hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非線形溶液の衝突流沸騰を応用した微小領域冷却技術

温度を上昇させると表面張力の値がある温度以上では上昇するという特異な高級アルコール水溶液(非線形溶液と呼ぶ)をミニチャンネル内の衝突流に用い、沸騰を伴う流動様式での微小領域の冷却技術に関する研究を行った。その結果、衝突流様式にしただけで直線流様式より12割ほど熱流束が高くなり、また非線形溶液を用いることでドライアウト時の熱流束(限界熱流束)は樹脂製T字流路(1辺3mmの矩形ミニチャンネル)の場合は純水と比べて2倍2.4倍に増加した。非線形溶液の一定の効果が確認できた。通常の液体と異なり,温度を上昇させると表面張力の値がある温度以上では上昇するという特異なアルコール水溶液(ブタノール水溶液など,ここでは非線形溶液と呼ぶ)を用いて,衝突流に沸騰を併せた流動様式での冷却技術に関する研究である.今年度は研究計画に従い,石英の透明ガラス管のT字流路(断面は内径2mmの円),および断熱性樹脂でできたT字流路(断面は3mmx3mmの正方形)を作成し,低流量・低熱流束の条件での現象の観察と伝熱測定を実施した.石英のT字流路による衝突流沸騰では,T字の接合部に沸騰気泡が滞在する傾向にあったが,非線形溶液であるブタノール水溶液を用いると,通常溶液の純水と比べて,液膜が上方の加熱部に伸び,加熱面を濡らしやすい挙動を示すことが観察された.その結果,気泡も小型化し動きやすい状態であった.樹脂性のT字流路による衝突流沸騰では,加熱面での沸騰気泡がブタノール水溶液の方ではかなり小型化し,加熱面を移動し離脱が進んでいることがわかった.一方純水では,加熱面から離脱しにくく面を覆ってしまう傾向が見られた.以上の沸騰気泡および液膜の挙動に起因し,石英および樹脂の流路のどちらの場合でも,純水に比べて,ブタノール水溶液の場合の方が,同じ過熱度で熱流束値が1.52倍木きく,伝熱を促進できていることがわかった.但し,実験装置の都合上,いわゆるドライアトの状態まで加熱量を大きくすることができず,その途上までの結果ではあるが,伝熱促進効果は明確であった.衝突流沸騰を伴うミニチャンネルの流動系で,非線形溶液を使用して伝熱促進を実験的に示した例は著者はこれまで聞いたことがなく重要な知見であると言えよう.通常の液体と異なり,温度を上昇させると表面張力の値がある温度以上では上昇するという特異なアルコール水溶液(ブタノール水溶液など,ここでは非線形溶液と呼ぶ)を用いて,衝突流に沸騰を併せた流動様式での冷却技術に関する研究である.本年度は研究計画に基づき,ガラス製T字路および樹脂製T字路のミニチャンネルを用いた衝突流沸騰の伝熱実験と,沸騰気泡を模擬した空気の微小気泡の気液界面でのマランゴニ対流の観察実験を実施した.昨年までは装置の不具合からドライアウトに到達することができなかったが,本年度は実験装置を改良し銅ブロックによる加熱面を用いるなどの改善により,ドライアウト状態(CHF)に到達するデータを採取することに成功した.その結果,ブタノール水溶液(3%ないし7.15%)を用いることで,ドライアウト点の熱流束は純水と比べて,ガラス製T字路(1辺2mmの矩形管)の場合は約25%,樹脂製T字路(1辺3mmの矩形管)の場合は約2.5倍に増加することがわかった.ドライアウト近傍の核沸騰状態の観察から,ブタノール水溶液を用いると気泡が微細化しているだけでなく,沸騰蒸気のブランケットが加熱面を覆っていても加熱面上に薄い液膜が入り混み,それから沸騰を持続している様相が観察できた。これが熱流束増加の一因と考えられる.また温度マランゴニ効果と濃度マランゴニ効果の効き方を考察するため,近似ではあるが空気の微小気泡(直径約3mm前後)を加熱面に置き,温度勾配をかけたときのマランゴニ対流の観察を実施した.その結果,ブタノール水溶液を使用すると,その特異な温度依存性(60度付近で,温度依存性の正負が逆転する)に従い,温度上昇の途中で対流の方向が反転する現象が見られた.今後温度マランゴニと濃度マランゴニの寄与率の検討する際の基礎となるデータである.以上のように本年度は応用・基礎の両面から大きく研究を進めることができた.

本研究は,通常の液体と異なり温度を上昇させると表面張力の値がある温度以上では上昇するという特異なアルコール水溶液(ブタノール水溶液等)を活用して衝突流に沸騰を併せた流動様式での冷却技術に関する研究である.本年度はガラス製T字路および樹脂製T字路のミニチャンネルを用いた衝突流沸騰のドライアウト特性の把握実験と,沸騰気泡を模擬した空気の微小気泡の気液界面でのマランゴニ対流の観察実験を実施した.昨年までの実験装置の改善によってドライアウト現象を繰り返し捉えることができるようになったので,本年度はドライアウト特性の把握に注力した.その結果,特異なアルコール水溶液である,ブタノール水溶液(3%)およびペンタノール水溶液(1.5%)を用いることで,ドライアウト点の熱流束は純水と比べて樹脂製T字路(1辺3mmの矩形管)の場合はそれぞれ約2倍および約2.4倍に増加することがわかった.またドライアウト熱流束値にはアルコール濃度依存性があり,ブタノール水溶液は3%,およびペンタノール水溶液は1.5%で極大値を得ており,その前後で値が低下することも見出した.またマランゴニ効果の効き方を考察するため,近似ではあるが空気の微小気泡(直径約3mm前後)を加熱面に置き,温度勾配をかけた時のマランゴニ対流の観察を実施した.その結果,ブタノール水溶液を使用すると,その特異な温度依存性(60度付近で温度依存性の正負が逆転する)に従い,温度上昇の途中で対流の方向が反転する現象が見られた.この現象を数値流体シミュレーションで模擬したところ同様な反転現象が再現できたので,特異な温度依存性による温度マランゴニ対流の実験的な証明と言えよう.以上のように最終年度である本年度は,ドライアウト特性に関する詳細なデータを得ることができ,またマランゴニ対流の観察についても技術的に進展し,将来の展開の基礎作りができたと言える.
火炎中における煤粒子の形態と光学的性質

