hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
触媒反応を利用する有害元素の高感度オンサイト測定法の開発と実用化

有害元素の高感度オンサイト測定法の実用化を目指し、接触反応を利用する分析法を開発した。水銀は研究者らが開発した新規反応系を利用して定量し、カドミウムはカドミウムを触媒とする亜鉛ポルフィリン錯体の生成反応を利用して定量した。水銀の定量では、微量拡散分離によって水銀を妨害成分から分離し、水道水や河川水などに応用できるようした。カドミウムの定量では、カルシウムとマグネシウムの影響を抑えるため、多量のカルシウム試薬を加える方法を開発し、河川水のオンサイト測定に成功した。本研究は、分析成分の触媒作用を利用する高感度オンサイト計測法の開発とその実用化を目的とする。本年度は、水銀の高感度比色定量法の開発を継続するとともに、カドミウムのオンサイト計測法の開発に着手した。1.水銀の高感度比色定量法の開発前年度の研究報告で本法を実際試料に応用するとき塩化物イオンの分離が必要になることを指摘したが、今年度の研究で水銀の吸収に用いる過マンガン酸イオンは亜硝酸塩では完全に分解できず定量の再現性を悪くしていることを発見した。亜硝酸塩の代わりに塩酸ヒドロキシルアミンを使ってこの問題を解決した。この他、気化分離の容器(コンウェイ微量拡散容器)をアンモニア-過酸化水素溶液で洗うと吸収溶液の濡れが良くなり、吸収溶液の吸収面積を大きくできることなどを発見し、分析操作を改善した。購入したポータブル多項目水質計で、次年度、実際試料の分析を行おうとしている。2.カドミウムのオンサイト計測法の開発他の分析法としてカドミウムのオンサイト計測法の開発に着手した。亜鉛のポルフィリン錯体の生成におけるカドミウムイオンの触媒作用を利用する定量法の性能を調べ、オンサイト計測できるように反応温度の扱いや小型比色計による測定を検討した。その結果、一定反応時間の吸光度を測定して1 ng/mL程度の誤差でカドミウムが定量できることが確認でき、現場の反応温度(水温)で求めた吸光度を、検量線作成時(25°C)の吸光度に換算する式を作ることに成功した。これによって試料採取現場で反応温度の制御する必要がなくなった。吸光度測定値は亜鉛ポルフィリン錯体と未反応ポルフィリンの吸収を含むため、測定波長幅が広い簡易比色計では分光光度計と同じ値が得られなかった。本研究ではこれらの吸光度の値の換算式も考案した。本年度は、水銀の高感度比色定量法の開発を目指した。1.反応条件の最適化本水銀定量法は、水銀を触媒とするヘキサシアノ鉄(II)酸イオンのシアン化物イオンとを水分子と置換反応(第1段反応)と、解離した鉄(II)イオンを触媒として進むN,N-ジメチルアニリン(DMA)と3-メチル-2-ベンゾチアゾリノンヒドラゾン(MBTH)の酸化カップリング発色反応(第2段反応)を利用し、一定反応時間後の吸光度を測定する。第1段、第2段反応の反応時間をそれぞれ10分間、5分間とし、感度が良くブランク値が小さい条件を求めた。最適条件で水銀の検量線は40 ng/lまで直線性があった。検出限界は2 ng/mlで、排出基準5 ng/mlの監視に応用できる濃度であった。2.妨害成分の除去鉄イオンや塩化物イオンは、定量を妨害し、除く必要であった。本法では、オンサイト計測を考慮してコンウェイ微量拡散法による水銀の気化分離を検討した。微量拡散容器の発生室で試料に塩化スズ(II)溶液を加えて水銀を気化させ、過マンガン酸塩溶液に吸収させた。亜硝酸塩で過マンガン酸イオンを分解し、前記の触媒反応を利用して水銀を定量した。発生室にろ紙を敷いて溶液を染み込ませ、溶液の表面積を大きくすることによって、50°C、20分間の分離で100%の水銀が回収できた。しかし、河川水試料に添加した水銀の回収率は悪く、気化できない水銀化合物が生成する可能性があった。また、分離しても塩化物イオンの許容量0.5 mg/lで試料を希釈しないと影響が現れた。回収率が100%を超えるときがあった。前者については、有機水銀の分解に効果的との報告があった鉄(III)イオンを加えた結果、十分な回収率が得られるようになった。後者については塩化物イオンの分離を検討中である。本年度は、水銀の高感度比色定量法とカドミウムのオンサイト計測法の開発を継続し、それぞれの方法について実用化を目指した。1.水銀の高感度比色定量法の開発前々年度の研究で問題となった塩化物イオンの妨害の原因とその対策を検討した。

塩化物イオンは気化分離(コンウェイ微量拡散容器使用)によって吸収溶液に移り、水銀の吸収に用いる過マンガン酸イオンを酸化して定量に影響することが分かった。水銀発生溶液にチオ尿素を加えることによって塩化物イオンの気化が抑制できることを発見し、これにより塩化物イオンの妨害を簡単に抑えることに成功した。この他、発生液中の硫酸濃度を低くすることによってこれまでの1/4の分離時間(10分)で気化分離ができるようにした。本法を水道水、河川水、工場排水に応用した結果、水銀は検出限界3ng/mL以下であった。添加した水銀について良好な回収率が得られ、本法の信頼性が確認でき、オンサイト分析への応用が期待できた。2.カドミウムのオンサイト計測法の開発前年度の研究で、亜鉛のポルフィリン錯体の生成におけるカドミウムの触媒作用を利用する吸光度法において、現場の反応温度(水温)で測定した吸光度を、検量線作成時(25°C)の吸光度に換算する式を作ることに成功し、試料採取現場で反応温度の制御する必要がなくなった。一方、本法を河川水に応用すると、添加カドミウムの回収率が悪く、実際試料に応用できないことが分かった。この原因を調べた結果、カルシウムやマグネシウムが妨害することが分かった。カルシウム濃度の影響を調べ、試薬としてカルシウムを反応溶液に添加することによって実用的な濃度まで影響を抑えることに成功した。水道水と河川水を応用した結果、カドミウムは検出限界3ng/mL以下であったが、添加カドミウムについて良好な回収率が得られ、市販小型比色計を使うオンサイト分析でも同様の結果が得られた。化学水銀の高感度比色定量法については、塩化物イオンの影響の除去が課題になってやや遅れている。水銀の定量が難しい場合を考えてカドミウムのオンサイト計測法の開発に着手し、実際試料をオンサイト定量して応用性を確かめる段階にある。平成26年度にどちらかの元素の高感度オンサイト測定法を確立する見込みである。水銀の高感度比色定量法については、塩化物イオンの影響の除去を残し、実施計画通りに進み、平成25年度に水銀の高感度比色定量法を確立する見込みである。水銀の高感度比色定量法の開発とカドミウムのオンサイト計測法の開発を並行して進め、平成26年度にはいずれかのオンサイト分析法で実際試料に応用できるようにする。水銀の高感度比色定量法は、塩化物イオンの影響の除去法を開発すれば完成し、その後、平成25年度実施計画通りに分析操作と分析装置をオンサイト計測に適したものにする。他方、塩化物イオンの影響が除けない場合は、鉛やシアン化物イオンなどの高感度比色定量法の開発も視野に入れて研究を進め、平成26年度にはいずれかのオンサイト分析法で実際試料に応用できるようにする。物品等の定価の変更や調達方法の工夫などにより、当初計画より経費の使用が節約できたことにより生じた未使用額である。次年度の消耗品や旅費の一部に充てる。該当なし
随意運動のプログラミング・制御とインピーダンス調節

