hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
擬リーマン幾何学における対称性と等質性

擬リーマン幾何学における対称生と等質性に関わり次のような課題を追求し、成果を得た。共形平坦等質ローレンツ多様体の分類問題を進展させた。まだ、分類が完成したわけではないが、リッチ作用素の型によって場合分けを行い、その多くの場合に等質ローレンツ多様体を決定することができた。4次元擬ユークリッド空間内の光錐の空間的曲線から3次元双曲空間のホロ円曲面を構成する方法を導き、そのようにして得られた曲面の幾何学的性質、特に特異点の分類について結果を得た。正定値計量を備えた多様体はリーマン多様体と呼ばれ,計量が不定値の場合は擬リーマン多様体と呼ばれる.特に,不定値内積をもつ実線型空間を擬ユークリッド空間という.擬リーマン幾何学における対称性と等質性に関わり次のような課題を追求し,成果を得た.1.野水によるKilling generatorsの方法を用いることにより,擬リーマン多様体の場合にもSingerの無限小等質空間の理論が成り立つことを証明することができた.また,この理論を適用することにより,共形平坦等質ローレンツ多様体の分類問題を進展させることができた.まだ、分類が完成したわけではないが,リッチ作用素の型によって場合分けを行い,その多くの場合に等質ローレンツ多様体を決定することができた.以上の結果を整理し,論文を執筆中である。2.擬ユークリッド空間の対称部分多様体の例の構成を動機として,次のような研究を研究室の院生とともに行った.擬直交群の岩沢分解におけるベキ零部分群による擬ユークリッド空間への標準的な作用について,その軌道の性質を調べた.全臍的平坦部分多様体,退化する計量をもつ部分多様体など興味深い例が現れた.3.4次元擬ユークリッド空間内の光錐の空間的曲線から,3次元双曲空間のホロ円曲面を構成する方法を導き,そのようにして得られた曲面の幾何学的性質,特に特異点の分類について結果を得た.これらの結果をまとめ,論文とし出版予定である.正定値計量を備えた多様体はリーマン多様体と呼ばれ,計量が不定値の場合は擬リーマン多様体と呼ばれる.特に,不定値内積をもつ実線型空間を擬ユークリッド空間という.擬リーマン幾何学における等質性に関わり次のような課題を追求し,成果を得た.1.前年度明らかにした曲率テンソルと等質性に関わるSingerの無限小等質空間の理論の擬リーマン多様体版を,共形平坦等質ローレンツ多様体の分類問題に適用し、研究を進展させることができた.リッチ作用素の型によって場合分けを行い,各場合毎に分類を進める方針で研究しているが,2つの場合が未解決である.これらの場合に例を構成することができた.より一般的な構成方法を見出すべく研究を継続している.2.Cortesは,スピン表現に依拠し等質四元数擬ケーラー多様体を組織的にかつ大量に構成する方法を示した.その方法で構成された等質四元数擬ケーラー多様体の曲率テンソルを計算し,その特徴を見出すべく試みた.等質四元数擬ケーラー多様体の分類問題の解決につながる可能性がある.3.4次元擬ユークリッド空間内の光錐の空間的曲線から,3次元双曲空間のホロ円曲面を構成する方法を導き,そのようにして得られた曲面の幾何学的性質を明らかにした.特に曲率,捩率など曲線の諸不変量を用いて対応するホロ円曲面の特異点を分類した.また,光錐の空間的等質曲線の分類し,それらから得られるホロ円曲面の幾何学的性質を明らかにした.これらの結果を整理し,論文として発表した.正定値計量を備えた多様体はリーマン多様体と呼ばれ,計量が不定値の場合は擬リーマン多様体と呼ばれる.擬リーマン幾何学における等質性に関わり次のような課題を追求し,成果を得た.1本研究の中で,先に明らかにした曲率テンソルと等質性に関わるSingerの無限小等質空間の理論の擬リーマン多様体版を,共形平坦等質ローレンツ多様体の分類問題に適用し,研究を進展させることができた.まだ,分類が完成したわけではないが,リッチ作用素の型によって場合分けを行い,そのすべての場合に例を構成することができた.これらは,リーマン多様体の場合には現れない興味深い多様体であり,その幾何学的特質を明らかにすることも今後の課題である.さらに,リッチ作用素の型の多くの場合に共形平坦等質ローレンツ多様体を決定することができた.これらの結果は,本多恭子との共著論文としてまとめられ投稿予定である.2.上記の分類に現れる等質ローレンツ多様体の測地的完備性について明らかにすることを動機として,Lie群上の左不変擬リーマン計量の測地的完備性に関する判定条件について調べた.左不変ローレンツ計量が完備になるための応用しやすい形での十分条件を得た.今後,この理論を深め,左不変擬リーマン計量をもつLie群の研究に適用したい.
神経・筋のリハビリテーション効果発現機序の分子生物学的研究

近年、ストレッチ刺激が筋の肥大・増強を促していることが示唆されている。これまで、生体において持続的な筋のストレッチが筋の重量を増加させるというものや培養細胞に反復ストレッチ刺激を加えると筋の構成蛋白のmRNA発現の増加が見られるという報告がされている。しかし筋組織に対する反復刺激についての報告は乏しい。そこで我々は反復ストレッチ刺激に対する筋組織の反応を分子生物学的な視点から解析を行い検討を行った。深麻酔下でラットの前脛骨筋およびヒラメ筋を摘出しマグヌス法を用いてクレブス液中にて約20%の反復ストレッチを行った。その後RNAを抽出し初期遺伝子であるc-fosと筋特異的転写因子であるMyogeninのmRNA発現をノザンブロッティング法を用いて検討した。2時間の反復ストレッチ刺激により前脛骨筋およびヒラメ筋の双方にc-fos mRNAの発現増加が見られた。また4時間の反復刺激後にMyogenin mRNA発現量の増加が認められた。c-fosは初期遺伝子の一つでその発現の増加は、細胞の活性化を示すと考えられている。今回の我々の検討では、反復刺激により筋のc-fos発現量の増加がみられ、摘出筋組織の反復ストレッチは筋細胞の活性化を惹き起こしている事が示唆された。またそれに引き続き筋特異的転写因子のMyogeninの発現量が増加しておりこのことは筋細胞の活性化が筋の肥大・増強を促していることを示している。これらのことより筋の反復ストレッチは筋の肥大・増加を促していることが考えられ、神経・筋のリハビリテーションの臨床において筋のストレッチは筋の維持増強に効果的であることが示唆された。本年度は、神経・筋のリハビリテーションにおいて、電気刺激やストレッチが臨床的にも広く使われている方法であることに着目し、その効果発現の分子生物学的機序を研究し、より有効な刺激条件を検討した。正常ラット下肢の速筋の代表である前脛骨筋と、遅筋の代表であるヒラメ筋を摘出し、全ての実験を、マグヌス管を用いたEx-vivo実験システムを用いて行った。1、筋の電気刺激条件の設定日本光電・SEN-3301・電気刺激装置と日本光電・SS-202J・アイソレータの刺激システムを用いて電気刺激を行った。(a)毎分1回5秒間の最大刺激を2時間行う、(b)最大刺激を1分間行い、2時間放置する、(c) 1分間の最大刺激を1分おきに3回行い、2時間放置する、の3つのパターンを選択した。2、筋のストレッチの条件設定筋をコントロールの長さに対し、20%のストレッチを行った。(a) 1分間に15回の反復ストレッチを2時間行う、(b)持続ストレッチを2時間行う、の2つのパターンを選択した。3、電気刺激とストレッチのコンビネーションの検討筋の長さを20%伸張した状態で固定し、毎分1回5秒間の最大刺激を2時間行った。4、遺伝子発現の解析とその結果それぞれの筋よりRNAを抽出し、ミオシン、筋特異的遺伝子転写制御因子、最初期遺伝子c-fosなどのmRNAの発現量の変化を検討した。毎分1回5秒間の最大電気刺激と反復ストレッチによりc-fosのmRNAが誘導され、それは反復ストレッチにおいてより顕著であることが確認された。

