hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性脊髄圧迫病変・その病態解明と治療法の選択

Dipoleの潜時・振幅に変化のみられなかった3例ではNCSSでの改善率が60%以下で,NCSSのperformance statusでもgradingの改善が0あるいは1段階と改善の程度が低調な例であり,dipoleの変化と術前後での神経学的所見の改善は相関すると考えられた.脳磁図による慢性脊髄圧迫病変の知覚機能評価は,より鋭敏に知覚障害の変化を捕らえることが可能である.
社会科における「公正さ」の教授・学習過程に関する実証的比較研究

研究のフィールドをハワイの小学校とした。ハワイにおいてはアメリカ本土とは異なり「メルティング・ポット」的な状況と「サラダ・ボウル」的な状況とが併存することを論じた。ハワイにやってきた多くの民族はハワイ独特の「ローカル」文化を形成し共有しながら,同時に各民族が祖先から受け継いでいる固有の文化を維持してもいる,ということである。こうした多人種・多民族が共存する社会は,いかなる教育によって形成され支えられているのかということが,本研究の課題とされた。実践の観察は,ハワイ州の小学校において中心教科とされ,社会科と極めて密接な関係をもっているLanguage Artsを対象として行い,とくにエクイティの要素に照らしながら分析した。「形式的平等」と「実質的平等」,「形式的扱い」と「実質的扱い」との間のバランスにどのような配慮がなされているか,という観点に立って作業を進めた。考察の対象として取り上げたのは二人の教諭の実践である。一人の教諭の実践では,「形式的扱い」に偏った「偏見の存在の確認」をし,その偏見を「実質的扱い」の重要性に気づかせることによって軽減したり,多面的考察や多面的解釈の導入により,「形式的扱い」と「実質的扱い」の両方を事象把握に取り入れたりして,究極的にはエクイティの内面化を図っていることが明らかとなった。もう一人の教諭の実践については,アメリカ史の学習,なかでも南北戦争後の南部の再建にかかわって,黒人に対する差別的待遇をテーマとした二大判決を取り上げた実践を対象として検討を加えた。検討によれば,「形式的平等」と「実質的平等」とを交互に行き来するような形式で児童らに考察させエクイティの内面化を図り,結果としてそのことは多面的考察につながっていることが明らかとなった。勤務校の異なる二人の教諭のLanguage Artsの授業において,「形式的平等」と「実質的平等」,「形式的扱い」と「実質的扱い」との間を行き来する形によるエクイティの認識の深化,および多面的考察の重視という共通性が見いだされた。このことから,これらがハワイの小学校で観察された文化理解のためのアプローチと考えられる。研究上特に注目すべき授業実践としては,Kailua Elementary SchoolのLanguage Artsの授業における,同時多発テロと真珠湾攻撃,アラブ系アメリカ人への敵視と日系人の強制収容,を関連づけて,民族的偏見の問題をクローズアップさせた学習内容が一つ,もう一つは,Punahou SchoolのSocial Studiesの授業における,「南北戦争後の南部の再建」(合衆国史の重要単元)をテーマとして取り上げて,歴史把握,時代考察,国家観などについての認識をを深めようと試みたもの,が挙げられる。これらについては,研究課題名にある,「公正さ」の教授・学習過程の観点から,授業資料,児童らのノート記録,授業の観察記録などを手がかりに,次年度以降分析を行うこととする。また,今年度の研究から,総合的な学習に対する示唆も得られた。Punahou Schoolは私立学校であり,柔軟なカリキュラムが設定されている。大教科として人文科(Humanities)が設けられ,そこに社会科(Social studies), Language Arts,芸術(Fine Arts)の3教科が包含される形式がとられている。授業実践においては,学習内容によってその都度これら3教科のいずれを中心教科とするかは変わるが,3教科が有機的に連関した形で学習が組み立てられる。観察した授業においては,三教科の境界が児童らには知覚できないほど,統合されてスムーズな流れがそこにはあった。これらのことを,論文において検討し報告した。本研究は,将来的に多文化化が一層進展すると考えられる日本を念頭に置き,そうした社会において強く求められる公共心をどのように育成すべきかという課題について,その論理を実証的に明らかにしようとするものである。具体的な手がかりとして,アメリカ合衆国ハワイ州の小学校で行われた授業の記録の分析を通して,そこに現れた教師の願いや主体性を描写することとした。分析の基準は,拙稿(1997)「アメリカの多文化教育におけるイクイティ論の展開」『東京学芸大学紀要第3部門社会科学』第48集pp.273-281において明らかにしたequityの概念を援用した。いわゆる「メルティング・ポット論」と「サラダ・ボウル」論の異同について検討し,ハワイにおいてはアメリカ本土とは異なり両者が共存することを論じた。すなわち,ハワイにやってきた多くの民族はハワイ独特の「ローカル」文化を形成し共有しながら,同時に各民族が祖先から受け継いでいる固有の文化を維持してもいる,ということである。こうした多民族が共存する社会は,いかなる教育によつて形成されているのかということが,本研究の課題となった。実践の観察は,ハワイ州の小学校において中心教科とされているLanguage Artsを対象として行い,社会科の視点,とくにエクイティの要素に照らしながら分析した。公立のK小学校では,ハワイ州のカリキュラム・スタンダードに従ってK小学校のためのアクション・プランが作られ,それに則って授業が行われている。一方,P小学校は私立学校であるため,州教育局の指導・制約の下にはない。そうした相異なる二校のLanguage Artsの授業において,多面的考察の重視という共通の特性が見いだされたことは,一般化はできないが,ハワイの小学校における人間形成,すなわち公共心育成の論理の一つであると考えられる。本研究では,紙幅の都合で授業実践を限定的に取り上げ分析した結果,上記のような論理が観察されたが,今後より一層事例を集積して一般化を試みる必要がある。

ハワイにやってきた多くの民族はハワイ独特の「ローカル」文化を形成し共有しながら,同時に各民族が祖先から受け継いでいる固有の文化を維持してもいる,ということである。こうした多人種・多民族が共存する社会は,いかなる教育によって形成され支えられているのかということが,本研究の課題とされた。実践の観察は,ハワイ州の小学校において中心教科とされ,社会科と極めて密接な関係をもっているLanguage Artsを対象として行い,とくにエクイティの要素に照らしながら分析した。「形式的平等」と「実質的平等」,「形式的扱い」と「実質的扱い」との間のバランスにどのような配慮がなされているか,という観点に立って作業を進めた。考察の対象として取り上げたのは二人の教諭の実践である。一人の教諭の実践では,「形式的扱い」に偏った「偏見の存在の確認」をし,その偏見を「実質的扱い」の重要性に気づかせることによって軽減したり,多面的考察や多面的解釈の導入により,「形式的扱い」と「実質的扱い」の両方を事象把握に取り入れたりして,究極的にはエクイティの内面化を図っていることが明らかとなった。もう一人の教諭の実践については,アメリカ史の学習,なかでも南北戦争後の南部の再建にかかわって,黒人に対する差別的待遇をテーマとした二大判決を取り上げた実践を対象として検討を加えた。検討によれば,「形式的平等」と「実質的平等」とを交互に行き来するような形式で児童らに考察させエクイティの内面化を図り,結果としてそのことは多面的考察につながっていることが明らかとなった。勤務校の異なる二人の教諭のLanguage Artsの授業において,「形式的平等」と「実質的平等」,「形式的扱い」と「実質的扱い」との間を行き来する形によるエクイティの認識の深化,および多面的考察の重視という共通性が見いだされた。このことから,これらがハワイの小学校で観察された文化理解のためのアプローチと考えられる。
EBV, HTLV-1遺伝子産物を標的とした免疫治療に重要な癌抗原ペプチドの同定

