hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
声と文字をめぐる宗教実践の研究―東南アジアと隣接地域の比較

声と文字に関わる宗教実践について、東南アジア地域内の比較研究と、東南アジアと隣接諸地域との比較研究を通して、(1)宗教文書をめぐる実践が常に文字と声の両実践の統合体として現れているということ、(2)声と文字に関わる宗教実践が実践者個人の営為によって継承されており、聖職者と俗人の境界を超えて循環し、共有されていること、(3)声と文字の宗教実践は、それが記録され・上演され・複製される媒体の特性に大きく影響されていること、以上の3点を明らかにすることができた。東南アジア地域では、聖典とともにもたらされた文字が、単に音声言語を表記する技術にとどまらず、口承を中心とした土着の宗教世界を変容させ、また人々の歴史意識や民族意識にも大きな影響を与えてきた。しかしそれにもかかわらず、口承を中心とした「声」の宗教実践も広くみられる。「書かれた聖典」をもつ宗教実践にとっての「声」と「文字」の使われ方に注目し、東南アジアと近隣地域の比較を行う本研究では、以下の3点について今年度は下記のとおり明らかにすることができた。1声と文字からみるリテラシー:ミャンマー、タイ、中国雲南省の上座仏教徒諸民族の仏教文書朗誦文化(小島、伊藤、村上)、タイ国における大乗経典朗誦(片岡)、山地民族の宗教実践(吉野)の研究から、宗教文書をめぐる実践は、常に文字と声の両実践の統合体として現れていることが明らかとなった。2メディアの特性:身体に刻まれるイレズミ(津村)、映像に記録される文書朗誦儀礼(伊藤)、聖像にまつわる奇跡譚の文書化(川田)、中世文学作品の演劇化(北田)の研究から、声と文字の宗教実践は、それが記録され・上演され・複製されるメディアのもつ特性に大きく影響されていることが明らかとなった。3文字とアイデンティティ:ミャンマーの仏教徒少数民族の諸文字と民族意識の形成(池田)、南アジアのイスラームにおける言語の階層性の変遷(山根)の研究から、言語の使用、特に書かれた文字の使用が人々のアイデンティティ形成に大きな影響を与えていることが明らかとなった。また、声と文字の双方を伴った宗教文書の使用と民族意識(池田、小島、伊藤、村上、山根)の関係など、1と3が相互に密接に関連している論点があることも確認できた。当初予定していた3つの論点内における各研究テーマの共通性と特異性についての確認を行うことができた。また3つの論点の複数にわたるテーマをいくつか見つけることができた。仏教・キリスト教・イスラームの経典・聖典の「文字」の伝統とともに、口承を中心とした豊かな「声」の実践を有する東南アジア地域内の比較研究と、東南アジアと隣接諸地域との比較研究を通して、声と文字をめぐる宗教実践の特質を探究する本研究では、今年度、以下の点を明らかにすることができた。1.「経典」「聖典」は、朗誦・拝聴といった口頭・口承の活動を通して広く社会の中に浸透していく。さらに「経典」「聖典」の実践では、口頭・口承だけではなく、身振り・演技などの身体全体を使ったパフォーマンスも伴うことが顕著にみられる。そのため、宗教実践における声と文字に関わる活動では、黙読によるテキストの内的な鑑賞や感情や思考をテキストとして記述することを前提とした近代的リテラシーとは異なる知識・技能が求められている。2.「経典」「聖典」の宗教実践は、聖職者と俗人の境界を超えて共有されており、その継承には寺院・教会・モスクなどにおける聖職者の(宗教)教育だけではなく、俗人の活動も大きな役割を担っている。「経典」や「聖典」がそれ自体で聖性を生み出す源泉となるため、「経典」や「聖典」を上演する技能を持つことで、俗人であっても「経典」「聖典」が表す宗教的世界にアクセスすることが可能となっている。本研究で得られた成果の一部を、東南アジア学会第95回研究大会(於:大阪大学)のパネル「宗教実践における声と文字ー東南アジア大陸部から考える」にて報告した。当初予定していた3つの論点内における各研究テーマの共通性と特異性についての内容をさらに確認することができた。仏教・キリスト教・イスラームの聖典・経典の「文字」の伝統とともに、口承を中心とした豊かな「声」の実践を有する東南アジア地域内の比較研究と、東南アジアと隣接諸地域との比較研究を通して、声と文字をめぐる宗教実践の特質を探求する本研究では、今年度、以下の点を明らかにすることができた。1.物質性(聖像や身体)に関わる語りや文字・図像について聖像についての奇跡譚集が聖像信仰という一つの宗教実践を構成するモノーコトーコトバの連鎖の一端を担っていること、図像化され断片化された文字を身体に刻み込むことが、呪的効果や美的効果を含んだ刺青文化を構成していることから、声・文字といった媒体のみならず、モノや身体といった媒体との相互関係の把握の重要性が明らかとなった。2.オーラリティとリテラシーの輻輳仏教徒による文字知識を運用した仏教書の朗誦、東南アジア山地少数民族の文字文化・文字知識の受容の研究から、オーラリティとリテラシーを対立的なものとして単純に捉える言語観を批判し、声と文字に関わる行為が有するコンテクストを視野に入れた視座の重要性が明らかとなった。声と文字に関わる宗教実践について、東南アジア地域内の比較研究と、東南アジアと隣接諸地域との比較研究を通して、(1)宗教文書をめぐる実践が常に文字と声の両実践の統合体として現れているということ、

(2)声と文字に関わる宗教実践が実践者個人の営為によって継承されており、聖職者と俗人の境界を超えて循環し、共有されていること、(3)声と文字の宗教実践は、それが記録され・上演され・複製される媒体の特性に大きく影響されていること、以上の3点を明らかにすることができた。今後は、3つの論点ごとの分析をさらに進めると同時に、複数の論点にまたがる共通テーマを明らかにし、その特徴を分析する計画である。3つの論点のうちの複数の論点にまたがる共通点をさらに明確にすることを目指す。その方策として、今年度は東南アジアと隣接諸地域の間の比較を進めていく計画である。29年度が最終年度であるため、記入しない。文化人類学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ジョン・デューイの教育学構想と実験学校の教育実践に関する研究

