hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学童近視における強度近視および後部ぶどう腫発症の予測因子の同定

我が国の小学生における近視発症の低年齢化が問題となっている。世界的にもアジアを中心に近視が増加し、強度近視からおこってくる病的近視(後部ぶどう腫、脈絡膜萎縮、新生血管)による視機能障害の増加が危惧されている。我々の目標は強度近視を減らし、近視による失明を起こさないことである。小中学校の視力検査は、1979年以降屈折検査が行われなくなり、文部科学省の視力統計は裸眼視力によるABCD判定となり、現状では近視の頻度を正確に把握できない。小中学生を対象とする臨床研究は学校や保護者の同意を得られにくい、という側面があるが、これまで申請者らは京都府下の学校の協力のもとに学童近視の実態調査について長期の臨床研究をおこなっている。先年度には,京都市凌風学園と福知山市夜久野小学校で,ひきつづき「詳しい視力検査」を問題なく実施できた.「詳しい視力検査」の結果を統計専門家と相談して、低学年の児童の近視進行のリスク要因を解析したところ、眼軸長、角膜屈折力以外に、高次収差の一部も影響を与えていることが明らかになった。蓄積されたデータを用いて追加検討を行っている。また,強度近視におけるぶどう膜の診断基準を作成し,客観的な指標でぶどう腫の存在する患者への後ろ向き調査おこなった。ぶどう腫を有する強度近視患者50名に問診したところ、近視の発症時期は、70%が小学生以降にであることが明らかになった。小学生の近視進行抑制治療で、ぶどう腫を発症するリスクを減らせる可能性が示された。ぶどう腫を有する近視の発生時期について同定できた。本年度の学校検診を継続して行う.後ろ向き研究の論文化をすすめる.また,前向きにぶどう腫が未発症の患者をエントリーしてデータベースの作成する。我が国の小学生における1.0未満の頻度が過去最高となり、近視発症の低年齢化が問題となっている。世界的にもアジアを中心に近視が増加し、強度近視による視機能障害の増加が危惧されている。一方、小中学校の視力検査は、1979年以降屈折検査が行われなくなり、文部科学省の視力統計は裸眼視力によるABCD判定となり、現状では近視の頻度を正確に把握できない。小中学生を対象とする臨床研究は学校や保護者の同意を得られにくい、という側面があるが、これまで申請者らは京都府下の学校の協力のもとに学童近視の実態調査について長期の臨床研究をおこなってきた。具体的には、平成14年から4年間継続して同じ小学生の眼軸長を測定し、小学3年生時の眼軸長がその後3年間の近視の進行や眼軸の延長を予測することを見出した。また平成25年から京都府眼科学校医会、京都府・京都市教育委員会に協力をあおぎ京都府の2か所の小学校で「詳しい視力検査」を継続して行っている。「詳しい視力検査」は裸眼視力、眼鏡視力だけでなく、矯正視力検査、他覚的屈折検査、眼軸長測定、角膜形状測定、高次収差測定を行う検査である。先年度には,京都市凌風学園と福知山市夜久野小学校で,「詳しい視力検査」を実施した.また,強度近視のぶどう膜の診断基準を作成し,客観的な指標でのぶどう膜の存在する患者への後ろ向き調査を開始するための,倫理委員会の承認を得た.強度近視のぶどう腫の診断のため,グループでディスカッションを行いコンセンサスを得ることができた.強度近視でぶどう腫が存在する50名の病歴を聞き出すことで,先天性強度近視の占める割合を明らかにするために研究の倫理委員会での承認を得た.また,網膜スペシャリストを含む,ぶどう腫を診断するミーティングを重ね,診断のコンセンサスを確認できた.我が国の小学生における近視発症の低年齢化が問題となっている。本年度の学校検診を継続して行う.

また,後ろ向き研究のエントリーをすすめて,本年度中にある程度の結果を得たうえで論文化をすすめる.また,前向きにぶどう腫が未発症の患者をエントリーしてデータベースの作成をすすめる.本年度の学校検診を継続して行う.後ろ向き研究の論文化をすすめる.また,前向きにぶどう腫が未発症の患者をエントリーしてデータベースの作成する。データべース作成年度末にかかるため、ソフトなど購入する資金を次年度に繰り越しした。
脳波-筋電図コヒーレンスの運動調節における意義

コヒーレンスは、運動単位の発射に対し大きく影響し、それらの発射は脳波の20Hz帯に反応して、弱収縮では、2対1に反応し発射していた。しかしながらその収縮の程度が強くなると、徐々に2対1から1対1に対応し、発射していた。これらより、コヒーレンスは運動野から脊髄への運動司令の強さの一面を示していると考えられ、これらの解析は運動調節におけるコヒーレンスの解析意義を示すものと考えられた。本研究の目的は、まず健常人におけるコヒーレンスの検出がどれくらいできるのか、それによってコヒーレンスを示したヒトと示さなかったヒトの違いは何か、それが運動調節にどの程度影響を与えているかを検索することである。現在まで、我々の解析では、コヒーレンスを示す人と示さない人の運動調節の違いを研究した報告はない。まず、本年度は、健常人でどれくらいの頻度でコヒーレンスを検出できるのかを検討した。脳波および筋電図を多チャンネルで記録した。脳波はCzを中心に5-6チャンネル、筋電図が前脛骨筋(TA)から記録した。最大収縮の30%MVCを120秒間持続収縮させた。それにより、脳波-筋電図コヒーレンスを解析し、その周波数帯域、有意なピークの値、その面積などを解析し、健常人におけるコヒーレンスの分布を探った。コヒーレンスの有無と性別、伸長、体重などの身体的特長との関係などを検討した。対象は102名(53名の男性、49名の女性、年齢19-35歳)の健常人である。コヒーレンス解析を行った結果、有意なコヒーレンスを65名に認めた。そのうち60名では、コヒーレンスのピークは、15-35Hzのベータ帯域に認めた。コヒーレンスのピーク値は、Poisson分布を示した。脳波から筋電図への潜時は平均21.2msであった。コヒーレンスについて、男女の性差があるかどうかについて検討をしたが、性によって差は認めなかった。コヒーレンスと年齢との関係でも、有意な関係は認められなかった。コヒーレンスと身長との関係でも、身長との有意な関係は認められなかった。以上より、コヒーレンスは、健常人の約60%に認められ、その有無について身体的な特徴、年齢、性などとの関連はなかった。本研究の目的は、脳波、表面筋電図、各運動単位の発射解析から、コヒーレンスの成り立ちを推測することである。これによって、その生理学的意義、運動調節における役割、病的状態における意義が解明されることが期待される。昨年度は、健常人102名に対して、コヒーレンス解析を行った結果、有意なコヒーレンスを65名に認めた。そのうち60名では、コヒーレンスのピークは、15-35HZのベータ帯域に認めた。本年度はコヒーレンスが顕著に検出された被験者に対して、脳波、筋電図に加えてさらに運動単位の発射を記録し、それぞれの関係についてコヒーレンス、脳波からtriggerしての運動単位発射の解析、逆に運動単位発射からの脳波のback averagingなどを用いて、脳波、筋電図、運動単位の発射の関係を明らかにし、コヒーレンスの存在意義について検討した。これらには、筋電信号分解法decompositionを用いた。最大収縮の5-30%MVCを180秒間持続収縮させた。また針筋電図からは複数の運動単位を記録し、それぞれの運動単位の発射に分解した。その結果、表面筋電図と脳波のコヒーレンスは針筋電図と脳波のコヒーレンスと似た形をしていて、最大値を示す周波数も同じことが多かった。これより、筋電図に含まれる運動単位の数に比例してコヒーレンスが高くなることが予想された。しかしながら単一運動単位が筋電図よりも高いコヒーレンス値を示すことはなかった。運動単位の発射時間間隔のヒストグラムを数個合算したものは、脳波の20Hzの発火間隔のところにピークが現れた。つまり、単一の運動単位は、一見脳波の位相に関係した活動をしていないように見えるが、数個の運動単位で見ると脳波の位相に関係した発火間隔の活動が多いと考えられた。来年度は、コヒーレンスが検出されない被験者に対しても同様に解析していきたい。

