hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文学テクストにおける「都市」と「公共圏」

(2)「都市タイプ論」の可能性の検討:文化転換機能の形に応じた類型化が可能かどうかを、ヨーロッパ(ベルリン、ベニス等)、アジア(上海、台北等)、アメリカ(ニューヨーク、サンフランシスコ等)、日本(東京、札幌等)の都市を素材に検討した。その結果、地域的・歴史的・文化的な背景を取り込みつつも、それを超えるような新たな分類基準の必要性が確認され、来年度以降の検討課題となった。(3)メディアと都市の親縁性とテクストの触媒機能としての都市空間の分析:具体的文化転換装置として、ニューヨークにおける公開朗読会、ベルリンにおける文学カフェ・パリのフラヌール文化人等の現象が分析された。その結果、これらの都市機能の多くが現代においてはサイバー空間に移行しつつあること、しかし一方では現実のテクストの身体感覚として極めて重要な意義をもっていること等が結論として得られた。初年度の都市メディア論に関する理論的な研究成果、ならびに昨年度の具体的な都市文化に関する文学テクスト分析の成果をもとに、今年度は両者の視点を有機的に融合すると同時に、研究の過程で新たに明らかになった問題点を解明することを中心に研究を進めた。主な成果を以下に挙げる。(1)都市・メディア・公共圏の機能に関する欧米の理論的研究と近現代文学テクストの整合性についての検討:パリ、ベルリン、ロンドン等を扱った文学テクストにおいて、近代メディア都市の出現・発展の姿が具体的に描写されていると同時に、市民的公共圏におけるコミュニケーション構造の転換がパブリシティ機能への傾斜という形で進行していることも確認された。(2)中国・アジアにおける近代的な都市の発展過程における公共圏の成立と社会的コミュニケーション制度における文学メディアの役割:具体例として北京における京劇等の芸能をめぐるジャーナリズムの変遷を検討し、アジアにおける近代メディア都市の成立に対する文芸ジャーナリズムの役割の重要性と、その際見られる萌芽的公共圏の性格の大衆性が分析された。(3)都市の変容に関するシステム論的アプローチとメディア・コミュニケーション論的アプローチの比較検討:前者は都市の自律的な生成・発展とタイプ論の可能性を支持し、後者は都市の固有性と境界を曖昧にしながら文化融合を積極的に進める方向性を持つことが理論的に確認された。両者の整合性に関しては具体的な事例をもとに継続して検討されることになった。(4)現代都市における文芸的公共圏ないし対抗公共圏の成立過程と社会的機能に関する具体的分析として、ウェールズにおけるポエトリーリーディングの実態調査が行われた。本年度は最終年度ということで、これまでの研究経過の全般的な整理と、各メンバーの分担領域における成果の検討を中心に作業は進められ、年度末には報告論文を執筆した。その主たるテーマとして、(1)「都市」と「公共圏」の原理的な関係性についての考察(都市における「異質なもの」の公共的機能/文芸的公共性の再構成としてのエディターシップ論/情報メディア都市と均質化の問題)、(2)文学テクストを素材にしつつ「都市と公共圏」の歴史的な成立と推移を論じたもの(19世紀ミュンヘンにおける市民的公共圏の推移とその文学的な表象/清末民初北京の劇場に公共圏的空間の性格を認める考察)、(3)現代都市のアクチュアルな公共圏の論考(政治的な集会とその報道における公共性の在り処/地域活性化戦略と都市の公共性/現代における文芸的公共圏の可能性としての文芸フェスティバル)等が挙げられる。
農業の多面的機能の概念と内容-OECDにおける検討とWTO交渉に関って-

(1)OECD(経済開発協力機構)は、2001年4月、「多面性-分析的枠組みに向けて」(Multi-functionality: Towardsan analytical frame work)と題するレポートを発表し、そこにおいて、多面的機能の概念を、(1)農産物と非商品生産物(多面的機能)が、結合して生産されていること(結合生産)、(2)非商品生産物が、外部経済性、または、公共財の性格を持っていること、とした。また、「施策介入以外の選択肢について、十分検討されているという条件のもとで、多面的機能維持のための政策介入があり得る」として、多面的機能のための政策介入を、定義した。OECDという場において、多面的機能の概念が定義された意義は大きい。それは、日本政府がWTO農業交渉提案(1999年6月)において提起した定義とほぼ同じである。(2)WTO農業交渉グループのハービンソン議長が、2月中旬に提起した第一次提案には、「農業の多面的機能(貿易以外の関心事項)への配慮」という観点から見ると、注目すべきものがある。それは、開発途上国について、『戦略作物』の規定(「途上国において、食料安全保障、農村の発展、生活保障に関わる作物」)を導入し、そうした作物については、(1)関税の削減率は5%にとどめうる。(2)関税割当制については、拡大の必要はない、とされている。この戦略作物は、農業の多面的機能を体現する作物であり、議長提案は、途上国については、「多面的機能への配慮」を全面的に認めたことを意味する。先進国についてもこれに準じた規定が導入されるならば、WTO農業交渉は、農業の多面的機能について、バランスのとれた配慮を行うということになろう。(1)OECD(経済開発協力機構)は、2001年4月、「多面性-分析的枠組みに向けて(Multi-functionality:Towards an analytical frame work)と題するレポートを発表した。その研究-検討は、「分析的枠組み」に限定されているが、そこにおいて、多面的機能について「作業上の定義」を行うとして、(1)商品生産物(農業生産の場合には、農産物)と非商品生産物(同、環境保全や景観の維持=多面的機能)が、結合して生産されていること(結合生産)、(2)非商品生産物が、外部経済性、または、公共財の性格を持っていること、とした。また、OECDレポートは、「施策介入以外の選択肢について、十分検討されているという条件のもとで、多面的機能維持のための政策介入があり得る」として、多面的機能のための政策介入を、条件付きで定義している。「作業上の定義」ではあれ、OECDという場において多面的機能についての定義が行われたことの意義は極めて大きい。その定義は、日本政府がWTO農業交渉提案(1999年6月)において提起した定義とほぼ同じである。(2)目下進行中であるWTO農業交渉における各国の提案のなかで、農業の持つ多面的機能の重要性とそれへの配慮について提起しているのは、EU、日本、ノルウエー、スイス、韓国、モーリシャスである。農業協定20条において、「交渉において考慮されるべき」とされた「貿易以外の関心事項」(Non-trade concerns)のなかの中心事項として提起されている。アメリカ・オーストラリアなどの農産物輸出国の提案には、多面的機能への言及はない。あるのは、アメリカの場合の「貿易以外の関心事項」への言及である。その中身は、多面的機能に近い。アメリカにおいても、東部を中心とする地域では、地域社会の維持との関係で農業の役割が考えられはじめているのである。