その後RNAを抽出し初期遺伝子であるc-fosと筋特異的転写因子であるMyogeninのmRNA発現をノザンブロッティング法を用いて検討した。2時間の反復ストレッチ刺激により前脛骨筋およびヒラメ筋の双方にc-fos mRNAの発現増加が見られた。また4時間の反復刺激後にMyogenin mRNAの発現量の増加が認められた。c-fosは初期遺伝子の一つでその発現の増加は、細胞の活性化を示すと考えられている。今回の我々の検討では、反復刺激により筋のc-fos発現量の増加がみられ、摘出筋組織の反復ストレッチは筋細胞の活性化を惹き起こしている事が示唆された。またそれに引き続き筋特異的転写因子のMyogeninの発現量が増加しておりこのことは筋細胞の活性化が筋の肥大・増強を促していることを示している。これらのことにより筋の反復ストレッチは筋の肥大・増加を促していることが考えられ、神経・筋のリハビリテーションの臨床において筋のストレッチは筋の維持増強に効果的であることが示唆された。
位相共役光を用いた極細型光ファイバ-スコ-プ

光ファイバ-スコ-プは医用の内視鏡あるいは非破壊検査のための有力な手段として多く用いられてきている。しかし従来の系では、ファイバ-の一本を一つの画素として用いているために数万本のファイバ-を束ねて用いる必要があり、その結果ファイバ-スコ-プの直径は必然的に大きくなっていた。これに対し、本研究の目的はファイバ-一本のみを用いた極細型のファイバ-スコ-プ系を完成させることにあった。このために丁度時間軸を逆転させたような位相共役波を光ファイバ-の出力面で発生させ、これを同じファイバ-に逆伝播させることで、一本のファイバ-のみを用いることによる画像の歪みを自動的に補正し高画質の画像を得、更に三次元的な情報の再生を利用した応用についても検討することであった。これらの目的に沿って、まずその原理を実証すべく基本的な系を構成して実験を行った。すなわち、観測物体の画像を一本の多モ-ドファイバ-を用いて位相共役波発生用結晶に入射し、そこから出射する位相共役波を同一のファイバ-を通して歪の補正された画像を得る光ファイバ-スコ-プ系を構成し、ファイバ-からの出力画像はテレビカメラ、画像メモリ-を通してディスプレイに表示するようにした。次にこの系を用いてファイバ-長が60mm程度までのものについてファィバ-の曲げなどを含んだ種々の条件のもとで実験を行い、光ファイバ-の特性と得られる画像の質との関係などを実験的に明らかにした。これらの結果はこの方法で十分実用に供しうるファイバ-スコ-プが実現できることを示しており、その設計法と基礎的結果はApplied Opticsおよび計測自動制御学会の論文として報告した。更にファイバ-スコ-プとしての諸特性について詳細に調べると共に更に実用的な系としてICチップなどの微小物体について多くの観測例を得た。光ファイバースコープは医用の内視鏡あるいは非破壊検査のための有力な手段として多く用いられてきている。しかし従来の系では、ファイバーの一本を一つの画素として用いているために数万本のファイバーを束ねて用いる必要があり、その結果ファイバースコープの直径は大きくなっていた。これに対し、本研究の目的はファイバー一本のみを用いた極細型のファイバースコープ系を完成させることにあった。このために丁度時間軸を逆転させたような位相共役波を光ファイバーの出力面で発生させ、これを同じファイバーに逆伝播させることで、一本のファイバーのみを用いることによる画像の歪みを自動的に補正し高画質の画像を得、更に三次元的な情報の再生を利用した応用についても検討することであった。これらの目的にそって、今年度はまずその原理を実証すべく基礎的な系を構成して実験を行った。すなわち、観測物体の画像を一本の多モードファイバーを用いて位相共役波発生用結晶に入射し、そこから出射する位相共役波を同一のファイバーを通して歪の補正された画像を得るプロトタイプの光ファイバースコープ系を構成し、ファイバーからの出力画像はテレビカメラ、画像メモリーを通してディスプレイに表示するようにした。次にこの系を用いてファイバー長が60mm程度までのものについてファイバーの曲げなどを含んだ種々の条件のもとで実験を行い、光ファイバーの特性と得られる画像の質との関係などを実験的に明らかにした。これらの結果はこの方法で十分実用に供しうるファイバースコープが実現できることを示しており、その設計法と基礎的結果はApplied Opticsおよび計測自動制御学会の論文として報告した。この研究の最終年度である明年度は今年度構成した系の特性について更に詳細に調べると共に更に実用的な系の実現の可能性について多くの観測例と共に検討していく予定である。

光ファイバ-スコ-プは医用の内視鏡あるいは非破壊検査のための有力な手段として多く用いられてきている。しかし従来の系では、ファイバ-の一本を一つの画素として用いているために数万本のファイバ-を束ねて用いる必要があり、その結果ファイバ-スコ-プの直径は必然的に大きくなっていた。これに対し、本研究の目的はファイバ-一本のみを用いた極細型のファイバ-スコ-プ系を完成させることにあった。このために丁度時間軸を逆転させたような位相共役波を光ファイバ-の出力面で発生させ、これを同じファイバ-に逆伝播させることで、一本のファイバ-のみを用いることによる画像の歪を自動的に補正し高画質の画像を得、更に三次元的な情報の再生を利用した応用についても検討することであった。これらの目的にそって、昨年度はまずその原理を実証すべく基礎的な系を構成して実験を行った。すなわち、観測物体の画像を一本の多モ-ドファイバ-を用いて位相共役波発生用結晶に入射しそこから出射する位相共役波を同一のファイバ-を通して歪みの補正させた画像を得る光ファイバ-スコ-プ系を構成し、ファイバ-からの出力画像はテレビカメラ、画像メモリ-を通してディスプレイに表示するようにした。今年度はこの系を用いてファイバ-長が60mm程度までのものについてファイバ-の曲げなどを含んだ種々の条件のもとでの実験を行い、光ファイバ-の特性と得られる画像の質との関係などを実験的に明らかにした。更にファイバ-スコ-プとしての諸特性について詳細に調べると共に実用的な系としての応用を示すためにICチップなどの微小物体について多くの観測例を得た。なおその結果はApplied Opticsの論文として報告した。
光量子束密度を指標としたブルーライト制御による育成牛の成長管理

