hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フランス、ゴシック教会堂扉口基壇の形態変遷及び機能の総合的研究

また、それは、サンスに続くパリ中央扉口基壇にもさらに簡略化された形態で現れていることも確認した。以上の研究成果は、先行研究で言及されていなかった、トリ=シャトー、マント、ルーアンにおけるモティーフが、その枠化という点において、サンスに至るまで影響関係が指摘できるという点で大変意義深いものであり、また、基壇において図像を取り囲む枠は、13世紀以降のゴシック教会堂に求められた垂直性を構成する一要素となることを考慮すれば、基壇の装飾モティーフが枠となる過程を考察した報告者の研究は、ゴシック教会堂扉口基壇の機能の一端を解明する点において、重要な役割を担っていると思われる。なお、2010年度にまとめたこの研究成果は、2011年名古屋大学美学美術史研究論集に掲載予定である。
レジリエンスからみたPTSDの神経基盤: サブリミナル恐怖顔刺激による脳磁図研究

扁桃体は不安や恐怖により活動する。PTSD、うつ病、ASDでは扁桃体の機能異常が示唆されている。恐怖顔画像を見るとレジリエンスが低下しているPTSDでは扁桃体が過剰に活動し、逆に表情認知障害のあるASDでは扁桃体は活性化しないと考えた。MEGは扁桃体の神経活動をミリ秒単位で追跡できる。うつ病ではレジリエンス尺度は抑うつ症状に感度があり、うつ病の回復過程ではソーシャルサポートを意識することが重要であると考えられた。ASDはサブリミナル実験条件では左扁桃体の反応が弱かったことから左右の扁桃体に機能分化がある可能性がある。ASDは意識化されるまでの間に扁桃体では代償機構が働くのかもしれない。研究目的:生命を脅かすような心的外傷体験後に極度な不安・緊張状態が続く心的外傷後症候群(PTSD)では扁桃体が易刺激状態にある。気づきを伴わないサブリミナル恐怖顔刺激に対して健常者の扁桃体は反応しないが, PTSD患者の扁桃体は反応することが示唆されている。しかし,心的外傷を体験したすべての人がPTSDを発症するわけではなく,レジリエンス(こころのしなやかさ)が高い人はPTSDを発症しない。申請者は,PTSD患者の扁桃体活動性はレジリエンスと逆相関するという仮説を立てた。本研究は,PTSD患者を対象にサブリミナル恐怖表情刺激に対する扁桃体の活動を脳磁図(MEG)によりミリ秒単位で追跡し,レジリエンス尺度との相関解析行う。レジリエンスの神経基盤を解明できれば,PTSDの新規治療法の開発につながると考えられる。研究実施計画:対象はPTSD群・健常者(NC)群各40人。視覚実験前に,特性不安尺度とジリエンス尺度を行う。視覚実験中は磁気シールドルーム内で脳磁場活動を記録する。視覚刺激は,2種類の表情(恐怖・中立)を3種類(BSF・HSF・LSF)に空間フィルタ加工して2種類の呈示時間(17ミリ秒・300ミリ秒)でランダム呈示して,各刺激画像開始を基準に画像ごとに別々にMEG反応を平均し,PTSD群とNC群を比較する。さらに,PTSD群・NC群の各人の扁桃体活動の大きさと特性不安尺度,レジリエンス尺度の相関解析を行う。本年度の成果:NC成人18人にレジリエンス尺度と脳磁図計測を行った。また,疾患対照群としてうつ病患者10人にレジリエンス尺度を12週間あけて2回検査したところ,1回目の検査ではうつ病群はNC成人群よりも有意にレジリエンスが低下していた。12週後,抑うつ症状改善うつ病群は抑うつ症状残存うつ病群よりも有意にレジリエンスが上昇していた。健常者群については予定よりも早く計測を終えられたが,PTSD群については予定よりも計測が進まなかった。これは,PTSD患者の研究参加が予想よりも少なかったためである。本年度の成果:高機能自閉症18人と健常者18人の扁桃体活動について北米神経科学会で発表した。初発うつ病患者12人,健常者21人のレジリエンスについて欧文誌Open Journal Medical Psychologyに投稿した。

申請者は,PTSD患者の扁桃体活動性はレジリエンスと逆相関するという仮説を立てた。本研究は,PTSD患者を対象にサブリミナル恐怖表情刺激に対する扁桃体の活動を脳磁図(MEG)によりミリ秒単位で追跡し,レジリエンス尺度との相関解析行う。研究実施計画:診断面接・知能検査を行って研究にエントリーする。視覚実験前に,特性不安尺度とジリエンス尺度を行う。視覚実験中は磁気シールドルーム内で脳磁場活動を記録する。視覚刺激は,2種類の表情(恐怖・中立)を3種類(BSF・HSF・LSF)に空間フィルタ加工して2種類の呈示時間(17ミリ秒・300ミリ秒)でランダム呈示して各刺激に対する反応が100個以上得られるまで刺激呈示する。解析は,空間フィルタ法によって扁桃体の活動の検出力を上げたのち,各刺激画像開始を基準に画像ごとに別々にMEG反応を平均し,PTSD群とNC群を比較する。さらに,PTSD群の扁桃体活動の大きさと特性不安尺度,レジリエンス尺度の相関解析を行う。扁桃体は不安や恐怖により活動する。PTSD、うつ病、ASDでは扁桃体の機能異常が示唆されている。恐怖顔画像を見るとレジリエンスが低下しているPTSDでは扁桃体が過剰に活動し、逆に表情認知障害のあるASDでは扁桃体は活性化しないと考えた。MEGは扁桃体の神経活動をミリ秒単位で追跡できる。うつ病ではレジリエンス尺度は抑うつ症状に感度があり、うつ病の回復過程ではソーシャルサポートを意識することが重要であると考えられた。ASDはサブリミナル実験条件では左扁桃体の反応が弱かったことから左右の扁桃体に機能分化がある可能性がある。ASDは意識化されるまでの間に扁桃体では代償機構が働くのかもしれない。引き続きPTSD患者の研究参加募集に注力する。精神医学PTSD患者の脳磁図計測が進まなかったため。PTSD患者の登録が終わっていないため。今年度にPTSD患者の研究参加人数が増えれば予定通り助成金を使用すると考えられる。PTSD患者の登録と結果の解析,社会への発信を行う。
シンボルペア符号の設計および復号法に関する研究