WTO(世界貿易機関)における農業交渉は、2000年3月に始まり、この3月が自由化についてのモダリテイ(関税削減・国内支持削減などの方式とその削減率)について合意する期限とされていた。このなかで、農業交渉グループのハービンソン議長が、2月中旬に合意に向けての第一次提案を提起した。主要国は、交渉を進めるベースとしてこの提案を受け入れるには至らず、モダリテイについての合意は、9月にメキシコのカンクーンで開催される閣僚会合に持ちこされた。しかし、「農業の多面的機能(貿易以外の関心事項)への配慮」という観点から見ると、議長第一次提案には、注目すべきものがある。それは、開発途上国について、『戦略作物』の規定を導入したことである。戦略作物は、「途上国において、食料安全保障、農村の発展、生活保障に関わる作物」とされ、そうした作物については、(1)関税の削減率は5%にとどめうる(そうでなければ、最低でも23%の削減が必要)。(2)関税割当制については、拡大の必要はない、とされているのである。この戦略作物は、農業の多面的機能を体現する作物であり、議長提案は、途上国については、「多面的機能への配慮」を全面的に認めたことを意味する。ただし、先進国については、これと同じ規定は提案されていない。先進国についてもこれに準じた規定が導入されるならば、WTO農業交渉は、農業の多面的機能について、バランスのとれた配慮を行うということになろう。
繊維分解酵素による家畜排泄物総量の低減化

繊維分解酵素複合酵素剤のセルロース分解能について、in vitroで検討した。その際、基質として、セルロース、精製飼料、市販飼料を用いた。またフィターゼの併用が、繊維およびリン利用性に及ぼす影響も検討した。次いで、in vivo試験として、実験動物であるラットに各種酵素剤を添加した飼料を給与したときの、消化管内での活性部位と繊維分解効果を検討した。同時に糞排泄料低減効果を、乾物消化率、栄養素消化率から検討した。次に、家畜飼料への繊維分解酵素の添加が、糞総量、乾物消化率、繊維消化率に及ぼす効果を、ニワトリ、ミニブタ、コブタを用いて検討した。In vitro試験では、複合酵素剤の中には、塩酸-ペプシン緩衝液下ではセルロース分解能が抑制されるものや、フィターゼとの併用で繊維分解活性が抑制されるものがあった。In vivo試験の結果、ラットを用いて繊維分解酵素剤の糞低減効果を検討する際には、精製飼料や半精製飼料は好ましくないことが示唆された。また、今回使用した酵素剤は、糞総量の低減効果や、乾物消化率の改善効果は認められたが、飼料中の粗繊維成分(リグニン、セルロース)の消化率を改善する効果は低いようであった。むしろ、可溶性無窒素物中に含まれる可溶性繊維の分解に効果を発揮することが推測された。なお、繊維分解酵素の中には、フィチン酸の分解を阻害し、また併用したフィターゼの活性を抑えるものがあった。そのため、繊維分解酵素剤とフィターゼ剤の併用は適切でない場合があると考えられた。市販されている4種の繊維分解酵素を用いて、in vitro試験とin vivo試験を行った。1、市販の繊維分解酵素剤ドリセラーゼ(I.lacteus由来)、スミチームAC(A.Usami mut.shiro-usami由来)、スミチームC(T.reesei,T.viride由来)のセルロース分解効果をin vitroで検討した。なお、フィターゼの繊維分解効果も検討した。37°Cで3、9時間の震盪培養後のセルロース糖化量は、スミチームAが最も高く、ついでドリセラーゼ、フィターゼ、スミチームCの順であった。2、ラットに上記3種の繊維分解酵素を添加した精製飼料を給与し、消化試験を実施した。なお、フィターゼを併用し、共存の影響を検討した。各区は(1)対照区、(2)フィターゼ区、(3)フィターゼ+ドリセラーゼ区、(4)フィターゼ+スミAC区、(5)フィターゼ+スミC区である。各飼料を2週間給与し、後半7日間に消化試験を実施、試験終了後採血と殺して消化管内容物を採取した。動物試験の結果、生糞排泄量、乾物消化率は、各区による違いは認められなかった。繊維消化率は、フィターゼの添加で繊維消化率は有意な低下を示し、ドリセラーゼ、スミチームACの併用でもフィターゼによる低下を改善しなかった。スミチームCの併用は繊維消化率を対照区と同等にまで増加させフィターゼの影響を抑制した。精製飼料給与時の消化管内では、フィターゼによる繊維分解酵素活性阻害が生じているようであった。また酵素添加区では窒素消化率も低い結果となった。3、ブロイラーヒナに繊維源としてコーヒー粕を給与し。セルラーゼ(オノズカ)とフィターゼによる繊維分解効果を出納試験で検討した。難消化性の繊維成分の多いコーヒー粕添加飼料ではセルラーゼおよびフィターゼを添加してもADF,NDFの利用性は向上せず、窒素やリンの利用性も改善されなかった。4、in vitro試験とin vivo試験の結果は必ずしも一致せず、さらにラットおよびヒナを用いた試験を実施する予定である。