電子顕微鏡写真から得られる煤の一次球形粒子径、一次球形粒子凝集体のフラクタル次元,ならびに一次球形粒子数分布に関するデータを,錯乱強度非対称比のデータと組合わせることにより,エチレンの濃予混合火炎中に浮遊する煤凝集体の一次球形粒子数分布と体積平均直径を推定する方法を検討した.凝集体の錯乱特性を与えるモデルとしては,厳密な凝集体散乱理論に基づいて作成された等価球近似法と,電子雲のX線錯乱に対する近似理論であるGuinier lawもしくはRayleigh-Debye-Gans近似法を利用する方法を,互いの精度を比較検討する目的で併用した.そして,火炎軸に沿っての煤粒子の成長の様子を調べるとともに,解析に使用する煤の複素屈折率の値が結果に及す影響の程度を検討した.その結果を要約すると,以下のようになる.(1)凝集体の形状はマスフラクタル指数法則に従うランダム分枝鎖に近く,しかもフラクタル次元はサンプリング時の合体によっても変化せず,1.60程度である.(3)等価球近似を用いる方法と,Rayleigh-Debye-Gans近似を用いる方法との間に大差はないが,後者の方が電子顕微鏡データに近い結果を与える.(3)火炎軸に沿って,一次球形粒子径の僅かな成長と,凝集の顕著な進行が見られる.しかし,凝集体形状(フラクタル次元)と,一次球形粒子数の分布形状(幾何標準偏差)は,ほぼ一定に保たれる.(4)凝集体形状と一次球形粒子数の分布形状に比べれば,複素屈折率が測定結果に与える影響は軽微である.電子顕微鏡写真から得られる煤の一次球形粒子径、一次球形粒子凝集体のフラクタル次元,ならびに一次球形粒子数分布に関するデータを,錯乱強度非対称比のデータと組合わせることにより,エチレンの濃予混合火炎中に浮遊する煤凝集体の一次球形粒子数分布と体積平均直径を推定する方法を検討した.凝集体の錯乱特性を与えるモデルとしては,厳密な凝集体散乱理論に基づいて作成された等価球近似法と,電子雲のX線錯乱に対する近似理論であるGuinier lawもしくはRayleigh-Debye-Gans近似法を利用する方法を,互いの精度を比較検討する目的で併用した.そして,火炎軸に沿っての煤粒子の成長の様子を調べるとともに,解析に使用する煤の複素屈折率の値が結果に及す影響の程度を検討した.その結果を要約すると,以下のようになる.(1)凝集体の形状はマスフラクタル指数法則に従うランダム分枝鎖に近く,しかもフラクタル次元はサンプリング時の合体によっても変化せず,1.60程度である.(3)等価球近似を用いる方法と,Rayleigh-Debye-Gans近似を用いる方法との間に大差はないが,後者の方が電子顕微鏡データに近い結果を与える.(3)火炎軸に沿って,一次球形粒子径の僅かな成長と,凝集の顕著な進行が見られる.しかし,凝集体形状(フラクタル次元)と,一次球形粒子数の分布形状(幾何標準偏差)は,ほぼ一定に保たれる.(4)凝集体形状と一次球形粒子数の分布形状に比べれば,複素屈折率が測定結果に与える影響は軽微である.
福祉国家転換期における教育改革-臨教審改革の再検討

本研究は, 1980年代の臨時教育審議会による教育改革の試みを,戦後日本の福祉国家体制の転換・再編の一環として位置づけ直し,その歴史的性格を明らかにしたものである.近年の教育改革動向を,「臨教審以来」のものという形で連続的に捉える見方が現在では常識化している.だが,実際の改革過程においては, 80年代と現在に連なる諸改革との間には一度断絶があった.他方, 80年代改革が現在と類比的に捉えられるのは,それらがともに戦後型福祉国家の再編という課題を背景としていた点で共通性を有していたからである.本研究は, 1980年代の臨時教育審議会による教育改革の試みを,戦後日本の福祉国家体制の転換・再編の一環として位置づけ直し,その歴史的性格を明らかにしたものである.近年の教育改革動向を,「臨教審以来」のものという形で連続的に捉える見方が現在では常識化している.だが,実際の改革過程においては, 80年代と現在に連なる諸改革との間には一度断絶があった.他方, 80年代改革が現在と類比的に捉えられるのは,それらがともに戦後型福祉国家の再編という課題を背景としていた点で共通性を有していたからである.本年度は主として以下の4つの領域で研究作業を実施した。a)国立公文書館所蔵の臨時教育審議会審議経過関係資料の閲覧・検討b)臨時教育審議会の公式活動に関する資料の収集・検討c)臨時教育審議会の審議に参加した当事者による著作資料の探索・収集・検討d)福祉国家論、福祉国家史に関する先行研究文献資料の探索・収集・検討このうちa)については、臨時教育審議会の総会関係資料(全会分)の閲覧請求により審査解除手続きを終了させた(以後は審査手続きが省かれ迅速な閲覧が可能となる)。また総会速記録の閲覧・抜書き集作りを行った(電子複写禁止のためパソコン打ち込み作業による)。ただし、学内業務等の事情により予定した回数の出張調査を実施することができず、公文書館資料の検討作業は当初計画に比してきわめて不十分なまま18年度を終えることとなった。このためa)の作業は次年度にも引き継ぎ実施する必要がある。具体的には総会審議録全会分の検討、運営委員会資料の調査などである。また、公文書館所蔵資料と既往刊行資料群との突合せ作業も今後の検討作業として残されている。b)に関しては、臨教審の活動に関わる刊行資料の検索・収集を行った(『臨教審だより』、『季刊・臨教審のすべて』、『臨教審と教育改革』など)。c)の臨教審委員当事者の資料に関しては、第1部会に所属したメンバーを中心に調査検討を行った(香山健一、天谷直弘,内田健三など。ただし単行本が中心)。今後は、第1部会以外のメンバー、および単行本以外(雑誌記事レベル)にまで対象を広げて調査を進める必要がある。d)については、おもに日本語の研究文献を中心として資料収集・検討を行った(『講座・福祉国家』、『転換期の福祉国家』、80年代「行革」研究として大嶽秀夫の一連の著作、第二臨調期の中曽根内閣研究として牧太郎のものなど)。今後の課題としては、同時期(1980年代)における米国のレーガンおよび英国サッチャー改革との比較検討作業がある。本年度に実施した研究作業の概要は以下のとおりである。第一に,臨時教育審議会がその改革案を検討するにあたり,重要な先行事例とした1971年の中央教育審議会答申(いわゆる46答申)関連資料の収集および分析を行った。また,臨教審の審議過程で,46答申がいかなる評価を受けていたのか,改革案の作成に際しどの部分が引き継がれたのか,46答申の教訓をどのように審議に生かしたのかについて検討を行った。第二に,国立公文書館所蔵の臨教審関係資料の閲覧を行った。これは昨年度からの継続作業であり,総会速記録の閲読と必要な部分の抜粋作業(パソコン持ち込み)を行った。これと平行して,各総会間における運営委員会や部会の審議状況について調査を行った。今後,これら内部資料と,既往公刊資料との突き合わせ作業を行う必要がある。第三に、臨教審当時の日本の中曽根内閣期における(広義の)行政改革と,同時期における米国のレーガン改革,および英国のサッチャー改革との比較検討を行った(邦語文献中心)。その結果,次のような検討課題が浮き彫りになった。同時期は,これらの国でいずれも戦後福祉国家の見直しが提起されていたが,その見直しの史的性格をより鮮明に捉えるためには,それ以前の時期までに形成・確立した福祉国家の特質を明らかにする必要がある。この点は,戦後日本の教育改革論における,70年代(46答申)=福祉国家確立期,80年代改革論=福祉国家転換期との比較研究を深めるためにも重要な作業課題である。なお,46答申が提出されて間もなく,折しも日本型福祉の見直し論が出てくるが,この見直し論議と80年代の行革との関係(その連続性と異質性)についても検討する必要がある。本研究は、戦後日本の福祉国家体制のもとで形成された教育行政・教育政策システムが,その後の改革によって,どこまで,そしてどのように変容していったのかを明らかにしようとしたものである。政府による戦後福祉国家の再編とそれに連動した教育改革は,大きく1980年代と1990年代後半の2回にわたり試みられた。80年代には,中曽根内閣における臨調行革とその教育版である臨教審が改革に取り組み,90年代後半以降においては小泉内閣の構造改革によって教育改革が進められてきた。