白色LED照明に含まれる青色光がホルスタイン種育成牛の内分泌機能および成長に及ぼす影響を検討した。長日および短日管理ともに青色光はメラトニン分泌を抑制した。また,長日管理下においては乾草摂取量が抑制された。食欲抑制効果のあるGLP-1の血漿濃度は青色光によって増加した。白色LED照明でも同様にメラトニン分泌を抑制し,乾物摂取量の減少が認められた。乳腺発達に重要なホルモンであるプロラクチンは,白色LED管理により減少した。以上のことから,長日管理下の白色LED管理は,メラトニン分泌および摂食を抑制することが明らかとなった。ホルスタイン種子牛6頭(812週齢)を光周期管理が可能な代謝室で飼養した。長日管理と短日管理の2つの日長管理下で、暗期前2時間に青色カットLED光(対照光、46lux)と青色LED光(4 lux)を等光量子束密度(0.465 μmol/cm2/s)でそれぞれ照射する4区を設けた。LED照射時間を除く明期は蛍光灯下(844 lux)で管理し,暗期は無照明(0 lux)とした。飼料は、配合飼料を2.5 kg/日を上限として給与、クレイングラス乾草を自由採食とし、暗期5時間前に給飼を行った。各期最終日に暗期3時間前より経時的に頸静脈カテーテルから採血した。採血後、血漿メラトニン、GH、グレリンおよびGLP-1濃度を測定した。また、各期5-7日の乾物摂取量(DMI)と各期開始日と最終日に体重測定を行い、日増体量を求めた。DMIはLDPP区がSDPP区と比較して多い傾向にあり、乾草摂取量はLDPP区で青色光照射により減少、SDPP区では逆に増加する傾向にあった。LDPP区の血漿メラトニン濃度は、暗期2時間前から徐々に増加し、暗期には高値で推移した。SDPP区も同様の変化を示したがLED照射中の濃度は、LDPP区のそれと比較して低かった。青色光照射は対照光と比較して、照射中のメラトニン濃度を日長時間に関係なく抑制した。血漿GH濃度に関しては処理による影響はなかった。血漿グレリン濃度はLDPP区で青色光照射によって高くなり、逆にSDPP区では低下した。血漿GLP-1濃度はSDPP区がLDPP区と比較して高く、青色光によってさらに分泌は増加した。以上のことから、暗期前の青色光照射は低い照度でもメラトニン分泌を抑制することが明らかになった。また、日長時間によって青色光のメラトニン分泌への影響は異なることが明らかになり、メラトニン分泌の変化は摂食関連ホルモンであるグレリンやGLP-1分泌、DMIに影響する可能性が考えられた。概ね計画通りに進展しているが,当初予定していた長日管理下での試験に加え,短日管理下の試験を追加したことで,日長時間によりブルーライトの影響が異なるなど,「9.研究実績の概要」欄に記入した通り,計画以上の成果を得ることが出来た。ヒトにおいて摂食や成長に関連するメラトニン分泌は暗期に促進され、青色光によって抑制される。また、白色LED照明は他の照明と比較して青色光の含有量が多く人体に悪影響を及ぼすことが知られている。牛舎においても省エネ化により白色LED照明の普及率は高まっているが、それがウシの摂食や成長に及ぼす影響に関する報告例は少ない。平成28年度では、白色LED照明に含まれる青色光が子牛のメラトニン分泌に及ぼす影響を検討した。ホルスタイン種子牛(試験開始時8週齢)6頭を供試し、明期16時間(12 μmol/cm2/s, 880 lux)、暗期8時間(無照明;0 μmol/cm2/s)の照明環境下で管理する区(白色LED区)と、暗期前2時間に青色カットLED(12 μmol/cm2/s, 930 lux)を照射する区(対照区)を設けた。飼料はスターターと乾草を自由採食とした。試験は2期反転法で行い、各期3週間とし、最終日に経時的に頸静脈から採血した。スターター摂取量は処理区間で差は見られなかったが、乾草摂取量は対照区と比較して白色LED区で少なかった。血漿メラトニン濃度は、対照区では暗期2時間前から徐々に増加し、暗期には高値で推移したが、白色LED区では暗期前2時間で対照区に比べて抑制された。以上より、暗期前の白色LED照射はメラトニン分泌を抑制させ、摂食量を低下させると考えられる。当初計画通り進捗しており,白色LEDライトの問題点なども明らかになっている。前年度までの結果より、グレリン、プロラクチン(OおよびIGF-1の分泌変化には、白色LED照射によるメラトニン分泌抑制が関与している可能性が考えられたが、それらの関連性は不明であった。そこで本年度は、白色LED照明管理下で静脈内にメラトニンを投与し、グレリン、GLP-1、IGF-1およびPRL分泌に及ぼす影響を検討した。ホルスタイン種雌子牛6頭(8週齢)を供試し、外光を遮断した光周期管理が可能な代謝室で、明期16時間、暗期8時間の長日管理下で飼養した。2週間の光環境

馴致後、頸静脈カテーテルより暗期2時間前に生理食塩水を注入するCON区と、メラトニン溶液(4 mg/100 kg BW)を注入するMEL区の計2処理区を設けた。採血は注入前後に経時的に実施した。血漿グレリンおよびGLP-1濃度は処理区間で差はなかったが、注入時を基準とした相対値では、CON区と比較してMEL区において低値で推移した。IGF-1およびPRLの血漿濃度および相対値も同様に注入後MEL区において低値で推移した。グルコース、NEFAおよびBUNの血漿濃度および相対値は、CON区と比較してMEL区において高値で推移し、BHBAは低値で推移した。TGの血漿濃度はMEL区で低値を示したが、相対値では高値を示した。ラットおよび乳牛の先行研究において、グレリン、GLP-1、IGF-1およびPRLはメラトニンと負の相関関係にあるという報告があり、本試験の結果と一致した。また、血漿代謝産物濃度もメラトニンによる直接的な影響を受けると報告されており、本試験の結果は先行研究と同様であった。以上のことから、前年度白色LED照明下で認められた体内代謝動態は,メラトニン分泌機構を介したものであると考えられた。白色LED照明に含まれる青色光がホルスタイン種育成牛の内分泌機能および成長に及ぼす影響を検討した。長日および短日管理ともに青色光はメラトニン分泌を抑制した。また,長日管理下においては乾草摂取量が抑制された。食欲抑制効果のあるGLP-1の血漿濃度は青色光によって増加した。白色LED照明でも同様にメラトニン分泌を抑制し,乾物摂取量の減少が認められた。乳腺発達に重要なホルモンであるプロラクチンは,白色LED管理により減少した。以上のことから,長日管理下の白色LED管理は,メラトニン分泌および摂食を抑制することが明らかとなった。初年度に得られた成果を基に,さらに詳細にブルーライトの影響を精査する予定である。引き続き,計画通りに推進し,当初の目的を達成する予定である。家畜栄養生理学一部,解析が終了していない測定項目があるため。次年度に解析を実施し,使用する。
飼料生産におけるトラクタ作業支援技術の開発

