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軟骨伝導補聴器のハウリングのメカニズムの解明とその防止

軟骨伝導補聴器は軟骨の振動を介して音を伝導させる新しい補聴器で、振動で音を伝達するため外耳道閉鎖症などでも有効である。外耳道軟骨の振動により外耳内に音が生成し効率的に音が伝わるが、補聴器にした場合に問題となってくるのがハウリングである。ハウリングが生じると出力を制限する必要があり、十分な効果が発揮されない。ハウリングの原因となる要素は様々であるが、実際の軟骨伝導補聴器を装用している例で検討すると、音漏れが大きい場合(隙間が大きい)に生じやすいこと以外に、振動子の固定がしっかりしていないときや、振動子の表面の凹凸が大きいときに生じやすいことが明らかとなった。軟骨伝導補聴器の装用者の検討結果からは、耳の形状に個人差が大きく、また振動子の大きさが大きくなると出力が落ちて効果が減少することになるため、全体としての対策は難しく、個々の耳で個別に対応していく必要があることが分かった。外耳道閉鎖症におけるハウリング対策としては個々の耳に合わせた振動子の最適化、すなわちできるだけ凹凸が無く、耳にフィットし、可能な限り大きさが小さい振動子の作成が必要であると考えられた。この問題を解決する方法として、CT画像を用いて耳の形状を3次元構築し、最適な振動子を作製することを試みた。検討の結果振動子のサイズの縮小は可能であったが、表面の形状については印象剤で採型した耳型から作製した振動子の方が優れていた。今後手技的な部分を改良することでよりハウリングが生じず効果の高い補聴器の振動子が作製できる検討していく予定である。非外耳道閉鎖症については、振動子単体を外耳道内に挿入して使用するが、隙間があり、安定した固定が難しい。これに対応するため新しい形状の振動子を設計し、特許申請中である。ハウリングの生じる原因とその対象方法について実際の症例での対処と効果より、明らかにすることが可能であった。この結果を基にこれからフィッティングする症例でその効果を明らかにしていくことが可能となった。実際の症例でまずハウリングが生じにくい形状の振動子を作製しフィッティングを行う。ハウリングが生じる症例では、これまでに有効であったハウリングを抑制する方法を試す。外耳道閉鎖症では個人差が大きいため、効果がなかった原因について検討し、今後の症例にフィードバックを行う。軟骨伝導補聴器は主に外耳道閉鎖症など既存の補聴器で対応が難しい例での効果が期待されている。装用感だけでなく、肝心の装用効果をより高めることが今後の普及に重要である。装用効果を阻害する因子として大きな1つがハウリングである。ハウリングを以下に抑えるかを検討するため、本年はまず実際の装用時でどのような条件でハウリングが生じているかを検討した。まず補聴器から振動子への出力が大きい例である。耳の形状は様々で同じ利得を得る為の補聴器からの出力は症例ごとに異なる。この件については振動子の形状、配置など少しでも補聴器から振動子への出力を減らすことが重要であると考えられた。次に同じ出力であってもハウリングが生じる場合と生じない場合があることに注目した。ハウリングは通常の補聴器では音漏れの大きさが影響する。しかしハウリングが生じやすい例が必ずしも振動子からの直接気導音が補聴器のマイクに入りやすい例とは限らなかった。生じやすい例では耳介、振動子の部位に凹凸が大きい例、耳介と振動子の間に窪みがある例、振動子と挿入部に隙間がある例など複数の条件が考えられた。それに対して補聴器の振動子の形状に修正を加えてハウリングがどの程度減少するか実際の症例で検討するとなるべく凹凸をなくし、耳介と振動子の間に窪みをなくすことで抑制されることが推測された。そこで次年度の検討として耳介と振動子を模擬したものを作成し、窪みの量を変化させその影響を評価する必要が有ると思われた。隙間に関しては、通常の補聴器で生じる音漏れによるものとは考えにくかった。振動子を両面テープで固定することで抑制されることから、耳介と振動子の振動の位相差がハウリングに影響していることが推測された。実例から得られた結果をもとに次年度は軟骨伝導補聴器で生じるハウリングのメカニズムの基礎的な研究を実施する予定である。ハウリングの生じる要素はさまざまであるが、それらを整理して検討する必要がある。本年度の目標はまず臨床的にハウリングが生じる要因を整理し次年度の基礎的研究につなげることである。その意味でおおむね計画通りであったといえる。

外耳道閉鎖症におけるハウリング対策としては個々の耳に合わせた振動子の最適化、すなわちできるだけ凹凸が無く、耳にフィットし、可能な限り大きさが小さい振動子の作成が必要であると考えられた。この問題を解決する方法として、CT画像を用いて耳の形状を3次元構築し、最適な振動子を作製することを試みた。検討の結果振動子のサイズの縮小は可能であったが、表面の形状については印象剤で採型した耳型から作製した振動子の方が優れていた。今後手技的な部分を改良することでよりハウリングが生じず効果の高い補聴器の振動子が作製できる検討していく予定である。非外耳道閉鎖症については、振動子単体を外耳道内に挿入して使用するが、隙間があり、安定した固定が難しい。これに対応するため新しい形状の振動子を設計し、特許申請中である。ハウリングの生じる原因とその対象方法について実際の症例での対処と効果より、明らかにすることが可能であった。この結果を基にこれからフィッティングする症例でその効果を明らかにしていくことが可能となった。ハウリングが生じる要因についてどの因子がどの程度かかわっているかを明らかにする必要がある。臨床では耳の状態がさまざまであり他の要因が多く、検討には不向きである。そこで本年度はモデル化し、耳介、振動子を模擬したもので条件を変化させてどの程度ハウリング音に変化が生じるか検討する予定である。実際の症例でまずハウリングが生じにくい形状の振動子を作製しフィッティングを行う。ハウリングが生じる症例では、これまでに有効であったハウリングを抑制する方法を試す。外耳道閉鎖症では個人差が大きいため、効果がなかった原因について検討し、今後の症例にフィードバックを行う。前半は軟骨伝導補聴器の臨床試験を実施中であったため被験者に支払う謝金が不要であったため余りが生じた。それらの研究費については今年度の振動子作成代などに使用する予定である。ハウリングを生じるメカニズムについて、実際の装用耳で試行錯誤することで推定可能な部分があった。実耳での結果で防止する手法についてある程度明らかにすることができた。このためさまざまな状態のモデルを作る部分が一部省略することができ、その部分で経費を抑えることが可能であった。その抑えた経費については実際のその技術を応用するための実耳で用いる試作器作成や評価に用いる予定である。多くの耳で評価することでより効果を高めると思われるため、国内だけでなく海外での評価についても検討していく予定である。
メロン・セリンプロテア-ゼの遺伝子構造と果実特異的発現機構の解明

