hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アドホックネットワークにおける統合通信制御方式

この手法では,データリンク層,ネットワーク層,トランスポート層の機能を互いに連携させ,一つの制御を実現することで,単一レイヤでは実現不可能であった制御を可能にしている.レイヤ間の連携は,統合的通信方式を実現するために必要なクロスレイヤ技術でもあるため,連携方法の検討及び実現のための調整などを行うことができた.以上より,研究目的を実現するための基礎的な部分の検討は今年度で終了し,当初の目的通り,H25年度には,統合的通信方式の具体的検討に移行する.方式の基礎的な検討については,H24年度より実施しており,他の研究者の意見なども参考にしながら従来手法の調査や試行的提案などを行ってきている.そのため,H25年度より,具体的な設計を行うとと共に,併せて評価実験を行い,改良等を進める予定である.H25年度の研究計画は,H24年度と同様に研究課題を達成するための要素についてそれぞれ検討を進めていく.H25年度は,最終年度となるため,個々の要素の検討の他に研究全体のまとめとして,今までに得られた成果を統合的に利用する.H25年度の研究計画は,無線アドホックネットワークで複数レイヤを統合し,シームレスに連携することによってより効率的な通信を実現することであるため,H24年度に行った検討を精査し,互いに連携を行う方法についての検討や手法の改良を行う.検討によって得られた成果は,コンピュータシミュレーションや数値解析等を通じて評価を行い,その結果をフィードバックすることによって更なる改良を行う.H25年度の研究費の使用計画としては,主に成果発表及び研究調査のための旅費,計算能力の向上やデータ保存のためのPC能力向上に用いる.成果発表については,電子情報通信学会のソサイエティ大会,総合大会,研究会で発表を行うことを予定している.また,その他に国際会議や論文誌等でも発表を予定している.
近赤外/可視域における広帯域な迂回型光学迷彩の実現

A)可視域(400 THz以上)の光学迷彩の実現メタマテリアルフィルムの設計・作製,その光学定数の評価および作製したフィルムを迷彩対象物に巻き付け,紫外可視分光イメージングを行うB)広帯域で動作する光学迷彩の実現広帯域用の多層メタマテリアルフィルムの設計・作製,その光学定数の評価および作製したフィルムを迷彩対象物に巻き付け,紫外可視分光イメージングを行うC)様々な形状の迷彩対象物に対する,赤外光学迷彩の実現各種多角形に対応したメタマテリアルフィルムの設計を行うA)可視域(400 THz以上)の光学迷彩の実現メタマテリアルフィルムの設計・作製,その光学定数の評価および作製したフィルムを迷彩対象物に巻き付け,紫外可視分光イメージングを行うB)広帯域で動作する光学迷彩の実現広帯域用の多層メタマテリアルフィルムの設計・作製,その光学定数の評価および作製したフィルムを迷彩対象物に巻き付け,紫外可視分光イメージングを行うC)様々な形状の迷彩対象物に対する,赤外光学迷彩の実現各種多角形に対応したメタマテリアルフィルムの設計を行う
機能的電気刺激を用いたパワーリハビリシステム利用時におけるバイオメカニクス的評価

高齢化社会においては,高齢者の運動を補助する機器が重要である.我々は,高齢者用の運動補助機器を開発した.本報告では,ローイングマシンと機能的電気刺激(FES)により高齢者の全身運動を行う機器を提案する.このローイングマシンは下肢と上肢を同時に運動することができ,FESは表面電気刺激により下肢の運動をサポートしている.本装置を用い,人間動作の測定および,バイオメカニクス的評価を行った.高齢化社会においては,高齢者の運動を補助する機器が重要である.我々は,高齢者用の運動補助機器を開発した.本報告では,ローイングマシンと機能的電気刺激(FES)により高齢者の全身運動を行う機器を提案する.このローイングマシンは下肢と上肢を同時に運動することができ,FESは表面電気刺激により下肢の運動をサポートしている.本装置を用い,人間動作の測定および,バイオメカニクス的評価を行った.高齢者、下肢麻痺者が、効率的かつ効果的な全身運動をおこなうために、総合的に取り込めるような機能的電気刺激を用いたパワーリハビリシステムの開発を行ってきた。本研究開発は、申請者が新しく開発したシステムの有効性を把握するために、従来は利用者へのアンケート調査など定性的な評価が行われていたリハビリテーション分野においてパワーリハビリ機器を用いてトレーニングを行っている時の高齢者や障害者の身体への効果を、筋電計測、三次元的な動作計測、足裏部にかかる力(床反力)などの実験データと、申請者が独自に研究を進めている筋骨格モデルを用いたモデルベースシミュレーションにより、定量的に評価する手法を確立するものである。今年度はローイング運動(櫓を漕ぐ運動)の下肢動作に着目した。このローイングは屈伸運動のため、適度にトレーニングするためには膝関節にかかる負担を考慮する必要がある。そこでローイング運動の動作計測を行い、足関節、膝関節、股関節などの各関節の軌跡、床反力、筋電データと、申請者が作成している筋骨格モデルを用いて、膝関節にかかる力(関節間力)を評価した。このように関節にかかる力が定量的に求めることが可能となれば、最終的には、どの程度の強度でトレーニングすると高齢者や障害者にとって安全であるかを示すことが可能となる。また、疲労度などいままでは定性的な評価が多く行われていたが、定量的に評価することが可能となる。高齢者、下肢麻痺者が、効率的かつ効果的な全身運動をおこなうために、総合的に取り込めるような機能的電気刺激を用いたパワーリハビリシステムの開発を行ってきた。今年度は電気刺激の立ち上がりや立ち下がり時間、刺激間隔、刺激強度をプログラミングできる電気刺激システムを構築した。このシステムを用いることで、電気刺激パターンを動作させる筋に逐次あたえることで、下肢に比べて筋の断面積が小さく、より緻密な動きを要求される上肢に関しても自然な動作が再建できる。開発した電気刺激装置を用いローイング運動(櫓を漕ぐ運動)の下肢動作を行った。また、パワーリハビリシステムシステムの有効性を把握するために、トレーニングを行っている時の、身体への効果を、工学的に定量評価する手法を確立するとともに、FESをアクチュエータとして利用することで、本人の残存能力を効率よく発揮させるシステムを構築した。高齢者,下肢麻痺者が、効率的かつ効果的な全身運動をおこなうために,総合的に取り込めるようなパワーリハビリシステムの開発を行った.本システムは全身運動を行うためにローイングマシンをベースとしている.ローイングマシンはローイング運動と呼ばれるボートを漕ぐ動作を室内でも行うことができる機器であり,筋力強化だけでなく有酸素運動にも効果のある運動補助機器ある.この有酸素運動は脂肪の燃焼に適した運動であるため,生活習慣病の原因の一つである肥満の改善に効果的である.そのため,健常者にローイングマシンを使用してもらい,その時の心拍数を計測した.同時に使用者の接地面のみに着目し圧力分布測定装置を用い,ローイング運動時の座面の圧力と足裏の圧力を計測した.実験は2種類のローイング運動で計測を行なった.実験1ハンドルの有無におけるローイング運動と,実験2ストローク速度変化におけるローイング運動である.実験1は通常のローイング運動はハンドルを引きつけて上半身も動かす全身運動であるが,ハンドルを握らず足の動作だけのローイング運動との比較を行った.実験2はローイング運動のストローク速度を10st/min,30st/minにした時の2パターンで計測をおこなった.20st/minのローイング運動で,ハンドル有りとハンドル無しの心拍数を比較すると,平均心拍数,最大心拍数ともに,ハンドル無しよりもハンドル有りの方が大きいことがわかった.ハンドル無しからハンドル有りへと変化させたときの平均・最大心拍数の平均増加量は,平均心拍数で31.5%,最大心拍数で33.3%となった.次に座圧の測定結果に関しては,ローイング運動の速度が上がったとしても,重心は左右にぶれないことがわかった.つまり,実験に使用したローイングマシンは,10st/min30st/minの範囲では,上半身の重心は左右方向にぶれにくいと考えられる.

