hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＣＯＰＤに対する新たな治療戦略樹立に向けたエピジェネティック制御機構の解明

既にDZNepおよびEzh2コンディショナルノックアウト(cKO)マウスを用いて、エラスターゼ誘導肺気腫モデルで気腫が増悪する結果を得ている。Ezh2 cKOマウスを用いたエラスターゼ誘導肺気腫モデルにおいて、投与7日後の全肺細胞をFACSで解析したところ、NK細胞およびCD11b陽性マクロファージがEzh2 cKOマウス群でEzh2 cKO群で有意に上昇していた。同様に、DZNepを用いたエラスターゼ誘導肺気腫モデルにおいてもNK細胞およびCD11b陽性マクロファージがDZNep投与群で有意に上昇していることを確認した。また、CD11b陽性細胞もしくはNK細胞に対するアンタゴニストを用いた実験ではDZNep投与による気腫増悪が相殺された。また、Ezh2 cKOマウスを用いて長期喫煙曝露モデルで検討した。喫煙開始12週間後の肺組織において、Ezh2 cKOマウス群で有意に気腫が増悪した。また、FACSではNK細胞およびCD11b陽性マクロファージが上昇していることを確認した。さらにEzh2 cKOマウスにおいて、タモキシフェン誘導性にEzh2をノックアウトし6ヶ月の長期観察を行ったところ、一部のマウスに腫瘍発生がみられることを確認した。また、肺組織を固定したところ、気腫形成がコントロール群に比較して増悪した可能性が示唆された。今後さらに、Ezh2 cKOマウス群での気腫増悪の機序およびヒト肺組織における検討を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。また、CD11b陽性マクロファージの中でもLy6C陽性CCR2陽性細胞がDZNep投与群で増加していた。次にCCR2陽性細胞の関与を調べるために、DZNepを用いたNK細胞およびCD11b陽性マクロファージにCCR2アンタゴニストであるRS504393を用いたところ、DZNep投与による気腫増悪が相殺された。エラスターゼ誘導肺気腫動物モデルおよび長期喫煙マウスモデルにおいて、効いている可能性のある細胞集団は得られたが、その後のエピジェネティクスに関与する遺伝子の特定には至らなかった。また、in vitroの系に関しては確立できておらず、ヒト検体におけるEzh2の検討を行うことができていない。今後は動物モデルにおけるEzh2およびヒストン修飾の検討を行うとともに、ヒト肺切除検体ならびに既存の慢性閉塞性肺疾患患者の切除肺検体および末梢血単核球細胞の遺伝子データベースを用いてEzh2の慢性閉塞性肺疾患への関与を検討する。さらに、動物モデルにおいて、Ezh2欠失後の各種免疫担当細胞の役割を検討する。
集団行動と集団認知に文化と社会構造が与える影響に関する研究

本研究の目的は、集団行動と集団認知に文化と社会構造が与える影響を明らかにすることであった。平成18年度は、以下の研究を行い、重要な知見と示唆を得た。・研究1.集団状況での注意配分と記憶に関する目米比較:仮想の集団状況のシナリオを用いた実験を日米で行ったところ、Yuki(2003)のモデルから予測されるとおり、日本人は集団内の対人関係に関する情報を、一方のアメリカ人は集団問の相対的地位に関する情報をより正確に記憶することが示された。・研究2.類似性一魅力効果と関係流動性#2:日米における質問紙調査の結果、予測通り、社会関係流動性の高い社会に住むアメリカ人の方が、流動性の低い社会に住む日本人よりも、自己と友人の類似性知覚が高かった。・研究3.関係流動性尺度の改善:社会構造の流動性を測定するために前年度に開発を始めた社会関係流動性尺度relational mobility scaleの改善に取りかかった。項目を厳選した上で、日米において質問紙調査を行ったところ、予測通り、一般的信頼の日米差は社会関係流動性によって完全に媒介され、尺度の妥当性が示された。・研究4類似性-魅力効果と関係流動性#3:研究3で妥当性が示された関係流動性尺度を用いて、研究2で見いだされた類似性知覚の日米差の説明を試みた。日米で行った質問紙調査の結果、予測通り、自己と友人の類似性知覚の文化差が、関係流動性によって有意に媒介されていることがわかった。・研究5.他者の行動予測に用いる社会的情報の有用性:日米における比較文化実験研究の結果、予測とは異なり、アメリカ人は初対面の他者の行動予測において相手の社会的カテゴリー所属性情報を用い、日本人は対人関係性情報を用いようとするとの結果は得られなかった。また、使用される情報の種類と関係流動性の関連は見られなかった。平成16年度は、以下の研究を行い、研究題目に関連する重要な知見と示唆を得た。・研究1.内集団協力行動の基盤の日米比較:日米の実験参加者に複数の小集団を形成させ、どのような動機が両者の内集団への協力行動を支えているのかを検討した。その結果、日本人に関しては、予測通り集団内の非協力者の監視や懲罰ができないことを強調したときに内集団協力が減少した。ただし、アメリカ人の内集団協力を減少させる要因は見つからなかった。これは実験室内に設定した集団のサイズが小さすぎたことが原因の一つと考えられるため、集団サイズを操作した実験の実施を新たに計画している。・研究2.集団間関係が内外集団への態度に与える影響:Implicit Association Test (IAT:潜在連合テスト)を用い、自国と外国に対する態度間の関係が、当該国との国際関係の質によってどのように異なるかを検討した。その際、通常のIATとは異なり、内外集団への態度をそれぞれ独立に測定する工夫を取り入れた。しかし、日本人参加者を対象にした実験の結果、自国・外国への潜在的態度間の関係は、国際関係の質が良かろうと悪かろうと一貫して無相関であった。・研究3-1,3-2.集団間関係が内集団愛着の質に与える影響:Prentice, Miller, & Lightdale (1994)にしたがい、人が内集団に対して持つ愛着の質をcommon-identity(集団自体に対するもの)とcommon-bond(メンバーに対するもの)に分け、その相対的重要性を集団間関係の競争性がどのように左右するかを、準実験、および実験室実験によって調べた。しかし、この点について一貫した効果は見られず、規定パターンはおおよそランダムであった。詳細な分析の結果からは、上記二つの愛着を互いに弁別すること自体が妥当であるかについて疑問が浮かび上がった。平成17年度は、以下の研究を行い、研究題目に関連する重要な知見と示唆を得た。・研究1.北米人の集団間志向の原因の探究-同盟形成仮説の検証:先行研究によると、北米人は東アジア人と比べ、集団間比較(内集団と外集団の相対的地位の比較)により強い関心を持っている。ここでは、その原因を両者の個人間競争志向の差異に求めた。日米における質問紙調査の結果、予測通り、集団間競争志向に関する日米間の文化差は、個人間志向の個人差によって媒介されていた。・研究2.類似性-魅力効果と関係流動性:この研究をもって、集団過程の文化差を社会構造の観点から説明する試みを本格的に開始した。社会関係の流動性の高い社会に住む人々の方が、流動性の低い社会の人々よりも、自由な関係形成が可能であるために、より協調しやすい類似他者を相互作用の相手として選びやすいとの仮説を検証した。質問紙調査の結果、予測通り、社会の関係流動性を高く見積もっている人ほど、親友と自分との類似性を高く見積もっていることがわかった。・研究3.内集団愛着と外集団敵意-同盟心理のタイプの弁別:人間には、様々な脅威に直面したとき、それに集合的に対処するための心理メカニズムがある。ここでは、その集合的対処には内集団の肯定に基づくものと外集団の否定に基づくもの二種類があり、そのいずれが発動するかは直面した脅威の種類によって規定されるとの仮説を検証した。だが、実験の結果、脅威の種類と内外集団の評価の間にはシステマティックな関連が見られなかった。・研究

