hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱防御システム評価技術向上に向けた材料表面触媒性の高精度モデル化

熱防御システムに使用される耐熱材料の表面触媒性について,発光分光法により触媒性を定量化するプラズマ発生装置を開発した.また実験装置内部の耐熱材料周囲の希薄プラズマ流を解析するために,モンテカルロ直接法に基づく数値解析コードを開発し,不均一系触媒性理論に基づく表面反応モデルを導入した.発光分光法(実験)と希薄プラズマ解析(数値解析)との融合により,材料表面触媒性を定量化する手法を開発した.熱防御システムに使用される耐熱材料の表面触媒性について,発光分光法により触媒性を定量化するプラズマ発生装置を開発した.また実験装置内部の耐熱材料周囲の希薄プラズマ流を解析するために,モンテカルロ直接法に基づく数値解析コードを開発し,不均一系触媒性理論に基づく表面反応モデルを導入した.発光分光法(実験)と希薄プラズマ解析(数値解析)との融合により,材料表面触媒性を定量化する手法を開発した.本研究は,熱防御システムの設計の際の大きな不確定要素である材料表面触媒性についてその特性を小規模実験室レベルで観測する手法を確立するものであり,また得られた実験データを用いて触媒性再結合反応モデルの構築・検証を行うことにより,惑星探査や大気圏突入カプセル等に用いられる熱防御システム評価技術の改善・熱防御システム信頼性の向上を目指すものである.本研究では酸素原子触媒性のみならず窒素原子触媒性も評価するため,平成20年度はプラズマ発生装置の出力向上を狙い,電源系,冷却系,排気系の改修を行った.本装置を用いて熱防御材料供試体周囲に酸素及び窒素プラズマを生成し,供試体周囲の発光強度分布を計測した.触媒性再結合反応の結果として生じる供試体周囲の化学種濃度の変化と関連付けることで材料表面触媒性の定量化を行った.また供試体としてSiC材及び高触媒として知られるCuを用いた.両者の比較を通して本計測手法の妥当性を確認した.またグラファイト材の窒素気流中における反応特性を調査した.得られた実験データの理解を促進するため,モンテカルロ直接法に基づく数値解析手法の構築を実施した。電子の運動,電子励起,各種エネルギーモードとの緩和に関するモデルを導入することで,プラズマ発生装置内部流れ場の再現に成功した.本研究で開発した数値解析コードをベースとして,平成21年度は材料表面における吸着・脱離・E-R反応・L-H反応を考慮した触媒性反応モデルの構築を行う.実験結果との比較を通して,E-R反応やL-H反応の反応断面積を評価することで材料表面における触媒性の定量化を行う予定である.本研究は,熱防御システムの設計の際の大きな不確定要素である材料表面触媒性についてその特性を小規模実験室レベルで観測する手法を確立するものであり,また得られた実験データを用いて触媒性再結合反応モデルの構築・検証を行うことにより,惑星探査や大気圏突入カプセル等に用いられる熱防御システム評価技術の改善・熱防御システム信頼性の向上を目指すものである.平成21年度は,平成20年度に作成したモンテカルロ直接法に基づく数値解析コードに対し,材料表面における触媒性反応モデルを導入した.本モデルは材料表面における吸着・脱離・E-R反応・L-H反応を考慮したものであり,材料表面に吸着された原子数密度の時間変化を流れ場と連成させることにより時間発展的に解くものである.本数値解析コードを用いて触媒性計測装置内部流れ場を解析し,平成20年度に取得したSiC材料周囲の発光強度分布と比較することで材料表面触媒性を支配する様々なパラメータの定量化を行った.その結果,実験結果を再現するための吸着確率,アクティブサイト数,衝突脱離断面積,E-R反応断面積を特定することが可能であり,触媒効率に換算した場合SiCで0.035,Cuで0.1ほどであることが判明した.発光分光実験と数値解析との融合を通して材料表面触媒性を定量化する本研究は今後様々な耐熱材料に応用することが可能であり,今後の熱防御システム評価解析技術改善に向けた礎とすることができた.
スギ根系の構造および成長特性に及ぼす遺伝的要因の解明