メロンセリンプロテア-ゼ(MSP)はメロン果実の主要タンパク質である。MSPはメロンの受粉後果実の生長初期に果実でのみ発現するが、その遺伝子発現とタンパク質の合成機構を分子レベルで解明することを目的として以下の研究を行った。若い果実のtissue blotting分析、及び組織の一部を標識アミノ酸で標識し、合成されたタンパク質を解析した結果、本酵素は種子を包む袋状組織かそれに接した周囲の組織で合成されることが示唆された。一方、メロン果実よりグアニジンチオシアン酸とCsClを用いる超遠心分離法によりin vitroタンパク質合成系で高い鋳型活性を持つmRNAを単離した。果実の種々の組織のmRNAの翻訳産物に相違を認めた。次に果芯部のmRNAよりcDNAを合成し、これをλgtllのEco RI部位に組み込み、in vitro packaging後、大腸菌Y1090R^ーに導入し、cDNAライブラリ-を作成した。このライブラリ-について抗ーMSP・ウサギ抗体を用いて免疫スクリ-ニングした結果、6個の陽性クロ-ンを得た。これらの内、5個のクロ-ンの持つcDNAの長さを測定した結果、700ー1,900bpであり、最も長いλMSP 28はMSPの全長cDNAに近い長さを有していた。これら5種類のcDNAをファ-ジミドpBluescriptにサブクロ-ニングして、現在その塩基配列を決定中である。一方、若いメロンの葉よりCTAB法でDNAを抽出し、Sau 3Aで部分分解して10ー20 kb長のDNAを調製した。これをEMBL 3のBam HI部位に組み込んで大腸菌に導入し、遺伝子ライブラリ-を作成した。今後は続けてcDNAの構造決定と共に、単離したcDNAをプロ-ブとしてMSPの遺伝子をクロ-ニングし、その構造解析を行い、MSPの果実特異的発現に関与する配列を明らかにする計画である。メロンセリンプロテア-ゼはメロン果実の主要タンパク質である。既に報告者は本酵素を均一に精製し、その性質を明らかにすると共に本酵素の果実内での動態を調べた。その結果、本酵素がメロンの受粉後果実の成長初期の短期間に果実内で合成され、果汁中に蓄積することを報告した。これらの結果を踏まえ、以下の実験を行い新知見を得た。若い果実のtissue blotting分析の結果、本酵素は種子の近辺の組織(主として胎座組織)で合成されることが示唆された。次にメロン果実よりグアニジンチオシアン酸とCsClを用いる超遠心分離胞とoligo(dT)ーcelluloseカラムクロマトグラフィ-により、小麦胚芽及びウサギ網状赤血球ライゼ-トを用いる無細胞タンパク質合成系で高い鋳型活性を持つmRNAを再現性良く単離できた。そこで生長中メロン果実の種々の組織からmRNAを単離し無細胞系での翻訳産物を比較解析し、果肉と果芯部(主として胎座組織)のmRNAの翻訳産物に相違を認めた。また抗ープロテア-ゼ抗体を用いて翻訳産物を免疫沈降分析した結果、果芯部mRNAの全翻訳産物の7%が免疫沈澱した。しかし、免疫沈澱物のSDSーPAGEとフルオログラフィ-分析ではプロテア-ゼが主要免疫沈降物としては検出されず、200kD及び48kDの免疫グロブリン結合性のポリペプチドが検出された。一方、生長中果芯部mRNAより0.3ー9kbの鎖長の長いcDNAを合成した。これをλgtllのEco RI siteに挿入し、in vitro packaging後、大腸菌Y1090R^-に導入し、cDNAライブラリ-を作製した。

現在、抗体を用いてセリンプロテア-ゼcDNAクロ-ンを免疫スクリ-ニング中である。今後は、クロ-ンの単離後、cDNAのファ-ジミドへのサブクロ-ニング、制限酵素地図の作製、ジデオキシ法による全塩基配列の決定等を計画している。メロンセリンプロテア-ゼ(MSP)はメロン果実の主要タンパク質である。既に報告者は本酵素を均一に精製し、その性質を明らかにすると共に本酵素の果実内での動態を調べた。その結果、本酵素がメロンの受粉後果実の生長初期の短期間に果実内で合成され、果汁中に蓄積することを報告した。また、前年度は、若いマスクメロンの果芯部よりin vitroタンパク質合成系で強い鋳型活性を有するmRNAを抽出、精製し、これから0.3ー9kbの鎖長の長いcDNAを合成した。これらの結果を踏まえ、以下の実験を行い、新知見を得た。若い果実のtissue blotting分析、及び組織の一部を標識アミノ酸で標識し、合成されたタンパク質を解析した結果、本酵素は種子を包む袋状組織かそれに接した周囲の組織で合成されることが示唆された。次に、調製したcDNAをλgtllのEco RI部位に組み込み、in vitropackaging後、大腸菌Y1090R^ーに導入し、cDNAライブラリ-を作成した。このライブラリ-について抗ーMSP・ウサギ抗体を用いて免疫スクリ-ニングした結果、6個の陽性クロ-ンを得た。これらの内、5個のクロ-ンの持つcDNAの長さを測定した結果、700ー1,900bpであり、最も長いλMSP28はMSPの全長cDNAに近い長さを有していた。これら5種類のcDNAをファ-ジミドpBluescriptにサブクロ-ニングして、現在その塩基配列を決定中である。一方、若いメロンの葉よりCTAB法でDNAを抽出し、Sau3Aで部分分解して10ー20kb長のDNAを調製した。これをEMBL3のBam HI部位に組み込んで大腸菌に導入し、遺伝子ライブラリ-を作成した。今後は続けてcDNAの構造決定と共に、単離したcDNAをプロ-ブとしてMSPの遺伝子をクロ-ニングし、その構造解析を行い、MSPの果実特異的発現に関与する配列を明らかにする計画である。
置換基効果を基盤とする高精度エン-インメタセシス反応の開発

