hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
太陽熱/化学燃料転換のための低温作動型メタン改質触媒デバイスの開発

吸熱反応であるメタンの二酸化炭素改質反応(CH_4+CO_2→2CO+2H_2)に集光太陽熱をプロセスヒートとして吸収させることで、製造燃料の持つエネルギーを原料メタンと比較して25%程度、太陽エネルギーによって増大させることが可能である。触媒を担持したセラミック発泡体プレート(触媒デバイス)に集光を直接照射し、これに反応ガスを流通して改質を行う大型のソーラー改質器が、欧米で既に開発されているが、この改質器を日本等の温帯地域で有効に利用するには、さらに高活性の触媒デバイスが必要である。本研究では、従来のセラミック発泡体に替えて、熱伝導効率の高い金属発泡体をデバイスに使用することが有効と考え、検討を行った。今年度は、昨年度に開発したRu/γ-Al_2O_3担持型Ni-Al-Cr合金発泡体(高温耐久性)の触媒デバイスについて合成条件を検討し、反応活性をさらに向上させることができた。今年度の研究成果の総括として、下記の2点が見出された。1)本研究のRu/γ-Al_2O_3担持金属発泡体は、太陽集光のエネルギー密度が低い場合に従来のRu/γ-Al_2O_3担持セラミック発泡体を超える反応効率を実現する。集光のエネルギー密度が200kW/m^2程度のとき、従来の触媒デバイスではエネルギー転換率が高々45%程度であるのに対し、本研究の金属発泡体触媒デバイスでは70%を超えるエネルギー転換率を達成することができた。コスト的にも高価なRhに替えて、より安価なRuを使用できるので触媒デバイスのコストダウンができる。2)本研究の金属発泡体触媒デバイスは、集光のエネルギー密度が高い場合においても、そのエネルギー分布が不均一なときに、従来のセラミック発泡体よりも高い反応効率を実現する。これらの特性は金属発泡体の良熱伝性によるものと考えられる。200kW/m^2の集光エネルギー密度は、日本等の温帯地域で1000倍程度の集光で容易に達成できる。実用化のためには、今後、本反応デバイスの大型化による反応試験が必要である。本研究は、温帯地域を想定した、1000kW/m^2以下の低エネルギー密度の集光太陽熱を化学エネルギーへ転換することを目的として、高活性のメタン改質触媒デバイスの開発を行うものである。吸熱反応である、メタンの水蒸気、あるいは二酸化炭素による改質反応、CH_4+H_2O→CO+3H_2 CH_4+CO_2→2CO+2H_2に集光太陽熱をプロセスヒートとして吸収させ、水素+一酸化炭素の混合燃料ガスを得ることで、燃料の持つエネルギーを原料メタンと比較して25%程度、太陽エネルギーによって増大させることが可能である。集光を反応器の石英窓を通して直接、触媒金属を担持したセラミック製の発泡体プレート(触媒デバイス)に照射し、これに反応ガスを流通し、高効率で反応を行う大型のソーラー改質器が、ドイツ、イスラエルで既に開発されているが、日本等の温帯地域で、この改質器を有効に利用するには、さらに高活性の触媒デバイスが必要であり、本研究では、このデバイスの開発を行っている。まず、セラミックの発泡体プレートに代えて、熱伝導効率の高い金属発泡体プレートを使用することが、重要と考え、今年度はこれについて検討した。Ni-Cr-Al金属発泡体にMgO担体をウオッシュコートし、さらに触媒金属としてRuを担持した触媒デバイスを開発した。小型のデバイスに270kW/m^2の比較的低エネルギー密度の擬似太陽集光を直接照射し、メタンの二酸化炭素改質反応に対する活性を検討した結果、反応ガスの滞留時間0.4秒で、メタン転換率73%を得た。照射した太陽エネルギーの50%が化学燃料(水素+一酸化炭素)に転換されており、低エネルギー密度の集光照射下における触媒デバイスとしては、従来にない高いエネルギー転換効率を得ることができた。反応時の触媒デバイスの最高温度は金属発泡体の耐熱限界温度以下の870°Cであり、使用に問題は無い。来年度は、Ru/MgO触媒に代えて、安価で長寿命のNiO-MgO触媒を担持した金属発泡体デバイスで、高活性デバイスの開発を行う予定である。

集光のエネルギー密度が200kW/m^2程度のとき、従来の触媒デバイスではエネルギー転換率が高々45%程度であるのに対し、本研究の金属発泡体触媒デバイスでは70%を超えるエネルギー転換率を達成することができた。コスト的にも高価なRhに替えて、より安価なRuを使用できるので触媒デバイスのコストダウンができる。2)本研究の金属発泡体触媒デバイスは、集光のエネルギー密度が高い場合においても、そのエネルギー分布が不均一なときに、従来のセラミック発泡体よりも高い反応効率を実現する。これらの特性は金属発泡体の良熱伝性によるものと考えられる。200kW/m^2の集光エネルギー密度は、日本等の温帯地域で1000倍程度の集光で容易に達成できる。実用化のためには、今後、本反応デバイスの大型化による反応試験が必要である。
インクジェット法を用いたカーボンナノチューブ透明電極の開発に関する研究

