hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属人工格子の生成過程と磁気光学効果に関する研究

1)金属人工格子の生成過程を明らかにする目的で,FeおよびFe-Nスパッタ膜、さらにFe/Fe-N多層膜の成長過程の電気抵抗のin situ測定およびRHEEDにより研究した。その結果,Fe膜の比抵抗は成長初期30Aまでは核の二次元成長によって指数関数的に減少し、その後臨界膜厚50A位まで島状に発達してから連続膜へ移行することが分かった。Fe-N膜では臨界膜厚が小さく、その時に比抵抗は高いことが分かった。Fe-Fe-N多層膜では層成長につれて比抵抗変化が観察され、Fe層は(110)配向、Fe-N層は(200)配向して成長することを見いだした。2)界面の平滑な高品位の人工格子膜を作成する目的で,ArF(波長193nm、パルス幅17msec)およびKrF(波長248nm、パルス幅24nsec)エキシマレーザの光エネルギーによるアブレーション法によりFe、Fe-O、Fe-N薄膜を作成した。高繰り返し周波数で作成したFe膜は結晶性が良く、高保磁力を示した。これはFe-N相の形成と関係していることが分かった。低繰り返し周波数ではFe膜の酸化がおこり、室温ガラス基板でもファラデー回転角が約4度/μmのマグネタイト薄膜を作成することに成功した。3)磁気光学効果の大きなビスマス置換鉄ガーネットにおいて、光の回折現象の位相格子の立場から解析し、ゼロ次回折光を利用した光スイッチの可能性を明らかにした。また、Fe-N膜およびFe/Fe-N多層膜の磁気光学カー回転角およびカー楕円率ヒステリシス曲線を光弾性変調器を用いることにより0.01度の精度で測定し、電子構造に関して知見を得た。単原子数原子層の磁性層の磁気的振舞い,及び層間の磁気的相互作用を磁区構造観察により研究し、回折光によるブロッホラインの観察に成功した。
熱測定による低温焼成炭素へのリチウムのアロイングの反応機構の解析

近年、リチウム金属に代わるリチウム二次電池負極材料として、炭素材料が注目されている。中でも、1000°C未満の低温で処理した低結晶性炭素は黒鉛における理論容量372mAh/gを越える高い比容量を持つが、充放電挙動に大きなヒステリシスが存在し、作動電圧が充電と放電で異なるためエネルギーロスが大きいことなどが問題となっている。ヒステリシスの原因については今までにいくつかのモデルが提案されているが、その原因の詳細に関しては未解明な点が多く残されている。そこで本研究では、種々の温度で焼成したメソカーボンマイクロビーズ(MCMBs)を用いて定電流充放電測定と同時に熱測定を行い、低結晶性炭素への電気化学的リチウムのアロイング反応を解析し、これによって、低結晶性炭素へのリチウム挿入脱離機構・ヒステリシスの原因を解明することを目的とした。低温焼成のMCMB700、1000では充放電曲線の平坦部で放電側、充電側ともに発熱が観測された。一方、充放電曲線でヒステリシスの認められないMCMB1800では、放電時に溶媒分解と考えられる発熱が観測された以外は熱量が得ることができなかった。これらの結果より、発熱は電位の平坦部で生じ、また充放電曲線にヒステリシスの存在するものに認められることが分かった。また、放電、充電ともに発熱することは、リチウムのアロイング、又脱離過程において、何らかの活性化障壁が存在することが分かった。充電時と放電時における熱挙動が可逆でないことから、低結晶性炭素においてはリチウムは炭素層間に挿入した後、活性化過程を伴う後続反応により層間以外のサイトヘ移動するものと考えられる。
場所細胞活動のリプレイを活用したエピソード記憶メカニズムの理解

本研究では、動物が道に迷い静止した際に、海馬の場所細胞が移動中の約10倍速の早送りモードで再活性化される「リプレイ」現象に着目し、そのリプレイと、そこで表現されるエピソード記憶の因果関係を解明することを目指す。それは、独自の電気生理学的記録法に光遺伝学を活用した神経刺激法を組み込むことで、エピソード記憶を想起するメカニズムを、従来不可能であった神経細胞レベルで実証することでもある。同時に本研究では、認知神経科学、情報工学、電気生理学、光遺伝学を融合し、神経細胞活動が表現するエピソードの記憶を操作する独創的な技術を開発する。動物が道に迷い静止した際に、海馬の場所細胞が移動中の約10倍速の早送りモードで再活性化される「リプレイ」現象に着目し、そのリプレイと、そこで表現されるエピソード記憶の因果関係を解明することを目指した研究である。方法として、独自に開発した電気生理学的記録法に光遺伝学を活用した神経刺激法を組み込むことで、エピソード記憶を想起するメカニズムを、従来不可能であった神経細胞レベルで実証しようとしている。本研究では認知神経科学、情報工学、電気生理学、光遺伝学を融合し、神経細胞活動が表現するエピソードの記憶を操作する独創的な技術を開発しようとしている。その波及効果は大きく、認知・記憶・学習に関する新たな認知神経科学的知見の提供から、それを活用した認知障害の治療法の開発にまで及ぶ。
細胞の電子伝達系をモデルにしたレジンの高耐久接着による歯根象牙質の新規再生