Ru-アルキリデン触媒によるエン-インメタセシス反応において基質分子上のアリル位ヒドロキシ基は、隣接するオレフィンを活性化することができる。この置換基効果を活用することで、エン-インメタセシス反応の活性化、エン構造選択的な反応の開発、タンデムエン-インメタセシス反応の方向性制御を実現した。また、反応機構に関する実験から、アリル位ヒドロキシ基のオレフィン活性化効果は基質-触媒間の水素結合相互作用に起因することが示唆された。限られた元素資源を有効に活用し,我々の生活の維持、向上に必要な薬や化学材料といった様々な化合物質を生産する「持続型化学」を実現するためには、効率的かつ選択的な高精度分子変換法の開発が必須である。本研究では、原子効率、多段階反応への適用性等の観点から、次世代型化学に対する潜在能力の高いエンーインメタセシス反応において、置換基効果を活用した反応性と選択性の制御を行い、高精度エン・インメタセシス反応の開発を目的とする。これまでの研究から、エン・イン閉環メタセシス反応においてアリルヒドロキシ基の加速効果を見いだし、反応機構解析からアリルヒドロキシ基によるオレフィン活性化効果が示唆されている。この活性化効果を活用し、エン・インメタセシスの選択性制御を行った。マルチエン化合物において、エン構造をそれぞれ区別して選択的(グループ選択的)に修飾することができれば、効率的分子変換へと繋がる。アリルヒドロキシ基のオレフィン活性化効果を活用してエン講造の識別化を行い、グループ選択的な反応を開発した。また、グループ選択的エンーインメタセシス反応後、連続的にメタセシス反応を行い、方向選択的かタンデムエンーインメタセシスを実現した。現在、これらの反応を様々な基質に対して適用し、適用範囲の解明を行っている。また、アリルヒドノキシ基の活性化効果のメカニズムについても解明を試み、溶媒の誘電率がアリルヒドロキシ基の効果の発現に大きく影響することが明らかとなった。この結果は、アリルヒドロキシ基の活性化効果が水素結合相互作用に由来することを示唆している。メカニズム解明を目指し、更に研究を進めている。限られた元素資源を有効に活用し、我々の生活の維持、向上に必要な薬や化学材料といった様々な化合物質を生産する「持続型化学」を実現するためには、効率的かつ選択的な高精度分子変換法の開発が必須である。本研究では、原子効率、多段階反応への適用性等の観点から、次世代型化学に対する潜在能力の高いエン-インメタセシス反応において、置換基効果を活用した反応性と選択性の制御を行い、高精度エン-インメタセシス反応の開発を目的とする。これまでの研究から、エン-イン閉環メタセシス反応においてアリルヒドロキシ基の加速効果を見いだし、反応機構解析からアリルヒドロキシ基によるオレフィン活性化効果が示唆されている。本研究課題では、この活性化効果を活用し、エン-インメタセシスの選択性制御を行った。昨年度の研究において、アリルヒドロキシ基のオレフィン活性化効果を活用したエン構造の識別化によるグループ選択的な反応を開発している。また、グループ選択的エン-インメタセシス反応後、連続的にメタセシス反応を行い、方向撰択的なタンデムエン-インメタセシスを実現した。本年度は、これらの反応の適用範囲の解明を行った。6員環形成と5員環形成が競合する系において、アリルヒドロシ基によって環化形式を制御可能であることが分かった。また、アリルヒドロキシ基を保護することによって環化形式を逆転させることも可能となった。現在、適用範囲の解明を更に進めている。
量子ビームを用いた新機能性昆虫病原糸状菌の創出

昆虫病原糸状菌(Isaria fumosorosea、Beauveria bassiana、Metarhizium anisopliaeなど)は害虫の生物的防除法にとって有力な素材であるが、殺菌剤と併用しにくい、高温下では感染しにくいといった課題を抱えている。本研究では、量子ビーム(イオンビームおよびガンマ線)を用いた突然変異育種法によって、殺菌剤耐性変異体ならびに高温耐性変異体を創出した。量子ビームは、昆虫病原糸状菌の改良に利用できると考えられた。昆虫に寄生するカビ(昆虫病原糸状菌)は環境への負荷が少ない防除素材として古くから期待されており、そのいくつかは生物農薬として市販されている。しかし、昆虫病原糸状菌を使用すると、殺菌剤を散布しにくくなることから、昆虫病原糸状菌の農業現場への普及ははかばかしくない。本研究の目的は、量子ビーム(イオンビーム,ガンマ線)を用いた突然変異育種技術によって新機能(殺菌剤耐性)を有する昆虫病原糸状菌変異体を創出し、その特性を解明することである。研究2年目(25年度)は、24年度に決定した最適照射条件(試料の形態、照射線量等)によって、ボーベリア菌とイザリア菌のベノミル剤耐性変異体を選抜し、それらの耐性レベル(菌糸発育におけるEC50値)を検討した。その結果、親株と比較して、ボーベリア変異体では2000倍以上、イザリア変異体では500倍以上の耐性を確認した。分生子の発芽時のベノミル耐性は認められなかった。ちなみに、バーティシリウム菌の殺菌剤耐性変異体は得られなかった。照射方法(イオンビームとガンマ線の単独照射、双方を組み合わせた二段階照射)については、照射方法にかかわらず、ベノミル耐性変異体が得られ、耐性レベルにも違いがないことを確認した。ベノミル耐性変異体は、同じ殺菌剤グループ(ベンズイミダゾール)のチオファネートメチルに対して交差耐性を示した。一方、ディエトフェンカーブに対しては負の交差耐性を示した。これらの結果は、ベンズイミダゾール耐性の植物病原菌において知られている知見とよく一致した。さらに、ベノミル耐性変異体の病原力はあまり低下していないことを確認した。得られた変異体の中には分生子形成能が低下しているものが認められた。研究初年度の24年度は、代表的な昆虫病原糸状菌3種(イサリア菌、ボーベリア菌およびレカニシリウム菌)を用いて、照射試料の形態(培地、フィルター)と照射線量を検討した。その結果、分生子を集めたメンブレンフィルターに照射する方法が作業効率に優れていることがわかった。また、照射線量と分生子の生存率の関係から、高い変異効率が期待される110%生存率は、isaria菌の場合、イオンビーム(220 MeV 12C5+炭素イオン)は300400 Gy、ガンマ線(60Co)は1,000 Gy付近、ボーベリアの場合、イオンビームは250300 Gy、ガンマ線は3001000 Gy、レカニシリウム菌の場合、200400 Gyであることが判明した。以上の結果から、1照射試料の形態については分生子を集めたメンブレンフィルターとする、2照射線量については、イオンビームは100500 Gy(100 Gy間隔)、ガンマ線は3001,000 Gy(200 Gy間隔)とする、こととした。本研究の目的は、量子ビーム(イオンビーム,ガンマ線)を用いた突然変異育種技術によって新機能(殺菌剤耐性)を有する昆虫病原糸状菌変異体(ボーベリア菌、イザリア菌)を創出し、その特性を解明することである。研究最終年度(26年度)は、これまでに得られた殺菌剤(ベノミル剤)耐性変異体について、遺伝子の変異箇所を調べた。その結果、ボーベリア変異体ではβーtubulin遺伝子のコドン198に変異(gutamateからalanine)が認められた。コドン198の変異は、殺菌剤耐性の植物病原菌においても確認されている。一方、イザリア変異体ではβーtubulin遺伝子に変異が認められなかった。

