hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シグナル増幅機能を内蔵した新規グルコースセンシングマイクロカプセルの開発

これは,固定化部位としてのカルボキシル基,pH応答部位としてブロモフェニル部位を持つボロンピロメセン(BODIPY)系色素で750nmに最大吸収波長を有しモル吸光係数は28000cm^<-1>である。この色素は光安定性にも優れており,皮下埋め込み型オプティカルデバイス用情報変換素子として極めて有用である。2.グルコースセンシングマイクロカプセルの構築と応答評価メチルメタクリレートを主構成成分とする粒径50mm程度の微粒子を乳化重合法により調製し,これに固定化部位としてのアミノ残基を導入した。次に,この微粒子をカップリング試薬を含むBODIPY色素溶液と酵素溶液で処理し,酵素/色素固定化メタクリレート微粒子を構築した。更に,この微粒子をポリカチオン溶液とポリアニオン溶液に交互に浸漬することによって,5層の被覆膜を有するセンシングカプセルを構築した。構築したセンシングカプセルをフローセルに組込み,各濃度のグルコース溶液を送液しながらセンシングカプセルのスペクトル応答を測定した結果,グルコース濃度が20mg/d11000mg/dlの範囲で可逆的かつ迅速な応答を示すことが分かった。
疎結合組織を対象とした暗黙的知識の共同化・表出化支援システムの開発

本研究では,21世紀知識社会には緩いカップリングの疎結合組織が増えるとの前提で,「疎結合組織を対象とした暗黙的知識の共同化・表出化支援システムの開発」を行った。疎結合組織のメンバは,従来型密結合組織と異なり,日常的に顔をあわせずとも何らかの繋がり間のある複数プロジェクトに参画し,自分のできる範囲でICT環境を駆使し,必要な情報を入手し,相互にコミュニケーションし,与えられた課題の解決に勤しむ。大学および大学院におけるプロジェクト研究がその典型例である。このような組織では,以心伝心のコミュニケーションである暗黙的知識を暗黙的知識のままに伝える共同化プロセス,および暗黙的知識から課題解決に必要な形式的知識を発想する表出化プロセス,この両者のプロセスを支援するシステムを研究開発することが最重要課題となる。そのため個人の暗黙的知識が組織的に活用されることを阻害している要因を探るとともに,暗黙的知識の共同化と表出化を促進する要素を明らかにし,それに基づき知識の共同化と表出化の過程を支援するシステムを開発することを本究の目的としている。國藤は暗黙的知識の共同化・表出化に関し,知の共鳴という観点からナレッジマネジメントの分析を行った。特に暗黙的知識から形式的知識を表出化する発想支援システムの研究開発としてブレインライティング支援システムの研究,暗黙的知識の共同化・表出化に関してアウェアネス支援システムの研究を行った。藤波は最初,個人の位置情報から興味の解析と抽出方法の研究および開発・実薯を行い,ついで組織全体のコミュニケーション活動を活性化するインターグループウェアの研究開発をおこなった。金井は暗黙的知識の共同化・表出化に関し,法情報検索システムの研究開発を行うと同時に,その利用が法的知識の活用・継承に与える影響について分析した。三浦は暗黙的知識の共同化・表出化支援システム構築に関して必要なコンテクストアウェアネス機構の設計と実装を担当し,その応用として学校教育の現場である一般教室におけるデジタルペンに着目した学びのプロセス変革ツールAirTransNoteシステムを構築した。疎結合組織を対象とした暗黙的知織の共同化・表出化支援システム開発の初年度にあたり、今年度は研究開発を支える離れた場所の暗黙的知識を伝える情報環境の構築に主たる予算を投入するとともに、下記のような重要な研究成果を得て、関連学会に発表した。1)個人がもつ暗黙的知識の推定手法の開発(藤波、國藤)モーションキャプチャを用い専門家・素人のもつ形態・動作の記録を行い、ここから暗黙的知識を抽出する研究を試み、国際会議等で発表した。また脳波計を用い洞察問題解決や文章理解に関するプロトコル解析を行い、アルファ波やベータ波と暗黙的知識レベルでの理解のプロセスモデルの構築を試みた。これについて、創造的思考プロセスのモデルが創造学会論文誌に掲載された。2)同様の問題意識を持っていると思われる人々を組織内で捜し出す手法の開発(金井、國藤)同様の問題意識を持っている人々は共通の関心、興味、ノウハウを共有していることが多い。そこで同様の問題意識を持っている人をWeb上のテキスト情報やデータベースから探すサーチエンジンの研究開発を更に進め、顧客情報と営業情報を関連づけるナレッジマネジメントの研究を行った。関連研究として、同様の問題意識をもった人々の書いた論文のドキュメントスキーミング・システムを試作し、その評価実験報告が論文誌に掲載された。3)問題意識を共有する集団を違和感なくグループとして組織化する手法の開発(藤波、國藤):川柳を投稿・閲覧できるWebアプリケーションを学内向けに設計、開発した。

川柳は短い文章で歌い手の思いや、考えを伝えられること、また気軽に投稿できることなどから、知識交流を活性化する効果があると考えられる。単なる投稿サイトではなく、テーマを設定したり、歌会のような遊びの要素を取り入れるなど、暗黙知の表出化を促す仕組みを工夫した。現在、さらにシステムを改良中である。位置情報検出システムSpiderを用い、物にRFIDタグを付与し、その物に仮想落書きをしたグループは同様の関心・興味を持つコミュニティであるという仮定の下、物と集団とのインタラクション研究を開始した。本研究では、個人の暗黙的知識が組織的に活用されることを阻害している要因を探るとともに、暗黙的知識の表出を促進する要素を明らかにし、知識の共同化と表出化の過程を支援するシステムを開発することを目的としている。本年度は、個人の行動情報の解析・抽出方法を研究するとともに、本学建物の出入り口ホールという公共的空間に大型ディスプレイを設置し、このディスプレイを使ってグループ形成を支援する方法を検討した。個人の行動情報の解析については、モーションキャプチャ装置を使った実験を行い、身体に埋め込まれた知識(身体知)の特徴を明らかにした。また公共的空間に設置した大型ディスプレイの利用方法については、次に挙げる6つのアプリケーション(サイト)を開発し、その効果を検討した。(1)研究室活動を公開するサイト、(2)近隣の生活情報交換を支援するサイト、(3)蔵書情報を共有するサイト、(4)授業に関する質問応答を促進するサイト、(5)不要物の交換を促進するサイト、(6)音を使ったクイズを出し合うサイト。また知識の共同化・表出化支援機能を使って、杜会的ニーズの高い現実の問題解決を支援するシステムとしては、アウェア技術のグループホームへの適用実験、デジタルペンを利用した双方向授業支援システムなどの研究が進展した。特に前者に関して、アクティブバッチを用いた位置情報サービス、アクティブRFIDとパッシブRFIDのハイブリッド方式での物忘れ探索システム、RFIDタグを使った実世界オブジェクトへの「らくがき」支援システム、忙しさの度合いを状況アウェアネスとして共同化・表出化技術が実装できた。これらは人間のもつアウェアネスの能力を使って、共同化・表出化のプロセスを必要に応じ支援するものである。後者に関しては、双方向授業支援に関する幾つかの共同化・表出化技術が、手書き情報のアノテーション、スタイラス入力技術などとして実現された。さらに情報検索支援技術として検索質問自動生成技術を開発した。これら要素技術のいくつかは、特許申請したことも特筆される。本年度は、個人の行動情報の解析・抽出方法を研究するとともに、本学ホームページのデジタル情報を利用し、個人ホームページからのサブグループ発見手法を提案した。
学習者コーパスに基づく音声付発信型電子教材の作成

