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中国におけるシルクロード飲食文化の研究

本年度の研究実績は以下の通りである。継続して、飲食文化に関連する資料の収集に努め、文献資料のみならず東京国立博物館、京都国立博物館、国立民族学博物館およびその他博物館において実物資料の調査を行い、本課題に関する新たな発見があった。京都大學人文科學研究所における「西陲發現中國中世寫本」研究班の班員として共同研究に参加するとともに、研究発表を行った。(3)7月14日から9月6日まで京都国立博物館で開催された「シルクロード:文字を辿って--ロシア探検隊収集の文物」に参画し、図録解説の一部を担当した。(4)2009年8月11日から9月1日にかけて、蘭州、酒泉、嘉峪關、高臺に赴き、墓葬の磚畫に見える飲食内容の調査を行い、すこぶる大きな収穫を得た。(6)2009年10月11日から15日まで、韓国のソウルで行われた「第11回中華飲食文化學術研討会」に出席し、日本の「唐菓子」の源流と変遷について研究発表した。(7)その他、東洋史研究会、新潟大学、中央大學、関西大学などで行われた各種の学術会議に出席し、学術交流を行うとともに、本研究課題に関する知見を得た。(1)2008年1月21日23日にかけ学術振興会で開催された研究会に参加した機会に、東京都立博物館、東京大学、国立歴史民俗博物館などでシルクロード飲食文化に関する研究資料の収集にあたった。また2月4日、人文科学研究所において開催されたロシア科学院東方写本研究所長ポポワ教授の講演会に出席し、中央アジア出土文物及びロシア所蔵の古典籍の所蔵状況に関する新たな知見を得た。(2)人文科学研究所の21世紀COEプログラム主催の国際シンポジウム「漢字文化3000年」に出席し、討論に参加した。(3)3月21日、京都大学清風荘で開催された敦煌学国際連絡委員会極東地区幹事会及び講演会に参加し、柴剣虹、?春文、鄭阿財、樊錦詩教授の講演を聞を聞き、学術交流を行った。(4)高田時雄教授主催の「西陲発現中国中世写本研究班」と「俄蔵敦煌文献読書班」に常時参加し、敦煌遺書をはじめとする出土文献の研究を進めた。(5)シルクロード飲食文化に関する文献の収集に努め、大きな成果を得た。とくに20世紀初頭の莫高窟の状況に関する埋もれた材料の発見があったことは幸いである。(6)現段階は研究開始後なお半年に満たないため、研究上めだった進展はないものの、中国領域内のシルクロード食文化のテーマに沿った研究を着実に進めることが出来ている。敦煌写本はこれまで研究に用いてきたが、それ以外にもトルファン文書や河西漢簡などに見える食文化の資料を整理しているが、今後これを継続しつつ、幅広いZぁいりょうの利用に留意したいと考えている。(1)継続して京都大學人文科學研究所における高田時雄教授主宰の「西陲發現中國中世寫本研究」班及び「俄藏敦煌文献讀書班」において共同研究に参加し、それぞれ「吐魯番高昌供食文書中的肉食量詞-以"節"爲中心,兼説《唐六典》中的肉量詞"分"」と「俄藏Дх-285,Дх-2150、Дх-3167、Дх-2960、Дх-3020、Дх-3123V識讀」の發表を行った。(2)2008年8月21-23日に中國蘭州で行われた「敦煌語言文學研究的歴史、現状和未來-紀念周紹良先生逝世三周年學術研討會」に參加し、「"馬頭盤"的形状、功用及其東傳日本-従敦煌到日本」の發表を行った。(3)以下のシンポジウム、講演會等に參加した。2008年11月、東洋史研究會の年會と學術報告會;2009年1月24日、京都大學人文研究所特別講演會"多民族的敦煌";2009年3月8-9日、新潟大学"敦煌、吐魯番文獻和西北地域"國際研討會;2009年3月14-15日、中央大學"都市和環境的歴史學"國際研討會。(4)日本の古代史料を調査するなかで、馬頭盤の傳来や菓子の名稱の傳来と變遷など、古代の日中間における飲食文化交流にたいする認識を深め、羊羹、驢腸羹、鼈羹などといった名稱が非常に興味深い研究對象となることを知った。今後、研究課題を日本にまで拡大する考えで、すでに"馬頭盤"に關する論文を脱稿したほか、「"〓〓"、"〓〓"的東傳日本和變異」を執筆した。

(3)7月14日から9月6日まで京都国立博物館で開催された「シルクロード:文字を辿って--ロシア探検隊収集の文物」に参画し、図録解説の一部を担当した。(4)2009年8月11日から9月1日にかけて、蘭州、酒泉、嘉峪關、高臺に赴き、墓葬の磚畫に見える飲食内容の調査を行い、すこぶる大きな収穫を得た。(6)2009年10月11日から15日まで、韓国のソウルで行われた「第11回中華飲食文化學術研討会」に出席し、日本の「唐菓子」の源流と変遷について研究発表した。(7)その他、東洋史研究会、新潟大学、中央大學、関西大学などで行われた各種の学術会議に出席し、学術交流を行うとともに、本研究課題に関する知見を得た。
大学生における対人葛藤の創造的調整を促進する介入モデルの開発と効果検証

本研究では、大学生を対象として、対人葛藤の創造的調整を促進する介入モデルの開発とその効果検証を行う。具体的には次の3つの内容に取り組む。1大学生がおもに学外での学習活動で体験するさまざまな対人葛藤をとりあげ、それらの創造的調整を促進する介入モデルを開発しワークショップに具体化する。2介入モデルの改善を図りながら、その効果を初年次から4年次まで多面的・縦断的に検証する。3教職員向けのマニュアルやケースブックを制作し、社会情動的技能を高める大学教育改善に資する。以上を通して、日本ではまだ少ない大学教育での社会情動的学習プログラムの一形態を提案し、社会的寄与を果たすことを目指す。
体育授業における動機づけに及ぼす動機づけ方略の効果に関する実践的研究

