hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
離島高齢者の生活安全見守り隊（たい）

高齢化社会を迎えて、「一人暮らしの高齢者」の見守りは大きな社会問題である。日本の高齢者人口が増加する中で、殊に離島では著しい人口減少を迎え、高齢者を支援する住民も減少している現状がある。本研究は5種類のセンサ技術により、外出・帰宅を判定して、居宅での高齢者の危険な状態を推定して,関係者に注意喚起のメールを発信して通報する。最終年度には、これらのセンサ技術の実証実験を行い、システムの稼働を確認した。一方、高齢者の危険推定の精度向上には更なる検討するため、IoT技術等による高齢者の生活をモデル化して、危険推定の実用化に向けた実験並びに検討を要する。本研究の基本構成をなす5種類のセンサからの出力により,それらの出力結果に基づいて,高齢者の生活の中で危険な状況を推定する。本システムを利用して離島高齢者が安全・安心して生活を送ることを目的とする。それらの各センサの機能および,それらセンサからの出力信号を集結して現段階で全体の調整をしている。高齢者が住み慣れた家や地域で安全に、安心して老いることを支援する。研究者は5名で各専門技術をそれぞれ適用する。また、地域のNPOの協力により支援内容の検討並びに評価を通じて、離島の高齢者の実態に沿った支援の検討を行う。その実験は2種類のセンサ技術により高齢者の外出・帰宅を判定する。つぎに、居宅で危険な状態を判定するために3種類のセンサ技術を利用して危険な状態を推定する。それら,5種類のセンサ情報は冗長な部分もあるが,しかし、複数のセンサ情報により1つの事象を判定するためには、冗長なデータも必要である。一方、1つの事象を判定するとき、複数のセンサデータでは矛盾する場合がある。このような矛盾は機器の異常な動作の判定に役立ち、正常なシステム稼働の要件と考える。複数のセンサを活用して、危険な状態を判定した結果はメールにより、予め登録された個人・組織等に通報する。成果として,本研究の背景とその必要性,見守りの仕組み及びセンサ技術については日本島嶼学会で発表した。(学会発表)松島勇雄,離島独居高齢者の見守り電子制御的なアプローチ,2016年次日本島嶼学会大崎上島大会,2016年9月3日高齢化社会を迎えての高齢者の見守りは社会問題であり,離島ではその問題はより深刻である。本研究では高齢者の見守りを実現するために,センサを活用とした離島高齢者を見守る「家族の代替的」機能を実現する電子制御技術による生活支援サービスを検討する。本研究を進めるための要素技術はほぼ完成しており,それぞれのセンサが発信する見守りコードを利用したシステムの構築は完成しており,その機能を想定される状況に合わせた結果となるように現在,調整しており,その有効性を確認している。よって,本研究の進捗状況は本研究の目的に対して,おおむね順調に進んでいると判断している。日本の高齢者人口が増加する中で、殊に離島・中山間地域では著しい人口減少を迎え、高齢者を支援する住民も減少している。今後、高齢者が安全で安心な生活環境を提供・支援する需要はますます高まっていく。高齢者が住み慣れた家や地域で安心して老いることを支援する。本研究は、研究者5名で各専門技術を適用して研究を行った。5種類のセンサ技術により、外出・帰宅を判定して、居宅での危険な状態を推定して、事前に了解を得た先に通報する。5種類のセンサ情報は冗長な部分もあるが、複数のセンサ情報により1つの事象を判定するためには、冗長なデータが有効である。この冗長なデータは機器の異常な動作の判定、及び正常なシステム稼働に役立てた。複数のセンサ技術を活用して、高齢者の危険な状態を判定した。その結果はメールにより、予め登録された家族・近所の人々または消防署・生活支援組織等に通報するシステムである。一方、高齢者の危険推定の精度向上には更なる検討を要する。これらの結果を踏まえて、高齢者の生活は多様で個人ごとに異なった生活である。そのため、IoT技術等による高齢者の生活をモデル化して、そのモデルを生活データと照合して、改善する手法により、危険推定の実用化に向けた更なる実験・検討が必要であると考える。本研究の最終年度に向けて,次のような工程により研修を推進する。1)各センサからの見守りコードが状況に対応した妥当なコードを出力できるようにする2)本システムを実践的な実験を行う。システムを高齢者の生活の中に稼働させて実験を行う。3)高齢者の生活行動から,見守りの完成度(有効性,または限界)を検証する。

教育工学新規購入した機器の調整するための経費を準備していたが,予定金額より高額であったために次年度に経費支出を繰り延べた。上記調整経費は概ね70,000円であり,次年度の経費として計上する予定する。
環境適応における形態の役割-雪圧に対する常緑低木の場合

日本海側の最大積雪1.5m以上の地域にはヒメアオキ、ユキツバキ、エゾユズリハなお、太平洋側に近縁種をもつ常縁低木がブナ林床などに分布している。これらは多雪環境に適応して太平洋側の近縁種より小型、ほふく型になったと考えられている。平成3年度4年度の一般研究(C)「多雪環境に生育する常緑低木の生理生態学」において、それらの光合成活性と生育環境を近縁種アオキ、ヤブツバキと比較し、機能面から環境適応を考察した。1.5m以上の積雪による圧力は大きなものであり、これら常緑低木は積雪期間を地表に押しつけられた状態で過ごしている。しかし、春になって、積雪量が少なくなると、上部の雪をはね除けて直立し、常緑葉で盛んな物質生産をおこなすことが判明している。秋には雪をかぶるとひれ伏し、春には雪をはね除けるということは茎の弾性が冬の間に変化するか、弾性にある閾値が存在するかを示している。本研究ではこの茎の弾性の季節変化とそれに関わる構造炭水化物量の季節変化について、ヒメアオキ、ユキツバキ、エゾユズリハとアオキ、ヤブツバキを比較し検討した。ヒメアオキ、ユキツバキでは11月あるいは12月と5月の茎の性質(重さと曲がりの関係)はあまり違わなかった。しかし、アオキ、ヤブツバキでは生重の増加に対する曲がりにくさの増大は大きく、枝の肥大が木化とつながっていることが明らかであった。一方、エゾユズリハでは12月の枝はやわらかさがあったが、5月の枝では著しく曲がりにくくなっていて、雪に埋もれている間に枝に構造上の変化があったことが推測された。茎に含まれる炭素は細胞壁などの成分となっている構造性のものと、移動可能な非構造性のものとに分けられる。非構造性の炭素は主に澱粉とスクロース、グルコースの形態とをとている。トータルの炭素含有率は年間で大きな変化は認められなかったが、非構造性炭素含有率は変化し、多雪地の種類で雪解け前後にその含有率が高かった。少雪地の種類では冬前のトータルの炭素含有率が高く、非構造性炭素含有率は低かった。これらのことから構造性炭素の含有率が茎の曲がりやすさと関係あることが推察された。多雪地に分布するエゾユズリハは低木であるが、少雪地に生育するユズリハやヒメユズリハは高木になる。このような大きさの違いが生ずる理由として、物質生産能力の解析が必要である。新潟県松代町早稲田大学セミナーハウス近くのブナ林床に生育するエゾユズリハと、新宿区早稲田大学大隅庭園内に生育するユズリハの一年葉、二年葉の光合成活性、および、その日変化を4月から12月まで定期的に携帯用CO2ポロメーターを使用して、生育地で測定した。また、両地の微気象を測定記録した。光合成能力はユズリハの方が高く、光環境も良好なので、単葉の年間物資産産量はユズリハが倍近く大きいものと思われる。