この研究の目的は、発信型のコミュニケーションのための電子教材を、学習者コーパスに基づいて開発していくことであった。そのため、中学生、高校生、大学生から多量の作文データと口語発話データを収集し、品詞タグをつけ、コーパス化した。この学習者コーパスに基づいた電子教材の特徴は学習者が暗黙の知識として記憶に蓄えているチャンク(Chunks)を重視し、かつ学習者コーパスにより見つけ出した学習者の弱点を教示し、国際化時代の英語教育のため教材を開発していくことであった。この研究では次のような背景により、チャンクに注目した。英語学習者の持っている言語知識は、一般に2種類あるとされている。言語の正確さを生み出す文法知識などのような明示的知識(Explicit Knowledge)と言語コミュニケーションに必要な流暢さの源泉と考えられている暗黙の知識(Implicit Knowledge)の2種類である。学習者が暗黙の知識として記憶に蓄えていることの証拠として、学習者が芋づる式に発信するチャンクに注目した。教材つくりにあたっては、学習者コーパスで頻度数の高いチャンクがコミュニケーションの手段として有効であると仮定した。また、中学、高校の教科書も電子化し、教科書コーパスを作成した。教科書コーパスで主として取り上げられる発話行為に注目し、学習者がインプットとして学習した事項を暗黙の知識としてマスターしているかも調査した。その結果、thanking, apologizing, refusals, requesting, offeringなどの会話行為が十分にマスターされていないことが判明した。また、自動詞、副詞(句)などの文法知識も十分ではなかった。学習者の弱点を補う電子教材は、アニメーション、口語による教示、CGIによる自己診断テストなど極力マルチメディア化を心がけている。この研究の基礎データとして収集した学習者コーパスは21世紀に向けた英語教育研究の重要な基礎資料になる。また、タグ付けの手法やインターネットからアクセスにデータを落としていく手法など、将来の英語教育研究に不可欠な研究手法を開発したといえよう。Grammatical Parsingに基づいたタグ付けは、理論言語学とも深く関係するので、今後の研究課題へ発展していくであろう。この研究の目的は、発信型の英語教育やコミュニケーションのための英語教育の探求のために、学習者コーパスを作成し、学習者が発信のために記憶しているチャンク(chunks)をつきとめることにある。英語学習者の持っている知識には、一般的に2種類あるといわれている。正確さを生み出す文法などの明示的な知識(explicit knowledge)とコミュニケーションに必要な流暢さの源泉と考えられている暗黙の知識(implicit knowledge)の2種類である。学習者が暗黙の知識として記憶に蓄えてあることの証拠として、するすると芋づる式に発信されるchunksに注目し、頻度数の高いチャンクがコミュニケーション手段として有効であると仮定した。この1年で中学生1,2,3年生、高校生1,2年生、高専1,2年、大学1,2年生、帰国子女から多量の作文データと口語データを得た。口語データについては、発話速度の測定、ポーズ量の測定、think-aloud法による発話者の内観データを分析中である。ポーズ量については、帰国子女と高専1,2年生について比較検討した。帰国子女については、英語と日本語のポーズ量はほとんど同じだが、母国語でのポーズ量と発話速度を比較すると、英語のレベルに応じてポーズ量が指数関数的に増加している。ポーズ量が英語のレベルの指数になる可能性も観測できた。

また、中学の教科書、高校の教科書をすべて電子化し、現在、学習者コーパスから得たチャンクと教科書で得られたチャンクとの比較検討を現在行っている。コーパスのタグ付けのプログラムを作成中である。この研究の目的は、発信型のコミュニケーションのための電子教材を、学習者コーパスに基づいて開発していくことであった。そのため、中学生、高校生、大学生から多量の作文データと口語発話データを収集し、品詞タグをつけ、コーパス化した。この学習者コーパスに基づいた電子教材の特徴は学習者が暗黙の知識として記憶に蓄えているチャンク(Chunks)を重視し、かつ学習者コーパスにより見つけ出した学習者の弱点を教示し、国際化時代の英語教育のため教材を開発していくことであった。この研究では次のような背景により、チャンクに注目した。英語学習者の持っている言語知識は、一般に2種類あるとされている。言語の正確さを生み出す文法知識などのような暗示的知識(Explicit Knowledge)と言語コミュニケーションに必要な流暢さの源泉と考えられている暗黙の知識(Implicit Knowledge)の2種類である。学習者が暗黙の知識として記憶に蓄えていることの証拠として、学習者が芋づる式に発信するチャンクに注目した。教材づくりにあたっては、学習者コーパスで頻度数の高いチャンクがコミュニケーションの手段として有効であると仮定した。また、中学、高校の教科書も電子化し、教科書コーパスを作成した。教科書コーパスで主として取り上げられる発話行為に注目し、学習者がインプットとして学習した事項を暗黙の知識としてマスターしているかも調査した。その結果、thanking,apologizing,refusals,requesting,offeringなどの会話行為が十分にマスターされていないことが判明した。また、自動詞、副詞(句)などの文法知識も十分ではなかった。学習者の弱点を補う電子教材は、アニメーション、口語による教示、CGIによる自己診断テストなど極力マルチメディア化を心がけている。この研究の基礎データとして収集した学習者コーパスは21世紀に向けた英語教育研究の重要な基礎資料になる。また、タグ付けの手法やインターネットからアクセスにデータを落としていく手法など、将来の英語教育研究に不可欠な研究手法を開発したといえよう。Grammatical Parsingに基づいたタグ付けは、理論言語学とも深く関係するので、今後の研究課題へ発展していくであろう。
次世代X線・γ線光源用電子銃における電子パルス波形整形による超高輝度ビームの生成

