hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
嗜好の矛盾を許容した情報推薦―関係性マイニングによる新たなアプローチ―

および(2)前年度に試作した推薦システムの観光地推薦への応用に関する研究を実施した。(1)前年度までの研究では、ユーザの嗜好パターンを記述する関係性属性を作成する際に用いる属性間関係性は、予め与えられていることを前提としていた。今年度は、関係性属性を作成する際に用いる2個の属性の選択だけではなく、属性間の関係性を表現する2項関係も自動的に抽出する手法を提案し、更にその改良を試みた。計算機実験の結果、改良した手法は、当初の手法では抽出が困難であった属性間関係性を抽出できる可能性があることが示唆された。(2)前年度の試作システムを、北海道内の観光地の推薦システムに応用した。北海道内の43箇所の観光地および既存ユーザ31名による観光地の評価結果を予めシステム内に組み込み、ユーザに対してランダムに2箇所の観光地を提示し、ユーザはどちらが好ましいかを選択する。この提示と選択を10回行った結果をユーザの嗜好パターンと見なし、類似する嗜好パターンを持つ既存ユーザが勧める観光地を推薦結果として提示する。被験者10名に対して実験を行った結果、作成した観光地推薦システムは、比較対象としたランダム推薦システムよりユーザに好まれやすい観光地を推薦できることが確認された。研究期間全体を通して、(1)ユーザの嗜好が強く反映された嗜好パターンの抽出方法の提案および推薦システムへの応用、(2)嗜好の矛盾を許容した嗜好パターンの抽出方法の提案、および(3)ユーザが持つ嗜好の矛盾も感性的評価の特徴として使用可能な推薦システムの作成、に関する研究成果が得られた。この結果から、本申請で目標とする、「嗜好の矛盾を許容した情報推薦」について、最低限の成果は得られたと考えられる。初年度の成果を踏まえ,試作システムと従来手法との比較実験から得られた知見に基づき,関係性マイニングを用いた情報推薦手法について,理論的側面の更なる整備を行うと共に,試作システムの改良を行う予定である.初年度に得られた知見および2年目に行った情報推薦システムの試作結果を踏まえて、嗜好の矛盾を許容した情報推薦システムの更なる改良を行う。また、被験者に対する実験(個人情報の取得を含まない)を行い、作成した情報推薦システムの評価を行う予定である。次年度使用額は,本年度の成果に基づく,関係性マイニングを用いた情報推薦手法に関する学会発表等の準備が,次年度にずれこんだため生じたものである.理由:嗜好の矛盾を許容した情報推薦システムの試作に関して、国際会議への投稿原稿に対する英文校正等、謝金の使用が必要となる状況が生じなかったため。使用計画:嗜好の矛盾を許容した情報推薦システムに関する学会発表旅費(国際会議含む)及び英文校正、論文投稿・掲載料として使用する予定である。次年度の研究費は,研究打ち合わせおよび関係性マイニングを用いた情報推薦手法に関する国内外の会議での成果発表旅費,および論文の投稿費用・掲載費など(その他),英語投稿論文の英文校正など(謝金)に使用する予定である.
ホルモン依存性がんにおける新規がん治療の分子標的同定とその臨床応用

本研究は、ホルモン依存性がんの発がん、増殖の分子機構の解明とその診断・治療への臨床応用をめざし、1)ホルモン依存性がんにおける性ホルモンの下流に存在する標的因子群の性状を分子レベルで解明し、2)遺伝子改変動物とがんへの遺伝子導入を用いてin vivoでの解析によりそのがんにおける役割を明らかにし、3)それらを分子標的として遺伝子治療、分子標的薬、早期診断への応用を計ることを目的とする。本研究で、性ホルモン標的因子を申請者が考案したgenomic binding-site cloning(GBS)法とDNAチップを応用し複数同定した。それら性ホルモン標的遺伝子の機能解析として、特にRINGフィンガーをもつEfpと一回膜貫通蛋白であるEBAG9に注目した。Efpは、負の細胞周期制御因子14-3-3σに対してユビキチンリガーゼとして働き、細胞増殖に関わる。いくつかのがん細胞の腫瘍形成モデルに対してEfpの抑制は縮小効果を示した。さらに、ホルモン不応性乳がんモデルもしくはその他のホルモン依存性がんにおいても、Efpが重要な役割を演じ、新しいがん治療の分子標的となりうることを、アデノウイルスベクターによる遺伝子治療モデルを用いて検証し、創薬と遺伝子治療への応用が期待された。一方、EBAG9に関しては、各種のホルモン依存性がんで高発現し、予後と関連することを明らかにし、その腫瘍における役割をin vivoで示した。さらに、腫瘍移植動物モデルにおいて、EBAG9のがん治療における分子標的としての意義を示唆した。このようにホルモン依存性がんの分子標的として、独自に同定した二つの分子EfpとEBAG9に関して、がんの新しい治療法と、診断法への応用の可能性を明らかにした。
新事業創造の戦略と支援システムの課題

新事業創造は現代企業の重要な施策であり、戦略、管理システム、社内企業家活動、親組織の機構・風土という多面的な視点からの分析が必要である。この研究は、日本型企業家社会の構築という全体的な枠組みの中で新事業創造の戦略と支援システムの課題についての包括的な研究を日米の代表的企業の事例分析をもとに実施した。新たに得られた主要な知見は、次の通りである。1.新事業創造を駆動力とし、イノベーティブな組織として成長を持続する企業は、企業家的な風土を基盤に組織の創発性を重視した仕組み、あるいは経営資源の集中展開を意図したトップ主導の仕組みを事業創造のプロトタイプとして構築する必要がある。2.新事業創造を核とした企業革新は、組織を静的な一塊の存在と捉えて変革プロセスを考えるのではなく、組織内で変革の鍵となる活動のマネジメント・プロセスの理解が必要である。3.イノベーティブな企業は、組織の変革による進化をそれまでの活動とは異質な要素を内包した活動によって絶えず志向している。4.組織全体を一塊の変革対象として捉え、トップのカリスマ性に頼る単純なトップ主導の企業革新はうまくいかなくなっている。現代の大企業の戦略策定は、現場からの情報もいかして策定されており、組織の底辺からの創発的な活動が変革プロセスで重要性を増している。5.創発性重視の事業創造では、アイデアと事業コンセプトを創造するアイデア・ゼネレーション・フェーズと見込みのあるアイデアを発掘しコンセプトを練り上げて資源展開するビジネス・クリエーション・フェーズとの2つのフェーズから成り立つが、それぞれに適する資源の組織化の仕組みは異なる。ビジネス創造のフェーズでは、アイデア創出のフェーズを擁護しながら制度や仕組みの変更が求められる。6.組織に内在する情報や知識を発掘できる創発性重視のプロセスと、戦略主導で効果的な資源配分を進めるプロセスをうまく融合できるビジネスシステムの構築が必要であり、トップマネジメントとミドルマネジメントの新たな役割分担が求められている。新事業の創造は企業の全社レベルでの重要な戦略的意思決定であり、戦略、管理システム、社内企業家活動、組織機構・風土という多面的な視点からの分析が必要である。この研究では、これまでの研究プロジェクトの蓄積をふまえ、日本型企業家社会の構築という全体的な枠組みのなかで、日本企業における新事業開発の部分的で直観的な言及ではなく、これら4つの主要なテーマを設定して新事業開発についての系統的な学術研究を行う。平成12年度は、新事業創造のモデルとなるアメリカの先端事例として、最近の3M社の新事業開発に焦点をあてて分析を進めた。まず、3M社に関する新たな文献・資料を国内外にわたり広く収集するとともにStrategic Management Journal、Journal of Business Venturing、Entrepreneurship Theory and Practiceなどの欧米の主要ジャーナルをフォローして新事業の創造に関する新たな分析視角の精緻化に努め、関連の文献・資料リストを作成した。次に、3M社の1970年代以降のAnnual Reportsを利用して、同社の経営環境と業績の推移について分析した。さらに、同社のリアルタイムで進行中の新事業プロジェクト分析のために、平成12年10月に約1週間、アメリカ・ミネアポリスにある本社を訪問し、Guehler、Nicholson、Powell、Grenzの4副社長のインタビューを中心として最近の新事業開発の動向と支援システムの実態を調査した。平行して、金子剛一取締役、日隈信一郎広報部長を中心とした住友3M社へのインタビュー調査を実施し、3M社と住友3M社の間での組織的な連携についての実態の把握に努めた。

