hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗がん剤投与による消化管障害が薬物の吸収に及ぼす影響に関する研究

本研究では、抗癌剤誘発消化管障害モデルラットに抗凝固薬ダビガトランエテキシラート(DABE)を経口投与し、消化管障害時のDABEの体内動態と薬効を評価した。ラットに5-FUを5日間経口投与し、消化管障害モデル動物とした。これにDABEを経口投与後、体内動態および薬効を評価した。消化管障害群ではDABのCmax及びAUCが対照群の約30%程度に低下し、抗凝固作用の指標である活性化部分トロンボプラスチン時間(APTT)比も低下していた。抗がん剤使用時にはDABEの薬効変動に注意が必要である。1.消化管障害モデルラットの作出(1)障害度評価および輸送担体関連蛋白の定量抗癌剤として5-FUを7日間経口投与した結果、食餌量および体重の減少を確認した。また、投与開始後5日ごろから消化管障害が疑われたため、ラットの腸管を採取し、520ミクロン程度のスライス切片をHE染色することで、杯細胞数の減少、腸管粘膜絨毛の委縮、腺窩が確認でき、おおよそ本モデルを構築することができた。なお、現在、消化管上皮に発現する各トランスポータのタンパクおよびmRNA量をそれぞれWestern blot法およびリアルタイムPCR法にて定量的に評価を行っている。(2)難吸収性物質(マーカー)の透過量変化の定量本モデルラットに対し難吸収性ラクツロース及び低吸収性のマンニトールの放射標識体をそれぞれ経口投与し、それらの尿中排泄率の比(ラクツロース/マンニトール比)を評価を行うこととし、まずは、同標識体の定量法の確立を行った。具体的には、radio-HPLCを用いて標準水溶液中の両物質の定量法を確立した。現在、ラット尿中の両物質の分離定量法の確立を進めている。2.薬物動態学的評価(1)難吸収性薬剤:同モデルラットに対し、制酸剤などの主成分で、難吸収性のアルミニウム(金属)を投与し、その尿中濃度の定量法の確立を進めている。現在まで、蛍光試薬ルモガリオンを用いて標準水溶液中の極微量のアルミニウムの定量法を確立した。現在、尿中アルミニウム濃度について、HPLC-蛍光法を用いた分離定量法の確立を行っている。(2)輸送担体を経由して吸収または排泄される薬剤:現在、ダビガトラン、セファレキシンの定量法に着手している。本研究では、ラットに5ーFUを連続経口投与することで抗癌剤誘発性の消化管障害モデルを作出した。具体的には、5ーFU (30 mg/kg)を5日間経口投与した結果、ラットの食事量、体重は有意に低下し、さらに、投与5日目の小腸組織から作成した小腸スライス切片では、絨毛の脱落、絨毛の委縮、腺窩細胞の減少が確認された。すなわち、5ーFU投与により消化管吸収に寄与する小腸上皮は著しく障害を受けていた。次に、このモデルラットにおける併用薬の体内動態について、直接トロンビン阻害剤ダビガトランをプローブ基質として評価を行った。さらにその輸送に寄与する薬物輸送担体p糖蛋白質の小腸における発現量の変動についても併せて検討を行った。5ーFUを5日間連続投与することで作出した当該モデルラットにダビガトランエテキシラートを経口投与した結果、コントロール群と比べ、5-FU投与群においては、活性代謝物ダビガトランのAUC, Cmaxはそれぞれ1/3程度に有意に減少しており、その際のバイオアベイラビリティは38%に有意に低下していた。さらに、活性化部分トロンボプラスチン時間の変動を指標としたダビガトランの抗凝固作用(APTT比)は、コントロール群にくらべ(1.59)、5ーFU投与群において低下(1.18)しており、ダビガトランの薬理作用は減弱していた。また、このモデルラットにおけるp糖蛋白質の発現は低下していた。よって、この体内動態の変動ならびに薬理作用の減弱は、おそらく消化管障害による吸収に寄与する小腸上皮粘膜表面積の減少が関与する可能性が示唆された。臨床薬物動態学現在までに、難吸収性透過量マーカーの標準水溶液の定量法および難吸収性薬剤(アルミニウム)の標準水溶液の定量法を確立できている。次段階として、当該モデルラットの本サンプル(尿)中の濃度定量となる。また、26年度の実施予定であった、(1)輸送担体を経由して吸収または排泄される薬剤の定量法についても、ダビガトランやセファレキシンなどに着手しており、これらの評価が可能になれば、本モデルラットでの当該薬剤の吸収動態の変動の評価に着手できる。計画通り実施する。すなわち、各種併用投与する薬剤の定量法の確立および当該ラットへの投与後の吸収動態の評価を行う。また、モデルラットの消化管障害の程度ならびにその状態を輸送担体の発現量評価等を行うことで明らかにし、前述の吸収動態の変動要因の解明を併せて進める。
1920-30年代のヨーロッパ社会と前衛芸術

本研究は、20世紀前半において芸術概念と表現理論とを大きく転換させたいわゆる前衛芸術を、その動きのひとつの頂点であるヨーロッパの1920-30年代の社会変動との関連を重視しつつ、文学、美術、映画などの領域で多角的に考察することを主眼とする。この目的を達成するために3年間の研究において特にわれわれが心がけたのは以下の4点である。(1)フランス、イタリア、ドイツ、ロシア、中国、日本の6つの地域に身をおき、その視点からアヴァンギャルド芸術がどのような国際的な交流と影響関係のもとに発展してきたかを考究する。(2)既成の芸術概念を打破することを目指したアヴァンギャルド芸術の持つ二つの側面、すなわち伝統に対する革新(過去に対する反発)と、21世紀にまで及ぶ新たな芸術の創造(未来への影響)という二つの側面を同時に見すえるように努めた。(3)新しい芸術の創造という観点から、特に科学技術との関係にも注意を怠らなかった。具体的には、コクトーや稲垣足穂の飛行機に対する関心や産声を挙げたばかりの映画芸術を分析の対象として、新しい技術と新しい芸術との出会いの瞬間を浮き彫りにしようと努力した。(4)この時期のアヴァンギャルド芸術運動が、政治や社会変動と密接な関係を持っていたことを重視して、フランスやドイツを対象として知識社会学や政治・社会思想史の知見を用いつつ理論的な分析も加えることにも意を用いた。本研究の成果報告書は、2001年11月に京都大学学術出版会より『アヴァンギャルドの世紀』と題して刊行された。以下にその構成と各章の課題を掲げる。序論「今なぜアヴァンギャルドか」。第一章「言説としてのアヴァンギャルド」。第二章「表象としてのアヴァンギャルド」。第三章「モダニズムからアヴァンギャルドへ」。第四章「文明史におけるアヴァンギャルド」。なお巻末には、各論文相互のつながりや関連が明らかになることを期待して、人名索引と事項索引とを付した。平成11年度は以下の4つの方向から研究の礎を築き上げることに意を用いた。(1)研究班はまずフランス、イタリア、ドイツ、ロシア、中国、日本の6つの地域に身をおき、その視点から前衛芸術がどのような国際的交流、影響関係のもとに発展してきたかを考究することから作業を開始した。われわれの関心は前衛芸術を多様な国際的連関の中に捉え直すことであったからである。(2)前衛芸術が既成の芸術概念を打ち破ってきたものであるとすれば、それには当然のことながら伝統に対する革新という面(過去に対する反発)と、現在のわれわれにまで及ぶ新たな芸術の創造(未来への影響)という2つの側面がある。ロマン主義に端を発するいわゆるモダニズムに培われながらも、基本的には伝統に根ざして反=前衛の立場を固守した文学者をもケース・ワークすることで、前衛芸術がどのように伝統と対峙し、自らの方向を模索していったかを明らかにしようとした。(3)他方、新たな芸術の創造という観点からは、特に科学技術との関係にも注意を怠らなかった。具体的には、コクトーや稲垣足穂の飛行機に対する関心や、産声を挙げたばかりの映画芸術を分析の対象として、新しい技術と新しい芸術との出会いの瞬間を浮き彫りにしようと努力した。