EBV LMP1に対するTヘルパー応答の解析:鼻性NK/T細胞リンパ腫は、顔面正中部に生じる予後不良な悪性リンパ腫で、近年化学療法の進歩により予後が改善されてきたが、それに抵抗する例に対しては、免疫療法などの新たな治療法の確立が求められている。本疾患の発症にはEBウイルスのLMP1蛋白が、NK/T細胞の腫瘍化に関与していることが知られている。本研究では、EBV LMP1に対する特異的ヘルパーT細胞をヒト末梢血から樹立し、その詳細なエピトープを明らかにした。エピトープペプチドLMP1_<159-175>はHLA-DR9, DR15, DR53分子拘束性にヘルパーT細胞を活性化し、このペプチド特異的T細胞はLMP1陽性のNK/T細胞リンパ腫細胞株を認識し、IFN_<-γ>を産生し、かつそれらを傷害した。このpromiscuousなエピトープペプチドは、既知のHLA-A2 CTLエピトープと重複しており、このリンパ腫に対する癌ワクチンの候補となりうるものと期待された。EBVリンパ芽球細胞にも発現する前立腺癌抗原STEAPに対するTヘルパー応答の解析:STEAPは当初前立腺癌特異抗原として見いだされたが、我々は、この抗原がメラノーマやEBV-LCLにも発現していることをウエスタンブロット法で明らかにした。STEAPに対するTヘルパー反応を解析するために、promiscuousにHLAクラス2分子に結合可能な候補ペプチドを合成し、STEAP特異的ヘルパーT細胞を樹立した。エピトープペプチドSTEAP_<102-116>とSTEAP_<192-206>はpromiscuousにT細胞を活性化し、この特異的T細胞は、STEAP陽性の腫瘍細胞を認識しTH1優位のサイトカインを放出した。現在STEAPは各種固形癌に幅広く発現していることが知られている。したがって、このエピトープペプチドは、多くの癌のワクチン療法に今後応用されることが期待される。成人T細胞白血病(ATL)ウイルス(HTLV-1)で白血病の発症に重要なウイルス蛋白の一つであるTaxを標的に、それに対するTヘルパー応答を健常成人末梢血を用いて解析した。アルゴリズム解析でpromiscuousにHLA-DR分子に結合しそうなエピトープペプチドを推測し合成した。樹状細胞にペプチドをパルスしCD4陽性T細胞と共培養することでペプチドに反応するヘルパーT細胞クローンを樹立した。得られたT細胞クローンはいずれもHLAクラスII拘束性であった。二つのエピトープが同定された。一つはTax191-205でHLA-DR1あるいはDR9拘束性で、もう一つはTax305-319でHLA-DR15あるいはHLA-DQ9拘束性であった。いずれのエピトープペプチドも複数のHLAクラスII分子に提示されてT細胞を活性化する性質を持つことからも明らかなようにpromiscuous peptideである。これらのエピトープペプチドがワクチン療法に寄与するためには、抗原提示細胞がウイルス蛋白を取り込んでプロセスしたものを、樹立したヘルパーT細胞クローンが認識することを証明する必要がある。樹立したT細胞クローンは、1)HLAクラスII拘束性にHTLV-1Tax陽性白血病細胞株を認識しIFN-γを放出した、2)自己の樹状細胞にHTLV-1Tax陽性白血病細胞株から調整したライセートをパルスしたものに反応し、HLAクラスII拘束性にサイトカインを産生した。また、HAM患者末梢血から調整したライセートにも反応した。

これらの結果は、今回明らかにされたHTLV-1Tax191-205とTax305-319のエピトープが生体内の抗原提示細胞上にも発現しうるnaturally processed antigenicepitopeであることを示している。したがってATLに対するペプチドワクチンの候補としてヘルパーT細胞から抗腫瘍効果を惹起せしめるエピトープペプチドである可能性が示唆された。EBV LMP1に対するTヘルパー応答の解析:鼻性NK/T細胞リンパ腫は、顔面正中部に生じる予後不良な悪性リンパ腫で、近年化学療法の進歩により予後が改善されてきたが、それに抵抗する例に対しては、免疫療法などの新たな治療法の確立が求められている。本疾患の発症にはEBウイルスのLMP1蛋白が、NK/T細胞の腫瘍化に関与していることが知られている。本研究では、EBV LMP1に対する特異的ヘルパーT細胞をヒト末梢血から樹立し、その詳細なエピトープを明らかにした。エピトープペプチドLMP1_<159-175>はHLA-DR9,DR15,DR53分子拘束性にヘルパーT細胞を活性化し、このペプチド特異的T細胞はLMP1陽性のNK/T細胞リンパ腫細胞株を認識し、IFN-γを産生し、かつそれらを傷害した。このpromiscuousなエピトープペプチドは、既知のHLA-A2 CTLエピトープと重複しており、このリンパ腫に対する癌ワクチンの候補となりうるものと期待された。EBVリンパ芽球細胞にも発現する前立腺癌抗原STEAPに対するTヘルパー応答の解析:STEAPは当初前立腺癌特異抗原として見いだされたが、我々は、この抗原がメラノーマやEBV-LCLにも発現していることをウエスタンブロット法で明らかにした。STEAPに対するTヘルパー反応を解析するために、promiscuousにHLAクラスII分子に結合可能な候補ペプチドを合成し、STEAP特異的ヘルパーT細胞を樹立した。エピトープペプチドSTEAP_<102-116>とSTEAP_<192-206>はpromiscuousにT細胞を活性化し、この特異的T細胞は、STEAP陽性の腫瘍細胞を認識しTH1優位のサイトカインを放出した。現在STEAPは各種固形癌に幅広く発現していることが知られている。したがって、このエピトープペプチドは、多くの癌のワクチン療法に今後応用されることが期待される。
咽喉頭における温度受容の組織学的検討

