hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速移動端末を含む無線通信ネットワークのモデル化と情報流通プロトコルの設計

車両がノードとなる無線通信ネットワークでは,ノードの移動速度の分散が大きいため接続性の変化が激しい.しかし,車両は道路上を移動することや,移動経路が予測可能といった特性を考慮することで情報伝達効率を改善できる.本研究課題では,高速移動端末を含むネットワークをその移動特性を考慮してモデル化し,ノードの移動性を考慮したデータ通信性能の評価,ノードの測位の高精度化,ネットワーク接続性の変化の激しい環境における自律的な情報伝播・収集を可能とする通信プロトコルの設計,自動二輪車をノードとして考慮した場合のその移動性の解析を行った.平成24年度では,申請書に掲げていた課題のうち「基礎的なVANETアプリケーションの提案」「実機を用いたVANETのモデルとプロトコルの評価」について,実機として二輪車を想定するように拡張した.二輪車の車載機としてスマートフォンを想定し,スマートフォン内蔵の運動アプリにより車両運動や周囲環境のセンシングが可能であることを示すことができた.またこの成果により,VANET内で生成し,VANET内で交通安全支援などの用途で消費できる,VANETで流通させる価値のあるデータやITSアプリケーションの創出が行えている.これらの成果は,今までに2件の国際会議での口頭発表と2件の国内研究会での口頭発表,1件の国際会議での招待講演として発表した.また口頭発表4件のうち3件は内容について表彰を受け高く評価された.次に,ITSによるアプリケーションの多くは位置依存サービス(LBS)であり,自位置の測位精度がサービスの品質に大きく影響する.そこで,近隣の受信端末間で情報を交換することによってGPSによる測位精度を向上させる方法を提案した.この研究成果は2件の国内研究会での成果発表を行い,ITS系のトップカンファレンスである国際会議ITSCに投稿中である.平成25年度は,(1) VANETのノードの移動特性を考慮したメッセージルーティングプロトコルのプリミティブの開発,(2) (1)のプロトコルを活用するモバイルデータオフローディングフレームワークの提案を行った.また,(3) VANETのノードとして二輪車が含まれることを考慮した新しいモビリティモデルの検証,(4) GPSにより測位している複数車両で協調して測位精度を向上させる技術についての研究を行った.(1)(2)については,VANETを携帯電話網のデータオフローディングに使うフレームワークを提案した.各通信キャリアが設置するWiFiスポットエリア外から送受信されるデータをVANETを用いてそれに媒介する仕組みを考案した.携帯電話網の基地局負荷に応じて,また,送受信したいデータの性質からそのデータの通信遅延時間の許容量を把握し,送信時間を遅らせたり,VANETによって隣の基地局のエリアとの通信を媒介したりといった方式をまとめた.これらの研究業績については,国際会議で1件,国内の研究会で1件発表した.(3)については,東京大学空間情報科学センタの「人の流れプロジェクト」が提供するモビリティデータから二輪車の運動を抜き出して四輪車との違いを考察した.また二輪車の車載装置を開発し,実車からのデータ収集も行っている.収集したデータは手作業ではなく,自動で意味のあるデータとして統計化されるシステムも合わせて検討した.これらの研究業績は,国際会議で1件,国内の研究会で2件発表した.(4)については,従来のGPSの測量用の協調測位とは異なり,一般ユーザの端末間で無線通信網を用いて,情報共有することで測位精度を向上する仕組みを提案した.この研究業績は,国際会議で1件,国内の研究会で3件発表した.なお,国内の研究会で発表したものが,平成25年優秀論文賞を受賞した.車両がノードとなる無線通信ネットワークでは,ノードの移動速度の分散が大きいため接続性の変化が激しい.しかし,車両は道路上を移動することや,移動経路が予測可能といった特性を考慮することで情報伝達効率を改善できる.本研究課題では,高速移動端末を含むネットワークをその移動特性を考慮してモデル化し,ノードの移動性を考慮したデータ通信性能の評価,ノードの測位の高精度化,ネットワーク接続性の変化の激しい環境における自律的な情報伝播・収集を可能とする通信プロトコルの設計,自動二輪車をノードとして考慮した場合のその移動性の解析を行った.平成23年度の研究計画は,VANETを一般化したモデル化について考察検討を行い,モデルの概要を構築すること,VANETのノードの移動特性を考慮したメッセージルーティングプロトコルのプリミティブを開発することである.情報を共有する車両の範囲や届ける情報の性質は想定するアプリケーションやサービスによって異なる.VANETの一般化に際して,まず,車車間通信を用いたサービスとして最も早く実現されるであろう交通安全支援のアプリケーションを考案し,その性質に関する知見を得た.考案したサービスは,交差点付近の車両が撮影した映像を交換して交差点鳥瞰映像を作成するためのシステム,および,各車両が指向性アンテナによりセンシングした歩行者の位置を車車間通信ネットワークによって交換し,ベイズ推定を用いて推定精度を高めるシステムである.前者においてはその業績が論文誌に採録され,後者は現在投稿中である.VANETを構成するノードとして,従来は自動車を想定されてきたが,本研究では二輪車も含めて一般化することを目的にする.そこで従来の車車間通信ネットワークでは考慮されていない二輪車の挙動や移動特性を二輪車の挙動を,車載機として搭載されたスマートフォンの各種センサから収集するシステムを考案した.この研究の初期成果は研究会にて2件口頭発表した.VANETはノードの接続性が時々刻々と変動する不安定なネットワークである.そのため,メッセージの送受信者間での中継パスが同時には存在せず,時間軸を考慮してメッセージの伝達を行わなければならない.このようなネットワークは遅延耐性ネットワーク(DTN)に含まれる.

