hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
構造用セラミックスのき裂進展機構と微構造解析

き裂進展過程でき裂周辺に形成されるプロセスゾーン(PZ)及びプロセスゾーンウェイク(PZW)の微構造を主に走査型電子顕微鏡(SEM)及び透過型電子顕微鏡(TEM)によって追究し,解析・検討した.次のような結果が得られた.1)ホットプレスSi_3N_4焼結体(TSN-2)の室温から1573Kまでの温度範囲における3点曲げ強さと破壊靭性試験で得られた結果に基づき,プロセスゾーン(PZ)及びプロセスゾーンウェイク(PZW)からTEM観察用実物薄膜を作製して内部組織観察を行い,微構造解析を行った.その結果,室温から1073Kまでの温度範囲でのき裂進展は粒界型と粒内型が混在する混合型であるが,1473,1573Kと高温になるにつれて粒内型は減少して粒界型が増大した.特に,1573Kでは粒界損傷が顕著となり,粒界微小き裂の形成が多数観察された.転位組織はき裂分岐点やgrain bridgingと関係する少数の結晶粒内や粒界に観察された.本材の高温変形や損傷の支配機構は,粒界相の軟化とそれに付随して起こる粒界微小き裂形成であることが分かった.2)Y_2O_3-ZrO_2系のジルコニア焼結体(TASZIC ZR-2)の3点曲げ強さと破壊靭性試験を室温,873及び1273Kの各温度で調べた.3点曲げ強さと破壊靭性値ともに試験温度上昇とともに室温値の1/3にまで減少した.破壊靭性試験後の破面から測定したX線回折強度曲線を解析結果,本材料の破面にはき裂進展に伴って正方晶から単斜晶への相変態が起こり,変態量は試験温度上昇とともに減少した.SEMによる破面形態観察結果は室温,高温とも粒界型様相を呈した.き裂周辺のSEMとTEMによる観察結果は,き裂進展に伴って形成された相変態とマイクロクラックから成る変形組織領域の存在を示した.室温での繰返し疲労のおけるき裂進展挙動についても調べた.き裂進展過程でき裂周辺に形成されるプロセスゾーン(PZ)及びプロセスゾーンウェイク(PZW)の微構造を主に走査型電子顕微鏡(SEM)及び透過型電子顕微鏡(TEM)によって追究し,解析・検討した.次のような結果が得られた.1)ホットプレスSi_3N_4焼結体(TSN-2)の室温から1573Kまでの温度範囲における3点曲げ強さと破壊靭性試験で得られた結果に基づき,プロセスゾーン(PZ)及びプロセスゾーンウェイク(PZW)からTEM観察用実物薄膜を作製して内部組織観察を行い,微構造解析を行った.その結果,室温から1073Kまでの温度範囲でのき裂進展は粒界型と粒内型が混在する混合型であるが,1473,1573Kと高温になるにつれて粒内型は減少して粒界型が増大した.特に,1573Kでは粒界損傷が顕著となり,粒界微小き裂の形成が多数観察された.転位組織はき裂分岐点やgrain bridgingと関係する少数の結晶粒内や粒界に観察された.本材の高温変形や損傷の支配機構は,粒界相の軟化とそれに付随して起こる粒界微小き裂形成であることが分かった.2)Y_2O_3-ZrO_2系のジルコニア焼結体(TASZIC ZR-2)の3点曲げ強さと破壊靭性試験を室温,873及び1273Kの各温度で調べた.3点曲げ強さと破壊靭性値ともに試験温度上昇とともに室温値の1/3にまで減少した.破壊靭性試験後の破面から測定したX線回折強度曲線を解析結果,本材料の破面にはき裂進展に伴って正方晶から単斜晶への相変態が起こり,変態量は試験温度上昇とともに減少した.SEMによる破面形態観察結果は室温,高温とも粒界型様相を呈した.き裂周辺のSEMとTEMによる観察結果は,き裂進展に伴って形成された相変態とマイクロクラックから成る変形組織領域の存在を示した.室温での繰返し疲労のおけるき裂進展挙動についても調べた.ホットプレスSi_3N_4焼結体(TSN-2)の室室,1073,1273,1473と1573Kの各温度における3点曲げ強さと破壊靱性値に及ぼすβ相柱状結晶粒配向性の影響について微構造との関係から探求しました.き裂進展面が焼成時の加圧軸と平行及び垂直となるように試験片を採取し,Λrガス雰囲気中で3点曲げ及び破壊靱性の各試験を実施し,高温強度異方性を破面並びにき裂近傍の顕微鏡観察による微構造解析とにより調べました.破壊靱性値は1073Kまでは試験温度上昇とともに漸減し,試験片採取方向に依存する異方性が顕著に現れた.しかし,1273,1473Kでは破壊靱性値とその異方性はともに急減少を示して各試験片間の差はほとんど消失したが,1573Kでは破壊靱性値は上昇に転じ異方性は再び顕著に出現する等の新しい事実を見出しました.成果の一部を日本機械学会・平成7年度材力科学部門講演会[講演論文集,Vol.B[1995),331-332.]で発表しました.また,今回申請のatom beam thinning用アタッチメント(FAB 11:Atom Tech.Ltd製)を既設の真空排気装置内に組み込んで,試験片の希望領域内からTEM観察用実物薄膜を作製できる装置に改造しました.

