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植民地台湾における日本人劇場の成立と日本演劇の上演史

本研究は『台湾日日新報』における在台日本人の劇場及び大衆芸能と演劇の上演情報を収集した。資料の整理と分析を通じて植民地台湾における早期の日本大衆芸能と日本演劇の植民地への伝播状況を把握した。研究成果の内容は以下の三つの点にまとめる。1、植民地における劇場と演劇(芸能)上演の性格の変遷は日本統治の方針の変化に沿っていたと見ることができる。調査目標とした1895年-1910年代は細かく三つの段階を分けられる。2、植民地における上演ジャンルと内容は寄席芸能と壮士芝居(後に新派)を主としており、俳優が殆ど関西と九州の芸人が多かった。3、日本人劇場は台湾人社会における商業劇場の建設及び中国大陸の職業劇団(戯班)の招聘を促し、台湾人向けの「台湾正劇」を創出した。これらの研究成果は国内の学術誌と海外の学会で発表されている。本研究は植民地台湾における日本演劇や大衆芸能の上演情報を収集整理し、日本統治時代の台湾における日本人劇場の発展状況を把握することを目的としている。平成23年度では、研究計画に従い、18961915年頃までの『台湾日々新報』に登載されている芸能上演の情報・記事の収集に務めた。そして研究成果として二本の研究論文を発表した。(1.「台湾の近代劇の生成過程ー日本統治早期の台湾で上演された「プレ近代劇」の諸相」『演劇映像学2011』第2集、2012年3月、91-111頁;2.「日本統治下の台湾における演劇取締制度および近代劇の出現」伊藤裕夫・藤井慎太郎編著『芸術と環境』所収、論創社、2012年3月、178-92頁)。平成24年度では、引き続き植民地台湾における日本演劇(芸能)の上演年表の作成を進めつつ、これらの情報に基づき上演状況の検討を行う。研究の目標は以下の二点を立てていた:一、上演情報の検討によって日本の植民地の早期(1895-1915)における日本演劇(芸能)の役割および特徴を解明する;二、日本人の商業劇場や日本演劇の上演が台湾社会とその演劇生態に与えた影響を確認する。研究の成果およびこの主題に関する討論は台湾と中国のシンポにて行った。台湾の学会では『台湾日々新報』以外にほかの視点を持つ一次資料の収集、対照も必要ではないかと指摘されていたものの、在台日本人の演劇活動に関する研究はほとんど皆無であるため、台湾演劇史の空白を補う重要な研究だと評価される。中国での研究発表は日本人の商業劇場の文脈を取り入れて台湾の新劇運動(近代劇運動)の再検討に重点をおいていた。発表内容は修正して2013年中に中国で出版予定がある。本研究は植民地台湾における日本演劇や大衆芸能の上演情報を収集し、日本統治時代の台湾における日本人劇場及び日本演劇の発展状況を把握することを目的としている。平成23年度では、研究計画に従い、18961915年頃までの『台湾日日新報』の上演情報を収集していた。そして、研究成果として二本の研究論文を発表した。一つの研究論文は、日本統治初期の最初の10年間(1895年1905年)の在台日本人の劇場及び演劇取締規則の形成過程を考察し、2012年3月に出版された単行本『芸術と環境ー劇場制度・国際交流・文化政策』に収録されている。二つの研究論文は、植民地台湾の近代劇の萌芽における在台日本人と日本「新演劇」の影響について論じているものであり、早稲田大学演劇博物館グローバルCOEの紀要『演劇映像学2011』に投稿し査読を経て掲載されている。このような調査と研究成果によって、従来知らされていない植民地における日本演劇の上演史を知ることができ、また近代における日本帝国の文化形成についても外側から検討することによって、より広く深く認識することが可能になり始めたと思われる。平成23年度の計画は、日本統治期の最大規模の日刊紙『台湾日日新報』に基づいて18961915年頃までの在台日本人の演劇活動及び劇場の情報を収集することにあったが、それは概ねに達成している。1915年までの重要な上演活動の新聞記事を手に入れているが、より細緻な整理と分析が必要である。23年度においてまず最初の10年間の資料に基づいて二本の研究論文を発表した。以上の状況に基づいて、研究の目的の達成度はおおむね順調に進展していると考える。収集した資料をより細緻に整理し分析する。植民地台湾における日本演劇上演の年表の作成を進めつつ、上演情報の検討を行う。

研究の目標は以下の二点を予定している:・上演情報の検討によって植民地統治早期(18951915)の日本演劇の役割及び特徴を解明する。・日本人の商業劇場、日本演劇の上演が台湾人社会と演劇の発展に与えた影響を確認する。一次資料に基づいて考察するとともに、日本演劇に関係する研究図書、最新の研究成果(書籍等)を購入する。また、研究発表や調査資料の補足のための出張を行いたい。
過冷却水溶液に形成された水の時空構造解明

現在行われている過冷却水の分子シミュレーションは水素結合によって形成される水分子の四面体構造を特徴としており、その構造の大きさや形状等の空間的特徴(水の空間構造)の実験的検証は未だ行われていない。そこで水の局所構造の時間的特徴と空間的特徴を明らかにするために、誘電緩和測定と動的光散乱測定を行った。この結果、過冷却水が形成する動的な局所構造の分子ダイナミクスが明らかにできた。現在行われている過冷却水の分子シミュレーションは水素結合によって形成される水分子の四面体構造を特徴としており、その構造の大きさや形状等の空間的情報(水の空間構造)の実験的検証は未だ行われていない。一方、誘電測定で得られる情報は分子配列や形成された構造の時間的特徴(水の時間構造)であり、誘電測定だけで水の空間構造を調べることは困難である。そこで誘電測定を用いて過冷却水溶液中に形成された水の時間構造を明らかにするとともに,自己光混合振動計を用いて水の空間構造を明らかにする。両者の結果から、水の時空構造を明らかにし、過冷却水の分子描像を解明することを目的とした。以下に研究成果を、申請時の計画と比較しながら説明する。1.試料選定冷却に適した水溶液を選定するために、濃度の異なるジオキサン水溶液を作成した。試料は-20°C25°Cまでの温度領域で誘電緩和測定を行い、緩和パラメータの連続性から、低温域での実験に適した溶液を選出した。2.クライオスタット開発試料を急冷する低温クライオスタットの設計、開発を行った。誘電緩和測定と自己光混合振動計測が同時に行えるコールドヘッドステージ・チャンバー構造とした。3.自己光混合振動計測低温域で実現される溶液の光変調スペクトルの形状を調べるために、モデル物質としてポリビニルアルコール水溶液に散乱粒子を添加し、自己混合振動計を用いた動的光散乱測定を行った。観測されたスペクトルから散乱粒子が溶媒から受ける相互作用を反映したスペクトルを観測した。4.誘電測定セットアップした誘電測定システムの評価を行うため、ヒドロキシプロピルセルロース水溶液の広帯域誘電緩和測定を、広い温度域で行った。過冷却高分子水溶液が示す緩和パラメータの特徴を示し、過冷却下での高分子鎖-水分子間の相互作用を明らかにした[J.Phys.Chem.B 115 (1), 2-6 (2011).]。そこで水の分子配列や形成された構造の時間的特徴(水の時間構造)と空間的特徴を明らかにするために、誘電緩和測定と動的光散乱測定を行った。本年度の研究では、昨年度セットアップを行った広帯域誘電分光システムの改良を行った。具体的には、高速電流アンプを用いてミリヘルツからマイクロヘルツ領域の誘電緩和測定装置の構築を行った。またこの測定システムに適合した測定用プローブの開発を行った。このプローブは静電容量が100pFで、高感度の測定が達成できた。実験では、ジオキサン水溶液の動的光散乱測定、誘電緩和測定を広帯域、広い温度域で行った。静的な誘電率から水素結合数密度の計算を行い、ひとつの水分子が形成する水素結合数を求め、動的光散乱測定から得られた空間構造との比較検討を行った。この結果、水が形成する動的な構造は、氷中の水分子が形成する四面体構造に似た構造を形成しており、溶媒が添加されていくことによる四面体構造の崩壊の過程の分子ダイナミクス(崩壊した局所構造中の水、溶媒分子数の比率等)が明らかにできた。また極めて低い含水率領域での水と溶媒分子が形成した局所構造の分子描象が明らかにできた。更に活性化エネルギーの濃度依存性から、水分子だけで形成された四面体構造、低い含水率領域で形成した水と溶媒分子の構造が保たれる限界濃度を明らかにした。
社会的隔離モデルによる社会性の神経回路の同定　内側前頭前野ー橋ー小脳を中心に