身体の巧みな運動/行動は、筋骨格系・脊髄のインピーダンス可変機構、およびそれらを操る高度な内部制御機構に支えられている.そこでは、フィードバックを主体とするサーボ制御や適応制御の上位機構として、外部環境の特性やそれらとの相互作用を表現した内部モデルが制御機構に組み込まれている.随意運動のプログラミングと制御にとって、これらの内部モデルの形成とそれに基づくフィードフォワード制御機構が本質的な役割を果たしていると考えられる.本年度は、両手協調動作における手先インピーダンス調節を取り上げた.ボールや箱のような物体を両手で操作する場合、物体の位置・姿勢制御とそれにかかる力(内力)の制御を同時に行う必要がある.特にボールのように変形する物体(ここでは、動的対象物と呼ぶ)の場合は、手先・関節・筋のインピーダンス設定と両上肢の冗長自由度拘束が重要な役割を果たす.基礎実験として、手首関節により剛体および動的対象物を左右に移動させる実験を行った(肘は台に固定).右へ60mm移動させた時の両手首屈筋・伸筋のEMGを測定した.剛体対象物に対しては、対象物を右に駆動するため右手伸筋、左手屈筋のみが活動するのに対して、動的対象物では,左右手首関節の屈筋・伸筋が同時に活動することが明らかになった.屈筋・伸筋の同時活動は対象物の駆動には寄与しない.これは被験者が手首関節の運動インピーダンスを意図的に大きくして制御していることを意味する.また、対象物の粘性が小さい場合は、同時活動の振幅レベルがさらに大きくなる.このことは被験者が対象物の動特性に応じて手首関節のインピーダンスを調節していることを意味する。この調節原理が筋の双線形モデルを組み込んだ協調制御モデルで説明できることを示した.身体の巧みな運動/行動は、筋骨格系・脊髄のインピーダンス可変機構、およびそれらを操る高度な内部制御機構に支えられている.そこでは、フィードバックを主体とするサーボ制御や適応制御の上位機構として、外部環境の特性やそれらとの相互作用を表現した内部モデルが制御機構に組み込まれている.随意運動のプログラミングと制御にとって、これらの内部モデルの形成とそれに基づくフィードフォワード制御機構が本質的な役割を果たしていると考えられる.本年度は、両手協調動作における手先インピーダンス調節を取り上げた.ボールや箱のような物体を両手で操作する場合、物体の位置・姿勢制御とそれにかかる力(内力)の制御を同時に行う必要がある.特にボールのように変形する物体(ここでは、動的対象物と呼ぶ)の場合は、手先・関節・筋のインピーダンス設定と両上肢の冗長自由度拘束が重要な役割を果たす.基礎実験として、手首関節により剛体および動的対象物を左右に移動させる実験を行った(肘は台に固定).右へ60mm移動させた時の両手首屈筋・伸筋のEMGを測定した.剛体対象物に対しては、対象物を右に駆動するため右手伸筋、左手屈筋のみが活動するのに対して、動的対象物では,左右手首関節の屈筋・伸筋が同時に活動することが明らかになった.屈筋・伸筋の同時活動は対象物の駆動には寄与しない.これは被験者が手首関節の運動インピーダンスを意図的に大きくして制御していることを意味する.また、対象物の粘性が小さい場合は、同時活動の振幅レベルがさらに大きくなる.このことは被験者が対象物の動特性に応じて手首関節のインピーダンスを調節していることを意味する。この調節原理が筋の双線形モデルを組み込んだ協調制御モデルで説明できることを示した.
欧州における大学教育のプロフェッショナル認定の仕組みと機能

