hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核・熱カップリングを考慮した気液二相流の不安定現象に関する研究

平成9年度では以下の結果が得られた。1.BWRにおける領域不安定を研究するために、核・熱カップリングを考慮した多チャンネル線形安定性解析モデル「サブコアモデル」を提案した。チャンネル間の相互作用は、主に中性子の拡散によるものと仮定し、チャンネル内のボイド反応度が他チャンネルのボイド率に影響される係数を導入することにより、領域不安定に対する核・熱カップリングの影響を調べた。ヤコブ数一相変化数平面上に炉心一体不安定及び領域不安定に対応する二つの不安定振動モードの安定境界を見出した。さらにサブコア間の結合強さを変化させることにより、振動モードに対する影響を調べ、結合の強いサブコア同士が同位相で振動し、接合の弱いサブコア同士が逆位相で振動するモードが不安定になりやすいことを示した。2.サブコア間の結合効果を各サブコアにおける中性子動特性方程式により表し、核・熱カップリング領域不安定現象の本来の要因である領域間の中性子拡散を直接的に考慮することにより、実際の現象により近づけた。「多点炉近似モデル」を提案した。そのモデルを用い、種々の不安定振動モードに対するサブコア間の結合効果の影響を調べ、サブコアモデルで得られ結果と比較し、両モデルによる結果がほぼ一致した定性的な傾向を示していることがわかった。
骨梁細線化モデルを用いたインプラント周囲骨における波の伝播に関する研究

本研究では骨の細線化モデルを作成し、インプラント周囲において刺激がどのように伝播するかを解析することにより、インプラント頸部の骨吸収に関する新たな知見を獲得することを目的とした。インプラント体、上部構造、豚骨をマイクロCTにて計測し、インプラントSTLデータおよび骨梁モデルを作成した後、有限要素解析ソフトにて荷重の変化に伴う応力値および分布について検討した結果、インプラントに負荷をかけた際には、インプラント頸部の皮質骨および骨梁に応力が発生し、その後、荷重が減少するにつれて、骨梁部分の応力の集中が減少し、最終的には皮質骨周囲にのみ応力の集中が認められるものと考えられた。上部構造が装着されたインプラントでは,周囲骨レベルが約1.5mm程度低下し,その結果としてインプラント周囲軟組織のレベルも低下するとされている.その原因のひとつは力学的要因があげられる.生体力学的見地から,機能時に加わる咬合力はインプラント頸部周囲骨に応力の集中を引き起こし,その結果として周囲骨レベルが低下するものという考えがある.そこで、形態の異なるインプラント解析モデルを作成し,X線3D-CT(SMX225CT,島津製作所)にて撮像,VGスタジオMAX1.2(ボリュームグラフィックス)にてSTLデータに変換した.また顎骨は標本模型をCT撮影して得られたDICOMデータを用いた.これらのデータをメカニカルファインダーver.5.2(計算力学研究センター)に取り込み,三次元有限要素モデルを作成した.これらのモデルの歯冠部に200N/cmの荷重を負荷し,インプラント体,アバットメント,インプラント頚部周囲骨に加わる応力の解析を行った.その結果,すべてのモデルにおいて,インプラント体とアバットメントのジョイント部からインプラント体の歯冠側約半分までの周囲に応力の集中が発生しているのが認められた,本結果より、インプラント周囲における刺激が,インプラント頚部の骨吸収に影響を及ぼす可能性が示唆された.機能時に加わる咬合力はインプラント頸部周囲骨に応力の集中を引き起こし、その結果として周囲骨レベルが低下するものという考えがある。しかしながら、通常上下の歯牙は主に咀嚼時に接触されるため、持続的に荷重が負荷されているとは限らない。また、多くの研究では皮質骨および海綿骨の弾性係数はことなるが一様の物質としてみなされており、骨梁構造を考慮した研究は認められない。そこで、我々はインプラントの応力解析に骨梁モデルを用い、さらに波の伝播シミュレーションモデルを用いることで、咀嚼時の衝撃により負荷がどのように伝播されるかについて注目し、今回は骨梁構造を有する3次元モデルの構築を行った。その結果、皮質骨および海綿骨の骨梁構造を明瞭に抽出し、骨の内部構造を三次元的に捉えることができた。本研究により、インプラント周囲における刺激の伝播シミュレーションを行うための骨梁構造を有する3次元モデルを作成することができた。一般的に、インプラント体は第一スレッド付近まで約1.5mm程度低下するとされている.その原因のひとつとして、機能時に加わる咬合力はインプラント頸部周囲骨に応力の集中を引き起こし、その結果として周囲骨レベルが低下するものという考えがある。これまでインプラント周囲の応力解析がなされてきたが,多くの研究では皮質骨および海綿骨の弾性係数はことなるが一様の物質としてみなされており、骨梁構造を考慮した研究は認められない。そこで、我々はインプラントの応力解析に骨梁モデルを用い、さらに波の伝播シミュレーションモデルを用いることで、咀嚼時の衝撃により負荷がどのように伝播されるかについて注目した本研究の目的は,骨の細線化モデルを作成し、インプラント周囲において刺激がどのように伝播するかをシミュレーションすることにより、インプラント頸部の骨吸収に関する新たな知見を獲得することである。X線3D-CT(SMX225CT,島津製作所)にて撮像し,VGスタジオMAX1.2(ボリュームグラフィックス)にてSTLデータに変換した.また牛骨をCT撮影して得られたDICOMデータを用いた.これらのデータをメカニカルファインダーver.6.0(計算力学研究センター)に取り込み,三次元有限要素モデルを作成した.これらのモデルの歯冠部に200Ncmの荷重を負荷し,インプラント体,アバットメント,インプラント頚部周囲骨に加わる応力の解析を行った.その結果,インプラント体,アバットメント,インプラント頚部周囲骨に加わる応力の解析を行った.その結果,骨梁モデルにおいても,応力の集中はインプラント体とアバットメントのジョイント部からインプラント体の歯冠側約半分までの周囲に生じた.
保育者のファーストステージを支える「成長感」を核とした養成と現職教育の連携