本年度(平成22年3月31日)の研究実施計画「ラット三叉、舌咽、迷走神経節におけるVR1とTRPM8の免疫組織学的検討」要旨:VR1とTRPM8がラットの咽喉頭知覚に関与する三叉神経、舌咽神経、迷走神経においてどのように分布しているのか、VR1抗体とTRPM8抗体を用いた免疫組織化学的手法で形態学的に明らかにする。方法:三叉、舌咽、迷走神経の神経節を摘出し、後固定した後、切片を作製する。VR1抗体とTRPM8抗体を用いた免疫染色を行い、各神経節においてVR1とTRPM8陽性神経および陽性神経節や陽性神経の有無と密度分布を検討する。「ラット咽喉頭粘膜におけるVR1とTRPM8の免疫組織学的検討」要旨:VR1とTRPM8がラットの咽喉頭粘膜においてどのように分布しているのか、VR1抗体とTRPM8抗体を用いた免疫組織化学的手法で形態学的に明らかにする。方法:咽喉頭粘膜を摘出し、後固定した後、切片を作製する。VR1抗体とTRPM8抗体を用いた免疫染色を行い、VR1とTRPM8陽性神経および陽性神経節や陽性神経の有無と密度分布を検討する。生物は極端な高温・低温下ではその温度感覚に加えて痛みを感じるとされている。耳鼻咽喉科・頭頸部外科領域では、咽喉頭における温度受容の異常が疑われることがあるが、その詳細については不明である。我々は、カプサイシン受容体(VR1 ; vanilloid receptor type 1)を代表とするTRP(transient receptor potential)ファミリーの受容体がこれに関与しているのではと発想した。この温度受容体の分子機構に関して、特に重要と思われる低温(TRPM8)と高温(VR-1)の温度受容について明らかにするのが目的である。Wistar Ratの後根神経節における免疫染色でVR1やTRPM陽性神経細胞が存在した。三叉神経節においても同様にVR1陽性細胞やTRPM8陽性細胞が存在した。しかし、咽喉頭粘膜においてはVR1やTRPM8陽性神経細胞は現時点では存在が明らかにされなかった。今後、引き続き染色条件を変えていきながら、咽喉頭粘膜におけるVR1, TRPM8陽性細胞の有無とその神経機構について、免疫組織化学的な手法で明らかにしていく予定である。生物は極端な高温・低温下ではその温度感覚に加えて痛みを感じるとされる。耳鼻咽喉科・頭頸部外科領域を受診する患者では、咽喉頭における温度受容の異常が疑われることがあるが、その詳細については不明である。我々は、カプサイシン受容体(VR1;vanilloid receptor type 1)を代表とするTRP (transient receptor potential)ファミリーの受容体がこれに関与しているのではと発想した。この温度受容体の分子機構に関して、特に重要と思われる低温(TRPM8)と高温(VR-1)の温度受容について明らかにする。まずWistar系ラット(オス)の後根神経節および三叉神経におけるVR1やTRPM陽性神経細胞の存在や密度分布について、免疫組織化学的な解明を行うこととした。頸椎の後根神経節および三叉神経節を、安楽死、灌流固定後に摘出しゼラチンブロックを作成し20μで切片を作成した後、熱刺激受容にかかわるVR1、温刺激受容に関わるTRPM5、冷刺激受容に関わるTRPM8の1次抗体を用いた免疫染色を行った。VR1は後根神経節、三叉神経ともに染色され、TRPM8は後根神経節では染色されたが、三叉神経では染色されなかった。TRPV-5は、後根神経節では染色されず、三叉神経で染色された。これまでのところ三叉神経での報告はない。同様に、咽喉頭粘膜および他の神経節(舌咽、迷走神経節)において、VR1やTRPM陽性神経細胞の関与する神経線維があるか、密度分布はどうかといった命題につき免疫染色で明らかとするべく染色を行っている。また咽喉頭にVR1やTRPM陽性神経が存在すれば、逆行性トレーサーを使用し同部の所属神経節の多重染色を行いVR1やTRPMの咽喉頭における神経ネットワーク関与について検討を重ねる。
がん患者における術後認知機能障害の発症機序の解明と予防法の確立

超高齢社会である現在、高齢者のがん患者への麻酔症例数が増えており、高齢者で問題となる術後認知機能障害(POCD)の原因解明と予防法の確立は喫緊の課題である。本研究では、がんにおける吸入麻酔薬によるPOCDの発症機序を動物モデルにより解明し、ヒトでの予防法を確立することを目的としている。昨年度、マウスのがんPOCDモデルの確立のため、麻酔条件の検討と、認知機能の解析方法としての新規物体認識試験の条件設定を行った。コントロールである通常のC57BL/6マウスで、麻酔前後の新規物体認識試験で認知機能が正常であることを確認した。しかし、手動での測定だったため、データの正確性が高いとは言えないこと、測定できるマウスの数に限りがあること、観察者の主観を排除できないことなどの問題があった。そこで、マウスの動きを録画し、本学で導入された統計ソフトのMATLABを用いて動画解析を行うことで、正確性と客観性を高める方法を検討した。この方法により、手動では限りのあったサンプル数の増加(n=8)ができ、結果の精度の向上も見込まれる。また、昨年度は麻酔前後で別個体を使用していたが、同一個体で実施する方がより精度が高いと考えられるため、同一個体で麻酔前後の新規物体認識試験を実施できる方法も確立した。現在、動画の解析方法を検討しているところである。データの客観性・正確性の向上のため、画像の自動解析を行っており、新規物体認識試験の方法は確立しているが、まだがん細胞を移植できていない。新規物体認識試験の画像を自動解析できれば、正確で客観的なデータをより多く集積できるため、この方法の確立を急ぎ行い、がんPOCDモデルマウスでデータを集積する。がん細胞の接種でPOCDを発症しなければ、糖尿病モデルマウスの使用を検討する。また、がんPOCDモデルの海馬組織で、細胞内シグナル分子の活性変化をウェスタンブロット法により測定する。海馬神経系細胞の形態は、各種抗体を用いた免疫組織学的手法で測定する。さらに、海馬アストロサイトの選択的機能促進によるがん性POCD発症に対する影響の検討も行う。本研究ではがんにおける吸入麻酔薬によるPOCDの発症機序を、動物モデルにより解明し、ヒトでの予防法を確立することを目的としている。まずは、1がんモデルマウスの認知機能への吸入麻酔薬の影響の検討(がんPOCDモデルの確立)を行い、2海馬アストロサイト選択的機能調節によるがん性POCD発症への影響の検討、3培養アストロサイトを用いたがん病態下での吸入麻酔薬の細胞障害性の検討、4吸入麻酔薬を用いた手術を行ったがん患者におけるPOCD発症リスクの臨床的評価を行っていく予定である。今年度は、がんPOCDモデルを確立するため、麻酔条件の検討と、認知機能の解析方法としての新規物体認識試験の条件決定を行った。吸入麻酔薬としてイソフルランを1.4%、酸素を50%、2時間吸入させ、麻酔中はマウス用のパルスオキシメーターで酸素飽和度を、酸素濃度計で吸入酸素濃度をモニターした。コントロールである通常のC57BL/6マウスを用い、麻酔前に新規物体認識試験を実施し、麻酔後にも同試験を行い、認知機能に影響が出ないことを確認した。現在、メラノーマ細胞の培養を行っており、準備が出来次第、C57BL/6マウスの右背側部皮下へがん細胞を接種し、モデルを作製する予定である。麻酔条件の検討と、新規物体認識試験の条件決定に時間を要したため、メラノーマ細胞を培養してマウスに接種する段階まで進んでおらず、がんPOCDモデルの確立が遅れているため。培養中のメラノーマ細胞をマウスに接種し、がんPOCDモデルを早急に確立する。