4.資源枯渇状況への直面が内集団への協力に与える影響:人間が資源枯渇状況に直面した際の解決法には、資源を独り占めする個人戦略と、集団で他者と協力して資源確保を図る集合戦略があるとの仮説を検証した。実験の結果、個人戦略の存在は確認されたが、集合戦略の存在は確認されなかった。本研究の目的は、集団行動と集団認知に文化と社会構造が与える影響を明らかにすることであった。平成18年度は、以下の研究を行い、重要な知見と示唆を得た。・研究1.集団状況での注意配分と記憶に関する目米比較:仮想の集団状況のシナリオを用いた実験を日米で行ったところ、Yuki(2003)のモデルから予測されるとおり、日本人は集団内の対人関係に関する情報を、一方のアメリカ人は集団問の相対的地位に関する情報をより正確に記憶することが示された。・研究2.類似性一魅力効果と関係流動性#2:日米における質問紙調査の結果、予測通り、社会関係流動性の高い社会に住むアメリカ人の方が、流動性の低い社会に住む日本人よりも、自己と友人の類似性知覚が高かった。・研究3.関係流動性尺度の改善:社会構造の流動性を測定するために前年度に開発を始めた社会関係流動性尺度relational mobility scaleの改善に取りかかった。項目を厳選した上で、日米において質問紙調査を行ったところ、予測通り、一般的信頼の日米差は社会関係流動性によって完全に媒介され、尺度の妥当性が示された。・研究4類似性-魅力効果と関係流動性#3:研究3で妥当性が示された関係流動性尺度を用いて、研究2で見いだされた類似性知覚の日米差の説明を試みた。日米で行った質問紙調査の結果、予測通り、自己と友人の類似性知覚の文化差が、関係流動性によって有意に媒介されていることがわかった。・研究5.他者の行動予測に用いる社会的情報の有用性:日米における比較文化実験研究の結果、予測とは異なり、アメリカ人は初対面の他者の行動予測において相手の社会的カテゴリー所属性情報を用い、日本人は対人関係性情報を用いようとするとの結果は得られなかった。また、使用される情報の種類と関係流動性の関連は見られなかった。
再生可能な肝不全ラットモデルを用いた人工肝補助システムの効果的な適用条件の探索

(1)人工肝補助システムの性能評価と治療法の検討平成11年度に作出した部分肝切除付加温虚血肝不全ラットを同じく開発した人工肝補助システムに適用した。50分温虚血モデルに2gの肝細胞を含んだ装置を適用した結果,アンモニアの代謝解毒が生じ,肝細胞を含まないコントロール実験の生存率が84分(4例)であったものが115分(5例)に延長した。つまり,開発した人工肝補助システムによる治療効果が示されたものの,動物側の肝不全血液と人工肝臓装置側の血漿との物質交換が十分に行われておらず,救命することはできなかった。(2)肝再生誘導による救命効果の検討(1)で問題となった血漿分離器の膜面積を60%増加させ,さらに,体外循環1時間毎に血漿分離器を新しいものに取り換えることで物質移動性能を飛躍的に向上させた。その結果,70%肝切除ラットモデルを用いた体外循環実験においてコントロールグループでは1時間半から4時間の間で全例死亡したのに対し,人工肝補助システムを適用したものは回復した。人工肝補助システム適用ラットを犠死させて分析したところ,良好な肝重量の増加が見られ,その肝臓の免疫組織学的染色により増殖細胞核抗原(PCNA)を強力に発現しでいることが明らかとなった。つまり,ラットを用いた動物実験の結果ではあるが,本人工肝補助システムは肝機能補助と肝再生誘導という2重の治療効果を発現でき,移植に頼らない肝不全からの救命効果を有していることが示された。・肝再生誘導による救命が可能な重篤な肝不全ラットモデルの作出吸入麻酔下で通常の70%部分肝切除術後,門脈・肝動脈を一定時間結紮した。その結果,門脈・肝動脈の結紮時間のみを操作することでラットの生存率を20から80%の間で任意に操作できる肝不全ラットモデルの作出に成功した。また,部分肝切除術のみ施したラットは全例回復した。生存率が100%である部分肝切除モデルおよび生存率が38%である50分温虚血負荷部分肝切除モデルにおいて手術後0,6および24時間目に肝臓を摘出し,組織切片を作製し,ヘマトキシリン・エオジン染色にて評価した。手術直後の50分温虚血負荷部分肝切除モデルではうっ血をはじめとする障害が確認されたが,回復に向かうラットでは両モデルとも組織学的評価により6および24時間目共に良好な肝再生が確認できた。以上より,臨床と同様に人工肝臓による十分な肝機能補助が行えれば患者自身の肝再生による救命が可能な肝不全ラットモデルの作出に成功した。・長期間適用可能な体外循環回路の開発長時間にわたる麻酔下での体外循環は実験動物に対し,重篤な負荷を与え,結果に大きく影響する。本研究では頸動・静脈に接続した体外循環ラインを皮下を通して首の背後から外部に引きだし,ラットは自由な給水・食餌が可能な保定器に入れることで,長期間の人工肝臓適用が可能な体外循環回路を開発した。これにより,麻酔を一切かけない状態でも3時間以上の連続した体外循環による人工肝臓適用が可能となった。また,体外循環停止時も体外循環ラインを留置したままラットは自由な給水や食餌が可能であるため,長期間にわたる断続的な人工肝臓の適用が可能であることが示された。
「学級崩壊」の抑止に資する、授業過程における教師の統制行動に関する実証的研究

