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国連平和維持活動の変容と国際人道法・国際刑事法の関係を巡る研究

研究成果は未だ個別の論点を扱うものが中心とならざるを得なかったが、今後、研究代表者・研究分担者ともそれぞれの専門分野からの検討を深める契機となった。研究会合の開催および外国出張については当初計画通りであるものの、研究成果の公表については、掲載予定誌の刊行スケジュールとの兼ね合いもあり、平成27年度上半期にずれこんでいるため。上述の通り、本年度が最終年度となるため、改めて研究の取りまとめ方について連携研究者とも相談の上、適切な公表方法を検討したい。可能であれば、他にも報告者を募って、ミニシンポジウム的なものを開催し、学生を中心に本研究成果の社会的還元についても開催の可能性を探りたい。国際組織法平成27年度においても、当初の予定通り、文献研究と研究会合での報告・議論を中心に展開する。さらに最終年度における研究成果の取りまとめ方についても検討を開始したい。適切かつ効率的な予算執行に務めたところ、物品費に若干の剰余金が生じたものである。経費の効率的使用に努めたところ、差額が生じた。本年度の交付金と合わせて、適正に執行する。平成27年度交付額とあわせて、物品費等として使用する。
血液凝固因子であるVWFを用いた肝細胞癌新規治療法と新規バイオマーカーの開発

肝細胞癌(HCC)の予後は不良であり、免疫チェックポイント阻害薬が新規治療薬として期待をされている。しかし重篤な副作用が問題となり、副作用や治療効果、予後の指標となるマーカーの開発が必要である。VWFは血液凝固因子であり、過剰なVWFはADAMTS13により切断され、バランスが保たれている。しかしHCCでは両因子のバランス破綻が生じており、その病態に関与している可能性がある。本研究では両因子のバランス改善をターゲットとしたHCC新規治療法およびHCC薬物療法の新規バイオマーカーの開発を行う。
金属水酸化物の特長を生かした高機能不均一系触媒の開発

本研究では、金属水酸化物の特性に着目し、(1)金属種の溶存状態を制御して金属種の構造を保持したまま固体表面へ固定化、(2)共沈法による複合水酸化物の調製、という方法で高機能固体触媒の開発を行ってきた。さらに、均質な構造を有する複合水酸化物を前駆体として複合酸化物触媒を調製し、固体酸触媒として利用した。・スズ-タングステン複合酸化物による炭素-炭素結合形成反応炭素-炭素結合形成反応は有機化合物の骨格形成に欠かせない重要な反応である。共沈法により調製したスズ-タングステン複合水酸化物を前駆体としたスズ-タングステン複合酸化物がシトロネラールの環化反応、ディールス-アルダー反応、カルボニル化合物のシアノシリル化反応などの炭素-炭素結合形成反応において、これまでにない高活性な固体酸触媒となることを見出した。本触媒反応は不均一系で反応が進行し、触媒は活性の低下なしに少なくとも3回の再使用が可能であった。スズ-タングステン複合酸化物表面の酸点の性質を、アンモニアTPD、吸着ピリジンのIRスペクトル、2,6-ルチジンによる反応の被毒実験により分析した。その結果、反応は触媒上のブレンステッド酸点で進行することが明らかとなった。また、スズ-タングステン複合酸化物の構造について、XANES、Raman分光法、IR、XRDにより分析した。前駆体のスズ-タングステン複合水酸化物は母体の酸化スズ中にタングステン酸化物クラスターが分散している状態だと推測される。焼成温度を変えたスズ-タングステン複合酸化物の構造を比較した結果、焼成温度の上昇にともないタングステン酸化物クラスターから結晶性の酸化タングステンへ変化したことが明らかとなった。この構造変化の過程で形成されるタングステン酸化物クラスターが、本反応に対して有効なブレンステッド酸点として機能すると推察される。本研究では金属水酸化物の特性に着目し、構造の規定された活性点の創出を目指して、(1)金属種の溶存状態を制して固体表面へ固定化、(2)共沈法による複合水酸化物の調製、という方法で高機能不均一系触媒の開発を行った。さらに、より高活性な触媒開発のために、触媒活性種の状態を種々の分光学的手法で分析し、触媒の反応活性との相関を検討した。1.単核の金属水酸化物の同一金属原子上に存在する金属由来のルイス酸点と水酸基由来のブレンステッド塩基点による協奏機能に着目し、ロジウムを単核の溶存状態に制御し担体上へ固定化した。EXAFSによりロジウムが単核の状態で担持されていることを確認し、担持水酸化ロジウム触媒がアルドキシムからのアミド合成反応に高い活性を示すことを見出した。2.水酸化ルテニウムを担体上に高分散担持した触媒が、MPV型還元反応、ラセミ化反応などの水素移行反応に対する優れた不均一系触媒となることを見出した。さらに担持ルテニウム種の状態をEXAFS、ESRにより分析し、触媒活性の序列がルテニウム(III)単核種の量の序列と一致することを見出した。3.共沈法で調製した均質なスズ-タングステン複合水酸化物を前駆体としたスズ-タングステン複合酸化物がシトロネラールの環化反応、ディールス-アルダー反応、カルボニル化合物のシアノシリル化反応などのC-C結合形成反応において、これまでにない高活性な固体酸触媒となることを見出した。組成や焼成温度を様々に変えて調製した複合酸化物の触媒活性と触媒表面の性質、構造をアンモニアTPD、XANES、IR、ラマン分光法、XRDなどにより比較検討した結果、焼成温度の変化により酸強度の異なるブレンステッド酸点が形成され、800°Cで焼成した場合に形成されるタングステン酸化物クラスターが、本反応に対して有効なブレンステッド酸点として機能することが示唆された。

焼成温度を変えたスズ-タングステン複合酸化物の構造を比較した結果、焼成温度の上昇にともないタングステン酸化物クラスターから結晶性の酸化タングステンへ変化したことが明らかとなった。この構造変化の過程で形成されるタングステン酸化物クラスターが、本反応に対して有効なブレンステッド酸点として機能すると推察される。
放射線・温熱抵抗性腫瘍と腫瘍内直接薬剤注入法の基礎的研究