前年度の結果を基に、市販されている3種の繊維分解酵素剤(A, B, C:それぞれセルラーゼ、キシラナーゼ、ペクチナーゼを含む)とフイチン酸分解酵素剤(P:フイターゼ)の併用効果をラットとミニ豚で検討した。(1)ラット試験:市販のラット飼料に3種の繊維分解酵素(A, B, C)とフイチン酸分解酵素(P)を併用添加し、消化試験を実施した。試験区は(1)対照区、(2)P区、(3)P+A区、(4)P+B区、(5)P+C区の5区である。各飼料を2週間給与し、後半7日間に糞を採取した。糞排泄量は(2)(3)(4)(5)区は対照区よりも減少した。乾物消化率、繊維消化率は(3)(4)(5)区は対照区と(2)区の双方より有意に高くなり、繊維分解効果が認められた。またフィチン酸分解酵素と繊維分解酵素の併用で、粗灰分消化率、P消化率が高くなった。これは昨年に実施した、繊維源としてセルロースのみを含む精製飼料での試験結果とは異なるものであった。(2)ミニ豚試験:市販のブタ飼料を用いて、繊維分解酵素剤(A)とフイターゼ剤(P)の併用効果を成ミニブタで検討した。試験区は(1)対照区、(2)P区、(3)A区、(4)P+A区の4区である。繊維分解酵素剤Aの添加により、乾物消化率、粗灰分消化率は改善されたが、フィターゼ剤との併用で、これらの効果は抑制された。なお、フィターゼ剤の添加で繊維分解は抑制される傾向があった。(3)in vitro試験:ラット飼料、ミニブタ飼料を用いて、各酵素剤の繊維分解能を還元糖生成量で検討したところ、酵素剤Bが最も優れていた。今後は家畜(ブタ)を用いて、酵素剤B、酵素剤Cとフイターゼの併用効果を検討し、実用化の可能性を探る。(1)ラット試験:セルラーゼ、ヘミセルラーゼ、ペクチナーゼ、プロテアーゼを含む3種の複合酵素剤の繊維分解効果とフィチン酸分解効果を、ラットを用いて検討した。なお、給与飼料はスクロース、カゼインを主体とし、繊維源としてヘミセルロース,フィチン態リンを多く含むフスマを10%配合した半精製飼料を用いた。対照区に比べて、乾物消化率、粗繊維消化率が向上した区はなく、むしろ酵素A区は粗繊維消化率が低下、酵素B区は乾物消化率が低下した。また、リン消化率は3区ともに低下する傾向を示した。(2)コブタ試験:セルラーゼ、ヘミセルラーゼ、ペクチナーゼ、プロテアーゼを含む3種の複合酵素剤の繊維分解効果と糞排泄量軽減効果を子豚を用いて検討した。なお給与飼料は粗繊維4.96%を含む市販飼料である。ラットでの試験結果とは異なり、酵素剤添加3区共に対照区に比べて糞総量は低減し、乾物消化率も高くなる傾向が認められた。また、酵素A区と酵素C区でNFE消化率の改善が認められた。しかし、粗繊維消化率は3区共に有意な効果は認められなかった。乾物消化率の改善、それに伴う糞総量の軽減効果は、粗繊維消化によるものではなく、ヘミセルロースやその他の炭水化物の消化吸収の改善によるものと考えられた。(2)まとめ:粗繊維量が5%程度のブタ飼料では、粗繊維消化率を10%改善したとしても、糞総量軽減への寄与率は25%である。NFE量が67%の飼料ではNFE消化率を10%改善すると糞総量軽減への寄与率は30%となる。糞総量の低減化を図るには、NFE成分であるヘミセルロースや可溶性繊維の消化を改善することが肝要であるとかんがえられた。また、同じ単胃動物でも、ラットはブタの消化
ストレスセンサーKeap1のタンパク質構造解析に基づく生体防御機構の解明

酸化ストレスや外来異物に対する生体応答系の破綻は、様々な疾患発症と密接に関わる。このようなストレス関連疾患の発症を未然に防ぐ目的で、生体は環境ストレスに対して迅速に応答し、恒常性を維持する仕組みを保持している。Nrf2は酸化ストレスや異物・毒物代謝に関わる酵素群の遺伝子を統一的に制御しており、生体防御の要として働く転写因子である。Nrf2活性化による強力な生体防御機能の増強作用は大きな注目を浴びており、その作用の様々な疾患の予防・治療への応用を目指して、国内外で多くのNrf2誘導剤の開発計画が進行している。Nrf2は、非ストレス刺激下ではKeap1-Cullin3(Cul3)を構成因子とするユビキチンE3リガーゼ複合体によりユビキチン化され、プロテアソームにより迅速に分解されている。Keap1は、ユビキチンリガーゼ複合体の基質認識アダプターとして機能するだけではなく、外来性ストレスのセンサー分子としても機能する。例えば、Keap1が酸化ストレス刺激を感知すると、同複合体はユビキチンリガーゼ活性を失いNrf2のユビキチン化反応は停止する。その結果、分解を免れて安定化したNrf2は核内に蓄積して、抗酸化剤応答配列(ARE)に結合し、種々の標的遺伝子の転写を活性化する。当該年度は、ストレス応答においてNrf2活性化を惹起する分子基盤、特にKeap1によるNrf2のユビキチン化反応に対する調節機構の解明を目指し、X線結晶構造解析およびクライオ電子顕微鏡解析を行った。X線結晶構造解析については、現在までにKeap1-Cul3複合体の共結晶の取得に成功し、現在より高品質の結晶の取得のための条件検討を行っている。また、クライオ電子顕微鏡解析については、Keap1-Cul3複合体の二次元平均像の取得に成功し、現在より分散性の高いサンプル調整の条件検討を進めている。計画通り、X線結晶構造解析およびクライオ電子顕微鏡解析を進めることができた。X線結晶構造解析については、今後、現在より高品質の結晶の取得のための条件検討を行う。また、クライオ電子顕微鏡解析については、今後より分散性の高い高品質のサンプル調整の条件検討を進める。この他、Keap1-Cul3複合体の構造を明らかにすることと並行して、Nrf2誘導剤がKeap1センサーシステイン残基を修飾することにより、Keap1-Cul3複合体にどのような構造変化を引き起こすのか明らかにして、細胞内で実際にNrf2ユビキチン化を停止する分子メカニズムの解明に挑戦する。解析方法は、結晶構造解析・クライオ電子顕微鏡法に加えて、動的構造変化を捉えるためNMRを用いた構造解析を試みる。以上の解析方法を駆使して、Nrf2誘導剤の有無によるKeap1タンパク質の動的な構造変化を明らかにし、Keap1によるユビキチンリガーゼ活性の調節機構解明を目指す。

以上の解析方法を駆使して、Nrf2誘導剤の有無によるKeap1タンパク質の動的な構造変化を明らかにし、Keap1によるユビキチンリガーゼ活性の調節機構解明を目指す。初年度にNMR解析によるKeap1-Cul3複合体の構造解析を行う予定だったが、X線結晶構造解析およびクライオ電子顕微鏡解析が順調に進んだため、計画を変更し、この2解析に注力したため、未使用額が生じた。このため、NMR解析は次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることにしたい。
準結晶の物性に関する研究