ヒトの幼少期の社会経験は脳の発達に重要であり、その欠落は発達障害様の症状を生み出す。マウスを離乳後2週間1匹で飼育し社会的刺激を遮断すると、内側前頭前野第五層の低髄鞘化、社会性・前頭葉機能障害が生じて、第五層の特定の錐体細胞(PH cell)のみにおいて機能低下する。このPH cellは内側前頭前野から皮質下視床、線条体、橋などの皮質下に軸索を投射する。ここで社会経験の剥奪により、どこに投射するPH cellが特異的に障害されるかを電気生理学的手法にて調べる。特に社会性と関わる小脳へ中継する橋に着目する。障害される回路を構成する神経細胞の分子生物学的変化を同定し、薬物治療の開発につなげたい。
中性子が誘発する2次がんリスク値予測システムの開発

本研究課題は粒子線治療時に生成される中性子が誘発する2次がんに着目し、粒子線治療によって患者が被る中性子線量を予測して2次がんが最も少なくなる照射方法決定の一助とすることを目標としている。本年度はまず構築した陽子線照射装置で算出した中性子線量の精度検証を行った。先行研究による測定条件を再現してシミュレーション計算し、陽子線のスキャニング幅を16x16 cm、17x17 cm、18x18 cmと変化させた場合において実測値と±5%以内の誤差を確認した。続いて日本人と欧米人を模擬した2種類のボクセルファントムに対して、同一の照射条件を適用した際の全身の臓器線量を算出した。各臓器においてスキャニング幅と中性子線量は比例関係にあり、先行研究と同様の結果が確認された。またExternal neutron(照射装置等との反応により生成される中性子)による線量寄与はInternal neutron(人体との反応により生成される中性子)の約10倍であり、2次がんリスクの低減のためにはExternal neutronを低減させることが効果的であると示された。一方、2種類のボクセルファントム間で臓器線量を比較すると、甲状腺では4.6%、食道や肝臓などの体幹部臓器では10%から25%、腎臓では134%の差が確認された。先行研究より光子に対する比吸収割合の差は報告されていたが、中性子線量に関する報告は本研究が初である。これにより、正確な2次がんリスク評価システムの構築のためには体格や臓器間距離などの因子を加味する必要があることが示され、リスク値予測システムの開発に資することができた。本研究課題は粒子線治療時に生成される中性子線量が誘引する2次がんに着目し,粒子線治療によって患者が被る中性子線量を予測し,2次がんが最も少なくなる照射方法決定の一助とすることを目標としている。初年度はモンテカルロシミュレーションツールに対して粒子線照射装置の数値設計図を入力し,その精度検証を行うこと,さらに高速演算処理環境を整備することを目標とした。まずモンテカルロシミュレーションツールPHITSに対して,インディアナ大学の陽子線照射装置の数値設計図を入力した。その後,各照射野形成装置の前面・後面にて粒子フルエンスとエネルギー分布を算出し,他論文との比較を通してモデリングの正確性を確認した。また,インディアナ大学で実測した線量分布とシミュレーションで計算された線量分布を一致させるため,Cutoff energy,Ionization process code,Physical modelといった計算パラメータの最適設定値を導出した。次年度にボクセルファントムデータを導入した計算を実施するため,メモリ共有型並列計算を可能とする環境整備を行った。これにより並列計算時においても膨大なジオメトリの情報を共有しながら計算できるため,メモリの節約が期待できる。また,日本人を模擬したボクセルファントムデータ(JM-103,JF-103)を国立研究開発法人日本原子力研究開発機構から提供して頂いたため,次年度に予定している中性子線量の計算にスムーズに移行できるものと考えている。陽子線照射装置の数値設計図を入力し,陽子線の線量分布形成に寄与する計算パラメータの導出が完了したため,次年度に予定する中性子線量の計算準備をすることができた。また実測値と計算値の比較を通して,深部方向では線量誤差が1.5%以内,最大飛程の誤差が0.5 mm以内であることを確認した。これにより,十分な精度で線量計算を実施できるものと考えられる。高速演算処理環境の整備が想定よりもスムーズに完了することができたため,次年度に計画していたボクセルファントムの入手に着手することができた。以上より,おおむね順調に進展していると考える。本研究課題は粒子線治療時に生成される中性子線量が誘引する2次がんに着目し、粒子線治療によって患者が被る中性子線量を予測し、2次がんが最も少なくなる照射方法決定の一助とすることを目標としている。本年度はボクセルファントムを導入した計算系を構築して中性子線量の計算を遂行すること、また得られた線量から2次がんのリスク値に大きく寄与する因子を解析することを目標とした。まず日本人を模擬したボクセルファントムデータ(JM-103、JF-103)をモンテカルロシミュレーションツールPHITSに導入し、単純な照射系を作成して計算が遂行されることを確認した。同様に、欧米人を模擬したICRP reference computational phantomを入手して計算系へ導入し、日本人と欧米人双方に対して解析ができる環境を整備した。双方のボクセルファントムに対して陽子線治療を想定した単純な照射系を設定し、甲状腺や胸腺、肝臓、膀胱など、全身の臓器が受ける放射線線量を計算したのち、2次がんのリスク値を陽子線、そして中性子の発生由来ごとに分けて算出する予定である。シミュレーション計算のためにメモリ共有型並列計算が可能な環境を準備していたが、ボクセルファントムの計算系への導入に要するメモリ容量が大きく、精度担保された線量計算のためには想定よりも多くの計算時間を必要としている。そのため、補助事業の年度内の完了が困難となった。構築した粒子線シミュレーション系へのボクセルファントムの導入に時間を要したため、計算開始時期が遅れてしまった。しかしながら、計算パラメータの導出や線量計算後のリスク値の評価方法は確立しているため、精度担保に必要なシミュレーション計算時間のみが欠けている状況である。以上より、現在までの達成度としては、やや遅れていると考える。