そこで,関連研究として,電源供給が不安定であり,やはりDTNであるセンサネットワークにおいて,メッセージの伝達率を向上させる通信プロトコルの考案を行った.成果は査読つき国際会議録に採録され,論文誌にも投稿中である.申請時に挙げていた課題について,(1)ノードの移動特性を利用したルーティングプロトコルの設計,(2)ノードの移動特性を利用したルーティングプロトコルの拡張,(3)基礎的なVANETアプリケーションの提案,(4)実機を用いたVANETのモデルとプロトコルの評価,について,(1)(2)については二輪車を想定したものについて,平成25年度も引き続き取り組みを続ける.(3)(4)については,二輪車にスマートフォンを実際に車載した実車実験を既に何度も行っており,また車両運動と環境センシングの基盤としてVSN(Vehicular sensing network)の実現向けて,順調に研究が推移している.平成23年度計画で行う予定であった「VANETのノードの移動特性を考慮したメッセージルーティングプロトコルのプリミティブを開発」は行えていないが,平成24年度以降の計画にある「基礎的なVANETアプリケーションの提案」を先取りしていくつかのVANETサービスを考案した.今後は,プリミティブの開発を行い,その提案されたプリミティブを用いて,提案サービスを改良することで,計画に沿った研究内容としていく予定である.今後の研究について,まず申請書に示した課題のうち残った以下の点について引き続き研究を進める:(1)VANETのノードの移動特性を考慮したメッセージルーティングプロトコルのプリミティブの開発,(2)ノードの移動特性を利用したルーティングプロトコルの拡張,(3)実機を用いたVANETのモデルとプロトコルの評価.また,昨年度より研究を展開している以下の点についても引き続き研究を進める:(4)VANETのノードとして二輪車が含まれることを考慮し,二輪車の車体挙動や移動特性をセンシングし,VANETで利用できる二輪車の動作モデルの構築,(5)GPSにより測位している複数車両で協調して測位精度を向上させる技術.今後は以下の4つについて,研究を進めていく.1.平成23年度計画で行う予定であったVANETのノードの移動特性を考慮したメッセージルーティングプロトコルのプリミティブを開発する2.VANETのノードとして二輪車が含まれることを考慮し,二輪車の車体挙動や移動特性をセンシングしVANETで利用できるようにする3.平成24年度以降の計画にある基礎的なVANETアプリケーションの提案について,先取りして開発したアプリケーションを開発したプリミティブを使って再構築し改良を行う4.実機を用いたVANETのモデルとプロトコルの評価を行う.平成23年度に完了させる予定であったVANETのノードの移動特性を考慮したメッセージルーティングプロトコルのプリミティブの開発を引き続き行う.
ヨナグニ蚕由来Cecropia-ITR-MLEの転移活性評価と生物地理学的解析

1)Cecropia蚕MLEの末端逆位繰り返し配列(Cecropia-MLE-ITR)をプライマーとして、日本列島各地に生息する鱗翅目昆虫、沖縄に生息するサンゴとバッタ、アジア各地域に生息するクワコに対するPCR増幅を行った。その結果、沖縄を含む日本列島に生息するいくつかの生物種からは、完全型Transposase配列を持つ配列も含めて水平伝播型配列MLEと考えられるMLEの全長1.3kbpのシングルバンドが増幅された。これに対し、鱗翅目昆虫の1種で、カイコと祖先を同じくすると考えられているクワコにおいては1.3kbpを含む0.5kbpから4.2kpbにわたる数多くの長さのバンドが検出された。4.2kbpのバンドは、2種類の起源を同じくすると考えられるレトロトランスポゾンBMC1とL1Bmが入れ子状態に挿入されたMLE(BmTNML)であり、カイコ(n=28)を特徴づけるバンドであることが報告されている(Tomita et al.,1997;Nakajima et al.,1999)。このような別の配列に挿入されたMLEを比較したところ、n=27個体からのMLEはBmTNMLと系統樹において同じグループに収束した。従って、これらのMLEは、カイコとクワコの共通祖先から夫々n=28およびn=27へ分岐する以前に、共通祖先のゲノムに挿入された古いタイプの配列である可能性が考えられた(Nakajima et al.,2003)。このクワコ-カイコ型MLE配列は、系統樹上これまで日本列島に生息する鱗翅目昆虫から単離された水平伝播型全長配列とは違うサブグループに位置していた。更にカイコとクワコにおいては1.3kbpのバンドに水平伝播型MLEが含まれていない可能性が支持された。従って、水平伝播方MLEは、日本列島が形成された後に各生物のゲノムに挿入された比較的新しいタイプであることが予測された。2)ヨナグニ蚕MLEのトランスポゼース(TP : Transpposase)を発現ベクターに組み込み、これをヘルパーとして、ヨナグニ蚕のMLE全長配列をターゲットにpSG1.1を飛ばしたプラスミドとカイコの培養細胞にco-transfectionして転移活性を見た結果、転移活性が認められなかった。その原因として、マリナー因子の転移には、末端の反復配列に加えて、近傍の配列(TAストレッチ)が切り出し反応に必要であることが考えられたため、現在、マリナーの周辺配列を含むドナープラスミドライブラリーを作製中である。セクロピア蚕MLE(Mariner-like-element)のITR(Inverted Terminal Repeat)をプライマーとしたlong-PCR法により、日本列島に棲息する11種類の異なる生物種から、同じタイプのMLE(Cecropia-ITR-MLE)を単離することができた。

11種類のうち、沖縄本島のクサビライシサンゴと、与那国島のヨナグニ蚕からの配列はtransposaseをコードする完全長のORFを有していたことから、このタイプは水平伝播した、あるいは現在も水平伝播している可能性が考えられた。また、このタイプの生物地理的分布について、サンゴを重点としたいくつかの生物について調べたところ、沖縄を含む日本列島に棲息する生物種以外の、オーストラリアやハワイなどの生物には存在していない可能性が示唆された。このことから、生物の地理的分布とCecropia-ITR-MLEの生物間水平伝播の間に、何らかの相関関係があることが予測された。以上の結果をJ.Insect Biotechnology andに発表した。また、このタイプの転移活性について現在、ITRをもつDonor Plasmid, Transposaseを持つHelper plasmidおよびTarget plasmidを、培養細胞にco-transfectして転移活性の強さや転移頻度を検定する実験を進めている。この計画を進めるにあたって、インドのDr.Nagarajyuから供試してもらったプラスミドを利用した系、名古屋大学理学部においてはヒトの培養細胞を用いた系で、また新たに構築したプラスミドコンストラクトのカイコ培養細胞を用いた系での検定を、九州大学蚕学講座の協力のもとに進めつつある。1)セクロピア蚕MLEの末端逆位繰り返し配列(Cecropia-MLE-ITR)を用いてアジア各地域に生息するクワコに対するPCR増幅を行った。その結果、これまで異なるいくつかの生物種から単離された水平伝播型配列がMLE全長1.3kbpのシングルバンドであったに対し、クワコにおいては1.3kbpを含む0.5kbpから4.2kphにわたる数多くの長さのバンドが検出された。更に、これらの中には生息地域によって特徴的な長さのバンドも検出された。4.2kbpのバンドは、2種類の起源を同じくすると考えられるレトロトランスポゾンBMC1とL1Bmが入れ子状態に挿入されたMLE(BmTNML)であり、カイコ(n=28)を特徴づけるバンドであることが報告されている(Tomita et al.,1997;Nakajima et al.,1999)。このような別の配列に挿入されたMLEを比較したところ、日本(福岡,n=27)個体からのMLEはBmTNMLと系統樹において同じグループに収束した。以上の結果から、これらのMLEは、カイコとクワコの共通祖先から夫々がn=28およびn=27へ分岐する以前に、共通祖先のゲノムに挿入された配列である可能性が考えられた(Nakajima et al.,2003)。しかし、一方、このクワコ・カイコ型MLE配列は、系統樹上これまで日本列島に生息する鱗翅目昆虫から単離された水平伝播型全長配列とは違うサブグループに位置していた。カイコやクワコにおいて、日本列島水平伝播型MLEの存在しないのであれば、これらが日本に移入された時期と水平伝播が起こった時期について特定できるので、1.3kbp配列中の水平伝播型MLEの有無を確認する必要がある。2)ヨナグニ蚕MLEのトランスポゼース(TP : Transpposase)を発現ベクターに組み込み、これをヘルパーとして、ヨナグニ蚕のMLE全長配列をターゲットにpSG1.1を飛ばしたプラスミドとカイコの培養細胞にco-transfectionして転移活性を見た結果、このMLEは転移活性を持つことがわかった。転移活性の向上のためITRの外側に認識
H・pylori菌感染症の感染宿主側病型決定因子の人種差に関する研究

