hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高等教育のアクセシビリティー向上を目指した手話通訳技術養成プログラムの開発

本年度は、昨年度までに得られた手話通訳のわかりやすさを構成する要因に加え、高等教育機関において通訳を実施する際に必要とされるポイントについて明らかにし、この養成方法を検討した(研究3)。ここでは、N大学において開講されている「障害児教育論」の授業を取り上げ、3名の手話通訳者A,B,Cが日本語から手話への同時通訳を行っている場面をデータとして、この通訳手法について分析をおこなった。この結果、通訳経験の短い手話通訳者A,Bは、結論の明示部分で表現に曖昧さが見られたり、解説のうち特に主題につながる核となる部分で訳出が乱れ、結果として講義の本質となる論理展開が伝わっていない様子が見て取れた。一方、経験の長い手話通訳者Cの場合、単に情報を漏らさず伝えているのみでなく、話の展開に入った部分で日本手話の要素を多く取り入れた、状況をよく伝える表現を用るなど、論理展開をよりよく伝える表現を用いていた。ここから、高等教育機関における授業など、論理展開の重視される場面の通訳においては、ただまんべんなく情報を伝えるのではなく、論理展開を見極め、これを保持することの重要性と、話されている命題および論理展開における文の機能に応じて使用手話を選択していくことの必要性が伺えた。さらに、実際に手話通訳の技術向上を目指す通訳者2名を対象に、短期間の養成プログラムを実施することで、本研究で得られた通訳技術のポイントを習得する方法について実践的な検討を行った(研究4)。特に基本的な手話通訳技術において求められるNMSや類辞・ロールシフトの使用については、本研究で開発した動画フィードバック手話通訳モデル撮影システムが大変効果的で、これとサンプル映像の提示を組み合わせて指導を行うことで、一定の効果が得られることが明らかになった。しかし、本研究の主要な課題となる高度専門領域に対応した通訳技術の養成については、まだ十分な解決ができたわけではなく、今後より詳細な分析と実践が求められる。本研究では、高等教育に対応した手話通訳技術養成の前段階として、聴覚障害者のニーズに基づく手話通訳モデル映像を作成し、これに基づく通訳学習を可能にするため、以下の研究を行った。研究1動画フィードバック手話通訳モデル撮影システムの構成動画録画装置(SONY RDZ-D70)と合成器(EDIROL V-4)他を組み合わせ、VHSテープ等に録画された起点談話を再生しながら手話通訳を実施し、動画による起点談話映像と手話通訳映像を合成して録画可能なシステムを構成した。通訳中はモニタにより自分の通訳映像をフィードバックすることが可能であり、録画後即座に映像を再生して確認が可能になっている。また、録画媒体にハードディスクを採用したことによりテープの巻き戻しや残量を気にすることなく手軽に繰り返し練習が可能である。さらに手話動画を基にした読み取り通訳にも対応しており、動画に読み取り通訳による音声を重ねて収録することで誤訳箇所の確認等が容易になっている。研究2手話通訳サンプル映像の収集および評価研究1で用いたシステムを利用し、T大学学生を対象とした模擬講義場面の収録ビデオを起点談話として複数の手話通訳サンプルを収集した。通訳はすべて同一の手話通訳者(手話通訳士資格所有)が行い、訳出率をできる限り一定にした上で、異なる手話表現を用いて行った。このうち、より日本語に忠実な訳出を行っているもの(サンプルA)、文章の流れをわかりやすく整理しているもの(サンプルB)、手話として意味の通じやすい文章に意訳しているもの(サンプルC)をそれぞれ1例ずつ選択し、サンプル映像とした。次に収録したサンプル映像を順序を変えてT大学で学ぶ聴覚障害者16名に提示し、それぞれに対する評価を行った。この結果、サンプルCに対する評価が最も高く12名がこの表現による通訳を希望し、総合評価は5段階で4.1を示した。また、手話使用経験の短い対象者2名はいずれもサンプルBを評価しており、サンプルAを高く評価した学生は1名であった。本研究では、昨年度収集した手話通訳映像のうち、より日本語に忠実な訳出を行っているもの、文章の流れをわかりやすく整理しているもの、手話として意味の通じやすい文章に意訳しているものをそれぞれ1例ずつ取り上げ(サンプルA,B,C)、客観的尺度および主観的尺度の両方を用いて評価を行った。研究1サンプル映像の客観的評価サンプル映像を訳出の量的側面、変換作業、訳出された手話表現の3つから分析を行った。各サンプル映像の特徴を量的側面、変換作業、訳出された手話表現の3つの側面から分析したところ、訳出語数についてはA149語、B133語、C176語とCが最も多かったが、訳出率はいずれも95%程度で同等であった。日本語から手話への変換作業については、図1に示すようにAは64.1%が同等であったが、BはAに比較して言い換えや圧縮・統合の出現回数が多かった。Cは圧縮・統合や付加、言い換えの出現回数が多く、同等が少ないことから、かなり意訳的な訳出を行っていることがわかった。手話表現においては、図2に示すとおり辞書系以外の出現数に違いが見られ、特にCは類辞による表現が多数用いられていた。またロールシフトによる文レベルの圧縮も多数使用されている点で特徴的だった。研究2サンプル映像の主観的評価作成したサンプル映像を、T大学で学ぶ聴覚障害者46名に提示し評価を行った。評価はそれぞれのサンプル映像に対する総合的評価を5段階評定で回答させた。各サンプル映像のうち、もっとも自分の期待を満たしていると考えられるサンプル映像としてはCと回答した学生が多く、20名がこのように回答していた。

同様に、Bに対する評価も高かったが(17名)、Aと回答した学生は9名と少なかった。各サンプルに対する総合評価は、Bに対するものが3.8ともっとも高く、次いでAとCが3.3と同様の結果を示した。このことから、Cに対しては強く評価をする学生が多くいるが、この表現があわないと考える学生も少なからずおり、全体的に評価の高い表現としてBがあげられることが明らかになった。本年度は、昨年度までに得られた手話通訳のわかりやすさを構成する要因に加え、高等教育機関において通訳を実施する際に必要とされるポイントについて明らかにし、この養成方法を検討した(研究3)。ここでは、N大学において開講されている「障害児教育論」の授業を取り上げ、3名の手話通訳者A,B,Cが日本語から手話への同時通訳を行っている場面をデータとして、この通訳手法について分析をおこなった。この結果、通訳経験の短い手話通訳者A,Bは、結論の明示部分で表現に曖昧さが見られたり、解説のうち特に主題につながる核となる部分で訳出が乱れ、結果として講義の本質となる論理展開が伝わっていない様子が見て取れた。一方、経験の長い手話通訳者Cの場合、単に情報を漏らさず伝えているのみでなく、話の展開に入った部分で日本手話の要素を多く取り入れた、状況をよく伝える表現を用るなど、論理展開をよりよく伝える表現を用いていた。ここから、高等教育機関における授業など、論理展開の重視される場面の通訳においては、ただまんべんなく情報を伝えるのではなく、論理展開を見極め、これを保持することの重要性と、話されている命題および論理展開における文の機能に応じて使用手話を選択していくことの必要性が伺えた。さらに、実際に手話通訳の技術向上を目指す通訳者2名を対象に、短期間の養成プログラムを実施することで、本研究で得られた通訳技術のポイントを習得する方法について実践的な検討を行った(研究4)。特に基本的な手話通訳技術において求められるNMSや類辞・ロールシフトの使用については、本研究で開発した動画フィードバック手話通訳モデル撮影システムが大変効果的で、これとサンプル映像の提示を組み合わせて指導を行うことで、一定の効果が得られることが明らかになった。しかし、本研究の主要な課題となる高度専門領域に対応した通訳技術の養成については、まだ十分な解決ができたわけではなく、今後より詳細な分析と実践が求められる。
多系統萎縮症のバイオマーカー探索

