hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
空間距離に基づくスクラッチ欠損補間

本研究の目的は、スクラッチ欠損(引っ掻き傷)が入った画像の修復補完を目的とした、インペインティングの提案である。研究は計画通りに遂行され、初年度に『空間距離に基づくスクラッチ欠損補間』を発表した。これにより、従来のインペインティングでは補完できない広範囲かつ高密度の欠損を含む画像を、補完できるようになった。さらに、その翌年には応用方式として『絵画の質感を考慮したインペインティング』を発表した。本研究の目的は、スクラッチ欠損(細長い引っかき傷)が入った画像の修復補完を目的とした、インペインティングの提案である。平成26年度の研究計画は、画像データベースの作成と、研究目的を達成する方式の提案であった。研究は計画通りに遂行され、2014年の7月に『空間距離に基づくスクラッチ欠損補間』を発表した。発表形式は、査読付のショートペーパーである。この方式は、従来のインペインティングでは補完することができない広範囲・高密度のスクラッチ欠損を含む画像が補完できる。その有効性は、従来の主要なインペインティングと比較しながら、定量的に示した。この成果は、インペインティングの性能限界を引き上げたという意味で、大きな意義がある。また、画像の損傷修復方式としてインペインティングが優れたものであることを示す重要な結果である。2015年の1月には、『絵画の質感を考慮したインペインティング』を発表した。形式は、査読付学術論文である。この方式は、本研究を絵画画像の仮想修復に用いたものである。具体的には、2014年に発表した方式に、絵画技法の一つであるスフマート技法を反映した処理を導入している。さらに、絵画の持つ表面の凹凸を補完後に生成することで、より絵画らしい補完を行う方式である。本発表において、本研究が実際の損傷修復を行った場合、それが効果的に行えることを定量的に示した。またこの成果は、本研究の実用性と応用性の高さを示すうえで重要な意義がある。本研究の目的は、スクラッチ欠損(細長い引っ掻き傷)が入った画像の修復補完を目的とした、インペインティングの提案である。その後に、上記の応用方式として『絵画の質感を考慮したインペインティング』を発表した。この研究は、本研究の汎用性を示すことを目的としたものであり、損傷した絵画の修復を行う方式である。この方式は絵画技法や絵画の質感を反映した処理を導入することで、より絵画らしい修復を行うことができる。この成果は、本研究の実用性と応用性の高さを示すうえで重要な意義がある。平成27年度(最終年度)では、当初の目的の一つであった、初年度に提案した方式の上位互換方式に取り組んだ。その結果、広範囲・高密度のスクラッチ欠損にくわえて、領域面積の大きな欠損を含む画像を、高精度に補完できる方式を完成させることができた。本方式はまだ外部発表に至っていないが、現在、発表準備を進めている段階である。以下に示す、二つの理由から計画以上に進展していると考える。1:当年度の目的であった、研究中の方式を完成させ、発表することができため。2:1の応用方式を提案し、発表することができたため。画像処理今後の推進方策は、主に、さらなる応用方式の提案・発表である。具体的には、対象とする画像を限定することで、その画像に特化した方式を提案する。それにより、本研究の実用性と、応用性の高さを示していく。当初の研究計画に対して、研究が大きく進展したため。具体的には、研究方式をシステムで実行した際の利用コストが想定よりも低く、新たな画像処理システムを購入・導入しなくとも実験できたため。次年度は、研究方式をさらに進展させるため、当初の予定通り高性能な画像処理システムの環境を構築する。
休眠と分散の使い分けの数理的研究

休眠と分散は,時間空間的に変動する環境に対する適応であり,動物にも植物にも広く見られる.これまでの数理モデルでは,休眠率と分散率は別々に扱われており,空間構造も多数の同じ質のパッチから構成されていた.我々はパッチの質が一様でない場合において,休眠と分散のいかなる組み合わせが最適であるかを数理モデルによって研究した.その結果,休眠と分散は,トレ-ドオフの関係となっていることが判明した.また,環境の良好さを表すパラメ-タの値を,最高の値から徐々に小さくしてゆくと,初めは分散で対応し,その次に休眠を付け加えて対応することが分かった.植食性テントウムシ類の文献を調べてみると,数理モデルの予測することが実際に起きていることが分かった.以上の結果をまとめて投稿した.また,環境が変動する場合において,休眠率と分散率が,1.定数,2.密度依存,3.パッチの良さに依存,の場合を数値シュミレ-ションを用いて,どのような環境変動の場合にどの戦略が強いかを解析した.それによると環境変動に最も敏感な戦略が概ね強いという結果を得た.この結果をまとめて投稿予定である.これらの問題の背景と結果の一部を,「動物生態学」(大学院生用の教科書)に入れた.分散のパタ-ン分昆虫の社会性の関連についても数理モデルによる考察をした.シロアリは全てが兵隊カ-ストを持っているが,養育カ-ストが存在しないことと,巣が不安定でしばしば分散せざるをえないという生息場所の条件との強い相関がみられる.不妊カ-ストが進化するための条件を調べたところ,巣の不安定性が重要な要因となっていることが分かった.また,不妊カ-ストのような利他性が,自らの"意志"によるものか,他個体による"操作"なのかについて長い間論争があった.自分と他個体の間に進化的利益の対立が存在するとき,それがいかに解消されるかという一般的な問題も解くことができた.休眠と分散は,時間空間的に変動する環境に対する適応であり,動物にも植物にも広く見られる.これまでの数理モデルでは,休眠率と分散率は別々に扱われており,空間構造も多数の同じ質のパッチから構成されていた.我々はパッチの質が一様でない場合において,休眠と分散のいかなる組み合わせが最適であるかを数理モデルによって研究した.その結果,休眠と分散は,トレ-ドオフの関係となっていることが判明した.また,環境の良好さを表すパラメ-タの値を,最高の値から徐々に小さくしてゆくと,初めは分散で対応し,その次に休眠を付け加えて対応することが分かった.植食性テントウムシ類の文献を調べてみると,数理モデルの予測することが実際に起きていることが分かった.以上の結果をまとめて投稿した.また,環境が変動する場合において,休眠率と分散率が,1.定数,2.密度依存,3.パッチの良さに依存,の場合を数値シュミレ-ションを用いて,どのような環境変動の場合にどの戦略が強いかを解析した.それによると環境変動に最も敏感な戦略が概ね強いという結果を得た.この結果をまとめて投稿予定である.これらの問題の背景と結果の一部を,「動物生態学」(大学院生用の教科書)に入れた.分散のパタ-ン分昆虫の社会性の関連についても数理モデルによる考察をした.シロアリは全てが兵隊カ-ストを持っているが,養育カ-ストが存在しないことと,巣が不安定でしばしば分散せざるをえないという生息場所の条件との強い相関がみられる.不妊カ-ストが進化するための条件を調べたところ,巣の不安定性が重要な要因となっていることが分かった.また,不妊カ-ストのような利他性が,自らの"意志"によるものか,他個体による"操作"なのかについて長い間論争があった.自分と他個体の間に進化的利益の対立が存在するとき,それがいかに解消されるかという一般的な問題も解くことができた.環境変動のない場合の解析を終了した。年一化の場合は、休眠は進化しないことが判った。分散するとそのコストはかかるが、行きついた先で増殖することができる。一方、休眠をすると休眠の際の死亡のコストがかかるだけで、増殖することができないからである。年二化の場合は今いるパッチがしだいに悪くなると、先ずは分散で対応する。ところが分散個体数が増すとしだいに分散先の環境が悪くなる。分散先の収容能力一ぱいに分散個体数がなると、分散率は一定となり、こんどは環境の悪さを休眠することによって逃れようとする。即ち、休眠率がしだいに増加する。このように、休眠と分散を同時に考慮することによって、興味ある結果が得られた。この結果は、研究協力者の本学辻宣行と共に、第5回国際生態学会で発表した。平成3年度に、環境変動がある場合を解析し、合わせて論文としてまとめて発表する予定です。休眠と分散は、時間空間的に変動する環境に対する適応であり、動物にも植物にも広くみられる。与えられた条件のもとで,どのような休眠率と分散率が進化するかという問題が研究されてきた。しかし,これまでの数理モデルでは,休眠率と分散率は別個にあつかわれていたので,我々はその2つのいかなる組み合せが最適であるかを数理モデルによって研究した。その結果,休眠と日散は互いに相補的な関係があり,一方が増すと他方が減るという,いわゆるトレ-ドオフの関係となっていることが判明した。