本研究では,体育学習における児童・生徒の動機づけを高める教師の動機づけ方略に着目し、自己決定理論の観点から,教師の行動が学習動機の形成や動機づけの向上に及ぼす効果を検討することを目的とした。その結果、1教師が児童に対して行う「一般的学習支援」と技能の獲得や向上を目指した「有能さ支援」が,児童の学習動機を経由して,また,直接的に体育学習に対する動機づけを高めるという因果関係が認められた。2中学生を対象とした体育授業場面における教師の働きかけは、生徒の関係性への欲求と有能さへの欲求を充足させることを通して、生徒の内発的動機づけを高めることが示唆された。平成25年度における本研究の主な研究業績は、以下のとおりである。まず、体育授業における動機づけ方略が児童・生徒の動機づけに及ぼす影響に関する理論的枠組みの検討を試みた。その結果、達成動機づけ理論や原因帰属理論といった従来の動機づけ理論は、認知、感情といった学習者の個人内要因の理解や説明にとどまっているのに対して、達成目標理論と自己決定理論では、動機づけ雰囲気や基本的心理欲求の充足という視点から、それぞれ教師の指導や仲間といった学習者を取り巻く社会的環境要因が動機づけに重要な影響を及ぼすことを指摘していることが明らかとなった。つぎに、これらの理論を中心に、具体的な動機づけ方略の把握を文献研究によって試みたところ、学習環境の観点から、課題、権限、承認、グループ、評価、時間のいわゆるTARGET構造からの介入が有望であること、さらに、教師の行動という観点からは、自律性支援、構造、関与といった学習者の心理欲求を充足させる行動が重要であることが明らかとなった。そこで、予備的な検討として、自己決定理論の観点から自律性支援的行動を取り上げ、心理欲求の充足と動機づけに及ぼす影響を実証的に検討することを試みたところ、自律性支援的行動の重要性をほほ支持するものであった(なお、本予備的研究は、平成26年度島根大学教育学部紀要に投稿する予定である)。しかしながら、現時点では、体育授業における教師の自律性支援的行動を測定する客観的に診断・把握できる尺度が開発されていないことから、教師の自律性支援的行動を含め、指導行動を測定できる尺度開発のための調査実施の必要性を指摘するとともに、これらの円滑な実施に向けての準備態勢を強めた。体育授業における動機づけに及ぼす動機づけ方略の効果に関する実践的研究に関する平成26年度の主な研究業績は、以下の通りである。まず、体育教師が日常の授業場面で用いる多面的な働きかけ(本研究では、これを動機づけ方略と呼ぶ)が児童・生徒の動機づけに及ぼす影響に関する文献を中心に収集し、現状の把握と理論的枠組みの検討を試みた結果、現在の代表的な動機づけ理論である達成目標理論と自己決定理論が有望であることを明らかにした。このうち、達成目標理論では、教師が努力を重視した課題関与的な動機づけ雰囲気を作り出しているのか、それとも能力を重視した自我関与的雰囲気を作り出しているのかが動機づけに重要であること、また、自己決定理論では、児童・生徒の3つの基本的心理欲求、すなわち、有能さ、自律性、関係性への欲求を充足させるうえで、教師がどのような自律性支援的行動(1構造、2自律性支援(狭義)、3関与)を行っているかが重要であることを指摘するとともに、今後、動機づけ方略に焦点を当てた検討を行う場合、これらの理論を個別に検討するのではなく、統合的理解の必要性を論じた。平成26年度において、本研究の主題である動機づけ方略、すなわち、体育教師が日常の指導場面で用いる多面的な働きかけが児童・生徒の動機づけに及ぼす影響を検討する上で重要となる理論的枠組みに関する検討を試みた結果、現在の代表的な動機づけ理論である自己決定理論から、教師行動としては教師の行う自律性支援行動が、児童・生徒の側からは、教師の自律性支援行動によって影響を受ける基本的心理欲求の充足の程度がそれぞれ重要であることを明らかにした。これを受け、平成27年度は、まず、調査協力の得られた中高生を対象に、指導者(教師)の支援的行動、心理欲求(の充足)、動機づけ、バーンアウト傾向から構成される質問紙調査を実施し、心理欲求充足のパターンとそれらの関連を検討した結果、心理欲求を充足している生徒ほど内発的な動機づけが高く、バーンアウト傾向が低いことが明らかとなった。さらに、生徒の心理欲求は教師が支援的行動を行うほど充足される傾向にあることを見出し、自己決定理論の有効性を確認した(この研究成果は雑誌論文1で公表した)。これを受け、生徒の心理欲求の充足と動機づけに影響する指導行動を特定するために、質問紙調査を行った結果、教師の行動は、関係性・有能さ支援行動、自律性支援行動といった生徒にとってポジティブな行動に加え、統制的行動、関係性阻害行動、および自我関与行動といったネガティブな行動も含めて5つの成分から構成されることが明らかとなり、それらの指導行動の類型化分析から、指導者から自律性支援的な指導を受け、統制的な指導を受けていないと認知する生徒の動機づけが最も高く、指導者からの自律性支援的な指導が少なく、統制的な指導を受けていると認知している生徒の動機づけが最も低いことが明らかとなった(この研究成果は、雑誌論文2及び研究発表1で公表した)。今年度実施予定の調査研究と成果発表をほほ終えることができた一方で、実践研究の協力校との関係から準備態勢にやや遅れが生じ、最終年度に行うこととなったため。最終年度である28年度は、まず、小学5・6年生の体育授業場面を対象とした調査研究において、構造、自律性支援、関与からなる教師行動が学習動機を経由して動機づけに影響しているかどうかを検討した。

その結果、“児童に声をかけ,できたときにはほめ,選択の機会を与える"ような「一般的学習支援」と“うまくできるように教える,わかりやすく教える"という「有能さ支援」が“少しむずかしくても,面白い運動をしたい"という「充実志向」や“できないところを教えあって,みんなができるようになりたい"という「集団志向」を通して動機づけを高めることが共分散構造分析によって認められ、児童の動機づけに及ぼす教師行動の重要性が自己決定理論の立場から確認できた(本研究成果は、学会発表1で公表し、既に日本体育科教育学会が発行する「体育科教育学研究」に受理されている)。つぎに、生徒の心理欲求(自律性、有能さ、関係性)を充足させるための教師の意図的な働きかけが生徒の動機づけを高めるかどうかを、中学生の器械運動(マット運動:10時間)を対象とした実践的な研究で検討した。その結果、生徒は教師からの働きかけによって、教師に対する関係性への欲求と有能さへの欲求を充足することを通して、マット運動に対する内発的動機づけを向上させることを明らかにし、生徒の心理欲求の充足を目的とした働きかけが有効であることを実証した(本研究成果は研究発表2において公表した)。以上のことから、これら心理欲求の充足に向けた教師の働きかけが体育授業場面で用いる教師の動機づけ方略の1つとして重要であることを示唆するものであることから、今後の体育授業における動機づけの向上の可能性にさらなる展開が期待できるものと考えられた。本研究では,体育学習における児童・生徒の動機づけを高める教師の動機づけ方略に着目し、自己決定理論の観点から,教師の行動が学習動機の形成や動機づけの向上に及ぼす効果を検討することを目的とした。その結果、1教師が児童に対して行う「一般的学習支援」と技能の獲得や向上を目指した「有能さ支援」が,児童の学習動機を経由して,また,直接的に体育学習に対する動機づけを高めるという因果関係が認められた。2中学生を対象とした体育授業場面における教師の働きかけは、生徒の関係性への欲求と有能さへの欲求を充足させることを通して、生徒の内発的動機づけを高めることが示唆された。平成26年度実施予定の理論的検討を終え、平成27年度の研究実施に向けた準備態勢が整ったと判断されるため。体育授業場面を対象とした実践研究の準備態勢の強化に努め、これを円滑に実施する。体育学現時点では、教師行動を客観的に診断・把握できる尺度が開発されていないことから、新たな尺度開発のための調査を実施するとともに、体育学習場面における教師行動に介入した動機づけの実践的研究を実施する。体育授業に及ぼす動機づけ方略の効果に関する実践的研究の平成25年度の計画であった理論的枠組み具体的な動機づけ方略の把握が達成できたため。調査旅費に関して、概算で請求したが、清算後の実費と差額が生じたため。論文別刷の費用に充当する予定である。具体的な動機づけ方略の把握のため、現職教員等を対象とした調査を、26年度の計画に沿って推進していく予定である。日程の都合上、予定していた研究会に参加できなかったため。26年度調査旅費として使用する予定である。
不安から恐怖への感情及び神経障害の音声病態分析