スギ根系の育種改良の基礎的知見を得ることを目的として、さし木クローンの苗木と成木をセットで用い、遺伝的な違いに注目して根系構造および成長動態を解析した。その結果、根系形質は用土の理化学的性質、さし穂の葉量等の環境条件に影響を受けること、環境条件の影響を除去しても幅広いクローン間変異があること、根系形質間に幼老相関があることが示された。さらに、地上部成長に優れるクローンに共通する苗木の形質として細根量が多くかつTR比が高いという特徴が認められた。これらの結果から、比較的少ない資源量で多量の細根を発達させることが地上部を成長させる一因であり、この形質はさし木苗の段階で推定できると考えられる。育児休業による研究中断のため研究実績なし本研究は、スギのクローン間の根系構造および成長の差を解析することを通して、地上部の成長に対する根系の影響を明らかにすることを目的としている。この目的を達成するため、平成24年度は根系構造の基本的理解のためのさし木苗の根系分析および地上部成長と根系形質の関連性評価のための土壌の影響評価を行った。1.根系構造の基本的理解:根系構造を遺伝要因と環境要因に分けて評価するため、さし木から発生させた不定根を用いて分析を行った。まず基本的な環境要因である土に着目し、三相構造や基質が異なる用土にスギ3クローンをさし木した。その結果、用土およびクローンによって根系の発達が有意に異なったが、両者の交互作用は有意でなかった。このことから、根系の発達には用土の種類およびクローンの遺伝的な発根性が影響しているが、同一の環境で評価すれば異なる用土であってもクローンの順位変動はないことが示唆された。2.地上部成長と根系形質の関連性評価:3カ所の試験林の土壌の栄養状態を分析するとともに、その土壌を用いて成長試験を行った。その結果、用いた土壌によって成長量に差がみられたが、特定の成分との関連性は明らかでなかった。以上の結果から、スギを山地に植栽した後の成長は、さし木の遺伝的な発根性、土壌の理化学成分がともに影響していることが示唆された。なお、育児休業により研究を中断するため、予定していた研究については育児休業終了後に再開する。本研究は、地上部の成長に対する根系の影響を評価するため、スギの根系成長および構造を解析し、地上部の成長と根系の成長特性との関係性を明らかにすることを目的としている。これまでに根系形質が環境に影響を受けることを明らかにしていることを受け、同一の環境下で苗木の根系について形質評価を行った。スギ約400クローンのさし木から不定根を発生させ、それぞれの根系を評価した。その結果、大きなクローン間の変異が認められ、根系形質に対する遺伝的要因の影響が示された。一方、成木のデータを得るため、さし木クローンが植栽されている試験林の地上部の成長データを取得するとともに、そのデータの解析に着手した。また、器官間分配および成長動態の解析のため、多数のさし木苗を育成して定期的に掘り取り、測定を行った。具体的には、根系をスキャンしてWinRHIZOによる画像解析を行った後、地上部ならびに地下部に分けてバイオマス量および炭水化物量を測定した。なお、この調査は今後も継続して実施する。本研究は、地上部の成長に対する根系の影響を評価するため、スギの根系構造および成長を解析し、地上部と根系の成長特性の関係を明らかにすることを目的としている。今年度は、さし木苗の根系形質の年度間の変動評価、地上・地下部の成長動態の解析、肥料量の増減による根の形態変化を行うとともに、試験林の土壌・成長調査を行った。まず、10クローンのさし木苗の根系構造を2年間で比較した結果、総根長、直径1mm以下の細根長、表面積、体積について年次間およびクローン間差があること、年次の影響を除去しても有意なクローン間差があることを明らかにした。このうち4クローンについて1ヶ月おきに根の成長解析を行った結果、総根長はいずれのクローンも指数関数的に増加したが、根の直径成長が著しいクローン、細根を多量に発生させるクローン、他のクローンよりT/R比が低いクローンが見い出された。試験林での成長と比較すると、細根量の多いクローンは試験林で樹高が高く、T/R比が低いクローンは樹高が低かった。これらのことから、細根量が地上部への成長に寄与すること、地下部への分配率が高いために地上部の成長が相対的に低くなる可能性が示唆された。また、同じ4クローンのさし木苗に対して肥料量を増減したところ、低濃度域で細根が増加し、高濃度域で太根が発達するクローンが認められた。このことから、土壌の環境によって根が可塑的に反応する場合があると考えられる。当初の計画通り研究を遂行し、クローンによって根系構造および成長動態が異なることを明らかにした。さらに、細根量が多い・T/R比が低い等の特徴を持つクローンを見い出した。来年度は、これらのクローンを用いた効率的な遺伝解析を行うことが可能であると考えている。本研究は、特に遺伝的な違いに着目してスギ根系の構造および成長動態を解析し、地上部と根系の成長特性の関係を明らかにすることを目的としている。材料として同一の遺伝子型を持つさし木クローンを用い、苗木と成木の比較を行った。

さし木苗の不定根形成・発達に関する基礎情報を得るため、昨年度までにさし木用土による発根性への影響を解析している。異なる用土にさしつけると発根性に影響するものの、用土とクローンの交互作用が有意でないことから、同じ用土を用いて評価すればクローンの遺伝的な違いを評価できると判断した。今年度は、用土試験で最もさし木発根性が高かった鹿沼土での不定根形成過程における網羅的遺伝子発現解析を行い、さし木直後、誘導、根原基形成および根伸長の各ステージでの遺伝子発現データを取得した。一方、昨年度までに約400クローンのさし木苗の根系を調査し、根量に大きな変異が存在することを確認している。このうち10クローンの詳細な根系構造を複数年にわたって比較するとともに、ポット育成時の地上部と根系の成長動態の解析ならびに成木の形質との比較を行った。さし木苗の根系形質は年次およびさし穂の葉量に影響されるが、これらの要因を除去しても総根長、直径1mm以下の細根長、総根長に対する細根長の割合、根の表面積および体積に有意なクローン間差が認められた。さらに、ポット育成時もクローンの根系の特徴が維持されること、またTR比にクローン間差があることが明らかとなった。成木とさし木苗の形質を比較した結果、両者の根系形質間には相関関係が認められ、また地上部の成長に優れるクローンに共通するさし木苗の形質として、細根量が多くかつTR比が高いという特徴が認められた。以上の結果から、比較的少ない資源量で多量の細根を発達させることが地上部の成長に寄与し、この形質はさし木苗の段階で推定可能であることが示唆された。スギ根系の育種改良の基礎的知見を得ることを目的として、さし木クローンの苗木と成木をセットで用い、遺伝的な違いに注目して根系構造および成長動態を解析した。その結果、根系形質は用土の理化学的性質、さし穂の葉量等の環境条件に影響を受けること、環境条件の影響を除去しても幅広いクローン間変異があること、根系形質間に幼老相関があることが示された。さらに、地上部成長に優れるクローンに共通する苗木の形質として細根量が多くかつTR比が高いという特徴が認められた。これらの結果から、比較的少ない資源量で多量の細根を発達させることが地上部を成長させる一因であり、この形質はさし木苗の段階で推定できると考えられる。育児休暇による研究中断の後、研究計画に従って今年度は根系形質の遺伝的評価、成長動態の解析および試験林の成長データ解析を行った。さらに、得られた成果を国際樹木根会議および森林学会で発表した。研究中断による遅れを取り戻し、計画していた内容をほぼ実行できたため、「おおむね順調に進展している」とした。スギの根系構造とその発達プロセスを理解するため、不定根の形成および根系の発達プロセスをいくつかのステージに区分し、網羅的遺伝子発現解析を行う。また、地上・地下部の器官間分配および成長動態を解析するため、さし木苗のバイオマス量等の測定および成長動態の観察を継続し、最終的な地上・地下部の成長量を評価するとともに、根系の可塑的反応についても検討する。最後に、試験林およびさし木苗で得られたデータをとりまとめ、クローンによる根系の遺伝的変異を評価するとともに、苗木の根系形質から成木の地上部成長と強い相関関係があるものを抽出する。林木育種各研究項目について以下のように進める。1.根系構造の基本的理解:クローン間の根系構造の差を評価するため、大きく形質が異なるクローンをピックアップして詳細な観察・分析を行う。
国立大学事務職員のキャリア形成とモチベーション

本研究は、国立大学事務職員のキャリア形成の在り方とモチベーションを明らかにすることにより、今後の人材育成につながる示唆を得ることを目的とする。具体的には、次の2つの研究を行う。1.特定の大学で採用された職員のキャリアツリーを作成し、昇進構造を明らかにする。2.生え抜き職員を対象にインタビューや質問紙調査を行うことなどにより、それらの職員のモチベーションの内容や、能力発揮状況や能力開発とモチベーションとの関連などを分析する。
包括表現データから知識抽出による反応設計支援システムの研究

