hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲージ理論とホモトピー論

4次元の時空の形を研究する手段についての研究を行った。物理学に由来する偏微分方程式を用いる。(1)情報を引き出す方法の整備(Tian-Jun Li氏との共同研究によって安定ホモトピー版Seiberg-Witten不変のPontrjagin-Thom構成による定式化の整備を行った。)(2)偏微分方程式の拡張し適用範囲を広げる研究。(Seiberg-Wittenモノポール方程式の局所係数版の構成を行った。応用として中村信裕氏によって、4次元微分可能多様体に対して局所係数付きの交叉形式の満たす制約条件が得られた。)(2)量子力学の半古典近似のある側面を説明する数学的枠組みの構成。(吉田尚彦氏、藤田玄氏との共同研究によりシンプレクティック多様体上のDirac作用素の指数がBohr-Sommerfeld軌道に局所化するメカニズムを解明し、一般化した。)(1)本研究の目標は、ゲージ理論を無限次元幾何学としてのホモトピー論的枠組みから理解することである。(2)直接の対象としては一般に非線形Fredholm理論を扱う。方法としてはゲージ理論的側面、ホモトピー論的側面とともに力学系的側面への注目する。対象としてはSeiberg-Witten理論を扱うとともに、Donaldson理論を試金石とする。)●平成19年度の研究活動の核は,9月に開催した研究集会「低次元幾何学と無限次元幾何学」であった。講演者は,本田公(南カリフォルニア大),塚本真輝(京大理),安井弘一(阪大理),中村信裕(東大数理COE),加藤毅(京大理),田中利史(大阪市立大COE),丹下基生(阪大COE),山田裕一(電通大)の諸氏であった。その他の主な活動は以下の通りである。・古田は6月にポーランドにおける研究集会で研究発表および研究連絡を行った。・6月に来日したJongil-Park氏と,古田,亀谷は研究連絡を行った。・9月に上記研究集会「低次元幾何学と無限次元幾何学」を玉原にて開催した。・加藤,古田によって12月に東大においてワークショップが開催され,加藤の研究成果が検討された。・加藤は2月に広島における研究集会で研究発表を行った。・古田,亀谷は,3月に大連におけるワークショップで研究発表ならびに研究連絡をおこなった。●平成19年度に得られた主な成果は次の通りである。・「ゲージ理論的研究」と関連して,古田は吉田尚彦(東大COE),藤田玄(学振PD)との共同研究により,トーラス束構造ををもつ多様体に対してDirac型作用素の局所化現象を見出した。・「ホモトピー論的研究」において,南はMorava K理論に対するヒエラルキーの考察を行った。・「力学的研究」において林はPalis予想の解決へのアプローチを行った。●研究の意義について・加藤の研究は,開多様体上でのゲージ理論を従来とは異なる方向に展開する可能性を示唆している。2008年度はこの検討を中心とし,関連した継続的なワークショックを開催することとなった。・吉田氏,藤田氏との共同研究による古田の研究は,量子化予想,Verlinde公式の新しい証明を可能にするものと思われる。1平成20年度の研究活動の一環として、当補助金の部分的サポートにより、原則として毎月一回、京大と東大において交互にワークショップ「ゲージ理論関数解析セミナー」が行われた。後述の加藤氏の研究発表に関連する領域を中心とする。講演者は連携研究者加藤毅(京大理)の他、塚本真輝(京大理)、中村信裕(東大数理GCOE),笹平史裕(東工大)、松尾信一郎(東大数理)、橋本義武(阪市大)の諸氏であった。2代表者古田、連携研究者亀谷幸生を中心として原則として毎週一回ゲージ理論に関するセミナーが東大および慶応大で行われ、そこで清野和彦氏(東大)は可微分化不可能な群作用の族を見出した。3「ゲージ理論的研究」と関連して、古田は吉田尚彦(明治大学)、藤田玄(学習院大学)との昨年度の共同研究を進展させ、局所的なトーラス束構造をもつ多様体に対してDirac型作用素の局所化現象を拡張した。応用として量子化予想の別証明、およびVerlinde公式の特殊な場合(種数2の閉曲面上SO(3)束)別証明を得た。4当研究の目標は、ゲージ理論に典型的に現れる非線形Fredholm写像の、幾何学の有限次元近似による考察である。その中で上記3の占める位置は二重である(1)非線形写像の第一近似としての線形写像の有限次元近似であり、理論の一ステップを占める。

(2)応用として2次元ゲージ理論と密接に関連するVerlinde公式へのひとつのアプローチが得られた。(1)Pontrjagin-Thom構成による非線形Fredholm理論の不変量について。主として代表者古田とミネソタ大学のTian-Jun Li氏との共同研究である。従来通常は与えられた非線形Fredholm写像を摂動することによって解のモジュライ空間の定義方程式の横断性を達成し、それを用いて不変量を定義する。我々のアプローチは、摂動を用いずに、直接不変量を定義するものである。背景にはRuanの仮想近傍のアイディアがある。Ruanは仮想近傍の基本類を構成して不変量を与えたが、我々は接束の捩れた安定自明化として不変量を与える。このホモトピー論的枠組みは、モジュライ空間がコンパクトな場合の定式化は実現された。当初は、カテゴリー論的な用語を利用した定式化を追及していた。しかし、方針を変更し、現在は、それを用いない直接的な定式化がなされている。非コンパクトな場合には、端の形状が簡明である場合にのみ構成されている。次のステップはその一般化と非自明な例の提示である。平成21年度にFloerホモトピー型についての知見を持つ研究者を雇用する予定であったが、その研究者が別の機関への雇用が決まったため、繰越により、平成22年度に別の研究者(中村信裕氏)を雇用するよう計画が変更された。当研究プロジェクトにおいて2年前に、古田によって局所係数付きのSeiberg-Witten方程式が見出されたが、中村信裕氏により、この方程式のトポロジーへの新しい応用がなされた。(2)Dirac型作用素の指数の局所化について主として代表者古田と、吉田尚彦・藤田玄氏との共同研究である。線形楕円型方程式の指数の局所化を与える方法にWitten変形がある。通常はWitten変形は有限階数のベクトル束に対して提供される。我々のアプローチは、形式的には、Witten変形を無限階数のHilbert束に適用したものとして説明される。我々のひとつの動機は2次元ゲージ理論の応用であるが、そのために必要な特異ファイバーからの寄与の計算は、現在最も単純な場合(球面の測地流)にのみなされている。次のステップは、多様な特異ファイバーに対する計算、(応用に必要な範囲における)特異ファイバーの分類である。現時点で応用としてGuillemen-Sternbergの量子化予想のひとつの別証明が得られている。(3)ユニヴァースの捩れを伴う例に3次元トーラスがある。この捩れが現れる現象を理解する試金石として、トーラス和に関するSeiberg-WittenFloerホモトピー型の張り合わせ公式を得た。だが、連結和公式に帰着されない、非自明な応用例が見出されていない。研究実施計画では古田は6月にポーランドにおける研究発表、また7月にTian-Jun Li教授との共同研究を実施する予定であった。しかし、公務のためスケジュールが合わず実施は見送られた。ブランダイス大学のDaniel Ruberman教授を秋に一ヶ月招聘し、京都大学においてワークショップを行った。またRuberman教授を東京大学に招待し研究連絡を行った。
高密度水素化物の材料科学－水素の結合自由度を利用したハイドライド・ギャップの克服

