hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨格筋から分泌される因子と運動が及ぼす影響についての基礎的研究

平成24年度においては、まず実際に骨格筋細胞から何らかの分泌因子が放出される可能性があるか否かについての検証と、分泌される因子の概要についての検討、ならびに擬似的骨格筋運動の影響の有無について検討した。Growth Factor PCRArrayを用いて放出される因子の概要の把握と、放出されている因子の網羅的スクリーニングを遺伝子レベルで検索した結果、複数の因子の遺伝子で6倍を超える増加を認めた一方、一部では多数の遺伝子の発現減少を確認した。またこの際に、擬似的な運動負荷を加えた細胞と、負荷を行わないコントロール細胞での遺伝子発現の比較検討を同時に行う事によって、運動による効果の有無を一元的に検討することによって、擬似的運動負荷そのものが因子の放出に直接影響を及ぼしていることも併せて明らかになった。これらの結果を受けて、平成25年度においては、変化示した各因子の蛋白質が実際に培養骨格筋細胞から放出されているかに否かについて、培養液中の因子の変化をELISAで検討した。その結果、圧力負荷を加えた細胞でいくつかの因子の濃度が明かな増加を示し、骨格筋細胞自身が増殖因子を細胞外環境に放出する機能を持っていることが明らかになった。以上より、今年度の研究も概ね予定通りに進行していると考えられる。平成24年度においては、まず実際に骨格筋細胞から何らかの分泌因子が放出される可能性があるか否かについての検証と、分泌される因子の概要についての検討、ならびに擬似的骨格筋運動の影響の有無についての検討を中心に行った。頭書の研究計画に沿ってまず、Growth Factor PCR Arrayを用いて放出される因子の概要の把握と、放出されている因子の網羅的スクリーニングを遺伝子レベルで検索した結果、一部で6倍を超える複数の因子の増加、並びに多数の因子の減少を確認した。以上より、今年度の研究は概ね予定通りに進行していると考えられる。平成26年度においては、前年度において遺伝子並びに蛋白質レベルで顕著な変動を示したいくつかの因子に着目し、メタボリックシンドロームの代表的な病的環境である高血糖などを再現した条件下での変動や、運動量が放出量に及ぼす影響について検討を行う計画である。さらに時間的また予算的に可能であれば、骨格筋細胞から放出された因子が、生体内の他の臓器または細胞に及ぼす影響の有無を検討する目的で、マウス脂肪細胞などに対する作用の有無について、増殖の状況やadipocytokineの分泌状況を中心に検討することを計画している。また前年度の検討で、変動が確認された因子が単体で入手可能であるか否かについて検討を行い、これらを直接添加した場合の反応性実験の可能性についても模索する。平成25年度以降においては、前年度において遺伝子レベルでのスクリーニングにより顕著な変動を示したいくつかの因子を抽出し、各因子単体での変動をウエスタンブロット並びにELISAでの検討を開始し、実際の分泌量の変動を確認する。また、メタボリックシンドロームの代表的な病的環境である高血糖を再現した条件下で細胞培養を行い、放出量への影響を検討する。この際、グルコース濃度の変化と因子の変動の関係についても併せて検討を行う。
虐待予防のためのハイリスク妊婦への地域連携を基盤とした育児支援プログラムの開発

妊娠期からの育児支援においては、市町村保健師は医療機関から得たい情報として、母体や児の健康状況や経過、治療についてなどの医療情報や指導内容があげられた。医療機関との連携の課題については、医療機関との連携において認識や情報の共有、連携の方法や必要な支援がタイムリーになされるような連携や他機関や他地域との連携に課題があることが明らかになり、医療施設とのより緊密な連携が求められた。またハイリスク母子の支援については市町村の規模により経験に差があり、保健所の支援とともにより緊密な医療機関との連携が必要であると考えられた。ハイリスク妊産婦への妊娠期からの支援について、地域保健と医療施設との連携の実態を目的に県内の保健センターへの質問紙調査を行った。県内市町村の保健センター、母子保健担当宛てに調査票を送付した。42市町村に配布し、回収数は35であった。調査内容と結果は、保健師が毎回母子保健手帳交付時に面接をしている保健センターは、24(68.6%)で面接にかける時間は、15分から30分以内が最も多く20(57.1%)であった。母子健康手帳交付時に岐阜県版の「妊娠届出書」の情報を活用して面接をしているところは、29(82.9%)であった。また以前から市町村独自で作成したアンケートを使用しているところは、30(85.7%)であった。その後のフォローで「妊娠届出書」を活用することがある保健センターは21(60%)であった。具体的内容として「継続支援が必要となった場合」「既往歴がある場合」「精神不安が強い場合」「若年で支援が必要な場合」などがあげられた。岐阜県が行っている母と子の健康サポート事業の対象となった母子のリスクの内容は、低出生体重児24、双胎10、産後うつ6、ダウン症4、若年妊婦3、育児不安3などであった。また妊娠期からの支援として、過去3年間に訪問などに関わることがあったかということでは、25(71%)があると答えた。事例としては「若年」「精神疾患」「知的障害」「経済的困難」などであった。「妊婦には全数訪問している」という市町村もあった。医療施設との連携において、産後の支援を行う時に欲しい情報としては「入院中の経過や見通し」「家族の支援の状況「疾患がある場合」「母の子への関わり方(愛着形成)」などであった。地域での支援からみた医療施設との連携においては、課題が明らかになり、今後の支援と連携の必要性が示唆された。「虐待予防のためのハイリスク妊婦への地域連携を基盤とした育児支援プログラムの開発」虐待予防のためのハイリスク妊婦への支援の検討にあたって、前年度から課題にあった、地域との連携について、資料の収集と、関係者への聞き取りを行った。ハイリスクの要因を考えていくうえで、これまで明らかになっている虐待のハイリスク因子を検討した。研究協力者からの意見で、これまで明らかになっている様々な因子とともに、助産師が感じる「気になる」内容の分析が必要である、助産師の気になるという要因について明らかにする研究に取り組むこととした。本研究による、調査では、ハイリスク妊産婦の当事者へのインタビューをする予定になっており、今年度はそのまでの研究の途中であり、結果はまだまとまっていない。今後、調査を継続し、当事者のニーズと助産師のニーズを照らし合わせ、虐待ハイリスクの要因を検討していく。平成27年度は、ハイリスク妊婦への調査を実施し、支援内容の検討と立案が主であったが、研究代表者の仕事上の理由(大学の業務の多忙)により、調査のプロジェクトまでは進んでいるのだが、実際の調査結果の検討やプログラムについては、まだ計画できていない。岐阜県では医療機関において支援の必要性が認められた母子について「母と子の健康サポート支援事業」により医療機関からの退院連絡票(保護者の同意に基づく連絡)を受理し、訪問による育児相談等を行っている。本事業は平成25年度より県保健所の指導のもと市町村に委譲されたが、医療施設との連携を含めた課題はまだ明らかにされていない。本研究では、岐阜県内の市町村の母子保健サービス担当の保健師の「妊娠届出書」の活用状況の実態を把握し、地域保健からみた医療施設との連携の課題や地域において妊産婦への支援を行う時の課題について明らかにし、妊娠期からのハイリスク妊産婦の支援について検討する。県内の市町村の母子保健担当者に妊娠期からの妊産婦支援について質問紙調査を実施した。回答は42市町村中、35の市町村から回答が得られた。岐阜県版「妊娠届出書」は、母子健康手帳交付時の面接で29か所82.9%の市町村が活用していた。ハイリスク妊婦の訪問の実績がある市町村は、26か所(74.3%)であった。妊娠期からの育児支援においては、医療機関から得たい情報として、母体や児の健康状況や経過、治療についてなどの医療情報や指導内容があげられた。