本研究では、電子伝達体類を含有するプライマーを試作し、象牙質の接着に対する効果を調べるとともに、その接着メカニズムについて分析することを目的とした。結論として、特定のクロロフィル誘導体(CLD)と2-ヒドロキシエチルメタクリレート(HEMA)を含有するプライマーが、象牙質と4-META/MMA-TBBレジンの接着強さを改善した。さらに、示差走査熱量計(DSC)分析の結果、CLDには濃度依存性に4-META/MMA-TBBレジンの重合促進効果が認められた。したがって、エッチングされた象牙質に浸透したレジンの重合をCLDが促進していることが高い接着強さに寄与していることが示唆された。本研究では、電子伝達体とその類似化合物を象牙質用プライマーとして応用し、トリブチルボラン重合型レジンの象牙質接着性改善を試みている。多数の電子伝達体のなかから、生体に体する為害作用が低く、水に対する溶解度が高く、かつ入手が比較的容易な物質を検討した結果、あるクロロフィル誘導体(CLD)が有力候補として浮かび上がった。本年度は、昨年度試作した接着システムを用い、その接着耐久性を評価することが主な目的のひとつであった。実験では、象牙質表面を10%リン酸でエッチングした後、1x10-7 mol/g CLDと35% HEMAを含有する水溶性プライマー、あるいは1x10-6 mol/g CLDと35% HEMAを含有する水溶性プライマーを塗布し、4-META/MMA-TBB接着性レジンを用いて金属製被着体と接着した。接着した試験片を37°C水中に24時間浸漬し、また、4°Cと60°Cの水中に各1分間浸漬する水中熱サイクル試験を500回繰り返した後、引っ張り接着強さを求めた。さらに、接着試験後の試料破断面を顕微鏡下に観察した。その結果、1x10-7 mol/g CLDを含有するプライマーの場合は接着強さが8.8 MPa(接着界面剥離およびレジンの凝集破壊)、1x10-6 mol/g CLDの場合は9.4 MPa(接着界面剥離およびレジンの凝集破壊)、CLDを含有しないプライマーの場合は0.04 MPa(全て接着界面剥離)であった。以上の実験結果から、CLDには象牙質の初期接着強さだけではなく、接着耐久性改善効果も有していることがはじめて示唆された。象牙質に対するレジン系材料の接着性改善は、破折した歯根の保存的治療と築造された歯根の破折防止のために極めて重要である。そこで本研究では、細胞内に存在する電子伝達系をモデルとして、各種電子伝達体を象牙質プライマーとして応用し、トリブチルボラン重合型レジンの接着性を評価することを目的とした。フォルミルポルフィリン鉄(シトクロムa3)、プロトポルフィリン鉄(シトクロムb2, b5, b509, b563)、ユビキノン、ジヒドロポルフィリン鉄(シトクロムd)、メナキノン、ロドキノン、カルダリエラキノン、クロロフィル、フェオフィチン、チオレドキシン、フェレドキシン、シトクロムb6/f複合体、プラストキノン、プラストシアニン、上記電子伝達体の分解産物や化学的に修飾された物質のうち、生体安全性が高く、水に対する溶解度が高く、入手困難ではない物質を調べた結果、クロロフィル誘導体が有力候補のひとつとして挙げられた。そこで10%リン酸エッチング液、1x10-6 mol/gクロロフィル誘導体と35%HEMA含有する水溶性プライマー、接着材として機能性モノマーを含有する4-META/MMA-TBBレジンから構成される接着システムを調製し、これを用いて牛象牙質と金属製被着体を直径5 mmの被着面で接着した。接着した試験片を37°C水中に24時間浸漬した後、引っ張り接着強さを求めたところ、接着強さは7.3 MPaであり、クロロフィル誘導体を使用しないコントロール4.1 MPaの2倍近い値であった。以上の結論として、クロロフィル誘導体の象牙質接着改善効果がはじめて明らかになった。本年度の研究は、前年度までの実験結果に基づいて、クロロフィル誘導体(CLD)を利用した接着システムを試作し、ヒト歯根象牙質に対する微小引っ張り接着強さを評価し、さらに重合反応の解析を行うことが主目的であった。実験では、象牙質表面を10%リン酸でエッチングした後、1x10-7 mol/

g CLDと35% HEMAを含有する水溶性プライマー、1x10-6 mol/g CLDと35% HEMAを含有する水溶性プライマー、あるいはCLDを含有せず35% HEMAのみ含有する水溶性プライマーを塗布し、4-META/MMA-TBB接着性レジンを用いてレジンブロックと接着した。接着した試験片を37°C水中に48時間浸漬した後、微小引っ張り接着試験に供した。その結果微小引っ張り接着強さは、1x10-7 mol/g CLDを含有するプライマーの場合44.6 MPa、1x10-6 mol/g CLDの場合33.0 MPa、CLDを含有しないHEMAプライマーの場合30.9 MPaであった。また比較対照用とした市販接着性レジンセメントでは、RelyX Ultimateが33.3 MPa、Panavia F2.0が22.9 MPa、Multilink Automixが15.5 MPaであった。一方、DSCを用いた4-META/MMA-TBBレジンの重合時間測定の結果は、1x10-7 mol/g CLDプライマーを添加した場合は6.40分、1x10-6 mol/g CLDプライマー添加の場合は7.17分、CLDを含有しないHEMAプライマーの場合は7.24分であった。以上の実験結果から、CLDとHEMAを含有するプライマーには象牙質の接着改善効果があること、CLDには試適濃度が存在すること、CLDが接着界面においてレジンの重合を促進していることが示唆された。歯科補綴学交付申請書に記載した研究目的と研究実施計画に基づいて実験を行った結果、今後の研究につながる新知見が得られた。交付申請書に記載した研究目的と研究実施計画に沿って、スクリーニングと接着試験を行った結果、今後の研究につながる新知見が得られた。研究計画調書および交付申請書に記載した研究目的と研究実施計画に従って実験することを基本とし、もし何らかの理由で研究がうまく進まない場合は、実験方法を適宜修正して、その後の研究を推進する。研究計画調書および交付申請書に記載した研究実施計画に基づくとともに、必要な場合は実験方法を適宜修正して今後の研究を推進する。備品の値引きや消耗品の購入を最小限にとどめたことなどによって次年度使用額が生じた。実験に必要な物品の購入費、当該研究に必要な情報収集や学会発表のための旅費、その他論文作成のための諸経費等に使用する計画である。実験に必要な物品の購入費、当該研究に必要な情報収集や学会発表のための旅費、その他論文作成のための緒経費等に使用する計画である。
筋収縮によって筋細胞間を移動する代謝産物のバイオイメージング

