hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
虚血・再灌流における細胞死の機序の解明

心臓や脳は、梗塞や梗塞後の血流の再開によって障害をうけるが、その機序に関しては解明されていないことが多い。今回、臓器の血流の停止・再開という現象を、細胞を使った虚血・再灌流という実験で擬似させて、細胞死の機序の解明を行った。その結果、細胞内の脂質が過酸化されると細胞死が起こることから脂質過酸化と細胞死が関連していることが示唆され、細胞死と脂質過酸化は虚血の間に発生することが明らかとなった。また数種の電子伝達系阻害剤を添加すると様々なパターンで脂質過酸化と細胞死を抑制し、電子伝達系が脂質過酸化と細胞死に密接に関連していることが示された。この結果は、科学雑誌に採用された。さらに、細胞中のどのような脂質が過酸化を受けているかを調べたが、容易に結果を得ることは困難であり、今後、検出方法など改良を加え検討を続けていく。マウス胚線維芽細胞MEFsを虚血-再還流装置を用いて虚血、再還流状態(虚血1時間-再灌流2時間)に暴露し,経時的にSytox Greenで細胞死の検出,BODIPYで過酸化脂質の検出をおこなったところ,細胞死にほぼ一致して脂質酸化を認めるという良好な結果を得た。これら虚血、再還流状態に暴露した細胞および通常の酸炭状態に暴露したもの等を集めBligh-Dyer法にて脂質を抽出後,薄層クロマトクロマトグラフィーで展開。0.001%プリムリン噴霧後,UV(253.7nm)照射下でカルジオリピンCL分画を確認し分離し,クロロホルムに溶解した。CL分画のクロロホルムを蒸発させ,その一部を70%HCLO_4を加え2時間灰化し,その後2.5%モリブデン酸アンモニウム,10%アスコルビン酸を加え沸騰水浴中で5分加熱後に820nmの吸光度を測定し,CLの定量を行ったところ,直径2.5cmのカバーガラス上に培養したMEFs4枚について2.60.079nmolのCLを得た。また,残余のCLを過酸化脂質検出蛍光試薬DDDPを用いて分析したところ,一部の試料では虚血に暴露したもので過酸化脂質量の増加を認めたが,結果にばらつきが多く統計的に有意な差は認められなかった。一方,各条件に暴露した細胞を直接ホモジナイズし,脂質抽出した後,リン酸緩衝液に溶解させ,ホスホリパーゼA_2を用い脂肪酸に分解し,分解後の試料から脂質を抽出後エタノールに溶解して,HPLCを用いて定性、定量を試みたが,ピークの不分離および流出時間の不安定などがあり,良好な結果を得ることはできなかった。今回のDDDPを用いた検出法での測定値ばらつきの原因は明らかではないが,各実験操作手技の未熟が原因している可能性があり,その熟達が今後の課題である。また,HPLCでの検出では,脂質抽出、分離法及び移動層、カラム条件が不適当である可能性が高いため,今後はこれらの検討を行っていく予定である。今年度は、マウス胚線維芽細胞MEFsを虚血・再還流状態に暴露し、虚血条件下で抗酸化剤および数種の電子伝達系阻害剤を添加して、それらの影響を調べることにより、細胞死の機序の解明を行った。抗酸化剤の添加で細胞死および脂質過酸化は抑制され、各種の電子伝達系阻害劇では阻害部位により様々な細胞死および脂質過酸化抑制効果を示した。この結果から、細胞膜の脂質過酸化と細胞死との関連性が示唆された。また、虚血時の細胞死および脂質過酸化の発生は電子伝達系の阻害部位により違いがあることが示唆された。以上の研究結果をまとめた論文は雑誌Cell Biochemistry & Functionに採用された。一方、過酸化脂質の分離と定量は昨年度に引き続き行い、データの蓄積を試みた。虚血・再還流状態に暴露した細胞および通常の酸素状態に暴露したものを集め、脂質を抽出後、薄層クロマトクロマトグラフィーで展開。カルジオリピンCL分画を分離し、CLの定量を行った。また、残余のCLを過酸化脂質検出蛍光試薬DDDPで分析したところ、一部の試料では虚血に暴露したもので過酸化脂質量の増加を認めたが、今回も結果にばらつきが多く統計的に有意な差は認められなかった。

一方、各条件に暴露した細胞を直接ホモジナイズし、CLを抽出した後、リン酸緩衝液に溶解させ、ボスホリパーゼA2を用い脂肪酸に分解し、分解後の試料から脂肪酸を抽出後エタノールに溶解して、HPLCを用いて定性・定量を試みたが、ピークの不分離と流出時間の不安定があり、今回も良好な結果を得ることはできなかった。今回のDDDPを用いた検出法での測定値ばらつきの原因は結局解明できなかった。今後は測定法の改良を試みたい。また、HPLCでの検出では、やはり移動層・カラム条件が不適当である可能性が高いため、今後はこれらの条件にさらに検討加えていく予定である。
共有ツールを用いた多職種協働による自閉症スペクトラム障害児の地域支援モデルの構築

