hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト培養細胞のカルバペネム系抗菌薬失活効果の解析

平成26年度は、この結果を受けて、カルバペネム薬失活活性を有した細胞上清の代謝産物の質量分析による解析(CE-TOFMS、LC-TOFMS)し、カルバペネム薬失活活性を有した細胞上清検体に有意に多く含まれる物質を絞り込み、カルバペネム薬失活活性の有無をスクリーニングし、A549細胞培養上清のカルバペネム薬失活活性の原因物質の1つがL-cysteineであることを明らかにした。その後、5,5′-Dithiobis-2-nitrobenzoic acid(DTNB)を用いたEllman法でA549細胞の培養上清中に、培養開始後数時間程度でL-cysteineが放出され、その挙動と培養上清のカルバペネム薬失活活性はおよそ一致しており、この活性はL-cysteine単独による可能性が強いことが示唆された。平成27年度は、この現象を実験的に証明することに主眼を置いて実験し、その結果(1)A549細胞を無血清RPMIで培養した場合、上清中のCysは培養開始後18時間まで経時的に280μMまで増加すること、(2)培養液に10%FCSを添加すると上清中のCysは半減すること、(3)アミノ酸を含まない培養液ではCysは上清中に検出されないが、RPMIと同じアミノ酸を添加すると、RPMIと同程度のCysが検出されること、(4)各培養上清はCys濃度に依存してIPMを失活すること、(5)試薬から調整したCys溶液は、培養上清と同程度にIPMを失活することなどが明らかになった。本研究は、様々なヒト由来の培養細胞をある条件で培養すると細胞培養液中の抗菌薬(カルバペネム薬)が失活する現象のメカニズムの解明を、当面の主な目的としてきた。この現象の原因物質の探索という点で、L-cysteine単独による可能性が強いことを実験的に裏付けることができた。このため達成度としては、(2)のカテゴリーとした。平成25-27年度の研究で、A549細胞を無血清RPMI1640培地で培養した際の培養上清液のカルバペネム薬失活効果を測定する系を確立し、細胞上清の代謝産物の質量分析により、細胞培養上清中のカルバペネム薬失活活性の原因物質がL-cysteine(Cys)であることが明らかになった。その後Ellman法でCysを定量し、A549細胞の培養上清中に、培養開始後数時間程度でCysが放出され、その挙動と培養上清のカルバペネム薬失活活性はほぼ一致しており、この活性はCys単独による可能性が強いことが判った。さらにA549細胞を無血清RPMIで培養した場合、上清中のCysは培養開始後18時間までは、経時的に増加し、アミノ酸を含まない培養液ではCysは上清中に検出されず、RPMIと同じアミノ酸を添加すると、RPMIと同程度のCysが検出されることが明らかになった。またカルバペネム薬であるイミペネム(IPM)を培養上清が失活する効果は、Cys濃度に依存しており、試薬から調整したCys溶液は、培養上清と同程度にIPMを失活することなどが明らかになった。平成28年度は、これらの成果をまとめて、米国微生物学会(ASM Microb 2016, Jun16-20, Boston MA)で報告した。実験としては、この現象を再度確認する実験を繰り返した。調整したCys溶液によるIPM失活活性を時系列で検討し、この活性はCysの濃度依存的、反応時間依存的に増強されること、高濃度では30分で失活が観られるが、3時間以降はあまり増強しないことなどが明らかになった。さらにCysの他のカルバペネム薬であるメロペネム(MEPM)、ビアペネム(BIPM)、ドリペネム(DRPM)に対する失活活性を検討し、他のカルバペネム薬でも同様の失活は観られるが、MEPM、DRPMは比較的失活しにくいことなどが明らかになった。研究代表者は、平成2224年度の科研費研究(課題番号22591114)で、ヒト肺胞上皮細胞株A549の培養上清が、カルバペネム系抗菌薬(Cps)の抗菌活性を低下させる効果(CIE)を持つことを明らかにした。
画像計測と仮想現実感による歴史文化出土品の復元

古墳や遺跡から出土された歴史的遺物の中で,文化的,芸術的価値の高いものの修復と復元は,古い時代の生活様式の解明と多種類文化の研究,そして,メディアによる一般公開における重要な過程である.破損された文化出土品の復元は,今まで考古専門家の豊富な経験と多大な労働に頼ってきた.複雑な出土品を復元するには,空間想像力と判断力を要する.復元の過程を部品の欠落した立体ジグソパズルの組み立てと例えれば,その難しさが想像できる.一方,画像処理技術の発展と仮想現実感の誕生は,コンピューターが考古学における出土品復元の作業を支援する可能性を与えてくれた.本研究は,コンピューターによる出土品の復元を目指す.破片の形状データをコンピューターに入力し,その中で仮想的に破片の接続を行い,復元後の様子を作り出す.その正確な結果を参照して本物の破片接着を行う.その効果として,まず,破片の組み立て計画立案がコンピューターの中で行える.そして,仮想空間無重力の環境で立体像を復元する作業には,力が必要なく,破片や復元品を自由に動かせる.破片を粘着せずに全体の復元された様子が分かり,復元の過程が進められる.さらに,出土品の破片を入力するだけで,コンピューターの中で復元した様子が生成できれば,マルチメディア展示や情報ネットワークの発展においても非常に意味がある.考古発掘の状態と復元後の様子が同時に展示できると,従来の展示方式に大きな変化をもたらす可能性も出てくる.古墳や遺跡から出土された歴史的遺物の中で,文化的,芸術的価値の高いものの修復と復元は,古い時代の生活様式の解明と多種類文化の研究,そして,メディアによる一般公開における重要な過程である.破損された文化出土品の復元は,今まで考古専門家の豊富な経験と多大な労働に頼ってきた.複雑な出土品を復元するには,空間想像力と判断力を要する.復元の過程を部品の欠落した立体ジグソパズルの組み立てと例えれば,その難しさが想像できる.一方,画像処理技術の発展と仮想現実感の誕生は,コンピューターが考古学における出土品復元の作業を支援する可能性を与えてくれた.本研究は,コンピューターによる出土品の復元を目指す.破片の形状データをコンピューターに入力し,その中で仮想的に破片の接続を行い,復元後の様子を作り出す.その正確な結果を参照して本物の破片接着を行う.その効果として,まず,破片の組み立て計画立案がコンピューターの中で行える.そして,仮想空間無重力の環境で立体像を復元する作業には,力が必要なく,破片や復元品を自由に動かせる.破片を粘着せずに全体の復元された様子が分かり,復元の過程が進められる.さらに,出土品の破片を入力するだけで,コンピューターの中で復元した様子が生成できれば,マルチメディア展示や情報ネットワークの発展においても非常に意味がある.考古発掘の状態と復元後の様子が同時に展示できると,従来の展示方式に大きな変化をもたらす可能性も出てくる.
タンク型高速炉上部プレナム内温度成層界面の振動に関する研究

