hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
最終氷期以降の南極氷床融解期の高精度決定とその地球環境変動への評価に関する研究

1990年代以降,グリーンランド氷床コアや北大西洋深海堆積物コアの解析から,グローバルな第四紀の気候変動のメカニズムの原因として,北半球氷床の変動が大きな役割を果たしてきたとする議論が行われてきた。一方,現在地球上で最大規模の氷床である南極氷床とその周辺の環境変動の研究については十分に明らかにされておらず,それが地球環境変動に果たしてきた役割は北半球氷床に比べてほとんど評価されていない。その最大の理由は,南極大陸周辺で採取される海底堆積物中に放射性年代測定を行うための炭酸カルシウムがほとんど含まれていないことと,その代替物質としての全有機炭素中に南極大陸起源以外の「古い」有機炭素が混入しているため,放射性炭素年代測定を行っても実際よりもかなり古い年代を示して,最終氷期以降の南極氷床変動の正確な編年を行うことを困難にしていたことにあった。この問題をふまえて、最終氷期以降の南極大陸周辺の海洋環境と南極氷床の融氷のタイミングを今までより正確に明らかにするために、南極海で採取された海底堆積物コアのうち、特にロス海周辺から南極半島付近から採取された試料のうち、試料の保存状況の良好なものを選び出した。このうち、ロス海のコアからは海洋プランクトン起源の脂質化合物を抽出し、現在はステロールの水素同位体比を測定する前処理を行った。この水素同位体比は融氷水に対してかなり敏感な指標となることが明らかになった。また、南極半島周辺の海底堆積物コアからは、肉眼による観察、粒度の分析および軟X線写真撮影によって南極半島起源のIRDは25-17kaに特に多く、17ka以降は少なくなる一方、ウェッデル海沿岸起源のIRDは25-17kaには少なく12ka以降に多くなる。また、15-12kaにウェッデル海沿岸および南極半島起源のIRDの極大が認められた。上記の事実から、LGM(24-19ka)には南極半島西側の氷床は大きく発達しており、融氷期後期(15-12ka)には南極半島とウェッデル海域の氷床が大きく後退したことが推測された。本年度は,石油公団によって南極大陸周辺からピストンコアおよびグラビティコアで採取した海底堆積物コアの中から,研究対象となる最終氷期まで達したコアの地域と時代を整理し,特に西南極氷床の最終氷期以降の時代をカバーするコアを選別する作業を開始した。選ばれたコアの分析としては,色,堆積構造,テフラを含む一次鉱物,粘土鉱物,粒度組成のような一般的記載とともに,岩屑が氷河性のものであるか氷山に運ばれてきたものかを,岩屑の特徴から,粒度分析の結果とあわせて吟味し,あとで行う融氷を示す地球化学的な分析結果と対照できるようにした。また,陸源性岩屑に含まれる宇宙線照射生成核種を測定するためにアメリカのローレンスリバモア国立研究所で宇宙線照射年代測定を一部行った。一般的記載のあと,代表的な層準から海洋プランクトン起源の脂肪酸の抽出を一部行った。今後、抽出した脂肪酸は,国立極地研究所所有の14Cガス生成装置を用いてグラファイト化し,加速器質量分析計を使用して放射性炭素年代測定および融氷の指標となる脂肪酸の水素同位体比測定を行う予定である。

また、これら正確な年代と融氷の指標を柱状図に入れて,正確な南極氷床の融氷期を明らかにするとともに,有孔虫と珪藻の群集組成の解析と酸素同位体比の分析も行い,融氷と海洋環境の変動との関連性も明らかにする予定である。1990年代以降,グリーンランド氷床コアや北大西洋深海堆積物コアの解析から,グローバルな第四紀の気候変動のメカニズムの原因として,北半球氷床の変動が大きな役割を果たしてきたとする議論が行われてきた。一方,現在地球上で最大規模の氷床である南極氷床とその周辺の環境変動の研究については十分に明らかにされておらず,それが地球環境変動に果たしてきた役割は北半球氷床に比べてほとんど評価されていない。その最大の理由は,南極大陸周辺で採取される海底堆積物中に放射性年代測定を行うための炭酸カルシウムがほとんど含まれていないことと,その代替物質としての全有機炭素中に南極大陸起源以外の「古い」有機炭素が混入しているため,放射性炭素年代測定を行っても実際よりもかなり古い年代を示して,最終氷期以降の南極氷床変動の正確な編年を行うことを困難にしていたことにあった。この問題をふまえて、最終氷期以降の南極大陸周辺の海洋環境と南極氷床の融氷のタイミングを今までより正確に明らかにするために、南極海で採取された海底堆積物コアのうち、特にロス海周辺から南極半島付近から採取された試料のうち、試料の保存状況の良好なものを選び出した。このうち、ロス海のコアからは海洋プランクトン起源の脂質化合物を抽出し、現在はステロールの水素同位体比を測定する前処理を行った。この水素同位体比は融氷水に対してかなり敏感な指標となる。また、南極半島の多数のコアからは、肉眼による観察、粒度の分析および軟X線写真撮影によってIRDが最終氷期と考えられる層準に、何層も認められた。これらの結果から、南極氷床も最終氷期中に何度か融解したことが予想される。今後正確な年代測定を行うことで、グローバルな海水準変動や気候変動に与えた南極氷床の位置づけを明らかにできる。第45次南極観測隊で採取した隆起海浜堆積物に含まれる貝化石試料、宇宙線照射年代用岩石試料の年代測定、氷河底堆積物試料の氷河構造地質学的解析、および石油公団が採取した南極海堆積物を用いた氷床融解イベントの解析を行った。宗谷海岸から採取した貝化石と氷河堆積物の層序関係から宗谷海岸における第四紀後期の氷床最大拡大時期が北半球氷床とは異なること、最終氷期中に氷床縁付近で大きな変動が生じたことが明らかになった。氷床底に存在した変形可能地層の解析から、この大きな氷床変動の原因として、氷床底面が最終氷期中にも融解状態にあった可能性が考えられた。また、貝化石のストロンチウム同位体比年代を測定した結果、最終間氷期以前の海棲化石の存在が確実になり、生息当時の氷床と海氷環境との関連性について考察した。南極海で採取された海底堆積物コアのうち、特にロス海のコアからは海洋プランクトン起源の脂質化合物を抽出し、融氷水に対してかなり敏感な指標となるステロールの水素同位体比を測定する前処理を行った。また、南極半島周辺の海底堆積物コアからは、肉眼による観察、粒度の分析および軟X線写真撮影によって最終氷期層準にIRDが何層も認められた。これらの結果から、最終氷期中に西南極氷床も何度か融解したことが予想された。
低消費電力性とテスト容易性をともに考慮したVLSI高位設計