三次元動作解析装置を用いた、ローイング運動時における下肢・上肢の屈曲、伸展運動の動作計測データ収集が困難であると予想されたが、カメラの位置と力センサを工夫することで、筋骨格モデルで解析可能なデータ収集が可能となったので、おおむね順調に研究は進展した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、研究の最終年度となるため、構築している機能的電気刺激を用いたパワーリハビリシステムを再検討し、定量的なバイオメカニクス的評価を実施する。また、公的資金による研究であることを再認識し、研究成果のアウトプットとして学会発表だけではなく、一般にもわかりやすくホームページなどによる成果発表を積極的に行う。
宿主の転写共役因子によるHPV遺伝子発現制御機構の解明と抗HPVペプチド薬の開発

細胞の転写因子TEADは、特定のDNA配列に結合するが転写活性はなく、種々の転写共役因子と複合体を形成して転写を調節する。TEADがHPVの遺伝子発現に関わることが報告されているが、必要な転写共役因子や調節機構の詳細は不明である。本研究の目的は、HPVの遺伝子発現に関わる転写共役因子を特定し、TEADを介したHPV遺伝子発現調節機構を明らかにすることである。また、それらを標的として、HPVの遺伝子発現を阻害する薬剤を開発する。本年度は、HPVの遺伝子発現に必要な転写共役因子を特定し、その機能を調べた。HPV陽性表皮角化細胞およびHPV陽性子宮頸がん細胞で、既知のTEAD共役因子の一つであるVGLL1を、siRNAを用いてノックダウンすると、HPVの遺伝子発現が低下することがRT-qPCRとウェスタンブロットにより確かめられた。YAP、TAZ等、他のTEAD共役因子をノックダウンしても、HPV遺伝子の発現低下は認められなかった。レポーターアッセイで、VGLL1をノックダウンするとHPV初期プロモーター活性が低下した。クロマチン免疫沈降により、細胞内で、VGLL1がHPVゲノムの特に遺伝子発現調節領域(LCR)に結合していることが確かめられた。in vitroで、VGLL1は、TEAD結合能に依存してLCRに結合した。これらのことから、VGLL1は、表皮角化細胞および子宮頸がん細胞におけるHPVの遺伝子発現に重要と考えられる。また、HPV陽性子宮頸がん細胞でVGLL1をノックダウンすると、アポトーシスが誘導され、増殖が抑制されたが、HPV陰性の初代表皮角化細胞でVGLL1をノックダウンしてもアポトーシスは誘導されなかったことから、VGLL1は治療標的として期待できる。転写共役因子VGLL1が、HPVの遺伝子発現およびHPV陽性子宮頸がん細胞の増殖に必要なことを確認できたことから、おおむね順調に進展している。今後は、転写共役因子VGLL1と転写因子TEADによる協同的なHPV遺伝子発現調節機構を明らかにする。TEADタンパク質ファミリーには4つの転写因子(TEAD1/2/3/4)が知られていることから、HPVの遺伝子発現に関わるTEADを、siRNA等を用いて特定する。また、HPVゲノムの遺伝子発現調節領域上のTEAD結合部位を調べ、変異を導入することにより遺伝子発現への影響を調べる。HPVの遺伝子発現は、宿主である表皮角化細胞の分化に依存している。表皮分化におけるVGLL1とTEADの発現変動を調べ、VGLL1/TEAD複合体によるHPV遺伝子発現調節機構を明らかにする。年度末納品等にかかる支払いが平成31年4月1日以降となったため。当該支出分については次年度の実支出額に計上予定であるが、平成30年度分についてはほぼ使用済みである。
非線形システムの漸近安定性解析における代数的アプローチ

本研究では,非線形制御理論において重要である漸近安定性判別問題および漸近安定化問題に取り組んだ.とくに,与えられたシステムの(制御)Lyapunov関数を計算する手法の構築に繋がるような基礎的な成果を得ることを目指し,システム及び安定化制御器と(制御)Lyapunov関数との代数的関係に着目した手法に関する研究を行った.以下に,当該年度の研究実施状況を述べる.なお,以下では簡単のため漸近安定化問題についてのみ記述するが,漸近安定性判別問題についても同様の結果が得られている.本研究ではこれまで,多項式型システムに対して閉ループ系のLyapunov関数およびその時間微分が指定されたとき,それらを実現するような状態フィードバック安定化制御器を設計する代数的な手法について,基礎的な着想を得ていた.そこで,本研究ではまず,この手法をより一般的な枠組み(Lie微分包含式)の下で理論的に整備した.この枠組みは,制御不変集合を実現する問題やベクトル場のマッチング問題などをも包含する一般的なものである.この一般化により,制御理論におけるいくつかの重要な問題が初めて解決された.次に,本研究では,代数学の知見を用いて,上記の手法の出力フィードバックへの拡張を成功させた.制御理論においては出力フィードバックの設計は一般に困難とされているため,この成果は意義のあるものである.また,副次的な成果として,ある与えられた状態フィードバック制御器を出力フィードバック制御器に変換する問題を解決した.本研究では今後,代数学における局所環の理論を用いることで,Lie微分包含式の対象システムを多項式型から有理関数型に拡張する予定である.これにより,本研究で扱う漸近安定化手法の対象システムも同様に拡大することができる.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。
ニュートリノスペクトル解析によるニュートリノ振動の精密測定

