hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
溶媒・溶質ミクロ相互作用のダイナミクス

1.溶媒和によるエネルギー緩和とスペクトル幅の緩和のダイナミクス溶媒の配向緩和過程のダイナミクスに関する研究は、主として、蛍光スペクトルの動的Stokesシフトの測定によって進められた。これは主として溶媒の配向緩和とともに蛍光状態のエネルギーが緩和する過程を観測する手法として用いられた。一方、我々は、動的ホールバーニングの測定によって、基底状態の吸収スペクトルの幅を決めている不均一な溶媒の配向分布の緩和過程がエネルギー緩和過程より遅いことを見いだした。この結果は、エネルギー緩和に効果的な溶媒の緩和モードとスペクトル幅を決める緩和とは異なっていることを示しており、スペクトル幅は並進拡散を含め又、今回の測定から今まで慣性項によると考えられていたモードの中に拡散的成分が多く含まれていたことも示された。2.9,9'-ビアントリルのアルコール中における回転緩和と電荷分離ビアントリルは単結合周りの回転に伴って、無極性溶媒中においてもその電子構造が変化し、過渡吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルの時間変化が観測される。極性溶媒であるアルコール中では回転緩和とともに分子内電荷分離状態が生成する。n-ブタノール中では、励起後先ず無極性溶媒中と同様な分子内回転緩和によるエキシトン状態が生成した後、溶媒の分極により誘起される電荷分離状態が生成した。実験的には、一方のアントラセンに励起が局在した状態とエキシトン状態の蛍光遷移確率はほとんど同じと考えられ、電荷分離状態のそれは小さくなると考えられるため、全蛍光強度の時間依存性を測定することで確認した。回転緩和過程は無極性溶媒中と同様に解析し、電荷分離過程は配位座標上の拡散過程として実測データーに合わせるパラメーターを用いてシミュレーションした。
プロテアソーム蛋白分解系を標的としたストレス誘導性薬剤耐性の克服

本研究は、グルコース飢餓や低酸素など固形がんで特徴的に認められるストレスによって誘導される薬剤耐性を中心に、抗がん剤耐性・感受性に関るプロテアソーム蛋白分解系の制御機構を明らかにし、その分子標的としての可能性を検討することを主目的として進めてきた。本年度は、プロテアソーム蛋白分解系の関連することを見出しているトポイソメラーゼ(トポ)IとトポIIαの分解制御機構についての研究、またこうした研究を基盤として新たにトポIIαの分解に導くストレス応答-unfolded protein response-の制がんの標的としての可能性についての検討を鋭意すすめた。その結果、トポイソメラーゼ(トポ)Iの分解を制御する因子としてCullin (Cul) 3の同定に成功し、Cul3がカンプトテシン類の感受性を制御する因子であることを明らかになった。一方、グルコース飢餓や低酸素などのストレス下で起こるトポIIαの分解機構については、分解制御ドメインGRDD (Glucose-Regulated Destruction Domain)を介したJab1/CSN5による制御を見出し、論文発表した。またGRP78の誘導を特徴とするストレス応答unfolded protein response (UPR)を抑制する化合物versipelostatinについて検討し、グルコース飢餓環境下で選択的に強い細胞毒性を示すことを明らかにした。この環境選択的な細胞毒性は、UPRの抑制とよく一致しており、UPRの抑制が新しいがんの治療戦略となる可能性が示唆された。胃がん、大腸がんなどの固形がんは、一般に抗がん剤による治療に抵抗性を示す。そのため、抗がん剤に対する感受性を高める方法.耐性を克服する方法の開発は、がん治療成績の向上において重要な課題である。本研究では、抗がん剤効果増強、耐性克服という観点から、プロテアソーム蛋白分解系の制御機構を明らかにするとともに、その分子標的としての可能性を検討することを目的とし、以下の研究成果を得た。1)固形がん内部で認められる低酸素やグルコース飢餓などのストレスによって誘導されるプロテアソームの核内蓄積が、トポイソメラーゼIIを標的とするエトポシドなどの抗がん剤の耐性誘導に関与していることを示した。また、こうした耐性誘導の抑制を指標にスクリーニングし、有効な新規プロテアソーム阻害剤としてBelactosin A誘導体を見い出した。2)トポイソメラーゼIIαのN末端領域が上記のストレスによる分解の制御ドメインとして機能することを明らかにした。さらに、同ドメインと相互作用し得る因子を酵母ツーハイブリッド法にて同定した。3)プロテアソーム蛋白分解系によって制御される因子として、新たにカンプトテシン(CPT)の標的分子トポイソメラーゼI及び低酸素下での細胞生死の制御に重要なHIF-1αについて検討し、トポイソメラーゼIのSUMO化サイトの同定に成功するとともに、細胞の生と死という相反するHIF-1αの機能制御にリン酸化が関与することを明らかにした。そのため、抗がん剤に対する感受性を高める方法・耐性を克服する方法の開発は、がん治療成績の向上において重要な課題である。カンプトテシン類の標的分子であるトポイソメラーゼIは、カンプトテシン処理によりプロテアソーム依存的な分解を受け、この分解を阻害するとカンプトテシンの効果が増強される。カンプトテシン処理によりトポイソメラーゼIは、ユビキチン化及びSUMO化の修飾を受けるが、今回、トポイソメラーゼIの主要なSUMO化サイトの同定に成功し、トポイソメラーゼIのSUMO化は、カンプトテシンによって誘導されるクリーバブル複合体の形成量を増大させること、その結果カンプトテシンによるアポトーシス誘導を増強すること、さらにカンプトテシンによるトポイソメラーゼIの酵素活性阻害と関連することを明らかにした。また、グルコース飢餓や低酸素などのストレス下で起こるプロテアソーム核蓄積は、トポイソメラーゼIIαの分解の促進並びに抗がん剤耐性誘導に関与することを明らかにした。さらにトポイソメラーゼIIαと相互作用しストレス下での分解を促進する因子について解析を進めた。本研究では、固形がん内部に認められるグルコース飢餓や低酸素などのストレス誘導性の耐性を中心に、抗がん剤耐性・感受性に関るプロテアソーム蛋白分解系の制御機構を明らかにし、その分子標的としての可能性を検討することを目的としている。本年度は、抗がん剤の直接の標的分子で、プロテアソーム蛋白分解系が抗がん剤の効果の減弱に関与しているトポイソメラーゼ(トポ)IとトポIIαの分解制御機構についての研究を進め、以下の成果を得た。カンプトテシン(CPT)類の標的分子であるトポIは、CPT処理によりプロテアソーム依存的な分解を受け、この分解を阻害するとCPTの効果が増強される。今回、このトポIの分解を制御する因子としてCullin(Cul)3の同定に成功した。実際クリーバブル複合体中のトポIの分解は、Cul3の高発現により亢進し、逆にCul3ノックダウンにより低下した。またCul3高発現により、CPT耐性が誘導されることが明らかになった。