水素の結合自由度に基づく独自の指導原理により、水素の高密度化が困難な“ハイドライド・ギャップ"とされてきた3d遷移金属群等が主相となる新たな水素化物を合成、その解析やデータベースの構築、さらにはエネルギー関連機能の設計により、高密度水素化物の材料科学を大きく発展させた。具体的には、鉄やクロムを主相とする67配位の高密度水素化物の合成やさらなる高密度化の実現のための9配位の超高密度水素化物等の合成に成功した。これらの個別の研究に基づいて、水素の高密度化過程の解明およびデータベース化を進めるとともに、新たな高密度水素化物中での陽イオンの高速伝導の実現とその蓄電デバイス応用にも展開した。水素の高密度化が困難な3d遷移金属群が主相となる新たな水素化物を合成し、その解析やデータベース構築により高密度水素化物の材料科学を飛躍的に発展させる。本年度は、水素の結合自由度を高めて候補水素化物の選定の幅を拡大するため「電子ドナー添加技術」の導入を試み、[FeH6]錯イオン(4価の陰イオン)だけでなく、内部の水素がより高密度化した[FeH7]錯イオン(3価の陰イオン)を含む新たな鉄系高密度水素化物が合成可能であることを第一原理計算によって予測した。実際に一部の水素化物に関しては、高圧プレス装置を用いた合成にも成功した。また、[FeH6]と、他の非金属系錯イオン(たとえばBH4錯イオン(1価の陰イオン))とが共存する高密度水素化物に関しても、ミリング・熱処理による合成実験、ならびに各種熱分析や高輝度X線回折による多面的な研究を進めた。さらに、「原子ユニットのねじれ」によって水素化反応が進行するCu(-Al)系侵入型水素化物の合成にも成功し、原子構造変化などをその場観察高輝度X線回折と第一原理計算との融合によって詳細に解析した。(2013年9月にプレスリリース、同12月にAPL Materials誌でのMOST-READ論文。)これらの新たな高密度水素化物の合成と原子構造解析に加えて、イオン伝導機能の向上や全固体エネルギーデバイスとしての展開などの研究も進めた。その結果、熱力学的・化学的に安定な[B12H12]クラスターから構成される新たなNa超イオン伝導水素化物の発見に至った。また、Mgイオン伝導水素化物の設計指針の検討も進めた。当グループが世界に先駆けて研究を進めているLi超イオン伝導水素化物に関しては、TiS2や金属Liとのアセンブリによって、サイクル特性が極めて優れたバルク型全固体リチウムイオン二次電池の固体電解質として機能することを実証した。前年度に構築した「電子ドナー添加技術」に基づいて[FeH6]錯イオンを有する高密度水素化物の合成予測を進めた結果、鉄系では世界トップの水素密度を有するLi4FeH6の合成に成功した。材料バリエーションの更なる拡張のため、このLi4FeH6におけるLiの一部を他の金属(例えばAl)で置き換える研究を進めた結果、[FeH6]錯イオンに加えて水素アニオンを共存させることで電気的中性条件が確保され、LiAl3FeH8などの新たな高密度水素化物を安定化できることを見出した。これは世界に先駆けた「水素アニオン添加技術」による材料設計指針であり、高密度水素化物の材料科学の展開において極めて重要といえる。また、[FeH6]錯イオンに代表される鉄系に加えてクロム系でも詳細に検討したところ、7つの水素が双五角錐状に配置した[CrH7]錯イオンという全く新たな陰イオンが安定化できることを予測した。上記の「水素アニオン添加技術」も活用することで、実際に[CrH7]錯イオンに加えて水素アニオンが共存した新たな高密度水素化物Mg3CrH8の合成とその原子・電子構造の解析に成功した。これらの合成研究に加えて、高密度水素化物中でのイオン伝導性の向上や全固体エネルギーデバイスとしての応用などの研究も引き続き推進した。例えば、当グループが世界に先駆けて研究を進めている水素化物固体電解質に関しては、硫黄正極と金属リチウム負極とのアセンブリによって、従来電池に使用されている正極材料と比較して2倍以上高いエネルギー密度を示す全固体リチウムイオン二次電池の原理実証が可能となった。さらに前年度発見したナトリウム超イオン伝導水素化物にかかわる研究では、超イオン伝導転移温度を150°C程度低下させた新たなナトリウム超イオン伝導水素化物の合成とその原子構造の解析にも成功した。平成26年度に注力したCrからCuに至る3d遷移金属に加え、さらにFeと同族の4d遷移金属Ruや5d遷移金属Osなどにも研究対象を広げた。さらに25年度と26年度にそれぞれ確立した「電子ドナー添加技術」と「水素アニオン添加技術」を高度に融合することにより、陽イオンや水素を含む錯イオンを複数含み、さらに水素アニオンも添加した新概念の高密度水素化物の合成にも目処をつけた。例えば、陽イオンとしてNaとMg、錯イオンとして[RuH6]、さらに2つの水素アニオンを添加した、Na2Mg2RuH8などの合成である。このような新概念の材料設計指針で数多くの高密度水素化物が合成できることを実証した意義は大きく、物性や機能性の解明も含めて今後の研究進展が注目されている。イオン伝導機能の向上や全固体エネルギーデバイスの構築の観点からも重要な成果があった。装置設計の観点では、高温でのインピーダンス測定を目指して水素化反応容器に二極セルを封入して電気炉温度制御できる独自装置を設計、200°C以上の高温での高速イオン伝導性の発現とその低温化のための研究が可能となった。

