hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝細胞癌における新たな肝内転移メカニズムの解明

【今年度の目標・実績】a:肝・肺への高転移株ならびに非転移株の作成高肝転移株、高肺転移株の作成は終了し、現在、limiting dilution法による非転移株作成中である。b:転移能の確認と腫瘍形成能の確認転移能ならびに腫瘍形成能の確認は、aとともにすすめ、ほぼ終了している。differential display法は、各臓器高転移株樹立とともに行っており、他のサンプルを用いたpreliminay studyは終了している。d:エレクトロポレーション法を用いたvitroでのplasmidのtransfectionの確立エレクトロポレーション法に関しては、マウス肝癌皮下モデルを用いて、IL-12遺伝子治療を行い、主腫瘍への直接効果ならびに微小の遠隔転移巣に対する効果を確認し、この結果をCancer Researchに投稿中である。さらに、これら実験の過程で、histone deacetylaseが肝癌の増殖・転移に極めて関係が深いことも発見し、現在Nature Medicineに投稿中である。【本研究の目的】これまで常識とされてきた"肝癌の肝内転移は経門脈的に生ずる"という肝内転移形成メカニズムと異なり、"肝癌細胞が肝静脈→心臓→肝臓という全身血流経路により、肝に再び至り、肝癌細胞の肝への"臓器親和性"により肝内転移を形成する"という全く新しい概念を"臓器親和性"を規定する責任遺伝子を同定することにより明らかにする。【研究実績】a:肝・肺への高転移株ならびに非転移株の作成C3H/HENマウスにマウス肝癌細胞株MH134を、脾臓に1×10^6個注入し2週間後に犠死させ、これを5代目まで繰り返し100%肝転移を認める高肝転移株を作成した。また、MH134をマウス尾静脈より1×10^6個注入し、2週間後に犠死させ、これを5代目まで繰り返し100%肺転移を認める高肺転移株を作成した。現在、limiting dilution法による非転移株作成中である。b:転移能の確認と腫瘍形成能の確認高肝転移株をマウスの脾臓に1×10^6個注入したところ、3代目では80%、4代目以降は100%の転移能ならびに腫瘍形成能を認めた。また、高肺転移株をマウス尾静脈より1×10^6個注入したところ、3代目では60%、4代目では80%、5代目では100%の転移能ならびに腫瘍形成能を認めた。differential display法は、各臓器高転移株樹立とともに行ったが、結果が不安定なため、現在はDNAマイクロアレイおよびサブトラクション法を用いて包括的な遺伝子診断と責任遺伝子群の同定(sequenceを含めて)を行っている。d:エレクトロポレーション法を用いたvitroでのplasmidのtransfectionの確立エレクトロポレーション法に関しては、マウス肝癌皮下モデルを用いて、IL-12遺伝子治療を行い、主腫瘍への直接効果ならびに微小の遠隔転移巣に対する効果を確認し、この結果をCancer Researchに報告した(in press)。e:ヒストン脱アセチル化の重要性の発見
ゲルの一方向凍結を利用したモノリス状および繊維状ゼオライトの新規作製法の開発

ゾルーゲル法で合成したシリカーアルミナ湿潤ゲルの冷媒中への一方向凍結,乾燥,構造規定剤(SDA)を使用した水蒸気雰囲気での結晶化(SAC)によってモノリス状あるいは繊維状ゼオライトを作製した。作製したゼオライトは,開発目標を満足する優れた特性をもち,SDA濃度,水蒸気結晶化温度および水蒸気結晶化時間を変化させることによって,結晶化度,結晶粒径を制御できることが明らかとなった。さらに,シリカ/アルミナ比を小さくすることによって,ゼオライトを疎水性から親水性に変化できる知見が得られた。また,一方向凍結時の熱流束シミュレーションを援用して,モルフォロジーを凍結条件で制御できることを提示した。本研究では,ゾルーゲル法で合成したシリカーアルミナ湿潤ゲルを冷媒中に一方向凍結,凍結乾燥によりモノリス状あるいは繊維状材料を作製する。作製したモノリス状あるいは繊維状の前駆体の構造はアモルファスであり,構造規定剤(SDA)を使用して,高温高圧の水蒸気雰囲気での結晶化(SAC)によってゼオライトを作製する。平成23年度はモノリス状ゼオライトの作製を研究対象とする。原料としてケイ酸ナトリウムおよび50%コロイダルシリカを用いた。イオン交換樹脂を用いて原料のpHを調整し,得られたゲルを一定速度で冷媒中に垂直に挿入することにより,ゼオライト前駆体であるモノリス状シリカゲルを作製した。乾燥・焼成の後,必要に応じて含浸法によってNaAlO_2を担持した。SDAを担持した前駆体を100150°Cで水蒸気結晶化を行った。結晶化後,600°Cで焼成することによりSDAを除去した。なお,SDAとして水酸化テトラプロピルアンモニウム(TPAOH)を用いた。原料として,ケイ酸ナトリウムを使用した場合,SDA濃度,水蒸気処理温度と時間を変えることによって,結晶化度,結晶粒径を制御できることが明らかとなった。しかし,機械的強度はさほど強くなく,改善を要することが分かった。次に,原料としてコロイダルシリカを用い,結晶化度,圧縮強度,細孔特性に及ぼす作製条件の影響を検討し,モノリス状ゼオライトの流体透過性を評価した。モノリス状ゼオライトの強度は,前駆体の強度に依存することが判明し,より高強度の前駆体を適切な条件でゼオライト化することにより,連通気孔径:約1μm,結晶化度:80%以上,BET表面積:300m^2/g以上,ミクロ細孔容積:0.2cm3/g以上,圧縮強度:5MPa以上のモノリス状ゼオライトの作製に成功した。本研究では,ゾルーゲル法で合成したシリカーアルミナ湿潤ゲルの冷媒中への一方向凍結,凍結乾燥によりモノリス状あるいは繊維状材料の作製に関して検討を加えた。作製したモノリス状あるいは繊維状の前駆体の構造はアモルファスであり,構造規定剤(SDA)を使用して,高温高圧の水蒸気雰囲気での結晶化(SAC)によってゼオライトを作製した。平成25年度はゼオライトのモルフォロジーとミクロ細孔構造の階層制御と高強度化を研究対象とした。モルフォロジーとミクロ細孔構造を独立に制御するために制御因子を明確化し,制御手法を確立した。モノリス状ゼオライトの連通気孔径および繊維状ゼオライトの繊維径の制御因子としては,凍結面での温度勾配と凍結速度が考えられるので,温度勾配を支配する凍結温度と冷媒への浸漬速度に詳細な実験的検討を加えた。その結果,連通気孔径と繊維径は凍結温度が低いほどまた凍結速度が速いほど小さくなることが分かった。さらに,一方向凍結時の熱流束シミュレーションを実施し,実験結果に理論的な裏付けを与えた。ミクロ細孔構造制御としてSi/Al比とSDAの構造が考えられる。SDAとしては,水酸化テトラプロピルアンモニウム,水酸化テトラブチルアンモニウム,水酸化テトラエチルアンモニウムを使用して細孔構造を変化させることができた。しかし,クラウンエーテルを使用した場合は結晶化が不可能であった。モノリス状ゼオライトの高強度化のためには,気孔を形成する壁厚と結晶化度の制御が重要である。壁厚を厚くするには,ゾルーゲル重合における固形分濃度の増加が有効と考えられる。ゼオライトモノリスの強度は,前駆体であるモノリス状シリカゲルの強度に依存することが判明し,50%のコロイダルシリカを使用したところ,結晶化度100%,圧縮強度11MPaのゼオライトモノリスの作製に成功した。本研究では,ゾルーゲル法で合成したシリカーアルミナ湿潤ゲルの冷媒中への一方向凍結,凍結乾燥によりモノリス状あるいは繊維状材料を作製する。