本研究は、「学級崩壊」に象徴される児童生徒の授業過程からの逸脱を抑止・制止する方法の開発に資することを目的として、授業過程における教師の行動から、教材内容との関連性が低い児童生徒の言動(以下、私的行動)に対処する手法(以下、統制行動)を抽出、考察したものである。第一の主要な成果として、教師が私的行動を一時的に容認し、時には積極的に参加さえするという統制行動の原理を明らかにした。この種の統制行動は、経験的に有効性が広く知られていながら原理的な考察がなされてこなかったものであり、本研究の指摘は教師が有効な統制行動をこれまで以上に自覚的・積極的にとる可能性を開くものである。第二の主要な成果として、授業中のコミュニケーションを強く統制して発問-応答-評価型の授業を維持する教師の言動が、児童間の衝突を回避したり、誤答や不規則発言を授業に貢献する正規の発言として処理したりする、生徒指導(生活指導)上の効果を発揮していることを見出した。また、生徒指導(生活指導)について用いられてきた研究手続きによって授業研究から得られた本研究の知見を考察し、このような知見が生徒指導(生活指導)の研究としても妥当なものであることを示した。なお、当初の研究計画を越えて、以下の2点についても成果を挙げた。まず、児童生徒による意図的・自覚的な反抗的言動に対する統制行動の一種について、それが有効に機能する原理の理論的考察を試みた。また、本研究で明らかにした統制行動の原理をふまえた教師教育の可能性について考察した。分析対象とする、授業中の教師と児童の会話のデータを収集するため、東京都下の公立小学校に協力を依頼、27回分の授業を録画・録音した。録音機材は教室の前後に各1台、録画機材は教室後方に1台設置した。このうち、18回分の授業記録を、主として教室後方からの録音をもとに文字化し、私語や不規則発言など、児童生徒が授業過程と無関係な言動(私的行動)をとる場面を抽出、その私的行動に対する教師の対応を分類した。その結果、統制行動をいくつかの典型的なパターンに分類できる可能性を見出すことができた。詳細な分類は平成18年度以降の課題であるが、暫定的に下記のようなパターンを見出すことができる。(1)直接的な制止特定の児童に対して「しなさい」「しないように」と制止する場合と、学級全体に「お静かに」や「先に進みます」などと宣言する場合がある。(2)私的行動の無視不規則発言を無視して授業を進行する、板書中の教師に向かって発せられる質問に応答しない、など。(3)私的行動に対する評価言「それは下品」「そういう態度はまずいな」といった、私的行動に対する否定的評価。(4)私的行動への応答不規則発言に対して簡潔に応答し、ただちに授業を進行させる。応答は否定的評価を含まない。(5)積極的な話題提供私語や不規則発言の内容に沿って、教師自身が積極的に話題を提供し、短時間ながら雑談に応じる。(6)正当化私語や不規則発言の内容によっては、授業に貢献する発言として正当化し、積極的に授業の中に位置づけてゆく。平成18年度は、この暫定的なカテゴリーをより精緻化するとともに、これらの統制行動が有効に機能する原理を、一般的にあまり知られていない(3)(4)(5)のパターンを中心に追究してゆく。平成17年度に収集した授業中の会話記録を、会話分析の手法を用いて分析し、下記の知見を得た。授業中の教師の統制行動は、12のカテゴリーに分類可能であった。これらの統制行動は、「インプロ」と呼ばれる即興劇の一種で用いられている、「フォーカス(注目の対象)」という概念に着目することで、下記の二つの基準によって四つに大別できた。(1)フォーカスの割れた現状の認識:現在相対的に優勢なのは教師のフォーカスか、児童生徒のフォーカスか。

(2)優先されるフォーカスの選択:児童生徒にフォーカスの放棄を求めるか、児童生徒のフォーカスを教師も共有するか。この結果、児童と短時間の雑談に興じるなど、一時的に私的行動を容認するタイプの統制行動を、「児童のフォーカスが優勢な場面で、教師が自分のフォーカスを手放す」という原理によるものと位置づけることができた。また、その有効性について、「教師自身が児童のフォーカスに積極的にかかわる(フォーカスに入る)ことで、教師の存在や意図を児童に強く印象づけることができるとともに、教師は会話の当事者として自分から話題を変更できるから」とする仮説を示した。この種の統制行動は、経験的に有効性が広く知られていながら考察の対象になってこなかったものであり、本研究の知見により、このような統制行動に理論的な根拠づけを与えることができた。これらの知見は、二度の口頭発表(日本学校教育学会第21回研究大会・日本教育方法学会第42回大会)を経て、雑誌論文「授業過程における教師の統制行動に関する実証的研究一フォーカス概念を手がかりとして一」として刊行された。授業の記録映像とその文字化記録から、授業中のコミュニケーションを強く統制して発問-応答-評価型の授業を維持する教師の言動が、児童間の衝突を回避したり、誤答や不規則発言を授業に貢献する正規の発言として処理したりする、生徒指導(生活指導)上の効果を発揮していることを見出した。特に、発話の位置を変えることや児童の特性に応じて発話者を決定することによる成功体験の提供、特定の児童の発話を即座に制止することによる別の児童への受容的対応という、これまであまり注目されてこなかったコミュニケーションの統制を通じて学級内の人間関係を改善する可能性を見出した。これにより、教師による授業中のコミュニケーション統制が、学習指導のためだけでなく、学級内の人間関係の改善のためにさえ、有効に活用しうることが明らかとなった。さらに、生徒指導(生活指導)について用いられてきた研究手続きによって授業研究から得られた本研究の知見を考察し、このような知見が生徒指導(生活指導)の研究としても妥当なものであることを示した。また、児童生徒による意図的・自覚的な反抗的言動に対する統制行動の一種について、それが有効に機能する原理の理論的考察を試みた。考察の対象としたのは、「児童生徒の反抗に対して、わずかに論点をずらして応答する」という手法である。考察を通じて、このような手法は相手の反抗の核心を受容することで反抗自体を無力化する効果を発揮しているとの仮説を得た。
炎症応答の特異性を決定する核タンパク質IκB-ζを介した転写制御機構とその意義

炎症応答において重要な役割を持つ転写制御因子IκB-ζは現在までの研究で、標的遺伝子プロモーター上において、TAB2やHDAC1、HDAC3と結合し、TAB2の分解を介してHDAC1、RDAC3等の転写抑制を解除し、その後の転写活性化を導くという作業仮説が得られた。そこで今回は、既に解析を進めているIκB-ζ依存的転写制御機構におけるプロモーター上のダイナミクスの解析、IκB-ζ発現依存的なTAB2分解機構の解明を行った。プロモーター上のダイナミクスの解析には、IκB-ζ、TAB2、HDAC1、3に特異的な抗体を用い、またポジティブコントロールとしてNF-κB p65サブユニットに特異的な抗体を用いてLipopolysaccaride(LPS)刺激後のRAW264.7細胞のクロマチン免疫沈降を行い、それぞれの因子のIκB-ζ標的遺伝子プロモーターへの動員について、詳細な検討を行った。結果として抗NF-κBp65サブユニット抗体を用いたクロマチン免疫沈降により、LPS刺激後90分後において、一次応答遺伝子群に属し、NF-κB標的遺伝子であるcxcl2遺伝子、またIκB-ζ標的遺伝子であるLcn2のプロモーター上へのp65サブユニットの動員が確認された。しかしTAB2、HDAC1、3に対する抗体を用いた際では、クロマチン免疫沈降による増幅されたバンドが確認されなかった。現在までの報告で、一次応答遺伝子群のプロモーター上において、LPS刺激によるHDAC1、3の動員、解離がおきることが確認されている。よってcxcl2プロモーター上でのLPS刺激によるHDAC1、3の動向が確認できるクロマチン免疫沈降法の実験条件を、使用する抗体の変更も含め、検討する必要がある。現在までの研究でIκB-ζ依存的にTAB2が分解されることが明らかとなっている。リソソーム依存的なタンパク質分解を阻害するNH_4Clで細胞を処理した場合、タンパク量の回復がある程度確認されたため、このIκB-ζ依存的なTAB2の分解はリソソーム依存的におきることが示唆された。今後の解析では、IκB-ζ遺伝子欠損マウス由来の胎生線維芽細胞を活用し、このTAB2の分解へのIκB-ζの関与の確認が必要である。
高機能性・無機ー有機複合薄膜の材料設計

