hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物感染糸状菌の共生性と病原性を規定する分子の進化論的考察

植物と微生物の相互作用研究において、寄生(病原)性と共生性の境を理解することは重要命題の一つであるが、これまで特に分子遺伝学的な知見が非常に乏しい。本研究では、植物根に感染する糸状菌が、同種でありながら同一宿主に対して片や共生型、片や寄生型という好対照的な進化の方向性を決定する因子の同定・解析を目的とする。糸状菌Colletotrichum tofieldiae (Ct)は様々な地域・植物から単離されている。モデル植物シロイヌナズナから単離されたCtは貧栄養条件下でアブラナ科植物の生長を促す(Hiruma et al., Cell 2016)。一方で、日本で単離されたCtの1株はシロイヌナズナの生長をむしろ阻害する寄生型菌であることを見出しており、異なる地域・植物への適応進化の結果、Ct株間の感染戦略は同種という制約のもとでも共生型から寄生型まで幅広く変化することが推察された。本年度は、第一に、様々な環境に適応したCt株を調査した結果、共生型や寄生型の菌株に加えて、植物生長の促進効果も示さないものの阻害効果も示さない中立型のCt株を同定した。Ct種の近縁種も調査したところ、複数種類の寄生型菌に加えて、1種類の共生型菌を新たに同定した。第二に、対照的な感染戦略を示す菌株のゲノム配列をPacbioとIlluminaを用いたゲノムシークエンスにより取得した。現在は、それぞれの感染戦略特異的なゲノム領域を絞り込み中である。第三に、感染戦略が対照的な菌株が宿主植物に感染中の時系列トランスクリプトーム解析を行った。その結果、それぞれの感染戦略特異的に発現が変動する宿主・菌の遺伝子群を絞り込んだ。第四に、共生型Ct株が病原菌化する変異体、及び、その共生能がさらに強まる変異体などにCtを感染させ、感染根からCtを再分離した。その後、各変異体に再接種する一連の流れを25回繰り返した。当初予定していた以上に、多彩な感染戦略を取る菌株が同定できた。また、宿主感染中のトランスクリプトーム解析からも、感染戦略特異的な菌・植物遺伝子群の絞り込みが順調に進み、本年度中に一部因子の解析をスタートできた。以下の項目を行う。1.対照的な感染戦略を示す菌株のゲノム情報をそれぞれ取得し、比較ゲノム解析により菌株間での多様性及び相同性を示すゲノム領域(遺伝子)を同定する。2.Ctの近縁種も含む菌株が宿主植物の根に感染中のトランスクリプトーム解析を行い、菌株間で遺伝子応答パターンが異なる遺伝子群を同定する。同時に、同一菌株の中で遺伝子発現が大きく揺らぐ遺伝子群にも着目し、菌株間での保存性を上記のゲノム情報も元に明らかにする。3.1. , 2.で絞り込んだ進化速度の速い、もしくは、発現が大きく揺らぐ遺伝子群が対照的な感染戦略を示す要因であるかを検証するため、植物・菌の候補遺伝子の欠損変異体を作出し、変異体における感染行動を記述する。感染戦略を示す要因であることが証明された遺伝子群については、各菌が宿主に感染中の遺伝子発現を調査してその揺らぎを定量化する。そして、揺らぎパターンからその菌の感染戦略を逆に推測できないかどうか調査する。4.共生型Ct株が病原菌化する変異体、及び、その共生能がさらに強まる変異体などにCtを感染させ、感染根からCtを再分離する。その後、各変異体に再接種する一連の流れを継続する。宿主植物を介して特定の進化圧を人工的に与えることで、各Ct株の共生能に与える影響を調査する。顕著な変化が認められた菌株を中心に、ゲノム情報を取得し、比較ゲノム解析を行う。その結果、それぞれの感染戦略

特異的に発現が変動する宿主・菌の遺伝子群を絞り込んだ。第四に、共生型Ct株が病原菌化する変異体、及び、その共生能がさらに強まる変異体などにCtを感染させ、感染根からCtを再分離した。その後、各変異体に再接種する一連の流れを25回繰り返した。当初予定していた以上に、多彩な感染戦略を取る菌株が同定できた。また、宿主感染中のトランスクリプトーム解析からも、感染戦略特異的な菌・植物遺伝子群の絞り込みが順調に進み、本年度中に一部因子の解析をスタートできた。以下の項目を行う。1.対照的な感染戦略を示す菌株のゲノム情報をそれぞれ取得し、比較ゲノム解析により菌株間での多様性及び相同性を示すゲノム領域(遺伝子)を同定する。2.Ctの近縁種も含む菌株が宿主植物の根に感染中のトランスクリプトーム解析を行い、菌株間で遺伝子応答パターンが異なる遺伝子群を同定する。同時に、同一菌株の中で遺伝子発現が大きく揺らぐ遺伝子群にも着目し、菌株間での保存性を上記のゲノム情報も元に明らかにする。3.1. , 2.で絞り込んだ進化速度の速い、もしくは、発現が大きく揺らぐ遺伝子群が対照的な感染戦略を示す要因であるかを検証するため、植物・菌の候補遺伝子の欠損変異体を作出し、変異体における感染行動を記述する。感染戦略を示す要因であることが証明された遺伝子群については、各菌が宿主に感染中の遺伝子発現を調査してその揺らぎを定量化する。そして、揺らぎパターンからその菌の感染戦略を逆に推測できないかどうか調査する。4.共生型Ct株が病原菌化する変異体、及び、その共生能がさらに強まる変異体などにCtを感染させ、感染根からCtを再分離する。その後、各変異体に再接種する一連の流れを継続する。宿主植物を介して特定の進化圧を人工的に与えることで、各Ct株の共生能に与える影響を調査する。顕著な変化が認められた菌株を中心に、ゲノム情報を取得し、比較ゲノム解析を行う。
ヒト歯根膜細胞におけるメカニカルストレス誘導性MMP-1遺伝子の発現