平成16年度は、テスト実行時の電力消費が大きいと考えられる組込み自己テスト法に関して、消費電力、ハードウェアオーバヘッドおよびテスト実行時間のトレードオフを考慮したテスト容易化設計法を提案し、VLSI設計に関する国際会議である「IEEE Asian Test Symposium」にて研究成果発表を行った。これにより、設計者が設定したパラメータに応じた消費電力、ハードウェアオーバヘッドおよびテスト実行時間を持つ回路が設計可能となる。また本年度は、近年の半導体集積度の向上により注目を集めているシステムオンチップ(SoC)に対し、テスト実行時の消費電力の解析を行った。解析の結果、SoCの内部に組込まれるコアは、テスト実行時の電力消費が大きいと考えられる組込み自己テスト法を初めとする様々なテスト手法および様々な動作周波数でテストされており、短いテスト実行時間を実現するためにはテスト実行時の消費電力が増加することがわかった。そこで、様々なテスト手法および様々な動作周波数でコアがテストされるマルチクロックドメインSoCに対して、最大消費電力および平均消費電力制約下でテスト実行時間を最小化するテスト容易化設計法およびテストスケジューリング法を提案し、VLSI設計に関する研究会である「電子情報通信学会ディペンダブルコンピューティング研究会」にて研究成果発表を行った。これにより、与えられた消費電力制約下での柔軟なテストスケジューリングが可能となる。平成14年度は、10月に追加採択されてから研究を行った。研究代表者、および研究分担者はともに、これまでVLSIのテスト容易化設計、テスト生成に関する研究、特に、レジスタ転送レベル等の高位設計でテスト容易性を考慮する研究に従事してきた。今回、低消費電力性を考慮するにあたり、まず、低消費電力性を考慮する既存の手法を調査し、テスト容易性との関連を解析した。調査の一環として、VLSI設計に関する国際会議である「International Conference on Computer-Aided-Design」に参加して、既存の低消費電力設計法の調査を行った。また、テスト実行時の電力消費が大きいと考えられる組込み自己テスト法に関して検討を行った。レジスタ転送レベルでの既存のテスト容易化設計法に対し、テスト実行時の消費電力を解析した。解析の結果、少ないハードウェアオーバヘッドでテスト容易な組込み自己テスト法を実現する手法では、テスト実行時の消費電力が増加することがわかった。現在、組込み自己テスト法に関して、ハードウェアオーバヘッドとテスト実行時の消費電力のトレードオフを考慮したテスト容易化設計法を検討中である。本年度は、萌芽研究として、文献調査、学会参加を通じての関連研究の調査を主に行った。現在考察中のテスト容易化設計法を含め、来年度以降に研究成果を発表を行う。平成15年度は、消費電力を考慮した組み込み自己テスト法、および組み合わせ回路に対するテストパタン生成法の提案を行い、国際会議であるIEEE Workshop on RTL and High Level Testingで発表を行った。組み込み自己テスト法は、被検査回路の内部にテストパタン発生器、テスト応答解析器を組み込む手法で、実動作速度でのテストを可能にする手法である。しかし、テストパタンは一般に疑似ランダムパタンを発生するため、テスト実行時の消費電力が通常動作時より大きくなるという問題があった。提案手法では、レジスタ転送レベルといった高位情報を利用して、消費電力制約の下で、テスト実行時間、ハードウェアオーバヘッドの相互最適化を行うテスト容易化設計を行う。消費電力制約のもとで、テスト実行時間の最適化、ハードウェアの最適化、両者の相互最適化を行うテスト容易化設計問題をそれぞれ定式化し、それぞれに対するアルゴリズムを提案した。また、組み合わせ回路を対象として、与えられたテストパタン集合が消費電力制約を満たすように順序付けする手法を提案した。提案手法では、与えられたテストパタンだけからは解が得られない場合に、新たにパタンを追加して、連続して印加するテストパタンによる信号線の遷移頻度を抑え、消費電力を低減する。このとき、追加するパタン数の最小化を行いテスト実行時間の最小化も行う。
予防放射線医学の確立を目指した冠動脈硬化イメージングに関する集学的研究

放射線医学の分野において、Preventive Medicineの概念を導入した診療・研究は極めて少ない。大部分は出来上がった病態の解明に基づき、病理所見などとの対比で研究が進められてきた。しかし、高度のIT技術の導入に基づくCT/MRにおける時間・空間分解能の向上、PET/SPECTにおける分子画像を表現するトレーサの開発により、病気の前段階をより明確に検出できるようになってきた。とりわけ、冠動脈疾患において急性冠症候群は不安定プラークの破綻によるものであり、必ずしも冠動脈狭窄のみがその原因でないことが明らかになりつつある。また、スタチンなどの抗高脂血症剤によるコレステロール低下療法がプラークを安定化させ、心筋梗塞の発症率を低下させることが報告されている。本研究では、マルチスライスCTやMRIなどの高速イメージング手法を用いた冠動脈硬化に関する壁性状も含めた形態情報とSPECT/PETを用いた分子画像も含めた機能・代謝情報を組合せ、実験モデルを用い基礎的に検証し、かつ臨床的に対比検討することにより、集学的に冠動脈硬化イメージングに関する研究成果を得ることができた。本研究で得られる成果として、まず第1にがん、脳卒中と並んで多い虚血性心疾患における予防放射線医学としての冠動脈硬化イメージングの役割が確立されることがあげられる。第2に、冠動脈硬化イメージングにより予防医学の時代において病変の早期検出に基づく早期治療が定着し、冠インターベンションや血行再建術を大幅に減少させ、医療費の軽減とQ.O.Lの向上につながる。冠動脈硬化イメージングに関して、MRI、CTを用いた冠動脈狭窄、石灰化、プラークの形態診断やSPECT/PETを用いた不安定プラーク、内皮機能障害などの機能診断に関する技術的展開も含めた検討は最近散見される。しかし、たとえば家族性高コレステロール血症モデルを用い、形態および機能・代謝の両面から冠動脈硬化イメージングに取り組んだ研究は殆んどない。本研究では、基礎研究では病理所見を、臨床研究では血管内エコー、血管内視鏡をgold standardとして冠動脈硬化イメージングに力を注ぎ、予防放射線医学の確立を目指したものである。本年度における基礎研究としては、家族性高コレステロール血症モデル(WHHL家兎)にて不安定プラークに関与するアポトーシスを表現する^<99m>Tc-Annexinを用い、動脈硬化巣におけるRI集積を検討した。病理所見との対比から、この集積は活動性の動脈硬化巣を反映することが示された。本年度における臨床研究としては、マルチスライスCTおよび高速MRI技術を用いた冠動脈病変の非観血的検出を試み、冠動脈造影所見と対比した。また、プラークの有無についても併せ評価した。さらに、^<18>F-fluorodeoxy glucose (FDG ) -PETを用い、大動脈における動脈硬化病変につき検討、X線CTとの対比から活動性の動脈硬化巣が評価できた。本研究において従来、心筋梗塞や狭心症など"できあがった"病態の診断が中心であった冠動脈疾患において"できあがる前"の病態である「動脈硬化」の画像化の観点から、非観血的に評価できる手法が確立された。次年度以降は、これらの方法論を用いて、たとえばHMG-COA還元酵素阻害剤を介入させた治療効果判定など予防放射線医学の確立を目指した基礎および臨床研究を推進させていく予定である。家族性高コレステロール血症モデル(WHHL家兎)にて不安定プラークに関与するアポトーシスを表現する^<99m>Tc-Annexinを用い、動脈硬化巣におけるRI集積を検討した。