また、20世紀後半の芸術への影響という点からは、現代の美術理論・文学理論を表象記号論の成果を最大限に活用しながら、前衛芸術がもたらしたものが何であったかを明らかにしようとした。(4)この時期の前衛芸術運動は、社会や政治と密接な関係を持っていた。ブルトンらシュールレアリストが共産党に接近したことなどからも明らかなように、「芸術」と「政治」を区別して論じることは不可能である。このような観点から、とりあえずフランスにおける政治と芸術の関わりを具体的事例に即して研究するとともに、フランスやドイツを対象として知識社会学や政治・社会思想史の知見を用いつつ理論的な分析も加えることに意を用いた。以上の4つの柱は二十数回におよぶ研究発表と討議とを積み重ねることによって班員共通の問題意識として総合され、今後各班員の個別的な問題領域においても充分に活かされていくはずである。次年度はその方向での活動を更に進展させるつもりであり、最終的には有機的連関性をもった前衛芸術の全体像がえられるものと考える所以である。平成12年度はとくに本研究の学術的な特色に留意しつつ研究を実施した。すなわち前衛芸術を研究するにあたっての、その総合的理解への志向、および研究の学際性と対象地域の多様性を重視した。そしてそれは、われわれの研究グループの学際性と、われわれが専門とする地域の多様性に呼応するものであった。このグループは、フランス近代詩の研究者を中心として、ディシプリンとしては文学、美学、哲学、演劇、記号論など、地域としてはフランス、イタリア、ドイツ、ロシア、日本の専門家から構成されている。豊富な人材を活かして前衛芸術の多角的な考察につとめた。その際われわれが念頭においたことは、いま前衛芸術(アヴァンギャルド)を問題にするということの意義である。20世紀の芸術はアヴァンギャルドとともに始まった。そして20世紀後半についてみても、美術におけるアンフォルメル、ポップアート、ミニマリズム、コンセプチュアル・アート、小説におけるヌーヴォー・ロマン、演劇における不条理劇やアンダーグラウンド演劇、舞踏のさまざまな流派、映画におけるヌーヴェル・ヴァーグなど、前衛芸術的なものの余波はいたるところに感知されうる。奇しくも20世紀最後の年にあたった本年度において、この「アヴァンギャルド」の本質をもう一度見据えることは、20世紀芸術の総決算につながるといっても過言ではない。したがって本年度は個々の研究の比較検討と統合につとめた。すなわち平成11年度の研究成果をふまえ、それを発展深化させたのである。具体的には、班員各自が本来持っていた関心、研究会での雑誌類の精査からえられた知見、意見交換から受けた刺激などを統合し、より明確な前衛芸術像を構成するようにつとめた。また、参考文献資料を参照し、前衛芸術の研究史の批判的検討を試みた。なお学際的な前衛芸術の研究のためには、言語学、言語哲学、精神分析や、さまざまな美学理論、芸術理論の知見が必要不可欠である。平成11年度においてはともすれば自分たちの対象の研究だけにとどまりがちであったが、平成12年度においてはえられた成果をふまえつつ、現代の種々の理論的知見をも参照することにより、視野の拡大にも意を用いた。平成13年度は3年間にわたる本研究の最後の年にあたり、研究成果のとりまとめに全力を尽くした。過去2年間の実績をふまえ、研究分担者各自が論文を仕上げ、原稿検討会において周到な相互批判を経たうえで、研究代表者の責任のもとにこれを編集し、一冊の論文集として刊行することに努めた。
低酸素によるトロホブラストの増殖能亢進および分化・浸潤能消失のメカニズム解析

妊娠週数間や正常・疾病間の差異を検討するために、妊娠各時期における正常胎盤と妊娠中毒症における胎盤を採取しwestern blotにてHIF-1αタンパクの発現を調べた。同時にrealtime RT-PCRやwestern blotにてTERT・TGF-β3のmRNAとタンパクの発現を調べ、HIF-1α発現との相関性をみたところ正の相関を示した。胎盤よりトロホブラストを分離し20%酸素分圧条件下および1%酸素分圧条件下それぞれにて培養し、mRNAとタンパク質を抽出後realtime RT-PCR・westetn blotを行なったところ、HIF-1α・TGF-β3・TERTの発現は低酸素により増強することが分かった。HIF-1αが本当にTGF-β3やTERTの発現を誘導するか否かを調べるため、HIF-1αのantisense oligonucleotideを合成し低酸素下で培養した絨毛癌細胞株にトランスフェクションを行なった。これによりHIF-1αの発現は強制的に抑制されたが、その結果TGF-β3およびTERTの発現も抑制され、低酸素によるTGF-β3・TERTの発現亢進はHIF-1αを介することが分かった。HIF-1αが転写レベルでTGF-β3・TERTの発現を誘導するか否かを検討するため、TGF-β3・TERTそれぞれのプロモーター領域を組み込んだルシフェラーゼプラスミドを作製した。このプラスミドとHIF-1(HIF-1α+ARNT)の発現ベクターを絨毛癌細胞株にトランスフェクションしルシフェラーゼアッセイを行ったところ、HIF-1の強制発現はTGF-β3・TERTのプロモーターを活性化することが判明した。また、TGF-β3・TERTそれぞれのプロモーター領域のHIF-1結合領域(HRE)を変異させたルシフェラーゼプラスミドを作製したが、この場合HIF-1の強制発現はTGF-β3・TERTの変異プロモーターを活性化しなかった。結合領域と推定された部位の二重鎖oligonucleotideを合成し、HIF-1タンパクとともにゲルシフトアッセイを行い、HIF-1とTGF-β3・TERTそれぞれのプロモーター領域との結合能を確認した。TGF-β3・TERTのプロモーター上の変異HREを使用した場合、HIF-1との結合は認められなかった。以上より、胎盤においては低酸素はHIF-1の活性化を介してTGF-β3・TERTの発現を亢進することが判明した。胎盤よりトロホプラストを分離し20%酸素分圧条件下および1%酸素分圧条件下それぞれにて培養し、mRNAとタンパク質を抽出後realtime RT-PCR・western blotを行なったところ、HIF-1α・TGF-β3・TERTの発現は低酸素により増強することが分かった。このプラスミドとHIF-1の発現ベクターを絨毛癌細胞株にトランスフェクションしルシフェラーゼアッセイを行ったところ、HIF-1αの強制発現はTGF-β3・TERTのプロモーターを活性化することが判明した。

