hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
冗長な自由度の制御とパフォーマンスの正確性：制球力を決定する身体運動の制御方略

本研究は、投球動作において、関節運動のバラツキを相互に補完するように、運動が制御されているのかどうかを明らかにすることを目的として行われた。社会人野球の投手18名を対象に、光学式モーションキャプチャーシステムを用いて、投球動作中の身体各部位の3次元座標値を得た。その値を基に、ランダマイズ法を用いてシミュレーション動作を生成し、実際の投球動作と比較した。その結果、最終効果器である手の位置、向き、移動方向の標準偏差は、シミュレーション動作の方が実際の投球動作よりも5倍から15倍も大きく、実際の投球動作では、相互補完協調動作が行われていたことが明らかとなった。身体運動では,内在的に生じる変動を最小限に留めるために,冗長な自由度を利用することで変動を補完し合うような関節運動間の協調性があることが近年報告されている.本研究は,スポーツ動作における相補的協調動作の存在を体系的に調査する一環として実施した.特に,本研究では,速く正確に投球する際に,このような相補的協調動作が生じているのかどうかを明らかにすることを目的とした.社会人野球投手23名を被験者として動作解析実験を行った.被験者は,室内マウンドから約19m先にある的を目掛けて,速球を15球1セットとし,休憩を挟んで2セット投球した.この際,全身49点に反射マーカーを貼付し,光学式動作解析システムで投球動作を撮影した.リリース直後のボール水平角度と,手関節中心,第三中手骨骨頭,第三基節骨遠位部の移動軌跡の水平角度と高い相関を示したが,必ずしも,リリース時のそれらと高い相関を示すとは限らず,その数ミリ秒前に最も高い相関を示す場合も,少なからず認められた.最も高い相関を示した時刻の第三中手骨骨頭の動作変動が,どのように形成されているのかを検討するために,ランダマイズ法を順運動学に適用した.すなわち,着地した足の位置を基点に,足関節から投球側の第3中手骨までの剛体リンクモデルを使った順運動学を計算する際,実際に行われた試技の中から各関節運動をランダムに抽出することによって,擬似シミュレーション動作を30試技分生成することによって,全身運動の結果として相補的協調動作が生じているのかどうかを検討した.実際の変動に対してランダム抽出した後の変動の方が大きくなれば,なんらかの相補的協調性があることが示唆される.結果は,ランダム抽出後の変動が実際の変動よりも515倍も大きく,野球投球においても,制球の向上に身体各部の相補的協調動作が重要な役割を果たしていることが明らかとなった.本研究は、投球動作において、関節運動のバラツキを相互に補完するように、運動が制御されているのかどうかを明らかにすることを目的として行われた。本研究は,人間の持つ冗長な自由度の利用法について,相互に変動を補完し合うような関節運動間の協調動作の存在を体系的に調査する一環として実施している.特に本申請にあたる研究では,正確に投球する際の協調動作を対象とする.本年度は手掌部の動きを中心に解析を進め,その動きからリリース直後のボールの挙動(速度ベクトルの大きさと方向)をどの程度説明可能なのかを明らかにすることからスタートした.社会人野球投手16名を対象に,投球側の手の第3指の3点を含む,全身49点に反射マーカーを貼付し,室内マウンドからの投球3045球を光学式動作解析システム(1000 Hz, MX, VICON)で撮影した.ボールのリリース直後の軌跡を水平面に投射した角度(以下,水平角)およびそれを鉛直面に投射した角度(以下,投射角)をそれぞれ従属変数とし,3次元絶対座標系における手掌の姿勢に関する変数(ヨー角,ピッチ角)や速度ベクトルの方向に関する変数(速度ヨー角,速度ピッチ角)を独立変数とした重回帰分析を行った.9名の分析を終えた段階で,水平面の角度に関しては,重相関係数の範囲は0.3370.834といずれも5%水準以上で有意な相関関係が認められた。重相関係数に対する各独立変数の寄与率を求めると,9名中7名において速度ヨー角(投球方向に対する水平面の投射角)が最も高い寄与率を示し,手掌遠位部の軌道を制御することが制球力の向上に繋がる可能性が示唆された.鉛直面の角度に関しても,重相関係数の範囲は0.3840.780といずれも5%水準以上で有意な相関関係が認められたが,9名中7名において、水平面の値よりも小さかった。また,各独立変数の寄与率は,投手毎に異なっており,個人差が大きいことが明らかとなった.また,指の使い方が水平面に比べて鉛直面の正確性に与える影響が大きい可能性が示唆された.申請当初に予定していた,手指動作計測用のワイヤー式小型角度センサーが,3次元的に複雑に,且つ広範囲を素早く動く投球動作では,多くのノイズが混入してしまい,本研究では利用できないことが判明した.

そのため,その代替として,全身動作と同時に指の動きも光学式動作解析システムで計測することになった.これにより,その分析に要する時間が飛躍的に延び,遅れ気味となった.少々の時間遅れはあるものの,実験は順調に進んでいる.遅れ気味の分析に要する時間を短縮するために,アルバイトの人員を増加し対応する.今後,さらに被験者数を増やすとともに,時系列主成分分析やランダマイズ法による全身運動の協調性運動の解析を実施する.該当なし
ライフスタイルの地理的分析に基づく首都圏における住環境の質的圏域性に関する研究

