さらにセンサフュ-ジョンをセンサ情報に対する内部モデルの非線形最適化問題として捕らえ,それを解く方法としてシミュレ-ティッドアニ-リングを導入した。この方法は,実際に2自由度の回転機構と焦点調節機構を持つ3次元トラッキングシステムを用いて実験が行われ,その有用性が確認された。また,これらのシステムは,並列処理用プロセッサであるTransputerを用いた並列分散構造をもつセンサ情報処理機構により実現されている。この演算処理機構は,内部モデルを用いたセンサフュ-ジョンシステムが要請する高速でリアルタイムの処理を実現している。
水文学と水質学による水資源開発のための非火山性の山体地下水の基礎的研究

非火山性山体に囲まれているカトマンズ盆地を調査対象地域とし、山地湧水および比較対象の市街地の浅層地下水の調査を実施し、得られた各種水文・水質データの解析を行った。その結果、湧水規模(湧水量)が大きいほど、山体内部での滞留時間が長く、乾季での湧水量の低下が少ないことを明確に示すデータを得ることができ、水資源開発における湧水規模の下限を示す指標の取得に成功した。水質については現地の既存水源より良質であるが、山間部の小規模集落から負荷する局所的な汚染も観測されたことから、今後も丹念な水質観測は不可欠であることを示すことができた。本研究の目的は、山体地下水を新たな水資源と捉え、これまで調査・研究事例が殆ど無い非火山性の山体の地下水を対象とし、水文観測による水量の把握と水文トレーサー(同位体や溶存フロンガス)測定による流動経路の推定、さらに水質トレーサー(各種水質成分や同位体)測定による水質形成プロセスの解明を行い、水文学と水質学の観点から水資源としての評価を行うことである。対象地域は、深刻な水問題を抱え、非火山性の山々に囲まれたネパール・カトマンズ盆地を選定し、これまで学術的な調査・研究が実施されていない盆地周辺の山麓にみられる複数の湧水(山体地下水)の調査・研究を実施することである。本課題採択直後の2015年4月25日にカトマンズ北西77km地点でM7.8の大型地震が発生し、死者8700人強、負傷者2万2千人強の大規模な被害を受けた。研究対象地域であるカトマンズ盆地内においても多くの死者、負傷者が報告され、一部地域では建物の壊滅的な被害も発生する事態となった。公団運営による上水道網にも被害がおよび、避難生活を余儀なくされている被災者にとっては飲料水の確保が困難な状況となったことから、山地の湧水(地下水)が重要な代替水源として注目される中での調査・研究の推進となった。被災後に行った本研究課題による調査・研究によれば、カトマンズ市内で日常的に使用されている浅井戸や地下水を水源とする水道水源については高濃度の汚染物質(大腸菌、アンモニア性窒素、硝酸)が検出されたものの、山地湧水の汚染物質については極めて低い値を示し、良質な水源であることが明らかとなった。初年度は年度終わりの1、2月に乾季の山地湧水を調査を実施する予定であったが、4月のカトマンズの地震を受け、水資源調査が急務になったことから、カウンターパートの現地研究者の強力なサポートを得ながら28年度に実施予定であった雨季の調査を27年度の9月に実施した。その後の乾季の調査は計画に添って実施した。さらに、平成28年度に予定していた水質分析についても、初年度に実施し、水質に関する初期データを取得することができている。一方、初年度に実施を予定していた、データ解析システムのセットアップについては、現地調査を優先したため28年度に行い、解析の実施については計画通り28年度に実施することとした。その他の地下水の年代測定に関する分析項目については、計画通り28年度に実施できる状況である。本研究の目的は、山体地下水を新たな水資源と捉え、これまで非火山性の山体の地下水について水文学と水質学の観点から水資源としての評価を行うことである。対象地域は非火山性の山体に囲まれ、山麓に複数の湧水(山体地下水の湧き出し)が確認できるネパール・カトマンズ盆地としている。本課題採択直後の2015年4月25日にカトマンズ北西77km地点を震源とするM7.8の大規模地震が発生し、死者8700人強、負傷者2万2000人強の甚大な被害が発生した。公団運営による上水道網にも被害がおよび住民にとって飲料水の確保が困難な状況となったことから、水質の良い山体地下水が重要な代替水源として注目される中での調査・研究となっている。