われわれの調査分析からは、3M社が組織の創発性を重視した伝統的な事業開発に加えて、経営資源の重点配分を意図した仕組みを構築し、国際的な市場構築を視野に入れたよりスピーディな新事業開発を目指してイノベーティブな組織であり続けようとする企業革新のプロセスが理解できた。これらの調査結果については、月例研究会でプロジェクト参加者全員による検討を行い、ディスカッション・ペーパーを作成して、それをもとにわれわれと3M社、および住友3M社との間で意見交換をおこなった。新事業創造の戦略は、全社戦略の主要な内容であり、単に戦略的な意思決定の善し悪しのみを問題とするのではなく、新事業戦略、新事業の管理システム、新事業プロジェクト推進の中心となる社内企業家の活動、新事業プロジェクトを支援する組織機構・風土という多面的な視点からの分析が必要である。この研究では、これまでの研究プロジェクトの蓄積をふまえ、日本型企業家社会の構築という全体的な枠組みのなかで、日本企業における新事業開発の部分的で直観的な言及ではなく、これら4つの主要なテーマを設定して新事業開発についての系統的な学術研究をおこなってきた。平成13年度は、まず新事業創造のモデル企業といえるアメリカの3M社について、最近の代表的な新事業開発である「輝度向上フィルム」開発ストーリーの事例分析と考察を進めた。主として3M本社における4副社長と開発担当者のインタビュー調査の結果をもとに、ビジネスとしてすでに大きな成功を収めている当該事例が、同社の新たな事業開発の制度であるペーシングプラス・プロジェクトとして展開されていくプロセスを詳細な事例研究にまとめた。次に、3M社とは対照的な事業開発のプロセスをとるヒューレットパッカード社の新事業開発能力の変遷を事例としてまとめた。最後に、日本企業の事例として、代表的な合成繊維製造会社である帝人の企業革新とリストラクチャリングの軌跡を事例としてまとめた。これらの事例からは、組織の創発性を重視した事業開発の仕組みと、経営資源の重点配分を意図したトップ主導の仕組みが、新事業開発によってイノベーティブな組織であり続けようとする企業においてプロトタイプとして構築される必要のあることが改めて明らかになるとともに、革新のプロセスが少なくとも2つの異なるフェーズから成っていることが理解できた。われわれの研究結果については、既に作成したディスカッション・ペーパーと事例をもとにプロジェクト参加者全員による細部の詰めをおこなったうえで報告書を完成させ、書籍として刊行することを考えており、出版社と交渉をおこなっている。
複雑液体の物理-AO1乱れと結合性

複雑液体のX線回折、中性子散乱、X線異常散乱、X線小角散乱、XAFS、光散乱などの測定を、温度・圧力・組成比などを変えて行い、静的短・中距離構造を実験的にもとめ、相互作用との関係を調べた。NaClにおいて非平衡MDシミュレーションを行い、正負イオンの部分電気伝導度を求め、その比が質量の逆比に等しいことを見出した。高温高圧下の流体セレンの構造は、金属状態においても依然として2配位構造が保たれており、しかも、半導体-金属転移に際して最近接原子間距離が短くなることを明らかにした。また、第3世代の放射光を用いた流体水銀の超臨界領域までのX線回折測定に初めて成功した。放射型スリットを用いた角度分散法およびエネルギー分散法により、超高圧高温X線回折実験を行い、液体金属の構造の圧力変化を調べた。また、超高圧高温下の密度およびEXAFS測定法を開発し、液体セレン、液体テルルの構造の圧力変化を明らかにした。異質の結合性を持つ物質の混合系の液体あるいはガラス状態の物性、とくに、ホウ酸系ガラス中の過剰金属ビスマスの析出過程と微粒子の物性について詳しく調べた。プロパノール水溶液におけるクラスター比と塩添加による2液相分離現象に関する中性子散乱実験、ならびに二硫化炭素液体の分子間配向相関の逆モンテカルロ法による解析を実施し、微視的構造を明らかにした。Ge_xSe_<1-x>ガラスのラマン測定から、ガラス状態のネットワーク次元性、構造の特性長、曲げ振動モードと伸縮振動モードとのクロスオーバー特性長についての議論を行った。高温液体試料の自由液面に放射光X線を一定の角度で入射するための入射角制御用ゴニオメータを独自に開発して、反射法によるX線異常散乱実験に世界で初めて成功し、Bi-Ga系液体合金の部分構造の特徴を明らかにした。また、公募研究も含めた研究会で成果の発表および討論を行い、各研究者間の研究交流を行った。複雑液体のX線回折、中性子散乱、X線異常散乱、X線小角散乱、XAFS、光散乱などの測定を、温度、圧力、組成比などを変えて行い、静的短・中距離構造を実験的に求め、相互作用との関係を調べた。液体ルビジウムの構造と電子密度との関係、Si(001)上の1原子層のゲルマニウムの局所構造、溶融銅ハライド系の構造、有機二元系流体の濃度揺らぎ、高温高圧下の流体セレンの微視的構造、金属-アンモニア系の金属-非金属転移、閉環二液相分離溶液の静的・動的構造、液体ゲルマニウム-セレン合金の構造、カルコルゲナイドガラスのガラス転移、溶融ニオブ酸リチウムの局所構造、二液相分離系液体合金の密度揺らぎなどの研究を行い、重要な成果を得た。放射光を用いた超臨界領域にわたる高温高圧下での測定を成功させ、液体セレンは超臨界領域での半導体金属転移の際、2配位構造が残り、ボンドが短くなることを見出した。アモルファスセレンでは、固体においても液体にみられる3配位欠陥ペアが光励起によって生成されることを見出した。液体セレンのボンドのゆらぎの融解時のとびは、高圧下で大きくなることを明らかにした。放射型スリットを用いた角度分散法超高圧高温X線回折実験法を開発し、液体ガリウム、液体ナトリウムの構造の圧力変化を調べた。異種結合混在系の電気物性の組成変化を調べ、溶液中の濃度ゆらぎの効果を明らかにした。1-プロパノール水溶液において塩化カリウムの添加による濃度ゆらぎの凝集傾向とフラクタル的挙動を実験的に明らかにした。分子性液体の配向相関をリバースモンテカルロ法により解析した。溶融塩の緩和過程を調べ、陽陰イオンの拡散係数を実験的に導出した。Ge-Se合金系でガラス・液体・結晶における構造差を明らかにし、非平衡状態相図を得た。溶解CuBrの部分構造を導出し、異種ペア間の電荷移動に伴う相互作用の変化との関連を明らかにした。

