hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食物摂取頻度調査票による食事由来の炎症能評価の妥当性と大腸がんリスクの関連

その結果、男性ではDIIとCRPの間に有意な関連はみられなかったものの、DIIとIL-6との間に有意な正の関連が観察され、DIIによる食事評価の妥当性が確認できた。一方、女性においては、CRPおよびIL-6ともにDIIとの間に有意な関連はみられず、DIIによる食事評価の妥当性が確認できなかった。本年度は、研究1については論文化までを予定しており、現在予定通り論文投稿中である。さらに、研究2については、DIIと大腸がんとの関連を検討するため、大規模コホート解析用データセットの整備(FFQによる食事調査データからDIIを計算)を行い、DIIと大腸がんの関連についてハザード比を算出するまでを予定しており、現在予定通り解析が完了し、論文投稿に向けて準備を進めている。次年度は、研究1について、FFQによるDII評価の妥当性の論文化を行う。さらに、研究2について、大規模コホート解析用データセットの整備(FFQからDIIを計算し、ハザード比算出)を行い、DIIと大腸がんリスクの関連解析を行う。次年度は研究2について、得られた結果の解釈を行い、論文化に向けて原稿執筆を行う予定である。
不均衡な金融統合：危機のヨーロッパ

平成29年度(研究期間一年目)は欧州単一パスポート導入や共通通貨の導入という市場創出的統合と比較して、監督規制等の市場修正的な統合はなぜ遅れたかという点を、1990年代の国際金融規制(バーゼル合意等)の流れを踏まえて検討した。これについて、同年6月の国際問題研究学会での報告(ISA、香港)等を経て修正し、GiampieroGiacomello and Bertjan Verbeek (eds)『Middle Powers in Europe and Asia』(出版予定)への一章として寄稿した。また一年目に、危機前の分権的な金融監督体制が欧州の金融市場でのリスク膨張に与えた影響、ユーロ危機を経た欧州中央銀行の役割の変化等について分析を深めた。一年目の終わりにドイツのマックス・プランク研究所(社会科学)に客員研究員として滞在し、セミナー報告、関連機関へのヒアリング調査を行った。さらに平成30年度(二年目)は、ユーロ危機を経てユーロ圏ガバナンスはいかに変容したか、金融安定化の観点から危機後の制度形成をいかに評価できるか等の分析を進めた。同年6月に日本比較政治学会(東北大学)で欧州中央銀行の機能変化の政治的背景に関する論文を報告し、Jill Twark (ed)『Invested Narratives: German Responses to Economic Crisis and Ordnung』(出版に向けて調整中)に寄稿した。また、ユーロ危機後の銀行同盟の成立とそれが欧州統合に与える影響について論文をまとめ、伊藤武・網谷龍介編著『ヨーロッパのデモクラシー(アドヴァンスト版)』(出版予定)の一章として寄稿した。二年間の科研費研究の成果は、単著の書籍原稿『統合の政治経済学:欧州金融・通貨システムの不均衡な発展』に反映させ、文献等の確認と出版社との最終調整を行っている。当該年度の秋からはユーロ導入によってインフレ調整や経済政策の調整がより困難になった点をECBの設立が市場での期待形成に与えた影響という観点から分析し、これが分権的な金融監督体制の下にあった欧州金融市場でのリスク膨張に繋がった可能性について検討した。また、ユーロ危機を経て、ECBが金融安定化や市場回復に積極的な役割を担う等、ユーロ圏においてサプライサイド政策を重視する従来の傾向に一定の変化が生じた点に着目し、その背景/影響としてドイツ国内政治に生じた変化や摩擦について検討した。2月19日3月7日にケルンのマックス・プランク研究所(社会科学)において客員研究員として現地調査を行い、セミナー報告、関連機関へのヒアリング調査を行い、その成果を単著原稿『統合の政治学』の草稿の執筆に取り入れた。本プロジェクトについて、邦語での単行本(仮題:『統合の政治学』)の執筆を進めつつ、その他の共著原稿(『Middle Powers in Europe and Asia』)の担当章の執筆に取り組んだ。国際学会での発表やセミナー報告等を定期的に行い、意見交換を通じた研究の質の向上に努めている。最終年度(本科研費二年目)は前年度の研究の成果を踏まえ、ユーロ危機後に進展した市場修正的な統合を含む諸改革について評価しつつ、中でも銀行同盟に着目しながら、その限界と課題について検討する。特にイタリア銀行破綻処理をめぐる事例では、単一破綻処理メカニズムが特定の政治的配慮等から独立的に機能していたかが不明であり、財政面でのバックアップが不十分であるために生じている制度の歪みと、危機時のベイル・イン(債権者負担)原則の限界、欧州で監督機構等を中立的に運営することの困難さという三つの観点から問題の諸相を分析する。また近年、反EU・反グローバリズムが台頭したり、域内で政治的な分断が高まる中で、欧州の金融・通貨統合に関わるアジェンダがどのような影響を受けているかについても検討する。

これらの課題について検討する中で、金融安定化に関わる欧州統合を阻んできた、そして今も阻んでいる政治的・制度的要因について考察を深め、ユーロ危機によって金融安定化に関わる政策パターンはどの程度変容したか、またそれをいかに説明するかという点について検証を進める。各ケースを総合的に説明できる理論的フレームワークを再度練り直し、欧州政治・比較政治分野の理論的な議論にも貢献できる研究成果を出すことを目指す。当該年度中にドイツでの現地調査を可能にするため、年度途中に次年度予算からの繰り上げ申請をしており、その際に不足が生じないよう(基金という性質上、次年度への繰り越しについては問題が少ないことから)、余裕をもった額を申請していた。二年間の基金全体の残額と合算すると、次年度に予定する国内学会での発表や英文校閲、書籍購入等の支出予定額(合計で40万弱)に相当する額を残額として繰り越している。2017年10月27日29日国際政治学会(国際統合分科会II)に討論者として参加。2018年3月1日マックス・プランク社会科学研究所にてセミナー報告。
小児肝がん研究グループによるアジア地域の小児肝がん調査と国際共同研究基盤整備

