hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
廃液中の塩類を有効利用して形成する触媒による有害有機物質の超臨界水酸化分解の促進

超臨界水酸化反応場においてin-situ触媒を効率的に形成する塩の種類について検討するため、「研究実施計画」に示した連続分解実験装置を製作し実験を行った。基質としては酢酸(初期濃度1.75mmol/L)を用い、酸化剤の出発物質として過酸化水素(同35mmol/L。酢酸との反応当量の5倍の酸素を生成)を使用した。ステンレスSUS316製の反応器(内径7.53mm、長さ70.0mm)の内部にはスポンジチタン粒子(直径3mm程度)を3.02g充填した。in-situ触媒形成の検討を行う無機塩としては、炭酸水素ナトリウム及び硫酸マグネシウムを用いた。反応器を溶融塩浴により加熱し、内部が温度400°C、圧力24.5MPaとなる条件で、まず無機塩水溶液(3.5mmol/L)を流量2.0g/minで3時間反応器内に連続供給し、チタン粒子表面上にin-situ触媒を形成した上で、塩水溶液の供給から酢酸及び過酸化水素の供給に切り替え、酢酸の超臨界水酸化分解特性を測定した。なお、酢酸の反応器内滞留時間は12sである。また対照系として、チタン粒子の充填は行うが事前に無機塩の供給を行わない条件についても検討した。実験の結果、無機塩の供給を行わない対照系では、超臨界水酸化反応による酢酸水溶液のTOC濃度減少率は0.1%程度であったのに対し、炭酸水素ナトリウムを事前に供給した系ではTOC減少率15%、硫酸マグネシウムの系では同8.5%であった。この結果から、2種類の無機塩について、事前流通により反応場において酢酸の分解無機化を促進する触媒が形成されることが確認された。また、事前供給した無機塩の物質量が等しいにもかかわらず炭酸水素ナトリウムの系のほうが硫酸マグネシウムより高いTOC減少率を示したことから、炭酸水素ナトリウムのほうが高活性のin-situ触媒を効率的に形成することが明らかとなった。
英語多読学習が読解力・リスニング力に及ぼす影響：fNIRSによる分析

英語学習において大きな効果を示し、長く取り入れられている多読学習(簡単な英語の本を楽しみながら大量に読む)の効果を客観テストのスコアや1分当たりの読解速度(Word per Minute)、内容把握の正答率などの行動データに加えて、最新式の多チャンネルNIRS(近赤外線分光法測定装置:赤血球の量を量ることで脳活動の変化を測定する装置)を用いて測定することで、英語多読学習の効果を脳科学的に検証する。
エチオピアにおける経営知識普及の経済分析

開発途上国では、産業発展を促進するために経営知識の不足を解消することが政策課題になっている。エチオピアでは政府が率先して日本的経営手法であるカイゼンの普及運動を始めた。そこで同国において企業調査を実施してパネルデータを収集し、経営知識の普及プロセスを分析した。品質や生産性の向上の必要性を痛感している大企業から経営知識の導入が広まりつつある実態とともに、企業間で知識がスピルオーバーする機会があること、日本的なカイゼンを自国流に消化している企業ほど知識の導入が業績向上につながっていること、工学的な個別技術の普及と異なり経営知識の普及にはメディア・キャンペーンが有効であること等が明らかになった。社会の近代化、とくに産業の近代化を目指しているエチオピア政府は、日本的な経営手法として知られるカイゼンの普及運動を推進している。本研究は、エチオピアで現地調査を繰り返し、カイゼンの普及のペースに強い影響を及ぼす要因を見つけることを目標としている。これまでさまざまな技術の普及のプロセスを経済学の観点から解明しようという研究はあり、一定の成果を上げているが、カイゼンのように業種や分野を超えて利用できる知識の普及については、研究されていない。本研究では製造業とサービス業のさまざまな業種の企業を対象とした調査を行うことにしている。1年前に提出した研究計画では、平成24年度にさまざまな業種の企業250社の調査を行うことにしていたが、予備的に調べたところ製造業に比べてサービス業でのカイゼン普及は遅れていることが分かった。またその調査の対象企業のうち100社を選んで、各社2名の管理者を対象とした個人調査を25年度に実施することにしていたが、それよりも企業調査時に個人調査も実施すれば調査費用をだいぶ節約できることが分かった。そこで、平成24年度の企業調査は対象を製造業企業(その中には様々な業種が含まれる)に絞り、個人調査も兼ねて実施した。このように計画を修正したうえで、平成24年度は首都アディスアベバの当局に登録している従業員数5名以上の企業の中から200社を無作為に抽出して、企業調査を実施した。調査内容は、企業の幹部がカイゼンに関する知識をどの程度持っているのか、どの程度まで知識を実践しているかといったカイゼン関係の情報と、企業の業績、作業場における製品管理や品質管理の実施状況、および経営者のリスクや時間などに関する選好などに加えて、知識がどのように企業内で、また他の企業との間で伝達されていくのかを、詳しく聞き出した。アフリカの産業発展が大きく遅れている原因として、企業経営者が意外なほど経営の常識を知らないという問題が重要なのではないかという仮説を立て、世界銀行と国際協力機構の協力を得て社会実験を行ってきた。折からエチオピア政府は、日本的な経営として知られるカイゼンの全国的な普及運動を開始し、他の国々もその行方に関心を抱いている。本研究では、エチオピアで企業データを収集し、カイゼン普及のペースを左右する要因を洗い出す。特に、政府が国際協力機構の協力のもとに始めたカイゼントレーナーの養成や、カイゼン普及のためのキャンペーン、同業者組合における研修、メディアの報道、経営者間の口コミ等の情報経路のうち、何が知識の普及に強い効果を持ち、いかなるタイプの経営者がどのような経路の情報を信頼するかという点に注目して詳しい分析を行い、効果的な普及運動の設計を可能にすることが、本研究の目的である。技術の普及のプロセスに関する理論的、実証的な研究にはかなりの歴史があり、多くのことが知られている。たとえば、普及の歩みは初めは非常に遅いが次第に加速して、普及率が十分に高まると再び減速するといったことや、新技術に対してどれほどの価値を見出すかは、企業や個人の間で大きなバラツキがあること等が知られているほか、どのような企業や個人がより高い価値を見出しより早く採用する傾向があるかについても、ある程度のことがわかっている。だがこれらの研究は、個々の技術や製品タイプの普及を対象としていて、カイゼンのように社会のさまざまな分野で利用され得る汎用性の広い知識やスキルの普及プロセスは、ほとんど研究されてこなかった。その点で本研究は新しい。さらに最近の行動経済学の成果を活用して、カイゼンを採用するタイミングの早い遅いを決める要因や情報の経路の分析を行うことから、新しい成果が期待できる。個別技術の普及については経済学的な研究の積み重ねがあるが、経営知識のように汎用的な知識の普及のプロセスは知られていない。そこでエチオピアにおいて企業調査を実施して詳細なデータを収集し、経営知識の普及プロセスを分析することにした。平成26年は、平成24年度に行った調査で対象とした製造企業200社を訪問して再び聞き取り調査を行い、2時点からなるパネルデータを構築した。

