hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
窒素の繰返し放電特性とSF_6代替ガスとしての使用条件の最適化に関する研究

窒素は環境問題の心配が無く、電力機器の絶縁ガスとして有力な候補に挙がっている。しかし、窒素分子は多くの準安定励起準位を有するため、SF_6の代替ガスとして利用できるか否かの判断をするために、多くの体系だてたデータの蓄積が求められている。本研究では、窒素の活性種が高気圧中でも後続の放電特性に大きな影響を与える事を実験的に明らかにした。具体的には、仕事関数の違う電極を用い、密閉加圧容器中で繰り返し放電を行い、放電確率と放電の遅れ時間を測定した。その結果、10気圧でも仕事関数が小さい電極では前段の放電の影響が10秒以上にわたり観測されたのに対し、仕事関数の大きい材料ではその影響は秒オーダで解消する。これらの結果から、窒素中では分子間の衝突により内部エネルギーの授受を繰り返すプーリング反応が生じ、長時間にわたって内部エネルギーを保存することが予測された。そこで、内部エネルギーを効率的に脱励起させることが期待できる、NOあるいはCO_2ガスを微量、窒素ガスに混入させ、同様の測定を繰り返した。その結果、脱励起反応の反応速度定数に依存して、前段の放電の影響が解消する傾向が認められた。しかし、その時問は速度定数から予測される値よりはるかに長時間に及ぶことが判明した。これは、気圧が高いため分子間の衝突頻度が高く、プーリング反応が優勢に作用しているためと予測された。活性種が後続の放電に影響を与えるのは、内部エネルギーによって電極あるいは容器の壁から電子を放出させるためである。そこで、放出された電子を付着させる目的で微量のSF_6ガスを混入させたところ、有効であることが明らかとなった。しかし、SF_6の混入量を多くしても効果は向上しなかった。そこで、今後、脱励起の作用と付着の作用の相乗効果を狙う必要がある。窒素は安価で環境問題の心配が無く、電力機器の絶縁ガスとして候補に挙がっている。しかし、加圧中で体系だてられた実験データは見当たらず、窒素が電力機器に用いるSF_6ガスの代替になり得るか否かの判断を下せる状況ではない。研究では、まず、密閉した容器中で繰返し放電を行う際に、電極の損傷やガスの純度などの影響が顕著でないように実験条件を設定した。次に、電圧を印加する時間間隔(休止時間)を15秒から60秒の間で変化させ、前の放電の影響を確かめる実験を行った。その結果、休止時間が短いほど、後続の放電の破壊確率も高くなり、また放電が発生するために必要となる遅れ時間が短くなることが明らかとなった。この現象は、110気圧まで測定した結果、全ての気圧で同様の傾向であることが確かめられた。しかし、気圧が高いほど、前の放電の影響が残る時間は短くなり、予想の通り、放電によって発生した活性種が後続の放電に影響を与えるが、時間とともに空間で衝突を繰り返しながら脱励起していると判断できた。そこで、放電遅れ時間のデータを用いて、休止時間を変数として、活性種の実効寿命を算出した。その結果、数10秒の値が求まり、前の放電の影響が10秒程度残ることがわかった。ところが、気圧が高くなると、むしろ寿命は長くなる傾向が認められ、活性種の脱励起が単一の反応過程のよるものではなく、複数の反応により、時間とともに蓄積エネルギーが徐々に放出されていることが予測された。一方、電界を印加している空間に紫外線を電極に照射して光電子を放出させ、電子が移動する過程で活性種の生成量を制御する実験を行ったところ、低気圧中では準安定励起分子が後続の放電に影響を与えていることが確かめられた。

しかし、窒素分子は多くの準安定励起準位を有するため、SF_6の代替ガスとして利用できるか否かの判断をするために、多くの体系だてたデータの蓄積が求められている。そこで、本研究では、窒素の活性種が高気圧中でも後続の放電特性に大きな影響を与えるか否かをまず実験的に明らかにした。具体的には、仕事関数の違う電極を用いて、密閉加圧容器中で繰り返し放電を行い、放電確率と放電が発生した場合の遅れ時間を測定した。その結果、10気圧まで測定を行ったが、測定範囲では仕事関数が小さい電極では前段の放電の影響が10秒以上にわたって観測されたのに対し、仕事関数の大きい材料ではその影響は秒オーダで解消する。これらの結果から、窒素活性種は分子間の衝突によって内部エネルギーの授受を繰り返す、いわゆるプーリング反応が生じ、長時間にわたって内部エネルギーを保存することが予測された。そこで、内部エネルギーを衝突によって効率的に脱励起することが期待できる、NOあるいはCO_2ガスを微量、窒素ガスに混入させ、同様の測定を繰り返した。その結果、脱励起反応の反応速度定数に依存して、前段の放電の影響が解消する傾向が認められた。しかし、その時間は速度定数から予測される値よりはるかに長時間に及ことが判明した。これは、気圧が高いため分子間の衝突頻度が高く、プーリング反応が優勢に作用しているためと予測された。活性種が後続の放電に影響を与えるのは、内部エネルギーによって電極あるいは容器の壁から電子を放出させるためである。そこで、放出された電子を付着させる目的で微量のSF_6ガスを混入して同様の測定を行ったところ、有効であることが明らかとなった。しかし、SF_6の混入量を多くしても効果は向上しなかったため、脱励起の作用と付着の作用の相乗効果を狙う必要があることが明らかとなった。
自然法則の認識に関する比較発達学的研究

ヒト乳児は外界に関する種々の複雑な知識を数ヶ月齢から示す。例えば、ヒトの頭部や関節に光点をつけて闇の中を歩かせると、我々はその光点の動きが即座にヒトであると認識するが(生物的運動)、同様の知覚が乳児にもある。物体は衝突されない限り勝手に動き出さないことを乳児は知っている(衝突における因果関係)。いずれも論理的には例外のあり得る現象だが、多くの場合に当てはまるこのような解釈をすることにより、外界をより容易に知ることができる。これは一種の自然法則の認識である。本研究ではこれらの知識の系統発生を調べることから、ヒト乳児がなぜ早期にこれらの知識を示すのかを探っている。マカカ属のサルの乳児に、上述の知識を調べるためのビデオ映像を提示し、凝視時間を測定した。48ヶ月齢のサルにヒトの生物的運動を見せると、倒立にして提示した場合やでたらめな配置にした場合よりも長く見ることがわかった。しかしサルの生物的運動ではそれは見られなかった。テストしたサルは人工環境で飼育されているのでサルの運動を見ることはほとんどない。すなわち、生物的運動の認識には、実際の運動を見る経験が重要だと思われる。衝突の因果関係の認識を調べるために、物体Aが物体Bに衝突されて動き出す場面と衝突を受けることなく勝手に動き出す場面のビデオを見せた。812週齢のサル乳児は、衝突がなかった場合には驚いてそれを長く凝視し、物体衝突の因果関係は理解されているようであった。ヒトの乳児でも同様であったが、衝突するものがヒトどうしである場合、ヒト間に視線が共有されている場合には、ヒトが自発的に動き出す事象に8ヶ以上の乳児は驚かないことがわかった。この月齢のヒト乳児には、ヒトの動きの因果性とものの動きの因果性が、視線の共有、あるいはコミュニケーションの可能性という観点から分離されていることがわかった。
ニューロン・グリア相関から見た抗脳傷害薬の解析と開発