昨年度は、コヒーレンスが顕著な被験者について検討を行ったが、本年度はコヒーレンスが全く検出されない被験者に対して、脳波、筋電図に加えてさらに運動単位の発射を記録し、それぞれの関係について脳波からtriggerしての運動単位発射の解析、逆に運動単位発射からの脳波のback averagingなどを用いて、脳波、筋電図、運動単位の発射の関係を明らかにし、コヒーレンスのあるものとの運動単位の発射調節の違いについて検討した。これらには、筋電信号分解法decompositionを用いた。脳波および筋電図を多チャンネルで記録した。脳波はCzを中心に5-6チャンネル、筋電図が前脛骨筋(TA)から記録した。最大収縮の5-30%MVCを180秒間持続収縮させた。また針筋電図からは複数の運動単位を記録し、それぞれの運動単位の発射に分解した。その結果、コヒーレンスが検出されない被験者は、全く脳波の位相とは関連なく、運動単位は発射しており、それらに明らかな関係は見いだせなかった。昨年度、本年度の結果より、コヒーレンスは、運動単位の発射に対し大きく影響し、それらの発射は脳波の20Hz帯に反応して、弱収縮では、2対1に反応し発射していた。しかしながらその収縮の程度が強くなると、徐々に2対1から1対1に対応し、発射していた。これらより、コヒーレンスは運動野から脊髄への運動司令の強さの一面を示していると考えられ、これらの解析は運動調節におけるコヒーレンスの解析意義を示すものと考えられた。また脳波の解析をともに用いることで、運動単位の発車のメカニズムを知ることができると考えられた。
ソーシャルネットワークを利用した書誌マイニングに関する研究

本研究では、共著者ネットワークを使ってOPACのランキング精度を改善する手法について述べる。ウェブページと異なり書誌データは検索に利用できる情報が極めて限られるため、技術的進歩から取り残されてきた。本研究は、OPACに内在する情報、日本十進分類体系と学術コミュニティーなどのソーシャルネットワークを併用することで、書誌ランキングの精度を改善できることを示す。21年度実施内容本年度は、著者プロファイルの提案とその有効性を書誌レコードの自動分類を通して検討した。著者プロファイルとは、著者の特徴を、自身及びN次共著者の出版物の日本十進法に基づく分布として表したものである。(N次共著者とは、起点著者とOPACを介して最大Nステップの共著関係で到達できるすべての著者である。つまり、起点著者と直接共著関係にある共著者は、起点著者を含め一次共著者、二次共著者は一次共著者及び一次共著者の共著者となる。)著者プロファイルの有効性を実験的に検証するため、国会図書館のOPACサービスを利用し著者プロファイルを構成、国立国会図書館がオンラインで提供している全国書誌目録を使い、目録の自動分類の精度を測った。分類モデルとして、著者プロファイルと、分野別に用意したサポート・ベクタ・マシーンを均等混合した複合型弁別器を用いた(実際には統計ソフトR用に構成されたオープンソースのkernlabを使用した。)実験データとしては、国会図書館のウェブサイトよりダウンロードした2006年度の全国書誌目録の中から無作為に選別した2,600件の書誌目録(訓練レコード1,600件、テストレコード1,000件)を用いた。実験の結果、分野間で多少のバラツキはあるものの、著者プロファイルが分類精度の向上に顕著な効果があることが確認された。特に共著次数が2のとき、精度が最大になることが分かった。この結果は、著者と2次共著者の出版歴が、その著者の今後の出版分野を推定するのに有効であることを示唆している。なお、今回の研究の詳細は国際会議ACM/SIGIR 2009及び総研大フォーラムにて発表した。オンライン蔵書目録(OPAC)は1980年代に本格実用化され,現在では全国のほとんどの公共・大学図書館に導入されている。しかし、30年近く経た現在においても,ウェブサーチでは当然のように備わっている関連性ランキングが未だに欠落しているという大きな問題を抱えている。このような中、ウェブサーチの社会への急速な浸透から、OPACに同等の機能を望む気運が高まっており、TFIDFに基づく関連性ランキングを取り込んだOPACシステムも登場してきている。このような背景のもと、本研究では、共著者ネットワークを利用し、ユーザの関心を図書分類体系の分布として表し、OPACの検索結果を再ランクすることで、その精度を改善する手法を提案した。文学系のドメインについて現在の国立国会図書館OPACとの比較を行い、本手法の有効性を調べた。その結果、約二倍の性能が得られることが確認された。書誌データは利用できる情報が極めて限られるため、技術的進歩から取り残されてきたと言える。本研究は,OPACに内在する情報、特に膨大なコストをかけて構築されている国会図書館の分類体系を再利用することで,OPACランキングの精度を改善できることを示した。本年度は、OPACの検索精度の改善に向けた研究を行った。特に、ソーシャルネットワークの一種である共著ネットワークを利用し、ユーザの関心を日本十進分類コード(NDC)の分布として表しOPACの検索結果を再ランクすることで、その精度を改善しようとするアプローチを提案した。文学系のドメインについて、現在の国立国会図書館OPACとの比較を行い、本手法の評価を行った。書誌には十分なテキスト情報がないため、通常の文書検索のように語彙情報に頼ったランキングは効果が期待できない。このため、本研究では、テキスト情報に依存しないランキング手法を考案した。基本的なアイディアは、「ユーザプロファイル」と「コミュニティプロファイル」という概念を導入し、ユーザの検索指向をNDCの分布としてモデル化し、その上で書誌に付随する分布においてどの程度出現しやすいか計量し、その現れやすさによって書誌のランキングを行おうというものである。本年度は特に、検索性能の最適化に向けたパラメータの学習方法について検討した。実際に国文学の研究者3名を被験者にして国立国会図書館のOPACの検索データをもとに評価実験を行ったところ、いずれも本手法が現在の国立国会図書館のOPACの検索結果の改善につながることが明らかになった。
マス・スペクトロメ-タ-による地上での2重水素、3重水素及び重い新粒子の観側