ポテンシャルの光合成能力の季節変化を知るために、実験室でCO2濃度5%の条件下で、酸素放出速度を測定した。ヒメアオキ・アオキ、ユキツバキ・ヤブツバキ、エゾユジリハ・ユズリハなどの茎のかたさ(多雪地生育種の小型化、ほふく性、雪圧に対する曲がり易さに関して)を説明するために、葉・茎などに含まれる同化糖類を分析し、その含有率の季節変化を調べた。ヒメアオキ・アオキ、ユキツバキ・ヤブツバキ、エゾユズリハの枝の曲がり易さを比較するために、それぞれの種で、2030本の茎の先端20cmの齢構成、直径を計測し、さらに先端に50gあるいは100gの加重をかけた場合の曲り程度を季節的に調べた。多雪地の林床に生育するヒメアオキ、エゾユズリハ、ユキツバキなどは冬期に大きな雪圧によって、地表面に押しつぶされた状態になる。春になり、かなりの雪が溶けると、圧迫されていたシュートは上部の雪をはねのけて立ち上がり、まだ葉をつけていない上層木を通して入射する強い太陽光を利用し、越冬していた葉を使って物質生産を行う。このように多雪に対するレスポンスを行うには雪圧に対して抵抗せず地表に伏す柔軟さと、少々の雪をはねのける弾力とが必要である。しかし、この二つの性質は相反するものであり、ある閾値をもってシュートが反応するか、秋には柔軟であるが、雪に埋もれている間に弾力性を獲得するかどちらかであるように推測される。上記3種のシュート先端部を新潟県松代町のブナ林で平成7年5月、9月、11月に各2030本サンプリングした。茎の先端から20cmの位置を固定し、先端に50gあるいは100gの分銅を下げ、茎の曲がり程度を測定した。その後、20cm位置で茎を切断し、先端部の齢構成、中央径、生重を測定した。比較のために、神奈川県横須賀市の山林でアオキとヤブツバキのシュートを同時期に各2030本サンプリング、同様に測定した。ユズリハあるいはヒメユズリハは太平洋側では高木になるので、エゾユズリハとの比較はできなかった。ヒメアオキ、ユキツバキでは11あるいは12月と5月の茎の性質はあまり違わなかった。これらをアオキ、ヤブツバキと比較すると生重の増加に対する曲がりにくさの増大は大きく、枝の肥大が木化とつながっていることが明らかであった。これは多雪地の種がエイジングによって柔軟性を失わないのに対し、少雪地の種は弾性を失っていくことを示している。ヒメアオキ、ユキツバキはやわらかさと弾力を維持することによって多雪環境に適応していると推測した。一方、エゾユズリハでは12月の枝にはやわらかさがあったが、5月の枝では著しく曲がりにくくなっていて、雪に埋もれている間に枝に構造上の変化があったことが推測された。
新しい結晶変換技術によるサブミクロン多孔構造を有する新規糖質結晶の創製と応用

新たな糖質結晶構造体を作製する手法,すなわち結晶変換という結晶再構築により微細な構造体を作製する手法としてエタノールを脱水溶媒として,含水結晶から結晶水を脱水する方法を提案し,トレハロース含水結晶,マルトース含水結晶の脱水操作を実施した.含水結晶糖の結晶水を、エタノールにより脱水することによりエタノール中での結晶変換(含水結晶糖からアモロファス糖へ、アモロファス糖から無水結晶糖へ)が生じ、多孔で比表面積が大きな糖を作製できた.この糖質の包括剤として用いることができるかどうか検討し、無水結晶糖が混合包括剤として有用であることを確認した.新たな糖質結晶構造体を作製する手法,すなわち結晶変換という結晶再構築により微細な構造体を作製する手法としてエタノールを脱水溶媒として,含水結晶から結晶水を脱水する方法を提案し,トレハロース含水結晶,マルトース含水結晶の脱水操作を実施した.含水結晶糖の結晶水を、エタノールにより脱水することによりエタノール中での結晶変換(含水結晶糖からアモロファス糖へ、アモロファス糖から無水結晶糖へ)が生じ、多孔で比表面積が大きな糖を作製できた.この糖質の包括剤として用いることができるかどうか検討し、無水結晶糖が混合包括剤として有用であることを確認した.エタノール等アルコール溶媒を用いたトレハロース、及びマルトース結晶の粒子としての形状、構造に注目し、粒子構造、結晶変換、包括粉末化のキイワードをもって粒子設計に関する結晶変換の工学的研究を実施した。具体的には、1)サブミクロン空間糖質材料の最適作製条件の探索、2)多孔性無水結晶糖による機能性脂質の粉末化、3)新規多孔性無水結晶マルトースの特質とその応用法の開発を実施した。エタノール法により作製された無水結晶マルトースのSEM写真を詳細に解析した。得られた無水結晶粒子は微細な針状結晶の集合体であり、多孔性を示した。X線回折、DSC、アノマー分析より、この無水結晶マルトースはHodgeらが報告したβ-無水結晶マルトースとは異なる新規なβ-無水結晶であった。異なる温度での結晶変換経過を、拡散を伴う固相反応解析に用いられるJander式で相関した。得られた見かけの結晶変換速度をアレニウスプロットすることにより、見かけ結晶変換速度定数の活性化エネルギー97.5kJ/molを得た。エタノール溶媒法による含水結晶マルトースの無水結晶マルトースへの結晶変換を、セパラブルフラスコ中の所定温度に調節したエタノール1L中に添加し、170rpmで攪拌しながら脱水結晶変換操作を行った。無水マルトースの水分測定はカールフィッシャー滴定により、熱分析は示差走査熱量計(DSC)により、結晶構造解析は粉末X線回折により、表面構造解析は走査型電子顕微鏡(SEM)により、アノマー分析はTMS化後ガスクロマトグラフにより測定した。結晶変換速度は、拡散を伴う固相反応解析に用いられるJander式により、各反応温度において相関した。この無水結晶β-マルトースはHodgeらが報告した無水結晶β-マルトースとは異なる新規な結晶構造であった。この結晶は、針状結晶の集合体でありサブミクロンオーダーの多孔を持つ、非常に特異な多孔性結晶であった。そのため、種々の液体の固化粉末化や油脂の粉末化に用いることができると考えている。同様に、本手法を用いたSucroseの微細結晶化を試みた。グラニュー糖(三井製糖株式会社)を、蒸留水350mlに溶解させた後155°Cまで加熱した。エタノール含水率、及び結晶変換温度について検討した結果、エタノール含水率0.005%、70°Cで微細結晶形の顆粒糖が得られた。新たな糖質結晶構造体を作製する手法,すなわち結晶変換という結晶再構築により微細な構造体を作製する手法として,エタノールを脱水溶媒として含水結晶から結晶水を提案し,トレハロース含水結晶、マルトース含水結晶の脱水操作を実施した、この方法は,ビルドアップ型の結晶構造の再構成というナノ構造の構築手法として非常にユニークな手法である。β-含水結晶マルトースを、エタノール法で脱水すると個々の結晶粒子は球状に近い形状に変化していた.β-含水結晶マルトースの消失率,β-無水結晶マルトースの生成率,マルトースの含水率の測定より求めた脱水率を,DSC,含水率測定より求め,Janderの式により脱水反応速度定数,及びβ-含水結晶マルトースの消失反応速度について100kJ/mol,β-無水結晶マルトースの生成速度定数について,90kJ/molが得られた,β-無水結晶マルトースの生成速度定数が,脱水反応速度定数及びβ-含水結晶マルトースの消失反応速度よりも遅く,結晶変換反応においてβ-無水結晶マルトースの生成が律速と考えられた.含水結晶トレハロースから無水結晶トレハロースを、DSCパンを用いて行った。エタノール中の含水率が脱水挙動に大きな影響を及ぼした。エタノール中の含水率0.005%、0.4%.2.5%のエタノールの場合、屈曲点温度61.5°C,75.4°C,81.6°Cが観察された.屈曲点温度以下の温度に対する活性化エネルギーは約141-145kJ/molであった.エタノール法による糖質の脱水により、多孔性で比表面積が非常に大きな新規構造をもった糖質を作製できた。

