hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
授乳婦のフルクトース摂取がトランスジェネレーションへ及ぼす影響

その結果,フルクトースの過剰摂取により,出生時において,脂肪酸合成に働くFatty acid synthase(Fas)やAcetyl-CoA carboxylase(Acc)のmRNA発現量が高値を示した。また,酸化ストレスの指標であるHeme Oxygenase 1(HO-1)も高値を示したことから,母親のフルクトース摂取は,出生時点において仔の脂質合成や酸化ストレスの亢進を招き,成長後の疾病発症リスクとなり得ることが示された。また,これらの現象はフルクトースの過剰摂取により顕著であったが,市販加糖飲料と同等量においてもリスクとなり得る可能性が考えられた。一方,腸内細菌叢の変動については,16S rRNA遺伝子解析法を用いて現在検討中である。今後は,疾病発症リスクのメカニズムについて,エピゲノム制御や腸内細菌叢の視点から検討していきたい。1母マウスのフルクトース摂取が母乳へ与える影響について検討する2成長後の仔マウスにおける疾病発症リスクの有無について検討する3成長後の仔マウスにおける代謝変動のメカニズムを解析するの3項目を計画し検討している。平成29年度は当初の計画通り2を中心に実施した。フルクトースは代謝過程において極めて毒性の強い終末糖化産物(advanced glycation end products;AGEs)を産生し,糖化ストレスを生じるとされていることから,AGEsの視点を踏まえた疾病発症リスクの検討も実施予定であった。しかし,この点については解析が完了していない。そのため,当初の実施計画より若干の遅れが認められると判断した。胎児・乳児期の栄養環境は、エピゲノム制御やメタボッリクメモリーとして体内に記憶され、世代を越えて変化を及ぼす(トランスジェネレーション)とされている。多くの清涼飲料水に果糖ぶどう糖液糖などとして含まれる「フルクトース」もトランスジェネレーションが懸念されている食品成分の1つである。本研究では妊娠・授乳期の母親におけるフルクトースの習慣的摂取が児へ及ぼす影響についてマウスを用いて検討した。仔マウスの疾病発症リスクについて検討したところ、母マウスのフルクトース過剰摂取により離乳時において脂肪蓄積が認められた。また、肝臓の糖・脂質代謝関連遺伝子を解析した結果、出生時に脂肪酸合成遺伝子のFatty acid synthase(Fas)やAcetyl-CoA carboxylase(Acc)のmRNA発現が上昇した。酸化ストレスマーカーのHeme Oxygenase 1(HO-1)も高値を示した。一方、成獣期においては、母仔ともに2世代に渡りフルクトースを過剰摂取することで、脂質合成遺伝子の発現が低下した。これらの変動は、妊娠期および授乳期の栄養環境に起因していると考えられることから、母乳成分について解析したところ、フルクトース摂取により授乳初期において母乳中タンパク質量が減少することが明らかとなった。さらに、フルクトース摂取は腸内細菌叢にも影響を及ぼすと推測できることから、腸内環境への影響として、マウスの糞便量を測定した結果,フルクトース摂取により成獣期の糞便量が減少した。
胃癌における血管新生と腫瘍の進展・転移および制癌剤効果に関する研究

1.胃癌におけるdThdPase活性と腫瘍内血管新生との関連切除胃癌42例を対象とし、dThdPase活性を高速液体クロマトグラフィー法(HPLC法)で定量的に測定した。正常胃粘膜部の平均dThdPase活性は49、腫瘍中心部139、腫瘍辺縁部106であり、正常組織に比べて腫瘍組織ではdThdPase活性が有意に高く、さらに腫瘍内では辺縁部よりも中心部で有意に高い値を示した。dThdPase活性が高い症例は腫瘍内血管密度も高い値を示して有意に相関し、dThdPaseの血管新生作用がうかがわれた。組織型でみると分化型でdThdPase活性が高く、静脈侵襲陽性例、肝転移陽性症例で高い値を示した。2. dThdPase活性とdThdPase蛋白の相関と臨床的意義切除胃癌101例を対象とし、dThdPase抗体を用いた染色を行った。dThdPaseの酵素活性は蛋白の発現と相関していた。dThdpsae陽性例は陰性例に比べて腫瘍径が大きく、深達度が深く、脈管侵襲陽性例、リンパ節転移陽性例が多く、進行したものが有意に多く認められた。dThdPase陰性例の5年生存率は95%と良好であるのに対して、陽性例では69%と有意に予後不良であった。stage別にみると、stageIII,IVで、dThdPaseによる予後の差がみられた。以上より、胃癌においてdThdPaseは血管新生を誘導し、dThdPase腸性例は侵潤・転移しやすく、予後不良となる傾向がみられた。dThdPaseによる予後の差はstageIII,IVの症例で明らかであり、臨床的にはstageIIIのdThdPase陽性症例で5'-DFURを用いた化学療法の有効性が期待される。dThdPase活性と腫瘍内血管新生との関連を調べた。切除胃癌42例を対象とし、dThdPase活性を高速液体クロマトグラフィー法(HPLC法)定量的に測定した。正常胃粘膜部のdThdPase活性は49、腫瘍中心部139、腫瘍辺縁部106であり、正常組織に比べて腫瘍組織ではdThdPase活性が有意に高く、さらに腫瘍内では辺縁部よりも中心部で有意に高い値を示した。dThdPase抗体を用いた染色の検討も併せて行い、dThdPase陽性例は陰性例に比べて腫瘍径が大きく、深達度が深く、脈管侵襲陽性例、リンパ節転移陽性例が多く、進行したものが有意に多く認められた。以上より、胃癌においてdThdPaseは血管新生を誘導し、dThdPase陽性例は浸潤・転移しやすく、予後不良であった。stageIII,IVのdThdPase陽性症例で5'-DFURの有効性が期待された。
日本に在住する中国人障害幼児児童の支援方法に関する調査研究と事例研究