次世代X線・γ線光源としてエネルギー回収型リニアックに基づく装置が提案され、その開発が進められているが、超高輝度電子ビーム(超低エミッタンス、超短パルスビーム)は、その中心的な開発課題である。本研究では、電子銃から発生する電子ビームを時間方向に対して波形整形を施すことで、輝度の向上が図れることに着目し、これに必要な研究開発を進めた。次世代光源として、共振器型X線自由電子レーザー、レーザーコンプトンγ線源の設計を進め、電子パルス波形整形によりもたらされる光源性能の飛躍的な向上を確認した。エネルギー回収型リニアックに代表される先進電子加速器を用いた次世代X線・γ線光源の輝度、強度は電子源の性能(エミッタンス)に大きく依存する。われわれは、光陰極型DC電子銃において、電子ビームエミッタンスを格段に小さくする(輝度を大きくする)技術として電子パルスの波形整形に注目し、本研究課題においてその実現を目指している。本年度は、(1)既存の250kV電子銃において発生した電子パルスの時間波形を測定するための偏向RF空洞の整備、(2)高輝度電子測定用スクリーンモニタの確立、(3)非線形光学結晶を用いたレーザーパルス時間波形整形の実証、(4)半導体光陰極における光励起キャリア寿命測定を行うためのポンプ・プローブ実験装置の立ち上げを行った。(1)では、空洞の内導体の加工、周波数チューナー、入力カップラーの製作を行い、所定の周波数で十分なQ値を得て、ハイパワーテストまで完了した。5-20ピコ秒の電子パルスの時間波形が測定できる性能を得た。(2)では、0.1mm厚のYAG:Ceスクリーンを用いて250kV電子ビームの空間分布測定を行った。スクリーン表面にAlを蒸着することで、電荷集中による破壊を防止できることを確認した。なお、空間分解能は40μm程度と見積もられている。(3)では、YVO4結晶(複屈折結晶)を用いて、直線偏光したTi:Sapレーザーのパルスから、時間遅延をもった二つのパルスを生成した。厚さの異なる複数の結晶を直列に挿入することで、擬似的に矩形波形(高輝度電子発生に適している)を生成できる見通しを得た。(4)では、既存のフェムト秒Ti:Sapレーザーを中心としたポンプ・プローブ実験装置を組み立て、ポンプ・プローブ信号の取得を試みた。信号が微弱なために、チョッパーとロックインアンプの追加が必要であることがわかった。これについては、次年度以降に引きつぐ。本年度は、(1)既存の250kV電子銃においてHeNeレーザーを用いて発生した電子ビームの初期エミッタンス測定、(2)チタンサファイアレーザーを光陰極に照射するための輸送系の設置、(3)半導体光陰極における光励起キャリア寿命測定を行うためのポンプ・プローブ実験を行った。(1)では、初期エミッタンスをレーザースポットサイズの関数として測定し、最小で0.054mm-mrad、初期電子の実効的温度54meVを得た。この初期エミッタンスは、コヒーレントX線の発生条件を満たす値である。(2)では、光ファイバーを用いた輸送系を構築した。次年度に行う予定の波形整形を施したレーザーパルスによる電子ビーム引き出し実験の準備が整った。(3)では、バルクGaAsを試料として、フェムト秒チタンサファイアレーザーによるキャリア生成と、これに伴う反射率の時間変化を測定すべく、ポンププローブ実験を行った。しかしながら、十分なS/Nが得られず有意なデータを取得するには到っていない。レーザーのアラインメント、チョッパーによるS/N向上を次年度に実施する予定である。また、250-kV電子銃において、エミッタンス測定を系統的に行えるように、光陰極の長寿命化に向けた対策を行った。原子状水素による陰極半導体の洗浄、化学洗浄などを試みた。また、真空容器のベーキング方法を改善した。われわれは、光陰極型DC電子銃において、電子ビームエミッタンスを格段に小さくする(輝度を大きくする)技術として電子パルスの波形整形に注目し、本研究課題においてこれに必要な技術開発を進めた。

本年度は、(1)250kV電子銃における電子ビーム波形およびエミッタンス計測システムの設置、(2)同システムを用いた磁気エミッタンス効果の測定とその補償方法の研究、(3)半導体基板の水素洗浄の条件最適化、(4)GaAs基板へのイオン注入の試みを行った。さらに、(5)超高輝度電子ビームにより実現可能となる次世代放射光源として、共振器型X線自由電子レーザー、レーザーコンプトンγ線源の設計を進めた。(1)では、前年までに開発整備した電子ビーム波形測定用の偏向空洞、エミッタンス測定用のスリットと蛍光板、レーザー波形整形装置等の設置と調整、必要な真空排気を行った。(2)では、同装置を用いた電子ビームエミッタンスの精密測定を行い、光陰極表面の磁場がエミッタンス増大をもたらす効果を検証し、その補償方法を求めた。(3)では、イオン注入の効果を損なわないよう、従来の加熱洗浄に代わる水素洗浄のシステムを用いて、GaAs基板の表面洗浄と活性化を行い、洗浄条件の最適化を得た。(4)では、GaAs光陰極時間応答性改善を目的とし、GaAs基板にヘリウムイオンを注入し、表面から深さ方向へ欠陥の非一様な分布を形成した。作成したGaAs基板の電子銃への装填と性能評価は東日本大震災で中断を余儀なくされたが、まもなく再開の予定である。(5)では、これら次世代放射光源に必要な電子ビームパラメータを明らかにし、波形整形に基づく超高輝度電子ビーム発生技術が重要な貢献を果たすことを確認した。
半導体を用いた太陽硬X線スペクトル計の開発