また,環境の良好さを表わはパラメ-タの値を,最高の値から除々に小さくしていくと,生物の最適戦略は,始めは分散で対応し,その次に休眠をつけ加えることとなった。植食性テントウムシ数の文献を調べてみると,数理モデルの予測することが実際におきていることが分かった。以上の結果の一部をまとめて役稿した。また,問題の背景と結果の一部を,「動物生態学」(大学院生用の教科書)に入れた。分散のパタ-ンと昆虫の社会性の関連についても数理モデルによる考察した。シロアリはすべてが兵隊カ-ストを持っているが,養育カ-ストはすべての種に存在するわけではない。養育カ-ストが存在することと,巣が不安定でありしばしば分散をせざるをえるという生息物所の条件との間に強い相関が見られる。不性カ-ストが進化するため条件を調べたところ,巣の不安定性が重要な要因になっていることが分った。また,不妊カ-ストのような利他性が,みづからの“意志"によるものか,他個体による“操作"なのかについて長い問論争があった。自分と他個体の間に近化的利益の対立が存在するとき,それがいかに解消されるかという一般問題も解くことができた。
宇宙黎明期から現在に至る漸近巨星分枝星の進化の全体像の解明

銀河系ハローから数多くの超金属欠乏星が観測され、その多くが炭素の過剰や中性子捕獲で生成される重元素の含有量に異常な表面組成を示すことが知られている。本研究では、超金属欠乏星の漸近巨星分枝段階での進化、特に、遅い中性子捕獲過程による核種合成について、その特性の全体像を理論的に明らかにするとともに、それに基づき、銀河系ハローの金属欠乏星、とりわけ、炭素の過剰を示す星が齎す中性子捕獲元素の含有量、分布の違いから、これらの炭素過剰星の起源を解明した。この結果から、宇宙初期および銀河系の形成初期には生成される恒星の特性についての新たな知見が導かれ、宇宙初代星の探査への手掛か得られた。本研究はAGB星の進化と炭素星の形成機構の精密化を目標とし、研究課題として、1恒星内部における物質混合、2s-過程元素合成過程、3質量放出の効率を掲げた。今年度は各課題について、研究協力者との研究戦略・方法の検討を行い、主として、超金属炭素星との関連で具体な課題での研究を遂行した。物質混合過程については、超金属欠乏星のNEMP星で観測される窒素過多の起源と関連して、現行対流混合の効率の評価と回転に伴う流体力学的な不安定性による乱流混合過程の研究に着手した。前者については、表面対流層でのHot Bottom Burning(HBB)による炭素燃焼、窒素生成の効率の観測的な制約から現行の対流混合距離理論を見直す方向での研究方針を決めた。後者については、Be星、Kepler衛星による赤色巨星内部の回転の分布の観測との比較考量を通して、回転星内部における乱流混合による角運動量輸送の効率を評価できることを示した。この結果は、天文学会、国際会議で報告、論文執筆中である。AGB星でのs-過程の中性子星源として、He対流層への水素の混入(He-FDDM)、He対流層での22Neのα-捕獲反応、Third Dredge-up時の表面対流層からのovershootによって形成されるC13-pocketが提起されている。各々の中性子源効率によるs-過程元素合成の効率と金属量の関係を評価し、超金属欠乏炭素星で観測される、s-process元素の過多の有無によって区別されるCEMP-sとCEMP-noの起源とその金属量依存性と解明した。これについては、現在論文執筆中である。質量放出の効率は、超金属欠乏星の場合、AGB星のType I1/2への進化と鉄の放出は化学進化にその痕跡を残すことになる。SAGAdatabaseを利用してその観測的な制約を調査した。前年度の成果を受けて、1金属欠乏星の観測を主たる対象としてs-過程元素の理論的研究、2恒星の進化に伴う慣性能率の評価を基礎とした回転星の進化の追究を軸として進めた。s-過程元素合成については、昨年度、金属欠乏星では、炭素過多を示すものの中で、s-過程元素の過多を示すもの(CEMP-s)とそうでないもの(CEMP-no)があり、それらの形成の起源が、連星系での質量の異なり、中性子源の異なるAGB星でs-過程元素合成と質量輸送によって説明できることを明らかにしてきた。今年度は、それに加えて、炭素過多星の中には、超新星爆発に起源をもつr-processの過多を示すもの(CEMP-r)、r-過程元素とs-過程元素が混在するもの(CEMP-r/s)が存在するが、Komiya et al. (2014)によるr-元素の形成過程の研究の成果を取り入れて、その起源がCEMP-noとCEMP-sと同様の枠組みで解釈できること示すことができた。現在この新たな成果を取り入れて、論文を改訂中である。また、回転星の進化に関しては、球対称の構造の解析に基づいて、回転の進化を構成し、進化の過程で表面が臨界回転に到達し、遠心力により赤道からの質量の放出に至るために恒星が持つべき角運動量の条件とその質量依存性を求めることができた。これに基づく、HR図上での臨界回転星が出現する領域を決めることができ、decretion diskを持つBe星やB[e]星との観測との比較が可能となった。その結果、これらの恒星の内部はほぼ一様回転していなければならないこと、したがって、そのために必要な効率的な角運動量輸送の機構が存在しているとの結論を得た。これは、恒星内部の回転則についてこれらの点を含めて、論文を加筆中である。本研究では、全年度まで、超金属欠乏星の漸近漸近巨(AGB)星段階でのs(low)-中性子捕獲過程について理論的な研究をしてきたが、本年度は、その結果に基づき、銀河系ハローの金属欠乏星、とりわけ、炭素過剰(CEMP)星から観測される中性子捕獲元素の含有量、分布の違いから、これらのCEMP星の起源を議論した。CEMP星は、s-過程元素、Sr, Ba, Pb、並びに、r(apid)-過程元素と分類されるEuの分布に多様な分散を示すことが観測され、それに応じて、種々に類別されている。Baに富んだCEMP-s星とBaの組成が炭素過剰を示さない普通の恒星と変わらないCEMP-no星、また、r-過程元素に富んだCEMP-r星と通常のCEMP-s星に比して、Eu/Baの組成比が太陽などのs-過程元素の分布と比べて大きいCEMP-r/s星に分類される。