各研究グループの研究実験は以下のようである。1.電気伝導;Al-Mn-Ru-Si系およびAl-Cu-Li系について良質の準結晶の作成に成功し、電気伝導、磁気抵抗について信頼性の高いデータを得た。いずれも抵抗率は約1mΩcmと大きく、負の温度係数をもち、電子の局在の効果が顕著であることが明らかになった。2.巨視的磁性;安定相のAl-Cu-TM(TMは遷移金属)系について帯磁率および強磁場磁化過程を測定した。急冷試料ではTM=Mn、Feのとき磁気モーメントを持ち、Crはモーメントを持たない。しかし、アニール後はFeのモーメントは消失した。Al-Cu-Mn系ではMnの一部を他の元素で置換した場合の効果も調べられ、置換原子の径の大きさに依存して磁性が変化した。3.微視的磁性:準結晶のメスバウアー分光を用いた研究では、Al-Mn-Feの準結晶中のFeの測定から、磁気モーメントの有無、電気4極子相互作用の分布を明らかにした。安定相であるAl-Cu-Fe準結晶についても測定を行い、作成法の相異の効果を明らかにした。良質の準結晶であるAl-Mn-Si-Ru系の準結晶について、Al核のNMRスペクトルの詳細な測定が行われ、結晶と比較して準結晶相では低温で顕著なピーク幅の拡がりが観測され、緩和時間にもスピングラス転移点で異常が見られ、準結晶の方が磁性が強く(Mn原子の磁性電子の局在化が大きいことが分かった。4.励起状態の伝播:一次元準周期格子中の電子の伝播の様子を蛍光を用いて調べた。真中に幅の広いGaAsをはさんで、両側にGaAs-AlAsフィボナッチ超格子を作成し、超格子井戸からの発光と中央のGaAsからの発光の強度比γの温度依存性および励起スペクトルを調べた。γは高温でも結晶の場合ほど大きくならず、準周期格子中での励起子の動き難さが示された。
アーベル多様体の整数論

1楕円曲線の有理等分点群に関する研究数体上で定義された楕円曲線の有理等分点群は有限アーベル群であるが、その同種類中での位数の最小値の評価と最小位数かつ巡回群になる楕円曲線の存在に関するロスの問題(1994)の解決に取り組み成果を得た。2虚数乗法をもつ楕円曲線から得られるアーベル多様体の研究虚2次体Kを虚数乗法にもつKの絶対類体H上定義された楕円曲線Eに対し、HからKへの制限によりEから得られるアーベル多様体をBとする。Bの構造、特にその自己準同形多元環の構造を明らかにする研究を行った。特にEがガロア群の作用で互いに同種(K-曲線という)の場合の構造を調べ次の結果を得た.(1)Eの量指標がKの量指標から得られるとき,Bは単純なCM型アーベル多様体である.(2)Eが上のタイプでないとき,BはCM型でない単純アーベル多様体の直積に同種になる.その自己準同形環は可換かまたは4元数体になる.(3)数値例で(2)の2つの場合がともに起こりうることを示した.3有理数体上の特異アーベル曲面の研究有理数体上単純な特異アーベル曲面の分類を行った.この曲面は複素体上虚2次体Kを虚数乗法にもつ楕円曲線Eの直積に同種である.次の結果を得た.(1)Kの類群は基本アーベル群.類数は1,2,4. (2)それぞれの場合における具体的な構成法を考察.4有限アーベル群に付随するフュージョン代数の研究有限アーベル群の双対性に関連して,フュージョン則をもつテンソル圏の同値類の完全な分類を行った。本年度は、主に楕円曲線の有理等分点群に関する研究、虚数乗法をもつ楕円曲線から得られるアーベル多様体の研究、有限アーベル群に付随するフュージョン代数の研究をおこなった。1楕円曲線の有利等分点群に関する研究数体上で定義された楕円曲線の有利等分点群は有限アーベル群であるが、その同種類中での位数の最小値の評価と最小位数かつ巡回群になる楕円曲線の存在に関するロスの問題(1994)の解決に取り組み大きな成果を得た。(1)定義体に含まれる1のベキ根の個数をmとする。虚数乗法を持たない場合、位数がm^2の約数で巡回群になる楕円曲線が同種類中に存在する。(2)ロスは位数がmの約数で巡回群になる楕円曲線の存在を問題にしたが、そのようなものは存在しない例を構成した。(3)定義体の拡大により虚数乗法が生ずる場合、位数が1か2になる楕円曲線が存在するための十分条件を与えた。以上の結果はアメリカ数学会の機関誌に掲載される。2虚数乗法をもつ楕円曲線から得られるアーベル多様体の研究虚2次体Kを虚数乗法にもつ楕円曲線Eに対し、Kへの制限によりEから得られるアーベル多様体をBとする。3有限アーベル群に付随するフュージョン代数の研究有限アーベル群の双対性に関係したテンソル圏の同値類の完全な分類を行った。4次年度の研究2の研究をさらに押し進めることと、有理数体上の特異アーベル曲面の構造の解明を中心に行う。本年度は、主に虚数乗法をもつ楕円曲線から得られるアーベル多様体の研究、有理数体上の特異アーベル曲面,有限アーベル群に付随するフュージョン代数の研究をおこなった。

1虚数乗法をもつ楕円曲線から得られるアーベル多様体の研究虚2次体Kを虚数乗法にもつKの絶対類体H上定義された楕円曲線Eに対し、HからKへの制限によりEから得られるアーベル多様体をBとする。Bの構造、特にその自己準同形多元環の構造を明らかにする研究を行った。特にEがガロア群の作用で互いに同種(K-曲線という)の場合の構造を調べ次の結果を得た.(1) Eの量指標がKの量指標から得られるとき,Bは単純なCM型アーベル多様体である.(2) Eが上のタイプでないとき,BはCM型でない単純アーベル多様体の直積に同種になる.その自己準同形環は可換かまたは4元数体になる.(3)数値例で(2)の2つの場合がともに起こりうることを示した.2有理数体上の特異アーベル曲面の研究有理数体上単純な特異アーベル曲面の分類を行った.この曲面は複素体上虚2次体Kを虚数乗法にもつ楕円曲線Eの直積に同種である.次の結果を得た.(1) Kの類群は基本アーベル群.類数は1,2,4.(2)それぞれの場合における具体的な構成法を考察した.3有限アーベル群に付随するフュージョン代数の研究有限アーベル群の双対性に関連して,フュージョン則をもつテンソル圏の同値類の完全な分類を行った。
ＳＮＰｓ解析を用いた齲蝕リスク診断の確立と遺伝子検査の開発

