hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電場制御による超潤滑イオン液体軸受の開発

イオン液体を潤滑剤として用いる摩擦界面において,外部電場により表面電位を与えることにより,表面に吸着するイオン種および摩擦界面に介在するイオン液体の構造を変化させ,境界潤滑特性を制御するための基礎的研究を実施した.イオン液体が固体(鉄系材料)と化学反応を起こさない電位差の範囲内で,摺動表面近傍における電位を付加し,イオン液体を構成するアニオンとカチオンの吸着を制御した結果,電位によって摩擦挙動が変化すること,また,その変化の度合いは,イオン液体の分子構造に大きく依存することを明らかにした.ただし,Atkinらの先行研究によってAFMを用いたナノ領域の摩擦現象において見出されているような,超潤滑現象をマクロな摩擦現象において再現することはできなかった.これは,マクロな摩擦現象においては,表面性状の不均一性により部分的にイオン液体吸着膜が破断することを避けられないことに起因するものと考えられる.今後は,マクロな領域においても超低摩擦を発現させるための潤滑手法について検討を進めていく.イオン液体潤滑下の固体表面間に電場を印加することにより,イオン液体を構成するアニオンとカチオンの界面存在率を制御することにより,摩擦挙動を制御することを試みた.その結果,摩擦係数は,アニオンやカチオンの大きさや構造,そしてアニオン・カチオン間の電気的相互作用力の大小によって,制御性に違いが現れることを明らかにした.イオン液体をバルク液体として淳津に用い,平板間でのマクロな摩擦においては,電場の印加により,摩擦係数を2倍に増加させることには成功したが,摩擦が大幅に低減するような現象は確認されていない.低摩擦を発現させるためには,最適なイオン種および摩擦形態の最適化が必要である.イオン液体に浸漬した鉄系摩擦試験片に,電圧を印加したところ電蝕により摩擦・摩耗特性が影響を受けることが分かった.そこで,試験片表面に電蝕保護コーティングを施して防ぐことを考え,条件出しのための実験を繰り返した.これにより,電圧印加による摩擦制御性に関する実験開始が遅れた.電場の付加により、摩擦挙動に変化があ現れることが明らかとなった。ただし、現在の電場印加方法では、摩擦低減効果よりも、摩擦係数が上昇してしまうことから、電場の印加方法を検討する必要がある。H28年度は、軸受への応用も視野に入れ、摩擦面への電場印加方法を中心に研究を実施する。トライボロジー電蝕による影響は,DLCコーティングを施すことにより抑制可能であることが分かったので,当初の予定通り,研究を進める.具体的には以下の通りである.(1)動的環境下における表面近傍でのイオン液体構造の解析:電圧印加による分子構造の変化を計測するため,ITOによる透明電極およびこれを保護するためのSiO2薄膜の成膜条件を最適化する.これにより,電場制御によるイオン液体分子種による境界潤滑膜形成と摩擦条件下での構造変化を動的に計測するための分析手法を確立する.(2)電場による境界潤滑特性の制御:安定した境界潤滑状態を維持するため,摩擦する
歯原性嚢胞におけるE-B virusとHeat Shock Proteinの作用

ヒト歯原性嚢胞(含歯性嚢胞30例、歯原性角化嚢胞46例)とエナメル上皮腫53例(瀘胞型29例、叢状型28例、嚢胞型23例、棘細胞型12例、顆粒細胞型1例、基底細胞型1例を含む。)に対してEBER probeを用いたin situ hybridization、heat shock protein 70(HSP70)抗体を用いた免疫染色を施した。【結果】歯原性嚢胞では、含歯性嚢胞・歯原性角化嚢胞のどちらもEBER陽性のシグナルは得られなかった。これに対して、エナメル上皮腫では10例(19%)に陽性所見がみられた。エナメル上皮腫の組織亜型別の陽性率は瀘胞型24%、叢状型18%、嚢胞型13%、棘細胞型25%で、組織亜型別には有意差はなく、また、細胞のタイプによっても分布の差はなかった。HSP70では歯原性嚢胞では含歯性嚢胞70%、歯原性角化嚢胞76%に嚢胞上皮が反応を示した。エナメル上皮腫では53例中32例(60%)が陽性で、組織亜型別には瀘胞型41%、叢状型43%、嚢胞型85%、棘細胞型50%であり、嚢胞型の陽性率が他の組織型より有意に高かった。【考察】以上の結果は、含歯性嚢胞や歯原性角化嚢胞の成立にはEBVとの関連性は低く、エナメル上皮腫での発生・増殖にEBVが関与している可能性が考えられる。また、HSP70の局在とEBVとの相関性は認められず、HSP70は歯原性嚢胞や嚢胞型エナメル上皮腫で、嚢胞内容物や上皮の変性を誘導する刺激に対して発現していることが示唆された。
離散幾何対象の機械学習の新しい効率評価理論の