保育の質向上には保育者の資質向上が不可欠であるが、保育者の早期離職率は高く、専門性を高めるという状況にはない。そこで1)養成段階から現職への接続、2)「保育者になる」から「保育者である」というアイデンティティ形成、3)現職教育における成長支援システムについて検討した。養成段階ではプレ保育者としての自己評価は高いがファーストステージ(1ー3年)では「保育者である」という意識が獲得できずクライシスを経験する。養成からキャリアパスを意識し「クライシスの構え」を形成すること、メンター制を導入することが効果的である。また成長意欲を支えるために「子どもの成長」への振り返りの機会を設けることが有効である。保育者の成長プロセスにおける養成課程の段階から現職者、特にファーストステージ(主に新任段階)への「移行」に着目し、円滑な移行を促す養成課程と現職教育の連携のあり方を研究することを目的とした。26年度は、養成段階の「保育者になる」という意識から、新任保育者が「保育者である」という自覚に至るプロセスとそこに起こる質的変容に着目して検討をした。具体的には新任保育者に対して、着任後の実態、子ども・保護者対応、職場環境などについてインタビュー調査を実施し、「保育者である」という認識をもつことを阻害する要因あるいは促進する要因について検討した。その際、内実をより精緻に調査するために新任保育者の1年間の変容を4期に分けて捉えて分析することとした。その結果、1年目2期までの保育者は長期的な見通しを持たないため不安を抱え、かつ「振り返り」の余裕はない。そのため社会人としての心情面の不安は同期からの「共感」によって、また保育技術の不足は先輩保育者の「手本」によって危機を乗り越える手段としている。この時期、保育者としての自身の評価(アセスメント)を求める欲求が強く、「他者評価への依存」が強みられる。3期に現れる「子ども・子どもの成長」への気づきが、「振り返り」や「自己評価軸」の形成につながると考えられる。また長期の見通しの欠落を補い、自己評価軸の形成のための「指導担当制」などの園内のシステムは有効であることが示唆された。保育者の成長プロセスにおける養成課程の段階から現職者、特にファーストステージ(主に新任段階)への「移行」に着目し、円滑な移行を促す養成課程と現職教育の連携のあり方を検討する。また新任段階での離職を回避するためのファーストステージの保育者に対する研修、サポートのあり方を研究することを目的とする。平成27年度は、保育者のファーストステージに至る過程である養成段階に焦点をあて、保育者としての資質やアイデンティティの獲得にかかわる重要な時期である実習経験から就職期にかけて、主に実習の経験と保育者効力感、さらには保育者に向けての就業意識との関係を質問紙を用いて分析した。実習全般について、実習の進行によって不安は減少し、実習後には「保育者になる」という肯定的な意識を持つが、保育者効力感、保育の計画や運営に関する効力感(計画運営効力感)、対人効力感などの項目によって、保育者モデルの獲得や指導保育者に対するイメージ、保育技量の獲得意欲などが異なっていることが示唆された。新任保育者のインタビュー調査からは、ファーストステージ保育者と経験ある保育者の同僚性の構築が課題であり、特に新任保育者に向けられる「保育者として未熟であり、適切な対応がベテランよりできない」という偏見に根ざした関係性が作られていることに問題があると指摘できる。平成27年度の研究計画は、1)「保育者になる」から「保育者である」という移行プロセスとその質的変容を明らかにするために養成段階の学生およびファーストステージの現職保育者に調査を行う。2)保育者の自己評価(アセスメント)や保育者養成において先駆的な研究を進めるニュージーランドなどの実践や聞き取りを行う。3)中間報告としての日本保育学会等での発表の3点を挙げた。1)については、養成段階のプレ保育者意識については質問紙調査を終えた。新任保育者については質的インタビューは行っているが、量的調査はまだ十分とはいえない。2)ニュージーランドおよびオーストラリアでの保育者養成システム、保育者の自己評価については多くの知見を得た。3)日本保育学会第68回大会で中間発表を行い、研究方法について助言をうることができた。以上からおおむね順調に進展しているといえる。ファーストステージの保育者と養成段階の学生を対象として、保育者(プレ保育者を含む)としての成長感や保育実践(記録、評価)等に関するアンケート・インタビュー調査を実施した。アンケート・インタビュー調査の結果から、養成段階では、実習を通してのプレ保育者の「自己評価」は相対的に高い数値を示し、プレ保育者アイデンティティを良好に獲得していることが明らかになった。しかし、現職段階、特にファーストステージは「揺らぎが生じ、困難さや葛藤」(ファーストステージ・クライシスと定義)が生じる。保育者が専門性を高め、成長する意欲をもって保育職を継続するためには、新任保育者が直面するファーストステージ・クライシスの内実を期に分けて整理し、養成段階から「クライシスへの構え」を育てておく必要があることが示唆された。また、養成段階から保育者としての自己に対する適切な認知(メンタライゼーション)能力を育成することが有効であり、その中でも言葉や行動の裏にある意図や動機を理解する直観的理解の能力の育成が有効である。新任期の保育者がクライシスを乗り越えるには、「子どもとの関係性」が核となる。現場において保育者が子どもの成長に気づき、振り返りが行われるシステムを構築することが求められる。

また停滞期を見据えたステップアップ・プログラム(得意分野の育成プログラム)を実施し、「自分なりの保育に自信を持つ」研修プログラムが有効である。オーストラリア・ニュージーランドでの実地調査からは、保育者が保育全般に対しての「気づき」をサポートする大学との連携型メンタープログラムの導入が有効に機能していることが分かった。本研究の成果については、国内では日本保育学会、海外ではOMEPなどで研究発表を行うとともに、報告書「保育者のファーストステージ・クライシス」を作成し、社会に広く発信した。保育の質向上には保育者の資質向上が不可欠であるが、保育者の早期離職率は高く、専門性を高めるという状況にはない。そこで1)養成段階から現職への接続、2)「保育者になる」から「保育者である」というアイデンティティ形成、3)現職教育における成長支援システムについて検討した。養成段階ではプレ保育者としての自己評価は高いがファーストステージ(1ー3年)では「保育者である」という意識が獲得できずクライシスを経験する。養成からキャリアパスを意識し「クライシスの構え」を形成すること、メンター制を導入することが効果的である。また成長意欲を支えるために「子どもの成長」への振り返りの機会を設けることが有効である。26年度の研究計画には、1)国内外の保育者の専門性、現職教育についての先行研究の収集、整理、検討、2)ファーストステージ保育者および養成段階の学生のアンケート、インタビュー調査の実施、3)中間報告としての日本保育学会等での発表の3点を挙げた。1)については順調に進んでいる。2)については、精緻で確実な質問項目によってアンケート調査を実施するために、26年度はアンケート調査のためのプレインタビュー調査を重視し、その結果、例えば新任保育者の変容を4期に分けて分析することが有効であるなどの視点が得られた。調査項目立案のために準備に時間を要したため、アンケートについては、27年度に実施するなど若干の変更が生じているが、すでに調査項目の検討は終わっているため、おおむね順調に進展しているといえる。3)については、日本保育学会、OMEPなどで中間報告を行い、研究について助言、示唆を得ることができた。1)新任保育者についての量的な調査を継続して行う。量的な調査と質的な調査を終了後、分析・総合的考察を行う。2)ニュージーランド・オーストラリアなど海外の保育から示唆を得た自己評価軸の構築に寄与する「メンター」の役割を検討する。3)上記の結果を、日本保育学会等において自主シンポなどの形で報告を行い、広く研究の成果の普及に努めるとともに離職率の高い保育者のファーストステージを支えるサポート体制とその組織つくりを提案する。幼児教育1)「保育者になる」から「保育者である」という移行のプロセスとその質的変容を明らかにするために、養成段階の学生、ファーストステージの現職保育者にアンケート、インタビュー調査を行う。その際、平成26年度にプレインタビュー調査を行い、立案したアンケート質問項目をもとに実施する。
3次元集積型実共有メモリを用いた超高速並列処理システムの試作