2010年にシンボルペア符号と呼ばれる新しい誤り訂正符号が提案された.シンボルペア符号では,近年のハードウェア処理の高速化・高機能化に着目し,信号読み取りデバイスによって各信号がペアとして読み出される通信路(シンボルペア通信路)を考えている.この通信路では,受信ベクトルをペアベクトルとして表現し,誤り訂正のためのメトリックにペア距離を,誤りのモデルとしてペア誤りを用いている.本研究では,ペア誤り訂正能力の高いシンボルペア符号の構成法,および,シンボルペア符号が有する訂正能力を十分に活用できる復号法の開発を行った.2010年にシンボルペア符号と呼ばれる新しい誤り訂正符号が提案された.シンボルペア符号では,高速かつ高機能な信号読み取り処理をモデル化した通信路(シンボルペア通信路)を扱い,その通信路で発生する誤り(ペア誤り)を訂正する符号を設計する.しかしながら,シンボルペア符号として,誤り訂正能力の高い符号の設計方法や,その誤り訂正能力を十分に引き出す復号法について研究がなされていない.平成27年度は,シンボルペア符号のパリティ検査行列とシンドロームを新たに定義し,そのシンドロームを用いてペア誤りを訂正するシンドローム復号法を開発した.その復号法では,シンドロームを用いることで,最小ペア距離の半分までペア誤りを訂正可能である.また,その方法を発展させ,代数的に構成される符号の一つであるBCH符号に対して,シンドロームを用いて代数的な方法でペア誤りを訂正する方法を開発した.3ペア誤り以下に限られるが,シンドロームと誤り位置の関係から代数的復号問題を構築し,それを解く方法を与えた.一方,シンボルペア通信路にLDPC符号を適用することも検討し,シンボルペア通信路上のLDPC符号に生起するペア誤りを反復復号法によって訂正する方法を与えた.これらの研究成果は,国内学会および研究会で発表し,論文は学会予稿集に掲載された.また,シンドローム復号法の研究成果を論文誌に投稿し,採録された.代数的復号法と反復復号法の研究成果は国際学会と論文誌に投稿中である.当初,平成27年度は,シンボルペア符号の設計について研究を進める予定であったが,平成28年度に行う予定であった復号法の研究が進んだため,それを先に行った.シンボルペア符号の復号法として,シンドローム復号法,代数的復号法,反復復号法について研究成果を出すことができた.平成28年度は,これらの復号法の研究をさらに進めるとともに,シンボルペア符号の設計について研究を行う予定である.2010年にシンボルペア符号と呼ばれる新しい誤り訂正符号が提案された.シンボルペア符号では,高速化かつ高機能な信号読み取り処理をモデル化した通信路(シンボルペア通信路)を扱い,その通信路で発生する誤り(ペア誤り)を訂正する符号を設計する.しかしながら,シンボルペア符号として,誤り訂正能力の高い符号の設計方法や,その誤り訂正能力を十分に引き出す復号法について研究がなされていない.平成28年度は,シンボルペア通信路上の符号の代数的復号法と,シンボルペア通信路へのLDPC符号の適用の2つについて研究を行った.シンボルペア通信路上の符号の代数的復号法としてトラップ復号法を提案した.シンボルペア通信路上の巡回符号において発生したペア誤りをトラップ復号によって訂正するアルゴリズムを与えた.さらに,そのアルゴリズムに基づき,トラップ復号器の回路構成を示した.シンボルペア通信路へのLDPC符号の適用に関しては次のように研究を行った.まず,シンボルペア通信路の確率モデルを定義した.次に,シンボルペア通信路上の符号の制約を表すタナーグラフを導出した.そして,そのタナーグラフ上で実行する反復復号法を与えた.確率モデルで表される通信路上で,シンボルペア符号のタナーグラフと反復復号法を用いることにより,優れた復号特性が得られることを実験により示した.また,空間結合符号を用いることで,シンボルペア通信路の入出力相互情報量に接近する性能が得られることを実験により確認した.これらの研究成果は,国内学会および国際学会で発表し,論文は国内学会予稿集および国際学会論文集に掲載された.シンボルペア符号のトラップ復号法に関する研究成果は論文誌に投稿中である.平成28年度は,シンボルペア通信路上の符号の代数的復号法と,シンボルペア通信路へのLDPC符号の適用の2つについて研究を行った.これらの研究成果は,国内学会および国際学会で発表し,論文は国内学会予稿集および国際学会論文集に掲載された.シンボルペア符号のトラップ復号法に関する研究成果は論文誌に投稿中である.2010年にシンボルペア符号と呼ばれる新しい誤り訂正符号が提案された.シンボルペア符号では,高速かつ高機能な信号読み取り処理をモデル化した通信路(シンボルペア通信路)を扱い,その通信路で発生する誤り(ペア誤り)を訂正する符号を設計する.しかしながら,シンボルペア符号として,誤り訂正能力の高い符号の設計方法や,その誤り訂正能力を十分に引き出す復号法について研究がなされていない.平成29年度は,シンボルペア通信路上の符号の代数的復号法として,前年度提案したトラップ復号法について,復号アルゴリズムの誤り訂正能力と計算コストについて考察した.近年提案されたシンボルペア符号の復号法に対して,誤り訂正能力,計算コストを比較し,提案復号アルゴリズムの有効性を示した.また,トラップ復号法は訂正可能な誤りパターンが限定されるため,復号アルゴリズムを拡張し,訂正可能な誤りパターンを増加させる方法について検討した.これらの研究成果を学術論文としてまとめ投稿し,掲載された.また,平成29年度は,シンボルペア符号とその双対符号の間の符号空間の関係について考察を行った.

これについては平成29年度に成果が得られなかったため,次年度に引き続き検討を続ける予定である.2010年にシンボルペア符号と呼ばれる新しい誤り訂正符号が提案された.シンボルペア符号では,近年のハードウェア処理の高速化・高機能化に着目し,信号読み取りデバイスによって各信号がペアとして読み出される通信路(シンボルペア通信路)を考えている.この通信路では,受信ベクトルをペアベクトルとして表現し,誤り訂正のためのメトリックにペア距離を,誤りのモデルとしてペア誤りを用いている.本研究では,ペア誤り訂正能力の高いシンボルペア符号の構成法,および,シンボルペア符号が有する訂正能力を十分に活用できる復号法の開発を行った.平成27年度は,シンボルペア符号の復号法について研究を進めた.平成28,29年度は,これらの研究成果を精査するとともに,シンボルペア符号の設計および性能評価について研究を進める予定である.平成28年度は,シンボルペア通信路上の符号の代数的復号法と,シンボルペア通信路へのLDPC符号の適用の2つについて研究を行った.平成29年度は,シンボルペア通信路へのLDPC符号の適用について更に研究を進める.また,シンボルペア通信路上の符号に対する代数的復号法の開発も現在進行中であるため,その研究も進める.通信・ネットワーク工学本研究の成果を論文にまとめ国際学会に投稿したが,不採録になったため,その国際学会発表のために見積もっていた旅費を使わなかった.また,当初,平成27年度に行う予定であった研究を先送りにし,平成28年度に予定にしていた研究を先に行ったため,計算機を増強する必要がなくなり,その購入費を使わなかった.平成28年度に開催される国際学会に論文を投稿しており,その発表のために旅費として使用する.また,当初,平成27年度に行う予定であった研究を今後行うため,計算機の増強が必要になり,その購入費として使用する.
カルシウムイオンと色素細胞運動