これによりHIF-1αの発現は強制的に抑制されたが、その結果TGF-β3およびTERTの発現も抑制され、低酸素によるTGF-β3・TERTの発現亢進はHIF-1αを介することが分かった。HIF-1αが転写レベルでTGF-β3・TERTの発現を誘導するか否かを検討するため、TGF-β3・TERTそれぞれのプロモーター領域を組み込んだルシフェラーゼプラスミドを作製した。このプラスミドとHIF-1(HIF-1α+ARNT)の発現ベクターを絨毛癌細胞株にトランスフェクションしルシフェラーゼアッセイを行ったところ、HIF-1の強制発現はTGF-β3・TERTのプロモーターを活性化することが判明した。また、TGF-β3・TERTそれぞれのプロモーター領域のHIF-1結合領域(HRE)を変異させたルシフェラーゼプラスミドを作製したが、この場合HIF-1の強制発現はTGF-β3・TERTの変異プロモーターを活性化しなかった。結合領域と推定された部位の二重鎖oligonucleotideを合成し、HIF-1タンパクとともにゲルシフトアッセイを行い、HIF-1とTGF-β3・TERTそれぞれのプロモーター領域との結合能を確認した。TGF-β3・TERTのプロモーター上の変異HREを使用した場合、HIF-1との結合は認められなかった。以上より、胎盤においては低酸素はHIF-1の活性化を介してTGF-β3・TERTの発現を亢進することが判明した。
高機能性コポリマー合成を指向したマイクロフロー精密付加重合法の開発

高機能性コポリマー合成を指向したマイクロフロー精密付加重合法の開発を行った。研究成果として、(1)カチオン付加重合を用いたマイクロフローシステムの開発、(2)アニオン付加重合を用いたマイクロフローシステムの開発、(3)開発後のマイクロフローシステムによるポリマー成長末端活性種を利用した反応開発、(4)高機能性コポリマー合成を指向した連結型マイクロフローシステムの開発とコンビナトリアルコポリマー合成、に成功した。トリフルオロメタンスルホン酸(TfOH)を重合開始剤とするiso-ブチルビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、エチルビニルエーテルとのマイクロフローシステムによる重合反応系の最適化行い、0 oCで分子量分布を1.1-1.2前後に制御可能であることを見出した。その上で、カチオン重合に対して、ポリマー成長末端活性種を分解する前に連続的に反応に用いることで、様々な組み合わせのブロックコポリマーの合成やポリマー成長末端官能基化ポリマー(アリルトリメチルシランとの反応によるアリル化)のワンフロー合成を行うことができた。また、カチオン付加重合だけでなくアニオン付加重合へのマイクロフローシステムの検討も行った。一般に、極性溶媒中では、アニオン重合の代表的モノマーであるスチレンの重合反応において高い分子量分布制御を実現するためには-78 oCのような低温条件下で行う必要があり、さらには、モノマーを霧状あるいは低濃度(<1.5M)で加えなければならないなど実践的な面で問題があるのに対して、マイクロフローシステムを用いることで、0 oC(高濃度(2.0M))で行える実践的フローシステムの開発を行うことができた。マイクロフローシステムを用いたトリフルオロメタンスルホン酸(TfOH)を重合開始剤とする各種ビニルエーテル類(n-ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル)のカチオン重合反応において、一定の濃度の開始剤とモノマーのそれぞれの流速を連続的に変化させることで、分子量分布の制御された様々な数平均分子量の連続的なポリマー合成が可能であることを見出した。また、スチレン類だけでなくメタクリル酸エステル類(メチルメタクリレート、tert-プチルメタクリレート、n-ブチルメタクリレート)のリビングアニオン重合において、(1,1-diphenylhexyl)lithiumなどの立体的に嵩高いソフトな反応性をもつ重合開始剤を用いることで、-2820°Cで分子量分布1.1前後の制御可能なマイクロフローシステムの構築に成功した。さらに、複数のマイクロリアクターとマイクロチューブリアクターを組み合わせ、多種多様な高機能性コポリマー合成を可能とする連結型マイクロフローシステムの開発の検討を行った。具体的には、アニオンポリマー成長末端活性種とトリメチルクロロシラン、クロロメチルビニルシランなどの親電子剤との反応を試みた結果、マイクロミキサー、マイクロチューブリアクター、溶媒、濃度、流速、重合反応温度などを最適化することで、最終的には、ジクロロジメチルビニルシランなどのジクロロシラン類とポリマー成長末端との当量関係を精密にコントロールすることが可能となり、ケイ素をコアーにしたブロックコポリマーの効率的な合成が可能となった。
変革期のイスラーム社会における宗教の新たな課題と役割に関する調査・研究