予定していた雨季および乾季の調査を完了し、水質ならびに各種安定同位体比の分析も完了した。これらのデータ解析によると、湧水規模が大きい地下水ほど乾季における湧水量の減少が少なく、日湧水量が5000L以下の小規模湧水については乾季に枯れてしまう傾向が強いことも確認でき、山体地下水の賦存量が湧水の規模で評価できる傾向があることが確認できた。山体地下水の寄与域の把握を行うため、カトマンズの都市部の水道水源として利用されている深井戸の観測を行ったところ、多くの地域では地質由来のアンモニアならびに鉄の汚染が著しい結果がえられたものの、盆地北部の一部地域では良好な水質ならびに水量が確保できている地域があることが確認できた。これらの地下水の水源を推定するために、地下水ならびに山地域の湧水の同位体比を網羅的に観測した結果、この地下水は山体地下水を起源としていると考えられ、これらの平均涵養標高は2400ー2500mの山地域であること推定された。以上の様に水量・水質の観点から非火山性地域の山体地下水の水資源の実態が明らかになってきている。被災により現地での水資源に関する情報の確保が急務となったため、計画より半期早い段階で現地調査ならびに試料採取を実施できた、本年度は追加調査を実施し、水文と水質解析で予定していた山体地下水の寄与域の推定および涵養域の把握、地下水流動経路の解析と、大腸菌・大腸菌濃度の分布、窒素汚染源の推定の初期解析が完了している。

震災により混乱する中、緊急水質調査も兼ねた現地調査を計画より早く実施し、水資源管理のための重要な情報を還元できたことは現地の研究協力者らの尽力によるものであり、ここに敬意を表する。本研究の目的は、山体地下水を新たな水資源と捉え、これまで知見が少なかった非火山性の山体地下水の水文・水質学的特性を把握することである。対象地域を水問題が著しいネパールの首都であるカトマンズ盆地とし、盆地北部の山麓に分布する複数の湧水(山体地下水の湧き出し)の水質、各種安定同位体比、年代測定トレーサーについて観測を行った。これまでの研究実績をまとめると、水量については、雨季の日湧水量が5,000Lを下回る小規模湧水は、乾季に枯れてしまうことが明らかになり、水資源開発における湧水規模の下限を示す指標の取得に成功した。年代トレーサーによる地下水滞留時間の推定によると、湧水の平均滞留時間は数年未満のものから十数年の範囲で、湧水規模が大きいほど滞留時間も大きくなる傾向が示され、山体地下水の帯水層の大きさが湧水規模や乾季における湧水量の維持に大きく影響している可能性を示すことができた。水質については現地の既存の代替え水源(都市域の地下水)より良質であるが、山間部の小規模集落から負荷する局所的な汚染も観測された。地下水汚染と滞留時間の間には因果関係がなかったことから、山地域における局所的な汚染については、湧水の規模や滞留年代にかかわらず発生することを明らかにし、今後の湧水分布地域における水源域の管理に必要な基礎情報を取得することができた。さらに、カトマンズ盆地内の地下水の予備調査の結果、山地で涵養された地下水が盆地の低地部の市街化計画区域にまで流動(到達)していることを確認し、山体地下水が都市域の水源の重要な起源の一つであることを明らかにした。非火山性山体に囲まれているカトマンズ盆地を調査対象地域とし、山地湧水および比較対象の市街地の浅層地下水の調査を実施し、得られた各種水文・水質データの解析を行った。その結果、湧水規模(湧水量)が大きいほど、山体内部での滞留時間が長く、乾季での湧水量の低下が少ないことを明確に示すデータを得ることができ、水資源開発における湧水規模の下限を示す指標の取得に成功した。水質については現地の既存水源より良質であるが、山間部の小規模集落から負荷する局所的な汚染も観測されたことから、今後も丹念な水質観測は不可欠であることを示すことができた。初年度に採取した水試料中の各種安定同位体分析ならびに溶存フロンガスの測定を実施し、山地湧水の起源ならびに滞留時間に関するデータの取得を行う。これらのデータの解析により、山地湧水の賦存量の推定を実施し、水文に関する情報を取得する。これに既に取得した水質データと水文・水質に関わるデータ(地質等)を解析システム上で整理することで、水文・水質学的知見からみた山体地下水の水資源的価値の評価を実施する。また、地震の被災により代替水源としての山体水資源としての評価が期待されているため、市街地で常用されている地下水の調査も実施し、山体地下水の水質・水文データと比較することで、代替水源としての有効性についての検討も加え、当該研究の波及効果を広げる。採取した水試料中の各種安定同位体比ならびに溶存フロンガスの測定結果を整理し、対象地域における山体地下水の滞留・流動特性、水質特性を整理し、水資源的価値の評価を実施する。また、本研究代表者が実施している甲府盆地の山体地下水の滞留・流動状況の調査・研究結果と照らし合わせ、山体地下水の流動が共通する点を明らかにする。