本研究では、日本に在住する中国人障害幼児児童の支援方法について、主に次の2つのことを目的としている。第1に、日本に在住する中国人障害幼児児童の支援方法の実態を調査研究から明らかにし、また、欧米などでの障害のある外国人幼児児童への支援方法に関する文献調査から、障害のある外国人幼児児童への支援の現状や方法を明らかにする。以上の調査研究の結果に基づいて、障害のある中国人幼児児童への具体的な支援方法を考案する。第2に、日本に在住する中国人障害幼児児童の支援方法に関する事例検討から、支援方法の効果を検証し、日本に在住する中国人障害幼児児童の支援方法を明らかにするとともに、本人支援・保護者支援・教員支援という3つの観点で構成された包括的な支援方法を提案し、具体的な支援例を含めたガイドブックを作成する。平成30年度は主として以下の研究活動を行った。1.障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する実態把握を目的とした質問紙調査を実施した。回収した質問紙を整理・分類し、一部データを入力し、分析・統計を行い、その研究成果を日本特殊教育学会第57回大会(以下、大会)でポスター発表をするとともに、論文を国際的な学術雑誌に投稿する予定である。2.障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する実態把握を目的とした日本での文献調査を行った。日本では事例研究が多く、対象となった外国人児童生徒には発達障害が見受けられ、具体的な支援方法は学級支援員の利用や個別指導プログラムの利用などを提案した。その結果を大会でポスター発表するとともに、論文を投稿する予定である。3.調査結果に基づき、障害のある中国人幼児児童への具体的な支援方法を考案し、障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する事例研究を行い、支援方法の効果等について検討し、その結果を大会でポスター発表するとともに、論文を投稿する予定である。質問紙調査の回収、回収した質問紙のデータ入力、結果の分析などに時間を費やしてしまい、当初の計画よりも障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する半構造化面接による調査実施が遅れてしまった。今後の研究の推進方策として、以下3点を挙げる。1.引き続き回収した質問紙のデータ入力し、分析・統計を行い、結果をまとめ、その研究成果を令和2年3月開催の障害科学学会に発表するとともに、論文にまとめ国際的な学術雑誌に投稿する予定である。2.2つの地域において10名程度の障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する半構造化面接による調査を行い、支援の現状や、学習面、生活面の指導・援助、教育相談など、障害のある中国人幼児児童に対する支援の実態を調査し、支援の現状と障害特性に配慮した支援方法を整理し、結果をまとめる。これらの研究成果を、令和2年3月開催の日本特殊教育学会第57回大会で発表するとともに、論文にまとめ投稿する。3.障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する事例研究を行い、支援方法の効果等について検討し、その結果を論文にまとめ投稿する。また、障害のある中国人幼児児童への支援として、本人支援・保護者支援・教員支援という3つの観点で構成された包括的な支援方法を提案し、具体的な支援例を含めたガイドブックを作成すると共にネットで公表する予定である。平成29年度は主として以下の研究活動を行った。1.障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する実態把握を目的とした質問紙調査を実施するために、1質問紙を作成した。2調査する地域を決定し、協力幼稚園、小学校、特別支援学校を選定した。3作成した質問紙の予備調査を行った。2.障害のある中国人幼児への支援の現状や、生活面の指導・援助、教育相談など、障害のある中国人幼児に対する支援の実態を調査し、支援の現状と障害特性に配慮した支援方法を整理し、その研究成果の一部を日本特殊教育学会第55回大会でポスター発表した。3.障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する実態把握を目的とした欧米などでの障害のある外国人幼児児童への支援方法に関する文献調査を行い、諸外国では、主にIEP.ICFを活用して支援を行い、親や関わる教員に対して、障害のある外国人幼児児童生徒に関する認識を高めるための支援を行っていた。その研究成果を日本特殊教育学会第56回大会でポスター発表を投稿した。今後、論文を執筆し、投稿予定である。日本では、障害のある外国人幼児児童の支援現状や方法に関する先行研究が極めて少なく、また、文部科学省が行った外国人幼児児童への支援の現状に関する調査や策定した支援方法の中には、障害のある外国人幼児児童がほぼ含まれていなかった。そのために、先に欧米などでの障害のある外国人幼児児童への支援方法に関する文献調査を行い、各国での障害のある外国人幼児児童への支援方法についての情報を収集した。

質問紙を作成する時間がかかったため、当初の計画よりも調査実施が遅れてしまった。本研究では、日本に在住する中国人障害幼児児童の支援方法について、主に次の2つのことを目的としている。第1に、日本に在住する中国人障害幼児児童の支援方法の実態を調査研究から明らかにし、また、欧米などでの障害のある外国人幼児児童への支援方法に関する文献調査から、障害のある外国人幼児児童への支援の現状や方法を明らかにする。以上の調査研究の結果に基づいて、障害のある中国人幼児児童への具体的な支援方法を考案する。第2に、日本に在住する中国人障害幼児児童の支援方法に関する事例検討から、支援方法の効果を検証し、日本に在住する中国人障害幼児児童の支援方法を明らかにするとともに、本人支援・保護者支援・教員支援という3つの観点で構成された包括的な支援方法を提案し、具体的な支援例を含めたガイドブックを作成する。平成30年度は主として以下の研究活動を行った。1.障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する実態把握を目的とした質問紙調査を実施した。回収した質問紙を整理・分類し、一部データを入力し、分析・統計を行い、その研究成果を日本特殊教育学会第57回大会(以下、大会)でポスター発表をするとともに、論文を国際的な学術雑誌に投稿する予定である。2.障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する実態把握を目的とした日本での文献調査を行った。日本では事例研究が多く、対象となった外国人児童生徒には発達障害が見受けられ、具体的な支援方法は学級支援員の利用や個別指導プログラムの利用などを提案した。その結果を大会でポスター発表するとともに、論文を投稿する予定である。3.調査結果に基づき、障害のある中国人幼児児童への具体的な支援方法を考案し、障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する事例研究を行い、支援方法の効果等について検討し、その結果を大会でポスター発表するとともに、論文を投稿する予定である。質問紙調査の回収、回収した質問紙のデータ入力、結果の分析などに時間を費やしてしまい、当初の計画よりも障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する半構造化面接による調査実施が遅れてしまった。今後の研究の推進方策として、以下3点を挙げる。1.障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する質問紙調査を行い、回収したデータを分析し、結果をまとめ、平成31年3月開催の障害科学学会に発表するとともに、論文にまとめ国際的な学術雑誌に投稿する。また、障害のある外国人幼児児童への支援方法に関する文献調査を論文にまとめ投稿する。2.2つの地域において10名程度の障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する半構造化面接による調査を行い、支援の現状や、学習面、生活面の指導・援助、教育相談など、障害のある中国人幼児児童に対する支援の実態を調査し、支援の現状と障害特性に配慮した支援方法を整理し、結果をまとめる。これらの研究成果を、平成31年9月開催の日本特殊教育学会第57回大会で発表するとともに、論文にまとめ投稿する。3.障害のある中国人幼児児童への支援方法に関する事例研究を行い、支援方法の効果等について検討し、その結果を論文にまとめ投稿する。
原子層堆積重合による縮合系耐熱高分子の積層膜形成と応用