H.pylori感染症は、日本単独でも6千万人以上、全世界で20億人以上の感染者が存在する。感染者全てが胃癌、胃十二指腸潰瘍、胃リンパ腫を発症するわけではなく、その病態形成メカニズムは依然不明である。感染者の発症・病型の差、羅患度に人種差が存在することが知られているが、感染菌株の遺伝子型の差、公衆衛生の差のみでは説明不可能である。感染宿主側にも発症・発病を決定する要因が推定される。H.pyloriによる、上部消化管疾患の病原機序、感染宿主の人種背景の差による臨床病型の差は未だに解明されていない。遺伝学的背景を異にする感染者を検討する必要が有るため疫学的事実、臨床データを国内外で調査・集積して共同研究を行うことを目的とした。そこで、感染者の臨床材料と感染動物モデルを用いて以下の事実を明らかにした。1,H.pyloriの感染によりおこる胃炎には宿主の粘膜免疫システムを構成する、唾液腺、腸管の免疫誘導組織が関与し、H.pyloriと粘膜上皮の産生するケモカインだけで肺炎の病理変化が説明できないことが判明した。2,マレーシアにおける、中国系、インド系、マレー系の人々と日本人の間で、H.pyloriに対する感染率、と血清抗体が認識する抗原のプロフィールの差に付いて有意な所見を得た。これは人種により病型が異なることを示唆する所見である。3,チェコスロバキアとの共同研究により、H.pyloriの感染の有無、胃癌の家族歴の有無、粘膜内に産生されるアンモニアの量、胃炎の程度の間に相関関係があるか否か検討した。全世界の人口の半数が感染しているH.pyloriの病原機序、感染者の人種背景の差による病型の差は未だに解明されていない。そこで本年度は、感染者の臨床材料と感染動物モデルを用いて以下の事実を明らかにした。1.感染者、非感染者ともに胃粘膜にはT細胞の浸潤が最も多く、非感染者由来のT細胞でもIL-4に比較して大量のIFN-gammaを産生していることが判明した。3.これらの知見に合致して感染者の抗体反応もTh1型のサブクラスが増加していた。4.経口免疫でH.pyloriの感染防御を誘導するには唾液腺が重要な役割を担っている。5.マレーシアにおける、中国系、インド系、マレー系の人々と日本人の間で、H.pyloriに対する感染率、と血清抗体が認識する抗原のプロフィールの差に付いて有意な所見を得た。全世界の人口の半数が感染しているH.pyloriによる、上部消化管疾患の病原機序、感染宿主の人種背景の差による臨床病型の差は未だに解明されていない。1,H.pyloriの感染によりおこる胃炎には宿主の粘膜免疫システムを構成する、唾液腺、腸管の免疫誘導組織が関与し、H.pyloriと粘膜上皮の産生するケモカインだけでは胃炎の病理変化が説明できないことが判明した。感染者全てが胃癌、胃十二指腸潰瘍、胃リンパ種を発症するわけではなく、その病態形成メカニズムは依然不明である。

感染者の発症・病型の差、罹患度に人種差が存在することが知られているが、感染菌株の遺伝子型の差、公衆衛生の差のみでは説明不可能である。感染宿主側にも発症・発病を決定する要因が推定される。H.pyloriによる、上部消化管疾患の病原機序、感染宿主の人種背景の差による臨床病型の差は未だに解明されていない。遺伝学的背景を異にする感染者を検討する必要が有るため疫学的事実、臨床データを国内外で調査・集積して共同研究を行うことを目的とした。そこで、感染者の臨床材料と感染動物モデルを用いて以下の事実を明らかにした。1,H.pyloriの感染によりおこる胃炎には宿主の粘膜免疫システムを構成する、唾液腺、腸管の免疫誘導組織が関与し、H.pyloriと粘膜上皮の産生するケモカインだけでは胃炎の病理変化が説明できないことが判明した。2,マレーシアにおける、中国系、インド系、マレー系の人々と日本人の間で、H.pyloriに対する感染率、と血清抗体が認識する抗原のプロフィールの差に付いて有意な所見を得た。これは人種により病型が異なることを示唆する所見である。3,チェコスロバキアとの共同研究により、H.pyloriの感染の有無、胃癌の家族歴の有無、粘膜内に産生されるアンモニアの量、胃炎の程度の間に相関関係があるか否か検討した。
薬剤誘導性にがん変異細胞排除を促進する細胞間コミュニケーション・シグナル

超早期に生じたがん変異細胞を排除する生体機構・細胞競合現象を指標とした薬剤探索によりTM121501を同定した。同化合物はin vitroおよびマウスin vivoモデルでがん変異細胞の排除を促進する。加えて、TM121501は機能未知のタンパク質キナーゼ(TMTK)をターゲットとしていることを見出した。さらに変異細胞におけるTMTKは、「変異細胞からの正常細胞への細胞間シグナル」の上流で作用し、正常細胞側の排除能を制御していることを示唆した。本研究では、TMTKが制御する細胞間シグナル関連膜タンパク質分子を同定し、全く未知の細胞競合における正常ー変異細胞間シグナルの実態を明らかにする。
フェレット外側膝状体における神経活動依存的発達過程の解析