これらの種別について、連星系で、低・中質量の主星がAGB星段階段階で炭素星に進化した後外層を放出するときの恒星風からの物質降着によって伴星が表面汚染を受けるという描像で、統一的に解釈できることを示した。表面組成の多様性は、AGB星の質量によるs-過程元素合成過程の効率、連星系での質量降着率、および、恒星のr-過程元素の初期組成の違いによって説明される。この結果からは、銀河系ハローで観測される低質量星は連星系の伴星として誕生、また、鉄組成が太陽の数千分の1付近で、初期質量関数と連星系の性質に変遷が見られるなどの、宇宙初期における星形成および銀河系の構造形成過程への知見が導かれる。とりわけ、CEMP星の中に、炭素星過多の超新星爆発の兆候は認められないことを示し、宇宙最初の超新星爆発の探査には更なる工夫が必要であることを示唆する。これらの結果は論文を投稿予定である(Yamada et al. 2016)。銀河系ハローから数多くの超金属欠乏星が観測され、その多くが炭素の過剰や中性子捕獲で生成される重元素の含有量に異常な表面組成を示すことが知られている。本研究では、超金属欠乏星の漸近巨星分枝段階での進化、特に、遅い中性子捕獲過程による核種合成について、その特性の全体像を理論的に明らかにするとともに、それに基づき、銀河系ハローの金属欠乏星、とりわけ、炭素の過剰を示す星が齎す中性子捕獲元素の含有量、分布の違いから、これらの炭素過剰星の起源を解明した。この結果から、宇宙初期および銀河系の形成初期には生成される恒星の特性についての新たな知見が導かれ、宇宙初代星の探査への手掛か得られた。金属欠乏下での炭素星過多星については、当初の対象であった、s-過程元素のかたの有無で区別されるCEMP-sとCEMO-no星に以外にも、r-過程元素を含むCEMP-rとCEMP-r/sの別種のグループが存在し、それらの起源についても、さまざま議論されてきたが、本研究では、これらの炭素星を包括する形で、形成過程について、AGB星を含む連星系シナリオに基づいた統一的な解釈の可能性を切り開けたのは、当初の目標を上回るものである。また、本研究では、Be星やB[e]星の観測との比較から、恒星の内部がほぼ一様に回転していることを導いたが、これは、これまでの日震学、星震学がきわめて回転速度の遅い恒星しか扱えなかったに対し、Be星やB[e]星など臨界回転に近い高速回転星についてその内部の回転側についての知見が得たのは、本研究が初めてである。宇宙物理学今後は、恒星内部における物質混合過程と質量放出の効率の評価が主たる課題である。CEMP星に関しては、s-過程元素合成過程の理論的な考察からその形成機構を議論できたが、物質混合の効率については、理論的な導出は難しく、今後は、観測された炭素およびs-過程元素の組成の観測との比較から、物質混合過程の効率を決める方向で解析を進めていくことになる。同様に、恒星の回転についても、これまでは、角運動量輸送について議論してきたが、それに伴う乱流による物質混合についても、理論的な解析は不可能であり、物質混合の結果と考えられる表面組成の観測と比較からその効率を求めていくことになる。質量放出に関しては、質量放出を取り入れた進化計算から導かれる回転の進化と、Be星、B[e]星の観測との比較に基づいて議論していく。超金属欠乏星は炭素星の割合が種族IやIIに比して多いが、その中に、金属量の多い種族と共通するs-過程元素の過多を示すもの(CEMP-s)以外に、s-過程元素の過多を示さないもの(CEMP-no)があり、金属量が[Fe/H]<-3で後者が多くなることが観測されている。
環境修復への利用をめざした腐植物質のキャラクタリゼーション