日本小児肝がんについて、本邦グループ(JPLT)では、従来からの欧州、米国のグループ(SIOPEL・COG)との小児肝腫瘍国際コンソーシアム(CHIC)活動にて、本年は、フランス、パリ、米国・アトランタ等、アジア地域では韓国、台湾、中国、インドネシアなどの地域の調査を行った。罹患率、罹患リスクの検討:SIOPELやデータセンターを訪問し各項目の共通登録システムを確立する。それを用いて各国のデータを収集し、罹患率、診断や治療成績、人種差、家族内発症、出生体重、合併奇形、ウィルス感染等のリスクを調査し、米国における検体と本邦のものを共有し、遺伝的素因の解析を開始した。特に、CHICのデータベースの共通化作業として、病期分類は肝の区域によって分類するPRETEXT分類を基本として統一国際病期分類基準を策定し。本邦および米国の過去の症例も全てPRETEXT分類に読み直して登録した。さらに、国際共通の病理分類(悪性度判定基準)を米国及びフランスの会議で作成し、Webで中央病理診断システムを構築した。病期分類、病理分類、臨床経過、治療法、予後の結果の照合し、画像、血清、病理診断からの国際共通リスク分類基準を作成作業を開始した。あわせて、手術療法の有効性ヲ検証し、肝移植症例を検討し、肝移植の適応基準と共に評価法を検討した。また、予後調査として治療効果、副作用、晩期合併症(心・腎機能障害、聴力障害、成長障害、妊孕性障害、二次がん)の発症状況を共通の基準で正しく評価できるシステムとすべく、これらの定義と採取項目を決定した。組織バンクとして、人種間格差や遺伝素因等の検証のために、正常組織や腫瘍組織を収集し、分子生物学的探索あるいは分子標的検索のために、国際共同バンキングの設立を行うこととし、本邦と米国、欧米にある検体についてSNPアレイを用いた多型解析を開始した。JPLTでは、昨年度までの日本、欧州、北米の小児肝腫瘍国際コンソーシアム(CHIC)1605例のデータの活用を行い、アジア地域の調査を施行するとともに、国際共同リスク分類とそれに基づく新たなグローバルな臨床試験の骨子を検討した。罹患率、リスクの検討として、米国COG会議や欧州SIOPEL会議に出席し、国際共同臨床試験に向けての各リスクの罹患率とともに共通登録システムについて討議した。さらに、欧州、アジアのデータを収集し、治療成績、人種差、家族内発症、出生体重、合併奇形、ウィルス感染等の背景を検討した。可能な範囲で検体を採取可能なバンキングシステムの確立を提案した。データベースに基づき、病期分類として、肝の区域によって分類するPRETEXT分類に加えて、治療後の分類としてPOSTーTEXT分類を導入し、本邦でWebによる中央画像診断システムの運用を開始し、国際共通の病理分類(悪性度判定基準)はWebを用いた中央病理診断システムの試験的運用を開始した。リスク分類として、標準リスク、高リスクと超高リスク群を判別する国際共通リスク分類基準を提示した。この分類に基づき、グローバル臨床試験としてPHITT (Pediatric Hepatoblastoma International Therapeutic Trials)の骨子を示した。その中で、一期的切除の外科治療ガイドラインを作成し、治療効果判定として、RECISTを用いた判定法とAFP値の低下率での判定を導入した。生物学的因子の同定のため、SNPアレイの解析とともに、欧米のデータとの比較検討を行った。さらに、小児期の肝細胞癌に対する治療戦略も開始し、小児肝がん全体の国際共同臨床試験体制が構築されつつあり、Web登録システムを構築により世界の各地域から参画可能な体制を検討した。国際データベースとして1605例のデータを日本、欧州、北米の6つの過去の臨床試験症例から集積し、共通の病理、病期、臨床データ予後項目、晩期障害など共通項目、共通分類で作成した小児肝腫瘍国際コンソーシアム(CHIC)のデータベースとしてを完成させた。引き続き、診断時の項目について解析を開始し、数度のテレカンファレンスとともに、米国、欧州にて計4回の会議を施行して、これらのデータ解析を行った。その結果として、単因子解析では年齢、PRETEXT病期分類、血清アルファフェトプロテイン値(AFP値)に加えて、リスク因子として肝血管(門脈、肝静脈)浸潤、肝外進展、腫瘍破裂、多発性が有意に予後に関与することがあきらかになった。そこで、これらの因子にて多変量解析を行ったところ、AFP値が極めて低値(< 100 ng/ml以下)の症例は絶対的に予後不良であり、その他は年齢(3歳以上)とPRETEXT分類、AFP値と付加予後因子(肝血管(門脈、肝静脈)浸潤、肝外進展、腫瘍破裂、多発性)のあるなしの4項目のいずれかがあるなしにて、低リスク、中間リスク、高リスク群3群に振分けすることとした。これらを基に今後の肝芽腫のリスク分類を作成することとした。しかし、治療内容の解析ができていないことから、リスク別の検討部会を立ち上げて、今後の各リスク群で、国際共同で行うべき臨床試験の枠組みの検討を開始した。一方、アジアの症例では肝芽腫の症例の調査を行い、インドネシアでのアジア小児がんミーティングでその収集を開始した。肝芽腫の発症要因の検索目的で、本邦の肝芽腫102例SNPアレイ解析を終了し、その要因となる部位の検索を行うと共に、米国の同様の解析データを収集し、人種間格差や発症年齢での格差についても検討を行った。JPLTでは、昨年度までの日本、欧州、北米の小児肝腫瘍国際コンソーシアム(CHIC)1605例のデータの活用を行い、アジア地域調査を継続的に施行し、国際共同リスク分類とそれに基づく今後のグローバルな臨床試験の方向性を策定した。

罹患率、リスクの検討として、米国COG会議や欧州SIOPEL会議に出席し、国際共同臨床試験に向けての各リスクの罹患率とともに共通登録、効果判定システムを検討し作成した。さらに、欧州、アジアのデータを収集し、治療成績、人種差、家族内発症、出生体重、合併奇形、ウィルス感染等の背景を検討した。可能な範囲で検体を採取可能なバンキングシステムを確立した。データベースに基づき、病期分類として、肝の区域によって分類するPRETEXT分類に加えて、治療後の分類としてPOSTーTEXT分類を導入し、Webによるグローバルな中央コンサルテーションシステムの運用を開始し、国際共通の病理分類(悪性度判定基準)はWebを用いた中央診断システムとして運用を開始した。昨年作成した国際共通リスク分類基準を再確認し、年齢因子も加味した分類とした。この分類に基づき、グローバル臨床試験としてPHITT (Pediatric Hepatoblastoma International Therapeutic Trials)を策定して提出した。その中で、一期的切除の外科治療ガイドラインを作成し、治療効果判定として、RECISTを用いた判定法とAFP値の低下率での判定を導入した。生物学的因子の同定のため、SNPアレイや次世代シークエンスの解析とともに、欧米のデータとの比較検討を行った。さらに、小児期の肝細胞癌に対する治療戦略も開始し、小児肝がん全体の国際共同臨床試験体制を構築し、Web登録システムを構築により臨床試験参画可能な世界の各地域から参画可能な体制を確立した。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。本邦と欧州・北米のデータを集積し、あわせてアジア地域のデータを収集して、肝細胞癌も含めて、小児肝がんの発生、進展の国際的なデータベース比較検討可能な評価法を確立して国際共同研究の基盤整備を行いWeb登録システムを構築し、世界の各地域から参画が可能な臨床試験のためのリスク分類のための解析を押し進めるべく研究を遂行した。本邦と欧州・北米のデータを集積に関しては、小児肝腫瘍国際コンソーシアム(CHIC)活動にて一部の解析を除いてはほぼ予定通りの進捗であると考えている。しかし、アジア地域のデータ収集がかなり困難であり、特にインドネシア、タイ、フィリピンなどでは診断基準も明かでなく、治療内容についても様々であり、今回のデータベースに入れ込むことが困難であることが明かになり、その方面の検討が遅れている。肝芽腫のリスク層別化をほぼ確立して、このリスクに基づく国際共同臨床研究の骨子を提示した。また、今後の国際共同研究の基盤整備として画像診断、病理診断のWeb登録システムの運用を開始し、世界の各地域から参画が可能な臨床試験のための基盤整備を押し進める。本邦と欧州・北米のデータを集積に関しては、小児肝腫瘍国際コンソーシアム(CHIC)活動とそれに引き続くリスク別臨床試験基盤整備は、ほぼ予定通りの進捗であるが、これに伴う治療効果判定や治療ガイドライン策定が必要と考えている。
神経細胞死とmyc