気相堆積法によりポリイミド薄膜を次世代集積回路の基幹配線として期待されるSi貫通配線(TSV: Through-Silicon Via)のライナー絶縁膜として応用できる可能性を示すことができた。原子層気相堆積(ALD)のような緻密で高制御な超薄膜形成には至らなかったが、100nm以下の膜厚を10nm単位で制御でき、ALDに比べて高い成膜速度(およそ100-200nm/min)で高純度なKapton-H型のポリイミド薄膜を形成できた。アスペクト10、直径5μm以下のSi深穴に80%を超える高い被覆率で堆積でき、既存のプラズマCVDによるSiO2薄膜よりも低い応力でTSVを形成することができた。1,4-オキシジアニリンとピロメリット酸二無水物を真空加熱し、200°Cに昇温した8インチシリコンウェーハ上へ気相堆積させることにより、耐熱性の高い芳香族系のポリイミドを得ることができた。膜厚を100nm以下から3000nm程度まで制御でき、特にスピンコート法では制御が難しい500nm以下の膜厚で高い面内均一性(5%以内)を達成できた。ポリイミドの構造は、赤外分光法による1680cmー1近辺のアミド基の吸収が無いこと、および1380、1720、1780cmー1のイミドCーN伸縮、イミドC=O対称伸縮、イミドC=O非対称伸縮振動のピークから確認した。また、昇温ガス脱離分析より、350以下の温度で水分子の脱離が確認できないことからイミド化率が極めて高いことも確認できた。また、スピンコート法で成膜されたポリイミドに比べて、シリコンウェーハの密着性が同等であることをスクラッチ試験により確認できた。シリコン貫通配線のライナー絶縁膜への適用性を評価するために、直径30μmで深さ300μm、および直径5μmで深さ50μmのアスペクト比10のシリコンビアに対して、非常高い被覆率で製膜することができた。一般的に使用されるテトラエトキシシラン(TEOS)を用いたプラズマCVDでは、被覆率が15%程度であるのに対し、本研究の気相堆積法は200°Cの低温で、被覆率は約80%であった。以上、成膜性の観点から、次世代の集積回路として期待のかかる三次元積層型集積回路への適用性が高いことを実証できた。気相堆積ポリイミドの三層積層膜を形成することに成功した。連続して厚さ約2μmのポリイミド構造を堆積し、その高い被覆率(80%以上)と耐圧(絶縁破壊電圧は約400V/um)を確認した。Cuを埋め込んだ後のポリイミドライナー絶縁膜付Cu-TSVでは、TSV間のSiにかかる応力が、SiO2ライナー絶縁膜付Cu-TSVに比べて劇的に低いことが判明した。この現象は非常に興味深く、この応力低減メカニズムを追究した。成膜温度はどちらも200°Cであった。ウエハ上に成膜した際の内部応力は、気相堆積ポリイミドで約40MPa(引張応力)に対し、TEOSえお用いたプラズマCVDで堆積したSiO2は110MPa(圧縮応力)であった。気相堆積ポリイミドのCTEは25ppm/Kであり、プラズマCVDにより堆積したSiO2のCTEは2ppm/Kであった。一方、SiとCuのCTEは、それぞれ3ppm/K、17ppm/Kであるため、CTEでは説明ができなかった。ヤング率を比較すると、プラズマSiO2では50-60GPaであるのに対して、気相堆積ポリイミドでは3-4GPaと1/10以下の低弾性であり、この応力の違いはライナー絶縁膜のヤング率によって支配されていることが分かった。ビアラスト方式で気相堆積ポリイミドライナー絶縁膜を用いてTSVのデイジーチェンを形成した結果、直径20um、深さ40umのCu-TSV1本あたりの抵抗(Cu配線との接触抵抗含む)は18.2ミリオームであり、良好な電気的特性を示した。高分子化学気相堆積法の応用に関しては先行して、その高い潜在性が確認できた。今年度はメカニズムの解明に関して深く追求できれば、研究の目的を十分に達成できる。これまでジアミン1成分、酸二無水物1成分の2成分系で重合を行ったが、今後はジアミンと酸二無水物にもう1成分を加え、分子層を交互に堆積させる。それにより本手法のメカニズムの解明と、物性の制御を研究対象として今年度は研究に取り組み、この技術の現象論的追求とさらなる応用展開を図る。
抗酸化型ナノレドックス粒子による新たなインプラント周囲炎治療法の開発