つくば神岡間長基線ニュートリノ振動実験(K2K)において、昨年度までに収集されたデータを解析し、ニュートリノ振動パラメータを導き出した。まず、本研究課題の主目的として建設したSciBar検出器のデータなどを使って生成直後のニュートリノのエネルギースペクトルやフラックスを測定した。一部のニュートリノ反応においてシミュレーションと合致しないデータもあったが、SciBar検出器のデータをつかってその原因を絞り込み、シミュレーションの補正をいった。得られたニュートリノのエネルギースペクトルやフラックスを250km離れたスーパーカミオカンデで観測されたデータと比較した。ニュートリノ振動がない場合151事象が観測されることが予想されたが、107事象しか観測されなかった。また、エネルギースペクトルの比較では、振動がない場合よりもある場合の方が99%以上の確率でもっともらしいことがわかった。両方を合わせるとニュートリノ振動がないという仮説は99.995%の確率で棄却された。これは4σの統計的信頼度に相当する。また、ニュートリノ振動パラメータである、混合角sin^22θは約1.0、質量の二乗差Δm^2は約2.8×10^<-3>eV^2/c^4であることがわかった。sin^22θ=1.0と仮定したとき、信頼度90%でのΔm^2の範囲は1.8×10^<-3>3.6×10^<-3>eV^2/c^4となった。この結果は、スーパーカミオカンデの大気ニュートリノ観測の結果と非常に良く合っている。このように、性質の良くわかっている人工のニュートリノでもニュートリノ振動を観測することに成功し、ニュートリノ振動現象の存在を確定的なものとした。本研究の目的は、KEK-PS E362(K2K)長基線ニュートリノ振動実験においてニュートリノ振動の検証、および、振動パラメータの精密測定を行うことである。本実験はすでに進行中であるが、われわれは測定精度を高めるため、新しい検出器を導入しようとしているところである。また、ほかの検出器のデータが存在するので、その解析も同時に行っている。今年度前半は、それまで行ってきた新検出器の性能評価結果をふまえ、モンテカルロシミュレーションなどを用いて具体的なデザインなデザインを行った。また、そのデザインにおけるプロトタイプを作り、性能の確認を行った。それと同時に、それまでの他の検出器のデータを解析することにより、ニュートリノ振動が起こらない場合の確率は1パーセント以下であることを示した。今年度後半には、新検出器を一部インストールし、ニュートリノビームのデータ収集を開始した。今回インストールしたのは全体の約6パーセントに過ぎないものではあるが、部品はすべて最終デザインのものを用いており、全体の場合に起こるトラブルなどを現時点でかなり把握することができている。そして、検出効率などの基礎性能についてもデザインどおりの結果が得られている。また、全体のインストールは平成15年夏であるが、今回用いている電気回路、データ収集コンピュータやそのソフトウェアはそのまま全体の場合に用いることができ、スムーズな調整と早期の物理結果が期待される。ほかには、平成13年11月に破損したスーパーカミオカンデの修復作業を行い、平成14年12月より本実験のデータ収集が行えるに至った。今年度のビームタイムは約2年のブランクの後に開始されたが、順調に準備を進めてきた結果、安定なデータ収集を行うことができている。このように、K2K実験の新検出器の導入、および、他の検出器の保守と解析を行い、着実に実験を進行することができている。今年度は、つくば神岡間ニュートリノ振動実験において感度を高めるためにこれまで開発してきたSciBar検出器を建設し、ニュートリノデータ収集を行った。SciBar検出器は細長い(1.3x2.5x300cm^3)シンチレータを縦横に多数並べ、ニュートリノ反応で生じる粒子の飛跡を効率よく捕らえる検出器で、本実験のつくば側の新しい前置検出器である。本実験は前年度から引き続き6月までデータをとり、その間、データ収集を行いながら、SciBar検出器の建設準備を行った。そして、夏季シャットダウン中の7月から9月まで建設をし、10月から新検出器とともにニュートリノデータ収集を行った。3ヶ月間という短い建設期間ながら、検出器は10月のビームタイム開始時には安定して動かすことができた。データ収集には大きなトラブルはなく、2月のビームタイム終了まで安定に収集した。収集されたデータは開発時に予想された性能がそのまま再現されていることを確認し、数多くの興味深いニュートリノ反応を捕らえることができた。11月には高エネルギー加速器研究機構で行われた「結晶などのシンチレータに関する国際会議」で本検出器の開発、建設、および、基礎性能について口頭発表を行った。また、3月にはイタリア、グランサッソ研究所で行われた「数ギガ電子ボルト領域でのニュートリノ原子核相互作用に関する国際会議」で本検出器の最初の物理結果について口頭発表を行った。さらに3月末には日本物理学会にて同様の内容の口頭発表を行う予定である。このように、本実験に新しい検出器を予定通りに建設し、期待された性能を発揮することができた。そして、得られた結果をさまざまな場で発表し、数多くの反響を得ることができた。ほかに、本実験の昨年度までのデータを用いてミュオンニュートリノが電子ニュートリノに振動するモードに制限を与えるなど、いくつかの物理結果を発表した。

まず、本研究課題の主目的として建設したSciBar検出器のデータなどを使って生成直後のニュートリノのエネルギースペクトルやフラックスを測定した。一部のニュートリノ反応においてシミュレーションと合致しないデータもあったが、SciBar検出器のデータをつかってその原因を絞り込み、シミュレーションの補正をいった。得られたニュートリノのエネルギースペクトルやフラックスを250km離れたスーパーカミオカンデで観測されたデータと比較した。ニュートリノ振動がない場合151事象が観測されることが予想されたが、107事象しか観測されなかった。また、エネルギースペクトルの比較では、振動がない場合よりもある場合の方が99%以上の確率でもっともらしいことがわかった。両方を合わせるとニュートリノ振動がないという仮説は99.995%の確率で棄却された。これは4σの統計的信頼度に相当する。また、ニュートリノ振動パラメータである、混合角sin^22θは約1.0、質量の二乗差Δm^2は約2.8×10^<-3>eV^2/c^4であることがわかった。sin^22θ=1.0と仮定したとき、信頼度90%でのΔm^2の範囲は1.8×10^<-3>3.6×10^<-3>eV^2/c^4となった。この結果は、スーパーカミオカンデの大気ニュートリノ観測の結果と非常に良く合っている。このように、性質の良くわかっている人工のニュートリノでもニュートリノ振動を観測することに成功し、ニュートリノ振動現象の存在を確定的なものとした。
楕円型作用素の精度保証つき固有値評価と非線形問題への応用