ダイヤモンド薄膜の原料となる炭素源としてメタンなどの炭化水素ガス、あるいはエタノールなどの液体が利用されていたが、これらの炭素源では、移動や取り扱いの点から安全性に難点があった。ここでは、第三の炭素源としてアルコールから固体ゲル材料を調製し、これを用いてダイヤモンド薄膜の合成を行った。アルコールからの固体ゲルの生成にはアルコールの分子構造が大きく影響し、-OH基に対する炭素鎖が23のアルコールにおいて固体ゲルが調製可能であった。固体ゲルを用いて作製したダイヤモンド薄膜のX線回折では、アモルファスカーボンのブロードなピークが6080°に観察されるが、熱フィラメント法にありがちなフィラメント材料によるピークが見られないことから、固体ゲルを用いることにより極めて良好なダイヤモンド薄膜を作製できることが明かとなった。ラマン分光法による結果も同様に、1500cm^<-1>付近にアモルファスカーボンに起因するブロードなピークが見られ、1333cm^<-1>に非常に大きなダイヤモンドによるピークが観察された。また、プロパノール・固体ゲルを用いたときに得られたダイヤモンド薄膜のSEM写真から、フィラメント直下の基板中心部分では{111}面からなる三角形の相が見られ、領域全体としては粒径1μmのダイヤモンドが多数集まった多結晶構造のダイヤモンド薄膜が生成したことが明かとなった。それに対して、基板中心から3mmほど離れた領域ではボール状の物質が観察され、表面に若干のダイヤモンド相が形成されているのが確認できた。これはフィラメントとの距離が増えたことにより放射温度が急激に降下し、アルコール及び水素分子の解離が充分に行われないことによると考えられる。
花蜜分泌の非破壊的かつ継続的観察に基づく送粉報酬生産の解析

ツリフネソウの花蜜分泌量を,花器を破壊すること無く経時的に正確に測定する方法を確立できた。花蜜は,開花直前か分泌が始まり,日中にほとんど一定速度で生産されていた。夜間に花蜜分泌はなかった。分泌の速度は,1時間あたり約1.0μlであった。トラマルナナバチの訪花で花蜜は吸蜜されて,直後の残存花蜜は約0.7μlになる。前吸蜜者が去ってから,およそ15分後,ツリフネソウの距内に約1.1μlになるころ,すべてのハチが訪花を途中放棄せず吸蜜まで至ることが明らかになった。この1花あたり0.2μlの花蜜(送粉報酬)が,トラマルハナバチの訪花行動(コスト)と釣り合うのかも知れない。本研究は,以下の3つを目的として始めた。(1)花器を損傷破壊せずに花蜜の分泌量の測定する方法を確立し,(2)送粉者の訪花・吸蜜行動タイミングと対照しつつ,時間軸に沿って連続的に花蜜量の変化を記録して,(3)植物の花蜜生産の最適戦略を検討する。現在までに,花器を損傷破壊せずに花蜜の分泌量の測定する方法の開発は,全天候型デジタルカメラの改造を含め,ほぼ終了している。H26年度は,その実践的運用を模索した。つまり,「いつ・どのくらい」花蜜が分泌・生産されているのかを詳細には把握することに挑戦し,サンプル数は十分とは言えないまでも,ツリフネソウにおいて質的にほぼ満足できるデータを得ることができた。その結果,8月下旬から9月に開花したツリフネソウの花は,岐阜県萩原町位山周辺(標高700800m)では,早朝5-6時に花蜜が4マイクロリットルほど準備されていることが明らかになった。ただし,この蜜量は株によってかなり変異したため,生育環境を加味した,生産量の仕組みを検討する必要があった。さらに,夜間には,蜜量の増加は見られず,早朝の4マイクロリットルは前日の9時頃には分泌を終えたまっていることが判明した。これらの結果は,破壊されずに生きた自然状態の花の生態として,はじめて把握された重要なデータとなった。H27年度では,データの質を落とさずサンプル数を増やす予定である。またさらに,その花蜜量の増減を,「どのように」変化するのかを明らかにするために,花蜜量の主たる減少原因である訪花者の採食行動と記録・対応させて,その減少量と頻度などを解析する。(1)花器を損傷破壊せずに花蜜の分泌量の測定する方法を確立し,(2)送粉者の訪花・吸蜜行動タイミングと対照しつつ,時間軸に沿って連続的に花蜜量の変化を記録して(3)植物の花蜜生産の最適戦略を検討する。花器を損傷破壊せずに花蜜の分泌量の測定する方法の開発は,全天候型デジタルカメラの改造を含めほぼ終了している。その実践的運用を模索し,H26年度では,引き続き「いつ・どのくらい」花蜜が分泌・生産されているのかを詳細に把握すること挑戦し,サンプル数は充分とは言えないまでも,ツリフネソウにおいて質的にほぼ満足できるデータを得ることができた。これらの結果は破壊せずに生きた自然状態の花の花蜜生産の実態として,はじめて把握された重要なデータとなった。H27年度では,データの質を落とさずサンプル数を増やして,実験,観察を繰り返し,その花蜜量の増減が「どのように」変化するのかを明らかにするために,花蜜量の主たる減少原因である訪花者の採食行動と記録・対応させた。その結果,ツリフネソウでは主たる送粉昆虫であるトラマルハナバチの訪花が,花蜜がある程度たまったタイミングで起こることが判明した。つまり,トラマルハナバチは,花蜜量を何らかの方法で評価することが可能であり,訪花されたばかりで花蜜がほとんど無い花は確実に避けている。これは,他の研究者が暗示しているように,前訪花マルハナバチの体臭残存が間接的な蜜量マーカーとなっている実証データのなると考えられる。また,新たにはじめたブドウ科ヤブガラシの花蜜分泌にて,花蜜量の経時的変化を把握できるようになった。この場合は,花色の経時的変化もモニターし,さらに訪花昆虫相も非常に興味深い構成として把握できた。ヤブガラシについては学会でポスター発表し,議論を深めた。研究目的とした3項目は,(1)花器を損傷破壊せずに花蜜の分泌量の測定する方法を確立し,(2)送粉者の訪花・吸蜜行動タイミングと対照しつつ,時間軸に沿って連続的に花蜜量の変化を記録し(3)植物の花蜜生産の最適戦略を検討することである。このうち,最初の( 1 )でほぼ満足できる結果を得て,(2)の送粉者の訪花吸蜜のタイミングも具体的に記録できた。しかし,天候不順のために,思ったほどの観察例が記録できず,その点が,フィールドワークの困難性を実感する。とはいえ( 3 )についても見通しが立ったため。●ツリフネソウにおいて花蜜の分泌量を,花器を破壊すること無く,特殊カメラを完成させ,ストロボ透過光を利用することで,経時的に正確に測定する方法を確立できた。