熱ショック蛋白質抗体価の測定による歯周病の病態予測

徳島大学歯学部附属病院歯科(予防歯科)を受診した患者で、本研究参加同意のもとに得られた唾液サンプルを用いて、歯周病原性細菌由来熱ショック蛋白質(HSP)に対する唾液分泌型IgA(S-IgA)の抗体価測定を行い、各被験者の歯周病病態との関連性を検索した。5種類のHSP60 familyに属する蛋白質標品を抗原としてWestern immunoblot法によりS-IgAとの反応性を調べた結果、Campylobacter rectus GroEL及びPorphyromonas gingivalis GroELは健常・軽度歯肉炎群と比較して歯周炎群において高率に抗原抗体反応を示した(p<0.05)。さらに、表面プラズモン共鳴を利用したバイオセンサーBIAcore 1000を用い、歯周病との関連性が強く認められたC.r.GroELに対するS-IgAの反応性を測定した。その結果、結合量(RU値)は健常・軽度歯肉炎群に比較して、歯周炎群において有意に高い値を示し(p<0.01)、また、測定によるRU値は5mm以上の歯周ポケットを示す歯数と強い相関性を示した(r=0.5,p<0.01)。BIAcore装置は1検体約20分で測定可能であるが、上記測定法を確立するためのアナライトとして十分量のC.r.GroELが必要となるため、リコンビナント蛋白質の作成を行った。C.r.groEL解析の結果、1641bp、547アミノ酸をコードしていることが判明し、この結果を応用して同遺伝子を大腸菌へ導入し、リコンビナント蛋白質を作成した。本研究の結果、唾液を用いたHSP抗体価測定により歯周病病態を診断・予測することが可能であること、更には、BIAcore装置の使用により迅速測定法として応用可能であると考えられた。現在、徳島大学歯学部附属病院予防歯科を受診した患者で、本研究への参加同意のもとに得られた唾液サンプルが100検体近く集まり、各サンプルの基本的な性状(分泌量、タンパク量、分泌型IgA量)については測定済みである。データは各被験者の歯周病の病態パラメーターとあわせてコンピューターへ入力している。検体の収集は次年度も行っていく予定である。一方、熱ショック蛋白質(HSP)抗体価測定のために使用する抗原は、以前確立した方法にて直接各歯周病原性細菌より抽出した。これを利用して検体中のHSPに対する抗体価を測定する準備を行っている。また、迅速測定法を確立するための抗原として多くの抗原蛋白質を必要とするため、リコンビナントHSPを作成する必要がある。本年度はまず、Campylobacter rectus GroEL様蛋白質の遺伝子解析を試みた。この蛋白質のN末端アミノ酸配列からセンスプライマーを、他の細菌とも相同性の高いC末端側配列からアンチセンススプライマーを設計した。C.rectusゲノムDNAを鋳型としてPCRを行い、増幅産物をダイ・ターミネーター法により核酸配列を調べた結果、547のアミノ酸をコードしていることが明らかとなった。現在、この情報をもとにしてリコンビナント蛋白質作成に取りかかっている。本年度は下記の実験を行った。3種の歯周病原細菌(C. rectus、P. gingivalis、A. actinomycetemcomitans)及びE. coliよりHSP60 familyに属するGroEL様蛋白質をATP-agaroseを用いたアフィニティークロマトグラフィーとSDS-PAGE及び電気泳動溶出の手法を組み合わせて、抽出・精製を行い、実験標品とした。ヒト由来リコンビナントHSP60標品は市販品を用いた。唾液サンプルは、徳島大学歯学部附属病院予防歯科受診