市場動向及び企業活動の季節性による影響が出ないように平成24年と同じ2月・3月に調査を行ったが、12社が閉鎖されていて、8社が多忙を理由に回答を拒否したため、標本数が180社に減ったのは残念である。朗報は、品質管理活動(QCサークル)を行いカイゼンリーダー(責任者)を置くなど、カイゼンを本格的に導入した企業が2年前と比べ4倍に増加し、実施した企業の95パーセント余りが導入による業績や効率性の向上を実感し、カイゼンをより本格的に展開する具体的な計画を持っていることである。カイゼンを導入した企業は、品質や生産性の向上の必要性を痛感している大企業が中心であるが、中規模企業にも普及が始まった。人的交流を通じて企業間で知識がスピルオーバーする機会があること、日本的なカイゼンを自国流に消化している企業ほど知識の導入が業績向上につながっていること、工学的な個別技術の普及と異なり経営知識の普及にはメディア・キャンペーンが有効であること等が明らかになった。本格的に導入した企業はまだサンプル全体の30パーセント程度にすぎないが、個別技術の普及の実証研究でもこのように普及の早い段階からデータを集めることができた研究は少ないので、これは僥倖であると考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。経済学26年度が最終年度であるため、記入しない。24年度分の企業調査は、そもそもの研究計画と比べると対象企業の数が250社から200社へ減ったものの、25年度に実施する予定だった個人調査で集めるはずだった情報を前倒しして収集することができた。現在は、この調査で集めたデータを詳しく検討しているが、非常に質の良いデータを集めることができたと感じている。総じて24年度分の企業調査は成功裏に終了した。アジアでの経験から、アフリカにおいてもカイゼンが製造業のみならずサービス分野でも生産性や安全性を高めることが十分に予想される。エチオピアではカイゼンの普及を近代化運動の中心として位置づけているので、それは社会的な現象であり、個別の技術とは異なるプロセスで普及が進んでいくかもしれない。こうしたことから本研究では、製造業企業とともにサービス産業の企業の調査も行っている。ただしエチオピアでは、製造業分野で先にカイゼンへの関心が高まったので、まず初年度である平成24年度には製造業企業200社の調査を先行して行い、サービス産業の企業200社を対象にした調査は平成25年度に行った。後述するように26年度には24年度と同一の製造業企業を訪ねて情報を集めてパネルデータを構築する予定である。サービス産業についてもいずれはパネルデータを構築するためのフォローアップ調査を行いたい。平成25年度は、24年度の末に収集した製造業企業のデータを整理し、計量経済学的な分析を行い、いくつかの興味深い結果を得た。それらをまとめて論文を作成し始めたところである。年度の後半は先述のサービス産業の企業調査の質問票の作成、現地の調査員のトレーニング、調査の実施にエネルギーを集中した。研究は予定に従って、おおむね順調に推移していると考えている。
自然言語処理のための新しい構文解析法の研究

従来、自然言語を対象とする、あいまいな文法の構文解析法には、無あいまい化規則を用いて確定的な構文解析を行うもの、並列構文解析を用いて構文論的に正しい解析列をすべて求めるもの、Prologのバックトラックを用いて構文論的および意味論的に妥当な解析列をすべて求めるものなどがあった。我々は、属性文法の1パス属性評価法の研究から生まれた新しい構文解析法を利用して、相続属性値付きの入力列に対し、構文解析と同時に属性評価を行い、意味論的に正しくない解析列を自動的に取り除く方法を開発した。従来の方法と我々の方法との比較は次の通りである。1.無あいまい化規則を用いる方法この方法では、与えられた文法ごとに無あいまい化規則を天下り的に与える必要があり、正しさの確認は一般には困難である。これに対し我々の方法は、機械的に、意味論的に正しくない解析列を取り除くことができる。2.並列構文解析を用いる方法構文規則のみに基づいて正しい解析列をすべて求める方法であるため、意味論的に正しくない解析列も数え上げてしまう。これに対し我々の方法は、構文論的にも意味論的にも正しい解析列のみを数え上げることができる。3.Prologを用いる方法意味規則を反映した構文解析が可能であるが、手続きの呼び出し中に同一の文法記号と相続属性の組合せが再び出現すると、必ず無限ループとなり計算が停止しなくなる。これに対し我々の方法は、同一の文法記号と相続属性の組合せが再度出現しても、数え上げが終了するのみである。我々の研究の成果は、1996年3月に電子情報通信学会のソフトウェアサイエンス研究会で、「あいまいな文の1パス属性計算に基づく構文解析法」という題目で発表を行う。
慢性圧迫脊髄における脱髄病変の実験的検討

