hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハードウェアアルゴリズムの高水準設計技術の開拓

平成19年度は交付申請書の(1)および(2)に対応して以下の2項目について研究を行った.(1)平成19年度に拡張したARITH記述に対する形式的検証手法を検討した.拡張したARITHでは,算術式と論理式が混在したハードウェアアルゴリズムを記述可能である.従来のARITH記述への形式的検証手法を拡張し,論理式から算術式への等価変換を行ったうえで数式処理により正当性を証明する手法について検討するとともに,プロトタイプソフトウェアを開発した.また,数式処理による検証手法のみでは算術演算を論理レベルで最適化したアルゴリズム等の場合に検証時間が増大すると予想されるため,並行して^*BMD(Multiplicative Binary Moment Diagram)に基づく従来の形式的検証技術をARITH記述に適用する手法を検討した.従来の検証手法と数式処理による検証手法を連携したプロトタイプ処理系のテストを行うとともに検証の実行時間や信頼性などの評価実験を実施した.(2)平成19年度に設計したデータパスモジュールの性能評価を実施した.代表的なアルゴリズムに基づくモジュールを系統的に生成し,論理合成および配置配線ソフトウェアにより性能を概算した.性能評価の結果は,参照データとしてWeb上に公開した.また,拡張したARITHの応用として,暗号処理向けデータパスモジュールの自動生成を試みた.特に,RSAやElGamal暗号といった公開鍵暗号方式で必須となるモンゴメリ乗算器の生成をターゲットとした.モンゴメリ乗算器には多様な実現方法が存在するが,特に積和演算器を基本とした回路構造の生成を実施した.平成18年度は以下の2項目について研究を行った.(A)算術アルゴリズム記述言語ARITHの実用バージョンの言語仕様を確定した.本申請者らが開発したARITHのプロトタイプ処理系では,アルゴリズムの機能表明が算術式表現のみに限定されており,応用範囲が制限されていた.そこで,機能表明に算術演算と論理演算の混在表現を含めるようにARITHの言語仕様を拡張した.これまでのARITHのデータ形式を用いて論理演算と算術演算を統一的に記述・検証するため,ブール代数特有のべき等律を用いて論理演算を算術演算として取り扱う枠組みを実現した.(B)ARITHとその言語処理系に基づくディジタル信号処理向けデータパスモジュールジェネレータを開発した.具体的には,各種の数系(非2進数系を含む)を用いた高速加算器,加算器ネットワーク,乗算器,積和演算器,定係数乗算器およびそれらの複合データパスの自動生成をターゲットとした.まず,現在公開中の乗算器モジュールジェネレータを拡張し,高速加算器,加算器ネットワークおよび積和演算器の生成機能を開発した.その上で,CSD (Canonical Signed Digit)表現に基づく定係数乗算器の自動生成機能を新たに追加した.従来の設計フローとの連携を考慮し,ユーザーが入出力データの語長・符号化方法ならびに各部分のハードウェアアルゴリズムを仕様として指定すると,その回路構造に対応するHDLコードを出力するシステムを構築した.開発したジェネレータはWeb上で広く公開した.平成19年度は交付申請書の(1)および(2)に対応して以下の2項目について研究を行った.(1)平成19年度に拡張したARITH記述に対する形式的検証手法を検討した.拡張したARITHでは,算術式と論理式が混在したハードウェアアルゴリズムを記述可能である.従来のARITH記述への形式的検証手法を拡張し,論理式から算術式への等価変換を行ったうえで数式処理により正当性を証明する手法について検討するとともに,プロトタイプソフトウェアを開発した.また,数式処理による検証手法のみでは算術演算を論理レベルで最適化したアルゴリズム等の場合に検証時間が増大すると予想されるため,並行して^*BMD(Multiplicative Binary Moment Diagram)に基づく従来の形式的検証技術をARITH記述に適用する手法を検討した.従来の検証手法と数式処理による検証手法を連携したプロトタイプ処理系のテストを行うとともに検証の実行時間や信頼性などの評価実験を実施した.(2)平成19年度に設計したデータパスモジュールの性能評価を実施した.代表的なアルゴリズムに基づくモジュールを系統的に生成し,論理合成および配置配線ソフトウェアにより性能を概算した.性能評価の結果は,参照データとしてWeb上に公開した.また,拡張したARITHの応用として,暗号処理向けデータパスモジュールの自動生成を試みた.特に,RSAやElGamal暗号といった公開鍵暗号方式で必須となるモンゴメリ乗算器の生成をターゲットとした.モンゴメリ乗算器には多様な実現方法が存在するが,特に積和演算器を基本とした回路構造の生成を実施した.
コーポレート・ガバナンスが会計情報の質に与える影響