本研究は科学計算専用の超高速・小型並列処理システムの開発を目的としている。本報告は科学技術専用並列計算機システムの設計と専用チップを3次元LSI化するための三次元集積化技術の2つについてまとめる。1.並列計算機システムの設計平成10年度は第1 Versionの並列計算機のシステム評価を終了した。これをもとに第2 Versionの並列計算機システムのアーキテェクチャー設計を行った。今回の設計ではプロセッサ間の通信をさらに高速化するためバス構成及び、プロトコールの改善を行った。とりわけプロセッサ間通信を行いながら、異なる浮動小数点演算を行う、リングバスパイプラインを採用した。これら新規のアーキテェクチャーを採用した専用チップの回路設計を行った。2.三次元集積化技術本年度は三次元集積化のための以下の要素技術に大幅な進展があった。2-1メタル・マイクロバンプの形成バリアメタルの採用により1個あたり0.05Ωと低接触抵抗のバンプを歩留まり良く作製することができるようになった。2-2位置合わせ/張り合わせウエーハの位置合わせを行った後に接着剤でウエーハどうしを固定する必要があるが、この際に使用する専用治具を考案することにより、ウエーハを均一に接着、固定できるようになった。これにより420個のパンプチェーンの電気的導通を確認することができ、マイクロバンプの特性を大幅に改善できた。2-3埋め込み配線/ウエーハの薄層化ICPエッチング装置の条件を最適化して3μmのトレンチをほぼ垂直のまま60μmの深さまでエッチングできるようになった。このトレンチを酸化、ポリシリコン堆積、不純物添加、ポリシリコンのエッチバックを行って、1本あたり200Ωという低抵抗の埋め込み配線を形成することができるようになった。これら要素技術を組み合わせて、試作した3次元積層化ウエーハでトランジスターの良好な動作を確認した。3次元集積型実共有メモリと光インターコネクションを用いたモンテカルロ解析専用の新しい並列処理システムを開発することを目的として以下のような基本技術を確立した。これまで開発していた極微細素子動作解析のためのモンテカルロ解析プログラムを基に、新しい並列処理システム用の並列モンテカルロ解析プログラムを開発した。試作技術に関しては、多層実装アライナーを用いてシリコンウェーハを±1μmの精度で位置合わせを行った後、積層化する技術の基礎検討を行った。多層構造をもつ3次元集積型実共有メモリの層間埋め込み配線を形成するための深溝(2μm径、深さ2030μm)を形成する技術と、上下の埋め込み配線同士を接続するためのメタル・マイクロバンプ技術についての基礎検討を行った。光インターコネクションとそれを用いた多層実装技術の基礎検討を行った。3次元集積型実共有メモリと光インターコネクションを用いた多層実装技術及び専用プロセッサ・チップ設計に必要な基本回路性能評価用のテストチップを設計・試作した。1.3次元集積型実共有メモリと光インターコネクションを用いたモンデカルロ解析専用の新しい並列処理システムを開発することを目的として、システムの試作に必要な基本技術を確立した。(1)シリコンウェーハ研磨装置を用いて化学的機械研磨により、シリコンウェーハ(400μm厚)を20μmまで均一に薄くする技術と、薄層化したシリコンウェーハを位置合わせを行った後で接着し、積層化する3次元集積化技術を確立した。(2)層間埋め込み配線を形成する技術とメタル・マイクロバンプを用いて上下の埋め込み配線どうしを熔着により接続する技術を確立した。(3)光インターコネクションとそれを用いた多層実装技術を確立した。

光インターコネクションはポリイミド光導波路で形成し、その一部にマイクロミラーを埋め込んだ。このマイクロミラーによりプロセッサチップ上の発光・受光素子と光導波路が効率良く光結合することを明らかにした。2.約60万個のトランジスタから成るモンテカルロ解析専用のマイクロプロセッサ・チップの設計、試作に成功した。チップサイズは14.27mm×13.6mmである。クロック周波数約20MHz、消費電力3Wで動作することを確認した。このプロセッサは基本的にはRISC型のプロセッサであるが、一部VLIW方式も採用して高速に乱数を発生させるようにしている。このプロセッサ上でモンテカルロ解析プログラムを走らせて良好な結果が得られることも確認できた。本研究は科学計算専用の超高速・小型並列処理システムの開発を目的としている。本報告は科学技術専用並列計算機システムの設計と専用チップを3次元LSI化するための三次元集積化技術の2つについてまとめる。1.並列計算機システムの設計平成10年度は第1Versionの並列計算機のシステム評価を終了した。これをもとに第2Versionの並列計算機システムのアーキテェクチャー設計を行った。今回の設計ではプロセッサ間の通信をさらに高速化するためバス構成及び、プロトコールの改善を行った。とりわけプロセッサ間通信を行いながら、異なる浮動小数点演算を行う、リングバスパイプラインを採用した。これら新規のアーキテェクチャーを採用した専用チップの回路設計を行った。2.三次元集積化技術本年度は三次元集積化のための以下の要素技術に大幅な進展があった。2-1メタル・マイクロバンプの形成バリアメタルの採用により1個あたり0.05Ωと低接触抵抗のバンプを歩留まり良く作製することができるようになった。2-2位置合わせ/張り合わせウエーハの位置合わせを行った後に接着剤でウエーハどうしを固定する必要があるが、この際に使用する専用治具を考案することにより、ウエーハを均一に接着、固定できるようになった。これにより420個のバンプチェーンの電気的導通を確認することができ、マイクロバンプの特性を大幅に改善できた。2-3埋め込み配線/ウエーハの薄層化ICPエッチング装置の条件を最適化して3μmのトレンチをほぼ垂直のまま60μmの深さまでエッチングできるようになった。このトレンチを酸化、ポリシリコン堆積、不純物添加、ポリシリコンのエッチバックを行って、1本あたり200Ωという低抵抗の埋め込み配線を形成することができるようになった。これら要素技術を組み合わせて、試作した3次元積層化ウエーハでトランジスターの良好な動作を確認した。
炭素質隕石中に存在する星間分子の検証