高速増殖炉の原子炉スクラム時には,炉心発熱量の低下が冷却材流量低下より速いため,低温の冷却材が炉容器上部プレナムへ流入する.高温流体の下に低温流体が流入すると,浮力のため両者は混合しにくく,上下に層状に分離する温度成層化を生じる.この成層界面が振動することがある.タンク型高速炉上部プレナムを周方向に同じ厚さで切取った約十分の一縮尺模型と水を用いて実験を行った.炉心から流入する低温水は炉心上部機構(UIS)で水平に曲げられ,プレナムを斜めに横切って中間熱交換器(IHX)に吸込まれる.一部はIHXの壁に沿って界面に達し,界面のFをUISに向かう.この流れが界面から離れて潜込むとき,高温水を連行していることが観察される.界面振動のため連行は周期的に生じる.低温水中に引込まれた高温水の浮力はその上の界面を押上げようとする.界面の上昇と浮力とが同期していると振動にエネルギが供給される.ところで流れが十分速いと連行された高温水はただちにUIS側へ達する.界面の運動と上下層水間速度差変動の位相差,速度差変動と連行発生量変動の位相差,運ばれる高温水量と蓄積量の位相差を総合すると,この場合は界面の動きと浮力とは逆位相である.流れが遅くなると界面の動きと浮力が同相になり,振動にエネルギが供給される.以上述べたモデルは,流速と振動数により振動が発生したり,しなかったりすることを示唆している.解析モデルにより計算された振動発生域と実験結果を比較すると, 1次モード, 2次モードともよい一致がみられた.高速増殖炉の原子炉スクラム時には,炉心発熱量の低下が冷却材流量低下より速いため,低温の冷却材が炉容器上部プレナムへ流入する.高温流体の下に低温流体が流入すると,浮力のため両者は混合しにくく,上下に層状に分離する温度成層化を生じる.この成層界面が振動することがある.タンク型高速炉上部プレナムを周方向に同じ厚さで切取った約十分の一縮尺模型と水を用いて実験を行った.炉心から流入する低温水は炉心上部機構(UIS)で水平に曲げられ,プレナムを斜めに横切って中間熱交換器(IHX)に吸込まれる.一部はIHXの壁に沿って界面に達し,界面のFをUISに向かう.この流れが界面から離れて潜込むとき,高温水を連行していることが観察される.界面振動のため連行は周期的に生じる.低温水中に引込まれた高温水の浮力はその上の界面を押上げようとする.界面の上昇と浮力とが同期していると振動にエネルギが供給される.ところで流れが十分速いと連行された高温水はただちにUIS側へ達する.界面の運動と上下層水間速度差変動の位相差,速度差変動と連行発生量変動の位相差,運ばれる高温水量と蓄積量の位相差を総合すると,この場合は界面の動きと浮力とは逆位相である.流れが遅くなると界面の動きと浮力が同相になり,振動にエネルギが供給される.以上述べたモデルは,流速と振動数により振動が発生したり,しなかったりすることを示唆している.解析モデルにより計算された振動発生域と実験結果を比較すると, 1次モード, 2次モードともよい一致がみられた.高速増殖炉の原子炉スクラム時には、炉心発熱量の低下が冷却材流量低下より速いため、低温の冷却材が炉容器上部プレナムへ流入する。高温流体の下に低温流体が流入すると、浮力のため両者は混合しにくく、上下に層状に分離する温度成層化を生じる。この成層界面が振動することがある。タンク型高速炉上部プレナムを周方向に同じ厚さで切取った約十分の一縮尺模型と水を用いて実験を行った。炉心から流入する低温水は炉心上部機構(UIS)で水平に曲げられ、プレナムを斜めに横切って中間熱交換器(IHX)に吸込まれる。一部はIHXの壁に沿って界面に達し、界面の下をUISへ向かう。この流れが界面から離れて潜込むとき、高温水を連行していることが観察される。界面振動のため連行は周期的に生じる。低温水中に引込まれた高温水の浮力はその上の界面を押上げようとする。界面の上昇と浮力とが同期していると振動にエネルギが供給される。ところで流れが十分速いと連行された高温水はただちにUIS側へ達する。界面の運動と上下層水間速度差変動の位相差、速度差変動と連行発生量変動の位相差、運ばれる高温水量と蓄積量の位相差を総合すると、この場合は界面の動きと浮力とは逆位相である。流れが遅くなると界面の動きと浮力が同相になり、振動にエネルギが供給される。以上述べたモデルは、流速と振動数により振動が発生したりしなかったりすることを示唆している。解析モデルにより計算された振動発生域と実験結果を比較すると、1次モード、2次モードともよい一致がみられた。以上で振動発生機構はほぼ明らかとなったが、実際の高速炉で現象がどのようになるかを知るには、モデルの精密化に加え、連行現象自体の詳しい理解が必要であり、さらに実験を続ける予定である。
染色体改変に基づく新規ヒト人工染色体ベクターの構築

ヒト人工染色体(Human Artificial Chromosome ; HAC)ベクター系は,染色体それ自体をベクターとして用いる。このため(1)宿主染色体に挿入されず独立して維持される(宿主遺伝子を破壊しない)、(2)一定のコピー数で長期間安定に保持される(過剰発現、発現消失の懸念がない)、(3)導入可能なDNAの長さに制限がない(正常な発現制御を保証するDNAエレメントを含む遺伝子や複数遺伝子を同時に導入可能)、という特徴が期待されるが,実現には至っていない。そこで本研究は,HAC基本ベクターの構築を目的とした。その手順として,(1)ヒト21番染色体から染色体改変技術により不要な遺伝子を除去したHACを作製する,(2)Cre/loxPシステムにより外来DNAを導入する手法を確立する,(3)導入遺伝子の発現を確認する,ことを計画した。ヒト染色体の改変は相同組換えを高頻度に起こすニワトリBリンパ細胞株DT40において行う。本年度は出発資材となるヒト21番染色体を保持するDT40雑種細胞の作製を行った。はじめにヒト染色体を1本保持するマウスA9細胞ライブラリーをヒト21番染色体上のSTSマーカーを用いたPCRによりスクリーニングし,21番染色体を保持するクローンを同定した。次に21番染色体を微小核細胞融合法によってDT40細胞に移入することを試みた。通常の方法ではG418耐性クローンが得られなかったため,移入法の条件検討を重ねた。その結果,浮遊細胞であるDT40をポリ-Lリジンでコートした培養ディッシュ上に付着させて細胞融合することで,G418耐性クローンが得られた。ヒト21番染色体上のSTSマーカーを用いたPCRとFISH解析によって,DT40雑種細胞中にヒト21番染色体が存在することを確認した。染色体改変によりHACベクターを構築するための出発資材が整備できたといえる。
早産児の脳神経の発達促進を支える家族への睡眠教育プログラムの開発