多系統萎縮症(MSA)患者群と健常対照者群に対して,血漿コエンザイムQ10濃度測定を行い,MSA患者ではCOQ2変異の有無にかかわらず血漿コエンザイムQ10濃度が有意に低いことを見出した.また,MSA患者からiPS細胞を樹立し,iPS細胞由来の神経細胞の分化誘導を行ったうえで機能解析をした.複合ヘテロ接合性にCOQ2変異をもつMSA患者では,ミトコンドリア呼吸機能ならびに抗酸化機能が低下していること,またCOQ2変異を持たないMSA患者でもアポトーシスが増加していることを認めた.これらの知見から,コエンザイムQ10の補充がMSA患者にとって有益である可能性が示唆される.COQ2遺伝子の複合ヘテロ接合性変異が同定されている家族性多系統萎縮症(multiple system atrophy,以下MSA)患者1例,ヘテロ接合性変異が同定されている孤発性MSA患者1例(上記2例をあわせて,COQ2変異有MSA患者とする),変異が同定されていない孤発性MSA患者6例(COQ2変異無MSA患者)と健常対照者6例,型14例の血漿検体を対象にCE-TOFMSおよびLC-TOFMSによるメタボローム解析を行った.CE-TOFMSはカチオンモード,アニオンモードで測定を行い,ライブラリデータベースに登録されている物質を対象に解析し,168(カチオンモード100,アニオンモード68)のピークが検出された.LC-TOFMSはポジティブモード,ネガティブモードで測定を行い,98(ポジティブ45,ネガティブ53)のピークが検出された.得られた255ピークについて,ライブラリ情報から候補化合物が同定され,それぞれの化合物について相対面積比の算出を行い,群間で比較を行った.群間の多重検定で統計学的な有意差を持つ化合物は検出できなかったが,化合物のアノテーションを詳細に検討したところ,酸化ストレスに関連する化合物において,COQ2変異有MSA患者,COQ2変異無MSA患者,健常対照者の順に変化しているものが多い傾向が指摘された.COQ2遺伝子はコエンザイムQ10を生合成する酵素であり,コエンザイムQ10は酸化ストレスに関連する物質であることから,COQ2変異無MSA患者においても,何らかの原因で体内のコエンザイムQ10が低下しているのではないかという仮説が考えられた.しかし,今回のメタボローム解析では,もともとコエンザイムQ10の評価はできないので,今後の課題とした.当初の計画通り,メタボローム解析を行い,バイオマーカーの候補物質を得ることができた.昨年度,COQ2変異を持つ多系統萎縮症(MSA)患者,COQ2変異を持たないMSA患者,健常対照者の血漿のメタボローム解析を行い群間比較をしたが,群間差が有意な化合物は同定できなかった.しかし,酸化ストレスに関連した化合物では,COQ2変異を持つMSA患者,COQ2変異を持たないMSA患者,健常対照者の順に変化している傾向があった.そこで今年度は,メタボローム解析の解析対象外だった血漿コエンザイムQ10(CoQ10)濃度を測定することとした.MSA患者44人と健常対照者39人の平均血漿CoQ10濃度を比較して,患者群0.51μg/mL(標準偏差0.22),健常対照群0.72μg/mL(標準偏差は0.42)と患者群が有意に低かった.病型別では,小脳運動失調型26人では0.58μg/mL(標準偏差0.19)、パーキンソン症状型18人では0.49μg/mL(標準偏差0.26)だった.血漿CoQ10濃度と患者の有病期間,歩行状態は関連しなかった.血漿CoQ10濃度,年齢,性別,COQ2遺伝子変異の有無を独立変数として多変量ロジスティック回帰分析を行ったところ,血漿CoQ10濃度だけがMSAの発症と有意な関連を示した.患者群と健常対照群からCOQ2遺伝子変異がある例を除外しても,血漿CoQ10濃度とMSAの有意な関係は維持された.以上のことから,血漿CoQ10濃度はCOQ2遺伝子変異と独立してMSAと関連することが示された.ただし,患者群と健常対照群で血漿CoQ10濃度のオーバーラップがあり,診断的な意義は乏しい.また,疾患特異的かどうかは検討課題である.また,経時的な変化はまだわかっていない.多系統萎縮症のバイオマーカーとして血漿中コエンザイムQ10を同定した.これまでにCOQ2変異を持つ多系統萎縮症(MSA)患者,COQ2変異を持たないMSA患者,健常対照者の血漿に対してメタボローム解析を行い,群間で統計学的に有意な分子は見いだせなかったものの,生物学的パスウェイの検討において,酸化ストレスに関連した分子では,COQ2変異を持つMSAの患者,COQ2変異を持たないMSAの患者,健常対照者の順に変化の傾向を認めた.この知見を背景に,MSA患者と健常対照者の血漿中CoQ10濃度を比較して,COQ2変異を持たないMSA患者においても有意に低下していることを報告した(Mitsui J et al. AMA Neurol. 2016Aug 1;73(8):977-80).同様の変化は,血清,脳脊髄液,剖検小脳組織でも独立して報告されており,MSAのバイオマーカーの一つとして確立したと言える.以上より,CoQ10の相対的な欠乏がMSAの発症と関連するのではないかと考えている.