平成24年度は繊維状ゼオライトの作製を研究対象とした。原料としてケイ酸ナトリウムを用いた。イオン交換樹脂を用いて原料水溶液のpHを調整し,得られたゲルを冷媒中に垂直に一定速度で挿入することにより,ゼオライト前駆体である繊維状シリカゲルを作製した。乾燥・焼成の後,必要に応じて含浸法によってアルミン酸ナトリウムを担持した。SDAを担持した前駆体を100180°Cで水蒸気結晶化を行った。結晶化後,600°Cで焼成することによりSDAを除去した。なお,SDAとして水酸化テトラプロピルアンモニウム(TPAOH)を用いた。一方向凍結と水蒸気結晶化により,高結晶化度の中空状MFI型ゼオライト繊維を作製できることが分かった。また,SDA濃度,水蒸気結晶化温度および水蒸気結晶化時間を変化させることによって,結晶化度,結晶粒径を独立制御できることが明らかとなった。さらに,シリカ/アルミナ比を小さくすることによって,ゼオライト繊維を疎水性から親水性に変化できる知見が得られた。以上の実験的検討により,開発目標である繊維径:1030μm,アスペクト比:1000以上,結晶化度:60%以上,BET表面積:300m2/g以上,ミクロ細孔容積:0.15ml/g以上の繊維状ゼオライトの作製に成功した。交付申請書のモノリス状ゼオライトの開発数値目標は,連通気孔径:130μm,結晶化度:80%以上,BET表面積:300m^2/g以上,ミクロ細孔容積:0.2cm^3/g以上,圧縮強度5MPa以上である。交付申請書の研究計画ではケイ酸ナトリウムを出発原料としてモノリスを作製することになっていたが,圧縮強度の目標値を達成できずに,24年度以降に実施予定の原料として50%のコロイダルシリカを用いる高強度化の検討を先行実施することによって目標を達成した。25年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記載の繊維状ゼオライトの開発数値目標は,繊維径:1030μm,アスペクト比:1000以上,結晶化度:60%以上, BET表面積:300m2/g以上,ミクロ細孔容積:0.15ml/g以上である。平成24年度に作製した繊維状ゼオライトは開発目標を満足する特性を示す。したがって,研究は順調に進展していることが分かる。平成24年度は,当初計画通り,ゾルーゲル法で合成したシリカーアルミナ湿潤ゲルを冷媒中に一方向凍結,凍結乾燥により繊維状材料を作製する。構造規定剤を使用して,作製した前駆体を高温高圧で水蒸気結晶化させ,繊維状ゼオライトを作製する。繊維状ゼオライトの開発数値目標は,繊維径:1030μm,アスペクト比:1000以上,結晶化度:60%以上,BET表面積:300m^2/g以上,ミクロ細孔容積:0.2cm^3/g以上である。また,平成23年度に実施したモノリス状ゼオライトに関しては,連通気孔径が約1μmと小さいので,原料シリカ濃度,凍結条件に検討を加えて,気孔径の拡大と高強度化の両立を目指す。平成25年度は,ゼオライトのモルフォロジーとミクロ細孔構造を独立に制御するために制御因子を明確化し,制御手法を確立する。
光切断性置換基を持つアンチセンス核酸の開発と遺伝子機能の光制御

標的遺伝子の発現を時空間的に制御する方法の創出を目指して、アンチセンス核酸の塩基対形成部位に光切断性置換基(6-ニトロベラトリルオキシカルボニル(NVOC)基)を導入し、二重鎖形成能を光誘導することで遺伝子発現を制御する、光活性型アンチセンス核酸の開発を行った。1、対象遺伝子としてβ-グロビン(ウサギ)をコードするmRNAを選び、それに相補的でNVOC基をチミジンN3位に持つアンチセンス核酸(5'-dTTCTGT^<NVOC>CTGT-3'(NVOC-DNA);T^<NVOC>=N3位にNVOC基を持つチミジン)、を合成した。オリゴヌクレオチドの脱保護反応を炭酸カリウム/メタノール溶液で行うことで、目的とするNVOC基をチミジン上に残存させたアンチセンス核酸が得られた。2、NVOC-DNA上のNVOC基は、365nmの紫外光(3.4mW/cm^2)を5時間照射することにより完全に切断され、半減期は58分となった。次にNVOC-DNAのRNA相補鎖に対する結合能を光照射前後のUV融解温度(Tm値)により評価した。まず、光照射前のNVOC-DNA/RNA二重鎖のTm値は、天然型DNA/RNA二重鎖のTm値よりも11°Cの低下、また、1塩基ミスマッチDNA/RNA二重鎖のTm値よりも2°Cの低下を示した。さらに、CDスペクトルから、NVOC-DNA/RNA重鎖の構造は、コントロールDNA/RNA二重鎖と比較して歪みを生じていることが示唆された。従って、チミン塩基上のNVOC基により、二重鎖形成が抑制されることが判明した。一方、光照射(365nm、1.5mW/cm^2、8時間)後のNVOC-DNA/RNA二重鎖のTm値は、天然型DNA/RNA二重鎖のTm値と等しくなった。これより、NVOC基含有アンチセンス核酸は、光照射によりRNA相補鎖に対する結合能を誘導できることが明らかになった。
保守的想像力とテクノロジー-ドイツ「保守革命」のメディア文化史的再検討