本研究は,早産児の脳神経の発達過程を踏まえたサーカディアン・リズムの形成を支え,病院から家庭へと継続した家族への睡眠教育プログラムの作成を行うことであった。まず,NICU・GCUに勤務する看護師へのインタビューから早産児の睡眠への支援の現状と課題を明らかにした。その後,修正月齢1か月ならびに4か月の子どもの睡眠覚醒リズムの形成,両親の睡眠覚醒リズムと睡眠環境,睡眠の質の調査結果をふまえ,家族への睡眠教育プログラムを作成した。早産児の脳神経の発達には睡眠が関連深く,サーカディアン・リズムが形成される生後4ヵ月までの養育環境の調整がその後の発達への影響が指摘されている。早産児の発達障害の予防し,脳神経発達の促進を支えるためには,病院から家庭への継続した家族への支援が重要である。そこで,本研究は早産児の家族に対し,病院から家庭へと継続した睡眠教育プログラムの開発を目的とする。本年は,早産児の家族への睡眠教育プログラムの開発及び成果指標の検討を行い,パイロット・スタディを行った。先行研究より光や音といった環境要因に加え,親の不要な刺激,就寝の習慣が新生児の睡眠の発達に関連する要因であること,睡眠表への記入の負担を考慮し,機器の活用を検討した。さらに,調査票においては,睡眠の質の評価や身体および精神面の双方の問題を評価する尺度の活用を検討した。また,家族を支援する立場の看護師の睡眠支援の現状を明らかにするため,NICU/GCUで勤務する10人の看護師を対象にインタビューを実施した。パイロット・スタディは3件行い,退院後と修正1ヵ月の時点の調査の結果,退院後は,子どもの授乳のリズムが不規則であり,母親の最長睡眠時間は2時間前後と,寝不足を実感していた。一方で,母親は睡眠表を俯瞰し自身の睡眠について振り返り,なるべく同じ時間に就寝するよう心掛けていた。修正1ヵ月の時点で子どもの最長睡眠時間は深夜に認め,子どもの睡眠の発達を確認できた。早産児の脳神経の発達過程を踏まえたサーカディアン・リズムの形成を支え、病院から家庭へと継続した家族への睡眠教育は重要である。本研究は、睡眠表を活用した家族への睡眠教育プログラムの開発を目的とする。本年は、昨年度実施したパイロット・スタディに基づき介入群(早産児)と対照群(正期産児)を設定し、介入群には睡眠教育プログラムを実施する。対照群には通常通りの支援を行い、2群の成果指標を測定した。対象は調査時に脳神経障害を認めず、退院が近い早産児あるいは正期産児と家族とし、睡眠表と質問紙による成果指標の測定を進めているところである。介入群の睡眠表からは、徐々に夜間睡眠への移行をみとめ、それに伴い母親は日中の休息や疲労感の低下を示す結果が得られている。調査施設の開拓に時間がかかり予定より時間を要しているが,施設での協力者とともに調整を図り,調査に取り組んでいる。早産児の脳神経発達には睡眠が重要である。本研究は,睡眠場を活用した家族への睡眠教育プログラムの開発を目的とする。介入群(早産児)と対照群(正期産児)を設定し,2群の成果指標を測定した。介入群の子どもと家族の睡眠表の記載はI期:退院後,II期:修正月齢1ヵ月,III期:修正月齢4ヵ月の3期にわたり記入した睡眠表での睡眠・覚醒リズムおよび時間,調査票を用いて睡眠の質を調べた。調査票での測定は,修正月齢1ヵ月頃および4ヵ月頃の2回とした。対照群の睡眠表と調査票は,生後4ヵ月に記入を依頼した。その結果,介入群の睡眠表より退院後12時間おきに覚醒していたが,修正月齢1ヵ月から4ヵ月になると全ての子どもの最長睡眠時間を深夜に認め,最長睡眠時間は対照群と有意差を認めなかった。母親のみと一緒に就寝していた子どもと両親と一緒に就寝していた子どもの総睡眠時間に有意差は認めなかった。介入群の母親は,退院後には総睡眠時間は46時間でありこの時期は疲労感も強く認めた。修正1ヵ月では子どもの反応の理解がすすんだこともあり,58時間の睡眠を修正4ヵ月では,610時間の睡眠をとっていた。また,短い時間でも昼寝を心掛けている母親はいずれも睡眠の質への評価が高かった。母親の睡眠は子どもによる影響のみならず,父親の影響も受けていた。特に夜勤や不規則勤務をしている父親が帰宅する夜間に母親は中途覚醒していた。自由コメントより,睡眠表への記入は自身の睡眠の振り返りになり,生活を整えようとする意識づけになっていたこと,子どもの授乳時間の予測や睡眠時間の変化を実感でき,育児の手掛かりになったとの意見もあり,家族にとって睡眠表が子どもとの関わりの方向性を示すものであることが明らかとなった。家族への睡眠教育に取り入れる内容を先行文献や看護師のインタビューより明らかにしたうえで,パイロット・スタディを行った。その結果,両親は子どもの睡眠の重要さと睡眠環境の調整について理解を示した。

退院後,母親は子どもの授乳のリズムがつかめず不要な刺激を与えていた。しかし,修正1ヵ月では子どもの反応の理解がすすみ,まとまった睡眠をとるよう努力していた。この時点で子どもの最長睡眠時間は深夜に認め,子どもの睡眠の発達を確認できた。自由コメントより,睡眠表への記入は自身の睡眠の振り返りになり,生活を整えようとする意識づけになっていたと意見があった。一方,睡眠表の記入を積極的に行えない父親もおり,父親への介入が課題である。看護師のインタビューからは,子どもの睡眠を促すようなだめのケアを行っていたが,早産児の睡眠の発達に関する知識が乏しいと自覚しており,退院後の子どもの睡眠発達を視野に入れた退院調整は行っていないという結果であった。28年度は27年度に引き続きデータ数の蓄積に努める。調査の結果をふまえてプログラムを評価し、環境要因と子どもの睡眠ならびに家族の睡眠の関連について分析を行う。これらの結果を踏まえ、家族へは子どもとの関わりの方向性を、看護師へは支援の方向性を示す指標となるようプログラムの普及を目指すため、国外での活動の視察より考察を深める予定である。看護学・生涯発達看護学27年度は介入群と対照群を設定し,介入群には睡眠教育プログラムを実施する。実施に当たり,パイロット・スタディの評価を踏まえ退院前に親が子どもの反応を理解するための手掛かりとなる支援方法を施設の研究協力者である看護師と共に検討する。また,父親の睡眠表への記入は課題であり,説明を十分に行うと共に,負担にならない方法を相談しながら決めていくこととする。フィールドにおける研究活動の開始が遅れたため,予定額を使用できなかった。26年度は,睡眠教育プログラムの実施に向けた施設との調整までを目標としていたが,調整に時間を要している施設もある。施設との調整後,プログラムの最終確認のため研究者間会議を予定していたが,遅延しているため研究費を執行できなかった。施設との調整を進め,複数施設において調査を開始しているため,研究費は調査旅費や研究会議旅費に用いる予定である。研究メンバーとの研究者間会議のための旅費,調査の交通費,学会発表予定のための旅費,データ分析の研究補助の人件費,調査に必要な睡眠計のデータ記憶媒体,印刷用紙などの消耗品が必要となる。
骨格筋の萎縮・肥大・再生メカニズムの解明―寝たきり予防と機能回復の方法を求めて―