近年では,代謝産物の一つである「乳酸」は筋疲労時に疲労を助長するのではなく,疲労の軽減に寄与していると考えられるようになってきた.そこで,本研究では,「乳酸」及び乳酸に伴い細胞内外へ輸送されるH+に焦点を当て研究を実施している.前年度において,Wistar系雄性ラットの脊柱僧帽筋を用いて持久性収縮中における乳酸の効果を検証した.電気刺激による単収縮(2Hz)を10分間負荷し,筋収縮前後に緩衝液(CONT)もしくは,20 mMの乳酸溶液(LAC)を負荷した2つの条件下で筋発揮張力変化を比較した.その結果,CONT群と比較してLAC群は,10分の収縮後に有意に筋発揮張力が維持されていた(CONT: 0.61 ±0.04, LAC: 0.82 ±0.06, P < 0.0.5).このことから,細胞外の高い乳酸レベルが筋発揮張力の維持に寄与することを明らかとし,研究成果をThe American College of Sports Medicineで発表した.しかしながら,本実験において,乳酸塩が細胞間及び細胞内内乳酸シャトル(Brooks, 1998)によって細胞内に取り込まれることでエネルギー基質として作用しているのか、Nielsen et al. (2001)が示唆しているように,乳酸塩が細胞膜の膜電位に作用しているのかは不明なままである.そこで,研究課題2で設定した新規乳酸感受性蛍光タンパク質を脊柱僧帽筋に導入する方法の確立を試みた.しかしながら,未だに導入の成功には至っていない.現在,条件をさらに検証し,損傷を抑えながら発現率を高くさせる方法の確立に取り組んでいる.昨年度に行うことを考えていた「単一筋線維収縮モデルの確立」は,機器の購入が必要であることが昨年までに分かっていたため,当該年度では,研究課題2である「in vivoイメージングによる乳酸動態の評価モデルの確立」を目指して研究を進めていった.In vivoイメージングを行うためには,現在使用している脊柱僧帽筋に乳酸感受性蛍光タンパク質を発現させる必要がある.そこで,脊柱僧帽筋に後天的に発現させるための方法の選定を行った.まず,筋に蛍光タンパク質遺伝子を導入させる方法を検証した結果,所属研究室でおこなえる導入方法に決定した.導入法を確定し,脊柱僧帽筋への導入を試みたが、現在のところ損傷割合が大きく、成功に至っていない.そのため,導入するための条件の選定及び,導入するプラスミド濃度の選定などを行い、損傷割合を下げ、発現率を高める方法を模索する.当該年度では,蛍光タンパク質を脊柱僧帽筋に発現させることはできなかった.その原因として,導入させるため条件が厳しく,導入の時点で筋が激しく損傷してしまうことが考えられた.しかしながら,損傷率を抑える条件では発現率を確保できず,損傷率を抑え、発現率を向上させる条件が見出せなかった.本年度では,条件を検討し,モデルの確立を目指す.さらに,昨年度に行うことが出来なかった「単一筋線維収縮モデルの確立」についても同様に進めていく.今年度は日本体力医学会において,「乳酸負荷が持久性の筋収縮における筋細胞内pHと筋発揮張力に及ぼす影響」という題目で口頭発表を行った.これは,本助成研究の前段階の結果を発表したものである.助成研究では,本研究は,筋収縮によって生じた細胞内pH (pHi)低下(アシドース)からの回復過程において,筋線維間でのイオン交換が生じるとう仮説を検証することを目的としている.仮説検証のため,助成研究では,筋繊維間でのH+及び乳酸動態を観察することを目指している.しかしながら,その前提条件として,細胞外の乳酸レベルがpHiと筋発揮張力に及ぼす影響について,in vivoモデルで検証した報告はない.そこで,発表した研究では,細胞外の高い乳酸レベルは,pHiの変化に関係することなく単収縮張力の持久性を亢進させるという仮説を検証する事を目的とし,研究を実施した.方法として,Wistar系雄性ラットの脊柱僧帽筋を麻酔下で露出させ,pH感受性蛍光指示薬であるBCECF-AM (10 μM)を負荷した.電気刺激による単収縮(2Hz)を10分間負荷し,筋収縮前後に緩衝液(CONT)もしくは,20 mMの乳酸溶液(LAC)を負荷した2つの条件下でpHi動態及び筋発揮張力変化を比較した.その結果,単収縮後にpHiは有意に低下したものの,CONT群とLAC群間に有意差は認められなかった.疲労曲線を回帰モデルにより比較したところ,CONT群と比較してLAC群では疲労に至るまでの時間に遅延が認められた(CONT: 2.56 ±0.35 min,LAC: 5.10 ±1.03 min).以上の事から,発表研究では,持久性運動では,細胞外の高い乳酸レベルが,細胞内pHの変化に影響しないこと,ならびに発揮張力の維持に貢献することを明らかにした.前年度では,「in vivo環境下での単一筋線維収縮モデルの作成」を目指して研究を進めていった.まず,筋収縮を誘発するための微小電極作成を行った.微小電極にはガラスもしくは白金などの金属が用いられているが,筋線維一本に電極を当てるために,細さを自身で調節できるガラスを使用材料とした.また,ガラスキャピラリーに充填する電解溶液の選定をおこなった.その結果,多くの先行研究で用いられている3 MのKCl溶液を使用することとした.ガラスキャピラリーにKCl溶液を満たしたガラス

微小電極内を通電するのかを,細胞外溶液を模倣したkrebs henseleit buffer (KHB)溶液で満たしたビーカー内にガラス微小電極を浸し,電位を記録した.ガラス微小電極内の通電を確認したため,in vivo環境下に維持したラット脊柱僧帽筋の筋線維一本にガラス微小電極を設置し,筋刺激を施した.しかしながら,結果的に筋線維一本に刺激を負荷することが出来なかった.本実験では微小電極増幅器を介さず刺激を行っていたために,筋線維一本に刺激を負荷できなかったと考えられる.近年では,代謝産物の一つである「乳酸」は筋疲労時に疲労を助長するのではなく,疲労の軽減に寄与していると考えられるようになってきた.そこで,本研究では,「乳酸」及び乳酸に伴い細胞内外へ輸送されるH+に焦点を当て研究を実施している.前年度において,Wistar系雄性ラットの脊柱僧帽筋を用いて持久性収縮中における乳酸の効果を検証した.電気刺激による単収縮(2Hz)を10分間負荷し,筋収縮前後に緩衝液(CONT)もしくは,20 mMの乳酸溶液(LAC)を負荷した2つの条件下で筋発揮張力変化を比較した.その結果,CONT群と比較してLAC群は,10分の収縮後に有意に筋発揮張力が維持されていた(CONT: 0.61 ±0.04, LAC: 0.82 ±0.06, P < 0.0.5).このことから,細胞外の高い乳酸レベルが筋発揮張力の維持に寄与することを明らかとし,研究成果をThe American College of Sports Medicineで発表した.しかしながら,本実験において,乳酸塩が細胞間及び細胞内内乳酸シャトル(Brooks, 1998)によって細胞内に取り込まれることでエネルギー基質として作用しているのか、Nielsen et al. (2001)が示唆しているように,乳酸塩が細胞膜の膜電位に作用しているのかは不明なままである.そこで,研究課題2で設定した新規乳酸感受性蛍光タンパク質を脊柱僧帽筋に導入する方法の確立を試みた.しかしながら,未だに導入の成功には至っていない.現在,条件をさらに検証し,損傷を抑えながら発現率を高くさせる方法の確立に取り組んでいる.昨年度に行うことを考えていた「単一筋線維収縮モデルの確立」は,機器の購入が必要であることが昨年までに分かっていたため,当該年度では,研究課題2である「in vivoイメージングによる乳酸動態の評価モデルの確立」を目指して研究を進めていった.In vivoイメージングを行うためには,現在使用している脊柱僧帽筋に乳酸感受性蛍光タンパク質を発現させる必要がある.そこで,脊柱僧帽筋に後天的に発現させるための方法の選定を行った.まず,筋に蛍光タンパク質遺伝子を導入させる方法を検証した結果,所属研究室でおこなえる導入方法に決定した.導入法を確定し,脊柱僧帽筋への導入を試みたが、現在のところ損傷割合が大きく、成功に至っていない.そのため,導入するための条件の選定及び,導入するプラスミド濃度の選定などを行い、損傷割合を下げ、発現率を高める方法を模索する.前年度,単一筋線維を収縮させるための手法の確立を遂行できなかった.
北部ビルマにおけるジンポー語危機方言の調査とドキュメンテーション