本研究は、1.メカニカルストレスによるT細胞からのIL-17の産生、2.IL-17によるPDLのMMP-1遺伝子の発現とその調節機構、3.細胞内シグナル伝達機構について分子生物学的に明らかにすることを目的として行った。本年度は、1.メカニカルストレス下リンパ球およびヒトPDLにおける遺伝子発現、2.IL-17添加刺激による炎症性反応にともなうメディエーター産生能の検出、3.ヒト歯根膜線維芽細胞からの細胞抽出蛋白,核蛋白ならびにmRNAを抽出、4.RT-PCR法によるMMP-1および上記メディエーターmRNAの発現の検索を継続して行った。メカニカルストレス下リンパ球では炎症性細胞や線維芽細胞の遊走・増殖を促進するフィブリノーゲンやプラスミノーゲンの発現が増加し、ヒトPDLでは、MMP-1とIL-17レセプターの発現が認められた。リンパ球への伸展刺激負荷後、上清中のIL-17量の変化をELISA法にて検出した結果、IL-17量の増加が認められたことから、IL-17添加ヒトPDL細胞を用いて経時的にtotal RNA抽出とRT-PCRによる歯周組織のリモデリングや特性発現に関与する遺伝子のmRNAの検出を行った。その結果、24時間までのIL-17添加下において、骨吸収系に作用する炎症性サイトカインIL-1βmRNAの経時的な増加が確認された。IL-6、TNF-α、MMP-1mRNAは発現しているもののIL-17添加に伴う経時的変化は認められなかった。メカニカルストレス負荷によるT細胞由来IL-17の産生とヒトPDL細胞におけるIL-17刺激によりIL-1β産生が増加することが確認された。本研究は、1.メカニカルストレスによるT細胞からのIL-17の産生、2.IL-17によるPDLのMMP-1遺伝子の発現とその調節機構、3.細胞内シグナル伝達機構について分子生物学的に明らかにすることを目的とする。本年度は、1.単核球(リンパ球・単球)の分離・培養、2.メカニカルストレスによるIL-17産生能の検出、3.ヒト歯根膜線維芽細胞の分離・培養と細胞抽出蛋白,核蛋白ならびにmRNAを抽出、4.RT-PCR法によるMMP-1 mRNAの発現の検索を継続して行っている。同意を得た健常人(ボランティア)の末梢血より比重遠心法で単核球を得た後、T細胞はCD3陽性細胞をマグネチックビーズ法で分離し,単球は付着細胞を回収して実験に供与した。単球およびリンパ球は1×10^6個/mlの細胞密度とし,Flexercell Strain Unit^<【○!R】>にて伸展刺激を加えた。リンパ球は培養上清中に浮遊しているため、培養液の流動をメカニカルストレス負荷として設定した。開始後、経時的に培養上清と細胞を回収した。また、培養ヒトPDL細胞にも同様に伸展刺激を加え、経時的に培養上清と細胞を回収した。上清中のIL-17の変化をELISA法にて検出した。その結果、リンパ球においては、メカニカルストレス負荷後にIL-17が検出された。さらに、矯正力負荷後の歯肉溝滲出液(GCF)中IL-17の経時的変化を追試することを目的として、同意を得た健常人においてメカニカルストレス負荷後のGCFを採取した。IL-17によって産生が促進されるIL-1β、PGE2は検出され、その経時的変化も認めたが、IL-17は検出されなかった。

本年度の結果から、メカニカルストレス刺激によって、リンパ球からIL-17が産生されることが示唆された。IL-17mRNAの発現ならびにIL-17の上昇に伴うヒトPDL細胞への作用とMMP-1遺伝子発現への作用については、現在継続研究中である。本研究は、1.メカニカルストレスによるT細胞からのIL-17の産生、2.IL-17によるPDLのMMP-1遺伝子の発現とその調節機構、3.細胞内シグナル伝達機構について分子生物学的に明らかにすることを目的として行っている。本年度は、IL-17添加とメカニカルストレスによるコラーゲンの産生・分解の調節機構を分子生物学的に明らかにすることを目的として、断続的伸展刺激を加えたヒト歯根膜線維芽細胞での歯根膜の特性発現に関わる遺伝子の発現について検討した。1)平成17年度に確立した設定条件でメカニカルストレスを長期的に加えた場合、PDLの脆弱化が起こりやすかったため、Flexercell Strain Unitにて6時間/日の伸展刺激とした.伸展刺激を加え、経時的に培養上清と細胞を回収した。2)平成17年度に設定したものと同濃度のIL-17を添加後、1)の伸展刺激を加えた。3)1)、2)の刺激添加後、経時的にtotal RNA抽出とRT-PCRによる歯周組織のリモデリングや特性発現に関与する遺伝子のmRNAの検出を行った。その結果、3日目までの伸展刺激下において、骨吸収系に作用する炎症性サイトカインIL-1β、骨芽細胞の増殖促進と石灰化抑制が報告されているMsx2の発現が確認された。これらの結果より、メカニカルストレス刺激が、ヒト歯根膜組織の石灰化を抑制している可能性が示唆された。IL-17およびメカニカルストレス刺激によるMMP-1の発現については現在検討中である。また、メカニカルストレス下ヒトPDLおよびリンパ球に特異的な遺伝子の解析を目的としたマイクロアレイ法による検索も継続中である。本研究は、1.メカニカルストレスによるT細胞からのIL-17の産生、2.IL-17によるPDLのMMP-1遺伝子の発現とその調節機構、3.細胞内シグナル伝達機構について分子生物学的に明らかにすることを目的として行った。本年度は、1.メカニカルストレス下リンパ球およびヒトPDLにおける遺伝子発現、2.IL-17添加刺激による炎症性反応にともなうメディエーター産生能の検出、3.ヒト歯根膜線維芽細胞からの細胞抽出蛋白,核蛋白ならびにmRNAを抽出、4.RT-PCR法によるMMP-1および上記メディエーターmRNAの発現の検索を継続して行った。メカニカルストレス下リンパ球では炎症性細胞や線維芽細胞の遊走・増殖を促進するフィブリノーゲンやプラスミノーゲンの発現が増加し、ヒトPDLでは、MMP-1とIL-17レセプターの発現が認められた。リンパ球への伸展刺激負荷後、上清中のIL-17量の変化をELISA法にて検出した結果、IL-17量の増加が認められたことから、IL-17添加ヒトPDL細胞を用いて経時的にtotalRNA抽出とRT-PCRによる歯周組織のリモデリングや特性発現に関与する遺伝子のmRNAの検出を行った。その結果、24時間までのIL-17添加下において、骨吸収系に作用する炎症性サイトカインIL-1βmRNAの経時的な増加が確認された。
半導体表面および界面の２次元系における新しい自由度と電子状態

