hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視覚メディアにあらわれた日露相互のイメージと表象-日露関係の理解のために-

本研究は、日本人とロシア人の意識の中にあった相互イメージを表象する幅広い視覚的資料を収集し、現在日本人のロシアイメージ及びロシア人の日本イメージ形成に関する視覚メディアの役割について世論調査を実施した。その結果、一般の通念(すなわち日本人のロシアイメージは不ガティブであるが、ロシア人は日本に魅了されていること)を覆し、歴史をさかのぼって日露の相互イメージの多様性を示し、イメージ形成の具体的な歴史的・社会的状況を分析し、イメージ発展のロジックを明らかにした。一般的にいえば、「他者」イメージは「自己」イメージと対比して構築される。社会グループのアイデンティティは異なるので、それぞれが抱く「他者」イメージも異なる場合が多い。日露交流の黎明期には、「他国」に関するいくつかの異なるステレオタイプが同時に現れ、後に各々のステレオタイプに新しい情報が追加され、その外見が変容したにもかかわらず、本質はあまり変わっていなかった。「他国」について歪んだ情報が広く伝わった。国民国家の利益は国際関係において優位を占めたモダニティ時代には、ナショナルレベルで、あるイメージは誇張され、他のイメージは矮小化され、「他者」が敵対的あるいは軽蔑的に表象されるようになった。この表象は国内の社会秩序を管理統制し、国際関係で自国の利益・権力を主張することに役に立ったからである。しかしながら、ポスト・モダニティの時代、情報革命とグローバリゼーションによって国民国家による統制の弱化がおこり、イメージが流動的になり、その結果個人や社会グループのニーズへと適合するようになった。イメージ形成における歴史的状況の理解は日露間のビジネス、政治、外交に関わる全ての人々のために大きく役に立っだけではなく日露関係改善に貢献しうる各分野のマスメディアにも深く教授されることを期待する。最年度(平成15年度)には従来の研究成果を総括し、国際学会で発表し、資料の理論的な解釈を深めた。生田美智子や木村崇は『世界文化の中におけるサンクトペテルブルクのイメージ』学会で日本漂流民が見るロシア・ペテルブルクについて発表した。ミハイロバ、生田、メーリニコワは第10回全ヨーロッパ日本研究学会(ワルシャーワ)で「Revisionism through Re-vision』パネルを設定した。(発表題名:Japan'sPlace in Russian and Soviet National Identity, Russo-Japanese Mutual Images in the EdoPeriod: a Variety of Choices, Constructing the Screen Image of the Ideal Partner。ディスカーサントはICU大学の教授W.Steele)。それに加えて例会の研究会の発表と討論の結果、外国のイメージ研究方法を明らかにし、以下の結論を出した。外国に関するイメージは集合心性の特徴、心性の大潮流に不可欠な繋があり、国際関係に作用する「深層の力」の一つである。政治家・外交官はこれらを無視できない。他方、政治家はマスメディア、教育などを通じて外国についての自国民意議を形成する。視覚イメージの源泉は外国人との直接コミューニケーション、マスメディアによる情報伝達、芸術の受容である。「他者」のイメージは3つの基準を基に出現する:(1)脅威・敵としての認識;(2)自己の目標実現の可能性の認織;(3)文化的な共通・相違による認識。それらに応じて両国関係の可能性が評価される。イメージの解釈は「他者」と「自己」の大パラダイムの枠より検討するべきだが、日露関係の場合、イメージが各々国のナショナル・アイデンティティ形成を反映し、日露関係に重要影響を及ぼしている。一方、各社会は様々な社会グルップからなり、「他者」のイメージがグルップによって違う場合もあるが、ナショナリズムの登場期、少数派のイメージが抑圧されるが、ナショナリズムの低潮期、もっと多様なイメージが現れる。なお、W.Steel教授は視覚メディア研究に貢献するために次年度以降科研費の分担者になることにした。

16年度は、研究計画に応じて日露相互のイメージと表象が日露の地域によって差異があるかどうかを調べた。すなわち、まずウラジオストクおよび新潟県で市民を対象にアンケート調査を実施した。現在分析中である。11月23日30日研究分担者6人はウラジオストクへ出張し、極東大学の研究者とコロキアムを開催した。日本分担者の発表テーマは以下の通りだった。ミハイロバ・ユリア「国民アイデンティティの立場から見る日露関係」、生田美智子「江戸時代における日露相互のイメージの変遷」、メーリニコワ・イリーナ「1950-80年代の日露合弁制映画にみるパートナのイメージ」、木村崇「なぜ日本人娼婦はウラジオストクに来たか」、鐸木道剛「日本におけるゲフシマン・キリストのイコンであった。さらに、研究分担者はウラジオストクの資料館、博物館、文書館で資料収集を行った。2005年3月ミハイロバ・ユリアとスティール・ヴィーリムは、NHKのロシア番組の担当者にインタビューし、視覚メディアと外国人のイメージとの関係について理論的討論をした。本年度3回研究会を行った。第一回研究会(7月17日)ウラジオストクや新潟で行なわれた調査の結果の取り扱い方について検討し、サンクトペテルブルクで行なう調査を準備した。第2と第3の研究会に本研究分担者の以外に専門家を招待し、専門知識を得て、日露相互のイメージなどを討論した。具体的に第2回研究会(11月23日)で以下の発表を聴き、討論した。五十嵐徳子「ロシア人の現代日本人女性のイメージに関する一考察」;A。ブーフ(Alex Bukh)(SOAS, London-早稲田大学)「ポスト冷戦時日本における国民アイデンティティの問題と「他者」:存在論と認識論の立場から」。第3回研究会で以下の発表を聞き、討論した。星山京子(兵庫県立大学)「平田篤胤のロシア研究」;鐸木道剛(岡山大学)「日本人によるイコンの受容:デンベイ、横山松三郎、河野通勢」;トルストグゾフ・セルゲイ(広島大学)「政治漫画に見るソ連解体-『朝日新聞』に基づいて」.ミハイロバ・ユリアはイギリスにおけるKingston Universityへの出張時、現代マス・メディアによる外国について報道のストラーテジに関連して外国人のステレオタイプの固定化、変容化について研究打ち合わせを行い、専門知識を得た。そして、サンクトペテルブルクへの出張時、マス・メディアのコンテキストにおける日露関係について研究打ち合わせを行い、両国の報道のストラーテジを議論した。
バイオサイエンスの進展に基づくがんの重点研究

