hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南アジアで越境する感染症:多角的要因解析に基づく地域特異性の解明

本研究では、東南アジアで越境する新型腸管感染症が多発している代表地域等で調査を行い、伝播ルートを明らかにした。また国境でマラリアが、労働者の国境移動などに伴って越境している現状を明らかにした。さらにアジアで重要になっている蚊媒介性ウイルス性感染症のチクングニヤ熱とデング熱も含めたこれらの感染症について、それらの発生と伝播に影響を及ぼす重要な要因と感染症の発生・伝播による生活・社会への影響を明らかにし、これらから東南アジアの地域特異性を考察した。本研究では、東南アジアで越境する新型腸管感染症が多発している代表地域等で調査を行い、伝播ルートを明らかにする。また、国境でマラリアが、労働者の国境移動などに伴って越境している現状を明らかにする。さらに、感染症の発生と伝播に影響を及ぼす重要な要因と感染症の発生・伝播による生活・社会への影響を明らかにし、東南アジアの地域特異性をまとめる。1.腸管感染症の越境研究:タイ南部では腸炎ビブリオ感染症は多発しているが、越境して伝播する新クローンが占める比率がやや低下してきていることが明らかになった。新クローンにおいて挿入配列の活動によって菌のゲノムが変化することやゲノム領域の特性を明らかにしたので、今後関係を調べたい。タイ南部、マレーシア、およびインドネシアのスマトラで腸炎ビブリオ感染症、大腸菌0157感染症、および関連する腸管感染症に関する調査(現地での共同研究)を開始した。これらの国々の国境での菌の移動を調べるために環境(食品)分離菌株の比較解析を始めた。マレーシアでは国内産の市販牛肉の大腸菌0l57による汚染が明らかとなり、過去に示した輸入牛肉の汚染から商品流通上の問題が考えられた。腸炎ビブリオの第一感染源である魚介類に関連した感染症発生・伝播要因をタイで調査した。商品連鎖・流通の調査の際に、近代的設備を欠く市場や、外国人労働者が多い市場があることが明らかになった。高頻度に菌を蓄積する二枚貝の生産環境に的を絞って調査を実施し、最近生産量・流通量が増大しており、赤貝の稚貝がマレーシアから輸入されるようになったこと、養殖対象種が変化して、食生活にも影響を及ぼしている可能性があることがわかった。2.マラリアの越境研究:サラワクでインドネシアとの国境地域で予備調査を実施し、現地研究者と今後の調査法に関する打ち合わせを行ない、過去のマラリアのデータを入手できる目処がついた。タイでは、北部と南部の国境地帯で予備調査を実施し、南部のRanong(ミャンマーとの国境地帯)が適していると結論した。【腸管感染症の越境研究】1.腸炎ビブリオ世界的大流行クローンの時間軸を含めた伝播ルートの解明には23kb挿入配列(VPaI-1)の塩基配列の変化の解析が有用であることが明らかとなった。大腸菌0157に関して、はタイ南部で現地産食肉と輸入食肉から菌株が分離できたので分子疫学的解析を開始した。その他の腸管感染症原因菌として、マレーシアでカンピロバクター菌を対象とし、菌による生野菜汚染と鶏糞の使用との関係を明らかにした。2.腸炎ビブリオの重要な食中毒原因食品である二枚貝について、タイ南部のSurat Thani県バンドン湾での聞き取り調査から、養殖法、稚貝の輸入、生産物の輸出、輸送方法、および関連する環境要因などに関する情報をまとめた。今後、需要の拡大と養殖技術の集約化により、流通経路の発達や二枚貝の生産量の増加につながり、国際的な感染症の発生頻度にも影響する可能性があると考えられた。日本に輸入された二枚貝およびその輸出国での調査から、輸出入二枚貝がこの菌の国際的伝播の媒体となっていることが示された。3.インドネシアのパダンでの調査において、地域特有の伝統的な二枚貝の調理習慣が腸炎ビブリオ感染症の発生防止に役立つ重要な要因であることが明らかになった。【マラリアおよび関連感染症の越境研究】1.タイ南部とミャンマー国境での調査により、マラリアの発生の季節的変化と労働移動および気候(降雨)の相関関係を示唆する情報を得た。サラワクでの労働移動とマラリアの関係の解析のために、現地研究者を招いた研究会や現地での聞き取り調査を行い、堅実な研究協力体制を構築できた。2.蚊が媒介する重要な感染症の発生状況と防止戦略調査では、人と物の移動が激しいシンガポールでのチクングニヤ熱およびデング熱の発生の変遷を調べ、制圧のための国策が有効であったことを明らかにした。東南アジアで新型腸管感染症が多発して越境する可能性のある地域の代表として、タイ-マレーシア-インドネシアを選び、この南北の枢軸を調べた。新型腸炎ビブリオが二枚貝(ハイガイ[アカガイ])、大腸菌0157が牛肉を介して越境していることを示すデータを得た。

特に新型腸炎ビブリオについては、宗教思想にもとづく食習慣の違いと二枚貝の活発な交易がそれぞれ感染症の発生と伝播に強く影響していることが明らかになった。最近マレーシア産の稚貝をタイとベトナムが購入して養殖し、成長したハイガイは中国からタイへかけて販売されている。タイでは二枚貝の生産(養殖)に適した沿岸環境も感染症の発生に寄与している。この地域(中国文化圏)では、血液様浸出液が媚薬として好まれ高い値段で取引されている。一方イスラム圏であるインドネシアでは血液はタブー視され、貝は、2時間程度加熱してから販売・喫食する習慣がある。タイから中国・台湾へハイガイを空輸するルートもあることがわかった。タイ・ミャンマー国境(ラノン)やインドネシア・マレーシア国境(サラワク)でマラリアが、労働者の国境移動などに伴って越境している現状を明らかにした。サラワクではマラリア患者に関する膨大な一次データを入手したので、それを解析するための各種の解析モデルを作成した。その他、最近都市国家であるシンガポールに持ち込まれ、感染がひろがったチクングニア熱(蚊媒介性ウイルス感染症)に対しては、媒介蚊のコントロールが国レベルでの重要な介入政策であり、最初は機能していたが、日々越境して出入りする多数の人々の勢いがこれに勝って感染は広がったと結論した。腸炎ビブリオについて、アジアの新型(世界的大流行)菌の経時的な推定越境ルートと二枚貝(特にハイガイ)の貿易ルートとの一致から、二枚貝の貿易を介したマレーシア→タイ・ベトナム→中国のルートが基幹的伝播ルートであろうと推定した。これには、熱帯環境を好む菌の性質と伝統的な食文化が関与していると考えられる。その他に魚介類の生産形態(タイでは、多数の小規模事業者のチェーンが、リスクを分散し、変化する市場の需要に応えた付加価値ある産物を生産)が衛生管理体制を複雑化し、感染症の発生に寄与している可能性が考えられる。大腸菌0157について、マレーシア→タイの牛肉輸出が本菌の越境ルートの1つであることが判明した。その他マレーシアの市場で市販されている野菜や鶏肉のカンピロバクターや腸炎ビブリオ汚染とそのルートを明らかにした。タイのミャンマー国境ラノーンにて、ミャンマーから越境してくる労働者が感染症越境のキャリアの可能性と危惧されている問題について、彼らの脆弱な法的地位の問題が医療保健上の問題を増幅させており、これは社会・経済・法的・政治的な構造の中で生み出されているものであることを解明した。サラワク(マレーシア)でのマラリアがインドネシアから越境侵入している問題に関して、サルからヒトに伝播するサルマラリア(Plasmodium knowlesi)が重要な位置を占め、新しい感染制御体制の確立を迫られていることがわかってきた。インドネシアのバリ島で、デング熱が多発し、旅行者の感染が日本への越境の原因となっており、その重要な原因は、行政や観光業界の危機意識の不足であると思われる調査結果を得た。また、海外からの旅行者が日本に到着するピークと、デング熱媒介蚊の出現ピークとが時期に重なる可能性があり、国内流行の可能性を否定できないことを示す調査結果が得られた。前年度までに提唱した新型腸ビブリオが二枚貝の輸出入を介して、国境を越えるという仮説をさらに支持する生態学的・疫学的解析結果を得た。タイ南部では、この菌による感染症の勢いは衰えていなかったが、わが国では患者が激減し続けている。
トランスジェニックマウスを用いた突発性間質性肺炎の成因の解明-C型肝炎ウィルスの関与(in vivo とin vitro)の検討-

