hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グラフ構造を有する集合被覆問題に対する近似アルゴリズムの開発

与えられたグラフにおいて,距離k以内の節点を支配範囲と定義したときに,全節点または指定した割合の節点を支配するために必要最小限の支配点集合の計算を考える.本研究はk≧2と大規模な問題に対して,グラフの性質をによって改善可能の発想に基づき,いくつかのグラフ族に対して,従来の方法より改善した線形時間アルゴリズムを設計し,計算機実験によってその効果を確認した.また,関連するいくつかの社会問題に適用した.本研究は、グラフ構造を有する集合被覆問題に焦点を当て、グラフの性質を利用してアルゴリズムの改善を図り、複数の問題設定の導入や分散アルゴリズムの設計等、多方面から集合被覆問題の本質に迫ることを目的としている。平成25年度では、重み付きL-頂点被覆問題に対して、整数計画問題として定式化を行い、厳密に解くのが一般に難しい(NP困難)とされるので、それを線形計画問題に緩和し、さらに双対問題を導いて主双対法による近似アルゴリズムを考える。単純にやると近似比がO(n)となってしまうが、グラフの性質を利用して双対変数を調整し、近似比を改善したい。すべてのグラフに対してO(1)の近似比を保証できるアルゴリズムの設計が難しそうに思えたため、次の手順で研究を進めることにした。(1)まずたくさん実験をして主双対法の実用的近似比を調べ、特に悪い例を研究して理論的に改善できる限界を見極める。(2)構造の単純なグラフを用いてアルゴリズムを設計し理論解析を行う。(3)前述の発見を踏まえて一般グラフの場合を考える。(1)に関しては、グラフの性質を利用した高速な主双対法を開発し、実在しているネットワークやシミュレータで生成したグラフに対して実験した結果、ほとんどの場合、定数オーダーの近似比になっていることを確認できた(国際学会発表済み)。また(2)に関しては、極大外平面グラフという構造の簡単なグラフに対して、最適解の値に関して成果を得られ、国内研究会で発表した。また国際会議への投稿を準備している。近似比を保証するアルゴリズムや(3)の検討については、今後の展開とする。本研究は、グラフ構造を有する集合被覆問題に対し、グラフの性質を利用した性能のよい近似方法を設計し、多方面から集合被覆問題の本質に迫ることを目的としている。平成25年度では、(1)一般グラフに対して主双対法による近似法と(2)極大外平面グラフに対して支配半径が2の場合の近似法を提案した.両方のアルゴリズムに対して,計算時間が入力サイズの線形関数で,よい近似比を持つことを示した.平成26年度では,まず(1)に関して,成果発表後にプログラム提供の要請が複数寄せられたため,ライブラリ化を行ない,中国重慶大学や大連理工大学の研究者らに提供した.今後共同研究の成果が期待できる.また本の一章として平成27年度に出版されることになった.(2)については,半径2の場合の成果をまとめて国際会議WAAC 2014(沖縄)で発表を行なった.一方,半径3の場合にも拡張できたため国際会議ISAAC 2014に投稿したが,時期尚早(=証明が一般化できそう)の指摘もあってリジェクトされてしまい,現在一般化を図っているところである.いままで検討した結果を踏まえて計算機検証実験を行いました.対象は,実用性を重視する観点から,Standord大学が公開している大規模実ネットワーク集(Stanford Network)から無向グラフのものを選びました.計算実験の結果,すべての対象に対して,(下界を用いて概算した)近似比が小さい値になっていることや,時間もほぼ線形であることが分かりました.ただし,理論的保証を証明できていないため,今後最悪の例の構築を通じて性能と平均性能を明らかにする予定です.検証実験の副成果物として,ソーシャルネットワークにおいて節点の半分を支配するための最小影響半径を調査しました.その結果,サイズが数万程度の小さいものから10億を超える大きいものまで,(実験で確認した範囲では)例外なく2という驚くべきな値を発見しました.この成果から,ソーシャルネットワークにおける独裁度と民主度の指標を提案し,発表した論文は4th Annual International Conference on Operations Research and Statistics (2016年1月,シンガポール)という国際会議でBest Paper Awardを受賞しました.実験によってアルゴリズムの性能を確認できましたが,一般的な理論的証明はまだ完成していません.申請当初想定していた大学院生の協力が職場の転置によって得られなくなり,それの響きと理論評価の難しさが原因です.今後,平均性能の評価といった緩和した形で評価を進める予定です.本研究は、グラフ構造を有する集合被覆問題に対し,グラフの性質を利用してアルゴリズムの改善を図り、多方面から集合被覆問題の本質に迫ることを目的としている。具体的に,与えられたグラフGにおいて,距離k以内の節点を支配範囲と定義したときに,全節点を支配するために必要最小限の支配点集合の計算を考える.k=1の時は,線形時間で近似比log(n)の欲張り法が知られています.ただしnは節点数を表す.一方k≧2の時には,近似比log(n)の欲張り法が存在するが,計算量はO(mn)である.ただしmは枝数を表す.本研究は大規模な問題を念頭に,グラフの性質をによって改善可能の発想に基き,いくつかのグラフ族に対して線形時間アルゴリズムの設計を考えてきた.昨年度までは,線形時間のアルゴリズムを開発し実験によって性能を確認した(2013).このアルゴリズムは,ソーシャルネットワーク(social network)に対してはO(1)近似であることを示した(2014).また,それを応用してソーシャルネットワークにおける独裁度と民主度の指標を提案した(2015年度).