13回の総括班会議と1回の評価委員会を開き領域全体の円滑な運営と研究の評価を行った。2.サ-キュラ-の刊行高井、渋谷班員を編集幹事として、がんバイオサイエンスニュ-スを発行している。総括班の活動と特定研究の運営方針を伝えると共に、各班員の専門領域におけるミニレビュ-を掲載して、各専門分野周辺の研究の発展状況について正確な情報の交換を行う。又、海外学術研究の先進国調査活動についても、派遣班員の情報を掲載している。90ー1号は、平成2年8月20日、90ー2号は平成2年12月5日に発行され、90ー3は平成3年3月中に発行予定である。班員のほか、がん特各班長や関係領域研究者などにも配布し、利用をはかっている。3.公開シンポジウム平成2年度新バイオがん公開シンポジウムとして、平成2年12月19日「癌研究におけるバイオサイエンスの新展開」を開催した。また、「がん特合同シンポジウム」(平成3年1月31日、2月1日)にも多くの班員が演者や司会者として参加した。4.班会議平成2年7月25日に全体班会議を開き、全班の研究計画を発表し、今後の交流をはかった。平成3年3月2日には評価委員会を開き、各柱班長から平成2年度の研究進捗状況を報告した。各班の成果は報告書および進捗状況報告書として3月末に出版する。5.研究支援活動第1期バイオがんで購入したDNA合成器は、第3期においてもオリゴヌクレオチドの供給に活用されているが、各班員も小型の合成器を購入し、自給しつつある。合成ペプチドの供給は現在幅広く利用され、成果をあげつつある。6.第2期報告書の作成昭和62年度から平成元年度に至る第2期バイオがんの報告書として、「がんのバイオサイエンス」シリ-ズは、黒木登志夫班員をシリ-ズ編集担当として、3月中に出版する。
スルホニ基の1,nー転位と共役ポリエン系カルボニル化合物の合成

本研究は、スルホニル基の1,nー転位がチオ基置換ポリエン系で容易に起こることに着目し、この転位を詳細に検討するとともに、新規かつ簡便な共役ポリエン系カルボニル化合物の合成法に応用しようとするものである。本研究では、入手容易なメチルチオメチルpートリルスルホン(1)から、共役ポリエン系スルホン化合物への誘導、ついでシリカゲル等の弱酸によるスルホニル基の1,nー転位を行う。本期間内に、二重結合4個が共役した系までを研究し、以下の成果を挙げた。1.転位前駆体の合成:1のトリメチルシリル化体をアニオン化したのち、不飽和アルデヒドと反応させた。さらに、塩基(カルウムtーブトキシドの使用が好適)にアニオンの発生と、それに続くプロトンあるいはハロゲン化アルキルとの反応を検討し、収率良く転位前駆体を得る条件を確立した。不飽和アルデヒドとして、2ーエナ-ル、2,4ージエナ-ル及び2,4,6ートリエナ-ルが利用でき、それぞれ1,5ー1,7ー及び1,9ー転位前駆体を得た。2.スルホニル基の1,nー転位と共役ポリエンカルボニル化合物への誘導:前項で得た1,9ー転位前駆体のスルホニル基の転位条件を検討した。その結果、1,5ー転位と1,7ー転位ではカラムクロマトグラフィ-上(シリカゲル)による手法で、所望の転位生成物を収率良く得ることが出来た。一方、1,9ー転位では、小過剰量のシリカゲル共存下クロロホルム中室温で撹拌する方法が好ましい。さらに、この転位の機構についても詳細な検討を加え、スルホニル基のスルフィナトイオンとしての脱離ー再結合によることが分かった。転位生成物をNaHとハロゲン化アルキルと処理したのち、塩酸で加水分解すると、共役ジエノン、ジエナ-ル、トリエノン、さらにシリエナ-ルが得られることも明らかにした。本研究では、入手容易なメチルチオメチルpートリルスルホン(1)から、共役ポリエン系スルホン化合物への誘導、ついで酸によるスルホニル基の1,nー転位を行う。本研究では二重結合4個が共役した系までを研究対象とするが、平成2年度は1からの転位前駆体の合成とともに、スルホニル基の1,nー転位および共役ポリエン系カルボニル化合物への誘導に対する反応条件の検討を行った。1.転位前駆体の合成:1のトリメチルシリル化体をアニオンとしたのち、各種の不飽和アルデヒドと反応させた。さらに、塩基によるアニオンの発生と、それに続くハロゲン化アルキルあるいはプロトンとの反応による経路を詳細に検討し、収率よく転位前駆体を合成する条件を確立した。不飽和アルデヒドとして、エナ-ル、ジエナ-ルおよびトリエナ-ルを研究した結果、塩基としてカリウムtーブトキシドの使用が好ましいことを明らかにした。

2.スルホニル基の1,nー転位と、共役ポリエン系カルボニル化合物への誘導:前項で得られた転位前駆体のスルホニル基の1,nー転位の反応条件を検討したが、シリカゲル処理により収率よく転位できた。転位に関与する二重結合の数が増えると、転位中間体が種々生成するが、処理時間を長くすることが収率よく1,nー転位生成物を得ることができた。転位生成物のNaHとハロゲン化アルキルによりアルキル化が進行し、続いて水ーメタノ-ル中塩酸により加水分解すると、共役ジエノン、ジエナ-ル、トリエノン、トノエナ-ルへ誘導できることも明らかにできた。本研究は、スルホニル基の1,nー転位がチオ基置換ポリエン系で容易に起こることに着目し、この転位を詳細に検討するとともに、新規かつ簡便な共役ポリエン系カルボニル化合物の合成法に応用しようとするものである。本研究では、入手容易なメチルチオメチルpートリルスルホン(1)から、共役ポリエン系スルホン化合物への誘導、ついでシリカゲル等の弱酸によるスルホニル基の1,nー転位を行う。本年度は二重結合が4個共役した系(n=9)系を中心に前年度に続いて研究を行い、以下のような成果を挙げた。1.転位前駆体の合成:メチルチオメチルpートリルスルホン(1)のトリメチルシリル化体をさらにアニオン化し、2,4,6ーオクタトリエナルを反応させると、1との縮合体が得られる。さらにカリウムtーブトキシドでアニオンを発生させたのち、水を加えると、転位前駆体である9ーメチルチオー9ー(pートリルスルホニル)ー1,3,5,7ーノナテトラエンが得られる。また、アニオンをハロゲン化アルキルと反応させると、1ーアルキル置換9ーメチルチオー9ー(pートリルスルホニル)ー1,3,5,7ーノテナトラエンが収率良く生成することが分かった。2.スルホニル基の1,nー転位と共役ボリエンカルボニル化合物への誘導:前項で得た1,9ー転位前駆体のスルホニル基の転位条件を検討した。昨年度の1,nー転位(n=3,5,7)の最も一般的なカラムクロマトグラフィ-上(シリカゲル)による手法では、所望の1,9ー転位生成物は低収率にとどまった。種々検討の結果、小過剰量のシリカゲル共存下クロロホルム中室温で撹拌する方法を開発した。この転位の機構についても詳細に研究し、スルホニル基のスルフィナトイオンとしての脱離ー再結合によることを明らかにした。このように、転位反応を利用することによって、高度に共役した化合物の誘導方法を確立することが出来た。
ARDSの喫煙・炎症因子関連分子メカニズムの解明と新規治療法の確立

