hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
わずか2時間で結果が出せる超迅速狂犬病ウイルス中和抗体価測定法の開発

本研究では,当初,ルシフェラーゼを含有した狂犬病ウイルス様粒子(VLP)を作製し,これを利用した迅速,安全かつ簡便な本ウイルス中和抗体価測定法の確立を試みてきた。これまでの研究により,ウイルスのヌクレオカプシドを構成するN蛋白質のC末端に外来蛋白質を融合した蛋白質は,ウイルス粒子内に取り込まれることが報告されている。そこで,平成18年度は,ルシフェラーゼ含有VLPを産生するためにN蛋白質-ルシフェラーゼ融合蛋白質の作製を行い,本融合蛋白質がウイルス粒子に取り込まれるか否かを検討した。しかし,N蛋白質-ルシフェラーゼ融合蛋白質がウイルス粒子内に取り込まれる効率は極めて低く,ルシフェラーゼ活性を基にVLP感染を定量することは困難と考えられた。そこで,本年度(平成19年度)は,この問題を解決するために,ルシフェラーゼ遺伝子をゲノムに組換えたG遺伝子欠損狂犬病ウイルスの作製を試みた。本ウイルスは,受容体結合蛋白質をコードするG遺伝子を欠損しているため,プラスミドからのG蛋白質の発現供給が無い限り,感染性子孫ウイルスを産生しない。本ウイルスを用いて,当初の計画通り,新しいウイルス中和抗体価測定法の確立を試みた。狂犬病ウイルスRC-HL株の遺伝子操作系を用いて,ルシフェラーゼ遺伝子組換えG遺伝子欠損狂犬病ウイルスの作製に成功した。同ウイルスの感染細胞では,接種したウイルス量に依存的なルシフェラーゼ活性検出された。したがって,この実験系を用いることにより,ウイルスの感染を容易に定量できることが明らかとなった。しかし,通常の中和抗体測定法に用いるウイルス量(200フォーカス形成単位)を接種した場合,明瞭なルシフェラーゼ活性が検出されるようになるのは接種後12時間であった。今後,より迅速にウイルス感染を検出するために,ルシフェラーゼ発光反応に用いる基質,用いる培養細胞の種類,ウイルス量等を検討する必要があると考えられた。本研究では、ルシフェラーゼを含有した狂犬病ウイルス様粒子(VLP)を作製し、これを利用した迅速、安全かつ簡便な本ウイルス中和抗体価測定法の確立を試みている。これまでの研究により、ウイルスのヌクレオカプシドを構成するN蛋白質のC末端に外来蛋白質を融合した蛋白質は、ウイルス粒子内に取り込まれることが報告されている。そこで初年度である平成18年度は、ルシフェラーゼ含有VLPを産生するためにN蛋白質一ルシフェラーゼ融合蛋白質の作製を行い、本融合蛋白質がウイルス粒子に取り込まれるか否かを検討した。最初に、狂犬病ウイルスRC-HL株のN蛋白質にルシフェラーゼを融合した蛋白質を発現するプラスミドを構築した。本プラスミドから目的のサイズの蛋白質が発現されていることをウエスタン・プロット法により確認した。また、このN蛋白質-ルシフェラーゼ融合蛋白質が基質であるルシフェリンを分解し、発光反応を触媒することも確認した。次に、このN蛋白質-ルシフェラーゼ融合蛋白質が狂犬病ウイルス粒子に取り込まれるか否かを確認したところ、極めて効率が悪いながらも本蛋白質がウイルス粒子内に分布していることを示唆する結果が得られた。しかしながら、このルシフェラーゼ含有狂犬病ウイルスを感染させても融合蛋白質に由来するルシフェラーゼ活性はほとんど検出されなかった。以上の結果より、N蛋白質一ルシフェラーゼ融合蛋白質がウイルス粒子内に取り込まれる効率は極めて低く、ルシフェラーゼ活性を基にウイルス感染を定量することは困難と考えられた。この問題を解決するために、現在、ルシフェラーゼ遺伝子をゲノムに組換えたシュードタイプ狂犬病ウイルスの作製を試みている。本ウイルスは、受容体結合蛋白質をコードするG遺伝子を欠損しており、感染性のある子孫ウイルスを産生しない。本ウイルスを用いて、当初の計画通り、新しいウイルス中和抗体価測定法の確立を試みる。

しかし,通常の中和抗体測定法に用いるウイルス量(200フォーカス形成単位)を接種した場合,明瞭なルシフェラーゼ活性が検出されるようになるのは接種後12時間であった。今後,より迅速にウイルス感染を検出するために,ルシフェラーゼ発光反応に用いる基質,用いる培養細胞の種類,ウイルス量等を検討する必要があると考えられた。
多次元共培養系構築を通した細胞外微小環境ダイナミクスの血管再構築への寄与の解明