このことから、殺菌剤耐性のメカニズムは菌の種類によって異なると考えられた。、なお、量子ビームの照射によって別の昆虫病原糸状菌(メタリジウム菌)に高温耐性(3°C)を付与することにも成功した。本研究を通して、量子ビームによる突然変異育種は昆虫病原糸状菌の改良に利用できることがわかった。得られた変異体については、目的外の変異(とくに病原性)の有無を詳細に調べる必要がある。量子ビームによる突然変異の手法は、植物病原菌における殺菌剤耐性獲得のメカニズム解明にも役立つと考えられる。昆虫病理学26年度に予定されていた研究(変異体の病原力、分生子形成能)を前倒しで検討した。25年度の計画されている殺菌剤耐性変異体の選抜実験を予備試験として実施した。その結果、イオンビームあるいはガンマ線によって処理された分生子の中から、ベノミル添加培地(有効成分1000 ppm)上で発育するコロニーが得られた。予備試験の結果から、25年度に計画されている「殺菌剤耐性菌の選抜」は当初の予定通り進むと考えられる。植物病原糸状菌の場合、ベンズイミダゾール耐性の発現にβチューブリン遺伝子の変異が関与していることから、本研究によって得られたベノミル耐性変異体について、本遺伝子の変異箇所を検討する。イオンビームあるいはガンマ線の単独照射と併せて、両者を組み合わせた二段階照射も試み、殺菌剤(ベノミル、トリフルミゾール)耐性変異体を選抜する。選抜された変異体については、菌糸発育と分生子発芽における耐性レベル(半数阻害濃度)を検定するとともに、他の殺菌剤に対しても耐性を示すかどうか明らかにする。また、変異体の病原性が低下していないかどうか標的昆虫を用いた接種試験によって確かめる。さらに、殺菌剤変異体の遺伝子(βチューブリン)を解析し、耐性発現にかかわる遺伝子を検討する。注文した消耗品の納入が年度末に間に合わなかったため。注文した消耗品の購入経費に充てる。該当なし
血中酸化LDL定量法による新しい体外診断薬への展開

本研究は酸化ホスファチジルコリン(酸化PC)を認識するモノクローナル抗体(FOHla/DLH3)を一次抗体に、抗ApoB抗体を二次抗体としたサンドイッチ・エライザ法により虚血性心疾患をはじめとする血中酸化LDLを定量し、体外診断薬への展開を目的とする。具体的には(1)他疾患と酸化LDLとの相関性、(2)酸化LDLの生成機構、(3)酸化LDLの排除機構という観点から検討した。その結果、0.510ngの範囲で微量の血中酸化LDLを定量することが可能になり、しかも、血液の保存状態により測定値はあまり影響されず、再現性も非常に高いことが示された。ちなみに、添加回収率は88.195.5%、ヘモグロビン、EDTA、ヘパリン、アスコルビン酸などの夾雑物の測定値への影響はほとんど認められない。この手法を用いることによって、虚血性心疾患の患者血漿中の酸化LDL値は健常人の約2.3倍であることが明らかになった。さらに、本抗体に対する抗原物質(とくに酸化LDL)の一部はリソソーム顆粒内で未分解産物として蓄積する可能性が明らかになった。酸化を受けたLDLは分解されにくく、種々タンパク分解酵素に抵抗性を示すようである。そして、不溶性の形状を呈しているようである。細胞壊死をともなう疾患時には過酸化物生成に対する防御機構ならびに排除機構が低下することにより過酸化脂質が上昇するようである。この関係をさらに追求するためには、微量の血中過酸化脂質を定量的に測定する必要がある。これまで血中過酸化脂質の定量にはいろいろな測定法が用いられてきた。例えば、脂質過酸化により生じるMDAやアルケナール類を測定するTBA法、抽出脂質の共役ジエンを測定する方法、化学発光を利用してハイドロパーオキサイドを測定する方法などである。しかしながら、これらの手法で検出された過酸化物の正体は不明なところが多く、動脈硬化と過酸化脂質との相関性が指摘されつつも、なかなかその相関性についての確証が得られなかった。われわれは血中酸化LDLと疾患との関連性を検索することを目的として、血中酸化LDLの微量定量法を確立した。その方法は9-CHO PCを標準物質として、FOH1a/DLH3抗体を一次抗体に、抗アポB抗体を二次抗体としたサンドイッチELISA法である。本方法により、酸化LDL0.510ngの範囲で測定可能で、健常人血中酸化LDL値は112.4U/dl(n=65)、虚血性心疾患(CHD)ではその約1.8倍であった。また、慢性腎不全、ネフローゼ症候群、携行式腹膜透析、血液透析患者の血中酸化LDL値がそれぞれ2.0,1.85,2.05,1.75倍と健常人より上昇していることが明らかになった。動脈硬化ならびに腎疾患の発症・進展・退縮に関わる因子を明らかにすることができれば、これら疾患の予防・進展抑制研究ならびに体外診断薬開発のための有効な手懸かりになると期待している。われわれは、酸化LDLをより定量的に評価することを目的として、DLH3抗体を利用した酸化LDLの高感度定量法を開発した。この方法で、硫酸銅処理した酸化LDLを標準物質とすると、酸化LDLの蛋白量で10mg程度まで直線的に測定できる。多数の健常者、およびいくつかの疾患患者についての測定結果をまとめてみると、健常者では、LDL5μgあたり0-52ngの硫酸銅処理酸化LDLと同等の反応性が得られた。一方、人工透析患者では約8倍、家族性LCAT欠損症では、健常者の約3.5倍と有意に高い値が得られた。しかしながら、血漿総コレステロール値が有意に高い高脂血症患者ではLDL酸化値の上昇は認められない。さらに、約100名の循環器疾患患者、人工透析患者の血漿LDL酸化値を測定したところ、これら疾患患者の約半数以上は高値を示し、なかには著しく高い値を示す場合があった。すなわち、酸化LDL値はコレステロールとは独立した循環器疾患の危険因子である可能性が考えられる。