脊椎症,靭帯骨化症,転移性脊髄腫瘍など硬膜外からの慢性圧迫による脊髄障害の病態を検討するため,緩徐に膨張する子宮頚管拡張剤を圧迫材に用いた脊髄持続圧迫モデルを作成し,脊髄白質の病変を組織学的に検討した.ラットの下位椎弓下硬膜上に圧迫材(Dilapan)を留置して持続圧迫し,圧迫部脊髄の光顕および電顕による組織学的検討を行った.また圧迫解除の影響を観察するため,7日後に圧迫剤を除去し,その後30日目の変化を持続圧迫したものと比較検討した.結果1)圧迫後13日目の急性期では,後索と隣接する灰白質に限局した出血性壊死を認めた.前角や側索・前索の壊死はなかった.2)白質では,海綿状変化が2日目から出現し,以後90日まで持続した.この変化は周辺部では軽微で,深部に強く圧迫部位とは関係なく脊髄全体に観察された.3)電顕所見:側索では,2日目以降,軸索は浮腫性膨化し,ミエリン解離も伴っていた.軸索が脱落しミエリンが小魂状に変性したアクソンボールも多数観察された.この軸索変性の所見は程度は軽減するが圧迫後90日目まで継続して観察された.髄鞘の韮薄化は目立たなかった.4)圧迫解除例では,非解除群と比べて側索における軸索変性の程度は明らかに軽減していた.結論本モデルは,急性圧迫モデルとは異なり,脊髄の破壊性壊死はほとんどなく,慢性圧迫による脊髄障害の検討モデルとして妥当であると考えられた.脊髄持続圧迫による白質病変の主体は,脱髄性変化と,圧迫期間中に持続する軸索変性が重要と考えられた.圧迫の解除により,これらの軸索病変は改善されることが証明され,圧迫性脊髄症における除圧術の効果を裏付けるものと考えられた.脊椎症,靭帯骨化症,転移性脊髄腫瘍など硬膜外からの慢性圧迫による脊髄障害の病態を検討するため,緩徐に膨張する子宮頚管拡張剤を圧迫材に用いた脊髄持続圧迫モデルを作成し,脊髄白質の病変を組織学的に検討した.ラットの下位椎弓下硬膜上に圧迫材(Dilapan)を留置して持続圧迫し,圧迫部脊髄の光顕および電顕による組織学的検討を行った.また圧迫解除の影響を観察するため,7日後に圧迫剤を除去し,その後30日目の変化を持続圧迫したものと比較検討した.結果1)圧迫後13日目の急性期では,後索と隣接する灰白質に限局した出血性壊死を認めた.前角や側索・前索の壊死はなかった.2)白質では,海綿状変化が2日目から出現し,以後90日まで持続した.この変化は周辺部では軽微で,深部に強く圧迫部位とは関係なく脊髄全体に観察された.3)電顕所見:側索では,2日目以降,軸索は浮腫性膨化し,ミエリン解離も伴っていた.軸索が脱落しミエリンが小魂状に変性したアクソンボールも多数観察された.この軸索変性の所見は程度は軽減するが圧迫後90日目まで継続して観察された.髄鞘の韮薄化は目立たなかった.4)圧迫解除例では,非解除群と比べて側索における軸索変性の程度は明らかに軽減していた.結論本モデルは,急性圧迫モデルとは異なり,脊髄の破壊性壊死はほとんどなく,慢性圧迫による脊髄障害の検討モデルとして妥当であると考えられた.脊髄持続圧迫による白質病変の主体は,脱髄性変化と,圧迫期間中に持続する軸索変性が重要と考えられた.圧迫の解除により,これらの軸索病変は改善されることが証明され,圧迫性脊髄症における除圧術の効果を裏付けるものと考えられた.転移性脊髄腫瘍など硬膜外からの慢性圧迫による脊髄障害の病態を検討するため,緩徐に膨張する子宮頚管拡張剤を圧迫材に用いた脊髄持続圧迫モデルを作成し,脊髄白質の病変を組織学的に検討した.【方法】ラットのTh9椎弓下硬膜上に圧迫材(Dilapan)を留置し,1,2,3,7,14,30,90日間持続圧迫し,圧迫部脊髄の光顕および電顕による組織学的検討を行った.また圧迫解除の影響を観察するため,7日後に圧迫剤を除去し,その後30日目の変化を,持続圧迫したものと比較検討した.【結果】1)圧迫後13日目の急性期では,後索と隣接する灰白質に限局した出血性壊死を認めた前角や側索・前索の壊死はなかった.2)白質では,海綿状変化が2日目から出現し,以後90日まで持続した.この変化は周辺部では軽微で,深部に強く圧迫部位とは関係なく脊髄全体に観察された.3)電顕所見:側索では,2日目以降,軸索は浮腫性膨化し,ミエリン解離も伴っていた.軸索が脱落しミエリンが小魂状に変性したアクソンボールも多数観察された.この軸索変性の所見は程度は軽減するが圧迫後90日目まで継続して観察された.髄鞘の韮薄化は目立たなかった.4)圧迫解除例では,非解除群と比べて側索における軸索変性の程度は明かに軽減していた.

【結論】本モデルは,急性圧迫モデルとは異なり,脊髄の破壊性壊死はほとんどなく,慢性圧迫による脊髄障害の検討モデルとして妥当であると考えられた.脊髄持続圧迫による白質病変の主体は脱髄性変化とともに,圧迫中持続する軸索変性も重要と考えられた.脊椎症,靱帯骨化症,転移性脊髄腫瘍など硬膜外からの慢性圧迫による脊髄障害の病態を検討するため,緩徐に膨張する子宮頚管拡張剤を圧迫材に用いた脊髄持続圧迫モデルを作成し,脊髄白質の病変を組織学的に検討した.ラットの下位椎弓下硬膜上に圧迫材(Dilapan)を留置して持続圧迫し,圧迫部脊髄の光顕および電顕による組織学的検討を行った.また圧迫解除の影響を観察するため.7日後に圧迫剤を除去し,その後30日目の変化を,持続圧迫したものと比較検討した.結果1)圧迫後13日目の急性期では,後索と隣接する灰白質に限局した出血性壊死を認めた.前角や側索・前索の壊死はなかった.2)白質では,海綿状変化が2日目から出現し,以後90日まで持続した.この変化は周辺部では軽微で,深部に強く圧迫部位とは関係なく脊髄全体に観察された.3)電顕所見:側索では,2日目以降,軸索は浮腫性膨化し,ミエリン解離も伴っていた.軸索が脱落しミエリンが小魂状に変性したアクソンボールも多数観察された.この軸索変性の所見は,程度は軽減するが圧迫後90日まで継続して観察された.髄鞘の韮薄化は目立たなかった.4)圧迫解除例で,非解除群と比べて側索における軸索変性の程度は明かに軽減していた.結論本モデルは,急性圧迫モデルとは異なり,脊髄の破壊性壊死はほとんどなく,慢性圧迫による脊髄障害の検討モデルとして妥当であると考えられた.脊髄持続圧迫による白質病変の主体は,脱髄性変化と,圧迫期間中持続する軸索変性が重要と考えられた.圧迫の解除により,これらの軸索病変は改善されることが推測され,圧迫性脊髄症における除圧術の効果を裏付けるものと考えられた.
バブルの動的挙動をセンサーとしたカスケード損傷効果の研究