それでは,CoQ10の相対的な欠乏が,どのように病態機序と関連するのだろうか.病態機序との関連を深く検討するため,COQ2変異を持つMSAの患者,COQ2変異を持たないMSAの患者,健常対照者の血球細胞からiPS細胞を樹立し,神経細胞やグリア細胞へ分化させた細胞系を確立した.この細胞モデルに対して,グルコースフリー培地におけるアポトーシスマーカーや酸化ストレスマーカーの評価,CoQ10投与時のそれらの評価を行った(論文準備中).多系統萎縮症(MSA)患者群と健常対照者群に対して,血漿コエンザイムQ10濃度測定を行い,MSA患者ではCOQ2変異の有無にかかわらず血漿コエンザイムQ10濃度が有意に低いことを見出した.また,MSA患者からiPS細胞を樹立し,iPS細胞由来の神経細胞の分化誘導を行ったうえで機能解析をした.複合ヘテロ接合性にCOQ2変異をもつMSA患者では,ミトコンドリア呼吸機能ならびに抗酸化機能が低下していること,またCOQ2変異を持たないMSA患者でもアポトーシスが増加していることを認めた.これらの知見から,コエンザイムQ10の補充がMSA患者にとって有益である可能性が示唆される.バイオマーカー候補を血漿のコエンザイムQ10濃度に絞って,多数のMSA患者・対照例で測定し,検討する.引き続き新たなバイオマーカーを検索する.また,血漿コエンザイムQ10濃度と自然歴,臨床的特徴について検討する.臨床試験として,COQ2変異を持つ多系統萎縮症患者に対してコエンザイムQ10投与を行い,その安全性と薬物動態,臨床的な所見について検討する.神経変性疾患特になし.少額であり消耗品にあてる.
原核生物と真核生物の細胞分裂装置:原核生物と真核生物の間隙を埋める

原核細胞は染色体を封じ込めている核膜や、細胞分裂の時に現れて染色体を二つの娘細胞に分離する紡錘糸の存在しないことで、真核細胞と決定的に異なると言われてきた。研究代表者らは、この世間の通説に反し、原核生物と真核生物との間に細胞骨格構造や細胞分裂の形式に関して或る極めて顕著な共通点の存在することを見いだし、原核生物と真核生物の二つの生物界の間の間隙を埋めることに大きな貢献をはたした(V.Norris et al.,J.theor.Biology 1994)。研究代表者らの研究は、次の2つの方向で行われた。1.研究代表者らは原核生物である大腸菌の細胞の中に、真核生物の細胞分裂の際の紡錘糸の原型を思わせるような、細胞質を貫通する強靱なタンパク質構造体を見いだし、そのタンパク質の構造遺伝子と思われるcafA遺伝子も明らかにした(岡田吉央他、J.Bacteriology 1994)。cafA欠損変異株は42-44°Cの高温度および7%のKClに対して感受性をしめし、cafA遺伝子の産生するCafAタンパク質の細胞増殖およびシグナル伝達に機能する可能性を示唆した。2一方、研究代表者らは原核生物である細菌類と、真核生物である酵母菌、植物が共通の音波と思われる信号によって同種細胞、異種細胞間で交信し、互いの増殖を制御しているという全く新しい事実を発見した(松橋通生他、J.Bacteriology 1995)。この増殖制御は高温及び高KCl濃度において顕著であった。この新しい細胞間シグナル伝達の機構について現在研究が進められている。研究代表者らは細胞分裂の際の紡錘糸の原型を思わせるような、細胞質を貫通する強靱なタンパク質構造体を見いだし、関係する遺伝子cafAも明らかにした。これらを含む一連の研究の中で、原核生物と真核生物の相互関係を追跡し、その間隙を埋めることは極めて重要である。代表研究者らの研究は、次の2つの方向で行われた。1.CafAタンパク質の構造と、それより推測される機能の研究。データベースによるホモロジーの検索の結果、CafAタンパク質は大腸菌のmRNAの分解に関与するAmsタンパク質と、酵母のミオシンタンパク質にホモロジーのあることが見いだされ、CafAタンパク質にミオシン様の細胞骨格性タンパク質の機能があることが期待された。2.CafAタンパク質変異株の性質と、それより推測される生理的機能の研究。CafAを欠損する変異株は42-44°で多少の温度感受性を示し、また7%のKClに対しても感受性が高かった。これらの実験結果と他の実験結果より、CafAタンパク質が細胞増殖のシグナルに関連して機能している可能性が浮上してきた(1994年日本農芸化学会大会講演)。研究代表者らは、この世間の通説に反し、原核生物と真核生物との間に細胞骨格構造や細胞分裂の形式に関して或る極めて顕著な共通点の存在することを見いだし、原核生物と真核生物の二つの生物界の間の間隙を埋めることに大きな貢献をはたした(V.Norris et al.,j.theor.Biology 1994)。

1.研究代表者らは原核生物である大腸菌の細胞の中に、真核生物の細胞分裂の際の紡錘糸の原型を思わせるような、細胞質を貫通する強靱なタンパク質構造体を見いだし、そのタンパク質の構造遺伝子と思われるcafA遺伝子も明らにした(岡田吉央他、J.Bacteriology 1994)。cafA欠損変異株は42-44°Cの高温度および7%のKClに対して感受性をしめし、cafA遺伝子の産生するCafAタンパク質の細胞増殖およびシグナル伝達に機能する可能性を示唆した。2一方、研究代表者らは原核生物である細菌類と、真核生物である酵母菌、植物が共通の音波と思われる信号によって同種細胞、異種細胞間で交信し、互いの増殖を制御しているという全く新しい事実を発見した(松橋通生他、J.Bacteriology 1995)。この増殖制御は高温及び高KCl濃度において顕著であった。この新しい細胞間シグナル伝達の機構について現在研究が進められている。
発汗と能動的皮膚血管拡張の相互連関の神経性機序におけるNOと血管拡張性ペプチドの役割