1.反応設計支援システムの基本的手法エキスパートシステムにおける最大の問題は知識の獲得である。本研究は反応データベースから知識を自動抽出することによる方法を基本としている。反データは個別の外延データと、包括的,内包データのレベルが複雑に階層化されているので、データベースの設計が従来の方法では困難であった。本研究ではこのような識別レベルの変動に耐えられるとともに、システムがデータを管理できるために次のような構成とした。データ記述は操作し易い関係形式を拡張して入れ子関係を許すものとする。関係間および属性間の意味的関係はフレームとして記述する。概念および用語とその定義はオブジェクトとして扱うことにした。2.進化型データモデルの設計と実現上記の考え方にもとづくモデルを進化型データモデルと名づけ、PC9801上のTLC-LISPでプログラムすることでシステムの設計を行い実装、テストを行った。データの表現,記憶,問合せに関しては外部仕様としては従来型関係形式のもので実現できた。データ構造、属性継承を含む意味関係および推論操作はフレームによって実現できた。関係の持つ属性値のみでなく、属性名のチェックとか、関係の集合、フレームの集合、各種の操作に対応するメッセージなどはオブジェクトとして実現できた。3.反応設計支援システムの評価と課題現在のシステムはパーソナルコンピュータに実現したが機能的には設計通りのものが実現できたが、容量と速度は実用には程遠いので、大型システムへの移植を検討中である。また実用システムとしては、データの集積と、自動抽出された知識ベースが必要であるがこの点についても課題を明らかにし、一応の見通しが得られた。
ニュ-ロコンピュ-タによる心臓画像からの左心室輪郭検出エキスパ-トシステムの開発

心臓病の増加にともない迅速で正確な心機能解析の必要性がますます高まっているが、中でも左心室壁運動の評価は虚血性心疾患の診断に欠くことのできない重要な情報である。この左心室の壁運動を定量的に診断するためには、心臓画像から左心室の部分を正確に検出する必要がある。本研究は、ニュ-ラルネットワ-クの学習機能を利用し、心臓輪郭検出が行えるシステムの開発を行うことを目的とし、循環器の専門医が検出した心臓輪郭を教師信号としたバックプロパゲ-ションアルゴリズムによる学習を行い、それによって得られた検出基準を利用した心臓輪郭検出法の開発を検討した。ニュ-ラルネットワ-クを用いて、心臓画像デ-タから心臓領域の識別を行い、その評価を行った。2次元画像パタ-ンをそのままニュ-ラルネットワ-クに入力するのではなく、動画像の時間的濃度変化パタ-ンを学習し心臓領域の識別に利用した。バックプロパゲ-ションアルゴリズムの学習能力は、予想していたよりもはるかに強力であり、学習回数に比例して確実に誤差は減少した。本研究により循環器の専門医が与える教師画像を学習したニュ-ラルネットワ-クを用いて、心臓領域の自動識別の可能性が確かめられた。しかしながら、汎化能力は、一連の動画像を奇数フレ-ムと偶数フレ-ムに分け、それぞれを学習デ-タと未知デ-タとして評価を行ったが、未知デ-タの識別結果は、必ずしも満足のできるものではなかった。今後ニュ-ラルネットワ-クの汎化性を高めるためには、ネットワ-クの構成や入力デ-タの与え方などを検討する必要があると思われる。実用的な心臓輪郭検出エキスパ-トシステムを構築するためには、従来の画像処理手法、人工知能手法、そして本研究で行ったニュ-ラルネットワ-クを組み合わせた総合的なシステムを作成する必要があろう。心臓病の診断において心機能の定量的な評価を行うためには、心臓画像から左心室の輪郭を検出する必要がある。心臓は拍動画像であり、このためには多数枚の画像から輪郭線を検出しなくてはならない。そこで、本研究では従来の画像処理手法に加えてニュ-ラルネットワ-クの学習機能を利用し、実用的な左心室輪郭検出が行えるエキスパ-トシステムの開発を行うことを目的として、ニュ-ラルネットワ-クを用いた輪郭検出法の検討を行うこととした。今年度の研究においては、ワ-クステ-ションを用いてニュ-ラルネットワ-クの構築を行った。具体的には入力10ユニット、中間2ユニット、出力3ユニットの構成で、RIファ-ストパス法による心臓および肺の血液通過画像を用いて、左心室部分の抽出実験を行った。種々の実験の結果、十分学習させた後、肺の部分および心室部分を識別することが可能であることが判った。また、学習のために与えるデ-タとしては、積極的な分類デ-タである正のデ-タのみならず、バックグラウンドに対応するニュ-ロンを発火させない負のデ-タも重要であることが判明した。今後ネットワ-クの構成および学習デ-タの作成法、指示法などについて検討を加えることが必要であろう。

本研究は、ニュ-ラルネットワ-クの学習機能を利用し、心臓輪郭検出が行えるシステムの開発を行うことを目的とし、循環器の専門医が検出した心臓輪郭を教師信号としたバックプロパゲ-ションアルゴリズムによる学習を行い、それによって得られた検出基準を利用した心臓輪郭検出法の開発を検討した。ニュ-ラルネットワ-クを用いて、心臓画像デ-タから心臓領域の識別を行い、その評価を行った。2次元画像パタ-ンをそのままニュ-ラルネットワ-クに入力するのではなく、動画像の時間的濃度変化パタ-ンを学習し心臓領域の識別に利用した。バックプロパゲ-ションアルゴリズムの学習能力は、予想していたよりもはるかに強力であり、学習回数に比例して確実に誤差は減少した。本研究により循環器の専門医が与える教師画像を学習したニュ-ラルネットワ-クを用いて、心臓領域の自動識別の可能性が確かめられた。しかしながら、汎化能力は、一連の動画像を奇数フレ-ムと偶数フレ-ムに分け、それぞれを学習デ-タと未知デ-タとして評価を行ったが、未知デ-タの識別結果は、必ずしも満足のできるものではなかった。今後ニュ-ラルネットワ-クの汎化性を高めるためには、ネットワ-クの構成や入力デ-タの与え方などを検討する必要があると思われる。実用的な心臓輪郭検出エキスパ-トシステムを構築するためには、従来の画像処理手法、人工知能手法、そして本研究で行ったニュ-ラルネットワ-クを組み合わせた総合的なシステムを作成する必要があろう。
フェイズドアレイによる能動的地殻活動モニタリングの研究