本研究ではこれら一連の過程について,史資料の調査分析を通して再検討を行った。主要な研究成果は以下のとおりである。第1に,80年代の臨時教育審議会における改革審議過程について,審議会の内部資料調査をもとに再検討を行った。具体的には,国立公文書館に所蔵されている審議関係資料(総会速記録,運営委員会資料等)の閲覧・分析を行った。その結果,臨教審の改革構想は,内容面では中教審46答申(1971年)から多くのアイデアを得ており,その点で通説がいう90年代以降との連続性だけでなく,それ以前の70年代との連続面もあること,さらに改革の実施過程としては80年代と90年代後半期との間には一度断絶があることが明らかとなった。第2に,90年代後半期以降の改革過程を分析することにより,臨教審改革の歴史的性格を明らかにした。すなわち,通説が強調する臨教審と90年代後半期との連続性は,改革構想における個々のアイデアそのものというよりも,戦後福祉国家の転換・再編論という政治的文脈に求められるべきなのである
ヒトと環境に優しい可視光酸素酸化マイクロフローシステムの開発と実用化への展開

光酸素酸化フローシステムの構築を目的に、市販のマイクロリアクターを用いて検討を行った。すなわち、芳香環上メチル基を基質に用い、生成するカルボン酸等の収率を指標に、反応試剤及び反応システムの両面から調査したところ、光源として発光ダイオード(375nm)を用い、マイクロリアクターを2基直列に接続することで、従来のフラスコを用いたバッチ式反応では高エネルギーの高圧水銀ランプによる長時間照射が必要であった本反応を、省エネルギーかつ短時間(約10分)で行うことに成功した。申請者が開発した可視光酸素酸化反応の実用化を目指し、従来の光源が有する問題点を一気に解決し、ヒトと環境に優しい可視光酸素酸化反応の実用化を可能にする反応システムの開発を行った。初年度は、ミリモルスケールにおける検討を行うために少量合成用フローシステムの設計・作成を行った。すなわち、光源に各種発光ダイオード(LED)、反応容器として反応溶液への光吸収効率をアップさせるためにマイクロキャピラリーを用いたマイクロフローシステムを作成し、基質として芳香環上メチル基や各種アルコール類の反応を行った。1)可視光(白色)発光ダイオード(NSPW500CSおよびNGPWR70ASS)を用いた場合:ブロムソースとして、バルク反応において良好な結果を与えた48%臭化水素酸およびCBr4/nBu3Pを用いて、省エネ型のNSPW500CSおよび高出力型であるNGPWR70ASSを用いて検討を行ったが、いずれも原料回収に終わった。可視光LEDでの結果が芳しくなかったことより、反応の確認のために、よりエネルギーの高い紫外光を発光できる狭角型UV-LED(NS375L-5RLO)と広角型UV-LED(NS375L-5RLL)を用いて検討を行った。その結果、ブロモソースとして48%臭化水素酸を用いた場合に、少量ながら酸化体である4-tert-butylbenzaldehydeを得ることができた。現在、再現性および収率の向上を目指してシステムの改良検討を行っている。ミリモルスケールにおける検討結果をそのまま大量スケールへ生かせるように,マイクロリアクターの手法を取り入れる。反応容器をマイクロリアクター化させ指向性の高いLEDを用いれば、反応溶液への照射効率が大幅に上がり、照度が問題となるLEDでも高収率で目的物が得られるものと考える。マイクロリアクターは個々の生産能力は小さいが、装置のサイズが非常に小さいため、同システムを並列に多数並べることが可能であり、それだけで大量合成が実現可能となる。具体的には4-tert-butyltolueneを基質に用い、生成するカルボン酸の収率を指標に、反応試剤の面からと反応システムの面からの両面から検討を行った。まず、反応性の高い紫外線LEDランプ(ナイトライドセミコンダクター製NS375L-5RLO,375nm)を光源に用いて検討を行った。反応速度向上のために、試料溶液と酸素の導入速度を変えることによる気液混合パルス流形成を試みたが、再現性良い条件を得るには至らなかった。そこで、市販のマイクロリアクターおよび2液混合型マイクロチップを新たに購入し、上記と同様の条件で検討を行った。その結果、気液混合パルス流については再現性良く形成(流路通過時間約5分)することが出来るようになったが、各種ブロムソース存在下では反応の進行は観察されず、原料回収に終わった。そこで、光増感剤であるアントラキノン類を用いて検討を行ったところ反応の進行が観察され、NMRの積分値から算出した収率では、おおよそ40%の4-tert-butylbenzaldehydeが生成していることが分かった。まだ、目的生成物であるカルボン酸に関しては満足のいく収率で得ることは出来ていないが、反応流路、溶液の送液速度、LED照射法等を詳細に検討することにより、より効率的に得ることが可能になると考えている。少量合成用フローシステムの設計・作成を目的に、市販のマイクロリアクターを用いて検討を行った。すなわち、芳香環上メチル基を基質に用い、生成するカルボン酸等の収率を指標に、反応試剤及び反応システムの両面から調査したところ、光源としてキセノンランプを用いた場合には反応が進行しなかったが、より照射効率の高い発光ダイオード(375nm)を用いた場合に、わずかではあるが反応の進行が観察された。そこで、マイクロリアクターを2基直列に接続することで反応時間の延長を企図した装置をデザインし検討したところ、触媒量の四臭化炭素あるいは臭化水素酸を用いた系で反応が進行し、芳香環上メチル基から直接相当するカルボン酸体を主生成物として得ることに成功した(4-tert-butyltolueneの場合4-tert-butylbenzoic acidが約20%の収率)。従来のフラスコを用いたバッチ式反応では、高エネルギーの高圧水銀ランプによる長時間照射が必要であった本酸化反応が、マイクロリアクターを用いることにより、省エネルギーの発光ダイオードからの短時間(照射流路を通過するのに約10分)の照射でも充分に酸化反応が進行することを見出した。