本研究は、ジョン・デューイにおける教育学構想と実験学校(Laboratory School)での教育実践との関連性、そのありようを、世紀転換期のシカゴにおけるアルビオン・W・スモールの社会学研究・教育およびジェーン・アダムズのセツルメント論・事業との対比において解明しようとするものである。本報告書第1章においては、J.R.Shook編『プラグマティズム・シカゴ学派選集』(全4巻、2000年)、およびJ.R.Shook編『機能主義心理学シカゴ学派選集』(第3集、2001年)を、本研究の課題にてらして検討し、問題点を指摘した(例、教育学構想の位置づけの不明確さ、アダムズおよびスモールの思想的影響の未検討、など)。第2章では、デューイ教育学構想の実践的契機としてアダムズのセツルメント事業をとりあげ、彼女による事業従事の思想的基盤として、トルストイの無抵抗主義の受容があることを示した。第3章では、デューイ教育学構想の学問的契機として、スモールの社会学研究・教育をとりあげ、スモールがシカゴ大学創設(1892年)当初から、シカゴを「社会的実験室」とみなして調査対象と位置づけ、「a "laboratory guide"」としての『社会研究入門』(1894年、ビンセントとの共著)によって都市調整を奨励したことを示した。最後に第4章では、シカゴ大学時代のデューイがスモールの社会学研究・教育(「a "laboratory guide"」による)を教育学に翻訳して教育学の「実験室」を構想したことを示した。この「実験室学校」の課題は、子どもの能動的「参加」による「文明の精神的諸価値」の「維持」にあるが、同質のことを、アダムズは貧民地区の居住民にセツルメント事業を通して行っていた。本研究は、ジョン・デューイにおける教育学構想と実験学校での教育実践との関連性、そのありようを、世紀転換期におけるアルビオン・W・スモールの社会学研究・教育およびジェーン・アダムズのセツルメント論・事業との対比において解明しようとするものである。今年度は、追加認定による時間的制約のため、研究計画を変更して、当初予定していたアメリカ合衆国でのレビューを次年度に回した。そして、研究テーマに関する先行研究を収集。検討するとともに、世紀転換期の社会学、社会事業、プラグマティズムに関する第一次資料を収集・検討した。その結果、次の研究上の見通しを持つことができた。第一に、デューイ、スモール両者のソーシャル・ゴスペルとしての思想形成については、Rockefeller,S.C.,John Dewey.(1991.)およびGreek,C.E.,The Religious Roots of American Sociology.(PH.D.,1983)により確かな展望を得ることができた。また、アダムズに関しては、木原活信は『J.アダムズの社会福祉実践思想の研究』(川島書店、1998年)において、ハル・ハウス開設の「思想的なバックボーンの一つ」として「トルストイの『イエス教』」を挙げているが、彼女の具体的な論著(自伝『ハル・ハウスの20年』以外の)にあたって論証してはいない。アダムズにおけるトルストイ思想の受容については、筆者の課題としたい。第二に、従来のシカゴ社会学研究におけるスモールの位置づけ(特にビンセントとの共著『社会研究入門』1894年の意義)が極めて不十分であることが明確になった。例えば、実月誠・中野正大編『シカゴ社会学の研究』(恒星社厚生閣、1997年)、船津衛『アメリカ社会学の展開』(恒星社厚生閣、1999年)に、スモールに関する章はない。このような研究上の偏向は、ロバート・パークを中心にシカゴ社会学研究がなされてきたことから生じている。(例、Bulmer,M.,The Chicago School of Sociology,1984.)この偏向はスモール研究により克服されるべきである。第三に、デューイとアダムズとの思想的影響関係については、Seigfried,C.H.,Pragmatism and Feminism,1996.があるが、アダムズの原著・論文の参照がまだまだ不十分である。今後は、推論を英訳してレビューにそなえたい。

最後に第4章では、シカゴ大学時代のデューイがスモールの社会学研究・教育(「a "laboratory guide"」による)を教育学に翻訳して教育学の「実験室」を構想したことを示した。この「実験室学校」の課題は、子どもの能動的「参加」による「文明の精神的諸価値」の「維持」にあるが、同質のことを、アダムズは貧民地区の居住民にセツルメント事業を通して行っていた。今年度は、シカゴ大学時代のデューイの教育学構想に大きな影響を与えたA.W.スモールとJ.アダムズについて、それぞれ、学会発表を行い、論文を著した。(今年度リファーを受ける計画であったが次年度に回した。)まず、A.W.スモールについて、教育史学会第43回大会(1999年10月3日、於、北海道大学学術交流会館)において、「アルビオン・W・スモールの社会学研究・社会学教育の検討」と題し、次の趣旨の発表をおこなった。すなわち、スモールは、都市シカゴを「社会の実験室」とみなすシカゴ社会学派の礎を築いたこと。その社会学研究・教育において、セツルメント(アダムズのハル・ハウスやシカゴ大学セツルメントなど)を「社会観察の拠点」と位置づけて、大学院学生・学部学生の社会学研究・教育がなされたこと。スモールのこのような社会学観は、『社会研究入門』(1894年、同僚G.E.ビンセントとの共著、別名「ラボラトリー・ガイド」)に示されていること。彼の社会学観は、この著作における「人類福祉の哲学」から『一般社会学』(1905年)における「社会過程の科学」へと進展をみせるが、「社会観察の拠点」としてのセツルメントの位置づけには、変更は認められないこと、である。次に、アダムズについては、「ジェーン・アダムズにおけるセツルメント事業従事の思想的根拠の解明-トルストイ思想(特に『What to Do?』)の受容に焦点をあてて-」(実践女子大学文学部紀要第42集掲載予定)を著した。これは、アダムズのセツルメント事業従事の前提にある彼女の自主認識(労働する民衆から遮断されたまま「大学教育を受けた著者」)にトルストイの『What to Do?』(英訳、1887年)の著しい影響が認められることを示した論文である。現在、筆者の研究成果の英訳を依頼中であり、アメリカ合衆国の研究者のリファーを受けるべく鋭意準備中である。本年度は、まず第一に、筆者のこれまでの研究論文2編(ジェーン・アダムズの思想形成におけるトルストイ思想の受容に関する論文およびジェーン・アダムズのセツルメント論・事業、アルビオン・W・スモールの社会学研究・教育とデューイ哲学との関係についての論文)の英訳(下訳)を作成した。近々アメリカ合衆国の研究者のリファーを受けるべく、訳文の細部のチェックを行っているところである。第二に、トルストイの労働論・芸術論にもとづくアダムズの「労働博物館」の試み(1900年)と対比して、デューイの教育学構想(特に、教材としての「オキュペーション」導入による実験学校での教育実践)を解明するために、その基礎作業として、1880年代から1900年代初頭までの、トルストイの論著の英訳および英語圏のトルストイ論について文献検索を行った。
大腸発がんにおけるプロスタノイドレセプターの役割とその作用機構