一方,極大外平面グラフ(maximal outerplanar graph)とk=2の場合に対しては,既知の方法とまったく別のアプローチで線形時間のアルゴリズムを設計し,ある妥当な定義のもとで最善解を見つけられることを示した.今年度は,極大外平面グラフ(maximal outerplanar graph)とk=3の場合の証明をまとめた.概要版は国際学会,フールペーパーはジャーナルにそれぞれ採択された.また,本研究の成果を用いて,「一票の格差」問題に対する斬新な理論を国内研究会で提案し,現在フールペーパー執筆中である.最後に,避難所の設置問題に応用し関連成果を国際学会で発表した.与えられたグラフにおいて,距離k以内の節点を支配範囲と定義したときに,全節点または指定した割合の節点を支配するために必要最小限の支配点集合の計算を考える.本研究はk≧2と大規模な問題に対して,グラフの性質をによって改善可能の発想に基づき,いくつかのグラフ族に対して,従来の方法より改善した線形時間アルゴリズムを設計し,計算機実験によってその効果を確認した.また,関連するいくつかの社会問題に適用した.一般グラフに対する研究の成果は,プログラム提供や本出版の要請が寄せられ,国際的に一定的な評価をもらえたと考える.また極大平面グラフの研究成果も,国際会議での発表があり,一般化できればさらにレベルの高い会議でも発表できるかと考える.また,発表はしていないが,多重被覆の場合は比較的に簡単に対応できることもわかった.一方,枝長付きの場合に関してはまだ線形時間の方法を見つけていないのも実情である.以上を踏まえて,おおむね順調かと考える.(1)いままで課題になっている理論評価を行います.よい結果を得られなさそうな場合,緩和した平均性能の評価などを考えます.(2)今年では進められなかった外平面グラフにおける(前年度で報告したようにリジェクトされた)成果を整理し,一般形への拡張を試みます.(3)これまでの成果をまとめ,適切な形で発表することを考えています.アルゴリズム平成26年度に新たに確立した国際共同研究プロジェクトを推進し,複数問題設定の場合の対処や理論保証付き近似アルゴリズムの開発を考えていく予定である.特に枝長付きの場合に関して考える.同時に極大平面グラフの研究で見つけた方法の一般化を図り,より多くのグラフクラスや支配半径まで拡張を行う予定である.当初、すべてのグラフに対して近似比を理論的に保証できるアルゴリズムを開発する予定であったが、現状では、一部のグラフに対して実験的に成功したアルゴリズム(これ自体は平成26年度予定の一部であるが、)や構造の簡単なグラフに対する最適解の見積もり法などが得られている状況にあり、学会発表こそ複数回もできたわけだが、当初の目標まではまだ届いていない。ただ、これまでに実験で得られた悪い例に対して検討した結果、近似比が悪くならないための工夫がいくつかわかってきて、目標達成は遠くないと考えている。昨年度では,H25年度の海外長期渡航の影響で57万の繰越が生じました.
森林を対象とした京都議定書吸収源の運用方策に関する研究

この研究では京都議定書において吸収源の運用細則決定に至る交渉が難航した理由として、森林を京都議定書の吸収源として取り上げた際に、各国の利害が相反する場合が多いことを、欧州、北米、オセアニアなどの温暖化対策に関連した森林政策を調べる中で明らかにした。また、第1約束期間に向けた各国の森林分野における議定書への取り組みの状況を調べた。さらに、第2約束期間以降の温暖化政策における森林の取り扱いを京都議定書の流れの中で分析することにより、以下のことを留意すべきことが明らかになった。・第1約束期間において3条3項、3条4項対象となった森林は、そのまま炭素収支の報告を次期約束期間以降も継続することが、京都議定書の一貫性を保つ上で重要。・第2約束期間以降は3条4項の森林管理を全ての付属書1の国に適用するのか、希望する国だけでよいのかを交渉で明らかにすべき。・第2約束期間から3条4項が適用される場合、それに伴ってCDM植林事業も森林管理が含まれるのかどうかを明らかにする。・第1約束期間では3条4項の森林管理を選択し難くすることを希望する国は多かったため、計測、報告は交渉の過程でかなり煩雑かつ費用が掛かる様式になってしまっている。このため、第2約束期間に3条4項で森林管理を対象とすることが決まった場合、付属書1の国の中には技術的、財政的にこれに耐えられない国が出てくる可能性が十分に考えられる。・森林のように温暖化ガス削減効果の永続性を100%確保されないものと、排出削減のように効果が永続的なものを同じ枠組みの中で考えるのかどうかを検討。・多くの森林資源を有する国においては温暖化対策の道具の一つとして森林資源の扱いを十分に考慮することが、地球レベルで重要になる。それを気候変動枠組み条約の対象からはずすことは望ましくない。・UNFCCCでの森林の取り扱いと各国での林業生産活動が影響し合っており、例えば、自国での木材生産を積極的に進める国にとって3条4項の森林管理の条件は足かせとなる。そこで、両者のトレードオフを考えて、UNFCCCでの森林の扱いを考える必要がある。地球上の森林は熱帯地域を中心に毎年1200万haが消失している。これは我が国の森林面積の半分が消えていることになるが、こうした消失により大気中に放出している炭素は約16億トンであり人類が化石燃料やセメント生産によって放出する炭素の1/4に相当する。一方でIPCC第3次評価報告書では今後50年閏に排出される炭素の20%が生物によって吸収されると推定しており、温暖化の軽減に森林は大きな役割を果たすことが期待される。しかし、第1約束期間においては吸収源を使用したい国とそうでない国がはっきりと別れたため、吸収量の評価方法、報告様式の詳細を決めるにあたって両者の間に大きな意見の相違があった。このため、できあがった吸収源の運用法則は、出来るだけ多くの吸収量を安直に獲得しようというグループと、とにかく吸収源を実質的に機能させないような運用方法の導入を図ったグループの、政治的妥協の産物として決まった。このため、マラケシュ合意やCOP9でのAR-CDM決定文書では、森林などの生物的吸収源を適切に管理・運用できるようなルールが確立したとはいえない。

本年度はこれまでの京都議定書後に決まった吸収源関係の運用法則について分析するとともに、なぜ森林を京都議定書の目的達成のために使用したい国とそうでない国が生こたかを分析するとともに、比較的熱心に森林を活用しようとし、かつ第2約束期間で導入するかどうか議論される木材の炭素固定機能に強い関心をもつニュージーランド、及び京都議定書を離脱したものの森林の炭素固定機能という点で大きなポテンシャルを有している豪州の吸収源政策について調べた。昨年度に続きオーストラリア、ニュージーランドの温暖化対策としての森林の取り扱いについて調べた。さらに京都議定書の吸収源の取り扱いを巡る交渉の場で積極的に議論に参加している、日本、EU、カナダの京都議定書、3錠3項、3錠4項に対する取り組みについて、データを収集するとともに、それぞれの政策を比較検討した。オーストラリアは都市の拡大、あるいは牧草地などの利用面積の拡大から森林面積の減少につながり、多くのGHGの排出につながるとしている。そのため同国は京都議定書において将来8%のGHG排出を許されている。2000年1月には総合的な温暖化対策であるNational Greenhouse Strategyを発表し、2008年までに1990年レベルのGHG排出量に抑えることを目標としており、これはこの政策により58-64Mt削減することになる。同国における土地利用変化に伴うGHGはソース(排出)として機能しているが、その排出量は減少傾向にある。上記した同国のGHG排出目標量は、この土地利用変化による排出量の減少についても含めて計算している。ニュージーランドは、政府は京都議定書において吸収源として認められる1990年以降に植えられた森林から生じる全ての排出権と伐採による排出の責任を保持する。原則として、ニュージーランドは議定書3条4項における森林管理によるCO2の吸収・排出を計上しない予定である。炭素吸収源となる森林の育成を促進するメカニズムを開発する予定である。各国の京都議定書削減目標の達成における森林の役割を調べたところ、日本がもっとも森林の炭素吸収量に依存しており、EUでは重要な役割を果たしていない。そして、カナダはその中間に位置していることが解った。
調圧伝達・脳虚血因子ドーパの証明及び同トランスポーター分子の同定・発現・機能解析