本プロジェクトは、「変革期のイスラーム社会における宗教の新たな課題と役割に関する調査・研究」の課題のもとで、研究者が各自の専門領域を踏まえて海外調査を実施し、変革期のただなかにある今日のイスラーム社会の実像を明らかにして、宗教の新たな役割と課題を考察するという共同研究であった。15名による研究は、共著『変革期イスラーム社会の宗教と紛争』(塩尻和子編著、明石書店、2016年、410頁)に結実した。また、本科研プロジェクトでは、毎年、海外の高名な研究者を招聘して、研究期間中に公開講演会7回、内部研究会を9回、開催したが、これらの報告や講演内容などは、すべて本科研のホームページに掲載されている。本科研プロジェクトは、変革期のイスラーム社会における宗教の新しい課題と役割に関する海外調査研究をテーマとするものであり、25年度は2年目となった。25年度は、代表者の塩尻は、カタル、アメリカ、チュニジア、トルコと4か国に出張した。カタルでは第10回ドーハ宗教間対話会議、アメリカでは国際ヒズメット運動平和構築会議に参加して、司会などを務めた。チュニジアでは第14回チュニジア-日本文化・科学・技術学術会議(TJASSST)で人文系のセッションで基調発表を行い、トルコではスレイマン・シャー大学で講演を行った。いずれの場合も司会や講演をおこなったのは「日本人としては初めて」となり、研究者との意見交換も有意義であった。分担者も池田・宮治・岩崎がチュニジアで開催されたTJASSSTに参加し、四戸は中国、オーストリア、オマーンへ、辻上はエジプト、植村はフランス、岩崎もトルコなど、10名が積極的に海外調査に出かけた。25年度には、6月に4人の外国人研究者(ユダヤ教からジョナサン・マゴネット先生、イスラームからハージェル・ベンハッジュサレム先生、サミール・ヌーハ先生、キリスト教からリアナ・トルファシュ先生)を迎えて、公開講演会を開催し、60名を超える聴衆を集め、熱心な質疑応答が4時間半も続いた。第2回公開講演会に招聘を予定をしていた学者の事情により、来日が叶わなかったために、12月に科研内部の研究会を催した。したがって、25年度は公開講演会1回、東京国際大学国際交流研究所において、研究会を3回(7月、12月、3月)実施し、計6名が研究発表を行った。25年度の研究発表及び研究論文と出張報告は、ホームページ(http://www.tiu.ac.jp/org/iiet/kaken-a-islam/)に公開するとともに、研究発表と論文は『IIET通信第47号』(国際交流研究所報告、2014年3月31日発行、150頁)に掲載した。本科研プロジェクトは、社会変革期を迎えているイスラーム世界における宗教の課題と役割を検討し、市民宗教としての社会の統合理念となる新たな役割を検討する目標を実施するために、研究代表者および分担者はそれぞれの専門とする国・地域を実地調査するとともに、イスラームだけでなくマイノリティの宗教状況についても調査を実施する。その目的のために、本年度は代表者はエジプト、分担者の菊地はヨルダン、トルコへ、四戸は中国へ、辻上はエジプト、宮治はアルジェリア、根本はオランダ、ポルトガル、泉はアメリカ、吉田と青柳はイギリス、岩崎はエジプト、フランスへ出張した。これらの成果は科研のウェブサイトでも公表している。初年度の24年度には2回の公開講演会を開催し、ロンドンからレオ・ベック大学前学長ジョナサン・マゴネット先生を招聘して、東京大学・立教大学との共催で講演会を実施した。第2回目の講演会には二人の若手研究者、リビアのアヘット・ナイリ博士とタジキスタンのズバイドゥロ・ウバイドゥロエフ博士を招へいし、リビアと中央アジアのイスラーム社会の変化について講演していただいた。12月はじめの土曜日であったが、50名を超える参加者があり、熱心な質疑応答が続き4時間を超える盛会となった。また研究者相互の研究会を2回、東京国際大学国際交流研究所で開催し、四戸、青柳、宮治の3名の分担者が研究発表と出張報告をおこなった。2013年2月の研究会にはフランス国立科学研究所のアイーダ・ザハル博士をお招きして、レバノンの結婚事情について専門知識を披露していただき、知られざる地域の社会的宗教的慣習を学ぶことができた。研究期間内に少なくとも2冊の研究成果を刊行する予定であるが、24年度は研究拠点である国際交流研究所の報告書『IIET通信46号』(A4判90頁、100部)に科研研究者の研究論文と出張報告を掲載した。3年目となった26年度には、代表者の塩尻は、11月中旬にウィーン、アンマン、カイロへ出張をした。ウィーンではキング・アブドゥッラー・宗教間・文化間対話・国際センター(KAICIID)が主催する対話会議に出席し講演を行った。エジプト・カイロではカイロ大学文学部日本語学科創立40周年記念シンポジウムに招聘され、1時間の研究発表を行った。研究分担者の池田美佐子は8月にトルコのアンカラで開催された世界中東学会に参加し研究発表をおこなった。植村清加は8月から9月にかけてフランス各地でムスリム系移民の識調査をおこなった。四戸潤弥はエジプト・カイロ大学で開催された、同志社大学一神教学際研究センターとカイロ大学東洋学研究センターの共同主催による第3回国際会議に参加し、アラビア語で研究発表を行った。そのほか、宮治美江子、臼杵陽、辻上奈美江、上山一、岩崎真紀も科研費を使用して、計9名が海外出張を行い研究論文などまとめた。

26年度は、3名の外国人研究者を招聘した。9月にはトルコからアドナン・アスラン教授、中国から哈宝玉教授を招聘し、公開講演会を実施した。11月にはチュニジアからムニーラ・シャプトー先生を招聘して、"Tunisian Women during the transition's days"のテーマで公開講演会を開催した。いずれも盛会に終始した。内部の研究会も6月と3月に実施し、6月にはジョナサン・マゴネット先生にご発表をお願いした。26年度の研究発表および研究論文、出版報告の業績報告は、ホームページ(http://www.tiu.ac.jp/org/iiet/kaken-a-islam/)に公開するとともに、研究発表と論文は研究拠点の東京国際大学国際交流研究所の紀要『IIET通信第48号』(2015年3月31日発行、143頁)に掲載した。本科研プロジェクトは、「変革期のイスラーム社会における宗教の新たな課題と役割に関する調査・研究」の課題のもとで海外調査を含めて研究を行うものであった。最終の27年度には、代表者の塩尻は、4月に東京で開催された「世界宗教者平和会議」に招待され、アラビア語で「日本とイスラームとの対話と共存」に関する研究発表を行った。また本科研の成果を社会に公表するために、当初の計画通りに、科研分担者14名、研究協力者2名、計16名の論文を編集して、共著『変革期イスラーム社会の宗教と紛争』(塩尻和子編著、明石書店、2016年、410ページ)を出版することができた。代表者の塩尻和子は、ドバイ首長国を中心としたアラブ首長国連邦とオマーン国を選んで12日間の調査をおこなった。植村清加がフランスの地方都市3か所で、モスク建設を通じて現状を調査・研究した。上山一はヨルダン・ハーシム王国に赴き、ヨルダンの主要な銀行の実態を調査した。四戸潤弥はトルコで開催されたアンタリア・イスラーム刑法学会に招待され、英語で研究発表をした。宮治美江子はアルジェリアとフランスへ16日間の出張をし、アルジェではCNRPAHとCREADの二つの研究所を訪問し、パリではCIEMIを訪問し、アルジェリア移民の消息と最近の変化について、情報を集めた。辻上奈美江はUAE,サウジアラビア、アメリカ、イギリスなどの学会に参加して、多くの発表や講演をこなした。本年度は、ロンドンとカイロから、2名の外国人研究者を招聘して、2回の公開講演会およびシンポジウムを開催した。共著書以外の27年度の業績報告はホームページ(http://www.tiu.ac.jp/org/iiet/kaken-a-islam/)に公開するとともに、詳細な出張報告、講演会記録などは研究拠点の東京国際大学国際交流研究所のホームページの『IIET通信第49号』に掲載した。本プロジェクトは、「変革期のイスラーム社会における宗教の新たな課題と役割に関する調査・研究」の課題のもとで、研究者が各自の専門領域を踏まえて海外調査を実施し、変革期のただなかにある今日のイスラーム社会の実像を明らかにして、宗教の新たな役割と課題を考察するという共同研究であった。15名による研究は、共著『変革期イスラーム社会の宗教と紛争』(塩尻和子編著、明石書店、2016年、410頁)に結実した。
射影空間上のベクトル束について

mに依存した方程式系の解として有理整列を定義したが、m次元のSeveri varietyが存在したときはi<m/4のときf(i)は正の整数という性質が成り立つことを示したが、この性質は殆どすべてのmについて成立せずmを限定する意味でもSeveri varietyの研究に大いに貢献した。Severi varietyの研究から離れても、この数列には、調べた限り、iが大きいときf(i),f(i+1),f(i+2),...には正負の数が2つづつ並んで出現するという興味深い性質が観察されるが、現在この現象引き起こす数学的意味や原因の究明を行っている。また、Xの射影による埋め込み問題の研究としてXのSegre Classなどから得られる非負の整数からなる整列についての研究、特に零でない最後のδ(m)が小さいグラスマン多様体やCartan-Burou多様体に付いての研究を行っている。
補償光学適用走査レーザー検眼鏡による網膜色素変性の病態解析