現在は,温室におけるき裂進展過程でき裂周辺に形成されるプロセスゾーン(PZ)及びプロセスゾーンウェイク(PZW)の微構造を走査型電子顕微鏡(SEM)と透過型電子顕微鏡(TEM)とによって追跡しています.室温下の破壊でもき裂近傍にマイクロクラックの形成や転移を含む結晶粒が存在することが実験的に明らかとなりました.この事実は,脆性材料であるセラミックスの場合でも,室温下のき裂進展で部分的には塑性変形を伴って進行することへの証を与えるものです.以上の成果については研究論文として投稿準備中です.本年度はき裂進展過程でき裂周辺に形成されるプロセスゾーン(PZ)及びプロセスゾーンウェイク(PZW)の微構造を主に透過型電子顕微鏡(TEM)によって追究し,解析・検討した.(1)前年度実施したホットプレスSi_3N_4焼結体(TSN-2)の室温から1573Kまでの温度範囲における3点曲げ強さと破壊靱性試験で得られた結果に基づき,プロセスゾーン(PZ)及びプロセスゾーンウェイク(PZW)からTEM観察用実物薄膜を作製して内部組織監察を行い,微構造解析を行った.その結果,室温から1073Kまでの温度範囲でのき裂進展は粒界型と粒内型が混在する混合型であるが,1473,1573Kと高温になるにつれて粒内型は減少して粒界型が増大した.特に,1573Kでは粒界損傷が顕著となり,粒界微小き裂の形成が多数観察された.転位組織はき裂分岐点やgrain bridgingと関係する少数の結晶粒内や粒界に観察された.木材の高温変形や損傷の支配機構は,粒界相の軟化とそれに付随して起こる粒界微小き裂形成であることが分かった.(2)Y_2O_3-ZrO_2系のジルコニア焼結体(TASZIC ZR-2)の3点曲げ強さと破壊靱性試験を室温,873及び1273Kの各温度で調べた.3点曲げ強さと破壊靱性値ともに試験温度上昇とともに室温値の1/3にまで減少した.破壊靱性試験後の破面から測定したX線回析強度曲線を解析結果,木材料の破面にはき裂進展に伴って正方晶から単斜晶への相変態が起こり,変態量は試験温度上昇とともに減少した.高温曲げ試験後の破面には,室温試験後の破面に認められなかったミラー部の存在が観察された.SEMによる破面形態観察結果は室温,高温とも粒界型様相を呈した.き裂周辺のSEMとTEMによる観察結果は,き裂進展に伴って形成された相変態とマイクロクラックから成る変形組織領域の存在を示した.結果の一部はすでに国内シンポジウムで発表し,国際会議(JISSE-5:1997.10.開催)でも発表予定である.
神経活動に依存するグルコース取り込みの脳スライスを用いたリアルタイム解析

脳活動を支えるエネルギーは専らグルコースに依存しているが、脳活動とグルコース供給との関係には不明の点が極めて多い。申請者らは、グルコースの単一哺乳動物細胞内への取り込みを、生細胞で初めてリアルタイムに可視化し、その定量的関係を明らかにした(Yamada, et al.,J Biol Chem,2000)。そこで本研究においては新規蛍光標識2-デオキシグルコース(2-NBDG)をトレーサーとして用いることで、脳神経細胞におけるグルコース取り込みの可視化を試みた。その結果、マウス視床下部満腹中枢(VMH)、大脳基底核黒質網様部(SNr)、大脳皮質視覚野から急性単離した神経細胞は2-NBDGを取り込み蛍光強度の有意な増加を示した。これにより生きた単一神経細胞へのグルコース取り込みが、始めて可視化された。2-NBDGの取り込みの程度には細胞により大きな違いがあったが、特に脳内で最も高頻度の自発発火活動を示しエネルギー基質の減少に対して極めて鋭敏に応答するSNr細胞に関しては(Yamada K, etal, Science,2001;Yamada and Inagaki, News Physiol. Sci.2002)、2-NBDG取り込みがVMH神経細胞と比較して有意に大きい傾向は認められなかった。発火活動の違いが直接的にグルコース取り込みと相関するかどうかはさらに今後研究すべき課題である。また脳スライスを用いて電気刺激あるいは薬理的手法により皮質を興奮させ2-NBDG取り込みのパターンを観察したところ、特徴的な蛍光強度の増加が認められ、神経活動に依存したグルコース取り込みの増大を反映する可能性が示唆された。2-NBDG取り込みの活動依存性は、in vivoでラットのヒゲを刺激した除に、バレル野でも観察されたが、今後更に細胞レベルでの詳細な検討が必要である。脳はそのエネルギーのほとんどすべてをグルコースに依存しているが、神経細胞のグルコース利用の詳細に関しては不明の点が多い。従来、細胞内へのグルコース取り込みは、主に放射性標識グルコースを用いて調べられてきたため、時間的および空間的制約から単一細胞レベルでのリアルタイム計測が困難であった。一方、申請者らは蛍光標識2-デオキシグルコース(2-NBDG)が、生きた単一哺乳動物細胞にグルコーストランスポーターを介してD-グルコースに類似したキネティクスにより特異的に取り込まれることなどを明らかにしてきた(Yamada,K.他, J.Biol.Chem., 2000)。そこで今回、急性単離した大脳皮質ならびに視床下部細胞に対して100-400μMの2-NBDGを投与後、溶液を洗い流し蛍光強度の変化をSITカメラで計測したところ、投与前と比較して蛍光強度が有意に増大した。更にパッチクランプ用パイペット内に2-NBDGを充填した上、cell-attachモードでパッチを形成させてその様子を観察したところ、時間経過とともに徐々に細胞内に2-NBDGがとりこまれていく様子が観察された。急性単離した黒質などの神経細胞は、グルコースを含むリンガー液中で高頻度の自発発火活動が維持されるので(Yamada,K.他, Science, 2001)、これらの神経活動とグルコース取り込みの関係について、2-NBDGをトレーサーとして用いて解析を進めている。また皮質スライスを用いて白質を電気刺激し、神経興奮の見られる領域において2-NBDG取り込みの様子を2次元的に観察するシステムを作成した。比較的低濃度の2-NBDGを含む潅流液中に置いたスライスを刺激し、蛍光強度の変化を調べ、同時に細胞外記録により神経活動パターンを計測すると、局所的に取り込みの違いが見られた為、更に詳細な検討を加えている。

昨年度までの研究により、新規蛍光標識2-デオキシグルコース(2-NBDG)をグルコーストレーサーとして用いることで、グルコースの神経細胞内への取り込みを生細胞でリアルタイムに可視化できることが明らかとなった。また組織レベルでの神経活動依存的なグルコース取り込みについて評価する目的で、脳スライスを用いた装置を作成し予備実験を行った。本年度は本装置を用いたスライス実験、ならびにin vivo実験を主に行った。大脳皮質視覚野スライス標本に対して低濃度の2-NBDGを投与し、白質を最大強度をやや下回る刺激強度で電気刺激した後2-NBDGを洗い流し、刺激前後の蛍光強度の変化を2次元的に観察した。その結果、刺激電極近傍の白質で、また皮質カラムに沿い灰白質深層で、さらに浅層にかけて水平方向に広がる蛍光強度の増大が見られた。電気刺激を加えない場合にはこのような変化が認められなかったので神経活動に依存したグルコース取り込みの増大を反映している可能性が示唆されたまた極低濃度(0.2μM)の2-NBDGを持続的に潅流しておき、GABA-A受容体阻害剤bicucullineを添加すると、局所的に蛍光強度の増大していく様子が計時的に観察された。今後は、組織中のどの細胞要素における変化を反映したものであるかを詳細に検討していく必要がある。一方、麻酔下にてラットのヒゲを機械刺激して皮質バレル野を興奮させ、2-NBDGの蓄積パターンをCCDカメラで2次元的に観察した。2-NBDGはあらかじめ静脈から投与し、一定時間後に再投与するとともに電気刺激を開始した。その結果、570nmの光に対する内因性光信号で評価した活性化部位に一致して2-NBDG取り込みの増大が認められた。今後は2-NBDGのin vivo実験を手法として確立する為に血液の漏出を肺ぐ手術法や、投与法の工夫などを積み重ねることが重要である。
タイにおける民主政治の動揺：なぜ大衆は動員されたのか