[I]ラット弧速核系〔1〕圧受容器-大動脈減圧神経-弧速核-尾側腹外側延髄DOPA性圧受容情報伝達投射系:(1)弧束核電気的破壊は、尾側・吻側腹外側延髄DOPA組織含量を減少した.(2)大動脈神経間歇刺激は同側尾側腹外側延髄微量透析間にDOPA遊離を反復一定して誘発した.(3)圧受容器刺激は同DOPA遊離を誘発し、この遊離は弧束核降圧部の急性電気的破壊により消失した.〔2〕弧束核単離細胞パッチクランプ,DOPA自体のhigh voltage activatec(HVA)Ca2+チャネル電流促進作用: DOPA0.1-1mMはDOPA ME-感受性(1mM)に、HVACa2+チャネル電流を最大50%増大した.[II]脳虚血・遅発性神経細胞死因子DOPAの証明:内因性遊離DOPAは脳虚血グルタミン酸遊離-遅発性神経細胞死の上流因子である:4血管閉塞脳虚血モデル線条体微量透析系において,(1)虚血はDA,グルタミン酸遊離の増大を伴って,DOPA遊離を増大した.線条体において軽度,海馬に中等度軽度の遅発性神経細胞死が生じた.(2)協力・比較的安定なDOPA競合的拮抗薬DOPA CHEの虚血前線条体内灌流は,用量依存性にグルタミン酸遊離を抑制(最大抑制80%),線条体遅発性神経細胞死を保護した.[III]DOPAトランスポータ系:(1)種々の動物組織由来polyA+ RNAをアフリカツメガエル卵母細胞に注入,〔14C〕DOPAの取り込み活性を測定し,ウサギ小腸上皮が最も高い活性を示した.DOPA輸送部位は中性塩基アミノ酸輸送体の基質特異性を有し,適合するアミノ酸輸送系はb0,+系あるいはy+L系であった.(2)アンチセンスの結果はrBATが同DOPA取り込み活性の必須因子であることを示した.一方,ラット中枢におけるDOPA取り込み部位は視床下部正中隆起外側,同視索上核,弧束核,小脳バーグマングリア,海馬等に見られた.海馬における取り込みは50%程度Na+,CI--依存性画分を有していた。[I]ラット孤束核:[1]尾側腹外側延髄(CVLM)ドーパ性投射;麻酔下,(1)一側孤束核電気破壊は,同側CVLMカテコラミン含量無変化,ドーパ含量を特異的に減少,(2)フェニレフリン-圧受容器刺激は一側CVLM微量透析時,ドーパ基礎遊離を増大,同増大は同側孤束核電気的急性破壊により消失,(3)微量透析・応答測定系で,一側大動脈神経間歇刺激(30分)は,反復性の降圧・同側CVLMドーパ遊離増大を生じ,同応答・遊離増大はTH阻害薬α-MPT同側CVLM内灌流により抑制・消失,

(4)微量注入・応答測定系で,一側大動脈神経刺激(10秒)による降圧は同側CVLM降圧部微量注入の競合的拮抗薬DOPAmethyl ester(ME)1μgにより拮抗,圧受容器→大動脈神経→孤束核→CVLMドーパ性神経路は圧反射伝達に必須である(分担三須).[2]単離細胞パッチクランプ;ドーパ1μMのME-感受性high voltage activated Ca^<2+>channel電流増大を発見,継続(宮前).[II]4血管閉塞脳虚血線条体微量透析・病理検索:(1)10分虚血はドーパ,ドパミン(DA),グルタミン酸を誘発,(2)再交通96時間後の遅発性神経細胞死は線条体軽度中等度,海馬重度,(3)虚血10分前の線条体内ドーパ脱炭酸酵素阻害は,虚血によるドーパ遊離を著増,グルタミン酸遊離を有意増大,DA遊離を減少傾向,同神経細胞死を増悪,(4)強力・比較的安定な新競合的拮抗薬DOPA cyclohexyl ester 10-100nM線条体内灌流は虚血によるグルタミン酸遊離に用量依存性に拮抗,DA遊離を無修飾,神経細胞死を保護,(5)両薬物は海馬神経細胞死に無影響(古川,五嶋).[III]ドーパトランスポーター:ウサギ小腸上皮poly A+RNA注入ツメガエル卵母細胞で,Na^+依存性,Cl-非依存性^<14>C-ドーパ取込活性(Km=20-30μM)を発見,同活性はチロシン,フェニールアラニン,リジンで阻害,中性アミノ酸活性化因子rBATのアンチセンスRNAにより消失,rBATと結合する,ドーパ輸送分子解析を継続(五嶋,佐々木).[I]ラット孤束核系[1]圧受容器-大動脈減圧神経-孤束核-尾側腹外側延髄DOPA性圧受容情報伝達投射系:(1)孤束核電気的破壊は,尾側・吻側腹外側延髄DOPA組織含量を減少した.(2)大動脈神経間歇刺激は同側尾側腹外側延髄微量透析間にDOPA遊離を反復一定して誘発した.(3)圧受容器刺激は同DOPA遊離を誘発し,この遊離は孤束核降圧部の急性電気的破壊により消失した.[2]孤束核単離細胞パッチクランプ,DOPA自体のhigh voltage activated(HVA)Ca2+チャネル電流促進作用:DOPA0.1-1mMはDOPA ME-感受性(1mM)に,HVACa2+チャネル電流を最大50%増大した.[II]脳虚血・遅発性神経細胞因子DOPAの証明:内因性遊離DOPAは脳虚血グルタミン酸遊離-遅発性神経細胞死の上流因子である:4血管閉塞脳虚血モデル線条体微量透析系において,(1)虚血はDA,グルタミン酸遊離の増大を伴って,DOPA遊離を増大した.線条体に軽度,海馬に中等度軽度の遅発性神経細胞死が生じた.(2)強力・比較的安定なDOPA競合的拮抗薬DOPA CHEの虚血前線条体内灌流は,用量依存性にグルタミン酸遊離を抑制(最大抑制80%),線条体遅発性神経細胞死を保護した.[III]DOPAトランスポーター系:(1)種々の動物組織由来polyA+RNAをアフリカツメガエル卵母細胞に注入,[14C]DOPAの取り込み活性を測定し,ウサギ小腸上皮が最も高い活性を示した.DOPA輸送部位は中性塩基性アミノ酸輸送体の基質特異性を有し,適合するアミノ酸輸送系はb0,+系あるいはy+L系であった.(2)アンチセンスの結果はrBATが同DOPA取り込み活性の必須因子であることを示した.
計算機実験による電離圏E領域沿磁力線イレギュラリティ生成機構の研究