本研究では,コーポレート・ガバナンスが会計情報の質に与える影響を実証的に調査する。具体的には,外国法人による株式保有が,モニタリング・メカニズム(取締役会の独立性),モニタリングの結果(利益調整)および企業価値に与える影響を分析する。調査の結果,外国法人持株比率が高い企業ほど,他の企業よりも(1)独立役員である取締役が選任される傾向が強い,(2)会計的および実体的な利益調整が抑制される,(3)企業価値が高い,ということがわかった。これらの結果からは,外国人投資家が厳格なモニタリングを促進し,エイジェンシー・コストを低減させ,企業価値を高めることが示唆される。本研究の目的は,近年の証券取引所や会社法の制度改正に注目し,コーポレート・ガバナンスが会計情報の質に与える影響を明らかにすることである。具体的には,取締役会や監査役会が,利益調整や修正再表示といった会計情報の質に与える影響を実証的に検証することを目的としている。コーポレート・ガバナンスの観点から会計情報の役割を実証的に検証する研究は,米国を中心として増加している一方,わが国では相対的に実証的証拠の蓄積が浅い。そこで,本研究では日本企業のコーポレート・ガバナンスが会計情報の質に寄与する要因となるかどうかを実証的に検証する。平成25年度においては,研究計画にしたがい,(1)最新の研究動向の調査,(2)仮説設定・データ整備,(3)モデルの設定を実施した。上記(1)では,国内外の主要な学術雑誌をサーベイし,先行研究の解題を行った。また,国内の学会および研究会に参加し,最新の研究動向の調査に努めた。その結果,上場企業の企業不祥事を契機として,独立性の高い取締役や監査役による監視・監督に対する社会的な関心が集まる一方で,独立性の高い取締役や監査役がいかに会計情報の質に影響を与えているかどうかについて検証した実証的証拠が少ないことを確認した。上記(2)では,最新の研究動向を踏まえて,本研究の仮説展開やサンプル選択手続を検討し,実証分析に必要なデータの収集・整備を行った。そして(3)では,実証分析に用いるモデルを検討した。具体的には,取締役会や監査役会が,利益調整や修正再表示といった,会計情報の質に与える影響を実証的に検証することを目的としている。コーポレート・ガバナンスの観点から会計情報の役割を実証的に検証する研究は,米国を中心として増加している一方,我が国では相対的に実証的証拠の蓄積が浅い。そこで,本研究では日本企業のコーポレート・ガバナンスが会計情報の質に影響を与える要因となるかどうかを実証的に検証する。平成26年度においては,当初の研究計画にしたがい,前年度に作成したデータ・ベースを更新しながら,本研究課題に関する仮説構築とその検証を行った。また,米国の学会および研究会に参加し,最新の研究動向の調査に努めた。コーポレート・ガバナンスの観点から会計情報の役割を実証的に検証する研究は,米国を中心として増加傾向にある一方,我が国では相対的に実証的研究の蓄積が浅い。そこで,本研究では,日本企業のコーポレート・ガバナンスが会計情報の質に与える要因となるかどうかを実証的に検証する。平成27年度においては,前年度に引き続き,本研究で使用するデータ・ベースを更新しながら,本研究課題に関する仮設構築とその検証を実施した。また,検証結果を日本国内の研究会にて発表するとともに,ワーキング・ペーパーとして取りまとめ,海外の査読付雑誌に投稿した。検証結果によれば,外国法人が株式を保有する割合が高い企業ほど,1独立役員である取締役が多い,2利益調整が抑制される,3企業価値が高い,ということが分かった。外国人投資家による株式保有割合が,金融機関や一般事業法人による株式保有割合が相対的に低い,という制度的特徴を有する日本企業において,外国人投資家が経営者に対するモニタリング(独立役員である取締役の選任)や,利益調整を含む企業活動の成果に影響を与えることを示唆する点は興味深いといえるだろう。平成26年度に,本研究課題に関する実証分析を行い,その結果を学会等で発表する予定であったが,会社法の一部改正といった,研究課題に関する制度に変化がみられた。そこで,当初の計画を変更し,制度改正に関する資料を追加的に収集することとし,学会等での発表を延期したため,計画がやや遅れている。会計学前年度までに設計したデータ・ベースを活用しながら,継続的に仮説構築ならびに実証分析を実施する。その後,本研究で得られた最終的な成果を学会発表や学術雑誌への投稿を予定している。

本研究における実証分析を実施するために,必要なデータを収集・整備した。具体的には,1財務諸表に記載される数値,2企業の機関設計の状況,3取締役や監査役の経歴や出自等のデータを収集し,分析に用いるデータ・ベースの整備を行った。また,整備したデータ・ベースを用いて,主たる分析に移行する前の予備的な調査を実施した。平成26年度に,本研究課題に関する実証分析を行い,その結果を学会等で発表する予定であったが,会社法の一部改正といった,研究課題に関する制度に変化がみられた。そこで,当初の計画を変更し,制度改正に関する資料を追加的に収集することとし,学会等での発表を延期したため,次年度使用額が生じた。平成25年度に設計したデータ・ベースを活用し,実証分析に取り組む。その後,得られた研究結果を研究会や学会等で発表し,研究の改善を図ったうえで,論文を執筆し,当該論文を学術雑誌に投稿したい。また,近年,コーポレート・ガバナンスに関する制度改正が活発であり,それに注目した研究が学術雑誌で公表され続けている。これら最新の制度改正や研究動向を注視しながら,研究課題に取り組む。前年度に引き続き,コーポレート・ガバナンスと会計情報に関する実証分析を実施し,その結果の研究発表等を行うため,次年度使用額はその経費(書籍代,交通費,追加的なデータ収集費等)に充てることを計画している。
胎盤特異的遺伝子導入による妊娠高血圧症候群モデルマウスの作製とその解析

本研究では、我々が独自に開発した胎盤特異的な遺伝子操作技術を応用し、以下のような成果を得た。血管新生阻害因子である可溶型VEGF受容体1(sFLT1)を胎盤特異的に過剰発現させることで、妊娠後期の母体の血圧上昇やタンパク尿など、ヒト妊娠高血圧症候群患者の病態を忠実に再現した、新しい疾患モデルマウスの作製に成功した。さらにこのマウスを利用して、プラバスタチンが胎盤増殖因子PGFの発現を誘導し、病態の治癒効果を示すことを明らかにした。我々はこれまでに、透明帯を除去したマウス胚盤胞期胚にレンチウイルス(LV)ベクターを感染させることで、胎児に遺伝子を導入することなく胎盤のみを遺伝子操作する技術の開発に成功している。本年度はこの技術を応用し、妊娠高血圧症候群の原因候補因子として注目されているsoluble fms-like tyrosine kinase-1 (sFLT1)を胎盤特異的に過剰発現させることで疾患モデルマウスの作製を試み、その有用性を評価した。具体的には、sFLT1を搭載したLVベクター(LV-sFLT1)を種々の濃度で胚盤胞期胚に感染させて偽妊娠マウスに移植し、以下の解析を行った。コントロールとしては、蛍光蛋白質EGFPを発現するLVベクターを使用した。1.母体の血中sFLT1濃度、血圧、尿蛋白の解析:血中sFLT1濃度に関しては、LV-sFLT1の感染濃度依存的に高値が観察され、妊娠が進行して胎盤が最大となる胎生18.5日目まで上昇し続けた。一方で血圧は、カプシドタンパクp24濃度20ng/mL以上でLV-sFLT1を感染させた群において、胎生16.5日目に急激な上昇が観察され、18.5日目にピークを迎えた。また、胎生18.5日目の尿中アルブミン値を測定したところ、コントロール群と比較して約1.4倍の高値を示した。いずれも、分娩後は速やかにコントロール群と同程度まで下降した。2.胎児・胎盤重量の解析:胎生18.5日目に帝王切開により胎児と胎盤を摘出し、重量を測定したところ、コントロール群と比較して1419%の重量低下が観察された。以上の結果は、妊娠高血圧症候群の患者で報告されている血中sFLT1濃度の上昇、妊娠後期の高血圧、蛋白尿の病態を忠実に反映しており、子宮内胎児発育遅延も観察されている。さらに、分娩もしくは帝王切開に伴う胎盤の脱落により症状が回復する事実とも一致することから、有用な疾患モデルマウスの作製に成功したと考える。昨年度の研究により、妊娠高血圧症候群(PIH)の原因候補因子として注目されているsoluble fms-like tyrosine kinase-1(sFLT1)を、レンチウイルス(LV)ベクターを利用して胎盤特異的に過剰発現させることで、PIHの病態を忠実に再現した疾患モデルマウスの作製に成功した。本年度はこのマウスを利用して、PIHの発症メカニズム解明や治療法開発を目指した研究を遂行し、以下のような知見を得た。胎盤ならびに胎児の発育に必須であることが知られているPGFは、FLT1に結合して血管新生作用を示すが、sFLT1は遊離のPGFと結合してアンタゴニストとして働く。このことからPIHモデルマウスでは、過剰に産生されたsFLT1がPGFの働きを阻害することで、異常が引き起こされている可能性が考えられた。そこで、LVベクターを利用して、sFLT1と同時にPGFも胎盤特異的に過剰発現させたところ、母体血中PGF濃度が上昇し、sFLT1の過剰発現に伴うPIHの発症が抑制された。2.プラバスタチンはPGFの発現を誘導してPIH発症を抑制するHMG-CoA還元酵素阻害剤であり、高脂血症薬として広く使用されているスタチン類は、近年、血管内皮に対する保護作用を有することが示され、さらに、自然流産モデルマウスに対する治療効果も報告されている。そこで、PIHモデルマウスに1日1回プラバスタチンを腹腔内投与したところ、妊娠10.5日目以前から投与を開始することで、妊娠後期のPIH発症が有意に抑制された。プラバスタチン投与マウスでは血中PGF濃度の上昇が誘導されていることが明らかとなり、上記1.に示した機序でPIHの発症が抑制されている可能性が強く示唆された。以上の結果から、PIHの発症原因の1つとして、胎盤からのsFLT1の過剰発現と、それに伴うPGFの機能阻害が関与することが明らかとなり、プラバスタチン投与により病態を予防・改善できる可能性が示された。
焦点化したライティング指導の効果と英語学習の動機づけレベルに関する実践的研究