脳機能改善薬のin vivoでの作用:新規Na/Ca交換系阻害薬(SEA400)の脳傷害保護作用をラット脳虚血モデルで検討し、これが梗塞巣の縮小を起こすことを見い出した(J. Pharmacol. Exp. Ther.,298,249-256,2001)。また更に同化合物が、熱損傷により惹起された脳浮腫(脳水分量の増加)を抑制すること、この抑制がアストログリアと血管内皮細胞間に形成される血液脳関門の保護に基づくことを明らかにした。アルツハイマー病改善薬として開発されたT-588がERK(extracellular-regulated protein kinase)活性化を介する機構で培養アストログリアに対し傷害からの保護作用を示すことが明らかになった(Eur. J. Pharmacol,399,1-8,2000)。T-588は、ラットへの腹腔内投与により脳内ERK活性を増加させることが示された。免疫組織化学は、このERK活性化が神経細胞に由来することを示した。これらの結果は、SEA400およびT-588の抗脳障害薬としての可能性を示唆する。グリア細胞死に関する機構:血清除去による培養ミクログリアのアポトーシスに、Baxタンパクの発現が関与していることを明らかにした(Jpn. J. Pharmacol.,83,351-354,2000)。また傷害によるアストログリアのアポトーシスに、ミトコンドリアの膜電位の低下が関与することを明らかにした。そして幾つかの薬物(T-588、イブジラスト、SEA400)がこのアストログリアのアポトーシスを抑制することを見い出し、これらの働きにミトコンドリアの保護が関わることを明らかにした(Br. J. Pharmacol.,133,841-578,2001;J. Pharmacol. Exp. Ther.,298,249-256,2001).またミトコンドリア機能の保護に関わる細胞内シグナルとしてcGMPを介した機構の存在を明らかにした(J. Biol. Chem.,276,48093-48099,2001)。1.顔面神経軸策切断によるグリア細胞の活性化:脳障害後のグリア細胞の変化をラット顔面神経切断モデルで検討し、軸策損傷1-7日後顔面神経核において、GFAP陽性アストロサイトおよび活性化ミクログリアの増加を認めた.活性化したミクログリア数はその後、非傷害脳と同じレベルまで減少した。このことは、ミクログリアは、傷害により活性化し増加した後に、自ら細胞死を引き起こし、脳内での細胞数を保つことが示唆された。2.ミクログリア細胞死の機構ミクログリアが活性化後に示す細胞死の機構について、ラット大脳由来培養ミクログリアを用いて検討した。培地からの血清の除去は、ミクログリアにアポトーシス様の細胞死を引き起こした。この細胞死に伴ってアポトーシス誘導タンパクBaxおよびp53の発現増加が観察される一方、アポトーシス抑制タンパクBcl-2の発現は変化しなかった。これらのことは、ミクログリアのアポトーシスにBaxおypびp53の発現が関与することを示す。In vitroでミクログリアの活性化を惹起するLPSでの24時間の前処置は、血清除去による培養ミクログリアのアポトーシスを抑制した。

しかし48-72時間の長期処置はそれ自体でミクログリアの細胞死を惹起した。LP`Sは培養ミクログリアのextracellular signal-regulated kinase(ERK)の活性化を引き起こした。アポトーシス抑制および惹起作用それぞれにおけるERKの関与をその特異的阻害薬PD098059を用い検討した。PD098059はLPSの血清除去による細胞し保護作用、および長期処置によるアポトーシスの両者を抑制した。これらの結果は、ミクログリアの生存、アポトーシスにERKの活性化が重要であることを示す。ミクログリアの活性化と神経保護作用:ラット培養ミクログリアに対し、その活性化を惹起するLPSは、処置後72時間で本細胞のアポトーシスを引き起こした。このLPSの作用は、ERK(extracellular-regulated protein kinase)の阻害薬PD98059および各種プロテアーゼ阻害薬で消失した。LPS処置に伴いcathepsin Bが細胞外に遊離した。このLPSによるcathepsin B遊離は、PD98059により抑制された。これらの結果は、脳傷害時に増加した活性化ミクログリア数の調節が、ミクログリア自らがプロテアーゼを放出し、アポトーシスを誘導することで生じる可能性を示唆する。ミクログリアの神経細胞保護作用についてPC12細胞との共培養系で検討した。NGF除去によるPC12細胞のアポトーシスは、ミクログリアとの共培養では生じなかった。この神経保護作用は、LPSによるミクログリアの前処置の有無で変化しなかった。アストログリアの細胞死と神経保護作用:前年度中の検討で得られた、アルツハイマー病改善薬への適応を目指した開発が行なわれているT-588が、培養アストロサイトの細胞死をERK活性化を介して抑制するという知見を刊行化した(Eur.J Pharmacol.,399)。この結果に基づきその機構を検討した。T-588は、ラット大脳由来培養アストロサイトの保護作用発現に伴いミトコンドリアの機能促進を起こした。このミトコンドリア機能促進は、PD98059で阻害された。ラット大脳培養神経細胞に対するアミロイドβタンパクの細胞傷害性は、T-588により軽減された。一方、培養アストロサイトとは異なり、T-588は培養神経細胞のERK活性化を惹起しなかった。これらの結果は、T-588がアストロサイトと神経細胞各々に異なった機構で細胞保護作用を表すことを示唆する。脳機能改善薬のin vivoでの作用:新規Na/Ca交換系阻害薬(SEA400)の脳傷害保護作用をラット脳虚血モデルで検討し、これが梗塞巣の縮小を起こすことを見い出した(J.Pharmacol.Exp.Ther.,298,249-256,2001)。また更に同化合物が、熱損傷により惹起された脳浮腫(脳水分量の増加)を抑制すること、この抑制がアストログリアと血管内皮細胞間に形成される血液脳関門の保護に基づくことを明らかにした。前年度までの検討で、ERK(extracellular-regulated protein kinase)活性化を介する機構で培養アストログリアの保護作用を示すことが示されたT-588が、ラットへの腹腔内投与により脳内ERK活性を増加させることが示された。免疫組織化学は、このERK活性化が神経細胞に由来することを示した。
人文科学系研究向けマルチメディアデータ統合システムの研究