本年度は、恐怖の音声取得と解析、学会発表を行った。また、恐怖と反対側の感情との比較として、楽しさと笑いの音声所得と解析を行った。実験は、絵画を提示して感情音声を取得して分析した。次に、バーチャルリアリティーの映像を提示して、感情音声を取得し、分析した。ロジスティクリグレッションの分析手法により、二つの実験の結果は、音声から恐怖と平常の感情を識別できることを示した。また、バーチャルリアリティーの映像を提示した場合、恐怖の感情の識別はもっと簡単に分かる。つまり、強い刺激を与えた場合、音声から恐怖の識別の精度が上がる。この研究結果は、ISBS2019(International Stress and Behavior Society)にて発表の予定。また、神奈川県での笑いの実験では、アンケート分析との比較も行った。高齢者向け住宅に入居している介護状態ではない高齢者および近隣居住者を含む25名の被験者を対象とした。年齢は平均74±15歳であり、男性12名、女性13名であった。笑いのコンテンツを提示することで被験者の身体と意識にどのような変化が生じるのかを検証するため、笑い提供の前後および提供中の音声・表情・心拍を取得した。結果は、笑顔度が高いほどコミュニケーション後に音声の元気度は増加する傾向が確認できた。相関係数は0.52であり中程度の相関が確認できた。男女別では男性0.35、女性0.61であった。実験参加者毎にコミュニケーション中に最も検出された感情(Max Emotion)と笑顔度の関係では、コミュニケーション後に元気圧が増加している被験者の多くがコミュニケーション中にHappyの感情が最も表出される傾向のあることが確認できた。前年度までは、東京大学の個人情報解釈の変更などから、倫理委員会及び倫理規定の見直しがあり、計画が遅れた。また、その結果、恐怖のストレスを実験参加者に与えることができないことになり、実験計画の見直しも行った。しかし、コンピュータによるバーチャルリアリティーを使った刺激であれば、可能であることがわかり、一気に実験にまで進めた。また、神奈川県での共同実験により、恐怖と反対側の感情としての楽しみや笑いの音声取得も出来た。結果、音声から平常と恐怖の識別が可能となり、これが笑いや元気度と別のパラメタで指標となることが示せた。当初の目的である音声から恐怖の感情を識別させる手段を確立させた。しかし、恐怖の感情の生理メカニズムと音声の関係の因果関係や機能関係までには至っていない。本研究は本年度で終了するが、引き続き、恐怖と不安の関係を含めてそのメカニズムと音声の関係を研究して行くことが必要である。申請者は音声感情認識技術および「音声病態分析学」講座において,医療分野への技術応用研究を行っている.一連の研究において多くの精神疾患患者やストレス被曝者と接し,ストレスの大きな要素として「不安」「恐怖」の感情が影響していることが判った.そのため,この感情を簡易で非侵襲にて日常的に音声から分析できるような通信分析手法を開発する.また,健常者と患者に分けて医師の診断ラベル,生理データに基づいた「不安」「恐怖」の感情出現様相と音響パラメタを比較し,健常から未病状態そして発病までのプロセス特徴を導出し,予てより問題とされてきた,うつ病や双極性II型,不安神経症,自死などの予防や未病対策,ケアやトリートメント,レジリエンス付与などへ応用できる基盤研究を行う.最初に申請者は大学内の倫理委員会の承認を得るため,被験者にストレスをかけずに「不安」「恐怖」の音声をどう取得するかという大きな課題に直面した.そのため,動画や絵画をt使った予備実験を行い,感情変化から特徴を検知できることを確認した.その後,絶叫マシンなどによる人の実験を可能にさせる実験の倫理員会での承認をもとめてゆくための申請に入っている.また最近の法改正や個人情報の解釈の規定改正などから,音声が個人情報として認定された.これをうけて実験計画全般の見直しが必要になった.またようやく協力同意を得ることができた精神科や大学病院との実験により「不安障害」患者の音声取得も可能性が出てきた.法律改正と個人情報に音声が含まれることになり,倫理委員会の承認を得る作業が遅延していたが,ようやく申請方法や実験プランが固まり,予備実験での成果から研究の成果への期待も持てるようになったため.本研究では、別の医療実験として歯科医の検死実習での音声取得からで得られた「不安」「恐怖」音声を分析した。その理由は、現実問題として研究倫理規定が国の方針変更で、音声情報全てが個人情報となり、厳しくなったため、全ての申請を再度見直しとなったためである。また、被験者へのストレスが問題となるため、別の医療研究での実験で得られた音声を使うことにした。実験は遺体の身元確認時における歯科医師のストレスを測定するために身元確認研修会において、参加者の遺体実習前後の音声から元気圧を測定し、その変化の様子を調べた。マネキン実習を経て遺体実習を行った参加者Aとマネキン実習を経ずに初めて遺体実習を行った参加者Bで遺体実習前後の元気圧変化を比較したところ、BのほうがAに比べて元気圧変化が大きかった。これはBの参加者は、初めて遺体に直面したときに感じたストレスによって気分が高揚したものと考えられる。(学会発表済み)本研究では、この実験結果を不安と恐怖の観点から再分析を行った。すなわち、参加者は遺体実習を行うまでの間は不安を感じていると定義し、遺体実習を行っている間は恐怖を感じていると定義して分析を行った。

