hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＣＭＬ幹細胞の特性解析

後者に関し、ablの発現に作用するmiRNAの発現変化を解析した結果、mir203, 30a, 27b, 10aの発現が初発時にはCML細胞特異的に抑制され、寛解期に回復していた。さらに、各miRNAのプロモーター領域のメチル化状態をTKI投与前後で比較した結果、ablが検出できた症例、できなかった症例いずれも、初発時にはmir203のプロモーターはメチル化されていたのに対し、MMR時では、ablを検出できなかった症例でのみ脱メチル化されていた。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の計画として、CML幹細胞特異的抗原候補の解析を予定していた。具体的には、1)多数例での確認、2)新規MRD評価法の確立、3)未分化CML細胞特異抗原陽性細胞の特性解析を行い、ほぼ計画通りに研究を遂行できたと考えられる。CD120a, CD225, CD294, CD320は、各々TNFαβ受容体, IFN inducedtransmembrane protein1; IFITM1, PGD2受容体,トランスコバラミン受容体として知られている。未分化CML細胞において、各分子をsiRNAによりノックダウンした場合、細胞増殖や細胞死がどのようにに変化するかについて解析する。有効な分子については中和抗体を作成し、CML治癒を目指す治療薬としての有効性を解析する。また、CML幹細胞特異的なmiRNAによるBCR-ABL, ABLの発現制御機構に関しては、多数例で同様の検討を行うとともに、各miRNAのプロモーター領域のメチル化状態をTKI投与前後で比較する予定である。
多分割絞りを用いた不整形照射野に対する線量分布計算とその精度

悪性腫瘍の放射線治療で、原発病巣に線量を集中して、周囲の正常組織への線量をできるだけ減少するため、多分割絞りを用いた不整形照射野が使用される場合が多くなっている。この不整形照射野に対する線量計算の最適な方法とその精度を確認するため、測定を行った。9種類の不整形を設定し中心とその他の数点を選び基準の深さで線量を測定し、基準の照射野での線量に対する比を出力係数(照射野係数)として求めた。線量計算法として、A/P法、A/Pe法、Ac/P法、MD-EAC法、クラークソン法、スーパーポジション法を比較したところ、MD-EAC法とクラークソン法とスーパーポジション法が測定点が遮蔽されている照射野を除いて誤差がほぼ12%と最も精度が良かった。さらに計算精度を上げるために、散乱線をコリメータ散乱とファントム散乱によるものに分けて計算するカーンの方法を試みた。コリメータ散乱はミニファントムを用いて測定を追加し、計算したところ、6種類の照射野については誤差は、ほぼ1%以下と満足できるものであり、他の計算方法と比較しても3種類の照射野では最も、2種類の照射野では2番目に誤差が少なかった。測定点の遮蔽される照射野はいずれの計算方法においても誤差が多くカーンの方法でも全く改善はみられなかった。また測定点の近くまで遮蔽されている照射野ではクラークソン法とカーンの方法が他の計算法より誤差が多く、スーパーポジション法では誤差がみられず、精度が良いことが分かった。不整形照射野の線量計算で誤差の少ない方法が、散乱線をコリメータによるものとファントムによるものに分けるカーンの方法であることが確認された。9種類の不整形を設定し中心とその他の数点を選び基準の深さで線量を測定し、基準の照射野での線量に対する比を照射野係数として求めた。また正方形照射野の線量を測定し、クラークソン法で線量計算をするための基礎データを作成した。クラークソン法での計算をA/P法、A/Pe法、Ac/P法、MD-EAC法と比較したところ、MD-EAC法より良好な結果は得られなかった。そこで、さらに計算精度を上げるために、散乱線をコリメータ散乱とファントム散乱によるものに分けて計算するカーンの方法を試みた。コリメータ散乱はミニファントムを用いて測定を追加し、計算したところ、6種類の照射野については誤差は1%以下と満足できるものであり、他の計算方法と比較しても5種類の照射野では最も誤差が少なかった。測定点の遮蔽される照射野はいずれの計算方法においても誤差が多くカーンの方法でも改善はみられなかった。測定点の近くまで遮蔽のある照射野ではクラークソン法とカーンの方法が他の計算法より誤差が多いことが分かった。今後、誤差の多くなる照射野の形状について更に分析を加え、計算精度を上げてゆく予定である。不整形照射野に対する線量計算の最適な方法とその精度を確認するため、9種類の不整形を設定し中心とその他の数点を選び基準の深さで線量を測定し、基準の照射野での線量に対する比を出力係数(照射野係数)として既に求めた。線量計算法として、A/P法、A/Pe法、Ac/P法、MD-EAC法、クラークソン法の比較を行っている。

今回、スーパーポジション法による線量計算を加えてを比較したところ、MD-EAC法とクラークソン法とスーパーポジション法が測定点が遮蔽されている照射野を除いて誤差がほぼ12%と最も精度が良いことが分かった。散乱線をコリメータ散乱とファントム散乱によるものに分けて計算するカーンの方法と他の計算方法との比較では、カーンの方法は6種類の照射野については誤差は、ほぼ1%以下と満足できるものであり、他の計算方法と比較しても3種類の照射野では最も、2種類の照射野では2番目に誤差が少なかった。測定点の遮蔽される照射野はいずれの計算方法においても誤差が多くカーンの方法でも全く改善はみられなかった。また測定点の近くまで遮蔽されている照射野ではクラークソン法とカーンの方法が他の計算法より誤差が多く、スーパーポジション法では誤差がみられず、精度が良いことが分かった。スーパーポジション法では1照射野で誤差が少なかったが、全体としては、不整形照射野の線量計算で誤差の少ない方法が、散乱線をコリメータによるものとファントムによるものに分けるカーンの方法であることが確認された。
タンパク質のみを構成成分とする高機能ナノ粒子の構築