アポトーシス誘導に関する研究を行い、以下の知見を得た。まず、c-mycタンパク質結合タンパク質として同定し、cDNAクローニングしたMSSP-1,MSSP-2は10%血清下ではmyc/rasによる細胞トランスフォーメーションを増強するが、低血清下ではMSSP単独でアポトーシス誘導し、かつc-mycによるアポトーシス誘導を促進した。MSSPはRNP consensus配列を2ヵ所有しておりDNA結合能に必須であるが、アポトーシス誘導能にも同様に必須であった。一方、我々は以前にマウスNS-1及びそのハイブリドーマ細胞は一見健康そうの増殖していながら、常にアポトーシスの生化学的特徴であるDNAの断片化が生ずることを報告した。今回この細胞を詳細に検討し、この細胞は増殖のある過程でDNA断片化を引きおこす細胞群であるこをを、生化学的、かつ細胞生物学的に明らかにした。さらに、アポトーシス関連遺伝子群のこの細胞での発現を調べたところセリン/スレオニンキナーゼであるPim-1の発現昴進が観察された。この細胞の親株でありDNA断片化の生じない細胞にPim-1発現系を導入したところ、DNA断片化が生じPim-1のアポトーシス経路への関与が示された。Pim-1はmycとの協調的細胞癌化能が知られており今後その点から解析予定である。
日本とドイツの隠れたチャンピオン企業の成長要因に関する比較研究

ドイツのHCs企業は製造業が45%に留まり、業務用B2B企業が38%ある。また、消費者を顧客とするB2C型HCs企業も17%存在する。一方、日本の220社のHCs企業の主要顧客の78%は製造業である。そこで、日本及びドイツのHCs企業の顧客、製品・サービス、業種業態と同族経営、多角化、地方拠点やKIBSとの間の関係性を統計解析及び事例分析により明らかにする。また、統計解析は、日本のHCs企業220社及びドイツの全16連邦州所在のHCs企業1,307社に対して質問票を送付し、SmartPLS3.0を使用して実施する。事例分析対象のHCs企業は、質問票回答企業から選定する。
大腸癌に対する新規Lgr5抗体を用いた創薬のための基礎研究

昨年度は、Lgr5のエクソン5領域に対する抗体の性能評価、既存の検体を用いた全長型Lgr5陽性細胞の臨床病理学的意義の検討と細胞株を用いたシグナル解析ならびに全長型Lgr5が細胞周期に与える影響の解析を行った。Lgr5のエクソン5領域に対する抗体の性能評価として、マウス腸管上皮のフローサイトメトリーではLgr5陽性の細胞集団を特定することができた。既存の検体を用いた全長型Lgr5陽性細胞の臨床病理学的意義の検討として、ヒト大腸癌切除検体のパラフィンブロックを用いて免疫染色を行い、ヒト臨床検体における全長型Lgr5の分布形式を確認し得た。さらに化学療法前後の臨床検体の免疫組織染色を行うことで比較した結果、化学療法によって全長型Lgr5陽性細胞の比率が有意に増加することを確認しえた。同時に同細胞集団は細胞増殖のマーカーであるKi-67と一致せず、全長型Lgr5陽性細胞は細胞周期が比較的遅い細胞集団であり、細胞周期が遅いことが化学療法への抵抗生を示すメカニズムの一つではないかと推察された。細胞株を用いたシグナル解析ならびに全長型Lgr5が細胞周期に与える影響の解析として、全長型Lgr5ならびに、そのスプライシングバリアント(Lgr5Δ5)の安定強制発現系をHEK293細胞ならびにHT-29細胞を用いて作成した後、in vitroで検討を行った。全長型Lgr5を強制発現させた細胞は細胞周期が比較的緩やかに回転し、その効果はWNT3aとR-spondin-1を添加することにより増強した。さらに、抗がん剤耐性を裏打ちするために、5-FUに暴露すると、全長型Lgr5を発現させた細胞は抗がん剤耐性を獲得していることが判明した。以上より全長型Lgr5陽性細胞がいわゆる“がん幹細胞"の性質を持つ細胞集団である可能性が示唆され、同事実をBritish Journal of Cancerにsubmitし、acceptされた。27年度が最終年度であるため、記入しない。
関連性理論に基づいた日・英語のイディオム解釈に関する認知的研究