心臓・血管は動的な組織である。即ちそれを構成する細胞は、細胞外の動的なダイナミクスに適応し、組織ひいては生体恒常性維持に関与する。しかしながら、心血管細胞の細胞外微小環境の変化への適応機構はわかっていない。本研究は、細胞外環境の硬度に着目し、心血管細胞が如何に細胞外の物理的な変化に適応機構の解明を目的とした。当初、光感応性に硬度変化するハイドロゲルを利用した実験系を計画していたが、その安定的な作製が困難であった。そこで細胞との反応性が低く比較的均質なシリコンラバー上での培養系を確立した。健康な生体組織に近い細胞外硬度において、細胞はそのストレスを低減させる分泌物を放出する可能性を明らかにした。血管の形成・成熟過程においては血管構成細胞をとりまく間質組織のダイナミックな変化の存在が示唆されているが、それらが血管形成のプロセスにおいてどのように影響を与えているかは明らかにされていない。そこで本研究では、細胞を取り巻く微小な外環境においてその硬度および細胞外基質構成変化に注目した研究を行う。平成26年度は、血管成熟に重要な役割を果たす平滑筋細胞と内皮細胞の生理機能に対する細胞外微小環境変化についての予備検討を行ってきた。細胞外微小環境による細胞の感作において、注目するポイントは、1細胞外の硬度2細胞外マトリクスの変化そして3それらを感知する分子機構の解明である。3について細胞外の微小環境変化の感知について重要な役割を果たしていると予測したのがTRPC6チャネルである。そこでTRPC6を欠損するマウスから大動脈平滑筋を単離し、まずは通常の培養環境下での細胞機能の解析を行った。それにより、TRPC6欠損平滑筋においては、増殖・分化過程において大きな変化は認められないものの、分化マーカーの一つが野生型に比べて有意に上昇していることを明らかにした。また2について細胞の接着に必要となる細胞外マトリクスを変化させた際の平滑筋の表現型変化についても解析を行った。それらと並行して、1の検討のため、硬さおよび細胞外マトリクスを変化させた培養環境の作成に取り組んだ。ハイドロゲルおよびPDMSを用いた細胞外基質の硬度を変化させた検討を行った。細胞の形態については細胞外硬度に依存した大きな変化が捕えれたが、未だ遺伝子発現レベルでの差異を認めるには至っておらず、まだ今後の検討が必要である。細胞外マトリクスは、安定的な組織の構造的基盤であり、構成するマトリクスタンパク質の種類や量の変化によるダイナミクスを有する。この細胞外微小環境の動的変化は、心血管組織の再構築に必須であることが強く示唆されている。しかしその詳細は未だ明らかにされていない。心血管組織の再構築には、心血管を構成する内皮・壁細胞の心筋・心線維芽細胞間の互恵的相互作用が重要である。申請者らは、最近、壁細胞に発現する非選択的カチオンチャネルTRPC6が血管成熟に重要であることを見出した。TRPC6は細胞に対する機械的応力に感受性があることが示唆されている。本研究は、機械的応力によるTRPC6の活性制御を評価系とした多次元細胞共培養系の確立を通して、細胞外微小環境の動的変化と心血管構成細胞の互恵的相互作用の連関を解析した。またTRPC6を介した物理的応力-化学シグナルへの変換機構を解明するため、最近縁ホモログであるTRPPC3チャネルをモデルとしたin vitro研究を行った。その結果、TRPCチャネルによるチロシンリン酸化経路を介したMAPKの活性調節機構を明らかにし、その標的となる転写因子Egr-1を同定した。細胞外の硬さを変化させた培養条件の検討において、ハイドロゲルを用いた2次元培養の開発がうまくいっていない。現在、当初予定のPEGハイドロゲルの使用を一時的に休止し、PDMSを用いた培養系を用いて平滑筋および内皮細胞の細胞生理機能に与える細胞外の硬さの影響について検討を行っている。また、平滑筋細胞の表現型変化についても、細胞外硬度の変化に伴い細胞形態の違いは明らかなものの、遺伝子発現レベルでの検討では大きな変化が捕えれらていない。そのため、培養条件の設定についてさらなる検討の必要があると判断される。分子細胞生物学細胞外の硬さを変化させる培養環境の設定が必要な状況である。現在のところPDMSを用いた硬度変化させた培養環境では、安定的な結果が得られつつある。

またTRPC6を欠損した平滑筋の解析から、血管成熟において重要なファクターの一つが絞りこむことに成功している。今後はこの分子の制御メカニズムを切り口として、細胞外環境変化が与える影響を網羅的に解析する。また現在は、2次元での細胞培養系を中心とした解析を行っているが、3次元での培養系についての検討を平成27年度では展開する。国内学会・国際学会参加費用として20万円を予定していたが、今年度初めに異動等が重なったため国際学会への参加を取りやめたため。平成27年度においては、情報取集および成果発表の為、国際学会への参加を予定している。そのために平成26年度分の次年度使用額を利用する。
ISFETを利用した細胞型膜タンパク質機能解析プラットフォームの提案

本研究はイオンチャネルなどの膜タンパク質の機能をパッチクランプ法に代表されるチャネル電流の直接計測ではなく、細胞サイズの微小井戸に備えられたイオン感受性電界効果トランジスタ(ISFET)部で計測可能な新たなプラットフォームを提供することが目的である。本研究期間において、シリコン基板上にFETを作製し、その上部に本研究の根幹となるSiN/SiO2からなる微小井戸構造の作製の作製を行った。さらに、脂質膜でシールされた微小井戸構造について理論計算を行い、本デバイス構造における基板表面と脂質膜組成の最適な組み合わせについて有益な知見を得ることができた。膜タンパク質の機能を解析する手段としては、パッチクランプ法に代表されるようにチャネル電流を直接検出する手法がゴールドスタンダードであるが、信号が極めて小さく(数pA以下)、ウェット系の計測であるためにノイズや再現性の問題など課題が多い。本研究の目的は、人工脂質膜中に膜タンパク質を再構築した系において、膜タンパク質の機能を従来のチャネル電流の直接計測ではなく、細胞サイズに制御された微小井戸に備えられたイオン感受性電界効果トランジスタ(ISFET)構造で検知する新たなプラットフォームをを提供することである。今年度は主に、本提案の根幹をなすISFETを底部に備えた微小井戸構造の設計および作製を以下のように行った。ISFETはデプレッション型とし、酸化膜(40nm)付きp型シリコン基板上に作製した。イオン注入(イオン種:P)によってソースおよびドレイン電極を形成したが、最適な構造を検討するために、チャネル長を1μm以上のスケールで変化させた構造を複数同一基板上に作製した。この構造の上にTi/SiN/SiO2(100nm/1000nm/200nm)を成膜した。微細加工によってISFET構造のチャネルの上部に微小井戸を形成し、続いてSiNを選択的エッチングすることによってオーバーハング構造のついた微小井戸を作製した。オーバーハング構造は脂質膜で井戸をシールする際の脂質膜の安定性を大幅に増す効果がある。井戸の径は500nm、1μm、2μm、4μmの4水準とした。今後は作製したデバイスの基礎的な特性を評価する予定である。まず、脂質膜がない状態において、検出感度と微小井戸径、チャネル長との相関を検討し、最適なデバイス構造に関する知見を得る。当初は、イオン注入後、シリコン酸化膜上に直接SiN/SiO2(1000nm/200nm)を成膜し、微小井戸形成後、エッチングによりオーバーハング構造とする予定であった。しかしながら、予備検討の段階で、エッチングの際にイオン検出に最も重要なゲート酸化膜までエッチングされてしまうことが判明しプロセスの再検討を行ったため、当初の予定より若干の遅延が生じた。その結果、ゲート酸化膜上にTi(100nm)をストッパー層として追加することにより当初予定していたオーバーハング付き微小井戸構造が作製可能であることがわかった。膜タンパク質の機能確認のツールとしては、チャネル電流を直接計測するパッチクランプ法がゴールドスタンダードになっている。しかしながら、チャネル電流は通常バックグラウンドノイズレベルであり、再現性の問題などもあり課題が多い。本研究は膜タンパク質の機能をチャネル電流の直接計測ではなく、細胞サイズの微小井戸に備えられたイオン感受性電界効果トランジスタ(ISFET)部で計測可能な新たなプラットフォームを提供することが目的である。昨年度は酸化膜(40nm)付きシリコン基板上にFETを作製し、その上部にTi/SiN/SiO2を成膜した基板を作製した。さらに本研究の根幹となるISFET付きの微小井戸作製の予備検討を行ったが、ISFET上部の井戸構造作製の際に、SiN層エッチングのストッパー層として用いたTi層がオーバーエッチングされてしまい、ゲート絶縁層として用いるSiO2層までエッチングされてしまうといった問題があることがわかった。そこで微小井戸形成の際のエッチング条件の再検討および最適化を行った。その結果、SF6エッチングによる微小井戸加工およびアンモニアー過酸化水素水によるTi層除去を行うことにより井戸径500nm1umにおいて所望のISFET付き微小井戸を作製することができた。今後は、井戸径2um以上の微小井戸作製条件の検討、および作製したISFET付き微小井戸上に脂質膜を形成した時のデバイス特性変化を検討する。さらに今期は、基板支持脂質膜について拡張DLVO理論を用いて全相互作用エネルギー計算を行い、基板ー脂質膜界面描像の考察を行った。その結果、基板の材質や脂質膜の荷電状態により基板表面と脂質膜間のナノスケールの界面水層の厚みが大きく依存し、脂質膜でシールされた微小井戸のシール性能に影響することが明らかとなった。本成果は今後のバイオデバイス作製への指針として期待が持たれる。1、デバイスの基礎特性評価脂質膜がない状態において、H+、Na+、K+、Ca2+などの生理活性に代表的なイオン種について、様々な濃度におけるデバイス応答特性を調べる。