ラプラス作用素の固有値評価について、固有値の上界を評価する理論と計算手法はこれまでの研究において確立されている。しかし、固有値の下界の評価は非常に困難な問題として残されていた。本研究はHypercircle equationを利用することで、一般的な多角形領域における固有値の厳密な下界を評価する手法であり、世界で初めて確立した。また、当研究を非線形楕円型偏微分方程式の解の検証に応用することで、従来は困難であった一般的な領域における非線形問題の解の検証も可能となった。1.0次補間関数の誤差定数の高精な評価に成功した。補間関数の誤差評価は非線形偏微分方程式の解の検証等に不可欠である。いままで、解析の手法や、有限要素法などによって、補間関数の誤差評価に現れる定数の粗い評価しかできなかった。本研究者はLehmann-Goerischの定理と高次有限要素法を組み合わせて、精度の高い定数の評価を得られた。この研究で開発した方法を拡張して、一般的な補間関数の高精度な誤差評価も可能である。現在、該当結果をまとめて、JJSIAMに投稿して、査読中である。2.特異性のある固有値問題について、Lehmann-Goerischの定理の応用に必要である特異基底関数の厳密な積分ができった。応用例として、L形の領域でのラプラス作用素の高精度かつ厳密な固有値評価を得た。3.非線形楕円型偏微分方程式の解に検証について、難点である一般的な共役楕円型微分作用素の固有値評価方法を改善した。一般的な楕円型微分作用素を評価するために、既存の方法は該当問題を簡単なラプラス作用素の固有値問題に変換して、固有値の評価を行っている。しかし、この変換によって、固有値の評価が粗くなって、解の検証が失敗になることが多い。本研究者は一般的な共役楕円型微分作用素を直接処理して、精度のいい固有値評価ができるようになった。その中で、非凸なコーナに現れる特異性を処理するために、以前Poisson問題に成功したHyper-circle方法を拡張して、新しいHyper-circleの方法を提案した。昨年度の研究を引き続き、非線偏微分方程式の解の検証等の問題に現れる楕円型偏微分作用素の固有値評価問題について、高精度な精度保証付き固有値評価方法の開発を行った。特に、これまでにラプラス作用素に成功した手法を一般的な楕円微分作用素(重調和作用素等)に拡張することは今年度の研究の中心であった。具体的に、今年度の研究成果を以下の二つにまとめる。1)Lehmann-Goerischの定理の前提条件となる固有値の粗い評価について、研究者は非適合有限要素法Fujino-Morely有限要素法を上手く利用ことで、重調和作用素の粗い評価を得た。非適合有限要素法は固有値の下界評価に密接している。特に、非適合有限要素法によって厳密な固有値の下界を提供するのは該当分野における重要な課題である。この研究で開発した手法によると、楕円型微分作用素の固有値の下界評価は同じフレームワークで得られるようなった。2)Lehmann-Goerischの定理を実際の問題に応用する時、関数空間の設定には工夫が必要である。F. Goerisch氏、M. Plum氏などは"spectral shift"法による関数空間の設定を行っているが、数値計算に多くの手間が必要である。有限要素法は領域の形に自然に対応でき、関数空間の設定について強力な道具である。本研究者は混合有限要素法の研究に発展された鞍点理論と計算手法とLehmann-Goerischの定理と組み合わせ、ラプラス作用素と重調和作用素の高精度な固有値評価を得た。1.偏微分方程式の解の検証について重要な役割を果たす微分作用素の固有値評価について、高精度な精度保証付き固有値評価方法を提案した。従来の方法は有限要素法をベースにして、作用素の固有値評価が可能であるが、精度が低く、計算時間も長いという問題がある。提案した方法は有限要素法の粗い評価とLehmann-Goerischの定理とを合わせて、高精度な固有値評価が可能になった。提案手法は従来の有限要素法の計算結果と比べると、精度が10000倍以上良くなることが分かっている。また、提案手法は非凸な領域に自然に対応できるので、この方法によってより多くの非線形偏微分方程式の解を高精度に評価することができる。2.一般的な多角形領域での楕円型偏微分方程式の近似解の誤差評価について、系統的な誤差解析を行った。楕円型微分方程式のモデル問題Poisson方程式の近似解の誤差評価について、計算可能的な事前誤差評価式、誤差収束オーダーなどを具体的に検討し、論文にまとめた。これらの結果は非線形偏微分方程式の解の検証について重要な役割を果たしている。既存の非線形偏微分方程式の解の検証方法とを合わせて、従来の研究での領域の変換などの面倒な事前処理が不要になり、一般的な領域へ自然に対応できる。一般的な楕円型偏微分方程式の誤差評価も検討した。

考える領域が凸領域の場合、偏微分方程式の有限要素近似解の具体的な誤差評価式が得られた。該当する年度が始まる前計画した2つ重要な問題を全部解けるのようになった。「高精度な固有値評価の評価」は計画より早めに進みまして、いい研究結果ができた。非線形偏微分方程式の解の検証について、今まで、微分作用素の固有値評価に工夫して、幾つかの大切な問題を解けるようになった。しかし、解の検証に使用されている近似解の精度が悪いなので、ボトルネック問題として残っている。これからの研究には、解の特異性に合わせて、特別な基底関数を導入して、精度のいい近似解を作る予定。これによって、全般的に良い解の検証方法ができると思われる。1.Lehmann-Goerischの定理を応用して高精度な固有値評価の評価を行う時、特異基底関数の積分の計算が必要である。しかし、これらの基底関数の精度保証付き評価は難しい、来年度は特異基底関数の厳密な積分手法を検討予定である。2.楕円型偏微分方程式の近似解の誤差評価について、領域が非凸な場合、誤差評価において大切なHypercircle-equationの構築が難しい、来年度はこれらの問題に挑戦する予定である。次年度の研究には、以下のところで、研究費を使用することがある。1.数値計算用ソフトウエアのライセンスの購入と更新など。2.研究に関する資料の収集と購入など。3.該当分野の国内・国際会議を参加して、研究結果を交流すること。次年度の研究には、本の購入や数値計算用ソフトウエアのライセンスの更新などには研究費を使用することがある。また、該当分野の国内・国際会議を参加して、研究結果を交流する予定もある。
抗CRISPR分子を活用したオフターゲット作用機序の解明とゲノム編集の安全化