さらに今後は医療機関の看護職についても市町村保健師との連携の実際と具体的な支援の状況を明らかにし、相互の交流が図れるようなより良い連携のありかたについて検討していくことが必要であると考えられた。本来なら、ハイリスク妊産婦への支援の状況について助産師の認識について、分析し支援の方策を考察する予定であったが、研究協力者の選定などに手間取り、順調にすすまなかった。多忙のため、自身のスケジュール管理も十分ではなく、予定をこなすことができなかった。また共同研究者も異動のため確保できず、研究体制が十分でなかった。妊娠期からの切れ目ない支援を実現するため、医療施設の助産師と行政の看護職がそれぞれ「気になる母子」をどうとらえているか、について検討し参加者の認識を確認し、相互の理解を深めることにより岐阜県内における現代の母子が抱える多様化する課題に応じた関係機関の連携方法について検討を深めることを目的とした。その結果、『母の印象』として<真面目過ぎる>、<視線が合わない>、<表情が乏しい、笑顔がない>、<理解力やコミュニケーションに問題がある>、<自己評価が低い>があげられた。また『母の性格や態度』として<自分のことが語れない>、<問題を感じていない>、<考え方に柔軟性がない>のカテゴリーがあげられた。また『サポートを得られない』では、<支援を拒む>、<サポートを頼めない>、<夫の協力やサポートがない>、<夫の協力が得にくい>があった。『家族関係に関する問題』では、<住所が変わることが多い>、<家族関係が複雑>、<実母との関係に問題がある>があがっていた。他に『高齢初産の問題』『仕事との関係』『不妊治療後の妊婦』『精神疾患を持つ妊婦』『経済的問題のある妊婦』『予定外の妊娠』『DVを疑う』があげられた。また周産期における多職種連携については、「インターモデル」と言われる多施設多機関連携が有効であると言われている。インターモデルによる多職種多機関連携では、相互作用性は大きく、専門職相互の意思決定が重要になり、役割は重複することもあるがそれぞれに役割をもち、平等である。また異なるスキルを用いて専門職が協働することで、対象となる家族をサポートする実践である・これまでの検討会をへて、切れ目ない支援のために、ハイリスクという認識を共有し、お互い音視点を学びながら、「気になる母子」についてのケース会議を開いていくことが必要であると考えられた。妊娠期からの育児支援においては、市町村保健師は医療機関から得たい情報として、母体や児の健康状況や経過、治療についてなどの医療情報や指導内容があげられた。医療機関との連携の課題については、医療機関との連携において認識や情報の共有、連携の方法や必要な支援がタイムリーになされるような連携や他機関や他地域との連携に課題があることが明らかになり、医療施設とのより緊密な連携が求められた。またハイリスク母子の支援については市町村の規模により経験に差があり、保健所の支援とともにより緊密な医療機関との連携が必要であると考えられた。初年度は現状把握として、地域母子保健と医療施設との連携についての実態を行うことであった。昨年度、質問紙調査を行い、実態と課題を把握した今年度は、研究計画にそって、早期から研究を開始し、虐待防止のための妊娠期からのプログラムの立案を目指していく今年度は、予定通り助産師へのインタビューを進めていく方針である。倫理審査の承認はすでに得ているので、6月に研究を開始したい。看護学今年度は、医療施設における地域との連携の課題を明らかにすることを目的としている。
統合失調症の認知機能障害における前頭前野皮質の制御機構

1.DAT-KOは驚愕反応のプレパルス・インヒビション(PPI)の障害を示す。中枢刺激薬であり非特異的モノアミントランスポーター阻害剤であるコカイン、メチルフェニデートを投与された野生型マウスではPPIが障害されるのに対し、DAT-KOでは元来障害されていたPPIが回復するという逆説的効果を認めた。また、選択的セロトニントランスポーター(SERT)阻害薬シタロプラム投与ではDAT-KOのPPIは回復しなかったが、選択的ノルエピネフリントランスポーター(NET)阻害薬ニソキセチン投与では用量依存性にPPIが回復した。以上の結果から、DAT KOにおいては、NET阻害作用がPPIの改善に関与することが示唆された。脳内微小透析法による検討では、DAT-KOにおいてメチルフェニデート投与により前頭前野皮質の細胞外DA濃度が増加したが、線条体では変化しなかった。両部位ともにセロトニンは変化せず、前頭前野皮質におけるDAの上昇は、NET阻害によってノルエピネフリン神経終末に取り込まれていたDAが細胞外で増加したと考えられ、同部位におけるDAの動態がDAT-KOマウスにおけるPPIの改善に関与している可能性を推測した。2.我々は、主観的に直接知覚された刺激強度がその直前に別の知覚刺激(プレパルス)を与えることで減弱する現象、Prepulse Inhibition of Perceived Stimulus Intensity(PPI-PSI)を用いて、「知覚刺激強度の判断」による知覚情報制御の直接的測定法を開発した。健常対照群と統合失調症患者群におけるPPI-PSIを比較検討した結果、患者群では、対照群に比してPPI-PSIの有意な障害を認めた。PPI-PSIは統合失調症患者の感覚情報制御機能の簡便で直接的な測定法であり、統合失調症の情報処理研究の新しく有用なツールとなりえると考えられた。(1)DAT-KOは驚愕反応のプレパルス・インヒビション(PPI)の障害を示す。(2)我々は、主観的に直接知覚された刺激強度がその直前に別の知覚刺激(プレパルス)を与えることで減弱する現象、Prepulse Inhibition of Perceived Stimulus Intensity(PPI-PSI)を用いて、「知覚刺激強度の判断」による知覚情報制御の直接的測定法を開発した。