暑熱下でのヒトの体温調節に主要な役割を果たす発汗反応と能動的皮膚血管拡張反応との相互関係と神経機序の解明が本研究の目的である。ネコ足底を用いた動物実験とヒトを対象とした実験とを実施した。【動物実験】ネコの足底部汗腺を用いた動物実験の方法論の確立に努めた。麻酔下のネコの足底部より、局所発汗量を換気カプセル法にて、皮膚血流量をLDF血流計にて測定した。アセチルコリンやピロカルピンの局所投与にて投与部位に限局した発汗が誘発された。予めピロカルピンを全身投与し、軽度の発汗状態のところへ脛骨神経電気刺激を加えると、皮膚血管拡張様の反応をともなった明瞭な発汗増加が見られた。ビデオマイクロスコープを用いた個々の汗腺から汗が拍出する様子の観察では、ネコ足底の約3mm^2に4045個の汗腺が見られ、大量発汗ではほとんどの汗孔に汗滴が確認され、ネコ足底の汗腺のほとんどが能動汗腺であることが示唆された。発汗活動に伴う皮膚血管拡張反応のメディエータの候補と想定されているVIP、CGRPの受容体阻害剤や一酸化窒素合成酵素阻害剤を用いた検討からメディエータの解明を進めて行きたい。【ヒト実験】健康成人男女各10名を対象に、アセチルコリンを皮膚へイオントフォレーシス(1.02.5mAの4強度の直流通電)により投与し、誘起される発汗量を換気カプセル法にて定量測定した。電流強度に対する汗腺のアセチルコリン反応性(発汗量)のドーズレスポンスを検討し、男女で比較した。また、今回は冬季に実施したが、同一被検者群を用いて夏季に追加実験を行い、季節変動をも追求する予定である。主な結果は、電流強度が増すに応じて発汗潜時の短縮、発汗量の増加が見られたが、2.0mAあたりですでに最大反応に達した。また、女性に比較し、男性の方が発汗潜時が短く、発汗量が大であり、汗腺のアセチルコリン反応性が高いことが示された。暑熱下でのヒトの体温調節には「発汗反応」と「能動的皮膚血管拡張反応」の2つが主要な役割を果たす。発汗と能動的皮膚血管拡張反応との相互関係と神経機序およびそのメディエイター(候補:アセチルコリン、vasoactive intestinal polypeptide (VIP)、calcitonin gene-related peptide (CGRP)、atrial natriuretic peptide (ANP)、ガラニン、NO)の解明が本研究の目的である。外国人特別研究員を迎えての初年度は4カ月と短期間であり、ネコの足底部汗腺を用いた動物実験の方法論の確立に努めた。麻酔下のネコの足底部より、局所発汗量を換気カプセル法(小型の換気カプセルを自作)にて、皮膚血流量をLDF血流計にて測定した。また、ビデオマイクロスコープを用いて個々の汗腺から汗が拍出する様子を観察した。あらかじめピロカルピンを全身投与し、軽度の発汗状態のところへ脛骨神経電気刺激を加えると、皮膚血管拡張様の反応をともなった明瞭な発汗増加が見られた。ビデオマイクロスコープを用いた観察では、ネコ足底の約3mm^2に40から45個の汗腺が見られ、大量発汗ではほとんどの汗孔に汗滴が確認され、ネコ足底の汗腺のほとんどが能動汗腺であることが示唆された。今後、発汗活動に伴って皮膚血管拡張反応のメディエータの候補として想定されている血管拡張性ペプチドであるVIP、CGRPの特異的受容体阻害剤および一酸化窒素合成酵素(NOS)阻害剤を用いた薬理学的検討からメディエータの解明を進めて行きたい。

また、今回は冬季に実施したが、同一被検者群を用いて夏季に追加実験を行い、季節変動をも追求する予定である。主な結果は、電流強度が増すに応じて発汗潜時の短縮、発汗量の増加が見られたが、2.0mAあたりですでに最大反応に達した。また、女性に比較し、男性の方が発汗潜時が短く、発汗量が大であり、汗腺のアセチルコリン反応性が高いことが示された。
子ども虐待に対応する病院のシステム化に関する実践的研究

本研究の目的は、大田原赤十字病院(栃木県大田原市)において、子ども虐待に対応するシステムをつくり、そのシステムを動かして課題を見出すことによって、わが国における病院の子ども虐待対応システムを提案することであった。1.現状把握既存資料の検討、および院内スタッフ、児童相談所や市のスタッフへのグループインタビューから、彼らは病院に対して虐待予防活動を大いに期待していることがわかった。また、院内においては、虐待事例が途切れることなくフォローされていくとは言い難く、記録のあり方やフォローの仕方が構築される必要があることもわかった。2.ハイリスクスクリーニング表の作成と対応システムの設定病院において効率的に漏れなく虐待事例やそのハイリスク事例を発見するため、(1)救急外来用、(2)小児科用、(3)産科用、のハイリスクスクリーニング表を作成した。対応システムとしては、各科で虐待事例を発見した場合はどこに報告するかの判断基準を設定し、カルテへの記載の仕方、記録用紙の保管等を院内で統一した。3.試行の評価平成18年8月から3ヶ月間、上記2を試行した結果、厚かった小児と妊産婦は1,384人であり、このうち11.8%が何らかのフォローを要することが顕在化し、17人が児童相談所と市町の担当課に報告された。また、試行で扱った事例のうち10例について事例検討を行った。結果、短い入院期間に効率的に情報収集して早期介入すること、保健センターと連携を密にすること等が課題として浮かび上がってきた。実績の概要平成17年度は、グループインタビューと過去5年間の子ども虐待事例の分析に基づき、大田原赤十字病院(以下、病院)の子ども虐待対応システムを仮設定した。グループインタビュー2回の結果、県北健康福祉センター・大田原市・県北児童相談所が病院に対し、医学的診断、周産期における予防的対応を期待しており、従来から地域と病院の連携は図られてきたこと、病院の実情として医師不足などがあり看護職主導の対応システムとする必要があること、看護職は現に虐待が発生している事例の発見・対応のみならず予防こそ重要であると考えていること、救急・産科・小児科等により担うことができる機能が異なること等が共有された。過去5年間に病院が扱った虐待事例49例中、診療録閲覧の承諾が得られた25例を分析した結果、特に産科外来・病棟における看護職の問題意識の高揚と連絡が寸断しないシステムが重要課題であることが明らかとなった。以上の結果をふまえ、看護職と研究者で構成したプロジェクトチームにおいて、対応システムを検討した。ハイリスククリーニング基準として、身体的虐待の発見を主機能とした救急外来用14項目、発見・予防を主機能とする産科以外の病棟・外来用の27項目、周産期における予防を主機能とする産科病棟・外来用30項目を作成した。院内において事例の把握と対応が寸断されないよう、また虐待者と被虐待児をセットとして掌握されるよう、ハイリスククリーニング基準と経過記録をコンピューターのオーダー画面にて全科で管理していくこととした。また、地域との連携のため、従来から用いてきた連絡票を活用し、病院からの連絡と地域からの返信をより強化していくこととした。平成18年度は、仮設定したシステムを実際に動かしていく計画である。平成18年度は、前年度に作成したハイリスクスクリーニング基準と仮設定した病院システムを実践することを試みた。ハイリスクスクリーニング基準は、救急外来用、小児科を主とする産科・救急以外用、産科用の3種類を用意した。病院システムは、特定した患者情報が院内で途切れることがないように電子管理を行いたかったが、試行段階ということもあって、18年度は紙媒体で管理することとした。具体的には、次のようである。(1)救急を訪れた患者、妊産婦、小児が来院したとき、ハイリスクスクリーニング基準でチェックする。(2)1項目以上のチェックがあった場合、師長等の責任者と虐待の重症度と対応を判断する。(3)判断に従って地域(児相、保健センター等)への連絡等を行う。