本研究の目的は、フェイズドアレイを用いた能動的地殻活動のモニタリングについて次の点を明らかにすることである。(1)能動震源をフェイズドアレイにした場合の効果の検証:実験結果を理論と比較することにより、能動震源のフェイズドアレイ効果を検証する。(2)ダブルアレイ効果の検証:震源だけでなく、信号を受信する地震計をアレイにする(ダブルアレイ)ことにより目的とする方向からくる波動に対する感度をあげることができる。実験結果と理論を比較することにより地震計アレイの効果を検証する。(3)地殻の不均質性の影響の評価:地盤構造を調査し、その構造を解析に組み込むことにより、浅部構造の情報がどの程度アレイ効率を向上させるかを調べる。(4)長期連続運転による時間変動検出:長期連続運転によりフェイズドアレイの安定性、および深部からの反射波の時間変化の解析を行い、時間変動検出分解能とフェイズドアレイの効果との関連、および有意な変動が検出された場合にはフィリピン海プレート沈み込みとの関連を明らかにする。そのために、フィリピン海プレートの沈み込みによる震源域の直上に位置する名古屋大学の三河観測所(愛知県豊橋市)に、現有の震源装置を移設し、フェイズドアレイとしての実験を行うことのできる配置とした。また2台の震源を同時・同周波数帯域で信号を発生させた場合においても信号が分離でき、かつ干渉が可能となるための制御システムを導入した。また震源設置の影響を評価するために震源周辺の地盤構造の調査を行った。さらに震源装置の周囲数km程度の範囲に実際に地震計を配置して、アレイ効果を検証するための観測を行った。実際の実験開始は平成20年2月からの開始となった。解析は今後すすめ、論文等で発表をしていく予定である。本年度は、岐阜県の各務原の震源装置の移設に向けた最終準備を行った。各務原の震源装置は同一の震源装置4台の組み合わせからなっている。これを愛知県豊橋市の名古屋大学三河観測所の敷地内に移設をして4台のうち2台を分離して、アレイとして稼働させるための準備を行った。分離をするために必要となる冷却装置、制御装置、及び地盤に固定するための岩盤カプラーと呼んでいる主に鉄骨からなる治具とその施工方法の設計を行った。冷却装置と制御装置の製作については名古屋大学の運営費交付金から支出し、本科研費からは岩盤カプラーの製作費を支出した。現在、震源装置はすでに三河観測所に運搬され、岩盤カプラー、冷却装置も搬入され、来年度の予算による設置工事を待つだけになっている。設置位置の選定については、事前に地震計アレイによる表面波探査を行い、地下浅部の地盤構造の情報を取得した。また既設の観測井の地質データにより、比較的深部の岩盤の情報も入手した。これらのデータを元に震源装置の設置位置を決定した。また水平成層の自由表面上に震源装置を設置して加震した場合の応答(震源を含めた地面の動き)を数値的に計算した。震源は現実的には地表に設置せざるを得ず、表層付近の地盤特性の変化が応答に直接影響することになる。この計算は今後の実験に応用する予定である。なお、三河観測所には歪計、地下水観測施設、地震計などが設置されていて、震源付近の歪や地下水変化をモニターできると同時に、近傍での応答特性の変化もモニターできるという利点がある。また震源による震動を高感度の地震計記録から取り去る方法も開発した。平成18年度は、前年度に引き続き、震源装置をアレイとして設置する作業を進めた。

平成17年度に作成した固定用の治具を用い、2台の震源装置を間隔をおいて名古屋大学の三河観測所敷地内の地盤に設置した。設置後の運転試験も特に問題点が発見されず無事完了し震源とし、震源の稼働が可能となった。ただし冷却装置については、震源装置から発生する震動が冷却装置の機構に悪影響を与えることが判明したため、防振装置を設計して平成19年度に組み込む予定である。それでも15Hzまでの信号は問題なく発生することができている。一方震源の制御については、このアレイ震源に対応するように一定時間毎に回転方向を自動反転する機構を組み込み、任意の向きの線形加振が可能になるようにした。震源は回転による遠心力によって力を発生する機構となっているが、一定時間毎に回転を反転させて信号を取得し、記録の位相をずらして重ね合わせることによって任意の方向の線形加振と同じ効果を得ることができる。3月より回転数の周波数変調を用いて帯域幅を持った信号を発生させる試験運転を開始した。その際に変調の中心周波数を2台の震源でずらすことによって、アレイの効果が明らかになるようにしてあり、現在、敷地内の地震計および周辺のHi-net観測点等により記録の蓄積を行っている。また、この間地震計アレイに関する論文、地震計アレイに用いるデータロガーの性能評価とアンプの作成に関する論文等の執筆・投稿を行い、出版された。平成18年度までに、震源の移設と基礎的な稼働実験、および周辺のHi-net観測点による信号強度の調査を終了した。平成19年度には、以下の研究を行った。(1)フェイズドアレイ震源の稼働実験については、前年度までに設置を完了した震源を長期運転可能になるように整備を実施した。震動装置運転に伴う周辺装置の震動の抑制、冷却・潤滑用オイルの汚れの原因究明と対策を行った。稼働中に潤滑油に鉄粉が混入する問題および異音がする問題などが発生したが、名古屋大学理学部装置開発室の協力によって解決し、年度の後半からより現実的な運転のための整備に入った。具体的にはPCを用いた制御装置のパラメータ調整などを実施した。本年度のかなりの時間は、この作業に費やした。(2)ダブルアレイ効果の検証実験および(3)長期連続運転による時間変動検出については、地震計設置のための申請手続きに若干手間取り、平成20年の2月より3ケ月間の予定で第1回目の実験を開始した。実験は、2台の震源の中心周波数をずらして同一帯域のFM変調によって運転し、観測後に様々な干渉を作り出せるように考慮した。観測点は震源を取り巻いて1km程度離れた場所に8台設置した。実験に先立ち、観測点配置の検討およびアレイにより期待される干渉パターンなどをシミュレーションして、観測の設計を行った。報告書執筆段階では、観測は順調に進んでおり、観測データについては今後解析を行う予定である。
チンパンジーの食物資源利用と社会的交渉