具体的な評価方法としては、ISFETの伝達特性(VGーID特性)を計測し、ドレイン電流(ID)一定の条件下での閾値電圧の変化をイオンによる界面ポテンシャルの変化分として評価する。この際に、イオン種ごとに濃度と閾値電圧の検量線を作成するのと並行して、ISFETのチャネル長や微小井戸径に対する依存性も検討し、計測条件の最適化を行う。2、ISFETによる膜タンパク質機能計測原理の確認微小井戸を人工脂質膜でシールし、αーヘモリシンなどのモデルチャネルを再構成する。このように作製した微小井戸は細胞と同程度かそれ以下の大きさを持ち、擬似的な細胞環境(人工細胞)とみなすことができる。チャネル機能によるイオン輸送をISFETによって検出することを試み、電気生理的手法によって検出した結果と感度比較を行う。ナノバイオテクノロジーNTTアドバンステクノロジ社に発注したマイクロホール付きISFETに関して、NTT厚木研究所内の当該物品作製の為の装置(スパッタ製膜装置およびRIE装置)が高周波設備の法定手続きにより約2か月間使用不可となり、製作が滞り年度内での納品が不可となった為、納期を延伸し過年度納品とした。2017年4月21日に物品が納品され、すでに全額使用済みである。
鼓膜換気チューブによる中耳内換気と肺炎球菌の病原性の変化に関する研究

1.急性中耳炎に対する鼓膜切開・レーザー鼓膜開窓術の有効性についての検討急性中耳炎中等症例および重症例を対象に、鼓膜切開・レーザー鼓膜開窓術の有効性を検討した結果、中等症例では鼓膜切開およびレーザー鼓膜開窓術は、経口抗菌薬治療に比較して急性中耳炎の改善に大きな変化は認めなかった。一方、重症例では2週間後の急性中耳炎の改善が、経口抗菌薬治療群に比較して鼓膜切開およびレーザー鼓膜開窓術例では良好であった。また、鼓膜換気チューブ挿入術後には、患児の乳突洞の含気が良好に改善されており、中耳腔の換気が難治性急性中耳炎治療において重要であることが示された。(2)急性中耳炎患児より検出された肺炎球菌の分類急性中耳炎患児の中耳貯留液より分離された肺炎球菌の血清型分離頻度は、19F型(19.8%)、23F型(15.8%)、14型(11.9%)、6B型(11.9%)、6A型(8.9%)3型(8.9%)であった。薬剤感受性分類では、ペニシリン感性肺炎球菌(PSSP)が34.7%、ペニシリン中等度耐性肺炎球菌(PISP)が40.6%、ペニシリン感性肺炎球菌(PRSP)が24.8%であった。現在欧米で広く臨床応用されている7価の蛋白結合型肺炎球菌莢膜抗原ワクチンは、急性中耳炎患児中耳貯留液から分離された肺炎球菌の69.0%あった。(3)チンチラ中耳炎モデルによる検討チンチラを用いた実験的中耳炎モデルにおいて肺炎球菌の病原性の検討を行った結果、血清型に伴い病原性が異なり、血清型6A型、19F型では中耳腔内に感染し中耳炎引き起こした。一方、14型は中耳腔より早期に排除された。1.急性中耳炎患児より検出された肺炎球菌の形態分類急性中耳炎患児の鼻咽腔および中耳貯留液より分離同定された肺炎球菌保存菌株を用い、Catarase含有Tryptic soy agar(TSA)培地による肺炎球菌コロニーの形態(Opaque型とTransparent型)の分類を行っている。保存株においては、TSA培地によりコロニーの形態の識別が可能であった。臨床検体では、混合感染した細菌との分類が困難であり、TSA培地にさらにGentamycin(GM)を添加することによる改善を試みている。2.急性中耳炎に対する鼓膜切開・鼓膜換気チューブ挿入術の有効性についての検討急性中耳炎の重症度を鼓膜所見(鼓膜の発赤、膨隆、光錐混濁)および臨床症状(発熱、啼泣、耳痛)に基づくスコアリング・システムにより分類するとともに臨床経過を評価した結果、中等症例および重症例においては、経口抗菌薬単独治療群、および鼓膜切開併用例に比べてレーザー鼓膜開窓術併用例では、鼓膜所見の有意な改善が認められた。さらに、鼓膜換気チューブ挿入術においては、CTによる乳突蜂巣の含気化の検討を行っている。現在までに、乳幼児中耳炎例においでは、中耳貯留液の存在とともに、高頻度に乳突蜂巣に及ぶ粘膜病変が存在しており、鼓膜換気チューブ挿入術によりこれらの病変が2週間から4週間で改善することが判ってきている。以上の検討に加えて、動物モデルでの肺炎球菌感染と肺炎球菌の形態との評価を行っている。

マウス感染モデルでは、すでに鼻粘膜組織中より高頻度にOpaque株が分離されることが判明しており、さらにチンチラ中耳炎モデルでの検討を行っている。現在、チンチラ中耳炎モデルでは、肺炎球菌血清型によりその病原性が異なることが判明した。1.急性中耳炎患児より検出された肺炎球菌の形態分類急性中耳炎患児の鼻咽腔および中耳貯留液より分離同定された肺炎球菌保存菌株を用い、Catarase含有Tryptic soy agar(TSA)培地による肺炎球菌コロニーの形態(Opaque型とTransparent型)の分類を行っている。保存株においては、TSA培地によりコロニーの形態の識別が可能であった。臨床検体では、混合感染した細菌との分類が困難であり、TSA培地にさらにGentamycin(GM)を添加することによる改善を試みている。2.急性中耳炎に対する鼓膜切開・鼓膜換気チューブ挿入術の有効性についての検討急性中耳炎の重症度を鼓膜所見(鼓膜の発赤、膨隆、光錐混濁)および臨床症状(発熱、啼泣、耳痛)に基づくスコアリング・システムにより分類するとともに臨床経過を評価した結果、中等症例および重症例においては、経口抗菌薬単独治療群、および鼓膜切開併用例に比べてレーザー鼓膜開窓術併用例では、鼓膜所見の有意な改善が認められた。さらに、鼓膜換気チューブ挿入術においては、CTによる乳突蜂巣の含気化の検討を行っている。現在までに、乳幼児中耳炎例においては、中耳貯留液の存在とともに、高頻度に乳突蜂巣に及ぶ粘膜病変が存在しており、鼓膜換気チューブ挿入術によりこれらの病変が2週間から4週問で改善することが判ってきている。以上の検討に加えて、動物モデルでの肺炎球菌感染と肺炎球菌の形態との評価を行っている。
協調動作空間における動作の時空間共起性に着目した早期認識に関する研究