この脱水において、エタノール中の水の存在が糖質のガラス転移温度に影響を及ぼし、脱水速度のガラス転移温度前後で変換速度の活性化エネルギーが変化した。
光ファイバ後方散乱光の連続的測定技術に関する研究

インターネットのデータを送るためには光ファイバが広く用いられている。現在の光ファイバ通信では非常に高速な通信が可能であるが,その一方,例えば鉄道の橋梁に敷設されている光ファイバケーブルが,列車の走行に伴う高速な振動などの影響を受けて,通信の特性劣化が起こり得ることが知られている。本研究では,従来技術では検知できなかった高速な振動を検出するものであり,それにより振動の原因を特定し,通信の安定化を達成するために行うものである。
自閉症スペクトラム障害と双極性障害の類似症状に着目した脳科学的研究

ロールシャッハ・テストの結果を記す。BD患者41名、ASD患者41名、健常対照者45名を対象とした結果、エクスナーの包括システムによる解析を行い、142の変数のうち、動物運動反応(FM)と純粋形態反応(pure F%)のみに有意差を認めた。すなわち、FMは、BD群およびASD群が健常対照群に比べて有意に少なかった。Pure F%は、BD群およびASD群が健常対照群に比べて有意に多かった。またFMはAutism-spectrum Quotient(AQ)と有意な正の相関を示し、pure F%はAQと有意な負の相関を示した。以上より、視覚認知の観点から、BDとASDは健常とは異なる、何らかの類似した特性を有している可能性が示唆された。MRI撮像は、BDにて44名、ASDにて47名、健常対照にて52名において終了し、強迫症状質問紙記入は、BDにて31名、ASDにて31名、健常対照にて63名において終了し、それぞれ解析を検討中である。本研究課題は、青年期双極性障害(BD)と自閉症スペクトラム障害(ASD)の間に何らかの病態的類似性があるのではないかという仮説に基づき、実施された。最終的な対象者数は双極性障害者46名、自閉症スペクトラム障害者52名、定型発達者(TD)64名であった。1Autism-spectrum Quotient(AQ)を用いた自閉症傾向の検討では、BDが平均34.4±SD6.7、ASDが24.1±7.2、TDが16.0±5.7であり、有意にASD>BD>TDであった。これは、BDにASD的な側面のあることを示唆する。2Dimensional Yale-Brown Obsessive Compulsive Scale(DY-BOCS)を用いた強迫症状の検討では、TDに比べBDでは有意に強迫症状の頻度や程度が大きく、DY-BOCS合計得点はAQ得点と有意な相関を示した(r= 0.432)。これはBDが強迫症状を併存することが多く、強迫症状が自閉症傾向と関連していることを示唆している。3ロールシャッハ・テストを用いた検討では、動物運動反応はTDに比べ、BDとASDにおいて有意に少なく、かつこの指数はAQと有意な正の相関を示した。また純粋形態反応はTDに比べ、BDとASDにおいて有意に多く、かつAQと有意な負の相関を示した。この結果は、あいまいな図形の視覚的認知に、BDとASD両者に類似な機能があり、またこれが自閉症傾向を基盤としていることが示唆される。その他にMRIも撮像したが、これを用いた脳の構造的な解析は今後行う予定である。以上の結果は、従来なされてこなかったBDとASDに着目した症候学的、脳科学的な研究を進めることの意義を示していると考える。児童青年精神医学ロールシャッハ・テストの施行は終了した。MRI撮像は引き続き施行していく予定であり、MRIのデータベースの作成につなげることを検討している。今年度から作成済の自傷行為判定表日本語版を使用した評価を行っていく予定である。未施行の課題は、脳磁図の記録および思考障害の評価である。収集を終えた前述のデータの解析を行い、Bipolar disorderおよびAutism Spectrum Disorderの近縁性を検討していく。1.MRI撮像:順調に進行しているので、画像のデータベース化も検討している。3.脳磁図の記録および思考障害(自生記憶表象およびracing thought)に関する評価表への記入の準備を行う。以上により、BDおよびASDの生物学的な類似性に関する研究を続けていく。論文化に必要な英文校正が不要になったこと、対象者の確保ができたため、謝金の支払いの一部が不要になったことのため、当該の次年度使用額が発生した。論文作成に重点を置き、その英文校正などの出版費に使用する予定である。予定していた学会参加の中止、予定していた謝金支払いの一部が取りやめとなったために、121,100円の助成金が生じた。この分は翌年度の学会研究会への参加費用、謝金の使用に充てる予定である。
ウシ子宮外組織における妊娠応答機構の解明

牛において、妊娠認識時の子宮内胚から産生されるにインターフェロン(IFN)τによるシグナル伝達機構が知られ、子宮組織における誘導遺伝子の研究が積極的に行われており、早期妊娠診断技術への利活用も期待されている。しかし、子宮組織の直接採取は胎子への損傷の危険性があり、他部位における信頼できる応答性の解析と評価が求められている。本研究では、子宮外組織における妊娠応答性を時間的、空間的に明らかにし、遺伝子、タンパク質の網羅的な発現解析を行うこととともに、新規応答因子の探索ならびにIFNτの関与動態を解明することで、低侵襲的な妊娠判定への利活用を目指す。
経営管理者の社会意識に関する実証的研究