本研究は、欧州での大学教員の教育職としてのプロフェッショナル化の過程に着目し、大学教育のプロフェッショナル認定の仕組みと機能を明らかにすることを目的として実施された。英国、北欧の4か国、オランダ、ドイツにおける取組の比較分析から、各国背景等に相違はあるものの、共通事項としてこの認定とは、基本的に教員の教育能力証明の仕組みで方法には幾つかの選択肢があること、大学が自ら教育力の保証を行うことであり、学部等がその構成員の能力向上やキャリアの支援を行い集団の質を高めることであり、対象である教員には学部等の構成員としての責務を果たしつつ自らのキャリア開発を支援するという意味があることが明らかになった。2012年度は、本研究のテーマである「大学教育のプロフェショナル認定の仕組み」について、計画のとおりノルウェーとフィンランドにおける海外調査を中心に行った。調査した2か国の仕組みは、それぞれの国の高等教育事情の文脈の相違から取組に至る背景や取組に関する法的な規定などには相違があるものの、分析の結果、次のような共通する特徴がみられた。任期つきではないフルタイム、パーマネントの雇用形態にある大学教員については、大学教育におけるティーチングについての実践をふまえた学習もしくは研究開発の実績・能力を証明することが大学の規定として設定されていること。それらの規定が、少なくとも教員の採用や昇格などの人事事項と連動していること。教育実績や能力証明の方法には、一定の教育プログラムの修了やティーチング・ポートフォリオなどいくつかの選択肢があること。そうした教育プログラムへの参加や実績の証明などの活動は、「専門職(Professional)」としての大学教員の継続的な職能開発の一環として位置づけられていること。これらの取り組みについて、各国の大学をリードするトップクラスの大学が率先的に取り組み、国のベンチマークとしての役割を果たしていること。そうした大学を中心に、大学トップの協議による大学間の共通認識の浸透が進んでいること。そうした意味において、大学の自立性を保ちつつ、大学教育の質の保証および大学教育の公共性への責任を担保する取り組みであることが確認された。同時に、各大学における具体的な認定方法も確認された。したがって、本成果をもって、この仕組みの骨格となる共通スキームと、各国や各機関の状況にあわせた方法の選択肢を提示することができる。本研究は、欧州における大学教員の教育職としてのプロフェッショナル化の過程に着目し大学教育のプロフェッショナル認定の仕組みと機能を明らかにすることを目的として実施された。2013年度は同仕組みについて、計画のとおりオランダとドイツにおける海外調査を中心に行った。オランダでは2008年に全14大学の合意を得て「基礎教授資格(Basic Teaching Qualification)」の教育プログラム修了をもって、全ての新任教員が教育能力証明を行っている。そのプログラムは全体で200時間前後の学習について修了証明を授与する専門職能開発プログラムである。教育能力の証明方法にはポートフォリオ提出の選択肢もある。ドイツでは州ごとに状況が異なるが、今回調査したベルリン及びザクセン=アンハルト州では、各大学で一定のモジュールの大学教授法の修了証明を出す専門職能開発プログラムを開発しており、大学間の教育開発ネットワーク内で専門職能開発として独自のプログラム認証を試行しつつある。現在は殆どの大学で同教育プログラムへの参加や教育能力証明は自主的に行われているが、近年教授個人の専門職能開発による学習歴を含む教育業績評価や教育プログラムの評価の双方から教育評価を行う大学も増えており、若手のキャリア形成支援としても機能している。日本でも昨今、教育資格の観点から新任教員研修を中心に教育研修への関心が高まっている。しかしながら本研究成果から、問題は資格の有無、教育研修の義務に留まらないこと、大学教育のプロフェッショナルの認定という自律的な仕組みにより、大学が自らの教育力の保証を行うことであり、学部等がその構成員の能力向上やキャリアの支援を行うことによりその集団の質を高めることであり、教員には部局構成員としての責務を果たしつつ自らのキャリアを開発するという意味があり機能しつつあることが明らかになった。本研究は、欧州高等教育において進行する大学教員の教育職としてのプロフェッショナル化の「文脈」に着目し、大学教育のプロフェッショナル認定の仕組みと機能を明らかにすることを目的としている。23年度は、その研究目的にしたがって、大学教育のプロフェショナル認定の仕組みについて、欧州における大学教育のプロフェッショナル化についての文献調査、およびプロフェッショナル認定の実際の仕組みと機能について、スウェーデンとデンマークにおける海外調査を中心に行った。スウェーデン、デンマークのプロフェッショナル認定の仕組みおよび機能の基本的な共通点として、次のことが確認された。まず、任期つきではないフルタイム、パーマネントの雇用形態にある大学教員(いわゆるテニュアのある教員)については、その採用や昇格などの人事事項と連動する要件として、大学教育におけるティーチングについての実践をふまえた学習もしくは研究開発の実績を証明することが大学の規定として設定されている。その方法は、一定の教育プログラムの修了やティーチング・ポートフォリオなどいくつかの選択肢がある。

同時に、そうした教育プログラムへの参加や実績の証明などの活動は、一次的な資格取得や義務というよりも、自律的な「専門職(Professional)」としての大学教員の継続的な職能開発の一環として位置づけられていること、履修したプログラムの単位は欧州単位互換制度(ETCS)における互換を可能とする等、ボローニャプロセスの枠組みを考慮した仕組みとなっていることなど、すでに研究報告のあるイギリスの事例と共通する点も多いことが明らかになった。本研究は、欧州高等教育において進行する大学教員の教育職としてのプロフェッショナル化の過程に着目し、教員自らが教育の能力・資質を証明する方策としての大学教育のプロフェッショナル認定(以下、プロフェッショナル認定)の仕組みと機能を明らかにすることを目的としている。現在までに、ほぼ計画どおり北欧の主要4か国における仕組みについての調査を実施済みであり、各国ならびに機関ごとの事例を含めた取組の特徴について、共通点および相違点(異なる選択肢の事例)の分析を進めている。平成23年度の計画は、主に、欧州高等教育圏における、大学教育というプロフェッション、プロフェッショナルの現代的意味を明確にするため、関連する文献資料を収集整理し、大学教育プロフェッションに関する要件などを分析すること、3ヵ年を通して、プロフェッショナル認定の先進的な仕組みをもつ欧州圏内の数カ国における海外調査研究を行うことのうち、平成23年度は、まず北欧2カ国程度へ、1週間程度の海外出張を1回行い、関係する高等教育機関、専門家もしくは担当者を対象に面接ヒアリング調査を行うことであった。以上のことについて、まず、スウェーデンおよびデンマーク2カ国における海外調査を実施し、資料収集ならびに分析を進めた。同時に、大学教育のプロフェッショナル化についての文献調査を行い、特に欧州の動向を牽引する英国におけるそのプロフェッショナル化の現代的意味と在り方についての論文を発表した。今後は、引き続き、「大学教育のプロフェッショナル認定の仕組み」について、計画にある欧州の他の国での調査を継続して進める。同時に、調査結果についての分析を進める。分析結果については、一定のまとまりごとの成果の発表を、学会等における口頭発表、論文発表などを通して行う予定である。24年度は、23年度同様に海外調査を続行し、調査を終えた国の事例から資料情報を整理し、分析作業を行う。次年度は、海外調査のための出張など旅費を中心に使用する計画である。研究費は、海外旅費を中心に使用する計画である。
qAIM-MRI による大脳皮質-基底核-視床ループの神経回路シフト解析法の確立