我が国において大腸がんは、食生活の欧米化に伴い増加傾向にあり、その発がん機構の解明及び発がん抑制研究は極めて重要である。大腸発がんと脂肪摂取には強い正の相関関係があり、脂肪のなかでもアラキドン酸代謝は、大腸発がんに密接に関与している。アラキドン酸の代謝産物であるプロスタノイドは、組織のレセプターを介してその生理的な機能を発現している。この研究では、大腸発がんにどのプロスタノイドレセプターが関与しているかを検索する目的で、大腸発がん物質であるアゾオキシメタン(AOM)をプロスタノイドレセプターのノックアウトマウスに投与して、誘発される大腸の前癌病変であるaberrant crypt foci(ACF)の数を野生型マウスと比較した。現在、アラキドン酸からシクロオキシゲナーゼを介して5種類のプロスタノイド(PGE2、PGD2、PGF2、PGI2、TxA2)が生成されることが知られており、そのレセプターは、PGE2のみ4種類(EP14)あり、それ以外は1種類ずつ存在し、計8種類知られている。今回は、すべてのレセプターノックアウトマウスとその野生型マウスにAOMを投与し、得られたACF数を比較した。ノックアウトマウスで、野正型に比較してACF数が減少していたのは、PGE2のレセプターであるEP1とEP4であった。それぞれ、36%と44%ACFが減少していた。そしてこのことは、それぞれのレセプター特異的拮抗剤を用いて、大腸ACFが減少することを確認した。この実験結果から、大腸発がんにプロスタノイドの内PGE2が関与しており、シグナル伝達系としては、レセプターEP1とEP4が関与していることが明かとなった。また、雄F344ラットにAOMで誘発した大腸発がんをPGE2が明らかに促進することも証明された。この研究では、大腸発がんにどのプロスタノイドレセプターが関与しているかを検索する目的で、大腸発がん物質であるアゾオキシメタン(AOM)をプロスタノイドレセプターのノックアウト(KO)マウスに投与して、誘発される大腸の前癌病変であるaberrant crypt foci(ACF)の数を野生型マウスと比較した。現在、アラキドン酸からシクロオキシゲナーゼを介して5種類のプロスタノイド(PGE2、PGD2、PGF2、PGI2、TxB2)が生成されることが知られており、そのレセプターは、PGE2のみ4種類(EP14)あり、それ以外は1種類ずつ存在し、計8種類知られている。今回は、その内EP1、EP3、IP、TPの4種類のノックアウトマウスとその野生型マウスにAOMを投与し、得られたACF数を比較した。ノックアウトマウスで、野正型に比較してACF数が減少していたのは、PGE2のレセプターであるEP1であった。EP1のノックアウトマウスは野正型マウスに比し36%ACFが減少していた。この実験結果から、大腸発がんにプロスタノイドの内PGE2が関与しており、シグナル伝達系としては、レセプターEP1が関与していることが明かとなった。現在、残りの4種類のノックアウトマウスのAOM誘発大腸ACF数を検討中である。

また、逆にPGE2が、in vivo動物大腸発がんを促進するかを検討中である。我が国において大腸がんは、食生活の欧米化に伴い増加傾向にあり、その発がん機構の解明及び発がん抑制研究は極めて重要である。大腸発がんと脂肪摂取には強い正の相関関係があり、脂肪のなかでもアラキドン酸代謝は、大腸発がんに密接に開与している。アラキドン酸の代謝産物であるプロスタノイドは、組織のレセプターを介してその生理的な機能を発現している。この研究では、大腸発がんにどのプロスタノイドレセプターが関与しているかを検索する目的で、大腸発がん物質であるアゾオキシメタン(AOM)をプロスタノイドレセプターのノックアウトマウスに投与して、誘発される大腸の前癌病変であるaberrant crypt foci(ACF)の数を野生型マウスと比較した。現在、アラキドン酸からシクロオキシゲナーゼを介して5種類のプロスタノイド(PGE2、PGD2、PGF2、PGI2、TxA2)が生成されることが知られており、そのレセプターは、PGE2のみ4種類(EP14)あり、それ以外は1種類ずつ存在し、計8種類知られている。今回は、すべてのレセプターノックアウトマウスとその野生型マウスにAOMを投与し、得られたACF数を比較した。ノックアウトマウスで、野正型に比較してACF数が減少していたのは、PGE2のレセプターであるEP1とEP4であった。それぞれ、36%と44%ACFが減少していた。そしてこのことは、それぞれのレセプター特異的拮抗剤を用いて、大腸ACFが減少することを確認した。この実験結果から、大腸発がんにプロスタノイドの内PGE2が関与しており、シグナル伝達系としては、レセプターEP1とEP4が関与していることが明かとなった。また、雄F344ラットにAOMで誘発した大腸発がんをPGE2が明らかに促進することも証明された。
ヒトの消化管活動及び代謝調節機構に影響する食事・環境要因と発現機序の解明

ヒトの消化・吸収、代謝調節といった生理活動は、同じ食物を経口摂取した場合でも、個人のライフスタイルやライフステージ等による体内状況の違い、温度や日照などの日内変動、季節変動等による環境要因の違い、または摂取した栄養素の種類、単品か食事かといった摂取状況の違いにより大きく影響を受ける。このように自然環境や人工環境といった因子によって発現に差を示す生理反応を生理的多型性というが、消化・吸収、代謝調飾の生理的多型性の発現に影響を与えやすい因子はいったいどのようなものであり、具体的にどのような機序で多型性を発現させるに至るかの詳細はまだ明らかではない。個人の消化・吸収能力、代謝調節能力を適切に把握するためには、その因子・機序を明確に理解することが重要となってくる。特に近年は生活習慣病の一次予防の重要性が叫ばれ、その予防のためには適切な食物摂取と生理活動を保つことが求められるため、個人の消化・吸収、代謝調節の生理的多型性発現機序を明確にすることは疾病予防という意味でも大きな課題である。このような背景の中、現在用いられているアセスメントの指標は必ずしも個人に対応したものではなく、年齢や性別などあくまでも画一的な指標を用いたものしかない。そこで本研究では食物を経口摂取した場合の消化・吸収、代謝調節の生理反応に多型性をもたらす因子と機序を明らかにし、個人に対応したアセスメント法を確立することを目的とし研究を行った。本研究では食物に含まれる栄養素のなかでも、生きるためのエネルギー源であり、その代謝異常が生活習慣病発症に深い関与を持つ糖質に着目して検討を行った。本研究では消化・吸収、代謝調節の生理的多型性の発現に影響を与えやすい因子はいったいどのようなものであり、具体的にどのような機序で多型性を発現させるに至るかの詳細を検討することを目的とする。平成15年度は主に試験食を考案・確定を中心に行った。調査を行う前に、生活習慣が極端に異常な被験者を避けるなど、被験者を前もって選定する必要があるため、生活習慣記録機・ライフコーダーと携帯カロリー計算機・ボイスde栄養士、そして作成した食生活診断質問表を用いて被験者候補者の食生活を中心とした生活習慣を調査し、本研究に適した被験者を選定した。夕食後13時間以上絶食の状態で研究者の研究室に来室してもらい、各個人のエネルギー量を求めるため、間接熱量計を用いて安静時エネルギー代謝を測定した。その後、室温で、日常的な状態で決められた食品、または食事の試験食を摂取し、一定時間ごとに呼気の採取と血糖変動を測定し、胃電は連続的に計測・記録した。本年度は糖質を主に含む食品、米飯、小麦製品、いも類等を単品として取り上げて検討を行い、また、調理条件を変化させ検討を行った。平成16年度は朝食、昼食というように食事として検討し、さらに使う食品、和食か洋食かといったメニューについて検討を行った。