本研究では、透明導電膜の代替材料としてのカーボンナノチューブ(以下CNT)の可能性、又印刷技術を利用したCNTデバイスの開発法の確立を目指し、インクジェット塗布法を利用したCNT透明電極に関する研究を行なった。インクジェット法によるCNT塗布技術を確立し、導電膜のみならず半導体膜の作製にも成功した。また、トランジスタの開発においては、完全なインクジェット塗布によるデバイス作製技術を確立した。本研究では、インクジェット塗布法を用いてカーボンナノチューブ透明電極を作製することを目的とする。これは、近年、資源の枯渇が問題視されている透明導電膜材料であるITOの代替材料として高い導電性を有するカーボンナノチューブに着眼した研究である。さらに、高度に分離された金属性カーボンナノチューブと簡便な成膜技術であるインクジェット法を併用することで、汎用で優れた伝導性をもつ透明導電膜を達成することを最終目標とする。本年度は、CNT膜の精密な制御(特にCNTの膜密度の制御)に重点を置くとともに、その膜構造評価を原子間力顕微鏡・走査型電子顕微鏡で行なった。使用したカーボンナノチューブは、レーザー蒸発法・HiPco法・アーク放電法で作製されたものを使うとともに、密度勾配遠心法で分離された金属濃縮CNTも使用した。結果として、CNT分散液を基板に塗布する際の滴下回数・滴下間隔で、膜密度を自在に制御する方法を確立した。いずれの方法もほぼ同様の膜制御が達成できた。また、分散液の作製条件(特に、分散に必要な超音波照射時間と単分散に必要な遠心処理の時間)を調整することで、長さ分布の異なる膜の作製を行なった。AFM測定の結果から、バンドルサイズについては、塗布回数に応じて徐々に増加するものの、ほぼ、最初の分散液の状態を反映する結果となった。さらに、伝導特性を評価した結果、膜密度に比例して導電性を変調させることに成功した。また、基板にUV/Ozon処理を施すことで、均一な膜の作製を行なった。来年度は、透過率と導電性の評価を行なっていく予定である。本研究では、インクジェット塗布法を用いてカーボンナノチューブ(CNT)透明電極を作製することを目的とする。これは、近年、資源の枯渇が問題視されている透明導電膜材料であるITOの代替材料として高い導電性を有するCNTに着眼した研究である。さらに、高度に分離された金属性CNTと簡便な成膜技術であるインクジェット法(IJ法)を併用することで、汎用で優れた伝導性をもつ透明導電膜を達成することを最終目標とする。本年度は、金属CNTの厚膜を作製し、その電導特性を評価した。触針計を用いた高さ評価においては、膜端が盛り上がるコーヒーステイン現象が起きていることが分かった。また、厚塗りを行うに当たって、基板上のCNT膜の厚みによってインク溶剤の乾燥速度が低下し、膜の直径が大きくなることが明らかとなった。導電膜の大面積化においては、重ね塗りによるパターニングが必要とされる。そのため、乾燥パラメータ及び滴下間隔を最適化することで、コーヒーステイン現象を抑制に成功した。一方、このような印刷型の導電膜は、透明導電膜としてだけでなく電極材料としても有効である。そこで、この導電膜を電極とした薄膜トランジスタを印刷技術で作製した。ソース・ドレイン・ゲート電極をCNTの厚膜で作製し、チャネル部分に半導体的な性質のCNT膜を塗布した。このようにCNTを使うことで、半導体も金属も用意でき、且つIJ塗布が可能であることから、印刷技術によるデバイス開発が容易になると予想される。今後は、この技術を基本にすることで、IJ印刷技術を利用したCNTデバイス開発が飛躍すると予想される。特に、フレキシブルエレクトロニクスといったフレキシブルな電子材料としての応用が期待される。また、本研究成果は、学術論文や特許としても公開した。
仮想計算機環境におけるプロセスの継続実行が可能なカーネル更新方式

本研究の成果としては,仮想計算機環境において,カーネル間のデータの移行によるユーザプロセスの移送が、システムコールによって作成されるデータと組み合わせることで可能であることを示したことと,複数の仮想計算機環境における障害検出方式について,カーネル間でメモリ参照を行う方式の有効性を確認したことである.しかし,申請時点で上げた課題の一部について解決することはできなかった.これは,カーネルバージョンに依存するカーネルデータ構造が,当初予想よりも複雑であったためである.特に仮想環境の構築が十分に行えなかった.本年度は、従来我々が開発してきたSoftware LPARによる多重OSシステムの安定化、障害検知機構の開発、バージョンアップ手法の実装に主に取り組んできた。多重OSシステムの安定化では、複数回のOS切り替えが可能となった。バージョンアップの課題については、従来我々が開発してきた多重OSシステムを基盤として、カーネルデータの異バージョンのOS間移行の開発を進めている。現時点では、メモリやプロセスの基本情報の移行が可能である。現在は、socket対応の実装を進めている。今年度の研究では、人手による移送プログラムの開発が中心となっており、中間データ構造の定義は不十分であったと言える。仮想計算機環境の課題については、他の2課題を進めたため、次年度へと持ち越しとなった。今後は、まず障害検知の課題と本課題を組み合わせて、仮想計算機環境での異なるVM間での障害検知手法の実現に取り組む。これを通じて、異なるVM間でのアクセス制御などの基礎的な手法の確立を目指す。障害検知の課題については、単一のカーネル内部において、各種システムパラメータを1秒ごとに観測する方式による異常検知システムを開発した。この観測方式により、カーネルプログラムのバグやリソース不足によるカーネルの異常を検知できることを確認した。なお、現状の1秒ごとの観測ではシステム負荷の上昇は見られなかった。今後は、本方式を多重OSシステムと仮想計算機環境へ適用し、異なるOS間での異常検知方式へと適用範囲を広げる。課題の内、障害検知機能については単一OSにおける開発が進んでいる。本機能は、OS内のメモリを参照して異常を検知する手法であることから、他のOSのメモリを参照できる場合への応用が容易であるという特徴がある。本年度は、障害検知手法の基礎を確立すべく、開発が容易な単一OSにより研究を進めた。バージョンアップ手法については、実装の難易度が高く、またカーネル内の多様なデータ構造に対応するために予定より研究が遅れている。まずは、基礎的な情報を収集するための手動による実装を進める。仮想計算機環境については、他の2課題を進めたために進行が遅れている。全体的に見て、研究は予定よりやや遅れていると考えている。本年度は、従来我々が開発してきたSoftware LPARによる障害検知機構の開発、対応アプリケーションの充実に主に取り組んできた。障害検知の課題については、昨年度に開発を行った単一のカーネル内部において各種カーネル内の変数(カーネルパラメータ)を観測することによる異常検知システムを、多重OSシステムへの適用し、異なるOS間での異常検知手法へと適用範囲を広げた。従来はInter-Processor Interrupt(IPI)を用いた死活監視を行っていた。この方法では、CPUコアが動作しなくなった後での検知のみが可能であり、異常の早期段階での検知は困難であった。本年度の研究においては、カーネルパラメータを他方のOSから直接のメモリアクセスによって監視することで、早期に異常を検知するシステムとして実現した。次に、対応アプリケーションの拡充を図った。これは、現在クラウド環境において活用されているコンテナ技術を本手法でサポートすることで、コンテナの耐障害性を向上するものである。今年度の研究において、Linuxでコンテナを実現するcgroupとNamespaceのOS間マイグレーションについて研究を行い、これを実現した。バージョンアップの課題については、socket対応の実装を進めたがシステム構造が複雑であるために予定より遅れている。また、仮想計算機環境の課題については、すでに実現しているOS間での障害検知の課題と本課題を組み合わせて、仮想化環境での異なるVM間での障害検知手法の実現に取り組む予定である。研究計画に挙げた課題の内、障害検知機能について、多重OS環境において他のOSからカーネルパラメータの監視による障害検知が可能となった。本機能は、OS内のメモリを参照して異常を検知する手法であり、従来はOS内部での障害検知に利用されていた手法である。OS内部での検知では、OSそのものの障害には有効に機能しない。本研究では、他のOSが直接メモリを参照することで、OSそのものの障害発生時でも的確に障害を検知できる。対象アプリケーションの拡充についても実施し、クラウド環境などで広く利用されているコンテナを実現するLinuxのcgroupとNamespaceに対応した。これにより、コンテナの多重OS内でのマイグレーションが可能となり、コンテナの耐障害性向上を実現した。その他、バージョンアップ手法と仮想計算機内での実現については、実装の難易度が高く、また、カーネル内の多様なデータ構造に対応するために予定より研究が遅れている。本課題では、OSカーネルの障害対策とバージョンアップを伴うプロセス移送に取り組んだ。このために、新旧バージョンの複数のカーネルを平行動作させる。この環境下において、旧カーネルに異常が発生した場合に、ユーザプロセスを新カーネル間に移送することで、停止時間の極めて短いカーネル更新と異常対策を可能とする方式の実現に取り組んだ。まず、大きな課題として、プロセス移送のために旧カーネルの変数を新カーネルに移すことが必要である。このために、新旧データ構造の変換方法について考察を行った。