チンパンジーにおけるグルーピング・パターン、社会変動の頻度、繁殖パターンといった社会的現象の季節的変化の要因を、食物資源の質や量の季節的変化といった生態学的基盤の上に立って実証的に解明するための基礎的資料の蒐集を目的として、タンザニア連合共和国・マハレ山塊国立公園で野外調査を実施した。研究協力者の伊藤・坂巻は、4月から現地参加し7月まで、前年度に引き続いて食用植物の分布、密度、フェノロジーをライン・トランセクト法によって調査した。また、それぞれオトナのメスとオスを観察対象として、観察対象固体と他個体との社会的交渉に関する資料を固体追跡法によって蒐集した。川中・乗越・早木は、伊藤らに入れ替わって調査地に入り、10月まで調査を実施した。フェノロジー調査を継続するとともに、川中はオトナのオス、乗越はオトナのメス、早木はワカモノのオス・メスをそれぞれ選び、観察対象個体の土地利用パターン、パーティーサイズ、採食行動、社会的交渉に関する資料を個体追跡法によって蒐集した。乗越は、社会性昆虫の分布パターンとチンパンジーによる採食についても調査した。研究協力者の松本は、12月から2月まで現地調査を実施した。フェノロジー等の生態学的資料の蒐集を継続するとともに、オトナのメスを観察対象個体として選び、他個体との社会的交渉や、遊動パターン、採食行動に関する資料を蒐集した。以上の資料は、本研究に参加した各研究者が蒐集した資料同士の比較を可能にするために、共通のフォーマットにしたがって、各自がリライトし、データベースを構築中である。データベース完成後に、データを交換し合い、98年度における食物資源利用と社会的交渉の季節的変化について、共同で解析に当たることにしている。さらに従来の資料と比較することにより、通時的な視点から解析する予定である。
ジェンダー論からみるソーシャル・キャピタル概念の理論的・実証的検討

現在、ソーシャル・キャピタル醸成の政策が各分野で注目されている。しかし、女性の場合、地域や家庭での活動を従来多くになっており、人の絆の強調が女性の負担や不平等を再生産することが危惧される。本研究では実証的な調査票調査を行い、ジェンダーとソーシャル・キャピタルの関係について、特にケア活動と家の問題という新たな質問項目をいれて検討をおこなった。その結果、ソーシャル・キャピタルは市民性や寛容性の涵養には確かに貢献するが、ジェンダーや家の問題解消には関係していないことが明らかになった。性別分業に沿った形ではなく、それとは異なる活動やネットワークを育成・援助することが必要だといえる。「地域生活と住民意識に関するアンケート調査」について、前年度から引き続き、残りの新潟市東区、江南区について調査を行った。両区役所において住民基本台帳を用いてサンプリングを行い、それぞれ519票、261票を抽出、その後郵送調査を実施した。前年度の6区とあわせて新潟市全8区の調査が終了し、配布数3070、有効回収数1314、有効回収率42.8%であった。調査票回収の後、サンプリング名簿を破棄、単純集計報告を作成し、集計表郵送を希望するインフォーマントに報告書を郵送した。基本的なクロス集計を出した後、分析にとりかかり現在継続中である。まず、ソーシャル・キャピタルの認知的・構造的二つの資本のうち、認知的資本の信頼に検討している。信頼に関する日本および海外の先行研究について文献級を行い、その理論的系譜、二つの信頼類型、信頼醸成に関する仮説についての整理を行い、その一部を著作として執筆した。次に、二つの信頼類型のうち、まず一般的信頼感についての社会的要因との関連を分析し、先行研究の知見との比較・検討を行った。調査結果の分析では、一般的信頼感についてジェンダー差はみられないという結果が出た。これは特定化信頼と異なり、一般的信頼感は特定の経験ではなく、本人の世界観や教育の影響によるという先行研究の知見と一部重なるものである。信頼感と強い関連がみられるのは、楽観主義や寛容性、自己肯定感といった価値観であり、逆に実際の具体的活動との関係はみられないが、これも上記の節から説明できる。ただし、教育との関係については調査結果からは明確にみとめられず、この問題について従来の学説と異なることから、さらに検討が必要である。なお、世界価値観調査での一般的信頼感についての国際比較データもあわせて考察して、信頼とジェンダー要因の関係を検討したが、やはり性別による格差はまったくみられなかった。2012年3月6月、新潟県新潟市において実施した調査票調査の結果を引き続き分析した。さらに、10名のインフォーマントから、地域生活と地域活動について聞き取り調査を実施・分析した。それらを通して、ジェンダーの視点から、社会関係資本の概念や枠組みについて検討をすすめた。ジェンダーの方法論として、地域社会における紐帯の量や型だけでなく、公的領域、私的領域という二重のシステムの視点がとりいれられる必要がある。ケア活動にその二重システムの問題が顕著にあらわれることから、以下の課題について特に注目して、分析と考察をおこなった。課題1:社会関係資本となる活動や規範意識はケア活動とどのような関係にあるのか。課題2:社会関係資本はジェンダー問題に貢献するのか。その結果、以下のことが明らかになった。まず、認知的社会関係資本(SC)には男女差はあまりみられず、構造的SCの方にジェンダー差があらわれる。構造的SCの中では、男性は結合型SCが、女性はケア型SCが多い。男性の場合、SCは投票行動や寛容性といった市民意識と関連しているが、ジェンダー公正意識とは無関連である。女性の構造型SCについても同様である。ケア型は市民的な意識やジェンダー意識には関連せず、個人的なネットワークや職場でのネットワークが重要となっている。したがって、課題1については、家やケア活動から離れた個人的なつながりや職場のネットワークが女性のSC政策では重要な意味をもっている。女性の得意分野を生かすというより、従来の性別役割とは異なる活動やネットワークを育成することが必要であろう。課題2については、SC量を増やすために地域や社会のつながりを密にしようという政策は、それがジェンダーブラインドな政策である場合、男女不平等の再生産につながるという危惧はある程度妥当性をもった批判であり、ジェンダー公正なSC政策が必要だといえる。ソーシャル・キャピタル(以下SC)概念をジェンダー論の視点から再検討するため、先行研究・調査から仮説を構築して調査票を作成、新潟市において調査を実施した(実施中)。まず、調査のテーマと仮説を確定した。SCの創出・受益過程に男女の差がいかにみられるか明かにすること、その際、ジェンダーの権力作用について検討すること、この二つの問題関心にしたがって、追求すべきテーマは以下とする。[テーマ1]SC創出活動は男女においてどのように異なるか[テーマ2]