多様体の連結成分の個数の上限の評価法を研究し、主成分分析を統計的学習と見なした時のVC次元を評価した。集合族の帰納推論の効率を表す為に新しい順序型を導入し、整礎擬順序が我々の順序型を持つ適当な集合族で表現可能で、我々の意味での順序型を持つ集合族からCantor連続な単調関数による像として得られる集合族も我々の意味での順序型を持つ事を証明した。整礎擬順序理論の展開であるBetter Quasi-Order理論に対応するように我々の理論も展開した。主成分分析のVC次元の結果を用い、混合ガウス分布を用いたクラスタリングのVC次元の結果を得た。これは、従来のLi-Wei Wang and Ju-Fu Fengによる結果より明確である。多様体の連結成分に関する数学理論で適用可能なものに見通しをつけた。主成分分析のVC次元の上界を求める意義は、VC次元に関わる経験過程理論(大数の法則に関する一般理論)を用いることにより、Wishart行列の固有値の和の一致性の片側を示せることであるが、もう片方の一致性は、幾何学における測度集中理論を用いて示せることを上野康隆氏とともに注意した。この手法は、Z.D.BaiやJohnstoneらによる、乱雑行列の固有値の一致性を求める手法と異なる点で意義がある。VC次元の上界を求めるための多様体の連結成分に関するWarrenの定理の別解および主成分分析のVC次元の下界(入江慶氏による)と我々の結果をまとめ、入江、河村、上野との共著として、Discrete and Computational Geometryからの出版予定である。なお、Warrenの定理を用いない方法および主成分分析のVC次元の下界を与える具体的図形に関する結果も得た。測度集中現象とエントロピーに関するサーベイを行った。また、結晶格子を正例から無矛盾な方法で学習する困難性を表す概念である有限の弾力性を定量化することを提案し、結晶格子と似た構造が数理言語学に現れることを注意し、組み合わせ的・代数的な手法で研究した。機械学摺の理論において、基本的な組み合わせ論を適用して、順序理論・プログラム理論・圏論・プロセス理論の基本的概念と関連を見た。集合系(=超グラフ)[Bollobas,Jutka]は離散幾何的な学習対象も表現する組み合わせ論的対象であるが、集合系の学習過程列全体の木に順序型が定義される時、それをその集合系の順序型を定義した。圏QOは、擬順序とその間の有限分岐模倣からなる圏と定義し、圏RCは、相対カントール位相とGirardの意味での線形関数からなる圏と定義し、QOからRCへの反変関手として、擬順序には上に閉じた集合の族を対応させ、有限分岐模倣にはそれをトレースとする線形関数[Girard]を対応させるものと定義すると、この関手は忠実かつ充満で,オブジェクトに関して単射で、順序型を保存し、左随伴関手を持つ事を証明した。また、集合系Cに順序型が定義される時、カントール連続な単調関数によるCの像として得られる集合系Dでも順序型が定義されることを証明した。その連続・単調関数のトレースとして得られる2項関係の分岐が有界かつCの順序型が有限ならば、Dの順序型がCの順序型の対角Ramsey数で上から抑えられることを示した。また、VC次元の拡張である組み合わせ次元[Vershynin-Rudelson]についてサーベイを行い、分散共分散行列の固有値の一致性が成立する条件を、Kannan-Lovasz-Simonovits予想の部分解決である、Adamczak,Litvak,Pajor,Tomczak-Jagermannの結果とVershyninの結果と比較した。集合族の学習過程を教師と学習者との間のゲームとみて,そのゲーム木の順序型を集合族の新しい順序型として定義すると,整礎擬順序(Well Quasi-Ordering)の理論の拡張になるが,Nash-WilliamsがWQO理論をBetterQuasi-Ordering(BQO)理論へと展開したように,我々の理論を展開しBQOを拡張した.BQOに対応する集合族が勝手な単調関数の像で閉じていることを示した.例えば、単調関数として、引数として与えられた言語に対して、その言語のω閉包(つまり、言語の要素の∞列からなる集合)をとることができる。言語のω閉包はビュッキなどによるω言語理論で重要である。我々の結果はω言語の族の学習理論の足がかりになると思われる.我々はWQOとBQO理論の観点から,集合族Lから作った後者の新しい集合族が順序型を持つような,Lの特徴づけを与えた.、その際にBQO理論におけるR.Radoの構造(BQOにならないWQO)を用いた。Lの任意個の要素たちの合併たち全体が順序型を持つ必要十分条件も考察した。その特徴づけは,Lの包含関係による順序構造の,通常の順序型とは関係しないことが判明した.以上の結果をDelaware大のComputer Information Science学科の学習理論のグループにてセミナーを行い、レビューを受けた。
食物アレルギー児の微量維持法による安全性の高い経口免疫療法の開発

研究デザイン:二重盲検ランダム化比較試験研究Phase:第二相試験・安全性の検証試験・有効性の探索試験プロトコール治療:両群とも鶏卵パウダーを使用し試験食品を摂取する。試験期間内の患者の訴えや心因反応が評価に与える影響を最小限にするため、二重盲検化された試験食を用いて経口免疫療法を行う1微量開始法(試験経口免疫療法群)鶏卵経口負荷試験の累積耐量(反応用量を除く累積量)の1/50量より開始し累積耐量まで段階的に増量し試験開始12か月まで維持する2定量維持法(標準経口免疫療法群)累積耐量と同量より開始し試験開始12か月まで維持する主要評価項目:試験期間内における即時型アレルギー反応累積出現割合研究デザイン:二重盲検ランダム化比較試験研究Phase:第二相試験・安全性の検証試験・有効性の探索試験プロトコール治療:両群とも鶏卵パウダーを使用し試験食品を摂取する。試験期間内の患者の訴えや心因反応が評価に与える影響を最小限にするため、二重盲検化された試験食を用いて経口免疫療法を行う1微量開始法(試験経口免疫療法群)鶏卵経口負荷試験の累積耐量(反応用量を除く累積量)の1/50量より開始し累積耐量まで段階的に増量し試験開始12か月まで維持する2定量維持法(標準経口免疫療法群)累積耐量と同量より開始し試験開始12か月まで維持する主要評価項目:試験期間内における即時型アレルギー反応累積出現割合
「笑いの治癒力」を活かしたPDD者の対人コミュニケーションへの心理臨床的支援

広汎性発達障害(以下,PDD)の特性の1つに「対人的相互反応における質的な障害」(APA,2000)がある。対人関係を円滑にするものとしての笑いを考えたとき,笑いはユーモアに対する反応だけでなく,お世辞笑いや,周囲をなごませようとする意図のもとでの笑いなど,社会的文脈からの影響を受けた笑いも存在する。このような、社会的な笑いは対人関係上欠かせないスキルのひとつである。しかし,PDD者には社会的情緒の相互性の希薄さがあり,笑いについても上述のような社会的文脈からの影響がみられるか否かについては疑問の余地がある。そこで「概念的不適合」課題「意味の多重性」課題を用い,PDD者がどのように笑いを表出し,他者とどのように面白さを共有しようとするか検討することを目的とする。その結果、PDD者では、初対面の人とでも面白いと感じたことを他者と共感しようとして視線がみられることが明確となった(定型発達者では、このような視線はみられなかった)。これらの研究成果については、2009年度日本笑い学会において発表した。本研究の目的は、「笑い」や[ユーモア」が果たす機能に注目し、"「笑い」や「ユーモア」が広汎性発達障害者(以下、PDD)との親密なコミュニケーションをとる重要な窓口となる"という前提に立ち、PDDの特性の一つである対人関係コミュニケーション障害への支援を図る新たな集団心理療法を開発することである。そのために、本年度においては、「笑い」や「ユーモァ」の理解と生成に関する基礎的研究を遂行し、それらが生成する場面を積極的に集団心理療法の中に取り入れ、その中での対人関係やコミュニケーションの質的内容を詳細に分析し、日常の対人コミュニケーション能力や関係性の取り方にどのような変容が見られるかを検討した。具体的には、20回にわたる集団心理療法のセッション場面についての逐語録をもとに分析を行ない、PDD者が、「笑い」や「ユーモア」を理解/産出する刺激事象や内容や構造にはどのような特性が見られるか、さらにはどのような個人差が見られるかの検討をすすめた。また、「笑い」「ユーモア」の発達に関して文献レビューもすすめており、その一部は翻訳書(分担訳)として出版予定である。「笑い」や「ユーモア」は、PDD者との親密なコミュニケーションをとる重要な窓口となる。また、認知的・社会的・情動的視点からPDD者の特性の本質にせまるにあたり、ユーモア理解や表出についての検討は、他者の心の理解における発達の困難性への支援のための新たな手がかりを切り拓く可能性が強調されている。そこで、PDD者は笑いやユーモア状況をいかにとらえているかについて、研究(1)ではユーモア理解の前提のひとつとなる話の不適合さについて、どのように認識し理解しているか、その特性を検討した。その認識の仕方とユーモア理解との関連について、研究(2)ではユーモア理解の認識的側面から、研究(3)では笑いの表出的側面から検討した。その結果、研究(1)では、(1)話の不合理な点がどこかを推測可能、(2)根拠を言語的に的確に説明できない、(3)説明要求への認識の低さ、(4)不合理な点に気づかず課題文を単純に繰り返した可能性が考えられた。物理的状況と心理的状況を統合するなかでの不適合さに対しては、PDD者はそのとらえ方が非常に多様であることが示唆された。研究(2)では、表情やリズム、動きなど(A)で面白さを評価していたことが示された。また、非PDD者は自分の経験を照らし合わせて共感する報告が見られた一方、PDD者は、部分的な内容から面白さを評価しており、特にあり得ないことに面白さを評価していた。研究(3)では、情動表出(観察で得られた笑いの回数)と認識的評価(言語報告)が必ずしも一致していない事例の存在が明らかになった。しかし,一方で本当に面白かったからというよりも,面白いと評価してほしいという実験者の要求特性など面白さ以外の要因からの影響があると考えられた。
ＬＩＰ形成時の放出ＣＯ２による温暖化パルス：白亜紀ＯＡＥ２の「２万年事変」の検証