(4)経過記録は、産科・小児科で管理する。(5)地域への連絡は、連絡用紙を用い、返信をもらうようにする。現在、平成18年8月10月の集計を終えた。3カ月の試行で扱った小児と妊産婦は、1,384人であった。そのうちハイリスクスクリーニング基準で1項目以上のチェックがあった者は164人(11,8%)であった。また、これらの虐待重症度の判断は、重度2人、中度2人、軽度2人、ハイリスク146人であり、17人が地域の関係機関にフォローアップを依頼した。平成19年度は、課題を整理してさらに病院システムを精緻化したい。平成19年度は前年度の試行をふまえ、ハイリスクスクリーニング基準の修正、試行の評価を行った。1.ハイリスクスクリーニング基準の修正前年度試行の結果、実用性をもたせるためには、(1)救急外来用、(2)小児科を主とする産科・救急以外用、(3)産科用の3種類について、より目的をしぼってチェック項目を精選することが必要であるとの結論に至った。そこで、実践者と研究者から構成されるプロジェクトチームにおいて、実践経験と既存文献から討論しながら(1)(2)(3)の完成を目指していった。結果、(1)は主として虐待重症例を発見することを主眼とした37項目、(2)は小児を対象とした虐待とそのハイリスクの発見を主眼とした93項目、(1)は、周産期にある妊産婦を対象とした虐待ハイリスクの発見を主眼とした78項目を設定した。2.試行の評価病院システムの評価については前年度に終えているところから、本年度は事例個々に対する支援を評価すべく事例検討を行った。評価は、前年度試行において実践者が印象に残った事例を抽出し、診療録閲覧の許可を得た10例を対象として事例検討した。事例検討の結果、短い入院期間中にいかに効率的に情報収集し早期介入するか、保健センターとの連携等が課題として浮かびあがってきた。
イギリスにおける学校選択制度を媒介とした学校変革・教育改善に関する実証的研究

本研究は、市場原理に基づくイギリスの学校選択制度を対象とする。そして、市場原理が有する仮説「競争が教育水準を向上させる」が妥当なものであるか否かを実証的に検討するものである。そこで、中等学校長への質問紙調査を実施し、あわせて政府等より公表されている学力試験データ等を用いて、競争の教育水準への効果や学校への影響を分析した。その結果、市場原理は少なくとも本研究で用いた学力試験の結果を成果の指標とした場合、効果が確認できなかった。近年、先進諸国では、学校選択制度が大きな政策的関心事のひとつとなっている。イギリスでも、1990年より学校選択の自由化が全国的に進められてきた。イギリスで学校選択制度を導入した理由のひとつは、学校間の競争を促進させて学校の変革・活性化を図り、教育の質・水準を向上させることにあった。また、我が国では、品川区での学校選択制の導入以降、学校選択制を導入する自治体は確実に増加している。こうした自治体の中にも、たとえば、品川区、荒川区などは、学校選択制度によって、学校の変革を通じて教育の改善・水準の向上を目指すことがその主目的のひとつであるとされている。それでは果たして、学校選択制度は学校の変革および教育の改善・水準の向上に効果的なのであろうか。本研究は、イギリスの中等学校選択制度の、学校の変革および教育改善・教育水準向上への有効性を、実証的に明らかにすることを目的とする。本年度は、競争的環境とその教育水準への効果を分析した。その際、教育水準の指標として、イギリスの教育技能省が公表しているGCSEに関する成績および「付加価値スコア(Value Added Score: VAS)」を入手し、すでに作成してあるイギリス中等学校に関する基礎データとリンクさせ、データベース化する作業をまず行った。次に、これまで入手しえた「競争的環境」データとVASの関係を分析した。その結果、VASデータによっても、今回の分析枠組みの下では、その「効果」は見られない、すなわち、市場原理が教育水準を上昇させるために効果的であるかどうかは疑わしいことが明らかになった。本年度は、昨年度に分析した「競争」の「教育水準向上」への効果に関して、先行研究の分析枠組みを検討し「競争」概念の検討を加え、分析モデルをさらに洗練させ、市場原理が教育水準を上昇させるために効果的であるとは言えないことを明らかにした。さらに、研究代表者の過去における調査項目やイギリスの学校選択に関する調査や研究を踏まえて、中等学校長に対する調査票を作成し郵送法により調査を実施した。また、これまでに作成した「中等学校データベース」に最近公表されたGCSE等のデータを加え、分析のためのデータベースを充実させた。本年度は、郵送法により実施した中等学校長に対する調査データの分析を「競争的環境」と教育の改善・教育水準の向上に焦点を当てて行った。主な分析結果は以下のとおりである。(1)人気校よりも不人気校の方が「競争」を熾烈だと感じている。(2)競争の程度が強いほど生徒の学習にとって生徒の学習にとって利益があるか否かについて見解が分かれていく。(3)競争の程度が強い方が生徒の社会経済的分離が強まる。

(4)競争の程度が強い方が保護者に対しての応答性が増す。(5)競争の程度が強い方がGCSE試験成績を向上させようと努力する。(6)競争の程度が強くなると教員のモラールの向上に否定的な見解が増す。
植物の光合成産物の移行動態を３次元的に機能解析する

OpenPETを活用した実験を実施した。ただし、6月以降サイクロトロン加速器の修理工事が実施されたため、研究を進めることができなかった。サイクロトロン加速器の修理工事のため、非密封RIをもちいた実験が実施できなかった。さらに、体調不良のため年度後半休職し、研究を進められなかった。2019年5月をもって退職するため、研究を中止する。医療用に開発が進められてきた生体内撮像装置と放射性同位元素C-11を用いて、植物体内をめぐる炭素栄養の吸収・移行・蓄積を立体的に可視化し、ここで得られた動画像データを元に作物の生産性に特化した解析を行うことのできるRIイメージング技術開発することを目的とする。一年目は植物研究用実験システムの構築を行うために、本研究の核となるイメージング装置の導入を行うことを目的とした。イメージング装置として、すでに医療用として研究代表者が所属する研究機関で開発された、Open-PETの試作機を用いることとし、まずは管理区域内に設置し、測定が可能になるように調整した。次に研究代表者がこれまで取り組んできた平面型撮像装置を用いた植物RIイメージング技術における撮像環境の構築の経験をもとに、イメージング実験の遂行に欠かせない専用の冶具の作成や、RIガスを投与するシステムを構築した。植物のイメージングに必要なガス投与セルの設計、空気、C-11標識二酸化炭素ガスの送気のためのポンプ及びマスフローコントローラーを準備した。植物のイメージング実験を行う前に、円柱形のアクリル容器を作成し、中にアルカリ吸収剤を詰めた植物果実を模した容器を作成した。これにサイクロトロンを用いて製造した11C標識二酸化炭素を50MBq吸収させて、Open-PETの視野に設置し、イメージングを行った。結果、円柱容器内に一様にC-11シグナルが分布する立体的な画像が得られ、イメージングのためのOpen-PETの調整が順調であることを確認することができた。機器の調整に時間を要したため予定より少し遅延しているが、植物のRIイメージングに向けて準備が進んでいるため。植物を用いて、イメージングを行う。また、植物イメージングのための環境の整備を行う。冶具等の制作に予定より経費が掛からなかったため。研究代表者が体調不良により、研究が遂行できなかったため。
転写制御による炎症性疾患に対する新規治療法の開発