脳の神経回路は、学習あるいは疾患の発症などにより、その状態がダイナミックにシフトすることが知られている。この神経回路の機能シフトが脳のどの領野でどの程度起こっているのかを捉えるためには全脳の活動を定量的に計測する必要がある。そこで本研究では、定量的活動依存性Mn2+造影MRI (qAIM-MRI)を種々の疾患モデル動物における神経回路シフト解析に適用しうるよう改良を行い、新たな神経回路シフト解析法の開発を行うと共に、in vitroイメージングにより局所神経回路における神経回路シフト解析の基盤を確立するために、以下の研究を行った。1.脳内マンガン(Mn2+)動態の計測を行い、定量的活動依存性マンガン造影MRI (qAIM-MRI)による神経活動計測法を最適化した。2.線条体直接路ニューロンに発現しているD1ドーパミン受容体(D1受容体)のコンディショナルノックダウンマウス(D1R-KDマウス)を用い、D1受容体欠失が引き起こす神経回路シフトを解析するために、qAIM-MRIによる全脳神経活動計測及び種々の運動能力試験及びを行った。その結果、運動能力の低下と相関した脳内の複数の領域で神経活動の異常が見いだされた。3. qAIM-MRIによる慢性疼痛による神経回路シフトを可視化することに成功した。4.「in vitroイメージングによる機能シフト発現メカニズムの解明」の基盤を確立するために、急性脳スライス標本を用いて、線条体投射ニューロンである直接路ニューロンあるいは間接路ニューロン特異的に蛍光タンパク質が発現しているマウスを用い、カルシウムイメージング法により直接路ニューロン、間接路ニューロンの入出力特性を詳細に検討した。その結果、直接路ニューロンと間接路ニューロンとでは、発火特性の入力周波数依存性が異なることが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。脳の神経回路は、学習あるいは疾患の発症などにより、様々な時空間スケールでその状態がダイナミックに遷移することが知られている。この神経回路のダイナミックな変化を神経回路の機能シフトと呼ぶ。このような神経回路の機能シフトが脳のどの領野でどの程度起こっているのかを捉えるためには全脳の活動を定量的に計測する必要がある。そこで本研究では、活動依存性Mn2+造影MRI (Activation-Induced manganese-enhanced MRI, AIM-MRI)をベースとして、代表者らが改良したAIM-MRI with quantitative T1 measurement (qAIM-MRI)をin vivo神経活動計測法の主な手法として、種々の疾患モデル動物における神経回路シフト解析に適用しうるよう改良を行い、新たな神経回路シフト解析法の開発を行った。平成29年度は、まず、qAIM-MRIを用いた神経活動計測法をより確固たるものにするために、脳内マンガン(Mn2+)動態の計測を行い、その結果から撮影タイミングを検討し、神経活動と相関するMn2+濃度を定量化するためにより適した撮影パラメーターの検討を行った。また、疾患や操作による表現型の変化を定量化するために、種々の行動実験手技を確立した。パーキンソン病と同様運動機能の低下が起こるD1ドーパミン受容体コンディショナルノックダウンマウス及び、急性・慢性疼痛モデル動物に対して、行動実験及び、qAIM-MRIによる全脳神経活動計測を行った。現在、神経回路シフトと行動実験等による表現型との相関解析を進めているところである。実験計画に挙げた、「qAIM-MRIによるパーキンソン病の病態と相関した神経活動変化を呈する領域の同定」については、まず表現型の定量化のために、ローターロッドテスト、ビームウォークテスト、カタレプシーテスト、ポールテストなど様々な行動実験手技を確立した。パーキンソン病と同様の運動症状を呈するとの報告があるD1ドーパミン受容体(D1受容体)コンディショナルノックダウンマウスに対して、これらの行動実験とqAIM-MRIによる全脳神経活動計測を行った。その結果、行動実験、qAIM-MRIによる全脳神経活動計測共に健常時との違いが見出された。現在、行動実験の結果と神経活動の変化との相関解析を行い、D1受容体発現低下による神経回路シフトの解析を進めているところである。「神経回路の機能シフト解析のための汎用qAIM-MRI法の確立」では、MnCl2投与後の脳内のMn2+動態をMRI及びマイクロダイアリシス法で計測することにより、最適な撮影タイミングの検討、撮影パラメーターの検討を行い、汎用的な脳神経活動計測法としてのqAIM-MRI法の確立を進めた。また、急性・慢性疼痛モデル動物に対してqAIM-MRIによる全脳神経活動計測を適用し、疼痛時における神経回路シフトの全脳での可視化を進めている。平成30年度実施予定であった「in vitroイメージングによる機能シフト発現メカニズムの解明」に関しては、様々な標本での多細胞Ca2+イメージングの技術を確立し、イメージングデータ解析の自動化にも着手している。加えて、カルシウム感受性蛍光タンパク質を細胞種特異的に発現する遺伝子組換えラット・マウスの系の確立を進めている。以上の進捗状況から、研究は当初の計画以上に進展しているといえる。

そこで本研究では、定量的活動依存性Mn2+造影MRI (qAIM-MRI)を種々の疾患モデル動物における神経回路シフト解析に適用しうるよう改良を行い、新たな神経回路シフト解析法の開発を行うと共に、in vitroイメージングにより局所神経回路における神経回路シフト解析の基盤を確立するために、以下の研究を行った。1.脳内マンガン(Mn2+)動態の計測を行い、定量的活動依存性マンガン造影MRI (qAIM-MRI)による神経活動計測法を最適化した。2.線条体直接路ニューロンに発現しているD1ドーパミン受容体(D1受容体)のコンディショナルノックダウンマウス(D1R-KDマウス)を用い、D1受容体欠失が引き起こす神経回路シフトを解析するために、qAIM-MRIによる全脳神経活動計測及び種々の運動能力試験及びを行った。その結果、運動能力の低下と相関した脳内の複数の領域で神経活動の異常が見いだされた。3. qAIM-MRIによる慢性疼痛による神経回路シフトを可視化することに成功した。4.「in vitroイメージングによる機能シフト発現メカニズムの解明」の基盤を確立するために、急性脳スライス標本を用いて、線条体投射ニューロンである直接路ニューロンあるいは間接路ニューロン特異的に蛍光タンパク質が発現しているマウスを用い、カルシウムイメージング法により直接路ニューロン、間接路ニューロンの入出力特性を詳細に検討した。その結果、直接路ニューロンと間接路ニューロンとでは、発火特性の入力周波数依存性が異なることが分かった。qAIM-MRIによるパーキンソン病の病態と相関した神経活動変化を呈する領域の同定:平成29年度に引き続きD1受容体コンディショナルノックダウンマウスでの解析を行うと共に、MPTP投与によるパーキンソン病モデル動物の解析も行い、ドーパミン受容体発現量の低下及びドーパミン量の低下による神経活動の変化の違いを検討し、パーキンソン病発症機序の解明を目指す。神経回路の機能シフト解析のための汎用qAIM-MRI法の確立:平成29年度に行ったqAIM-MRIによる全脳神経活動計測法を確立するための実験条件の最適化をさらに進めると共に、様々なモデル動物にqAIM-MRIによる神経回路シフトの解析を進め、より汎用的な全脳神経活動計測法を確立する。in vitroイメージングによる機能シフト発現メカニズムの解明:qAIM-MRIにより、全脳に渡って神経回路の機能シフトが起こっている領野を同定することは可能であるが、細胞ごとの状態の変化や機能シフトが起こるメカニズムの解明を行うことは困難である。そこで、細胞種時的にカルシウム感受性蛍光タンパク質を発現するラット・マウスの系統を確立し、局所神経回路レベルでの神経回路の機能シフトの解析を行う。パーキンソン病モデル動物、疼痛モデル動物、及び種々の遺伝子操作などに対して、qAIM-MRIにより機能シフトが認められた領域のスライス標本を作成し、Ca2+イメージングにより、多細胞同時活動計測を行う。この結果により、局所回路における神経活動がどのように変化するのかを明らかにする。また、活動の同期解析を行い、局所回路レベルでの機能的神経回路シフトの状態を明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
北東アジアにおける中世考古学学術情報ネットワークの構築