1.ルートヴィヒ・クラーゲスの比喩論・言語論における美的身体性とメディアの問題:クラーゲスの『リズムの本質』が端的に示しているように、彼のリズム論は都市生活の機械的・無機的なタクト(拍子)に対するアンチテーゼとして構想されているが、それと同時に、19世紀的な個的・主観的身体性を超克する契機としての集団的リズムの発見という点において、複製技術的メディアによって可視化されたリズムの表象と通底している。2.ゲオルゲ派のメディア戦略と複製技術による自己演出:ゲオルゲの美的自己演出の戦略は、逆説的にも大都会的・技術メディア的な知覚が支配的になったヴァイマル期の視覚文化を前提としている。大衆文化とエリート文化がいわば同一平面上に並列的に展示され、「触覚的」(リーグル、ベンヤミン)な知覚の対象とされるとき、ゲオルゲ派の美学は自らの詩的世界のみならず、詩人としての社会的存在をも図(大衆文化)に対する文様=ゲシュタルトとして示そうとするものであり、この点においてすぐれて20世紀的といえる。3.伝統主義美学とメッセージの暗号技術:伝統主義者の美学において唐突に復活する「形式」という主題は、非大衆的メッセージ伝達形式として詩というメディアをあらたに発見する。そこでは日常的コミュニケーションに対する暗号として詩が表象されている。4.保守的文学者集団と技術者集団の男性同盟的組織原理:ゲオルゲ派にもっとも典型的に見られる男性同盟的かつカリスマ指導者+弟子という組織構造は、反近代主義的・宗教的な背景を有するが、同時に専門家集団としての技術者集団とその排他性・内的規律といった点で共通性をもつ。平成14年度は以下の研究・調査を行い,成果の一部を発表した。1.ホーフマンスタールおよびルートヴィヒ・クラーゲスの比喩言語論に関する最新の研究文献,テクノロジーと身体をテーマとする研究文献および資料の調査・収集を平成14年7月24日8月15日,ドイツ,ベルリン・フンボルト大学美学研究所,ケルン大学メディア文化コミュニケーション研究所,ボン大学ドイツ文学研究所,ビーレフェルト大学言語・文学学部の図書館において行い,複写・借覧などで収集した資料の分析に着手した。特に,クラーゲスのリズム論,身体論を同時代の鉄道文化,映像美学,心理分析の理論を参照しつつ分析した作業の結果の一部は,論文「想像界--鉄道的・映画的:ルットマン,クラーゲス,ベンヤミン,フロイト」にまとめ,大学紀要『ASPEKT』36号に発表した。2.立教大学にすでに所蔵されているゲオルゲ派の文献資料を中心に調査・分析を行い,主として写真資料・映像資料を抽出して可能なかぎりコンピュータによる画像データとして整理・入力した。この作業のために新たにコンピュータを購入して作業の効率化と大量のデータの正確な処理をはかった。3.ルドルフ・ボルヒャルトに関する研究文献は基礎的なものを中心に購入・借覧・複写などで収集しつつある。4.平成15年3月26日31日まで,ドイツ,ベルリン・フンボルト大学ドイツ文学研究所,ケルン大学ドイツ語学・文学研究所付属図書館において,ドイツ技師協会(VDI)およびドイツ工学士連盟(VDDI)に関する文献資料を調査・収集した。なお,上記の研究成果の一部を含む口頭研究発表を,平成14年8月アジア・ゲルマニスト会議(北京)および同年9月東アジア・ゲルマニストシンポジウム(ソウル)における分科会発表・招待講演として行うとともに,3篇のドイツ語論文として発表した。平成15年度は以下の研究・調査を行い,成果の一部を発表した。1.ホーフマンスタールの比喩言語論に関する研究文献,テクノロジーと身体をテーマとする研究文献および資料の追加調査・収集を平成15年4月1日4月6日,ドイツ,ボン大学ドイツ文学研究所,ビーレフェルト大学言語・文学学部,ミュンヘン大学ドイツ文献学研究所の図書館において行い,複写・借覧などで収集した資料の分析に着手した。

平成14年度に調査・収集したドイツ技師協会(VDI)およびドイツ工学士連盟(VDDI)に関する文献資料の目録作成の作業に着手,7月に研究補助員によるパソコン入力作業を集中的に行った。2.立教大学にすでに所蔵されているゲオルゲ派の文献資料の調査・分析を継続し,主として写真資料・映像資料を抽出して可能なかぎりコンピュータによる画像データとして整理・入力した。3.ルドルフ・ボルヒャルトに関する研究文献の購入・借覧・複写による収集作業を継続した。4.平成16年2月25日27日,東北大学大学院情報科学研究科においてメディア文化史記述の方法論に関する文献の閲覧・調査を行った。さらに同年3月22日,九州大学文学部で開催されたドイツ・ビーレフェルト大学教授Wolfgang Braungart教授学術講演会に参加,引き続き3月23日京都大学大学院人間・環境学研究科において文化学としてのドイツ研究の方法的基礎論に関する研究文献の調査・閲覧を行った。上記の研究成果の一部を含む口頭研究発表を,平成15年7月立教大学国際会議「日欧の視覚文化における文字と図像」および同年9月アメリカ・ドイツ学協会年次総会(German Studies Association)(ニュー・オリンズ)における分科会発表として行うとともに,4篇の論文(日本語・ドイツ語)として投稿・発表した(ドイツ語論文は2004年5月および6月にそれぞれ刊行予定)。平成16年度は以下の研究・調査を行い,成果の一部を発表した。1.1920年代ドイツのメディア社会と視覚文化に関する研究文献および資料の追加調査・収集を平成16年11月1日3日,同11月6日8日,ドイツ,ビーレフェルト大学ドイツ言語・文学研究所(ヴォルフガング・ブラウンガルト教授研究室)およびボン大学ドイツ文学研究所(ユルゲン・フォールマン教授研究所)において実施。複写・借覧などで収集した資料は帰国後整理・分析に着手した。2.「1920年代ドイツの視覚文化とメディア」に関して,平成16年11月4日5日,ドイツ・ケルン大学「メディアと文化コミュニケーション」研究所主催の国際シンポジウムにおいて研究発表を行った(ドイツ語)。3.ゲオルゲ派と1920年代の視覚メディア文化に関する研究成果を平成16年9月18日学習院大学で開催された国際シンポジウム「(De-)Figuration」で口頭発表した。またゲオルゲ派に関して平成14・15年度に調査・収集した資料の整理とデータ入力を行い,作業をほぼ完了した。4.平成17年1月21日22日,東北大学大学院情報科学研究科(窪俊一研究室)において,日独の視覚文化,とくにマンガを中心とする研究資料の調査を行った。5.平成17年2月1日4日,神戸市外国語大学外国語学部(濱崎桂子研究室)において,1920年代ベルリンの都市文化,特に女性とメディアの関係に関する研究資料の調査と文献の複写を行った。上記の研究成果の一部を4編の論文(ドイツ語・日本語)と1編の翻訳として発表した。研究最終年度である本年度は、これまで3年間行ってきた研究基礎資料調査・収集にもとづき、以下の研究を実施した。(1)これまでに収集した文献・映像資料のうち、特にビデオ資料や写真資料の整理・入力作業を昨年度に継続して集中的に行った。この作業は研究期間終了後も継続して行い、アーカイヴ化をめざす。
野生植物集団におけるゲノムの時空間変異：ゲノム生物学と野外生物学の統合