女性はSCによりいかなる利益をえているか[テーマ3]SCは自由や寛容性への志向を高めるか次に、調査票作成のため、SCとジェンダーに関する先行研究を調べ、以下の検討事項を確認した。(1)SCの量だけでなく質についての検討の必要性(2)フォーマル/インフォーマルという区分だけでなく、第三項としてケア領域をいれる(3)家庭の内外の活動を独立に見るのではなく両者の関連を分析するこの検討事項をふまえた上で、仮説を構築し、調査票を作成した。SCとしては、ネットワーク、信頼、互酬性の規範というパットナム型の考えを採用し、その上に、家事労働や家庭内での共同の活動の項目、またPTAや学校、福祉に関する質問項目加えた。利益については、公共財としてのSCへの注目は、女性の抑圧を明らかにしえないと考え、個人ベースの財を検討。調査対象者が幅広く多様であることから、被説明変数として、センやヌスバウムのケイパビリティ・アプローチを採用し、自尊心、健康、愛情、連帯、環境のコントロールといった質問項目をとりいれた。新潟市8区のうち6区(北区、中央区、秋葉区、南区、西区、西蒲区)において、住民基本台帳を用いてサンプリングを行い、調査票を郵送した。対象者は20歳89歳(2012年1月1日現在)。配布数は2290票である。予定通り量的な調査票調査を実施し、先行研究について検討を加えつつ、分析をすすめているところである。当初の課題のひとつに、「ネットワーク、信頼、規範等、ソーシャル・キャピタルの構成要素について、コミュニティと家族・ジェンダーはどのような関係にあるのか。特に、家族内でのケア活動との関係はいかなるものか。」というものがあるが、まず、ジェンダー要因との関係について検討を加えている。男女の違いに注目して分析したところ、認知的ソーシャル・キャピタルである「信頼」について、一般的信頼感についてはジェンダー要因はほとんど関係なかったが、特定化された信頼感や具体的な活動や社会関心についてはジェンダーによる格差がみられた。社会の具体的なジェンダー構造が構造的ソーシャル・キャピタルに関連し、他方で認知的ソーシャル・キャピタルについてはジェンダー要因はあまり作用しないという仮説が新たにたてられるが、それについて今後さらに検討を加えていくことにする。事前の課題になかった知見としては、既婚未婚という要素が男性の認知的ソーシャル・キャピタルに関係していることがあり、女性にとっての問題だけでなく男性の抱える問題についても検討が必要となるであろう。次年度以降、インタビュー調査を実施するために、インフォーマントの確保も行った。自発的に協力の意向を伝えていただいた34名程度の連絡先を確保し、挨拶状を送付した。先行研究の検討、調査票の作成は当初の計画通りすすんだ。計画の段階と比較すると、パットナムの自由・寛容性の増大とSCの関連についての議論、またセンやヌスバウムのケイパビリティ論が新たな分析事項として加わった。
非対称性をもつ巨大リポソーム作製法の開発

細胞が生命の最小単位となりうる理由の一つは、細胞膜の非対称性にあることはよく知られている。この非対称性によって、細胞膜を介したベクトル的な物質輸送や情報伝達が達成されている。本研究では、従来型のリポソーム作製法とはまったく異なるアプローチにより、有機-無機ナノハイブリッドの概念を活用した非対称巨大リポソームの作製を目的とした。1.二分子膜被服シリカ粒子から非対称リポソームの作製前年度の研究成果として、二分子膜形成能を有する有機-無機複合脂質を用いると、単分散シリカ粒子の表面に脂質二分子膜構造を有効に形成できることを明らかにした。今年度は、シリカ粒子のサイズを種々変化させ、また複数の脂質を用いることで、様々な非対称二分子膜をシリカ粒子の表面に形成できることを明らかにした。また、この二分子膜被服シリカ粒子の無機成分を可溶化することで、非対称リポソームの作製を試みた。具体的には、フッ素イオンにより内殻のシリカ粒子の可溶化条件について検討し、脂質二分子膜層をフッ素イオンと水分子が効率よく拡散させるためには相間移動触媒が有効であることを見いだした。2.巨大リポソームの作製と非対称性の賦与二分子膜形成能を有する有機-無機複合脂質を用いて、シリカ粒子を鋳型に用いない細胞サイズのリポソーム作製法を新たに開発した。この有機-無機複合脂質が形成する巨大リポソームは、従来のリポソームに比べて構造安定性に優れ、非対称性も賦与できる可能性を明らかにした。細胞が生命の最小単位となりうる理由の一つは、細胞膜の非対称性にあることは良く知られている。本研究では、膜の外側と内側に異なる脂質が非対称に分布し、かつサイズが大きく均一にそろった脂質二分子膜ベシクル(巨大リポソーム)を作製するまったく新しい手法の開発を目指した。今年度は以下の成果を得ている。1.アニオン性界面活性剤であるドデシル硫酸ナトリウム存在下に、テトラエトキシシランの加水分解を行って、100nmから1μmの範囲で粒径が種々異なる単分散シリカ粒子を調製した。単分散粒子の生成は、透過型ならびに走査型電子顕微鏡観察、動的光散乱法により確認した。このシリカ粒子表面に親和性をもつリポソーム形成脂質として、頭部にトリエトキシシリル基をもつ二本鎖型脂質を種々合成した。2.単分散シリカ粒子を鋳型にして、この表面に非対称二分子膜構造を形成させることに成功した。すなわち、まず、シリカ粒子を有機溶媒中に分散し、これにトリエトキシシリル基をもつ二本鎖型脂質を加えて加熱することにより、シロキサン結合を介して脂質の単分子膜層を表面にもつシリカ粒子を得た。次に、この有機-無機複合体に、リポソーム形成能をもっ種々の両親媒性脂質を被覆することで、非対称二分子膜構造をシリカ粒子の表面に形成した。構造体のキャラクタリゼーションは、電子顕微鏡観察、動的光散乱法、ゼータ電位法などにより行った。現在、バイオミネラリゼーションの分野で用いられている有機-無機複合体の無機骨格溶解法を参考にして、鋳型であるシリカ構造を除いて、非対称リポソームを得る条件を種々検討している。
MI磁気センサとPRML信号処理による記録磁気情報の非接触検出方法の開発研究