本研究は、ロシア、中国、モンゴルを含む北東アジア地域各地の研究機関間をとりむすぶ情報ネットワークを構築し、汎北ユーラシア的レベルでの中世考古学情報ネットワークの構築を目指すものである。このネットワークの構築によって国家と言語を超えた歴史情報の共有のモデルを創成し、これまでの研究によって集成された人的・資料的資産をポストプロジェクト段階においてもスムーズに展開させることを目的としている。平成18年度の研究実績・中国側の情報開放状況が、想定以上に厳しいことが判明した。北京は比較的可能であるが、地方とくに東北地域においては様々な政治的環境も影響し、情報を自由に公開することには障害が多き事を確認できた。上記の結果、サーバーの設置は北京に所在する中国人民大学において行うことになった。・ロシアにおいては、一方、シベリア地域は現在、盛んにガスや石油のパイプラインの建設が進んでおり、シベリア東部からサハリンにかけては、膨大な考古情報が蓄積され、やはりロシア側においても海外を含めた研究機関と連携した情報ネットワークの構築がもとめられていることが明らかとなった。・両国を含めて、北東アジア地域の若手研究者(大学院生クラス)の交流と育成への要請が強い。北東アジア地域は言語環境が多様であり、文献の流通も十分ではない。そのため本研究において推進するような学術情報ネットワークの構築は、若手研究者の育成においても必要不可欠である。・2006年11月11日13日にカナダ・カルガリー市で行なった「チャクムール」カルガリー大学考古学会第39大会で"Nation and networks : Postcolonial Archaeology in Northeast Aisa."というタイトルで発表を行った。
活性酸素による哺乳類血圧維持機構の分子論的解析

これまでに、ヘパリンに特異的に結合する血管内皮細胞指向性SOD(HB-SOD)を開発し、血管局所でスーパーオキシドを特異的に消去することにより、高血圧、脳虚血障害、脳浮腫、虚血再循環性不整脈、肝移植病態、ストレス潰瘍等における病態が著明に改善することから、高血圧をはじめとするこれらの疾患に活性酸素が関与する事を明らかにした。本研究は、マンノースレセプター含有細胞が全身の血圧や循環動態を制御することが判明したので、その分子論的背景にある活性酸素代謝の実体を解明する事を目的として行われた。解析の結果、MAN受容体指向性SODを投与しても血中と大動脈中のNO代謝産物(NO_2^-+NO_3^-)及びcGMPが増加しないことから、本降圧現象が抵抗性血管のNO代謝に依存しないことが示唆された。各種の阻害剤を用いて解析した結果、脳内のNO神経が関与する可能性が示唆された。現在、責任領域に存在する細胞に指向性を有するNO合成阻害剤やスーパーオキシド発生系(Mannose結合Xanthine Oxidase)を開発中であり、これらが活性酸素を分子言語とする血圧制御機構の存在とその生埋化学的意義の解明に有効である可能性が明らかになりつつある。これまでに、ヘパリンに特異的に結合する血管内皮細胞指向性SOD(HB-SOD)を開発し、高血圧病態では抵抗性血管壁で発生するス-パ-オキシドとNOのバランスが崩壊し、酸化ストレス傾向にあることから、本疾患が活性酸素病であるという新概念を提唱した。さらに、マンノースレセプター含有細胞にSODをターゲッティングすることにより血圧が極度に低下することが判明した。この所見から、正常の血圧維持機構にもスーパーオキシド代謝が関与する事を明らかにした。動脈硬化Watanabe兎、及び高血圧ラット(SHR)では、組織のGSH濃度には有意な差が見られないが、その代謝回転量は著明に低下していることが判明した。このことから、循環制御機構には全身組織の酸化ストレスと抗酸化分子群のバランスが深く関与していることが明らかになった。上記の降圧現象に関与するmannose receptor含有細胞を同定すべく、放射性標識したmannose-linked SOD(MAN-SOD)を調製し、その生体内分布を解析した。解析の結果、放射活性の90%以上は肝Kupffer細胞と脾マクロファージに集積することが判明した。しかし、両組織を摘出してもMAN-SODによる降圧反応が誘起されることから、本現象に関与するmannose receptor含有細胞は肝脾以外の細胞群であることが示唆された。動力学的解析の結果、本降圧反応はウレタン痲酔下では阻害され、頚動脈結紮ラットでは発現しにくいことが判明し、この現象に関与する責任細胞は興奮性細胞である可能性が示唆された。現在、mannose receptor含有細胞内に集積するスーパーオキシド発生系(Mannose結合Xanthine Oxidase)を開発し、これにより逆に昇圧反応が誘起されるか否かを検討する実験系を準備しつつある。
近代日本の地域社会における歴史認識に関する研究-明治維新を対象とする-