ゲノム編集技術、CRISPR-Casシステムでは医療・育種など安全性が重要になる分野ではオフターゲット作用が懸念される。本課題ではCas9を阻害するAnti-CRISPRと細胞周期依存的に発現量が変化するCdt1を組み合わせた場合に、より正確性の高いDNA修復機構であるHR/HDRの効率が向上し、オフターゲット作用が劇的に抑制される新規手法の発見を基に、その動作原理の正確な解明とシステムの適応範囲の拡張を目的とした。細胞周期をヒントに修復関連タンパク質の作用とリンクさせ、作用メカニズムを明らかにする。また、新規カウンター分子を見出し、普遍的なオフターゲット作用抑制技術として展開する。
その場観察による氷天体の衝突破片速度の測定

今年度は昨年度までに整備した実験・観測装置を用いて氷の衝突破壊実験を行い,その結果を整理し,惑星形成過程への応用を試みた。初期発生圧力12GPaの高速度衝突実験では複雑な衝撃圧の減衰過程が明らかになった。弾丸サイズ1.6mmの実験では,圧力は衝突点から1mmですでに2GPa程度にまで減衰する。その後4mmまではべき指数が-2の減衰を示す。しかしながら,この先4mmから10mmまではほとんど減衰は起こらず一定の圧力を示す。この圧力は約200MPaであり氷のHELとほぼ一致する。高速度カメラを用いた氷の内部可視化実験により,衝突破壊過程を500nsの間隔で撮影することができた。その結果,衝撃圧力10GPaから200MPaの間では4.4km/sで伝播する高速度の衝撃波が観察された。この衝撃波の背後では氷はほぼ透過率を失い,真っ暗に見える。200MPaの一定圧力領域(4mm10mm)では、波が先行弾性波とその背後の不透明領域に分離する。先行弾性波は3.7Km/sと氷のP波速度に近い速度で伝播する。背後の不透明領域はその先端がきれいな球面をしており伝播速度は2.6Km/sであった。この不透明領域は氷がHELを越えた後に圧縮破壊を起こしている様子を示すと考えられる。本研究を通して氷天体の再集積条件を求めることができた。衝突速度480m/s,質量比0.13の場合の再集積条件は,天体の脱出速度が衝突時の重心速度よりも大きいことである。氷天体の場合半径150kmを越えるようになると衝突角度に関わらず広い領域で再集積が起こるようになる。一方,衝突速度500m/sから5km/s,質量比10^<-1>から10^<-5>では,半径500km/s以上の天体への衝突では必ず再集積が起こることが示された。本研究の目的は衝突速度が1km/s以上の高速度衝突における氷破片の速度を計測することにある。本年度はその技術開発のため、低速度(<800m/s)で氷球同士の衝突実験を行い、実験試料の準備や高速度撮影システムの構築を行った。実験資料には多結晶の氷球を用いるが、これは様々な大きさの型を用いて蒸留水を冷却することにより作成した。氷球試料は真空チャンバー中に糸で吊し、そこに弾丸を衝突させる。氷球の衝突破壊の様子は、高速度カメラ(イメージコンバータ-カメラ)により撮影した。このカメラは毎秒100万駒(時間分解能1μs)以上の撮影が可能であり、24駒の連続画像を取得できる。照明には高輝度(50J/F)のキセノンフラッシュランプを用い、シャドウグラフ光学系により細粒の破片まで可視化する。カメラのトリガーは、弾丸が標的前面に設置したレーザー光を切った瞬間にかかるように準備した。このシステムにより低速度での破片速度の計測が可能になった。理論的には、まったく同じシステムにより4km/sまでの高速度衝突による破片速度の計測も可能である。高速度(14km/s)の氷球衝突実験のために装置開発を行った。開発した加速装置は、直径3mmの氷球(10mg)を14km/sに加速できる性能を持つ。また装置全体を氷点下の大型低温室に設置することにより、氷の高速度衝突実験を可能にしている。

この加速装置の試運転及び性能試験を行い、来年度からの本実験に充分な性能が得られることを確認した。本研究の目的は衝突度が1km/s以上の高速度衝突における氷の破壊現象を調べることである.本年度は昨年度開発した超小型二段式加速装置(マイクロガン)を用いて氷の衝突破壊観察・回収実験を行い,破壊に対する弾丸サイズの影響を調べた.衝突破壊実験には低温室(-10°C)に設置した小口径(直径1.6mm)のマイクロガンを用いた.この加速装置は10mgの玉を約4km/sまで加速する能力を持つ.試料にはサイズ1.5cmから10cmの立方体多結晶氷を用い,ナイロンの弾丸(直径1.6mm,長さ2.0mm)を4km/sで衝突させて破壊実験を行った.衝突破壊の様子はイメージコンバータ-カメラで観測し,クレーター形成の様子や反対点付近の破片の飛びだし速度を観測した.また衝突後,破片を回収しその最大破片の質量やサイズ分布を計測した.実験の結果,最大破片とエネルギー密度はべき乗の関係を持つことがわかった.本実験ではこのエネルギー密度のべき指数は-0.97となった.この値は500m/s以下の低速度衝突破壊で得られている-1.3と較べると絶対値はやや小さい.最大破片の大きさはその破片を作った圧力波形を反映していると考えられる.そこで反対点速度から圧力を見積もり,最大破片との相関を調べた.低速度衝突による破片の大きさと比較すると,圧力が約20MPa以上では衝突速度が10倍以上,弾丸体積が1000倍程度異なる衝突でも,その時に形成される破片のサイズはほとんど同じであることがわかった.これは比較している2つの実験でlate stage equivalenceが成り立つことを示している.すなわち弾丸サイズはlate stage effective energyという形でスケーリングされることがこの実験から確認された.今年度は昨年度までに整備した実験・観測装置を用いて氷の衝突破壊実験を行い、その結果を整理し、惑星形成過程への応用を試みた。初期発生圧力12GPaの高速度衝突実験では複雑な衝撃圧の減衰過程が明らかになった。弾丸サイズ1.6mmの実験では、圧力は衝突点から1肛ですでに2GPa程度にまで減衰する。その後4mmまではべき指数が-2の減衰を示す。しかしながら、この先4mmから10mmまではほとんど減衰は起こらず一定の圧力を示す。この圧力は約200MPaであり氷のHELとほぼ一致する。高速度カメラを用いた氷の内部可視化実験により、衝突破壊過程を500nsの間隔で撮影することができた。その結果、衝撃圧力10GPaから200MPaの間では4.4km/sで伝播する高速度の衝撃波が観察された。この衝撃波の背後では氷はほぼ透過率を失い、真っ暗に見える。200MPaの一定圧力領域(4mm10mm)では、波が先行弾性波とその背後の不透明領域に分離する。先行弾性波は3.7km/sと氷のP波速度に近い速度で伝播する。背後の不透明領域はその先端がきれいな球面をしており伝播速度は2.6km/sであった。この不透明領域は氷がHELを越えた後に圧縮破壊を起こしている様子を示すと考えられる。本研究を通して氷天体の再集積条件を求めることができた。衝突速度480m/s、質量比0.13の場合の再集積条件は、天体の脱出速度が衝突時の重心速度よりも大きいことである。氷天体の場合半径150kmを越えるようになると衝突角度に関わらず広い領域で再集積が起こるようになる。
厚生損失を最小にする金融政策変更の分析－量的金融緩和から名目利子率操作への回帰－