本研究は、核酸医薬品NFκBデコイの細胞選択的送達による新規抗炎症治療法の確立を目的とする。本年度は、昨年度確立したフコース修飾カチオン性リポソームによるKupffer細胞選択的送達システムの肝炎抑制への応用を行う。まずLPSの静脈内投与による急性肝炎モデルを作成し、フコースリポソーム/NFκBデコイ複合体を静脈内投与したところ、肝臓でのNFκB活性化抑制効果が認められた。さらに、肝炎発生と関連の深い血清中のTNFα濃度上昇抑制効果および肝炎の指標となる血清中ALT・AST濃度の上昇抑制が認められた。また、カチオン性リポソーム/プラスミドDNAの複合体(リポプレックス)はin vivoでの高い遺伝子発現能を有する一方、静脈内投与後肝臓のNFκBを活性化し肝炎を誘発することが知られている。そこでまずNFκB活性化抑制効果を有するレチノイド(ATRA)含有リポプレックスを調製しマウスへ投与したところ遺伝子発現量に影響することなく肝臓でのNFκB活性化抑制ならびに肝炎抑制効果が得られ、NFκB活性化抑制によるリポプレックス誘発性肝炎治療の可能性が示唆された。そこで、リポプレックス投与10分前にフコースリポソーム/NFκBデコイ複合体を投与したところ、遺伝子発現量に影響を与えることなく、肝臓でのNFκB活性化抑制、血清中サイトカイン産生抑制および肝炎抑制効果が認められた。以上、フコースリポソームによるNFκBデコイのKupffer細胞選択的送達により肝炎抑制が可能であることが明らかとなった。NFκBデコイは活性化NFκBと結合することによりNFκBの転写を抑制し、炎症性サイトカインなどの炎症関連分子の発現を抑制することが知られている。しかしながら血中へ投与後の酵素分解や速やかな代謝により、標的分子へのとりこみが極めて低く、治療効果を得るためにはキャリアの開発が必要である。そこで本年度は、NFκBデコイの肝臓の炎症治療への応用を目的に肝非実質細胞選択的にNFκBデコイを送達できるキャリアを調製し、NFκBデコイ/リボソーム複合体の物理化学的性質、体内動態、細胞内分布など治療効果を得るために必要な基礎的検討を中心にデリバリーシステムの構築をおこなった。まず、サイトカイン産生細胞であるKupffer細胞に高発現するフコースレセプターによる認識取り込みを利用したフコース修飾カチオン性リボソームを調製した。リボソームとNFκBデコイの複合体の粒子径は約70nmであった。^<32>P標識NFκBを用いて静脈内投与後の複合体の体内動態を評価したところ、NFκB単独投与の場合と比較し、速やかで高い肝臓への集積が認められた。また肝臓内分布を評価したところ、Kupffer細胞の含まれる肝非実質細胞への高い集積が認められた。さらに、ローダミン修飾NFκBデコイを用いて肝切片を観察すると、Kupffer細胞が多く集積する類洞周辺への高い集積が認められた。以上、NFκBデコイによる炎症治療実現に向けたKupffer細胞へのin vivoデリバリーにおける製剤設計において重要な基礎的知見を得ることができた。
覚醒安静時脳波の視床発生説を単一細胞レベルで検証する

げっ歯類の顔面の長いヒゲの感覚に関わる視床中継核(VPM核)と視床網様核から単一細胞活動を細胞外記録法(傍細胞記録法)で記録した。一次体性感覚野(S1)を硝酸銀処理により破壊した個体において、S1から神経投射を受けるVPM核と網様核のニューロンの自発発火および感覚応答に約100 ms間隔(アルファ帯域)のバースト発火が顕著に観察された。健常個体では上記のような振動発火は覚醒状態の視床中継核で殆ど確認されなかった。新しく発見した視床における覚醒時の振動発火現象は、相互神経連絡のある皮質領域の破壊後に現れるものであり、覚醒安静時脳波(アルファ波)の発生機構を解明する上で、有力な突破口になりうる。アルファ波(8-13Hz)は脳波を形成する基礎律動(背景脳波)の一つであり、覚醒安静時の大脳の神経活動の一部を電位変動として捉えていると考えられている。そのため覚醒時アルファ波は、古くから様々な意識障害、神経疾患に対する臨床検査の主要な指標として広く用いられている。しかしながら、アルファ波を含む覚醒時脳波が脳のどこからどのようにして生じるのか、未だはっきりした研究はなかった。新たに発見した覚醒安静時の視床ニューロンのアルファ振動発火は、相互神経連絡のある皮質領域の破壊後に現れるものであり、覚醒安静時脳波の視床発生説を検証する上で極めて有効な突破口になると考えられる。申請者らは、覚醒頭部固定ラットの、顔面の長いヒゲの感覚に関わる視床中継核(VPM核)と視床網様核から単一ニューロンの神経活動を、ガラス電極を用いた細胞外記録法(傍細胞記録法)で記録した。ヒゲ感覚に関わる一次体性感覚野(S1バレル野)を硝酸銀処理により破壊した個体において、S1バレル野から神経投射を受けるVPM核と網様核のニューロンの自発発火に約100 ms間隔(アルファ帯域)のバースト発火が顕著に出現した。健常個体では上記の現象は殆ど確認されなかったことから、視床の覚醒アルファ振動は、普段皮質から抑制的な制御を受けている可能性が考えられる。S1破壊後に相互神経連絡のある感覚性視床中継核において顕著に出現したアルファ振動の存在は、その存在自体がアルファ振動の皮質発生説を強く否定するとともに、視床発生説を単一細胞レベルで検証する上で極めて有効な対象になりうる。また視床VPM核の中継ニューロンは、視床網様核の反回性抑制性ニューロンとループ回路を形成しており、視網様核でも同様のアルファ振動が見られることから、この反回抑制ループ回路におけるアルファ振動の発生機構の解明が期待される。新しく発見した視床系の覚醒アルファ振動現象について、麻酔下動物における視床系の神経発火様式との比較を行うため、データ解析を進めた。その結果、皮質破壊動物で生じる覚醒アルファ振動は、麻酔下で記録された視床系におけるLTSバースト発火と同様のスパイク列構造(Inter-spike-intervalの分布の類似性)を示すことが明らかとなった。これらのデータの一部は平成27年度中に学会発表することができた。以上から、研究活動は概ね計画通りに進展しており、全体として特に遅れはない。新たに発見した覚醒安静時の視床ニューロンのアルファ振動発火は、相互神経連絡のある皮質領域の破壊後に現れるものであり、覚醒安静時脳波の皮質発生説を強く否定するとともに視床発生説を検証する上で極めて有効な突破口になると考えられる。本年度は、既に取得した実験データの解析をさらに進め、下記の知見を得た。実験データは、ネズミの顔面のヒゲ感覚に関わる一次体性感覚野(S1バレル野)を硝酸銀処理により破壊し、覚醒頭部固定状態で、ヒゲの感覚に関わる視床中継核(VPM核)と視床網様核から単一ニューロンの神経活動を、ガラス電極を用いた細胞外記録法(傍細胞記録法)で記録することにより獲得した。S1破壊群では、S1バレル野から直接の神経投射を受けるVPM核と網様核のニューロンの自発発火において、約100 ms間隔(アルファ帯域)のバースト発火が顕著に観察された。さらに、ヒゲ刺激を用いてVPM核および網様核における体性感覚応答を記録したところ、感覚応答成分にも100ms間隔のバーストを伴う振動が顕著に観察された。一方で、末梢の機械受容器に由来する感覚情報をVPM核に伝える三叉神経主感覚核では、ヒゲ刺激に対して上記のような反響性反応を示す細胞は発見できなかった(n=29)。以上の結果は、視床内のループ回路が新しく発見されたアルファ振動の発生源であることを強く示唆する。健常個体では上記の振動現象は覚醒状態で殆ど確認されなかったことから、視床の覚醒アルファ振動発火は、普段皮質から抑制的な制御を受けている可能性が考えられる。