経営管理者の社会意識を、意思決定行動に中心をおいて明らかにすることが、この研究の課題であった。そして、特に集団的意思決定の内容を解明することを目的とした。企業の意思決定を、「決定」と「制御」という二つの概念で分析した。決定様式は求心的性格を強く持っていた。いくつかの意見をその正当性を主張して相互に戦わせるという方式とは異なった展開と収束の様式を示した。制御の方式は、「規範-再設定」という類型に分類できる。ある指示、命令が存在して、それに厳密にあわせるという方法ではなく、目標を共有しながら、それらの実現に主な基準をおく。制御が決定の原点に戻すという方向ではなく、反対に出発点から前方へ発展させていくという形で行われる。日本企業の集団的意思決定の本質は二点である。第一は、決定の「小集団の存在」である。決定が合議制で行われること、そして決定主体も集団的要素を持っている。集団としてのまとまりは、あくまで中心リーダーの下で構成される。そのリーダーの性格が、役職上のリーダーである場合と、テクノクラートの場合とがある。第二は、「決定の長い連鎖」である。日本企業の意思決定には、多くの人、役職にある人だけではなく地位の下の人が関係する。決定参加のきっかけとしての指示は上位のポジションからもたらされるが、その後は決定過程に関与している。こうして、決定権を持つ地位にある人同士のつながり、あるいは相互作用が行われる。指示命令系統という縦のオーバーラップである。そして、横の間でのオーバーラップつまり、職能で分かれた部署同士の相互関係、連結関係も日常的にある。このことは、指示、調整、同意など最終決定に至るまでの長い連鎖が存在するために可能となる。また、このオーバーラップの形成は、組織の目標達成という共有された理念があることが前提条件となる。企業の最高経営者の意識、行動様式を解明するに当たり、その前提となる、彼らのおかれている条件の分析を試みた。その観点は、組織と経営行動に関わる事項、そして組織の意思決定を表す事項である。これらの点を主にアンケート調査から得られたデータをもとにして分析を行った。最近の企業経営行動は、巨大企業で厳しかった。売上高でみた成長率は、ほぼ横這いであり、事業部制を採用している企業では、マイナスを示した企業がおおい。従って、事業転換が行われ、今後も引き続いてそれが予定されている。企業のリストラクチャリングの信号がデータによって裏付けられた。情報化の進展度合いは、従業員規模1000人以上の大企業で進行している。大きな経営環境の変化への対応という性格を持つ。組織形態は、ライン・スタッフ制と事業部制が広くみられる。そして、意思決定の傾向としては、年齢序列がはっきりと存在する。これは、決定過程、最終決定方法の二つの部分で観察された。企業活動面では、能力主義化、柔軟な生産方式が広がりつつある反面で、決定の領域での性格はそれと大きく食い違っている。経営管理に関する事項ごとに分けて分析した場合の特徴点でゃ、次のようであった。経営全般に関わる事柄は、社長が最終決定権を持つ。それ以外の生産、管理に関する事項は部長が決定権を持っている。日常の仕事に関する側面では課長と職長が中心である。従って、組織運営の大部分は、部長を中心に行われており、その部長の任命を通じて、社長の意向が反映される。意思決定の側面で果たす部長の比重の大きさが、あらためて浮き彫りにされた。

平成9年度は、主に最高経営者、すなわち社長の経営に関する意識と意思決定に関する実態を、アンケート調査、及びヒアリングを通して明らかにした。その結果、次の点が明かとなった。最高経営者、つまり社長は、主に60歳代が圧倒的多数を占める。長老が企業を運営している。社長への到達は主に内部昇進である。最高意思決定機関は、経営会議と常務会であり、この意味で合議制といえる。決定方式は社長単独と合議制に二分される。最終的な決意方法は、全員の意見の一致という方法が主流であり、多数決という方式はきわめて限られている。討議の過程では、その検討事項に関して実務、スキルを持つ人の意見が尊重される。業務の執行に関しては、その実際の場面での管理責任者の裁量がかなりはいっている。評価は、主に各部門で行われ、中央集中評価は全体の3分の1である。経営者は、シェア拡大指向、投下資本利益率、株主利益、新市場開拓、そして社会的イメージの向上という考え方を強く持っている。経営理念として強く意識されている事柄は、製品市場関連と会社一般からの評価が大きい。これに対し、さほど強くない項目は、海外進出、売上高成長率、従業員福祉、競合者との共存である。株主利益は当然であるけれども、経営理念としては、製品市場関連と社会一般からの評価という外部要因に重きが置かれる。市場という不確性定の高い部分に経営者の関心が集中している。経営者の行動の中核を占める意思決定行動とは、この市場に対する対応の様式と表現できるであろう。確率的意味合いではない不確定状況を前提として、日々の決定行為を行っている。
ボツリヌス菌の細胞表層の構築と感染における生物学的機能に関する研究

古細胞を含む多くの細菌はその表層に蛋白質又は糖蛋白質よりなる6角形、四角形または平行線状の規則的配例構造(RA)を有している。RAは菌体の全表層をカバーする層状構造体である。したがってその機能は単に物理的あるいは酵素化学的な外界からの障害に対する防御壁というにとどまらず外界からの栄養素などの撰択的取込み、内から外への代謝物の輸送、さらにファージあるいはバイテリオシンの認識能など多様な生物活性を有することが推察されている。本研究は毒素型食中毒起因菌の代表的菌種であるE型ボツリヌス菌のRAについてその構成成分の同定、物理化学的、生物学的症状の解明、免疫電顕法による微細構造の解析ならびに再構成、再付着などの分子構築の形態学的観察を行い自己構築機能を明らかにする目的で行われた。E型ボツリヌス菌VH株の細胞壁を4モル塩酸グアニジンまたは6モル尿素で処理するとRA蛋白質が撰択的に可溶化され、SDS-PAGEで分析すると45本の主要な蛋白バンドが検出されたが、全菌ウサギ抗血清によるイムノブロットによって分子量が90万(90K)と60万(60K)の2種の蛋白質が表在性抗原蛋白として同定された。両蛋白質のアミノ酸分析では、共に酸性アミノ酸の優性に対し含硫アミノ酸の低量性などRA特有の性状が明らかに示された。ゲルより切り出し抽出した各蛋白質に対する特異抗体によるプロテインAー金粒子標識法によって、両蛋白質がほぼ均等に菌体表層に露出し分布していることが確認された。この表在性はクロラミンT法によるヨード標識法によって再確認された。またイムノブロットにより両蛋白質が蛋白非分解性ボツリヌス菌の共通抗原であることが示された。一方4モル塩酸グアニジン細胞壁抽出液をCa^<++>存在下で緩衝液に透析するともとと同じ平行線状パターンをもった径40280nm、長さ約1μmにおよぶ円柱状構造体が析出し、これがRAの両構成体であることが確認された。乳児ボツリヌス症は欧米はもとより我国においても発症例が報告されるようになり従来の偏性嫌気性有芽胞菌による腸管感染の分野に新しい問題を提起している.いうまでもなく本症はボツリヌス菌による腸管感染症であり,それ故症例の発現には栄養型菌の感染巣の形成が先行する.そのためには菌体表層と腸管上皮細胞における相互作用が重要な契機となる.本研究ではボツリヌス菌の菌体表層の電顕学的,免疫生化学性状,特に表層蛋白抗原の生化学的性状を明らかにしその生物学的機能を追究した.すなわち, A型ボツリヌス菌の細胞壁より非極性デタージェント