近代日本における歴史認識、特に幕末の「志士」に対する叙述と顕彰のあり方から、幕末維新という時代に対する思考について考察した。旧大名家史料群のなかから、「志士」と呼ばれた人々によって書かれた書状、記録を調査し、「志士」像の捉えなおしをおこなうとともに、近代に編纂された郷土史などの内容を考察することにより、どうして近代日本の地域社会において「模範的人物」と意義付けられるのかを明らかにすることを目指した。さらに、これまで明治維新史研究に利用されてこなかった京都府下の社寺に所蔵される史料を利用し、幕末維新期における社寺の政治的意義について考察した。平成21年度における科学研究費補助金を用いた調査・研究においては、日本近代に収集、作成された資料のなかから、「明治維新」および「志士」について書かれた史料を抽出し、同史料の撮影およびデータ入力にあたった。また、関連する歴史遺跡をめぐり、記念碑のほか石造物の撮影、碑文の入力・解析をおこなった。なお本年度の調査は、平良聡弘氏(花園大学非常勤講師)の協力を得た。内容は以下の通り。・高知市内における明治維新関連史跡の撮影・高知市立自由民権記念館における「土陽新聞」の閲覧、複写・佐川町立青山文庫における明治維新関係資料の閲覧、撮影・福岡県立図書館における戦前期の県内で出版、刊行された「郡史」における「勤王志士」に関する記事・記述の閲覧、データ入力・鹿児島県歴史資料センター黎明館における同館に寄託収蔵される玉里島津家史料および『鹿児島県史』編纂史料に関する調査、撮影・鹿児島大学附属図書館における同館所蔵「玉里文庫」に関する閲覧、複写・会津若松図書館における会津藩関係の書籍の複写および撮影・会津若松市内の戊辰戦争史跡の調査、撮影・史跡田原坂など熊本県植木町内の西南戦争関係史跡の調査、撮影平成22年度における科学研究費補助金を用いた調査・研究は、昨年度に引き続き、日本近代において収集、作成された資料のなかから、「明治維新」および「志士」について書かれた史料を抽出し、同史料の撮影およびデータ入力にあたった。内容は以下の通り。・鳥取県立図書館における「因幡志士」関係資料の調査、収集・高知県立図書館における「坂崎家文書」、「田岡家文書」の閲覧、撮影・佐川町立青山文庫における明治維新関係資料の閲覧、撮影・高知市立自由民権記念館における「土陽新聞」の閲覧、複写・高知県立歴史民俗資料館における「平井・西山家資料」、「寺石正路関係資料」の閲覧、撮影・高知市内における明治維新関連史跡の調査・鹿児島県立図書館における明治維新関係書籍の閲覧、複写・長崎歴史文化博物館における小曾根家関係文書の閲覧、撮影・熊本大学附属図書館における永青文庫、明治維新関係史料の閲覧・熊本県立図書館における肥後勤王党関係書籍の閲覧、撮影・熊本市歴史文書資料室における熊本市史編纂史料の閲覧、複写平成23年度における科学研究費補助金を用いた調査・研究は、これまで2年間にわたり執行してきた明治維新における歴史認識に関する調査(高知・鳥取・京都方面)に区切りをつけ、かつ今後の発展性を想定したなかで、あらたな調査先(弘前・札幌・山口)を設定し遂行された。調査先においては、日本近代に収集、作成された資料のなかから、「明治維新」および「志士」について書かれた史料を抽出し、同史料の撮影およびデータ入力にあたった。さらには、歴史遺跡をめぐり、記念碑のほか石造物の撮影、碑文の入力・解析をおこなった。高知方面においては、高知県立歴史民俗資料館において、これまで調査に当たってきた近代高知の地方史研究者寺石正路関係史料(著作、日記、書簡)の解読をおこなった。同史料群は公開が制限され、調査方法も閲覧、筆写によるものとされており、これまで数度にわたる調査においても進捗ままならない状況にあり、調査方法の再考が必要であると考える。また同館に寄託所蔵される土佐勤王党に所属した島村衛吉関係史料(南国市教育委員会蔵)については、あらたに撮影、解読をおこなった。今後のあらたな展開を期して、弘前市立弘前図書館蔵津軽家文書、北海道立文書館蔵津軽家文書および山口県文書館における幕末期の公家に関する史料調査をおこなった。代表者はこれまで、幕末期の近衛家、三条家に関する研究を発表してきたが、それぞれから発給された書状の宛て先に所在する史料調査および、編纂史料の研究を欠いていた。よって、今年度における調査は、これまでの自身の研究成果を再確認するとともに、新見解を提示するに足るものとなった。なお、今年度の調査も、平良聡弘氏(花園大学非常勤講師)の協力を得た。
タイラ-ウイルスによる脱髄機序の分子生物学的研究

タイラ-ウイルス(TV)はピコルナウイルス科に属し、2つの亜群に分けられる。GDVII亜群はマウスに急性の脳脊髄炎を起こすが、DA亜群はマススの血清・髄液中の中和抗体価が高いにもかかわらず、その脊髄に持続感染し、脱髄を引き起こす。その脱髄の病理像は多発性硬化症と類以しており、その動物モデルとして注目されている。従来、両亜群の際だった生物学的性状の差異の一要因として髄鞘支持細胞であるオリゴデンドログリア(OL)に対する親和性が両亜群で異なるためであると考えられてきた。我々はこの点を明かにするために一つは組換えウイルスを用いて、一つは細胞培養の系を用いて、検討した。まず第一段階として、既に得せれているDA株の3つのcDNA(Virology 164:245ー255,1988)を相互に連結し、全ウイルスゲノムをカバ-するcDNAを作製した。ついでこのcDNAをL細胞にtransfectさせ、cDNA由来のウイルスを得た。このウイルスをマウス脳内に接種したところ、数カ月後に炎症細胞浸潤を伴った脱髄を引き起こし、このウイルスがDA株本来の生物学的性状を保持していることを確認した(J.Virol.63:5492ー5496,1989)。これにより現在作製中のGDVII株の感染性cDNAとの組換えウイルスが作製が可能になり、ウイルスのどの部位が神経細胞、またはOLに対する細胞親和性を担うのか、ひいては脱髄の責任部位なのかが判明するであろう。次いで、我々はマウスのOL初代培養系を用いて、両亜群のOLに対する親和性に差異があるかどうかを検討した。ウイルス接種13時間後から、両亜群共に細胞変性効果が認められ、抗TV抗体、抗ガラクトセレブロシド抗体を用いた二重免疫染色でもOL細胞質内にウイルス抗原が確認された。また両亜群の増殖曲線にも有意の差は認められなかった。これにより従来考えられてきたこととは異なり、OLに対する親和性により両株間の生物学的性状の違いを説明することができないことがin vitroで示唆された(Arch Virol 114:293ー298,1990)。現在、動物実験によりGDVII株のOLに対する親和性をin vivoで確認中である。タイラ-ウィルス(TV)はピコルナウィルス科に属し、2つの亜群にわけられる。GDVII亜群はマウスに急性の脳脊髄炎を起こすが、DA亜群はマウスの血清・髄液中の中和抗体価が高いにもかかわらず,その脊髄に持続感染し、脱髄を起こす。その病理像は多発性硬化症と類似しており、その動物モデルとして注目されている。我々の目的は、TV両亜群より感染症cDNAを作製し、相互に組換え、その組換えウイルスの生物学的性状を検討することにより、ウイルスゲノムのどの部位が脱髄に関与しているかを明らかにすることである。今回はその第一段階として、既に得られているDA株の3つのcDNAを相互に連結し、全ウイルスゲノムをカバ-するcDNAを作製した。