新しく発見した視床における覚醒時の振動発火現象は、相互神経連絡のある皮質領域の破壊後に現れるものであり、覚醒安静時脳波(アルファ波)の発生機構を解明する上で、有力な突破口になりうる。これまでに得られたデータを解析し、学会発表および論文・著書の出版を通じて成果発表を行う。神経生理学
シナリオ・アプローチによる住民参加型ニュータウン再生システムに関する研究

本研究では、建物の老朽化や居住者の少子高齢化が進んでいるニュータウンの再生に向けて、シナリオ・アプローチによる居住者参加型のニュータウン再生システムを開発することを目的とする。今年度は、シナリオ・アプローチの手法としての有効性と課題を検討するために、明石舞子団地に位置している集合住宅を対象に団地再生の方向性の検討において、以下の3つのステップで構成されるシナリオ・アプローチを適用した。第Iステップは、まちのシナリオの作成である。居住者参加のワークショップを開催し、まず、これから10年間に起こり得る団地をめぐる社会・地域環境の変化について話し合い、まちの未来に影響を及ぼす変化要素と重要変化要素を決定した。次に、重要変化要素を軸として他の要素の変化動向を決め、まちのシナリオを複数作成した。第IIステップは、個人のシナリオの作成である。入居から現在までの生活に関するアンケート調査を実施した後、居住者参加のワークショップを開催した。ワークショップでは、アンケート票を確認しながら、現在までの生活の変化とこれからの生活の変化について語るライフ・ストーリー・インタビューを実施し、その結果から個人のシナリオを作成した。第IIIステップは、住環境の検証と団地再生の方向性の検討である。個人のシナリオに団地の住環境が十分対応できるかを評価するアンケート調査を実施した後、居住者参加のワークショップを開催した。ワークショップでは、まずアンケート票を確認しながら、団地の住環境が個人のシナリオに十分対応できるかを検証し、その後、団地の住環現がまちのシナリオに十分対応できるかを検証するため、まちのシナリオが実現した場合に、団地の良い点と悪い点として挙げられる項目について議論を行い、団地の良い点をどう維持・活用するか、団地の悪い点をどう改善するかという団地再生の方向性について話し合った。本研究では、建物の老朽化や居住者の少子高齢化が進み、現在、衰退を余儀なくされているニュータウンの再生に向けて、居住者の主体的参加による問題解決と有効な意思決定を促す支援ツールとして、シナリオ・アプローチによる居住者参加型のニュータウン再生システムを開発することを目的とする。今年度の研究実績は以下の通りである。第一に、調査対象団地及びシナリオ・アプローチに関する予備的調査を行った。ニュータウンの概況、計画論、再生に関する既往研究を分析・整理し、調査対象団地の構造と問題を整理した。また、シナリオの作成方法、及び、様々な分野におけるシナリオ・アプローチの手法を総合的に分析・整理し、ニュータウンの再生に適用する際の課題を整理した。第二に、シナリオ・アプローチによるニュータウン再生手法の検討を行った。シナリオの記述・整理方法の検討と、都市レベル(まちのシナリオ)、個人レベル(個人のシナリオ)両方の手法を用いたシナリオ・アプローチによるニュータウン再生手法の検討を行った。第三に、「まちのシナリオ」の作成を行った。調査対象団地の起こりうる未来を、3次元モデルリングソフトを用いたCGを活用してストーリー形式で描いた「まちのシナリオ」を複数作成した。なお、不備のないシナリオ作成のためには、社会の変化に詳しい様々な有識者やニュータウン居住者へのインタビュー調査に加え、調査対象団地に関連する文献から情報を得た。第四に、「個人のシナリオ」の作成とその効果の検証を行った。居住者が「まちのシナリオ」に描かれた未来が訪れたときに、いったいどのような生活をしていたいかをそれぞれストーリー形式で描いた「個人のシナリオ」の作成を、実際のニュータウンにおける団地再生ワークショップの中で行い、その有効性と課題について検討した。今年度では、2005年1月3月開催された「明舞団地マンション再生アイデアコンペ」のモデルとなった分譲集合住宅を調査対象とし、ニュータウンにおける団地再生に対する区分所有者の意識構造を把握した。研究の方法としては、第一に、アイデアコンペで示された再生手法を団地・住棟・住戸レベルに分けて整理し、アンケート調査の対象となる再生手法を抽出した。第二に、調査対象の団地の区分所有者に対するアンケート調査を2005年6月19日26日に実施した。アンケート票の項目は、家族構成、現在の住まい、住環境の評価、団地再生手法の評価などであった。第三に、アンケート結果の分析にあたっては、まず、区分所有者の属性と住環境の評価結果を整理した。次に、各レベルの再生に対する回答結果を考察した後、再生手法の評価結果に対して数量化III類を行った。その結果、団地レベルの再生において、区分所有者はある程度の建替えを伴い余剰床を生み出し、その分譲収入で費用負担を減らす再生手法を選好する傾向が強く、住棟レベルの再生において、区分所有者は居住性への配慮や工事・維持管理上の容易性を重視した再生手法を選好する傾向が強く、住戸レベルの再生において、区分所有者は現在の空間構造を維持しながら、部分的に水周りや居間を拡大し、住戸の狭さを改善する再生手法を選好する傾向が強いことが伺えた。また、数量化III類による分析により、区分所有者が重視する立場を表す軸が現れ、そこには区分所有者の属性により異なる傾向があることを明らかにした。