しかし、データ構造が非常に複雑であり、またバージョン間の差異も予想外に多く見られ、抽象化も困難であった。このため、思うような結果を得られず、実現は困難であった。さらに、プログラムに大きな変更についても追随が困難であった。このため、データレベルの移行ではなく、システムコールなどのバージョン間での抽象化が比較的容易な階層において実現することが適切であると結論づけた。次に、プロセス移送の起点となる障害検知機能の開発である。本機能は、カーネル間で他方のカーネルが使用する物理メモリを直接参照することで、障害を検知できることを示した。さらに、仮想計算機環境としてARMプロセッサを用いた障害検知機構を開発した。ARMプロセッサには異なる仮想計算機のメモリをアクセスできる機能が提供されており、本障害検知機能を適用できると判断したためである。この機能を利用して、仮想計算機間でのカーネル変数の監視による異常検知機構の精度向上に向けた開発を行い、変数の変化に対応するための監視間隔について考察した。今年度は監視対象OSが発するログをトリガーとした観測機構を構築した。この機構により、変数監視とログイベントを関連付けた異常検知は可能であることを確認した。本研究の成果としては,仮想計算機環境において,カーネル間のデータの移行によるユーザプロセスの移送が、システムコールによって作成されるデータと組み合わせることで可能であることを示したことと,複数の仮想計算機環境における障害検出方式について,カーネル間でメモリ参照を行う方式の有効性を確認したことである.しかし,申請時点で上げた課題の一部について解決することはできなかった.これは,カーネルバージョンに依存するカーネルデータ構造が,当初予想よりも複雑であったためである.特に仮想環境の構築が十分に行えなかった.今年度の進捗は、予定よりやや遅れている。次年度は進んでいる部分を活用して、遅れている部分との連携により研究を進める予定である。障害検知機能については、単一OS環境ではあるが基礎的な取り組みは完了している。今後は、仮想計算機環境の課題と組み合わせて、異なるOS間での障害検知機能の実現と仮想計算機環境の基礎的な情報収集を実施する。バージョンアップ手法については、今後の汎用的な中間データ構造のための基礎データであることから地道に実装を進めて情報を収集する必要がある。これまでの進捗は、予定よりやや遅れている。今年度は、最終年度であることから、全体のとりまとめを行うとともに、研究の進んでいる部分を活用しつつ、遅れている部分をできる限り進める予定である。
18世紀における「真正のシェイクスピア」の創成とその本文編纂史への影響

18世紀における本文編纂の背景にあったと推測されるシェイクスピア像の創成過程について引き続き考察した。具体的には、2016年の国際シェイクスピア学会(ISA)にて発表した論考の改定作業を行った。この論考は18世紀における『ハムレット』本文の成立過程に着目し、その過程において、当時の上演や批評、時代風潮の中でシェイクスピアの正典化が起こったプロセスをたどり、17世紀の実態とは異なる「正典作家」のイメージが本文成立に与えた影響について考察した。これを論文業績として公表すべく現在調整中である。また、ピーター・ブレーニー著『シェイクスピアのファースト・フォリオ』(フォルジャー・シェイクスピア図書館、1991年)の翻訳作業を通じて、18世紀以降における正典化のベースとなった『フォリオ』(1623年)が、初演当時の演劇を伝える媒体としていかに信用できないかについて考察し、18世紀後期に起こったこの本の価格高騰現象について批判的に考察した。刊行が遅れているこの翻訳は、2019年度に出版する。本文成立と関わる研究を遂行する傍ら、神格化されたシェイクスピア像が成立する以前において演劇に多大な影響を与えていた法廷的思考(forensic thinking)について前年度より継続して考察している。その成果として、2019年10月に鹿児島国際大学で開催される日本シェイクスピア学会にて「シェイクスピアと法」と題するセミナーを主催することとなったので、16世紀から18世紀に至る時期における法と文学、演劇の関係性ついて調査・分析を行った。2018年6月にベルファストで開催された英国シェイクスピア学会(BSA)にて「The Impossibility of Turning Rancour to Love in Yukio Ninagawa's Romeo and Juliet」と題する論文を発表した。今年の業績としては、1)10月10日(土)に北海道教育大学函館校において開催された第54回シェイクスピア学会において「『ロミオとジュリエット』における宗教と裁判的思考」と題する研究発表を行った他、2)3月15日(火)にヴィクトリア大学(カナダ・BC州)の人文学部(Faculty of Humanities)主催の研究会において「The "Royal Play" of Macbeth Viewedfrom a Japanese Perspective」と題する研究発表行った。1)、2)ともにシェイクスピアの芝居が初演された当時の感覚に近い感覚でテクストを解釈する方法を確立し本文成立に関する一つの「スタンダード」な解釈を導くための考察である。「シェイクスピア」は18世紀以降の批評、上演、編纂のプロセスの中で創成されたイコンであるというのが今や学会で広く受け入れられている仮説である。したがって、その像(便宜上「虚像」と呼んでおく)が成立してゆく蔭で失われた「オリジナル」がどのようなものであったのかその可能性を探究することは、本研究を遂行してゆく上で重要となる。新歴史主義批評以降のシェイクスピア研究の中で確立されつつある、シェイクスピアの時代においてドラマのコミュニケーションが有していた意味・意義に関する近年の批評を参考に、18世紀以降の伝統的なシェイクスピア像からは欠落してしまったと考えられる部分を照射してゆくことが現段階ではまず必要という考えに基づいて上記の二つの論考を発表した。当初予定していた18世紀の受容に関する研究について若干遅れている部分があるものの、おおむね順調である。当初の予定ではデイヴィッド・二コル・スミスの研究業績の精査を中心に「18世紀におけるシェイクスピア受容」の問題について私なりの考えを整理しようと考えていたが、少し予定を変更し、17世紀におけるシェイクスピアおよびその名が冠された作品集(通称ファースト・フォリオ、1623年刊)の成立を巡る問題について探究することとなった。具体的には、斯界においてフォリオの本文成立に関して最もスタンダードな書物と考えられるピーター・ブレーニー著『シェイクスピア・フォリオの成立(仮邦題)』(1991)の監訳作業をすすめながらこの問題に取り組んだ。18世紀(特に18世紀後期以降)の本文批評家達が典拠としてきたファースト・フォリオについてのより正確な理解が求められると判断したからである。この監訳本は、あくまでも本研究の副次的な生産物という位置づけではあるが、本研究の期間中に公表する予定である。なお、今年度中に公表が予定されていた共著『シェイクスピアの諸相』(仮題)は現段階ですでに本文は完成しているが、編集と係る諸般の事情により刊行が遅れている。今年の5月には熊谷次紘・松浦雄二編『シェイクスピアの作品研究ー戯曲と詩、音楽』(英宝社)という形で刊行される運びである。本書に「シェイクスピア劇における人物の行動規範と観客の共感の原理についての一考察」(pp. 203-34)という拙論が掲載される。以上の他は、概ね順調に研究が進んでいる。口頭発表としては、関西シェイクスピア研究会(日時:2016. 4. 25.)において「シェイクスピアの登場人物達の判断と行動の原理についての一考察ー『ロミオとジュリエット』における法と宗教の問題を出発点として」と題する発表を、国際シェイクスピア学会(WSC 2016)(日時:2016. 8. 5.)において「The Collaboration of Critics since the Late-Eighteenth Century in Forming Hamlet's Image」と題する研究発表を行った。活字業績としては、5月、熊谷次紘・松浦雄二編『シェイクスピアの作品研究ー戯曲と詩、音楽』(英宝社)と題するモノグラフに「シェイクスピア劇における人物の行動規範と観客の共感の原理についての一考察」を、『東洋大学人間総合科学研究所紀要』(第19号:2017.3.)に