全身炎症性反応症候群(SIRS)から発生し、高度の呼吸障害・死亡の転機をたどる急性呼吸促迫症候群(acute respiratory distress syndrome、ARDS)、急性肺損傷(acute lung injury、ALI)は、救急・集中治療領域で遭遇する未だ治療法の確立されていないおらず、本研究に置いて、ヒト臨床検体およびARDS/ALIモデルでの病態の解明と炎症性脂質メディエーターであるProstaglandinとの関連や喫煙がARDS/ALIの病態に及ぼす影響を解明し、疾患の予後改善および未だ開発されていない同疾患に対する革命的な治療法を解明する。
プロテオーム解析による抗がん剤反応性関連タンパク質の解明とバイオマーカーへの応用

抗がん剤治療の個別化には個々の患者の薬剤反応性を治療開始前に見極めるバイオマーカーの確立が必須である。本研究では、研究代表者が大腸癌におけるオキサリプラチン感受性予測候補タンパク質として見出した細胞内タンパク質S100A10の機能解析と臨床応用に向けた基礎的検討を行なった。その結果、S100A10が抗腫瘍メカニズムの異なる抗がん剤に対して異なる挙動を示しその発現変化はオキサリプラチン特異的であること、薬剤感受性への影響に結合パートナーであるannexin A2との相互作用が関与している可能性見出した。本研究では、抗がん剤に対する治療反応性の個体差解明をめざし、抗がん剤反応性に関わるタンパク質の解明とバイオマーカーとしての臨床応用および個別化治療の実現に向けた検討を行う。初年度である平成21年度は、研究者が平成1920年度萌芽研究「抗癌剤感受背に関連するタンパク質(ペプチド)バイオマーカーの研究」において、ヒト大腸癌細胞より新規に見出した抗がん剤感受性関連タンパク質S100A10について、バイオマーカーとしての抗がん剤特異性と細胞内発現プロファイルについて検討した。8種類のヒト大腸癌細胞(COLO320,DLD-1,HCT-15,HCT116,HT-29,LS174T,SW480,SW620)を用いて、S100A10およびその結合タンパク質であるannexin A2の細胞内タンパク質発現量をウエスタンブロット法により評価し、それらの発現プロファイルと白金系抗がん剤であるオキサリプラチン(L-OHP)および代謝拮抗剤である5-フルオロウラシル(5-FU)感受性との関連につき検討した。その結果、S100A10発現量はL-OHP感受性と有意な相関を示したが、5-FU感受性との間には有意な相関を認めなかった。また、これら8種類の大腸癌細胞におけるS100A10とannexin A2の発現量は強い相関を示した。以上のことから、S100A10はL-OHP感受性に関して特異的なマーカー候補タンパク質であることが示され、その機能は、結合タンパク質であるannexinA2も何らかの関わりを有する可能性が示唆された。今後は、S100A10の抗がん剤感受性との関わりにつき機能解析を進めるとともに、保存血液検体、手術摘出組織などの臨床検体を用い、S100A10発現パターンと抗癌剤による治療効果および副作用等につき比較検討し、薬剤反応性診断マーカーとしての臨床応用に向けた検討を行う。本研究では、抗がん剤反応性に関わるタンパク質の解明とバイオマーカーとしての臨床応用に向けた検討を行う。初年度(平成21年度)は、研究者が平成1920年度萌芽研究「抗癌剤感受性に関連するタンパク質(ペプチド)バイオマーカーの研究」において、ヒト大腸癌細胞より新規に見出したS100A10について、S100A10がオキサリプラチン(L-OHP)感受性に関して特異的なマーカー候補タンパク質であること、また、S100A10の発現量と結合パートナーであるannexinA2の発現量が強い相関を有することを見出した。2年目(平成22年度)は、S100A10の抗がん剤感受性との関わりにつき機能解析を進めた。1.薬剤曝露後の経時的変化についての検討:ヒト大腸がん細胞株(DLD-1)におけるL-OHPもしくは5-フルオロウラシル(5-FU)曝露時のS100A10の挙動を検討した結果、5-FU曝露時のS100A10はコントロール(薬剤非曝露時)と同様の挙動を示したのに対し、L-OHP曝露時にはコントロールに比し上昇する傾向を認め、S100A10がL-OHP曝露時の細胞内変化に関与することが示された。今後は、S100A10の抗がん剤感受性との関わりについてさらに機能解析を進めるとともに、薬剤反応性診断マーカーとしての臨床応用に向けた基礎的検討を行う。平成2122年度は、研究者がヒト大腸癌細胞より新規に見出したオキサリプラチン(L-OHP)感受性予測候補タンパク質S100A10がL-OHP感受性に特異的なマーカー候補タンパク質であること、S100A10タンパク質発現量は結合パートナーであるannexinA2発現量と相関し、その挙動に影響されること、L-OHP感受性に対して両者が何らかの形で関連する可能性を示した。さらにS100A10はL-OHP曝露により発現誘導される可能性も見出した。最終年度(平成23年度)は、S100A10およびannexinA2のmRNA発現量に基づく解析と、臨床応用に向けた基礎的検討を行った。1.S100A10mRNA発現に関する検討:11種類のヒト大腸がん細胞を用いてL-OHP感受性(IC50値)とS100A10mRNA発現量との関係を検討した結果、両者は相関性を示した。

これはS100A10タンパク質発現量がL-OHP感受性と相関することを示すこれまでの結果を支持するものである。また、S100A10とannexinA2はmRNA発現量においても相関し、S100A10タンパク質発現量はmRNA発現量と相関した。RNAiを用いたannexinA2のノックダウン実験によりannexinA2のみならずS100A10発現量も著しく減少したこと(平成22年度)と合わせると、もともと細胞に発現しているS100A10とannexinA2の発現量はmRNAおよびタンパク質いずれも相関しており、annexinA2の量的変化(減少)が起きた場合にS100A10の安定性が影響を受けることが示された。2.臨床応用に向けた基礎的検討:S100A10高発現細胞株(HT29およびDLD-1)の培養上清を濃縮しウエスタンブロット法により分析した結果、S100A10を検出した。これによりS100A10は細胞外に分泌され、血液などの細胞外液より検出できる可能性が示唆された。さらに慶應義塾大学医学部倫理委員会にて承認を得たヒト血液検体をsurface-enhanced laser desorption/ionization time-of-flight mass spectrometryにより分析した結果、S100A10とほぼ一致する11kDa付近にピークを検出した。今後は、S100A10や関連タンパク質の安定発現株の作成により機能解析を進め、臨床応用に向けたS100A10ELISA測定法の確立を目指していく。
副甲状腺ホルモンによる神経ペプチドYの制御