本申請課題は、タンパク質のみを構成成分とする高機能ナノ粒子の構築を目的として行った。エラスチン由来のポリペンタペプチド(GVGVP)nは、周囲の温度上昇に応答して構造変化を起こし自己集合する性質を持っている。そこでこの配列をベースにしたタンパク質を遺伝子工学的に合成し、温度応答特性を有する粒子状ナノ構造体を構築する。タンパク質のみを構成成分とするため、高度な機能を容易に付与することが可能であり、かつ生体親和性、生体適合性、生分解性、生体吸収性に優れるため、生体に導入する機能材料としての応用が期待できる。平成21年度までの研究で構築したナノ粒子の特性を明らかにし、平成22年度はタンパク質の多機能化を試みてDDSキャリアとしての可能性を追求した。モデル薬剤として疎水性抗がん剤を用いて、これを粒子内部に内包した。その後、加温による粒子の収縮により内包した薬剤が放出されることを明らかにした。薬剤を特定のガン細胞等にデリバリするためには、DDSキャリアに分子認識能を付与することが重要である。そこで抗体の優れた分子認識能を利用するため、抗体結合タンパク質と(GVGVP)nの融合タンパク質を新たに構築し、適切に混合して粒子を作製することにより、表面に抗体結合能を付与したナノ粒子を構築した。さらにガン細胞特異的な抗体をその表面にディスプレイしたナノ粒子を構築し、細胞へのターゲッティング能を有することを示した。構築された種々のタンパク質ナノ粒子の基本特性、また応用展開としてDDSキャリアとしての性能を評価し、タンパク質のみを構成成分とするナノ粒子構築法として本法が有用であることを明らかにした。本年度はタンパク質の発現・精製、およびそれを用いて構築したナノ粒子の基本的特性の評価を行った。ナノ微粒子の基本構造となるタンパク質は、(GVGVP)nとポリアスパラギン酸(Dm)を遺伝子工学的に連結して作製した。この際nとmの数が異なるタンパク質を様々な組み合わせで設計して遺伝子構築を行い、大腸菌で遺伝子発現が可能な発現ベクターを作製し、大腸菌体内発現により各タンパク質を作製した。設計の狙い通りに、作製したタンパク質がサイズ制限された粒子を形成するかどうかを動的光散乱(DLS)により測定した。その結果、温度に応じて粒子の形成、崩壊を可逆的に制御できること、nとmを調整することにより粒径を50nm程度に制御できることなどが明らかとなった。また透過型電子顕微鏡(TEM)を利用した形態観察により粒子の形成を確認した。
強磁場中での水の振る舞いと酵素反応制御

表面プラズモン共鳴により、水の屈折率を磁場の関数として精密に測定したところ、10T下では、水の屈折率は無磁場よりも1%増加した。H15年度では、磁場が誘起する水の構造変化を、直接観測する事を目指した。生体反応の磁場効果に対する興味から,10Tの磁場中に置いた水の近赤外吸収スペクトルを測定した。その結果,水の吸収スペクトルは長波長側の吸収が増大し,D-グルコース水溶液では短波長側の吸収が増大することが分かった。水のスペクトルの圧力依存性を調べた別の実験結果と比較して,このスペクトルの変化は水1分子当たりの平均水素結合数が磁場中でわずかながら増加していることを示唆した。磁場中で水1分子当たりの水素結合数が増加を以下のように推定した。水の磁化率χは次のように反磁性項χ_<dia>と常磁性項χ_<para>の和で表されるχ=χ_<dia>+χ_<para>。球対称な閉殻電子構造の分子は反磁性項のみを持つが,水素結合を形成した分子は電子雲が分子間に広がって球対称な分布から大きくずれるため,常磁性項χ_<para>の増加に寄与すると考えられた。磁場中に置かれた水は磁化率が負であるために負の磁気エネルギーを持つ。そのため,これを打ち消すために,常磁性項が増加する方向に平衡が傾き,多くの水素結合を形成し安定化すると考えられた。さらに、詳細な測定から多結晶金電極近傍の水の磁気光学特性が、バルクの水のそれとは異なる結果を得た。SPR測定とPSD測定は、測定原理が異なるために、観測している水の空間位置が大きく異なる。SPRは、金薄膜から全反射状態で染みだした近接場光が屈折率をプローブするため、金薄膜表面から200nm領域までの水の屈折率を測定している。一方、PSD測定は、光の屈折に基づく光路の変位を測定しているため、ガラスセルに満たされたバルク水の屈折率を測定している。水の屈折率の磁場強度による変化を測定して、両者の間には、無視できない差が存在した。金薄膜表面上に捕獲される水を排除するために、金上に長鎖アルカンチオールの自己組織化単分子膜を修飾し、アルカンチオール自己組織化単分子膜を修飾したSPRセンサーで屈折率の磁場依存性を測定すると、PSD測定の結果に近づいた。この事は、金表面に局在し並進運動の自由度を失った水の磁気特性は、バルクの水のそれとは大きく異なることを意味する。この磁気特性の変化は、2次元的に捕獲された水分子同士の水素結合の在り方と、バルクの水分子の水素結合の在り方に違いがあることを示唆する。強磁場中におかれた液体、特に水は、磁場の上昇と共に、その性質を無視できない程度に変化させる。純水を10T程度の強磁場におくと、磁場強度の増加と共に光学的屈折率が上昇した。10T下では、水の屈折率は無磁場よりも1%増加した。この事実を下敷きにして、(1)フェムト秒レーザーを用いた光カー効果の測定から、強磁場中の液体の構造変化を分光学的に明らかにする事、(2)液体物性の磁場制御から、新しい機策に基づく化学反応の磁場制御を創生する事を目的としている。半透明金薄膜を利用した表面プラズモン共鳴測定は、金薄膜の接する100ナノメートル程度の局所領域の光学的屈折率を極めて精密に測る測定技術である。プラズモンは、金属中の電子の集団運動に関わる素励起で、表面に局在した電子の集団運動の素励起を表面プラズモンと呼ぶ。金薄膜にp偏光の光を入射させると、薄膜表面から光の一部が染みだし近接場光となる。この近接場光の表面接線方向の群速度は、入射角と近接場領域の物質の屈折率によって定まる。この時、近接場光の速度と金薄膜の表面プラスマ振動の群速度が一致するとき、光は表面プラズモンにエネルギーを受け渡す事ができる。このような事情を反映して、反射光強度を入射角の関数として観測し、反射光強度が極小となる共鳴角を実験的に求めると、近接場領域の屈折率を精度良く知る事ができる。金薄膜を高純度の水に接し、表面プラズモン共鳴により、水の屈折率を磁場の関数として精密に測定した。その結果、純水の屈折率は、磁場の上昇と共に増加する事がわかった。また、ヘキサン等の無極性液体では、屈折率の磁場変化は測定されない。さらに、水に塩を加えると、塩濃度の増加に従って屈折率の磁場変化は消滅した。屈折率の変化の原因は、勾配磁場からの磁気力の寄与により、液体の密度が変化する機構も考えられる。このことと、磁気誘起構造転移を分離する目的で、縦ボアの超電導磁石を用いて、添加塩の磁性と濃度を制御し、上下に対称な2つの勾配磁場最大点と磁場中心での共鳴角の変化を比較した。この結果から、磁気力の効果は、事実上無視できる事を明らかにした。このように、水の表面プラズモン共鳴の磁場効果の実験を総合して、水素結合性液体におよぼす未開の磁場効果の存在を確証し得た。