このウイルスをマウス脳内に接種したところ、数ヶ月後に炎症細胞浸潤を伴った脱髄を引き起こし、このウイルスがDA株本来の生物学的性状を保持していることを確認した。このDA株の感染症cDNAの作製は今後のTVの分子生物学的研究にとって非常に重要である。現在GDVII株のcDNAを作製中である。また、オリゴデンドログリア(OL)の培養系を用いて、DA株のみならずGDVII株もOLに感染することを確認した。これにより従来考えられていたのとは異なり、OLに対する親和性により両株間の生物学的性状の違いを説明することができないことが示唆された。現在in vivoでGDVII株のOLに対する親和性を確認中であるタイラ-ウイルス(TV)はピコルナウイルス科に属し、2つの亜群に分けられる。GDVII亜群はマウスに急性の脳背髄炎を起こすが、DA亜群はマウスの血清・髄液中の中和抗体価が高いにもかかわらず、その背髄に持続感染し、脱髄を引き起こす。その脱髄の病理像は多発性硬化症と類似しており、その動物モデルとして注目されている。従来、両亜群の際だった生物学的性状の差異の一要因として髄鞘支持細胞であるオリゴデンドログリア(OL)に対する親和性が両亜群で異なるためであると考えられてきた。我々はマウスのOL初代培養系を用いて、両亜群のOLに対する親和性に差異があるかどうかを検討した。ウイルス接種13時間後から、両亜群共に細胞変性効果が認められ、抗TV抗体、抗ガラクトセレブロシド抗体を用いた二重免疫染色でもOL細胞質内にウイルス抗原が確認された。また両亜群の増殖曲線にも有意の差は認められなかった。これにより従来考えられてきたこととは異なりOLに対する親和性により両株間の生物学的性状の違いを説明することができないことがin vitroで示唆された。現在、動物実験によりGDVII株のOLに対する親和性をin vivoで確認中である。
セメント質と歯槽骨の発生分化に伴う細胞外基質遺伝子とタンパクの発現に関する研究

本研究では、セメント質と骨に特徴的な細胞外基質の遺伝子とタンパクの両方の発現を指標として、細胞と細胞外基質の発生分化の特性をセメント質と骨との間で比較検討することを目的とした。平成11年度は、ラットのオステオネクチン、オステオポンチン、オステオカルシン及び骨シアロタンパク質に対する抗体を作製し、ラット胎児の下顎骨を材料とし骨基質の発生分化過程におけるこれらのタンパクの発現を免疫組織学的に検討した。その結果、これら4種類の細胞外基質タンパクは、胎児における骨の発生過程で、I型コラーゲンの土台の上にほぼ同時に蓄積し協調して骨基質の石灰化に関与する可能性が示された。この研究成果は学術雑誌に公表した(Anat Embryol[2000]202:31-37)。平成12年度は、ラット下顎骨の発生過程におけるこれらの細胞外基質の遺伝子発現について、それぞれの分子に対するRNAプローブを作製し、in situ hybridizationにより検討した。遺伝子発現はタンパクの発現に先行して認められ、各細胞外基質遺伝子の発現が骨芽細胞の分化と密接に関わっていることが明らかとなった。これらの研究の成果は学術雑誌(Histochem J)に既に受理され、近日中に公表予定である。一方、セメント質の発生分化に関しては、生後2週齢から6週齢のラット第一臼歯歯根を材料として、細胞外基質分子の遺伝子及びタンパクの発現を同様に免疫染色とin situ hybridizationを用いて検討した。その結果、それぞれの分子が骨、無細胞セメント質及び有細胞セメント質の三者の細胞と細胞外基質の発生分化過程で特異的な発現パターンを示すことが明らかとなった。この成果は新たに学術雑誌(Histochem J)に受理され、公表予定である。本研究では、セメント質と骨に特徴的な細胞外基質の遺伝子とタンパクの両方の発現を指標として、細胞と細胞外基質の発生分化の特性をセメント質と骨との間で比較検討することを目的としている。本年度は、ラットのオステオネクチン、オステオポンチン、オステオカルシン及び骨シアロタンパク質に対する抗体を作製し、ラットの骨の抽出物を用いてWestern Blottingを行い、それぞれの抗体の特異性を検定した。さらにラット胎児の下顎骨を材料とし作製した抗体を利用して、骨基質の発生分化過程を免疫組織学的に検討した。その結果、これら4種類の細胞外基質タンパクは、胎児における骨の発生過程で、ほぼ同時に細胞外に蓄積し協調して骨基質の石灰化に関与する可能性が示された。この研究成果は学術雑誌(Anat Embryol)に投稿し既に受理され、近日中に公表の予定である。また、これらの細胞外基質の骨芽細胞における遺伝子発現については、既にRNAプローブを作製し、現在ラット胎児の下顎骨を材料としてin situ hybridizationにより検討中である。一方、セメント質の発生分化に関しては、生後2週齢から6週齢のラット第一臼歯歯根を材料として、それぞれの細胞外基質の遺伝子及びタンパクの発現を検討中である。次年度は、フィブロネクチン、テネイシン、I型コラーゲン、デコリン、バイグリカン等の細胞外基質を対象として、これらの遺伝子とタンパクの発現に関して、骨とセメント質の発生過程を比較検討する計画である。前年度は、I型コラーゲン、オステオネクチン、オステオポンチン、オステオカルシン及び骨シアロタンパク質を対象として、ラット胎児の下顎骨を材料とし骨基質の発生分化過程におけるこれらのタンパクの発現を免疫組織学的に検討した。本年度は、ラット下顎骨の発生過程におけるこれらの細胞外基質の遺伝子発現について、それぞれの分子に対するRNAプローブを作製し、in situ hybridizationにより検討した。

遺伝子発現はタンパクの発現に先行して認められ、各細胞外基質遺伝子の発現が骨芽細胞の分化と密接に関わっていることが明らかとなった。これらの研究の成果は学術雑誌(Histochem J)に既に受理され、近日中に公表予定である。一方、セメント質の発生分化に関しては、生後2週齢から6週齢のラット第一臼歯歯根を材料として、細胞外基質分子の遺伝子及びタンパクの発現を同様に免疫染色とin situ hybridizationを用いて検討した。その結果、それぞれの分子が骨、無細胞セメント質及び有細胞セメント質の三者の細胞と細胞外基質の発生分化過程で特異的な発現パターンを示すことが明らかとなった。この成果は新た学術雑誌(Histochem J)に受理され、公表予定である。
石炭紀秋吉生物礁複合体の形成メカニズムと時代遷移過程の解明

