hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重症眼アレルギーのリモデリングにおける樹状細胞-オステオポンチン系の免疫学的解析

樹状細胞-オステオポンチンをシステムとしてとらえた結膜アレルギーに対するアレルギー学的および系統的な研究を行い,以下のような結果を得た。IgE陽性活性化樹状細胞はアトピー性皮膚炎合併成人例の結膜上皮内および上皮下に見られた。オステオポンチン陽性活性化樹状細胞はほぼ全例で見られたが,臨床スコア25以上の重症例でその密度が高い傾向があった。IgE陽性ランゲルハンス細胞はアトピー性皮膚炎合併例の結膜上皮下に見られたが,全例ではなかった。オステオポンチン陽性ランゲルハンス細胞は小児例で見られたが,発現密度は低かった。結膜上皮内CD83樹状細胞はOVA感作10日後から発現が見られ,OVA点眼刺激後にさらに増加して,点眼後2日目に最も多く見られた。さらに,E-cadherin陽性細胞はOVA感作11日後と,早期からの出現が見られた。Integrin陽性細胞はMHC II陽性細胞と同様に,やや遅れて,OVA感作13日後から出現していた。一方,costimulatory moleculeとオステオポンチン陽性の樹状細胞はOVA点眼刺激後から出現しており,そのピークはOVA点眼2日後で,臨床所見が最も強い時期とほぼ一致していた。以上から春季カタル巨大結膜乳頭にはランゲルハンス細胞や樹状細胞が広く見られ,その中でもIgE陽性ランゲルハンス細胞とオステオポンチン陽性活性化樹状細胞の重症化との関わりが示唆された。結膜アレルギー反応における樹状細胞の活性化においては,その初期段階の成熟反応において,E-cadherinとintegrinは主要な役割を担っており,これに対しcostimulatory moleculeやオステオポンチンは炎症の進行においてその機能の発現を示していることが推測された。研究テーマ春季カタル患者巨大結膜乳頭におけるIgE陽性-およびオステオポンチン陽性活性化樹状細胞の密度の解析巨大乳頭を有する春季カタル患者から巨大乳頭を切除ないしブラッシュサイトロジーの方法によって標本を採取した。対象は6例で,男性5例,女性1例であった。検体に対して,低親和性IgE受容体マーカー(CD23),活性化樹状細胞(CD83),ランゲルハンス細胞(CD1a)およびオステオポンチンに対するモノクローナル抗体による2重染色組織学的検索および2カラーフローサイトメトリーによる検索を行った。フローサイトメトリーによる結果は2重染色組織学検査結果と同様であったが,IgE陽性活性化樹状細胞は病態が活動性と考えられる症例で特に明らかな細胞集団を形成していた。以上から春季カタル巨大結膜乳頭にはランゲルハンス細胞や樹状細胞が広く見られ,その中でもIgE陽ランゲルハンス細胞とオステオポンチン陽性活性化樹状細胞の重症化との関わりが示唆されたが,この両者は分布に一致しないところがあり,異なる免疫学的背景の存在が示唆された。われわれは眼アレルギーの増殖性病変形成のメカニズムを,特に樹状細胞-オステオポンチン系の観点から解明していく研究を計画した。樹状細胞が結膜増殖病変の形成に関与するのか,関与するとすればどのようなメカニズムがあるかを解明する研究を行った。本年度には,結膜リンパ濾胞におけるオステオポンチン陽性樹状細胞の密度と病態との関連の解析を行った。

卵白アルブミン(OVA)感作後,2週間目に点眼刺激によって発症誘導する実験的アレルギー性結膜炎のマウス実験系を用い,結膜濾胞について免疫組織化学的解析を行った。結膜濾胞は結膜における粘膜免疫反応の中核となる組織であり,結膜関連リンパ装置(CALT)を形づくっていると近年考えられてきており,アレルギー反応の慢性化,重症化においてもその免疫学的意義が注目されている。OVA感作を皮下に行った後,OVAを点眼した。点眼は2週間後から毎日7日間連続して行った。一方OVA未刺激の対象群では,sham inoculationとして,生理食塩水を点眼し,比較した。さらに各群において,ステロイド点眼治療をOVA点眼開始後1週間後から行い,OVA全身感作4週間後に,結膜リンパ濾胞におけるマスト細胞,好酸球,CD4陽性T細胞,CD8陽性T細胞ならびにオステオポンチン陽性(CD83)陽性細胞の密度や組織学的局在を計量組織学的方法で比較検討した。OVA感作群では,マスト細胞,好酸球,CD4陽性T細胞およびオステオポンチン陽性細胞の密度が有意に上昇しており,これらはオステオポンチン陽性細胞を除いてステロイド点眼治療によって,有意に低下が見られた。コントロール群では上記の炎症細胞の密度には変化はなかった。これらから,結膜アレルギー炎症におけるオステオポンチン-樹状細胞系の炎症反応はステロイドに制御されない非特異的免疫機構を介することが示唆された。[目的]実験的アレルギー性結膜炎モデルにおける抗原刺激による結膜樹状細胞の発現の変化と接着分子,サイトカイン及びオステオポンチンのin vivoにおける変化を解析した。[方法]ランゲルハンス細胞においてその発現が認められている接着分子にはE-cadherinやintegrinがある。OVA(卵白アルブミン)感作による実験的マウスアレルギー性結膜炎において,全身感作14日後にOVA点眼刺激によってアレルギー性結膜炎を発症させ,発症後の結膜上皮内のCD83陽性活性化樹状細胞のE-cadherinやintegrinおよびMHC II, costimulatory molecule,オステオポンチンの発現をそれぞれ,経時的に免疫組織化学的に検討した。また樹状細胞の大型化がどの時点まで見られるか,所属リンパ節におけるオステオポンチン陽性樹状細胞の発現についても合わせて検討した。[結果]結膜上皮内CD83樹状細胞はOVA感作10日後から発現が見られ,OVA点眼刺激後にさらに増加して,点眼後2日目に最も多く見られた。さらに,E-cadherin陽性細胞はOVA感作11日後と,早期からの出現が見られた。Integrin陽性細胞はMHC II陽性細胞と同様に,やや遅れて,OVA感作13日後から出現していた。一方,costimulatory moleculeとオステオポンチン陽性の樹状細胞はOVA点眼刺激後から出現しており,そのピークはOVA点眼2日後で,臨床所見が最も強い時期とほぼ一致していた。
振動を利用したウシの自動哺乳装置および自動給餌装置の効率的利用方法に関する研究