環境汚染物質の吸着・固定と大きな関係があると考えられる腐植物質の疎水性と親水性の程度に着目し、高速逆相液体クロマトグラフィー(RP-HPLC)によって各種腐植物質のキャラクタリゼーションを行うとともに、重金属および難分解性有機化合物と結合しやすい腐植成分の特定を試みた。また、植物を用いた環境修復技術であるファイトレメディエーションにおいて、腐植物質を用いて重金属除去効率を上げることが可能であるかどうかを検討した。まず、C18ポリマーカラムを用い、pH勾配とアセトニトリル濃度勾配を併用したRP-HPLCを腐植酸に適用した結果、親水性と疎水性の程度が異なる3成分に分離した。さらに、ポリマー系モノリスディスカラムを用いて腐植酸とフルボ酸のRP-HPLCを行ったところ、成分IVに分離した。成分1はもっとも親水性が強く、成分Vはもっとも疎水性の強い成分である。腐植酸では、腐植化度によって成分組成が異なったのに対し、フルボ酸では親水性成分に富んでいた。主成分分析を適用すると、腐植酸とフルボ酸とは成分Vの量によって区別され、A型腐植酸とそれ以外の腐植酸とは成分IIIVの量によって区別された。RP-HPLCと蛍光検出の組み合わせにより、銅イオンと錯体形成する腐植成分を解析したところ、腐植酸では成分IとII、フルボ酸では成分Iが重金属と錯体形成する成分であると推定された。RP-HPLCと蛍光検出の組み合わせによりピレンの吸着に関与する腐植成分を解析したところ、腐植酸では全ての成分が多環芳香族化合物の吸着に関わっているのに対して、フルボ酸では成分IIIVが吸着に関わっていると推定された。カラシナによる土壌からの銅と鉛の吸収に及ぼす腐植物質の影響を検討した結果、堆肥由来の腐植物質の施用は、土壌中の重金属の可溶化を促進し、それによって植物体による重金属吸収を促進することが示唆された。腐植物質の親水性と疎水性の程度は、環境汚染物質の吸着・固定と大きな関係があると考えられる。そこで本研究では、土壌、泥炭、堆きゅう肥、炭化物、地下水および河川水から調製した腐植酸とフルボ酸の粉末試料について高速逆相液体クロマトグラフィーを用いて親水性と疎水性の程度の異なる成分のプロファイルを作成し、給源の異なる腐植物質のキャラクタリゼーションを行った。ポリマー系モノリスカラムを用いてpH勾配とアセトニトリル濃度勾配をかけて高速逆相液体クロマトグラフィーを行うと、腐植物質は親水性と疎水性の程度の異なる5つの腐植成分、IVに分かれた。得られた腐植成分のプロファイルを用いて主成分分析を行い、主成分1と主成分2の得点をプロットすると、腐植酸とフルボ酸は明らかに区別され、腐植酸はA型、Rp型およびB型・P型が明確に区別された。炭化物腐植酸はA型腐植酸の領域に含まれ、水溶性腐植酸は他の腐植酸およびフルボ酸とはやや離れていた。腐植成分のプロファイルに基づくと、フルボ酸はその起源に関わらず、もっとも疎水性の強い成分Vを全くもしくはほとんどもたず、親水性が非常に強いことが示された。また、水溶性腐植酸もフルボ酸ほどではないが、親水性が強かった。一方、Rp型腐植酸は成分Vを多く含んで親水性成分の割合が少なく、非常に疎水性が強いことが認められた。

A型、B型およびP型腐植酸は、フルボ酸とRp型腐植酸の中間的性質を示し、A型腐植酸は単位炭素量当たりの成分のピーク強度が高いことが特徴的であった。以上のように、本研究で開発した逆相液体クロマトグラフィーを用いると、腐植物質を親水性と疎水性の異なる腐植成分に分離可能であり、この腐植成分のプロファイルから腐植物質のキャラクタリゼーションが可能であることが明らかとなった。本年度は、環境中でもっとも移動しやすいと考えられる水溶性の腐植物質について、昨年度に開発したポリマー系モノリスカラムを用いて高速逆相液体クロマトグラフィーを行う手法により疎水性/親水性の程度が異なる腐植成分の組成を分析した。水溶性腐植物質は、土壌および堆肥から水抽出した後、酸性にして沈殿する腐植酸画分を得るとともに、上澄についてポリビニルピロリドン樹脂に吸着するフルボ酸画分を得た。さらに、河川水についても同様な方法で腐植酸画分とフルボ酸画分を得た。これらの水溶性腐植物質の分析の結果、土壌および河川水の水溶性の腐植酸画分・フルボ酸画分ともに大部分が親水性成分からなることが認められた。一方、堆肥の水溶性腐植物質の場合には、腐植酸画分には疎水性成分もかなり含まれていたが、フルボ酸画分ではその大部分が親水性成分であった。また、堆肥水抽出物を銅および鉛が集積したリンゴ園土壌に加えて培養すると、銅および鉛の溶出率が高まった。これは、堆肥の水溶性腐植物質が銅および鉛と錯体形成することによって可溶化を促進するためと考えられた。さらに、土壌および腐朽有機物からアルカリ抽出することによって調製した腐植酸について高速逆相クロマトグラフィーを行い、分離する成分を分取して高速サイズ排除クロマトグラフィーによって分子サイズ分布の測定を行うとともに、FT-IRにより化学構造を推定したところ、親水性成分は分子サイズが小さく、芳香族性が強いのに対して、疎水性成分は分子サイズが大きく、脂肪族性が強いことが示された。腐植物質を環境修復に利用するに際しては、どの構成成分が汚染物質と結合するのかを明らかにする必要がある。腐植物質は金属イオンと錯体形成すると蛍光の消光が起こることから、この現象を利用して、ポリマー系モノリスディスクカラムを用いた高速逆相クロマトグラフィーと蛍光検出法の組み合わせにより腐植酸およびフルボ酸を構成する成分のいずれが重金属との錯体形成に関与しているかを解析した。腐植酸では、銅イオンとの錯体形成により、ピーク面積は、成分Iでは約3分の1に、成分IIでは約3分の2に減少したが、成分IIIでは約20%の減少にとどまった。このため、腐植酸の構成成分の内、重金属と錯体を形成する成分は主に成分IとIIの親水性成分であると推定された。フルボ酸の場合には、フルボ酸溶液に加える銅イオンの濃度を上昇させると、成分Iのピーク面積は著しく低下したが、成分IIのピーク面積はごくわずかしか減少せず、フルボ酸では、もっとも親水性の強い成分Iが重金属と錯体形成する成分であると推定され、腐植酸と比べて成分IIは錯体形成能が小さいことが示唆された。一方、多環芳香族化合物のような強い蛍光を発する化合物をモデル化合物とすれば、高速逆相クロマトグラフィーと蛍光検出法の組み合わせにより難分解性有機化合物と腐植物質との相互作用の解析が可能になると考えられることから、腐植酸およびフルボ酸にピレンを吸着させ、どの成分が多環芳香族化合物の吸着に関与しているのかを検討した。腐植酸では全ての成分が多環芳香族化合物の吸着に関わっているのに対して、フルボ酸では成分IIIVが吸着に関わっており、親水性のもっとも強い成分Iは吸着に関与していないことが認められた。
表面分子キラリティーの制御と機能開拓