我々はMUレーダーを用いた電離圏E及びF領域FAI(Feild-Aligned Irregularity)の高レンジ・時間的分解観測を実施し、磁気赤道域及び極域のみならず中緯度域においても従来想像されていたよりもはるかに活発・多彩な現象が存在することを明らかにしてきた。我々が初めて明らかにした現象として、主に夏季の夜間、100km以上の高度に現れてエコー強度が周期510分程度で変動する、いわゆる「準周期エコー」がある。この現象の解釈として、研究代表者は、Woodman博士やTsunoda氏らと共同で、中性大気中の短周期の大気重力波によるスポラディックE(Es)層の変形によるとするモデルを提唱している。今年度、本研究では以下の点について研究を行った。1.大気重力波による沿磁力線イレギュラリティ変調の研究1995年6月8月の期間、MUレーダーを用いた電離圏E及びF領域FAIの同時多ビーム・ドップラー観測を実施し、F領域FAIの振舞いとE領域FAIの関連について研究を行った。F領域FAIがE領域FAIの活発な時期に現れる傾向があること、両領域におけるFAIエコーのドリフト速度が比較的良く一致することを見出した。2.大気重力波によるスポラディックE層変調モデルの構築中性大気風速及び電離圏電場による簡単なスポラディックE層の生成シミュレーションを開発し、中性大気に大気重力波を仮定した場合、生成されるスポラディックE層に高度変調パターンが生じることを示した。今後の改良によって、現在提唱されている準周期エコー発生メカニズムの検証が可能になると考えられる。1996年夏にロケットとレーダーによるE領域FAIの総合観測(SEEK; Sporadic-E Experiment over Kyushu)が予定されている。本研究で開発が始められたシミュレーションは、観測結果の解釈に重要な位置を占めると期待される。
食植性テントウムシの地理的分布と食性に及ぼす食草の影響

エゾアザミテントウとヤマトアザミテントウは共にアザミ食だが、前者は渡島半島を除く北海道に分布し、後者は渡島半島南部と本州に分布する。渡島半島のくびれの部分には、アザミが豊富に自生するにもかかわらず、アザミを食べるテントウムシが全く分布しない地域がある。本研究では、この地域に分布するアザミの性質の違いがテントウムシの分布空白域の存在と何らかの関連を持つ可能性が高いという仮定の下に調査を行った。その結果、エゾアザミテントウムシは狩場山系以北に優占するチシマアザミを、ヤマトアザミテントウは大野平野とその周辺域のみで優占するミネアザミを加害し、渡島半島に広く分布し、最も優占しているマルバヒレアザミからは1例を除きアザミ食テントウは発見されなかった。また、エゾアザミテントウ(以下エゾと略記)とヤマトアザミテントウ(ヤマトと略)のチシマアザミ、ミネアザミ、マルバヒレアザミにたいする選好性と幼虫の発育状況を飼育条件下で調査したところ、エゾもヤマトもチシマアザミとミネアザミをマルバヒレアザミよりも好み、この傾向は統計的に有意であった。幼虫の生育もマルバヒレアザミ上では有意に低下した。さらに、北海道大学圃場内に設置した網室内への放虫実験の結果も、産卵は8割以上がミネアザミに集中し、そのうえ、ミネアザミとチシマアザミ上で孵化した幼虫はそれぞれのアザミを食べて生育したが、マルバヒレアザミ上で孵化した幼虫のほとんどは、ほとんど摂食することなしにマルバヒレアザミを放棄した。以上の結果から、渡島半島中部におけるアザミ食テントウの分布空白帯は、その地域に優占するマルバヒレアザミにたいするテントウの低い寄生適合性によって形成・維持されていると結論される。1)道南地方において数次の調査を行い、合計167地点においてヤマトアザミテントウとその食草となるアザミ類の状況を記録した。同地域には少なくとも6種のアザミ類(マルバヒレアザミ、ミネアザミ、サワアザミ、オオノアザミ、タカアザミ、エゾノキツネアザミ)が分布していることが明らかになった。そのうち、ミネアザミは大野半島とその周辺域に分布が限られているが、他の5種は調査区域全体に分布する。ヤマトアザミテントウはミネアザミ、エゾノキツネアザミ、オオノアザミの3種類から採集され、豊富に自生するマルバヒレアザミとサワアザミからはマルバヒレの1例を除き発見されなかった。その分布は大野平野とその周辺に限られており、事実上ミネアザミの分布域と一致した。なぜ、複数の利用可能なアザミの内のただ1種を選ぶのか、あるいは、なぜ最も豊富にあるマルバヒレアザミを選ばないのかを、生理的、生態的な側面から解明することが、今後の重要な課題となった。2)実験・観察用のアザミ類の移植も計画通りに完了した。さらに、昨年予備的に採集し、大学構内に移植した数種のアザミ類を用いて、フェノロジーの予備調査を行った。開花時期はエゾアザミ、マルバヒレアザミ、ミネアザミ、サワアザミの順であり、エゾアザミとミネアザミ、サワアザミとは開花時期はほとんど重ならなかった。

複数種のアザミを用いた成虫の選択実験によって、ヤマトアザミテントウはサワアザミを好まないことが明確に示された。一方、他のアザミに対する選択実験の結果は採取した葉の保存条件などによって変化し錯綜しているが、マルバヒレアザミよりミネアザミを幾分好む傾向があった。これらの点に関しては、幼虫の生存率調査と合わせて、次年度も引続き調査を行う。1)前年度の分布調査では、エゾアザミテントウは狩場山系以北に優占するチシマアザミを、ヤマトアザミテントウは大野平野とその周辺域のみで優占するミネアザミを加害し、渡島半島に広く分布し、最も優占しているマルバヒレアザミからは1例を除きアザミ食テントウは発見されなかった。本年度の分布調査も前年のこの結果を裏付けるものであった。2)エゾアザミテントウ(以下エゾと略記)とヤマトアザミテントウ(ヤマトと略)のチシマアザミ、ミネアザミ、マルバヒレアザミにたいする選好性と幼虫の発育状況を飼育条件下で調査した。エゾもヤマトもチシマアザミとミネアザミをマルバヒレアザミよりも好み、この傾向は統計的に有意であった。幼虫の生育もマルバヒレアザミ上では有意に低下した。3)上記3種のアザミおよび北海道南部に比較的普通に見られるオオノアザミとサワアザミを北海道大学圃場内に設置した網室内に植え込み、そこにヤマトの越冬成虫を放して産卵過程と幼虫の生存過程を調査した。産卵は8割以上がミネアザミに集中した。また、ミネアザミとチシマアザミ上で孵化した幼虫はそれぞれのアザミを食べて生育したが、マルバヒレアザミ上で孵化した幼虫のほとんどは、摂食することなし、あるいはわずかに摂食した後にマルバヒレアザミを放棄した。4)以上の結果から、渡島半島中部におけるアザミ食テントウの分布空白帯は、その地域に優占するマルバヒレアザミにたいするテントウの低い寄主適合性によって形成・維持されていると考えられる。
学習行動と長期増強現象の相関の解析