1.腫瘍内抗癌剤投与の効果ー腫瘍内投与は腹腔内投与と比べ抗腫瘍性に優れ、副作用も少ないことを確認した。腫瘍内投与による転移促進は、投与量の多い場合とか粘稠性の薬剤の場合とか何カ所か投与する場合にその危険性があるが、抗癌剤の場合には転移促進はなくむしろ抑制された。2.腫瘍内薬剤濃度・血流・増感効果の関係ー放射線増感剤の腫瘍内投与時の腫瘍内濃度は、腹腔内投与の数倍であったが、増感効果は変わらず、薬剤の腫瘍内不均一性と腫瘍内薬剤の滞留性に問題があった。薬剤の流出は血流と逆相関し、血流の少ない皮下腫瘍においての増感効果は、筋肉内腫瘍に比べ高く、また腫瘍内投与による細胞致死範囲は腹腔内投与と異にし、その両者の併用がより優れ、腫瘍内投与の有用性が示唆された。3.腫瘍内薬剤投与による温熱効果の増強ー抗癌剤およびその他の薬剤をスクリ-ニングした。抗癌剤では、PEP,BLM,DWA2114R(CDDP誘導体),MMCであった。免疫賦活剤や膜作用物質などの増強作用は弱かった。しかし、血管収縮剤エピネフリンは投与濃度と温熱温度に依存した著しい温熱増強効果があった。エピネフリンによる腫瘍周辺血管の収縮による腫瘍内環境の変化、恐らくpHの低下が温熱の増強を来たしたと考えられた。エピネフリンの増強効果は、温熱直前に効果が高く、最適投与部位はエピネフリンの腫瘍周辺への浸潤性に左右されることがわかった。4.エピネフリンと制癌剤の腫瘍内投与ーエピネフリンは、DWA2114R,PEP,MMCの抗癌剤の効果を1.33倍高め、SMANCSや放射線の効果を低下させた。エピネフリンの血管収縮による薬剤濃度や細胞環境の変化の関与が考えられた。5.エピネフリン・抗癌剤・温熱の併用効果ー三者の併用によって、著明な効果を得た。転移促進も無く、比較的低温の温熱で増感は可能であり、エピネフリン濃度も低くして増強が得られ、臨床応用が有望視された。腫瘍内薬剤注入法の基礎的研究として、以下の3項について調べた。1.ルイス肺癌における腫瘍内薬剤注入の抗腫瘍逆果と転移への影響。(1)各種薬剤の腫瘍中心部[C]あるいは辺縁部[P]投与を行い、腫瘍増殖、肺転移を比較した。効果の高い順に、ACR[C]>ACR[P]>ACRip>無処置>生食[P]穿刺のみ。同様に、DWA2114R[C]>DWA[P]>DWAip>無処置>生食[C]>Lipiodol[C]投与であった。腫瘍の穿刺や生食、Lipiodolの腫瘍内投与は肺転移促進の危険があるが、抗癌剤の腫瘍内投与はipよりも抗腫瘍性に優れ、転移もipと変わらないことが判った。(2)放射線照射との併用はRP-170で行った。RP-170[C]投与30分後照射は、ip投与30分後照射と同じ効果であり、RP-170[C]や[P]投与直後照射より効果が高かった。これは、腫瘍内投与直後の薬剤分布が悪く、血中に流れた薬剤が再び腫瘍内に到達した結果であると考える。(3)温熱との併用は、DWA2114RとACRで行った。現在は、何れも腹腔内投与の結果であるが、高濃度の薬剤投与時に効果が高いことから、腫瘍内に高濃度薬剤が得られる腫瘍内投与に期待が持てる。2.血流と腫瘍内薬剤濃度との関係は、Misonidazole,RP-170の薬剤でポ-ラログラフを用いて観察した。腫瘍の増大と共に,腫瘍内血流の低下と薬剤濃度の低下があり、腫瘍中心部では殆ど薬剤は到達しなかった。このことからも、腫瘍内投与法に期待される。腫瘍内投与の薬剤濃度半減期は約10分であった。放射線照射後の血流や薬剤濃度は、腫瘍容積の減少と共に回復上昇した。温熱後の血流は、増大を示したが薬剤濃度は低下し、温熱の場合の特殊性を認めた。3.腫瘍内注入電極温熱療法は、現在考慮中であるが、電極としてシスプラチンのような重金属を含む薬剤を考えている。また、温熱は低PHの時に効果が高いので、酢酸のような低PH薬剤注入法も検討している。

3.腫瘍内薬剤投与による温熱効果の増強ー抗癌剤およびその他の薬剤をスクリ-ニングした。抗癌剤では、PEP,BLM,DWA2114R(CDDP誘導体),MMCであった。免疫賦活剤や膜作用物質などの増強作用は弱かった。しかし、血管収縮剤エピネフリンは投与濃度と温熱温度に依存した著しい温熱増強効果があった。エピネフリンによる腫瘍周辺血管の収縮による腫瘍内環境の変化、恐らくpHの低下が温熱の増強を来たしたと考えられた。エピネフリンの増強効果は、温熱直前に効果が高く、最適投与部位はエピネフリンの腫瘍周辺への浸潤性に左右されることがわかった。4.エピネフリンと制癌剤の腫瘍内投与ーエピネフリンは、DWA2114R,PEP,MMCの抗癌剤の効果を1.33倍高め、SMANCSや放射線の効果を低下させた。エピネフリンの血管収縮による薬剤濃度や細胞環境の変化の関与が考えられた。5.エピネフリン・抗癌剤・温熱の併用効果ー三者の併用によって、著明な効果を得た。転移促進も無く、比較的低温の温熱で増感は可能であり、エピネフリン濃度も低くして増強が得られ、臨床応用が有望視された。本年度は、以下の3項目について、Lewis肺癌においての抗腫瘍効果および転移に及ぼす影響を調べた。1.各種抗癌剤の腫瘍内投与による抗腫瘍効果は、腹腔内投与より高く、かつ転移もそれと同等に抑制されることがわかった。特に皮内腫瘍では高い効果が得られた。腫瘍内投与法の問題として、腫瘍から薬剤の洩れや消失が大きいことがある。この解決法の一つとして頻回投与法や血管収縮剤との併用が優れることがわかった。その他の薬剤との併用として、DMP,Amphotericin Bの併用に期待が持てた。薬剤を腫瘍内に長くとどめておく目的でエマルジョン化やリピオド-ル、油性化を試みたが、投与時に圧力が必要となり、転移の促進の可能性があった。2.放射線と腫瘍内増感剤投与との併用は、筋肉内腫瘍においては腹腔内投与とほぼ同等の効果があった。皮下腫瘍においては腫瘍内投与がはるかに優れた。また、放射線照射後における腫瘍内増感剤投与と照射の効果は、初めの照射後6日目においては増感効果は低下した。むしろ、腹腔内投与に効果が高かった。再発癌に対する腫瘍内投与の効果は、非再発腫瘍よりも効果が低くなり、期待はずれの結果となった。3.温熱と腫瘍内薬剤投与の併用を試みた。相乗効果が期待できる薬剤は、CDDPの誘導体であるDWA2114R,PEP,BLMであった。一方、ACR,CPTー11,NCS,MMCは相加的効果であった。腹腔内投与との比較では、薬剤単独では腫瘍内投与法が優れるものの、温熱併用時には腹腔内投与とほぼ同効果となった。この原因は、温熱による血流の増大による腹腔内投与時の薬剤の集中と腫瘍内投与された薬剤の腫瘍外への流出増加によるものと考えられる。剤形では、PEPーエマルジョン、BLMーリピオド-ル、油性BLMとも水性の薬剤とは殆ど効果は同等であり、転移の促進の可能性があって、特にその有用性は認めなかった。1.放射線増感剤の腫瘍内投与時における腫瘍内濃度と増感効果の関係について。腫瘍内投与による増感剤の腫瘍内濃度は、腹腔内投与の58倍であったが、増感効果は腹腔内投与と変わらず、薬剤の腫瘍内不均一性が考えられた。また、腫瘍蟹への薬剤の流出は早く、投与10後で投与量の1%に過ぎなかった。しかし、血流の少ない皮下腫瘍においての増感効果は、筋肉内腫瘍に比べはるかに高く、また腫瘍内投与による細胞致死範囲は腹腔内投与と異にし、その両者の併用がより優れ、腫瘍内投与の有用性が示唆された。2.腫瘍内エピネフリン投与による各種治療法への修飾。(1)放射線との併用。
四国遍路の学際的総合研究－地域資料によるその実態解明と国際比較－