ウシ(子牛および成牛)の首輪にポケットベルを装着し、各牛にそれぞれ給餌可能時刻を設定し、その時刻になるとポケットベルにコンピュータから振動を与え、ドリンクステーションおよびフィードステーションに誘導するための方法を検討した。1.子牛の改良型ドリンクステーションへの誘導実験従来のドリンクステーションへを子牛が前進しても退出できるように改良した。子牛8頭を1週齢から供試し、改良型ドリンクステーションを設置した群飼ベンで離乳まで群飼した。昨年度の実験では、ポケットベルの振動と代用乳を連合学習させるために専用のドリンクステーションが必要であったが、本年度ではそれがなくても学習可能であることが認められた。平均2日でウシはポケットベルが振動するとドリンクステーションを訪問することを学習した。さらに群からの全誘導のうち90%以上で代用乳を摂取することができた。2.成牛のフィードステーションへの誘導実験乾乳牛10頭をフィードステーションのある群飼ベンに順々に導入した。昨年度の実験では、ポケットベルの振動と配合飼料を連合学習するための専用のステーションが必要であった。しかし本年度だはそれが必要でなく、フィードステーション前を仕切り、トレーニング牛のみ導入して学習させた結果、平均2.7日で学習させることができた。群からの全誘導のうち約80%で配合飼料を摂取することができた。3.まとめポケットベルの振動は、牛を群としてではなく1頭ずつ誘導するのに利用出来ることが明らかとなった。今後は一般的な畜産農家での飼養規模まで供試頭数を増やし実験する必要がある。また本システムは、搾乳ロボットへの誘導や放牧地における牛の誘導にも応用できることから更なる研究が必要である。ウシ(子牛および乾乳牛)の首輪にポケットベルを装着し、各牛にそれぞれ給餌可能時刻を設定し、その時刻になるとポケットベルにコンピュータから振動を与え、自動給餌装置および自動哺乳装置に誘導するための効率的方法を検討した。1.子牛の自動哺乳装置への誘導実験3日間程度初乳を給与した後、その後の3日間をトレーニング期間、離乳日までを群飼期間とした。トレーニング期間では単飼ペンで1頭ずつ飼養し、1日8回振動を与えた後、自発的に自動哺乳装置に入るように訓練した。群飼期間では個体毎に1日4回の誘導時刻を設定し、その時刻に10分間隔で順に振動を与えた。その結果、トレーニングでは3日目にはポケットベルが振動すると自発的に自動哺乳装置に進入するようになった。群飼期間の平均誘導成功率は5日目で63%、さらに12日目以降では全て76%以上であった。2.乾乳牛の自動給餌装置への誘導実験ポケットベルが振動すると自動給餌装置から配合飼料が摂食できることを条件付けする期間をトレーニング期間、トレーニングを終えた牛を順に群飼する期間を群飼期間とした。トレーニング期間では、1頭ずつ飼養し、ポケットベルを1日8回振動させ、振動開始直後に配合飼料を必ず給与した。その後は、ポケットベルを振動させ牛の頭入れがあった場合のみ配合飼料を給与した。群飼期間では、個体毎に1日4回の誘導時刻を設定し、その時刻に10分間隔で順に振動を与えた。その結果、トレーニングが完了するまでに26日必要とした。また全群飼期間における全頭の平均誘導成功率は7597%であった。今後は、効率的なトレーニング方法およびポケベルが振動しない(餌がもらえない)時の装置への進入を減少させる方法を検討する予定である。
サード・セクターの持続的活動を支える政策的・社会的基盤条件に関する日英比較研究

本研究では、次の点を明らかにした。第1に、サード・セクター組織は、公共サービスの提供プロセスにおいて、サード・セクターならではの問題解決を図ろうとするアプローチを見て取ることができた。第2に、英国自治体とサード・セクターとの公式の協働関係はなくなったものの、社会的価値を公契約に反映させる手法の一つとして、事実上の関係構築を模索している実態を把握することができた。この動きは、サード・セクター組織固有の特性をいかに評価できるかという争点を生み出している。第3に、サード・セクターへの委託等の契約をめぐっては、日英とも同様の現状・課題を有していることを理解できた。平成25年度においては、主に次の調査研究を実施した。第一に、英国ブレア労働党政権発足時からキャメロン連立政権に至る間の政策文書及び協働政策に関する英国研究者の主要文献をレビューし、国と地方の関係、自治体職員の行動、自治体と非営利セクターとの関係、住宅供給を通じたコミュニティ形成の実態等について現状把握を行った。また、これらの点に関連して、地方自治、自治体経営及びハウジング・アソシエーションを専門とする英国の研究者にインタビューし、理解を深めることができた。第二に、英国の連立政権における自治体レベルの協働施策の実態について、主な中間支援組織の職員にインタビューを行った。連立政権では2014年度までの4年で自治体に対し28%もの国庫補助削減を行っており、その結果、非営利セクターの資金調達はより市場志向を強めざるを得ない実態を把握した。第三に、政権交代によって、自治体業務にどのような影響が及ぼしているのかということについて、自治体職員にインタビューを行った。中央政府は、Localism Act等を通じて自治体の自由度の拡充や個人・コミュニティへの権限委譲を進め、前政権が構築した監査制度も廃止している。しかしながら、自治体に対する国庫補助の削減幅が大きいため、政府からの統制の緩和は、結果として公共サービスの市場化を加速させる方向に向かっており、必ずしも、分権には結びついていない実態を確認した。第四に、就労困難者の社会包摂を組織の主たるミッションにしている労働統合型社会的企業(WISE)へのインタビュー調査を行った。また、日本のWISEの社会包摂機能をはじめとする特性等について、社会的企業の国際学会(EMES)で報告した。平成26年度においては、主に次の調査研究を実施した。第一に、ローカル・ガバナンスにおいてサード・セクター(以下TS)がどのように位置づけられ得るかを考察するため、国内外の社会的企業関連の文献調査を行った。ここから、日本及び英国においては、TSに対する研究上の関心は、年代によって変容しつつあることや、それが政策動向とある程度リンクしていることを理解できた。第二に、自治体とTS組織との交渉プロセスについて、英国の3つの自治体及び地域の中間支援組織1団体にインタビューを行った。英国では、労働党政権下に設立された地域の協議・交渉組織(LSPs)が実質的に力を失う中で、契約担当部局やフロントライン事業担当とTS組織とのインフォーマルな個別交渉が中心になっている。現政権では自治体への資金を数年間で3割以上削減しており、それに伴ってTSの財政は逼迫しているだけでなく、価格重視の競争的な資金が一層増えつつある。また、小規模な組織をネットワークし、コンソーシアム入札などを支援する中間支援組織の機能も弱まっている。こうした中で、自治体は、一方でより安価で財務的なリスクの少ない全国規模の営利企業に積極的に委託・アウトソーシングする動きがみられるが、他方で、そうした対応に伴う企業の撤退、サービスの質低下、地域経済空洞化等のリスクを憂慮し、戦略的にTSの活動領域を確保しようとする動きもみられた。その際、1,個別のTS組織の受注活動を側面支援するなどの中間支援組織の活動が、自治体の担当者の判断に一定の影響を及ぼしている可能性があること、2.サード・セクター固有の価値を公契約に反映させるために、委託者側の一方的な仕様によらない独自の価値を中間支援組織が提起する取組が、社会的価値法の制定を背景に一定の広がりを見せていることなどが確認できた。平成27年度においては、概ね以下のような調査研究を行った。第一に、ローカル・ガバナンスをコミュニティ形成の視点から捉えるために、1980年代のスコットランドにおけるコミュニティ・ビジネス(CB)に関する文献をレビューした。CBは多義的な概念であるが、元々は荒廃地域において一般労働市場から排除されてきた人達自身が、自治的に地域課題を解決していこうとするものであった。そして、地域の多様なステークホルダーに対する応答性を確保するために、当事者自身による運営参加や地域に開かれたガバナンス構造を志向していた。それが、政府の地域再生スキームの導入や公共サービスの外部化の進展により、次第に事業の経済的側面(雇用実績や収支)が重視されるようになっていった。こうしたCBの展開過程のレビューを通じて、ローカル・ガバナンスのありようが政府政策に一定程度依存することが確認できた。第二に、サード・セクター組織が自治体とどのようなチャンネルを通じて交渉等を行っているかについて、バーミンガム、グロスターシャー、ロンドン・タワーハムレッツ等の状況を把握し、次のような傾向を確認できた。一つは、全国規模の福祉サービス系組織によるフランチャイズ化の動きである。こうした動きは、地方の福祉チャリティが安定した福祉サービスを提供するノウハウを備え、信用力を高める効果があるだけでなく、県や国レベルにおける政治的な影響力の強化にもつながっている。もう一つは、地域の中間支援組織(CVS)による自治体の受注機会獲得支援やコミュニティによるパブやコミュニティ・ショップの運営支援の動きである。