研究代表者および分担者は,1996年から1997年にかけて秋吉台の長者ケ森付近および住友大阪セメント南台採石場を中心に野外地質調査と試料の採集を行った。採集した石灰岩および化石試料を,約50枚の大型研摩石板と約300枚の大型薄片に加工し解析した。野外調査結果と作製試料の解析結果から,以下のような研究成果が得られた。1.中期石炭紀の秋吉生物礁複合体を構築する石灰岩は,生物礁複合体内の個々の小環境に対応して生じた特徴的な生・岩相組み合わせで示される約30の石灰岩型に区分できる。2.中期石炭紀の秋吉生物礁複合体を構築する造フレームワーク化石として最も重要なものは四放サンゴ類,ケ-テテス類、層状石灰藻類および付着性コケ虫類である。これらの化石群は生物礁複合体内で,その組み合わせや成長形態を変え,10数種類の異なるタイプのフレームワークを構築している。これらのフレームワークや生・岩相の組み合わせと分布の違いによって礁複合体内部に明瞭な分帯構造が識別される。3.フレームワークや生・岩相の組み合わせと分布の違いによって、礁複合体内部に明瞭な同心円状の分帯構造が見られること、数層準で海退時に形成された不連続面の存在を確認したことから、生物礁のタイプが基本的には環礁型であったこと,および礁の形成と形態が海水面変動の影響を大きく受けていることを明らかにした。4.後期石炭紀になると,造フレームワーク化石としてのケ-テテス類の退場と四放サンゴ類の衰退に伴い,新たに海綿類,ヒドラ類,下位とはタイプの異なる層状石灰層類等が造フレームワーク化石として新たに参画し,生物礁が構築されている。しかし,その詳細については不明な点が多く今後の研究課題である。本研究の目的は,秋吉石灰岩層群下部層(石炭系)中に発達する生物礁フレームワークを構築する化石群を古生態学・古環境学的に解析し,これら化石群の石炭紀を通じて消長(時代遷移過程)を明らかにするとともに,秋吉生物礁複合体の形成メカニズムと地史を解明することである。本年度は,研究初年度であるため,研究の基礎データを得るために必要な調査・実験に研究の主体を置いた。本年度の成果は以下のとおりである。1.山口県秋吉台の東の台長者が森地域および西の台住友大阪セメント採石場内を中心に3回の野外調査を実施し,両地域の層序と地質構造,中期後期石炭紀の含フレームワーク石灰岩の時空的分布の概要を把握した。2.野外でのフレームワークを構築する化石群の産状を観察・把握するとともに,大小の石灰岩・化石試料の採集を実施した。大中型の石灰岩試料は現地の石材工場に委託して連続研磨石板(観察面積0.11m^2)に加工するとともに,小型の石灰岩・化石試料は実験室で大・小薄片に加工した。3.現時点での成果として以下の3点をあげることができる。1)この時代の秋吉生物礁複合体を形成する石灰岩は,20数種の生・岩相に区分できる。2)この時代の造フレームワーク化石として最も重要なものは四放サンゴ類,ケ-テテス類,層状石灰藻類および付着性コケ虫類である。3)これらのフレームワークや生・岩相の組み合わせと分布の違いによって礁複合体内部に明瞭な分帯構造が識別される。

平成9年度に予定している追加調査と作製試料の詳細な観察・検討によって,さらに多くの成果が得られ,当初の目的が達成できるものと確信している。本研究の目的は,秋吉石灰岩層群下部層(石炭系)中に発達する生物礁フレームワークを構築する化石群を古生態学・古環境学的に解析し,これら化石群の石炭紀を通じて消長(時代遷移過程)を明らかにするとともに,秋吉生物礁複合体の形成メカニズムと地史を解明することである。本研究により以下の諸点が明かとなった。1.山口県秋吉台の東の台長者が森地域および西の台住友大阪セメント採石場内を中心に実施した野外調査結果および作製した石灰岩石板と薄片の検討結果から,中期後期石炭紀の時代の秋吉生物礁複合体を形成する石灰岩は,20数種の特徴的な生・岩相に区分できることが明かとなった。2.中期石炭紀の造フレームワーク化石として最も重要なものは四放サンゴ類,ケ-テテス類,層状石灰藻類および付着性コケ虫類である。これらの化石群は生物礁複合体内で,その組み合わせや成長形態を変え,10数種類の異なるタイプのフレームワークを構築している。なお,これまで層状石灰藻類とされていたものの中に,北米等で記載されている石灰海綿類が含まれることも新たに明らかになった。3.フレームワークや生・岩相の組み合わせと分布の違いによって,礁複合体内部に明瞭な同心円状の分帯構造が見られること,数層準で海退時に形成された不連続面の存在を確認したことから,生物礁のタイプが基本的には環礁型であったこと,および礁の形成と形態が海水面変動の影響を大きく受けていることを明らかにした。4.後期石炭紀になると,造フレームワーク化石としてのケ-テテス類の退場と四放サンゴ類の衰退に伴い,新たに海綿類,ヒドラ類,下位とはタイプの異なる層状石灰層類等が造フレームワーク化石として新たに参画し,生物礁が構築されている。しかし,その詳細については不明な点も多く今後の研究課題である。
固型腫瘍における血管透過性亢進とキニン産生系の活性化

腫瘍局所は血管透過亢進因子産生系の亢進により血管の漏出性が亢進していることを、高分子のモデル化合物の放射化アルブミンやスマンクスあるいは油剤を用いて証明した。その現象はアンジオテンシンIIによる昇圧剤投与下に正常圧下よりもさらに約2倍ほど高められることを明らかにした。つぎに重要なことは、このとき上記とは逆に正常の骨髄へのデリバリ-が約50%抑制されることである。この現象は高分子に特徴的のようであり、低分子のモデル化合物の[ ^<14>C]メチルグルコ-スを用いた場合はこのようには行かない。腫瘍血管の透過性亢進の理由の一つが、腫瘍局所で産生されるブラジキニンによることから、その分解をキニン分解酵素阻害剤(カプトプリルなど)の投与後に昇圧下に薬剤を静注するとどうなるかを検討した。すなわち、ヒト腸癌を移植した。ヌ-ドマウスモデルに、A7ーモノクモ-ナル抗体結合NCSを投与すると、デリバリ-が23倍促進されることを認めた。これは、キニナ-ゼ阻害剤非投与よりも有意に高かった。以上より、キニン分解阻害剤投与下に、昇圧し、高分子制癌剤を投与することは骨髄毒性の軽減に加えて、腫瘍集積性の大巾な増強が期待され、通常の方法の34倍のメリットがあると思われる。今後の課題としては、実際の高分子制癌剤のスマンクスやピランーアドリアマイシンを用いた、動物における検証が必要である。