臨床研究としては、マルチスライスCTおよび高速MRI技術を用いた冠動脈病変の非観血的検出を試み、冠動脈造影所見と対比した。また、プラークの有無についても併せ評価した。さらに、^<18>F-fluorodeoxy glucose (FDG)-PETを用い、大動脈における動脈硬化病変につき検討、X線CTとの対比から活動性の動脈硬化巣が評価できた。さらに、マルチスライスCTとSPECTあるいはFDG-PETを用いた融合画像の開発を行い、動脈硬化病変に伴う石灰化、プラークと冠血流、冠狭窄の関連につき検討した。本研究において従来、心筋梗塞や狭心症など"できあがった"病態の診断が中心であった冠動脈疾患において"できあがる前"の病態である「動脈硬化」の画像化の観点から、非観血的に評価できる手法が確立された。20世紀後半は「病気の原因解明と治療法の進歩の時代」であった。とりわけ動脈硬化が基盤となって進展する冠動脈疾患において冠動脈閉塞に伴う虚血・再灌流障害や心不全の分子レベルでの病態解明が進み、これらの治療法として冠血行再建術、インターベンション治療や心移植が開発されてきた。一方、21世紀は「予防医学の時代」と位置づけられている。出来上がった疾病の病因解明やその治療法の開発よりもむしろ疾病の出現を未然に防ぎ、病悩期間を短くし、健康寿命を延長させ、かつ医療費を軽減させることに主眼がおかれつつある。したがって、冠動脈閉塞に伴う虚血性疾患より早期に出現する冠動脈硬化、とりわけ粥腫(プラーク)などの壁性状を含めた画像診断法の開発が進められている。21世紀において予防放射線医学の確立を目指した冠動脈硬化イメージングに関する基礎・臨床両面からの集学的研究を強力に推進していくことは「予防の時代」において不可欠であると考えられている。本研究で得られた成果として、まず第1にがん、脳卒中と並んで多い虚血性心疾患における予防放射線医学としての冠動脈硬化イメージングの役割が確立されることがあげられ、今後の新しい予防放射線医学の展開につながる。第2に、冠動脈硬化イメージングにより予防の時代において病変の早期検出に基づく早期治療が定着し、冠インターベンションや血行再建術を大幅に減少させ、医療費の軽減とQOLの向上につながる。3年間にわたる研究から、CT/MR、PET-CT装置の進歩と併せ予防放射線医学の確立に関する成果が得られた。
リモートセンシングによる世界主要河川の衛生学的水質評価手法の開発と適用

急速な人口増加や経済発展にともない,特に途上国で深刻な水質汚染が問題となっている。本研究は,リモートセンシング技術で得られる反射強度データに人口分布,土地利用,経済発展の程度等のデータを加えることで,実測によらない表流水質評価手法の開発を目指す。個々の水域の水質評価モデルを構築し,モデル(説明変数,パラメータ等)を比較することで水質(特に衛生学的水質)評価の可能性と限界について考察する。
性格特性に焦点を当てた生活習慣病ハイリスク者への保健行動変容指導方法の開発

健康診断で生活習慣病ハイリスクと診断された29名に保健行動変容および改善目標達成ができるように自己効力感を高める保健指導を保健師が行った。6か月後の成果をみると、改善目標達成者は7名、改善目標未達成者は22名であった。達成者7名中5名がエルゴグラム低位型で、優位型および混合型が各1名で、未達成者22名のエルゴグラムは、優位型が14名、混合型が7名、低位型は1名で、自己効力感を高める保健指導はエルゴグラム低位型に効果があった。高血圧、高脂質血症、高血糖、動脈硬化症等の生活習慣病及びハイリスク要因は、早期に運動、栄養、休養、飲酒、喫煙等に関する生活習慣を改善することによって発症を予防できるが、実際に生活習慣を行動変容することは多くの人々にとって困難である。つまり疾病名が示すように、人々が日常生活において培った生活習慣を見直し変更する作業は、本人の意志と周囲の人々の支援と生活環境からの支援によって成り立つからである。具体的な行動変容保健指導方法理論としては、健康信念モデル(ヘルスビリーフモデル)、自己効力感(セルフエフィカシー)、変化のステージモデル、計画的行動理論、ストレス・コーピング・ソーシャルサポート、Health Locus of Control等がある。これらの理論に基づいて対象者に健康支援や健康診断後の行動変容指導を行い、対象者の生活習慣行動変容に成果と得たという報告もあるが、これらの理論を保健指導に活用して、行動変容を確実にするためには、対象者の性格特性及び人間関係への対応パターンを考慮して展開する必要があると考える。そのために、性格特性はKT性格検査から自己抑制型、自己解放型、着実型、繊細型、信念確信型の5分類、人間関係への対応パターンは東大式エゴグラムを用いて交流分析による自我状態の機能モデルである批判的親、養育的親、成人、自由な子ども、順応した子どもの5分類を組み合わせ25組の性格特性・人間関係への対応パターンを作成した。その組み合わせごとに食事、身体活動、休養、飲酒に関する行動変容指導の実施方法として、変化のステージモデル6過程ごとに、6ステップ・メソッドと自己効力感における4情報源を用いて、保健師が健康診断実施後に行う指導案を作成した。高血圧症、高脂血症、高血糖、動脈硬化症等の生活習慣病の発症要因としては、運動、食事、休養、飲酒、喫煙等が関わるので、その生活習慣を改善することによって、発症後であっても八報状態を改善できることが報告されている。しかし生活習慣は、毎日繰り返される行為であるため、改善行動を持続するには多くの困難がある。そこで保健師として、生活習慣病ハイリスク者が生活習慣を改善できる保健行動変容指導及び支援する方法として、対象者の性格特性別に実施する保健指導万伝を開発することが本研究の目的である。平成21年度に労働安全衛生法に基づく健康診断を受診し、医療は必要ないが生活習慣病ハイリスク者と判定きれ、生活習慣改善が必要であるため、保健師から保健行動変容指導を受けることになった者で、研究協力の得られた25名(女性5名、男性20名)に、保健指導を担当する保健師6名の指導方法内容と生活習慣変容との関係を分析している。保健師6名は保健指導方法として、対象者にスモールステップ法を用いて自己効力感を高める働きかけを毎月1回定期的に実施している。一方生活習慣病ハイリスク者25名には最初の保健指導時に運動、食事、体養、飲酒、喫煙の生活習慣をチェックし、それぞれについて改善目標を立て実施することを契約した。またその際性格特性を東大式エゴグラムを受診した。その結果対象者の東大式エゴグラムパターンは混合型が10名、低位型か8名、優位型が5名、平坦型が2名であった。このエゴグラムは対人関係へのパターンを示すことから、エゴグラムパターン別に保健行動変容契約内容、保健指導内容を分析することにより、個別性のある指導方法を提示することができるので、保健行動変容への成果が期待できる平成22年度は医療機関に併設された健診センターにおいて、国保連合会の特定健康診査、市の委託事業である30代基本健診、すこやか健診、及び協会健保の生活習慣病予防健診の受診者を対象に研究参加者を募り保健指導の成果と性格特性との関係を分析し、性格特性別に生活習慣病発症予防の保健指導のあり方を検討した。調査項目としては、性格特性はエゴグラムで分析し、生活習慣の改善を実行する項目としては、栄養バランスは10項目、身体活動・運動は6項目、睡眠習慣は4項目、節酒(適正飲酒)は5項目、禁煙は4項目とし、それぞれ目標を設定し、その実施状況を月1回確認してもらうようにした。一方保健指導方法としては、それぞれの健康診査受診後の結果説明の時に、生活習慣改善の目標ごとに、本人の具体的な行動変容内容を確認し、地域特性を踏まえて実行しやすいように支援した。その後担当保健師は月1回電話で生活習慣改善状況の確認を6か月間行った。その他特定健診受診で積極的支援になった者に3か月と6か月に面接指導を行った。