本研究は星間物質の名残を示す有機化合物が太陽系物質である炭素質隕石中に存在するかを解明することを目的とした。このため、アミノ酸の存在がすでに確認されているやまと-791198隕石とマーチソン隕石を選び、それらに含まれる、1)カルボン酸の特徴、特に分子分布について、2)不溶性有機物質の構成成分の特徴、特に加熱分解における昇温温度と放出される分解成分との関連について調べた。カルボン酸の分析は隕石試料を粉末化し、室温下、水で抽出した。抽出物はさらにBF_3/meoltで誘導化し、ガスクロマトグラフ(GC)/質量分析(MS)で個々のカルボン酸を同定・定量した。不溶性有機物質は隕石粉末から化学処理により回収した。この不溶性物質を熱分析計で昇温加熱しその際に放出される有機化合物をMSで同時検出し同定した。どちらの隕石からも21種のジカルボン酸を検出、定量した。これらには直鎖構造のもの分岐のもの、および不飽和のものを含む。直鎖のものはC2のシュウ酸からC9のアゼライン酸であり、これらの存在量は炭素数の増加に対して指数関数的に減少した。このような分子分布はこれらのジカルボン酸が一次生成物であり、また、C-C結合の生成により小さい分子から大きい分子への逐次反応により生成されたことを明確に示している。また、隕石カルボン酸の生成が反応速度支配に従すとの報告を併せて考えると、これらのジカルボン酸は比較的高温で密度の高い分子雲中で生成されたとの解釈になる。一方、不溶性有機物質の熱分解では120種以上の放出成分が検出された。これらは主にベンゼンやナフタレンの誘導体である。加熱により放出される温度は300600°Cの間で、いずれも似た温度範囲で放出された。これら7化合物は熱的に前駆物質から芳香族化により生成されたものであり、不溶性有機物質の成因についてはさらに検討が必要である。
運動探索行動に関連する脳内神経機序の解明

私たちは、新たな運動目標に直面した際、様々な運動パターンを試すことでより適切な運動方略を学習する。この行動は運動探索と呼ばれ、合目的運動の学習において重要な役割を担うことが示唆されるている。しかしながら、運動探索行動を調整する神経生理的機序など、その神経基盤を理解するには至っていない。そこで本研究は、非侵襲的脳刺激法を利用して、運動探索に関わる神経生理的機序を理解することを目的とする。本研究を通じて、定型的な運動パターンに陥った神経疾患患者の運動再学習を促す新たな脳刺激法の開発など、応用への足がかりとなる知見が得られることが期待される。本研究の目的である運動探索と外側前頭前野(Prefrontal Cortex; PFC)の神経活動との関連性を調べるため、PFCの神経活動を定量化できる評価指標の可能性を検証した。PFCは対側第一次運動野(M1)の神経活動に対して抑制性の影響を及ぼすことが知られている(PFC-M1抑制)。このことから、この抑制の強さはPFCからの出力、つまりは神経活動の程度を表す間接的指標として利用できる可能性がある。そこで、PFCを動員することが示されている認知課題実行中にPFC-M1抑制を評価し、本指標がPFC神経活動を間接的に表す指標として有用か否かを検証した。被験者(n=15)には視覚刺激に基づく単純・選択反応時間課題をそれぞれ実施してもらい、その課題実行中(準備/応答期間)にPFC-M1抑制の動態を評価した。準備期間("Go"刺激前)にはPFC-M1抑制が確認されたものの、応答期間("Go"刺激呈示から実際の運動応答が生じるまで)にはPFC-M1抑制が消失した。これは、単純・選択反応両課題において確認された。更に、選択反応時間課題における"NoGo"条件においても抑制の消失が見られた。この結果は、運動実行の意思決定に関連してPFC-M1抑制動態が変化する可能性を示し、同指標がPFCの活動変化を反映することを示唆している。次に、同領域の活動量とPFC-M1抑制変調との間の因果の可能性を検証するため、経頭蓋直流電流刺激によってPFCの活動を修飾した際のPFC-M1抑制を評価した(n=15)。ところが、活動量の増減が期待されるいずれの刺激介入でもPFC-M1抑制に変化は生じなかった。このことから、PFC-M1抑制の変調は、必ずしもPFC領域の脳活動量の増減に応じたものではないことが示唆された。PFCの神経活動を定量化できる評価指標の可能性を検証する当初の目標を達成したと考えられるため。上述の通り、PFC-M1抑制は、PFC領域の活動量を表す間接的指標としての有用性に疑問が残る結果となった。そのため、今後は運動探索行動におけるPFC領域の関与をより直接的に検証するため、PFC領域の神経活動に対する干渉が運動探索行動に与える影響について検証を進める予定である。

PFCの神経活動を定量化できる評価指標の可能性を検証する当初の目標を達成したと考えられるため。上述の通り、PFC-M1抑制は、PFC領域の活動量を表す間接的指標としての有用性に疑問が残る結果となった。そのため、今後は運動探索行動におけるPFC領域の関与をより直接的に検証するため、PFC領域の神経活動に対する干渉が運動探索行動に与える影響について検証を進める予定である。
穀類の摂取による高血圧症の予防効果と腸内代謝を介したメカニズムの研究