本研究の目的は、インプラント周囲炎に対するナノレドックス粒子(レドックスインジェクタブルゲル:RIG)の抗酸化作用を評価することである。本学動物実験倫理委員会承認の基、昨年度に確立したROSとの関連が報告されているラットインプラント周囲炎モデルを用いてRIGの抗酸化作用について検討した。In Vivoの評価では、マイクロCT撮影を用いてインプラント体周囲骨の評価を行いRIGによる骨量の維持が確認された。また、疾患部位において、脂質等の過酸化が報告されていることから、組織内における酸化の定量を行い、RIGの抗酸化作用を確認した。In Vitroの評価では、まず8週齢の雄Sprague-Dawleyラットの骨髄より採取した骨芽様細胞を培養し、酸化状態を再現した。この条件下にて、RIGによる骨芽様細胞の接着・増殖能ならびに分化能の効用が示された。これらのIn Vitro ,In Vivoの結果をもとに、本年度は、インプラント周囲炎モデルに対するRIGによる抗酸化作用のメカニズムについても評価検討を行った。本研究課題において、インプラント周囲炎モデルに対するナノレドックス粒子の抗酸化効果が確認され、本研究の目的を遂行することが出来た。近年、インプラント周囲炎は、炎症と密接に関連している活性酸素種(ROS)が一要因であることが明らかとなってきた。しかし、このROSを消去・中和する抗酸化作用を利用した薬剤は、既に医科領域においては活躍しているものの、歯科領域においては臨床応用がなされていない。我々はこれまでに、ROSを効果的に消去することが可能な新規ナノレドックス粒子(レドックスインジェクタブルゲル)を作製し、ROSと関連すると言われている歯周炎モデルに対し、抗炎症・抗酸化作用及び骨吸収抑制効果を実証してきた。このレドックスインジェクタブルゲルは、局所特異性を持ち、副作用がないという特長を持つ。本研究では、医工連携を強化し、さらに対象疾患を広げ、レドックスインジェクタブルゲルによるインプラント周囲炎に対する抗炎症・抗酸化作用を評価することを目的とした。本年度においては、まず、炎症が報告されているインプラント周囲炎モデルの作製を試みた。5週齢のSprague-Dawleyラットの第一大臼歯部抜歯窩にミニスクリューを埋入し、炎症・酸化及び骨形態について評価検討を行った。これらの評価には、マイクロCT撮影、組織切片による形態の観察を行った。現在、これらのデータについて解析を行っている段階である。今年度は研究計画に従い、実験的インプラント周囲炎モデルの作製を行った。8週齢の雄性Wistar系ラットを用いて、口蓋部に長さ4mm,幅2mmの純チタン製インプラント体を埋入し、P.g.-LPSをインプラント周囲組織に間欠投与し、炎症を誘発させた。その結果、P. g-LPS投与後7日間経過後、周囲歯周組織に著明な炎症とエックス線所見より周囲骨の吸収が観察され、ラットに対して実験的にインプラント周囲炎を惹起させることが出来た。活性酸素種: Reactive oxygen species (ROS)は、過剰に発生すると細胞膜の脂質過酸化を引き起こし、様々な疾患を引き起こす。過剰に発生したROSを効果的に消去させるナノレドックス粒子は、特異的に作用し、正常なミトコンドリア電子伝達系を破壊しない為に副作用が少ないという特長を持つ。我々は、37°Cでフラワーミセルが崩壊した後にゲル化し、ROSスカベンジャーとしてニトロキシドラジカルが特異的に作用するレドックスインジェクタブルゲル(RIG)を設計した。本年度においては、本学動物実験倫理委員会承認の基、昨年度に確立したROSとの関連が報告されているラットインプラント周囲炎モデルを用いてRIGの抗酸化作用について検討した.In Vivoの評価では、マイクロCT撮影を用いてインプラント体周囲骨の評価を行った。そして、RIGによる効用を評価した。疾患部位において、脂質等の過酸化が報告されていることから、組織内におけるマロンジアルデヒドの定量を行った。この条件下にて、RIGによる骨芽様細胞の接着・増殖能ならびに分化能の変化を調べた。また、酸化に関するパラメーターについても評価した。今年度は、これまでの結果についてまとめ上げ、国内学会にて積極的に発表を行った。本年度はIn Vivoの実験にて、1マイクロCT撮影を用いてインプラント体周囲骨の評価を行った。2RIGによる効用を評価した。3疾患部位において、組織内におけるマロンジアルデヒドの定量を行った。In Vitroの実験において、1ラットの骨髄より採取した骨芽様細胞を培養し、酸化状態を再現した。2この条件下にて、RIGによる骨芽様細胞の接着・増殖能ならびに分化能の変化を調べた。3さらに酸化に関するパラメーターについても評価した。実験は、研究計画通りに進んでおり、新たな知見が得られた。

In Vitroの評価では、まず8週齢の雄Sprague-Dawleyラットの骨髄より採取した骨芽様細胞を培養し、酸化状態を再現した。この条件下にて、RIGによる骨芽様細胞の接着・増殖能ならびに分化能の効用が示された。これらのIn Vitro ,In Vivoの結果をもとに、本年度は、インプラント周囲炎モデルに対するRIGによる抗酸化作用のメカニズムについても評価検討を行った。本研究課題において、インプラント周囲炎モデルに対するナノレドックス粒子の抗酸化効果が確認され、本研究の目的を遂行することが出来た。来年度においては、インプラント周囲炎モデルにおけるレドックスインジェクタブルゲルの抗炎症・抗酸化効果とそのメカニズムの解析を行う予定である。In Vivoの評価では、脂質過酸化による評価を中心に行っていく予定である。炎症部位において、脂質等の過酸化が報告されていることから、組織内における8-OHdG(DNA酸化ストレス損傷マーカー)によるROSの定量を行う。また、組織切片において、ニトロチロシン、HEL(蛋白酸化損傷マーカー)により酸化を評価していく予定である。In Vitroの評価では、まず8週齢の雄Sprague-Dawleyラットの骨髄より採取した骨芽様細胞を培養し、過酸化水素による酸化状態を再現する。この条件下において、レドックスインジェクタブルゲルの抗酸化能による骨芽様細胞の接着能・増殖能(Cell proliferation assay; WST-1,Cell count)、ならびに分化能(アルカリフォスファターゼ活性・染色, Von kossa染色)の変化を調べる予定である。また、骨代謝に関するパラメーターについても評価していく予定である。来年度においてはラットインプラント周囲炎モデルにおけるレドックスインジェクタブルゲル(RIG)の抗炎症・抗酸化効果のメカニズムの解析を行う予定である。既にIn Vivoの評価では、RIGによるインプラント周囲炎に対する骨吸収抑制を観察することができた。また、In Vitroの評価では、8週齢の雄Sprague-Dawleyラットの骨髄より採取した骨芽様細胞を培養し、酸化状態を再現した。そして、この条件下において、RIGの抗酸化能による骨芽様細胞の接着能・増殖能ならびに分化能の変化を評価してきた。来年度は、これらの得られた結果に対するメカニズムについてさらに追及し、論文としてまとめ上げていく予定である。実験に使用すべき試薬及び消耗品の購入を効率よく購入したことや、既存の物品を使用出来たことにより、使用額を有効に使用することが可能であった。
IPCC温暖化予測数値情報による極端気象現象と災害発現特性の研究