野生植物集団におけるゲノムの時空間変異を明らかにするために、ゲノム生物学と野外生物学の統合的なアプローチにより、ゲノム変異の網羅的な探索をおこなってきた。昨年度までに、シロイヌナズナ近縁種であるハクサンハタザオを用いて、ゲノムワイドなSNP解析から、野生植物の集団構造および適応遺伝子探索に関する研究を実施した。本年度は、これまでのハクサンハタザオを用いた研究アプローチを、より広範な野生植物種において適用させるべく、モデル生物とは遠縁なセンリョウ科の野生植物2種を対象にゲノムワイドなSNP(一塩基多型)解析を試みた。まずはじめに、イルミナ社の次世代シーケンサーMiseqを用いて複数個体のゲノム断片を解読した。取得したショートリード配列を、ソフトウェアSTACKを用いてアセンブルし、SNPコールをおこなった。そして、得られたSNPから集団構造の解析や適応遺伝子探索等をおこなった。SNP情報を用いてベイジアンクラスタリングによる解析をおこなったところ、生育地ごとにクラスターが分かれる事が明らかとなった。また、近隣結合法による系統解析によっても、それらの結果は支持された。さらに、生活史が類似しなおかつ近縁な二種であるにもかかわらず、植物種ごとに集団構造に違いが見られる事も分かった。一方、本解析では得られたSNP数が少なかったため、適応遺伝子の探索を効率的におこなうことは不可能であった。また、モデル生物とは遠縁な植物種であったため、遺伝子機能を推定する事が困難であった。今後は、ロングリードシーケンサーとショートリードシーケンサーを組み合わせる事で、高精度なリファレンスゲノムを作成し、それに基づいたゲノムワイドSNP解析をおこなう事で、これらの問題を解決できると考えられる。アブラナ科シロイヌナズナ属植物ハクサンハタザオを対象に、野生植物集団におけるゲノム変異の網羅的な探索をおこない、野外環境に対する適応機構を解析することを試みた。全国約80地点から1個体ずつを収集し、次世代シーケンサーillumina Hiseq2000で全ゲノム解析をおこなった。得られた配列を構築済みのリファレンスゲノムにマッピングしたところ、各個体あたり1732万箇所の一塩基多型(SNP)を検出した。これらのSNPの中から集団間で共通する約10万SNPをもとに、ハクサンハタザオの日本全域スケールでの集団構造解析をおこなった。各個体の地理的分布を考慮に入れたクラスタリング解析を行ったところ、中部地方と東北地方を境に南北2つの分集団に分けられることが明らかになった。また、同様の遺伝的分化パターンはPCA解析、STRUCTURE解析、近隣結合法による系統解析でもおおよそ支持され、他の日本産高山植物と同様に、氷期における分布拡大と間氷期における高地への退避によって集団分化が生じたと考えられる。ハクサンハタザオは標高2000mを超える山岳地帯にも分布する一方で、低標高域にも広く分布していることから、氷期ー間氷期サイクル以降も環境適応によって分布域を広げたことも示唆される。さらに、南北の分集団間では気温を中心として生育環境が大幅に異なること、2つの分集団の交雑地帯が境界域に限定されることから、適応的形質も南北の分集団間で分化していることが予想される。今後は各地点の環境要因と対立遺伝子の在不在データを利用して、環境適応を担う遺伝子の探索をおこない、環境適応のゲノム基盤の解明を目指す。当初の予定よりも解析個体数を増やし、全国約80地点に由来するハクサンハタザオの全ゲノム解析を実施した。その結果、ハクサンハタザオの日本全域スケールでの集団構造解析をおこなうことに成功した。ゲノムワイドな集団構造解析により、従来型の遺伝マーカーを用いた解析に比べて、精度の高い結果を得ることができた。この結果を使うことにより、次年度以降の適応遺伝子の探索も容易になることが予想される。アブラナ科のシロイヌナズナ属植物であるハクサンハタザオ(Arabidopsis halleri subsp. gemmifera)を対象に、野生植物集団におけるゲノム変異の網羅的な探索をおこない、野外環境に対する適応進化機構を解析することを試みた。次世代シーケンサー・イルミナやサンガーシーケンサーをもちいて複数個体の全ゲノム解析等をおこなった。また、集団構造を考慮した上での環境情報と遺伝子型のゲノムワイド関連解析により、野外環境に対する適応を担う遺伝子(適応遺伝子)の探索をおこなった。そして、地理情報システムデータから日本全国の各採取地点の環境情報を抽出し、環境変数とゲノムワイドな対立遺伝子頻度との相関関係を解析した。その結果、地理的な環境変異と相関のある遺伝子を複数検出し、中にはモデル植物であるシロイヌナズナにおいて、環境ストレスに応答することがすでに知られている機能遺伝子も含まれていた。いくつかの環境変数においては、複数のSNP(一塩基多型)が非常に高い相関を示しており、いずれもひとつの遺伝子上に位置していた。この遺伝子は、シロイヌナズナにおいて環境ストレスに応答することが知られていることから、広域スケールでの環境ストレスへの適応を担う遺伝子と考えられる。またこの遺伝子は、これまでの研究においておこなってきた標高差を対象にした局所スケールでの解析で得られた種々の適応遺伝子(Kubota et al. 2015)とは異なっていた。このことから、同一種内においても、広域スケールと局所スケールでは環境適応に関与する適応遺伝子が異なることも明らかとなった。また、環境変化に応答する適応遺伝子の種類には多様性があり、気候変動のような広域的な環境変化と土地開発のような局所的な環境変化では、分布域の拡大縮小に与える遺伝的な仕組みが異なることも示唆された。

当初の予定通り、ハクサンハタザオにおいて全ゲノムシーケンス解析等をおこない、また集団構造を考慮した上での環境情報と遺伝子型のゲノムワイド関連解析により適応遺伝子の探索をおこなった。加えて、分布モデリングをおこなうための解析データの準備などもおこなった。野外の生育地における環境情報を補完するための野外調査や、それに伴う環境データの解析については十分におこなうことができなかったが、全体としては、おおむね順調に進展している。アブラナ科のシロイヌナズナ属植物であるハクサンハタザオを対象に、野生植物集団におけるゲノム変異の網羅的な探索をおこない、野外環境に対する適応進化機構を解析することを試みた。これまでに、イルミナ社の次世代シーケンサーをもちいて複数個体の全ゲノム解析をおこない、集団構造を考慮した上での環境情報と遺伝子型のゲノムワイド関連解析により、野外環境に対する適応を担う遺伝子の探索をおこなってきた。そして、地理情報システム(GIS)データから日本全国の各採取地点の環境情報を抽出し、得られた適応候補遺伝子のもつ対立遺伝子の分布に基づいて生態ニッチモデリングをおこなった。採取地情報と環境情報を地理情報システムデータ上で統合し、これまでに開発されてきた気候モデルで推定されている将来の環境を適用することで、将来における各対立遺伝子の分布予測をおこなった。その結果、今後予測されている環境の変化によって、全体として、現在よりも分布が高緯度地域および高標高地域に移動することが示唆された。これらは従来型の種の分布予測の結果と一致していた。ただし、対立遺伝子の違いによって、気候変動後の分布予測が大きく異なることが示された。この結果は、同一種内であっても、集団ごとの適応遺伝子の対立遺伝子組成などによって、環境変化に対する生態学的な応答が異なることを示している。一方、現在の環境を想定したモデル上においては、現在の時点で分布がみられない地域においても、「分布する」と推定されることもあり、モデルのさらなる改良が必要である。また気候変動のみならず、土地開発などの人為的な環境変化をも組み込んだ将来予測をおこなうことで、より現実的な予測へとつなげる必要がある。当初の予定通り、全ゲノムシーケンス解析等に基づいて、集団構造を考慮した上でのゲノムワイド関連解析により適応遺伝子の探索をおこない、それに基づいた生態ニッチモデリングから将来環境下での分布予測をおこなった。しかしながら、複数の遺伝子におけるモデリングをおこなうことができず、またモデルのさらなる改良が必要な状態でもある。さらには、他の植物における調査がおこなえず、これらの研究手法を一般化するには至らなかった。野生植物集団におけるゲノムの時空間変異を明らかにするために、ゲノム生物学と野外生物学の統合的なアプローチにより、ゲノム変異の網羅的な探索をおこなってきた。昨年度までに、シロイヌナズナ近縁種であるハクサンハタザオを用いて、ゲノムワイドなSNP解析から、野生植物の集団構造および適応遺伝子探索に関する研究を実施した。
ポリゴン鏡角度形状の超精密測定用差動プローブの試作研究