最終年度では当該研究の集大成として、台湾で開発された尺度(CACQ)の日本語版(以下、日本語版CACQ)の開発に取り組んだ。原版開発者の了解を得た後、順翻訳ならびに逆翻訳を経て、日本語版CACQを作成し、パイロット調査により内容妥当性を確認した。日本語版CACQの信頼・妥当性を確かめるため、以下の調査を実施した。調査の対象施設として、総務省、日本小児科学会、日本救急医学会が提供する全国自治体と医療機関のデータから西日本の24府県に位置する227の自治体の母子保健部門と、166の医療機関を選定した。対象者は、自治体の母子保健部門あるいは小児科または救急科に勤務する看護職とした。方法は、郵送法無記名式質問紙調査とし、対象施設の看護職員の人員に応じて、1施設当たり質問紙24部を配布した。調査内容は基本属性と日本語版CACQで構成され5段階評定を求めた。尺度の再現性を検証するため、調査期間中2週間のインターバルを設けた再テストを実施した。なお本研究は所属大学保健学倫理委員会の承認を得て実施した。テストでは188名、再テストでは111名から回答を得た。最尤法プロマックス回転による因子分析を行い、因子負荷量0.35未満の項目が除外され、36項目6因子の最適解を得た。尺度全体及び下位尺度の内的整合性はいずれもα=0.91以上であり、再現性はいずれもICC=0.88以上であった。以上より、日本語版CACQは一定の信頼・妥当性が確認された。しかしCACQ原版(5因子構造)とは因子構造が異なることが明らかとなった。今後は台湾の看護職を対象とした調査データとの比較分析を行い、因子構造の差異を検討する必要がある。当該研究で中国語圏の国や地域と共有で活用可能なツールを開発したことは意義深いと考える。今後はこのツールを活用し国内外での研究を発展させる予定である。本研究の目的は、共有ツールを活用した多職種協働による自閉症スペクトラム児(ASD児)の地域支援モデルの構築である。平成26年度は、共有ツールの1つとして開発した尺度に関する論文を作成し、国際誌に掲載された。また、ASD児の地域支援モデルの草案を策定するため、国内外の先行研究の情報収集と関連文献の検討を行った。当該年度は研究全体の第2段階の研究と位置づけ、先行研究のレビューや先行研究の知見を統合することにより、自閉症スペクトラム児(ASD児)の地域支援モデルの草案の策定に取り組んだ。先行研究のレビューは、2000年1月2015年3月に発表された国内文献を対象に医中誌Webを用い、発達障害・児・専門職間人間関係・連携・多機関医療協力システム等をキーワードとして検索した。ヒットした232件中、選考基準を満たさない論文は除外したため最終的に17論文を分析対象とした。マトリックス法により、地域支援の実態と地域支援を機能させる要素、多職種連携を促進/妨げる要因を抽出した。乳幼児健康診査等を起点とするASD児の早期把握と支援体制の整備に伴い、保健・医療・福祉・教育等の関連諸機関の連携や各機関に属する専門職相互の連携は発展傾向にあったが、地域差も認められた。地域支援システムを機能させる要素として4つ((1)多様な子ども観を関連職種間で共有する、(2)組織体制を明確にする、(3)関係機関の調整役を据える、(4)関係者の顔が見える形式での会議にて合意形成により支援方針を決定する)が抽出された。一方、医療・保育・教育との連携は不充分な傾向にあり、特に保育職は医療知識の不足感から医療機関への直接的な照会を躊躇する傾向にあり、保健機関の保健師から間接的な情報収集を選択し、保健師に医療・保育・教育機関をつなぐ役割を期待していた。以上より、ASD児の地域支援の実態と多職種連携の課題が明らかとなった。地域支援システムの構築と円滑な運用のためには、保健師をはじめとする専門職の役割認知や他職種に対する役割期待の明確化の必要性が示唆された。上述の結果を踏まえ、共有ツールを用いた多職種協働によるASD児の地域支援モデルの立案に向け、複数名の専門職を対象とした個別インタビューを実施し、現在はデータ解析中である。当初計画では、専門職を対象とした個別インタビュー調査を行い、質的分析により多職種協働によるASD児の地域支援システムを有効に機能させる要因を抽出する予定であった。しかし、調査対象者のリクルートに時間を要したため、予定数を下回る調査対象者数となった。今年度は研究全体の第3段階と位置づけ、昨年度の研究成果を踏まえ、多職種協働による自閉症スペクトラム障害児の地域支援モデルを立案した。昨年度に保健師3名を対象に実施した個別インタビュー調査について質的に分析した結果、保健師は、多職種協働の基盤である専門職間連携における自身の役割について、1)専門職それぞれの専門性を活かした連続性のある関わりとなるように調整する役割、2)ライフサイクルに応じた途切れない支援を調整する役割と認識していることが抽出された。一方、先述の専門職間連携における保健師の役割に関して、他職種には十分に認識してもらえず、このことが連携の阻害要因となっていることを危惧しており、専門職間連携における相互の役割認知の齟齬やその要因を検討する必要性が示唆された。そこで、発達障害児支援における専門職間連携での保健師の役割

認知と他職種に対する役割期待、他職種の保健師に対する役割期待を検討するため、文献レビューを実施した。医中誌Web及びJDreamIIIで2006年1月2016年6月に発表された会議録を除く日本語文献を対象に「保健師」「連携」「発達障害」「児」「役割認知」「役割期待」をキーワードとして検索した。採用条件を満たす文献を入手し、更にその引用文献から該当文献を探した。関連性、優先性、品質の観点から内容検討を行い、マトリックス分析により文献統合を行った。66編から参考基準を満たさないものを除外し11編を得た。他職種は保健師に対して、関係者間での情報やビジョンの共有を図り、早期から関われる或いは地域のすべての子ども/住民を把握しているという保健師の強みを活かした一貫した支援を期待していた。系統的な発達支援システムには一貫性、関連性、継続性のある相談・支援が不可欠である。それらを継続的にコーディネートできる専門職の役割が重要であり、保健師にその期待が寄せられている。研究の遂行上、当初予期していない事象が発生してしまったため、海外視察等による知見の統合に関して予定よりも遅れていることから、区分(3)を選択した。今年度は研究全体の第4段階と位置づけて取り組んだ。昨年度に実施した調査の結果、専門職間連携における相互の役割認知に齟齬が生じていることが示唆され、その要因を検討する必要性が考察された。そこで、今年度は、これまでの研究で明らかとなった専門職間連携における相互の役割認知の齟齬やその要因を検討するため、専門職間連携に関する評価指標の開発に取り組んだ。これまでに実施した文献検討や専門職へのインタビュー調査の結果を踏まえ、研究者間で討議し、評価項目を抽出および精選した。6名の看護職の協力を得て、精選された項目の内容妥当性を確認した。次に、精選された項目の信頼性・妥当性を検証するため、全国の地域保健機関(227施設)ならびに医療機関(166施設)の看護職約1100名を対象に郵送調査を実施した。調査データは収集中であり、今後、統計学的に分析し、信頼性・妥当性を検証する予定である。加えて、発達障害や虐待等のリスクを抱える子どもに対する多職種協働に基づく包括的な地域支援を検討するため、台湾の研究グループの協力を得て、パネルディスカッションにより、文化的・制度的背景等を踏まえた日台の比較検討を行った。その結果、専門職間連携を促進するためには、1)保健福祉制度等のマクロレベル、2)組織間ネットワークのメソレベル、3)専門職の協働能力のミクロレベルの3つの側面を同時並行的に刺激する必要性が示唆された。この成果をまとめた論文は国際誌に投稿中である。研究課題の目的をより精緻に達成するため、これまでに得られた成果を基盤とした調査を実施することができた。最終年度では当該研究の集大成として、台湾で開発された尺度(CACQ)の日本語版(以下、日本語版CACQ)の開発に取り組んだ。原版開発者の了解を得た後、順翻訳ならびに逆翻訳を経て、日本語版CACQを作成し、パイロット調査により内容妥当性を確認した。日本語版CACQの信頼・妥当性を確かめるため、以下の調査を実施した。調査の対象施設として、総務省、日本小児科学会、日本救急医学会が提供する全国自治体と医療機関のデータから西日本の24府県に位置する227の自治体の母子保健部門と、166の医療機関を選定した。
アミロイド前駆体蛋白(APP)の変異特異的に分泌される新規sAPPCの機能解析