平成4年平成5年で一般研究Cの課題(「肺線維症に関与するサイトカインの同定-免疫学的および分子生物学的アプローチ」、代表研究者大田健)として間質性肺炎・肺線維症おけるサイトカインの作用を検討し、IL-6、IL-8、GM-CSF、PDGF、TGF-βなどに注目し、主に中和抗体を用い、マウスの肺線維症モデルで各サイトカインの線維症に対するin vivoでの意義を検討した。その結果PDGFに対する中和抗体により肺の線維化が著明に抑制されることを明らかにした(Chest 111 : 1997)。またHCVがヒトの間質性肺炎に大きく関与しうることをIIP患者の血清を用いて、HCVに対する抗体価の上昇をELISAとRIBA法を用いて確認しており、またRT-PCRによりHCVが高率に検出されることも確認している。平成11年12年における本研究CでHCVenvelopeトランスジェニックによる肺の線維化機構の検討を行った結果、ハイドロキシプロリンではwild : wild+silica : HCVenv : HCVenv+silica=150±45 : 350±32 : 295±40 : 438±48とトランスジェニックにより線維化の促進がおこり、さらにシリカ投与によりその線維化が著明に亢進する事を明らかにした。その過程でPDGFmRNAの発現がHCVenvにより亢進することまでは確認したが、蛋白レベルではHCVenvによる亢進が有意であるかさらに検討が必要である。またHCVcoreは極めて妊娠率が低いので経時変化としてwildより肺の線維化が亢進することまでは確認出来ているが、シリカ投与によるその増強の関してはさらに検討する。特発性間質性肺炎(IIP)の病因の一つとしてHCVの関与を検討するためHCVのcore proteinおよびenvelope protein各々を強発現するトランスジェニックマウスを用いた研究を開始している。このcore proteinの強発現では肝炎から肝癌の発生を認め、envelope proteinの強発現ではシェーグレン症候群類似の唾液腺の炎症を惹起することが認められている。いずれのマウスも継代と各々のgeneの発現率が低いため十分なn数を揃えることが困難であったため,本年度はまずenvelope proteinの強発現マウスを用いて検討を行った。前年度から継続している加齢による肺の線維化の有無に関して検討したところ,病理学的なスコアーでワイルドタイプを対象とした場合にはいずれの月齢でも0.50.9と1以下であった。一方でトランスジェニックマウスでは3ヶ月で1.5土0.2,13ヶ月で好中球,リンパ球の間質への浸潤を認め1.6土0.4,16ヶ月ではリンパ球と形質細胞を主体とする肉芽腫形成を一部に認め1.7土0.3,さらに18ヶ月では細胞内に器質化を伴う線維化を認め2.1土0.5であった。これらの線維化の変化がシリカのような線維化促進因子の投与なく自然の経過で認められたことよりHCVが人の疫学研究で認められたように肺の線維化に関与する重要な因子であることが示唆された。平成12年度ではこのマウスの系で研究をさらに進めるとともに最近我々が新たに検討しているHCV感染リンパ球を移入したSCIDマウスの系でも検討を進める。その線維化の過程でのサイトカインに関してもPDGF、TGF-β、IGF-1などについても検討する。

平成4年平成5年で一般研究Cの課題(「肺線維症に関与するサイトカインの同定-免疫学的および分子生物学的アプローチ」、代表研究者大田健)として間質性肺炎・肺線維症おけるサイトカインの作用を検討し、IL-6、IL-8、GM-CSF、PDGF、TGF-βなどに注目し、主に中和抗体を用い、マウスの肺線維症モデルで各サイトカインの線維症に対するin vivoでの意義を検討した。その結果PDGFに対する中和抗体により肺の線維化が著明に抑制されることを明らかにした(Chest 111:1997)。またHCVがヒトの間質性肺炎に大きく関与しうることをIIP患者の血清を用いて、HCVに対する抗体価の上昇をELISAとRIBA法を用いて確認しており、またRT-PCRによりHCVが高率に検出されることも確認している。平成11年12年における本研究CでHCVenvelopeトランスジェニックによる肺の線維化機構の検討を行った結果,ハイドロキシプロリンではwild:wild+silica:HCVenv:HCVenv+silica=250±35:455±40:330±34:695±48とトランスジェニックにより線維化の促進がおこり,さらにシリカ投与によりその線維化が著明に亢進する事を明らかにした。その過程でPDGFmRNAの発現がHCVenvにより亢進することまでは確認したが,蛋白レベルではHCVenvによる亢進が有意であるかさらに検討が必要である。またHCVcoreは極めて妊娠率が低いので経時変化としてwildより肺の線維化が亢進することまでは確認出来ているが,シリカ投与によるその増強の関してはさらに検討する。
高流動コンクリートの製造を目的とした2軸強制練りミキサの高性能化に関する研究