本年度はまず構築した陽子線照射装置で算出した中性子線量の精度検証を行った。先行研究による測定条件を再現してシミュレーション計算し、陽子線のスキャニング幅を16x16 cm、17x17 cm、18x18 cmと変化させた場合において実測値と±5%以内の誤差を確認した。続いて日本人と欧米人を模擬した2種類のボクセルファントムに対して、同一の照射条件を適用した際の全身の臓器線量を算出した。各臓器においてスキャニング幅と中性子線量は比例関係にあり、先行研究と同様の結果が確認された。またExternal neutron(照射装置等との反応により生成される中性子)による線量寄与はInternal neutron(人体との反応により生成される中性子)の約10倍であり、2次がんリスクの低減のためにはExternal neutronを低減させることが効果的であると示された。一方、2種類のボクセルファントム間で臓器線量を比較すると、甲状腺では4.6%、食道や肝臓などの体幹部臓器では10%から25%、腎臓では134%の差が確認された。先行研究より光子に対する比吸収割合の差は報告されていたが、中性子線量に関する報告は本研究が初である。これにより、正確な2次がんリスク評価システムの構築のためには体格や臓器間距離などの因子を加味する必要があることが示され、リスク値予測システムの開発に資することができた。導出したシミュレーション計算の最適設定値は陽子線の線量計算に対するものであるため,まずは中性子の挙動に関する最適な計算パラメータの導出を行う予定である。その後はボクセルファントムをシミュレーション計算系に導入し,陽子線の照射角度,照射野サイズ,強度などを変化させて照射野内・照射野外における中性子線量の計算を実施する。計算された中性子線量を用いて2次がんのリスク値算出を行い,大きく寄与する因子を検討する。計算線量に対する不確かさを確認しながら計算回数を増やしていき、計算線量の精度担保を実施する予定である。シミュレーション計算している傍らで論文原稿執筆や学会発表準備にも取り組み、成果を学術論文や学会発表を通して迅速に報告できるように活動していく。次年度に海外学会に出席予定もあり、本年度では少し物品を控えて使用した。構築したシミュレーション系へのボクセルファントムの導入に時間を要したため、計算開始時期が遅れてしまった。今年度内に研究成果を取りまとめることができなかったため、本年度内の学会発表や学術論文に掛かる経費が多く掛からなかった。次年度はこれらの費用が多く必要であると考えており、国内外の学会での研究成果発表や学術論文の投稿費用、またデータの整理に必要なストレージやソフトウェアの購入に使用する予定である。本研究課題に関する議論を行うための出張旅費や,国内外の学会での研究成果発表,また2次がんリスク値算出に関する研究の動向調査に使用する。
生物多様性概念の教材化:小・中学校における琵琶湖の生物を利用した環境学習

本研究では、琵琶湖の沈水植物帯と内湖のヨシ帯をフィールドとし、小・中学校での環境教育の中で、生物多様性概念が平易に理解できる野外学習教材の開発を目的として、定期的な野外観察を行った。すなわち、沿岸域沈水植物帯では夏季にスノ-ケリング3点セットを利用した沈水植物帯の植生と魚類の行動観察を、内湖のヨシ帯では双眼鏡とフィールドスコープを利用した2週間毎のヨシ帯辺緑部の植生と水鳥の行動観察を行った。この結果、動物の生息地としての植物に注目すると、生物多様性の意味を直感的に理解できる観察プログラムが作成できることが明らかになった。特に、スケッチやマッピングなどの景観生態学的な手法と動物の行動観察を組み合わせると、有効な野外観察プログラムの作成が可能になる。これまでの野外生物観察では、生物の種名や特定の種の生態を教えることに重点がおかれてしまい、生物間のつながりや地域的な生物群集の特徴などは教科書的な説明で終わっていることが多いようである。すなわち、珍しい種や観察できた種類数に焦点があてられ、「ある場所では種類数が多いのに別の場所では少ないのはなぜか」という観点が不足している。そこで、次のような野外観察プログラムを作成した。まず植生に注目してフィールドマップを作成する。この際、景観のスケッチを行うことにより地域生態系の特徴が観察できる。次に、フィールドマップを植生などから細分する。この過程で、フィールドが植生の単調な場所から複雑な場所まで多様な部分から構成されていることを学習できる。その後に、鳥類や魚類など、目に付きやすいグループを対象とし、「どんな動物が、どこで、何をしているか」の行動観察を行うのである。この結果、複雑な植生を持つ場所の方が動物の種類数が多く、これには多様な餌生物の存在と複雑な隠れ場所の存在が関係していると理解でき、生物多様性概念が平易に学習できると考えられる。
遷延性アルコール離脱症候群の画期的治療法

アルコールは日常生活に密着した嗜好品でストレス解消や睡眠薬代わりに用いられ、その消費量が増加の一途を辿り、アルコール依存症で入退院を繰り返し社会生活が不可能になった患者が存在しており、アルコール依存症の治療の困難さが浮き彫りにされている。本研究ではこの難問に取り組むべくアルコール離脱症候群の画期的治療法を見出した。アルコール依存症は断酒後に、1)自律神経症状や離脱せん妄などの離脱症候群、2)ときに遷延する離脱せん妄、3)さらにアルコール性肝硬変が存在すると肝性脳症へ移行しやすい。これらは二次性痴呆などの重篤な後遺症を残す場合がある。今回これらを可能な限り減少させるために、13)の症例を対象に新しい治療を試みた。通常断酒後にアルコールとの交差耐性を持つbenzodiazepine(BZP)系薬物の置換療法を行なうが、BZP置換療法を施行しても逆効果でせん妄が増悪し遷延する症例を認める。そこで遷延する離脱せん妄および海外でBZP受容体拮抗薬のflumazenil投与が有効とされる肝性脳症に対してflumazenil投与を行った。〈対象〉アルコール依存症と診断され入院した5名(肝性脳症2例、遷延性離脱症候群2例、早期離脱症候群1例)〈投与方法〉Flumazenil静脈内投与および点滴持続投与を行った。<結果>1,Flumazenilは肝性脳症およびBZP系薬物によって遷延化した肝性脳症の臨床症状と脳波を著明に改善させる効果を持つことが確認された。2,Flumazenilは遷延化した離脱せん妄の臨床症状および脳波にも有効であることが確認された。半減期が短いため持続点滴が有効であった。3,アルコール性肝硬変にBZP系薬物を投与した場合に肝性脳症を惹起する可能性があることが示された。4,離脱せん妄にBZP系薬物を長期投与すると意識障害を遷延化させる可能性があることが示された。よって本研究は新しい視点から見たアルコール依存症の治療法の発見であり、今後はさらにアルコール依存症の予防と治療における生物学的基礎研究および臨床研究に発展させたい。遷延性アルコール離脱症候群に対するフルマゼニル注射液の持続投与の効果について検討を行った。〈対象と方法〉平成8年度は、長期飲酒によるアルコール性肝硬変があり断酒後アルコール離脱症候群を呈し、その後肝性脳症へ移行し意識障害が遷延した5症例とアルコール性肝硬変がなく断酒後にアルコール離脱症候群が遷延した1症例に対してフルマゼニル注射液の持続投与を行った。投与期間は各症例の意識障害の程度によって検討を行った。意識障害の程度を昏睡度分類、せん妄評価尺度やCIWAなどで評価し、さらに脳波でも確認した。その後まずフルマゼニルの0.5mg単回静脈内投与にて意識障害の改善を確認した後、フルマゼニル1.55mg/dayを持続点滴投与した。投与翌日に再び意識障害の程度を昏睡度分類や脳波で確認した。さらに意識障害が持続するようであればフルマゼニルの持続点滴を継続した。意識障害の改善に応じてフルマゼニルを漸減中止した。〈結果〉全症例においてフルマゼニル単回投与直後および1日間の持続投与翌日には意識障害および脳波の改善傾向を示した。症例において投与日数の差はあったものの意識