1タイ・バンコクでのフィールドワーク2013年8月から9月にかけての1ヶ月間、タイ・バンコクにおいてフィールドワークを行った。また、滞在中にチェンマイ大学にて開催されたタイ学会に参加し、多くの研究者との議論を通してより自らの研究を研磨した。2博士予備論文の執筆以上のフィールドワークを踏まえ、博士予備論文では以下の問題を明らかにした。まず当初の計画では、タイにおける政治混乱をNGOが果たした政治的な役割の観点から調査することを試みたが、調査を進めるうちに、より大きな影響力を持つアクターとしてソンティ・リムトーンクンという人物が浮かび上がってきた。そこで急遽調査対象をソンティに絞り、この人物の行動や発言等と、実際の大衆運動に与えた影響と、言説と実態の両側面から現象を分析した。本研究のタイ研究全般に対する貢献は、次の通りである。近年のタイ政治研究にとって、今回の政治混乱は今現在もタイ政治を揺るがしており、今後もタイ政治を理解する上で要となる事柄である。この解明には、混乱の始まりである黄服に関する実証的な研究が必須であるが、しかし近年の先行研究は、黄服に関する研究が欠けていた。その点を考慮し、本論文ではソンティのスピーチや言説を実証的に分析することで、ソンティが描いていた戦略に着目した。更に、集会の実際の様子を当時の新聞や雑誌で詳細に分析することで、イデオロギーと実態の側面から、集会の政治が定番化したプロセスを明瞭に描き出すことを試みた。この点はこれまでの先行研究においては空白となっていた部分であるが、2005年9月から2006年3月の限られた期間に特化して、言説と実態の双方から現象を詳細に考察することで、この空白を補うことを可能とした。タイの政治混乱の始まりを詳細に解明したことで、タイ研究に貢献した。(抄録なし)1タイ・バンコクでのフィールドワーク2013年8月から9月にかけての1ヶ月間、タイ・バンコクにおいてフィールドワークを行った。(抄録なし)
微小管形成の細胞周期による制御

分裂酵母では、紡錘体の分裂極を構成する構造体Spindle Pole Body(SPB)の微小管形成能力は,間期に不活性化され,分裂期の開始時に活性化される。分裂酵母間期細胞の不活性型SPBをアフリカツメガエル卵分裂期抽出液を用いて微小管重合の核となることのできる活性型に変換できるcell-free系を用いて、活性化に関与する抽出液中の成分、SPB上の成分の同定を目指した。その結果、次のような知見が得られた。1.活性化は分裂期抽出液、あるいは間期抽出液にサイクリンBを加えて分裂期型に変換した抽出液では起こるが、間期抽出液や単離した活性型のcdc2キナーゼを加えても起こらないことから、cdc2キナーゼによって間接的に制御されていることが示唆された。2.immunodepletionによってcdc2キナーゼあるいはMAPキナーゼを除いた分裂期抽出液中でSPBが活性化され、しかもキナーゼ阻害剤で抑制されることから、cdc2キナーゼやMAPキナーゼと異なるキナーゼによるリン酸化が活性化に必要であることが示唆された。3.SPBの構成成分であるガンマチューブリンに対する抗体が不活性型から活性型への変換、および活性型からの微小管形成を阻害することから、ガンマチューブリンが微小管重合核の構成因子であることが示唆された。4.大腸菌中で発現した分裂酵母のガンマチューブリンを抽出液に加えることによって活性化が阻止できること、ガンマチューブリン結合ビーズで処理した抽出液は活性を失うことから、抽出液中に存在するガンマチューブリン結合因子が活性化に関与していることが示唆された。5.活性化にはガンマチューブリンビーズに結合する画分と結合しない画分の両方が活性化に必要であることから、抽出液中の複数の因子が活性化に必要であることが示唆された。細胞内における微小管の構築は、細胞周期によって制御されている。間期に形成される細胞質微小管は,分裂期の開始時に脱重合し,分裂極から重合した微小管からなる紡錘体に再編成される。分裂酵母を用いて、分裂極を構成するSpindle Pole Body(SPB)の機能とその細胞周期による制御機構について明らかにすることが本研究の目的である。SPBの微小管形成能力は,間期に不活性化され,分裂期の開始時に活性化される。活性化のメカニズムを調べるために,分裂酵母間期細胞の不活性型SPBをアフリカツメガエル卵分裂期抽出液を用いて活性型に変換できるcell-free系を用いた。すでに、活性化は抽出液中のcdc2キナーゼにより間接的に制御されていることが明らかになっている。平成5年度において以下の結果を得た。1.フォスファターゼ阻害剤存在下で抗体を用いてcdc2キナーゼを除いたツメガエル卵分裂期抽出液はSPB変換活性をもち、その活性はキナーゼ阻害剤で抑制されるので、cdc2キナーゼと異なるキナーゼが活性化に必要であることがわかった。2.SPBの構成成分であるガンマチューブリンに対する抗体がSPBからの微小管形成を阻害することから、ガンマチューブリンが微小管重合核の構成成分であることが明らかになった。3.抽出液に大腸菌中で合成した分裂酵母のガンマチューブリンを加えると活性化が阻害されること、ガンマチューブリン結合ビーズで処理した抽出液が変換活性をもたず、ガンマチューブリン結合分画を加えると変換活性が回復することから、ガンマチューブリン結合因子が活性化に必要であることが明らかになった。