差動レーザオートコリメーションを発展させた差動角度検出法を原理とした差動プローブを試作し,ポリゴン鏡の360度全周に渡る角度変化を表示し得る校正システムを構築することを目的に研究を進めた.まず,目的の差動プローブを開発した.差動プローブは新たに試作した1800′′の測定範囲で0.02′′の分解能を有する二つの臨界角プリズムを用いた角度センサからなる.角度センサには,精度および安定性の向上を目的に,光源の指向角ドリフトの影響を小さくするための光学系を追加した.それにより,角度検出の安定性は約30%向上することができた.次に,ポリゴン鏡独特の形状を活かして,ポリゴン鏡の隣接面の割出し角度誤差と各面の角度形状を特別の基準を使わず,試作した差動プローブで連続的に同時測定できる新しい校正システムを構築した.校正システムは,差動プローブと回転円盤とX軸ステージからなる.ポリゴン鏡を回転円盤の上に置き,X軸ステージの上に二つの角度センサを基準反射面及びその反時計方向の隣接反射面に正対させる.差動プローブの2個の角度センサの内の一個を固定した目標点に向け,他方を面を走査する形で移動する.それによって,走査の移動誤差(ピッチング)を除いてポリゴンの各面の正しい角度形状測定が実現でる.また,外乱振動や温度ドリフトと走査の際のピッチングの除去に極めて有効である.本システムでの一つの断面の角度形状の校正作業はポリゴン鏡をセッチングする操作を除いて自動化されている.校正システムで実際にポリゴン鏡の割出し角度と各面の角度形状を同時に測定した.割出し角度測定の繰返し誤差は約±0.1′′であり,JISの測定法による結果ともほぼ一致することを確認した.また,ほぼ同じ繰り返し精度で角度形状を測定することもでき,当初の目的に十分かなう精度が得られた.差動レーザオートコリメーションを発展させた差動角度検出法を原理とした差動プローブを試作し,ポリゴン鏡の360度全周に渡る角度変化を表示し得る校正システムを構築することを目的に研究を進めた.まず,目的の差動プローブを開発した.差動プローブは新たに試作した1800′′の測定範囲で0.02′′の分解能を有する二つの臨界角プリズムを用いた角度センサからなる.角度センサには,精度および安定性の向上を目的に,光源の指向角ドリフトの影響を小さくするための光学系を追加した.それにより,角度検出の安定性は約30%向上することができた.次に,ポリゴン鏡独特の形状を活かして,ポリゴン鏡の隣接面の割出し角度誤差と各面の角度形状を特別の基準を使わず,試作した差動プローブで連続的に同時測定できる新しい校正システムを構築した.校正システムは,差動プローブと回転円盤とX軸ステージからなる.ポリゴン鏡を回転円盤の上に置き,X軸ステージの上に二つの角度センサを基準反射面及びその反時計方向の隣接反射面に正対させる.差動プローブの2個の角度センサの内の一個を固定した目標点に向け,他方を面を走査する形で移動する.それによって,走査の移動誤差(ピッチング)を除いてポリゴンの各面の正しい角度形状測定が実現でる.また,外乱振動や温度ドリフトと走査の際のピッチングの除去に極めて有効である.本システムでの一つの断面の角度形状の校正作業はポリゴン鏡をセッチングする操作を除いて自動化されている.校正システムで実際にポリゴン鏡の割出し角度と各面の角度形状を同時に測定した.割出し角度測定の繰返し誤差は約±0.1′′であり,JISの測定法による結果ともほぼ一致することを確認した.また,ほぼ同じ繰り返し精度で角度形状を測定することもでき,当初の目的に十分かなう精度が得られた.
程度修飾とアスペクト現象についてのスケール意味論的研究

本研究の成果は以下の3点である。まず、状態の程度を修飾する程度副詞を対象とし、それらを量的な側面の修飾もするかどうか、修飾される句のスケール構造はどのようであるかという2点に基づいて分類した。次に、「みかんを{3つ/1kg}食べた」の「3つ」や「1kg」のように、副詞も現れうる位置にあり、かつ、先行詞をとる数詞数量詞である連用数量詞のアスペクト限定のしかたを明らかにした。最後に、量修飾の性質について明らかにするために、数詞数量詞の性質を明らかにした。数量詞は、「{2冊の本を/本2冊を/本を2冊}読む」のようにいろいろな位置に現れるが、この中で「本を2冊」のような位置に現れる数量詞を副詞的数量詞と言う。次に示すように、量/程度副詞と呼ぶ「かなり」「少し」のような程度副詞は修飾対象の文法カテゴリが多様であるが、副詞的数量詞も同様である。(1) {かなり/2m}大きい/右に/離れて/走った/...そこで、平成25年度は、副詞的数量詞について研究を行った。程度副詞と同様に、数量詞を程度を表すものとして一括する研究もある。例えば数量詞「2冊」「100ページ」は、それぞれ数詞「2」「100」と、助数詞「冊」「ページ」から成る。助数詞は、「冊」「ページ」は冊子という意味特徴を持つ名詞を計量するというように、先行詞と一致する。しかし、「太郎が2km走る」の「2km」のように先行詞をとらない数量詞もある。先行詞をとる数量詞は、個体数量詞と内容数量詞に分けられる。前者は「本を2冊読む」の「2冊」のように先行詞を個別的に計量するものであり、後者は「本を100ページ読む」の「100ページ」のように先行詞をひとまとまりとして計量するものである。報告者のこれまでの研究で、(動的)動詞と共起する副詞的数量詞の先行詞は、個体数量詞の場合は外項(主格句)と内項(対格句)が可能だが、内容数量詞の場合は内項のみであることがわかっている。本年度の研究で、このような違いは、(動的)動詞を修飾する内容数量詞はアスペクト限定するのが基本であるが、個体数量詞はそうでなくてもいいことから説明されることを明らかにした。さらに、副詞的数量詞の中で真に副詞として機能しているものだけがアスペクト限定することも明らかにした。以上の内容を、近日中に学術論文として公刊する予定である。本年度は現代日本語の程度副詞の分類を考えた。まず状態の程度を修飾すると定義される程度副詞は、量的な側面も修飾する程度/量副詞と、そうすることができない状態程度副詞に二分される。両者の用法を観察することにより、副詞を修飾する例を除けば状態程度修飾は述語修飾だけだが量修飾は名詞句修飾も可能であること、程度/量副詞は状態程度副詞よりも被修飾句の種類が多いことなどを明らかにした。また、[XはYより述語]という比較構文に入るかどうかという点から程度副詞を考えると、常に比較構文に現れる程度副詞は「もっと」「ずっと」「はるかに」くらいしかないこと、状態程度副詞は(基本的には)比較構文に入らないこと、比較構文中での程度/量副詞は、状態程度修飾は可能だが量修飾では制限があることなどが指摘できる。次に、近年盛んになってきたスケール意味論(scalar semantics)に基づいて、被修飾句のスケール構造(scalar structure)に基づいて程度副詞を分類し、最後に量修飾用法の有無と併せた程度副詞の分類案を示した。この研究は、語句のスケール構造を考える場合の基礎となるものであり。ある語句がどのような程度副詞から修飾されうるかという点から、その語句のスケール構造を予測することができるからである。程度修飾は状態程度修飾と量修飾に二分される。本年度は、量修飾の本質を考えるにあたり、次に挙げる(1)の文の中の「3冊」のように、先行詞をとり、かつ、副詞が現れうる位置にある数量詞(以下、連用数量詞と言う)について考えた。(1) a.本を3冊読む。b.本を図書館で3冊読む。先行詞とは、数量詞によって数量が表される名詞を言う。(1)では「本」が「3冊」の先行詞である。報告者は、1990年代に数量詞の研究を行った。本年度の研究目標は、そこで得られた研究成果を部分的に修正しながら数量詞の性質を解明し、その結果を、状態程度修飾と量修飾という2つの機能をもつ程度/量副詞と比較することとした。しかし、そのうち、程度/量副詞との比較はできなかった。