こうした新しいパートナーシップの動きは、サード・セクターに公的資金が提供されることに対する正当性の論拠をどこに求めるかという問題を招来する。そこで、次年度においては、サード・セクターのいわゆる社会的価値をめぐる評価の状況について検証していきたい。インタビュー調査先や調査事項については多少の変更はあったが、平成28年度は都合2回渡英することができ、当初の計画に対する情報については概ね把握することができた。本研究の最終年度である平成28年度においては、主に次の調査研究を行い、次のような示唆を得た。第一に、英国バーミンガム市及びサンダーランド市の契約調達に関するインタビューを行い、近年の財政削減の実態とそれに対するサード・セクターへの影響について調査した。サード・セクターへの補助金は他の予算と同様、大半の自治体で極端に削減されている。もっとも、現場レベルでは、単純なコスト削減の限界から、コストを下げながらもサービスの質を確保する契約手法を模索する動きが見られた。第二に、自治体のサード・セクター向け補助金が大幅に削減された結果、組織間の統廃合やフランチャイズ化が進み、規模の二極化傾向が見られた。他方で、廃止されたコミュニティ施設などを住民グループ自身の手で運営する動きも見られた。これらは、地域の中間支援組織から有形無形の支援を受けており、それが豊かな市民社会の下地になっている実態を確認することができた。このような中間支援組織の支援活動を支えているのは、公的資金だけではなく、信託を受けたアセットの利活用による収益であり、それを促進する制度的な基盤が重要な意味を持つことを理解することができた。第三に、以上の示唆を踏まえ、日本の配食サービス団体と労働者協同組合へのインタビューを行い、地域コミュニティ形成のプロセスと公的資金の獲得状況を調査した。この結果、日本においても、サード・セクターが英国と同様の水平的なネットワークを形成している実態を確認できた。また、活動の実績や活動年数に比例して自治体から一定の補助金等を受けるようになっていたが、その内容や交付基準等は自治体によってかなり大きな違いがあることがわかった。そのため、今後、サード・セクターの典型的な活動領域を中心に、自治体のサード・セクター向け補助金・委託金の額や交付基準等の実態調査を行っていきたい。本研究では、次の点を明らかにした。第1に、サード・セクター組織は、公共サービスの提供プロセスにおいて、サード・セクターならではの問題解決を図ろうとするアプローチを見て取ることができた。第2に、英国自治体とサード・セクターとの公式の協働関係はなくなったものの、社会的価値を公契約に反映させる手法の一つとして、事実上の関係構築を模索している実態を把握することができた。この動きは、サード・セクター組織固有の特性をいかに評価できるかという争点を生み出している。第3に、サード・セクターへの委託等の契約をめぐっては、日英とも同様の現状・課題を有していることを理解できた。
特徴抽出におけるアマクリン細胞の役割

網膜アマクリン細胞は軸索を持たない介在ニューロンであり、樹状突起でシナプス入力を受けるとともに、同じ樹状突起がシナプス出力を行う。これまでの研究によってアマクリン細胞は活動電位を発生すること、活動電位はアマクリン細胞の伝達物質放出を増大することが見出されている。しかし、活動電位の発生部位や、発生した活動電位の樹状突起への伝播については明らかになっていない。アマクリン細胞の多くはGABA作動性の抑制ニューロンである。したがって、活動電位の樹状突起への伝播様式を明らかにすることは、アマクリン細胞が周辺細胞に及ぼす側抑制を知る上で重要である。本研究では、ラット培養アマクリン細胞の細胞体と樹状突起に同時パッチクランプ法を適用し、樹状突起への活動電位の伝播様式とそれに対するGABAの修飾を調べた。細胞体から樹状突起への活動電位の伝導様式を明らかにするため、細胞体で記録された活動電位波形を用いて細胞体を電位固定(Action Potential Clamp)し、樹状突起の電位変化を記録した。樹状突起で記録される活動電位の波形はTTXを投与すると振幅が大幅に減少した。このことから、樹状突起への活動電位の伝導には、電位依存性Na電流による自己再生的な過程が関与していることが明らかになった。樹状突起への活動電位の伝導は樹状突起に電流注入を行って膜電位を変化させると修飾を受けた。さらに、細胞体をAction Potential Clampし、その際に記録している樹状突起へGABAを投与したところ、活動電位の閾値が上昇し、振幅が減少した。GABAによる影響は、同時に樹状突起に正の電流注入を行うことで回復した。これらの結果から、アマクリン細胞樹状突起への活動電位の伝導は、電位依存性Na電流を介した自己再生的な過程によるものであること、樹状突起へのGABAのシナプス入力によって活動電位の伝導が修飾されることが明らかになった。
FABマススペクトロメトリーによる糖類ホストと有機カチオンゲストとの相関