以上の結果にもとづき、SPBの活性化に必要と思われる2つの因子、cdc2キナーゼと異なるキナーゼおよびガンマチューブリンと結合する因子を同定することを現在試みている。分裂酵母では、紡錘体の分裂極を構成する構造体Spindle Pole Body(SPB)の微小管形成能力は、間期に不活性化され、分裂期の開始時に活性化される。分裂酵母間期細胞の不活性型SPBをアフリカツメガエル卵分裂期抽出液を用いて微小管重合の核となることのできる活性型に変換できるcell-free系を用いて、活性化に関与する抽出液中の成分、SPB上の成分の同定を目指し、次のような知見が得られた。1.immunodepletionによってcdc2キナーゼあるいはMAPキナーゼを除いた分裂期抽出液中でSPBが活性化され、しかもキナーゼ阻害剤で抑制されることから、cdc2キナーゼやMAPキナーゼと異なるキナーゼによるリン酸化が活性化に必要であることが示唆された。2.SPBの構成成分であるガンマチューブリンのC末端側を認識する抗体が不活性型から活性型への変換、および活性型からの微小管形成を阻害すること、N末端側を認識する抗体が不活性型から活性型への変換を阻害するが、活性型からの微小管形成はあまり阻害しないことから、ガンマチューブリンが微小管重合核の構成因子であること、C末端側がチューブリンとの結合部位、N末端側が活性化に関与する部位である可能性が示唆された。3.大腸菌中で発現した分裂酵母のガンマチューブリンを抽出液に加えることによって活性化が阻害できることから、ガンマチューブリン結合ビーズを用いて分画を試みた。活性化にはガンマチューブリンビーズに結合する画分と結合しない画分の両方が活性化に必要であることから、抽出液中の複数の因子が活性化に必要であることが示唆された。
脊索動物誕生の分子基盤-進化発生生物学的アプローチ-

脊索動物誕生の分子基盤を明らかにするために、尾索動物ホヤの「脊索形成」をモデルとして研究を推進してきた。1)脊索形成の分子基盤:脊索特異的遺伝子の蛋白質細胞内局在とモルフォリノオリゴ(MO)による遺伝子ノックダウンによる機能解析を行った。その結果、これまでに約20個の脊索特異的遺伝子について、ホヤ胚脊索細胞内における細胞内局在を明らかにすることができた。また、モルフォリノオリゴ(MO)による遺伝子ノックダウンによる機能解析の結果から、脊索形成時の極性確立、形態変化、細胞移動に対する関与する遺伝子候補が明らかになってきた。これまでの解析結果から特に脊索形成過程で重要な働きをすることが示唆される、Ci-Noto4とCi-Noto2の機能解析を中心に研究をさらに進めた。2)脊索の神経形成における役割とその分子基盤:中軸中胚葉である脊索は体軸伸長において働くのみならず、神経誘導や神経管形成過程においても重要な役割を果たしている。ショウジョウバエのScabrous(fibrinogen-like protein)は感覚神経細胞分化にNotchと協調して働くことが明らかにされているが、その脊椎動物ホモログの発生過程における役割は全く解析されていない。これまでに、尾索動物ホヤのBrachyuryの標的遺伝子であるCi-fibrnのmRNAは脊索細胞のみに特異的に発現することを脊索動物で初めて明らかにした。Ci-fibrn蛋白質の局在をCi-fibrn:EGFP融合蛋白質あるいはCi-fibrn抗体を作製して調べたところ、脊索鞘に加えて脊索細胞外の脊側神経細胞の軸索に沿って繊維状に伸びて局在することが明らかになった。また、培養細胞を用いた実験からCi-fibrnとCi-Notchの細胞外領域が直接結合することが免疫沈降実験の結果から示唆された。脊索動物誕生の分子基盤を明らかにするために、尾索動物ホヤの「脊索形成」をモデルとして研究を進めている。(1)脊索形成の分子基盤に関しては、脊索特異的遺伝子の蛋白質細胞内局在を中心に解析を行った。その結果、これまでに約20遺伝子について、EGFP融合蛋白質およびMyc-tag蛋白質を用いてホヤ胚脊索細胞内における細胞内局在を明らかにすることができた。脊索特異的遺伝子の蛋白質細胞内局在解析とモルフォリノオリゴ(MO)による遺伝子ノックダウンによる機能解析の結果を組み合わせることにより、脊索形成時の極性確立、形態変化、細胞移動に対する関与する因子の同定とその分子機構の解明を目指す。(2)脊索の神経形成における役割とその分子基盤に関しては、Scabrous-likeの局在と機能解析を進めている。中軸中胚葉である脊索は体軸伸長において働くのみならず、神経誘導や神経管形成過程においても重要な役割を果たしている。ショウジョウバエのSabrousは感覚神経細胞分化にNotchと協調して働くことが明らかにされているが、その脊椎動物ホモログの発生過程における役割は全く解析されていない。これまでに、尾索動物ホヤのBrachyuryの標的遺伝子であるCi-Scale (Ci-Scabrous-like)のmRNAは脊索細胞のみに特異的に発現することを脊索動物で初めて明らかにした。Ci-Scale蛋白質の局在をCi-Scale : EGFP融合蛋白質あるいはCi-Scale抗体を作製して調べたところ、脊索鞘に加えて脊索細胞外の脊側神経細胞の軸索に沿って繊維状に伸びて局在することが明らかになった。

脊索動物誕生の分子基盤を明らかにするために、尾索動物ホヤの「脊索形成」をモデルとして研究を進めている。(1)脊索形成の分子基盤に関しては、脊索特異的遺伝子の蛋白質細胞内局在を中心に解析を行った。その結果、これまでに約20遺伝子について、EGFP融合蛋白質およびMyc-tag蛋白質を用いてホヤ胚脊索細胞内における細胞内局在を明らかにすることができた。脊索特異的遺伝子の蛋白質細胞内局在解析とモルフォリノオリゴ(MO)による遺伝子ノックダウンによる機能解析の結果を組み合わせることにより、脊索形成時の極性確立、形態変化、細胞移動に対する関与する因子の同定とその分子機構の解明を目指す。これまでの結果から特に脊索形成過程で重要な働きをすることが示唆される、Ci-Noto4とCi-Noto2の解析を中心に進めた。(2)脊索の神経形成における役割とその分子基盤に関しては、Scabrous-likeの局在と機能解析を進めている。中軸中胚葉である脊索は体軸伸長において働くのみならず、神経誘導や神経管形成過程においても重要な役割を果たしている。ショウジョウバエのScabrousは感覚神経細胞分化にNotchと協調して働くことが明らかにされているが、その脊椎動物ホモログの発生過程における役割は全く解析されていない。これまでに、尾索動物ホヤのBrachyuryの標的遺伝子であるCi-Scale(Ci-Scabrous-like)のmRNAは脊索細胞のみに特異的に発現することを脊索動物で初めて明らかにした。Ci-Scale蛋白質の局在をCi-Scale : EGFP融合蛋白質あるいはCi-Scale抗体を作製して調べたところ、脊索鞘に加えて脊索細胞外の脊側神経細胞の軸索に沿って繊維状に伸びて局在することが明らかになった。また、Ci-ScaleとCi-Notchの細胞外領域が結合することが免疫沈降実験の結果から示唆された。脊索動物誕生の分子基盤を明らかにするために、尾索動物ホヤの「脊索形成」をモデルとして研究を推進してきた。(1)脊索形成の分子墓盤:脊索特異的遺伝子の蛋白質細胞内局在とモルフォリノオリゴ(MO)による遺伝子ノックダウンによる機能解析を行った。その結果、これまでに約20個の脊索特異的遺伝子について、ホヤ胚脊索細胞内における細胞内局在を明らかにすることができた。また、モルフォリノオリゴ(MO)による遺伝子ノックダウンによる機能解析の結果から、脊索形成時の極性確立、形態変化、細胞移動に対する関与する遺伝子候補が明らかになってきた。これまでの解析結果から特に脊索形成過程で重要な働きをすることが示唆される、Ci-Noto4とCi-Noto2の機能解析を中心に研究をさらに進めた。(2)脊索の神経形成における役割とその分子基盤:中軸中胚葉である脊索は体軸伸長において働くのみならず、神経誘導や神経管形成過程においても重要な役割を果たしている。ショウジョウバエのScabrous(fibrinogen-like protein)は感覚神経細胞分化にNotchと協調して働くことが明らかにされているが、その脊椎動物ホモログの発生過程における役割は全く解析されていない。これまでに、尾索動物ホヤのBrachyuryの標的遺伝子であるCi-fibrnのmRNAは脊索細胞のみに特異的に発現することを脊索動物で初めて明らかにした。Ci-fibm蛋白質の局在をCi-fibrn:EGFP
光学系装置とグラフィックディスプレイを統合した新しい実験環境を用いた色覚研究