本研究の目的は,副甲状腺ホルモン(PTH)によって骨細胞で活性化される神経ペプチドY(NPY)の生理的機能を明らかにすることである.In vitroとin vivoでの実験でNPYの機能の一端を解明する.現在まで,in vitroで骨芽細胞と骨細胞において,PTHで刺激した場合のNPYの重要な生理機能の一部を解明できた.骨芽細胞はPTHで刺激してもNPYとグルコーストランスポータ1(Glut1)の発現に大きな変化は認められなかったが,3次元培養している骨細胞ではPTHで刺激するとNPY, Glut1, Glut4の発現が有意に低下したので,PTHは骨細胞のエネルギー代謝に関与していることがわかった.実際,PTHを単回投与後に屠殺したマウスの骨では,骨芽細胞レベルでGlut1の発現に大きな変化は認められなかったが,骨細胞レベルでは有意に減少していた.次に,CRISPR-Cas9 Technologyを使ってNPYをノックアウトすることによってGlut1, Glut4の発現が変化するかを調べた.まず,MC3T3E1細胞でNPYをノックアウトすると,Glut1の発現が顕著に増加することがわかった,マウス頭蓋骨より採取した骨芽細胞でもNPYをノックアウトするとGlut1, Glut4共に顕著に有意な発現の増加が認められた.さらに,NPYをノックアウトした骨芽細胞を3次元培養したNPYノックアウト骨細胞でも,Glut1の発現は顕著に有意に増加した.これらのことは,骨芽細胞,骨細胞においてはNPYがGlutの発現を抑制していることを示している.PTHで骨細胞を刺激するとNPYが活性化されGlut1の発現が抑制され,エネルギー代謝は停滞することが示唆された.実験計画どおりに研究を進行させている.まずexvivoで骨芽細胞と骨細胞を培養し,副甲状腺ホルモンで刺激したときのNeuropeptide Yの発現,グルコーストランスポータ(Glut1, Glut4)の発現を調べた.骨細胞の分離培養は数週間を要するので一朝一夕には結果がでない.しかし,RNA levelでの遺伝子発現はしっかりと調べることができた.ウエスタンを使って蛋白レベルでの確認もおこなったが,これはうまく行かなかった.次にCRISPR-Cas9 technologyでNPYのノックアウト骨芽細胞と骨細胞を作って同様の実験をおこなった.NPYをノックアウトすると初代細胞の多くは細胞死を起こすので,骨細胞の3次元培養にたどり着くのはかなり大変な仕事だった.次にNPYをFloxで挟むSSODNの導入を試みたが,うまく行かなかった.それでガイドRNAのデザインを変えてトライしているところである.以上のことから,現在までの進捗状況は,計画予定どおりではないものの,おおむね順調に進展している.研究課題が採択されてから現在まで,CRISPR-Cas9を用いてnpy-KO primary osteoblastsの構築を試み,成功にこぎつけた.次は,このnpy-KO骨芽細胞を3D培養で骨細胞に分化させ, PTH刺激により活性化するエネルギー代謝関連遺伝子の発現を明らかにする計画である.さらにin vivoの実験としてloxP配列でnpy遺伝子を挟んだFlox-npyマウスを作成させたい.現在,MC3T3-E1細胞を用いてFlox-npyの導入を試みている.最終的にはFlox-npyマウスとDmp1-creマウスを掛け合わせることにより,骨細胞に依存的なnpy-KOマウスを作製する.骨細胞依存的なnpy-KOマウスの骨形成能およびエネルギー代謝能や関連遺伝子の解析を行う.具体的には,Phenotypeを明らかとし,血中グルコースやコレステロール濃度などの血液検査,加えてmicroCT解析, HE染色観察,骨や腎臓での各発現遺伝子解析を行う.これにより,骨細胞でのNPYの制御が,骨粗鬆症や糖尿病の治癒に貢献できることを調べる.本研究の目的は,副甲状腺ホルモン(PTH)によって骨細胞で活性化される神経ペプチドY(NPY)の生理的機能を明らかにすることである.In vitroとin vivoでの実験でNPYの機能の一端を解明する.現在まで,in vitroで骨芽細胞と骨細胞において,PTHで刺激した場合のNPYの重要な生理機能の一部を解明できた.骨芽細胞はPTHで刺激してもNPYとグルコーストランスポータ1(Glut1)の発現に大きな変化は認められなかったが,3次元培養している骨細胞ではPTHで刺激するとNPY, Glut1, Glut4の発現が有意に低下したので,PTHは骨細胞のエネルギー代謝に関与していることがわかった.実際,PTHを単回投与後に屠殺したマウスの骨では,骨芽細胞レベルでGlut1の発現に大きな変化は認められなかったが,骨細胞レベルでは有意に減少していた.次に,CRISPR-Cas9 Technologyを使ってNPYをノックアウトすることによってGlut1, Glut4の発現が変化するかを調べた.まず,MC3T3E1細胞でNPYをノックアウトすると,Glut1の発現が顕著に増加することがわかった,マウス頭蓋骨より採取した骨芽細胞でもNPYをノックアウトするとGlut1, Glut4共に顕著に有意な発現の増加が認められた.さらに,NPYをノックアウトした骨芽細胞を3次元培養したNPYノックアウト骨細胞でも,Glut1の発現は顕著に有意に増加した.これらのことは,骨芽細胞,骨細胞においてはNPYがGlutの発現を抑制していることを示している.PTHで骨細胞を刺激するとNPYが活性化されGlut1の発現が抑制され,エネルギー代謝は停滞することが示唆された.実験計画どおりに研究を進行させている.まずex

vivoで骨芽細胞と骨細胞を培養し,副甲状腺ホルモンで刺激したときのNeuropeptide Yの発現,グルコーストランスポータ(Glut1, Glut4)の発現を調べた.骨細胞の分離培養は数週間を要するので一朝一夕には結果がでない.しかし,RNA levelでの遺伝子発現はしっかりと調べることができた.ウエスタンを使って蛋白レベルでの確認もおこなったが,これはうまく行かなかった.次にCRISPR-Cas9 technologyでNPYのノックアウト骨芽細胞と骨細胞を作って同様の実験をおこなった.NPYをノックアウトすると初代細胞の多くは細胞死を起こすので,骨細胞の3次元培養にたどり着くのはかなり大変な仕事だった.次にNPYをFloxで挟むSSODNの導入を試みたが,うまく行かなかった.それでガイドRNAのデザインを変えてトライしているところである.以上のことから,現在までの進捗状況は,計画予定どおりではないものの,おおむね順調に進展している.研究課題が採択されてから現在まで,CRISPR-Cas9を用いてnpy-KO primary osteoblastsの構築を試み,成功にこぎつけた.次は,このnpy-KO骨芽細胞を3D培養で骨細胞に分化させ, PTH刺激により活性化するエネルギー代謝関連遺伝子の発現を明らかにする計画である.さらにin vivoの実験としてloxP配列でnpy遺伝子を挟んだFlox-npyマウスを作成させたい.現在,MC3T3-E1細胞を用いてFlox-npyの導入を試みている.最終的にはFlox-npyマウスとDmp1-creマウスを掛け合わせることにより,骨細胞に依存的なnpy-KOマウスを作製する.骨細胞依存的なnpy-KOマウスの骨形成能およびエネルギー代謝能や関連遺伝子の解析を行う.具体的には,Phenotypeを明らかとし,血中グルコースやコレステロール濃度などの血液検査,加えてmicroCT解析, HE染色観察,骨や腎臓での各発現遺伝子解析を行う.これにより,骨細胞でのNPYの制御が,骨粗鬆症や糖尿病の治癒に貢献できることを調べる.マウス受精卵にflox配列をもつsingle-stranded oligodeoxynucleotides (ssODNs)を導入して,floxedマウスの作製にとりかかったが,ssODNの導入がうまく行かず,現在,異なるデザインのssODNを試みている.このため未使用額が生じた.ssODNは合成費用がかかるので,未使用額は次年度に繰り越して使用する予定である.
虚血性心疾患患者のホームヘルスレコードを活用した自己健康管理支援システムの構築