このような背景の中、現在用いられているアセスメントの指標は必ずしも個人に対応したものではなく、年齢や性別などあくまでも画一的な指標を用いたものしかない。そこで本研究では食物を経口摂取した場合の消化・吸収、代謝調節の生理反応に多型性をもたらす因子と機序を明らかにし、個人に対応したアセスメント法を確立することを目的とし研究を行った。本研究では食物に含まれる栄養素のなかでも、生きるためのエネルギー源であり、その代謝異常が生活習慣病発症に深い関与を持つ糖質に着目して検討を行った。
ユビキチン化シャペロンの基礎研究

シロイヌナズナのGID1やDELLAタンパク質のGAIのDELLAドメインのタンパク質試料を,既に確立していた実験法を用いて調製した.F-boxタンパク質のSLY1は,全長,F-boxドメイン,それ以外のドメインについてGST融合タンパク質やHisタグ付きタンパク質として,大腸菌での発現を試みたが,良好の発現系は得られなかった.ホモロジー検索や構造予測では,SLY1のF-boxドメインはα-らせんからなる三次構造をもつが,残りの部分(ここが基質と相互作用して,特異的選別に関与すると考えられる)には特定の安定な三次構造はないようであった.このことが原因で,良い発現系が構築できない可能性があると考えた.平行して,DELLAタンパク質GAI,RGA,RGL1,2,3の全長タンパク質,GRASドメインの大腸菌での発現も試みたが,これらについても良好な発現系は得られなかった.また,これらの共発現系も,今のところ上手く動いていない.全長タンパク質には,遊離状態では特定の三次構造をとらないN-末端のDELLA領域(ドメイン)や,柔軟な構造をもつと推測される配列の続くリンカー領域をもっているので,発現は難しいかも知れないが,GRASドメインは二次構造に富んだ領域であり,三次構造をもつと予測されたが,可用性のタンパク質として発現しない.今のところ,この原因は解明できていない.以上のように,SLY1やDELLAタンパク質の良好な発現系は未だ得られていないが,GRASドメインタンパク質の一つであるSCARECROWは全長が発現することが,共同研究者Tai Ping Sun(米国Duke大学)からの情報でわかった.そこで,先ず,SCARECROWのGRASドメインを調製して,性質を詳しく調べることとした.このGRASドメインの発現系を構築中である.シロイヌナズナのGID1やDELLAタンパク質のGAIのDELLAドメインのタンパク質試料を,既に確立していた実験法を用いて調製した.F-boxタンパク質のSLY1は,全長,F-boxドメイン,それ以外のドメインについてGST融合タンパク質やHisタグ付きタンパク質として,大腸菌での発現を試みたが,良好の発現系は得られなかった.ホモロジー検索や構造予測では,SLY1のF-boxドメインはα-らせんからなる三次構造をもつが,残りの部分(ここが基質と相互作用して,特異的選別に関与すると考えられる)には特定の安定な三次構造はないようであった.このことが原因で,良い発現系が構築できない可能性があると考えた.平行して,DELLAタンパク質GAI,RGA,RGL1,2,3の全長タンパク質,GRASドメインの大腸菌での発現も試みたが,これらについても良好な発現系は得られなかった.また,これらの共発現系も,今のところ上手く動いていない.全長タンパク質には,遊離状態では特定の三次構造をとらないN-末端のDELLA領域(ドメイン)や,柔軟な構造をもつと推測される配列の続くリンカー領域をもっているので,発現は難しいかも知れないが,GRASドメインは二次構造に富んだ領域であり,三次構造をもつと予測されたが,可用性のタンパク質として発現しない.今のところ,この原因は解明できていない.以上のように,SLY1やDELLAタンパク質の良好な発現系は未だ得られていないが,GRASドメインタンパク質の一つであるSCARECROWは全長が発現することが,共同研究者Tai Ping Sun(米国Duke大学)からの情報でわかった.そこで,先ず,SCARECROWのGRASドメインを調製して,性質を詳しく調べることとした.このGRASドメインの発現系を構築中である.
高速液体クロマトグラフ質量分析計用大気圧多光子イオン化法の開発と環境汚染物質計測