新規分子sAPPC(アミロイド前駆体蛋白のC末部を含む分泌型)の機能を神経細胞で解析するため、常法に従いマウス大脳皮質の初代神経細胞培養法を確立した。神経細胞特異的なMAP2抗体とアストロサイト特異的なGFAP抗体を用いた免疫細胞染色の結果95%以上が神経細胞であったことから本実験の用途に適していると判断した。そこで293細胞由来のsAPPCを含む未精製の培養上清を1/2、1/4、1/8に希釈してマウス初代神経細胞に添加後、細胞の経過観察を行った。しかしながらsAPPCを含まない対照の293細胞培養上清を添加した神経細胞でも1日後に細胞死が観察された。これより293細胞の培養上清中には神経細胞毒性を持つ因子が存在し、sAPPCの機能を調べるにはsAPPCを精製しなければならないことがわかった。精製を行うためにはヘパリンカラムが有効であることがわかっているが、ヘパリンカラムだけではsAPPαやsAPPβも共精製されるのでsAPPCのみに反応する抗体すなわちAPPの細胞内部位を認識する抗体を作成した。その結果アフィニテイー精製に使用できる抗体価の高い抗体が得られた。一方、これまでにsAPPCはスウエーデン型変異を持つAPPを安定に発現する293細胞が分泌し野生型APPからは分泌されないことを示したが、アルツハイマー病の他の変異についてもsAPPCが分泌されるかを調べた。まずロンドン型とオランダ型変異を持つAPPを安定に発現する293細胞を得た。そしてその培養上清のヘパリン沈降物をAPPのC末部の抗体でウエスタンブロットしたところ、ロンドン型とオランダ型変異からはsAPPCが分泌されないことがわかった。よってsAPPCの分泌はアルツハイマー病で見つかっている全てのAPP変異に共通の現象ではないことがわかった。
上部消化管粘膜傷害におけるPARの動態に関する研究

1.食道および胃粘膜上皮細胞(培養細胞)に恒常的にPAR-1およびPAR-2のmRNAおよび蛋白が発現していた。ヒト食道および胃粘膜上皮内(生検標本)にPAR-1およびPAR-2の局在が免疫染色でも確認された。2.PAR-1のアゴニストであるトロンビン、PAR-2のアゴニストであるトリプシン、トリプターゼの刺激により両培養細胞より時間、濃度依存性にIL-8の産生がみられた。3.このIL-8産生は、PAR抗体、MAPKの阻害剤、NFkappaBおよびAP-1結合部位を変異させた遺伝子ベクター導入により有意に抑制された。以上より、食道や胃内に逆流する膵液中のトリプシンや炎症時に粘膜内に増加する肥満細胞由来トリプターゼなどのセリンプロテアーゼは、細胞外基質の消化に働くだけでなく、G蛋白共役型の受容体であるPARを活性化して、MAPK、転写因子(NFkappaBおよびAP-1)を介するサイトカイン(IL-8)産生を誘導し、消化管粘膜傷害を惹起することが示唆された。1.ヒト食道正常上皮細胞(HEEC)を用いて、protease-activated receptor(PAR)の発現動態を検討した。HEEC上にはRT-PCR、ウエスタンブロットおよび免疫染色にてPAR-2のmRNAおよび蛋白が恒常的に発現していたが、TNFおよびトリプシンの刺激によりさらに誘導された。2.次に、PAR-2活性化による炎症性サイトカインIL-8の産生動態を検討した。PAR-2の内因性アゴニストであるトリプシン、合成アゴニストであるSLIGKVアミドの刺激により、HEECから時間および容量依存性にIL-8の産生が認められた。3.IL-8遺伝子発現に関与する転写因子について、IL-8遺伝子上の転写因子結合部位をmutationさせた遺伝子を導入し、ルシフェラーゼアッセイを用いて検討した。NFkappaB結合部位のmutationはルシフェラーゼ活性の誘導を顕著に抑制したが、AP-1結合部位およびNF-IL6結合部位のmutationでは軽度の抑制であった。4.正常者、逆流性食道炎患者のヒト食道生検組織を用いて、PAR-2mRNAを測定した。PAR-2mRNAは、正常者より胃食道逆流症患者で高発現する傾向にあった。特に、内視鏡陰性のsymptomatic-GERDの患者では有意に高かった。以上より、ヒト正常食道上皮にPAR-2が発現していること、トリプシンをはじめとするPAR-2のアゴニストは、PAR-2を介してNfkappaB依存性のIL-8産生を惹起することが明らかとなった。食道内へ逆流したトリプシンをはじめとする蛋白分解酵素はPAR-2を介して食道粘膜炎症(逆流性食道炎)を惹起すると考えられる。1)胃粘膜上皮細胞(MKN-45)上には、恒常的にPAR-1およびPAR-2のmRNAおよび蛋白が発現していた。2)PAR-1の合成アゴニストおよび天然アゴニスト(トロンビン)、PAR-2の合成アゴニストおよび天然アゴニスト(トリプシン、トリプターゼ)は、用量および時間依存性にIL-8の産生を誘導した。3)PARを介したIL-8産生には、P-38MAPkinase, ERK1/2,NFkappaBおよびAP-1が関与していた。2.アスピリンによるラット胃粘膜傷害におけるPAR活性化の影響を検討した。1)ラット胃粘膜には恒常的にPAR-1およびPAR-2のmRNAが発現していた。2)ラットのアスピリン胃粘膜傷害は、PARアゴニストの投与により軽度悪化した。3)アスピリンおよびPARアゴニスト投与群では、粘膜中の炎症性サイトカイン、好中球浸潤が増加していた。以上より、胃粘膜上皮細胞に発現しているPARの活性化は、サイトカイン産生を介して胃粘膜傷害の発症および進展に関与することが明らかとなった。
カルシウムカスケード関連遺伝子の導入による高生産性薬用植物群の作出