高移動度シリコン2次元電子系に対して、磁場に対する角度をその場制御しながら磁気抵抗効果の測定を行った。非整数のランダウ準位充填率においてランダウ準位交差を行ったところ、電子局在に相当する縦抵抗の明瞭なディップが観測された。直流抵抗で金属的温度依存性を示す同系に対して、低温下でサイクロトロン共鳴の測定を行った。緩和時間は、直流抵抗から得られるものと同様の温度依存性を示した。GaAs劈開表面に形成したPb単原子層膜における超伝導を調べた。実験結果は、大きなRashba分裂を持つ2次元金属に対して予想されていた空間変調を有する超伝導状態によって説明された。(1)擬スピン自由度をもつ強磁場2次元系の基底状態、(2)サイクロトロン共鳴実験による強相関2次元系の金属絶縁体転移の解明、(3)吸着原子により誘起した劈開表面2次元電子系の形成機構の解明と新物性の探索、の3つのテーマについて研究を行った。(1)に関しては、Si/SiGeヘテロ構造2次元電子系を用いて、軌道量子数とスピン状態が異なる2つのランダウ準位を磁場角度の調節により交差させ電気伝導測定を行った。遷移領域において出現するディップ構造に関して、軌道量子数の異なる2種類の電子がそれぞれ正方格子状の副格子を作ることによる電子局在に基づくモデルを検討した。(2)に関しては、高感度ボロメータを自作し、透過型のサイクロトロン共鳴の実験を行った。線幅の逆数として得られる散乱時間は、電気伝導から得られるものと同様に金属的な温度依存性を示した。電子密度の低下に伴い、電気伝導から得られる散乱時間は急速に短くなっていくが、サイクロトロンから得られた散乱時間の減少は比較的緩やかであり、絶縁体領域でも生き残る兆候が観測された。このことは、一体描像では理解できず、電子の集団運動の重要性が示唆される。(3)に関して、InAs劈開表面上のAuのドナー準位を決定した。原子のイオン化エネルギーに対する関係は、これまでCs,Na,Agに対して得られていた経験則から予想されるものとほぼ一致した。また、劈開表面上の吸着原子の観察を行うため、走査型トンネル顕微鏡(ヘッド、コントローラ)を導入し、動作確認を行った。(1)に関しては、軌道量子数とスピン状態が異なる2つのランダウ準位の交差について、これまでの電気伝導測定に加えて、電子スピン共鳴からもスピン磁化率や横緩和時間などに関する知見を得るべく測定系の改良に着手した。(2)に関しては、2次元面に平行な磁場によりスピン偏極させていく過程において、サイクロトロン共鳴の散乱緩和時間を電気伝導から得られるものと比較すべく、スピン偏極用のヘルムホルツマグネットとサイクロトロン共鳴実験用のソレノイドマグネットを組み合わせたシステムの製作に着手した。また、これまで低磁場下で行われた実験において、サイクロトロン共鳴と直流電気伝導測定から得られる散乱緩和時間が似通った金属的温度依存性を示していたことを受け、中間の周波数帯(0.11GHz)での電気伝導率の測定を行い、金属的温度依存性を支持する結果を得た。(3)に関しては、劈開表面上の吸着原子の観察を行うため、走査型トンネル顕微鏡(ヘッド、コントローラ)を導入し、極低温・超高真空中において、(a)半導体試料の劈開、(b)ドナー原子の真空蒸着、(c)表面観察と側面電極を用いた面内電気伝導の同時測定、を連続して行うためのシステムを製作した。(1)強い電子間相互作用をもつシリコン2次元電子系に対する新しいプローブとして、サイクロトロン共鳴実験を行っている。本年度は、自作したベクトルマグネットを用いて、スピン偏極下での測定を行った。強相関2次元電子系に見られる共通した特徴として、面内磁場印加に伴うスピン偏極によって電気抵抗が大きく増大することが挙げられるが、スピン偏極に伴いサイクロトロン共鳴吸収の線幅は増大し、電気抵抗から得られた散乱時間と線幅から得られた散乱時間は、ともにスピン偏極に対して減少することが明らかになった。また、0.110GHzの周波数帯での電気伝導率の測定を、金属絶縁体転移領域を含む広い電子濃度範囲で行った。さらに、サイクロトロン共鳴実験をWigner結晶領域で行うために、希釈冷凍機に測定系を組み込んだ。(2)吸着原子により誘起した劈開表面2次元電子系に対して、液体ヘリウム温度においてSTMとの同時観察を行った。

まず、STMを用いた表面観察により、これまで行ってきた蒸着量の見積もりに大きな誤りがないことが確認できた。また、InAsにAgを吸着させた系およびInSbにAgを吸着させた系において、トンネル分光測定を行い、明瞭なランダウ準位を観測した。(3)新しい展開として、絶縁性GaAs基板上に金属超薄膜を作製し、単原子層の超伝導をBiおよびPbに対して観測した。Pbの超薄膜に対して面内磁場を印加したところ、Pauli限界をはるかに超える強い磁場に対しても超伝導転移温度はほとんど変化しないことが明らかになった。Pbはスピン相互作用が非常に強く、また単原子層膜においては空間反転対称性が強く破られているため、Rashba効果が関与した新しいタイプの超伝導の可能性が期待される。化合物半導体を上手に劈開すると原子レベルで平坦な表面が得られる。絶縁性GaAsを劈開した表面にPbおよびInの単原子層膜を作製し、超伝導相の性質を調べた。我々のこれまでの研究で、Pbの単原子層膜に対して面内磁場を印加した場合に、Pauli限界をはるかに超える強い磁場に対しても超伝導転移温度はほとんど変化しないことがわかっていたが、0.2%以下の精度で測定を行ったところ、磁場の2乗に比例してわずかに超伝導転移温度が減少することが明らかになった。この実験結果は、強いRashba相互作用をもつ2次元電子系の超伝導状態に対する理論研究において、不規則性が強い場合に予想されていた、秩序パラメーターの位相が空間変調する超伝導状態を仮定することにより説明することができた。実験結果を再現するためにフィッティングパラメーターとして用いた弾性散乱時間は、常伝導状態の電気抵抗から求めた値と良い一致を示した。また、Inの単原子層膜では、Pb単原子層膜よりも超伝導の転移温度の平行磁場依存性が強く現れた。我々は、Rashba相互作用が小さい場合に対して、理論の拡張を行い、実験結果を再現した。絶縁性GaAs基板上に作製された金属超薄膜の研究において、予想以上の興味深い性質が明らかになりつつある。25年度が最終年度であるため、記入しない。2次元超伝導の研究を主要テーマとしてさらに発展させる。
婦人科がん体験者が女性性の危機を乗り越えるための心理学的支援モデルの構築