(1)DAT-KOは驚愕反応のプレパルス・インヒビション(PPI)の障害を示す。中枢刺刺激薬であり非特異的用いのアミントランスポーター阻害剤であるコカイン、メチルフェニデートを投与された野生型マウスではPPIが障害されるのに対し、DAT-KOでは元来障害されていたPPIが回復するという逆説的効果を認めた。また、選択的セロトニントランスポーター(SERT)阻害薬シタロプラム投与ではDAT-KOのPPIは回復しなかったが、選択的ノルエピネフリントランスポーター(NET)阻害薬ニキソキセチン投与では用量依存性にPPIが回復した。以上の結果から、DAT KOにおいては、NET阻害作用がPPIの改善に関与することが示唆された。脳内微小透析法による検討では、'DAT-KOにおいてメチルフェニデート投与により前頭前野皮質の細胞外DA濃度が増加したが、線条体では変化しなかった。両部位ともにセロトニンは変化せず、前頭前野皮質におけるDAの上昇は、NET阻害によってノルエピネフリン神経終末に取り込まれていたDAが細胞外で増加したと考えられ、同部位におけるDAの動態がDAT-KOマウスにおけるPPIの改善に関与している可能性を推測した。(2)我々は、主観的に直接知覚された刺激強度がその直前に別の知覚刺激(プレパルス)を与えることで減弱する現象、Prepulse Inhibition of Perceived Stimulus Intensity(PPI-PSI)を用いて、「知覚刺激強度の判断」による知覚情報制御の直接的測定法を開発した。健常対照群と統合失調症患者群におけるPPI-PSIを比較検討した結果、患者群では、対照群に比してPPI-PSIの有意な障害を認めた。PPI-PSIは統合失調症患者の感覚情報制御機能の簡便で直接的な測定法であり、統合失調症の情報処理研究の新しく有用なツールとなりえると考えられた。
脳神経系の分子レベルでの機能解明を目指す精密有機合成化学的アプローチ

1996年にミクロネシア産海綿(Dysidea herbacea)から単離された新規異常アミノ酸、Dysiherbaine(DH)は、これまで知られるなかで最も強力な神経興奮毒性を示し、その特異な構造と機能の相関に関する知見は、グルタミン酸受容体サブタイプの分類やその脳内における分布と脳疾患との関連性、グルタミン酸受容体のアンタゴニストの分子設計など、神経薬理学の分野で今後幅広く活用されることが期待される。我々は、DHの合成研究の途上で、DHの構造的特徴を含む天然物Lycoperdic Acid(LA)を文献上に見いだし、このものをDHの特異性評価の格好の対照化合物と位置付け、種々のLA誘導体の活性評価を通じてDHの特異な生物活性発現の構造的要因の特定を目指した。LAは1978年、ヨーロッパ産のキノコ(Lycoperdon perlatum)から単離されたアミノ酸であり、その化学構造からグルタミン酸様のアゴニスト活性を示すことが予想されるが、薬理学的な性質は全く知られておらず、この点も興味が持たれた。リガンド結合実験の結果、(1)DHおよびLAはカイニン酸型サブタイプ選択的リガンドであり、(2)その結合活性は4位立体化学および環状構造が決定的な因子となっていることが判明した。また、DH,LAとdeoxo-LAとの活性比較から、(3)7位周辺の極性基がリガンド結合活性に極めて重要な役割を果たしていることが示唆された。現在、これらの個体レベルでの活性評価の準備を進めている。高等動物の中枢神経系における興奮性神経伝達物質であるグルタミン酸は、記憶や学習といった高次神経機能の形成に深く関与しており、現在、その分子レベルでの理解を目指し精力的な研究が続けられている。これまで種々のグルタミン酸レセプターがクローニングされ、また、様々なサブグループ特異的アゴニスト、アンタゴニストが開発され、活用されているが、複雑を極める脳機能の精密な解析を進めるためには、より特異性の高い、受容体の機能特異的なアゴニスト、アンタゴニストの開発が必要となると考えられる。我々は、Dysiherbaineという新規海洋酸神経毒の特異な生理活性に興味を抱き、本化合物に基づく新規な神経薬理学ツールの作製を目指して研究を行ってきた。Dysiherbaineは1996年にミクロネシア産海綿(Dysideaherbacea)から単離、構造決定された新規異常アミノ酸であり、興奮性神経毒として知られるカイノイドアミノ酸と類似する極めて強力な神経毒作用を示すことが明らかとなっている。本化合物は、構造的にこれまでに全く例のない神経毒として大きな注目を集めており、グルタミン酸レセプターと脳疾患との関連性、グルタミン酸レセプターのアンタゴニストの構造デザインなど、神経薬理学の分野で今後幅広く活用されることが期待される。我々は、ごく最近、その最初の全合成を達成し、この天然物の絶対構造を(2S,4R,6R,7R,8R,9S)配置と決定するとともに、各種誘導体の量的供給を可能とする合成経路の確立に成功した。この結果については投稿中である。現在、dysiherbaineを始め、合成研究中に得られた種々の関連化合物についてその神経薬理学的解析を進めている。
新たに同定したアディポサイトカインによる心血管制御機構の解明