「長期増強が本当に記憶や学習と関係しているのか」を明らかにすることを目的として本年度の研究を行った。海馬における長期増強現象(LTP)は記憶・学習の基礎過程とされているがその根拠となる実験科学的証拠は非常に少ない。各種の学習課題、in vivoでのLTP、in vitroでのLTPを比較することにより両者の関係を解析した。一酸化炭素(CO)は一酸化窒素(NO)と同様に海馬長期増強時の逆行性伝達物質として注目されている。COはin vivoで解析した長期増強を抑制したが、in vitroの解析ではその作用が認められなかった。さらに、受動回避学習および空間学習課題の遂行に影響を与えなかった。対照としたNOは全ての条件で長期増強を抑制し、空間学習障害を来した。従って、NOに比べてCOの記憶・学習への役割が小さいことが明らかになった。扁桃体は情動に関係する大脳辺縁系であるが、これを破壊すると受動的および能動的回避学習が障害された。しかし、空間学習への影響は僅かであった。扁桃体基底外側部を破壊したり局所麻酔薬で機能を抑制すると海馬でのin vivo LTPが抑制され、逆に電気刺激するとLTPが促進されることを明らかにした。さらに、記憶・学習障害を改善する作用の知られている茯苓や人参がin vivo LTPを促進することを明らかにした。これらの結果は、長期増強現象と記憶・学習との間に正の相関があることを支持するが、学習課題により異なり、従来示唆されている空間学習との密接な関連は必ずしも支持されなかった。
腫瘍マーカーおよびその遺伝子の構造解析ならびに臨床応用

(1)AFP糖鎖構造の解析と診断への応用:AFPは1分子当たり1本の糖鎖を有するが、産生組織により微細に異なっておりレクチンとの反応性に差異がある事が明らかにされつつある。肝癌、卵黄嚢癌のAFPを識別する方法を確立すると共に肝硬変から肝癌を発生する際にAFPのLCAおよびPHAとの反応性に変化を生ずる事を明らかにした。早期診断へ応用可能である。(2)リコンビナントAFP:ラットおよびヒトAFPcDNAを大腸菌、イースト菌、培養哺乳動物細胞に産生させその性状を検討した。後2者では天然のAFPとタンパク部分は同様のAFPを産生し、抗原活性、エストロジエンや脂肪酸結合能などの生物活性を示した。各種細胞へのAFPの導入によりAFPの機能、糖鎖の癌性変化の研究が可能となった。又、ヒトとラットのキメラAFPを用いエストロジエン結合能、モノクロナル抗体のエピトープのマッピングを行った。(3)AFP発現に対するマトリックス物質の影響:ヒト培養胎児肝細胞と肝癌細胞の機能維持や各種遺伝子発現に及ぼす影響を各種マトリックス物質を用いて検討したところ、両者間に顕著な差異を認めた。(4)ヒト培養肝癌細胞で発現されるYH206抗原に対するモノクロナル抗体を用いX線照射が発現を促進するがインターフェロンは抑制する事を見出した。(5)癌患者リンパ球表面に発現する分子量26万の抗原に対するモノクロナル抗体(IG12)を作製した。この抗原は癌の早期より発現しその頻度は5060%である。(6)大腸癌に対するモノクロナル抗体A7、癌遺伝子mycやrasに対するRASK-3、MYC-1を用い放射標識又は薬物結合抗体が癌細胞に集積する事を明らかにしミサイル療法は局在診断に応用可能な事を示した。(7)CEAの分子構造の解析:CEAが正常大腸粘膜でも活発に産生されている事を明らかにした。又、CEA分子の膜結合様式を明らかにした。CEAの癌特異性は発現ではなく膜への結合、移送、放出のメカニズムにあると思われる。
PETによるてんかん原性獲得過程の可視化と新たな焦点診断方法の確立

内側側頭葉てんかん患者16名に対して、FDGPET、FMZPET、MPDZPETを施行して、正常群と比較した。FDGPETでは、SPM統計解析にて焦点側側頭葉内側、外側、前頭葉、前帯状回にて有意な低下を認めたほか、反対側前頭葉皮質、帯状回においても糖代謝の低下を認めた。明らかな上昇部位は確認できなかった。これらの結果はROI解析においても同様であった。FMZPETでは、SPM統計解析によって焦点側側頭葉内側においてのみ低下を認め、有意な上昇部位は認めなかった。この結果はやはりROI解析においても確認された。MPDXPETでは、SPM統計解析では両側前頭葉皮質、両側帯状回において有意な結合能の上昇を認めた。明らかな低下部位は認めなかった。ROI解析においてもSPM統計解析で認めた結合能上昇部位において、有意な上昇が確認された。術前の罹患期間が10年以上の群では、10年以下の群と比較して、MPDX結合能の上昇がより顕著な傾向にあった。同様に術前抗てんかん薬が単剤の患者群において、2剤以上を用いている群と比較して、結合能の上昇部位が狭い傾向にあった。これらのことからは、術前のてんかん発作がより重度で長期な場合に、アデノシン結合能がより広範囲でかつ、より強く上昇する傾向にあった。これらから、アデノシンA1受容体は焦点では変化なく、焦点周囲においてで有意な受容体結合能上昇が示され、このような変化は、焦点周囲におけるてんかん抑制や神経保護機能の獲得を示すと思われた。現在投稿中である。臨床におけるグリアイメージングでは、現在明らかな焦点描出には至っていない。臨床研究におけるアデノシン受容体、グルタミン酸受容体評価は概ね終了した。一方で、グリア機能イメージングでは、あまり良いイメージングにつながっていない。これは慢性病タイトトレーサーの感度両者の問題と考えている。基礎研究においては、トリプトファン代謝、グリアイメージングのいずれにおいても、てんかん原性獲得過程の描出が示されつつある。1.臨床研究に関しては、投稿中の論文の完成を目指す2.臨床におけるグリアイメージングでは、TSPO以外をターゲットとして新規トレーサーでの評価を計画している。3.基礎研究においては、トリプトファン代謝、グリアイメージングの両者での、てんかん原性獲得過程の評価がなされているが、現在in vitro ARGを追加している。1.臨床においては、アデノシン受容体をターゲットとした11C-MPDX PET評価の評価方法を確立し、外傷症例においてJ.Neurotraumaに掲載された。この方法論を用いて側頭葉てんかん症例14例で再検証し、焦点側の、かつ焦点周囲におけるアデノシン受容体の賦活を確認した。このことから、アデノシン受容体による抗てんかん作用が推測されている。現在投稿準備中であり、てんかん学会、臨床神経生理学会等で報告した。2.硬膜下電極症例におけるwide-band EEG解析の結果と、FDGPET, 11C-FMZ PET結果の相関を検証した。現在DC shiftによるグリア機能異常がてんかん原生の本質ではないかという仮説が徐々に広まっており、3例であるがKir4.1の機能異常が確認された。しかしながら、PET結果との相関は確認されなかった。より本質的にグリア機能を反映する18F-THK331などの新規トレーサーでの検討を開始している。3.11C-ITMM PETによるmGluR1の機能については6例での検討が終了し、mGluR1による活性はてんかん焦点で存在せず、むしろ機能低下が確認された。てんかん学会等で報告し、投稿準備中である。4.ELマウスを用いたPET評価では、11C-1MT PETによる評価で、ELマウスによる発作出現前からの代謝上昇が確認された。てんかん原生におけるキヌレイン経路の関与が証明され、in vitroでもこれが裏付けられた。現在投稿準備中であり、北米神経科学会などでの報告が予定されている。5.chemical kindlin modelのモデル作成が概ね終了し、安定した評価が可能となった。現在で少数での予備的検討結果では、てんかん原生の獲得に並行して、受容体の過活動、すなわちグリア機能の活性が認められている。1.臨床PETでは概ね良好な進捗状況であるが、グリア機能の可視化については十分な評価に至っていない。これは各トレーサーのS/N比の改善が望ましく、現在新たなトレーサーでの検討開始が決まっている。また、硬膜下電極留置症例におけるグリア機能との相関についても、引き続いての検証が行われている。2.動物PETによる評価では、ELマウス以外のkindlingでの評価が進行している。in vitro評価が不十分であるが、こちらにおいてはキヌレニン経路の関与のほかにグリア機能の賦活化との相関が確認されており、免疫染色を含めたさらなる検証が進行している。