障害の完全な回復と脳波の改善を確認した。アルコール性肝硬変の肝性脳症に対するフルマゼニルの治療効果において、症例数も重ねられ、その結果は著明であり、症状評価、脳波検査や生化学検査状況も当初の目標を達成しつつある。また海外で報告されているような肝性脳症の原因といわれているベンゾジアゼピン類似物質の測定もフルマゼニル投与前後で測定中である。〈研究発表および平成9年度以降〉平成9年9月の日本アルコール精神医学会において研究成果を発表し投稿予定である。さらに平成9年度以降はアルコール性肝硬変のないアルコール離脱症候群の遷延する症例に対してフルマゼニルの持続投与を検討する。アルコールの醸造過程で麹菌や乳酸菌が抑制性神経伝達物質のγ-アミノ酪酸(GABA)を産生し、アルコール飲料とくに清酒、ワインやビールにGABAが多く含まれている。アルコールは経口摂取されたGABAの血液脳関門の透過性を変化させる。我々はストレス解消のためそれらのアルコール飲料を嗜好している。日本では現在もその消費量が増加の一途を辿り、アルコール依存症が後を絶たない。通常その薬物治療としてアルコールとの交差耐性を持つベンゾジアゼピン(BZ)系薬物の置換療法を行なうが、治療抵抗性で遷延する離脱せん妄を認め、アルコールによる二次性痴呆などの重症な後遺症を残す。我々の統計ではアルコール依存症と診断された150症例中81症例(54%)が離脱せん妄を呈し、そのなかでも2週間以上から数ヵ月にわたって遷延性する離脱せん妄を呈したものが11症例(離脱せん妄の13.6%、アルコール依存症者の約7%に認められた。また肝性脳症を除くアルコールによる二次性痴呆(Wernicke-Korsakoff脳症、ペラグラ脳症)の発症が4症例(アルコール依存症の約3%)に認めた。今回、遷延性離脱せん妄の治療として、BZ置換療法と全く正反対の効果であるBZ受容体拮抗薬のフルマゼニルの持続投与が著効した。この事実と遷延性離脱せん妄にBZ系薬物を投与するとさらに遷延させる事実から、通常の離脱せん妄と異なったメカニズムがあると考えられる。アルコール飲料に含まれるGABAがアルコールとともに取り込まれて、アルコール依存成立時のGABA含量が上昇が低く抑えられており、アルコール中止後に過剰なGABAの増加や、GABA_A受容体/BZ受容体/Cl^-チャンネル複合体機能の過感受性があるのではないかと推察される。何れにしてもフルマゼニルはアルコールによる二次性痴呆などの重症な後遺症の発症を予防し、早期社会復帰の一助になる可能性が示唆された。アルコールは日常生活に密着した嗜好品でストレス解消や睡眠薬代わりに用いられ、その消費量が増加の一途を辿り、アルコール依存症で入退院を繰り返し社会生活が不可能になった患者が存在しており、アルコール依存症の治療の困難さが浮き彫りにされている。本研究ではこの難問に取り組むべくアルコール離脱症候群の画期的治療法を見出した。アルコール依存症は断酒後に、1)自律神経症状や離脱せん妄などの離脱症候群、2)ときに遷延する離脱せん妄、3)さらにアルコール性肝硬変が存在すると肝性脳症へ移行しやすい。これらは二次性痴呆などの重篤な後遺症を残す場合がある。今回これらを可能な限り減少させるために、13)の症例を対象に新しい治療を試みた。
リンパ腫細胞とマクロファージの細胞間相互作用に関わる分子メカニズムの解明

今までの解析ではマクロファージと悪性リンパ腫細胞との細胞間相互作用にはCDM1やICAM-1が関与していると想定し、実験を行いましたが、解析の結果、これらの因子は細胞間相互作用における重要性は低いことがわかり、その結果を論文にまとめて投稿しました(Komohara Y etal J Clin Exp Hematop 2017)。今回は新たな細胞間相互作用に関わる因子を探索する目的でM-CSFRに注目し、解析を行いました。M-CSFRはマクロファージの分化、遊走に関わることは以前から知られており、最近では胎盤形成や乳癌の発癌にも関わると言われています。一方、悪性腫瘍においてはM-CSFRを介したシグナル伝達経路は乳癌や膠芽腫などの腫瘍細胞の増殖・浸潤に関わり、M-CSFRの発現は多くの悪性腫瘍では予後不良因子として知られています。血液系の悪性疾患においては急性骨髄性白血病やホジキンリンパ腫などでM-CSFRの過剰発現が報告されていますが、ATLLにおけるM-CSFRの発現の意義についてはまだ報告されていません。今回はM-CSFRの過剰発現をATLLで証明することができまして、M-CSFRシグナル伝達はATLLと細胞増殖と関わり、M-CSFR阻害剤はリンパ腫細胞のアポトーシスを誘導することもわかりました。ATLL細胞株であるATL-Tと80%の症例はM-CSFRのリガンドであるM-CSF及びIL-34を同時に発現することがわかりました。また、細胞培養実験ではマクロファージとリンパ腫細胞の共培養する実験系では、共培養によりマクロファージで発現するPD-L1,2の発現がM-CSFR阻害剤により抑制されることがわかりました。つまり、M-CSFRシグナル伝達はマクロファージとリンパ腫細胞の細胞間相互作用および腫瘍免疫に関わっていることが示唆されました。細胞間相互作用に関わる新因子に注目して解析を継続しています。ATLLでの検討が完了したら他の悪性リンパ腫でも解析を行います。今回の解析で、マクロファージとリンパ腫細胞の細胞株を共培養することにより、マクロファージの活性化とリンパ腫細胞の増殖行進がみられ、いままでの結果通り、両者間の細胞間相互作用の存在が示唆され、相互作用に関与している候補因子として、CADM1やICAM-1を想定し、解析を行いました。今回改めて、悪性リンパ腫の細胞株を用いた解析ではATLL,DLBCLを含む多くの細胞株においてCADM1の発現が確認されていましたが、FL,ATLL,DLBCL症例の組織アレイを用いた解析では、ATLLにのみCADM1の発現が7割の症例で確認されたが、in vitroにおいて悪性リンパ腫のCADM1の発現はマクロファージと悪性リンパ腫細胞との細胞間相互作用には関与している可能性が低いことがわかりました。また、CADM1の発現はFLやDLBCLの症例において確認できなかった。現段階では、マクロファージと悪性リンパ腫の細胞間相互作用にはCADM1以外の分子が関わっている可能性が示唆されました。CADM1についての解析は概ね完了したが、引き続き、ICAM-1と新たな細胞間相互作用に関わる因子の探索を行う必要があります。計画通りに研究を進めて行く上、昨年度達成できなかった項目も含めて、今年度も頑張ります。最終年度になり、英文校正や論文投稿、国際学会参加などのための経費を確保したです。
粒子態物質の沈降及び水平輪送のフラックス