具体的な研究成果は以下の通りである。連用数量詞構文研究の大きな目標の1つに、(1)のような連用数量詞構文の成立条件を求めることがある。そこで、まずは、それについての先行研究をまとめるとともにその問題点を考え、「連用数量詞の先行詞ー『遊離数量詞』再論に向けてー」(『聖徳大学研究紀要』25)にまとめた。次に、対象の計量の仕方から数詞数量詞を分類した。数詞数量詞は、まず、対象を個別的、離散的に計量する個体数量詞と、そのような計量をしない内容数量詞に二分される。例えば、「みかんを{5つ/5kg}買う」の「5つ」は「(買った)みかん」を個別的に計量しているから個体数量詞であり、「5kg」は「(買った)みかん」を一括して計量している、すなわち、1つずつ個別的に計量していないから内容数量詞である。さらに、個体数量詞は2種類に、内容数量詞は4種類に分類されることを明らかにした。この研究成果は、『日本語文法』や『言語研究』などの学会誌に投稿する予定である。最後に、本研究と関係する内容を収めた著書『数量表現・空間表現とアスペクト』の執筆も進めた。日本語学当初の研究計画にない、副詞的数量詞の研究を行ったため。近年の海外での研究成果と、過去に申請者に交付された科学研究費の研究成果を取り入れて、程度副詞の最新の分類案を論文にまとめることができた。しかし、本年度の達成目標の中で「かなり学者に{#なった/なってきた}」の適格性の違いについては論ずることができなかった。早急に論文にまとめたい。まず、平成25年度の研究成果に基づき、副詞的数量詞と量/程度副詞との比較を行う。次に、「かなり{学者になった/*学者になってきた}」のような適格性の違いについて考える。この種の例は、「した」と「してきた」のような文法的アスペクト表現もスケール構造から説明できる可能性があることを示す。最後に、スケール構造に基づいて程度修飾を説明するために、動詞のrootのスケール構造から、動詞の(非)限界性((a)telicity)などのアスペクチュアルな性質が導かれることを明らかにする。以上の研究は海外で進んでいる。したがって、海外での研究成果を利用するために洋書、洋雑誌などの購入が必要である。さらに、国内外の学会、研究会で口頭発表し、学術論文にまとめる。本研究は、程度修飾は被修飾句のスケール構造に敏感だという仮定の下で行われるものである。今後の研究内容及びその推進方策は以下の通りである。まず、程度副詞の用法の一つとして「かなり{*学者になった/学者になってきた}」のような例の適格性の違いについて考える。この例は、「した」と「してきた」のような文法的アスペクトの表現も程度修飾あるいは(非)段階性で説明できる可能性があることを示している。次に、程度副詞の状態程度修飾用法と量修飾用法のメカニズムについて解明する。このメカニズムは、語を語彙分解して得られるroot、あるいは、Hale&Keyser流のL-syntaxや拡散形態論(Distiributive Morphology)で派生の出発点として得られるrootの(スケール構造を含む)意味的な性質で説明することができる。それで説明することができない例は、語用論レベルで解釈されるということになる。購入予定の洋書が、年度内に刊行されなかったため。購入予定の洋書を刊行され次第、購入する。本研究は、国内ではあまり研究が進んでいない分野なので、海外での研究成果を利用するため、洋書が必要である。したがって、研究費は主に物品費に使用する予定である。
局所励起・検出ＥＳＲを用いたスピン液体状態における長距離スピン伝導の検証