2018年度には、(1)住宅供給の市場化の全体像と課題点、(2)住宅供給の市場化が生じた都市空間変化の実態の二点を明らかにし、(3)今後の首都圏の住環境整備指針や持続的な居住政策への戦略にむけた方針を提示した。(1)では全国的には持ち家住宅が今なお増加傾向にあること、1990年代後半から分譲住宅が急増しており、高度経済成長期における新築の主流であった賃貸住宅を上回り、民間企業による住宅建設が急増したことなどを明らかにした。また国内の全体像把握のほかに、筆者が企画段階から携わったドイツ・アーヘン工科大学の国際シンポジウム「Growing Bad? The Sub-Urban Housing Challenge」の議論にて先進諸国の住宅供給について様々な知見が得られるなど、当初の計画を上回る成果が獲得された。(2)では住宅デザインと首都圏居住者の暮らしの変化の全体像および立地地域の変容の全体像を明らかにし、変容する立地地域のフィールド調査と課題の抽出を行った。ここでは民間住宅開発とともに、都心から半径20km円周部に立地する地域において地域像の高次が進む傾向にあることがわかった。実地調査からこれらの地域では、小規模な工場や民間集合住宅、戸建住宅などが新たに高層集合住宅へ変化している点が共通して確認された。また大きな面積を占めていた社宅が解体されることで、街区スケールの建物変化が生じている様子が各所で把握された。(3)では民間住宅開発に伴う3つの課題として「消費社会のなかの住宅と居住者の乖離」「多様化と均質化の同時進行」「住環境の商品化と一過的開発の悪循環」をまとめ、これに対応する都市計画の方針として「居住者視点での住環境価値の追及」「脱均質化と「幸福の多様性」の追求」「ブーム的開発圧力の統御と立地地域価値の維持」の3点を導いた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2017年度の研究業績は以下5点にまとめられる。第一に、文献や既往研究から、住宅供給の市場化が本格化する前の住環境変化や既往研究の整理を行った。ここから、戦後の住宅供給には大まかに分けて「マス・ハウジングの時代(73年)」「高級マンションブームの時代(93年)」「都心居住マンション大衆化の時代(94年)」の3つの区分ができることがわかった。第二に、各国の政府統計を用いて、日本の比較対象となりうる他の先進諸国の住環境変化の概観を行った。本調査から、西欧諸国や日本を含めた「Global North(北の先進諸国)」では、グローバリゼーションと市場化のふたつが住環境変化の原動力となりつつあることがわかった。また日本が「民間企業による住宅供給が最も急速に成熟した国のひとつ」であるならば、ドイツは「移民の流入や海外からの不動産購入が最も加速している国のひとつ」として、ケーススタディの対象となりうることがわかった。以上の理由から第三に、筆者はドイツに5か月間研究滞在し、民間企業によって開発された近年の住宅プロジェクト205ケースを分析し、実際にそのうち20か所を視察した。本調査から、日本の都市計画分野で注目されてきた「住宅組合・社会住宅・賃貸中心」という戦後以来のドイツの住宅環境は、グローバリゼーションと市場化を背景として変化しつつあることが明らかになった。第四に、日本の首都圏を対象に、住環境の価値や欲求が実際の都市空間の上でどのように広がり、変化してきたかを分析した。その結果、(1)都心回帰下における民間分譲住宅の立地および価値変化、(2)住宅地価高騰・下落とともに生じる地域像の遷移、(3)特異な地域像の遷移を遂げる地域の実態を、住宅広告の地理的解析と住宅地図調査・実地調査を通して明らかにした。第五に、以上の調査分析を踏まえて、日本の首都圏の住環境変化の課題を整理した。申請者は、民間分譲住宅の大衆化の過程などの研究の社会背景整理、先進諸国のなかでの日本の住宅供給の位置づけを行ったうえで、首都圏の住環境変化の実態を住宅広告に描かれる居住イメージを通じて分析するという第一年度目の研究目標を達成している。住宅広告の内容と住宅地図の分析、実地調査等を組み合わせることによって、地域像のような無形の環境変化と、その背景となる建物等の物理的環境変化の相互の関係を明らかにした。研究成果は日本建築学会の査読付き論文に掲載されるなど、一定の評価を得ている。それだけでなく、ミュンヘン大学を拠点として5か月間の在外研究を行い、ドイツで行われている住宅開発の先進事例を調査・報告した。この活動を通じて分析対象を拡大し、外国人居住者の流入に伴う大都市の住環境変化を、日本で行った研究と同様の手法で分析することにも成功している。また、アーヘン工科大学主催による2018年夏開催予定のサマーアカデミー「Growing Bad? (Sub-)Urban Spaceunder Housing Challenge- An international Perspective」のセッション企画者のひとりとなり、自身の研究テーマに近い外国人研究者との学術交流を深めるなど、幅広く研究活動をダイナミックに展開している。以上から、期待以上の研究の進展があったといえる。

(1)では全国的には持ち家住宅が今なお増加傾向にあること、1990年代後半から分譲住宅が急増しており、高度経済成長期における新築の主流であった賃貸住宅を上回り、民間企業による住宅建設が急増したことなどを明らかにした。また国内の全体像把握のほかに、筆者が企画段階から携わったドイツ・アーヘン工科大学の国際シンポジウム「Growing Bad? The Sub-Urban Housing Challenge」の議論にて先進諸国の住宅供給について様々な知見が得られるなど、当初の計画を上回る成果が獲得された。(2)では住宅デザインと首都圏居住者の暮らしの変化の全体像および立地地域の変容の全体像を明らかにし、変容する立地地域のフィールド調査と課題の抽出を行った。ここでは民間住宅開発とともに、都心から半径20km円周部に立地する地域において地域像の高次が進む傾向にあることがわかった。実地調査からこれらの地域では、小規模な工場や民間集合住宅、戸建住宅などが新たに高層集合住宅へ変化している点が共通して確認された。また大きな面積を占めていた社宅が解体されることで、街区スケールの建物変化が生じている様子が各所で把握された。(3)では民間住宅開発に伴う3つの課題として「消費社会のなかの住宅と居住者の乖離」「多様化と均質化の同時進行」「住環境の商品化と一過的開発の悪循環」をまとめ、これに対応する都市計画の方針として「居住者視点での住環境価値の追及」「脱均質化と「幸福の多様性」の追求」「ブーム的開発圧力の統御と立地地域価値の維持」の3点を導いた。2017年度の研究課題は期待以上に達成されたので、2018年度には、当初の計画を上回る研究を計画している。第一に、これまで申請者は首都圏の新築民間分譲住宅を対象として分析を行ってきたが、研究対象を広げて、戸建住宅、公営住宅、賃貸住宅あるいは中古住宅などの変化を分析することによって、バブル経済崩壊後のわが国の住宅供給変化について多角的に論じることを試みる。第二に、人口減少・経済の停滞により、今後新築民間分譲住宅の供給は少なくなってくると予想される。また、わが国では持ち家志向の減少が続く一方、賃貸住宅の質が低下しているなどの問題がすでに指摘されている。こうした住宅市場の課題点を整理したのち、これらを前年度の研究で用いた指標である「住環境価値」や「住環境欲求」という観点から分析する。第三に、前年度の研究を通じて明らかになった「住宅供給の二重化」、すなわち住環境の多様化と均質化が別々の場所で同時進行しているというマクロスケールの分析を、よりミクロな実態を通じて詳細に論じていく。本分析を通して、住宅供給の市場化が長期的に持続可能でない変化を生じないように、自治体がどのような役割を負うべきかを議論することができる。分析に際しては、必要に応じて現地調査を行う。以上の成果に加えて、申請者が過去3年間行ってきた住環境変化に関する研究・考察の成果をまとめ、論理だてて整理し、申請者の博士論文としてまとめる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
先天性小人症マウスの精巣発育に及ぼすホルモン効果の検討