IPCC5に向けた温暖化研究では、従来からの気象学的気候学的知見に加え、極端現象など災害に直結する影響評価が求められている。本研究ではIPCC4で実施された温暖化予測計算のデータアーカイブに基づいて、疑似温暖化実験による力学ダウンスケーリングを行い、台風などの極丹下現象による災害評価を行った。台風に関しては「可能最悪ケース」の概念を導入し、ある事例に関して経路が少しずつ異なる事例を多数計算し、その中から最大被害をもたらす事例を抽出する手法を開発した。これらの事例について、河川流出計算、高潮計算、強風被害の見積もり等を実施して、被害発生情報を作成した。本課題では、地球温暖化時の環境変動が与える極端現象の発生とそれに伴う災害発生の発現特性を明らかにすることを目的とする。すなわち、極端現象の発生に係わる環境要素を温暖化時および現在気候時とで比較することにより解析し、現象の極端化の特性を物理機構に注目して解明する。さらに、極端化する現象により生じる災害の発現特性への影響を明らかにする。想定する極端現象は、日本の災害をもたらすものとして最も重要である梅雨期の集中豪雨や台風、冬季爆弾低気圧に伴う暴風現象といったメソスケール気象現象である。IPCC AR4により公開された気候シミュレーション結果をメソスケール気象現象の環境変動という観点から詳細に解析し、温暖化時および現在気候時の環境場を利用し、領域気象モデルによる多重ネスティングにより災害発生スケール(1km)の格子幅でのシミュレーション実験を行い、極端気象現象の発生機構を調べ、それに伴う災害発生の発現特性を明らかにする。(1)大容量RAIDの整備とIPCC AR4データのアーカイブまずIPCC AR4の温暖化予測数値データを保存するための大容量RAIDシステムを購入整備し、データ・ダウンロードとバックアップを行った。今年度は、全体の1/3程のデータを取得した。(2)ダウンスケール計算の準備IPCC AR4データからそのままダウンスケール計算できるだけ充実したアーカイブは、ほんの一部のケースしか無いことが判明したため、最近用いられ始めた疑似温暖化実験手法を導入することとし、そのための準備としてIPCC AR4モデルの温暖化差分の算出を開始した。その成果の一部を自然災害学会で発表した。(3)現在気象データを用いたダウンスケール実験の試行現実の客観解析データを用いたダウンスケール実験を台風や集中豪雨の事例を対象に実行して、ダウンスケール手法の妥当性を検討した。(4)災害評価モジュールとのインターフェースの作成強風災害評価モジュールに関しては、ダウンスケールモデルで計算された風速と実際に観測される風速との対応関係を、九州での台風を対象に検討した。その結果、計算される風速変動は、実風速に10分程度の時間平均を掛けたものとほぼ等しいこと、その風速値は実風速より高めの場合が多いことがわかった。後者については地上構造物の影響が複雑に関連するため、これを表現できる3次元気流計算ソフトを整備し(バージョンアップ)、都市影響の検討を開始した。被害率と風速との対応から、概ね評価に使えることが解った。また被害算出の基礎となるマップデータベースの一部を整備した。高潮・高波計算では、メソ気象モデルの出力を用いた高潮・高波計算手法を確立した。(1)渦位逆変換法による台風経路コントロール手法の開発:台風により生じる強風害、高潮害、波浪害などは、台風の経路に強く依存する。そこで、現在気候実験や温暖化予測実験で現れる台風に関して、その経路を合理的にコントロールして最大可能発生災害を評価する必要がある。このための基礎技術として、モデルで表現された台風事例をもとに、渦位逆変換主応を応用して台風の位置を調整して、さまざまな上陸コースを表現する手法を作成した。この手法では、気象変量をポテンシャル渦度に集約し、ポテンシャル渦度レベルで台風の位置を動かした後、この渦位分布に整合する気象場を逆計算するものであり、物理的に矛盾無く台風位置に摂動を与えることができる。(2)ダウンスケール実験の実施:客観解析データを用いたダウンスケール実験を実施した。ダウンスケールに用いるメソモデルにより結果がどのように異なるかの検討を行った。この成果は、Oku et al. (Hydrological Research Letter)に掲載された。(3)災害評価モジュールの運用:極端気象の影響を社会への影響も考慮して算出する方法を作成した。この成果は、奥ら(京都大学防災研究所年報)で報告した。また、Maruyamaet al. (Hydrological Research Letter),丸山ら(極端気象現象とその気候変動による影響評価に関するシンポジウム)により強風が建築物にもたらす被害の評価に関する研究を進めた。(4)疑似温暖化実験の検討:前年度の研究で、多くのIPCC出力でアーカイブデータから直接ダウンスケールを行える事例はごく僅かしかないことが解ったため、これを補う方法として最近いくつかの研究で用いられ始めた疑似温暖化手法を新たに検討した。

この手法は、IPCC4の結果から、現在気候と将来気候の差を抽出したうえで、現在気候の再現実験にこの差をバイアスとして上乗せした条件で長期積分を行い、そのデータを解析する方法である。既存研究を参考に、この実施方法を確立した。(1)渦位逆変換法の改良渦位逆変換法の改良を試み、湿潤渦位(Moist Potential Vorticity)を用いた渦位逆変換手法の適用可能性について検討した。また、渦位逆変換法に変わる簡易的な摂動方法として、スペクトラル・ナッジング法による台風経路ガイドと気象場の平行移動を併用する方法について検討した。(2)淀川流域を対象とした台風に関わる疑似温暖化実験の実施淀川流域において治水計画の参照事例となっている1979年16号台風を対象として、現在気象に於ける台風の再現とその摂動実験を実施した。この結果、最悪経路として、最大時間降水量が1.49倍、領域積算降水量が1.57倍、最大風速が1.51倍となる最悪経路が得られた。さらに、海面温度にIPCC AR4データから見積もった温暖化バイアスを加え、この環境場のもとに、同台風のシミュレーションを実施したところ、淀川流域積算降水量がコントロール・ケースの約2.5倍となる仮想事例が得られた。高潮被害が顕著となる台風が大阪湾の西側を通るケースも探索したが、この場合は、台風が陸上を通過する時間が長くなるため衰弱が著しく風が弱まるため、高潮が顕著となる事例は計算されなかった。(3)災害評価上で得られた地上風速分布、気圧分布、降水分布を外力とし、高潮・高波、河川流量、最大風速分布などの災害発生要因の分布を計算し、これにもとづき台風による温暖化時の可能最大被害の推定を試みた。(4)計算環境の向上大学の共用計算機を用いた計算に加え、PCを組み合わせたクラスタ計算機による計算環境を作成し、本研究の計算に一部用いた。(1)台風に関わる疑似温暖化実験の実施ジェーン台風と第2室戸台風の疑似温暖化実験を試みたが、現状で使用できる客観解析データが2.5度格子の低解像度な気象場であったことも影響して、観測事実を再現するコントロールランに成功しなかった。複雑なPVインバージョンを用いない簡易な台風摂動方法として、大規模気象場全体を地形に相対的に僅かに移動させ、MRFのスペクトラルナッジングを用いて台風をガイドする方法を作成し試行した。この手法を使うと、PVインバージョンを用いた場合よりも規則的に変化する経路が得られたが、どちらが適切かは、今後の検討を要する。(2)災害評価降雨流出過程,内水・外水氾濫過程を区別なく統一的に追跡できる分布型降雨流出・洪水氾濫(DRR/FI)モデルを開発し、前年度実施したT7916の極端事例とその温暖化極端事例の降水を入力とした数値計算を行った。
胎児診断時のインフォームド・コンセントに対する妊婦・家族のニーズについての研究