患者のうち、本研究への参加同意が得られ、実験に供与できる十分な量が認められた69検体(健常・軽度歯肉炎群31名、歯周炎患者群39名)を用いた。2群間での唾液分泌量、唾液中の蛋白質濃度や分泌型IgA濃度に差は認められなかった。5種のHSP標品(O.5μg)と唾液中IgA(4μg/ml)との抗原抗体反応をウェスタンイムノブロット法により検索した結果、C. r. GroEL及びP. g. GroELを抗原として用いたとき、歯周炎群が健常・軽度歯肉炎群と比較して高率に抗原抗体反応を示した(P<0.05)。一方、C. r. GroEL及びヒトHSP60を抗原としたELISA法を行ったところ、C.r. GroELでは有意差は認められなかったものの、健常・軽度歯肉炎群と比較して歯周炎群は比較的高い値を示した(P=0.10)。ヒトHSP60においては差は認められなかった。今後、迅速診断に応用できるようBiacoreを用いた抗体価測定法を検討するとともに、抗原の種類も変更して、更に実験を進める予定である。本年度は、表面プラズモン共鳴を利用したバイオセンサーBIAcore 1000を用い、歯周病との関連性が認められた熱ショック蛋白質Campylobacter rectus GroELに対する唾液分泌型1gA(S-IgA)の反応性を測定した。抗ヒトS-IgA抗体(20μg/ml)をセンサーチップCM5にアミノカップリング法にて固定化した後、S-IgA濃度を20μg/mlに調整した唾液サンプル、C.r. GroEL(100μg/ml)、ウサギ抗C.r. GroEL抗体(500倍)の順に各アナライト溶液を添加し、結合量をRU値として計測した。サンプル使用が可能であった健常・軽度歯肉炎群(20名)と歯周炎群(20名)について測定した結果、健常・軽度歯肉炎群(36.5±10.5RU)に比較して、歯周炎群(47.2±6.3RU)において有意に高い値を示した(P<0.01)。また、測定RU値は5mm以上の歯周ポケットを示す歯数と強い相関性を有することも明らかとなった(r=0.50,P<0.01)。一方、上記測定法を確立するためにはアナライトとして十分量のC.r. GroELが必要となるため、リコンビナント蛋白質の作成を行った。C.r. groEL解析結果を用いたPCRにより作成された直鎖状DNAをmRNAへの転写と大腸菌への形質転換が同時にできるRTS 100 E. coli HY kitに用い、遺伝子導入した大腸菌を超音波破砕後、SDS-PAGE及び抗C.r. GroEL抗体と抗Hisタグ抗体を一次抗体としたWestern immunoblot法にて調べた。その結果、Hisタグを付加したリコンビナントC.r. GroELの産生を確認した。以上の結果は、BIAcore装置は必要であるものの、唾液を用いた熱ショック蛋白質抗体価測定による歯周病の病態測定法としての可能性を示すものである。
シナプス接続とシナプス小胞放出の可視化による機能的神経回路網の解明

動物個体におけるシナプス接続パターンの形成メカニズム、機能メカニズムを理解することを目的として、線虫(C. elegans)を用いた細胞学的、分子遺伝学的解析を行った。特に感覚神経ASERと介在神経AIYとの間の特異的シナプスに焦点を当て、生体内での個々のシナプス活動の可視化と、その形成を制御する分子の特定を試みた。両神経間のシナプス形成のみが特異的に異常になった突然変異体(ta104変異体)を単離した。次世代シークエンス解析により突然変異部位の候補を推測し、表現型回復実験を行うことでその候補遺伝子の中からepi-1を原因遺伝子として明らかにした。分子遺伝学的解析から、epi-1はラミニンαサブユニットをコードすることが分かった。発現解析および細胞特異的な回復実験等を行い、この変異部位がASER/AIYを含むある特定の神経間のシナプス形成において重要な意義を持つ事まで明らかにする事ができた。ラミニンがシナプス形成に果たす役割については、近年明らかにされつつある。本研究から得られた結果は、この哺乳類に至るまで良く保存されているラミニン3量体が、ある特異的なタンパク質ドメインを用いて多種多様な神経間のシナプス形成の組み合わせを制御する、という新規のメカニズムを示唆するものである。また、pH感受性蛍光タンパク質を利用したシナプス放出量の可視化解析を進め、刺激に伴う蛍光量の変化を観察することにも成功している。動物個体におけるシナプス接続パターンがどの様に形成され、またどの様に機能しているのかを網羅的に理解することは、複雑な行動等を制御する神経情報処理メカニズムを理解するための大きな手掛りとなる。