高流動コンクリートは一般に粉体の量および種類が多く,十分な練り混ぜが必要である.そのため,高流動コンクリートの普及に対して,高流動コンクリートの製造に対する問題が大きな障害の一つになっている.本研究では、高流動コンクリートの製造を目的として、2軸強制練りミキサの練混ぜ性能の高性能化に大きな影響を与えるパドル配列角度とブレ-ド取付角度に着目し、ミキサの練混ぜ性能の高性能化の可能性について実験的に検討した.まず,フレッシュコンクリートの可視化モデルを用いて,2軸強制練りミキサ内を流動するコンクリートの流動性状の可視化を行い,以下の知見を得ることができた.1) 2種類の練混ぜ性能に対して有効に働く流動機構の存在を明らかにした.すなわち,2本のシャフトが回転することによって形成されるらせん流動がミキサ中央の自由表面で逆方向に進行しながら接触する「局部交錯流動」と,半周期の位相差を有する2つのらせん流動によってミキサ全体で循環する流動が形成される「全体循環流動」である.2)この2種類の流動機構が同時にかつ活発に発生するためのミキサの羽根形状として,一定の角度でシャフトに取り付けられるパドルの配列角度とパドルの先端に取り付けられるブレ-ドの取付け角度の最適値を検討した結果,パドル配列角度45度でブレ-ド取付角度45度と60度の混在型の羽根形状が最も有効である.次にこの可視化実験で得られた知見の妥当性を確認するために,シリカフューム混入タイプの高流動コンクリートと,低発熱ポルトランドセメントを用いた粉体系の高流動コンクリートによる実機の2軸強制練りミキサの練混ぜ性能試験を行った.その結果,練混ぜ時間が40秒という比較的短い練混ぜ時間においては,羽根形状が2軸強制練りミキサの練混ぜ性能に与える影響は大きく,可視化実験で得られた最適な羽根形状のミキサが実機ミキサにおいても最も高性能であることが明らかになった.高流動コンクリートは一般に粉体の量および種類が多く,十分な練り混ぜが必要である.そのため,高流動コンクリートの普及に対して,高流動コンクリートの製造に対する問題が大きな障害の一つになっている.本研究では、高流動コンクリートの製造を目的として、2軸強制練りミキサの練混ぜ性能の高性能化に大きな影響を与えるパドル配列角度とブレ-ド取付角度に着目し、ミキサの練混ぜ性能の高性能化の可能性について実験的に検討した.まず,フレッシュコンクリートの可視化モデルを用いて,2軸強制練りミキサ内を流動するコンクリートの流動性状の可視化を行い,以下の知見を得ることができた.1) 2種類の練混ぜ性能に対して有効に働く流動機構の存在を明らかにした.すなわち,2本のシャフトが回転することによって形成されるらせん流動がミキサ中央の自由表面で逆方向に進行しながら接触する「局部交錯流動」と,半周期の位相差を有する2つのらせん流動によってミキサ全体で循環する流動が形成される「全体循環流動」である.2)この2種類の流動機構が同時にかつ活発に発生するためのミキサの羽根形状として,一定の角度でシャフトに取り付けられるパドルの配列角度とパドルの先端に取り付けられるブレ-ドの取付け角度の最適値を検討した結果,パドル配列角度45度でブレ-ド取付角度45度と60度の混在型の羽根形状が最も有効である.次にこの可視化実験で得られた知見の妥当性を確認するために,シリカフューム混入タイプの高流動コンクリートと,低発熱ポルトランドセメントを用いた粉体系の高流動コンクリートによる実機の2軸強制練りミキサの練混ぜ性能試験を行った.その結果,練混ぜ時間が40秒という比較的短い練混ぜ時間においては,羽根形状が2軸強制練りミキサの練混ぜ性能に与える影響は大きく,可視化実験で得られた最適な羽根形状のミキサが実機ミキサにおいても最も高性能であることが明らかになった.
ゼブラフィッシュ嗅神経細胞のプレシナプス形成を調節する分子機構の解明

VAMP2-EGFPタンパク質により可視化したシナプス小胞が軸索終末に集積し、さらにGAP43-EGFPによって可視化した軸索終末が複雑な形態から単純な形態に変化する(リモデリング)ことがゼブラフィッシュ嗅神経細胞の軸索終末分化の良い指標である。前者はPKA-CREBシグナルにより、後者はcalcineurin-NFATシグナルにより制御されていることがすでに分かっている。本研究ではこれらの上流で2つのシグナルを調節し、プレシナプス形成の引き金を引く分子機構を明らかにすることが目的である。これまでに、calmodulinの阻害薬や嗅神経特異的なcalmodulin阻害ペプチドの発現によりシナプス小胞の集積および軸索終末の形態変化が共に阻害されることを見いだした。このことから、双方の指標ともにカルシウムシグナルにより調節されることが示唆された。さらに神経細胞の発火活動を抑えることが知られている内向き整流製カリウムチャネル(Kir2.1)を発現させるとリモデリングが抑制されることを見いだした。一方、イノシトール3リン酸(IP_3)を分解するIP_3-5-phosphataseを発現させると、シナプス小胞の集積が選択的に抑制された。さらに電位依存性カルシウムチャンネルの阻害はリモデリングをおさえ、一方ホスホリパーゼCの阻害薬はシナプス小胞の集積を抑制することをみいだした。これらのことから、小胞体を介したカルシウムシグナルはシナプス小胞の集積を調節し、一方、神経細胞の発火による電位依存性カルシウムチャネルによるカルシウムシグナルはリモデリングを調節することが示唆された。またGal4/UASシステムを用いた遺伝的解析からIP_3シグナルはPKAの上流に位置することがわかった。前者はPKA-CREBシグナルにより、後者はcalcineurin-NEATシグナルにより制御されていることがすでに分かっている。またin vivoにおいてこれらのカルシウムシグナルをモニターするためにカルシウムインジケーターを発現するトランスジェニックゼブラフィッシュ系統を作出した。
Webリンク情報の推移的同期化機構の設計と試作