現時点では可視光領域での十分な収率・選択性で目的物を得るには至っていないが、目的物以外の生成物は全てカルボン酸に至るまでの反応中間体であることから、光源の出力、波長、マイクロチップの流路デザインを工夫することにより、カルボン酸の選択的合成は容易に行えると考えられる。これらの実験事実は、マイクロフローシステムの開発という本提案課題の妥当性を示すものであり、今後ヒトと環境に優しい可視光酸素酸化のスケールアップを目指す上において非常に重要な方向性を示すものである。
現象学的哲学による構造論的な存在論体系の構築のための研究

今年度においては,前年度の成果を踏まえて,さらに諸科学のなかで機能している構造や機能の概念を探究した。1)諸科学に分化している構造理論を全体として可能にしている構造概念がどのような哲学的・存在論的意味をもつかを検討した。とくに構造主義的な方向の今世紀最大の言語学者,ロマン・ヤコブソンや,構造人類学者レヴィ・ストロースなどの言語学・民族学の領域での構造概念を取り上げ,さらにル-マンなどの新しい構造論的社会科学理論のうちの構造概念を批判的に洗いなおし,存在論的に構築しなおすことを試みた。とりわけ記号や構造の概念のもつ存在論的な基本的な意味を吟味した。これは,アリストテレス的な「質量と形式からの構成」という存在の見方が構造理論のなかでどこまで維持されえ,また解体されるべきかという問いにかかわったのである。2)次いで,構造の存在論にかかわる本研究は,さらに,政治体制一般についての研究に具体化の道を見出し,その手始めとして幕末における「後期水戸学」の大義名分論が構造論的な思想に近いことを発見した。3)最後に,初年度および2年度の研究の成果にもとづいて,構造論的存在論としての現象学の体系化を企てている。さしあたり部分と全体や,接近と遠隔,対峙性と背馳性などの構造論的な諸概念をそれらを可能にする「基底づけ」の概念とともに再構成している。今年度においては,まず現象学の哲学におけるこれまでの「存在」概念を再検討した。存在の機能論的・構造論的意味を明らかにし,それを具体的に身体・意識・言語という存在領域のそれぞれにおいて解明した。これは,構造存在論の体系化の礎石となろう。例えば現存の最大の現象学者と思われるヘルマン・シュミッツの65歳・退官記念論文集に,この研究の極く一部が直ちに掲載された。(裏面を参照せよ。)今年度における研究は:1)これまでの「存在」の概念を現象学的・構造論的な観点から根本的に検討し,存在を機能と構造の観点において把握することを試みた。そして,機能と構造の観点から見られた存在の概念を存在者の全体としての「世界」の概念のみならず,また世界の個々の存在領域である身体・意識・言語の存在との関係において研究した。機能しつつ存在するということは,つねに依自的な自己存在を脱し去って,他のものに関わるということの内に示されるということが,身体・意識・言語の存在の次元で明らかにされた。2)実際には,フッサールの形式的存在論・領域存在論の思想,ハイデガーの基礎的存在論及び存在への問,さらにシェラーの「認識とは存在関係である」というテーゼ,メルロ-ポンティの後期の「肉」の存在や所謂内部存在論に検討を加えた。これらを,特にヘルマン・シュミッツの身体現象学やロムバッハの構造現象学などのドイツの現代の現象学における存在の概念と対比した。
根尖性歯周疾患の病態機序-自然および獲得免疫応答と樹状細胞の成熟化-

根尖性歯周炎の病態機序への樹状細胞や免疫機能分子の関与について知るため、レーザーマイクロダイセクション法及びリアルタイムPCR法でラット臼歯歯根膜におけるMHCクラスII分子,CD86,CD83,TLR2,TLR4のmRNA発現を解析し、露髄・開放により発現が亢進することを確認した。さらに常在性マクロファージや樹状細胞の機能的意義を知るためラット臼歯器官培養系を確立し、LPS刺激後にこれらがCD14,TLR4,CX3CR1のmRNAs発現を亢進させることを見いだした。樹状細胞には成熟段階が異なる亜群が存在し、各々が自然あるいは獲得免疫応答成立過程で制御細胞としての役割を演じる。本研究は、根尖性歯周炎の病態機序への樹状細胞の関与についての申請者の研究成果発展を意図するものであり、光顕・電顕免疫組織化学により根尖性歯周炎病変部の樹状細胞亜群を免疫機能分子の発現状況や超微形態から識別し、各々の局在・密度を解析するとともに、toll-like receptors(TLRs)発現状況をも免疫組織化学的・分子生物学的に検索することにより、同疾患の進行過程に対する樹状細胞の関与の実態について自然および獲得免疫応答の両面から追究することを目的とする。本年度は先ず、ラット臼歯歯根膜における, major histocompatibility complex(MHC)クラスII分子, CD86, CD83およびToll-like receptor(TLR)4のmRNA発現をリアルタイムPCR法で定量解析した.その結果,全ての検索対象遺伝子歯根膜における発現を確認するとともに、最も口腔環境に近接した部位である根分岐部で発現レベルが著明に高いことを見いだした。さらに、ラット臼歯を1日間露髄開放し,正常時と露髄開放後の分岐部歯根膜における上記mRNA発現をリアルタイムPCR法を用いて定量,比較したところ,各遺伝子とも開放1日経過後で有意に増加することを確認した。一方、免疫組織化学的には各種樹状細胞関連分子の検出条件を検討し、ヒト試料におけるHLA-DR, FACTOR XIIIA, CD68、あるいはラット試料におけるMHCクラスII分子, CD11c, OX62, CD68の検出条件を確立した。本研究は、根尖性歯周炎の病態機序への樹状細胞の関与についての申請者の研究成果発展を意図するものであり、光顕・電顕免疫組織化学により根尖性歯周炎病変部の樹状細胞亜群を免疫機能分子の発現状況や超微形態から識別し、各々の局在・密度を解析するとともに、toll-like receptors (TLRs)発現状況をも免疫組織化学的・分子生物学的に検索することにより、同疾患の進行過程に対する樹状細胞の関与の実態について自然および獲得免疫応答の両面から追究することを目的とする。本年度は前年度に引き続き、ラット臼歯歯根膜における各種免疫機能分子(major histocompatibility complex(MHC)クラスII分子,CD86,CD83)およびToll-like receptor (TLR)2およびTLR4のmRNA発現をLaser capture microdissection及びリアルタイムPCR法で定量解析した.その結果,全ての検索対象遺伝子が、最も口腔環境に近接した部位である根分岐部で発現レベルが著明に高いことを見いだした。さらに、ラット臼歯を1日間露髄開放し,正常時、露髄開放後、および露髄・仮封後の分岐部歯根膜における上記mRNA発現を定量,比較したところ,各遺伝子とも開放1日経過後で有意に増加することを確認した。また、TLR2,TLR4陽性細胞を免疫組織化学的に研削したところ、両者とも露髄開放一日後に根分岐部の象牙質直下で増加を示した。本研究は、根尖性歯周炎の病態機序への樹状細胞の関与について、樹状細胞亜群の免疫機能分子の発現状況やtoll-like receptors (TLRs)発現状況を免疫組織化学的・分子生物学的に検索することにより、同疾患の進行過程に対する樹状細胞の関与の実態について自然および獲得免疫応答の両面から追究することを目的とする。本年度は歯根膜や歯髄における常在性の樹状細胞やマクロファージに着目し、これらの自然免疫応答への関与の実態を解明することを目的として、whole toothculturesystemを用いて滲出性細胞の流入のない条件下での検索を行った。すなわち、ラット下顎第一臼歯を顎骨ごとwhole tooth cultureに供し、歯髄へのLPS貼付を行った後の樹状細胞やマクロファージにおける各種免疫機能分子やToll-like receptor (TLR)4のmRNA発現の変動を、Immuno-laser capture microdissectionおよびリアルタイムPCR法で定量解析した.その結果、ED1(抗マクロファージ、樹状細胞)陽性細胞、ED2(抗組織常在性マクロファージ)