本研究は,厚生損失を最小化する量的金融緩和の効果と規模及び終了時期を明らかにすることを目的としている.金融危機が生じた場合に,中央銀行は景気の悪化を食い止めるために量的金融緩和を実行するが、そのための手段として金融市場への直接的な介入や資産買い入れなどが想定され,実際に近年の金融危機の後には各国の中央銀行がこれを採用した.これら種々の手段について,まず効果・有用性を確認する.そのうえで,政策実行に係る費用及びそれらを終了した場合の経済への影響を加味して最適な量的金融緩和の規模を導出し,さらに,社会厚生を基準として望ましい政策終了の時期を理論モデルと数値シミュレーションによって分析する.そのためには金融機関の貸出行動を規定する内生的バランスシート制約を明示的に扱うことが必要である.本研究では非線形アプローチを用いることによって,内生的バランスシート制約の制約性を再現し,現実の金融機関が直面する状況をより適切にモデルに反映させる.本研究の結果,実際に中央銀行の資産買い入れ等が,金融機関のバランスシートの縮小を軽減し,その結果景気に対してプラスの効果があることがわかった.これは,金融危機後の中央銀行の政策を正当化するものである.また,非伝統的金融政策を実施する期間についても,十数年という長いスパンでそれを行うことが必要であることが分かった.ただし,この結果を得る上で用いられた理論モデルは,簡単化のために様々な仮定をおいており,今後はその仮定を緩めた上で,より現実の経済状況に近づけたモデルにより効果の検討と必要な期間について明らかにすることを目指している.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
有機チタン活性種を活用する多元素環状化合物の新合成法の開発

本研究ではチオアセタール類からのチタンカルベン錯体の調製とその多元素環状化合物合成の基盤となる炭素炭素結合生成反応について検討した。すでにアミン部分にチオアセタール構造を持つカルボン酸アミドの分子内カルボニル・オレフィン化反応では環化の後に二重結合の還元が進み、ピロリジンが生成するが、カルボン酸部分にチオアセタール構造を持つ場合にも同様の還元が進み、シクロペンチルアミン誘導体が得られた。チタン-アルキリデン錯体からの三員環化合物の合成についても検討し、嵩高い置換基を持つピバリン酸ビニルとの反応によりシクロプロパンが生成することが判った。さらに多置換アルキニルガルベン錯体の位置選択的な生成とその末端オレフィンとの反応を検討したところ、α位にトリアルキルシリル基を持つアルキニルチオアセタールと二価チタノセンの反応によりトリアルキルシリルエチニル基が置換したアルキリデン錯体が生成しオレフィンとの反応により相当するアルキニルシクロプロパンが得られることが判った。このカルベン錯体はケトンとも反応し、アルキニルシラン構造を持つエンインを選択的に与えた。一方、新たなカルベン錯体の生成反応についても研究を進めているが、本年度は1,1-ジハロ-1-オレフィンと二価チタノセンの反応によるチタン-ビニリデン錯体の調製と反応について検討し、カルボニル化合物との反応により多置換アレンが容易に得られることを見出した。さらにビス(フェニルチオ)メチルスタンナンとアルコールの酸化的カップリング反応によるジチオオルトエステルの一般性の高い合成法を開発した。この方法で得られるジチオオルトエステルと二価チタノセンから生成するカルベン錯体は分子内に末端オレフィン構造を持つ場合にも、閉環メタセシスに優先して分子間カルボニル・オレフィン化が進行し、様々なエノールエーテルを収率良く与えた。本研究ではチオアセタールと二価チタノセンCp_2Ti[P(OEt)_3]_2の反応により生成するアルキリデンチタン錯体の反応性とその環状化合物合成への応用について研究を行った。すでに分子内にチオアセタール構造を持つエステルの分子内オレフィン化反応により環状エノールエーテルが得られることを報告している。そこで同様の出発物質を用いるアミドの分子内反応による含窒素五員環化合物の合成について検討したところ、オレフィン化反応の中間体であるオキサチタナシクロブタンから更に還元が進み、ピロリジン誘導体が選択的に得られることを見出した。一方、チタンカルベン錯体とエチレンから生成するチタナシクロブタンの反応性は、チオアセタールの脱硫還元に使用する二価チタノセンの配位子に依存し、亜リン酸トリエチル錯体ではチタナサイクルからメタセシス型の、またイソブテン錯体ではβ-ヒドリド脱離型の反応が進行することを見出した。イソブテン錯体を用いるオレフィンとのβ-ヒドリド脱離を経由する反応はエチレンばかりでなくスチレン誘導体の場合にも進行し、β-置換スチレンをE選択的に与えた。イソブテン錯体の反応性は高く、閉環メタセシスに適用すると、嵩高い置換基を持つ場合にも環状多置換オレフィンが収率良く得られた。また最近チタンカルベン錯体の新しい調製法としてハロゲン化アルキル-二価チタノセン系を開発している。この手法をさらに拡張することを考え、α-ハロエーテル類を用いるカルボニル・オレフィン化を試みたところ、ビニルエーテルが好収率で得られた。一方、γ-シリルアリルアルコールの銅アルコキシドの、酸素原子を含む環状シリカートを経由するビニル銅活性種への変換について検討した。その結果、この有機銅中間体が多様な有機ハロゲン化物と反応することを見出した。また同様の反応はγ-シリル-α,β-不飽和ケトンの銅エノラートの場合にも進行することが判った。