本研究では、私たちが同定した新規アディポサイトカインであるアディポリンの心血管疾患における役割を解析した。アディポリン欠損マウスは対照マウスと比べて、虚血再灌流後の心筋梗塞巣サイズの増加、心収縮能の低下、心筋組織での炎症反応の増悪を認めた。アディポリンの心血管保護機序は、心筋細胞とマクロファージにおける炎症反応抑制と内皮細胞におけるアポトーシス反応抑制を介していることが明らかとなった。従って、アディポリンは心血管保護作用を有するアディポサイトカインであると示唆された。本研究では、心血管疾患におけるアディポリンの役割を個体レベル、細胞レベルで明らかにするため、現時点で以下のような実験の結果を得ている。1.常法によりアディポリン欠損マウスを作成し、生理的条件における心血管系や代謝系に関する表現型を検討した。12週令のアディポリン欠損マウスは対照マウスと比べ、体重、収縮期血圧、心拍数、心筋組織重量、肺組織重量、脂肪組織重量、骨格筋重量、空腹時血糖などに有意な差を認めなかった。2.アディポリン欠損マウスと対照マウスに対して心筋虚血再灌流モデルを作成するとアディポリン欠損マウスは対照マウスと比べて心筋虚血再灌流後の心筋梗塞サイズが有意に増大していた。また、心筋虚血再灌流により脂肪組織でのアディポリンの発現は低下していた。以上より、アディポリンは虚血心筋に保護的に作用すると考えられた。3.アディポリンの炎症反応に対する作用を培養心筋細胞を用いて検討したところ、リコンビナントアディポリン蛋白を心筋細胞に前処理するとLPS添加による炎症性サイトカイン(TNF, IL-6, IL-1など)の発現増加を濃度依存的に有意に抑制していた。また、同様に、培養マクロファージにおいてもアディポリン添加蛋白によりLPS刺激による炎症性サイトカインの発現増加は濃度依存的に有意に抑制された。4.心血管疾患におけるアディポリンの臨床的意義については、ヒトアディポリンの血中濃度測定を継続中である。本研究では、虚血性心疾患をはじめとする心血管疾患におけるアディポリンの役割を個体レベル、細胞レベルで解明するため、現時点で以下のような実験の結果を得ている。1.アディポリン欠損マウスの作成に成功し、アディポリン欠損マウスは対照マウスと比べ、生理的条件における心血管系や代謝系に関する明らかな表現型を認めなかった。2.アディポリン欠損マウスは対照マウスと比べて心筋虚血再灌流後の心筋梗塞サイズが有意に増大しており、心エコーで評価した心収縮能も有意に増悪していた。また、アディポリン欠損マウスは対照マウスと比べて虚血心筋における炎症性サイトカインやケモカインの発現が有意に増加していた。従って、アディポリンは虚血心筋に保護的に作用すると考えられた。3.培養心筋細胞を用いてアディポリンの炎症反応に対する作用を検討した。生理的濃度のリコンビナントアディポリン蛋白を心筋細胞に前処理するとLPS添加による炎症性サイトカインの発現増加は濃度依存的に抑制された。また、培養マクロファージにおいてもアディポリン添加によりLPS刺激による炎症性サイトカインの発現増加が抑制された。内皮細胞においてはアディポリン添加によりアポトーシスが抑制された。以上より、細胞レベルにおいてもアディポリンは心血管系細胞に保護的に作用すると考えられた。4.培養心筋細胞とマクロファージにおいてアディポリン添加後のリン酸化シグナルを網羅的に解析したところ、主にAktシグナルとサイクリックAMPシグナルが活性化されていた。5.心血管疾患の病態におけるアディポリンの臨床的意義については、健常者と冠動脈疾患患者におけるヒトアディポリンの血中濃度測定を継続中である。現時点では、心筋虚血再灌流モデルにおいては、内因性アディポリンは心筋虚血障害に対して防御的に作用することが明らかとなった。アディポリンは心血管系細胞の炎症反応やアポトーシスを抑制することにより、心筋保護的に作用すると考えられた。また、アディポリンにより活性化されるリン酸化シグナルが明らかとなった。さらに、健常者と冠動脈疾患患者での血中アディポリンの測定は継続中である。従って、アディポリンの虚血性心疾患における役割は細胞レベルと個体レベルで明らかになりつつある。これらの達成度は当初の研究計画の予定を考えると順調であると判断できる。本研究では、新規アディポサイトカインであるアディポリンの虚血性心疾患をはじめとする心血管疾患における役割を個体レベル、細胞レベルで解明することを目的としている。アディポリン欠損マウスの作成に成功し、アディポリン欠損マウスは対照マウスと比べ、生理的条件下では心血管系および代謝系に明らかな表現型を認めなかった。アディポリン欠損マウスと対照マウスに対して心筋虚血再灌流モデルを作成すると、アディポリン欠損マウスは対照マウスと比較して再灌流後の心筋梗塞巣のサイズが有意に増大しており、心エコーで評価した心収縮能も有意に低下していた。また、アディポリン欠損マウスは対照マウスと比べて虚血心筋における炎症性サイトカインの発現が有意に増加していた。培養心筋細胞を用いた解析では、生理的濃度のリコンビナントアディポリン蛋白を心筋細胞に前処理するとLPS添加による炎症性サイトカインの発現増加は濃度依存的に抑制された。また、培養マクロファージにおいてもアディポリン蛋白添加によりLPS刺激による炎症性サイトカインの発現増加が抑制された。

内皮細胞においてはアディポリン蛋白添加によりアポトーシス反応が抑制され、増殖反応が促進された。従って、細胞レベルにおいてアディポリンは心血管系細胞に保護的に作用すると考えられた。また、冠動脈疾患患者における血中アディポリン濃度は健常者と比べて有意に低値を示していた。以上より、アディポリンは心血管系に保護的に作用するアディポサイトカインであることが明らかになり、アディポリンは心血管病の病態生理解明や治療法開発に結びつく標的分子となる可能性が示唆された。本研究では、私たちが同定した新規アディポサイトカインであるアディポリンの心血管疾患における役割を解析した。アディポリン欠損マウスは対照マウスと比べて、虚血再灌流後の心筋梗塞巣サイズの増加、心収縮能の低下、心筋組織での炎症反応の増悪を認めた。アディポリンの心血管保護機序は、心筋細胞とマクロファージにおける炎症反応抑制と内皮細胞におけるアポトーシス反応抑制を介していることが明らかとなった。従って、アディポリンは心血管保護作用を有するアディポサイトカインであると示唆された。現時点では、アディポリン欠損マウスの作成に成功しており、生理的条件においては心血管系や代謝系に関する表現型を認めないことが明らかとなった。そして、心筋虚血再灌流モデルにおいては、内因性アディポリンは急性心筋障害に対して防御的に作用するという結果が得られている。また、アディポリンは心筋細胞の炎症反応を抑制するという結果が得られている。さらに、血中アディポリンの測定を継続している。従って、アディポリンの心血管疾患における役割は細胞レベルと個体レベルで明らかになりつつある。これらの達成度は当初の研究計画の予定を考えると順調であると考えられる。心血管疾患に対するアディポリンの意義を明らかにするため、前年度までの研究成果を踏まえて、以下の解析を行う。前年度までに、アディポリンは抗炎症作用と抗アポトーシス作用を有し、心筋虚血障害に保護的に作用することが明らかとなった。また、培養細胞においてアディポリンのリン酸化シグナルが明らかとなった。今後は、遺伝子欠損系と遺伝子過剰発現系を用いて心筋虚血モデルの作成を継続し、マウスレベルでのアディポリンによる心筋保護作用の作用機序とそのリン酸化シグナルを解明するとともに細胞レベルでの詳細なシグナル伝達機序を明らかにする。さらに、血中アディポリンの測定を継続し、健常者において血中アディポリン濃度と様々な指標との相関関係を解析することによりアディポリンの生理的意義を明らかにするとともに、冠動脈疾患におけるアディポリンの病態生理意義をさらに検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学心血管疾患に対するアディポリンの意義を明らかにするため、前年度までの研究成果を踏まえて、以下の解析を行う。1.前年度までに、アディポリン欠損マウスは対照マウスに比して心筋虚血障害が悪化していることが明らかとなった。今後は、遺伝子欠損系と遺伝子過剰発現系を用いて心筋虚血モデルの作成を継続し、マウスレベルでのアディポリンによる心筋保護作用の作用機序とそのシグナル伝達機構を解明する。2.前年度までに、アディポリンは培養心筋細胞とマクロファージに対して炎症抑制作用を有することを明らかにした。
ブロイラーにおけるカンピロバクターのキノロン系抗菌剤耐性化メカニズムの検討