(1)バブルの動的挙動をセンサーとしたカスケード損傷効果の研究あらかじめヘリウムバブルを導入した、Cu、Au、Si、Fe、Fe-9Cr合金等の試料に、100-400keV自己イオンを照射したときの、バブルの動的挙動をその場観察した。その結果、バブルの挙動は、温度範囲によって分けられ、自己拡散の起こるような高温領域では、熱的な揺らぎによるブラウン運動、中間温度域では、カスケード損傷効果と熱的効果の重畳した比較的長距離の間歇的運動の誘起、比較的低温域では、カスケード損傷効果とバブルとの直接的相互作用による極短範囲の間歇的運動の誘起が起こることが分かった。高温域でのブラウン運動は、自己イオン照射下ではカスケード損傷により大半のバブルの移動度が抑制されるが、促進されるバブルもあった。運動の抑制は原子空孔の吸収によるもので、促進は直接的相互作用によるものと考えられる。中間温度域では、形成された格子間原子型転位ループに沿ったバブルの間歇的運動が観察された。刃状転位に沿ってバブルは容易に運動できることが分かった。一方低温域では、実験結果とTRIMコードによるカスケードサイズ・密度との比較から、サブカスケードとバブルとの直接的相互作用により間歇的移動が誘起されるものと考えられる。(2)バブルと転位との相互作用と転位ループの一次元運動バブルと転位との相互作用は強く、Cu中のヘリウムバブルが転位線に沿った方向だけでなく、二次限的な熱揺動運動を容易にすることができることを見出した。バブルは、転位歪場のセンサーとしても利用できる。Fe中の微小1/2<111>格子間原子型転位ループの挙動を電子線照射下および焼鈍下でTEM観察し、そのBurgersベクトルが他の1/2<111>または<100>へ自発変化する様子をそれぞれループの移動方向の変化および電子顕微鏡像の変化から捉えた。さらにその実現の可能性及び要因を古典MDの計算によって検討した。Fe-9Cr[合金では、Crのループ周囲への偏析効果により一次元運動が抑制された。しかし、低温では、Crは微小なルーブの密度を高める効果があり、ループ同士の相互作用によって一次元運動が誘起される可能性が示唆された。FeおよびFe-Crフェライト合金に注入したヘリウムの定速昇温にともなう熱離脱特性と内部観察を対比させて、ヘリウムの照射欠陥での捕獲、離脱機構を調べた。1000°Cまでの登温で5個の放出ピークが観察され、内部組織の変化とよく対応していることが判明した。低温側では主に転位ループに捕獲されたヘリウムの捕獲サイト消滅にともなう放出、高温側ではヘリウムバブルの移動による放出、そしてガンマ相変態にともなう放出であることが明らかになった。Fe-9Cr合金では、Crの転位やバブル表面への偏析により、これらの放出ピークを高温側へシフトさせることが分かった。

低温側では主に転位ループに捕獲されたヘリウムの捕獲サイト消滅にともなう放出、高温側ではヘリウムバブルの移動による放出、そしてガンマ相変態にともなう放出であることが明らかになった。Fe-9Cr合金では、Crの転位やバブル表面への偏析により、これらの放出ピークを高温側へシフトさせることが分かった。1)放射化フェライト鋼核融合炉材料中のヘリウムバブルの挙動を調べる目的で,FeおよびFe-9Cr中のヘリウムバブルの形成,移動過程を電子顕微鏡その場観察とEELSにより調べた。10keVHe^+イオンの照射下では,Crの添加により低照射領域でスエリングが遅れること,また600°C以上の高温域では減少することを見出した。また,EELSの測定より,Crがバブル表面に偏析する様子が見い出され,このことがスエリング挙動の遅延化をもたらしていると考えられる。2)低エネルギーのHe^+,H^+,1000keVe^-照射下でのFe中の転位ループの形成過程を電子顕微鏡観察により調べた。3種類の照射(dpa rateを揃えた)によって形成される格子間原子型転位ループの温度依存性,ループの深さ分布を調べた結果,ヘリウム-原子空孔複合体が最も強く格子間原子を捕獲し,転位ループの形成を促進することが分かった。3)Cu試料に400keVCu^+イオンを照射した時に形成されるカスケード損傷により,バブルの移動が間歇的に誘起されることを見出した。熱的な移動が起こらないような温度領域で,このように誘起されるバブルの移動は,照射により,まず格子間原子型転位ループが形成される結果,バブルは転位線に沿って容易に移動できるようになる事,また転位線近傍の化学ポテンシャルの勾配も移動を助けていることも見出した。1)バブルの動的挙動をセンサーとして,高エネルギー自己イオン照射によるカスケード損傷効果を明らかにする目的で,ヘリウムバブルを予め導入したCu,Au,Fe,Al試料に高エネルギーイオンを照射した。Cu,Auにおいて高エネルギーイオン照射下では,熱的移動が起こらないような比較的低温でも,カスケード効果によると思われるバブルの比較的狭い範囲のランダムな移動と,比較的長距離で直線的な間歇的移動が誘起されることを見出した。その間歇的移動の機構として,カスケード格子間原子を吸収する格子間原子型転位ループとバブルとの相互作用により,間歇的運動が誘起されるモデルを提案した。狭い範囲のランダムな移動については,サーマルスパイクの効果の可能性などを検討中である。2)Fe,およびFe-9Cr合金中の転位ループの一次元運動とバブルの動的挙動に対するヘリウムの効果,Crの効果を,電子顕微鏡観察,STEM-EELS(Scanning Transmission Electron Microscopy-Electron Energy Loss Spectroscopy), TDS(Thermal Desorption Spectroscopy)法により調べた。ヘリウムの放出スペクトルは,試料内部の照射欠陥組織の変化と良く対応していることを見出した。5個の放出ピークが観測され,それぞれ,微小格子間原子・ヘリウム・原子空孔複合体の分解,転位ルーブの移動・合体,熱平衡原子空孔の吸収による転位ループの消滅,バブルの移動,α-γ相変態などによるヘリウムの放出と結論できた。
大学から職業への移行における文化資本の持続効果に関する追跡調査研究

本研究は、日本とフランスにおける高等教育から職業への移行過程について、文化資本の持続効果という観点から、経験的な資料とデータに基づく現代的な特徴と問題点を明らかにすることを目的にしている。特に、大学生活を通じて学問、文化、スポーツなどの文化習得を遂げていく側面に着目し、長い時間をかけて身体化される文化資本の特性が、今日の多様化・長期化する大学生の職業移行にいかなる有用性を与えているかを問題に取り上げた。平成18年度は、フランスで実施された全国調査統計資料を収集・再分析するとともに、日本での先行研究を整理し、上越教育大学と関西私立大学で過去3年間継続実施してきた追跡調査の結果を分析した。1112月には上越教育大学4年次生を対象に、第4回「大学・短大生の生活と文化についての調査」を実施し、職業形成からみた4年間の大学生活について分析を行った。特に、フランスにおける伝統的な職業形成の考え方である「メチエ(metier)」と、近年「国際標準」の考え方として盛んに議論される「コンピテンシー(competence)」の関係に着目し、その日本への展開について調査結果をもとに分析を試みた。平成19年度は、日仏の高等教育から職業への移行に関する既存研究を整理するとともに、大学生を対象とする過去の調査結果をもとにさらなる分析を進め、1112月には上越教育大学の上記調査対象者を含む過去5年間の卒業生を象に、「学生経験と職業生活についての調査」を郵送にて実施した。その結果、4年間の大学生活を通じ、一元的な文化価値よりも、多元的な予期的社会化を通じた可変的で順応主義的な文化資本形成が図られること、職業移行後は文化資本の持続効果のみならず、職業経験を通じて一層の文化習得を推し進める付加効果が見られることを明らかにした。出身家庭から受け継がれた面、中等教育までの学習経験から得られた面に加え、特に大学生活を通じて学問、文化、スポーツなどの文化習得を遂げていく側面に着目し、長い時間をかけて身体化される文化資本の特性が、今日の多様化・長期化する大学生の職業移行にいかなる有用性を与えているか、という基本的問いを立てている。今年度は、フランスで実施された全国調査統計資料を収集・再分析するとともに、日本での先行研究を整理して、上越教育大学と関西私立大学で継続実施している追跡調査を計画・実施した。フランス国民教育省が実施する中学(コレージュ)入学者を追跡する全国パネル調査の結果について、フランスの伝統的な職業形成の考え方であるメチエ(職人仕事)の概念を導入して執筆した論文(5月刊)をもとに、職業資格研究センター(Cereq)が実施する卒業後職業状況に関する全国調査の結果を再分析し、10月に日仏教育学会その他の研究会で発表を行い、2007年2月に論文1篇を執筆し投稿した。(審査中)そこでは欧州統一基準に向けた大学改革を背景に、メチエの概念に加えて、近年国際標準の能力観として注目されるコンピテンシー(職務遂行能力)の考え方が取り入れられていることを示した。大学教育においては職業専門化が推進され、職業計画の作成と実現化に基づく進路指導プログラムが実践されており、その考え方と内容について3月に研究報告を行い、論文1篇を執筆した。上越教育大学と関西私立大学の追跡調査については、昨年実施の3年次調査までの過去3年間の結果を分析し、6月に日本高等教育学会で研究発表を行った。