筋の萎縮要因:ラットの下腿三頭筋と足底筋を使用し,筋の萎縮に影響する要素を調べた.ギプスで足首を中間位に固定すると,これらの筋は,、1週後に22%,2週後に23%萎縮した.足首を底屈して筋を短縮位で固定すると萎縮が大きくなり,足首を背屈して筋を伸ばした状態で固定すると萎縮の程度は軽減した.腱を切断して張力がかからないようにすると,1週後に9%,2週後に20%萎縮した.支配神経を切断すると,1週後に31%,2週後に49%萎縮した筋の回復と肥大:ギプス固定を1週間行った後にギプスを除去すると,筋の重量は回復に向かったが,運動を行わなかったラットより,毎日1回30分の水泳を2週間負荷した方が,有意に回復が促進された.また,協同筋である下腿三頭筋の腱を切除して足底筋に負荷をかけると,足底筋は1週後に22%,2週後に46%肥大し,腱切断後に毎日1回30分の水泳を負荷すると,1週後に31%,2週後に66%肥大した.筋の収縮誘発による萎縮防止と回復促進上の注意点:坐骨神経を電気刺激して筋を30分収縮させると,傷害がおこり,7日後までには回復した.したがって,筋の萎縮を予防したり回復を促進するために神経刺激などで筋収縮を誘発する場合には,傷害をおこさないよう,条件に注意する必要がある.以上より,筋は動かさないと1週間で約20%も萎縮し,張力がかからない状態では萎縮が一層大きくなるため,萎縮を最小限にして筋力の維持を計るには,早期のリハビリが重要かつ効果的である.しかし,条件によっては傷害を起こすので,注意が必要と思われる.脱神経は,筋萎縮の最大要因なので,神経の温存や再生促進が重要である.筋の萎縮要因:ラットの下腿三頭筋と足底筋を使用し,筋の萎縮に影響する要素を調べた.ギプスで足首を中間位に固定すると,これらの筋は,、1週後に22%,2週後に23%萎縮した.足首を底屈して筋を短縮位で固定すると萎縮が大きくなり,足首を背屈して筋を伸ばした状態で固定すると萎縮の程度は軽減した.腱を切断して張力がかからないようにすると,1週後に9%,2週後に20%萎縮した.支配神経を切断すると,1週後に31%,2週後に49%萎縮した筋の回復と肥大:ギプス固定を1週間行った後にギプスを除去すると,筋の重量は回復に向かったが,運動を行わなかったラットより,毎日1回30分の水泳を2週間負荷した方が,有意に回復が促進された.また,協同筋である下腿三頭筋の腱を切除して足底筋に負荷をかけると,足底筋は1週後に22%,2週後に46%肥大し,腱切断後に毎日1回30分の水泳を負荷すると,1週後に31%,2週後に66%肥大した.筋の収縮誘発による萎縮防止と回復促進上の注意点:坐骨神経を電気刺激して筋を30分収縮させると,傷害がおこり,7日後までには回復した.したがって,筋の萎縮を予防したり回復を促進するために神経刺激などで筋収縮を誘発する場合には,傷害をおこさないよう,条件に注意する必要がある.以上より,筋は動かさないと1週間で約20%も萎縮し,張力がかからない状態では萎縮が一層大きくなるため,萎縮を最小限にして筋力の維持を計るには,早期のリハビリが重要かつ効果的である.しかし,条件によっては傷害を起こすので,注意が必要と思われる.脱神経は,筋萎縮の最大要因なので,神経の温存や再生促進が重要である.1.ラットの後肢をギプス固定すると、下腿の筋は最初の1週間で重量が約20%減少したが、萎縮の程度は筋の固定状態によって、大きく異なった。同じ1週間のギプス固定でも、伸長位で緊張していた筋はほとんど萎縮しなかったが、短縮位で弛緩していた筋は約25%萎縮した。神経麻痺は、筋の萎縮に最も影響が大きく、1週間に骨格筋は30%以上萎縮し、神経が再生すると筋は回復し始めた。したがって、筋の萎縮を防ぐには、筋に対する張力と神経支配が重要である。筋の張力や神経の何が筋の維持や肥大に貢献しているが、現在追究している。我々は、筋肥大時の骨格筋タンパクの動態をインサイチュー・ハイブリダイゼーションで解明しようと試みたが、特異性の高いプローブを作ることはできなかった。今後は、電気泳動で調べるよう準備している。2.筋の再生における、衛星細胞の役割を追究した。筋を4時間阻血すると、ヒラメ筋はほとんどが壊死して、再生が始まる。3日後には筋管細胞が作られ、5-7日後頃には筋線維が見られた。2週後にはかなりの筋が再生した。しかし、阻血と同時に筋に25Gyの放射線を照射すると、2週後に再生はほとんど起こっていなかった。阻血と照射時期をずらすと再生がおこった。筋再生の程度と衛星細胞の変化を、電顕を使って解析中である。3.坐骨神経を電気刺激して筋に傷害を起こし、傷害の機序と修復について検討した。腱を切断して張力がかからないようにして筋を収縮させても、筋節の傷害は観察されたが、単に筋を強い力(筋湿重量の1,000倍)で牽引しても傷害はわずかだった。したがって、筋の傷害発生には、筋の活動が重要である。