51番札所石手寺、52番札所太山寺などで資料調査を行い、多くの未発見の文書等を整理し、報告書にまとめた。衛門三郎伝説は本来的には石手寺における熊野信仰の由来譚であり、弘法大師信仰にもとづくものではなかったことなど、多くの新しい事実を明らかにした。また、国内外の他の巡礼との比較研究を行い、四国遍路は権力や教団の関与がなく、一般人が主体の巡礼であることを解明した。四国遍路関係資料の調査については、寺内浩、胡光が51番札所石手寺、52番札所太山寺で資料調査を行い、多くの未発見・未整理の資料を整理して、目録を作成した。海外巡礼地調査については、石川重雄・高橋弘臣が中国杭州、菅谷成子がフィリピン、矢澤知行が台湾の各巡礼地に赴き、フィールド調査を実施した。10月26日(土)に一般市民向けの公開講演会(講師は塚本明と内田九州男)を開催し、四国遍路と熊野詣について講演を行った。27日(日)には日本中東学会と共催で公開シンポジウム「参詣と巡礼ー日本と中東イスラーム世界ー」を開催し、四国遍路に関する報告2本(1本が胡光の「「遍路日記」に見る四国、その内と外と」)、中東の巡礼に関する報告2本を用意し、四国遍路と中東イスラーム世界の巡礼との国際比較を行った。このシンポジウムの成果は年度末に『2013年度四国遍路と世界の巡礼公開講演会・公開シンポジウムプロシーディングズ』として刊行した。また、雑誌等に各人が研究論文を発表したほか、10月に岩田書院より論文集『巡礼の歴史と現在ー四国遍路と世界の巡礼ー』を刊行し、寺内浩、胡光、川岡勉、小嶋博巳、稲田道彦、浅川泰宏、モートン常慈、竹川郁雄、矢澤知行、弘末雅士、内田九州男、高橋弘臣、石川重雄、山川廣司、吉田正広、加藤好文が研究成果を公表した。このように本年度は国内調査、海外調査を行う一方で、四国遍路と世界の巡礼に関して多くの研究成果を公表し、研究を進展させることができた。四国遍路関係資料の調査については、寺内浩、胡光、今村賢司らが45番札所岩屋寺、52番札所太山寺で資料調査を行い、多くの未発見・未整理の資料を整理した。このうち太山寺については『四国霊場第五十二番札所太山寺総合調査報告書(1)』を刊行した。海外巡礼地調査については、関哲行・山川廣司がスペイン、ギリシャ、トルコの各巡礼地に赴き、フィールド調査を実施した。4月12日(土)に一般市民向けの四国遍路開創1200年記念特別公開講演会を開催し、モートン常慈が「四国遍路を世界へ、世界から四国遍路へ」、胡光が「四国遍路開創1200年と世界遺産への道ー空海と弘法大師の足跡ー」をテーマに講演を行った。10月4日(土)5日(日)に2013年度「四国遍路と世界の巡礼」公開講演会・研究集会を開催し、内田九州男が「『四国辺(遍)路道指南』諸本の比較」、矢澤知行が「中国・台湾の媽祖巡礼ーその成立・展開・現状についてー」をテーマに研究発表を行った。この講演会・研究集会の成果は年度末に『2014年度四国遍路と世界の巡礼公開講演会・研究集会プロシーディングズ』として刊行した。2014年は四国遍路開創1200年の年にあたるため、四国4県の美術館・博物館で特別展が開催された。図録も各県ごとに計4冊が刊行され、岡本桂典、長谷川賢二、町田哲、松永友和、胡光、今村賢司、三好賢子、御厨義道、上野進らが編集・執筆にあたった。この他に、学会等で各人が講演や研究発表を行い、雑誌等に各人が研究論文を発表した。四国遍路関係資料の調査については、寺内浩、胡光、今村賢司らが45番札所岩屋寺、52番札所太山寺、75番札所善通寺で資料調査を行い、多くの未発見・未整理の資料を整理した。また、八幡浜市では俵に納められた納札の調査も行った。このうち太山寺については『四国霊場第五十二番札所太山寺総合調査報告書(2)』を刊行し、岩屋寺については「愛媛県久万高原町岩屋寺こけら経・笹塔婆について」を公表した。海外巡礼地調査については、弘末雅士・大稔哲也・胡光がインドネシア、エジプト、スペインの各巡礼地に赴き、フィールド調査を実施した。4月1日、愛媛大学法文学部に本科研メンバーを中心とする愛媛大学法文学部附属四国遍路・世界の巡礼研究センターが設置された。4月25日(土)に開所式・記念講演会を開催し、大石雅章が「四国遍路と弘法大師信仰」をテーマに記念講演を行った。7月11日(土)に同センター第1回公開研究会を開き、浅川泰宏が「四国霊場開創伝説についての覚書」、山川廣司が「ゼウス信仰とオリュンピア巡礼」、関哲行が「アンドゥーハルの聖母ー近世スペインにおけるムスリム王族の改宗ー」をテーマに研究発表を行った。また、10月17日(土)に国際シンポジウムを開き、モートン常慈が「世界の視点から見た四国遍路の魅力ー