本研究では、気球搭載を念頭に置いた、半導体を用いた太陽硬X線スペクトル計の開発を目指した。以下に、各年度での研究実績・成果を述べる。平成9年度:気球搭載用の硬X線スペクトル計の開発に先立って、市販の半導体検出器(CdZnTe結晶)ならびにプリアンプ・高圧電源を導入して、半導体検出器の基本的な動作特性の把握を行なった。また、増幅器や波高弁別器などの放射線測定機器モジュールを導入し、次年度以降の実験環境の整備を進めた。平成10年度:前年度に市販半導体素子の特性把握を行なったのに続き、以下の開発検討を進めた。1.搭載用素子の試作と評価:気球搭載機器の開発に実績のある、(株)クリアパルス社と協力して、スペクトル計に用いるCdTe素子の試作(5mm・10mm・15mm□;各0.5mm厚)を行なった。試作にあたっては、スペクトル計を構成するためのアレイ化・スタック化が行えるパッケージデザインを採用した。素子の特性評価、および強度などのパッケージデザインの検証を重点的に進め、気球搭載に向けてのパッケージデザインに一定の目処を立てた。2.気球システムの検討:宇宙科学研究所の気球工学研究室の協力を得て、気球の到達高度、気球搭載時の姿勢検出・制御、テレメトリ・コマンド計、観測時の運用方式、など、気球システム全般にわたる検討を行った。その結果、(姿勢検出器など)既開発の気球搭載品を効率よく利用できる見通しが得られ、システム面から見た気球搭載の成立性を確認することができたと同時に開発スケジュールの策定を進めた。附記:しかしながら、当該研究期間中より、科学目的からの要求を満たすエネルギー分解能(20keVで分解能3keV)を持つCdTe素子が製作できなくなるという問題が発生し、十分な性能の半導体素子の開発は残念ながら研究期間中に完了することはできなかった。その後、この問題は平成12年秋に解決し、スペクトル計開発は平成13・14年の2度の気球フライトに結実した。気球搭載用の太陽硬X線スペクトル計の開発に先立って、本年度は、導入したCdZnTe結晶および検出器系(プリアンプと高圧電源)の基本的な動作特性の把握を行なった。^<55>Feの5.9keV X線を使用した評価では、検出器に付設したペルチェ冷却器を用いて-30°Cまで冷却した状態で、ラインX線の半値幅として1.1keVを得た(ΔE/E18%)。これは良好な値であり、数keV以上のエネルギー域での太陽硬X線検出器として、CdZnTeを利用する目処が立ちつつある。現在、さらに分解能を向上させるべく、検討を行なっている。また、-30°C程度の冷却で、良好なエネルギー分解能が得られたことから、気球搭載に向けて、比較的面積の大きなCdZnTe結晶をモジュール化してスペクトル計を構成した時でも、特別な冷却装置を用意しなくても(ペルチェ冷却のみで)、所期のエネルギー分解能(ΔE:【less than or similar】、2keV)を結晶自体としては十分に達成し得ると期待される。結晶をモジュール化した時の電気処理系の検討は、来年度の課題上と平行して、来年度の開発に向けた環境整備として、増幅器や波高弁別器などの放射線測定機器モジュールの導入を進めた。

また、高いエネルギー分解能をもつ半導体スペクトル計(本研究の場合はCdZnTe検出器)で太陽フレアの硬X線を観測した場合の、加速電子のスペクトルを得る具体的な手法と、その手法の適用限界について、文献調査を行ない、スペクトル計の設計およびデータ解析に反映するべく、検討を進めている。前年度、CdZnTe結晶および検出器系(プリアンプと高圧電源)の基本的な動作特性の把握を行なったのに続き、今年度は、宇宙研の科学観測気球への搭載に向けて、以下の開発・検討を進めた。1.搭載用素子の試作と評価:気球搭載機器の開発に実績のある、(株)クリアパルス社と協力して、スペクトル計に用いるCdTe素子の試作(5mm・10mm・15mm四角)を行なった。これらの素子を太陽硬X線スペクトル計として用いる場合、検出器の面積をかせぐため素子をモザイク状に配賃すると同時に、素子を複数個スタックしてエネルギーの高い硬X線の検出効率を高めることが必要となる。そのため、個々の素子のホルダー(セラミック製)は、モザイク化・スタック化が容易に行なえるデザインとした。これらの素子の特性の評価、および強度などに関するホルダーデザインの検証、を本年度は重点的に進め、気球搭載に向けての目処が立ちつつある。また、モザイク化・スタック化した素子からの信号出力を処理するプリアンプの開発も進めている。2.気球システムの検討:宇宙科学研究所の気球工学研究室の協力を得て、気球の到達高度、気球搭載時の姿勢検出・制御、テレメトリ・コマンド系、観測時の運用方式、など、気球システム全般にわたる検討を行なった。その結果、(姿勢検出器など)既開発の気球搭載品を効率よく利用できる見通しが得られ、システム面からみた気球搭載の成立性を確認することができた。3.開発スケジュールの確立:宇宙科学研究所およびクリアパルス社と協同して、来年度からの気球搭載用スペクトル計の開発スケジュールおよび三者の担当の分担を確立した。本科研費で実施した、素子の特性評価等の結果をふまえて、来年度は本格的なスペクトル計の開発と調整を行ない、2000年5月に太陽硬X線スペクトルの観測を行なう予定である。
乾癬の発症に関与する遺伝要因の解明

<背景と目的>乾癬は,免疫病としての側面と同時に代謝異常症としての側面を併せ持つ難治性多因子病の一つである.本邦での発症頻度は欧米のそれに比較すると約10分の1と低いと推定されているが,詳細は不明である。本研究の目的は,日本乾癬学会を通じて検体を収集し,罹患同胞対法を用いた連鎖解析により,多因子疾患である乾癬の発症を支配している遺伝子座を同定し,最終的に疾患感受性遺伝子そのものを明らかにすることである.<検討結果>乾癬の多発家系が実際に存在することが全国規模のアンケート調査の結果より明らかとなり,本症の発症に寄与する遺伝要因の解明への足掛かりを得ることができた.HLA-Cw^*06と乾癖との相関は人種差を問わず共通して観察される.日本乾癬学会の全面的協力のもとに,乾癬多発家系の収集に着手した.遺伝子取り扱いに関する倫理審査の問題が浮上してきたため,研究計画が当初より遅れた点は残念であったが,その遅れも次第に取り戻しつつある.本年度の研究により以下の成果を収めることができた.1.乾癬多発家系は本邦において60家系存在すること.2.乾癬発症の候補遺伝子の一つとして,欧米からヒト第6染色体短腕上に存在するMHC遺伝子領域内TNF-α遺伝子プロモーターの変異が報告されたが,本邦ではその多型性に有意なズレは認められなかったこと.<考察>元来,人類共通の祖先集団はHLA-Cw^*06とTNF-α(A at-238)が乗るハプロタイプを有していたが,日本人の先祖では,たまたま疾患感受性遺伝子とTNF-α遺伝子との間に組換えが生じたハプロタイプがより多くなったため,白人集団でみられるような疾患感受性遺伝子とTNF-α遺伝子との相関が検出できなかった可能性が示唆される.今後,収集した乾癬多発家系のDNAを用いたゲノム解析により乾癬の発症に寄与する原因遺伝子の同定ならびにその機能解析に全力を注ぎ,本症の遺伝子診断および新しい治療法の開発への道を開拓していきたい.<背景と目的>乾癬は,免疫病としての側面と同時に代謝異常症としての側面を併せ持つ難治性多因子病の一つである.本邦での発症頻度は欧米のそれに比較すると約10分の1と低いと推定されているが,詳細は不明である。本研究の目的は,日本乾癬学会を通じて検体を収集し,罹患同胞対法を用いた連鎖解析により,多因子疾患である乾癬の発症を支配している遺伝子座を同定し,最終的に疾患感受性遺伝子そのものを明らかにすることである.<検討結果>乾癬の多発家系が実際に存在することが全国規模のアンケート調査の結果より明らかとなり,本症の発症に寄与する遺伝要因の解明への足掛かりを得ることができた.HLA-Cw^*06と乾癖との相関は人種差を問わず共通して観察される.日本乾癬学会の全面的協力のもとに,乾癬多発家系の収集に着手した.遺伝子取り扱いに関する倫理審査の問題が浮上してきたため,研究計画が当初より遅れた点は残念であったが,その遅れも次第に取り戻しつつある.本年度の研究により以下の成果を収めることができた.1.乾癬多発家系は本邦において60家系存在すること.2.乾癬発症の候補遺伝子の一つとして,欧米からヒト第6染色体短腕上に存在するMHC遺伝子領域内TNF-α遺伝子プロモーターの変異が報告されたが,本邦ではその多型性に有意なズレは認められなかったこと.<考察>元来,人類共通の祖先集団はHLA-Cw^*06とTNF-α(A at-238)が乗るハプロタイプを有していたが,日本人の先祖では,たまたま疾患感受性遺伝子とTNF-α遺伝子との間に組換えが生じたハプロタイプがより多くなったため,白人集団でみられるような疾患感受性遺伝子とTNF-α遺伝子との相関が検出できなかった可能性が示唆される.今後,収集した乾癬多発家系のDNAを用いたゲノム解析により乾癬の発症に寄与する原因遺伝子の同定ならびにその機能解析に全力を注ぎ,本症の遺伝子診断および新しい治療法の開発への道を開拓していきたい.
日本経済のグロ-バル化と環境変化の拡散ー生産活動空間の規模拡大と自然の改変ー