視覚系神経回路では、多彩な反応特性を持つ神経細胞群が、カラム構造や層構造などの高次立体構造を形成しており、効率良い視覚情報処理に重要であると考えられている。従来、神経系の構造的基盤の発生過程は、マウスなどを用いて解析されているが、その解析は遅れている。その理由として、マウスでは、大脳皮質視覚野のカラム構造、もしくはM細胞系やP細胞系などの分化が未発達であることが挙げられる。そこで我々は、この多様性と立体構造にアプローチするためにフェレットを採用してきた。その理由として、第一に、フェレットは発達した視覚系神経回路を持つこと、第二に、フェレットは電気生理学的・形態学的解析に広く用いられており、研究データの蓄積が豊富であること、第三に、フェレットは諸外国では実験動物としての認知が確立していること、が挙げられる。逆に欠点としては、フェレットを用いた分子生物学的研究は従来ほとんどなされておらず、フェレット用の分子生物学的ツールや遺伝情報が少ないという点があった。そこで我々は、フェレット用cDNAマイクロアレイを作成した。このマイクロアレイを用いて、視覚情報の中継核である外側膝状体(LGN)に焦点を絞り、時空間的に特異的な発現パターンを示す遺伝子群の単離を行ってきた。その結果、外側膝状体の動作・空間情報を中継するM細胞(フェレットではY細胞)に発現する遺伝子としてPCP4を単離した。PCP4の発現開始時期は、開眼の3週間前、即ち網膜神経節細胞から外側膝状体への投射が完成する前であることから、視覚入力や網膜自発発火はM細胞の特異性決定には無関係であることが推測された。実際に、眼球内にepibatidineを注入し網膜自発発火を止めても、PCP4の発現は正常であったことから、M細胞への分化は神経活動非依存的に遺伝プログラムにより制御されていると結論した。
高等学校における「学校設計教科・科目」設置の意図・成果・課題に関する実証的研究

本研究の目的は,1999年改訂の学習指導要領に基づき2002年から実施された「学校設定教科・科目」について,その設置の現状とねらい・意図,運営の在り方,評価,今後の課題を明らかにすることである。研究の方法は,教育委員会を対象にした資料収集のための調査(42都道府県,9政令指定都市が回答)と,「学校設定教科・科目」の設置校(設置学科)に対する調査である(19都道府県,5政令指定都市の488校を抽出/有効回答校数302校)。研究の結果,得られた知見は,以下の通り。(1)この教科・科目のカリキュラム上の位置づけは,当該学科のカリキュラムを「発展させる位置づけ」「補完する位置づけ」「特徴づける位置づけ」,それぞれに分かれている。(2)選択科目として設定される場合が多いが,学科によって異なっている。(3)「その他の教科・科目」を引き継いで設置される場合が多いが,実質的な変化はさほどない。(4)因子分析の結果でみると,この教科・科目の設置のねらい基軸は,「学習領域の拡大」「就職・資格取得への対応」「高等教育進学への対応」「基礎学力育成」にある。(5)意図の基軸は,「学科のアピール」「生徒の実態への対応」「指導体制の強化」にある。(6)運営の在り方については,科目に,従来の教科・科目の枠を超えた内容を含ませたり,独自のテキストを作成・使用したりするなどの点で特徴的である。(7)実施体制(担当教員)の面では,外部講師に頼らず,常勤の教員で対応できる範囲内で教科・科目を設定する傾向がある。(8)設置数や履修方法,記録の蓄積,評価の点では,回答が分散しており,試行錯誤の段階にあることが推測される。(9)設置・運営についての評価に関しては,生徒に対する効果という点では,概ね満足な状況にある。(10)社会的基盤の確保という点では,評価が低く,問題を残している。(11)多くの学科で直面していうる問題点は,適切なテキストと担当者の確保である。本年度(研究初年度)は,研究対象である「学校設定教科」及び「学校設定科目」(学校設定教科・科目)について,主として,1)その高校教育課程上の位置づけについて,2)高等学校とその改革の文脈における位置づけについて明らかにするとともに,それをもとに,3)調査研究の視点を先行研究をオーバービューしつつ明確化し,その枠組みを構築することを行った。また,同時に,実証的研究の準備に着手すべく基礎データの整理を行った。その概要と成果は以下の通り。1)「学校設定教科・科目」をその前身である「その他の教科・科目」からの変化を含めて追跡すると,これが高校教育課程上,積極的な位置づけを占め始めるのは1978年の教育課程改訂以降のことであり,その位置づけの変化は,「専門教育を主とする学科」の特色化のためのものから「普通教育を主とする学科」を含む高校教育全般の特色化のためのものへと拡大してきている。さらには,それが「学校設定教科・科目」とされることで,学校を単位とする特色化のためのものへと質的変化を遂げている。2)「学校設定教科・科目」は,「特色ある学校づくり」の観点からみた場合,教育課程の内容的な特色化の問題に止まらず,生徒の科目選択との関係で,カリキュラムの形式上の問題としてもみることが可能である。

その「実施の過程」に焦点を当てた場合には,「その他の教科・科目」以来の視点として設置者と各学校との関係が問われるのみならず,学校内においては各教科組織間の関係として,また,カリキュラムの開発と決定,さらには経営の意志決定過程,資源調達過程の問題としてみることも可能である。3)要求される調査研究の視点は,この拡大の現状を構造的に把握することと,実施校における現状をもとにカリキュラムの構造上の位置づけと経営組織上の位置づけを明確化し,その可能性を探ることにあること。本年度は,研究の課題に実証的にアプローチすべく,2つの機関調査を実施した。第一は,都道府県・政令指定都市教育委員会に対する調査である(42都道府県,9政令指定都市が回答)。この調査では,各学校から教育委員会に届け出られている教科・科目を把握することで,「学校設定教科・科目」設置の意図をマクロな視点から探求した。また,教育委員会が規定している届出の様式や項目を調べることで,この教科・科目に対する教育委員会の指導の在り方を探求した。第二の調査は,「学校設定教科・科目」を設置している学校に対する調査である(19都道府県,5政令指定都市の488校を抽出/有効回答校数302校)。この調査では,「学校設定教科・科目」設置の意図・成果・課題を学校・学科のレベルにおいて探求した。さらに本年度は,昨年度明らかにした「学校設定教科・科目」の教育課程政策上の位置づけを踏まえつつ,調査で行った実態把握を中心に研究成果の取りまとめを行った。その成果を学校調査の単純集計結果に基づき略述すると,以下の通りである。(1)学校設定教科・科目は,その内容が多様であると同時に,設置のねらい・意図も学校・学科の特性を反映して多様である。(2)そうしたなか,比較的,共通するねらいは,「生徒に幅広い視野や教養を身につけさせること」に置かれている。(3)教育課程上の位置づけについては,当該の学科の教育課程を「発展・展開」させる場合,その「中核」に据える場合,さらにそれを「補充・補完」する場合とにほぼ3分される。(4)成果に関しては,総合すると78割の学校が肯定的な評価を下している。特に,生徒の授業への積極的な取り組みを認める学校が多くなっている。(8)課題としては,担当する教員の確保やテキストの選定の難しさを指摘する学校が多くなっている。なお,本研究に関しては,今後,上記の実態把握を超えて,結果の構造的分析を予定している。
タイ王国におけるバイオ・エコエンジニアリング活用自然強化型水環境修復技術の開発