動物にとって色素細胞が行動戦略上、極めて重要なものであることは言うまでもないが、細胞運動の研究にとってもユニークな効果器の例として注目されている。魚類の色素細胞では、運動制御に係る神経、内分泌系に関する知見がかなり集積し、環状AMPの細胞運動における関与なども明らかとなってきた。最近は、色素細胞運動でのカルシウムイオンの動態の解析が急務として求められており、本研究においても上記標題での実験を進めた。色素細胞運動において【Ca^(2+)】の関与が二,三指摘される。まず初めに注目されたのは、中葉ホルモンである黒色素胞刺激ホルモン(α-MSH)の作用(色素拡散作用)には外液中の【Ca^(2+)】の存在が不可欠であるという点である。【Ca^(2+)】の代わりにアルカリ土類金属イオンが存在しても反応を誘起できる。詳しいメカニズムは今後の解明にまたねばならない。次に交感神経末端からの伝達物質の放出には、やはり外液中の【Ca^(2+)】が必要であることが確かめられた。【Ca^(2+)】欠除リンが-中では神経刺激をしても色素細胞は凝集しなかった。おそらく【Ca^(2+)】-カルモジュリン系を介して、伝達物質放出が促進されるものと推論される。第三に、色素細胞運動に伴う細胞内遊離カルシウムの変動に注目し、この変化と顆粒の凝集拡散運動との関連を調べた。カルシウムイオノフォアを用いた実験から、プラティ初代培養赤色素胞では細胞内遊離カルシウムイオンの増加が顆粒凝集をもたらすことがわかった。さらにプラティ黒色素胞を材料とし、【Ca^(2+)】インジケーターquin2による蛍光測定の結果、ノルエピネフリン刺激によって細胞内カルシウムイオン濃度が増加すること、その増加が、α-アドレナリン性遮断剤であるフェントラミンの前処理共存で抑えられることがわかった。各種刺激に応じての色素細胞運動において、〔【Ca^(2+)】〕iの変動が測定されることが引き続き求められよう。
土壌炭素の温暖化応答に及ぼすプライミング効果の定量的評価

土壌炭素におけるプライミング効果(PE)と温度環境の関係を明らかにするとともに、土壌炭素分解の温度係数(Q10)に及ぼすPEの影響を明らかにすることを目的とした。アロフェン質黒ボク土を用いた結果、PEは明確な温度依存性を示さず、15°Cで最も高いPE値を示し、25°Cと35°Cではいずれも負のPE値を示した。コントロール区とセルロース添加区でQ10に有意差が認められないことから、少なくともアロフェン質黒ボク土ではPEがQ10にそれほど影響を及ぼさない可能性が高いことがわかった。さらに、各温度条件におけるPEは培養後土壌の微生物バイオマス量とは明確な関係を持たないことも明らかとなった。土壌炭素の温暖化応答メカニズムの解明に向けて、本研究では土壌への新鮮有機物の供給量変化に伴う土壌炭素分解促進反応(プライミング効果)と温度環境の関係に着目している。火山灰土壌に対し、13C標識セルロースを添加し(土壌1kgあたりセルロース1gC)、15°C、25°C、35°Cで2ヶ月間培養を試みた。その結果、培養2週間後まではプライミング効果による土壌由来の炭素放出量が温度が高い条件ほど高い関係が認められた(温度依存性)。しかし、培養2週間を過ぎたあたりから、25°Cにおけるプライミング効果が最も高くなり、土壌由来の炭素放出量が高まった。この傾向は培養2週間後2ヶ月にかけて継続的に認められた。今後は、このようなプライミング効果と温度の関係について再評価を行うとともに、土壌炭素の主にどのような画分(質)が気質となっているのかを微生物実験も踏まえながら明らかにしていく予定である。当初計画していた13C標識セルロースを用いた火山灰土壌におけるプライミング効果と温度の関係について継時的に評価することができた。ただし、他の土壌も含め再評価をする必要はあると考えられる。よって、おおむね順調に展開していると考えられる。今後はこれらの課題も含め、より詳細に研究を実行していきたいと考えている。温暖化に伴う森林生態系での土壌有機物分解反応をより深く理解するためには、土壌への直接的な温度の影響に加え、地上部植生からの新鮮有機物供給の影響も同時に評価する必要がある。本研究では室内培養実験を通し、1)セルロース添加の有無によって土壌呼吸速度の温度依存性(Q10)は有意に変化するのか?2)セルロースの添加は既存の土壌有機物分解を促進(プライミング効果)するのか?3)プライミング効果による土壌有機物分解量は温度環境とどのような関係を持つのか?を明らかにすることを目的としている。昨年度は冷温帯落葉広葉樹林下に分布する黒色土を供試土壌としてプライミング効果の有無および程度について異なる温度環境で評価した。その結果、実験を行うにあたりいくつか改善が必要であることが明らかとなった。よって、それらの問題点を見直し、改めて土壌炭素分解反応におけるプライミング効果と温度環境(15°C、25°C、35°C)の関係について黒色土を用いて再評価をおこなった。その結果、約2ヶ月間の培養期間では初めの1ヶ月間は温度条件間で大きな差は認められなかったものの、その後の1ヶ月間では温度条件が低いほどプライミング効果による土壌炭素分解量の積算値が高くなることが明らかとなった。また、温度依存性(Q10)はセルロース添加の有無によって有意な差は認められなかった。ただし、セルロース添加区ではQ10の平均値がより低い傾向であった。微生物バイオマス量を比較したところ、温度環境が高いほど、また、セルロースを添加した処理区ほど多い傾向が認められたが、プライミング効果の程度との間に明瞭な関係は認められなかった。これは黒色土で生じるプライミング効果が微生物の量ではなく質に依存している可能性を示すものと考えられる。これまでとは異なる土壌試料を用いて、セルロースによるプライミング効果と温度環境の関係についてさらに明らかにしていきたいと考えている。また、土壌の温度依存性とプライミング効果の関係(プライミング効果の寄与)について定量的に評価していきたいと考えている。さらに、温度環境に応じたプライミング効果の発現程度とメカニズムの違いを特に微生物群集構造の違いなどに着目し明らかにしていく予定である。土壌化学当初使用予定だった13C標識セルロースについて計画量よりも少ない量で実験をおこなったため差額が生じた。再実験のための新たな13C標識セルロースの購入に使用する予定である。
非平衡系ダイナミクスの可解モデルによる研究