白亜紀セノマニアン/チューロニアン階境界付近に生じた海洋無酸素事変(OAE2)は,海底下で広範囲に有機物が埋没すると同時に,炭素循環の激変に伴う大規模な気候変動が生じた時期として知られる.北海道では他地域ではなしえない高解像度の研究が可能だが,近年,わずか2万年の期間に強い環境変化が生じていた可能性が示唆された.本研究ではその環境変動(NSP)について,バイオマーカー(有機分子化石)分析,特に陸上高等植物由来分子の個別分子炭素同位体比について調査した.その結果,NSPに連動して陸上植物組成に一定の変化が見られ,OAE2期間,東アジアの陸域で短期的な気候変動が生じていたことが示された.白亜紀セノマニアン/チューロニアン階境界付近に生じた海洋無酸素事変(OAE2)は,海底下で広範囲に有機物が埋没すると同時に,炭素循環の激変に伴う大規模な気候変動が生じた時期として知られる.北海道では他地域ではなしえない高解像度の研究が可能だが,近年,わずか2万年の期間に強い環境変化が生じていた可能性が示唆された.本研究ではその環境変動(NSP)について,バイオマーカー(有機分子化石)分析,特に陸上高等植物由来分子の個別分子炭素同位体比について調査した.その結果,NSPに連動して陸上植物組成に一定の変化が見られ,OAE2期間,東アジアの陸域で短期的な気候変動が生じていたことが示された.当該年度には機器を管理する人材の確保ができなかったうえ,10月から1月にかけて代表者が怪我で長期入院したため,23年度経費を繰り越し,24年度に予定していた研究作業を継続した.24年度当初には機器を管理するポスドク,また研究を推進するポスドクをそれぞれ確保することができた.ポスドクによる機器の調整が行われ,安定した機器の運用ができた(後藤ほか2012; Moriya et al., 2012)北海道での野外調査は,代表者の長谷川と,指導博士課程学生の根本俊文で行った.調査の概要は,白亜系セノマニアン/チューロニアン境界の過去の資料採集地点の詳細な確認と,路線マップ作り,および試料採集である.北海道北部の達布地域では,2011年公表の論文の露頭に,断層による層序的な繰り返しがあることが明らかになった.これは簡易的な報告などを利用して公表に今後務める.また大夕張地域では,天候や河川増水などによる悪条件や危険な大型動物への遭遇などの困難を克服し,エンジンカッターを用いた連続試料の採取に成功した.同地域は達布地域よりも堆積速度が遅いため,微量元素などの農集が期待できる.ポスドクの守屋は2012年の北西太平洋の国際深海掘削に参加し,セノマニアン/チューロニアン境界の試料の採集に成功した.北海道との比較検討を行う上で,貴重な資料の採集ができた.分担者の澤田による分析成果の公表も進んでいる.当該研究と関連する研究として行ってきたニュージーランドのセノマニアン/チューロニアン境界の炭素同位体比層序と古環境に関連し,Hasegawa et al. (2012)がCretaceous Researchに公表された.既に関連研究では著名な研究者であるH. Jenkyns氏との交流において,太平洋の古環境が,従来考えていたよりも複雑であるという意味で興味深いというコメントをいただいている.北海道とニュージーランド南島に分布する白亜系セノマニアン/チューロニアン階境界の堆積物について詳細に研究を行うとともに,採集済み試料について実験室内での分析作業を行った.野外調査は,指導博士課程学生の根本俊文が行った.調査の概要は,白亜系セノマニアン/チューロニアン境界の過去の資料採集地点の詳細な確認と,路線マップ作り,および追加試料採集である.別経費により行われた調査の際に,並行して行った.分析作業は,抽出性有機物中に含まれる高等植物由来物質である長鎖n-alkanesの炭素同位体比分析およびその他の高等植物バイオマーカーに焦点を絞って行った.同位体分析に先立ってガスクロマトグラフおよびガスクロマトグラフ質量分析装置での分析を行った.脂肪族炭化水素分画について炭素同位体比分析を行ったが,目的物質が十分に分離していないものの,「2万年イベント」の層準直下に顕著な正の異常ピークが確認された.これを予察データと位置づけ,次に尿素アダクトによって目的物質の分離を行ったうえで分析を行った.分離は完全とはいかないものの,同位体比を評価するうえでは問題ないと判断できた.結果は,予察データとほぼ同様の正のピークを確認した.「2万年イベント」はバルク炭素同位体比でみられる負のエクスカーションについて名づけられたものだったが,むしろイベントとしてはその直前にみられる正の異常のほうが重要であり,長鎖n-alkanesではその正のイベントが明瞭に表れた.炭素数の異なる長鎖n-alkanesの比率が,その層準にて明瞭に変化することから,この層準では陸域で乾燥化が生じたことが示唆された.