西洋人遍路を例としてー」をテーマに報告を行った。10月18日(日)には研究集会を開き、稲田道彦が「四国遍礼道指南における聖地の景観」、小幡尚が「戦争と四国霊場・遍路ー高知の事例ー」をテーマに研究発表をし、上野進がコメントを行った。このように、27年度も有意義な調査を行うとともに、その成果を研究会等において数多く公表し、研究を進展させることができた。四国内の四国遍路関係資料の調査を行い、その成果を報告書や学術論文として刊行することができた。また、インドネシア・エジプト・スペインの巡礼地調査を行い、四国遍路との国際比較研究を進めた。2015年4月に本科研メンバーを中心とする愛媛大学法文学部附属四国遍路・世界の巡礼研究センターが設置された。これは科研の研究成果を含むこれまでの研究業績が学内外で認められた結果にほかならない。また、年度末には四国遍路・世界の巡礼研究センター紀要『四国遍路と世界の巡礼』第1号を刊行し、科研の研究成果を多く収載した。四国遍路関係資料の調査については、寺内浩、胡光、今村賢司らが51番札所石手寺、75番札所善通寺、大洲八幡神社などで資料調査・整理を行った。このうち石手寺については『四国霊場第五十一番札所石手寺総合調査報告書』を刊行した。海外巡礼地調査については、斎藤貴弘がギリシアの巡礼地に赴き、フィールド調査を実施した。4月23日(土)に、愛媛大学法文学部附属四国遍路・世界の巡礼研究センター第2回公開研究会を開き、吉田正広が「イギリスにおける戦死者の追悼式典と赤いポピー」、寺内浩が「四国遍路縁起と西国巡礼縁起」をテーマに研究発表を行った。7月30日(土)・31日(日)に、同センター第3回公開研究会を開き、井上淳が「近世後期における四国遍路の普及」、浅川泰宏が「四国霊場の開創1100年」、石川重雄が「伝統中国における朝山進香」、松永友和が「四国遍路札所寺院と徳島藩・江戸幕府」、加藤好文が「草の根のアメリカ・マンザナール巡礼」をテーマに研究発表を行った。10月29日(土)に同センター公開講演会を開き、河合眞澄が「歌舞伎の中の巡礼」をテーマに講演をし、小嶋博巳・胡光がコメントを行った。30日(日)には研究集会を開き、大稔哲也が「イスラームの巡礼・参詣と四国遍路との比較から」、弘末雅士が「国民国家における巡礼」、川岡勉が「日本中世の巡礼・寺社参詣と地域権力」、竹川郁雄が「調査データで見る現代の四国遍路」をテーマに研究発表を行った。そして、年度末には四国遍路・世界の巡礼研究センター紀要『四国遍路と世界の巡礼』第2号を刊行し、これらの研究成果を収載した。このように、28年度も有意義な調査と研究を行うことができた。これらはいずれも四国遍路の歴史を明らかにするとともに、世界の巡礼との比較からその特質を解明したものであり、4年間の研究を総括することができた。51番札所石手寺、52番札所太山寺などで資料調査を行い、多くの未発見の文書等を整理し、報告書にまとめた。衛門三郎伝説は本来的には石手寺における熊野信仰の由来譚であり、弘法大師信仰にもとづくものではなかったことなど、多くの新しい事実を明らかにした。また、国内外の他の巡礼との比較研究を行い、四国遍路は権力や教団の関与がなく、一般人が主体の巡礼であることを解明した。四国内の四国遍路関係資料の調査を行い、その成果を四国4県で行われた特別展「四国へんろ展」に反映させることができた。また、欧米の巡礼地調査を行い、四国遍路との国際比較研究を進めた。こうした成果は学会での講演や報告、雑誌や著書での研究発表というかたちで公表している。さらに、科研メンバーが愛媛新聞紙上に連載したものをまとめた冊子『四国遍路と世界の巡礼ー愛媛大学研究最前線ー』(2014年、総22頁)を刊行することができた。四国遍路関係資料の調査・掘り起こしを行い、四国遍路の歴史的実態を明らかにする。
無害通航制度の法史的展開の研究

領海における外国船舶の無害通航の問題が,これまで海洋法の研究の一環として研究をつづけてきた。これまでの研究は,昨年,『海洋法と通航権』(日本海洋協会)という書物にまとめて刊行した。本書の第二章は,「領海の無害通航権」として,以前の研究成果を概括的にとり入れた(56頁ー80頁)。(また第三章の「国際海峡の通航制度」も本研究テ-マの一部をなす。)本書では,無害通航の学説の概要,19世紀のイギリスの裁判例,無害性の判断基準に関する国際司法裁判所の判例,外国の領海における軍艦の通航種問題(とくに国連海洋法会議等における各国の主張と実際の取扱い)等について,簡潔に解説した。しかし本書の研究は,無害通航に関する体系的な研究ではない。主要な論点に対する,むしろ問題提起としての性格が強い。そのため,本書の刊行後も,本年度の研究量を活用して,さらに必要な資料・文献を集め,それらの分析に努めた。その作業はまだ完成していないが,なるべく早く論文としてまとめて,できれば来年度に発表したいと考えている(北大法学論集を予定)。その論文でとり上げる主な論点は,(一)無害通航制度の形成史,(二)国際海峡の通航問題(従来の「強化された無害通航」,新しい「通過通航制度」,特定海峡の個別条約の制度),(三)軍艦の領海通航の問題(事前の沿岸国の許可ないし通告ないしに通航しうるか否か等)となる。
揮発性吸入麻酔薬がラット心房ムスカリン受容体情報伝達機構におよぼす影響の研究

Wistar系雄ラットを用い,蔗糖濃度勾配法で心房ムスカリン受容体とその共役系を含む膜画分を作成した.その膜画分に揮発性吸入麻酔薬を作用させた後、ラジオアイソトープを用いた受容体結合実験を行い,揮発性吸入麻酔薬の心房ムスカリン受容体-共役系に対する影響を検討した。1.各種麻酔薬による受容体結合能の差異の検討(受容体結合実験-Scatchard解析)[3H]QNBとAF-DX116を用いて受容体結合実験を行った。そこに揮発性吸入麻酔薬(セボフルレンまたはイソフルレン)を加え、麻酔薬による差異を検討した。Scatchard解析し受容体数(Bmax)および解離定数(Kd)を求めた.両麻酔薬とも麻酔薬濃度依存性にKdは増加し、同麻酔薬濃度ではセボフルレンよりイソフルレンの方がKdが大きいことが判明した。Bmaxは、いずれの濃度でも有意な変化を認めなかった。(受容体結合実験-結合阻害)AF-DX116の濃度を変化させ逆S字状のDISPLACEMENT曲線を作成した。これより10^<-7>mol付近にIC_<50>があることが判明したが,正確なIC_<50>を求めるまでには実験がたらずKi値は求められなかった.2.各種麻酔薬による心房機能の差の検討(cAMP産生速度を比較)受容体とアデニル酸シクラーゼを含んだ膜画分を用い,基質であるATPからcAMPを産生させた.単位時間当たりのcAMP量を測定しcAMP産生速度を比較した。この実験系にセボフルレンあるいはイソフルレンを加え、差異を検討した.両麻酔薬とも麻酔薬濃度依存性にcAMP産生速度は低下し、同麻酔薬濃度ではセボフルレンよりイソフルレンの方がcAMP産生速度の低下が小さいことが判明した。3.麻酔薬作用後,除去し可逆性の検討いずれの実験においても麻酔薬を作用させた後、除去したものは麻酔薬を加えないものとほぼ同じ値をとることが確認できた。Wister系雄ラットを用い,蔗糖濃度勾配法で心房ムスカリン受容体とその共役系を含む膜画分を作成し、その膜画分に、揮発性吸入麻酔薬を作用させた後、ラジオアイソトープ(RI)を用いた受容体結合実験(Scatchard解析)を行った。その実験より揮発性吸入麻酔薬の心房ムスカリン受容体-共役系に対する影響を検討した。1.各種麻酔薬による受容体結合能の差異の検討(受容体結合実験-Scatchard解析)[3H]QNB (3-quinuclidinyl benzilate)のみを加えたものをTotal bindingとし、さらに100μM(-) AF-DX116を加えたものをNonspecific bindingとしてTotal bindingからNonspecific bindingを差し引いてSpecific bindingを求めた。これをScatchard解析し受容体数(Bmax)および解離定数(Kd)を求めた。吸入麻酔薬にはセボフルレンとイソフルレンを使用し、麻酔薬による差異を検討した。その結果、両麻酔薬とも麻酔薬濃度依存性にKdは増加した。また、同麻酔薬濃度ではセボフルレンよりイソフルレンの方がKdが大きいことが判明した。2.麻酔薬濃度依存性の検討麻酔薬濃度依存性にKd値は変化し麻酔薬濃度依存性が確認された。(受容体結合実験-Scatchard解析)