前年度に引き続き、2016年度も北部ビルマに分布するジンポー語方言を対象としたフィールドワークとそれに基づく研究を進めた。2017年1月から2月にかけてビルマのカチン州ミッチーナー市に渡航し、急速に失われつつあるカチンの呪術師の言語に関する調査を行った。同調査により、この社会方言は語彙・文法ともに他の地域方言と大きく異なること、並列複合語が多用されること、シャン語などの借用語を多く含むことなどが判明した。また、同調査と並行して現地調査では失われつつあるカチンの民話の録音を行い、計186本の民話資料の採集を行った。同資料は過去の調査により蓄積した民話資料と合わせて2017年度中にCoEDLが運営する言語アーカイブPARADISECに登録し、データのアーカイビングを行う計画である。研究成果として、ジンポー語に関する4本の論考を公刊するとともに、4つの国際会議・研究会を含む計12回の研究発表を行った。具体的には、ジンポー語のシャン語借用語を扱った論文、ジンポー語のビルマ語借用語音韻論を扱った論文、ジンポー語文法の概要に関する本の章、ジンポー語表記法の歴史と発展を扱った記事を公刊した。また、主な学会発表として、ジンポー語の無気音化を扱った学会発表、ジンポー語の人称階層に基づく動詞の一致を扱った学会発表、ジンポー語の所有者が引き金となる動詞の一致を扱った国際会議における発表、ジンポー語の文法関係を扱った国際会議における発表、ジンポー語を含む東南アジア諸語の日食と月食に関する語彙の地理分布を扱った国際会議における発表などがある。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は当初の計画通り、ジンポー語方言を対象に海外現地調査に基づく研究を行った。研究業績として、北部ビルマにおける2回の臨地調査に加え、国内外の会議にてジンポー語方言に関する発表を計7回行い、うち3件については本年度内に研究論文として公刊された。(1)海外現地調査2014年5月ー6月および2015年1月ー2月に、ビルマにて、シャン州に分布するシンリー方言、ムンジー方言、ゾーブン方言、カチン州に分布するガウリ方言、ドゥレン方言、ディンガ方言を対象に語彙資料および民話資料の採集を行った。これまでシャン州の方言に関する報告は皆無であったが、本調査により、シャン州の方言が標準ジンポー語と近い関係にあることが明らかとなった。また、ガウリ方言、ドゥレン方言、ディンガ方言は語彙資料の補充調査に加え、最小対の採集を行い、音韻分析を行った。(2)研究発表本年度は、国際会議における4回の発表、国際セミナーにおける1回の発表、国内学会と研究会における2回の発表を行い、うち3件は本年度内に研究論文として公刊された。いずれもジンポー語方言に関するものである。本年度に得られた成果で特に重要なものとして、ジンポー祖語半母音の再構、ガウリ方言の共時的・通時的音韻論の検討が挙げられる。半母音再構に関しては、これまでジンポー祖語の半母音を再構する試みはなされていなかったが、本研究により、祖語に4種類の半母音を再構しうること、また、複数の方言において後続母音の後舌性に基づく半母音の分岐が生じたことが明らかとなった。ガウリ方言に関しては、これまでガウリ方言音韻論を言語学的観点から共時的・通時的に検討した研究は見られなかったが、本研究により、ガウリ方言の音韻体系、形態音韻論的交替の概要が明らかとなり、また、不規則的音韻改新を根拠とするとこの方言はジンポー語方言内部において南部方言群に属すると考えうることが判明した。2015年度は当初の計画通り複数のジンポー語方言を対象として現地調査に基づく共時的記述研究とそれに基づく通時的研究を行った。北部ビルマにおいて2度の調査を実施し、成果としてジンポー語方言に関する論文2本と発表5つを公表した。(1)海外現地調査2015年4月と2016年1月から2月にかけて北部ビルマのカチン州に赴き、複数のジンポー語方言を対象に言語調査を行った。カチン州中部に分布するウマ方言とパッチャイ方言の調査に着手した。これらは先行研究が皆無の言語で話者数も少ないため、その調査と記録が急務である。現地調査ではそれぞれの言語の基礎語彙を約一千語収集・録音し、音声の書き起こしを行うとともに音素分析を行った。その結果、これらの言語に共通方言が失った祖語の半母音がよく保存されていることなどを確認した。また、前年度からのガウリ方言の民話資料の収集を継続した。(2)研究発表本年度は、タイ、米国、オランダで行われた国際会議および国内研究会にてジンポー語とその方言に関する5つの発表を行った。発表では、共通方言が失った祖語の末子音、ジンポー語のシャン語借用語、カチン諸語のvernacularismなどを扱ったが、いずれも研究蓄積が乏しいか皆無の研究である。特に、共通語が失った末子音はジンポー語史において重要であるが、本研究が対象とする方言からの証拠が祖語再構に大きな役割を果たす。また、本年度中にガウリ方言の歴史音韻論に関する論文とジンポー語の民話資料を公刊した。本研究によりガウリ方言が祖語の半母音や末子音の一部を保存する重要な言語であることを示した。

また、本年度はこれまでの研究成果をまとめたA Grammar of Jinghpaw, from Northern Burmaと題する668頁の共時的記述文法を執筆し、同論文により2016年3月に京都大学から博士の学位を与えられた。本年度も前年度に引き続き実際に北部ビルマに赴き、研究蓄積の乏しい複数のジンポー語方言を対象としたフィールドワークに基づく調査研究を行った。その結果、これまで先行研究が皆無であったウマ方言とパッチャイ方言の基礎語彙各一千語を収集し分析することができた。前年度に引き続き、2016年度も北部ビルマに分布するジンポー語方言を対象としたフィールドワークとそれに基づく研究を進めた。2017年1月から2月にかけてビルマのカチン州ミッチーナー市に渡航し、急速に失われつつあるカチンの呪術師の言語に関する調査を行った。同調査により、この社会方言は語彙・文法ともに他の地域方言と大きく異なること、並列複合語が多用されること、シャン語などの借用語を多く含むことなどが判明した。また、同調査と並行して現地調査では失われつつあるカチンの民話の録音を行い、計186本の民話資料の採集を行った。同資料は過去の調査により蓄積した民話資料と合わせて2017年度中にCoEDLが運営する言語アーカイブPARADISECに登録し、データのアーカイビングを行う計画である。研究成果として、ジンポー語に関する4本の論考を公刊するとともに、4つの国際会議・研究会を含む計12回の研究発表を行った。具体的には、ジンポー語のシャン語借用語を扱った論文、ジンポー語のビルマ語借用語音韻論を扱った論文、ジンポー語文法の概要に関する本の章、ジンポー語表記法の歴史と発展を扱った記事を公刊した。また、主な学会発表として、ジンポー語の無気音化を扱った学会発表、ジンポー語の人称階層に基づく動詞の一致を扱った学会発表、ジンポー語の所有者が引き金となる動詞の一致を扱った国際会議における発表、ジンポー語の文法関係を扱った国際会議における発表、ジンポー語を含む東南アジア諸語の日食と月食に関する語彙の地理分布を扱った国際会議における発表などがある。当初の計画通り、北部ビルマのカチン州およびシャン州にてジンポー語方言を対象とした言語調査を行うことができた。計画に即し、これら方言の語彙資料とテキスト資料の採集を行った。得られた資料に言語学的分析と考察を施し、研究成果を国内外の会議において速やかに発表することができた。今後も当初の計画通り、北部ビルマにおいて研究蓄積の乏しいジンポー語方言を対象に現地調査に基づく調査研究を行う。特にこれまで研究が皆無であるツァセン方言とティンナイ方言を主要な対象として各一千語規模の語彙を収集し、得られた一次データに基づきながら音韻分析を行う。併せて、研究蓄積の乏しい方言のテキスト資料を収集し、得られた資料に基づいて文法分析を施す。28年度が最終年度であるため、記入しない。今後も当初の計画に即し、北部ビルマにおける記述の乏しいジンポー語方言を対象とした言語調査を行う。一次資料に分析と考察を施し、得られた成果を国内外の会議にて速やかに発表し、国内外の研究者との意見交換を行う。
博士号取得者のキャリアパス～初等中等教育現場での活用に関する実践研究～