昨年度の研究では、キノロン耐性C.jejuniの多くにDNAgyrase subunitAをコードする遺伝子gyrAに点変異が確認され、実験的に作成されたキノロン耐性株の解析から、キノロンの曝露による遺伝子変異と耐性獲得との関連性が示唆された。本研究ではキノロン耐性C.jejuniを用い、キノロン曝露によるC.jejuniのporinの構造的、機能的変化と薬剤感受性との関係について検討を行なった。6株の野外キノロン耐性株から抽出した外膜蛋白をSDS-PAGEを用いて標準菌株であるCampylobacter jejuniATCC33560株と比較した結果、6株すべて標準菌株と異なる分子量の主要外膜蛋白がみられた。これらの主要外膜蛋白を標準菌株のporinを用いて作成した抗血清を使い、ウェスタンブロッティングを行なった結果、標準菌株のporinと他のすべての菌株の分子量の異なる外膜蛋白に反応がみられ、免疫学的に相同性をもつことがわかった。このことから、これら分子量の異なる外膜蛋白は、porinが構造的に変異したと考えられるとともに、キノロンの曝露とporinの変異との関連が疑われた。キノロン曝露によるporinの変異を実験的に調べるため、14株のin vitro変異株から抽出した主要外膜蛋白を用いて同様の検討を行なった。この結果、1株でporinの変異が認められ、実験的にもキノロンの曝露がporinの変異を誘導されることが示された。porinの変異が菌の感受性に与える影響を調べるために、in vitro変異株を用いて、テトラサイクリンとエリスロマイシン(EM)のMICを測定した結果、porinの変異が認められた株でEMに対する著しい感受性の上昇がみられ、キノロンの曝露が他の菌の他の抗生物質に対する感受性に影響を与えることが示唆された。本研究では、鹿児島県内のブロイラーより分離されたC.jejuni/coliにおいてナリジクス酸(NA)耐性菌の浸淫状況を調査した。また、in vitroで作製したキノロン耐性株、ブロイラー由来キノロン耐性株に対する、薬剤の最小発育阻止濃度(MIC)を測定すると共に、耐性菌のgyr A遺伝子上の3箇所の点変異部位を検出することにより、薬剤耐性獲得のメカニズムについて検討を行なった。食鳥処理場でブロイラーの盲腸を採材し、内容物からC.jejuni/coliを分離した。150検体中39検体(26.0%)からC.jejuni/coliが分離され、その内7検体(4.7%)がNA耐性を示した。これより、プロイラーにおいてもNA耐性C.jejuni/coliが広汎に浸淫していることが明らかになった。プロイラー由来NA耐性株24菌株について、NA、シプロフロキサシン(CPFX)、ノルフロキサシン(NFLX)、オフロキサシン(OFLX)を用い感受性ディスク試験とMICの測定を行なった結果、それぞれのMICは大きく異なり、感受性ディスク試験では同じ耐性パターンであっても耐性の程度には違いがあることが判明した。NA、NFLX、OFLXで作出したin vitro耐性株14菌株とブロイラーから分離した上記の7菌株で、gyrase A遺伝子Ala-70、Thr-86、Asp-90の点変異の検出を行なった。3株は点変異が認められなかったが、1株はAsp-90に、10菌株はThr-86に点変異が認められた。これらの3グループは、3剤に軽度耐性、NFLXとOFLXに高度耐性、3剤全てに高度耐性であり、点変異の箇所、有無と耐性の程度が関連する可能性が示唆された。また、ブロイラー由来7菌株は、すべてThr-86に点変異が認められ、NFLXとOFLXに高度耐性であり、NAについては1株が高度耐性、2株が中等度耐性、その他の4株は軽度耐性であった。野外株のNFLXとOFLXに対する高度耐性の度合には開きがあり、これら3点以外の点変異または点変異以外のメカニズムの関与が考えられた。

porinの変異が菌の感受性に与える影響を調べるために、in vitro変異株を用いて、テトラサイクリンとエリスロマイシン(EM)のMICを測定した結果、porinの変異が認められた株でEMに対する著しい感受性の上昇がみられ、キノロンの曝露が他の菌の他の抗生物質に対する感受性に影響を与えることが示唆された。
リン酸塩枯渇海域におけるヒ酸塩の動態に関する研究

ヒ酸塩およびリン酸塩の高感度分析法を確立し、太平洋亜熱帯域においてそれらの動態を調査した。西部北太平洋亜熱帯域では他の海域に比べてリン酸塩が枯渇しており、ヒ酸塩:リン酸塩比が顕著に高かった。西部北太平洋亜熱帯域ではヒ酸塩が微生物群集の増殖に影響を及ぼしている可能性が推察されたが、ヒ酸塩添加培養実験ではヒ素同化、有機物生産量、微生物群集組成に明確な変化はみられず、群集はヒ酸塩に対して強い耐性を持つことおよびヒ酸塩を利用して増殖するわけではないことが明らかとなった。亜熱帯外洋域表層にはリン酸塩が極度に枯渇した領域が存在する。リン酸塩枯渇域ではヒ酸塩濃度がリン酸塩濃度よりも高くなる場合があり、一般的に毒性を有するヒ酸塩が微生物の同化を介して生物生産に影響を及ぼしている可能性が推察される。本研究では、西部北太平洋に広がるリン酸塩大規模枯渇域に着目し、物質循環におけるヒ酸塩の役割を高感度分析法を導入した現場観測により明らかにすることを目的とする。平成25年度は、前年度得られた現場観測データの解析を中心に行い、ヒ酸塩添加に対する微生物群集の応答機構について明らかにした。太平洋亜熱帯外洋域における表層混合層内のヒ酸塩およびリン酸塩の濃度分布を解析したところ、リン酸塩が<10nMに枯渇していた西部北太平洋においてヒ酸塩:リン酸塩比が5を上回る領域が認められた。太平洋亜熱帯外洋域において空間分布の観測と併せて実施したヒ酸塩添加培養実験のデータを解析したところ、大部分の海域で100nMのヒ酸塩およびリン酸塩添加に対する正味のヒ素およびリン同化は認められなかった。一方、夏季の西部北太平洋でのみリン酸塩添加に応答した正味のリン同化が認められた。夏季の西部北太平洋では微生物群集がリン制限を受けており、ヒ酸塩取り込みによる生物生産への影響が推察されたが、ヒ酸塩添加区において正味のヒ素同化および微生物現存量の増減は認められなかった。以上より、太平洋亜熱帯外洋域における微生物群集はヒ酸塩の毒性に対して強い耐性を持つことおよびヒ酸塩を利用して増殖するわけではないことが明らかとなった。平成24年度は、ナノモルレベルのヒ酸塩およびリン酸塩を高感度で同時分析するための吸光光度分析法を確立した。高感度化をはかるために、連続フロー型吸光光度分析装置の検出部に光路長1mのキャピラリーセルを組み込んだ。ヒ酸塩濃度は、常法であるリン酸塩測定のモリブデンブルー法に、発色温度37度、反応時間90分の条件を加え、還元試薬の添加の有無による吸光度の差から求めた。この際、還元試薬添加試料の吸光度からリン酸塩濃度も同時に求めた。予備検討実験から、還元試薬によるヒ酸塩の発色阻害は確認されたが、還元試薬自体がわずかに吸光度を上昇させたため、その値を補正する必要があった。本法によるヒ酸塩およびリン酸塩分析の検出限界はそれぞれ6nMおよび3nMであった。試料凍結によるヒ酸塩濃度への影響を調べたところ、凍結および未凍結試料の濃度に有意な差はなかった。ヒ酸塩およびリン酸塩の高感度分析法を用いて、南北太平洋亜熱帯外洋域から採取した試料の測定を行った。表層混合層内のヒ酸塩およびリン酸塩は、それぞれ<6-32nMおよび<3-507nMの範囲で変動しており、リン酸塩が<10nMと枯渇していた西部北太平洋では広範においてヒ酸塩がリン酸塩よりも高濃度であることが確認された。平成26年度は、平成24-25年度に得られた現場観測データの解析を行うと共に、リン酸塩枯渇が顕著な夏季の西部北太平洋において現場観測を実施し、ヒ酸塩添加に対する微生物群集の応答機構について明らかにした。