1.β-マンノフラノシド誘導体ホスト(1)がアルキルアンモニウムイオンゲスト(2)に対してエナンチオ選択性を示すことを、FABMS/RPI法(相対ピーク強度法)を用いて、初めて明らかにした(RPI_R/RPI_S=1.2)。さらに、キラルクラウンエーテルホスト(3)が2やフェニルアラニルアンモニウムイオンゲスト(4)に対してエナンチオ選択性を示すことを同法を用いて明らかにした(RPI_R/RPI_S=1.21.6)。2.いくつかのβ-マンノフラノシドおよびβ-マンノピラノシド誘導体ホストやキラルクラウンエーテルホストについても同法を適用し、エナンチオ選択性出現の有無とホストゲスト錯イオン構造との相関性を、MNDOモデル計算やCPKモデル実験により、検討し、バインディングサイト近傍における糖ホストのキラルバリヤーの重要性を明らかにした。3.ホストゲスト対3-2についてアセトン溶液中の平衡定数をNMR滴定法より求め、ジアステレオメリックRPI値の大小関係は、溶液中の熱力学的安定性の大小関係とパラレルであることを明確に示した。その上でNMR法で決定しえない弱いホストゲスト相互作用系の検出にはFABマススペクトロメトリーが有効であることを示し、キラルFABマススペクトロメトリーの基礎を固めた。4.二糖類ホストについて、ホストの立体異性選択性やゲストのエナンチオ選択性を同様のFABMS/RPI法で検討したが、今までのところ顕著に有効なホストは見い出せていない。糖類と有機低分子化合物との弱い分子間相互作用の解明は、糖類による有機低分子化合物の構造認識問題、あるいは有機低分子による糖類の構造認識問題の出発点である。われわれは、FABマススペクトロメトリ-を用いて、ある種の単糖類誘導体が、有機カチオン種と1:1付加イオンを形成し、糖類の立体化学的特性に依存した高い選択性を示すことを初めて見いだした。この事象の一般化と応用を目的とし、その複合体形成時の構造認識における支配因子を有機化学的見地より高次解析する。本年度の成果は以下にまとめられる。(1)FABマススペクトロメトリ-による相対ピ-ク強度値[I(M+A)^+/I(R+A)^+]を指標とし、カチオン種と1:1付加イオンを形成し、かつ、糖類の高い選択性を示す修飾グル-プを検討した。完全Oーメチル化糖(I)、モノOーメチル化糖(II)、完全Oーアセチル化糖(III)、モノNーブチル化糖(IV)で比較した結果、糖類誘導体間の選択性はI>II,IV>IIIと完全メチル化糖の優位性が明らかになった。完全メチル化アルドピラノ-ス系では、βーTal>αーTal>βーMan>αーMan(]SY.gtoreq.〕)βーGal>αーGlc>βーGlcと明確な糖立体構造依存性を示し、アルコキシ酸素とNカチオンとの多点電荷双極子相互作用が支配因子であるホストーゲスト相関を示唆した。MNDOモデル計算結果もこれを支持した。(2)糖類や有機カチオン種の立体効果を検討した。その結果、(i)2、3位及び5、6位酸素をシクロヘキシリデン保護し、(ii)1位にジオキソラン基を付加したβーマンノフラノシド酸導体が、キラルな1ー(1ーナフチル)エチルアンモニウムイオン種に対して、[I(M+A_R)^+/I(M+A_S)^+]=1.2を与え、ここにFABMSを用いて初めてエナンチオ選択性が検出された。

さらに、キラルクラウンエーテルホスト(3)が2やフェニルアラニルアンモニウムイオンゲスト(4)に対してエナンチオ選択性を示すことを同法を用いて明らかにした(RPI_R/RPI_S=1.21.6)。2.いくつかのβ-マンノフラシドおよびβ-マンノピラノシド誘導体ホストやキラルクラウンエーテルホストについても同法を適用し、エナンチオ選択性出現の有無とホストゲスト錯イオン構造との相関性を、MNDOモデル計算やCPKモデル実験により検討し、バインディングサイト近傍における糖ホストのキラルバリヤーの重要性を明らかにした。3.ホストゲスト対3-2についてアセトン溶液中の平衡定数をNMR滴定法より求め、ジアステレオメリックRPI値の大小関係は、溶液中の熱力学的安定性の大小関係とパラレルであることを明確に示した。その上でNMR法で決定しえない弱いホストゲスト相互作用系の検出にはFABマススペクトロメトリーが有効であることを示し、キラルFABマススペクトロメトリーの基礎を固めた。4.二糖類ホストについて、ホストの立体異性選択性やゲストのエナンチオ選択性を同様のFABMS/RPI法で検討したが、今までのところ顕著に有効なホストは見い出せていない。
口腔インプラントの骨結合獲得難易度を予測する生物学的診断法の開発

1.チタンの細胞培養および遺伝子発現への影響骨芽細胞様細胞株(MC3T3-E1細胞)の細胞培養培養および遺伝子発現に対するチタンの影響を検討した。1)チタンプレートポリスチレン製の培養皿と表面粗さを同程度にするために,研磨ガラスにチタンを真空蒸着したものを使用した。2)細胞接着への影響通常の培養皿と比較してチタンは細胞接着を抑制する傾向にあった。3)細胞増殖への影響通常の培養皿と比較して,細胞播種後1,2日ではチタンでは増殖が抑制されるものの3日では両材料ともコンフルエントに達した。4)細胞分化への影響骨芽細胞の分化の指標のひとつであるアルカリホスファターゼ活性は,両材料ともに細胞がコンフルエントになった後5日目ごろより上昇し,14日目でピークを向え,21日目では低下した。チタンでは通常の培養皿と比べてアルカリホスファターゼ活性は抑制された。5)遺伝子発現への影響通常の培養皿と比較し,チタンの遺伝子発現への影響をサブトラクティブハイブリダイゼーション法にて検討したところ,両材料間で発現に差のあるsod-1,xab-2の遺伝子を検出した。6)リアルタイムPCR法による遺伝子発現の変動サブトラクティブハイブリダイゼーション法にて検出した発現に差のあるsod-1,xab-2の経時的な発現の変動を検討したところ,培養皿では細胞播種後5日目で発現のピークを向え,その後低下した。チタンでは発現のピークが10日目前後と培養皿より遅延し,発現も抑制されていた。1.チタンプレート上での細胞培養及び発現遺伝子の解析骨髄間葉系幹細胞から分化誘導した骨芽細胞をチタンプレート上で培養しチタンの影響を検討するに先立ち、骨芽細胞様細胞株をチタンプレート上で培養し細胞動態にどの様な影響があるか検討した。(1)細胞接着への影響通常の培養皿と比較してチタンプレートへの細胞接着は細胞播種後2、3、5時間後で有意に高い値を示した。(2)細胞増殖への影響通常の培養皿と比較してチタンプレート上での細胞増殖は細胞播種後より低い傾向を示し、3、4日後では有意に低い値を示した。(3)細胞分化への影響分化の指標としてアルカリホスファターゼの活性を比較検討した結果、通常の培養皿と比較してチタンプレート上でのアルカリホスファターゼ活性は低い値を示した。(4)発現遺伝子の解析通常の培養皿と比較してチタンプレート上での発現に変動のある遺伝子をマイクロアレイ法にて網羅的に解析した結果、ミオシンなどの細胞骨格に関する遺伝子の発現の上昇が認められた。(5)表面粗さの影響シリコーンカーバイドペーパー(#600)にて研磨したチタンとサンドブラストしたチタン上での細胞動態を比較した(表面粗さ:研磨<ブラスト)結果、表面粗さが荒い方(サンドブラスト)が細胞接着は促進され、細胞増殖は抑制される傾向にあった。(6)異種金属との比較チタンプレート上で培養した場合と異種金属プレート上で培養した場合の細胞増殖への影響を比較した。異種金属としてクロムを用いた。表面粗さは通常の培養皿と近似したものを使用した。結果、増殖初期は材料間で差はほとんど無かったが、培養96時間後では培養皿、チタン、クロムの順に細胞数が減少した。
生命の基本を司る本能的脳機構の探求