1.目的本研究は、飼料生産現場における複数同時作業のための作業支援技術ならびに作業支援のためのモニタリングシステムを開発し、安全な圃場作業および省人化、軽労化を図ることを目的とする。本年度は、自律走行トラクタの改良及び直進走行試験を行った。2.方法(1)自律走行トラクタ用速度センサをマイクロ波式から超音波式に載せ替える。(2)供試車両の改良として、直進性の改善のためにトラクタ後輪の調整・センサ及びPCの動作のために供給電源の確保を行う。(3)走行プログラムの作成を行い、速度計と角度計による位置認識による直進走行試験を行う。各センサのデータや車両データ等も併せて記録する。3.成果の概要(1)車両走行速度を検出するために、超音波ドップラ速度計を搭載した。取り付け角度を俯角45度、取り付け高さを地上高40cmとした。本速度計の特長は、高精度(1m/sあたり約4.2kHz)かつ前後進速度が検出可能なことである。(2)供試車両は4WSであり、前後輪ともに操舵可能である。後輪のポテンショメータ値と後輪の中立時にずれが生じていたため、直進性が得られなかった。そこでポテンショメータと取り付け位置を調整したところ直進性を得ることが出来た。各センサや制御用PCのために、直流電源としてバッテリを追加した。制御用PちゃDC/ACコンバータにより交流により駆動させている。(3)角度計及び速度計から推測される車両位置を元に制御を行うプログラムを作成し、25mの直進走行試験を行った。走行制御は制御幅左右10cmとしてON/OFF制御により行った。結果より想定した通りの走行が出来なかった。原因はプログラム上での制御ルーチンにおけるセンサデータの取り込みタイミングが不良で正常に機能せず、車両推測位置の誤差が大きかったためであり、制御プログラム上のセンサデータの取り込み部の改良が必要である。車両データとしては、HST、前後輪操舵の値については、設定通りの値を示していた。
遅延報酬を我慢して待つための意思決定から行動制御に至る神経基盤の解明

より多くの報酬・富を得るために、適切な行動を適切なタイミングで遂行することは、脳の重要な機能である。過去の研究から、互いに神経連絡を持つ複数の脳領域が行動選択時の意思決定に関与することが示唆されてきたが、これらの脳領域の神経活動がどのように統合され、最終的に行動出力を制御するのか、そのメカニズムは明らかになっていない。本研究では、遅延報酬を待ち続けるか待つのを諦めるかの選択を迫る行動課題を用い、課題遂行中の動物からの神経活動記録・操作により、上記の問題に迫る。ここで研究するような行動選択は、衝動性障害などの精神疾患とも関連があり、このような精神疾患の病態生理を理解することにもつながると考える。
TNF/TNF受容体ファミリー分子の発現と機能の解析

(1)マウスOX40リガンド(OX40L)に対するmAbを作製し、マウスのLeishmania major感染系でTh2細胞の分化にOX40Lが重要な役割を果たすことを明らかにした。また、抗OX40L抗体の投与が骨髄移植後の急性GVHD及びコラーゲン誘発性関節炎の抑止に有効であることを示した。(2)ラットOX40Lに対するmAbを作製し、その樹状細胞(DC)における発現と機能を明らかにした。(3)マウスCD27リガンド(CD70)に対するmAbを作製し、実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)の抑止に有効であることを示した。また、NK細胞におけるCD27の発現と機能を明らかにした。(4)NODマウスの糖尿病発症過程においてFasリガンド(FasL)は膵β細胞の傷害に直接関る訳ではなく、むしろ自己反応性T細胞の除去により抑制的に働くことを示した。(6)マウス肝障害モデルにおいて、肝NKT細胞に発現するFasLが主たる肝細胞傷害因子として働くことを示した。(7)ヒトTWEAKに対するmAbを作製し、IFN-γによる単球での発現誘導と、癌細胞傷害への関与を明らかにした。(8)マウスTRAILに対するmAbを作製し、肝NK細胞に恒常的に発現しているTRAILが種々の腫瘍細胞の肝転移抑制因子として働くことを明らかにした。また、IL-12やα-GalCerといったIFNγ誘導因子の抗転移効果にNK細胞上に発現誘導されるTRAILが関与することを示した。
看護師が行うプレパレーションを含む小児看護ケアモデルの構築と活用