複数の人物が存在する協調空間において観測される人物の動作が完了する前の段階で認識を行う早期認識法を確立するために,協調空間を個人の領域に分割する「協調空間分割」,個人に対する動作の早期認識手法の確立を目指す「個別早期認識」,他人の動作内容を併用して早期認識を行う「協調早期認識」について開発した.複数の人物が存在する協調空間において観測される人物の動作が完了する前の段階で認識を行う早期認識法を確立するために,協調空間を個人の領域に分割する「協調空間分割」,個人に対する動作の早期認識手法の確立を目指す「個別早期認識」,他人の動作内容を併用して早期認識を行う「協調早期認識」について開発した.本研究の目的は,複数の人物が存在する協調空間において観測される人物の動作が完了する前の段階で認識を行う早期認識法を確立することである.本年度は,以下の研究成果が得られた.1.照明変動に頑健な背景差分法を開発し,人物シルエットを抽出できることが確認できた.2で述べる人物領域分割においても十分に満足できる人物シルエットが抽出された.2.二人の人物が存在する環境で,複数のカメラ画像から得られた画像から1の成果を利用して人物のシルエットを抽出し,そのシルエット画像から3次元形状を復元し,3次元空間中での人物領域分割手法を開発した.3次元形状を構成するボクセルがどちらの人物に所属するかをエネルギー最小化問題を解くことにより人物領域の分割を行った.実験により,人物同士が接触している状況でも,人物領域を分割できることが確認できた.3.自己組織化マップを利用して,人物動作を学習・認識する手法を開発した.動作は複数の時系列姿勢によって表現されるため,その情報量は非常に大きいが,多くの冗長性を含んでいる.自己組織化マップを利用することで,類似姿勢は同じノードに圧縮され,相違姿勢は別のノードに割り当てられるため,効率的な動作の学習が可能である.複数の動作パターンを自己組織化マップで学習し,同じクラスの動作からのみ参照される姿勢を自動的に見つけることで,動作の早期認識を行う手法を開発し,実験を通してその有効性が確認できた.4.自己組織化マップを2つ利用して,人物間の動作の共起関係を学習する手法を開発した.3で述べた研究成果を利用して,各人物の動作をそれぞれの自己組織化マップで学習し,動作間の共起関係をマップ間の連想記憶として学習する手法を開発した.シミュレーション実験により,その有効性が検証できた.本研究の目的は,複数の人物が存在する協調空間において観測される人物の動作が完了する前の段階で認識を行う早期認識法を確立することである.本年度は,以下の研究成果が得られた.1.自己組織化マップを利用して,人物動作の構造学習を行う手法を開発した.動作を構成する姿勢系列の特徴を姿勢単位に分割して,動作クラス間で類似する姿勢特徴とクラス特有の姿勢特徴を自動的に判別できるように従来の自己組織化マップの機能を改良した.その結果,複数の動作クラスから共通して利用される姿勢特徴とクラス固有に利用される姿勢特徴を区別して学習することが可能になった.2.二人の人物が同時に行った動作を構成する姿勢系列の特徴から,共起している姿勢の候補を抽出する手法を開発した.上記1で述べた自己組織化マップにより表現した動作の構造学習結果を利用して,各人物の動作を自己組織化マップのノードの活性化パターンとして表現させた.活性化パターンを二人の人物の学習サンプルから獲得し,正準相関分析により相関の高い姿勢を抽出することで共起姿勢を抽出した.3.上記1で得た個人の動作を構成する姿勢系列のうち,早期認識を達成するために有効な固有クラスのみで利用される姿勢区間を自動的に検出して早期認識の精度を高める手法を開発した.昨年度までの手法よりも精度が向上することが確認できた.4.上記2で得た二人の人物が同時に行う動作に含まれる共起姿勢を利用した動作の早期認識手法を開発した.共起している姿勢のうち,固有クラスのみで利用される姿勢が観測され,かつ,そのような事象が二人同時に起こっている場合には,認識結果を早期に確定できることが確認できた.
汎用的技能としてのクリティカルシンキング標準テスト開発のための基礎的研究