タイ王国における、安全な水資源の確保のための水源域のバイオ・エコエンジニアリングを活用した水環境修復技術の確立を目的として検討を行い、以下の成果が得られた。都市域の水源としての湖沼および水路における生活排水の流入による水質汚濁の進行に伴う衛生面での大きな問題と同時に、郊外等の農村域で林野開発に伴う地表面土壌の流亡という面源負荷の社会問題に対する緊急の対策が必須であることが明らかとなった食品工場等の排水処理施設において、処理水の透明化を図るためには微小動物の定着能の強化が重要であること、発生汚泥量の低減化を図るためには微小動物から小型魚類グッピー、さらに肉食魚ナマズなどへの食物連鎖の被食・捕食関係の有効活用の重要なことが明らかとなった。さらに、人工湿地のアシやガマなどの抽水植物群落の根圏が極めて高い窒素除去能力を有し、かつこれらの植物は年間を通じて常に再生産が行われることから、熱帯地域における安定した処理手法として大きく期待できることが明らかとなった。水源域としての貯水池におけるアオコの分布の実態および毒成分であるミクロキスチンの濃度測定から、タイ王国内全域のいくつかの水源からはWHO(世界保健機関)の飲本水ガイドラインで1μg/lに設定されたミクロキスチンも集積域で100μg/l程度が検出され、水源域における富栄養化対策は極めて重要な位置づけにあることが明らかとなった以上のように極めて大きな成果が得られたが、効果的対策技術の確立はこれからますます重要になると考えられるため、ラグーン、浄化槽など特に維持管理性の容易化と省エネ、省コスト化の達成のためには更なる研究推進が必須と考えられる。本研究課題では、生活系・産業系排水等の流入により水辺環境が著しく悪化しつつあるタイ王国における、安全な水資源の確保のための水源域のバイオ・エコエンジニアリングを活用した自然強化型水環境修復技術の確立を目的とした検討を行っている。平成9年度における研究実績の概要は以下に述べるとおりである。水環境を修復し、健全な生態系を創造する上での基礎となる重要な水源域の汚濁物質の質と量の調査による知見の収集を行ったが、人口密集地域の水源としてのクローン・池・湖においては生活排水の流入量が大きく、水質汚濁の進行が著しい上に大腸菌群が観察されるなど衛生面でも大きな問題を有しており、緊急の対策の必要性が示唆された。また、食品工場等の排水処理施設における生物相等の調査により、処理水の透明化を図るためには微小動物の定着能の強化が重要であることが明らかとなった。なお、エコエンジニアリングとしての人工湿地を活用した低濃度汚濁水の処理についての検討より、ヨシやガマなどの水生植物の根圏が極めて高い窒素除去能力を有すると同時に、これらの植物は年間を通じて常に再生産が行われることから熱帯地域における安定した処理手法として大きく期待できることが明らかとなった。さらに、これらの水生植物の種類の違いにより根圏に生息する生物種が異なり、生物間相互作用が浄化能強化に重要であることが明らかとなった。また、バイオエンジニアリングとしての活性汚泥処理施設における沈殿槽にグッピ-等の魚類を生息させることは、植物連鎖の高次化により処理水の透明度の向上および汚泥の減量化に効果的であり、捕食被食系の強化を図ることが重要であること、浄化槽において、処理水質向上に大きな役割を果たす微小動物の定着の場創りのための固定化技術開発および省エネ・省コスト型の簡便な維持管理手法の開発は極めて重要な位置づけにあることが明らかとなった。水環境を修復して健全な生態系を創造する上での重要な基盤となる知見の集積をはかり、都市域において生活排水の流入負荷比率が高く水質汚濁の進行が著しい上に大腸菌群が検出されるなど衛生面でも大きな問題を有していること、郊外等の林野開発に伴う地表面土壌の流亡という面源負荷が大きな社会問題となっており、いずれも緊急の対策が必須であることが明らかとなった。

食品工場等の排水処理施設における発生汚泥量の低減化を図るためには、細菌、原生動物や輪虫類などの微小動物、小型魚類グッピー、さらに肉食魚ナマズなどへの食物連鎖を通じた捕食・被食関係の活用の有用性が明らかとなった。また、人工湿地を活用した低濃度汚濁水の処理において、アシやガマなどおよび食用に供されるクウシンサイなどの水生植物群落の根圏が有機物および窒素除去に年間を通じて大きな役割を演じ、熱帯地域における安定した水環境改善手法として大きく期待できることが明らかとなった。水源域としての貯水池における藍藻類の分布の実態、および藍藻類の産生ずる有毒成分ミクロキスチンなどの濃度測定から、アオコ発生はタイ国内全域に及びいくつかの水源からはミクロキスチンも検出され、水源域の富栄養化対策は緊急を要することが明らかとなった。また、生活系排水対策としてばっ気・非ばつ気ラグーンの組み合わせにより、有機物、窒素、リン等も効果的に削減可能なことが明らかとなった。更に、維持管理の容易化を考慮したプロセス開発、ミクロキスチンの生成の主たる原因となる窒素、リンの浄化槽をはじめとする対策技術の開発を更に強化する必要性のあることも明らかとなった。
分光計測とグラニエ法を併用したカンキツの水分ストレス診断技術の開発