本研究課題では、マスター方程式により時間発展規則を導入した非平衡統計力学系を考察し、特に非平衡定常状態が厳密に求められる系を構成することを目的としている。平衡統計力学系がエネルギーや粒子などの流れが止まった定常状態にあるのに対して、非平衡統計力学系とはエネルギーや粒子の流れが安定して存在するようなシステムである。例えば、交通流系では車が進行方向へ向かっておよそ一定の平均速度で運行している。渋滞が発生した場合でも、今度は渋滞の最後尾が上流へ向かってやはり一定の速さで伝搬していく。我々は、交通流に代表される、純粋な物理系とは異なったシステムに現れる特徴的な現象(渋滞)の研究を行っている。本研究課題では,非平衡統計力学系に対して次のような数学的なアプローチを試みる.非平衡系の時間発展規則をマスター方程式により導入する方法は一般的であるが,私は超幾何関数論に基づきマスター方程式が厳密解を持つような系の発見と分類を最終目標とする.本年度は,非平衡系のモデルとして知られる非対称単純排他過程(ASEP)の可解性を,別のやはり可解であることが知られているMisanthrope過程により解析する方法を提案した.ASEPは境界の影響によって相転移を起こすという点で通常の平衡系とは全く異なるのであるが,一方で,周期境界条件の下でも定常な粒子流を持つことが知られている.私は今回,両端を持つ場合と周期境界の場合のASEPを同時に実現するような系を,Misanthrope過程を改変することによって構成することに成功した.この結果,全く一様な系であっても自発的に対称性が破れてあるサイトに粒子が集中するという凝縮現象をシミュレーションと理論計算の両方で確認することが出来た.この研究成果は,単著論文Realization of the Open-Boundary Totally Asymmetric次年度は,本年度に続けてASEPを拡張したいくつかのモデルについて,そのマスター方程式が厳密に解けるための条件を探っていく予定である.本研究課題では,非平衡統計力学系に対して次のような数学的なアプローチを試みる.すなわち,非平衡系の時間発展規則をマスター方程式により導入する方法は一般的であるが,私は超幾何関数論に基づきマスター方程式が厳密解を持つような系の発見と分類を最終目標とする.昨年度は,非平衡系のモデルとして知られる非対称単純排他過程(ASEP)の可解性を,やはり可解なモデルである人嫌い過程(misanthrope process)により解析する方法を提案した.この研究では,従来は区別されていた開放系の境界条件と周期境界条件とを選択的に実現する系を構成することができた.今年度は,可積分系の方程式であるmKdV方程式と,交通流の基本的なモデルである時間遅れを持つ最適速度モデルの対応を軸に,渋滞現象に相当する衝撃波の厳密解を構成した.さらに,この方程式を離散化・超離散化し,同時に,対応する厳密解も構成した.この結果は現在投稿中で,原稿はhttp://arxiv.org/abs/1509.07861に公開されている.最終年度となる来年度は,これまでの研究で得られた知見を活かして,より抽象化された非平衡系での厳密解の構成を行い,最終目標である可解な非平衡統計力学系の分類を目指す.本年度は,やや応用を意識した研究となった.すなわち,非平衡系のモデルで記述される交通流のダイナミクスを取り上げ,その主要な現象である渋滞を再現する厳密解を研究した.このやや特殊な系で得られた知見は,今後の一般的な系の研究に活きてくると確信している.本年度の研究成果は現在投稿中である.原稿は以下のように公開している:本研究課題では、マスター方程式により時間発展規則を導入した非平衡統計力学系を考察し、特に非平衡定常状態が厳密に求められる系を構成することを目的としている。私のこれまでの研究による知見では、このように厳密に解くことができるシステムの場合、(非平衡系であるので、平衡系の用語を用いるのは適切ではないが)いわゆる分配関数が超幾何関数で表される。そこで、本研究では超幾何関数を解に持つ関数方程式を変形してマスター方程式と考えうるものを構成することとした。昨年度は、可積分系の方程式であるmKdV方程式と、交通流の基本的なモデルである時間遅れを持つ最適速度モデルの対応を軸に、渋滞現象に相当する衝撃波の厳密解を構成した。さらに、この方程式を離散化・超離散化し、同時に、対応する厳密解も構成した。この結果は現在論文として投稿中である。(原稿はアーカイブに公開している:http://arxiv.org/abs/1509.07861)最終年度となる本年度は、超幾何関数の中でもガウス、クンマーなどの1変数超幾何関数に次いで有名なLauricellaの超幾何関数を解に持つマスター方程式を構成することに成功した。Lauricella超幾何関数は2つの独立変数を持つ関数であるが、ここに時間変数が現れる。一方で、系の状態は関数のパラメータに現れることになった。今回得られたマスター方程式では、系の時間発展ルールが非常に単純で、粒子が一方向へ一定の移動割合で流れていくというものであった。残念ながら年限までにこのマスター方程式の初期値問題を解くことは出来なかったが、定常状態へ緩和して行く過程については超幾何関数により厳密に描写できるようになった。この成果は近く論文にまとめて発表する予定である。

平衡統計力学系がエネルギーや粒子などの流れが止まった定常状態にあるのに対して、非平衡統計力学系とはエネルギーや粒子の流れが安定して存在するようなシステムである。例えば、交通流系では車が進行方向へ向かっておよそ一定の平均速度で運行している。渋滞が発生した場合でも、今度は渋滞の最後尾が上流へ向かってやはり一定の速さで伝搬していく。我々は、交通流に代表される、純粋な物理系とは異なったシステムに現れる特徴的な現象(渋滞)の研究を行っている。本年度の研究で,非平衡系の本質を非常に単純な形でモデル化していると考えられている非対称単純排他過程について,その相転移の様子を研究するための新たな手段を準備することが出来た.ここで得た知見は,より複雑な系の研究に応用できると期待できる.従って,研究は順調に進展しているといえる.今年度までは個別の系について研究を行ってきた.これらは若干の意味の違いはあるが,それぞれに可解と言ってよいものであった.そして,その背後にあるのは可積分系の構造のように思える.一方で,可積分系の方程式は超幾何解と呼ばれる特殊解を有することが知られている.この事実は,超幾何関数を解に持つようなマスター方程式の存在を暗示しているように思われる.次年度は衝撃波解を超えて超幾何解を中心にして今年度と同様の研究を進めていくのが最初の方針となる.数理物理学ASEPあるいはMisanthrope過程など,これまでに重点的に研究されてきた非平衡系のモデルでは,マスター方程式が比較的簡単な形のものと表示が複雑なものが混在している.そして,モデルごとに解法は確立しているものの,その背後にある数理は統一的には解明されていない.今後は対称性の観点からマスター方程式を詳細に調べていきたい.この方針は自然に最先端の超幾何関数論につながるものと信じる.研究集会等の旅費として予算計上していたが,研究集会の開催地が近距離に変更となったため,余剰となった.物価の変動により予定購入額との差額が生じたため.大規模な数値計算のためのコンピュータおよびソフトウェアの整備に充てる.(スペックをグレードアップする予定)文房具などの消耗品の購入を計画している.
アジアで発見された新種ヒトロタウイルスの性状と浸淫状況に関する研究