1)精巣の形態的研究3種類のマウス(dw/dw,lit/lit,hyt/hyt)のすべてにおいて、それぞれの対照群と比較して精巣重量、spermatogonia数、spermaocyte数、spermatid数、sperm数の全てを合計した造精細胞数は著名に減少していることを認めた。造精過程の各段階で、dw/dw群ではspermatid、lit/lit群ではsperm、hyt/hyt群においてはspermatidとspermの細胞数の低下が著明であった。だが3種類の精巣内の精細管数には変化が認められなかった。dw/dw群、lit/lit群、hyt/hyt群での総造精細胞の低下はdw/dw群にはGH+T_4を投与する早期回復実験で改善を認めた。2)精巣の生化学的研究3種類のマウス全てにおいて、それぞれの対照群に比して精巣・湿重量当りの蛋白質量に有意差は認めなかった。dw/dw群とhyt/hyt群において、それぞれの対照群に比してTotalDNA量、TotalRNA量が有意に減少していた。dw/dw群とhyt/hyt群においてそれぞれの対照群に比してポリアミン量が有意に増加していることを認めた。lit/lit群においては、それらの変動が少なかった。3)腎臓の形態的研究dw/dw群は正常対照群に比べ一個当りの腎重量、皮質の厚み、髄質の厚みはそれぞれ著明に減少し、単位面積当りの糸球体数は正常対照群に比べ著明に増加していた。T_4単独治療と、GHとT_4の併用療法にて腎重量、皮質の厚み、髄質の厚みにはそれぞれ未治療群に比して有意の差をもって回復が認められた。単位面積当りの糸球体数も有意に回復した。dw/dw群の腎発達に及ぼす影響はGHよりT_4の方がより効果的であることが推測された。4)GHとT_4が精巣の造精機能と腎発達に関与していることが明らかになっが、現時点では甲状腺ホルモンの欠損が精巣と腎臓の発育に重要な役割を果していることが推測された。Snell下垂体性小人症マウス(dw)、little小人症マウス(lit)、先天性原発性甲状腺機能低下症マウス(hyt)の3種類の先天性ホルモン欠損動物のうちホルモン接合体であるdw/dwとhyt/hytの雄は不任であるが、lit/litに関しては明確ではない。dw/dwにGH+T_4 lit/litにGH、hyt/hytにはT_4を出生直後より投与する早期回復後実験を行ない各々のマウスの正常対照群、未治療群、治療群における40日齢の精巣を摘出し、造精過程を形態学的に検索し比較した。1)dw/dw群、lit/lit群、hyt/hyt群の全てのマウスで精巣組織を検索したところ、正常対照群に比し総造精細胞数の著明な低下を認め,造精過程の名段階で、dw/dw群ではSpermatid、lit/lit群ではsperm、hyt/hyt群においてはSpermatid Spermの細胞数の低下が著明であった。2)dw/dw群、lit/lit群、hyt/hyt群での総造精細胞数の低下は、前述したホルモンを投与する早期回復実験で改善を認めた。3)男子不妊症の診断法の1つである精巣生検法で精細管の形態より造精機能を評価する場合に用いるJohnsen scoreで3種類の先天性ホルモン欠損動物の造精機能を評価したところ、Score9以上は正常コントロ-

ルマウスでは71.8%であるのに、dw/dwでは28.6%lit/litでは1.7%、hyt/hytではScore6以下は認められなかったが、dw/dwでは10%、lit/litでは25%に認められた。この実験よりGHとT_4が造精機能に関与している事が示唆された。1.)精巣の生化学的研究3種類の先天性ホルモン欠損マウス(dw/dw、lit/lit、hyt/hyt)全てにおいて、それぞれの対照群に比して精巣・湿重量当りの蛋白質量に有意差は認めなかった。dw/dw群とhyt/hyt群において、それぞれの対照群に比してtotal DNA量、total DNA量が有意に減少していた。dw/dw群とhyt/hyt群においてそれぞれの対照群に比してポリアミン量が有意に増加していることを認めた。lit/lit群においては、それらの変動が少ないことから現時点では、成長ホルモン欠損よりは、むしろ、甲状腺ホルモンの欠損が精巣の発育に重要な役割を果していることが示唆された。2.)腎臓の形態的研究dw/dw群は正常対照群に比べ一個当りの腎重量、皮質の厚み、髄質の厚みはそれぞれ著明に減少し、単位面積当りの糸球体数は正常対照群に比べ著明に増加していた。T_4単独治療と、CHとT_4の併用療法にて腎重量皮質の厚み、髄質の厚みにはそれぞれ未治療群に比して有意の差をもって回復が認められた。単位面積当りの糸球体数も有意に回復した。dw/dw群の腎発達に及ぼす影響はGHよりT_4の方がより効果的であることが推測された。3)OHとT_4が精巣の造精機能と腎発達に関与していることが明らかになったが、現時点では甲状腺ホルモンの欠損が精巣と腎臓の発育に重要な役割を果していることが推測された。
バナッハ空間のノルム構造及び種々の定数についての研究とその応用

バナッハ空間のノルム構造を調べる上で、単位球の形状を調べることは重要であり、その形状によって多くの理論が成立し、或いは、不成立の場合と分かれ、数学の理論に大きく影響を与える。その単位球の構造を調べるために、単位球の構造を反映させる計量として、種々の幾何学的な定数が導入されている。その代表的なものとして、James定数とvon Neumann-Jordan定数がある。その定数の計算はまだまだ調べられている例は少ない。そこで、この研究では、2次元空間R^2上のabsolute normalizedノルムの端点について、James定数の計算に成功した。一方、ノルム空間の三角不等式の精密化を以前に発表したが、その不等式の証明の簡略化に成功し、更に、等号条件を求めた。さらにその応用について考察した。更に,富永と共同でDunkl-William不等式の研究に着手し、その作用素版についての不等式を得ることに成功した。バナッハ空間のノルム構造を調べる上で、その構造を反映させる計量として、バナッハ空間の種々の定数の計算がある。その定数はバナッハ空間の幾何学的構造と関連して重要なものであるが、その定数の計算はまだまだ調べられている例は少ない。そこで、この研究では、先ず、2次元ローレンツ空間のJames定数の決定に成功し、更に、その共役空間のJames定数の正確な値を求めた。それにより、James定数は共役空間との違いを調べた。2次元absolute空間上のノルム構造についても研究を推進した。ノルム全体の集合の端点の構造を調べることに成功し、その特徴付けとvon Neumann-Jordan定数などの計算を行った。一方、ノルム空間の三角不等式の精密化を以前に発表したが、平均の概念を用いることにより、精密化された三角不等式の一般化に成功した。その結果の応用も考察した。今後の研究課題としては、種々の定数の計算は、成功しているのが、2次元に限られており、3次元以上では、困難を極めているので継続していく予定である。2次元トーラス空間上の不変部分空間の形の決定については未解決であるが、その部分回答としての結果をHokkaido Math. J.に発表した。現在、関数空間や作用素空間にも、不等式や定数の計算を今後試みる予定である。バナッハ空間のノルム構造を調べる上で、単位球の形状を調べることは重要であり、その形上によって多くの理論が成立し、或いは、不成立の場合と分かれ、数学の理論に大きく影響を与える。その単位球の構造を調べるために、単位球の構造を反映させる計量を、幾何学的な種々の定数として導入する。。そこで、この研究では、前年度に続いて、2次元空間のノルムの端点について、James定数の計算に成功した。さらに、von Neumann-Jordan定数の計算とその凸構造としての性質を求めた。それによって、今までの基本的な証明がかなり簡略化されることが示された。今後の研究課題としては、種々の定数の計算が可能なのは、2次元に限られており、3次元以上では困難を極めているので、3次元以上に相応しい定数を導入し、この研究課題を継続していく予定である。また、平均の考え方を導入して、Sharp mean inequalityを示した。更に富永と共同でDunkl-William不等式の研究に着手し、その作用素版についての不等式を得ることに成功した。