その結果、熱力学的・化学的に安定なクラスター型[B12H12]錯イオンから構成される新たな超イオン伝導水素化物の研究が進展、例えば[B12H12]および[B10H10]錯イオンのホウ素原子のひとつを炭素原子で置換した[CB11H12]および[CB9H10]錯イオン(何れも1価の陰イオン)を含む高密度水素化物の場合、室温で10-2 S/cm以上もの高速イオン伝導性が発現することも世界に先駆けて実証した。陽イオンや水素を含む錯イオンを複数含み、さらに水素アニオンも添加した新概念の高密度水素化物が合成できることを実証したこと、さらに他の無機材料の性能を凌駕する室温で10-2 S/cm以上の高速イオン伝導性を示す高密度水素化物の合成に成功したこと、などは世界的にも注目され、当該年度だけでも8件の国際会議招待講演を行った。後者に関しては、全固体リチウムまたはナトリウムイオン二次電池としての蓄電デバイス設計も視野に入れた研究まで展開しており、例えば150°Cで使用可能(即ち冷却機構が不要)な高温型の新たなリチウムイオン二次電池としての材料開発などが期待されている。これらを総合的に勘案して、「当初の計画以上に進展している」と自己評価した。平成26年度までに注力したCrからCuに至る3d遷移金属、さらに平成27年度の4d・5d遷移金属などの研究対象をさらに広げるとともに、本年度は特に水素配位数が9の[MH9]錯イオンとヒドリドイオンH-が共存した新たな高密度水素化物の探索を通して、これらに特有の高速イオン伝導性や超伝導性などの新規物性を研究した。候補水素化物の選定にかかわる第一原理計算では拡張した計算機リソースを利用して計算精度を上げ、さらに出発原料の微細構造と分散性を向上させる技術を確立することで、実際に[MH9]とH-が共存したLi5MoH11・Li5WH11・Li6NbH11・Li6TaH11などの新たな高密度水素化物群の合成に成功した。またNiを含む錯イオン[NiH4]を中心に、金属水素化物から錯体水素化物への遷移現象やその際に形成される前駆物質[NiH13]錯イオンなどの量子ビームによる精密解明に至った。これらの研究成果の統合により、原子構造と電子構造とを個別の最適指標でデータベースとして纏め、前者に関しては水素化物中でのイオン充填率を、また後者に関しては陽イオンを形成する金属の電気陰性度や磁化測定から評価した化学結合性を、それぞれ指標としたデータベース化も進めた。リチウムおよびナトリウムイオン伝導性に関しては、[CB11H12]および[CB9H10]錯イオンを含む複数のクラスター型錯イオンが「共存」する高速イオン伝導水素化物を合成することで、室温付近でのイオン伝導性をさらに高めるとともに、それらを固体電解質として用いた蓄電デバイスの安定動作も実証した。水素化物中でのイオン充填率などを新たな指標とした原子構造に関する情報統合とデータベース化に成功した。さらに、水素と反応しにくいとされていたモリブデンなどの金属原子に9つもの水素を結合させるための計算・合成技術を獲得することで目的としたハイドライド・ギャップの克服にも目途をつけた。
重度頚髄損傷者の自動車への移乗動作獲得支援プログラム開発のための基礎研究

頚髄損傷者の自動車への移乗動作を支援するためのプログラムを開発するため,特に体幹の運動に着目した動作解析を実施した。その結果,頚髄損傷者の自動車への移乗動作において,ベッドへの移乗動作と同様,体幹の前傾運動が殿部の拳上する高さを助けることが分かった。さらに,体幹の前傾だけでなく,股関節の屈曲角度を大きくすることで,前方への転倒のリスクを軽減させて,効率的に移乗動作を行っていることが考えられた。当初、平成25年度にて、研究期間は終了予定であったが、実験環境の見直し、被験者の収集不足等により、平成26年度まで延期することとなった。ビデオカメラで移乗動作を撮影した20名の頸髄損傷者のうち、身体機能や車椅子・自動車の条件を出来る限り揃えた11名の第6頚髄損傷者について、二次元的に車椅子・自動車間の移乗動作を分析し、移乗動作に要した時間と体幹前傾角度及び股関節屈曲角度との関連性を検討した。結果、体幹前傾角度と殿部の移動時間の間に有意な相関は見られなかったが、股関節の角度と移乗に要した時間には有意な相関が見られ、移乗動作中の股関節の角度が大きいほど、移乗動作に要する時間が短いことが明らかとなった。頚髄損傷者が移乗動作を行う際には、効率的な殿部の移動のために体幹を前傾させることが重要であるとされているが、自動車という限られた空間の中では体幹の前傾をコントロールするために、股関節屈曲角度を増大させることで移乗動作を効率的に行っていることが示唆された。本研究の目的は、自動車への移乗動作に近い環境設定下で独自の体幹運動解析法を用いた基礎研究を実施し、重度頚髄損傷者の自動車への移乗動作獲得支援プログラムの開発に結び付けることである。対象として、当初は頚髄損傷者30名、胸腰髄損傷者10名とし、三次元動作解析ソフトを用いて、特に殿部移動のみられる相での殿部・体幹の運動を中心に解析することを計画していた。実験方法については当初の計画に沿って準備を進めている段階であり、三次元動作解析ソフトのインストール、専用カメラ(キッセイコムテック社製)を購入した。平成24年度は、動作解析用マーカーの貼付部位、カメラ位置の設定等、実験環境の設定をどうするかについて、まずは健常者をモデルとし、数回予備実験を行い、検討した。カメラからマーカーをとらえることができる環境、その中でもより自動車での移乗動作を想定した、それに近い環境設定に難渋している。また、実際に頚髄損傷者が自動車に移乗する場面をビデオカメラで数例撮影させていただいた。当初計画していた実験環境では、四肢・体幹の重度の麻痺がある頚髄損傷者に対して、転倒のリスクが懸念される等の問題が考えられたため、より安全性の高い環境設定の必要性が考えられた。さらに、移乗動作の撮影から頚髄損傷者の場合、殿部を離床させての移動が困難な場合も多いことが再度確認されたため、その解析にも工夫が必要かと思われる。本研究に関連した研究を、採択前から行っていたものがあり、それについては第47回日本理学療法学術大会で発表し、論文については「Spinal Cord」の第50巻、440-445頁に掲載された。本研究は、重度頚髄損傷者の社会参加拡大にとって重要な動作の一つである、自動車への移乗動作について、自動車に近い環境を設定し、特に体幹の運動に着目した解析を行い、移乗動作獲得を支援するためのプログラムの開発に結び付けることを目的とした。当初、室内で自動車に近い環境設定を行い、第6頚髄損傷者を対象に、移乗動作を三次元的に分析することを計画していたが、自動車という特殊な環境下での移乗動作を代替した環境で行うことが容易でないことが分かった。自動車への移乗動作は頚髄損傷者が獲得する日常生活動作の中では高度なものとされるが、自動車のドア、ハンドル、シート等で構成される、限られた空間内での移乗は、動作が制限される一方で、四肢や体幹の麻痺がある頚髄損傷者にとっては自身の身体を支持する場所が多いという利点もあることが推測された。特に第6頚髄損傷者は肘関節の伸筋である上腕三頭筋も麻痺していることから、自身の所有する自動車に適した方法で移乗を遂行していることが多く、計画していた「自動車に近い環境設定」では、移乗動作を安全に遂行することが困難であった。第6頚髄損傷者7名を対象にした三次元動作解析から、自動車への移乗動作中の最大体幹前傾角度が大きいほど、殿部の拳上高が高い傾向があることがわかった。しかし、11名の第6頚髄損傷者の移乗動作を二次元的に分析した結果、効率的な自動車への移乗には、体幹の前傾角度よりも股関節の屈曲角度の大きさが関係していることが分かった。頚髄損傷者は体幹筋にも麻痺があり、体幹筋の活動によって随意的に体幹を前傾位で保持させることは困難である。