バングラデシュで成人下痢症より検出された非定型的ヒトロタウイルスB219株の全遺伝子配列を決定し、遺伝子解析を行った結果、B219株は従来から知られるA群、B群、C群ロタウイルスとは遺伝学的に異なる新種(群)に属することが判明した。アジアでの成人・小児由来ロタウイルスの疫学調査では新種ロタウイルスは検出されず浸淫度は低いと考えられたが、A群ロタウイルスは小児と成人の間で感染・伝播していることが示唆された。本研究の目的は、我々がバングラデシュで発見した新種ロタウイルスB219の遺伝子学的性状を明らかにすること、新種ロタウイルスの検出法を開発すること、成人におけるロタウイルス感染症の実態を調査し新種ロタウイルスの分布状況を明らかにすることである。今年度、我々はB219の全遺伝子配列を決定した。その遺伝子配列は、既知のA、B、C群ロタウイルスのそれとは60%未満の一致率を示したのに対し、中国で新種のロタウイルスとして報告されたJ-19株(ADRV-Nからの組織培養分離株)とは87-94%の高い一致率が見られた。特に高い一致率が見られたのはVP7,VP6,NSP2,VP2などであり、それに対しNSP3,NSP4ではやや低い一致率であった。推定される蛋白質の長さは、B219とJ19株はほぼ同じであったが、VP4のみ、B219はJ19よりも3アミノ酸長かった。以上の知見から、B219,J-19は既知のA、B、C群とは異なる新しい群に属するロタウイルスであると考えられた。またそれらは中国とバングラデシュの間で最近伝播したのではなく、異なる地域で独立に分布していたと推定された。新種ロタウイルスの検出を目的として、VP2,VP6遺伝子をクローニングし、組換えバキュロウイルスでの蛋白発現を試みた。その結果、これらの蛋白がインビトロで発現していることが示唆された。今後、それらの蛋白の同時発現によるウイルス中空粒子の形成を観察する予定である。本研究に係る、成人におけるロタウイルス感染の疫学的研究は中国、インド、バングラデシュで2006年4月以降進められているが、新種ロタウイルスはまだ検出されていない。その他ミャンマー、キューバにおいても共同研究の体制が今年度整えられたので、ウイルス学的解析結果は次年度以降に得られる予定である。本研究の目的は、我々がバングラデシュで成人下痢症より発見した新種ロタウイルスB219の遺伝子学的性状を明らかにすること、成人におけるロタウイルス感染症の実態を調査するとともに新種ロタウイルスの分布状況を明らかにすることである。B219の全遺伝子配列の解析は前年度終了し、今年度は疫学的解析に重点を置いた。中国では成人、小児合わせて約4000検体の下痢便サンプル、バングラデシュでは約2000検体が採取され、ロタウイルスの検出、遺伝子解析を行った。中国、バングラデシュともにロタウイルスの検出率は小児において25-30%、成人では約10%であった。検出されたロタウイルスはほとんどがA群ウイルスであり、B群、C群はきわめて少数であった。しかしB219様の新種ロタウイルスは検出されなかった。A群ロタウイルスの遺伝子型別では、中国では成人、小児ともにG3が圧倒的に多く、バングラデシュではG2が多かった。中国で検出されたG3のロタウイルスのVP7遺伝子を解析すると、その配列は小児、成人由来ウイルスの間では98%以上の一致率が認められた。これを世界の他の地域で報告されているG3ロタウイルスと比較すると、概ね95%以下のやや低い一致率であった。またロタウイルスのRNAパターンも成人および小児由来のウイルス間で類似し、またロタウイルス下痢症の流行時期も一致していた。バングラデシュのウイルス解析は進行中であるが、最も高頻度であったG2ウイルスのVP7遺伝子は、成人と小児の間で98%以上の一致率が認められた。以上の結果は成人と小児の間で同一のロタウイルスが蔓延し、伝播していることを強く示唆した。また中国でのG3ロタウイルスは新規の変異型であると考えられ、今後の分布拡大の動向を継続的に調査する必要があると考えられた。本研究の目的は、我々がバングラデシュで成人下痢症より検出した新種ロタウイルスB219株の遺伝子学的性状を明らかにすることと、成人におけるロタウイルス感染症の実態を調査することである。新種ロタウイルスB219株の全遺伝子配列の解析はすでに終了し、前年度から今年度にかけて成人ロタウイルスに関する分子疫学的調査・解析を中国、バングラデシュ、ミャンマーで得られた検体を用いて行なった。今回の調査期間全体を通じて新種ウイルスは検出されなかったが、今年度は成人において検出されたロタウイルス、特に新興型(A群G9,G12ロタウイルス、B群ロタウイルス等)の遺伝子学的特徴について詳細に解析した。

中国の武漢市における調査では、G9が成人および小児に検出され、それらのVP7遺伝子の配列はきわめて高い一致率を示した。バングラデシュでもG9ロタウイルスが成人、小児のいずれからも検出され、それらのVP7、VP4遺伝子の一致率は極めて高かった。中国、バングラデシュともG9ロタウイルスは1990年代後半以降世界中に分布拡大しているウイルスの系統に属し、アジアにおいても小児、成人いずれにおいても増えていることが確認された。バングラデシュでは変異型P[8](P[8]b)を有するA群ロタウイルスを2株検出し、そのVP4遺伝子の全配列を決定した。これはマラウィをはじめいくつかの国での検出と部分配列の報告があったものである。P[8]bのVP4配列は、基本的にP[8]の系統に属するものの、遺伝子配列ではP[8]とP[4]の中間に位置するユニークなものであり、今後検出系の開発と疫学的調査が必要と考えられた。ミャンマーでは2007年の成人下痢症例より、初めてB群ロタウイルスMMR-B1を検出した。MMR-B1はインド、バングラデシュで報告のあるB群ロタウイルスに遺伝学的にきわめて近く、この系統のB群ロタウイルスが東南アジアへも分布が広がっている可能性が示唆された。
EBウイルス感染におけるCD40-CD40Lシグナルの役割に関する研究