本研究の目的は日本人小児においてDLX3遺伝子のSNPsがう蝕感受性と関連があるか調査することであった。被験者は5、6歳の日本人小児200名とした。う蝕経験群と各アレル、遺伝子型との関連はχ二乗検定により評価した。S.mutans high level群でのrs2278163 SNPのalleleとgenotypeそれぞれにおいてう蝕経験群との間に有意な相関が認められた。この結果から日本人においてDLX3遺伝子のrs2278163SNPはう蝕感受性に影響する可能性が示唆された。研究代表者は、これまで近交系マウスを用いたう蝕感受性遺伝子の存在する侯補染色体領域の絞り込みに成功し染色体11番上に存在することを報告している。近年、ゲノムワイド解析によりう蝕感受性との関連性を示唆する遺伝子が報告され始め、さらに遺伝性のエナメル質形成不全症の原因遺伝子とう蝕発症との関連性についても注目されている。候補染色体11番上に存在し、象牙質やエナメル質形成などの歯の発育との関連性が示唆されているDLX3遺伝子はヒトDLX3遺伝子と相同性のあることが報告されている。今回、遺伝性のエナメル質形成不全症の原因遺伝子の1つとされているヒトDLX3遺伝子の7つのSNPsについて被験者200名のDNAから遺伝子多型を調べS.mutansとその保菌者のdmftを調査し、S.mutans low level群とS.mutans high level群の中でdmftの2群間におけるSNPsのパターンを比較するSNPs解析を行った。その結果、S.mutans high level群においてう蝕感受性とrs2278163 SNPとの間に有意差が認められ、ほかの6つのSNP(rs11656951,rs10459948, rs2303466, rs3891034,rs12452477,rs16948563)において有意差は認められなかった。これらのことからDLX3のrs2278163SNPがう蝕感受性に影響する可能性が示唆された。齲蝕発症は歯と唾液に代表される宿主、細菌、食餌の3つの主要因と時間の相互作用による多因子疾患である。これまで齲蝕罹患と遺伝要因との関連についての報告がされているが、最近ではSNPsを応用した遺伝子多型解析が容易となりヒトにおいて宿主を標的にした研究において齲蝕と関連を示唆する遺伝子が複数報告され始めている。研究代表者は齲蝕発症に関わる危険因子を特定し齲蝕発症に対するリスク診断法を確立するため齲蝕感受性に関わる候補遺伝子におけるSingle nucleotide polymorphism (SNP)の特定を進めている。研究代表者は過去にマウスにおける齲蝕感受性に関与する候補遺伝子は染色体7、11番の特定領域に存在することを特定し、ヒトにおいてもその齲蝕感受性候補染色体領域に存在する候補遺伝子を対象にSNPs解析を試み、KCNJ12のSNPが齲蝕感受性に関わる危険因子となる可能性を報告している。今回、染色体7、11番の特定領域に存在しヒトとのホモロジーがある遺伝子KLK4、DLX3において被験者200名から抽出したDNAを用いて遺伝子多型を調べS.mutansの有無とその保菌者のDMFT指数を調査し、S.mutansの存在するグループとS.mutansが存在しないグループの中でDMFTの2群間におけるSNPsのパターンを比較するSNPs解析を行った。その結果、DLX3のSNPにおいてS.mutansの存在する群で有意な傾向が認められ、KLK4のSNPにおいてS.mutansの存在しない群で有意な傾向が認められた。この結果からKLK4、DLX3のSNPが齲蝕感受性にかかわる危険因子となる可能性が示唆された。齲蝕感受性にかかわる候補染色体である染色体7、11番の候補遺伝子についてのSingle nucleotide polymorphism (SNP)解析を行っており、現在、齲蝕感受性にかかわる危険因子となる候補遺伝子のSNPsが特定されつつある。これまで報告している候補染色体7、11番の候補遺伝子に対して、56歳の被験者から抽出したDNAを用いて個々の遺伝子多型を調べる。またS.mutansの有無とその保菌者のDMFTから、S.mutansの存在するグループとS.mutansが存在しないグループの中でDMFT指数の高い人(3以上)と低い人(0-2)との2群間におけるSNPsのパターンを相関分析により比較して各SNPsと齲蝕罹患割合との関連性を調べる。当該助成金が生じた状況:H25年度に繰り越して使用するため。2.多変量解析:SNPアレルあるいは遺伝子型と齲蝕経験(def)との相関分析をχ自乗検定(chi-square検定)を用いて行う。3.成果発表:研究成果を学会に報告し、さらに論文として発表する。
人間の情報処理過程に立脚した自然言語理解と自動プログラミングへの応用

本研究は,自然言語による仕様からのプログラム合成プロセスの解明を通して,人間の情報処理過程に立脚した自然言語処理システムの構築をめざしたものである.本研究で得られた成果は以下のとおりである.1.自然言語による非形式的な要求仕様記述を解析するために, HEARSAYシステムで採用された黒板モデルの概念を導入し,文の入力と同時進行的に解析を進め,文の入力が終わった時点ですべての解析処理を完了する,オンライン分散処理型の解析メカニズムを開発した.入力文は日本語の漢字かな混じり文で,形態素解析も意味解析と同時に行うものである.また,本システムの解析用辞書には,情報処理振興事業協会が開発した「計算機用日本語基本動詞辞書」を用いている.2.要求仕様に含まれるユーザの意図を抽出するためには,ゴール・プランの概念が有効である.また,展開された一次元的なプラン列の一部を併合し,新たなプランを再構成するといったことが必要である.このような考え方に沿って,本年度はプログラム合成システムAutoProの開発を推し進めると同時に,プログラミングの基本原理を用いて,システムの行った合成過程のトレース,合成の根拠などを自然言語でユーザに説明するシステムJustifyの発を新たに行った.3.人間は多くのプログラムを作成していく上で,自動的にプログラム作成ノウハウを学習している.このような観点から,演繹型推論に加えて,類推,帰納の概念を導入したプログラム理解の研究を開始した.本研究では,従来自然言語理解の研究で得られた知見を導入して,プログラムの概念構造としスクリプトを用い,類似したスクリプトによる新たなプログラムの合成,蓄されたスクリプト集合からの一般化によるプログラム技法の抽出メカニズム開発などを行った.本研究は,自然言語による仕様からのプログラム合成プロセスの解明を通して,人間の情報処理過程に立脚した自然言語処理システムの構築をめざしたものである.本研究で得られた成果は以下のとおりである.1.自然言語による非形式的な要求仕様記述を解析するために, HEARSAYシステムで採用された黒板モデルの概念を導入し,文の入力と同時進行的に解析を進め,文の入力が終わった時点ですべての解析処理を完了する,オンライン分散処理型の解析メカニズムを開発した.入力文は日本語の漢字かな混じり文で,形態素解析も意味解析と同時に行うものである.また,本システムの解析用辞書には,情報処理振興事業協会が開発した「計算機用日本語基本動詞辞書」を用いている.2.要求仕様に含まれるユーザの意図を抽出するためには,ゴール・プランの概念が有効である.また,展開された一次元的なプラン列の一部を併合し,新たなプランを再構成するといったことが必要である.このような考え方に沿って,本年度はプログラム合成システムAutoProの開発を推し進めると同時に,プログラミングの基本原理を用いて,システムの行った合成過程のトレース,合成の根拠などを自然言語でユーザに説明するシステムJustifyの発を新たに行った.3.人間は多くのプログラムを作成していく上で,自動的にプログラム作成ノウハウを学習している.このような観点から,演繹型推論に加えて,類推,帰納の概念を導入したプログラム理解の研究を開始した.本研究では,従来自然言語理解の研究で得られた知見を導入して,プログラムの概念構造としスクリプトを用い,類似したスクリプトによる新たなプログラムの合成,蓄されたスクリプト集合からの一般化によるプログラム技法の抽出メカニズム開発などを行った.
Survivinを分子標的としたマルチモーダルイメージングプローブの開発