産業活動が環境に与える影響を,都市化・工業化とそれによる緑被変化の側面から考察し,その地図情報化の方法を検討した。本年度は東京大都市圏を調査対象に選定して作業を行った。同時に来年度以降の研究に備え,関連情報・資料の収集にも努めた。基本となる技術上の検討は主として寄藤が担当し,各分担者はそれに従って個別に地図を作成した。それを統合した分析は来年度以降の課題である。1)工業化:企業情報と工場立地の原票を作成し,そこに示されたデ-タを工場の属性として座標上に表現し,地理情報にまとめる作業を行った。東京大都市圏では工場立地が高速道路の整備状況と密接に関係するので,道路敷設情報の地図化をも行い,この二つを重ね合わせる第一段階の作業を行った。対象年次は1980年。2)都市化:最新のデ-タは国土地理院が地図化しているので,1930年国勢調査を用いた作業が中心となった。都市化を人口密度で表現する場合,行政区画単位の面積を基礎にしては実態が把握できないため,5万分の1地形図の判読により実質的な「居住面積」を推定する手法を用いた。これによるメッシュ地図の有効性を証明した。3)緑被:工業化・都市化との関係で緑被を分析するためのデ-タベ-ス作成を試みた。はじめに自然生態系の自己修復力の観点から緑被を三つに類型化し,メッシュ地図で表現をした。東京大都市圏では当然「破壊型」が大部分であり,僅かに残る「対抗型」も急速な宅地化で消減の危機にさらされている。また,都市化地域の外緑で緑被があるとされた地域でも,メッシュ内最大面積をとると緑被ゼロで表現されるところが多いことが明らかになった。対象基準年次は1980年。
化学療法抵抗性大腸癌におけるCDX2およびチロシンキナーゼの相関とメカニズム

本研究は大腸癌細胞においてその細胞接着、columnar morphogenesis、浸潤、転移を担う分子機構を解明し、大腸癌治療戦略に応用することを目的とする。シグナル伝達過程にかかわる遺伝子群の中で、後天的治療抵抗性克服のために有効な標的分子を同定し、RNA Interference(RNAi)による抑制効果を検討し、新たな創薬への応用を目指す。本研究は大腸癌細胞においてその細胞接着、columnarmorphogenesis、浸潤、転移を担う分子機構を解明し、大腸癌治療戦略に応用することを目的とする。シグナル伝達過程にかかわる遺伝子群の中で、後天的治療抵抗性克服のために有効な標的分子を同定し、RNAInterference(RNAi)による抑制効果を検討し、新たな創薬への応用を目指す。CDX2強制発現大腸癌Colo205安定細胞株(M-X2)とMIGR1強制発現コントロール株(MIGR1)を用いて転写因子CDX2がcaveolin1のmRNA,蛋白発現を制御しPDGFR,c-Abl,CrkLシグナル伝達系を抑制的に制御することを示した。さらにこの伝達経路の下流シグナルをつきとめるべく、smallGTPaseのRhoA,Rac1,CDC42の活性化の検討においてはRac1が減少した。ヒトの大腸癌組織を用いた免疫染色の検討においてCDX2の高発現大腸癌ではRac1の発現は認められなかったが、癌先進部においてCDX2の発現を認めない癌細胞においてのみRac1発現を認めたことは特筆すべき現象である。一方CDX2発現のない低分化型大腸癌でRac1は高発現を認めた。Caveolin1,PDGFR,IGF1R,phophoPDGFR,phosphor IGFIR,c-Abl,CrkLの免疫染色を検討しているが、CDX2発現による差は少ないと考えている。現在CDX2によるRac1発現の制御のメカニズムを追及するために、内因性CDX2を高発現するCaCO2大腸癌細胞株、T84大腸癌細胞株およびsiRNA,ShRNAを用いてCDX2をノックダウンし、mRNAおよび蛋白発現レベル、細胞接着能、細胞浸潤能、細胞増殖能を検討している。今後はマウス実験を検討している。前年度にCDX2とRac1発現に逆相関が疑われる事象が認められ、Rac1の運動能と大腸癌の転移メカニズムを追及することとなった。さらに転移能が高く、化学療法抵抗性のポテンシャルを有するとされているsidepopulation細胞(sp細胞)に着目した。大腸癌の悪性化に重要な低分子量GTPaseの代表的分子がRasファミリーであるが、その類似分子であるRhoファミリーのRhoA, Rac1, CDC42の活性化を各種大腸癌細胞株において調べた。その結果、Rac1の活性化とsp細胞分画の割合に相関関係を見出した。さらにRac1活性の高いsp細胞株においてマトリジェル浸潤法にて高浸潤性を示し, RhoA非依存的, Rac1依存的な運動性亢進を示した。またRac1の標的分子であるWAVEを阻害することにより運動能の著しい低下を認めた。一方Rac1活性の低いsp細胞株においては細胞の運動能は低かったが、活性型Rac1を発現する遺伝子を導入することにより,運動能は明らかに増加した。Rac1 chemical inhibitor NSC23766によるsp細胞株の著明な運動性低下とともに細胞間接着因子E-カドヘリン、核内βカテニンの膜分画への再移行、CDX2の核への再移行を認めた。再びヒトの大腸癌組織を用いた免疫染色の検討に戻り、大腸癌原発巣の中心部、癌先進部および肝転移巣の同一症例16組の比較検討を行ったところ、癌先進部におけるCDX2、Eカドヘリンの発現低下、βカテニンの核内移入、活性型Rac1の核内移入を認め、CDX2高発現Rac1低発現細胞株に対するCDX2のノックダウンとCDX2低発現Rac1高発現細胞株に対するCDX2のノックイン細胞株作成し、Rac1活性化、E-カドヘリン、βカテニンの局在、sp細胞分画を確認している。この仮説を一般化するためにさらなる実験が必要となる。CDX2およびCaveolin1ともがんの病期により癌遺伝子あるいは癌抑制遺伝子としてまったく逆の機能するつかみどころのない分子であること、さらにはこれらの分子に働きかける未知の誘導タンパクあるいは抑制タンパクの存在が実験結果を左右させる可能性があると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記に示したとおり、caveolin1の動きがin vitroとin vivoにおいて逆の結果となることもあり、今後はRac1とCDX2との関係に注目していく。ヒトの大腸癌組織を用いた免疫染色の検討においてCDX2によるRac1発現の制御が示唆されており、その間に介在するadaptor分子の追及を行っていくとともにRac1の転移性大腸癌における創薬の可能性について分子生物学的に検討する。
日本と韓国の大学入試問題(中国語)の比較研究とCFL補助教材の開発