「The "Royal Play" of Macbeth Reconsidered」と題する論文を発表した。後者は、平成28年3月にビクトリア大学(カナダ)の人文学部Study Meetingにて発表した際にいただいたコメントを参照して論文に纏めたものである。18世紀以降にシェイクスピアの「改変」がなされたという前提で研究を進めているが、その過程でまず重要となるのは、現代の批評における盲点でありながら、一方で17世紀にはシェイクスピア劇の「見どころ」の一つであったと考えられる要素について、歴史的な視点に立って解明することである。当時流行した「家庭劇」の要素が『マクベス』の一つの見どころであっただろうし、主人公の心理や行動の動機と関わる「謎」よりもその道化的性格が『ハムレット』では注目されていたと推定される。また、法治体制における倫理観と宗教的道徳観念の相克が、多くの劇の焦点であった。これまでシェイクスピア劇の焦点や人物造形の「変容」を中心に考察してきた。『マクベス』、『オセロー』、『ハムレット』、『ロミオとジュリエット』を中心とする悲劇作品を主に分析してきたが、『間違いの喜劇』、『十二夜』、『冬物語』などの喜劇作品も視野に入れながら18世紀以降における作品の変容過程と変容後の批評において盲点となってきた点に着目してきた。論文として発表した上記の業績は、その思考の過程において生じた副次物(spin-off)といえる。他方、18世紀における「シェイクスピア」というイメージの創成についても考察してきた。この時代にシェイクスピアがいかにして「作者」としてのオーソリティーを付与され、そのことが上記した「変容」とどう関わってきたのかについて考察した。最初に「作者」の伝記が書かれ、そのクロノロジーに従って作品が並べられたのはこの時代であったが、サミュエル・ジョンソンの批評に顕著に示されるように、本文の難所(textual cruxes)について「シェイクスピアは何を意図していたのか」という疑問が呈されるようになったのもこの時代であった。その後、シェイクスピアのテクストは「改良」され、芝居も徐々に変容してゆくようになった。これまでの基本的な研究方法は、118世紀において「シェイクスピア」のイメージが創成された過程を文献によって辿り、2ファースト・フォリオを中心とした17世紀の版本とその編集方針について、18世紀におけるそれとの違いを明確化し、3個々の作品を、まず、17世紀の歴史的な文脈と想定される観客/読者の反応を意識しながら再解釈する、というものであった。18世紀のテクスト編纂史を紐解きながら、「変容」がどのような影響を及ぼしているのかについて具体的な資料にあたりながら考察する必要があるが、勤務校での授業やその他業務等との関係で、この作業が遅れている。
光学的計測技術に基づく建築構造の汎用的損傷評価法に関する基礎研究