MPDXPETでは、SPM統計解析では両側前頭葉皮質、両側帯状回において有意な結合能の上昇を認めた。明らかな低下部位は認めなかった。ROI解析においてもSPM統計解析で認めた結合能上昇部位において、有意な上昇が確認された。術前の罹患期間が10年以上の群では、10年以下の群と比較して、MPDX結合能の上昇がより顕著な傾向にあった。同様に術前抗てんかん薬が単剤の患者群において、2剤以上を用いている群と比較して、結合能の上昇部位が狭い傾向にあった。これらのことからは、術前のてんかん発作がより重度で長期な場合に、アデノシン結合能がより広範囲でかつ、より強く上昇する傾向にあった。これらから、アデノシンA1受容体は焦点では変化なく、焦点周囲においてで有意な受容体結合能上昇が示され、このような変化は、焦点周囲におけるてんかん抑制や神経保護機能の獲得を示すと思われた。現在投稿中である。臨床におけるグリアイメージングでは、現在明らかな焦点描出には至っていない。臨床研究におけるアデノシン受容体、グルタミン酸受容体評価は概ね終了した。一方で、グリア機能イメージングでは、あまり良いイメージングにつながっていない。これは慢性病タイトトレーサーの感度両者の問題と考えている。基礎研究においては、トリプトファン代謝、グリアイメージングのいずれにおいても、てんかん原性獲得過程の描出が示されつつある。1.現在進行している臨床研究については、投稿に向けて必要なNを増やしている段階で、引き続き継続する。また、2個の新規トレーサーによる検討が予定されており、特にグリア機能の可視化を目指している段階である。2.基礎研究では、ELマウス以外のモデルによる検討が継続されているが、初年度のELマウスによる検討で概ね方法論は確立したと思われるため、引き続き研究を継続する。1.臨床研究に関しては、投稿中の論文の完成を目指す2.臨床におけるグリアイメージングでは、TSPO以外をターゲットとして新規トレーサーでの評価を計画している。3.基礎研究においては、トリプトファン代謝、グリアイメージングの両者での、てんかん原性獲得過程の評価がなされているが、現在in vitro ARGを追加している。当初予定していた新規トレーサー開発が、1種類臨床応用が今年度にずれ込んだために生じた。今年度行う予定である。新規トレーサーを用いた研究が必要となったため、次年度への繰り越しが生じた。本研究においては、新規トレーサーを用いた場合の妥当性検討の研究に、やや費用を要するため。
アンチセンスRNA発現系を用いた微生物代謝改変技術の最適化

本研究では、コリネ型細菌Corynebacterium glutamicumのodhA遺伝子mRNAに対するアンチセンスRNA発現系を例に、アンチセンスRNA発現系が微生物代謝改変技術として利用可能であるのかを検討した。また、長さの異なるアンチセンスRNAの設計や標的mRNAの構造に基づく設計を行うことで、代謝改変を行うために有効なアンチセンスRNAを設計することができるのか検討し、アンチセンスRNA発現系の最適化を試みた。微生物を用いた物質生産を行う際、目的とする物質の生産へと代謝の流れを向かわせるために、さまざまな代謝経路を遮断することが要求される。通常、代謝経路の遮断には、その反応を触媒する酵素をコードする遺伝子を破壊するという手法がとられる。しかしながら、代謝経路の遮断が、増殖や糖消費の低下などの悪影響をもたらす場合もある。そのため、当該代謝経路を完全には遮断せずに、流量を小さくするための遺伝子操作技術が必要となる。本研究では、グルタミン酸を著量生産することが知られているコリネ型細菌であるCorynebacterium glutamicumを材料に、C.glutamicumのTCAサイクルの酵素の1つである2-オキソグルタル酸デヒドロゲナーゼ複合体について、触媒サブユニットE1oをコードするodhA遺伝子に対するアンチセンスRNA(以降asRNAと記述する)を細胞内に発現させる系を例に、odhA asRNAの発現と代謝の変化特にグルタミン酸生産の変化について解析した。本年度は、odhA mRNAの2次構造を考慮したasRNAの設計と評価、OdhAタンパク質の精製およびそれを用いて作成した抗OdhA抗体によるウェスタンブロット解析系の構築を行った。odhA mRNAの2次構造を、2次構造予測プログラムを用いて予測し、1本鎖として露出する領域をターゲット領域として決定して、asRNA発現系を構築した。その結果、asRNAの発現だけではグルタミン酸生産を誘導させることはできなかった。しかしながら、ペニシリンや界面活性剤を添加してグルタミン酸生産を誘発させた条件下でasRNAを発現させると、グルタミン酸生産量を増大させる効果があることを見いだした。また、大腸菌で生産させ精製したC.glutamicumのOdhAとHis_6タグの融合タンパク質を用いて抗OdhA抗体を作成し、抗OdhA抗体を用いたウェスタンブロットによるC.glutamicum細胞内のOdhAタンパク質量をモニターする系を構築した。本研究では、Corynebacterium glutamicumのTCAサイクルの酵素の1つである2-オキソグルタル酸デヒドロゲナーゼ複合体(2-oxoglutarate dehydrogenase complex;ODHC)について、触媒サブユニットEloをコードするodhA遺伝子に対するアンチセンスRNA(以降asRNAと記述する)を細胞内に発現させる系を例に、odhA asRNAの発現と代謝の変化について解析した。なお、代謝の変化として、ODHC活性と密接な関係のあるグルタミン酸の生産量の変化をモニタした。平成22年度は、昨年度に引き続きodhA asRNAの設計と細胞内発現系の構築、odhA asRNAの発現によるODHC比活性の変化の測定を行い、発現させるasRNAの長さと代謝の変化の関係を解析した。まず発現させるasRNAの長さとしてどの程度の長さのasRNAを発現させるのが効果的であるのかを検証するために、さまざまな長さのasRNAを発現させるプラスミドを構築してC.glutamicum細胞に導入し、グルタミン酸生産量の変化を調べた。その結果、発現させるasRNAの長さとグルタミン酸生産の変化との間に顕著な関係は見いだされなかったが、ほぼORF全長をカバーするasRNAを発現さすることによってC.glutamicumによるグルタミン酸生産を向上させることが可能となった。このとき、ODHC活性は低下していることを見いだした。また、抗OdhA抗体を用いたウェスタンブロッティングにより、asRNAの発現によりOdhAタンパク質の発現量がどのように変化するのか解析することを試みたが、asRNAの発現による顕著なOdhAタンパク質量の変化は見いだされなかった。本研究により、asRNA発現系をC.glutamicumの代謝改変へ応用させることが可能であるということが示されたので、他の代謝系の改変への応用が期待できると考えられる。
次世代の炉物理に関する共同研究-次世代型軽水炉の物理