超小型ピコ秒レーザー(532 nm,50 microJ,500 ps,1 kHz)を用い,非共鳴多光子過程により分子をイオン化する大気圧多光子イオン化(APMPI)法を高速液体クロマトグラフ質量分析計(LC-MS)用の新たな検出法として開発した.LC-MSで低極性化合物を検出するには真空紫外光を用いた大気圧光イオン化法やコロナ放電を用いた大気圧化学イオン化法があるが,微量分析を行う際には,溶媒や不純物のイオン化による背景イオンが問題であった.環境汚染物質である多環芳香族化合物に対してAPMPI法を用いたところ,試料のみがイオン化されるため背景イオンは現れず,良好な信号/ノイズ比が得られた.1.大気圧多光子イオン化の実証小型ピコ秒レーザー(500 ps, 532 nm)による光イオン化光学系を構築し、光学系および質量分析計の測定条件の最適化を行った。まずシリンジポンプと質量分析計を直結して最適化を行った。集光位置の最適化には時間を要した。原因は最適なレーザー集光位置が当初の予想とは異なり、試料吹き出し口直下ではなく、質量分析計のイオン室入口寄りでもなく、大気圧イオン化法(APCI)に用いるコロナ放電に使用する放電ピン側であったことにある。最適化後はレーザーのオンによりイオン信号が明瞭に出現し、オフによってイオン信号が完全に出なくなることを確認できた。代表的な試料としてアントラセンを用い、30 ppmまでの定量性の検討を行った。質量分析計側のパラメーターに関しては、APCI法と比べて乾燥ガス流量、乾燥ガス温度の最適値が大きく異なることが分かった。本手法ではAPCIと異なり、溶質を直接イオン化することが原因であると結論した。また、溶離液としてはアセトニトリル/水系よりもメタノール/水系の法が信号強度が大きかった。2.大気圧イオン化法との比較高速液体クロマトグラフと質量分析計を連結して最適化を行った。芳香族化合物16種類混合試料のイオン化を行い、スキャン測定ではAPCI法とほぼ遜色のない結果を得た。さらに、APCI法ではバックグラウンドの信号が顕著であるのに対し、本手法ではバックグラウンド信号は完全に0であり、バックグラウンドフリーの測定を達成できた。LC-MSで低極性化合物を検出するには真空紫外光を用いた大気圧光イオン化法やコロナ放電を用いた大気圧化学イオン化(APCI)法がある。しかし、これらの手法で微量分析を行う際には、溶媒や不純物のイオン化による背景イオンが問題となる。我々は超小型(22 cc)の高繰り返しピコ秒レーザー(532 nm、50 microJ、500 ps、1 kHz)を用いて、非共鳴多光子過程により分子をイオン化・検出する大気圧多光子イオン化(APMPI)法を開発した。APMPIにより多環芳香族炭化水素(PAH)を測定した際には、APCIとは異なりAPMPIではPAHのみをイオン化・検出できるためバックグラウンドの信号がない結果を得ることが出来た。さらに溶媒や添加物の影響を調べた。APCIではMeCN、MeOHどちらを移動相として用いてもプロトン化アントラセンが多く生成する。APMPIではMeCNを用いると、プロトン化アントラセンよりもカチオンラジカルの生成比率が大きくなった。このことはAPMPIでは光電効果様のイオン化が起こることを示している。一方、MeOHを用いるとAPCIと同様にカチオンラジカルよりもプロトン化アントラセンの生成比率が大きくなった。さらにプロトン化アントラセンのイオン収量はMeCNの場合と比較して約13倍大きくなった。MeOHがプロトンドナーとなり、プロトン化アントラセンが多く生成したためと考えられる。また、アントラセン試料にトルエンを2%(v/v)添加すると、添加物を加えない場合と比較してプロトン化アントラセンの信号強度が約1.4倍大きくなった。レーザーによる非共鳴多光子過程により、アントラセン(分析種)とトルエン(添加物)がイオン化されるが、プロトン親和力およびイオン化エネルギーから考えて、トルエンの分子イオン及びプロトン化分子が反応イオンとなり、イオンー分子反応によりアントラセンをイオン化したためと考えられた。超小型ピコ秒レーザー(532 nm,50 microJ,500 ps,1 kHz)を用い,非共鳴多光子過程により分子をイオン化する大気圧多光子イオン化(APMPI)法を高速液体クロマトグラフ質量分析計(LC-MS)用の新たな検出法として開発した.LC-MSで低極性化合物を検出するには真空紫外光を用いた大気圧光イオン化法やコロナ放電を用いた大気圧化学イオン化法があるが,微量分析を行う際には,溶媒や不純物のイオン化による背景イオンが問題であった.環境汚染物質である多環芳香族化合物に対してAPMPI法を用いたところ,試料のみがイオン化されるため背景イオンは現れず,良好な信号/ノイズ比が得られた.1.高速液体クロマトグラフの分離条件の確立H22年度に導入した高速液体クロマトグラフ質量分析計を用いて、標的とする多環芳香族化合物の分離条件の探索を行って最適な分析条件を確立した。また、大気圧多光子イオン化法実施に先立ち、大気圧化学イオン化による定量測定法のプロトコルを作成して定性・定量分析手法を確立した。また大気圧多光子イオン化法実施の際には大気圧化学イオン化の際のコロナ放電の電流値を0にすれば両手法が併用できることを確認した。2.大気圧多光子イオン化光学系の構築

小型ピコ秒レーザー(500 ps, 532 nm)による光イオン化光学系を構築した。ピコ秒レーザーのビーム径は100ミクロンと小さいため、集光強度を高めるためにはビーム径を拡大する必要があった。また、レーザーのエネルギーを調整し、さらに集光位置が操作可能である必要があった。そこでビーム径を20倍に拡大する無反射コート付きビームエクスパンダー、そしてエネルギー調整のための半波長板と偏光子からなる光学系、そしてイオン化室へビームを集光する集光光学系をそれぞれ構築し、第一の目的である「非共鳴多光子イオン化部の製作が既存の装置の最小限の改造で出来ることを示す」ことを達成した。当初は光ファイバーを用いた光学系を予定していたが、レンズで直接集光する光学系に変更しても自由度はそれほど変わらないこと、ファイバーを介すことでエネルギーが損失すること、ファイバーの劣化が懸念されたことから直接集光系に変更した。レンズを介した後のエネルギーは50μジュール、パルス幅は500ピコ秒であり、ビーム広がり角を0.275 mradとすると、最大47 GW/cm2のピーク強度が期待でき、本研究の目的である多光子イオン化が十分可能であることを確認した。平成24年度は本研究の目的に掲げた「1.非共鳴多光子イオン化部の製作が既存の装置の最小限の改造で出来ることを示す」、「2.感度・選択性が大気圧光、および化学イオン化法と比べて異なることを明らかにする」、「4.溶媒のイオン化や目的イオンの分解を抑えることができることを示す。」ことをおおむね達成した。但し、「3.イオン収量のレーザー強度依存性を調べることでイオン化機構を明らかにする」に関しては多光子イオン化に期待されるレーザー強度依存性とはならなかったが、体積効果のためであると結論できた。研究目的に挙げた「1.ピコ秒レーザーによるイオン化部の構築と最適条件の探索」のうち、構築については予定どうり完了した。ただし、当初「ピコ秒レーザーと光ファイバーを用いたイオン源の構築」を予定していたが、ファイバーの劣化によるエネルギーの損失が判明した事からレンズを用いた導光路に変更した。自由度は多少少なくなるが、得られたエネルギー、ビーム径、およびパルス幅から集光強度は実証実験には十分だと判断した。ただし、レーザーおよび光学系の導入がずれこんだため「イオン化最適条件の探索と感度測定」に関しては十分なデータが得られていない。高速液体クロマトグラフ質量分析計を新規に導入したので、大気圧多光子イオン化法実施に先立ってまず、大気圧化学イオン化による定量測定法のプロトコルを作成して定性・定量分析手法を確立した。平成25年度は本研究の目的に掲げた最後の課題である「5.適切なドーパントの選択により感度向上が達成できることを示す」に関して集中的に研究をすすめる。また、研究計画に掲げた「1.ピコ秒レーザーによるイオン化部の構築と最適条件の探索」がおおむね達成できたため、「2.ドーパント効果の検証と最適化」および「3.種々の分子の検出感度に関するデータの蓄積」に関して、さらに多様な分子を対象として実験を行い、結果を整理することにより、本手法の有効性の範囲を明らかにすることに重点をおく。まず、「イオン化最適条件の探索と感度測定」を達成するため、シリンジポンプを用いて試料溶液を直接質量分析計に導入してレーザーの最適集光条件を探索する。
抗プロトロンビン自己抗体の血栓形成機序に関する病態生理学的検討