各分担者は、本研究が将来の特定領域研究へと発展すべく、以下のような具体的な研究テーマについてそれぞれが有機的なつながりを保って計画を推進した。我々はすでに、頻繁に研究会を開催して常に密接に連絡を取り議論を進めつつ活動をしてきているので(低次脳機能研究会)、本研究でもそれを十分に活用し、分担者が常に相互作用しながら研究を推進した。生殖行動に対するフェロモン作用の神経機構(市川・豊田)栄養・ストレスと生殖内分泌系(前多・束村)逆説睡眠と自律神経系(小山)動機付けとペプチド神経系;多機能生理活性物質GnRHの生理作用(岡・朴)生殖行動の適応性と性的可塑性(小林)本研究では、我々のこれまでの研究会活動をアピールすると同時に、活動を特定領域研究へと発展させるための土台を強固にする目的で、今回の申請者を中心にしたシンポジウムを以下のように開催した。「生命の基本を司る本能的脳機構」シンポジウム日時:2006年1月6日(金)7日(土)場所:大宮ソニックシティー参加者及び発表形式:招待口演日本人29名ポスター発表20題総参加者85名1月6日:摂食・エネルギー代謝・生殖(前多)松田(富山大)、大蔵(農業生物資源研)、木下(武田薬品)、束村(名古屋大)、今村(基生研) GnRHとGnRHニューロン(岡)阿部(東大)、加藤(日本医大)、大久保(基生研)、村上(順天堂大)、汾陽(北里大)、朴(東大)ショートオラルセッションとポスターセッション(束村)清川(東大)他20名1月7日:睡眠(小山)児玉(東京都神経研)、辛島(東北大)、山中(筑波大)、村上(東京大)哺乳類のフェロモンと鋤鼻系(市川)若林(東京都神経研)、横須賀(聖マリアンナ医科大)、村本(高知大)、茂木(東大)神経およびホルモンによる動物行動の調節(小林)山本(日本医科大)、豊田(奈良県立医大)、棟方(宮城教育大)、飯郷(宇都宮大)各分担者は、本研究が将来の特定領域研究へと発展すべく、以下のような具体的な研究テーマについてそれぞれが有機的なつながりを保って計画を推進した。「生命の基本を司る本能的脳機構」シンポジウム日時:2006年1月6日(金)7日(土)場所:大宮ソニックシティー参加者及び発表形式:招待口演日本人29名ポスター発表20題総参加者85名1月6日:摂食・エネルギー代謝・生殖(前多)松田(富山大)、大蔵(農業生物資源研)、木下(武田薬品)、束村(名古屋大)、今村(基生研) GnRHとGnRHニューロン(岡)阿部(東大)、加藤(日本医大)、大久保(基生研)、村上(順天堂大)、汾陽(北里大)、朴(東大)ショートオラルセッションとポスターセッション(束村)清川(東大)他20名1月7日:睡眠(小山)児玉(東京都神経研)、辛島(東北大)、山中(筑波大)、村上(東京大)哺乳類のフェロモンと鋤鼻系(市川)若林(東京都神経研)、横須賀(聖マリアンナ医科大)、村本(高知大)、茂木(東大)神経およびホルモンによる動物行動の調節(小林)山本(日本医科大)、豊田(奈良県立医大)、棟方(宮城教育大)、飯郷(宇都宮大)
超伝導工学開発