また生活習慣の行動変容に伴う身体的状況を評価するために、健診受診時に行った血圧測定、尿検査、身長・体重・腹囲の測定、肝機能、脂質代謝、血糖値測定を6か月後に行った。研究協力者は39名(男性23名、女性16)で、エゴクラムとしては優位型が多く、次が混合型、低位型であった。6か月後に改善されていた生活習慣としては栄養のバランス、十分な睡眠、適正飲酒が多い傾向にあったが、身体活動・運動は改善されていない者が多かった。喫煙していない者が多かったが、喫煙している者で禁煙できた者はいなかった。生活習慣の改善を目標にした項目が1つも達成されていなかった者はいなかったので、本人の取り組む意思を尊重し定期的に支援することが必要であるが、その一歩として、最初に取組む意思を確認することが保健指導に必要であるといえる。
自己と他者の特性概念間の認知的リンクに関する研究

人は、自己や他者に関する行動特性情報(「親切な」、「気難しい」など)を記憶内に貯蔵している。人の行動は、相手(父、母、友人等)の行動によって変化する面があるので、自己と他者の行動特性情報は、それぞれ独立して存在するのではなく、ある他者の特性情報とその他者と対応する自己の特性情報という形式で、結びつきがあると考えられる。実験結果はこの考えを支持し、自己の特性定義にとって身近な他者が1つの条件になっており、自己の特性情報は他者を条件として分化した面をもつことが示唆された。本研究の目的は、自己と他者の特性概念間の認知的リンクを明らかにすることであった。人々は異なる他者との問では異なる相互作用を展開する。これを反映して、自己に関する特性概念は、相互に独立的な他者を条件としたサブセットを構成すると仮定した。そして、他者を条件とした自己の特性概念は、他の他者ではなくて、その他者の特性概念の使用によって利用可能性が高まることの検証を試みた。これまでに、反応時間を指標とした課題促進パラダイムを応用して3つの実験を実施した。実験1では、父を条件とした自己の特性判断は、父に関する特性判断の後で、刺激語の意味判断の後や母に関する特性判断の後よりも速かった。また母を条件とした自己の特性判断は、母に関する特性判断の後で、他の判断の後よりも速かった。実験2では、これらの結果が再現された。またさらに、他者と自己の特性判断の順序を逆転させたときにも同様の促進効果が観察された。つまり、父に関する特性判断は、父を条件とした自己の特性判断の後で、母に関する特性判断は母を条件とした自己の特性判断の後で、最も速かった。実験3では、友人を条件とした自己の特性判断は父や母よりも友人に関する特性判断の後で最も速く、友人に関する特性判断は、父や母よりも友人を条件とした自己の特性判断の後で最も速かった。ただし、実験3では促進効果は初期課題と標的課題の反応が一致した試行に限って得られた。これら3つの実験の結果は、他者の特性判断がその他者を条件とした自己の特性情報の利用可能性を高め、逆に他者を条件とした自己の特性判断もその他者の特性情報の利用可能性を高めることを示唆しており、自己と他者の特性概念間の認知的リンクに関する仮説に支持的であった。本研究の目的は、自己と他者の特性概念間の認知的リンクを明らかにすることである。人々は異なる他者との間では異なる相互作用を展開するが、このことから、自己に関する特性概念は、相互に独立的な他者を条件としたサブセットを構成すると仮定した。本研究では、他者を条件とした自己の特性概念は、他の他者ではなくて、その他者の特性概念の使用によって利用可能性が高まることの検証を試みている。昨年度までに得られた知見として、ある人物(例:「父」)について、ある特性語(例:「親切な」)のあてはまりを判断した後には、この他者を条件とした自己(例:「父といる自分」)に関する同じ特性語のあてはまり判断が促進されることを示唆する知見が得られた。このように、特定の人物の特性情報の利用が、他の情報に比べて、その人物を条件とした自己の特性情報の利用を促進することは、当該情報間に認知的なリンクがあることを示唆している。本年度は、連続して実施する2つの判断の特性語が異なる場合にも同様の促進効果が見られるかを検討した。対象人物は、父と母、各々を条件とした自己であり、実験課題が特性判断、コントロール課題がこれらの人物と日用品(例:「手袋」、「万年筆」)との関連性判断であった。その結果、全体としては、対象人物に依存せず、コントロール課題に比べて、他者の特性判断は自己の特性判断を促進した。さらに、女性被験者に限ってではあるが、父の特性を判断した後には母の特性を判断した後よりも、父を条件とした自己についての特性判断が有意に速く遂行された。人々は異なる他者との間では異なる相互作用を展開することから、自己の特性概念は、他者を条件として相互に独立的なサブセットを構成すると仮定し、他者を条件とした自己の特性概念は、他の他者ではなくて、その他者の特性概念の使用によって利用可能性が高まることの検証を試みた。今年度の実験では、他者(例:父)について特性語(例:神経質な)のあてはまりを判断した後には、同じ他者について事物(例:手帳)との関連性を判断した後よりも、この他者を条件とした自己(例:父といる自分)に関する特性判断が促進された。特定の他者の特性情報の利用が、同じ他者の別の情報に比べて、その他者を条件とした自己の特性情報の利用を促進することは、当該特性情報間にユニークな認知的なリンクがあることを示唆している。