国文学や歴史の研究においては,著者・作品・書誌・所在の各情報が任意語から自由に検索でき,かつ関連情報に自在にトラバースができる古典籍の統合目録データベースの構築が強く望まれている。そこで,(1)内容を構築するためのDB構築システムと(2)多数ユーザにDBの検索閲覧サービスを提供する電子資料館システムを検討開発した。両システムは,今後引き続き,実際の業務に使われる予定である。(1) DB構築システム本統合DBは,巨大でデータ間に複雑な相互関係を持つので,オブジェクト指向DBを使ったDB構築システムを開発した。また,Javaを用いた使い易いGraphical User lnterfaceを実現し,データ入力と修正の容易化を実現した。このDB内容をSGMLテキストに変換する機能も実現した。(2)検索閲覧サービスシステムとサービス実験インターネットWWW環境を利用し、以下の特色を持つ検索閲覧サービスシステムを実現した。○SGMLテキストファイルを全文検索エンジンで検索することによる高速検索。○全文検索の活用により,誰もが簡単に自在な検索を行える。○ハイパーリンクにより関連する情報を自在にたどれる。本検索閲覧サービスは,インターネット上(http://www.nijl.ac.jp/infocenter.html)で実験公開している。その内容の豊富さと使い易さについて,ユーザの好評を博している。人文系データベースの構築を容易化するために,オブジェクト指向データベース管理システムを用いたマルチメディアデータベースシステムを開発する。人文系データベースでは,情報間の複雑な関係,多種多様な非定型情報,画像情報などを自在に関連付けて表現することが望まれるが,これには関係データベースでは対応しにくい。本研究ではオブジェクト指向データベースシステムObjectivity/DBを用いた古典籍統合データベースシステムを開発している。本システムでは,書誌情報,作品情報,著者情報,原本画像データ,翻刻テキストデータ等をオブジェクトとして表現し,オブジェクト間の関連リンクにより多種多様のマルチメディア情報を立体的にアクセスできるようにした。また,コンテンツ構築者用インタフェースとして,UNIXでもMacintoshでもWindowsでも使えるようにJAVAを用いたGraphical User Interfaceを開発した。また,Javaを用いた使い易いGraphical User Interfaceを実現し,データ入力と修正の容易化を実現した。本検索閲覧サービスは.インターネット上(http://www/.nijl.ac.jp/infocenter.html)で実験公開している。
社会的リスクの集合的低減に関する実証研究

本研究では、2つの方向から社会的リスクの集合的低減について検討した。1つは人々がどのような社会的情報をより重視するのか(より正確に記憶し、それを伝達しようとするのか)を検討することである。実験の結果、恋人に対する行為、見知らぬ他者に対する行為に関してはネガティブな情報の方が伝達されやすかったが、友人に対する行為、能力に関する情報に関してはポジティブな情報の方が伝達されやすいという結果が得られた。もう1つは、社会的ジレンマ状況で社会的情報(他者の行動情報)が利用可能な状況がどのような結果をもたらすのかを主に進化シミュレーションにより検討する研究である。この研究では、他者の行動を参照する個体が存在しない場合に比べて、多数派の行動を模倣する行動パタンを採用するエージェントが存在する場合には、平均的な協力率が高くなったが、少数派の行動を模倣するエージェントを導入した場合には逆に平均的な協力率が低下するという結果が得られた。本年度は、他者によって提供された情報が不確実性低減の上でどのように有効なのかを2つの側面から検討した。1つは、社会的ジレンマ状況下で他者の行動情報を参照することにより、協力率にポジティブな効果があるかどうかを検討する実験研究である。具体的には、2つの名義集団(各集団4名)を実験室に作成し、それぞれの集団内で社会的ジレンマゲームを行う実験である。本実験には、各集団に提供された資源が2つの集団間で比較され、提供資源の少なかった集団は提供資源の多かった集団から資源が奪われるというダブルジレンマ構造を用いた集団間葛藤状況を導入している。実験はまだ中途だが、集団間葛藤の程度(集団間の提供資源比較が個人の獲得資源に与えるインパクト)が強ければ協力率が高くなり、また、他者情報の提供により協力率が上昇するという傾向がこれまでのところ得られている(ここまでの結果については、人間行動進化学会で発表)。もう1つは、ゴシップ情報が信頼されるための条件を特定するための実証研究である。今年度はシナリオ実験により検討する予定だったが、共同研究者との議論の結果、まずは自由記述法を用いて、人々の間でよく流布している噂について収集をすることにした。来年度は自由記述で収集した噂からシナリオを作成し、どのような状況下で特にゴシップが信頼されやすいのかを検討する。特に注目するのは、情報内容がポジティブなものか、それともネガティブなものか、その情報を提供する者とターゲットとなっている者との関係性、情報の曖昧さなどである。申請者は、世の中に存在する多様なリスクを自然的リスクと社会的リスクの2種類に分けている(Nakanishi&Ohtsubo,2008)。本研究では、特に後者の社会的リスクに焦点を当てた。間接互恵性仮説(Nowak&Sigmund,1998)によれば、評判情報が利用できれば大規模集団でも協力が成立する。しかし、Nakanishi&Ohtsubo(2009)では、社会的リスクに関して人は他者からの助言を利用しないという結果が得られている。このことは、間接互恵性仮説が前提としている条件が必ずしも成立しないことを示している。本研究の目的は、社会的リスクに関する情報を人々が正確に伝達する要因や、そうした情報を利用することによるマクロな帰結を明らかにするために実験研究を行った。平成23年度には、人々がどの程度ゴシップ情報を他者に正確に伝達するかを検討した。本研究では、コミュニケーション・チェーン・パラダイム(Kashima,2000)を使い、実験参加者が他者のネガティブな情報を他の人に正確に伝えるかどうかを確認した。実験では、最初の実験参加者はある学生の一日について書かれた紙を渡され、それを2分以内で記憶するように求められた。次に参加者はPC上のテキストエディタを使ってその紙を見ずに、記憶した内容をタイプした。実験者は実験参加者のタイプした内容をプリントアウトして、次の人に渡した。次の人のタスクは渡された紙の内容を記憶することであった。この手続きは5番目の参加者が回答するまで続けられた。実験の結果、特に他者の道徳的にネガティブな行動に関する情報の一部については、他の情報と比べて正確に伝達されやすいことが示された。一方、当初計画していたダブルジレンマ実験については、進化シミュレーションの予測と一貫する結果が得られておらず、実験パラダイムの修正が必要である。2012年度は、横田・中西(2012)の進化シミュレーションをもとに昨年度行った他者の行動情報が利用可能なダブルジレンマ実験を発展させることを目的とした。