26年度として、標準テストのパイロット版作成の基礎となる、次の二つの調査研究を行った。(1)国外で開発された標準テスト(ワトソン-グレイザー・クリティカルシンキング・テスト等)を和訳し、各設問項目の内容について、日本の大学生への実施可能性を踏まえた検討を行った。(2)クリティカルシンキングの育成とその評価について、国内外の先行研究の調査に基づき検討するとともに、標準テストと対置されるルーブリックを用いたパフォーマンス評価法とを比較し、汎用的技能としてのクリティカルシンキングの測定において標準テストが果たす意義について明確化した。これらの成果については、高等教育学会大会および名古屋哲学教育研究会において口頭発表した。さらに、これらの調査研究を活かし、第7回初年次教育学会の大会ワークショップ「クリティカル・シンキングを育成する初年次教育」(共同)において、教育目標と教育方法についての理論的説明を行った。また、総括として、大学教育におけるクリティカルシンキング育成の課題を論文にまとめた。全研究期間において、(1)クリティカルシンキングを教育目標の一部に据えた大学における教育効果の測定方法および測定結果を学生の到達度向上に活かす施策についての文献調査および訪問調査、(2)クリティカルシンキングを測定する標準テストの分析および授業での実証調査を行い、標準テスト開発のための基礎固めを進めることができた。初年度として、汎用的技能としてのクリティカルシンキング標準テスト開発の基盤となる、次の三つの調査研究を行った。(1)クリティカルシンキングを教育目標に据えて顕著な実践を行う国内外の大学の教育課程、学習成果の測定方法に関する文献調査を行うと共に、クリティカルシンキングの育成を目標とする授業を見学調査した。(2)クリティカルシンキングを測定する国内外の標準テスト及び育成教材を収集し分析を進め、学習成果としてのクリティカルシンキングの測定方法に関する文献調査を行い、クリティカルシンキングの測定を目的とした標準テストにおいて、どのようにクリティカルシンキングが定義され、どのような問題の出題によって、学生のスキルが測定されているかを検討した。さらに、標準テストとは異なるクリティカルシンキングの評価方法(ルーブリック等)に関しても文献調査等を行い、クリティカルシンキング能力測定における標準テストの位置づけを整理した。(3)授業内容とは異なる文脈で問題が出される標準テストと、授業での学修内容に基づく定期テスト、学生に自分自身のクリティカルシンキングの傾向性を判断させる自己評価アンケートの結果が相関しうるのかを検討するために、試行的調査を行った。クリティカルシンキングを教育目標とする授業で、既存の外部標準テストとクリティカルシンキングの自己評価を受講学生を対象として実施し、これら二つの結果データと学生の成績評価との相関を分析した。以上の三つの調査研究は、授業改善およびカリキュラム改善につながりうるクリティカルシンキングの標準テストを開発するために欠かせないものである。これらの成果は、学会等において発表した。国外の既存の標準テストのいくつかを比較・検討した結果、クリティカルシンキング測定の基準となる項目は絞られつつあるが、日本の大学生を受験者とする場合に考慮すべき点を再度検討する必要が生じたため、標準テストのパイロット版の開発が予定よりも遅れた。標準テストのパイロット版作成を目指して、国外で開発された複数の標準テストの和訳を行い、試行的テストの実施に向けて、問題事例等の検討・修正を行う。また、国内外の先行研究の調査に基づき、授業改善およびカリキュラム改善を目的として、クリティカルシンキングの標準テストを用いる際の活用方法および問題点をまとめる。日本国内で販売されている一般的な思考力を測定するための標準テストを複数のクラスで実施する予定であったが、当初の予定よりも実施クラスが少なくなった上に、各クラスの受験者数も見込みよりも減少するという結果となったことに加えて、国外の各種クリティカルシンキング標準テストの購入が当初の予定よりも遅れ、未購入のものがあるため。国外のクリティカルシンキングの標準テストおよび必要文献等を購入するための物品費として使用する。また、顕著な取組を行う大学への訪問調査および情報収集、試行的テスト実施の協力者との打ち合わせ、成果発表のための学会参加等の旅費として用いる。その他、試行的テスト結果データの統計的解析等、標準テスト開発研究のために必要な作業を行う研究協力者への謝金として使用する。
減数分裂期染色体の動態制御分子機構の解明

減数分裂は精子や卵子などの配偶子形成に必要であり、相同染色体が組み換えによって生じたキアズマによって結合し、その分配が起こる。本研究では分裂酵母をもちい、相同染色体のキアズマの分配における役割、およびキアズマ形成に必要なテロメア集合機構の解析を行った。その結果、キアズマは染色体と紡錘体の結合形成において誤った結合の修正に重要な役割を果たすこと、およびテロメア集合はテロメアから微小管が形成され、その微小管と微小管モーター蛋白質の働きによって起こることを見いだした。配偶子形成に必須な減数分裂では二回の分裂が続けて起こり、第一分裂では相同染色体が分配される。この分配には減数分裂特異的な動原体構造形成が必要であるが、この構造形成制御機構は多くが未解明である。我々は分裂酵母を用い、減数分裂特異的な動原体構造制御機構の解明を試みた。減数第一分裂には相同染色体が組み換えによって生じたキアズマによって結合することも必要である。このキアズマ形成にはテロメアが集合することが必要だが、我々は昨年度までに、このテロメア集合はテロメアに形成される中心体類似構造体「テロセントロゾーム」によって起こることを見いだしている。今回新たに、このテロメア集合に異常が生じると、減数分裂期におこる動原体の再構築が阻害されることを見いだした。動原体の再構築が阻害されると姉妹染色分体の均等分配が増加することから、この再構築が起こらないと減数分裂特異的な動原体構造形成に異常が生じると考えられた。さらに、この動原体制御にテロメア結合因子であるTaz1が関与することを見いだした。このことは、テロメア集合はキアズマ形成だけでなく、動原体構造制御に重要な働きを果たすことを示している。減数分裂開始に必須なPat1キナーゼに変異を導入し、ATP類似体によって阻害されるpat1変異株を作成した。これによって、DNA複製関連因子の温度感受性変異を導入することにより、DNA複製期およびDNA複製終了後にDNA複製関連因子の機能を阻害する細胞系の確立に成功した。これを用いることによって動原体構造制御におけるDNA複製関連因子のDNA複製期の機能を解析することが可能となった。配偶子形成に必須な減数分裂では、相同染色体は組み換えによって生じたキアズマによって結合し、セントロメアを介して紡錘体の両極と結合する。これによって相同染色体の分配が起こる。しかし、相同染色体と紡錘体の両極との結合形成機構は多くが未解明である。本研究では相同染色体と紡錘体の結合形成機構の解明を目的とし、分裂酵母において結合形成に関わると予想される因子の減数分裂における機能の解析、およびキアズマの相同染色体分配における機能を解析した。また、分配に必須なキアズマの形成機構についても解析をおこなった。減数分裂における姉妹染色分体の分配を指標にし、染色体と紡錘体の結合修正に関与すると考えられているスピンドルチェックポイント因子およびAurora kinaseの働きを解析したところ、これら因子が減数分裂においても結合修正に関与すると考えられた。また、キアズマが形成されないと姉妹染色分体と両極との結合が増加するが、キアズマが存在すると反対に減少することから、キアズマは第一分裂型の結合修正様式を決定していると考えられた。また、結合修正過程を理解するためにセントロメアの動態解析手法を検討し、これまでより高時間分解のセントロメアの動態解析法の確立および自動解析ソフトを用いた効率の良いデータ解析法の確立に成功した。また、キアズマ形成にはテロメアが集合することが必要だが、この集合には微小管および微小管モーターが関与し、さらにテロメアに中心体類似構造体「テロセントロゾーム」が形成されることが必要であることを見いだした。テロセントロゾームが形成されないと、キアズマ形成がうまくいかず、染色体分配に異常が生じることを示した。配偶子形成に必須な減数分裂では二回の染色体分配によってゲノム量が半減する。第一分裂では相同染色体が分配されるが、この分配には相同染色体がキアズマによって結合し、これによって相同染色体のセントロメアが紡錘体と正しく結合することが必要である。しかし、キアズマによるセントロメアと紡錘体の結合制御機構は多くが未解明である。本研究では分裂酵母を用い、キアズマの染色体分配における機能解明を目的として、セントロメア制御とキアズマの連関について研究を行った。キアズマ形成にはテロメアが酵母の中心体であるSpindle Pole Bodyに集合することが必要である。このときセントロメア上の動原体の再構築が起こり、これによって姉妹染色分体のセントロメアの結合が維持されるとともに動原体が融合するが、テロメア集合に異常が生じると動原体の再構築が抑制されることを昨年度までに見いだしている。