さらに、後者の特性判断で用いられた特性語は最初の判断に用いられた特性語と異なるものであったことから、昨年度までの成果としてみられたように、同じ特性語を媒介として自己と他者がリンクしているだけでなく、他者の特性情報の集合とその他者を条件とした自己の特性情報の集合とが関連付けられていることを示唆している。自己の成立には他者の存在が不可欠であるといわれてきた。もしそうであるならば、自己に関する知識は、他者に関する知識と密な連絡網がなければならない。その連絡網に関する証拠はながらく示されていなかったが、近年は理論の発展と実験法の進展もあって内外でその証拠が集まってきた。本研究の成果も、その1つであるといえる。
フレーム溶射によるアパタイトコーティングチタン人工歯根の開発と実用化に関する研究

本研究では最近開発されたヒドロキシアパタイト溶射法のひとつであるフレーム溶射法を応用して、ヒドロキシアパタイトコーティングチタン人工歯根を開発した。本人工歯根について基礎的検討を加え、同時に2ピ-スタイプ人工歯根、各種パ-ツ、専用器具などからなるシステムを考案、制作し、さらに臨床応用を計った。歯の欠損19例、悪性腫瘍4例、唇顎口蓋裂1例に対し、フィクスチャー埋入術を施行した。フィクスチャーの埋入症例は、1972歳、平均50.6歳、男性8例、女性16例である。現在、上部構造は17例に対して、27装置(仮着を含む)の作製を行っている。可撤式では全部床義歯、部分床義歯を合わせて15装置で、マグネットタイプ(12装置)、Oリングタイプ(2装置)、コ-ヌスタイプ(1装置)である。固定式ではすべてフリースタンディング(人工歯根のみ)で、12装置である。特にマグネットタイプのアタッチメントは、上顎無歯顎患者も十分に強力な維持力が得られ、開口時の安定性も良好であり、咀嚼および発音機能の改善も十分行うことができた。インプラントの術後の経過観察のための検査としては、スクリーニングとしてパノラマエックス線写真を撮影し、さらに、微妙な骨吸収の把握のために、フィクスチャーに対し、平行法による口内法撮影を行っている。歯周病学的評価を行い得た症例は現在7名である。今回のリコール間隔決定の指標としては、歯周病関連菌の有無を採用した。初診時全患者において、歯周病関連菌は検出されなかったが、来院間隔が開くにつれて検出率は上昇した。現在最長のリコール間隔は3か月ではあるが、これ以上のリコール間隔では検出率が上昇する傾向が認められた。これらの基礎的ならびに臨床的検討より本システムの実用化を計ることができたものと考えられた。1.基磯的検討アパタイトコ-ティングチタン人工歯根の組織学的検討では,(1)HA表面と線維骨からなる新生骨との直接結合は埋入2週目には一部に,1か月目には多くの部分で認められた。3か月目には骨改造がみられ,6か月目にはHA表面と層板骨からなる新生骨との直接結合が認められた。これらのことより本人工歯根は良好なHAと骨との結合を示すことが明らかとなった。HA周囲には発症性の変化はほとんどみられず,またHAの吸収に関してはHAに接して単核,多核の細胞,HA粒子の溶出などがみられたが明らかな吸収を示す所見は認められなかった。これらの所見は本人工歯根の臨床応用の可能性を示唆するものと考えられた。(2)チタンの安全性の検討では,純チタンの小円板埋入3か月,6か月,1年目の試料(肝,腎,肺,脳,腺,大腿骨,周囲組織:背部皮下組織,血液)の採取を終了し,溶出イオンの臓器,組織への蓄積,ならびに組織変化について検討中である。2.アパタイトコ-ティングチタン人工歯根システムの考案と製作本人工歯根システムのフィクスチャ-,アバットメント,その他パ-ツ類,専用のツ-ルなどの製作はほぼ完了している。3.臨床応用と上部構造,結合様式の考案と製作本人工歯根システムの臨床応用は平成3年10月より開始し,すでに8症例にフィクスチャ-の埋入を行っている。アタッチメントについてはバ-タイプ,マグネットタイプの検討は終了し,ボ-ルタイプの検討を行っている。X線学的検査法については規格化したデンタルX線写真による術前ならびに術後の人工歯根周囲の歯槽骨の状態のX線学的評価を行っている。

またCTのデンタルインプラントのオペプランへの応用も開始している。1.基礎的検討アパタイトコーティングチタン人工歯根の組織学的検討では、HA表面と新生骨との直接結合が認められ、本人工歯根は良好なHAと骨との結合を示すことが明らかとなった。HA周囲には尖症性の変化はほとんどみられず、またHAの吸収に関してはHAに接して単核、多核の細胞、HA粒子の溶出などがみられたが明らかな吸収を示す所見は認められなかった。これらの所見は本人工歯根の臨床応用の可能性を示唆するものと考えられた。チタンの安全性の検討では、純チタンの小円板埋入3か月、6か月、1年目の試料(肝、腎、肺、腺、大腿骨、周囲組織、背部皮下組織、血液)を採取した。チタンイオンの周囲組織、肝、腎、肺などの組織、臓器への蓄積がみられた。これらの組織、臓器には病理組織的変化は認められなかった。2.アパタイトコーティングチタン人工歯根システムの考案と製作本人工歯根システムのフィクスチャー、アバットメント、その他パーツ類、専用のツールなどの製作は完了している。3.臨床応用と上部構造、結合様式の考案と製作本人工歯根システムの臨床応用は平成3年10月より、平成4年1月までに25例にフィクスチャーの埋入手術を終了している。アタッチメントについてはバータイプ、マグネットタイプ、ボールタイプの臨床的検討を行っている。X線学的検査法については規格化したデンタルX線写真による術前ならびに術後の人工歯根周囲の歯槽骨の状態のX線学的評価を行っている。また、CTのデンタルインプラントのフィクスチャーのオペプランへの応用を行い、有用であることが明らかとなっている。本研究では最近開発されたヒドロキシアパタイト溶射法のひとつであるフレーム溶射法を応用して、ヒドロキシアパタイトコーティングチタン人工歯根を開発した。本人工歯根について基礎的検討を加え、同時に2ピースタイプ人工歯根、各種パーツ、専用器具などからなるシステムを考案、制作し、さらに臨床応用を計った。歯の欠損19例、悪性腫瘍4例、唇顎口蓋裂1例に対し、フィクスチャー埋入術を施行した。フィクスチャーの埋入症例は、1972歳、平均50.6歳、男性8例、女性16例である。現在、上部構造は17例に対して、27装置(仮着を含む)の作製を行っている。可撤式では全部床義歯、部分床義歯を合わせて15装置で、マグネットタイプ(12装置)、Oリングタイプ(2装置)、コーヌスタイプ(1装置)である。固定式ではすべてフリースタンディング(人工歯根のみ)で、12装置である。特にマグネットタイプのアタッチメントは、上顎無菌顎患者も十分に強力な維持力が得られ、開口時の安定性も良好であり、咀嚼および発音機能の改善も十分行うことができた。インプラントの術後の経過観察のための検査としては、スクリーニングとしてパノラマエックス線写真を撮影し、さらに、微妙な骨吸収の把握のために、フィクスチャーに対し、平行法による口内法撮影を行っている。歯周病学的評価を行い得た症例は現在7名である。今回のリコール間隔決定の指標としては、歯周病関連菌の有無を採用した。初診時全患者において、歯周病関連菌は検出されなかったが、来院間隔が開くにつれて検出率は上昇した。現在最長のリコール間隔は3か月であるが、これ以上のリコール間隔では検出率が上昇する傾向が認められた。
水環境―微生物反応系を用いたアジア大河デルタ農村の地下水ヒ素汚染機構の解析