申請者は上記研究課題において、aPS/PT ELISAを樹立し、APSや他の自己免疫疾患での頻度と血栓症との相関を明らかにした。すなわち抗プロトロンビン自己抗体と血栓症との関連はアッセイ法に依存しており、ホスファチジルセリンと結合したプロトロンビンに新たに出現したクリプティックエピトープと自己抗体が反応する可能性を考えた。このプロトロンビンの構造変化は、プロトロンビンと酸化プラスチックとの相互作用ではおこらない点において、クリプティックエピトープの表出ということに関して類似した特性をもつβ2GPIの構造変化とは異なっている。また、英国・聖トーマス病院との共同研究により、このaPS/PTは従来英国白人においてLAと相関するとされていたHLAクラスII遺伝子のうち、DQB1^*0301/4-DQA1^*0301/2-DRB1^*04との相関の責任抗体であることを示した。また、マウスをヒトプロトロンビンで免疫し、ホスファチジルセリン-プロトロンビン複合体に反応する5つのモノクローナル抗体を得た。このうち1クローン(229G)のみは、プロトロンビンをELISAプレートに直接固相化しても反応し(aPT)、またウエスタンブロットでも陽性となったので、プロトロンビンの状態にかかわらず反応するいわゆる「通常の」モノクローナル抗ヒトプロトロンビン抗体であった。これに対して、のこりの4クローンは、aPT陰性、ウエスタンブロット陰性であり、あたかもヒトの自己抗体(aPS/PT)のような性質であった。すなわち、ホスファチジルセリンに結合したプロトロンビンは構造変化して、このときあらわれるエピトープが少なくとも存在することが明らかとなった。しかもこのモノクローナルaPS/PTは、著しく強力なLA活性を有していた。プロトロンビン(PT)は主要な抗リン脂質抗体の対応抗原である。抗PT抗体は照射ELISAプレートにPTを固相化するか(aPT)、またはホスファチジルセリンにPTを結合させて抗原とする(aPS/PT)ことによって検出できる。はじめに自己免疫疾患患者のaPTとaPS/PTを測定し、その特徴を検討した。患者265人を対象にIgG aPT、aPS/PTを測定し、抗リン脂質抗体症候群(APS)の臨床病状およびループスアンチコアグラント(LA)の有無と比較した。aPT、aPS/PT両者陽性は8人(1群)、aPTのみ陽性は20人(2群)、aPS/PTのみ陽性は16人(3群)であった。各群でのAPS/LAの頻度は順に50%/75%、16%/21%および50%/81%であり、2群ではAPS、LAとも頻度は低かった。次に、陽性サンプルは塩抵抗性も検討した。0.5M NaClの存在化での結合を2群のaPTと3群のaPS/PTで比較したところ、2群のaPTが有意に低かった。また血中PT濃度を抗原量および凝血学的活性で測定したが、いずれの抗体価とも関連はなかった。以上より、抗PT抗体の意義は測定法によって異なることを明らかにした。aPS/PTとaPTで検出される自己抗体は、少なくとも多数の血清サンプルで同一の抗体ではなく、aPS/PTはaPTに比べてAPSやLAの存在とよく相関していた。aPS/PTはaPTより塩抵抗性が強く、affinityの高い抗体である可能性が考えられた。抗体価とPT濃度との相関の欠如から、抗PT抗体は単なる中和抗体でなく、低PT血症の原因とならないことが示された。aPS/PTおよびaPTの免疫学的性質と凝固系への作用を詳細に検討するため、balb/cマウスをヒトPTで免疫し、モノクロナールaPS/PTを作成し、すでに数クローンを樹立した。現在その特徴を解析中である。
トポロジカル変換を用いた縮退四光波混合分光の多次元化

半導体励起子を対象とした時空間四光波混合(FWM)分光を(A)可変制御ラゲールガウス(LG)パルスと(B)高精度軌道角運動量(OAM)分解分光を用いて実現した。励起子OAMダイナミクスから(1)ほぼ完全な励起子重心運動へのOAM変換が可能、(2)OAM変換の不完全性はOAMが0の成分を含むとき顕著になること、(3)バルク試料においてOAM緩和は位相緩和の空間均一性を反映して著しく長くなることを明らかにした。さらにトポロジカルチャージ依存性からロバスト性が示唆された。トポロジカル変換の応用として、面発光レーザーの空間変調光帰還を実施し、横モードに対して高い選択性を持つOAM制御に成功した。本研究では、超短パルス光のトポロジカル変換を用いた新しい縮退四光波混合(FWM)分光を構築し、半導体励起子の時空間ダイナミクス(軌道角運動量ダイナミクス)や多体相関に関する新規物性を明らかにすることを目的としている。今年度はトポロジカル変換を用いた1)励起子空間コヒーレントダイナミクス観測、2)垂直共振器構造を有する半導体試料の光帰還制御、および強励起条件下のFWM分光を用いた3)励起子相関ダイナミクス観測を行い、以下の知見を得た。1)複合光渦を使ったFWM分光から、光波の軌道角運動量に依存した励起子緩和レートの変化を明らかにした。観測された変化は軌道角運動量に反比例して増大することから、空間的な位相緩和の違いが起因していることが示唆され、本研究の目標である多次元物性解析の基盤技術が整備できた。さらに複合光渦を用いたトポロジカル変換を利用することで、同一条件下における緩和レートの軌道角運動量依存性を確認した。2)トポロジカル変換の応用を目的として、面発光レーザーを用いた空間モード制御(軌道角運動量制御)を試みた。光帰還による空間モード制御を確認することができたが、現時点において他モード抑圧が不十分であり、今後、トポロジカル変換時におけるキャリアダイナミクスや多体相関の影響を明らかにする必要がある。3)強励起条件下におけるFWMスペクトルのダイナミクスを調査し、励起強度に依存したスペクトル変化とコヒーレントダイナミクス変化を観測した。結果から励起子相関に起因した変化であることが示唆されているが、スペクトルに関する変化は非常に複雑である。これはバルク試料における空間的な強度分布が影響していると考えられるため、今後は微小共振器試料を用いることにより、共振器ポラリトンを用いた直接的な検証を行う。今年度はトポロジカル変換を用いた(1)励起子空間コヒーレントダイナミクス観測、(2)面発光レーザーの軌道角運動量制御、および(3)励起子相関ダイナミクス観測を行い、以下の知見を得た。(1)励起に用いるLG光の軌道角運動量が励起子モード緩和の違いをもたらす要因を明らかにした。軌道角運動量は方位方向に制限が加わることにより広がりを示す。したがって励起子のモード緩和は方位方向の散乱や欠陥を反映する。このことを理論計算と実験結果の比較を通して明らかにし、励起子重心運動が散乱や欠陥に対してロバストであることを示した。(2)(1)で示された励起子重心運動のトポロジカルな性質はデバイス応用上きわめて有効である。昨年度に引き続き、半導体レーザーの発振横モードに対して軌道角運動量制御を試みた。発振しきい値付近において光帰還による横モードの顕著な変化が観測された。その特性は利得変化と対応すること、変調方式による依存性から発振モードの軌道角運動量は方位方向の位相変化にしたがってシフトすることを明らかにした。(3)異種励起子の同時励起において量子ビート信号が観測されるが、通常、軌道角運動量の異なる重心運動に対して大きな変化は見られない。しかしながらLG光による単一モード励起の場合、散乱等に起因する軌道角運動量の広がり成分に位相の異なるビート信号が検出される場合があり、これがモード変化を引き起こすことを明らかにした。軌道角運動量に広がりを与える散乱成分は空間的に局在しているため、その周囲では多体相関が顕著になる傾向が示された。光物性トポロジカル変換にもとづく超短パルス光励起縮退FWM分光を構築し、半導体励起子の空間コヒーレントダイナミクスを反映した軌道角運動量依存性を得ることができた。