自動車の限られた空間内では体幹を十分に前傾させるだけのスペースがないことも一つの要因であると考えられたが、股関節の屈曲により骨盤を後傾させ、大腿を自身の体幹の前面に位置させることで、体幹の運動をコントロールしていることが示唆された。リハビリテーション実験環境の見直し、被験者の収集等に時間を要しており、予定より達成度は遅れている。特に自動車への移乗動作に類似した環境設定を屋内で行うこと、動作解析を行う上で身体指標となるマーカーが隠れないようなカメラ位置の設定等にさらなる見直しが必要である。また、頚髄損傷者の殿部移動は視覚的な観察ではわかりづらく、明確になりづらいため、殿部が移動している瞬間の動作をどのように確認するかについて、再度検討していく必要があり、それらを決めることに時間を要している。予備実験の段階として、実際の頚髄損傷者の自動車への移乗動作場面を撮影当初予定していた実験環境では、頚髄損傷者の移乗動作を解析するに当たり、安全性の問題が生じる可能性が考えられた。そのため、まず健常者を対象に、カメラや貼付マーカーの位置等含め再度検討中である。また、殿部の移動について、四肢や体幹の麻痺の影響から、大きな離床が見られないであろう頚髄損傷者の殿部の移動をどのように解析するかについても再検討の必要性が生じた。現在それらについて再度検証中であり、当初の計画よりも現段階での達成度が低い状況である。二次元動作解析を行う中で、ある程度頚髄損傷者の移乗動作については基本的なデータが蓄積していると考えられるため、これらのデータを基に、今後、実験環境の見直しや、殿部移動を明確に観察できる方法を再度検討し、被験者にも再度協力を依頼する。同時に報告書作成も行っていき、論文執筆や学会発表の準備も進めていく。より自動車への移乗動作に近い環境設定下での動作解析を目的としているため、カメラの位置設定(マーカーをとらえる上での死角を少なくする)や、体幹の運動についてより詳細な解析が可能なマーカー設定、さらにその環境下で対象者が動作を遂行するにあたり転倒等のリスクがない設定を再度検討する必要がある。また、殿部の移動を詳細に解析できるよう、圧を感知するセンサーの設置も念頭に入れ、解析を進める。期間的に当初予定していた対象者数のデータ採取が困難である可能性も生じているため、対象者の安全面を第一に考慮したうえで、対象者数も絞っていきたいと考えている。実験環境の設定に時間を要したため、予備実験という形でしか被験者への協力を依頼できなかったこともあり、人件費や謝礼といった部分で計上していた予算が少し残っている。また、環境設定を考えていくうえで必要になった物品の購入等を追加で行っていったため、物品費等は当初の予定より増額したが、一方で学会発表等で必要になった旅費が予定より軽減していたため、次年度の使用額が発生した。人件費、謝礼等については、すでに被験者や協力を依頼するアシスタントの了承を得て、ボランティアという形で参加していただくことにしているが、本助成金以外の研究として行っているテーマにも関係する部分もあるため、その研究を進めるうえでの必要経費もしくは自身の大学の基盤研究費で対応することも考えている。そのため、本助成金の残額の使用用途そしては、主に論文執筆や学会発表の旅費、もしくは環境設定を行う上での追加物品に使用することを考えている。本研究を英語論文化し、関連雑誌に投稿することを計画しているため、その英文校閲費として研究費を使用する。また、事前に撮影する機会を得た頚髄損傷者の移乗動作について、これも貴重なデータではあると考えられるので、これを基に国際学会への発表についても今年度中に行いたいと考えている。そのためそれに関する旅費として研究費を使用する。
低価格米粉の開発・品質評価・用途別分類法の確立に関する研究