今後の研究課題としては、種々の定数の計算が可能なのは、2次元に限られており、3次元以上では困難を極めているので、3次元以上に相応しい定数を導入し、この研究課題を継続していく予定である
水理解析と最適化理論を融合した魚類生息環境の設計手法

水路における魚類生息環境を効果的に保全するため,最適化手法を用いた環境設計法の開発を試みた.対象水路区間のアユの産卵場としての適性を,生息場適性指数(HSI)を用いた生息場ポテンシャル(HP)で表した.HPを最大化するように複数のブロックを水路床に配置するため,開水路流のシミュレーションと遺伝的アルゴリズムを用いたシミュレーション-最適化法を開発した.仮想水路区間に本手法を適用し,最適なブロック配置を導いた.本研究の目的は,開水路における水理解析と最適化理論を融合した手法を提案し,魚類生息地のより合理的な水理設計を支援することである.従来の国内外の研究の多くは魚類生息に関する水域適性の事後評価にとどまりがちであり,利水と生息地保全のような高度なバランスが要求される設計法の体系化に十分貢献しているとはいえない.そこで水路内に望ましい水理環境が生じるよう,環境モジュールのひとつとして複数の置石の配置を決定する最適化手法を開発した.水路の魚類生息地としてアユの産卵場を取り上げ,手法の具体的な開発と検証を進めた.近年国内外で活発に用いられつつある生息場適性指数(HSI)を生息地の価値の定量化に用いる際,水路内の流速と水深に対するアユの選好性に関する既往研究と有限要素法を用いた定常開水路流のシミュレーションを組み合わせた.平均HSIを最大化する,水路床へのコンクリートブロックの最適配置問題を設定した.この問題の求解法として,流れのシミュレーションと遺伝的アルゴリズム(GA)を組み合わせたシミュレーション・最適化法を提案した.最終年度である平成24年度では,具体的に,仮想水路区間における数値計算でモデルの適用可能性を検証した.本研究により,次に取り組むべき以下の課題が明確になった.すなわち(1)より正確な生息場評価のため,選好曲線のあいまいさを最適配置の計算段階で処理できる方法論の開発,(2)置石以外の環境配慮工(たとえば,魚巣,植生)も選択肢とできるような最適化手法の開発,(3)複数の魚種の共存を前提とした最適化手法の開発,などである.水路における魚類生息環境を効果的に保全するため,最適化手法を用いた環境設計法の開発を試みた.対象水路区間のアユの産卵場としての適性を,生息場適性指数(HSI)を用いた生息場ポテンシャル(HP)で表した.HPを最大化するように複数のブロックを水路床に配置するため,開水路流のシミュレーションと遺伝的アルゴリズムを用いたシミュレーション-最適化法を開発した.仮想水路区間に本手法を適用し,最適なブロック配置を導いた.本研究の目的は,開水路における水理解析と最適化理論を融合した手法を提案し,魚類生息地のより合理的な水理設計を支援することである.従来の国内外の研究の多くは魚類生息に関する水域適性の事後評価にとどまりがちであり,利水・治水と生息地保全のような高度なバランスが要求される設計法の体系化に十分貢献しているとはいえない.そこで,水路内に望ましい水理環境が生じるような植生,魚巣,置き石等の環境モジュールの配置を決定する最適化モデルを開発する.すなわち,まず水路における流速,水深分布を再現する水平2次元数値モデルを開発する.このモデルで水路の水理解析を行った上で,魚類生息環境の設計における利水,治水,保全に関する目的,物理的・社会的制約を最適化モデルに盛り込む.これを解くことにより,より合理的な環境配慮工の施工位置に関する代替案を導くようにする.平成23年度においては,滋賀県の農村地域における排水路を対象に,水理観測の実施および現地周辺の地理的情報,土地利用,気象条件の整理を行った.次に,環境モジュールとして数値的取扱が最も容易と判断した置き石を選定し,これを排水路に最適に配置することで魚類生息環境としての「望ましさ」を最大化させるという問題を設定した.望ましさの指標として,HSI(生息場適性指数)の面積を重みとした平均である生息場ポテンシャルを最適化問題の目的関数とした.最適化手法として,遺伝的アルゴリズム(GA)を基礎としたシミュレーションー最適化法を開発した.すなわち,特定の置き石配置により生じる流況は,水平2次元の運動方程式と連続式を有限要素法で解く流れのシミュレーションで推定した.そして生息場ポテンシャルが最大になるようGAの世代交代を進めた.仮想水路区間における置き石配置問題にシミュレーションー最適化法を適用し,妥当と考えられる数値計算結果を得た.本研究課題の核心は,水路の流況を詳細に推定したうえで,魚類生息環境を向上させるための設計支援に資する最適化モデルを開発することにある.平成23年度においては,現地排水路での魚類生息状況の調査は実施できなかったものの,水路の流況のシミュレーションモデルと連携した置き石配置の最適化モデルを完成させることができた.このモデル化については当初予定より若干進んでいる.今後は,現地観測データを用いた流れのシミュレーションモデルの検証および最適化モデルの改良を行う.最適化モデルを用いて,排水路について多様な上流端流量や水深といった異なる水理状況を想定した場合に置き石の最適配置がどうなるか数値的に検討する.また,現在最適解の導出に長時間の計算を要していることから,導出方法を洗練させることも課題とする.また,現地の排水路における調査を行い,実際に設置されている,もしくは設置の検討が妥当である環境配慮工について,その妥当性や改善策を導くことができるモデルを開発する.平成23年度は,電磁流速計の納品が予定より遅れたため,農村地域の現地魚類観測に適した時期にあまり現地調査ができなかった.