異質の結合性を持つ物質の混合系の液体あるいはガラス状態の物性、とくに、ホウ酸系ガラス中の過剰金属ビスマスの析出過程と微粒子の物性について詳しく調べた。プロパノール水溶液におけるクラスター比と塩添加による2液相分離現象に関する中性子散乱実験、ならびに二硫化炭素液体の分子間配向相関の逆モンテカルロ法による解析を実施し、微視的構造を明らかにした。Ge_xSe_<1-x>ガラスのラマン測定から、ガラス状態のネットワーク次元性、構造の特性長、曲げ振動モードと伸縮振動モードとのクロスオーバー特性長についての議論を行った。高温液体試料の自由液面に放射光X線を一定の角度で入射するための入射角制御用ゴニオメータを独自に開発して、反射法によるX線異常散乱実験に世界で初めて成功し、Bi-Ga系液体合金の部分構造の特徴を明らかにした。また、公募研究も含めた研究会で成果の発表および討論を行い、各研究者間の研究交流を行った。
職場復帰のためのアセスメントツール開発に関する研究

本研究は、1.脳・心臓疾患を発症した職業を持つ患者の復職に関する体験についての調査・分析、2.復職体験の分析を基盤としたアセスメントツール開発の2段階で行った。1.2年以内に脳・心臓疾患を発症し重篤な後遺症のない通院加療中の患者8名を対象として半構成面接調査を行った。本研究における復職に関する体験とは、職業を持つ患者が発症から労働生活に再適応する過程において、感じたこと、考えたこと、行動したこととして定義し、面接の逐語録を複数の研究者で繰り返し読み、その意味内容から要約した復職に関する体験を類似性に従い分類を行った。その結果、154件の復職に関する体験が示され、【仕事関係者・組織からのサポート】【働くことへの姿勢の再構築】【労働生活再適応を促進するためのセルフマネジメント】【復職に関する自己決定と行動】【健康レベルがもたらす復職の困難さ】【生活基盤確保のための社会資源活用】【労働再開により生じる心身への影響】【健康状態と労働生活のバランスの不確かさ】【家族からの経済的・精神的サポート】の9つのコードに分類された。さらに復職体験の構造化を試みた。2.前項で得られた結果を基にアセスメントツール試案を作成した。入院加療中の患者1名にプレテストを実施し、さらに検討を重ね改良した。開発されたアセスメントツールはA4版3枚からなり、「原職における労働生活」と「復職」に関する2つのパートから構成されている。「原職における労働生活」では発症前までの労働生活を健康との相互関連について理解できることに主眼をおいて項目を設定した。「復職」では復職体験として分類されたコードを基本に項目を設定した。なお、今後、アセスメントツール実用化に向けて検証が必要である。研究対象者には文書で目的とプライバシー保護、協力の有無は自由であることを文書で説明し同意を得た。アセスメントツール作成の第一段階として,発症から労働生活再適応までのプロセス及びどのような看護介入のニーズが存在するのか明らかにすることを目的として下記の調査を実施した.〔対象〕下記のa, b, c, dの条件をいずれも満たし研究に同意の得られた患者8名a.2年以内に心筋梗塞,くも膜下出血,脳梗塞のいずれかの疾患に罹患し通院加療中である,b.発症前に何らかの労働に従事していた,c.コミュニケーションに問題がない,d.発症時65歳以下〔調査方法〕1.記録調査2.自由回答式の半構成質問紙を用いた面接調査〔倫理的配慮〕対象者に対し,調査主旨を書面にて説明した.その際,調査への参加は自由であり,調査に参加しなかった場合も不利益はないこと,プライバシーの保護への十分な配慮を行うことを説明し,研究参加の同意を書面にて得た.〔結果〕平成14年3月現在分析段階であるが、現時点において下記の示唆が得られた.1.医療機関の看護職は職場復帰に向けての支援をほとんど行っていない2.職場復帰に際しての看護ニーズが存在する3.アセスメントツール作成に向けては,(1)看護の視点から、患者が本来行っていた労働の内容と特徴を適切に把握する方法の検討,(2)復職に際して問題が生じるリスクをアセスメントするために必要な情報の検討が必要である本研究は、1.脳・心臓疾患を発症した職業を持つ患者の復職に関する体験についての調査・分析、2.復職体験の分析を基盤としたアセスメントツール開発の2段階で行った。
単結晶金属表面での炭酸ガスの活性化機構

これまでに、反応機構におけるZnの役割は、フォーメート中間体からメトキシ中間体までの素過程の促進であることが示唆されていた。そこで、Cu(111)とZn/Cu(111)表面で、CO_2とH_2からのメトキシの生成過程をin-situ IRASを用いて調べた。その結果、Cu(111)表面ではフォーメートのみが検出されるが、Zu/Cu(111)ではフォーメートの生成後にメトキシが生成した。この結果は、Znがフォーメートからメトキシまでの過程を促進することを示している。このように、メタノール合成反応にみられるZnの促進効果は、律速過程であるメトキシ生成におけるZnの触媒作用であることがわかった。次に、Cu(111)でのフォーメートの分解・生成のキネティクスをXPSを用いて測定し、粉体Cu/SiO_2触媒のFT-IRによる結果と比較した。フォーメート生成に関しては、速度をTOFで表したア-レニウスプロットにおいて、モデル触媒と粉体触媒の間に差異は見られなかった。また、Cu(111)でのフォーメートの定温分解実験により、速度定数を測定し速度論的解析を行った。この実験データ及び既知のデータを基に、ポテンシャルエネルギーダイアグラムを作成し、メカニズムを定量的に表現した。モデル触媒と粉体触媒では、トータルの活性と共に素過程のキネティクスもよく一致することが明らかとなった。最後に、Zn/Cu(111)表面に合成したフォーメートの吸着構造をSTMで調べた。その結果、Cu(111)清浄表面で観察されたフォーメートの周期構造とは異なるSTM像が得られた。フォーメート分子一つ一つが像として映し出されるが、トンネル電流値に対応する明るさが不均一であり、所々に明るく写るフォーメート分子が観られる。現在、このフォーメート分子が活性点であるZnに結合しているものと考えている。
結晶表面でのステップ列の不安定化とステップゆらぎの成長過程