生体反応の磁場効果に対する興味から,10Tの磁場中に置いた水の近赤外吸収スペクトルを測定した。その結果,水の吸収スペクトルは長波長側の吸収が増大し,D-グルコース水溶液では短波長側の吸収が増大することが分かった。水のスペクトルの圧力依存性を調べた別の実験結果と比較して,このスペクトルの変化は水1分子当たりの平均水素結合数が磁場中でわずかながら増加していることを示唆した。磁場中で水1分子当たりの水素結合数が増加を以下のように推定した。水の磁化率χは次のように反磁性項χ_<dia>と常磁性項χ_<para>の和で表されるχ=χ_<dia>+χ_<para>。球対称な閉殻電子構造の分子は反磁性項のみを持つが,水素結合を形成した分子は電子雲が分子間に広がって球対称な分布から大きくずれるため,常磁性項χ_<para>の増加に寄与すると考えられた。磁場中に置かれた水は磁化率が負であるために負の磁気エネルギーを持つ。そのため,これを打ち消すために,常磁性項が増加する方向に平衡が傾き,多くの水素結合を形成し安定化すると考えられた。さらに、詳細な測定から多結晶金電極近傍の水の磁気光学特性が、バルクの水のそれとは異なる結果を得た。SPR測定とPSD測定は、測定原理が異なるために、観測している水の空間位置が大きく異なる。SPRは、金薄膜から全反射状態で染みだした近接場光が屈折率をプローブするため、金薄膜表面から200nm領域までの水の屈折率を測定している。一方、PSD測定は、光の屈折に基づく光路の変位を測定しているため、ガラスセルに満たされたバルク水の屈折率を測定している。水の屈折率の磁場強度による変化を測定して、両者の間には、無視できない差が存在した。金薄膜表面上に捕獲される水を排除するために、金上に長鎖アルカンチオールの自己組織化単分子膜を修飾し、アルカンチオール自己組織化単分子膜を修飾したSPRセンサーで屈折率の磁場依存性を測定すると、PSD測定の結果に近づいた。この事は、金表面に局在し並進運動の自由度を失った水の磁気特性は、バルクの水のそれとは大きく異なることを意味する。この磁気特性の変化は、2次元的に捕獲された水分子同士の水素結合の在り方と、バルクの水分子の水素結合の在り方に違いがあることを示唆する。
ワイン残渣含有成分によるクロロメタン類の酸化分解促進法の開発

有機塩素化合物による地下水・土壌汚染の浄化には、促進酸化法がよく用いられている。しかし、促進酸化法は、クロロメタン類に対する反応速度が小さいことが知られており、特に四塩化炭素は分解速度が小さい。そこで、ワイン残渣やヤマブドウ果汁残渣の廃棄物に含まれる成分により、酒石酸鉄錯体の光反応による分解速度を向上出来ないか検討を行った。その結果、四塩化炭素の分解において、分解中に残渣粒子から徐々に酒石酸が供給されることによって、著しく分解速度促進できることが分かった。有機塩素化合物による地下水・土壌汚染の浄化には、促進酸化法がよく用いられているが、促進酸化法は、クロロメタン類に対しては反応速度が小さいことが知られている。酒石酸鉄錯体の光反応を利用した促進酸化法において、酒石酸の供給源としてワイン残渣やヤマブドウ果汁残渣を用いることで、酒石酸試薬を用いた場合には見られない四塩化炭素の分解を促進する傾向が見られた。本研究では、その分解メカニズム解明と汚染物質処理への実用化を検討した。平成28年度の研究においては、まずワイン残渣を用いて鉄錯体によるクロロメタン類の光分解実験を行った。その結果、四塩化炭素についてはワイン残渣の添加によって分解が促進される傾向が見られたが、クロロホルム、ジクロロメタンについてはワイン残渣の添加が、光分解を阻害する傾向があることが分かった。次に、ワイン残渣とヤマブドウ果汁残渣から水中に溶出する物質の組成を明らかにした。これらの測定値を基にして溶出する物質を、実験用試薬により模擬ワイン残渣溶出液を作成し、様々な条件下でクロロメタン類の分解実験を行った。その結果、四塩化炭素の光分解において分解速度を増加させるために必要な要素は、酒石酸濃度であることが分かった。また、クロロホルムとジクロロメタンの分解については、ワイン残渣溶出液中に含まれる硫酸イオンが光分解反応を阻害することが分かった。以上の結果から、促進酸化法では、最も分解速度が小さいと言われる四塩化炭素をワイン残渣の供給によって分解速度増加できることが確認された。平成28年度に実施する研究計画としては、ワイン残渣・ヤマブドウ残渣の組成分析・水溶性物質の組成分析、ワイン残渣・ヤマブドウ残渣を用いたクロロメタン類の光分解、分解条件の検討、模擬残渣溶出液を用いたクロロメタン類の分解実験の実施を計画していた。これの研究内容は全て、計画どおり実施された。また、これらの検討を実施したことにより、ワイン残渣による四塩化炭素の光分解の促進する因子は酒石酸濃度であることがわかり、この促進効果はクロロホルム、ジクロロメタンには、適用できないことが分かっている。この反応メカニズムについて今後検討が必要である。酒石酸鉄錯体の光反応を利用したクロロメタン類の分解おいて、酒石酸の供給源としてワイン残渣やヤマブドウ果汁残渣を用いることで、酒石酸試薬を用いた場合には分解速度が遅い四塩化炭素を分解促進できる傾向が見られた。本研究では、その分解メカニズム解明と汚染物質処理への実用性について検討を行った。平成28年度の研究においては、四塩化炭素の光分解が促進される条件として酒石酸濃度が反応に大きく影響であることが分かっている。また、他のクロロメタン類については、残渣を用いた場合、残渣中から溶出する硫酸イオンの影響で、分解阻害がおこる傾向が見られた。そこで、平成29年度は、酒石酸による四塩化炭素の光分解促進の反応メカニズムについてさらに検討を行った。その結果、四塩化炭素を光分解する間に、酒石酸濃度を長時間維持することが、四塩化炭素の分解促進に大きく関与することが分かった。つまり、残渣を用いた場合は、水に溶解しただけでは溶出しない酒石酸が、四塩化炭素の光分解とともに徐々に溶出し、反応中の酒石酸濃度を維持できる。そのため、残渣を酒石酸の供給源として用いた方が四塩化炭素の分解が促進できると考えられる。四塩化炭素の分解促進が生じた理由としては、酒石酸鉄錯体による光反応により生成するラジカル種が、ヒドロキシルラジカルだけでは無く、他のラジカル種も生成することが促進反応に大きく関与することが示唆された。また光分解後の四塩化炭素中の塩素は、全て水中で塩化物イオンの形態で存在することが確認され、分解後に他の有機塩素化合物は存在していないことが分かったため、四塩化炭素の効率的な分解法となる可能性がある。平成29年度の研究計画としては、当初の計画どおり以下の内容を検討する。