本研究の目的は、計測対象の構成材料や変形状態に依存しない汎用的な光学的変形計測法を開発し、その計測精度の検証を行うことである。この目的に沿って本研究では、[1]現状の計測法の精度検証と問題点の確認、[2]画像解析法の改良、[3]汎用的変形計測法の開発を順次遂行した。研究期間内における研究実績は以下のとおりである。[1]現状の計測法の精度検証と問題点の確認:研究代表者がこれまでに開発した光学的変形計測法を用いて、現状の精度検証とするコンクリートや鋼材、木材等の主要建築材料の計測実験を行った。計測結果の検討より、本計測法が接触型計測法とほぼ同精度を持つことを確認するとともに、変形により回転変位が増加する場合には光学的計測が不能となる場合があることを確認した。[2]画像解析法の改良:計測上の問題点を解決するため、画像解析法の改良(RIPOC法・サブセット画像更新法の導入)を行った。要素実験を対象とした計測結果の検討から、変形に回転変位を含む場合についても本計測法が適用可能であることを確認した。また、有限要素解析等で一般に用いられるアイソパラメトリック要素を画像解析法に導入し、ひずみ計算の高精度化を図った。[3]汎用的変形計測法の開発:部材レベルで計測精度を検証するため、CFRP補強RC梁部材やCLT梁部材を対象に計測実験を行った。これらの計測結果より、本計測法が計測ターゲット不要で、弾性時から終局時に至るまでの部材変形を高精度に計測可能であることを確認した。また、対象のひずみ分布を可視化することで、CFRP補強法の違いによる部材変形の抑制効果やCLT梁層内のローリングシア破壊の進展を視覚的に捉えることができた。汎用性の観点から、本計測法は市販のデジタルカメラ使用を基本に構築しており、接触型計測法では困難な部材の損傷・破壊メカニズムを簡便かつ詳細に検討できる可能性を示した。本研究では、計測対象の構成材料や変形種別に依存しないより汎用的な光学的変形計測技術を開発し、この技術を用いた建築構造の損傷評価法の確立に係る基礎データの蓄積を目的とする。本計測技術はデジタルカメラを用いて撮影したデジタル画像を解析することにより、計測対象の変形挙動を全視野的に把握可能であることが特徴であり、従来のこの種の光学的計測法とは異なり、計測精度に関係する対象へのターゲットマーカやパターン等の塗布が不要であること、対象の変形増大によって解析困難となる問題点の克服を目標とした計測技術開発を試みる。本年度に実施した研究内容については以下に示すとおりである。[1]構成材料の別による計測適用範囲を確認するため、これまで本計測法において未検討材料であったCFRP補強部材や木質材料を対象とした計測実験を実施した。計測結果の比較より、基礎的な検証段階においては従来の接触型計測法と比べて、本計測法がほぼ同等の精度を有することを確認した。また、画像解析結果より可視化表示したひずみコンタから、刻々と変化するひずみの集中箇所と損傷箇所は概ね一致することを確認し、本計測法が計測対象の損傷の推移を視覚的に捉え得ることを確認した。[2]計測対象の変形の卓越によって解析困難となる問題点への対応として、回転不変位相限定相関法、サブセット画像更新手法の二種の画像解析アルゴリズムを本計測法に導入し、その効果について検討を行った。回転不変位相限定相関法を導入することにより、精度低下の一因となる回転変位を含む画像の追跡性が向上する反面、解析に要する時間はやや増加する結果となった。その一方、サブセット画像更新手法を導入した場合には、解析時間は既往手法とほぼ同様であるとともに計測追跡性も良好であり、この問題解決に対して有効性が高いことを確認した。平成29年度においては、当初計画していた計測実験について概ね予定通りに実施することができた。また、当初計画においては平成30年度に予定していたCFRP補強RC梁試験体の計測実験を先行して今年度に実施することができた。得られた実験データの詳細な検討についてはまだ完了していない状況であり、平成30年度に継続して実施予定である。これらを複合的に考えると、現在までの進捗状況としてはおおむね順調に進展していると判断できる。

[3]汎用的変形計測法の開発:部材レベルで計測精度を検証するため、CFRP補強RC梁部材やCLT梁部材を対象に計測実験を行った。これらの計測結果より、本計測法が計測ターゲット不要で、弾性時から終局時に至るまでの部材変形を高精度に計測可能であることを確認した。また、対象のひずみ分布を可視化することで、CFRP補強法の違いによる部材変形の抑制効果やCLT梁層内のローリングシア破壊の進展を視覚的に捉えることができた。汎用性の観点から、本計測法は市販のデジタルカメラ使用を基本に構築しており、接触型計測法では困難な部材の損傷・破壊メカニズムを簡便かつ詳細に検討できる可能性を示した。当初の研究計画に従い研究を進めていく予定であり、平成30年度では平成29年度に実施した基礎実験の計測データに基づき、CLT部材等のより応用的な構造部材を対象とした計測実験を実施予定である。また併せて、平成29年度に実施した計測実験のうち、検討がまだ十分ではない計測データについては引き続き画像解析および検討を進めていく予定であり、光学的変形計測技術の開発に関する基礎データの蓄積を図る。計測関係機器類の内容について現有品の併用も考慮して見直しを行った結果、物品費用が抑えられたために研究費に未使用額が生じた。次年度の使用計画としては、計測実験に用いる試験体製作費のほか、当初の計画段階では全体の予算の都合上やむを得ず計上できなかったものの、本研究成果の国際的発信を行う必要性を考え、国際会議発表旅費に充て、本研究課題を遂行する。
光合成を駆動する特殊なクロロフィルの同定とその物理化学

十数年前に紅色細菌の「反応中心」の結晶解析がなされ、また最近になって紅色細菌の外側のアンテナ(LH2と呼ばれている)の結晶解析が行われた。しかし、他の光合成系のメカニズムは未だに不明な点が多い。特に、系I型反応中心では、光電荷分離を起こす特殊なクロロフィルの正体が謎のベールに包まれたままである。また、「反応中心」に直接光エネルギーを渡すアンテナLH1もリング状らしく、その穴に「反応中心」が埋め込まれているとみなされている。しかし、これではLH1という壁に遮られて、キノンが「反応中心」とシトクロムの間を行き来できず、光合成できなくなってしまう。そこで本研究では、(1)「反応中心で機能する微少量の特殊なクロロフィルの同定とその役割」と(2)「LH1と反応中心の配置」について明らかにすることを目的として研究を進めた。反応中心にのみ存在する特殊なクロロフィルが初発電荷分離を行っていることが立証できれば、また、「アンテナ」と「反応中心」との配置が明らかにできれば、人工光合成系を構築する際に非常に役に立つと期待される。光合成細菌の色素分析を行ったところ、系I型反応中心を持つヘリオバクテリアにバクテリオクロロフィルg'が存在し、系II型反応中心をもつ紅色細菌にはプライム型色素が含まれていないことが明らかになった。また、紅色細菌の分析の際、アンテナクロロフィルと反応中心にのみ2個存在するフェオフィチンとの比が、菌体により異なる結果を得た。このことは、LH1(32分子のバクテリオクロロフィル)が「反応中心」(4分子のバクテリオクロロフィル+2分子のバクテリオフェオフィチン)を取り囲んでいるというモデル(BCh1/BPhe=(32+4)/2=18=const)では説明できない。つまり、反応中心はリング状のLH1の外に存在するかあるいはLH1がリング状ではないことを示唆する。本研究では、光合成反応中心で「光→電子」エネルギー変換を行う特殊なクロロフィルの正体を明らかにし、物理化学的特性を詳細に調べることで、光合成反応中心の分子機構を明らかにすること、また、好酸性バクテリアA.rubrumがMgではなくZnを中心金属として選択した理由を、クロロフィルの物理化学から明らかにすることを目的として研究を進めている。まず、「系I型反応中心」の化学進化という観点から、ヘリオバクテリアで機能するバクテリオクロロフィルg′(バクテリオクロロフィルgのプライム型)が、水素転位によって高等植物の光化学系Iで機能するクロロフィルa′(クロロフィル′aのプライム型)に変換する条件を模索した。その結果、「バクテリオクロロフィルg′→クロロフィルa′」なる異性化反応が、弱酸性下で容易に進行することをつきとめた。このことはへリオバクテリアの光化学系が高等植物の系I型反応中心に化学進化した傍証となる。また、A.rubrumがMgではなくZnを選択した要因を明らかにするため、Zn-バクテリオクロロフィルがMg-バクテリオクロロフィルに比べて、強酸に対して極めて高い耐性を示すことを、分光学的手法を用いて定量的に調べた。その結果、A.rubrumが生息するpH3では、Mgがすぐ脱離してしまうのに対し(半減期=数分)、Znは極めて安定(半減期=数年)であることが分かった。さらに、A.rubrumの反応中心の色素分析をしたところ、4個のZn-バクテリオクロロフィルと2個のバクテリオフェオフィチンで構成されていることを明らかにした。