ニンジン幼植物体からクローニングした単量体型GTP結合タンパク遺伝子arf-001の発現の特異性を解析するためRT-PCRを行ったところ、植物ホルモンであるエチレン処理によって転写活性の一過性の上昇が認められた。この遺伝子の生理的機能の解析と物質生産への応用を検討する目的で、発現ベクターであるpBCR82のCMV35Sプロモーターの下流に翻訳領域を根組織の分化を誘導するrol遺伝子クラスターとともに組み込み、ベラドンナに導入して形質転換体を作製した。得られた組み換え体を毛状根の液体培養として確立し、RT-PCRとサザン解析によってarf-001遺伝子の発現を確認した。データベースよりarf-001がADP-リボシル化因子をコードしていることが示唆されたことから、この遺伝子産物が細胞外機能タンパクの分泌に寄与する可能性を想定し、組み換え毛状根の培地中に放出されるタンパク量を経時的に測定した。その結果、empty vectorのみを導入したコントロールでは細胞外タンパク量が低いレベルに維持されていたのに対し、形質転換体においては培養6日目をピークとした顕著な分泌活性の上昇が観察された。これはADP-リボシル化因子がゴルジ体における輸送ベシクルの形成に関与することに合致した現象と考えられる。また今回得られた結果の応用として、植物細胞を有用物質生産のチャンバーとして利用する場合に、目的遺伝子とともにarf-001をco-expressionさせることで標的生成物の回収・精製に極めて有利な形質が付与されるものと思われる。本研究の目的は1)高等植物細胞の二次代謝関連遺伝子群の転写活性を制御する情報伝達機構関連遺伝子をクローニングする。2)これを植物細胞に導入し過剰発現させた形質転換体を作成する。3)得られた植物個体の二次代謝能を検討して、細胞内情報伝達カスケードの活性化が薬用植物の新規な分子育種法として利用できることを示す。というものである。まず1)においては、単量体型GTP結合タンパクをコードした遺伝子、arf-001、をクローニングし、大腸菌に生産させた組み換えタンパクがGTP特異的な結合活性を示すことを確認したうえで、RT-PCRによってこれがconstitutiveに発現するものであることを明らかにした。次いで2)では、カルシウム結合タンパクの一つであるカルモジュリンをコードした遺伝子、cam-4、をpMATベクターに組み込んでゴマに導入・発現させ形質転換体を作製した。更に、植物の根組織の形成に関わるrolクラスターを含んだpBCR82にarf-001を組み込み、ベラドンナで発現させ形質転換体を毛状根として作製した。3)では、cam-4を組み込んだゴマの形質転換体においてPALやCOMT等のケイヒ酸経路の生合成酵素群の活性が上昇しており、これに伴ってカフェー酸やフェルラ酸などのフェニルプロパノイド化合物の蓄積量が増加していることを確認した。これらの結果から、植物細胞の二次代謝能発現にかかわるカスケードに関連したカルモジュリンやGTP結合タンパク遺伝子をクローニングし有用植物に導入して情報伝達系を改変した形質転換細胞を作成することが、高生産性植物体を得るための新規な手法として利用できることが示された。
ダイオキシン暴露による新規のアカゲザル腎形成異常とその発生機序の解析

内分泌かく乱物質の次世代への影響が問題になって久しいが、その実体や機序は未だ明らかでない。特にヒトやほ乳類におけるデータは乏しい。本研究で私どもは、胎生期および授乳期に2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)に暴露された仔アカゲザルに新規腎形成異常を高頻度に見出し、その障害部位の同定と発生機序を解析した。同時に、生殖器を含む他臓器の病変との関連も検討した。1.妊娠20日目のアカゲザルにTCDDを0, 30、300ng/kgBW(各群25、20、29頭)を皮下投与し、妊娠中および出産後授乳中は30日で初回投与の5%を維持量として投与した。2.各群で2度の交配・妊娠(約160日)・分娩、仔アカゲザルの性成熟、交配実験、その後に観察・屠殺を行った。腎組織が観察可能な各群の仔アカゲザルはそれぞれ28,26,29頭で、合計83頭であった(表)。3.仔アカゲザルにおける腎病変の頻度:1度目の交配で生まれた仔アカゲザルをF1a(各群16、13、17頭で合計46頭)、2度目の交配で生まれた仔アカゲザルをF1b(各群11、10、11頭で合計32頭)、3ng/kgBWの投与を含む追加実験で生まれた仔アカゲザルをF1c(各群1、3、1頭で合計5頭)とした。腎病変の出現は、300ng/kgBWを投与された母体から生まれた仔アカゲザルにのみ29頭中17頭(58.6%)(F1aで11/17、F1bで5/11、F1cで1/1(腎病変陽性頭数/検索頭数))で認められた。4.病変の程度は様々であるが、腎皮質表層に限局した軽度の病変が多く、腎萎縮および腎機能不全を伴う腎全体の高度病変は低頻度であった。5.障害部位の同定:免疫組織化学的検討で近位尿細管の脱落と糸球体の形成不全が目立つが、高度な病変では遠位尿細管なども脱落し、腎乳頭萎縮や間質線維化もみられ、ネフロン単位の脱落および形成不全と判断された。6.ヒト疾患との類似性:近位尿細管の脱落が目立つため、ヒトのtubular dysgenesisとの関連を疑ったが、局所的病変が多く、近位尿細管のみでなく遠位尿細管の脱落もみられることから、ヒトのrenal dysplasiaに近い病変と思われた。7.障害機序:レニン陽性細胞の増加と糸球体内異所性出現がみられたが、病変部に限局しており、腎全体におけるレニン・アンギオテンシン系の異常を示す所見はなかった。9. microRNAの解析結果:投与群F1aのオス腎組織においてmir-141,192,200cの増加が明らかにされた。これまでに私どもは、胎生期および授乳期に2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD>に暴露された仔アカゲザルに新規腎形成異常を高頻度に見いだした。本研究ではこの新規腎形成異常の障害部位の同定と発生機序を解析することを目的とする。本年度の成果:1.比較的高用量(300ng/kgBW)を皮下投与された母体から生まれた仔アカゲザル(Fl)にのみ29頭中17頭(58.6%)で腎病変の出現が認められたが、早期死亡例の活動性病変を検討するために、早期死亡群と7年間経過観察後の屠殺群に分けて解析した。2.腎組織および肝組織中のTCDD濃度測定の結果、早期死亡群ではTCDDの残存がみられたが、生後7年目の屠殺群ではTCDDが認められなかった。3.ヒト疾患との類似性;ヒトのrenal dysplasiaに近い病変と判断され、TCDDによる腎障害としてこれまで報告されていない病変であった。4.障害部位:ネフロン単位の脱落および形成不全とともに、今回新たに血管内膜の病変が同定された。5.障害機序:生後早期死亡例の腎内動脈血管内皮細胞にCOX-2、CYPIAIの発現増強がみられ、緻密斑でもCOX-2の発現増強が認められた。長期観察群の腎では、COX-2、CYPIAI、HSP70の発現異常はみられなかった。腎病変の発生機序にCOX-2-prostaglandin系が関与している可能性を明らかにした。