初期解析の結果、恐怖体験をする前に不安を感じる時間がないときは元気圧変化が大きくなる傾向にあり、不安を感じる時間があると元気圧変化が小さくなる傾向にあった。これは不安を感じることで心の準備ができ、恐怖体験時の興奮が抑えられた結果だと考えられる。しかし、不安を感じる時間が長くなると逆に元気圧変化が大きくなった。これは過度に不安を感じたことで心の準備の効果が薄まり、恐怖体験時に興奮してしまったものと考えられる。(未発表・発表予定)本研究ではまた、医学部から工学部に移籍したため、次の実験を「恐怖」に対し、「奇異」なモノへの反応と定義して進めるため、新規で工学の倫理申請を行いその実験許可を得た。東京大学での所属変更と倫理申請の遅延により、若干の計画の遅れがあったが、別の実験からこれを補完する研究が行われた。本年度は、恐怖の音声取得と解析、学会発表を行った。また、恐怖と反対側の感情との比較として、楽しさと笑いの音声所得と解析を行った。実験は、絵画を提示して感情音声を取得して分析した。次に、バーチャルリアリティーの映像を提示して、感情音声を取得し、分析した。ロジスティクリグレッションの分析手法により、二つの実験の結果は、音声から恐怖と平常の感情を識別できることを示した。また、バーチャルリアリティーの映像を提示した場合、恐怖の感情の識別はもっと簡単に分かる。つまり、強い刺激を与えた場合、音声から恐怖の識別の精度が上がる。この研究結果は、ISBS2019(International Stress and Behavior Society)にて発表の予定。また、神奈川県での笑いの実験では、アンケート分析との比較も行った。高齢者向け住宅に入居している介護状態ではない高齢者および近隣居住者を含む25名の被験者を対象とした。年齢は平均74±15歳であり、男性12名、女性13名であった。笑いのコンテンツを提示することで被験者の身体と意識にどのような変化が生じるのかを検証するため、笑い提供の前後および提供中の音声・表情・心拍を取得した。結果は、笑顔度が高いほどコミュニケーション後に音声の元気度は増加する傾向が確認できた。相関係数は0.52であり中程度の相関が確認できた。男女別では男性0.35、女性0.61であった。実験参加者毎にコミュニケーション中に最も検出された感情(Max Emotion)と笑顔度の関係では、コミュニケーション後に元気圧が増加している被験者の多くがコミュニケーション中にHappyの感情が最も表出される傾向のあることが確認できた。前年度までは、東京大学の個人情報解釈の変更などから、倫理委員会及び倫理規定の見直しがあり、計画が遅れた。また、その結果、恐怖のストレスを実験参加者に与えることができないことになり、実験計画の見直しも行った。しかし、コンピュータによるバーチャルリアリティーを使った刺激であれば、可能であることがわかり、一気に実験にまで進めた。また、神奈川県での共同実験により、恐怖と反対側の感情としての楽しみや笑いの音声取得も出来た。
二職種間意思決定プロセスを円滑にする教育プログラムの開発と評価

【目的】医師・看護師向け連携能力学習プログラムを開発・試行し、受講者自身による評価を測定した。【方法】90分間のプログラムおよび60分間の事後評価を3施設24名(医師・看護師各12名)に対し実施した。プログラム内容はIDの原則に則り、ロールプレイを含む体験型とし、先行調査で得た「医師・看護師間の対立から連携に至るターニングポイント」事例をシナリオとして使用した。受講者によるプログラム評価は、研修過程評価スケール:院内教育用(山澄他, 2013)を用いて受講直後に1回のみ行った。一方、連携能力の自己評価は「Chiba Interprofessional Competency Scale (CICS)」(Sakai他, 2014)を使用し、受講前・受講直後・受講後1-3ヶ月の3回測定した。【結果】研修過程評価スケール34項目中、4項目で5段階評定の平均が4を下回った。また平均値の分散分析において、施設、職種、シナリオの各要因による差はp値が0.95、0.52、0.32と有意でなかった。CICSは3回の測定値に有意差がみられ(p=0.007)、特に受講前と受講1-3ヶ月後のペアの差も有意であった(p=0.01)。CICSは6つのドメイン間のスコアにも有意差がみられた(p=0.002)。測定タイミング×ドメインの交互作用は有意ではなかった(p=0.18)。CICSドメインの中で、「患者に敬意を示すケアの提供」は他のどのドメインよりも有意に高値を示した。「専門職としての役割の実行」は研修後に一旦上昇したスコアが研修13ヶ月後に低下する傾向がみられた。【結論】プログラム評価は概ね良好だが、目標の明確化や根拠の提示といった改善が望まれる。連携能力の変化に関しては、受講者による主観的評価に加え、ロールプレイ内容の分析などの客観的評価を通してさらなる検証を行う必要がある。チーム医療の現場で働く医療職(主に医師・看護師)に60分程度のインタビューを行い、他職種との協働に際し困難に感じる場面に関する情報を収集した。まず、7回の定例会議を開催し、インタビュー項目の精査や、質的分析的方法の検討などを行った。具体的には、先行研究により報告された多職種協働の推進要因・阻害要因を概観し、インタビュー項目を設定した。実際の調査にあたっては、1今までの協働経験の中で生じた問題の具体例、2その問題への対応、3多職種との協働を重ねるうちに習得した連携の要領、4自らの職種の業務内容と権限に対する理解、5他職種の業務内容と権限に対する理解、6協働の際に意識する自らの職種上の役割と、チーム内の役割の均衡、を中心に半構成的面接調査を準備した。研究協力者の募集にあたっては、10の医療機関において協力の呼びかけを行った結果、9施設から研究協力の承諾、またこれらの施設に所属する42名(医師20名看護師22名)から研究協力の申し出が得られた。このうち初年度内には22名分の面接調査が完了した。またこれと並行して、インタビュー調査が完了した順に録音データから逐語録を作成し、意味上の最低単位に分割した後、要約およびコード化という作業を経て、質的分析を完了した。その結果分かったこととして、多職種連携の場において「感情的」な話し方は阻害要因となるため「論理的」な話し方の方が望ましい、という点に関しては両職種共に賛同するが、それぞれどのような言動が「論理的」「感情的」であるかという定義が一致しないといった問題がある。1.定例会議各月開催予定の定例会議であったが、2015年5月、7月、9月,11月、2016年1月、2月、3月と、計画以上の頻度で開催することができた。2.インタビュー調査医師・看護師各20名、計40名を対象に調査を行う計画のところ、医師20名、看護師22名、計42名より研究協力の申し出が得られた。このうち医師10名、看護師13名に対する面接調査をすでに完了している。3.データ分析本報告書提出時点までに得られたインタビュー調査結果に関し、全件を文字化し、質的分析(コード化)を終えた。平成28年度は、東北・関東・甲信越地方の9医療機関に所属する医師20名・看護師22名に対し、各1時間程度の半構造化面接調査を行った。また医師12名(男性10名・女性2名、平均経験年数12.9年)、看護師13名(男性1名・女性12名、平均経験年数17.2年)へのインタビューを終えた時点での中間報告を、第9回日本保健医療福祉連携教育学会学術集会(平成28年8月21日昭和大学)にて「二職種間意思決定プロセスを円滑にする教育プログラムの開発と評価(1)医師・看護師間連携のクリティカルポイント調査」と題し、医師・看護師間の1協働における責任と権限、2協働における役割行動、3協働の阻害要因、4対立の回避方法、5協働の促進要因の5つの軸に沿って行った。具体的には、医師と看護師の働き方の違い(例:シフト制対長時間拘束)および必要性を理解できない依頼や不明瞭な口頭指示が医師・看護師間の協働を妨げる要因となっていることが判明した。