AO-SLOを用いて網膜色素変性に対して細胞レベルでの詳細な病態解析を行った。正常眼で認められる視細胞モザイク構造が網膜色素変性においては著明な異常を来しており、視細胞密度も優位に低下していた。また視細胞密度と視機能(視力・網膜感度)には優位な相関が認められた。これらのデータより、網膜色素変性の長期予後を診断するプログラムを確立するとともに、AO-SLOは網膜変性治療の評価基準となり得ることを示した。網膜色素変性の治療研究は多方面から進行中であるが、治療に対する評価基準は確立されていない。本研究の目的は、補償光学を適用した走査レーザー検眼鏡(AO-SLO)を用いて網膜色素変性に対して細胞レベルでの詳細な病態解析を行い、長期予後を診断するプログラムや治療の評価基準を確立することにある。AO-SLOでは眼球光学系全体の収差を補正する補償光学システムが加わり、生体眼で非侵襲的に視細胞を観察することができ、網膜色素変性の病態解析・治療評価基準の確立に応用可能である。(1)健常眼におけるAO-SLOの撮影まず健常眼における黄斑部視細胞の細胞密度、細胞形態に関するデータの蓄積を行った。対象者は20-80歳の健常者(眼科疾患、脳疾患、神経疾患、血液疾患、糖尿病、高血圧の既往歴をもたないもの)とした。京大病院スタッフおよび株式会社ニデック・株式会社浜松ホトニクスよりボランティア募集を行い、のべ50名の撮影を行った。正常眼においては規則性のある視細胞モザイク構造が得られ、中心窩から離れるほど視細胞密度が低下することを示した(Ooto et al. Ophthalmology, IN PRESS)。(2)網膜色素変性患者眼におけるAO-SLOの撮影網膜色素変性患者眼における黄斑部視細胞の細胞密度、細胞形態に関するデータを蓄積している。現在までに40名程度撮影の撮影を行った。経時的変化を観察するため、6ヶ月に一度検査を行っている。一般的眼科検査(視力、眼圧、視野、細隙灯、眼底)のほか眼底写真・SD-OCT・眼底視野計(MP-1)・視野検査も並行して施行している。(3)視細胞の形態と機能の相関に関する検討AO-SLOで得られた健常眼および網膜色素変性患者眼における黄斑部視細胞の細胞密度、細胞形態と、SD-OCTにより得られた黄斑部網膜の3次元立体構造(全網膜厚・外顆粒層厚・視細胞外節厚)との相関を検討したところ、網膜厚と視細胞密度が正の相関を示した。また眼底視野計(MP-1)により得られる眼底像に重ね合わせた網膜感度マップと視細胞形態・密度との相関を検討したところ、網膜感度と視細胞密度も正の相関を示した(投稿準備中)。これらのデータから形態機能相関解析ソフトを作成中である。健常眼におけるAO-SLOの撮影平成21年度に撮影した健常眼の経時的変化を検討するため、再度同一被験者でAO-SLOの撮影を行い、健常眼における同一部位での変化量に関するデータを蓄積した。京大病院スタッフおよび株式会社ニデック・株式会社浜松ホトニクスよりボランティア募集を行い、のべ30名の撮影を行った。正常眼においても視細胞反射像に経時変化が認められることが判明し、視細胞代謝サイクルと関連していると考えられた(投稿準備中)。網膜色素変性患者眼におけるAO-SLOの撮影平成21年度から継続して、網膜色素変性患者眼における黄斑部視細胞の細胞密度、細胞形態に関するデータを蓄積している。現在までに80名の撮影を行った。視細胞の形態と機能の相関に関する検討AO-SLOで得られた健常眼および網膜色素変性患者眼における黄斑部視細胞の細胞密度、細胞形態と、SD-OCTにより得られた黄斑部網膜の3次元立体構造(全網膜厚・外顆粒層厚・視細胞外節厚)との相関を検討したところ、網膜厚と視細胞密度が正の相関を示した。また他疾患でも同様の検討を行い、中心性漿液性脈絡網膜症では視細胞密度が減少し、視機能と相関していることを示し(Ooto et al Ophthalmology 2010)、黄斑上膜では視細胞に皺襞を認め、この所見は変視症の程度と関連があることを報告した(Ooto et al Ophthalmology 2011)。
計測的手法による隆起山地の10^5年オーダーの開析過程の定量的研究

本研究の目的は、「地形計測的手法により、隆起山地の10^5年オーダーの地形変化の速さと様式とを評価すること」である。今年度は、火砕流の堆積面が広範に残存する飛騨高原と、河成段丘面の保存がよい関東山地北部を対象地域として、以下に述べる結果を得た。飛騨高原においては、空中写真解読により、山頂小起伏面の分布図を作成した。表層地質調査により、山頂小起伏面を、(1)鮮新世末と中期更新世に噴出した2つの火砕流の堆積面、(2)第四紀火山に覆われた侵食面、(3) (2)と連続する侵食面、(4)その他の小起伏面に分類した。(1) (3)の小起伏面を基準とする接峰面は、小起伏面形成時の地表面を近似する。そこで、接峰面高度と現在の地表面高度との差を一部地域で算出した。この値は小起伏面形成後の平均侵食深を代表する。この作業が全対象地域で完了後、成果を公表予定である。関東山地においては、利根川の2支流(碓氷川と鏑川)を対象として、河川の10^<45>年間の平均下刻速度と河床縦断面形の変化とを検討しつつある。碓氷川では、河成段丘面の編年(Sugai, 1993)をもとに、河成段丘の年代と高さを利用して以下の結論を得た。1)碓氷川の下刻速度は、10^5年スケールでは最近の60万年間10^<-1>mm/年で一定であるが、10^4年スケールでは気候変動と呼応して周期的に変動し、間氷期の気候条件下では10^0mm/年に達し、氷期には概ね0となる。2)河川縦断方向の下刻速度の違いは、河川掃流力の違いとよく対応する。他方、鏑川においては、河成段丘面の編年調査を今年度に開始・完了した。
1/fゆらぎを生成する心臓血管系の制御規範