被子植物と裸子植物のバイオマーカーの比率を詳細に検討したが,その結果には「2万年イベント」に関連する明瞭な気候変化を示す証拠は得られなかったが,OAE2の開始と同時に被子植物が減少し,寒冷・乾燥化が生じたことが示唆された..23年度には機器を管理する人材の確保ができなかったうえ,10月から1月にかけて代表者が怪我で長期入院したため,24年度に23年度経費を繰り越し,今回報告する24年度分の研究と並行しての作業となった.24年度当初には機器を管理するポスドク,また研究を推進するポスドクをそれぞれ確保することができたが,前半は23年度からの繰り越し経費での採用とした.ポスドクによる機器の調整が行われ,年間を通じて安定した機器の運用ができ,調整方法や使用の際の注意などは出版物として公表するに至った(後藤ほか2012; Moriya et al., 2012)北海道での野外調査は,代表者の長谷川(23年度に引き続き)と,指導博士課程学生の根本俊文で行った.調査の概要は,白亜系セノマニアン/チューロニアン境界の過去の資料採集地点の詳細な確認と,路線マップ作り,および試料採集である.北海道北部の達布地域では,2011年公表の論文の露頭に,断層による層序的な繰り返しがあることが明らかになった.また大夕張地域では,天候や河川増水などによる悪条件や危険な大型動物への遭遇などの困難を克服し,エンジンカッターを用いた連続試料の採取に成功した.同地域は達布地域よりも堆積速度が遅いため,微量元素などの農集が期待できる.当該研究と関連する研究として行ってきたニュージーランドのセノマニアン/チューロニアン境界の炭素同位体比層序と古環境に関連し,Hasegawa et al. (2012)がCretaceous Researchに公表された.既に関連研究では著名な研究者であるH. Jenkyns氏との交流において,太平洋の古環境が,従来考えていたよりも複雑であるという意味で興味深いというコメントをいただいている.23年度には機器を管理する人材の確保ができなかったうえ,10月から1月にかけて代表者が怪我で長期入院したため,当該年度経費を繰り越し,24年度研究と並行して行った.さらに博士課程学生が,諸事情により一時的に研究を離れたことも影響した.継続して作業した24年度前半には,人材の確保ができたので,おおむね順調に研究は進んだ.当初の予定通りの進捗状況には至っていないものの,分析機器に関しては,非常に状態を良く保つノウハウを蓄積し,分析精度などの確認も終了している.それらの成果はすでに公表されており,一定の達成をなした.最終目標となる分析項目を行う準備ができたということであり,十分挽回できる遅れである.25年度が最終年度であるため、記入しない。23年度に研究協力者が確保できなかったことと,代表者が大けがをして長期入院したことが響いているが,24年度研究は順調に進んだため,やや取り戻しつつある.25年度の進捗にかかっているといえよう.24年度の研究が順調に進んだため,25年度は室内での分析作業を中心に行う.具体的には陸上高等植物に由来するバイオマーカーの炭素・水素同位体比分析が,その中心を占める.そのため,ガスクロマトグラフ質量分析装置およびガスクロマトグラフ-熱分解-連続フロー型安定同位体質量分析装置を多用する.そのため,これら機器を管理するポスドクの人件費と研究機器の維持費に経費の大部分を充てる.短期間の北海道における追加調査も行う予定である.期間中,国際学会,国内学会での発表も行う予定である.12月までには分析結果について一定のめどをつけ,残りの期間は公表論文の作成に集中する.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度は室内での分析作業を中心に行う.具体的には陸上高等植物に由来するバイオマーカーの炭素・水素同位体比分析が,その中心を占める.そのため,ガスクロマトグラフ質量分析装置およびガスクロマトグラフ-熱分解-連続フロー型安定同位体質量分析装置を多用する.
初人者教師の力量形成を支援するデスゥトップビデオ編集による授業ビデオ教材の開発

本研究は,パソコンを利用した映像編集環境であるデスクトップビデオ(DTV)を用い,初人者向け教師教育用映像教材の開発・制作を行うことを目的にしている。教師の力量形成の基本的問題をそれぞれの分担者が検討し,それに基づいて初人者教師教育のための映像の収録・編集作業を行い,DTVの可能性について探った。メディア教育開発センター(旧,放送教育開発センター)所蔵の既存の映像を素材として利用し,DTV編集装置によって,初人者授業ビデオ教材のプロトタイプの開発及びその利用可能性の検討を行い,素材としての利用基準を明らかにした。その結果,同一の授業記録を素材とした場合でも,利用者の力量により,授業観察の視点が異なるため,異なる力量の利用者に対応できる教材を開発,提供する必要性があることが判明した。そこで,本年度はこうした力量の異なる利用者に対応するために異なる2つの方法によるプロトタイプ教材の開発を試みた。第1は,同一の授業記録素材から教材構成や補助情報の異なる複数のビデオ教材を開発した。また,教材としての映像素材の最適化を図るために,構成技法の実験的な検討を行った。第2は,教材の利用者が自分の力量や授業観察の視点に応じて,複数のカメラにより収録した素材から,見たい映像を選択し,試聴できるようなプロトタイプ教材を開発した。新しいメディアであるデジタル・バーサタイル・ディスク(DVD)の機能を利用してプロトタイプ教材の開発を行った。さらに,映像理論や授業観察の視点の違いが授業映像選択にどうような影響を与えるかについて検討した。教師の力量研究に関しては,初任者の学習者理解状態の認識および教材開発への応用を主として研究した。初任者教師が授業設計する際の支援となるよう,教材と学習者の認知の双方をより深く理解ができる課題分析法の研究を進めた。本研究は,パソコンを利用した新たな映像教材制作環境であるデスクトップビデオを用い,初人者向け教師教育用映像教材の開発・制作を行うことを目的としている。本年度は,教師の力量の問題およびデスクトップビデオ編集の基礎的事項について検討した。教師の力量研究については,教職経験が豊富な授業者(15年程度)と,教職経験が未熟な授業者(教育実習生)の算数の授業の違いを比較し,学部生対象のビデオ教材を制作するために必要な情報について検討した。その結果,次のような知見が得られた。第一は,初心者は授業を設計・実施するための知識が未熟であるため,彼らに授業の設計・意志決定場面を理解さてることは困難であること。第二は,授業経験者が授業の評価に使う言葉は多義的であること。特に,特徴的なことは,ある授業場面に対する評価よりも,授業全体に対する評価を多義的な言葉で表現することである。このような知見から,今後,授業場面で使われる個々の技能を学習させるよりも,どのようにすれば「理解」することができるかを支援することが重要になってくると考えられる。また,授業場面の評価のために使われる多義的な「言葉」の構造の分析は今後の課題である。デスクトップビデオ編集システムについては,今年度は特にノンリニア編集の可能性に焦点を当て教育工学,および,認知心理学の観点から評価・検討を行った。その結果,次のことが明らかになった。・本システムによって,映像一般の制作現場で示唆されてきたことと同様に,映像教材開発においてもそのプロセスが効率化される。また,授業場面の映像教材を教授・学習の有機的な単位で組み替えることが容易になり,教師の力量性を構成する各要因に応じて,マクロな視点で同一授業をさまざまに映像教材化できる。・素材映像のあるフレームを静止画としてマルチウインドウでカタログ化する本システムのユーザー・インターフェースは静止画として提示するフレームが素材の発端部である方がその他の部分であるよりも効果的に機能する。