1.研究目的本研究では、まず日韓の大学入試問題(中国語)の比較分析を行い、その特徴を明らかにする。次に得られたデータと授業用に作成したプリントをもとに中国語母語話者の生徒を対象にしたCFL(Chinese as a foreign language)の補助教材を開発することを目的とする。2.研究方法(1)試験の概要(受験者数、範囲、出題形式など)について韓国で情報収集をし、比較を行う。(2)日韓の過去5年間の入試問題を入手し、語彙サイズ(総語数、異なり語数)について分析する。また統計ソフトを用いて、特徴語を抽出する。(3)《HSK》(中国語レベル試験シラバス)を用いて日韓の試験問題の語彙との一致率を求め、比較する。(4)分析で得られたデータから(レベル別、頻度別の)語彙表、文法項目表を作成し、指導で用いてきたプリントなども合わせてCFL補助教材を作成する。3.研究結果韓国の受験者数は、日本の11.6倍(2014年度)で、試験範囲は『中国語I』(語彙数400語前後)と設定され、時間も日本の半分以下の40分である。出題形式では、日本のように長文問題はないが、文化などに関する知識問題が出題されている。語彙サイズについては、異なり語数では、日本は韓国の2.1倍、総語数では2.2倍となっていることが判明した。次に試験に出現する語について対数尤度比検定を行った結果、日本では書面語が、韓国では人称代名詞や基本的な動詞が特徴的に出現することがわかった。さらに《HSK》を用いて、入試問題の語彙との一致率を求めたところ、日本の問題では1級(入門レベル、半年間の学習時間を設定)の語が35%であったのに対し、韓国では48%と半数近くを占め, 46級では、日本は20%、韓国は9%となった。よって、語彙の面から言えば、日本の方が難易度が高いことが判明した。4.研究成果中国語でまとめた論文を中国国内の中国語教育関連の学会誌に投稿することにしている。作成中の補助教材については、今年度中に配布の予定である。
マウスモデルに基づくヒト大腸癌転移形質のバイオインフォーマティックスによる解析

肝臓に対する高転移性を指標にin vivoで5回選別されたマウス大腸癌細胞(SL15細胞)の4回選別後の細胞(SL4)と親株(colon 38)における遺伝子発現の差異を接着条件及び非接着条件下で網羅的に解析した。接着条件下で両細胞の間で発現に大きな差のある遺伝子30個、接着条件と非接着条件を移した時にcolon 38においてのみ発現が変化する遺伝子270個を同定した。17遺伝子は両方に含まれ、この中にCdkn2aが見出された。その発現はcolon 38及びSL12は高いが、SL35では全く見られなかった。遺伝子サイレンシングの原因はDNAメチル化ではなく、遺伝子の欠損による可能性が高い。Cyclin D1の発現レベルがSL15へ転移性と増殖性が高くなるのと併行して上昇した。colon 38とSL4の表面蛋白質の網羅的解析にレクチン結合性を組み合わせ、低転移性細胞にのみ存在するPNA結合性糖蛋白質と高転移性細胞のみに発現するMAH結合性糖蛋白質を複数同定した。これらの差異は、グリコシレーションによることが示唆された。MAHのループCを改変して作製したライブラリーを用いてcolon 38及びSL4を含む大腸癌細胞の表面のプロファイリングを行った。大腸癌細胞は他の細胞と異なるグループとしてクラスターされ、colon 38を含むクラスターとSL4と実験的に転移性が報告されているほとんどのヒト細胞を含むそれが形成された。平成12年度には、宿主との相互作用を考えるために有用である同系マウスを用いた大腸癌肝転移モデルを作成し、肝臓に高転移性のバリアント細胞(colon38-SL4細胞)を選別し、それ由来のクローン細胞を得た。これらの細胞に特徴的な形質は、肺転移性の高い細胞の形質とは異なり、増殖性が高い一方、運動性、接着性、マトリクス分解酵素のレベルに関しては、親株と大きな差異がなかった。ディファレンシャルディスプレイ法及びアレイ解析法によって、この高転移バリアント細胞のにおいて発現量の変化している複数の遺伝子を同定することに成功した。発現レベルの差異は、ノザン解析及び半定量RT-PCR法によって確認した。これらの遺伝子は、これまで肺に高転移性の癌細胞の解析から転移に関係するとされて来た細胞形質とは全く異なる分子をコードしているものであった。これらの複数の遺伝子の発現が、同時に共通の機構で制御されていると言う証拠は得られなかった。また転移性との直接の相関も不明であった。これら遺伝子の内で、in vivoで増殖している細胞においても発現レベルの違いが検出できるものを選んで、ヒト相同遺伝子検出のプローブをデザインし、ヒト大腸癌及びその肝転移巣における発現レベルを比較した。転移性と相関して発現する複数の遺伝子の中で、神経系に発現して細胞の移動に関係する細胞外分子であるreelinは、転移巣で発現が相対的に高い傾向にあった。マウス大腸癌細胞においてこの分子の発現レベルを遺伝子導入によって亢進させると、細胞の足場非依存的な増殖性が上昇することを証明した。癌特定:マウス大腸癌転移モデルに基づくヒト大腸癌の遺伝子診断法の研究宿主との相互作用を考えるために有用である同系マウスを用いた大腸癌肝転移モデルを作成し、肝臓に高転移性のバリアント細胞(colon 38-SL4細胞)を選別し、それ由来のクローン細胞を得た。ディファレンシャルディスプレイ法、アレイ解析法、及びサブトラクティブPCR法によって、この高転移バリアント細胞で発現量の変化している複数の遺伝子を同定した。新たにサブトラクティブPCR法を用いて同定したSL4細胞に高発現している遺伝子を7つ(Enolase 1、Laminin receptor 1、ATP synthase、Desmin、Tubulin alpha 6、EST : BC008110、及びUba52)昨年度に同定したcolon38細胞に高発現のものとしてNuk/EphB2とPN-1の2種類とSL4細胞に高発現のReelinについてヒト相同遺伝子を同定し競合的なPCR法によるmRNA定量法を確立した。大腸癌切除標本におけるこれらの遺伝子の発現を定量し、臨床病理学的な所見との相関を検討した。Nuk/EphB2の発現が肝転移のある標本で有意に低く、Laminin receptor 1の発現がリンパ節転移のある標本で有意に高いことが明らかになった。本研究は、同種同所移植によって肝転移を形成しやすいマウス大腸癌バリアント細胞SL4とその親株colon38細胞を用いて、In vitro及びin vivoで増殖させた際の遺伝子、蛋白質、細胞表面糖鎖の発現を、遺伝子発現解析、プロテオミクス解析、糖鎖インフォーマティックス解析によって比較検討し、それらの相互関係及びこれらの癌細胞の生物学的な性質との関連を明らかにすることを目的とした。これらの知見をヒト大腸癌の個性の診断に役立てることを目指している。単独で腫瘍の生物学的な形質との相関が見られた遺伝子、蛋白質及び糖鎖に関しては、細胞株において強制発現または細胞の選別とクローニングによって、生物学的な形質、特に肝転移性に変化が見られるかどうかを解析することも射程に入れている。