本研究では、家庭における健康記録とそれに基づく健康行動の促進を目的にアプリケーションを作成し、虚血性心疾患患者のセルフマネジメント支援における有用性を明らかにすることを目的としている。平成30年度は、安全かつ効果的なセルフマネジメント支援を実施するため、測定デバイスからアプリケーションへデータを自動的に取り込む機能の実装を計画した。機能の実装には、自動送信に対応するためのアプリケーションの改修と、測定値が保存される既存アプリケーションとのAPI(Application Programming Interface)連携のための新たなアプリケーションの開発に着手した。ウェアラブルデバイスはApple Watchを想定し、理論上、Apple Watchに取り込まれるデータについては、既存アプリケーションへの転送が可能であることが確認されていたが、Apple Watchのcellularモデルであっても利用可能なユーザはiPhoneユーザに限られることから、Apple Watchを主軸とした開発を断念した。現在、流通しているアクティビティトラッカーに広く対応できるよう調整中である。また、アプリケーションのコンテンツに包含される教育資料を最新情報に基づき一部更新した。さらに、利用者の段階的学習を支援することを目的に、トランスセオレティカルモデルを活用し、生活習慣の振り返り、必要な学習項目の提示、学習項目についての変化ステージ、意思決定バランス、自己効力感を組み合わせたアルゴリズムを試作した。本アルゴリズムについては、修正中である。学習支援アルゴリズムを作成(修正)し、アプリケーション内への統合を行う。測定デバイスからアプリケーションへデータを自動的に取り込む機能の実装に必要なアプリケーションの改修と、測定値が保存される既存アプリケーションとのAPI連携のための新たなアプリケーションの開発を進める。アプリケーション内への家庭における健康データの書き込みの動作確認と、ユーザビリティの評価を平成31年度中に行う。アクティビティトラッカーはApple Watchを想定していたが、cellularモデルであっても利用可能なユーザはiPhoneユーザに限られることから、Apple Watchを主軸とした開発を断念した。よって、自動転送に対応するためのアプリケーションの改修とAPI連携のためのアプリケーションの開発を次年度に実施する。
閉鎖回路方式代謝量連続計測法と鶏胚の体温調節機能に関する生理工学的研究

1.閉鎖回路方式による微小酸素摂取量の長時間にわたる連続計測システムをマイクロコンピュータを利用して構築した。卵によって産生・排出される炭酸ガスを除くために用いた吸収剤の電導度変化から、炭酸ガス産生量を測定するシステムを開発した。2.酸素、炭酸ガスや熱の交換は卵殻を介して行われる。こそでまず、卵殻ガス拡散コンダクタンスの胚子ガス、赤血球特性及び成長に及ぼす長期と短期の変化の影響を明らかにした。3.卵殻内面には、胚子の呼吸器官である繊毛尿膜が接し、密に毛細血管化されている。心臓から排出される血流の体組織と繊毛尿膜への分布を回路モデル及びコンピュータを利用して作成したノモグラムによって解析し、卵の熱コンダクタンスに及ぼす血流の効果を評価した。4.冷却負荷によって卵から消失する熱量を、熱コンダクタンス値から定量評価し、冷却方式を決定。それに基づいて過冷却、徐冷却、臨界冷却負荷を長時間与え、その代謝応答から鶏の胚子期における体温調節能の発達と、甲状腺ホルモン及び卵殻ガス拡散コンダクタンスが重要な役割を持っていることを明らかにした。5.早成離巣性種(鶏)で認められた胚子期における体温調節能は半早成離巣性種(アジサシ)では確認できず、晩成離巣性種ではふ化後に体温調節能が発達するという仮説を立証した。6.本研究の遂行にあたり、熱代謝と密接に関連する胚子の循環機能について、今後の研究への発展と継続を目的として、心拍数無侵襲計測を音響素子及びレーザースペックルを利用して実現する基礎研究を行った。更に、心電図、心弾動図、動脈血圧、インピーダンスカーディオグラムの同時計測システム開発の予備実験を行っている。1.閉鎖回路方式による酸素摂取量連続計測装置は,水を入れたガラスU字管水位計で接続した二つのアクリル箱からなり,一方に被検卵を,他方に圧力及び温度補償用の無精卵を置き,恒温槽で保温した.卵が酸素を消費し,排出した炭酸ガスは吸収剤で吸収されることによる水位の変化をフォトトランジスタで検出,水位レベルを一定に保つようマイクロコンピュータで純酸素を送り込む注入ポンプの速度を制御し,酸素摂取量の経時変化を表示する.2.38°Cの定常環境温度を日令1219日と破殻期の胚について測定(卵温と環境温度との差をΔTiとする),次いで,卵温のステップ応答を計測し,冷却時定数を求めた.これより卵の熱コンダクタンス(G)を算出したところ日令に無関係にほぼ70mW/°Cの値を得た.一方, ΔTiXGとして評価される産熱量は日令と共に増大するが, 12日目で35mW, 14日目で倍増し, 1719日でほぼ一定となり約130mWの結果を得た.定量した卵のG値から,環境温2°Cの低下で消失する熱量は産熱量をすでに上まわっていることがわかる.従って,例えば環境温度10°C低下の負荷を与えて代謝応答をみても,温度に依存した化学反応として生ずる応答しか得られないことが予測され,生理反応はマスクされてしまう.そこで,冷却代謝応答に生理的な代償反応があるかを調べるために, 0.51°C/hrの冷却速度で負荷を与える方式を決定した.3.この徐冷却方式により,鶏胚においては約18日を堺に微弱ながら生理的代償反応が現われることを明らかにした.