初級英語ライティング学習者に対して行う結束性と首尾一貫性に焦点をあてた指導がライティングの質に与える効果を、英語学習に対する動機づけ、ライティングに対する不安、ライティングの際に用いる方略使用および英語熟達度といった個人差要因との関連において検証した。各指標に関する質問紙調査と英語熟達度テストを実施し、パラグラフ・ライティングの総合的な質と首尾一貫性について評価したところ、ライティングの質および各個人差要因の指標において有意な効果は何れも得られなかった。しかしながら、全体的な文章構成の計画に関する方略使用と指示を表す結束性を示す語彙の使用数、およびライティングについての自己効力感が改善された。H27年度は当初の予定通り,本調査で用いる質問紙(3種類)を作成し,予備調査を行うことで質問項目の確定を行った。また,本研究着手前のH26年度には既に,本実験で研究協力者に対して行う指導と同様に「結束性(cohesion)」と「一貫性(coherence)」に焦点を当てた指導を部分的に実践していたが,その後に得られたライティング・プロダクト(以降:プロダクト)を分析し,評価との関係性の検討を行った。これにより,本調査でどのような指標を用いてプロダクトの分析を行うべきであるかが明らかになった。また,課題で扱うトピックやライティングの種類(expository, persuasive, descriptive, narrative)によって用いられる「結束的要素(cohesive devices)」の数が異なってくる可能性が明らかになったため,本調査のプリ・テストおよびポスト・テストで用いる課題の設定に留意が必要であることがわかった。具体的には2回のテストで用いるライティングの種類を説明文とし,そのトピックも文章構成パターン(pattern of organization)の差による影響を避けるため,ほぼ同質のものにすることが示唆された。研究協力者の英語学習に対する動機づけを測定する質問紙を作成するため予備調査を行った。鈴木(2014)の研究で用いた項目を中心とした34の質問項目を用いて因子分析を行い,抽出した因子を構成する項目を残し,新たな項目を加えるとともに回答に偏りの大きい項目を削除するなどして本調査で使用する質問紙を確定した。また,ライティングに用いる方略についての質問紙は山西(2009他),ライティングする際の不安についての質問紙はCheng(2004)の研究で用いられた項目を採用して作成した。前述のプロダクトの分析では「結束的要素」の使用数を指標とし,評価との関係性について検討を行った。その使用数はHalliday & Hassan (1976)で提案された枠組み,および自動評価プログラムCoh-Metrix 3.0を用いて算出された「指示」,「連結詞」,「語彙的結束性」の3つの指標を用いた。また,プロダクトの評価は,Nakanishi (2006)で用いられたEFL Composition Profileを用いた総合的評価とした。分析の結果,3つの「結束的要素」の指標のうち,「指示」の「Personal Pronoun」の使用数とプロダクトの評価との間にのみ正の相関が見られた。研究協力者に対して課したライティング課題のトピックは各自の興味・関心に合わせて選択できるように3つ用意していたが,「Personal Pronoun」の使用数がトピック間で統計的に異なり,プロダクトの評価との間に正の相関が見られたトピックで最も多かった。つまり,ライティング課題として与えたトピックが影響していたと言える。また,主に会話で用いられる“I think"の多用や,語彙等の誤用も結果に影響を与えていることがわかり,語彙の使用や課題に合わせたレジスターや論理展開の方法の明示的な指導が必要なことがわかった。英語で書く文章の結束性(cohesion)と意味上のまとまり(=首尾一貫性: coherence)を高めることに焦点を当てた指導を実践する前後で、3種類の質問紙調査とパラグラフ・ライティングを課し、指導方法が与える影響を分析するデータの収集を行った。質問紙調査では、研究協力者となった高専3年生約120名の英語学習に対する動機づけ、ライティングの際に用いるストラテジー(方略)およびライティングをする際の不安の3つの指標を測定するとともに、パラグラフ・ライティングの課題では与えられたトピックについて100語程度の説明文(expository writing)を書かせた。プリ・テストとポスト・テストの間の約9ヶ月間にわたり、「英語表現I」の高等学校検定教科書を用いた授業を行いながら、cohesionおよびcoherenceに習熟させるための明示的な指導を行った。年度の終わりにポスト・テストとして課したパラグラフ・ライティングでは、2回のテストで用いる課題がほぼ同質のものになるように、両者とも説明文のパラグラフ・ライティングとし、トピックのみを変えて実施した。ライティング・プロダクトについては、2名の英語母語話者と研究分担者1名がその質(overall quality)と意味上のまとまり(coherence)について6点満点で評価した。さらに、結束性を構成する要素(cohesive devices)の総使用数、およびその内正しく用いられているものの数を研究分担者1名が数えた。最終年度となるH29年に詳細な分析を行うのに備えて、欠損データの処理などを行った。H27に実施した研究協力者の英語学習に対する動機づけを測定する質問紙(項目数31)、ライティングに用いるストラテジー(方略)を測定する質問紙(項目数9)、およびライティングをする際の不安を測定する質問紙(項目数16)をプリ・テストとして4月に実施した。また、与えられたトピックについて説明文(expository writing)のパラグラフを100語程度で書く課題を課した。