1)二酸化炭素濃度,塩化物イオン濃度,有機酸濃度等を測定することによって,クロロメタン類分解後の分解生成物を明らかにする。2)クロロメタン類分解の化学反応式およびクロロメタン分解に影響を与える因子の反応メカニズムを推定する。3)推定した化学反応式・メカニズムを基に,その検証に必要な実験を行う。また,必要に応じて,速度論的な検討を実施する。4)クロロメタン類の分解の促進条件が,光分解以外の促進酸化法(フェントン法,過流酸法も同様のメカニズムにより,クロロメタン類の分解促進が生じるか検討を行う。5)実際の地下水を用い,上記のメカニズムにより,クロロメタン類の分解促進が可能か検証し,実用性の評価を行う。さらに、平成28年の研究において、クロロメタン類でも物質によりワイン残渣の効果が異なったことから、クロロメタン類以外の汚染物質(クロロエタン類等)も分解速度に差が生じるか検討する予定である。環境工学
身体装着型ロボティック・モニタリング装置による運動時の筋骨格・臓器系の動力学解析

本研究では超音波技術,人工知能技術,ならびにロボット技術を基盤として非侵襲的な身体装着型のモニタリング装置を新規に開発,これを用いて把持・歩行運動中の体内臓器の挙動を世界で初めて観察可能とすることで人体の骨格および内臓・筋肉の統合的な動力学的解析・理解を促進することを目的とする。近年,光学あるいは慣性センサを用いたモーションキャプチャの技術により運動中の筋・骨格系の動力学の理解・解析が可能になりつつある。本研究では上記に加えて運動する体内臓器の挙動をも統合的に観察可能とするツールおよびこれに基づく人体の骨格および内臓・筋肉の統合的な動力学的解析手法についての研究を行なう。
介在神経が前駆細胞から移動能を有した成熟細胞へと分化する機序の解明

私たちは、内側基底核原基の中でも最も未分化な前駆細胞が存在する脳室帯からRhoファミリー低分子量Gタンパク質(RhoA, Cdc42, Rac1)を欠損させると、介在神経の移動が障害されるが、移動中の介在神経で欠損させても移動は障害されないことを発見した。この研究成果は、Rhoファミリー低分子量Gタンパク質は介在神経の移動そのものには関与していないが、介在神経の前駆細胞が移動能を有した成熟介在神経へと分化するために必須のイベントが内側基底核原基の脳室帯に存在し、そのイベントにはRhoファミリー低分子量Gタンパク質が必須であることを示している。本研究ではその分子機構を解明する。
グローバル・バリュー・チェーンの形成メカニズムに関する分析

本研究課題の目的は、グローバル・バリュー・チェーン(Global Value Chain)の形成メカニズムに関する新たな理論モデルを提示することである。平成30年度は、基本モデルの構築・分析に加え、基本モデルに労働市場の要素を組み込んだ分析を行い、さらに実証分析にもとづくモデルの検証を行った。本研究のモデルにおいては、最終財の生産には中間財の投入が必要であり、最終財の生産プロセスは中間的な生産ステージから構成されることを仮定する。そして、異なる技術水準と労働賦存量を有する各国が中間的な生産ステージにおける生産活動を行う、すなわちグローバル・バリュー・チェーンを形成する。労働市場における均衡は、中間的な各生産ステージにおける必要な労働量の合計としての労働需要と各国における労働賦存量としての労働供給から得ることができる。このようなモデルによって、各国の技術水準と労働賦存量が変化したとき、グローバル・バリュー・チェーンにおいて各国がどの生産ステージを担当するかという「位置」だけでなく、各国がどの程度の付加価値を生み出しているかという参加の「量」に与える影響も合わせて分析することが可能となる。平成30年度は得られた成果について複数の国内外の学会で研究報告を行い、多くの有益なフィードバックを得ることができた。また、これまでに得られた研究成果をまとめて、オーストリアの複数の研究機関が共同でまとめているFIW working paperにworking paperとして論文を公開することができた。当年度における当初の計画は基本モデルの構築・分析と実証分析によるその検証を行うというものであった。しかし、これらの作業を当初の計画以上に早期に進めることができたため、基本モデルに労働市場の要素を組み込んだモデルにもとづく分析を前倒しで進めることができた。また、研究成果をworking paperとして公開することができた。それゆえ現在までの進捗状況を区分(1)としている。平成31年度においては、本研究のモデルにもとづくグローバル・バリュー・チェーンと労働市場の関係に関する分析をさらに深め、追加的に得られた成果について国内外の学会・ワークショップ等で研究報告を行っていく。さらに論文の完成度を高めて国際学術誌への投稿を行っていきたい。
ビニリデン金属錯体を鍵中間体とするレジオ選択的炭素－炭素結合生成反応の開発