垂直方向から降って来る速度が光速の0.4ー0.8の陽子、2重水素,3重水素及びもし質量が4ー5Gev/c^2以上で長寿命,電荷1で透過性の荷電粒子があればその粒子をマス・スペクトロメ-タ-を用いて観側した。第1回観側に建設したマス・スペクトロメ-タ-(S Ω=290cm^2・sr)は3層のシンチレ-タ-(各層200cm×20cm×2cm)、1層の鉄吸収体及び4層の2次元ドリフトチェンバ-(セル、5cm×5cm)から成っている。大きさは縦200cm×横120cm×高さ280cmである。鉄吸収体上の2層のシンチ(TOF)で入射粒子の速度を側定する。吸収体下のシンチ(3層目)の波高値から吸収体での減速の割合を求め入射粒子の質量を決定した。ミュ-粒子(β=1付近)でσ=7.0%の速度分解能を得た。鉄9.3cm、トリガ-の時間遅れ1または2ナノ秒で約6カ月間観側を行った。イベント選択をした後、吸収体下のシンチの波高値を入射速度に対してプロットすると陽子と2重水素の帯が明確に見られ、計算結果とよく一致していた。しかし3重水素の帯は明確ではなかったが計算線上に13イベントあった。この結果、陽子の強度(1/cm^2・sec・sr)は0.8×10^<ー5>(β=0.7)で今までの結果より少し低い、2重水素は1.4×10^<ー7>(β=0.6)で一致している、3重水素は6.0×10^<ー8>(β=0.6)とシドニ-に近い結果を得た。Yockの重い粒子は観側されなかった、上限値は8.6×10^<ー9>/cm^2・sec・srでYockの強度2×10^<ー9>/cm^2・sec・srには達していない。第2回観側は平成元年10月末からシンチを各層3ユニットに増やし約8倍(2297.5cm^2・sr)にアクセプタンスを上げ、更に吸収体の上に3ユニットのシンチを1層増やし3層にし速度の精度を上げて観側を行い,0.4ー0.8の間の4つのβ領域で前回より少し高い陽子強度を精度よく求めることが出来た。現在、鉄吸収体を入れて観側を続けており宇宙線中に存在すれば重い新粒子の観側が可能になる。宇宙線マス・スペクトロメーターは入射粒子速度を測るTOFシステムと物質中でのレンジを測るエンジ計とからなる。63年度完成の全体の大きさは縦240cm×横120cm×高さ280cmであり、大阪市大キャンパスの観測小屋に設置された。

TOFシステムは3層のシンチレーター・ホドスコープと6層(XY各3層)のドリフトチェンバー(DC)からなる。ホドスコープとのユニットは200cm×20cm×2cmのプラスチックシンチレーターの両端にTS型ライトガイドと光電管H1949をつけ黒紙だけでおおったもので各層4ユニットからなっている。1層と2層は垂直に150cm離れ、第3層は2層から60cm離れ鉄吸収体の下にある。シンチの減衰定数は350cm、フォトマル1個での時間分解能250psを得た。シンチと高速光電管が経費の大部分である。レンジ計は鉄吸収体と4層のトラックディテクターからなり吸収体の厚みを変えることにより観測粒子を選択した。DCのセルサイズは5cm×5cmであり、手持ちのチェンバーを改良して作った。時間はCAMAC-TDC(本年度購入)、波高はADC、そしてDCは4290システムを用い、MICRO/PDP-11で読み出しミニ・コンピューターで解析した。トリガーはシンチ左右からの信号をミーン・タイマー(本年度購入)で平均した各層間の2-3nsデイレイ・コインで行った。1層、2層間の時間差から入射粒子の速度を、吸収体下の第3層の波高値から質量を求めた。現在までに、鉄3cm、9cmの吸収体を用いミュー粒子で補正を行いながら、陽子ラン、2重水素ランを行った。観測の結果は陽子の強度(β=0.65)=8x10^<-6>、2重水素(β=0.5)=10^<-7>/cm^2・sec/srであった。平成元年度は2重水素、3重水素、3重水素以上の重い長寿命の粒子があればその観測を行う。宇宙線マス・スペクトロメ-タ-は入射粒子の速度を測るTOFシステムと物質中でのレンジを測るレンジ計とからなる。TOFシステムは3層のシンチレ-タ-・ホドスコ-プと6層(XY各3層)のドリフトチェンバ-(DC)からなる。ホドスコ-プのユニットは200cm×20cm×2cmのプラスチックシンチレ-タ-の両端にライトガイドと光電管をつけた構造である。レンジ計は鉄吸収体と4層のDCからなり吸収体の厚みを変えることにより観測粒子を選択した。DCのセルサイズは5cm×5cmである。時間はCAMACーTDC、波高はADC、そしてDCは4290システムを用いMICRO/PDPー11で読み出した。トリガ-はシンチ左右からの信号をミ-ン・タイマ-で平均した各層間のデイレイ・コインで行う。昭和63年度からシンチ各層1ユニットで観測を行った。1層、2層間の時間差から入射粒子の速度を、吸収体(鉄3cm、9cm)下の第3層の波高値から質量を求めた。平成元年度は主に3重水素及びこれより重い粒子の解析を行った。その結果は、3重水素の強度(β=0.58-0.62)=6.0x10^<-8>、これより重い荷電粒子の強度の上限は8.6x10^<-9>/cm^2・sec・srであった。平成元年度は解析と同時に装置の増強を行った。まず、3層のTOFのシンチを3ユニットに増やした結果、面積・立体角は今までの9倍になった。さらに、入射粒子の速度を精度良く決定するためにシンチ1層と2層の中間に3ユニットの層を増やした。この結果3点で速度を決定出来るのであいまいさがなくなった。本年度の経費は増強に必要な光電子増倍管、回路部品等の消耗品である。現在この増強したシステムで観測を行っている。1年間の観測で3重水素は300個、Yockの重い新粒子が存在すれば100個観測できる。本年度は大型の宇宙線マス・スペクトロメ-タ-を完成しそのキャリブレ-ションをミュ-粒子で行い陽子の強度を求めた.この観測装置は吸収体の上にシンチを一層増やし3層とした。さらに各層のシンチのユニットを1から3に増やした。その結果アクセプタンスは290から2297.5cm^2・srと約8倍になった。また3層のシンチで入射速度(β)を測定した結果測定の精度及び信頼性をあげることが出来た。
磁気圏―電離圏―中性大気層―固体地球電磁結合系での地磁気脈動