したがって、A.rubrumの反応中心は、紅色細菌の反応中心のMg-バクテリオクロロフィルがすべてZn-バクテリオクロロフィルに置き換わっていることになる。このことは、光合成の初期過程が必ずしもMg型のクロロフィルでなくてもいいことを意味している。十数年前に紅色細菌の「反応中心」の結晶解析がなされ、また最近になって紅色細菌の外側のアンテナ(LH2と呼ばれている)の結晶解析が行われた。しかし、他の光合成系のメカニズムは未だに不明な点が多い。特に、系I型反応中心では、光電荷分離を起こす特殊なクロロフィルの正体が謎のベールに包まれたままである。また、「反応中心」に直接光エネルギーを渡すアンテナLH1もリング状らしく、その穴に「反応中心」が埋め込まれているとみなされている。しかし、これではLH1という壁に遮られて、キノンが「反応中心」とシトクロム間を行き来できず、光合成できなくなってしまう。そこで本研究では、(1)「反応中心で機能する微少量の特殊なクロロフィルの同定とその役割」と(2)「LH1と反応中心の配置」について明らかにすることを目的として研究を進めた。反応中心にのみ存在する特殊なクロロフィルが初発電荷分離を行っていることが立証できれば、また、「アンテナ」と「反応中心」との配置が明らかにできれば、人工光合成系を構築するの際に非常に役に立つと期待される。光合成細菌の色素分析を行ったところ、系I型反応中心を持つヘリオバクテリアにバクテリオクロロフィルg'が存在し、系II型反応中心をもつ紅色細菌にはプライム型色素が含まれていないことが明らかになった。また、紅色細菌の分析の際、アンテナクロロフィルと反応中心にのみ2個存在するフェオフィチンとの比が、菌体により異なる結果を得た。このことは、LH1(32分子のバクテリオクロロフィル)が「反応中心」(4分子のバクテリオクロロフィル+2分子のバクテリオフェオフィチン)を取り囲んでいるというモデル(BCh1/BPhe=(32+4)/2=18=const)では説明できない。つまり、反応中心リング状のLH1の外に存在するかあるいはLH1がリング状ではないことを示唆する。
M系列を用いる論理回路およびメモリの故障診断

論理回路の故障診断を行うのに、入力として擬似不規則信号の一つであるM系列信号を加え、出力との相互相関関数を基準値と比較する方法により故障の有無を判断する方法(MSEC法と呼ぶ)を拡張し、故障の有無だけでなく、故障の箇所の特定まで行えるシステムの構築について研究を行った。故障の箇所を特定する方法としては、対象の論理回路に予め人為的に種々の故障を発生させ、MSEC法により得られた相関値のパターンを測定し、その相関値と故障箇所を数師信号としてニューラルネットワークへ入力することによって、ニューラルネットワークを教育する方法をとった。対象回路としてはBainary Full AdderであるIC 7482(5入力,3出力)をとりあげ、その中に14ケ所に故障を発生させ、相関値のパターンを計測した。ニューラルネットワークは入力層182ノード、中間層8ノード、出力層8ノードの3層の構成のものを用いた。その結果、故障箇所の判定ができる確率は50%から100%に至るまで種々の場合があることが分かったが、平均的には85%であり、この方法により故障箇所の特定が可能であることが分かった。更に本方法を実時間で実現するために、より簡便な方法として、相関値そのものを用いるのではなく、相関値の正負のみに着目してニューラルネットワークを教育する方法を検討したが、今までのところあまり良い結果は得られていない。CPUを含んだ能動回路が存在する場合は外部入力によってそれをどう動かすかという問題を含めて、種々の角度から検討中である。
準結晶構造における準周期性の特徴づけについて

研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.1.8回回転対称性をもつAmmann-Beenkerタイリングと呼ばれる準周期タイリングを貼り合わせ規則から導かれるオートマトンを用いて表現し,その応用として記号力学系の観点からタイルの頻出度を求めた.2.直交射影のa latticeへの制限が単射であるという条件下で,射影法から得られる2つのタイリングが同型であるための必要十分条件を決定した.さらに,その応用として,射影法により準周期タイリングの非可算無限個の同型類が構成されることを示した.3.(2n+1)次元mod3レンズ空間の接ベクトルバンドルに関して,(安定)拡張可能であるための,次元の条件を調べている.さらに,そのテンソル積や複素化,(4n+3)次元ユークリッド空間へのimmersionから得られる法バンドルに関しても,それらの(安定)拡張可能であるための,次元の条件を調べている.また,安定非拡張可能についても調べている.4.(2n+1)次元mod3レンズ空間の(4n+3)次元ユークリッド空間へのimmersionから得られる法バンドルに関して定非拡張可能を調べている.さらに,安定拡張可能とレンズ空間上のベクトルバンドルのspanの関係を調べている.5.最も重要な準周期タイリングのひとつであるペンローズタイリングに関して,matching ruleを用いて新しいsubstitution ruleを構成し,既に知られている定理である,ペンローズタイリングの非周期性,局所同型性質,同型類が非可算無限個あること,matching ruleから得られるペンローズタイリングは全て,up-down generationにより得られることという結果にシンプルな証明を与えた.研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.1.8回回転対称性をもつAmmann-Beenkerタイリングと呼ばれる準周期タイリングを貼り合わせ規則から導かれるオートマトンを用いて表現し,その応用として記号力学系の観点からタイルの頻出度を求めた.2.直交射影のa latticeへの制限が単射であるという条件下で,射影法から得られる2つのタイリングが同型であるための必要十分条件を決定した.さらに,その応用として,射影法により準周期タイリングの非可算無限個の同型類が構成されることを示した.3.(2n+1)次元mod3レンズ空間の接ベクトルバンドルに関して,(安定)拡張可能であるための,次元の条件を調べている.さらに,そのテンソル積や複素化,(4n+3)次元ユークリッド空間へのimmersionから得られる法バンドルに関しても,それらの(安定)拡張可能であるための,次元の条件を調べている.また,安定非拡張可能についても調べている.4.(2n+1)次元mod3レンズ空間の(4n+3)次元ユークリッド空間へのimmersionから得られる法バンドルに関して定非拡張可能を調べている.さらに,安定拡張可能とレンズ空間上のベクトルバンドルのspanの関係を調べている.5.最も重要な準周期タイリングのひとつであるペンローズタイリングに関して,matching ruleを用いて新しいsubstitution ruleを構成し,既に知られている定理である,ペンローズタイリングの非周期性,局所同型性質,同型類が非可算無限個あること,matching ruleから得られるペンローズタイリングは全て,up-down generationにより得られることという結果にシンプルな証明を与えた.研究実施計画の役割分担に従って,下記の準結晶構造(準周期タイリング)に関係した研究成果を得た.1.Williamsによって与えられた結合的H-spaceの積の高位ホモトピー可換性の定義を高位ホモトピー結合的H-spaceに対して拡張した.さらにそれを用いて,有限生成コホモロジー環を持つH-spaceに関するmod p torus定理を与えた.2.E(n)-局所的安定ホモトピー圏におけるエキゾチックな可逆スペクトラムは球面の安定ホモトピ一群に収束するE(n)から作られるアダムス-スペクトル系列のE_r-項で評価できることを示し、特に素数3におけるE(2)-局所的安定ホモトピー圏におけるエキゾチックな可逆スペクトラムは一つは存在することと存在しても高々2種類であることを示した。3.R.Kenyonによる平面の菱形タイリング、ドミノタイリングの局所統計の結果についてやはりKenyonらによるspanning treeを用いたタイリング空間からのsamplingのアルゴリズムを用いて数値的に検証した。4.準周期ポテンシャルを持つ1次元シュレーディンガー方程式について、そのランダウアー抵抗の評価を行った。5.2次元格子上のランダムな磁場を持つシュレーディンガー作用素について、そのアンダーソン局在を証明した。また,ライングラフ上のランダムな磁場を持つシュレーディンガー作用素についても、そのアンダーソン局在を証明した。6.1次元有限格子上に周期的境界条件を課した多体シュレーディンガー方程式について、粒子数が奇数のときに最低固有値を最小にするようなフラックスの値を求めた。また、フラックスと基底状態のスピンとの関係について調べた。研究実施計画の役割分担に従って,下記の準結晶構造(その数理モデルが準周期タイリング)に関係した研究成果を得た.1.固体物理の実際の準結晶構造において回転対称性をもつものが特に重要であると考えられている,回転対称性をもつ準周期タイリングの中では8回回転対称性をもつAmmann-Beenkerタイリングと呼ばれる準周期タイリングが有名な例のひとつである.このタイリングを貼り合わせ規則を用いてオートマトンを用いて表現し,その応用としてタイルのFrequency(頻出度)を求めた.