β-グルカン含量の異なる2系統の大麦(ホワイトファイバーとファイバースノウ)を食餌性肥満モデルマウスに給餌し、血圧に及ぼす影響を検討した。本実験の対照群の収縮期血圧が120.7±8.2mmHgであったことから食餌性高血圧が発症したと考えられた。それに対し、ホワイトファイバーでは有意に血圧を低下させる作用が示された。収縮期血圧では、ファイバースノウも低下傾向(p=0.05)であったことから両大麦ともに高血圧予防または改善作用があると考えられ、β-グルカン量が多いほど効果が顕著であることが示された。大麦の血圧低下作用のメカニズムを調べるため、血清アンジオテンシンII濃度とACE活性を調べたが、有意差が認められなかった。したがって、レニン-アンジオテンシン-アルドステロン系による調節作用ではないことが示された。同様に、内臓脂肪蓄積低減に伴う、脂肪組織からのアンジオテンシノーゲンの発現量低下によるメカニズムも認められず、逆に発現量が高まることが示された。また、交感神経系を介したレプチンの血圧上昇促進作用が報告されている。本結果より、ホワイトファイバー群で血清レプチンが有意に低かったため、血清レプチン低下が血圧低下の要因と考えたが、血圧と血清レプチン濃度との間に相関性は認められなかった。したがって、レプチン濃度でも説明ができなかった。一方、盲腸重量と血圧との有意な負の相関が認められたため、短鎖脂肪酸を介した血圧調節が考えられた。大麦の血圧低下作用は、レニン-アンジオテンシン-アルドステロン系を介さない、短鎖脂肪酸を介した作用の可能性が示唆された。今後、盲腸内短鎖脂肪酸解析を行い、血圧との相関性を検討していく。当初の計画では、食餌性高血圧モデルマウスの構築と食餌因子の探索に注力し、後半ではメカニズムの解明を目標として実験計画を立てた。高血圧モデルマウスとして、ヒトのレニンおよびアンジオテンシノーゲンを導入したトランスジェニックマウス(つくば高血圧マウス)が報告されており、収縮期血圧が、129.1±7.1mmHgであり、正常マウスでは100.4±4.4mmHgであったことが報告されている。今回、構築したマウスの対照群の収縮期血圧が120.7±8.2mmHgであったことから、我々のモデルマウスが食餌性高血圧を発症することを早期に発見できた。その後、種々の穀物で血圧降下作用を探索していく予定であったが、βーグルカン高含有大麦で顕著な効果が見られたことから、そのメカニズム解明に集中することができた。その結果、短鎖脂肪酸を認識する嗅覚受容体Olfr78やGPR41を介した血圧調節メカニズムの研究へと発展し、最終年度に最終的な証明実験に着手できる。GLP-1が心房に局在するGLP-1受容体に作用し、心房の心筋細胞のcAMPを増加させ、Epac2 (exchange protein directly activated by cAMP)の形質膜移行を促進し、心房性ナトリウム利尿ペプチドの分泌を促すというメカニズムを仮説として立てた。短鎖脂肪酸は、L細胞を活性化させ、GLP-1分泌を促進することもこれまでの研究で明らかにしている。したがって、大麦の血圧低下作用は、レニン-アンジオテンシン-アルドステロン系を介さない、短鎖脂肪酸を介した作用の可能性を解明する。さらに、盲腸内短鎖脂肪酸解析を行い、血圧との相関性を検討していく。また、当初予定にあったその他の食物繊維給源をもちいた評価も並行して実施し、大麦βーグルカンが特異的であるか、全粒穀物が共通して有する機能であるのかについても結論を出したい。本年度は,当初の目的である高βグルカン大麦に効果を調べることを目的として,まずは他の素材と比較して有効性がどの程度あるのかを実証した。5週齢のC57BL/6J雄マウスを用い,1群8匹の4群に群分けした。コントロール(C群)の飼料はAIN-93組成を基本とした。脂肪エネルギー比が50%となるようラードを添加し,総食物繊維量が5.0%となるようセルロースを添加した。大麦群(B群)は,高βグルカン大麦(ビューファイバー)を使用した。全脂粉乳群(M群)は,全脂粉乳を使用した。とろろ昆布粉末群(T群)は,市販のとろろ昆布を凍結乾燥した後,粉砕して使用した。飼料はそれぞれ12週間自由摂取させた。血圧測定はマウス非観血圧測定装置(BP-98A,(株)ソフトロン)を用いて行った。血清脂質は酵素法にて分析した。肝臓脂質はFolch法により抽出後,同様に酵素法で分析した。アンジオテンシンIIは,ELISA法で分析した。アンジオテンシン変換酵素(ACE)活性測定には,測定キットを用いた。内臓脂肪重量(腸間膜脂肪重量)はT群,B群が有意に低かった。肝臓脂質のうちトリグリセリド濃度はT群が有意に低かった。血圧はT群<M,B群<C群で有意に低かった。ACE活性は,有意差はなかったがT群<M群<B群,C群で低い値を示した。アンジオテンシンII量は,有意差はなかったがT群,B群<C群<M群で低かった。

以上の結果より,とろろ昆布,大麦,全脂粉乳には血圧降下作用が,また食物繊維を多く含むとろろ昆布と大麦には肥満抑制作用があると示唆された。各種食品の血圧降下作用はそれぞれ異なり,食物繊維にはACE活性阻害によらない別のメカニズムが存在すると推定した。一方,メタボロミクス解析用のソフトウェアも導入終了し,盲腸内容物あるいは血清のメタボロミクス解析の体制を整えた,次の実験では,解析を追加していく予定である。従来の高血圧症の予防効果は,食品では主にアンジオテンシン変換酵素の阻害作用を介する研究がほとんどであった。本研究は,インスリン抵抗性による血圧上昇,脂肪細胞の機能破綻によるアンジオテンシノーゲンの過剰分泌を抑制することによる血圧上昇抑制効果を新たなメカニズムとすることに新奇性があり,着目した。また,本年度の目的である,高βグルカン大麦が血圧に及ぼす影響を調べる前提として,その他の素材との比較をはじめに実施し,異なるメカニズムが存在することも明らかにできた。本結果より,当初の仮説である,高βグルカン大麦に内臓脂肪蓄積抑制や肝臓の炎症抑制効果があることから,アンジオテンシン変換酵素阻害(ACE阻害)によらないメカニズムがあることが証明できた。また,第二の目的であるGC/MSによる盲腸内容物や血清のメタボロミクス解析のための多変量解析ソフトウェアを導入することができ,今後解析に用いる体制が整った。以上のことから,ほぼ目標が達成されたと判断した。本年度は,食餌性肥満モデルマウスが高血圧症のモデルとして適切か確認するとともに,高βグルカン大麦摂取による効果の検証を行った。5週齢のC57BL/6J雄マウスを用い,1群8匹の2群に群分けした。脂肪エネルギー比が60%の高脂肪群と市販固形飼料(NMF;オリエンタル酵母工業(株))の通常食群とした。飼料はそれぞれ12週間自由摂取させた。血圧測定はマウス非観血圧測定装置(BP-98A,(株)ソフトロン)を用いて行った。その結果,高脂肪食群の収縮期血圧は133.3±10.5(SD)mmHgであり,通常食群の114.4±8.1(SD)よりも有意に高かった。高血圧モデルマウスは,遺伝子導入したつくば高血圧マウスが報告されているが,収縮期血圧は129.1±7.1(SD)mmHgであり,食餌性肥満モデルマウスの結果と同等の高血圧であった。したがって,C57BL/6J雄マウスを用いた食餌誘発性肥満モデルマウスが高血圧モデルマウスとして適することを改めて確認した。次に,5週齢のC57BL/6J雄マウスを用い,1群8匹の2群に群分けし,脂肪エネルギー比50%の高脂肪食群を対照とし,試験群は高βグルカン大麦を食物繊維として5%配合した群を大麦群とした。その結果,内臓脂肪重量,肝臓脂質の低下が認められた。拡張期血圧は,大麦群で有意に低値を示し,平均血圧も低値傾向を示した。また,盲腸内容物の有機酸解析ならびに血清のメタボロミクス解析を実施した。検出された代謝産物と血圧,内臓脂肪との関係を解析中である。マウスの系統で高血圧モデルマウスがなく,唯一ヒト遺伝子を導入したつくば高血圧マウスのみが報告されているのみであった。今回C57BL/6J系統に高脂肪食を与えることで肥満に伴う高血圧マウスが作成できることが確認された。次いで,本研究の主目的の一つである高βグルカン大麦を用いた血圧調節作用が確認できた。
慢性放射線障害定量のための病理標本コンピュータ画像解析の開発と臨床応用