一方、グルコース飢餓や低酸素などのストレス下で起こるトポIIαの分解機構について解析を進め、昨年度までに同定していたGRDD(Glucose-Regulated Destruction Domain)と名付けた分解制御ドメインがストレスで活性化される分解シグナルとして機能することをさらに確認するとともに、この制御にCOP9/SignalosomeのサブユニットであるJab1/CSN5が関与することを明らかにした。これらの成果は、トポ標的抗がん剤による治療の効果予測や現在臨床試験の進められているプロテアソーム阻害剤との併用に岬治療研究に大きな示唆を与えるものと期待される。本研究は、グルコース飢餓や低酸素など固形がんで特徴的に認められるストレスによって誘導される薬剤耐性を中心に、抗がん剤耐性・感受性に関るプロテアソーム蛋白分解系の制御機構を明らかにし、その分子標的としての可能性を検討することを主目的として進めてきた。本年度は、プロテアソーム蛋白分解系の関連することを見出しているトポイソメラーゼ(トポ)IとトポIIαの分解制御機構についての研究、またこうした研究を基盤として新たにトポIIαの分解に導くストレス応答-unfolded protein response-の制がんの標的としての可能性についての検討を鋭意すすめた。その結果、トポイソメラーゼ(トポ)Iの分解を制御する因子としてCullin (Cul) 3の同定に成功し、Cul3がカンプトテシン類の感受性を制御する因子であることを明らかになった。一方、グルコース飢餓や低酸素などのストレス下で起こるトポIIαの分解機構については、分解制御ドメインGRDD (Glucose-Regulated Destruction Domain)を介したJab1/CSN5による制御を見出し、論文発表した。またGRP78の誘導を特徴とするストレス応答unfolded protein response (UPR)を抑制する化合物versipelostatinについて検討し、グルコース飢餓環境下で選択的に強い細胞毒性を示すことを明らかにした。この環境選択的な細胞毒性は、UPRの抑制とよく一致しており、UPRの抑制が新しいがんの治療戦略となる可能性が示唆された。
水溶性の機械的刺激応答性発光材料の機能拡張と生体応用

水溶性のデンドロン構造を持つ両親媒性化合物を用いて、機械的刺激に応答して発光色が変化する分子集合体の開発を行った。新しく開発した両親媒性分子は、一次元の超分子ファイバーを形成することがわかり、機械的刺激を受けて発光色が変化することがわかった。さらに、その後、発光スペクトルが水蒸気にさらすとレッドシフトし、メタノール蒸気にさらすとブルーシフトすることも見出した。そこで我々は、種々の測定を行うことによって本現象のメカニズムを精査した。近年、申請者らの報告に端を発して、機械的刺激に応答して発光色が変化する有機分子集合体の報告例が増えている。しかし、水中で発光色が変化する分子集合体を基盤とした機械的刺激応答性発光材料は、生体応用などが見込めるにもかかわらず、申請者らのミセル状分子集合体の他に報告例がない。本研究では、最近偶然発見された大きな発光色変化を示す両親媒性分子の分子骨格を最適化し、エネルギー移動機構を組み込むことで、既報のミセルよりはるかに大きな発光色変化を示す水溶性分子集合体を創製する。平成28年度では、新しく見つかった両親媒性分子が示す機械的刺激応答性の原因を解明するため、分子骨格を簡略化したモデル化合物を複数設計・合成した。まず初めに合成したデンドロン骨格を比較的模したモデル化合物では上述の両親媒性化合物1が示すように、機械的刺激に応答して発光スペクトルの長波長シフトは示すものの、そのシフト幅が小さく、モデル化合物としては適さないことが分かった。一方で、さらに分子骨格を簡略化した化合物では1とほぼ同様の発光色変化を示すことがわかり、導入したアルキル鎖長によってシフト幅が変化することが見出された。また、両親媒性分子1が形成する分子集合構造を直接観察するために、1が形成する分子集合体が分散した溶液を用いて透過型電子顕微鏡観察を行ったところ、ファイバー状の構造が観察され、両親媒性分子1は、先行研究で観察されたミセル状の分子集合構造とは大きく異なる分子集合構造をとることが分かった。本年度は両親媒性化合物1が形成する分子集合構造に関す知見を得ることができた。また、化合物1が示す発光特性変化とほぼ同様の発光特性変化を示すモデル化合物を得ることにも成功し、導入するアルキル鎖の長さに依存してメカノクロミック発光特性が変化することも見出したので上記の評価とした。近年、分子集合体に基づく機械的刺激応答性発光材料が多数報告されている。しかし、これまでの報告の中で、生体応用が期待できるにもかかわらず、水溶性の材料の報告例は極めて限られている。本研究では先行研究で報告した繭状分子集合体とは異なる発光色変化挙動を示す両親媒性化合物を基に、大きな発光色変化を示す水溶性分子集合体の開発を目指した。本年度は、前年度で得られた知見を基に、同じ蛍光団に水溶性のデンドロンをアミド基を介して二つ導入した両親媒性分子を設計・合成し、その外部刺激応答性を詳細に調べた。化合物によっては、機械的刺激を印加された後に、水蒸気に曝露されることにより、発光スペクトルが若干長波長にシフトすることが観察され、さらに、メタノール蒸気にさらすと機械的刺激を印加する前の発光色に回復するという面白い現象が観察された。また、既に前年度において実施していた透過型電子顕微鏡においてファイバー状の分子集合体が観察されていたが、本年度、さらに詳しく解析を行ったところ、機械的刺激を受けて切断されたファイバーは、その切断箇所で繭状の分子集合体を形成していることがわかった。この繭状の分子集合体は先行研究で報告した繭状分子集合体を大きさ、形状がほぼ同じであることから、先行研究の両親媒性分子が形成する分子集合構造とほぼ同じ集合構造を形成していると考えられる。すなわち、ファイバー状の分子集合体から切断箇所のミセル状分子集合体にエネルギー移動が起き、機械的刺激に応答して発光色が変化したと推測している。前年度に引き続き、モデル化合物が機械的刺激に応答して示す発光色変化を詳細に解析し、両親媒性化合物1が示す発光色変化に関する補助的な知見を引き続き収集する。また、これまでに得られている実験事実は、両親媒性化合物1はファイバー状の分子集合構造を形成するために、先行研究の両親媒性化合物とは異なり、水に対する溶解性が低くなっているということを示唆している。これを受けて、本年度はファイバー状の形状を保ったまま水溶性を付与することを目指し、デンドロン骨格に適切な分子骨格修飾を検討する。具体的な方法としてはファイバー状の分子集合構造を阻害しない程度に、発光部位に導入された水溶性デンドロンの世代や枝分かれ構造を様々に変更する。