粒度が異なる低価格米粉の損傷でんぷん率、水分含量、アミロース含量を測定した。品種はどちらもアケボノを用い、製粉後フィルターを通し、粒度の細かい米粉と粗い米粉に分別したものを用いた。損傷でんぷん率は粒度が細かいものは13.3±0.5%、粗いものは5.7±0.2%と、粒度が細かいもののほうが3倍近く損傷でんぷん率が高い結果となったことから、本法による製粉方法では粒度の細かさと損傷でんぷん率の高さに相関があるものと推察された。水分含量についても、粒度が細かいものは19.5±0.1%、粗いものは23.3±0.1%と、粒度が粗い米粉のほうが水分をやや多く保持していた。アミロース含量はどちらも同じ米から作成しているためそれぞれ16.2±0.9%、16.7±1.0%と差はなかった。これらの米粉の加工適性を検討するために、まずは2002年から2017年までの家計調査年報を調査し、菓子類の消費金額について調べた。その結果、ケーキ、アイスクリーム・シャーベット、チョコレート、せんべい等が支出金額が多い部類に属していた。このうち、米粉の応用が可能なケーキについてまずは検討することとした。調理本を参考にスポンジケーキの材料の分量や作り方を検討し、視覚的に最も膨らみの良かったレシピを完成させた。その後、先述の粒度の異なる米粉を用いて作成した。その結果、味わいの変化は感じられなかったが、粒度が細かい米粉よりも粗い米粉で作ったケーキのほうがよく膨らんだ。ただし、この影響が粒度によるものか損傷でんぷんによるものか、その両方なのかまでは断定できなかったので、今後は粒度が同等で損傷でんぷん率の違う米粉で検討する予定である。育児休暇のため研究開始が後ろ倒しになったが、低価格米粉のある程度の性質(粒度、損傷でんぷん率、水分量)が把握できたこと、加工適性を検討するためのベースとなるレシピを完成することができたので、おおむね順調に進んでいると評価した。1)様々な種類の米粉を作成しているところなので、出揃い次第、アミロース含量、損傷でんぷん率、粒度、水分含量の測定を行う。同時にそれらを用いてスポンジケーキを作成し、比容積の測定、破断強度の測定、官能評価等を行い加工適性を検討する。2)スポンジケーキ以外にもアイスクリームやお好み焼き、カレー等に応用し、それぞれの適性を見極める。研究代表者が育児休暇取得をしていたため、研究開始時期が後ろ倒しになったため。研究機関を一年延長し、現在、1年目に実施予定していた内容について次年度も行う予定である。
ポジトロンCTを用いた消化器癌肝転移の予知と早期診断法の開発に関する研究

消化器癌の予後を左右しているものは転移の有無であることは言うまでもない。とりわけ、転移性肝癌に対する戦略は重要な位置を占めている。各種画像診断機器の進歩により、かなり小さな肝腫瘍も検出されるようになってきたが、目に見える大きさとなってからの治療はその方法が限られている。微小転移巣のうちに検出できれば、血管新生阻害剤等による治療や、抗癌剤の投与でも完治が得られる可能性がある。転移巣の存在の有無を検出する方法として、本研究では転移巣が惹起する血管新生による肝内の動脈・門脈血流量をポジトロンCTを用いてごく初期の段階で検出しようとするものである。(1)動物における転移性肝癌モデルによる解析を行い、転移群では動脈血流量の増加と門脈血流量の低下が認められた。(2)臨床における大腸癌患者の肝血流測定をおこなった。肝転移のない進行大腸癌患者を選択し、ポジトロンCTを用いた0-15水静注動態法により肝血流量を測定し、これを対照とした。(3)さらに、大腸癌肝転移患者の肝血流測定をポジトロンCTを用いた0-15水静注動態法により行った。その結果、肝転移を有する患者の肝動脈血流量は増加し、門脈血流量が低下する傾向が認められた。以上より、大膓癌肝転移を生じている場合には、肝における動脈血流量の増加と、門脈血流量の低下をきたしており、これをポジトロンCTで測定することによって早期に検出が可能であると考えられた。各種画像診断機器の進歩により、かなり小さな肝腫瘍も検出されるようになってきたが、目に見える大きさとなってからの治療はその方法がかぎられている。転移巣の存在の有無を検出する方法として、本研究では転移巣が惹起する血管新生による肝内の動脈・門脈血流量のポジトロンCTを用いてごく初期の段階で検出しようとするものである。本年度は、(1)動物における転移性肝癌モデルによる解析を(1)家兎にVX2を門脈内投与し転移性肝癌を作成し、(2)Fluorecsent microsphere(蛍光小球体)法による非癌部肝血流測定を動脈・門脈について行い、(3)それにより転移巣の発達時期ごとに非癌部肝組織血流量を計測した。正常群との比較を行い、動脈血流量の増加が認められた。さらに、(2)臨床における大腸癌患者の肝血流測定として、(1)肝転移のない進行大腸癌患者を選択し、ポジトロンCTを用いたO-15水静注動態法により肝血流量を測定した。(3)臨床における大腸癌肝転移患者の肝血流測定を行い、(1)肝転移患者について癌部血流量、非癌部血流量をポジトロンCTを用いたO-15水静注動態法により測定した。肝転移を有する患者の肝動脈血流量は増加する傾向が認められた。本年度は(1)転移性肝癌モデルによる解析(1)家兎(20羽)にVX2を門脈内投与し転移性肝癌を作成した。

(2)ポジトロンCTを用いたO-15水静注動態法により、非癌部肝血流量測定を行った。(3)それにより非癌部肝組織血流量を測定する。(4)家兎肝を摘除し、シリコンラバーにより肝血管の鋳型標本を作製した。(5)新生血管数をカウントした。(6)抗VEGF抗体等の抗血管新生因子抗体を用いて免疫組織染色を行った。(7)以上の結果すべてに於いて正常群(家兎20羽)との比較を行った。(2)臨床における大腸癌患者の肝血流量測定(1)昨年度肝血流量を測定した肝転移のない進行大腸癌患者の追跡調査を行った。(2)肝転移を生じた症例についてポジトロンCTにより肝血流量を測定した。(3)肝切除可能な患者については、肝切除時に得られた切除肝について抗VEGF抗体等の抗血管新生因子抗体を用いて免疫組織染色を行った。(3)臨床における大腸癌肝転移患者の肝血流量測定(1)新たに発見された肝転移患者について、癌部・非癌部血流量をポジトロンCTを用いて測定した。(2)肝切除可能な患者については、肝切除時に得られた切除肝について抗VEGF抗体等の抗血管新生因子抗体を用いて免疫組織染色を行った。消化器癌の予後を左右しているものは転移の有無であることは言うまでもない。とりわけ、転移性肝癌に対する戦略は重要な位置を占めている。各種画像診断機器の進歩により、かなり小さな肝腫瘍も検出されるようになってきたが、目に見える大きさとなってからの治療はその方法がかぎられている。微小転移巣のうちに検出できれば、血管新生阻害剤等による治療や、抗癌剤の投与でも完治が得られる可能性がある。転移巣の存在の有無を検出する方法として、本研究では転移巣が惹起する血管新生による肝内の動脈・門脈血流量のポジトロンCTを用いてごく初期の段階で検出しようとするものである。今年度は(1)前々年度に肝血流量測定を行った大腸癌患者で新たに肝転移を生じたものの肝血流測定として(2)肝転移を生じた症例についてはポジトロンCTにより肝血流量を測定した。(2)大腸癌肝転移患者の肝血流測定(1)新たに発見された肝転移患者について癌部、非癌部血流量をポジトロンCTで測定した。
タンパク質ミスフォールディングに注目したうつ病発症メカニズムの解明