本研究は,パソコンを利用した映像編集環境であるデスクトップビデオ(DTV)を用い,初人者向け教師教育用映像教材の開発・制作を行うことを目的にしている。本年度は、教師の力量形成の基本的問題をそれぞれの分担者が検討し,それに基づいて初人者教師教育のための映像の収録・編集作業を行い,DTVの可能性について探った。まず,放送教育開発センター所蔵の既存の映像を素材として利用し,DTV編集装置によって,初人者用授業ビデオ教材のプロトタイプの開発を行った。その際,既存の映像教材の素材としての利用可能性について実証的な検討を行い,素材としての利用基準を明らかにした。その成果の一部は,放送教育開発センター研究報告に公表した。また,教材としての映像素材の最適化を図るために,構成技法の実験的な検討を行った。その一部は,日本教育工学会,日本視聴覚・放送教育学会において発表した。プロトタイプ教材の一つとして開発された小学校生活科に関するビデオ教材について,評価調査を行った。その結果に基づき,DTV編集装置によって再編集を行った。その成果の一部は日本教材学会年報において公表した。次に,教育学部における教育実習の事前学習に活用するための映像教材のプロトタイプの制作に関しては,大学生による模擬授業を収録し,次に,授業者同士による対談場面を収録し,授業者としての学生がどのような点を工夫して授業を組み立て,さらに実践場面では臨機応変にどのような意思決定を行いながら授業を進めたかをDTVを用いて編集した。さらに,算数に関する教師教育教材の制作に関しては,小学校算数科の教師の意思決定場面のビデオテープを収集・編集し,事例ベースの学習システム構成のためのリソースを整備した。同時に,科学教育における認知研究の実践的な有効性を検証するために,課題構成の分析を行った。本年度も,昨年度に引き続き,メディア教育開発センター(旧,放送教育開発センター)所蔵の既存の映像を素材として利用し,DTV編集装置によって,初人者授業ビデオのプロトタイプの開発及びその利用可能性の検討を行い,素材としての利用基準を明らかにした。その結果,同一の授業記録を素材とした場合でも,利用者の力量により,授業観察の視点が異なるため,異なる力量の利用者に対応できる教材を開発,提供する必要性があることが判明した。そこで,本年度はこうした力量の異なる利用者に対応するために異なる2つの方法によるプロトタイプ教材の開発を試みた。第1は,同一の授業記録素材から教材構成や補助情報の異なる複数のビデオ教材を開発した。第2は,教材の利用者が自分の力量や授業観察の視点に応じて,複数のカメラにより収録した素材から,見たい映像を選択し,試聴できるようなプロトタイプ教材を開発した。新しいメディアであるデジタル・バーサタイル・ディスク(DVD)の機能を利用してプロトタイプ教材の開発を行った。さらに,映像理論や授業観察の視点の違いが授業映像選択にどのような影響を与えるかについて検討した。
好酸球性中耳炎の内耳病態に関する多角的研究

好酸球性中耳炎は、好酸球を豊富に含んだニカワ状の中耳貯留液を特徴とする難治性の中耳炎である。我々は、好酸球性中耳炎に関する疫学的および臨床的な検討、ならびに我々が開発した好酸球性中耳炎モデルを使用した基礎的な研究も行い本疾患の病態の解明を進め、いくつかの新しい知見を得た。青森県内の総合病院、開業医院の耳鼻咽喉科医を対象として、好酸球性中耳炎の患者数、発症年齢などのアンケート調査を実施した。その結果、青森県における好酸球性中耳炎の有病率が10万人あたり7.8名と推測され、過去の報告よりもかなり発症頻度が高い疾患であることが示唆された。また、発症年齢については過去の報告と同様に、成人発症が多く50歳代をピークとして40歳代から60歳代までの発症の頻度が高かった(第67回日本アレルギー学会にて共同研究者が発表)。好酸球性中耳炎モデルを使用した基礎的研究:モルモットを用いて、卵白アルブミンを抗原として全身感作させた後に、中耳粘膜を抗原で刺激して好酸球性中耳炎モデルを作成した。このモデルにおいて、早期の段階から耳管および耳管周囲の中耳粘膜にアレルギー発症のトリガーとなる上皮性サイトカインであるThymicstromal lymphopoetin (TSLP)が発現していることを英文にて公表した(ACTA Otolaryngol 2018)。さらに、TSLP以外の上皮性サイトカインの発現や抗原情報をT細胞に伝達する樹状細胞の発現についても解析を進めている。当科を受診した好酸球性中耳炎の患者を対象として、投薬内容と治療効果について検討を行ったところ、コントローラーとしての抗ロイコトリエン薬、抗PDE阻害薬、および後期第二世代抗ヒスタミン薬の併用により、リリーバーとして用いられるトリアムシノロンの鼓室内投与の使用回数が低下しており、適切な疾患の管理に役立つものと考えられた。好酸球性中耳炎は気管支喘息や好酸球性副鼻腔炎に合併する難治性の中耳炎であり、難聴の合併率が極めて高い事が知られている。臨床的な特徴は、好酸球浸潤の著明なニカワ状の耳漏にあり、診断基準の重要な項目である。しかし、なぜ好酸球が中耳に浸潤して、炎症を発症するのかなど病因にはいまだに明らかになっていない部分も多い。また現在の診断基準が定められてから、正確な疫学調査も行われてこなかった。そこで、本研究は好酸球性中耳炎を臨床的側面、基礎的側面から解決されていない点を多角的に解明することを目的として企図された。好酸球性中耳炎症例の標本を用いた中耳肉芽と中耳貯留液の好酸球性炎症に関わる種々の物質の解析に関しては、好酸球由来の組織障害性タンパクであるMBPの局在に関して免疫組織学的な検討を行った。その結果、中耳粘膜にはMBP陽性の好酸球が多数存在しているだけでなく、中耳滲出液中に遊走した好酸球からもMBPが放出されて中耳腔側の上皮にも沈着し上皮障害の要因となりうることを明らかにしている(雑誌「耳鼻咽喉科免疫アレルギー」へ投稿。現在印刷中)。好酸球性中耳炎モデルを用いた研究に関しては、好酸球遊走因子として知られるエオタキシンがモデル動物の中耳粘膜にも発現し、抗原刺激が長期に渡るほどエオタキシンの免疫染色性が上昇して、中耳粘膜に浸潤する好酸球数も増加することを明らかにした。また、抗原刺激が早期のモデルにおいて内耳の外リンパ腔に好酸球浸潤が認められるものの、エオタキシンの染色性は外リンパ腔側には認められないことなどから、内耳への好酸球浸潤は正円窓膜を経由してエオタキシンが外リンパに移行することや好酸球が遊走すること推測し、英文誌に投稿し受理された。さらにこのモデルを用いて、アレルギー性炎症のマスタースイッチであるTSLP (thymic stromal lymphopoietin)の局在についても研究を遂行中である。青森県全県を対象とした好酸球性中耳炎疫学調査に関しては、第一次調査を行い調査表の回収が終了しておりこれから有病率・発症率の解析を進める予定である。さらに、好酸球性中耳炎の発症に関わる重要な因子として、TSLPの局在を検討中である。現時点では、好酸球性中耳炎モデルではTSLPが耳管から耳管咽頭口周囲粘膜に局在し、抗原刺激が長期に渡ることによりTSLP陽性の細胞が増加することを見出している。その成果を2017年4月に開催された第35回日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会にて「好酸球性中耳炎におけるTSLP」として発表を行った。現在、形態学的検討だけでなく、分子生物学的な解析も進めて英文原著論文として発表の予定である。さらに、浸透圧ポンプを用いて抗原刺激を行う新たな動物モデルの作成については現在のところ進行中の段階である。好酸球性中耳炎は気管支喘息や好酸球性副鼻腔炎に合併する難治性の中耳炎であるが、なぜ好酸球が中耳に浸潤して、炎症を発症するのかなど病因にはいまだに明らかになっていない部分も多い。また、現在の診断基準が定められてから、正確な疫学調査も行われてこなかった。