1.セジメントトラップ実験(乗木,才野);研究の初年度にあたりこれまでの時間分画式のセジメントトラップを改良した.そして,(1)西部北太平洋高緯度海域での生物生産と化学成分の除去を観測するため,北緯45度,東経165度において5月の春期ブル-ム時に約20日間トラップ実験を実施し,沈降粒子試料を得た.粒子の90%以上がオパ-ル,炭酸カルシウムおよび有機物からなる生物起源物質であった.(2)沿岸域から日本海溝を越えて外洋に至る物質移動を考察するため,津軽沖の日本海溝をはさんだ東西に各1点のトラップを係留した.これらは平成4年度に回収する.(3)生物活動による物質の鉛直輸送量の差とその要因を調べるため,平成2年度に東経175度線の熱帯域に設置しておいたトラップ2系を本年度9月回収し,現在化学分析中である.また,同測線上の熱帯から亜寒帯に至る4点でトラップを設置し,平成4年度に回収する予定である.(4)東京湾を実験水域とする内湾から外洋への物質移動機構の解明ため,海水流動の活発な東京湾口の水深230m地点で係留系を設置し,全6層において沈降粒子を捕集した.中層の沈降粒子束は潮汐によって大きく変動していた.2.海水中の溶存成分(中山,藤原,乗木);植物プランクトン生育に対する鉄制限仮説を明らかにするため,海水中の極微量鉄を正確に測定するルミノ-ル・過酸化水素発光法による分析法を確立した.燐の存在状態を分析化学的に検討した.海水中の銅の循環と生物学的役割を解明するため,試料汚染に注意した分析法を確立し,外洋水に適用した.3.海底堆積物と間隙水(加藤);大陸斜面の海底境界層における物質循環像を明らかにするため,砒素を新生物元素のトレ-サ-として,間隙水及び堆積物中の濃度を測定した.その沿岸から外洋への水平的変動から,大陸斜面海底が元素の活発な循環場であることが判明した.1.セジメントトラップ実験(乗木,才野);研究の初年度にあたりこれまでの時間分画式のセジメントトラップを改良した.そして,(1)西部北太平洋高緯度海域での生物生産と化学成分の除去を観測するため,北緯45度,東経165度において5月の春期ブル-ム時に約20日間トラップ実験を実施し,沈降粒子試料を得た.粒子の90%以上がオパ-ル,炭酸カルシウムおよび有機物からなる生物起源物質であった.(2)沿岸域から日本海溝を越えて外洋に至る物質移動を考察するため,津軽沖の日本海溝をはさんだ東西に各1点のトラップを係留した.これらは平成4年度に回収する.(3)生物活動による物質の鉛直輸送量の差とその要因を調べるため,平成2年度に東経175度線の熱帯域に設置しておいたトラップ2系を本年度9月回収し,現在化学分析中である.また,同測線上の熱帯から亜寒帯に至る4点でトラップを設置し,平成4年度に回収する予定である.(4)東京湾を実験水域とする内湾から外洋への物質移動機構の解明ため,海水流動の活発な東京湾口の水深230m地点で係留系を設置し,全6層において沈降粒子を捕集した.中層の沈降粒子束は潮汐によって大きく変動していた.2.海水中の溶存成分(中山,藤原,乗木);植物プランクトン生育に対する鉄制限仮説を明らかにするため,海水中の極微量鉄を正確に測定するルミノ-ル・過酸化水素発光法による分析法を確立した.燐の存在状態を分析化学的に検討した.海水中の銅の循環と生物学的役割を解明するため,試料汚染に注意した分析法を確立し,外洋水に適用した.3.海底堆積物と間隙水(加藤);大陸斜面の海底境界層における物質循環像を明らかにするため,砒素を新生物元素のトレ-サ-として,間隙水及び堆積物中の濃度を測定した.その沿岸から外洋への水平的変動から,大陸斜面海底が元素の活発な循環場であることが判明した.
高速大容量の次世代情報ストレージシステムに関する研究