陽性細胞とも、LPS刺激により集積を示すとともにCD14, TLR4,あるいはchemokine receptorであるCX3CR1のmRNAs発現を亢進させた。すなわち、これらの分子が常在性の樹状細胞やマクロファージの遊走や活性化に肝要する可能性が示唆された。
揮発性麻酔薬の作用機序におけるイノシトール燐脂質代謝回転の役割

中枢神経系におけるノルアドレナリン作動性神経は麻酔作用に関連が深いと考えられている。大脳皮質でノルアドレナリン(NE)はα1アドレナリン受容体と結合し、G蛋白を介してホスホリパーゼCを活性化し、イノシトール燐脂質(PI)代謝を促進する。ラット大脳脂質でエタノール、バルビタール(ペントバルビタールとチアミラール)そして揮発性麻酔薬のNE誘発性PI代謝に及ぼす影響を調べた。またPI代謝に関与するG蛋白は通常百日咳毒素(PTX)によって遮断されないGq蛋白であることが報告されているが、この実験系においてこのことを確認した。方法)ラット大脳皮質切片と[3H]ミオイノシトールを37°Cで反応させ、生成したイノシトール3燐酸の代謝産物のイノシトール1燐酸([3H]IP1)を液体シンチレーションカウンターで測定した。揮発性麻酔薬はハロタン、イソフルランそしてセボフルランを用いた。揮発性麻酔薬濃度の確認はガスクロマトグラフィーで行った。結果)私たちが用いた実験系においてNE誘発性IP1産生にPTXは影響を与えなかった。ラット大脳皮質切片で、エタノールとバルビタールはNE誘発性PI代謝を抑制し、セボフルランはNE誘発性PI代謝を促進し、ハロタン、イソフルランは影響しなかった。以上の結果から、大脳皮質のNE誘発性PI代謝における効果は麻酔薬により異なることが示された。私たちが使用した麻酔薬の濃度は臨床使用濃度を含んでおり、セボフルランはPI代謝を活性化したが、ハロタンやイソフルランにはその作用はみられず、PI代謝系蛋白とセボフルランの特異的相互作用によるものであろう。またエタノールとバルビタールはPI代謝を抑制した。麻酔薬のPI代謝に及ぼす影響は多様であり、麻酔作用に直接関連していないと考えられる。大脳皮質でノルアドレナリン(NE)はα_1アドレナリン受容体と結合し、G蛋白を介してホスホリパーゼCを活性化し、イノシトール燐脂質(PI)代謝を促進する。ラット大脳皮質で揮発性麻酔薬のNE誘発性PI代謝に及ぼす影響を調べた。方法)ラット大脳皮質切片と[^3H]ミオイノシトールを37°Cで反応させ、生成したイノシトール3燐酸の代謝産物のイノシトール1燐酸([^3H]IP_1)を液体シンチレーションカウンターで測定した。結果)私たちが用いた実験系においてNE誘発性IP_1産生にPTXは影響を与えなかった。ラット大脳皮質切片で、セボフルランはNE誘発性PI代謝を促進し、ハロタン、イソフルランは影響しなかった。

大脳皮質でノルアドレナリン(NE)はα1アドレナリン受容体と結合し、G蛋白を介してホスホリパーゼCを活性化し、イノシトール燐脂質(PI)代謝を促進する。ラット大脳皮質でエタノール、バルビタール(ペントバルビタールとチアミラール)そして揮発性麻酔薬のNE誘発性PI代謝に及ぼす影響を調べた。またPI代謝に関与するG蛋白は通常百日咳毒素(PTX)によって遮断されないGq蛋白であることが報告されているが、この実験系においてこのことを確認した。方法)ラット大脳皮質切片と[3H]ミオイノシトールを37°Cで反応させ、生成したイノシトール3燐酸の代謝産物のイノシトール1燐酸[3H]IP1)を液状シンチレーションカウンターで測定した。揮発性麻酔薬はハロタン、イソフルランそしてセボフルランを用いた。揮発性麻酔薬濃度の確認はガスクロマトグラフィーで行った。結果)私たちが用いた実験系においてNE誘発性IP1産生にPTXは影響を与えなかった。ラット大脳皮質切片で、エタノールとバルビタールはNE誘発性PI代謝を抑制し、セボフルランはNE誘発性PI代謝を促進し、ハロタン、イソフルランは影響しなかった。以上の結果から、大脳皮質のNE誘発性PI代謝における効果は麻酔薬により異なることが示された。私たちが使用した麻酔薬の濃度は臨床使用濃度を含んでおり、セボフルランはPI代謝を活性化したが、ハロタンやイソフルランにはその作用はみられず、PI代謝系蛋白とセボフルランの特異的相互作用によるものであろう。またエタノールとバルビタールはPI代謝を抑制した。麻酔薬のPI代謝に及ぼす影響は多様であり、麻酔作用に直接関連していないと考えられる。
成犬脳死モデルにおける心筋障害の機序の解明と同所性心移植の冠動脈内皮機能の解析