本研究では局所的なスピン状態の励起が、比較的電気抵抗率の高い有機物質においてもスピン伝導を研究する上でのスピン流源になり得るかどうか、またスピン流がどの程度の距離伝搬するかを研究した。第一段階として強磁性体にパーマロイ(Py)、有機物に導電性高分子(PEDOT:PSS)を用いて強磁性/有機物接合を作成し、Pyを強磁性共鳴によって励起してスピン流を生成する手法(スピンポンピング)に着目して実験を行った。スピン流の検出はPEDOT:PSS膜の反対側に配置した白金(Pt)の逆スピンホール効果を測定する事で行った。その結果、PEDOT:PSSの室温でのスピン拡散長として140nm程度の値を得た。本研究では、特異な磁気状態を示す有機磁性体において、本当に長距離に及ぶスピン角運動量の伝搬が存在するのかどうかを検証する事を目的とする。またそれを実現するための局所的な電子スピン共鳴(ESR)を用いた測定手法および測定装置の開発も行う。まず、測定装置開発については、セミリジッドマイクロ波ケーブルとネットワークアナライザを組み合わせた測定プローブの作成を行い、熱酸化処理したシリコン基盤上に設計した平面マイクロ波導波路と組み合わせる事により、最大14 GHzまでの周波数領域においてマイクロ波の透過を確認した。しかし、現在のところ開発した装置によるESRの検出には至っていない。今後は、より素子構造を微細化し、またマイクロ波の透過率をより詳細に検討する事により局所励起・検出ESRを実現する。その一方で、常磁性/強磁性接合において、強磁性体をESRによって励起する事によりスピン流を生成する手法(スピンポンピング)にも着目し、ドープされた有機半導体PEDOT:PSSにスピン注入する事に成功した。スピンポンピングは、試料のスピン状態を局所的にマイクロ波によって励起するという点において、本研究で開発する局所励起・検出ESRと深い関わりを持つ。その結果、PEDOT:PSSは室温で100nm程度のスピン拡散長を持つ事を示唆する結果を得ている。この値は単純な金属である銅(室温のスピン拡散長400nm程度)などと比較するとそれほど長い値ではないが、PEDOT:PSSの電気伝導率が銅よりも8-9桁程度小さい事を考慮すると、有機物中に非常に寿命の長いスピン状態が存在する事を示唆しており興味深い結果である。本研究の成果は、磁性と磁性材料に関する国際会議2013(MMM2013)において口頭発表に選出されると同時に、国内の学会においても報告している。本研究では幾何学的スピンフラストレーションに起因するスピン液体状態を示す有機磁性体において本当に長距離に及ぶ磁気励起の伝搬が存在するかどうかを調べる.磁性体における磁気伝搬はこれまで主に熱伝導度の測定を通して議論されてきたが,熱伝導には電子,格子,スピンの様々な寄与があるために,スピンのみの寄与を分離して議論する事が簡単ではない.そこで本研究ではまず,微細加工技術と電子スピン共鳴との組み合わせによって磁気励起の伝搬速度と磁気的相関長を直接的かつ独立に決定する手法(これを以下「局所励起・検出ESR」と呼ぶ)を確立し,それを用いてスピン液体状態における長距離スピン伝導の有無を検証する.平成24度は基板上での電子スピン共鳴測定を可能にするための高周波プローブの作成を行った.マイクロ波の導入にはセミリジッドケーブルを用いた.(室温部分と低温部分にはCuおよびCu-Niのケーブルをそれぞれ用い,低温領域における熱流入の影響を抑えている.)このプローブにおいては,ネットワークアナライザを用いた簡単なテストの結果,測定の全周波数領域においてマイクロ波が透過する事を確認している.また,複数のアンテナを用いた測定を可能にするため現有のネットワークアナライザの機能拡張を行った.これにより,最大4つのアンテナ間における測定が可能になった.試料作成に関しては,熱酸化シリコンの基板上にフォトリソグラフィを用いて微細な電極構造を作成し,その上に有機伝導体単結晶を貼付けた試料を作成した.用いた物質は本研究における目的の物ではないが,同様の手法がスピン液体物質にも拡張できると考えられる.また,スピン液体状態とは直接的関わりは少ないが,強磁性体・有機半導体接合において,強磁性共鳴を用いたスピン注入を行い,予備的ではあるが比較的長いスピン伝搬距離を学会発表で報告している.平成24年度に計画していた研究のうち,高周波プローブの作成に関しては概ね目的の性能のものを得られる段階まで達成できたと考えている.その一方で,微細なアンテナ構造の設計と作成,および単結晶の合成などの試料の作成については遅れが生じている.本研究で開発する局所励起・検出ESRの確立のためにはまず,基板上に貼りつけた有機薄膜単結晶のESR測定を可能にする必要がある.

そのため今後は基板上のマイクロ波アンテナの形状やケーブル接続の最適化をまず進め,基板上における微小単結晶のESR測定を行う.その後,複数のアンテナを作成し,異なるアンテナ間における信号の検出を試みる.ESR信号の検出はまず室温においてテストを行い,その後,低温環境において測定を行う.実際の測定では周波数掃引に伴うバックグラウンドの寄与やアンテナ同士の直接的なカップリングの影響を差し引くため,磁場を印加した状態での周波数掃引スペクトルからゼロ磁場でのスペクトルを差し引く事で本質的なESRスペクトルを得る.平成25年度は試料デバイスの作成を重点的に行う必要があるため,研究費の半分程度はそれらに必要な試薬,基板,電極材料の購入などに充てる.また,実験に必要な寒剤代等に使用する予定である.もし有機磁性体における長距離スピン伝導の観測に成功すれば,国内外での学会発表に値するインパクトは十分にあると考えられるため,そのための旅費に研究費の残りを使用する.
日本の近代化・現代化による農業集落の歴史的変容に関する研究

3年間の研究の成果は、大きく次の4点にまとめられる。第1は、近現代日本の村落に関する研究をサーベイし、研究の到達点を確認する一方、今後の村落研究の進展につなげることを目的として、日本農業史学会のシンポジウム・「近現代日本の村落をめぐって」を企画し、その中で「近現代の政府と町村と集落」とのテーマで問題提起的な報告を行なった。第2は、農家小組合と集落(むら)の関係に関する研究である。群馬県北橘村を事例として、昭和恐慌期以降の農事実行組合の活動日誌を詳細な解説を付して紹介した。また、その研究を踏まえて、「農家小組合の政策と展開」では、農家小組合を一般的に分析し、農家小組合と集落の関係を解明した。第3は、町村の行政と集落の関係に関する研究である。京都府旧雲原村の村長西原亀三の思想と活動を通して、昭和恐慌による同村の変化、村役場と集落との関係、村長や行政村の役割の変化を解明した。また、昭和30年代の町村長のありようを明らかにする一歩として、京都府園部町で町長を務めた野中広務にインタビューを行ない、その記録を詳細な解説を加え発表した。第4は、京都府美山町等を事例とした現状の「平成の市町村合併」に関する一連の調査研究である。これらの研究では町村の行政が地域農業や村おこし、住民自治に与える影響の検証を通して、村おこしの展開と「昭和の大合併」以前の行政村である旧村、または集落との関わりや、村おこしの新たな展開と住民自治あるいは女性の社会参加など農村社会構造の変化、主体形成との関わり等を解明した。また美山町の現状を踏まえ農村社会史研究の課題について方法的な提言も行なった。研究成果は3つのジャンルからなる。第1は、『近現代日本の農村』に集約される研究である。この著作では近現代日本における集落と町村の歴史的展開を概観した。講演記録「明治の地方富豪と道義」は明治期の地方富豪である大地主と地域つまり集落と町村とのかかわりを複数の事例により明らかにしたものである。第2は、京都府美山町を事例とした「平成の市町村合併」にかんする一連の調査研究である。これは共著『市町村合併の幻想』と雑誌論文2本にとりまとめた。これらの研究では町村が地域農業や村おこし、住民自治に与える影響の検証を通して、村おこしの展開と行政との関係ないし集落や「昭和の大合併」以前の行政村である旧村とのかかわりや、村おこしの新たな展開と住民自治や女性の社会参加など農村社会構造の変化、主体形成とのかかわり等を解明した。第3は、昭和恐慌期以降の農事実行組合と集落との関係にかんする研究である。この点は詳細な解説を付した上で農事実行組合の活動日誌を事例紹介したが、2004年度に計画している農事実行組合の政策と集落・町村にかんする本格的論文作成の前提作業となるものである。その他群馬県、京都府、山口県、鳥取県等の調査を実施するとともに、集落史、旧村史、農事実行組合関係の文献・統計・資料、集落センサス、町村長の自伝・回想録等を中心に系統的に関連資料・文献の収集を行なった。(1)近現代日本の村落にかんする研究をサーベイし、研究の到達点を確認するとともに今後の研究課題を明確にした(「史学・経済史学の研究動向-近現代日本における『村落』をめぐって」)。(2)京都府旧雲原村の村長西原亀三の思想と活動を通して、昭和恐慌による村の変化、村役場と集落との関係、村長や行政村の役割の変化を解明した(「雲原村の農村改革と西原亀三(上)(下)」)。(3)京都府美山町の町村