本研究では、多角的なイメージング法による高精度ながん診断への応用を目指し、最もがん選択的なタンパク質の一つであるsurvivinをin vivoで選択的に検出できる放射性核種や近赤外蛍光分子にて標識したマルチモーダルイメージングプローブの開発を目的とした。そこで、survivinが細胞質内に存在するタンパク質であることを考慮して、代謝安定性に加えて膜透過性の高い新規survivin標的ペプチドの開発を行った。これまでに我々が見出してきたsurvivin高親和性ペプチドを母体化合物として、アミノ酸1置換体、非天然アミノ酸置換体、r4誘導体、r5誘導体、r7誘導体を開発し、いくつかの化合物に関しては、これまでに開発したペプチド分子に匹敵する高親和性(Kd<100 nM)を示した。続いて、前年度に引き続き、survivin結合応答型蛍光プローブへの応用を目指し、survivin結合分子に、その認識部位に相当するsurvivin由来の部分ペプチドをリンカーに結合させ、さらに蛍光色素のFluoresceinおよび消光分子のDABSYLを導入した分子(FDMPs)の開発を試みた。この分子プローブは、FRETの原理に基づき、survivinに結合した時にのみ蛍光を発することで、生体内におけるsuvivinの挙動を追跡できる蛍光プローブとして機能すると期待される。その結果、FDMP5がsurvivinタンパク質存在下とヒト血清アルブミン存在下において、約3倍の蛍光強度上昇の違いが観察された。また、FDMP5の細胞への結合評価を行ったところ、survivin高発現細胞では強い蛍光シグナルが検出された一方、survivin低発現細胞ではほとんど蛍光は検出されなかった。従って、FDMPは、survivinの結合に応答して特異的に蛍光を放出する分子プローブとして機能することが示された。本研究では、多角的なイメージング法による高精度ながん診断への応用を目指し、最もがん選択的な蛋白の一つであるsurvivinをin vivoで選択的に検出できる放射性核種や近赤外蛍光分子にて標識したマルチモーダルイメージングプローブの開発を目的とした。まず、survivin蛋白に直接結合できる7-22残基のペプチド分子を開発したところ、リコンビナントsurvivin蛋白への結合性を有することを見出した。続いて、survivin結合応答型蛍光プローブへの応用を目指し、親和性の最も高かったペプチド分子を母体化合物として、FluoresceinとDABCYLが立体的に近接し、survivinが結合した時にFluoresceinとDABCYLが離れるような配列を有するペプチド分子(FDMP)を考案した。FDMPは、F-moc固相合成法にて合成を行い、survivinの蛍光プローブとしての有用性を評価した。その結果、FDMPはsurvivin蛋白への高親和性を維持していることが見出された。続いて、FDMPの蛍光強度を測定したところ、FluoresceinとDABCYLによるFRETにより、Fluoresceinの蛍光がほぼ完全に消光していることを確認した。しかしながら、survivin蛋白添加(0.10.5等量)による蛍光強度の上昇は最大で1.5倍程度であったため、survivinを検出できる蛍光プローブとしては、さらなるペプチド分子の構造の改良が必要であることが示された。Survivin蛋白に高親和性を有する全く新しいタイプのペプチド分子の開発を達成した。また、survivinに高親和性を示し、かつsurvivinが結合していない状態ではFluoresceinとDABCYLとのFRETにて消光しているペプチド分子の開発にも成功した。従って、今後の分子プローブ改良研究に向けた基盤技術の構築を行うことができた。そこで、膜透過性および代謝安定性の高い新規survivin標的ペプチドの開発を目指し、これまでに我々が見出してきたsurvivin高親和性ペプチドを母体化合物として、アミノ酸1置換体、r4誘導体および環化体を開発し、いずれもsurvivinに対して結合親和性を示したが、今回の検討では、母体ペプチドより高親和性の誘導体は見いだせなかった。今後は様々な誘導化によるsurvivinへの親和性、選択性の優れたペプチド分子を開発していく予定である。また、前年度にsurvivin結合応答型蛍光プローブへの応用を目指し、FluoresceinとDABCYLが立体的に近接し、survivinが結合した時にFluoresceinとDABCYLが離れるような配列を有するペプチド分子(FDMP)を開発し、survivin蛋白へ高親和性を有することは示されたが、survivinタンパク質添加(0.5等量)による蛍光強度の上昇は、最大で1.5倍程度であった。そこで本年度は、さらなる構造の改良を行い、オリゴプロリンやオリゴ-D-アラニンを導入した新たなFDMP誘導体を開発したところ、survivinタンパク質同時存在化において、3倍近くの蛍光強度上昇が達成された。次年度は、さらにコントラストの高いFDMP誘導体の開発を行っていく予定である。高い膜透過性や代謝安定性を有するsurvivin結合分子の開発を目指し、いくつかのsurvivinに親和性を有するペプチド誘導体の開発に成功した。また、前年度よりも2倍近く高いコントラストを有するsurvivin結合応答型蛍光プローブの開発を達成した。