滑らかな表面を持つ結晶の成長では表面に直線的な原子ステップが等間隔に並んだ微斜面が出現し,これが成長や昇華をする時には,ステップに沿った揺らぎに対する直線ステップの不安定化(ステップの蛇行)や,疎密の形成による等間隔なステップ配置の不安定化(バンチング)が見られる.また,はじめは直線上であったステップも成長とともにゆらぎが増大し荒れてくる.結晶成長にともなうこれらのステップの挙動を解明することは,結晶の成長機構を理解し表面のモルフォロジーを制御する上できわめて重要である.またこの問題は,非平衡統計力学で近年関心が集まっているパターン形成や非平衡ゆらぎの成長などの問題の現実的な例でもある.本研究では,沿面成長の標準的なモデルにステップ間相互作用や結晶異方性を取り入れて拡張し,表面拡散場中でのステップの運動や2次元結晶のパターン形成について理論的解析とシミュレーションによって,以下のことを明らかにした.1.ステップ・カイネティクスの非対称性や外場による原子のドリフトなどの原因でステップの上段と下段のテラスの表面拡散場に非対称性ができると,バンチングや蛇行が起きる.非線形効果を考慮することで,安定な周期的パターンや乱れた時空カオス的パターンの出現が系の対称性の反映であることが理解される.またステップの蛇行のカオス的な振舞いは,結晶の異方性が十分強ければ押さえることができる.2.直線状のステップが成長していく際のゆらぎの変化は,結晶の格子構造を反映していくつかの段階に分けられ,後期過程では過飽和度によって線形成長則から非線形成長則への移行が見られる.3.フラクタル凝集体の成長則や平衡への緩和則は,成長機構だけではなく凝集体の幾何学的なフラクタル次元で決定される.滑らかな表面を持つ結晶の成長では表面に直線的な原子ステップが等間隔に並んだ微斜面が出現し,これが成長や昇華をする時には,ステップに沿った揺らぎに対する直線ステップの不安定化(ステップの蛇行)や,疎密の形成による等間隔なステップ配置の不安定化(バンチング)が見られる.また,はじめは直線上であったステップも成長とともにゆらぎが増大し荒れてくる.結晶成長にともなうこれらのステップの挙動を解明することは,結晶の成長機構を理解し表面のモルフォロジーを制御する上できわめて重要である.またこの問題は,非平衡統計力学で近年関心が集まっているパターン形成や非平衡ゆらぎの成長などの問題の現実的な例でもある.本研究では,沿面成長の標準的なモデルにステップ間相互作用や結晶異方性を取り入れて拡張し,表面拡散場中でのステップの運動や2次元結晶のパターン形成について理論的解析とシミュレーションによって,以下のことを明らかにした.1.ステップ・カイネティクスの非対称性や外場による原子のドリフトなどの原因でステップの上段と下段のテラスの表面拡散場に非対称性ができると,バンチングや蛇行が起きる.非線形効果を考慮することで,安定な周期的パターンや乱れた時空カオス的パターンの出現が系の対称性の反映であることが理解される.またステップの蛇行のカオス的な振舞いは,結晶の異方性が十分強ければ押さえることができる.2.直線状のステップが成長していく際のゆらぎの変化は,結晶の格子構造を反映していくつかの段階に分けられ,後期過程では過飽和度によって線形成長則から非線形成長則への移行が見られる.3.フラクタル凝集体の成長則や平衡への緩和則は,成長機構だけではなく凝集体の幾何学的なフラクタル次元で決定される.本年度の研究(以前から継続しているものもふくむ)によって以下のような知見が得られた.1.表面拡散場の中を運動する直線ステップ列は,カイネティクスの非対称性(Schwoebel効果)によって不安定となるが,ステップ間に弾性力などの斥力が働くときは長波長揺らぎが不安定となる.2.不安定化した長波長揺らぎの成長を数値計算によって追跡すると,バンチングを起こし微斜面が周期的に波打つことがわかる.3.不安定化の臨界点付近では連続体モデルを導くことができ,ステップ密度はソリトン列やカオスを解として持つBenney方程式で記述できる.臨界点付近では分散項が大きいので等間隔ソリトン列となり,これがバンチングをあらわす.4.カイネティクスが対称でも外場によってステップ列に直交した流れがあるときには同じように不安定化が起きるが,これも同様にBenney方程式で記述できる.5.ステップに垂直な外場による流れがあるときには,孤立したステップがステップにそった揺らぎに対して不安定化を起こす.不安定化したステップの時間発展ははカオス解を持つ蔵本-Sivashinsky方程式で記述される.6.直線状のステップが成長していく際の揺らぎの変化をモンテカルロ・シミュレーションによって調べると,揺らぎ幅の成長はいくつかの段階に分けられる.キンクが十分に生成された後では,入射原子頻度によって,Edwards-Willkinson型の線形成長とKardar-Parisi-Zhang型の非線形成長の両者が現れる.結晶の成長や昇華にともなって起きる微斜面上のステップのステップに沿ったゆらぎに対する不安定化(ステップの蛇行)や,等間隔なステップ列の疎密の形成による不安定化(バンチング)の問題を中心に研究した.さらに,溶液成長での溶液の流れによる不安定化についても,非線形効果を調べた.また直線的なステップが成長とともに荒れてくる様子やその成長速度への結晶の格子構造の影響をみるためのモンテカルロ・シミュレーションを行った.そして以下のような新しい知見が得られた.