横田・中西(2012)の進化シミュレーションでは、多層淘汰モデルを用い、個人間淘汰圧に対する集団間淘汰圧の強さを様々に変更したダブルジレンマの進化シミュレーションを行っている。その結果、集団間淘汰圧の強い状況下で頻度依存的傾向がより進化しやすいこと、頻度依存的行動が可能な状況と不可能な状況を比較すると前者でより内集団への協力率が高いことが明らかとなった。しかし、いくつかの場面想定法実験や実験室実験の結果から、横田・中西(2012)の想定とは異なり、社会的ジレンマ状況では少数派の行動を模倣する行動パタンを持つ者がいることが明らかとなった。そのため、まず、多数派だけではなく、少数派の行動も模倣することができるエージェントを組み込んだ進化シミュレーションを新たに行った。シミュレーションの結果、少数派同調個体を導入した場合には、頻度依存的行動が不可能な状況よりも協力率が低下するという結果が得られた。また、少数ながら少数派同調をする個体が一定比率で均衡するという結果が得られた。この結果に基づき、場面想定法実験により、ダブルジレンマ状況でどの程度少数派の行動を模倣する者が存在するかどうかを検討したが、そこではほとんどの者が少数派の行動を模倣しないと回答した。進化シミュレーションと場面想定法実験の乖離については、今後の検討課題である。計画していたダブルジレンマ実験については、進化シミュレーションの予測と一貫した結果が得られなかったが、噂の伝達についての実験については、他者の道徳的にネガティブな行動が正確に伝達されやすいことが分かり、おおむね順調と言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。まず、噂の伝達については、昨年度得られた実験参加者の再生データ(文字情報)のコーディングをより詳細に行い、国際学会(Human Behavior and Evolution Society)で発表する。また、ネガティブな情報の伝達について、風評被害などをキーワードに新たな研究を企画している。ダブルジレンマ実験については、昨年度行ったペーパー&ペンシルの実験が順調にいかなかったことから、ネットワークでダブルジレンマ実験を行うことができるコンピュータプログラムを開発し、より効率的にパラメータを変更しながら、丁寧に集団間葛藤と社会的影響の関係性について検討したい(既にプログラム開発については昨年度開発業者との打ち合わせを行っている)。
地域共同体の文化実践の担い手としての小学校教員に関する文化社会学的研究

岐阜県東濃地区における戦後の文化実践では、小学校教員が地域住民との共同という人的な繋がりによって様々な文化実践を行ってきたことが明らかとなった。この人的な繋がりを支えた一つに会報(中津川労音機関誌:1963年5月創刊1970年10月最終刊、総頁数297ページ)があった。現地図書館にも収録されていない貴重な一次資料の発掘を本研究では為し得た。この一次資料を冊子という形態によって、会報復刻と解題から成る報告書を公刊した。本研究の目的は、岐阜県東濃地区を研究対象地として、異なる領域の文化実践、具体的には「恵那の教育(生活綴方運動)」「映画『青い山脈』ロケ誘致」「労音運動」「全日本フォークジャンボリー」「フィールドフォーク」「恵那山みどりの会」といった文化実践に対して「小学校教員」を補助線として系譜的にとらえなおし、インタビュー調査を含む実証的研究によって、戦後日本の社会・文化的潮流との関係を視野に入れた東濃地域在住の小学校教員と地域住民との関わりを多角的に考察することにある。本年度は前年度までの研究を継続、発展させた。残念ながら、当初予定していた現地でのインタビュー調査と現地での資料収集が、研究協力者等先方との調整がうまくいかなかったなど、様々な要因に妨げられてしまい、思うように研究調査が捗らなかった。そのため、これまでに収集した資料(現地で収集した現地でしか手に入らないものも含む)の分析を研究の中心に据えることにした。たとえば、東濃地区での教育実践、文化実践にかかわる一次資料、戦後史という文脈のなかで考察を加えている二次文献、等である。これらの一次資料、二次資料の分析によって、研究当初にたてた仮説を実証的に強固なものに出来る見通しをたてることが出来た。昨年度同様、研究業績の発信という点においては、予定より滞ってしまっているが、現地での資料収集や一次資料の分析に重きをおいた研究であることを考慮すれば、やむを得ないと言えよう。これらの反省点については、次年度で補いたい。本研究の目指すところは、「恵那の教育(生活綴方運動)」「映画・『青い山脈』ロケ誘致」「労音運動」「全日本フォークジャンボリー」「フィールドフォーク」「恵那山みどりの会」といった異なる領域の文化実践が行われてきた岐阜県東濃地区を研究対象地として、これらの異なる文化実践に対して、「小学校教員」を補助線として系譜的にとらえ、インタビュー調査を含む実証的研究によって、戦後日本の社会・文化的潮流との関係を視野に入れた東濃地域在住の小学校教員と地域住民との関わりを多角的に考察するものである。本年度は、これまでの研究を継続、発展させるとともに総括にむけて、以下のような比較検証を行った。研究対象地である岐阜県東濃地区に隣接する長野県の文化実践においては、「公民館」を中心とした繋がりが文化実践を牽引したことが知られているが、岐阜県東濃地区では「公民館運動」は影響力がなかったことが明らかとなった。これに代替するものが公民館という場所ではなく、小学校教員の有志が地域住民との協働という人的な繋がりによって様々な文化実践を行ってきたことが明らかとなった。この人的な繋がりを支えた一つに会報があった。この一次資料の分析を含めた一次資料を冊子という形態で公開する準備を行ったが、現地の研究協力者の体調不良によって、公開が遅れているため、補助事業期間延長を申請した。一日も早く、公開出来るようにしたい。本研究の目的は「恵那の教育(生活綴方運動)」「映画『青い山脈』ロケ誘致」「労音運動」「全日本フォークジャンボリー」「フィールドフォーク」「恵那山みどりの会」といった異なる領域の文化実践が行われた岐阜県東濃地区を研究対象地として、上述の文化実践に対して「小学校教員」を補助線として系譜的に捉え、インタビュー調査を含む実証的研究によって、戦後日本の社会・文化的潮流との関係を視野に入れた東濃地域在住の小学校教員と地域住民との関わりを多角的に考察することである。本年度は上記の調査研究の目的や方法、手順等を研究開始にあたって再確認した。その上で、文献、東濃地区の図書館、研究対象地の合併以前の市町村議会の議事録を含む公的資料、研究協力者からの情報提供に基づき、本格的な調査研究を開始するための予備調査を現地調査2回(5、6月)を含めて行った。その際、研究代表者がすでに2年間(200910年)、主に中津川で行ったインタビュー調査と収集した資料の再検討を行った。また、9月には京都文教大学鶴見和子文庫での生活綴方運動に関する資料の閲覧を行った。鶴見和子文庫については、書籍、論文以外の鶴見和子の手によるメモ書き等の一次資料については、現段階では公開されているアーカイブ化されたものはなかったため、資料閲覧による分析については今年度は残念ながら見送らざるを得なかった。