(1)磁気圏-電離圏-中性大気層-固体地球電磁結合系での磁力線振動の固有値問題を解き、以下の結論を得た。通常、南北電離層を境界とする磁力線振動は、その固有周期については磁力線の長さ、磁場の強さ、プラズマ密度といった磁場圏側の状態のみによって決定され、電離層は振動の減衰定数に寄与すると理解されていたが、本研究に於いて、電離層誘導効果を磁力線振動に繰り込んだところ、磁力線振動の固有周期も電離層の伝導度とともに変動することを理論的に発見した。この研究は、アメリカ地球物理学連合学会誌に掲載された。(2)(1)の研究で見い出された磁力線振動の固有周期変動は、電離層誘導効果が、波の入反射過程に繰り込まれた結果、必然的に起こる物理的帰結である。本研究では、電離層誘導効果がもたらす様々な物理効果、またその簡明な記述方法を提示し、これまで磁気圏-電離圏結合系の研究に於いて無視されてきた発散ホール電流の重要性を明らかにした。この研究は、アメリカ地球物理学連合学会誌に掲載が決定している。1.磁気圏-電離圏-中性大気層-固体地球-電磁結合系での、Alfven波の電離層人反射過程に伴う8つの波動要素:(Alfven波に付随した沿磁力線電流、磁気音波に付随した回転電流、電離層での発散Hall-Pedersen電流、回転Hall・Pedersen電流、中性大気中のTM導波モードに付随した発散変位電流、TE導波モードに付随した回転変位電流)に付随した電流の物理的性質を明らかにした。周波数-波長-電離層伝導度パラメータ空間での分布を調ベることより、PC3-4レンジのULF波動については、電離層が高伝導度(10mho以上)になると発散Hall電流のみが卓越し、その他の電流は小さく抑えられることが発見された。発散Hall電流の卓越に付随したその他の電流の遮蔽効果は、地磁気脈動にも如実に現れ、Pc3-4、Pc5の周波数帯グループごとの、夏-冬程度の電離層伝導度変化に対する異なるレスポンスとして出現することが予測される。高緯度南北磁気共役点で得られた、コヒーレンスの高い磁力線振動と思われる脈動の解析結果は、これらの理論的予測を見事に支持するものとなった。2.通常冷たいプラズマの支配する系においては、Alfven波は磁力線と垂直方向に分散的性質をもたず、付随する発散電場を磁力線と垂直方向に伝播させるメカニズムを持たないとされている。我々は、発散電場の水平方向への物理機構を、発散電場と回転電場の他段階Hall効果による結合に求め、磁気圏-電離層結合系で、Alfven波が、電離層と垂直方向に伝播する可能性を探った。その結果、Alfven波が付随した磁力線振動は、境界条件(磁気音波や、中性大気中電磁波との結合)からもたらされる磁力線と垂直方向の分散関係をもち、その垂直方向のエネルギー伝播群速度を具体的に導出することに成功した。この応用研究については、来年度実施予定である。
対人関係に及ぼす「感謝」のポジティブ効果に関する拡張・形成理論からの実験的研究

本研究は、「感謝」が対人関係にどのようなポジティブ効果を及ぼすか検証したものである。実験研究は、幼児に感謝の仕方を教えてもポジティブ効果は限定的であること、小学生には対人関係を良好にする効果があることを示した。大学生を対象にした実験では、米国で認められているようなポジティブ効果を見いだせなかった。調査研究では、感謝しやすい人は、受けた援助を高く評価して強い感謝を感じていることが分かった。平成24年度は、4つの実証研究を行った。1つは、小学生に感謝スキルを習得させるソーシャルスキル教育を2校で実施した。いずれの小学校でも、小学生に感謝スキルを習得させることができた。また、感謝スキルを獲得して感謝行動を実行した子どもは、学校での適応感が増えることを実証することができた。2つめは、特性感謝と人生に対する満足度および向上心に関する研究を行った。これまでの研究で、特性感謝が高い人は人生に対する満足度が高いことが知られているが、向上心との関係は明らかではない。そこで大学生を対象に質問紙調査で検討した。データ分析の結果、向上心との関係を検討するよりも前に、特性感謝尺度の妥当性に関する問題が浮き彫りになり、明確な結論を得ることができなかった。3つめは、特性感謝が状態感謝に及ぼす効果を検討した。これは、特性感謝と状態感謝を同時に扱う点に意義がある研究である。大学生を対象に質問紙でのビネット法を用いて検討した。その結果、特性感謝は直接、状態感謝を規定するのではなく、状況に対する認知を媒介にして規定していることが確認できた。4つめは、感謝表明に関する研究を行った。感謝を表明するときに我々は「ありがとう」と言う感謝型と「すみません」と言う謝罪型の両方を使っている。感謝型と謝罪型の使い分けを規定する個人特性について大学生を対象に質問紙調査で検討した。その結果、どちらの型を選択するかは、個人特性よりも状況要因の方が強いことが明らかになった。本研究は、対人場面で感じる「感謝」が、対人関係にどのようなポジティブ効果を及ぼすか3つの介入実験と3つの調査研究で検証したものである。介入実験では、幼児に感謝の仕方を教えるソーシャルスキル・トレーニングを実施しても、ポジティブ効果は限定的であることが分かった。他方、小学生に感謝スキルを教えると、子どもたち同士の対人関係に良好な効果を及ぼすことが明らかになった。さらに、大学生を対象にして、感謝を数えることが主観的ウェルビーイングに及ぼす効果を介入実験で検討したが、米国で認められているようなポジティブ効果を見出すことはできなかった。これら3つの介入実験全体を通じて、感謝スキルのトレーニング効果は、発達レベルによって異なること、また、大学生の結果からは、感謝のポジティブ効果には、感謝の文化的差異があることが示唆された。1つ目の調査研究では、対人場面における感謝感情および感謝行動の個人差を測定するための心理尺度「感謝感情-行動尺度」を開発した。2つ目の調査研究では、この尺度を使って、感謝感情および感謝行動と、個人特性との関連を検討した。その結果、感謝感情と感謝行動は、友人関係満足度、親子関係満足度、社会的自己と関連することが明らかになった。3つ目の調査研究では、他者から援助された場面において、感謝のしやすさ(特性感謝))が、どのような経路を経て、感謝感情につながるかを検討した。その結果、感謝しやすい人ほど、受けた援助の価値を高く評価し、その結果、強い感謝を感じるという経路が明らかになった。以上の諸結果は、我が国ではいまだ不十分な、「感謝」のポジティブ効果に関する実証的知見を提供するものである。平成23年度は3つの研究を行った。1つは、感謝尺度の構成である。従来の感謝尺度は、感謝感情と感謝行動を区別していなかった。しかし、感謝感情の程度と、実際の感謝行動の程度は必ずしも一致していない。感謝感情の程度が低くても、感謝表明は活発に行われることがあり、その逆もあり得る。従って感謝感情と感謝行動は区別すべき別の概念である。この前提にたって、両者を区別して2種類の感謝尺度を作成した。2つ目の研究は、感謝すべき出来事を数え上げることが、個人のウェルビーイング、対人態度に及ぼす効果を介入研究の手続で検討した。一日の終わりに感謝状況を思い出させる「感謝群」、その日の雑事を思い出させる「煩雑群」、その日の常的な出来事を思い出させる「出来事群」を設定して3週間の介入を行った。従属変数は、ウェルビーイング(「気分」「体調」「運動時間」「アルコール摂取量」「睡眠」「自尊心」「特性感謝」「人生に対する満足度」、「現在の生活の質」「将来の生活の質への期待」)、対人的態度(「手助けに対する反応」「向社会的行動」「他者意識」)、「人生に対する満足尺度の他者評価」であった。これらの従属変数に3群間の違いが認められるであろうという仮説を設定したが、有意な差が認められず、仮説は支持されなかった。3つ目の研究では、幼児に感謝表明を促すソーシャルスキル・トレーニングを実施し、その効果を検証した。