1.ステップ・カイネティクスの非対称性や外場による原子のドリフトなどの原因で蛇行が起きると,非線形効果によって蔵本-Sivashinsky方程式で記述される時空カオス的パターンが現れる.これは系の反転対称性の効果であって,ステップに沿ったドリフトがあるとステップの運動はBenney方程式で記述できるようになり,カオスが抑制されて安定な周期構造が期待できる.このことはモンテカルロ・シミュレーションでも確認した.2.ステップ蛇行のカオス的な振舞いは,結晶の異方性が十分強ければ押さえることができる.したがって,ステップのスティフネスの小さな方位では安定な周期パターンが出現しうる。3.溶液成長でも溶液の流れによって気相成長の時と同様のステップ列のバンチングや蛇行が起こる.この運動を記述する一般的な形の理論を作った.4.直線状のステップが成長していく際の成長速度は,結晶の格子構造を反映して,結晶の方位によって異なる過飽和度依存性をもつ.その結果,成長の遅いときは(11)方向に伸びていた成長形が成長が速くなると(11)方向にわずかに伸びた形に変化する.
メタマテリアルによる熱ふく射制御と太陽熱光起電力発電への展開

本研究では,太陽熱光起電力(Solar-TPV)発電の基礎的研究を行った.この研究で鍵となる技術は,波長選択性を持つ太陽光吸収材料とエミッターである.そこで我々は,ふく射特性を自由自在に制御することが可能なメタマテリアルに着目した.理論並びに数値解析に基づいてメタマテリアル構造の設計を行いエミッターとしてほぼ設計通りの性能を得ることに成功した.また真空容器内での試験では熱光起電力発電が可能であることを示した.また,波長選択性太陽光吸収材料について,コアシェル型ナノ粒子アレイやフィッシュネットを用いたメタマテリアルを提案した.さらに赤外領域において大面積波長選択性エミッターの研究も併せて行った.次世代の高度太陽エネルギー利用方法の一つとして期待される太陽熱光起電力(Solar-TPV)発電の研究を行っている.本研究で作製する波長選択性エミッターは,光電変換セルの外部量子効率が最も高い領域に整合するような狭帯域熱ふく射光を発現させるものである.そこで我々は,ふく射特性を自由自在に制御することが可能なメタマテリアルに着目している.さらに開発したエミッターを搭載することで,大型太陽集光シミュレーターを用いた高効率なSolar-TPV発電システムを実証する.本研究課題の開始段階では,メタマテリアルに関する理論に基づき,上記のような特性を持つ波長選択性エミッターを実現できることを数値解析により見出していた.本年度は,理論並びに数値解析に基づいてメタリアル構造の設計を行い,実際にエミッターを作製することを目的として研究を進めた.作製には電子線リソグラフィ,スパッタリング,反応性イオンエッチングといった半導体プロセスを活用した.また作製したエミッターは,可視分光計及びFT-IRを用いて光学特性を測定し,Solar-TPV用のエミッターとしてほぼ設計通りの性能を得ることに成功した.前述の通り,本研究で作製する波長選択性エミッターは,光電変換セルの外部量子効率が最も高い領域に整合するような狭帯域熱ふく射光を発現させるものである.そこで我々は,ふく射特性を自由自在に制御することが可能なメタマテリアルに着目している.本年度は,理論並びに数値解析に基づいてメタリアル構造の設計を行い,実際にエミッターを作製することを目的として研究を進めた.作製には電子線リソグラフィ,スパッタリング,反応性イオンエッチングといった半導体プロセスを活用した.高温用エミッターとして材料にはタングステンおよびシリカを採用しており,当初の想定通り,作製が順調に進んだ.また作製したエミッターは,可視分光計及びFT-IRを用いて光学特性を測定し,Solar-TPV用のエミッターとしてほぼ設計通りの性能を得ることに成功している.次世代の高度太陽エネルギー利用方法の一つとして期待される太陽熱光起電力(Solar-TPV)発電の研究を行っている.本研究で作製する波長選択性エミッターは,光電変換セルの外部量子効率が最も高い領域に整合するような狭帯域熱ふく射光を発現させるものである.そこで我々は,ふく射特性を自由自在に制御することが可能なメタマテリアルに着目している.さらに開発したエミッターを搭載することで,大型太陽集光シミュレーターを用いた高効率なSolar-TPV発電システムを実証する.本研究課題の開始段階では,メタマテリアルに関する理論に基づき,上記のような特性を持つ波長選択性エミッターを実現できることを数値解析により見出していた.これまでに理論並びに数値解析に基づいてメタリアル構造の設計を行い,実際にエミッターを作製することを目的として研究を進めた.作製には電子線リソグラフィ,スパッタリング,反応性イオンエッチングといった半導体プロセスを活用した.今年度は耐熱性を高めるためエミッター上層に誘電体コーティングを施すように改良した.この作製したエミッターの光学特性を測定し,Solar-TPV用のエミッターとしてほぼ設計通りの性能を得ることに成功した.続いて,このエミッターを真空容器内で電気加熱し,PVセルで発電が可能かどうかを検討するための実験装置を製作した.現在までの予備実験では黒体表面を真空下で加熱することでPVセルから光起電力を得られることを確認した.今後は作製したエミッターを用いて発電実験を行う予定である.前述の通り,本研究で作製する波長選択性エミッターは,光電変換セルの外部量子効率が最も高い領域に整合するような狭帯域熱ふく射光を発現させるものである.これまでに理論並びに数値解析に基づいてメタリアル構造の設計を行い,実際にエミッターを作製することを目的として研究を進めた.作製には電子線リソグラフィ,スパッタリング,反応性イオンエッチングといった半導体プロセスを活用した.高温用エミッターとして材料にはタングステンおよびシリカを採用しており,当初の想定通り,作製が順調に進んだ.また作製したエミッターの光学特性を測定し,Solar-TPV用のエミッターとしてほぼ設計通りの性能を得ることに成功している.さらに,このSolar-TPV用エミッターを真空容器内で電気加熱し,PVセルで発電が可能かどうかを検討するための実験装置を製作した.現在の予備実験では黒体表面を真空下で加熱することでPVセルから光起電力を得られることを確認した.今後は作製した波長選択的エミッターを用いて発電実験を行う予定である.次世代の高度太陽エネルギー利用方法の一つとして期待される太陽熱光起電力(Solar-TPV)発電の研究を行っている.本研究で作製する波長選択性エミッターは,光電変換セルの外部量子効率が最も高い領域に整合するような狭帯域熱ふく射光を発現させるものである.