6.mRNAの網羅的発現解析およびmicroRNAの解析結果:新たにDnaJ(HSP40)、intelectinlの発現増強、Cyp2C8の発現減少などが長期観察例の腎病変でみられたが、COX-2-prostaglandin系の変化は明らかでなく、二次的変化の可能性を否定できなかった。7.他臓器における病変との関連:これまでに歯の形成異常、骨組織の変化、唾液腺の腫大と粘液腺の減少などを報告してきた。歯の形成異常を伴う例では腎病変も高頻度にみられた。しかし、唾液腺あるいは骨組織の病変との関連は明らかでなかった。内分泌かく乱物質の次世代への影響が問題になって久しいが、その実体や機序は未だ明らかでない。特にヒトやほ乳類におけるデータは乏しい。本研究で私どもは、胎生期および授乳期に2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)に暴露された仔アカゲザルに新規腎形成異常を高頻度に見出し、その障害部位の同定と発生機序を解析した。同時に、生殖器を含む他臓器の病変も評価した。83頭の仔アカゲザルを7年間経過観察し、比較的高用量(300ng/kgBW)のTCDDを投与された母体から生まれた仔アカゲザルにのみ29頭中17頭(58.6%)で腎病変の出現が認められた。30ng/kgBW群ではみられず、現在本邦で設定されているダイオキシン類の耐容一日摂取量(TDI、4 pg/kg/日)の妥当性を示唆していた。この腎病変はヒトのrenal dysplasiaに近い病変と判断され、TCDDによる腎障害としてこれまで報告されていない病変であった。ネフロン単位の脱落および形成不全とともに、血管内膜の病変が同定された。腎全体におけるレニン・アンギオテンシン系の異常を示す所見はなかった。しかし、生後早期死亡例の腎内動脈内皮細胞および緻密斑におけるCOX-2、CYP1A1の発現増強が認められ、腎病変の発生機序にCOX-2-prostaglandin系が関与している可能性を明らかにした。腎組織内mRNA及びmicroRNAの網羅的解析結果は腎病変の病態を反映していた。腎病変は、歯の形成異常を伴う例に多くみられたが、唾液腺病変あるいは骨組織の病変、及び生殖器病変や生殖能力との関連は明らかでなかった。TCDDによる新規腎形成異常を明らかにし、COX-2-prostaglandin系が関与する可能性が示した。また、本邦における耐容一日摂取量の妥当性が示唆された。TCDDが残存した状態の検体解析を少なくするために長期観察後の計画的屠殺例の検討を広範囲で詳細に行ったきた。また、早期死亡例は死亡時の予測が困難で、固定前の生検体の採取が適切に行われない例が多く、固定前検体の解析が制限された。そのため、活動性の病変の解析が遅れた。しかし、長期観察例の病変とは異なって早期死亡例に活動性病変が見出されたので、今後は、TCDDが残存した状態における早期死亡例の活動性病変の解析を重点的に行う。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.今後の検討課題:早期死亡例の解析を重点的に行う。(1)障害部位:血管病変の定量的評価(2)障害機序;COX-2-prostaglandin系で情報伝達系の上流および下流の分子を解析する。また、下垂体後葉浸透圧系における変化を解析する。(3)遺伝子解析:早期死亡例の遺伝子発現解析およびmicroRNA解析2.全体のまとめと論文執筆24年度が最終年度であるため、記入しない。
高齢者を対象とした音声認識・対話システム基盤技術の構築

認知症の予防に有効な手段である音声対話に着目し、高齢者と高度な音声会話ができる音声対話システムを開発する。このために、高齢者を対象とした音声認識・合成および対話の基盤技術、暗黙的な高齢者の認知力推定手法を研究し、実用対話システムの実現を目指す。この目標に対して、高齢者音声認識技術、聞きやすい音声合成技術、音声対話技術(中でも雑談中の話題抽出や質問応答など)、対話相手の認知状態検知技術を研究し、これらを統合して対話システムを実現し有効性評価を実施する。本研究は、認知症の予防に有効であると言われている音声対話に着目し、高齢者と高度な音声会話ができる音声対話システムの開発を目指すものである。その実現のため、特に、高齢者音声認識技術と、高齢者にも聞き取り易い音声合成技術、音声対話技術、対話相手の認知状態検知技術からなる要素技術を研究し、さらにそれらの成果を対話システムに統合した上で高齢者介護施設などにおける実証実験を通してその有効性を検証する。本研究は、その成果を高齢者の見守りや、認知症の予防あるいは早期発見に役立てることを通し、高齢者の認知力の維持増進と健康年齢の引き上げを図ろうとするものである。高齢者と高度な音声会話ができる音声対話システムの開発は、健康年齢の引き上げなどの喫緊の社会的要請に応えるものであるのみならず、音声認識・合成・対話理解にかかわる困難な技術課題を克服する点で学術的にも重要である。
牛乳糖蛋白の降コレステロ-ル機能活性に関する研究

牛乳脂肪球皮膜(MFGM)糖蛋白成分による高コレステロ-ル血漿防禦効果について以下の様に検討した。MFGMの調製は洗浄クリ-ムからバタ-ミルクを調製し、凍結乾燥したもので、その成分分析の結果は脂質48.8%蛋白質49.0%、炭水化物1.05%である。又MFGM糖蛋白の電気泳動による理化学的検索では、膜の可溶化に選択性を持つジョ-ドサリチル酸リチウムでMFGMの一部を可溶化した結果、SDS-PAGEで蛋白バンド12本、そのうちPAS染色による糖蛋白バンド4本を認めた。動物実験は4週令のSD系雄ラットを用いた。一群10匹とし、個別のケ-ジで12日間飼育した。基本飼料の組成割合は22% Casein,3.5% Mineral mixture,1.2% Vitamin mixture,10% Butter,0.5% Cholesterol,0.25%Sodium cholate,3% Cellulose,59.55% Sucroseである。これを与えたものを対照群(I群)とし、試験群には基本飼料にクリ-ムを20%(II群)、MFGM成分3%(III群)の割合で添加したものをそれぞれ与えた。体重と摂取量を毎日測定するとともに糞の性状を観察した。血漿は6日目と12日目に心臓採血した血液から得た。この血漿について、総コレステロ-ル、HDLコレステロ-ル、トリグリセライド値をそれぞれ測定した。対照群と実験群(II,III)の体重・摂取量には有意差は認められなかったが、実験群の糞はいずれも対照群に比べて軟化・白色を呈し、かなりの脂肪分が糞中に排出されることが示唆された。血漿総コレステロ-ルの平均値は対照群において、日数経過とともに著しい増加を示したが、実験群は上昇率が低く、特に12日目の値は対照群(250mg/dl)と実験群(II 130mg/dl、III 150mg/dl)との間に有意差を認め、血漿コレステロ-ル抑制効果が確かめられた(P<0.05)。血漿トリグリセライド値は実験群の方が低くなる傾向を示したが、対照群との間に有意差はなかった。また血漿HDL値についても対照群との間に有意差はなかった。
浮体式波力発電システムの高効率化に関する基礎的研究