傷害を防止する方法の開発と、修復過程の解明を行っている。筋の萎縮要因:ラットの下腿三頭筋と足底筋を使用し,筋の萎縮に影響する要素を調べた.ギプスで足首を中間位に固定すると,これらの筋は,1週後に22%,2週後に23%萎縮した.足首を底屈して筋を短縮位で固定すると萎縮が大きくなり,足首を背屈して筋を伸ばした状態で固定すると萎縮の程度は軽減した.腱を切断して張力がかからないようにすると,1週後に9%,2週後に20%萎縮した.支配神経を切断すると,1週後に31%,2週後に49%萎縮した.筋の回復と肥大:ギプス固定を1週間行った後にギプスを除去すると,筋の重量は回復に向かったが,運動を行わなかったラットより,毎日1回30分の水泳を2週間負荷した方が,有意に回復が促進された.また,協同筋である下腿三頭筋の腱を切除して足底筋に負荷をかけると,足底筋は1週後に22%,2週後に46%肥大し,腱切断後に毎日1回30分の水泳を負荷すると,1週後に31%,2週後に66%肥大した.筋の収縮誘発による萎縮防止と回復促進上の注意点:坐骨神経を電気刺激して筋を30分収縮させると,傷害がおこり,7日後までには回復した.したがって,筋の萎縮を予防したり回復を促進するために神経刺激などで筋収縮を誘発する場合には,傷害をおこさないよう,条件に注意する必要がある.以上より,筋は動かさないと1週間で約20%も萎縮し,張力がかからない状態では萎縮が一層大きくなるため,萎縮を最小限にして筋力の維持を計るには,早期のリハビリが重要かつ効果的である.しかし,条件によっては傷害を起こすので,注意が必要と思われる.脱神経は,筋萎縮の最大要因なので,神経の温存や再生促進が重要である.
磁気散乱中性子線ホログラフィーの確立

原子分解能中性子線ホログラフィーは、特定核の周りの三次元核イメージを提供できる手法である。本手法は、水素原子周辺の可視化や磁気構造イメージングができるという面で、局所構造解析を新たな次元にシフトできる可能性を秘めている。ここでは、磁気散乱中性子線ホログラフィーの確立のための基礎研究として、PdH単結晶の中性子線ホログラムの測定を行った。得られたホログラムから再生を行ったところ、PdとHの散乱長の正負を反映し、原子像も正と負のコントラストを持って再生されることが分かった。原子分解能ホログラフィーとは,X線や電子などの散乱波の位相と強度を記録することにより,物体を三次元的に撮像する手法のことを指す.中性子線ホログラフィーは,X線や電子線の散乱と異なり,核散乱においては核種によって位相が180度異なる場合がある.このような散乱の特性は,再生された原子像において,正と負のコントラストとなって現れる.これを確かめるために,我々は,原研改三号炉のHERMESを用いて高効率中性子線ホログラム測定技術を開発するとともに,水素を吸蔵させたPd単結晶に対して,高精度なホログラムデータを測定した.得られたホログラムから,PdHの水素核周辺の実空間像を再生させ,PdとHの核を各々鮮明に再生させることに成功した.さらに,Hの散乱長がマイナス,Pdの散乱長がプラスであることを反映し,実空間像におけるHの像を負に,そしてPdの像を正に再生させることにも成功した.これより,元素(核種)を区別させ再生させることに初めて成功した.また,中性子散乱のもう一つの特徴は,核(原子)散乱と磁気散乱が同程度の振幅を与えることである.そこで,次なるターゲットとして,磁気散乱によるホログラムの記録を行い,磁気モーメントを有する原子の再生を試みる.そのためには,強磁性体であるSmCo5の結晶成長が必要である.そこで,高純度のSmとCoを原子比1:5でアーク溶融法で反応させ,得られる合成物のインゴットの一部から,ブリッジマン法を用いて,アルミナタンマン管内の融液が下方から凝固するようにして単結晶化を行った.得られた内容物をX線ラウエカメラで測定した結果,一部は数mm程度の単結晶になっていることが判明した.平成22年度は、新しいホログラフィー装置開発と、磁気散乱中性子線ホログラフィーの理論的な考察を行った。装置開発に関しては、従来、使用していた蛍光X線ホログラフィー装置の大部分を転用するが、特に磁気散乱中性子線ホログラフィー用に改変させるために、新しい大型の二軸回転ステージを導入した。また、偏極中性子線の偏極度が、強磁性試料の磁場によって大きく変化するため、試料周りを消磁するための磁石や閉磁束回路などの設計を行った。理論的な考察に関しては、磁気散乱中性子線ホログラムの形成プロセスにおいて、磁気モーメントによってスピンがフリップした波とフリップしない波とが干渉するか否かの検討を行った。ここでは、入射中性子線の波動関数に対し、さらにスピンの波動関数を取り込むことにより解析を進めた。最初の考察では、単純な係数設定を用いて式の構築と計算を行ったが、最終的に規格化条件を満たすためには、散乱波の波動関数をゼロにする必要があり、物理モデルに矛盾することが分かった。従って、スピンフリップが生じる場合には、通常の部分波展開によるアプローチが必要であることが分かった。また、各スピンごとの波動関数は、相手がゼロなので境界点で上手く接続できないため、さらに掘り下げたレベルで議論を進める必要があることが分かった。上記、考察に加え、スピンフリップを起こさない磁気散乱の場合には、間違いなくホログラムを形成するため、磁気モーメントに対し、アップとダウンの中性子線を入射し形成される理論ホログラムの差分から、間違いなく磁気散乱に起因する原子の像が抽出させることが分かった。平成23年度は、震災の影響で実験を行うことは出来なかった。しかしながら、磁気散乱ホログラフィーの理論的検証とJ-PARCのパルス中性子線を用いた1スキャン多波長ホログラム測定の実行可能性についての議論を行った。磁気散乱中性子線ホログラフィーについては、アップスピンの偏極中性子線とダウンスピンの偏極中性子線をそれぞれ、磁気モーメントを持つ原子に照射させた場合の理論計算を行った。その結果、全くコントラストが反転したホログラムパターンが得られ、差分を取ることにより磁気モーメントを持つ原子のみをイメージングさせることが可能であることを示した。一方で、実際の測定の場合、強磁性材料が試料となる。この場合、試料の作り出す磁場が偏極中性子のスピンの向きに影響を与えることが明らかとなった。このため、磁場の方向にスピンがどの程度の飛程距離で追随するのかを調べたら、15mT程度の磁場によって約1cm程度で追随することが分かり、ネオジウム磁石をゴニオメータに取り付けることでも、十分追随させることができることが判明した。

また、これまでの中性子線ホログラムは単波長で測定したものであり、アーティファクトも比較的多い。そこで、高強度の白色中性子線が利用できるJ-PARCの利用による、多波長ホログラム記録の検討を行った。その結果、従来のパルス中性子技術で培われてきたTOF(Time of Fight)技術をホログラフィー測定に応用できることが分かった。これが実際に遂行されれば、蛍光X線ホログラフィーのように波長毎にホログラム測定を行う必要はなく、一度のスキャンでかなり広いk-range(波数空間)の多波長ホログラムが測定できる可能性が示された。
小学校高学年児童におけるオーバーハンドパスに関する素朴概念調査方法の開発