成犬を用いた脳死状態誘導により、1.脳死誘導後に見られる血行動態の変化と左心機能障害の程度。2.脳死誘導後における心筋酸素消費量と冠動脈血流量の変化。3.in vivoにおける冠動脈内皮機能障害の有無。4.in vitroにおける冠動脈の内皮障害の有無。以上4点について検討した。1.に関して、脳死誘導直後に血行動態の急激な亢進および緩徐な低下が認められた。それに伴い左室機能は、脳死誘導60分後に有意な低下を認めた。また、カテコラミンが脳死誘導後に一過性に増加しており血行動態および心機能の変化にカテコラミンが大きく関与していると考えられた。2.に関して、心筋酸素消費量および冠血流量は、脳死直後に急激な増加を認め、その後緩徐に低下した。脳死誘導前と比較して、心筋酸素消費量の有意な低下は認めなかった。3.に関して、内皮依存性血管拡張薬であるアセチルコリンと非依存性のニトロプルシッドを冠動脈に直接投与する事によって、冠血流量の反応を検討した。脳死誘導後には、両薬剤に対する冠動脈の反応性の有意な低下を認めた。冠動脈予備能の低下が示唆された。4.に関して、内皮付き中膜条片を作成し、張力実験を行った。脳死誘導により、高カリウム脱分極と、トロンボキサンA2アナログによる収縮刺激にたいする反応の低下が認められた。ブラジキニンによる内皮依存性の弛緩反応は障害されなかった。以上の結果から、脳死誘導により心機能の低下が認められるが、その原因として冠動脈予備能の低下が考えられた。冠動脈予備能の低下をきたす因子として、脳死誘導によるカテコラミンの一過性放出などによる冠動脈、とくに平滑筋機能の障害が考えられた。成犬を用いた脳死状態誘導により、1.脳死誘導後にみられる左心機能障害の程度。以上の3点について検討した。1.に関して、脳死誘導直後に左心機能の急激な亢進および緩徐な低下が認められ、脳死誘導前よりも低下することが判明した。2.に関して、心筋酸素消費量の指標として圧・容積関係より圧・容積面積を算出し、これを用いた。心筋酸素消費量および冠動脈血流量は脳死直後において急激に増加しその後、緩徐に減少した。3.に関して、冠動脈内皮機能の指標として、冠静脈洞からの採血によりNOの代謝産物であるNOxの測定、および内皮依存性血管拡張物質であるアセチルコリンとセロトニンの冠動脈内への投与を行った。脳死誘導前後においてNOxの値に有意な変化は認められなかった。また脳死誘導後のアセチルコリン、セロトニンの投与に対する冠血流の反応を観察したが2群間に有意な差は認めなかった。脳死により心機能の急激な亢進および緩徐な低下が認められるが、この原因の1つとして冠動脈の血管内皮機能の低下の関与が考えられる。また急激な心筋酸素消費量増加に対する冠血流の相対的な供給不足およびそれによる心筋虚血もまたその原因の1つと考えられる。未だ実験症例数が少なく、十分な検討ができていない状況である。今後、脳死誘導後の冠動脈血管内皮機能のさらなる検討を行っていく予定である。

3.in vivoにおける冠動脈内皮機能障害の有無。以上3点について検討した。1.に関して、脳死誘導直後に左心機能の急激な亢進および緩徐な低下が認められ、脳死誘導前よりも低下することが判明した。また。カテコラミンが脳死誘導後に一過性に増加しており血行動態および心機能の変化にカテコラミンが大きく関与していると考えられた。2.に関して、心筋酸素消費量および冠動脈血流量は脳死直後において急激に増加しその後、緩徐に減少した。冠動脈流量は。脳死前と比較して、有意な減少を認めたが、心筋酸素消費量は、有意な低下を認めなかった。3.に関して、冠動脈内皮機能の指標として、冠静脈洞からの採血によりNOの代謝産物であるNOxの測定、および内皮依存性血管拡張物質であるアセチルコリンと非依存性のニトロプルシッドの冠動脈内への投与を行った。脳死誘導前後においてNOxの値に有意な変化は認められなかった。また脳死誘導後のアセチルコリン、セロトニンの投与に対する冠血流の反応を観察したが、脳死前値と比較して有意な低下が認められた。冠動脈予備能の低下が示唆された。脳死により心機能の急激な亢進および緩徐な低下が認められるが、それに伴って、冠動脈の平滑筋機能の障害を認めた。急激な心筋酸素消費量増加に対する冠血流の過大な増加による冠動脈自己調節能の破綻がその原因の1つではないかと考えられた。
イル・ハン朝翻訳計画：モンゴル帝国期ユーラシアにおける中間史構築に向けて

本研究計画は1)文献学的研究、2)マクロ・ヒストリー、3)ミクロ・ヒストリーの3つのフェーズに大別されるが、初年度はまずマクロ・ヒストリーの部分に関して、研究成果を文章化することができた。この論考が扱うのはユーラシア規模での学術交流であり、特にこの文脈ではイル・ハン朝と元朝(12711368年)で同時並行的に行われていた『本草』編纂事業に焦点が当てられる。ここで鍵となるのが、漢語史料に愛薛の名で現れる東方シリア教会の通詞イーサーである。彼は1263年に元朝下で設立された医術官庁の責任者となり、1285年には使節としてイル・ハン朝を訪れている。研究代表者は元代知識人の文選である『牧庵集』にアシグタイの名で現れるイーサーの息子アスタイに着目した。「イル・ハン朝翻訳計画」の唯一の成果であった漢語医書のペルシア語訳『珍貴の書』はその序文で、ラシード・アッディーンが漢字についての情報を「西アジアの出身で後に中国へと渡った医者の息子」から得たとしている。本論考では、この翻訳計画における東方シリア教徒たちの関与を考察しながら、その「医者の息子」がイーサーの息子アスタイであったことを論証した。当論考が収録された論集は北京大学出版から2019年夏に刊行される予定となっている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
プリステン免疫マウス血清中の経時的抗体測定による抗U1RNP抗体産生機序の解析