この反応はふ化することにより増強されるが,卵殻から脱出することは必要条件にならないことを見い出した.4.卵のG値の測定を鶏卵及び鶉卵の生きている胚と無精卵について,空気中及びHe環境中でも行い, (1)卵の内部熱抵抗は冷却速度に対して影響を及ぼす因子であり, (2)この因子には血流が関与しており, (3)その割合は大きい卵程高くなることを明らかにした.1.鶏胚においては、冷却に対する代償性代謝反応がふ化以前に出現することを、冷却による消失熱量が産熱量を大幅に上まわらない程度に環境温度を低温恒温槽(トーマス科学KK、TFL-101F)で長時間低下させ、平衡状態におけく代謝量の温度係数(Q_<10>)を算出、Q_<10>=2の値と比較して立証する試験を行った。32°Cにおいて、18日胚のQ_<10>値は約1.5に対し、16日以前ではQ_<10>=2値に等しく、微弱であるが恒温性の代償性応答がふ化以前に出現し、破殻中に亢進する結果を再確認した。2.ふ卵末期に出現する冷却に対する代償性代謝反応は、卵内に注入された甲状腺ホルモン拮抗剤(チオウレア)によって消失する。ふ化直前に甲状腺ホルモンの循環血液中濃度が上昇することから、代償性代謝応答は甲状腺ホルモンに依存した非ふるえ産熱に関与していると思われる。3.冷却負荷に対する代償性代謝応答は、環境の酸素濃度が38°Cにおける酸素摂取量を低下させない程度の減少であっても現れなくなる。逆に高濃度酸素環境下では亢進することから、胚子への酸素供給が必要条件であり、卵殻のガス拡散コンダクタンスがふ化直前における微弱な応答を制限しているとの仮説を環境酸素濃度を変え代謝応答を計測することにより実証した。4.恒温性代謝応答は、早成離巣性種においては破殻以前に出現するが、晩成離巣性種ではふ化してから顕現するとの仮説を立証するため、半早成離巣性種であるハワイの海鳥、茶アジサシについて、ふ化の前後にわたり、長期冷却に対する代謝量を測定、温度係数を比較評価した。早成離巣性種の鶏と異なり、アジサシでは破殻期になっても代償性応答は認められなかった。5.卵殻ガス拡散コンダクタンスのガス交換、胚子の成長、赤血球特性に及ぼす効果を評価した。
3次元集積構造によりビーム制御機能を有する共鳴トンネルダイオードテラヘルツ発振器

3次元的にマイクロサイズの八木アンテナを集積した発振素子構造を提案し、その構造の放射パターンのシミュレーション、および、プロセスの研究を行った。シミュレーションよりアレイエレメントを3つ配置したときに19dBiの指向性が得られることが分かった。素子の作製プロセスの開発では薄膜基板を作製する条件や、誘電体厚膜を積層する条件などを求め、作製プロセスの確立を行った。テラヘルツ周波数帯光源のキーデバイスである共鳴トンネルダイオード(RTD)を用いたテラヘルツ発振器により、テラヘルツ帯大容量無線通信の実現が期待出来るが、現状のデバイスでは発振出力をシリコンレンズを介して取り出すようになっているため、テラヘルツ帯通信で必要不可欠となる指向性向上など、ビーム制御機能の実現は難しい。よって、そのような機能を3次元立体構造により実現したRTDテラヘルツ発振素子を作製することを目的とし研究を行った。ビーム制御のための3次元的な構造を持つRTD発振素子として、発振素子真下のInP基板の薄膜化と、その裏面にパッチアンテナを集積する新しいデバイス集積構造に関して、理論計算によりその放射パターンを見積もった。基板を20μm程度まで薄膜化することにより、裏面にあるパッチアンテナが八木アンテナの導波器のような役目を果たし、シリコンレンズ無しで出力を空気中へ放射させることがシミュレーションより分かり、また、それにより5dBi程度の指向性で放射されることが見積もられた。実験では、ウエットエッチングによる基板薄膜化のコントロールについて条件出しを行った。InP基板は数100μmの厚さがあるため、エッチングレートの早いHClのみのエッチャントを使用し、スターラーにより撹拌しながらエッチングを行うことによって、表面のラフネスを±数μm程度に保ちながらエッチングが可能なことが分かった。これにより、上記シミュレーション構造の作製が可能になった。現状の共鳴トンネルダイオード(RTD)を用いたテラヘルツ発振器は、シリコンレンズを介した出力取り出しにより、指向性の劣化とレンズ表面での出力反射などが起こるため、発振出力を有効に利用出来ていない。そのため、3次元的に集積したアンテナ構造により放射ビームの制御を狙い研究を行った。ビーム制御のための3次元的な構造を持つRTD発振素子として、発振素子真下のInP基板の薄膜化と、3次元的にマイクロサイズの八木アンテナを集積することによる指向性の向上を提案した。八木アンテナを形成するアレイエレメントを低誘電体(MEMS用レジストSU-8)の積層により3次元的にスロットアンテナの直上に集積し、積層誘電体と同程度の誘電率を持つホワイトポリエチレン(HDPE)を支持基板として貼り付ける様な現実的な構造を設計した。この構造に関して、誘電体の誘電損を含んだ放射パターンのシミュレーションを行ったところ、アレイエレメントを3つ配置したときに放射電界がアレイエレメントのある方向に良く集中し、最適なHDPEの厚さの時、指向性は突端で11dBi得られることが分かった。また、誘電体はそれほど厚くないため、それによる損失は1割程度と小さい事が分かった。従来のシリコンレンズを介して出力を取り出す方法では、レンズ表面での反射等によって全出力の1/10程度しか有効に利用することが出来なかったが、この方法を用いることによって、5割以上の出力が良い指向性で取り出せることを見出した。素子の作製プロセスの開発では、剥離が酷く積層が難しい感光性BCBからSU-8への誘電体の切り替えを行った。それに伴い、SU-8の積層時やダイシングによる素子分離におけるSU-8の剥離を防ぐための露光現像の温度条件の実験的算出、および、ダイシングの刃が当たる部分のSU-8部分除去など作製プロセスの確立を行った。
カゴメドツト格子を用いた人工磁性材料の作製

有機金属気相選択成長により実現したカゴメ格子に関し、極低温磁気マイクロフォトルミネセンス(μ-PL)測定を行い、フラットバンドの実験的確認を目指した。まずGaAs/AlGaAs単一量子井戸を内包した構造を作製するため、高い成長温度で良好な構造が期待されるGaAs(111)B基板を用い、強磁性発現が予測された周期0.7μmのカゴメ格子を作製した。ウェハ面と垂直に2.7Tまで磁場を印加し60mKでμ-PL測定した結果、プレーナ基板上の通常の量子井戸では反磁性係数が77μeV/T^2、カゴメ格子では10μeV/T^2と判明し、カゴメ格子では横方向量子閉じ込め効果によりキャリアのサイクロトロン運動が抑制されることを確認した。さらにカゴメ格子では、±200mTの弱磁場中で約10mT周期のPL発光強度振動が確認された。この現象は通常の量子井戸では観測されず、カゴメ格子中の電子の量子干渉効果によると考えられる。カゴメ格子の単位セルにコヒーレントに広がった電子の波動関数に起因する可能性が高いが、フラットバンドの直接的な実証には更なる実験が必要である。またこれまで得られた知見を元に実験を行ってきた半導体ナノワイヤに関し、ナノデバイスへの応用上キーとなる材料・構造に関する結果を得た。極微細な半導体ナノワイヤでは表面からのキャリアの空乏等が問題となるが、これを解決しかつ高電子移動度が期待できるInP/InAsヘテロ構造コアシェルナノワイヤ(InAsコア直径70nm・長さ2.0μm)の作製に成功した。ワイヤからのPL発光を確認し、ワイヤ両端に電極形成することにより電気伝導特性評価を行った。以上の成果を発表した4th Int.Symp.on Surf.Sci.and Nanotechnol.(ISSS-4),November 2005,JapanにおいてThe Best Poster Prizeを受賞した。本年度はInAs Kagome格子の人工合成のための、有機金属気相選択成長法の結晶成長条件確立を目的として実験を行った。格子不整合系であるGaAs結晶上のInAs層成長においては、その成長が基板結晶面方位に強く依存するため、これまでの知見から、GaAs系材料で実験的に確立してきたGaAs(111)B基板ではなく、より低い成長温度で良好な構造が期待されるGaAs(111)A基板を選択した。良好な周期構造を有するKagome格子を作製するためには、横方向成長を抑制し、垂直な{110}ファセット面が得られるかがポイントとなるため、結晶成長条件のうち主に成長温度および原料ガス(AsH_3)供給分圧を調整することで最適な作製条件を見出した。まず周期1μmのKagome格子を用いて実験を開始した。GaAsバッファ層を約30nm、その上にInAs層を50nmの膜厚で結晶成長を行った。その結果、成長温度を500°Cから400°Cに低下させ、さらに成長温度400°Cの条件で、AsH_3ガスの供給分圧を1.7×10^<-3>atmから2.7×10^<-4>atmに低下させてInAs/GaAsを成長させることにより、極めて良好な周期構造を作製可能であることを見出した。この最適条件を用いて、理論的に強磁性が発現すると予測されている周期0.7μmのKagome格子の作製にも成功した。この構造を用いて本年度はさらに、フラットバンド確認を目的とした極低温磁気マイクロフォトルミネッセンス測定実験を開始した。結果の詳細な検討は現在行っている最中である。結晶成長実験では上記に加えて、Kagome格子の作製過程で見出された様々な知見を元に、近年にわかに注目を浴びている、全く新しい低次元量子ナノ構造である半導体ナノワイヤ構造(直径100nm以下、長さ2.0μm以上)をInP(111)A基板上に作製することに成功した。