これらの結果から、協働を阻害・促進する要因は、1個人への教育介入が可能(例:感情を抑えて話す)、2個人的介入では改善が見込めない(例:協働への組織的支援が欠落している)、3当事者の資質に依存する部分が大きく、教育介入では改善が難しい(例:暴力的態度)問題が抽出され、今後は特に1教育介入可能な要因を中心に教育プログラムを開発することを提唱した。さらに、上記調査により得られたデータから逐語録を作成し、これを隔月開催の研究班会議において分類・コード化した。その結果、1医師・看護師間の二職種協働を推進する要因、2医師・看護師間の二職種協働を阻害する要因、3医師・看護師の相互の法的役割に対する理解・誤解、4医師・看護師間の指示系統に対する理解・誤解、5医師・看護師間の協働における職種上の役割と職位上の役割のバランスといった点が明らかになった。当初の予定では、東京近郊の5病院程度において面接調査をする計画であったところ、協力依頼先より予想外の反応が得られ、東北・関東・甲信越の9医療機関でインタビューを実施できることになった。これはデータの信頼性・一般化可能性という観点からは非常に望ましいものの、協力者・研究班構成員双方の日程調整に困難を極め、結果的に当初予定(平成27年12月)より約1年遅れ、平成28年10月に完了することとなった。そのため平成28年度に予定していた、面接調査結果を踏まえての教育プログラム開発・試行には至らなかった。3年間の研究期間の最終年度である今年度は、看護師・医師間連携を円滑にするために双方の職種が習得すべきコミュニケーション能力に関するトレーニングを試行し、受講前後における参加者(看護師・医師)の学習効果に関するデータを得た。まず、臨床経験3年以上、役職経験無しの医師・看護師に対し、90分間の連携能力トレーニングを実施した。このトレーニングは教育原理に則って設計されており、(1)例題の提示と練習、(2)医師・看護師でペアになってのロールプレイ、(3)受講者全体での個々のロールプレイの振り返り、(4)今後の業務に活かす点の確認、(5)意識・行動レベルの変化の測定の順で行われた。(1)および(2)のロールプレイにおいては、当研究の前段階(医師・看護師向けインタビュー調査)で得られた医師・看護師の協働に際しお互い乗り越えなければならないポイントに基づく現実味の高いシナリオを用いた。また(4)および(5)においては、「インタープロフェッショナルワーク実践能力評価尺度」(Sakai et al., 2014)を受講前後の2回実施し、教育的介入前後の意識面の変化を見た。また「明日の臨床から実践すること」ー“Commitment to change statementsを実施し、トレーニングで学んだ内容をどの程度実際の業務で活用するかについての推測がなされた。最後に、:「研修過程評価スケールー院内教育用ー」(山澄・舟島・中山2013)を用いて、トレーニングに関する受講生の感想・評価に関する量的データを得た。当初予定の42名のうち、現時点で30名分のデータ収集を終えているが、各種回答の分析は全42名分が揃ってから行う予定である。計画通り進行し42名の協力者中30名に職種連携トレーニングを試行したが、1当初研究協力の内諾を得ていた東京都内の医療機関より先方都合で協力取り下げがあった、2代替施設が東北・信越の遠隔地に変更となった、3首都圏在勤の研究
「グラフィクスの新地平へのブレークスルー」に関する企画調査

本企画調査では,コンピュータ・グラフィクス(CG)の応用範囲を拡大し,あらゆる分野でCG画像・映像による視覚表現が有効活用されることを目指し,その最終目的を組織的・計画的に実現するために,科学研究費新規特定領域を発足させることを直接の目的とした調査研究を展開した.上記目的のためには,単独もしくは少人数の研究者だけでは,調査の視点が偏ることが危惧される.しかし本企画調査の研究組織は,CGの諸分野にわたる研究者で構成されており,得意とする分野やCG技術の捉え方も各人ごとに異なるため,幅広い視野から見た調査が行え,次年度に応募する特定領域研究の研究者の組織作りができた.またCG分野の研究者に加え,CGを応用・利用することにより活性化が期待される,いわば「潜在的な」分野の研究者を取り込み,広い視点と様々な立場で組織的に取り組むことこそが,本研究の意図するブレークスルーに繋がることを再認識し,数回の関連学会のコンファレンスにおいてパネル討論を企画し,広く意見の収集を行った.以上の準備を経て,CGの有効活用が成される為の組織的なブレークスルーを目指し,平成19年度科学研究費特定領域の応募を行った.本企画調査では,コンピュータ・グラフィクス(CG)の応用範囲を拡大し,あらゆる分野でCG画像・映像による視覚表現が有効活用されることを目指し,その最終目的を組織的・計画的に実現するために,科学研究費新規特定領域を発足させることを直接の目的とした調査研究を展開した.上記目的のためには,単独もしくは少人数の研究者だけでは,調査の視点が偏ることが危惧される.しかし本企画調査の研究組織は,CGの諸分野にわたる研究者で構成されており,得意とする分野やCG技術の捉え方も各人ごとに異なるため,幅広い視野から見た調査が行え,次年度に応募する特定領域研究の研究者の組織作りができた.またCG分野の研究者に加え,CGを応用・利用することにより活性化が期待される,いわば「潜在的な」分野の研究者を取り込み,広い視点と様々な立場で組織的に取り組むことこそが,本研究の意図するブレークスルーに繋がることを再認識し,数回の関連学会のコンファレンスにおいてパネル討論を企画し,広く意見の収集を行った.以上の準備を経て,CGの有効活用が成される為の組織的なブレークスルーを目指し,平成19年度科学研究費特定領域の応募を行った.
細胞増殖を調節するカルシウム透過性チャネルの研究

細胞増殖にはカルシウムイオンの流入が増加することが必須で,これが抑制されると増殖因子はその増殖促進作用を発揮することが出来ない。細胞周期を進行させるプログレッション因子はカルシウム透過性チャネルを活性化して持続的なカルシウム流入増加を惹起するが,そのチャネルの分子実体はこれまでまったく明らかではなかった。本研究ではPCRを用いたクローニング法によりインスリン様成長因子(IGF-I)によって活性化されるカルシウム透過性チャネルの遺伝子クローニングを行いそのチャネルの調節機構について検討を行った。クローニングされたチャネルGRC(growth factor-regulated channel)は756個のアミノ酸からなる膜貫通蛋白で,疎水性の検討から6個の膜貫通部位を持つものと推定された。その一次構造はTRPに類似し,とくにVR-1とはアミノ酸レベルで40%の相同性を示した。GRCをCHO細胞に発現させるとカルシウム透過性チャネルとして機能した。生理的なカルシウムが存在する場合には,このチャネルは主にカルシウムなど二価陽イオンを透過した。GRCは非刺激時には細胞内プールに存在するが,IGF-Iにより細胞膜上にトランスローケーションした。IGF-Iを除去するとGRCチャネルは再びエンドサイトーシスにより細胞内プールにもどった。このようにGRCチャネルはその細胞内局在が変化することによって調節されるというまったく新しい調節機構をもっていた。
子宮体部漿液性癌のドライバー遺伝子STAT1を標的とする新規治療法の開発