2013年小児看護ケアモデル簡易版の作成と診療所に勤務する看護師への活用、2014年には医療系および看護系学会での発表、海外誌への投稿を行った。2015年にはドイツ・NRWカトリック応用科学大学看護学部イスフォルト教授との情報交換により、ドイツでの活用の可能性を模索した。実際に活用するまでには至らなかったが、今後は、米国、オーストラリアなど他国における小児看護の基礎教育及び卒後教育の実際について情報収集し、本プログラムの発展の方向性を模索したいと考える。20152017年小児看護の経験5年以内の他科経験者や診療所に勤務する看護師を含む看護師を対象に介入プログラムを考案し実施した。その結果、基本的な倫理的看護実践が改善し、子ども・家族の主体的な行動への変化等の効果を確認することができた。また、他科経験の有無による効果の違いとして、他科経験者は「子どもが泣いても押えつけずに、他の方法で対処する」等小児看護ケアモデルの4項目が有意に改善したが、「挨拶・自己紹介している」は小児看護のみの経験者より実施頻度が低かった。小児看護のみの経験者は「医療従事者同士で検査・処置に関係ないことを談笑しないようにしている」等5項目の実施頻度が改善し、3カ月後の【親との協力が課題である】との記述から親への看護実践に関する課題意識が喚起されていた。したがって、本研究により看護師が行うプレパレーションを含む小児看護ケアモデルの活用として、小児看護の実践経験の浅い看護師の日常的な倫理的看護実践を強化する教育的介入プログラムを構築することができたと考える。2018年には看護師14名を対象に同様のプログラムを実施した成果を学会等で発表する予定である。さらにがん治療拠点病院の小児がん看護研修会でPNCMを活用した実践例の振り返りを実施した。今後は小児看護専門看護師と連携し継続実施を試みる予定である1)ケアモデルの項目の見直しと実践講習会の企画小児看護におけるケアモデルの項目及び、振り返りシートの記入様式を見直し、原型版から簡易版作成の経過をあらためて整理した。インフォームド・アセントの定義とプレパレーションの定義および今までの実践状況を把握するため、国内外の文献検討を行った。文献検討の結果をもとに、ケアモデルの活用の意義と今後の研修会の評価方法を再度検討した。次年度の本学公開講座で講習会を開催するにあたり、企画書を作成した。外部指導者の助言を受け、講習会とその後の参加者の認識および行動変容の評価に関する調査方法を検討した。2)海外調査1)に時間を要したため海外での現地調査は実施できなかった。海外の文献検討を行い、現地調査は次年度以降の課題とする予定である。3)論文作成と投稿準備昨年度発行した小児看護ケアモデルを活用した実践講習会の内容とケアモデルの様式を活用し新たに実践例20例を集めた特集記事を小児看護の雑誌に掲載した。今までのプレパレーションに関する調査結果をまとめ論文を作成し海外雑誌への投稿を予定している。また、分析中の記述データに関しても看護系の学会で発表する予定である。1.小児看護ケアモデルの実践講習会の開催:小児看護ケアモデルを活用し、医療処置や検査を受ける子ども・家族への倫理的な看護実践の振り返り方法を説明し,実践例記入用紙を用いて実践する1日の講習会を開催し、県内の小児看護に携わる看護師7名が参加した。また、14名の参加者に対して病院または大学にて個別に実践講習を実施し、継続的な効果の検証を行った。現在も継続して調査を実施中である。2.海外調査:平成27年3月2日9日にドイツ(ケルン)にて小児看護に関わる看護師3名に対して面接調査を実施した。主な調査内容は、検査・処置場面における子どもへの倫理的な関わりについてである。現在、調査結果の分析中である。3.調査結果の公表:我が国において医療処置を受ける子どもと親への心理的準備に対する実践の状況と認識を把握し新たな課題を明らかにするために行った看護師に対する調査結果の分析を行い、医療処置を受ける子どもと親への心理的準備に対する看護師の認識」として第34回日本看護科学学会にて発表した。147件の自由記述をコード化し質的帰納的分析を行った。また医師と看護師を対象に実施した手術を受ける子どもへのプレパレーションの意識調査に関する結果を論文として発表した。1.小児看護ケアモデルを活用した介入プログラムの実施:小児看護の実践の中でも特に医療処置場面での倫理的看護実践の典型的な行動を示したケアモデルを活用した介入プログラムを考案し、小児看護の経験5年以内の看護師を対象者として募集し平成26年度より実施した。データ収集期間は、当日、2カ月後、3か月後とし、平成26年10月平成27年7月までデータ収集を行った。有効データは15名中11名であり、当初予定してた20名の約半数であったため、再度介入プログラムを計画し、第2次データ収集として平成27年10月対象者のリクルートを行った。平成28年2月に実施した介入プログラムにおいて17名の対象者を得ており、現在2カ月後のデータ回収を行っているところである。2.ドイツとの共同調査:介入プログラムと並行して、ドイツ・アーヘン応用科学大学看護学部教授のマイケル・イスフォルト教授に依頼し、現地の小児看護師にもケアモデルチェックリストへの記入を試みる予定で、ドイツ語版ケアモデルを作成し送付している。現在はその結果を待っているところであるが、今後連携をとって国際的な比較調査を進めたいと考えている。

小児看護ケアモデルを活用した実際的な介入プログラムを考案することできた点においては当初の計画通り進展していると言える。また、介入プログラムを実施し、データ収集を行っているが、当初の予定人数に近づくまであと5名を当面の目標にデータの回収を行う必要がある。ドイツとの共同調査における国際比較においては、チェクリストの作成と依頼まで行った点については概ね順調に進展している。データ収集を実現することが今後の課題となっている。1.小児看護ケアモデルを活用した介入プログラムの実施と成果小児看護の医療処置場面の中で倫理的な看護実践を具体的に表記した小児看護ケアモデルを活用し、小児医療に携わる看護師への介入プログラムを延べ13回実施した。対象者32名に行い、22名に対して3か月後までの調査を行い、成果を分析した。その結果、倫理的な看護実践の4項目の実施頻度が有意に増加し、質的な事例分析においても、子どもに説明することが増え、子どもの主体的な行動と家族の子どもを励ます言動が増えたことが確認できた。3カ月後は【子どもにわかりやすく説明するようになった】、【声かけが改善した】などの看護実践の変化は行動のアウトカムの4つの視点に該当していた。【子どもが協力的になり処置や関わりがスムーズになった】、【子どもが納得して自律して処置を受けることができるようになった】、【家族の子どもに対する関わりが改善した】といった子どもや家族の反応の変化は、最終的な目標としていた「子ども・家族の積極的な意思決定過程への参加」、「子どものコーピング能力・統制感の促進」、「スタッフとの信頼関係の構築」という3つの視点のいずれかに該当し、効果の持続性が確認できた。今後は、看護系の学会等で公表し、教育機関における公開講座や医療施設での院内研修など幅広い対象者に対して実施できるよう介入プログラムの普及を目指したいと考える。2.ドイツとの共同調査ドイツ・アーヘン応用科学大学のマイケル・イスフォルト教授にコンタクトをとり、調査用紙を送付したが、実際の調査には至っていないため、今後、あらためて連絡をとり、ドイツにおける医療処置場面の倫理的な看護実践について把握し、国内の状況との比較分析を行いたい。小児看護ケアモデルを活用した介入プログラムは順調に実施でき、成果を明らかにすることができたが、ドイツにおける海外調査は実施することができていないため、今後は先方と連絡を取り進展を図りたいと考える。2013年小児看護ケアモデル簡易版の作成と診療所に勤務する看護師への活用、2014年には医療系および看護系学会での発表、海外誌への投稿を行った。2015年にはドイツ・NRWカトリック応用科学大学看護学部イスフォルト教授との情報交換により、ドイツでの活用の可能性を模索した。実際に活用するまでには至らなかったが、今後は、米国、オーストラリアなど他国における小児看護の基礎教育及び卒後教育の実際について情報収集し、本プログラムの発展の方向性を模索したいと考える。20152017年小児看護の経験5年以内の他科経験者や診療所に勤務する看護師を含む看護師を対象に介入プログラムを考案し実施した。その結果、基本的な倫理的看護実践が改善し、子ども・家族の主体的な行動への変化等の効果を確認することができた。
アルキニルホウ素アート錯体の特性に基づく遷移金属触媒反応の開発