可溶画分を得,これをDEAE-セルロース,ハイドロオキシアパタイト,セファデックスG-100などを用いて抗原蛋白質を分画精製して分子量15万,等電点4.7の標品を得た(S抗原).その結果S抗原が蛋白分解性ボツリヌス菌の共通抗原であり細胞壁最外層に局在する菌体表層蛋白質であることをフェリチン抗体法により免疫電顕的に明らかにした. E型ボツリヌス菌では菌体表層の規則的配列構造(RA)を細胞壁から4M塩酸グアニジン(GHCI)で抽出し, SDS-PAGEによりRAが分子量90Kと60Kの2種類の蛋白質から構成されることを明らかにし,イムノブロット法により両抗原が蛋白非分解性ボツリヌス菌の共通抗原であることを示した.両抗原のアミノ酸組成は高い相同性を有し,多くの他のRAと同様に酸性アミノ酸に富み含硫アミノ酸に乏しいという特徴を示した.4MGHCI抽出画分をCa^<2+>存在下でトリス塩酸緩衝液(50mM, PH7.4)に透析すると径約40-280ηm,長さ約1μm以上に及ぶ円柱状RAが再構成され, RAを欠く細胞壁鋳型に再付着することが電顕的に示された.プロティンA-金コロイド複合体法により菌体表層における抗原の局在性を免疫電顕的に観察した結果,上記の両蛋白抗原は細胞壁の最外層に局在し,菌表面全体に均等に分布していることが示された.乳児ボツリヌス症は欧米はもとより我国においても発症例が報告されるようになり従来の偏性嫌気性有芽胞菌による腸管感染の分野に新しい問題を提起している。いうまでもなく本症はポツリヌス菌による腸管感染症であり、それ故症例の発現には栄養型菌の感染巣の形成が先行する。そのためには菌対表層と腸管上皮細胞における相互作用が重用な契機となる。本研究ではボツリヌス菌の菌体表層の電顕学的、免疫生化学的性状、特に表層蛋白抗原の生化学的性状を明らかにしその生物学的機能を追究した。すなわち、A型ボツリヌス菌の細胞壁より非極性デタージェント可溶画分を得、これをDEAE-セルロース、ハイドロオキシアパタイト、セファデックスG-100などを用いて抗原蛋白質を分画精製して分子量15万、等電点4.7の標品を得た(S抗原)。その結果S抗原が蛋白分解性ボツリヌス菌の共通抗原であり細胞壁最外層に局在する菌体表層蛋白質であることをフェリチン抗体法により免疫電顕的に明らかにした。E型ボツリヌス菌では菌体表層の規則的配列構造(RA)を細胞壁から4M塩酸グアニジン(GHCl)で抽出し、SDS-PAGEによりRAが分子量90Kと60Kの2種類の蛋白質から構成されることを明らかにし、イムノブロット法により両抗原が蛋白非分解性ボツリヌス菌の共通抗原であることを示した。両抗原のアミノ酸組成は高い相同性を有し、多くの他のRAと同様に酸性アミノ酸に富み含硫アミノ酸に乏しいという特徴を示した。4MGHCl抽出画分をCa^<2+>存在下でトリス塩酸緩衝液(50mM:pH7.4)に透析すると径約40-280nm、長さ約1μm以上に及び円柱状RAが再構成され、RAを欠く細胞壁鋳型に再付着することが電顕的に示された。プロティンA-金コロイド複合体法により菌体表層における抗原の局在性を免疫電顕的に観察した結果、上記の両蛋白抗原は細胞壁の最外層に局在し、菌表面全体に均等に分布していることが示された。
高速気流による液滴群および液泡群の分裂と相互干渉

高速気流による液滴群および液泡群の分裂と相互干渉について実験的研究を行った.液滴はまず基本的な現象を調べる目的で,ノズルからの滴下によって生成した均一粒径液滴について,一定速度の気流にさらされたときの液滴位置の時間変化,液滴速度の時間変化,液滴加速度の時間変化,液滴径の時間変化を詳細に調べた.これらの結果から液滴の抗力係数を求めた.ノズルの振動を利用して生成した均一粒径液滴群については,種々の分裂形態を示す液滴径と気流と液滴に相対速度の関係および液滴径とウェーバ数の関係として求めた.また液泡についても同様の実験を行った.液滴については,抗力係数についての詳細な研究は従来行われておらず,本研究によって液滴の変形が大きな影響を与えることがわかった.すなわち気流の方向に対して,垂直な方向の液滴径すなわち液滴縦径は気流にさらされると大きくなっていき,また相対速度の低下もあって液滴縦径は小さくなり始め,再び増加傾向をとる.このような液滴縦径の変化は液滴の加速度に影響を与え,結果として抗力係数のも影響を与える.液滴縦径の変化は初期の液滴直径と気流速度の関係によって(液滴の表面張力も関係するので,本質的にはウェーバ数によって)影響をうける.変形しない固体球についての抗力係数や相対速度は一定のままであるとした条件での研究とはことなり,実際の現象に合わせた条件下での抗力係数が求められた.本研究結果は1996年3月18日,日本機械学会九州支部第49期総会・講演会にて発表される.高速気流による液滴群および液泡群の分裂と相互干渉について実験的研究を行った.液滴はまず基本的な現象を調べる目的で,ノズルからの滴下によって生成した均一粒径液滴について,一定速度の気流にさらされたときの液滴位置の時間変化,液滴速度の時間変化,液滴加速度の時間変化,液滴径の時間変化を詳細に調べた.これらの結果から液滴の抗力係数を求めた.ノズルの振動を利用して生成した均一粒径液滴群については,種々の分裂形態を示す液滴径と気流と液滴に相対速度の関係および液滴径とウェーバ数の関係として求めた.また液泡についても同様の実験を行った.液滴については,抗力係数についての詳細な研究は従来行われておらず,本研究によって液滴の変形が大きな影響を与えることがわかった.すなわち気流の方向に対して,垂直な方向の液滴径すなわち液滴縦径は気流にさらされると大きくなっていき,また相対速度の低下もあって液滴縦径は小さくなり始め,再び増加傾向をとる.このような液滴縦径の変化は液滴の加速度に影響を与え,結果として抗力係数のも影響を与える.液滴縦径の変化は初期の液滴直径と気流速度の関係によって(液滴の表面張力も関係するので,本質的にはウェーバ数によって)影響をうける.変形しない固体球についての抗力係数や相対速度は一定のままであるとした条件での研究とはことなり,実際の現象に合わせた条件下での抗力係数が求められた.本研究結果は1996年3月18日,日本機械学会九州支部第49期総会・講演会にて発表される.
スポーツ指導者に向けた運動速度が見えるステッカーの開発