本研究は酸化ホスファチジルコリン(酸化PC)を認識するモノクローナル抗体(FOHla/DLH3)を一次抗体に、抗ApoB抗体を二次抗体としたサンドイッチ・エライザ法により虚血性心疾患をはじめとする血中酸化LDLを定量し、体外診断薬への展開を目的とする。具体的には1.血中酸化LDL測定法の基準化2.虚血性心疾患と酸化LDLとの相関性3.他疾患と酸化LDLとの相関性4.酸化LDLの生成機構5.酸化LDLの排除機構という観点から検討した。その結果、0.510ngの範囲で微量の血中酸化LDLを定量することが可能になり、しかも、血液の保存状態により測定値はあまり影響されず、再現性も非常に高いことが示された。ちなみに、添加回收率は88.195.5%、ヘモグロビン、EDTA、ヘパリン、アスコルビン酸などの夾雑物の測定値への影響はほとんど認められない。この手法を用いることによって、虚血性心疾患の患者血漿中の酸化LDL値は健常人の約2.3倍であることが明らかになった。酸化LDLがマクロファージ細胞内にどのように生成・蓄積するか、その機構の検討を試みたところ、本抗体に対する抗原物質(とくに酸化LDL)の一部はリソソーム顆粒内で代謝されにくく未分解産物として蓄積することが明らかになった。酸化LDLのタンパク部位の分解は酸化脂質の分解にどのような影響を与えているのか、種々タンパク分解酵素との関係はどのようになっているのか、また、マクロファージに蓄積する未分解産物はどのような構造物質か、など現在検討中である。本研究は酸化ホスファチジルコリン(酸化PC)を認識するモノクローナル抗体(FOH1a/DLH3)を一次抗体に、抗ApoB抗体を二次抗体としたサンドイッチ・エライザ法により虚血性心疾患をはじめとする血中酸化LDLを定量し、体外診断薬への展開を目的とする。具体的には(1)他疾患と酸化LDLとの相関性、(2)酸化LDLの生成機構、(3)酸化LDLの排除機構という観点から検討した。ちなみに、添加回収率は88.195.5%、ヘモグロビン、EDTA、ヘパリン、アスコルビン酸などの夾雑物の測定値への影響はほとんど認められない。さらに、本抗体に対する抗原物質(とくに酸化LDL)の一部はリソソーム顆粒内で未分解産物として蓄積する可能性が明らかになった。酸化を受けたLDLは分解されにくく、種々タンパク分解酵素に抵抗性を示すようである。そして、不溶性の形状を呈しているようである。
腎臓のアンジオテンシンIIの新しい産生経路の臨床的意義

アンジオテンシンII産生系におけるACE依存性・ならびにキマーゼ様酵素を含む非依存性経路の関与を、in vitroならびにin vivoの正常腎において明らかにする。特に、in vivoの研究では、ヒトと類似したアンジオテンシン産生経路を有する犬を用いて、腎血行動態のみならず微小血管レベルでの反応の解析を、当研究室独自の観察方法(生体内CCDビデオカメラ法)で行うことにより、アンジオテンシン産生経路の差による腎微小血管の及ぼす影響の評価を行った。キマーゼ様酵素の選択的基質(ACEはアンジオテンシンIIを産生できない)として、合成ペプチドの[Pro^<11>,D-Ala^<12>]-アンジオテンシンI(以下S)を用いた。SとアジオテンシンIのイヌの腎動脈投与に対する血圧、腎血流量の反応の比較では、同程度の昇圧・腎血流量減少をもたらすためには、SはアンジオテンシンIの約100倍の濃度が必要であった。さらにneedle型CCDカメラを用いて、輸入・輸出細動脈の血管径の変化を評価したが、上記と同様にSによる反応は感受性の低下とともに最大収縮の程度も現弱していた。100nmolのSによる腎血流量は30%の減少を示し、これはアンジオテンシンタイプ1受容体拮抗薬で完全に抑制された。一方、キモスタチンで抑制される部分をキマーゼによるアンジオテンシンII産生と見なしたが、Sによる腎血流量の低下のうちキマーゼ経路を介した作用は約50%にとどまった。さらに、腎臓を表層部、深層皮質部、髄質部に分けて膜分画を精製し、アンジオテンンンIと反応させ産生したアンジオテンシンIIを逆相HPLCで定量し、captoprilとキモスタチンで抑制される産生能を各々ACE活性、キマーゼ様活性とした。その結果、生化学的にも腎組織内においてキマーゼ経路を介したアンジオテンシンII産生はACE経路のそれと比較して、約2割にとどまった。以上の結果より、正常腎においては、キマーゼ活性によるアンジオテンシンII産生経路の役割は少ないと考えられた。アンジオテンシンII産生系におけるACE依存性・ならびにキマ-ゼ様酵素を含む非依存性経路の関与を、in vitroならびにin vivoの正常腎において明らかにする。キマ-ゼ様酵素の選択的基質(ACEはアンジオテンシンIIを産生できない)として、合成ペプチドの[Pro^<11>,D-Ala^<12>]-アンジオテンシンI(以下S)を用いた。SとアンジオテンシンIのイヌの腎動脈投与に対する血圧、腎血流量の反応の比較では、同程度の昇圧・腎血流量減少をもたらすためには、SはアンジオテンシンIの約100倍の濃度が必要であった。

一方、キモスタチンで抑制される部分をキマ-ゼによるアンジオテンシンII産生と見なしたが、Sによる腎血流量の低下のうちキマ-ゼ経路を介した作用は約50%にとどまった。さらに、腎臓を表層部、深層皮質部、髄質部に分けて膜分画を精製し、アンジオテンシンIと反応させ産生したアンジオテンシンIIを逆相HPLCで定量し、captoprilとキモスタチンで抑制される産生能を各々ACE活性、キマ-ゼ様活性とした。その結果、生化学的にも腎組織内においてキマ-ゼ経路を介したアンジオテンシンII産生はACE経路のそれと比較して、約2割にとどまった。以上の結果より、正常腎においては、キマ-ゼ活性によるアンジオテンシンII産生経路の役割は少ないと考えられた。アンジオテンシンII(AII)は血液中のみならず腎臓内でも産生され、その濃度はむしろ腎臓局所の方が高いとされている。さらに近年アンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬の腎障害進展阻止作用が明らかになり、腎臓内でのAII産生様式を解明することが腎不全の進展予防の鍵を握ると考えられる。本研究では、腎AII産生系におけるACE依存性・ならびにキマーゼ様酵素を含むACE非依存性経路の関与を検討した。非ACE経路に関しては、ヒトと類似したAII産生経路を有する犬を用いて、腎微小血管レベルでの反応の解析を生体内CCDビデオカメラ法で行うことにより、アンジオテンシン産生経路の差による腎微小血管の及ぼす影響の評価を行った。まず、腎皮質組織内でのACE活性をKasahara法により測定したところ、172±9nmol/min/g tissueで、髄質の活性(15±1 nmol/min/g tissue)より明らかに高値であった。一方、AII濃度は、皮質・髄質ともにほぼ同程度の濃度であった。さらに、キマーゼ様酵素の選択的基質(ACEはアンジオテンシンIIを産生できない)として[Pro^<11>,D-Ala^<12>]-アンジオテンシンI (以下S)を用いて、非ACE経路によるAII産生を検討した。SとアンジオテンシンIのイヌの腎動脈投与に対する血圧、腎血流量の反応の比較では、同程度の昇圧・腎血流量減少をもたらすためには、SはアンジオテンシンIの約100倍の濃度が必要であった。さらにneedle型CCDカメラを用いて、輸入・輸出細動脈の血管径の変化を評価したが、上記と同様にSによる反応は感受性の低下とともに最大収縮の程度も現弱していた。100nmolのSによる腎血流量は30%の減少を示し、これはアンジオテンシンタイプ1受容体拮抗薬で完全に抑制された。一方、キモスタチンで抑制される部分をキマーゼによるアンジオテンシンII産生と見なしたが、Sによる腎血流量の低下のうちキマーゼ経路を介した作用は約50%にとどまった。さらに、腎臓を表層部、深層皮質部、髄質部に分けて膜分画を精製し、アンジオテンシンIと反応させ産生したアンジオテンシンIIを逆相HPLCで定量し、captoprilとキモスタチンで抑制される産生能を各々ACE活性、キマーゼ様活性とした。その結果、生化学的にも腎組織内においてキマーゼ経路を介したアンジオテンシンII産生はACE経路のそれと比較して、約2割にとどまった。以上の結果より、正常腎においてはキマーゼ活性によるアンジオテンシンII産生経路の役割は少ないと考えられた。
ヘリウムを作動気体に用いた高流速化によるプラズマMHD発電機の性能向上