特に、異なるヒ酸塩濃度添加に対するヒ素同化、有機物生産量、微生物群集組成の変化に着目して解析したところ、夏季の西部北太平洋であっても、異なる濃度区における各パラメーターの明確な経時変化および区間での差は認められなかった。このことからリン酸塩が極度に枯渇した環境下であっても、環境中のヒ酸塩濃度に依存せず、微生物群集はヒ酸塩の毒性に対して強い耐性を持つことおよびヒ酸塩を同化して増殖するわけではないことが明らかとなった。また、夏季の西部北太平洋では表層の溶存有機態リン(DOP)および粒状ヒ素:粒状リン濃度比が冬季に比べて低かった。DOP濃度が低下した領域では顕著なアルカリフォスファターゼ活性が検出されており、夏季の群集はリン源としてDOPを利用していたと解釈される。夏季の粒状ヒ素:粒状リン濃度比の低下は、DOP利用によるヒ酸塩取り込みの抑制に起因すると考えられ、DOP利用がヒ酸塩による増殖阻害の緩和に寄与している可能性が示された生物地球化学平成25年度は、高感度分析法の導入により得られた現場観測データを解析し、ヒ酸塩添加に対する微生物群集の応答機構を明らかにすることが主目的であった。実際に太平洋亜熱帯外洋域で実施したヒ酸塩添加培養実験の解析結果から、微生物群集はヒ酸塩の毒性に対して強い耐性を持つことおよびヒ酸塩を利用して増殖するわけではないことが明らかとなった。これらの解析に加え、西部南太平洋亜熱帯外洋域においてヒ酸塩の空間分布およびヒ酸塩添加培養実験に関する現場観測も実施した。以上より、当初の計画通り、本研究は順調に進展しているといえる。平成24年度はヒ酸塩およびリン酸塩の高感度分析法の確立が主目的であった。実際に長光路キャピラリーセルを導入した吸光光度分析装置を組み上げ、ナノモルレベルのヒ酸塩およびリン酸塩の高感度分析を実現した。また、試料保存に関する検討から凍結保存が有効であることを明らかにした。これら分析法の確立に加え、現場海域で得られた試料の測定にも着手した。平成26年度は、夏季の西部北太平洋亜熱帯域において現場観測を実施し、ヒ酸塩の空間分布およびヒ酸塩添加に対する微生物群集の応答機構について明らかにする。特に、現場でのヒ酸塩添加培養実験に重点を置き、異なるヒ酸塩濃度添加に対するヒ素同化、有機物生産量、微生物群集組成の変化について解析し、物質循環におけるヒ酸塩の役割について総合的に明らかにする。得られる成果は、学会発表および論文執筆を行い随時公表する。平成25年度以降は、積極的に現場観測に参加し、平成24年度に確立した高感度分析法を駆使して、ヒ酸塩の空間分布および季節変化、ヒ酸塩添加に対する微生物群集の応答機構について明らかにする。特に、現場でのヒ酸塩添加培養実験に重点を置き、ヒ酸塩濃度およびヒ酸塩:リン酸塩濃度比の変化に対応した粒状物へのヒ素蓄積量、有機物生産量、微生物群集組成の変化について解析し、物質循環におけるヒ酸塩の役割について総合的に明らかにする。購入を予定していた物品が安価で入手できたため少額余った。次年度の助成金と併せて有効に使用する予定である。該当なし。
地域基盤型医療プロフェッショナリズム教育の構築

医療プロフェッショナリズムについて地域歯科医療の視点から求められる能力の構成要素を明らかにし、歯学教育に活かすことを目指した。開業歯科医、大学教員に「地域歯科医療」に関する質問紙調査を行った結果、その印象は様々だったが、実践に求められる能力は、「医療者としての倫理観」等プロフェッショナリズムが重要であるという点で共通していた。この知見に基づき、並行して実施していた所属施設でのカリキュラム改革にアウトカム基盤型教育のコンセプトを導入し、平成27年度入学生より運用開始した。ここでは、6年間を通じて地域と関わる多くの授業、実習を設置し、様々な環境でプロフェッショナリズムを学ぶ機会を設けた。【1.プロフェッショナリズム教育の実施状況、および地域歯科医療に関する質問紙調査】平成25年度はまず初めに、大学等の歯科医師養成機関や地元歯科医師会等の地域医療の現場において、医療プロフェッショナリズムを磨くために必要なものを調査することとし、質問紙を作成するとともに、調査にあたって必要な倫理的配慮を行うために、研究代表者の所属施設において疫学研究倫理審査委員会に研究計画を申請、平成25年3月に承認を得た。現在は発送準備を行っている。【2.本学で実施している地域歯科医療教育の見直し】研究代表者の所属施設では以前より地元歯科医師会の協力のもと、離島巡回歯科診療同行実習を行っている。現在本実習は、様々な問題から臨床実習生の中から希望者にのみ実施しており、学生間で不公平が生じている。今年度初めて、実習の内容を学生全員で共有する機会を平成26年3月に設けたが、学生側の意見から、全ての学生に参加機会を与える必要性が認識された。【3.モデル教育プログラム(地域歯科医療教育)の構築】上述の問題点を克服し、地域で「医療プロフェッショナリズム」を学べる環境を構築するために、研究代表者および研究分担者は、鹿児島県の離島地域でこれらの教育に協力してくれそうな施設を抽出、直接訪問し、教育への協力依頼を行った。現時点では与論島、奄美大島、種子島の3島に各1施設が見つかり、それぞれ独自の教育カリキュラムの立案を行っている。教育に同行させるのは、現時点では学部学生を想定しており、現行のカリキュラムとの整合性を図る必要もある。まずは本学部の教育委員会の下部に、地域・離島歯科医療実習実施部会を研究代表者が責任者となり立ち上げ、現在は実習自体の承認を得る作業とともに、学生への実習参加のアナウンス等を行っている段階である。【1.プロフェッショナリズム教育に関する質問紙調査】本年度は、平成25年度に準備を行った、1.鹿児島県歯科医師会会員対象の調査、2.大学等の歯科医師養成機関対象の調査について実施した。「1」の成果は平成26年11月の第7回日本総合歯科学会において報告した。「2」については、現在進行中である。【2.本学で実施している地域歯科医療教育の見直し】上記「1」の調査結果から、「地域歯科医療」に関する教育は、現場で活躍している歯科医師が比較的高学年の学生を対象に実施するのがよい、といった意見が多く寄せられた。この結果より、昨年度に議論を開始した本学歯学部全体のカリキュラム改革の一つの柱として、地域歯科医療に関するコンピテンスの制定等について議論を開始した。平成26年7月教授会においてアウトカム基盤型教育に基づくカリキュラム改革が承認され、「地域歯科医療とヘルスプロモーション」としたコンピテンスが採用されたた。平成27年度入学生から新規カリキュラムを運用するに至った。【3.モデル教育プログラム(地域歯科医療教育)の構築と拡充】前年度に開始したモデル教育プログラムは、参加者や受入れ施設からも非常に評価が高く、教育方略としてその有効性が示された。この結果は第33回日本歯科医学教育学会にて報告した。そこで今年度は、この実習をさらに拡充すべく、前年度の種子島、奄美大島、与論島に加えて、屋久島、奄美大島2(瀬戸内町)、徳之島、沖永良部島のコースを新規開発した。研究代表者は、これらの実習を取りまとめる委員会の長を昨年度から引き続き拝命しており、カリキュラムデザインから実習先との連携、学生管理等について統括する立場にある。現在は、これらの行程に対して学生の参加を募っており、実習を稼働させ様々問題点を洗い出し、できるだけ早く軌道に乗せ、より効果的な教育プログラムを開発していく必要があると考えている。本研究では、医療プロフェッショナリズムの考え方を具現化し、地域歯科医療の視点から、医療者に求められる「能力」を明らかにするとともに、これを教育実践に生かすために、「地域基盤型医療プロフェッショナリズム教育」プログラムの構築を目指した。まず、地域基盤型プロフェッショナリズム教育にあり方について、鹿児島県歯科医師会会員および全国の歯学教育機関に質問紙調査を行った結果、「地域歯科医療」も概念が歯科医師会会員では「高齢者歯科」中心であったのに対し、大学では一定のコンセプトは得られなかった。一方で「地域歯科医療」を実践する上で求められる資質は、将来自らが地域社会からのニーズに対して、医療者としての責任を持って周囲と協調しながら適切に対応する能力であり、「医療者としての心構え」や「倫理観」等が重要であるという点は、現場および大学とも一致していた。また、県内各離島における歯科医師の聞き取りや関連学会での議論からも同様の結果が得られた。研究代表者は所属施設における学部教育カリキュラム改革に参画する立場にあったため、改革の骨子であった「アウトカム基盤型教育」に基づくカリキュラムデザインのなかに、今回得られた結果を活かした。