水溶性を付与したのちに新しく得られた両親媒性化合物が形成する分子集合体の構造をTEM観察やAFM観察、X線回折測定・DLS測定・光学特性などの測定結果を合わせて総合的に判断する予定である。機械的刺激応答性発光材料
グラフェンの人工血管の開発

炭素からなる究極的な二次元原子膜材料であるグラフェンは、高い電気・熱伝導性、機械的柔軟性、光透過性などを示し、大きなポテンシャルをもつ材料である。本研究では、Niなどの金属細線を用い、熱CVD法によって細線上に多層グラフェンを選択的、かつ均一に合成する方法を開発した。その後、金属細線のエッチングを行い、人工血管に向けたグラフェン・マイクロチューブ構造体を作製した。さらに、多層グラフェンの歪みセンサーへの応用の可能性やその応答性向上のための新たな手法も提示することができた。グラフェンは、その極めて高いキャリア移動度や電気伝導性、光透過性などから、半導体デバイスや透明電極・タッチパネルといったエレクトロニクスへの応用が主として進められてきた。一方、その機械的柔軟性や生体親和性はバイオテクノロジーへの応用も期待されるが、これまで研究はほとんど行われていない。本研究は、グラフェンからなる機能性チューブの合成を新たに試みることを一つの大きな目的とする。そして、このようなグラフェンチューブを用いて、人工血管への可能性を開拓することをもう一つの目的としている。具体的には、金属ワイヤーを用いた化学蒸着法(CVD法)により曲面上にグラフェンを合成し、金属細線をエッチングすることでマイクロスケールのグラフェンチューブを実現する。当該年度は、金属ワイヤーを用い、メタンガスを原料とした熱CVD法を行うことで、金属ワイヤーの表面に一様にグラフェンを成長させることを試みた。種々の検討の結果、組成や直径の異なる金属ワイヤーを用いることで、様々な層数や直径を持つグラフェンチューブを合成することができた。金属ワイヤーの組成により、単層から多層まで厚さの制御もある程度できることが分かった。但し、中心の金属ワイヤーをウェットエッチングで除去を行ったところ、グラフェンチューブが自立したチューブ構造をとらず、構造変化等が起こることが判明した。その一方で、ウェットエッチングで中心の金属ワイヤーを溶解・除去できることも分かった。多様な組成を有する金属ワイヤーを用い、その表面に選択的にグラフェンを合成し、グラフェンチューブを合成することができたので。グラフェンは、極めて高いキャリア移動度や電気伝導性、光透過性などから、半導体デバイスやタッチパネルを中心とするエレクトロニクスへの応用が主として進められてきた。一方、その機械的柔軟性や生体親和性からバイオテクノロジーへの応用も期待されるが、これまで研究はほとんど行われていない。本研究では、機械的にロバストな多層グラフェン、およびそのチューブ構造の合成を新たに試みることを一つの大きな目的として研究を進めてきた。そして、このようなグラフェンチューブを用いて、人工血管への可能性を検討することをもう一つの目的とした。本研究では、グラフェンのCVD合成において金属触媒の組成や形状を制御することで、均一性が従来よりも優れた多層グラフェンを作製することができた。さらに金属ワイヤーを触媒として用い、かつCVD条件を検討することで、金属ワイヤーが熱で溶融して形状を失うことなくチューブ状の多層グラフェン構造を得ることもできた。また、ウェットエッチングにより金属ワイヤーを溶解・除去できることも分かった。人工血管の可能性を探索するため液体を流す研究も行った。機械強度が十分でなく、液体のリークが生ずることが明らかとなった。これは、今後、多層グラフェンの層数均一性やグレインサイズの増大を進める、あるいは高分子で保護することにより解決できるものと考えられる。また、研究計画から発展して、多層グラフェンを用いた歪みセンサーの作製もできるようになった。クラックを介した高い歪み感度も得られることが実験的に明らかにできた。このように多層グラフェンのCVD成長に重要な知見が多く得られ、かつ歪みセンサーなど新たな用途が開発できたことは評価できると考える。今後は、金属ワイヤーのエッチングの方法やグラフェンの補強等を行い、自立したチューブ構造をエッチング後にも維持できるようにすることを計画している。これが可能となった場合には、液体を流す実験も行う予定である。ナノマテリアル化学
中枢神経疾患に対する感覚フィードバックを利用したバランス訓練システムの開発研究