線虫(C. elegans)は、電子顕微鏡の連続切片解析を基に、300個の神経細胞が形成するほぼ全てのシナプスの位置やその標的細胞が推定されている唯一の動物とされている。しかしながら、これらのシナプスは小胞の集積などの形態的(構造的)特長により推定されたものであり、実隙には同定されたシナプス部位が生体の情報処理にどの様に寄与しているのかを明確にした研究例はほとんどない。そこで本申請課題では、実際に生体内で機能しているシナプス接続パターンを理解するために、行動や刺激に伴う神経活動をシナプスレベルで解析する観察システムを構築することを目的とした。まず、NaClなどを受容する化学感覚神経に、シナプス活動に伴う蛍光量変化を解析するためのGFP融合タンパク質を発現させた形質転換体を作製した。この線虫を用いたイメージングにより、受容する塩濃度を変化させることで、単一シナプスレベルで活動するプレシナプスを観察することに成功した。また、この塩に対する走化性行動を制御する感覚神経の標的細胞特異的にシナプス接続が異常になった変異体を用い、シナプス接続パターンと走化性行動のアッセイを行った。その結果、シナプス数の変化に伴い、線虫の走化性行動も変化し、個々のシナプスが持っ役割を考察することができた。
上皮管腔組織の破綻と上皮間葉転換

低分子量G蛋白質Arf6を軸とした癌悪性度進展経路を明らかにしていたが、本期間において、Arf6経路は癌特異的間充織型経路であること、Arf6活性化には細胞内メバロン酸経路活性が必須であり、このことは癌抑制遺伝子TP53変異と癌悪性度進展とを明確に結びつけること、Arf6経路は浸潤転移だけではなく癌薬剤耐性の根本でもあることも明らかにした。Arf6経路は受容体型チロシンキナーゼによって活性化されることを以前に示したが、脂質メディエーターLPAは、RhoAではなくArf6を活性化し、癌間充織様悪性度を進展させることも明らかにした。これらの成果は掲載誌記事に大きく取り上げられ、新聞報道もされた。これ迄に、Arf6を中心とした細胞内シグナル経路が多くの乳癌の浸潤転移に関与していることを明らかにして来た。その際、Arf6はGEP100によって活性化され、活性化したArf6はAMAP1をエフェクターとする。また、GEP100はEGFR,Her2等チロシンリン酸化酵素型受容体により活性化される。一方、乳癌患者標本のコホート解析から、TGFβ1が、乳癌細胞の癌幹細胞様細胞化と浸潤転移性獲得に最も高頻度で関与する因子である事が示されている。TGFβ1によってもこのArf6経路が活性化すること、その際、TGFβ1によってチロシンリン酸化酵素型受容体であるc-Metが活性化されること、活性化されたc-MetにGEPIOOが結合していることを見いだしている。この結合は直接ではなく、Gab1とよばれるadaptorが介在した。本年度は、TGFβ1によるc-Metの活性化機構を明らかにすべく解析を進めた。癌の約半数にp53遺伝子の変異が認められ、また、このような変異の多くはgain-of functionである。解析の結果、特定の乳癌細胞におけるTGFβ1によるArf6の活性化には、p53のgain-of-function変異が必須である事を明らかにした。変異p53の発現をsiRNA法により抑制すると、TGFβ1によるArf6活性化は抑制され、浸潤の活性化もなくなった。野生型p53の戻し実験系においても、TGFβ1によるArf6の活性化はなかった。また、野生型p53の戻すとArf6経路の特定の蛋白質の発現が抑制されること、この抑制は当該mRNAの転写後の制御であることを見出している。また、Srcファミリーキナーゼの活性化によるmicroRNAを介したILKの発現亢進が細胞接着斑の形成の破綻を引き起こしがん悪性化に繋がることを見出した。Arf6経路が癌浸潤転移の代表的経路の一つであることを明らかにして来た。この経路において、Arf6はGEP100によって活性化され、AMAP1をエフェクターとする。GEP100はチロシンリン酸化酵素型受容体に結合しArf6を活性化する。TGFβ1は、乳癌の癌幹細胞様細胞化と浸潤転移に高頻度で関与するが、c-Metを介してArf6を活性化した。また、Arf6活性化には変異p53が必要である事を見いだしていたが、変異p53により発現するmiRNAs、並びに、特定の細胞内代謝経路活性の亢進が、Arf6経路の創出と活性化に必須であることを明らかにした。Arf6経路は、本来mesenchymal特異的発現する蛋白質を使う事によって浸潤過程を作動させることも明らかにした。