ヘルペスウイルスに属すEBウイルス(EBV)は、伝染性単核症(IM)、慢性活動性EBV感染症(CAEBV)、免疫不全宿主のリンパ増殖性震恵等の病因となる。EBV感染リンパ球の堵殖がこれらの疾恵の根本原因であることから、増殖阻止法の開発が新規治療法に直結すると考えられる。申請者らはEBV感染B細胞でのCD40L/CD40相互作用阻止による感染細胞の増殖、アポトーシスにおよぼす影響について解析してきた。そこで次に、EBV感染が報告されているT,NK細胞におけるCD40シグナルの解明を通し、EBV感染細胞の増殖制御を目指した。CD40はB細胞などの抗原提示細胞に発現され、CD40リガンド(CD40L)は主に活性化T細胞に発現される。B細胞の活性化においては、抗原刺激とT細胞からのヘルプの二つのステップが必要であるが、CD40LによるCD40の刺激は後者の中心シグナルとなり、さらに胚中心の形成、クラススイッチ、体細胞超変異、記憶B細胞の分化などにも必要となる。しかし、T,NK細胞におけるCD40シグナルの役割は全くなされていない。EBV感染によりT,NK細胞上に共発現したCD40/CD40L相互作用の役割と機構解明を目指した。1)慢性活動性EBV感染症(CAEBV)および鼻性T/NK細胞リンパ腫由来のEBV感染細胞株(NK細胞3株, αβT細胞1株、yδT縞胞4株)ではCD40とCP40Lの両方が発現していた。2)上記細胞株において.CD40/CD40Lシグナルを阻害すると、アポトーシスが興亢進した。3)すべてのCAEBV患者末梢血においてEBV感染T細胞にCD40の発現を検出した。また、このCD40へのシグナルがアポトーシスを抑制した。骨臆移植による治療を経た後、EBV感染細胞の消滅とともに、感染していたT細胞にCD40の発現は検出されなかった。4)EBV感染によりT,NK細胞上にCD40,CD40Lが共発現するが、アポトーシスを抑制に働いているのはCD40へのシグナルであり、CD40Lへのシグナルではないことが示された。5)X連鎖高IgM症候群(XHIM)恵者B細胞へEBV感染させトランスフォ一ムし樹立したリンパ芽球細胞(XHIM由来LCL)は、遺伝子異常によるCD40L欠損であるため、EBV感染によるCD40Lの発現はない。XHIM由来LCLは、健常人B細胞から樹立したLCLと比較して、アポトーシス抵抗性が極めて低いことが示された。以上をまとめると、EBV感染T,NK細胞においてもCD40/CD40Lの共発現が検出され、EBV感染細胞のアポトーシス回避に働いていることが示された。また、このCD40へのシグナルを阻害することで感染細胞のアポトーシス亢進が見られたことから、CD40シグナル阻害による感染細胞制御の可能性が細胞株と患者検体の両方で示された。また、B細胞におけるCD40L発現誘導は、トランスフォ一メーション効率に重要な役割を果たすばかりでなく、トランスフォーム後のアポトーシス抵抗性にも重要であることが示せた。5)X連鎖高IgM症候群(XHIM)恵者

B細胞へEBV感染させトランスフォ一ムし樹立したリンパ芽球細胞(XHIM由来LCL)は、遺伝子異常によるCD40L欠損であるため、EBV感染によるCD40Lの発現はない。XHIM由来LCLは、健常人B細胞から樹立したLCLと比較して、アポトーシス抵抗性が極めて低いことが示された。以上をまとめると、EBV感染T,NK細胞においてもCD40/CD40Lの共発現が検出され、EBV感染細胞のアポトーシス回避に働いていることが示された。また、このCD40へのシグナルを阻害することで感染細胞のアポトーシス亢進が見られたことから、CD40シグナル阻害による感染細胞制御の可能性が細胞株と患者検体の両方で示された。また、B細胞におけるCD40L発現誘導は、トランスフォ一メーション効率に重要な役割を果たすばかりでなく、トランスフォーム後のアポトーシス抵抗性にも重要であることが示せた。ヘルペスウイルスに属すEBウイルス(EBV)は、伝染性単核症(IM)、慢性活動性EBV感染症(CAEBV)、免疫不全宿主のリンパ増殖性疾患等の病因となる。EBV感染リンパ球の増殖がこれらの疾患の根本原因であることから、増殖阻止法の開発が新規治療法に直結すると考えられる。今留らはProc.Natl.Acad.Sci.USA 100:7836-7840,2003において(1)EBV感染によりBリンパ球にCD40Lの発現が誘導される。(2)CD40とCD40Lの相互作用を阻害すると、アポトーシスが亢進し、不死化の効率が著しく低下する。(3)CD40Lを欠損するX連鎖高IgM症候群(XHIM)患者由来のBリンパ球は不死化の効率が著しく低いが、CD40を刺激すると不死化効率が回復する。(4)T細胞株にEBVを感染させるとCD40の発現が誘導される。そこで、EBV感染が報告されている全ての宿主細胞におけるCD40シグナルの解明を通し、EBV感染細胞の増殖制御を目指した。CD40はB細胞などの抗原提示細胞に発現され、CD40リガンド(CD40L)は主に活性化T細胞に発現される。B細胞の活性化においては、抗原刺激とT細胞からのヘルプの二つのステップが必要であるが、CD40LによるCD40の刺激は後者の中心シグナルとなり、さらに胚中心の形成、クラススイッチ、体細胞超変異、記憶B細胞の分化などにも必要となる。平成17年度の研究成果として明らかとなったことを以下に示す。1)慢性活動性EBV感染症(CAEBV)および鼻性T/NK細胞リンパ腫由来のEBV感染細胞株(NK細胞3株,αβT細胞1株,γδT細胞4株)ではCD40とCD40Lの両方が発現していた。2)上記細胞株においてCD40/CD40Lシグナルを阻害すると、アポトーシスが亢進した。3)全てのCAEBV患者末梢血においてEBV感染T細胞にCD40の発現を検出した。また、このCD40へのシグナルがアポトーシスを抑制した。骨髄移植による治療を経た後、感染していたT細胞にCD40の発現は検出されなかった。4)EBV感染によりT,NK細胞上にCD40,CD40Lが共発現するが、CD40Lへのシグナルではなく、CD40へのシグナルがアポトーシス抑制および細胞増殖に働いている。以上をまとめると、EBV感染T,NK細胞で、CD40/CD40Lの共発現が検出され、感染細胞のアポトーシス回避に働いていることが示された。
近世・近代移行期における公共財供給と『地域社会』：比較史の視角から