そこで我々は,ふく射特性を自由自在に制御することが可能なメタマテリアルに着目している.さらに開発したエミッターを搭載することで,大型太陽集光シミュレーターを用いた高効率なSolar-TPV発電システムを実証する.本研究課題の開始段階では,メタマテリアルに関する理論に基づき,上記のような特性を持つ波長選択性エミッターを実現できることを数値解析により見出していた.これまでに理論並びに数値解析に基づいてメタマテリアル構造の設計を行い,実際にエミッターを作製することを目的として研究を進めた.作製には電子線リソグラフィ,スパッタリング,反応性イオンエッチングといった半導体プロセスを活用した.また,エミッターの耐熱性を高めるためエミッター上層に誘電体コーティングを施すように改良した.この作製したエミッターの光学特性を測定し,Solar-TPV用のエミッターとしてほぼ設計通りの性能を得ることに成功した.続いて,このエミッターを真空容器内で電気加熱し,PVセルで発電が可能かどうかを検討するための実験装置を製作した.現在までの実験ではエミッター表面を真空下で加熱することでPVセルから光起電力を得られることを確認した.本研究では,太陽熱光起電力(Solar-TPV)発電の基礎的研究を行った.この研究で鍵となる技術は,波長選択性を持つ太陽光吸収材料とエミッターである.そこで我々は,ふく射特性を自由自在に制御することが可能なメタマテリアルに着目した.理論並びに数値解析に基づいてメタマテリアル構造の設計を行いエミッターとしてほぼ設計通りの性能を得ることに成功した.また真空容器内での試験では熱光起電力発電が可能であることを示した.また,波長選択性太陽光吸収材料について,コアシェル型ナノ粒子アレイやフィッシュネットを用いたメタマテリアルを提案した.さらに赤外領域において大面積波長選択性エミッターの研究も併せて行った.次年度においては,まず本年に引き続き高温用エミッターの性能向上を図る.また,数値解析では高温用エミッターとして使用するために誘電体層で覆うことが効果的であることがわかったので,本年度はより実用的なエミッターの開発を続ける.また太陽集光系の設計を行い,Solar-TPVシステム作製に入る.本年度作製したエミッターを太陽集光系に組み込み,次年度は電気加熱炉による小規模な予備実験から開始し,熱電対による温度計測,PVセルの発電量などを計測したいと思っている.高温用エミッターとして使用するために誘電体層でエミッター上層部を覆うことが効果的であることが明らかになったことから,耐熱試験を引き続き行いつつ高温用エミッターの性能向上を図る.また,このSolar-TPV用エミッターを真空容器内で電気加熱し,PVセルで発電が可能かどうかを検討するための実験装置を製作したので,この装置での予備実験を速やかに完了し,実際に高温用波長選択エミッターによるPVセルの発電量計測および温度計測を進める.熱工学Solar-TPV用のエミッターとしてほぼ設計通りの性能を得ることに成功しており,さらに,このSolar-TPV用エミッターを真空容器内で電気加熱し,PVセルで発電が可能かどうかを検討するための実験装置を製作した.
ウマ子宮内膜における異種細胞間の相互機能調節に関する研究

本研究は、ウマ慢性変性子宮内膜炎の発病機序の解明を目的としている。慢性変性子宮内膜炎は、他の器官における線維症に類似しており、この線維症の原因はコラーゲンの沈着であると考えられている。transforming growthfactor (TGF)-β1にはコラーゲン沈着作用のあることが報告されていることから、本研究ではTGF-β1の異常分泌が慢性変性子宮内膜炎発病のトリガーとなっていると仮説を立て、研究を遂行した。慢性変性子宮内膜炎に感染したウマ子宮を変性の程度に基づいて4グループにわけたところ、変性が進行するにつれて筋繊維芽細胞数が増加することが明らかとなった。また筋繊維芽細胞のマーカーであるα-smooth muscle actin (α-SMA)発現はtransforming growthfactor (TGF)-β1によって刺激されることがin vitroにおける子宮内膜組織片の培養によって明らかとなった。正常なウマ子宮内膜より上皮細胞ならびに繊維芽細胞を単離し、TGF-β1を添加したところ、繊維芽細胞からは筋繊維芽細胞が生じるものの、上皮細胞から筋繊維芽細胞が生じることは無かったことから、慢性変性子宮内膜炎は主に繊維芽細胞から筋繊維芽細胞への分化によるものであることが推定された。これらの結果より、ウマ子宮内膜繊維芽細胞から筋繊維芽細胞への分化を何らかの方法で抑制することが、慢性変性子宮内膜炎の予防法として有効であることが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究において、慢性変性子宮内膜炎に感染したウマ子宮を変性の程度に基づいて4グループにわけたところ、変性が進行するにつれて筋繊維芽細胞数が増加することが明らかとなった。さらに変性の進行した子宮内膜組織において、Matrix metalloproteinase (MMP)-2の活性およびMMP-9の発現ならびに活性が高まることを明らかにした。これらの結果より、変性子宮内膜炎組織においては繊維芽細胞が筋繊維芽細胞へと分化し、通常の細胞分布と比べて異常が生じることに加え、コラーゲンを分解できるMMPsの発現異常に伴い、正常でないコラーゲン分布の原因となっている可能性が考えられる。本研究により得られた基礎的知見は、MMPsの活性および発現異常を抑制する方向でのアプローチによる慢性変性子宮内膜炎治療法開発に資すると考えられる。平成27年度への繰り越し理由は「予定より多くの筋繊維芽細胞マーカー発現を検討する必要が生じたため」であったが、予定になかったMMP-2およびMMP-9の発現および活性を筋繊維芽細胞において検討することができ、おおむね順調に結果を得られたため。ウマ子宮線維症の原因はコラーゲンの沈着であると考えられ、transforming growthfactor (TGF)-β1にはコラーゲン沈着作用のあることが報告されていることから、今後TGF-β1の異常分泌が慢性変性子宮内膜炎発病のトリガーとなっていると仮説を立てそれを立証する。慢性変性子宮内膜炎に感染したウマ子宮を変性の程度に基づいて4グループにわけ、変性進行程度と筋繊維芽細胞数の関係を検討する。また筋繊維芽細胞のマーカーであるα-smooth muscle actin (α-SMA)発現に及ぼすTGF-β1の影響についてin vitroにおける子宮内膜組織片培養によって検討する。さらに、正常なウマ子宮内膜より単離した上皮細胞ならびに繊維芽細胞の形態に及ぼすTGF-β1の影響を検討し、ウマ子宮内膜繊維芽細胞から筋繊維芽細胞への分化の可能性について検討する。
啓蒙と反啓蒙―1740〜1830年代フランスにおける近代哲学の発展―