本研究では、Webコンテンツ同士のつながりであるハイパーリンクを、実質的な情報連携が可能な姿にするための仕組みを明らかにし、その基本的なあるゴリズム、試作システムを構築することである。本年度は、具体的なアプリケーションとして姿を見せるための研究を進めた。本研究の目指すところは、Webの分散システムとしての連結を有機的に強化し、その上で、分散協調動作を行う情報アプリケーションの構築にある。そのため、具体的な利用シーンを提示することと、サーバ側動作のわかりやすい確認ツールとしての両面から、試作アプリケーションを作成した。システムで扱うメタデータとして、RSSフィード形成を用いることとした。RSSフィードは、blogなどでの利用が広がっているのとともに、文書概要を扱いやすいテキスト形式として供給することを目的としており、協調動作を行う広域通信システムとしての本研究の対象外となる、メタデータの抽出や解釈などを避けられる利点もあるためである。本試作システムでは、サーバ側による近傍コンテンツのメタデーター括配信モデルによる時間短縮、逆リンク探索のメリットを享受しつつ、Webコンテンツの持つリンク構造とRSSフィードの持つ、サイトの概念によるコンテンツの括りを視覚的にわかりやすく提供することを目指した。また、リンク関係において本質的に発生しうるコンテンツ間の参照関係における意味の不整合が起こつている可能性が高いことを、リンク元、リンク先双方の更新時刻より警告する要素も採り入れた。本年度の研究によって作成した試作システムは、リンクやサイトで結合されたWeb空間において利用者が考える有用なWeb文脈を辿るための支援ツールとして、RSSブラウザと名付けた。システムはWebアプリケーションとして構築され、ECMAScriptの動作するモダンブラウザ上での動作が期待される。多数のWeb文脈を構成しうるコンテンツを概覧できる本ブラウザの有用性の検討は今後の課題である。本研究では、Webコンテンツ同士のつながりであるハイパーリンクを、実質的な情報連携が可能な姿にするための仕組みを明らかにし、その基本的なアルゴリズム、試作システムを構築することである。本年度は、従来より研究を進めてきたコンテンツ主導のイベント通知モデルに対して、各種の集約の効果などを見積もることを進めてきた。また、従来の通知方式にある、情報の不整合を防止するための3種の待ち時間のうち、2種について、待ち時間の管理を行わなくても済むリビジョン管理方式を開発した。具体的には、通知範囲問題、間接上書き問題、先行破棄問題のうち、前2者について待ち時間管理を行わなくても良い見通しを得た。これによって、推移的同期化がより容易に制御可能であると考えられる。制御の容易性は、本研究の目的である設計と試作にあたって、プログラムによる実装の際に重要となる観点であり、引き続き残る待ち時間管理の実装的解決法を探る予定である。アルゴリズムの設計と並行して、試作システムの開発も行った。これは、実装可能な比較的安定したアルゴリズム部分についてプログラムを実装し、アプリケーションを含めて開発することで、本研究の有用性や実用性を検証するプラットフォームである。アプリケーションとしては、ハイパーリンクの粗密がコンテンツ単位でわかるようになることを利用して、P2Pコンテンツの流通の効率化を狙ったP2Pコンテンツ流通システムを試作した。これは、P2Pオーバレイネットワークをハイパーリンクの密な部分に沿って構築することで、検索、配送両面での効率化を狙ったものである。また、利用者が直接的に閲覧するメタデータの例として、RSSの配信を行うシステムも試作した。適当なブラウザと組み合わせることで、リンク空間的に近傍のコンテンツのRSSを一括して配信を受けることができる。
カイコ貯蔵タンパク質受容体の構造ならびに機能の解析

完全変態昆虫の幼虫体液中に存在する貯蔵タンパク質は幼虫摂食期の脂肪体で大量に合成され体液中に分泌されるが、摂食停止期から蛹期にかけて脂肪体細胞に選択的に再吸収され、タンパク質顆粒として貯蔵される。本研究では昆虫脂肪体におけるタンパク質の選択的取り込み機構を解明するため、カイコ貯蔵タンパク質SP1を対象としてSP1結合タンパク質の単離・精製、細胞内局在性の解析、ならびにcDNAクローニング、およびカイコ培養細胞への遺伝子導入についての基礎的実験手法の開発を行った。1.SP1結合タンパク質は脂肪体の細胞質に多量に存在することが判明したため、カイコ5齢9日目の雌幼虫脂肪体ホモゲネートから同タンパク質を単離・精製した。2.精製SP1結合タンパク質に対するポリクローン抗体を作成し、これを用いて免疫電子顕微鏡法によりこのタンパク質の細胞内局在を明らかにした。3.カイコ脂肪体cDNA発現ライブラリーを抗SP1抗体をブローブとしてスクリーニングし、0.62.6kbのインサートDNAを有する数株のSPI結合タンパク質cDNAクローンが単離した。更に2.6kbクローンをブローブとして、ライブラリーを再度スクリーニングすることにより、SP1結合タンパク質mRNA塩基配列のほぼ全長をクローニングした。mRNAの5'端は5'-RACE法によりクローニングした。4.SP1結合タンパク質mRNAの長さは約3.5kbで、その中に1025アミノ酸残基の翻訳単位が存在した。5'非翻訳領域は200塩基長であり、3'非翻訳領域に典型的なポリアデニル化シグナルが存在した。5.SP1結合タンパク質の推定一次構造のアミノ末端と731748アミノ酸残基領域には膜貫通シグナルと考えられる構造が検出された。6.エレクトロポレーション法によるカイコ胚由来の培養細胞Bm5へのDNA導入系を確立した。カイコ貯蔵タンパク質SP1受容体を高純度で分離精製した。この精製SP1受容体を抗原としてウサギを免疫し抗SP1受容体抗体を得た。イムノブロット解析を行ったところこの抗体は他の脂肪体タンパク質と若干の交差反応を示した。そこで電気泳動的にさらに精製したSP1受容体をニトロセルロース膜に固定し、抗体のエピトープセレクションを行った。この操作により非常に特異性の高い抗SP1受容体抗体を得ることができた。また、5齢のカイコ雌脂肪体からpoly A RNAを調製し、このRNAをもとにλgt11をベクターとして脂肪体cDNA発現ライブラリーを作成した。精製した抗体を用いてこのライブラリーをスクリーニングし、SP1受容体cDNAクローンを得た。このcDNAをプローブとしてRNAブロット・ハイブリダイゼーションを行った結果、カイコSP1受容体mRNAの大きさは約3kbであることが判明した。エレクトロポレーション法によるカイコ胚由来の培養細胞Bm5へのDNA導入系が確率しつつある。SP1遺伝子のプロモーター領域の下流にリポ-タ遺伝子としてルシフェラーゼの構造遺伝子を連結したキメラプラスミドを作成し、これらをBm5細胞に導入した。導入後細胞を破砕し、リポ-タ遺伝子から合成される酵素の活性をルミノメーターにより調べたところ、細胞抽出液中にルシフェラーゼ活性が認められ、確かにDNAが細胞内に導入され、かつ発現していることが確認できた。SP1は本来この細胞では発現していないため、合成されたルシフェラーゼの活性は若干低めであったが、強力なプロモーターであるカイコ多角体ウイルスのポリヘドリンプロモーターを採用すれば、培養細胞内でSP1受容体タンパク質を効率よく合成することが可能であると判断した。完全変態昆虫の幼虫体液中には、「貯蔵タンパク質」と総称される分子量約500,000の6量体タンパク質が高濃度に依存する。