【研究目的】近年、博士号を取得しても定職に就けない余剰博士が問題化していおり、博士号取得者をアカデミア以外の業界で活用しようという動きが盛んになっている。また、秋田県では、昨今問題視されている理科離れに鑑み、子どもたちの理数分野への興味・関心を高め、将来の科学技術・医療を担う人材を育成する事を目的として、全国に先駆けて理系の博士号取得者を対象とした教員採用試験の特別選考を行い、新たな博士のキャリアパスの開拓へとつながる試金石として注目を浴びた。申請者はこの選考による採用者であり、自らの教育実践を通し、博士号取得者に対して、初等中等教育の教員としてのロールモデルの提示を行っていくと同時に、学術界・教育界に対して、理系博士号取得者の初等中等教育の教員としての有用性を訴えていく。【方法・結果】専門性を生かした授業・実習プログラムを開発し、秋田県内の小中高校において実践した。その実践報告を、日本理科教育学会、日本生物教育学会にて行った。文部科学省中央教育審議会大学院部会において、本研究の取り組みについて答弁を行った。【結果】日本理科教育学会、日本生物教育学会での実践報告、中央教育審議会での答弁の他、名古屋大学ノン・リサーチキャリアパス支援事業のパンフレット、文部科学省科学技術白書にて紹介されたことにより、博士号取得者に対してのロールモデルの提示を行い、学術界・教育界に対する、理系博士号取得者の教員採用の意義を訴えることができた。内閣府行政刷新会議においても博士号取得者を教育界で活用する方針が打ち出され、岩手県など、博士号取得者の教員採用が広がりつつあり、今後、本研究の成果が各方面で活用されていくことが期待できる。
BMP(骨誘導タンパク質)のマイクロカプセル化と骨誘導能の検定

本研究は、骨誘導タンパク質(BMP)を生体分解性・生体親和性高分子化合物を用いてカプセル化し、BMPの放出制御能を有する担体を開発する目的で実施された。乳酸とグリコール酸の共重合体がカプセル化材料として使用され、液中界面沈殿法により平均粒径約1ミリのBMP含有カプセルが定量的に得られることが確認された。カプセルの分解速度を測定したところ、リン酸緩衝溶液中で60%以上のカプセルが週間で分解された。また蛍光標識したBMPを用いてカプセルからの放出速度を調べたところ、3日目から5日目にかけて急速にBMPの放出が促進されることが確認された。さらに生体内での骨誘導活性を調べる実験では、ラット皮下組織に移植されたBMP含有カプセルは3週間で完全に分解され、骨組織に置換された。BMPによる異所性骨誘導を達成するためには、どれだけBMPを効率よく標的細胞に反応させるかということが重要である。しかし、従来のようなBMPと高分子化合物の単なる複合体では、BMPの放出をコントロールすることはできず、移植されたBMPが効果的に標的細胞に作用することは困難である。これに対してBMP含有カプセルは、放出制御能を有した効果的なキャリアであり、BMPの臨床応用が強く期待される。今回の実験では、牛骨より精製されたBMPを用いたが、今後はさらにリコンビナントBMPのカプセル化を行い、カプセルの性状と骨誘導活性の関係を調査する予定である。本研究は、骨誘導タンパク質(BMP)を高分子化合物を用いてカプセル化し、BMPの放出制御能を有する担体(キャリアー)を開発する目的て実施された。ポリ乳酸とポリグルコール酸の共重合体がカプセル化材料として使用され、水中での界面沈殿法により平均粒径約1ミリのBMP含有カプセルが定量的に得られることが確認された。In vitroの実験では、リン酸緩衝溶液中でカプセルの60%以上が一週間で分解された。また蛍光標識されたBMPを用いてカプセルからの放出を調べてみたところ、3日目から急速にBMPの放出が促進されることが確認された。更に、In vivoでの実験では、ラット皮下組織に移植されたBMP含有カプセルは3週間で完全に分解され、骨組織に置換された。BMPによる異所性骨誘導を達成するためには、どれだけBMPを効率良く標的細胞に反応させるかということが重要である。しかし、従来のようなBMPと高分子化合物の単なる複合体では、BMPの放出をコントロールすることはできず、移植されたBMPが効果的に標的細胞に作用している可能性が少ない。これに対してBMP含有カプセルは今回の実験結果からみても、放出制御能を有した効果的なキャリアーシステムであり、臨床応用への期待が強くもたれる。今回の実験では、牛骨より精製されたBMPを用いたが、今後は更にリコンビナントBMPのカプセル化を行い、カプセルの性状と骨誘導活性の関係を調査する予定である。本研究は、骨誘導タンパク質(BMP)を高分子化合物を用いてカプセル化し、BMPの放出制御能を有する坦体(キャリアー)を開発する目的で実施された。ポリ乳酸とポリグリコール酸の共重合体がカプセル化材料として使用され、水中での界面沈澱法により平均粒径約1ミリのBMP含有カプセルが定量的に得られることが確認された。

BMPによる異所性骨誘導を達成するためには、どれだけBMPを効率良く標的細胞に反応させるかということが重要である。しかし、従来のようなBMPと高分子化合物の単なる複合体では、BMPの放出をコントロールすることはできず、移植されたBMPが効果的に標的細胞に作用している可能性が少ない。これに対してBMP含有カプセルは今回の実験結果からみても、放出制御能を有した効果的なキャリアーシステムであり、臨床応用への期待が強くもたれる。今回の実験では、牛骨より精製されたBMPを用いたが、今後は更にリコンビナントBMPのカプセル化を行い、カプセルの性状と骨誘導活性の関係を調査する予定である。
人工ダイヤモンドを用いた新型固体飛跡検出器の開発