本研究では、表面での分子キラリティーの精密制御を実現し、従来の不斉識別とは異なる機構で動作するセンサの開発や光学分割法への応用、不斉反応場開発につながる基礎技術を開拓する。具体的には、(1)二次元分子集合体のキラリティー制御因子の解明、(2)修飾されたキラル空孔のゲスト認識能の評価と機能開拓、について検討している。(1)では、我々が以前から研究しているデヒドロベンゾ[12]アヌレン(DBA)誘導体が固液界面で形成するハニカム構造のキラリティーに着目して研究を進めた。30年度は、三本のキラル側鎖と三本のアキラル側鎖が交互に置換したDBA誘導体の固液界面での自己集合単分子膜のキラリティーをSTMで調査した。その結果、キラル側鎖の数が六本から三本に減ってもキラリティーが誘起されることがわかった。一方で、誘起されたキラリティーが六本のキラルな側鎖を持つ分子とは逆転することを明らかにした。アキラルなDBA誘導体のハニカム構造は、キラルなDBA誘導体によってキラリティーが誘起される。その際、Sergeant-Soliders機構とEnantioselective Adsorption機構の二つの誘起機構が競合する。三本のキラル側鎖と三本のアキラルな側鎖をもつDBAをキラル源としてアキラルなDBAが形成するネットワークのキラリティー誘起について調べた。その結果、今回のキラルなDBAは、Sergeant-Soliders機構でキラリティーを誘起することが分かった。一方で、Enantioselective Adsorption機構でキラリティー誘起は起こらなかった。これは今回のキラルなDBA誘導体では、不斉炭素原子の数が少ないため、安定に空孔に吸着されなかったためである。(2)では、昨年度に引き続き立体的に嵩高い置換機で修飾されたキラル空孔を形成するDBA誘導体の合成を行なった。課題(1)では、上述のように、三つのキラルな側鎖と三つのアキラルな側鎖を交互に持つDBA誘導体が形成する自己集合単分子膜のキラリティーと、この分子をキラル源としてアキラルなDBA誘導体のネットワークのキラリティー誘起について調べた。その結果、意外にもキラルな側鎖の数が誘起されるキラリティーに影響することが分かった。多孔性の単分子膜に発現する独特な現象を明らかにした。このことは学術論文として発表した。その他にも、DBA分子として3本の長鎖アルキル基と小さい置換基を交互にもつ分子の合成も行い、それらがハニカム構造を形成することを明らかにした。形成された構造の安定性について分子動力学計算によって見積もり、多形形成の要因を考察した。このトピックについては2件の学会発表を行った。課題(2)では、新たに立体的に嵩高い置換機で修飾されたキラル空孔を形成するDBA誘導体の合成を行っている。総合すると、(1)は計画通りに進展しているが、(2)は当初計画から若干遅れているが、最終化合物の合成に近づきつつあり次年度には進展する見込みである。総合すると、全体としておおむね順調に進展していると判断される。課題(1)については、このまま当初計画通りに進める。キラルなDBA誘導体の他に、キラルなトリフェニレン誘導体において、自己集合単分子膜においてキラリティーが誘起されるかについて検討する。課題(2)では、新たに立体的に嵩高い置換機で修飾されたキラル空孔を形成するDBA誘導体を合成する。加えて、アルキル鎖の末端に官能基が導入されたDBA誘導体も新たに合成する。これらの分子の合成が済み次第、この空孔を利用したキラル認識について当初計画通りに調べる。また、ルーバン大学との共同研究も有効に活用して、分子設計やSTM観測などについて協力して本課題を推進する。本研究では、表面における分子キラリティーの精密制御を実現し、従来の不斉識別とは異なる機構で動作するセンサの開発や光学分割法への応用、不斉反応場開発につながる基礎技術を開拓する。(1)では、我々が以前から研究しているデヒドロベンゾ[12]アヌレン(DBA-OCn)誘導体が固液界面で形成するハニカム構造のキラリティーに着目して研究を進めた。29年度は、前者のキラリティー誘起機構で、STMにより観測されるキラルDBA誘導体の独特なコントラストの起源を理論計算によって明らかにした。さらに、Enantioselective Adsorption機構の一般性を確認するため、アルキル鎖長の異なるDBA-OCn(n = 6-16)が形成するハニカム構造に対して、過剰量のキラルDBAを加え、加熱処理を施した。その結果、n = 6, 8ではキラリティーは誘起されず、n = 10, 12, 14, 16では左巻きの六角構造が誘起されることが明らかになった。これはDBAが形成するハニカム構造の空孔サイズがn = 6, 8ではゲスト分子に対して小さくキラリティー誘起が起こらなかったためと考えられる。

(2)について、新たに立体的に嵩高い置換機で修飾されたキラル空孔を形成するDBA誘導体の合成を検討したが、合成ルートに問題があり、そちらについては標的分子を変更して引き続き検討している。課題(1)では、上述のように、Sergeant-Soliders機構で重要なキラル分子の識別を可能とする、STM観測像におけるキラルDBA誘導体の独特なコントラストの起源を理論計算によって明らかにできた。さらに、Enantioselective Adsorption機構の一般性を確認し、空孔サイズによってはキラリティー誘起が効率的に起こらないことを明らかにした。これらは学術論文として発表した。その他にも、キラルなゲスト分子としてヘリセンを用いたキラリティー誘起も検討したが、こちらについてはまだキラリティー誘起を確認できておらず、引き続き検討する。また、新しいDBA分子として3本の長鎖アルキル基と小さい置換基を交互にもつ分子の合成も行い、それらがハニカム構造を形成することを明らかにした。このトピックについては学会発表を行った。課題(2)では、新たに立体的に嵩高い置換機で修飾されたキラル空孔を形成するDBA誘導体の合成を検討したが、合成ルートに問題があった。しかし、速やかに標的分子を変更して、現在新分子の合成を行っている。総合すると、計画通りに進展している項目があり、一方で、当初計画からの変更が必要な項目もあるが、後者についても速やかに計画修正しており、全体としておおむね順調に進展していると判断される。本研究では、表面での分子キラリティーの精密制御を実現し、従来の不斉識別とは異なる機構で動作するセンサの開発や光学分割法への応用、不斉反応場開発につながる基礎技術を開拓する。具体的には、(1)二次元分子集合体のキラリティー制御因子の解明、(2)修飾されたキラル空孔のゲスト認識能の評価と機能開拓、について検討している。(1)では、我々が以前から研究しているデヒドロベンゾ[12]アヌレン(DBA)誘導体が固液界面で形成するハニカム構造のキラリティーに着目して研究を進めた。30年度は、三本のキラル側鎖と三本のアキラル側鎖が交互に置換したDBA誘導体の固液界面での自己集合単分子膜のキラリティーをSTMで調査した。その結果、キラル側鎖の数が六本から三本に減ってもキラリティーが誘起されることがわかった。一方で、誘起されたキラリティーが六本のキラルな側鎖を持つ分子とは逆転することを明らかにした。アキラルなDBA誘導体のハニカム構造は、キラルなDBA誘導体によってキラリティーが誘起される。その際、Sergeant-Soliders機構とEnantioselective Adsorption機構の二つの誘起機構が競合する。三本のキラル側鎖と三本のアキラルな側鎖をもつDBAをキラル源としてアキラルなDBAが形成するネットワークのキラリティー誘起について調べた。その結果、今回のキラルなDBAは、Sergeant-Soliders機構でキラリティーを誘起することが分かった。一方で、Enantioselective Adsorption機構でキラリティー誘起は起こらなかった。これは今回のキラルなDBA誘導体では、不斉炭素原子の数が少ないため、安定に空孔に吸着されなかったためである。(2)では、昨年度に引き続き立体的に嵩高い置換機で修飾されたキラル空孔を形成するDBA誘導体の合成を行なった。
現代社会における家族の再構築支援体制に関する実証的研究