うつ病はタンパク質の間違った折りたたみによって発症するという申請者が提唱する新たな説「うつ病ミスフォールディング説」を証明する。具体的には、うつ病モデルマウスの脳においてミスフォールディングタンパク質を組織学的手法、物理学的手法を用いて検出し、ミスフォールディングタンパク質の蓄積とうつ様症状との関連を明らかにする。また、ミスフォールディングタンパク質蓄積の原因を、1修復系タンパク質の減少、2分解系タンパク質の減少の2つに注目して解析を行う。以上本研究を遂行することにより、申請者の仮説を検証することができ、うつ病の治療戦略においても大きな影響を与える可能性がある。
日本型コレクティブハウジングの失敗から学高齢者のグループリビングに関する研究

本研究は、わが国で実施あるいは、計画されてきた高齢者向けグループリビング、コレクティブハウジングを取り上げ、主として"失敗"、"問題点"に着目して、その原因を多目的に調査することによって、日本の高齢者特有の集住へのニーズや日本型コレクティブ住宅の規模、居住者層、空間計画、居住ルール、行政の支援システムのあり方を明らかにすることを目的としたものである。具体的には、第1編で、主として過疎地域における公的グループリビングの試みを広島県、島根県、岡山県の事例を対象に、民間建設の事例を7事例対象に調査した。その結果、1)現在成立しているグループリビングは「拡大家族型」、「地縁型」、「ケア・サービス重視型」、「ネットワーク型」の4タイプがあること。2)グループリビング成立には、立地条件や自立と共同生活を促す空間、設備などのハード的要因とコーディネータの適切なサポートや入居者の自主性を尊重した緩やかなルールなどソフト的な要因が関与することが明らかとなった。第2編では、阪神・淡路大震災の復興住宅として供給された「ひょうご災害復興型コレクティブハウジングを取り上げ、入居直後と約1年半の変化を調査した。その結果、1)コミュニティ形成は、グループによって差があるが、コミュニティ形成にはグループの規模、共用空間の広さや位置、設備などのハード面と自治体活動やLSAの支援などのソフト面の要因が影響していること。2)今後公営住宅層を対象とした供給を考える場合、入居者募集や共同居住体験のあり方などコレクティブ居住の理解が必要であることがわかった。本年度の調査としては、グループリビングの失敗例として、広島県、岡山県、京都市、兵庫県の復興コレクテイブ住宅をとりあげヒアリング調査を行った。なかでも兵庫復興コレクテイブ住宅については、複数回の調査を実施した。一方、成功例としては、広島県、福岡県、埼玉県の事例をとりあげてヒアリング調査を試みた。さらに、研究計画以後にわかった新しい事例として、東京都、福岡市に調査にでかけた。また、関連分野での資料収集のために、研究集会や専門家との意見交換、情報収集のために、和歌山、東京へ調査研修にでかけた。以上の調査の結果、現時点でまとまった形で、成果が明らかにできるものは、広島県での例と岡山県の例である。広島県では、昭和53年以降、豪雪地帯の過疎地域で、冬季雪に閉ざされる高齢者の一次避難場所的役割を果たすことをきっかけに、小規模老人ホームを9事例建設してきた。岡山県においても一人暮しの高齢者対策としてコレクティブ住宅を5事例つくってきた。これらの中では、現在もうまく機能しているケースとそうでないケースがある。グループリビングがうまく成立していくためには、ハードの要因として、1.立地条件、2.自立した生活を確保できる空間と設備、ソフトな要因としては、1.コーディネーターの適切なサポート、2.自立を促すゆるやかな協同生活上の義務3.互いの生活は尊重しつつ、隣人としての安心感を保つことが重要であることがわかった。なお、兵庫復興コレクティブ住宅の事例が多くのことを示唆することが、今回の調査でわかったが、状況は流動しているため、次年度も継続して調査する必要がある。本年度は、昨年度に続き、主として、阪神・淡路大震災の復興住宅として供給された「ひょうご災害復興型コレクティブハウジング」を取り上げ、入居1年半後の変化を調査した。その結果をまとめると次のようになる。1)入居者は自立した人がほとんどであるが、70歳代が多く虚弱化した時のLSAの対応や、退去基準などが今後の課題である。2)ふれあい空間の使われ方はグループによって異なり、ふれあい空間面積が小規模である方が、日常の共用の居間的な使われ方がされやすく、コミュニティ形成やふれあい空間の維持管理を考慮すれば、68人規模が好ましい。また、ふれあい空間の規模や内階段の設置などの空間的要素がコミュニテイ形成に影響を及ぼしており、設計上の配慮が必要である。3)コミュニティの形成状況は、グループらよって異なるが、全体的に増加傾向にあり、コレクティブハウジング全体では、孤独死や自殺のケースはみられない。

また、入居者の人数規模や人間関係から地縁「拡大家族型」、地縁「仲間型」、「近隣型」に分類することができ、地縁「拡大家族型」ほど、入居者間の交流があり、相互扶助がされていた。グループ構成メンバー、グループ構成規模、ふれあい空間の規模や自治会活動、LSAの支援がコミュニティ形成に影響を及ぼしているといえる。4)今後の公営住宅におけるコレクティブハウジングのあり方として、ハードの供給だけでなく、入居者決定までのシステムづくりや協同居住体験を行うなど、コレクティブ居住の周知に努める必要がある。
文系女子大学における化学教育の新しい試み