CP非保存の解明のためにBファクトリー実験が進められている。この実験ではB中間子の崩壊点を80μm以下の分解能で測定する必要があり、そのために高い位置分解能をもつ検出器が必要とされ、現在はシリコン・ストリップ検出器を用いることで実現しようとしている。ここで検出器の素材としてシリコンをダイヤモンドに変更すると、(1)物質量を約半分になるので多重散乱による影響が小さくなる。(2)比誘電率が小さいので検出器容量を小さくすることができる。(3)キャリア密度が小さいので検出器の漏れ電流が非常に小さくなる。(4)キャリアの移動度が大きいので高速な検出器となる。(5)原子間の共有結合が強いので放射線耐性が強くなる。以上の点からダイヤモンド検出器は、より高い位置分解能の検出器として期待ができBファクトリー実験においても非常に有効であると考え研究に着手した。本年度は位置検出器の製作を行う前のダイヤモンド検出器自身の基礎研究を行い、以下のような結果を得た。・アルミニウムとダイヤモンド間でショットキーが形成され、ダイヤモンドをシリコンなどの半導体用いた検出器と同じように扱える。・製作した検出器の電流電圧特性によりダイヤモンドに金を烝着したものは、オーミックな電気伝導が得られない。現在これを改善してオーミック接触を得るために、金との接触面のダイヤモンド表面を水素化する方法、および金の代わりにチタンを使う方法で研究を継続中である。
光学フォノンに由来する超電導材料のためのペロブスカイト型水素化物の超高圧合成

本研究では光学フォノンに起因した超伝導が発現すると予測されているペロブスカイト型水素化物の探索を高圧合成によって行い、新規に合成された水素化物の磁気特性を調査することで新しい超伝導材料の可能性を調査するものである。Pd-50LiHの組成において、水素源を用いて5 GPa、873 Kの合成条件条件で正方晶系(空間群I41/amd (No. 141)の結晶構造を有する新規水素化物が初めて得られた。この水素化物は、常温常圧下で安定な水素化物として最高のキュリー温度Tc=4Kを示した。光学フォノンを起源とするTc100 K級の高温超伝導の実現に挑戦するために、本研究はGPa(ギガパスカル)オーダーの超高圧合成法により、新しい超伝導水素化物の創出を目的とする。超高圧合成法は、元素や化合物の融点上昇、原子半径の減少など常圧下とは異なる現象を利用し、従来にはない合成反応によって状態図にはない新しい化合物が数多く得られている。高い超電導転移温度が予測されているペロブスカイト系水素化物ABH3-δの超電導発現のキーは、水素含有量3-δをいかに化学量論組成の3に近づけるか?であり、GPaオーダーの高化学ポテンシャル水素処理を実現する超高圧合成法は大きな期待が持てる。研究提案者らはこれまでにMgやLi系などにおいて32の新規水素化物と10以上の新規金属間化合物の合成に成功するなど、超高圧合成法により新規物質を創出してきた。本研究では様々なペロブスカイト型水素化合物を中心に超高圧合成する。まずは水素との親和性の高いPdを含む系から着手するが、研究の進展に応じて本研究で開発された水素化物についてPdをNiなど他の元素に置き換えるなどして、元素選択の幅を開拓して物質設計を行った。今年度はPd-AE-H系の超高圧合成(AE = Mg, Ba)の探索を行った。その結果、Pd-Mg系については、新規水素化物は合成されなかったが、Pd-Ba系においては新規水素化物が合成された。この新規水素化物は正方晶系の結晶構造(BaPdH1.4,格子定数a = 0.39972(2)nm, c = 0.41925(2) nm, R因子RB = 7.940 %, RF = 6.765 %)と見積もられた。収束の程度を表すR因子はそれぞれRwp = 15.009 %, Rp = 9.017 %, Re = 2.974 %, S = 5.0463であった。また、超電導遷移は観察されず、パウリ常磁性を有すると判断された。Pd-Ba系新規水素化物探索の為に、水素源を用いて5 GPa、873 K、8 hの条件でPd-x mol%BaH2 (x = 25-75)組成について高圧合成を行った。x = 25-50の試料において未同定相、x = 33-75の試料において正方晶系の結晶構造を有する未同定相(P4/mmm (No. 123))が観察された。正方晶系の結晶構造を有する未同定相は、x=50の組成においてほぼ単相でえられることが分かったため、Pd-50 mol%BaH2試料のTG-DTA-TDSによる熱分析を行った。TDS測定において383 K付近、505 K付近および580 K付近からH2のガス放出スペクトルが観察された。DTAの結果より、それぞれの反応は吸熱反応であった。TGの結果より、重量減少はそれぞれ0.29 mass%、0.22 mass%および0.07 mass%であり、全体では0.58 mass%であった。出発原料(Pd-50 mol%BaH2)の水素含有量は0.82 mass%であり、高圧合成後の試料では水素含有量が減少していることが分かった。得られた正方晶系の結晶構造を有する未同定相は水素を含む新規水素化物であることが示唆された。この試料についてシンクロトロン放射光によるX線回折測定を行い、得られた結果についてRietveld解析を行った。正方晶系(P4/mmm (No. 123), Prototype AuCu-type)の結晶構造とし、AuサイトにPd、CuサイトにはBaを置換した。水素位置は水素含有量を考慮し四面体サイトの1bサイトに占有率1および2fサイトに占有率0.2とし精密化を行った結果、新規水素化物は正方晶系の結晶構造(BaPdH1.4,格子定数a = 0.39972(2) nm, c = 0.41925(2) nm, R因子RB = 7.940 %, RF = 6.765 %)と見積もられた。高圧合成された新規水素化物BaPdH1.4のSQUIDによる低磁場での磁気測定の結果および高磁場での磁気測定の結果、超電導遷移は観察されず、パウリ常磁性を有すると判断された。