本研究は,体育授業におけるバレーボールのオーバーハンドパスに関わる学習者の素朴概念について,小学校高学年児童を対象に,素朴概念調査票を開発し,その実態及びパフォーマンスとの関係性について検討した.その結果,小中学生の比較では,素朴概念調査では有意差がみられた項目は少なかった.また,小学6年生を対象とした授業を実施した結果,新しい問題を追加した素朴概念調査では,見るポイントとして示した項目について有意に重要度や正答率が向上していた.パフォーマンスは,上半身に関わる項目は向上するものの,向上しない項目もみられた.この点は,有効な学習指導方略や授業環境や条件について,再検討する必要があるだろう.素朴概念とは,学習者が経験的に身につけている知識であり,この知識が新しい知識の習得を妨げたり促進したりしている.本研究では,体育授業において新しく学習する知識・技能の習得に関わる素朴概念を解明し,学習を阻害している素朴概念及び促進している素朴概念の実態を明らかにすることを目的とする.そのため,体育授業におけるバレーボールのオーバーハンドパスの技能の習得に関わる学習者の素朴概念について,小学校高学年段階の児童を対象に,素朴概念調査票を開発し,発達段階の違いによる学習者の素朴概念の実態及びパフォーマンスとの関係性について明らかにする.上記目的に照らし、平成25年度は1小学生と中学生のオーバーハンドパスに関する素朴概念の検討、2小学生用の素朴概念調査票開発のための撮影を行った。2小学生用の調査票については、これまでの調査票を全体的に見直し、追加問題を作成することとした。その際、協力研究者と協議の上で、新しい問題を追加するためのオーバーハンドパスの静止画の撮影を行った。本研究は,体育授業におけるバレーボールのオーバーハンドパスに関わる学習者の素朴概念について,小学校高学年児童を対象に,素朴概念調査票を開発し,その実態及びパフォーマンスとの関係性について検討した.その結果,小中学生の比較では,素朴概念調査では有意差がみられた項目は少なかった.また,小学6年生を対象とした授業を実施した結果,新しい問題を追加した素朴概念調査では,見るポイントとして示した項目について有意に重要度や正答率が向上していた.パフォーマンスは,上半身に関わる項目は向上するものの,向上しない項目もみられた.この点は,有効な学習指導方略や授業環境や条件について,再検討する必要があるだろう.素朴概念とは,学習者が経験的に身につけている知識であり,この知識が新しい知識の習得を妨げたり促進したりしている.本研究では,体育授業において新しく学習する知識・技能の習得に関わる素朴概念を解明し,学習を阻害している素朴概念及び促進している素朴概念の実態を明らかにすることを目的とした.そのため,体育授業におけるバレーボールのオーバーハンドパスの技能の習得に関わる学習者の素朴概念について,小学校高学年段階の児童を対象に,素朴概念調査票を開発し,発達段階の違いによる学習者の素朴概念の実態及びパフォーマンスとの関係性について検討する.上記目的に照らし,平成24年度は1諸外国における体育授業中の学習者の知識研究の情報収集,2小学校高学年児童における素朴概念の実態調査を行った.12012年7月14日16日にイギリスのラフバラ大学に於いて開催されたTGfU5th International Conferenceに参加し,諸外国における研究の動向についての情報収集を行った.ここでは,ボール運動においての戦術学習に関する課題や,学習者の状況判断能力の育成などの発表やシンポジウム,また,ネット型ゲームの実技講習会等も開催され,参考となる資料の収集をすることができた.2平成24年11月1月にかけて,ネット型ゲーム教材を学習する前の小学校高学年の児童を対象に,荻原ら(2008)が開発した素朴概念調査を実施した.対象者は千葉県内N小学校6年生(33名)及びU小学校6年生(72名)であった.N小学校の6年生については,先行研究である中学生のオーバーハンドパスからのアタックを学習内容の中心とした単元を実施した.また,単元前後における素朴概念調査票及びドリルゲーム・メインゲームでの児童のパフォーマンス映像をデータとして収集した.現在,上記2校で収集したデータを集計,編集中である.素朴概念とは、学習者が経験的に身につけている知識であり、この知識が新しい知識の習得を妨げたり促進したりしている。本研究では、体育授業において新しく学習する知識・技能の習得に関わる素朴概念を解明し、学習を阻害している素朴概念及び促進している素朴概念の実態を明らかにすることを目的とする。そのため、体育授業におけるバレーボールのオーバーハンドパスの技能の習得に関わる学習者の素朴概念について、小学校高学年段階の児童を対象に、素朴概念調査票を開発し、発達段階の違いによる学習者の素朴概念の実態及びパフォーマンスとの関係性について明らかにする。上記目的に照らし、平成26年度は1新しく開発された小学生用の素朴概念調査票を用いて調査の実施、2これまでに得られたデータについて、調査表については単元前後の変容可能性を分析し、児童のオーバーハンドパスのパフォーマンスについては映像分析ソフト(スタジオコード)を用いて分析した。得られた結果は、日本体育学会で発表を行った。1昨年度に作成した小学生用の調査を用い、小学校6年生の児童を対象に、素朴概念調査票を用いた調査を行った。また、ネット型ゲームの単元を実施し、オーバーハンドパスに関する知識の変化とパフォーマンスの変化を調査した。2得られたデータについて、単元前後における変化についてデータ分析を行った。その結果、小学生においても素朴概念を所有していることが明らかになった。今後は、この素朴概念を修正させるための有効な学習指導方略について、検証する必要が求められる。身体教育学