この方法で得られるジチオオルトエステルと二価チタノセンから生成するカルベン錯体は分子内に末端オレフィン構造を持つ場合にも、閉環メタセシスに優先して分子間カルボニル・オレフィン化が進行し、様々なエノールエーテルを収率良く与えた。
広域的視点からみた道路ネットワークの災害耐久性の評価法

自然災害によって道路網の一部が機能を失っても、代替経路が存在しシステムとしては機能する災害耐久力の高い道路網づくりを目指すことが重要である。このため本研究では、広域ネットワークにも適用可能な道路網信頼性解析法を、昨年度までの研究成果を基にさらに発展させた。本年度の主な成果は、(1)昨年度開発した交点法と呼ぶ信頼度近似解析法の精度および計算効率の検証、(2)大規模道路網のブロック化による信頼性解析法の開発、(3)ファジィ理論との組合せによる信頼性解析法の開発である。交点法とは、過年度に本研究組織で開発した方法で、ノード間のミニマルパス・カットのうちの一部を選択して非ブール演算で信頼度を計算する効率的で新しい信頼性解析法である。まず最初に、この方法の計算効率・精度を検討するため、種々のモデルネットワークおよび実規模ネットワークを対象に、従来実用的手法とされてきた直接的モンテカルロ法、分散減少法によるモンテカルロ法との比較を行った。その結果、交点法は大規模道路網にも適用可能であり、計算の経済性と簡便性に加えて必要な解精度も保証されることが明らかとなった。第2に、大規模道路網での信頼性解析をさらに効率化するため、ネットワーク表示の簡略化と交点法を組み合わせた信頼性解析法を開発した。この方法は、ネットワークを小規模なブロックに分割してブロック毎に信頼度を求め、これを全域に拡大・統合する方法である。小規模ネットワークでの信頼性解析は容易に行えるので、この方法は大規模ネットワークの解析に対してきわめて有効となる。実規模道路網でモデル計算を行った結果、飛躍的に計算効率が向上することが明らかとなった。第3に、リンク信頼度の不確定性を考慮するため、ファジイ理論と組合わせた信頼性解析法を開発した。モデルネットワークを対象に計算を行い計算結果の妥当性を検証した。
同種造血幹細胞移植後の白血病細胞特異的CTLの検出

1.白血病の同種造血幹細胞移植による治癒における"graft-versus-leukemia"(GVL)効果の白血病細胞特異性に関してはいまだ不明な点が多く、移植片対宿主病(GVHD)発症との関連も指摘されている。我々はCML特異的bcr/ablfusion領域のペプチドを抗原として、健常人から形成したDCを用い、ペプチドに反応したT細胞がoligo-clonalであることを明らかにした。また、血縁者間骨髄移植CML症例のドナーよりDCとbcr/ablfusionペプチドを用いてCD4陽性CTLを誘導。CTLはfusionペプチド(b3a2かb2a2か)に特異性をもって、recipientのcolony形成を阻害した。この結果は造血幹細胞移植のドナー細胞が、患者CMLの白血病特異的蛋白を認識して、患者白血病再発を阻止するGVLとして働く可能性を示唆するものと考えられた。2.さらにペプチドが不明な白血病においても、一部の白血病では、白血病細胞自体をDC細胞に分化誘導して、白血病特異的CTLを誘導することが可能であることも明らかとなった。3.一方同種造血幹細胞移植において、再発と同様に問題となるGVHDに関して、サイトカインの関与が示唆されているが、今回TNFαとIL10に注目して多型性とGVHDの関連を調べたところ、特にIL10の多型性と慢性GVHDの相関が明らかになった。4.さらに同種造血幹細胞移植後の免疫再構築を評価ことの重要性から、末梢血単核球細胞のドナーとレシピエントの割合をみたところ、初期には混合キメラの例が認められるが、移植後完全寛解を維持している例の多くは、大体3ヶ月頃に完全ドナーに置き替わることが明らかとなった。1.健常人から形成したDCを、白血病特異的融合ペプチドのbcr/ablfusion領域の12mer(GF KQSSKALQRP)peptideでpulseした後、反応してきたT cellのTCR repertoire解析とpulseしていないDCに反応したT cellのTCR repertoire解析の比較によりpe ptide pulse特異的に反応してきたTCRのCDR領域の塩基配列を決定する方法がほぼ確立された。ただ現在gene scanを用いた解析からのデーターを用いて、銀染色によるラダーとの対比を検討して、特異バンドを抜き取る方法、また実験系としてFBS培養系においてどの様な影響が出るか、さらにはCTL確立時のIL2添加の影響を検索中である。3.得られたCTL lineについてTCR Vβrepertoire解析を施行。CTL活性が証明されたrecipent cell lysate pulsed DCとb3a2 peptidepulsed DCにprimeされたCTL共通peakとしていくつかのVβに観察された。現在それぞれののpeakに存在するVβCDR3領域の配列を検索中である。2.CTL作成におけるIL-2の影響を見るために、DC刺激無しのIL-2添加培養後と無添加培養後のTCR V βrepertoireを比較したところ。確かに一部にskewingをきたすが、比較的polyclonalに増殖刺激をしていることが確認された。
雄決定に必要なアンドロゲン量の測定及びＡＲ遺伝子の転写調節因子の同定