関連性理論の最近の研究では、発話解釈と同様に、語解釈の際にも推論がかかわると主張している。つまり、関連性の原理に制約された推論プロセスを通して、聞き手は符号化された語の概念を調整し、解釈を行うと考えるのである。この語用論的プロセスは「アドホック概念構築」と呼ばれ、発話の明示的意味の分析に加え、メタファーなどの修辞的表現の解釈についても、アドホック概念の観点から活発な議論が展開されている。本研究では、本来は語レベルでの解釈を説明するために提案されたアドホック概念が、さらに大きな単位である句レベルでの解釈にも適用できるのか、イディオムを通して検討を行い、さらに今後の検討課題についても言及した。本研究の目的は、日・英語のイディオム解釈の仕組みについて、関連性理論の観点から認知的分析を試みることにある。そして、字義通りの意味から離れたイディオムの意味が、聞き手によっていかに解釈されるのか、関連性理論における「アドホック概念形成」の枠組みを援用して検討する予定である。この研究目的を達成するため、研究実施計画に沿って平成24年度は、イディオムの解釈過程と、アドホック概念との関係についての研究を行い、そこから得られた研究成果の公表を進めていく計画であった。イディオム解釈の際には、関連性の原理に沿ったアドホック概念形成という推論作業が、「語レベル」だけで適用されるのではなく、「句レベル」でも適用されるということを平成23年度の研究で明らかにしてきたが、平成24年度もこの点について引き続き分析を行い、日本語のイディオムの用例を中心に、収集及び分類するとともに、イディオムの解釈について、関連性理論で提案されているアドホック概念形成の「概念の緩め」という推論作業がどのようにかかわっているのか、日・英語のイディオムについて具体的に考察を行った。そしてその考察結果に基づき、アドホック概念形成に基づくイディオム解釈に関する新たな認知的モデルの構築を試み、その成果を研究論文としてまとめ、公表するための下準備を行った。また本研究でのイディオム解釈に重きを置いた語用論的分析と、従来の意味論・統語論的なイディオム分析との融合の可能性を探った。本研究の目的は、イディオム解釈の仕組みについて、関連性理論の観点から認知的分析を試みることにある。字義通りの意味から離れたイディオムの意味が、聞き手によっていかに解釈されるのか、関連性理論における「アドホック概念構築」の枠組みに基づいて分析し、イディオムという句レベルでの解釈において、アドホック概念構築という語解釈のための推論プロセスがどのようにかかわっているのか検討を行った。平成25年度は、部分的に分解されたイディオムの構成要素の意味が、イディオム全体の意味にどの程度貢献しているかに基づいた「分解可能性」という概念を援用しつつ、アドホック概念の「転嫁的用法」と「語彙的拡張」の観点から、イディオムの解釈プロセスについて分析を行い、岡田聡宏・井門亮(2014)「省略語・イディオム解釈とアドホック概念」『言語・文化・社会』第12号, 1-29,学習院大学外国語教育研究センター.にその成果をまとめた。本研究を通して、イディオム解釈には、復号化に加え、語レベルだけでなく句レベルでのアドホック概念構築という推論プロセスがかかわっていることが明らかになった。どのレベルでアドホック概念が構築されるかについては、関連性理論で提案された解釈の手順によるが、そのイディオムの分解可能性も影響を与えているものと思われる。さらに、解釈の際に構築されるアドホック概念については、「転嫁的」なものと「拡張」されたものとが考えられる。いずれのタイプのアドホック概念が構築されるにせよ、その解釈プロセスは、他の表現と同様に、関連性理論による解釈の手順に従って進められる。つまり、最小の処理コストで十分な関連性が得られるような解釈にたどり着くまで解釈が進められ、関連性の期待を満たすようなレベルに達した段階で、解釈が打ち切られることになるのである。この研究目的を達成するため、研究実施計画に沿って平成23年度は、(1)関連性理論・イディオム分析に関する最新の言語理論の確認と研究調査、及び(2)日・英語のイディオムの用例収集と分類を中心に研究を進める計画であった。上記の(1)については、岡田聡宏・井門亮(2012)「アドホック概念:仕組みと可能性」松島正一(編)『ヘルメスたちの饗宴ー英語

英米文学論文集』661-695,東京:音羽書房鶴見書店.及び、井門亮(2012)「イディオム解釈とアドホック概念」『言語・文化・社会』第10号, 1-15,学習院大学外国語教育研究センター.の2本の論文にその成果をまとめた。これらの論文の中で、関連性理論におけるこれまでの語彙概念解釈に関する研究と、アドホック概念を援用したイディオム分析の先行研究である、Vega Moreno (2001, 2003, 2005, 2007)についてまとめを行った。さらに、Vega Morenoによる分析では説明が困難な日本語のイディオム解釈の事例を指摘し、その代案を提示するとともに、今後の検討課題についても言及をした。(2)については、上記の2本の論文を執筆するにあたり、日本語のイディオムの用例を中心に、収集及び分類を行った。平成23年度に行った研究により、関連性の原理に沿ったアドホック概念形成という推論作業が、これまでの分析で明らかにされてきた「語レベル」の解釈のみに適用されるのではなく、イディオムといった「句レベル」にも適用できるということが明らかになった。平成24年度には、(1)イディオムの解釈過程とアドホック概念との関係についての研究、及び(2)その分析から得られた研究成果の公表を計画していた。(1)については、イディオムの解釈について、関連性理論で提案されているアドホック概念形成の「概念の緩め」という推論作業がどのようにかかわっているのか、日・英語のイディオムについて具体的に考察を行った。しかし、当初予定していた先行研究における「分解可能性」「凍結性」といった意味論・統語論的概念を融合させて、イディオム解釈に関する新たな認知的モデルを構築するというところにまでは至っていない。(2)については、平成23年度にある程度研究成果がまとまったため、平成24年度に発表を予定していた研究論文を2本既に公表している。平成23年度には、(1)関連性理論・イディオム分析に関する最新の言語理論の確認と研究調査、及び(2)日・英語のイディオムの用例収集と分類の実施を計画していた。(1)については、関連性理論の枠組みでのこれまでの語彙概念解釈の議論を確認するとともに、アドホック概念に基づいたVega Moreno (2001, 2003, 2005, 2007)のイディオム分析の確認と問題点や反例などの考察を行い、ある程度達成ができたと考えている。しかし、関連性理論以外の語用論や意味論・統語論などの各分野におけるイディオム分析に関する先行研究の情報を収集・検討するという点については、十分な実施ができなかった。(2)については、日本語のイディオムの用例を中心に収集・分類を行ったが、英語の用例については、十分な実施ができなかった。平成25年度は、研究計画に沿って、日・英語イディオム解釈過程の対照研究を中心に分析を進めていきたいと考えている。それらの共通点や差異について、日本語と英語イディオムの言語的な特性や、話者の思考や文脈などが、いかにイディオムの解釈過程に影響を与えているか、関連性理論に基づいて認知的な観点から考察する予定である。さらに、平成24年度に十分に実施できなかった、アドホック概念形成に基づく語用論的解釈過程に、先行研究における「分解可能性」「凍結性」といった意味論・統語論的概念を融合させて、イディオム解釈に関する新たな認知的モデルを構築するという点についても考察を行いたいと考えている。
人体の動きを考慮した重粒子線治療インバースプラニングに関する研究