本研究は、高糖系温州のマルチ栽培において、連年安定・高品質果実生産を実現するため、樹体・土壌水分環境と樹体光環境を迅速に計測するシステムを開発し、両環境の制御により水分ストレスを抑制して、好適な光環境下で高品質果実生産を実現できる技術を構築することを目的としている。土壌水分および樹体水分の計測法の開発においては、市販されているセンサを用いて炉乾燥法と併用して安価で迅速に計測できるセンサを選定した。半楕円モデルより算出した樹体体積を乗して得られた樹体総葉面積と実測による樹体総葉面積には非常に高い相関(r=0.897)が得られ、PCA(プラント・キャノピー・アナライザー)のほぼ10分の1の十数万円の魚眼レンズ付きデジタルカメラを用いて、樹体総葉面積を高精度かつ非接触・非破壊で推定可能な技術を開発した。また、最新の樹木蒸散流の計測手法であるグラニエ法を用いて、白色マルチ栽培下における土壌水分およびカンキツ樹体の蒸散流計測を試みた結果、蒸散流速度は日射量に追随して推移する傾向を示し、白色シートマルチの降雨遮断による土壌乾燥が、樹体に乾燥ストレスを与えて蒸散流速度を低下させることを明らかにした。さらに、近赤外分光解析装置を用いて、カンキツ個葉の水分状態を非破壊で推定する手法と推定精度について検討した。土壌の水分状態、日射・気温・湿度などの気象条件により変動する葉内水分ポテンシャルの範囲内において、全測定波長1,061個(13002400nm)を使用した場合の8主成分のPLS回帰式は、重相関係数R=0.817、予想標準偏差SEP=0.300MPa、残差の平均値Bias=0.004MPaの高い予測精度が得られた。このことから、近赤外分光法を用いてカンキツ葉の葉内水分ポテンシャルを非破壊的かつ迅速で推定が可能であることが明らかになった。本研究では,高糖系温州のマルチ栽培において,連年安定・高品質果実生産を実現するため,樹体・土壌水分環境と樹体光環境を迅速に計測するシステムを開発し,両環境の制御により水分ストレスを抑制して,好適な光環境下で高品質果実生産を実現できる技術を構築することを目的として研究を実施した。土壌水分および樹体水分の計測法の開発においては,市販されているセンサを用いて炉乾燥法と併用して安価で迅速に計測できるセンサを選定した。カンキツは1個体の樹冠葉面積を計測するには,投影法が用いられるが労力と時間が必要である。PCA(プラント・キャノピー・アナライザー)のほぼ10分の1の十数万円の魚眼レンズ付きデジタルカメラを用いて,樹冠葉面積指数を高精度かつ非接触・非破壊で推定可能な技術を開発した。最新の樹木蒸散流の計測手法であるグラニエ法を用いて,白色マルチ栽培下における土壌水分およびカンキツ樹体の蒸散流計測を試みた。樹木蒸散流の測定は,グラニエ法を応用したThermal Dissipation Probe (T.D.P)を用いている。T.D.Pは熱放散センサであり,樹木の液材に埋め込まれたラインヒートソースの温度を測定するもので,蒸散流とともに上昇する液材の熱放散およびヒートソースの冷却度合いを測定しており,蒸散流速度がゼロもしくはゼロ近くになると2つのセンサ間の温度差は最大になり,蒸散流量が増加すると温度差は小さくなる。蒸散流速度は日の出後約1時間頃から高まりはじめ,日射量に追随して推移しており,日射量に大きく依存する傾向を示した。

また,マルチ区の樹体は白色シートマルチにより降雨が遮断され土壌が乾燥して樹体が乾燥ストレスを受けたことにより,蒸散流速度が低下していた。この結果,グラニエ法を用いて温度差を測定することで,カンキツ樹体の蒸散流を連続かつ自動的に計測が可能であることが明らかになった。本研究では,高糖系温州のマルチ栽培において,連年安定・高品質果実生産を実現するため,樹体・土壌水分環境と樹体光環境を迅速に計測するシステムを開発し,両環境の制御により水分ストレスを抑制して,好適な光環境下で高品質果実生産を実現できる技術を構築することを目的として研究を実施した。PCA(プラント・キャノピー・アナライザー)のほぼ10分の1の十数万円の魚眼レンズ付きデジタルカメラを用いて,樹体総葉面積を高精度かつ非接触・非破壊で推定可能な技術を開発した。また,最新の樹木蒸散流の計測手法であるグラニエ法を用いて,白色マルチ栽培下における土壌水分およびカンキツ樹体の蒸散流計測を試みた結果,蒸散流速度は日の出後約1時間頃から高まりはじめ,日射量に追随して推移する傾向を示した。マルチ区の樹体は,白色シートマルチにより降雨が遮断され土壌が乾燥し,樹体が乾燥ストレスを受けることにより蒸散流速度が低下することから,グラニエ法を用いて温度差を測定することでカンキツ樹体の蒸散流を連続かつ自動的に計測が可能であることが明らかになった。さらに,近赤外分光解析装置を用いて,カンキツ個葉の水分状態を非破壊で推定する手法と推定精度について検討した。土壌の水分状態,日射・気温・湿度などの気象条件により変動する葉内水分ポテンシャルの範囲内において,全測定波長1061個(13002400nm)を使用した場合の8主成分のPLS回帰式は,重相関係数R=0.817,予想標準偏差SEP=0.300MPa,残差の平均値Bias=0.004MPaの高い予測精度が得られた。このことから,近赤外分光法を用いてカンキツ葉の葉内水分ポテンシャルを非破壊的かつ迅速で推定が可能であることが明らかになった。
転写因子NF-kB阻害による敗血症性ショックの治療戦略