本年度は予定された研究期間の最終年度にあたり、これまでの研究を総括し報告書を作成した。報告書の内容は以下の通りである。第1部-デカルト主義の変容と啓蒙・反啓蒙の対立構造:1.デカルト説の変容過程におけるラ・フォルジュの位置付け(松田克進)、2.『動物論』とその周辺-啓蒙と反啓蒙、相克と布置の形成(望月太郎)3.ルソーの中の啓蒙と反啓蒙(吉永和加)、第II部-エクレクティスムと「哲学史」:4.折衷主義と哲学史(伊東道生)、5.メーヌ・ド・ビランとライプニッツの影-フランス哲学史におけるモナドロジーの系譜についての序説(米虫正巳)、6.反啓蒙のロジックについて-ラヴェッソンの事例から(杉山直樹)、第III部-政治の場に映る啓蒙:7.政治の場に映る啓蒙-「代表」の戯れとしてのクーザン哲学(村松正隆)8.トクヴィルと啓蒙(細見和志)以上の論考により、第一に、1740年代以後、ニュートン主義がアカデミーを席巻し、いわゆる啓蒙思想家たちが社交界で活躍するなかで、コンディヤックに端を発する感覚主義とイデオロジーの運動が隆盛する、その一方で、デカルト主義が大学で公認された正統派哲学の地位を得て行く、そのような平行する過程において啓蒙と反啓蒙の対立構造が次第に形成されたこと、そしてその構造化の過程にあって対立を生み出す諸々の論点とそれらを繋ぐ文脈の解明が成された。第二に、1830年代以後、エクレクティスムが、一見、諸傾向の対立を和解させる、その一方で、「中道」を自称する、この思想が、その後の大学における哲学研究の拠り所となる「哲学史」を創設し、また国民国家の公教育の理念と結合して哲学を国制化した事実と、啓蒙思想に固有の「理性」が、革命後、エクレクティスムの「理性」に回収されていく、そのような政治の場に映し出された「理性」の変貌の様相が明らかになった本年度は予定された研究期間の最終年度にあたり、これまでの研究を総括し報告書を作成した。第二に、1830年代以後、エクレクティスムが、一見、諸傾向の対立を和解させる、その一方で、「中道」を自称する、この思想が、その後の大学における哲学研究の拠り所となる「哲学史」を創設し、また国民国家の公教育の理念と結合して哲学を国制化した事実と、啓蒙思想に固有の「理性」が、革命後、エクレクティスムの「理性」に回収されていく、そのような政治の場に映し出された「理性」の変貌の様相が明らかになった今年度は共同研究を立ち上げる初年度にあたり、三回の研究会を開催し、以下のような報告と、それを踏まえての討議が行われた。第一回研究会(1999年6月19日、大阪大学)では、望月太郎が報告「『動物論』とその周辺-ビュフォン,コンディヤック、ルラルジュ・ド・リニャック-」を行い、動物の魂という問題を機軸に唯物論者から護教派までにわたって配置される、1750年代フランス哲学界における啓蒙反啓蒙諸家の布置の態様を提示した。第二回研究会(1999年9月4日、大阪大学)では、伊東道夫が報告「知の制度化-1830年代までにおけるフランス哲学界へのドイツ観念論導入-」を行い、フランス革命以降19世紀前半、カントやフィヒテの哲学が、どのようにフランスの政治的・思想的状況に呼応するかたちでフランス哲学界に受容され、またロワイエ・コラールやクザンがスピリチュアリスムを擁護する際に肯定的/否定的意義を持ったかを明らかにした。第三回研究会(2000年2月5日、東京農工大学)では、研究協力者として村松正隆氏(東京大学)を招き、同氏が報告「哲学と秩序創設の試み-ヴィクトール・クザンを中心として-」を行ない、クザンにおける哲学のイメージ、「常識」という論点、心理学、教育制度論、反科学主義を詳らかにした。

各研究会を通して、啓蒙/反啓蒙の対立が革命/反革命の対立へと変容し、また「中道」として哲学が制度化される過程が詳らかになりつつあるが、その連続性を跡付けるにはさらに事実の細部に立ち入った検討が必要になる。今年度は、予定された三年間の研究期間中、二年度目にあたる。昨年度同様、三回の研究会を開催し、以下のような報告と、それを踏まえての討議が行なわれた。第四回研究会(2000年6月3日、大阪大学)では、松田克進(広島修道大)が報告「ラ・フォルジュの機会原因論」を行ない、デカルト主義の形成過程における機会原因論の生成過程の分析といわゆる「機会原因論者occasionaliste」の政治的位置づけに関して検討した。第五回研究会(2000年11月25日、大阪大学)では、望月太郎(阪大)が報告「啓蒙/反啓蒙とエクレクティスム」を行ない、ディドロにおける啓蒙の戦略としてのエクレクティスムに対する、ルラルジュ・ド・リニャックにおける反啓蒙の戦略としてのエクレクティスムの対比を試みた。第六回研究会(2001年3月10日、東京農工大学)では、杉山直樹(徳島大)が報告「ラヴェッソンという鏡像」を行ない、フランス・スピリチュアリスムの形成過程におけるエクレクティスムの実態解明を試みた。これらの研究を通して、デカルト主義の変容-心身問題の解決策として提示された機会原因論が神学の文脈へ編入される-、エクレクティスムの変節過程-1)十八世紀:啓蒙の方法論として提示されたエクレクティスム(ディドロ)が反啓蒙の陣営において換骨奪胎され(リニャック)、また2)十九世紀:クザンが唱導したエクレクティスムがラヴェッソンによって体現される-の委細が明らかになりつつある。本年度は予定された研究期間の最終年度にあたり、これまでの研究を総括し報告書を作成した。第7回研究会(2001年11月10日,大阪大学文学部)では、細見和志(関西学院大学総合政策学部)が報告「トクヴィルと啓蒙」を行ない、十九世紀前半における政治と啓蒙の関係を分析した。報告書の内容は以下の通りである。第I部-デカルト主義の変容と啓蒙・反啓蒙の対立構造:1.デカルト説の変容過程におけるラ・フォルジュの位置付け(松田克進)、2.『動物論』とその周辺--啓蒙と反啓蒙、相克と布置の形成(望月太郎)3.ルソーの中の啓蒙と反啓蒙(吉永和加)、第II部-エクレクテイスムと「哲学史」:4.折衷主義と哲学史(伊東道生)、5.メーヌ・ド・ビランとライプニッツの影--フランス哲学史におけるモナドロジーの系譜についての序説(米虫正巳)、6.反啓蒙のロジックについて--ラヴェッソンの事例から(杉山直樹)、第III部-政治の場に映る啓蒙:7.政治の場に映る啓蒙-「代表」の戯れとしてのクーザン哲学(村松正隆)8.トクヴィルと啓蒙(細見和志)以上の論考により、第一に、1740年代以後、ニュートン主義がアカデミーを席巻し、いわゆる啓蒙思想家たちが社交界で活躍するなかで、コンディヤックに端を発する感覚主義とイデオロジーの運動が隆盛する、その一方で、デカルト主義が大学で公認された正統派哲学の地位を得て行く、そのような平行する過程において啓蒙と反啓蒙の対立構造が次第に形成されたこと、そしてその構造化の過程にあって対立を生み出す諸々の論点とそれらを繋ぐ文脈の解明が成された。第二に、1830年代以後、エクレクティスムが、一見、諸傾向の対立を和解させる、その一方で、「中道」を自称する、この思想が、その後の大学における哲学研究の拠り所となる「哲学史」を創設し、また国民国家の公教育の理念と結合して哲学を国制化した事実と、啓蒙思想に固有の「理性」が、革命後、エクレクティスムの「理性」に回収されていく、そのような政治の場に映し出された「理性」の変貌の様相が明らかになった。
東南アジア史における「中央」と「地方」に関する研究