3.麻酔薬作用後,除去し可逆性の検討麻酔薬を作用させた後、除去したものは麻酔薬を加えないものとほぼ同じKdとBmaxをとることが確認できた。Wistar系雄ラットを用い、蔗糖濃度勾配法で心房ムスカリン受容体とその共役系を含む膜画分を作成し、その膜画分に揮発性吸入麻酔薬を作用させた後、ラジオアイソトープ(RI)を用いた受容体結合実験を行った。その実験より揮発性吸入麻酔薬の心房ムスカリン受容体-共役系に対する影響を検討した。1.各種麻酔薬による受容体結合能の差異の検討(受容体結合実験-結合阻害)[3H]QNB(3-quinuclidinyl benzilate)のみを加えたものをTotal bindingとし、さらに100μM(-)AF-DX116を加えたものをNonspecific bindingとしてTotal bindingからNonspecific bindingを差し引いてSpecific bindingを求めた。(-)AF-DX116の濃度を変化させ逆S字状のDISPLACEMENT曲線を作成した。これより10^<-7>mol付近にIC_<50>があることが判明したが、正確なIC_<50>を求めるまでには実験数がたらずKi値を求められなかった。2.各種麻酔薬による心房機能の差の検討(cAMP産生速度を比較)受容体とアデニル酸シクラーゼを含んだ膜画分を用い、基質であるATPからcAMPを産生させた。単位時間当たりのcAMP量を測定しcAMP産生速度を比較した。この実験系に揮発性吸入麻酔薬(セボフルレンあるいはイソフルレン)を加え、麻酔薬による差異を検討した。その結果、両麻酔薬とも麻酔薬濃度依存性にcAMP産生速度は低下した。また、同麻酔薬濃度ではセボフルレンよりイソフルレンの方がcAMP産生速度の低下が小さいことが判明した。3.麻酔薬作用後,除去し可逆性の検討麻酔薬を作用させた後、除去したものは麻酔薬を加えないものとほぼ同じ値をとることが確認できた。
アポE欠損ノックアウトマウスの動脈硬化の進展と退縮の食品成分による制御

日本人の食生活の欧米化に伴い動脈硬化性心疾患が増加していることから、この疾患を抑制するような食構成を構築することは重要である。本研究では、外因性高コレステロール血症を呈するExHCラットとヒトに類似の動脈硬化病変を呈するアポE欠損マウスを用いて、食事タンパク質の影響を検討した。高ビタミンDを予め投与し、動脈硬化食を6カ月与えたExHCラットでは、食事タンパク質として与えた大豆タンバタ質はカゼインと比較して動脈硬化の進展を顕著に抑制した。そこで次に、ヒトに類似の動脈硬化病変を呈するアポE欠損マウスを用いて大豆タンパク質の効果を食事にコレステロールを添加あるいは無添加の条件で検討した。何れの条件でも大豆タンパク質はカゼインと比較して動脈硬化病変を軽減することが確認できた。大豆タンパク質にはエストロゲン様の作用を示すイソフラボンが含まれていることから、イソフラボンの抗動脈硬化作用についても検討したが、そのような効果は認められなかった。一方、大豆タンパク質の抗動脈硬化作用はそのアミノ酸混合物でも確認できた。そこで、両タンパク質構成アミノ酸組成において顕著に異なるメチオニン、アルギニンの抗動脈硬化作用について検討し、カゼインへのアルギニンの添加によって動脈硬化病変の軽減化が観察できた。このアルギニンの作用の一部は、血清で窒素酸化物の増加が観察されたことから、NOの動脈での作用を介して発現することが推定された。何れの動物の場合にも食事の大豆タンパク質やそのアミノ酸は血清のコレステロール濃度には顕著な影響を及ぼさなかった。以上の結果から、大豆タンパク質は動脈硬化の進展を抑制する作用があること、その作用の一部は動脈壁へのその構成アミノ酸あるいは代謝産物の直接的な作用に基づくことが示唆された。本研究の目的は、実験動物を用いて各種の食品成分が動脈硬化の進展にどのような影響を及ぼすかについて明らかにし、ひいてはヒトへの応用を図ることである。そこで先ず、食事性の高コレステロール血症を呈するExHCラットを用いて食事タンパク質の影響について検討した。ラットは動脈硬化に罹りにくい動物であることから、あらかじめビタミンDを投与しておき動物の中膜にカルシウムの沈着を誘発した条件下で食事タンパク質の影響を検討した。食事タンパク質源として動物性タンパク質としてカゼイン、植物性のタンパク質として分離大豆タンパク質を用いた。これらをタンパク資源とする純化食を6カ月間投与することによって弓部大動脈に動脈硬化病変をつくらせることに成功した。動脈から切片を調製し、ヘマトキシリンエオシンおよびエラスティカヴァンギ-ソン、コサ染色などを行い病変を観察した。その結果、大豆タンパク質でカゼインと比較して顕著に動脈病変を抑制できることが判明した。次に、アポE欠損マウスをせ用いて食事タンパク質の影響を検討した。上記の純化食にコレステロールと胆汁酸を添加し、1カ月間飼育した。動脈の凍結切片を調製して下部の大動脈の病変を観察したところでは、ラットの場合と同様に大豆タンパク質は顕著に動脈硬化の進展を抑制することが認められた。なお、ラット、マウスいずれの場合にも血清のコレステロール濃度には顕著な差異は認められなかった。したがって、大豆タンパク質は動脈壁の脂質代謝にカゼインとは異なった影響を及ぼすことが予想された。このようにアポE欠損マウスは短期間で動脈硬化病変を呈することが確認できたので次年度はこのモデルマウスを用いて各種の食品成分の効果を検討していく予定である。本研究の目的は、各種の食品成分が動脈硬化の進展にどのような影響を及ぼすかについて、ヒトに似た動脈硬化病変を呈するアポE欠損マウスを用いて検討し、ひいてはヒトへの応用を図ることである。昨年度は、アポE欠損マウスをコレステロールと胆汁酸を含むAIN純化食で6週間飼育したところ、カゼインと比較して大豆タンパク質を食事タンパク質源にした場合、動脈硬化病変が軽度であることを認めた。