その後、ディスコース・マーカーの用法、センテンス・コンバイニング、語彙的結束生(lexical cohesion)を生む類義語の使い方、比較や因果関係などのパラグラフ・ライティングで用いる典型的な文章構成など、文章のcoherenceに繋がる要素についての明示的な指導をライティング授業の中で9ヶ月にわたって断続的に行った。1月にはプリ・テストと同じ質問紙調査をポスト・テストとして実施した。また、パラグラフ・ライティングについてはプリ・テストと容易に比較ができるように、使用するレジスターや論理展開の方法(patterns of organization)が大きく異ならないように、トピックの一部のみを変えた課題とした。ライティング・プロダクトの分析にはファースト・ドラフトを用いたが、評価の後、Error Codeとコメントを併用した文法的フィードバック、内容は構成などについてのコメントによるフィードバックを行うことで気づきを促すことを意図した。プロダクトの分析は英語母語話者2名および本研究の分担者1名が行った。予め用意したルーブリックを参考にしながら全体的印象に基づき、プロダクトの質と一貫性の2つの観点から6点満点で行った。また、プロダクトの結束的要素(cohesive devices)の使用については接続詞と語彙的結束性について研究分担者1名がその使用数と正しく使用された数を計測した。英語学習に対する動機づけの低い初級学習者に対して、結束性と首尾一貫性に焦点をあてたライティング指導を行うことにより、ライティングの質の向上のみならず、動機づけやライティングに対する不安など情意面での負担の軽減を図り、総体的な動機づけの向上につなげる可能性を模索することが本研究の目的である。こうした教育的介入が1学習者の英語学習への動機づけ(34項目),2ライティングに対する不安(9項目),3ライティング方略の使用(12項目),4ライティングの質,5結束的要素の使用,6自己効力感の向上およびライティング指導に対する有用感、の6つの指標において正の効果をもたらすとの仮説を立て、H28年度に収集したデータを基に検証を行った。3つの個人差要因のうち,動機づけとライティングに対する不安では変化が見られず、ライティング方略使用の下位項目であるGlobal Planningで有意に増加したのみであった。さらに、ライティングの質と首尾一貫性、および正しく用いられた結束的要素の総数においても指導の前後で有意差は認められなかった。また、「指示」を表す結束的要素の使用数で増加が見られたものの,「語彙的結束性」を示す要素では減少するなど、結果に一貫性は見られなかった。その一方で、指導によって自らのライティング力が向上したと肯定的に捉える自己効力感および指導の有用性に対する評価の存在が確認された。さらに記述式回答に対するテキスト・マイニング分析を行うことで、文章構成を考えてパラグラフを書く能力が一定量向上したということがわかった。
自己膨潤型弁座を有する人工弁の開発と基礎的研究

2)プラスチックを加工し、2種類のサイズの硬性弁座(縫合弁座の骨格)を作成した。大型は外径13mm、小型は10mmとした。3)硬性弁座と軟性縫合弁座を接合して白己膨潤型人工弁弁座を作成し、以下の実験を行った。1.自己膨潤型人工弁弁座の外径変化自己膨潤型人工弁弁座を水中に5分間浸し、前後の外径変化を測定した。大型の自己膨潤型人工弁弁座の外径は17.2±0.2mmから17.5±m.2mmに有意に増大した。小型の自己膨潤型人工弁弁座の外径は14.0±0.4mmから14.3±0.4mmに増大した。4)体重23Kgから26Kgのブタ10頭を用いて下記の実験を施行した。1.全身麻酔下に左開胸し、下行大動脈を遮断。大動脈を横切開し、自己膨潤型人工弁弁座を下行大動脈に留置し、閉胸した。2.5頭は2から4時間後に、他の5頭では7日後に犠牲死させ、自己膨潤型人工弁弁座の形態変化を検討した。10頭全ての実験において自己膨潤型人工弁弁座の膨潤性は良好であり、人工弁周囲逆流の防止に有効と考えられた。本年度は以下の研究を行った.1)ヒモ状およびシート状高吸水性ポリマー(SAP)の吸水性および吸水時の膨潤度を計測し,十分な膨潤性を有することを確認した.一部のSAPでは血液吸収時の膨潤度を検討した.2)woven polyester人工血管が縫合弁座被服布の素材として適切な物理的特性を持ちうるかを実験的に検討した.壁厚42-250μmのwoven polyester人工血管を用いて,引っ張り強度とwater permeabilityを検討した.またそれぞれの壁厚の人工血管の表面構造を走査電顕で検討した.3)壁厚100-250μmのwoven polyester人工血管内にヒモ状SAPを内蔵し,膨潤時の形態変化を検討した.4)壁厚100-250μmのwoven Polyester人工血管内にヒモ状SAPを内蔵し,膨潤時にSAP漏出の有無を検討した.5)以上の基礎実験より,アクリル繊維の加水分解系のSAPを壁厚150-200μmのwoven polyester人工血管で被覆した縫合弁座が適していると判断された.6)現在,縫合弁座の骨格を試作中である本年度は以下の研究を行った.2)プラスチックを加工し,硬性弁座(縫合弁座の骨格)を作成した.4)硬性弁座と軟性縫合弁座を接合して人工弁弁座を作成した.現在市販されている人工弁の縫合弁座のような接合方法を用いることは困難であった.そのため,接合方法として種々の方法を試みたが,接合部の安定性から接着剤を用いた接合が適していることが判明した.5)接着剤による接合は,その耐久性の観点から臨床応用時には採用することが困難と考えられるが,急性動物実験用モデルとしては適していると考えられた.6)硬性弁座と軟性縫合弁座の接合方法の検討に手間取り,本年度は動物実験を行うところまでは進めなかった.7)来年度はこの急性動物実験用縫合弁座を用い,成ブタの下行大動脈内に移植し,軟性縫合弁座の形態変化等を検討する予定である.本年度は以下の研究を行った。大型は外径13mm、小型は外径10mmとした。3)硬性弁座と軟性縫合弁座を接合して自己膨潤型人工弁弁座を作成し、以下の実験を行った.(1)自己膨潤型人工弁弁座の外径変化自己膨潤型人工弁弁座を水中に5分間浸し、前後の外径変化を計測した。大型の自己膨潤型人工弁弁座の外径は17.2±0.2mmから17.5±0.2mmに有意に増大した。

小型の自己膨潤型人工弁弁座の外径は14.0±0.4mmから14.3±0.4mmに増大した。(2)自己膨潤型人工弁弁座膨潤時の形態保持力自己膨潤型人工弁弁座膨潤時に外径1mm圧縮するために要する力を前後で計測した。大型の自己膨潤型人工弁弁座では50.8±9.0gから124.8±70.1gに増大した。小型の自己膨潤型人工弁弁座では65.2g±32.4gから142.4±48.9gに有意に増大した。4)体重23Kgから26Kgのブタ10頭を用いて下記の実験を行った。(1)全身麻酔下に左開胸し、下行大動脈を遮断。大動脈を横切開し、自己膨潤型人工弁弁座を下行大動脈内に留置し、閉胸した。(2)5頭は2-4時間後に、他の5頭では7日後に犠牲死させ、自己膨潤型人工弁弁座の形態変化を検討した。10頭すべての実験において、自己膨潤型人工弁弁座の膨潤性は良好であり、人工弁周囲逆流の防止に有効と考えられた。
行動経済学の要素を考慮した最適な企業内部組織の分析