本研究では、婦人科がん体験者のwell-beingの獲得に向けた心理社会的支援モデルを構築することである。ミックス法により、婦人科がん体験者が知覚する女性性の危機意識の構造や心理的危機への対処、当事者が抱える課題について検討した。量的調査では、治療に応じた後遺症の程度や心理的な影響、身体的変化の受容度が明らかになった。質的調査では、病気に伴う心理的な変化、生活の変化、パートナーとの関係性の変化、セクシャリティへの影響、妊孕性の問題と、それに対する向き合い方や精神的な支えが示された。心理社会的支援モデルの中心には、「妊孕性の危機」「異性との関係性危機」「女性的身体像の危機」支援が考えられた。本研究の目的は、20代40代にある婦人科がん体験者が知覚する女性性の危機意識の構造と、それを効果的に対処するポジティブ資源および支持要因を明らかにし、well-beingの獲得に向けた心理社会的支援モデルを提案することである。初年度は、本調査に向けた準備(インタビューガイドの作成や調査項目の選定等)として、心理的危機理論やポジティブ心理学の諸理論を網羅的に把握するために、心理学、がん看護学、サイコオンコロジー学会へ参加した。また、婦人科がんの患者会へ参加し、体験者が抱える治療後の現実的な問題と支援の在り方について情報収集を行った。その情報をもとに研究分担者と、調査内容や進め方を検討した。一方、患者会の代表者に対しては、研究協力の交渉を行い、研究協力の了解を得たところである。今後、目的に合わせた対象者のマッチングをすすめていく段階である。次年度は、学会や患者会の参加を通じて情報収集を継続するとともに、患者会代表者と対象者の選定について、打ち合わせを重ね、面接調査を実施する予定である。面接調査では、閉経前と閉経後の婦人科体験者が抱えるの問題、特に体験者の年代や治療経過年数による女性性の危機意識の相違に着目して、女性性の危機意識構造を探索していく予定である。その他、次年度は、心理系学会において、婦人科がん体験者の女性性の危機とレジリエンスというテーマで、シンポジストとして参加する予定である。本研究の目的は、20代から40代にある婦人科がん体験者が知覚する女性性の危機意識の構造と、それを効果的に対処するポジティブ資源および支持要因を明らかにし、well-beingの獲得に向けた心理社会的支援モデルを提案することである。平成27年度は、初年度と同様に、心理学系会や医学・看護系学会、婦人科がん体験者の患者会への参加を通して、婦人科がん体験者が抱える治療後の問題(女性性の危機に関わる問題等)や支援方法、支援の効果等について、情報を収集した。婦人科がん体験者の抱える問題には、治療後の後遺症(リンパ浮腫、卵巣欠落症状、性機能障害、不妊、排泄障害)により、家事や仕事、人間関係(特に、異性との関係)、性生活等への影響が課題とされた。女性性の危機意識という側面で注目すると、不妊の問題であり、生命の危機は乗り越えられていても、子どもを産めないことに対する悲しみや後悔は、時間が経過しても乗り越えられていない深刻な問題であった。また、若年で発症した卵巣欠落症状(更年期障害)は、加齢の影響と共に、健常女性よりも女性的身体への維持の困難さも抱えていた。患者会の支援方法は、悩みや情報を分かち合うピアサポートや美容相談があり、女性として生きていくための自信の獲得につながるサポートが実施されていた。その他、今年度は心理系学会において、婦人科がん体験者の女性性の危機とレジリエンスのテーマでシンポジストとして登壇し、意見交換の機会を得た。現段階の進捗は、面接調査を実施するにあたり、体験者の年代、治療経過年数、治療方法別などの種別に関して、綿密に対象者のマッチングを行うため患者会代表者と打ち合わせを行った。対象者の選定においては、もう少し細かな調整が必要となり、面接調査までは至っていない。そのため、次年度に実施予定とした。今後、面接調査を実施し、その結果に基づき、量的調査を進める計画である。現段階の進捗は、面接調査を実施するにあたり、体験者の年代、治療経過年数、治療方法別などの種別に関して、綿密に対象者のマッチングを行うため患者会代表者と打ち合わせを行った段階である。婦人科がん体験者の女性性の危機意識構造の解明には、デリケートな内容に触れる調査であるゆえに、対象者の選定においては、対象者からの十分な研究への理解を得るため、もう少し細かな調整と依頼に時間をかける必要があった。本研究を達成するためには、量的調査と質的調査の混合法で実施する計画ですすめている。平成28年度は、具体的な対象者の選定と調査内容について、研究分担者や患者会代表者と打ち合わせを重ね、量的調査および質的調査の実施に向けて準備をしてきた。患者会代表者との調整においては、婦人科がん体験者の女性性の危機意識の特徴を解明するためには、乳がん体験者との比較をおこない、がん種別による女性性の危機意識の差異も明らかにする必要性があり、量的調査の対象者に、乳がん体験者を加えて調査を行うことになった。

現段階の進捗は、量的調査は平成29年4月末に実施を予定し、これまで参加してきた患者会や学会で得られた情報をもとに、調査内容項目、尺度構成を検討しアンケート作成を行った。当初計画では、質的調査後に、量的調査を行う予定であったが、対象者の選定に時間がかかり量的調査と並行して行うことになった。現在、質的調査においては、対象者の条件と対象者候補が決定し、対象者に協力依頼をしたところである。その他、定期的な患者会活動に参加し、体験者の声を聞いたり、女性がん体験者を対象にした患者会独自の支援プログラム(若年がん支援、アピアランス支援など)に参加し情報を得た。看護系専門領域の研究分担者を追加し、本研究への助言や協力をいただいたことで、加速的に研究が進んだ。本研究は、婦人科がん体験者のwell-beingの獲得に向けた心理社会的支援モデルを提案することを目的に、以下の2点について明らかにする。対象は、20-40代の婦人科がん体験者(子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がん)とする。比較対象として乳がん体験者のデータも収集する。1)婦人科がん体験者が知覚する女性性の危機意識の構造と対処プロセスを明らかにし、心理的危機を効果的に対処するポジティブ資源とそれを支える要因について検討する。2)1)の結果に基づき、well-beingの獲得に向けた心理社会的支援モデルを検討する。研究目的を達成するために、最終年度は、女性特有がんセルフヘルプグループ(患者団体)への量的調査および、婦人科がん体験者3名への質的調査を実施した。そのほか、日本癌治療学会へ参加し情報収集をした。学会では、婦人科がんの治療における課題や患者会主催の支援活動発表と交流会から得られた当事者の課題について情報を得た。量的調査では、婦人科がん体験者および、乳がん体験者へ448部配布し、212部(47.3%)の回収があった。アンケート回収の内訳は、婦人科がん体験者148名、乳がん体験者64名であった。治療に応じた後遺症の程度や心理的な影響(女性性の危機意識、心理状態等)、身体的変化の受容度について把握した。質的調査では、主に病気に伴う心理的な変化、生活の変化、パートナーとの関係性、セクシャリティへの影響、妊孕性の問題などに対して、どのように向き合ってきたかというプロセスや対処、精神的な支えとなるものについて情報を得た。量的調査および質的調査で得られた結果に基づき、婦人科がん体験者が女性性の危機を乗り越えるための心理社会的支援モデルを作成した。本研究では、婦人科がん体験者のwell-beingの獲得に向けた心理社会的支援モデルを構築することである。ミックス法により、婦人科がん体験者が知覚する女性性の危機意識の構造や心理的危機への対処、当事者が抱える課題について検討した。量的調査では、治療に応じた後遺症の程度や心理的な影響、身体的変化の受容度が明らかになった。質的調査では、病気に伴う心理的な変化、生活の変化、パートナーとの関係性の変化、セクシャリティへの影響、妊孕性の問題と、それに対する向き合い方や精神的な支えが示された。心理社会的支援モデルの中心には、「妊孕性の危機」「異性との関係性危機」「女性的身体像の危機」支援が考えられた。本研究を実施するにあたっては、予定していた研究方法が実際にどの程度実施可能か検討する必要があったこと、患者会などの参加を通じて、婦人科がん体験者についての情報収集や、研究目的に合わせた対象者の選定(マッチング)や研究協力に、時間をかける必要があったため。
外来新宗教信者にみる「日本的」宗教心の研究ー社会心理学的アプローチー