そこで、survivinが細胞質内に存在するタンパク質であることを考慮して、代謝安定性に加えて膜透過性の高い新規survivin標的ペプチドの開発を行った。これまでに我々が見出してきたsurvivin高親和性ペプチドを母体化合物として、アミノ酸1置換体、非天然アミノ酸置換体、r4誘導体、r5誘導体、r7誘導体を開発し、いくつかの化合物に関しては、これまでに開発したペプチド分子に匹敵する高親和性(Kd<100 nM)を示した。続いて、前年度に引き続き、survivin結合応答型蛍光プローブへの応用を目指し、survivin結合分子に、その認識部位に相当するsurvivin由来の部分ペプチドをリンカーに結合させ、さらに蛍光色素のFluoresceinおよび消光分子のDABSYLを導入した分子(FDMPs)の開発を試みた。この分子プローブは、FRETの原理に基づき、survivinに結合した時にのみ蛍光を発することで、生体内におけるsuvivinの挙動を追跡できる蛍光プローブとして機能すると期待される。その結果、FDMP5がsurvivinタンパク質存在下とヒト血清アルブミン存在下において、約3倍の蛍光強度上昇の違いが観察された。また、FDMP5の細胞への結合評価を行ったところ、survivin高発現細胞では強い蛍光シグナルが検出された一方、survivin低発現細胞ではほとんど蛍光は検出されなかった。従って、FDMPは、survivinの結合に応答して特異的に蛍光を放出する分子プローブとして機能することが示された。初年度の研究で、FDMPがsurvivinとの結合時に期待通りに蛍光強度が上昇しなかった理由として、2つ考えられる。1つ目の理由として、survivinへの結合親和性が不十分であることが挙げられる。そこで今後は、さらなる親和性の向上を狙った天然アミノ酸、非天然アミノ酸を含有した新たな母体ペプチドの開発を推進していく予定である。2つ目の理由として、FDMPがsurvivinと結合した後にも、FluoresceinとDABCYLとの距離がFRETを解除するには不十分である可能性が考えられる。そこで、リンカーペプチドの伸長を含めた種々のペプチド配列の改良も検討していく予定である。今年度開発したFDMP誘導体よりもさらに高いコントラストを有するイメージングプローブの開発を目指し、剛性ヘリカルペプチドのポリプロリンなどを用いて、さらなるペプチドの伸長や構造変換を行っていく。また、今年度開発した環状ペプチドなどを用いて、survivin結合分子の改良も進めていく。開発した新規survivin標的分子は、FDMP誘導体などへ導入することで、新たなsurvivin標的マルチモーダルイメージングプローブとして応用していく。消耗品の価格変動や研究の進行状況により、残高が発生した。
海洋生物化学大循環モデルによる海洋炭素循環の解明

海洋大循環モデルに簡単な生物化学過程を組み込んだ海洋生物化学大循環モデルを用いて、主要なパラメタに関する依存性を明らかにした。おもな成果は以下の通りである。1.沈降粒子フラックスの鉛直分布は、溶存酸素・リン酸などのトレーサー分布に影響し、溶ける深度が深いほど、水平濃度勾配が強くなることが分かった。特に、セジメントトラップによる観測分布を用いた時のみ、観測されたトレーサー分布を再現することが示された。2.溶存酸素などにトレーサ分布は、鉛直拡散係数に強く依存することが分かった。すなわち、沈降粒子フラックスから決まる鉛直スケールと鉛直拡散・移流から決まる鉛直スケールがほぼ同じ程度であるため、鉛直拡散係数が大きい場合には、栄養塩トラップメカニズムによって、生物生産が高い赤道表層直下に酸素極小値が存在し、観測された分布と大きく異なる。それに対して、鉛直拡散係数が小さい場合には、北太平洋北部に酸素極小値が存在し、観測分布を再現する。これと、従来のモデルを用いた研究において、観測分布をうまく再現できなかった理由と考えられる。モデルの結果の解析より、赤道太平洋・北太平洋でほぼ閉じたリン酸塩循環をしていることが分かった。これは、水塊で考えられている大西洋から太平洋へつながるコンベア・ベルトの概念とは異なり、現実の海洋でも閉じた栄養塩循環をしていることが示唆される。
古生物タイプ標本のICタグ管理および3Dデータネットワーク構築の研究