本研究では、まず第一に日本の近世・近代移行期の公共財供給において、領主層の直接かかわらない「公共的」な空間=「地域社会」が供給の主体として機能していたことを明らかにした。第二にそれをベンチマークとすることで、プロイセンにおける領主制の機能の強さ、近世中国(清)における中央集権的な資源管理や河川土木の意義と限界、議会と教区の関係が論点となるイギリスなどとの対比が明確となり、「市場の失敗」を前提とした国家の介入として論じられる傾向が強かった公共財供給の議論に対して、歴史的には多様な供給主体の存在があったこと、その背後にはそれぞれの経済社会の構造的な特質が存在していたことが明らかとなった。本研究の特徴は、近代移行期日本の「地域社会」の自立的展開過程を、「公共財供給」の視角を導入し、経済生活の維持・再生産の問題として位置づける点にある。これは、差し当たりは政治・社会制度への関心に基づいて蓄積されてきた日本史の分野での「地域社会論」の成果を、社会経済史の問題設定と解明のために応用・展開する道を開くものであるとともに、産業・市場の展開に関心が限定される傾向のあった近世経済史の分野に、民間社会と「公共財」との関係性をめぐる、新たな研究領域を加えるプロジェクトとなっている。平成25年度は、「地域社会」論に関する共通理解と、研究遂行上、焦点とすべき論点の共有化をはかることを目的に、以下の3つの活動を行った。(1)月例の研究会を10回開き、既存研究のサーベイとデータの共有化をはかった。取り上げた領域は、近世日本の地域社会論、明清中国の財政使と地域社会論、近世プロシャの所領管理と木材給付、近世ヨーロッパの救貧行政、日英中の比較財政史、産業革命と地域社会、などである。(2)専門家を招聘し、最新の知見を得る機会を5回設けた。旗本の財政運営、近代日本の行政村と部落、明清期の国家財政と地方財政、近代移行期における地域社会管理と熊本藩、近代日本の森林管理、旗本財政と地域社会、がそこでのテーマである。(3)実証研究のためのデータ・ベースの作成に着手した。藩の財政運営に関わるデータ、幕末農村における救済資金給付に関する個票データ、などが本年度の作業対象である。開催した。近世の経済社会における公共財供給の在り方を、以下の5つのセッションを通じて比較史的なアプローチから検討した。公共財供給の担い手が、日本近世では幕府・藩から「地域社会」の側に移行していくことが指摘された上で、インフラ整備、飢饉対応と救貧、森林経営の、公共財供給に関わる3つの分野に即した検討が行われた。その結果、公共財の規模や性格とともに、社会構造の相違が公共財供給の在り方を規定する面が強いことが明らかとなった。これは、今後の研究の方向性を明確化するうえで、大きな成果といえる。なお、ワークショップでは海外からの5人の報告者を含む15人が各人のペーパーを報告し、4人のディスカッサントを交えて、3日間にわたって議論を行った。研究代表者および分担者、それぞれのセッションで中核的な報告を行い、議論をリードした。2015年8月に京都で行われた第17回世界経済史会議(WEHC2015)で、下記の構成でセッションを組織し、報告を行った。研究代表者および分担者に加え、内外から7名の研究者が参加し、合計11本の報告を行った。セッションでは活発な質疑がなされ、イギリス、アメリカ、中国の研究者から公共財や地域社会といった本研究の中心的な概念に対するコメントや質問、イギリス・フランスの事例に基づく事実の評価に関する論点提起など、今後の研究につながる有益な示唆を得た。本年度後半は、この成果を英文の研究書として公刊するため、月例の研究会で編別構成や各章の内容の相互連関について、種々の検討を行い、またWEHC2015で提起された論点も踏まえ、執筆陣の補充も検討した。アメリカ、ドイツ、フランスの研究者から、それぞれ前向きの回答を得ており、これらの新しい執筆候補者との連絡調整も始まっている。日本の近世地域社会論をベンチマークとして公共財供給の比較史を構想する我々のアプローチは、国際学会でも一定の関心を呼んだといえるだろう。2014年度末の国際ワークショップ開催、2015年度の国際学会でのセッション組織と報告と、当初から予定していた共同研究の国際発信は順調に進行しており、日本の近世地域社会論をベンチマークとして公共財供給の比較史を構想する我々のアプローチは、国際学会でも一定の関心を呼んだと考えている。さらに、英文研究書の刊行計画については、WEHC2015のセッションの参加者であるカリフォルニア大学UCLAのBin Wong教授の協力を得られ、当初の計画よりも、論点・執筆陣を拡充する形での刊行が模索され始めた。その点で、研究計画は当初を上回る形で進展していると評価した。本研究では、日本の近世・近代移行期に関する地域史研究の蓄積に学びつつ、日本では領主層の直接かかわらない「公共的」な空間=「地域社会」が、19世紀前半以降、広義の公共財供給の主体として機能していたことを明らかにしてきた。

領主財政における民政部分の減退、インフラ事業への民間資金の役割の増大、生活の救済や資源管理における村のイニシャティブの発揮などが、日本の「地域社会」の特質として概念化されるが、今年度は特にそれをベンチマークとすることで、プロイセンにおける領主制の機能の強さとの比較、近世中国(清)における中央集権的な資源管理や河川土木の意義と限界、議会と教区の関係が論点となるイギリスなどとの対比が明確となり、それぞれの経済社会における、公共財供給の特質とその論理が浮かび上がってきた。また、公共財に関する理論的な整理を行い、本研究の主たる対象がクラブ財およびコモンプール財をも含む「地方公共財」であることを明確にし、近年の軍事財政国家論が主たる関心を向けている中央政府の軍事費(純粋公共財)支出との相違を明示した。それは、近世における財政国家の成立を経済発展との関連で強調する見方に対して、地域社会の独自の意義を同じく財政と公共財を論じる中で浮かび上がらせたものであり、研究史に新たな領域を切り開く可能性を孕むものと考えている。本研究では、まず第一に日本の近世・近代移行期の公共財供給において、領主層の直接かかわらない「公共的」な空間=「地域社会」が供給の主体として機能していたことを明らかにした。第二にそれをベンチマークとすることで、プロイセンにおける領主制の機能の強さ、近世中国(清)における中央集権的な資源管理や河川土木の意義と限界、議会と教区の関係が論点となるイギリスなどとの対比が明確となり、「市場の失敗」を前提とした国家の介入として論じられる傾向が強かった公共財供給の議論に対して、歴史的には多様な供給主体の存在があったこと、その背後にはそれぞれの経済社会の構造的な特質が存在していたことが明らかとなった。計画通り、研究2年目に国際ワークショップを3日間、20人規模で開催し、一定の成果を得た。英文研究書の刊行に向け、作業を本格化させる。各章の内容のブラッシュアップ、綿密な英文校閲の遂行は勿論であるが、論文集に終わらないように、序論及び各パートにshort introductionやsummaryを設定し、そこでの内容を月例研究会で吟味していく。また、補充した新たな執筆陣(独・仏の研究者)との連絡も密に行う。又これとは別立てで、本研究の成果を踏まえた比較史に関する日本語での研究書執筆の構想も議論されはじめており、その方向についても月例研究会で議論していく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。国際ワークショップの成果を踏まえ、2015年8月に開かれる世界経済史会議(3年毎)で国際発信を行う。その内容を、財政、救貧、インフラ整備および森林管理の4つの領域の問題へと編成し、英文による出版計画を練る。月例研究会を毎月一回、ほぼ終日にわたって精力的に行ったことにより、共同研究メンバー間で、知見の共有、隣接領域に対する研究史理解が大きく進んだ。諸分野の専門家による最新の研究成果の報告と、それを巡るインテンシブな討論も、非常に有益であった。英文論文集のための英文校閲料を予算では計上していたが、論文集の計画が拡張し、執筆者の確定が2016年度にずれ込んだため、論文執筆スケジュールを変更し、英文校閲の実施が2016年度中の作業となっったため。当初の計画よりも国際ワークショップの規模を拡大したため、外国人招聘に関わる費用の増加が予想され、前倒し支払いを請求していた。しかし、交渉中であった外国人の来日が1名減少したこと、来日外国人への旅費支払いが他のプロジェクトとの折半などによって当初予定よりも節約できたため、ほぼ当初の計画の範囲内で経費を賄うことができた。そのため、前倒し請求の部分を中心に残額が生じたのである。
臨地実習における効果的な技術教育のモデル開発と評価に関する研究