そこで、このような動脈硬化抑制的な作用が大豆タンパク質のどのような成分に起因するのかについて知るために、大豆タンパク質とカゼイン類似のアミノ酸混合物、エタノール処理により脱イソフラボン化した大豆タンパク質、大豆タンパク質エタノール抽出物添加カゼインをタンパク質源にする高コレステロールをアポE欠損マウスに6週間与えた。これらのマウスはいずれも2,000mg/dl以上の高コレステロール血症を呈し、群間で差はなく、また、動脈硬化病変の程度にも違いが見られなかった。このように食事タンパク質の効果が再現できなかったのは、食事へのコレステロールと胆汁酸の添加に基づく極端な高コレステロール血症のためであろうと考えられた。そこで、コレステロールと胆汁酸を含まない純化食でマウスを6カ月間飼育したところ、大豆タンパク質の効果が観察された。また、大豆タンパク質投与マウスでは、血清の低密リポタンパク質画分でのコレステロール上昇が抑制されていた。そこで、このような条件を用いて、大豆タンパク質成分の抗動脈効果作用を再検討している。昨年度は、アポE欠損マウスを用いて分離大豆タンパク質とカゼインの動脈硬化に及ぼす影響を調べたところ、分離大豆タンパク質は動脈硬化を軽減させる作用があることを示した。この分離大豆タンパク質の効果は両タンパク質類似アミ-ノ酸混合物でも再現されることから、タンパク質の効果には両タンパク質のアミノ酸の違いが関与していることが推定された。両タンパク質では、アルギニンとメチオニンの含量が顕著に異なることから、本年度は、カゼインヘのL-アルギニン添加と分離大豆タンパク質へのメチオニン添加の動脈硬化への影響を検討した。アポE欠損マウスに4種類のタンパク質源((1)分離大豆タンパク質、(2)L-アルギニン添加分離大豆タンパク質、(3)カゼイン、(4)L-メチオニン添加カゼイン)を含む食事を与えて15週間飼育した。摂食量は大豆タンパク質摂取マウスでカゼイン摂取マウスよりも多い傾向にあったが、体重増加量に違いはなかった。血清のコレステロール、トリグリセリドとリン脂質濃度は分離大豆タンパク質摂取マウスで高い傾向にあった。これまでの成績と一致して、動脈硬化の進展は分離大豆タンパク質摂取マウスでカゼイン摂取マウスよりも抑制された。分離大豆タンパク質へのメチオニンの添加は分離大豆タンパク質の抗動脈硬化作用に影響しなかった。一方、カゼインへのアルギニンの添加は、分離大豆タンパク質で観察された動脈硬化抑制作用ほど顕著ではなかったが、カゼインと比較して動脈硬化を抑制した。血清のNO2/NO3の濃度は、分離大豆タンパク質=メチオニン添加分離大豆タンパク質>アルギニン添加カゼイン>カゼインの順に高かった。これらの結果から、カゼインに対する分離大豆タンパク質の抗動脈硬化作用の違いはアルギニンの含量によって説明できる。アルギニンは、NOの生産を介して動脈硬化の抑制作用を発揮することが推定される。
19世紀前半におけるイギリス地方都市の経済構造に関するデータベース構築とその分析

本研究では、産業革命の中心地域であるウエストヨークシャーの主要地方都市(リーズ、ブラッドフォード、ハリファクス、ハダスフィールド、ウエイクフィールド)に関する歴史データベースを構築し、これらの都市の経済社会の構造について分析を試みた。まず、1801年から1851年のセンサス(国勢調査)を用いて、各都市の雇用状況や産業構造について比較検討した。その結果、1850年代までに、各都市は、特定の製造業(梳毛毛織物産業)に雇用が集中していた都市(ブラッドフォード)、製造業が多くの雇用を生み出していたが流通業・サービス業も高い比重をしめていた都市(リーズ、ハリファクス、ハダスフィールド)、製造業の雇用が全体に占める比重は前の2類型に比べて低く、流通やサービス部門の比重が高い都市(ウエイクフィールド)、として分類が可能であることが明らかとなった。次に、1781・1784・1790・1805・1814年に発行された全国商工人名録と、1822・1830・1837・1853年に発行されたヨークシャーの商工人名録から、各都市の情報をデータベース化した。商工人名録に含まれる人名や事業主体は、同時代に独立して経済的活動を行っていたものと見なすことができる。人名録のデータの集積・整理の後、以下のような事実が明らかとなった。ウエストヨークシャーの主要都市では、雇用という点で製造業の比重が高かった一方で、独立した事業の担い手たちは、各都市における製造業の部門や事業形態を多様化させていた。例えば、繊維部門の製造業だけでなく繊維部門に関連した製造業(機械製造業等)や日常の雑貨等に関する製造業の成長がみられた。さらに、流通業(繊維部門だけでなく様々な原材料や製品、食物)・サービス業(法律、金融、行政他)の成長も確認された。同時代のウエストヨークシャーの主要都市は、繊維部門の製造業の成長を基礎にしながら、企業家たちが事業を柔軟に展開するような経済的空間となっていた。各都市の産業構造の相違は、各都市における企業家の活動だけでなく、制度的要因(例、都市における公共制度等)を通じて、構築されたと考えられる。産業構造の異なる各都市は、この地域内で分業関係展開し、毛織物工業を中心とする繊維産業の産地を形成しつつ、他部門の製造業や他産業の成長を促して、ウエストヨークシャーという地域の経済発展の基盤となっていたのである。本研究は、産業革命期の中心地域であるウエスト・ヨークシャーの主要地方都市(リーズ、ブラッドフォード、ハリファクス、ハダスフィールド、ウエイクフィールド)に関するデータベースを構築し、この地域内の経済社会の構造に関する解明を目指している。まず、センサスcensus(国勢調査)のうち1801年から1851年の該当箇所を用いて、各都市の雇用や産業構造について比較検討するために、主要なデータの入力と分析を行った。特に詳細な情報が得られる、1841年と1851年のセンサスの分析によって、特定の製造業に雇用が集中していた都市(ブラッドフォード)、製造業が雇用の中心だが流通・産業サービス業も重要な比重をしめていた都市(リーズ、ハリファクス、ハダスフィールド)、製造業が雇用の中心だが全体に占める比重は前の2類型よりもさらに低く流通業等の雇用の比重が高い都市(ウエイクフィールド)、といった分類が可能であることが明らかとなった。また、1781・1784・1790・1805・1814・1822・1830年に発行された商工人名録から、前記の都市にかんする情報をデータベース化する作業を行った。現在のところ、1822年までの作業が入力内容の確認の段階にあり、1830年のものは入力途中であり、1837・1853年の商工人名録等も次年度に入力予定である。このような作業を通じて、現在のところ以下のような事実が明らかとなった。産業革命期(1780-1850年)に、ウエスト・ヨークシャーの主要都市の産業構造は、製造業に特化した、また、製造業に特化していたものがより多様化した、といった重大な変化を経験した。この主たる原因については、次年度以降に、データベースの構築を進める中で、明らかにしてゆく予定である。今年度は、1801年から1851年のセンサスcensus(国勢調査)の分析を通じて明らかとなった各都市の雇用や産業構造について比較検討をさらにすすめた。つまり、特定の製造業に雇用が集中していた都市(ブラッドフォード)、製造業が雇用の中心だが流通・産業サービス業も重要な比重をしめていた都市(リーズ、ハリファクス、ハダスフィールド)、製造業が雇用の中心だが全体に占める比重は前述の諸都市よりもさらに低く流通業等の雇用の比重が高い都市(ウエイクフィールド)、といった都市の特徴は、同時代の各都市における公共制度のありよう、各都市のエリートの動向、そして、この地域の各都市の連携網によって、強化されていった可能性が高いことが明らかとなった。また、今年度は、1822・1830・1853年に発行された商工人名録から、前記の諸都市に関する情報をデータベース化する作業を行った。