胎児診断時のインフォームド・コンセントに対する妊婦・家族のニーズを把握するため、(1)超音波検査に対する妊婦の意識調査、(2)先天異常を持つ子どもを出産した母親に対する後方視野的聴き取り調査を実施した。1)超音波検査に対する妊婦の意識調査正常な妊娠経過をたどる妊娠中期(1535週)の妊婦(19-43歳)、252名(回収率96.5%)に、質問紙調査を実施した。超音波検査に関する情報では、122名(48.4%)が検査前に情報を得ており、情報源は育児書85名(33.7%)、友人・親戚57名(22.6%)、医療者37名(14.7%)などであった。超音波検査の目的について、「赤ちゃん(胎児)の成長をチェックする」では、全員が「そう思う」「ややそう思う」と回答していた。妊娠の異常がないか、胎児の病気がないかといった項目でも、7割が「そう思う」とし、「ややそう思う」としたものを含めると9割以上あった。また、9割の妊婦が「超音波検査が楽しみ」「赤ちゃんへの愛情が増す」と回答した。一方、妊婦の170名(67.5%)が「児の病気が見つかるかもしれないことを心配する」としていたが、234名(92.9%)が「超音波検査で胎児の病気をすべて知りたい」とした。また、全員が「超音波検査でより安心することができる」と回答していた。2)先天異常児を持つ母親の面接調査先天異常児をもつ家族に対する具体的ケアを検討するため、母親5名を対象に面接調査を行った。母親は、乳児期早期には「遅いだけで他の児と変わらないのではないか」といった気持ちを持っていたが、次第に遅れを受け止める時期があった。さらに、健常児、あるいは平均的病状と比較してどの程度かを考えていた。育児に当たっては父親(夫)・家族の理解が重要であり、児のきょうだいには「病気を意識せずに同じように」接するようにしていた。また、自分のニーズに応じて親の会を活用できることを希望していた。出生前診断(羊水検査・超音波検査)に対する検査時のインフォームドコンセントについて、および検査を受ける妊婦の看護について、妊婦と家族の意識、医療者から情報提供してほしい内容と時期などを明らかにする目的で研究計画を立案し、調査を実施する準備段階である。山口大学医学部附属病院産婦人科外来において、高齢妊娠(35歳以上)、または超音波検査により胎児異常が疑われ、羊水検査を受ける妊婦に接し、羊水検査の説明、相談を行ない、看護する関わりの中で聴き取り調査を行う予定である。倫理委員会で承認を受け、平成17年4月より調査開始予定である。次に、超音波検査に対する実施の現状と妊婦の意識について調査する目的で、市町村の乳児健診(3-4か月)を対象にアンケート調査の実施を計画している。文献検索を行い、研究計画を具体化している途中である。旭川保健所、宇部保健センターと連絡を取り、調査の実施について相談を行っている。各地域の産婦人科医の意向を聴きながら、対象選定を行っているところである。倫理的側面を検討するために、出産を終え小学生高学年を持つ女性などに対し、プレテストを開始している。また、先行研究として行っている「先天異常のための出生前診断に対する生殖年齢の知識と態度」

(英国、タイとの共同研究)についての打ち合わせも兼ね、国際遺伝看護学会(ISONG)に出席し、出生前診断、超音波検査に関する海外の情報を得た。昨年度、3箇所の施設でデータ収集を行ったため、集計・分析を行っているところである。出生前診断(羊水検査・超音波検査)に対する検査時のインフォームド・コンセントについて、および検査を受ける妊婦の看護について、妊婦と家族の意識、医療者から情報提供してほしい内容と時期などを明らかにする目的で、調査を行っている。「先天異常のための出生前診断に対する生殖年齢の知識と態度」(英国、タイとの共同研究)について、日本における現状報告、打ち合わせのため国際遺伝看護学会(ISONG)に出席した。我々の自由記載により調査では53名の女性、37名の男性からアンケート調査の回答が得られた。出生前診断に対する知識では羊水検査(女性の41%、男性16.2%)、超音波検査(37.7%、27.0%)、染色体検査(3.8%、0%)、絨毛検査(3.8%、2.7%)、母体血清マーカーテスト(0%、2.7%)の順で、出生前診断に対する意識では羊水検査と超音波検査が多いことがわかった。次に、胎児に異常が疑われる場合、女性の37.7%、男性の64.9%が検査を受けたいと考えていた。また、胎児に異常があった場合、妊娠継続に影響するかどうかについては女性の37.8%、男性の40.5%が影響すると答え、「中絶を考える」、あるいは「中絶するかどうかを考える」と答えたものは女性の45.2%、男性の27%に認められた。このような育児を取り巻く母親の心理として、現代の母親の育児ストレスの要因を分析した。子どもに関する育児ストレス要因には、『子どもの発達に対する懸念』『子どもに対するコントロール不可能感』などが挙げられた。乳児健診時の母親では、『子どもの発達に対する懸念』において育児ストレスは高くないが、「子どもの機嫌が悪いと困ってしまう」など、『子どもに対するコントロール不可能感』では育児ストレスが高いことがわかった。先天異常など子どもの成長発達に問題を生じやすい母親と家族をサポートしていくために、情報提供、心理的支援、社会的制度を充実させていくことが必要である。胎児診断時のインフォームド・コンセントに対する妊婦・家族のニーズを把握するため、(1)超音波検査に対する妊婦の意識調査、(2)先天異常を持つ子どもを出産した母親に対する後方視野的聴き取り調査を実施した。1)超音波検査に対する妊婦の意識調査正常な妊娠経過をたどる妊娠中期(1535週)の妊婦(19-43歳)、252名(回収率96.5%)に、質問紙調査を実施した。超音波検査に関する情報では、122名(48.4%)が検査前に情報を得ており、情報源は育児書85名(33.7%)、友人・親戚57名(22.6%)、医療者37名(14.7%)などであった。超音波検査の目的について、「赤ちゃん(胎児)の成長をチェックする」では、全員が「そう思う」「ややそう思う」と回答していた。妊娠の異常がないか、胎児の病気がないかといった項目でも、7割が「そう思う」とし、「ややそう思う」としたものを含めると9割以上あった。また、9割の妊婦が「超音波検査が楽しみ」「赤ちゃんへの愛情が増す」と回答した。一方、妊婦の170名(67.5%)が「児の病気が見つかるかもしれないことを心配する」としていたが、234名(92.9%)が「超音波検査で胎児の病気をすべて知りたい」とした。また、全員が「超音波検査でより安心することができる」と回答していた。
アポE-rich HDL-C測定法の開発と臨床応用に関する研究