新規水素化物の合成については、概ね予定通りの合成を行い、超伝導が発現するLiPdH1.18新規水素化物の合成に成功した。この水素化物は、常圧下では世界で初めての安定なPd-H系超電導体である。一方で、水素化物に固執しない、取り組みも開始しており、研究計画にはなかったが酸化物系薄膜超電導体の研究でも結果が出始めており、概ね順調である。Pd-Y-H系では、Pd-x mol%YH3 (x = 25-75)において、水素源を用いて5 GPa、873 K、8 hの条件で作製された試料からXRDにより新規相が観察され、新規相は菱面体晶系(空間群R-3c (No. 167),格子定数a = 0.7957(1) nm, c = 0.8540(1) nm)の結晶構造を有すると判断される。この新規水素化物は低磁場の磁気測定により超伝導転移は示さず、高磁場での磁気測定では0-300 Kの温度範囲において試料の磁化率は正の値を示した。20-300 Kの温度範囲において試料の磁化率の温度依存性は直線となることから、試料はパウリ常磁性を有すると判断された。Pd-La-H系では5 GPa、873 K、の条件でPd-x mol%YH3の新規相は菱面体晶系(空間群R-3c (No. 167),格子定数a = 0.7957(1) nm,c = 0.8540(1) nm)の結晶構造を有すると判断される。組成分析により新規水素化物はPd : Y = 6 : 1の組成比であり、合成された新規水素化物の化学式はYPd6H1.83で表されると判断される。20-300 Kの温度範囲において試料の磁化率の温度依存性は直線となることから、試料はパウリ常磁性を有すると判断される。Pd-La-H系では、LaPd2Hx。が水素源を用いて5 GPa、873 K、8 hの条件で作製され、格子定数a = 0.75255(9) nm)の結晶構造を有し、化学式LaPd2Hxで表されると判断される。低磁場の磁気測定により超伝導転移は示さず、高磁場での磁気測定では0-300 Kの温度範囲において試料の磁化率は正の値を示した。50-300 Kの温度範囲において試料の磁化率の温度依存性は直線となることから、試料はパウリ常磁性を有すると判断される。本研究では光学フォノンに起因した超伝導が発現すると予測されているペロブスカイト型水素化物の探索を高圧合成によって行い、新規に合成された水素化物の磁気特性を調査することで新しい超伝導材料の可能性を調査するものである。Pd-50LiHの組成において、水素源を用いて5 GPa、873 Kの合成条件条件で正方晶系(空間群I41/amd (No. 141)の結晶構造を有する新規水素化物が初めて得られた。この水素化物は、常温常圧下で安定な水素化物として最高のキュリー温度Tc=4Kを示した。今後は、引き続きPd系水素化物の高圧合成を行う。具体的には、Pd-AM-H系の超高圧合成(AM = Li, Na, K)を行い、新規水素化物が合成された試料については、磁気測定を行い超電導発現の有無を調査する。引き続き超伝導水素化物の探索を行う。これまでに得られた水素化物や既知の水素化物については、超伝導遷移温度上昇のための水素含有量増加の検討も行う。また、酸化物についても検討を開始したので、それについても引き続き検討を行う。機能性材料学分担金において、当初計画の予想より新規水素化物相が早く発見されたため、試料評価に研究の重点を置いたため、使用する原料試薬類の節減ができたため。一部は分担者の馬渡が国際学会への招待講演するための参加費として支弁する。また昨年度に引き続き、合成、探索実験を行うため、今後も原料などを調達するなど予定があり、それに支弁される予定である。
消化管内分泌細胞におけるIA-2ファミリー蛋白質の役割

IA-2ファミリー蛋白質が発現する消化管内分泌細胞をげっ歯類で同定し,細胞成熟度との関連性を示唆した。小腸上皮細胞をex vivo酵素消化で回収後,フォグリンの発現を確認し,消化管内分泌細胞マーカーとしての可能性を示した。連携研究者の鳥居博士(群馬大学)が作製した膵β細胞特異的フォグリンノックアウトマウスを解析し,定常時の細胞増殖性に変化がないことやホルモン顆粒のプロテオリシスへの関与を示した。フォグリン結合分子,セクレトグラニンIII(Sg3)の全身的な発現組織を鳥類で解析し,Sg3がプロセッシングにより成熟化するペプチドホルモンや生理活性アミン産生細胞で特異的に発現していることを示した。1.フォグリンおよびIA-2を発現する消化管内分泌細胞の同定に関して,マウス消化管組織のブアン固定を行い,パラフィン切片を作成後,フォグリンおよびIA-2に特異的なウサギ抗体(Toriiら, Diabetes, 2009)と各種の抗ホルモン抗体を用いての蛍光抗体法によって二重染色によって解析を実施した。マウスの上部消化管(十二指腸を含む上部小腸)においてどのタイプの内分泌細胞でIA-2ファミリー蛋白質が発現しているのかを検討した結果,セロトニン,GIP,GLP-1,ソマトスタチン,コレキストキニンおよびグルカゴンの発現細胞において共発現が認められた。また,膵島においてはインスリン,グルカゴンおよびGLP-1の発現細胞において共発現が認められた。これらの結果は,これまでに得ているラットの消化管組織において明らかにしてきた内分泌細胞種と共通した細胞が多く確認された。また,免疫電顕は組織を固定後,LR whiteで包埋を行ない,準超薄切片作成用の試料を調整し、陰窩内あるいは絨毛内の上皮細胞群中に存在する消化管内分泌細胞特有の形態学的特徴を有する細胞の同定を進めている。2.フォグリンの表面部位認識モノクローナル抗体の作成に関しては,連携研究者である群馬大学鳥居博士のもとで,フォグリンとIA-2の両者間で相同性の低いMatN領域(細胞外部に位置する)を抗原として,マウスクローナル抗体の作成を進めており,一部クローンの培養上清を提供してもらい、染色性を確認する作業を実施している。1.フォグリンおよびIA-2のポリクロ抗体を用い、マウス消化管組織における発現内分泌細胞の同定を行った。セロトニン、ソマトスタチンおよびコレキストキニン発現細胞では、ともにほぼ全ての細胞においてホルモンとの共発現を認めたが、グルカゴン、GLP-1およびGIP発現細胞では、共発現の程度が弱いかまたは認められない細胞もあった。陰性率は、グルカゴンで10-40%、GLP-1で40-60%、GIPで80-90%であった。同様の所見は膵島でも認められ、特にGLP-1で明瞭であった。これらの結果から、IA-2ファミリータンパク質の発現が細胞の成熟度あるいは増殖性と関連性があるものと示唆される。これらの現象が同一内分泌細胞においてフォグリンおよびIA-2の共発現あるいは単独発現とどのような関連性があるのかについて検討するために、フォグリンのモノクロ抗体(連携研究者の群馬大学鳥居博士が調整)を用いて解析を試みた。ブアン液固定後のパラフィン切片では十分なシグナルを検出することが出来なかったが、パラホルムアルデヒド固定後の凍結切片では検出可能で、IA-2との二重染色が可能であった。2.フォグリンやIA-2は消化管内分泌細胞のマーカーとしても有効である可能性が高い。フォグリンのモノクロ抗体は細胞外部位を認識する抗体であるので、抗体との結合性を生細胞で適応させ、消化管内分泌細胞を分離して特異的培養細胞の樹立を目指すための第一段階として、マウスを用いたex vivo腸管内でのトリプシン消化を行なって小腸上皮細胞を回収した。回収した細胞を固定後、抗体との反応性を検討したところ、蛍光抗体標識法によって陽性の細胞が認められたが、それらの多くはリンパ性の中心乳ビ腔内に由来する形質細胞が多く混在していることが判明したため、より効率的に内分泌細胞を回収する条件の検討が必要となった。1.フォグリンの消化管内分泌細胞マーカーとしての可能性と腫瘍化抗原を導入後に細胞株の樹立が可能かを検討する目的で、マウスの小腸上皮細胞のex vivo酵素消化し、回収細胞の同定を行った。これまで問題であった形質細胞の混入による偽陽性シグナルの排除のため、トリプシン消化条件を検討し、連携研究者である群馬大学鳥居博士が作製した抗フォグリン抗体を用いて免疫染色を行なった。消化条件により、上皮細胞塊の分散と形質細胞の混入の程度に差が認められた。フォグリン陽性シグナルは比較的強く、一部の細胞でグルカゴンとの共発現が検出できたが、セロトニンでは形質細胞との識別が困難であった。これら結果は、細胞の分散状態と抗体結合活性の問題を含んでいるが、抗体で磁気ビーズなどの担体を標識することで、フォグリン発現細胞の分離が可能であることを示唆する。2.連携研究者の鳥居博士が作製したフォグリンKOマウスの膵組織の提供を受け、形態生化学的解析を実施した。