1.BALB/c-byJマウス血清の回収:順次21匹のマウスにPristane(プリステン)の腹腔内注射を施行し、平均2.5週間隔で各マウスの採血(尾血管)を行い、自己抗体の検出・測定を行った。2.免疫酵素抗体法(ELISA)及び免疫沈降法(IP)による自己抗体の検出:ヒトの半分の血清量で免疫沈降法を通常に行い十分な検出感度・精度を得られた。メチオニン標識及び^<32>P標識HeLa抗原を用いた(hot)IP(hot)と銀染色でのcold IPDを駆使し検討した結果、機械油の一つであるプリステンのみにて注射後約4カ月より各種自己抗体が検出されはじめた。その種類は抗Su、抗RNP、抗tRNA、抗7-2RNA、抗Smなど多岐に渡り従来ヒトで疾患関連性を強く示唆されているものがあった。ELISAによるU1RNA、U1RNP構成polypeptide各鎖に対する抗体検出:免疫沈降法で5例(23.8%)に抗U1RNP抗体の誘導を確認した。in-vitro精製のU1RNAを用いたELISAにて内4例に抗U1RNA抗体活性を検出しえた。同抗体の免疫グロブリン型を検討するとIgG型が注射後約60日以降より徐々に増加していたが、注射後30-40日頃をpeakにIgM型抗U1RNA抗体の先行出現が認められた。一方構成polypeptide各鎖に対する自己抗体はほぼ同時期に出現しはじめ反応組み合わせに特異な型は認められなかった。これは採血周期の短縮で知見が深まると思われた。以上より抗U1RNAの出現誘導はIgMからIgG型となされている可能性と構成petideに対する抗体に先行しU1RNAに対する抗体が出現する可能性が示唆されていた。自己抗体の出現及び累積出現率は既報告に近似する出現時期がやや遅い半面、出現抗体の種類は特異性の高いものが含まれるなど差異がみられた。微妙な遺伝因子の違いのみならず飼育環境、共存ウイルスなど環境因子の影響が示唆されたと考えられる。
早期精神病性障害の初回入院患者に対する心理・社会的介入プログラムの開発

本研究の当初の目的は、精神病性障害のために生涯初めて入院した患者を対象とした心理・社会的支援プログラムを開発し、病棟看護師におけるプログラムの実施可能性と効果を検証することであった。結果として、既存のプログラムを初回入院患者に特化したものに修正することはできたものの、そのプログラムを実施することはできなかった。その原因を探るために、精神科で働く看護師に「看護師が実施する心理・社会的介入に関する意識」について自作のアンケート調査を実施し18名から回答を得た。その結果、本プログラムを現場の看護師が施行するには、回数や時間を縮小し、かつ、必要な教育の機会を得て自信をつけることが必要であると分かった。これまで、研究者らによって、統合失調症をはじめとする精神病性障害の患者に対し、看護師による心理・社会的なプログラムの開発を目的に研究を実施し、その結果、プログラム実施について、その安全性と実施可能性が確認できた。また、対象者の満足度も大きかった。本研究の目的は、その心理・社会的なプログラムをより普及されるよう初回入院の患者に対象を特化し、現場の看護師が実施できるような心理・社会的介入プログラムを開発することである。看護師が早期支援である心理・社会的介入プログラムを実践できることで、医師や心理士のマンパワー不足を補い、より多くの患者へ質の高い精神科医療を提供できる。また、再入院率の低下など、医療費削減の効果も考えている。平成26年度は、この実施してきたプログラムを、看護師が現場で実践できるよう修正することに費やした。その理由としては、最近の研究において、千葉大の小松先生らの研究により、訪問看護においての早期介入の効果が実証されたことや再発予防だけでなく、認知行動療法、就労支援までを組み込んだ介入の効果が実証されたことで(米国精神医学会がPsychiatric Services in Advance誌にて発表:2015など)、これまで実施してきたプログラムのみでは、効果が現れにくい可能性が考えられた。よって、本年度は、情報収集をはじめ、現場の看護師とのディスカッションを重ね、プログラム修正を実施した。これは、時間はかかるが効果のあるプログラムを実施するためには、必要なことだと考えられる。平成26・27年度は、この実施してきたプログラムを、看護師が現場で実践できるよう修正することに費やした。その理由としては、最近の研究において、千葉大の小松先生らの研究により、訪問看護においての早期介入の効果が実証されたことや再発予防だけでなく、認知行動療法、就労支援までを組み込んだ介入の効果が実証されたことで(米国精神医学会がPsychiatric Se rvices in Advance誌にて発表:2015など)、これまで実施してきたプログラムのみでは、効果が現れにくい可能性が考えられた。よって、本年度は、情報収集をはじめ、就労支援プログラムについての調査、現場の看護師とのディスカッションを重ね、プログラム修正を実施してきた。これは、時間はかかるが効果のあるプログラムを実施するためには、必要なことであると考えられる。これまでの研究で実施してきた心理・社会的支援プログラムを、看護師が現場で実践できるようプログラムを修正することが必要になった。その理由としては、最近の研究において、千葉大の小松先生らの研究により、訪問看護においての早期介入の効果が実証されたことや再発予防だけでなく、認知行動療法、就労支援までを組み込んだ介入の効果が実証されたことで(米国精神医学会がPsychiatri c Services in Advance誌にて発表:2015など)、これまで実施してきたプログラムのみでは、患者への効果が現れにくい可能性が考えられた。よって、本年度は、情報収集をはじめ、就労支援プログラムの調査、現場の看護師とのディスカッションを重ね、プログラム修正を実施した。そのため、実際に患者にプログラムを実施するところまでは達成できなかった。