慢性放射線障害の早期発見や予防は放射線治療上最大の課題である。慢性放射線障害は組織学的、生化学的、機能的定量法が考案されているが、必ずしも線量と十分な相関関係が確立されていない。とくに組織学的変化は最も重要であるが、その判定は主観的に行われている。慢性放射線障害の解析には、まず慢性障害を客観的に正確に定量化し、線量との相関が明確な方法の開発が必要である。本研究は、放射線照射後の正常組織切片に間質線維と血管弾性線維の特殊染色を行ない、顕微鏡像をビデオカメラで画像情報として収集し、この画像のコンピューター処理により間質線維および血管内皮の容積を算出し、組織像の慢性障害の程度と照射線量との関係を客観的に明らかにする。さらに、本手技を応用して、線量分割法の変更や放射線防護剤による慢性放射線障害の軽減作用を客観的に検討することを目的とした。本研究では以下の様な実験計画を立案し遂行した。食道癌、肺癌で放射線治療後死亡した剖検例から、放射線照射部位と周囲の非照射部位の組織連続切片を作成した。特に食道癌のため腔内照射を行った症例では、線源配置にあわせて推定線量と組織変化を観察するため、組織標本作成部位を厳密に検討した。この組織標本をマッソン・トリメトロン、ワン・ギ-ソンおよびワイゲルト染色を行ない、ビデオカメラで間質線維と血管内皮の範囲と密度を画像情報として採取した。次いで画像情報をコンピューターにより再構築し、間質組織部の線維のみが画像上認められるようにし、放射線による間質組織の線維量変化を定量化し、照射線量と粘膜表面から間質、周囲組織までの影響をしらべたが、粘膜下組織への影響が認められるのみで、周囲組織までは繊維化を起こすほどでは無かった。また、有意に多い繊維化を起こす線量は、70-80Gy以上で、60Gy程度までは明らかな線維の増加は起こさなかった。
金微粒子を光ドープした固体色素レーザー薄膜の光物性

固体色素レーザー薄膜の創製を目的として、金微粒子をドープした色素分散シリカ/チタニア(SiO_2/TiO_2)薄膜を作製し、その光物性を明らかにするとともに、AFM支援局所還元法による膜中ヘの金微粒子の選択的ナノ形成技術を確立し、ガラス薄膜の蛍光パターニングヘの応用を行った。1.ローダミン色素(RB)を分散したSiO_2/TiO_2薄膜前駆体ゾル溶液に塩化金酸を溶解し、これをガラス基板上にディップコートすることにより、Au(III)イオンをドープしたAu/RB-SiO_2/TiO_2薄膜を作製した。この膜に紫外光照射を行うことにより膜中に粒径が5-10nmの金微粒子を析出させた。本研究費で購入した蛍光顕微鏡を用いて光学像を観察した結果、金微粒子の表面プラズモン共鳴吸収による紫色の呈色が確認された。2.金属コートした導電性カンチレバーを装着した原子間力顕微鏡(AFM)を用いて、導電性ガラス基板上にコートしたAu(III)イオンドープSiO_2/TiO_2薄膜の電気化学的局所還元を行うことにより、SiO_2/TiO_2薄膜中へ単一の金微粒子の析出をナノスケールでコントロールすることに成功した。薄膜表面にカンチレバーをアプローチし、試料-カンチレバー間の距離、および印加バイアス電位を変化させることにより、粒径を制御した個々の金ナノ粒子をガラス薄膜の任意の位置に形成できることを明らかにした。3.Au(III)イオンとローダミン色素を複合ドープしたSiO_2/TiO_2薄膜(Au/RB-SiO_2/TiO_2)を作製し、フォトマスクを通した紫外光照射およびAFM支援局所還元により金微粒子をパターン形成することにより、ガラス膜中へ蛍光パターニングを形成できることを見い出した。これは、Au/RB-SiO_2/TiO_2薄膜中で、Au(III)イオンによってクウェンチされていたローダミン分子の励起状態が、金微粒子の還元析出にともない再活性化され発光が可能となるために起こることが明かとなった。このように、光機能性有機分子のドーピングや金属微粒子の選択的形成により、ガラス薄膜中こ光学的に変調した構造を微細パターニングする技術は、今後、新しいオプトエレクトロニクスデバイス開発にとって応用が期待される。固体色素レーザー薄膜の創製を目的に、ゾル・ゲル法により、金微粒子を光還元析出したローダミン色素分散シリカ/チタニア薄膜を作製しその光物性を評価した。1.金微粒子をドープした色素分散シリカ/チタニア薄膜の作製と構造評価既法に従って調整したローダミンB色素(RB)を分散したシリカ/チタニア(SiO_2/TiO_2)前駆体ゾル溶液に塩化金酸(HAuCl_4,0.1-0.01M))を溶解し、これをガラス基板上にディップコートすることにより、Au(III)イオンをドープしたRB-SiO_2/TiO_2膜を作製した。