フォグリンはβ細胞においてインスリンの顆粒への選別輸送や糖刺激時の細胞増殖に関与することが示されているので、ホルモン含有、顆粒輸送、ホルモン分解および細胞増殖性などの指標となる分子群(インスリン、IA-2、Rab27a、細胞増殖マーカーPCNA、カテプシン)の発現解析を免疫組織化学法とイムノブロット法により行ったPCNAの発現解析から、インスリン分泌負荷をかけない定常時での膵β細胞の増殖性変化は顕著ではなかった。また、IA-2、Rab27a、カテプシンの発現が認められたが、特にカテプシンDの発現量の増加が認められた。これらの結果から、フォグリンの膵β細胞の増殖性への関わりはインスリン分泌あるいはインスリンシグナルに関連する現象であることが示唆される。また、カテプシンDの発現変化は、分泌顆粒の代謝においてフォグリンが何らかの関与があると考えられる。IA-2ファミリー蛋白質が発現する消化管内分泌細胞をげっ歯類で同定し,細胞成熟度との関連性を示唆した。小腸上皮細胞をex vivo酵素消化で回収後,フォグリンの発現を確認し,消化管内分泌細胞マーカーとしての可能性を示した。連携研究者の鳥居博士(群馬大学)が作製した膵β細胞特異的フォグリンノックアウトマウスを解析し,定常時の細胞増殖性に変化がないことやホルモン顆粒のプロテオリシスへの関与を示した。フォグリン結合分子,セクレトグラニンIII(Sg3)の全身的な発現組織を鳥類で解析し,Sg3がプロセッシングにより成熟化するペプチドホルモンや生理活性アミン産生細胞で特異的に発現していることを示した。IA-2ファミリータンパク質は1型糖尿病の自己抗原として知られる膜タンパク質であり、膵島での発現様式や機能解析がよく進んでいる。しかしながら、消化管内分泌細胞における解析は非常に限定的である。消化管上皮には極めて多種の内分泌細胞が存在しており、免疫組織化学的な解析結果から、IA-2ファミリータンパク質はグレリン発現細胞など一部を除き、多種の内分泌細胞で発現していることが判明した。分泌されるホルモンの種類によってはIA-2ファミリータンパク質の発現量が細胞によって変化することが分かり、細胞の成熟度あるいは増殖性との関連性が示唆された。これらの結果は、フォグリン遺伝子ノックアウトマウスでの解析にも応用できる所見である。比較内分泌学1.マウスの小腸上皮細胞のex vivoトリプシン消化において、リンパ系の細胞の混入を出来るだけ減らすための条件検討を行う。2.抗フォグリンによる消化管内分泌細胞の免疫電顕解析を行う。3.フォグリンノックアウトマウスの消化管内分泌細胞および膵島の免疫組織化学的解析と電顕解析を行う。特に、ホルモンの細胞内輸送や分泌顆粒の形成にも関わることが示されているカルボキシペプチダーゼEは、IA2ファミリータンパク質やグラニンタンパク質であるSg3と相互作用してホルモンの選別輸送過程を制御することが知られているので、これらの分子の局在性など相互連関に注目して解析を進める。IA-2ファミリー蛋白質は、元来1型糖尿病の自己抗原として同定された分子であって膵島での解析が進んでいる。本研究の主目的は、これらの蛋白質の消化管内分泌細胞における発現と機能の解析にある。実験用げっ歯類における消化管組織でのIA-2ファミリー蛋白質の光顕レベルでの発現解析は概ね予定通りに進んでいる。マウスクローナル抗体の作成は、鳥居博士のもとで順調に進められており,従来より解析に使用してきたウサギポリクローナル抗体との比較検討の段階にある。
東北方言にみられる語中有声閉鎖音の前鼻音化現象についての聴覚音声学的研究

東北方言は語中の前鼻音化音が一音素として機能していると言われている。また特殊音節が長くならないシラビーム方言の地域でもある。ところで言語類型論的観点に立つと前鼻音化音を鼻音(撥音)+有声閉鎖音として解釈することが望ましい。そこで本研究は音声解析システムを使って、東北方言話者(70代男性)のデータから合成音声を作成し、弘前大学の学生20名に聴覚実験を実施した。手順は以下のとおりである。まず最小対話(例:糸-井戸-インド)の3番目の語彙(例:インド)の鼻音部分を有声閉鎖音の破裂の直前の位置から0.03秒ずつ取り除いて行き、10段階の合成音声を作成した。同様に2番目の語彙(例:井戸)の鼻音部分を5段階に分けた。これを弘前大学の学生20名に聞かせて、どの語彙(糸か井戸かインドかそれとも判断不可能かの4つ)として認識するかを調べた。同時に語彙認識の際の判断の基準にしたものは、音の長さの違い、アクセントの違い、鼻音部の有無、有声・無声の違いのどれなのかをアンケート調査をした。また非東北方言地域ではどのように認識するかも調べるため、山口大学の学生にも同様の聴覚実験を実施した。今回の実験結果から次のようなことが窺知される。本研究の主目的である前鼻音化音を一音素と認定すべきかどうかという点に関しては、鼻音(撥音)+有声音や単なる有声音との境界線が、語彙や個人によって全く違っていたので、特定できなかった。これは聴覚面から見た場合、音素としてきわめて不安定であり、十分機能しているとは言い難い。むしろアクセントやあるいは語彙の使用頻度・使用環境といった、通常余剰特徴や語用論で扱われる要因が大きく影響している。