これらタンパク質は幼虫摂食期の脂肪体で大量に合成され体液中に分泌されるが、摂食停止期から蛹期にかけて脂肪体細胞に選択的に再吸収され、タンパク質顆粒として貯蔵される。本研究では昆虫脂肪体におけるタンパク質の選択的取り込み機構を解明するため、カイコ貯蔵タンパク質SP1を対象として、SP1結合タンパク質の脂肪体細胞における局在性の解析とSP1結合タンパク質cDNAのクローニングおよびその機構解析を目的とした。精製SP1結合タンパク質に対するポリクローン抗体を用いて免疫電顕法によりこのタンパク質の細胞内局在を調べた結果、SP1結合タンパク質が細胞内膜系および基底膜近傍に集中していることが示唆された。また、イムノブロット法による解析の結果、SP1結合タンパク質は、5齢幼虫中期から終期の脂肪体で発現し、蛹期には消失することが判明した。SP1結合タンパク質に対するcDNAクローニングのため、カイコ脂肪体cDNA発現ライブラリーを抗SP1抗体をプローブとしてスクリーニングし、0.62.6kbのインサートDNAを有する数株のSP1結合タンパク質cDNAクローンが単離された。このcDNAをプローブとしたRNAブロット解析から、5齢中期脂肪体細胞中には約3kbのSP1結合タンパク質mRNAが存在し,幼虫終期には消失することが確認された。cDNAの部分塩基配列より推定された197アミノ酸残基からなる一次構造中には。推定糖鎖結合配列が2箇所確認された。コンピューターによるDNAデータベースの検索の結果、この一次構造と類似性を示すタンパク質は検出されなかった。
活性酸素種曝露にともなう培養血管内皮細胞傷害の病態生理学的機序の解明

血管内皮細胞は急性炎症性の臓器障害における炎症担当細胞(好中球や単球・マクロファージ)のprimary targetであり,これらの細胞が発生する活性酸素種は,臓器血流不全の要因である内皮細胞障害に強く関与している.われわれは今年度の研究により,1.活性酸素種曝露に引き続いて内皮細胞内カルシウム濃度が持続的に上昇すること.2.カルシウムチャネルブロッカーにより細胞内カルシウム濃度の上昇がブロックできることから,活性酸素種は細胞壊死により細胞構造を破壊するよりも低濃度で内皮細胞のカルシウムチャネルを活性化し,細胞内カルシウム濃度を上昇させることを確認した.またわれわれは,3.活性酸素種曝露にともなう細胞内カルシウム濃度の上昇を抑制することで,細胞障害が減少すること,4.活性酸素種曝露にともなうカルシウム流入は,SH基還元剤であるジチオスレイトールや還元型グルタチオンにより制御可能であることを確認した.これらのことから,活性酸素種によるカルシウムチャネルの酸化・還元状態のカルシウムチャネルの活性化に関与し,適切な還元剤を使用し細胞内へのカルシウムの流入を制御することで内皮細胞障害を軽減可能であることが示唆された.これらの知見は,急性炎症性の臓器障害の新しい治療戦略を確立するために重要であると考えられる.血管内皮細胞は急性炎症性の臓器障害における炎症担当細胞(好中球や単球・マクロファージ)のprimary targetであり,これらの細胞が発生する活性酸素種は,臓器血流不全の要因である内皮細胞障害に強く関与している.われわれは今年度の研究により,1.活性酸素種曝露に引き続いて内皮細胞内カルシウム濃度が持続的に上昇すること.2.カルシウムチャネルブロッカーにより細胞内カルシウム濃度の上昇がブロックできることから,活性酸素種は細胞壊死により細胞構造を破壊するよりも低濃度で内皮細胞のカルシウムチャネルを活性化し,細胞内カルシウム濃度を上昇させることを確認した.またわれわれは,3.活性酸素種曝露にともなう細胞内カルシウム濃度の上昇を抑制することで,細胞障害が減少すること,4.活性酸素種曝露にともなうカルシウム流入は,SH基還元剤であるジチオスレイトールや還元型グルタチオンにより制御可能であることを確認した.これらのことから,活性酸素種によるカルシウムチャネルの酸化・還元状態のカルシウムチャネルの活性化に関与し,適切な還元剤を使用し細胞内へのカルシウムの流入を制御することで内皮細胞障害を軽減可能であることが示唆された.これらの知見は,急性炎症性の臓器障害の新しい治療戦略を確立するために重要であると考えられる.
脆性的挙動を示す既存鉄筋コンクリート建物の耐震性評価の精密化に関する研究

脆性的挙動を示す既存鉄筋コンクリート建物の耐震性評価の「精密化」を目的とした研究を行った。主要な成果はつぎのとおりである。1)柱の崩壊変形の評価に基づき,最大荷重以降の挙動を考慮した形でせん断柱の靱性指標を求める手法を提案した。2)古い集合住宅の耐震性を,二次壁が付いた状態での柱の崩壊実験の結果に基づいて評価した。3)旧基準3層RC建物のサブストラクチャ擬似動的実験を行い,最下層の構造耐震指標Isが0.41および0.62である建物が崩壊する地震動レベル等を示した。以上の成果は,上記目的に資するところ大と考えている。旧基準で設計されたせん断破壊型袖壁付き柱を対象とした崩壊実験を行った。中層RC造集合住宅の2,3層の柱を対象とし,袖壁の取り付き方(有無),クリアスパン比を実験パラメータとした。試験体は実建物の1/2サイズの両端固定式の柱5体とした。集合住宅の梁間方向には耐震壁が取り付くことが多いので,これを考慮して全試験体に直交壁を取り付けた。共通因子は,柱断面寸法=250×300mm,主筋比=0.85%(10-9φ),横補強筋比=0.10%(4φ@100),柱のみの断面積に対する軸力比=0.12,直交壁断面寸法=60×250mm[×2],直交壁筋比=0.22%(4φ@100)とした。袖壁の取り付き方は,柱のみ,片側袖壁付き,両側袖壁付きの3種類であり,袖壁の断面は60×300mm,壁筋比は0.22%(4φ@100)とした。クリアスパン比は,柱のみの場合1.5の1種類,片側袖壁付きの場合1.5,2.5の2種類,両側袖壁付きの場合2.5,3.5の2種類とした。加力にはパンタグラフにより上下スタブの平行が保持される逆対称加力装置を用いた。載荷履歴は,部材角±0.5%,±1.0%,±2.0%を各1サイクル行ったあと,崩壊するまで正方向に押し切ることを原則とした。実験の結果,1体ではせん断破壊したが,残り4体では付着(滑脱)破壊後にせん断破壊した。得られた知見を以下に示す。(1)主筋に丸鋼を用いた場合には,計算上はせん断破壊でも,実際は付着(滑脱)破壊後のせん断破壊となることが多い。(2)付着(滑脱)破壊後せん断破壊する試験体は,せん断破壊する試験体より変形能力が高い。(3)クリアスパン比が増加すると,最大水平力は減少するが,崩壊変形は増加する。(4)袖壁付加により,最大水平力は増加するが,崩壊変形の増減には特定の傾向はみられない。既存の古い鉄筋コンクリート(RC)建物の耐震性を精度良く評価するためには,その中に存在することが多い脆弱なせん断破壊型柱の軸力保持能力喪失(崩壊)性状を把握することが重要である。そこで,旧基準により設計されたせん断破壊型RC柱を崩壊まで加力する擬似動的実験を行い,柱の動的崩壊性状を検討した。実験は低層建物の応答性状を把握する意図から,3層建物の最下層を実験部分とするサブストラクチャ法により行った。加力方向は建物の桁行方向とし,その方向は脆性的な柱のみからなる場合を想定した。試験体は全8体で,実大規模の大きさとした。旧基準建物の耐震性を評価する場合,ある構造耐震指標(Is値)を持った建物がどの程度の地震動レベルで崩壊するのかを調べることは非常に重要であるため,本研究ではその点について3種類の地震動を用いて検討した。最下層のIs値は0.41と0.61の2種類とした。せん断補強筋比Pwは0.11%と0.21%の2種類とした。実験の結果,1)建物が崩壊するときの地震動レベルは,Is=0.41の建物では45.150cm/sであり,Is=0.61の建物では75100cm/sであったこと,2)Pw=0.21%の柱はPw=0.11%の柱に比べて崩壊変形や最大耐力がやや増加するものの,大きな差は見られなかったこと,等が明らかとなった。