【背景と目的】敗血症性ショックでは、種々のサイトカインが誘導され、誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)が発現し一酸化窒素(NO)が産生される。本症による多臓器障害は、iNOSによる過剰なNO産生が原因であることが明らかになってきた。iNOSの発現誘導にはエンドトキシンやサイトカイン(TNF-α,IL-1)によって活性化されるnuclear factor kappa B(NF-κB)が共通の転写因子として最も重要である。そこで敗血症性ショックモデルにNF-κBを阻害するN2733を投与してiNOS発現を遺伝子レベルで阻止するか否かを検討した。【対象と方法】バルビタールで麻酔し人工呼吸を施行した雄のビーグル犬(n=23)を対象とし、1)エンドトキシン群(n=8):エンドトキシン(250ng/kg/min)を2時間持続投与、2)エンドトキシン+N2733群(n=8): N273330mg/kgをエンドトキシンと同時に静注後10mg/kg/hrの速度で6hr持続投与、3)N2733群(n=7): N2733のみを投与、の3群に分類した。血行動態(心拍数、血圧、肺動脈圧、肺動脈楔入圧、中心静脈圧、心拍出量、体血管抵抗、肺血管抵抗)、血液ガス(pH,PaO_2,PaCO_2,HCO_3^-,BE)、酸素消費量、酸素運搬量、乳酸値、肝機能(AST,ALT,T.Bil)、腎機能(尿量、クレアチニン、クレアチニンクリアランス)、胃pHiなどのパラメーターを経時的にモニターし、これら各種パラメーターへの影響を検討した。【結果】N2733は、酸素運搬量を増加させ、エンドトキシンによって誘発される低血圧や、代謝性アシドーシス、胃粘膜アシドーシスを阻止した。しかし、腎機能や肝機能にはN2733は影響しなかった。【結論】これらのことより、NF-κB活性の阻害はエンドトキシンショックにおいてハイポダイナミックショックや胃粘膜血流低下を阻止する可能性があることが示唆された。6本症による多臓器障害は、iNOSによる過剰なNO産生が原因であることが明らかになってきた。iNOSの発現誘導にはエンドトキシンやサイトカイン(TNF-α,IL-1)によって活性化されるnudear factor kappa B(NF-κB)が共通の転写因子として最も重要である。そこで敗血症性ショックモデルにNF-κBを阻害するN2733を投与してiNOS発現を遺伝子レベルで阻止するか否かその有効性を検討した。【対象と方法】バルビタールで麻酔し人工呼吸を施行した雄のビーグル犬(n=12)を対象とし、敗血症性ショックは、エンドトキシン(250ng/kg/min)を持続投与することにより作成し、N2733 30mg/kgをエンドトキシンと同時に静注後10mg/kg/hrの速度で6hr持続投与した。

血行動態(心拍数、血圧、肺動脈圧、肺動脈楔入圧、中心静脈圧、心拍出量、体血管抵抗、肺血管抵抗)、血液ガス(pH, PaO_2,PaCO_2,HCO_3^-,BE)、酸素消費量、酸素運搬量、乳酸値、肝機能(AST, ALT, T.Bil)、腎機能(尿量、クレアチニン、クレアチニンクリアランス)、胃pHiなどのパラメーターを経時的にモニターし、これら各種パラメーターへの影響を検討した。【結果】N2733は、エンドトキシンによって誘発される低血圧や、アシドーシス、腎機能障害・肝機能障害、胃粘膜血流低下などを阻止する可能性があることが示唆された。【背景と目的】敗血症性ショックでは、種々のサイトカインが誘導され、誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)が発現し一酸化窒素が産生される。本症による多臓器障害は、iNOSによる過剰なNO産生が原因であることが明らかになってきた。iNOSの発現誘導にはエンドトキシンやサイトカイン(TNF-α,IL-1)によって活性化されるnuclear factor kappa B(NF-κB)が共通の転写因子として最も重要である。そこで敗血症性ショックモデルにNF-κBを阻害するN2733を投与してiNOS発現を遺伝子レベルで阻止するか否かその有効性を検討した。【対象と方法】バルビタールで麻酔し人工呼吸を施行した雄のビーグル犬(n=23)を対象とし、1)エンドトキシン群(n=8):エンドトキシン(250ng/kg/min)を2時間持続投与、2)エンドトキシン+N2733群(n=8):N2733 30mg/kgをエンドトキシンと同時に静注後10mg/kg/hrの速度で6hr持続投与、3)N2733群(n=7):N2733 30mg/kgのみを投与、の3群に分類した。血行動態(心拍数、血圧、肺動脈圧、肺動脈楔入圧、中心静脈圧、心拍出量、体血管抵抗、肺血管抵抗)、血液ガス(pH, PaO_2, PaCO_2, HCO_3^-, BE)、酸素消費量、酸素運搬量、乳酸値、肝機能(AST, ALT, T.Bil)、腎機能(尿量、クレアチニン、クレアチニンクリアランス)、胃pHiなどのパラメーターを経時的にモニターし、これら各種パラメーターへの影響を検討した。【結果】N2733、エンドトキシンによって誘発される低血圧や、アシドーシス、腎機能障害、肝機能障害、胃粘膜血流低下などを阻止する可能性があることが示唆された。誤嚥性肺炎による急性肺障害は、いまだに死亡率が高い疾患であり、敗血症に移行することもある。誤嚥性肺炎では、炎症反応により種々のサイトカインが誘導され、病態をよりいっそう悪化させる。これらの炎症反応の開始にはエンドトキシンやサイトカインによって活性化されるnuclear factorkappa B(NF-κB)が共通の転写因子として最も重要である。本研究ではNF-κBを阻害するpyrrolidine dithiocarbamateを投与してこれらの炎症反応を遺伝子レベルで阻止できるか否かを検討した。臨床的な誤嚥性肺炎に近いモデルとして、HCLを気管内に投与して作成した急性肺障害モデル犬にpyrrolidine dithiocarbamateを投与し、血液ガス、肺機能、血行動態の改善の有無を検討した。バルビタールで麻酔し人工呼吸を施行した雄のビーグル犬を対象とした。誤嚥性肺炎モデルは、0.1NHCl(1mg/kg)を気管内投与することにより作成し、動脈カテーテル、CVPカテーテル、Swan-Ganzカテーテル、膀胱カテーテルを挿入した。
大うつ病性障害におけるエスシタロプラムとパロキセチン徐放製剤のランダム化比較試験