本申請者はビニリデン金属錯体を鍵中間体とする新しい炭素ー炭素結合生成反応の研究を行った。その結果、末端アルキンとイミンとの反応において、従来とは異なる型の反応が進行することを見出した。すなわち、従来ではプロパルギルアミン誘導体が生成するのに対し、レニウム触媒を用いることによりアリルアミンが得られることが分かった。この反応は様々な官能基を有する末端アルキンを用いることができる。また反応機構の研究も行い、ビニリデン錯体中間体を経ていることに矛盾しない結果を得た。当初の目的どおり末端アルキンとイミンとの反応を検討していたところ、研究予定とは異なる反応を見出したので、本年度はその検討を行った。具体的にはレニウム錯体を触媒に用いた、末端アルキンとホルムアルデヒド由来のイミンとの反応によるアリルアミン誘導体の合成である。この反応はレジオ選択的に進行し、アルキンの内部炭素とイミン炭素とが新たな炭素-炭素結合を生成した。アルキン末端炭素へはイミン窒素上の置換基の、α-炭素上の水素が移動した。よって本反応ではイミン窒素上の置換基のα-炭素が水素を有していることが必須である。しかもその置換基の選択が重要であり、例えばブチル基では全く反応が進行せず、ベンジル基では中程度の収率で生成物を得た。さらなる検討の結果、ジフェニルメチル基を置換基として用いた時に最も収率よく生成物を得ることができた。この生成物は容易に加水分解することができ、窒素上に置換基を持たないアリルアミン誘導体を得ることもできた。エステル基やイミド基、シロキシ基、シアノ基などの官能基を有する末端アルキンを用いても反応は進行した。さらに反応機構の情報を得るために次の実験を行った。まずイミン炭素を^<13>Cで標識化したものを用いて反応を行ったところ、アリル基のsp^3炭素が^<13>C化された生成物のみが得られた。続いてイミン窒素上のジフェニルメチル基のα-水素を重水素に置換したものを用いて反応を行ったところ、二重結合に対してイミン炭素と同じ側が重水素化された生成物のみが得られた。これらの結果から、本反応の反応機構にビニリデンレニウム錯体が鍵中間体として含まれていると考えている。本年度は、当初の目的のとおりレニウム触媒による末端アルキンとイミンとの新規カップリング反応についての研究を行った。まずいくつかのイミンについて検討したところ、イミン窒素上の置換基の選択が重要であることがわかった。例えば、ブチル基を持つイミンでは全く反応が進行せず、ベンジル基では低収率であった。様々な検討により、ジフェニルメチル基が置換したイミンを用いた時、最もよい収率で目的生成物であるアリルアミン誘導体が得られた。続いて種々のアルキンとの反応を検討した。その結果、1級および2級のアルキル置換アセチレンや芳香族アセチレンでは反応が効率よく進行した。さらに、エステル基やシアノ基などのいくつかの官能基があっても問題なく反応が進行した。しかし、3級アルキル置換したアセチレンやシリルアセチレンなど、かさ高い置換基を有するアセチレンでは目的の反応は全く進行せず、従来知られているプロパルギルアミン誘導体が得られるのみであった。さらに反応機構の知見を得るために、重水素標識実験を行った。まず、イミン置換基のα-水素を重水素に置き換えたものを用いて実験を行ったところ、想定している反応機構どおりの位置に重水素が取り込まれた生成物のみが得られた。また、末端アルキンの末端水素を重水素化したものでもやはり反応機構どおりの位置に重水素が取り込まれ、反応機構の妥当性を示すことができた。これらの結果を論文としてまとめ、速報として投稿した。本申請者はレニウム触媒による末端アルキンとイミンとの新規カップリング反応であるアリルアミン誘導体の合成について研究を行った。今年度は特に反応機構解明のための実験を行った。まず、イミン窒素上の置換基のαー位炭素上が重水素で置換されたイミンを用いて実験を行ったところ、生成物の二重結合の末端炭素のシス位に重水素が取り込まれた生成物のみが得られた。この事実は想定している反応機構と矛盾しない。さらにイミンと重水素化されたイミンとの競争実験で反応速度に差がないことから、この水素移動が律速段階でないこともわかった。一方、想定中間体であるビニリデンレニウム錯体の単離・同定を試みたが、種々の分光学的手法を用いても観測することができなかった。続いてロジウム触媒による、末端アルキンとヒドラジンからのニトリル生成反応について検討を行った。この型の反応がルテニウム触媒により進行することはすでに本申請者らが報告しているが、この場合、3級アルキル基が置換した末端アルキンには適用できなかった。しかし本研究によりロジウム触媒でこの問題を克服することができた。

基質の適用範囲の確認を行ったところ、様々なアルキル置換末端アルキンに適用できることがわかった。特に、プロパルギルアルコールではアルコール基を保護することなく対応するβーシアノヒドリンを良い収率で得た。光学活性なプロパルギルアルコールでは、光学純度を損なうことなく、生成物が得られた。交付申請書に記載した内容をすべて達成することができ、論文も投稿したことから、おおむね順調に研究が進展しているものと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究により、新しい素反応を鍵過程に含む触媒反応を見い出すことができた。来年度もこの概念をさらに展開する予定であり、滞りなく研究が遂行できるものと考えている。
農業経営における環境コスト測定に関する実証的分析

本研究は、農業経営への環境会計導入を試みることを通じて、同経営に潜在的に隠れている可能性のあるコスト(potentially hidden cost)である環境コストを実証的に測定することを目的としたものである。研究初年度においては、主に対象事例の実態調査を行い、それに基づき、同事例の環境コストの集計範囲、事業活動に応じた分類、集計方法等の検討を行った。その具体的な研究内容は以下の通りである。(1)環境会計に関する内外の文献収集・検討を行った。また、同テーマの関連学会(日本農業経営学会、地域農林経済学会、日本社会関連会計学会等)に参加し、意見交換を行った。(2)前述した各学会において、それぞれ順に「農業経営における環境コスト及び環境資産の会計」、「農業経営における環境コストの認識・測定に関する-考察-農事組合法人Mにおける環境会計導入事例より-」、「農業経営における環境コスト及び環境資産の会計」の題目で学会報告を行った。最終年度となる次年度においては、(1)前年度の実態調査及び意見交換の結果に基づき、再度、対象事例の環境コストの集計範囲、事業活動に応じた分類、集計方法等の検討を行った。(2)それらの内容を勘案し、学会誌(『農業経営研究』)へ報告論文「農業経営における環境コスト及び環境資産の会計」を投稿し、掲載された。本研究では、対象事例の2004及び2005年度の農作業日誌データを用い、『環境会計ガイドライン2005』に基づいて環境会計を導入し、主に仮定按分法により6つの地域における環境保全コスト及び農業者当たり環境保全コスト、総費用に占める環境保全コストの割合を算出した。その結果、総費用に占める環境コストの割合は、いずれも2割前後をも占めており、その大部分は、「水質汚濁・土壌汚染防止」コストであること等を明らかにした。ただ、これらの結果には、対象事例の主観が多分に混入している。今後の課題として、いかに環境コストの認識・測定及びその方法の客観性の向上があげられる。平成19年度の研究は、主に対象事例調査を中心に行った。具体的には、農業経営への環境会計の導入に当たり、その対象事例の環境コストの集計範囲、事業活動に応じた分類、集計方法等の検討を試みた。また、事例調査と並行して、環境会計に関する内外の資料・文献等の収集も行った。対象事例には、研究代表者が定点観測を続けている農業経営体である、リアス式海岸沿いの石積み樹園地で温州みかん等の急傾斜地農業を展開する有機農業者集団、農事組合法人無茶々園(愛媛県西予市)を取り上げた。そして、同経営体の2003年から2005年度のデータを用い、同組織に環境省「環境会計ガイドライン2005」を基に環境会計を導入し、環境コストの算出を図り、その内訳及び割合をそれぞれ示した。その結果、同経営体の生産活動コストには、約2割もの環境保全コストが含まれていることがわかった。これは他産業のそれと比して著しく高い値であるといえる。更には、多面的機能を会計理論上、無形資産として認識・測定し、農業経営における環境負荷低減情報として貸借対照表にオンバランスを行う可能性を模索した。これは、自然産業としての農業の有益性をステークホールダーに開示することを意図したものである。なお、これらの研究成果については、「農業経営における環境コスト及び環境資産の会計」(日本農業経営学会)、「農業経営における環境コストの認識・測定に関する一考察-農事組合法人Mにおける環境会計導入事例より-」(地域農林経済学会)、「農業経営における環境コスト及び環境資産の会計」(日本社会関連会計学会)として各学会において研究発表を行った。
精神疾患患者死後脳のDNAメチル化状態の網羅的解析