コレステリルエステル転送蛋白(CETP)阻害剤は、アポリポ蛋白(アポ) Eを多く含み粒子サイズの大きいアポE-rich HDLを上昇させることが知られているが、本HDLの測定法やコレステロール引き抜き能などの抗動脈硬化能については報告されていない。本研究で、我々は、CETP阻害剤と同様にアポE-rich HDLが上昇するCETP欠損や胆汁うっ滞患者血清を用いて、本HDLの抗動脈硬化能を明らかにし、さらに、アポE-rich HDLに反応特異性の高いポリアルキレングリコール誘導体の界面活性剤を用いて、アポE-rich HDLを含む総HDLのコレステロール測定法を開発した。【目的】脂質異常症の治療薬として開発されたCETP阻害剤は、細胞からのコレステロール引き抜き作用が強いとされているアポE-rich HDLを上昇させることが知られている。また、日本人を含むアジア系人種に多いとされるCETP欠損症や胆汁うっ滞患者の血清においてもアポE-rich HDLが増加する。ところが、現在のHDL-C測定試薬は本HDL-Cを測り込まないことが欧米の学会等で問題となっている。そこで本研究では、本HDLを測り込む方法を確立し、その臨床応用に関する研究を行う。【結果及び考察】反応特異性:沈殿法では13%ポリエチレングリコール(PEG)法がアポE-rich HDL-Cの回収が最も高く約90%を回収し、HDL-C直接法では、17%78%の回収でメーカー間差が大きかった。また、いくつかのHDL-C直接法では、HDL画分において、分子サイズが大きくアポ蛋白Eが多く含まれるほど、反応性は低下する傾向が認められた。基準法の確立:アポE-rich HDL画分を自家調整の820%PEG沈殿試薬で反応させ、上清のコレステロールおよびアポ蛋白Eを測定した結果、15%PEG沈殿試薬がアポE-rich HDL-Cをほぼ100%回収した。このため、アポE-rich HDL-Cを含むHDL-C測定の基準法としては、15%PEG沈殿法が最も可能性が高いことが示唆された。【目的】脂質異常症の治療薬CETP阻害剤は、アポEを豊富に含み、粒子サイズが大きいアポE-rich HDLを増加させる。今回の研究では、本HDLコレステロール(HDL-C)を含む総HDL-Cを前処理なしで直接測定できる方法を確立し、さらにアポE-rich HDLの生理機能についても検討を加える。【実施計画】(1)健常人ボランティア血清からアポE-rich HDLを分離、(2)アポE-rich HDL-C測定の基準となる基準法の確立、(3)界面活性剤の中からLDL、アポE-rich HDL、HDL選択性に優れたものを抽出、(4)アポE-rich HDL-Cを測定できる新しいHDL-C直接法の開発、の4つのパートからなる。前年度は、12を中心とした研究を行ったが、(1)のアフィニティクロマトグラフィによるアポE-rich HDLの分離後の確認が完全ではない。これらの実験を継続するとともに、(3)を中心とした研究を行う。【結果及び考察】1.アポE-rich HDLの分離:前処理としてアルブミン除去カラムで除去後、アポE抗体を用いたアフィニティクロマトグラフィで分取したが著しく希釈されるので、ヘパリンカラム(AKTAシステム)にてリポ蛋白を分離した。このリポ蛋白の脂質及びアポ蛋白を自動化法で測定した結果、アポ蛋白はアポEが高値であり、さらにウェスタンプロットでアポEのみのバンドを確認しアポE-rich HDLと同定した。2.界面活性剤の検討:超遠心で分離したHDL、LDL、VLDLを用いてHDL選択性の有無を検討した。HDL選択性が高いものは、ノニオン系では、ポリオキシエチレン(POE)オイレルエーテル、POEラウリルエーテル、POEアルキルエーテル、カチオン系では、POEドデシルアミンであった。今後、分離したアポE-rich HDLを用いてコレステロール引き抜き作用、界面活性剤との反応性を検討し、直接法の確立を行う。今回の研究では、CETP欠損及び胆汁うっ滞患者血清から分離したアポE-rich HDLの生理機能(マクロファージ細胞からのコレステロール引き抜き能)と界面活性剤のHDL-C選択性を検討した。【結果】

ヘパリンカラムを用いて、暉遠心分離のHDL画分をカラム吸着性のアポE-rich HDLと非吸着性のアポE-poor HDLとに分離した。次に、活性化したマクロファージ細胞にアセチル化LDLを添加し、CETP欠損及び胆汁うっ滞患者から分離したアポE-rich HDL又はアポE-poorHDLを細胞に添加し、細胞内コレステロールの引き抜き作用を検討した。その結果、コレステロール引き抜き能は、CETP欠損由来では、アポE-rich HDL>アポE-poor HDL、胆汁うっ滞由来ではアポE-rich HDL<アポE-poor HDLという結果が得られた。また、約450種類の界面活性剤のHDL選択性の検討では、カチオン系、ポリアルキレングリコール誘導体で選択性が高く、アポE-rich HDL-Cを含む総HDL-C測定が可能となった。【考察】胆汁うっ滞由来アポE-poorHDLでは引き抜きが弱かった原因は不明であるが、HDLの連銭形成による構造変化や細胞表面のアポEレセプターの減少により細胞との結合が弱く,コレステロール引き抜きが低下したとも考えられる。直接法については現在至適条件を検討している。
小学生に対するWEBを利用した双方向英語教育学習教材製作