本研究では1/fゆらぎを遍く生ずるような心臓血管系の制御規範を明らかにすることを目的とした。まず、圧受容器反射ゲイン(BRG)の推定を通して、制御系の状態依存性を調べた。血圧から心拍変動への開ループ系を前提としたsequence法によって推定を行った。その結果、立位<ノンレム睡眠<レム睡眠<臥位の順にゲインが高かった。一方、重力負荷を与えるhead-uptilt試験では、tilt角度(重力負荷)が大きくなるほどゲインが低下するという逆説的な結果が得られた。また、多変量自己回帰モデル(MARモデル)をイノベーションで駆動して得られた時系列に対してsequence法を適用してBRGを求める方法を提案した(これをイノベーション法と便宜的に呼ぶ)。その結果、sequence法とイノベーション法で推定値に大きな違いはないことが確認され、方法論の違いによって評価量に差がある問題は解消された。血圧→血圧の閉ループ系インパルス応答は重力負荷の上昇とともに速くなることが明らかになった。同様な解析を脊髄損傷患者にも行った。その結果、上位脊髄損傷患者では制御系が不安定化していること、下部損傷患者では、健常者の制御系に近い応答を示すものが多いことが分かった。また、患者で0.05Hz付近の振動成分が著明に見られたことは、Mayer波生成メカニズムに関する新しい知見である。変数間の依存性の解析から心拍-血圧の結合が脊髄損傷によって失われた結果、制御系が不安定化したことが示唆された。重力負荷に対する応答は、末梢血管抵抗の制御や静脈還流量の振舞いを反映していることから、これらをモデル化することにより心臓血管系制御規範を求めることができる。さらに、心拍と交感神経活動を制御変数として持ち、血圧を被制御変数とする心臓血管系モデルを構築して、最適制御を行ったところ、心抽変動の1/fゆらぎは制御対象のゆらぎを許容しないような厳格な制御規範ではなく、ある程度の範囲内での逸脱を許すような緩やかなものである必要が示唆された。心臓血管系において特徴的な長期ダイナミクスは1/fゆらぎである。長期生存に成功した人工心臓制御においても心拍や血庄に1/fゆらぎが現れている。これらの事実は1/fゆらぎが生体にとって親和性の高いものであることを物語っている。本研究ではどのような制御規範によって1/fゆらぎが実現されているかを明らかすることを目的としている。心臓血管制御系の重要な目的の一つは血圧を生理的状態に合わせて調節することである。そのために心拍変動、末梢血管抵抗、および液性因子が動員される。これは総合して圧受容器反射と呼ばれる。その機能評価は反射ゲイン推定を通してなされる。その非侵襲的方法の一つにSequence法がある。.ここでは先ず、制御系の状態依存性を知るために立位、臥位、レム睡眠、ノンレム睡眠の4状態において圧受容器反射ゲインをsequence法によって推定した。その結果被験者を通じて立位<ノンレム睡眠<レム睡眠<臥位の順にゲインが高かった。これは重力負荷を受けて最も血圧レベルを保つ制御が必要であると考えられる立位では圧受容器反射が抑制されているということを意味しており、逆説的な結果である。また、得られた多変量時系列に自己回帰モデル(MARモデル)を当てはめた。さらにMARモデルをイノベーションで駆動して得られた時系列に対してsequence法を適用して圧受容器反射ゲインを求めた。

その結果、状態依存性の傾向は一致したが、その絶対値は過小評価されていた。モデルによって写し取られたダイナミクスにおいてゲインが過小評価される現象は他の研究者によっても報告されており、一般的な問題である。本研究ではこれが信号の非ガウス性に起因するものであることを突き止め、非線形変換を施してゲイン推定を行い、MARモデルにおいても正確なゲイン推定が可能であることを示した。また、心拍と交感神経活動を制御変数として持ち、血圧を被制御変数とする心臓血管系モデルを構築して、最適制御を行ったところ、心拍変動の1/fゆらぎは制御対象のゆらぎを許容しないような厳格な制御規範ではなく、ある程度の範囲内での逸脱を許すような緩やかなものである必要が示唆された。本研究ではどのような制御規範に基づいて心臓血管系が制御されているかを明らかにすることを目的としている。心臓血管制御系の重要な役割は血圧を維持・調節することである。それを担う制御機構は圧受容器反射と呼ばれる。重力負荷に対する圧受容器反射を特徴付けるために、head-up tilt試験を行い、心拍変動(HR)、血圧(BP)、呼吸リズム(RP)を計測した。得られた多変量時系列に自己回帰モデルを当てはめ、閉ループインパルス応答により重力負荷に対する心臓血管制御系の応答を求めた。BP-BPのインパルス応答の速さを減衰するまでの時間の逆数として評価すると、被験者間で共通に、その値はtilt角度の上昇とともに増加することが明らかになった。また、閉ループ系における変数間の相互依存性を表すパワー寄与率を計算したところ、HRへのBPの寄与はMayer波帯域に集中していること、逆にBPへのHRの寄与は広帯域にわたっていることが明らかになった。同様な解析を脊髄損傷患者のtilt試験データに対しても行った。その結果、上位損傷患者ではインパルス応答が持続的な振動や発散するものが多く得られ、制御系が不安定化していることが示された。一方、下部損傷患者では、健常者と同様な応答を示すものが多く存在した。また、健常者では見られなかった0.05Hz付近の振動成分が著明に見られた。これがMayer波の変形したものだと考えるなら、血管制御ループの固有振動として解釈されてきたその生成メカニズムに新たな側面を持ち込むことになる。すなわち、血管系の自動能や交感神経節ニューロンの自律振動もその候補として考慮する必要があろう。パワー寄与率によれば、発散型のインパルス応答を示す例ではBPとHRが互いに独立に振舞っていることが示されたことから、HR-BPの結合が脊髄損傷によって失われた結果、制御系が不安定化したことが示唆された。重力負荷に対する応答は、末梢血管抵抗の制御や静脈還流量の振舞いを反映していることから、これらをモデル化することにより心臓血管系制御規範を求めることができる。
近代日本における企業経営の物流史的研究