●同時にビデオ記録された,トラマルハナバチの訪花行動には,花への接近,花の評価,着地,吸蜜の一連の過程が認められた。その過程おいて,訪花を放棄するタイミング(訪花放棄)が,3段階(花前でのホバリング時,花弁接触直後,花弁着地直後)であることも判明した。したがって,マルハナバチ訪花行動が,これら3段階の過程を経てツリフネソウの花器内に侵入し,最終的に吸蜜に至っており,全体として4つの行動要素から成り立っている事が判明した。●ツリフネソウの花蜜は,開花直前から分泌が始まり,日中にほとんど一定速度で生産されていた。一方,夜間には花蜜は分泌されていなかった。花蜜分泌の速度は,1時間あたり約1.0マイクロリットルであった。トラマルハナバチの訪花行動は,1花あたり,1日に92回から214回(平均134回)確認された。訪花行動で,最終的に吸蜜まで至ったのは,1花における全訪花行動の45%から73%であった。つまり,トラマルハナバチは,花に飛行接近しても,3割から5割は,その接近過程で訪花行動を途中放棄していた。●花蜜生産は日中継続的に生産され,トラマルナナバチの訪花で花蜜は吸蜜されて,直後の残存花蜜は約0.8マイクロリットルになる。その時点では,トラマルハナバチは頻繁に訪花途中放棄した。前吸蜜者が去ってから,およそ15分後,ツリフネソウの距内に約1.1マイクロリットルになるころ,訪花を途中放棄せず吸蜜まで至ることが明らかになった。この1花あたり0.2マイクロリットルの花蜜(送粉報酬)が,トラマルハナバチの訪花行動(コスト)と釣り合うのかも知れない。これらの成果は,現在,公表論文として執筆中である。ツリフネソウの花蜜分泌量を,花器を破壊すること無く経時的に正確に測定する方法を確立できた。花蜜は,開花直前か分泌が始まり,日中にほとんど一定速度で生産されていた。夜間に花蜜分泌はなかった。分泌の速度は,1時間あたり約1.0μlであった。トラマルナナバチの訪花で花蜜は吸蜜されて,直後の残存花蜜は約0.7μlになる。前吸蜜者が去ってから,およそ15分後,ツリフネソウの距内に約1.1μlになるころ,すべてのハチが訪花を途中放棄せず吸蜜まで至ることが明らかになった。この1花あたり0.2μlの花蜜(送粉報酬)が,トラマルハナバチの訪花行動(コスト)と釣り合うのかも知れない。研究目的とした,以下の3項目のうち,最初の(1)でほぼ満足できる結果を得た。(1)花器を損傷破壊せずに花蜜の分泌量の測定する方法を確立し,(2)送粉者の訪花・吸蜜行動タイミングと対照しつつ,時間軸に沿って連続的に花蜜量の変化を記録して,(3)植物の花蜜生産の最適戦略を検討する。また(2)についても見通しが立ったため。夏・秋期のフィールド観察における,ツリフネソウ訪花昆虫,トラマルハナバチの出現頻度は,H27年度,極端に少なかった。これは,観察時期の天候不順のみならず,そこに至る春期の天候の状況によると考えられた。つまり,マルハナバチコロニーの成立時期の天候に関係する問題であると思われた。しかし,花蜜生産分泌の実態把握には,多くの訪花昆虫の行動記録との対照が非常に重要と考えられる。したがって,今後は,観察フィールドを,いくつかの地理的に離れた場所に設定して,調査を行う予定である。植物進化生態学ツリフネソウ花蜜の増減のパターンをより正確に把握するとともに,トラマルハナバチの訪花タイミングと,その時の吸蜜時間を重ね合わせて,全体像を解析していく。また,花への袋がけを行い,花蜜分泌の潜在的能力と温度や湿度など外部環境への反応を解析する。その上で,袋がけで通常よりも集積した花蜜量に対して訪花者がどのように振る舞うかなども解析する。
高エネルギー重イオンによる新物質の探索

この研究の主な目的は、高エネルギー重イオン衝突において生成される可能性のあるストレンジクオーク物質(ストレンジレット)を探索することのある。このために静電型質量分離器をもつ大立体角二次ビームラインを質量、運動量分析器として用いて、大量のp、dなどの通常粒子を除いたうえでクリーンな新粒子探索の実験を行うことにした。実験の提案はBNLのPACに認められ、平成5年9月に約一ヶ月間、ブルックヘブン国立研究所において12GeV/NのAuビームが初めて成功裡に加速されたとき、我々は取り出されたビームの全強度の約半分を使用して実験を行った。AuビームをPtターゲットにあて、その衝突でできた粒子をスペクトロメーターで測定した。特に高エネルギー重イオン衝突で生成されるかもしれないとして理論的に注目されているストレンジクオーク物質は、比電荷(Z/A)が非常に小さいと考えられる。従ってZ/Aが小さい粒子に注目して測定した。この測定には、日本から4名の研究者が参加し、また粒子の電荷や速度を側る検出器(シンチレーションカウンター)は日本から持ち込んだものである。粒子の運動量(Rigidity)と速度を測るスペクトロメーターを二段シリーズにすることによって、非常にクリーンな生成粒子の質量スペクトルを得ることができた。当然このような観測にかかるべき6He,8He,8Li,9Li等の不安定核が確かに検出されており、実験としてはうまくいったと考えている。ただしストレンジクオーク物質の候補と思われるような粒子は残念ながら今のところ見つかっていない。しかしこの実験では、同時にP+Pt,Si+Pt,Au+Pt衝突からの通常粒子(π,K,P,d,t,3He,4He)を測定し、その生成断面積を求めた。これは特にd,t,3He,4Heについてはまったく新しいデータであり、特に反陽子生成や複合粒子の生成の入射粒子依存性を明きらかにして、研究発表の項にある二つの論文にまとめた。ストレンジクオーク物質については、Z/Aの小さな粒子(原子核)についてA=20程度の質量領域までnbの生成断面積のレベルまで調べることができた。残念ながらそのようなものはなく、生成断面積の上限を与えることとなった。この一部はすでに論文として投稿されている。われわれのデータはいまのところ、高エネルギー重イオン衝突におけるストレンジレット探索にかんしては。最も厳しい上限値を与えるものとなっている。またさらに平成6年度はシンチレーションファイバー検出器を日本より持ち込んでH粒子の観測実験も行い、現在データ解析中である。平成5年9月に約一ヶ月間、ブルックヘブン国立研究所において12GeV/NのAuビームが成功裡に加速された。我々は取り出されたビームの全強度の約半分を使用して実験を行った。