人間の視覚情報処理の初期過程における色処理システムおよび輝度(明るさ)処理システムの時空間的特性を包括的に検討するには、様々な指標を検討する必要がある。このテーマに沿って研究を進めて行くには、Maxwell光学系装置に特有のいくつかの技術的な問題点を解決する必要があり、それに対処するために補助申請したのが本研究である。これまでの我々の実験に用いられた刺激光は、Maxwell光学系装置により呈示された。この装置は刺激光の分光特性などを厳密に制御でき、色覚研究には適しているが、刺激光の時空間的強度分布を体系的に制御するのは困難な場合が多い。一方で、高解像度グラフィックディスプレイ(以下GDと略)は、比較的容易に空間的強度分布を体系的に制御することができるため、複雑な刺激布置を持つ刺激の提示に有利である。しかし欠点は、光強度の変調に制限があることと、提示可能な色の飽和度に限界があることである。このようにMaxwell視光学系装置とGDは、それぞれ異なる利点と欠点を持つ。我々はこのような2つの装置を統合することによって、互いの欠点を補い、今までより優れた実験環境を構成した。初年度は、GDを制御する画像処理のためのソフトウエアの開発に重点が置かれた。申請者は、これまで心理学実験をコンピュータ上で行うための開発を進めてきた。その中でも画像処理ツールは、実験ライブラリイの重要な要素である。最近コンピューター上での画像処理技術におけるハード面での進歩が得られるが、この進歩に対応した画像処理ツール及びそれを用いた実験プログラムパッケージの一部をこの研究で開発した。次年度はこのパッケージを利用して、実際に実験データを収集した。我々は視覚系の空間的な情報処理過程に色検出機構の特性が重要な影響を及ぼすと考えている。ここでは等輝度事態での色の空間コントラスト感度(CSF)を検討した。色システムの順応レベルと色の空間特性について扱った研究はあまり無いので、今後様々な指標を用いて色システムの空間情報処理能力を測定することが、視覚系全体の機構を明らかにしていくためにも必要である。色順応レベルと色の時空間的処理能力の関係を体系的に検討するには、このような新しい実験環境での心理物理学的測定が非常有効であることが実証された。今後引き続き組織的なデータの収集を行う。平成7年度は実験環境の整備に主眼が置かれた。申請者は提案した実験環境では、光学系装置とグラフィックCRTで提示される刺激成分の時間及び空間強度分布を独立に制御する必要がある。たとえば等輝度の色のCSFを測定するには、逆位相で2つの正弦波色光を重ねて提示する必要がある。これらの問題を解決するため特殊なフィルター及びシャッターを含む複数の装置群を既存の光学系装置上の2光路に設置した。現有装置として、(1)バリアブル液晶リダーダー、(2)光学シャッター、(3)強度調整用ウエッジフィルター、(4)空間的強度分布を構成するフィルターがあり,これらは2光路に設置された。この中で(1)は入力電圧量に応じて光の透過率を変える装置であるが、高速変化が可能でかつ高い指令電圧が必要である。

これら2光路の実験装置群の統合的制御のために、インターフェースを有するPC及びその高速処理の限界を補い、指令電圧を発生させるための2つのファンクションシンセサイザー及び指令電圧の増幅装置を設置した。これにより刺激光を時間的に局在させ、かつ時間的強度分布が体系的に制御可能となった。このような装置群を1光路だけでなく2光路に設置することにより、各々の光路によって作られる2つの刺激光のそれぞれの時間的強度分布を独立に変えることができ、色システムの時間的特性をより厳密な刺激を用いて組織的に検討できる。またグラフィックCRTは上述のPCにビデオボードを搭載することによって制御する。ビデオボードを登載することによって、検出実験を行うのに十分な色の種類を確保した。測色に関しては、色彩輝度計をGPIBボードでPCに接続させ、自動測光するシステムの開発した。これにより厳密に刺激の測色および較正を行うことができる。以上の環境で予備実験のプログラム作成したが,その際にPCのフレームバッファへの刺激パタンの書き込みと消去をCRTの画面更新と同期させた。このような諸問題を解決したのちに、予備実験を行って、実験装置群の妥当性や精度の点検をおこなった.人間の視覚情報処理の初期過程における色処理システムおよび輝度(明るさ)処理システムの時空間的特性を包括的に検討するには、様々な指標を検討する必要がある。このテーマに沿って研究を進めて行くには、Maxwell光学系装置に特有のいくつかの技術的な問題点を解決する必要があり、それに対処するために補助申請したのが本研究である。これまでの我々の実験に用いられた刺激光は、Maxwell光学系装置により呈示された。この装置は刺激光の分光特性などを厳密に制御でき、色覚研究には適しているが、刺激光の時空間的強度分布を体系的に制御するのは困難な場合が多い。一方で、高解像度グラフィックディスプレイ(以下GDと略)は、比較的容易に空間的強度分布を体系的に制御することができるため、複雑な刺激布置を持つ刺激の提示に有利である。しかし欠点は、光強度の変調に制限があることと、提示可能な色の飽和度に限界があることである。このようにMaxwell視光学系装置とGDは、それぞれ異なる利点と欠点を持つ。我々はこのような2つの装置を統合することによって、互いの欠点を補い、今までより優れた実験環境を構成した。初年度は、GDを制御する画像処理のためのソフトウエアの開発に重点が置かれた。申請者を含め当研究室では、これまで心理学実験をコンピュータ上で行うための開発を行ってきた。その中でも画像処理ツールは、実験ライブラリイの重要な要素である。最近コンピューター上での画像処理技術におけるハード面での進歩が見られる。この進歩に対応した画像処理ツール及びそれを用いた実験プログラムパッケージの一部をこの研究で開発した。次年度はこのパッケージを利用して、実際に予備的実験データを収集した。我々は視覚系の空間的な情報処理過程に色検出機構の特性が重要な影響を及ぼすと考えている。ここでは等輝度事態での色の空間コントラスト感度(CSF)を検討した。
教員養成に携わる若手大学教員の「教師教育者」としての課題に関する調査研究