現在のところ、1781・1784・1790・1805・1814・1822・1830年までの作業が入力内容の確認を行なっている段階にあり、1853年のものは入力途中であり、1837年の商工人名録等も次年度に入力予定である。次年度については、各都市の特徴とその背景について、構築が終了したデータベースを順次用いて、産業構造その他の側面から多角的に考察してゆく。本研究では、産業革命の中心地域であるウエストヨークシャーの主要地方都市(リーズ、ブラッドフォード、ハリファクス、ハダスフィールド、ウエイクフィールド)に関する歴史データベースを構築し、これらの都市の経済社会の構造について分析を試みた。まず、1801年から1851年のセンサス(国勢調査)を用いて、各都市の雇用状況や産業構造について比較検討した。その結果、1850年代までに、各都市は、特定の製造業(梳毛毛織物産業)に雇用が集中していた都市(ブラッドフォード)、製造業が多くの雇用を生み出していたが流通業・サービス業も高い比重をしめていた都市(リーズ、ハリファクス、ハダスフィールド)、製造業の雇用が全体に占める比重は前の2類型に比べて低く、流通やサービス部門の比重が高い都市(ウエイクフィールド)、として分類が可能であることが明らかとなった。次に、1781・1784・1790・1805・1814年に発行された全国商工人名録と、1822・1830・1837・1853年に発行されたヨークシャーの商工人名録から、各都市の情報をデータベース化した。商工人名録に含まれる人名や事業主体は、同時代に独立して経済的活動を行っていたものと見なすことができる。人名録のデータの集積・整理の後、以下のような事実が明らかとなった。ウエストヨークシャーの主要都市では、雇用という点で製造業の比重が高かった一方で、独立した事業の担い手たちは、各都市における製造業の部門や事業形態を多様化させていた。例えば、繊維部門の製造業だけでなく繊維部門に関連した製造業(機械製造業等)や日常の雑貨等に関する製造業の成長がみられた。さらに、流通業(繊維部門だけでなく様々な原材料や製品、食物)・サービス業(法律、金融、行政他)の成長も確認された。同時代のウエストヨークシャーの主要都市は、繊維部門の製造業の成長を基礎にしながら、企業家たちが事業を柔軟に展開するような経済的空間となっていた。各都市の産業構造の相違は、各都市における企業家の活動だけでなく、制度的要因(例、都市における公共制度等)を通じて、構築されたと考えられる。産業構造の異なる各都市は、この地域内で分業関係展開し、毛織物工業を中心とする繊維産業の産地を形成しつつ、他部門の製造業や他産業の成長を促して、ウエストヨークシャーという地域の経済発展の基盤となっていたのである。
乳がんに対する補助化学療法の個別化因子の選定に関する検討

【目的】乳癌に対する化学療法剤,タキサン系薬剤の効果予測因子を確立し,効率的ながん個別化治療を推し進める.特にMicrotubule-associated proteins-tau (MAPT)とタキサン系薬剤の感受性の相関について検討を行う.【方法】乳癌細胞株12株を用いて,MAPTの発現解析(mRNA,タンパク)を行い,タキサン系化学療法剤およびその他の化学療法剤の感受性との関連を検討.また,ERシグナルのmodification(siRNAによるER発現の強制抑性,各種ホルモン療法剤によるERシグナルの阻害)を行い,MAPT発現の変化,タキサン系薬剤の感受性変化を検討.【結果】乳癌細胞株において,MAPTのmRNAの発現とタンパク発現には乖離が見られた.mRNAの発現とタキサン系薬剤の感受性には,有意な相関関係はない.しかしウェスタンブロットにより同定した,MAPTの70KDa以下のisoformの発現は,タキサン系薬剤の感受性を規定する有意な因子であった.siRNAによるERknockdownにより,MAPT isoform発現は低下し,同時にタキサン系薬剤の感受性の増加した.ホルモン療法剤の影響に関しtamoxifenはそのER刺激作用により,MAPTタンパクの発現上昇作用を認め,タキサン系薬剤とは拮抗作用を示した。一方,pure-anti estrogen agentであるICI182780はMAPT isoformの発現を低下させ,タキサン系薬剤との併用により相乗効果を示した.【結論】乳癌細胞株において,タキサン系薬剤の感受性には70KDa以下のMAPT isoformが強い影響を及ぼす.ER陽性乳癌においてMAPTの発現はERシグナルの影響を受け,ICI182780はERシグナルの遮断により,タキサン系薬剤の感受性を増加させる【目的】乳癌に対する化学療法剤,タキサン系薬剤の効果予測因子を確立し,効率的ながん個別化治療を推し進める.特にMicrotubule-associated proteins-tau (MAPT)とタキサン系薬剤の感受性の相関について検討を行う.【方法】乳癌細胞株12株を用いて,MAPTの発現解析(mRNA,タンパク)を行い,タキサン系化学療法剤およびその他の化学療法剤の感受性との関連を検討.また,ERシグナルのmodification(siRNAによるER発現の強制抑性,各種ホルモン療法剤によるERシグナルの阻害)を行い,MAPT発現の変化,タキサン系薬剤の感受性変化を検討.【結果】乳癌細胞株において,MAPTのmRNAの発現とタンパク発現には乖離が見られた.mRNAの発現とタキサン系薬剤の感受性には,有意な相関関係はない.しかしウェスタンブロットにより同定した,MAPTの70KDa以下のisoformの発現は,タキサン系薬剤の感受性を規定する有意な因子であった.siRNAによるERknockdownにより,MAPT isoform発現は低下し,同時にタキサン系薬剤の感受性の増加した.ホルモン療法剤の影響に関しtamoxifenはそのER刺激作用により,MAPTタンパクの発現上昇作用を認め,タキサン系薬剤とは拮抗作用を示した。一方,pure-anti estrogen agentであるICI182780はMAPT isoformの発現を低下させ,タキサン系薬剤との併用により相乗効果を示した.【結論】乳癌細胞株において,タキサン系薬剤の感受性には70KDa以下のMAPT isoformが強い影響を及ぼす.ER陽性乳癌においてMAPTの発現はERシグナルの影響を受け,ICI182780はERシグナルの遮断により,タキサン系薬剤の感受性を増加させる研究の目的乳癌に対する化学療法剤,タキサン系薬剤の効果予測因子を確立し,効率的ながん個別化治療を推し進める.特にMicrotubule-associated proteins-tau(MAPT)とタキサン系薬剤の感受性の相関について検討を行う.研究の成果平成20年度は主に乳癌細胞株を用いてin vitroでの検討を実施した.次に,estrogen receptor(ER)とMAPT発現の関連性について検討した.MAPT, ERの同時発現株でsiRNA,ICI182,780によるER knock down,17βestradiol刺激を行いwestern blottingによりprotein levelでの発現状況の変化を調べた.ER knock downでMAPT proteinの減少,17βestradiol刺激で増加を認め,ERはMAPT発現に強い影響を与えていることが示唆された.以上の実験結果を踏まえ,タキサン系薬剤と内分泌療法を併用することでタキサン耐性を解除できると仮説を立てた.MAPT, ERの同時発現株でTamoxifen, ICI182,780とタキサン系薬剤でのcombination assaysを行った.Tamoxifenではantagonistic effectを認めたが,ICI182,780では強いsynergistic effectを認めた.また,Tamoxifen投与ではMAPT proteinが増加することも確認された.今後はin vivoにおいてタキサン系薬剤と内分泌療法の併用による治療効果についての検証をすすめる予定である.研究成果の報告本研究成果は平成21年度に開催される乳癌国際会議にて報告予定である.また,研究成果は論文化中であり,近く英文雑誌へ投稿し,研究成果の公表を行う.【目的】乳癌に対する化学療法剤,タキサン系薬剤の効果予測因子を確立し,効率的ながん個別化治療を推し進める.【方法】乳癌細胞株12株を用いて, MAPTの発現解析(mRNA,タンパク)を行い,タキサン系化学療法剤およびその他の化学療法剤の感受性との関連を検討,また, ERシグナルのmodification (siRNAによるER発現の強制抑性,各種ホルモン療法剤によるERシグナルの阻害)を行い, MAPT発現の変化,タキサン系薬剤の感受性変化を検討.【結果】