宗教心について考える場合、仏教や神道といった成立宗教だけでなく、民族宗教(folk religion)を考慮に入れる必要がある。民族宗教は土着の信仰に根ざし、成立宗教の影響を受けてその要素を多く取り入れたものであり、一般の日本人にとって、特定の信仰と民族宗教とは切り離して考えるのが困難なことが少なくない。では、日本人の民族宗教とはまったく別の基盤から生まれた宗教を信仰する人々の場合、信仰と民族宗教との関係はどのようになっているのだろうか。本研究ではこの点を確かめるため、アメリカで生まれた新宗教であるモルモン教の信者を対象に質問紙調査を行った。なお、二世の回答者が少なかったため、世代間の違いは検討できなかった。まず、被験者の宗教心の構造を探るため、モルモンの信仰と民族宗教性に関する25項目の評定値を用いて因子分析を行った。その結果、3つの因子を抽出し、それぞれ「正の民族宗教性<対>モルモンへの信念」、「負の民族宗教性」、「モルモンの宗教心<対>宗教的習俗」と命名した。次に、因子分析の結果を参考に5つの宗教心尺度(モルモンの信念、モルモンの行動、正の民族宗教性、負の民族宗教性、宗教的習俗)を作成し、尺度間の相関関係を偏相関係数によって確認した。その結果、モルモンの信念と行動には有意な相関がなかったが、どちらも宗教的習俗とは有意な負の相関を示した。すなわち、モルモン教を強く信じている人、あるいは熱心に信仰活動を行っている人は、お守りや祈願や占いなど習俗には関与しない傾向があるといえる。また、モルモンの信念は正の民族宗教性と、行動は負の民族宗教性とそれぞれ有意な負の相関を示した。したがって、モルモン教を強く信じている人ほど宗教的慣習やシンボルへの親和性が低く、モルモンの活動に熱心な人ほど俗信を信じない傾向があることが示唆される。
砕波下の気固液混相乱流に対する統計的マクロモデルの開発

沿岸域に来襲する波浪の砕波は,連続する砕波ジェットの着水過程において波峰背後に三次元的大規模渦を生成し流体を顕著に乱流化するとともに大量の気泡を水中へと連行する.大規模渦のスケールは砕波帯における底質の輸送,拡散を定量化する上で重要なパラメータである一方,渦スケールの特定に必要な瞬時流速分布の計測手法は確立されていなかった.当研究では昨年度までに超音波放射軸上の瞬時流速プロファイルを計測可能なUltrasonic Velocity Profiler (UVP)を室内波浪実験に適用し,計測された砕波帯の波峰方向流速分布に対するWavelet波数スペクトル解析結果から渦スケールの定量化に成功している.当該年度は2つの異なるスケールの室内造波水路において同様の計測を行い,砕波帯に生成される渦のスケールが水路幅と水深の比に依存することを明らかにした.従来,砕波帯の底質輸送,拡散に関する室内実験では水路幅の影響は考慮されておらず,本結果はその必要性を示す極めて重要な知見であるといえる.一方,砕波に伴う水面の乱れと海中に混入する大量の気泡は大気-海洋間の気体輸送に対して重要な役割を担っており,海面を経由した海中のCO2濃度変化に大きく寄与することが指摘されている.当該年度は,炭酸ガスを充填した全面アクリル製の造波水路において2色Laser Induced Fluorescence(LIF)による画像計測を行い,砕波よる水面の乱れ,混入気泡の径,数および大規模渦のスケールが砕波帯のCO2平均輸送フラックスを見積もる上で重要なパラメータであることを明らかにした.従来,大気-海洋間のCO2交換は海上風のみをパラメータとしてモデル化されており,本結果は砕波の混相流学的発達機構を考慮した高精度ガス交換モデルを構築する上で必要不可欠な情報といえる.沿岸域に来襲する波浪の砕波は,連続する砕波ジェットの着水過程において波峰背後に三次元的大規模渦を生成し流体を顕著に乱流化するとともに大量の気泡を水中へと連行する.大規模渦のスケールは砕波帯における底質の輸送,拡散を定量化する上で重要なパラメータである一方,渦スケールの特定に必要な瞬時流速分布の計測手法は確立されていなかった.当研究では昨年度までに超音波放射軸上の瞬時流速プロファイルを計測可能なUltrasonic Velocity Profiler (UVP)を室内波浪実験に適用し,計測された砕波帯の波峰方向流速分布に対するWavelet波数スペクトル解析結果から渦スケールの定量化に成功している.当該年度は2つの異なるスケールの室内造波水路において同様の計測を行い,砕波帯に生成される渦のスケールが水路幅と水深の比に依存することを明らかにした.従来,砕波帯の底質輸送,拡散に関する室内実験では水路幅の影響は考慮されておらず,本結果はその必要性を示す極めて重要な知見であるといえる.一方,砕波に伴う水面の乱れと海中に混入する大量の気泡は大気-海洋間の気体輸送に対して重要な役割を担っており,海面を経由した海中のCO2濃度変化に大きく寄与することが指摘されている.当該年度は,炭酸ガスを充填した全面アクリル製の造波水路において2色Laser Induced Fluorescence(LIF)による画像計測を行い,砕波よる水面の乱れ,混入気泡の径,数および大規模渦のスケールが砕波帯のCO2平均輸送フラックスを見積もる上で重要なパラメータであることを明らかにした.従来,大気-海洋間のCO2交換は海上風のみをパラメータとしてモデル化されており,本結果は砕波の混相流学的発達機構を考慮した高精度ガス交換モデルを構築する上で必要不可欠な情報といえる.
高抵抗ZnOをバッファ層に用いた高効率Cu(InGa)Se_2薄膜太陽電池の開発

本研究では、高効率Cu(InGa)Se_2薄膜太陽電池を開発するためにバッファ層に着目した。従来このバッファ層には、CdSが用いられてきた。ここでは、このCdSに代わり、資源的に豊富であり、また環境負荷が少ないZn化合物であるZnOに注目した。その結果、以下に示す成果が得られた。1.原子層成長(ALD)法によるZnO薄膜の作製を行い、製膜時の成長条件を制御することで、10kΩcm台の抵抗率を有する高抵抗ZnO薄膜が成長可能であることを見いだした。2.ALD法による高抵抗ZnOをCu(InGa)Se_2太陽電池のバッファ層に応用することにより、変換効率13.1%を達成した。3.新しいプロセスとして、CIGS作製後にZnを照射することを試みた。これにより、n形ドーピングが起こり、埋め込み型np接合が形成され太陽電池の変換効率が向上するとの知見を得た。4.Znを用いた新型バッファ層として溶液成長法によるIn(OH,S):Zn^<2+>を新たに考案した。これは、Sパッシベーションによる表面欠陥密度の低減、Sの拡散による表面禁制帯幅の向上、Znの拡散による埋め込み型pn接合の形成を同時に狙ったものである。5.In(OH,S):Zn^<2+>は目視で透明であり、波長400nm以下の領域でも吸収がなく、抵抗率も2.1×10^8Ωcmと高く、Cu(InGa)Se_2太陽電池のバッファ層として適用可能な特性を有していることを明らかにした。6.In(OH,S):Zn^<2+>をバッファ層に用いることにより、初期的段階ながら、変換効率13.7%のCu(InGa)Se_2太陽電池の作製に成功した。地球環境問題を考えた場合、その最重要課題はエネルギー問題の解決である。そこで、本研究では、Cu(InGa)Se_2(CIGS)薄膜太陽電池に注目した。特に本研究では、この太陽電池を開発するにあたり、バッファ層に注目した。従来、このバッファ層としてCdSが用いられてきたが、本研究では新しいバッファ層として資源的に豊富であり、また環境負荷が小さいZn化合物であるZnOに注目した。その結果、本年度以下に示す効果が得られた。1.原子層成長法(ALD)によるZnO成長前に、Cu(InGa)(SSe)_2をアニールすることにより太陽電池特性は、向上する。これは、CIGSS表面のS系化合物がアニールにより取り除かれ、ZnO膜への取り込みが減少したためであることが明らかとなった。これにより、変換効率13.9%が達成できた。2.ALD-ZnO成長時においては、堆積をZn原料から始めるか、O原料から始めるかを選択できる。この実験過程により、Zn原料から成長を始めると光照射効果(光照射により効率が向上する効果)が減少することを新たに見い出した。現在、多くの研究機関で光照射効果の解明、ならびにこの現象のない太陽電池の開発が進められている。従って、本研究で得られた成果は、この現象解明のための大きな手がかりとなると考えられる。3.上記結果を受け、CIGS堆積直後に成長室内でZnをCIGSに照射し、故意にZnを拡散することを試みた。その結果、Zn照射により表面がn形化することをEBIC(電子線励起電流)測定により明らかにした。これは、Znをドーパントとして埋め込み形のpn接合が形成可能であることを示す結果である。従来、CIGS太陽電池のpn接合はバッファ層/CIGS界面にあり、界面特性の影響を受けた。