平成25年度は、昨年度調査した小学生用のデータをもとに、既に収集済みの中学生のデータと比較して検討することができた。また、その結果について、学会にて発表することができた。しかしながら、その特徴についてはまだ明確となったわけではない。一方、小学生用に新しい問題を追加した素朴概念調査票のための静止画を撮影することができた。そのため、比較的順調に進展していると考える。平成24年度は,これまで使用されていたオーバーハンドパスに関する素朴概念調査表(荻原,2008)が中学生対象であったため,小学生段階における調査方法の妥当性,信頼性の再検討を実施する計画であった.そのため,荻原ら(2008)が開発した素朴概念調査票を小学校高学年の児童に実施し問題点捉えることとした.そして,中学生を対象にした学習前の素朴概念調査の結果と小学校高学年児童を対象とした素朴概念調査結果を比較検討する必要があると考えた.しかしながら,現段階では,小学校高学年児童のデータを収集し,分析,集計中であるため,小学校段階における児童の素朴概念を抽出するために有効で簡便な素朴概念調査方法を開発するまでに至らなかった.次年度の課題としたい.平成26年度は、新たな構成となる素朴概念調査票を小学校高学年児童に実施し、その実態について再度、検討することとする。また、実際にネット型ゲーム単元の授業を実施し、授業を経験することで児童のオーバーハンドパスに関する素朴概念がどのように変化するのかを明らかにしたい。さらに、抽出された素朴概念と実際の子ども達のパフォーマンスの関係性についても検討する。平成25年度は,小学校高学年児童と中学生の素朴概念調査表の結果を比較検討し,学年段階における調査方法の妥当性,信頼性の再検討を実施する.その結果をもとに,素朴概念を抽出するための新たな調査方法を検討し,小学生段階における児童の素朴概念を抽出するために有効で簡便な素朴概念調査方法を開発する.また,新たに開発した素朴概念調査票を用いて,小学校高学年の児童を対象に素朴概念の実態を調査する.また,実際にネット型単元の授業を実施し,授業を経ることで児童のオーバーハンドパスに関する素朴概念がどのように変化するのかを明らかにする.また,抽出された素朴概念と実際のパフォーマンスの関係性についても検討する.物品を購入した際に、インターネットで購入したため想定した額より安価で購入することができた。そのため、2円という端数が残金として残ってしまった。平成26年度は計画的に物品の購入を行うようにする。該当なし
マルチメディア移動通信へ向けたパケット通信ネットワークに関する研究

本研究は、次世代パーソナル通信において要請される通信メディア・通信モードの多様化に対応すべく、高機能なマルチメディア移動通信ネットワークの基盤技術を確立することを目的としている。これに向けて、以下の項目について検討を行った。1.スロット付きアロハパケットネットワークに関する理論的解析スロット付きアロハパケットネットワークの特性は、メディア統合型移動通信システムの構築に向けて一つの指針となり得る。このような観点から、スロット付きアロハセルラ-システムの特性を、キャプチャ効果を考慮しながら理論的に明らかにすることを試み、周波数再利用距離1のシステムの有効性を明らかにした。また、キャプチャ効果と送信電力制御の関係を解析し、高スループットを実現する送信電力制御法に関する検討を行った。2.メディア統合型移動通信システムにおけるアクセスプロトコルメディア統合型移動通信システムの構築に向けて、無線ATMネットワーク・無線LAN等を念頭に置きながら、トラヒック特性や要求品質の異なる各種メディアを効率的に伝送するメディアアクセス制御プロトコルに関する検討を行った。具体的には、CBR(Constsnt Bit Rate),VBR(Variable Bit Rate),ABR(Availble Bit Rate)トラフィックを伝送するための高効率なメディアアクセス制御プロトコルに関して検討を行った。3.リアルタイムVBRトラフィック無線トランスサポートリアルタイムVBRトラフィックとして映像データを取り上げ、映像データの高品質トランスポート手法に関して検討を行った。具体的には、メディアアクセス制御プロトコルならびに映像記述手法について検討を進め、動きベクトル等の映像の構造的性質を系統的・構造的に記述する方式、映像の視覚的重要度に着目した階層的可変レート伝送方式を示し、構造的/階層的伝送手法を用いることで大幅な映像品質の向上が図れることを明らかにした。
低層建築物の滑り免震構法における地震動種類の最大すべり量への影響

本研究では,強震時における建物上部構造の滑動量把握を目的として,固有周期が規定された試験体の滑動実験から最大滑動量の推定法を検討した.その結果,構造物の固有周期,地震動,により,滑動量が変化すること,同一試験体・同一加振波でも滑動の時刻歴が定性的に異なるケースがあること,最大滑動量を発生する滑動時刻歴の最大滑動量の変動係数は0.2程度であること,最大滑動量の推定値は最大滑動量を発生する滑動時刻歴の最大滑動量平均値の1.2倍程度であること,が分かった.また,境の提唱する震度を用いて告示波相当の地震動を選定し,告示波レベルの地震動による最大滑動量を300mmと推定した.研究経過:7月までにコイルばねを用いた試験体を作成し,8月および3月に実験を行った.研究成果:これまで使用していた試験体を用い,震度6強以上の地震動に対する実験,摩擦係数の異なる300*600mmの礎石を用いた実験などを行った.その成果を構造工学論文集に投稿した.具体的な成果として,構造物の固有周期,地震動,により,滑動量が変化すること,同一試験体・同一加振波でも滑動の時刻歴が定性的に異なるケースがあること,最大滑動量を発生する滑動時刻歴の最大滑動量の変動係数は0.2程度であること,最大滑動量の推定値は最大滑動量を発生する滑動時刻歴の最大滑動量平均値の1.2倍程度であること,が分かった.また,境の提唱する震度を用いて告示波相当の地震動を選定し,告示波レベルの地震動による最大滑動量を300mmと推定した.以上より,強震時における建物上部構造の滑動量を実験で得られた最大滑動量平均値を用いて推測し,その最大滑動量を許容する大きさ束石を設置すれば良いと言える.また,新試験体を用いて上記の結果を確認するとともに,1階と2階の重量比が異なる試験体により,重量比と滑動量の関係を確認するための実験を行った(3月).この実験結果は,今後検討の予定している.なお,今回の実験により,人工地震動(BCJ-L2)は,最大加速度継続時間が40秒であり,観測地震動の最大加速度継続時間10秒程度に比して長く,結果として40秒間に渡り滑動が漸増するため,実現象を再現するには不適であることが判明した.人工地震動が実現象を再現するには不適であることが判明したため,摩擦係数の異なる礎石を用いた実験を行えた.その結果,過去の実験結果を含めて,有用なデータが一通り揃った.加えて,境震度による実験データを整理てきたため,審査論文とすることができた.本年度は,強震時における建物上部構造の滑動量把握を目的として,建物上部質量と建物下部質量の異なる試験体を用いて,最大滑動量の変化を検討した.加えて,前年度より摩擦係数が小さい場合の最大滑動量を検討した.建物2階以上と1階との質量比は,重い屋根平屋:150:140≒1:1,重い屋根2F建:320:140≒2.3:1,葺土桟瓦平屋:370:140≒2.6:1,土無桟瓦2F建:380:140≒2.7:1となる.そこで建物試験体では集成材板,アルミ材などで作成し,1階質量を鉄板で調整した.この結果,建物2階以上と1階との質量比を,11.5:4.5=2.6:1,11.5:6.1=2:1,11.5:11.2=1:1,としている.試験体の復元力として,コイルばねを配置した.コイルばね本数により固有振動数を4本で3.4Hz(h=0.02),8本で3.9Hz(h=0.04),12本で4.7Hz(h=0.04)と変化させた.礎石は,300×600mm角のみがき御影石(静止摩擦係数は0.52),300×600mm角の切断面そのままの御影石(静止摩擦係数は0.71)を用いた.摩擦係数の低い事例として,試験体の礎石接触面にドライカーボン板(平織り)を貼付し磨き面で加振した事例(静止摩擦係数は0.27)も行っている.その結果,建物上部質量と建物下部質量の異なる試験体間では,一方の最大滑動量から他方の最大滑動量を予測しえないことが分かった.また,前年度作成した最大滑動量推奨式を建物上部質量と建物下部質量の異なる試験体で検証した結果,建物上部質量と建物下部質量の異なる試験体でも,推奨式が有効であることを確認した.すなわち,境の提唱する震度を用いて告示波相当の地震動を選定し,告示波レベルの地震動による最大滑動量を300mmと推定した.科研内定以前に実験を進めていたこと,新規試験体の作成に失敗がなかったこと,実験日を集中できたことが考えられる.2017年度は,木造住宅の直接基礎下での滑動による建物への入力低減と応答低減を目的とした解析および模型実験を報告している.応答解析により必要摩擦係数を算定した後に模型実験を行った.模型実験では,直接基礎下での滑動を確実にするために,ナイロンシートを用い静止摩擦係数を0.31,動摩擦係数を0.25とした.結果として,滑動による上部構造への入力損失と応答低減が発生することを加速度波形,応答スペクトル,応答解析により確認した.