本研究課題では、浮体式波力発電システムの発電効率最大化を目的として、浮体の動揺から周囲の波浪状況を推定する理論の改良、浮体動揺特性の変更システムの開発、パラメトリック共振を利用した動揺制御法に関する研究を行った。具体的には、ベイズ波浪推定法に浮体動揺応答関数の推定誤差を取り込んだモデルの開発ならびに計算負荷が低い離散ウェーブレット変換導入の検討を行った。さらに、スパー型ブイ模型を製作し、動揺周期を変更するシステムを複数試作するとともに、水槽実験による動揺計測によってシミュレーション実験の精度を向上させ、規則波中ならびに不規則波中においてパラメトリック共振を起こすことが可能であることを示した。本課題では、(1)理論的研究、(2)動揺特性最適化システムの開発、(3)模型試作と水槽実験による有効性の検証の3点を研究の目的として、浮体式波力発電システムの高効率化の基礎的研究を行っている。平成24年度の研究実績は以下のとおりである。(1)理論的研究:平成23年度から引き続き、ベイズ波浪推定法の改良を行った。浮体動揺応答関数の推定誤差を取り込むベイズ型モデルを開発し、実際のコンテナ船の動揺に適用し、波浪レーダの推定結果と比較した。これらの結果を3本の論文にまとめ、3つの国際学会で発表するとともに、さらに改良を加えた計算法について、2013年6月開催予定のOMAE2013とTransNav2013において発表する予定である。(2)動揺特性最適化システムの開発:ベイズ波浪推定法において非定常時系列データが取り扱えるように計算法を変更する検討を行った。多変量時変係数自己回帰モデルによるクロススペクトル解析法を以前の研究で導入したが、計算量が膨大となるため、平成24年度においてはウェーブレット導入の可能性について検討を開始した。離散型ウェーブレット解析は計算負荷が低いため、ベイズ法との組み合わせにより、実用的な計算法を構築することが期待できる。(3)模型試作と水槽実験:アクリルパイプによりスパー型海洋構造物の小型模型を製作し、動揺特性を動的に変更するシステムを開発した。具体的には、マイコンボードArduinoとMEMS型加速度センサおよび無線モジュールXbeeを用いて、任意のタイミングで空気弁を開閉するシステムとした。現在は、センサ感度と機械的追従性の調整を行っているが、平成25年度中には理論の検証を実施できる予定である。本研究課題では、浮体式波力発電システムの動揺特性を変更して、発電効率を最大化することを目的として、理論的研究、動揺特性最適化システムの開発、模型試作と水槽実験による動揺特性の検証、パラメトリック共振を起こすための動的制御のシミュレーションを行った。なお、本研究課題では、電力の取り出し効率には言及せず、動揺制御の観点からの効率を論ずることとした。まず、理論的研究では、浮体の動揺から周囲の波浪状況を推定する理論の確立を目的として、ベイズ波浪推定法に浮体動揺応答関数の推定誤差を取り込む新しいベイズ型モデルを開発した。この方法を前進速度を有する船体動揺に拡張応用し、実波浪海域での有効性を検証した。さらに、ベイズ波浪推定法と組み合わせるために、計算負荷が低い離散ウェーブレット変換の導入を検討した。動揺特性最適化システムでは、ポイント・アブソーバであるスパー型ブイを製作し、水線面積を変更することによって上下揺復原力を変化させ、動揺周期を変更するシステムを開発した。ブイは主浮体である内円柱と複数の外周小型円柱から構成され、外周小型円柱についてはスライディング・バルブ型とソレノイド・バルブ型の2種類の空気弁開閉方式を検討した。水槽実験では、製作したスパー型ブイ模型のバルブ開閉時の動揺周期、減衰係数の変化を計測し、シミュレーション計算の精度向上を図った。シミュレーション計算では、パラメトリック・ローリングからヒントを得て、対象としているスパー・ブイが上下揺単独でパラメトリック自励共振をおこすバルブ開閉制御法を検討した。その結果、規則波中ならびに不規則波中においてパラメトリック共振を起こすことが可能であることが分かった。以上のことから、本研究課題の目標を達成することができたといえる。今後の課題としては、パラメトリック共振が実際に起こることを模型実験によって検証する必要がある。平成23年度の研究実績は以下のとおりである。1.理論的研究:浮体の動揺から周囲の波浪状況を推定する理論の確立を目的として、ベイズ波浪推定法の改良を行った。具体的には、浮体動揺応答関数の推定誤差を取り込む新しいベイズ型モデルを開発した。また、ベイズ波浪推定法を実際のコンテナ船の動揺に適用し、波浪レーダの推定結果と比較した。