合併をめぐる動向の調査から、近年の集落の機能とその変化を考察した(「美山町のMさんのこと」)。(4)村づくりと集落、主体形成等を主題として京都府美山町の調査を継続して実施した。(5)長野県、埼玉県、山口県等の県庁文書、長野県旧浦里村、愛媛県旧余土村等の役場行政文書等の資料調査を行なった。旧浦里村の調査では合わせて、宮下周村長、戦中・戦後期の青年団活動、戦後の社会・政治状況等に関してヒアリングを行なった。前年度に引き続き、集落史、旧村史、農事実行組合関係の文献・統計、戦後の集落センサス、青年団史、町村長の自伝・回想録等を中心に系統的に文献・資料収集を行なった。平成17年度の研究実績は、大きく次の4点にまとめられる。(1)近現代の村落の実態を解明し、今後の村落研究の進展につなげることを目的に、日本農業史学会のシンポジウム・「近現代日本の村落をめぐって」を企画し、その中で「近現代の政府と町村と集落」を報告した。この成果は、『農業史研究』(第40号)に「主旨解題」「近現代の政府と町村と集落」「討論」として掲載された。(2)近現代村落の社会経済史研究の課題は、日本の資本主義に対応した行政、政策、産業組合による経済事業、社会運動等をめぐる国(政府)、町村(行政村)、村落の社会関係の三者の相互関係の分析である。その一環として、農家小組合を取り上げ、独自の視点から農家小組合と村落の関係を解明し、「農家小組合の政策と展開」をまとめた。(3)昭和30年代の町村長のありようを明らかにする一歩として、京都府園部町で町長を務めた野中広務にインタビューを行ない、その記録を解説を加え発表した。同時に同町に関しては昭和10年代40年代の行政資料・部落文書等の整理収集を行なった。(4)関西学院大学の21世紀COE「人類の幸福に関する社会調査」研究の1部門「村の日記」研究班に参加し、「村の近現代史研究から見た知内村研究の意義と課題」に報告を行なうとともに、高島市知内の部落文書の整理に当たった。その他、長野県阿智村の集落調査、京都府久御山町の農業・集落調査等を実施した。後者については、その成果の一端を「開発と農業」としてまとめた。
脊髄虚血後のＡＳＩＣ活性化制御による神経保護効果の検討

酸感受性イオンチャネル(ASIC)は細胞外protonによって開口するナトリウムチャネルである。ASIC1aチャネルは細胞外ドメインにClイオン結合部位を有しており、これは各種ASICサブユニット間で高度に保存されている。陰イオンはClイオン結合部位を介して各種ASICチャネルの機能を修飾する。この機能修飾はチャネル組成し依存し、ASIC2aとASIC3を修飾するメカニズムはASIC1aチャネルにおけるメカニズムとは異なることが明らかとなった。ClイオンによるASICチャネル機能の修飾は、細胞外液の組成を感知するメカニズムとしての機能が示唆された。脊髄神経細胞に発現するASICチャネルの解析(担当:草間、杉浦、祖父江)ASICチャネルはアイソファーム(ASIC-1a, -1b, -2a, -2b, -3, -4)の3量体(ホモマルチマーもしくはヘテロマルチマー)から構成され、そのアイソファームの組み合わせによりチャネル特性が変化する。ラット脊髄神経細胞に発現する主要なASICチャネルの構成について明らかにする。(1)ラット脊髄培養神経細胞を用いて、細胞外液のpHを7.4から酸性(pH4.0-6.0)に変化させた時に生じるASIC電流を電気生理学的手法(Whole-cell patch-clamp法)を用いて測定し、そのチャネル特性に関して解析中である。またASIC阻害薬(PcTX; ASIC1aホモマルチマーの選択的阻害薬、amiloride; ASICの非特異的阻害薬)のproton-gated currentに対する抑制効果も現在検討中である。(2)免疫組織染色法により、脊髄神経細胞における各アイソファーム(ASIC1-4)の局在について検討を継続している。虚血性神経細胞死に対するASIC阻害薬の効果(担当:草間、祖父江)酸感受性イオンチャネル(ASIC)は細胞外protonによって開口するナトリウムチャネルである。ASIC1aチャネルにおいて、細胞外の陰イオンがこの結合部位を介してチャネル機能を修飾することが明らかにされている。今回、ラットの脊髄後根神経節細胞に発現しているASICチャネルとChinese hamster overy cell(CHO cell)に発現させたASIC2aとASIC3チャネルをwhole cell patch clamp法で解析した。ASIC1aチャネルと同様、陰イオンはCHO cellに発現させたASIC2a、ASIC3チャネルの脱感作速度を変化させた。しかし、ASIC1aとは異なり、陰イオンは活性化のPH依存性も変化させた。また、ASIC2aとASIC3を修飾する各種陰イオンの効果の強さはASIC1aとは異なっていた。さらに、サブユニット間で高度に保存されているClイオン結合部位のアミノ酸残基を変異させた場合、陰イオンによるチャネル機能の修飾はASIC2aでは部分的に消失し、ASIC3では全く変化を生じなかった。ラットの脊髄後根神経節細胞に発現しているASICチャネルの対する陰イオンの効果は、CHO cellに発現したASIC1a/3ヘテロマルチマーチャネルと同様の効果を示した。これらのことから、陰イオンは各種ASICチャネルの機能を修飾し、これはチャネル組成に依存するし、ASIC2aとASIC3チャネルを修飾するメカニズムはASIC1aチャネルにおけるメカニズムとは異なることが明らかとなった。脊髄神経細胞に発現するASICチャネルの解析(草間、杉浦、祖父江が担当)ASICチャネルはアイソファームの3量体(ホモマルチマーもしくはヘテロマルチマー)から構成され、そのアイソファームの組み合わせによりチャネル特性は変化する。1、ラット脊髄培養神経細胞を用いて、細胞外液のpHを7.4から酸性(pH4.0-6.0)に変化させた時に生じるASIC電流を電気生理学的手法(Whole-cell patch-clamp法)を用いて測定しチャネル特性を現在解析中である。またASIC阻害薬(PcTX; ASIC1aホモマルチマーの選択的阻害薬、amiloride; ASICの非特異的阻害薬)のproton-gated currentに対する抑制効果も検討中である。2、免疫組織染色法により、脊髄神経細胞における各アイソファーム(ASIC1-4)の局在について検討中である。脊髄神経細胞に発現するASICチャネルについて解析を継続中である。1、ラット脊髄培養神経細胞を用いて、細胞外液のpHを変化させた時に生じるASIC電流について電気生理学的手法を用いて測定し解析を継続中である。またASIC阻害薬の効果も引き続き検討中である。2、免疫組織染色法により、脊髄神経細胞における各アイソファームの局在についても実験を継続中である。