本学では卒業時に学生が習得すべきコンピテンスを5つ設定したが、その中に「歯科医師の職責とコミュニケーション」および「地域医療とヘルスプロモーション」を掲げ、本学の地域性を加味した教育カリキュラムの柱とした。これらのコンピテンスを達成する科目について、従来設置していた科目から内容を大幅に変更し、地域基盤型の実習等を大幅に増やすとともに、科目のつながりを見えやすくし、学習者、教員にとっても理解しやすいものとした。本カリキュラムは平成27年度入学生より運用を開始し、現在学年進行に伴い順次改革を行っているところである。改革の成果については、今後随時検証を行っていく予定である。医療プロフェッショナリズムについて地域歯科医療の視点から求められる能力の構成要素を明らかにし、歯学教育に活かすことを目指した。開業歯科医、大学教員に「地域歯科医療」に関する質問紙調査を行った結果、その印象は様々だったが、実践に求められる能力は、「医療者としての倫理観」等プロフェッショナリズムが重要であるという点で共通していた。この知見に基づき、並行して実施していた所属施設でのカリキュラム改革にアウトカム基盤型教育のコンセプトを導入し、平成27年度入学生より運用開始した。ここでは、6年間を通じて地域と関わる多くの授業、実習を設置し、様々な環境でプロフェッショナリズムを学ぶ機会を設けた。本研究の最終目的は、学部教育や歯科医師臨床研修における医療プロフェッショナリズムに関する教育プログラムの構築である。とりわけ、このような情意領域の教育は、医療者養成の比較的早期から行う必要があるという先行研究や、前年度に行った鹿児島県歯科医師会会員からの調査結果に基づき、本研究では学部教育における地域離島歯科医療実習の拡充に対して重点的に取り組むこととした。このようなカリキュラムは学生にとって、数日間の実習期間を複数回必要とするため、現行のカリキュラムにそのまま入れ込むことは技術的にも不可能であったし、十分なレディネスもないままの実習開始は、カリキュラムとしても不適切と考えられた。たまたま、本学ではアウトカム基盤型教育に基づくカリキュラム改革を断行する機運があり、この流れに載せて今回の地域離島歯科医療実習カリキュラムを新カリキュラムに組み込めたのは幸運であった。新カリキュラムでは、現行の3年生に開講している地域離島歯科医療学(座学)、6年生対象に行っている離島巡回歯科診療同行実習に加えて、2年生に開講する地域体験実習(幼稚園や介護施設での実習)、4年生の地域歯科医療実習I(歯科診療所での見学実習)、6年生の地域歯科医療実習II(4年生の実習のアドバンス版)、離島歯科医療実習など学年進行に合わせて、段階的に多くの実習を組み込むことに成功した。歯学教育学昨年度までは、地域、離島における医療者教育に関して、その必要性は理解できていたものの、具体的な方策は見えていなかった。しかしながら平成26年度に、学部教員が一丸となって学部全体のカリキュラム構造改革とともに授業科目の詳細な見直しをする機会を得たため、本研究で必要性が明らかとなっていた内容を加えることに至った。
東南アジア諸国からの障害のある留学生の受入れに関する調査研究