「仲間に入れる」「援助を申し出る」「譲歩する」「感謝を表す」という4つをターゲットスキルとした。その結果、実施前からソーシャルスキルが高いと評定された幼児においてはトレーニング効果が認められたが、低いと評定される幼児においては効果が認められなかった。小学生に感謝スキルを習得させるソーシャルスキル教育の効果が確認できたこと、特性感謝の性質を明らかにできたこと、個人特性が感謝表明の違いに及ぼす影響を検討できたことなどの理由に依り、また、研究成果を4つの学会で発表できたことに依り、おおむね順調に進展していると判断する。感謝が個人のウェルビーイングと対人態度に及ぼす効果を検討した研究は、多くの従属変数を設定し大量のデータを収集したにもかかわらず、仮説を支持することができなかった。感謝が「個人のウェルビーイング」と「対人態度」に変化をもたらすことは、申請した本研究の目的である「対人関係への効果」にとっては前提条件である。その前提条件を証明することができなかったため、申請した本研究の目的の達成に対しては「遅れている」と言わざるを得ない。第1に、小学生に感謝スキルを習得させるソーシャルスキル教育の具体的な方法をプログラムとしてまとめる。第2に、特性感謝の性質を明らかにする為に、エピソード法によって状態感謝に及ぼす効果を検討すること、および特性感謝の高い人の認知的特徴を検討することを行う。特に上記の第2の検討については、慎重な研究計画のもとに進めたい。拡張・形成理論の基本に立ち返って、感謝感情が認知を拡張する機能を持つことを実験室実験によって検証する。これが確かめられたあとに、次のステップである形成機能の1つである対人関係への効果を検討する。つまり、拡張・形成理に則って2段階に分けて検証する。研究費の主な使用目的は、小学生に感謝スキルを習得させるソーシャルスキル教育の具体的な方法をプログラムとしてまとめるための費用、および、特性感謝の性質を明らかにする為に行う2つの調査での費用(回答者への謝礼など)である。さらに、来年度は最終年度にあたるので、3年間にわたった研究成果をまとめた報告書の作成にも研究費を使う。研究費は、主に次の3点において使用する計画である。1つは、感謝感情が拡張機能を持つことを検証するための実験室実験の参加者への謝礼。感謝が対人関係に肯定的な効果を及ぼすという形成機能を検証するための質問紙調査または介入研究の参加者への謝礼。2つ目は、小学生に感謝行動を促すソーシャルスキル・トレーニングを実施することで、感謝が友人関係に肯定的効果を及ぼすことを検証するフィールド研究の経費。3つ目は、成果を学会で発表するための経費である。
救急通報段階において重症症例をスクリーニングするためのアルゴリズム開発

本研究は、119番通報段階で、患者の緊急度・重症度を識別し、それに応じて部隊を派遣するシステム(コールトリアージシステム)を構築するためになされたものである。2007年から2008年前半にかけて、トライアルを繰り返し、コールトリアージのアルゴリズムは、実用のレベルまで達した。そのトリアージアルゴリズムを用いた新しい救急医療システムが、2008年10月1日より、神奈川県横浜市においてスタートした本稿では、横浜新救急医療システムに用いられたトリアージアルゴリズムの概要、実際に行われたトリアージの結果、その結果を受けてのアルゴリズムの修正、および今後の課題について報告する本研究は、119番通報段階で、患者の緊急度・重症度を識別し、それに応じて部隊を派遣するシステム(コールトリアージシステム)を構築するためになされたものである。そのトリアージアルゴリズムを用いた新しい救急医療システムが、2008年10月1日より、神奈川県横浜市においてスタートした本稿では、横浜新救急医療システムに用いられたトリアージアルゴリズムの概要、実際に行われたトリアージの結果、その結果を受けてのアルゴリズムの修正、および今後の課題について報告する研究の目的は、救急通報(119番通報)の段階で生命に危険が迫っている症例、生命の危険は逼迫していないが重症である症例を拾いあげるということであり、疫学でいうところのスクリーニングの作業にあたる(救急の現場では、識別もしくはトリアージと表現されている)。平成19年度は、より良いスクリーニングアルゴリズムの構築のため、119番通報の情報収集および解析を行った。スクリーニングアルゴリズムは、ほぼ実用に耐えうるものが構築できたことから、そのアルゴリズムを基に、119番通報時のトリアージ用コンピュータプログラムを作成した。本プログラムを使用して、横浜市では、平成20年10月より、救急通報トリアージシステムが開始される。平成20年度前半は、トリアージ用コンピュータプログラムを用いた実用試験を繰り返し、精度および安全性の向上に努める。後半は、実際のシステム運用が開始されることから、検証作業が研究の中心となる。研究の目的は、救急通報(119番通報)の段階で、生命に危険が迫っている症例、生命の危険は逼迫していないが重症である症例を拾い上げるためのアルゴリズムを構築することであった。本目的は、かなりの部分達成されたが、今後もさらなるアルゴリズムの精度の向上が必要である。研究実施期間において、データ収集のためのトライアルを計3回実施し、そのデータを用いて、アルゴリズムを構築した。具体的には、119番通報から得られた患者情報(年齢、症状、徴候、等)と、救急医療機関に運ばれた際、医師から診断された重症度を突合し、統計学的手法を用いて解析した上で、最的なアルゴリズムを得ている。本アルゴリズムは、実用のレベルに達し、コンピュータソフトを用いて、119番受信識別(コール・トリアージ)のコンヒ。ユータプログラムを開発した。同プログラムは、平成20年10月1日より、横浜市の新救急システムに用いられている。同プログラムにっいては、著作権登録を行った。学術的な成果としては、国際学会、国内学会等での報告を行った。学術論文としての報告も、研究期間内に一部行っている。同プログラムを用いたコールトリアージのデータは、常に蓄積されていく。本報告書の執筆現在、蓄積されたデータを用いて、本研究によって構築されたアルゴリズムの精度を検証している最中である。分析がまとまったところで、論文として公表していく予定である。
冷媒雰囲気下境界潤滑膜のレオロジー特性