第Iステップは、まちのシナリオの作成である。居住者参加のワークショップを開催し、まず、これから10年間に起こり得る団地をめぐる社会・地域環境の変化について話し合い、まちの未来に影響を及ぼす変化要素と重要変化要素を決定した。次に、重要変化要素を軸として他の要素の変化動向を決め、まちのシナリオを複数作成した。第IIステップは、個人のシナリオの作成である。入居から現在までの生活に関するアンケート調査を実施した後、居住者参加のワークショップを開催した。ワークショップでは、アンケート票を確認しながら、現在までの生活の変化とこれからの生活の変化について語るライフ・ストーリー・インタビューを実施し、その結果から個人のシナリオを作成した。第IIIステップは、住環境の検証と団地再生の方向性の検討である。個人のシナリオに団地の住環境が十分対応できるかを評価するアンケート調査を実施した後、居住者参加のワークショップを開催した。ワークショップでは、まずアンケート票を確認しながら、団地の住環境が個人のシナリオに十分対応できるかを検証し、その後、団地の住環現がまちのシナリオに十分対応できるかを検証するため、まちのシナリオが実現した場合に、団地の良い点と悪い点として挙げられる項目について議論を行い、団地の良い点をどう維持・活用するか、団地の悪い点をどう改善するかという団地再生の方向性について話し合った。
次世代CMOSプロセスを基礎付けるSi(110)表面酸化機構の解明と電気特性

CMOS活性面として長く使われてきたSi(100)面の物性的限界に伴い, Si(110)面の使用が注目を集めている。本研究はこのSi(110)面の酸化機構の解明を目的として遂行され,以下を明らかにした。(1) Si(110)-16×2清浄表面の初期酸化過程において, 16×2再配列構造を構成するペンタゴンペアへの優先酸化を中心とするSi(110)表面に特徴的な酸化機構を見出した.(2) Si(110)面初期酸化では, 4価の酸化状態が支配的なSi(100)面酸化と大きく異なり, 3価の酸化状態が1原子層酸化膜の形成まで一貫して支配的であることを明らかにし,これがSi(110)結晶構造に起因することを示した.(3) Si(110)-16×2表面に酸素を室温吸着させ,これを300°Cアニールすることによって室温吸着酸化状態が熱酸化膜に近い酸化構造へと移動することを見出し, Si(100)や(111)面で確認されていた準安定酸化吸着状態がSi(110)にも存在する事を初めて明らかにした.(4)光電子分光と表面歪測定を比較測定し,酸化の進行に伴い,結晶構造を反映した異方性を伴う表面歪が発生することを初めて明らかにした.CMOS活性面として長く使われてきたSi(100)面の物性的限界に伴い, Si(110)面の使用が注目を集めている。(1) Si(110)-16×2清浄表面の初期酸化過程において, 16×2再配列構造を構成するペンタゴンペアへの優先酸化を中心とするSi(110)表面に特徴的な酸化機構を見出した.(2) Si(110)面初期酸化では, 4価の酸化状態が支配的なSi(100)面酸化と大きく異なり, 3価の酸化状態が1原子層酸化膜の形成まで一貫して支配的であることを明らかにし,これがSi(110)結晶構造に起因することを示した.(3) Si(110)-16×2表面に酸素を室温吸着させ,これを300°Cアニールすることによって室温吸着酸化状態が熱酸化膜に近い酸化構造へと移動することを見出し, Si(100)や(111)面で確認されていた準安定酸化吸着状態がSi(110)にも存在する事を初めて明らかにした.(4)光電子分光と表面歪測定を比較測定し,酸化の進行に伴い,結晶構造を反映した異方性を伴う表面歪が発生することを初めて明らかにした.1.Si(110)清浄表面作製法の確立・UVオゾン処理による有機汚染の除去効果をXPS測定により評価し,UVオゾン処理がSi(110)面上の有機汚染の除去に対しても有効であることを確認した.2.Si(110)上酸化ダイナミクスの解明・Si(110)面上の酸素分子吸着状態をSTMおよび放射光XPSにより評価し,Si(110)面上にも,Si(001)やSi(111)面と同様,酸素分子の準安定吸着状態が存在する事を初めて見出した.同時に,この準安定吸着状態は,350°C程度のアニールによって,より安定な凝集酸化構造に変化することを見出した.・Si(110)上の1原子層(1ML)酸化膜の形成過程とその界面結合状態をSR-XPS測定により評価した.1ML酸化膜の形成過程にはSi_<2+>の形成を経由する反応経路が存在することを見出した.また,Si(110)酸化ではSi(001)面と異なり,Si_<3+>の形成がSi_<4+>より優勢であることを見出し,これらを(110)表面固有の原子配列により説明することに成功した.・Si(110)清浄表面は16×2及び2×16再配列構造のダブルドメインを示すが,通電加熱を用いることにより,これをシングルドメイン化することに成功した.Si(110)面はSi(100)面に比べ正孔移動度が約2倍高く、また、高度集積化と低消費電力化が達成可能なマルチゲートトランジスタの主要な活性面となることから、次世代CMOSテクノロジーで重要な役割を果たすSi面方位と目されている。本研究はこのSi(110)面に関し、従来不明だったSi(110)酸化表面素過程を解明することにより、次世代CMOSプロセス技術を表面科学的に裏付ける事を目的として行われた.本年度は,平成19年度に得られたSi(110)表面酸化機構に関する知見を更に精密化した.すなわち, Si(110)清浄表面において, 16×2再配列表面と無秩序に配列した表面を再現性良く実現する技術を確立し,それぞれにおいてO 1Sスペクトルの時間発展および飽和酸化膜のSi 2pスペクトルを放射光を用いてリアルタイム測定することにより,清浄表面構造のオーダリングが酸化反応を促進する働きを持つことを初めて明らかにした.次に, si(110)初期酸化では1個のsi原子に3個の酸素原子が結合したsi^<3+>構造が多数形成されることを明らかにし,これがSi(110)面の結晶構造を反映した結果であるとする酸化モデルを提案した.このモデルは,第1層Si原子間のSi-Si結合(A-bond)よりも,第1-2層Si原子間のSi-Si結合(B-bond)の方が酸化による歪みを緩和しやすく,酸素が結合しやすいだろうという推察に基づいている.

最後に,上記の酸化モデルの妥当性を検証すべく, Si(110)面熱酸化時における表面ストレスの時間発展とその異方性を基板曲率からリアルタイムで評価し,その結果,上記の推察が正しい事を確認することができた.これらの知見はSi(110)酸化プロセスの構築に大きく資するものと期待される.