本年度の研究実績1.資料の調査・収集昨年度に引続き,必要とされる歴史資料の所在調査を行い,電子式コピー,マイクロフィルム撮影など各種の方法で資料を収集した。補助金の総額が昨年度比43%であったため・調査活動の範囲はやや限定されたが,国立公文書館であらたに公開されている旧運輸省文書など,質的にみればきわめて有用な資料に触れ,収集することができた。また,佐野鉄道,五日市鉄道など,研究課題に直接関係する企業の営業報告書を,古書市場を通じて入手する機会を得たことは,大変幸運であった。2.資料分析と研究論文の執筆・発表原料・製品ともに重量商品であるセメント業を事例とした物流問題の歴史的解明が研究課題であるが,昨年度の分析(明治期)を継承する形で,今年度は大正昭和初期の実態解明を行った。明治期にみられたようなセメント製造部門と原料調達(採掘・輸送)部門との分業・連繋が,第一次大戦期に生じたセメント市場拡大を契機に大きく変化し,大企業による中小企業の系列化に類似した,階層性をはらんだ後方統合が進行していく過程を,実証的にかなりの程度裏付けることができた(現在,学会誌に投稿準備中)。また,78月には,昨年度の収集資料を主に用いた論文2本をそれぞれ公刊することができた。その他,関連する論文1本も公刊された。さらに11月には,新たな書き下ろし部分を加えて,近代日本の産業発展における輸送の役割と実態を体系的にまとめ上げた単著書の原稿を完成させ,出版助成の申請を行った。年度末には,各方面より収集した資料の製本やマイクロ複製など,この2年間のアフター・ケアともいうべき作業にも取り組んだ。本年度の研究実績1.資料の調査・収集・整理主な調査先は,国立国会図書館,国立公文書館,交通博物館(以上東京都千代田区),学習院大学法経図書センター(同豊島区),一橋大学(国立市),横浜開港資料館(横浜市),埼玉県立文書館(さいたま市),鹿児島県立図書館(鹿児島市),アメリカ合衆国国立公文書館(メリーランド州),ハグレー博物館(デラウェア州)などである。収集した主な資料は,『公文類聚』,『公文雑纂』,『セメント連合会年鑑』,『ダイヤモンド』,『大日本窯業協会雑誌』,『鉄道省文書』,『官報』,『占領軍接収文書(RG131)』,その他各種の社史,営業報告書類である。2.資料分析と研究論文の作成本年度は,原料・製品ともに重量商品であるセメント業経営における物流問題の解明を,明治期を中心に試みた。事例となる浅野セメントは,起こりうる物流問題への対応を念頭に置きつつ創業するが,その後における日本産業革命の展開,とりわけ急速な社会資本の整備は,セメントの消費量,用途,製造技術,流通条件を当初とは大きく異なるものに変えていった。本研究では,浅野セメントがこうした急激な状況変化に対してきわめて柔軟に対応し,日本を代表するトップ・メーカーとしての地位を確立していく過程をかなりの程度明らかにすることができた(詳細は渡邉恵一「浅野セメントにおける市場と原料調達」2002年を参照)。また,年度末には,既発表論文と本年度に執筆した書き下ろし部分からなる学位論文『近代日本の産業発展と輸送-浅野セメントにおける原料調達問題-』をまとめ,立教大学より博士(経済学)を授与された。なお残されている課題についてさらに検討・解明を進め,研究の完成度を高めて,成果を広く公表する段階にこぎ着けることが,次年度の課題となる。
島嶼平衡モデルに基づく中琉球産爬虫両生類の洋上分散能力の推定

本研究を構成する3つのステップ(1.爬虫両生類分布リストの作成、2.島嶼分布のパターン解析、3,ヤモリ属とトカゲ属の集団遺伝解析)のそれぞれを進めた。このうち1番については、渡嘉敷村の中島とハテ島、座間味村の屋嘉比島と久場島で野外調査を行い、7つの分布初記録を得たほか、5つの不確かな既存の分布記録を追認した。このうち、渡嘉敷村のものについては標本の形態的な特徴などを調べ、既に公表した。徳之島でも調査を行い、遺伝解析に必要な標本の採集を行った。天候と日程などの関係から調査できなかった島も残っており、1番のステップは完結できていないが、2番の島嶼分布のパターン解析についても予備的な解析を行った。島嶼をその面積と供給源からの距離に応じて2次元プロットし、各両生爬虫類種の分布の有無を異なるシンボルで塗り分けた。判別分析により、その種がいる島といない島とを区別する判別関数を算出し、面積と距離の2変数の関数への寄与を評価したところ、両生類ではリュウキュウカジカガエルを除き、ほとんどの種で距離の効果は確認できなかった。爬虫類ではオキナワキノボリトカゲ、ヘリグロヒメトカゲ、ハブなどで供給源からの距離も分布の有無に距離が統計的に有意に寄与しているという結果が得られた。今後、遠くて小さい島を追加すれば、さらに意味のある結果が得られる展望が立った。3番の遺伝解析については予備実験を進め、ヤモリの類のマイクロサテライト・マーカーとして10前後の遺伝子座が使えそうなことが確かめられた。また、トカゲ類については、マグネティック・ビーズを使った方法により31のマイクロサテライト・モチーフを含む断片の配列を得て、そのうち18についてプライマーを設計し、適正なPCR条件の検討に入る準備が整った。奄美大島と加計呂麻島、沖縄諸島の藪地島、瀬長島、久高島、岡波島で野外調査と標本採集を実施したほか、協力を仰げる地元の人からも情報を収集し、各島における爬虫両生類の分布の有無をとりまとめた。このうち奄美大島以外の島は潜在的な分散のソースと想定される奄美大島あるいは沖縄島からの距離が非常に近く、面積に比して種数が多いことが期待される島である。特に、藪地島、瀬長島、岡波島の3島は沖縄島からの距離が1km未満で、そこに分布する種を明らかにすることは「面積」と「距離」の2変数から各種の分布の有無を説明しようとする本研究にとって重要である。調査の結果、瀬長島では9種が確認され、同程度の面積を持つ他の島と比べて種数は明らかに多く、上記の予想を支持した。一方、岡波島ではミナミヤモリただ一種しか確認されなかった。岡波島は、沖縄島からの距離は近いが、面積は僅かに0.01平方kmしかない。これまで、面積が小さい島でも分布する種としてミナミヤモリのほかにオキナワトカゲがあったが、岡波島に後者が分布しないことから、このトカゲの集団維持に必要な最低島面積について見当がついたといえる。これらの結果を加えることにより、島々での分布データのとりまとめはいったんは完成としたが、予備的解析の結果、今度は遠くて小さい島の数が限られていることが、「いる島」と「いない島」を分ける判別関数の信頼性を上げるための一つの障害になっていると推測された。そのため、今後、速やかに慶良間諸島の西方や久米島の東方の島での調査結果を追加し、分布データを完成させる必要がある。一方、トカゲ属とヤモリ属の種に対する集団遺伝的解析のためのマイクロサテライト・マーカー開発についは、トカゲ属の検体を使ってさらに新しい遺伝子座の開発に取り組んだほか、すでに設計したプライマー・ペアーのPCR条件の検討を行った。沖縄諸島の藪地島、瀬長島、伊計島で追加調査を実施し、各島における爬虫両生類の分布の有無をとりまとめた。台風などの影響で、一部、調査が実施できなかった島嶼があるが、これまでの調査結果と文献の見直し作業によって中琉球の47島について各種の分布データを揃え、各島の面積と、分散ソースからの距離を説明変数、ある種の分布の有無を従属変数として、判別分析により2変数の寄与を評価した。その結果、中琉球における両生類の分布の有無はほぼ面積によって規定されることが示された。ただし、リュウキュウカジカガエルについては想定した分散モデルの片方で距離の効果も有意になり、洋上分散が分布に寄与している可能性も示された。一方、爬虫類では4種で距離の効果が有意に分布の有無に効いているという結果が得られたが、各種の生態学的な特性を考えた場合、その一部は洋上分散をしているとは考えにくかったことから、結果の解釈には注意が必要である。また、洋上分散が期待されたオキナワトカゲとミナミヤモリは、調査したほとんど全ての島に分布することから、意味のある判別関数そのものが得られなかった。遺伝解析に関して、トカゲ属で開発したマイクロサテライト・マーカーをプライマー・ノートとして論文にまとめた。さらに、沖縄諸島のオキナワトカゲを対象にマイクロサテライト分析を行ったところ、沖縄島周辺の小島嶼の集団の多くは対岸の本島集団とアリルを共有することが判明した。この結果は、本種に洋上分散があった可能性に対して肯定的ではあるが、これらの地域が陸続きだった時代に共有していたことを反映している可能性も排除できなかった。一方、ヤモリ属についてmtDNAの配列変異解析を行ったところ、ミナミヤモリがアマミヤモリよりも島間の分散を頻繁に果たしてきたことが示唆された。