これまでに、マウス大腸癌colon38細胞より肝臓に高転移性を有する細胞株(SL4)及びそれに由来する高移性クローンを得た。SL4細胞における最も顕著な細胞形質の違いは増殖速度の違いであり、従来肺への転移性に相関すると言われていた、細胞外マトリクスの分解活性、接着性、運動性、浸潤性などには全く差異が無かった。本年度はこれらの細胞の遺伝子発現プロファイルを解析し、低転移性細胞または高転移性細胞に発現の高い複数の遺伝子を既に同定した結果肝臓に高転移性を持つ細胞ではEphB2/Nukの発現が低いことから、消化管の上皮細胞の特徴とも考えられる「環境による増殖性制御機構」が破綻しているという可能性を検証し、β-カテニンシグナルの低下及びTGF-βシグナルの低下という現象を見い出した。またこの細胞が微小肝転移を形成してから肝転移を確立するまでの間に、ガラクトース型レクチン発現マクロファージと混在する時期があるが、このレクチンと癌細胞の相互作用が、転移確立との間に直接因果関係を持つものでないことを検証した。本研究は、同種同所移植によって肝転移を形成しやすいマウス大腸癌バリアント細胞SL4とその親株colon38細胞を用いて、In vitro及びin vivoで増殖させた際の遺伝子、蛋白質、細胞表面糖鎖の発現を、遺伝子発現解析、プロテオミクス解析、糖鎖インフォーマティックス解析によって比較検討し、それらの相互関係及びこれらの癌細胞の生物学的な性質との関連を明らかにすることを目的とした。これらの知見をヒト大腸癌の個性の診断に役立てることを目指している。単独で腫瘍の生物学的な形質との相関が見られた遺伝子、蛋白質及び糖鎖に関しては、細胞株において強制発現または細胞の選別とクローニングによって、生物学的な形質、特に肝転移性に変化が見られるかどうかを解析することも射程に入れている。本年度はこれらの細胞の増殖性の違いが、特に足場非依存的増殖にあり、親株colon38細胞では足場のない状態に置くと速やかに細胞周期が停止する事を示した。遺伝子発現プロファイルを足場のある状態とない状態で解析し、低転移性細胞または高転移性細胞に発現の高い複数の遺伝子を同定した結果肝臓に高転移性を持つ細胞ではp16ink4aの発現が低いこと、低転移性親株colon38細胞では足場のない状態に置くと速やかにp16ink4aの発現が上昇することを示した。p16ink4aがサイクリンDを介して細胞周期を制御する可能性、p16ink4aの発現自体はDNAメチル化によって制御される可能性が示唆された。細胞表面糖鎖に関しては、低転移性親株colon38細胞では発現しているペプチドN-アセチルガラクトサミン転移酵素3(ppGalNAc-T3)が、高転移性SL4細胞では著しく低下していることを明らかにした。
文生成における「派生」の役割とそのメカニズムに関する理論的・実証的研究