二大精神疾患である統合失調症および双極性障害患者の死後脳サンプルを、米国スタンレー財団より入手し、DNAメチル化解析を行った。凍結前頭葉組織から抽出したゲノムDNAを用い、DNAメチル化状態をAffymetrix社製プロモータータイリングアレイを用いて網羅的に調べた。実験に際しては、前年度までに確立した条件を用い、神経細胞核でのみ発現している蛋白を標識し、セルソーターによる分離を行い、死後脳サンプルから神経細胞核と非神経細胞核に分離・回収した。また、それぞれの画分のDNAメチル化状態をタイリングアレイを用いてprofilingを行った。現在、主要なサンプルについてはタイリングアレイ実験を終了し、データ解析、及び、定量的PCR、pyrosequencingなどのvalidation実験を行い、疾患との関連を調べている。これらの主要な結果については現在投稿準備中である。本研究により、DNAメチル化パターンはヒト神経細胞、非神経細胞間で顕著な差異を示すことが明らかになり、本手法のように細胞群のある程度の純化操作抜きでは、ヒト脳サンプルにおけるDNAメチル化解析を行い、疾患の原因を探求することは困難であることが明らかになった。また、研究の過程で単一神経細胞のゲノム解析技術を確立することができた。現段階ではDNAメチル化解析そのものには応用できないが、本技術を基に単一神経細胞を対象としたDNAメチル化解析技術の開発が期待される。ヒト死後脳からのゲノムDNAは、通常サンプルのDNAに比べて純度が悪く、ゲノム解析に適していないことが多い。米国スタンレー財団より供与されていたゲノムDNAは、各種網羅的ゲノム解析に不適なことが本研究の過程で判明し、新たにゲノムDNA抽出条件を検討後、ヒト凍結死後脳約160サンプルから高純度ゲノムDNAの抽出を行い実験に供した。現在、DNAメチル化状態の有無によって切断可否が変わる制限酵素でゲノムDNAを処理後、Affymetrix社製ヒトプロモータータイリングアレイを用いて、プロモーター領域のDNAメチル化パターンのprofile取得を順次行っている。また、先行して得られたアレイデータに関して、DNAメチル化候補領域のDNAメチル化状態を実際にpyrosequencing法を用いて定量を行い、false positive/negative rateの推定と、アレイデータのnormalizationや最適なthreshold条件設定などの検討を行っている。また、ヒト死後脳は神経細胞やグリア細胞といった多様な細胞の混合物であり、それぞれ独自のDNAメチル化パターンを持っていることが想定されている。そこで、セルソーターを用いヒト凍結脳試料を神経細胞核群と非神経細胞核群に分離し、それぞれ独自にDNAメチル化状態を取得する、という試みも行っている。現在、神経細胞核群、非神経細胞核群共に、タイリングアレイ解析に充分な量のゲノムDNAを取得できる条件が決定できている。また、並行して、既に取得済みである遺伝子発現解析データの整備を行い、様々な交絡因子の影響を評価している。
シリコン高効率発光デバイスの研究

Si/Ge人工結晶の電子構造を強束縛近似で解析した。2原子層のSiとGeとを(111)方向に積層した結晶では、T点における電子の波動関数がGeのL点のそれに極めて類似しているために、T点で伝導帯のエネルギーが極小値をとる。ボンド長をGeのそれに近づければ、直接遷移型の電子構造になる。この可視発光の可能性を秘めた人工結晶は、構成原子のランダムな吸着を基本原理とする(従来の)結晶成長法では実現できない。そこで、結晶を一層ずつ成膜する原子層成長(ALE)法を検討して、原子状水素とSiH_2Cl_2の交互供給する方法を発案した。ついで、この原子状水素支援ALE方法によって、1原子層/サイクルの成膜速度を持った理想的なSiのALEに世界で初めて成功した。ALEウインドウを広げる試みは今後とも重要であって、SiH_2Cl_2に代わる原料ガスを見出す必要があることを指摘した。また、GeH_2(CH_3)_2と原子状水素の交互供給によってGeの理想的な実現した。ALE温度範囲は518°Cから400°Cと極めて広かった。Si/Ge人工結晶を実現するには、Ge上にSiに成長するSiのヘテロALE、およびSi上にGeを成長するGeのヘテロALEが必要である。前者には、最表面がGe単原子層で覆われるという課題が残されていることがわかった。また後者には、表面に大量のカーボンが付着する、という課題があることが判明した。GeHCI_3をSi基板に照射することにより、Geの単原子層ヘテロ吸着を試みた。吸着水素が熱脱離する高温(450°C以上)では基板がエッチングされるが、300°C程度では1/2原子層のGeが化学吸着することをXPSで確認して、Si基板上へGeをヘテロ原子層成長するための足掛を得た。異方性エッチングによって、熱酸化したシリコンウェハーからシリコンを除去して二酸化シリコンのメンブレンを作った。この上にLPCVD法によって非晶質シリコン薄膜を成膜し、次いでエキシマレーザによってシリコン膜を溶融再結晶化した。基板を完全に除去して基板への熱損失が生じなくなった結果、シリコン膜厚が45nm以上の場合には、横方向熱勾配によるラテラル成長が起きることを確認した。この膜の粒径は、長さが約50μmで幅が25μmと極めて大きいことをSEM観測より確認した。また、透過電子顕微鏡観測より、結晶粒内の結晶性は極めて良好であることがわかった。ホール効果によって、電子密度が10^<16>cm^<-3>台で、電子移動度が600cm^2/Vs程度と電子物性面でも優れていることを確認した。さらに、薄膜トランジスタを用いた電界効果移動度が700cm^2/Vs程度にもなることを確かめた。本構造は、上が空気、下が禁制帯幅の広い二酸化シリコンのメンブレンであるから、電子と正孔には強い量子閉じ込め効果が働く結果、発光すると期待した。しかし、アルゴンレーザ光及びヘリウム-カドミウムレーザ光で励起しても、可視発光は観測できなかった。この結果より、発光には、量子閉じ込め効果をさらに強くする必要があると結論し、その実現方法として、シリコン/窒化シリコンの超薄膜多層構造を作り、これをエキシマレーザで溶融再結晶化することにより、厚さが数nm以下の超薄膜の巨大粒径シリコンを実現する努力をしている。(111)方向にシリコンとゲルマニウムを2原子層づつ積層しても強い量子閉じ込めが起きることを理論的に明らかにした。