平成14年度においては、衝撃波管駆動ディスク形MHD発電機を用いた発電実験において、作動気体を従来のAr/CsからHe/Csへと変えることで高い流速を得、発電性能を向上させるための実験を行った。その結果、高い発電性能を得たのみならず、発電プラズマの状態と発電性能に関する発展的な検討を行った。シード率、発電チャネル負荷抵抗値等の条件を変化させた発電実験を行い、断面積比の小さい同一発電チャネルを用いながら作動気体を変更する上での運転条件の差異に注目した結果、He/Csを作動気体とした場合には、Ar/Csを用いた場合と比較して、高いシード率を設定し電気伝導度を上昇させること、高い発電チャネル負荷抵抗値を設定し大きなホール電界強度を得ることが有効であることを明らかにした。特に、He/Csを作動気体とした場合には、澱み点圧力、超音速ノズル負荷抵抗値の変化が、等エントロピー効率及びエンタルピー抽出率に非常に大きな影響を与えることを明らかにした。本研究で用いたような小規模実験装置としては非常に高い等エントロピー効率45%ならびにエンタルピー抽出率15.9%を達成した。さらに、超音速プラズマ流体の流速が増加することに対応した高時間分解能電子温度計測手法を確立し、作動気体の違いに起因するプラズマ流体挙動の特徴、MHD相互作用等の物理現象の違いを詳細に検討することが可能になった。本研究のように、高い発電性能レベルにおいて、作動気体、プラズマ挙動、発電性能の密な関係を体系的に検討した例は過去にない。以上述べたように、工学的、物理的に従来研究からの大きな進展が得られたことはプラズマMHD発電研究において非常に意義の大きなことであったと考える。平成13年においては、衝撃波管駆動ディスク形MHD発電機を用いた発電実験において、作動気体を従来のAr/CsからHe/Csへと変えることで高い流速を得、発電性能を向上させる研究目的を達成するための基礎的な段階として、作動気体の違いによる実験条件の変化に注目し、様々な発電実験条件において得られた発電プラズマの状態と発電性能に関する基本的な検討を行った。まず、平成12年度までAr/Csを用いて稼動させた衝撃波管装置の気体供給系、排気系の再構築を行い、He/Csを作動気体とすることを可能にした。さらに、超音速プラズマ流体の流速が増加することに対応した高時間分解能電子温度計測手法を確立した。これにより、今後、作動気体の違いに起因するプラズマ流体挙動の特徴、MHD相互作用等の物理現象の違いを詳細に検討することが可能になると考えられる。また、澱み点圧力、超音速ノズル負荷抵抗値の変化が、等エントロピー効率及びエンタルピー抽出率に大きな影響を与える可能性も示唆されており、このことは、今後の興味ある検討課題の1つに挙げられる。
酵母機能診断系によるDNAミスマッチ修復遺伝子変異の機能マッピング

ヒトDNAミスマッチ修復遺伝子hMLH1の変異の検出と機能評価のための手法を開発するために、基礎的・臨床的検討を行った。(1)hMLH1遺伝子変異解析のための出芽酵母システムを、特にマーカー遺伝子の点で改良し、LacZ, GFP, ade2遺伝子でモニターできるようになった。hMLH1遺伝子変異の機能診断のために既に改良済みのアッセイを用いて、hMLH1遺伝子機能を各機能ドメインごとに導入した変異について機能解析を行った。この結果、C末端側変異は、PMS2との蛋白質間相互作用に影響を及ぼすことが示唆された。ヒト培養細胞を用いたhMLH1遺伝子機能解析方法を開発するために、哺乳動物用GFP発現ベクターのGFPの翻訳開始コドンの3側に1塩基繰り返し配列を導入することにより長期培養でホストのミスマッチ修復能をモニターする事が可能であった。(2)網羅的ミスセンス変異導入法を開発、遺伝子翻訳領域内に1塩基置換によって生じうる全てのミスセンス変異を構築し、個々の変異を酵母内に発現してその機能を野生型タンパク質と比較する方法を開発した(特許出願準備中、論文投稿準備中)。この方法により、網羅的ミスセンス変異(2314種類)を有するがん抑制遺伝子産物p53変異ライブラリーを構築し、機能評価を行いデータベース化している。現在、hMLH1の網羅的ミスセンス変異を構築中であり15%終了した。今後約1年半でhMLH1翻訳領域内に1塩基置換によって生じうる全てのミスセンス変異(約4800種類)を構築する予定である。遺伝性非ポリポーシス大腸癌のうちhMLH1変異によるものは約30%であり、そのうち35%はミスセンス変異である。これらのミスセンス変異のうち一部は腫瘍発生に関与しないSNPであると考えられる。出芽酵母と哺乳動物培養細胞系を用いたhMLH1機能診断系の開発と、網羅的ミスセンス変異の機能解析との組み合わせにより、遺伝子診断に必要な変異・SNPの鑑別のための情報提供が可能になる他、hMLH1の機能・構造相関解析に関するデータベース化を目指している。本年度研究のうち、出芽酵母によるhMLH1の機能診断システムの開発・改良に関して、酵母のマーカー遺伝子としてGFP遺伝子を用いることにより蛍光強度の測定による定量的なアッセイが可能であることを、他の癌抑制遺伝子であるp53およびそのホモログであるp63/p51遺伝子の酵母内転写系で確認した。このGFPをLacZ遺伝子によるこれまでのミスマッチ修復リポータープラスミドに導入し、酵母のミスマッチ修復能をGFPの蛍光測定でモニターできる系を開発した(論文投稿中)。変異導入によるhMLH1の機能解析に関しては、部位特異的変異導入法によりhMLH1上に遺伝性大腸癌家系由来の60種類のミスセンス変異を作製し、上記の酵母システムでhMLH1の変異がその機能に及ぼす影響をアッセイした。その結果、遺伝性大腸癌家系由来のhMLH1変異の大部分が、hMLH1の機能を障害することが明らかになった(論文投稿中)。変異導入法に関しては、、合成オリゴヌクレオチドによるコドンランダマイゼーション法を行ったが、効率やコストの点で問題が生じたため、部位特異的変異導入法に変更した。平成12年度では、高率良く変異を導入する方法の開発を研究計画に追加する予定である。(1)hMLH