超伝導工学は、核融合炉実現に必要不可欠な要素技術として重要視されており、総合的かつ系統的な開発研究が必要とされている。本研究は、核融合実験装置への超伝導実応用研究の推進により、先駆的な研究開発の役割を果たすと共に、幅広い分野への超伝導応用工学の発展を期待するものである。超伝導工学の核融合炉への応用のための研究として、高温超伝体の電流リードへの適用と超流動ヘリウム冷却の超伝導マグネットに関するデータベースの構築を行った。20kAHTS電流リードの冷却通電実験では、実用的な大電流通電が可能な高温超伝導体を用いた電流リードの実証と、その試験方法・評価方法に関する指針を得ることができた。拡散法Bi2212を用いた電流リードの最適設計と評価では、Bi2212材料選定の参考となるデータと補強材料を含めた総合的な研究及びFZKのCURLEADプログラムを適用した最適設計等により、冷却効率や安定性を考慮した設計指針に関する基盤研究を進めることができた。大型超伝導コイルの超流動ヘリウム冷却技術の研究に関して、これまでの共同研究からHeII冷却超伝導コイル設計に関するデータベースを構築した。複雑な超伝導コイル巻線内部の熱輸送特性は解析可能であることが分かった。また、高熱流束領域における多孔質材料と強制流動効果について、乱流成分を含めた解析が必要となることが分かった。同時に、低い熱流束領域における理論値に基づいた設計は可能であることが明らかになった。超伝導工学開発の一環として、高温超伝導体を用いた大電流電流リードの開発研究を行っている。高温超伝導(HTS)電流リードの開発では、日本原子力研究所やCERNでそれぞれ10kA級及び13kAまでの実績がある。しかし、LHD第II期では、ヘリカルコイル用に17.3kA、ポロイダルコイル用では最大31.3kAの電流リードが必要とされる。このため、より大電流を目指したHTS電流リードの開発を、東海大を中心とした国内の共同研究と共に、マックスプランクプラズマ物理研究所(IPP)及びカールスルーエ研究所(FZK)との国際共同研究で進めている。平成11年度は、東海大で開発された拡散法によるBi2212ロッドの大電流通電特性について、核融合研で実験を行い、液体ヘリウム中で6.22kAまでの通電に成功している。今後サンプルの大型化と機械的な補強を施し、HTS電流リードへの応用を目指している。IPPでは、建設が開始される超伝導モジュラーステラレータW7-X(定格電流16kA)へのHTS電流リードの適用が計画されており、冷却システムの最適設計、高温超伝導体の要素実験などが開始されている。本共同研究の項目として、これらの設計検討及び要素実験を共同で行っている。FZKでは、60kA高温超伝導電流リードの開発研究が進められており、その前段階として銀合金シースのBi2223テープを用いた10kAの高温超伝導ユニットを開発しテストを行っている。本共同研究として、平成12年度にFZKで開発中の銀合金シースBi2223テープを用いた20kA級電流リードを、核融合科学研究所・低温実験棟の大型超伝導試験設備を用いて冷却通電実験を行う予定であり、そのための設計検討及び準備作業を行った。核融合科学研究所(NIFS)では、高温超伝導体(HTS)を用いた大型超伝導コイルの大電流導入部の開発を国内外の大学及び研究所と共同して進めている。カールスルーエ研究所(FZK)で開発された20kA HTS電流リードの冷却通電実験を、NIFSの大型超伝導実験設備を用いて行った。HTS部は銀金合金シースBi2223テープ材で構成される。4.4Kへの熱侵入量は約3.5Wであり、設計通りであることが確認された。定格20kAの通電に成功し、1時間以上に渡る通電実験を繰り返し行って信頼性及び再現性を確認した。

HTS部上端温度を82K以上に保った状態で測定したクエンチ電流値は、定格の運転条件(70Kで20kA)を大幅に上回る約30kAであり、十分な裕度を持つことが示された。20kA通電中に冷却ヘリウムガスを停止する実験では、15分経過後にようやくHTS部がクエンチし、高い安全性を持つことが確認された。更に、励磁速度1kA/sの高速通電実験を行い、世界最大の電流値である40kAの通電に成功した。これらの結果から銀金合金シースBi2223テープ線材を用いた本HTS電流リードの高い安定性と安全性が実証された。拡散法で形成されるBi2212バルク材は、Bi2223金銀合金シース材に代わるHTS電流リードの候補材料として有望である。拡散法により、セラミック基材の両表面に約150μmのBi2212層が形成される。外/内径20/16mm、長さ55mmの小型サンプルの大電流通電実験を行い、液体ヘリウム中で6.25kAの通電に成功した。次に、外/内径28/20mm、長さ200mmの大型サンプルの製作及び通電実験を行い、サンプル大型化にも成功した。更に、機械的な補強や高温超伝導が常伝導転移した場合の保護回路等を設けることにより、理想的な電流リード材料を構成することが可能と考えられ、研究を継続する予定である。超伝導工学は、核融合炉実現に必要不可欠な要素技術として重要視されており、総合的かつ系統的な開発研究が必要とされている。核融合実験装置への超伝導実応用研究の推進により、先駆的な研究開発の役割を果たすと共に、幅広い分野への超伝導応用工学の発展を期待して研究を推進している。重要な研究テーマの一つとして、核融合実験装置に適用可能な30kA級高温超伝導電流リードの開発研究を行ってきた。現在までの成果として、ドイツ・カールスルーエ研究所(FZK)で開発された20kA級高温超伝導電流リードの冷却通電実験を、核融合科学研究所の大型超伝導実験設備を用いて国際共同研究として行った。高温超伝導部は銀金合金シースBi2223テープ材で構成されている。定格20kAの通電に成功し、1時間以上に渡る通電実験を繰り返し行って信頼性及び再現性を確認した。これらの結果から銀金合金シースBi2223テープ線材を用いた高温超伝導電流リードの高い安定性と安全性が実証された。Bi2223金銀合金テープ線材を用いた高温超伝導電流リードを大電流容量化する場合、複数のテープを積層した高温超伝導ユニットを多数配置する必要があり、電流分布を均一にすることが困難であると言う本質的な問題を持っている。一方、拡散法で形成されるBi2212バルク材は、大容量導体の一体成型が可能であり、Bi2223金銀合金シース材に代わる高温超伝導電流リードの候補材料として有望である。拡散法により、チューブ状のセラミック基材の両表面に約150mmのBi2212層が形成される。
地理情報システムを利用する道路交通情報の自動獲得