本研究は、当事者に帰責性のない要因による家族「解体」(他の家族構成員による犯罪や交通事故などによる)によって、家族構成員は社会的孤立に直面し経済的・精神的な支援が不可欠な状況にあることが明らかにした。次に、世代を超えた被害の場合(戦争被害がその代表的なものである)、被害家族に対して国家レベルでの支援は、個々の家族の事情を考慮に入れる必要があるので複雑な内容となることを明らかにした。当事者の家族関係を再構築・維持するために必要な支援体制は、公的機関およびNPOなど多様な機関の連携が不可欠であり、また、国際的な支援体制の構築・連携も必要となることが明らかになった1.研究会を2度開催して、研究状況について相互の情報交換を行った。2.学会報告としては、南方が第3回家族法改正研究会報告「家族法改正研究会シンポジウムー近親婚」(早稻田大学)、日本家族<社会と法>学会第29回学術大会報告「離婚紛争における当事者支援とニーズ:実態調査を素材として」(田巻帝子と共同報告)(早稻田大学)を行い、家族に変事や紛争が起きた時の家族再構築をに関する問題について触れ、田巻がThe International Academy for the Study of the Jurisprudence of the Family会議報告「Live and Die in Solitude Awayfrom the Family - Issues Relating to Unattedend Death Kodokushi in Japan」を行い、現代日本社会における家族の再構築をめぐる問題を検討し、村山は、「日本精神病理・精神療法学会第35回大会報告「日本人のストーリーは何かーよきパターナリズムを考えるー」を行い、要保護の家族がいた場合の社会による介入について分析を行った。3.論文については、南方が「離婚訴訟に対する不誠実な態度を含めて廃除原因である「著しい非行」を認めた事例」(新・判例解説Watch【2012年10月】pp.101-104日本評論社)、「近親婚規制に関する再検討ー民法735条を素材としてー」(戸籍時報688号pp.30-38)で家族に変事が生じた場合の法的介入について、村山が「個人情報保護法の「例外」における主体性を踏まえた判断と対応の工夫ー青年期精神科領域の事例を通してー」(臨床精神病理33(2): 205-213, 2012)で要保護の家族がいた場合の再構築に関する精神医学からの対応について検討した。本研究は、家族の再構築を1災害や事件による家族解体を素材として検討すること、2法学と精神医学との協同で検討することを目指し、以下の点が明らかになった。第一は、当事者に帰責性のない要因で家族「解体」がもたらされた事例として、家族構成員による犯罪が他の構成員へもたらす困難、戦争が世代を超えて発生させる困難について検討された。日本の社会では犯罪責任の追及は個人単位ではなくその家族へもむけられる傾向が強い。そのため、他の家族構成員は社会的孤立に直面し経済的・精神的な支援が必要にもかかわらず、支援する仕組みはほとんどない。こうした加害者側への支援のために孤軍奮闘している機関に対しても批判の目が向けられることも多く、機関は、活動資金や「専門性ある対応」(精神医学+法律学など)について大きな課題を抱えている。被害者側への支援体制も徐々に整備されているが、加害者側への支援も並行して行う必要性は大である。犯罪に交通事故を含めると、加害者側の人数も相当数となり、加害者側支援の必要性の認識と支援を支える経済的な裏付けをどのようにするかは喫緊の課題である。第二は、被害が世代を超えて発生する場合の支援も難しい課題である。本調査が対象としたベトナム戦争での枯葉剤被害は世代を超えて社会問題であり(アメリカ政府の責任は政治問題である)、国家レベルでの支援体制を必要としている。組織的支援の必要性をめぐっては議論の余地がないが、被害者家族への支援は個々の家族の事情を考慮に入れる必要があるので複雑な内容となる。当事者の家族関係を維持するためのアクセスや専門家による精神的支援費用など、経済的な基盤確保が決定的に重要である。公的機関ならびにNPOなど多様な機関の連携が、加害者不明あるいは加害者の責任回避状況のなかでの、家族関係の再構築支援に不可欠な要素である(国際的な支援体制の構築も必要となる)。当事者の家族関係を再構築・維持するために必要な支援体制は、公的機関およびNPOなど多様な機関の連携が不可欠であり、また、国際的な支援体制の構築・連携も必要となることが明らかになった1.2011年6月20日に勉強会を開き、本研究の趣旨の確認と研究担当の対象を相互に検討した。(1)家族の再構築をめぐっては、家族問題の部分と少年非行問題の部分があり民事法的および刑事法的対応が必要であり、家族の再統合などについてはアプローチが異なることが確認された。(2)家族の再構築の要因となるもので、これまでの研究からはかけ落ちていた自然災害や当事者には帰責事由のない戦争などにも視野を広げて検討する必要があることを確認した。

2.2011年7月27日に勉強会を開き、震災による家族関係の危機と家族の再構築をめぐる問題点を検討した。日本学術会議のシンポジウムを介して得た情報に基づき、被災した家族支援に際して、家族だけでなく支援する人々の問題点のあることを今後の研究で視点として活かすことを確認した。また、ファザリング・ジャパンによる震災復興チャリティーフォーラムでの論議では、震災時に男性(父親)の果たす役割と女性(母親)の果たす役割があるという実態が明らかにされたので、この視点も今後の研究で重視することになった。3.これらの視点に基づいて、「ツイッターにみられるコミュニケーションの可能性についてー東日本大震災を通してー.」「Gender Politics of Parenting - Recentdevelopment in promoting "fathering" in Japanese society」「Support among Adult Family Members in Current Japanese Society」などの学会報告を行った。4.これらの研究及び研究報告は全研究過程の中で、問題点の摘出ならびに今後の展開を考える上で、重要な作業であると位置づけられる。1.分担者がそれぞれ対応する課題についてはおおむね計画通りに進行しているが、現地調査などについては分担者のうち3名が、出張などが制約される委員に任命されたために調査を行うことができなかった。2013年度は制約が解かれるので、2012年度分を合わせた研究を行う。2.年度末から2013年度に初めにかけて、共同検討会を行い中間的な報告書を作成する具体的な作業を開始した。1.家族関係の動揺などに関する基礎的情報、家族の再構築に関する基礎的情報に関しては本年度の目標を達成したが、再構築に関する関係機関からの情報収集に関しては、1カ所のみにとどまって目標に十分達成することが出来なかった。2.外国調査の一つであるイギリスについては関係機関の情報収集を行うと同時に、フランスで開かれた国際学会において、イギリスおよびフランスの関係機関についての情報を限定的であったが収集することが出来た。3.面談調査を行う予定であったが、面談調査を行うためには休暇時のみ時間的余裕がない現状であったために、上記のように1カ所に限定されてしまった。春期に予定した面談調査も年度末のために直前に断られるなど円滑に調査は進まなかったので、これらの点は、平成24年度にフォローしてキャッチアップする必要があると思われる。1.それぞれの分担についての資料収集や検討作業がおおむね終わったので、2013年度には最終的な共同の検討を行う準備がほぼ整った。2.ただし、2012年度に行う予定であった現地調査などについては、前述の理由によって実施できなかったので、本年度の早い時期に、調査を実施する予定である。3.本年度秋までに、研究会を複数回開催して、分担者の個々の担当部分を相互に検討するとともに、最終報告書の共同執筆に入る。1.今後とも面談調査および文献に基づく検討作業を継続して行くことにする。2.平成23年度に十分対象として調査出来なかった面談調査機関に対しては、改めて情報収集のための面談調査を実施する。
昭和戦前期の歴史教育情報メディアによる学知の創出とその体系化に関する研究