ワイヤからのPL発光を確認し、ワイヤ両端に電極形成することにより電気伝導特性評価を行った。以上の成果を発表した4th Int.Symp.on Surf.Sci.and Nanotechnol.(ISSS-4),November 2005,JapanにおいてThe Best Poster Prizeを受賞した。
近世における幕藩権力の恩赦に関する基礎的研究

本研究の目的は、江戸時代に幕府と藩が実施した恩赦について関連史料を収集・分析し、恩赦の具体的過程を明らかにすることによって、その近世的位置づけを考察するところにあった。現代的観点からすれば、恩赦は政治による司法への介入だが、そもそも近世では恩赦を前提として裁判が行われ、幕府・藩の慶弔による恩赦の実施は、政治的威信の発露、御家の存続の象徴であるとともに、時代感覚に適合した刑罰を科す結果も生み出した。岡山藩、萩藩、加賀藩の検討から、恩赦適用者の選択や裁判の合理化などに司法的技術の進化、司法的論理の芽生えがみられ、行政と司法を分離しようとする思考が幕末にかけて見いだせることが明らかになった。本研究の目的は、江戸時代に幕府と藩が実施した恩赦について、その関連史料を収集・分析し、恩赦をめぐる幕府・藩・寺院の複層的・重層的関係と日本近世の法・裁判の特徴を考察するところにある。2012年度の成果は、史料の調査・収集、研究発表、論文執筆に分けられる。史料調査については、10月5日6日に山口県文書館で史料調査を行った。恩赦適用の候補者を決めるために作成される過失書や、膨大に残る歴代藩主の回忌法要に関する史料の一部を閲覧した。また常赦に関する史料調査も行った。12月21日22日には福井県立図書館にて、松平文庫の史料調査を行った。恩赦関連史料の複製本が作成されていたため、短時間で調査を終えることができた。6月15日17日には法制史学会第64回大会に参加し、フランスの恩赦や中国清代の秋審裁判についての発表を聴いて、他地域の恩赦について学んだ。中国やフランスの恩赦との比較の視点を得ることができ、今後の研究を進めるうえで参考になった。学会報告は、10月13日に立命館大学で開かれた2012年度日本史研究会大会で「幕藩権力による恩赦の構造と特質ー近世中後期萩藩を事例にー」と題し1時間10分にわたって行った。大会では、この2年間で調査した毛利家文庫の史料をもとに、近世中後期の萩藩における祝儀の赦について、恩赦が適用されるまでの過程、大名家の祝儀を恩赦実施の理由とすることの政治的意味、社会に与えた影響、政治と分離した司法的発想が幕末にみえることなどを実証した。日本史研究の最大規模の学会で多くの研究者に恩赦研究の重要性を伝えることができた。論文「幕藩権力による恩赦の構造と特質ー近世中後期萩藩を事例にー」『日本史研究』607号(2013年3月)が刊行されたほか、論文「『法事の赦』の構造分析ー岡山藩池田家を事例にー」が2013年度中に『岡山地方史研究』に掲載されることが決まった。2013年度の成果は史料の収集・翻刻、ならびに研究発表、論文執筆に分けられる。史料調査については、幕府・藩の恩赦に天皇家がどのように関係するのかを調べるための予備調査として、藤井譲治・吉岡眞之監修・解説『天皇皇族実録』1135をチェックし、元和6(1620)年慶応2(1866)年の250年弱の間にみられる天皇家の恩赦に関する記事を複写した。また平成24年度に史料調査した福井県立図書館所蔵「松平文庫」の史料のうち、「御咎之部並赦」「御触之部上」を翻刻した。学会報告は平成25年9月21日の日本法制史学会東京部会において「加賀藩における恩赦の時代的変遷」と題して行った。論文は2本、刊行することができた。「『法事の赦』の構造分析ー岡山藩池田家を事例にー」『岡山地方史研究』第130号(2013.9)と、「加賀藩における恩赦の時代的変遷」『早稲田大学大学院文学研究科紀要』第59輯(2013年度)である。なお、2013年12月刊行の『赤穂浪士と吉良邸討入り』(吉川弘文館、2013年)で、討ち入った赤穂浪士の一人、千馬三郎兵衛の子の恩赦に関する部分は、岡山藩池田家の恩赦に関する史料調査の結果を反映させた。現在、加賀藩において、増え続ける将軍家と前田家の先祖祭祀が、藩主の日常生活および裁判や刑罰執行に及ぼした影響を考察する論文を執筆している。