子宮体部漿液性癌は予後が悪く、化学療法に対する耐性も高い。再発率もおよそ40%と示されている。本研究は、漿液性腺癌のSTAT1遺伝子発現を中心とした癌化学療法耐性機序を解明した。STAT1のセリンリン酸化が中心的役割を果たしており、高STAT1発現がDNA損傷抵抗の増強や、プラチナ細胞内蓄積濃度の減少と関連していることが分かった。TBBを加えると、STAT1のセリンが抑制でき、プラチナ感受性が増強した。さらに、動物実験で同様な感受性増強結果を認めた。以上より、STAT1を標的治療ターゲットとして阻害すると、子宮内膜漿液性腺癌のプラチナ耐性克服の可能性が示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。新規STAT1阻害剤C188-9の漿液性癌に対する治療効果を検討する共同研究者から供与されるSTAT1阻害剤C188-9(Xu, PLoSOne.2009)の有効性について基礎検討を行う(図6)。まず、in vitroでSPAC1LとSTAT1抑制株にC188-9を投与し、各種機能実験にてその効果を検討する。次に、それぞれの細胞株を免疫不全マウス皮下に接種し腫瘍のサイズが5mm角となった時点でC188-9(週5回、1回50ng/gを腹腔内投与)とシスプラチンを、単剤もしくは組み合わせて投与する。マウス体重、腫瘍サイズを追跡し、安全性および治療効果を評価する。次にマウス子宮体癌高悪性度株(mHGEC細胞, Am J Pathol. 2014)を用いて生体内投与実験を行う。予備実験にてmHGECはstat1を発現し、マウス皮下にSPAC1Lに類似した腫瘍を形成することを確認しており、辺縁部の腫瘍形態およびPDL1やVISTAなど免疫シグナル分子の発現について免疫組織染色にて検討する。腫瘍・脾臓・骨髄内のリンパ球分布はフローサイトメトリーにより検討する。
脳の左右差を形成・維持するシグナルの実体とそのシナプスにおける局在

マウス海馬神経回路には、NMDA受容体ε2サブユニットの分布量が異なる2種類のシナプスが、左右の海馬錐体細胞からの入力と個々の錐体細胞の上下に対して非対称に配置されていることが当研究室において明らかにされた。また、内蔵逆位の性質を示すivマウスでは海馬神経回路が右側異性を示すことも明らかになった。これらを背景に、神経回路の非対称性を形成・維持するシグナルの実体を解明することを目指して研究を行った。ivマウス海馬において発現が低下していた免疫関連因子を欠損したノックアウトマウスを解析した結果、このマウスの神経回路では非対称性が消失していることがわかった。そこで、このマウスを用いてシナプスの可塑的性質を調べたところ、全てのシナプスが野生型海馬の2種類のシナプスのうち一方と類似した性質を示すことが明らかになった。さらに、野生型マウスの海馬においてこの免疫関運因子の細胞内分布を調べたところ、この因子がシナプスの周辺に存在していることが明らかになった。したがって、この免疫関連因子が、マウス海馬神経回路の非対称性の形成・維持において重要な役割を担っていると考えられる。マウス海馬神経回路には、NMDA受容体ε1サブユニットの分布量が異なる2種類のシナプスが、左右の海馬錐体細胞からの入力と個々の錐体細胞の上下に対応して非対称に配置されていることが当研究室において明らかにされた。また、内蔵逆位の性質を示すivマウスでは左右の海馬神経回路が右側異性を示すことも明らかになった。これらを背景に、神経回路非対称性を形成・維持するシグナルの局在と実体の解明を目指して、マウス海馬スライス培養系を用いた研究を行った。新鮮スライスで見出された神経回路の非対称性が培養スライスでも再現されているかを確認するために、電気生理学的解析を行った。しかしながら、培養スライスで神経回路の非対称性を再現することは困難であった。培養条件下では、新鮮スライスには存在しない特異な神経回路が形成されている可能性があり、これが培養スライスにおける神経ネットワークの再現を困難にしているものと思われる。今後は、培養スライスをネットワーク研究に利用するには、更なる培養条件の検討等が必要であろう。
炎症性疾患における白血球アポトーシスの検討

防法]未治療、活動期S病患者5例、B病患者7例、健常人10例を対象に採血し、好中球を分離培養した。propidiumiodideで核染しFACSに取り込むことにより%アポトーシスを経時的に測定した。活動期、非活動期における両疾患の血清G-CSF、GM-CSFをELISAキットを用いて測定した。また、これらの濃度レベルにおける好中球アポトーシス抑制能をFACSを用いて測定した。【結果]S病は、患者血清非添加群にわいて、18hrs培養後健常人に比べ好中球アポトーシスが有意に亢進し、20%患者血清添加により有意に抑制された。このような事は、B病には、認められなかった。活動期S病、B病患者の血清G-CSF濃度は、上昇しており、特にS病にわいて顕著であった。一方血清GM-CSF濃度は、いずれも正常範囲であった。活動期S病患者の血清G-CSF濃度レベルで健常人好中球アポトーシスの平均値の低下を認めた。[結語]これらの結果より特にS病においてG-CSFは、好中球を活性化するのみならず、活性化した好中球のアポトーシス抑制を生じることにより長期生存が可能となり病態を形成することが示唆された。末梢血好中球は採血後時間の経過と共にアポトーシスに堕いることが知られている。i:健常人末梢血好中球の自立的アポトーシスの検討ii:スイ-ト病、ベーチェット病患者末梢血好中球と健常人との自立的アポトーシスの比較。i:と同様にスイ-ト病、ベーチェット病患者末梢血好中球の陽性率を比較した結果、ベーチェット病では健常人比べ、有意な自立的アポトーシスの遅延はなかったが、スイ-ト病では逆にアポトーシスの亢進がみられた。しかし患者本人の血清を添加した場合この亢進は抑制され、アポトーシス遅延効果がみられた。スイ-ト病では、血清中に好中球を蓄積する因子が存在する可能性が示唆された。
デンマークのNPO住宅に学ぶ賃貸住宅テナントデモクラシーの可能性に関する調査研究