そこで,平成19年度において,擬似動的手法を用いて脆弱なRC柱の崩壊性状を調べる実験を実施した。対象は旧基準で設計された3層建物とし,最下層を崩壊層として,サブストラクチャ擬似動的手法によってその崩壊性状を検討した。平成20年度はその追加検討として,実験の結果得られた水平力-水平変形関係を用いて,水平変形の片寄り等について検討した。その際,崩壊水平変形に対する崩壊した方向と逆方向の最大変形の比を求め,この比率を「正負最大水平変形比」と定めて水平変形の片寄りの度合いを評価した。また,本実験の結果に,研究代表者らが過去に行なった擬似動的実験および静的実験の結果を加えて,擬似動的実験と静的実験を,崩壊水平変形と崩壊鉛直変形に着目して比較した。検討対象の柱は全24体である。ここでは,崩壊水平変形に対する崩壊鉛直変形の比率に着目して,この比率と水平変形の片寄りの度合いとの対応関係等を評価した。本検討の範囲内では,以下の知見が得られた。(1)擬似動的実験では水平変形が崩壊する方向に片寄る傾向があり,静的実験における単調載荷に近い場合が多かった。(2)擬似動的実験の崩壊水平変形に対する崩壊鉛直変形の比率は0.30であり,静的実験における繰り返し載荷の比率0.16より大きく,単調載荷の比率0.27と近い値であった。これは(1)に対応した結果といえる。
デジタル圧縮・再生映像の話者映像効果における感性因子の研究

代表的デジタル圧縮手法であるMPEG-1により圧縮した話者映像を用いて,ビットレート(400kbps,4000kbps)および話者映像の撮影向き(正面映像と側面映像)が映像の提示効果に与える影響について,劣性音声識別実験法により実験・検討した.その結果,(i)話者映像効果,誤答分析,子音異聴の観点からは,400kbpsと4000kbpsの試料の間には明確な差異がない.(ii)唇音において側面映像の話者映像効果が正面映像よりも有意に高い.という結果を得た.上記(i)の理由としては,提示した映像の冗長性の高さが考えられる.提示映像がブルーバックを背景とした話者映像であったため,映像全体としては動的要素が少なかった.従って,空間的・時間的冗長性が高く,MPEG-1において効率的に圧縮できる映像であったといえる.このため,400kbitsという低ビットレートでも圧縮時の情報の欠落が少なく,結果としてビットレート間での差異が明確に見られなかったと考えられる.そこで,空間的・時間的冗長性のより低い話者映像の一例として,CG映像と先の話者正面映像をクロマキー合成して提示映像資料とし,これを400kbpsおよび4000kbpsでMPEG-1圧縮し,同様の実験を行った.その結果,話者の口形によってもたらされる低速効果が,400kbpsでは4000kbpsに比べて有意に低くなることを示した.今後は,MPEGエンコードにおけるオーディオ関連パラメータを変化させた場合に,話者映像効果の発現の違いを明らかにしていく.また,今後のマルチメディアコンテンツにおいては,視覚的な効果を目的として,話者の背景に様々なCG等が合成されることが予想される.そこで,話者背景としてのCGの空間的・時間的冗長性のパラメータを様々に変化させた話者映像についても吟味,比較の必要があると考える.代表的デジタル圧縮手法であるMPEG-1により圧縮した話者映像を用いて,ビットレート(400kbps,4000kbps)および話者映像の撮影向き(正面映像と側面映像)が映像の提示効果に与える影響について,劣性音声識別実験法により実験・検討した.その結果,(i)話者映像効果,誤答分析,子音異聴の観点からは,400kbpsと4000kbpsの試料の間には明確な差異がない.(ii)唇音において側面映像の話者映像効果が正面映像よりも有意に高い.という結果を得た.上記(i)の理由としては,提示した映像の冗長性の高さが考えられる.提示映像がブルーバックを背景とした話者映像であったため,映像全体としては動的要素が少なかった.従って,空間的・時間的冗長性が高く,MPEG-1において効率的に圧縮できる映像であったといえる.このため,400kbitsという低ビットレートでも圧縮時の情報の欠落が少なく,結果としてビットレート間での差異が明確に見られなかったと考えられる.そこで,空間的・時間的冗長性のより低い話者映像の一例として,CG映像と先の話者正面映像をクロマキー合成して提示映像資料とし,これを400kbpsおよび4000kbpsでMPEG-1圧縮し,同様の実験を行った.その結果,話者の口形によってもたらされる低速効果が,400kbpsでは4000kbpsに比べて有意に低くなることを示した.今後は,MPEGエンコードにおけるオーディオ関連パラメータを変化させた場合に,話者映像効果の発現の違いを明らかにしていく.また,今後のマルチメディアコンテンツにおいては,視覚的な効果を目的として,話者の背景に様々なCG等が合成されることが予想される.そこで,話者背景としてのCGの空間的・時間的冗長性のパラメータを様々に変化させた話者映像についても吟味,比較の必要があると考える.発話者の映像を提示することによって,音声識別の精度が向上する効果を,話者映像効果と呼んでいる.ISDNのような通信メディアあるいはCDなどの蓄積再生メディアなどではデジタル的な圧縮・再生技術が使われているが,一般に映像の伝送・蓄積・表示の処理は高価であり,高価な代償を支払ったマルチメディアからえられるものが話者映像効果である.現状の64kbitのISDN通信で伝送される映像では,通常映像に比べて有意に話者映像効果が低い.更に重要なことは,ISDN映像の話者映像効果には,個人差が大きく,通常映像には話者映像効果があってもISDN映像にはこれが認められない視聴者が30%程度存在することが明らかになった.今後のマルチメディアのデジタル的な圧縮・再生にはMPEGが多く用いられると考えられるので,本研究では,新たにMPEGによる動映像の圧縮・再生技術を導入し,MPEG動映像の話者映像効果の計測システムを構築し,精度の高い評価法を開発した.従来,話者映像効果の測定においては,左右音声,混合音声提示法が用いられてきた.本研究では話者映像効果の測定精度をより向上する方法として,劣性音声提示法を採用している.この方法は,試験音声レベルを基準音声レベルの1/4から1/8レベルに下げる試験法で,話者映像効果のわずかな映像に対しても適用できるものと期待される.平成10年度はこれら評価法を用いて,話者映像の画質,表示部位,撮像アングルと感性因子との関連に注目して分析を行う.代表的デジタル圧縮手法であるMPEG-1により圧縮した話者映像を用いて,ビットレート(400kbps,4000kbps)および話者映像の撮影向き(正面映像と側面映像)が映像の提示効果に与える影響について,劣性音声識別実験法により実験・検討した.その結果,(i)話者映像効果,誤答分析,子音異聴の観点からは,400kbpsと4000kbpsの試料の間には明確な差異がない.(ii)唇音において側面映像の話者映像効果が正面映像よりも有意に高い.という結果を得た.