アジア大河デルタ農村を対象に、地下水ヒ素汚染について水環境ー微生物反応系を用いて解析した。地下水(井戸水)のヒ素濃度は各地とも水質基準を大きく超え、この濃度は地下水の酸化還元電位、アンモニウム態窒素濃度と関連した。地下から採取したピート性堆積物のヒ素、窒素、炭素の各濃度は高かった。窒素、炭素の分析から、地下水・ピート性堆積物中の窒素の供給源は化学肥料または土壌有機物、ピート性堆積物の起源は水性植物であった。室内実験から、ピート性堆積物には還元菌が存在し、還元菌の増殖は堆積物から地下水へのヒ素溶出を起こさせていることが明らかになった。窒素化学肥料投与が地下水ヒ素汚染に与える影響について、バングラデシュ・ガンジスデルタを対象にして調査検討した。本地域で堆積物を採取し、ヒ素と窒素の含有量を調べたところ、ピート層堆積物中のそれらの濃度は各堆積物中で最も高かった。地下水の高いヒ素濃度(最高1,480μg/L、これはWHOの飲料水水質基準値10μg/Lの148倍)は、酸化還元電位が低く、かつアンモニウム態窒素濃度が高い場合に検出された。ピート層と地下水中の窒素の供給源は、窒素安定同位体比分析によれば、窒素化学肥料あるいはその混合物であった。この結果より、同肥料の投与によって作られた地下水・堆積物中の窒素濃度の高い環境が微生物の活動を活発にし、これにより地下水が還元的状態になったと考えられた。そしてその後、堆積物から地下水へのヒ素溶出が活発になったと推定された。微生物活動がピート層からのヒ素溶出に与える影響を明らかにするため、室内で現地を模した実験を行った。本実験はまだ継続中であるが、これまでのところ、微生物活動によりもたらされる窒素循環が、ヒ素溶出と密接に関わっている傾向が認められた。また、ベトナム紅河デルタで、地下水のヒ素濃度と酸化還元電位、pHの関係を考察した。ここでは、海岸地区と内陸地区を比較した。採水した地下水の深さは、内陸地区では100m以下であったが、海岸地区では最深150mであった。地下水の最大ヒ素濃度は、内陸および海岸地区でそれぞれ150および220μg/Lであった。内陸と海岸各地区でヒ素濃度、酸化還元電位、pHのそれぞれには、統計的な有意差はなかった。両地区とも、酸化還元電位は低く、堆積物から地下水へのヒ素溶出は還元溶出により起こっていると推定された。pHのヒ素濃度への影響は、ヒ素濃度が高い場合(>100μg/L)に限って認められ、この場合海岸地区の方が内陸地区に比べpHが高く、ヒ素濃度も高いという結果であった。地下水ヒ素汚染の発生についてアジアデルタに共通した水質条件が存在するかどうかを調べるために、地下水のヒ素濃度・アンモニウム究素濃度・酸化還元電位を、ガンジス、紅河、メコン各デルタで測定し、それらの関係を考察した。その結果、地下水のヒ素濃度が高いとき、地下水の酸化還元電位は、デルタの違いにかかわらず共通に、還元的状態の値(20mV110mV)を示した。これより、地下水の還元的状態は、高い地下水ヒ素濃度が発生するための必要条件であるとみなされた。各デルタでは、地下水のアンモニウム態窒素濃度が高いとき、そのヒ素濃度も高い場合があった。この場合アンモニウム態窒素を利用するバクテリアの活動によって地下水の酸素が消費され、地下水が還元的状態になったと考えられた。次に、ガンジスデルタで、ヒ素濃度の高い泥炭質堆積物(ピート)を対象にして、これに存在する可能性のある窒素固定菌の分離同定を行った。この結果、アンモニアと亜硝酸塩を酸化する菌は分離同定できなかったものの、脱窒菌2種類(緑膿菌及びシュードモナス・デニトリフィカンス)と、アンモニア酸化菌2種類(ニトロソモナス・エウロパエア及びニトロソビブリオ・テヌイス)が分離同定された。これらの窒素固定菌の存在は、ピートからのヒ素溶出に何らかの関連を持つと考えられた。さらに、水-土-作物系におけるヒ素の動きを明らかにするため、ガンジスデルタで、地下水(灌漑用水)、土壌、作物の各ヒ素濃度を水田と畑地で測定した。水田では、地下水のヒ素濃度が土壌と作物の各ヒ素濃度と、また畑地では、地下水のヒ素濃度と土壌のヒ素濃度とが、それぞれ正の相関関係を示した。畑地においても上壌中のヒ素は作物に吸収され蓄積されると考えられた。これらのことより、水-土-作物系はヒ素が作物に蓄積される主要経路であると判断された。