京都大学臨界集合体実験装置(KUCA)の共同利用研究に参加する日本の大学連合とフランス原子力庁(CEA)との間で次世代の炉物理に関する日仏研究協力協定が1993年に締結され、共同研究が開発された。現在は、(1)共鳴自己遮蔽計算法の検討、(2)超ウラン元素の核特性に関する実験・計算法、(3)感度係数計算法と感度解析、(4)ドップラー効果計算法、(5)炉物理実験手法等をテーマとして、京都大学及びCEAで毎年交互に日仏セミナーあるいは日仏技術会合を開催し、双方の研究成果を持ち寄って討議を行う形で研究を行っている。なお、この日仏研究協力協定は1999年に改定されて2004年まで延長されることになった。(1)については、サブグループ法に基づく共鳴自己遮蔽計算法及び共鳴干渉効果を考慮した計算法の開発、自己遮蔽効果の空間依存性の検討等がベンチマーク計算を交えて行われている。(2)については、日仏におけるマイナーアクチニドの反応率に関する実験結果と解析、超ウラン元素の燃焼に関するベンチマーク計算等が実験法と計算法に関する情報交換を基盤として行われている。(3)については、ボイド係数や減速材温度係数計算法の相互比較で明らかとなった日仏における中性子断面積の相違が計算値に及ぼす影響等を評価するため、感度係数計算法と感度解析手法の開発に取り組んでいる。(4)については、原子炉の過渡事象時に重要な核燃料物質のドップラー効果計算法の開発がベンチマーク計算を通じて行われている。(5)については、炉雑音測定手法や中性子束・出力分布測定法等に関する情報交換を行い、実験手法の高度化を目指している。この他にも、軽水炉のみに限らず、加速器駆動未臨界炉等を含めた次世代炉の物理に関する幅広い情報交換が行われている。なお、ボイド係数については、研究の成果をNucl.Sci.Eng.誌に日仏共同論文として投稿し、現在印刷中である。次世代型軽水炉の炉物理に関する共同研究課題として、(1)共鳴自己遮蔽計算法の検討、(2)超ウラン元素の取り扱い、(3)中性子漏洩の大きい体系のセル計算法、(4)感度係数の計算法と感度解析、(5)KUCA実験とその実験解析の紹介を主なテーマとして、フランス原子力庁(CEA)のパリ本部で日仏セミナーを開催し、双方の研究結果を持ち寄って討議を行った。(1)については、共鳴の干渉効果を考慮した計算法の開発状況等が双方から紹介され、新たに燃料ピン中の温度分布を考慮したドップラー効果に関するベンチマーク計算を設定して相互比較を行うこととなった。(2)については、各種炉型における超ウラン元素の燃焼効率の比較、燃料の照射後試験解析のベンチマーク計算結果等が報告され、討論の結果、今後は核データの不確かさに伴う質量バランスなどについての感度解析を行うこととなった。(3)については、中性子漏洩の大きいKUCA実験の解析結果が報告され、^<235>Uの核データに起因すると考えられる計算値と実験値の差異について報告があり、また、中性子漏洩モデルに関する新たなベンチマーク問題が提案された。(4)については、双方ともに極めて大きな関心を示し、双方の計算法を比較するためのベンチマーク問題を作成することとなった。(5)については、^<237>Npと^<235>Uの核分裂反応率比あるいは^<237>Npの捕獲反応率と^<235>Uの核分裂反応率の比に関する実験とその解析について紹介があり、実験値と計算値にかなり差異があるとの指摘があった。

なお、これまでの共同研究で行われたボイド反応度係数、温度反応度係数に関する成果を日仏共同研究論文の形でそれぞれ国際誌に投稿する方向でCEA内の承認を取付ける努力を行うことが合意された。また、次回の日仏セミナーではモンテカルロ法に基づく摂動計算についても情報交換を行うことが合意された。次世代型軽水炉の炉物理に関する共同研究課題として、(1)共鳴自己遮蔽計算法の検討、(2)超ウラン元素に関する実験と計算法、(3)感度係数の計算法と感度解析、(4)ドップラー効果計算法等を主テーマとして、京都大学原子炉実験所、フランス原子力庁(CEA)のカダラッシュ研究所及びサックレー研究所で、日仏セミナーあるいは日仏技術会合を開催し、双方の研究成果を持ち寄って討議を行った。(1)については、サブグループ法に基づく共鳴自己遮蔽計算法の精度向上及び干渉効果を考慮した共鳴自己遮蔽計算法の開発、自己遮蔽効果の空間依存性等について研究成果が紹介され、討議を行った結果、新しいベンチマーク問題を作成することとなった。(2)については、KUCAにおけるNp-237/U-235核分裂率比及び捕獲反応率比の測定及び解析結果、及びCEAにおける捕獲反応率測定手法が紹介され、今後は実験法を含めて協力を強めることとなった。また、燃焼ベンチマーク計算の結果が紹介され、CEAのAPOLLOコードのMOX燃焼に対する検証作業が紹介された。(3)については、MOX燃料ピンセルについての検討結果が紹介され、随伴中性子束のエネルギー群数依存性の検討結果が紹介された。(4)については、日本側からの提案に基づき、PWRを意識したドップラー効果のベンチマーク計算問題が作成された。なお、中性子漏洩の多い体系のセル計算法については、次回のセミナーで討議することになった。日仏協力研究の基盤となっている日仏研究協力協定が来年度に期限を迎えるが、協力研究の有用性に鑑み、協定を延長することで双方が一致した。また、懸案となっていた日仏共同研究論文はCEA内の承認もとれ、漸く国際学術誌に投稿することができた。京都大学臨海集合体実験装置(KUCA)の共同利用研究に参加する日本の大学連合とフランス原子力庁(CEA)との間で次世代の炉物理に関する日仏研究協力協定が1993年に締結され、共同研究が開始された。現在は、(1)共鳴自己遮蔽計算法の検討、(2)超ウラン元素の核特性に関する実験・計算法、(3)感度係数計算法と感度解析、(4)ドップラー効果計算法、(5)炉物理実験手法等をテーマとして、京都大学及びCEAで毎年交互に日仏セミナーあるいは日仏技術会合を開催し、双方の研究成果を持ち寄って討議を行う形で研究を行っている。なお、この日仏研究協力協定は1999年に改定されて2004年までに延長されることになった。(1)については、サブグループ法に基づく共鳴自己遮蔽計算法及び共鳴干渉効果を考慮した計算法の開発、自己遮蔽効果の空間依存性の検討等がベンチマーク計算を交えて行われている。(2)については、日仏におけるマイナーアクチニドの反応率に関する実験結果と解析、超ウラン元素の燃焼に関するベンチマーク計算法等が実験法と計算法に関する情報交換を基礎として行われている。(3)については、ボイド係数や減速材温度係数計算法の相互比較で明かとなった日仏における中性子断面積の相違が計算値に及ぼす影響等を評価するため、感度係数計算法と感度解析手法の開発に取り組んでいる。
現代女性文学における家族意識の変容