本研究の目的は,昭和戦前期の歴史教育情報メディアにおける学知の体系化を図ることである。本研究で取り上げる歴史教育情報メディアとは,昭和戦前期に刊行された歴史教育に関する雑誌とその刊行物である。これらの歴史教育情報メディアは,初等教育・中等教育の教員に歴史教育に関する様々な情報を提供し,教員としての資質を高める上で重要な機能を果たしていた。そこで,本研究では,昭和戦前期に活躍した歴史教師たちが歴史教育に関する学知をどのように創出しながら,自らの歴史授業へと生かしていったのかを解明した。本研究では,昭和戦前期に活躍した歴史教師たちが歴史教育に関する学知をどのように創出しながら,自らの歴史授業へと生かしていったのかを解明する。平成24年度は,前年度に続いて『歴史教育講座』(全14集)を分析するとともに『実践国史教育体系』(全10巻)の分析も行った。これらの分析を通して,昭和戦前期の歴史教育の理論的な学知の体系化を図った。また,歴史教育研究会が刊行した著作物についても収集・分析した。特に,本年度は,「理論編」を取り上げてデータベース化した。「理論編」には,帝国大学や高等師範学校の教授たちが主に執筆を担当していた。具体的な執筆項目を見てみると,「歴史教育原論」「日本に於ける歴史教育の基調」「最近歴史教育思潮」「日本歴史教育史」「現代歴史学思潮」「日本に於ける史学理念の展開」などが執筆されていた。本年度の分析視点は,歴史学習への心理学的なアプローチや成績評価はどのように考えられていたのか,歴史教育で「女子教育」や「郷土史」といった時事問題的な教材はどのように取り扱われていたのかであった。これらの課題を検討するため,『実践国史教育体系』の関連する刊行物として,栗田元次(広島高等師範学校教授)『国史教育の本質(第1巻)』,高橋俊乗(京都帝国大学講師)『教育思潮と国史教育(第2巻)』,石山脩平(東京高等師範学校教授)『国史教育と解釈学(第3巻)』,丸山良二(東京高等師範学校講師)『国史学習の心理(第4巻)』などの歴史教育の理論書や歴史教育研究会の『女性史研究』も検討した。その結果,昭和戦前期の初等教員における歴史教育に関する理論的学知の創出過程について明らかにすることができた。平成25年度は,「方法編」を取り上げてデータベース化した。「方法編」には,帝国大学や高等師範学校の教授たちが執筆した「歴史教育関係教材」と高等師範学校附属小学校の訓導や中学校の教諭たちが執筆した「標準小学国史指導案」の2つがまとめられていた。具体的な執筆項目を見てみると,「歴史教授法概論」「歴史の新指導法と其の機構」「国民精神関係教材」「思想史宗教史関係教材」「社会史経済史関係教材」「芸術史関係教材」「外来文化及内鮮関係教材」「歴史考査法」「郷土史指導上の諸問題」などが執筆されていた。ここでは,まず,学問的な成果がどのように歴史授業として教材化されていったのかを検討した。次に,「標準小学国史指導案」の各学年の各課ごとの「題材」「要旨」「教材観」「実践指導」「準備」「時間配当及び区分」といった項目を分析した。「指導案」には,「教材配当表」が示され,尋常科5・6年生と高等科1・2年生向けに月毎の「指導案」が提供されていた。そこで,高等師範学校附属小学校の訓導らが執筆した『実践国史教育体系』の以下の巻と合わせて,歴史教育の実践的な指導法がどのように提示されていたのかを検討した。その結果,昭和戦前期の初等教員における歴史教育に関する実践的学知の創出過程について明らかにすることができた。平成23年度は,『歴史教育講座』(全14集)の分析を行い,本講座の全14集の執筆者と冊子をデータベース化した。