この研究では,車両に搭載したテレビカメラから得られる道路情景動画像を解析することにより,道路交通に関わる動的情報の獲得を試みた.今年度は以下に示す段階に従って研究を進めた.・画像解析による効率的車両運動推定車両等の移動体から観測される道路情景を3次元的に解析するために,動きステレオ(モーションステレオ)の原理を利用する場合,車両自身の運動を知る必要がある.従来,カ-・ナビゲーションなどでは,車軸の回転数やジャイロセンサーなどによる慣性航法が利用されてきたが,特にジャイロセンサーは精度が不足するという問題が生じることが多い.そこで,精度に上限のあるジャイロセンサーと情景の動画像解析(フロー解析)を組合せ,効率良く車両の運動パラメタを推定する手法を開発した.実画像に対する実験を行なった効果,平均13%の誤差で運動パラメタを算出できた.またこの手法では,情景画像の一部だけを処理するため効率が良く,実時間処理に適した手法である.・時空間画像解析による空間データ獲得移動体からの情景動画像から,動的な情報を収集するためには,その3次元的情報を獲得することが重要である.移動するカメラによる奥行き情報を得る技術は,前途した動きステレオ(モーションステレオ)として知られているが,一般に観測者の移動に関する拘束条件を緩めると処理の複雑さが増す.車両から道路情景を解析する場合には,上記車両運動推定手法を利用することで,処理量の軽減を図ることができる.観測者(カメラ)の動きが既知である場合の動きステレオ手法として,EPI(Epipolar Plane Image)解析手法が知られているが,カメラ光軸を移動方向に対して垂直に保つ必要があった.従って道路情景にEPIを適用するためには,左右方向や上方向など,複数の画像系列を解析しなくてはならず,効率が悪い.そこで新たに進行方向に向けたカメラによる動画像1系列のみから,情景の3次元情報を得るための手法Extended EPI(EEPI)を開発した.実在する建築物のテクスチャデータを利用して合成した動画像系列に対する実験の結果,その奥行きデータを精度良く獲得できることが確認された.この研究では,車両に搭載したテレビカメラから得られる道路情景動画像を解析することにより,道路交通に関わる動的情報の獲得を試みた.今年度は以下に示す段階に従って研究を進めた.・画像解析による効率的車両運動推定車両等の移動体から観測される道路情景を3次元的に解析するために,動きステレオ(モーションステレオ)の原理を利用する場合,車両自身の運動を知る必要がある.従来,カ-・ナビゲーションなどでは,車軸の回転数やジャイロセンサーなどによる慣性航法が利用されてきたが,特にジャイロセンサーは精度が不足するという問題が生じることが多い.そこで,精度に上限のあるジャイロセンサーと情景の動画像解析(フロー解析)を組合せ,効率良く車両の運動パラメタを推定する手法を開発した.実画像に対する実験を行なった効果,平均13%の誤差で運動パラメタを算出できた.またこの手法では,情景画像の一部だけを処理するため効率が良く,実時間処理に適した手法である.・時空間画像解析による空間データ獲得移動体からの情景動画像から,動的な情報を収集するためには,その3次元的情報を獲得することが重要である.移動するカメラによる奥行き情報を得る技術は,前途した動きステレオ(モーションステレオ)として知られているが,一般に観測者の移動に関する拘束条件を緩めると処理の複雑さが増す.車両から道路情景を解析する場合には,上記車両運動推定手法を利用することで,処理量の軽減を図ることができる.観測者(カメラ)の動きが既知である場合の動きステレオ手法として,EPI(Epipolar Plane Image)解析手法が知られているが,カメラ光軸を移動方向に対して垂直に保つ必要があった.従って道路情景にEPIを適用するためには,左右方向や上方向など,複数の画像系列を解析しなくてはならず,効率が悪い.そこで新たに進行方向に向けたカメラによる動画像1系列のみから,情景の3次元情報を得るための手法Extended EPI(EEPI)を開発した.実在する建築物のテクスチャデータを利用して合成した動画像系列に対する実験の結果,その奥行きデータを精度良く獲得できることが確認された.
思い出工学の心理学的基盤に関する検討

2006年から2008年にかけて、社会人を対象とした「成城学びの森」において、思い出を作品としてまとめるプロジェクトを行い、学生・高齢者まで含めた多様な人を対象として社会的な実践を行い、そこで得られた結果の理論的な検討を進めてきた。2009年度においては、その成果をさらに幅広くするために、犬学生を対象とした「成城思い出トランプ」プロジェクトを行った。これは、大学生の「現在の思い出」を記録するプロジェクトとして、大学4年間の活動を53枚のトランプとして集大成するものであり、大学4年間の記録をまとめて1セットのトランプを実際に作成した。この過程の取り組みは、http://www.nozy.org/trump/において公開するとともに、このプロジェクトに参加した学生に対するインタビューを行い、高齢者の「過去の思い出」語りのスタイルと大学生の「現在の思い出」語りのスタイルの違いについての検討を行った。本課題では、学術的な観点から思い出を検討するだけではなく、社会の中で実際に語られ、実践されている人々の営みとしての思い出をどのような形でまとめたらよいかを明らかにすることを目的としている。そのためには、さらに多くの一般の人々の思い出に関わる営みのデータを入手することが必要になる。そこで、2010年度以降の取り組みの場を「成城学びの森」以外にも広げるための環境整備を行った。その一つが、思い出の写真をフォトブックとして保存する取り組みを行っているあるカメラ店との協力関係の構築である。その第一歩の取り組みとして、人がどのように思い出を保存しているかに関する調査を1200人を対象として行った。現在はそのデータの分析を進め、その結果に基づき、思い出保存のための枠組の検討を行っている。人にとって大切な思い出を記録し、保存し、そしてそれをその人個人および社会のために有意義に活用するための手法を検討するための基本的な枠組みの検討を進めた。具体的には、(1)人にとっての思い出の意味を考える【思い出の心理学】、(2)人がどのように思い出を保存・管理しているかを明らかにする【思い出の技術】、(3)テクノロジーを利用して思い出を保存するための【思い出の工学】のうち、本年度は、(1)と(2)を中心に進めた。具体的には、成城大学で行っている社会人向けのコースである「学びの森」での活動から得られた知見をベースに思い出のもつ心理的な意味とその実践手法についての考察を行うとともに、社会人(40歳以上が大半を占める)と学生(20歳前後)を対象とした思い出の保存プロジェクト(エピソードを含めた思い出の写真をカルタないしはトランプとして作品にする)を実施した。現時点では、多様な思い出のあり方を明らかにすることを主な目的としているため、若干の試行錯誤を含んでいるが、極めて興味深い知見が得られつつある。次年度以降でさらに理論的な検討を進める予定である。なお、本研究テーマの目的の一つとして、「個人の思い出を社会的な資産として活かす」ということがある。そのための広報活動として、新聞(日経2008年9月19日夕刊、朝日2009年1月25日)、雑誌(ハウジングトリビューン、2008年12月上旬、下旬号)に協力し、思い出の意味・思い出工学についてのこれまでの検討成果についての報告をしている。
視覚特別支援学校における英語聴解・発話技能指導技術の確立