上記(i)の理由としては,提示した映像の冗長性の高さが考えられる.提示映像がブルーバックを背景とした話者映像であったため,映像全体としては動的要素が少なかった.従って,空間的・時間的冗長性が高く,MPEG-1において効率的に圧縮できる映像であったといえる.このため,400kbitsという低ビットレートでも圧縮時の情報の欠落が少なく,結果としてビットレート間での差異が明確に見られなかったと考えられる.そこで,空間的・時間的冗長性のより低い話者映像の一例として,CG映像と先の話者正面映像をクロマキー合成して提示映像資料とし,これを400kbpsおよび4000kbpsでMPEG-1圧縮し,同様の実験を行った.その結果,話者の口形によってもたらされる低速効果が,400kbpsでは4000kbpsに比べて有意に低くなることを示した.今後は,MPEGエンコードにおけるオーディオ関連パラメータを変化させた場合に,話者映像効果の発現の違いを明らかにしていく.また,今後のマルチメディアコンテンッにおいては,視覚的な効果を目的として,話者の背景に様々なCG等が合成されることが予想される.そこで,話者背景としてのCGの空間的・時間的冗長性のパラメータを様々に変化させた話者映像についても吟味,比較の必要があると考える.
有機金属重縮合法による電子・光機能性剛直直線状π共役高分子の合成

有機金属錯体の手法を用いて剛直直線状π共役高分子を合成した。具体的には、ピリジン、ρ-フェニレン、2,2'-ビピリジン、フェナントロリン、ヒドロキノン、キノキサリン、チオフェン等のくり返り単位を有するポリ(アリーレン)型高分子、ポリ(アリーレンエチニレン)型高分子を、ニッケル錯体、パラジウム錯体、銅化合物を用いて合成した。また、それらの合成反応の基礎としての錯体化学について研究を行なうと共に、生成した剛直直線状π共役高分子について、銅錯体、ルテニウム錯体、ナトリウム錯体を合成した。剛直直線状π共役高分子合成用のモノマーとしては、対応するジハロゲン化芳化族化合物、スズ化合物、ジエチニル化合物を用い、遷移金属錯体を用いる重縮合法により合成した。そして、この重合反応は、ニッケルー炭素、パラジウムー炭素結合を有する有機金属中間体を経て進行するものと考えられる。得られたπ共役高分子は「一次元グラファイト」とも呼ばれ、酸化(p-ドーピング)、還元(n-ドーピング)により導電性を示し、導電率の温度依存性はバリアブルレンジホッピングに従う例が多かった。そして、その剛直構造のために、分極率の異法性が大きく溶液中で大きな偏光解消度を与え、また固体構造中で秩序あるパッキング構造を取ることが粉末X線回折法により明らかとなった。さらに、これらの剛直直線状高分子は発光性を示し、エキシマー生成を示唆する発光応答を示すことが分かった。電気化学的ドーピングにおいて、これらの高分子のいくつかはエレクトロクロミズムを示し、表示機能材料として期待されることが分かった。本研究は有機金属錯体を用いたジハロゲン化芳香族化合物の脱ハロゲン化重縮合等により、頭尻ミクロ結合の制御された新規な剛直直線状π共役高分子を合成し、電子・光特性に及ぼす効果を総合的に解析し、優れた機能、特性を有するπ共役高分子を合成することを目的とする。本年度は2,6-キノキサンリン(2,6-Qx)や、5,8-キノキサンリン(5,8-Qx)及び2、8位に置換基の導入した5,8-Qx(R^1,R^2)をモノマーとして、有機金属C-Cカップリング反応によりπ共役高分子を合成した。これらのポリマーは強い電子受容性を示し、容易に化学的あるいは電気化学的還元を受けて色調変化を伴って、半導体材料へと変換されることがわかった。溶解性、紫外可視吸収スペクトルの吸収位置、蛍光強度、そして電気化学的還元電位はP(5,8-Qx)タイプのポリマーでは置換基の種類により、また、2,6-Qxや5,8-Qxと結合位置により制御できることが明かとなった。P(5,8-Qx)側鎖への芳香族置換基の導入は発光ダイオードヘの応用可能な強い蛍光強度を示すことが明かとなり、これらの結果は一連のポリマーが電子輸送材料として有効であることを示すものである。本年度は2,6-キノキサンリン(2,6-Qx)@kaや、5,8-キノキサンリン(5,8-Qx)@ka及び2、8位に置換基の導入した5,8-Qx(R^1,R^2)をモノマーとして、有機金属C-Cカップリング反応によりπ共役高分子を合成した。

溶解性、紫外可視吸収スペクトルの吸収位置、蛍光強度、そして電気化学的還元電位はP(5,8-Qx)タイプのポリマーでは置換基の種類により、また、2,6-Qxや5,8-Qxと結合位置により制御できることが明らかとなった。P(5,8-Qx)側鎖への芳香族置換基の導入は発光ダイオードへの応用可能な強い蛍光強度を示すことが明らかとなり、これらの結果は一連のポリマーが電子輸送材料として有効であることを示すものである。ニッケル及びパラジウム錯体を用いる有機金属重縮合法により剛直直線状構造を有するπ共役高分子を合成した。これらのπ共役高分子はドーピングにより導電性を示し、また電気化学的に活性であり発光特性を示した。具体的には、ピリミドピリジン、フェナジン、エチレンジオキシチオフェン、ピリミジン等のくり返し単位を含むポリ(アリーレン)型ポリマー及びポリ(アリーレンエチニレン)型ポリマーを合成し、その蛍光特性、導電性、電気化学的応答を明らかにした。また剛直直線状構造に基づく分子間相互作用と固体中での擬集構造を分光法及び粉末X線法により解析した。これらの高分子は一般に蛍光を示し、電圧印加により発光(EL発光)するものもある。そして、その剛直直線状構造のために高い粘度を示し、また延伸フィルム中では強い2色性を示すことが分った。このような電子・光機能性高分子合成の途中には、有機ニッケル錯体、有機パラジウム錯体が生成しているものと考えられる。本研究においては、それら中間体有機金属錯体を単離し、構造解析を行なうことができた。得られたπ共役高分子は分子間の相互作用によりp2gg型パッキングあるいはπ共役面同志が向い合った構造を取り易いことが分り、このような固体構造が発光効率などに影響を与えていることが分った。電気化学的な酸化・還元の起こり易さは、π共役高分子中のくり返し単位の電子供与性、電子受容性をよく反映していることが分った。
想起集合の構成の特徴とその形成に対する消費者の心的要因の影響の解明