前年度は、脳卒中片片麻痺患者の足趾感覚と重心動揺の回復過程の相関について検討し、感覚再教育訓練の重要性を提言した.平成10年度は、適切な感覚再教育訓練を含んだバランス治療プログラムを作成し、その検証も併せて考察する.先行研究において、本機器により、高齢者の足趾感覚閾値は若年者の数倍から十数倍という結果を得た.そこでまず,脳卒中患者と同様に足趾惑覚が低下している健康高齢者に対するバランス訓練の効果について、簡便式バランス訓練プログラムを考案し、検討を加えた.具体的には、健康高齢者4名について感覚刺激を含めた足趾の機能訓練およびバランス訓練を試行した.この訓練プログラムを、毎日2セット(1セット20分)実施させ、訓練前と7日間の訓練期間を経た訓練最終日に関して、バランス評価の1示標である重心動揺実効値(RMS)を比較検討した.結果は、正常な床面条件下では、閉眼において訓練前に比べ訓練後は重心動揺が0.8倍となり,よりバランス能力の安定傾向を確認した.また、柔らかいマット上で足底の感覚刺激を減少させた状況下で計測したところ,開眼において、訓練後は訓練前に比べ重心動揺が0.67倍となり改善傾向を示した.これより、短期間のバランス訓練実施が,高齢者のバランス維持、改善に有効である可能性が示唆された.高齢脳卒中患者においては、北海道の冬期間は特に,屋外に出にくい状況のため、日常の活動能カの低下が指摘されているが,本研究で作成したプログラムは、屋内で比較的短時間で容易に実施できることから、長期間継続可能でありバランス訓練として有益であると考える.今後の課題としては、(1)症例数を増やしながら、加齢に伴う姿勢動揺,足趾の体性感覚の変化検討に加え、性差および利き足、非利き足によるバランス保持の機能的相違を検討する、(2)加齢に伴い感覚情報としての視覚、聴覚、体性感覚の変化,各機能の減退の程度とバランスとの関係を明らかにする、(3)被験者の個々人の経年的変化の調査を実施する、以上3項目に関する研究の充実が必要であろう.臨床応用として中枢神経疾患における麻痺則の運動機能および立位バランスの回復改養を促進するために足趾,足底感覚からの情報が重要であり,運動面からの静的,動的バランス訓練に加え、積極的、かつ適切な感覚回復訓練の必要性が示唆された.また、触覚デバイス設計の基礎研究として、手指の材質認識特性を左右する要因として、温度変化パターン情報が深く関与し、触察動作においては異なる温度依存性があることが明らかとなった.実験の変更点としては,(1)当初予定していた感覚計測型フィードバックシステムによる訓練機器の開発は実施したが、総合的バランスシステム開発に関しては本研究による基礎研究に基づく提言にとどまった.以上の1点であり,本研究課題の平成10年度研究計画はほぼ達成できた.前年度は、脳卒中片片麻痺患者の足趾感覚と重心動揺の回復過程の相関について検討し、感覚再教育訓練の重要性を提言した.平成10年度は、適切な感覚再教育訓練を含んだバランス治療プログラムを作成し、その検証も併せて考察する.先行研究において、本機器により、高齢者の足趾感覚閾値は若年者の数倍から十数倍という結果を得た.そこでまず,脳卒中患者と同様に足趾惑覚が低下している健康高齢者に対するバランス訓練の効果について、簡便式バランス訓練プログラムを考案し、検討を加えた.具体的には、健康高齢者4名について感覚刺激を含めた足趾の機能訓練およびバランス訓練を試行した.この訓練プログラムを、毎日2セット(1セット20分)実施させ、訓練前と7日間の訓練期間を経た訓練最終日に関して、バランス評価の1示標である重心動揺実効値(RMS)を比較検討した.結果は、正常な床面条件下では、閉眼において訓練前に比べ訓練後は重心動揺が0.8倍となり,よりバランス能力の安定傾向を確認した.また、柔らかいマット上で足底の感覚刺激を減少させた状況下で計測したところ,開眼において、訓練後は訓練前に比べ重心動揺が0.67倍となり改善傾向を示した.これより、短期間のバランス訓練実施が,高齢者のバランス維持、改善に有効である可能性が示唆された.高齢脳卒中患者においては、北海道の冬期間は特に,屋外に出にくい状況のため、日常の活動能カの低下が指摘されているが,本研究で作成したプログラムは、屋内で比較的短時間で容易に実施できることから、長期間継続可能でありバランス訓練として有益であると考える.今後の課題としては、(1)症例数を増やしながら、加齢に伴う姿勢動揺,足趾の体性感覚の変化検討に加え、性差および利き足、非利き足によるバランス保持の機能的相違を検討する、(2)加齢に伴い感覚情報としての視覚、聴覚、体性感覚の変化,各機能の減退の程度とバランスとの関係を明らかにする、(3)被験者の個々人の経年的変化の調査を実施する、以上3項目に関する研究の充実が必要であろう.臨床応用として中枢神経疾患における麻痺則の運動機能および立位バランスの回復改養を促進するために足趾,足底感覚からの情報が重要であり,運動面からの静的,動的バランス訓練に加え、積極的、かつ適切な感覚回復訓練の必要性が示唆された.

また、触覚デバイス設計の基礎研究として、手指の材質認識特性を左右する要因として、温度変化パターン情報が深く関与し、触察動作においては異なる温度依存性があることが明らかとなった.実験の変更点としては,(1)当初予定していた感覚計測型フィードバックシステムによる訓練機器の開発は実施したが、総合的バランスシステム開発に関しては本研究による基礎研究に基づく提言にとどまった.以上の1点であり,本研究課題の平成10年度研究計画はほぼ達成できた.本年度は、足趾感覚が脳卒中片麻痺患者のバランス機能に及ぼす影響を明かにするとともに、中枢神経疾患者の感覚障害に対する感覚再教育訓練を考察することを目的とした。具体的には、脳卒中患者がリハビリテーションを行うことによってバランス能力を回復し退院するまでの期間において定期的にバランス能力と足趾感覚を中心に測定した。結果として、母趾の感覚検査より、片麻痺被検者の麻痺側と非麻痺側間および片麻痺被検者麻痺側と健康高齢者の右母趾でそれぞれ有意差をもって麻痺側の閾値が大となった。重心動揺値は片麻痺群が健康高齢者群の約1.5倍の値を示した。また、3名の片麻痺被検者の感覚障害と運動麻痺の回復状況は、1回目の計測後4週間以内の再計測と比較検討した結果、有意差は認められなかったが、感覚閾値、重心動揺値ともに2回目の計測値が1回目の値に比べ減少した。しかしながら臨床上用いられる感覚検査では1、2回の計測とも同じ値を示した。以上より開発した感覚計測機器を用いることにより、臨床上の神経学的検査では確認できない回復過程段階を明きらかにすることが可能となった。また、中枢神経疾患の直立位におけるバランス保持訓練として麻痺則の足趾の感覚(蝕圧覚)機能の改善は足趾における姿勢制御を高める可能性が示唆された。これにより当初に予定した本年度は研究計画はほぼ達成でき、本研究課題の総合的な進捗状況は概ね良好と判断できる。平成10年度は、足趾に対する接触面の材質、形状、温度変化等を考慮した足底感覚刺激および関節に対する感覚刺激が可能な感覚再教育訓練のためのフィードバックシステムの開発を行い、かつより適切な感覚再教育訓練を含んだバランスに関するリハビリテーション治療プログラムを作成し、その検証も併せて考察する。前年度は、脳卒中片片麻痺患者の足趾感覚と重心動揺の回復過程の相関について検討し、感覚再教育訓練の重要性を提言した.平成10年度は,適切な感覚再教育訓練を含んだバランス治療プログラムを作成し、その検証も併せて考察する.先行研究において,本機器により、高齢者の足趾感覚〓値は若年者の数倍から十数倍という結果を得た。そこでます、脳卒中患者と同様に足趾感覚が低下している健康高齢者に対するバランス訓練の効果について、簡便式バランンス訓練プログラムを考察し、検討を加えた。具体的には、健康高齢者4名について感覚刺激を含めた足趾の機能訓練およびバランス訓練を試行した.この訓練プログラムを、毎日2セット(1セット20分)実施させ,訓練前と7日間の訓練期間を経た訓練最終日に関して,バランス評価の1示標である重心動揺実効値(RMS)を比較検討した.結果は、正常な床面条件下では、閉眼において訓練前に比べ訓練後は重心動揺が0.8倍となり、よりバランス能力の安定傾向を確認した。また、柔らかいマット上で足底の感覚刺激を減少させた状況下で計測したところ、開眼において、訓練後は訓練前に比べ重心動揺が0.67倍となり、改善傾向を示した。これより、短期間のバランス訓練実施が。高齢者のバランス維持、改善に有効である可能性が示唆された。
筆順変遷過程の資料化を図るための基礎的研究