これを除けば、先述した予備調査のおかげで、現時点での収集した資料の把握と資料分析は、個々の文化実践の分析にとどまらず、相互の関係を有機的につなぐ分析が出来たと言えよう。予備調査を踏まえた当事者へのインタビューを含む現地調査を4回(8、9、11月。ただし11月は2回。)行ったが、いずれも研究の発展につながる有意義なものであった。東日本大震災の影響で、研究が予定より滞ってしまったため、研究業績の発信が出来なかった。次年度で補いたい。本研究の目的は、「恵那の教育(生活綴方運動)」「映画・『青い山脈』ロケ誘致」「労音運動」「全日本フォークジャンボリー」「フィールドフォーク」「恵那山みどりの会」といった異なる領域の文化実践が行われた岐阜県東濃地区を研究対象地として、これらの異なる文化実践に対して「小学校教員」を補助線として系譜的に捉え、インタビュー調査を含む実証的研究によって、戦後日本の社会・文化的潮流との関係を視野に入れた東濃地域在住の小学校教員と地域住民との関わりを多角的に考察するものである。前年度は研究最終年度として、これまでの研究を継続、発展させるとともに総括を行った。研究対象地である岐阜県東濃地区に隣接する長野県の文化実践においては、「公民館」を中心とした繋がりが文化実践を牽引したことが知られているが、岐阜県東濃地区では「公民館運動」は影響力がなかったことが明らかとなった。これに代替するものが公民館という場所ではなく、小学校教員の有志が地域住民との共同という人的な繋がりによって様々な文化実践を行ってきたことが明らかとなった。この人的な繋がりを支えた一つに会報があった。現地図書館にも収録されていない貴重な一次資料の発掘を本研究では為し得た。この一次資料の分析を含めた一次資料を冊子という形態で公開する準備を行ったが、現地の研究協力者の体調不良によって、公開が遅れ、補助事業期間延長を申請し、認められた。この延長承認をうけ、本年度は、先述の一次資料を冊子という形態で公開することに専念し、297ページ分の会報復刻と解題から構成される報告書として公刊した。また、この報告書刊行に先だって、岐阜県東濃地区の文化実践を「アマチュア主体」という視点から考察した論文(東谷護編著『ポピュラー音楽から問うー日本文化再考ー』所収)を発表した。ポピュラー音楽研究、文化社会学当初予定していた現地で収集した一次資料、並びに二次文献の読解、考察についてはおおむね順調に進んだと言えるだろう。しかしながら、現地でのインタビュー調査と現地での資料収集が、研究協力してくださる現地在住の方の体調不良等による日程調整困難等の様々な要因によって、思うように捗らなかったのは残念であった。この点については、今後、早急に補うことを念頭に、研究計画を立て、実行したい。なお、一次資料、とりわけ現地でしか入手出来ない資料等については、順調に進んでいると言えよう。研究対象地の隣接地域との比較を行うことによって、研究が格段に進んだ。
動脈硬化発症に及ぼすコレステロールエステル転送蛋白の生理的役割の検討

コレステロール逆転送系は末梢組織に沈着したコレステロールを肝臓に転送する経路で、動脈硬化に対して予防的に働いていると考えられている。Cholesteryl Ester Transfer Protein (CETP)はこのコレステロール逆転送系で重要な役割を果たしている蛋白である。今回、生理的条件下での血清CETP活性のリポ蛋白代謝に与える影響とCETP活性を規定する因子を検討した。まず、CETPの蛋白量の正確な測定法は開発されていなかったため、二種の単クローン抗体を用いた蛋白測定法を確立した。CETP活性はLDLコレステロール値,アポ蛋白E濃度,血清LCAP活性と有意の正相関が認められ、アポ蛋白A-I濃度と有意の負の相関が認められた。しかしCETP活性とHDLコレステロール濃度の間には有意の相関関係は認められなかった。女性のCETP活性は男性より有意に高値であった。しかし男女ともに、加齢に伴うCETP活性の変動は認められなかった。また飲酒,喫煙はCETP活性を有意に低下させることが確認された。血清HDLが動脈硬化症発症に対して抑制的に働くことはすでによく認められた事実である。CETP欠損症患者において血清HDLコレステロール濃度が高値を示すことは事実であるが、今回の結果から生理的条件下では成人の場合CETP活性はHDLコレステロールを規定していないことが明らかとなった。今回の結果で、CETP活性がLDLコレステロールと有意の正相関を示していたことは、LDL受容体の活性化がなければCETPは動脈硬化症を促進する可能性を示唆している。逆にCETP活性が女性において高値であることや、喫煙にて低下するといった事実は、CETP活性が抗動脈硬化的に働いている可能性も示唆している。血清CETP活性はコレステロール逆転送系で重要な役割を果たしている蛋白であり、その欠損症患者は著明な高HDL血症を示すことが知られている。我々は健常成人を対象に、血清CETP活性のリポ蛋白代謝に与える影響とCETP活性を規定する因子を検討した。対象は山梨県在住の健常成人586名(男性317名,女性269名;平均年齢52.2±10.9歳)である。対象者の血清脂質値,アポ蛋白値,CETP活性,LCAT活性(Nagasaki-Akanuma法)を測定し、飲酒量,喫煙量を聞き取り調査した。対象者の血清CETP活性の平均値は193.0±48.6nmol/ml/hrであった。血清CETP活性と脂質,アポ蛋白値の相関を多変量解析にて検討したところ、CETP活性はLDLコレステロール,アポ蛋白E濃度,血清LCAT活性と有意の正相関が認められ、アポ蛋白A-I濃度と有意の負の相関が認められた。次に一次分散分析法にてCETP活性の影響因子を検討したところ、女性のCETP活性は男性より有意に高値であった。また飲酒、喫煙にてCETP活性は有意に低下していた。CETP活性がLDLコレステロール,アポ蛋白A-Iと相関していたにも関わらず、アポ蛋白B,HDLコレステロールと相関が認められなかったことより、CETPはLDL粒子のコレステロール含有量とHDL粒子数を規定していることが示唆された。また女性にてCETP活性は高値を示したが、その活性が年齢により変動しなかったことより、CETP活性の性差は性ホルモンのみによっては説明できない可能性が考えられた。近年、血清CETP活性を欠損している家系が報告され、この家系内に高HDL血症を示す者が多いことよりCETP活性が血清HDL濃度を規定している可能性が考えられている。