近年プロスポーツでは、選手の身体能力に関するデータを計測するなど、定量的に能力を把握し、向上を図ることが行われている。一方で、学校の部活動では、プロスポーツのように専用の計測機器などを導入することは困難であり、指導者の感覚に頼っている場合が多い。また、スポーツでは、種々の運動速度を可視化することが選手の能力を把握するのに有効であると考えられる。本研究では、特別な計測機器が不要であり、その場で対象の速度が目に見えるステッカーを開発する。このステッカーによって、部活指導者は、容易に選手の身体能力をその場で把握できる。
分子内モディフィケーション高分子材料に立脚した太陽光広域利用型光触媒の高性能化

クリーンな水素生成技術として、太陽光の主成分である400 nm以上の可視光を吸収して、水を効率良く分解する光触媒反応系の構築が望まれている。光触媒高活性化に関するアプローチの一つとして、ヘテロ接合の形成がある。しかし、ヘテロ接合の構築がその界面でのみ作用するため、電子ー正孔対の分離の促進は限定的である。そこで本研究では、炭素と窒素のみで構成されているグラファイト状窒化炭素光触媒のトリアジン環平面内に、直接異種構造を導入する分子内修飾法を確立することを目的としている。さらに非金属ドーピングという構造修飾と組み合わせることにより、新たな可視光応答活性の発現をねらい、水素生成に対する実用レベルの光触媒の構築を目指している。本年度は、グラファイト状窒化炭素にベンゼン環を分子内修飾する方法を模索した。ドーピングユニットにはフェノールを含め7種を検討した。合成した光触媒について構造解析を行い、その特徴を明らかにすることができた。XRDにより、分子内修飾よって窒化炭素の基本骨格が保たれているかを確認した。SEM、TEMにより、触媒の形態を観察、同時にEDXにてC/N比を確認した。FTIRにより、ベンゼン環が窒化炭素分子内に導入されているかを確認した。拡散反射紫外-可視分光光度計により、バンドギャップの推定を行った。XPS測定により、CやNの化学状態を確認した。分光蛍光光度計、蛍光寿命測定により、電子ー正孔対の効率的な分離促進を確認できた。以上のことから、グラファイト状窒化炭素にベンゼン環を分子内修飾する方法を確立することができた。本年度は、グラファイト状窒化炭素にベンゼン環を分子内修飾する方法を確立することができた。また、合成した7種の光触媒の一部は、すでに光触媒的水素生成へと応用しており、一定の活性促進が確認できている。このことは、当初の予定通りであり、概ね順調に進展していると判断した。次年度は、合成した光触媒を用いて水素生成活性評価と量子収率測定を行い、最適なドーピングユニットを決定する。また、最適化された分子内修飾グラファイト窒化炭素の光触媒活性の更なる向上を目指し、非金属元素ドーピングを行う。検討する非金属は、ホウ素、酸素、リンを予定している。新たに合成した光触媒について構造解析を行い、その特徴を明らかにする。
Hubbard模型における磁性の安定性の厳密解析：作用素不等式によるアプローチ

多体電子系における強磁性の安定性に関する抽象論を構築した.この抽象論の重要な応用として,(1)Liebの定理の安定性及び(2)Nagaoka-Thoulessの定理の安定性を「普遍性」という概念を導入して証明した.より正確には,電子・格子相互作用,電子・量子電磁場相互作用あるいは環境に起因するランダムネスを考慮に入れてもLiebの定理やNagaoka-Thoulessの定理が依然として成立することを証明した.これらの安定性は,現実世界において電子は様々な摂動の影響を受けているにも関わらず,なぜ安定した強磁性が実際に観測されるのかという問いへのひとつの答えを提供していると考えられる.このような視点はこれまでになかったものであり,国際的な専門誌に論文を現在投稿中である.この安定性を記述する数学的な枠組みを構成するために,新たな数学構造を発見した.簡単に述べると,この構造は様々なハミルトニアンの間にあるこれまでに知られていなかった順序関係(大小関係)のネットワークであり,そのネットワークに属するハミルトニアンの基底状態は共通の磁性的性質を有している.平成30年度の研究で,このネットワーク構造が磁性の安定性を記述することができることを突き止めた.この数学的な部分についても現在,論文を準備中である.ここで述べた結果について,日本数学会の特別講演など,いくつかの研究集会で招待講演を行った.また上述の問題から派生した課題についても研究を進め,関数解析のトップジャーナルに論文を掲載した.今回の研究で,強磁性の安定性を記述する数学的な枠組みのひとつを構成できた.この枠組みがあるおかげで,極力単純化された模型において強磁性の構造を調べれば,より複雑な模型においても同様の強磁性構造があることがわかる.そのため,提案している課題が単純化され,次年度以降の目標が明確になったといえる.さらに,今年度の研究を通じて,当初はあまり予想していなかった基底状態の構造が見えつつあり,新しい作用素論的な解析手法の発展につながるのではないかと期待している.これまでに知られていない新しい強磁性構造を,単純化された模型で構成することが目標になる.この目標を達成するためには,さらなる作用素不等式の研究が必要であろう.そのため,今後も数学と物理の双方の側面からHubbard模型やHeisenberg模型を解析していく.今年度の研究を通じて,基底状態のエンタングルメント構造についても新たな知見が得られており,量子情報的な視点による研究も今後は合わせて行っていく.多体電子系における強磁性の安定性に関する抽象論を構築した.この抽象論の重要な応用として,(1)Liebの定理の安定性及び(2)Nagaoka-Thoulessの定理の安定性を「普遍性」という概念を導入して証明した.より正確には,電子・格子相互作用,電子・量子電磁場相互作用あるいは環境に起因するランダムネスを考慮に入れてもLiebの定理やNagaoka-Thoulessの定理が依然として成立することを証明した.これらの安定性は,現実世界において電子は様々な摂動の影響を受けているにも関わらず,なぜ安定した強磁性が実際に観測されるのかという問いへのひとつの答えを提供していると考えられる.このような視点はこれまでになかったものであり,国際的な専門誌に論文を現在投稿中である.この安定性を記述する数学的な枠組みを構成するために,新たな数学構造を発見した.簡単に述べると,この構造は様々なハミルトニアンの間にあるこれまでに知られていなかった順序関係(大小関係)のネットワークであり,そのネットワークに属するハミルトニアンの基底状態は共通の磁性的性質を有している.平成30年度の研究で,このネットワーク構造が磁性の安定性を記述することができることを突き止めた.この数学的な部分についても現在,論文を準備中である.ここで述べた結果について,日本数学会の特別講演など,いくつかの研究集会で招待講演を行った.また上述の問題から派生した課題についても研究を進め,関数解析のトップジャーナルに論文を掲載した.今回の研究で,強磁性の安定性を記述する数学的な枠組みのひとつを構成できた.この枠組みがあるおかげで,極力単純化された模型において強磁性の構造を調べれば,より複雑な模型においても同様の強磁性構造があることがわかる.そのため,提案している課題が単純化され,次年度以降の目標が明確になったといえる.さらに,今年度の研究を通じて,当初はあまり予想していなかった基底状態の構造が見えつつあり,新しい作用素論的な解析手法の発展につながるのではないかと期待している.これまでに知られていない新しい強磁性構造を,単純化された模型で構成することが目標になる.この目標を達成するためには,さらなる作用素不等式の研究が必要であろう.そのため,今後も数学と物理の双方の側面からHubbard模型やHeisenberg模型を解析していく.今年度の研究を通じて,基底状態のエンタングルメント構造についても新たな知見が得られており,量子情報的な視点による研究も今後は合わせて行っていく.
時間・周波数・空間処理を用いた信号の分離・合成に関する研究