本研究プログラムは、ディスプレイ画面内に5W1Hのウインドフレームを準備し、各フレーム内に絵単語などを読み込むためのデータ・ベースを構築した。トピックに従って絵単語などをこのデータ・ベースから各フレームに呼び出し、データ・ベースにそった画面に教材を構築する。さらに、画面の展開を視覚的に詳述すると、当データ・ベースはWEBを利用した「双方向マルチメディア箱庭データ・ベース」と呼べるであろう。インターアクティブな(オーラルコミュニケーション)手法を使って、いろいろなオブジェクト(言語材料)を箱庭(対人と同期したディスプレイ画面)の中に、国内外指導者と児童が共同で設営・設定していくことができる点に大きな特徴がある。国際的に共同して双方向的に言葉を学ぶプラットフォームとなる。いままでの教材展開とは異なる教材提示と活用法の新機軸は、マルチメディアとWEBデータ・ベースの利用を通して初めて可能となった。指導者がインターネットを使い、グローバルに遠隔授業で行うことも可能である。ネットの利用により、さらに、当該プログラムにより多くの国内外の参加者が加わることによって、データ・ベース化された言語材料に追加データが蓄積され、より充実した教材内容へとカスタマイズして行くことが可能なプログラムへと自己増殖的に発展することが期待できる。過去4年間に、基本的な語彙をネット上にデータ作成した。H16/17年度にはEnglish for childrenと題し、はじめての外国語学習入門者に、絵単語を中心にデータ・ベースを作成し、H18/19年度にはEnglish through readingと題し、文字に慣れ親しみ、さらなる外国語学習を可能にするために絵文字によるデータ・ベースを作成した。平成16年度おける成果。1.低学年用デジタル教材準備:本研究の性質上、全体プログラムの構成に多くの時間を費やし、本年度の教材内容を特定化した。計画では、約10前後のトピック、200語前後の絵単語を予定していたが、レッスンの構成上、絵単語数が2倍強の450語前後、トピック数は5に変更を余儀なくされた。多くの絵単語をデジタル化できたことは、ユーザーには、教材の選択肢が増えるわけで肯定できよう。製作教材は以下のとおりである。2.双方向授業実践シナリオ準備:前期教材である画像・音声を使って、双方向通信による授業実践は、本大学・岐阜ソフトピア内企業・米国James Madison Univ.間において、実践を重ね、授業のシナリオの準備を行った。3.双方向授業実践記録準備:本年度、本学でのWEB配信準備(ID発行など)の完成を待って、本実践を行う予定である。4.IT技術報告:5W1Hデータベイスの構築。双方向通信における画像・音声実験、プログラム動画・音声部分の同期実験。全ての機能正常動作。通信における遅滞をさらに改善する計画である。5.外国語学習に関する効果テスト準備:資料収集、効果テスト項目準備を行った。この準備されたデータを同プログラムに整備し、ネット上で効果テストを行うべく考察中である。平成17年度おける成果。1.中学年用デジタル教材準備:過年度作製の基礎1&2、住・食・衣に基づく基礎絵単語のデジタル化に続き、本年度は、教育・余暇における基礎絵単語のデジタル化を完成し、次に衣・食・住教育・余暇を包括的に総合したストリー性をおびた絵単語展開を5W1Hデータベースに収納した。トピック数5、ユニット数25、約450語の絵単語をデジタル化できた。2.双方向授業実践準備:H16年度作製教材を使って、双方向通信による授業実践準備を、本大学・岐阜ソフトピア内企業・米国James Madison Univ.間において、実践を重ねるとともに、大阪府南河内郡千早赤阪村小学校と遠隔授業準備を行った。3.双方向授業実践:本年度、WEB配信準備(ID発行など)を整えたが、実践現場の準備不足もあり、本実践の準備に留まった。4.IT技術報告:双方向通信における画像・音声実験、プログラム動画・音声部分の同期実験。全ての機能正常動作。

5.外国語学習に関する効果テスト準備:資料収集、効果テスト項目準備を行った。データを同プログラムに整備し、ネット上で効果テストを行えるよう準備した。平成18年度おける成果。1.中学年用絵文字単語デジタル教材:H16年度作製の基礎1&2、住・食・衣に基づく基礎絵単語のデジタル化を文字絵単語に発展させ、本年度は、同じトピック領域における絵単語を絵文字付単語に創作することにより、トピックの物語化・文章化に取り組んだ。この結果、過年絵単語で展開できた会話の内容を絵文字物語レッスンとして展開できることになり、この方向に付随する新しい単語の追加も生じた。これらの絵文字単語によるレッスン展開を5W1Hデータベースに収納した。トピック数5、ユニット数25、約1000語の絵文字単語をデジタル化できた。製作教材は以下のとおりである。2.双方向授業実践:H16年度作製教材を使って、双方向通信による授業実践準備を、本大学・岐阜ソフトピア内企業・米国.Classical Conversation (Home schooling program K-K12)などにおいて、実践を重ねるとともに、岐阜県各務原市各務小学校との遠隔授業を試みた。3.双方向授業実践:本年度も、WEB配信準備(ID発行など)を整えたが、実践現場の準備不足もあり、本実践の準備に留まった。4.IT技術報告:双方向通信における画像・音声実験、プログラム動画・音声部分の同期実験。全ての機能正常動作。学校側の双方向通信に解決すべき問題が多々あり、授業実験が実施できない。1.H19年高学年用絵文字単語デジタル教材:H18年度作製には基礎1&2、住・食・衣に基づく基礎絵単語のデジタル化を文字絵単語に発展させた。本年度は、H17年度作製と同じトピック領域における絵単語を絵文字付単語に創作することにより、トピックの物語化・文章化に取り組んだ。2.双方向授業実践:H16