その後4年次調査を計画したが、学生の授業履修の関係上、質問紙調査の実施は上越教育大学で行い、関西私立大学では教員へのインタビュー調査によって4年次生の修学・就職状況について把握し、2007年3月に調査報告書(科研中間報告書)(全128頁)を作成した。前年度に行ったフランスの高等教育から職業への移行に関する研究動向の検討、および上越教育大学における4年次目の追跡調査に基づき、本年度は、日仏の大学教育を通じた文化資本の蓄積過程について分析と考察を進めた。5月と9月に学会発表を行った後、各々の内容を論文2篇に執筆した。特に、フランスの伝統的なメチエ(職人仕事)形成と、近年国際的に注目されるコンピテンシー(職務遂行能力)との関係を参照しながら、長期的な文化習得の視点からみた、職業形成面におけう大学教育の効果および有用性を検討した点に特色がある。上越教育大学の事例からも、一元的な文化価値に従属するのではなく、多元的な予期的社会化を通じた可変的で順応主義的な文化資本形成が図られることが明らかになった。1112月には、上越教育大学の過去5年間の卒業生を対象に、学生経験と職業生活の関係に着目した郵送調査を実施した。調査実施にあたり、過去の追跡調査結果のダイジェスト版を同封して調査趣旨の理解を図り、「国立大学法人上越教育大学個人情報保護規定」に基づく卒業者名簿利用申請により、736通の調査票発送を行った。うち246名の回答が得られ、その結果を2008年3月に科研成果報告書にまとめ、5月に学会報告を行うことになっている。教員を中心とする卒業生の結果からは、大学教育→文化習得→職業形成という持続効果の側面だけでなく、大学教育→職業形成→一層の文化習得という付加効果が認められる点に、新たな知見が広がる可能性がある。
三次元光走査技術の新規開発とそれを用いたサブピコ秒オーダー超高速現象の実時間観察

波動の伝播を時間空間で観察するということは単に波の流れを直接見ることで理解できるに留まらず、得られた画像や動画には時間と空間の情報がほぼ全て含まれているため、適切な解析を通じて伝播媒質の評価や波そのものの特徴を抽出することが可能である。昨今、ウィスパリングギャラリーモード(WGM)と総称される波動の伝播形態が注目を集め、レーザー等への応用が期待されて光WGMの研究が盛んになされている。このようなWGMをよりよく理解するためにその流れを時間を追って観察したいという要求が生じてきている。しかし、光波の時間発展や空間分布を観察するためには時間・空間で極限的な分解能を要し、一般的に非常な困難を伴う。そのために光WGMの時間空間発展を観察した例は過去に無い。一方、弾性波の観察においてはその伝播速度の遅さと周波数の低さによって極限的な分解能を必要とせずにその観察が可能である。そこで、本研究では伝播が比較的容易に可視化可能な弾性表面波を用いてWGMの時間空間可視化を試み、その伝播の特徴を抽出する解析を行った。新たに考案した光学系を活用し、表面円形微細構造における弾性表面波の光励起、光干渉計測を時間空間領域で行った。弾性波を円盤の縁で励起して表面の振動を介して弾性波を観測することにより、円形構造の縁に沿って伝播する弾性波、すなわちWGMの伝播を始めて動画として捉えることに成功した。得られた二次元動画より特徴を抽出して理解するため、今回は二種類の空間・時間フーリエ変換を用いて二種類のスペクトルを取得した。結果、任意方向の分散関係を導くことや位相速度や群速度の決定、WGMの寿命の評価を行え、弾性波の微細構造における局在の様子も明らかにされた。また、観測結果は時間情報を有しているため、適切なフーリエ解析を用いることで任意周波数の波面や位相分布を求め、波面を評価することも成功した。
大型水チェレンコフ装置による超高エネルギー大気及ビ宇宙ニュートリノの研究