ネパール・タライ平原のヒ素汚染地の5つ農村で井戸水(地下水)ヒ素濃度を測定した。ヒ素濃度は4-1,150 ppb(サンプル数38)の範囲、平均値は542ppbで、大部分はWHOガイドライン10ppbを超える高濃度の値であった。またヒ素濃度は、農村別に違いがあった。また、井戸水のアンモニウム態窒素濃度は0 - 4 ppm、pHは6.7-7.7、硝酸態窒素濃度はほぼ0 ppm、井戸の深さは11-52mであった。井戸水の酸化還元電位は、60-130 mV(還元的状態)で、還元的状態は井戸水に高濃度ヒ素が発生するための必要条件と考えられた。井戸水の水質項目のうち、どの項目がヒ素濃度に大きく影響するかを知るため、井戸水のpH、酸化還元電位、アンモニウム態窒素濃度、井戸の深さを説明変数、井戸水のヒ素濃度を目的変数として、重回帰分析を行った。その結果、井戸水のヒ素濃度はアンモニウム態窒素のみで説明できた。さらに、井戸水のアンモニウム態窒素の安定同位体比分析を行ったところ、安定同位体比の値は3.1-4.4 ‰で、アンモニウム態窒素の供給源は、窒素化学肥料または土壌有機物であると考えられた。これより、窒素化学肥料または土壌有機物が地下水ヒ素汚染に関連する可能性のあることが明らかになった。バングラデシュのヒ素汚染地で採取した土壌のうちピート質粘土の部分は、ヒ素を多量に含んでいた。そこでピート質粘土の窒素利用微生物を分析した。分析の結果、ピート質粘土にはアンモニア化成菌と脱窒菌が存在することが確認できた。しかし硝化菌が存在することは確認できなかった。したがって、ピート質粘土内では、硝化菌の働きでアンモニウム態窒素が硝酸態窒素に変わることはないと考えられた。そしてこのことが、地下水ヒ素汚染地の堆積物(ピート質粘土)・地下水中でアンモニム態窒素が多いことにつながっている可能性があると考えられた。バングラデシュの地下水ヒ素汚染地と非汚染地で、地下水並びにピート(泥炭)のヒ素濃度、アンモニウム態窒素濃度、酸化還元電位、窒素安定同位体比を測定した。ヒ素汚染地の地下水は、酸化還元電位が低く還元的状態で、アンモニウム態窒素濃度は高かった。しかし、非汚染地域の地下水は、酸化還元電位が高く、アンモニウム態窒素濃度は低かった。ピートは地下水面より下で井戸底面より浅い位置、すなわち井戸水に接触する位置に存在した。ピートは他の堆積物よりも多くヒ素と窒素を含んでいた。ピートは、ヒ素汚染地域には存在したが、非汚染地域には存在しなかった。したがってピートは、地下水ヒ素汚染の発生に重要な役割を果たしていると考えられた。地下水とピートの各窒素安定同位体比によると、窒素の供給源は地下水・ピートとも窒素化学肥料と判定された。ヒ素汚染地における地下水の還元的性質は、酸素を消費する微生物の活動によってもたらされたと考えられた。地下水およびピート中の窒素は、微生物の養分となって微生物活動を活発化させたと考えられた。微生物活動の結果生じた地下水の還元環境下において、ヒ素が堆積物層(主にピート層)から地下水に還元溶出のメカニズムで溶出すると考えられた。今まで、アンモニウム態窒素は、堆積物からのヒ素溶出を発生させるのでなく、堆積物から地下水にヒ素が溶出した結果としてヒ素と同時に存在するという説があった。しかし本研究では、地下水中のヒ素とアンモニウム態窒素の存在比率から、ヒ素はアンモニウム態窒素に比べ小さな割合を占めるに過ぎず、またアンモニウム態窒素が0のときでもヒ素濃度が0でないことがわかり、これより上記の説は否定された。
有界称領域上のカスプ形式の空間の明示的次元公式

本研究の目的は,主要な数論的離散群に関するジーゲルカスプ形式の空間の明示的次元公式を与えることにより,ジーゲル保型形式の空間の構造を研究することであった。我々は解析的な手法であるセルバーグ跡公式によって明示的次元公式を研究している。今年度は跡公式の一般論であるアーサー跡公式を学ぶことによって,アーサー跡公式の手法やアイデアを,従来の研究に積極的に取り入れた。一つの成果として,二次のジーゲルカスプ形式の場合に,アーサーのトランケイションを我々の従来の計算で解釈して,跡公式の計算に応用することができた。我々の次元公式の計算は,アーサーのトランケイション作用素でカットし過ぎた部分を,丁寧に修正していると解釈することができる。明示的跡公式の計算に現れる,実素点の軌道積分の明示的計算をすることができた。これは,次元公式の一般化である明示的跡公式に向けた一つの大きなステップとなっている。もう一つの成果として,アーサーの閉公式と我々の次元公式から,主合同部分群について二次の実シンプレクティック群の大きな離散系列表現に関連したカスプ形式の空間の次元を決定した。二次の実シンプレクティック群は離散系列表現として正則と大きいの二つのタイプを持つ。我々の言う二次のジーゲルカスプ形式の空間とは正則離散系列表現に関連した空間となっている。正則の場合と大きいの場合のカスプ形式には,同じL関数をもつもの同士の対応があることが知られている。応用として,フルモジュラー群の場合に次元公式の比較によって,その対応を具体的に調べることができた。本研究の具体的な目標は、ジーゲルカスプ形式の空間の明示的次元公式を低いウェイトの2次の場合と、レベルが3以上の主合同部分群に関する一般次数の場合を決定することである。一般次数の場合は予想が与えられていえう。本年度・研究実施計画の通り、この目標を達成するための最初のステップとして、本研究は跡公式の一般論であるアーサー跡公式を学んだ。従来の次元公式の計算をアーサー跡公式と比較することで、我々の従来の計算を一般論によって解釈する必要がある。我々はドイツのビーレフェルトに行き、明示的計算を目的とする跡公式の一般論の研究者であるHoffmann氏とその比較について議論した。その結果、本研究では、その研究打合せにより、従来の計算を一般論によって解釈することができるようになった。具体的には、ダンピングファクターを(G,M)-families、Moritaの無限和と積分の交換での計算をArthurのtruncation operators、軌道積分やダンピングファクター付き軌道積分の値を軌道積分のフーリエ逆変換による解釈などが挙げられる。特に、次元公式におけるユニポテント元の寄与の計算を、Arthurの重み付き軌道積分の理論によって解釈できたことが重要である。ただし、我々の扱うテスト関数はコンパクトサポートを持たないため、我々の跡公式は一般論の範囲外である。しかし、本質的に同じものであるため、我々の跡公式は一般論と密接に関係している。そして、この一般論からの解釈によって、我々は研究目標である具体的な計算に着手することができるようになった。
加齢に伴うサーカディアンリズム機能減弱機構の解明

睡眠・覚醒、自律神経系、(生殖)内分泌系などの生理機能は明瞭な日内変動を示し、関連して歯科疾患には一日の中でハイリスクな時間帯があることが知られている。超高齢化社会を迎える現状の中、高齢者の生活の質を向上し充実した毎日を過ごすためには「昼間は溌剌と活動し、夜間はぐっすりと眠る」環境に調和した生理的タイミングの制御が重要である。そこで本研究では、生理機能のタイミングを制御する体内時計中枢・視交叉上核について、加齢変容を生じる要因を特定し、生体時間秩序の維持に破綻をきたす生理基盤を明らかにする。
森林がもたらす送粉サービスと害虫制御サービスの検証

多様な有用生物の生息地を含んだ複合生態系での保全が重要なことを示唆する報告がこれまでなされており、農地生態系と森林生態系といった複数の生態系間の相互作用を扱う景観生態学的な手法から花粉媒介や害虫管理について考察していくことが求められる。特に、野生動物による花粉媒介が必要な農作物栽培では、農地における花粉媒介者や結実は、周囲の森林など非農地の存在に景観スケールで影響を受けることが指摘されている。異形花柱型の自家不和合性であるソバも、花粉媒介をセイヨウミツバチ(Apis mellifera)、ニホンミツバチ(Apis cerana)、その他の昆虫などに頼っているため、圃場周囲の状況に影響を受けると予想される。こうした予測のもと、茨城県常陸太田市のソバ栽培地帯の圃場において、訪花昆虫の採集とソバの結実率調査を行った。調査の結果、セイヨウミツバチでは養蜂用巣箱が置かれている地点からの距離の近さが、ニホンミツバチでは圃場周囲半径数キロ圏内の森林面積が、ミツバチ以外の昆虫では圃場周囲半径数百メートル圏内の森林と草地の面積が、それぞれ関係していた。さらに、結実率をみたところ、後者二つの景観要素と正の関係がみられた。これらの結果は、周囲に森林や草地などの植生が豊富なソバ畑ほど花粉媒介者の数が多く結実率も良くなることを示すとともに、その効果の把握においては、複数の景観要素を異なるスケールで考慮する必要があることも示している。
事業報告モデル(ビジネス・リポーティング)の多角的研究