本研究は,東南アジア地域の大学等に学ぶ障害学生の留学の実態を調査し,この地域の高等教育機関に学ぶ優れた障害学生の日本への留学を促進する方策を検討することを目的とした。本研究の調査対象者83名において,海外留学を希望する学生は55名で,66%を超える障害学生が留学を希望した。留学を考える背景として,日本文化(アニメ,ゲーム,古典)への強い関心,グローバル化に対応した英語力の獲得,障害学生への手厚い学修支援環境がある。これらをもとに,(1)留学情報を得ることの困難さ,(2)日本語習得の困難さ,(3)キャリア形成における位置づけの難しさを,問題点として挙げた。本研究は、東南アジア諸国における障害学生の留学の実態を調査し、どの様な情報提供と環境整備が必要かを明らかにし、東南アジア諸国の高等教育機関に学ぶ優れた障害学生の日本への留学を促進する方策を検討することが目的である。平成25年度は、ベトナム、マレーシア、台湾、インドネシアにおいて、大学に学ぶ障害学生を訪問調査し、留学への関心、課題などについて情報を収集した。ベトナム・ハノイにおいては、1名の大学院生、2名の社会人、及び高校生1名について聞き取りを行なった。4名共に留学を希望しているが、経済的な問題を最も大きな課題としている。ベトナムでは留学に関する内容や奨学金の情報はほとんどなく、経費を自分で探すことから始めねばならず、大変だとの事であった。また、この様なことを反映して、大学生時代に留学する者は少数であり、大学卒業後、就職し、必要な資金を集めてから留学する場合が多いとのことである。なお、ハノイにはベトナム伝統医科大学があり、障害学生が学んだ実績があるとの情報を得ており、平成26年度に調査を予定している。ベトナムでは言語の関係から、アメリカやオーストラリアへの留学希望者が多い様であるが、本調査対象者の一人は日本への留学を希望しており、日本語の学習を進めているとのことである。マレーシアでは、ペナンのマレーシア技術大学にて視覚障害学生1名に、またDisted短期大学で視覚障害学生3名に聞き取り調査を行なった。それぞれ可能であれば留学をしたいという意思を持っているが、ここでの一番の不安要素は語学であった。全員学年が低いため、十分に語学の学修を積んでいないためにこの様な結果となったと思われる。アジアの大学生は、基本的には英語をしゃべることができるので、必然的に英語圏への留学が多くなる。インドネシア、台湾については、それぞれにまた異なった事情があるが、今後更に詳しく分析を行なっていく。本研究は、東南アジア地域の大学等に学ぶ障害学生の留学の実態を調査し、この地域の高等教育機関に学ぶ優れた障害学生の日本への留学を促進する方策を検討することを目的としている。東南アジア諸国の学生が日本への留学を考えた場合,大きな課題となるのは以下の三点である。1.留学情報を得ることの困難さ:留学に関する情報について、大学がこれを積極的に収集し、学生に情報提供している状況ではない。大学の教員は、自身の留学等については意識的に情報収集を行なっているようであるが、学生を送り出すための留学情報は殆んど持っていない(マレーシア大学教員より)。2.言語(日本語)習得の困難さ:調査対象国への日系企業の進出により、就職を考えた場合、日本語ができると有利との判断が学生にあり、またこれを受けて、一部の大学では日本語教育を積極的に進めている(ベトナム教員より)。学生の日本語能力については、勿論個人の能力差はあるが、4年間で日常会話ができる程度で、専門的な議論などは難しいとの意見(台湾教員より)から、学習中の内容に関し突っ込んだ議論ができる学生(ベトナム健常学生より)まで様々である。3.キャリア形成における位置づけの難しさ:留学にどの様な意味があるのか。日系企業に勤めるとしても、日本への留学までは必要か。障害者にとっての留学とは何か。わざわざ外国に行って、困難が予想される生活や勉強をする必要があるのか。これらの疑問が大きく生じている(調査対象国を問わず障害学生より)。採用において企業担当者はあまり留学経験を考慮しないという指摘もあり(シンガポール教員より)、このようなことから留学を積極的に考えない学生も少なくないと思われる。平成25・26年度に得られた以上の結果を踏まえ,平成27年度は留学情報提供の在り方と国内外における障害学生留学環境の整備について考察を行なっていく。研究の最終年度である平成27年度においては,平成25・26年度の補完的調査を主に台湾,更にベトナム・マレーシアにおいておこなった。台湾では,2000年より障害学生が8名以上の大学は支援センターを設置することが義務付けられている。台湾高等教育界をリードする国立台湾大学において聞き取り調査対象校として調査を実施した。東南アジア各国10大学程度を調査したが,組織的な実態把握ができている大学は初めてである。国立台湾大学には,2015年278名の障害学生が在籍しており,在籍率は0.8%程度である。障害別にみると,聴覚障害72人,肢体不自由50人,自閉症38人で,視覚障害は14人,このうち盲は2・3人である。台湾の支援体制は,例えば視覚障害学生の場合,学生が個別にセンター大学である淡江大学に支援申請を出し,これを検討の上,必要な予算を学生に措置するという形をとっている。これにより障害学生が在籍する大学の予算面での負担はほとんどない。この上で,大学の支援室が,生活面や心理面でのカウンセリングなどを行っている。

我が国では個々の大学に対応が任せられており,台湾のような方法も一考する価値があると思われる。ところで,台湾大学には上記の通り300名近い障害学生が在籍しており,この5年間を見ても200名以上が常に在籍しているが,留学した障害学生は一人のみである。留学を希望しない理由は,障害があるが故の生活面の不安,また,日本文化への関心はあるが,それは留学しての学問的関心とは異なること,自国内のIT産業の隆興など,敢えて外国に行ってまでの学修の必要はないとの判断である。ベトナム・マレーシアの障害学生については,多くの場合,一度大学を卒業し,就職など自立の道を確保した上で,改めて海外留学の道を探すのが多いようであり,学部在学中の留学は,希望はあるものの,ほとんど行われていないというのが実態である。本研究は,東南アジア地域の大学等に学ぶ障害学生の留学の実態を調査し,この地域の高等教育機関に学ぶ優れた障害学生の日本への留学を促進する方策を検討することを目的とした。本研究の調査対象者83名において,海外留学を希望する学生は55名で,66%を超える障害学生が留学を希望した。留学を考える背景として,日本文化(アニメ,ゲーム,古典)への強い関心,グローバル化に対応した英語力の獲得,障害学生への手厚い学修支援環境がある。これらをもとに,(1)留学情報を得ることの困難さ,(2)日本語習得の困難さ,(3)キャリア形成における位置づけの難しさを,問題点として挙げた。本研究は、東南アジア地域の大学等に学ぶ障害学生の留学の実態を調査することが目的であるが,平成26年度は前年度からの繰り越しとなったミャンマーとシンガポールの調査を含め,7か国から83名の障害者の聞き取りデータを得ることができ,予想以上に研究は進展していると考えている。一方,大学当局に対しての(1)障害学生数、障害のある留学生数、障害支援関係予算など、(2)支援ポリシー(考え方)、支援内容、支援組織、支援担当者、教員対応、支援者養成、留学への対応などの調査については,必ずしもすべての項目についての回答を得られていない。大学当局が実態を把握していないことが理由である。これらについては平成27年度での対応となる。以上を総合的に判断し,本研究はおおむね順調に進展していると考えている。視覚障害学台湾、ベトナム、マレーシア、シンガポール、インドネシア、タイ、ミャンマーにおける障害学生の留学への意識について、まだ全ての調査結果の整理が済んでいないのでこれを進めることになるが,障害学生の支援,留学,キャリアなどについて,調査対象国間,大学間の違いが大きいことが,強く裏付けられるものと思われる。結果として情報提供の方法なども国により大きく異なることが予想され,その効率性も環境整備における大きな要因となるであろう。また,本調査において,東南アジア諸国が必ずしも我が国と同じ教育形態,組織,内容ではないことが明らかになってきており,学生の相互交流においてどの様にマッチングを図るかも大きな問題である。平成27年度は更に障害学生の個人データを増やすとともに,大学等への調査協力の働きかけを強化し,現在得られていない未回答項目をできるだけ少なくしていくつもりである。