冷媒雰囲気下では,冷媒分子がしゅう動面に吸着膜あるいは反応膜を形成し,しゅう動面を保護している場合のあることが知られている.しかしその反応膜の特性,とくに摩擦特性についてはあまり知られていないのが現状である.そこで,本研究は,混合潤滑状態での境界摩擦特性に及ぼす添加剤の反応膜の影響を定量的に求めることを目的として行った.まず,混合潤滑における荷重分担比を正確に見積もるために,冷媒が混合した潤滑油の粘度特性を知る必要がある.このため,ボールオンディスク型の摩擦試験機を用い,顕微型フーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)によって潤滑面を直接測定し,得られた冷媒と油の吸光度の比から冷媒の溶解度を求めた.同時に潤滑膜の厚さを測定し,冷媒溶解度と潤滑状態や,冷媒の粘度との相関を求めた.その結果,粘度については鉱油同士の混合の場合によく用いられているSo-Klusの式が冷媒の溶解に対しても成立することを確認した.次に,冷媒雰囲気下摩擦試験機を用いて摩擦試験を行い,また,上記粘度特性を用いた混合潤滑解析も行って境界潤滑摩擦係数を同定した.境界摩擦係数については,混合潤滑域での推定値と,境界摩擦域における値が一致しない場合があり,潤滑状態によっては一定値となるとは限らないことが確かめられた.ただし,境界摩擦係数の各種パラメータ(速度,温度,荷重,雰囲気圧力など)に対する影響や定量的な推定については今後の課題である.冷媒雰囲気下では,冷媒分子がしゅう動面に吸着膜あるいは反応膜を形成し,しゅう動面を保護している場合のあることが知られている.しかしその反応膜の特性,とくに摩擦特性についてはあまり知られていないのが現状である.そこで,本研究は,混合潤滑状態での境界摩擦特性に及ぼす添加剤の反応膜の影響を定量的に求めることを目的として行った.まず,混合潤滑における荷重分担比を正確に見積もるために,冷媒が混合した潤滑油の粘度特性を知る必要がある.このため,ボールオンディスク型の摩擦試験機を用い,顕微型フーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)によって潤滑面を直接測定し,得られた冷媒と油の吸光度の比から冷媒の溶解度を求めた.同時に潤滑膜の厚さを測定し,冷媒溶解度と潤滑状態や,冷媒の粘度との相関を求めた.その結果,粘度については鉱油同士の混合の場合によく用いられているSo-Klusの式が冷媒の溶解に対しても成立することを確認した.次に,冷媒雰囲気下摩擦試験機を用いて摩擦試験を行い,また,上記粘度特性を用いた混合潤滑解析も行って境界潤滑摩擦係数を同定した.境界摩擦係数については,混合潤滑域での推定値と,境界摩擦域における値が一致しない場合があり,潤滑状態によっては一定値となるとは限らないことが確かめられた.ただし,境界摩擦係数の各種パラメータ(速度,温度,荷重,雰囲気圧力など)に対する影響や定量的な推定については今後の課題である.本研究では冷媒雰囲気下での混合潤滑状態での境界摩擦特性に及ぼす添加剤の反応膜の影響を定量的に求めることを目的とし,添加剤により金属表面に生成される反応膜について,被覆率とせん強さの効果を考慮に入れた混合潤滑解析モデルを構築し,冷媒雰囲気下の混合潤滑状態における精密な摩擦特性測定結果と比較してモデルの検証を行う.本年度はまず,申請者らの境界潤滑膜の吸着特性を考慮にいれたモデルに冷媒の潤滑油への溶解の影響を取り入れた理論モデルを構築を試みた.その結果現在のモデルにおいては,未定定数が多く,その決定に必要な物性値が求まっていないため,それらの測定を行う必要があることがあきらかになった.また,冷媒雰囲気中の混合潤滑下での境界潤滑膜の吸着特性、とくに吸着膜の被覆率と膜自身のせん強さ,表面形状・摩擦力を精度よく測定する方法などを含め,実験装置の細かな仕様の決定.決定を行うために,冷媒雰囲気中ではないが,現有設備であるボールオンディスク型の摩擦試験装置で予備実験を行った.その結果,摩擦力については,荷重の大きさに応じた負荷方法や,適切な剛性をもったロードセルを用いることで,精度よく測定することが可能であったが,被覆率や境界膜のせん断強さの測定方法については現有の装置では測定できないため,引き続き検討を行う必要がある.得られたデータの評価方法や冷媒雰囲気下での測定を含め,次年度の課題とした.冷媒雰囲気下では,冷媒分子がしゅう動面に吸着膜あるいは反応膜を形成し,しゅう動面を保護している場合のあることが知られている.しかしその反応膜の特性,とくに摩擦特性についてはあまり知られていないのが現状である.そこで,本研究は,混合潤滑状態での境界摩擦特性に及ぼす添加剤の反応膜の影響を定量的に求めることを目的として行った.まず,混合潤滑における荷重分担比を正確に見積もるために,冷媒が混合した潤滑油の粘度特性を知る必要がある.このため,ボールオンディスク型の摩擦試験機を用い,顕微型フーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)によって潤滑面を直接測定し,得られた冷媒と油の吸光度の比から冷媒の溶解度を求めた.同時に潤滑膜の厚さを測定し,冷媒溶解度と潤滑状態や,冷媒の粘度との相関を求めた.その結果,粘度については鉱油同士の混合の場合によく用いられているSo-Klusの式が冷媒の溶解に対しても成立することを確認した.

次に,冷媒雰囲気下摩擦試験機を用いて摩擦試験を行い,また,上記粘度特性を用いた混合潤滑解析も行って境界潤滑摩擦係数を同定した.境界摩擦係数については,混合潤滑域での推定値と,境界摩擦域における値が一致しない場合があり,潤滑状態によっては一定値となるとは限らないことが確かめられた.ただし,境界摩擦係数の各種パラメータ(速度,温度,荷重,雰囲気圧力など)に対する影響や定量的な推定については今後の課題である.
蛍光偏光解消法によるユビキチン関連因子等の未知ターゲット探索