また,最適化モデルの定式化を進めるうちに数値計算を優先することが全体の研究遂行上効率的であることが判明したため,現地観測頻度を予定より削減した.以上の理由から,「実施状況報告書(収支状況報告書)」の「次年度使用額」が0円以外となった.平成24年度では,研究対象の河川や水路における流速,水深,水温を中心とした水環境の時間的変化を,現地観測により把握する.また,魚類生息状況調査も行う.水平2次元の流れモデルを用いた水理解析を行い,必要に応じてモデル式やモデルパラメータの修正を行う.最適化問題を解いて得られた知見を現場と比較し,最適化計算を繰り返す.計算結果を基に人工水路の改善法について考察し,知見を整理する.さらに,研究成果を国内の学会および国際会議(生態水理学国際シンポジウムISE 2012,ソフトコンピューティングと知能システムに関する国際会議および応用知能システムに関する国際シンポジウムSCIS-ISIS 2012)にて口頭発表する.また,学術誌に論文を投稿する.
都市ローマをめぐる18-20世紀英仏独伊語圏における表象史

都市ローマについて、1820世紀の英・仏・独・伊語圏において詩文・史書・絵画・オペラ・映画・建築物のなかで提示された表象を、地域横断的かつジャンル横断的に分析することによって、ヨーロッパの精神史を浮かび上がらせようとする研究であり、アプローチの点で世界的にめずらしい。3年間にわたって事例多数を分析することにより、今後の本格的研究への糸口となる成果をあげることができた。都市ローマについて、英仏独伊語圏で18世紀20世紀に提示された表象を、文字資料・非文字資料の両面から、歴史的・超域的に考察することが最終目的である。平成25年度については、20世紀初頭から60年代までの表象を主要な調査考察対象とし、調査考察結果の一部分を、3点の論文として発表した。すなわち、1「『愛の泉』とその原作(?)のなかのローマ」(神奈川大学人文学会『人文研究』第180集、2013年9月、pp. 37-73)2「『ローマの哀愁』に無い〈ローマ〉と在る〈ローマ〉」(同誌、第181集、2013年12月、pp. 1-35)3「『ローマの女』のローマ性」(同誌、第182集、2014年、pp.23-61)、である。論文1は、米国映画(1954)と米国で出版された原作小説(1953)とを分析し、両者ともに米伊の経済格差を背景にしながら、映画はローマについて〈水の都〉の幻影を生じさせて泉の霊力物語を作り上げている、という新鮮な指摘をした。論文2は、米国映画(1961)と米国で出版された原作小説(1950)とを分析し、両者ともに〈ローマ人の堕落〉という古代以来の伝統的表象を提示し、寄生的ローマ人こそを〈永遠の都〉の永遠性の本質と見なしている、という新鮮な指摘をした。論文3は、イタリアで出版された小説(1947)の主人公であるローマ庶民階級の女性について、18世紀英国で出版された小説『モル・フランダース』と対照的に、社会的上昇性の欠如、金銭への羞恥、現世利益の不在という特徴が見られる、という新鮮な指摘をした。1研究論文「「ヴィットリアーノ」の外と内ーヴィットリオ・エマヌエーレ2世国立記念堂に見る〈ローマ〉ー」(神奈川大学人文学会『人文研究』第184集、2014.12)を発表。この記念堂外面に見られる幻想の古代〈ローマ〉表象と内面に隠蔽されたカトリック礼拝堂とをめぐり、歴史過程のなかでキリスト教会に転用された古代多神教建築パンテオンの外面・内面の変化とも対比しながら、近代イタリア王国政府とカトリック教会とのあいだの対立と競合、ムッソリーニ政権によるイタリア王国政府のナショナリズム政策の延長と利用とについて論じた。2上記論文の発表に先立ち、勤務先内の共同研究会で、同名「「ヴィットリアーノ」の外と内ーヴィットリオ・エマヌエーレ2世国立記念堂に見る〈ローマ〉ー」の口頭発表を行った(2014.10)。3共著(鳥越輝昭、熊谷謙介、S・ブッヘンベルゲル)『18世紀ヨーロッパ生活絵引ー都市の暮らしと市門、広場、街路、水辺、橋ー』(神奈川大学日本常民文化研究所非文字資料研究センター、2015.7出版予定、約200頁)のなかの、「まえがき」、ロンドン、ヴェネツィア、ローマの部分などを執筆、現在再校の校正中である。本書は、18世紀当時の画家たちが、ロンドン、パリ、ミュンヘン、ウィーン、ヴェネツィア、ローマの光景と生活とを主題として制作した絵画・版画、すなわち同時代による5つの都市とその生活の表象54点を素材として、図版解説、部分名称表示、索引を整えたものである。ローマについては、10点の絵画・版画を取り上げた。当該研究課題に関する本年度の研究成果として、論文2点を発表し、共著書を1冊を刊行した。論文「『恋愛専科』と〈ローマ〉ー保守性、ローマの選択、魔女、ユダヤ性」(2015.12)では、保守的立場から制作されたアメリカ映画『恋愛専科Rome Adventure』(1962)が舞台を原作のパリからローマに変更した理由、それと関連して魔女的登場人物の存在を強化していることなどについて論じた。論文「奪い返す『自然』と抗う想像力ーピラネージのローマ表象をめぐって」(2016.3)では、18世紀イタリアの版画家ピラネージがローマを主題に作成した版画をめぐりながら、同時代のヴァージによるローマを主題とした版画と比べて、古代ローマへの敬意が際立っていること、その態度が、同時代のモンテスキューやギボンの古代ローマ史への態度には似ず、むしろ、ルネサンス期のマキャヴェッリやのちの19世紀のミシュレやモムゼンの古代ローマ史への態度に似ていることについて論じた。共著書『18世紀ヨーロッパ生活絵引ー都市の暮らしと市門、広場、街路、水辺、橋』(2015.3)のなかで私はローマ、ヴェネツィア、ロンドンを担当し、ローマの表象のされかたについて、同時代に作成された10点の絵画・版画を利用しながら解説した。当該研究は、都市ローマについて、1820世紀に提示された表象の特徴を、文学作品、滞在記、絵画・版画、演劇・オペラ作品、映画作品などを領域横断的に、英、仏、独、伊語圏にまたがって検討することを目的とした。