教育の質の向上、教師の資質能力の向上のために大学の教員養成課程のカリキュラムの改編や教職大学院の設置などが進められる一方で、それらを担う「教師教育者」の専門性については、国内ではほとんど注目されてこなかった。ただし、国外の研究をみると、教師教育者という概念は40年間ほどの議論の蓄積をもっており、その定義は時代に応じて少しずつ変化・拡大してきたことがわかった。一方、教師教育者という概念が定着していない日本の教員養成分野において、とりわけ教育学の関連分野を専門としない大学教員は教師教育者としての認識が薄いのではないかという仮説のもと、国内でヒアリングを実施したところ、その仮説は覆された。本研究の1年度目の研究実績としては、以下の作業を完了させた:1.海外の「教師教育者」の専門性およびその開発に関する研究動向のレビュー【実施時期】2014年10月2015年2月【意義】当該分野の研究は比較的新しく、国内の研究の蓄積があまりないことに加えて、日本語訳された研究も少ない。従って、英語等で発表されている文献を収集し、レビューすることが第1のステップとして必要不可欠である。【成果発表】2015年9月の日本教師教育学会にて口頭発表を行う予定。2.教師教育および教師教育者の専門性を研究する海外の研究者3名へのヒアリング調査【実施時期】2015年3月【概要】教師教育者の専門性に関する重大な研究を発表しているベルギーおよびオランダの研究者3名に対し、ヒアリング調査を実施した。そこでは、海外の教師教育者養成の動向について改めて確認したのち、教師教育者の課題として日本独自のものについて議論したうえで、2015年度から開始する国内の教員養成に携わる若手大学教員(教師教育者)へのインタビュー調査の形式や方法について助言をいただいた。本研究の2年度目(最終年度)の研究実績としては、主に以下の作業を完了させた。1.教師教育者の専門性を研究する海外の研究者1名への追加ヒアリング調査:昨年度に、教師教育者の専門に関する重大な研究を発表している研究者3名(ベルギー1名、オランダ2名)にヒアリング調査を実施したが、今年度はそれに追加して、ノルウェーの研究者1名に調査を実施した。ノルウェーにおいて展開されている、教師教育学を研究する博士課程の大学院学生を対象とした大学横断型の教師教育者早期養成プログラムの概要や設立の背景について話を聞いた。2.国内の教師教育者へのヒアリング調査:国内の大学に所属する若手の教師教育者に、実際にどのようなことを課題に感じているのか、自分の大学での仕事をどのように捉えているか、ヒアリング調査を実施した。結果は分析途中であり、同ヒアリング調査は翌年度以降も継続的に行う予定であるが、「『教師教育者』という概念が定着していない日本の教員養成分野において、とりわけ教育学の関連分野を専門としない大学教員は教師教育者としての認識が薄いのではないか」という仮説は覆されたと言える。3.研究成果発表本研究の途中経過のまとめとして、2015年9月に開催された日本教師教育学会において「教師教育者の専門性とは何かーリフレクションの視点からー」と題し、口頭発表を行った。ここでは、1教育の質の向上、教師の資質能力の向上のために大学の教員養成課程のカリキュラムの改変や教職大学院の設置などが進められる一方で、それらを担う「教師教育者」については、ほとんど国内で注目されてこなかったことを説明したうえで、2「教師教育者」という概念の定義が国際的な研究の中でどのように変化してきたのかを概観し、3国外の「教師教育者スタンダード」の特徴をみた。本プロジェクトの2014年度の最大の課題は、研究実施計画に記載した「テキスト研究」(海外の先行研究のレビュー)であったが、それは概ね達成された。なお、当初の予定では、大学教員の教育者としての能力発達を目指す、いわゆる日本で言うところのファカルティ・ディベロップメント(以下、FD)をも関連分野として捉え、その先行研究をレビューする計画であったが、1教師教育者の専門性およびその発達は、むしろ教師の専門性およびその発達の議論と連動する部分が非常に多いこと、また、2FD、とりわけ大学教員の専門性発達に関する先行研究に比べて、教師に関するそれの方が遥かに蓄積があること、の2点を踏まえ、2014年度はまず教師の専門性およびその発達に関する先行研究で言われていることを参照し、教師教育者に関する研究で言われていることとの比較を行うことに重点をシフトした。また、コンピテンシーリストの作成に当たっては、そうしたものを作成することの危険性について国内外の研究者が論じていることを把握しつつも、2015年度のインタビュー調査の際に参考にするために作成した。27年度が最終年度であるため、記入しない。教育学【2015年4-6月】(1)海外の先行研究をレビューしたもののまとめ→学会発表1へ

(2)2014年度に実施できなかったノルウェーの教師教育学研究者1名へのヒアリング調査の実施(3)4名の海外の教師教育学研究者らへのヒアリング調査の内容の整理・まとめ→論文1へ【2015年7-9月】(1)国内の、教員養成に携わる若手大学教員5名へのインタビュー調査の実施(2)ATEE(ヨーロッパ教師教育学会;8月)への参加、追加のヒアリング・資料収集→論文1へ(3)学会発表1(日本教師教育学会にて、教師教育者の専門性発達に関する国際動向について発表予定;9月)【2015年10-12月】(1)インタビュー調査の結果の整理・分析(2)国内の、教員養成に携わる若手大学教員5名へのインタビュー調査(追加調査)の実施、整理・分析(3)論文1(海外の教師教育学研究者らへのヒアリング調査の結果、およびATEEで収集した資料・情報を補足しつつ、学会発表1で発表した内容をリバイズして、日本教師教育学会年報に投稿予定)(4)オランダ・ユトレヒト大学における教師教育者養成者のための研修(Train-the-trainer workshop;11月)への参加【2016年1-3月】(1)学会発表2(国内でのインタビュー調査の分析結果について、2016年のATEEでの口頭発表応募予定)27年度が最終年度であるため、記入しない。
歯科医療面接における傾聴技能に関する研究