海馬における神経細胞の機能は、海馬急性スライスを作製し、海馬CA3領域を高頻度反復刺激した後にみられるCA1領域における興奮性シナプス後電位の集合電位(fEPSP)で評価する。さらに、がんPOCDモデルから海馬組織を取り出し、神経可塑的変化にかかわる細胞内シグナル分子の活性変化をウェスタンブロット法により測定する。海馬神経系細胞の形態は、各種抗体を用いた免疫組織学的手法で測定する。また、続いて海馬アストロサイトの選択的機能促進によるがん性POCD発症に対する影響の検討も行う。新規物体認識試験の画像を自動解析できれば、正確で客観的なデータをより多く集積できるため、この方法の確立を急ぎ行い、がんPOCDモデルマウスでデータを集積する。がん細胞の接種でPOCDを発症しなければ、糖尿病モデルマウスの使用を検討する。また、がんPOCDモデルの海馬組織で、細胞内シグナル分子の活性変化をウェスタンブロット法により測定する。さらに、海馬アストロサイトの選択的機能促進によるがん性POCD発症に対する影響の検討も行う。(理由)がんPOCDモデルの確立を急ぎ行い、海馬機能の解析を、電気生理学、生化学的ならびに免疫組織学的手法により行うため、次年度使用額が生じた。(使用計画)モデル確立のための動物の購入、サイトカイン検索、脳の免疫染色、アストロサイトの培養等に使用する予定である。
中国左翼作家連盟に関する研究

1.<左連関係の文献目録を中心としたデ-タベ-ス化>我々は2年間にわたりパ-ソナルコンピュ-タ-を使用して共通のデ-タベ-ス・プログラムにより、購入したハ-ドディスクにそれまで個々人が収集していた資料、新たに収集した資料の共有化・デ-タベ-ス化を行った。この作業は本研究の目的、性格に鑑みて最も成果が期待される部分である。これまでの作業の結果、我々は左連研究に不可欠な基礎資料<新文学史料>(1694件)、<中国現代文芸資料叢刊>(451件)、『左連回憶録・上下』(1970件)等の4種の定期刊行物(創刊号から現在まで)、出版物、さらには「胡風著作目録」(430件)、「北方左連関係資料文献目録」(149件)等の4種の左連関係者著作目録、左連関係文献目録のデ-タベ-ス化を終了し、各資料の著者別索引、目録、検索、情報提供等を可能にした。またこの外<魯迅研究資料>(現在件数156件)、「桜適夷年譜」(同47件)等の基礎資料、東京左連関係者の年譜、文献目録作成も進んでおり、同時に30年代の留学生運動全体を睨んだ東京左連を中心とする仮称「留学生運動年譜」(注及び解説を含む。現在件数279件)作成等も進行中である。2.<関係資料の収集>・<資料の集中>天理大学、京都大学等に赴き、各研究機関が個別に所蔵している稀覯書<文芸雑誌>等の資料を収集し、埼玉大学に集中した。以上の結果、今後の本格的な左連研究に足場が築かれ、他の便宜に供せられる体制が初歩的に整った。我々は可能な限り必要とされる方々への提供の便を図るつもりである。3.<成果の取りまとめ・公開>北方左連関係の初めての文献目録、最も一次資料の少ない東京左連結成前史に関する論文等を収めた<左連研究>第一輯を発行し、国内の関係各研究機関、研究者、中国社会科学院、北京大学等国外の関係各研究機関、研究者に発送した。現在は同第2輯を作成中である。なお学会誌等における論文発表等は別記の通りである。今年度は本研究の目的、研究計画に従って資料の収集と集中、その分析を主に作業を行った。1.<左連関係の文献目録を中心としたデータベース化>まずハードディスクを購入し、共通のデータベース・プログラムを使用して、それまで個々人が収集していた資料の共有化・データベース化を行った。第一段階として左連研究に不可欠な基礎資料<新文学史料><現代文芸研究資料叢刊><魯迅研究資料>等の創刊号から現在までの文献のデータベース化を行い、これによって各資料の著者別索引、文献目録等の作成、検索が可能になった。2.<左連関係の資料収集>創造社関係五種、海風週報等の左連関係雑誌(影印本)を購入した。更に京都大学、天理大学などに赴き左連関係の稀覯書<北平分化

>等の諸雑誌の調査、収集を行い、今後の本格的な収集の方途を得た。3.<関連資料の調査・収集>金沢大学、石川近代文学館、国会図書館、実藤文庫、日本近代文学館等に赴き、東京左連と日本プロレタリア文学の交流に寄与した森山啓、秋田雨雀、藤枝丈夫等に関する調査と資料の収集を行った。4.<資料の集中>以上の作業の結果得た資料を埼玉大学に集中し、初歩的に他の便宜に供せられる体制を整えた。5.<成果の取りまとめ>今年度は初年度でもあり中間報告のかたちを取りながら小冊子<左連研究>(仮称)を発行し、東京左連前史をまとめた論文、「北方左連関係文献目録」、「胡風著訳目録(その一)」等を収めることとした。また「村松梢風と中国」(論文)をまとめた。1.<左連関係の文献目録を中心としたデ-タベ-ス化>我々は2年間にわたりパ-ソナルコンピュ-タ-を使用して共通のデ-タベ-ス・プログラムにより、購入したハ-ドディスクにそれまで個々人が収集していた資料、新たに収集した資料の共有化・デ-タベ-ス化を行った。この作業は本研究の目的、性格に鑑みて最も成果が期待される部分である。これまでの作業の結果、我々は左連研究に不可欠な基礎資料<新文学史料>(1694件)、<中国現代文芸資料叢刊>(451件)、『左連回憶録・上下』(1970件)等の4種の定期刊行物(創刊号から現在まで)、出版物、さらには「胡風著作目録」(430件)、「北方左連関係資料文献目録」(149件)等の4種の左連関係者著作目録、左連関係文献目録のデ-タベ-ス化を終了し、各資料の著者別索引、目録、検索、情報提供等を可能にした。またこの外<魯迅研究資料>(現在件数156件)「桜適夷年譜」(同47件)等の基礎資料、東京左連関係者の年譜、文献目録作成も進んでおり、同時に30年代の留学生運動全体を睨んだ東京左連を中心とする仮称「留学生運動年譜」(注及び解説を含む。現在件数279件)作成等も進行中である。2.<関係資料の収集>・<資料の集中>天理大学、京都大学等に赴き、各研究機関が個別に所蔵している稀覯書<文芸雑誌>等の資料を収集し、埼玉大学に集中した。以上の結果、今後の本格的な左連研究に足場が築かれ、他の便宜に供せられる体制が初歩的に整った。我々は可能な限り必要とされる方々への提供の便を図るつもりである。3.<成果の取りまとめ・公開>北方左連関係の初めての文献目録、最も一次資料の少ない東京左連結成前史に関する論文等を収めた<左連研究>第1輯を発行し、国内の関係各研究機関、研究者、中国社会科学院、北京大学等国外の関係各研究機関、研究者に発送した。現在は同第2輯を作成中である。なお学会誌等における論文発表は別記の通りである。
算数・数学科における前提追究活動を促進する教材の開発原理の構築と検証