近年急速に発展してきた行動経済学の成果をいわゆる「組織の経済学」へ応用し、旧来の経済学の枠組みでは解明しきれなかったいくつかの現象に対して、新しい知見を得ることを目標に研究を行った。特に焦点をあてたのは、経済主体(エージェント)が自分自身の属性に関して不完全な知識しか有していない状況(imperfectly known self)で、制度やインセンティブといったものの機能がどのように変化し、そしてその結果、どのような含意を生み出すのかという点についてである。本研究では、自信や自尊心といった要素がエージェントのモチベーションに与える影響を明示的に取り入れることで、旧来の理論では説明が困難であった様々な制度や事象に対して新たな知見を提示した。近年急速に発展してきた行動経済学の成果をいわゆる「組織の経済学」へ応用し,旧来の経済学の枠組みでは解明しきれなかったいくつかの現象に対して,新しい知見を得ることを目標に研究を行っている.今年度は特に,これまでの研究に引き続き,経済主体(エージェント)が自分自身の属性に関して不完全な知識しか有していない状況(imperfectly known self)で,制度やインセンティブといったものの機能がどのように変化し,そしてその結果,どのような含意を生み出すのかという点について理論的な研究を行い現在までに二つの論文を作成した.一つ目の論文では,エージェントの能力に関して,エージェント自身よりも管理者であるプリンシパルの方がより正確な情報を有している状況を想定し,こうした状況における最適な昇進ルールについての分析を行った("Optimal Promotion Policies with the Looking-Glass Effect,"Journal of Labor Economicsに公刊済み).従来の分析においては,組織において降格人事がほとんど観察されないというよく知られた事実を説明することは非常に困難であったが,この分析によりこの問題に新たな視点を提示できたのではないかと考える.本年度は主に以下の二つのテーマにそって研究を行った.一つ目は,各経済主体が自分自身の能力や属性に関して不確実な情報しか有さない状況において,自尊心(self-esteem)や自信(self-confidence)といった要因が組織のパフォーマンスや契約の形態にどのような影響を与えうるのかについての分析を行った.この分析では特に経済環境の不確実性が経済主体の行動にどのような影響を与えるかという点に着目し,契約理論でのモラルハザード問題の中核をなす不確実性とインセンティブの関係についての新たな視点を提供している.この成果の一部はワーキングペーパー("Contracting with Se1f-Esteem Concems,"OSIPP Discussion Paper DP-2006-E-004-Revおよびその改定バージョン)としてまとめ現在学術誌に投稿中である.二つ目のテーマとして,組織内部におけるリーダーシップの果たす役割についての分析も行った.リーダーシップに関しては,経営学やそれに隣接する心理学の領域などで膨大な蓄積がある分野であるが,経済学の手法を用いた分析はまだ十分とは言いがたい状況である.この理由としては,リーダーシップという概念が非常に多様でかつ曖昧であるという点が大きいであろうと考えられる.こうした点を鑑み,現在進行中の研究では,リーダーシップという概念をリーダーの決断力という限定された側面から解明するモデルを構築し,その含意について分析を行った.この成果の一部もワーキングペーパー("Decisiveness,"OSIPP Discussion Paper DP-2008-E-002)としてまとめ,今後はセミナーや各種の研究会での報告を経た後に学術誌への投稿を目指す予定である.近年急速に発展してきた行動経済学の成果をいわゆる「組織の経済学」へ応用し,旧来の経済学の枠組みでは解明しきれなかったいくつかの現象に対して,新しい知見を得ることを目標に研究を行っている.今年度は特に,これまでの研究に引き続き,経済主体(エージェント)が自分自身の属性に関して不完全な知識しか有していない状況で,制度やインセンティブといったものの機能がどのように変化し,そしてその結果,どのような含意を生み出すのかという点について理論的な研究を行い現在までに二つの論文を作成した.
構造及び機能単位としてのモジュールを組み合わせた新規蛋白質の分子設計と創製