信号の時間的分離に関しては,マルチキャリア変調と符号分割多重アクセス(CDMA)を組み合わせたマルチキャリアCDMA方式を提案し,上り回線における特性改善のためにマルチステージ型の干渉キャンセラ(信号の時間的分離・合成)を使用した場合の伝送特性の解析を行った.その結果,マルチキャリアCDMAは無線通信においてマルチメディアサービスを効率良くサポートできるシステムであり,干渉キャンセラによってより多くのユーザが収容できるようになることが判明した.また,信号の周波数的分離に関しては,周波数帯域をより有効利用するために広帯域信号と狭帯域信号が周波数帯を共用している場合(周波数共用)に,マルチレートフィルタバンクを使用してそれら2種類の信号を分離することを試みた.理論解析の結果,マルチレートフィルタバンクを単にノッチフィルタとして使用して信号を分離するだけであると,両方の信号に大きなダメージが残り,伝送特性が大きく劣化することが判明した.従って,次にマルチレートフィルタバンクを干渉キャンセラ(信号の周波数的分離・合成)として使用することを試みた.提案する干渉キャンセラは,広帯域信号に対しては干渉となる狭帯域信号を,一方,狭帯域信号に対しては干渉なる広帯域信号を効率良くキャンセルすることができた.一方,信号の空間的分離に関しては,信号の周期定常性を利用してブラインドで無線チャネルのインパルス応答を推定する推定器を持つアダプティブアレーアンテナシステムを提案した.提案するシステムでは,既知の信号をまったく送信する必要がなく,推定インパルス応答からうまくビームを形成して信号を空間的に分離することができた.アダプティブアレーアンテナを用いて信号の到来角を推定する(空間的分離)アルゴリズムの中で,従来からよく用いられてきているMUSIC法とESPRIT法を計算機上で実現し,様々な状況の下でのそれぞれの到来角推定誤差特性を計算機シミュレーションで評価した.また,1回の推定に必要なそれぞれの計算回数を乗算回数の観点で理論的に評価した.これらのアルゴリズムは信号が無変調であることを前提としているため,信号に変調がかかっている無線通信システムにおける空間分割多元接続用のアルゴリズムとして直接応用することは不可能である.そこでディジタル信号の持つ周期定常性を用いた信号の時間・周波数的分離を併用することを現在検討中である.具体的には,時間・周波数的分離の併用効果を,信号の搬送波周波数と信号の帯域幅の比をパラメータとして評価しているところである.また,併用した場合のそれぞれの計算回数も理論的に評価しているところである.また,マルチパス無線通信路でよくみられるように到来する信号間に相関がある場合,従来の空間的分離アルゴリズムはうまく動作しないし,時間・周波数的分離を併用してもうまく動作しない,従って,これを解決する方法としてアレーアンテナ間で受信信号を空間的に平滑化してからアルゴリズムを動作させること(スペーシャルスムージング)をさらに検討する必要がある.また,これらをすべて併用した場合の計算回数も理論的に計算する必要がある.この場合の計算回数は膨大になることが予想されるので,アルゴリズムの簡略化も今後検討すべき重要な課題であると考えている.信号の時間的分離に関しては,マルチキャリア変調と符号分割多重アクセス(CDMA)を組み合わせたマルチキャリアCDMA方式を提案し,上り回線における特性改善のためにマルチステージ型の干渉キャンセラ(信号の時間的分離・合成)を使用した場合の伝送特性の解析を行った.その結果,マルチキャリアCDMAは無線通信においてマルチメディアサービスを効率良くサポートできるシステムであり,干渉キャンセラによってより多くのユーザが収容できるようになることが判明した.また,信号の周波数的分離に関しては,周波数帯域をより有効利用するために広帯域信号と狭帯域信号が周波数帯を共用している場合(周波数共用)に,マルチレートフィルタバンクを使用してそれら2種類の信号を分離することを試みた.理論解析の結果,マルチレートフィルタバンクを単にノッチフィルタとして使用して信号を分離するだけであると,両方の信号に大きなダメージが残り,伝送特性が大きく劣化することが判明した.従って,次にマルチレートフィルタバンクを干渉キャンセラ(信号の周波数的分離・合成)として使用することを試みた.提案する干渉キャンセラは,広帯域信号に対しては干渉となる狭帯域信号を,一方,狭帯域信号に対しては干渉なる広帯域信号を効率良くキャンセルすることができた.一方,信号の空間的分離に関しては,信号の周期定常性を利用してブラインドで無線チャネルのインパルス応答を推定する推定器を持つアダプティブアレーアンテナシステムを提案した.提案するシステムでは,既知の信号をまったく送信する必要がなく,推定インパルス応答からうまくビームを形成して信号を空間的に分離することができた.
医師の説明義務違反に影響を及ぼす因子の定量的解析及びその臨床応用