平成30年度は、データの表示方法について、筆順表記の多様性や表示スペースの相違、字源系筆順の史料に多く見られる付記文の扱いなどの観点から検討した。その結果、HNG(漢字字体規範データベース)では、漢字単体の入力で観点毎の羅列的表示が可能であるが、筆順の場合は字種毎に表示面積の差が大きいため、コンパクトなスペースでの表示は困難であること、すべてを数字記入表記や点画累加式表記で統一して入力することは、意味部分結合式表記に意味を持たせている字源系筆順や表示字形に意味を持たせている運筆系筆順の読み取りができないことなどから、一元的に表示することは困難という結論を得て、字種単位と文献単位の二つを基本的な分類観点とし、筆順史研究で明らかとなっている分類観点を追加設定できるように原文そのままを画像として取り込むこと(縮尺は操作)を想定してモデルを作成した。研究期間全体の目標は、モデルを作成しながら資料化のための視点や筆順関連要素の組み合わせについて検討することであったが、検討の結果、字源系筆順から機能的合理性を根拠とする筆順へのシフトがわかるような分類、機能的合理性の中で教育系筆順が台頭する流れなどがわかるような分類、各筆順史料において支配的な筆順根拠を分析しやすい分類が可能であること、筆順根拠による分類と字種別分類とを組み合わせることで、筆順史料間の関係性が読み取りやすくなることなどが明らかになった。他の成果としては、未収の集筆順資料として、明代・趙謙撰の『学範』の異本『四庫全書』本及び東洋文庫蔵本、清代・唐彪著の『父師善誘法』の異本である同志社大学蔵本を収集したこと、また、資料化の下準備として「当用漢字表」の881字の筆順すべてを収録している資料に限定して『筆順指導の手びき』との字種、字体、筆順の異同を整理し、検索に備えて文字番号を付与する作業を行なったことがあげられる。平成28年度は、調査対象とする筆順関連資料を整え、筆順変遷の過程を資料化するための視点を整理することを主な課題とし、次のように研究を進めた。1.未収集筆順資料の収集をする...明代・趙謙撰の『学範』に異本の存在が判明し、『四庫全書』本及び東洋文庫蔵本を収集した。清代・唐彪著の『父師善誘法』に異本の存在が判明し、同志社大学蔵本を収集した。また、『常用国字標準字体筆順手冊』以前の戦後台湾の筆順資料としては、親親編集部編集の『児童図画字典』(1982)を収集した。2.戦後日本の筆順資料の整理をする...文部省の『筆順指導の手びき』(1958)所収筆順との比較のため、「当用漢字表」の漢字881字の筆順すべてを収録している資料(『書取りと筆順』(1950)、『ペン習字辞典』(1952)、『国語学習事典』(1952)、『教育漢字の筆順と精解』(1954)、『少年書道講座1-10』(1955-1956)、『標準当用漢字辞典』(1955)、『書道実習講座7・教育漢字三体字典』(1956)、『中学生の新かなづかい送りがな字典』(1957))に限定して、『筆順指導の手びき』との字種、字体、筆順の異同を整理した。その際、7名の資料整理要員を雇用して作業した。3.資料化を図るための視点の整理を行う...いまだ検討過程であるが、字種、字体種、筆順種、筆順の表記方法、筆順根拠、筆順の機能性、文献に初出した年代などの要素を踏まえることは確定しているが、要素間の関連づけをどのようにすればよいか、また、それらをどのように視覚化するかという点までは、結論を得るに至っていない。おおむね当初計画の通りに進んでいるが、新たに収集した筆順資料のうち、『学範』及び『父師善誘法』の異本所収の字種・筆順の整理がいまだ終わっていない。また、資料化に向けた視点の整理も進めているが、確定するには至っていない。このように、いくつかの課題を残し居るので、完全に計画通りに進んでいるとまでは言えない。平成29年度は、字種、字体種、筆順種、筆順の表記方法、筆順根拠、筆順の機能性、などの要素間の関連付け及び文献に初出した年代、付記文の扱いの検討を進め、それらをどのように資料化するかについて検討することを課題として、次のように研究を進めた。1.要素間の関連付けの検討を資料の検索パターンをイメージしながら次のように進めた。1同じ字種でありながら異体字が存在する場合、各字体に合わせた筆順を提示している場合と異体字でありながら古い版本の筆順をそのまま転用している場合など、字体種と筆順種の関係性について検討した。2字源系筆順と結構系筆順とでは目的が異なるので、意味部分結合式表記と点画累加式表記のように筆順の表記法が異なる。字種、字体種、筆順種の関係性の理解は比較的容易だが、そこに筆順根拠を絡めようとすると資料化の際の表記の扱いが複雑になる。このような筆順根拠間の関係性の資料化の際の課題について検討した。