特に高エネルギー重イオン衝突で生成されるかもしれないとして理論的に注目されているストレンジクオーク物質は、比電荷(Z/A)が非常に小さいと考えられる。従ってZ/Aが小さい粒子に注目して測定した。この測定には、日本から4名の研究者が参加し、また粒子の電荷や速度を測る検出器(シンチレーションカウンター)は日本から持ち込んだものである。粒子の運動量(Rigidity)と速度を測るスペクトロメーターを二段シリーズにすることによって、非常にクリーンな生成粒子の質量スペクトルを得ることができた。現在データ解析中であるが、当然このような観測にかかるべき6He,8He,8Li,9Li等の不安定核が確かに検出されているので、実験はうまくいったと考えている。ただしストレンジクオーク物質の候補と思われるような粒子は見つかっていないので、その生成断面積の上限値をあたえることになるだろう。またその前年に得たデータを中心にP+Pt,Si+Pt,Au+Pt衝突からの通常粒子(π,K,P,d,t,3He,4He)の生成断面積を求め、その入射粒子依存性を明らかにして二つの論文にまとめた。次年度は今年度のデータを解析し結果を論文にまとめるとともにシンチレーションファイバー検出器を日本より持ち込んで短寿命粒子も観測することを目指している。
C_3植物とC_4植物の相同組織の機能分化に関する比較形態学的研究

ヒユ科C_3植物のCelosia cristataとC_4植物のAmaranthus tricolorのプロトプラスト融合を行い、雑種植物の作出を試みた。しかし雑種カルスまでは作出できたが、植物体の再生には至らなかった。雑種細胞の微細構造を観察したところ、液胞内にオルガネラが取り込まれて分解される自己消化が多数認められ、細胞内で激しい不和合性反応が起こっていることが明らかになった。このことより、C_3植物とC_4植物は光合成機構ばかりでなく、基本的な代謝機構において大きな隔たりがあることが示唆された。アルカリ処理により細胞内容物を消化除去した試料を走査型電子顕微鏡で観察し、C_3植物とC_4植物における維管束鞘細胞の細胞壁微細構造を比較した。原形質連絡の形状や密度には、C_3植物とC_4植物との間で明確な差異は認められず、C_3植物においても、維管束鞘と葉肉細胞との間で活発なsymplasticな物質輸送が起こっていることが示唆された。イネ(C_3植物)の葉身を切り出し外部からショ糖を与えたところ、伸長中の葉身では維管束鞘葉緑体に多量のデンプンが蓄積したが、葉身展開後はほとんど蓄積せず、維管束鞘細胞のsinkとしての機能は齢によって変化することが明らかになった。反射電子像観察装置を取り付けた走査型電子顕微鏡を用いることによって、走査型電子顕微鏡レベルでの金コロイド免疫電子顕微鏡観察法を確立した。さらに凍結割断法を組み入れることにより、葉緑体内部のラメラ構造やミトコンドリア内部のクリステを観察することが可能となった。これまでの研究成果や文献を総括し、C_3植物とC_4植物の間の本質的な違いは遺伝子発現の制御機構にあることを考察し、さらにC_3植物からC_4植物が進化した過程について提案した。走査型電子顕微鏡を用いて、C_3植物とC_4植物の葉身断面より内部微細構造を観察し、オルガネラの立体配置を調べた。C_3植物のイネにおいても維管束鞘葉緑体の存在が確認されたが、オルガネラの配置に方向性は認められなかった。NADP-ME型C_4植物のトウモロコシでは、維管束鞘葉緑体が遠心的に配列していた。維管束鞘細胞のミトコンドリアは、葉緑体の近くに分布し遠心的配列を示すものが多かったが、維管束側の細胞壁に沿って分布するものもあった。NAD-ME型C_4植物のシコクビエでは、平盤状の維管束鞘葉緑体が求心的に配列するのが観察されたが、ミトコンドリアは葉緑体表面に付着するように、葉緑体の維管束側に分布した。いずれの植物においても微小管と思われる管状構造が観察されたが、アクチンフィラメントは固定されなかった。反射電子像を観察すると、加速電圧が高い場合(15kV)は二次電子像に比べ奥まった微細構造がよく観察できたが、加速電圧が低い場合(5kV)は蒸着した金の層が強く現れ、微細構造の観察が妨害された。無蒸着試料では二次電子像は十分観察できたが、反射電子像はほとんど形成されず、反射電子は金コロイド免疫電子顕微鏡法に有効であると考えられた。抗Rubisco抗体と抗チューブリン抗体を用いて、トウモロコシ葉の金コロイド免疫染色を行った。抗Rubisco抗体では葉緑体表面には金粒子はほとんど結合しなかったが、維管束鞘葉緑体の破断面では金粒子が高密度で観察された。

抗体反応のために強固定を行うことができないので微小管は固定されず、抗チューブリン処理では金コロイドは細胞質に分布した。維管束鞘を持たず、Kranz細胞が表皮下2層目に形成される多肉質のC_4植物オカヒジキについて、Kranz細胞の形成過程を光顕と電顕で観察した。並層分裂によって葉肉細胞とKranz細胞が、またKranz細胞と貯水細胞の最外層が分化するが、Kranz細胞は葉肉細胞よりも遅れて分化が完了する事が明らかになった。昨年度反射電子像観察装置を取り付けた走査型電子顕微鏡を用いることによって、走査型電子顕微鏡レベルでの金コロイド免疫電子顕微鏡観察が可能となったが、Rubiscoなど葉緑体内部に存在する酵素タンパク質は、葉緑体の断面が露出している部分でないと検出できなかった。そこで極性脂質を溶解する各種溶媒を比較検討し、葉緑体包膜の除去を試みた。その結果、パラホルムアルデヒドで固定した葉切片をクロロホルム:メタノール:蒸留水=1:2:0.8の溶液で1時間処理することにより葉緑体包膜をほぼ完全に除去することができ、またRubiscoの抗原性もほとんど失われることはなく、抗体処理後金コロイドは維管束鞘葉緑体のほぼ全面に結合した。同混合液を10分間処理した場合には、葉緑体表面の所々に包膜の消失部がみられ、抗体処理後金コロイドはこの部分に結合した。したがって包膜を除去する方法は、オルガネラ内部に存在するタンパク質を、走査型電子顕微鏡を用いた金コロイド免疫染色法で観察する場合に有効であると考えられた。維管束鞘を持たず、表皮下2層目にPCR細胞が分化する多肉質C_4植物であるオカヒジキにおいて、表皮が分化した後、表皮下1層目の細胞に並層分裂が起こり、外側の細胞が葉肉細胞に、内側の細胞がPCR細胞に分化するとともに、PCR細胞は表皮下2層目の細胞の並層分裂によっても供給されることが明らかになった。また貯水細胞は中心部の前形成層の周囲および周辺部の前形成層の周囲の細胞に由来すること、中心部に由来する貯水細胞の方が先に成熟することが明らかになった。金コロイド免疫電子顕微鏡法でRubiscoの蓄積を調べると、成熟葉ではPCR細胞>貯水細胞>葉肉細胞の順であったが、葉肉細胞では発達過程で一時的にRubiscoが蓄積し、その後減少することが明らかになった。反射電子像観察装置を取り付けた走査型電子顕微鏡を用いることによって、走査型電子顕微鏡レベルでの金コロイド免疫電子顕微鏡観察が可能となったが、本年度はさらに凍結割断法を組み入れることにより、Rubiscoなど葉緑体内部に存在する酵素タンパク質の局在性を観察することができるようになった。さらに、走査型電子顕微鏡下で葉緑体内のラメラ構造やミトコンドリア内部のクリステを観察することが可能となった。この手法により、C_4植物におけるRubiscoやPEPカルボキシラーゼの特異的分布を確認するとともに、C_3植物ではRubiscoが葉肉葉緑体と維管束鞘葉緑体の両方に分布することを観測した。また葉緑体表面に、抗アクチン抗体と反応するタンパク質を検出した。アルカリ処理により細胞内容物を消化除去した試料を走査型電子顕微鏡で観察し、C_3植物とC_4植物における維管束鞘細胞の細胞壁微細構造を比較した。いずれの植物においても、葉肉細胞との間の細胞壁には多数の原形質連絡が存在した。原形質連絡には、単独で存在するものとprimary pit-fildの中に集団になって存在するものがあった。
ストレスによるミクログリア活性化メカニズムの解明