この研究をさらに進め、この抑制は、テロメア結合因子であるTaz1がSPBに局在できないことによって起こることを見いだした。この結果から、減数分裂におけるキアズマ形成と減数分裂型のセントロメアの形成に制御連関があると考えられた。また、SPBにTaz1を強制的に局在させ、テロメア集合異常株において動原体の再構築を引き起こすと、スピンドル形成が異常になることを見いだした。このことから、テロメアによるセントロメア制御はスピンドル形成に重要な役割を果たすことが示唆された。分子細胞生物学動原体構造制御とテロメア集合の新たな関連性が明らかとなり、研究に大きな進展が見られた。また、pat1変異体の作成に成功し、今後のDNA複製関連因子と動原体構造制御との関わりを解析することが可能となった。ただ、テロメア集合と動原体構造制御に労力がとられてしまったため、セントロメアの動態制御解析が当初の予定ほどあまり進んでおらず、さらに動原体の方向性を解析するためのアッセイ系の構築が遅れているため、おおむね順調に進んではいるものの、計画以上に進展しているとはいえない。染色体の動態解析手法の確立に予想外に手間取り、進行が遅れた。しかし、試行錯誤の結果、これまでより高時間分解の動態追跡手法が確立し、さらにデータをより迅速に解析するソフトウェアの使用によって効率よくデータ解析をすることが可能となった。また、キネトコア因子であるNdc80/Nuf2複合体の機能解析のために、Ndc80の発現シャットオフ変異株を作成したが、思ったような機能欠損を示さなかった。そのため、シャットオフ以外の方法によって機能解析をすることとなり、その準備のために進行が遅れている。染色体分配に異常のある変異株の解析は期待していた染色体脱落アッセイがうまくいかず、現在、思ったほど進んでいない。今年度は動原体構造制御におけるテロメア集合の関与を学術論文として発表することに重点をおく。また、動原体制御におけるDNA複製因子の働きとDNA複製期との関連性をpat1変異体を用いて明らかにする。また、セントロメアの動態制御のデータを取得し、動原体構造と染色体分配との関連性を明らかにすることをめざす。さらに動原体の方向性を解析するためのアッセイ系の完成をめざす。昨年度確立した染色体動態解析手法を駆使して、変異株の解析をおこない成果を出していく予定である。また、染色体脱落アッセイは再度検討し、もし、どうしてもうまくいかない場合は別の方法を検討する。テロメアを介した染色体動態制御機構について成果が得られたため、セントロメアの動態制御以外にテロメア動態制御機構の解析を進めていく。該当なし
空間型の間の等長はめ込みとnull曲線の幾何

2次元空間型から同じ曲率を持つ3次元空間型への(特異点を許容した)等長はめ込みの性質を,測地線の空間の幾何構造を用いて調べた.まず,2次元球面から3次元球面への波面としての特異点を許容した等長はめ込み,すなわち外的平坦波面を調べ,前年度に得られた3次元球面の外的平坦閉波面の分類を弱完備な外的平坦波面へと一般化した.本申請研究の目的の一つであったカスプ辺でない特異点の個数の評価に対して,コンパクトな外的平坦波面でカスプ辺のみを持つものが存在することがわかった.一方で,前年度に外的平坦波面の焦面もまた外的平坦波面となることを導いていたが,その逆問題「焦面が外的平坦である曲面は外的平坦か?」を考え,反例が存在することがわかった.そこで,そのような曲面を分類し,加えてWeingartenである曲面は回転面かひとつの主曲率が一定である曲面であることを示した.さらに,それらの波面への一般化を考え,一つの主曲率が一定である波面で弱完備であるものを分類し,それらは向き付け可能であることを導いた.この手法を応用して,3次元球面の弱完備な外的平坦波面は余向き付け可能ならば向き付け可能であることを示した.また,3次元球面の測地線の空間の幾何構造を調べ,そのミニツイスター空間としての複素構造に付随する不定値計量の性質を用いて,3次元球面の部分多様体の様々な特徴づけを導いた.上記に加えて,前年度に引き続き交差帽子型の特異点の幾何学的不変量何算無限個存在する)を調べ,それらの不変量のうち2次の不変量はすべて内在的であり,3次以上のものには内在的でないものが存在することを示した(長谷川氏,直川氏,梅原氏,山田氏との共同研究).また,Wulff図形が凸とは限らないある種のエネルギー密度関数に対する非等方的極小曲面を調べ,とくにそれらとミンコフスキー空間内の平均曲率0曲面とが対応することを導いた(小磯氏,田中氏との共同研究).2次元空間型から同じ曲率を持つ3次元空間型への(特異点を許容した)等長はめ込みとその性質を,3次元空間型の測地線の空間の幾何構造を用いて調べた.まず,双曲平面から3次元双曲空間への等長はめ込み,すなわち,3次元双曲空間の完備な外的平坦曲面の分類問題について,対応する測地線の空間の曲線を調べた.そこで,測地的完備な外的平坦曲面は測地線の空間のnull-causal曲線と対応することを示した.また,この対応関係を用いて,3次元双曲空間の測地的完備な外的平坦曲面の無限遠での漸近挙動を分類した.また,3次元双曲空間の測地線の空間は法ガウス写像の値域であるが,その一つの成分である双曲的ガウス写像が正則となる4次元ミンコフスキー時空の限界補足面を調べた.特に,それらの変分学的特徴付けを行い,第二変分公式を導出した.さらに,グラフ型限界補足面の満たす偏微分方程式系を計算しBernstein型定理に対する反例を構成した.さらに,上記の双曲平面から3次元双曲空間への等長はめ込みの分類における手法を用いて,2次元球面から3次元球面への波面としての特異点を許容した等長はめ込み,すなわち外的平坦閉波面を調べ,特に,3次元球面の外的平坦閉波面を,ある条件を満たす2次元球面の閉曲線の組と対応付けることで分類した.また,その応用として,外的平坦閉波面には双対性が定義できることを示し,双対と合同となる外的平坦閉波面,すなわち自己双対外的平坦閉波面も分類した.さらに,外的平坦閉波面の分類を用いて,焦面の逆問題に対する非存在定理を導いた.上記に加えて,2次元多様体から3次元多様体への可微分写像において最も頻繁に現れる特異点である交差帽子の幾何学的性質を調べた.2次元空間型から同じ曲率を持つ3次元空間型への(特異点を許容した)等長はめ込みの性質を,測地線の空間の幾何構造を用いて調べた.まず,2次元球面から3次元球面への波面としての特異点を許容した等長はめ込み,すなわち外的平坦波面を調べ,前年度に得られた3次元球面の外的平坦閉波面の分類を弱完備な外的平坦波面へと一般化した.本申請研究の目的の一つであったカスプ辺でない特異点の個数の評価に対して,コンパクトな外的平坦波面でカスプ辺のみを持つものが存在することがわかった.一方で,前年度に外的平坦波面の焦面もまた外的平坦波面となることを導いていたが,その逆問題「焦面が外的平坦である曲面は外的平坦か?」を考え,反例が存在することがわかった.そこで,そのような曲面を分類し,加えてWeingartenである曲面は回転面かひとつの主曲率が一定である曲面であることを示した.さらに,それらの波面への一般化を考え,一つの主曲率が一定である波面で弱完備であるものを分類し,それらは向き付け可能であることを導いた.この手法を応用して,3次元球面の弱完備な外的平坦波面は余向き付け可能ならば向き付け可能であることを示した.また,