3機能性を根拠とする筆順において、「書きやすさ」「整えやすさ」「覚えやすさ」といった働きが混在している場合が多く、点画累加式表記からそれらの働きの存在を読み取ることができるのかを検討した。2.HNG(漢字字体規範データベース)を参考にし、紙カードによるモデルを作成しながら、画像化とテキストデータ化といった電子化に向けた方向性を検討した。ただし、筆順部分の示し方については表示方法の多様性や表示スペースの相違、字源系筆順の史料に多く見られる付記文の扱いなどについて、検討課題を残している。3.Web公開を念頭においた検索システムの検討については手をつけていないが、8名の資料整理要因を雇用して、字種・筆順の検索に備えて、文字番号を付与する作業を行なった。字種、字体種、筆順種、筆順の表記方法、筆順根拠、筆順の機能性、文献に初出した年代、付記文などの要素間の関連付けの検討において、機能性を根拠とする筆順内に混在する「書きやすさ」「整えやすさ」「覚えやすさ」といった働きを点画累加式表記から読み取る方法については、これといった工夫ができていないため。平成30年度は、データの表示方法について、筆順表記の多様性や表示スペースの相違、字源系筆順の史料に多く見られる付記文の扱いなどの観点から検討した。その結果、HNG(漢字字体規範データベース)では、漢字単体の入力で観点毎の羅列的表示が可能であるが、筆順の場合は字種毎に表示面積の差が大きいため、コンパクトなスペースでの表示は困難であること、すべてを数字記入表記や点画累加式表記で統一して入力することは、意味部分結合式表記に意味を持たせている字源系筆順や表示字形に意味を持たせている運筆系筆順の読み取りができないことなどから、一元的に表示することは困難という結論を得て、字種単位と文献単位の二つを基本的な分類観点とし、筆順史研究で明らかとなっている分類観点を追加設定できるように原文そのままを画像として取り込むこと(縮尺は操作)を想定してモデルを作成した。研究期間全体の目標は、モデルを作成しながら資料化のための視点や筆順関連要素の組み合わせについて検討することであったが、検討の結果、字源系筆順から機能的合理性を根拠とする筆順へのシフトがわかるような分類、機能的合理性の中で教育系筆順が台頭する流れなどがわかるような分類、各筆順史料において支配的な筆順根拠を分析しやすい分類が可能であること、筆順根拠による分類と字種別分類とを組み合わせることで、筆順史料間の関係性が読み取りやすくなることなどが明らかになった。他の成果としては、未収の集筆順資料として、明代・趙謙撰の『学範』の異本『四庫全書』本及び東洋文庫蔵本、清代・唐彪著の『父師善誘法』の異本である同志社大学蔵本を収集したこと、また、資料化の下準備として「当用漢字表」の881字の筆順すべてを収録している資料に限定して『筆順指導の手びき』との字種、字体、筆順の異同を整理し、検索に備えて文字番号を付与する作業を行なったことがあげられる。平成29年度は、平成28年度の筆順資料の整理および視点の確定を受けて、筆順資料の複数のモデルを策定する計画である。複数のモデルを作成しそれらの優劣、適否の検討を行うために、モデルはミニマムなものを想定している。なお、平成28年度に引き続き、未整理の資料の整理を行うとともに、未収集資料についての調査をモデル作成と平行して継続し、新たに収集した筆順資料があった場合には、整理してデータ化に反映させる予定である。平成30年度は、平成29年度に引き続き筆順資料の紙カードレベルでの複数モデルを作成する中で、まず機能性を根拠とする筆順内に混在する「書きやすさ」「整えやすさ」「覚えやすさ」といった働きを点画累加式表記から読み取る方法について結論を得る。その後、モデルの絞り込みを行ない、成果として筆順資料のモデルとして確定する。その際、資料の画像化、テキストデータ化、さらにはWeb公開を念頭においた検索システムの具体的な検討を行なう。資料収集が完了していないため、「その他」として計上した複写費50,000円の使用を行わなかったため。
方言周圏論と方言区画論の統合による新しい言語地理学の創生

全国規模の広域を対象とした方言分布データとして、1960年代に調査が実施された『日本言語地図』(LAJ)、1980年代に調査が実施された『方言文法全国地図』(GAJ)がある。これに対し、2010年代前半に全国方言分布調査(FPJD)が実施され、その一部は『新日本言語地図』(NLJ)として公刊されている。LAJのデータの一部とGAJの全データ、FPJDとNLJの全データは公開されており、これらを利用することで、3050年の時間間隔に基づく方言分布の経年比較を実施した。一方、詳細地域を対象とした言語地図は、日本の方言学では1980年代を中心に多数編集され、その中に富山県庄川流域ならびに長野県天竜川流域を対象とした研究がある。これらとの比較を主な目的とした調査が2010年前後に実施されている。これらのデータを用いることで、狭小地域を対象とした約40年を隔てた方言分布の経年比較を行った。以上の経年比較を通して、(1)動詞否定辞過去形のンカッタが新たに分布領域を形成し、その領域が社会的空間に平行するとともに永続拡大するものではないこと、(2)語彙項目でも新語形の発生が確認され、その領域が方言話者の空間的社会構成と関係すること、(3)言語変化の発生地と社会的中心地の間には相関が認められないこと、(4)対象物の性質が言語変化や分布形成に関与すること、(5)言語研究で顧みられることがまれな固有名詞が言語変化に影響を及ぼすこと、(6)方言間の類似度には一般則と移住ならびに空間的特異性が存在することがわかった。これらのことは、方言学において教科書的に常識化している方言周圏論に適合せず、一方で、空間上、何らかの枠となる「領域」の概念ならびにそれを裏付ける地理的条件を導入することが求められる。以上を活かした方言形成論を基盤とする言語地理学の構築を進めた。本研究は、方言周圏論と方言区画論を統合することで新しい言語地理学を創り出すことを目的とする。方言周圏論と方言区画論は、方言学上、対立する立場にあるととらえられがちであるが、いずれも方言がどのようにして成立したのかという、方言形成を解明することを究極の目的とする点では、共通するものであった。しかし、方言周圏論が個別項目の言語地図に現れた方言分布を対象にして、具体性の高い展開を見せたのに対し、方言区画論は、抽象的な理念から大きく踏み出すことができず、衰退してしまったという経緯を持つ。共通する目標である方言形成に光を当て、それを中心課題にして、具体的データから考察するにあたって重要になるのは、方言分布の経年データである。時間間隔を隔てた方言分布を比較することで、実際に方言分布がどのような動きを見せるのかをとらえることができる。幸い、日本の方言学はそれに耐えるデータをこれまでに構築してきた。比較の結果、見えてきたのは、方言学の常識になっていた方言周圏論的事実が現れてこないということ、その一方で、学史上放棄されてしまっていた方言区画論の想定していた区画的な領域の存在が顕在化してきたということである。方言の形成を考える上では、言語変化のありかた、言語としての方言の持つ機能、方言を使う人間の社会構成と空間領域のありかたの把握が欠かせない。これらのことと、上記の事実の総合をもとに、方言周圏論と方言区画論を再考し、方言学の究極の目標である方言形成論を中核とした言語地理学の構築に接近するに至った。LAJのデータの一部とGAJの全データ、FPJDとNLJの全データは公開されており、これらを利用することで、3050年の時間間隔(1.52世代に相当)に基づく方言分布の経年比較を実施した。詳細地域を対象とした言語地図は、日本の方言学では1980年代を中心に多数編集されたが、その中に富山県庄川流域を対象とした『越中飛騨国境言語地図』と長野県天竜川流域を対象とした『上伊那の方言』があり、これらとの比較を主な目的とした調査が2010年前後に実施され、その結果は『庄川流域言語地図』と『長野県伊那諏訪地方言語地図』として公刊されている。以上の経年比較を通して、(1)動詞否定辞過去形のンカッタが新たに分布領域を形成し、その領域が永続拡大するものではないこと、(2)語彙項目(「桑の実」、「ひっつきむし」など)でも新語形の発生が確認され、その領域が方言話者の空間的社会構成(一定の生活圏・共同体領域、婚姻圏など)と関係すること、(3)言語変化の発生地と社会的中心地の間には相関が認められないことがわかった。これらのことは、方言学において教科書的に常識化している方言周圏論に適合せず、一方で、空間上、何らかの枠となる「領域」の概念を導入することが求められることになる。以上を活かした方言形成論を基盤とする言語地理学の構築を開始した。