従来広く普及している磁気記録読み取り方式の公共サービス自動機である自動改札機やATM,自動販売機などでは、読み取り磁気ヘッドである磁気抵抗効果素子(MR素子)の低感度のために密着接触読み取り方式が採用されており、そのためにヘッド磨耗による定期保全作業や、紙幣づまりによる故障復旧作業が必要であり、自動化技術を不完全なものにしている。そこで、本研究では研究代表者の発明である高感度マイクロ磁気センサ(MIセンサ)を用いて、これらの記録磁気情報の非接触読み出し方法を開発し、上記の問題を軽減化することを目的とした。実験では、対象を自動改札機(ハンドラー)に絞込み、アモルファスワイヤCMOS方式の高密度実装形MIセンサを数種類設計して愛知製鋼(株)で試作し、ハンドラーの磁気センサ設置空間の制限の条件で非接触磁気情報検出実験を実施し、以下の興味深い成果を得た。(1)エドモンソン型地下鉄磁気切符の磁気記録面から約0.3 mm離して、長さ2 mm、直径20μmのアモルファスワイヤヘッドを45度の角度で設置した結果、100μmピッチ、128ビットの記録磁気波形が明確に検出された。エドモンソン型128ビットの記録磁気情報のアナログ波形の非接触検出は、MIセンサを用いることにより高信頼性で容易に実現される。(2)このアナログ検出波形は、幾何学的三角波となる。200μmピッチ域、100μmピッチ域のいずれの場合でも、この三角波の勾配は同一である。すなわち、三角波の高さは、100μmピッチ域では、200μmピッチ域での高さ(振幅)の2分の1である。(3)したがって、MIセンサの出力段に、受動RCの簡単な微分回路を追加するだけで、100μmピッチ域、200μmピッチ域ともにほぼ同一高さの方形波波形が得られる。すなわち、ディタル信号変換なしで、高安定で正確なディジタル信号列が得られた。このため、検出感度不足に備えていたPRML信号処理技術は不要であった。(4)240ビット記録の地下鉄定期券カードの読み取り実験では、MIセンサヘッドの機械的設定の問題で、場所的なMIセンサ出力の変動が生じたが、微分回路後段に増幅器を設置して、増幅器の飽和特性を利用して変動を補償した。(5)MIセンサのアナログ検出波形の幾何学的三角波形のメカニズムに関して、磁気双極子モデルで解析を行ったが、MIセンサヘッドの長さに関する平均化、設置角度パラメータの設定などで三角波の発生傾向は把握できたが、幾何学的三角波の発生解析は不十分であった。新たなミニ課題として残った。実験では、十分高感度の高密度実装形MIセンサを試作できたため、PRML信号処理技術は不要であった。以上のように、自動改札機に絞った非接触検出に関して、所期の目的を基本的に達成できた。この成果は、他の種類の自動機であるATMや自動販売機がMR素子を使用しているため、MIセンサによる非接触検出は基本的に実現できると考えられる。

(5)MIセンサのアナログ検出波形の幾何学的三角波形のメカニズムに関して、磁気双極子モデルで解析を行ったが、MIセンサヘッドの長さに関する平均化、設置角度パラメータの設定などで三角波の発生傾向は把握できたが、幾何学的三角波の発生解析は不十分であった。新たなミニ課題として残った。実験では、十分高感度の高密度実装形MIセンサを試作できたため、PRML信号処理技術は不要であった。以上のように、自動改札機に絞った非接触検出に関して、所期の目的を基本的に達成できた。この成果は、他の種類の自動機であるATMや自動販売機がMR素子を使用しているため、MIセンサによる非接触検出は基本的に実現できると考えられる。列車や、地下鉄、バスなどの自動改札機や自動販売機・ATM紙幣読取機などでは、切符や紙幣の磁気信号を磁気センサで自動検出している。しかし従来の磁気センサはパーマロイ磁性金属記録ヘッドであり、磁気検出感度が低く切符等の記録磁気媒体に密着・摺動して読み取るため、磁気ヘッド表面が摺動磨耗し検出感度が劣化し、定期取替え保守が必要であること、また自動販売機やATMでは密着過程での古紙幣の詰まり事故が多いこと、などの問題がある。これらの課題解決の方法は、高感度マイクロ磁気センサのよる記録磁気情報の非接触検出方式であるが、これまで合目的磁気センサは存在していなかった。これに対して研究代表者は1993年にアモルファス合金ワイヤの高感度磁気インピーダンス効果を見出し、1997年にCMOSIC回路による高感度マイクロ磁気センサ(MIセンサ)を発明して、1999-2003年にJSTの委託開発事業によって愛知製鋼(株)がMIセンサの実用化に成功した。このため、現在高感度マイクロ磁気センサを自由に購入し実験に供することが出来るようになった。そこで、本開発研究では、アモルファスワイヤ高密度実装型のMIセンサを数種類使用して、公共サービス用記録磁気媒体の非接触検出を試みた。実験は、地下鉄自動改札機の磁気切符搬送・読み取り機構(ハンドラー)を入手し、新型128ビット高密度記録磁気情報の非接触検出を試みた。MIセンサの形状、周波数特性、感度特性を数種類用意し、ハンドラー内のセンサの設置箇所、設置形態を種々試みた結果、128ビット対応の三角波アナログ磁気信号が非接触検出され、直接微分回路を通すことによって、128ビットのディジタルパルス信号と同等な信号が得られることを発見した。現在、平成21年度の研究テーマとして、三角波が検出されるメカニズム解析に取り掛かっている。研究の目的の実験対象を、「自動改札におけるMIセンサによる磁気切符の非接触検出法の開発研究」に絞り、初年度(平成20年度)には自動改札機ハンドラー(オムロン(株))を購入して、種々の高密度実装型のアモルファスワイヤ・CMOS方式MIセンサを試作・改良しつつ、エドモンソン磁気切符の非接触検出特性を測定した。その結果、高感度・高速応答MIセンサの2mm長、30μm径アモルファスワイヤを約40度傾斜角に設置した場合に、128ビット記録の新型エドモンソン磁気切符において「MIセンサ出力波形が幾何学的三角波となり、アナログ微分回路のみで、磁気記録密度に関わらずほぼ同一高さの方形波パルス信号に変換され、ディジタル信号処理なしで磁気切符の記録情報の読み取りができること」が見出された。次年度(平成21年度)は、以上の初年度で得られた新たな実験結果を基礎に、(1)エドモンソン磁気切符以外のより記録ビット数の多い磁気定期券の非接触読み取り、(2)MIセンサの45度傾斜角アモルファスワイヤ設置による記録磁界の三角波検出のメカニズムの解析を実施した。
シリコン単結晶からなる微細3次元構造体加工の研究