この結果は2017年度の日本地震工学シンポジウムで発表した.また,上下動の滑動への影響を検討するため,水平および上下同時入力時の滑動量の水平1方向入力時の滑動量に対する比を数値解析により検討した.その結果,水平1方向入力時の滑動量が0.1m以上の場合では,水平および上下同時入力時の滑動量の水平1方向入力時の滑動量に対する比は,ほぼ1.2以下となることが判明した.この結果は,2018年度の日本建築学会大会にて発表予定である.これまでの研究成果は,構造工学シンポジウムにて発表し,審査論文とした.この研究により,建物は石場建てなどで1階床した重量を少なくし,摩擦係数を0.3に安定的に低減すれば,それほど過大な滑動(例えば1m)を防ぎつつ,上部構造への過大入力を防ぐこと(摩擦係数の2-2.5倍程度の加速度応答以下に抑えること)ができることが判明した.加えて,滑動の最大値を境らの提案した震度から予測する式を提案している.本研究では,強震時における建物上部構造の滑動量把握を目的として,固有周期が規定された試験体の滑動実験から最大滑動量の推定法を検討した.その結果,構造物の固有周期,地震動,により,滑動量が変化すること,同一試験体・同一加振波でも滑動の時刻歴が定性的に異なるケースがあること,最大滑動量を発生する滑動時刻歴の最大滑動量の変動係数は0.2程度であること,最大滑動量の推定値は最大滑動量を発生する滑動時刻歴の最大滑動量平均値の1.2倍程度であること,が分かった.また,境の提唱する震度を用いて告示波相当の地震動を選定し,告示波レベルの地震動による最大滑動量を300mmと推定した.今後は,1階と2階の重量比が異なる試験体により,重量比と滑動量の関係を検討する.また,今年度の実験結果で得られた最大滑動量は300mmを,通常の礎石には過大であるため,滑動量を減らす方法を考える.具体的には,摩擦係数が大なるほど最大滑動量が増加する傾向があるため,摩擦係数を減ずる素材を探しつつ,その確認を行う.研究の発展方向として,1)3次元入力地震動に対する最大滑動量の推定,2)直接基礎の滑動による入力地震動の低減効果,の2件が考えられる.前者は三次元震動台が必要であり,現有設備による実験は不可能であり,実験装置保有大学との連携が必要である.後者は,現有設備で実験可能であるが,新たな試験体の作成が必要である.建築構造論文投稿料の発生は想定外であった.旅費の不足分は,他の資金で補完した.残額は誤差範囲内と判断している.旅費については,日本建築学会大会とWCTEの開催時期が重なったため,日本建築学会大会を欠席したため,大きな差額が生じた.また,謝金については,学生が多忙でバイトを雇用するに至らなかったためである.WCTEへの出席,実験補助への謝金,国内旅費として使用予定.本年は,日本建築学会大会に長期間参加するため,当初予定額では不足する可能性がある.そのため,旅費を中心に使用する計画である
子宮頚癌の発生・進展過程におけるHPV感染とアポトーシスの分子病理学的研究

4) BaxあるいはHPV-DNA陽性群では、Bcl-2の発現はCIN IIIでCIN I/IIおよびISCC群に比べて優位に増加していたが、陰性群ではこのような関係は認められなっかた。8) Bcl-2とALIとの間にも優位な関係は認められなっかた。以上より、子宮頚部異型上皮および悪性腫瘍において、Bcl-2発現は、Bax発現及びHPVの存在により影響を受け、特にCIN IIIでその発現が増強する。Apoptosisは、腫瘍の組織学的な悪性度および進展と正の相関を示すがBcl-2発現との明らかな関係は見出すことができなっかた。
データ同化法を用いた室内速度場・温度場・濃度場の高精度推定手法に関する研究

本研究では、室内環境の効率的制御に資するための、少数の観測データを用いて室内温度場、速度場、濃度場を高精度に推定する手法の開発を行った。手法の開発は、連続的データ同化法(VCA法)という手法を、オープンソースCFDライブラリであるOpenFOAM上に実装することで実現した。既存のCFDライブラリと連携することで、手法の開発および利用を容易にすることに成功した。本研究は平成28年4月から翌年3月まで行われた。その期間の間に、VCA法のOpenFOAMへ組み込むためのソースコードの開発が行われた。開発されたコードを用いて、温度場、速度場、および濃度場を推定する数値実験が行われ、その結果、2次元場、3次元場のそれぞれに対して、VCA法の有効性が確認された。また、観測データに加えて、放出源分布に関する追加の条件を与えることで、データ同化法を用いた推定の精度を向上させることができることが確認された。ただし、速度場の推定に関しては、温度場の修正に伴う浮力の影響を推定するにとどまり、速度場の直接的な推定は今後の課題となった。また、データ同化に用いる観測データの位置と推定精度の関係、および観測データに含まれる誤差の大きさと推定精度の関係も評価され、データ同化を用いた室内環境推定を行う上で、どのように観測データを扱えばよいのかということに関する知見も得られた。具体的な成果として、少数の観測データを用いて、2次元、および3次元場を対象とした濃度分布の推定が可能であることが確認された。本研究の成果は、学術論文、学会発表としてまとめられ、学術論文が1報、国際学会発表が1件、国内学会発表が3件行われた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。