当該課題に関して発表した研究成果は、助成金交付直前の「『ローマの休日』(?)とバイロン」(2012.12)を含めて、論文が7点、共著書が1点である。まだ資料検討中で成果発表に至らぬものも含めて、目的の多くを達成するとともに、今後の本格的研究に備えることができたので、「挑戦的萌芽研究」の目的は果たした。都市ローマについて、1820世紀の英・仏・独・伊語圏において詩文・史書・絵画・オペラ・映画・建築物のなかで提示された表象を、地域横断的かつジャンル横断的に分析することによって、ヨーロッパの精神史を浮かび上がらせようとする研究であり、アプローチの点で世界的にめずらしい。3年間にわたって事例多数を分析することにより、今後の本格的研究への糸口となる成果をあげることができた。理由は、2014年度は、学内の役職(大学院研究科委員長)に関わる業務、ならびに担当組織に関する自己点検評価報告書(大学基準協会へ提出)作成のために多くの時間を割かねばならず、当該研究に使える時間が予定よりも半減したためである。比較文学・比較文化史現在、非文字資料の面で、ピラネージ(1720-1778)によるローマ景観画・廃墟画、ジュゼッペ・ヴァージ(1710-1782)によるローマ景観画、古代建築パンテオン(=殉教者の聖母マリア教会)の使用・受容・刺激の歴史過程を分析中である。並行して、文字資料の面で、マキャヴェッリ、モンテスキュー、ギボン、ミシュレ、モムゼンによるローマ史(史論)、およびバイロン、シャトーブリアン、スタンダールなどによるローマ表象を分析中である。とりわけピラネージについては、史論などとの興味深い関係を指摘できそうである。下記の理由から、上記のようであると判断します。1研究課題に直接関わる資料および関連資料の収集が順調であり、それらについて必要な範囲の検討・考察が進行していること2都市ローマについて、文字資料・非文字資料で取り上げられることの多い場の多数を実地に確認できたこと3調査・考察の結果の一部分を3点の論文として発表できたこと理由は、2014年度は校務が連続し、当初予定していた都市ローマ等への実地調査を実施することができず、予定旅費が未使用となったからである。本年度(平成26年度)については、19世紀後半を中心に、英仏独伊語圏のローマ表象を、文字資料・非文字資料の両面から、歴史的・超域的に考察する予定である。具体的には、イタリア統一から生じた社会状況や、国家と宗教勢力との確執に注目しながら、文学作品・建築物・絵画・写真などの資料を検討することになろう。資料が取り上げるさまざまな場についても、現場を確認する作業を実施することにしている。来年度(平成27年度)については、19世紀前半を中心に、やはり英仏独伊語圏のローマ表象を、文字資料・非文字資料の両面から考察する予定で、とりわけロマン主義思潮との関わりが重要な課題になるだろうと予想している。2015年度は、8月後半に都市ローマ等への実地調査を実施する予定であり、すでに日程を調整済みで、航空券・宿泊場所等の手配を完了している。
看護組織におけるレジリエンスの探究：変革しつつ看護を貫く組織のPotential

2018年度は、1組織レジリエンスに関する定義を明確にする。2組織に変化をもたらす出来事およびその変化について明らかにする。という2点を研究目標に設定していた。1については、「組織レジリエンス」というキーワードでヒットする先行研究のレビューを行った。その結果、「組織レジリエンス」は、看護学領域での研究はほとんどなされていないこと、研究分野では、経営学、環境学、心理学、保健学(災害マネジメント)などにおいて研究されていることがわかった。これらの領域においては、組織・集団に壊滅的な影響をもたらす出来事(急激なショック)を経験した組織に関する研究が大半を占めていた。これらの研究においては、「組織レジリエンス」は、「課題に直面してもシステムが引き続き実行され、その目的を達成する能力」と定義されているとみることができる。また、組織レジリエンスに影響する因子として、物的資源、準備と計画、情報管理、二次的手段、ガバナンスプロセス、リーダーシップ、組織文化、人的資源などが挙げられている。また、組織レジリエンスと複雑適応システムの特徴との関連が深いことも明確になった。現在、これら文献レビューの結果を整理し、本研究における組織レジリエンスの定義の設定を行っている段階である。2については、1において、組織レジリエンスが複数の学問分野にわたる概念であることから、その定義を本研究において適応できるのかを判断する必要が生じた。そのため、「組織に変化をもたらす出来事」を抽出するという目標設定が妥当かどうか検討することが必要になった。1において操作的定義を設定した上で、2の目標を修正し、研究計画書を修正し、倫理審査を受けデータ収集に入る。先行研究が、多分野にわたっており、そのレビューに予想以上に時間を要した。現在、その結果のまとめを行っている段階である。その上で、本研究における定義を設定し、データ収集に向けた適切な目標設定をし、実施していく予定である。2018年度の目標達成に向けた準備は整い、同時に、2019年度の目標達成に向けた活動を視野に入れて、計画書を修正することで、2018年度の遅れを取り戻し、2019年度の目標達成に向かう。2018年度にデータ収集が実施できなかったため、その費用として算出していた予算を使用できなかった。2019年度には、具体的なデータ収集を実施していくため、それに必要な物品や旅費を使用する予定である。
潜在的レジリエンスを引き出す臨床心理学的アプローチの開発

レジリエンスを高めるための臨床心理学的アプローチにおいては、個々人の資質のアセスメントと、その特徴に基づいた介入プログラムが検討されてきている。その中でも特に、自らの内的資質をうまく自覚できていない人々の潜在的な資質を引き出すようなアセスメントおよび介入についての検討が求められる。本研究課題においては平成27年度より、(1)刺激画提示法、(2)雨中人物画法、(3)文章完成法、(4)コラージュ法、(5)写真法、という複数の投影法を用いて、当人の潜在的なレジリエンスをアセスメントするとともに、現在発揮できていないレジリエンスを促進するための介入プログラムを検討し、各アプローチについてのデータの収集、分析および学会発表、論文化を行ってきた。また、プログラム開発と並行して、幅広い年代を対象としたレジリエンス向上のための既存プログラムを実施する中で、新プログラムの一部を試験的に実施し、投影法アプローチの適用性について検討を行い、内容の修正を行ってきた。その上で平成30年度は、これらの知見についての学会発表を行うとともに、知見をふまえて「潜在的レジリエンスへの気づき」を目指した8つのワークを含む2日間のグループ・プログラムを構成し、大学生を対象に試験的介入実践を行い、その効果および適用性と課題を検討した。プログラム前後の記述の質的検討からは、レジリエンスが人によって多様であり、レジリエンスのプロセスには一見ネガティブな方法も含むさまざまなあり方が存在するということの認識を通して、自分がこれまでに発揮してきた自分なりのレジリエンスへの気づきが生まれ、同時に新たなレジリエンスのあり方にも開かれていく可能性が示唆された。しかし、現状のアセスメントは自己申告に基づくものであり、特にレジリエンスの低い人にとっては、自分ではうまく自覚できていなかったり、活用できていない力を高めていくことが必要となるため、潜在的なレジリエンスを引き出すことのできるようなアプローチが必要となる。そこで本研究課題では、個人が自覚できていない潜在的なレジリエンスを引き出すアセスメントの開発、および、臨床心理学的介プログラムの開発を行うことを目的としている。平成27年度は、3種類の投影法を基盤としたアセスメントを考案し、調査を通したデータの分析から、レジリエンス・アセスメントとしての内容妥当性を検討した。(1)PFスタディ(Rosenzweig, 1938)に基づいたアセスメント:落ち込み場面の絵を提示し、絵中の人物がどうしたら回復できるかを想定してもらうという既存調査データの再分析を行った結果、「回復の志向性」と「回復達成の手段」が投影されることが示唆された。(2)雨中人物画(Hammer, 1958)に基づいたアセスメント:雨の中の人物の描画特徴とレジリエンスおよびコーピング尺度との関係を量的に検討したところ、「ストレスへの構え」あるいは「準備性」が投影されることが示唆された。(3)文章完成法(佐野・槇田、1972)に基づいたアセスメント:回復や心理的強さという語に続けて記述してもらった文章の内容を分析したところ、社会の言説を反映した「レジリエンス観」および「理想と自己状態の関係」が投影されることが示唆された。(1)(3)という異なる投影法には、それぞれ従来のような自覚された特性とは異なる、レジリエンスに関わる評価や力動などが反映されることが明らかになった。当初の計画では、潜在的レジリエンスのアセスメント開発は1種類とし、すぐに標準化を行う予定であった。しかし、1種類のアセスメントで測定できることには限りがあり、潜在的レジリエンスの測定を目指すためには、より多様な投影法による測定の可能性を検討する必要があると考えられた。また、個人の潜在的レジリエンスをアセスメントできることそのものが、介入的効果も含むものであると考えられることから、介入プログラムの内容よりもむしろ豊かなアセスメント開発に力を入れることが重要であると考えられた。従って今年度は、アセスメントの標準化までは到達しておらず、その前段階として3種類の投影法によるアセスメントの妥当性を検討したため、当初の予定よりも進捗が遅れている。本研究課題においては、平成27年度より、(1)刺激画提示法、(2)雨中人物画、(3)文章完成法という複数の投影法を用いたレジリエンスのアセスメントの適用可能性を検討してきた。それらの検討を通して、レジリエンスのアセスメントと介入は非常に密接であることが見出され、当人の潜在的なレジリエンスをアセスメントによって引き出すことそのものが介入となると考えられたため、より豊かな情報を引き出すためのアセスメントの検討を中心に研究を進めることとした。平成28年度においては、まず、上述の投影法の中でも最もアセスメントとして、さらには介入としての適用可能性が高いと考えられた刺激画提示法について質的・量的な分析を進めるとともに、その妥当性を検討するための調査を行い、研究成果について学会発表・投稿を行った。加えて、投影法を用いたアセスメントとして新たな2つの手段を検討した。(4)コラージュに基づいたアセスメント:

当人にとってのレジリエンスを導く資源が反映されることが示唆された。(5)写真に基づいたアセスメント:「落ち込み」イメージと「回復」イメージを写真で撮影してもらったところ、2枚の写真の差分から、当人にとって回復に必要な要素が読み取れることが示唆された。当初28年度に予定していたプログラム完成(ICT化・紙媒体でのワークブック作成)までには至っておらず、やや遅れていると考えられる。しかしながら、当初の計画ではアセスメントと介入プログラムを別物として考え、両方の開発を行う予定であったが、アセスメントの開発が介入プログラムの開発にもなりうるという見通しが立ったため、現在取り組んでいるアセスメントの開発がまとまり次第、介入プログラムを構成することが可能である。レジリエンスを高めるための臨床心理学的アプローチにおいては、個々人の資質のアセスメントと、その特徴に基づいた介入プログラムが検討されてきている。その中でも特に、自らの内的資質をうまく自覚できていない人々の潜在的な資質を引き出すようなアセスメントおよび介入についての検討が求められる。本研究課題においては平成27年度より、(1)刺激画提示法、(2)雨中人物画法、(3)文章完成法、(4)コラージュ法、(5)写真法、という複数の投影法を用いて、当人の潜在的なレジリエンスをアセスメントするとともに、現在発揮できていないレジリエンスを促進するための介入プログラムを検討してきた。平成29年度においては、プログラムの最も主要なアプローチである刺激画提示法のデータについて詳細な分析を行い、論文化および学会発表を行った。また雨中人物画法についてもデータ数を追加し、より適切なアセスメントに資するための知見を得て学会発表を行った。さらに、写真法についてもデータを追加したうえで質的分析を再度検討した結果、当人のレジリエンスにおける文脈と、資源へのフォーカスが読み取れることが示唆された。また、上記のプログラム開発と並行して、小学生・中学生・高校生・大学生を対象としたレジリエンス向上のための既存プログラムを実施する中で、新プログラムの一部を試験的に実施し、投影法アプローチの適用性について検討を行い、内容の修正を行った。これらの実践を通して、レジリエンスに関する基本的ワークと5つの投影法を含むプログラムが構成され、ワークブックが作成された。プログラムをアセスメント中心のワークへと変更したことで、アセスメントの基準となる知見が必要となり、そのための分析の時間を要した。また、当初予定していたICTツールだと投影法のワークがうまく実装できないことがわかったため、ワークブックでの実施を中心とするプログラムへと方針を変更した。
滴状凝縮の共存による膜状凝縮熱伝達の促進機構と最適化に関する研究

滴状凝宿は膜状凝縮に比べ数十倍の熱伝達率を有するが、その安定性や寿命に問題がある。幾つかの高分子被膜が有望視されているが、十分な寿命をもたせるにはかなり厚い被膜が必要で、これは熱低抗となって全体の凝縮性能を大きく増大させることを困難にしている。本研究は、滴状凝縮部分と膜状凝縮部分を同一伝熱面に交互に配置した共存凝縮伝熱面が、両者が単独である場合の平均よりも高い伝熱性能を示すことに着目し、厚い被膜ながら安定な滴状部分の共存により、積極的に膜状部分の熱伝達を促進し、高性能凝縮伝熱面を得る可能性を検討したものである。まず、同一伝熱面上に滴状と膜状の熱伝達率の異なる部分を共存させた場合の伝熱面および伝熱ブロック内部に生じる温度分布のゆがみの影響を熱伝導計算により求めた。両者の面積割合が同じでも温度分布は両者の分布方法によって変化し、平均熱流束も変化する。両者を細かく分割して分布させるほど平均熱流束は増加する。滴状、膜状各部分の伝熱特性を同時に測定し、表面での干渉の影響を調べたところ、滴状部分の熱伝達は滴の掃除効果の減少でやや劣化するが、膜状部分は滴状部分から突入滴が引き起こす激しい乱れにより大きく伝熱が促進される。この乱れの強さは滴状部分の幅に依存し、0.5mmでは滴が小さすぎて効果がほとんどないが、2mmより大きくなっても膜状部分の液膜厚さの増大のため、効果は減少する。共存による伝熱促進は膜状部分自身の大きさにも依存する。乱れは境界近くではかなり強いが、内部では減衰する。この様子を径と温度を制御した人工滴を用いた表面温度変動の測定と高速写真観察で確認した。以上より、滴状凝縮の共存により膜状凝縮熱伝達を促進するには、両部分の幅に最適値が存在し、共に23mmであることが明らかになった。低温度差発電技術の確立や、ヒ-トポンプなどの高効率化には、高性能凝縮伝熱面の開発が不可欠である。滴状凝縮は高い熱伝達率を有するが、プロモ-タとして有望視されている高分子被膜は、十分な寿命をもたせるためにかなりの厚さが要求され、熱抵抗となって全体の凝縮性能を大きく増大させることは困難である。本研究は滴状部分と膜状部分を交互に配置した共存伝熱面における熱伝達が、両者の平均熱伝達率を超えたかなり高い伝熱性を示すことに着目し、厚い被膜ながら安定な滴状部分の共存により、積極的に膜状部分の熱伝達を促進することを目的としている。従来の共存凝縮伝熱面について得られている熱伝達特性を検討し、まず、同一伝熱面上に滴状と膜状の熱伝達率の異なる部分を共存させた場合の、伝熱面および伝熱ブロック内部に生じる温度分布のゆがみの影響を、熱伝導計算により求めた。両者の面積割合が同じであり、各部分の表面熱伝達率がその分布のさせ方によって変化しなくても、温度分布は両者の分布方法によって変化し、これに伴って平均熱流束も変化する。両者を細かく分割して表面に分布させるほど平均熱流束は増加する。この傾向は従来既に得られている共存凝縮面の伝熱特性と一致するものであるが、ここでは伝熱面表面上での滴状部分と膜状部分の干渉の影響は含まれていない。従来の実験結果とは異なり、分割を無限に細かくしても、実験で最低の熱流束を示した2分割の場合の熱流束に達しない。