有機ホウ素化合物は有機合成試薬としてのみならず、有機電子材料としても近年注目を集めている化合物群である。本研究ではアルキニルボラートのパラジウム触媒反応の開発ならびにそれらを用いた新しい機能性材料の創製を目的として検討を行った。まず、既に開発したパラジウム触媒反応を用い、ノルボルネン部位を導入したアルキニルボラートと2-ブロモキノリンを反応させて重合可能なユニットを持つキノリン-ボラン錯体モノマーを合成した。これをグラブス触媒によって開環メタセシス重合させることで高分子量のポリマーを得ることができた。これらはモノマーと同様に発光し、同様の可視吸収、蛍光スペクトルを示す。また、モノマーよりも高い熱的安定性を有しており、溶媒に対する溶解度も高い。従って塗布可能な有機発光材料としての利用が期待される。また、9-BBN骨格を有するアルキニルボラートとアリールハライドとの反応により(三置換アルケニル)-9-BBNが立体選択的に得られることを見いだした。この反応では9-BBN骨格は転位することなく、生成物中においてもそのまま維持されていた。得られた(三置換アルケニル)-9-BBNは空気中不安定であったが、トリメチルアミン-N-オキシドを作用させてボリン酸エステルへと転換することで安定に単離することができた。これらは鈴木-宮浦カップリング反応に利用することができ、乳がん治療薬として利用されているタモキシフェンの両立体異性体を合成することができた。従ってボリン酸エステルは保存可能な合成試薬としての利用が期待される。配位性窒素原子を含むπ共役系化合物の適切な位置にホウ素を導入し、分子内ホウ素-窒素配位結合を形成した化合物群は新しい電子輸送材料や発光材料として有機エレクトロニクスへの利用が期待されている。しかし、従来の有機ホウ素化合物の合成法ではこれらの誘導体を自由自在に合成することはできず、新しい合成法の開発が重要な課題となっていた。本研究において、パラジウム触媒を用いることによりピリジニオ基を有するアルキニルトリアリールボラートの転位反応が進行し、ピリジンーボラン分子内錯体が高収率で得られることを見いだした。まずプロトンが窒素上からパラジウムへと移り、ヒドロパラジウム種が生成した後、アルキン部位へのヒドロパラデーションによってアルケニルパラジウム種となる。続いてホウ素上のアリール基がパラジウム上へと転位した後、還元的脱離が起こることによって生成物を与えたものと考えられる。興味深いことに、得られた生成物に紫外光をあてると青色に発光した。ホウ素部位を除いた化合物は全く発光しないことから、この発光性はホウ素が配位することによってもたらされたことが明らかとなった。また、電気化学的特性を調べたところ、容易に電子を受け取り、なおかつその還元体は安定であることがわかった。さらに有機ELの電子輸送層として従来用いられているAlq3との比較をおこなったところ、ピリジンーボラン錯体の方が優れた電子受容性を持つことが明らかとなった。このように発光性や高い電子受容性を持つことから、これらの化合物は既存の有機ELの駆動電圧の低下を実現する可能性があるばかりでなく、空気に対して安定な発光ダイオードとして注目を集めているHOILED等の次世代の有機エレクトロニクス材料への応用が期待される。
生理活性ペプチドによる直接的GTP結合調節蛋白質調節機構の解析

本研究では肥満細胞においてMPおよびSPが直接G蛋白質を活性化するかどうかを知ることを目的とし、まずこれらペプチドによるエキソサイトーシスへの細胞外カルシウム流入の意義を検討した。その結果、細胞外カルシウムの流入はエキソサイトーシスを起こすことに必須ではないものの、その分泌速度と最大活性を上げる働きを持つことが示された。しかし細胞外カルシウムの存在は、低濃度刺激時においてエキソサイトーシスを抑えること示された。これらの結果は細胞外カルシウムが両親媒性物質とその肥満細胞における標的物質との結合を阻害している可能性を示しているのかも知れない。我々は肥満細胞におけるMPおよびSPなど両親媒性ペプチドの標的はG蛋白質である可能性を考え、肥満細胞におけるMPおよびSPによるエキソサイトーシスと、精製したG蛋白質の活性化における構造活性相関を比較した。その結果、MPの構造活性相関では、疎水性アミノ酸残基、およびリジン残基の構造要求性は両者でよく一致した。またSPの構造活性相関においては総じてよい相関が認められ、また肥満細胞からのSPによるエキソサイトーシスに必要な構造は、既知のニューロキニン受容体の活性化に必須である構造とは異なることから、新たな受容体を介している可能性が示唆された。しかしMPの10位AlaをLysに置換した誘導体ではエキソサイトーシスにおいては最も高い活性を持っていたが、G蛋白質活性化においては僅かに活性を示すのみであった。この誘導体によるエキソサイトーシスも百日咳毒素感受性であること、また細胞障害性を持たないことから、肥満細胞における両親媒性物質によるエキソサイトーシスの機序の検討には有用な刺激物質となると思われるが、肥満細胞におけるMPやSPの標的についてはこれらと標的蛋白質との直接的なクロスリンクを行なうなどの検討が必要であると考えられる。我々はまずマストパラン(MP)による肥満細胞からのベータヘキソサミニダーゼ分泌機序について検討した。その結果、MPによる分泌刺激には細胞外カルシウムは必須ではなく、細胞外カルシウム存在下ではMPによる分泌活性が抑制されること、細胞外カルシウムの存在はMPによる分泌速度を上昇させることを見いだし、MPの分泌刺激には細胞内カルシウムの動員だけでなく、細胞膜に存在するであろうカルシウムチャネルも関与していることを示唆した。またMPの疎水性アミノ酸残基(LeuならびにIle)ならびに親水性アミノ酸残基(Lys)をそれぞれAlaに置換した誘導体を合成し、肥満細胞からの分泌刺激活性とG蛋白質(ウサギ肝臓から精製したGi)の活性化の相関を検討した。その結果、1)いずれの疎水性アミノ酸をAlaに置換した場合も肥満細胞からの分泌刺激活性の低下とともにG蛋白質活性化能の低下が見られた。2)4、11および12位のLys残基をAlaに置換した場合、いずれの1残基置換においても肥満細胞からの分泌活性に大きな影響を与えないが、いずれかの2残基を置換した場合活性は大きく低下した。また12位をAlaに置換した場合G蛋白質活性化能は著しく上昇した。加えてすべてのLys残基をGlnに置換した場合肥満細胞からの分泌活性もG蛋白質活性化能も確認できなくなったことを見いだした。このようにMPおよびその誘導体による肥満細胞からの分泌活性とG蛋白質活性化能は良く相関しており、これらのことはMPの細胞における標的物質がG蛋白質であることをさらに強く示唆するものと考えられる。平成7年度においてはMPおよびサブスタンスP(SP)の様々な放射ラベル、蛍光ラベル誘導体を合成し、肥満細胞における標的物質とのクロスリンクならびに蛍光顕微鏡を用いた細胞内へのこれら物質のトランスロケーションを検討する予定である。昨年度のマストパラン(MP)に引き続き、本年度はまずニューロキニン群ペプチドによる肥満細胞からのベータヘキソサミニダーゼ分泌機序について検討した。