がんの重粒子線治療とは、線量の集中性が高く、細胞致死効果の高い重粒子線(本研究では主に炭素イオン線を対象とする)を病巣に集中的に照射することによって、非侵襲にがんを治す治療法である。その治療計画では、X線CT画像等に基づいて線量分布を計算する。2次的ながんのリスクを評価するためには全身に対する線量計算が望ましいが、近年のCT画像の高精細化によって、ボクセルデータが膨大になり、次世代スパコン京のスペックをも超えるようなメモリー(コア辺り数ギガバイト以上)が必要になりつつある。人体の動きを考慮する上で特に重要なこの問題を解決するため、当該年度は、領域分割モンテカルロ法の開発・並列化、性能評価を行った。この方法は、計算領域を与えられたメモリー量で計算実行可能な複数の領域に分割して、重粒子線の入射位置から順に線量計算を実行するというもので、この方法を用いることによって、従来よりも少ないメモリー使用量での実行を可能にすることに成功した。また、領域分割では、粒子の位相データの書き出し・読み込みを多数回行うため、これによる計算時間の増大が懸念されたが、計算時間の増加は10%未満と十分小さいことを示すことができた。一方、ウィークスケーリングはおおむね良好であるが、若干増加傾向が見られ、さらなる検討・改善が必要と考えられる。また、理化学研究所の仁科加速器研究センターと連携し、市販のファントム中におけう線量分布の実験データを取得し、計算結果の検証を行い、良好な一致を得た。CT画像は静止画像であるのに対して、腫瘍や臓器の位置は呼吸にともなって周期的に変化する「一定のビームを照射していても、呼吸で人体が動くことによって腫瘍全体に効率的にまんべんなく線量が付与されるような治療計画の原理」を開発するのが本研究の目的である。以上の目的を達成するために、平成21年度は、モンテカルロ線量計算コードと肺の運動モデル(スプリングネットワークモデル)とのハイブリッド化により、呼吸による肺の体積変化・動きを考慮に入れて患部への治療効果や全身線量を評価することが可能な重粒子線治療シミュレータの開発を行なった.その結果,呼吸周期あたり20点以上の肺運動データを用いることによって、特に、線量が集中する患部よりも後方にある正常組織への影響を正しく評価できるようになることが示された。また、研究の過程で、人体ボクセルデータが膨大で、次世代スパコンのスペックをも超えるようなメモリーを必要となる可能性があることが分かったため、全身を複数の領域に分割し従来よりも少ないメモリー使用量での実行を可能にする計算モデルの開発を進め、新たなアルゴリズムである領域分割モンテカルロ法の開発・並列化に成功した。
メダカ成体卵巣におけるエストロゲンを介した性的可塑性の分子メカニズム

硬骨魚類では女性ホルモンであるエストロゲンが雌化・卵巣の分化に重要であると考えられている。しかし、エストロゲンの卵巣分化における機能については不明な点が多い。本研究ではメダカを用いてエストロゲンの卵巣分化における機能を明らかにすることを目的とした。その結果、メダカでは生殖腺は性的な可塑性を有しており、エストロゲンによって生殖腺の卵巣への分化が維持されていること、生殖腺中のエストロゲン量の低下、またはエストロゲン量とアンドロゲン量のバランスの変化により卵巣組織が退化し精巣への性転換が起こることが示された。1.メダカ成体生殖腺の性的可塑性の発現に関わる遺伝子の探索と機能解析メダカではエストロゲンによって生殖腺の卵巣への分化が維持されていること、生殖腺中のエストロゲン量が低下すると分化した卵巣が退化し精巣が形成されることが明らかになっている。本研究はエストロゲンの制御下で卵巣分化の維持に関与している遺伝子およびエストロゲン量の減少によって誘導される卵巣から精巣への性転換に関わる遺伝子を同定し、その機能を明らかにすることを目的とする。平成26年度はエストロゲン量の減少により誘導される卵巣の崩壊・性転換過程において発現パターンが変化する遺伝子の探索を行なった。その結果、エストロゲン量の減少による卵巣崩壊の初期の段階において、srd5a1、hsd3b、hsd17bといったステロイド代謝酵素やfoxl2、ad4bp/sf-1などのステロイド代謝酵素の転写調節に関わる遺伝子などの発現が有意に上昇することが明らかとなり、これらの遺伝子が卵巣の維持に関わっていることが示唆された。2.成体卵巣内の局所的なホルモン環境が性的可塑性に与える影響の解析卵巣内の局所的なホルモン環境が、卵巣分化の維持すなわち卵巣内の未分化な生殖幹細胞およびそれを取り囲む未分化な体細胞の雌分化に影響をあたえている可能性について検証する。平成26年度はエストロゲンの合成に必須のステロイド代謝酵素である卵巣型芳香化酵素の機能が欠損しているためエストロゲンの合成ができない変異メダカにおいて、卵巣内で局所的に卵巣型芳香化酵素を発現させエストロゲンを合成させるためのDNAコンストラクトを作成した。このDNAコンストラクトをエストロゲンの合成ができない変異メダカに導入することで生殖腺内の局所的なホルモン環境が生殖腺を構成する細胞の性的可塑性の発現に与える影響を明らかにできると期待される。1.メダカ成体生殖腺の性的可塑性の発現に関わる遺伝子の探索と機能解析硬骨魚類ではエストロゲンが雌化・卵巣の分化に重要であると考えられている。メダカではエストロゲンによって生殖腺の卵巣への分化が維持されていること、生殖腺中のエストロゲン量が低下すると分化した卵巣が退化し精巣が形成されることが明らかになっている。平成27年度はこれまでの解析によって得られたエストロゲン量の減少により誘導される卵巣の崩壊・性転換過程において発現パターンが変化し、エストロゲンの制御下で卵巣分化の維持に関与している可能性がある候補遺伝子についてcDNAのクローニングを行った。同定された候補遺伝子によりアンドロゲンとエストロゲンのバランスが卵巣分化の維持に重要であることが示唆された。2.成体卵巣内の局所的なホルモン環境が性的可塑性に与える影響の解析卵巣内の局所的なホルモン環境が、卵巣分化の維持すなわち卵巣内の未分化な生殖幹細胞およびそれを取り囲む未分化な体細胞の雌分化に影響をあたえている可能性について検証を行う。平成27年度は26年度までに構築した卵巣型芳香化酵素を発現させエストロゲンを合成させるためのDNAコンストラクトを、卵巣型芳香化酵素の機能が欠損しているためエストロゲンの合成ができない変異メダカにマイクロインジェクション法により導入し、遺伝子組み換えメダカの作出を試みた。・エストロゲン量の減少による卵巣崩壊の初期の段階において、発現が変化する遺伝子を複数同定しクローニングを行った。・今後はこれらの遺伝子について詳細な発言解析・機能解析を進めることでエストロゲンによる卵巣分化の維持や、エストロゲン量の低下による卵巣から精巣への性転換に関わる分子メカニズムを明らかにすることができると期待される。・遺伝子組み換えメダカやノックアウトメダカの作成も進んでおり、その表現型を解析することで新たな知見が得られることが期待される。メダカではエストロゲンによって生殖腺の卵巣への分化が維持されていること、生殖腺中のエストロゲン量が低下すると分化した卵巣が退化し精巣が形成されることが明らかになっているがその分子メカニズムについては不明な点が多い。平成28年度はこれまでに引き続いてエストロゲン量の減少により誘導される卵巣の崩壊・性転換過程において発現パターンが変化し、エストロゲンの制御下で卵巣分化の維持に関与している可能性がある候補遺伝子についてクローニングと生殖腺での発現解析を行った。