一般健常人を対象とした疫学調査で、血清CETP活性の分布は193.0±48.6(mean±SD)nmol/ml/hrであり、正常値は96-290nmol/ml/hrと考えられた。血清CETP活性と血清脂質,アポ蛋白値の相関を多変量解析で検討したところ、CETP活性はLDLコレステロール値,アポ蛋白E濃度,血清LCAT活性と有意な正相関が認められ、アポ蛋白A-1濃度と有意の負の相関が認められた。しかしCETP活性とHDLコレステロール濃度の間には有意の相関関係は認められなかった。また、一次分散分析法でCETP活性の影響因子を検討したところ、女性のCETP活性は男性より有意に高値であった。しかし男女ともに、加齢に伴うCETP活性の変動は認められなかった。また飲酒,喫煙はCETP活性を有意に低下させること確認された。以上の結果より、CETPは生理的条件下ではHDLコレステロール量を規定していないことが示唆された。また女性においてCETP活性は有意に高値を示したが、その活性が年齢により変動しなかったことより、CETP活性の男女差は性ホルモンのみによっては説明できない可能性が考えられた。
ミツバチの脳に感染し、攻撃行動を誘発する新種のピコルナウイルスに関する研究

ミツバチは社会性昆虫であり、女王蜂(生殖カースト)が専ら産卵し、働き蜂(労働カースト)は育児や門番、採餌などの労働に携わる。ミツバチの働き蜂の天敵への攻撃行動は、自身が死亡する可能性が高い点で利他行動の代表例である。本研究では、働き蜂の攻撃行動を規定する分子的基盤を解析する目的で、攻撃的な働き蜂の脳で選択的に発現する遺伝子を検索した結果、攻撃蜂の脳に選択的に感染している新規なRNAウイルスを同定した。最初に、囮であるオオスズメバチに攻撃を仕掛けた働き蜂(攻撃蜂)と、スズメバチから逃避した働き蜂(逃避蜂)を採集し、それぞれの脳からRNAを抽出した。Differential display法により、攻撃蜂の脳に選択的に存在するRNAを検索した結果、kakugoと命名したRNAを同定した。cDNAクローニングの結果、kakugo RNAは様々なピコルナ様ウイルスのポリプロテインと有意な相同性を示すタンパク質をコードすることが判明した。このことは、kakugo RNAが新規なウイルスのゲノムRNAであり、攻撃蜂の脳はこのウイルスに感染していることを示唆している。また、攻撃蜂の細胞粗抽出液をショ糖密度勾配遠心により分離したところ、kakugo RNAは遊離のmRNAの他、ウイルス粒子に相当する分画にも検出された。さらに、攻撃蜂の細胞粗抽出液を非感染の働き蜂に注射したところ、3日後の脳でkakugo RNAが増幅していることが判明した。このことは、kakugo RNAが確かに感染性のあるウイルス粒子を形成することを示唆している。さらに、kakugoウイルスは攻撃蜂の脳では検出される一方で、育児蜂や採餌蜂では検出されず、攻撃行動とkakugoウイルスの感染が密接に関連することが示された。本研究は、動物の本能的な攻撃行動とウイルス感染が関連することを最初に示唆した点で学術的に価値が高い。
軸対称外向き旋回流れの安定限界と非軸対称攪乱の成長

軸対称外向き旋回流れとして、遠心ファン出口の平行壁羽根無しディフューザを取り上げた。流路幅はインペラの出口幅と等しい18mmであり、入口半径は125.5mmである。インペラ回転数を一定として、流量を変化させた場合の非定常不安定流れの様子を調べた。内外径比が2.0のディフューザでは、周方向から測定した入口平均流れ角が15゚よりも小さくなると、ディフューザ1周中に2度の圧力変動が生じ、これがインペラ回転数より低速で旋回していることが観測された。これはセル数が2の旋回失速を起こしているためである。さらに流れ角の小さな条件では、セル数が3の旋回失速が発生することが確認された。それぞれのセルの旋回周期は流れ角を変化させても大きな変化はなかった。内外径比が4.78の出口径が大きなディフューザでは、流れ角が25゚よりも小さな領域でセル数2の旋回失速が発生した。この時の流れの様子を熱線流速計により非定常計測した結果、インペラ出口の両端2ヶ所から噴出した流れが、インペラ出口の噴出部から90゚ずれた2ヶ所から吸い込まれ、インペラの周りにディフューザ内に中心を持ち交互に循環の向きの異なる4つの渦が生じており、軸対称旋回流れと重なって旋回していることが分かった。さらに流れ角が10゚よりも小さくなるとセル数1の旋回失速が表れ、セル数2の旋回失速と重なり、6゚以下ではセル数1のみとなった。セル数1の場合はインペラ出口の1ケ所から噴出した流れがインペラ出口の反対側に吸い込まれ、インペラをはさんで両側にディフューザ外側に中心を持つ一対の逆向きの渦が生じ、軸対称流と重なっていた。両セル数共に半径速度が小さくつまり流れ角が小さくなるほどセルの旋回周期は短くなった。また、両セルは混在する領域でも周期に対する互いの影響はほとんど見られずそれぞれ独立して旋回することなどを明らかにした。
水素原子・プロトン・ヒドリド移動におけるトンネル効果

本研究はジヒドロニコチンアミドアデニンジヌクレオチド(NADH)モデル化合物として9,10-ジヒドロ-10-メチルアクリジン(AcrH_2)および1-ベンジル-1,4-ジヒドロニコチンアミド(BNAH)を用い、その水素原子、プロトン、ヒドリド移動反応におけるトンネル効果について系統的な研究を行なうことを目的としている。1.NADHモデル化合物から安定中性ラジカルへの水素移動反応におけるトンネル効果AcrH_2からインドリノンニトロキシドラジカル等の中性ラジカルへの水素移動の速度には速度論的重水素同位体効果が認められそのアレニウスプロットから得られたΔH^≠_D-ΔH^≠_H,ΔS^≠_D-Δ^≠_Hの値は古典的には説明できない大きな値となった。従って、この水素移動には顕著なトンネル効果があることがわかった。2.NADHモデル化合物からラジカルアニオンへの水素移動反応におけるトンネル効果BNAHおよびAcrH_2は2,3-ジクロロ-5,6-ジシアノセミキノンラジカルアニオン(DDQ)へ水素移動反応速度にも速度論的重水素同位体効果が認められ、プロトン移動に対してもトンネル効果があることがわかった。3.NADHモデル化合物からキノン類へのヒドリド移動反応におけるトンネル効果AcrH_2およびその重水素化体AcrD_2から2,3-ジシアノ-p-ベンゾキノン(CN_2Q)へのヒドリド移動反応には、大きな速度論的重水素同位体効果が認められ、ヒドリド移動反応速度の低温でのアレニウスプロットの折れ曲がりが観測された。これは、プロトン移動過程におけるトンネル効果のためであると考えられる。
汎用的結合可能な安全性をもつ長期署名の開発