この構造の実現に必要な、シリコンとゲルマニウムの原子層ホモ成長を原子状水素とジクロロシラン並びにジメチルゲルマンの交互供給により実現した。レーザ溶融法では、溶融Si膜からの熱流失を徹底的に抑制することを目指して、SiO_2メンブレン上に堆積したSi簿膜を溶融した。成膜条件とレーザー照射条件を最適化すれば、幅が数μmで長さが数十μmの超巨大粒径Si膜が実現できることを示した。またこの膜は、水素で粒界の未結合手を終端しなくても、450cm_2/Vs程度と高い電子移動度を持つ高品質膜であることを確認した。原子層成長法については、白熱したタングステンフィラメントによって水素分子を乖離させて、原子状水素をえた。この原子状水素とジクロロシラン(SiH2C12)の交互供給によって基板温度約600°Cにて1原子層/サイクルの理想的な成膜速度のSiホモALEを実現した。この手法をGe基板に応用して、数サイクルの成膜後、XPSやAESにて表面付近の組成を調べて、急峻界面を持つヘテロALEが実現できたことを確かめた。また、原料をGeH2(CH3)2に変えれば、GeのホモALEも可能であることを確かめた。Si基板を用いてヘテロALEを試みたが、表面に大量のカーボンが検出されることより、ヘテロALEのGe第一層形成には、特別の工夫が必要であることも判った。最適なエキシマレーザ溶融再結晶化条件の下で作製したSi薄膜/SiO_2メンブレン構造について、TEM観察により多結晶Si膜には線欠陥が極めて少ないことを確認した。また、粒界と粒内に存在する欠陥密度を評価する方法を開発して、粒内の電気的特性が単結晶のそれに極めて近いこと、粒界の欠陥密度は原子状水素照射によって測定限界以下まで減少することを明らかにすることにより、Si系構造に必要な高品質超薄膜Si基板を実現できたことを確認した。原子層成長法に関しては、GeH_2(CH_3)_2と原子状水素の交互供給によって、528°Cから430°Cと極めて広い温度範囲にわたって、理想的な1原子層/サイクルの成長速度を実現した。また、原料ガス照射条件等を変化させても、広い成長範囲で1原子層/サイクルが実現できることを確かめた。RHEEDで評価した結晶性は極めて良好であって、Cの含有量はAESの評価限界(約1%)以下で、AMFで評価した膜の平坦性も±1原子層以下と極めて良好であった。本成果と昨年度までの達成した原子状水素を用いたSiの原子層成長から、Si/Ge超構造の実現に不可欠な要素技術を確立できたと言える。GeHCI_3をSi基板に照射することにより、Geの単原子層吸着を試みた。吸着水素が熱脱離するような高温(450°C以上)では基板がエッリングされが、300°C程度では、1/2原子層のGeが吸着することをXPSで確認して、Si基板上へGeをヘテロ原子層成長するための足掛を得た。
RP105分子を介するマウスB細胞活性化機構の解析

RP105に何らかの分子が会合しているという結果を我々は得ており、現在その分子の同定を急いでいる段階である。またRP105の細胞内ドメインに結合する分子をYeast Two Hybrid Systemで検索した結果1個のクローンがとれており、このクローンについての確認も急いでいる。さらにRP105ノックアウトマウスの作製も進めている。リガンドの検索については現在も進めている。これらの結果の他に以下の結果も得ている。1.RP105と抗原レセプターを介する刺激によるB細胞アポトーシスとの関わり(Yamashita.Y,J.Exp.Med)RP105を介する刺激で活性化されたB細胞は放射線やステロイドで誘導されるアポトーシスに対して耐性を獲得する。ところが抗原レセプター刺激に対しては逆に増殖が抑制され、アポトーシスが誘導された。興味深いことに抗CD40で活性化されたB細胞では増殖抑制やアポトーシスはみられなかった。抗原によるB細胞アポトーシスには免疫寛容あるいは抗体産生のネガティブフィードバックといった役割が考えられ、RP105がこれらに関わっている可能性が考えられる。ヒトのRP105ホモローグ遺伝子を単離し、マウス、ヒトの染色体上での遺伝子の位置を決めた(京都府立医大稲沢治先生、米国国立ガン研究所Nancy A.Jenkins博士との共同研究)。それぞれ5q12,13番distal regionと互いにsyntenicな領域に位置しており、locusの名前はそれぞれLy64,Ly64と決まった。
「家族介護」における事件化の糸口-発達障害に係る家庭内事件を素材にして-