コミュニケーションを志向する外国語教育の流れを受けて,普通学校では聴解・発話技能指導の充実が図られている。しかし,視覚特別支援学校では,伝統的に点字指導が大きな重みを持ち,学習段階に応じた体系的な音声指導は,時間的に十分な実施が困難な状況である。本研究では,視覚特別支援学校の英語指導で課題となっている,点字と音声の指導,および文理解と概念化過程に対して学術的根拠を与えるとともに,学習者の視点に立って,理論的基盤を持った方法論を確立することを目的とする。本年度は、教育現場の実態を調査する目的で、特別支援学校(視覚障害)に対する全国調査を実施した。まず、調査に先立って複数の教員に面談を行い、実状について詳細に聞き取った。調査内容を明確化しながら視覚特別支援教育専門の研究者と検討を重ねて質問項目を緻密に検証した。英語点字指導、リスニング指導、発音・発話指導について、点字と墨字(点字に対する普通文字)の調査紙を作成した。2013年9月に全国の特別支援学校(視覚障害)長宛に送付し、1ヶ月後には60校から回答を得た。重度重複障害者など、調査対象となる学習者が不在の学校も数校あった。回答者内訳は、中学部49名、高等部55名の英語教員である。その結果、文字(点字)指導のタイミング、聞き取りと発音指導の方法、小学部での英語指導拡充に向けて考慮すべき課題が顕在化した。はじめに、学習段階に合わせた教材・教具の充実が求められる。点字版の検定試験過去問題、読解素材、文法練習帳などは、国立特別支援教育総合研究所やサピエからも提供されている。次に、指導技術の一元的な蓄積が必要である。特別支援学校教員の専門性の維持は、教育の質を確保するために極めて重要である。特に、点字とは縁がなかった晴眼者による段階的な略字・縮字指導は、正確に規則を熟知しなければならない点で非常に困難である。また、特別支援学校と、統合化を進めている小中高等学校の再定義や機能の補完に関して、専門性を伴わない小中高等学校での教育は、学習者にとって如何なる意義を持つのかを十分に考慮する必要がある。専門的な介助を受けることにより、学習困難や学習遅滞を回避することができるからである。最後に、教育の機会均等の保証があげられる。音声教具が備わっていなかったり、英語母語話者による指導が行われず、表出技能を全く指導していない学校があり、極めて不平等である。本年度は研究成果を書籍にまとめる作業に専念した。各章の内容を簡潔に示す。第1章:音の知覚。音の定義、音楽と言語の音声的な類似性と相違性、音声認知の生得性、音声知覚能力の発達、音と感情、母語と外国語の知覚、年齢と音声知覚の変化について考察した。第2章:英語音声の観察・記述・説明。音声学を援用して母音と子音の特徴を詳述した上で、英語母語話者と外国語学習者が直面する知覚表出上の諸課題について系統立てて論じた。第3章:言語音声の表出。声と調音、知覚と表出の関連性、訛りの定義と容認度、言語病理学に基づいた構音訓練、音韻処理と自己修復のメカニズムを詳述した。第4章:視覚、空間表象、触覚についての考察。視覚の働き、空間表象の形成、音による空間認識、視覚と聴覚の関連性について、最新の認知科学の知見から論考した。第5章:点字による読み書き。音韻認識とつづりの問題、英語点字に特有な縮字や略字の困難性、日本語と英語の干渉現象、点字を書くことの課題、触覚と視覚・聴覚の柔軟性について脳科学的に検証し、知覚と老化の問題にも焦点を当てた。第6章:視覚障害者の認知発達と言語習得。概念の定義、概念の習得と言語の獲得に関する健常者と盲人の類似性、言語処理と聴覚・視覚・触覚との関係、音声連続と意味付与のメカニズム、言語への接触頻度と学習の関わりについて考察した。第7章:外国語学習における音声連続処理の役割。聴解・発話技能を支えるチャンク処理の位置づけを多面的に検討し、視覚を伴わない聴覚からの外国語獲得に向けた指針を明確に示した。第8章:特別支援学校(視覚障害)における英語指導の実態と課題。英語点字指導、聴解指導、発話指導についての調査結果をデータに基づいて詳述し、具体的に検証を行った。今後重要性を増す小学部での指導の意義と留意点についても考察した。当初設定した3年間の研究計画は順調に進行し、理論研究と調査、実証研究が滞りなく完了し、最終年度を迎えた。予定通り、これまでの研究成果を集大成して、広く公開・公表する段階となった。今年度は、研究成果をまとめた洋書と和書の執筆に専念し、それらを完成させ、2016年度に遅滞なく出版される運びとなった。国内外から寄せられてきた熱い期待に応えることができるものと考える。洋書では、音声知覚、発音と発話、視覚と空間認知、点字と触読、認知発達と言語習得、音声チャンクと聴解発話指導、特別支援学校(視覚障害)における英語指導の現状と課題について、学術的根拠を示しながら体系的に論じた。

洋書で展開した学問的研究を基にして、和書では、音の知覚、音声の表出、聴覚・視覚・触覚信号の融合、英語音素の記述と学習上の諸課題、音声チャンクと外国語学習について、一般的に分かりやすい形で執筆した。その場限りで消えてしまう講演や発表、一部の限られた会員にしか届かない論文等ではなく、長きにわたって存在する書籍として刊行できることは、望外の幸せである。こうした研究成果は、国立特別支援教育総合研究所、英国王立盲人協会やニュージーランド盲人協会などと共有し、積極的な情報公開と知見の普及に努めている。研究期間は完了したが、今年度も引き続きこうした活動を、国内はもとより世界に向けて展開していきたい。視覚障害者はもちろんのこと、聞き取り、聴解、発音、発話を学ぶ全ての外国語学習者にとって、有益で有意義な成果であることを切に願っている。コミュニケーションを志向する外国語教育の流れを受けて,普通学校では聴解・発話技能指導の充実が図られている。しかし,視覚特別支援学校では,伝統的に点字指導が大きな重みを持ち,学習段階に応じた体系的な音声指導は,時間的に十分な実施が困難な状況である。本研究では,視覚特別支援学校の英語指導で課題となっている,点字と音声の指導,および文理解と概念化過程に対して学術的根拠を与えるとともに,学習者の視点に立って,理論的基盤を持った方法論を確立することを目的とする。本年度は、当初の計画を変更して、昨年度に実施した特別支援学校(視覚障害)における全国調査結果に対して理論的な考察を深めながら詳細にまとめ、洋書を執筆した。今年度は、国内外で成果を口頭発表して、段階的に論文として少しずつ公表していく予定であったが、一刻も早くまとまった形での論考を求める強い声が国内外から寄せられたためである。特に、理論的根拠のある指導技術の提案については、断片的な口頭発表や部分に特化する論文では全く不十分であるため、書籍としてまとめることが急務であると判断した。さらに、音声認知や視覚処理、言語理解と言語表出に関して認知科学的・脳科学的検討を十分に行うためには、かなりの紙面が必要となってくる。そのため、今年度は書籍原稿執筆に専念することとなった。研究は当初の予定よりも進んでいる。計画では平成27年度に図書刊行に向けた執筆を開始する予定としていたが、国内外からの早期に出版することを期待する声に押されて、計画を前倒しとして執筆に集中した。平成27年4月1日現在、王立英国盲人協会(Royal National Institute of Blind People)のガイドラインに従ってArialフォント14ポイントで原稿を作成しており、全300ページを超えている。平成27年7月に書籍原稿は完成させ、8月に英文校正を行い、平成28年度中に出版する。この書籍のタイトルはForeign Language Learning withoutVision: Sound Perception, Speech Production, and Brailleである。章立てと内容は「研究実績の概要」に記載したとおりである。複数の出版社より出版の意向が示されているので、校正が終わり次第入稿したい。言語習得論確実に書籍を出版することに合わせて、国内外で研究成果を広く公表する。この研究内容をまとめた書籍は、英語圏の主要大学と視覚障害者支援団体へ寄贈する。また、講演や国際学会発表などを通して、教育や福祉の分野へ積極的に成果を還元していく。さらに、理論を実践に生かす方法を具体的に開発して提供していきたい。