1.モジュール間相互作用の再生を目指した方法論の開発ヘモグロビンα鎖のヘム結合モジュールをシトクロムb_5の対応する領域に導入したb_5αb_5を作製し、ランダム変異導入後、ヘム親和性を指標に構造力安定化している蛋白質のスクリーニングを行ったところ、ヘム結合モジュールに近接する特定の部位に変異が集中していた。そこで、構造上の歪みがかかっていると考えられるこれら残基に範囲をしぼってランダム変異を導入した変異体集団を作製し、さらに、スクリーニング過程に、崩れた構造の変異蛋白質を蛋白質分解酵素により除去するプロセスを新たに加え方法論の改良を行ったところ、モジュール置換蛋白質の安定性の向上に成功した。2.新規機能性蛋白質の創製に成功ヒトのトリプトファニルtRNA合成酵素(TrpRS)と相互作用する蛋白質を探索したところ、解糖系の酵素であるグリセルアルデヒド3-リン酸デヒドロゲナーゼ(GapDH)がTrpRSと結合することが明らかになった。TrpRSと結合するGapDHの結合部位の特定を試みるために、様々なキメラ蛋白質を作製した。ミオグロビン(Mb)のN末端側にGapDHのあるモジュールを融合したキメラ蛋白質は、野生型Mb同様、酸素を可逆的に配位でき、またGAPDH同様にTrpRSと会合する安定な新規蛋白質であることが明らかになった。3.酸化ストレス応答性新規グロビン蛋白質の分子機構の解明とその知見に基づく人工蛋白質の設計「ニューログロビン(Ngb)」には酸化ストレスに伴う神経細胞死を抑制する働きがあると指摘されている。今回、このNgbが脳神経系においてシグナル伝達系を制御する分子として機能しているという仮説を立て、Ngbが関与する脳神経シグナル伝達系を明らかにすることを目指した。その結果、酸化ストレス下で生成する鉄3価Ngbが細胞内シグナル伝達蛋白質であるGαと特異的に結合すること、他方、通常の酸素正常状態の鉄2価NgbはGαとは相互作用しないことを発見した。また、Ngbは酸化ストレス応答性のセンサー蛋白質として働き、酸化ストレスを受けた時のみGαと結合し、GαのGDP/GTP交換反応抑制蛋白質として機能することにより、神経細胞死を抑制することを明らかにした。さらに、Ngbに関しモジュール置換した種々のキメラ蛋白質を作製し、それらの解析を行うことにより、制御メカニズムを分子レベルで明らかにすることに成功した。平成12年度は酸素運搬機能をアロステリックに制御できる新規な金属蛋白質の設計・合成と新たな人工蛋白質設計の手法としてのモジュールライゲーション法の確立を試みた。酸素運搬機能をアロステリンクに制御できる新規な金属蛋白質としては,そのテンプレートとして典型的なヘム蛋白質で可逆的な酸素結合機能を有するミオグロビンを用い,アロステリックな因子としては応用範囲の広い金属イオンを想定し,その結合部位としてはカルシウム結合蛋白質であるトロポニンCの第3結合ループを用いた。このカルシウムループは12残基のアミノ酸残基からなり,この部分だけでカルシウムイオンを結合できうることが報告されている。このループを挿入するミオグロビンの位置としては,酸素結合部位に近く,その活性を制御できると想定され,また,比較的アミノ酸の変異に寛容なCDコーナーを選択した。その結果,このループをCDコーナーに挿入した変異ミオグロビンは天然型に近い構造安定安定性を示し,大きなヘム近傍の構造変化も観測されなかった。この変異ミオグロビンにカルシウムを添加すると,そのNMR,IRスペクトルの変化から,ループを挿入した遠位側のアミノ酸の位置に変化が誘起されることが明らかとなり,また,その変化は変異ミオグロビンでのみ観測されたことがら,この変異ミオグロビンはカルシウムを結合でき,その結合部位は挿入したループ付近であることが示唆できた。一方,このカルシウム結合による酸素結合能の変化としては,その解離速度が約2分の1に減少した。このことはカルシウム結合によるループ構造の安定化によって説明できた。一方,モジュールライゲーション法については,ミオグロビンのモジュールを用いた実験から,モジュール間によるペプチドライゲーションが可能なことを示すことができ,新規人工蛋白質合成のための有力な手段につながることが明らかとなった。1.金属イオンによって応答可能な金属蛋白質の設計蛋白質をベースとした金属センサーの開発を目指して、金属イオンを結合することによって酸素結合能が変化する蛋白質の作製を行った。ミオグロビン(Mb)の酸素結合部位付近に、カルモジュリンのCa^<2+>結合モジュールを挿入したところ、Ca^<2+>を特異的に結合し酸素親和性が約2倍に増大する新規蛋白質を創製できた。この増加は、配位子周辺部位の構造的揺らぎが抑制されることで、酸素分子のヘム鉄からの解離速度が選択的に低下することに起因することが明らかになった。さらに、この構造予測に基づき置換を施したところ、Ca^<2+>結合能が300倍も向上したCa^<2+>結合Mbを創製できた。2.シグナルカスケードを制御可能な人工グロビン蛋白質の設計生体内に多くのシグナル伝達系が存在する。本研究では、これらを人工的に改変する蛋白質を創製する手始めとして、MbにtRNA合成酵素(TrpRS)と結合できるデヒドロゲナーゼ(GAPDH)のモジュールを融合することにより、ヘムの有無、ヘム鉄への配位子の有無により、TrpRSとの結合を制御する新規蛋白質の創製を目指した。融合蛋白質は、天然Mb同様、酸素が可逆的に配位できる安定なヘム近傍構造を持つ一方、天然のGAPDH同様、TrpRSと特異的に結合できることが明らかになった。

今後、ヘムあるいは配位子によるTrpRSの制御について検討する。3.モジュール間相互作用の再生を目指した方法論の開発モジュール置換後、ランダム変異を施すことにより、安定な異種蛋白質間モジュール置換蛋白質を創製することも試みた。ヘモグロビンα鎖のヘム結合モジュールを、シトクロムb_5のヘム結合モジュール部分に導入したb_5αb_5を作製し、ランダム変異導入後、ヘム親和性を指標に構造が安定化している蛋白質のスクリーニングを行った。その結果、ヘム会合速度が6.6倍増加したクローンを得た。このクローンには、ヘム結合モジュールに近接する特定の部位に変異が導入されていたことから、蛋白質を安定化するモジュール間相互作用が創出され、その結果ヘム結合能が回復したと思われる。1.モジュール間相互作用の再生を目指した方法論の開発ヘモグロビンα鎖のヘム結合モジュールを、シトクロムb_5の対応する領域に導入したb_5αb_5を作製し、ランダム変異導入後、ヘム親和性を指標に構造が安定化している蛋白質のスクリーニングを行ったところ、ヘム結合モジュールに近接する特定の部位に変異が集中していた。そこで、今回、構造上の歪みがかかっていると考えられるこれら残基に範囲をしぼってランダム変異を導入した変異体集団を作製し、同様なスクリーニングを行った。その結果、ヘムの親和性が大きく向上した蛋白質を得ることに成功した。現在、スクリーニング過程に、崩れた構造の変異蛋白質を蛋白質分解酵素により除去するプロセスを新たに加え、方法論の改良を行っている。2.シトクロムP450の電子供与蛋白質に対する認識特異性の変換バクテリア由来P450cam、真核生物由来P450には、それぞれ特異的な電子供与蛋白質が存在する。今回、真核生物P450の電子伝達蛋白質との結合モジュールをP450camに導入したモジュール置換蛋白質を作製し、認識特性の変換を試みた。この蛋白質は、天然のP450camと同様の活性型のヘム近傍構造を維持していることが各種分光測定の結果、明らかになった。現在、認識特性について解析を行っている。3.シグナルカスケードを制御可能な人工グロビン蛋白質の設計アミノアシルtRNA合成酵素(TrpRS)と結合するデヒドロゲナーゼ(GapDH)のモジュールをミオグロビン(Mb)と融合することにより、TrpRSとの結合を制御する蛋白質の創製を試みた。このキメラ蛋白質は、天然のMb同様、酸素が可逆的に配位できる安定なヘム近傍構造を持つ一方、天然のGapDH同様、TrpRSと特異的に結合でき、さらに、TrpRSのアミノアシル活性を上昇できることが明らかになった。さらに、脳内グロビン蛋白質Ngbがシグナルを制御するセンサー蛋白質であることを発見した。この構造及び機能解析の知見をもとに人工的なセンサー蛋白質の創製にも挑んでいる。
頚動脈硬化を抑制する食生活を探る