3次元球面の測地線の空間の幾何構造を調べ,そのミニツイスター空間としての複素構造に付随する不定値計量の性質を用いて,3次元球面の部分多様体の様々な特徴づけを導いた.上記に加えて,前年度に引き続き交差帽子型の特異点の幾何学的不変量何算無限個存在する)を調べ,それらの不変量のうち2次の不変量はすべて内在的であり,3次以上のものには内在的でないものが存在することを示した(長谷川氏,直川氏,梅原氏,山田氏との共同研究).また,Wulff図形が凸とは限らないある種のエネルギー密度関数に対する非等方的極小曲面を調べ,とくにそれらとミンコフスキー空間内の平均曲率0曲面とが対応することを導いた(小磯氏,田中氏との共同研究).双曲平面の双曲空間への等長はめ込みの分類において用いた,対応する測地線の空間の曲線を記述する上で,測地線の空間の特殊な計量構造を明確化することができた.これは申請書提出時点では発見されていなかった事実である.また,当初計画していた計算機を用いた具体例の計算についても,おおむね予想通りの結果が確認されている.以上から,本申請研究はおおむね順調に進展していると認められる.特異点を許容する等長はめ込み,すなわち外的平坦フロントに現れる特異点を調査する.具体的には,特異点の種類を判別する判定法を表現公式のデータの言葉で表すための判定法を構築し,それらを用いて特異点の挙動,個数,また非存在性などを導く.また,ドジッター空間の時間的外的平坦フロントの表現公式を構成する.その際,ドジッター空間をミンコフスキー時空に標準的に埋め込み,双曲空間の測地線とドジッター空間の測地線の対応を,測地線の空間の計量構造を用いて,明示的に記述する.また,それらを用いて,ドジッター空間の時間的外的平坦フロントの特異点を調べる.
表面抗原発現パターンの解析による網膜芽細胞腫の病型分類の試みと治療戦略への応用

網膜のがんとして最も頻度が高い網膜芽細胞腫は、生存予後は高いがいまだ眼球摘出に至ることが多い。網膜芽細胞腫は病理像が異なる表現型をしめす複数病型があるが、他のがんのような遺伝子レベルの知見を背景にした病型の分類は知られていない。本研究では、細胞表面にでている蛋白質である表面抗原の発現パターンを摘出網膜芽細胞腫について解析し、未分化型、分化型ではことなる表面抗原の発現パターンを示すことが明らかになり、病型分類に利用できる事が示唆された。本研究は網膜芽細胞腫の臨床摘出サンプルをFACSにて表面抗原の発現を解析することが研究の中心となる。このため、計画では、網膜芽細胞腫摘出サンプルについて、国立がんセンターから年間10例程度、国立成育医療センターから数例程度の提供を期待していた。しかしながら、全摘手術の減少傾向その他の理由により、適用となる提供が一例もなく、このため、帝京大学病院眼科も提供先として協力をえることにし、現在、倫理申請の手続をおこなっている。このため、主に26年度に計画していたCXCR4変異を持つマウス網膜を用いた研究を前だおしして行った。CXCR4が網膜プロジェニター細胞の増殖に関与することが示唆され、より詳しい検討を行っている。一方、本年度計画していたタンパク質との共染色について技術開発を行った。細胞をdetergentで穴をあけ、細胞内タンパク質を抗体で染色し、表面抗原との共発現状態について様々な分画で検討し、基礎データベースを作成した。さらに、染色の条件検討をおこなって、細胞内蛋白質抗体で染めた後、セルソーターで細胞を分取し、その遺伝子発現を検討する事が可能になった。これにより、「マウス、マーモセットで発現の確認された表面抗原の多くは、発現が確認されただけで、どの系列のマーカーとなっているかはあきらかではない」という課題について、遺伝子発現の検討により、明らかにすることが技術的に可能になった。マーモセットの網膜の細胞の提供を得て、現在、その作業を進めている。しかしながら、全摘手術の減少傾向その他の理由により、適用となる提供が一例もなく、主にCXCR4変異を持つマウス網膜を用いた研究を中心に行った。CXCR4は本提案の予備実験とナル網膜芽細胞腫臨床サンプルのFACS解析にて強い発現が確認されている。CRCR4は発生初期の網膜では中程度に発現しているが、発生が進むに従って発現が急激に上昇する。また視細胞よりは介在神経に強く発現している事が明らかになった。CXCR4のloss-of-functionの解析により、分化直前の網膜プロジェニター細胞の増殖に関与することが示唆され、増殖能の制御をしていることが明らかになった。一方、網膜の細胞系列を特定するための細胞内タンパク質との共染色について技術開発を行った。これにより、本提案によって計画されていた、マウス、マーモセットで発現の確認された表面抗原の多くは、発現が確認されただけで、どの系列のマーカーとなっているかはあきらかではない、という課題について、遺伝子発現の検討により、明らかにすることが技術的に可能になった。分子生物学本研究は網膜芽細胞腫の臨床サンプルを使った研究と、それに対応する基礎研究とで構成されている。しかし臨床サンプルについて、当初計画していた国立がんセンターなどから年間10例程度のサンプルの提供が、全摘手術の減少傾向その他の理由により、えられなかったため、この計画については当初の予定に遅れが生じた。しかしながら基礎研究を前倒ししておこなっため、研究期間全体としてはほぼ順調に進んだと考えられる。25年度に行えなかった網膜芽細胞腫摘出サンプルについて、表面抗原の発現パターンを検討を行う。新たに加えた病院も含めて臨床サンプルの提供が期待される。これらについて計画に従って、表面抗原の発現パターンと臨床情報との関連づけ、病理写真での未分化型、分化型の情報:病理の写真中のロゼッタの形成の有無で判断する。また網膜芽細胞腫として診断され治療が行われていないサンプル、硝子体に播種したサンプル、抗がん剤治療後の再発例、などの分類情報と、予後の情報増殖因子との関連について検討を行う。初年度に前倒しして行った、CXCR4の基礎研究について引き続き解析を行う。また、25年度に開発した細胞内タンパク抗体で染色した細胞の遺伝子解析技術を利用して、表面抗原が認識する細胞群の性質について、臨床サンプル、マウス網膜サンプルについて検討を継続する。