【統計調査】非営利住宅の現状と変遷の把握22年度の現地調査にて入手した新たな統計資料およびインターネット統計と併せて実施。(23年3月に論文投稿)(1)デンマークの非営利住宅は現在も増加傾向にあり、約2割である。(2)その規定要因としては、財政指標に比べ社会指標の影響が強く、個別には「持家率(負の相関)」「片親児童率」などが高い。市町村合併により特性が薄れて(相関係数が下がって)いる。(3)各指標の地域分布をみると、全体として首都圏とユラン半島に差がみられる。(4)非営利住宅率組織数は南部に多く、管理法人は二大都市およびユラン半島の広範囲に広がっている。(5)管理法人の展開形態をみると、大規模法人は「全国展開型」「南部展開型」「首都圏展開型」に分けられ、それぞれ地域分布を補完し合っている。(6)コミューン別の自主管理組織と関与管理法人を類型化した結果、総じて首都圏において法人系統が強く、ユラン半島では自主管理系統が強い。(7)人口が多く、非営利住宅率が高く、自主管理組織や管理法人の関与数が多いコミューンに古い建物が多い。【現地調査】22年5月隣国ドイツにおける社会住宅および長寿命マンションの視察類似した社会住宅においても、居住者主体で長期的にマンション管理が行われていることがわかった。【日本での可能性調査】国内の先進事例(高経年マンション、コレクティブハウス、実験住宅)及び供給主体として、「NPO法人集合住宅維持管理機構」において視察・ヒアリング。今後の展開可能性については、まとめには至らなかったが、現在も継続して調査中である。本年度は、昨年度入手した資料の翻訳作業および上記の視察・ヒアリングの成果により、主に論文のまとめ作業に従事した。【統計調査】1)非営利住宅の現状と変遷の把握(申請中から作業開始)新たな統計資料も入手し、それと併せて実施中【現地調査】2010年1月11日1月29日まで現地に滞在した。<実施概要>1)Boligselskabenes Landsforening;非営利住宅組織の連合組織で、全640組織が加盟。教育活動などを行う。統計資料の入手、社会情勢・全体概要の把握。2)DAB;非営利住宅管理法人の一つ。最大級の組織。調査全体のコーディネートをお願いした。管理法人の役割、非営利住宅の実態、居住者の紹介。3)Boligkontoret Danmark;自社で供給・管理しており、国内全土に支所を持つ特徴的な組織。地域密着型組織の特徴、住区管理人の紹介、支所の見学。支所長による特徴の説明。住区の見学及び管理人、住区理事会へのヒアリング調査5)AAB;国内最古の非営利住宅組織。歴史の把握、最も特徴的なテナントデモクラシーの実施状況把握など。6)居住者へのヒアリング調査住まいの状況、志向性、居住者アクティビティへの参加状況、近所づきあい、管理人の利用状況など7)管理人へのヒアリング調査仕事内容、満足度、仕事についたきっかけなど8)住区理事会会合への参加、ヒアリング調査実際に住区理事会において居住者自身が話し合っている内容を把握調査は概ね順調に終了、現在翻訳及びまとめの作業中。これらの調査をもとに、デンマーク非営利住宅におけるテナントデモクラシーの実態を明らかにする。【日本での可能性調査】・供給者の実現可能性の把握・居住者の実現可能性の把握平成22年度に実施したい。
腸管免疫を介した腎・腸連関機序の解明

本研究課題の目的は、腸内細菌叢と腎臓病の関連を解明し、その成果から腎臓病に対する新たなバイオマーカー候補を同定することである。近年、細菌叢と様々な疾患の関連が注目されている。腎臓病と細菌叢の関連についてもその解明が望まれている。急性腎障害モデルマウスを作成し、細菌叢の変化を16S rRNA解析により解析し、腎臓害で変化する細菌群を同定した。上記研究成果は、新たな急性腎障害における腸内環境が変化することを示唆している指標として現在、菌の同定とその意義の詳細な検討をすすめている。B6マウスに急性腎障害誘発処置を施行し、処置後2日目(腎障害極期)と10日目(腎回復期)の2点で、便(腸内細菌)、血液、尿、腎臓を採取し解析した。腸内細菌解析には、16S rRNA解析を行い、腎障害では細菌の数が増加することを明らかにした。さらに具体的な腎障害極期・回復期に関連する細菌を同定した。次に、腸管と腎臓を繋ぐ因子としてメタボローム解析により腎障害に関連する因子を同定した。この因子は腎障害に伴い腸管で増加または減少し、血液中で同様に変化した。腎臓、尿中においてもこの因子がどのように変化するか、サンプルを作成し現在解析を行っている。無菌マウスを用いた実験により、この因子は腸内細菌から産生されることも明らかにした。無菌マウスの実験系はアイソレーターを用い、使用する器具、マウスの餌、床敷き、ゲージ、給水瓶、水などすべてを滅菌し検討をおこなった。さらに、直接腎障害マウスの便から分離した細菌を固形培地で培養し、その後液体培地へ生えてきた菌を網羅的にサンプリングし移し、その細菌がこの因子を培養上清中へ産生するかも現在検討中である。In vitroの系では、この因子を培養細胞に用いている培養液中に投与し、低酸素状態後の細胞増殖や炎症性サイトカインに及ぼす作用も評価している。現在、この因子が関連するKOマウスを追加して実験を行うために、準備もおこなっている。マウスで同定した因子のヒトによる変化を調べるために、急性腎障害患者の便、血液、尿、唾液を採取し、マウスの実験と並行して進めている。また、ヒト細菌叢の変化も16S rRNA解析、メタゲノム解析により行っている。初年度は、腸内細菌叢解析、メタボローム解析と網羅的解析を中心におこなった。それぞれの解析結果が矛盾なくつながり、順調に研究が進捗している。次年度は、同定した新規因子の機能を詳細に解析する予定である。解析のための準備も順調に進んでいる。今年度の研究により、新規腎腸連関候補因子を同定した。次年度はこの因子が腎臓へ及ぼす生理活性作用について研究を進める予定である。・障害作用の評価:リアルタイムPCR(尿細管上皮細胞をもちい、因子を培養液に添加し、炎症性サイトカインの評価をおこなう)、投与実験(因子をマウスに投与し急性腎障害後のネクローシスの評価をPAS染色でおこなう)・回復作用の評価:MTT assay(尿細管上皮細胞をもちい、因子を培養液に添加し、増殖能の評価をおこなう)、投与実験(因子をマウスに投与し急性腎障害後の回復作用の評価をPAS染色、Azan染色でおこなう)臨床検査医学当初計画していたフローサイトメトリ法よりメタボローム解析を重点的におこなったため、使用経費に差額が生じた(多くの抗体購入や、測定試薬の削減のため)。細菌叢解析、メタボローム解析で同定した因子の生理活性作用を検討するために使用予定である。
教員養成教育におけるアーリーエクスポージャーに関する介入効果検証