1遺伝子変異解析のための出芽酵母システムを、特にマーカー遺伝子の点で改良し、LacZ,GFP,ade2遺伝子でモニターできるようになった。hMLH1遺伝子変異の機能診断のために既に改良済みのアッセイを用いて、hMLH1遺伝子機能を各機能ドメインごとに導入した変異について機能解析を行った。この結果、C末端側変異は、PMS2との蛋白質間相互作用に影響を及ぼすことが示唆された。ヒト培養細胞を用いたhMLH1遺伝子機能解析方法を開発するために、哺乳動物用GFP発現ベクターのGFPの翻訳開始コドンの3'側に1塩基繰り返し配列を導入することにより長期培養でホストのミスマッチ修復能をモニターする事が可能であった。(2)合成オリゴヌクレオチドによるコドンランダマイゼーション法により遺伝子正常cDNA鋳型にアミノ酸置換を伴うような1塩基置換を導入することを開始した。この際、多検体PCR反応により、一度に多種類の1塩基置換を作成する。選択された遺伝子変異DNAクローンの変異の同定を既設のDNA自動シークエンサーを用いて行った。当初hMLH1遺伝子のみを対象としていたが、種々の技術的問題が生じているため、これを克服するためにp53がん抑制遺伝子やPTEN遺伝子(どちらも翻訳領域が約1.2kbとhMLH1遺伝子の約半分の大きさ)を用いた系統的変異導入を行い、条件検討を再検討した。その結果、PTEN遺伝子のミスセンス変異42種類のPTENタンパク質の機能へ及ぼす影響を野生型PTENが有するin vitroのphosphoinositide phosphatase活性を指標に機能解析した結果、大部分(42種類中38種類、90%)の変異は正常PTEN機能を障害しており、がん抑制に重要なPTENの機能はphosphoinositide phosphatase活性であることが明らかになった。この過程で、部位特異的変異導入にはPCRメガプライマー法が最も有用であることが明らかになった。ヒトDNAミスマッチ修復遺伝子hMLH1の変異の検出と機能評価のための手法を開発するために、基礎的・臨床的検討を行った。網羅的ミスセンス変異導入法を開発、遺伝子翻訳領域内に1塩基置換によって生じうる全てのミスセンス変異を構築し、個々の変異を酵母内に発現してその機能を野生型タンパク質と比較する方法を開発した(特許出願準備中、論文投稿準備中)。この方法により、網羅的ミスセンス変異(2314種類)を有するがん抑制遺伝子産物p53変異ライブラリーを構築し、機能評価を行いデータベース化している。現在、hMLH1の網羅的ミスセンス変異を構築中であり15%終了した。今後約1年半でhMLH1翻訳領域内に1塩基置換によって生じうる全てのミスセンス変異(約4800種類)を構築する予定である。遺伝性非ポリポーシス大腸癌のうちhMLH1変異によるものは約30%であり、そのうち35%はミスセンス変異である。これらのミスセンス変異のうち一部は腫瘍発生に関与しないSNPであると考えられる。出芽酵母と哺乳動物培養細胞系を用いたhMLH
リビングラジカル重合反応による両末端反応性オリゴマーの合成と機能

本研究ではリビングラジカル重合の一種である可逆的付加-開裂連鎖移動(Reversible Addition-Fragmentation Chain Transfer ; RAFT)型重合法を用いて、両末端反応性オリゴマー並びに末端反応性グラフトポリマーを開発することを目的としている。昨年度は、新規な両末端反応性RAFT剤の開発から研究を開始した。その結果、ウレタン化など幅広い応用が期待できる水酸基を持つ新規RAFT剤を、室温・空気存在下で市販試薬を精製せずに用いても定量的に合成できる手法の開発に成功した。特に炭酸セシウムがRAFT剤の合成に非常に有効であったが、今年度はより安価で工業的にも有利である炭酸カリウムを用いても、効率的にRAFT剤が合成できることを見出した。更に本法を用いることで、加水分解を受けやすいアリールカルボン酸エステル誘導体からもRAFT剤を収率80%前後で得ることができた。それらエステル基を有するRAFT剤を利用したスチレンのリビングラジカル重合を試みた結果、昨年の両末端水酸基RAFT剤の場合と同様に分子量分布の狭いポリマーを得ることに成功した(四種類の新規RAFT剤、Mw/Mn=1.11-1.19)。これらのRAFT重合によって得られたポリマーへの置換基導入の分析に関して、昨年度は合成した両末端水酸基スチレンオリゴマー(Mn:2,250,Mw/Mn=1.15)を^1H NMR並びに元素分析した結果、両末端に定量的に反応性水酸基が導入されていることを確認した。今年度はその水酸基オリゴマーならびに今回の両末端エステル基ポリマーのアミノリシス反応を行ないGPG分析を行なった結果、反応以前より低い分子量で且つ単峰性であり分子量分布も同等(狭い)のポリマーが生成していることが確認された。このことはラジカル重合の際に、RAFT剤由来のトリチオカルボニル基が生成ポリマーのほぼ中央に導入されていることを示している。すなわち、新規RAFT化合物群によるラジカル重合が良く制御された反応系であることを支持する結果のひとつである(重合のリビング性は昨年度に反応の経時変化より証明している)。また、今年度合成したRAFT剤ならびに分子量制御ポリマーの両末端エステル基はカルボン酸基・イソシアネート基などへ容易に変換可能であり、それらの知見を基にして新たな両末端反応性オリゴマー合成への応用が期待できる。本年度は、新規な両末端反応性RAFT剤の開発から研究を開始した。RAFT剤の反応性置換基としては、ウレタン化など幅広い応用が期待できる水酸基を持つものを合成する。まず最初にモデル化合物(塩化ベンジル)を用いた合成検討の結果、室温・空気存在下で市販試薬を精製せずに用いても定量的にRAFT剤を合成できる手法の開発に成功した。その合成に際しては塩基が重要な役割を果たすが、特に炭酸セシウムが非常に有効であった。次にその手法を応用して合成した両末端反応性RAFT剤を用いてスチレン、アクリル酸エチルのリビングラジカル重合を試みた結果、どちらに於いても分子量分布の狭いポリマー(一例としてスチレンポリマー(Mn:16,500)のMw/Mn=1.15;アクリル酸エチルポリマー(Mn:28,500)のMw/Mn=1.14)を得ることに成功した。また、反応の経時変化による収率と平均分子量の変化を観察することにより、新規RAFT剤を用いた重合がリビング性を持つことが確認された。更にスチレンオリゴマー(Mn:2,250,Mw/Mn=1.15)を合成して^1H NMR並びに元素分析を行った結果、オリゴマーの両末端に定量的に反応性置換基が導入されていることが確認された。これらの重合に際しては、非プロトン性の極性溶媒中で行う条件が最も有効であった。以上より、新規な両末端反応性RAFT剤の簡便な合成並びに両末端反応性オリゴマーの開発に成功した。これらのRAFT