近年,歯科医学教育で医療面接技法を教育することの重要性が強調されるようになってきた。本研究は臨床コミュニケーションを効果的に臨床教育を行うにあたり,傾聴技能を明らかにすることを目的に検討を試みた。面接行動の観察するシステムを診療室の歯科診療ユニット2台に設置した。被験者は現在臨床実習中の6年生である。初診外来を訪れた患者に対して承諾を得た後,医療面接を行わせ,面接風景をビデオテープにて録画した。なお,これまでに行われた講義や実習の問題点の抽出と,教育効果がどの程度あるかについても確認する意味で直前での講習はしなかった。終了後に教員が手分けしてビデオ再生し傾聴技能について検討を行った。また評価者間のばらつきが生じないよう同一ビデオにて意見調整をした。面接時の傾聴技能の評価は,態度,技術,時間を考慮し集計した。態度に関しては,患者の名前は確認したがほとんどの学生は自己紹介をしなかった。またマスクをしたままの学生も多くみられた。時間に関しては,総面接時間は平均16.6分程度で,患者と会話をして視線を向けている時間よりも明らかにカルテを記入している時間の方が長かった。また,技術に関してはClosed-ended questionが多く使われ,患者自らが多く語ることはあまりなかった。診療に関する内容がほとんどで社会的内容はほとんどみられなかった。面接スタイルとして,面接を終了した後に口腔内診査へ移行したものと,最初にOpen-ended questionをしてから口腔内を簡単に診た後に面接を始めたものの2タイプがみられた。以上のように,患者が問題を抱えてきている初診外来場面ということもあるが,医療面接というよりはこれまでの問診に過ぎない傾向が観察された。今後は面接行動観察システムと視覚行動システムを用いて,歯科特有の医療面接スキルを明らかにしていくつもりである。始めに臨床教育において医療認知心理学の必要性を示唆するための実験を行った。臨床判断は客観的で理路整然とした診断思考に基づいて行われているかというと,むしろ直感的で簡便な心理的早道を経ていると言われている。得られる情報には曖昧さや誤りなどの不確定性が多く含まれ,同じ治療法を施行したにも関わらず異なった効果がみられることも稀でない。このような避けがたい不確実性下で正しく評価するには,判断や行動に影響を及ぼす心理的要素を理解する必要があると考えた。被験者は歯科学生(4年生)と臨床研修医である。質問は小冊子を作成し,順に解答させた。解答は選択肢の中で正しいと思われるものについて一つを選択させた。質問内容は,(1)事前確率の無視,(2)標本数と確率変動幅の関係,(3)過去のデータの影響性,(4)平均への回帰,(5)捜し易さ,(6)想起のし易さ,(7)枠組み効果,および(8)錯覚的因果関係などの心理的傾向を説明するために,医学部の臨床疫学,医療情報学や臨床心理学教育で例示として使われているものを用いた。得られた回答は各グループ毎に集計し,両者に差があるかについて検定した。その結果,(3)過去のデータの影響性については,学生の方が高い正解率を認めた。しかし,他の心理問題のほとんどは差が認められず,同じ判断傾向だった。以上のように,臨床に携わる研修医が学生と同じような錯覚による判断を行っていることからも,問題解決を行う場合の思考過程に関する教育の必要性,さらに本実験テーマである医療面接時の傾聴技能に関する研究の必要性が示唆された。また,本年度は面接時の行動を観察するVTRシステムを完成させたので,次年度はデータの聴取へと進める予定である。

近年,歯科医学教育で医療面接技法を教育することの重要性が強調されるようになってきた。本研究は臨床コミュニケーションを効果的に臨床教育を行うにあたり,傾聴技能を明らかにすることを目的に検討を試みた。面接行動の観察するシステムを診療室の歯科診療ユニット2台に設置した。被験者は現在臨床実習中の6年生である。初診外来を訪れた患者に対して承諾を得た後,医療面接を行わせ,面接風景をビデオテープにて録画した。なお,これまでに行われた講義や実習の問題点の抽出と,教育効果がどの程度あるかについても確認する意味で直前での講習はしなかった。終了後に教員が手分けしてビデオ再生し傾聴技能について検討を行った。また評価者間のばらつきが生じないよう同一ビデオにて意見調整をした。面接時の傾聴技能の評価は,態度,技術,時間を考慮し集計した。態度に関しては,患者の名前は確認したがほとんどの学生は自己紹介をしなかった。またマスクをしたままの学生も多くみられた。現病歴などの内容を聴取した後に口腔内診査へ移行したものと最初に口腔内を確認した後に現病歴の聴取に入ったものの2タイプがみられた。時間に関しては,総面接時間は平均25分程度で,患者と会話をして視線を向けている時間よりも明らかにカルテを記入している時間の方が長かった。また,質問回数以上に患者自らが多く語ることはあまりなかった。診療に関する内容がほとんどで社会的内容はほとんどみられなかった。以上のように,患者が問題を抱えてきている初診外来場面ということもあるが,医療面接というよりはこれまでの問診に過ぎない傾向が観察された。今後は面接行動観察システムと視覚行動システムを用いて,歯科特有の医療面接スキルを明らかにしていくつもりである。
情報モラル教育のための教科指導モデルおよび子ども用ネットワークの開発に関する研究