当初の計画では、島嶼における爬虫両生類の分布データのとりまとめを完了し、そのパターンから各分類群の分散能力の推定までを行う予定であったが、それが完結していない。その理由は、いったんは完成とした分布データに基づいて予備解析をしたところ、「いる島」と「いない島」を分ける判別関数の信頼性を確保するためには、遠くて小さい島の数が限られていることが障害になっていることが示唆されたことによる。秋季以降は効率よく野外調査を行うことが出来ないため、この点が、進展状況が遅れている原因になっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。爬虫両生類各種の分布パターンに基づく分散能力の推定精度を上げるため、調査対象として、遠くて小さい島々として慶良間諸島の西側の小島嶼と久米島の東方の島々で野外調査を行い、分布データを充実させる。これまでの教訓を活かし、今後は、春季から夏季にかけて野外調査を実施し、分布データのとりまとめを完了する。データセットが構築され次第、速やかに解析を行い、その成果のアウトプットを目指す。一方、この解析から得られた推定の妥当性を評価するため、一部の分類群について、マイクロサテライト分析を行い、集団遺伝学的な視点から分散能力の再評価を行う。
遺伝子挿入のない安全なイヌ・ネコiPS細胞を用いた赤血球分化誘導の検討

遺伝子挿入のない安全なiPS細胞をイヌとネコで作製し、血液細胞へ分化させることを目的として、以下の成果を得た。1センダイウイルスベクターを用いてイヌとネコの胎子線維芽細胞にGFPを導入できることができた。2ネコでは、6因子とTGFβ阻害剤を添加することでiPS細胞の作製に成功した。これらは各種未分化マーカーの発現および3胚葉への分化能を確認した。3イヌでは、4因子とTGFβ阻害剤を添加することでiPS細胞の作製に成功した。また、自然に除去されるSeVdpを用いてヒトiPS細胞に類似した細胞コロニーが得られた。しかしながら、これらiPS細胞の血液細胞分化についてさらに検討が必要と考えられる。イヌとネコのiPS細胞の臨床応用に向けて遺伝子挿入のない持続発現型RNAウイルスベクターであるセンダイウイルスベクター(SeVdp)を用いた方法により、ネコおよびイヌiPS細胞の作製を試みた。1イヌおよびネコの胎子線維芽細胞にSeVdpを用いてGFP遺伝子を導入し、その発現を蛍光顕微鏡で観察した。その結果、細胞にGFPの発現が確認でき、遺伝子導入時のウイルス力価に依存してGFP発現細胞数の増加が見られた。2イヌおよびネコの線維芽細胞にヒトOCT3/4、SOX2、KLF4およびc-MYCの4遺伝子を感染力価および温度条件を変えて導入し、各条件におけるSeVdpの感染効率を免疫染色により調べた。その結果、ウイルス力価に依存して感染率が上昇し、MOI=7以上の力価でプラトーに達した。また低温で遺伝子導入を行うことで、SeVdpの感染効率が向上することがわかった。34遺伝子を導入した胎子線維芽細胞をノックアウト血清代替物(KSR)またはウシ胎子血清(FBS)を加えたヒトES細胞培地で、マイトマイシンC処理マウス胎子線維芽細胞と共培養した。その結果、FBS群に比べてKSR群でiPS様細胞の初代コロニーが多数出現し、そのコロニーは未分化マーカーであるALPに陽性を示した。以上のことから、SeVdpを用いた遺伝子導入により、イヌおよびネコiPS様細胞コロニーを得ることに成功した。さらに、ネコiPS様細胞では長期間継代可能な細胞株が得られている。イヌとネコの線維芽細胞にSeVdpを用いて初期化遺伝子を導入することに成功した。また、感染させる時のウイルス濃度や温度条件を変えることにより、遺伝子導入効率の高い条件を発見することができた。その後、4遺伝子を導入した胎子線維芽細胞を培養することにより、iPS様細胞のコロニーが出現し、これらはALP陽性であったことから細胞の初期化が起こったと判断できる。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。前年までに、細胞質内で遺伝子を発現して染色体を傷つけないより安全なベクターとされているセンダイウイルスベクター(SeVdp)を用い、イヌとネコのiPS様細胞コロニーを得ることに成功したが、その作製効率は低く、SeVdpの除去もできていない。そのため、本年度はiPS細胞コロニー形成の効率化およびSeVdpの除去を試みた。その結果、以下のような結果が出ている。1ネコ胎子線維芽細胞にSeVdpを用いて、多能性関連遺伝子であるヒトOCT3/4、SOX2、KLF4およびc-MYCの4因子を導入後、フィーダー上に播種し、ヒト胚性幹細胞培地を用いて培養した。その結果、扁平型の形態を示すiPS細胞様コロニーが出現した。得られた細胞は、30継代以上の長期継代が可能であり、各種未分化マーカーは陽性であった。さらに浮遊培養によって胚様体を形成し、その後の接着培養で三胚葉マーカーに陽性を示すと共に、一部の細胞は拍動する心筋細胞へ分化した。siRNA処理によるSeVdp除去を確認できたが、除去後の細胞は、長期間継代培養することができなかった。2上記の方法では、ネコiPS様細胞コロニーの作製効率が低いため、SeVdpを感染させた細胞にTGFβ阻害剤を添加すると、その作製効率は有意に増加することがわかった。3イヌ胎子線維芽細胞に同様にSeVdpを用いて遺伝子導入することで、ヒトiPS細胞の類似した細胞コロニーが得られた。この細胞は、各種未分化マーカーに陽性を示した。また、ネコと同様にTGFβ阻害剤を添加すると、その作製効率は有意に増加することがわかった。さらに、一部のイヌiPS様細胞はウイルスの除去が可能であったが、その後、イヌiPS細胞の培養維持が難しくなった。以上のことから、イヌおよびネコにおいて、効果的にiPS様細胞のコロニー形成ができるようになった。センダイウイルスベクター(SeVdp)を用い、イヌとネコのiPS細胞の作製に取り組み、効率的にiPS細胞コロニーを形成できるようになった。また、これらの細胞は、未分化であり、各種細胞へ分化できることがわかった。さらに、イヌおよびネコiPS様細胞からSeVdpを除去できることがわかった。しかしながら、SeVdp除去後に各細胞を安定的に培養できておらず、やや遅れていると判断した。前年までに、細胞質内で遺伝子を発現して染色体を傷つけないより安全なベクターとされているセンダイウイルスベクター(SeVdp)を用い、イヌとネコのiPS様細胞コロニーを得ることに成功し長期継代が可能であったが、SeVdpの除去ができなかった。