これらの結果を2本の論文にまとめ、ISOPE2012とOMAE2012の国際学会で発表する予定である。また、膨大な計算量を処理するために高性能デスクトップPCを購入し、計算コードの高速化(並列化)に着手した。2.動揺特性最適化システムの開発:波浪状況に応じて浮体の動揺特性を動的かつ省エネルギーで最適化する一つの方法として、直径の異なるパイプで構成されたスパー型海洋構造物を想定し、上下揺れの特性を動的に変更するシステムを検討した。さらに、このシステムで自励振動が発生可能かどうかをシミュレーション計算によって検証した。その結果、動揺特性の変更は可能であるが、自励振動を発生させるためには相当程度のエネルギーの投入が必要であることが分かった。3.模型試作と水槽実験:アクリルパイプにより上記スパー型海洋構造物の小型模型を製作し、動揺特性を静的に変更することを検討した。水槽実験では固有周期および減衰係数を測定した結果、動揺特性の変更可能範囲は想定したものより狭く、広い周波数帯域の波浪に追従するには更なる改良が必要であることが分かった。理論的研究では浮体運動応答関数の推定誤差をモデルに取り込んだ新しいベイズ推定法を開発し、船体動揺データに適用した結果を計5編の論文(内3編は平成24年度に発表済)にまとめた。本研究課題ではスパー型ブイを想定しており、浮体の運動解析に前進速度影響を考慮する必要はないが、実海域の不規則波浪海面での実用化を想定した場合には、船体動揺データの使用が有効である。また、非定常動揺データにベイズ推定法を適用するために、ウェーブレット解析法の導入について検討を今年度から開始した。模型試作および検証実験については、浮体アクリル模型搭載用の動揺特性制御システムを開発した。また、方向スペクトル計測用の波高計アレイを製作するための容量式波高計と、浮体動揺計測用ヴァーティカルジャイロを購入して、船舶運航性能実験水槽における模型実験を開始した。以上のことから、おおむね順調に進展していると言える。理論的研究では浮体運動応答関数の推定誤差をモデルに取り込んだ新しいベイズ推定法を開発し、船体動揺データに適用した結果を2編の論文にまとめた。模型試作および検証実験では、浮体動揺特性を変更できるアクリル模型を製作し、固有周期や減衰係数等の変更に関する基本的データの収集を行った。また、動的制御部分の開発に先立って、シミュレーション計算を実施した。その結果、自励振動の発生が困難であることがわかったので、平成24年度開発予定の動的動揺制御方式の改良が優先課題であると判明した。この点において次年度分を先取りした形となっている。その他に、平成23年度では、海外の開発研究動向調査としてスコットランドのEMEC、デンマークのLORCの訪問を計画したが、現地の実証実験設備が洋上にあり、旅費が高額となるため、本研究課題の方向性が固まってきた段階で、訪問先を絞って再度検討することとした。平成24年度の研究計画がおおむね達成できているので、平成25年度においても当初予定通り研究を推進する。
AhRおよびそのリガンドによるがんの免疫逃避機構に関する研究

ダイオキシン受容体として発見されたAhRは、毒物に対するセンサーという働きだけでなく、免疫の調節を担っていることが明らかとなった。特にAhRの免疫抑制の調節作用は、胎児に対する免疫寛容やアレルギー、膠原病、さらにはがん治療にも関係すると考えられる。本研究ではAhR欠損マウスにみられる胎児死亡や盲腸発がんがAhRが担うべき免疫寛容の破綻によるものと仮定し、それを遺伝子改変動物を用いて証明することを第一の目標とする。さらにAhRが薬物制御が可能な転写因子であることに着目し、生体内分子をはじめとした安全な物質による免疫制御やがん治療の可能性を探索する。
波動歯車と積層型圧電素子を組み合わせた小形転量大容量新型モ-タの開発

本研究では、サ-ボ用小形軽量大容量電気式アクチュエ-タ(モ-タ)の実現を目標に、波動歯車減速機構と圧電素子を組み合わせた低速高出力トルクの3種類の圧電モ-タ(同期型、摩擦型、共振型圧電モ-タ)を開発した。本研究では、まず、圧電モ-タの基本構造、変位拡大機構について検討した。次に、圧電素子の電気的特性を考慮したドライバ-を作成し、試作した圧電モ-タの特性を実験的に検討した。最後に、実験結果を基に、圧電モ-タの特性について定性的、定量的に検討した。さらに、モ-タの軽量化を目指し、一部の部品にエンジニアリングプラスチックやセラミックを試用し、特性の比較を行った。本研究の成果は以下の通りである。1.同期型圧電モ-タは、波動歯車装置に細かい歯が刻んであり、負荷トルクが小さい場合、回転速度が負荷トルクに関係なく駆動周波数に正確に比例すると確認できた。しかし、駆動トルクは、圧電素子の特性から予想されるトルクよりはかなり小さくなった。2.摩擦型圧電モ-タは、波動歯車装置に歯がないが、回転子に加えられる軸方向の荷重が一定の場合、低周波では回転速度が駆動周波数にほぼ比例した。負荷トルクが印加された場合、回転速度は減少しついに停止に至った。停止時のトルク(停動トルク)は、荷重が大きい場合、極めて大きくなり、低速大トルクの特性が確認できた。3.共振型圧電モ-タは、摩擦型と同様な回転速度、トルク特性を有するが、摩擦型よりも駆動電圧が小さくても動作することが確認でき、高効率化に期待できることが確認できた。4.部品の一部にプラスチック、セラミックなどの非金属を使用した場合でもモ-タが動作する事が確認できた。これにより、軽量化への可能性が得られた。本研究は、小型、軽量、大容量のアクチュエ-タの開発を目的に、従来の超音波モ-タとは動作原理の異なる、積層型圧電素子、変位変換機構および波動歯車の機構を組み合わせ圧電モ-タに関するものである。本研究で得られた成果は以下の通りである。1.変位変換デバイスを金属で試作し、購入した15μm、350kgの積層型圧電素子と組み合わせて変位、力の印加電圧特性を測定した。この結果、圧電素子の固定方法が本デバイスの特性に大きく影響することが明らかになった。2.試作した変位変換デバイスと波動歯車装置を組合せて同期型圧電モ-タを試作し、最大15rpmの回転速度、および最大3kgf・cmのトルクが得られた。これらには、変位変換デバイスの特性が反映されており、得られたトルクは、圧電素子の特性から予想されるトルクよりまだかなり小さい値である。今後、変位変換デバイスを中心にさらに改良を進める予定である。3.同期型圧電モ-タの特性を算定するため、モ-タの機械的構造、圧電素子の電気機械的特性から電気的等価回路を導出した。これにより、本モ-タは電磁型の同期モ-タと双対であることが明らかになった。4.試作モ-タの入力電力および電流の駆動周波数特性を測定した結果、定性的には電気的等価回路から導出される特性と一致した。今後さらに、定量的に検討していく予定である。5.変位変換デバイスの問題を回避する一方法として、波動歯車の歯の刻みを極めて小さくした、即ち摩擦でトルクを伝達する新しいタイプのモ-タ(摩擦型圧電モ-タ)を考案し、試作した。この結果、14kgf・cmと極めて大きなトルクを発生できることが分かった。