そこで、本研究は好酸球性中耳炎を臨床的側面、基礎的側面から検討を行い、好酸球性中耳炎の病態解明と治療法の確立に関して多角的に検討することを目的として企図された。好酸球性中耳炎症例の標本を用いた研究では、好酸球遊走因子の解明と好酸球性炎症の解明を進めている。好酸球由来の組織障害性タンパクであるMBP (major basic protein)の検討や、組織の線維化に関わり気管支喘息ではリモデリングに関与するペリオスチンの局在についても検討を進めた。これらの結果から、好酸球性炎症を抑制する観点から、われわれが行っている好酸球性中耳炎の治療戦略とその結果について、邦文(Otol Jpn 2017,耳鼻免疫アレルギー2017)および英文誌(J Clin Cell Immunol 2018)に公表してきた。好酸球性中耳炎モデルを用いた研究に関しては、好酸球遊走因子として知られるエオタキシンの局在を明らかにした論文が英文誌に原著論文として公表した(ACTA Otolaryngol 2017)。また、アレルギー性炎症のマスタースイッチであるTSLP (thymic stromal lymphopoietin)の局在についても検討を進め、耳管および中耳粘膜では耳管周囲の粘膜に陽性所見が認められた。これらの結果からは、好酸球性中耳炎のとして、耳管経由でアレルゲンや真菌などのプロテアーゼが耳管上皮を刺激することにより、TSLPなどの上皮性サイトカインが誘導されて、中耳粘膜に好酸球を誘導することが考えられた。青森県全域を対象とした好酸球性中耳炎疫学調査に関しては、第一次調査が終了して好酸球性中耳炎の有病率・発症率の解析を行った。その結果を共同研究者が国内学会にて発表の予定である。好酸球性中耳炎は、好酸球を豊富に含んだニカワ状の中耳貯留液を特徴とする難治性の中耳炎である。我々は、好酸球性中耳炎に関する疫学的および臨床的な検討、ならびに我々が開発した好酸球性中耳炎モデルを使用した基礎的な研究も行い本疾患の病態の解明を進め、いくつかの新しい知見を得た。青森県内の総合病院、開業医院の耳鼻咽喉科医を対象として、好酸球性中耳炎の患者数、発症年齢などのアンケート調査を実施した。その結果、青森県における好酸球性中耳炎の有病率が10万人あたり7.8名と推測され、過去の報告よりもかなり発症頻度が高い疾患であることが示唆された。また、発症年齢については過去の報告と同様に、成人発症が多く50歳代をピークとして40歳代から60歳代までの発症の頻度が高かった(第67回日本アレルギー学会にて共同研究者が発表)。好酸球性中耳炎モデルを使用した基礎的研究:モルモットを用いて、卵白アルブミンを抗原として全身感作させた後に、中耳粘膜を抗原で刺激して好酸球性中耳炎モデルを作成した。このモデルにおいて、早期の段階から耳管および耳管周囲の中耳粘膜にアレルギー発症のトリガーとなる上皮性サイトカインであるThymicstromal lymphopoetin (TSLP)が発現していることを英文にて公表した(ACTA Otolaryngol 2018)。さらに、TSLP以外の上皮性サイトカインの発現や抗原情報をT細胞に伝達する樹状細胞の発現についても解析を進めている。当科を受診した好酸球性中耳炎の患者を対象として、投薬内容と治療効果について検討を行ったところ、コントローラーとしての抗ロイコトリエン薬、抗PDE阻害薬、および後期第二世代抗ヒスタミン薬の併用により、リリーバーとして用いられるトリアムシノロンの鼓室内投与の使用回数が低下しており、適切な疾患の管理に役立つものと考えられた。好酸球性中耳炎疫学調査に関しては、第一次調査の後に、症例を追跡した第二次調査を行い、治療薬と聴力変動との関連やバイオマーカーに関する検討を行うことで、聴力温存のための治療を図る。
微生物代謝産物リゾキシンによる血管新生阻害の機構解析とその応用