これらの結果は、国際コンソシアム乳癌患者databaseに照合し臨床的妥当性を検討した。その結果、我々の仮説と一致して、primary tumorにおいてArf6経路が存在する事が患者の生存性と高い有意性を持って逆相関する事が分かった。腎明細胞癌は尿路系管腔上皮組織に由来し、乳癌の発生母地と類似する。腎明細胞癌においても,Arf6経路が患者の遠隔部位再発と生存性に非常に高く逆相関した。乳癌と異なり腎明細胞癌ではTP53変異は稀であるが、polycomb関連遺伝子であるEZH2の異常な高発現が頻度高くおこる(約40-50%)。EZH2発現によりArf6経路が形成される事、その際、本経路を活性化するのは特定のGPCRと新規ArfGEFであることを明らかにした。乳癌の主たるモデルマウスは10種類程度存在するが、その中でArf6経路を乳癌の浸潤転移に用いているものを同定した。microRNAを介したc-Srcシグナルに関わる分子及びc-Src自身の発現制御が細胞接着斑形成の破綻を引き起こし、がん悪性化に繋がることを見出した。この経路において、Arf6はGEP100によって活性化され、活性化したArf6はAMAP1をエフェクターとする。AMAP1はEMTで誘導されるEbl5蛋白質を結合相手とする。したがって、本経路は、正常上皮細胞には存在しない、悪性癌特異的なmesenchymal型シグナル経路である。また、本経路活性化には変異p53が必要である事をその分子的詳細と共に明らかにした。

特定のmiRNAの関与や、メバロン酸合成経路の関与も、分子的詳細と共に明らかにし、乳癌における本経路の病理的意義、ゲノム変異や代謝変化を含めた、その成り立ちと活性化機序の大要を明らかにした。今年度は主に、管腔上皮に由来する他の癌へと研究を進めた。具体的には、腎明細胞癌と膵癌に関して研究を進め、両者とも乳癌と類似のArf6経路を発現し、そのことが患者の悪性予後と有意に相関することなどを明らかにした。乳癌とは異なり、腎癌において本経路を活性化するのは、特定のG-protein coupled receptorsであることを発見し、それに関わる分子機構の詳細も明らかにし、論文投稿準備を進めている。膵癌に関しては活性化因子の同定を進めている。乳癌、腎明細胞癌、膵癌の全てにおいて、本Arf6経路は薬剤耐性に深く関与する経路であることも明らかにしており、現在その詳細な分子機序を解析している。乳癌の主たるモデルマウスは10種類程度存在するが、その中でArf6経路を乳癌の浸潤転移に用いているものを同定していたが、その解析を進めている。microRNAを介したc-Srcシグナルに関わる分子及びc-Src自身の発現制御が細胞接着斑形成の破綻を引き起こし、がん悪性化に繋がることを見出していたが、その分子的詳細に関し研究を進めた。1)乳癌の浸潤転移・薬剤耐性分子機構とその診断・阻害法の発見悪性乳癌の多くにArf6蛋白質とそのシグナル伝達因子AMAP1が高発現しており、浸潤・転移を促がすことを明らかにしていたが、今回、悪性乳癌には本来は間充織細胞に見られるEPB41L5が強く発現し、AMAP1の結合相手となり浸潤転移を促進することを明らかにした。従って、本Arf6経路は、悪性癌特異的な間充織型経路である。さらに、Arf6活性化にメバロン酸経路活性が必須であることを分子的詳細と共に明らかにした。癌抑制遺伝子TP53の変異はメバロン酸経路を活性するが、この発見は、TP53変異がどのように乳癌悪性度進展に関わるのかも明らかにした。また、Arf6-AMAP1-EPB41L5経路が、浸潤転移だけではなく、薬剤耐性の根本であることも明らかとなった。これら成果は、乳癌の再発や予後不良に対する明確なバイオマーカーを呈示し、同時に、その治療法も示したものである。2)腎明細胞癌の浸潤・転移性並びに薬剤抵抗性の分子基盤の解明脂質メディエーターであるリゾフォスファチジン酸(LPA)が腎明細胞癌の悪性度促進因子であることを詳細な分子機構と共に明らかにした。これまでLPAはRho活性を介して癌悪性度に関与すると考えられてきたが、別の低分子量G蛋白質Arf6も活性化し、癌の浸潤転移、並びに、薬剤抵抗性を促進すること、その際、Arf6が作動させる細胞内シグナル経路はRhoを必要としない、間充織特異的経路であることを明らかにした。病理標本解析から、Arf6経路因子群の高発現は患者予後不良と強い統計的相関を示し、腎明細胞癌の悪性度や薬剤耐性を診断するための優れたバイオマーカーとなることも明らかとなることも示した。腎臓は体液の様々な調節をするが、LPAは体液においても容易に産生される。今回の成果は、腎明細胞癌の悲壮な悪性度進展の主な原因とその対処可能性を明らかにしたものである。