従って、埋め込み形pn接合の形成により界面再結合の無い、太陽電池が形成可能になるものと思われる。本研究では、高効率Cu(InGa)Se_2薄膜太陽電池を開発するためにバッファ層に着目した。従来このバッファ層には、CdSが用いられてきた。ここでは、このCdSに代わり、資源的に豊富であり、また環境負荷が少ないZn化合物であるZnOに注目した。その結果、本年度以下に示す成果が得られた。1.昨年度開発した、原子層成長(ALD)法による高抵抗ZnOをCu(InGa)Se_2太陽電池のバッファ層に応用することにより、変換効率13.1%を達成した。2.昨年度、Znドーピングを行うだけで埋め込み型pn接合が形成され、太陽電池の変換効率が向上することを見いだした。そこで、この技術と高抵抗ALD-ZnOバッファ層を組み合わせ、さらなる変換効率の向上を目指した。しかしながら、Zn照射と共に開放端電圧(Voc)が減少した。これは、ALD-ZnOを作製する際の基板加熱により、Znの再拡散が起こってしまうためと考えられる。3.上記指針をもとに、Znを用いた新型バッファ層として溶液成長法によるIn(OH,S):Zn^<2+>を新たに考案した。これは、Sパッシベーションによる表面欠陥密度の低減、Sの拡散による表面禁制帯幅の向上、Znの拡散による埋め込み型pn接合の形成を同時に狙ったものである。4.In(OH,S):Zn^<2+>は目視で透明であり、波長400nm以下の領域でも吸収がなく、抵抗率も2.1×10^8Ωcmと高く、Cu(InGa)Se_2太陽電池のバッファ層として適用可能な特性を有していることを明らかにした。5.In(OH,S):Zn^<2+>をバッファ層に用いることにより、初期的段階ながら、変換効率13.7%のCu(InGa)Se_2太陽電池の作製に成功した。
早期自然流産後の女性と配偶者の喪失,悲嘆とその支援に関する研究

自然流産した日本人女性とその配偶者の喪失,悲嘆の実態を把握し,実状に合った援助システムを考案することを研究目的とした。平成14年度は,面接調査に着手し,流産前後のカップルの状況や受けた援助の実際,課題等を把握した。援助の試みとして,インターネットのホームページ:http//web.sfc.keio.ac.jp/takenoue/「流産を経験された女性&男性のためのページ」を作成し情報提供とインターネットやメールを介した援助を開始した。平成15年度は,神奈川県かながわ女性センターにおいて面接による聞き取り調査と相談活動を開始し,その指導の際に使用するリーフレットを作成した。また,インターネットのホームページに見る流産後女性たちの喪失,悲嘆の実態と癒しについての調査を行い,流産・早産に関するインターネットのホームページ数が増加傾向にあり,インターネットを介した援助の可能性があることが明らかになった。平成16年度は,流産体験者の会(ポコズママの会)の創設とその活動の支援を行った。この体験者の会のサポートを受けてインターネットのホームページ経由でアンケート調査を行った。その結果,病院・産院での援助・配慮が不十分であること,万人に合う援助はあり得ないので援助の個別化が必要であること,流産体験者同士の情報交換や支え合いが有効であること,インターネットのホームページを介した援助による効果が得られる可能性があることなどが明らかになった。これらの研究成果は国内外の学会で発表した。今後は本研究で得られた知見を医療現場へ還元するとともに,医療者と患者(体験者)が協力して,医療施設以外でも自然流産後の女性と配偶者らの意志を尊重し,彼らの持てる力を発揮してもらい,地域社会を巻き込みながら現実のビーズに合った援助システムを創りあげていく必要があると考えており,研究を継続する予定である。平成14年度は,早期自然流産後の女性と配偶者の喪失,悲嘆の実態を多方面から詳細に知ることを目標とし,文献,資料の収集と整理,インターネットでの情報検索,ソーシャルサポートグループの状況把握を行った。それらの実態を踏まえて早期自然流産後の女性と配偶者ためにインターネットのホームページを開設した。また,より詳細な内容実態を知るために,流産後のカップルを対象とした面接調査を開始した。得られた結果として,(1)医療・看護系の専門雑誌上で,流産・死産後の女性の援助についての論文が増えつつあると思われた。Web上で情報検索を行ったところ,過去に流産の体験がある女性たちの手によるWebサイトがいくつかあり,体験者同士がインターネットを介してコミュニケーションをはかり,相互にサポートし合っていた。悲しみを癒し,悲嘆から回復する一つの方法として,インターネットが役割を果たせるのではないかと考えるに至った。(2)Web上で得られる情報には大きく2つの流れがあることがわかった。一つは病院・医院,あるいは医師個人が開設しているホームページで医学的知識を中心にしたもの,もう一つは流産体験のある女性たちが開設している体験談,情報交換,癒し合いを中心にしたものであった。男性へのサポート,カップル双方への援助に関する知識や情報が無かったので,研究グループがホームページを開設し情報提供することとした。今後,反応を見ながら,さらに内容を充実させていく予定である。(3)カップルを対象にした面接調査は協力機関との調整等の準備に時間を要し,データ収集を開始したところである。得られたデータの範囲内でみると,やはり女性と男性では悲嘆(悲しみ)の受け止めや気持ちの表現に違いがあるものと思われる。これまでは女性に対する援助が中心に考えられていたが,男性への援助も考えていく必要があると予測される。今後,さらに対象者数を増やして内容を分析し,実情に合った援助システムを考える予定である。