これにより本研究の目標である多次元物性解析の基盤技術が整備された。前年度に構築したトポロジカル変換にもとづく多次元物性解析を利用して、励起子相関を反映したスペクトル変化やダイナミクス変化を明らかにする。より顕著な励起子相関物性を明らかにするため、微小共振器試料への展開を図り、多次元物性解析の適用を目指す。物品の購入の際に割引期間を利用する等工夫して予算を執行したため、当初の見込み額と執行額は異なった。研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。
科学的知識・態度と科学の学習におけるメタ認識の関係性についての日独比較研究

日本とドイツの高校1年生を対象に、アンケート調査を実施した。調査の内容は、人生の意味に対する理解、科学的概念の理解と自分と周りの関係の理解についてである。結果から、日本の高校生はドイツと比べて、人生の意味に対する意識が希薄で、科学的知識や自分自身のとらえ方が単純であることが分かった。本研究は、科学の学習を成功させる要因について、多面的な調査により明らかにすることを目的としている。その一環として本年度は、人生の意味についての考えと科学概念の理解、及び自分を取り巻く様々な領域に対する意識の間の関係を調べる調査問題を開発し、調査を行なった。具体的には次のよう進めた。・調査問題検討会議(メールによる予備協議を重ね、10月にドイツで開催):調査問題について検討し予備調査問題を作成した。・予備調査の実施及び結果の集計・分析(10月11月):両国で1クラスずつ調査を行なった。・調査問題の改訂(11月)・本調査の実施(121月):日独それぞれで300人の被験者を得ることを目標とし、できるだけ地域が固まらないように調査校を選定した。・調査結果の分析(1月3月)選択肢問題の量的分析と記述問題の質的分析を行い、単純集計をした。・結果分析検討会議(3月2331日):分析結果をもとに、日独間、男女間、学校間について考察を行い、今後の分析課題の洗い出しを行なった。記述問題の質的分析に関する評価基準について、さらに具体的事例を取り入れた基準の作成を行なうこととし、日独の回答例を翻訳して交換することにした。その一環として本年度は、昨年度実施した人生の意味についての考えと科学概念の理解、及び自分を取り巻く様々な領域に対する意識の間の関係を調べる調査結果の分析を進め、学会発表を行なった。また、同じ調査用紙を用いて追加調査を行なった。・調査結果の分析(46月)と学会発表(89月):調査結果を分析し、結果をまとめて学会発表を行なった。・追加調査の実施(57月):昨年度と同じく300名の被験者を得るととし、日独で600名ずつの回答を得た。・質的分析の二重評価(89月):言語の違いによる評価の揺らぎを少なくするため、日本の100名分の自由回答を独訳し、日独で独立に評価した結果を比較検討することとした。・全体会議(10月):ハンブルクにおいて全体会議を行い、これまでの結果の検討・調整と今後のスケジュール及び分担を決定した。・追加調査データの評価(102月):追加調査データについて質的回答の評価を行なった。・追加調査データの分析(3月):追加調査データを含めた全データについての分析を進めている。今後は、国別のデータの分析を進めると共に両国の比較分析が行なえるようにデータの調整を行い、23年5月を目途に全体的な分析を完了させる予定である。本年度は研究計画の最終年度に当たり、研究成果の取りまとめを行なうことを第1の目的と定めた。しかしながら年度後半に予定した最終の調査結果の比較考察会議がメンバーのスケジュールの都合上実施できないことになったため、研究期間の3カ月延長を申請し承認を受けた。その結果、日独両国で1,122人(日本575人,ドイツ547人)の調査データを得て分析しまとめを行なうことができた。調査は大きく4問からなり、問い1、2では人生の意味に対する考え方を尋ねた。ドイツの女子は今の人生を止めにして別のものに生まれ変わりたいという願望を持つ者が他よりも10%以上高かった。日本はドイツよりも自分の人生には意味があると思う者が多いにもかかわらず、その大半は人生の意味をまだ知らないので見つけようとしているのに対し、ドイツでは人生には意味があるとする者は、人生の大きな夢を実現することと答えている点が特徴的である。問い3は、科学に対する認知的側面について尋ねた。概念間の関係を文章により説明させ、説明文の質的な分析を行なって、認知的思考力のレベルを評価した結果、日本はドイツと比べてメタ認知的な思考及び十分に科学的な考察と判断できるものの割合は低かった。一方、ドイツは記述の無い割合が高かった。つまり、日本は全員がそこそこできるが、ドイツはよくできる者の割合が多いということであると考えられる。問い4は自分自身と自分を取り巻く社会との関係について文章による説明を求めた。ここでもドイツの方がよく考えられた記述の割合が多かった。また、自分と身近な社会(家族や学校)との関係に言及していることは日独で共通であった。他方ドイツでは広い社会(国や政党)や、神、宗教に言及している割合が高かった。以上から、科学の学習成果の評価について、多面的な評価を合わせて考慮すべきことの重要性を示すことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。
中枢神経系マイクログリアの極性変化によるオピオイド耐性制御機構の解明