アルコール依存症者に対する偏見除去のための教育的介入の効果

地域で断酒するアルコール依存症者に対する住民の社会的態度(以下社会的態度と略す)とその影響要因を検証した。社会的態度の改善には、「アルコール依存症を自分や周囲が経験する可能性がある」「アルコール依存症になっても断酒継続できる」「飲酒問題について地域や個人にできることがある」の認識を高める必要があった。そのためこの内容を含め120分の教育プログラムを作成し実施したところ社会的態度の一定の改善が確認された。アルコール依存症者に対する偏見除去を目的とした介入を検討するため、今年度は先ず、退院後のアルコール依存症者に対する社会的態度の実態とその関連要因を検討した。調査は一般住民866名を対象として質問紙調査で実施。調査内容は、退院後のアルコール依存症者に対する社会的態度の他、アルコール依存症に対する知識、アルコール依存症者との接触状況、飲酒問題に対する捉え方、飲酒観、飲酒頻度などであった。調査時期は2010年12月。結果は、回収数472(回収率53.3%)、性・年齢・社会的態度得点に欠損のない有効回答数は405(有効回答率85.8%)であった。退院後のアルコール依存症者に対する社会的態度との関連では、有意な関連は認められなかったがアルコール依存症を「病気」と認識している者の方が「意思」と認識する者よりも社会的態度得点が低い(より親密な態度)傾向を示していた。また退院後のアルコール依存症者に対する社会的態度得点を被説明変数とした重回帰分析(ステップワイズ法)の結果、「アルコール依存症の人でもお酒を完全に断ち続けることができるだろう(標準化係数0.349,p=0.000)」「もし、私の家族の誰かが酔っぱらったなら、私は恥しいと思う(標準化係数-0.331,p=0.000)」「家族や友人の少なくとも一人が、アルコール依存症を経験する可能性がどの程度あると思うか(標準化係数0.272,p=0.001)」がそれぞれ社会的態度得点に影響を及ぼしていた。今後更に分析を深めていく予定であるが、"アルコール依存症"をより身近なものとして捉え、予後の断酒による回復が予測できることが社会的態度の改善につながっていくものと考えるアルコール依存症者の偏見除去のための教育的介入を行うため、前年度に得られた知見をもとにプログラムを作成し介入を実施した。対象は看護学科1,2年生。介入群には講義と当事者の語りを含む120分を受講してもらい、介入前、介入1週間後、介入2カ月後に自記式質問紙調査を実施した。対照群も同時期に調査を実施。調査項目は、退院後の断酒するアルコール依存症者に対する社会的態度、アルコール依存症に対する知識、飲酒問題に対する捉え方、アルコール依存症の経験可能性の認識、断酒継続の予測、つきあい方の自信等とした。調査時期は平成22年12月平成23年2月。調査終了時まで継続して協力が得られたのは介入群23名、対照群27名。介入群の断酒するアルコール依存症者に対する社会的態度の平均総得点は介入前16.9±3.3、介入後(2週間)13.3±3.9、介入後(2カ月)13.4±4.0で社会的態度は改善傾向にあった。また介入・対照群別による3回の調査結果の比較検討には2要因分散分析(混合計画)を用いた。退院後の断酒するアルコール依存症者に対する社会的態度は1%水準で交互作用が認められ、単純主効果の検定により介入群にプログラム実施後肯定的な有意差が認められた。またこの社会的態度に影響を与える要因とされていた項目において、1%水準で交互作用が認められたのは、「飲酒問題に対する関与の意識」などであり介入群にプログラム実施後肯定的な有意差が認められた。反面、「アルコール依存症に対する経験可能性の認識」「断酒継続」については、プログラム実施後に認識の改善がみられたものの交互作用は認められなかった。今回作成したプログラムにおいては、地域で断酒するアルコール依存症者に対する社会的態度を改善させる一定の効果が認められた。しかし社会的態度に影響を及ぼす要因には介入による変化に限界もあったため、今後プログラムの更なる検討が必要である。