1.自然流産後の女性たちの喪失,悲嘆の実態を知り、援助のあり方を考えることを目標として,インターネットのホームページ検索とその内容分析を行い発表した。結果:1)過去に流産の体験がある女性たちの手によるWebサイトがいくつかあり,体験者同士がインターネットを介してコミュニケーションをはかり,相互にサポートし合っている実態が明らかになった。2)Webホームページの内容には2つの流れがあり,一つは病院・医院,あるいは医師個人が開設しているホームページで医学的知識,情報を中心にしたもの,もう一つは過去に流産体験のある女性たちが開設している体験談,情報交換,癒し合いを中心にしたものであった。ホームページ開設数の増加状況から,悲しみを癒し,悲嘆から回復する一つの方法として,インターネットが役割を果たせるのではないかと考えた。3)既設のWebホームページには,看護者の手によるサイトはなく,男性,あるいはカップル双方への援助に関する情報が無かったので,ホームページを開設し情報提供することとした。これまでは女性に対する援助が中心に考えられていたが,男性,カップル双方への援助も考えていく必要性についても発表した。2.流産前後の援助システムの見直しと改善案を検討し発表した。1)現在は流産徴候で受診した場合,医師による処置を受け,12週間後に再受診し,医師が生殖器の治癒・復古を確認し身体異常があれば医学的治療を受けるが,なければ心の傷は放置される場合が多い。悲嘆の進行が滞った場合,行く場所が欧米に比して極端に少ないのが実状である。2)改善すべき点として(1)医療機関での改善点としてカップル双方に対して援助するしくみ作りと医療職者の卒後教育支援,(2)ピア・グループ作りの促進とその支援,(3)病院外(地域)での援助システムづくり,(4)インターネットを介した援助システム作りの必要性について考察し発表した。3.女性向けの一般雑誌に「流産後の体と心に必要なケア」について執筆し,一般女性の啓蒙に努めた。1.国際看護会議(ジブラルタル)に於いて流産後の日本女性の実状,流産後女性たちのインターネットホームページの利用状況を報告した。2.第19回日本助産学会学術集会に於いてインターネット経由アンケートによる自然流産後の女性と配偶者の喪失,悲嘆とその支援に関する調査結果を報告した。上記2編から,(1)妊婦や新生児と流産後女性が同じ待合室や病室に同居している現状があり,柔軟な運用,工夫が必要である,(2)流産した子どもが凝血だけ,あるいは浸軟強度であった場合などには物として扱われる傾向があり,人として扱われる必要がある,(3)「妊娠できることがわかったからよかったね」,「また妊娠できますよ」などが言われるが,これらによって傷ついたという人もあり,注意して使うべきことばである,(4)流産時の週数,児の大きさ,浸軟の程度によっては流産直後に本人に見せないという配慮が必要な場合もあるが,後日確かめたくなる人もいるため,ポラロイドカメラやデジタルカメラ等で撮影し事実を残しておく必要がある,
空間経済モデルのゲーム理論的基礎付けに関する研究

人々が自由に立地を選ぶことができる多地域経済成長モデルを考え,地域間人口分布の定常均衡の安定性を,ポテンシャル関数と呼ばれる関数の最適化問題により特徴付けた.特に,人々の時間選好率が,人口集積の生産性向上と混雑に与える影響のトレード・オフを介して,安定な定常均衡の性質に大きな影響を与えることを示した.また,モデルの応用として地域間格差とネットワークの問題を扱った.1点目に関しては,所得が均斉成長していく地域と所得の成長が止まってしまう地域が,安定な定常均衡で共存し得ることを示した.2点目に関しては,生産技術の地域間スピルオーバーに関するネットワーク構造が安定な定常均衡に与える影響を分析した.人々が自由に立地を選ぶことができる多地域経済成長モデルを考え,地域間人口分布の定常均衡の安定性を,ポテンシャル関数と呼ばれる関数の最適化問題により特徴付けた.特に,人々の時間選好率が,人口集積の生産性向上と混雑に与える影響のトレード・オフを介して,安定な定常均衡の性質に大きな影響を与えることを示した.また,モデルの応用として地域間格差とネットワークの問題を扱った.1点目に関しては,所得が均斉成長していく地域と所得の成長が止まってしまう地域が,安定な定常均衡で共存し得ることを示した.2点目に関しては,生産技術の地域間スピルオーバーに関するネットワーク構造が安定な定常均衡に与える影響を分析した.多地域経済成長モデルを定式化し,複数均衡が存在するときにそれらの大域的な性質を見る上で有用なポテンシャル・ゲームの枠組みを用いて,定常均衡の特徴付けを行った.経済成長のエンジンに関しては,標準的なAKモデルに類似したものを考えた.各地域の生産活動は集計された生産関数で表され,生産性はその地域の人口の増加関数となる.人々が立地選択をする際,生産性に与える影響は考慮しないため,ここで集積の正の外部性(集積の経済)が生じることになる.また,地域間の財の交易を考えない代わりに,地域間の生産技術のスピルオーバーを考えた.具体的には,各地域の生産性は自地域の人口だけなく,他地域の人口にも依存する状況を考えた.一方,人々が財を消費するためには域内輸送費などのコストを払わなければならず,このコストはその地域の人口の増加関数であると仮定した.人々が立地選択をする際,消費コストに与える影響は考慮しないため,ここで集積の負の外部性(混雑外部性)が生じることになる.定常均衡で人口集積が生じるか否かは,集積の正の外部性と負の外部性のトレード・オフが重要となる.モデルの時間軸に関しては,人々の寿命が不確実な,連続時間の重複世代モデルを考えた.以上の定式化のもと,地域間人口分布が時間を通じて一定になる定常均衡に着目した.求める均衡はナッシュ均衡であるため,原則的には最適反応対応の不動点を求める必要があるが,ある条件のもとで,ポテンシャル関数と呼ばれる関数を作ることができ,定常均衡はポテンシャル関数最大化の一階条件に対応することを示した.すなわち,ポテンシャル関数を作ることができれば,その関数の性質を見ることで,全ての定常均衡を特徴付けることができる.また,ポテンシャル関数が存在するための条件に関しては,地域間の生産技術のスピルオーバーに対称性があることが必要十分条件であることを示した.人々が自由に立地を選ぶことができる多地域経済成長モデルを考え,地域間人口分布の均衡経路を,ポテンシャル関数と呼ばれる関数の最適制御問題の解として求めることができることを示した.また,地域間人口分布の定常均衡は一般に複数存在することを示し,進化ゲーム理論の完全予見動学に関する知見を活かしながら,多地域経済成長モデルのリテラチャーでこれまであまり取り組まれてこなかった定常均衡の安定性を分析した.特に,動学モデル特有のパラメーターである人々の時間選好率が,人口集積の生産性向上と混雑に与える影響のトレード・オフを介して,安定な定常均衡の性質に大きな影響を与えることを示した.また,モデルのアプリケーションとして,地域間所得格差とネットワークの問題を扱った.地域間所得格差に関しては,地域所得が均斉成長経路に乗る条件と,成長しない定常状態に収束する条件をそれぞれ求めた.さらに,均斉成長経路に乗る地域と,定常状態に収束する地域が共存する状態が安定な均衡になり得ることを,数値例により示した.ネットワークに関しては,生産技術の地域間スピルオーバーに関するネットワーク構造が,安定な定常均衡に与える影響を分析した.具体的には,スピルオーバーの強さが,局所的には密だが拡散性の低いネットワークと,局所的には粗だが拡散性の高いネットワークの2種類のネットワークを比較した.特に,どちらのネットワークが安定な均衡において高い平均生産性を実現するかは人々の時間選好率に依存することを数値例により示した.26年度が最終年度であるため、記入しない。多地域経済成長モデルを組み,定常均衡の特徴付けを行うことが平成25年度の計画であったが,定常均衡をポテンシャル関数を用いて特徴付けることができた.都市・地域経済学定常均衡の分析を完了したので、今後は非定常な均衡(地域間人口分布が時間を通じて変化していく均衡)を特徴付ける。また、均衡の一意性が保証されない場合は定常均衡の安定性についても議論していく。本研究課題で考えている重複世代モデルでは,人々の寿命が指数分布に従うと仮定すれば地域間人口分布の均衡経路は完全予見動学(perfect foresight dynamics)に従う.これは,人々が将来期待を形成する場合の最適反応動学(best response dynamics)に対応するものである.