乳癌細胞株において, MAPTのmRNAの発現とタンパク発現には乖離が見られた. mRNAの発現とタキサン系薬剤の感受性には,有意な相関関係はない,しかしウェスタンブロットにより同定した, MAPTの70KDa以下のisofomの発現は,タキサン系薬剤の感受性を規定する有意な因子であった. siRNAによるER knock downにより, MAPT isoform発現は低下し,同時にタキサン系薬剤の感受性の増加した.ホルモン療法剤の影響に関しtamoxifenはそのER刺激作用により, MAPTタンパクの発現上昇作用を認め,タキサン系薬剤とは拮抗作用を示した。一方, pure-anti estrogen agentであるICI182780はMAPT isoformの発現を低下させ,タキサン系薬剤との併用により相乗効果を示した.【結論】乳癌細胞株において,タキサン系薬剤の感受性には70KDa以下のMAPT isoformが強い影響を及ぼす. ER陽性乳癌においてMAPTの発現はERシグナルの影響を受け, ICI182780はERシグナルの遮断により,タキサン系薬剤の感受性を増加させる.【方法】ホルモン受容体陽性乳癌細胞株2種(MCF-7,ZR75-1)に対し,化学療法剤(ドキソルビシン,タキソール,タキソテール,ナベルビン,5-FU)と内分泌療法剤(タモキシフェン,fulvestrant)の併用効果をin vitroで検討し,CalucuSyn softwareを用いてcombination indexを算出した.また,ヌードマウスの皮下腫瘍モデルを用いて,ドセタキセル,ドキソルビシンとfulvestrantとの併用効果をin vivoで検討した.【結果】fulvestrantと5種類の化学療法剤は全て相乗効果を示した.一方,タモキシフェンは全ての化学療法剤と拮抗作用を示した.化学療法効果規定因子であるBcl2はfulvestrantにより減少し,タモキシフェンにより増加した.in vivoでは,fulvestrantとタキソテールの併用は,著明な相乗を示した.【結論】fulvestrantとタモキシフェンでは,ERシグナルに及ぼす影響は異なっており,結果的に化学療法耐性因子の発現にも大きな差異をもたらすことが確認された.fulvestrantと化学療法との併用は相乗効果を示し,特にタキソテールとの併用は有望な治療法である可能性が示唆された.
絨毛内細胞内Heme Oxygenase-1制御系の解明並びに胎盤免染法の解発

また、ヒト胎盤組織を用いたHO-1の蛍光免疫染色は、ヒト胎盤組織の収集中であり、現在検討中である。このため、絨毛細胞癌のcell lineであるBeWo細胞を理化学研究所より購入し、同様な実験系を用いて行っており、現在検討中である。今後、HUVECsについても同様な実験を行う予定である。また、ヒト胎盤組織を用いたHO-1の蛍光免疫染色については、まだ、行えておらず、今後検討する予定である。また、ヒト胎盤組織を用いたHO-1の蛍光免疫染色については、当研究機関の倫理委員会の許可を得ており、現在協力を得られた患者からのヒト胎盤組織の収集中である。採取後今後検討する予定である。
化学情報変換・増幅能をもつ新しい人工二分子膜システムの開発

脂質二分子膜と膜タンパク質からなる細胞膜は、化学信号を電気信号に変換するトランスデュ-サとしての機能を持っている。本研究では細胞膜の分子識別機構をモデル化した新しいタイプの分子認識、情報変換システムの開発を目的に研究を行った。本年度の研究成果の概要は以下の様である。(1)チオ-ル基を含むリン酸型脂質を設計・合成し、エタノ-ルからの化学吸着法により金電極上に単分子膜電極を作成させた。この単分子膜は、系のpHの変化によりレドックス種の透過を制御することができた。さらにアルカリ土類金属に反応してレドックス種のサイクリックボルタモグラムを変化させることがわかった。すなわち極限の超薄膜電極はイオンセンサとしての機能を持つことがわかった。(2)二分子膜系で分子・イオン情報を電気信号に変換するデバイスの開発に対する基礎的検討を昨年に引き続き行った。化学構造の異なるポリイオンコンプレックス型脂質をパタ-ン電極上に修飾し、複素インピ-ダンス特性と膜化学構造の相関を調べたところ、相転移の交流信号変換にたいして、4級アンモニウム型脂質は顕著であったが1級アンモニウム塩は、変化を示さなかった。また1鎖型の4級アンモニウム脂質は、転移熱量が2鎖型の1/30であるにもかかわらず、2鎖型同様転移に伴い大きなインピ-ダンス変化が得られた。次に生体脂質であるジミリストイルフォスファチフィルコリン(DMPC)を用いて二分子膜を作成し、これをパタ-ン電極上に修飾した。75%の相対湿度下温度を変化させ複素インピ-ダンスを測定した。DMPCフイルムは気相下において、53゚Cに相転移を示し、この温度領域で急激なインピ-ダンス及びキャパシタンスの変化が測定された。コ-ル、コ-ルプロット解析によりこの現象のメカニズムについて考察した。脂質二分子膜と膜タンパク質からなる細胞膜は、化学信号を電気信号に変換するトランスデュ-サとしての機能をもっている。本研究では、細胞膜の分子識別機構をモデル化した新しいタイプの分子認識、情報変換、増幅システムの開発を目的に研究を行っている。本年度の研究結果の概要は以下の様である。(1)認識素子としてのクラウンエ-テルに蛍光発色基としてダンシル基を導入し、これを二分子膜に埋め込んだ。クラウンエ-テルとイオンとの錯形成による蛍光基のミクロ環境変化を期待したが、必ずしも大きな変化が観測されなかった。(2)次に、クラウンエ-テルを含む二分子膜を調製し、これにアニオン性ケイ光プロ-ブを加えた。この二分子膜システムに金属イオンを加えると、イオンとクラウンエ-テルが錯形成し、金属イオン(カチオン)の対アニオンとしてケイ光プロ-ブが二分子膜界面に抽出され、ケイ光強度を変化させることを見出した。また二分子膜の流動性によりイオン選択性が変化した。この方法は、高度に組織化された分子集合系でのイオン認識を評価する一般的な方法になり得ると考えられ、次年度で詳細に検討する。(3)二分子膜系での化学分子・イオン情報を電気情報に変換するデバイスの開発に対する基礎的検討を行った。本年度は、ラングミュア・ブロジェット膜及びポリイオンコンプレックス型脂質を用いて電極を修飾した。作製した二分子膜電極の複素インピ-ダンスを水溶液系及び気相系で調べたところ、インピ-ダンスパラメ-タが、二分子膜の相転移に伴い、劇的に変化することを見出した。これは、膜界面情報を電気信号に変換できることを示す興味ある結果である。