電子文書の改ざんを防止し真正性を保つためのセキュリティ技術である長期署名について,まず既存方式とその要素技術が保証する安全性を評価し,問題点を指摘した.その上で,安全性を適切に定式化し,定式化した安全性を満たす方式を提案した.さらに,安全性の形式的検証法を提案し,その主要部分を実装し,実用性と有効性を評価した.電子文書の改ざんを防止し真正性を保つためのセキュリティ技術である長期署名について,まず既存方式とその要素技術が保証する安全性を評価し,問題点を指摘した.その上で,安全性を適切に定式化し,定式化した安全性を満たす方式を提案した.さらに,安全性の形式的検証法を提案し,その主要部分を実装し,実用性と有効性を評価した.本年度は,長期署名に関して以下の研究を行った.1.既存の標準仕様(XAdESおよびCAdES)が保証する安全性を評価既存の標準仕様の安全性を評価では,電子商取引実証推進協議会(ECOM)の推奨プロファイルをもとにした.標準仕様では,多くの選択的な定義が含まれており,長期署名を実現する際にはそのサブセットを選ぶことになる.本研究では,最新のECOMの推奨プロファイルで示されたサブセットに対して安全性の評価を行った.さらに,長期署名の核となる暗号技術である電子署名の安全性について,署名対象メッセージの秘匿を同時に考えた場合,既存の定義では不十分であることを指摘し,国際会議で発表した.2.既存の標準仕様に従う長期署名の試作標準仕様の選択的な定義のうち,最新のECOMの推奨プロファイルで示されたサブセットに対して長期署名システムの試作を行い評価した.ユーザの入力に対して,クライアントおよびサーバが十分高速に長期署名を生成,保存することを確認した.本研究では,セキュリティ技術である長期署名について以下を目的とする.(A)既存の標準仕様(XAdESおよびCAdES)が保証する安全性を評価.(B)長期署名が目標とすべき安全性を適切に定式化.(C)目標とすべき安全性を保証できる長期署名を設計し実装.本年度は,長期署名について以下の研究を行った.長期署名が目標とすべき安全性を汎用的結合可能性の理論に基づき適切に定式化(目的の(B)を達成)1.必須安全性の定式化必須安全性は,電子文書に対して長期署名を「作成した時」に電子文書の真正性「いつ」「誰が」「何を書いたか」を確認できること(生成時真正性)とする.まず生成時真正性を定式化した.次に,時間の概念を導入し,長期経過後に確認できること(長期真正性)を定式化した.2.推奨プロファイルに応じた安全性を定式化推奨プロファイルの様々な項目のうち,長期真正性の補強に特に重要となる項目を対象として,それらに対応する安全性の定式化を行った.既存の標準仕様に従う長期署名の試作準備(目的(C)の準備)昨年度に引き続き,標準仕様の選択的な定義のうち最も重要と判断されるサブセットをもつ長期署名システムの試作準備を行った.本研究では,セキュリティ技術である長期署名について以下を目的とする.(A)既存の標準仕様(XAdESおよびCAdES)が保証する安全性を評価.(B)長期署名が目標とすべき安全性を適切に定式化.(C)目標とすべき安全性を保証できる長期署名を設計し実装.本年度は,長期署名について以下の研究を行った.長期署名が目標とすべき安全性を汎用的結合可能性の理論に基づき適切に定式化(目的(B)を達成) :必須安全性は,電子文書に対して長期署名を「作成した時」に電子文書の真正性「いつ」「誰が」「何を書いたか」を確認できること(生成時真正性)と,長期経過後に確認できること(長期真正性)である.本年度はごく最近に他グループによって定式化された長期署名の安全性を参考に,昨年度に定式化した生成時真正性と長期真正性を改良・拡張した.また,昨年度に引き続き,推奨プロファイルの様々な項目のうち,長期真正性の補強に特に重要となる項目を対象として,それらに対応する安全性の定式化を行った.既存の標準仕様に従う長期署名の試作(目的(C)を達成) :今年度は,標準仕様の選択的な定義のうち,必要と判断されるサブセットを選択し,そのサブセットをもつ長期署名システムの試作を行った.その他(研究課題の発展) :汎用的結合可能な安全性を検証するための形式的手法の設計と一部試作を行った.また,要素技術となる暗号を設計した.
統合失調症患者における脳内へパラン硫酸プロテオグリカンの変化

本研究では統合失調症患者群と対照群における各脳領域におけるへパラン硫酸プロテオグリカン(Heparan sulfate proteoglycan : HSPG)の量的差異をウエスタンブロット法を用いて明らかにする。HSPGはHeparan sulfate (HS)鎖あるいはコアタンパクに対する各種抗体を用いて、ウエスタンブロット法による検出が可能である。前頭前野、海馬、帯状回、尾状核、聴覚野の各脳領域において、HS鎖と4種のコアタンパク(シンデカン、グリピカン、アグリン、パールカン)に対する抗体を用いてウエスタンブロットを行い、シグナル強度を比較することにより定量解析を行う予定である。
膜面の変形を考慮したソーラーセイルの姿勢・軌道の高精度誘導手法に関する研究