本研究は、方言周圏論と方言区画論を統合することで新しい言語地理学を創り出すことを目的とする。方言周圏論と方言区画論は、方言学上、対立する立場にあるととらえられがちであるが、いずれも方言がどのようにして成立したのかという、方言形成を解明することを究極の目的とする点では、共通するものであった。しかし、方言周圏論が個別項目の言語地図に現れた方言分布を対象にして、具体性の高い展開を見せたのに対し、方言区画論は、抽象的な理念から大きく踏み出すことができず、衰退してしまったという経緯を持つ。共通する目標である方言形成に光を当て、それを中心課題にして、具体的データから考察するにあたって重要になるのは、方言分布の経年データである。時間間隔を隔てた方言分布を比較することで、実際に方言分布がどのような動きを見せるのかをとらえることができる。幸い、日本の方言学はそれに耐えるデータをこれまでに構築してきた。比較の結果、見えてきたのは、方言学の常識になっていた方言周圏論的事実が現れてこないということ、その一方で、学史上放棄されてしまっていた方言区画論の想定していた区画的な領域の存在が顕在化してきたということである。方言の形成を考える上では、言語変化のありかた、言語としての方言の持つ機能、方言を使う人間の社会構成や農産物を中心とした物流と空間領域のありかたの把握が欠かせない。これらのことと、上記の事実の総合をもとに、方言周圏論と方言区画論を再考し、方言学の究極の目標である方言形成論を中核とした言語地理学の構築を進めている。全国規模の広域を対象とした方言分布データとして、1960年代に調査が実施された『日本言語地図』(LAJ)、1980年代に調査が実施された『方言文法全国地図』(GAJ)がある。これに対し、2010年代前半に全国方言分布調査(FPJD)が実施され、その一部は『新日本言語地図』(NLJ)として公刊されている。LAJのデータの一部とGAJの全データ、FPJDとNLJの全データは公開されており、これらを利用することで、3050年の時間間隔に基づく方言分布の経年比較を実施した。一方、詳細地域を対象とした言語地図は、日本の方言学では1980年代を中心に多数編集され、その中に富山県庄川流域ならびに長野県天竜川流域を対象とした研究がある。これらとの比較を主な目的とした調査が2010年前後に実施されている。これらのデータを用いることで、狭小地域を対象とした約40年を隔てた方言分布の経年比較を行った。以上の経年比較を通して、(1)動詞否定辞過去形のンカッタが新たに分布領域を形成し、その領域が社会的空間に平行するとともに永続拡大するものではないこと、(2)語彙項目でも新語形の発生が確認され、その領域が方言話者の空間的社会構成と関係すること、(3)言語変化の発生地と社会的中心地の間には相関が認められないことがわかった。また、地点間の言語的類似度と距離の関係を求めることを開始した。その結果、場所や時代に左右されない普遍的傾向(類似度と距離の負の相関、移住による特異、分野による差異など)があることが把握された。これらのことは、方言学において教科書的に常識化している方言周圏論に適合せず、一方で、空間上、何らかの枠となる「領域」の概念ならびにそれを裏付ける地理的条件を導入することが求められる。以上を活かした方言形成論を基盤とする言語地理学の構築を進めた。
胃癌のリンパ節転移進展機序の解明