回転運動を指標にユビキチン関連因子と相互作用する分子を同定する試みである。方法論確立のため、まず酵母細胞膜の脂質回転運動を定量化したところ、ステロール異常で膜剛直性が失われアシル鎖の回転が増大していた。フルオロセイン標識したモデルタンパク質では、分子量10kDa程度までは回転相関時間と分子量に相関が見られた。よって、ドメインごとの相互作用解析が有効であることが判明した。Rsp5ユビキチンリガーゼと相互作用するSna3が得られた。本研究手法を用いてRsp5-Sna3間相互作用の詳細を解析する予定である。酵母細胞を高圧培養すると、Trp輸送体Tat1とTat2の分解が促進されTrp飢餓に陥る。輸送体分解を担うのはRsp5ユビキチンリガーゼだが、圧力刺激を受け、いかにしてそれらをユビキチン化するのか?ターゲットの認識機構は謎である。本研究では、偏光解消法と時間相関単一光子計数法を用いてターゲットを同定する。すなわち蛍光標識Rsp5分子の回転運動から既知のターゲットの解離会合を定量解析するとともに、未知因子の探索を行う。特にRsp5は多様な膜タンパク質のユビキチン化を担っているため、膜構造そのものを調べる必要がある。そこで、蛍光異方性プローブTMA-DPHを用い膜物性を計測する。すなわち、分子間相互作用の解析に先立って、時間分解蛍光偏光解消法の計測技術の開発を第一のゴールとした。1.酵母Rsp5ユビキチンリガーゼと相互作用する因子としてSna3が同定された。Sna3はエンドソームや液胞に局在するタンパク質だが、細胞内における役割は不明のままだった。SNA3遺伝子を過剰発現すると、トリプトファン輸送体Tat2の分解速度が低下し安定化することがわかった。同時にトリプトファン要求株が25MPaの高圧下で増殖可能となった。Sna3はRsp5のWWドメインと相互作用するPPXYモチーフを持つ。PPXYをAAAYに置換したSna3-AAAYでは、Tat2の安定化と高圧増殖能が認めらなかった。このことは、Tat2のユビキチン化に関与するRsp5機能にPPAYモチーフが重要であることを示唆している。Rsp5結合タンパク質であるBul1を欠損するとTat2が安定化することから、Sna3はBul1と競合してRsp5を負に制御していることが示唆された。実際、BUL1遺伝子を高発現すると、SNA3高発現による高圧増殖能が失われることがわかった。Rsp5は細胞内で多彩な役割を担っているが、ユビキチン化される基質の認識機構は未だ明らかとなっていない。本研究は、Sna3がRsp5とTat2を介在して特異性を規定する因子であることを示唆している。2.GFPとフルオロセインでラベルした様々なタンパク質について、分子量と回転相関時間の関係を調べた。その結果、分子量が1万程度までのタンパク質については、回転相関時間との間に直線関係が見られたが、より大きなタンパク質では成立しないことがわかった。よって、回転相関時間を指標にした分子間相互作用の解析は、ドメイン間のみで行うことが理想的であろう。1.出芽酵母では、細胞膜の剛直性を維持する上でエルゴステロールが重要な役割を果たしている。エルゴステロール合成の後期過程を担う遺伝子ERG6,ERG2,ERG3,ERG5およびERG4は単独破壊でも致死とはならないが、ERG6,ERG2,ERG3遺伝子の単独破壊株は25MPaにおける高圧感受性を示す。細胞膜は圧力や温度の摂動を最も受けやすい構造体の一つであり、エルゴステロールの欠損が膜構造に何らかの影響を及ぼす可能性が示唆された。細胞膜の動的構造を明らかにするため、時間分解蛍光偏光解消法による計測法を確立しその応用を行った。具体的には、細胞膜を蛍光偏光プローブTMA-DPHでラベルし、野生株とエルゴステロール合成変異株との間で膜の秩序因子や脂質の回転ブラウン運動について比較を行った。その結果、ERG2欠損株において膜秩序が最も低下し、それに伴い脂質の運動性が著しく増大することがわかった。脂質の回転ブラウン運動の増大は膜内部のすき間の増大に相関することから、変異株では膜の圧縮が高圧感受性の原因の1つであることが示唆された。2.抗真菌剤であるフルコナゾールは、エルゴステロール合成を阻害して毒性を発揮する。毒性の主要因はジオールの膜への蓄積にあるが、膜構造にどのような影響を及ぼすのかは不明だった。フルコナゾール投与後の膜物性を調べたところ、膜の剛直性が劇的に低下し、やはり脂質の回転ブラウン運動が増大していることがわかった。こうした膜の不安定化がアゾール系抗真菌剤作用の実態であることが示唆された。

以上の結果は、酵母細胞が示す表現型を膜物性の観点から定量的に解釈した初めての成果である。1.出芽酵母では高圧増殖の支配要因はトリプトファン輸送体の機能であり、輸送体はユビキチン化により制御されている。トリプトファン要求株YPH499は高圧感受性を示すが、多コピー導入でこの株に25MPaにおける増殖能を付与する遺伝子としてSNA3を得た。Sna3タンパク質はユビキチンリガーゼRsp5によりユビキチン化され、液胞で分解される。Sna3はPPAY(Pro-Pro-Ala-Tyr)モチーフを有し、この領域を介してRsp5のWWドメインと相互作用するが、これをAAAYに置換した変異型Sna3は高圧増殖能を失うことがわかった。また、野生型SNA3を高発現させるとトリプトファン輸送体Tat2の分解ぶ抑制された。これらの結果は、Sna3がRsp5によるTat2のユビキチン化を負に制御する因子であることを示唆している。2.SNA3の高発現株あるいは欠損株の細胞内でRsp5-GFPを発現させ、GFPの回転ブラウン運動を測定すれば、Rsp5とSna3との相互作用が理解されるはずである。それに先立ち、GFP標品を緩衝液に溶解しGFPの回転ブラウン運動を調べた。その結果、回転相関時間は4-8ns程度であることがわかった。今後はこの値を基準として、Rsp5-GFPおよび関連タンパク質が共存するときのGFPの回転相関時間を計測し、Rsp5と結合する様々なタンパク質との相互作用について解析を行う予定である。
ビタミンK依存性凝固因子のプロセシングプロテアーゼの構造と機能解析

本研究では、ビタミンK依存性凝固因子のプロセシング機構を解明することを目的とし、メタルエンドペプチダーゼ(MEP)の全一次構造をそのcDNAをクローン化することによって決定した。MEPのcDNAには、3つの開始メチオニンの候補が存在するが、MEPのアミノ末端配列が不明であるため、真の開始メチオニンは特定できなかった。最も小さい読み枠でもその分子量は80、0688と計算され、SDS-PAGEで推定された値(70、000)よりも大きく、翻訳後にアミノ末端あるいは、カルボキシ末端領域で切断を受けることが考えられた。MEPには分泌タンパク質に見られるアミノ末端のシグナクル配列がなく、ハイドロパシープロットからも全体的に親水的で、膜結合や膜貫通ドメインは存在せず、その細胞内局存性を明らかにする必要があった。Genbankを用いてホモロジー検索を行なったところ、有意な相同性を示すタンパク質が見いだされた。なかでもラットtestesメタルエンドペプチターゼ24.15は、MEPと60%という非常に高い相同性を示した。この酵素は、脳、脳下垂体,testesに多く発現しており、ネオエンドルフィン、ダイノルフィンなどからエンケファリンを生成させる際に働くペプチダーセである。一方、MEPはダイノルフィンに対しては反応しないが、その高い相同性から両者の関連性に興味が持たれ、現在、詳しいMEPの酵素特異性を各種のペプチドホルモンを用いて調べている。さらに、MEPのアミノ末端領域約33、000に相当するcDNAをPCRで増幅し、そのヌクレオチド配列を確認後、発現ベクターに組み込み大腸菌で発現させた。その結果、2Lの培養系で約300-500mu gのタンパク質が得られた。この組み替えタンパク質を抗原として、ニワトリを用いて抗体を作成し、MEPの組織特異的発現を調べた。その結果、MEPは、肝臓、賢臓、肺、胃、脳などに多く発現しており、特に表皮細胞に局在していることが判明した。現在、インムノゴールドを用いた電子顕微鏡により、MEPの細胞内局在性を解析中である。
胎児期睡眠形成と子どもの睡眠障害との関連に関する研究