我々は、平成11年に福岡県浮羽郡田主丸町で行った一般住民検診に於いて、動脈硬化性病変を評価する補助的手段として、非侵襲的で観察が可能な高解像度頚動脈超音波断層検査を取り入れた。また、同時にfood frequency法による詳しい食事摂取調査を行った。これまでの検診では前日の食事を記入してもらう24時間思い出し法を用いてきたが、普遍性に乏しく、客観的な個々の栄養摂取量を反映しない可能性があるため、105項目の詳しい食品頻度調査を行った。対象は本検診を受診した40歳以上の男女1920名であり、18名を除く1902名(男性785名、女性1117名)に頚動脈エコー検査と食品頻度調査を施行した。本邦では頚動脈エコーを住民検診に於いて施行することは稀であり、日常の食生活で摂取する栄養素と頚動脈エコー所見との関連を調べた研究は未だ行われていないため、その成果は極めて興味深いものである。調査結果を分析すると、n-3系脂肪酸であるエイコサペンタエン酸(EPA)、ドコサヘキサエン酸(DHA)が頚動脈の内膜・中膜厚および頚動脈プラークと負に関連(p<0.05)し、これらの栄養素が抗動脈硬化作用を有する可能性が示唆された。即ち、EPA, DHAの摂取量が少ない人ほど、頚動脈の内膜・中膜厚が厚く、頚動脈プラークを有する頻度も高いという結果であった。さらに、抗酸化ビタミンであるビタミンCの摂取に於いても同様な関連を有することが示されたが、ビタミンEに関しては有意な関連は認めなかった。現在、我々は検診後5年間(平成16年まで)に脳・心血管病の発症状況を調査しており、n-3系脂肪酸や抗酸化ビタミン摂取量と予後との関連を検討する予定である。本研究は昭和33年より福岡県浮羽郡田主丸町に於いて、世界7カ国共同研究の一貫として行われている循環器疫学研究であり、今回、我々は同一地区にて40歳以上の男女、約2000人を対象とした大規模な住民検診を行い、全員に頚動脈エコーを施行し頚動脈の内膜・中膜厚および頚動脈プラークの有無を計測した。これまでの検診では前日の食事を記入してもらう24時間思い出し法を用いてきたが、普遍性に乏しく、客観的な個々の栄養摂取量を反映しない可能性があるため、l05項目の詳しい食品頻度調査を行った。本邦では頚動脈エコーを一般住民検診に於いて施行することは稀であり、日常の食生活で摂取する栄養素と頚動脈エコー所見との関連を調べた研究は未だ行われていないため、その成果は極めて興味深いものである。以下にこれまでにわかった結果を報告する。調査結果を分析すると、n-3系脂肪酸であるエイコサペンタエン酸(EPA)、ドコサヘキサエン酸(DHA)が頚動脈の内膜・中膜厚および頚動脈プラークと負に関連し、これらの栄養素が抗動脈硬化作用を有する可能性が示唆された。本研究は平成14年度も継続し、今後さらに症例数を増やすとともに詳しい分析を行い、最終的な報告を行う予定である。
シリコン表面に分散した不純物原子の電荷状態

Si(100)表面近傍に埋め込まれた個々のドーパント(リン)原子の電荷状態を調べるために、試料作製法の検討および作製された試料表面の確認を行った。リンの蒸着には、InPウェハーの小片からリン分子のみを蒸発させリン分子線を作り出し、シリコン表面に暴露する方法を用いた。走査トンネル顕微鏡(STM)観察から、Si(100)表面に吸着したリン分子は五種類の異なる吸着構造をとることを見出した。STM像のバイアス依存性と密度汎関数法シミュレーションの結果を用いて、それらの正確な吸着構造と電子状態を明らかにした。さらに、リン分子の吸着した試料を500°C程度で加熱することにより、リン原子を表面に埋め込むことに成功した。【研究目的】現在の高度情報化社会を支えるシリコン半導体デバイスは微細化により高性能化がなされ、その動作領域は数十ナノメートルに達している。このような微細スケールでは電子の供給源となるドーパント原子はデバイス中でランダムに分散し、電子散乱によるデバイス性能の低下の原因となりうる。しかし、原子スケールで見たシリコン表面近傍におけるドーパント原子の電荷状態や電子散乱への影響はよく調べられていない。本研究では、走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いてシリコン表面に分散するドーパント(リン)原子の電荷状態と量子力学的挙動を調べることを目的とした。【実験方法】Si(100)基板を1400Kで加熱することにより自然酸化膜を除去し清浄表面を作製した。その後基板を78Kまで冷却した後、室温までゆっくりと暖めながらリン原子の堆積を行った。リン原子の堆積はリン化インジウムを600Kに加熱し、リン原子を蒸発させることにより行った。【実験結果】Si(100)表面におけるリン原子の吸着サイトを調べるためにSTM観察の結果、ダイマー列内の隣り合う二つのシリコンダイマーをまたいでリンが吸着することがわかった。.この吸着サイトは、これまで第一原理計算で予想されている最安定サイトと異なっていた。第一原理計算によれば、STMで観察された吸着サイトは最安定サイトよりも1eVほど不安定である。STMの観察結果と理論計算の結果が異なる原因については継続して調査していく。また、トンネル分光の結果から吸着したリン原子は中性状態であった。さらに、リン原子が吸着した表面を6001000Kで加熱するとリン原子とシリコン原子が置換し、リンーシリコンのヘテロダイマーが生成される。このヘテロダイマーの電荷状態をトンネル分光で調べるとわずかに負に帯電していることがわかり、その周辺で電子散乱に起因する定在波が観察された。【研究目的】現在、シリコン半導体デバイスのゲート長は十数nmにまで微細化が進んでいる。このような極小デバイス中におけるドーパント原子の分布は、デバイスの電気特性に大きく影響を及ぼすとされている。本研究では、走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いてシリコン表面に分散するドーパント(リン)原子の電荷状態と量子力学的挙動を調べるため試料作製として、Si(100)表面に吸着したリン分子の吸着構造と電子状態を調べた。リン原子の堆積はInPの小片を600Kに加熱し、リン原子を蒸発させることにより行った。【実験結果】InPを蒸発させて得られるリン分子の大部分はリンの二量体であり、ごくわずかに四量体が含まれる。これらのリン分子線にSi(100)表面を暴露すると、四種類の異なるサイト(IIV)に吸着した二量体と一種類の四量体が観察された。これらの吸着構造は、STM像のバイアス依存性、トンネル分光、DFTによるシミュレーションを合わせて比較することで決定することができた。また、サイトIIIVに吸着した二量体および四量体は、比較的大きなバイアスを用いてSTM観察を行うと、全て二量体のサイトI構造に変化することが見いだされた。この結果はサイトI構造がSi(100)表面で最安定な構造であることを示唆しており、DFTによるトータルエネルギー計算もこの結果を支持している。さらに、リン分子が吸着した基板を300°C以上で加熱することで、リン分子の分解およびシリコン原子との置換が起こり、リン原子を表面に埋め込むことができることを確認した。
固相合成法を用いた難溶性ナノカーボンの精密合成

グラフェンやカーボンナノチューブなどのナノカーボン類は特異な機械的・電子的性質をもち、広く研究、応用されている物質群である。ナノカーボン類は溶媒中で凝集しやすいという性質をもち、精密に合成するには凝集を防ぐための嵩高い修飾が必要であった。しかし修飾基にはナノカーボンの性質を変えてしまうという問題がある。そこで本研究では、修飾基をもたないナノカーボン類を、固相合成法を用いることで精密に合成する。自在に様々な構造のナノカーボンを合成し、広く科学の進展に寄与する。
病原菌感染に対する植物の防御システムの分子基盤の解明