したがって、定常均衡の安定性を分析する際,完全予見動学の研究で用いられている安定性概念(absorptionやaccessibility)を応用する。解析的な分析を終えることができれば、地域間所得格差やネットワークなど現実問題との関連を踏まえながら,数値シミュレーションにより安定な均衡の性質をより詳しく見ていく。26年度が最終年度であるため、記入しない。
成熟マスト細胞におけるGATA-1の機能解析

本研究では、赤血球と巨核球の分化に必須であることが知られている転写因子GATA1について、その成熟マスト細胞での役割を検証した。成熟マスト細胞のモデルとしてRBL-2H3細胞を用いた実験では、GATA1はGATA2とともにホスホリパーゼC-γ1(PLC-γ1)遺伝子の発現を制御することによって細胞内カルシウム濃度を調整し、抗原刺激による脱顆粒反応を促進していると考えられた。一方マウス骨髄マスト細胞ではGATA1ではなく主にGATA2がPLC-γ1の発現を制御していることが示唆された。Zinc finger型転写因子GATA-1は代表的な細胞系列特異的な転写因子の一つであり、限られた血球系細胞系列に特異的に発現している。GATA-1は赤血球と巨核球の分化に必須であることが明らかにされているが、マスト細胞におけるGATA-1の機能は十分に解明されていない。本研究は、成熟マスト細胞におけるGATA-1の機能を明らかにするとともに、複数の転写因子の相互作用によるマスト細胞の機能制御を解明することを目的として行っている。本研究では当初マスト細胞特異的に誘導的にCreリコンビナーゼを発現するトランスジェニック(TG)マウスの作成を試みた(MCP-9Cre-ER^<T2>マウス)。複数のラインを作成し解析したが、用いた制御領域ではマスト細胞特異的にTGを発現するマウスを得ることができなかった。そこで、ほぼすべての細胞系列で誘導的にCreを発現するROSA26-Cre-ER^<T2>TGマウスを条件付Gata1ノックアウトマウスと交配し、骨髄マスト細胞(BMMC)を調整後、細胞培養時に4-ヒドロキシタモキシフェンを添加してCreを誘導しGata1欠失BMMCを作成することとした。Gata1欠失BMMCについては現在解析中である。また、これに先立って、野生型BMMCにおけるGATA1の発現制御様式について、赤血球と比較しながら解析した。GATA1mRNAおよびタンパク質の量は、BMMCでは赤血球と比較して有意に低いレベルにあった。また、赤血球では血球特異的エンハンサーのGATAボックスにGATA1自身が結合する自律的制御が重要であるが、BMMCではこの領域へのGATA1及びGATA2の結合は観察されなかった。さらに、赤血球ではクロマチン活性化状態を示すヒストンH4のアセチル化が観察されたのに対し、マスト細胞では不活性化状態を示すヒストンH3K27のトリメチル化が観察された。これらの結果から、BMMCにおけるGata1遺伝子の発現制御様式は赤血球のそれとは大きく異なっていると考えられた。Zinc finger型転写因子GATA1は代表的な細胞系列特異的な転写因子の一つであり、限られた血球系細胞系列に特異的に発現している。GATA1は赤血球と巨核球の分化に必須であることが明らかにされているが、マスト細胞におけるGATA-1の機能は十分に解明されていない。本研究では、ほぼすべての細胞系列で誘導的にCreを発現するROSA26-Cre-ER^<T2> TGマウスを条件付Gata1ノックアウトマウスと交配し、骨髄マスト細胞(BMMC)を調整後、細胞培養時に4-ヒドロキシタモキシフェン(4-OHT)を添加してCreを誘導しGata1欠失BMMCを作成することとした。その結果、4-OHT添加後の細胞数は、GATA1欠失BMMCで野生型BMMCと較べて有意に少なく、TUNEL染色等でアポトーシスの増加を示した。しかしながら、ROSA26-Cre-ER^<T2>TGマウスにおいても同様の傾向が認められたため、現在増殖障害とアポトーシスがGATA1の欠失によるものかどうか確認している。これとは別に、本研究では、マスト細胞株(RBL2H3)におけるGATA因子の標的としてPhospholipase C_γ1(PLCγ1)を見出した。GATA1とGATA2は、PLCγ1の発現を調節することによって、RBL2H3細胞のIgE受容体刺激を介した脱顆粒に関与していることを示唆する結果を得た(投稿中)。Zinc finger型転写因子GATA1は赤血球と巨核球の分化に必須であることが明らかにされているが、マスト細胞におけるGATA-1の機能は十分に解明されていない。本研究は、成熟マスト細胞におけるGATA-1の機能を明らかにすることを目的として行っている。本研究では、ほぼすべての細胞系列で誘導的にCreを発現するROSA26-Cre-ER^<T2>TGマウスを条件付Gatalノックアウトマウスと交配し、骨髄マスト細胞(BMMC)を調整後、細胞培養時に4-ヒドロキシタモキシフェン(4-OHT)を添加してCreを誘導しGatal欠失BMMCを作成することとした。

その結果、4-OHT添加後の細胞数は、GATA1欠失BMMCで野生型BMMCと較べて有意に少なく、TUNEL染色等でアポトーシスの増加を示したが、ROSA26-Cre-ER^<T2>TGマウスにも同様の所見が認められたため、Creの毒性によるものと考えられた。その他のBMMCの形態、細胞表面マーカーの発現、マスト細胞関連遺伝子の発現は野生型と同様であった。このことから、GATA1は分化したマスト細胞の機能維持には必要でないことが示唆された。これとは別に、本研究では、マスト細胞株(RBL2H3)におけるGATA因子の標的としてPhospholipase Cγ1(PLCγ1)を見出した。GATA1とGATA2は、PLCγ1の発現を調節することによって、RBL2H3細胞のIgE受容体刺激を介した脱顆粒に関与していることを示唆する結果を得た。