1)前年度に確立したFADCデータによるPMT波形情報を用いたチェレンコフ光量測定手法を元に、100GeV領域の高エネルギーのvisibleエネルギー(Evis)を持っfully contained事象のエネルギー再構成を行う手法を開発した。この手法を用いて、FADC導入後のSK2大気ニューニトリfullycontainedサンプルの解析を行い、20GeV以上の高エネルギー事象では、ADCオーバーフローのため従来のvisibleエネルギー測定は最大2倍低く見積もっていることが分かった。2)SK2の10GeV以上の高エネルギーfullycontainedサンプルに対して、電子ニュートリノ荷電カレント反応を抽出するカットを行い、高エネルギー電子ニュートリノサンプルを作成し、前述のFADCによるエネルギー再構成を行いニュートリノエネルギー分布を導いた。10GeV以上では、これまでFrejus実験による大気電子ニュートリノエネルギー測定のみであったが、その結果をさらに高いエネルギーまで高い統計で拡張することができた。また100GeV以上のVisibleエネルギーを持つ高エネルギー電子ニュートリノ事票は0イベントで、大気ニュートリノから予想される0.3イベントと矛盾せず、天体やニュートラリーノ対消減から期待されるような高エネルギーニュートリノは発見されなかった。3)上記1)2)の結果は修士論文としてまとめられた他、物理学会での発表を2度行った。4)スーパーカミオカンデで使用されている20インチPMTに、非常に早い立ち上がり(数100ps)を持つ窒素レーザーを照射して、応答線形性やダイナミックレンジを調べた。その結果、少なくとも約700光子入射までは20インチPMTはよい線形性を持っていることが分かった。5)SK2、SK3のためのFADC較正作業を行い、FADC解析ルーチンやMCを整備した。6)上向きミュー事象にも対応できるFADCトリガーを検討したが、外水槽電子回路の大幅変更が必要であることがわかった。7)2004年12月のSGR1806-20の巨大フレアからのニュートリノ探索を行い、ICRC2005で報告した。また上向きミュー事象を用いた天体ニュートリノ探索を続け、2本のレフリー付き論文を出版した。本研究に関連して、大気ニュートリノ振動中のタウ事象解析と大気ニュートリノ3世代振動解析の論文を出版し、タウニュートリノ同定、高エネルギー電子ニュートリノ抽出法を確立した。地下千メートルに設置された5万トンの大型水チェレンコフ装置スーパーカミオカンデ(以下SKと略)を用いた超高エネルギーニュートリノ研究として、本年度は以下の研究を行った。1)SKでの超高エネルギーイベントに伴う大光量のチェレンコフ光の正しい測定を可能にするために、フラッシュADCに記録された光電子増倍管波形と入力光量の対応関係を幅広いレンジで測定し、従来の限界であった200光電子以上の入射光量に対しても正しく測定が行われるようにレーザー光を用いたキャリブレーションをSK装置にて行った。2)光電子増倍管自体の入射光量に対する線形応答性とその限界をチェックするためのテストベンチの製作に着手した。本年度ではサブナノ秒のスピードで大光量を発生できるレーザーを購入し、小光量から大光量まで自由に入射光量を設定できるテストベンチを製作した。3)SKでの測定可能最大光量とその線形応答性が改善した場合に、超高エネルギー

ニュートリノ事象の再構成にどのようなインパクトがあるかの検討を開始した。4)超高エネルギーニュートリノ探索の一環として、2005年12月27日発生した巨大ソフトガンマ線バースト現象からのニュートリノ探索を進め、この現象での発生ニュートリノフラックスの上限値を求めた。この結果は物理学会、天文学会、他の研究会で報告され、現在投稿準備中である。5)超高エネルギーニュートリノ探索の一環として、内水槽でのチェレンコフ光が測定不能なほどの超高エネルギー上向きニュートリノ事象について、外水槽の情報を基に事象を再構成する方法により探索を進め、宇宙起源の超高エネルギーニュートリノについての上限値を得た。この結果は投稿準備中である。またこのような内水槽で大光量を落とすような上向きμ事象について、フラッシュADCデータの取得が可能になるようなトリガーの開発の検討を始めた。1)前年度に確立したFADCデータによるPMT波形情報を用いたチェレンコフ光量測定手法を元に、100GeV領域の高エネルギーのvisibleエネルギー(Evis)を持っfully contained事象のエネルギー再構成を行う手法を開発した。この手法を用いて、FADC導入後のSK2大気ニュートリfullycontainedサンプルの解析を行い、20GeV以上の高エネルギー事象では、ADCオーバーフローのため従来のvisibleエネルギー測定は最大2倍低く見積もっていることが分かった。2)SK2の10GeV以上の高エネルギーfullycontainedサンプルに対して、電子ニュートリノ荷電カレント反応を抽出するカットを行い、高エネルギー電子ニュートリノサンプルを作成し、前述のFADCを用いたエネルギー再構成を行って、ニュートリノエネルギー分布を導いた。10GeV以上では、これまでFrejus実験による大気電子ニュートリノエネルギー測定のみであったが、その結果をざらに商いエネルギーまで高い統計で拡張することができた。また100GeV以上のVisibleエネルギーを持つ高エネルギー電子ニュートリノ事象は0イベントで、大気ニュートリノから予想される0.3イベントと矛盾せず、天体やニュートラリーノ対消滅から期待されるような高エネルギーニュートリノは発見されなかった。3)上記1)2)の結果は修士論文としてまとめられた他、物理学会での発表を2度行った。4)06年より稼動開始したSK3でのフラッシュADC較正作業を行った。5)上向きミューオンにも対応するようFADCトリガー改造の検討を行ったが、外水槽読み出し回路の大幅な改造が必要であることがわかりpendingした。
酸化物高温超伝導体の電子状態のゲージ理論による研究

酸化物高温超伝導体の低エネルギー電子状態は2次元t-Jモデルで記述する事ができる。このモデルのスレーブボソン平均場近似による温度・ドーピング率平面での相図は実験的に観測されるものと定性的に一致し、またゆらぎをゲージ場として取り扱う事で常伝導相での輸送現象を説明できる可能性が指摘されている。他方磁気的性質に対するゆらぎの影響は比較的小さいと考えられてきたが理論・実験の比較が詳細になるにつれ、平均場近似の結果と実験結果の間のいくつかの不一致点の存在も明らかになってきた。とくにいわゆるLow-doping領域でのスピンギャップ現象に関して実験では一様帯磁率_X(0)がNMR緩和率(T_1T)^<-1>よりはるかに高温から減少し始めるのに対し平均場近似では両者が同一点から減少する事が問題になっている。本研究ではこの観点から磁性に対するゲージ場の影響について考察を行った。ゲージ場の_X(0)への寄与を調べたところ、これはドーピング率が小さいほど大きく、_X(0)は平均場近似のものより増加する事がわかった。しかしこの寄与は全体に小さく、ここからは_X(0)の強い温度依存性は現れなかった。この考察は従来同様に長波長のゲージ場のみを考慮したものであるが磁性に対しては短波長のゲージ場から大きな寄与がある可能性があるためこの点についても調べた。その結果摂動の最低次での扱いでは常伝導相を表す一様RVB状態から交替フラックス状態への不安定化が起きてしまう事がわかった。この点はゲージ場を自己無撞着にくりこむ事で改善される可能性があり、さらに研究を続ける必要がある。
小分子活性化に要求される錯体電子状態の解明