その結果、哺乳動物由来の3種類のニューロキニン群ペプチド、サブスタンスP(SP)、ニューロキニンAおよびニューロキンBのうちSPのみが肥満細胞からの分泌を刺激した(EC_<50>:15μM)。そこでSPによる分泌刺激機構を検討したところ、SPによる分泌刺激には細胞外カルシウムは必須ではなく、細胞外カルシウム存在下ではSPによる分泌活性が抑制されること、細胞外カルシウムの存在はSPによる分泌速度を上昇させることが見いだし、SPの分泌刺激には細胞内カルシウムの動員だけでなく、細胞膜に存在するであろうカルシウムチャネルも関与していることを示唆した。またSPおよびその誘導体を用いて分泌刺激における構造活性相関を検討したところ、1)分泌刺激にN末端に存在する正電荷アミノ酸の存在が必須であること、2)C末端部位が疎水的であることが重要なこと、3)SPの作用するタイブ1ニューロキニン群ペプチド受容体(NK-1)のアンタゴニストとして報告されているSP関連誘導体が分泌刺激作用を持つことが示され、肥満細胞におけるSPの受容体は従来から知られているSP受容体であるNK-1でないことが示唆された。またこれらの構造活性相関はGTP結合調節蛋白質(G蛋白質)の一種であるGiをリン脂質に再構成した系でのSP関連誘導体によるG蛋白質活性化の構造活性相関と完全に一致した。これらのことはSPの細胞における標的物質がG蛋白質であることをさらに強く示唆するものと考えられる。そこで現在SPの様々な放射ラベル、蛍光ラベル誘導体を合成し、肥満細胞における標的物質とのクロスリンクならびに蛍光顕微鏡を用いた細胞内へのこれら物質のトランスロケーションを検討しているところである。
分娩発来機構における新規ユビキチンリガーゼLUBACの役割

我が国は、少子・晩婚化が加速度的に進行しており、一組でも多くの母児に安全な出産を提供する必要性に迫られている。分娩発来機構には、炎症などを調節する転写因子であるNF-kBの関与が報告されているが、その分子機序は未だ明らかではない。我々は、NF-kBの活性化に特異的かつ重要な役割を果たす新規ユビキチンリガーゼであるLUBACの活性調節機構を、2014年に報告した。妊娠とLUBACの関与を検討した報告は未だ見られない。本研究では、早産・炎症関連性新生児脳障害におけるLUBACの役割について検索し、分娩発来の分子機序の一端を解明することを目的とした。まず、分娩時に、LUBACを介してNF-kB活性が制御されているかを検討するために、分娩前(交配後16.5, 18.5日目)マウス、分娩直後のマウスの子宮・胎盤におけるLUBAC活性をWB法にて解析した。LUBAC量はその構成分子の一つであるHOIP量に反映されるため、HOIPのタンパク量をWB法で比較検討した。16.5日目マウス3匹、18.5日目マウス3匹、分娩後マウス2匹の子宮と16.5日目マウス3匹、18.5日目マウス3匹の胎盤におけるHOIP量を比較したが、有意な変化は見られなかった。続いて、我々が開発した子宮局所(feto-maternal interface)一過性遺伝子導入系を用いて、分娩前マウスへのHOIP siRNA/導入による分娩時期の比較検討を行った。HOIPの発現を抑制すると、LUBAC全体の発現量も低下するため、NF-kB活性は低下する。交配後17.5日のマウスの卵膜外に、コントロールsiRNAまたは、HOIP siRNAを封入したHVJ-E vectorを、それぞれ4匹ずつ一過性に導入した。コントロール群と比較して妊娠期間の延長が期待されたが、差は見られなかった。
妊娠・出産における男性の当事者化過程

平成22年度は、北海道の助産院で1組の初産のカップルおよび、病院で1組を対象に、妊娠期から産後1、2か月までの期間に縦断的聞き取り調査を実施した結果、新たなカテゴリーは抽出されなかった。また、助産院では、【妊娠・出産に積極的に関わって欲しい妻との夫婦間葛藤】が、親としての自分の生き方と、男性社会における自分の生き方の再構築をする動機づけとなっていたが、一方で、夫婦間暴力の要因になることにも着目し、DV加害者カウンセラーへのインタビュー調査を行った。その結果、女性は【妊娠・出産までは元気な赤ちゃんを産むことに集中する】するが故に【男性に自分が理想とする父親像を要求】し、【男性社会から期待される役割の遂行】を常に求められる男性は、【妻の期待と男性社会からの期待の狭間で揺れ動く】中で、【妊娠・出産における自分の役割を見出せない】まま、【求められる役割に対するプレッシャー】だけが増大していくことがわかった。これらは【当事者だけでは解決できない溝】であり、互いのニーズに気づけるよう援助者の役割が重要であることがわかった。これまで得られた3か所の助産院、および病院、DVカウンセラー等を対象とした調査によって得られた結果からカテゴリーの比較検討を重ね、データの飽和化は得られたと判断した。つまり、妊娠・出産における男性は、【パートナーの妊娠に対する喜びと葛藤】から【妊娠・出産の場(コミュニティ)に馴染む中で得られる安心感と連帯感】や【妊娠・出産の場(コミュニティ)に属する他者との交流を通して女性や自分自身のニーズに気づく体験】により【葛藤への対処と妊娠・出産期におけるパートナー・父親役割の創出】という段階に移行していた。よって本研究課題を終了とし、学会発表を通して考察を深めるとともに、本研究結果を基に質問紙を作成し、新たな研究枠組みによる量的調査によって研究課題を補完していく。研究代表者は、先行研究において、初産のカップル3組への縦断的参与観察、聞き取り調査、および経産の夫3人に回想法による調査を行った。その結果「男性の妊娠・出産における当事者としての変化」という11のカテゴリーから構成されるプロセスを明らかにした。平成21年度は、先行研究で得られたデータの飽和化を目指して、東京の助産院で2組の初産のカップルを対象に、妊娠期から産後1、2か月までの期間に縦断的聞き取り調査を実施した。その結果、【職場に親としての立場から働き方を交渉する】するという新たしいカテゴリーが抽出された。これは、先行研究結果である、男性が【妊娠・出産に積極的に関わって欲しい妻との夫婦間葛藤】体験を通して【男性社会と妻から期待される役割に対する再検討】をしたことによる行動変容である。先行研究と21年度の研究結果から、これまで夫婦関係の危機として注目されていた【妊娠・出産に積極的に関わって欲しい妻との夫婦間葛藤】が、親としての自分の生き方と、男性社会における自分の生き方の再構築をする動機づけとなっているのではないかという示唆を得られた意義は大きい。さらに、この職場への交渉はその結果のいかんに関わらず、交渉という男性の行為そのものが女性のパートナーに対する満足感につながっていることが妻への聞き取り調査から明らかになった。男性が今までの自己に親としての自己を取り入れる過程において、この行動変容とそれに伴う夫婦関係の再構築が、親としての自己認識を促進させると考えられる。そこで平成22年度は、初産のカップルへの縦断的参与観察、聞き取り調査、および経産のカップルへの回想法による調査を通してカテゴリーの精製を目指していく。
融雪剤による塩害劣化を受けた道路橋RC床版の疲労耐久性に関する研究