2.成体卵巣内の局所的なホルモン環境が性的可塑性に与える影響の解析卵巣内の局所的なホルモン環境が、卵巣分化の維持すなわち卵巣内の未分化な生殖幹細胞およびそれを取り囲む未分化な体細胞の雌分化に影響をあたえている可能性について検証を行った。平成28年度はこれまでに引き続いて構築した卵巣型芳香化酵素を発現させエストロゲンを合成させるためのDNAコンストラクトを、卵巣型芳香化酵素の機能が欠損しているためエストロゲンの合成ができない変異メダカにマイクロインジェクション法により導入し、遺伝子組み換えメダカの作出を試みた。・エストロゲン量の減少による卵巣崩壊の初期の段階において、発現が変化する遺伝子を複数同定しクローニングを行った。・引き続き今後はこれらの遺伝子について生殖腺の形成・発達過程における発現解析を進めることで卵巣分化におけるエストロゲンの役割や、エストロゲン量の低下による卵巣から精巣への性転換に関わる分子メカニズムの一端を明らかにすることができると期待される。・解析対象の遺伝子について強制発現・機能欠損メダカの作出を進めており、表現型の解析することでエストロゲンの機能についての新たな知見が得られることが予想される。硬骨魚類では女性ホルモンであるエストロゲンが雌化・卵巣の分化に重要であると考えられている。しかし、エストロゲンの卵巣分化における機能については不明な点が多い。本研究では硬骨魚類であるメダカを用いてエストロゲンの卵巣分化における機能を明らかにすることを目的とした。エストロゲン合成に必須のステロイド代謝酵素である卵巣型芳香化酵素の機能が欠損しエストロゲンが合成できない変異メダカでは遺伝的雌(XX)個体の生殖腺は遺伝的性に従って卵巣に分化した。このことからメダカではエストロゲンは初期卵巣分化には関与しないことが明らかになった。一方、孵化後3か月の成魚サイズの個体では卵濾胞は卵黄形成期のサイズまで発達していたが卵黄の蓄積は見られず、顆粒膜細胞層の異常増殖が観察された。その後、卵濾胞の崩壊が観察され、孵化後6か月の個体では精巣組織が観察された。またこの成体卵巣の精巣への性転換過程を組織的に解析した結果、生殖幹細胞およびそれを取り囲む性的に未分化な体細胞が雄分化し、新たに精巣組織が構築されることが明らかとなった。次に、トランスクリプトーム解析により卵巣崩壊過程の遺伝子発現の網羅的な比較を行った。その結果、アンドロゲン合成に関わると考えられる複数のステロイド代謝酵素の発現が上昇することが示された。これらの結果から、メダカでは生殖腺は性的な可塑性を有しており、エストロゲンによって生殖腺の卵巣への分化が維持されていること、生殖腺中のエストロゲン量の低下、またはエストロゲン量とアンドロゲン量のバランスの変化により卵巣組織が退化し精巣が形成されることが示された。本研究ではメダカを用いてエストロゲンの卵巣分化における機能を明らかにすることを目的とした。
グローバル化時代のスポーツとアジア-地域研究と比較文化論の視点から

本研究では、スポーツのグローバル化の流れが、アジアの諸国においてどのように受容され、その結果、社会・経済システムや文化形態全体にどのような形で波及し、影響を及ぼしているのかについて分析・考察することを主たる目的として調査研究を行ってきた。「個別の地域研究」(平成11年度)と「特定のスポーツ社会制度に関する比較研究」(平成12年度)に関して、各自がサブテーマをそれぞれ担当して、研究調査を行ってきた。最終年度は、研究成果の統合化を図ると同時に、成果を広く公表して、本研究に関心のある研究者の国内外のネットワークづくりに努めた。研究分担者が取り上げた調査研究テーマは、「子ども労働とスポーツ」、「フィリピンのプロスポーツ興行」、「中国の少数民族政策と体育」、「中国の近代化と体育政策」、「韓日の高校野球組織の比較」、「スポーツ労働者の移動」、「タイの近代化と子どもの遊び」、「シンガポールの華人社会とスポーツ」、「日本植民地下の朝鮮半島のスポーツ」、「米占領下のフィリピンのスポーツ」などである。グループとしては、フィリピン、タイ、中国へ赴き、それぞれの国におけるスポーツとそれを取り巻く社会環境について調査研究を実施した。また、アジアのスポーツ研究者と交流を深めるべく、タイ・チェンマイ大学とチュラロンコーン大学、フィリピン・デラサール大学、韓国・梨花女子大学、中国・河北大学で研究会を実施し、現地の研究者と情報の交換を行うと同時に、今後の共同研究の可能性やネットワークづくりについて協議を行った。これらの結果は、各自が書籍や雑誌、学会などで公表すると同時に、『スポーツで読むアジア』(世界思想社2000年)としてまとめた。また、研究グループのホームページ(http://www.yone.ac.jp/asia-sports/)を開設し、研究成果の公開を行っている。本年度は「個別の地域研究」と「特定のスポーツ社会制度に関する比較研究」に関して,各自がサブテーマをそれぞれひとつづつ担当して,研究調査を行うことに重点を置いた.各研究者が,それぞれの分担テーマとなっている国・地域に出向きフィールド調査を行い,資料収集と聞き取り調査などを実施した.インターネット上の情報交換に加えて,各研究分担者が現地で集めた情報をもとに,この問題に関するグループ全体としての理解を深めるために,研究会を開催した.これらの調査と研究会の結果をもとに,出版の準備作業を行った.『スポーツで読むアジア』(仮題)として,世界思想社から2000年6月に出版の予定である.平成11年度の主な活動は,以下の通りである.5月第一回研究会(SCSテレビ会議システムによる,主にアジアスポーツ全般に関する勉強会)6月第二回研究会(石川・金沢大学で,主に各自の個別調査の計画について検討する勉強会)7月平井,シンガポール・タイ出張(スポーツとマスメディアの分析,シンガポールのスポーツ事情視察)8月佐川,タイに出張(スポーツの伝搬と普及,タイのスポーツ事情視察)8月松田,中国に出張(スポーツと教育行政の分析,中国のスポーツ事情視察)8月深沢,インド・パキスタンに出張(スポーツ産業の分析,インドのスポーツ事情視察)9月天野・高畑,フィリピンに出張(スポーツと国際関係の分析,フィリピンのスポーツ事情視察)11月第三回研究会(ソウル・梨花女子大学で,主に出張の成果と課題を中心にした勉強会)3月第四回研究会(山形・米沢女子短期大学で,主に各メンバーによる本年度の研究成果を報告する勉強会)なお,研究協力者として,伊達由実(四天王寺国際大学・助教授),矢崎弥(山形県米沢女子短期大学・助教授),金恵子(奈良女子大学大学院人間文化研究科・助手),高畑幸(大阪市立大学大学院社会学研究科・院生)が新たに当プロジェクトに参加した.本年度は「個別の地域研究」と「特定のスポーツ社会制度に関する比較研究」に関して,共通のフィールドをフィリピンとタイに設定して、共同でフィールド調査を行った。