平成4年度でカフェインの定性および定量実験を主に行ない、よい成果が得られた。またジアゾカップリングを利用した発色実験とこれを食品衛生実験に応用した食品中の発色剤の検査も行ない良好な結果を得た。平成5年度においては平成4年度に試験的な実験に終わったドリンク剤および嗜好飲料中のカフェインの定量をごく少量の試料を用いてHPLCで測定することを学生実習で行ない、それなりの成果を得た。このHPLC法では前処理をできるだけ少量の溶媒で行なうことを試みたので、どうしても少量を採取するときの誤差の問題がおこるが文系の学生が行なった実験にしてはかなり良いデータが得られたと思う。学生はHPLCを使用するような実験は今までに行なったことがなかったので、非常に興味を示した。今回はカフェインの定量のみを行なったが、次第に種々のサンプルを用いてHPLCを利用していく予定である。平成4年度に続いて平成5年度にもジアゾカップリングを利用した発色実験と食肉中に残存する亜硝酸塩の比色による濃度の検査を行なった。また本年度からは色の化学をさらに発展させて錯体の色についての実験を授業に導入した。文系の大学でもあるし、試薬の関係もあり、あまり複雑な錯体は扱わなかったが、ごく簡単な錯体の色を観察させた後に天然の植物を使った植物染色を試みた。学生は全員女性であるので、この植物染色は非常に好評であったので、今後媒染剤に使用する金属の差によってどのような色調が生じるかなどを観察させてこの実験をさらに充実させたい。文系女子大の化学教育にたいする新しい試みというあまりにも大きなテーマであったので、その一部を改良したに留まったが、さらにその2、その3として検討を続けて行きたい。文系女子大学に入学して来る者の殆んどは、高等学校までの教育において化学に興味を持てなくなってしまった者である。大学入学に際して化学を含めて理系を希望する者も年々減少している。この問題の根本的解決には、小・中・高の理科教育に対する検討が必要であろうが、文系である本学では、将来理系に興味を持つ可能性のある子供を育てるであろうと思われる女子学生達に、化学への興味を少しでも多く抱いてもらおうとの意図のもとに教育を行っている。本年度はその一つとして色をテーマとして取りあげ、実験中心に説明を行った。PHの違いによる諸指示薬の色の変化を観察の後、ジアゾカップリングさせる相手をいろいろと変えて生成するアゾ色素の色の変化を観察させ、布上でカップリングを起させて、木綿を染色させ、さらにこのカップリング反応を利用した食品添加物の発色剤の検出を行い、亜硝酸の添加が何故食品衛生上問題になっているかを、発癌性などを例にとって説明した。一方、天然食品中にも、例えば野沢菜漬のように、発色剤添加ソーセージよりも多量の亜硝酸が検出されるものあり、亜硝酸のボツリヌス菌に対する効果などを考え合わせると、安易に無添加ハム・ソーセージがよいとの結論を出せないなどを学生が考えるようになった。この結果は日本化学会第65春季年会において発表した。また、昨年度より行っていた嗜好飲料中のカフェインの定性・定量分析実験については、論文が日本化学会の「化学と教育」に受理されている。また、平成5年度実施予定のカフェインのHPLCによる分析、植物成分のHPLCによる分離の検討および来年度のメインテーマである錯化合物と色、その応用の草木染めについての検討を行っている。
PK遺伝子から見たアジアにおけるウエステルマン肺吸虫と肺吸虫症の分子疫学的研究

本研究では、ウエステルマン肺吸虫における核DNAである、Pkイントロンの塩基配列を調べた。その結果、インド産とスリランカ産は、かなり古い時期に祖先種から分岐すること、またマレーシアとフィリピンの集団が東アジアの系統内にクラスターする系統樹が得られ、これまでのミトコンドリアDNAの系統樹とかなり異なる系統樹となった。また、Pkイントロン部位における多くの変異は、アリル間に起こる組換えによるものであることが考えられた。これは、二倍体では、減数分裂時、三倍体では、体細胞分裂時に生じるものと思われた。核DNA(Pkイントロン)のデータからもインド産とスリランカ産は、別種であると結論された。アジアにおけるウエステルマン肺吸虫の2倍体集団間の遺伝的分化、地理的分化の程度、並びに2倍体と3倍体の遺伝的分化、地理的分化の程度の種々のパラメータについて算出するため、核遺伝子であるフォスファーゲンキナーゼ(PK)遺伝子のPwPkD1Int3領域(約770bp)の塩基配列を解析した。全てのサンプルは、個体別に、Pk遺伝子ドメイン1イントロン3PwPkD1Int3(約770bp)をPCR法にて遺伝子増幅を行い、シーケンスを行なった。2倍体の集団(韓国4隻、台湾9隻、日本18隻、中国15隻)の60.87%がホモ接合体、39.13%がヘテロ接合体であった。一方、3倍体の集団(21隻)は、すべてがヘテロ接合体であった。DnaSP(ver 5.10)を用いて、ハプロタイプの種類とその頻度を求めたところ、韓国では、12、台湾では、8、日本では、19、中国では、31のハプロタイプがそれぞれ観察された。また、今回調べた、67隻のPwサンプルの中から、54種類のハプロタイプが検出され、東アジアのPw集団は、PwPkD1Int3遺伝子領域において、極めて多型的であることが、明らかとなった。一方、国別(韓国集団、台湾集団、日本集団、中国集団)集団間の遺伝的距離(φSTなど)の統計的有意検定を行なったところ、各集団間に有意な差が見出され、東アジアに生息するウエステルマン肺吸虫集団が、高度に分化していることが暗示された。今後は、インド、スリランカ、マレーシア、タイ、フィリピンの集団を本年と同様にPwPkD1Int3領域を用いて、解析を行なう。本研究の目的の1つに、アジアに生息するウエステルマン肺吸虫(Pw)のフォスファーゲンキナーゼ(Pk)遺伝子のD1イントロン2(Int2)を用いて、系統解析を行うことである。これまで、南アジアのPwは、ヒト感染がなく、東アジアのPwのみにヒト感染が、報告されている現象に対する、遺伝学的解釈を与えようとするためである。まず、東アジアのPwには、2倍体と3倍体があるが、中国、韓国、台湾、日本、フィリピンの2倍体のPkD1Int2サイトの塩基配列の違いを見たところ、距離的に遠いフィリピン産のPwが、やはり遺伝的にも、離れていることが分かった。また、日本産、中国産、台湾産では、それぞれ集団内部に遺伝的変異が蓄積されているが、国間では、台湾産が一番離れていることが分かった。また、対馬、屋久島、天草の3倍体は、集団内部よりも、個体内の対立遺伝子間に大きな遺伝的変異が蓄積されていることが明らかとなり、過去に長い間隔離された集団の移動&#8226;集合により、雑種形成が行われたことを、示していた。これは、アイソザイムの申請者らの結果と一致したが、アイソザイムの結果と異なる点は、雑種起源が単一ではなく、多起源である可能性であった。一方、東アジアと南アジアのPwを比較すると、タイの集団は、常にフィリピンの集団とクラスターを形成し、地理的に近い、マレーシアとは、別のクラスターを形成した。この理由については、検討中である。また、インドの集団は、東アジアや東南アジアの集団からかなり離れており、スリランカの集団とクラスターを形成している。しかし、解析方法によっては、スリランカの集団の方が、より古い集団である特徴を示した。スリランカの集団が古い起源を有することは、他のいくつかの生物種においても報告されていることは、興味深い。これまで、インド、スリランカ、マレーシア、フィリピン、台湾、中国、日本において、ウエステルマン肺吸虫のサンプリングは、成功しており、そのフォスファーゲン遺伝子のD1イントロン2の塩基配列は、解読している。また、インドのアッサム地方などの北部において、Pw感染者からの尿の回収も一部成功しており、IgGとIgG4の抗体価についても、測定している。しかし、インドの新しいタイプ(東アジアタイプ)と思われるサンプルは、採集が困難で、従って、イントロンの塩基配列は、まだ未解読である。また、タイのウエステルマン肺吸虫は、その生息が最近極めて、少なくなっているようで、サンプリングはできていない。また、ウエステルマン肺吸虫と極めて近縁のP.saiamensisもタイとスリランカに生息するものと思われるが、それも採集ができていない。しかし、それ以外のマレーシア、フィリピン、台湾、中国、日本生息のPwのD1イントロン2の塩基配列は、すべて、解読しているので、おおむね順調に進展しているものと思っている。日本については、まだ、採集すべき地点がいくつか残っている。今年度は、カンボジアのウエステルマン肺吸虫の調査のため、首都のプノンペン近郊の県において、淡水産のサワガニの検査を行った。調査地区はTakeo県など3県4地区において、市販のサワガニを購入した。