また論文に発表を予定しているものとして,回転対称性をもつタイリングの構成法の定式化と7回回転対称性をもつDanzerタイリングについてそれを今までのオートマトン表現とは異なる記号列による表現を与えた.2.射影法により得られる準周期タイリングの同型類の全体をウインドウと呼ばれるコンパクト集合を用いて具体的に記述した.その応用のひとつとして,同型類の全体の濃度は非可算であることが示された.3.mod3のレンズ空間のベクトル束について安定拡張性を持つための次元の条件を決定した.4.H空間の間の写像がH写像であれば,その写像は射影平面の間の写像を誘導することが知られている.さらに,その写像の値域であるH空間がホモトピー結合的なら,その逆が成り立つことも知られている.ホモトピー結合性の仮定ははずせないことを示した.さらに,その結果を拡張した.5.奇素数pに対して,高位ホモトピー可換性を満たすmod p有限An-空間のコホモロジー環へのreducedpower operationの作用について調べた.6.ボアソンタイプのランダムなポテンシャルをもつシュレーディンガー作用素のスペクトルを決定した.研究実施計画の役割分担に従って,下記の研究成果を得た.・最も重要な準周期タイリングのひとつであるペンローズタイリングに関して,matching ruleを用いて新しいsubstitution ruleを構成し,既に知られているペンローズタイリングの定理にシンプルな証明を与えた。・2n+1次元mod 3、レンズ空間の接ベクトルバンドルに関して,extendible(またはstable extendible)であるための,次元の条件を調べている.さらに,そのテンソル積や複素化,(4n+3)次元ユークリッド空間へのimmersionから得られる法バンドルに関しても,それらのextendible(またはstable extendible)であるための,次元の条件を調べている.・奇素数pに対して,高位ホモトピー可換性を満たすmod p有限A(n)-空間のコホモロジー環へのreduced power operationの作用について調べた.H-spaceの積とretractionの関係についてまとめ,結果を拡張した.まず,H-spaceのretractionの様々な構成法を検証し,もっとも自然なretractionが何であるかを示した.その後,retractionとH-spaceの積の高位ホモトピー結合性との関連を明確にした.さらに,これらの結果をA(n)-spaceのprojective spaceのループ空間からのretractionに対して拡張した.・素数3での3を法とするムーア空間MのJohnson-Wilsonホモロジー群E(2)(M)と同じJohnson-Wilsonホモロジー群を持つスペクトラムの例をいくつか挙げ,それらのホモトピー群をすべて決定した.・
日本における「美術」概念の再構築―語彙と理論にまたがる総合的研究