わたしどもが意図した調査研究は、近代以前の東南アジアにおける「中央」と「地方」との関係を、研究参加者がもつ関心の対象をもとに、様々な局面から考察することであった。従来の東南アジア史研究においては、王朝史、年代記などの「中央」で編纂された資史料を頼りに、「中央」である王朝の興亡、王権、諸制度と経済基盤、近代国家への政治統合などが主として研究され、各国史が描かれてきた。しかし、「地方」が「中央」とどのような関係をとり結んでいたのか、朝貢国、土候国、異民族をどのように支配していたのか、国家統合において「中央」は「地方」をあるいは朝貢国、土候国や異民族をいかに吸収したのか、「中央」と「地方」との時間とともに広がる構造的重層性を視野に入れた研究はそれほど多くはなかった。そこで、東南アジアの個別言語で記録された資史料の所在を広く探り、可能な限り収集して、研究の手薄な東南アジアの「地方」史研究へ、比較の視点を加えて、研究を視野を拡げようと意図した。1.吉川は、タイ中央部と南部を主として、寺院に保存されている古文書のうち、19世紀頃まで用いられた成文法の約300編をコピーで入手することができた。これらが、中央のバンコクから伝えられたものか、地方で個別に編まれたものか、その特徴を今後の研究課題としている。2.桃木はベトナム中部で繁栄したチャム人の国家チャンパ王国に着目して、王国のなった遺跡を精力的に巡り、従来の研究文献を収集した。チャンパがシナ海の国際貿易で重要な位置を占めていたこと、ベトナム化によってベトナムに与えた経済的文化的影響が今後の解明すべき課題であるという。3.渡辺は、ビルマのコウンバウン王朝による地方支配や土候国支配に関する資料を探す努力を重ねた。コンバウン朝の諸民族支配に、住民を様々な階層に分けて支配方法を変えるという原則は持つが、従来考えられていた民族の差異化による支配の方法は認められないこと、土候国に対しては直接支配と変わらない、ただし、中国人、タイ人などは支配の対象外としながら、人的資源の供給源と考えられていた、などを明らかにしている。4.青山は、イスラーム文化、ヒンドゥー文化のインドネシアにおける伝播の位差を地方に見出そうと各地の旧王宮や遺跡を見学した。とりわけバリ島を「ヒンドゥー・ジャワ」文化圏において周辺的役割しか果たしていなかったが、ジャワこそが「ヒンドゥー・ジャワ」文化の中心であって、インドではなかったことが、バリ社会の文化的規範であったと、『スタソーマ』などの物語から考えられるとする。5.黒田は、マレー半島のタイとマレーシアとの国境に相互に入り込むモスリムと仏教徒の歴史的関係、支配・被支配の関係を、資料に加えてオーラルヒストリーの収集によって迫ろうとする。6.八尾は、ベトナムの北部地域の地方の実状を物語る諸史料(碑文、家譜、嘱書)はもう残存していないといわれていたが、今回の調査で発掘した。これらの史料の比較研究により、中央権力の限界、地方の対応といった問題を考察することができると考える。7.加藤は、北部タイと隣接するビルマのシャン州、中国雲南省の西双版納地区およびラオスに居住するタイ系諸族の間の支配・被支配の歴史的重層関係を研究するため、主にタイのチェンマイにおいて資料調査を行い、タムナーン・ムアン・ヨーンという「地方」の側の手書き北タイ文学の整理分析を行った。8.こうした調査研究の成果の一端として、研究メンバーの関心の所在と今後の研究に向けての展望を『研究成果報告書』として最終年度末にまとめて紹介する。文部省科学研究補助金による3年間の海外調査研究の成果は、今後の内外における論文発表によってさらに高められ、深まりと広がりを持って、学界に寄与することになろう。

3.渡辺は、ビルマのコウンバウン王朝による地方支配や土候国支配に関する資料を探す努力を重ねた。コンバウン朝の諸民族支配に、住民を様々な階層に分けて支配方法を変えるという原則は持つが、従来考えられていた民族の差異化による支配の方法は認められないこと、土候国に対しては直接支配と変わらない、ただし、中国人、タイ人などは支配の対象外としながら、人的資源の供給源と考えられていた、などを明らかにしている。4.青山は、イスラーム文化、ヒンドゥー文化のインドネシアにおける伝播の位差を地方に見出そうと各地の旧王宮や遺跡を見学した。とりわけバリ島を「ヒンドゥー・ジャワ」文化圏において周辺的役割しか果たしていなかったが、ジャワこそが「ヒンドゥー・ジャワ」文化の中心であって、インドではなかったことが、バリ社会の文化的規範であったと、『スタソーマ』などの物語から考えられるとする。5.黒田は、マレー半島のタイとマレーシアとの国境に相互に入り込むモスリムと仏教徒の歴史的関係、支配・被支配の関係を、資料に加えてオーラルヒストリーの収集によって迫ろうとする。6.八尾は、ベトナムの北部地域の地方の実状を物語る諸史料(碑文、家譜、嘱書)はもう残存していないといわれていたが、今回の調査で発掘した。これらの史料の比較研究により、中央権力の限界、地方の対応といった問題を考察することができると考える。7.加藤は、北部タイと隣接するビルマのシャン州、中国雲南省の西双版納地区およびラオスに居住するタイ系諸族の間の支配・被支配の歴史的重層関係を研究するため、主にタイのチェンマイにおいて資料調査を行い、タムナーン・ムアン・ヨーンという「地方」の側の手書き北タイ文学の整理分析を行った。8.こうした調査研究の成果の一端として、研究メンバーの関心の所在と今後の研究に向けての展望を『研究成果報告書』として最終年度末にまとめて紹介する。文部省科学研究補助金による3年間の海外調査研究の成果は、今後の内外における論文発表によってさらに高められ、深まりと広がりを持って、学界に寄与することになろう。初年度はメンバー各自が研究対象とする時代とフィールドとする地域の「中央」と「地方」の文献史料に関する情報を収集し、研究状況を調査した。とりわけ東南アジア史で未だ扱われていない地方文書の発掘をめざした。吉川は19世紀中葉、タイ王国の首都バンコクがシャム湾沿岸の諸邑を支配した政治的経済的関係を探る資料の発掘に努めた。またタイ側研究者の好意により、地方の寺院に保存されている近代化以前の地方の法令文書約6万枚を複写することができた。桃木はベトナムのハノイ、フエ以南の中部各地、ホ-チミン市などで文献史料収集、遺跡調査などを行い、チャンパおよび広南阮氏について研究した。渡辺はミャンマーにおける地方史の研究状況について情報交換を行うとともに、各都市の図書館などを訪問して「地方」に関する資料、収集状況を調査した。収集した研究文献により、中央による「地方」支配の制度、政策の分析を開始した。菅谷はマニラおよびセブ市内の各大学、古文書館等で現在の研究状況の把握および文献史料の所蔵調査を行い、入手可能な文献の収集に努めた。黒田は年来の研究対象地であるタイ・マレーシア国境地域を、タイ側、マレーシア側の双方から現地調査と文献調査を行った。八尾はベトナムのハバック、ヴィンフ-、クアンニンの三省を訪れ、多くの地方史料を収集した。その内、クアンニン省で得た碑文史料をもとに学会発表(IAHA)と、論文を執筆発表した。