単結晶シリコンの結晶異方性エッチングプロセスをマイクロマシニングの観点から研究した.KOH水溶液および水酸化アンモニウム(TMAH)水溶液に対するシリコンのエッチング速度を多数の面方位について測定し,結晶方位依存性を明らかにした.実験はそれぞれの濃度と温度を広範囲に変えておこなった.この結果,それぞれのエッチング液の濃度・温度によって結晶方位依存性が変化すること,また,(111)周辺のエッチング速度の結晶方位依存性がKOHとTMAHとで明らかに異なること,が判明した.これは,方位依存性がダイヤモンド結晶構造に由来するという従来の説では説明できない事実であり,結晶異方性エッチングの機構に結晶原子の結合エネルギ以外の要因が存在することを示した.次いで,KOH水溶液による結晶異方性エッチングにおけるエッチング面の粗さについて研究を進めた.面粗さを結晶方位との関係において整理し,面粗れの進行は加工面の結晶方位に強く依存することを明らにした.平滑な面は(100)(211)(311)に現れ,非常に粗い面は(320)(210)に現れる.エッチング面をミクロ的に観察すると,粗面化した表面は特定の結晶方位からなる多面体で構成されていることが判った.この事実から,エッチング速度の方位依存性とエッチング面の粗面化に何らかの関連があるものと考える.本研究の結果得られたエッチレートのデータは,マイクロマシンデバイスの製作工程設計におけるプロセスシミュレーションを可能にするものであり,工業的に直接貢献すると同時に,エッチングメカニズムの原子レベルのモデルを確立するという学術面において,貴重な実験データとなる.この見地から,オランダ,トエンテ大学を初めとする物理化学研究者との共同研究を開始する運びとなった(平成10年度科研費国際学術研究-共同研究に採択決定).単結晶シリコンの結晶異方性エッチングプロセスをマイクロマシニングの観点から研究した.KOH水溶液および水酸化アンモニウム(TMAH)水溶液に対するシリコンのエッチング速度を多数の面方位について測定し,結晶方位依存性を明らかにした.実験はそれぞれの濃度と温度を広範囲に変えておこなった.この結果,それぞれのエッチング液の濃度・温度によって結晶方位依存性が変化すること,また,(111)周辺のエッチング速度の結晶方位依存性がKOHとTMAHとで明らかに異なること,が判明した.これは,方位依存性がダイヤモンド結晶構造に由来するという従来の説では説明できない事実であり,結晶異方性エッチングの機構に結晶原子の結合エネルギ以外の要因が存在することを示した.次いで,KOH水溶液による結晶異方性エッチングにおけるエッチング面の粗さについて研究を進めた.面粗さを結晶方位との関係において整理し,面粗れの進行は加工面の結晶方位に強く依存することを明らにした.平滑な面は(100)(211)(311)に現れ,非常に粗い面は(320)(210)に現れる.エッチング面をミクロ的に観察すると,粗面化した表面は特定の結晶方位からなる多面体で構成されていることが判った.この事実から,エッチング速度の方位依存性とエッチング面の粗面化に何らかの関連があるものと考える.本研究の結果得られたエッチレートのデータは,マイクロマシンデバイスの製作工程設計におけるプロセスシミュレーションを可能にするものであり,工業的に直接貢献すると同時に,エッチングメカニズムの原子レベルのモデルを確立するという学術面において,貴重な実験データとなる.この見地から,オランダ,トエンテ大学を初めとする物理化学研究者との共同研究を開始する運びとなった(平成10年度科研費国際学術研究-共同研究に採択決定).単結晶シリコンの結晶異方性エッチングプロセスをマイクロマシニングの観点から研究した.KOH水溶液仁よるシリコンのエッチングレートを全結晶方位について精密に測定するため,単結晶シリコンインゴットから半径22mmの半球形試験片を機械加工で製作した.試験片の半球面のエッチング前後の形状変化を3次元測定機を使って測定し,その結果からエッチングレートを単結晶シリコンの全結晶方位について定量化した.実験はKOH濃度;3050%,エッチング温度;4090°Cの範囲にある計15条件について行った.エッチングレートの結晶方位依存性はKOH水溶液の濃度,エッチング温度によって大きく変化することをはじめて明らかにした.次いで,エッチングレートの方位依存性のデータに基づいて,エッチング形状の変化を解析的に予測するシュミレーションシステムを開発した.上記の測定結果から,エッチングマスクのパターンが同じであっても,KOH水溶液の濃度,エッチング温度等のエッチング条件の違いによって加工品形状がことなることを,開発したシステムを使って解析的に予測した.この予測結果は以下の実験によって実証された.シリコンの(110)基板表面に深溝を加工すると,KOH濃度が30%の場合に溝断面形状が矩形になるものが,KOH濃度50%の場合はウエッジ状になることを実験的に明らかにした.この結果は上記の解析結果と全く一致した.なお,上記のKOHの水溶液とならんでマイクロマシニングに最近使われはじめたTMAH水溶液についても,上記と同様の方法でエッチングレートの測定に着手した。単結晶シリコンの結晶異方性エッチングプロセスをマイクロマシニングの観点から研究した.前年度のKOH水溶液に引き続き,今年度は4メチル水酸化アンモニウム(TMAH)水溶液について,エッチレートの全方位に関するマップを作成した.実験条件はTMAH濃度が525%,温度が7090°Cである.この結果,(111)周辺のエッチレートの結晶異方性がKOHとTMAHとで明らかに異なることが判明した.

これは,結晶異方性がダイヤモンド結晶構造に由来するという従来の説では説明できない事実であり、結晶異方性エッチングの機構に結晶原子の結合エネルギ以外の要因が存在することを示した.次いで,KOH水溶液による結晶異方性エッチングにおけるエッチング面の粗さについて研究を進めた.面粗さを結晶方位との関係におけるマップで表し,面粗れの進行は加工面の結晶方位に強く依存することを明らかにした.平滑な面は(100)(211)(311)に現れ,非常に粗い面は(320)(210)に現れる.エッチングにより粗面化した面をミクロ的に観察すると,表面は特定の結晶方位からなる多面体で構成されていることが判った.この事実から,エッチレートの結晶異方性とエッチング面の粗面化に何らかの関連があるものと考える.本研究の結果得られたエッチレートのデータは,マイクロマシンデバイスの製作工程設計におけるプロセスシミュレーションを可能にするものであり,工業的に直接貢献すると同時に,エッチングメカニズムの原子レベルのモデルを確立するという学術面において,貴重な実験データとなる.この見地から,オランダ,トエンテ大学を初めとする物理化学研究者との共同研究を開始する運びとなった(平成10年度科研費国際学術研究-共同研究に採択).