本研究の目的は、クラスタート小分子の間の相互作用様式の詳細を正確に把握するためのモデルとして、アリルパラジウムおよび白金骨格を基本単位とする複核錯体の合成を行なうことである。また中心金属上の電子状態の評価、結合変換反応の解析などを行なう。とくにアリル単核錯体系で電子状態と反応パターンが比較的詳細に理解されるようになってきた金属-オレフィン結合(金属によるC-H結合活性化に見られる軌道相互作用と等価の相互作用様式を含む)に焦点をあてる。まず、過去の研究で報告例のほとんど無い、アリル基ひとつだけで橋架けされたパラジウム-パラジウム結合含有錯体の一般的合成法の確立を試みた。その結果、π-アリル(フェニル)パラジウム種の還元手脱離でゼロ価パラジウム活性種を発生させ、ここに二価のπ-アリル(ハロゲノ)パラジウム錯体を反応さると、目的とする二核パラジウム錯体が比較的高収率で合成できた。ここで得られた二核錯体は、種々のオレフィンとの相互作用を持つことが分った。とりわけ電子欠乏型オレフィンとはきわめて容易に反応して、パラジウム-パラジウム結合の解裂をひきおこすことが判明した。つぎにトリクロロスズ基がパラジウム、白金に直接結合したπ-アリル錯体を合成し、この錯体とオレフィンとの相互作用様式について、錯体の相対安定性傾畠の決定から評価した。その結果、オレフィン置換基の電子供与性が高いほど、より安定な錯体を形成する事実に基づき、スズ-金属結合の存在は、オレフィン活性化を親電子的に行なうことが結論できた。さらに活性化すべきオレフィンが塩化アリルの場合、スズ基とアリル基とがカップリングして、合成化学的に有用なアリルスズ反応剤が容易に生成することが判明した。
NMRを用いた天然有機化合物の絶対構造決定法の開発

有機化合物の絶対配置を決定することは極めて困難であり、非常に限られた二三の方法が知られているのみである。我々は最近、経験的な絶対配置決定法であるMosher法に近代的改良を加えた新Mosher法を開発した。本申請では、二級アルコ-ル基および一級アミン基を有する天然有機化合物についてMTPAエステル誘導体のNMR解析を行い、それらの絶対構造を決定する方法を確立することを目的とした。その目的に従い次の研究を行なった。(1)二級アルコ-ルを含む絶対構造既知の数種の海洋性天然物について(R)および(S)ーMTPAエステルを調製した。それぞれの物質について500MH_zーNMRスペクトルを測定し、新Mosher法の妥当性を確かめた。(2)絶対配置が未知である海洋性トリテルペンについて新Mosher法を適用し、その絶対配置を決定した。(3)一級アミンについて、それらのMPTAアミドが二級アルコ-ルのエステルと同様な挙動をするかを実験的に確かめた。すなわち、絶対配置が既知であるNーアセチルーLーアミノ酸メチルエステルを用いこれらについて(R)および(S)ーMTPAエステルを合成した。各々のプロトンシグナルを帰属し、Δδ値を求めたところ、新Mosher法は全く問題なくこのような鎖状の1級アミンにも使用できることがわかった。(4)旧来の方法では、MTPAエステルの合成の際MTPAクロリドを用いたが、この物質は不安定であり、また市販されていないなどの欠点を持っていた。そこで、申請者は、市販されているMTPAアシドとDCCとを組み合わせて、簡便にMTPAエステルおよびアミドを合成する方法を確立した。本研究を遂行するに当り、NMRインバ-ス実験用CHデュアルプロ-ブは非常に重要な役割を果たした。
イリジウム衛星を用いた機上突発天体速報システムの実証実験

本年度は速報システムのエンジニアリングモデルの製作、このエンジニアリングモデルを用いての試験、そして、ガンマ線検出器の試作を完了した。速報システムにおいては、当初計画していたイリジウム衛星端末に加え、グローバルスター衛星の端末の搭載も決定した。また、エンジニアリングモデルの放射線耐性試験を東工大コバルト照射室で実施し、すべての機器において、計画の運用期間の半年に十分耐えうる放射線耐性を有する事を確認した。総務省における、民間衛星端末機器の使用免許が来年度の秋頃までには免許が交付されるように手続きを開始した。ガンマ線検出器はGAGG結晶とMPPCを組み合わせたものを試作し、ガンマ線の信号を検出する事ができている事を確認した。今後、衛星搭載を考慮した小型な高圧電源モジュールを用いたモデルの製作を進めていく。衛星バス部において、Clyde Space社から、衛星構体、電源部、太陽電池パネルの購入、および納品が完了している。また、CADを用いた衛星全体の設計を進め、速報システムのエンジニアリングモデルに必要な改良点などを洗い出した。来年度、製作するフライトモデルに対して衛星環境試験を実施するため、宇宙科学研究所の大学共同利用に申請し、熱真空実験槽の利用機会を得た。現在開発中の衛星は、JAXA革新的衛星技術実証2号機のテーマと採択され、2020年度の打ち上げ機会を得ることもできた。イプシロンロケットでの打ち上げが想定されているため、現在開発中の衛星がイプシロンロケットやキューブサットの放出機構の要求を満たしているかの確認も行った。速報システムのエンジニアリングモデルの開発、そして、放射線耐性の確認ができた。また、衛星バス部の重要なコンポーネントの納品は完了しており、来年度のフライトモデルの作成へとスムーズにつなげられる状況である。また、打ち上げ機会を得る事ができた。2020年度の打ち上げに向けて、フライトモデルの製作や振動試験、熱真空試験などを進めていく。また、衛星通信端末の宇宙での使用免許を総務省から取得する必要があり、その手続も迅速に進めていく必要がある。
組合せ最適化問題の条件強化と条件緩和に対するアルゴリズム設計