平成30年度は、秋田大学鉱業博物館とドイツ・ミュンヘンにあるバイエルン州立古生物学・地質学博物館の2施設に収蔵されている白亜紀アンモナイトのタイプ標本(ホロタイプ・レクトタイプ)の収蔵状況の調査、およびタイプ標本の写真撮影と3Dスキャニングを実施した。秋田大学鉱業博物館では、白亜紀アンモナイトのホロタイプの1点(Pseudokossmaticeras yagii)の撮影および3Dスキャニングを行った。P. yagiiは、記載論文での記述では、北海道炭礦汽船株式会社のコレクションとして登録されているが、北海道炭礦汽船は、1995年に会社更生法を申請しており、その前後でコレクションが散逸したものと思われる。また、北海道の白亜紀アンモナイトのホロタイプおよびレクトタイプなど、7点が収蔵されているドイツ・ミュンヘンのバイエルン州立古生物学・地質学博物館を訪れ、写真撮影を行った。標本の3Dスキャニングについては、機材の運搬の問題があり、今回は見送った。これらの北海道の白亜紀アンモナイトのホロタイプおよびレクトタイプは、古生物学者の横山又二郎博士が、ドイツ留学中の1890年に学術誌(Palaeontographiea)に新種記載したものであり、現在もバイエルン州立古生物学・地質学博物館に収蔵されていることをあらためて確認できた。タイプ標本は、動植物学・古生物学分野において種を定義する基礎的資料であり、学術的に重要である。しかしながら、タイプ標本の保管は、各収蔵施設に依存しているため、人員やシステム管理が不十分な施設では、標本が行方不明になるケースがある。また、標本の閲覧も容易ではない。本研究は、古生物のタイプ標本の写真撮影および3Dスキャンを行うことで、タイプ標本の3Dデータベースを構築し、他の古生物の標本データベースとのネットワーク化を目指す。また、タイプ標本の管理方法の改善も試みるものである。研究代表者の以前の科研費研究「古生物タイプ標本における3Dデジタルアーカイブの構築に関する研究」(平成2426年度)において、日本産の白亜紀アンモナイトのタイプ標本(ホロタイプおよびレクトタイプ、ネオタイプ)の225点の写真および3Dデータを取得している。しかしながら、取得した写真や3Dデータの加工処理に時間がかかり、インターネット上での公開が遅れていた。そのため、本研究の初年度(平成28年度)は、主にデータの画像処理と、データウェーブサイトのリニューアルを中心に作業を進めた。具体的には、画像処理が完了した写真データ約200点と3Dデータ22点をリニューアルしたウェーブサイトまた、公的機関以外が所蔵先になっているタイプ標本について、関係者への聞き取りを行い、その保管状態についての調査を行った。さらに将来の古生物標本データベースのネットワーク化に向けて、国内古生物標本の横断検索システムの構築を進めている東京大学総合研究博物館の研究者と協議を行った。平成28年度に博物館業務である大型展覧会を担当したため、本研究の実施が主に本年度の後半からになった。そのため、本研究は、やや遅れている。平成29年度は、九州大学総合研究博物館、北海道大学総合博物館、むかわ町立穂別博物館、豊橋市自然史博物館、横須賀市自然・歴史博物館の5施設に収蔵されている白亜紀アンモナイトのタイプ標本(ホロタイプ)の収蔵状況の調査、およびホロタイプの写真撮影と3Dスキャニングを実施した。九州大学総合研究博物館では、36点の白亜紀アンモナイトのホロタイプの撮影および3Dスキャニングを行った。本施設の現地調査において、他機関(東京教育大学)の登録番号の付いたホロタイプを複数点発見した。北海道大学総合博物館では、5点の白亜紀アンモナイトのホロタイプの撮影および3Dスキャニングを行った。しかしながら、収蔵記録があるKossmaticeras theobaldianum paucicostatumのホロタイプ1点の発見はできなかった。むかわ町立穂別博物館で4点、また、横須賀市自然・歴史博物館で2点の白亜紀アンモナイトのホロタイプの撮影および3Dスキャニングを行った。豊橋市自然史博物館は、ホロタイプ1点(Yokoyamaoceras yokoii)を収蔵していることが記載論文から確認できるが、現地調査において、本標本の収蔵を確認することはできなかった。標本台帳や収蔵状況から判断すると、本標本が豊橋市自然史博物館に保管された形跡はなく、本種を記載した研究者が所属していた研究機関に保管されている可能性が高いと考えられる。今後、探索調査が必要と思われる。全国の大学や博物館等に収蔵されている日本産白亜紀アンモナイトのホロタイプのデジタル写真データの取得や公開については、概ね順調である。しかし、3Dデータの処理に時間がかかり、公開が遅れ気味である。

標本の3Dスキャニングについては、機材の運搬の問題があり、今回は見送った。これらの北海道の白亜紀アンモナイトのホロタイプおよびレクトタイプは、古生物学者の横山又二郎博士が、ドイツ留学中の1890年に学術誌(Palaeontographiea)に新種記載したものであり、現在もバイエルン州立古生物学・地質学博物館に収蔵されていることをあらためて確認できた。国内産の白亜紀アンモナイトのタイプ標本の約3割を収蔵している九州大学、およびその他の公的機関に訪問し、タイプ標本の写真撮影および3Dスキャニングを実施する予定である。同時に、個人や企業所有になっているタイプ標本の探索も行う。取得した写真および3Dデータについては、画像処理を行った後、随時、インターネット上で公開する予定である。ICタグを用いた標本管理については、タイプ標本を管理している研究機関との十分な協議が必要であり、現在運用中のデータウェーブサイトを活用したQRコードによる管理方法も検討している。国内に収蔵されている白亜紀アンモナイトのホロタイプの約8割については、デジタル写真および3Dデータを取得できたと考えている。これまでの調査で、白亜紀アンモナイトのタイプ標本の3割以上を収蔵している九州大学総合研究博物館から他機関の登録番号のついたホロタイプが発見されている。今後の調査次第では、さらに他機関または、化石愛好家の番号がついたタイプ標本が発見される可能性もある。そのため、今後、九州大学総合研究博物館の研究者とより連携をとり、タイプ標本の探索を進めたいと考えている。また、明治期に記載された日本産の白亜紀アンモナイトの中には、タイプ標本(ホロタイプ)が海外(主にドイツ)の博物館に収蔵されているものもあり、これらについてもデジタル写真データおよび3Dデータの取得を進めたいと考えている。
コンドライト隕石の衝撃圧縮時に於ける組成変化に関する研究

コンドライト隕石の構成鉱物を,ステンレス製のカプセルに充填して衝撃回収実験を行った。今回使用した試料は,7種類の天然鉱物及び鉄,ニッケルの金属粉を用いて作成した。各鉱物は粉砕してふるいにかけて53mum以下,鉄粉は75mum以下,ニッケル粉は47mumの粒度のものを用いた。各構成鉱物は,H及びLコンドライトの平均的な組成になるようにそれぞれ混合した。直径30mmの円板状ステンレス製のカプセルには同心円上に3個の穴が等間隔にあけてあり,同じ条件で3種類の試料の衝撃回収実験が行える。今回は上記試料を粉末のまま,空孔率(天然鉱物の空孔率を0%として)がそれぞれ25%,50%,75%となるように同一カプセルに予備圧粉充填して衝撃圧縮した。試料への衝撃加圧は,口径30mmの一段式火薬銃により銅製飛翔板を試料カプセルに高速衝突させて行った。3回の衝撃回収実験を行い,飛翔板の衝突速度よりインピーダンスマッチ法でカプセルに生じた圧力を見積もると,それぞれ21GPa(Hコンドライト組成),12GPa及び19GPa(Lコンドライト組成)であった。試料カプセルはモーメンタムトラップ法を用いて回収したが,負荷圧力が21GPaの場合はカプセルが破壊し,空孔率が25%の試料意外はほとんど回収できなかった。より頑丈な回収カプセルの形状については現在検討中である。回収した試料を薄片にして,光学顕微鏡及びSEMにより組織の観察を行った。負荷圧力が増すにつれ,また空孔率が増すにつれ,各粒子の角がとれ丸くなり,一部金属粒子が溶けたような形跡がみられたが,コンドリュールのような丸い形状をした組織はみられなかった。当初予定していたコンドライト隕石自体の衝撃回収実験は,回収カプセルを改良してより高い圧力負荷が可能になった後行う予定である。