我々は2種類の微生物代謝産物,ラディシコールとエポネマイシンがin vivo血管新生を抑制することを既に見出している。これらの微生物代謝産物はいずれもエポキシド基を有する。現在最も研究が進んでいる血管新生阻害物質の1つであるフマギリン類縁体もこの官能基を有する。これらの知見を基盤に,エポキシド基は新しい血管新生阻害物質を探索する際の有用な指標になるのではないかと考えた。そこでこの仮説を検証するために,この官能基を持つ微生物代謝産物リゾキシンが血管新生阻害作用を示すかを2種類のin vivo検定法,鶏胚漿尿膜法とマウス背部皮下法を用いて検討した。リゾキシンは鶏胚漿尿膜上の血管新生を用量依存的に阻害し、そのID_<50>値は3.2pmol/eggであった。また悪性腫瘍細胞S-180が誘導する血管新生を全身投与(2mg/kgi.p.)で非常に強く抑制することをマウス背部皮下法を用いて見出した。培養血管内皮細胞を用いたin vitro実験は,リゾキシンが複数の血管内皮機能(プラスミノーゲンアクチベータ-産生,増殖,遊走,管腔形成)を低nM濃度で阻害することによって,血管新生阻害作用を発揮していることを示唆した(Cancer Res.,in preparation)。以上の結果は,われわれの仮説の正当性を強く示唆するものと考えられた。このことを支持するように,血管新性抑制作用を示すエポキシド基含有新規化合物の合成にも成功した(Chem.Pharm.Bull.,in preparation)。これらの結果は,血管新性阻害剤の創薬研究に大きなインパクトを与える,すなわちその創製研究を飛躍的に推進させる起爆剤になると期待される。
ボラティリティ推定に関する新提案について

株価などの収益率分析において、ボラティリティの推定は最重要な問題である。特に、ボラティリティが時間の経過とともにランダムに変動する場合はその推定は容易でない。本研究では株価が複合ポアソン過程によって構成されたジャンプ拡散過程によって数理モデル化されることに注目した。株価日次収益率をボラティリティによって基準化すると、ボラティリティが正確に予測出来た場合のみ単位時間当たりの基準化された収益率のジャンプ回数がポアソン分布に従うという仮説立て、これを利用してボラティリティの推定精度を検証することが本研究の第一の目的である。平成30年度には、30年間以上に渡る日経225平均株価やダウ平均株価などの株価指数の日次収益率データを本研究で提案した手法によって分析し、ランダムに変動するボラティリティの推定の分析精度について分析した。その結果、日経225平均株価、ダウ平均株価共に、ほぼ同様に20日から30日程度の期間の株価データを用いたヒストリカル・ボラティリティが良い精度で真のボラティリティの推定に用いることが出来ると言う結論を得た。一方、個々の企業の株価分析では、企業ごとのボラティリティの変動にばらつきが大きく、ヒストリカル・ボラティリティを求めるための株価データ数に大きな差が生じていることが判明した。これらの結果は現在、論文に纏めている最中であり、次年度には発表出来ると考えている。また、株価モデリングおいて超凖解析の手法が有効であることがわかり、この結果を平成30年度に応用数学に関する雑誌である「Applied Mathematics」に投稿し、掲載された。長期間に及ぶ日経225平均株価やダウ平均株価などの株価指数の日次収益率データを分析した結果、両者ともほぼ同様に20日から30日程度の期間の株価データを用いたヒストリカル・ボラティリティが良い精度で真のボラティリティの推定が出来ると言う結論を得た。一方、個々の企業の株価分析では、ヒストリカル・ボラティリティを求めるための株価データ数に大きな差が生じていることがわかった。ジャンプ拡散過程による株価モデリングでは、そのジャンプ部分である複合ポアソン過程の派生要因はブラック・ショールズモデルのような連続過程がブラウン運動とランダムなボラティリティによって決まる単純な現象によって生じることと異なり、何らかの社会的、経済学的な要因が考えられる。このような、複合ポアソン過程によるこのような変動が連続過程のボラティリティに影響して大きなボラティリティを生じるという仮説を検証するという本研究の第二の目的はまだ手付かずの状況にある。ジャンプ拡散過程による株価モデリングにおけるジャンプ部分が、何らかの社会的、経済学的な要因によるものと考えられる。また、複合ポアソン過程によるこのような変動が連続過程のボラティリティに影響して大きなボラティリティを生じるという仮説を検証する。さらにリアライズド・ボラティリティとよばれる、秒単位や分単位のような短期間に観測された多数のデータを用いてボラティリティを推定する手法について考察し、本研究手法を応用することで、リアライズド・ボラティリティの推定精度をあげる手法を検討する。

また、複合ポアソン過程によるこのような変動が連続過程のボラティリティに影響して大きなボラティリティを生じるという仮説を検証する。さらにリアライズド・ボラティリティとよばれる、秒単位や分単位のような短期間に観測された多数のデータを用いてボラティリティを推定する手法について考察し、本研究手法を応用することで、リアライズド・ボラティリティの推定精度をあげる手法を検討する。研究代表者が平成31年3月に東京都市大学の定年を迎え、研究室の整理や業務の引き継ぎなどによって平成31年1月以降は研究連絡などが十分にできなかったためである。4月以降については、平成30年度に比較して大学での研究以外の業務が大幅に減り、次年度使用額と合わせて十分な研究活動が出来ると期待される。
中枢神経系におけるbcl-2遺伝子の機能

中枢神経系では、発生過程に多くの神経細胞がアポトーシスで失われるが、その機序は不明である。本研究ではbcl-2遺伝子の神経系における機能、特に神経細胞死との関連を明らかにすることを目的として中枢神経系の発育、分化過程とbcl-2遺伝子の発現との関係を調べ、以下の成果を得た。1発育途中の脳内神経細胞におけるbcl-2 mRNAの発現:マウス胎生15日の脳より得た初代培養神経細胞のbcl-2alpha,bcl-2beta mRNA量を蛍光化プライマーを用いたRT-PCR法で定量した。2種類のmRNAは培養日数の経過と共に減少した。in vivoでの発現は、胎生15日がピークであるため、さらに早期の神経細胞を用いて測定を行う予定である。また、in situ hybridizationによりbcl-2 mRNA発現細胞の分布を調べる実験の準備も行っている。2強制発現:マウスbcl-2alpha,bcl-2beta cDNAをクローニングし、熱ショックタンパク質のプロモータ下流に組み込んでPC12,P19細胞に導入し、培養温度の変化によりbcl-2 mRNA発現量がコントロールできる細胞株を得た。詳しい解析はこれからであるが、培養温度上昇後速やかにbcl-2 mRNAの増加の見られることは確認してある。また上記と平行して、初代培養神経細胞を用い、脳の性分化に関与するアロマターゼ遺伝子の発現制御機構の解析を行い、部位特異的、細胞特異的な発現の見られることを明らかにした。
シナプス前終末の可塑的な細胞内Ca^<2+>遊離機構と伝達物質放出