我が国では高齢社会の到来を受けて「介護」が社会的課題と認識されている。様々な福祉サービスがあり、介護保険法の創設や介護人材の確保が謳われて、歳月を重ねてきた。この主張は「家族介護」の限界を皆で認識し合っているようでもあり、その限界の当然視は議論の的になりにくかったように思われた。そこで、本研究は、限界に達した家族の姿等を改めて掘り起こしてみようとするものであった。特に発達障害を有する人々は介護サービスの仕組みに乗りにくいことから、そういった事象を中心に調べることができた。裁判員制度施行後について、介護疲れ等が事件の背景に存する場合、事情を酌んで執行猶予がつく割合が増してきたことはよく知られている。平成24年7月30日には、家庭内事件について求刑16年を上回る懲役20年の大阪地裁判決に触れた。被告は発達障害者であり、「家族介護」の将来的な展望が見えないことは上乗せの主たる理由と考えられた。しかし、介護福祉学では、家族によった介護は自然と限界に達するかのように自明の前提にしてきたきらいがある。結果、そのような状況を探る研究が不足してきている。家庭内の限界状況について実態を明らかにする研究はあまりなく、特に発達障害関係の「家族介護」について限界状況を知る研究はその実績が重視されるべきと考えられた。そこで本研究では、「家族介護」の限界状況をリーガルアプローチから検討した。発達障害に係る「家族介護」の事件群を対象に精査し、一連の事件化の経緯を明らかにする。これにより、発達障害に係る「家族介護」の事件群に潜む、通底した困難を浮かび上がらせられれば、今後の研究に期待できる。今年度は平成25年度までにまとめた研究成果を精査したうえで、発達障害に係る刑事裁判例・審判例群の動向を把握し、家族介護の困難から事件化の素地に結び付いた事案の研究を実施した。実績としては、我が国において介護の苦労に限界感を有すると目されてきた「家族介護」の実態を知る以下の知見獲得であった。1、政府公刊資料等を用いて裁判・審判の例を調査した。2、法律情報データベースを用いて、事案の抽出を行った。3、最高裁判所判例検索サービスを用いて、事案の抽出を行った。4、特に家族介護の困難を示唆する部面を整理し、考察を試みた。これらで得られた「家族介護」の群像から改めて社会生活の課題等を再確認できると考えた。これまでにまとめた研究成果(<文部科学省科学研究費補助金若手研究(B)研究課題名「介護専門職におけるパラリーガルとしての役割と業務に関する研究」>並びに<文部科学省科学研究費補助金若手研究(B)研究課題名「介護専門職におけるパラリーガルとしての方略とスキルに関する研究>を再検証した。そのうえで、糸口につながるような視点を形成するべく、発展的に精査した。とくに発達障害に係る刑事裁判例・審判例群の動向を調査し、家族介護の困難から事件化の素地に結び付いた事案を抽出するための研究を実施した。このより具体的な方法は、以下のとおりである。1政府公刊資料等を用いて裁判・審判の例を調査する。2法律情報・判例搭載資料等を用いて、事案の抽出を行う。3最高裁判所判例検索サービスを用いて、事案の抽出を行う。4とくに法制度上の課題に次つながるステイクホルダーの実相について考察した。つぎに、上記の事案抽出により、家族介護の困難を顕示する様相を収集してステイクホルダー分析に付した。1データの構築的な補強を行う。2ステイクホルダー分析の手法を応用して分析を行う。3補正的分析作業として現代史的な原資料に当たる質的調査を行う。4家族介護の困難を顕示する事案を検証する。5発達障害の特性に準えられる家族介護の利害得失について、利益衡量の準則を検討する。これらを通じて家族の限界を知り、解決の糸口を探る視点の一つに、その悲壮感と無力感、徒労感は大きいと知ることができた。この成果は改めて我々に社会的な関与の制度設計と他者理解の技法を問うものであり、本研究でも知見の柱にすべき理解だと考えられた。我が国では高齢社会の到来を挙げて「介護」の重要性は増して来たと指摘されることも多く、介護保険法を利用するサービスもその他のサービスも様々に存在している。そういった時流の中で、時代を語る専門家の切り口は前向きな主張として「支援」の必要性を論じ合っても来たようだ。そして、家族も社会も、「家族介護」が限界に達することはある意味で当然視しているかのように見えなくもなかった。そこで、その家族介護の実態を探る研究を行うこととした。特に発達障害に係る介護の限界については、将来への家族の不安も多々あろうが、多面的に扱う研究は見当たりにくく、定かではなかった。こういった障害関係で苦労する家族の限界について、そこに達するさまを現実的に調べ、内容をとりまとめて掘り下げることとした。これらの中で得られた情報は、事例発表者の体験を加工したもの以外に、実際の刑事裁判・審判の例から得られたものもあった。関係者は社会福祉・社会保障の各制度における多様なステイクホルダーでもあることから、重複的なサービス利用者などの現状といった内容を総合化するために幅広く取り入れて検討を加えた。

上記の過程で、家族の限界から事件化に結び付いた事案を見出し、事件の経緯ときっかけ、紛争化の理由となった要素を探索した。また、得られた理論的検討の結果を用いて、家族間に存する利害得失について考察を深めた。今後、介護福祉研究においては、発達障害関係の家族介護という論題も増えると思われるので、本研究の内容をその端緒と位置づけられるように一層積み上げたい。我が国では高齢社会の到来を受けて「介護」が社会的課題と認識されている。様々な福祉サービスがあり、介護保険法の創設や介護人材の確保が謳われて、歳月を重ねてきた。この主張は「家族介護」の限界を皆で認識し合っているようでもあり、その限界の当然視は議論の的になりにくかったように思われた。そこで、本研究は、限界に達した家族の姿等を改めて掘り起こしてみようとするものであった。特に発達障害を有する人々は介護サービスの仕組みに乗りにくいことから、そういった事象を中心に調べることができた。本研究は、訴訟や争いの資料を原資として、そのコンテンツに潜む事件化の素地や解決への糸口を探るため、情報の獲得状況や考察的な活動状況が重視されねばならない。この点、おおむね計画通りに進行しているものと考える社会福祉今後は、分析の結果得られた家族介護の利害得失について、利益衡量の準則を検討できるように、また、その一般化が詩論できるように、計画通り推進する。裁判・審判の例が比較的検索しやすいこの障害関連に着眼することで、一般化が可能な現実論を試みられると考えている。しかし一方で、発達障害に係る家族の苦労は独特であり、事件化もその障害ならではとみなす見解もありうるところである。本研究はとある障害特性に犯罪傾向を認めようとするものではない。発達障害者とその家族における濃厚な人間関係や家庭内での人生関与の現実を反射的に描き出し、改めて理解しなおそうとするものである。本研究の目的内では刑事法関係の事案を中心にあたることが効果的である。ただし、様々な法的課題が見え隠れする限界状況では、他の福祉法制に関する論点なども参照が有効である。言質の理解にインタヴューの内容を活かす部面も、法社会学的な方法論を応用した本研究の工夫である。近年、「家族介護」が限界に達することは、その人的資源論において当然視されるが、なかでも、発達障害に係る介護の限界については、事件の例が相当数見つかった。その知見を得られたことは研究計画で期待した成果に相応しく、概ね順調に進展していると思料する。本年度は計画通りの研究を遂行したが、年度末に消耗品購入に若干余した。今後の研究の推進方策に関しては、限界事例の発展させた考察が重要と考える。事例の抽出により、家族介護の困難を示す要素を調べ、検討と考察を試みるとともに、その結果によって得られた家族介護の時系列的な関係変容や時代性等について考察を行うる。具体的な方法は以下のとおりである。1、事例の収集・補強とその整理を行う。2、判決の考察等を行う。3、家族介護の困難を示す要素をさらに深めて考察する。4、時代性等との関連を考察のヒントに加える。5、発達障害の特性に準えられる家族介護の利害得失について、考察を加える。若干余した消耗品費の分は、次年度に当然必要となる出費であるから、これに見て、順当に執行していく計画である。
時間およびエネルギー分析メスバウアー分光法の開発

本研究では、通常のメスバウアー分光では、これまでほとんど行われてこなかった、時間分析とエネルギー分析を同時に行うという手法を開発し、メスバウアー分光を新たなステージへ拡大するための測定系の開発を目的とする。本研究の目的を達成するために、高速時間分解検出器からのシグナルの測定時刻と波高(エネルギー)分析した情報をシグナルごとに記録するという手法を用いる。これにより、測定が終了した後に、時間とエネルギーの任意の分析をすることが可能になる。本研究では、測定系の構築と応用実験による実証を行い、これまで測定することができなかった情報を得る新たな実験手法を確立する。