本研究では,変形を有するスピン型ソーラーセイルのロバストな姿勢・軌道誘導制御則を導出するとともに,セイルの精密な太陽輻射圧モデルの定式化と軌道上でのモデル同定手法の構築により,高精度なソーラーセイルの姿勢・軌道誘導を可能にした.これにより,加速(軌道制御)にも姿勢制御にも燃料が不要(完全燃料フリー)で,真に半永久的な深宇宙航行システムとしてのソーラーセイルの実用化への貢献が期待される.本研究は, (1)ソーラーセイルの姿勢軌道運動モデルの高精度化とそれに対応した軌道上でのモデル推定手法の導出,(2)モデル誤差に対してロバストな誘導制御手法の導出,の2つ方向のアプローチにより,実用ミッションで要求される高精度なソーラーセイルの姿勢・軌道誘導手法を確立することが目的である.平成25年度は,主に(1)に関する研究を進めた.まず,これまで研究してきた可変反射率デバイスによるソーラーセイルの燃料フリー姿勢制御システムについて,セイルの運動モデルへの影響の大きいセイルの変形と,可変反射率デバイスによってセイル膜面の光学特性を時間的に変更できることを組み込んだソーラーセイルの姿勢運動モデルを解析的に導出することに成功した.次に,2010年度にJAXAが打ち上げ・軌道上運用に成功した小型ソーラー電力セイル実証機IKAROSの軌道上データに対して,本モデルを用いた姿勢・軌道運動推定を行うことにより,推定精度が向上することを数値シミュレーションにより示すことに成功した.本モデルは,従来より研究してきたセイルの変形のみを考慮にいれたスピン型ソーラーセイルの姿勢運動モデル(GSSM: Generalized Spinning Sail Model)を拡張・包含するものであり,以上の成果により,可変反射率デバイスを用いた燃料フリー制御をより実用化するにあたってのソーラーセイルの姿勢軌道誘導検討の前提となる基本方程式を構築することができた.本研究は,(1)ソーラーセイルの姿勢軌道運動モデルの高精度化とそれに対応した軌道上でのモデル推定手法の導出,(2)モデル誤差に対してロバストな誘導制御手法の導出,の2つ方向のアプローチにより,実用ミッションで要求される高精度なソーラーセイルの姿勢・軌道誘導手法を確立することが目的である.平成26年度は,まず,(2)の初期検討として,モデル化誤差がない場合の誘導制御方法を検討した.前年度に導出した,可変反射率デバイスによって時間的に光学特性を制御できる一般化されたソーラーセイルの姿勢運動モデルを用いて,軌道制御の時定数に対して十分短い時定数で姿勢マヌーバを行うための準最適(最短時間)姿勢マヌーバ則を導出した.Lyapunov関数ベースのフィードバック制御系を用いることによって,簡便な計算でありながら非線形計画法等に基づく最適制御プロファイル計算に近い最適性を実現できることが分かった.また,(1)の太陽光圧モデルの高精度化に関する研究も進展した.宇宙機搭載材料の光学特性の高精度計測と数値解析により,均等なLambert拡散反射と完全鏡面反射の組み合わせによる従来の反射モデルでは材料の現実の反射特性に対して一定のモデル化誤差が発生してしまうことと,BRDF(Bidirectional Reflectance Distribution Function)モデルによって現実の反射特性を表現できることを明らかにし,次年度に構築するソーラーセイルの高精度太陽光圧モデルの前提となる知見を得ることができた.本研究は,(1)ソーラーセイルの姿勢軌道運動モデルの高精度化とそれに対応した軌道上でのモデル推定手法の導出,(2)モデル誤差に対してロバストな誘導制御手法の導出,の2つ方向のアプローチにより,実用ミッションで要求される高精度なソーラーセイルの姿勢・軌道誘導手法を確立することが目的である.また,(2)に関しては,H26年度に構築したLyapunov関数を用いたフィードバック制御ベースの準最適制御則を発展させ,最適姿勢制御則を解析的に導出することに成功した.さらに,導出した最短時間姿勢マヌーバを仮定することにより,通常は膨大な計算コストを要するソーラーセイルの姿勢・軌道の同時最適化問題を,現実的な計算コストで解く手法を導くことができた.これにより,モデル化誤差がない状況においてはソーラーセイルの姿勢・軌道の誘導が可能になった.3年間の研究により,可変反射率デバイスを用いたソーラーセイルの姿勢・軌道同時最適化問題を効率的に解く誘導制御計画手法を構築できるなど順調に進めることができた一方で,本研究で新たに導出した高精度SRPモデルを軌道上で精密に推定するには,計画当初の想定よりも精緻な議論が必要であることが判明し,追加の研究を実施する必要が生じたため,次年度も継続して研究を実施することとした.本研究は,(1)ソーラーセイルの姿勢軌道運動モデルの高精度化とそれに対応した軌道上でのモデル推定手法の導出,(2)モデル誤差に対してロバストなソーラーセイルの姿勢・軌道誘導制御手法の導出,の2つ方向のアプローチにより,実用ミッションで要求される高精度なソーラーセイルの姿勢

・軌道誘導手法を確立することが目的である.研究最終年度であるH28年度においては,(1)に関して,深宇宙軌道上の宇宙機の軌道上データを用いて,前年度に導出した高精度かつモデル推定が容易な計算負荷の小さい太陽輻射圧モデル化手法の有効性を評価した.十分に高い精度でのモデル推定が可能であることが分かった一方で,推定しきれない小さな系統的な誤差の存在も確認され,太陽輻射圧のさらなる精緻化(二次反射の取り込み等)や太陽輻射圧以外の外乱要因(熱輻射など)の取り込みによってさらなる高精度化の可能性も示唆された.(2)に関しては,本研究で導出した,(相対的に簡易な太陽輻射圧モデルを前提とした)ソーラーセイルの最短時間姿勢マヌーバを用いて,ソーラーセイルの姿勢・軌道の同時最適化問題を現実的な計算コストで解くとともに,高精度な輻射圧モデルとの間のモデル化誤差を補償する誘導制御方法を提案し,ソーラーセイルの姿勢・軌道十分な精度で誘導することができた.以上により,研究期間全体を通じて,研究目的(1)および(2)は達成できたと考えている.本研究では,変形を有するスピン型ソーラーセイルのロバストな姿勢・軌道誘導制御則を導出するとともに,セイルの精密な太陽輻射圧モデルの定式化と軌道上でのモデル同定手法の構築により,高精度なソーラーセイルの姿勢・軌道誘導を可能にした.これにより,加速(軌道制御)にも姿勢制御にも燃料が不要(完全燃料フリー)で,真に半永久的な深宇宙航行システムとしてのソーラーセイルの実用化への貢献が期待される.当初計画では,高精度モデルを前提とした軌道上モデル同定手法と誘導制御手法の研究に次年度に着手する予定であり,そのために,現実の光学反射特性を表現可能な高精度な太陽光圧モデルの構築を今年度中に完了させる予定であったが,今年度の進展はモデル構築の前提となるデータ・知見を実験・解析によって獲得するまでであった.高精度モデル構築と,軌道上モデル同定手法・誘導制御手法の研究はある程度平行して実施できるため,次年度は当初計画通り研究を進めることができると考えている.H27年度に導出した高精度SRPモデル構築手法をスピン型ソーラーセイルに適用し,現在仮定している(相対的に簡易な)SRPモデルのモデル化誤差の評価や軌道上でのモデル推定手法を研究するとともに,モデル誤差に対するロバストな姿勢・軌道誘導制御方式を検討し,現実的な状況でのソーラーセイルの高精度誘導制御手法を提案する.宇宙機の航法・誘導・制御次年度は,高精度な反射特性モデルをソーラーセイルの姿勢・軌道運動モデルに導入するとともに,姿勢・軌道運動モデルの軌道上同定手法と,モデル誤差存在下での誘導制御則について研究し,実用ミッションで要求される高精度なソーラーセイルの姿勢・軌道誘導手法を確立したい.可変反射率デバイスを用いた燃料フリー制御システムにおける,時間変化する光学パラメータの解析的な扱いについて,今年度内に目処を立てることができた.次年度以降,鏡面反射・拡散反射等の光学特性をより現実に近いモデルにアップデートした姿勢運動モデル・軌道上モデル同定手法の導出に取り組む予定である.今年度はその事前検討まで実施できており,当初の研究計画通りに進展している.本研究で新たに導出したSRPモデルを軌道上で精密に推定するには,計画当初の想定よりも精緻な議論が必要であることが判明し,追加の研究を実施する必要が生じた.