本研究の目的は,計算困難な組合せ最適化問題を対象として,以下のような手法により適用範囲が広く,高品質なアルゴリズム設計法を構築することである.(条件緩和)組合せ最適化問題における条件を緩和,または,条件を削除することにより,より一般的な組合せ最適化問題とそれに対するアルゴリズム設計を考え,より適用範囲の広いアルゴリズムを与える.(条件強化)組合せ最適化問題における従来の条件を強化,または,新しい条件を付加することにより,従来より高速または高品質なアルゴリズムを設計する.今年度の主要な研究成果は以下である.1.無向グラフの有向化問題とはある目的関数の値を最適化するように辺を有向化する問題である.本研究では,目的関数として,得られた有向グラフである頂点から外向きに出る有向辺の重みの合計を考え,最大総重みの最小化を考える.本年度は,p分割のグラフ有向化問題Split-MMOについて検討を行った.ここで,pは指定される非負整数である.p-Split-MMOにおいては,無向グラフの辺の向き付けを決定する前に,頂点をp回分割することができる.グラフ有向化問題を負荷分散問題として理解すると,この頂点分割は,既存の計算機群に対して,新たに計算機を追加することに対応する.条件としては,辺の重み,分割回数の大きさを考え,多項式時間計算可能性,NP困難性を示した.研究成果については,国内学会,国際会議等において公表を行った.2.隣接する頂点のある関係を最適化するように頂点を彩色する問題であるハッピー彩色問題について近似アルゴリズムを提案し,国際論文誌において公表を行った.3.直径を限定した出来るだけ多くの頂点を含む部分グラフを発見するグラフ最適化問題について,条件強化と条件緩和の点から考察を行った.研究成果については,国際論文誌において公表を行った.本年度の実施計画は以下であった.(1)現実世界に表れる最適化問題の抽出,参考研究や類似研究の調査,従来の組合せ最適化問題の定式化の調査,目的関数と制約条件の検討,アルゴリズム設計方法に関する調査.(2)従来の組合せ最適化問題の定式化の再検討,および(1)で抽出した現実問題の定式化の検討.(3)入力例題集合を条件強化することにより部分集合を定義し,多項式時間計算可能な入力例題部分集合とNP困難な入力例題部分集合を分類.(4) NP困難な部分集合に対する最適性条件緩和による近似精度保証付きの近似アルゴリズム設計.本年度は以下について検討を行い,計算困難性の証明,近似アルゴリズムまたは最適多項式時間アルゴリズムを設計することができ,おおむね順調に進展している.1.無向グラフの有向化問題について,p分割のグラフ有向化問題Split-MMOについて検討を行った.辺重みの無い入力グラフの場合,pの値が定数である場合には多項式時間アルゴリズムを設計することができることを示した.一方,重みグラフについては,pが定数であっても車輪グラフに入力を限定したとしてもNP困難となることを示した.pの条件を緩和するとNP困難となり,カクタスグラフに入力を限定したとしてもNP困難のままであることを示した.2.ハッピー彩色問題については,これまでよりも良い近似アルゴリズムを設計することができた.3.直径を限定した出来るだけ多くの頂点を含む部分グラフを発見するグラフ最適化問題については,近似率の意味で最適な近似アルゴリズムを設計することが出来た.これまで順調に進んできており,これまでと同様の手法と手順で研究目標の達成を目指す.従来問題の条件緩和と計算困難性・近似困難性との関係の解明については,証明方法の改良を繰り返しながら進めていくことになる.また,入力例題集合の条件強化についても,多項式時間で計算可能なグラフ部分集合とNP困難なグラフ部分集合の分類を考えながら進めていくことになる.最終年度も情報処理学会アルゴリズム研究会,電子情報通信学会コンピュテーション研究会,LAシンポジウムなどの国内各種研究会に参加することにより,本研究課題の目標を達成するための有益な情報を得る.海外の研究者とも協力しながら本研究課題を推進していく.既に国際会議等で発表している研究成果については,国内論文誌または国際論文誌に投稿する.本研究の目的は,計算困難な組合せ最適化問題を対象として,以下のような手法により適用範囲が広く,高品質なアルゴリズム設計法を構築することである.(条件緩和)組合せ最適化問題における条件を緩和,または,条件を削除することにより,より一般的な組合せ最適化問題とそれに対するアルゴリズム設計を考え,より適用範囲の広いアルゴリズムを与える.(条件強化)組合せ最適化問題における従来の条件を強化,または,新しい条件を付加することにより,従来より高速または高品質なアルゴリズムを設計する.今年度の主要な研究成果は以下である.1.頂点被覆問題とは,与えられたグラフのすべての辺の2端点の少なくとも1端点を頂点被覆として選ぶとき,できるだけ小さな頂点被覆集合を求める最適化問題である.すなわち,すべての長さ1の道を頂点集合で被覆することを目的とする.本研究では,長さkの道を被覆するようなできるだけ少ない頂点集合となるものを求める問題を考えた.すなわち,これまで長さ1の道のみを考えていたが,本研究では,長さのkの道を被覆することを目的とする.特に,今年度は,与えられた頂点数で出来るだけ多くの長さkの道を被覆することを目的とした最大化問題として定式化を行った.また,条件強化として,入力グラフに制限を加えた場合について,計算複雑さの観点から検討を行った.研究成果については,国内学会,国際会議等において公表を行った.

2.ハミルトン閉路問題は,与えられた無向グラフのすべての頂点を正確に一度ずつ通ることができるような閉路を求める問題である.本研究では,頂点を正確に一度ずつ通る閉路により,頂点自身またはその隣接頂点を通るような頂点支配閉路の中で最も短いものを発見する問題の計算複雑さを示した.また,入力を制限した場合の高速アルゴリズムを示した.研究成果については,国内論文誌において公表を行った.本年度の実施計画は以下であった.(1)現実世界に表れる最適化問題の抽出,参考研究や類似研究の調査,従来の組合せ最適化問題の定式化の調査,目的関数と制約条件の検討,アルゴリズム設計方法に関する調査.(2)従来の組合せ最適化問題の定式化の再検討,および(1)で抽出した現実問題の定式化の検討.(3)入力例題集合を条件強化することにより部分集合を定義し,多項式時間計算可能な入力例題部分集合とNP困難な入力例題部分集合を分類.(4) NP困難な部分集合に対する最適性条件緩和による近似精度保証付きの近似アルゴリズム設計.本年度は以下について検討を行い,計算困難性の証明,近似アルゴリズムまたは最適多項式時間アルゴリズムを設計することができ,おおむね順調に進展している.1.頂点パス被覆問題の最大化版について,条件の強いグラフを入力としてもNP困難となることを示すことができた.また,木グラフまたは木に類似したグラフまで条件強化をすると多項式時間アルゴリズムを設計できることが分かった.2.支配集合問題については,平面に辺の交差なしで埋め込むことが可能な平面グラフ,辺をお互いに持たない2つの頂点集合に分けることができる二部グラフなどに限定しても近似精度を保証するアルゴリズムを設計することが原理的に難しいことを示した.また,辺をお互いに持たない頂点集合とすべての頂点間に辺を持つクリーク集合に分けることができるスプリットグラフに限定した場合には近似アルゴリズムが設計できることを示した.3.メモリとディスク間のデータ転送回数の最小化をグラフ上での最適化問題として定式化したブロック転送数最小化問題については,これまで入力を木グラフとしての検討が多かったが,本研究では有向非巡回グラフまで緩和した問題について検討を行い,近似アルゴリズムを提案した.本研究の目的は,計算困難な組合せ最適化問題を対象として,以下のような手法により適用範囲が広く,高品質なアルゴリズム設計法を構築することである.(条件緩和)組合せ最適化問題における条件を緩和,または,条件を削除することにより,より一般的な組合せ最適化問題とそれに対するアルゴリズム設計を考え,より適用範囲の広いアルゴリズムを与える.(条件強化)組合せ最適化問題における従来の条件を強化,または,新しい条件を付加することにより,従来より高速または高品質なアルゴリズムを設計する.今年度の主要な研究成果は以下である.1.無向グラフの有向化問題とはある目的関数の値を最適化するように辺を有向化する問題である.本研究では,目的関数として,得られた有向グラフである頂点から外向きに出る有向辺の重みの合計を考え,最大総重みの最小化を考える.本年度は,p分割のグラフ有向化問題Split-MMOについて検討を行った.