本研究では、“概念としての「美術」"に関わる先行研究を踏まえ、日本の「美術」を語る体系全体とそれに従う語彙を検討し、理論的に探究すること、そして、日本における「美術」概念を再構築(アップデイト)するための開かれた議論の場を生成することを目的とした。「美術」概念が西洋のコンテキストから他の国々へ輸出されていく過程を再考するなかで、日本美術の研究・展示・蒐集がいかに19世紀末の西洋の語彙によって形作られているかを検証し、今日普遍的に理解されている分類とそれをめぐる様々なシステムに対処するための議論を、国内外での研究会とシンポジウムおよびアジア調査等で実践して、研究を深化させた。日本における「美術」概念の再構築に向けて、語彙と理論にまたがる総合的研究を試みる本科研では、平成25年度から研究会を重ねつつ、検討の必要なテーマや領域を絞り込み、平成26年度に開催する国際シンポジウムにおける人選を含めた準備を進める。この研究会は、科研メンバー(代表者・分担者)のみならず、適宜ゲストスピーカーやコメンテータを招聘して、基本的には公開の発表および討論の形式で、広く意見交換を行うものである。平成25年度は、第1回研究会(1月13・14日)をロンドン芸術大学(TrAIN研究所)の渡辺俊夫氏の協力を得て同大学のチェルシーカレッジで開催し、本研究の趣旨説明と発表を通して、英国の美術史研究者との意見交換を行った。第2回研究会(1月26日)は東京文化財研究所(企画情報部)で開催し、主として近代美術をめぐる分類の問題を中心に発表と討論を行った。第3回研究会(2月1日)は京都工芸繊維大学(美術工芸資料館)で、茶道における「美術」と「工芸」と題する研究会を開催し、基調講演と討論を通して、いわゆる古美術をめぐる語彙の問題を中心に議論した。第4回研究会(2月25・26日)は福岡アジア美術館の協力を得て開催し、美術品の分類に関して議論し、また韓国から美術史研究者を招聘して朝鮮美術展覧会に関連する発表と討論を行った。なお、平成25年度中に開催を予定していた米国での第5回研究会は受け入れ側の準備の遅れから次年度に繰り越した。研究会は平成2526年度に合計10回を予定しており、平成26年度は残る6回を開催したうえで、秋に国際シンポジウムを開催する計画である。平成25年度の第14回研究会に引き続き、平成26年度には第510回の研究会を、科研メンバー(代表者・分担者)に加え適宜ゲストスピーカーやコメンテーターを招聘して開催しつつ、検討の必要なテーマや領域を縛りこみ、国際シンポジウムのパネリストやコメンテーターの人選を含めた準備を進め、福岡(福岡アジア美術館)と金沢(金沢美術工芸大学、金沢21世紀美術館)の2会場で同シンポジウムを開催した。第5回研究会(4月5日)と第8回研究会は東京都現代美術館の加藤弘子氏、第6回研究会(6月7・8日)はアーツ前橋の住友文彦史の協力を得て、現代美術領域に関する発表と討論を行い、第7回研究会(6月14・15日)は金沢美術工芸大学で工芸領域に関する発表と討議を行った。第9回研究会(7月6日)は京都工芸繊維大学(美術工芸資料館)でこれまでの研究会を踏まえた包括的な議論を行い、そして、第10回研究会(9月6・7日)はシカゴ大学のフォックスウェル氏の協力を得て、同大学のアートセンターでワークショップを実施し、発表と討論を通して、主に米国の美術史研究者との意見交換を行った。また、東南アジア調査(6月17-25日:シンガポールとインドネシア、8月7-12日:ヴェトナムとフィリピン)を実施して現地研究者との意見交換を行った。国際シンポジウムは、福岡会場(11月8・9日)と金沢会場(12月6・7日)で計4日間、各セクションに次の4つのテーマー1「美術」にかかわる分類の検討ー漢字文化圏を中心に、2「美術」の脱植民地化ーグローバル化の中で、3同時代美術の動向と美術館ー「美術」のオルタナティブをめぐって、4「美術」概念の再構築<アップデイト>ー翻訳と変容ーを掲げて開催し、パネリストによる発表とコメンテーターによるコメントと討議を行った。このシンポジウムの内容は平成27年度に報告書としてまとめる計画である。平成26年度に開催した四つのセクションにわたる国際シンポジウムに引き続き、平成27年度には三つのシンポジウムを開催した。第5回シンポジウム(8月8日、京都国立近代美術館)は、「日本における「美術」コレクションの形成」と題して、「美術」概念の移植以前の日本における美的な鑑賞と鑑賞対象のコレクションの蓄積に着目し、その体系意識など今日まで継続されたコレクションの特異性と存在意義を再考した。第6回シンポジウム(10月24日、京都工芸繊維大学)は、「芸道論の今日」と題して、西洋美学とは成り立ちを異とする日本の芸道論に改めて目を向け、今日的な実践者からの発言を聞きつつ、歴史的、国際的な視野から日本における芸的な思考を考察し、その独自性と意味を考えた。そして、締め括りシンポジウム(1月31日、東京都現代美術館)を開催して、平成26年度のシンポジウムの内容について四つのセクションごとにコーディネーターが報告し、その成果に関する議論を深めた。調査活動としては、平成26年度に引き続き二回のアジア調査(9月2229日:インド、2月1424日:シンガポール、ベトナム、カンボジア)を行った。

また、年度末にはシカゴ大学のフォックスウェル氏を招聘して意見交換会(3月22・23日、金沢美術工芸大学)を開催し、この科研の今後の展開の可能性について検討した。以上をもってすべての計画を終了し、平成28年3月31日付の科研報告書「日本における「美術」概念の再構築ー語彙と理論にまたがる総合的研究」(平成2527年度)をとりまとめた。本研究では、“概念としての「美術」"に関わる先行研究を踏まえ、日本の「美術」を語る体系全体とそれに従う語彙を検討し、理論的に探究すること、そして、日本における「美術」概念を再構築(アップデイト)するための開かれた議論の場を生成することを目的とした。「美術」概念が西洋のコンテキストから他の国々へ輸出されていく過程を再考するなかで、日本美術の研究・展示・蒐集がいかに19世紀末の西洋の語彙によって形作られているかを検証し、今日普遍的に理解されている分類とそれをめぐる様々なシステムに対処するための議論を、国内外での研究会とシンポジウムおよびアジア調査等で実践して、研究を深化させた。平成25年度中に開催を予定していた5回の研究会のうち、米国での第5回研究会が受け入れ側の準備の遅れから次年度に繰り越した。この点において、米国での研究会の開催については日程的な遅れを生じ、達成度がやや遅れていると言えるだろう。しかしながら、年度内に開催した4回の研究会は、研究発表や討論など、いずれも内容の充実したものであり、平成26年度に開催する国際シンポジウムに向けて研究自体は順調に進展している。当初の計画のとおり、平成2526年度に当初予定していた計10回の研究会ならびに調査活動を通して、日本国内の研究者のみならず、欧米やアジアの研究者との意見交換を行い、集大成としての国際シンポジウムを開催して大きな成果をおさめることができた。勿論、本科研が課題とする日本における「美術」概念の再構築に向けた議論は、このシンポジウムをもって完結するものではなく、むしろ更なる議論の必要性を喚起した点を評価したい。27年度が最終年度であるため、記入しない。日本美術史、工芸史平成25年度から繰り越した米国での第5回研究会を含め平成26年度に6回の研究会を開催しつつ、秋に開催する国際シンポジウムの各セッションのテーマを確定し、発表者とコメンテーター等の人選を行う。日本国内の研究者に加えて欧米やアジアからも研究者を招聘し、開催地は福岡(福岡アジア美術館)、金沢(金沢美術工芸大学、金沢21世紀美術館)とする。予稿集(バイリンガル)を作成し、通訳を含めた適切な議論の場の実現に努める。平成27年度は、これまでに開催した計10回の研究会と調査活動、そして国際シンポジウムの成果を踏まえ、4回程度の報告会を開催する。本科研が課題とする日本における「美術」概念の再構築に向けた議論を更に前へ進めるために、今後の展望や残された課題について、より多くの研究者と意見を交換する。最終報告としては、国際シンポジウムの発表や討論を中心に、研究会その他の種々の成果を取りまとめて報告書を作成する計画である。