本研究では,(1)算数・数学科において前提追究活動を促進する教材の開発原理を構築すること,(2)開発した教材を小中学校で実践し,その結果を分析することにより,教材の開発原理の有効性を明らかにすることを目的としている。本年度は,まず前提追究活動の意味を,曖昧に示された問題に対してその問題の前提を批判的に見極めることと,問題に自ら条件を設定してその帰結を探究することの二点から特徴付けた。次に,本研究で目指す学習目標として,解答の正誤は問題の前提に依存することの理解,及び前提の明確化によって一つの共通の答えが得られることの理解を設定した。その後,本学の附属小学校及び附属中学校において実践した授業を分析し,教材開発のための示唆を得た。これを受けて,上記の学習目標を達成するための教材を開発し,長野市内の公立小学校第5学年のクラスで実践授業を行った。結果は概ね良好であり,本授業の詳細な分析は次年度に引き続き行う予定である。当初の研究計画では,平成30年度に,前提追究活動の概念規定,教材開発,予備調査の実施を行う予定であった。予備調査の分析が残っているものの,当初の予定は概ね達成することができている。平成31年度は,予備調査の分析,教材開発原理の構築,教材の開発と実践,実践の分析を行う予定である。平成30年度と同様,海外共同研究者との議論や国際学会での研究発表などを継続的に行っていく。予備調査の分析を次年度にも継続して行うことになり,それに伴う謝金(学生補助)が持ち越しとなったため。
本邦化学パルプ技術開発史の研究

A)国策パルプ勇払工場における広葉樹晒クラフト紙の創製わが国紙パルプ産業において、188990年の亜硫酸法及び砕木法の導入以来、製紙用パルプ材は針葉樹のみであり、広葉樹は使用できないと考えられていた。また1925年に導入されたクラフト法によるクラフトパルプは褐色で漂白不可能とみなされていた。勿論、このパルプ材も針葉樹であった。しかし、1931年に塩素漂白法による人絹パルプ製造が工業化され、ほぼ同時に実験室的には同法によりクラフトパルプの漂白も可能であることが明らかにされた。けれども当時は広葉樹より白くて強い紙ができるとは誰も考えなかった。1940年43年に二,三の研究者により実験室的には晒クラフト法によると広葉樹からでも白くて強い紙ができる可能性のあることが確かめられたが、保守的なわが国紙パルプ産業はこの考え方を採用しなかった。それから数年後敗戦となった。その結果、国策パルプ勇払工場では、戦時中に中国の広東より移設した製紙機械一式を、GHQ指令により中国へ返還せねばならなくなった。この時同社の志村文三は同工場の立地条件に適した広葉樹晒クラフト法による上質紙製造の工場再建案を提出し、同社の実力者・水野成夫はこれを採用した。その結果、1952年4月、わが国最初の広葉樹晒クラフト上質紙製造に成功した。これにより同法が極めてすぐれた方法であることが明らかになり、それ以後のわが国紙パルプ産業に決定的影響を与えた。B)大日本再生製紙勇払工場の建設A)の勇払工場における広葉樹晒クラフト上質紙創製成功は、同工場の前身である大日本再生製紙勇払工場の建設事情が大きく影響している。それで1940年前後の同社創立及び同工場建設の特別な事情・経緯を明らかにした。
不安定活性種セレノケテンを経由した有機セレン化合物の合成

セレノカルボン酸アルキニルエステルとメタノール、エタノールなどのアルコールとの反応によりセレノンエステルを高収率で与えることをすでに見いだしている。この反応の一般合成法として確立のため種々検討を加えたところ、脂肪族アルコールとは比較的容易に反応するが芳香族アルコールとの反応からは相当するエステルの合成は現段階では不成功で、さらに条件等について検討中である。脂肪族のチオールとの反応からは相当するセレノンチオールエステル(式1;E=S)が高収率で生成することを見い出し、新規の簡便なセレノンチオールエステルの合成法であることを明らかにした。この反応は系中でアルキンセレノールとの平衡にあると思われるセレノケテン中間体の反応である(式2)を経由して進行することを分子軌道法からの検討を加えている。合成したセレノンチオールエステルはハロゲン化アルキル、アシルクロリド、アリールブロミドなどの求電子試薬に対してセレン原子への攻撃を受けること、アミンのような試薬に対してはセレノアシル化剤として働くことを見いだした。さらに、m-CPBA等による酸化反応等についても検討した。スペクトル等の物理的性状についても明らかにした。この反応を用いてのテルル誘導体の合成についても検討中である。
糖尿病腎症に対するミトコンドリア制御に基づいた新規治療法の探索