日本の戦後女性文学で描き出された「家族」像の変化を分析していった。1960年代までは男性中心の「家族」像に対して女性の視点からの問い直しがあり、経済性を根底にした家族の役割に懐疑的になっていく。70年代80年代は核家族化の進行を背景に「家族」は急激に変化し、それまでの価値観から脱却して新しい家族を描き出そうとした。しかし、90年代以降は規範となるべき「家族」のあり方は失われ、家族意識や形態の多様化と同時に混迷の度合いを深めている。本年度は、日本の戦後の文芸雑誌を中心に、女性作家の小説の中から家族に類する題名に冠する作品及び主要なテーマとした作品を抽出し、「家族」に関する意識、表現、評価などのあり方とその変遷を分析した。対象とした主な雑誌は、「藝苑」「新小説」「小説新潮」「女性改造」「新潮」「人間」「婦人」「婦人倶楽部」「婦人文庫」「文藝春秋」など。本課題の3年計画のうちの第一期に当たるため、時代的には終戦直後の1945年60年を対象とした。また、分析対象となった主な女性作家としては網野菊、大田洋子、円地文子、大原富枝、佐多稲子、芝木好子、中里恒子、林芙美子、平林たい子、真杉静枝、宮本百合子、森三千代、吉屋信子など。なかでも、この時期は戦前から活躍していた女性作家たちが旺盛な作家活動を展開した時期で、佐多稲子や大原富枝、中里恒子、林芙美子、真杉静枝、宮本百合子らの作品に家族や家庭、さらには戦後の女性の生き様を描いた作品が多く見られた。第一期の特徴としては、全般に恋愛や結婚など依然として「家」の意識に縛られている女性の生き方が見られた一方で、佐多稲子や林芙美子、宮本百合子らの作品にはそうした規範的な家族意識を揺さぶり、より自由な女性の生き方を求めんとするものも見られた。家族というものを解体しあるいはそれを否定する意識も胚胎している。しかし、その一方で円地文子や芝木好子の作品には、戦前的な家父長的家族意識を相対化しつつも、現実にはその中で苦しみながら生きていかざるを得ない女性の姿も見られ、一概に戦後的な個人主義・自由主義的な意識の中での家族意識の崩壊へとは直結しない意識のあり方が捉えられる。性意識については、家族意識ほどは作品の中からは読み取れない。来年度は、第2期(一九七〇年代八〇年代)が対象となるが、当初に予想した意識変容とは異なる部分が見受けられるので、その点にも留意したい。本年は当研究の2年目に当たるため、昨年に引き続き、1970年90年代の文芸雑誌を中心に現代女性作家の作品を分析し、そこから読み取れる家族の姿、作中人物における家族意識のあり方、人間関係の展開を中心に考察を続けた。なお、本年度は初出雑誌だけではなく、所収単行本も対象とした。主な対象作家は、円地文子、倉橋由美子、大庭みな子、富岡多恵子、三枝和子、芝木好子、津島佑子、干刈あがた、永瀬清子、向田邦子、高橋たか子、増田みず子、山田詠美、吉本ばなな、笙野頼子、川上弘美など。70年代以降は、安保闘争後の社会変化を反映して、家族意識は次第に希薄化の傾向を示している。円地、大庭、富岡らが中年以降の夫婦における家族の変化を個人の内面的な問題として描き出している。それに対して、70年代後半80年代に登場する津島、干刈、向田らは、高度経済成長の終焉、不景気、家庭内暴力など、日本社会の価値観の変質を反映し、核家族化の進行による家族意識の違いを親子の間の世代間の隔絶として捉える傾向がうかがえる。それが増田、山田、吉本、川上といった80年代後半以降に登場した作品では、バブル経済の隆盛と崩壊、いじめ、ひきこもり、DVなど日本社会の光と影が深まり、少子化、核家族化がさらに進んだことと連動するかのように、〈家族〉という関係性そのものへの懐疑が表出される傾向が見られる。来年度は2000年代の作品を分析したうえで、3年間の研究をまとめる。今年度は当該課題の最終年度に当たるため、西暦1990年以降の女性作家作品に関する家族意識・性意識の分析を行った。(1)江國香織「きらきらひかる」(91)、多和田葉子「犬婿入り」(93)、川上弘美「蛇を踏む」(96)、桐野夏生「柔らかな頬」(99)、山本文緒「プラナリア」(00)、角田光代「空中庭園」(02)、桐野夏生「グロテスク」(03)、大橋希「セックス・レスキュー」(06)を取り上げた。また、関連する作品として、松浦理英子「ナチュラル・ウーマン」(87)、小川洋子「揚羽蝶の壊れる時」(88)、乃南アサ「幸福な朝食」(88)も考察対象とした。

(a)女性作家の中での<家族意識>の希薄化がより鮮明になっている。対象としたほとんど全部の作品で、家族を形成することに対する強迫的な意識がない。中でも角田「空中庭園」や桐野「柔らかい頬」では、形の上では幸福そうな平凡な核家族でありながら、女性たちが家族に対して秘密を持ち、内面的には夫婦や親子の関係を維持できなくなっている姿が描き出されている。<家族>というものが共有の価値規範としては意味をなさない解体的な状況が伺える。(b)性意識という点では同性愛を肯定する傾向が顕著。江国、松浦の作品では女性作家の抱く恋愛観が典型的な異性愛主義から脱して、同性愛をも含めたより広範なものへと変容してきている。しかしその一方で、桐野や乃南、大橋の作品には自身の性欲や性意識の強さが社会からの差別や圧迫の中で歪められて、犯罪や狂気といった不幸へと転落していく女性の姿も描き出されてしまっている。その点では、性意識のバイアスは依然としてある程度の強度を持ったものとして女性作家に働いているといえる。