フィリピンとタイでは現地の研究者を交えてワークショップを行い、スポーツ・社会・文化事情について情報交換を行うとともに、各自の関心領域をもとにフィールド調査を行った。具体的な研究成果としては、前年度の研究成果をもとに、『スポーツで読むアジア』(2000年世界思想社)を刊行した。また、グループとしての研究成果を発表する場所としてホームペイジの作成に取りかかり、フィールド調査の途中経過を中心に公表していくことができるように準備を始めた。平成12年度の主な活動は,以下の通りである.●7月第5回研究会(滋賀大学で、フィールド調査の打ち合わせを中心に)●8・9月フィリピン・タイへのフィールド調査(天野、佐川、澤田、深澤、矢崎、松田、伊達、金が参加)●10月第6回研究会(滋賀大学でNZオタゴ大学Jackson博士を招き、スポーツのグローバル化に関する研究会)●12月第7回研究会(信州大学で、ホームペイジ作成の打ち合わせを中心に)なお,研究分担者として,伊達由実(四天王寺国際大学・助教授),矢崎弥(山形県米沢女子短期大学・助教授),金恵子(奈良女子大学大学院人間文化研究科・助手)が新たに加わり、去年に引き続き研究協力者として、高畑幸(大阪市立大学大学院社会学研究科・院生)が参加した。本研究では、スポーツのグローバル化の流れが、アジアの諸国においてどのように受容され、その結果、社会・経済システムや文化形態全体にどのような形で波及し、影響を及ぼしているのかについて分析・考察することを主たる目的として調査研究を行ってきた。「個別の地域研究」(平成11年度)と「特定のスポーツ社会制度に関する比較研究」(平成12年度)に関して、各自がサブテーマをそれぞれ担当して、研究調査を行ってきた。最終年度は、研究成果の統合化を図ると同時に、成果を広く公表して、本研究に関心のある研究者の国内外のネットワークづくりに努めた。研究分担者が取り上げた調査研究テーマは、「子ども労働とスポーツ」、「フィリピンのプロスポーツ興行」、「中国の少数民族政策と体育」、「中国の近代化と体育政策」、「韓日の高校野球組織の比較」、「スポーツ労働者の移動」、「タイの近代化と子どもの遊び」、「シンガポールの華人社会とスポーツ」、「日本植民地下の朝鮮半島のスポーツ」、「米占領下のフィリピンのスポーツ」などである。グループとしては、フィリピン、タイ、中国へ赴き、それぞれの国におけるスポーツとそれを取り巻く社会環境について調査研究を実施した。また、アジアのスポーツ研究者と交流を深めるべく、タイ・チェンマイ大学とチュラロンコーン大学、フィリピン・デラサール大学、韓国・梨花女子大学、中国・河北大学で研究会を実施し、現地の研究者と情報の交換を行うと同時に、今後の共同研究の可能性やネットワークづくりについて協議を行った。これらの結果は、各自が書籍や雑誌、学会などで公表すると同時に、『スポーツで読むアジア』(世界思想社2000年)としてまとめた。また、研究グループのホームページ(http://www.yone.ac.jp/asia-sports/)を開設し、研究成果の公開を行っている。
近世公家文化の成立・展開・流布に関する基礎的研究

近世の公家文化について、その家職がどのように民間社会に流布・展開を明らかにすることを目的とした。第一に近世公家家職の全体的な展開過程を分析し、そもそも公家の家職も中世・近世の中で様々な展開や創生されていることが明らかになった。次いで、近世公家家職そのものを理解しなくてはなぜ民間社会に流布し得たのかの分析が不可能であると思い、家職を総合的に研究した。第二に公家家職の中でも近世になって再発見されて幕末に飛躍的に民間社会と結合していく四条流庖丁道の具体相を研究した。四条流庖丁道は近世後期に秘伝と由緒を作り、幕末には大坂・兵庫・京都などに多くの門人を獲得するに至った。近世の公家文化について、その流布や展開を明らかにすることを目的とし、公家の学知がどのように伝播していったかを明らかにしようとした。研究計画では、第一に京都・吉田神社の社家で近世後期の有職故実家である山田以文旧蔵資料(静嘉堂文庫蔵)の調査・研究を計画した。最初に山田と関係の深い高橋宗孝という有職故実家の日記の存在(慶応義塾大学図書館蔵)を知り、それを分析したところ、山田の文化活動のみならず、サロン的な共同作業の具体相を明らかにすることができた。彼らの活動については「回禄からの再生-罹災と公家の記録管理-」として『国文学研究資料館紀要アーカイブズ研究篇』第42号に論文を掲載した。第二に入木道の展開を考える上ため、江戸幕府の右筆であり、持明院家の門人として持明院流入木道を受容した森尹祥旧蔵史料(国立公文書館内閣文庫蔵)の調査・研究を行なった。また、持明院流入木道が流布した人物や場所(例えば南伊豆町石室神社など)での調査も行なった。そして、森尹祥の入木道の「秘伝」に関する著作を分析し、受容者にとって、入木道がどのような意味を持ったかについて検討し、本来公家家職であるはずの入木道がやがては武家にとって不可欠な文化になっていったという点を明らかにした。この点については、「公家家職から見た天皇制入木道という家職のあり方」として、『近世史研究と現代社会歴史研究から現代社会を考える』(清文堂出版、2011年4月刊行予定)に論文を掲載することになっている。なお、有職故実については、既述の高橋家の日記を分析する中で、近世後期の即位礼・大嘗祭に挙行の際、有職故実家である人物と関係の深い官人が自己の古代由緒を語る動向を明らかにすることができた。そこで、宮内庁書陵部・国立公文書館などの機関で関係資料の調査を行なった。この点については「近世後期の即位儀礼をめぐる動向」として、『近世の天皇・朝廷研究』第3号に掲載した。昨年度同様に有職故実全般・入木道に加えて、新たに公家家職のひとつである四条流庖丁道に関する研究を行なった。以下、内容を二点に分けて説明する。第一に近世公家家職の全体的な展開過程を明らかにした。これまで流布という視角で研究を進め、高橋宗孝という地下官人であり有職故実家の日記を分析してきたが、そもそも公家の家職も中世・近世の中で様々な展開や創生されていることが明らかになった。そこで、近世公家家職そのものを理解しなくてはなぜ民間社会に流布し得たのかの分析が不可能であると思い、家職を総合的に研究した。その成果として2011年5月26日にシンポジウム「近世の公家文書と学芸」にて「近世公家家職研究の展望と課題」を報告した。また、門跡を取り巻く文化動向として、「近世非蔵人の門跡肝煎-霊元院政期の梶井門跡を事例に-」(『日本歴史』756、2011年)を執筆した。第二に公家家職の中でもこれまで検討してきた入木道と異なり、近世になって再発見されて幕末に飛躍的に民間社会と結合していく四条流庖丁道の具体相を研究した(四条流庖丁道に関する史料は宮内庁書陵部蔵)。四条流庖丁道は公家の四条家に伝来してきたが、もともとは家職というより、中世段階の当主が数名ほど庖丁の技術を持っていたに過ぎなかった。それが近世後期に秘伝と由緒を作り、幕末には大坂・兵庫・京都などに多くの門人を獲得するに至った。この研究の成果として、『宮中のシェフ、鶴をさばく』(吉川弘文館歴史文化ライブラリー、2012年)を執筆した。
複合化活性部位を有する金属酸化酵素における感応性化学種の制御とその設計