本研究は、教員養成教育における学校現場の早期体験の効果検証することを主な目的とした。まず始めに量的な指標となる「自己決定理論による教員志望動機尺度」を作成した。次に早期体験の介入として、教員を志望する大学1年生を約1ヶ月間、学校現場に行かせた。その結果、動機づけに関する量的な検証では、統計的に有意な差はみとめられなかったが、質的な変化としての効果が一部認められた。本研究の最終目的は、主に二つあり、その一つは「教員候補生の初年次における学校現場体験について、如何なる教育効果をうむのかを検討することである」また、二つ目としては「模擬学校や早期の学校体験に関して、教員養成のアーリーエクスポージャーとなりうるのかどうかについて検討することである」昨年度の報告でも記したが、平成24年度の進捗状況が若干遅れていたため、平成25年度においては平成24年度分の計画の一部をも含めて調査研究を実施した。その遅延部分も含めて具体的な実績について概要を説明すると、1点目は、介入調査の効果検証を図るための評価尺度を策定する段階において、より精緻化することであった。平成25年度中に自己決定理論に基づく教員志望動機尺度の開発を試みた。尺度の開発にあたっては約970名の教員志望者を対象に、性別や年齢、睡眠時間など17項目のフェイスシートならびに54項目から成る動機づけに関する質問に加えて、基準関連妥当性をみるための「自己効力感尺度」を用いた自記式質問紙を使用した。また、動機づけに関する質問文の冒頭の25項目に関しては、イングランドにおける先行研究と比較するために、英文を邦訳し問いを設けた。2点目については、すでに実施済の模擬学校実施時の教育効果を検討しつつ、新たに京都市立公立学校においてアーリーエクスポージャーとして4か月間の介入を実施した。教員志望学生が中学生を対象に授業等を試み、その教育効果を質・量の両面から検討した。医学教育等では初年次の体験活動をアーリーエクスポージャー(早期臨床体験実習)として位置づけ、すでに10年以上にわたって実施している。アーリーエクスポージャーは、専門職に対する動機づけの向上とその後の理論知の獲得においてきわめて重要、且つ教育効果の高い体験活動と言われている。本研究では、大学入門期における医学教育モデルの一部を教員養成教育に適用し、「教員養成系大学における初年次の学校現場体験がどのような教育効果を生むのか」、また、「初年次の模擬学校体験が教員養成のアーリーエクスポージャーと成りうるのか」について量的および質的評価により明らかにすることである。そこで1年次目の研究計画、すなわち平成24年度においては、既存の心理測定尺度(教職能力自己評定尺度IIと教師効力感尺度)によって1年次後期における基礎的データを収集・分析すると同時に、新たな評価ツール開発のための質問紙調査を行うことであった。これに関しては、データの収集がなされ、現在解析しまとめているところであるが、新たな尺度、つまり自己決定理論に基づく、教員志望者を対象とした動機づけ尺度については、教育心理学を専門とする教員の協力のもと、質問項目を精選している最中である。この自己決定理論に基づく教員志望者用の動機づけ尺度に関しては、項目構成を考える上で十分に検討しなければならない課題を有している。すなわち、外発的動機づけにおける「統合的調整」をどのように扱うかである。「外的調整」「取り入れ的調整」「同一化的調整」「統合的調整」とするのか、「統合的調整」を削除するのか。さらなる検討が必要である。作成した動機づけ尺度について、一部紹介すると、教員をめざす理由として、外的調整では、「まわりの友だちが教員をめざしているから」等々であり、統合的調整では、「教員は長い目でみると、社会を変えることができるから」等々である。平成26年度は最終年であるため、実際に学生(新入生)を入学直後に学校現場に派遣し、その教育効果を量的・質的な側面から検証した。いわゆる介入調査研究1ヶ月間にわたって行った。量的な効果を検証するために昨年度作成した教員志望動機づけ尺度を用いて、事前と事後の比較を行った(ノンパラメトリック:Wilcoxonの符号付き順位検定)。結果は、統計的に有意な差はみられなかった。しかしながら、質的な分析において若干の介入効果が認められた。教師教育目的と計画を照合した際のこれまでの達成度について判断すると、「おおむね順調に進展している」と考えられる。その根拠であるが、前項の研究実績の概要欄でも記した通り、本研究には二つのねらいがあり、それらを順調にクリア(達成)しているからである。具体的に記すと、1点目は、教員志望に関する動機づけ尺度の策定が順調に行われたことであり、もう一つは、アーリーエクスポージャーとして教員候補生に学校現場体験を味わわせることで、教員養成教育としてどのような教育効果があるのかを検討することができたからである。したがって、平成25年度においてはこれら2点の目標が達成できたと言える。

介入調査の効果検証に関して、さらに詳細を述べると、まず質的な評価の面からは、学校現場を体験した学生からのインタビュー調査が行われており、「達成した」と言える。質的調査ならびに評価から判明したのは、体験する前と体験する後を比すると、「学校」「教師」「子ども」に対する考え方が大きく変容するということであった。他方、量的な評価に関しては、「当初の計画以上」の成果があがったとも捉えられる。すなわち、計画段階では、「学校現場に限定した介入」を記していたが、質問紙のフェイスシートの欄に、学校現場以外の教師行動に関するチェックする欄を設けており、(例えば、塾でのバイトの経験など)教師・指導者行動として分析が可能になった点である。教員志望者の多くは、学生時代に塾や家庭教師などのアルバイトを入れており、学生の教師行動という現実的な状況に沿うと、それら(学校以外の指導者経験)の条件も含めたアーリーエクスポージャーを考える必要があると考えられる。よって、一部計画以上の面もあるが、総じて判断した場合には、おおむね順調と判断でよう。1年次目(平成24年度)の計画では、「既存の心理測定尺度(教職能力自己評定尺度IIと教師効力感尺度)によって1年次後期における基礎的データを収集・分析すると同時に、新たな評価ツール開発のための質問紙調査を行う。」であったが、質問紙調査が実施できていない点から「やや遅れている」に該当すると判断した。しかしながら、現在作成しようとしている「教員志望者用の動機づけ尺度」に関しては、国際的にもその概念を5因子にするのか、あるいは6因子に規定するのかは、意見の分かれるところで、やや研究が遅れても、慎重を期す意味は大きいと考えている。また、平成25年度においては、「アーリーエクスポージャーとしての3種類の介入プログラムを介入前後に実施する。また、教育効果検証のため、既存の尺度と新たに開発した尺度及び主観的評価の実施による量的解析を行い、加えて、インタビュー調査による質的解析を図る。さらに、前年度のデータと比較分析する。」としたが、これらについても、質問紙作成がやや遅れていることに連動し、今後、研究の進捗を加速させて実施しなければならないとの意識を持っている。場合によっては、3年目に介入研究の効果についてデータの収集と研究のまとめを一緒に行うなどの計画上の工夫も求められるのだろう。早期に改変した具体的計画を立てる予定である。基本的には、研究実施計画通りに進めるが、一部、追加の分析も実施する。あらためて計画の詳細を記すと、昨年度、介入プログラムに参加した学生の教育効果がどの程度持続しているかを検討するとともに(これは計画の範囲内)、本研究で開発した「自己決定理論に基づく教員志望動機尺度」を用いて、動機づけの構造に変化がないかどうかを確認する(追加の分析)。また、3年間の総括的な評価を行うと同時に、研究の最終年ということもあり、研究成果を学術論文としてまとめ、さらには可能な限り多くの学会発表を行い、成果公表を複数回行う予定でいる。加えて、本研究を発展させるため、、課題を真摯に抽出するとともに、3年間の総括的評価を実施し、今後の発展的研究計画を構築する。