計29匹のサワガニを調べたところ、一匹のみに(3.4%)50数個のメタセルカリアが見いだされた。メタセルカリアは、すべて同様の構造をしていた。サワガニとメタセルカリアの塩基配列DNA(28S、cox1)を調べたところ、まずメタセルカリア(28S)は、Paragonimus属ではなかった。このメタセルカリアの塩基配列に近縁の配列は、ジーンバンクには、登録されておらず、新規の種かもしれない。また、サワガニについては、cox1を調べたところ、Sayamia germainiと100%のIDENTITYを示した。一方、メコン川のクラッチェ付近の住民の150名の尿検査をELISA法を用いて行ったところ、Strongyloides属28名陽性、P. westermani3名が陽性であった。住血吸虫類は、陰性であった。今回ウエステルマン肺吸虫(ウ肺吸虫)陽性者が3人、見いだされたが、カンボジアでの本種の発見は、初めてとなる。また、ウ肺吸虫の第一及び第二中間宿主貝(カワニナ、サワガニ)の東アジアにおける集団の遺伝的分化についてミトコンドリア(mt)DNAのcox1と核DNAのPK遺伝子のイントロンの塩基配列を調べた結果、両宿主集団ともcox1では、各集団内において、極めて異なるハプロタイプが共存する一方、PKイントロン遺伝子は、集団内では、比較的均一な塩基配列が見られ、地理的に遠い集団間では、遺伝的距離が大きくなった。これらの結果は、これまで繰り返されて来た、最近数百万年の氷河期における島嶼ー大陸間の陸橋の構築と消失が、これら宿主集団の移動と遺伝的分化への影響を反映したものと考えられた。本研究では、ウエステルマン肺吸虫における核DNAである、Pkイントロンの塩基配列を調べた。その結果、インド産とスリランカ産は、かなり古い時期に祖先種から分岐すること、またマレーシアとフィリピンの集団が東アジアの系統内にクラスターする系統樹が得られ、これまでのミトコンドリアDNAの系統樹とかなり異なる系統樹となった。また、Pkイントロン部位における多くの変異は、アリル間に起こる組換えによるものであることが考えられた。これは、二倍体では、減数分裂時、三倍体では、体細胞分裂時に生じるものと思われた。核DNA(Pkイントロン)のデータからもインド産とスリランカ産は、別種であると結論された。東南アジアにおける各国のPwサンプルの採集、PwPkD1Int3領域のシーケンスの解析、集団間の統計遺伝学的分析は、スムーズに行なえている。今後は、インドにおけるPw感染者のより多くのの人数から尿の採集を行ない、抗体の検出を試みる。また、最近、東アジアタイプのPwがインドの北部から報告されたが、その採集を試み、D1イントロン2の塩基配列の解読に努める。さらに、スリランカとタイにおける、PwとP.saiamensisの採集に努める。また、解読する、イントロンのサイトを増やすため、適度の大きさの塩基配列を有するサイトを決定し、その塩基配列の解読に努める。28年度が最終年度であるため、記入しない。医動物学これまでと同様に研究は推進し、特に変更は、考えていない。ただし、タイのサンプルが少ないので、タイの共同研究者とその点について議論する。学会に参加することができなかった。
中学校理科教師の力量形成のための模擬授業に関する研修開発

本研究の目的は、中学生の科学的思考力の育成に必要な、理科教師の実践的力量を身にっけるための模擬授業に関する研修を開発し、その効果について実践的に検討することであった。まず、中学生のメタ認知活性化を、科学的思考力の育成のための媒介変数として位置づけた。次に、理科教師自身にメタ認知の活性化の違いについて実感させるために、中学生のメタ認知を活性化する模擬授業(以下「課題解決型模擬授業」とする)と、メタ認知が十分に活性化されない模擬授業(以下「演繹検証型模擬授業」とする)を開発した。具体的に、課題解決型模擬授業と演繹検証型模擬授業の内容は、ともに「化学反応式と量的関係」を対象にした。そして、課題解決型模擬授業では、学習した科学的原理・法則に関する知識や観察、実験で獲得した技能を活用して課題を解決する内容とした。一方、演繹検証型模擬授業では、学習した科学的原理・法則に関する知識を、観察、実験によって演繹的に検証する内容とした。本研修は、A県教育センターが主催する「中学校理科観察・実験基礎講座」において、A県内の中学校理科教師116名を対象に、演繹検証型模擬授業、課題解決型模擬授業の順に連続して行った。本研修後のアンケート結果から、「思考の振り返りや見通しを活性化するような授業を組み立てていくと知識の理解が深まり、定着が高まることが分かった。」、「今まで学んできた知識を活用して思考力・表現力を高める授業イメージをもつことができた。」といった、本研修に対するポジティブな感想が得られた。