本研究では、サ-ボ用小形軽量大容量電気式アクチュエ-タ(モ-タ)の実現を目標に、波動歯車減速機構と圧電素子を組み合わせた低速高出力トルクの3種類の圧電モ-タ(同期型、摩擦型、共振型圧電モ-タ)を開発した。本研究では、まず、圧電モ-タの基本構造、変位拡大機構ついて検討した。次に、圧電素子の電気的特性を考慮したドライバ-を作成し、試作した圧電モ-タの特性を実験的に検討した。最後に、実験結果を基に、圧電モ-タの特性について定性的、定量的に検討した。さらに、モ-タの軽量化を目指し、一部の部品にエンジニアリングプラスチックやセラミックを試用し、特性の比較を行った。本研究の成果は以下の通りである。1.同期型圧電モ-タは、波動歯車装置に細かい歯が刻んであり、負荷トルクが小さい場合、回転速度が負荷トルクに関係なく駆動周波数に正確に比例することが確認できた。しかし、駆動トルクは、圧電素子の特性から予想されるトルクよりはかなり小さくなった。2.摩擦型圧電モ-タは、波動歯車装置に歯がないが、回転子に加えられる軸方向の荷重が一定の場合、低周波では回転速度が駆動周波数にほぼ比例した。負荷トルクが印加された場合、回転速度は減少しついに停止に至った。停止時のトルク(停止トルク)は、荷重が大きい場合、極めて大きくなり、低速大トルクの特性が確認できた。3.共振型圧電モ-タは、摩擦型と同様な回転速度、トルク特性を有するが、摩擦型よりも駆動電圧が小さくても動作することが確認でき、高効率化に期待ができることが確認できた。4.部品の一部にプラスチック、セラミックなどの非金属を使用した場合でもモ-タが動作することが確認できた。これにより、軽量化への可能性が得られた。
スキルス由来ガン細胞におけるカドヘリン−カテニン細胞間接着システムの異常の解析

カドヘリン-カテニン接着システムの異常はガンの浸潤性に深く関与していると考えられる。胃ガンの中でスキルス胃ガンは最も悪性とされ、浸潤性の高さが特徴である。その特性は細胞株でも観察され、細胞間ならびに、細胞と細胞外マトリックスとの接着性が非常に弱く、完全に浮遊した状態でも増殖しうることである。その原因のひとつとして、E-カドヘリンの遺伝子異常が予想された。そこで、私は、遺伝子変異の結果E-カドヘリンがどのような異常タンパク質となり、それが接着異常につながるのかという未解析の重要点について、スキルス癌患者の腹膜播種性ガン細胞より樹立された細胞株HSC-45M2を材料として検討した。その結果、今年度、以下のことを明らかにした。1.HSC-45M2はE-カドヘリンを発現しているが、SDS-PAGE上でのその分子量は正常に比べ大きかった。2.ゲノムDNAに欠失変異がみられ、そのためスプライシングが異常となり、その結果生じたと考えられる2種類の異常なcDNA(イントロンの挿入とエキソンの欠失)が発現していた。3.ノザンブロティングの結果、HSC-45M2においてはエクソンが欠失したmRNAが主転写産物であった。HSC-45M2において確認されたエキソンの欠失と同様の異常が、diffuse-typeに分類される胃ガン症例の約50%に見られることが最近報告されたことから、HSC-45M2が発現している変異E-カドヘリンが生体内でも高頻度に出現していると予想される。現在、E-カドヘリンcDNAを実際にタンパク質として発現させ、そのカドヘリンが接着活性を示すか検討中である。
インドの国家システムと国民統合の課題

本年度は上記の研究課題のうち.超国家レベルの研究を主として行なった。1.印パ関係:分離独立したインドとパキスタンが,それぞれ新しい国家のアイデンティティーをどのように求めたかを考察した。その結果,インドは英領インドの遺産の多くをうけつぎ,議会制民主主義の制度の下で,「多様性の中の統一」を求め,比較的それに成功しているが,パキスタンは現在もまだ模索中であること,イスラームに頼らざるを得ないが,ファンダメンタリズムは受け入れられないというディレンマに直面していることが明らかになった.2.カシミール紛争:この紛争がまさに印パそれぞれの国家のアイデンティティーに深くかかわっている故,解決がむずかしいが,インド側では現実的な意見が次第に出はじめていることがわかった.3.SAARC:国家主権のエゴが露骨に出た1980年代はSAARCの発展はほとんどみられなかったが,90年代に入ってから,より機能的な経済協力の方向が出てきた。しかも民間主導に傾きつつあり,国家主権との関係で興味深い.4.国家主権と地域統合:国家のアイデンティティー,国家間紛争,地域統合の理論づけは来年度の課題となった.本年度は上記の研究課題のうち.超国家レベルの研究を主として行なった。しかも民間主導に傾きつつあり,国家主権との関係で興味深い.4.国家主権と地域統合:国家のアイデンティティー,国家間紛争,地域統合の理論づけは来年度の課題となった.
遺伝子分析を利用した飼育下のワオキツネザルの父系判定に関する研究

マダガスカルに棲息するワオキツネザル(Lemur catta)は、近年の生息地破壊等により著しく個体数が減少しており、種保存の観点からは、野生状態での保護とともに、飼育個体の繁殖が重要な課題である。しかし、日本国内で飼育されているワオキツネザルは血統管理が十分でなく、父親の特定もできていないために、世界的な繁殖計画に寄与できていない。そのため、飼育個体数が世界的に見ても多い日本モンキーセンター(以下JMC)で飼育するワオキツネザルについて父系の血統を把握し、遺伝的多様性の維持が可能となるような繁殖計画を立てることが急務となっている。本研究では、マイクロサテライトDNAの多型分析から、ワオキツネザルの父子判定を行うことを目的とした。これまでの研究ですでに遺伝子型が特定できている繁殖に関与する可能性のある性成熟雄14個体を母子の結果と照合した。家系図を作成するために、現在JMCで飼育している100頭のワオキツネザルのうち、1コロニー(23個体)について遺伝解析を進め父子判定を行った。性成熟雄14個体について遺伝子多型が顕著なマイクロサテライトDNAマーカーのうちLc5、Lc6、Lc8、69HDZ091、69HDZ208、69HDZ035の6マーカーにつきABI社3130x1Genetic Analyzerでフラグメント解析を行った。結果が読みやすくなるようプライマーにテール配列GTTCTTを組み込みこんだものを利用し母子の遺伝子型を検索した。当初はワオキツネザルの体毛から遺伝子分析を進めていたが、途中でDNAの収率が低く解析困難な個体が増加したため、サンプリングの方法を見直した。樫類の細い枝を10cm程度の長さに切り、先に十字の切り込みを入れ、そこに落花生等の餌を挟み込み対象個体に齧らせた。それを溶解緩衝液入りのチューブに直接浸し、口内細胞由来のDNAを調製した。このサンプリングの方法で安定した結果が得られた。その結果、23個体のうち20112013年の間に出生した9個体の父子判定から、同コロニーの性成熟雄4頭のうち2頭が父親になっていることが判明した。確立できた方法を使い、今後はまだ分析していない他のコロニーの個体を調査する。JMCで出生した個体について父親を特定し、家系図を作成したうえで、近交係数や行動観察とデータの比較を行う予定である。