本研究では、シナプス前終末のインパルスによる細胞内Ca^<2+>遊離の活性化機構とその伝達物質放出の可塑性発現機構を調べるのが目的であった。カエル神経筋シナプスとウシガエル交感神経節ニコチン性シナプスに、細胞内微小電極法やCa^<2+>イメージング法やカゴメ化合物活性化法を応用し、以下のことが解った。運動神経終末にライアノジン受容体が存在し、運動神経反復刺激(1020Hz、数分)による神経終末内へのCa^<2+>流入により、数分の時間経過で活性化準備(プライミング)され、直ちにCa^<2+>流入により活性化され、インパルスによる細胞内Ca^<2+>上昇を数倍に、伝達物質の放出(終板電位の振幅)を数10倍に促進し、更なるCa^<2+>流入により不活性化され、インパルス停止により数10分の経過で脱プライミングされること、この促進はライアノジンやサプシガーギンにより抑制されること、短期可塑性の内、Facilitationは不変だが、AugmentationとPotentiationが顕著に増大し、その後の促進の減衰は脱プライミングによることが明らかになった。さらに、Ca^<2+>チャンネルとライアノジン受容体と開口放出機構が80nm以内の距離に機能的に連関しており、Ca^<2+>貯蔵オーガネラがシナプス小胞である可能性が示唆された。ウシガエル交換神経節ニコチン性シナプスで、同様の条件刺激により、興奮性シナプス後電位とインパルスによるシナプス前終末内のCa^<2+>上昇が顕著に数時間以上促進され、サプシガーギンで抑制されるがライアノジンでは阻害されないこと、またFacilitationは不変であることが明らかになった。
オルタナティブフードシステムの構築可能性に関する総合的研究

1990年代以降に観察される新たな食料消費の動向について、ネオ・ポストモダン概念の分析枠組みを利用して、理論的かつ実証的に検討した。さらにこの消費者意識に適合し新時代の価値を生み出すオルタナティブフードシステムの構造と制度を検討するための応用的研究を行った。定量的研究については、WEBアンケート調査、直売所での実験的検証、工場見学訪問者へのアンケートなどに基づく消費者意識に関する分析、定性的研究については、日本、イギリス、フランスでの現地調査に基づいた、個々の農家の直売所や産消提携型産直などの行動や成果についての分析から構成される。バブル崩壊、リーマンショック、東日本大震災後の消費者行動の変化をネオポストモダン消費という視角から分析し、そのような消費者意識に適合した新時代の価値を生み出すオルタナティブフードシステムの姿を検討するための準備として、いくつかの研究活動を行った。1.食料消費の変容を、「食遷移」という世界史的な視点から整理を行った。その背景にあるのは経済発展と社会構造の変化である。2.次いでそのような食の変化を対象にした行動分析の枠組みを再構築するため、消費者行動・認知分析手法のレビューを行うこととしたが、その中で特にネオポストモダン消費活動において最も重視される要素の一つである「食の安全」と「食の信頼」に関してとりまとめを行った。3.東京大学生態調和農学機構で仮設直売所による販売実験を行った。この実験を行うにあたって、地域住民との話し合いを実施し、事前に直売活動に関する意向の把握に努めた。また出荷する産地で現地調査を進めて、生産者、生産地、産品、農法などについての情報を収集し、販売時に利用した。3日間の販売活動において1500名を超える来場者があり、販売時に購買者400名に対するアンケートを行って、直売ルートにおける購買意識などに関するプレ調査を実施した。そこでは消費者の近接地での生産物に対する特別な選好が把握された。そのような観点からも都市における農業活動の意義を見いだせることが明らかになった。4.直売実験への出荷を依頼した産地の中には、原発事故の風評被害の影響を受けている福島県会津地方も含まれており、風評被害を克服するための産直の取り組みについて現地調査を行い、その評価を行った。5.オルタナティブフードシステムの一つである生協の産直活動を現地調査し、農業と福祉との連携に生協が積極的に関わるモデルを検討した。現代の消費者行動をポスト・ポストモダン消費という視角から分析して、消費者意識に適合し新時代の価値を生み出すオルタナティブフードシステムの姿を検討する。理論的考察、現地調査等に加えて、直売所での社会実験も交えながら多角的にアプローチする。そのために、まず前年度に引き続き、消費者行動・認知分析手法、食品の表示・認証制度、インターネットマーケティングの理論と実態をレビューした。国内において以下の実態調査を行った。第1に、福島における震災復興活動と販売活動についての現地での聞き取り調査を行い、いわゆる風評被害の実態について確認した。第2に、生活協同組合および有機農産物を中心とする宅配事業者に対して、インターネット取引の実態、普及の可能性についての聞き取り調査を行い、今後の課題について検討した。第3に、山形県および千葉県での直売所活動についての聞き取り調査を行い、立地条件による組織形態の差異を検討した。第4に山形県の地方卸売市場で卸売業者による新たな産地契約の形態について聞き取り調査を行った。第5に、産地と消費者とを結ぶ情報機器について関連事業者から情報を収集した。東京大学弥生キャンパスで仮設直売所による販売実験を行った。300名超を対象にアンケートを実施して消費者の意見を分析した。この実験に先立って、本直売所に出品する山形県内の産地で現地調査を行い、実験のための仮説の検討を行った。これ以外に、海外での研究準備として、フランスの研究協力者とのフランスでの消費者調査の進め方について打ち合わせを行った。また、国内ワイン事業者を集めてシンポジウムを行った。全体の分析枠組みの整理を行い、現代の食料消費行動の特徴をあらためて検討した結果、1990年代以降の消費行動に着目して、「ネオ・ポストモダン」消費という視角から分析を進めることとした。その上で具体的に以下の調査、分析を行った。第1に、消費者認知に働きかける手段して、直接コミュニケーション手法の検討を行い、その一事例として食品メーカーによる工場見学プログラムを取り上げて、消費者の認知と行動に関して実証的な検討を行った。第2に、研究協力者の来日・滞在にあわせて、研究会を開催し、また山形県の直売所を調査した。さらにこれまでの国内各地の直売所の実態をレビューして、その設置・運営行動のモデル化・分類・分析を行った。第3に、ワイン認証制度も含めて、地理的表示制度について包括的な検討を進め、とりまとめを行った。第4に、日本生協連が実施する生協産直の実態に関するアンケート(消費者・組合員、産直品生産者、生協向けの3種類)調査事業に参画し、アンケート設計に参加するとともにその内容についての検討にも加わり、本研究を進めるにあたっての参考とした。第5に、WEB調査等を用いたアンケート、フォーカルグループインタビューを実施のための準備を進めた。第6に、福島県川内村における震災復興活動について現地調査を行った。理論的枠組みと制度分析については、以下のような分析・検討を進めた。1消費者行動・認知分析手法の最近の研究動向を明らかにするために、行動経済学の分野のレビューを進めた。2食品購買における直接コミュニケーションの機能と評価を食品製造業と農業の両面から行うこととした。