本講座は,各集ごとに「理論編」「資料編」「方法編」で構成されているが,本年度は,「資料編」を取り上げてデータベース化した。「資料編」には,各時代を専門とする代表的な歴史学者が執筆を担当している。具体的な執筆項目を見てみると,「古代史」「飛鳥奈良時代史」「平安時代史」「鎌倉時代史」「室町時代史」「吉野時代史」「安土桃山時代史」「江戸時代史」「明治維新史」「現代史」などが執筆されていた。ここでは,歴史学者がそれぞれの時代をどのように描いていたのかを明らかにすることで,国史科を担当した初等教員がどのような時代像をもって歴史授業に取り組んでいたのかという「歴史学」と「歴史教育」の接点を把握することができた。また,『歴史教育講座』では,「歴史学」のみの学知だけでなく,考古学や民俗学,国文学といった他の分野の学者たちも学知を提供していた。「資料編」には,「政治法制史」「社会史」「経済史」「外交史」「思想史」「宗教史」「韻文学篇」「散文学篇」「美術史」「考古学」「民俗学」「朝鮮史」などが執筆されている。昭和戦前期の初等教育では国定教科書をもとに歴史授業が行われていたが,これらの分析を通して,初等教員たちが教材研究を進める上で,どのように多様な学問的成果を『歴史教育講座』から創出していたのかを解明することができた。平成24年度は,前年度に続いて『歴史教育講座』(全14集)を分析するとともに,『実践国史教育体系』(全10巻)の分析も行い,これらの分析を通して,昭和戦前期の歴史教育の理論的な学知の体系化を図ることができた。特に本年度は,「理論編」を取り上げてデータベース化に取り組んだ。「理論編」には,帝国大学や高等師範学校の教授たちが主に執筆を担当していることが判明した。具体的な執筆項目を見てみると,「歴史教育原論」「最近歴史教育思潮」「日本歴史教育史」「現代歴史学思潮」「最近教育思潮と歴史教育」「我が国に於ける国家意識の発展」「国民教科としての歴史教育」「女子教育と歴史教育」「外国史教育論」「歴史の学習心理に関する二三の問題」「国史教育に於ける学力測定」などが執筆されていたことがわかった。そこで,本年度の分析視点として,1歴史学習への心理学的なアプローチや成績評価はどのように考えられていたのか,2歴史教育で「女子教育」や「郷土史」といった時事問題的な教材はどのように取り扱われていたのかといった2つの観点から考察を進めた。まず,これらの課題を検討するため,『実践国史教育体系』の関連する刊行物として,栗田元次(広島高等師範学校教授)『国史教育の本質(第1巻)』,高橋俊乗(京都帝国大学講師)『教育思潮と国史教育(第2巻)』,石山脩平(東京高等師範学校教授)『国史教育と解釈学(第3巻)』,丸山良二(東京高等師範学校講師)『国史学習の心理(第4巻)』などの歴史教育の理論書を検討した。加えて,歴史教育研究会の『女性史研究』も検討した。その結果,昭和戦前期の初等教員における歴史教育に関する理論的学知の創出過程について明らかにすることができた。以上の理由により,「昭和戦前期の歴史教育情報メディアにおける学知の体系化を図る」という本研究の目的と照合して,「おおむね順調に進展している」と評価した。平成23年度は,『歴史教育講座』(全14集)の分析を行い,本講座の全14集の執筆者と冊子をデータベース化に取り組んだ。本講座は,各集ごとに「理論編」「資料編」「方法編」で構成されているが,本年度は,「資料編」を取り上げてデータベース化することができた。
初期アメリカ文学再考ー「英国化（Anglicization）」という観点から

本研究は、初期アメリカ文学を「英国化」という視座から再検討する試みである。「英国化」とは「移民直後から継続的に英国化を推進した北米植民地は、独立革命に際して最も英国化された状態となる」という概念である。これは、北米植民地のアメリカとしての自意識の高まりが合衆国独立に結実するという初期米文学研究の前提を覆す。本研究は、初期米文学研究における「英国化」の概念の有効性を精査し、(1)北米植民地の文学は時間の進行と共にアメリカとしての自意識を高めてゆくという定説の妥当性を問い直し、(2)初期アメリカ文学における従来未検証の「英国化」の諸相を照射する、というふたつの作業を軸に展開する。
静脈からのみの血流で生着させた再接着組織内の微小循環に関する研究

〈動静脈瘻を血液流出路として用いる方法〉この実験の目的は、流入流出血管を共に動脈とした場合移植組織内の毛細血管、静脈系には血流は存在するのか否かを明らかにすることである。ラビットの中心動脈から動脈血を流入させ前辺縁動脈より前辺縁静脈へ還流させる群(A)(12羽)と前辺縁動脈から動脈血を流入させ中心動脈より中心静脈へ還流させる群(B)(10羽)を作成した。次に上記血管以外の組織の連続性を遮断し、術後6時間目の循環を術前と比較した。<結果> (A):全例で術前の微小循環系のリズミカルな変動は消失したが、細動脈、細静脈、動静脈シャント、毛細血管の血流は良好で安定していた。実験Iと違って、観察される全ての血管で血流の方向は術前と同じ順方向であった。(B):術後全例でチェンバー内の全ての血管に血球成分は認められなかった。<考察>この実験で注目すべき点は次の3点である。(1)移植組織への血液の流入、流出血管を共に動脈にとっても(A)群においては動脈系だけでなく静脈系、動静脈シャント、毛細血管にも血流は存在していた。(2)(B)群では、流入流出動脈を入れ替えたのみであるのに術後の微小循環は全く存在しなかった。中心動脈に比べて前辺縁動脈は支配領域が狭いためではないだろうか。(3)(A)群で順行性(動脈系より静脈系へ)の血流しかチェンバー内に認められなかったのは何故だろうか。流出血管が動脈であるからには静脈系へ入った血液はどこかで静脈系より流出動脈系へ逆行性に流れ込まなければならない。しかし、前辺縁動脈の支配領域が狭いと考えると、チェンバー装着部(耳介末梢部)の血流がすべて順行性であることも説明し得るのではないだろうか。(方法)まず何も操作を加えていない正常状態のチェンバー内微小循環をビデオモニターした。麻酔後、中心動静脈をいったん離断し、近位側の中心動脈と末梢側の中心静脈を吻合した。前辺縁静脈は結紮した。従って血液は中心静脈より逆行性に動脈血が耳介へ流入し、後辺縁静脈より流出することになる。軟部組織を縫合し、創を閉鎖した。術後6時間完全に麻酔から覚めてから循環を再度モニターした。次に中心静脈を移植組織内近位1/3で結紮した。この結紮により中心静脈内の血液の逆行を完全に遮断したことになる。中心静脈結紮直後と5日目の循環をモニターした。なおこの実験に使用した家兎は3匹である。(結果)中心動静脈瘻より動脈血を流入させ、後辺縁静脈より還流させる手術を施行することによりチェンバー内の血流方向が変化するものもあったが、全例血流は安定していた。中心静脈近位1/3結紮後も6匹のうちの2匹には結紮前後で何の変化も認められなかったが、残りの4匹では突然血流の方向が逆になった血管(細動脈、細静脈、毛細血管、動静脈吻合)を認めた。つまり同一のチェンバー内の血管でも結紮によって流れの方向の変わるものも変わらないものもあった。(考察)この実験結果で注目すべき点は次の点である。(1)移植組織への血液の流入、流出血管を共に静脈にとっても良好な条件下の移植組織内では動脈系にも毛細血管にも血流は存在している。(2)流入静脈、流出静脈を同一にしても、チェンバー内に観察される血液が、1.血流安定群、2.血流不安定群、3.血流を全く認めない群に分かれてしまったのは何故だろうか。流入動脈圧の固体差、静脈分布(走行)パターンの固体差が考えられるが、振り替えって考えると、特に前者が大きな原因の一つではないかと考えている。

(3)(A)群で順行性(動脈系より静脈系へ)の血流しかチェンバー内に認められなかったのは何故だろうか。流出血管が動脈であるからには静脈系へ入った血液はどこかで静脈系より流出動脈系へ逆行性に流れ込まなければならない。しかし、前辺縁動脈の支配領域が狭いと考えると、チェンバー装着部(耳介末梢部)の血流がすべて順行性であることも説明し得るのではないだろうか。