通常の教科(国語や社会科、生活科等)の単元に情報モラル育成の要素を含ませた学習場面を設計し、モバイル端末を活用したり、学校間交流等で積極的に情報発信・表現する授業を実践した。加えて、学校教育利用向けSNS(Social Networking Service)を設計・開発し、その実践的評価をおこなった。当システムは教育利用を前提に機能の絞込みやユーザーインターフェイスのデザインをおこない、全校種で活用可能な「スクールコミュネット」として公開中である。※当研究関連資料:http://www.wakayama-u.ac.jp/toyoda/通常の教科(国語や社会科、生活科等)の単元に情報モラル育成の要素を含ませた学習場面を設計し、モバイル端末を活用したり、学校間交流等で積極的に情報発信・表現する授業を実践した。※当研究関連資料:http://www.wakayama-u.ac.jp/toyoda/1.調査活動:既存の各社小学校教科書単元からの情報モラル指導要素の抽出7情報モラル指導の実態把握と先行実践事例の分類/児童らのネット利用の実態把握/既存の情報モラル授業の分析と教科学習への適応性の検討:「情報モラル」指導に関する授業実践事例の収集(情報メディアを効果的に活用した授業実践実績のある教員18名を全国から集め、研究組織を構築。情報モラル指導へつながる教科の授業実践事例を収集し、授業モデル策定に向けての研究を開始した。)2.情報モラル指導のためのモデル授業の先行実践と検証(普通教室での教科学習においてグループ学習形態にて情報機器を活用する事例や、個別にモバイル端末を活用して情報発信する創作的な学習活動等を先行的に実践した。)3.子ども用SNS(Social Networking Service)の設計:既存SNSシステムを子ども・教育向けたカスタマイズし、安全で且つ学習目的を持った公的な教育用ネットワークシステムを開発。次年度のモデル授業での活用や、一般校での利用を促し、その学習効果を検証する予定である。上記1.については予定した調査を終え、研究推進のための基礎的な根拠・資料となったが、次年度は更に情報モラル授業に関する調査を継続したい。2.については、今後より具体的な授業モデルを策定し、更に実践事例を蓄積していく予定である。その際、開発中の子ども用SNSの活用とその評価も加えつつ実施していきたいと考えている。この活用については、利用可能な学校を募集し、規模を拡大した検証を進めたい。3.のモデル授業の先行実践では、教科学習に情報モラルの指導要素を意図して盛り込んだ実践(従来型授業に、情報モラルの指導要素を加えた事例)をはじめ児童一人ひとりにモバイル端末を配布した新しい形態の学習活動を実施してきたが、今後も多様な授業モデルを構築していきたい。なお、2011年3月末に予定していた公開研究会(東京)が震災余波にて中止となった為、同年7月17日に和歌山にて研究成果の一端を公開した。体験型ワークショップも取り入れ、教員研修モデルの策定にもつなげた。案内URL http://www.wakayama-u.ac.jp/toyoda/717/まず「調査活動」としては、既存の各社小学校教科書単元からの情報モラル指導要素の抽出/情報モラル指導の実態把握と先行実践事例の分類/児童らのネット利用の実態把握/既存の情報モラル授業の分析と教科学習への適応性の検討をおこなった。また、小・中学生のネット利用の実態調査も各種実施し、現状の把握に努めた。研究実績は大きく分けて以下の2点が挙げられる。1.情報モラル指導のためのモデル授業の先行実践と検証(普通教室での教科学習においてグループ学習形態にて情報機器を活用する事例や、個別にモバイル端末を活用して情報発信する創作的な学習活動等を先行的に実践した。)2.子ども用SNS(Social Networking Service)の設計:既存SNSシステムを子ども・教育向けにカスタマイズし、安全で且つ学習目的を持った公的な教育用ネットワークシステムを開発。次年度のモデル授業での活用や、一般校での利用を促し、その学習効果を検証した。上記1.のモデル授業の先行実践では、教科学習に情報モラルの指導要素を意図して盛り込んだ実践(従来型授業に、情報モラルの指導要素を加えた事例)をはじめ児童一人ひとりにモバイル端末を配布した新しい形態の学習活動を実施してきた。主に、情報の発信・表現に力点を置くことで、その授業過程の中で「情報モラル」を育成する事例が中心となった。まず、児童・生徒たちのネット利用調査(特にスマートフォンの利用状況)について詳細に調査した。その結果、急速にSNSやオンラインゲーム等の利用が増加していることが分かり、当研究の必要性と緊急性が裏付けられた。なお、研究実績としては、大きく以下の2点が挙げられる。1.情報モラル指導のためのモデル授業の実践:主に、普通教室やフィールドワーク等でモバイル端末を活用した事例や学校間交流等で積極的に情報発信・表現する授業実践を実施した。モバイル端末(タブレットデバイス)をひとり一台体制もしくはグループ1台体制で活用する事例を蓄積した。これらの授業に関しては、シンガポールへの海外調査も実施し、モデル授業および下記のSNS開発の参考にした。

2.学校教育利用向けSNS(Social Networking Service)を活用した実践事例の蓄積:平成23年度から運用を開始した児童用SNS「きっずコミュネット」は平成24年度も実践事例を継続的に蓄積し、SNSを学校間交流等で適切に利用することが情報モラル指導に役立つことが実践的に検証できた。また、当システムを利用した教員研修においても、教員の情報モラル指導力向上に役立てられた。3.児童用SNSのシステム評価を実施し、実際の実践事例を元にして、授業中に利用することを前提に機能の絞込みやユーザーインターフェイスのデザインをおこなった。更に、モバイル端末での活用を想定したバージョンとして再度の修正を加えた。その結果を踏まえて、児童用SNSの最終確定版の仕様を策定し、小・中学校にも対応した「スクールコミュネット」を開発した。なお、上記の事例やSNSの普及活動に関しては体験型ワークショップも企画・実施しており、教員研修モデルの策定にもつなげた。案内URL http://www.wakayama-u.ac.jp/toyoda/project/1226/教育現場での実践研究メンバーの異動等もあり、当初の予定よりも実践事例収集の数は少ないが、国語、社会科をはじめ生活科や理科においてもバリエーション豊かな実践事例が蓄積されつつある(15事例程度)。これらの事例は、普段の授業における教科書単元に、少しの工夫・配慮を加えるだけで、いわゆる「情報モラル」の指導につながる事例から、ネットワークによる学校間交流を前提として授業設計した事例まで多岐に渡る。また、もう1つの当研究の大きな特色である「学校教育での利用に特化したSNS」においても、その初期バージョンの開発を終えて、平成23年度末には試行段階に入った。平成24年度には、検証校での運用に入っており、実際の教育現場での実践的な活用運用に至るまでのプロセスが確立され、学校教育現場への導入におけるノウハウが蓄積されつつある。さらに、実際の教科指導での活用事例も出てきた。同時に、児童用としての問題・改善点も抽出されてきており、今後予定している次期開発バージョン(最終公開版)についての設計に活かしていきたいと考えている。以上のような理由から、当初予定の実践事例の数までは達成されていないが、研究の流れは概ね順調であると判断している。24年度が最終年度であるため、記入しない。子どもらを取り巻くネット事情はわずか1年でも激変しており、スマートフォンの普及が小学生にも及んだり、小・中学生のオンラインゲームやSNSの利用も急増している。そういった中、やはり「対処療法的な情報モラル教育」つまりネット上の問題やトラブルを避けたり、危険性を周知するような形態の授業では、今の子どもたちが成長した際のネット事情に対応できないことが予想される。