平成30年度は,想起率トップのブランドを含む想起集合にはどのような特徴があるかを検証した.具体的な研究課題としては,(1)想起率トップのブランドを含む想起集合と想起率トップのブランドを含まない想起集合ではサイズに違いがあるか,(2)想起率トップのブランドを含む想起集合について,想起率トップのブランド以外に想起集合にカテゴライズされるブランド数の分布の形状は製品カテゴリー間で異なるか,の2点を設定した.これらの課題に取り組むに当たって,対象となる製品を思考型製品と感情型製品に分類して仮説を導出し,分析を行った.(1)に関しては,想起率トップのブランドを含む想起集合は想起率トップのブランドを含まない想起集合より,そのサイズは大きいことが実証分析から示された.また,この傾向は思考型製品と感情型製品で共通であることが確認された.以上の結果から,想起率トップのブランドは他ブランドと併せて想起集合にカテゴライズされやすいことが明らかになった.(2)に関しては,想起率トップのブランド以外に想起集合にカテゴライズされるブランド数の分布の形状は思考型製品と感情型製品で異なることが確認された.さらに,思考型製品では製品カテゴリー間で想起率トップのブランド以外に想起集合にカテゴライズされるブランド数の分布の形状に違いは見られなかったのに対し,感情型製品については,製品カテゴリー間でも想起率トップのブランド以外に想起集合にカテゴライズされるブランド数の分布の形状が異なることが実証分析で示された.想起率トップのブランド以外に想起集合にカテゴライズされるブランド数の分布の形状は製品カテゴリー間で異なるかを検証する研究について,データの制約から分析手法の見直しを行った.その検討に時間を要したため,研究の進捗が当初の予定よりやや遅れている.平成30年度までに実施した分析の結果を踏まえつつ,消費者は労力をかけてでも複数のブランドを想起集合にカテゴライズしようとするのはなぜであるかの考察を進める.先行研究の整理と仮説導出の後,実証分析を行う予定である.平成29年度は,想起集合にカテゴライズされる率が,想起率トップのブランドから想起率下位ブランドに至るまでどのように減少するかを検討した.具体的には,(1)想起集合にカテゴライズされる率の減少の程度は製品カテゴリー間で異なるか,(2)想起集合にカテゴライズされる率の減少の程度は消費者間で異なるか,の2点を実証的に分析した.(1)については,製品を思考型製品と感情型製品に分類して比較を行った.実証分析の結果,思考型製品と比較すると感情型製品には,想起率上位ブランド間で想起率下落の程度が大きくなるケースと,想起率下位ブランド間で想起率下落の程度が大きくなるケースの双方があることが示された.これにより,想起集合にカテゴライズされる率が想起率トップのブランドから減少していく程度は製品カテゴリーによって異なることが本研究から確認された.次に(2)に関しては,消費者を高関与消費者と低関与消費者に分類し,製品カテゴリーごとに両消費者群を比較した.実証分析より,思考型製品については高関与消費者より低関与消費者において,想起率上位ブランド間での想起率下落の程度が大きくなることが確認された.また一部の思考型製品では,想起率下位ブランド間で低関与消費者より高関与消費者において想起率下落の程度が大きくなる傾向があった.一方感情型製品に関しては,想起率上位ブランド間では低関与消費者より高関与消費者において想起率下落の程度が大きくなることが部分的に示された.これらの結果から,想起集合にカテゴライズされる率が想起率トップのブランドから減少していく程度は消費者間でも異なることが確認された.想起率トップのブランドを想起集合にカテゴライズする消費者は他のブランドを想起集合から除外するか,あるいは他のブランドも同時に想起集合にカテゴライズするかに関する研究について,仮説導出に必要な先行研究の整理に時間を要した.そのため,当初の予定より研究の進捗に若干の遅れが生じている.平成30年度は,想起率トップのブランドを含む想起集合にはどのような特徴があるかを検証した.具体的な研究課題としては,(1)想起率トップのブランドを含む想起集合と想起率トップのブランドを含まない想起集合ではサイズに違いがあるか,(2)想起率トップのブランドを含む想起集合について,想起率トップのブランド以外に想起集合にカテゴライズされるブランド数の分布の形状は製品カテゴリー間で異なるか,の2点を設定した.これらの課題に取り組むに当たって,対象となる製品を思考型製品と感情型製品に分類して仮説を導出し,分析を行った.(1)に関しては,想起率トップのブランドを含む想起集合は想起率トップのブランドを含まない想起集合より,そのサイズは大きいことが実証分析から示された.また,この傾向は思考型製品と感情型製品で共通であることが確認された.以上の結果から,想起率トップのブランドは他ブランドと併せて想起集合にカテゴライズされやすいことが明らかになった.(2)に関しては,想起率トップのブランド以外に想起集合にカテゴライズされるブランド数の分布の形状は思考型製品と感情型製品で異なることが確認された.さらに,思考型製品では製品カテゴリー間で想起率トップのブランド以外に想起集合にカテゴライズされるブランド数の分布の形状に違いは見られなかったのに対し,感情型製品については,製品カテゴリー間でも想起率トップのブランド以外に想起集合にカテゴライズされるブランド数の分布の形状が異なることが実証分析で示された.想起率トップのブランド以外に想起集合にカテゴライズされるブランド数の分布の形状は製品カテゴリー間で異なるかを検証する研究について,データの制約から分析手法の見直しを行った.その検討に時間を要したため,研究の進捗が当初の予定よりやや遅れている.

想起率トップのブランドを想起集合にカテゴライズする消費者は他のブランドを想起集合から除外するか,あるいは他のブランドも同時に想起集合にカテゴライズするかに関して先行研究の整理を引き続き行い,仮説を導出する.仮説検証に必要なデータは手元にあるため,前述の作業が終了次第,速やかにデータ分析に移る予定である.平成30年度までに実施した分析の結果を踏まえつつ,消費者は労力をかけてでも複数のブランドを想起集合にカテゴライズしようとするのはなぜであるかの考察を進める.先行研究の整理と仮説導出の後,実証分析を行う予定である.平成29年度に所属が変わり,助成金で購入予定であった図書が個人研究費で調達できたために次年度使用額が生じた.平成30年度は分析に必要な統計ソフトの購入や研究発表のための旅費に助成金を用いる予定である.また平成29年度と同様,執筆した論文の校閲のためにも使用したい.平成30年度はレーザープリンタや消費者行動分析関連書籍を購入する計画であったが,これらは現勤務校の個人研究費で調達することができたために次年度使用額が生じた.次年度は仮説検証のために用いるデータの収集や論文投稿に係る費用に残額を使用する予定である.