本研究課題はAndrogenとARによる性決定の仕組みをZW型のツチガエルを用いて解明することが目的である。具体的に明らかにしたい事象は「雄の性決定に必要な生殖腺内Androgen量(1)」及び「AR遺伝子の転写調節因子の同定(2)」である。以下が、平成30年度における研究実績の概要である。研究(1):ZW型ツチガエルの生息地域にてツチガエルを採集した。採集したツチガエルで人工授精を行い、ツチガエルの幼生を獲得した。それらのツチガエルの幼生を性決定期前後のステージで性染色体上のマーカーによって雌雄を仕分け、サンプリングした。サンプリングしたサンプルからエーテル抽出法によってステロイドホルモンを抽出した。これらのステロイドホルモン抽出サンプルを用いてELISA法によってサンプルに含まれるTestosterone量の測定を試みたが、結果はいずれのサンプルも測定不能であった。研究(2):交付申請書の実験実施計画に記載した当初の研究計画ではルシフェラーゼアッセイによってAR遺伝子の転写調節領域を絞り込む予定であったが、酵母ワンハイブリッド法にて転写調節因子を特定することを優先した。理由はルシフェラーゼアッセイに用いるアフリカツメガエル腎臓由来A6細胞にAR遺伝子の転写調節因子が含まれないことが懸念された為である。すでに解析が終了していたZ-AR及びW-ARの転写調節領域約1.5kbからZ-ARとW-ARで配列の異なる領域を選択し、Bait配列を設計した。これらの配列をプラスミドpAbAiにクローニングしたpBait-AbAiコンストラクトを酵母Y1HGOLDにトランスフォームし、pBait-AbAi Yeaststrainを作成した。また、今後の転写調節因子のスクリーニングに必要なツチガエル性決定前後の雌雄のcDNAライブラリーをSMART cDNA法によって作成した。研究(1)「雄の性決定に必要な生殖腺内Androgen量」については当初の研究計画においては性決定期前後の雌雄のサンプリングを予定していたが、実際の当該年度の進捗はサンプリングしたサンプルからエーテル抽出法によってステロイドホルモンを抽出しELISA法でTestosterone量の測定を試みた。測定結果は測定不能であったが、ELISA法が本研究には利用できないことがわかったという情報を得ることができたという点で当該年度以降の研究にとって大きな進捗であると考えている。研究(2)「AR遺伝子転写調節因子の同定」では当初の研究計画とは異なるアプローチから研究を行うことになった。酵母ワンハイブリッドによるAR転写因子候補のスクリーニングに必要であるpBait-AbAi Yeast Strainと性決定期前後の雌雄のcDNAライブラリーの作成を行えたことは本研究の大きな進展であると考える。また、ARとAndrogenの雄決定の仕組みを解明するという目的に則って行った「Estrogenとその合成酵素Aromataseが与えるZW型ツチガエルの性決定・性分化への影響」でもAndrogenとARがZW型ツチガエルの雄決定にかなり重要な役割を与えていることが裏づけられる証拠が出てきた。以上の観点から当該年度の研究進捗状況を当初の計画以上に進捗しているとした。研究(1)「雄の性決定に必要な生殖腺内Androgen量」及び研究(2)「AR遺伝子転写調節因子の同定」の今後の研究計画は以下の通りである。研究(1):昨年の研究でELISA法ではツチガエル幼生に含まれるTestosterone量の測定を行うことができなかった。この原因としては幼生に含まれるTestosterone量が微量すぎることが原因であると考えられる。その根拠は、1.成体精巣を用いたControl実験では問題なくTestosteroneを測定することができた。2.幼生の数を増やしても(最大20匹)測定結果に変化は無かった。の2点である。よって今後の研究ではより微量なTestosteroneも測定できる実験方法によって幼生に含まれるTestosterone量の測定を試みなければならない。現在その候補として液体クロマトグラフィー質量分析法(LC-MS/MS)による測定を本年度行う予定である。研究(2):昨年の研究において酵母ワンハイブリッド法によるスクリーニングに必要なBait-pAbAi Yeast strainの作成とSMART cDNAライブリーの調整を問題なく行うことができた。よって本年度よりそれらを用いてAR遺伝子の転写調節因子候補のスクリーニングを実行する。また、転写因子候補がスクリーニングによって絞られたらこの転写因子についてルシフェラーゼアッセイによってARの転写を本当に制御するか否かを細胞レベルで確かめる予定である。また、Crispr-Cas9法による遺伝子機能解析も行う。また、申請内容にはなかった「Estrogenとその合成酵素Aromataseが与えるZW型ツチガエルの性決定・性分化への影響」の研究についてもARとAndrogenによる雄決定の証拠を裏付ける面白いことがわかってきたので引き続き、解析を行なっていく所存である。

これらのステロイドホルモン抽出サンプルを用いてELISA法によってサンプルに含まれるTestosterone量の測定を試みたが、結果はいずれのサンプルも測定不能であった。研究(2):交付申請書の実験実施計画に記載した当初の研究計画ではルシフェラーゼアッセイによってAR遺伝子の転写調節領域を絞り込む予定であったが、酵母ワンハイブリッド法にて転写調節因子を特定することを優先した。理由はルシフェラーゼアッセイに用いるアフリカツメガエル腎臓由来A6細胞にAR遺伝子の転写調節因子が含まれないことが懸念された為である。すでに解析が終了していたZ-AR及びW-ARの転写調節領域約1.5kbからZ-ARとW-ARで配列の異なる領域を選択し、Bait配列を設計した。これらの配列をプラスミドpAbAiにクローニングしたpBait-AbAiコンストラクトを酵母Y1HGOLDにトランスフォームし、pBait-AbAi Yeaststrainを作成した。また、今後の転写調節因子のスクリーニングに必要なツチガエル性決定前後の雌雄のcDNAライブラリーをSMART cDNA法によって作成した。研究(1)「雄の性決定に必要な生殖腺内Androgen量」については当初の研究計画においては性決定期前後の雌雄のサンプリングを予定していたが、実際の当該年度の進捗はサンプリングしたサンプルからエーテル抽出法によってステロイドホルモンを抽出しELISA法でTestosterone量の測定を試みた。測定結果は測定不能であったが、ELISA法が本研究には利用できないことがわかったという情報を得ることができたという点で当該年度以降の研究にとって大きな進捗であると考えている。研究(2)「AR遺伝子転写調節因子の同定」では当初の研究計画とは異なるアプローチから研究を行うことになった。酵母ワンハイブリッドによるAR転写因子候補のスクリーニングに必要であるpBait-AbAi Yeast Strainと性決定期前後の雌雄のcDNAライブラリーの作成を行えたことは本研究の大きな進展であると考える。また、ARとAndrogenの雄決定の仕組みを解明するという目的に則って行った「Estrogenとその合成酵素Aromataseが与えるZW型ツチガエルの性決定・性分化への影響」でもAndrogenとARがZW型ツチガエルの雄決定にかなり重要な役割を与えていることが裏づけられる証拠が出てきた。以上の観点から当該年度の研究進捗状況を当初の計画以上に進捗しているとした。研究(1)「雄の性決定に必要な生殖腺内Androgen量」及び研究(2)「AR遺伝子転写調節因子の同定」の今後の研究計画は以下の通りである。