看護学生が臨地実習の場で看護技術の学習を効果的にできるための看護技術教育モデルを開発することを目的とした。初年度は病院の実習指導者1086名に、看護技術学習を促進する要因を抽出するための実態調査を行った。2年目は実態調査をもとに学生が安心して看護技術を習得できるための教授・学習モデル(案)を作成した。3年目はモデルの妥当性について、実習指導者29名より意見を得て評価し、改善に向けて修正し、臨地実習で安全かつ効果的に看護技術の教授・学習を進めるためのモデルを作成した。3年計画の初年度であり、平成20年度は以下のように実施した。[研究の目的]:本年度は、看護学生が実習の場で看護技術の体験に関連する環境要因(人的、物理的資源を含む)および、技術学習を促進する要因を明らかにすることを目的とした。[研究方法]:A.国内外の文献検討、B.2つの総合病院の臨床指導者計15名を対象にフォーカスグループインタビュー、C.質問紙調査を行った。質問紙調査の対象は、全国の200床以上の病院「一般病床」中から層化抽出した359病院に勤務する実習指導者1074名とした。質問紙はフォーカスグループインタビューの結果と文献検討の結果を参考に、多肢選択法と自由記述による調査紙を作成した。質問紙の内容は病床数、患者数、平均在院日数、病棟の看護師数、受け入れている教育課程、実習の種類、平均的な受け入れ人数、病棟の受け入れ態勢、実習指導者が不在の時の対応、実習形態、看護技術の実施時の承諾書の有無、看護後術を行う機会を多くするための工夫、学生が安全に看護技術を実施するための工夫、教員との協力関係、その他が含まれる。データ収集方法は、病院の看護部長に対して、研究依頼、調査紙3通を送付し、実習指導者への配布を依頼した。調査紙は無記名自記式とし、郵送法により回収した。調査期間は2009年2月1日3月16日であった。[倫理的配慮]神奈川県立保健福祉大学の研究倫理審査委員会の審査を受け、承諾を得てから実施した。依頼状には、目的、自由意志による参加、途中棄権が可能であること、プライバシー保持、その他の倫理的配慮を含めた。[結果]:426名より回答があり(回収率39.66%)有効回答率100%であった。多肢選択法の回答は、記述統計量を求め、自由記述の部分については質的な分析を行った。[研究の目的]:昨年度の調査結果から、看護学生が実習の場で安全な看護技術の学習を行うための関連要因を抽出し、「看護実践能力につながる臨床実習における看護技術教育モデル」(案)を作成検討し、実習指導者にフォーカスグループインタビューを行い、モデル〔案〕を修正することを目的とした。[研究方法]:A.平成20年度の調査結果を分析し、教授学習モデルに関連する要因を抽出する。B.調査結果および文献検討から、学生が実習での技術学習を効果的に行うために必要な要素を特定し、「看護実践能力の育成につながる臨床実習における看護技術教育モデル(案)」を作成する。C:2つの総合病院の臨床指導者計17名を対象に、特定した要素〔案〕の検証を行う。データ収集方法は、1グループ710人の2グループに対し、(1)特定した要素は実際の臨床実習場面で重要視している要素か、(2)他に必要な重要な要素があるかについて、グループインタビューを行った。調査期間は2010年2月22日3月5日であった。[倫理的配慮]所属神奈川県立保健福祉大学の研究倫理審査委員会の審査を受け、承諾を得てから実施した。依頼状には、目的、自由意志による参加、途中棄権が可能であること、プライバシー保持、個人の特定はできない処理をするなどの倫理的配慮を含め、個々に研究協力同意書を得た。[結果]:A.前年度の調査結果を学会で発表し参加者と情報を共有した。B:「看護実践能力につながる臨床実習における看護技術教育モデル」(案)に必要な要素を(1)共通の目標と評価、(2)学生の特徴の見極め、(3)過度な近況からの解放、(4)イメージ化の促進、(5)適切なフィードバック、(6)状況対応へのフィードバックとした。C:フォーカスグループの結果(1)どの要素も臨床指導者自身が重要視している、(2)優先順位は臨床指導者により異なる、(3)要素の表現はさらに適切な表現が必要等であることが明らかになった。[研究の目的]:平成20,21年度の研究成果をもとに学生が安心して実習で看護技術を習得できるための看護技術モデル(案)を作成し、その有効性について、実習指導者より意見を得て評価する。[研究方法]

:1.平成21年度に作成した教授学習モデル(案)をもとに、21年度の臨床指導者への調査結果から、「看護実践能力の育成につながる臨床実習における看護技術教育モデル(原案)」を検討した。2.検討した看護技術教育モデル(原案)で用いた構成要素は妥当な要素か、過不足がないか、モデル図(原案)で分かりづらい表現や構造はないかなどについて5施設の病院に勤務する実習指導者1グループ3人程度の9グループ、計29人を対象にグループインタビューを行った。[倫理的配慮]研究者所属の研究倫理審査委員会の審査を受け、承諾を得てから実施した。[結果]:1.前年度の調査結果を学会で発表し参加者と情報を共有した。2:看護実践能力の育成をめざした臨地実習での「看護技術教育モデル(原案)図」の中で示されている要素はいずれも重要な要素で、実際に実習指導者たちが実習指導における効果的な看護技術教育として意識的に心がけている要素であった。しかし、モデル図だけではその意図するとことが伝わらず、説明文が必要であるという意見が多かった。また、表現を修正することに加え、「患者への協力要請」「学生の学習状況の把握」の要素を加えて修正する必要性や、活用に向けての課題が明らかになった。[結論]:学生の看護実践能力の育成をめざす「臨床実習での看護技術教育モデル(案)」を開発した。本モデル(案)は、学生が安心して看護技術の学習ができる臨地実習環境をつくりながら、安全で効果的な看護技術の学習を進めながら看護実践能力の育成をめざしていくために有