研究期間内に約100例の患者をエントリーすることができた。本研究は1部の患者は現在も研究が終了していないため、研究報告提出期限内にすべての患者を包括した解析を行うことができなかった。これまで研究が終了している患者のみでの解析では、効果や安全性に関して両群間で統計学的な有意差は認めなかった。今後全患者を対象とした解析で、結果が変わる可能性があることに注意していただきたい。エスシタロプラムは、Meta-Analyses of New Generation Antidepressants (MANGA)MANGAstudy(Cipriani et al., 2009)をはじめ種々のメタ解析の結果から、良好な治療継続性が期待できる薬剤である。しかしながら、日本人大うつ病性障害と対象としたエスシタロプラムの臨床試験は報告されていない。また、パロキセチン徐放製剤は製剤的な工夫から、投与初期に問題となる消化器症状の軽減が期待でき,さらに,反復投与時の薬物血中濃度の変動が小さくなることで全般的忍容性の向上とともに治療継続に寄与できる,と報告されている。尚、パロキセチン徐放製剤と他の抗うつ薬を比較したRCTは、世界的にも、現在まで報告がない。また、これまでの大うつ病性障害におけるRCTのoutcomeは、効果、忍容性に焦点を当てた研究が大半を占める。しかしながら、実臨床において、「症状の重症度評価スケールでは点数は極めて改善しているのに、復職できない」といった患者が散見される。そのため、本研究の特徴でもあるが、PSP(Personal and Social Performance Scale)を用いて社会機能回復度の評価も行う。以上から、本研究は、世界初の日本人大うつ病性障害患者に対し、エスシタロプラムとパロキセチン徐放製剤のランダム化比較試験を行い、有効性および安全性について検討し、日本人大うつ病性障害患者における抗うつ薬のエビデンスを構築することを目的とする。現在までに、本研究に日本人大うつ病性障害患者80名が登録され、全員薬剤の割り付けを行うことができた。徹底した管理ものと割り付け、盲検を行うことができている。本研究は24週間の研究期間を設けており、現在までに数名の患者のみの終了となっている。大うつ病性障害は、再発を繰り返す疾患であり、十分な寛解、回復を得るためには長期にわたる治療が必要である。一方で、大うつ病性障害治療においては、抗うつ薬治療開始1ヶ月後で約50%が脱落するという調査結果もあり、抗うつ薬の治療継続性を高めることは大うつ病性障害治療の重要な課題である。昨年国内において上市されたエスシタロプラムは、Meta-Analyses of New Generation Antidepressants (MANGA) MANGAstudy(Cipriani et al., 2009)をはじめ種々のメタ解析の結果から、良好な治療継続性が期待できる薬剤である(Cipriani et al., 2009)。更には、日本人大うつ病性障害を対象とした、抗うつ薬同士の直接比較試験も報告がない。また、2012年6月に上市されたパロキセチン徐放製剤は製剤的な工夫から、投与初期に問題となる消化器症状の軽減が期待でき,さらに,反復投与時の薬物血中濃度の変動が小さくなることで全般的忍容性の向上とともに治療継続に寄与できる,と報告されている。尚、パロキセチン徐放製剤と他の抗うつ薬を比較したRCTは、世界的にも、現在まで報告がなかった。精神科計画上、合計200名の患者のエントリーを目標としていたが、現時点で80名のエントリーを終了している。エントリー患者のフォローアップも漏れなく行えており、概ね順調と強化している。合計200名のエントリーをめざし、これまで同様に患者のフォローアップを失念すること内容注意深く研究を遂行していく予定である。2013年度、本研究に関して優秀な心理士を雇用する予定であったが、適切な人物を見つけることができず、2014年度に繰り越しとなった。2014年度より、我々の希望条件に見合う優秀な心理士2名の雇用を決めている。
ポリ(ADP-リボース)合成酵素欠損マウスを用いた神経再建時の細胞死の抑制の研究

顎顔面領域の神経損傷は麻痺や機能不全を誘発しQOLの低下につながる。申請者は、わが国で唯一ポリ(ADP-リボース)合成酵素(Parp)欠損マウスを作製している。このParp欠損マウスを用いて、本酵素活性の抑制が顎顔面領域の損傷神経再建に有効であるかを調べ、更に損傷神経再建時に本酵素の活性阻害剤を用いることにより再建成績の向上につながる可能性を示すことを目的とする。以下の研究実施計画(1)-(3)に基づき研究を進めている。(1)Parp欠損マウスについて血液、尿、組織の生化学的、病理組織学的な精査を行い表現型を調べる。(2)Parp欠損マウス及び野生型の8週齢オスを用いて、コントロール群と外頚動脈を一時的に結紮し再灌流させる2群に分け、細胞障害の程度と治癒過程を病理組織学的に観察する。Parp欠損マウスにおいて、再灌流時の細胞障害の程度が低下しているか調べる。(3)野生型マウスを用いて種々のParp阻害剤による細胞死の抑制効果を比較検討する。本年度は、申請者らが作製したParp欠損マウスの表現型について詳細な解析を行った。Parp欠損マウスは、致死性を示さず、生殖能は正常であった。臓器、組織の形態的異常も認められなかった(Mol.Cell.Biochem.in press)。さらに、Parp欠損マウスでは、streptozotocin(STZ)投与によるβ-細胞の障害、糖尿病の誘発に対して抵抗性を示した(Proc.Natl.Acad.Sci.USA,96,2301-2304,1999)。Parp欠損マウスはSTZによるDNA損傷が誘発する細胞内NADレベルの低下及びそれに引き続く細胞死に対して抵抗性を有することが示唆された。現在、外頚動脈を一時的に結紮し再灌流する系を用いて、Parp欠損マウスの虚血後再灌流時の細胞障害に対する感受性について検討している。
Ti-Niスパッタ薄膜における微細構造と変態特性に及ぼす影響

スパッタ法により作製したTi-Niアモルファス合金は、370°Cに加熱しても依然としてアモルファスのままであったが、400°Cで時効した場合には速やかに結晶化が進行し、アモルファス領域は観察できなかった。また、G-Pゾーンに類似した像やその他の析出物に相当するような像も観察されなかった。420°Cで時効した場合は、小さな短い筋状の像が見られたが、さらに高温で観察されるG-Pゾーンに比べて、コントラストは弱かった。しかし、420°Cで時効した試料の電子線回折図形では、<100>^*方向に強いストリークが観察され、G-Pゾーンが高密度に生成していることが分かった。このことから、明瞭なコントラストが得られなったのはG-Pゾーンが小さく母相に対するひずみも小さいためと思われる。本研究で観察したG-Pゾーンは面方向のみならず、面に直角の方向にも成長するように思われる。実際、500°Cで時効した試料の高分解能観察では、数原子層うの比較的厚いものから1原子程度の薄いものまで分布していることが分かった。また、高分解能観察において注目すべき点は、G-Pゾーン内の格子面が母相のそれとつながっている点である。このことから、G-Pゾーンは母相と同じBCC格子を基本とした構造であると考えられる。今回実験に用いた試料がTi過剰であること、また、400°Cで時効した場合試料ではB2相以外の第2相は観察されなかったことをを考慮に入れると、G-Pゾーン生成は一旦Ti過剰のB2相が生成した後、Niサイトにとけ込んだTi原子がひずみを緩和するため、(100)面上に集まってきたものとして理解できる。この構造は、母相の格子と良く整合するため、準安定でありながら、平衡相に先立ち生成したものと思われる。