本年度のホログラフィックデータストレージ(HDS)に関する研究実施状況は以下の通りである。HDSの記録媒体であるフォトポリマーの実用化に向けて、ラジカル重合性のフォトポリマーを開始反応・成長反応・停止反応という3つの素反応からなる反応拡散方程式によりモデル化し、回折特性をビーム伝搬法との連成解析により評価した。数値解析による評価結果をLevenberg-Marquardt(LM)法により実験結果と比較することで、開始速度・成長速度・停止速度といった反応速度定数やフォトポリマーを構成する各成分の拡散定数を見積もり、それらのパラメータが回折特性にどのような影響を与えるかを明らかにした。上記に関連して、HDSのような高密度光ディスクのサーボ機構の解析手法を確立した。この研究では電磁場の解析手法である時間領域有限差分(FDTD)法と回折光学の解析手法を組み合わせることで、きわめて効率的に光ディスクのランド・グルーブ構造による光の反射の様子およびサーボ誤差信号を解析することが可能になった。光ディスクのランド・グルーブ構造は波長以下の構造を持つ一方で、反射光はフラウンホーファー領域にまで伝搬するため、全領域をFDTD法により解析することは非現実的である。そこで、本研究では光ディスクの近傍領域における反射をFDTD法により解析し、反射光を回折光学の手法を用いてフラウンホーファー領域まで伝搬させることによりこの問題の解決を図った。また、派生テーマとしてロッドレンズのシミュレーションによる性能評価に関する研究を進めた。ロッドレンズのMTF評価にモンテカルロ法を導入することで、従来の点光源を使う手法より精度よく解析できるようになった。また、この手法に超一様分布列を用いた準モンテカルロ法を適用することにより、収束性を向上させた。これら準モンテカルロ法の照明光学系への応用に関して、超一様分布列ごとの定量的評価を行い、その漸近的収束性を明らかにした。本研究では反応拡散モデルに基づいた数値解析と実験によりフォトポリマーの回折特性を評価し、開始速度・成長速度・停止速度といった反応速度定数やフォトポリマーを構成する各成分の拡散定数を見積もることで、それらのパラメータが回折特性にどのような影響を与えるかを明らかにした。これらの研究結果から、フォトポリマーをHDSの記録媒体として実用的に用いるための知見が得られたと言える。これまでの研究成果を踏まえ、今後の研究ではHDSの記録再生システムを構築し、その性能を評価する。具体的には、光学系を簡素に構成できる球面波シフト多重方式による多重記録方式を確立し、1Tbit/in^2以上の記録密度を実現可能であることを実験的に実証する。以下に今後の研究において取り組む課題を挙げる。(1)球面波シフト多重方式を用いた多重記録光学系の構築(2)透過型・反射型記録を併用した記録再生システムの実証(3)円形ディスク型フォトポリマー媒体を用いた実用的システムの実証(4)記録から再生までの一貫した信号処理システムの開発本年度のホログラフィックデータストレージ(HDS)の研究における成果は以下の通りである。HDSの信号処理に関する研究では2次元の有限インパルス応答(FIR)型の等化器を実数値遺伝的アルゴリズムにより最適化し、従来の平均二乗誤差最小化(MMSE)等化器と比較してより良好なビットエラー率(BER)特性が得られた。加えて、自動利得制御(AGC)による再生信号の輝度値補正がエラー補正に有効であることを明らかにした。また、媒体評価に関する研究では、HDSの記録媒体であるフォトポリマーについて、開始反応・成長反応・停止反応という3つの素反応からなる反応拡散モデルを提案し、実験結果と比較を行った。加えて、Levenberg-Marquardt法を用いることで、実験結果とモデルによる結果のフィッティングを行うことで、開始率や成長率といった媒体に特有のパラメータを見積もることが可能になった。上記のテーマから派生したロッドレンズに関する研究では次のような成果が得られた。HDSにおける記録材料に関する研究で得た知見を生かし、高分子製ロッドレンズの製造工程に関してシミュレーションによる解析を行った。この研究では、芯ファイバーに対して高分子溶液を賦形し、中心方向へ拡散させる過程を拡散モデルにより表し、有限体積法によって溶液の濃度分布の時間変化を解析した。加えて、Lorentz-Lorenzの式により、屈折率分布を求め、この結果が実際に測定した分布を再現することを確認した。また、シミュレーションによりロッドレンズの性能を評価する方法を開発した。この方法では矩形波チャートに形に合わせてモンテカルロ法により多数の光線を生成することで、実際のMTF測定系に準じた評価を行う。本手法によるMTFの評価では、従来の点光源を用いた光線追跡法による評価と比較して、より実験結果と近い結果が得られた。

この研究では電磁場の解析手法である時間領域有限差分(FDTD)法と回折光学の解析手法を組み合わせることで、きわめて効率的に光ディスクのランド・グルーブ構造による光の反射の様子およびサーボ誤差信号を解析することが可能になった。光ディスクのランド・グルーブ構造は波長以下の構造を持つ一方で、反射光はフラウンホーファー領域にまで伝搬するため、全領域をFDTD法により解析することは非現実的である。そこで、本研究では光ディスクの近傍領域における反射をFDTD法により解析し、反射光を回折光学の手法を用いてフラウンホーファー領域まで伝搬させることによりこの問題の解決を図った。また、派生テーマとしてロッドレンズのシミュレーションによる性能評価に関する研究を進めた。ロッドレンズのMTF評価にモンテカルロ法を導入することで、従来の点光源を使う手法より精度よく解析できるようになった。また、この手法に超一様分布列を用いた準モンテカルロ法を適用することにより、収束性を向上させた。これら準モンテカルロ法の照明光学系への応用に関して、超一様分布列ごとの定量的評価を行い、その漸近的収束性を明らかにした。本研究では反応拡散モデルに基づいた数値解析と実験によりフォトポリマーの回折特性を評価し、開始速度・成長速度・停止速度といった反応速度定数やフォトポリマーを構成する各成分の拡散定数を見積もることで、それらのパラメータが回折特性にどのような影響を与えるかを明らかにした。これらの研究結果から、フォトポリマーをHDSの記録媒体として実用的に用いるための知見が得られたと言える。これまでの研究成果を踏まえ、今後の研究ではHDSの記録再生システムを構築し、その性能を評価する。具体的には、光学系を簡素に構成できる球面波シフト多重方式による多重記録方式を確立し、1Tbit/in^2以上の記録密度を実現可能であることを実験的に実証する。以下に今後の研究において取り組む課題を挙げる。(1)球面波シフト多重方式を用いた多重記録光学系の構築(2)透過型・反射型記録を併用した記録再生システムの実証(3)円形ディスク型フォトポリマー媒体を用いた実用的システムの実証(4)記録から再生までの一貫した信号処理システムの開発
語の具現化を巡る局所性の探索