平成28年度の研究計画の各項目における研究成果は以下の通りである。1.活性化Irrにおける活性部位の構造解析昨年度に引き続き,NMRによるIrrの構造解析を進めるため、15N、13Cによるラベル化Irrの発現、単離、精製を行い、再現性良く高純度の安定同位体ラベルIrr収量を得ることができる手法を確立することができた。この安定同位体ラベルIrrを用いて、その15N-1H HSQCスペクトルを測定したが、NMRシグナルの分散が十分ではなく、立体構造解析可能なスペクトルを得ることができなかった。これは、これまでのIrr精製時には添加していた2価のマンガンイオンを、その常磁性によるNMR信号への影響を除くため添加しなかったことによって、Irrが安定な立体構造を形成できなかったためと考えられた。そこでこの常磁性の2価マンガンイオンの代わりに、反磁性の2価マグネシウムを加えて精製し、そのNMR測定を行ったが、NMR信号の分散は変化せず、マグネシウムイオンはIrrに結合しないと考えられた。そこで、同様に反磁性の2価亜鉛イオンを結合させることを試みたところ、分散したNMRスペクトルが得られ、その立体構造解析の指針が得られた。2.アミノ酸置換による酸化反応の制御Irrにおける酸化反応を制御するため、ヘム結合部位に位置するCys29をAlaに置換したところ、その酸化活性は大きく低下し、このCys29はIrrの酸化反応に重要な寄与をすることが明らかとなった。さらに、野生型では二量体を形成するIrrが、この変異により単量体化することが明らかとなった。以上の結果より、このヘム近傍に位置するCys29は酸化反応だけではなく、Irrにおける蛋白質間の会合状態についても大きな役割を果たしていることが新たに示された。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、Irrにおける酸化機構における反応中間体の構造、機能解析について重点的に研究を進め、これまでの研究で解決すべき点となっていた非ヘム鉄結合部位の生成について検討を行った。平成26年度までの研究成果からは、Irrにおける酸化反応において、ヘムに由来する400 nm付近の吸収帯の強度減少から、ヘムの分解と非ヘム鉄部位の形成が示唆されていたものの、その実験的な確証は得られていなかった。そこで平成27年度では、ヘム鉄及びヘムから遊離した鉄に由来するEPRシグナルを用いて、それぞれのシグナルの定量的な解析を行い、その結果、IrrのHisクラスター領域に結合したヘムがほぼ定量的に分解され、遊離した鉄が非ヘム鉄結合部位を形成することが確認された。この結果により、Irrの酸化修飾機構について、1.ヘムがIrrのヘム制御モチーフ(HRM領域)とHisクラスター領域の2か所に結合、2.HRM領域に結合したヘムは過酸化水素を産生、3.Hisクラスター領域に結合したヘムがこの過酸化水素により分解し、非ヘム鉄結合部位が生成、4.新たに生成した非ヘム結合部位により、過酸化水素がより反応性の高い水酸ラジカルのような活性酸素種に変換、5.この活性酸素種により非ヘム鉄結合部位付近のアミノ酸残基が酸化修飾、6.さらにこのような酸化修飾により、Irrの構造が不安定化し、標的DNAから解離、といった自己酸化修飾機構を提案することができた。以上の結果により、Irrにおけるヘムによる転写調節機構がほぼ解明されたと考えられ、その成果をまとめて論文発表することができた(Sci. Rep. 6, 18703)。さらに、今後はこの成果を用いて、自らのアミノ酸残基を酸化修飾するのではなく、外来性の基質の酸化反応を実現するため、Hisクラスター領域のアミノ酸置換を検討することで非ヘム鉄結合部位付近に基質結合部位の導入を試みる。Irrにおける酸化修飾機構の解明については、当初の予定通り、ほぼ解明できた状況である。一方、Irrの立体構造の検討については、そのタンパク質の安定性の問題から、まだ十分に進められてはいない。特に、NMRについては、長時間の測定が必要であるため、その測定条件の最適化が必要である。また、酸化修飾後のIrrの構造解析については、酸化修飾により構造の異なる複数の酸化修飾体が生成する可能性が高く、その分離についても検討が必要である。

2.アミノ酸置換による酸化反応の制御Irrにおける酸化反応を制御するため、ヘム結合部位に位置するCys29をAlaに置換したところ、その酸化活性は大きく低下し、このCys29はIrrの酸化反応に重要な寄与をすることが明らかとなった。さらに、野生型では二量体を形成するIrrが、この変異により単量体化することが明らかとなった。以上の結果より、このヘム近傍に位置するCys29は酸化反応だけではなく、Irrにおける蛋白質間の会合状態についても大きな役割を果たしていることが新たに示された。平成27年度の結果より、Irrにおける酸化修飾機構については予定通り進めることができたので、平成28年度については酸化修飾後のIrrの構造解析と人工的な基質結合部位の導入について検討を行う。一方、Irrの立体構造解析については、そのタンパク質としての構造安定性が低いことから、不安定タンパク質の構造解析に特化した構造解析手法の導入を試みる。さらに、標的DNAとの相互作用についても検討を深めることで、酸化修飾によるどのような構造変化が標的DNAからの解離に重要なのか、明らかにすることを試みる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
ジルコニアの相転移に伴う微細組織形式のコンピュータシミュレーション

本研究では、ジルコニアセラミックスのc-t相転移に伴う微細組織形成に対して、コンピュータシミュレーションを中心とした解析を行った。シミュレーションは、c-t相転移を二次転移と仮定したモデルを用い、time-dependent Ginzburg-Landau(TDGL)方程式の解を算出することにより行った。このシミュレーション結果は、ZrO_<2->Y_2O_3系で観察されるドメイン構造や、層状の変調構造等の特異な組織をよく再現しており、実際の現象の評価に有用なものであることが示唆される。同様の手法により、実験的に困難であるt-ZrO_2単相領域での熱処理のシミュレーションを行ったところ、ドメイン構造の逆位相境界(APB)にY^<3+>イオンが偏析する傾向にあることが明らかになった。またAPBは、c-ZrO_2あるいはそれに近い構造を有しているものとして計算された。このことから、c-ZrO_2安定化効果のあるY^<3+>イオンがAPBの構造を安定化させるために偏析したものと考えることができる。このようなAPBへのY^<3+>イオンの偏析は、比較的広いt-ZrO_2単相領域を有するZrO_2-Y_2O_3-TiO_2系セラミックスのFE-TEMによる実験結果とも符合した。また、ZrO_2-R_2O_3(R:希土類酸化物)系のc-t相分離をシミュレートした結果、より大ききなR^<3+>を添加した系の方が相分離速度が上昇する傾向にあることが示された。このような相分離速度の差異が組織形成に大きな影響を与えることは実験的にも報告されており、本研究によるシミュレーションと合致するものとなっている。