この膜に紫外線照射を行うことにより膜中に金微粒子を光析出させ、得られた膜を透過型電子顕微鏡観察した結果、膜中に粒径が510nmの金ナノ微粒子が生成していることが確認された。また本研究費で購入した蛍光顕微鏡を用いて光学像を観察した結果、金微粒子のプラズモン共鳴吸収による青紫色の着色が認められた。2.金微粒子をドープした色素分散シリカ/チタニア薄膜の光物性1で作製した金微粒子ドープRB-SiO_2/TiO_2薄膜にフォトマスクを通して紫外線照射した試料の発光特性を蛍光顕微鏡を用いて評価した結果、光照射されていない領域からはRB色素の発光が認められなかったのに対して、光照射により金微粒子が生成した領域からは発光が観察された。これは、Au(III)イオンによりクウェンチされていたRBの発光が金微粒子の生成により再活性化されたためと考えられる。さらに紫外線レーザーを用いたスポット照射により、この発光領域を微細パターニングできることが確認され、今後、膜中に光導波路や周期構造を形成することにより、新規な固体薄膜レーザー媒体としての発展が期待できる。固体色素レーザー薄膜への応用を目的として、金微粒子をドープした色素分散シリカ/チタニア(SiO_2/TiO_2)薄膜を作製し、AFM支援局所還元法による膜中への金微粒子の選択的ナノ形成技術を確立するとともに、ガラス薄膜の蛍光パターニングのへの応用を行った。1.金属コートした導電性カンチレバーを装着した原始間力顕微鏡(AFM)を用いて、導電性ガラス基板上にコートしたAu(III)イオンドープSiO_2/TiO_2薄膜の電気化学的局所還元を行うことにより、SiO_2/TiO_2薄膜中へ単一の金微粒子の析出をナノスケールでコントロールすることに成功した。薄膜表面にカンチレバーをアプローチし、試料-カンチレバー間の距離、および印加バイアス電位を変化させることにより、粒径を制御した個々の金ナノ粒子をガラス薄膜の任意の位置に形成できることを明らかにした。2.Au(III)イオンとローダミン色素を複合ドープしたSiO_2/TiO_2薄膜(Au/RB-SiO_2/TiO_2)を作製し、フォトマスクと通した紫外光照射およびAFM支援局所還元により金微粒子をパターン形成することにより、ガラス膜中へ蛍光パターニングを形成できることを見い出した。これは、Au/RB-SiO_2/TiO_2薄膜中で、Au(III)イオンによってクウェンチされていたローダミン分子の励起状態が、金微粒子の還元析出にともない再活性化され発光が可能となるために起こることが明かとなった。このように、光機能性有機分子のドーピングや無機微粒子の選択的形成により、ガラス薄膜中に光学的に変調した構造を微細パターニングする技術は、今後、新しいオプトエレクトロニクスデバイス開発にとって応用が期待される。
クロマチン構造制御におけるDNA高次構造の役割の1分子DNA微小操作を用いた解析

これまでクロマチン構成因子であるコアヒストンの可逆的な化学修飾が遺伝子発現制御に与える影響など、ヒストンタンパク質を中心とした機能解析が盛んに行われているが、詳細な反応機構については未だ解明されていない点も残されている。そこで、顕微鏡視野内においてDNA1分子レベルでのヌクレオソームの挙動をリアルタイムで蛍光観測できればクロマチン構造変換の動態をさらに詳細に解析できると考えられる。本研究では1分子レベルでのDNA-ヒストン間相互作用を蛍光共鳴エネルギー移動(Fluorescence Resonance Energy Transfer ; FRET)により解析する手法を提案している。本手法では、DNA分子(5SrDNA)のみを単一の蛍光物質で標識し、鶏赤血球由来コアヒストン(H2A,H2B,H3,H4)を用いたモノヌクレソーム再構成を行った場合に、DNAに標識した蛍光物質どうしが近接した時に生じるHomotransfer FRETを指標にした解析を行う。まず、1分子レベルで観測する前に、モノヌクレソーム再構成に与えるDNAの蛍光標識の影響をゲルシフトおよびMNaseアッセイによって解析した結果、蛍光標識は再構成を阻害しないことが示された。次にDNA-ヒストン複合体をHomotransferFRETにより観測した結果、ヒストン濃度の増大にともない蛍光強度が著しく低下することが示された。この時、配列依存的な均一なモノヌクレソームを形成した場合のみ特徴的な蛍光強度をもつスペクトルを示した。一方、再構成後のモノヌクレソームに対して塩濃度の影響を検討した結果、塩の増加に伴って蛍光強度が増大した。これは塩濃度の上昇にともないヒストンからDNAが解離し、Homotransfer FRETが解消したことを示している。以上の結果は、DNA-ヒストン複合体の形態の違い(モノヌクレソームの凝縮と弛緩)を蛍光強度によって評価できることを示唆している。本研究の成果は、第28回日本分子生物学会年会にて発表を行った。近年、クロマチン構成因子であるコアヒストンの可逆的な化学修飾が遺伝子発現制御に与える影響など、ヒストンタンパク質を中心とした機能解析が盛んに行われているが詳細な反応機構については未だ解明されていない点も残されている。本研究ではレーザーマニピュレーション技術を用いたDNA1分子の形態制御に加えクロマチン構造変換をピストンの挙動からリアルタイムで解析できる観察系の構築を目的としており、まず4種類の鶏赤血球由来コアヒストン(H2A,H2B,H3,H4)を対象とした蛍光標識を試みた。蛍光物質によるヒストン表面の一様な修飾はヒストンのDNA結合活性を低下させ、またヌクレオソーム間相互作用を阻害することが考えられる。そこで本手法ではポリヌクレオソームの状態でコアヒストン表面を蛍光物質により修飾し、その後、溶離・回収した。本手法により得られた蛍光標識ヒストンは、蛍光物質による修飾を受けているにもかかわらずクロマチン再構成後のゲルシフトアッセイによりDNA結合活性を保持していることが示された。また、溶液中においてλDNA-標識ヒストン複合体を1分子レベルで蛍光観測することに成功した。本研究では次にDNA分子を蛍光標識し、クロマチン再構成におけるDNA-ヒストン間相互作用を蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)により解析する手法についても検討した。その結果、ヒストン濃度の増大にともなった蛍光強度の変動が確認された。このことはDNA-ヒストン複合体の形態の違いを蛍光強度によって評価できることを示唆している。以上の研究成果は、第26回日本分子生物学会年会にて発表された。本手法では、DNA分子とヒストンタンパク質をそれぞれ異なる蛍光物質で標識する必要があり、これまでに4種類の鶏赤血球由来コアヒストン(H2A, H2B, H3,H4)を対象とし、ピストンのDNA結合活性を保持しながら標識することに成功している。次にDNA分子を蛍光標識し、モノヌクレオソーム再構成におけるDNA-ヒストン間相互作用を蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)により観測した結果、ヒストン濃度の増大にともない蛍光強度が変動することが示された。本研究ではまた、クロマチン構造変換の反応モデルとしてSV40 DNA複製反応系の構築を行った。真核細胞の複製のモデル系として知られるSV40 DNA複製の開始反応では、SV40ラージT抗原が複製開始因子として複製開始起点に相互作用する。本研究では複製開始反応におけるクロマチン構造変換を可視化するにあたり、まず複製開始起点を有するDNA1分子とSV40ラージT抗原を同一視野内において蛍光観察可能であるかについて検討した。その結果、DNA上の複製開始起点に特異的に結合したSV40ラージT抗原を液中観測することに成功した。以上の研究成果は、第27回日本分子生物学会年会にて発表を行った。