必要に応じてマーモセット眼球サンプルで霊長類サンプルの情報を充実させる。初年度に臨床サンプルの解析を計画していたが、当該手術の減少などにより、予想していた臨床サンプルの入手ができなかった。この研究項目には抗体など高価な試薬を多数利用すするため予算をこの部分に充当するよう計画していたが、二年度に実施するように計画を変更したため、25年度ではなく26年度に使用する事とした。臨床サンプルの解析、初年度に前倒ししておこなった基礎研究の試薬類として利用する。また万一、臨床サンプルが予想以下にしか入手できなかった場合は、確実に入手できるサル(コモンマーモセット)の眼球を用いて、霊長類サンプルとして、本研究の目的に利用できる基礎データをとる予定でいる。
材料の応答と破壊のスーパーマイクロモデルの構築

材料の応答はそれを構成している原子レベルの応答まで遡ることにより原理的には解明できるが、マイクロ・メゾスコピックレベルの応答と原子レベルの応答を直接関係付けるためには、その間に存在する極めて大きな時空的な隔たりを埋めることが不可欠であり、現状では困難である.そこで、原子レベルの特性を保持しつつ時空的に数段階大きなレベルを扱うことが出来るス-パマイクロモデルの構築の可能性を検討し、以下の結果を得た。(1)非結晶性ならびに結晶性高分子材料を構成する高分子鎖の要素であるモノマーの原子間力顕微鏡による詳細な観察により、その構造解析行った。さらに、分子動力学を用いた緩和状態の解析ならびに変形の解析によりモノマーの応答ならびに極限強度を検討した。その間、必要な原子間ポテンシャルの評価も行った。(2)モノマーを複数個結合し、その応答と相互作用を詳細に検討しモノマーの集合としての等価まスーパーマイクロメカニカルモデルを構築した。ついで、多くのスーパーマイクロメカニカルモデルを結合して、非アッフィン高分子鎖モデルを作成し、マクロな高分子の力学的応答ならびに極限強度を表現できることを確認した。(3)マクロな変形を加えることにより、局所的な分子鎖の変形ならびに配向を制御し、高分子材料のミクロな機能ならびに形態設計を考える上での基礎を構築できた。今後結晶性金属材料のス-パマイクロモデルの構築に本研究成果を適用可能であると考える。
海外勤務技術者の言語的弱点に基づく英語教育の改善

本研究の目的は、高専卒業生の多くが卒業後に就職する工業系企業の日本人技術者で、海外(英語圏)で勤務する者における英語の弱点領域を調査し、高専における英語教育の方法およびその効率を改善することにある。従って、アンケート方式により工業関係の企業に属する日本および海外(英語圏)在住の日本人技術者における英語の弱点領域を調査すること、および高専の英語教官による研究会を開催してアンケートの分析結果に関する検討を行うことが研究の中心となった。平成7年度には日本国内の工業関係企業107社およびそれらの海外(英語圏)における支社にアンケートを実施し、日本人技術者の英語力および英語やその国の文化のどのような領域に強くまた弱いかを調査した。アンケート結果の集計・分析の後その中間報告を基に、平成8年度には、全国の高専の英語担当教官に呼びかけて「高専における英語教育の将来像」と題する研究会を開催した。また、アンケートの分析から英語能力を評価する基準が一定でないための片寄りが見受けられたことにより、それを平準化するために海外企業の日本人技術者に対して簡単なリスニング・テストを依頼した。このリスニング・テストおよび研究会での検討の結果を含めた最終的なアンケート調査結果の分析および考察は、本報告書「7アンケート調査報告」に詳述されている。更に、リスニング・テストに関しては付帯論文「Getting to the Root of the Language Problem」を、アンケートに関しては同じく付帯論文「海外勤務日本人技術者の英語能力」をもそれぞれ参照されたい。また、研究会に関しては、講演講師およびシンポジウムでの提題者の「募集要項」、研究会への参加を呼びかけた「開催要項」、および研究会での討議試料としての「発表要旨」を以て、その報告とする。本研究の目的は、高専卒業生の多くが卒業後に就職する工業系企業の日本人技術者で、海外(英語圏)で勤務する者における英語の弱点領域を調査し、高専における英語教育の方法およびの効率を改善することにある。そして、本年度の計画ではアンケートによる調査・分析を行う予定であった。そのアンケート依頼先は「工業に関する企業であること」「英語圏に社員を派遣している日本企業であること」「自国に日本人技術者を採用している英語圏の企業であること」「派遣社員あるいは日本人技術者の数が相当数あること」という条件を満たす企業から選定する方針であった。これを決定するために、予備調査を行った結果、1のような知見が得られた。1.(1)自国内の工場・施設に日本人技術者を相当数採用している英語圏の企業は存在しない。(2)日本の工業系企業が海外に派遣している技術者の数は公表されていない。そこで、アンケート依頼先決定の方針を「海外連結決算および総従業員数などから海外に相当数日本人技術者を派遣していると推定される日本企業およびその海外支社」へと変更し、対象となる約500社から107社を選定してアンケートを送付した結果、25社から回答を得、2のような知見が得られた(但し、中間報告としての概略である)。2.(1)殆どの企業では日本人技術者の英語力は不充分であると考えている。(2)海外への派遣前の研修制度も不充分であるが、現実の必要性から派遣を行っているため、派遣後の当人の精神的負担は相当大きいと推測される。(3)「不充分」の基準が企業によって異なるため、それを平準化する必要がある。前年度にはアンケートによる調査・分析を行ったが、その分析結果から「殆どの企業では日本人技術者の英語力は不充分であると考えているが、「不充分」の基準が企業によって異なるため、それを平準化する必要がある」との知見を得た。

そこで、今年度は先ず、その「平準化」のためにアンケートに協力してくれた企業に宛てて「英語圏あるいは業務を遂行するのに英語を用いる必要のあった国にある海外支社あるいは関連企業において、1年以上勤務した経験のある技術系の従業員」に対して聴き取りテストを実施するよう依頼した。それに基づき前年度のアンケート分析結果を補正した。今年度において中心となる研究は、アンケート調査の分析結果を基に高専の英語担当教官による「研究会」を組織することであった。これは、以下のようなプログラムで平成8年7月29・30日に八戸工業高等専門学校にて開催した。1.基調講演(バリー・グロスマン)...アンケート調査の分析結果を発表2.特別講演(竹内秀樹:(株)日鉄ヒューマンデベロップメント)...企業の研修担当者による現状認識と提言3.講演(樋口晶彦:鹿児島高専)...技術者に必要とされる英語の英語教育への導入に関する提案4.シンポジウム(提題者4名)...高専に特化された英語教育の在り方についての討議5.模擬討論...高専の英語教育を変革する際の障害となる問題点を明確化するための模擬討論6.自由討論...模擬討論によって明確化された問題点を解決するための現実的方策の検討