痛みの治療として広く使用される鎮痛薬として麻薬性鎮痛薬オピオイドがあるが、近年オピオイドが過剰投与になることで耐性を生じ痛覚過敏を引き起こすことが示唆されている。本研究ではオピオイドの耐性が生じる原因解明のため、脊髄を中心とする中枢神経系に存在しているマイクログリアという細胞を解析する。オピオイド耐性には中枢神経系の炎症反応が関与していることが示唆されており、マイクログリアは組織に炎症を起こす炎症性マイクログリアと組織保護性を発揮し炎症を収束させる保護性マイクログリアの相反する極性を持ち、炎症の発生と収束の両方に関与している。本研究では極性の変化を人為的に引き起こすことで、神経周囲環境の炎症を改善させる。抗炎症作用を持つ脂質メディエータはマイクログリアの極性変化に関与することがこれまでに示されており、脂質メディエータ投与によりマイクログリアの極性を変化させ、オピオイド耐性の改善が得られることを立証する。本年度は昨年度の行動実験に引き続き、モルヒネの過剰投与によるオピオイド耐性モデルマウスを作成した。オピオイド耐性モデルマウスにおける痛覚過敏は、脂質メディエータであるレゾルビンの投与によって行動実験上改善を認めた。次に、このオピオイド耐性改善効果がマイクログリアの極性変化による炎症の改善によるものであることを証明するため、マウス脊髄を用いてマイクログリアによる神経周囲環境の炎症の解析を行った。マウス脊髄の免疫反応を利用した蛍光染色による免疫組織化学を行って炎症性マイクログリア、また脂質メディエータの効果によって増加する保護性マイクログリアの極性変化の解析をしている。来年度は、免疫組織化学による解析を完了し、加えてRT-PCR法を用いて脊髄内における炎症性物質、また保護性物質についても解析を進め、オピオイド耐性の改善にマイクログリアによる炎症の収束が有効であることを証明する。オピオイド耐性モデルマウスにおける脂質メディエータを用いた行動実験では痛覚過敏の改善を認めた。神経周囲環境の炎症を解析するため、マウス脊髄の切片を作成し、免疫組織化学による解析を現在行っているが、染色条件の設定に時間を要している。本年度は動物実験施設移転があったため、来年度は新たにRT-PCR法のための検体を作成し神経炎症環境の解析を進める予定である。免疫組織化学の条件設定に時間を要しているがこれを完了させ、組織学上、脂質メディエータの炎症収束効果を証明する。来年度は、RT-PCR法を用いてサイトカインレベルでの炎症性物質、保護性物質の解析を進め、オピオイド耐性の改善に炎症関連物質の収束が関与していることを証明する予定である。麻薬性鎮痛薬として使用されるオピオイドは強力な鎮痛作用によって周術期の疼痛や癌性疼痛に対して使用されている。しかし、オピオイドの過剰投与と急激な投与中止によって耐性を生じ、本来の目的と相反し痛覚過敏を引き起こすことが知られている。本研究では、オピオイドの耐性獲得に中枢神経系マイクログリアの極性変化による神経周囲環境の炎症が関与していることを明らかにし、脂質メディエーターによって炎症を収束させオピオイド耐性が改善することを証明する。本年度は近交系C57BL/6Jマウスを用いてオピオイド耐性モデルにおける行動実験を行った。オピオイド耐性モデル作製手法として、モルヒネを20mg/kg×2回/日を3日間連続で皮下投与した後に4日目に40mg/kg×2回/日に増量すると16時間後に痛覚過敏を示すオピオイド耐性を獲得した。オピオイド耐性獲得後、皮膚切開を行うと痛覚過敏による強い術後痛を発症する方法が報告されているため、皮膚切開を足底部に加えるBrennan modelを作製した。行動実験の結果、モルヒネ投与5日目の逃避行動評価ではコントロール群と比較しモルヒネ連続投与群で痛覚過敏を認めた。術後痛モデル作製後の術後6日間ではコントロール群との比較で、術後3日目まで痛覚過敏に差を認めなかったが術後4日目以降に痛覚過敏に差を認めた。行動実験後、脊髄を還流固定し保存した。今後はこの行動実験の結果をもとに、脂質メディエーターによって炎症を収束させ、耐性が改善することを免疫組織化学、リアルタイムPCR法によって解析を進める。本年度はマウスを用いたオピオイド耐性モデルの確立とその環境下での脊髄後角での炎症反応の解析を目標としていた。本年度は、オピオイド過剰投与による耐性獲得を行動実験を用いて証明した。当初、オピオイド耐性モデル作製手法として、モルヒネの連続投与と急激な中止、加えて術後痛をマウス足底にNO.11のブレードを用いて5mmの皮膚切開創を加え皮膚切開を加える方法を採用した。しかし、コントロール群と比較しモルヒネ連続投与群で痛覚過敏を認めたものの、術後痛を作製した後の行動実験の結果を解析するとコントロール群と比較し痛覚過敏が術後3日目まで有意ではなかったため、今後は侵襲度の高い皮膚切開を行わなわずオピオイド投与のみで耐性を評価する方針へと変更することとした。また、マウス脊髄を採取する際に脊椎切離による損傷が起こり得るためより保存状態の良い手法として、脊髄油圧法による単離を採用する過程で時間を要した。

オピオイド耐性には中枢神経系の炎症反応が関与していることが示唆されており、マイクログリアは組織に炎症を起こす炎症性マイクログリアと組織保護性を発揮し炎症を収束させる保護性マイクログリアの相反する極性を持ち、炎症の発生と収束の両方に関与している。本研究では極性の変化を人為的に引き起こすことで、神経周囲環境の炎症を改善させる。抗炎症作用を持つ脂質メディエータはマイクログリアの極性変化に関与することがこれまでに示されており、脂質メディエータ投与によりマイクログリアの極性を変化させ、オピオイド耐性の改善が得られることを立証する。本年度は昨年度の行動実験に引き続き、モルヒネの過剰投与によるオピオイド耐性モデルマウスを作成した。オピオイド耐性モデルマウスにおける痛覚過敏は、脂質メディエータであるレゾルビンの投与によって行動実験上改善を認めた。次に、このオピオイド耐性改善効果がマイクログリアの極性変化による炎症の改善によるものであることを証明するため、マウス脊髄を用いてマイクログリアによる神経周囲環境の炎症の解析を行った。マウス脊髄の免疫反応を利用した蛍光染色による免疫組織化学を行って炎症性マイクログリア、また脂質メディエータの効果によって増加する保護性マイクログリアの極性変化の解析をしている。来年度は、免疫組織化学による解析を完了し、加えてRT-PCR法を用いて脊髄内における炎症性物質、また保護性物質についても解析を進め、オピオイド耐性の改善にマイクログリアによる炎症の収束が有効であることを証明する。オピオイド耐性モデルマウスにおける脂質メディエータを用いた行動実験では痛覚過敏の改善を認めた。神経周囲環境の炎症を解析するため、マウス脊髄の切片を作成し、免疫組織化学による解析を現在行っているが、染色条件の設定に時間を要している。本年度は動物実験施設移転があったため、来年度は新たにRT-PCR法のための検体を作成し神経炎症環境の解析を進める予定である。本年度はオピオイド耐性を獲得したモデルにおいて行動実験を行った後、脊髄を検体として採取した。来年度は、モルヒネ投与後のオピオイド耐性環境下における炎症反応の解析とレゾルビン投与によるオピオイド耐性の改善を行動実験、免疫組織化学、リアルタイムPCR法によって解析していく。免疫組織学では保存した脊髄の切片を用いて、炎症性マーカーiNOS(M1)と治癒性マーカーCD206(M2)による二重蛍光染色を行い脊髄後角における単位面積中のマイクログリアがコントロール群と比較し痛覚過敏群で炎症性マイクログリアM1に有意に極性変化していること、リアルタイムPCR法によって脊髄後角の炎症性サイトカインTNF、IL-1を解析し、痛覚過敏に炎症が関与していることを証明する。そして、その炎症を脂質メディエーターレゾルビンを用いてM2へ極性変化し炎症を収束させることがTGFなどの治癒性サイトカインを発生させ、オピオイド耐性を改善させることを証明する。免疫組織化学の条件設定に時間を要しているがこれを完了させ、組織学上、脂質メディエータの炎症収束効果を証明する。