本研究の目的は、江戸時代に幕府と藩が実施した恩赦について、その関連史料を収集・分析し、恩赦をめぐる幕府・藩・寺院の複層的・重層的関係と日本近世の法・裁判の特徴を考察するところにある。2011年度の研究成果は、史料の調査・収集と研究発表に分けられる。まず加賀藩については、「御刑法帳」など、すでに翻刻されている史料のコピーを取り、目を通した上で、金沢市立図書館近世史料館に所蔵されている「加越能文庫」の史料調査を、2011年8月10日12日に行った。カメラ撮影と史料館のコピーにより、加賀藩の恩赦に関する史料は、ほぼ収集することができたと考えている。長州藩については、山口県文書館所蔵「毛利家文庫」の史料調査を、2011年9月1日4日に行った。「毛利家文庫」には藩主の家督、叙位任官、官位昇進、初入国などの際に行われた恩赦の実態を記した史料が、大量に残されている。4日間にわたる史料調査で、数千コマの史料撮影を行った。研究報告は当初の予定通り、岡山藩池田家の構成員(藩主・室・子)の「法事の赦」について、2011年8月29日、東京大学法学部で開催された近世法史研究会において、「『法事の赦』にみる近世の罪と罰」というタイトルで発表した。また、岡山藩における将軍回忌法要の研究については、早稲田大学史学会編『史観』165冊(2011年度)に、「岡山藩における将軍回忌法要の恩赦」というタイトルで論文を執筆した。史料の調査と収集、ならびに研究報告・論文執筆は、交付申請書に記載した通りに進めることができた。2012年度の研究計画は当初、岡山藩池田家の「法事の赦」について論文を執筆すること、加賀藩ならびに萩藩の史料を翻刻・分析すること、幕府の恩赦に関する史料を収集することだった。岡山藩については論文を執筆し、その掲載が決まった。萩藩については、2年間にわたる山口県文書館での史料調査のおかげで、日本史学界で最も大規模な日本史研究会大会において、学会報告ができた。大名家の祝儀を恩赦の実施理由にすることの政治的意味、恩赦が社会に与えた具体的影響、政治と司法が未分離だった近世から、司法の論理があらわれてくる幕末への変化など、分析対象は萩藩であるものの、大きな枠組みで、日本近世の法・裁判の特徴を考察し、学界で恩赦研究の重要性を訴えることができたのは、大きな成果であった。また研究計画に入れていなかった福井藩について、恩赦に関する史料を収集することもできた。福井藩と加賀藩は地理的に近接しており、恩赦の地域的比較も課題の一つだからである。福井県立図書館に所蔵されている松平文庫のうち、恩赦に関する史料は、原史料を撮影した複製本が作成されており、自由に閲覧できて複写も行えたため、短時間で調査を終えることができた。「御咎之部並赦」については事前調査で確認していたが、そのほかにも「編年集要繰出目録」「御触之部(上・下)」「御咎之部並赦」「御用識式目録」「御用式目」「御用式目録」などの関連史料が見つかり、これらを複写した。なお、法制史学会で中国とフランスの恩赦に関する報告を聞くことができたのは、大きな収穫だった。恩赦という行為は同じであっても、時代や地域によってその実施方法は異なり、政治的・司法的意味もちがってくる。恩赦が社会にどのような影響を与えたのか、あるいは恩赦が政治や司法に占める位置そのものがどのように異なるのかを、グローバルな視点で比較史的に検討することが、将来の課題であると認識できた。岡山藩池田家の回忌法要による恩赦、ならびに岡山藩で行われた将軍家の回忌法要による恩赦については、恩赦適用者の決定過程、実施までの手続き、恩赦の嘆願過程における社会の役割など、罪人が赦免される具体的過程を詳細に検討することができた。
層状粘土化合物の層間を舞台とする新規固体不斉触媒の開発

本申請研究では、層状粘土化合物の層間を規制されたナノサイズの反応空間として捉え、分子認識が可能な固体不斉触媒を開発することを目的とした。不斉場を構築する配位子としてアミノ酸を用い、Pdとの錯化を施すことにより、新規Pd-アミノ酸錯体を合成し、アニオン交換性層状粘土化合物にインターカレーションすることにより、粘土固定化Pd-アミノ酸錯体触媒を合成した。調製した触媒は、空気を酸化剤とするアルコールの酸化的脱水素反応にて極めて高い触媒活性を示したが、不斉選択性は発現しなかった。本申請研究では、層状粘土化合物の層間を規制されたナノ空間として捉え、固体と分子間に働く相補的な相互作用を自在に操り、活性種近傍でのエナンチオ選択性の発現のみならず、反応場の立体的制御による反応選択性の発現も目指し、高次の分子認識が可能な固体不斉触媒を開発することを目的としている。二次元的に制限されている表面設計では、i)活性金属種と固体表面との強固な結合、ii)反応の起点となる配位不飽和サイトを残したままの活性点近傍の立体的制御、という2つの相反する条件を満たす必要がある。層状粘土化合物の層間スペースは、熱的・化学的にも安定であり、反応条件にかかわらずその特異的な構造を保持したまま精密設計が可能である。ターゲット反応として、2級アルコールからの光学活性アルコールを得る速度論的光学分割を試み、高付加価値生成物を合成する。加えて、環境調和型物質変換技術の確立という観点から、反応後に水のみを副生する分子状酸素を酸化剤として用い、分離・回収・再使用まで視野に入れる。このように、層状粘土化合物の特性を利用した新規な高機能化触媒材料が開発できれば、自然共生型物質変換プロセスの構築に大きく貢献し、学術的のみならず化学産業全体にも大きなインパクトを与え、社会に対する波及効果は極めて大きいと考えられる。昨年度まで、数種のPd-アミノ酸錯体の合成とキャラクタリゼーション、さらに粘土層間内へのインターカレーションを行い、各種アルコール類の選択的酸化反応へと適用した。結果、アミノ酸にD-valineを用いた触媒(Pd-val/NiZn)が、効率よく反応を進行させることが明らかとなった。"環境にやさしいモノづくり"を実現する物質変換プロセスを構築するためには、多様な機能を集積した新世代の固体触媒の開発が必要不可欠である。本申請研究では、層状粘土化合物の層間を規制されたナノサイズの反応空間として捉え、高次の分子認識が可能な固体不斉触媒を開発することを目的とした。アミノ酸にD-Valineを用い、K_2PdCl_4との錯化を施すことにより、新規Pd-Valine錯体(Pd-D-Val)を合成した。続いて、アニオン交換性層状粘土化合物であるNi-Zn複塩基性塩(NiZn)にインターカレーションすることにより、NiZn固定化Pd-Valine錯体触媒(Pd-D-Val/NiZn-PO_4)を合成した。高エネルギー加速器研究機構で放射光を利用したPdK殻X線吸収微細構造解析の結果から、本Pd-D-Valine触媒におけるPd種は、PdとD-Valineが1:1で錯化した単核Pd^<II>種がNiZn層間内に固定化されていることがわかった。調製した触媒は、空気中の酸素分子を酸化剤とする1-フェニルエタノールの酸化的脱水素反応にて極めて高い触媒活性を示し、Pd基準のターンオーバー数(TON)は2, 000に達した。このことから、環境にやさしい物質変換反応を可能とする高機能な不均一系触媒が設計できたといえる。この結果は、下記の国際学会などでその成果を発表した。速度論的光学分割を起こす場合、反応中間体であるPd-アルコレート種からのβ-ヒドリド脱離の段階における反応性を制御する必要があるが、D-Valでは立体制御が行えなかったため、ラセミ体の分割は達成できなかった。そこで、D-Val構造中のアミノ基を嵩高いフェニル基で修飾したD-Ph-Val配位子を合成したが、N-Ph結合の回転に自由度があるため、不斉選択性は発現していない。