本研究ではストレスによるミクログリア活性化メカニズムの解明を検討した。ミクログリアセルライン(MG6)およびプライマリーミクログリア培養細胞を用いて、RT-PCR法、ウェスタンブロット法によって検討する。セルライン、ウライマリーのいずれでも、アドレナリン受容体β1、β2の発現があった。しかし、β3受容体の発現は無かった。次に、β1、β2アドレナリン受容体アゴニスト(イソプロテレノール)添加によって、その応答を検討した。アゴニスト単独、LPS添加と組み合わせて投与したところ、炎症性サイトカイン(インターロイキン6)の発現に影響は見られなかった。次に、培養ミクログリア細胞に、副腎ステロイド(デキサメサゾン)添加実験を行った。結果、LPS投与による炎症性サイトカイン発現は、著しく抑制された。更に、ノルアドレナリン受容体欠損マウス(ダブルノックアウト)および野生型マウスを用いて、急性拘束ストレスを負荷したところ、野生型マウスでは著明なミクログリア活性化を示した。一方、ダブルノックアウトマウスでは、ストレスによるミクログリア活性化は有意に抑制された。以上の結果より、ストレス時に起こるミクログリア活性化は、交感神経系由来のノルアドレナリンが、脳内ミクログリアβ1、β2受容体を介して、活性化を引き起こしていることが示唆された。又、副腎皮質ホルモンは、ストレス時のミクログリア活性化を抑制するものと考えられた。本研究において、ストレスによって起こるミクログリア活性化メカニズム解明を進めている。主に、1.交感神経シグナルの関与、2.副腎ステロイドの作用、3.脳内サイトカインの増加のメカニズムを、動物実験モデル、培養細胞を用いて検討している。私たちは先の研究にて、強度のストレスを受けて、海馬、下部、視床下部などでミクログリア活性化が起こってくることを報告した。しかし、そのメカニズムは不明であった。本研究において、ストレスによるミクログリア活性化のメカニズムの解明を目的に、ラットを用いて検討した。ストレス負荷後、脳内の中心灰白質(PAG)にて著明なミクログリア活性化を認めた。今回明らかになったのは、神経活性化マーカーであるFos蛋白を発現する神経細胞が存在する部位にて、ミクログリアあ細胞肥大が著しかったことである。ぞの結果を元に、私たちは、神経細胞から何らかのシグナルが出て、それがミクログリアの細胞体肥大を引き起こしてとする仮説を提唱した。実験方法は、(1)強度のストレス負荷、(2)LPS(グラム陰性細菌壁由来の感染誘引物質)負荷をそれぞれ行い、神経活性化とミクログリアの相関関係を調べた。神経活性化の指標としてFos蛋白を用いた。その結果、(1)のストレス負荷動物において、Fos蛋白発現部位に特異的にミクログリア活性化が起こっていた。対照的に、(2)にては、神経活性化と関与せず、ミクログリア活性化が生じていた。以上の結果は、この結果は、ストレスによるミクログリア活性化が、炎症や感染によって起こってくるそれとは明らかに異なることを示した。現在のところ、ミクログリア活性化の迅速性や、PAGにおける神経特性より、グルタミン酸やノルアドレナリンなどの神経伝達物質が仲介となり、ミクログリア活性化を引き起こしているものと考えられる。私たちはミクログリア活性化メカニズムの解明を進めている。先の研究で、副腎皮質ステロイドがミクログリア活性化を抑制することを報告した。昨年度は、ストレスによるアストログリアへの影響を検討した。ストレス負荷によって、視床下部、海馬、視床などの部位でアストログリアは殆ど形状の変化を示さなかった。更に、インターロイキン1b発現細胞を検討したところ、コントロール状態では少数の細胞から発現されていた。ストレス負荷後、視床下部、海馬、視床で、インターロイキン1b陽性細胞数が増加していた。コンフォーカル顕微鏡による解析で、そのインターロイキン1bはアストログリアから発現されていた。次に、脳内の炎症性マーカーとして、インターロイキン1b、インターロイキン6、iNOSなどを定量した。予想に反して、ストレス負荷によっても、それらの発現レベルは変動しなかった。現在、ストレスによる炎症性サイトカインを含むさまざまなマーカーを検討している。