胃癌においてリンパ節転移密度上昇は独立した予後因子になる。本研究では悪性度の高い胃癌の悪性機序に関わる遺伝子を同定しその臨床的、機能的意義を検討することを目的とする。Stage III胃癌におけるリンパ節転移密度高値と低値の患者の遺伝子プロファイルをマイクロアレイで解析しNkx2.1を同定した。胃癌組織におけるNkx2.1の発現と遺伝子増幅を確認し、特に腹膜転移結節での強発現を確認した。今後はNkx2.1の機能が癌の進展に与える影響およびその機序を株化細胞を用いた実験で明らかにしていきたい。本研究は胃癌の悪性度を規定する分子機序を明らかにすることにより、同定された分子異常が診断・治療へ応用可能かどうかを検証することが目的である。胃癌の進行度は壁深達度(T)、リンパ節転移部位(N)、遠隔転移(M)の3因子で決定され病期分類の基本因子として知られる。また、このような病期分類は予後予測を含めた治療指針の臨床的一助となっている。一方で、同じ病期にあっても予後の明らかに悪いサブグループがリンパ節転移密度の高いグループと一致することから、このようなグループは何らかの特徴的分子異常のため悪性度の高い癌腫であることが予想された、(Yamashita K et al. Anticancer Res.2007)。そのような関連分子を同定することにより、高悪性度患者選択が可能となり、そのような患者に対して現行よりも強い治療を行うことによる予後改善効果が期待できる。さらには、分子機序が明らかになれば新たなる分子標的治療による画期的治療法の開発に結びつく可能性がある。本年は、これらを行うに当たっての準備を進めている段階である。stage III胃癌におけるリンパ節密度40%以上(lymphnode metastasis density over 40%: ND40)の患者と40%未満の患者の原発巣の遺伝子プロファイルを比較して、これら表現型に関連する分子変化を同定する。現在までに30例の進行胃癌の検体を収集しているが、このうちstage III症例は10例含まれる。この10例のうちND40を示す患者が3例、それ以外の7例のうちからND<10の症例3例を選択してAffymetrix microarraychipで原発巣の遺伝子発現プロファイルを比較する段階にまで到達している。microarray chipは既に購入しているため、研究の結果がまたれる。今後はstage III ND40症例の特徴的分子候補(恐らく100個近くあるとかんがえられるが)を進行癌症例50例の解析により検証し、関連性のより強い分子を選択し臨床的意義に関して検討を進める予定とする。われわれは、リンパ節転移進展のパラメーターとしてリンパ節転移密度の上昇を胃癌予後のサロゲートマーカーとして同定している。したがって、リンパ節転移密度上昇と関連する発現を示す分子はその表現型の原因遺伝子変化である可能性が高いと考え、マイクロアレイによる遺伝子同定を目指す研究を展開している。Stage III進行胃癌のなかでリンパ節転移密度が40%を超える症例(ND40)に関わる遺伝子としてマイクロアレイで同定されてきた遺伝子はFGFR2, EGFR, Nkx2.1に特に注目している.Nkx2.1は肺癌で癌原遺伝子として最近報告されたことを考える(2009Nature)と、胃癌においても極めて重要な役割を果たしている可能性がある。われわれは、75症例の進行胃癌15例の早期胃癌を解析することによりNkx2.1遺伝子増幅が有意に上昇することを示すことができた。今後はこの遺伝子のclinical relevanceを明らかにしていく予定である。また、Nkx2.1がおそらくfeedback機序として誘導するHOP遺伝子は、胃癌における重要な癌抑制遺伝子だることを、最近研究室から報告しており(Ooki A et al,Oncogene, 2010)、その分子との関連機所にもとくに注目していきたいと考えている。われわれは胃癌において病期とは独立した予後因子であるリンパ節転移密度と関連する遺伝子発現を有する遺伝子同定を目的とした研究を当初企画した。Stage III胃癌におけるリンパ節転移密度40%以上の患者は根治性がなく予後が極めて不良である。われわれは、Stage III胃癌におけるリンパ節転位密度40%以上の症例2例と40%未満の症例2例の遺伝子発現プロファイルを発現マイクロアレイを用いて比較し、胃癌リンパ節転移高密度にかかわる遺伝子候補を多数同定した。そのなかでNkx2.1遺伝子の発現に特に注目して研究を進めた。Nkx2.1遺伝子は肺癌の癌原遺伝子として報告されていたが、肺癌と比較すると胃癌(株化細胞や原発巣)においては発現が低いが、確かに細胞核に発現していることが明らかになった。Nkx2.1遺伝子発現亢進の原因として遺伝子増幅を認めるかどうか検討したが、リンパ節転移密度が高い胃癌において遺伝子増幅の頻度が高いことが明らかになった。

原発巣での発現亢進が弱いため腹膜播腫巣における遺伝子発現を調べたところ70%の症例で高発現が認められ胃癌の進行過程において発現が増強し特に腹膜播腫で増強する可能性の高いことが示された。現在胃癌細胞におけるNkx2.1発現の機能的意義を明らかにするために、遺伝子導入株を作成中である。今後は、Nkx2.1遺伝子発現亢進胃癌において治療標的を明らかにすることによりリンパ節転移高密度症例あるいは腹膜播腫症例の分子治療の標的としての可能性を明らかにしたい。
学校教育カリキュラムの構成原理に関する研究

構造主義、ポスト構造主義が学問の諸領域に浸透するなかで、近年、普遍的な「真理」に基づき直線的で一元的な体系をもつとされた知のイメージは、多元性、多義性、複雑性を有するネットワークあるいはウェブといった形にとって代えられてきている。こうした知をめぐるパラダイム転換が進行し、学校教育の前提となる知のあり方が大きく変化するなかで、既存の教科の枠内で構想されてきた学校知は、根本的な見直しを迫られているといえる。本研究では、こうした知の再編に対応して、学校教育のカリキュラムをどのようにデザインし直していくかという基本問題を追究することを目的としている。その手がかりとして、アメリカ合衆国に焦点をあて、学問分野の学際化とそれに伴う大学の一般教育、及び、幼稚園から高校まで(K-12)の学校教育のカリキュラム改革にみられる知の編成原理の変容について解明を試みている。本年度は、関連文献を収集し、文献研究をもとに、アメリカ合衆国の大学教育における学際化とカリキュラム改革を、一般教育プログラムの学際化の動向を中心に検討して論文にまとめた。また、知の編成原理の視点から、アメリカにおけるスタンダードに基づくカリキュラム改革についての研究を進めた。本年度は、関連文献を収集し、文献研究をもとに、学問分野の学際化の動きを把握するとともに、学際化の進む一般教育カリキュラムの改革動向の一端を解明した。そこでは、知識の専門化・細分化、知の枠組みの学際化、現代社会の不確実性、現代の抱える困難な諸問題などに対応するために、伝統的な学問分野の枠を越えた知の学際化が進展している動向が明らかになった。その研究成果については、「アメリカ合衆国の大学教育における学際化とカリキュラム改革-一般教育プログラムの学際化の動向を中心に-」と題する論文を執筆し、現在、学会紀要に投稿中である。本年度は、関連文献を収集し、文献研究をもとに、アメリカ合衆国の教育改革を「真正の評価」の視点から検討した。そこでは、テスト批判として展開する「真正の評価」の概念、その背景となる学習理論としての「パフォーマンス」「状況的学習」「専門的技能」「コンピテンシー」、あるいは、「真正の学力」としての「知識の生産」「探究された探究」「学校を超えた価値」について考察した。こうした分析を通して、これからの学校教育で求められるカリキュラムは、ばらばらの知識を記憶し再生する力ではなく、学際的で統合された知として現実の世界で生きる力に基づかなければならないことが示唆された。