これまでクロマチン構成因子であるコアヒストンの可逆的な化学修飾が遺伝子発現制御に与える影響など、ヒストンタンパク質を中心とした機能解析が盛んに行われているが、詳細な反応機構については未だ解明されていない点も残されている。そこで、顕微鏡視野内においてDNA1分子レベルでのヌクレオソームの挙動をリアルタイムで蛍光観測できればクロマチン構造変換の動態をさらに詳細に解析できると考えられる。本研究では1分子レベルでのDNA-ヒストン間相互作用を蛍光共鳴エネルギー移動(Fluorescence Resonance Energy Transfer ; FRET)により解析する手法を提案している。本手法では、DNA分子(5SrDNA)のみを単一の蛍光物質で標識し、鶏赤血球由来コアヒストン(H2A,H2B,H3,H4)を用いたモノヌクレソーム再構成を行った場合に、DNAに標識した蛍光物質どうしが近接した時に生じるHomotransfer FRETを指標にした解析を行う。まず、1分子レベルで観測する前に、モノヌクレソーム再構成に与えるDNAの蛍光標識の影響をゲルシフトおよびMNaseアッセイによって解析した結果、蛍光標識は再構成を阻害しないことが示された。次にDNA-ヒストン複合体をHomotransferFRETにより観測した結果、ヒストン濃度の増大にともない蛍光強度が著しく低下することが示された。この時、配列依存的な均一なモノヌクレソームを形成した場合のみ特徴的な蛍光強度をもつスペクトルを示した。一方、再構成後のモノヌクレソームに対して塩濃度の影響を検討した結果、塩の増加に伴って蛍光強度が増大した。これは塩濃度の上昇にともないヒストンからDNAが解離し、Homotransfer FRETが解消したことを示している。以上の結果は、DNA-ヒストン複合体の形態の違い(モノヌクレソームの凝縮と弛緩)を蛍光強度によって評価できることを示唆している。本研究の成果は、第28回日本分子生物学会年会にて発表を行った。
「社会投資政策」の効果の検証―OECD諸国の技能形成、教育、経済成長、雇用、平等

本研究の目的は、欧州連合(EU)を中心に先進諸国で近年、重要政策に掲げられている「社会投資政策(social investment policy)」が、政府が期待するような社会経済効果を実際に生むのか、いかなる効果を持っているのかを、理論的、実証的に明らかにすることである。同政策の起源や発展過程(いかに政府によって使われるようになったかなど)についてはこれまで研究されているが、同政策の効果、影響についてはまだほとんど研究、解明されていない。本研究は、日本を含めた先進20か国における(1)社会投資政策の性質・規模と(2)経済成長・雇用・非正規雇用・所得格差・生産性との間の関係を、計量的・定性的に分析し明らかにする。先進諸国政府は、同政策が人的資本投資を促すことによって、1知識集約的な新しい経済や技術革新に適応できる、高技能な労働者を養成し、2経済成長を確保するだけでなく、3労働者の失業、世帯の所得格差の問題を緩和し、4ひとり親家庭、非正規雇用、教育格差などの新しい社会リスクも軽減する、ことを期待している。本年度は、前年度までに構築したデータセットのデータの更新と精度の向上を行った上で完成し、(1)社会投資政策と(2)経済成長とその要素(全要素生産性、物的資本投資、労働)の成長の関係の統計分析をした。その結果、家族支援、教育、労働市場政策が経済成長にプラスに影響し、その経路は全要素生産性の成長へのプラスの効果を通してのものであることが明らかになった。何重ものロバストネス・テストを行い、現在その結果を論文として執筆中である。同論文はthe European Consortium of Political Researchの2019年総会で発表される。そこでの批評、コメントの結果を採り入れる加筆修正を施した後、国外学術誌に投稿する。社会投資政策によって、経済成長・雇用・経済格差の緩和などの社会経済的結果を達成できるか否かを明らかにすることは、低経済成長・緊縮財政・国際経済競争などの厳しい経済環境下で市民の生活を守らなければならない先進諸国にとって、極めて重要な課題である。今後は、まず現在執筆中の経済成長に関する研究結果の論文をできるだけ速く完成し、学術誌に投稿して発表する。次に、雇用・非正規雇用・経済格差に与える社会投資政策の影響の分析に着手する。これらは経済成長の要因と同様に重要な課題である。しかしこれらに与える社会投資政策の影響も、一部の例外を除いてこれまで研究されていない。雇用の拡大や格差の緩和も社会投資政策の目標の一部なので、同政策に効果があるか否かを明らかにすることは重要である。これらの分析をスピード感を持って進める。分析結果が出次第、学会で発表し、批評やコメントを得て、研究の質を確保する。さらに今後明らかにしなければならない課題の一部を記す。家族支援政策が生産性にプラスの影響を与えるという結果が出ているが、家族支援政策のどの政策がプラスの効果を示すのか。子ども手当か、チャイルドケアか。育児休暇手当か。それともそれらの組み合わせか。教育支出のどの部分がプラスの効果があるのか。大学支出か、義務教育か。就学前教育か。ジェイムズ・ヘックマンらが、教育投資で一番効果が高いのは就学前教育と論じているが、本データセットでも同じ結果になるのか。一方で大学支出の生産性に対する効果が大きいという結果も他の研究者らによって示されているが、本データセットでも確認できるのか。

今後は、まず現在執筆中の経済成長に関する研究結果の論文をできるだけ速く完成し、学術誌に投稿して発表する。次に、雇用・非正規雇用・経済格差に与える社会投資政策の影響の分析に着手する。これらは経済成長の要因と同様に重要な課題である。しかしこれらに与える社会投資政策の影響も、一部の例外を除いてこれまで研究されていない。雇用の拡大や格差の緩和も社会投資政策の目標の一部なので、同政策に効果があるか否かを明らかにすることは重要である。これらの分析をスピード感を持って進める。分析結果が出次第、学会で発表し、批評やコメントを得て、研究の質を確保する。さらに今後明らかにしなければならない課題の一部を記す。家族支援政策が生産性にプラスの影響を与えるという結果が出ているが、家族支援政策のどの政策がプラスの効果を示すのか。子ども手当か、チャイルドケアか。育児休暇手当か。それともそれらの組み合わせか。教育支出のどの部分がプラスの効果があるのか。大学支出か、義務教育か。就学前教育か。ジェイムズ・ヘックマンらが、教育投資で一番効果が高いのは就学前教育と論じているが、本データセットでも同じ結果になるのか。一方で大学支出の生産性に対する効果が大きいという結果も他の研究者らによって示されているが、本データセットでも確認できるのか。