30年度は前年度の研究成果である名詞・数詞に関わる現象・類別詞に関わる現象を中心にデータの収集を行った。この着想により、日本語の和語・漢語の交代現象に着目するに到った。この成果はいくつかの国際学会での発表を行い、プロシーディングスとしての出版される予定である。同時に、他の言語との比較や、他言語での補充形・異形態に着目しはじめ、現在は名詞句に関して考察をしている。この研究は、語の形態変化のパターン(*ABA:cf. Bobaljik 2012)の研究とも密接に関係している可能性が高いため、視野に入れながら、最終年度である本年は研究結果の刊行に繋げたい。29年度から引き続きデータベースの作成に非常に困難を極めている。また、*ABAの問題との関連性が発見されたことにより、より一層考慮に入れる必要がある現象が増えたため。データベースの作成、また、29年度に行ったAllosemyと異形態との関連性、異形態の出現環境*ABAに関する問題との関係性を複合的に考察し、論文として刊行する予定である。29年度は補充系・異形態に関する日本語のデータ収集および,その出現に関する環境に関する研究を行っていた過程で,新規に近年注目されつつある,意味に関する補充系・異形態とも言えるAllosemyに関する現象の考察にたどり着くに至った.その結果として補充系・異形態に関する局所性と同様の議論がAllosemyにおいても成立する可能性の発見に至り,その結果は国際学会のプロシーディングスとして出版した.また,いくつかの学会などにおいてその結果を公表することができた.しかしながら,当初課題の中心として設定していた日本語の補充系・異形態に関するデータの収集に関してはその作成が遅れている.また,抽出したサンプルを用いていくつかの理論的な研究を行ったが,その研究は予定していた学会において不採択となったため,現在データの検討,プレゼンテーションの方法などテクニカルな部分を含め見直しを行っている.一方で,29年度の補充系・異形態の研究を進める間に,新たな興味深い現象として名詞および,数詞に伴う現象や類別詞に関わる現象において補充系・異形態である可能性がある現象の発見に至ることができた.日本語の補充系・異形態に関しては少なくとも理論言語学的な見地から研究対象とはなったことがほとんどなく,また,これまでの研究の蓄積も非常に少ない.よって,ほぼ一からのデータベースの作成となっておりサンプル収集活動が困難を極めている.一方で少ないデータの中からも,他言語での補充系・異形態研究を参照しながら理論的な貢献は少なからずできていると考えられる.よって,本年度はデータベース作成は継続して行うとともに,本年採択されなかった学会発表を見直すこと,および,プロシーディングス以外の雑誌への論文投稿を行う予定である.30年度は前年度の研究成果である名詞・数詞に関わる現象・類別詞に関わる現象を中心にデータの収集を行った。データベースの完成を目指したい.また,日本語の補充系・異形態の一例として29年度に発見した新たなデータを元に,さらなる研究をすすめ,現在持ち合わせているデータからの見通しを作成し,他言語との比較を通して,理論化および,その検証を行う予定である.データベースの作成、また、29年度に行ったAllosemyと異形態との関連性、異形態の出現環境*ABAに関する問題との関係性を複合的に考察し、論文として刊行する予定である。外国為替の変動および,国内学会への出張が校務と重なり出張を見合わせたため平成30年度応募していた学会に落ちてしまい、旅費部分に関して未使用分が生じたため。
携帯機器向けHMMベース音声・映像認識LSIのための認識エンジン自動生成の研究

連続音声認識に適した高速・省メモリHMM (Hidden Markov Model1,隠れマルコフモデル)計算回路の構成法の開発を行った。この構成法により、連続音声認識で用いられる連続分布型HMMの状態数や入力特徴ベクトルの次元数、総フレーム数に応じて、少ない内部メモリで高速にHMM計算を行うHMM計算回路を得ることができる。この構成法では、HMM計算回路への入力である特徴ベクトルが、全てのHMMに対する計算において共通に用いられるとともに、HMM計算の中で用いられるパラメータの中で特に使用頻度が高いことに着目し、特徴ベクトルを保持するメモリをHMM計算回路内に有する構成をとる。この構成法に基づくHMM計算回路では、特徴ベクトルの外部メモリからの読み込み回数が削減され、HMM計算の高速化が可能となる。この構成法に基づくHMM計算回路とこれまでに提案された構成法によるHMM計算回路の比較を、HMM計算に要するクロックサイクル数と回路内のメモリサイズについて行ったところ、今回開発した回路構成法に基づくHMM計算回路の方が、これまでに提案された構成法によるHMM計算回路と比較して、クロックサイクル数で約30%、メモリサイズで約25%、高速・省メモリであることが分かった。このHMM計算回路の構成法を用いることにより、これまでの構成法に基づくHMM計算回路より少ない内部メモリ量で、HMM計算を高速化することができる。1.チップ内に必要なメモリ(レジスタ)量を削減した、省メモリ型HMM回路の構成法の開発を行った。提案する構成法により、認識対象(単語や音節、音素)やHMMの種類(HMMの状態数や入力ベクトルの次元数)に応じた様々な省メモリ型HMM回路が構成できる。提案する構成法では、ベクトル要素のHMM回路への入力順序により、HMM計算に必要な内部メモリ量が大幅に削減できることに着目し、内部メモリ量が削減できる入力順序に適した回路構成をとる。構成される省メモリ型HMM回路は、HMMのモデルパラメータを格納する内部メモリとガウス分布計算ユニットを、それぞれHMMの状態数分と、ガウス分布計算の中間結果を格納する内部メモリを持つ。この構成法を用いることにより、少ないメモリ量でモデルパラメータの共有によるデータ転送の削減、ガウス分布計算の並列処理を実現した。2.HMMの次元数やフレーム数、状態数の、チップ製造後の変更に対応可能なHMM回路の開発を行った。次元数の変化に対しては加算の回数を制御することで対応する。フレーム数の変化に対しては内部メモリに保持する入力ベクトルの要素の個数を制御することで対応し、状態数の変化に対しては並列に計算するシンボル出現確率の数を制御することで対応する。処理速度と内部メモリ量のトレードオフから、入力ベクトルの要素、HMMのモデルパラメータを2つの内部メモリに保持し、一方を外部メモリからのロードに、もう一方を計算に用いることで、ロードと計算を同時に行い処理を高速化した。
インド共和国マヘ-ト遺跡(舎衛城)遺跡の研究