本研究では、サーチュイン1(SIRT1)に着目して、尿細管障害におけるミトコンドリア異常が酸化ストレス・炎症・アポトーシスを介して老化腎症および糖尿病腎症の成因となっているとの仮説のもと、その意義と制御手段を、糖尿病マウスおよびカロリー制限マウスを用いて解明した。(1)老化腎症が、カロリー制限によるSIRT1の維持がオートファジー機構を維持してミトコンドリア形態の変異と腎障害を改選すること、(2)レスベラトロールは腎ではサーチュイン非依存性に抗酸化作用を介して腎保護を発揮すること、(3)カロリー制限によって、糖尿病肥満ラットの腎障害がSIRT1-オートファジー機構の維持によるミトコンドリア形態の正常化により改善することを見い出した。本研究では、サーチュインに着目して、尿細管障害におけるミトコンドリア異常が酸化ストレス・炎症・アポトーシス・epithelial to mesenchymal transitionを介して糖尿病腎症の成因となっているとの仮説のもと、その意義と制御手段を、糖尿病マウスおよび遺伝子改変サーチュイン(Sirt1過剰発現およびノックアウト)マウスを用いて解明する。本年度は、2型糖尿病モデルマウス(9週齢から8週間)および老化マウス(12ヶ月齢から12ヶ月間)に対するカロリー制限(通常食の40%)の腎障害に対する効果を検討した。2型糖尿病マウスの組織学的異常であるメサンギウム領域の拡大および尿アルブミン排泄量の増加がカロリー制限によって改善した。また、糖尿病マウスではミトコンドリアバイオジェネーシスは生じていたが、逆にMn-SOD活性の低下がみられたが、それら変異はカロリー制限によって改善した。老化マウスにおいても、カロリー制限によって腎組織障害およびミトコンドリア遺伝子変異の改善がみられ、腎機能低下も改善していた。電子顕微鏡にて、老化マウスのミトコンドリア形態異常と遺伝子変異、および酸化ストレスの亢進がみられたが、それら異常はカロリー制限によって改善した。本研究では、サーチュインに着目して、尿細管障害におけるミトコンドリア異常が酸化ストレス・炎症・を介して糖尿病腎症および加齢腎障害の成因となっているとの仮説のもと、その意義と制御手段を、糖尿病マウスおよび加齢マウスを用いて解明したに対して、サーチュイン活性物質として知られているレスベラトロールの効果を検証した。その結果、2型糖尿病腎においては、サーチュイン非依存性に、抗酸化作用を介して腎障害を改善することが明らかとなった。次いで、加齢腎に対するカロリー制限の効果を検証した。その結果、カロリー制限によって腎組織障害およびミトコンドリア遺伝子変異の改善がみられ、腎機能低下も改善していた。その分子基盤として、加齢によるオートファジー機構の低下が腎障害に関連しており、カロリー制限によってオートファジー機構が維持されると腎障害が改善されることを見い出した。わが国では糖尿病の増加とともに、その結果として末期腎不全に至り透析導入も増加の一途を辿り医療費の顕著な増大が起こってきた。糖尿病ではミトコンドリアの酸化的リン酸化反応の減弱化やミトコンドリア数は減少する。一方、カロリー制限やレスベラトロールにより活性化される抗老化分子サーチュインは、酸化的リン酸化反応とPGC1-αを介したミトコンドリアバイオジェネーシスに関連する遺伝子を誘導することによって、ミトコンドリア機能を制御している。そこで、本研究では、サーチュィシに着目して、尿細管障害におけるミトコンドリア異常が酸化ストレス・炎症・アポトーシスを介して糖尿病腎症の成因となっているとの仮説のもと、その意義と制御手段を、糖尿病マウスおよびカロリー制限遺伝マウスを用いて解明する。平成23年度には、(1)レスベラトロールは腎ではサーチュイン非依存性に抗酸化作用を介して腎保護を発揮すること、(2)カロリー制限によって、糖尿病肥満ラットの腎障害がSIRT1-オートファジー機構の維持によるミトコンドリア形態の正常化により改善すること、(3)カロリー制限によってマウスの血清において、通常食群にて増加する蛋白プロファイルはカロリー制限によってよくせいされること、を見い出した。
都市排水中溶存有機物が重金属のスペシエーションと生物移行性に与える影響

都市下水処理場処理水中の溶存有機物の亜鉛・銅との錯形成の安定度定数は自然由来のフミン質よりも高く、下水処理水の添加により藻類細胞内の総亜鉛含量だけでなく捕食者への移行性画分も減少した。結果的に捕食者への亜鉛の毒性影響が緩和されることが示唆された。また、この溶存有機物の河川環境中での生分解・光分解特性について調べ、錯形成特性という観点において安定であることが明らかとなった。1.晴天時排水(高度処理水)からの有機物の回収下水処理水を採取し、過去に採取した試料と合わせ、詳細な評価を行った。採取した下水処理水をろ過・陽イオン交換することにより、溶存有機物を回収・精製した。また、合わせて下水処理水中の亜鉛・銅の化学形態を、キレート樹脂への捕捉性から調査し、不安定態の亜鉛、銅はそれぞれ4.816.2μg/L、0.63.3μg/L(それぞれn=8)であり、55%以上の亜鉛および銅が安定な錯体として存在していることが分かった。2.錯形成能特性評価項目1において回収された有機物の亜鉛、銅との錯形成特性を、アノーディツク・ストリッピング・ボルタンメトリーを用いて評価した。調査した3種類の下水処理水中溶存有機物に共通して、亜鉛・銅のそれぞれに対して2種類の安定度定数の異なる結合部位が存在し、その条件安定度定数の対数値は亜鉛の結合部位は7.17.4と6.26.4、銅は7.47.7と6,46.8であった。この安定度定数はIHSSのフミン酸、フルポ酸より高いものであった。3.生物移行性評価緑藻類Scepedesmus acutusの増殖に伴う、亜鉛の摂取と、それに与える、下水処理水中溶存有機物の与える影響を調査した。藻類細胞内の重金属類は、細胞表面の交換態と、細胞内部の溶存態・非溶存態の計3画分に分類し、前二者を高次捕食者への移行性画分と仮定した。その結果、下水処理水中溶存有機物の共存により、亜鉛の摂取量が減少し、同時に移行性画分も減少することが示された。本年度は、生物移行性評価を中心に研究を進めた。緑藻類Scenedesmus acutusの増殖に伴う、亜鉛の摂取と細胞内への分布における下水処理水中溶存有機物の与える影響を調査した。さらに、培養液中の他の成分の影響について比較するため、C培地、M-11培地、江戸川河川水の3種類の培養液を用いた。下水処理水添加後の培地の方が高い藻類濃度となったが、亜鉛摂取量はこの増殖促進と比例した増加とはならず、特にC培地の場合には培養液中の亜鉛残存量が処理水添加によって大きくなった。摂取された亜鉛は藻類細胞表面の交換態と、細胞内部の溶存態・非溶存態の計3画分に分類し、前二者を高次捕食者への移行性画分と仮定した。移行性画分は6437μg/g乾重、368%(細胞内総亜鉛あたり)となり、下水処理水の添加により、細胞内の総亜鉛含量だけでなく、移行性画分もまた、3つのすべての培養液において減少した。また、環境中での有機物の生物学的安定性を調べるため、河川水を暗所で6週間培養して生分解反応を進めさせたのち、有機物を回収してストリッピングボルタンメトリー法により錯形成能を評価した。培養初期(5日間)で有機物濃度が半減し、その後は一定となった。培養開始前には2種類のリガンドが存在することが確認されたが、生分解反応の進行により、安定度定数の低いリガンドが検出されなくなった。さらに、本研究に関連し「水環境での重金属の形態、環境動態と生物への影響」と題したワークショップを2月2日に東京大学にて開催し、国内の約20名の研究者で情報交換と討議を行った。1.有機物の回収・錯形成能特性評価以下の2の実験に用いるための溶存有機物試料として塩素消毒後の下水処理水を採取した。下水処理水中の溶存態亜鉛のうち、キレート樹脂カートリッジにより捕捉される画分(不安定態)は27%であり、初年度に得られた結果と大きな差はなかった。2.安定性評価紫外光照射による溶存有機物の錯形成能の変化を実験的に評価した。光源として中圧紫外線ランプを用いた。9時間の照射では有機炭素濃度に顕著な変化は生じず、紫外吸収については減少傾向が認められたものの差異は大きくなかった。光照射後の溶存有機物に対し段階的に亜鉛を添加し、キレート樹脂カートリッジへの捕捉性を調べることで、錯形成能の変化を検出することを試みた。亜鉛結合部位濃度の増大が示唆される結果が得られたが、実験結果のばらつきも大きく明確な結論は出すことが困難であった。しかし用いた光条件は実際の水環境と比較すると過大であると考えられることから、下水処理