次に矩形伝熱面を用い,滴状部分と膜状部分の境界のブロック側にスリットを入れて両部分を熱的に分離し、各々の伝熱特性を同時に測定することにより、表面での干渉の影響を調べた。滴状部分の熱伝達は、滴の掃除効果の減少でやや劣化するが、膜状部分は滴状部分からの突入滴が引き起こす激しい乱れにより大きく伝熱促進されるという結果を得た。滴状凝縮は膜状凝縮に比べ数十倍の熱伝達率を有するが、その安定性や寿命に問題がある。PTFEなどの高分子被膜が有望視されているが、十分な寿命をもたせるためにはかなり厚い被膜が必要で、これは熱抵抗となって全体の凝縮性能を大きく増大させることを困難にしている。本研究は、滴状凝縮部分と膜状凝縮部分を同一伝熱面に交互に配置した共存凝縮伝熱面が、両者が単独である場合の平均よりも高い伝熱性能を示すことに着目し、厚い被膜ながら安定な滴状部分の共存により、積極的に膜状部分の熱伝達を促進し、高性能凝縮伝熱面を得る可能性を検討することを目的としている。本年度は昨年度の研究を発展させ、滴状部分の大きさが膜状部分の伝熱促進に及ぼす影響について実験的に調べた。高さ0.5mmでは滴本来の離脱滴径より小さく、突入滴の効果はほとんどないが、1mmになると突入滴の擾乱効果により、膜状部分の熱伝達が大きく促進される。しかし2mmよりも高くなると突入液滴の量が多くなりすぎ、液膜厚さが増大するため、擾乱による促進効果が液膜厚さの熱抵抗に相殺されて、伝熱促進が減少してしまう。以上より、滴状凝縮の共存により膜状凝縮熱伝達を促進するには、両部分の幅に最適値が存在し、共に23mmであることが明らかになった。
新たなキラール金属錯体触媒の開発

均一系不斉触媒反応に於いて、最も重要な役割を示すのは触媒である金属錯体と言って過言ではない。そこで新たな可能性のあるキラールな金属錯休を設計し、合成を試みた。キラール配位子としては、二座配位ホスフィンであるBINAP,DIOPおよびCHIRAPHOSを、中心金属にはコバルト(Co)およびニッケル(Ni)をもちいた。それぞれの金属錯体の合成を試み、収率78ー80%で単離できた。とりわけ、コバルト金属錯体においてはX線回折による構造解析ができ、不斉反応への応用に関する多くの知見(BINAPーコバルト(II)錯体:正四面体構造、キラール認識など)をえることができた。また、不斉水素化、不斉ぺルフルオロアルキル化あるいは不斉クロスカップリング反応などへの応用が検討され、満足のいく結果はえられなかったが、反応が金属錯体の安定性に大きく依存することが判明した。このことは、今後の触媒設計に大いに役立つと思われる。2,2'ービス(ジフェニルホスフィノ)ー1,1'ー(ビナフチル(略称:BINAP)を配位子としたルテニウム錯体を触媒として用いたアリルアルコ-ル(ゲラニオ-ル・ネロ-ル)の不斉水素化反応で98%eeと非常に高い選択性を得ているが、さらに触媒設計の上で新たに参考とするために、添加物を加えることによるルテニウム錯体の活性について検討を行った。とりわけ、温度効果が著しくよく、反応温度を0°Cに制御することにより、反応速度は通常(20°C)の34倍速くなり、エナンチオ過剰量も100%eeと向上した。これは、添加物(過塩素酸および塩酸)を加えることにより発生すると考えられるカチオン性あるいはジハライド錯体が活性が高くなり、従来エナンチオ面選択性に問題があったものを解決したことになる。また、添加物として塩酸を加えることにより、反応系中で生成するとされるジハライド錯体の活性とエナンチオ面選択性が良かったことは、今後の触媒の設計に大きく役立つものと思われる。以上述べた結果と以前に得られた結果とを統合し、不斉配位子としてBINAPおよびその誘導体、DIOPあるいはCHIRAPHOSなど代表的な二座配位ホスフィンを用い,金属としてはコバルト(Co),ニッケル(Ni)、チタン(Ti)などを用い金属錯体の合成を試みた。例えば、コバルト(III)を用い種々の2座配位ホスフィン錯体([CoMel_2]:[CoMe(binap)]、[CoMe(diop)]、[CoMeー(Chiraphos)]など)の合成を行った。触媒反応に用いるにはその純度がかなり重要な点となるため、純度の高い錯体を得るべく現在検討中である。これら錯体については構造解析を行うとともに不斉反応への応用を行ってゆく。ニッケルおよびチタン錯体についても同様に合成および触媒反応への応用を行ってゆく。キラル配位子としてBINAP,DIOPおよびCHIRAPHOSの二座配位ホスフィンを用い、前年度に引き続き錯体の合成を行った。中心金属としてはコバルト(Co)、ニッケル(Ni)およびパラジウム(Pd)を用いた。BINAPを配位子とし、それぞれの金属錯体の合成を試み、収率7880%で単離する事ができた。また、DIOPおよびCHIRAPHOSについても同様に錯体として単離できた。また、次いで得られた錯体を用い、不斉触媒反応(不斉水素化(コバルト錯体)および不斉ペルフルオロ化(ニッケルおよびパラジウム錯体))の検討を行ない、両反応ともに反応活性は確認できたが、エナンチオ面選択性は満足のゆくもではなかった。