植物の免疫機構を分子レベルで明らかにすることは、病原菌に対する植物の防御応答機構の理解だけでなく、耐病性作物の創出にも繋がることから、植物の病原菌に対する応答機構の理解は重要な研究課題である。昨年度までに、植物のDNA損傷応答において中心的な役割を果たしているSOG1転写因子が、病原菌に対する防御応答においても重要な役割を果たしていることを見出した。そこで、SOG1が病原菌感染に応答してどのように働くことで防御応答を引き起こしているのか調べたところ、病原菌感染に応答してSOG1遺伝子の転写が誘導され、感染させた葉においてタンパク質が蓄積してくることを明らかにした。さらに、病原菌感染とDNA損傷との関係を調べたところ、病原菌が感染した部位の細胞においてDNA損傷が起きていることが示された。SOG1はDNA損傷に応答してリン酸化されることで活性化されることが明らかにされているが、非リン酸化型SOG1を導入した植物では防御応答が起きなかったことから、病原菌感染によるDNA損傷の蓄積がSOG1を介した防御応答の活性化に関与していることが考えられた。また、病原菌が感染するとサリチル酸が蓄積してくることが知られているが、サリチル酸によりSOG1遺伝子が誘導されることも見出した。以上の結果から、病原菌感染により、DNA損傷およびサリチル酸の蓄積、そして、SOG1遺伝子の発現誘導および活性化が起きることで、SOG1を介した防御応答が起きていることが示唆された。植物の病原菌に対する応答機構の理解は、病原菌からの攻撃による植物の防御機構の解明に繋がるのみならず、耐病性作物の創出にも大きく貢献する。そのことから、植物の免疫機構を分子レベルで明らかにすることは重要な研究課題である。最近の我々の研究により、植物のDNA損傷応答の中心的役割を果たしているSOG1転写因子が、病原菌に対する防御応答においても重要な役割を果たしていることを見出している。本研究では、SOG1を中心とした病原菌感染の応答メカニズムを明らかにすることで、植物の防御応答機構の総合的理解を目指す。現在までに、SOG1の機能欠損変異体では、アブラナ科炭疽病菌に対して高い罹病性を示すことを明らかにした。そして、マイクロアレイおよびChIP-seq解析によりSOG1の標的遺伝子を同定したところ、SOG1が複数の病原菌感染応答に関わる因子を直接転写誘導してることを見出した。さらに、SOG1タンパク質量が病原菌感染により変化するか調べたところ、病原菌感染前の成熟葉ではSOG1タンパク質がほとんど蓄積していないのに対し、感染後の病斑の周りで有意に蓄積してくることが示された。これらの結果から、SOG1は病原菌感染に応答して病斑の周りで蓄積し、植物体内で菌が増殖するのを防いでいる可能性が示唆された。さらに、SOG1タンパク質と直接結合するE3リガーゼを同定した。そのE3リガーゼは、病原菌感染により遺伝子発現が低下することを見出した。この結果から、このE3リガーゼが病原菌感染時のSOG1タンパク質の蓄積に関与していることが示唆された。病原菌感染に対する防御応答に、SOG1が病斑の周りで部位特異的に働くことが重要であることを新たに見出したことから、おおむね順調に進展している。また、SOG1が病原菌感染応答関わる因子を直接制御していることから、SOG1の下流でどのようなシグナル伝達経路が働くことで病原菌に対する防御応答が引き起こされているのか、今後の展開が非常に興味深くなってきている。病原菌感染後にSOG1タンパク質がどのようなメカニズムで蓄積しているのか明らかにする。特に、SOG1タンパク質と結合するE3リガーゼの機能解析を進めることで、SOG1タンパク質の制御機構を解明する。平成29年度に計画していた遺伝子発現解析を、平成30年度に行うことに変更したことにより次年度使用額が生じた。また、平成30年度分の助成金と合わせて、マイクロアレイ解析による網羅的な遺伝子発現解析を進める計画である。
京阪式アクセント低起式音調の消失化に関する社会言語学的調査研究

今年度は、下記の事項を中心に研究を実施した。・過去の研究成果(研究代表者自身によるものを除く)のまとめ過去に報告されたアクセント調査の資料のうち、低起式無核音調の語を中心に、高起式無核音調の語を含め、音調変化に関連性の認められる語を抽出した。・大学生を対象とした調査東播磨地域(加古川市)出身の学生2名について、4拍名詞約2500語のアクセント調査を実施した。昨年度の調査結果から、東播磨地域は、大阪阪神間に比べると、若年層においても方言的要素の残存が大きかったからである。この地域で、低起式高起式のゆれる語は、他地域でもゆれる可能性が大きく、この調査結果と、他の資料とを統合し、今後更に研究を深化させたい。個人差はあるものの、中年層・高年層と比較すると、低起式音調消失の傾向が少しずつ顕在化しつつあるようである。一方、上記の話者においては逆の現象(老年:高起式VS大学生:低起式)が多く発見された。今後の課題である。・兵庫県加古川市-兵庫県氷上郡山南町間におけるアクセントの動態調査JR加古川線の加古川-谷川間の21駅周辺において4世代(老年・中年・青年・中学生)を対象に、2拍名詞11語についての調査を行なった。ただし、調査語彙の選定は研究代表者、臨地調査は研究代表者のゼミに所属する学生が中心に行なった。京阪式アクセント地域から垂井式アクセント地域への地理的変化と、年代による変化の二つの側面を捉えることができた。・過去の研究(研究代表者自身によるもの)成果のまとめ過去に実施したアクセント調査の資料のうち、低起式無核音調の語を中心に、高起式無核音調の語を含め、音調変化に関連性の認められる語を抽出した。・大学生話者による予備調査高砂市・加古川市などの東播磨地域出身の学生4名について、23拍名詞約2400語のアクセント調査を実施した。東播磨地域は、大阪阪神間に比べると、若年層においてても方言的要素の残存が大きいと考えるからである。この地域で、低起式高起式のゆれる語は、他地域でもゆれる可能性が大きいと考える。この調査結果と、他の資料とを統合し、最終的な調査票を作成する。・昭和一桁生まれ話者による用言のアクセント姫路市生え抜きの昭和一桁生まれの話者1名について、用言約1400語のアクセント調査を実施した。用言においても「書ける」「欠ける」のような高起式・低起式による意味の異なるものが多数みられる。意味の対立を除いても、動詞は高起式無核・低起式無核の二型が対立しており、低起式消失によって、型の対立を失うという大変化が生じうる。この調査の結果は、「姫路市的形町方言のアクセント(7)」として、甲南大学紀要(1997年3月発行予定)に発表の予定である。今後の課題である。