水中溶存有機物は放流先の水環境中において光化学的に安定であると考えられた。3.生物移行性評価昨年度までの結果から、亜鉛と銅では緑藻中の高次捕食者への移行画分への分布比率が異なることが示されている。この知見に基づいて、藻類とその捕食者である甲殻類(カイミジンコ)を用いた系によって、亜鉛と銅の毒性影響。(カイミジンコのLC50)を調べた。カイミジンコに対し無生物を餌とした際にはLC50が0.57mg銅/L、0.42mg亜鉛/Lだったのに対し、藻類を餌とした場合には0.30mg銅/L、0.72mg亜鉛/Lへと変化した。藻類中の捕食者非移行性画分への分布によって亜鉛の毒性影響が緩和されることが示唆された。
岩盤構造物の長期安定設計に関する総合的研究

近年,鉱山などの資源開発の分野ばかりでなく,さまざまな方面での地下構造物の利用が検討されるようになり,これに伴う設計に当って,従来では考られていなかったオ-ダの深度や長期間での,岩石の静的あるいは繰り返し応力下における安定性や耐久性に関して確実な方法で評価する必要性が生じてきた。この総合研究では,東北地区の岩石力学・岩盤工学を主たる研究分野とする3大学が,それぞれ最も得意とする分を分担して実験・研究し,総合して岩石構造物の長期安定設計のための設計指標をまとめようとした。この研究期間において,計画の通り次の分担課題に関する実験の遂行・デ-タの収集を行い総合検討を行った。秋田大学では,長期安定性の評価において最も重要な要因と考えられるクリ-プ特性を明らかにするため,2連式岩石クリ-プ試験装置を設計・製作し,特に一軸圧縮クリ-プ過程におけるひずみ速度挙動とAE発生挙動に着目した一連の試験を実施した。試験対象岩石は,東北地区に広く分布し工学的に問題視されている凝灰岩とした。また,秋田大学と東京大学では,岩石破壊における時間依存性に関して理論的・解折的研究を行った。岩手大学では,2種の岩石を対象に,せん断疲労過程における破壊現象とFA発生挙動に関する試験を実施した。東北大学では,2種の岩石を対象に,大気圧下および封圧下の三軸圧縮繰り返し疲労試験を実施した。また,地熱開発を意識して高温水環境下における岩石破壊の時間依存性に関する実験を行い,破壊機構としては応力腐食割れとして説明できることを明らかにした。これらの研究において,特に耐久強度や耐久時間と一軸圧縮強度やヤング率など通常の物性値との関連性についての検討が不足していたことが反省事項の一つとして挙げられるが,結論として岩石の長期安定性を評価するには,現状では他の物性試験から簡単に推定できる段階ではなく,個々に耐久試験を実施して確認する必要があるといえる。近年、鉱山などの資源開発の分野ばかりでなく、さまざまな方面での地下構造物の利用が検討されるようになり、これに伴う設計にあたって、従来では考えられていなかったオ-ダの深度や長期間での、岩石の静的あるいは繰り返し応力下における安定性や耐久性に関して確実な方法で評価する必要性が生じてきた。この総合研究では、東北地区の岩石力学・岩盤工学を主たる研究分野とする3大学が、それぞれ最も得意とする分野を分担して実験・研究し、総合して岩石構造物の長期安定設計のための設計指標をまとめようとしている。実行初年度の本年度は、申請計画の通り次の分担課題に関する実験の遂行・基礎デ-タの収集を行った。秋田大学では、長期安定性の評価において最も重要な要因と考えられるクリ-プ特性を明らかにするため、2連岩石クリ-プ試験装置を設計し、発注・製作し、計測部の設置・調整等を終わって予備実験を開始している。試験対象岩石は、東北地区に広く分布し工学的に問題視されている凝灰岩とした。また、クリ-プ試験実施に先立ち、直接関連すると考えられる岩石の圧縮破壊の進行過程における降伏点を確認する実験を実施している。岩手大学の分担者は、せん断載荷における破壊現象と降伏挙動およびAE発生挙動に関する実験を開始した。東北大学の分担者は、2種の岩石について大気圧下および封圧下の三軸圧縮試験を行っており、疲労限度や疲労特性に関するデ-タを蓄積中である。また、一軸圧縮強度に及ぼすひずみ速度の影響に関する実験を行い、応力腐蝕割れを考慮した長期安定評価法について検討中である。平成2年度は、これらの実験を継続すると共に結果を集約して岩盤構造物の長期安定設計に関する指標をまとめ、広く一般に呼び掛け、これをテ-マとする研究集会の開催を企画している。

近年,鉱山などの資源開発の分野ばかりでなく,さまざまな方面での地下構造物の利用が検討されるようになり,これに伴う設計に当たって,従来では考られていなかったオ-ダの深度や長期間での,岩石の静的あるいは繰り返し応力下における安定性や耐久性に関して確実な方法で評価する必要性が生じてきた。この総合研究では,東北地区の岩石力学・岩盤工学を主たる研究分野とする3大学が,それぞれ最も得意とする分を分担して実験・研究し,総合して岩石構造物の長期安定設計のための設計指標をまとめようとした。この研究期間において,計画の通り次の分担課題に関する実験の遂行・デ-タの収集を行い総合検討を行った。秋田大学では,長期安定性の評価において最も重要な要因と考えられるクリ-プ特性を明らかにするため,2連式岩石クリ-プ試験装置を設計・製作し,特に一軸圧縮クリ-プ過程におけるひずみ速度挙動とAE発生挙動に着目した一連の試験を実施した。試験対象岩石は,東北地区に広く分布し工学的に問題視されている凝灰岩とした。また,秋田大学と東京大学では,岩石破壊における時間依存性に関して理論的・解析的研究を行った。岩手大学では,2種の岩石を対象に,せん断疲労過程における破壊現象とAE発生挙動に関する試験を実施した。東北大学では,2種の岩石を対象に,大気圧下および封圧下の三軸圧縮繰り返し疲労試験を実施した。また,地熱開発を意識して高温水環境下における岩石破壊の時間依存性に関する実験を行い,破壊機構としては応力腐食割れとして説明できることを明らかにした。これらの研究において,特に耐久強度や耐久時間と一軸圧縮強度やヤング率など通常の物性値との関連性についての検討が不足していたことが反省事項の一つとして挙げられるが,結論として岩石の長期安定性を評価するには,現状では他の物性試験から簡単に推定できる段階ではなく,個々に耐久試験を実施して確認する必要があるといえる。
近世身分秩序の再編に近代学校教育が果たした役割に関する地域社会史的研究

本研究では、信濃国高島藩領域(現長野県諏訪市域)を対象に、幕末維新期における教育近代化の過程を再検証する。その際、地域社会を重層的な構成体として把握し、教育文化の多様性と相互の連関を解明する。地域社会史の視点から地域と教育の関係史を再構成し、学校教育の自明性がゆらぐ現状への応答を試みたい。諏訪市域には、諏訪教育会や高島小学校などの公的機関に加え、個人蔵の歴史的資料が豊富に残存している。なかには、未整理のまま保存されている資料も少なくない。そこでこれらの資料の整理・目録編制に継続的に取り組みながら、その解読・分析の成果を学会発表、学術論文、市民講座などを通じ社会に広く公表する。
延岡衝上断層下盤メランジュの変形機構の解明