以上より、ミクログリアとアストログリアは、脳内の主要グリア細胞であるという共通項を有しているが、ストレス応答性という観点から、全く異なることが判明した。又、ストレスと脳内炎症という問題について、正常状態で負荷する限り、現在までのところ、炎症レベルは変動していないという結果を得て、その幾つかを報告している。今後は、副腎ステロイド、脳内神経伝達物質がミクログリア活性化にどのような影響を与えているかを更に検討していく。本研究ではストレスによるミクログリア活性化メカニズムの解明を進めている。私たちは、交感神経系を活性化を介し脳内免疫の応答という仮説を基に、実験を進めた。ラットを4度の寒冷環境に2時間負荷した。ストレスレベルを確認するため、ACTH,副腎皮質ステロイドホルモンを測定した。寒冷によるストレスレベルは、拘束ストレスによる負荷に相当し、十分な高値を示した。脳内でのグリア細胞の応答では、ミクログリアが著名な活性化を示した。海馬、視床、視床下部、中心灰白質、黒質で、活性化は著名であった。寒冷ストレス負荷開始後、30分で、既に顕著な肥大化を示した。一方、アストログリアは形態的な変化を示さなかった。更に、炎症性サイトカインであるインターロイキン1β(IL-1β)の発現を検討する。IL-1β発現細胞数は、海馬、視床下部において著名な増加を示した。次に、IL-1β発現細胞を検討する。これまでの報告ではミクログリアからの発現が確認されていた。本研究でのコンフォーカル顕微鏡にて、IL-1βはミクログリア、神経細胞からは発現されていなかった。IL-1β陽性細胞はアストロサイト(GFAP)発現細胞と一致した。以上の結果より、寒冷環境下において、脳内ミクログリアは活性化を示すこと、そしてIL-1βがアストログリアから発現されることが示された。一方、ミクログリア培養細胞を用いた実験では、神経伝達物質による炎症惹起への関与を検討中である。本研究ではストレスによるミクログリア活性化メカニズムの解明を検討した。ミクログリアにはグルココルチコド受容体、ノルアドレナリン受容体発現が知られている。私たちは、ミクログリアセルライン(MG6)およびプライマリーミクログリア培養細胞を用いて、RT-PCR法、ウェスタンブロット法によって検討する。セルライン、ウライマリーのいずれでも、アドレナリン受容体β1、β2の発現があった。しかし、β3受容体の発現は無かった。次に、β1、β2アドレナリン受容体アゴニスト(イソプロテレノロール)添加によって、その応答を検討した。アゴニスト単独、LPS添加と組み合わせて投与したところ、炎症性サイトカイン(インターロイキン6)の発現に影響は見られなかった。次に、培養ミクログリア細胞に、副腎ステロイド(デキサメサゾン)添加実験を行った。
地方中核都市における公共施設を中心とした環境構成に関する研究

昨年度の研究では、地方都市における環境構成を検討するために、分析資料となる対象地を選定するとともに、具体的な分析項目を設定した。また、対象地とした地方都市のうちで、14箇所において現地調査を行った。今年度は残りの全ての対象地に現地調査を行い、その結果を昨年度の研究成果と比較検討した。水堀の平面形状、緑地の形状及び配置、さらに庁舎や文化施設等の公共施設の配置など、分析項目に関しては概ね妥当であることが確認するとともに、対象地を計40箇所に修正した。また、各項目について資料を検討した結果、項目の一致した資料のうちで頻度数の高いものを、「環境構成類型」として抽出した。これらは、幅の広い水堀がほぼ完全な形で残り、その周辺に施設が分散して配置された構成、幅の広い水堀が断片的に残り、その周辺に施設が分散して配置された構成である。さらに、上記の成果を踏まえ、地方都市の中心部における環境構成の新たなあり方を、建築設計のプロジェクトとして提案した。対象地として、上記の検討項目に構成的な特徴のみられた数地域を選定した。例えば、丹波篠山では、水堀の平面形状がロの字型のほぼ完全な形で残されているが、このことが周辺の環境整備を進めるうえで拘束力として働いており、都市空間に強い閉鎖性を生み出している。そこで、同地におけるプロジェクトでは、こうした水堀の形状を維持しつつ、ロの字型の平面を4つに分節して捉え、それぞれの部分を、散策路、スポーツパーク、野外シアターを含むイベントパーク、花畑といった、水との関係をもつ公開領域として新たに構想した。このように、地方都市における中心部を、緑地、植栽、などの自然に関する要素、また建築物、抱壁、橋などの人工的な要素を用いて、水堀を中心としたひとつの混成的環境として捉える「システマティック・ランドスケープ」による空間構成システムを提案した。本研究は、復原や保存などにより水堀が現存する地方都市(以下、城郭都市とする)を対象とし、それらにおける地域施設や地形などによる空間構成を検討することから、その類型的なあり方を明らかにすることを目的とする。分析を始めるにあたり、城郭都市の環境構成を検討するために、資料となる計40の対象地を選定し、それらの現地調査を行った。これらの資料について、「水堀の平面形状」、「緑地の形状及び配置」、さらに庁舎や文化施設等の「施設配置」といった、地域環境の空間構成に大きな影響を与えると思われる項目に関して検討を行った結果、項目の一致した資料のうちで頻度数の高いものを、「環境構成類型」として抽出した。これらは、「幅の広い水堀がほぼ完全な形で残り、その周辺に施設が分散して配置された構成」および「幅の広い水堀が断片的に残り、その周辺に施設が分散して配置された構成」である。対象地として、上記の検討項目に構成的な特徴のみられた5地域を選定した。例えば、篠山(兵庫県篠山市)では、水堀の平面形状がロの字型のほぼ完全な形で残されているが、このことが周辺の環境整備を進めるうえで拘束力として働いており、都市空間に強い閉鎖性を生み出している。そこで、同地におけるプロジェクトでは、こうした水堀の形状を維持しつつ、ロの字型の平面を4つに分節して捉え、それぞれの部分を、散策路、スポーツ・パーク、野外シアターを含むイベント・パーク、花畑といった、水との関係をもつ公開領域として新たに構想した。このように、城郭都市における中心部を、緑地、植栽、などの自然に関する要素、また建築物、抱壁、橋などの人工的な要素を用いて、水堀を中心としたひとつの混成的環境として捉える空間構成のシステムを提案した。今年度は、分析資料(対象地)の選定と、具体的な分析項目の設定を目標として研究を進めた。まず、地方中核都市における環境構成を検討するに当たり、現況において掘割や小山などの自然に関する要素や、公共施設等の人工的な要素の混成により実体的な環境が構成されている都市空間を分析対象として特定する必要がある。そこで、旧城下町で、実体的な環境構成に大きな影響をもつ水堀が現存し、かつ堀周辺の市街地化が進んだ都市を対象に分析資料の選定を行った。その結果、東北・北陸地方12、関東地方5、近畿地方12、中国地方3、四国地方2、九州地方8の計42の地方都市の中心部を対象地として選定すると共に、これらの中で14箇所において現地調査を行った。次に、現地調査の結果を踏まえ、各資料に対する検討項目の設定を検討した。その結果、水堀の平面形状、緑地の形状及び配置、さらに庁舎や文化施設等の公共施設の配置の各項目を、地方都市の中心部における環境構成に大きな影響をもつ水準として整理することができた。これらの項目について全資料を検討した結果、対象地における構成環境において、水堀のロの字型の平面形状は比較的明確に残存すること、堀の内側に緑地帯がまとまって取られる場合が多いこと、さらに公共施設の配置は堀の内側に集中する場合と外側に分散する場合に大方二分されること等の傾向が明らかになった。また、現時点で調査した資料の範囲に限定されるものではあるが、比較的幅の広い堀か、あるいは部分的に現存する堀をもち、かつその内外に施設が分散配置された構成に資料が集中する傾向を指摘できた。これらの構成的傾向の一致する資料のうちで、頻度数の特に高いものは、類型として抽出することが可能であると考えられる。