「事業報告モデルの多角的研究」では、大きく以下の4つの活動を行った。第一が、日本企業のIR・情報開示活動をめぐる検討である。情報開示の手法としてIR活動が日本企業に浸透し始めてから10年近くが経とうとしているが、いまだに世界に発信できる情報開示を実施している日本企業は数少ない。グローバルに発信できる開示モデルの構築に向けて、企業関係者へのヒアリングやIR担当者への質問調査の実施など、日本企業の情報開示活動の実態と今後の展望を解明する試みの取りまとめを開始した。こうした成果は近くIR協議会より公表される予定である。第二が、日本の会計制度改革とその経済的な影響についての検討である。日本では1990年代後半より短期間のうちに多数の新会計基準が公表された。これらの改革が日本企業にどのような影響を与えたのかという点を解析することにより、事業報告モデルを検討するにあたっては、強制的開示がどのような役割を担い、その変更による経済的影響の実態を解明することが可能となる。第三が、研究成果の発表である。たとえば2004年9月に開催された日本会計研究学会・特別委員会報告などである。その他、會計、企業会計など関連雑誌へ研究成果の投稿を行った。第四がデータベースの構築である。特に事業報告モデルを考える上で重要となるのが、投資家と企業とをつなぐ役割を果たすアナリストの存在である。我々は前年度に引き続き、2002年04年にかけて証券・投信各社にご協力いただき、総勢200名のアナリストにIR活動などについて質問調査を実施し、それをデータベース化した。「事業報告モデルの多角的研究」の研究初年度にあたる平成14年度には事業報告モデルの本格的な研究を進めるための基礎固めとして、大きく以下の3つの活動を行った。第一にあげられるのが、各国における事業報告モデルと海外・日本の情報開示の新潮流の諸検討である。アメリカ、欧州などでは事業報告モデルないしはその中で特に注目を集めている無形資産についての研究報告書が相次ぎ公表されている。また情報開示の新たな方向として債券投資家を対象とした「デットIR」についての意義も認識されつつある。研究代表者である伊藤がそれに関連したコンファレンスにパネラーとして参加した。その他、上記の事業報告モデルについての研究報告を研究分担者である加賀谷がIR学会にて部会報告を行った。第二にあげられるのが、データベースの構築である。我々は2002年79月にかけて証券・投信各社にご協力いただき、総勢200名のアナリストにIR活動などについて質問調査を実施し、それをデータベース化した。その他、ディスクロージャーないしは株式に関連するいくつかのデータベース構築を行った。第三にあげられるのが、他組織との連携・交流による研究の発展である。日本企業のIR活動の発展に寄与してきたIR協議会と2002年夏より連携・交流を続けており、2002年3月より、本基盤研究の伊藤が委員長をつとめる「21世紀のIR研究会」を開始した。本基盤研究のメンバーの大多数が当該研究会に参加し、研究成果の報告、企業実務と学会間の討論、日本企業の情報開示・IR活動への取り組みの実態調査準備を進めてきた。「事業報告モデルの多角的研究」の研究2年目にあたる平成15年度には、大きく以下の4つの活動を行った。第一にあげられるのが、日本企業のIR・情報開示活動をめぐる検討である。情報開示の手法としてIR活動が日本企業に浸透し始めてから10年近くが経とうとしているが、いまだに世界に発信できるようなディスクロージャーを実施している日本企業は数少ない。世界に発信できる開示モデルの構築に向けて、企業関係者へのヒアリングや質問調査の実施など、日本企業の情報開示活動の実態と今後の展望を解明する試みを開始した。

第二にあげられるのが、日本の会計制度改革とその経済的な影響についての検討である。日本では1990年代後半より短期間のうちに多数の新会計基準が公表されたが、それが日本企業にどのような影響を与えたのかは必ずしも解明されていない。本研究会ではこうしたテーマにも取り組んだ。第三にあげられるのが、研究成果の発表である。平成14年度、15年度と取り組んできた研究成果をさまざまな場で発表している。主なものとして2003年12月に開催された東京IR大会(IR協議会主催、テーマ「21世紀のIR-グローバルな日本型IRモデルの構築に向けて」)、日本会計研究学会関東部会座長(テーマ「無形資産会計の課題と展望」)、2004年1月に開催された「市場型間接金融の広がりと「デットIR」活動」(経済産業省後援)などである。その他、一橋ビジネスレビュー、会計、企業会計など関連雑誌へ研究成果の投稿を行った。第四にあげられるのがデータベースの構築である。我々は初年度に引き続き、2003年711月にかけて証券・投信各社にご協力いただき、総勢200名のアナリストにIR活動などについて質問調査を実施した。また日本企業のIR担当者へのヒアリングならびに質問調査を行った。「事業報告モデルの多角的研究」の研究3年目にあたる平成16年度には、大きく以下の4つの活動を行った。第一が、日本企業のIR・情報開示活動をめぐる検討である。情報開示の手法としてIR活動が日本企業に浸透し始めてから10年近くが経とうとしているが、いまだに世界に発信できる情報開示を実施している日本企業は数少ない。グローバルに発信できる開示モデルの構築に向けて、企業関係者へのヒアリングやIR担当者への質問調査の実施など、日本企業の情報開示活動の実態と今後の展望を解明する試みの取りまとめを開始した。こうした成果は近くIR協議会より公表される予定である。第二が、日本の会計制度改革とその経済的な影響についての検討である。日本では1990年代後半より短期間のうちに多数の新会計基準が公表された。これらの改革が日本企業にどのような影響を与えたのかという点を解析することにより、事業報告モデルを検討するにあたっては、強制的開示がどのような役割を担い、その変更による経済的影響の実態を解明することが可能となる。第三が、研究成果の発表である。たとえば2004年9月に開催された日本会計研究学会・特別委員会報告などである。その他、會計、企業会計など関連雑誌へ研究成果の投稿を行った。第四がデータベースの構築である。特に事業報告モデルを考える上で重要となるのが、投資家と企業とをつなぐ役割を果たすアナリストの存在である。我々は前年度に引き続き、2004年710月にかけて証券・投信各社にご協力いただき、総勢200名のアナリストにIR活動などについて質問調査を実施し、それをデータベース化した。