沈み込み帯全体における歪蓄積・開放の収支を解明するために深部付加体である九州四万十帯の力学特性・変形機構を実験的に明らかにした.延岡衝上断層上盤を構成する千枚岩および下盤のメランジュを高温高圧下で変形させた.変形実験の結果,低い有効圧では脆性的に,高い有効圧では延性的に変形することが明らかになった,さらには千枚岩の方がメランジュより高い強度を持ち,延岡衝上断層をはさんで強度に差があることが明らかになった.沈み込み帯全体における歪蓄積・開放の収支を解明するために深部付加体である九州四万十帯の力学特性・変形機構を実験的に明らかにした.延岡衝上断層上盤を構成する千枚岩および下盤のメランジュを高温高圧下で変形させた.変形実験の結果,低い有効圧では脆性的に,高い有効圧では延性的に変形することが明らかになった,さらには千枚岩の方がメランジュより高い強度を持ち,延岡衝上断層をはさんで強度に差があることが明らかになった.本研究では沈み込み帯全体における歪蓄積・開放の収支の解明にむけて,深部付加体を構成するメランジュの力学特性を明らかにすることを目的に,延岡衝上断層下盤メランジュの高温高圧三軸変形実験をおこなった.延岡衝上断層掘削コアのメランジュサンプルをメランジュが形成されたとする高温下(250 °C)にて,ガス圧式高温高圧変形実験装置を使用して変形させた.圧力条件としては, (1)封圧= 200 MPa,間隙水圧= 80 MPa,有効圧= 120 MPa,および(2)封圧= 200 MPa,間隙水圧= 180 MPa,有効圧= 20 MPaを設定した.この二つの圧力条件は,(1)間隙水圧が静水圧の場合,(2)間隙水圧が静岩圧に近い場合の地下約8 kmを再現している.軸変位速度は0.05-0.5 micron/s(ひずみ速度1.6×10-6 - 2.0×10-5 s-1に相当)とし,封圧・間隙水圧は変形中は一定に保った.変形実験の結果,延岡衝上断層下盤メランジュは(1)間隙水圧が静水圧条件下では延性的に,(2)間隙水圧が静岩圧に近い条件では脆性的に変形することが分かった.延岡衝上断層下盤メランジュは(1)有効圧= 120 MPaのときには差応力120-160 MPaで降伏し,定常状態で差応力約300 MPaを示した.一方,(2)有効圧= 20 MPaの場合には差応力30-70 MPaで降伏,65-90 MPaでピークに達した後,10-30 MPaの応力降下を示し,残留強度は40-60 MPaであった.今後延岡衝上断層上盤千枚岩についても同様の実験を行い比較する予定である.本研究では沈み込み帯全体における歪蓄積・開放の収支の解明にむけて,深部付加体の力学特性・強度を明らかにするために,九州四万十帯の岩石試料を用いて高温高圧三軸変形実験を行った.ガス圧式高温高圧変形実験装置を用いて延岡衝上断層上盤を構成する千枚岩および下盤のメランジュを温度250°Cで変形させた.圧力条件としては,(1)有効圧120 MPa (封圧= 200 MPa,間隙水圧= 80 MPa)および(2)有効圧120 MPa (封圧= 200 MPa,間隙水圧= 80 MPa)を設定した.この二つの圧力条件は,千枚岩・メランジュが変形していた地下約8 kmでの(1)間隙水圧が静水圧の場合,(2)間隙水圧が静岩圧に近い場合を再現している.軸変位速度0.5 micron/s (ひずみ速度10-5 s-1に相当)で試料を変形し,変形実験中は封圧・間隙水圧ともに一定に保った.変形実験の結果,上盤千枚岩および下盤メランジュはともに(1)間隙水圧が静水圧条件(有効圧= 120 MPa)下では延性的もしくは脆性ー延性遷移領域の変形を示すのに対し,(2)間隙水圧が静岩圧に近い条件(有効圧= 20 MPa)下では脆性変形を示した.また有効圧= 20 MPaの脆性変形時に上盤千枚岩が降伏応力= 75 MPa,最大ピーク応力= 100 MPa,残留強度= 70 MPaを示すのに対し,下盤メランジュは降伏応力= 50 MPa,最大ピーク応力= 70 MPa,残留強度= 65 MPaを示し,延岡衝上断層をはさんで強度に差があることが明らかになった.岩石力学これまで研究は順調に推移しており,高温高圧下での三軸実験の結果がまとまりつつある。これまでに延岡衝上断層の下盤メランジュの力学・変形特性が明らかになったので,今後は断層の上盤を構成する千枚岩についても同様に高温高圧下での変形実験を行い力学・変形特性を明らかにする.長期出張中(航海乗船含む)のため予定していた国内外の学会に参加・成果発表ができなかった.次年度(2014年4月)に国際学会で研究成果発表する予定である。
慣用色名の存在価値はあるのか？(JIS慣用色名の用いられ方に関する問題抽出)

■目的・方法JlS Z 8102「物体色の色名」に採録の慣用色名(以降JIS慣用色名とする)は、267色存在するが、正しく用いられているか否かは定かではない。本研究はJlS慣用色名の使用状況を把握する為に、被験者28名(2027歳の日本人大学生・院生)に対してPCCS色票(201色)を提示した際の色名呼称を取得して分析を試みた。■結果高彩度域については、最も鮮やかな"ビビッドトーン"においてJIS慣用色名でもあるBerlin&Kayの基本色彩語(赤・緑・橙などの11色)が高い割合で呼称される傾向となった(例.色相番号12 :緑において53.6%)。その他の"ブライトトーン"、"ディープトーン"についても基本色彩語を呼称されるケースが見られた。中彩度域では一部の色相・ト一ンを除き、Jis慣用色名が用いられない傾向が見られ、更に低彩度域では、中彩度域以上にJIS慣用色名が用いられない傾向であった。上記より、各色相の高彩度域については、基本色彩語が高い頻度で呼称されることが予想され、中彩度域および低彩度域と比較することで、色名呼称の実態把握ができるものと考え、呼称を4パターン(a.「JIS慣用色名」「b.修飾語+基本色彩語」「c.修飾語+JIS慣用色名(基本色彩語を除く)」「d.その他」)に分類して、高彩度・中彩度・低彩度の3グループにおける割合を算出し比較したところ、高彩度色は「a, JIS慣用色名(特に基本色彩語の呼称)」に高い割合を示し、中彩度・低彩度色の呼称においては「b.修飾語+基本色彩語」の呼称の割合が高い傾向を示した。■結論以上を総合するとJIS慣用色名は、高彩度色において基本色彩語を中心に用いられる傾向が見られた。これは、基本色彩語以外のJIS慣用色名が用いられない傾向であることを示唆する。もしもJIS慣用色名を色彩による情報伝達ツールとして活かすならば、JIS慣用色名のあり方を再考する余地があると考えられる。今回は大学生を中心に調査を行ったが、被験者の属性(年代層など)により、呼称の傾向が変化する可能性はあり得る。