本研究では,多数の医療裁判例を統計学的に検討し,臨床現場のインフォームドコンセントにおいて重視すべき因子として応用が期待されるものを抽出した。これら結果に基づき,医療系学生を対象にインフォームドコンセントに関するアンケート調査を行ったところ,裁判例の結果に合致し,一般化可能と考えられた。一例をあげると,未破裂動脈瘤の予防的治療治療のように,緊急度が高くない類型において,治療を見合わせる選択肢の提示が不十分であったために,適切に治療の諾否,その方法を選択できなかったと違反が認められやすく,その損害賠償も高額になりやすかった。本研究は,裁判例におけるインフォームドコンセント違反の認定にかかわる要素を明らかにすることで,医療現場における適切なインフォームドコンセントの内容・方法を提案することを目的としている。当初は,重症例の被害者救済的要素があるのではないかという予測のもとに本研究を計画したが,重症例は,軽症例に比して統計学的有意にインフォームドコンセント違反が認められやすいという傾向まではみられなかった。他方,医学的必要性・緊急性の要素が,統計学的有意に影響を受けているとがわかった。すなわち,医学的必要性,緊急性の低い事例は,高い事例に比して,説明義務違反が有意に認められやすいという結果が認められた。この成果は,本年度医事法学会において,「医療過誤訴訟裁判例における説明義務違反の傾向ー統計的手法を用いた分析ー」として,発表した。この結果を受け,当初予定した外国の救済制度との比較を行うことではなく,医学的必要性の要素について,国内の裁判例を検討し,更に深く検討していくこととし,研究を進行した。従前,医療現場では,医療訴訟の結果が萎縮的な効果をもたらすことが多かった。その理由は,裁判は個別の事例判断であることが十分に理解されておらず,結論のみが一人歩きしていく傾向があったためと考えられる。このような,誤解を防ぐためには,医療者に理解しやすい形で,情報を再構成する必要がある。そこで,本研究では,医学分野では標準的な手法である統計的な方法によって,裁判例の傾向を集積することを提唱した。本研究の現段階の成果は,裁判例の要素をを統計学的処理で客観化することで,全体像を把握できたことにある。それによって,報道その他の形で情報発信されている一部の裁判例は,過大評価されていることが客観的に明らかになり,医療現場での混乱や石工的効果を回避できることに意義がある。24年度までの研究では,医療訴訟において,医療行為の必要性が高い疾患,治療手技に比して,それらが低いものについて,説明義務違反が認められやすい傾向がみられていた。25年度は,それらをより具体化させ,診療科,疾患及び治療法と説明義務違反の関係を研究した。健康保険の適用が無い自由診療の治療手技及び未破裂脳動脈瘤の予防的治療において,説明義務違反が認められやすいことが統計学的に判明した。また,説明義務違反についての損害賠償額の調査も併せて行った。説明義務違反の損害賠償は,違反と結果との因果関係を認めない場合は,慰謝料のみであるが,因果関係を認めた場合には,慰謝料を大きく上回る賠償が行われていることが統計学的有意差をもって証明された。さらに,25年度は,研究計画を変更し,研究対象を当初予定した説明義務違反から,医療訴訟全般に拡大して,訴訟の帰趨について調査を行ったところ,未破裂脳動脈瘤の予防的治療は同様に医療機関が敗訴しやすいことが判明した。その他,ERCP後膵炎のような高侵襲の検査に伴う合併症及び急性喉頭蓋炎や絞扼性イレウス等,早期治療開始により,救命が期待できるような疾患において,医療機関が敗訴する傾向がみられることが判明した。他方,アナフィラキシー,肺塞栓,敗血症のように一般的に予後が不良の疾患に関しては医療機関が勝訴する傾向があることが判明した。本研究は,従来個別の判例分析によっていた医療訴訟の分野につき,統計学的手法を用いて解析を行い,客観化したデータを医療現場に還元することを目的としている。当初の予測と異なる部分もあったが,統計学的手法により客観性をもって上記結果を証明できたことに意義があると考えられる。なお,説明義務違反と結果の因果関係を認められやすい要素は,説明義務違反以外の判例とのさらなる比較検討し,今後の研究課題とする。医療現場においてインフォームドコンセントが重要視されるようになったことを反映し,医療訴訟において,インフォームドコンセントの前提となる説明義務違反が争点となることが増加し,医療に過誤がなかったと判断されても,説明義務違反で医療機関が敗訴する例がある。裁判例は個別の事例であるため,他の事例への応用範囲が分かりにくいという欠点がある。本研究の目的は,裁判において,説明義務違反が認められやすい要因,高額化しやすい要因を統計学的に解析し,個別事例の枠を超えた傾向を実際の医療現場に反映することにより,適切なインフォームドコンセントの実現に資することである。

本研究の平成23年度の成果としては,平成12年以降約10年間にわたるデータを統計的に解析し,説明義務違反を認める要素として最も重要なものは,治療の必要性,緊急性であることが統計学的有意差をもって判明した。他方,今回の研究では,当初医療行為によって生じた結果の重大性が説明義務違反による損害賠償を決する最も大きな要素となるのではないかと予測していたが,現段階で統計学的な有意差をもっては認められていない。すなわち,従前,個別裁判例の評釈という質的研究によっていた領域において,美容整形や予防的治療のような不要,不急の治療に関しては,高度な説明義務が要求され,説明義務違反が認定される頻度が高くなっている反面,がんや救急疾患等では説明義務違反が認められる頻度は低くなっていることが,定量的に立証された。これらの結果は,今後臨床現場で,定量的データによる裏付けられたインフォームドコンセント実現に寄与するものと期待される。本研究において,訴訟上,医療機関が敗訴しやすいパターンを統計学的に提示することができたこと及びその結果のインフォームドコンセントの部分についてアンケートにより追試確認できたことが全体を通じた主要な成果として挙げられる。当初,2000年以降増加した訴訟上の医師の説明義務違反は,医療行為に過失が認定されなかった事例において,重症な医療事故の救済,すなわち無過失補償目的で認められやすいのではないかと想定し,本研究を開始した。しかし,統計学的な訴訟上の説明義務違反が認められやすい傾向は,医療事故の重症例においてではなく,むしろ軽症例の方が認められやすいことが判明した。そのため,当初予定していた無過失補償の検討は中止した。そして,医療訴訟全体を対象として,説明義務違反がその中でどのような位置づけを占めるのかを検討することとした。併せて,裁判例の傾向として,緊急性・必要性が高くない種類の疾患群(美容目的や脳動脈瘤の予防的治療等)で認められやすいことが判明した。すなわち,裁判所は,医学的に直ちに行うことが強く推奨される場合以外は,十分に説明を受け,その内容によって治療諾否の結論を決するという自己決定権を担保するため,より高い説明義務を設定している。特に無治療下経過観察という選択肢の提示が重視されていた。さらに,患者の意思決定に影響を与える情報が説明されていなかったと認定された場合の賠償額は,説明したと認定された場合に比して,有意に高額であることも判明した。この結果は,医療系の学生を対象としたアンケート調査においても,当該情報の有無で結果が変わってくると回答した者が有意に経過観察を選択する傾向があったことと合致した。上記のうち最終年度の成果としては,裁判例についての上記調査結果の米国医療訴訟における実情との比較も交えた国際会議での発表及び前記アンケート調査部分が該当する。医事法予定していた学会発表は,下記のように概ね順調に行えた。また,発表結果に基づいた論文も掲載が決定しており順調に推移している。しかし,研究実績の概要で述べたように,分析結果は,当初予想したものとは異なったことから,調査方法及び対象を変更した点については,当初の研究計画が順調に進行しているとはいえず,やや遅れている状態である。