本研究は、人間言語の文生成における「派生」を考察の対象とし、主に派生を生み出す演算と演算がの適用に関する研究を行った。本研究では、併合演算を中心的に考察し、併合が第3の原理の中で単純に適用されるとの仮説を追求した。仮説の検証に用いる現象として、主語のA/A'移動を取り上げた。主語の移動現象に関する研究を通して、派生メカニズムを解明し、単純併合仮説が正しい方向にあることを明らかにした。これは、「強いミニマリスト仮説」を裏付けるものであり、この研究によって、単純に設計された言語機能という仮説が支持されることを明らかにした。本研究は、ミニマリスト・プログラムと呼ばれる言語理論の枠組みに依拠し、文生成における派生の役割とそれを生み出すメカニズムについて、理論的な研究を行うことを目的としている。平成25年度の研究では、主に文法演算のメカニズムの解明という点に焦点を当て、研究を遂行した。現在の生成文法理論では、普遍文法の中身をできるだけ単純化する方向で研究が進められているが、この一つの帰結として、演算は計算において自由に適用されるということが導かれる。平成25年度は、統辞構造物を生み出す併合という演算について考察した。現在のミニマリスト・プログラムが正しいとすると、併合は統辞計算内においては自由適用となり、Third-factor principlesと呼ばれる最適計算の原理によってその適用が制限されることになる。併合の自由適用の結果、移動は内的併合として捉えられることになるが、もし移動が内的併合であるとすると、移動はこれまでの生成文法研究での考え方とは異なり、制約が一切かからない自由な演算ということになる。平成25年度の研究においては、併合の性質を考察する上で、優位性効果と呼ばれる現象に着目し、A移動とAバー移動に観察される移動の優位性に関して、強いミニマリスト仮説の下で、新たな分析を提案した。A移動とAバー移動に見られる優位性の効果が従来考えられていたのとは異なり、統辞計算の遂行が優位性効果をもたらすのではなく、統辞計算によって作られた統辞構造物が転送され、インターフェイスに送られた際にインターフェイス条件を破ることによる派生計算の破綻に帰することができることを明らかにした。この成果は、統辞計算において併合演算は自由に適用されることを裏づけ、また、強いミニマリスト仮説を支持することになるという意味で重要である。本研究は、言語がインターフェイス条件を満たす完璧なシステムであることを示す一つの事例であると考えることができる。平成24年度の研究では、平成24年度の研究実施計画を遂行する前に、昨年度から進めてきた派生計算の仕組みに焦点を当てた研究を行った。本研究では、現在の極小主義文法理論の中に生じる表示レベルを取り除く提案を行い、具体的な言語現象を通してこの提案の妥当性を実証した。本研究は、申請した研究課題の中に含められる研究であり、派生と表示の間に生み出される余剰性を解決するという意味において重要である。また、研究課題の目的である「派生プロセスのみで言語能力を説明する文法理論を構築する」に沿ったものであり、派生の役割を明らかにする本研究課題の一端を達成することができたと考えられる。上記の研究と共に、平成24年度の研究実施計画に基づき、文法演算の原動力である「素性」とその構成の研究に取り組んだ。本研究は申請者が行った研究を基礎にし、その再検討を含めながら研究を進めていった。素性には解釈可能なものと不可能なものに分かれるが、本研究はEpstein, Kitahara and Seely (2010)等の重要な研究成果を踏まえながら、特に解釈不可能な素性が派生計算の中で果たす役割について理論的な考察を加え、それをデータの観察を通して実証的に検証した。また、素性の構成が演算の適用に重要な役割を果たすことを明らかにし、素性構成のパラメータ化が文法現象における言語間の違いを生み出していることを仮説として提示した。素性構成のパラメータ化に関しては、狭義の統語論の演算である併合がそれに係わっているのではないかという方向性を示した。本研究は派生計算の姿を明らかにすることに寄与するため、その意義は大きいと考えられる。素性に関する研究はまだ進行段階であり、より幅の広い経験的考察が必要になる。来年度以降の研究計画で遂行する研究計画とリンクさせながら、本研究を継続していく。本研究成果をまとめた論文は、現在執筆中である。平成26年度の研究では、派生計算の仕組みについて、主語の移動現象を中心に検討した。今年度の研究では、このフェイズに基づく最適な派生計算メカニズムを追求することを目的とし、フェイズを仮定する理論モデルの中で主語移動の派生に関する研究を行った。まず、本年度の研究では、主語のA移動が示す反循環的移動の問題を取り上げ、循環転送に基づく主語の移動分析を新たに提案した。この提案が反循環性の問題を解決することができることを明らかにし、同時に、理論的にも経験的にも妥当な帰結をもたらすことを明らかにした。本年度の研究ではまた、主語のA'移動についても検討した。A'移動の例として、主語のwh移動の派生について研究を行った。強い極小主義のテーゼ(SMT)の枠組みの中で、従来の提案とは異なり、主語wh句がTPとは併合しないことを明らかにした。また、この分析では、CP指定辞における主語のA性の性質とTのEPPの性質に関して問題が生じることになるが、主辞移動を素性移動よってこの問題を解決できることを明らかにした。

本年度の研究では、主辞移動に関して、それが素性継承と裏表を成す「素性上昇」として定式化できることを提案し、この提案によって理論上、何も問題を起こさずに主辞移動が可能になることを明らかにした。更に、主語のA'移動に関するこの提案がドイツ語に見られる主語先頭の動詞第2現象も説明することができ、また、主語の長距離A'移動の際に観察されるthat痕跡効果を導くことができることを明らかにした。本研究は、ミニマリスト・プログラムと呼ばれる言語理論の枠組みに依拠し、文生成における派生の役割とそれを生み出すメカニズムについて、理論的・実証的研究を行うことを目的としている。平成27年度の研究では、平成25年度の研究に引き続いて、主に統語演算のメカニズムの解明に焦点を当て、人間言語の統語構造物を生み出す「併合」という演算を考察した。現在のミニマリスト・プログラムが正しいとすると、併合は統語計算内においては自由適用となり、Third-factor principlesと呼ばれる自然界の最適計算の原理によってその適用が制限されることになる。併合の自由適用の結果、移動は内的併合として捉えられることになるが、もし移動が内的併合であるとすると、移動はこれまでの生成文法研究での考え方とは異なり、制約が一切かからない自由な演算ということになる。平成27年度の研究においては、併合の性質を考察する上で、「不適格移動」と呼ばれる現象に着目し、不適格移動が自由併合の下でどのように排除されるのかに関してミニマリスト・プログラムの枠組みの中で新たな分析を提案した。不適格移動が従来の提案とは異なり、統語計算内の制約によって排除されるのではなく、統語計算によって作られた統語構造物が転送され、インターフェイスに送られた際にインターフェイス条件を破ることによる派生計算の破綻に帰することができることを明らかにした。この成果は、統語計算において併合演算は自由に適用されることを裏づけ、また、強いミニマリスト仮説を支持することになるという意味で重要であると考えられる。本研究は、言語がインターフェイス条件を満たす完璧なシステムであることを示す一つの事例となる。本研究は、人間言語の文生成における「派生」を考察の対象とし、主に派生を生み出す演算と演算がの適用に関する研究を行った。本研究では、併合演算を中心的に考察し、併合が第3の原理の中で単純に適用されるとの仮説を追求した。仮説の検証に用いる現象として、主語のA/A'移動を取り上げた。主語の移動現象に関する研究を通して、派生メカニズムを解明し、単純併合仮説が正しい方向にあることを明らかにした。これは、「強いミニマリスト仮説」を裏付けるものであり、この研究によって、単純に設計された言語機能という仮説が支持されることを明らかにした。今年度の研究においては、科研費の課題研究を遂行する中で検討しなければならなくなった事項を主に取り上げた。今年度の研究では、主にその事項を検討し、研究を進めたため、当初の申請書に記載した研究目的を完全には達成していない。しかし、今年度の研究において検討したテーマは科研費課題と密接に関係していることから、研究はおおむね順調に進展していると評価することができ、ある程度当初の研究目的の達成が図れたと考えている。