はじめに,実物大RC床版を模擬した供試体を作製し,融雪剤が散布される環境を想定した塩害促進試験方法を考案した.ここで採用した試験方法は,(1)浸漬試験(10%NaCl溶液への浸漬と乾燥の繰返し,浸漬,乾燥共に3.5日)、(2)散布試験(週1回供試体上面より10%NaCl溶液を散布),(3)内在試験(供試体作製時にコンクリート1m^3あたり10kgのNaClを混入)の3種類である.促進試験の結果,浸漬供試体については顕著な錆汁が確認され(進展期相当),内在供試体については顕著な腐食ひび割れ(加速期相当)が確認された.一方,散布供試体は鋼材腐食発生限界濃度を上回る十分な塩化物イオン濃度が検出されたが顕著な腐食には至らなかった.以上の結果より,浸漬供試体に対しては押抜きせん断試験,内在供試体に対しては輪荷重走行試験を実施し,それぞれ健全な供試体との比較検討を行なった.試験の結果,押抜きせん断耐力は,劣化したものの方が健全なものに比べ,わずかに耐力が増加し,逆に最大荷重時のたわみは減少する傾向にあった.これは浸漬供試体の腐食程度が軽微であったためと考えられる.一方,輪荷重走行試験結果より,内在供試体の腐食ひび割れが顕在化している箇所で,活荷重たわみが卓越し,剛性が低下する傾向を示したが,理論値から算出される疲労破壊時の等価繰返し走行回数は,健全なものと比較しわずかに下回る程度であった.すなわち,本実験の範囲内では,腐食ひび割れが発生するようなかなり劣化が進行した段階であっても,疲労耐久性が著しく低下することはないとの結果となった.はじめに,実物大RC床版を模擬した供試体を作製し,融雪剤が散布される環境を想定した塩害促進試験方法を考案した.ここで採用した試験方法は,(1)浸漬試験(10%NaCl溶液への浸漬と乾燥の繰返し,浸漬,乾燥共に3.5日)、(2)散布試験(週1回供試体上面より10%NaCl溶液を散布),(3)内在試験(供試体作製時にコンクリート1m^3あたり10kgのNaClを混入)の3種類である.促進試験の結果,浸漬供試体については顕著な錆汁が確認され(進展期相当),内在供試体については顕著な腐食ひび割れ(加速期相当)が確認された.一方,散布供試体は鋼材腐食発生限界濃度を上回る十分な塩化物イオン濃度が検出されたが顕著な腐食には至らなかった.以上の結果より,浸漬供試体に対しては押抜きせん断試験,内在供試体に対しては輪荷重走行試験を実施し,それぞれ健全な供試体との比較検討を行なった.試験の結果,押抜きせん断耐力は,劣化したものの方が健全なものに比べ,わずかに耐力が増加し,逆に最大荷重時のたわみは減少する傾向にあった.これは浸漬供試体の腐食程度が軽微であったためと考えられる.一方,輪荷重走行試験結果より,内在供試体の腐食ひび割れが顕在化している箇所で,活荷重たわみが卓越し,剛性が低下する傾向を示したが,理論値から算出される疲労破壊時の等価繰返し走行回数は,健全なものと比較しわずかに下回る程度であった.すなわち,本実験の範囲内では,腐食ひび割れが発生するようなかなり劣化が進行した段階であっても,疲労耐久性が著しく低下することはないとの結果となった.本研究は,塩害促進試験,静的載荷試験(曲げ試験および押抜きせん断試験),動的載荷試験(輪荷重走行試験)の3種類の試験に大別される.このうち,本年度は,塩害促進試験と静的載荷試験の一部を実施した.動的載荷試験については,供試体の作製と輪荷重走行試験機の改良を行なった.静的載荷試験に用いる供試体寸法は実際のRC床版を模擬した縦300mm×横2000mm×厚さ160mm(曲げ試験用供試体)と,縦1200mm×横1200mm×厚さ160mm(押抜きせん断試験用供試体)の2種類であり,それぞれ4体作製した.塩害促進試験は,2槽の防錆処理を施した水槽を作製し,この中に前述の供試体を入れ,1週間に2回タイマ付ポンプにより10%NaCl水溶液を循環させることにより供試体の塩分浸透作用を促進させた.現在,鋼材の腐食状況を目視観察と自然電位の測定によりモニタリングしているが,順調に鋼材腐食が進行していることを確認している.曲げ試験,押抜きせん断試験については,すでに劣化をしていない健全な供試体の載荷試験が終了しており,今後,各劣化レベルに達した供試体の曲げ耐力,押抜きせん断耐力およびこれらのひび割れ状況を総合的に判断することにより,塩害劣化が道路橋RC床版の静的耐荷性能に及ぼす影響を検証する予定である.一方,輪荷重走行試験については,既に実床版を模擬した4体の供試体(縦2000mm×横3000mm×厚さ160mm)の作製が完了しており,現在養生中である.また,現在,試験機の載荷機構および供試体支持機構を改良中であり,次年度早々から疲労試験を実施する予定である.以上のことから,実際の載荷試験は次年度より本格化するため,現段階では研究発表可能な成果は出ていない.

この点については次年度,成果が出次第,研究発表および論文投稿を行なっていく予定である.平成18年度からの継続研究により,実物大RC床版供試体に対し,融雪剤が散布される環境を想定した塩害促進試験を実施した.促進試験は,(1)浸漬試験(10%NaCl溶液への浸漬と乾燥の繰返し,浸漬,乾燥共に3.5日),(2)散布試験(週1回供試体上面より10%NaCl溶液を散布),(3)内在試験(供試体作製時にコンクリート1m^3あたり10kgのNaClを混入)の3種類である.促進試験の結果,どの供試体も試験期間内に鋼材腐食を引き起こすに十分な塩化物イオンが供給されていたが,劣化期に相当するような厳しい腐食を与えるには至らなかった.その中で,浸漬供試体については顕著な錆汁が確認され(進展期相当),内在供試体については顕著な腐食ひび割れ(加速期相当)が確認されたため,これらの供試体に対して,載荷試験を実施した.ここで,浸漬供試体に対しては押抜きせん断試験,内在供試体に対しては輪荷重走行試験を実施し,それぞれ健全な供試体との比較検討を行なった.試験の結果,押抜きせん断耐力は,劣化したものの方が健全なものに比べ,わずかに耐力が増加し,逆に最大荷重時のたわみは減少する傾向にあった.これは浸漬供試体の腐食程度が軽微であったためと考えられる.なお,既往の文献より,腐食量がわずかであれば,鋼材とコンクリートの付着特性がむしろ改善するとの報告もある.一方,輪荷重走行試験結果より,内在供試体の腐食ひび割れが顕在化している箇所で,活荷重たわみが卓越し,剛性が低下する傾向が見られたが,理論値から算出される破壊時の等価繰返し荷重走行回数と比較し,大きく低下することはなかった.すなわち,本実験の範囲内では,腐食ひび割れが発生するようなかなり劣化が進行した段階であっても,疲労耐久性が著しく低下することはないとの結果となった.