胎児環境としての母体の生活習慣と胎児の睡眠形成の関連、胎児の睡眠形成と出生後の睡眠形成との関連を明らかにし、子どもの健全な発達に役立てることが本研究の目的である。本年度、5例の母体胎児のデータを取得した。本研究において取得した症例は合計30例となり、順当にデータ採取を行うことができた。データの内容は、母体の睡眠ほか生活習慣に関する情報(質問票)、唾液、尿の採取によるメラトニン分泌の位相、量、胎動記録装置による胎動データである。母体のメラトニン分泌の位相、量の個人差が大きいことが分かった。母体の生活習慣リズム、ホルモン分泌リズムと胎動の日内変動との関連を現在解析中である。さらに、生後の睡眠覚醒状況を質問票により追跡調査を行っており、胎児期との比較検討を行っていく。一方、胎児睡眠の詳細な評価として超音波断層法により眼球運動、口唇運動等を観察し、眼球運動期、無眼球運動期の持続時間眼球運動・口唇連動の頻度、密度、周期性、眼球運動と口唇運動の関連性に関する情報を取得した。眼球運動に関しては、妊娠期間中に有意な変曲点をもって発達していることが判明した。口唇運動に関して解析を行っている。さらに、発達障害のリスク要因である胎児発育不全例においても同様にデータ採取を行っており、正常例との比較において異なる傾向が見られている。今後、出生児のフォローアップの結果を含めた解析を行い、胎児期の影響を明らかにする予定である。子どもの睡眠障害は脳神経系の形成に影響を及ぼすことから、健全な睡眠形成は子どもの発達に極めて重要である。子どもの神経発達は胎児期から連続しており、睡眠形成も胎児期にはじまっている。すなわち、子どもの睡眠障害の中には、生後ではなく胎児期の環境が発端となっているものが存在する可能性がある。これまで、胎児環境としての母体の生活習慣と胎児の睡眠形成の関連、胎児の睡眠形成と出生後の睡眠形成との関連に関する報告はなく、これらを明らかにし子どもの健全な発達に役立てることが本研究の目的である。本年度の計画として、正常例20例のデータ収集を予定していた。実際は17例の母体胎児のデータを取得しており概ね順調である。一方、胎児睡眠の詳細な評価として、超音波断層法により眼球運動、口唇運動等を観察し、眼球運動期、無眼球運動期の持続時間、眼球運動・口唇運動の頻度、密度、周期性、眼球運動と口唇運動の関連性に関する情報を取得した。こちらも現在解析中であるが、妊娠期間中に、胎児睡眠が発達する変曲点を見出した。次年度以降は、出生児のフォローアップを行いながら、睡眠形成障害のハイリスクと考えられる胎児発育不全症例について同様の検討を行う。予定していた症例のリクルート、データの収集は順調に進んでいる。これまで、胎児環境としての母体の生活習慣と胎児の睡眠形成の関連、胎児の睡眠形成と出生後の睡眠形成との関連に関する報告はなく、これらを明らかにし、子どもの健全な発達に役立てることが本研究の目的である。本年度の計画として、10例の追加データ収集を予定していた。実際は9例の母体胎児のデータを取得しており概ね順調に経過している。さらに、生後の睡眠覚醒状況を質問票により取得しており、胎児期との比較検討を行っていく。こちらも現在解析中であるが、妊娠期間中に、胎児睡眠発逹における変曲点を見出した。さらに、発達障害のリスク要因である胎児発育不全例においても同様にデータ採取を行っており、今後正常例との比較検討を行っていく。次年度は、出生児のフォローアップの結果を含めた解析を行い、胎児期の影響を明らかにする予定である。予定していた症例のリクルート、データ収集および解析は順調である。

さらに、生後の睡眠覚醒状況を質問票により追跡調査を行っており、胎児期との比較検討を行っていく。一方、胎児睡眠の詳細な評価として超音波断層法により眼球運動、口唇運動等を観察し、眼球運動期、無眼球運動期の持続時間眼球運動・口唇連動の頻度、密度、周期性、眼球運動と口唇運動の関連性に関する情報を取得した。眼球運動に関しては、妊娠期間中に有意な変曲点をもって発達していることが判明した。口唇運動に関して解析を行っている。さらに、発達障害のリスク要因である胎児発育不全例においても同様にデータ採取を行っており、正常例との比較において異なる傾向が見られている。今後、出生児のフォローアップの結果を含めた解析を行い、胎児期の影響を明らかにする予定である。母体の生活習慣リズム、ホルモン分泌リズムと胎動の日内変動との関連を解析し、明らかにする。次に、出生児について、児に装着したアクティウォッチおよび質問票による睡眠に関する情報を用いて、胎児の日内変動、睡眠評価項目との関連を解析する。以上により、母体の生活習慣-胎児の日内変動・睡眠形成-子どもの睡眠形成の関連解析を行う。正常例のフォローアップを継続し、推定体重-2SD以上の発育不全を認める胎児(入院症例)について、正常例と同様に情報を取得する。正常例と、胎児発育不全症例における日内変動、胎児期睡眠形成の違いを検討する。その他、正常例と同様に、出生児の睡眠形成との関連について解析を行っていく。これまで収集してきた、母体の生活習慣リズム、ホルモン分泌リズムと胎動の日内変動および生後の睡眠覚醒との関連を解析し、明らかにする。さらに、推定体重ー2SD以下の発育不全を認める胎児について、正常例と同様に情報を取得する。正常例と、胎児発育不全症例における差異を見出し発達異常のバイオマーカーの検出を目指す。設備備品費として計上していたアクチグラフの動作不良が続いたため、追加購入を控えたことと、ホルモン値の測定にかかる費用が想定していたより減額したため。今年度の研究参加症例数が予定より少なかったため、次年度使用額が生じた。今後、症例数の増加にともない、ホルモン値などの測定費用、成果発表のための旅費に使用していく予定である。
高精度ウラン・トリウム同位体分析による貝を用いたウラン系列年代測定可能性再評価

一般に貝試料はウランに関する閉鎖系を保持せず、U/Th年代測定試料として不適格とされてきたが、近年の研究により、種によっては貝試料のU/Th年代測定の可能性が示唆された。しかし、ウラン系列核種の貝殻への取り込みプロセスや、ウランの閉鎖系成立条件は未解明である。本研究では、U/Th年代測定に適応可能な貝の選定指針確立を目的とし、現生貝試料のウラン系列核種の化学分析に加え、地形的要因(堆積環境、水塊変動)と生態学的要因(周囲の海水、餌)を考慮した複合アプローチを行う。U/Th年代測定法が確立しているサンゴ骨格試料と比較し、日本周辺に幅広く分布する貝試料のU/Th年代測定の適応可能性評価を行う。