重合によって得られたポリマーへの置換基導入の分析に関して、昨年度は合成した両末端水酸基スチレンオリゴマー(Mn:2,250,Mw/Mn=1.15)を^1H NMR並びに元素分析した結果、両末端に定量的に反応性水酸基が導入されていることを確認した。今年度はその水酸基オリゴマーならびに今回の両末端エステル基ポリマーのアミノリシス反応を行ないGPG分析を行なった結果、反応以前より低い分子量で且つ単峰性であり分子量分布も同等(狭い)のポリマーが生成していることが確認された。このことはラジカル重合の際に、RAFT剤由来のトリチオカルボニル基が生成ポリマーのほぼ中央に導入されていることを示している。すなわち、新規RAFT化合物群によるラジカル重合が良く制御された反応系であることを支持する結果のひとつである(重合のリビング性は昨年度に反応の経時変化より証明している)。また、今年度合成したRAFT剤ならびに分子量制御ポリマーの両末端エステル基はカルボン酸基・イソシアネート基などへ容易に変換可能であり、それらの知見を基にして新たな両末端反応性オリゴマー合成への応用が期待できる。
共分散構造モデルの理論的全体像の教授法に関する研究

本研究では共分散構造モデルの理論的全体像の教授法に関する研究を行い,これまで進展させてきた研究の発表を学術誌に行うことを主たる活動内容とした.研究内容は以下の7つであった.(1)実験デザインに基づく一対比較データの解析:これまでの一対比較法は1次元尺度を構成することのみが目的であったが,ここではその対象がどうして高(低)尺度値になるのかについて実験計画法を統合して考察する方法を論じた.(2)大学における授業評価の信頼性:近年,大学にいて注目されている授業評価に関して,様々な観点からの信頼性の評価を行い,どのような条件がそろった場合に授業評価は有効であるかの考察を行った.(3)構造方程式モデリングによる一対比較データの解析:これまで分散分析の観点から論じられることの多かった一対比較データの解析をSEMの枠組みで再構築した.(4)被験者母数を用いた構造方程式モデリング:IRTにおいて項目母数が推定されている場合のSEMの分析法に関して新しい分析法を提案した.(5)分析-テストが複数の出題形式を含むときの項目母数の推定:近年注目されているIRTモデルは2値データを扱うものが主流であるが,現実のデータでは,多値や連続変数による評価も少なくない.そこでそれらの形式が混ざった場合の母数の推定方法に関して論じた.(6)SEMによる集団AHP:サティの提案したAHPモデルは,最終的に1つの決定がなされるようなモデルに関して有効であるが,消費者が製品を選択するような場面では有効に機能しない.本研究ではSEMを利用した集団AHPの手法を開発し提案した.(7)縦断的な知能検査データの行動遺伝分析:知能の遺伝規定性を縦断データの解析を行うことによって精査した.本研究では共分散構造モデルの理論的全体像の教授法に関する研究を行い,これまで進展させてきた研究の発表を学術誌に行うことを主たる活動内容とした.研究内容は以下の7つであった.(1)実験デザインに基づく一対比較データの解析:これまでの一対比較法は1次元尺度を構成することのみが目的であったが,ここではその対象がどうして高(低)尺度値になるのかについて実験計画法を統合して考察する方法を論じた.(2)大学における授業評価の信頼性:近年,大学にいて注目されている授業評価に関して,様々な観点からの信頼性の評価を行い,どのような条件がそろった場合に授業評価は有効であるかの考察を行った.(3)構造方程式モデリングによる一対比較データの解析:これまで分散分析の観点から論じられることの多かった一対比較データの解析をSEMの枠組みで再構築した.(4)被験者母数を用いた構造方程式モデリング:IRTにおいて項目母数が推定されている場合のSEMの分析法に関して新しい分析法を提案した.(5)分析-テストが複数の出題形式を含むときの項目母数の推定:近年注目されているIRTモデルは2値データを扱うものが主流であるが,現実のデータでは,多値や連続変数による評価も少なくない.そこでそれらの形式が混ざった場合の母数の推定方法に関して論じた.(6)SEMによる集団AHP:サティの提案したAHPモデルは,最終的に1つの決定がなされるようなモデルに関して有効であるが,消費者が製品を選択するような場面では有効に機能しない.本研究ではSEMを利用した集団AHPの手法を開発し提案した.(7)縦断的な知能検査データの行動遺伝分析:知能の遺伝規定性を縦断データの解析を行うことによって精査した.本年度は共分散構造分析で扱う潜在変数モデルに関して4つの研究を行った.第1は「未使用のラッシュ型項目の母数の推定」に関する研究である.学力検査は,内容が漏洩すると公平な採点が出来なので予め統計的な性質を調べられないという問題がある.この研究では・未使用の項目の特性を調べる方法に関して新しい提案を行った.第2は「探索的ポジショニング分析-セマンティック・デファレンシャルデータのための3相多変量解析法」という研究である.この研究では従来,分析が難しかった3相データの解析に関して,特に分析の為の仮説がないときに使用できる分析方法を提案した.第3の研究は「確認的ポジショニング分析-印象変化の発見と認知マップの評価のための多変量解析法-」というテーマの研究である.この研究では,データに関する仮説がある場合の分析方法を論じた.第4に「繰り返し測定を伴なう実験のための因子分析モデル」の研究を行った.共分散構造分析では,他の多くの多変量解析モデルと異なり,固定化した数理モデルをデータに当てはめるのではなく,データの性質・実質科学的知見・先行研究・常識・事前情報等を利用して分析者固有の数理モデルを構成することができる.しかし応用的な広がりと共に,大変残念なことに,共分散構造分析は因子間の回帰分析である,というステレオタイプ的な理解が広がり,このままでは共分散構造モデルの真の応用可能性が認識されない可能性がある.そこで本年は2つの活動を通じて共分散構造モデルの教材を作成した.1つめは,テスト理論の分野で世界的にデファクト・スタンダードになっている項目反応理論に関して,教材を作り,朝倉書店より出版した.また近年,注目されているデータマイニングの分野で,ID付きPOSデータの解析を行い,オペレーションズ・リサーチ誌に発表した.また収集した各統計モデルとその適用例の整理を進める一方で,平行して試験的に作製されたカリキュラムを学部学生に提示し,カリキュラム中の難しい箇所,習得すべき知識,つまずきやすい技能を,プロトコル分析とスーパーバイズを通じてピックアップし,対策を講じ,文科系の学部学生用の教授学習特性に関する知見を蓄積している.