その理由としては、最近の研究において、千葉大の小松先生らの研究により、訪問看護においての早期介入の効果が実証されたことや再発予防だけでなく、認知行動療法、就労支援までを組み込んだ介入の効果が実証されたことで(米国精神医学会がPsychiatric Se rvices in Advance誌にて発表:2015など)、これまで実施してきたプログラムのみでは、効果が現れにくい可能性が考えられた。よって、本年度は、情報収集をはじめ、就労支援プログラムについての調査、現場の看護師とのディスカッションを重ね、プログラム修正を実施してきた。これは、時間はかかるが効果のあるプログラムを実施するためには、必要なことであると考えられる。これまでの研究で実施してきた心理・社会的支援プログラムを、看護師が現場で実践できるようプログラムを修正することが必要になった。その理由としては、最近の研究において、千葉大の小松先生らの研究により、訪問看護においての早期介入の効果が実証されたことや再発予防だけでなく、認知行動療法、就労支援までを組み込んだ介入の効果が実証されたことで(米国精神医学会がPsychiatri c Services in Advance誌にて発表:2015など)、これまで実施してきたプログラムのみでは、患者への効果が現れにくい可能性が考えられた。よって、これまでに情報収集をはじめ、就労支援プログラムの調査、現場の看護師とのディスカッションを重ね、プログラム修正を実施した。現在は、プログラム評価について妥当性などを慎重に決めている。そのため、昨年度中に実際に患者にプログラムを実施するところまでは達成できなかった。これまで、研究者らによって、統合失調症をはじめとする精神病性障害の患者に対し、看護師による心理・社会的なプログラムの開発を目的に研究を実施し、その結果、プログラム実施について、その安全性と実施可能性が確認できた。また、対象者の満足度も大きかった。本研究の目的は、その心理・社会的なプログラムをより普及されるよう初回入院の患者に対象を特化し、現場の看護師が実施できるような心理・社会的介入プログラムを開発することであった。研究実績としては、この実施してきたプログラムを、看護師が現場で実践できるよう修正することに費やした。その理由としては、最近の研究において、千葉大の小松先生らの研究により、訪問看護においての早期介入の効果が実証されたことや再発予防だけでなく、認知行動療法、就労支援までを組み込んだ介入の効果が実証されたことで(米国精神医学会がPsychiatric Se rvices in Advance誌にて発表:2015など)これまで実施してきたプログラムのみでは、効果が現れにくい可能性が考えられたためである。そこで、まず、プログラムに組み込める就労支援について、統合失調症を有する人の就労継続を困難にする要因について研究を実施した。それと同時に、研究受け入れ先の病棟看護師とのディスカッションを続けた。病棟移転や担当者の移動などもあり、結果として病棟での看護師によるプログラムの実施には至らなかった。それ以外の理由を把握するため、精神科看護師が心理社会的なプログラムの実施に向けてのどのように考えているのか現状調査を行った。
南海トラフにおける浅部低周波微動活動の履歴と特徴の解明

南海トラフ沿いで発生する浅部低周波微動活動の履歴と特徴を解明するため,陸上観測データから海溝軸近傍で発生するイベントの検出および震源位置を推定する手法の開発を行った.震源決定方法については通常のエンベロープ相関法以上の精度向上には至らなかったが,イベント検出については低周波成分と高周波成分のエンベロープの振幅比およびノイズレベルとの比に閾値を与え,連続データを解析する手法を開発した.この手法は準リアルタイムに処理が可能で,テストとして海底地震計および陸上データに適用した.その結果,日向灘南西諸島海溝に至る低周波微動活動の時間変化についての知見が得られた.平成27年度は,主に(1)浅部低周波微動の震源を陸上観測点から精度良く求めるための解析システムの構築と,(2)過去の活動履歴調査のための陸上連続地震波形データの収集を行った.(1)イベント検出および相対震源決定方法として,いくつかの低周波微動の波形をテンプレートとしたmatched filter techniqueの適用を当初考えていたが,想定以上に適用が難しいことが分かったため,検出方法については通常の地震と同様のSTA/LTA比を用いた方法に,相対震源決定についてはエンベロープ相関法による観測点間の走時差の観測網内の相関を取る方法に方針を切り替えることとした.相対震源決定で用いるマスターイベントとして,2013年の海底地震観測で精度の高い震央位置が得られているイベントの,陸上観測点における観測点間の走時差のテンプレートを作成した.また,別のプロジェクトで海底地震観測が2014年と2015年に行われており,この間に発生した浅部低周波微動についても現在震源決定を行いつつ,陸上観測点における走時差データのテンプレートを作成しているところである.(2)陸上連続地震波形データの収集については,九州大学に8mmテープに記録され保存されていた1996年1999年のデータについて再生が完了した.鹿児島大学に保存されているデータについても1993年1996年途中までのデータの収集が完了した.主に2000年以降のデータについては,超低周波地震活動が活発であった時期については波形の収集が完了しているが,連続波形データを東京大学地震研究所のサーバーで利用できる仕組みが構築されつつ有り,今後の状況を見つつ利用を検討中である.解析のシステム構築が予想以上にうまくいかず,全体の進捗に遅れを生じさせている.特に,震源決定を行う方法について方針を変更したため,システム構築が次年度にずれ込む見込みとなった.一方で,相対震源決定に用いるマスターイベントについてはテンプレートの作成が進んでおり,システム構築がある程度進めば解析には入ることができる状態である.また,1996年前後の地震波形データについて収集が概ね完了しており,本研究で注目する1996年に発生した日向灘の地震前後の微動活動を把握するための下準備は完了しつつある.平成28年度は,前年度難航したシステム構築を引き続き進めた.主に,低周波イベントを自動で識別するための手法の開発を進め,陸上観測データおよび海底観測データに適用し,識別を行う上で効果的なパラメータの選定,設定方法や閾値の調整による検出率の変化について検討した.その結果,1秒毎にリサンプリングしたエンベロープ波形の低周波微動帯域,通常の地震の帯域の振幅比に加え,バックグラウンドノイズとの振幅比,全振幅に対する低周波微動帯域の振幅比率をパラメータとすることで,ノイズ等の誤検出も依然としてあるものの,取り逃しを少なくした効率的な自動検出が行えるようになった.一方で,通常の地震も今回開発した手法ではどうしても検出してしまう場合があることが分かった.通常の区別については,すべての地震について判別するのは難しく,気象庁の一元化カタログを使う方が効率的かつ効果的であることが確かめられたため,通常の地震を取り除く処理をリアルタイムでの処理ではなく後処理で実施することとした.2014年以降,別プロジェクトで実施している日向灘での海底地震観測データを用いて求められた浅部低周波微動の震源データを基に,走時差データのテンプレートを増やした.連続波形データについては,代表者の異動に伴いデータがある東京大学地震研究所での収集が難しくなってしまったため,前年度収集が済んでいる1996年日向灘の地震前後のデータと,2003年,2010年の豊後水道SSEに伴って発生していると考えられる活動に着目することとし,波形データの準備を進めた.また,リアルタイム解析を行うための波形データの受信等の環境整備が完了し,安定して稼働していることを確認した.自動検出のパラメータ選定や閾値の調整に時間を要したことに加え,異動によって職務内容が増えたこと,平成28年熊本地震への対応が重なり,研究自体の進捗がやや滞ってしまった.平成29年度は,前年度に開発した低周波イベント自動識別の改良を実施した.前年度に用いていた基準となるパラメータ項目が多く,やや煩雑であったため,低周波微動帯域のエンベロープ波形と通常の地震の帯域のエンベロープ波形の振幅比,ノイズレベルと低周波微動帯域の比,ノイズレベルと通常の地震の帯域の比の3つを持ちいる方法に改めた.地震の誤検出の問題は,低周波微動の活動様式が通常の地震に比べ連続的に発生することから,イベント検知の前後でイベントが連続して検知されているかどうかを判断するアルゴリズムを組み込んだ.この手法を海底地震観測データに適用し,南海トラフ沿いの日向灘から南西諸島における浅部低周波微動活動履歴を2014年からの3年に渡って明らかにすることができた.