(A)考古学班考古学班は平成68年度の3ヶ年に及び、北部インドの過去社会を復元する上で看過できない、主要かつ重要な古代都市遺跡であるマヘ-ト遺跡(舎衛城)の発掘調査を継起して実施しました。平成6年度は前年度まで3ヶ年間実施した第I期調査の諸成果を勘案し、ブッダ在世当時の遺構・遺物の遺存状況を直接的に確認する目的で、下層部分の発掘を阻害する煉瓦積遺構の遺存が希薄と推定した、「太陽の池」南側地点(A地点を重点的に発掘しました。その結果、12ヶ所設定した発掘区全域の自然(地山)面直上に各種規模の土壌や柱穴を検出しましたが、これらは各遺構の配置状況や内容から、紀元前500100年頃を中心とした遺構・遺物であると推断しました。さらに、その検出状況や共伴遺物から当初「宮殿地域」と推定した当該地区は、鉄・非鉄金属およびガラス加工を主体とする工房跡が周密して造営された地点であると判断でき、都市機能の把握に重要な知見を付加することができました。平成7年度はマヘ-ト遺跡を特徴づける遺構の一つである城壁(土塁)の規模と構造を確認する目的で、全長約5.23kmに及ぶ城壁の東北部分(B地区)を中心に発掘しました。調査は現状で5m前後の高さを保持する城壁に直交し、全幅5.0m、全長55.0mを測る直線状の発掘区を設定し、基本的に地山面まで発掘しました。その結果、全幅約40.0m同じく高さ約8.50mを測る土塁の遺存とその構造を確認しました。この土塁遺構の構築時期は2期(第I・II期)に大別することができますが、包含遺物からその第I期は紀元前250年頃(マウリヤ朝期)に構築され、紀元前50年頃(シュンガ朝期)に大改修を受けたことを確認しました。また、第II期城壁の上面部には煉瓦積みの胸壁が構築されていた状況を確認しました。なお、城壁は紀元100年頃(クシャナ朝期)まで小規模な修復を受けつつ維持されていますが、その後は現在に至るまで再利用されることなく放置されていた状況が看取できます。なお、城壁の放棄は関連遺構の遺存状態から推測できるマヘ-ト遺跡全体の急速な衰退期(クシャン朝後半期)と、ほぼその時期が一致していることに注目できます。平成8年度は市街区域と推定できる、城内北半部に位置する煉瓦積井戸の周辺地域(C地区)を調査しました。この井戸の直径は約6.0m、同じく深さ6.0m以上を測りますが、現状で当遺跡群の中で確認されている同種の井戸遺構の中では、最大規模を誇示しています。また、周辺部にはこの井戸遺構を囲繞するように、クシャン朝期中性期の煉瓦積建造物が継起して造営されていますが、その下層部分には地山面との間に紀元前500年頃以降の遺物の包含が確認できます。ただし、この井戸遺構はシュンガ朝期の遺物包含層を掘削して構築されていることから、紀元前後に構築された蓋然性が濃厚です。なお、大型井戸遺構から西方に約50m離れた地点には別個の煉瓦積大型建造物が構築されていますが、この建造物は外壁面に装飾煉瓦を組み込んだ特異な壁面構成を示しており、その構造や出土遺物を勘案した場合、グプタ朝期に建造された集会場と推断することができます。その後、この集会場は改修築を受けながら、中世期以降まで使用されていたことが判明しています。このように、平成68年度の調査では従来全く不明であったマヘ-ト遺跡の平面的配置(機能分化)の一端を実証することができたとともに、古代都市の主要防御施設である、城壁の規模と構造を明確にすることができました。(B)文献学班今回までの発掘調査出土品中に含まれる有銘遺物の銘文解読を通じ、仏典にみられる寺院・都城・教団などの関連資料との比較検討を推進しました。その結果、祇園精舎(聖)と舎衛城(俗)の関連把握について、具体的かつ実証的な把握が可能になりつつあり、今後の研究の推進に有力な指針を入手しました。(C)地理学班遺跡立地を確認するために、踏査による表面的な観察を遺跡周辺部分で広範囲に実施しました。この作業と併せて、遺跡基盤層の成立過程の探求と古環境の把握・復元を目的に、考古学班の設定した発掘地点および城外の2地点に試掘壙を設定し、沖積土層の堆積状況を観察しました。今後は所期の目的を達成すべく、採取した試料の花粉分析や年代測定作業を推進します。(D)美術史班出土遺物および各地の博物館や研究機関に所蔵される既存関連資料(石彫刻・絵画など)、あるいは遺跡(石窟寺院など)を観察・踏査する作業を通じ、世俗的な都市遺跡と仏教遺跡との関連を考究するべく、基礎的な資料を収集しました。今後、これらの検討作業を通じて、各時期別の舎衛城内の景観復元や都市住民の精神生活(心性)の変化を追究・把握することを主眼として、さらに調査・研究を推進します。なお、平成8年度末にはマヘ-ト(舎衛城)遺跡の調査に先行して実施した、佛教センター・サヘ-ト(祇園精舎)遺跡の正式発掘調査報告書を刊行し、関連する研究機関に無償配布し、その諸成果を公表しました。

(A)考古学班考古学班は平成68年度の3ヶ年に及び、北部インドの過去社会を復元する上で看過できない、主要かつ重要な古代都市遺跡であるマヘ-ト遺跡(舎衛城)の発掘調査を継起して実施しました。平成6年度は前年度まで3ヶ年間実施した第I期調査の諸成果を勘案し、ブッダ在世当時の遺構・遺物の遺存状況を直接的に確認する目的で、下層部分の発掘を阻害する煉瓦積遺構の遺存が希薄と推定した、「太陽の池」南側地点(A地点を重点的に発掘しました。その結果、12ヶ所設定した発掘区全域の自然(地山)面直上に各種規模の土壌や柱穴を検出しましたが、これらは各遺構の配置状況や内容から、紀元前500100年頃を中心とした遺構・遺物であると推断しました。さらに、その検出状況や共伴遺物から当初「宮殿地域」と推定した当該地区は、鉄・非鉄金属およびガラス加工を主体とする工房跡が周密して造営された地点であると判断でき、都市機能の把握に重要な知見を付加することができました。平成7年度はマヘ-ト遺跡を特徴づける遺構の一つである城壁(土塁)の規模と構造を確認する目的で、全長約5.23kmに及ぶ城壁の東北部分(B地区)を中心に発掘しました。調査は現状で5m前後の高さを保持する城壁に直交し、全幅5.0m、全長55.0mを測る直線状の発掘区を設定し、基本的に地山面まで発掘しました。その結果、全幅約40.0m同じく高さ約8.50mを測る土塁の遺存とその構造を確認しました。この土塁遺構の構築時期は2期(第I・II期)に大別することができますが、包含遺物からその第I期は紀元前250年頃(マウリヤ朝期)に構築され、紀元前50年頃(シュンガ朝期)に大改修を受けたことを確認しました。また、第II期城壁の上面部には煉瓦積みの胸壁が構築されていた状況を確認しました。なお、城壁は紀元100年頃(クシャナ朝期)まで小規模な修復を受けつつ維持されていますが、その後は現在に至るまで再利用されることなく放置されていた状況が看取できます。なお、城壁の放棄は関連遺構の遺存状態から推測できるマヘ-ト遺跡全体の急速な衰退期(クシャン朝後半期)と、ほぼその時期が一致していることに注目できます。平成8年度は市街区域と推定できる、城内北半部に位置する煉瓦積井戸の周辺地域(C地区)を調査しました。この井戸の直径は約6.0m、同じく深さ6.0m以上を測りますが、現状で当遺跡群の中で確認されている同種の井戸遺構の中では、最大規模を誇示しています。また、周辺部にはこの井戸遺構を囲繞するように、クシャン朝期中性期の煉瓦積建造物が継起して造営されていますが、その下層部分には地山面との間に紀元前500年頃以降の遺物の包含が確認できます。ただし、この井戸遺構はシュンガ朝期の遺物包含層を掘削して構築されていることから、紀元前後に構築された蓋然性が濃厚です。なお、大型井戸遺構から西方に約50m離れた地点には別個の煉瓦積大型建造物が構築されていますが、この建造物は外壁面に装飾煉瓦を組み込んだ特異な壁面構成を示しており、その構造や出土遺物を勘案した場合、グプタ朝期に建造された集会場と推断することができます。その後、この集会場は改修築を受けながら、中世期以降まで使用されていたことが判明しています。このように、平成68年度の調査では従来全く不明であったマヘ-ト遺跡の平面的配置(機能分化)の一端を実証することができたとともに、古代都市の主要防御施設である、城壁の規模と構造を明確にすることができました。(B)文献学班今回までの発掘調査出土品中に含まれる有銘遺物の銘文解読を通じ、仏典にみられる寺院・都城・教団などの関連資料との比較検討を推進しました。その結果、祇園精舎(聖)と舎衛城(俗)の関連把握について、具体的かつ実証的な把握が可能になりつつあり、今後の研究の推進に有力な指針を入手しました。(C)地理学班遺跡立地を確認するために、踏査による表面的な観察を遺跡周辺部分で広範囲に実施しました。